hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
情報転換因子としてのGTP結合蛋白質

本総合研究Bは、平成5年度より発足を予定している重点領域研究「情報転換因子としてのGTP結合蛋白質」の準備として、総括班と計画班の班員予定者の間の打ち合わせ等、準備活動を目的とする。平成4年10月29-30日に岐阜に主な研究者が集って研究体制について最後的な決定を行った。次いで平成5年1月25日(月)13:30より東京大学山上会館を会場に公開シンポジウムを開催した。プログラムは次の通り、1.血小板活性化因子とG蛋白質共役型受容体(清水孝雄ー東大医)2.G蛋白質によるCa^<2+>チャネルの調節(河西春郎ー東大医)3.低分子量GTP結合蛋白質の活性制御機構と作用機構(貝淵弘三ー神戸大医)4.低分子量G蛋白質rhoと細胞接着(成宮周ー京大医)5.分裂酵母におけるGTP結合蛋白質の分子遺伝子的解析(山本正幸ー東大理)公開シンポジウム修了後、同会館内会議室ど計画班員予定者全員で班会議を開いた。3月9日(火)に教育会館会議室で、重点領域研究公募計画調書の審査を行う。応募件数(A01)43件、(A02)35件である。審査委員は橘正道千葉大(医)教授(幹事)、栗原堅三北大(薬)教授、遠藤政夫山形大(医)教授、宇井理生東大(薬)教授、堅田利明東工大(生命理工)教授、野沢義則岐阜大(医)教授である。以上により平成5年度重点領域の準備は万端整った。
遺伝子導入精原細胞を介したトランスジェニックアニマルの作成

I.ブタ精巣の発達ブタ精巣へのin vivoトランスフェクションのための基礎的知見として、精巣の発達を組織学的に調べた。各発育段階にあるランドレース種(13日齢、25日齢、34日齢、40日齢、55日齢、75日齢、96日齢、110日齢、136日齢、217日齢)の精巣の組織切片を作成し、精子形成がどの段階にまで達しているのかを観察した。その結果、13日齢96日齢までは精子が観察されず110日齢以降になって精子が観察された。したがって、ランドレース種においては96日齢110日齢の間に精子が形成されることが示唆された。マウス精原細胞への遺伝子導入および精子形成新生子マウス精巣より採取した精原細胞にDs-Redベクターをリポフェクションし、ブスルファン処理により精子形成を阻害したレシピエントマウス精巣精細管内に注入移植した。注入精原細胞の精細管内定着は観察されたものの、遺伝子導入精子形成は認められなかった。そこで、新生子マウス精巣へのベクターとリポフェクション溶液の同時注入によりin vivoトランスフェクションを試みた。その結果、注入後5週の精巣上体より遺伝子導入精子が少数ながらも得られた。しかしながら、その時の精細管内には遺伝子導入精子形成細胞は認められず、遺伝子導入精原細胞の生存が短期間であると考えられた。ブタ精原細胞の注入移植生後3週間の子ブタ精巣を酵素処理した後、単位重力沈降法により精原細胞を得、これらの細胞をPKH26で蛍光染色してから、別の子ブタ精巣内に注入移植した。また、同時に、染色した細胞をセルトリ細胞と旋回共培養した。移植1-2週間後に精巣を回収し、蛍光陽性細胞の有無を調べたところ、蛍光陽性細胞が塊をなしているのが確認された。また、2週間の旋回共培養により蛍光陽性細胞を含んだ細胞塊が形成された。これらの結果は、ブタにおいても遺伝子導入した精原細胞が精細管内に定着する可能性および、ある程度の期間の体外培養の可能性を示唆していた。これらの結果を参考にミニブタへのpCX-EGFPベクターのin vivoトランスフェクションを行った。注入2週間後に精巣を回収した後、differential platingによって選別した精子形成細胞集団に陽性細胞が存在していた。また、これらの細胞のRT-PCRによりEGFP遺伝子が発現していることを確認した。遺伝子導入マウス精子のICSI新生子マウス精巣へのDS-Red発現ベクターとリポフェクション溶液の同時注入によるin vivoトランスフェクションにより得られた遺伝子導入精子を排卵卵子の細胞質内へ注入した(ICSI)。それらの体外培養により胚盤胞が得られたが蛍光発光は認められなかった。遺伝子導入ブタ精子形成細胞の体外培養生後3週間の子ブタ精巣を酵素処理した後、単位重力沈降法によりセルトリ細胞と精子形成細胞を分画した。セルトリ細胞にはEGFPを、精子形成細胞にはDS-Redをリポフェクションした後旋回共培養した。凝集塊の形成が認められる場合とそうでない場合があり、また、細菌汚染が頻繁に起こったためにレシピエント精巣への細胞塊移植にまでは至らなかった。ミニブタへのDS-RedMitoベクターのin vivoトランスフェクション2カ月齢ミニブタへのDS-Redmitoベクターのin vivoトランスフェクションを行った。この際3種類のリポフェクション試薬を用いた。注入4週間後に片側精巣を回収した後、精細管を培養して陽性細胞の存在を蛍光顕微鏡で調べた。用いた試薬とベクター量の組み合わせのうちDMRIE-Cと4mgのベクターが陽性細胞が多い傾向であった。多くのベクターを必要とするSuperfectは、細胞の蛍光強度は3つのうち最も高かったがほとんどの陽性細胞は変性していた。リポフェクション後4ヵ月に残る片側精巣と精巣上体を麻酔下で採取し、精巣上体からは精子を回収した。得られた精子に陽性精子が含まれるか否かを卓上型サイトメーター(Guava Personal Cytometersystem, Guava Technologies)を用いて調べたところ、陽性精子の存在を伺わせると分析結果が得られた。
IGF-B スーパーファミリー受容体の構造および機能解析

当研究組織により遺伝子が単離された7種類の新規受容体型セリン/スレオニンキナーゼ(ALKs)は、その構造的類似性から、すべてTGF-βスーパーファミリーをligandに持つと推察されたが、TGF-βtypel受容体であることが確認されたALK-5遺伝子を除き、他のALKsについては、未だligandの同定には至っていなかった。受容体以降のシグナル伝達経路の解明には、まずligandの同定が必須であるため、本研究において、われわれは、TGF-βスーパーファミリーに属する数種類の候補ligandを用い、ALKsとの結合能の解析を行った。即ち、それぞれのALKsにつき、transient expession vectorを作製し、COS細胞に一過性に発現させ、chloramine-T法によりヨード標識したTGF-βスーパーファミリーligand(^<125>I-TGF-β1,^<125>I-activin,^<125>I-inhibin,^<125>I-BMP-4,^<125>I-OP-1)との結合能を親和性架橋結合法にて解析した。その結果、ALK-5がTGF-βと、ALK-2ならびにALK-4がactivinと、さらにALK-2、ALK-3ならびにALK-6がBMPとそれぞれ特異的に結合することが判明し、ALKsがTGF-βスーパーファミリーに対する一群の受容体ファミリーを形成していることが明らかにされた。さらに、TGF-βのI型受容体を欠失した細胞にALK-5を導入することにより、TGF-βのシグナル伝達が回復することを確認し、機能面からもこれらALKsが受容体として働いていることが明示された。
流動的多角的法律関係の準拠法に関する序論的研究：信託及び隣接法律関係を素材として

