hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
古墳壁画の保存に関する研究 -周辺熱水分環境の影響とその対策-

本研究では,古墳壁画の保存を目的として,高松塚古墳の石室の発掘後から,現地保存され解体前までに行われた保存対策や環境制御と環境条件の変化が石室内温湿度環境に与えた影響について明らかにし,より適切な保存対策や環境制御方法の提案を行った.また,今後発掘調査を実施し副葬品等を取り出すことが検討されている闘鶏山古墳を対象に,発掘調査時に,遺物,遺構の劣化進行を抑えるための空調制御手法について提案を行った本研究では,古墳壁画の保存を目的として,高松塚古墳の石室の発掘後から,現地保存され解体前までに行われた保存対策や環境制御と環境条件の変化が石室内温湿度環境に与えた影響について明らかにし,より適切な保存対策や環境制御方法の提案を行った.また,今後発掘調査を実施し副葬品等を取り出すことが検討されている闘鶏山古墳を対象に,発掘調査時に,遺物,遺構の劣化進行を抑えるための空調制御手法について提案を行った本研究では、古墳壁画の保存を目的として、高松塚古墳の石室の発掘後から、現地保存、そして解体前までに行われた保存対策や環境制御と環境条件の変化が石室内温湿度環境に与えた影響について明らかにすること、さらにこれらを元にした適切な保存対策や環境制御方法の提案を行うことを目的としている。高松塚古墳石室内の温湿度変動の測定値や記録などを元に、墳丘、保存施設等を考慮した石室の温湿度解析モデルを用いて、それぞれの要因について条件を設定した。検討は、1)保存施設稼働から石室解体前までと、2)発掘から保存施設稼働までの二つの期間に対して行うこととした。1)については、石室内の温度上昇は、外気温より大きく、2001年以降のカビの大発生の要因と考えられることから、この要因の検討を行うことを第一の課題とした。得られた結果は以下の通り。1)保存施設稼働後の約30年間の気象条件の変化は、この間の石室内の温度上昇の主たる要因の一つといえるが、それだけでは温度上昇を完全に説明することはできない。2)石室内の温度上昇に影響を与える他の要因としては、(1)前室・準備室の温度制御、(2)保存施設の躯体熱移動、(3)機械室内の温度変動、(4)石室への入室、(5)墳丘の被覆状況が考えられる。3)発掘前は、石室内温度の変動が小さく、石室内相対湿度は年間を通じて100%近くを維持し、石室内表面も同様であったと考えられる。発掘後に比して発掘前の石室内温度はカビ成長抑制に、湿度は剥離抑制に対して効果があったといえる。4)発掘後に何も保存対策を講じなければ、夏期に、石室温度が約22°Cまで上昇し、南側壁面とその近くの天井付近で湿度が90%を下回る程に乾燥する可能性があった。5)発掘後の保存対策として、露出された石室に断湿及び覆土を行い、仮保護施設で覆うこと現地で石室内調査時以外に実施されたこれら対策は劣化の抑制に効果があったと考えられる。本研究では、古墳壁画の保存を目的として、高松塚古墳の石室の発掘後から、現地保存、そして解体前までに行われた保存対策や環境制御と環境条件の変化が石室内温湿度環境に与えた影響について明らかにすること、さらにこれらを元にした適切な保存対策や環境制御方法の提案を行うことを目的としている。現地での測定値や記録などを元に、墳丘、保存施設等を考慮した石室の温湿度解析モデルを用いて、条件を設定し解析を行った。検討期間は、発掘から保存施設稼働までと、保存施設稼働後の二つの期間である。得られた結果は以下の通りである。1)2004年末頃の石室内の温度上昇の要因の一つとして、2005年9月に、竹、木を伐採し防水シートを設置したことが影響している可能性が高い。しかしながら、保存施設稼働時の一年当たりの平均的な石室の温度上昇は、気象条件の影響や被覆条件の変化だけでは十分に説明することができない。2)保存施設の温度制御用の吸放熱パネルへの送水温度測定値を用いた解析により得られた石室温度は、2002年から2004年を除いて測定値とかなり良く一致する。すなわち、保存施設稼働後の約30年間の石室温度の上昇は、この間の気象条件変化と送水温度の変化を考慮すると大略説明できる。しかし、2002年から2004年の石室温度の急激な上昇は、以上の解析でも十分に説明することはできない。3)石室内点検作業等に伴い、石室内への人の出入りが多くなった時期(第一次修理第三次修理、2001年以降)に石室温度が高く、カビの発生頻度も高いことを踏まえ、入室による温度上昇を検証すると、特に連続した入室があった後には、石室温度がやや高めに推移した。これも石室の高温化の要因の一つと考えられる。本研究では、古墳壁画の保存を目的として、高松塚古墳の石室の発掘後から、現地保存、そして解体前までに行われた保存対策や環境制御と環境条件の変化が石室内温湿度環境に与えた影響について明らかにしてきた。本研究のもう一つの大きな目的は、これらの結果を踏まえて、古墳の適切な保存対策や環境制御方法の提案を行うことである。まず高松塚古墳を対象に、発掘直後の応急保存対策として発掘部位への断熱材設置の効果について検討し、以下の結果を得た。1)発掘部位に設置すべき断熱材面積には適切な値があり、断熱材の熱抵抗が大きいほど壁画劣化の抑制に効果がある。2)熱容量の違いは壁画劣化抑制に与える影響が小さい。

3)ここで対象としている高松塚古墳では、発掘部位の鉛直面と水平面方向にそれぞれ0.5m,1.0m程度、覆土と断熱材を拡張して設置するのが適当であり、乾燥の抑制に対しては10[m^2K/W]以上、結露蓄積の抑制には15[m^2K/W]以上の熱抵抗があればよい。さらに、現在、発掘調査を実施して副葬品等を取り上げる方法が検討されている闘鶏山古墳を対象に、古墳の石槨内部発掘調査時の適切な温湿度・空気質環境の制御方法について検討を行い、以下の結果を得た。1)断熱材を、発掘前の適切な設置時期(4月)、長さ(10m)で地表面に施し、発掘空間で空調を行い、その室を無断熱とすることで、石槨内の温湿度変動を抑え結露・乾燥を抑制できる。2)石槨内空気質予測モデルを提案し、それを用いた解析により、現状のO_2, CO_2変動を十分再現できることを示した。
干渉制御の個人差とメカニズム

