hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地方におけるいじめ被害者への有責性意識とプライバシー防衛志向に関する研究

(2)松山市と大洲市の市民に対して、選挙管理委員会の選挙人名簿よりサンプリングを実施し、可能な限り代表性を維持するサンプルを収集することができた。(3)次いで、宛名書き・返信封筒印刷・挨拶文作成などを行って郵送による質問紙調査を実施した。その結果、2100名の郵送に対して、741名の有効回答を得ることができ、回収率は35.3%であった。(4)回収された調査票をチェックしつつ、コンピュータで分析可能なようにファイル化し、単純集計を算出して、データクリーニングを行い入力ミスを修正した。(5)平成23年度末の段階で、単純集計のそれぞれの項目について検討を行い、若干のクロス集計を算出した。平成14年における松山市民に対する調査では、いじめられる側にも責任があると考える「いじめ被害側への有責性意識」は60.9%であったが、今回の平成23年の調査では、55.7%となっており、やや低くなっているものの以前半数を超える比率になっている。現時点では、男女別、年代別、松山と大洲を比較するためのクロス表を算出しており、さらに分析を進める予定である。「プライバシー防衛志向」については、単一の質問項目を設定していないので、公共性にかかわる多数の質問項目をクロス表等を用いて関連づけながら、分析を進める。以上、初年度は、調査の企画・設計を行い、テーマに関する質問紙調査を可能な限り精度を維持することにつとめ、質のよいデータを収集し、データの分析を開始した。実施した調査の分析について、上記の論文を公表し、一定の成果を得た。データ分析については、なお考察を進める予定である。質的研究の面については、大量統計調査の分析が十分な段階に達していないため、一定の知見が得られた後、それらを反映させて、インタビューまたは自由回答形式の質問紙調査を実施する計画である。NPO熊本人権テーブルが実施するリーダー養成研修会に講師として参加し、一般の人々から様々な意見を聴取した。また、「いじめ防止ブックレット」の作成に向けて、これまでの調査研究の知見を生かして、コメントを行った。本研究の第1の目標である、一般市民への調査をだいたい計画通りに実施できたので、おおむね順調に推移していると言える。調査票に関する細部への質問事項の作成が今後の分析に有効なものとなった。松山市と大洲市の市民に対するサンプリングは、周到な準備に基づいてほぼ予定通りに実施することができた。一般市民に対し実施した調査の分析を計画通りに進めている。中間報告として論文を公表したが、さらに分析を進め、いじめ問題を含めた社会問題への一般市民の意識を探り、いじめ問題への対策の方向付けを行うべく、分析を進める。松山市と大洲市の市民に対する調査データより得られた知見を活用して、養護教諭やスクールカウンセラーなどの学校関係者に対して、インタビューまたは自由回答形式の質問紙調査を実施する。特に、「いじめ被害側への有責性意識」と「プライバシー防衛志向」がどの程度みられるかを探っていく。さらに分析により得られた知見を生かして、いじめ防止プログラムの改善を検討する。昨年に続き本年もNPO熊本人権テーブルのプログラムリーダー養成研修会の参加して、いじめ防止プログラムの改善に向けて意見の交換を行う。平成23年度に実施した郵送調査のデータについて、多元的な分析を行う。
日金ジアミンジアクア錯体の溶液内反応の精密解析および核酸塩基認識との関連

制がん剤シスプラチンをはじめとする白金(II)アミン錯体の細胞内活性種であるジアクア白金(II)錯体(二水和錯体)の溶液内反応に焦点をあて,ジアクア白金(II)錯体の二塩基性酸としての性質や多量体生成反応を電位差滴定法,核磁気共鳴法などにより解析し,さらに,核酸塩基との反応を高速液体クロマトグラフィー,核磁気共鳴法,円二色スペクトル法など種々の分析手段を用いて精密に解析し,アミン配位子の塩基性とジアクア白金錯体のプロトン解離との関係,ジアクア錯体の塩基性およびアミン配位子の塩基性と白金錯体の核酸(DNA)塩基認識能との関係を基礎的,系統的に明らかにすることを目的として行ったものである。その結果,次のような成果を得た。1.新規化合物を含む多数のジアミン白金ジニトラト錯体を合成した。2.従来,ほとんど研究されていないジアミン白金アクア錯体の酸解離定数を精度よく系統的に測定し,それらの値と195Pt-NMRの化学シフトあるいはアミン配位子の塩基性などとの比較により,アミン配位子の塩基性が中心金属である白金を通じて,アクア配位子の酸素の塩基性に影響を及ぼしていることをはじめて明らかにした。3.白金錯体の細胞内活性種であるアクア錯体の多量体生成定数を得ることによりアクア錯体の特異な溶液内挙動を明らかにした。4.核酸塩基とジアミン白金ジアクア錯体あるいはジヒドロキソ架橋二核錯体との反応を詳細に研究することにより,白金錯体の制がん活性発現機構の一端を明らかにすることができた。
高血圧関連遺伝子多型解析からみた運動誘発性高振幅血圧日内変動の発現と消失の予測