本研究課題の下では、流動的多角的法律関係に関する準拠法問題の解決方法を明らかにするための序論的研究に取り組んだ。各論研究として、特に法律関係の性質決定の困難が顕著となる信託と法人をめぐる学説及び裁判例の分析に取り組んだ。また、総論研究として、将来的に流動的多角的法律関係の準拠法問題に対して体系的な解決方法を構築するために、そのような法律関係の国際私法上の性質決定について検討を進めた。総論研究においては、写像・像・逆像概念を用いて法性決定理論を再構築する可能性が発見されたことから、今後の研究課題の構築のためにも意義があった。国際私法の分野において、多角的法律関係の準拠法問題を扱う先行研究のほとんどは伝統的な多角的法律関係の成立の準拠法に焦点を絞っており、不特定多数の投資家に受益証券を販売する信託のように、当事者の構成が短期間のうちに刻々と変化していく法律関係の準拠法問題は、これまで扱われてこなかった。他方、このような流動的多角的法律関係は近年増加しており、それをめぐる国際民事紛争解決のための法整備は喫緊の課題である。そこで、本研究は、流動的多角的法律関係に関する準拠法問題の解決方法を明らかにするための序論的研究に取り組むものである。平成26の研究活動においては、流動的多角的法律関係に固有の問題のうち、従来の国際私法理論によって解決できない問題を特定・整理するために、日本・欧州・米国の国際私法を対象として関連する制定法・判例法・学説の調査を実施した。その上で、将来的に流動的多角的法律関係の準拠法問題に対して体系的な解決方法を構築するための出発点として、特に、そのような法律関係の国際私法上の性質決定について検討を進めた。そのための序論的考察となる性質決定理論に関する研究成果の一部については、日本学術振興会・平成26年度育志賞研究発表会(平成26年8月20日(水)、東京工業大学東工大蔵前会館くらまえホール)において、報告しており(表題『逆像概念を用いた法性決定理論再構築のための序論的考察』)、その報告内容の要約レジュメは、日本学術振興会ウェブサイト内の同研究会のページにおいて公表されている。また、平成27年度に実施予定の本研究課題の下での研究会の準備として、平成26年度のうちから関連分野の専門家に打診を開始した。国際私法の分野において、多角的法律関係の準拠法問題を扱う先行研究のほとんどは多角的法律関係の成立の準拠法に焦点を絞っており、不特定多数の投資家に受益証券を販売する信託のように、当事者の構成が短期間のうちに刻々と変化していく法律関係の準拠法問題は、これまで扱われてこなかった。平成27年度の研究活動においては、流動的多角的法律関係に関する準拠法問題の解決において不可欠な法性決定問題について、各論研究と総論研究に取り組んだ。第1に、各論研究として、特に法性決定の困難が顕著となる信託と法人について学説及び裁判例の分析に取り組んだ。特に、法人格否認が問題となった渉外判例の研究発表を行った(「外国法人を含む複数の法人に対して法人格否認の法理が適用された事例」渉外判例研究会(2016年3月・学習院大学))他、信託法学会の国際シンポジウムに翻訳者として携わり、比較信託法分野における最新の議論をフォローするよう努めた(翻訳原稿は「シンガポール信託法の過去・現在・未来について」信託法研究40号(2015年)31-42頁に掲載)。第2に、総論研究として、法性決定理論再構築のために、写像・像・逆像概念の応用が有用であることを発見した。この成果は、研究会報告として発表することにより、外部からのコメントを仰いだ(「性質決定理論再構築のための予備的考察:写像・像・逆像概念を用いた国際私法の機能及び構造の把握」九州国際私法研究会(2015年12月・九州大学)及び「逆像概念を用いた法性決定理論再構築の可能性」講演会『性質決定研究の現在』(2015年8月・香川大学))。関連する制定法・判例法・学説の調査活動を遂行しながら、その成果について研究会報告等の機会を通じて外部からのコメントを得る段階に進捗しており、おおむね申請時に予定していたペースで研究を進展させているため。また、「研究実績の概要」に述べた通り、平成27年度における研究活動の準備も進めることができたため。27年度が最終年度であるため、記入しない。

国際私法・国際取引法「現在までの達成度」で述べた通り、平成26年度においてはおおむね申請時の研究計画に沿う形で研究を進展させたことから、平成27年度においても、当初の計画に基づき研究会開催等の活動に取り組み、研究を進める予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。
遺伝子発現の空間的制御を測定する

組織特異的な遺伝子発現やエピゲノミクス解析においては、個体や臓器から特定の細胞集団を高い純度で「分取」しなければならない。しかしlaser microdissection法では微小な細胞集団の分離は難しく、cell sortingでは酵素処理で細胞懸濁するさいのダメージは避けられない。本研究はそのような「分取」とは異なる、まったく新たな手法を開発する。原理上、本手法の分離能は光学限界レベルまで引き上げることができ、また少数細胞に特化した既存のゲノミクス手法をわずかに改変したものであるため、感度に優れた汎用性の高い技術として広く利用されることが期待される。
エキゾチック超伝導体における異常な臨界現象の研究

