hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
慢性足関節不安定症が要因となる下肢関節スポーツ傷害の予防-足部動態に着目して-

足関節ストレスX線の結果、足関節に構造的な不安定性を有する者は66名(49%)であった。一方で、質問紙を用いた主観的な足関節不安定感を有する者は42名(30%)であった。3回以上足関節捻挫を繰り返している者は48名(34%)であった。このうち、研究条件に合致した128名の三次元動作解析を用いた着地動作・カッティング動作時の足部動態評価を実施した。現在、慢性足関節不安定症の各病態分類ごとの十分な対象者が集まっていないため、各群の比較は実施していないが、3種類の片脚着地動作(前方、45度外側、45度内側)における足部動態の違いを検討した。統計解析は実施していないが、片脚着地時における着地前後200msにおいて後足部、中足部、前足部の足部動態は着地方向により異なるようである。前方着地と比較し外側着地では後足部に対する中足部の前額面上の動きが回外位、内側着地では回内位であった。また、水平面上の動きでは前方着地と比較し、外側着地では後足部に対して中足部が内旋位、内側着地では外旋位であった。中足部に対する前足部の動きにおいては、前額面上で前方着地と比べ外側着地では回外位、内側着地では回内位であった。また、水平面上では前方着地と比較し、外側着地では中足部に対する前足部の動きが外旋位、内側着地では内旋位であった。しかしながら、これらの平均値の違いは1度程度であり、臨床的に意味があるかは不明である。現時点で、ストレスX線を用いて大学サッカー選手138名の足関節構造的不安定性(MI)の評価を完了した。このうち、研究条件に合致した128名において質問紙を用いた足関節機能的不安定性(PI)の評価、三次元動作解析を用いた着地動作・カッティング動作時の足部動態評価および床反力評価を完了した。足関節不安定症の下位分類モデルを参考に、MIとPIおよび三回以上の足関節捻挫既往(R)の単独もしくはその複合と対照群の8群に分類する計画であるが、MI+PI群、M+R群、PIのみ群、Rのみ群、PI+R群に合致する対象者が少ないのが現状である。着地動作における床反力データおよび下肢関節・足部動態の角度変化データの解析のため、技術計算言語MATLABを用いてプログラムを作成し、短時間で分析可能な環境を整えた。着地動作の姿勢制御評価は当初計画していた姿勢安定化時間と衝撃吸収能力だけでなく、先行研究を参考に新たな評価方法を検討している状況である。慢性足関節不安定症を有する者の足部動態の評価はおおむね順調に進展しており、今後も引き続き足関節不安定性の評価と足部動態の測定を実施し、慢性足関節不安定症の病態を足部動態に着目し検討していく。現在までの傷害調査では、足部動態の評価後に発生したスポーツ傷害の件数が少ないのが現状である。慢性足関節不安定症のようなスポーツ障害を有する者の動作(関節動態)とスポーツ傷害発生の関連性を調査する際には、統計的なパワーが十分担保できるスポーツ傷害数を扱う必要があり、より長期の追跡研究が必要と考えられる。また、本研究では足関節不安定性が重度の足を被験足とし、動作(関節動態)の評価を行ったため、左右の足の評価を実施できておらず、測定に用いなかった非被験足に傷害が発生した場合に、動作(関節動態)とスポーツ傷害の発生の関係を評価できないという課題があがっている。今後の研究の推進方策は現状を維持し、対象者を増やしながら引き続き足部動態の評価を実施していく。床反力の分析方法は多岐にわたるため、適切な評価方法を検討しながら着地動作時の姿勢制御をできる限り反映した指標を用いる予定である。
間葉系幹細胞への高効率量子ドット導入法と間葉系細胞・組織の分化過程に関する研究

モータリン抗体を用いて、間葉系幹細胞に量子ドットを効率よく細胞内に導入する技術を確立した。量子ドットを導入した間葉系幹細胞に、骨分化、脂肪分化、軟骨分化誘導培地を用い分化誘導をかけ、インビトロ、インビボにおける影響を評価した。その結果、インビトロにおいて間葉系幹細胞の分化に与える影響は無視できる程度に小さく、インビボでは、骨再生で8週間、軟骨再生で24週間以上の追跡が可能であることが示され、その有用性が明らかになった。本研究の目的は、モータリン抗体に結合したQ-dotを培養条件の検討により各種間葉系幹細胞に高効率で導入する方法を確立する。更にその技術を用いた前臨床試験モデルを確立する。そのために、初年度は、ラット、ラビット、モンキー、ヒトの骨髄由来間葉系幹細胞へのモータリン抗体-量子ドット結合体による細胞導入実験を行った。その結果、使用したモノクロナール抗体を用いる限り、種による大きな差はなく、3時間程度のインキュベーションで60%程度、7時間を超えるインキュベーションで90%程度の量子ドット導入効率を得た。導入された量子ドットは、どの種の間葉系幹細胞に対しても、細胞質に均質に導入され、核内や細胞内膜構造への侵入は観察されなかった。その意味で量子ドット導入による細胞機能への影響は小さいと予想される。間葉系幹細胞から、骨、脂肪への分化過程において、ラットの骨髄由来間葉系幹細胞を用いて評価した結果、増殖能、骨芽細胞マーカー(ALP活性など)への量子ドット導入による統計的有意差はなかった。軟骨への分化に関してラビット骨髄由来間葉系幹細胞を用いて検討したが、増殖、機能への影響に統計的に有意な影響はなかった。以上の結果から、モータリン抗体を用いた量子ドットの間葉系幹細胞への導入リスクは極めて低いことが分かった。培養骨移植モデルにおける移植細胞の挙動に関する研究骨の再生医療の基礎となる間葉系幹細胞(MSCs)を用いた培養骨移植法の移植細胞にMSCsにQ-dotを導入し、移植後の細胞の挙動と骨形成を観察した。実験は(Kojima,Uemura,J,Biol,Chem,280,2944,2005)に記述の手法により行った。Fisher rat骨髄MSCsを採取し、7日間増殖培養後、モータリン抗体を用いたQ-dot導入を行った。95%以上の効率で量子ドットが導入できた。量子ドット導入、非導入細胞間での増殖曲線に差はなかった、トリプシン処理の後、多孔性セラミックス材料(β-TCP)に播種し、Dexamethasoneなどをsupplementとして加えた骨芽細胞分化誘導培地で2週間培養し、rat大腿骨の欠損モデルに移植した。移植後3週後、16週後に組織を採取し、切片を作製後、H&E染色、オステオカルシン量などにより骨形成を確認した。3週、16週とも骨形成に量子ドットの導入、非導入による差は認められなかった。また、量子ドット導入細胞の数をカウントしたところ、その数が80%を超え、その周囲に新生骨が観察されることから移植細胞がほぼ骨再生に関与していることが分かった。培養骨移植モデルを用いた量子ドットによる標識法のリスク評価上記手法により培養骨を移植し8週間経過したラットの肝臓、腎臓、肺、精巣を採取し、元素分析により量子ドットの成分であるカドミウム量を元素分析により測定したところ、天然に存在する量しか検出されなかった。つまり量子ドットはこれらの臓器に蓄積されなかった。また、組織化学的異常は観察されなかった。以上より、モータリンを用いた量子ドット導入による培養骨移植モデルでは、極めて効率的に移植細胞がモニターでき、かつ、ナノリスクは非常に低いことが分かった。脂肪組織由来間葉系幹細胞を用いた骨組織再生、脂肪組織再生に関する研究脂肪組織由来の幹細胞は、骨再生、乳房再建などのための脂肪組織再生に利用され得る重要な細胞ソースである。以上の期待される応用例をかんがみ、Q-dot導入脂肪組織由来間葉系幹細胞を用いた骨再生、脂肪再生モデルの検討を行った。ラット(Fisher rat(F344/Jc1)、8週齢、雄)より脂肪細胞を採取し、DMEM with 10% FBS中で初期培養、継代後は骨分化誘導培地中{デキサメタゾン、アスコルビン酸、β-グリセロフォスフェート}、脂肪細胞誘導培地中で培養を行った。骨分化誘導はALP活性、アリザリンレッド染色などで確認し、Q-dot導入効率は80%以上で、Q-dot導入による影響は無視できた。脂肪細胞への分化は良好で、オイルレッド0染色などにより確認した。Q-dot導入率は80%を超えていた。また、分化培地にEGM-2-MVを用いることにより血管内皮細胞への分化誘導をvWFを用いた免疫蛍光染色により確認した。我々の過去の研究から、脂肪組織

