hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
国際的スポーツイベントに関するメディア報道が外国人イメージに及ぼす影響

本研究の目的は、国際的スポーツイベントに関する報道が外国人イメージに及ぼす影響を検討することであった。この目的を達成するために、国際的スポーツイベント期間中のテレビ番組の内容分析と、大会前後の外国人イメージに関するパネル調査を実施した。パネル調査については、W杯サッカー・ブラジル大会(平成26年)、リオデジャネイロ・オリンピック大会(平成28年)、W杯サッカー・ロシア大会(平成30年)の3つの国際的スポーツイベントを対象に実施した。具体的には、それぞれの大会の前後で外国人イメージが変化するかどうか、パネル調査を用いて検討した。その結果、3つの大会ともに、多くの外国人イメージが変化していること、大会期間中のメディア報道の接触が、それらの一部の変化を規定することが明らかにされた。内容分析については、W杯サッカー・ブラジル大会を対象に実施した。大会期間中に、パネル調査で研究対象となったいくつかの国・国民が扱われたテレビ番組を収集し、それの内容について計量的に分析をした。そして内容分析の結果とパネル調査の関連を検討した。その結果、内容分析の結果と、パネル調査で得られた外国人イメージの間に関連性は見いだされなかった。一連のパネル調査の結果は、国際的スポーツイベントに関する報道が、諸外国人に対するイメージの形成と変化に影響する可能性、さらにメディア報道がその形成と変化を規定している可能性を示唆するものであった。ただし内容分析とパネル調査を統合した分析結果から、メディア報道の内容がその変化を規定していることを示す直接的な証拠を得ることはできなかった。今後の研究では、内容分析の方法(対象とする番組、コーディングの基準など)を精査し、再度、メディア報道の内容と外国人イメージの変化の関連性について検討する必要があるだろう。平成26年度は当初の研究計画に従い、以下の3つの研究を実施した。(1)先行研究の知見の整理と確認:これまでに実施してきた研究(W杯サッカー・南アフリカ大会に関する研究、ロンドン・オリンピック大会に関する研究)で得られた研究知見を整理、確認した。加えてそれらの研究結果に関する疑問点や手続き上の問題点を明らかにした。(2)webによるパネル調査の実施:W杯サッカー・ブラジル大会開催の約1ヶ月前(N=824)と大会終了後の1ヶ月前(N=686)にパネル調査を実施した。調査対象者は(株)マクロミル社の登録モニターであった。主な質問項目は、日本人と複数の外国人に対するイメージ、W杯サッカー大会開催期間中のメディアの利用状況、W杯サッカー大会の試合中継、ニュース、情報番組の視聴の程度などであった。基礎的な分析の結果、大会前と大会後を比較すると、日本人を含む複数の国民のイメージが変化していた。そしてその変化は「あたたかさ」と「身体能力」に関する次元で見られ、大半は肯定的な方向に変化していた。一方、少数の国民の「あたたかさ」「身体能力」に関するイメージは否定的な方向に変化していた。今後、分析を継続し、これらの肯定的・否定的な変化を規定する要因を明らかにしていきたい。(3)テレビ番組の内容分析:大会期間中に放送されたテレビ番組(試合中継、ニュース、情報番組など)について内容分析を実施した。内容分析は、メディア学を専攻とする学生にコーディングを実施してもらった。コーディングの結果については現在分析中である。平成27年度は、当初の目的に従い以下の通り研究を進めた。1.web調査の分析:平成26年度に実施したweb調査(パネル調査)に関するデータの分析を進めた。具体的には、ワールドカップサッカー・ブラジル大会(以下、W杯大会)前とW杯大会後に見られる国民イメージの変化が、インターネット、テレビといったメディア利用にどの程度影響されているかという点について実証的に検討した。その結果、W杯大会に関する情報を得るためにインターネットを利用するほど多くの国民のイメージは肯定的な方向に変化していたものの、一部の国民のイメージは否定的な方向に変化していたこと、W杯大会に関するテレビ番組を視聴するほど、いくつかの国民のイメージは肯定的な方向に変化していたことが明らかになった。2.国内学会での発表:web調査の分析結果について、社会情報学会にて口頭発表、日本社会心理学会にてポスター発表を行った。加えて、平成28年度に横浜で実施される国際心理学会議(ICP2016)での発表の申し込みも行い、アクセプトされた。3.テレビ番組の内容分析:平成26年度に実施した内容分析に関するデータセットを作成し、データ分析を実施した。データ分析は、内容分析で得られたデータからいくつかの指標を算出し、それらの指標の関連性を検討する分析、さらにそれらの指標とweb調査のデータから算出されたいくつかの指標との関連性を検討する分析を実施した。web調査に関する分析結果について学会発表ができた点は予定通り進んだものの、内容分析とweb調査のデータをマッチングさせた分析に関しては十分に実施できなかった。加えて、研究結果についてもまだ論文として発表できていない。平成28年度は、当初の目的に従い以下の通り研究を進めた。1.過去の研究成果の再検討と論文の執筆:過去に実施した同様の調査結果についての再検討を行い、その結果を踏まえた上で研究論文を執筆した。具体的には平成24年に実施したロンドン・オリンピック大会のweb調査の結果についての再検討を行い、その成果を論文としてまとめて国内の学会に投稿した。2.ブラジル・ワールドカップサッカー大会に関する研究成果の発表:横浜で開催された国際心理学会議(ICP2016)にて、平成26年度に実施したブラジル・ワールドカップサッカー大会に関するweb調査の研究成果についてポスター発表を行った。