(0)マイクロ波ブロードバンド法を用いて高温超伝導体の超伝導ゆらぎの詳細な測定を行った。(1)ホールドープ系LSCO:昨年に引き続き,今年度は過剰ドープ試料(0.18【less thanor equal】x)での揺らぎの性質を明らかにするために繰り返し実験を行い,かつ,磁場効果を調べた。動的スケーリング解析の結果は2次元的な超伝導揺らぎを示唆するが,磁場効果の測定も含めて得られた臨界指数の値はよく知られているいずれのモデルのそれとも一致しない(「2次元unknown」)。過剰ドープ試料に関しては,一般に指摘されているような試料の乱れ,不均一性などがどのように超伝導揺らぎデータに反映されるかチェックを要する。これに関して,従来超伝導体NbNなどを用いて,意図的にT_cを分布させた試料で測定を行いながら検討した。それによると,T_cに分布がある場合には,超伝導揺らぎデータは決してスケールせず,通常のスケーリング則を満たす場合とは質的に異なる結果が得られた。一方,理論的にもXYモデルに種々の拡張を行うと,多種多様な臨界的振舞いが得られるようである。過剰ドープの"2次元unknown"の振舞いの理解については,今後の理論的発展にも期待したい。(2)電子ドープ超伝導体LCCO:最適ドープよりやや不足ドープ側の試料で測定を行った結果,超伝導揺らきは3次元XY的であることが判明した。(3)電子相図に関してわかったこと:超伝導揺らぎはキャリア濃度に強く依存して変化しており,電子相図に関しては,転移温度や擬ギャップの振舞いだけでなく超伝導揺らぎの振舞いも理論的に説明される必要がある。乱れがある場合の臨界現象については理論的にも未解明の部分が多いので,今後この方面の研究の進展がこの問題の棺の蓋をするのに決定的に重要であろう。(1)高温超伝導体LSCO系において,不足ドープから過剰ドープまでのぼ全ドープ領域において複素交流伝導度における超伝導揺らぎの測定をおこない,以下の結果を得た。(a)磁場ゼロの状態では,不足ドープのほど全ての試料においてBKT転移が明瞭に観測され,定量的にも二次元XY的に表現されることがわかった。これに対して,最適ドープの狭い領域ではゆらぎが3次元XY的になり,さらに過剰ドープ領域では再び揺らぎの振る舞いが変化することが明らかになった。過剰ドープ領域の振舞いはどちらかというと2次元的であり,サイズ効果による次元クロスオーバーが可能性として考えられている。(b)不足ドープの試料では磁場下での揺らぎ測定をおこない揺らぎの相関長の発散が磁束量子の格子間隔でおされられてしまうことが分かった。(2)電子ドープ超伝導体PCCO系の薄膜を入手し予備測定を開始した。現在まだ良い電極を作成する段階で試行錯誤が続いている。(3)高温超伝導体の参照材料として従来超伝導体NbNの薄膜において複素交流伝導度の揺らぎを測定した。この物質では揺らぎは全てガウス型,しかもAL項のみで明瞭に記述され,且つ,明瞭なサイズ効果が観測された。さらに,試料の不均一の効果がどのように現れるかも明らかにすることができた。これにより,高温超伝導体の実験結果に関して,試料に不均一性があった場合それをどのようにして分離するかということに関して解等が用意されたことにもなる。(4)テラヘルツ領域の伝導度を測定する装置の作成を室温で開始した。
振り返り学習機能を有する携帯型体験学習支援システムの開発

これまでの科学研究費補助金「若手研究(B)」において開発を進めてきた観察学習支援システムを改良し、家庭等での振り返り学習が可能な機能を開発した。児童が授業時間中に閲覧したコンテンツの履歴をもとに、振り返り学習用のコンテンツを自動生成し、インターネットを通じて閲覧できるようにした。また、振り返り学習コンテンツの閲覧状況を教師が把握できる機能を開発した。本研究課題では、以下に示す具体的な機能を有する、携帯型体験学習支援システムの開発とその運用、評価を目的とした。1.児童ごとの学習履歴を収集し、振り返り学習コンテンツを自動生成する機能の開発2.振り返り学習時の学習素材に対するコメント(評価や質問等)を投稿できる機能の開発3.振り返り学習コンテンツの活用状況を教師が把握できる機能の開発このうち、本年度に実施した研究は以下のとおりである。1.児童ごとの学習履歴を収集し、振り返り学習コンテンツを自動生成する機能の開発携帯情報端末に記録された学習履歴を、インターネット上の履歴データベースサーバに記録し、その情報をもとに振り返り学習コンテンツを動的に生成できるようにした。2.振り返り学習コンテンツの活用状況を教師が把握できる機能の開発(基本機能)振り返り学習コンテンツの活用状況のうち、アクセス日時、回数等を把握するための機能を開発した。3.システム予備評価開発した各機能について、予定した性能を発揮できるかを検証するために、小学校の教諭による評価又は実際の授業場面において利用し、予備評価を行った。この作業には、昨年度までに開発したシステムの際に協力を頂いた熊本県立教育センターおよび同県の小学校教諭等と検討を重ね、平成20年11月に熊本県人吉市立の小学校において実施した.本研究課題では,以下に示す具体的な機能を有する,携帯型体験学習支援システムの開発とその運用,評価を目的とした。○児童ごとの学習履歴を収集し,振り返り学習コンテンツを自動生成する機能の開発○振り返り学習時の学習素材に対するコメント(評価や質問等)を投稿できる機能の開発○振り返り学習コンテンツの活用状況を教師が把握できる機能の開発本年度は,2年計画の2ヵ年目に当たり,以下の機能の開発と評価を行った。・振り返り学習時の学習素材に対するコメント(評価や質問等)を投稿できる機能の開発振り返り学習時に,学習素材に対して学習者のコメントを投稿できる機能を開発した。この機能は、後述の教師による活用状況把握機能の拡張に利用した。・振り返り学習コンテンツの活用状況を教師が把握できる機能の開発(拡張機能)振り返り学習コンテンツの活用状況のうち,学習者のコメントを把握するための機能を開発した。また、振り返り学習コンテンツ生成機能と連動し,コメントに対する教師の回答を学習者に提示できるようにした。・実証実験及びシステム評価開発したシステムを,熊本県の小学校において活用し,児童及び教師による評価のための実証実験を実施した。実証実験は,理科「土地のつくり」と「季節と生物」において行った。実証実験後の児童の意識調査の結果から,本研究のシステムを活用した場合が活用しない場合より,「野外で自然観察をするのが好き」「休み時間に草花や樹木を良く見ている」などの項目で有意に高い結果を得た。
高血圧SNPをもつ新規MR結合因子Evi1の機能解析と高血圧発症予測における意義