由来間葉系幹細胞はインビトロで骨分化させてもインビボに戻すと脱分化しやすいことが分かっている。つまり、分化誘導因子を除くと分化状態が維持されにくく、分化は脂肪へと向かう傾向がある。そこで、脂肪幹細胞から骨細胞へ分化させたのち、内皮細胞との共存培養を行うことによる効果を検討したところ、内皮細胞との共存培養が骨分化をより長く維持する傾向を持つことが分かった。
筋収縮時のミオシン・サブフラグメントー1の運動

サブフラグメントー1の角度変化(首振り)を検出するのに最も適している方法はESRスペクトルによるものであるが、問題はスピン化合物をどの様に筋肉中のサブフラグメントー1に導入するかという点にある。筋肉中にはいろいろなタンパク質がある。スピン化合物がサブフラグメントー1以外の部分にもはいってしまうと本来のサブフラグメントー1の動きによる信号が他のものによる信号によって隠されてしまうのでこの点をどうするかが研究のポイントになる。色々と検討した結果、本実験は帆立貝の筋肉とニワトリ砂嚢平滑筋のミオシン軽鎖を用いて行なわれた。帆立貝の筋肉を50%グリセリン溶液に漬けた後生理的イオン強度の液に戻すと、浸透圧により細胞膜が破れ外部からいろいろな薬物、タンパク質を導入できるようになる。こうした筋肉をEDTAで処理するとミオシンサブフラグメントー1部分から軽鎖がはずれる。そこへ予めスピン標識したニワトリ砂嚢ミオシンの軽鎖を導入する。スピン標識はシステイン残基のSH基と反応するMaleimide Tempoによって行なった。軽鎖を置換したグリセリン筋のCa感受性を調べたところ、導入された標識軽鎖のうち85%以上が元の軽鎖が抜けた後に正しく結合したということが分かった。こうして再構成されたグリセリン処理筋のESRスペクトルを調べた。収縮中の筋肉では、軽鎖上に標識されたスピン化合物からの信号はサブフラグメントー1がかなりいろいろな方向を向いていることを示唆しているように見える。これは首ふりモデルを支持する結果であるが、まだ実験の回数が少ないのではっきりと結論を出すには条件を変えてもう少し実験を行なう必要がある。
デンマークの高齢者住宅と生活の継続性についての研究

デンマークで1990年代から増えつつある生活・居住ユニットケアを実施する介護型住宅の実態とそこにおける高齢者の生活状況を明らかにするため現地調査を行った。調査対象の介護型住宅において参与観察とインタビュー調査を実施し、当事者の視点からその実態を把握しようと試みた。その結果まず、住居の質というハード面がそこでの生活の質を高めるとともに、入居者の社会的交流を促し豊かにすることが明らかになった。デンマークでは高齢者の生活においてプライベートスペースは必要不可欠と認識されている。そのプライベートスペースの十分な広さを確保し、生活しやすい構造を保障することが、高齢者のそれまでの生活の継続を可能にしている。またデンマークの介護型住宅は要介護度が最も高い高齢者の入居する住宅であるが、デンマークはこれを施設ではなく住宅と位置づけ、法制度上でも住宅として取り扱われている。このことは、高齢者が「施設」ではなく「住宅」において「受動的」ではなく「能動的」に生活を送る枠組み作りに大きく影響している。さらに日常生活そのものを重視し、日々の調理、食事、家事作業などの時間を豊かなものにしていくために多様な工夫がなされ、人と人との交流が深められるよう取り組みがなされていることが明らかになった。デンマークは高齢者福祉の予算削減によりマンパワー等の面で大きな問題を抱えているが、限られた資源のなかで高齢者の生活の継続性を保障する上で必須となる理念を守り抜くために、次々と新しい試みが実験的に取り入れられている。ユニットケアが広まりつつある我が国の介護分野に大きな示唆を与える取り組みの詳細が明らかになった。デンマークでは生活・居住ユニットという形態をとる介護型住宅が1990年代から増えてきている。そこで提供されるケアは、高齢者の日常生活の多様性を支える枠組みを提供することに焦点をあてており、入居者の自己決定が重視され、身体介護と家事援助だけでなく、入居者同士の交わりを促進するための支援も行われる生活の枠組みを提供している。生活・居住ユニットではいつも同じ職員が常駐し、入居者と共に日常生活のさまざまな場面で協同作業(買い物、掃除、住戸のメンテナンス、洗濯、衣服の繕いなど)を行うことを重視している。このように、生活・居住ユニットケアでは、職員が入居者の立場にたって入居者のそれまでの生活スタイルや当たり前の日常生活を継続できるよう支えるために、働き方を再編成することが必要とされている。そこには,入居者の視点で物事を見ることを出発点とするomsorg(ケア)という価値が内包されている。プライバシーと個別性を重視するとともに、入居者同士のコミュニティ形成にも職員が積極的に関わり、人間的な交わりを日常生活において経験できるように配慮することが重要とされている。入居者は自分が役割をもっていることを感じ、ユニット内でのアイデンティティを確立し、それによってはじめて自分の「居場所」を確保する。高齢者の生活の継続性を支えるこのような取り組みは、デンマークの高齢者福祉施策のなかで必要性がますます認識されてきており、本研究の初年度の実績としては、文献調査と現地調査により、その理念と実践の詳細が明らかになった。
ドイツ大企業における仕事と家族の調整政策-日独比較の視点から