3.リオ・オリンピック大会に関する調査の実施:リオ・オリンピック大会前(平成28年6月初旬)と大会後(平成28年8月下旬)にwebを用いたパネル調査を実施した。web調査では、主に日本人を含む複数の国民に対するイメージや、大会期間中に使用したメディア、イメージ測定の対象となった外国(外国人)に関して大会期間中にメディアから情報を得た程度などについて尋ねた。データの整理(事前調査と事後調査のマッチング)と基礎的な分析(基礎統計量の算出ならびに主要な指標の作成)については終了した。4.内容分析に関するデータの保管:リオ・オリンピック大会期間中(8月初旬から8月下旬)にかけて放映されたNHKと民放4局(日本テレビ、テレビ朝日、TBS、フジテレビ)の夜のニュース番組をすべて録画し、データとして保管した。リオ・オリンピック大会に関するweb調査の実施と基礎的な分析は2017年度中に終わっている。リオ・オリンピック大会期間中の内容分析に関しては、対象となるテレビ番組の録画と保管は終了しているものの、まだコーディングの作業を始めることができていない。平成29年度は、当初の目的に従い、以下の通り研究を進めた。1.リオ・オリンピック大会に関するweb調査の分析:昨年度に引き続き、リオ・オリンピック大会前と大会後に実施したwebを用いたパネル調査のデータについて、分析を継続して実施した。具体的には、第一に、国民イメージを、人柄のよさに関連する「あたたかさ次元」、頭のよさに関連する「知的能力次元」、体力や運動神経に関連する「身体能力次元」の3次元でみたときに、大会の前後で日本人を含むいくつかの国民イメージは変化したか、第二に、国民イメージが変化している場合、その変化を規定する要因としてどのようなものがあるか検討した。その結果、以下のことが明らかになった。第一に、日本人を含むいくつかの国民イメージは大会の前後で変化していた。そしてその変化のほとんどは肯定的な方向への変化であった。また次元別に見ると、「あたたかさ次元」、「知的能力次元」と比較をして、「身体能力次元」での変化が多かった。第二に、国民イメージの変化を規定する要因として、大会期間中のメディア報道への接触を取り上げて検討したところ、大会期間中にある国や国民に関する情報をメディアで接触するほど、日本人を含む多くの国民イメージは肯定的な方向に変化していた。2.リオ・オリンピック大会に関するweb調査の結果の報告:web調査の分析の結果について、日本グループ・ダイナミックス学会第64回大会、日本社会心理学会第58回大会にて、ポスター発表を行った。3.過去の研究成果に関する論文の作成:昨年度投稿したロンドン・オリンピック大会のweb調査の論文を修正して、再投稿した。リオ・オリンピック大会前後のweb調査の結果については、2つの学会でポスター発表をすることができたが、リオ・オリンピック大会に関するニュース番組の内容分析について、その分析方針について討論を重ねているものの、まだ内容分析に取りかかれていない。
楕円種数と一般コホモロジ-理論

S.Oshanineは楕円種数を定義して、射影空間束のクラスが作る有向同境環のイデアルを消滅させるという性質によっての特徴付けを与えたが、報告者は向き付けのない同境環における楕円種数を定義して、それが同様のイデアルの消滅性によって特徴付けられる事を証明し、1990年8月の国際数学者会議の自由講演において発表した。さらに、この射影空間のクラスが作るイデアルを具体的な生成元系によって記述する問題については、Oshanineの場合とは異なり、向き付がないと楕円種数だけでは決定不可能なことが分かったので、楕円種数の概念を拡張する「擬楕円種数」を定義し、それによって射影空間束イデアルの決定問題を前進させた。これについては、現在、論文原稿をまとめているところである。しかし、実は簡単な理由から、乗法的な特性類である種数の計算だけでは、この問題を完全に解決することが出来ないことが分かったので、Oshanineとは完全に異なる方法を開発する必要が生じている。また、Oshanine達がS^1ー作用に関する同変種数について考察したことのアナロジ-として、向き付の無い同境環については、Z_2ー作用に関する同変種数について考察するように、大学院生の内海政幸氏に指導したところ、同氏は、上述の私の結果を利用して、Z_2ー同変種数が常に定数になるのは楕円種数に限ることを証明した。
鉄鋼生産プロセスを利用した有機系廃棄物の熱化学的リサイクル

本課題では有機系廃棄物起因の炭材を鉄鋼製錬の還元材として用いる際に重要な役割を果たす水蒸気ガス改質反応に、どのような性状の炭材が有利かを明らかにすることを目的とし調査を行った。その結果、低い温度で熱処理を施した結晶性の悪い炭材試料ほど、ガス化速度が大きく反応性が良好であり、ランダム構造が多い炭材ほど反応性が良好で、鉄鋼製錬の還元材として用いるのに適していることを明らかにした。本課題では、有機系廃棄物起因の熱分解炭素による、ガス改質反応と直接還元反応について、熱分解炭素の結晶性を指標に基礎データの収集を行うとともに、これら反応のメカニズムに関する検討を行い、工業化を目指した技術基盤を確立することを目的としており、本年度は下記の項目について検討を行った。【I】熟分解炭素の結晶性評価従来のコークスを用いた製銑プロセス研究において、コークス中固定炭素の結晶性は、カーボンソリューションロス反応に大きな影響を及ぼすことが報告されており、本プロセスを通じて生じる熱分解炭素の結晶性も重要な因子であることが推察される。本年度、本研究では熱分解炭素の結晶性に特に注目した基礎研究を行うため、代表的な有機系廃棄物として、木材およびRDF(Refuse Derived Fuel:廃棄物固形燃料)を乾留し精製した熱分解炭素の結晶構造をラマン分光分析による評価を行った。その結果、乾留温度が高い条件で精製した試料で結晶性が良好になる傾向が、両方の試料において得られた。また黒鉛試料の結晶性も同時に分析し、木材・RDFともに黒鉛に比して遥かに結晶性が悪いことが確認された。【II】熱分解炭素によるガス改質反応Iで精製し結晶性の評価を済ませた熱分解炭素のガス改質反応について定量的に評価をするために、本年度は横型電気炉にQ-mass(四重極質量分析計)を組み合わせた実験装置を作製し、Real Timeでのガス発生挙動追跡を行うことが可能な環境を構築した。本装置を用いて、RDFを乾留した熱分解炭素について水蒸気との水性ガス反応の分析を行ったところ、乾留温度が高く良好な結晶性を示す試料は乾留温度が低いものに比して、H_2を筆頭にして水性ガス反応によるガス発生量が少なくなるという傾向が確認された。本課題では、有機系廃棄物起因の熱分解炭素による、ガス改質反応について、熱分解炭素の結晶性を指標に基礎データの収集を行うとともに、これら反応のメカニズムに関する検討を行い、工業化を目指した技術基盤を確立することを目的としており、本年度は有機系廃棄物を鉄鋼製錬の還元材として用いた際に重要となるガス改質反応にどのような固定炭素・熱分解炭素が有利かを明らかにすることを目的とし、炭材の性状が水蒸気一炭材間の反応性に及ぼす影響について調査した。代表的な有機系廃棄物として、木材およびRDF(Refuse Derived Fuel:廃棄物固形燃料)を乾留し精製した熱分解炭素を、ラマン分光分析による結晶構造の評価と比表面積の測定から炭材性状の評価を行った後、水蒸気との反応をさせ水素と一酸化炭素を取り出す水性ガス反応の反応速度を、四重極質量分析計による発生ガス分析と熱天秤による試料重量の変化から評価を行い、以下の知見を得た。・低い温度で熱処理を施した試料ほどガス化速度が大きく反応性が良好であった。炭素の出発物質で比較すると反応性はRDF>木材粉であった。さらに、高い温度で熱処理を施した炭材ほど炭素結晶構造の黒鉛化が進行し結晶性が良好であることが確認された。まとめると、結晶性の悪い炭材ほど反応性が良好であると言える。・結晶性の指標であるI_V/I_Gと比表面積で反応性の定量的な評価を試みた結果、反応性はI_V/I_Gと比表面積との相関関係を有していた。さらに、比表面積を決定する大きな要因はI_V/I_Gであるが、その他にも形状や結晶子の大きさ、吸着性など様々な要因で比表面積が決定していると考えられる。・比表面積よりもI_V/I_Gの方が反応性対する影響が強いことが明らかとなった。っまり、ランダム構造が多い炭材ほど反応性が良好であり、鉄鋼製錬の還元材として用いるのに適していると言える。
学習意欲向上のための「質量評価モデル」の適用と検証-「確かな学力」の実現