ミネラルコルチコイド受容体(MR)を介した高血圧発症の分子機序を解明するため、LC/MS-MS法を用いて新規MR相互作用因子の探索を行い、その中の候補因子Evi-1の解析を行った。Evi-1はヒストンメチル化活性を有するSETドメインを分子内に持ち、全長のEvi-1cはMR転写を抑制性に制御する一方、SETドメインを欠くもう1つのアイソフォームであるEvi-1aはdominant negativeとして作用し、両者の比率がMR転写活性を調節していることが示唆された。GWASにおいて高血圧発症との関係が示されているSNPタイプとこの発現比率の関係性については、今後の検討課題である。これまで我々は、ミネラルコルチコイド受容体(MR)活性化機構の分子機序について、様々な方面から焦点をあててきたが、本研究では、新規MR転写共役因子の探索およびその機能解析という観点で検討を行った。FLAGタグ付きMR安定発現HEK293細胞の核抽出液に対し、FLAG抗体を用いたアフィニティ精製を行い、LC-MS/MSによるMR相互作用因子の同定を行ったところ、その中で疾患特異的SNPのGWAS解析で、本態性高血圧症や腎機能障害の発症に深く関与する遺伝子Evi-1に着目し、その機能解析を行った。まず共免疫沈降法により、MRとEvi-1の結合を確認し、リガンド非依存性に結合していることを証明した。Evi-1はその分子内に、ヒストンメチル化修飾酵素活性を有するSETドメインを持つため、MR転写活性に対し、抑制性に作用することが予想された。Evi-1発現ベクターを作製し、MR転写活性に対する影響を、Luciferaseを用いたレポーターアッセイおよび内因性MR標的遺伝子発現(SGK1、ENaC)で確認したところ、予想に反して、MR転写活性の増強を認めた。また、siRNAを用いたEvi-1ノックダウン下においても、MR転写活性の増強を認め、両者で相反する結果が得られた。詳細な検討を行ったところ、Evi-1には、全長を有するEvi-1cとSETドメインを欠くEvi-1aの2つのアイソフォームが存在し、Evi-1c過剰発現下においては、Evi-1aもともに生成され、それがdominant negativeとして作用するため、Evi-1本来の機能と正反対の方向にMR転写活性を調節することが判明した。現在、Evi-1aの生成を抑える条件を模索するとともに、Evi1cのアイソフォームのみを特異的にノックダウンするsiRNAをデザインするなど、2つのEvi-1アイソフォームの機能を分離した上での検討を試みている。本研究は、ミネラルコルチコイド受容体(MR)活性化機構の分子機序について、新規MR転写共役因子として我々が注目したEvi-1の機能解析および高血圧発症における意義を解明することを目的としている。前年度までの成果では、in vitroの解析系において、Evi-1ノックダウン下でMR転写活性の増強を認め、SETドメインを持つEvi-1構造から予想されるとおり、MRのコリプレッサーとして機能することが示唆された。一方、興味深いことに、Evi-1の過剰発現下においてもMR転写活性の増強を認め、この相反する結果の解釈および詳細な分子機序の解明が課題となっていた。Evi-1には、SETドメインをもつEvi-1cに加え、SETドメインを欠いたEvi-1aというアイソフォームも存在しており、このEvi-1aがドミナントネガティブとして働くために、このような複雑な表現型を呈することを想定し、検討を進める予定であったが、平成27年度は産休期間に入ったため、研究を継続することが困難となり、研究費は次年度(平成28年度)へ繰り越しとした。平成27年4月から平成28年1月まで産前産後休暇・育児休暇を取得したため。これまでミネラルコルチコイド受容体(MR)活性化機構の分子機序として、新規MR相互作用因子Evi-1の機能について解析を行ってきた。Evi-1はSETドメインを持つことから、ヒストンメチル化修飾酵素としてMR転写を負に制御することが予想されたが、発現ベクターを用いてEvi-1を過剰発現させたところ、予想に反してMR転写活性を増強した。Evi-1には、全長を有するEvi-1cとSETドメインを欠くEvi-1aの2つのアイソフォームが存在し、Evi-1c過剰発現下においてはEvi-1aも共に生成され、それがdominant negativeとして作用するため、Evi-1本来の機能と正反対の方向にMR転写活性を調節すると考えられた。そこで、Evi-1cのアイソフォームのみを特異的にノックダウン(KD)するsiRNAとEvi-1aおよびEvi-1cの両方のアイソフォームをKDするsiRNAの2種類をデザインし、MR転写活性に対する影響を、Luciferaseアッセイおよび内因性MR標的遺伝子発現で確認した。するとEvi-1cのみを特異的にKDするsiRNA処置下では、いずれのアッセイ系においてもMR転写活性の増強を認め、Evi-1cがMRの抑制性の転写共役因子として機能していることが確認された。一方、dominant negative機能を持つEvi-1aも同時にsiRNAでKDすると、MR転写活性の増強は消失した。Evi-1のSNPタイプとEvi-1c/Evi-1aの発現比率の関連について、Evi-1cの発現比率を上昇させるSNPタイプでは高血圧になりにくく、Evi-1aの発現比率を上昇させるSNPタイプではMR感受性が亢進し、高血圧を呈しやすくなることが予測され、現在検討を進めている。本研究によりヒストンメチル化修飾のMR活性調節における重要性が示された。

ミネラルコルチコイド受容体(MR)を介した高血圧発症の分子機序を解明するため、LC/MS-MS法を用いて新規MR相互作用因子の探索を行い、その中の候補因子Evi-1の解析を行った。Evi-1はヒストンメチル化活性を有するSETドメインを分子内に持ち、全長のEvi-1cはMR転写を抑制性に制御する一方、SETドメインを欠くもう1つのアイソフォームであるEvi-1aはdominant negativeとして作用し、両者の比率がMR転写活性を調節していることが示唆された。GWASにおいて高血圧発症との関係が示されているSNPタイプとこの発現比率の関係性については、今後の検討課題である。新規MR転写共役因子の候補として、Evi-1を同定し、MRとの結合の確認、発現ベクター作成などの段階までは、順調に経過した。分子内ドメインからMR転写活性に対する機能は予測できたが、dominant negativeのアイソフォームが存在するため、そのことが解析結果を複雑にしている。各アイソフォームの機能の分離について複数の検討が必要になったため、当初の達成目標よりやや遅れているが、想定範囲内である。上述のとおり、Evi-1には、全長のEvi-1cに加え、SETドメインを欠きドミナントネガティブとして作用すると考えられるEvi-1aという別のアイソフォームが存在するため、これらの機能を識別できる解析系の確立が求められる。ノックダウンシステムのデザインを工夫するなどのアプローチでこの課題を克服していく。また、我々が有する新規MR結合タンパクのリストには、他のヒストン修飾酵素も含まれており、Evi-1の解析が困難となった場合は、別の角度からMRとヒストン修飾酵素の関連を解析していくことも検討している。内分泌学まず、in vitroの系におけるEvi-1の機能解析研究を完成させることを第一の目標とする。siRNAのデザインを工夫し、Evi-1c(全長)、Evi-1a(SETドメイン欠如)の2つのアイソフォームの機能を分離した形で、機能解析を行う。また、SNPタイプとEvi-1遺伝子発現(あるいはEvi-1cとEvi-1aの発現比)の変化の関連を明らかにし、Evi-1はMRコリプレッサーとして機能することが予測されることから、そのSNPタイプとMR転写活性および高血圧への影響に関連性がみられるかを、臨床検体・臨床データを用いて検討していく。臨床サンプルの使用に関しては、すでに倫理委員会申請は済んでいる。平成27年度は産前産後休暇・育児休暇のため27年4月から28年1月まで研究を中断した。28年2月の研究再開後、2ヶ月間は学会発表準備や論文作成に充てる時間が多く、直接経費を使用しなかった。このため直接経費は全額次年度(平成28年度)へ繰り越しとした。28年4月以降は前述の研究計画に従って動物実験を行う予定であり、主に物品費として使用する計画である。
神経筋接合部保持が神経機能再生にもたらす効果とその利用法の確立

