hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
セレン栄養状態の国際比較(インターセレン・スタディ)のための萌芽的研究

本萌芽研究では、化学形態別セレン摂取量と健康指標データや生体試料中のセレン指標との関連について国際比較(インターセレン・スタディ)を行うため、世界各国におけるセレンの化学形態別摂取量を推定するためのデータベースの構築を目的とする。セレンは含有されている食品群ごとにその化学形態が大きく異なっており、それぞれ生物学的利用率や生体内代謝経路が異なることが知られている。セレンの適正な摂取基準を明らかにするためには、化学形態ごとの分析が重要である。本研究はHPLC-ICP-MS法によってセレンの化学形態別の定量分析を行ない、データベース化を図るとともに、疾病罹患率や生体試料中セレン指標との関連を明らかにしたい。また、地球レベルでは各地の土壌中セレン濃度が異なるため、一部で食品中セレン含有量の高い地域や低い地域が知られている。将来的には、こうした地域も含めて国際的なセレン栄養調査(化学形態別)を実施していく必要があると考える。本年度は以下の3点について行った1.世界各国のフィールドから食品サンプリングを行ない、食品群ごとのセレン含有量の測定を行なった。(1)採集場所およびサンプル数は、日本(岩手県)339サンプル、ベトナム7サンプル、ソロモン諸島14サンプル、フランスおよびスイス8サンプル、タイ51サンプル、インドネシア(2地域より)57サンプルである。(2)日本の穀類野菜類についてはセレン含有量がやや低値であること。特に米のセレン含有量(n=471.3±0.5μg/100g)が低いこと。また、魚介類中のセレン含有量は、フールドごとの差はなくほぼ一定で、食品群別の比較では、もっとも高い(34.9-97.7μg/100g)ことが示された。2.食品摂取調査に用いる簡易型食品群別摂取頻度調査票の英語版およびインドネシア語版の試作検討を行なった。3.食物中セレンの分別分析については、セレン含有アミノ酸のHPLCにおける分別条件の検討を行なった。セレンは必須微量元素であり、抗酸化系酵素(GPx)の構成成分である。既に、摂取所要量が示されているが、セレンは食品群ごとに化学形が異なり、また、化学形ごとに代謝経路が異なること、魚介類中に含まれるセレンは生物学的利用率が低いことなどが知られており、どのような化学形のセレンをどの程度摂取すべきかについてはさらなる検討が必要である。地球レベルでは、各国の土壌中セレン濃度が異なるため、一部で食品中セレン含有量の高い地域や低い地域などが知られている。本萌芽研究では、世界各国におけるセレンの化学形態別摂取量を推定するためのデータベースの構築、および化学形態別セレン摂取量と健康指標データや生体試料中のセレン指標との関連分析を目的とする。本年度は、特に、以下の3点を行なった。1)世界各国のフィールドから食品サンプリングを行ない、食品群ごとのセレン含有量の測定を行なった。2)食品摂取調査に用いる簡易型食品群別摂取頻度調査票の英語版およびインドネシア語版の試作検討を行なった。3)食物中セレンの分別分析については、セレン含有アミノ酸のHPLCにおける分別条件の検討を行なった。1)のサンプリングについては、以下の国・地域から食品サンプルの採集を行ない、また、セレン含有量の測定を行なった。採集場所よびサンプル数は、日本(岩手県)339サンプル、ベトナム7サンプル、ソロモン諸島14サンプル、フランスおよびスイス16サンプル、タイ51サンプル、インドネシア33サンプルである。本年度の結果からは、日本の穀類野菜類についてはセレン含有量がやや低値であること。特に米のセレン含有量(n=47 1.3±0.5μg/100g)が低いこと。

また、魚介類中のセレン含有量は、フールドごとの差はなくほぼ一定で、食品群別の比較では、もっとも高い(34.9-97.7μg/100g)ことが示された。2.食品摂取調査に用いる簡易型食品群別摂取頻度調査票の英語版およびインドネシア語版の試作検討を行なった。3.食物中セレンの分別分析については、セレン含有アミノ酸のHPLCにおける分別条件の検討を行なった。
Rを利用した非市場評価法の実証研究基盤の構築

今年度については,これまでに公開したチュートリアルの改訂の検討,ならびに新たなチュートリアルの作成を海外共同研究者と協力して進めた。あわせて,チュートリアルの改訂・作成にも必要となるR関数の改訂・開発に取り組んだ。Best-Worst Scalingに関するチュートリアルおよび関数の改訂・開発のために,当該手法を利用した実証研究の文献レビューを実施した。その結果,Case 2 Best-Worst Scalingについては,既存の関数ではデータセットの構築に対応できていないモデルのあることが判明し,それに対応するように当該関数を改良・公開した。Case3 Best-Worst Scalingについては,主要な3つのモデルとそれらのサブバージョンを同定することができた。当該手法をRで実行する際に利用可能な既存の関数を検討した結果,データセット構築用関数が不足していることが判明したことから,それを優先して開発することとした。ただし,データセットの構造が複雑であること,同一のモデルであっても変数の設定に複数のバリエーションがあることなどから,関数の開発に時間を要してしまい,年度内での公開には至らなかった。国内学会や大学・研究機関でのセミナー等での成果発表・紹介を通じて,開発・公開しているパッケージやチュートリアルに対する意見や要望を得ることができた。また,パッケージのユーザーからの利用方法等に関する問い合わせへの対応を通じて,ユーザーの要望も得ることができた。これらの意見や要望については,今後のパッケージやチュートリアルの改訂・開発に際して活用していく予定である。RでCase 3 Best-Worst Scalingを実行するために必要な関数の開発と,それに基づいたチュートリアルの作成を目指していたが,関数の開発に時間を要してしまい,公開には至らなかった。次年度については,Case 3 Best-Worst Scaling向け関数を早急に完成させて,当該手法に関する例題データの収集ならびにチュートリアルの作成・公開を進める。学会や大学・研究機関でのセミナー等での発表・紹介を通じた成果の普及と要望の把握に努める。今年度については、仮想評価法を対象として、例題データを利用してRでの実施手順を詳しく解説した文章(コードとその実行結果、ならびに解説から構成:以下、チュートリアルと称す)を作成することとし、海外共同研究者と協力して作成を進めた。チュートリアルはWeb公開を基本としているため、HTMLで記述することになる。しかし、大学での講義や演習といった形式での活用場面を想定すると、チュートリアルを印刷して手持ち資料として配布することなども考えられ、用途によってはHTMLが最適な媒体とは限らないことが考えられた。ほかの電子媒体への変換や紙媒体での利用などの可能性も視野に入れて、オリジナルのチュートリアルはR Markdownで作成することとした。R Markdownを利用することで、オリジナルのファイルからHTML形式やPDF形式など、さまざまな形式への変換が容易に行えるようになった。ただし、チュートリアルそのものについては、一部に加筆の必要な箇所と確認の必要な情報が残されてしまい、今年度中のWeb公開までには至らなかった。それらの対応を終えた上で、次年度にはWeb公開する計画である。関連する学会や研究会への参加機会などを活用して、他の研究者らに本研究を紹介した。その結果、新たに海外の研究者1名から本研究への協力意向を取り付けることができた。また、これまではほとんど交流のなかった民間企業(主として調査・研究関連)の方からも本研究に対して関心が寄せられ、潜在的なニーズが当初の想定よりも広い可能性が示唆された。Web公開向けの原稿の一部で対応が遅れたため、年度末までにチュートリアルを公開することができなかった。また、チュートリアルの作成を優先して、例題データを作成するための調査の実施を延期した。国内外の学会での本研究の成果の報告、研究会やセミナーなどでの報告・参加の機会を利用して、本研究ならびにその成果について研究者などに紹介する一方、意見や要望を得ることができた。海外の研究者との新たなネットワークを構築することもでき、それを通じてより広範囲の研究者らに本研究とその成果を紹介することができた。これらの取り組みは、今後の成果の普及とフィードバックの増大につながると期待している。今年度までにチュートリアルを3編公開することができた。また、既存の関数の改良と新しい関数の開発を進め、それらの一部を公開することができた。