高血圧患者において昼夜の血圧変動が極端に大きい高振幅血圧日内変動は佐室心筋重量、脳卒中発症頻度、尿中蛋白尿の程度と関連すると言われ、臓器障害のリスクファクターと考えられている。運動負荷試験により血日内変動の振幅が増強する。本年度は、正常血圧者における最大運動負荷トレッドミル検査による血圧日内変動への影響を検討することを中心に研究を行った。健常血圧者を対象に、高血圧家族歴の有無を確認したのち後、30分間隔48時間のABPM測定を最大運動負荷トレッドミル検査前後で計48時間記録した。解析は、得られたデータを基に、single cosinor法を用い、24時間周期を求め、統計学的に求めたリズムの中線(MESOR)と振幅(Amplitude)を産出した。最大運動負荷トレッドミル検査は、symtom-limited法でBruceプロトコルによる最大運動負荷を実施した。対象者全体では運動負荷後の心拍数のMESORの上昇が認められたが、血圧のMESORは変化しなかった。Double amplitude(2×amplitude)は血圧・心拍数ともに差がなかった。しかし、両親いずれか一方の高血圧歴の有無でamplitudeを比較検討すると、高血圧歴を有するものでは負荷後の収縮期血圧のamplitudeが有意に高かった。また、トレッドミル運動負荷時の最大血圧と運動負荷前後のamplitrudeの差にも正の相関が認められた。運動による血圧上昇度や収縮期血圧24時間変動への影響には何らかの遺伝的要因の関与が示唆された。随時血圧140/90mmHg未満の健常者を対象に、高血圧家族歴の有無を確認後、Symptom-limited法でBruceプロトコルによる最大運動負荷トレッドミル検査(TMT)を行い、携帯型自動血圧計(ABPM)によるTMT前後48時間血圧・心拍数を30分間隔で計測し、24時間リズムに及ぼす影響を検討した。解析には、single cosinor法を用い、24時間周期を求め、統計学的に求めたリズムの中線(MESOR)と振幅(Amplitude)を算出した。1)トレッドミル負荷時の最大収縮期血圧(MaxSBP)とΔAmplitude(TMT前日と後日のAmplitudeの差)には、r=0.53の正相関が認められ、運動負荷中の血圧上昇が翌日の24時間血圧変動と関係することが判明した。また、2)TMT前後の血圧Amplitudeは全例を比較すると有意な変化が無かった。しかし、3)対象者を高血圧の家族歴陽性者(n=7)と家族歴陰性者(n=7)に分け検討したところ、前者は後者に比しAmplitude比(負荷後Amplitude/負荷前Amplitude×100(%))が有意に高いことが判明した(p<0.05)。今回の結果は、運動中の血圧上昇や過激な運動後の血圧変動性に遺伝が関与している可能性があることを示していると考えられる。現在、一日食塩摂取量や高血圧関連遺伝子多型についての分析が進行中である。近年、高血圧に対する運動療法の有用性が報告されている。すなわち、最大酸素摂取量の50%に相当する運動量を一日30分あるいは一日おきに、60分行うと10週間後には有意に血圧が低下することが明らかになり、高血圧の運動療法が推奨されるに至った。しかし、運動の急性負荷が血圧の日内変動に及ぼす影響については、その報告が乏しい状態である。今回、トレッドミル負荷が血圧日内変動に及ぼす影響を検討することを目的とした。対象は、血圧正常者14人で、男性9人女性5人(2349歳:平均年齢33.7歳)である。方法は、携帯型自動血圧計(ABPM)を用い、30分間隔で24時間の血圧・心拍数日内変動をトレッドミル運動負荷試験の前後で各24時間、計48時間の記録を行った。トレッドミル運動負荷試験は、Bruceプロトコルでsymptom-limited法にて行った。解析は、single cosinor法により、運動負荷前後の血圧・心拍数の統計学的に計算されたリズムの中線(MESOR)、振幅(Amplitude)を算出した。結果:対象者全体では運動負荷後の心拍数のMESORの上昇が認められたが、血圧のMESORは変化なかった。double amplitude(2×amplitude)は血圧・心拍数ともに差が無かった。しかし、両親のいずれかが高血圧歴を有するか否かでamplitudeの大きさを比較検討すると、両親どちらかに高血圧歴を有するものではトレッドミル運動負荷後に収縮期血圧のamplitudeが負荷後で有意に高かった(p<0.05)。また、トレッドミル運動負荷時の最大収縮期血圧と運動負荷前後のamplitudeの差に正の相関が認められた。結語:運動による血圧上昇度や収縮期血圧24時間変動への影響には何らかの遺伝的要因の関与が示唆され、これらの変化が高血圧発症の発症予知因子になる可能性も考えられた。

解析は、得られたデータを基に、single cosinor法を用い、24時間周期を求め、統計学的に求めたリズムの中線(MESOR)と振幅(Amplitude)を産出した。最大運動負荷トレッドミル検査は、symtom-limited法でBruceプロトコルによる最大運動負荷を実施した。対象者全体では運動負荷後の心拍数のMESORの上昇が認められたが、血圧のMESORは変化しなかった。Double amplitude(2×amplitude)は血圧・心拍数ともに差がなかった。しかし、両親いずれか一方の高血圧歴の有無でamplitudeを比較検討すると、高血圧歴を有するものでは負荷後の収縮期血圧のamplitudeが有意に高かった。また、トレッドミル運動負荷時の最大血圧と運動負荷前後のamplitrudeの差にも正の相関が認められた。運動による血圧上昇度や収縮期血圧24時間変動への影響には何らかの遺伝的要因の関与が示唆された。
蛋白質間相互作用ターゲティングに向けた方法論の開発とパイロット実験

前年度の研究で相互作用ドメインの過剰発現により、相互作用の選択的破壊(インタラクションターゲティング)が可能である事が示唆された。本年度は標的蛋白質複合体を変えても本手法が有効である事を証明すると共に、選択的相互作用破壊を確認するためにより詳細な表現型の観察(生化学レベル)を行った。我々が開発した相互作用ドメイン迅速決定法を用いて出芽酵母オートファジー関連蛋白質複合体であるATG12-5-16複合体に対して、網羅的な相互作用ドメインマッピングを行った。結果、ATG16の55-150aaはコイルドコイル構造を介してATG16同士でダイマーを形成しており、ATG16の1-54aaはATG5と、ATG12の70-186aaはATG5とそれぞれ相互作用することが判明した。決定された相互作用ドメインをそれぞれ出芽酵母内で過剰発現させ、インタラクションターゲティングを行った。オートファジーのマーカー蛋白質であるATG8に蛍光蛋白質GFPを融合させ、相互作用ドメインを過剰発現した菌体内でその動態を観察し、ドメインの過剰発現がオートファジーに与える影響について検討した。結果、オートファジー誘導物質であるラバマイシンを加えた時、あるいはオートファジーが誘導される窒素飢餓状態においても、相互作用ドメインを過剰発現していない菌体と比較して、過剰発現した菌体では明らかなオートファジーの抑制が観察された。また、生化学的な研究の結果、相互作用ドメインを過剰発現した菌体では完全体のATG12-5-16複合体以外に、相互作用ドメインを含むような未完全なATG12-5-16複合体が形成されており、この複合体により4量体形成が阻害されている事が示唆された。以上の結果から、本研究方法は様々な蛋白質複合体においても応用できる手法であり、今後の相互作用機能解析法として広く用いられる事が期待される。1我々が考案した蛋白質間相互作用ドメイン迅速決定法を用いて、出芽酵母のキネトコア構成蛋白質複合体の1つであるDam1複合体サブユニットの相互作用ドメインの網羅的決定を行った。結果、10のサブユニットからなる相互作用ネットワークにおいて、22の相互作用ドメインを同定する事に成功した。決定されたドメインの多くは予測コイルドコイル構造を含んでおり、Dam1複合体がコイルドコイル構造を介した相互作用により結合、安定化している事が予想された。また、ドメイン中には高頻度でシステイン残基が含まれており、複合体の形成、安定化に何らかの影響を及ぼしている事が示唆された。2特定相互作用の選択的破壊法であるインタラクションターゲティングのパイロット実験を行った。決定された相互作用ドメインを過剰発現用ベクターにサブクローニングし、出芽酵母中で過剰発現させた。結果、相互作用ドメインを過剰発現させた菌体ではコントロールと比較して明確な生育遅延が観察された。また、増殖速度を測定したところ、倍加時間が25倍に増加している事が判明した。これらの生育遅延は培養温度を30°Cから37°Cへ上昇させるとより顕著に観察された。さらに、蛍光顕微鏡による表現型観察も行った。結果、相互作用ドメインを過剰発現させた菌体ではコントロールと比較して、細胞の巨大化、染色体の不分離が見られた。また、微小管形成にも顕著な異常が観察された。これらの表現型はDam1複合体サブユニットの温度感受性株で観察されるものと類似しており、過剰発現された相互作用ドメインがDam1複合体の機能を阻害したことが示唆された。以上の結果から、本研究方法で決定された相互作用ドメインが細胞内でアンタゴニストとして効率的に機能すること、また、相互作用ドメインの過剰発現によるインタラクションターゲティングが可能である事が示された。
多様体論と一意化定理

