hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
配置空間とルート系の関連

1. (神戸大学・高山信毅教授との共同研究)(3,6)型超幾何関数の満たす微分方程式系は射影平面上の6点の配置空間にあると見なされるが,この配置空間の2種類のコンパクト化を取り扱い,両者の間の関係を調べ,またもとの微分方程式系の局所的な基本解を構成した.2. (九州大学・吉田正章教授との共同研究)Naruki's cross ratio varietyは射影平面上の6点の配置空間のコンパクト化と見なせる.この多様体の性質を使って,実射影平面上の6点の配置空間,それは実射影平面上の6直線の配置空間と同じだが,を調べた.特に,実射影平面上の互いに異なる6直線の配置は4種類あることが知られているが,それらをE_6型ルート系による解釈をあたえた.3.実射影平面の7直線の配置とE_7型ルート系との関連について調べた.Naruki's cross ratio varietyの類似を実射影平面の7点の配置空間に対して構成できるが,それをこの研究に応用した.実射影平面の互いに7直線の配置空間はR^6からいくつかの超平面の補集合と同一視される.この集合はいくつかの連結な開集合の和になる.それぞれの連結な開集合においては問題の7直線の配置は同じになる.これらの連結成分とE_7型ルート系のある組み合わせ論的な対象,テトラダイアグラムと呼んだが,と対応させることができることがわかった.4. (武庫川女子大学・福井哲夫助教授との共同研究)実射影平面の8直線の配置とE_8型ルート系との関連について調べた.6直線,7直線の配置の場合の成果にあたるものをこの場合に求めることを目的とした.実射影平面の8直線の配置とE_8型ルート系のあるダイアグラムと対応させることができることがわかった.6直線,7直線の配置の場合には分類できているが,この場合にはまだそれが知られていない.これを成し遂げることは今後の課題として残された.1. (神戸大学・高山信毅教授との共同研究)(3,6)型超幾何関数の満たす微分方程式系は射影平面上の6点の配置空間にあると見なされるが,この配置空間の2種類のコンパクト化を取り扱い,両者の間の関係を調べ,またもとの微分方程式系の局所的な基本解を構成した.2. (九州大学・吉田正章教授との共同研究)Naruki's cross ratio varietyは射影平面上の6点の配置空間のコンパクト化と見なせる.この多様体の性質を使って,実射影平面上の6点の配置空間,それは実射影平面上の6直線の配置空間と同じだが,を調べた.特に,実射影平面上の互いに異なる6直線の配置は4種類あることが知られているが,それらをE_6型ルート系による解釈をあたえた.3.実射影平面の7直線の配置とE_7型ルート系との関連について調べた.Naruki's cross ratio varietyの類似を実射影平面の7点の配置空間に対して構成できるが,それをこの研究に応用した.実射影平面の互いに7直線の配置空間はR^6からいくつかの超平面の補集合と同一視される.この集合はいくつかの連結な開集合の和になる.それぞれの連結な開集合においては問題の7直線の配置は同じになる.これらの連結成分とE_7型ルート系のある組み合わせ論的な対象,テトラダイアグラムと呼んだが,と対応させることができることがわかった.4. (武庫川女子大学・福井哲夫助教授との共同研究)実射影平面の8直線の配置とE_8型ルート系との関連について調べた.6直線,7直線の配置の場合の成果にあたるものをこの場合に求めることを目的とした.実射影平面の8直線の配置とE_8型ルート系のあるダイアグラムと対応させることができることがわかった.6直線,7直線の配置の場合には分類できているが,この場合にはまだそれが知られていない.これを成し遂げることは今後の課題として残された.本研究は平成9,10年度の2年間にわたって実行する予定であり,今年度(9年)では,次のことを成果として得た.・数式処理による実射影平面のn直線の配置の構成とその数学的背景について調査した成果を平成10年3月のRisa Consortiumで成果を発表した.以上の研究にはコンピュータ等情報機器を援用した.また共同研究に電子メールを利用して時間,費用等を節約できた.第2年度に配置空間とルート系の関連を継続して研究する.本研究は平成9,10年度の2年間にわたって実行した.今年度(10年)では,次のことを成果として得た.●数式処理による実射影平面の8直線の配置の構成とその数学的背景について調査した成果を平成10年6月の第7回数式処理学会と平成10年8月の筑波大学における「数学と数学教育の国際会議」で成果を発表した.以上の研究にはコンピュータ等情報機器を援用した.
