hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
開リーマン面の理想境界の研究

1.マルチン理想境界:今井は、擬カトー族一般符号ラドン測度をポテンシャルとする定常シュレーディンガー作用素は、ピカール次元が正のとき、その測度の全変分測度とルベーグ測度に関する2乗可積分関数空間上で本質的に自己共役であることを示した。多田・中井は、定常シュレーディンガー方程式のディリクレ解の境界挙動から境界値関数の挙動を導いた。多田・中井は、回転不変密度に関するピカール原理の除外摂動となる為の密度の増大度を決定した。瀬川は、原点空きリーマン球面を基底面とする、m葉cyclic非有界被覆面のマルチン理想境界を決定した。2.ロイデン理想境界:中井は、領域の境界点が全てグラフ点のとき、領域上の擬有界調和関数が境界値関数のディリクレ解として表示されることを示した。中井は、リーマン多様体の劣等角的ロイデン完閉化が同相である為の必要十分条件は、殆擬等距離写像が存在することであることを示した。3.調和関数の境界挙動:瀬川は、有限葉非有界被覆面と基底面上の正値調和関数の空間が一致する為の条件をマルチン境界の概念を用いて与えた。また、有界調和関数の空間が一致する為の条件も与えた。中井・多田は、リュービルの定理の拡張が、多重調和関数を真に含む関数族に対して成立することを示した。4.有理型関数の値分布論:上田は、ボレル恒等式の不可能性の議論を使って、全平面で非定数の有理型関数の零-1-極集合のある意味での希薄さについて検討した。5.有界正則関数の点分離及び関数環の理論:中井は、一致の定理が成立すれば、ミルベルグ現象が成立することを示した。また、逆は成立しないことを例示した。成田は、正則関数環がリーマン面の点を分離する為の必要十分条件を与えた。成田は、平面の有界開集合に対し、補間点列と調和補間点列が一致する為の十分条件を与えた。研究課題について、(1)マルチン理想境界、(2)ロイデン理想境界、(3)調和関数の境界挙動、(4)有理型関数の値分布論、(5)有界正則関数の点分離、の5つのテーマに関する研究を行い、以下の結果を得た。(1)多田・中井は、一般符号ラドン測度をポテンシャルとする定常シュレーディンガー方程式の連続超関数解の層がブルロー空間の時、一般化ディリクレ解の境界挙動から境界値関数の挙動を導く結果を得た。また、可積分関数空間の双対空間の単位球の弱^*コンパクト性を使って、ハルナック原理からハルナック不等式を導く証明を与えた。今井は、一般符号ラドン測度をポテンシャルとする定常シュレーディンガー方程式に関する孤立特異点に於けるピカール次元が正の時、その測度が擬カトー族であれば、シュレーディンガー作用素はその測度の全変分測度とルベーグ測度に関する2乗可積分関数空間上で本質的に自己共役であることを示した。(2)中井は、領域の境界点が全てグラフ点のとき、領域上の擬有界調和関数が可解境界値関数の一般化ディリクレ解として表示されることを示した。(3)瀬川は、グリーン関数が存在するリーマン面とそれを基底面とする有限葉非有界被覆面に対し、基底面上の正値調和関数の空間と被覆面上のそれとが一致する為の条件をマルチン境界の概念を用いて与えた。

更に、基底面が単位円板の場合に、具体例を与えた。(4)上田は、ボレル恒等式の不可能性の議論を使って、全平面で非定数の有理型関数の零-1-極集合のある意味での希薄さについて検討した。(5)成田は、正則関数環がリーマン面の点を分離する為には、連結な境界を持ち閉包が増大してリーマン面に収束する様な相対コンパクト開集合の列が存在して、各開集合の境界のある近傍を正則関数環が分離することが、必要十分であるを示した。研究課題について、1.マルチン理想境界、2.ロイデン理想境界、3.調和関数の境界挙動、4.有理型関数の値分布論、5.有界正則関数の点分離及び関数環の理論、の5つのテーマに関する研究を行い、以下の結果を得た。1.多田・中井は、原点空き円板上の非負値回転不変局所ヘルダー連続な密度に関するピカール原理について、除外摂動となる密度の原点での増大度は、密度が距離に関して単調減少のとき、距離の-2乗以下であることを示した。瀬川は、原点空きリーマン球面のm葉のコピーを、原点に収束する実軸上の閉区間の列の上でcyclicに接合して得られる被覆面のマルチン理想境界は、基底面で考えて閉区間の列が原点においてthinのとき、原点を始点とするm本の有限半径の和集合であることを示した。2.中井は、2つのリーマン多様体の劣等角的ロイデン完閉化が同相である為の必要十分条件は、これ等のリーマン多様体の間に殆擬等距離写像が存在することであることを示した。3.瀬川は、グリーン関数が存在するリーマン面とそれを基底面とする有限葉非有界被覆面に対し、基底面上の有界調和関数の空間と被覆面上のそれとが一致する為の条件をマルチン境界の概念を用いて与えた。中井・多田は、調和関数に関するリュービルの定理の拡張が、多重調和関数を真に含むある関数族に対して成立することを示した。4.上田は、ネバンリンナの3函数定理を一般化した。5.中井は、一致の定理の成立がミルベルグ現象が成り立つ為の必要条件ではないことを例示した。成田は、平面の有界開集合に対し、補集合の各成分の直径の下限が正のとき、補間点列と調和補間点列が一致することを示した。
革新的イメージングによる上皮細胞間コミュニケーションの異常における力の役割