二木は、ケーラー・アインシュタイン計量の存在、Mumfordの意味での代数多様体の安定性および二木指標の非自明性との関連について研究した。丹野は、E^<m+1>の中の完備、向きづけ可能で、安定な極小超曲面上では、0≦p≦mについてL^2調和形式は0に限るのではないかという予想について、m≦4では正しいことを証明した。黒川は著書『数論1』を著した。石井は、任意の非退化超曲面特異点の標準モデル、極小モデル、対数的標準モデルを構成した。またコンパクトトーリック多様体の因子の極小モデルを構成した。また16年前に出された標準特異点に関するリ-ドの予想の反例を構成した。辻は、特異計量を用いて標準環の構造を解析した。特に一般型の代数多様体のモジュライ空間の構成を考察した。服部はリーマン面の射影構造が導くホロノミー群が離散群になる場合を考察し、それが安定な場合には擬Fuchs群しか現れないことを示した。二木は,ケーラー・アインシュタイン計量の存在,Mumfordの意味での代数多様体の安定性および二木指標の非自明性との関連について研究した。石井は、任意の非退化超曲面特異点の標準モデル,極小モデル,対数的標準モデルを構成した。辻は,特異計量を用いて標準環の構造を解析した。服部は体積有限の局所対称空間の無限遠方の様子を調べた。エンドの部分に含まれるユークリッド空間の分布はTits buildingとよばれる代表的な対象との関係を考察した。
長寿命バイオロギングを可能にする振動発電システムの最適設計と実時間最適化

振動発電をバイオロギングに利用する際の困難さをシステム制御工学のアプローチで解決して,長寿命バイオロギングを可能とする革新的振動発電システムとその設計法を確立することを目的とする課題である.まず,振動発電システムのインピーダンスを極値探索制御によって動的に変化させて発電効率を向上させる手法の有効性を簡易モデルを用いた数値シミュレーションによって検証した.特に,機械的インピーダンスと負荷側の電気的インピーダンスを極値探索制御で実時間調整し発電効率が改善できることを確認した.さらに,複数の周波数成分を有しその周波数が時間変動する合成正弦波加振や歩行による加振波での出力電力量を増加させる手段としての極値探索制御の有効性を数値シミュレーションによって検証した.電気的インピーダンスの調整はDC-DCコンバータのデューティ比によるものと可変キャパシタによるものがあり,双方を試した結果,可変キャパシタを調整することによって電気エネルギーへの変換効率を改善する方法で研究を進めることとした.特に,加振周波数,キャパシタ容量,および整流器のキャパシタに蓄えられる電荷の関係を調べ,整流器のキャパシタに蓄えられる電荷を増加させる手段として,極値探索制御が有効であることを数値シミュレーションによって検証した.単一加振周波数での振動発電システムの出力電圧最大化を可変キャパシタの極値探索制御による調整で実現できることを数値シミュレーションで示した.平成29年8月までに事前準備、振動発電の計算機シミュレーションを行い、平成30年3月までに、機材設計、振動発電装置作成、発電実験開始、結果解析、研究成果取りまとめを行う予定であった。平成29年7月、振動発電の計算機シミュレーションを繰り返したところ、当初の想定に反し、発電の効率が見込めず、実時間最適化手法や振動発電システムの修正が必要となった。加えて、振動の実データを用いた電力最大化の検証や電力変換方法の検討を追加して繰り返し行う必要や発電システムの構成法の再検討も必要となった。このため、研究計画に大幅な遅れが生じた。これまでに振動発電の理論解析を行って,発電の効率を改善する実時間最適化手法や電力変換方法の検討を繰り返し行なった.今後は平成30年度に計算機シミュレーションで良好な結果を得た方式で実験装置を作成し,実振動での電力最大化の検証を行う.振動発電をバイオロギングに利用する際の困難さをシステム制御工学のアプローチで解決して,長寿命バイオロギングを可能とする革新的振動発電システムとその設計法を確立することを目的とする課題である.まず,振動発電システムのインピーダンスを極値探索制御によって動的に変化させて発電効率を向上させる手法の有効性を簡易モデルを用いた数値シミュレーションによって検証した.特に,機械的インピーダンスと負荷側の電気的インピーダンスを極値探索制御で実時間調整し発電効率が改善できることを確認した.さらに,複数の周波数成分を有しその周波数が時間変動する合成正弦波加振や歩行による加振波での出力電力量を増加させる手段としての極値探索制御の有効性を数値シミュレーションによって検証した.電気的インピーダンスの調整はDC-DCコンバータのデューティ比によるものと可変キャパシタによるものがあり,双方を試した結果,可変キャパシタを調整することによって電気エネルギーへの変換効率を改善する方法で研究を進めることとした.特に,加振周波数,キャパシタ容量,および整流器のキャパシタに蓄えられる電荷の関係を調べ,整流器のキャパシタに蓄えられる電荷を増加させる手段として,極値探索制御が有効であることを数値シミュレーションによって検証した.単一加振周波数での振動発電システムの出力電圧最大化を可変キャパシタの極値探索制御による調整で実現できることを数値シミュレーションで示した.平成29年8月までに事前準備、振動発電の計算機シミュレーションを行い、平成30年3月までに、機材設計、振動発電装置作成、発電実験開始、結果解析、研究成果取りまとめを行う予定であった。これまでに振動発電の理論解析を行って,発電の効率を改善する実時間最適化手法や電力変換方法の検討を繰り返し行なった.今後は平成30年度に計算機シミュレーションで良好な結果を得た方式で実験装置を作成し,実振動での電力最大化の検証を行う.
代数曲線束構造を通じた代数曲面の研究