まず、定型発達児とADHD児におけるNavon効果の差に関する実験から、ADHD児における部分情報処理の優位性が分かりました。この結果は、ADHDは「細部に注意を払うことに失敗」というDSM-IVの診断基準に一石を投じるものです。大脳の左半球損傷で局所情報、右半球損傷で大域情報が影響されるという報告(Rovertson & Lamb, 1991)、右脳の機能不全がADHDの一因との知見(Castellanos et al.,1994)からも、局所情報処理の優位性と局所情報干渉がADHDの指標として有効と考えられます。本知見はNeuropsychologyに受理されました。次に、種類の異なる干渉制御間の関係性について干渉制御の責任部位を明らかにするf-MRI実験を実施しました。ストループ効果と比べ、前頭葉と前帯状皮質は逆ストループ効果に敏感であり、ストループ効果と逆ストループ効果は心理的、神経的メカニズムが違うことが明らかになりました。この結果はBehavioral Brain Researchに受理されました。更に、アイトラッカーによる自閉症児と定型発達児の有効視野測定から、自閉症児は有効視野が狭いことが示されました。自閉症児者は局所情報の特定の機能が極めて優れている場合があること(局所処理優位)が知られますが、こうした狭い有効視野もその説明因でありうることを示しました。実験結果はPLoSONEに受理されました。最後に、自閉症児が人の目に注視できない(目注視障害)という仮説はこれまで恐怖表情刺激での検証に限定されてきたため、BUBBLES法を用いて恐怖・喜び・怒りの三表情条件で検討しました。その結果、目注視障害は恐怖表情においてのみ現れました。自閉症は顔処理は表情によってメカニズムが違う可能性が分かり、本結果はAutism Researchに受理されました。27年度が最終年度であるため、記入しない。注意機能の中で、私たちが処理しなければならない情報以外の情報の処理を抑える機能、すなわち干渉制御機能は極めて重要である。この機能は高齢化に伴い低下する。また発達障害の人々ではその機能が低いことが報告されている。しかし、干渉制御機能とほかの能力、例えば認知実行機能などとの関係も未解明である。今年度は、私たちは、まず、健常者の干渉制御機能を複数の干渉制御課題(例えば、ストループ・逆ストループ課題、Navon課題、Garner課題など)を用いて研究することによって、課題間の関係を明らかにした。次に、発達障害の人々を対象に干渉制御課題を実施し、その結果を健常者と比較することによって、発達障害のタイプによってどの干渉課題において健常者との差が認められるのかを調べた。健常者の干渉制御課題と認知実行機能課題のデータを得ることによって、発達障害の人々のデータと比較する対照群データを得るとともに、各干渉制御課題間の類似性、干渉制御課題と認知実行機能の関係を明らかにした。研究結果によって、書いた論文は、Journal of Behavioral and Brain Science誌に掲載された。また、これの研究によって、発達障害の様々なサブタイプ(自閉症、ADHD,学習障害など)の診断に役立つ測定ツールの開発と干渉制御向上のための訓練の可能性について検討したい。今年度は二つの実験を実施しました。(2)機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いて、種類の異なる干渉制御間の関係性について、干渉制御の責任部位を明らかにする実験を実施しました。ストループ効果と比べ、前頭葉(BA8, BA9, BA10)と前帯状皮質(ACC)は逆ストループ効果より敏感的であることが分かりました。ストループ効果と逆ストループ効果は心理的なメカニズムも神経的なメカニズムも違うことが明らかになりました。実験結果は国際誌「Behavioral brain research」に投稿し、査読に基づいて現在修正し、同誌に再投稿中です。上記の研究結果は、干渉制御や発達障害の要因について新たな知識を提供し、本分野の研究を加速したといえ、大変意義があります。

最後に、自閉症児が人の目に注視できない(目注視障害)という仮説はこれまで恐怖表情刺激での検証に限定されてきたため、BUBBLES法を用いて恐怖・喜び・怒りの三表情条件で検討しました。その結果、目注視障害は恐怖表情においてのみ現れました。自閉症は顔処理は表情によってメカニズムが違う可能性が分かり、本結果はAutism Researchに受理されました。初年度の目標がほぼ達成されましたので、研究は順調に進んでいると言えます。27年度が最終年度であるため、記入しない。交付申請書に記載した二年目の目標にしたがって、実験をさらに推進していきたいと思います。また、日本認知心理学会と日本心理学会で、研究の成果を発表していきたいと思います。本研究の一部の実験は計画以上にやり終わり、また、論文も書いている。今後、干渉制御の脳内メカニズム研究の実施の準備のため、安価にf-MRIを使用することができる中国の華東師範大学内にある上海市磁共振重点実験室における計測準備を行い、干渉制御課題、認知スタイルテスト実施中の脳活動について予備的研究を行う。
有限オートマトン近似に基づくロバストで高速な漸進的構文解析手法の開発とその評価

本研究では、同時通訳機能を備えた多言語間翻訳技術を開発することを目的に、音声入力と同程度の速度で処理できる高速な漸進的構文解析技術の開発を目標としてきた。構文木付き言語コーパスを使用し,文法規則の使用頻度等を適切に反映できる統計的手法に基づく近以変換手法を開発するというアプローチを選択した。具体的には以下の項目の研究を推進した。○英語・日本語・タイ語のコーパス整備名古屋大学統合音響情報研究拠点で収録された同時通訳対話コーパスを使用した。本研究では,このうち,24時間分の日本語データ,及びその英語対訳データを使用し,タイ語については,それに対する翻訳データを作成した。各言語コーパスに対して,句構造文法の形式で構文木データを付与した。○構文木付き大規模コーパスからの統計情報の獲得構文木が付与された言語コーパスから,各種統計情報を獲得するための手法について検討した。構文木における文法規則の出現位置を調べ,その文脈情報とともに記述することにより,それを統計的に分析した。○有限オートマトン近似変換手法の開発変換では,文脈自由文法を再帰遷移ネットワークの形式で表現し,それらを下降的に展開することによってオートマトンを作成した。展開方法として,確率計算にしたがって,使用頻度の高い弧を優先的に展開するアルゴリズムを開発した。○漸進的構文解析システムの設計及び実装文法獲得,有限オートマトン近似,及び,構文解析のシステムを設計し,実装した.実用的な解析の実現のために,数千万数億個程度の弧からなる有限オートマトンを作成した。○構文解析の比較評価ベンチマークを使って,英語,日本語,タイ語での構文解析実験を実施した。その結果に対して,精度,時間,構文木の数や形態など,多角的な観点からの本解析手法の比較評価を実施した。2年間の研究を通し,文脈自由文法の有限オートマトン近似により,ロバストな漸進的構文解析手法の実現可能性を検証するとともに,解析の高速化への効果を確認することができた。本研究では,音声入力と同程度の速度で処理できる高速な漸進的構文解析技術の開発を目標とする.文脈自由文法を有限オートマトンに近似変換することによって,漸進性を保証すると共に解析の高度化を計る.上述の目標を達成するために、初年度は,下記の研究を実施した.(1)対訳コーパスの整備データベースの構築では,文部科学省COE形成プログラム名古屋大学統合音響情報研究拠点で収録された同時通訳対話コーパスを使用した.これは,英語話者と日本語話者との対話音声を大量に収集し,文字化及び翻訳を施した大規模言語データである.24時間分の日本語データ,及びその英語対訳データを使用し,句構造文法の形式で構文木データを付与した.データフォーマットは,Penn Treebankの形式に準拠した基準を設けた.(2)構文木付き大規模コーパスからの統計情報の獲得構文木を付与した言語コーパスから,各種統計情報を獲得するための手法について検討した.構文木における文法規則の出現位置を調べ,その文脈情報とともに記述することにより,それを統計的に分析した.文脈情報としては,構文木における周辺の節点や深さ,絶対的位置を統合的に活用して定義した.(3)有限オートマトン近似変換手法文脈自由文法から有限オートマトンに変換する手法を開発した.変換では,文脈自由文法を再帰遷移ネットワークの形式で表現し,それらを下降的に展開することによってオートマトンを作成した.確率計算にしたがって使用頻度の高い弧を優先的に展開するアルゴリズムを開発した.メモリサイズが一定のもとで,最も高精度な解析を実行可能なオートマトンを作成するために,弧や節点の併合やオートマトンの簡単化を試みた.