接着斑形成と細胞仮足の伸展は、がん細胞の運動亢進や神経突起伸長に重要である。細胞仮足内では、アクチン線維が中心に向かって絶え間なく移動する求心性アクチン流動が存在する。この流動と接着斑が連結すると、流動に伴う力が、接着斑、更には細胞外へ作用すると考えられているが、どのように連結しているかはほとんどわかっていない。単分子イメージングはアクチン流動、接着斑、細胞外基質(ECM)の変位を分子レベルで高精度に捉える強力なツールである。私は、高効率・高時空間分解能で細胞内単分子観察を実現するeSiMS顕微鏡法(easy, efficient, electroporation-based Single-Molecule Speckle Microscopy)を開発し、細胞仮足でアクチン流動と接着斑の連関を明らかにした。その結果、ラメリポディア内の接着斑前方では、アクチン線維は接着斑に集まるように流動することを見出した(Yamashiro et al. MBoC 25:1010, 2014)。接着斑分子ビンキュリン、タリン、インテグリンβ1を一分子観察すると、接着斑前方において、これらの分子はアクチンネットワークに会合して接着斑に集められるように流動しており、流動力が接着斑分子を接着斑方向に掻き集めるように働くことが示唆された。さらにコラーゲンゲル上培養系において、上皮細胞のラメリポディア近傍で、コラーゲン線維がアクチン流動と同一方向に移動することを観察した。これらの結果より、ラメリポディアでは、アクチン流動が接着分子を介してECMと連結し、接着斑がアクチン流動を引き寄せることでこれらの分子を接着斑の方向へ掴み取ることが示唆された。細胞仮足が`つかみ取る'動きは、ECMの再配向に寄与する可能性があり、ECMリモデリングを伴う生体運動や病態生理の理解に繋がることが期待できる。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、新規蛍光アクチンプローブを用いた高効率・高解像度の改良型単分子スペックル顕微鏡により、上皮細胞ラテラル領域に発生する力の細胞間情報伝達における役割を明らかにすることを目的としている。本年度は以下の4点において進展が得られた。(1)改良型単分子スペックル顕微鏡法技術の詳細に関する著書を発表した(Yamashiro et al.,Methods in Cell Biol.,2015)。(2)培養上皮細胞間接着構造(アドヘレンスジャンクション)のアクチン構造一分子ライブイメージングに成功した。(3)細胞競合モデルMDCKとMDCK-RasV12の共培養系を用いて、正常・がん細胞境界のアクチン一分子ライブイメージングに成功した。現在、正常細胞間またはがん細胞間とのアクチン動態の差異を検討している。(4)昨年度において、改良型単分子スペックル顕微鏡法により細胞-基質間接着(接着斑)とアクチン線維流動の相関を初めて高精度で明らかにした(Yamashiro et al., Mol. Biol. Cell, 2014)。この研究を踏まえ、細胞-基質間接着(接着斑)によるアクチン流動の変化の意義について新しいモデルを提唱した(Yamashiro and Watanabe, J. Biochem., 2014)。研究計画に則り、培養上皮細胞間接着構造(アドヘレンスジャンクション)のアクチン構造一分子ライブイメージングと、細胞競合モデルMDCKとMDCK-RasV12の共培養系において正常・がん細胞境界のアクチン一分子ライブイメージングに成功した。現在、上記構造のアクチン動態解析を進めており、基本的な知見が得られてきている。

また、これまでの研究成果について英文総説(Yamashiro and Watanabe, J. Biochem., 2014)及び著書(Yamashiro et al., Methods in Cell Biol., 2015)を発表した。27年度が最終年度であるため、記入しない。培養上皮細胞間接着構造(アドヘレンスジャンクション)のアクチン構造一分子ライブイメージングと、細胞競合モデルMDCKとMDCK-RasV12の共培養系において正常・がん細胞境界のアクチン一分子ライブイメージング解析を進める。また、培養上皮細胞の基底面において、アクチンの発生する力が細胞外マトリックス(コラーゲン)をリモデリングする分子機構の可視化解明を進める。これらの研究成果について、学会及び研究論文として発表することを目指す。
重症心身障害児の主体的行動を促進する物理的環境の解明

平成25年度は,苅田(2012)の効果モデルに基づき,アクションリサーチを行った.雑音(Noise)が少なく有意味な情報(Singal)を受信しやすい物理的環境(高S/N比環境)におけるMID児の主体的行動を観察したところ,刺激の周波数が低い刺激において主体的行動が増加した.平成2627年度においては,高S/N比環境において,提示刺激を高周波数条件・低周波数条件・統制条件と変化させ,唾液アミラーゼ測定装置,心拍による自律神経測定装置,重度障害者用行動記録・解析システム等を用いて測定した.研究成果は,以下の発表論文・学会発表等において公表した.重度の知的障害と重度の運動障害を併せ持つ重症心身障害児(以下,MID児)は,両障害の程度が極めて重く,異常緊張性反射活動等により主体的行動が制限されてしまう。MID児は,支援がなければ能動的に運動を企図し環境と相互作用することが困難であり,更に身体運動や認知の発達が停滞・遅滞する危険性が高まる。異常緊張性反射活動は精神的負荷によって増大するが, MID児にとって精神的緊張を低減する環境においては,MID児の主体的行動が増加することも知られている。申請代表者は,MID児の主体的行動の参与観察や,その際の生理的ストレス反応の測定を通して,ストレス低減が示唆された環境は,雑音(Noise)が少なく,快感情を誘発する刺激(Signal)の提示頻度が低い(S/N比が高く,提示刺激の周波数が低い)特徴を持つという仮説を提唱した(苅田,2011)。平成25(2013)年度は,苅田(2011)が提唱する「MID児のストレス低減に環境特性が及ぼす効果モデル」に基づき,アクションリサーチを行い,環境のS/N比と刺激の周波数を操作しつつ,MID児の主体的行動と生理反応等の関連について検討を加えた。3名のMID児を対象に,高S/N比環境における主体的行動を観察した。iPadに興味を示すMID児においては,操作と画面反応が一対一になっており,刺激の周波数が低いアプリにおいて主体的行動が増加した。また,刺激に対する過敏さのあるMID児に対して,視覚刺激を少なくし,眼前でゆっくりと移動させたところ,追視や上肢による操作が観察された。生理反応等の測定においては,唾液アミラーゼ測定装置(ニプロ社,唾液アミラーゼモニター),心拍による自律神経測定装置(WINフロンティア社,マイビート)重度障害者用行動記録・解析システム(東京大学,OAK)によるビッグデータ測定が可能であることが示唆された。重度の知的障害と重度の運動障害を併せ持つ重症心身障害児(以下,MID児)は、両障害の程度が極めて重く、異常緊張性反射活動等により主体的行動が制限されてしまう。申請代表者の苅田(2011)は、雑音(Noise)が少なく、快感情を誘発する刺激(Signal)の提示頻度が低い(S/N比が高く、提示刺激の周波数が低い)特徴を持つ環境において、MID児のストレスが低減し、主体的行動が増加するという仮説を提唱した。平成26年度は、平成25年度に実施したアクションリサーチの結果を踏まえて、苅田(2011)が提唱する「MID児のストレス低減に環境特性が及ぼす効果モデル」に基づき、実験的介入を行った。具体的には、3名のMID児を対象として、高S/N比環境において、提示刺激を高周波数条件・低周波数条件・統制条件と変化させ、唾液アミラーゼ測定装置、心拍による自律神経測定装置、重度障害者用行動・解析システム等を用いて測定した。重度の知的障害と重度の運動障害を併せ持つ重症心身障害児(以下、MID児)は、両障害の程度が極めて重く、異常緊張性反射活動等により主体的行動が制限されてしまう。申請代表者の苅田は、雑音(Noise)が少なく、快感情を誘発する刺激(Signal)の提示頻度が低い(S/N比が高く、提示刺激の周波数が低い)特徴を持つ環境において、MID児のストレスが低減し、主体的行動が増加するという仮説を提唱した(苅田, 2011)。平成27年度は、平成2526年度に実施したアクションリサーチ等の結果を踏まえて、苅田(2011)が提唱する「MID児のストレス低減に環境特性が及ぼす効果モデル」に基づき、実験的介入研究を行った。具体的には、高S/N比環境において、提示刺激(高周波数条件・低周波数条件・統制条件)を変化させ、唾液アミラーゼ測定装置、自律神経測定装置、重度障害者用行動・解析システム等を用いて、MID児(13名)の生理反応や主体的反応の変化を測定した。平成25年度は,苅田(2012)の効果モデルに基づき,アクションリサーチを行った.雑音(Noise)が少なく有意味な情報(Singal)を受信しやすい物理的環境(高S/N比環境)におけるMID児の主体的行動を観察したところ,刺激の周波数が低い刺激において主体的行動が増加した.平成2627年度においては,高S/N比環境において,提示刺激を高周波数条件・低周波数条件・統制条件と変化させ,唾液アミラーゼ測定装置,心拍による自律神経測定装置,重度障害者用行動記録・解析システム等を用いて測定した.研究成果は,以下の発表論文・学会発表等において公表した.研究遂行自体は、計画通りに進展している。平成26年度は、少人数の重症心身障害児(MID児)への実験的介入を開始し、個人のニーズに合わせた高S/N比環境と低S/N比環境下での観察・介入を行った。ただし、研究成果の公開について、外的要因の影響でやや進展が遅れている。

