hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大規模コホートと地域発症登録を利用した脳血管疾患罹患の地域差要因の検討

脳卒中多発地域で行われている大規模コホート研究に、字単位で測定した標高その他の地形データを付与することにより、高い標高が新規の脳卒中罹患に有意に影響することを確認した。高い標高は低い人口密度と強く関連していたが人口密度を調整しても標高と脳卒中罹患には有意な正の関連が認められた。本研究は、継続追跡中の地域コホート研究参加者26,469名の住所について丁目単位の地理的情報を付加することにより、コホート参加者の脳卒中罹患に関連する地理的要因を検討することを目的とする。また、対象人口約24万人の同地域にて県が行う脳卒中発症登録から脳卒中罹患率の地域差と地理的要因の関係についても検討する。今年度は該当地域の1/25000地形図および数値地図、50mメッシュ標高データから地形データの情報化を行った。具体的には丁目中心から50mメッシュに9×9座標について地形図およびGISソフトを用いて標高データを読み取った。また、土地利用状況を評価し、最寄りの主要道路、川、学校、役場等への距離を測定して順次データベース化した。作業開始にあたって、先ず国勢調査結果から町丁大字単位で推定された各種の情報を取得し、この単位情報からコホート対象地域13市町村における読取箇所を600程度と推定した。しかし、作業を開始したところ対象地域では山村部が多く起伏の変化が大きいこと、また、小さな集落が散在していることから、個人の居住状態を評価するためには字単位での読取が必要と考えられ、より細かく読取を実施した結果、7市町村で既に600箇所を越えて本年度の作業を終了した。来年度は残り6町村の読取を実施し、これらのデータから計算により字単位の居住地の特徴として平野部、南面斜地、北面斜地、窪地、渓谷等に分類してコホートデータとリンケージさせる。また、前述の国政調査結果から町丁大字単位で推定された様々なデータともリンケージさせる。読取と評価およびデータリンケージを実施次第、コホート集団の脳卒中罹患状況について地理的要因の関係を検討して関連学会に発表する。また、県地域脳卒中発症登録の既登録票について担当部局と協議して可能な範囲において町丁大字単位での分類を実施して同単位の罹患率を求める。本研究は、継続追跡中の地域コホート研究参加者26,469名の住所について丁目単位の地理的情報を付加することにより、コホート参加者の脳卒中罹患に関連する地理的要因を検討することを目的としている。昨年度から今年度にかけて、コホート研究参加者の地理的情報として、住所を丁目あるいは集落単位で総計1,850箇所に分類し、その中心地および周辺地について1/25000地形図および数値地図、50mメッシュ標高データを利用して標高データおよび土地利用状況、最寄りの主要道路、川、学校、役場等への距離を測定して順次データベース化した。また、年度途中までに作業が終了した地域20,563名を対象として、居住地の標高四分位別に解析を行った。最も低地の居住群(Q1)に対し脳卒中罹患の多変量調整相対危険度はQ2で男1.18(95%CI 0.56,2.50)、女0.70(0.31,1.58)、Q3で男2.66(1.42,4.97)、女1.39(0.73,2.64)、Q4で男1.52(0.78,2.96)、女2.02(1.09,3.74)であり、傾向性検定で男p=0.097、女p=0.001とそれぞれ居住地の標高が高いほど脳卒中罹患のリスクが高い傾向がみられた。本結果の報告にあたり、対象地域について標高データ四分位別に色分けして立体的に表示したところ、特にQ1は沿岸および沿岸近くの谷部に集中しており、ライフスタイルとの強い交絡の存在が強く示唆された。本年度は入力された地理情報について分類を進めるとともに、国勢調査結果とデータをリンケージした上で、数量化の手法を用いて脳卒中罹患に寄与する地理的因子および交絡する要因について考察する。また、得られた結果がコホート非参加者を含む地域発症登録の結果とも適合するか検証する。本研究は、継続追跡中の地域コホート研究参加者26,469名の住所について丁目単位の地理的情報を付加することにより、脳卒中罹患に影響する地理的要因を検討することを目的とする。全参加者の住所を丁目あるいは集落単位で分類し、その中心地および周辺地について1/25000地形図、数値地図、50mメッシュ標高データを利用して標高、土地利用状況、最寄りの川、海、学校、役場等への距離をデータ化した。測定地点は2,162箇所となった。また、国勢調査結果から該当地区の人口密度を入力して解析の調整因子に用いた。

研究開始時40歳以上かつ脳卒中既往のない24,491名の居住地標高四分位別にみた脳卒中罹患の多変量調整ハザード比は、最も低地の居住群(Q1,-18m)に対しQ2(-106m)で男1.16(95%CI 0.78, 1.74)、女1.11(0.74, 1.67)、Q3(-200m)で男1.66(1.12, 2.47)、女1.65(1.11, 2.45)、Q4で男1.52(0.99, 2.34)、女2.31(1.53, 3.51)と、居住地標高が高いほど脳卒中罹患のリスクが高い傾向がみられた(傾向性検定男0.091、女<0.001)。このなかで特にQ1は沿岸および沿岸近くの谷部に集中しており、沿岸のライフスタイルが標高そのものとは関係なくQ1での罹患率を大きく下げている可能性があるが、海岸から1km以内の地域を除いた解析、さらに川から100m以内の地域も除いた解析においても、Q2Q4のQ1に対するハザード比は高く、標高が低い地域での居住は海岸や海岸沿いの谷から離れていても脳卒中罹患に対して保護的に働くものと考えられた。本研究対象地域は3月に甚大な津波被害を受けて多くの尊い命が失われた。哀悼の意を捧げるとともに、この被害が今後中長期に被災者に及ぼす影響について確認して保健施策の一助としたい。
特異な表面張力特性を有するナノ流体を用いたインクジェット塗布に関する研究