(4)漸進的構文解析法の評価法漸進的構文解析法の評価手法を開発した.構文解析ツールが課せられている達成目標に対して必要な性能パラメータを分析することにより定めた.本研究では,音声入力と同程度の速度で処理できる高速な漸進的構文解析技術の開発を目的とする。文脈自由文法を有限オートマトンに近似変換することにより,漸進性を備えた解析の高速化を計る。上述の目標を達成するために、今年度は,構文解析システムの実装及び評価を推進した。有限オートマトン近似ができれば,解析時には言語入力に対応してオートマトン上の弧をたどるだけでよく,効率のよい,しかも近似性のゆえにロバストな漸進的解析が実現できる。解析実験には、前年度に作成した構文木付き言語コーパスを使用し,文法規則の使用頻度等を適切に反映できる統計的手法に基づく近似変換手法を開発するというアプローチを採用した。具体的には、下記の研究を実施した。(1)開発した有限オートマトン近似手法のアルゴリズム化を実施した。本研究の有限オートマトン近似法は,状態を結ぶ弧の数が数千万個の膨大なサイズのデータを扱うものである。データを効率よくコンピュータ上のアルゴリズムに変換する手法を開発した。(2)構文解析システムを設計し、Linux PC上に実装した。具体的には、文法獲得,有限オートマトン近似,及び,構文解析のシステムを作成した。実用的な解析の実現のために,数千万数億個程度の弧からなる有限オートマトンを実現している。(3)多言語に対して本手法の評価を実施した。標準テストセットを使って,英語,日本語,タイ語での構文解析実験を行った。その結果に対して,精度,時間,構文木の数や形態など,多角的な観点からの本解析手法の比較評価を進めた。また,言語の種類と変換手法・文法記述などとの関係を明らかにし,言語に最適な解析方式について検討するとともに,その項目の研究へのフィードバックに努めた。
三次元視覚情報処理の神経メカニズムの解明

立体視に関する多くの心理物理学的研究はヒトの三次元知覚における種々の手がかりの役割,すなわち,視差手がかりや線遠近法,肌理の勾配,陰影といった単眼性の絵画的手がかりの重要性を詳しく解析している.しかし,心理物理学的研究では実際の脳内メカニズムを明らかにすることはできない.これまでの研究で我々は面の傾きを識別するニューロンを詳細に調べることでこの点を明らかにしてきた.面の傾きをコードする視差手がかりには,面全体に分布する「視差の勾配」手がかり,あるいは輪郭部分に生じる「幅視差」「方位視差」などがある.我々の研究で,面方位識別ニューロンはこの種々の両眼視差手がかりを組み合わせて面の傾きをコードすることが明らかになった.さらに,絵画的な手がかりについて調べたところ面方位識別ニューロンは線遠近法手がかりに反応はするが,はそれほど強く反応しないこともわかった.このことは我々の実際の知覚において線遠近法の手がかりが,かなりあいまいな手がかりであることと一致している.一方,絵画的手がかりでも肌理の勾配はGibsonが指摘したように面の傾き手がかりとしてきわめて重要である.今年度の研究では,CIP領域の面方位選択性ニューロンの肌理の勾配に対する反応性を調べ,サルの頭頂間溝後方部(CIP領域)にある面方位識別ニューロンにおいて,絵画的手がかりである,肌理の勾配が重要な手がかりであることを明らかにした.また,肌理の模様を変えても反応が変化しないことからCIP領域に肌理の勾配による普遍的な面方位識別の神経メカニズムがあることが示唆された.また,サルにランダムドットステレオグラムと肌理の勾配で表現された面の傾きのマッチング課題をおこなわせて,サルがヒトと同様に肌理の勾配から面の傾きを識別する能力があることを明らかにした.立体視に関する多くの心理物理学的研究はヒトの三次元知覚における種々の手がかりの役割,すなわち,視差手がかりや線遠近法,肌理の勾配,陰影といった単眼性の絵画的手がかりの重要性を詳しく解析している.しかし,心理物理学的研究では実際の脳内メカニズムを明らかにすることはできない.これまでの研究で我々は面の傾きを識別するニューロンを詳細に調べることでこの点を明らかにしてきた.面の傾きをコードする視差手がかりには,面全体に分布する「視差の勾配」手がかり,あるいは輪郭部分に生じる「幅視差」「方位視差」などがある.我々の研究で,面方位識別ニューロンはこの種々の両眼視差手がかりを組み合わせて面の傾きをコードすることが明らかになった.さらに,絵画的な手がかりについて調べたところ面方位識別ニューロンは線遠近法手がかりに反応はするが,はそれほど強く反応しないこともわかった.このことは我々の実際の知覚において線遠近法の手がかりが,かなりあいまいな手がかりであることと一致している.一方,絵画的手がかりでも肌理の勾配はGibsonが指摘したように面の傾き手がかりとしてきわめて重要である.今年度の研究では,CIP領域の面方位選択性ニューロンの肌理の勾配に対する反応性を調べ,サルの頭頂間溝後方部(CIP領域)にある面方位識別ニューロンにおいて,絵画的手がかりである,肌理の勾配が重要な手がかりであることを明らかにした.また,肌理の模様を変えても反応が変化しないことからCIP領域に肌理の勾配による普遍的な面方位識別の神経メカニズムがあることが示唆された.また,サルにランダムドットステレオグラムと肌理の勾配で表現された面の傾きのマッチング課題をおこなわせて,サルがヒトと同様に肌理の勾配から面の傾きを識別する能力があることを明らかにした.
カオスに基づいたi.i.d.2値系列によるストリーム暗号システム