研究成果をまとめた論文を全国学会に投稿したが、当該論文が約1年間査読されていなかったことが明らかとなった。より査読体制が整った全国学会に投稿するため、大幅に修正を加える等の作業に追われた。また、平成26年度は、勤務する大学において学部改組して課程認定を受けるため、各種会議・申請書類の提出に多くの時間が必要であった。そのため、研究成果の公開については、平成27年度に持ち越しとなった。特別支援心理学平成27年度は、愛媛県・東京都・宮崎県等において対象人数を増やした実験的介入(計15名程度)を行う。過去2年間のデータの解析により,検証を行う状況・条件を統制し,短時間での実験実施・測定(1研究協力者2030分,信頼性確認のため5回測定)を計画している。また、実験によって得られたメガデータ(MID児の生理反応,主体的行動等)を解析し,効果モデルの再検証を試みる。計画通り,アクションリサーチを実施し,主体的行動を測定する指標を作成するとともに,フィールド調査において測定可能な生理反応測定装置を選定することができた。これらの研究成果は,学術論文1編(審査中),学会発表2編として発表した。研究分担者の樫木暢子准教授が、平成25年度に別プロジェクトの立ち上げ等で忙しく、実施できなかった調査打ち合わせ・調査準備等を平成26年度に実施し、平成2526年度の計画分は概ね使用した。軽微な消耗品費が残っていたが、平成27年度の調査等で必要と判断したため持ち越した。平成26(2014)年度には,少人数のMID児への実験的介入を行う。平成25(2013)年度のアクションリサーチによって得られた結果から,モデルの検証に適した高S/N比環境と低S/N比環境を選定する。また,周波数(提示頻度)を操作的に変化させることができるように刺激提示装置(玩具等)を調整する。樫木暢子准教授が担当する東京都等での調査において、平成27年度の予算と合わせて当該予算を遂行する予定である。研究分担者の樫木暢子講師が,重症心身障害児者病弱児を対象としたプロジェクトを起ち上げるために非常に多忙であり,担当する予定であった東京都での調査打ち合わせと調査準備が延期になったため。もっとも,樫木講師が担当する予定だった上記計画は,平成26年度に予定している実験的介入に向けた準備であったため,平成25年度の計画に遅れ等の影響は出ていない。樫木暢子講師が担当していたプロジェクトは,平成25年度で立ち上げが終わり,平成26年度については平成25年度の予定と併せて当該年度の予定を遂行する予定である。
超高圧下での生合成模倣の全合成とＤｉｅｌｓ－Ａｌｄｅｒ反応における圧力効果の解明

本研究では、生物活性を有する複雑な構造のクロロププケアナニンに着目し、その効率的合成法の開発を行った。生合成模倣の全合成を計画し、そのモデル化合物となる光学活性なビニルアレンとMOBを用い、超高圧下での連続的なDiels-Alder反応・カルボニル-エン反応とアシル基の転移反応によりクロロププケアナニンのモデル合成に成功した。続いて生合成前駆体の合成研究を行い、それぞれ重要な中間体やフラグメントの合成に成功している。またDiels-Alder反応における圧力効果の調査のため、ロバスタチンの生合成中間体を基質として超高圧下でのDiels-Alder反応を行った。本研究では、生合成を模倣した超高圧下での連続的分子間Diels-Alder反応、分子内carbonyl-ene反応を合成戦略とし、高度に官能基化されたchloropupukeananinの全合成を達成することを目的とした。生合成前駆体であるpestheic acidの合成では、多置換のジアリールエーテルの効率的構築が鍵となる。そこで収束的な合成を目指し、Ullmann反応もしくはBuchwald-Hartwig反応によりエーテル化を行うことにした。5置換ベンゼンである右側フラグメントは、ヨウ素体及びフェノール体をそれぞれ市販の化合物より7工程、8工程で合成に成功した。左側フラグメントのモデル化合物としてクレゾールを用いて条件検討を行ったところ、ジアリールエーテルを得ることに成功した。現在は左側フラグメントの合成を行っている。また、生合成でのDiels-Alder反応の圧力効果の検証研究は、Lovastatinの生合成経路について行うこととした。Lovastatinの生合成中間体であり、Diels-Alder反応前駆体であるトリエンはシトロネロールからJulia-Kocienski反応を含む数工程で合成した。ジエノフィルが不飽和エステルである基質において、超高圧条件(1.0GPa、24時間)で分子内Diels-Alder反応を行った。常圧・加熱条件下での反応に比べて、Diels-Alder反応の加速効果は確認できたが、主生成物および副生成物は同一のものであった。他に痕跡量の構造未確認の生成物があり、現在構造解析中である。また、ジエノフィルの置換基を嵩高くすることで選択性の向上が見込めるため、様々な前駆体を合成する予定である。本研究では、複雑な炭素骨格を持つ、高度に官能基化されたchloropupukeananinの全合成を達成することを目的とする。生合成を模倣した超高圧下での連続的分子間Diels-Alder反応、分子内carbonyl-ene反応を合成戦略とする。始めに生合成前駆体iso-A82775Cとpestheic acidのモデル化合物を用いてchloropupukeananinの生合成経路の検証実験を行った。光学活性な生合成前駆体を超高圧条件(1.0GPa, 96h, rt)に賦すことで、分子間逆電子要請型Diels-Alder反応と分子内carbonyl-ene反応が進行し、一挙に3環性の化合物が収率70%で得られた。これは天然物として単離されているchloropupukeanolide Dと同じ骨格を有する。続いて塩基性条件下でサリチル基の転移を行い、chloropupukeananinのモデル化合物の合成を達成した。続いて本基質の調製を行った。iso-A82775Cの合成は、D-quinic acidを出発原料としてアリル基の付加とcross metathesisを用いるプレニル基の導入と種々の官能基変換により光学活性なシクロへキセノンを得た。現在は、ビニルアレンの導入について検討を行っている。また、pestheic acidの合成では、多置換のジアリールエーテルの効率的構築が鍵となる。そこで収束的な合成を目指し、Ullmann反応によりエーテル化を行うことにした。モデル化合物を用いて条件検討を行ったところ、CuIと1,10-phenanthrolineを用いる条件で多置換ジアリールを得ることに成功した。現在は本基質でのエーテル化を行っている。今年度末の研究室の主宰教員の定年退職のため、研究室の学生の人数が激減し、研究の推進に必要な学生数が足りなくなった。また、研究室の機器や試薬などを廃棄処分せねばならず、その作業のため1ヶ月以上研究活動ができなかった。引き継き、Chloropupukeananinの合成研究を行う。まず、生合成前駆体を合成した後、超高圧条件下でのDiels-Alder反応/carbonyl-ene反応を行う。また並行して、生合成模倣のDiels-Alder反応における圧力効果の解明についての研究を行う。