インクジェット塗布によるプリント基板製造プロセスに適用可能な、ポリビニルピロリドン(PVP)被覆銀および銅ナノ粒子分散液をマイクロ波加液相還元法により合成した。平均粒子径40-60nmの球状ナノ粒子、平均粒子径200-300nmのナノプレート、70-100nm径で10-20μm長のナノワイヤ等の各種銀ナノ材料が合成可能であった。これらの銀ナノ材料の形状やサイズはPVP平均分子量、マイクロ波加熱プロファイルやNaClの添加によって制御出来ることを明らかにした。また動的光散乱(DLS)や表面プラズモン共鳴(SPR)スペクトルの測定から、これらのナノ材料の分散液が長期にわたって安定に均一分散していることがわかった。ピエゾ素子駆動型インクジェットインジェクタから銀ナノ粒子インクをインクジェット吐出した際の液滴形成過程を観察し、ピエゾ素子駆動波形、周波数、電圧といったインクジェットヘッド駆動パラメータが銀ナノ粒子インクジェット液滴形成に与える影響を明らかにし、インクジェット液滴吐出マップを作成した。(1)インクジェット法による電子回路配線作成プロセスに用いられる高濃度銀ナノ粒子含有インクを迅速に合成可能である、マイクロ波加熱による液相還元銀ナノ粒子合成について検討を行った。高濃度銀イオン/分散安定剤/エチレングリコールからなる反応系での液相還元法に対して、原料溶液組成、マイクロ波/超音波照射時間、照射強度などを変えてナノ流体を合成し、流体中の金属ナノ粒子径、性状、構造と分散安定性を調べた。その結果、種々のナノ粒子調製条件のうち、分散安定剤である高分子の平均分子量が銀ナノ粒子の構造や物性に大きな影響を及ぼすことがわかった。(3)(1)で合成した各種銀ナノ粒子含有インクをシリコン基板やガラス基板へ最小ドット径20μm程度のインクジェット塗布可能であるクラスターテクノロジー(株)製インクジェット装置と、基板垂直方向および水平方向の2カ所から同時にPC制御・ハードディスク録画可能な2台のCMOSカメラシステムから構成された、各種ナノ粒子含有インクのインクジェット塗布挙動やインクジェット滴の基板への着弾、乾燥から薄膜形成にいたる過程を観察できるシステムを構築した。(3)(1)で調製した各種銀ナノ粒子含有インクを(2)で構築したインクジェット塗布装置で塗布したときの、粘度、表面張力などの物性値/インクジェットヘッド駆動電圧/液滴吐出状態に関するマップを作成し、安定な吐出状態を実現可能な液物性やインクジェットヘッド駆動パラメータについての知見を得た。(1)本研究課題で採用のインクジェット電子回路印刷プロセス用高濃度銀ナノ粒子インク合成法である、マイクロ波加熱液相還元法の操作パラメータについて前年度に引き続き検討を行った。その結果、球状、プレート状、ロッド状形状をとる各種銀ナノ粒子均一分散液の合成条件をそれぞれ明らかにした。また実用上重要と考えられる電気伝導性に優れた異方性材料の合成条件について検討した結果、急速昇温速度下、分散安定剤および粒径制御剤を所定のモル比共存させることで、アスペクト比100以上の銀ナノワイヤ均一分散液を合成可能であることを明らかにした。さらに、長鎖アルコールを添加した銀ナノ粒子分散液の表面張力特性とナノ粒子形状の相関について調べた結果、正の表面張力温度依存性がアルコール分子と銀ナノ粒子との相互作用によって増幅されることが明らかとなった。(2)前年度導入した各種銀ナノ粒子インク用インクジェット装置にXYステージを連動させることで、ナノ粒子インク配線描画時におけるインクジェット滴の基板への着弾、乾燥から薄膜形成にいたる過程をCCDでその場着観察可能なインクジェット電子配線印刷装置を開発した。(3)基板ぬれ性がインクジェット印刷配線形状に及ぼす影響を明らかにするために、ガラス及び半導体Si基板を対象に、化学的表面改質操作によるぬれ性制御法について検討した。その結果、シリコン樹脂(PDMS)によるシランカップリング分子の基板へのスタンプ転写法(マイクロコンタクトプリンティング)により、ぬれ性パターンを基板上に作成することに成功した。(1)本研究課題で採用のインクジェット電子回路印刷プロセス用高濃度銀ナノ粒子インク合成法である、マイクロ波加熱液相還元法を用いた高濃度銀ナノ粒子インクの合成について検討を行った。その結果、前年度までに合成した球状、プレート状、ロッド状形状をとる各種銀ナノ粒子均一分散液を最大50重量%含む銀ナノ粒子インクを得ることが可能となった。

(2)前年度完成した、ナノ粒子インク配線描画時におけるインクジェット滴の基板への着弾、乾燥から薄膜形成にいたる過程をCCDでその場観察可能なインクジェット電子配線印刷装置を用いて、インクジェットヘッド駆動電圧、周波数、波形等の各種操作パラメータにおける種々の銀ナノ粒子インクジェット吐出マップの作成を行い、安定な吐出条件を見いだした。(3)基板表面に着弾したインクジェット液滴が基板にぬれ広がる場合と、基板にぬれずに気・固・液三相接触線が固定された状態で乾燥過程に移行する場合での薄膜形成挙動について検討するために、銀ナノ粒子インクに対する接触角が10度以下の良ぬれ性基板と40度程度の弱撥液性基板に対して、(2)の装置を用いて銀ナノ粒子インクジェット印刷配線の作成を実施した。配線描画した際の液滴着弾-乾燥-薄膜形成に至る過程を観察し、配線描画時のコーヒーステイン現象の可視化を行い、基板ぬれ性、基板走引速度、インクジェット吐出パラメータ等がコーヒーステイン現象の発現やその程度に影響を与えることがわかった。
周産期侵襲の肺動脈性肺高血圧の発症への関与：エピゲノムを介する分子機序

1母胎・新生児低酸素暴露刺激のSugen/Hypoxia PAHラットモデルへの影響。雄のSDラットを用いて、周産期低酸素暴露の有無、7週齢のSugen/Hypoxia処置の有無の4群を作成し、処置後5週と8週で評価を行う。2母胎・新生児低酸素暴露刺激後遠隔期の肺動脈平滑筋細胞の増殖・細胞死機序と網羅的遺伝子解析、網羅的DNAメチル化解析とin silico解析1母胎・新生児低酸素暴露刺激のSugen/Hypoxia PAHラットモデルへの影響。2母胎・新生児低酸素暴露刺激後遠隔期の肺動脈平滑筋細胞の増殖・細胞死機序と網羅的遺伝子解析、網羅的DNAメチル化解析とin silico解析
現代の光環境が子宮内膜症を誘導する分メカニズム解明