良質な擬似乱数の生成法は、高度の情報セキュリテイを確立するための根幹・必須技術の一つである。従来擬似乱数系列として多用されていた有限体理論に基づくシフトレジスタ系列の代替物として、数多くのカオス系列が様々な分野で提案されているもののカオスの応用可能性の評価は定まっていなかった。しかしながらProceedings of the IEEEの特集号(2002年5月号)に見られるように、カオスの情報通信システムへの応用の重要性が漸く認識され始めた。本研究代表者はその特集号でカオスi.i.d.2値系列とそのストリーム暗号通信、スペクトラム拡散符号、CDMA通信に基づく画像伝送・電子透かしへの応用等に関する総説の招待論文を執筆した。本年度本研究代表者は実数値カオスから生成すべき系列のとり得る値が、p【greater than or equal】2値で有限の場合(実数値で無限の場合)、p値量子化関数(実数値系列のべき系列関数)を入力分布としたときの非線形写像による出力分布と写像の不変測度との相似則の成否が系列のi.i.d.条件であることを明確にした。また本研究代表者は最近米国で提案された実数値カオス版のElGamal型の公開鍵暗号システムの実現可能性を検討し、その既知平文攻撃による脆弱性を明らかにした。本研究分担者の一人は、非同期CDMA通信システムのスペクトラム拡散符号の設計法に関して不可避の同期ずれを含んだ正確なビット誤り率を導出することにより、旧来のシフトレジスタ系列・カオスi.i.d.2値系列対カオスマルコフ系列のビット誤りおよび同期確立法を論じた。また、他の研究分担者は、秘密通信システムの安全性を多端子通信システムの理論的評価を行った。また、木構造の情報源をカオスで生成するための実現法を与えた。
蓚酸カルシウム結石誘発モデルでの腎上皮細胞と蓚酸カルシウム結晶の相互作用の検討

(平成13年度)蓚酸カルシウム結晶と腎上皮細胞の相互作用の検討に適したラット蓚酸カルシウム結石誘発モデルの確立に関する研究において、従来のin vivo実験条件を調整することにより、腎障害を最小限に抑制し、かつ蓚酸カルシウムの結晶尿のみを惹起させる条件の設定は可能と考えられた。具体的には、0.1-0.2% Ethylene Glycol(EG)+1.0%塩化アンモニウム(NH_4Cl)投与,day9まで、あるいは0.4% EG投与,day14以降、が適当と思われた。これらにより、これまでin vitro実験で得られている細胞結晶間相互作用に関する研究のin vivoでの追試が可能となった。(平成14年度)(1)蓚酸カルシウム結晶に曝露された腎集合管細胞膜の検討:蓚酸カルシウム結晶が出現する条件下での、腎集合管細胞膜上のリン脂質(phosphatidylserine : PS)の分布変化を観察したところ、尿中蓚酸排泄量や蓚酸カルシウム結晶の増加に伴い、細胞膜表面にPSが発現している細胞が徐々に増加することが確認された。またapoptosis細胞内情報伝達系も同様に活性化が認められた。(2)コンドロイチンポリ硫酸(CPS)の腎上皮細胞と蓚酸カルシウム結晶の接着抑制効果の検討:(1)と同様な実験条件下で、ラットにCPSを投与したところ、腎集合管細胞の細胞膜外方のPSの露出およびapoptosis pathwayが、非投与群に比し、抑制される傾向を示した。これらの結果から、in vivo実験においても、微小細胞傷害によるcrystal-cell interactionへの影響が、定量的に分析できることが明らかとなった。蓚酸カルシウム結晶により生じる腎集合管細胞の微小傷害は、CPSによりコントロールされ、最終的には結石形成が抑制される可能性がある。蓚酸カルシウム結石形成の初期段階において、蓚酸カルシウム結晶と腎上皮細胞の相互作用は重要な因子の一つである。これまでその検討は、主に培養細胞を用いたin vitro実験を中心に行われてきたにすぎず、in vivo実験系においても、その結果を検証する必要性が生じている。従来、広く用いられてきた蓚酸カルシウム結石形成モデルは、腎機能障害が必発で腎上皮細胞にも高度なダメージが加わるため、細胞結晶間相互作用に関する微細な実験には適していない。そこで今年度は、細胞-結晶の相互作用の検討に適したラット蓚酸カルシウム結石誘発モデルの確立を試みた。雄性SDラット(6週齢)に対し、以下の条件の溶液を各々の期間、自由摂水させた。実験1;Ethylene Glycol(EG)+1.0%NH_4Cl(5,7,9,11,13日間)、実験2;EG単独(7,14,21,28日間)、EG膿度は、各々の実験で0.1,0.2,0.4,0.8vol.%の4群を設定)。それぞれ投与期間別に、各種尿・血液生化学検査、尿中蓚酸カルシウム結晶と腎組織内蓚酸カルシウム結晶の沈着について検討した。結果:実験1;EG濃度と投与期間に依存して、尿中蓚酸排泄量、蓚酸カルシウム(1水和物(COM)+2水和物(COD))結晶形成と腎組織内蓚酸カルシウムの沈着は増加していたが、平行して腎機能障害および尿細管障害が進行していた。実験2;実験1に比し、蓚酸カルシウム結晶(COD中心)形成と腎組織内蓚酸カルシウムの沈着は少なかったが、腎尿細管障害はほとんど認めなかった。

以上より、従来のin vivo実験系をmodifyすることにより、腎障害を最小限に抑制し、かつ蓚酸カルシウムの結晶尿のみを惹起させる条件の設定は可能と考えられた。そのcritical pointとして、実験1では0.1-0.2%EG+1.0%NH_4Cl,day9まで、実験2では0.4%EG,day14以降、が適当と思われた。さらに実験条件の微調整により尿路上皮に異なる種類の結晶(COD,COM)を曝露できる可能性がある。これらを応用することで、これまでin vitro実験で得られている細胞結晶間相互作用に関する研究のin vivoでの再現あるいは追試が可能となり、平成14年度に予定された本研究に円滑に移行できると思われる。蓚酸カルシウム結石が形成される初期段階では、蓚酸カルシウム結晶の成長のみならず、その腎上皮細胞への接着が重要なポイントと考えられている。平成13年度の研究成果より、これまでin vitro実験で得られていた腎上皮細胞と蓚酸カルシウム結晶の相互作用(crystal-cell interaction)に関する研究結果を、in vivoで追試するための適正な動物実験モデル(ethylene glycol投与による実験的蓚酸カルシウム結石形成)の条件が確立された。平成14年度はこれを用いて、1)腎上皮細胞と蓚酸カルシウム結晶の接着に電荷的な影響を与える細胞膜内のリン脂質(phosphatidylserine ; PSの細胞外膜への露出)の構成変化と、これに関係するapoptosisの細胞内情報伝達系(caspase)について、2)蓚酸カルシウム結晶成長や凝集を抑制すると考えられているコンドロイチンポリ硫酸が、腎上皮細胞と蓚酸カルシウム結晶の接着に対しても抑制効果を有するか否かについて、検討した。細胞膜のPSの構成変化について、PSに特異的に結合するannexin Vによる免疫組織化学的検討と2-color flowcytometryによる定量的評価を行ったところ、尿中蓚酸排泄量や蓚酸カルシウム結晶の増加に伴い、細胞表面にPSが発現している細胞が徐々に増加することが確認された。また同様な変化は、apoptosis pathway(caspase)においても認められた。一方、これらの変化は、コンドロイチンポリ硫酸投与により抑制される傾向を示した。これらの結果から、in vivo実験においても、微小細胞傷害によるcrystal-cell interactionへの影響が、定量的に分析できることが明らかとなった。他の要因による腎上皮細胞傷害の検討への応用も可能であり、結石を抑制する薬剤の評価にも有用と考えられた。
日本企業におけるコーポレート・ガバナンスと企業倫理制度の機能不全に関する研究