また、研究室の機器や試薬などを廃棄処分せねばならず、その作業のため1ヶ月以上研究活動ができなかった。そのため研究の進行が遅れ、繰越金が発生した。また、次年度は他研究機関に異動になるため、研究環境をこれまで通りの水準にするために機器備品、薬品等の購入を予定している。
多能性造血幹細胞とストローマ細胞との間の主要組織適合抗原複合体拘束性の解析

(2)このP-stem cellsは、胸腺内へ注射すると胸腺内ですべての血球系へと分化できることが明らかになった(Stem Cells,15:430-436,1997)。(4)ヒトの臍帯血より、CD34^+/c-kit^<<low>cellsを分離し、この細胞をin vitroでcultureするとc-kit^<<low>からc-kit^+の細胞へと分化することが明らかになった(Stem Cell,15:420-429,1997)。(5)マウスのP-stem cellsはstromal cellsとの間に主要組織適合抗原複合体(MHC)のclass Iの拘束生を有することを発見した(Blood,89:49-54,1997)。(6)さらに、このMHCの拘束性は、class IのH-2DとH-2S locusに強い拘束性を示すことを見出した(Stem Cells,15:461-468,1997)。
中・近世悉曇資料・唐音資料を視野に入れた日本語音節構造史の研究

日本語音節構造史に、音節を構成する各要素の組み合わせの拡張という観点を導入し、かつ、通常の漢字音の音形を逸脱する、唐音系字音や梵語音に十分に配慮し、より立体的に歴史を捉えることを目指した。諸種の文献調査の成果の一部として、音節バリエーションの対照表を作成した。また、日本漢字音の拗音・韻尾の組み合わせ制限は、音韻的な制限とは考えにくいことを明らかにし、古代語において音韻的に区別される三種の撥音についても、新解釈を提出した。悉曇資料・音訳漢字音資料・唐音資料(中世唐音・近世唐音)・一般の漢字音資料・オノマトペ資料(抄物)などの、各種資料からの具体的データの収集するために、京都東寺観智院・金沢大学文学部・富山市立図書館・国立国会図書館・都立中央図書館など、日本国内での文献調査を行った。特に、東寺において、康平四年本『梵字悉曇章抄中抄并序』(第二〇四箱一八号)、平安初期写『悉曇章<霊巌寺和尚本歟>』(第二〇一箱二〇号)という、きわめて閲覧困難な資料を閲覧する機会を得たことは、今年度の特記事項である。一般の日本漢字音(呉音・漢音)においては、「シャ・ジャ」以外のア段拗音単独形・「シュ・ジュ」以外のウ段拗音短音形・「シュン・ジュン」以外の「拗音+撥音」形・すべての「拗音+イ」形が存在せず、また、「ヒュ・ビュ・ミュ・ヒョ・ビョ・ミョ」のような唇音と奥舌母音が組み合わさる拗音が存在しないなど、拗音を含んだ音節のバリエーションに特異な制限があるが、梵語音(平安時代以来)および中世・近世唐音においては、この制限が大幅に緩和されている。そこで、今年度は、問題となる拗音を含んだ音節のバリエーションと、中世唐音資料・近世唐音資料との対照表を作成した。対照表の作成は継続中であるが、今年度は、中世唐音資料として、慶長版『聚分韻略』<虎関師錬>、近世唐音資料としては『磨光韻鏡』<文雄・訳官系唐音>・寛文二年版『禅林課誦』<黄檗唐音>の、計三資料を利用した。また、本科研費を利用した文献調査の成果として、11月に、第九十三回訓点語学会研究発表会(於仙台市戦災復興記念館)において、「濁音・喉内鼻音韻尾の標示レベルの相対的関係」と題する発表を行った。発表した内容は、訓点語学会の機関誌『訓点語と訓点資料』に掲載予定である(印刷中)。今年度の科学研究費補助金を旅費として利用した東寺観智院経蔵の調査において、『摩多体文清濁記』(成立年不明、室町時代書写か)という、等韻学の悉曇学への導入を考察する上で、きわめて重要な著作を精査する機会を得た。悉曇の体文(子音組織等)の分析に、『韻鏡』の音分類を適用して、調音位置に関しては五音(半舌・半歯を加算すれば七音)、調音様式および声の有無に関しては、清・次清・濁・清濁の四分類を採用する方式は、室町時代の『悉曇字記創学鈔』巻九の賢宝補筆部分が、その早い例として指摘できるが、『摩多体文清濁記』は『悉曇字記創学鈔』の該当部分と、きわめて近似する内容・形式を持ったものであるのみならず、言及項目数は『創学鈔』をはるかに凌駕するものである。『摩多体文清濁記』が、『悉曇字記創学鈔』から該当部分を抜き出し、後に増補したものであるのか、『悉曇字記創学鈔』の成立過程において、その素材として整理されたものであるのかは未詳であるが、中世悉曇学史上、重要な意味を持つ資料あることは疑い得ないものである。また、今年度の入力作業としては、近世唐音のうち、心越系の資料である『東皐琴譜』の刊本・写本数点、および、同種の琴譜資料(いずれも都立中央図書館蔵本による)を中心に作業を行った。また、悉曇関係の資料としては、東寺観智院経蔵の悉曇章のうち、閲覧する機会のあった二点(「安国寺本悉曇章」<東寺金剛蔵第二〇一函二〇号>・「全雅本悉曇章」<東寺金剛蔵第二〇一函一九号>)について、仮名音注の摘出作業を行った(今年度は入力作業には至らなかったため、来年度以降に入力作業を行う予定である)。本年度も東寺での文献調査を行った。杲宝『字記勘註