本研究の目的は、現代社会に特徴的な夜間照明が、エストロゲン・シグナルを介し子宮内膜症を増殖させるメカニズムを、動物モデルを用いて解明することである。「子宮内膜症モデル・マウス」を作成し、Bmal1レポーター遺伝子にて内膜症組織に対する光環境の影響を評価し、夜間照明が子宮内膜症の癌化傾向が増進する可能性を、移植内膜組織のサイズ、血中エストロゲン(E1・E2)濃度が上昇を指標として検討した。子宮内膜症は免疫システム異常やダイオキシンなど環境因子に誘発される可能性も指摘されているが、我々は子宮内膜症の誘発因子として「光環境」に着目した。本研究の目的は、現代社会に特徴的な夜間照明が、エストロゲン・シグナルを介し子宮内膜症を増殖・癌化させるメカニズムを、動物モデルを用いて解明することである。本研究では、第一のステップ(平成21年度)として、(1)「子宮内膜症モデル・マウス」を作成し、内膜症組織に対する光環境の影響を評価するためレンチウィルスにてBmal1レポーター遺伝子を導入する。第二のステップ(平成22-23年度)として、(2)この「子宮内膜症モデル・マウス」を対象に、夜間照明が子宮内膜症の癌化傾向が増進することを、移植ヒト子宮内膜組織のサイズの拡大、Ki-67・ssDNA・von Willebrand factor・VEGF抗体陽性細胞の増加、エストロゲン受容体(ERα・β)発現の上昇および血中エストロゲン(E1・E2)濃度が上昇を指標として確認する。本年度(平成21年度)は計画通り、(1)「子宮内膜症モデル・マウス」の作成は完成し、レンチウィルスを使用してBmal1レポーター遺伝子を導入するための基礎実験を終了した。加えて、Bmal1といった環境遺伝子が光環境の影響を受けるメカニズムを、光受容体のヒトKOモデルに相当する早産児を対象にヒトのレベルで初めて報告した。来年度は、この「子宮内膜症モデル・マウス」を対象に、子宮内膜組織の癌化傾向を上述指標にて評価する。本研究では第一のステップとして、光環境が子宮内膜症を増殖・癌化させる否かを評価するために、Bmal1遺伝子レポーターシステムを導入した子宮内膜症組織を免疫不全マウスに移植し、子宮内膜症マウスモデルを作成した。平成22年度では計画通り、第二のステップとして、(2)この「子宮内膜症モデル・マウス」を対象に、夜間照明が子宮内膜症の癌化傾向が増進することを、移植ヒト子宮内膜組織のサイズの拡大、Ki-67・ssDNA・von Willebrand factor・VEGF抗体陽性細胞の増加、エストロゲン受容体(ERα・β)発現の上昇および血中エストロゲン(E1・E2)濃度が上昇を指標として検討を開始した。来年度においては、平成22年度の研究内容を継続し、特に移植子宮内膜組織におけるVEGF抗体陽性細胞・エストロゲン受容体(ERα・β)発現および血中エストロゲン(E1・E2)濃度の計測を進め、「子宮内膜症モデル・マウス」のエストロゲン・シグナルの内膜症組織に与える影響を評価することにより、来年度末までにエストロゲン・シグナルを介した子宮内膜症を増殖・癌化させるメカニズムに最終的な結論を出す予定である。平成22年度は、昨年度作製した「子宮内膜症モデル・マウス」を対象に、子宮内膜組織の癌化傾向を上述指標のうち、移植ヒト子宮内膜組織のサイズの拡大、VEGF抗体陽性細胞の増加、エストロゲン受容体(ERα・β)発現の上昇および血中エストロゲン(E1・E2)濃度の上昇を指標して評価を進めた。今年度(平成23年度)は、残りの指標であるKi-67・ssDNA・von Willebrand
中国近代文学成立期における白話の社会的位置とその変容

本年度は昨年度に引き続き、中国と日本の接触面において、世俗的な文化のダイナミズムを理論的に考察するとともに、近世から近現代にかけての東アジアの文化創造の原理を「物語」を中心にして把握することを試みた。とりわけ、中国と日本とでは物語文学(フィクション)に対する評価の度合いが大きく違っている。この問題に注目しながら、私は折口信夫の物語論を詳しく検証する論考を発表した。折口の物語論としては「貴種流離譚」がよく知られているが、それは彼の理論のほんの一部にすぎないことを、私は論証しようとした。興味深いことに、折口の言説のなかには、中国文学との差異のなかで日本文学を捉えようとする視座があった。以上に加えて、本年度の後半は香港のデモ(雨傘運動)の取材に赴き、複数の媒体でその報告をおこなった。それはたんなるジャーナリスティックなレポートというよりも、東アジアの大衆文化が若者の政治的動員とどう結びついていたのか、民主化を求める運動がいったいどういう文化的感性のもとで可能になったのかを考察するものであった。私はもともと院生時代から、中国の大衆文化の公共的機能に関心があり、今回もその問題意識の延長線上で、日本のサブカルチャーを受け入れた香港の若者の政治化=公共化に焦点をあてた。香港における日本のサブカルチャーと政治運動の融合は、いわゆる「クールジャパン」論のような一国史観的かつナルシスティックな大衆文化論を離れ、文化の「越境」を考える手がかりを与えてくれるものでもあった。以上のように、本年度はもっぱら日本と中国のあいだに立ちながら(1)物語文学に対する歴史的な評価を跡づけること、(2)政治的・文化的な変動のなかに置かれたポストコロニアルな商業都市・香港をフィールドワークし、大衆文化の地域間交流の行方を探ること。およそ、この二点に関して相応の成果を収めることができたと考えている。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度はもっぱら近世中国から近代中国への文化的継承という問題を中心にしながら、いかに「情」(欲望)が文学の主題として台頭してきたか、そしてその欲望がジェンダーやセクシュアリティの領域といかに交差し、近代に入っていかなる変異を遂げたかについて、研究を進めてきた。以上の調査・研究と並行して、中国近代文学と日本近代文学の比較という観点から、夏目漱石の『文学論』における有名な図式'「F」(認識的要素)と「f」(情緒的要素)を取り上げ、それを中国文学における「情」(欲望)の地位の向上と結びつける論考を発表した。漱石の文学をたんに日本の孤立した現象として捉えるのではなく、同時代の中国文学の世界とも隣接する現象として捉えることは、従来必ずしも十分ではなかった。だが、漱石と中国の文学者の考え方の同時代的な相似を見ることも必要ではないか。こうした問題意識から、1617世紀以降の東アジアの大きな時代的変革のなかに、漱石の文学観を位置づけるということを試みた。さらに、大衆メディアと欲望という観点から、現代の娯楽産業に見られる表象文化についても分析を施した。具体的には、近世中国の文学で流布した「幽霊」のイメージを、西洋における死者(例えばゾンビ)のイメージと比較しながら、それが現代の娯楽産業とどう繋がっているかを論じる、一種の表象文化論的な論考も発表した。東洋と西洋の死生観の違いという人類学的な問題にも繋がっていくような視座の構築を目指した。総じて言えば、文学における欲望喚起のメカニズムを解き明かすという出発点の下で、近世から近代まで、あるいは文学から娯楽産業まで考察範囲を広げることができた。本年度はもっぱら中国と日本の接触面において、文化のダイナミズムを理論的に考察するという研究に取り組み、その成果を著作として発表した。古代から近代に到るまでの東アジアの文化的創造の原理を概観しつつ、日本のモダニティの成立に中国の白話文学の財産がいかに干渉したかを描き出すことによって、中国文学が社会的現実に変換されるその局面を炙り出すことを試みた。とりわけ、近年の中国文学の学界では「遺民」についての研究が盛んになっており、中国の思想/文学についての重要な知見を提供しているが、私はその学術的蓄積を踏まえつつ、中国の遺民あるいは遺民文学がいかに東アジアのナショナリズムの母体となったかを論じた。例えば、白話小説『水滸後伝』は一種の遺民文学として曲亭馬琴の『椿説弓張月』の原案となっている。この種の事例を論じることによって、政治的イデオロギーとしてのナショナリズムだけではなく、文学的/存在論的レベルでのナショナリズムを解明することを目指した。私はすでに博士課程以来、近世中国の白話文学がいかなる論理に基づいて近代中国の国語に変換されたかに着目し、いわばモダニティの原資としての白話文学を研究対象としてきた。本年度においてもその問題意識を継続しながら、そのさらなる展開として『水滸伝』以来の白話文学がいかに日本のモダニティに関与したかにまで研究対象を拡張した。それによって、ナショナリズムを含む文化的/政治的課題について東アジアの視点からより多面的・複眼的に考察することができたと思われる。