本研究は、企業が不正防止システムを重層的に設置しているにもかかわらず、一向に企業不正がなくならない理由を解明しようとするものである。そこで、これまでに不正が社会的に大きく取り上げられた企業の役員や内部監査室などの所属長へのインタビュー調査、および上場企業へのアンケート調査などを実施した。その結果、内部通報制度など比較的機能しているシステムがある反面、利益第一主義的な経営トップの考えや職場風土、全ての会社構成員に対する倫理教育の限界等が不正防止システムを機能不全に陥れている最大の要因であることが確認された。本研究の目的は、各企業において不正防止策が幾十にも重なる形で構築されているにもかかわらず、なぜ企業不祥事はなくならないのか、なぜコーポレート・ガバナンスや企業倫理制度が有効に機能しないのか等について明らかにすることにある。この問題に対し、平成26年度に関しては、不祥事が日常化している東横イン、ヤマト運輸、すき家(ゼンショー)、およびくら寿司(くらコーポレーション)の4社に対して、これまですでに行ってきていた聞き取り調査の結果などを中心にその状況となぜ不祥事が発生するのかについて取りまとめた。また、大阪トヨペットとオリンパスの2社については文献調査を中心に不正防止制度の悪用の実態を調査した。なお、これら聞き取り調査と文献調査の結果は平成26年7月に出版社へ原稿を提出し、平成27年3月に出版された(芳澤輝泰「共生経営に向けた企業内制度と外部機関の取り組み」重本直利編著『ディーセント・マネジメント研究』晃洋書房)。その後、26年度研究実施計画に記載していた東証一部上場企業である兼松日産農林(2005年に建材用ビスの強度認定書偽造事件を起こした)の事件発生当時の監査役であり、06年から3年間は代表取締役社長であった青柳和彦氏に聞き取り調査のアポイントをとり承諾を得た。しかしながら、「現在までの達成度」に示した事情により、その以降は予定通りに研究を進めることができなかった。本研究の目的は、各企業において不正防止策が幾十にも重なる形で構築されているにも関わらず、なぜ企業不祥事はなくならないのか、なぜコーポレート・ガバナンスや企業倫理制度が有効に機能しないのか等について明らかにすることにある。こうした問題に対して平成26年度に関しては、不祥事が日常化している東横イン、ヤマト運輸、すき家(ゼンショー)、およびくら寿司(くらコーポレーション)の4社に対して、これまですでに行ってきていた聞き取り調査の結果などを中心に、その状況と不祥事が発生する構造について取りまとめた。また、大阪トヨペットとオリンパスの2社については、文献調査を中心に不正防止制度の悪用の実態を調査した。なお、これらの聞き取り調査と文献調査の結果は、平成26年7月に出版社へ原稿を提出し平成27年3月に出版された(芳澤輝泰「共生経営に向けた企業内制度と外部機関の取り組み」重本直利編著『ディーセント・マネジメント研究』晃洋書房)。平成27年度に関しては、平成26年改正会社法(平成27年5月施行)やコーポレートガバナンス・コード(平成27年6月施行)に対する各社の取り組み等を取りまとめ、編著者へ9月に原稿(論文2本)を提出した。ただし、2月の予定であった出版が編著者の体調不良により編集作業が遅れることとなり、現在まだ出版されていない(中央経済社は出版予定証明を発行)。研究が予定通り進まなかった理由は、平成26年度の理由がそのまま継続してしまったこと、および私の体調不良である。学会誌における剽窃問題は、寄稿編集委員長が剽窃を行った者と同じ大学に所属することからなのか、剽窃論文取り下げ(J-Stageに剽窃論文2本が掲載)に動かず、最終的には部会長以上で構成される役職理事会で1本は取り下げを決定したが、1本はまだ掲載されたままである。この対応に多大な労力を要することとなった。交通事故(相手方100%加害)の件も、加害者が加入する保険会社、三井住友海上保険(株)と相手方弁護士による一般の事故処理とは異なる虚偽の説明・対応(物理的全損となった車両に対する誤った評価額算定方法や、車両購入する際の諸経費は一切出さない等)が続き、最終的に平成27年11月30日(京都地裁における裁判)まで続いてしまった。裁判の結果は、当初、三井が示していた額の倍以上の額を原告(=私)側に支払うという形で結審した。なお、最終的には三井住友・担当課長から問題点1つひとつに対して謝罪する文書が発行された。また、これら一連の流れに対する反社会的対応に対するインタビュー調査(三井住友側が論文・著書として社会的に公開することも了承)も行った。3つめの理由は体調不良である。夏頃から不調を感じ、秋以降はさらに症状が悪化していったため通院することとなった。にもかかわらず一向に改善が見られないことから精密検査を受けたところ重大な問題が見つかり、2月から3月にかけて入院(手術)をすることとなった。以上が研究の進展が遅れることとなった主な理由である。こうした問題に対して平成26年度に関しては、東横イン、ヤマト運輸、すき家(ゼンショー)、およびくら寿司(くらコーポレーション)の4社に対して、これまですでに行ってきていた聞き取り調査の結果などを中心に、その状況と不祥事が発生する構造について取りまとめた。