これらの意見や要望については,今後のパッケージやチュートリアルの改訂・開発に際して活用していく予定である。RでCase 3 Best-Worst Scalingを実行するために必要な関数の開発と,それに基づいたチュートリアルの作成を目指していたが,関数の開発に時間を要してしまい,公開には至らなかった。仮想評価法のチュートリアルを完成させた上でWeb公開する計画である。次年度については、海外共同研究者と協力して、別の非市場評価法のチュートリアルの作成にも取り組む計画である。あわせて、既存のパッケージでは不足している関数の開発・改良を行う一方、チュートリアルで利用する例題データの作成(既存データの探索や調査の実施など)を進める。また、成果の普及やフィードバックをより一層促進するため、従来からターゲットとしてきた大学や公的研究機関の研究者や大学院生向けのセミナー・研究会等の開催・参加に加えて、民間で調査・研究関連の業務に従事している方々にも本研究の成果を紹介し、活用とフィードバックを依頼できる機会を探る。現在作成中のチュートリアルについては、海外共同研究者と協力しながら作業を進め、ある程度の完成度に達したものから順次Web公開を進める。既に公開したチュートリアルについても、フィードバックも踏まえながら改訂作業を進める。また、現在開発中の関数群についても作業を継続し、順次公開を進める。学会での発表に加えて、研究者・大学院生らを対象としたセミナーや研究会等の開催・報告・参加などを通じて、これまでに開発・公開した成果の普及とフィードバックの促進に努める。さらに、チュートリアルに利用可能なデータの検討・収集を進める。次年度については,Case 3 Best-Worst Scaling向け関数を早急に完成させて,当該手法に関する例題データの収集ならびにチュートリアルの作成・公開を進める。学会や大学・研究機関でのセミナー等での発表・紹介を通じた成果の普及と要望の把握に努める。今年度、作成に取り組んだ仮想評価法のチュートリアルは、次年度以降に作成するほかの非市場評価法のチュートリアルのベースとなることから、その作成に多くのエフォートを割き、例題データを作成するための調査については実施を延期したためである。例題データ作成のための調査を実施しなかったためである。調査を実施しなかった理由は、今年度は3編のチュートリアルの作成に多くのエフォートを割いたこと、それらのチュートリアルでは既存のデータセットを利用したこと、さらに新たな関数の開発が途中段階であるため例題データ収集のステップまで作業が進まなかったことが挙げられる。
ゾル-ゲル法を導入した低温インプリント加工による赤外素子の作製と評価

サブ波長周期構造の形成において,ドライエッチングのプロセスが不可欠なため、高価な装置が必要であり、プロセスの簡易化や低コスト化が課題として残っていた。本研究では,簡易なプロセスとして注目されているインプリント加工に注目し,ゾル-ゲル法とシリコーン樹脂をモールド材料としたインプリント法を併用することにより、赤外域で透過するジルコニアのサブ波長周期構造(格子周期400nm,格子高さ100nm)を形成することができた。この格子表面にAl格子を形成し、赤外用ワイヤグリッド偏光子の作製を行った。結果として,2.57.8μmの波長域で20dBを超える消光比が得られた。【研究の目的と27年度の目標】赤外用ワイヤグリッド偏光子の基板として用いられるフッ化物は難加工性、ゲルマニウム基板は高価であることが問題とされている。さらに、数百nm周期の金属格子を要するため、非常に高価になってしまうことが大きな課題であった。この課題を解決するため、本研究ではプロセスが単純なゾル-ゲル法とインプリント法で基板表面に狭周期構造を形成することにより、赤外用ワイヤグリッド偏光子の製作を行うことを目的とした。平成27年度は数百nm程度の狭周期のパターニング技術を確立し、直径5mm以上のシリコーン樹脂モールド(型)表面に周期400nm程度の格子構造を形成することを目標とした。【実験と結果】赤外域で高い偏光特性を得るためには、使用波長よりも充分に短い周期をもつ金属格子構造を形成することが必要である。このような微細周期構造をインプリント加工によって形成する場合、モールドの作製が重要となる。モールド基板は、化学的に安定で、安価、室温でも加工性に優れたシリコーン樹脂を使用した。モールド作製には二光束干渉露光で形成したフォトレジストパターンをモールドとしてシリコーン樹脂に転写した。結果として、直径5mm以上のシリコーン樹脂モールド表面に周期400nm程度の格子構造を形成することができた。また、ゾル-ゲル法によるジルコニア膜の成膜もシリコン基板上に行うことができ、赤外光を透過することも確認できた。27年度の計画では、シリコーンモールドの作製を行うことを目標として設定していたが、二光束干渉露光技術を学内で立ち上げることができたこと加え、モールドの作製、ゾル-ゲル法によるジルコニア膜の形成を行うこともでき、予定よりも早く行うことができているため。【研究の目的と平成28年度の目標】赤外用ワイヤグリッド偏光子の基板として用いられるフッ化物は難加工性、ゲルマニウム基板は高価であることが問題とされている。平成28年度は赤外光を透過するSi基板上に、ゾル-ゲル法によりクラックフリーの赤外透過酸化膜の成膜条件を見出した後に、レジストパターンから転写形成したPDMSモールドとゾル-ゲル法で得られる酸化膜との離型性を高めるための、PDMSモールド表面の形状や成型条件などについて検討することを目標としている。【実験と結果】平成27年度に二光束干渉露光で形成したフォトレジストパターンをマスターモールドとして、PDMSへの構造転写(周期400nm)に成功した。平成28年度はジルコニアの分散液をPDMSモールドに滴下し、シリコン基板を乗せ、150度で加熱・離型して、ジルコニア格子の形成を試みた。結果として、周期400nmのジルコニア格子を形成することができ、Alの斜め蒸着により、同周期のAl格子を10mm径以上の面積で形成することができた。赤外評価を行った結果、赤外域で高い消光比(波長2.57.8μmで20dB以上)を得ることができた。28年度の計画では、PDMSモールドからゾル-ゲル法を用いて赤外光を透過する酸化物の格子膜の作製を行うことを目標として設定していたが、ゾル-ゲル法を用いて狭周期のジルコニア格子膜を形成し、さらにAl格子膜を成膜したことで、赤外域で偏光子として機能することが確認できたため。サブ波長周期構造の形成により,偏光制御(ワイヤグリッド偏光子,波長板)や,反射防止などの機能が発現することが知られている。しかしながら,サブ波長周期構造形成のための微細加工においては,ドライエッチングなどのプロセスが不可欠なため、高価な装置が必要であり、プロセスの簡易化や低コスト化が課題として残っていた。本研究では,簡易なプロセスとして注目されているゾル&#8315;ゲル法とインプリント加工に注目し,ゾル-ゲル法とシリコーン樹脂をモールド材料としたインプリント法を利用した作製プロセスを用いた。シリコーン樹脂は,レジストパターンからの転写によって微細構造が容易に形成でき,化学的安定性や耐熱性,離型性が優れているため,インプリント加工におけるモールドとして利用できる。また,ゾル-ゲル法は簡易な環境で酸化物を合成でき,インプリント加工により成型が可能である。本研究では,これらの方法を併用することにより、赤外域で透過するジルコニアのサブ波長周期構造(格子周期400nm,格子高さ100nm)を形成することができた。この格子表面にアルミニウム(Al)の斜め蒸着により、100nmのAl格子を形成し、赤外域用ワイヤグリッド偏光子の作製を行った。