折口の物語論としては「貴種流離譚」がよく知られているが、それは彼の理論のほんの一部にすぎないことを、私は論証しようとした。興味深いことに、折口の言説のなかには、中国文学との差異のなかで日本文学を捉えようとする視座があった。以上に加えて、本年度の後半は香港のデモ(雨傘運動)の取材に赴き、複数の媒体でその報告をおこなった。それはたんなるジャーナリスティックなレポートというよりも、東アジアの大衆文化が若者の政治的動員とどう結びついていたのか、民主化を求める運動がいったいどういう文化的感性のもとで可能になったのかを考察するものであった。私はもともと院生時代から、中国の大衆文化の公共的機能に関心があり、今回もその問題意識の延長線上で、日本のサブカルチャーを受け入れた香港の若者の政治化=公共化に焦点をあてた。香港における日本のサブカルチャーと政治運動の融合は、いわゆる「クールジャパン」論のような一国史観的かつナルシスティックな大衆文化論を離れ、文化の「越境」を考える手がかりを与えてくれるものでもあった。以上のように、本年度はもっぱら日本と中国のあいだに立ちながら(1)物語文学に対する歴史的な評価を跡づけること、(2)政治的・文化的な変動のなかに置かれたポストコロニアルな商業都市・香港をフィールドワークし、大衆文化の地域間交流の行方を探ること。およそ、この二点に関して相応の成果を収めることができたと考えている。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、白話文学の原典及び研究書の読み込みと並行して、具体的な研究成果を紙媒体上に発表し続けることができた。特に、研究の遅延などは発生しておらず、当初の予定通り順調に研究は進んでいる。本年度は中国の白話文学の内在的な研究に加えて、その日本への展開という一層広域的な研究にも本格的に着手し、その成果を公刊するところにまで到達することができた。研究は順調に進んでおり、大きな問題はないと考えている。中国の白話文学の読み込みと同時に、その日本との関わりにも調査の範囲を広げていき、近世以来の東アジアの大衆文化のジェンダー、セクシュアリティ、並びに政治性の分析に着手していくことにしたい。一国史観の枠内に収まることなく、現代の大衆文化の拡がりも射程に含みながら、東アジアの文化分析の基盤を整えて行くつもりである。中国の白話文学についての研究資料を英語文献も含めて詳細に読み込んでいくとともに、セクシュアリティやジェンダーに関する文学上の問題についても理論的考察に織り込むことを目指す。さらに、中国文学と日本文学の接合面を際立たせるために、ジャンル論的な視座を導入することを試みる。とりわけ、近世から近代に移行する際に、日本の文学論が近世の演劇的な資源をどのように扱ったのかという問題設定の下で、日中のあいだの隠された文化的接点を洗い出すことに取り組んでいく。
中国と中央アジアの初期の文化交流

中国と中央アジアの青銅器時代における文化交流の状況を明らかにするため、中国北方系青銅器と新彊ウイグル自治区の青銅器の調査を継続した。中国北方系青銅器は、主として東京国立博物館保管のものを考古学的に調査した。それに併せて、関西の博物館・美術館で調査を行い、また九州大学などにおいて関連する資料や情報を得た。研究分担者は、前年度に引き続いて中国新彊ウイグル自治区に赴き、新彊の考古学に関する新しい情報を得るとともに、遺跡を数ヶ所調査して、古代青銅のサンプルを入手した。上述の考古学的調査と併せて、独立行政法人・東京文化財研究所・化学研究室長の平尾良光氏等の協力を得ることにより、青銅器の成分分析および鉛同位体比の測定を行った。測定した主な資料は東京国立博物館の中国北方系青銅器であるが、それに加えて、研究分担者が以前に新彊ウイグル自治区で得た資料や、今回の新彊旅行で得た資料も測定した。新彊出土の青銅製品の鉛同位体比測定は世界でも初めての試みである。これらのデータは、将来の更なる研究のための基礎となるもので、中国甘粛省の斉家文化や四〓文化の青銅器、あるいはシベリアなどに分布するセイマ-トルビノ青銅器群などと比較して、ユーラシア草原地帯の青銅器の流れを明らかにするための貴重なデータである。それらを利用した研究の一部をすでに公刊することができた。
ネットワークとしての行政とその正当性ー多様な関係構造における行政法の再構成