研究目的:本研究は、学習意欲向上のための「良質評価モデル」を開発・実施し、それにそって作成した調査用紙により調査を実施し、小学生高学年の児童を対象に学習意欲の向上に関する複数め異なるデータを採集し、そのモデルによる学習効果の有意差検定と質的学習効果の実証を行うことにした。研究方法;まず、「確かな学力」を定義し、それが児童の学習意欲、思考および論理力、基礎基本の習得の3要因から構成されることを明示した。まず、学習意欲、思考・論理力、基礎基本をそれぞれ定義し、それらはそれぞれ10項目の質問項目を試作した。予備調査により、それらの項目内用の不適切さをチェックし、本番用を決定した。それが、教師用、児童個人用、児童友人用の3種類を作成し、小4年生を対象に試験的に実施し、最終の調査用紙を作成した。これらにより、学習意欲について、学習者本人、友人、教師の3つの視点から、一人の児童個人の学習意欲がデータにより評価される。さらに質的方法として、1名の観察対象児童に対して、普段の日常行動と態度を学習意欲という視点から、質的方法による印象データとして記述することを求めた。当然、個人情報と人権への配慮を怠りなくおこなった。結果;学習意欲の自己評価は、全体的にみて自己に甘く、他者評価に厳しいものだった。教師の評価は予想通り概して、穏当で肯定的評価を下していた。本人は性格によるのか、まちまちであった。得られた知見;上記のようにこの方法は厄介だが、意欲評価においては有効な手段の1つとして確認できた。1.「確かな学力」に関する国内の資料を参照し確認した。特に、文科省のホームページ、教育関係雑誌「教職読本シリーズ」(教育開発研究所)、「授業研究」<明治図書>などにおける本テーマの論考を収集参照し、この概念に関する時系列および定義域の変化について確認整理した。2.学習意欲の理論について国内外における心理学、教育学、行動科学、生理学などの論文や論考をERIC<アメリカの教育関係論文検索システム>などを使って幅広く渉猟し、その中から時系列で整理してその最新の理論を参照し、わが国の学校教育に適用可能な理論の再構築にあたった。3.本研究による調査データの検証モデルとして「質量評価モデル」を数年前に提案しているが、この問題点について再確認したのち、「修整質量評価モデル」として新たに構築しなおした。この場合、昨年12月にチリで行われた学会で発表された論文内容がヒントとなった。そのポイントは、生徒一人ひとりの学習環境(家庭外、家庭内、学校内の3側面から)について質的評価を下したうえで、学習結果については量的評価を主に「学力の確かさ」を評価する方向である。4.来年度からこの計画に基づいて現地調査をする予定であり、そのために近在の小中校に本研究計画を示して受け入れの打診を行った。概ね、引き受け可能の回答が得られたので、その計画と実施を具体化するための行動テーブルを作成中である。特に質的評価法に独自性を持たせるための精緻化に現在取り組んでいる最中である。本研究の目的:本研究は学習意欲向上のための「質量評価モデル」を開発し、それに沿った調査用紙により、学習意欲の向上に関する複数の異なるデータを収集し、学習効果の有意差を検定することを目的とした。本研究の方法:まず、「確かな学力」を定義し、それが学習意欲、思考・論理力・基礎基本の3要因から実現されることを明示した、まず学習意欲を定義、10個の構成項目から成ることを明示した。同じく思考・論理力、基礎・基本のそれぞれ10項目からなることを明示した。それぞれの項目を調査用紙として作成し、予備調査により、3要因のそれぞれを構成する10項目の修整を行った。こうして出来上がったのが、教師用、生徒個人用、生徒友人用の3種類の調査用紙である。これを、小4の2クラスにお願いし、試験的にこの調査を実施し、最終チェックを行い、本テスト用の調査用紙を関した。

本テストではこれらを使って、本人用、友人用、教師用の3種の調査用紙により、自己自身、友人、教師の3者からそれぞれ意欲の評価を本調査として行った。この調査結果は分散分析に付され、3者間に差があるかどうかの有意差検定を行った。これに加えて、被調査者の学習意欲を普段目にする日常行動や言動から、評価対象者の意欲をエスノグラフィー法により解釈し記述した。こうした手続きにより、意欲判定の客観性と厳正さを実現した。研究の結果:学習意欲の自己評価は全体的に甘く、他者評価は厳しいことがわかった。教師評価はおしなべて児童よりも甘く、指導という立場が評価結果に反映しているように推察された。また、記述的・解釈的評価では、どの種の調査対象であれ、対象者の普段の学級生活状况を踏まえた評価を行っており、児童一人ひとりの本性がスケッチ・スタイルで記述され、調査用紙以上に有力な判定資料になることが明確になった。得られた知見;学習意欲調査は、客観的といわれるアンケート調査では、子ども一人ひとりの実態あるいは本性を捉えることは難しい。むしろ、学校内を含め日常生活の事情も反映しやすい解釈記述主体のエスのグラフィー法の方が、手間取るが、意欲の実態を直接的に現していることが確認できた。したがって、手続きは厄介だが、今後の意欲評価の研究あるいは実践においては、このエスノグラフィー法など、質的評価法を積極的に導入すべきであろう。
iPS腸管作製技術を応用した難治性腸疾患に対する新たな腸管再生・移植医療への挑戦