結果として,2.57.8μmの波長域で20dBを超える消光比が得られた。このプロセスを微細構造を有する偏光デバイスの作製に適用することで,大幅なコスト削減が期待できる。サブ波長周期構造の形成において,ドライエッチングのプロセスが不可欠なため、高価な装置が必要であり、プロセスの簡易化や低コスト化が課題として残っていた。本研究では,簡易なプロセスとして注目されているインプリント加工に注目し,ゾル-ゲル法とシリコーン樹脂をモールド材料としたインプリント法を併用することにより、赤外域で透過するジルコニアのサブ波長周期構造(格子周期400nm,格子高さ100nm)を形成することができた。この格子表面にAl格子を形成し、赤外用ワイヤグリッド偏光子の作製を行った。作製したシリコーン樹脂モールドを使用して、ゾル-ゲル系材料(ジルコニア)へのインプリント技術を確立することが28年度の目標である。得られたジルコニア格子は周期400nmに対し、100nm程度の高さであり、様々な応用に考慮したうえで、より高いアスペクトを有する格子の形成が求められる。それゆえ、高いアスペクト比を持つ格子の形成を行っていくことと、より高いTM偏光透過率を目指すことが29年度の目標である。光デバイス平成28年度に購入を考えていた金属成膜装置を前倒しで平成27年度に購入した。また、スピンコータの故障、学会発表による旅費(学生も含む)のため、使用額が増大した。成果が計画より早く得られたので、国際学会、国内学会での発表を行うため、予算が必要となった。今年度は使用額を抑えるために、使用範囲内で、物品購入(主に薬品などの消耗品)および学会発表等による出張を行う予定である。学内で支給される予算も含め、効果的に、そしてバランス良く使用していく予定である。国際学会、国内学会で計3回以上発表する予定であり、旅費や参加費としてこの予算の一部を充当するつもりである。
腸管出血性大腸菌が産生するSubABトキシンの細胞障害機構の解明

腸管出血性大腸菌(EHEC)が産生する新たな毒素Subtilase cytotoxin(SubAB)はStxの作用機構とは大きく異なり、小胞体中に存在するシャペロンBiPを分解し、その活性を阻害することによってERにストレスを起こし、細胞障害性を誘導すると考えられる。我々は本研究期間において以下のことを明らかにした。1SubAB処理により一過性のタンパク質合成阻害、細胞周期の停止を誘導すること。2SubABはBiP切断後、PERKを介したシグナルが、Bcl-2ファミリーのBaxとBakの構造変化を誘導し、ミトコンドリアの膜上でBax/Bakの会合体を形成し、このポアを使って、チトクロームcを放出させた。この放出されたチトクロームcが下流のcaspaseを活性化しアポトーシスによる細胞死を引き起こすこと。3SubABの宿主受容体としてintegrinを含む4つの膜蛋白質が毒素との結合に関与していること。4SubABのマウスへの腹腔内投与により、劇的な血小板減少、IL-6の増加、腎臓におけるメサンギウムの増加、更に、上部消化管からの出血を伴う炎症性致死に至ること。これらの成果はEHEC感染症におけるSubABの役割を理解する上で非常に重要な知見であり、予防・治療等に新たな道を拓く事にもつながるものと確信している腸管出血性大腸菌(EHEC)が産生する新たな毒素Subtilase cytotoxin(SubAB)はStxの作用機構とは大きく異なり、小胞体中に存在するシャペロンBiPを分解し、その活性を阻害することによってERにストレスを起こし、細胞障害性を誘導すると考えられる。これらの成果はEHEC感染症におけるSubABの役割を理解する上で非常に重要な知見であり、予防・治療等に新たな道を拓く事にもつながるものと確信しているO157:H7などの腸管出血性大腸菌(EHEC)は、Shiga toxin(Stx)を産生し、鮮血便を特徴とする出血性の下痢などの食中毒症状を起こす以外に、溶血性尿毒症症候群(HUS)や脳症などの重篤な症状を患者に引き起こすことから、我国やアメリカ合衆国など多くの国や地域において流行を繰り返しており、社会問題になっている。近年Stxを産生している菌が新たな毒素Subtilase cytotoxin(SubAB)を産生することが報告され、我々のグループでもこの毒素の重要性を考えて研究に着手した。これまでにSubABはStxの作用機構とは大きく異なり、小胞体中に存在するシャペロンBiPを分解し、その活性を阻害することによってERにストレスを起こし、細胞障害性を誘導することを報告してきた。今年度は、種々のヒトの細胞を用いて毒素に対する感受性を調べた。その結果細胞により障害作用が出現するまでの経過が数時間から2日とかなり異なることや、障害を起こすに要する毒素量が細胞により千倍近く異なることなどが明らかとなった。これは細胞表面にある毒素の受容体とも関係すると思われた。さらにはBiP分解後のシグナル伝達が、細胞により相違していることを示唆している。次にHeLa細胞を用いて細胞障害機構を調べた。この毒素はHeLa細胞にBcl-2ファミリーのBaxとBak依存的にミトコンドリアの膜を傷害してチトクロームcを放出させ、それによってcaspase依存的にアポトーシスによる細胞死が生じることなどが明らかとなった。本研究では、このSubABの詳細な細胞障害機構解析のみならず、実験動物に対する病原性を詳細に解明する事を目的として、現在マウスを用いた実験が進められ、この毒素はマウスに炎症を伴う腸管出血を起こし、死に至ることを見付けている。これらの成果はEHEC感染症の予防・治療等に新たな道を拓く事にもつながるものと確信している腸管出血性大腸菌(EHEC)が産生する新たな毒素Subtilase cytotoxin (SubAB)はStxの作用機構とは大きく異なり、小胞体中に存在するシャペロンBiPを分解し、その活性を阻害することによってERにストレスを起こし、細胞障害性を誘導すると考えられる。今年度は、1)HeLa細胞を用いて細胞障害機構を調べた。この毒素はBiP切断後、Bcl-2ファミリーのBaxとBakの構造変化を誘導し、ミトコンドリアの膜上でBax/Bakの会合体を形成し、このボアを使って、チトクロームcを放出させた。この放出されたチトクロームcが下流のcaspaseを活性化しアポトーシスによる細胞死を引き起こすことが明らかとなった。2)細胞表面にある毒素の受容体を免疫沈降法を用いて検出し、精製後、マス解析により同定した。結果、4つの膜蛋白質が毒素との結合に関与していた。