第一に、国家行政の特徴の一つはネットワークの構成物であることが明らかにされた。若者の支援のように、もともと生活困窮者支援の多くは行政が関与することなく民間が行っていたものである。国家行政の欠如において互酬を行動様式とする社会が形成されたが、ここに開始された国家介入がネットワークとしての行政である。第二に、ネットワークの構成物である国家行政の法の解明の手がかりが得られた。国家行政は単に後退するのではなく寄生的存在へと転化していると述べる論者が存在する。寄生的存在である国家行政は、これが接続しようとする既存のネットワークの自律を破壊してはならない。ここに国家行政の法の萌芽が見いだされる。今年度は、昨年度の研究活動によって確認された課題(ネットワークのconfigurationが、「当事者」によって可変的なものとなりうるための条件を、具体的素材に即して論証すること。)の解消を目指して、研究活動を行った。本研究では、(1)情報法領域におけるネットワーク、および(2)若者を包含する生活困窮者の支援ネットワークを素材とすることが、昨年度に確認されていた。今年度は、これらのうちの、(1)についての研究に進展があった。すなわち、複数の研究者とともに登米コミュニティエフエム局を訪問して聞き取りを行い、聞き取りの記録と研究成果の一部を活字にして、共同執筆により「地域放送のもうひとつのモデルを求めてー登米コミュニティエフエム」と題する研究ノートを公表するところまで作業が進んだ。同局は、地方自治体からの補助金を拒否しながら、地域社会からの広告収入を財源とする特色あるコミュニティ放送局である。地域社会からの信頼を獲得できているのは、同局が、より具体的には同局長が、その活動の特色を公言できること(profession)による。ネットワークの結び目である主体(もっと細分化していけば組織を構成する個々の人)が、どのような主体であるべきか、このいわゆるプロフェッション論は、上記の研究ノートでも、検討されている。ネットワーク論が規範論たりうるとすれば、この一部を構成する主体の意識の分析とともに制度が論じられなければならない。主体の意識調査を試みたのが今年度であった。来年度においては、制度と国家=法制度との違いも含めて、制度の考察が課題となる。今年度は、ネットワークの観念が表現している素材の発見および絞り込み、に研究活動の重点を置いた。その結果、本事業が具体的な研究対象として絞り込むこととしたのは、(1)情報法領域におけるネットワーク、および(2)若者を包含する生活困窮者等の支援ネットワークである。(1)については、かねてフォローしてきたICANNに関する欧米における研究動向のほかに、network neutralityに関する法学の動向を調査した。(2)については、日本国内の事例や取組みの現地調査を含む調査を時間をかけて行った。研究成果の内容、意義および重要性は、以下の通りである。(1)ネットワークの観念においては、主体と客体との分離独立とこれらの対外的な(法)関係というような理解は、困難である。たとえば、生活困窮者の支援の当事者(本人およびその支援者)は、支援の主体であるとともに(行政から補助金を受けるような場合には)客体でもある。ネットワークに組み入れられた個人の、ネットワークにおける「配置」(configuration)の観念が、権利義務からなる法関係よりも重要となりうる。(2)もちろん、ネットワークにおける「配置」は、ネットワークを構成する個々の相互関係のあり方を重視するものである。ただし、それは、法関係に解消されるものではなく、これよりも複雑で動態的なものと理解される。そのために、法関係以外の、複雑で動態的な相互関係を変化させるような手段が考察されなければならない。従来の概念を用いるとすれば、参加と応答(response)、の制度構築ということになるだろう。(3)しかし、参加と応答といった一般的な概念は、情報ネットワークや支援ネットワーク等の個別具体的特徴に即して再構成されるものでなければならない。次年度の研究においては、上記を具体的素材に即して論証することが課題となる。最終年度である今年度においては、ネットワークの規範が制度に具体化する局面を研究対象とした。この研究を行うにあたって選んだ素材は、困窮状態にある者の支援制度である。今年度における研究によって得られた研究代表者の理解によれば、階層制とネットワークとの違いは、国民の権利義務に影響を及ぼす行政の主体と活動とを法制度によっていわば一点に集約して規定しようとするのか否かの違いである。国や自治体に設置された行政機関に処分権限を授権すると同時にこれだけに限界づけようとする行政法制の内容、すなわち行政庁による行政行為という理念的な観念は、階層制の典型であるといえる。これに対して、ネットワークにおいては、行政の主体が行政機関に限定されないし、行政活動も行政行為に限定されない。

互報を行動原理とする社会における利他的な諸活動を国家が促進するという「支援」は、ネットワークにおける国家行政の一現象形態であるといえる。もちろんメタガバナンスなどといわれるネットワークにおける国家の機能は縮小どころか拡大している。だとすれば、「支援」する国家行政を統制する行政法を考察しようとする場合には、従来の行政法とは異質の発想が必要になると着想されることとなる。たとえば、自律を破壊しないメタガバナンスの要請である。このような行政法の課題がありうるとすれば、このような課題を解消する試みが、この時代の行政法制度においてどの程度存在するのかが分析されてもよい。研究業績欄に記載したものは、最近の行政法制度である行政不服審査制度に即して、このような課題意識に基づいた分析作業の結果を発表したものである。行政法今年度に行われなければならない研究活動は、ネットワークの実例を発見して、これを調査して、ネットワークを構成する主体の意識を調査すること、であった。実例である、老人の生活支援を行うNPOの活動や、特色あるコミュニティ放送局を調査するだけではなく、ヒアリングの結果を共同執筆の「研究ノート」として公表できたので、おおむね順調に研究が進展しているといえる。(1)ネットワークの観念を重視する他国の法学者が公表した研究成果を予定通り入手して、論点整理をすることができたため。(2)国内における生活困窮者等の支援ネットワークの調査については、手探り状態で開始したが、調査協力者を得ることができて、また実際に現地調査を行うこともできたため。二年間の研究活動は、日本国内の実例である若者や老人などの生活困窮者の支援や地方自治体の財政的支援を拒否しながら商業目的でもないコミュニティ放送局の実践を主たる素材としつつ、問題を整理するものであった。この研究活動自体の限界(研究対象の限定)を自覚しているが、今後は、二年間に整理してきた問題群に即して、制度や国家=法制度の次元で論点を再検討することになる。まだ曖昧であるが、いわゆる国家による「再規制」などという国家行政への授権と統制という発想ではなく、これとは異なり、国家行政がネットワークに解消する場合に、解消されるべきという観念(規範論)を考察するものとなるだろう。このアイデア自体は、既に本研究代表者も活字にしているが、このアイデアをより具体化し、また深めるための参考資料を収集したり、研究会を通じてコメントを得ることが今後の研究計画となる。(1)研究を開始してみたところ、情報法の分野では、ネットの中立性等を素材として、予想していたよりも多数の研究成果が、欧米の研究者によって公表されている。これらの成果物を入手して、分析する必要がある。(2)生活困窮者等の支援については、今年度は、若者の支援だけ、しかも、若干の自治体の調査しかできなかった。調査しなければならない自治体がまだ多数存在しており、若者以外の生活困窮者の支援ネットワークについても調査が必要であるが、今年度は着手できなかったので、今後は調査を行いたい。
DNAシークエンサーによるin vivoゲノム機能領域解析法の開発