mouseモデルの再検討を行なった結果、以前使用していたmouseモデルは薬剤の到達部位がmouseの足底筋、ヒラメ筋に安定的に供給されない場合があることが判明したため、mouseモデル(mini-osmotic pump(ALZET, Cupertino, CA)とcatheterをmouseの後肢に薬液が到達するように移植)の改良を行った。具体的には、catheterの位置をmouseの右後肢筋膜直下から、ヒラメ筋と足底筋間に変更した。そして0.1%evansblueをosmotic pumpに充填したものをmouseに移植し、目的の筋肉に安定的に色素の沈着が起きることを経時的に確認した。薬液の安定的な供給はこの実験において極めて重要であるため、慎重に改良と評価を行なった。次に坐骨神経切断処理後の神経筋接合部退行消失の経過と脱神経後の変化を前脛骨筋の筋湿重量と筋横断面積で評価し切断後8週目まで調査し、モデルの基礎データの収集を行なった。改良したpumpモデルを用いて、マウスの右下腿筋肉に生理食塩水とAgrinの局所投与を行なった。生理食塩水、Agrin(100ug/8w)の局所投与にて下腿組織の組織損傷や、炎症惹起、感染、疼痛などの副作用の評価を行なった。術後早期は炎症細胞浸潤を認めたが、その後は持続する炎症や、感染率の違いなどは認めなかった。同モデルにおいてagrin(100ug/8week)と生理食塩水の持続投与を8週間行い(n = 6 :各群)、AChRを免疫組織学的に評価し、AChRareaがagrin投与群で有意に大きな値を示すことが確認された。以前使用していたmouseモデルは薬剤の到達部位がmouseの足底筋、ヒラメ筋に安定的に供給されない場合があることが判明したため、mouseモデルの再検討と改良を行った。そのためアグリン投与の実験の開始が遅れた。移植や薬剤投与による炎症惹起、感染などの副作用の検討を先に優先して行ったため、agrinの指摘投与量などの評価が遅れている。マウスのsciatic nerveの切除モデルを用いて実験を行った。切除モデルに対し、mini-osmotic pump(ALZET, Cupertino, CA)tocatheterをAgrin deficient mouseの後肢に薬液が到達するように移植手術を行い、この薬液局所投与モデルを用いてアグリンとPBS(Phosphate buffered saline)の局所投与を行った。Agrin deficientmouseはwildtype mouseに比べてsciatic nerveのdenervation後のアセチルコリンレセプターのdegenerationが顕著に起こることを証明した。その後、Agrin deficient mouseのsciaticnerve切除モデルに対しアグリンの局所投与とPBSの局所投与を行いその効果を比較した。方法はmouse後肢の筋肉サンプルを術後1,2,4,8,12,16週に採取し免疫染色を行い、アセチルコリンレセプターの状態を免疫組織学的に検討した。agrin deficient mouseはsciaticnerve切除後、wild type mouseのsciaticnerve切除後に比べ、8週後で優位にdegenerationが顕著であったが、アグリンの局所投与を行うと、術後16週までアセチルコリンレセプターの形態がアグリンの投与をしない群と比べて優位に保たれていた。またアセチルコリンレセプターのaverage surface areaもアグリンの投与を受けていない群に対して優位に大きいことが示された。アグリンの神経損傷後の神経筋接合部保全に有益な効果がある可能性が示された。前年度の遅れがあるためやや遅れている状況が続いている。また、薬液局所投与モデルで、カテーテルの弾性のため、皮膚障害、感染などが初期に続いたため実験進行が遅れている。改良したポンプモデルを用いてagrinの指摘投与量の評価を免疫組織学的にアセチルコリンレセプター(AChR)を蛍光免疫染色し、AChR pixel density, AChR areaを評価して行う。脱神経後の変化は前脛骨筋の筋湿重量と筋横断面積で評価し脱神経後2週目、4週目、8週目と筋湿重量と筋横断面積の経時的な減少を確認する。その後、agrinと生理食塩水の持続投与を2週間、4週間、8週間行い(n = 6 :各群)、AChRを免疫組織学的に評価し、agrin投与による神経筋接合部への影響を詳細に検討する。また今後、同様のモデルを用いAgrin投与後の遺伝子発現変化を評価するためrapsyn, AChRalpha1 subunitのmRNAレベルなどを評価しメカニズムの解明を行なっていく。アグリン局所投与の評価について前脛骨筋の筋質重量や筋横断面積の評価を行う。また、reinnervationモデルを用いてreinnervationの評価を組織学的に行う。実験計画の若干の遅れがあり、試薬のagrinの購入量が計画より少なかったため。薬剤の使用量が予定より少なくなったため。次年度は、実験の遅れの分のため薬剤を計画より追加で使用する必要がある。来年度に、本年度分の遅れの部分の研究を行う予定のため、追加試薬の購入を予定している。
最大エントロピー法による激変星降着円盤の2次元再構成