特にインテグリンβ1のsiRNAによる発現抑制はBax/Bakの構造変化の抑制、これに続く、カスパーゼの活性を抑制したことから、受容体との結合が細胞致死シグナル伝達に深く関与していることが明らかとなった。3)SubABのマウスへの腹腔内投与により、個体レベルでの毒素の病原性を生化学的、病理的、分子イメージング法により解析した。結果、劇的な血小板減少、IL-6の増加、腎臓におけるメサンギウムの増加、更に、上部消化管からの出血を伴う炎症が明らかとなった。これらの成果はEHEC感染症におけるSubABの役割を理解する上で非常に重要な知見であり、予防・治療等に新たな道を拓く事にもつながるものと確信している腸管出血性大腸菌(EHEC)が産生する新たな毒素Subtilase cytotoxin(SubAB)は、小胞体中に存在するシャペロン蛋白質Bipを分解し、その活性を阻害することによってERにストレスを起こし、細胞障害性を誘導すると考えられる。今年度は、1)HeLa細胞を用いてERストレスセンサー蛋白質(PERK,Ire1,ATF6)のいずれが細胞致死機構に関与するのかをsiRNAによる発現抑制による実験で明らかにした。結果、subABの細胞致死シグナル伝達はPERKの活性化に依存し、PERKの発現抑制により致死シグナル(Bcl-2ファミリーのBaxとBakの構造変化、ミトコンドリアの膜上でBax/Bakの会合体形成、チトクロームcの放出、次いで、下流のcaspaseを活性化しカスパーゼの活性化)、を抑制した。同様の結果がマウスのMEF細胞を用いた場合にも認められた。更に、PERKの下流のEIF2αのリン酸化によるタンパク合成阻害が細胞死に密接に関わっていることが明らかとなった。この際、Bax/Bakの構造変化に必須な因子がユビキチン・プロテアソーム系で分解されアポトーシスシグナルが活性化すると推察された。2)Bip切断によるERストレスがLPS誘導による一酸化窒素(NO)の合成誘導を阻害することが明らかとなった。詳細にシグナル伝達機構を解析した所、LPS誘導性のNF-kBの活性化をSubABは抑制しており、これがNO合成酵素iNOSの転写を抑制することによることが解った。これらの成果はEHEC感染症におけるSubABの役割を理解する上で非常に重要な知見であり、予防・治療等に新たな道を拓く事にもつながるものと確信している。
文学と犯罪学　―19世紀フランス文学とデジェネレッサンス（変質）理論―