ドイツの大企業において、仕事と家族の調整政策がいかなる形で展開しているかについて、ダイムラー社をはじめとする企業内インタビュー調査および関連資料の分析から明らかにし、日独比較の観点から考察を行った。その結果、ドイツでは時間政策という考え方から、育児のための制度が急速に整備されてきただけでなく、日本とは異なって短時間正社員としてのパート労働が広がっており、労働時間の柔軟性を労使ともに与える傾向にあることが明らかになった。これまでの研究・企業調査をまとめつつ、広く発表する機会を持った.6月にはJIRRA日本労使関係研究協会の労働政策研究会議において、「ドイツにおけるワーク・ライフ・バランスと非正規雇用」を報告した.また調査報告書として、田中洋子/ウタ・マイヤー・グレーヴェ『筑波大学附属病院におけるワーク・ライフ・バランス調査2009(平成21)年9月10月』(平成21年度筑波大学国際連携プロジェクト「日独における家族政策とジェンダー政策」、平成21度筑波大学大学院人文社会科学研究科プロジェクト「少子高齢社会と家族のための総合政策」)、および『ワーク・ライフ・バランスの実現による次世代育成のための環境整備』を発表した.9月20日には、ベルリン日独センターに於て、日独国際会議『ワーク・ライフ・バランス-企業・個人・社会にとってのイノベーション』が行われたが、そこで「働き方を変える-企業の挑戦が求められる社会的根拠-Die Arbeit neu arrangieren-Gesellschaftliche Notwendigkeit von der unternehmerischen Herausforderungen」を報告したが、この日独会議については、2011年のドイツ政府諮問委員会の『男女共同参画報告書』にも取り上げられた,その他にも国内で、「柔軟な働き方をめざしてドイツと日本の試み」『ワーク・ライフ・バランスの実現による次世代育成のための環境整備』基調報告(10月、東京・渋谷)および執筆(こども未来財団・日本フィランソロピー協会2009年報告書)、「ドイツ経済界の女性への期待とワーク・ライフ・バランス」(1月、国際高等研究所)などで報告を行った.日独交流150周年記念ドイツ日本研究会議での報告を予定していたが、東日本大震災および原発事故の影響で会議そのものがキャンセルされた.調査としては新たに、ルフトハンザ社、ジーメンス社、ギーセン大学附属病院、ヘッセン州医師連盟等調査での聞き取り・資料収集調査を行った.これまでの研究、企業調査をまとめ、その位置づけを行う作業をすすめつつ、広く研究成果を発表する機会を持った.1月には京都・国際高等研究所において研究報告「ドイツ経済界の女性への期待とワーク・ライフ・バランス」を行った.3月にはNHKラジオ第一・夕方ニュースにおいて、「労働・時間・家族のありかたを考え直す」をテーマに解説を行った.6月にはJIRRA日本労使関係研究協会・労働政策研究会議において、研究報告「ドイツにおける時間政策の展開」を行った.10月には「柔軟な働き方をめざしてドイツと日本の試み」というタイトルで、『ワーク・ライフ・バランスの実現による次世代育成のための環境整備』基調報告を行った.論文としては、『日本労働研究雑誌』に「ドイツにおける時間政策の展開」を発表した(査読つき).今年度はドイツでの新しい調査は行わなかったが、これまでの企業調査の整理と、歴史的文脈での位置づけ作業をすすめた.『ケアとはなんだろうか』(ミネルヴァ書房、2012年出版予定)に所収予定の論文「経済とケア」を執筆し、ワーク・ライフ・バランスの歴史的な必要性について、日本とドイツの19世紀から現在までの社会経済的状況の変化、工業化と企業活動の変化にもとづく比較分析を行った(ただし現時点ではまだ出版されていない).H24年度に行われる日独センター、ドイツ・ギーセン大学、筑波大学とのベルリン日独国際会議での報告に向けての準備を、特に時間政策の観点からすすめた.これまでの研究、企業調査をまとめ、その位置づけを行う作業をすすめつつ、広く研究成果を発表する機会を持った.まず、ドイツの企業における労働と生活・健康とのバランス関係について、企業での正規雇用、パート雇用、派遣・契約雇用などの雇用形態別の状況と問題点を、「健康のための社会政策ードイツの事例から」(『社会政策』第4巻第2号)として発表した。企業の仕事と結婚・出産・育児を通じた家族形成との相互関係についての報告を、ドイツ・ギーセン大学と筑波大学の共催によるベルリン日独国際会議において、Work, Time and Family. Employment System and Family Formationとして報告した。それと並行して『生活経済政策』誌での連載を通じて、仕事と家族・健康との相互関係について「頑張り方の社会的調整」「グローバル経済と持続可能性」を通じて広く発表した。秋に行ったドイツでの調査活動を通じて、ダイムラー社での人事担当者・全従業員代表委員会とのインタビュー調査、文書館での資料収集、およびドイツ経営者連盟とのインタビュー調査・資料収集を行った。その結果を合わせた研究の総括として、2013年1月のアメリカ社会科学学会連合・雇用労働学会LERA大会において、Increasing Time Flexibility in Workplace? Comparative Study of Japanese and German Corporationsを執筆・報告した。

またヨーロッパ社会政策ネットワークEspa-netでの秋の大会報告、社会政策学会の春季大会での報告に応募し、採用された。日本語および英語での論文発表が行われる予定である。現地でのインタビュー調査、関連資料の収集と分析、分析結果の全体的な位置づけなどが、おおむね順調に進んでいる.24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は最終年度として、現地での補足調査を行うとともに、アメリカ、ドイツでの国際学会・国際会議、また国内学会で研究成果を報告し、このテーマでの著書の最終原稿の仕上げを行っていきたい,24年度が最終年度であるため、記入しない。
愛鷹山麓ヒノキ林内における表面侵食発生斜面の水文特性