代数曲線束構造の研究は代数曲面論の中心に位置する.本研究はカタネーゼ=ピニャテッリによって得られた新しい方法を拡張し,それを代数曲面論のいくつかの問題に応用することを目標としている.以下は研究代表者の分の本年度実績のみについて記す.本年度はひきつづきファイバーの種数の低い場合の構造定理もしらべたが,前年度に第1 Chern数9,構造層のEuler数5のある種の一般型曲面について構造定理を得たので,前年度報告書記載の研究計画にしたがって,この代数曲面のモジュライ空間および標準写像の振る舞いを調べた.モジュライ空間については34次元の単有理多様体であることを示すことができ,標準写像の振る舞いについては,像の上に双有理(一般の場合)か,2対1(特殊な場合)となることを示すことができた.また2対1の場合については,いくらかの制限のもとに分岐因子の様子を記述することができた.この曲面は幾何種数が4となるが,幾何種数4の一般型曲面は標準写像の振る舞いの観点から興味深い対象として古くから研究されて来た.上の結果はこの流れのなかに位置し,まだ未解決のChern数9の場合の分類に部分的な結果を与えるものである.この方面のなかにカタネーゼ=ピニャテッリの結果を応用してみせたことからも,それなりの意義を有するものと考える.また標準写像が双有理となる場合については,今野一宏氏による3次元射影空間内の正規標準曲面の研究のなかで見つかっていなかった例を埋めるものとなっていることも判明し(今野一宏氏の指摘),その方向でも意義を有する.これらの結果についてはイタリアのチェトラーロで行われた国際研究集会で講演するとともに,日本数学会の2019年年会でも報告した.ファイバーに現れる曲線の解析が想定より難しく,もともとの曲線束構造の分についてはまだ大した進展が得られていない.引き続きファイバーの種数が低い場合を調べる.一方,上にのべた種数4の曲面の研究のなかで,今までに得られている部分的結果を応用することができたので,この方向でより一般の場合の幾つかの代数曲面で応用を試す.代数曲面上の代数曲線束構造は,それを通じて代数曲面に曲線の族としての情報をあたえることにより代数曲面の研究において重要な役割を果たしてきた.本研究は代数曲線束構造の相対標準環から抽出したデータを通じて代数曲線束構造を調べるものであり,具体的には,ア.ファイバーの種数が比較的小さな場合に代数曲線束に対してこの観点からの新しい構造定理を与えること,イ.それを用いて幾つかの応用を与えること,を目標としている.イ.では特に代数曲線束構造の変形空間と代数曲面の倉西空間を比較すること,またこれを用いて幾つかの未解決の具体的な数値不変量の場合について一般型代数曲面のモジュライ空間の連結成分の個数を調べること,が一番の目標である.アの代数曲線束の相対標準環から定まる抽出データについての変形の記述を通じて代数曲線束構造の変形を判定する定理を与えることが出来れば,それを用いて代数曲面を変形することによりモジュライ空間のストラータどうしを張り合わせることができるので,一般型代数曲面のモジュライ空間の研究において良い道具を得ることが期待できるからである.本年度は一般ファイバーの種数が3の場合について,既に結果が得られていた場合,すなわち全ての一般ファイバーが超楕円的かつ2-連結な場合の構造定理を手がかりにして,一般ファイバーの2-連結性の仮定をはずすことを試みた.またその過程において,具体的な代数曲線束の例を調べた.上記の構造定理を得るためには,2-連結でない特異ファイバーの近傍での様子を記述する必要がある.具体的には相対1-標準層の2次対称積から相対2-標準層への射の様子を詳しく調べることになるが,この際に生ずる関係式が想定していたよりも複雑であることが判明した.現在この部分をどうするか考えている.代数曲面の上にはしばしば良い代数曲線束構造が入る.これを調べることが代数曲面論においていかに中心的な役割を果たしてきたかはカステルヌウォーヴォ,エンリケス等のイタリア学派の時代からの歴史が示すとおりである.本研究においては近年のカタネーゼ,ピニャテッリの結果を踏まえ,新しいアプローチの拡張として,代数曲線束の相対標準環の大域構造を調べている.相対標準環の構造からある種のデータを抽出し,それにより構造を記述し,それらを用いて一般型代数曲面のモジュライ空間の研究に応用するのがその目標である.本年度は代数曲線束の構造定理よりは,そのあるべき姿を模索するために,すでにある結果を応用して具体的な代数曲面の構造を調べた.特に幾何種数が4のある種の一般型代数曲面において,いくつかの仮定のもとに代数曲線束構造の方法を用いて,その曲面の構造を調べた.現在のところいくつかの場合を排除する等の部分的な結果にすぎないが,この方向で調べることにより,小結果を得るとともにもともとの問題である代数曲線束の構造定理にも知見を得られるのではないかとの感触を得ている.この方向で十分な結果が得られれば具体的なモジュライ空間のストラータの張り合わせの問題の例となることが期待されるので,引き続き今調べている幾何種数4の代数曲面を調べ,それを分類定理にまで発展させたい.なおファイバーの2-連結性をはずす問題については引き続き考えている.ファイバーの2-連結性をはずす問題に時間をさくとともに,上記の曲面を調べるうえで必要な知識を補う必要があった.