カチオニックリポソームを用いた卵巣癌遺伝子治療での効果的な補助的薬剤に関する研究

1.カチオニックリポソームによる遺伝子発現効率2.エンドソーム阻害剤による影響エンドソーム阻害剤であるクロロキンを遺伝子導入時5時間培地に添加したところ,それぞれの細胞株で濃度依存性に発現効率は低下し,100μM添加時に約4分の1に減少した.3.微小管阻害剤による影響微小管阻害剤であるコルヒチンを遺伝子導入時に同様に150nM添加したところ,ES-2,HRAでは変化が見られなかったが,Nakajimaにおける発現効率は2.1倍に上昇した.ビンクリスチン150nM添加時でも2.3倍上昇した.4.微小管重合安定化剤による影響微小管重合安定化剤であるパクリタキセルでは発現効率の上昇は認められなかった.従って,発現効率の低い細胞での遺伝子治療応用には,微小管重合阻害剤併用は有効な手段だと考えられ,さらにその機序を検討することとした.5.遺伝子導入効率の検討遺伝子導入の結果をGFPというレポーター蛋白だけでなく,発現効率の差の機序を解明するために,実際に導入したプラスミドがどれくらいの割合で細胞内に取り込まれているのか,また細胞内に取り込まれた遺伝子量を定量するため,PCR法を用いての検討を始めたところである.1.カチオニックリポソームによる遺伝子発現効率2.エンドソーム阻害剤による影響エンドソーム阻害剤であるクロロキンを遺伝子導入時5時間培地に添加したところ,それぞれの細胞株で濃度依存性に発現効率は低下し,100μM添加時に約4分の1に減少した.3.微小管阻害剤による影響微小管阻害剤であるコルヒチンを遺伝子導入時に同様に150nM添加したところ,ES-2,HRAでは変化が見られなかったが,Nakajimaにおける発現効率は2.1倍に上昇した.ビンクリスチン150nM添加時でも2.3倍上昇した.4.微小管重合安定化剤による影響微小管重合安定化剤であるパクリタキセルでは発現効率の上昇は認められなかった.従って,発現効率の低い細胞での遺伝子治療応用には,微小管重合阻害剤併用は有効な手段だと考えられ,さらにその機序を検討することとした.5.遺伝子導入効率の検討遺伝子導入の結果をGFPというレポーター蛋白だけでなく,発現効率の差の機序を解明するために,実際に導入したプラスミドがどれくらいの割合で細胞内に取り込まれているのか,また細胞内に取り込まれた遺伝子量を定量するため,PCR法を用いての検討を始めたところである.
建設記録映画分析データベース構築による高度経済成長期の土木建設技術史研究

本研究は,科学史,技術史研究における建設記録映画の史料的価値を見いだし,さらに映像シーン毎に視聴を可能とするデータベースシステムのプロトタイプを作成することで,建設記録映像の史料的価値をより見いだすことを目的とするものである。本研究では,建設記録映画の内容情報データベースを作成する過程から,土木建設の分野における細部の施工の機械化および施工機械の変遷および技術を取り巻く社会の変化に関する知見を多数得ることができ,建設記録映画が持つ史料的価値の大きさを確認することができた。さらに,シーン毎に視聴を可能とするデータベースの構築手法ならびに視聴するためのシステムのあり方を提供することが可能となった。1)研究遂行に必要な環境の整備環境整備として,映像情報システムのプロトタイプ制作の基となる3本のダム建設記録映画(「岩波映画製作所制作「佐久間ダム総集編」(カラー96分)」「英映画社制作「井川五郎ダム」(モノクロ82分)」「宝塚映画社制作「黒部川第四発電所工事記録基礎工事編・堰堤工事編」(カラー100分)」)の入手と権利の整理映画について,著作権の整理,交渉を行い,非営利の学術利用について,権利者から許諾を得ることを行なった。さらに,研究支援体制を確立するために,土木学会情報資料部門技術映像委員会,図書館委員会に対し,研究支援体制について協力依頼を行ない,分析等における有識者参加を可能とした。2)映画に記録された各場面に対して網羅的で詳細な技術史的検討「岩波映画製作所制作「佐久間ダム総集編」についてシーンに分解し,各シーン毎における技術,使用されている土木機械,発揮された技能などの諸事項を,土木学会技術映像委員会メンバーの協力を得ながら記述した。