本研究の概要をまとめると次のようになる。調査斜面は愛鷹山北西部標高約900mに位置する林齢63年生のヒノキ林で、林分密度は2200本/ha、斜面は南西向きの平衡斜面である。地質は玄武岩類火山噴出物で、土壌は黒ボク土壌である。試験地の斜面は水平距離68.2m、垂直距離35.2m、平均傾斜角27.3度である。土層厚は山用地簡易貫入試研機を用いて測定した結果、尾根部で1.5m、斜面中上部で3.0m、中上部で1.0m、中下部で4.0m、下部で4.8mであった。これより斜面中上部では侵食が卓越し、中下部下部では堆積が卓越していると推察された。表層土壌(020cm深)の物理性を斜面上部でスズタケが生育し表面侵食をほとんど受けていないとみられる地点と斜面中部で表面侵食の発生している地点、斜面下部の表面侵食土砂の堆積地で比較した。飽和透水係数では非侵食地では10^<-1>から10^<-2>cm/sec、侵食地では10^<-4>cm/sec、堆積地では10^<-2>cm/secのオーダーを示し、侵食地点では表層土壌の透水性が非常に悪くなっていることがわかった。同じ地点で表層土壌の粒度分析を行った結果、表面侵食を受けた地点ではシルト・粘土の割合が減少し、大きな粒径の割合が増加した。斜面上傾斜の異なる3地点に1m×2mの区画を設け、約1ケ月ごとに林外降雨量と侵食土砂量を観測した結果、侵食土砂量は降雨量の増加にともなって指数関数的に増加し、高い相関関係が得られた。また、斜面傾斜の増加とともに侵食土砂量が増加する傾向が見られた。さらに、尾根部から斜面上部、中部、下部の各地点まで移動してくる侵食土砂を捕捉する装置を設け、約1ケ月ごとに測定した。その結果、表面侵食は斜面上で一様に起こっているわけではないこと、主として斜面上方の傾斜変換点付近より発生し、移動・堆積を繰り返し、下方へ流下すること、そのため流域からの侵食土砂量を評価する場合、単に斜面傾斜の面積分布のみで推定すると侵食土砂量は過大に評価される可能性があることなどがわかった。
ブルガダ症候群のSCN5Aドミナントネガティブ変異の機序に関する研究

本研究では、隣接するSCN5Aの二つの変異F355IとD356Nのチャネル機能解析を中心に計画を進めた。D356Nの新しいベクターを用いたプラスミド作成は終了し、機能解析を完了した。結果1)事前に予測された通り、F355Iで確認されたドミナントネガティブ効果は、D356Nでは明らかではなかった。D356Nを単独で発現させた場合ナトリウム電流は測定不能なレベルであり、また野生型プラスミドとD356Nを半量ずつで発現させた場合は野生型プラスミド由来と考えて妥当な密度の電流のみが記録された。D356Nを共発現させたからといって野生型プラスミドの電流量が減少してしまうような現象は観察されなかった。結果2)ビオチン法を用いた膜発現タンパク量の解析はSCN5A-F355Iプラスミドを用いて実施しており、膜発現のタンパク量に大きな違いはないことが確認された。F355I変異は機能喪失変異で、単独で発現させるとナトリウム電流は記録できず、野生型と同時に発現させた場合には野生型のナトリウムチャネルの電流量を低下させる効果を有する。このため、a)SCN5A-F355I単独、b)SCN5A野生型+F355I、c)SCN5A野生型単独、の三種類のトランスフェクションパターンを培養細胞に試し、膜タンパクを抽出してウェスタンブロットで解析したが、いずれのパターンで発現させた場合も細胞膜に発現しているNav1.5チャネルの量自体は大差なかった。研究計画遅延の理由であるが、まず、研究計画の内の細胞膜に発現しているNav1.5チャネルの糖鎖修飾の有無をバンドの発現パターンで確認する手技が、現在まだ完了できていない。これは、ウェスタンブロットで生じる2本のバンド(修飾前タンパクと修飾後タンパク)が近接しており、またあまり明瞭でないため、再現性を持って両者を分離・解析できていないためである。現在ウェスタンブロットの抗体を変更する、電気泳動のゲルの濃度を調整する、泳動電圧を調整し、泳動時間を長めに調整するなどして再現性を持ったバンドの分離を目指している最中である。二つ目の理由として、昨年中に新たにF355IとD356Nの二変異に比較的近い位置に遺伝子変異を有する特発性心室細動の家系が見つかったことが挙げられる。この変異の機能解析も同時に行い同一の論文としてまとめる方向でプロジェクトが進んでおり、現在こちらの変異プラスミドの作成とパッチクランプ解析に時間を取られている状況である。特に変異プラスミドの作成に関しては、SCN5Aの場合しばしば市販の変異導入キットでうまく変異が導入できない事があり、本変異についてもそのせいで通常より時間がかかっている。遅延理由となっている糖鎖修飾の有無の評価については、現在よりやや濃度の高いゲルを用いて低電圧で長時間泳動を行うことで問題が解決可能であると考えており、近く完了できる見込みである。同時並行に進めている新規に見つかった変異のプラスミド作成に関しては、通常のSCN5Aプラスミドの野生型を鋳型にして変異導入キットを用いて実験を行ってもうまく変異導入ができていないため、今後長いSCN5Aの配列を2箇所で切断して3つのパートに分けて、そのそれぞれをベクターにクローニングしたプラスミドをまず作成する予定である。この短縮プラスミドを鋳型にすることで高効率で変異導入が可能となるため、変異導入成功後目的の部位のみを制限酵素で切り出して完全な長さのSCN5Aプラスミドに組み込む予定である。以上のようにボトルネックとなっているパートに関しては順次解決法を見つけて対応しており、引き続き本計画を強力に推し進めていく。

これは、ウェスタンブロットで生じる2本のバンド(修飾前タンパクと修飾後タンパク)が近接しており、またあまり明瞭でないため、再現性を持って両者を分離・解析できていないためである。現在ウェスタンブロットの抗体を変更する、電気泳動のゲルの濃度を調整する、泳動電圧を調整し、泳動時間を長めに調整するなどして再現性を持ったバンドの分離を目指している最中である。二つ目の理由として、昨年中に新たにF355IとD356Nの二変異に比較的近い位置に遺伝子変異を有する特発性心室細動の家系が見つかったことが挙げられる。この変異の機能解析も同時に行い同一の論文としてまとめる方向でプロジェクトが進んでおり、現在こちらの変異プラスミドの作成とパッチクランプ解析に時間を取られている状況である。特に変異プラスミドの作成に関しては、SCN5Aの場合しばしば市販の変異導入キットでうまく変異が導入できない事があり、本変異についてもそのせいで通常より時間がかかっている。遅延理由となっている糖鎖修飾の有無の評価については、現在よりやや濃度の高いゲルを用いて低電圧で長時間泳動を行うことで問題が解決可能であると考えており、近く完了できる見込みである。同時並行に進めている新規に見つかった変異のプラスミド作成に関しては、通常のSCN5Aプラスミドの野生型を鋳型にして変異導入キットを用いて実験を行ってもうまく変異導入ができていないため、今後長いSCN5Aの配列を2箇所で切断して3つのパートに分けて、そのそれぞれをベクターにクローニングしたプラスミドをまず作成する予定である。この短縮プラスミドを鋳型にすることで高効率で変異導入が可能となるため、変異導入成功後目的の部位のみを制限酵素で切り出して完全な長さのSCN5Aプラスミドに組み込む予定である。以上のようにボトルネックとなっているパートに関しては順次解決法を見つけて対応しており、引き続き本計画を強力に推し進めていく。次年度に学会出張に伴う出費と一部の消耗品の更新が重なる可能性が高く、今年度の使用を差し控え次年度の予算に割り付けることとしたため。
労働組合ナショナルセンタ-の再編に関する資料収集と「連合」形成過程の実証的分析・研究