本年度は、昨年度に導入した計算機および開発した解析ソフトウエアを利用し、激変星の食および激変星やブラックホール連星等の突発天体現象の系統的な観測研究を進めた。本年度は150晩以上の観測を行い、新規購入した計算機・記憶装置と新たに開発した多天体解析プログラムを活用することで、予想を上回る観測的成果を得ることができた。特筆すべきは、現在V4641Sgr(SAXJ1819.3-2525)として知られるX線トランジェントの可視光大アウトバーストを発見したことで、申請者による通報によってRXTE衛星の緊急観測が開始され、可視光のバーストに引き続く巨大なX線アウトバースト現象が観測された。このようなX線現象に先立つ巨大な可視光イベントはこの観測によって初めて明らかになったもので、従来の観測手法では見逃されてきた可能性が高い(天文学会1999年秋季年会ポストデッドライン他にて発表)。さらに、V2051Oph,DV UMa等の食のある矮新星アウトバーストの系統的観測を行ったが、その中でも特に、IY UMaが貴重な食のある北天のSU UMa型矮新星であることを見出した。これまでに知られている食のあるSU UMa型矮新星はほとんど南天にあり、「すばる」のような大型望遠鏡で観測可能な天体が発見された意義は大きい。またDV UMaにおいて、スーパーアウトバースト初期に、降着円盤の最大エントロピー法による再構成からアウトバーストが降着円盤外縁から進展する様子が捉えられた。これはSU UMa型矮新星スーパーアウトバーストにおける初めての観測例となった。これらの先進的な観測的成果のいずれもが、突発天体アウトバースト現象の初期に得られたもので、本研究の目標を達成するのみでなく、突発天体観測の天文学的重要性を一段と明らかにするものとなった。本年度は降着円盤像の2次元再構成のための計算機の導入、解析ソフトウエアの導入・開発、および激変星の食および一般的挙動の観測を中心に研究を進めた。まず、高速計算機を導入するとともに、新しくJava言語を用いたオブジェクト指向による計算コードの開発を行った。このコードは観測の解析に必要となる画像処理、高度なPSF測光、新しいパターンマッチングのコードを含み(天文学会1998年秋季年会にて発表)、2次元再構成の非線形最適化問題の核となるコードを完成させた。さらに大学屋上に設置した望遠鏡のために制御用ノートパソコンを導入し、矮新星の連続測光を中心とした100晩以上の観測を実施し、上記コードを用いて半自動的に解析を行う環境を開発することに成功した。観測対象はおおぐま座SU型矮新星、矮新星の食現象、中間ポーラーなどを含んでいる。その中でも特にSU UMaについてはスーパーアウトバーストの前駆と考えられる現象を発見、WX Cetについては希なスーパーハンプの周期増加現象を捉えた(天文学会1999年春季年会発表)。いずれも成果発表に向けて準備中である。特筆すべきは、12年ぶりに爆発を起こした反復新星さそり座Uの観測を行い、観測史上初めてこの天体の食現象を爆発中に捉えることに成功したことである。予備的解析によって、この天体が爆発前に大きな周期変化率を示していたことが示され、Ia型超新星の親星有力候補と考えられているこの天体の爆発モデルに極めて強い制限を付ける可能性が得られている。食を用いた新星降着円盤の構造の解明とともに、本研究のハイライトとして現在発表に向けて準備中である。また、本年度は降着円盤再構成の世界的権威であるイギリスのウッド教授とホーン教授を招へいし、本研究の主題材である矮新星爆発の観測と降着円盤再構成の技法についてレビューを受け、矮新星観測の最先端の知見や再構成問題の数学的解法の具体的手法について貴重な情報を提供いただき、上記研究の進展に大きく貢献させることができた。

これらの先進的な観測的成果のいずれもが、突発天体アウトバースト現象の初期に得られたもので、本研究の目標を達成するのみでなく、突発天体観測の天文学的重要性を一段と明らかにするものとなった。
再利用可能なエンジニアリングセラミックスの開発と利用技術の確立

金属間化合物NiAlを分散添加したアルミナ基およびジルコニア基複合材料について,材料組織の制御方法,NiAlの酸化反応よる材料欠陥の修復メカニズムを明らかにし,損傷許容性を明らかにした。半径270μm以下の単純欠陥は短時間の酸化処理によってほぼ完全に修復できること,この修復機構により20回以上の再利用が可能であること,多数個の欠陥の同時修復が可能なこと,微細な欠陥が広範囲に形成される摺動欠陥の修復も可能なことなどを見出した。本研究は,セラミック・マトリックスに微量添加したNiAlの酸化反応で生成するNiAl_2O_4の拡散によって材料に発生した欠陥を修復して再利用を可能にすることを目的としている。そのため,まず, NiAl/Al_2O_3材料を酸化処理して修復メカニズムを調べたところ,酸化生成物は,期待した通り,速度1.1×10^<-9>cm^2・s^<-1>でマトリックス粒界を拡散して最大200μmまでの亀裂状欠陥を再結合することが確かめられた。再結合による欠陥サイズの収縮と修復部周辺に発生する圧縮応力によって修復材の強度と破壊靭性は母材を上回るほどに回復した。この現象を利用した再利用技術の確立のため,人工欠陥の導入と修復を繰り返す"繰り返し亀裂修復試験"を行ない,亀裂再結合と圧縮応力の寄与率をNiAlの添加量および修復回数の関数として明らかにした。その結果,少なくとも10回の再利用が可能で, 50回までは母材性能の70%を維持できることがわかった。また,初期には亀裂再結合の寄与率が高く,再利用回数が多くなると圧縮応力の寄与率が増加すること,酸化反応層が厚くなると保護層として作用することなどを明らかにした。一方,摩耗損傷に対する修復効果の検討に先立って,マトリックス材Al_2O_3とY-PSZの摺動摩耗試験を行い,摺動距離10mほどでも材料特性が大幅に低下することを明らかにして, NiAlを添加した再利用材を評価するための基礎データを得た。さらに,汎用技術としての展開を図るため, Al_2O_3-PSZ系複合セラミックスをマトリックスとしてNiAlの酸化反応による特性変化を調べたところ,酸化生成物の作用によりPSZの応力誘起変態強化機構が効率的され,強度と靭性が大幅に改善されることが明らかとなった。(1)修復メカニズムの検証:本年度は修復部の微細組織および機械的特性と酸化生成物の拡散挙動との関係について検討を行った。ビッカース法で亀裂を導入した試験片では,酸化反応生成物の拡散によって欠陥サイズは大幅に減少するが,圧痕直下に形成される二つのメジアン・クラックの形骸は消滅せず,亀裂交差部先端に新たな欠陥が形成した。繰り返し修復を可能とするためには,その発生を抑えることが必要であることが分かった。(2)再利用技術の確立:アルミナをマトリックスとする材料について修復・再利用の可能性の検討に着手した。まず,既設の摺動摩耗試験機を利用して摺動距離の関数として材料強度の変化を調べ,微細組織の観察などから数μm程度あるいはそれ以下の微小亀裂の集合体である欠陥の大きさをメジアン・クラックの大きさとして評価できることを明らかにした。アルミナをマトリックスとする複合材料では,微小欠陥の集合体である摺動摩耗損傷は摺動部先端に集中すること,この損傷は1200°C程度の温度での熱処理によって修復できることが分かった。(3)汎用技術としての展開:これまでに材料の無加焼結法を確立したアルミナ-ジルコニア(PSZ)複合材料にNiAlを分散した材料の損傷修復による再利用技術について検討した。Al_2O_3/PSZ比を10:90としたマトリックスにNiAlを1体積%添加した材料の強度は酸化処理によって大幅に増加したが,ビッカース欠陥を導入した材料および摺動摩耗損傷を導入した材料では,熱処理による材料強度の回復は不十分で,未欠陥材の7080%に留まった。微細組織の観察などから,この原因はPSZの応力誘起変態による体積増加が制御できないためと考えられた。また,比較のため,WC/NiAl材料についても検討し,無加圧焼結による緻密質材料の作製に成功した。(1)修復メカニズムの検証:摺動損傷の発生と強度変化の関係を開発材と単成分比較材を用いて検討した。比較材では,潜在欠陥から進展した亀裂により摺動距離200m以下で起こる初期の強度低下と,摺動距離1000m以上で亀裂が合体して微小剥離を生じることに伴う強度低下の2段階の過程が認められたが,開発材では分散質のNiAlが亀裂の発生と成長・合体をピニングして強度低下を抑えることがわかった。(2)再利用技術の確立:摺動損傷による複雑な表面欠陥を破壊源サイズとして評価する方法を提案した。アルミナとジルコニア(Y-PSZ)では摺動距離1500mで破壊源サイズが潜在欠陥サイズの3倍以上に成長するのに対して,アルミナ系開発材では上記のピニング効果により破壊源サイズはわずかな増加に留まった。