そして,シーンごとに被写されたすべての事項に対し,工事記録などとの照合を図り,詳細に情報の裏付け作業を行った。特にオペレーションに関わる事柄について,当時の技術雑誌や関係者ヒアリング等により,内容情報の記述を試み,基礎となるデータベースを作成した。3)複数映画から求めるシーンを横断して抽出する映像情報システムのモデル検討2)の結果をもとに,プロトタイプとなるデータベースモデルのシステムについて検討を行ない,23年度のデータベースモデルの仕様等について検討を行なった。1.映画に記録された各場面に対して網羅的で詳細な技術史的検討「黒部ダム」「井川ダム」建設の技術映像について,シーンに分解し,各シーン毎における技術,使用されている土木機械,発揮された技能などの諸事項を,土木学会技術映像委員会メンバーの協力を得ながら記述を行なった。シーンごとに被写されたすべての事項に対し,工事記録などとの照合を図り,詳細に情報の裏付け作業を行った。特にオペレーションに関わる事柄について,土木学会誌などの技術雑誌や,ダム建設工事関係者などのヒアリング等により,内容情報の記述を試み,基礎となるデータベースを作成した。これらの作業により,予定した技術記録映像3本の検討が終了した。この作業のなかで,東京帝国大学卒業生同窓による技術コミュニティの存在が見いだされ,技術開発における技術者コミュニティの役割について検討をさらに行なうこととなった。2.複数映画から求めるシーンを横断して抽出する映像情報システムの構築23年度に検討を行なった映像情報データベースおよび配信システムの仕様を決定し,プロトタイプ・データベースを構築した。データベースについては,アクセス時のセキュリティを考え,VPNを用いて,愛知文教大学内に設置したサーバーを利用するものとした。これまでにサーバーの設定を終え,Windows,MacOSなどからのアクセスの確認をほぼ終了した。なお,データベースでの検索においては,現場において使われている言葉に類義語が多く,その処理が次年度の課題となった。平成24年度は最終年度として,これまでに開発を進めてきた,映像提供システムの試験運用を行ない,1画像検索や動画視聴などが問題なくできるか。2動画検索や動画視聴のシステムを利用した,科学技術史などの研究における可能性検討に取り組んだ。そのため,研究年度前半においてシステム利用のルールを策定し,マニュアルを作成した上で,科学技術史,土木史などの研究者に限って利用の呼びかけを行なった。1画像検索や動画視聴動画の多くは著作権によって保護されており,本研究で提供する動画は,本研究の目的に限る配信の許諾を得たものであった。そのためセキュリティを確保したうえで視聴できるように,愛知文教大学に設置されたデータベースならびに映像提供(配信)サーバーへのアクセスは,VPN経由とした。この結果,利用者を特定し,またセキュリティを確保したことにより,著作権保護等には有効であったが,1)クライアントPCのOSによってはVPN環境の構築ができず,サーバーへアクセスができなかった。2)クライアント(ユーザー)のICT能力に左右され,動画視聴への手間が多くかかった。などの課題も生じさせた。しかしながら,設定上の問題がなく,クライアントPCよりデータベースにアクセスできた場合には,検索は問題なくでき,また,動画の視聴もスムーズに行なうことができた。特にシーンごとの記述データを充実させたことにより,多方面の関心からの検索に応えるシステムとなった。

2システム利用による科学技術史研究での利用可能性シーンごとの記述データの作成自体が,映像を用いた技術史研究であり,その成果が,さらに必要な資料の探索や被写された技術にかかわる技能者,技術者からの聞取りを求める結果となり,厚い記述が完成した。このことからも,記述データの充実が,さらに当該分野の研究発展(資料の充実)という再帰的なプロセスになることが確認された。研究分担者および研究協力者のチームワークにより,映像情報データベースに入力するデータの準備が進んだ。また,画像情報データベースに連動した画像ストリーミングは威信の準備も順調に進んでおり,ほぼ予定通りに進んでいる。さらに,研究を支援する土木学会技術映像委員会との連携も図れており,24年度の研究協力も可能となっている。24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度が最終年度になる。これまでに準備を進めてきたデータベースについて,ランダムアクセス可能な動画配信を1年間に限定して試み,申請者や申請者以外の技術史および社会史分野の研究者,ならびに過去のダム建設に関心を有する技術者などに対して,史料活用の利便を提供を行なうとともに,技術史史料としての産業映画の保存と活用の方策について,これまでの検討結果を取りまとめる。