第一・第二』等の調査により、悉曇学における『韻鏡』利用が本格化する『摩多体文清濁記』『悉曇字記創学鈔』の『韻鏡』引用形式が、杲宝の著作にまで遡るものであることを見出した。また、前々年度・前年度に引き続き、悉曇資料・唐音資料からのデータ入力作業(対照表の作成作業)を進めた。一方、手持ちの悉曇関係古典籍のネガフィルムのデジタル化作業を、業者(古文書複製社)に依頼して進めた。CD-ROM約10枚分のデジタル化が終了し、最終年度には、すべてのデジタル化が完了する見通しが立った。さらに、本年度は、収集したデータをもとに、理論的な考察も進めた。国語音の撥音の歴史について新解釈を提案することにより、漢字音の鼻音韻尾の日本語音韻史上の位置づけについても、見直しが必要であることを主張した。その成果は、「撥音史素描」(訓点語学会研究発表および雑誌論文『訓点語と訓点資料』120輯)にまとめた。また、日本漢字音(呉音・漢音)には拗音と韻尾との組み合わせに関して制限(拗音と前寄韻尾が共起しにくい)があると考えられているが、中国中古音にも、朝鮮漢字音にも、そのような制限は存在しないため、これは日本漢字音独自の性質と考えられてきたようである。しかし、日本漢字音と朝鮮漢字音とを詳細に比較すると、明瞭な対応関係があることが判明し、拗音と前寄韻尾の組み合わせの制限は、中国語の音節分布の偏りが偶然にもたらした、見かけ上の共起制限である可能性が高いことが判明した(東京大学・高麗大学国際学術発表大会研究発表)。本年度も東寺での文献調査を行った。本研究計画と密接に関わる文献として、『胎蔵念誦次第』一帖(第二七八箱一一号)があった。この文献は、保安五年(1128)の加点であり、真言の特殊な読み癖が多く見出される、早い資料として貴重である。「怛麼(二合)〈マン〉南」「夜〈ヤム〉弭(濁)」「=〈ラン〉檸(濁)〈タ〉」「荼〈タン〉多」「戌〈シユン〉駄(濁)」のように鼻音韻尾が挿入される例、「瑟〈シユン〉拏(濁)〈タ〉」「末〈マン〉駄(濁)那〈ナウ〉」のように入声韻尾が鼻音韻尾に交替する例、「輸〈シユチ〉睇〈テイ〉」のように入声韻尾が挿入される例などが見出される。「驕〈ケウ〉答〈タム〉摩仙」「枳くキン〉那〈ナ〉=」「三摩〈マン〉=(濁)」などは、それぞれ「嬌怛麼(Gautama)」「緊那羅(kimnara)」「三曼多(samanta)」のような、別の音訳文字列(同語・別語によらず)の読みの混入などの可能性もあり、更にデータの収集・整理が必要である。また『大毘盧遮那広大成就儀軌下』一巻(第二九箱一号)は、康平二年(1059)・延久二年(1070)の加点であり、梵語-rに対するヲコト点(西墓点)の使用等、独特な事象が散見される資料である。また、本年度は当研究計画の最終年度であり、前年度までの作業を集大成するために、中世唐音・近世唐音・梵語音について、音節バリエーションの対照表を作成した。この対照表を作成するための基礎資料として、禅宗で重用される首楞厳経の陀羅尼に、中世唐音(首榜厳注経・首楞厳義疏注経・首楞厳経義海の3点による)・近世唐音(禅林課誦2種による)の付音のある資料を収集・整理し、一覧できる形にした。『聚分韻略』『磨光韻鏡』等の基本資料に、これらを加え、エクセルにより対照表を作成した。
被保護母子世帯の自立過程の現代的態様とワークフェア政策の日本的展開に関する研究

本研究は、母子世帯の貧困・低所得をめぐる現代的態様に焦点をあて、ワーキング・プアといえるわが国の母子世帯の実態の背景と、それに対応するワークフェア政策のあり方を検討するための基礎的研究を行うことを目的としている。わが国の母子福祉政策は、2002年に策定された「母子家庭等自立支援対策大綱」を基点に「福祉から就労へ」という方向性を明確に打ち出し、就労による自立促進を政策目標として掲げた。生活保護制度においては,自立支援プログラム策定事業を導入し,労働行政との連携による新たな支援策に着手している。そこで,本年度は,1年次の調査結果をもとに、福祉事務所ケースワーカーを対象として,新規事業に関する現場での具体的な実践の展開過程と援助者の意識・意見を把握するためのヒアリング調査とデータ収集を実施した。調査結果の知見は以下の通りである。第1に,入手できたデータからは,被保護母子世帯は「中卒」「高卒」の2つの学歴階層から構成されており,学歴階層を指標として生活保護への移行過程や世帯条件を比較検討する必要が把握された。このことは,Leavers・Stayers・Syclersといった被保護世帯の変動別カテゴリーの諸条件を解明するうえでも有効であると考えられる。また,政策への具体化として,中卒層の親への自立支援において高等教育への機会提供,教育支援などを組み込むこと,とりわけ若年中卒層への支援策の検討の必要があげられる。第2に,制度改革で提示された自立阻害要因の分析といったアプローチには一定の限界があると考えられ,複数の分析方法を投入する必要があげられる。「稼動収入増で保護廃止となった層」の自立条件を探り,「その他の理由で廃止した世帯」と比較する方法や,「廃止層-滞留層」間で比較する方法などが有効であると考えられる。その際,意欲といった主観的指標に還元しないために,被保護母子世帯の階層性と「社会的リスクへの対抗手段」「ライフチャンス」「キャリア形成」「社会的ネットワーク形成」などの諸点の関連を実証していく必要がある。また,就労自立に特化しない総合的な自立支援の在り方を構築する必要が確認され,とりわけ被保護母子世帯における養育支援・生活支援の検証が求められる。わが国の母子福祉政策は、平成14年制定の「母子家庭等自立支援対策大綱」を基点に「福祉から就労へ」という方向性を明確に打ち出し、就労による自立促進を政策目標として掲げた。このような動向は諸外国の趨勢と機を一にするものであるが、日本の母子世帯については、一貫して高就業率を維持してきたにもかかわらず、貧困・低所得が緩和・解消されないばかりか格差の拡大が持続している点に着目する必要がある。そこで本研究では、生活保護受給母子世帯に焦点をあて、母子世帯の世帯保護率の低下傾向の実相と、その背後にある被保護母子世帯の自立過程の態様を析出するための調査研究を計画した。本年度は、全国の福祉事務所を対象としたアンケート調査を実施し、おもに(1)被保護母子世帯の就労自活を阻害する背景要因、(2)保護開始理由と保護廃止理由に関する近年の動向、(3)就労指導の実際とワーカーの意見、を柱として現状を把握した。その結果、近年の保護廃止理由としては、「その他」に該当するケースが4割前後を占めているにもかかわらず、その詳細に関する統計は各機関において十分に把握できていないために、保護廃止の実相が不明瞭となっている現状が明らかとなった。また、長期不況といった社会経済動向のなかで、就労指導による自立という方策の限界を指摘する意見も多く出されており、日本的土壌に立脚した自立支援策の検討が必要とされることが明らかとなった。これらの点は、次年度の質的研究において更に深める予定である。