摺動損傷を導入した試験片に修復処理を施すと,摺動欠陥部に極めて微細なネットワーク上組織が形成されて微小欠陥の集合体が修復された。(3)汎用技術としての展開:繰り返し欠陥修復,多数個の欠陥の同時修復,摺動損傷による極めて多数個の微小欠陥の修復は,いずれも分散質NiAlの酸化反応を利用した亀裂の再結合と修復部を取り囲むように発生する圧縮応力の寄与によって実現でき,摺動損傷の修復は単純欠陥の修復における再結合と圧縮応力に寄与率から予測できることがわかった。これにより,開発材を繰り返し再利用する際の修復指針が得られた。亀裂の再結合と圧縮応力の寄与率に加えて,酸化反応による応力誘起変態の促進を考慮すれば,この指針はジルコニア系開発材にも適用できる。また,分散質の添加量を変えて作製した積層型の材料では,表面層に300MPa程度の圧縮応力を予め発生させておくことが可能で,修復操作によってこれを400MPaまで高めて修復効果をより効果的に利用できることが明らかになった。この修復機構は他の材料にも拡張可能と考えられた。
金属人工格子多層膜における原子拡散機構の解明

最近、Fe/Cr多層膜で巨大磁気抵抗を示すことが見いだされており、このFe/Cr多層膜の界面反応、相互拡散を明かにすることはこの磁気抵抗の発現機構を解明していく上でも興味がある。本研究では、スパッタ法で作製したFe/Cr多層膜における相互拡散機構を明らかにする目的で、そのアニール拡散過程をオージェ電子分光分析法で調べたので、その結果を報告する。2元ターゲットを有する高周波スパッタ装置を用いてFe/Cr多層膜を作製した。Fe層およびCr層は回転テーブルに取り付けられた石英基板上に相互にスパッタすることによって積層させた。回転対陰極型X線ディフラクトメーター法を用いて多層膜の積層周期を決定した。拡散アニールを所定の温度、所定の時間、ターボ分子ポンプ排気による10^<-8>Torrの真空度の下で行なわれた。拡散アニール前後の多層膜の濃度分布をオージェ電子分光分析法によって測定した。測定の結果、Fe/Cr多層膜の波さ方向の濃度分布はX線ディフラクトメーター法を用いて決定した積層周期の結果と一致した。また、多層膜の濃度分布をフーリェ級数で表わすことができるが、拡散時間が十分な長くない時は級数の必要な項まで考慮しなければならないことを示した。本研究では第3項まで考慮してデータの解析を行なった。得られた相互拡散係数の値は粒界拡散よりもむしろ、バルクの相互拡散係数の低温側への外挿値に近いことを明らかにした。Fe/Cr多層膜の拡散のための活性化エネルギーは、バルクの場合の活性化エネルギーよりも23%程度小さい。これは、多層膜がバルク合金よりも結晶粒界、空孔、転位などの格子欠陥をより多く含むためと考えられる。
経皮免疫製剤の利便性・汎用性向上に適うアジュバントの同定と構造改変抗原分子の創製

新興・再興感染症の世界的流行(パンデミック)が脅威となっている今日、感染症に対する唯一の根本的予防手段であるワクチンの重要性が再認識されている。申請者はワクチンの世界的普及と大規模接種への対応を容易にするという観点から、従来の注射ワクチンと比較して使用法が簡便で低侵襲な経皮ワクチン(貼るワクチン)に着目し、独自の経皮ワクチンデバイス(皮膚内溶解型マイクロニードル)をコスメディ製薬(株)と共同開発した。本研究では、皮膚内溶解型マイクロニードルを応用した経皮ワクチン製剤の利便性と汎用性の向上につながる二つのアプローチを試みた。1)経皮ワクチン用アジュバントの探索:アジュバント候補物質として自然免疫応答の活性化に重要な役割を果たしているToll様受容体(TLR)に着目し、各種TLRリガンドを経皮ワクチンに適用した際の免疫応答増強効果を精査した。その結果、抗原とともにMPLA(TLR4リガンド)あるいはODNI826(TLR9リガンド)を封入したマイクロニードルを貼付したマウスでは、抗原のみを経皮免疫した群と比較して血清中抗原特異的抗体価に明らかな上昇が認められた。2)ワクチン抗原分子の構造改変:経皮ワクチンに適用する抗原の生物学的利用率(抗原提示細胞への取り込み量)を改善するために、抗原提示細胞に発現するFc受容体への抗原標的化を図った。抗原と特異的抗体との免疫複合体を封入したマイクロニードルを貼付したマウスでは、血清中抗原特異的抗体価の上昇が達成された。これらの基礎情報を活用して、投与抗原量ならびに免疫回数を低減しうる経皮ワクチンシステムの構築を図っていく予定である。
教員の職能成長と学校の活性化に寄与する教員の評価システムはどのようにあるべきか