日本人英語学習者の読解力テストの妥当性の検証及び影響要因に関する研究

本研究の目的は、L1、L2の読解テストとしてよく使用される、筆記による「再生テスト」(リコールテスト)において、1)読解力を測定するテストとしての妥当性、及び、2)要因(方法論的問題点)がリコールテストに及ぼす影響について、検証したものである。本研究の主な結果は、次の通りである。1.リコールテストの長所は(1)テストの実施がきわめて容易であること、2)多肢選択テストと違って、問題項目に干渉されないこと、短所として、1)採点に時間がかかること、(2)英文の理解力は英文の内容を日本語で再生することと等しくない、ことがあげられる。2.リコールテストの妥当性の検証のためにリコールテスト受験方略を調べた結果、異なった読解力によってリコールテストで使用する読解パターンと方略の種類には違いがみられなかったが、方略の使用数に違いがあることがわかった。また、読解方略の使用数が記憶方略の使用数より多かったことから、学生は英文を読んで内容を理解することにより焦点をあてていることがわかり、読解テストとしてのリコールテストの構成概念妥当性の支持に示唆を与えた。3.メモ方略において、リコールテスト得点上位群は下位群より、文章構成の目印となる語句に下線や印をつけていることがわかった。4.方法論的問題点がリコール・プロトコルにどのような影響を及ぼすかについて調べた結果、テストの指示が学習者のテクスト全体の再生量、メイン・アイデアの再生量に影響を与えることがわかった。指示をあらかじめあたえられたほうが、リコールテスト得点及びメイン・アイデアの得点は、指示無しグループより高かった。本年度は、初年度であるため文献資料の収集と15年度までに収集した自由記述とアンケートのデータ入力と分析に徹底した。具体的には、1)リコールテスト(再生テスト)の定義、長所、短所を詳細に検討した。さらに、実証的研究を概観した結果、どのような要因が再生テストの量や質に大きな影響を及ぼすかの検討を行った。性差、英語力、読解力、テキスト構造、学習経験年数、採点方法などが諸要因として指摘されており、読解テストとして、再生テストを使用する場合に考慮しなければならない変数が明らかになった点は大いに意義があると思われる。また、9月下旬に英国の大学を訪れ、日本で入手しにくい資料を収集した。また読解とテステイングの世界的権威であるランカウター大学のオールダソン教授と読解テストの妥当性の問題について議論をして、示唆を受けた。2)リコール・テストの妥当性の検証、リコール・テストの方略の分析を行った。すなわち、ノートパソコンを一台購入して複数の学生に、15年度までに行って収集した自由記述とアンケートのデータ入力、分析補助を依頼した。さらに、どの変数がリコール・テスト得点を最も予測するかを明らかにするために、分析を行った。またリコール・テストの併存的妥当性を調べた。また本研究のデータの分析結果の考察の補助資料とするため、学生に書いてもらった、テストを受験したときの感想を、コンピューターに入力した。この感想のパソコン入力補助も学生に依頼した。16年度は、リコールテストの採点とデータの入力と分析に膨大な時間をさかなければならなかったため、データ結果をまとめた論文の執筆にまでいたらなかった。また、上記のデータの分析も引き続いて17年度も継続することになる。本研究の目的は、L1,L2の読解テストとして、よく使用される、筆記による「リコール・テスト」において、1)読解力を測定するテストとしての信頼性、妥当性がどの程度あるか、及び、2)方論的問題点がリコール・テストに及ぼす影響について、調べること、である2年目の本年度は、1.リコールテストの信頼性、妥当性の検証のためにリコール・テスト受験方略を調べることを目的として自由記述の分析を昨年度から継続して行った。本年度は、リコール・テストで測定した読解力に基づいて上位群・下位群に再度分類し、そのデータ分析結果をまとめた。