なお、これらの聞き取り調査と文献調査の結果は、平成26年7月に出版社へ原稿を提出し平成27年3月に出版された(芳澤輝泰「共生経営に向けた企業内制度と外部機関の取り組み」重本直利編著『ディーセント・マネジメント研究』晃洋書房)。平成27年度に関しては、平成26年改正会社法(平成27年5月施行)やコーポレートガバナンス・コード(平成27年6月施行)に対する各社の取り組み等を取りまとめ、編著者へ平成27年9月に原稿(論文2本)を提出した。ただし、翌年2月の予定であった出版が編著者の体調不良により編集作業が遅れることとなり、現在まだ出版されていない(中央経済社は出版予定証明を発行)。平成28年度は、文献調査を中心に研究を進め、また建材ビス国交省不正認定書事件を起こした兼松日産農林の前社長と、すでに店舗における調査は実施済みである東横インの内部監査室長等に対して聞き取り調査を行った。研究が予定通り進まなかった理由は、学会役員(寄稿編集委員)の業務と私の体調不良にある。学会の編集委員の問題は、中京地区のある大学の会員が複数の論文で盗用(自己剽窃もある)を行い、学会副会長や関西部会の全理事等多くの会員が論文取り下げを訴えているにも関わらず、学会長(科研審査員の経験有り)と寄稿編集委員長らがそれに応じず、これに対して膨大な時間(休日も会議を実施等)を浪費してしまっている。これら盗用論文は、科研の業績としても申請されている。昨年10月の全国大会の理事会および会員総会で学会長は問題とされている論文の盗用を認め取り下げすることを断言されたが、半年以上経過した現段階でも取り下げはなされていない。なお、盗用を行った会員と同じ大学の他の会員らは二重投稿などの問題も起こしており、これらの対処に向け、副会長や関西部会長らとともに対応にあたっている状況にある。体調不良の件は個人情報になるため、社会的に公開される本報告書に詳細な記載は避けることとするが、内容は「補助事業期間延長申請書」に示した通りである。以上が研究の進展が遅れることとなった主な理由である。2017年度も大きな企業不正が立て続けに発生した。多くの企業が不正防止策を重層的に設置しているにもかかわらず、なぜ企業不正が頻発するのかを解明することは社会的に意義があるものと考えている。そこで、16年度に続き過去に不正を起こしたことのある企業へ直接訪問しインタビュー調査を行うことを試みたが、調査内容が企業にとって回答しにくい性格を持つことから、調査を受け入れてくれる企業は限定されることとなった。そうした中、社会的に大きな問題となった不正を過去に4度も起こしたことのある企業や、産地偽装を行ったことのある企業などで、不正発覚後から現在に至るまでの取り組みに関して聞き取りを行うことができた。さらに、16年度、17年度に直接聞き取り調査を行った企業を除く上場企業3658社に対して、2018年3月から4月にかけて「企業不正防止策の設置・管理・運営状況とその有効性に関するアンケート調査」を実施した。
音響ホログラフィを用いる水中3次元撮像システムの開発

1.トランスデューサアレイの作製2次元トランスデューサアレイを作製した。ガラスエポキシ基板上にCAMにより銅箔パターンを切削して電極を形成し、圧電ゴムシートを接着したトランスデューサを作製した。このトランスデューサをCAMでプリント基板を加工したベースに取り付けてアレイを構成した。この構成では、電極パターンの位置がトランスデューサの能動領域をきめるため、アレイの取り付け精度を高くすることができた。ロジック信号で直接駆動できる64chの駆動回路を新たに作製した。この回路はスイッチング周波数の上限10MHz、最大出力幅100Vppである。この駆動回路を使用するため、駆動方式としてΔΣ変調方式を検討し、中心周波数300KHzの超音波の発生に使用できることを確認した。試作した回路によりアレイを駆動し、中心周波数300KHzの正弦波をクロック周波数150KHzの2値信号で変調した超音波を送受信できることが確認できた。2.移動補償方式の検討相対的運動を利用する像再生方式について数値実験により偽像レベルと、計算の簡略化の影響を評価した。3.高速演算装置の構成実時間の画像再生用にDSPボードを撮像システムに組み込んだ。4.性能向上の検討再生像の中に現れる偽像のレベルを抑えるアレイ配置と、配置を検討した。その結果、送波子アレイの半径を小さく、受波子の半径を大きくする場合に、1回の送受信でも良好な画像が得られることがわかった。1.データ収集システムの構築:VMEバス対応のAD変換システムと、パーソナルコンピュータとをMXIインタフェースにより結合してデータ収集システムを構築した。2.超音波センサの試作と特性評価:基板加工機によりガラスエポキシ基板上に銅箔パターンを形成し、高分子圧電膜と接着してトランスデューサアレイを試作した。マルチチャネルのアレイトランスデューサとして良好に動作することを確認した。圧電ゴムによる送信用曲面トランスデューサは感度と特性にばらつきがあることがわかったため、平面上のものを新たに設計している。3.移動補償方式の検討:ドップラーシフトの影響を評価するシミュレーションプログラムと、動きの影響を補償する像再生ソフトウェアのプロトタイプを作った。視線方向の速度をドップラーシフトから、角速度をマッチングにより、それぞれ推定できることを確認した。また、対象の拡がりの方向を考慮することにより、複雑な形状の対象の平行移動の速度を推定する方式を開発した。その結果、従来の方法と比較して速度推定誤差を小さくでき、アレイと平行な面内の速度で%という値が得られた。また、推定した速度に基づいて相対運動の影響を補償して3次元像再生することが可能であった。現在、マッチングによる横方向速度推定の計算の高速化を検討している。4.実装:開発した映像形成アルゴリズムを現有のワークステーション上に実装する作業を進めている。シミュレーションおよび現有試作撮像装置で得られた実測データにより動作テストの準備を進めている。1.データ収集システムの構築:小型の制御用コンピュータシステムとインタフェースボードを購入し、データ収集装置と結合した。ガラスエポキシ基板上に銅箔パターンを切削により形成し、高分子圧電膜と接着してトランスデューサアレイを試作し、像再生の試験を行なった。位置精度、位相特性ともに良好で、水中で像再生が可能であることが確認できた。要素数を増やしたアレイトランスデューサの設計を進めている。2.移動補償方式の検討:相対的運動を利用する像再生方式について数値実験により偽像レベルと、計算の簡略化の影響を評価した。複雑な形状の物体でも、一様な速度ベクトルで運動している場合、移動の影響を補償して高い画質で像再生できることがわかった。移動補償のための重ね合わせの方法として画像の位相情報を保つものと、強度を重ね合せるものの2つを検討した。その結果、位相を保存して重ね合せる方法は速度推定誤差の影響を大きく受けるが、誤差が少ない場合の画質が高く、一方、強度をとってから重ね合せる方式は速度誤差に対してロバストであることがわかった。3.送信用駆動回路:マルチチャンネル化が容易なデジタル入力型のパルスアンプを試作した。駆動電圧は300Vppである。また、64チャンネルまでのデジタルパターン発生回路を製作中である。