科学研究費の助成を受け、「学校作りと教職員研究会」のメンバーで、2018年度から2020年度まで「教員の職能成長と学校の活性化に寄与する教員の評価システムはどのようにあるべきか」をテーマに研究を進めている。2018年度には、日本教師教育学会において「評価育成システムは教員の意欲向上、教育活性化を妨げるー大阪府「評価・育成システム」についての調査結果からー」をテーマに発表を行った。日本人間教育学会では「人間教育のための教員評価はいかにあるべきか?ー大阪市学力調査給与反映問題を糸口としてー」をテーマに研究発表を行った。日本教師教育学会では、大阪府の現職の教頭がよくぞ研究してくれた、ぜひとも研究を進めてほしいとの意見を受け取った。また日本人間教育学会では、大阪府の教育監が発表を聞きに来るなど、教員評価について教育現場での関心が高いことが伺われた。2018年度8月には、吉村大阪市長が全国学力学習状況調査の政令指定都市最下位を受けて、成績を校長や教員の給与に連動させる案を出した。後に学力調査の成績反映は校長のみとし、教員は参考にとどめるとの案に落ち着いたが、子どもの成績を教員評価に連動させるという、教育の意味を根底から覆す暴論にさまざまな方面から批判が相次いだ。大阪市の教員評価制度は、2019年度からは校長の評価にのみ同一母集団での学力の伸びを反映させる試案になっており、2020年度には本格実施、2021年度には給与反映の予定であり、教員についてもゆくゆくは反映させる意図がある。本研究会のメンバーも研究者の観点から批判を行ってきた。子どもの成績を教員の評価に連動させる仕組みが進むと、最終的には公教育が破壊されることが危惧されている。2019年度には、大阪市の教員評価制度について、その問題点を明らかにして行きたいと考えている。管理職へインタビューを行う予定が十分な数を確保できていない。さまざまなタイプの教員評価を各都道府県に調査に行きたいのだが、十分な時間が取れず、不十分な数しかできていない。大阪府の行った教員の評価育成システムについてのアンケート結果のローデータを手に入れたが、テキストマイニングの方法を取り入れ分析を行おうとしているが、その手法について十分な理解ができていない。貴重なデータであり、予備分析では教員評価の本質についてアクセスできる可能性があり、今後、研究を進めていきたい。2019年度においては働き方改革の観点から教員評価の研究を進めていきたいと考えている。もともと本研究会が教員評価を研究課題としたのは、学校と教員のソーシャル・キャピタル(および同僚性)を阻害し、バーンアウトを引き起こす要因の一つとして教員評価システムの問題が浮かび上がってきたからである。多くの教職員(管理職も含めて)が教員の評価システムに強いストレスを感じていること、不登校や支援の必要な児童・生徒がいたり、保護者からのクレームがあったりなど、厳しい状況におかれた学校や教員がより強いストレスを感じていることが示されている。また自由記述でも教員評価が教員の協働を妨げ、教員が生き生きと働くことを阻害していることが多数示されている。より働きやすい職場を作るために、教員評価の仕組みを改善することが不可欠だと考えている。教員の評価システムの目的は、教員の意欲・資質能力を高めることや、教職員が一丸となって教育課題に対応するためであり、評価システムはその目的を果たすための手段であるにも関わらず、その本来の目的を果たせておらず、教員評価をして給与に差を付けるという手段が目的化してしまっていると考えている。以上のような問題意識を踏まえ、2019年度はいくつかの調査・研究を行おうと考えている。1.教員評価を給与に連動させていない都道府県への聞き取り調査、2.2017年度に大阪府の行った教員の評価育成システムに関するアンケートの全データが手に入ったため、その分析(例えば,自由記述だけでも約2800人分)。テキストマイニングなど複数の観点からの分析、3.管理職への聞き取り調査。可能であれば、大阪市の校長への聞き取りもしくは校長会・教頭会へのアンケート調査、4.現職教員への聞き取り調査。特に教員評価システムが教員と管理職との関係にどのような影響を与えているのかについてなど。

大阪市の教員評価制度は、2019年度からは校長の評価にのみ同一母集団での学力の伸びを反映させる試案になっており、2020年度には本格実施、2021年度には給与反映の予定であり、教員についてもゆくゆくは反映させる意図がある。本研究会のメンバーも研究者の観点から批判を行ってきた。子どもの成績を教員の評価に連動させる仕組みが進むと、最終的には公教育が破壊されることが危惧されている。2019年度には、大阪市の教員評価制度について、その問題点を明らかにして行きたいと考えている。管理職へインタビューを行う予定が十分な数を確保できていない。さまざまなタイプの教員評価を各都道府県に調査に行きたいのだが、十分な時間が取れず、不十分な数しかできていない。大阪府の行った教員の評価育成システムについてのアンケート結果のローデータを手に入れたが、テキストマイニングの方法を取り入れ分析を行おうとしているが、その手法について十分な理解ができていない。貴重なデータであり、予備分析では教員評価の本質についてアクセスできる可能性があり、今後、研究を進めていきたい。2019年度においては働き方改革の観点から教員評価の研究を進めていきたいと考えている。もともと本研究会が教員評価を研究課題としたのは、学校と教員のソーシャル・キャピタル(および同僚性)を阻害し、バーンアウトを引き起こす要因の一つとして教員評価システムの問題が浮かび上がってきたからである。多くの教職員(管理職も含めて)が教員の評価システムに強いストレスを感じていること、不登校や支援の必要な児童・生徒がいたり、保護者からのクレームがあったりなど、厳しい状況におかれた学校や教員がより強いストレスを感じていることが示されている。また自由記述でも教員評価が教員の協働を妨げ、教員が生き生きと働くことを阻害していることが多数示されている。より働きやすい職場を作るために、教員評価の仕組みを改善することが不可欠だと考えている。教員の評価システムの目的は、教員の意欲・資質能力を高めることや、教職員が一丸となって教育課題に対応するためであり、評価システムはその目的を果たすための手段であるにも関わらず、その本来の目的を果たせておらず、教員評価をして給与に差を付けるという手段が目的化してしまっていると考えている。以上のような問題意識を踏まえ、2019年度はいくつかの調査・研究を行おうと考えている。1.教員評価を給与に連動させていない都道府県への聞き取り調査、2.2017年度に大阪府の行った教員の評価育成システムに関するアンケートの全データが手に入ったため、その分析(例えば,自由記述だけでも約2800人分)。テキストマイニングなど複数の観点からの分析、3.管理職への聞き取り調査。可能であれば、大阪市の校長への聞き取りもしくは校長会・教頭会へのアンケート調査、4.現職教員への聞き取り調査。特に教員評価システムが教員と管理職との関係にどのような影響を与えているのかについてなど。2018年度に購入予定であったパソコンについて、購入準備の遅れより、2019年度購入に変更したため。各都道府県への教員評価の調査が2018年度に行えず、2019年度へ実施を変更したため。