1.月例で研究会を開催し、連合及び労働戦線再編問題についてのこれまでの研究を検討するとともに、研究分担者相互で意見を交換した。月例研究会の討議を踏まえて、研究分担者のうち早川征一郎ほか3名が、日本老働運動の課題、春閾、宮民統一問題、全労連、全労協に関する論文を発表した。また、研究成果の一部は、『日本労働年鑑』第58集、第59集、第60の記事に盛り込まれている。2.ユニオン・リ-ダ-調査については、各種の先行調査を検討し、調査票を作成、2度に分けて配布した。第1次調査の結果は、中間報告の形で既に発表した。最終集計結果は、現在まとめの段階であるが、結果がまとまり次第、発表する予定である。この調査により、現在の日本の労働組合指導者全体についての基本的属性や政治・社会意識などが明らかなるはずである。3.再編過程の事例研究として、自治体労組(大阪府職労)の分裂過程、及び地方組織(連合福岡、福岡県労連)の形成過程に関して組合指導者から聞き取り調査を行った。この聞き取り記録については、近い将来に発表する予定である。4.大原社会問題研究所所蔵の労働戦線再編関係資料の整理と並行して、デ-タベ-ス検索システムを活用しつつ、労働戦線再編関係の新聞・雑誌記事の収集・整理を行った。この記事収集などに基づき労働運動についての日誌を作成し、カ-ドの整理・コンピュ-タへの入力を行った。研究活動としては、月例の研究会を8回開催し、これまでに出された連合及び労働戦線統一問題についての研究論文などを検討、さらに、連合と88年春闘、連合と戦線統一の展望、連合の政策・制度要求、労働界再編の動向などについて報告し、これらの問題についての理解を深めた。また、このような研究分担者による報告のほか、労働戦線再編の経過について外部から講師を招いて報告を聞き、討論した。さらに、労働戦線再編の焦点の1つである自治体労働運動の再編過程について、研究のケース・スタディとして、大阪府職員組合の事例を検討した。このため、昭和63年12月と、平成元年3月との2度、聞き取り及び資料収集を行った。また、現在における労働戦線再編問題と比較するため、戦後初期の労働戦線統一の問題を調査中であり、平成元年1月に、京都府と兵庫県について資料の所在などについて調査した。このほか、次年度に予定されているユニオン・リーダー調査の準備作業の一環として労働調査のあり方をめぐって議論した。研究成果としては、『日本労働年鑑』第58集の特集「『連合』の結成と労働戦線」、春闘と連合に関する早川論文のほか、連合日誌を作成し、それを部分的に『大原社会問題研究所雑誌』に掲載した。今後の研究予定は次のとおりである。これまでどおりに月例研究会を開催し、連合の方針、組織などについて検討を深める。この基礎の上にたって連合と労働戦線統一問題に関する理解を深め、研究分担者各自が論文の枠組みを作り、論文執筆の基礎的準備を行う。また、ユニオン・リーダーに関するアンケート調査を実施するため、調査表を作成し、配布・回収及び集計を行う。さらに、労働組合指導者等に聞き取り調査を実施して、労働戦線統一問題の具体的な様相を明らかにする。研究活動としては、月例の研究会を9回開催し、労働戦線再編の動向についての理解を深めた。その成果は、部分的に『大原社会問題研究所雑誌』370号の特集「転機を迎える日本労働運動」に反映されている。特に89年11月に成立した新連合、全労働及び全労協の3つのナショナルセンタ-については、大会資料等の収集を行うとともに、労働組合組織論の観点なども踏まえつつ、比較検討を加えた。さらに、労働戦線再編の焦点の一つである自治体と教組と労働運動については、8月の自治労働56回定期大会及び、9月の日数組第69回利期大会を傍聴し、資料等を収集いつつ、単産レベルでの労働戦線再編の動向の把握に努めた。また、ユニオンリ-ダ-に関する調査については、各種の先行調査について検討を加え、独自の調査票を作成した。

作成した調査票は、23月に連合加盟の民間労組役員に配布、回収した。回収した調査票については、3月までに基本的な集計を終了した。このほか、デ-タベ-ス検索システムを活用しつつ、労働戦線再編関係の新聞記事の収集・整理を行った。この記事収集に基づき1989年末まで労働運動日誌を作成した。平成2年度の研究予定は、次のとおりである。これまでの月例研究会での理解を基礎の上に、研究分担者各自が、連合、労働線再編問題についての論文の枠組みを作る。今年度実施したユニオンリ-ダ-調査について、集計結果の詳細な分析を行い、報告書を作成する。さらに、労働組合役員等に聞き取り調査を実施して、労働戦線編問題の具体的な様相を把握するよう努める。研究活動としては、研究会を7回開催し、労働戦線再編の動向及びナショナルセンタ-の動向についての理解を深めた。そのうち、2回は外部の講師を迎えて意見を交換した。研究活動の成果は、部分的に『大原社会問題研究所雑誌』384号の特集「労働戦線の再編」に反映されている。また、地方組織形成の事例研究として、福岡県の事例を取り上げた。そのため、連合福岡、福岡県労連などからの聞き取り調査、資料の収集を行った。また、ユニオンリ-ダ-に関する調査については、昨年度実施した第1次調査の集計結果と中間報告を『大原社会問題研究所雑誌』382号に発表した。今年度の調査としては、昨年度の調査で対象とならなかった連合加盟の官公労、全労連、中立系、その他の組合指導者を対象に1月に第2次調査を実施した。これについては、3月までに基本的集計を完了した。7月には中間報告を発表する予定である。
金属酸化物の化学結合のエネルギースケールでの表現と量子材料設計への展開