4.実装:制御用コンピュータシステムに現有のワークステーション上で動いている像再生プログラムの一部を移植する作業を進めている。また、128個までのレシ-バを持つアレイに対応できるようプログラムを拡張し、動作を確認した。1.トランスデューサアレイの作製2次元トランスデューサアレイを作製した。ガラスエポキシ基板上にCAMにより銅箔パターンを切削して電極を形成し、圧電ゴムシートを接着したトランスデューサを作製した。このトランスデューサをCAMでプリント基板を加工したベースに取り付けてアレイを構成した。この構成では、電極パターンの位置がトランスデューサの能動領域をきめるため、アレイの取付け精度を高くすることができた。ロジック信号で直接駆動でき64chの駆動回路を新たに作製した。この回路はスイッチング周波数の上限10MHz、最大出力振幅100Vppである。この駆動回路を使用するため、駆動方式としてΔΣ変調方式を検討し、中心周波数300KHzの超音波の発生に使用できることを確認した。試作した回路によりアレイを駆動し、中心周波数300KHzの正弦波をクロック周波数150KHzの2値信号で変調した超音波を送受信できることが確認できた。2.移動補償方式の検討相対的運動を利用する像再生方式について数値実験により偽造レベルと、計算の簡略化の影響を評価した。3.高速演算装置の構成実時間の画像再生用にDSPボードを撮像システムに組み込んだ。4.性能向上の検討再生像の中に現れる偽造のレベルを抑えるアレイ配置と、配置を検討した。その結果、送波子アレイの半径を小さく、受波子アレイの半径を大きくする場合に、1回の送受信でも良好な画像が得られることがわかった。
超子分構造体を用いる分子認識と反応制御

新型分子認識センサーを構築するため、疎水性プローブであるダンシル単位を有する4種類の修飾シクロデキストリンを合成した。それらはダンシル-L-ロイシン修飾β-シクロデキストリン、ダンシル-D-ロイシン修飾β-シクロデキストリン、ダンシル-L-ロイシン修飾γ-シクロデキストリン、ダンシル-D-ロイシン修飾γ-シクロデキストリンであり、不斉識別や結合能力が修飾部位中のアミノ酸の不斉やしクロデキストリンの種類にいかに影響されるか検討した。これら4種のホストの蛍光寿命の解析を行なったところ、いずれも5-8nsと13-18nsの二成分の寿命を示した。ゲスト不在下では長寿命成分の割合が大きいが、ゲストを添加すると短寿命成分の割合が90%以上と大きくなった。一般にダンシルの蛍光は水環境で弱く、疎水環境で強い。この寿命解析の結果は、長寿命成分はダンシル残基が疎水性の空孔内に包接されている構造、短寿命成分はダンシル残基が空孔外の水環境にある構造に対応していることを示しており、ゲスト包接は、ダンシル残基を空孔外に追い出し短寿命成分の割合を大きくさせている。この4種類の分子認識特性は、ウルソデオキシコール酸(UDCA)などのステロイド、1-メントールなどのモノテルペン、アダマンタン誘導体、シクロヘキサノールなどのアルコールについて、ホスト2μM水溶液にゲスト0.1mMを添加したときの傾光強度の減少量で比較検討した。これらのうちUDCAが最大感度で検出され、モノテルペンなど分子サイズの小さいものに対する応答の程度は小さかった。これらホストは近似したゲスト分子認識特性を示すが、詳細な点ではそれぞれが独特の応答を示した。なお、これらホストの光学活性体ゲストに対する不斉識別能力は小さかった。この点は、修飾部位のフレキシブルな性質を反映していると推測される。
アブシジン酸の受容体解析を目的としたプローブの合成と活性

アブシジン酸の受容体解析を目的として次の3項目にターゲットを絞ったアブシジン酸のアナログをプローブとして合成し、以下の結果を得た。1)水酸基の役割。1'-デオキシ体ならびに1'-デオキシフルオロ体、8'-フルオロ体の活性より、1'位水酸基はプロトンドナーとして受容体と水素結合していること、代謝によって導入される8'位の水酸基は活性発現にほとんど関係していないことが判明した。2)分子の対称性。対称性アナログならびにアルキル化アナログの活性より、アブシジン酸の擬似軸対称性仮説は概ね正しいことが判明した。(+)-8'と9'位アルキル体の活性低下が小さかったことから、8'位と9'位周辺には空間的余裕があることも判った。さらに、(-)-8'アルキル体の活性低下が著しかったことから、この仮説に基づいて、アブシジン酸の2're面は受容体と重要な相互作用をしていることが初めて明らかとなった。3)活性コンフォメーション。5'α, 8'-と5'β、9'-シクロアブシジン酸、2'α, 3'α-と2'β, 3'β-メタノアブシジン酸の活性より、アブシジン酸の活性コンホメーションは、側鎖疑エカトリアルの半イス型ではなく、側鎖が疑アキシャルの半イス型に近いことが判明した。以上の結果は、受容体単離用の光アフィニティーラベルアブシジン酸を合成するための知見も示唆している。すなわち、アブシジン酸への光反応性官能基の最も効果的な導入部位は、結合部位との距離が遠い6'位側よりも結合部位との距離が比較的近い2'、3'位のre面側であると推定される。しかし2重結合に官能基を追加することは困難なので、側鎖疑アキシャルの半イス型が安定コンホメーションとなる2'、3'-ジヒドロ体の2'α位側にジアゾ基を導入したアナログが最も妥当と考えられる。1)水酸基の役割。2)分子の対称性。1.水酸基の役割を調べるためのプローブ。1′-デオキシ体ならびに1′-デオキシフルオロ体、8′-フルオロ体を合成し、それらの光学活性体の阻害活性を、イネ第二葉鞘伸長ならびにレタス種子発芽、アミラーゼ誘導、ムラサキツユクサ気孔開放の各試験を用いて測定した。その結果、前二者がともにアブシジン酸よりも弱い活性を示したことから、1′位水酸基はプロトンドナーとして受容体と水素結合していることが示唆された。8′-フロオロ体の活性はアブシジン酸とほとんど変わらなかったので、代謝によって導入される8′位の水酸基は活性発現にほとんど関係していないことも示唆された。2.分子の対称性を調べるためのプローブ。6員環部がジメチルベンゾキノンの対称性アナログならびに6員環上の三つのメチル基のアルキル化アナログを合成し、活性を測定した。アルキル化アナログは全て光学分割後、試験を行なった。その結果、対称性アナログがアブシジン酸の(+)体と(-)体の中間の活性を示すこと、(-)-7′アルキル体と(+)-9′アルキル体の活性の低下が相関していたことから、アブシジン酸の擬似軸対称性仮説は概ね正しいことが判明した。(+)-8′と9′位アルキル体の活性低下が小さかったことから、8′位と9′位周辺には空間的余裕があることも判った。