マウスiPS細胞から腸管(iGut)を分化誘導した実績をもとに、ヒトiGutの誘導に必要な培養環境の改良に取組んだ。細胞分散に耐える細胞死抑制因子と、non-feeder培養法により、ヒトiPS細胞を大量に維持培養することが可能となった。また、新たな三次元培養により、胚葉体を安定して作製することができた。一定の温度・湿度・CO2管理下に経時観察し、培養効率が著明に改善することを確認した。異種のiPS細胞/iGutの培養環境の特異性を明らかにした本研究成果は、ヒトiGutの臨床応用実現に向けて大変有意義であり、国内外に広く発表していくとともに、本研究をさらに継続・展開していきたいと考えている。我々はES細胞やiPS細胞から、腸管に特異的な三胚葉系の全ての細胞で構成される「管腔状構造の蠕動運動する機能的な腸管」の臓器分化誘導に関する研究を先進的に行ってきた。当該研究では、培養環境違いが臓器分化誘導に及ぼす影響に着目し、iGutを微小重力等の様々な環境下で培養し、腸管粘膜および腸管神経への分化誘導能を検討し、難治性腸疾患に対する新たな臓器再生・移植医療を実現することを目的として計画した。まず、予備実験として、我々の開発した腸管臓器分化誘導技術を用いて、マウスiPS細胞(iPS-MEF-Ng-20D-17: No. APS0001; RIKEN BRC)から蠕動運動する腸管(iGut)を立体臓器として分化誘導できることを確認した。当初の計画では、マウスiGutを各種増殖因子で刺激し、腸管粘膜および腸管神経の分化誘導効率、選択性に及ぼす影響をin vitroおよびin vivo移植モデルで明らかにすることを予定していた。しかし、難治性腸疾患の患者由来のヒトiPS細胞からヒト腸管(hiGut)の構成成分を作製することが、本研究の最終目標であることから、hiGutの作製の成功が最も重要な課題であると考え、本年度、まずヒトiPS細胞から蠕動運動するヒト腸管(hiGut)を分化誘導する研究を先行させることとした。現在、ヒトiPS細胞から蠕動運動する機能的な腸管を作製するには至っていないものの、拍動する心筋細胞や形態的な腸管を分化誘導することには成功しており、今後、様々な培養条件で分化誘導能を評価していく予定である。ES細胞やiPS細胞から、腸管に特異的な三胚葉系の全ての細胞で構成される「管腔状構造の蠕動運動する機能的な腸管」の臓器分化誘導に関する研究を先進的に行ってきた。本研究では、培養環境違いが臓器分化誘導に及ぼす影響に着目し、iGutを微小重力等の様々な環境下で培養し、腸管粘膜および腸管神経への分化誘導能を検討し、難治性腸疾患に対する新たな臓器再生・移植医療を実現することを目的として計画した。まず、我々の開発した腸管臓器分化誘導技術を用いて、マウスiPS細胞(iPS-ME F-Ng-20D-17: No. APS0001; RIKEN BRC)から蠕動運動する腸管(iGut)を立体臓器として効率よく分化誘導できることを確認した。マウスiPS細胞の結果をふまえて、臨床応用を目指して、ヒトiPS細胞からiGutを効率よく作製する研究を継続した。ヒトiPS細胞から蠕動運動する機能的な腸管を効率よく作製するには至っていないものの、拍動する心筋細胞や形態的な腸管を分化誘導する培養条絞り込みには成功している。今後、マウスiGutを各種増殖因子で刺激し、腸管粘膜および腸管神経の分化誘導効率、選択性に及ぼす影響をin vitroおよびin vivo移植モデルで明らかにし、さらに難治性腸疾患の患者由来のhiPS細胞から作製したhiGutを用いて研究を進めて行く予定である。マウスES細胞やiPS細胞から、腸管に特異的な三胚葉系の全ての細胞で構成される「管腔状構造の蠕動運動する機能的な腸管」を臓器として分化誘導することができた研究業績をもとに、培養環境や条件の違いが臓器分化誘導に及ぼす影響に着目し、iPS腸管(iGut)を微小重力等の様々な環境下で培養し、腸管粘膜および腸管神経への分化誘導能を検討し、難治性腸疾患に対する新たな臓器再生・移植医療を実現することを目的として計画した。当初の計画どおり、マウスiPS細胞から蠕動運動するiGutを立体臓器として分化誘導できることを確認した。本研究の最終目標は、難治性腸疾患の患者由来のヒトiPS細胞からiGutを作製し、腸管粘膜および腸管神経に分化誘導することであることから、ヒトiGutを誘導できる培養環境を見出すことが最優先の課題であると考え、本研究に取り組んできた。しかし、従来の方法ではマウスiGutは高い確率で蠕動運動するのに対して、ヒトiGutは分化誘導効率が低く、蠕動運動能を認めなかった。そこで、腸管神経の分化誘導の判定には、蠕動運動能の有無が重要であることから、蠕動運動するiGut作製に関する培養条件と環境を改善することが重要であると考えた。まず、1細胞分散に耐える細胞死抑制因子、2feederを用いない培養法によりiPS細胞を大量に維持培養できることが可能となった。また、3新たな三次元培養法を導入することにより、安定したiPS胚葉体を作製することができた。