金属酸化物は、超伝導、プロトン伝導、磁性、強誘電性など多様な物性を示す物質群であり、多様な化学結合を有している。昨年に引き続き、金属酸化物の化学結合をエネルギースケールで理解するために、「酸化物の原子化エネルギー図」を作成した。そして、多価数・電子状態、結晶構造、相変態の3点に対象を絞り、次の観点から調べる。本年度は、計算する金属酸化物の数を増やし、酸化物の一般側について検討した。1.多価数・電子状態遷移金属の酸化物において、遷移金属イオンの価数は種々に変化すし、物理的、化学的性質が変化する。この多価数・電子状態の違いを原子化エネルギーの立場から明らかにした。2.結晶構造多くの金属酸化物の結晶構造単位は、MO_4四面体、MO_6八面体であり(M:金属イオン、O:酸化物イオン)。頂点、辺、あるいは面を共有して、酸化物の構造ができあがっている。この酸化物構造の成り立ちを、構成原子のエネルギーを用いて理解できることを示した。3.相変態多くのペロブスカイト型酸化物(AMO_3)において、MO_6八面体が回転することにより、ある温度で相変態が起きる(例:SrTiO_3)。全エネルギーの計算のみでは、この相変態を理解することは難しく、フォノンモードの計算が行われている。本研究では、回転に伴うA、M,O各イオンのエネルギーの変化に注目することによって、相変態のメカニズムを明らかにすることができた。多様な物性を示す金属酸化物の化学結合を、エネルギースケールで初めて表現し、「金属酸化物の原子化エネルギー図」を作成する。それを基に量子材料設計の新しい展開を図ることが本研究の目的である。平成20年度において、主に多価数・電子状態、結晶構造、相変態の3点に対象を絞り研究を行い、次の成果を得ている。1.約30種の2成分系および3成分系酸化物の計算を行い、金属酸化物の原子化エネルギー図を作成した。図の縦軸は酸化物イオンの原子化エネルギーΔEo、横軸が金属イオンの原子化エネルギーΔE_Mである。ただし、原子化エネルギーは、以下の式で定義され、この値が大きいほどその原子の化学結合への寄与は大きい。定義:原子化エネルギー=(孤立中性原子のエネルギー)-(酸化物中の原子のエルギー密度)2.多くの遷移金属酸化物において、ΔEoはΔE_Mより大きく、酸化物イオンの結合への寄与が大きい。3.原子化エネルギー図上で、化学結合が似ている酸化物は近くにあり、異なる酸化物は遠くにある。例えば、ペロブスカイト型酸化物BaTiO_3(=BaO・TiO_2)の位置は、BaOよりもTiO_2の近くにある。BaTiO_3は主に、TiO_2の化学結合を引き継いでいることが分かる。5.多くの金属酸化物の結晶構造単位は、MO_4四面体、MO_6八面体である(M:金属イオン、O:酸化物イオン)。それらが、頂点、辺、あるいは面を共有して、酸化物の構造ができあがっている。鉄酸化物の場合、面共有の時、酸化物イオンは最も不安定である。6.ペロブスカイト型酸化物MgSiO_3は、超高温、超高圧下でポストペロブスカイト型に相変態する。このとき、SiO_6八面体が頂点のみならず辺をも共有して、Si-Oイオン間距離をできるだけ長く保つようにしている。
網膜可溶性抗原によるラット実験的網膜・ぶどう膜炎の発癌・抑制機構の解析

今年度はまず、今までのS抗原によるぶどう膜炎のラット実験モデル(EAU)での結果をもとに、ヒトの疾患での病態を解明する目的で、T細胞と深い関連を持ち臨床的に重要な可溶型のICAM-1、CD4、CD8、IL-2Rの測定を行った。対象はベーチェット病およびVogt-小柳-原田病症例であり、急性期、回復期など病期との関係や、治療との関連などについて解析した。その結果、可溶型ICAM-1はベーチェット病では回復期に、Vogt-小柳-原田病では急性期に上昇し、可溶型CD4はいずれの疾患でも急性期に上昇していた。特に可溶型CD4の値は可溶型IL-2Rと有意に相関していたが、可溶型ICAM-1には可溶型IL-2Rとの相関は見られず、それぞれの疾患の病因や病態を考える上で興味深い知見が得られた。またheat shock protein(hsp;熱ショック蛋白)の難治性ぶどう膜炎での病因的意義について検討するために、結核菌由来の65kDa heat shock proteinによるラットのぶどう膜炎モデルにおいてhspやその合成ペプチドに対するIgG抗体を酵素抗体法によって測定を行った。その結果、ベーチェット病患者リンパ球に増殖反応性のあるペプチドに対する抗体価はぶどう膜炎を発症したラットにおいて発症しなかったラットに対して有意に高い経時的上昇を認め、hspで免疫したラットでもベーチェット病患者リンパ球に増殖反応性のあるペプチドに対する抗体価の上昇が見られた。これらの結果からhspによるラットのぶどう膜炎モデルにおけるB細胞エピトープが決定され、ヒトのベーチェット病との相関を考える上で重要な結果であった。
どのような要因で幼少期から思春期にかけて体力・身体組成・身体活動が変化するのか

2013年度に小学1年生だった被験者161名は2017年度には小学5年生になった。本研究は,幼少期のどのような要因が思春期の運動スキル,身体組成,身体活動に影響するのか縦断的研究から明らかにすることを目的とした。2017年度には149名の対象者が,漸増負荷試験による最大酸素摂取量測定,DXA法を用いた身体組成評価,投・捕・蹴・打動作評価の調査に参加した。また,加速度計を用いた身体活動量調査には157名が参加し,歩数,中高強度活動量(MVPA)等のデータを収集することができた。2018年度には,MVPAデータをもとに対象者を男女別にしてそれぞれ3分割し(上位・中位・下位),小学1年生から5年生にかけて,MVPAが1上位のまま推移した者,2上位から下位に低下した者,3下位から上位に向上した者,4下位のまま推移した者を男女2名ずつ抽出した。彼らと保護者に対して電話にて半構造化インタビューを実施し,身体活動の維持や変化に関する背景について尋ねた。先行研究では,幼少期の運動スキル,身体組成,体力レベルが思春期の身体活動量を予測する因子として指摘されている。しかしそれらの影響は必ずしも強いとは言えなかった。インタビューをして明らかになったことは,身体活動量の増減や維持には,本人の運動に対する関心の変化,友達の影響,さらには思春期での体の変化(身長の伸びや体脂肪の増加),親の指南や支援等も重要な要因であることである。思春期の身体活動に影響を与える要因は様々であるうえに複雑に関連していた。本研究は,思春期における体力・身体組成・身体活動に幼少期のどのような要因が影響しているのかを明らかにすることを目的とした。本研究は縦断的に行なわれており,小学1年生から追跡してきた集団が平成29年度には小学5年生となった。平成29年度の調査では,おもに7月から8月にかけて,おもに有酸素能力測定(走行運動による漸増負荷式最大酸素摂取量),運動スキル評価(投・蹴・捕・打動作を撮影),二重X線吸収法を用いた身体組成および骨密度測定を実施した。小学1年時には161名が参加していたが,今回の測定では151名が参加した。継続率は93.7%であった。測定できなかった被験者には,習い事との調整がつかなかった者が目立った。得られたデータは当日中に評価をし,帰宅の際にはシートにまとめてフィードバックした。10月から11月にかけては3次元加速度計を用いた身体活動量調査,保護者の健康度・生活習慣に関する質問紙調査(DIHAL.2),体温調査,生活・運動習慣に関する質問紙調査を実施した。調査に参加した被験者は161名中158名で,継続率は98.1%であった。得られた身体活動量データは集計し,日毎の歩数,高強度運動の時間,過去の履歴,全体傾向のコメントを付けてシートにまとめてフィードバックした。90%以上の被験者が縦断的調査に参加し,必要なデータを十分に得ることができた。今後はデータを分析し,思春期に体力が高くアクティブな子どもが,幼少期にどのような特徴があったのかを分析する。また,体力や身体活動が幼少期から思春期にかけて,1高いまま維持,2高かったが低下,3低かったが向上,4低いままである典型的な子どもと保護者を対象にしてインタビュー調査をしてその背景を探る。端数が生じたため。H30年度にはインタビュー協力の謝金等に充てる。
近代英国小説史における作者の身体表象の研究：十八世紀小説を中心に