本研究は、人間が身体的・道徳的に変質しつつあるとする19世紀のデジェネレッサンス理論の誕生の経緯と、それが社会に浸透してゆくようすを、歴史資料と文学作品から読み解こうとしたものである。その結果、19世紀前半に誕生した奇形学が、犯罪(精神の奇形と呼ばれた)への関心と結びつくことで、のちのデジェネレッサンス理論を準備していたことがわかった。文学作品に目を向けてみれば、この時代、作家たちも犯罪者やデジェネレの身体と道徳を細かく描写した。しかしこうすることで作家たちは、個人のデジェネレッサンスではなく、数々の社会問題がいまだ解決されないフランス社会のデジェネレッサンスを告発しようとしたのだった。本研究は、デジェネレッサンス(変質)理論が、19世紀後半のフランスでどのように発展したのか、また文学作品の中にどのように取り込まれたのかを明らかにしようとするものである。研究の初年度となる平成27年度は、まず19世紀前半の犯罪者の手記と世紀後半の詩人の作品を比較した論文を、日本フランス語フランス文学会学会誌Littera創刊号に投稿した(平成28年3月掲載)。本学会誌は、国外への発信のため厳しい査読を経た論文のみを集めたものであり、そこに掲載されたことは本研究の成果が世界的に認められうることを示している。5月にはベルギー研究会において、フランス犯罪学とベルギー犯罪学の違いをデジェネレッサンス理論をもとに分析し発表した。8月から9月にかけてはフランスに渡航し、資料収集を行なうとともにフランス人研究者たちとも面会し、うち1名に日本講演の約束を取りつけた(平成28年11月来日、所属機関で講演の予定)。10月には関西フランス史研究会において、本研究の土台となる、19世紀前半の犯罪者表象について発表した。11月には自然主義研究会において、精神障害者というデジェネレを作家たちがどのように描いたのかについて、ゾラとマロを例に発表を行なった。また日本フランス語フランス文学会において、ヨーロッパにおける科学と文学の相関関係に関するワークショップを企画し、自らも発表した。1月には日白修好150周年記念行事に参加、平成28年12月に行なわれる記念シンポジウムにおいて、ベルギーにおける精神病理学と文学について発表するべくエントリーした。2月にはデジェネレッサンス理論の起源が19世紀前半の犯罪者表象にあることを示した論文を所属機関の紀要に投稿した。本論文は査読の結果平成28年9月に掲載されることが決定した。当初の予定では、平成27年度は奇形学理論が19世紀中期の犯罪学に与えた影響を中心に研究を進め、同テーマでの発表や論文執筆を目標としていた。しかしながら本テーマに関してはすでに春の時点でおおむね分析が終わり、論文も掲載されてしまったため、一部平成28年度に予定されていた内容も研究することとなった。その点において、本研究は予想以上に進展していると言うことができる。とはいえ平成27年度に予定されていたフランス人研究者の日本講演は、研究者の都合により平成28年度に実現されることとなった。同じく、同フランス人研究者の著作の翻訳も、出版社との打ち合わせの結果、抄訳ではなく全訳となったため、平成28年度に完成・出版されることとなった。また、研究の予想以上の進展により平成27年度に着手することとなった平成28年度の研究であるが、思っていたよりも深く掘り下げることのできるテーマであったため、平成28年度も引き続き行なうこととなった。以上のことから、終了まで2年を予定している本研究は、全体的に見ておおむね順調に進展していると判断している。19世紀前半の奇形学理論がやがて犯罪問題と結びつき、19世紀後半のデジェネレッサンス理論(精神的・道徳的疾患は悪化しながら遺伝するという理論)へとたどり着いたことが、平成27年度の研究を通して明らかになった。これに引き続き平成28年度は、まず1860年代の狂人法をめぐる議論に注目し、そのなかで次第に確立されていったデジェネレ(変質者)の肖像が、エクトール・マロ『義兄弟』とエミール・ゾラ『プラッサンの征服』においてそれぞれどのように反映されているのかを、5月の日本フランス語フランス文学会春季大会(学習院大学)において発表した。8月にはフランスで関連文献を収集・調査するとともに、フランス人研究者たちとの報告と意見交換を行った。9月には論文「精神障害者と犯罪者ーデジェネレッサンス理論の形成過程に関する一考察ー」において平成27年度からの研究成果を発表した。10月には、平成27年度から継続していた翻訳『犯罪・捜査・メディアー19世紀の治安と文化ー』(ドミニク・カリファ著、原題『19世紀の犯罪と文化』)が法政大学出版局より出版された。本書には、原書になかった図版や、文学との関わりについての解説も載せたが、それらの一部は夏の渡仏の折に準備したものである。また、本書の出版と合わせて、11月には著者カリファの講演を所属機関にて企画し、当時通訳も務めた。この翻訳と講演会企画により、文学と犯罪問題という当該分野を一般にも広めることができた。12月には日本・ベルギー修好150周年記念シンポジウム(東京理科大学)において、精神医学者エチエンヌ・ド・グレーフの理論と彼の執筆した近未来小説を比較する研究発表を行い、日本・ベルギー双方の研究者たちと意見交換をした。この発表の成果は平成30年に共著の形で出版される予定である。

本研究は、人間が身体的・道徳的に変質しつつあるとする19世紀のデジェネレッサンス理論の誕生の経緯と、それが社会に浸透してゆくようすを、歴史資料と文学作品から読み解こうとしたものである。その結果、19世紀前半に誕生した奇形学が、犯罪(精神の奇形と呼ばれた)への関心と結びつくことで、のちのデジェネレッサンス理論を準備していたことがわかった。文学作品に目を向けてみれば、この時代、作家たちも犯罪者やデジェネレの身体と道徳を細かく描写した。しかしこうすることで作家たちは、個人のデジェネレッサンスではなく、数々の社会問題がいまだ解決されないフランス社会のデジェネレッサンスを告発しようとしたのだった。研究の2年目にあたる平成28年度は、まず日本フランス語フランス文学会春季大会において、ゾラとマロの作品における精神障害者の描写の特徴に関する発表を行ない、学会誌への掲載を目指す。次に、フランス人研究者の著作の翻訳を終え、研究者の来日前に出版されるよう校正作業や解説の執筆を進める。夏にはフランスとベルギーにおいて、研究に必要な資料を収集するとともに、単著の執筆を進める。また来日予定の研究者とも、講演の内容について事前の打ち合わせを行なう。秋には日本フランス語フランス文学会に参加し、掲載されたデジェネレッサンスの起源に関する論文を研究者たちに配布、意見を求めるとともに、科学と文学に関する共同研究の足がかりとする。フランス人研究者の来日の折には、ともに日本フランス語フランス文学会関西支部に参加し、文学研究者たちとの交流を深める。また所属機関で講演をしてもらうことによって、文学のみならず、歴史、法律などさまざまな分野の関西の研究者との意見交換の場とする。冬には日白修好150周年記念シンポジウムにおいてベルギーの精神医学と文学について発表を行なう。このシンポジウムには文理問わずさまざまな分野の研究者のほか一般の人々も参加する。そのため本研究の周知の絶好の機会になると考えている。文学進捗状況にあるように平成27年度に予定していたフランス人研究者の日本講演、およびフランス人研究者の著作翻訳を平成28年度に行なうこととなったため。印刷代、図書取り寄せ代などの消耗品費のほか、夏に予定している資料収集のためのフランスおよびベルギーへの旅費・滞在費として使用する。また、秋に予定しているフランス人研究者の講演会に際しての人件費および謝金としても使用する。
通常原子核密度下におけるφパズル解明に向けた、エアロゲル検出器の開発