顕微鏡培養システムを用いて、一定の温度・湿度・CO2管理下に経時的に観察したところ、培養効率が従来法に比べて著明に改善することを確認した。これらの研究成果は、異種間のiPS細胞の維持培養およびiGutの培養条件・環境などの特異性を明らかにし、ヒトiGutの臨床応用の実現に向けた本研究の課題を遂行するうえで大変有意義なものであると考える。これらの実績を基盤にさらなる研究を継続していきたいと考えている。マウスiPS細胞から腸管(iGut)を分化誘導した実績をもとに、ヒトiGutの誘導に必要な培養環境の改良に取組んだ。細胞分散に耐える細胞死抑制因子と、non-feeder培養法により、ヒトiPS細胞を大量に維持培養することが可能となった。また、新たな三次元培養により、胚葉体を安定して作製することができた。一定の温度・湿度・CO2管理下に経時観察し、培養効率が著明に改善することを確認した。異種のiPS細胞/iGutの培養環境の特異性を明らかにした本研究成果は、ヒトiGutの臨床応用実現に向けて大変有意義であり、国内外に広く発表していくとともに、本研究をさらに継続・展開していきたいと考えている。当初の計画では、ヒトiGutを各種増殖因子で刺激し、腸管粘膜および腸管神経の分化誘導効率、選択性に及ぼす影響をin vitroおよびin vivo移植モデルで明らかにすることを予定していた。そこで、マウスiPS細胞の結果をふまえて、臨床応用を目指して、ヒトiPS細胞からiGutを効率よく作製する研究を継続した。ヒトiPS細胞から蠕動運動する機能的な腸管を効率よく作製するには至っていないものの、拍動する心筋細胞や形態的な腸管を分化誘導する培養条絞り込みには成功した。27年度が最終年度であるため、記入しない。消化器外科今後、これまでの研究で得た詳細な培養条件を包括的に検討し、マウスiGutを各種増殖因子で刺激し、腸管粘膜および腸管神経の分化誘導効率、選択性に及ぼす影響をin vitroおよびin vivo移植モデルで明らかにし、さらに難治性腸疾患の患者由来のhiPS細胞から作製したhiGutを用いて継続的に研究を進めて行く予定である。当初の計画では、マウスiGutを各種増殖因子で刺激し、腸管粘膜および腸管神経の分化誘導効率、選択性に及ぼす影響をin vitroおよびin vivo移植モデルで明らかにすることを予定していた。しかし、難治性腸疾患の患者由来のヒトiPS細胞からヒト腸管(hiGut)の構成成分を作製することが、本研究の最終目標であることから、hiGutの作製の成功が最も重要な課題であると考え、本年度、まずヒトiPS細胞から蠕動運動するヒト腸管(hiGut)を分化誘導する研究を先行させることとした。現在、ヒトiPS細胞から蠕動運動する機能的な腸管を作製するには至っていないものの、拍動する心筋細胞や形態的な腸管を分化誘導することには成功した。予定していた試薬および機器類を購入しなかったため残額が生じた。本年度、マウスiPS細胞の結果をふまえて、ヒトiPS細胞から蠕動運動するヒト腸管(hiGut)を分化誘導する研究を先行させることとした結果、ヒトiPS細胞からも蠕動運動する機能的な腸管を作製するには至っていないものの、拍動する心筋細胞や形態的な腸管を分化誘導することには成功した。来年度は、研究計画に記載している通り、hiGutを様々な培養条件で分化誘導させ、in vitroならびにin vivo移植モデルで評価する予定である。
過少資本に関する研究ー株主の責任から取締役の監視体制構築義務へ

研究期間全体を通じて解決しようとする課題は次のいくつかである。すなわち、1過少資本の日本法における問題状況、2過少資本をみる角度、3日本法上の解釈論の提示である。1について。日本では過少資本による株主の責任根拠について学説上いくつか理論構築を行ったが、それに関する判例は未だ現れていない。その原因を考える際に、当初は閉鎖的会社の株式保有構造と役員構造に関連するのではないかと仮定したが、考察の結論からみれば、両者の間に必ずしも関連性があるとは言えない。過少資本の判例が出ていないことは、企業経営者の個人保証制度や個人破産制度に関連していると考える。2について。ドイツ法の考察から分かるのは、過少資本をみるには会社のリスク評価システムが必要である。この認識に基づいて今までの過少資本の問題を、公開会社の場合の社内統制システムの構築と、閉鎖会社の場合の経営者の個人責任特に倒産する際の経営者の個人責任に捉える方が適切だと考える。3について。過少資本を論じるには、単にその本質を解明するだけでは足りなくて、その状況の解消も重要である。一方、ドイツ法においては、企業のリスク把握には株式法91条2項が参考になる。ドイツ法ではリスク監視システム(Risikoueberwachungssystem)について、かなり判例が出ているので、日本法に示唆に富むと思う。他方、日本法では公開会社の場合に内部統制システムの構築が義務づけているので、詳しい状況を今後の判例の発展に注目すべきである。ただ、リスク把握システムに対応する自己資本補足システムについて、現段階において銀行等の特殊業界を除いて理論構成が難しいことは否めない。ただ、将来に向けてドイツ法に提唱されているリスク把握ー自己資本充足システムは価値があると考える。自己資本充足をもっと深く検討するには、Der schwarze Schwan理論が参考となる。本年度において概ね以下の三つの課題を解明しようと計画して研究を進めている。つまり、1過少資本の日本法上の問題状況、2過少資本を見る視角、3社内リスク測定システムのモデルまたは根拠。1について。過少資本について日本法上主にドイツとアメリカ法の議論を参考にして理論的構築を試みている。一方、理論上の活発的な議論状況に対照するのは、判例上過少資本に関する判例は皆無である。なぜアメリカとドイツ(特にアメリカ)で判例が数多く現れるのにもかかわらず、日本では判例が今まで出ていなかったのか。この問題は興味深くしかもその理由を探求する意味がある。今までの研究結果に限ってみると、その理由は次のいくつかの要素と関連している。例えば、最高裁昭和44年判決以後は僅少資本の会社に対し「財産混同」のカテゴリの中に株主の責任を追求している。また、少ない資本金の閉鎖的会社が倒産した後に株主個人の担保と個人破産がなされる。これらの要素は自己資本水準の範疇を超えていることが分かった。2について。過少資本を論じる際に通常小規模会社を念頭に置いている。しかし、ドイツ法考察の結果から分かるのは、過少資本は単に自己資本レベルの問題ではなく、会社経営のリスクと緊密に関連している。一方、公開会社は社内統制システムが整備されるが、小規模閉鎖的会社はそれに当てはまらず経営者の個人責任を問題としている。したがって過少資本を論じる際に場合を分けて論じなければならない。3について。ドイツでは株式会社法92条1項に会社の存続を危うくする事態の早期発見体制の構築義務を明文で規定している。日本では条文の規定がないが、判例上公開会社に内部統制システムの構築義務を求められている。ドイツ法の判例の発展は日本法の解釈にも示唆が与えられることが分かった。1について。2について。3について。