染色体上の調節領域の機能を解析するため、細胞の中(in vivo)で、その領域にどのような調節因子が結合しているか、あるいはその領域のクロマチン構造はどうであるかを知ることが必要になる。しかもゲノム上の広い領域にわたって解析をするためには、簡便で再現性がよく解析の自動化が可能な系が必要である。そこでDNAシークエンサーを使って細胞内のゲノムの調節機能領域の状態を直接解析するin vivoフットプリンティング法の開発を行った。その結果以下の成果を得た。1.酵母複製開始点の蛋白質複合体をモデルとして、放射活性標識レベルでゲノム当たり1コピーのDNA配列上で再現よくフットプリンティングできる方法として、紫外線照射によるピリミジン2量体形成による解析系を確立した。2.この放射活性標識レベルで得られたフットプリンティングの条件等の基礎データーを基に、DNAシークエンサーで同じ実験を行う場合の検出感度をバンド当たり0.1-0.5fmolであると概算できた。この量は、蛍光色素Cy5とその検出に対応したALFexpress (Pharmacia社)で求めた検出感度0.3fmolと同レベルであった。3.この検出系と紫外線照射フットプリンティング法の組み合わせにより、酵母複製開始点の蛋白質-DNA複合体の解析を行った。その結果、5倍量のサンプルを用いることで放射性同位元素標識試料に匹敵するシグナルの検出能力を達成した。得られたフットプリンティングのパターンも放射活性標識によるものと同じものが得られた。4.データ解析能力では、DNAシークエンサーの方が定量性、解析可能領域の広さという点で従来の方法より高い能力を示し、染色体機能の新しい解析法として期待できる。このためDNAシークエンサーを使って細胞内のゲノムの調節機能領域の状態を直接解析するin vivoフットプリンティング法の開発を行う。この技術的問題点を解決するためのモデル系として、出芽酵母の第6染色体複製開始点とそれに結合する蛋白質の挙動を解析することとした。その結果、以下に示す成果を得た。1.モデル系とする出芽酵母複製開始点(ARS1)について、放射標識したプライマーを使う従来法で、DNA増幅反応により、ゲノム当たり1コピーであっても再現性よくフットプリンティングのパターンを出すことが出来る条件の検討を行った。酵母の処理法、DNAの精製法、DNA増幅法の検討を行った結果、再現良くARS1に結合する複製開始点識別蛋白質の結合パターンを提示する条件を確立した。DNAシークエンサーでのパターン解析には、蛍光標識したプライマーDNAを使用するが、その感度が放射標識と対等になるように、蛍光標識プライマーによる条件の検討中である。2.結合のパターンを解析するポジティブコントロールとして、精製された複製開始点識別蛋白質が必要となる。そこでその遺伝子をクローニングし、酵母およびバキュロウイルスで発現する系を構築した。3.得られる複製開始点のフットプリンティングのパターンの変動と複製開始点の特性を対比させるため、各複製開始点の複製開始様式の検討を行い、それぞれの複製開始点識別蛋白質への依存性の度合いを明らかにした。これらに基づいてDNAシークエンサーを使って出芽酵母の第6染色体の9個の複製開始点のフットプリンティングのパターンを比較検討できる系の確立をめざしている。

1.酵母複製開始点の蛋白質複合体をモデルとして、放射活性標識レベルでゲノム当たり1コピーのDNA配列上で再現よくフットプリンティングできる方法として、紫外線照射によるピリミジン2量体形成による解析系を確立した。2.この放射活性標識レベルで得られたフットプリンティングの条件等の基礎データーを基に、DNAシークエンサーで同じ実験を行う場合の検出感度をバンド当たり0.1-0.5fmolであると概算できた。この量は、蛍光色素Cy5とその検出に対応したALFexpress(Pharmacia社)で求めた検出感度0.3fmolと同レベルであった。3.この検出系と紫外線照射フットプリンティング法の組み合わせにより、酵母複製開始点の蛋白質-DNA複合体の解析を行った。その結果、5倍量のサンプルを用いることで放射性同位元素標識試料に匹敵するシグナルの検出能力を達成した。得られたフットプリンティングのパターンも放射活性標識によるものと同じものが得られた。4.データ解析能力では、DNAシークエンサーの方が定量性、解析可能領域の広さという点で従来の方法より高い能力を示し、染色体機能の新しい解析法として期待できる。
骨格筋の酸素運搬と利用における骨格筋ミオグロビンの役割

筋内の酸素運搬機序や、運動などを行った際に酸素運搬の規定要因が何処にあるのかについては、未だ不明確なままであり、それは骨格筋内のミオグロビンの生理的役割の不透明さに起因していると考えられる。本研究では、近赤外線分光法、ドップラー、NMRなどを用いて非侵襲的に人の運動中の酸素供給/運搬機序を探り、鍛錬度や運動トレーニングによって、骨格筋内の酸素利用度(酸素動態)がどのように変化するのかを明らかにしようとするものである。平成14年度(継続2年目)では、運動習慣のない健常男子大学生14名(平均21.3歳)を対象に8週間の持久性自転車トレーニングを行った。トレーニング後における全身性の最大酸素摂取量は約15%上昇したが、膝伸展作業中の骨格筋の酸素飽和度や大腿動脈の血流量は変化しなかった。しかしながら、膝伸展作業中の筋脱酸素化レベルから推定される筋の最高酸素摂取量は、トレーニング後に有意に高値を示した。これらのことから、持久性トレーニングによって、全身性ともに筋(局所)の酸素摂取能力は向上するものの、筋細胞内の酸素環境(筋細胞内酸素分圧)は、筋の有酸素性代謝の向上に対して強く関与しないものと推察された。また、成人男性8名を対象に、外側広筋へ電気刺激(EMS)を行い、運動単位の動員率が骨格筋内での酸素の利用度に及ぼす影響について検討した。EMSの強さによって筋の発揮する張力や運動単位の動員をコントロールすることが出来る。異なる2種類のEMS強度によって、外側広筋に30%MVCと70%MVCの張力発揮をさせ、その際の筋酸素動態を観察した。EMS中の筋の酸素レベルは顕著に低下し、強度の違いが反映されなかった。このことは随意で筋収縮を行った場合の結果と矛盾する。したがって、今後、EMGやNMR (MRI)などの他のデータを参照しながら、さらなる検討が必要であると考えられた。なお、上記の研究成果を紙面発表すべく、原稿を投稿中である。本研究では、近赤外線分光法、ドップラー、NMRなどを用いて非侵襲的に人の運動中の酸素供給/運搬機序を探り、鍛錬度や運動トレーニングによって、骨格筋肉の酸素利用度(酸素動態)がどのように変化するのかっを明らかに使用とするものである。平成13年度(1年目)では、高齢者におけるミオグロビン酸素の利用度、及びトレーニングを実施することによる筋酸素動態の変化について検討した。実験に際しての運動形態は足底屈運動であり、最大等尺性随意筋力に対する相対負荷(2070%MVCの5段階)を設定した。まず、若齢者9名(平均22.8歳)と高齢者9名(平均66.2歳)を対象に、足底屈運動中の筋酸素動態(飽和度:SO2)について比較検討した。運動中の筋SO2は若齢者と高齢者でほぼ同様の変化を示した。さらに、その動態は、運動中のVO2(呼気により算出)と対応していた。したがって、筋のSO2はミトコンドリアのredox状態に応じて変動し、その変動には加齢の影響は少ないものと推測された。次に高齢者男性(8名)を対象に体重負荷による運動プログラムを5回/週、27週間、実施し、運動トレーニングが筋のVO2や血流、筋組織のSO2の変化に及ぼす影響を検討した。運動トレーニングの結果、足底屈筋力は上昇したものの、全身性のVO2や換気性閾値(VT)は変化しなかった。また、足底屈運動中のVO2や血流、TOIの変動はトレーニング前と同様の傾向を示し、トレーニング前と統計的に有意な差は認められなかった。したがって将来的に、異なるトレーニング条件での検討の必要性が考えられた。2年目では、ミトコンドリアの酸化還元能力を向上させる運動トレーニング(持久性トレーニング)の影響について検討を行う予定である。