これについては計算を進めると同時に平行して行っている.代数曲面を研究する上で,その上に入りうる代数曲線束を調べることは大変に有用であり,そのため代数曲線束構造の一般論が重要となる.本研究ではカタネーゼ=ピニャテッリにより導入された新しい方法,すなわち相対標準環から抽出したデータを用いて代数曲線束の構造を調べる方法を,ファイバーの種数が高い場合に拡張し,代数曲面のいくつかの問題に応用することを目標とする.本年度は,引き続きファイバーの種数3の場合に構造定理を調べたが,同時に得られるべき一般論を模索するために,今まで得られている結果を用いて代数曲面の具体的な例を調べた.第1 Chern数が9で幾何種数4の一般型曲面がそれであり,この場合にある位相的条件のもとで,この不変量をもつ代数曲面に完全な構造定理を与えることができた.幾何種数4の代数曲面は標準像の観点から興味深い対象であり,古くからの先行研究もあるので意義のある結果であるはずであるが,上記の曲面を研究するにあたっては既に得られていたファイバーの種数3の場合の(自分によるものとカタネーゼ=ピニャテッリによる)構造定理を用いた.結局他の研究者の論文の結果を用いるとより短くできることが判明したので超楕円的な曲線束構造に関する自分の結果は論文に反映されず,非超楕円的なものに関するカタネーゼ=ピニャテッリの結果の応用のみが論文に反映されることになりそうではあるが,いずれにせよ上記の代数曲面の構造定理は得られているので,あとは標準像の記述とモジュライ空間の次元の計算ができた時点で論文にまとめる予定である.前半にできた部分があり,残りの部分をやるにあたって他者の論文を読む必要があったが,この論文におかしな部分(本当におかしいかは不明)をみつけ,つかえていたため.結局この論文の結果は使わずにできることが分かった.代数曲線束構造の研究は代数曲面論の中心に位置する.本研究はカタネーゼ=ピニャテッリによって得られた新しい方法を拡張し,それを代数曲面論のいくつかの問題に応用することを目標としている.以下は研究代表者の分の本年度実績のみについて記す.本年度はひきつづきファイバーの種数の低い場合の構造定理もしらべたが,前年度に第1 Chern数9,構造層のEuler数5のある種の一般型曲面について構造定理を得たので,前年度報告書記載の研究計画にしたがって,この代数曲面のモジュライ空間および標準写像の振る舞いを調べた.モジュライ空間については34次元の単有理多様体であることを示すことができ,標準写像の振る舞いについては,像の上に双有理(一般の場合)か,2対1(特殊な場合)となることを示すことができた.また2対1の場合については,いくらかの制限のもとに分岐因子の様子を記述することができた.この曲面は幾何種数が4となるが,幾何種数4の一般型曲面は標準写像の振る舞いの観点から興味深い対象として古くから研究されて来た.上の結果はこの流れのなかに位置し,まだ未解決のChern数9の場合の分類に部分的な結果を与えるものである.
ニューロンにおける膜7回貫通型受容体の合成・移送ヒ膜組み込み経路

Gプロテインに共役する膜7回貫通型受容体(7TMSR)の合成・移送と膜組み込み経路を解明する目的で、合成部位である核周部と膜上存在部である終末部が離れているニューロンをこれらの解析のモデルとして利用する研究を行った。エピトープ部位の異なる数種の抗体を保有しているGnRH受容体(GnRH-R)をラット視床下部にて、カテコールアミンと共存しているため変性実験を併用しやすいエンドセリンA受容体(ET-AR)をラット中脳黒質を中心にして検索した。(1)まず一般免疫組織化学法でニューロン内分布パターンを検討した。この段階では、7TMSがリサイクルされることもうたがわれた。(2)コルヒチン投与実験では、変化はそれほど認められなかったが、リガンド投与も併用すると、7TMSRは軸索流にのって流れていくらしいことが判明した。(3)Brefeldin Aはin vivo投与実験はやや困難だが、短時間経過で、かつリガンド投与も併用して観察すると、7TMSRは経ゴルジ装置的に移送されているらしいことが明らかとなった。(4)6OHDAを用いたカテコールアミンニューロンの変性と一種の再生を追究する実験系では、THやDBHなどの細胞質または顆粒内酵素の消失パターンと再出現パターンに一致してET-A受容体の染色陽性所見が認められた。(5)以上の結果に、超微レベルの観察結果も加えると以下のようになる。7TMSRは、rER-ゴルジ系で産生され、移送顆粒の膜に組み込まれた状態で移動し、膜の融合によって細胞膜上に移行する。しかし、細胞膜上の部位選択性は少なくある程度は細胞膜上でも移動し得る。Gプロテインに共役する膜7回貫通型受容体の合成・移送と膜組み込み経路を解明する目的で、合成部位である核周部と膜上存在部である終末部が離れているニューロンをこれらの解析のモデルとして利用する研究を行った。対象となる受容体として、エピトープ部位の異なる数種の抗体を保有しているGnRH受容体と、カテコールアミンと共存しているため変性実験を併用しやすいエンドセリンA受容体を検索した。てはじめに、正常ラットやマウスにおけるこれら受容体の脳内分布を明らかにした。エンドセリンA受容体は弓状核などの一部を例外としてほぼカテコールアミンA群ニューロンに完全一致した。GnRH受容体は、中隔・嗅結節近傍・視束前野・視床下部室傍核などに分布していた。室傍核はGnRH(LHRH)神経線維の分布が少なく、従来GnRHニューロンの投射域と考えられていなかったが、GnRH線維と受容体含有ニューロンの接触が観察された。また、この領域ではエピトープ部の異なる抗体により、陽性所見の細胞内局在が異なっていた。一方、軸索輸送を阻害するコルヒチンの投与で核周部に免疫染色の反応が増強するのは両受容体の場合ともごく一部の領域だけであった。コルヒチンのリガンド側に対する影響も考慮しなければならないため、中和抗体やアゴニスト・アンタゴニストの投与もおこない検討を加えたところ、少なくともこれらの受容体が軸索輸送されているらしい結果が得られた。さらに、ニューロンの細胞体部での受容体の免疫染色は必ずしも膜に局在しないが、これは必ずしも合成過程の受容体を染色しているのではなく、むしろ、分解されつつある受容体を観察しているように考えられる。室傍核におけるGnRH受容体の所見もこれを裏づけている。これらの事実を電顕レベルでも確かめ、来年度の計画(Brefeldin投与実験、カテコールアミン神経変性実験)へと発展させたい。

エピトープ部位の異なる数種の抗体を保有しているGnRH受容体(GnRH-R)をラット視床下部にて、カテコールアミンと共存しているため変性実験を併用しやすいエンドセリンA受容体(ET-AR)をラット中脳黒質にて検索した。(1)軸索輸送を阻害するコルヒチンを脳室内に投与したところ陽性ニューロンの細胞体の染色性は少し増強しただけであった。(2)ゴルジ装置からの発芽を阻害するBrefeldin Aを投与しても、in vivo実験の可能な処置時間では変化は認められなかった。(3)しかし、リガンド投与を併用すると、(1)の実験系では神経終末の染色性が低下するにもかかわらず、細胞体の染色性は少しでも増強していた。また(2)の実験系でも核周部ゴルジ野では染色性が少しでも増強するのに、それ以外の部位では染色性は減少した。(4)60HDAを用いたカテコールアミンニューロンの変性実験では、マーカーとなるTH免疫活性の消失と同時にET-ARは消失し、TH免疫活性の復活(一種の再生)とほぼ同時期にTHと同じパターンでET-ARが再び認められるようになった。以上のことを総合し、7TMSRはrET-ゴルジ系でつくられ、膜に組み込まれた後、移送顆粒にのって移動し、細胞膜との融合によって細胞膜上にあらわれる、という最終結果を得た。
Na,K-ATPaseの遺伝制御