考察によっていくつか新しい結論が提示されたが、当初の計画に照らして概ね順調に進展しているといえる。1過少資本の問題状況について。問題の実質はなぜ日本法上に過少資本の判例が出ていなかったことにあると考える。この問題を解明するための一つのアプローチとしては、日本における閉鎖的会社の株式保有構造と役員構造を提案した。日本法の考察から分かるのは、閉鎖的会社の株式保有構造・役員構造と過少資本の発生とは必ずしも関係づけるとは言えない。近年、法人格否認の裁判例が少ない(年に2,3件程度)ことに照らして、過少資本の発生(判例皆無)は株主個人担保の実現と個人破産とを制度上関連している。この結論は当初予想しなかったもので、新規性があると考える。2過少資本を見る視角について。ドイツでは、過少資本を評価するときに損失蓋然性ーリスク評価システムが提唱されている。この意味で過少資本とは単純の自己資本水準の問題でなく、リスク資本ともいえる。この認識の下に今までの過少資本問題を論じるときに公開会社と閉鎖会社を分けて論じなければならない。なぜなら、日独とも公開会社に内部統制システムの構築が義務付けられる一方、閉鎖会社にはそのような義務が要求されておらず、主に経営者(株主)の個人責任の形で対応しているからである。なので、考察の結果と当初の予想とは基本的に一致している。3リスク測定・自己資本補足システムの構築の試みについて。ドイツ学者の有力提唱によると、過少資本は企業のリスクと緊密に関連するから、過少資本状況を徹底的に解消するために社内にリスク測定・自己資本補足システムの構築が必要であるという。一方、会社のリスク把握には内部統制システムが整備されたら特に問題ないが、自己資本補足には現在の法制度の中で難しいと言わざるを得ない。しかし、このようなシステムの提示は無意味ではなく、将来に向けて価値があると考える。ドイツでは過少資本を根拠に会社の株主(経営者)に責任を負わせるのが最初連邦裁判所に認められたが、最近連邦裁判所の判例をもってまた明確に否定するように変更した。日本では過少資本の判例が皆無という状況に比べ、ドイツ法の判例の変遷が研究する意味がある。具体的に1判例の変遷の背景、2その根底にある考え方、3特に裁判官、実務家及び学者らの認識を確かめる必要がある。今後一層深くドイツ社会への考察が必要である。2014年1月には中国会社法に資本制度が改正され、最低資本金の規定が取り消され、会社設立時の出資方式ももっと自由になっていた。資本制度改正にともなって僅少の資本金で設立された会社に対し、その債権者保護の問題にもこれから注目されている。それを契機に過少資本会社の株主(経営者)に責任を負わせる根拠がどこにあるのかについて、学説では多く議論をしている。議論の中心は法人格否認の法理に一方的に傾いているが、日本法とドイツ法考察のからみれば、問題を見る視角が一箇所に限定すべきでなく、場合を分けて論じた方が妥当であると考える。
膜超分子べん毛モーターの動的構造変換と機能発現の研究

ナトリウム駆動型べん毛モーターの固定子におけるイオン透過時のダイナミックな構造変化と、回転エネルギー変換機構について解析した。in vivoでの固定子のイオン取り込み活性を原子吸光により直接測定することに始めて成功した。また、ビブリオ菌固定子イオン結合残基PomB-D24Nは運動能欠損となるが、PomA-N194D変異によりその欠損を抑圧する事を示し、イオン結合能が回復すると推測された。さらに、PomBのC末端断片(PomBC)の結晶解析により構造し、大腸菌MotBの構造と比較した。それら構造情報をもとにPomBとMotBのキメラタンパク質PotBを作成し、機能解析を行った。膜超分子体である細菌べん毛は、イオン流入のエネルギーを動力源として高速で回転させる。細菌べん毛モーターは、回転子とそのまわりにある固定子から構成されており、それらの間で回転力を発生する。本申請では、ナトリウム駆動型べん毛モーターのエネルギー変換ユニットである固定子におけるイオン透過時のダイナミックな構造変化と、回転子相互作用を解明することを目的としている。大腸菌に固定子タンパク質を発言することで、in vivoでの固定子のイオン取り込み活性を原子吸光により測定することに成功した。種々のこれまで解析された固定子変異体のイオン透過能を直接に調べることが可能となり、機能解析に大きな進展があった。イオン透過経路に関して、固定子タンパク質であるPomBの膜貫通領域に存在するF22残基が、ナトリウム結合残基であるD24からのイオンのリリースに重要であることを示した。回転子FliGのC末端球状ドメインのコアを形成する残基への変異(L259Q, L270R, L271P)によって、固定子の集合が阻害されモーターが回転できなくなることを示した。これらの変異により、固定子との相互作用を担うFliGのC末端ドメイン(FliGC)の構造が大きく変化について、FliGCを発現・精製し、トリプシン感受性を調べた。その結果、3種の変異体とも野生型の分解パターンとは異なっており、変異により構造が大きく変化していることが示唆された。さらに固定子蛋白質PomA細胞内領域の7つの運動能欠損変異体ついて固定子の集合能を調べたところ、すべてにおいてGFP融合固定子の極局在率は低下していた。それらPomA変異体の多くが、発現量・固定子複合体形成能・固定子のNa+透過能のいずれかにより固定子集合の低下を引き起こしているが、H136Y変異体では、固定子-回転子間相互作用の阻害が固定子集合の低下の原因である可能性を示した。細菌べん毛モーターは、タンパク質で作られた回転分子機械である。その回転力は、モーター固定子内のチャネルを通って流れるイオンがエネルギーとして使われ、固定子と回転子が相互作用することで作られる。ビブリオ菌のナトリウム駆動べん毛モーターの固定子は、PomAとPomBで構成される。PomBのC末端断片(PomBC)の結晶構造を2.1オングストロームの分解能で決定し、大腸菌MotBの構造と比較した。それらの構造情報は、固定子が回転子に集合する際にPomBCのN末端領域に大きな構造変化が起こることを示唆していた。構造に基づいて、in vivoでのジスルフィド架橋実験のためPomBに2つのCys残基を導入した二重変異体を作成して運動能を調べた。その結果、いくつかの変異の組み合わせで運動能が阻害されることが分かった。還元剤を加えることで、その運動阻害は回復することができた。これらの実験から、固定子が集合して活性化するためには、PomBのα1ヘリックス(154-164)のN末端の約三分の二部分の構造が変化することが必要だと推測された。また、システイン架橋して機能を欠損しても、固定子のイオン透過性や集合に影響を与えなかったことから、α1ヘリックスとPomBCのコアドメイン間のコンホメーション変化は、回転子に固定子が集合する際の最終段階で起こると考えられた。本研究は、C末端α1ヘリックスとBサブユニットのコアドメインの構造変化が、固定子の回転力発生機能と固定子を回転子の周りに集合する際に重要であることを示した。また、動的なBサブユニットの構造変化により、固定子複合体のチャンネルが開口し、イオン流入が誘発され、回転力が発生する機構の理解に大きく貢献すると考えられる。本申請は、ナトリウム駆動型べん毛モーターのエネルギー変換ユニットである固定子におけるイオン透過時のダイナミックな構造変化と、回転子相互作用を解明することを目的としている。MotB (PomB)の膜貫通領域にはNa+結合部位として、高度に保存されたアスパラギン酸残基が存在する。