第2に,制度改革で提示された自立阻害要因の分析といったアプローチには一定の限界があると考えられ,複数の分析方法を投入する必要があげられる。「稼動収入増で保護廃止となった層」の自立条件を探り,「その他の理由で廃止した世帯」と比較する方法や,「廃止層-滞留層」間で比較する方法などが有効であると考えられる。その際,意欲といった主観的指標に還元しないために,被保護母子世帯の階層性と「社会的リスクへの対抗手段」「ライフチャンス」「キャリア形成」「社会的ネットワーク形成」などの諸点の関連を実証していく必要がある。また,就労自立に特化しない総合的な自立支援の在り方を構築する必要が確認され,とりわけ被保護母子世帯における養育支援・生活支援の検証が求められる。
スピノーダル分解を利用した新規スピントロニクス材料及びデバイス応用に関する研究

理論研究グループの半導体ナノスピントロニクス材料のデザインの検証並びにナノスピンメモリデバイスの実現を狙いとして、スピノーダル分解を利用し、GaDyN、GaCrN、GaGdNというスピントロニクス材料による自己形成縦型ナノ量子細線、量子井戸構造の物性評価、また、スピンメモリデバイスの試作を行う。本研究の遂行にあたり、理論研究グループと情報交換し、研究目的の達成を図る。。GaGdNでの自己形成縦型ナノ細線構造作製及びGdの高濃度添加実現に向けて分子線エピタキシー(MBE)装置を用いて成長、作製及び評価を行った。高濃度のGdをGaNなのロッドに添加すると、横方向の成長モードが促進され、GaGdNナノロッドの直径が太くなる傾向があり、濃度を更に高くなると、連続膜化してしまう。この問題を克服するために、GaGdNナノロッドにGaN層を混じって成長すると、高濃度のGdが添加できた。つまり、GaGdN/GaNナノロッドを作製すれば、高濃度のGd添加が実現できる。また、GaGdN単層膜構造の研究では、スピノーダル分解に起因とする自然超格子の形成が確認できた。自然超格子の形成により、より強い室温強磁性が観察され、吉田佐藤理論を用いることで、この現象を解釈できた。更に、量子井戸構造中のスピノーダル分解を注目し、GaGdN/AlGaN多重量子井戸(MQW)を作製した。磁性元素Gdを添加した量子井戸からスピンメモリデバイスの作製に大変重要な巨大磁気光学効果を発見した。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度以下のような研究結果が得られた。1. Si(111)基板上に成長したGaGdNナノロッドの面内配向性が良いことがわかった。2. GaGdN/GaN多重構造を持つナノロッドにすることによって、高濃度Gdを有するGaGdNナノロッドの作製ができ、磁化容易軸が成長方向に向いていることがわかった。3. Gdビーム照射によって、ナノロッドの高さがそろう傾向を持ち、スピノーダル分解によるものであると考えられる。4. GaGdN薄膜において、スピノーダル分解による自然超格子の形成を確認し、室温以上のブロッキング温度を持つことがわかった。。今年度の予定している試料の作製及び物性に関する解析をすべて行い、予想以上の研究成果が得られた。来年度は予定通りスピノーダル分解を利用し、今年度で得られた実験結果に基づき、デバイス構造を作製及び評価を進行していく予定である。
18世紀末から19世紀前半のロシア文学成立過程におけるサロン的読者像の変容

本年度は、18世紀末から19世紀前半におけるサロン的読者像の変容を、記号の透明性の変化と据え直す分析を行った。1800年前後のロシア・センチメンタリズム文学、特にカラムジンは、記号の多義性がうみだす誤読の可能性を打ち消し、「作者」の世界観を読者にくまなく伝達することを目指していた。泣くことや詠嘆の身振りとして身体化されたかたちで「作者」が提示するテクストの読み方を、読者が「正しく」模倣することによって、「作者」と読者が鏡像的な関係を結ぶ読者共同体が成立する。しかし、記号の多義性が透明なコミュニケーションを妨げるという潜在的な危機は、1830年代のロマン主義作品においてサロン的な読者共同体の破綻として経験される。公開研究会「テクストと身体」(新潟大学人文学部研究プロジェクト「文化史・文化理論の再検討」主催)における発表で明らかにしたように、オドエフスキイは「社交界」を題材にして、噂・会話・手紙といった言語のネットワークに「穴」が空いているために単一な現実が構成されず、複数の現実が並列する空間を描いている。同様の問題が、ゴーゴリ『狂人日記』(1834)では、自己の内面を語る声が文字によって透明に伝達される「告白」の破綻として扱われている。語り手は文字に同一化することで複数の声で話せるようになるが、声の獲得が既存の言語=社会の秩序から逸脱するとき、不可解な文字へと語り手は解体される。この点をまとめた論文を、ロシア文学会誌『ロシア語ロシア文学研究』へ現在投稿中である。社会的に理解可能なものとして広がっていた言語の平面に、そこへ回収されない「謎」として身体や内面、個人が位置づけられることで、文学テクストは解釈を要求すると同時に決定不可能にするような、言語の自己言及の場として自律してゆく。本年度の研究は、サロン的コミュニケーションの変容という視点から文学史を読み直す可能性を提示した。本年度は、主に以下の三点から課題に取り組んだ。1.18世紀末から19世紀初頭のロシア文学におけるサロン的読者像を、作家カラムジンの言語論を中心に再確認した。その一環として、基本文献である、ウスペンスキイ『18-19世紀初頭のロシア標準語史から:カラムジンの言語プログラムとその様々な歴史的起源』第1章を解説した論文を発表した。2.前述したカラムジンらが構想したサロン的な読書空間では、主人公の身体や内面が噂・会話・手紙といった言語のネットワークによって隈なく表象されていた。作家オドエフスキイが1830年代に発表した二つの「社交界小説」は、このネットワークが破綻し、女性の身体や内面が言語化不可能なものとされることで、複数の「現実」が並列する空間を開いている。私たちがいまだその圏域のなかにいるリアリズム的な読解は単数かつ客観的な現実を前提するが、オドエフスキイのテクストはそうした現実観を歴史化する上で有効である。以上の内容を、「「周縁」を文学史に位置づける:オドエフスキイの「社交界小説」をめぐる読みの(脱)構築」(2004年度日本ロシア文学会研究発表会於稚内北星学園大学、2004年10月3日)で発表した。現在は、その成果に基づいた論文を『ロシア語ロシア文学研究』に投稿中である。3.以上の分析を通じて浮かび上がってきたのは、18世紀末から19世紀前半にかけてのサロン的読者像の変容は、社会的な言語とは分離した自律的な言語領域としての個人の内面が構築されてゆく過程でもあるという仮説であり、その検証のため「告白」ジャンルの研究に着手した。本格的な作業は次年度に委ねられるが、準備段階として「書記メディアとしてのポプリーシチン:ゴーゴリ「狂人日記」と告白の場」(第31回19世紀ロシア文化研究会於東京大学、2004年12月18日)と題する報告を行い、現在はその成果をまとめた論文を執筆中である。