Na,K-ATPaseを構成するαとβの両サブユニットの遺伝子に多数のアイソフォームがあり、それぞれ時有の発現制御を受けているうち、各組織で普遍的に発現しているα1と、筋組織等に特異的で筋分化に呼応した制御が期待されるα2、さらに脳組織等で特異的発現の知られているβ2の各5'上流の転写制御領域と、これに結合する制御タンパク質の同定を研究した。α1では、転写制御エレメント(ARE)に結合するタンパク質(HEBおよびAREB6)のCDNAをサウスウェスタン・クローニングし、大腸菌で発現させたHEBおよびAREB6を用いて、結合領域を解折した。培養細胞の種類によって、制御タンパク質は転写の促進・抑制の両様の作用を示した。ゲルシフト法で認められる3種類の複合体(C1,C2,C3)のうちC3構成タンパク質を精製し、100KDと50KDの2種類のバンドのうちで、DNA結合能をもつのは100KDタンパク質であることを明かにした。α2上流域については、突然変異を組み込んだ遺伝子を培養細胞に導入した結果の解折から、少なくとも一個のE-boxと、合計3個のSp1および類似配列を含む領域が明かになり、最大転写性のためにはSp1結合配列は協調的にはたらくことが判った。E-boxは抑制的エレメントであるが、結合するタンパク質はすでに報告されている因子とは異なる。Sp1に対する結合配列は、α1,α2,β2のいずれの遺伝子の制御領域にも認められるが各アイソフォームでの制御は多数因子間の複雑な相互作用により行われており、単純な一元的図式化は妥当ではない。本研究の目的は、異なるアイソフォームの制御の解折から、各遺伝子について具体的な制御の様態を明かにするとともに、houseKeeping型のアイソフォームと、細胞機能に見合って特異制御を受けるものとの制御機構の基本的な異同をも明確にすることであり、その方向への本年の計画は、ほぼ予定の程度に遂行できた。
構造変化型強発光性スイッチ材料の開発

強発光性スイッチ材料の開発を目的として研究を行い、以下の知見を得た。メチレン鎖で架橋した[9.9](2,7)ピレノファンの簡便な合成法を開発した。その化合物は、ピレンを分子内に2枚持つにもかかわらず、蛍光スペクトルではピレンのモノマー発光のみを示した。X線結晶構造解析の結果、環内にクロロホルムを含んでいることが分かり、ホスト分子として機能することが示唆された。また、テトラシアノエチレンと選択的に包接錯体を形成し、ジクロロメタンに不溶な固体として沈殿することも見出した。2枚の1-エチニルピレンをビフェニレンの1,8位に導入した化合物の蛍光スペクトルを低濃度条件下で測定したところ、502-506nmを発光極大とする分子内エキシマー発光を示した。これは、1-エチニルピレンの分子間エキシマー発光(505nm)とほぼ同じ波長であることから、ピレンが分子内エキシマー発光を示す最適距離が実現できたものと考えられる。また、そのピレン環上の6位にシリルエチニル基を導入することにより、分子内エキシマー発光をさらに長波長化(518nm)できることも明らかにした。ピレンと電子不足アルケンをオリゴエチレングリコール鎖で連結した化合物のジクロロメタン:アセトニトリル=1:1溶液に過塩素酸バリウムまたは過塩素酸リチウムを加えたところ、分子内エキシプレックス発光の強度が減少し、等発光点を示しながらピレンのモノマー発光が増大した。また、その化合物のベンゼン溶液に光照射したところ、分子内光環化付加体が位置および立体選択的に生成することが明らかになった。これまでの研究において、オリゴエチレングリコール鎖で架橋された(1,6)ピレノファンおよびピレン-アルケン連結型分子は、蛍光スペクトルにおいてピレンのモノマー発光、分子内エキシマー発光、および分子内エキシプレックス発光を示し、カチオンを添加することでその比(蛍光色)が制御可能であることを明らかにした。すなわち、カチオン認識型スイッチ材料が設計できたことになる。また、1-ビニルピレンの分子内光二量化反応を用いることにより、光(外部刺激)応答型スイッチ材料が設計できることも明らかにした。さらに、ピレンの分子内エキシマー発光の最適距離を実現し、その長波長化にも成功した。以上の結果、達成度としては、おおむね順調に進展している、と判断した。今後も引き続き、極めて強い発光を示すスイッチ分子を提案・設計・合成し、次世代の蛍光材料開発を目指した基礎研究を行う。例えば、可逆的光反応系を利用する蛍光スイッチ材料の開発を進めるため、分子内光環化付加反応におけるカチオンの添加効果を調べる。また、蛍光のさらなる長波長化を目的とし、分子内エキシマーおよびエキシプレックス発光における芳香環同士の距離の効果と共役系が拡張するような置換基の導入を行う。また、求核剤認識型スイッチ材料や積層構造の変換に基づく強発光性スイッチ材料の開発にも着手する。構造変化型強発光性スイッチ材料の開発を目的として研究を行い、以下の知見を得た。ピレンの1,6位をオリゴエチレングリコール鎖で架橋した(1,6)ピレノファン類を合成し、各種金属イオンを添加した時の蛍光スペクトルの変化を調べた。その結果、オリゴエチレングリコール鎖の鎖長が短い場合は、金属イオンの添加に伴いピレンの分子内エキシマー発光が減少し、モノマー発光が増加したのに対し、鎖長が長い場合は分子内エキシマー発光のまま短波長側にシフトした。ジョブズプロットおよびNMRスペクトルにより、前者はピレノファン:金属イオン=1:1のサンドイッチ型錯体を、後者は1:2のダンベル型錯体を形成していることが明らかになった。1-ビニルピレンをメチレン鎖およびジエステル鎖で架橋した化合物の分子内光二量化反応と、対応する分子間反応について検討した。その結果、ジエステル鎖で架橋した化合物のジクロロメタン溶液をパイレックス製容器に入れ、高圧水銀灯で光照射したところ、分子内光二量体が二種類の立体異性体の混合物として、良好な収率で得られることが分かった。また、単離した分子内光二量体の重クロロホルム溶液に光照射したところ、逆反応が進行し、40分の光照射で原料:分子内光二量体=3:7の光定常状態に達することが明らかになった。波長カットフィルターを用いて光反応を行ったところ、生成物側に平衡が偏った。対応するジシンナマートを用いて反応の経時変化を比較したところ、ピレン誘導体の場合はジシンナマートに比べてはるかに速く分子内光二量化が進行し、原料のシス体を与えることがないという結果が得られ、ピレンを用いる優位性が認められた。これまでの研究において、構造変化型強発光性スイッチ分子の基本骨格として(1,6)ピレノファンが利用可能であること、(1,6)ピレノファンをオリゴエチレングリコール鎖で架橋することによりカチオン認識型スイッチ分子として有効に機能すること、1-ビニルピレンの分子内光二量化反応を用いることにより光(外部刺激)応答型スイッチ分子が設計できることが分かった。