また、成人男性8名を対象に、外側広筋へ電気刺激(EMS)を行い、運動単位の動員率が骨格筋内での酸素の利用度に及ぼす影響について検討した。EMSの強さによって筋の発揮する張力や運動単位の動員をコントロールすることが出来る。異なる2種類のEMS強度によって、外側広筋に30%MVCと70%MVCの張力発揮をさせ、その際の筋酸素動態を観察した。EMS中の筋の酸素レベルは顕著に低下し、強度の違いが反映されなかった。このことは随意で筋収縮を行った場合の結果と矛盾する。したがって、今後、EMGやNMR (MRI)などの他のデータを参照しながら、さらなる検討が必要であると考えられた。なお、上記の研究成果を紙面発表すべく、原稿を投稿中である。
化学的防御が発達したウマノスズクサと植食性昆虫の相互作用の解析

1.野外自然個体群におけるウマノスズクサのバイオマスとそれを利用するジャコウアゲハの個体数の季節的変動を調査し、3年間12世代にわたる個体群変動のデータが得られた。その結果、極端な資源量増加がみられた世代から次世代にかけては、世代遅れの資源量に対する反応がみられたが、それ以外の世代では資源量と幼虫生存率には高い相関がみられた。このことから、ジャコウアゲハ個体群は資源量によって規定され、相互作用系ではいわゆるBottom upが重要であることが示唆された。2.被食によるウマノスズクサの地上部消失を仮定した刈り取り実験を自然個体群で行い、被食および補償作用がウマノスズクサの年間同化産物生産におよぼす影響を評価した。その結果、ウマノスズクサは非常に大きな補償能力をもつことが判明した。一般に、葉令が進むと光合成能力は低下する。したがって、被食が生じると補償作用によって新しい葉が展開し、古い葉から新しい葉に入れ替わることによって被食されなかった場合より同化の効率が高まることが示唆された。3.ジャコウアゲハの若齢幼虫にとっての葉の価値を実験的に解析した結果、若い葉は古い葉にくらべて葉の価値が非常に高いことが判明した。したがって、被食による新葉の展開という補償作用は、食う側と食われる側の両者の葉の価値という点からみても、ジャコウアゲハとウマノスズクサの相互作用系の維持に重要な役割を担っていると考えられた。4.食う側と食われる側の葉の価値におよぼす被食の影響やその季節的変化等について化学成分の違いによる解析を進めている。さらに、食う側の葉の価値との関連で、ジャコウアゲハ幼虫の植物体茎部の環状剥皮行動の意義についても化学分析を進めている。1.野外自然個体群におけるウマノスズクサのバイオマスとそれを利用するジャコウアゲハの個体数の季節的変動を調査し、以下の結果が得られた。(1)ジャコウアゲハ越冬世代の個体数は非常に少ないが、豊富な資源によって個体数は激増し、ウマノスズクサの食い尽くしが生じる。(2)その後、食い尽くされた植物の再成長と被食により地上部消失と地上部展開を繰り返す。(3)その結果、ジャコウアゲハの個体群サイズは資源量によって大きく規定されていた。(4)ジャコウアゲハの越冬前の個体数激減により、早春のウマノスズクサのすみやかな成長が可能となり、少なくとも短期的には相互作用系が維持されていた。2.被食によるウマノスズクサの地上部消失を仮定した切除実験を行い、被食および補償作用がウマノスズクサの年間同化産物におよぼす影響を評価し、以下の結果が得られた。(1)地上部刈り取り後、地上部は再成長によってすみやかに回復し、地下部根系量も地上部回復による同化産物の転流によってすみやかに回復した。したがって、ウマノスズクサは被食に対する高い補償能力をもつことが明らかとなった。(2)年間の葉量積算値は、8月1回、6月1回、6,8月2回刈り取りの順で少なくなったが、年間の地下部成長量は刈り取りの影響を受けなかった。(3)刈り取り後の再成長で展開してきた新しい葉は刈り取りを受けなかった古い葉より光合成能力が高く、被食された場合、その後再成長してきた地上部の単位葉量あたりの同化速度が高く、単位葉量あたりの地下部成長量が大きくなったことが示唆された。3.ジャコウアゲハ幼虫の植物体茎部の環状剥皮行動の意義について、植物の誘導防御阻止および植物の栄養低下阻止の仮定の基に実験的解析を行い、現在化学分析中である。4.ジャコウアゲハとホソオチョウの飼育実験により、生物経済学的基礎データを収集した。