社会的に理解可能なものとして広がっていた言語の平面に、そこへ回収されない「謎」として身体や内面、個人が位置づけられることで、文学テクストは解釈を要求すると同時に決定不可能にするような、言語の自己言及の場として自律してゆく。本年度の研究は、サロン的コミュニケーションの変容という視点から文学史を読み直す可能性を提示した。
河川の環境調査法と影響評価システム

河川の環境変化を表わす指標と水質汚濁を表わす生物指標の確立と地域住民への生活への関わりの相関と影響システムの策定1.都市小河川において, BOD・SSを用いて水質予測モデルを作成した.またそのモデルを用いて,将来予測・汚濁防止対策の検討を行った.1)沈降速度係数K_3(以下K_3と表示)は実測が困難である.そこで, K_3は流速・流量の影響を受けることから, K_3と水面積負荷(単位:m/h)の関連性を検討した.その結果, K_3と水面積負荷の間に正の相関が得られた.今後K_3にかえて水面積負荷を加えた式の検討が必要である.2)昭和70年の水質予測の結果,流入排水路にBOD除去率45%の付着生物膜を設置した場合,現状のままに比べ, 0.49%1.38mg/lのBODの改善がみられた.この方法は簡便なので,臨時処理施設として有効である.2.ダムの影響を受けた水域,自然状態の水域,それらの複合した水域を選び,主成分分析を用いて,魚類相と水質の関係から総合的な水環境評価を行い各水域の特徴を明確にするとともに魚類相の指標価値を確認した.1)自然水域は水温及び各成分濃度が低く,餌が豊富である.ダムの影響を受けた水域は逆の特性を示す.2)個体数・総湿重量から,汚濁に対し適応性を持つオイカワ・カマツカ・フナ・コイ・ナマズが正の因子となり,アユ・ウグイ・カワムツ・ウナギが負の因子となる.3)BOD・3態窒素・PO^<3->_4の濃度が高くなると,オイカワ・カマツカ・フナ・ナマズの生息数が多くなりその生産力も高い.4)魚類は日頃から親しみがあり,多くの人々が水環境の指標としてとらえやすい.その面からも魚類は水質汚濁のモニタリングの手段として有効である.河川の環境変化を表わす指標と水質汚濁を表わす生物指標の確立と地域住民への生活への関わりの相関と影響システムの策定1.都市小河川において, BOD・SSを用いて水質予測モデルを作成した.またそのモデルを用いて,将来予測・汚濁防止対策の検討を行った.1)沈降速度係数K_3(以下K_3と表示)は実測が困難である.そこで, K_3は流速・流量の影響を受けることから, K_3と水面積負荷(単位:m/h)の関連性を検討した.その結果, K_3と水面積負荷の間に正の相関が得られた.今後K_3にかえて水面積負荷を加えた式の検討が必要である.2)昭和70年の水質予測の結果,流入排水路にBOD除去率45%の付着生物膜を設置した場合,現状のままに比べ, 0.49%1.38mg/lのBODの改善がみられた.この方法は簡便なので,臨時処理施設として有効である.2.ダムの影響を受けた水域,自然状態の水域,それらの複合した水域を選び,主成分分析を用いて,魚類相と水質の関係から総合的な水環境評価を行い各水域の特徴を明確にするとともに魚類相の指標価値を確認した.1)自然水域は水温及び各成分濃度が低く,餌が豊富である.ダムの影響を受けた水域は逆の特性を示す.2)個体数・総湿重量から,汚濁に対し適応性を持つオイカワ・カマツカ・フナ・コイ・ナマズが正の因子となり,アユ・ウグイ・カワムツ・ウナギが負の因子となる.3)BOD・3態窒素・PO^<3->_4の濃度が高くなると,オイカワ・カマツカ・フナ・ナマズの生息数が多くなりその生産力も高い.4)魚類は日頃から親しみがあり,多くの人々が水環境の指標としてとらえやすい.その面からも魚類は水質汚濁のモニタリングの手段として有効である.
非母語話者の潜在力：複数脳の協同と共感への脳科学的アプローチ