このアスパラギン酸をアスパラギンに置換したPomB-D24Nは運動能欠損となるが、最近になって、PomA-N194D変異がこの運動能欠損を回復させることを報告した。このPomB-D24N/PomA-N194変異体の運動能は非常に弱く、より運動能の高い変異体の取得が試みられた(sp1, sp2, sp3, sp4)。これらの変異体は染色体上にup-motile変異があることが推察されたが、べん毛関連遺伝子に変異が見つからなかったため、同定することはできなかった。そこで、次世代シーケンサーを用いてゲノム解析を行い、up-motile変異を同定した。sp1とsp2についてゲノム解析を行ったところ、sp1、sp2ともにATP合成酵素のaサブユニットに変異が同定された(sp1はA214V、sp2はE174ochre)。ゲノム解析の結果と、Δa subunit株がup-motileになることから、ATP合成酵素のaサブユニットに変異が入ることで,運動能が上昇することを明らかにした。Na+低濃度において、Δa subunit株の遊泳速度は、NMB191株よりも5080%速いこと、また、KCN存在下ではこの高い運動能が抑制されることから、up-motileの原因として、aサブユニットの変異により、FoF1ATP合成酵素が機能しないため、呼吸鎖により形成されるH+の電気化学ポテンシャル差が解消されず膜電位が上昇し、結果としてNa+駆動力が上昇すると推測される。これまでの研究からPomBとMotBのplug領域を切り替え部位としたキメラタンパク質PotB(以後PotB59)はV. alginolyticusのΔpomAB株、大腸菌のΔmotAB株で発現させると両方で運動能を示すことがわかっていた。このキメラタンパク質を発現するプラスミドを鋳型として3種類の新規のキメラタンパク質を野生型のPomAと共に発現するプラスミドを作成した。1つ目はα1の手前を切り替え部位としたPotB91、2つ目はα1直後を切り替え部位としたPotB129、3つ目はα2直後を切り替え部位としたPotB138である。これらのキメラタンパク質をV. alginolyticusのΔpomAB株またはΔpomABΔmotX株で発現させると、両方の株において運動能を示し、共にPotB138株がキメラ体の中で最も大きな運動能を示した。次に、キメラタンパク質を大腸菌のΔmotAB株でPomAと共発現させると、軟寒天培地上ではPotB59以外運動能をほぼ示さなくなったが、液体培地中では遊泳能を多少保持していることがわかった。そこでべん毛の回転方向の転換を観察することのできるテザードセル法を用いてキメラ体の方向転換頻度を観察した。すると新規キメラ体は全てPotB59と比べて方向転換頻度が低下したことがわかった。さらに、大腸菌のΔmotAB株においてキメラ体の軟寒天培地上での運動能の向上が見られる抑圧変異体を数株単離することができた。これらの変異はキメラタンパク質をコードするプラスミド上のPomAまたはBサブユニットのPomB側をコードする領域上に存在していることがわかった。この変異は固定子ー回転子間の界面に影響し、べん毛の回転方向転換頻度を向上させるのだろうと推測された。26年度が最終年度であるため、記入しない。生物物理学26年度が最終年度であるため、記入しない。
新しい機能性有機超分子化学を用いるマテリアルサイエンスの新展開

近年、ナノスケールの共役系に関する研究が急速に発展している。このようなナノ分子は、溶液中で自己組織化して多量体を形成したり、その分子内の空孔に小さなπ共役分子を取り込んで包接錯体を形成する。また、π電子系を鎖状につなげた系では、ナノスケールのらせん構造ができるので、大きな二次構造をもつ分子となり、非常に大きな旋光度も予想される。このようなナノスケールの分子には、上記の性質のほかに、磁性-伝導性-光物性という複合機能も発現する。そこで申請者らがこれまでに研究してきた比較的大きなπ共役系の機能の探求から始めて、徐々に分子サイズを大きくすることにより、ナノπ共役系の新しい機能を調べることを目的として研究を行った。先ず、共役π電子系の化学に基づいて合成反応を組み立てることによって、環状ポリフェニレン、環状ポリへテロアレーンおよび放射状ドナー分子を合成した。次いで、大きなπ電子系化合物の自己組織化と機能を調べ、これらの系から得られる分子ワイヤーの構造と機能を解明した。環状ポリフェニレンおよび環状ポリへテロアレーンは、ドーナツ型分子であり、内部に空孔を持つので、その環サイズによって小分子から大きなフラーレンのような分子を包接することが期待できる。また、放射状πドナーは、ほぼ平面構造を持った分子であるから、溶液中および結晶中で自己組織化して多量体を形成したり、カラム構造を作ると予想される。そこで、このような新規積層構造を持つ分子のスイッチ機能および光化学材料としての可能性を検討した。さらに、環状ポリへテロアレーンおよび放射状πドナー分子に関しては、これらの分子の中性状態における物性を調べたのち、そのCT錯体とラジカル塩を調製して、伝導性と磁性についても調べた。近年、ナノスケールのπ共役系に関する研究が急速に発展している。このようなナノ分子は、溶液中で自己組織化して二量体を形成したり、その分子内の空孔に小さなπ共役分子を取り込んで包接錯体を形成する。また、π電子系を鎖状につなげた系では、ナノスケールのらせん構造が出来上がるので、非常に大きな二次構造を持つ分子となる。このようにナノスケールのπ共役系分子には新しい超分子機能材料への展開が期待されている。さらに、ナノスケールの分子には、磁性伝導性光物性という複合機能の発現も期待されている。本研究では、申請者がこれまでに研究してきた大きなπ共役系の合成とその新しい機瀧の解明をもとにして、ナノスケールのπ電子系をマテリアルサイエンスの鍵物質として利用する基礎を築くことを目的として研究を行った。本年度の具体的な研究としては、まず申請者の得意とするπ電子系の化学に基づいて合成反応を制御することにより大きな環状π電子系を構築し、大きなπ電子系の自己組織化と機能を調べた。また、申請者らの合成した拡張ポリフェニレンからは、大きな蛍米量子収率と多段階酸化還元特性が予想されたので、分子スイッチとしての機能を調べた。第二の研究課題である申請者らがすでに合成したπ電子系を用いる超分子の生成については、すでにかなり多くの知見を得ている。そこで、大環状ドナーから導かれる包接錆体を合成して、金属ナノ粒子のようなゲスト分子との間のホスト-ゲスト相互作用におけるゲスト分子に対する選択的な会合条件を解明すると共に、ホストのドナー性の変化を測定し、分子デバイス・分子スイッチへの応用を検討した」。さらに、新しいナノ構造の構築が可能であるから、その生成を調べると共に、生成した系にヨウ素などをドープしてドナー部分にもとつく導電性を測定した。申請者の目的としている超分子は中心部に棒状分子を有するナノチューブと同じ構造であるから、ナノチューブのかわりに分子デバイス間を結ぶ分子ジョイントとしても利用可能であり、その可能性についても調べた。