本研究は、J-PARC E16実験にハドロン検出器群を新たに構築して、φ→e+e-/K+K-両測定より「通常原子核密度下におけるカイラル対称性の部分回復」を実験的に検証することを目指す。φ→K+K-測定を行うにはトリガーレベルにおいてK中間子の識別が必要となるために、K中間子同定に必要となるエアロゲル・チェレンコフ検出器の基本設計を完了させる事を本研究の目的とする。本年度は昨年度作成したR&D機の詳細な性能評価を進めた後、これらの結果を基に実機サイズのプロトタイプ検出器を完成させた。1.R&D機の性能評価昨年度作成した鏡による2回反射型のエアロゲル・チェレンコフ検出器(40x10x10cm^3のエアロゲルを放射体として用いた、1モジュール分60x60x10cm^3の大きさの検出器)の詳細な性能評価を行うため、SPring-8/LEPSビームラインにおいてチェレンコフ光の光量・検出効率の入射位置依存性等の測定を行った。その結果、97%以上の検出効率(1光電子以上要求時)を達成していることを確認した。2.プロトタイプ検出器R&D機での結果を元に、実機サイズのプロトタイプ検出器を作成した。プロトタイプ検出器は70x10x10cm^3のエアロゲルを放射体として用いた、1モジュール分100x100x12cm^3の大きさの検出器である。宇宙線を用いたテストにより、R&D機と同等な性能を確認した。以上、J-PARC E16実験アップグレードとしてのエアロゲル・チェレンコフ検出器の基本デザインを完成させた。Φ→K+K-測定を行うにはトリガーレベルにおいてK中間子の識別が必要となるために、K中間子同定に必要となるエアロゲル・チェレンコフ検出器の基本設計を完了させる事を本研究の目的とする。本年度はエアロゲル・チェレンコフ検出器のデザインを中心に進め、また、エアロゲルの基礎的なスタディーとして何種類かのエアロゲルの性能評価を行った。1.デザイン鏡による2回反射型のチェレンコフ検出器を採用することでコンパクトな形状を実現した。チェレンコフ光の読み出しに3インチ・ファインメッシュPMTを用いることで磁場中の動作を可能とし、PMT付近の集光はウィンストン・コーンを使用して効率的な集光を行う。鏡の形状の最適化は光学計算により行った。これらの設計をもとにR&D機を完成させ、宇宙線による性能評価を行った結果ほぼ予想通りの光量が得られることが明らかになった。2.エアロゲル0.5-1.9GeV/cのK中間子をオンラインで同定するために、index=1.034のエアロゲルを用いる。用いるエアロゲルはKEK-PS E325実験で用いた再利用品、パナソニック電工製のエアロゲル、千葉大において開発が進められている透明度の高いエアロゲル、の3つを候補として各々の基本性能を確認した。その結果、E325で用いた古いエアロゲルを用いても予想通りの光量を得られることが分かったが、千葉大製エアロゲルを用いると得られる光量が1.5倍程度となり検出器の性能が大幅に向上することが明らかになった。R&D機のテストをさらに進めるために、来年度に電子ビームを用いて詳細な性能確認を行う。
「渇き」への爽快感のある「潤い」は是が非か？

乾燥症は涙・唾液を出す分泌腺の機能不全が原因であったとしても、そのことで乾燥した粘膜表面は傷つき、粘膜下の感覚神経を損傷させることで基礎分泌を促す感覚情報が減少する脱感作現象が指摘され、この脱感作を解除する手法の確立が望まれている。本課題の遂行により、粘膜損傷により増加するTRPV1 Channelが、粘膜表面の乾燥状態をモニタリングしている神経線維の活動を有意に抑制することが明らかとなり、TRPV1とTRPM8 Channelの干渉が同一細胞内で生じ、そのことが脱感作を起こしていると考えられる。このTRPV1 Channelの活動の制御が新たな乾燥症の治療に活かされることが期待される。三叉神経領域での乾燥症は、近年1つの症候群として捉えられ注目されている。これは、同一神経支配を受けるだけでなく、分泌腺からの分泌機序が類似しているからである。研究代表者は、分泌腺からの“基礎分泌"に着目し、痛みを伴わず基礎分泌を支配する系を活性化させる手法の確立を目的に、そのターゲットとして、水分の蒸発に伴う温度変化に応答することで分泌を促すCold Cellを同定し、この系の不全、すなわち脱感作が起因となり乾燥症を誘発することを示唆してきた。脱感作は、濃い濃度のMenthol投与により誘発されるが、興味深いことに乾燥症モデル動物において、非摘出群では脱感作を起こさない低い濃度のMentholの投与により脱感作が誘発された。このことは、乾燥症患者への反復的なMentholが含有された点眼・保湿剤の投与が、基礎分泌系に影響を及ぼし結果として“悪循環"を引き起こすことを示唆している。この一連の脱感作現象を解除する手法の確立を目的に、その引き起こすメカニズムを解明するため「何に対して」「何が」「どのように」を知ることを本研究計画の柱とし、一連の研究計画を立案している。研究計画の初年度に該当する本年度には、"分泌腺摘出モデルを用いたMenthol脱感作モデルの検証と確立"として、主として分泌腺摘出1週群、乾燥症初期、炎症の観点から見ると急性期におけるCold Cellの応答記録を行うことことした。その中で、データの蓄積に努め、十分なサンプル数を確保することができ、予備実験の段階で推測されてきた涙腺摘出群におけるTRPM8作動薬であるMentholに対する応答の有意な感作という結果を得ることが出来た。三叉神経領域における乾燥症には、基礎分泌を有する各部位に乾燥感・不快感を訴えるドライアイ・ドライマウス・ドライノーズが存在し、代表的な社会習慣病として注目され基礎・臨床の両方向から研究が進んでいる。その中で乾燥感・不快感は連携する、すなわちドライアイ患者が口腔乾燥を訴えるなど密接に関係していることが指摘され、近年ドライシンドロームという形で統合され評価されている。研究代表者は、乾燥症の発症並びに予後に影響を与える因子として基礎分泌を誘発する背後にある神経回路に着目し一連の研究を遂行している。ターゲットとする神経回路の入口に相当する一次感覚神経の中で、角膜を支配する冷刺激に特異的に応答するCold Cellの存在に着目し、この神経線維が角膜上での涙膜の蒸発に応答することで基礎分泌の誘発に寄与していることが明らかとし、神経線維の特性をより詳細に把握することで創薬開発に繋がることを期待している。研究代表者が行っている本課題では、眼の不快感の選択肢となる目薬の点眼は有効な軽減案となるとしても、その中に含まれる爽快感誘発を狙ったMentholの反復的な投与が与える影響に関して実験動物を用いて研究を行っている。平成27年度中には、数多くの実験動物を用い、Cold Cellの活動を記録した。実験動物には外科的に涙腺を摘出した群と非摘出群を準備し、それぞれの神経活動並びに冷刺激に対する応答、そして各種濃度のMentholを点眼し、活動性の変化を経時的に記録した。その結果、実験的に涙腺を摘出した群ではCold Cellの活動性が感作され、Mentholの点眼は非摘出群では見られなかった脱感作を低い濃度で誘発することが明らかとなった。このことは、爽快感のある目薬の反復的かつ規定以上の回数の点眼は不快感を短期的には軽減する効果は期待出来るが、分泌を促す神経回路の活動性を低下させ、予後を悪化させる可能性を有するという臨床的に興味深い知見となった。Cold Cellの活動性を乾燥症群とControl群で比較検討し、乾燥症群における冷刺激由来の神経活動の亢進(感作)と、Menthol点眼後の神経活動の感作(Control群では持続的な活動を誘発した濃度のMentholが、乾燥症群では一過性の神経活動を誘発した後Shut Downする脱感作現象を誘発)が記録された。爽快感のある目薬の反復的かつ規定以上の回数の点眼は不快感を短期的には軽減する効果は期待出来るが、分泌を促す神経回路の活動性を低下させ、予後を悪化させる可能性を有するという臨床的に興味深い知見となり、本課題の狙い通りの結果を得ることが出来ている。三叉神経領域における“乾燥"を主訴とする疾患である口腔乾燥症・角膜乾燥症・乾燥性鼻炎は、乾燥・不快感・炎症と灼熱痛といった痛みが知られている。これに対する治療法は水分の補充という限定された対症療法が主体である。そこで、新たな強力でオルタナティブな治療として“基礎分泌"に着目した。