X線結晶構造解析の結果、環内にクロロホルムを含んでいることが分かり、ホスト分子として機能することが示唆された。また、テトラシアノエチレンと選択的に包接錯体を形成し、ジクロロメタンに不溶な固体として沈殿することも見出した。2枚の1-エチニルピレンをビフェニレンの1,8位に導入した化合物の蛍光スペクトルを低濃度条件下で測定したところ、502-506nmを発光極大とする分子内エキシマー発光を示した。これは、1-エチニルピレンの分子間エキシマー発光(505nm)とほぼ同じ波長であることから、ピレンが分子内エキシマー発光を示す最適距離が実現できたものと考えられる。また、そのピレン環上の6位にシリルエチニル基を導入することにより、分子内エキシマー発光をさらに長波長化(518nm)できることも明らかにした。ピレンと電子不足アルケンをオリゴエチレングリコール鎖で連結した化合物のジクロロメタン:アセトニトリル=1:1溶液に過塩素酸バリウムまたは過塩素酸リチウムを加えたところ、分子内エキシプレックス発光の強度が減少し、等発光点を示しながらピレンのモノマー発光が増大した。また、その化合物のベンゼン溶液に光照射したところ、分子内光環化付加体が位置および立体選択的に生成することが明らかになった。これまでの研究において、オリゴエチレングリコール鎖で架橋された(1,6)ピレノファンおよびピレン-アルケン連結型分子は、蛍光スペクトルにおいてピレンのモノマー発光、分子内エキシマー発光、および分子内エキシプレックス発光を示し、カチオンを添加することでその比(蛍光色)が制御可能であることを明らかにした。すなわち、カチオン認識型スイッチ材料が設計できたことになる。また、1-ビニルピレンの分子内光二量化反応を用いることにより、光(外部刺激)応答型スイッチ材料が設計できることも明らかにした。さらに、ピレンの分子内エキシマー発光の最適距離を実現し、その長波長化にも成功した。以上の結果、達成度としては、おおむね順調に進展している、と判断した。今後も引き続き、極めて強い発光を示すスイッチ分子を提案・設計・合成し、次世代の蛍光材料開発に向けてブレークスルーを発信するための基礎研究を行う。例えば、可逆的光反応系を利用する蛍光スイッチ材料の開発を進めるため、芳香環への分子内光環化付加反応の検討を行う。蛍光の長波長化と強発光化については、分子内エキシマー発光およびソルバトフルオロクロミズムを利用するとともに、共役系が拡張するような置換基の導入を行う。また、求核剤認識型スイッチ分子や積層構造の変換に基づく強発光性スイッチ分子の開発にも着手する。今後も引き続き、極めて強い発光を示すスイッチ分子を提案・設計・合成し、次世代の蛍光材料開発を目指した基礎研究を行う。例えば、可逆的光反応系を利用する蛍光スイッチ材料の開発を進めるため、分子内光環化付加反応におけるカチオンの添加効果を調べる。また、蛍光のさらなる長波長化を目的とし、分子内エキシマーおよびエキシプレックス発光における芳香環同士の距離の効果と共役系が拡張するような置換基の導入を行う。また、求核剤認識型スイッチ材料や積層構造の変換に基づく強発光性スイッチ材料の開発にも着手する。(理由)当初の予定よりも物品費を節約することができたため。(使用計画)翌年度分として請求した助成金と合わせ、物品費、旅費、その他費として使用する計画である。
シャルル・フーリエ『産業の新世界』の校訂翻訳

本研究は、シャルル・フーリエ『産業の新世界』を、その成立過程に遡って理解することを目的としたものである。同書は19世紀前半のフランスの代表的な初期社会主義者の作品として著名であるが、全体像の分析は数少なく、邦語への全訳も果たされていない。本研究では、フランス国立公文書館に保管されているフーリエの草稿マイクロフィルムを参看するとともに、初版と全集版の相違を検討することによって、『産業の新世界』成立当時のフーリエの問題意識から後年の弟子たちによる改変までを総覧し、書誌学的な検証を行った。研究の締め括りとして、フーリエ研究の深化を目指し、国内外のフーリエ研究者を中心にした研究会を開催した。平成27年度に予定していた作業は、1、資料探索・収集のための調査旅行の実施、2、フーリエ全集の電子テキスト化、3、フーリエに関連する文献リストの作成である。1、2月に行った調査旅行においては、フランス国立公文書館(パリ郊外ピエフィット・シュル・セーヌ)、ローヌ県・リヨン都市圏公文書館(リヨン)にて資料調査を行い、フーリエのいくつかの草稿を確認した。2、フーリエ全集をOCRを使って読み取り、電子テキストの作成を行った。3、一橋大学社会科学古典資料センターが所蔵するオーギュスト・コントの文献およびシャルル・フーリエの文献を調査し、リスト化した。上記の作業と並行して、研究成果も提出した。多様な切り口からシャルル・フーリエの思想を分析する作業の一環として、哲学・倫理学的な視野から検討を行った。福島知己「シャルル・フーリエにおける旅行記的イメージの利用」、福島知己「恋愛の常識と非常識:シャルル・フーリエの場合」はその成果である。さらに、分析のための切り口のひとつとして生存権思想史の検討を開始し、手始めに生存権の日本における先駆的理論家である福田徳三について評論を行った。福島知己「極窮の図書館:福田徳三の大学図書館観」がその成果である。また、文献調査手法を検討するために、西洋古版本を対象にした書誌学の研究を継続的に行っている。福島知己「R. A. Sayce「1530年-1800年に印刷された本の植字慣行と印刷地の特定」の検討(2)」は平成27年度におけるその成果である。平成27年度に行う予定になっていた資料調査、電子テキストの作成、文献リストの作成は、おおむね順調に進展している。調査出張において期待していた資料の所在が確認できた。そのうち分析する時間的余裕のなかった資料については電子データ化して送付してもらえるよう手配している。ただし文献リストの作成は小範囲にとどまっている。また、既存の版をもとにして『産業の新世界』の翻訳にも着手した。さらに、当初の予定よりも早めて、いくつかの研究成果を提出することができた。平成28年度に予定していた作業は、1、『産業の新世界』の分析と翻訳、2、フーリエ全集の電子テキスト化と用語分析、3、文献リストの作成、である。1、『産業の新世界』の分析と翻訳を昨年度から継続して行っている。これに関連して、8月に渡仏し、資料調査を行った。2、フーリエ全集や一橋大学社会科学古典資料センター所蔵の初版本などのイメージデータをもとに、OCRで読み取って、電子テキスト化を進めた。3、小樽商科大学附属図書館などいくつかの図書館で資料調査をおこなった。上記の調査と並行して、以下のアウトプットをおこなった。本プロジェクトと同時進行で研究分担者としてかかわっている科研費研究会において、「シャルル・フーリエは〈見限られた世代〉の一員か」と題して発表をおこなった。「R.A. Sayce「1530年-1800年に印刷された本の植字慣行と印刷地の特定」(3)」は、平成28年度におけるその成果である。『産業の新世界』の翻訳は順調に進捗しているが、さらに深みのある多面的な分析をおこなう必要がある。内的構成の検討にとどまらず、他の主要著書と比較した用語の分析や、各図書館所蔵本の書き込みの比較なども行っていきたいと考えている。平成29年度に予定していた作業は、1、『産業の新世界』の分析と翻訳、2、文献リストの作成、3、研究成果の公表、である。1、『産業の新世界』の分析と翻訳を継続して行った。翻訳の出版を目指して、出版社と交渉を行っている。3、研究の締め括りを兼ねて、シャルル・フーリエの研究に資するため、海外研究者2名を含む9名の報告者を招聘して研究集会を開催し、自ら「『産業の新世界』の構想と成立ーその序文の一草稿を素材にして」と題して発表した。「R.A. Sayce「1530年-1800年に印刷された本の植字慣行と印刷地の特定」(4)」、(翻訳)F・ジュショー、P・ボナンベルジェ、A・コマンダ「製本用皮革とパーチメントに用いられる動物の種類の特定」は、平成29年度におけるその成果である。さらに、出版には至っていないが、事典項目と研究論文の執筆を行った。