さらに、(-)-8′アルキル体の活性低下が著しかったことから、この仮説に基づいて、アブシジン酸の2′re面は受容体と重要な相互作用をしていることが初めて明らかとなった。1)活性コンフォメーション解析用プローブの合成。5′α,8′-ならびに5′β、9′-シクロアブシジン酸は、8′-と9′-モノフルオロアブシジン酸をアルカリ処理することによって合成した。2′α,3′α-と2′β,3′β-メタノアブシジン酸は、オキソイソホロンをジメチルオキソスルホニウムメチリドを用いてシクロプロピル化した後、側鎖を導入し合成した。前2者のアナログは6員環のコンホメーションが変化しても、常に9′位がそれぞれほぼ擬エカトリアル方向とアキシャル方向にある。後2者のアナログは、それぞれが側鎖擬エカトリアルの半イス型と側鎖擬アキシャルの半イス型コンフォメーションを有することを核オーバーハウザ-効果より確認した。2)生物試験。天然型のアナログのイネ芽生え伸長、レタス種子発芽、α-アミラーゼ誘導、気孔開放に対する阻害活性を調べた。その結果、5′α、8′-シクロアブシジン酸がアブシジン酸と同等の活性を示したのに対して、5′β、9′-シクロアブシジン酸はの活性は極めて低かった。また、2′β,3′β-メタノアブシジン酸は中程度の活性を示したが、2′α,3′α-メタノアブシジン酸は不活性であった。このことより、アブシジン酸の活性コンホメーションは、側鎖擬エカトリアルの半イス型ではなく、側鎖が擬アキシャルの半イス型に近いことが判明した。3)まとめ。これまでの結果より、光アフィニティーラベル実験を行うためのアブシジン酸への光反応性官能基の最も効果的な導入部位は、結合部位との距離が遠い6′位側よりも結合部位との距離が比較的近い2′、3′位のre面側であると推定される。しかし2重結合に官能基を追加することは困難なので、側鎖擬アキシャルの半イス型が安定コンホメーションとなる2′、3′-ジヒドロ体の2′α位側にジアゾ基を導入したアナログが最も妥当と考えられる。
東アジアにおけるGISを使った伝統集落景観に関する景観生態学的基礎研究

本研究は東アジアにおける伝統集落景観の構造について、GIS及び植生学的調査にもとづき、景観構造の仕組みを解明することを目的に実施している。本年度行った調査は下記のとおりである。1.沖縄・八重山諸島の巨木調査:DBH20cm以上の巨木の分布についてフィールド調査を実施した。島々の各集落を廻って、フクギ巨木を実測し、そのサイズや場所を記録した。2.奄美群島の巨木調査:DBH20cm以上の巨木の分布についてフィールド調査を実施した。奄美大島から世論島まで各集落におけるフクギ巨木を確定し、測定した。3.集落内の巨木調査:多良間島のフクギ屋敷林・ウタキフクギ林や集落の抱護の調査を実施した。毎木調査を行った。これにより集落の成立とフクギ巨木の植栽が一致しているのが分かった。4.集落の道の構造:住宅地図や航空写真など図面を利用、集落の道の分布図を作った。また、道の交差点の偏移度数を計算した。曲がりくねった道の作り方は島嶼地域における強風を防ぐためであることがわかった。これまでの研究で、フクギ巨木の樹齢分布の特徴、フクギ屋敷林の成立過程、集落を囲む抱護の林帯の特徴などから、琉球村落の景観づくりが、亜熱帯島嶼環境(冬の北風、夏の台風)の要因に大きく影響を受けて、北側と東南側を重視したレイアウトになっていることが分かった。1.国内外における文献及び論文等を収集し整理した結果、琉球における村落景観や屋敷林のタイプは見られず、その研究もほとんど進んでいないことがわかった。2.予備調査として本部町備瀬集落内のフクギ巨木の毎木調査を行った。その結果、屋敷林が集落内の神屋敷といわれているところから造成され、同心円状に拡入していることがわかった。この調査結果は、17世紀の30年代以降、琉球国内でゴバン型集落が形成された歴史と深い関わりがあることが実証できた。3.沖縄本島と奄美大島内のゴバン型集落のデータを分析整理した。このデータ整理を受けて、次年度の調査で琉球列島全域でのフクギ巨木の調査と関連づけて、ゴバン型集落とフクギ屋敷林の形成が解明できる方向付けができた。4.陳は香港における第四回国際風水景観学会に出席し、現在の風水景観と村落形成とに関する最新の世界的情報を入手できた。5.仲間は第120回日本森林学会大会(京都)に出席し、最近の国内における村落景観の研究の現在について情報を収集した。(1)沖縄・八重山諸島の巨木調査:DBH20cm以上の巨木の分布についてGISを使って実施した。巨木調査は、集落内の屋敷林、御嶽林(神山)、村抱護(防風・防潮林)などに分けて行った。(2)集落内の巨木調査:沖縄本島の北部、中部、南部、周辺離島、その中で備瀬、今泊集落、渡名喜島、多良間島、粟国島などのフクギ屋敷林の毎木調査を実施した。フクギ巨木は沖縄本島北部から南部、その周辺離島にわたって分布し、この分布状況と直径解析から樹齢を推定した。これまで調べたフクギ巨木の中で、最高樹齢は373年(直径93.3cm、樹高15.5m)で、所在場所は沖縄本島中部地域で集落屋敷内にあった。このことから1630年代にはすでに、沖縄本島にはフクギが存在していたことが明らかとなった。各集落内でフクギ巨木がどのように分布しているか。その分布解析と集落成立との関係を調べたところ、備瀬、渡名喜島、粟国島などで、集落の成立とフクギ巨木の分布が一致しているのが分かった。各屋敷は当初、周辺を石垣で囲み、その内側にフクギを植えていく方法で形成されたと見られる。この琉球の村落景観は、中国、韓国、香港などの景観と比較すると、屋敷林や抱護の林帯の配置などの点で異なり、琉球の自然環境に適応する形でより機能的作られていることが特徴としてあげられる。以上の研究成果は、Worldviewに1報掲載され、その他は国際誌に投稿中である。

島々の各集落を廻って、フクギ巨木を実測し、そのサイズや場所を記録した。2.奄美群島の巨木調査:DBH20cm以上の巨木の分布についてフィールド調査を実施した。奄美大島から世論島まで各集落におけるフクギ巨木を確定し、測定した。3.集落内の巨木調査:多良間島のフクギ屋敷林・ウタキフクギ林や集落の抱護の調査を実施した。毎木調査を行った。これにより集落の成立とフクギ巨木の植栽が一致しているのが分かった。4.集落の道の構造:住宅地図や航空写真など図面を利用、集落の道の分布図を作った。また、道の交差点の偏移度数を計算した。曲がりくねった道の作り方は島嶼地域における強風を防ぐためであることがわかった。これまでの研究で、フクギ巨木の樹齢分布の特徴、フクギ屋敷林の成立過程、集落を囲む抱護の林帯の特徴などから、琉球村落の景観づくりが、亜熱帯島嶼環境(冬の北風、夏の台風)の要因に大きく影響を受けて、北側と東南側を重視したレイアウトになっていることが分かった。