この基礎分泌系を支配する神経回路を活性化させられる手法の確立を目的とし、そのターゲットとして粘膜・上皮細胞の感覚を支配する一次神経線維に焦点をあてた。その中で、侵害ではない領域の低温に応答するCold Cellの存在に着目し、このCold Cellが人工的な乾燥に応答する特性から、乾燥に伴う上皮表面の温度低下を感知することで活動電位を発生するモニタリング機能を有しているセンサであることを報告し(Kurose M Exp Eye Res)、その主たる役割を担うのがTRPM8 channelであることを電気生理学的手法によって示してきた(Kurose IOVS)。また、一次神経線維が接続する三叉神経脊髄路核内の神経応答記録から、基礎分泌は特性の専有回路が存在することを報告した(Kurose M J Neurophysiol)。実験的な乾燥症動物を作製し、Cold Cellの活動を記録することで神経活動が感作される、またアブノーマルな活動を示すことを明らかとしてきた(Kurose M J Neurophysiol. 2013)。これらの感度変化の因子を明らかとすることを目的とし、その候補としてTRPV1の活動性変化に対して検討し、昨年度・最終年度に期間内でTRPV1の作動薬であるCapsaicin投与がCold Cellの活動を強く抑制すること、そしてその抑制はTRPV1の拮抗薬によって失われることを明らかとし、神経終末上でのTRPM8とTRPV1との連絡が存在することを示した。乾燥症は涙・唾液を出す分泌腺の機能不全が原因であったとしても、そのことで乾燥した粘膜表面は傷つき、粘膜下の感覚神経を損傷させることで基礎分泌を促す感覚情報が減少する脱感作現象が指摘され、この脱感作を解除する手法の確立が望まれている。本課題の遂行により、粘膜損傷により増加するTRPV1 Channelが、粘膜表面の乾燥状態をモニタリングしている神経線維の活動を有意に抑制することが明らかとなり、TRPV1とTRPM8 Channelの干渉が同一細胞内で生じ、そのことが脱感作を起こしていると考えられる。このTRPV1 Channelの活動の制御が新たな乾燥症の治療に活かされることが期待される。本研究計画で必要となる機器や物品の多くは、当該研究費採択前の若手研究(B)採択時の経費を用いた研究遂行時より継続的に使用が可能であった。よって、新規に何らかの備品が必要であることが少なく、実験の着手が容易であった。さらに、予備実験の際に得られたデータの傾向とほぼ同一の結果が本年度中に得られたことにより、研究計画策定時に立案した実施計画通りに進めることが出来た。最終年度では、現在までに得られている知見に対してのサンプル数を十分に増やし、国内外での学会での研究発表習びに国際誌への論文投稿を予定し、すでに現段階から準備を行っている。神経生理学概ね、初年度は研究計画に従って遂行することができたので、申請時の計画通りに次年度も行うが、その中で、本年度後半にその効果を確かめ、興味深い結果を導き出したTRPM8とは異なるチャネルであるTRPV1にも着目したい。研究代表者は、以前の研究において、非摘出群の動物で1TRPM8の作動薬が研究対象であるCold Cellの活動性を増強されることと、2TRPV1の作動薬がCold Cellの活動性を著しく抑制することを報告しており、Channelを介するCold Cellに及ぼす効果は、正反対であった。
堆積物の残留磁化獲得過程における生物学的作用の研究