近年、ナノスケールのπ共役系に関する研究が急速に発展している。このようなナノ分子は、溶液中で自己組織化して二量体を形成したり、その分子内の空孔に小さなπ共役分子を取り込んで包接錯体を形成する。また、π電子系を鎖状につなげた系では、ナノスケールのらせん構造が出来上がるので、非常に大きな二次構造を持つ分子となる。このようにナノスケールのπ共役系分子には新しい超分子機能材料への展開が期待されている。さらに、ナノスケールの分子には、磁性伝導性光物性という複合機能の発現も期待されている。本研究では、申請者がこれまでに研究してきた大きなπ共役系の合成とその新しい機能の解明をもとにして、ナノスケールのπ電子系をマテリアルサイエンスの鍵物質として利用する基礎を築くことを目的として研究を行った。本年度の具体的な研究としては、まず申請者の得意とするπ電子系の化学に基づいて合成反応を制御することにより大きな環状π電子系を構築し、大きなπ電子系の自己組織化と機能を調べた。また、申請者らの合成した拡張ポリフェニレンからは、大きな蛍光量子収率と多段階酸化還元特性が予想されたので、分子スイッチとしての機能を調べた。第二の研究課題である申請者らがすでに合成したπ電子系を用いる超分子の生成については、すでにかなり多くの知見を得ている。そこで、大環状ドナーから導かれる包接錯体を合成して、金属ナノ粒子のようなゲスト分子との間のホスト-ゲスト相互作用におけるゲスト分子に対する選択的な会合条件を解明すると共に、ホストのドナー性の変化を測定し、分子デバイス・分子スイッチへの応用を検討した」。さらに、新しいナノ構造の構築が可能であるから、その生成を調べると共に、生成した系にヨウ素などをドープしてドナー部分にもとづく導電性を測定した。申請者の目的としている超分子は中心部に棒状分子を有するナノチューブと同じ構造であるから、ナノチューブのかわりに分子デバイス間を結ぶ分子ジョイントとしても利用可能であり、その可能性についても調べた。近年、ナノスケールの共役系に関する研究が急速に発展している。このようなナノ分子は、溶液中で自己組織化して多量体を形成したり、その分子内の空孔に小さなπ共役分子を取り込んで包接錯体を形成する。また、π電子系を鎖状につなげた系では、ナノスケールのらせん構造ができるので、大きな二次構造をもつ分子となり、非常に大きな旋光度も予想される。このようなナノスケールの分子には、上記の性質のほかに、磁性-伝導性-光物性という複合機能も発現する。そこで申請者らがこれまでに研究してきた比較的大きなπ共役系の機能の探求から始めて、徐々に分子サイズを大きくすることにより、ナノπ共役系の新しい機能を調べることを目的として研究を行った。先ず、共役π電子系の化学に基づいて合成反応を組み立てることによって、環状ポリフェニレン、環状ポリヘテロアレーンおよび放射状ドナー分子を合成した。次いで、大きなπ電子系化合物の自己組織化と機能を調べ、これらの系から得られる分子ワイヤーの構造と機能を解明した。環状ポリフェニレンおよび環状ポリヘテロアレーンは、ドーナツ型分子であり、内部に空孔を持つので、その環サイズによって小分子から大きなフラーレンのような分子を包接することが期待できる。
癌予防を目指す関連チトクロムP450の検出フォトダイナミック診断法の基礎研究

癌関連酵素のひとつであるP450-1A1分子種をin vivoの状態で検出することを目的として、本酵素に特異的に反応するエトキシレゾルフィンからレゾルフィンへの分解反応に伴って発行する蛍光を高感度に検出する光ファイバ形センサ測定装置の試作を試みた。レゾルフィン濃度11000microMの範囲で、他の生体物質の発する蛍光波長とは異なる610nm付近で高感度に検出可能であり、濃度と蛍光強度の対数間に直線性が保たれていることを確認した。昨年の報告書において、P450-1A分子種を肝臓に誘導したWistarラット(200-250 9)をモデル動物として、麻酔下で開腹露出した肝臓表面でのこの反応を、励起波長540nm、蛍光波長600nm帯で経時的に追跡し、ラット肝臓に誘導されたP450-1A分子種の検出が可能であることを報告した。本年度、ピリジンでマウス背部に誘導したP450-1Aの検出を試みた。昨年行った肝臓での結果と同様エトキシレゾルフィン分解反応が皮膚においても進行することが確かめられ、皮膚でのP450の検出に成功した。このことは、本装置がP450ばかりでなく他の多くの蛍光生体関連物質の非侵襲的検出装置として応用可能であることを示唆しており、現在適用対象の拡張を試みている。さらに、環境汚染物質が植物に誘導するP450の検出を試みた。マンガンによってユリの根に誘導したP450の検出を試み、その検出が可能であることが明らかになった。現在、結果の生化学的検討を行うと同時に、環境汚染物質バイオマーカとしての植物の有効性を検討している。これらの成果を国際会議等に発表予定である。ヒトの癌の多くは化学発癌によるものである。化学発癌は、食物を初めとする環境化学物質がある種のチトクロムP-450を肝臓に誘導し、誘導されたP450が癌原物質を発癌物質へ変化させるイニシエイション過程に関わることが報告されている。すなわち、P-450の誘導が癌発症の前駆現象となっていることが多々ある。本研究は、このような癌原物質を発癌物質へ変化させるP450分子種の誘導状態を把握することを目的としている。癌関連酵素のひとつであるP450-1A1分子種の肝臓での誘導の程度を、その特異的酵素反応(エトキシレゾルフィンからレゾルフィンへの分解反応)を生体内に挿入した光ファイバを用いて検知することにより測定することを直接の目的とした。レゾルフィンが発する蛍光を高感度に検出する光ファイバ形センサ測定装置を試作した。濃度11000micro Mの範囲で、他の生体物質の発する蛍光波長とは異なる610nm付近で検出可能な装置を作成した。濃度と蛍光強度の対数間に直線性が保たれておりレゾルフィンの定量測定も可能であることが明らかになった。P450-1A分子種を肝臓に誘導したWistarラット(200-250g)をモデル動物として、麻酔下で開腹露出した肝臓表面でのエトキシレゾルフィンからレゾルフィンへの分解反応を、励起波長540nm、蛍光波長600nm帯で経時的に追跡した。P450-1Aを誘導したラット肝で強い蛍光発光が観測されるのに対し、非誘導ラットでは僅かな発光が見られるのみであり、ラット肝臓に誘導されたP450-1A分子種の検出が可能であることが明らかになった。成果が新聞紙上で報道され、学会誌にも投稿中である。