学習者にとって教師役を務める人が目標言語の母語話者か、それとも自分と同じL1話者か、どちらがより適切かという問題は、その都度の目標や種々の条件により、さらには、望ましいとされる状態の定義により、答えが異なるのは言うまでもない。本研究では、多様な学習目的のうち、当面は、英語のスピーキングを対象としておいて、パートナーが母語話者である場合と非母語話者である場合を比較する。ところで、スピーキング練習のパートナーとしては、一般には、目標言語母語話者が望ましいとされるイメージがあるが、本研究は、あえて、非母語話者に注目して、従来からの行動データのほかに、学習者側の認知負荷やその他の生理学的指標について、脳科学的手法も併用することで、非母語話者の潜在的可能性を探るというものである。その際、学習者側のデータだけでなく、パートナー側も含めた、複数脳の測定も試みることで、これまで、気づかれていなかったような、非母語話者の潜在的可能性を探求する。想定される可能性のある指標として、学習者側の脳血流にみられる認知負荷に加えて、何らかの、共通的なパターンが複数脳のデータにおいて発見できないか、またそれに何らかの有意義性を見いだせないかも試みようとするものである。本年度は、これまで、何が学習者の状態において何が望ましい状態であるのかという問題を含めた検討と試行錯誤を踏まえて、脳血流データを中心とした主たる測定指標の選定と、脳画像データと行動データの実際の収集を行う予定であった。しかしながら、最も肝心な脳血流測定装置がレンタル業者の事情もあり、少なくとも年度内に使用できないことが年度の後半に判明したことにより、一部の行動データの収集にとどまった。1年の延長を願い出て、脳血流測定装置の代替的調達も含めて対応を検討している。遺憾ながら遅延している。その理由の1つは、指標として当初予定していた変数の測定値の中で、信号部分とノイズとみなすべき部分の区分けが予想以上に難しいことが予見されたことがある。具体的には、特に言語の産出課題において、体動に起因する部分と、何等かの脳内の活動における同期をどのように分離するかという問題がある。また、脳血流の相対的増減自体の測定は問題がないとしても、その認知負荷との関係、および、負荷量と習得の関係についても、習得の進展に伴う問題等も含めて、従来、この分野で行われてきた解釈に再検討を加えているがなお種々課題が残っている。遅延のもう一つの理由は、先述したように、本研究で中心的な測定装置について、予定してたレンタル業者の事情により、年度の後半になって、今年度は利用できないことが判明したことがある。装置と業態の特殊性により、早急には代替業者を見つけることが困難という状況のため、やむなく研究期間の延長を願い出た次第である。本研究の実験で当初想定した主要な役割を果たす装置(多チャンネル近赤外分光装置)について、従来ではないレンタル方法や別の入手方法等を検討している。併せて、学内外の研究機関の協力を仰ぐ可能性についても考慮している。さらに、場合によっては、近赤外分光装置ではない装置による代替も視野に入れる。また、測定装置の変更とも関連して、実験課題、測定変数、実験参加者のL2熟達度を含めた各種情報の収集についても、必要な修正を検討する。さらに、当初の研究課題についても、上記の測定装置の利用可能性に合わせて、適宜、必要な変更を加える。特に時間と予算の制約に応じて、研究計画、実験計画の優先順位の再検討を含めた最適化を図る。本研究の目的は、元々は、複数の脳を同時計測することで、第2言語の学習者間(同母語間及び異母語間)、学習者と教師間(同母語話者及び異母語話者間)で、各種の課題を単独で実施した場合と比較して、脳賦活のパターンにどのような共通性と相違性が見られるのかを探求したいというものであった。これにより、脳科学の基礎研究の側面では、単独の脳を対象とした、各種の脳機能の局在説に対して従来からの視点とはやや異なる観点からの検討を加えることのみならず、単独の脳内における各部位間のネットワーク仮説にも、別な視点からの、発展の可能性を探ろうというものであった。さらに、言語の習得面では、複数脳の有機的な連動性と共通性の点から学習者相互、Non-Nativeのピア学習者、および、日本人学習者にとっての日本人教師の潜在力に脳科学の観点から見た、新たな光を当てる可能性も視野に入れていた。平成28年度は、当初は、単独脳と複数脳の違いに焦点をあてるため、主として、単独でも成立する課題(先行研究との比較可能性も考慮したもの)を用いて、実験・測定を行うことを予定していた。しかし、実際に実験デザインの細部の検討に入ったところ、インタラクションの有無とその程度を含めた、複数脳での課題遂行を視野にいれた単独脳での課題の選定という点をはじめとする、リサーチデザイン上の問題で、種々の、なお、慎重な考慮を要するべき問題が浮上してきた。また、実験課題実施時における、潜在的ノイズの特定とその対策についても、検討するべき案件が存在することがわかってきた。その為、本年度は、先行研究を再度渉猟し、研究課題と実験タスクを再度、全面的に検討し直すことを中心とした。進捗状況は、実績報告の個所で述べたような事情で、当初の計画からは遅れているといわざるを得ない。

現在、なお、再検討している問題は種々あるが、そのうちの一つは、単独脳での課題遂行時といっても、後程の、複数脳での反応を比較の対象として視野にいれた場合、課題遂行時に、パートナーの存在を、主観的・客観的に、どのように統制するかという問題である。つまり、一方では、単独での実験タスク遂行時といえども、パートナーは物理的に存在しなくとも、いわゆるimagined community的なものをはじめとする、実験参加者が主観的に、パートナー的存在をどの程度意識しているかによっても、脳血流反応は異なる可能性があることが予想される。他方、逆に、パートナーがすぐ近くに、いても、タスクが単独で完結する場合、実験参加者が、課題遂行に没入すればするほど、主観的にはその存在を無視することも考えらえる。従って、現状は、このような、パートナーの客観的な存在の有無と状況、実験参加者のパートナーの存在に関する主観的認識、および、実験タスクの種類と内容という3者間の関係を再整理し、より適切な実験デザインの再構築を模索している段階にある。本研究は、外国語教育や第2言語習得の分野において、非母語話者の潜在力について、複数脳の協同と共感への脳科学的アプローチといった観点から、その可能性を探求しようというものである。しかしながら、現時点では、本来は当初から考慮しておくべきであった、種々の問題により、未だ見るべき成果を挙げるに至っていないというのが現状である。強いていうと、実験を本格的に実施する前に、これらの問題の存在に気がついたというのが当年度の収穫というべきであろうか。その一つの例としては、複数脳の協同と共感という問題について、複数脳の特徴を明らかにするには、単独脳との比較が重要であるが、一方、「共感」という事象は、厳密な意味では、単独脳では存在しうるのかという、やや、原理的な問題がある。次に、測定手段としての課題についても、当初想定したのは、Task-based Language Teaching/Learning系の中でも、協同作業の成果の測定のしやすさという点で、ゴール指向性の強いタイプであったが、共感という観点から見た場合、これらのタスクが適切であるかという点も再検討せざるを得ないという判断に至った。設定したゴール達成と共感の間の関係が必ずしも相関しない場合、実験参加者がどちらを重視するかにより結果が左右される可能性も十分あり、与えるインストラクションも当初のものでは曖昧すぎることも判明した。さらに、データ解析の点で、一部の先行実験からかいま見られる様に、特に、日本人学習者の場合、相づちや、うなずきによる体動が相対的に顕著で、それにより頭皮に装着するプローブの同規的振動の可能性も大きく、これによるアーティファクトを含むデータをどのように補正するべきかという問題にも直面している。率直にいって、当初の想定が不十分であったと言わざるを得ない。実際の実験の開始以前の検討の段階で、研究課題、リサーチデザイン、測定手段、データ解析の方法と解釈等々の、多くの面で、顕在的、潜在的問題があること自体は、計画をつめていく課程で、有る程度、明らかになってきたが、その対応策の検討が、十分、ねりあげられるまでに至らず、従って、実験の実施に踏み切ることができなかった。また、経験のある実験補助者の確保も個人的事情で当年度は困難であったことも関係がないとは言い切れない。学習者にとって教師役を務める人が目標言語の母語話者か、それとも自分と同じL1話者か、どちらがより適切かという問題は、その都度の目標や種々の条件により、さらには、望ましいとされる状態の定義により、答えが異なるのは言うまでもない。