海底堆積物中に含まれる生物源磁鉄鉱について、南鳥島周辺の赤色粘土において、白亜紀のある時期に弾丸状の形態を持つものの割合が増加し、その時期に海底がやや還元環境であったと推定されることを昨年度報告したが、南太平洋の赤色粘土においても同様の現象が起きていたことが新たに判明し、グローバルな環境変動を示していることが明らかとなった。また、日本海の海底堆積物において、硫酸還元が起きるような環境下で生物源磁鉄鉱が溶解する過程を、透過電子顕微鏡を用いて観察した。海底堆積物中に普遍的に存在する生物起源磁性粒子の形成に関与する微生物を特定するために、16S rRNA遺伝子配列のアンプリコン解析とメタゲノム解析を、日本海堆積物と南マリアナトラフの金属硫化物チムニー試料を対象に行った。弾丸状形態の磁鉄鉱粒子の形成にNitrospirae門の細菌が関与していることを裏付けるデータが得られ、ゲノムの特徴も既知の磁性細菌とは著しく異なることを明らかにした。気候変動に起因する海底堆積物における酸化・還元の変動に伴う化学組成変化、走磁性バクテリアの生息及び生成される磁鉄鉱の形態、底生生物活動による堆積物の生物擾乱、堆積残留磁化の獲得などの関係を研究するため、西部赤道太平洋から採取された2本のピストンコア試料について、XRFスキャナーを用いた元素マッピングを実施した。昨年度までの研究で明らかとなった、弾丸状形態の磁鉄鉱を作る走磁性バクテリアは海底堆積物中の酸化・還元境界付近に多く生息するのに対し、正八面体状の磁鉄鉱を作る走磁性バクテリアは海底面直下の酸化環境にも存在するという研究成果を、論文としてとりまとめた。個々の研究項目で興味深い結果が得られていることや、これまでの研究成果を一流国際誌に論文として発表することができたことから、おおむね順調に進展していると判断する。西部赤道太平洋の堆積物コア試料について、XRFスキャナーで得られた元素マッピングデータの解析を行い、海底の環境変動と、走磁性バクテリアの生息及び生成される磁鉄鉱の形態、底生生物活動による堆積物の生物擾乱、堆積残留磁化の獲得などの関係を考察する。日本海の海底表層堆積物中に生息する走磁性バクテリア(MTB)を調べるために、試料から抽出したDNAに対し次世代配列解析装置を用いて網羅的解析を行った。得られた配列情報を用いた系統解析を行った結果、既知のMTBに近縁な種が堆積物中に生息していることが明らかとなった。弾丸状の形態のマグネタイトを持つ走MTBに近縁の種が、酸化還元境界付近の積物試料から得られ、一方、正八面体状のマグネタイトを持つMTBに近縁の種は、酸化的環境の堆積物最表層からも酸化還元境界以深からも得られた。これは、透過電子顕微鏡(TEM)を用いた堆積物中の磁性鉱物の観察により明らかにされた、化石としての生物源マグネタイトの形状が堆積物の化学的環境によって異なり、弾丸型の結晶が酸化還元境界付近で多いことと整合的である。また、酸化的環境の堆積物に含まれる生物源マグネタイトは、表面が数nm程度の微粒子に覆われている場合が多いが、酸化還元境界付近以深ではそのような微粒子は見られないことが判明した。堆積残留磁化獲得深度をコントロールする要因の解明を目指し、異なる磁化獲得深度を持つ西部赤道太平洋の近接する2サイトのコアPC2, PC4(それぞれ6cm, 10cm)について、X線CT画像の解析を行った。PC2では直径0.5mm程度の巣穴が存在し、弱い生物撹拌が見られた。部分的には堆積構造(平行葉理)が認識できた。一方,PC4では直径12cmの巣穴が存在し、激しい生物撹拌が見られた。このコアでは多くの部分で堆積構造を観察できなかった。こうした地点間での生物撹拌強度の違いが、磁化獲得過程に影響している可能性がある。また、これらのサイトの堆積環境の違いを把握する目的で、粒度分析を15cm間隔程度で実施した。炭酸塩成分を除き中央粒径値が6-9μm程度の細粒シルトで構成されるが、より粗粒な成分を含む試料もあることが判明した。研究実績の概要で述べたように、生物源マグネタイトの生成や変質について興味深い結果が得られている。また、堆積残留磁化獲得深度の問題についても、様々な観点から研究が進行している。以上のことから、おおむね順調に進展していると判断する。1.弾丸型の生物源マグネタイトが酸化・還元境界付近に増加し、酸化環境では正八面体型の生物源マグネタイトが卓越するという昨年度までの研究成果をもとに、堆積残留磁化の獲得深度をコントロールする要因について、新たなモデルを提案した。堆積環境の違いにより、走磁性バクテリアの生成深度分布と作るマグネタイトの形態が異なること、生物源と陸源の磁性鉱物で堆積磁化獲得深度に違いがあることが、場所によって異なる堆積磁化獲得深度の原因となる。2.酸化環境の赤色粘土では一般には正八面体型の生物源マグネタイトが卓越するが、一部には弾丸型の生物源マグネタイトが多い層準が存在することを透過電子顕微鏡観察と岩石磁気特性により明らかにし、過去の堆積環境の変化を反映していると解釈した。3.生物源マグネタイトにしばしば見られる表面を覆う微粒子について、電子エネルギー損失分光法により、マグネタイトより鉄に対する酸素の割合が小さいことが明らかになった。

従って、低温酸化の産物である可能性は否定され、風化した宇宙塵起源の磁性鉱物である可能性が考えられる。4.日本海の表層堆積物について、磁性選別した後に次世代配列解析装置を用いて網羅的解析を行い、磁性細菌がNitrsopirae門とデルタプロテオバクテリア門に属する可能性が高いことが明らかとなった。また、深海の鉄に富む環境の金属硫化物鉱物中に磁性細菌の細胞を観察し、メタゲノム解析からのゲノム復元に成功した。研究実績の概要で述べたように、生物源マグネタイトについて興味深い結果が得られている。また、堆積残留磁化獲得深度の問題についても、新たなモデルの提案に至った。以上のことから、おおむね順調に進展していると判断する。海底堆積物中に含まれる生物源磁鉄鉱について、南鳥島周辺の赤色粘土において、白亜紀のある時期に弾丸状の形態を持つものの割合が増加し、その時期に海底がやや還元環境であったと推定されることを昨年度報告したが、南太平洋の赤色粘土においても同様の現象が起きていたことが新たに判明し、グローバルな環境変動を示していることが明らかとなった。また、日本海の海底堆積物において、硫酸還元が起きるような環境下で生物源磁鉄鉱が溶解する過程を、透過電子顕微鏡を用いて観察した。海底堆積物中に普遍的に存在する生物起源磁性粒子の形成に関与する微生物を特定するために、16S rRNA遺伝子配列のアンプリコン解析とメタゲノム解析を、日本海堆積物と南マリアナトラフの金属硫化物チムニー試料を対象に行った。弾丸状形態の磁鉄鉱粒子の形成にNitrospirae門の細菌が関与していることを裏付けるデータが得られ、ゲノムの特徴も既知の磁性細菌とは著しく異なることを明らかにした。気候変動に起因する海底堆積物における酸化・還元の変動に伴う化学組成変化、走磁性バクテリアの生息及び生成される磁鉄鉱の形態、底生生物活動による堆積物の生物擾乱、堆積残留磁化の獲得などの関係を研究するため、西部赤道太平洋から採取された2本のピストンコア試料について、XRFスキャナーを用いた元素マッピングを実施した。昨年度までの研究で明らかとなった、弾丸状形態の磁鉄鉱を作る走磁性バクテリアは海底堆積物中の酸化・還元境界付近に多く生息するのに対し、正八面体状の磁鉄鉱を作る走磁性バクテリアは海底面直下の酸化環境にも存在するという研究成果を、論文としてとりまとめた。個々の研究項目で興味深い結果が得られていることや、これまでの研究成果を一流国際誌に論文として発表することができたことから、おおむね順調に進展していると判断する。今年度は、海底堆積物から磁性分離した微生物を対象に、次世代配列解析装置を用いて群集組成を明らかにするとと共に、磁性細菌に特異的なプローブで細胞を染色し、磁性粒子を所持するかを明らかにする。西部赤道太平洋の堆積物コアKR0515-PC2, PC4については、各コアの生物撹拌の強度を年代による変化を含め定量的に評価する。また、粒度組成測定結果の解析を行い、磁化率異方性等の情報とあわせて底層流強度との関係を検討する。これらを総合して、堆積残留磁化獲得プロセスとの関係を考察する。最近、この海域の別の近接するコア(MR1402-PC1)において、ほぼ0cmの磁化獲得深度が結論された。これらのようなコア毎に異なる磁化獲得深度を生む原因として、陸源と生物源のマグネタイトの量比や生息する走磁性バクテリア種によって決まる結晶形態が関係している可能性が考えられ、今後詳細な岩石磁気分析や透過電子顕微鏡(TEM)による磁性鉱物観察を進める。