1.野外自然個体群におけるウマノスズクサのバイオマスとそれを利用するジャコウアゲハの個体数の季節的変動を調査し、3年間にわたる個体群変動のデータが得られた。また、今年度は資源量を人為的に減少させた場合の影響を評価した。その結果、ジャコウアゲハ第1世代の増殖率が低下し、第2世代以降の資源量とジャコウアゲハ個体群の季節的変動は、昨年までの自然個体群とは異なる結果が得られた。しかし、ジャコウアゲハの個体群変動が資源量によって規定されていることには変わりなく、Bottom upがSpecialistの個体群変動において重要であることが実験的に検証できた。2.被食によるウマノスズクサの地上部消失を仮定した切除実験を自然個体群で行い、被食および補償作用がウマノスズクサの年間同化産物生産におよぼす影響を評価した。今年度は特に、自然個体群における葉の齢構造の季節変化と被食によるその影響を実験的に調査した。現在、被食圧と補償作用の解析から、植物にとっての葉の価値について検討中である。3.ジャコウアゲハ幼虫の植物体茎部の環状剥皮行動の意義について、植物の誘導防御阻止および植物の栄養低下阻止の仮説の基に実験的解析を行い、現在化学分析中である。4.ジャコウアゲハ幼虫における葉の栄養的価値および毒濃度の影響を明らかにし、食べる側の葉の価値を評価するために、現在、葉齢および季節による葉の化学成分の変化を測定中である。5.ジャコウアゲハ幼虫の発育・成長におよぼす葉齢の影響を評価するために、飼育実験を行った。その結果、若齢幼虫では葉齢が進んだ葉の悪影響が顕著であることが判明し、特に葉の硬度が幼虫の食いつきに影響することが明らかとなった。6.ジャコウアゲハ幼虫の基礎的な人工飼料の開発がほぼ完成した。今後、アルカロイド濃度が幼虫の発育・成長に及ぼす影響を解析していく予定である。1.野外自然個体群におけるウマノスズクサのバイオマスとそれを利用するジャコウアゲハの個体数の季節的変動を調査し、3年間12世代にわたる個体群変動のデータが得られた。その結果、極端な資源量増加がみられた世代から次世代にかけては、世代遅れの資源量に対する反応がみられたが、それ以外の世代では資源量と幼虫生存率には高い相関がみられた。このことから、ジャコウアゲハ個体群は資源量によって規定され、相互作用系ではいわゆるBottom upが重要であることが示唆された。2.被食によるウマノスズクサの地上部消失を仮定した刈り取り実験を自然個体群で行い、被食および補償作用がウマノスズクサの年間同化産物生産におよぼす影響を評価した。その結果、ウマノスズクサは非常に大きな補償能力をもつことが判明した。一般に、葉令が進むと光合成能力は低下する。したがって、被食が生じると補償作用によって新しい葉が展開し、古い葉から新しい葉に入れ替わることによって被食されなかった場合より同化の効率が高まることが示唆された。3.ジャコウアゲハの若齢幼虫にとっての葉の価値を実験的に解析した結果、若い葉は古い葉にくらべて葉の価値が非常に高いことが判明した。したがって、被食による新葉の展開という補償作用は、食う側と食われる側の両者の葉の価値という点からみても、ジャコウアゲハとウマノスズクサの相互作用系の維持に重要な役割を担っていると考えられた。4.食う側と食われる側の葉の価値におよぼす被食の影響やその季節的変化等について化学成分の違いによる解析を進めている。
微生物由来N-アセチルトランスフェラーゼの機能解析とR体アミノ酸合成への応用

本研究では、Chyseobacterium sp. 5-3B株由来N-アセチルトランスフェラーゼの活性発現に関わるアミノ酸残基について調べた。既報のN-アセチルトランスフェラーゼ類とはアミノ酸レベルでの類似性が低かったが、データベースを参考に、推定高次構造モデルを作成することができた。これを基に活性発現に関わるアミノ酸残基と推定されるものについてアミノ酸置換を行い、酵素反応速度論パラメータを基に比較した。その結果、アセチルCoAとの結合には100Tyr、126Leu、132Leu、135Lys、131Lysが関わり、83Gluと133Tyrがアセチル基の転移に関わると推定することができた。本研究は、新規なN-アセチルトランスフェラーゼを生体触媒として利活用するために、Chryseobacterium sp. 5-3B株由来N-アセチルトランスフェラーゼについて「酵素の特性・構造解析」および「形質転換株による酵素発現と物質変換の最適化」に取り組むものである。分離菌5-3B株は、N-アセチルトランスフェラーゼによりRS-2-フェニルグリシンのS-体のみを立体選択的にN-アセチル化する。その結果、高付加価値なR-体が得られる。そこで、高付加価値なフェニルグリシン類の生産に同酵素を利活用すべく、同酵素遺伝子をクローニングし、その特性や構造の解析に着手した。本酵素遺伝子の塩基配列から推定されるアミノ酸配列についてデータベースを用いて解析すると、既報の類縁酵素類とは全く異なっていることが分かった。しかし、アミノ基をN-アセチル化する既報の酵素類の配列を基にすると、アセチルCoAの結合にかかわるアミノ酸残基を推定することができた。同酵素を大腸菌にて高発現させる宿主ベクター系と培養条件を確立できた。また、基質特異性(立体選択性)や安定性等は親株5-3B株由来酵素と同一であった。そこで、アセチルCoAの結合にかかわると推定されるアミノ酸残基5つについてアミノ酸置換することでその機能を調べると、変異酵素はN-アセチルトランスフェラーゼ活性が極端に低下していた。アセチルCoAからアミノ基へのアセチル基転移反応にはシステイン残基が極めて重要な働きを示すことから、システイン残基を変異させた酵素について調べると、酵素活性は3倍以上となるが立体選択性は維持されたままであった。アミノ酸置換によって本酵素を解析すると、既報の類縁酵素とは異なる機構でアセチル基が転移されることが分かった。アセチル基転移および基質の立体選択性にかかわるアミノ酸残基の推定には本酵素の結晶構造解析が必要であるため、2015年度は結晶化条件の検討にも取り組む。Chryseobacterium sp. 5-3Bの生産するN-アセチルトランスフェラーゼについて「酵素の特性・構造解析」および「形質転換株による酵素発現と物質変換の最適化」に取り組むものである。2016年度は、アセチルCoAや基質の結合に関わるアミノ酸残基を推定し、基質特異性を改変するための検討を行った。本酵素の一次配列について、SWISS-MODELにて解析すると、S. aureus Mu50由来酵素(PDB ID, 3d8p)を基に推定モデルを作成できた。見出したアミノ酸残基についてアミノ酸置換を行って、親株由来酵素(rNatA)と酵素活性の変化について比較した。既報のGNATアセチルトランスフェラーゼではアセチルCoAの結合に関わるアミノ酸残基と推定されている領域の8689と131135番目のアミノ酸残基がアラニンに置きかわった変異酵素は、ほとんど活性を示さなくなった。一方、70、148番目のアミノ酸残基を置換したものは、親株由来酵素よりも酵素活性が2倍になった。親株由来酵素(rNatA)とC70A、C70G、Y148F変異酵素について詳細に調べると、2-フェニルグリシンに対する立体選択性は維持しながら、クロロ誘導体である2-クロロフェニルグリシンに対する活性が、5から10倍となった。rNatAとC70A、C70G、Y148F変異酵素について反応速度パラメーターについて比較すると、これら変異酵素はフェニルグリシンに対して親和性は低くなっていたが、触媒活性は2から3倍になっていた。2016年度の研究のために、大腸菌およびバチルス属細菌を宿主とした同酵素発現と形質転換株によるRS-2-フェニルグリシンの光学分割を検討した結果、両宿主とも培地中のRS-2-フェニルグリシンを取り込み、S-体をN-アセチル化して菌体外に放出することがわかった。既報のGNATアセチルトランスフェラーゼではアセチルCoAの結合に関わるアミノ酸残基と推定されている領域(M35、Y40、C70、K86、M87、A88、V89、Q94、Y100、T122、K131、L132、Y133、E134、K135、140H、148Y)のアミノ酸残基がアラニンに置きかわった変異酵素は、ほとんど活性を示さなくなった。親株由来酵素(rNatA)とC70A、C70G、Y148F