本研究は、シャルル・フーリエ『産業の新世界』を、その成立過程に遡って理解することを目的としたものである。同書は19世紀前半のフランスの代表的な初期社会主義者の作品として著名であるが、全体像の分析は数少なく、邦語への全訳も果たされていない。本研究では、フランス国立公文書館に保管されているフーリエの草稿マイクロフィルムを参看するとともに、初版と全集版の相違を検討することによって、『産業の新世界』成立当時のフーリエの問題意識から後年の弟子たちによる改変までを総覧し、書誌学的な検証を行った。研究の締め括りとして、フーリエ研究の深化を目指し、国内外のフーリエ研究者を中心にした研究会を開催した。資料調査は今後も継続的に行う予定になっているので、さらに範囲を広げて、今回の研究プロジェクトに関連する資料を探索していきたい。複製を依頼した資料が到着したらその分析をさらに進める予定である。電子テキストの作成は、OCRの性能に限界があるので、人間の眼によって誤りを減らす作業をさらに続ける必要がある。校訂には初期草稿や他のテキストとの比較が必要であるが、上記の作業が終わるのを待たず、先行して翻訳を進める予定である。文献リストの作成は調査対象機関を拡大しつつ継続する予定である。当初の予定通り、(1)『産業の新世界』分析の続行と翻訳の完成、(2)主要テキストの電子化、(3)文献リストの作成を行っていく。また、研究が順調に進捗していることから、さらなる深みを目指して、平成29年度末に、国内外のシャルル・フーリエ研究者を集めてシンポジウムを開催したいと考えている。フーリエへの関心の高さに比して、国内の研究状況は十分に活発とは言えないのが現状であるので、このシンポジウムは空隙を埋め、研究活性化にも寄与するであろう。(翻訳)F・ジュショー、P・ボナンベルジェ、A・コマンダ「製本用皮革とパーチメントに用いられる動物の種類の特定」、『一橋大学社会科学古典資料センター年報』38号、2018年3月、47-59頁。社会思想史1、飛行機代の関係で予定よりも旅費が少なくて済んだため。2、資料の複製を依頼中であり、未払いのため。飛行機代などの関係で予定より旅費が少なく済んだため。次年度使用額については、資料の複製費を残したうえで、調査出張の旅費の充実に充てたい。平成29年度に予定しているシンポジウムの開催経費に充てたい。
情報関連技能習得のためのストーリーベースドラーニングに基づく実験プログラムの開発

新たな教育方法としてゴールベースドシナリオに基づいた、ストーリーベースドラーニングが注目されている。従来型の積み上げ式の授業・実験ではなく、学生が主役のロールプレイを通じて、学生の意欲向上、技術者としてのスキルアップにつなげる。そこで、本研究では、農作物の監視・管理システムの開発をシナリオとした実験プログラムの開発を行い、実際の学生に適用してその効果を検証することを目的とした。本研究で開発する教育プログラムの対象は、情報系・電気電子系の高専4年生、または、大学2年生である。実施の計画を述べるに先立ち、プログラムに登場する人物像について述べる。このプログラムでは、3人の立場の異なる人物を想定している。1人目はネットワーク・システムを導入したいと考えている顧客、2人目は顧客から要望を聞き取りシステムの要件定義・仕様の策定および実際に開発を行う開発者、3人目は開発営業員の先輩にあたる人物である。ここに登場する“先輩"は、開発員よりも優れた技能を持っていると仮定し、“開発営業員"がいわゆる“どうすれば良いのかわからない状態"になった場合には、その補助を行う役目を担う。それぞれの登場人物は“顧客"と“先輩"役を教師が演じ、“開発営業員"は学生がその役を演じることを想定している。また、プログラムでは教師1人に対して学生が複数人で演習を行う場合を想定している。具体的なプログラムの内容は、「遠隔地の農場の温湿度や画像情報を自動収集・集計し、農産物生産者が、圃場の状況・状態を把握することができるシステムの開発」を想定している。このプログラムをとおして、座学や実験実習を通して教育することが難しい「WEBアプリケーション開発のために必要となるプログラミングの技能」、「基礎的なコンピュータ・ネットワーク周辺に関連する技能」、「Linuxを扱うための技能」などを学生に習得させることを目指した。本校の制御情報工学科の4年生の学生実験において本プログラムを実施した結果, Linuxボードを用いた計測システムと計測データを表示させることが可能なシステムの開発及び市販されている防水ボックスと市販キットを用いたシステムの開発を学生自身が行うことができた。しかしながら,簡単な要件定義ができなかったり,要求仕様書を作成することができなかったりと課題は残る。