十八世紀イギリスの小説では作者が自らの姿を隠すことでリアリティを演出していた。しかし十九世紀には作者が作品の主権者として振舞うことが社会的に許容されるようになる。ところが二十世紀に入ると、主権者としての政治的な作者だけではなく、身体をもった自然的な作者もまた小説の前面に現れるようになる。本研究は、作者の身体の表象に注目して近代小説、とりわけ18世紀のイギリス小説の特徴を再検討することにより、イギリス近代小説史と小説の起源をめぐる研究に新たな局面を切り開くことを目指した。今年度、最も時間を割いたのはGulliver's Travelsに関する研究であった。IASIL Japanの年次大会シンポジウム"To Islands, I: Odysseus, Gulliver, Oisin"では、Gulliver's Travelsが作者であるSwiftとは別にGulliverという語り手を設定することで、如何に効果的に読者を作品の細部に巻き込み、作品と読者、さらには作者との固定した関係に揺さぶりを加えているかを指摘した。また、2013年刊行予定の『「ガリヴァー旅行記」徹底注釈』(服部典之、原田範行との共著。原稿はすべて執筆ずみ)では、複数の箇所でGulliver's Travelsにおける作者の身体表象を考察したが、とりわけSwiftの生前に刊行された本作の様々な版における肖像画を、本研究の視点から詳細に論じることで、既存の研究にはない考察を行うことができた。また、前年度のRobinson Crusoe研究で興味を抱いた、本作のダイジェスト版や、ヨーロッパで刊行されたいわゆるRobinsonade(ロビンソン物語)について考察を深め、日本ヘルダー学会のシンポジウム「18世紀における〈ロビンソン物語〉」で成果を発表した。また、9月にロンドンに滞在し、主にGulliver's TravelsとDefoeのJournal of the Plague Yearに関する調査を遂行した。文献調査はもちろんのこと、Journal of the Plague Yearで描かれたロンドンにおけるペスト流行の過程を、現地を歩くことで確認し、本作の記述のリアルさを再確認した。その成果は、飯田橋文学会での口頭発表「デフォー『ペストの記憶』とロンドン」で示した。なお、平野啓一郎『ドーン』の文庫解説をはじめ、日本の現代文学についても本研究を踏まえて論じた。2013年度の前半は、『「ガリヴァー旅行記」徹底注釈』の完成に力を注ぎ、8月に無事に刊行した。これは原田範行氏(東京女子大学)、服部典之氏(大阪大学)との共著であるが、これは注釈だけで593頁にわたる大部の著作であり、私はその三分の一強を執筆した。また、2014年5月に刊行予定の『名誉革命とイギリス文学』(冨樫剛編)に「名誉革命とフィクションの言説空間ーデフォー作品における神意(プロヴィデンス)の事後性」という論考を寄稿した。いずれの研究業績も、本研究で得られた知見を応用して完成させることができた。また、現在発表媒体を模索中であるが、2011年の東北大学での集中講義、および2012年の高知大での集中講義をもとに、「小説の機能」という標題の長い論考を書きはじめた。この論考では、十八世紀イギリス小説において、作者と登場人物との関係が今日では想像もできないほど複雑であったことに注目することで、近代小説の特質を新たな見地から明らかにするものである。現在のところ、『ロビンソン・クルーソー』に関する章を完成させている。その他、2014年5月に刊行予定の『イギリス文学入門』(三修社)では、イギリス18世紀の作家紹介の多くを担当し(上述の作家はすべて私が担当した)、「分人主義と小説の未来ー平野啓一郎論」では、平野啓一郎が提唱している「分人」という概念が、『ロビンソン・クルーソー』以降の近代小説史の流れのなかでいかなる意味をもつかを考察している。なお、2013年12月から2014年1月にかけて、アメリカ合衆国ロサンゼルス近郊にあるハンチントン・ライブラリーにて、デフォーとスウィフトの手稿を集中的に読んだ。まさに作者の身体に触れるような経験で、研究上の発見も多数あった。今年度はDaniel Defoeの作品を中心に、作者の身体表象を研究した。その成果は、9月に刊行された『ロビンソン・クルーソー』の訳者解説(36ページにわたる)と『群像』11月号に掲載された長篇評論「断端のノスタルジアー平野啓一郎と現代文学の条件」によく表れている。前者ではRobinson Crusoe(1719)という本研究にとってもっとも重要なテクストのひとつに関して、作者Defoeと主人公Crusoeとの類似を指摘した上で、人肉食に象徴される無法な状況での個の倫理が探求されていることを示し、Crusoeという個人の身体を生身のものとして読者に実感させるためにDefoeがみずからの身体を読者から隠そうとしたことを述べた。

後者では、前者でも論及したRobinson Crusoeの先行作品、Aphra BehnのOroonoko(1688)等、西欧の様々なテクストを取り上げながら、西欧の近代文学における「自然」が伝統の解体する無秩序を意味していたのに対し、日本の近代文学、さらには20世紀以降の西洋文学において、そのような「自然」が消滅したことを述べた。このとき「自然」と対峙するものとしてあった個の「内面」が解体したことも指摘し、現代小説がいかにこの事態を受け止めてきたかを考えるために、主に平野啓一郎の小説について考察した。その結果、現代文学において自然な肉体の欠損そのものが啓示的な意味を持ちうることを見いだし、小説における身体表象の問題の重要性を再確認した。他には、見市雅俊編著『近代イギリスを読むー文学の語りと歴史の語り』に関する研究発表を12月に行い、当時多数出版されたRobinson Crusoeのダイジェスト版のうち代表的な作品とオリジナルとを比較考察し、後者の生々しさが「作者」性の消去によってもたらされていることを明らかにした。最終年度に当たる本年には、本研究のまとめとなる論考を執筆した。「小説の機能」というタイトルで『群像』に連載された論文がそれに当たる。そこでは、イギリス18世紀の小説における作者と登場人物と読者の関係性に新たな考察が加えられている。具体的には、デフォー『ロビンソン・クルーソー』、スウィフト『ガリヴァー旅行記』およびリチャードソン『パミラ』を分析し、『ロビンソン・クルーソー』では主人公の背後に作者デフォーが暗示され、読者と作品世界とのつながりを媒介する装置となっていること、『ガリヴァー旅行記』でも類似した工夫が見られるが、そこではむしろ読者をとりまく現実の根拠を奪い、世界の荒唐無稽な有様へと読者の意識を覚醒させることが目論まれていること、さらに『パミラ』では、ヒロインへの他のキャラクターの様々な欲望を読者が共有するような工夫により、作者の身体が見えなくなる一方で、読者と作品世界とが媒介なしにつながっているという錯覚を与えるようになったことが示された。ここまでの内容は、本研究の課題である「作者の身体表象」が、近代小説の先駆とされる18世紀イギリス小説において、当初は重要な機能を果たしたものの、次第に忘却されたという私の仮説への具体的な証拠となる。現在、スターン『トリストラム・シャンディ』の読解を通じて、作品内部から身体を削除された作者が、どのように作品に介入できるのかを考察しているが、年度内に成果を発表するまでには至らなかった。他方、「名誉革命とフィクションの言説空間ーデフォー作品における神意の事後性」という論考を発表し(『名誉革命とイギリス文学』所収)、デフォーのフィクションが当時の社会における現実といかに対応していたかを検証した。これもまた、18世紀小説を純然たるフィクションではなく、特異な現実表現として読もうとする点で、本研究のテーマに沿った論考である。イギリス文学、文学理論今年度の最大の目標であったGulliver's Travelsに関する研究は計画通り進み、刊行こそ間に合わなかったが『「ガリヴァー旅行記」徹底注釈』という形で成果をまとめることができた。なお、本書は共著であるが、私の執筆箇所だけでも400字詰め原稿用紙換算で600頁以上になる。
19世紀後半期における世界交通革命の進展と日本-開国・開港の再考－

本年度では、19世紀後半期に於ける東アジア海域への汽船燃料である石炭供給がどのように行われ、スエズ運河・アメリカ大陸横断鉄道の開通後急速に拡大する海上交通需要にどのように対応したのか、を日本炭の輸出に即して解明することに重点を置いた。日本産石炭に対する需要は、すでにペリー来航時から世界的に注目されており、アメリカの対日戦略の重要な柱としてペリーの派遣時から明確に意識されており、それを受けてペリーの対日要求にも明記されていたことはすでに明らかにした。今年度は、そうした石炭供給の要求に日本がどのように対応したのか、を明確にすることを主目的とした。そのため、分析は国内資料の収集と分析が主たる作業となり、当初計画していたイギリスでの資料調査を断念することとなった。主に「通商彙纂」や「佐賀藩資料」などを用いて、高島炭鉱のアジア輸出を分析した結果、2点のことが明確となった。第一は、輸出のみならず、国内開港場での供給が過半を占めており、いわゆる貿易統計では把握できない事実上の輸出が存在したことである。これは、幕末・明治期における日本の貿易構造に関する新たな見直しの必要を迫るものであった。第二は、貿易統計で把握できる石炭輸出に限っても、これまで指摘されていた以上の質量ともに圧倒的な日本炭の供給が行われていたことが明確となった。以上、3年間に亘る成果として、日本の開国・開港が同時期において世界的に急進展していた交通革命の推進役として重要な役割を果たしていたことが明確となった。ペリー来航時におけるアメリカの対日戦略を再検討した結果、従来の難破船の救助・寄港地の開設、通商の要求はむしろ建前ないし口実としての性格が強く、最大の利害は太平洋横断定期航路を維持するための蒸気船の燃料である石炭にあったことがほぼ確実となった。そのことにより、1848年のカリフォルニア獲得から急速に具体化する太平洋横断航路実現に向けた政策のなかで対日開国要求が政策全体の中でどのような位置づけを与えられるのか、についてもほぼ明らかとなった。東アジアでほぼ唯一安価で大量に石炭を供給できる国は日本しかなく、列強の関心もそこに寄せられていたことも併せて次第に明らかになりつつある。これに対して、日本(幕府)はどこまで其の本音を理解していたのか、については、開国・開港の過程を明らかにするうえで、幕府だけでなく、佐賀藩、薩摩藩などの雄藩の状況を調査するべきであることが課題として明らかになった。そこで、日本側の状況を明確にすることを第一の課題とし、長崎県立歴史文化博物館所蔵の高島炭鉱関係史料、グラバー関係史料を調査したところ、多くの関係資料が所蔵されていることが明らかとなった。これらの資料と佐賀県立図書館で公開されている佐賀藩資料との照合が必要となり、来年度の課題が一つ具体化した。また薩摩藩については、黎明館に所蔵される薩摩藩関係史料を閲覧したが、量が膨大であり、また史料情報が不足しているため、丁寧な調査が必要となり、時間的にかなりの困難を伴うことが判明したが、館の都合で本格的な調査は慎重に実施することとなった。これまでの幕末貿易史の研究において、石炭輸出については、その貿易額の相対的な少なさからあまり注目されてこなかった。しかし、今回アメリカの議会・外交文書の分析から、アメリカの対日戦略における石炭の位置づけが明確になったことは、ペリー来航・開国に関する従来の理解を大きく変更させるものであり、また19世紀中葉における交通革命における日本の役割の重要性を世界のグローバル化のなかで明らかにしえたことは、大きな成果であったと評価できよう。この点については、列強と幕府との交渉だけでなく、西南雄藩の動向も明らかにする必要があることも判明し、新たな課題として位置づけるべきことが明確となった点も、研究の進捗の上で、重要な論点の浮上として評価できる。国内の資料状況についても、大きく変化しており、新資料の発見もあるなど、現地調査の成果も研究の進展の上で、重要であった。1853年におけるペリー来航とその後の和親条約締結交渉において、アメリカ側が日本産石炭の入手に高い関心を示していたことから、アメリカの対日関心の中心が日本の開国による貿易の開始にあるのではなく、汽船による太平洋横断定期航路の開設のため、燃料としての石炭の確保にあることが明確になった。アメリカの最大の利害は、ヨーロッパに対して、アメリカが圧倒的優位に立つことができる太平洋航路の実現であり、そのために不可欠な日本沿岸における航海の安全の保証(日米和親の確約)と、汽船の燃料として、アジア地域で唯一産出される優良な日本炭を入手することであった。この後者の側面を実証するため、本研究では、優良炭鉱として代表的存在であった高島炭鉱の実態の究明を進めてきた。その結果、幕末・明治初期に高島炭鉱を経営した佐賀藩の史料である、鍋島奉効会所蔵の鍋島家文書を分析し、これまでグラバーに焦点が当たっていた炭鉱経営に佐賀藩が積極的な役割を果たしていたことがことが明確になってきた。開港当初に供給された日本炭は、必ずしも列強の期待に応える品質ではなかったこと、高島炭鉱が本格的に稼働を始めてから、日本炭に対する評価が急激に高くなったこと、イギリス側が炭鉱経営に積極的な姿勢を示したが、日本側が自前での開発を進めて、石炭生産を拡大していった経緯も明らかになって来ている。その過程で、廃藩以後における高島炭鉱の経営と産炭状況について解明する必要性も明確になってきた。