その結果リコール得点の違いは、メモ方略の場合、使用された方略の種類の数には影響を与えなかったが、あるタイプのメモ方略の使用頻度に有意に影響を与えたことが明らかになった。すなわち、得点上位群は下位群より、文章構成の目印となる語句に下線や印をつけていることがわかった。次に、2.方法論的問題点(テストの指示)がリコール・テスト、信頼性、妥当性に及ぼす影響について、実験を大学生に実施した。また、3.自由記述以外の方法で学習者のプロトコル分析を行うことによってテスト方略やプロセスを明らかにし妥当性を検証する目的で、大学生を対象にパイロット・テストをおこなった。さらに、2と3の関係文献、資料の収集、収集したデータ入力、分析補助を学生に依頼した。次年度は、引き続き、この研究のデータの分析を行って分析結果をまとめる計画である。なお、平成17年12月には、テスティングの権威である、ランカスター大学のオールダソン教授とこれまでの分析結果について議論した。本研究の目的は、L1,L2の読解テストとして、よく使用される、筆記による「リコール・テスト」において、1)読解力を測定するテストとしての信頼性、妥当性、及び、2)方法論的問題点がリコール・テストに及ぼす影響について、調べること、である3年目の本年度は、1.リコールテストの信頼性、妥当性の検証のために先行研究を概観して、リコール・テストの長所と短所について検討し、論文を執筆した。その結果、主な長所としては、(1)テストの実施がきわめて容易である(すなわち、設問を設けないので、学習者のレベルにあった英文を用意するだけである)、2)多肢選択テストと違って、問題項目に干渉されないこと、つまり、学習者のテクストの純粋な理解を測定できる、ことである。短所として、1)採点に時間がかかる、(2)英文の理解力は英文の内容を日本語で再生することと等しくない、3)記憶をある程度要求される、ことであることがわかった。次に、2.方法論的問題点がリコール・プロトコルにどのような影響を及ぼすかについて調べるために、大学生に実施した過去の実験のデータを分析した。その結果、テストの指示が学習者のテクスト全体の再生量、メイン・アイデアの再生量に影響を与えることがわかった。2の実験については、収集したデータ入力、分析補助を学生に依頼した。なお、平成19年3月には、テスティングの権威である、ランカスター大学のオールダソン教授とこれまでの分析結果について議論した。
乳癌の乳房温存療法における高精度放射線治療システムの確立

1)乳房温存療法の治療成績と局所再発例の検討1987年から1996年に当院で乳房温存療法の放射線治療を行った698例について検討した。観察期間は1109ヶ月(中央値38ヶ月)、5年生存率、5年非再発生存率はそれぞれ99%、93%であった。局所再発は11例に認め、その危険因子は手術断端陽性であった。狭義の温存乳線内再発7例のうち4例はブ-スト照射施行例であり、これらはブ-スト照射野の辺縁に再発がみられた。これらの症例では原発腫瘍の位置、及び、大きさを基準にブ-スト照射野が設定されており、手術断端が十分に含まれていなかった可能性がある。手術断端を正確に同定した上でブ-スト照射野を設定することが重要である。この結果を踏まえて、1995年より乳房温存療法の手術時に切除断端に金属製のクリップを留置しブ-スト照射野を決定する試みを開始している。現在までに局所再発例はなく有効と考えられるが、まだ観察期間が十分ではなく今後の検討課題である。2)乳房温存療法の放射線治療における至適エネルギーの検討乳房温存療法放射線治療においては、治療成績の向上、副作用の軽減の面から症例毎に最適なエネルギーを選択することが望ましい。1995年8月から12月までに当院で乳房温存療法の放射線治療を受けた24人を対象に、CTシミュレータを用いてコバルトγ線と6MVX線による線量分布の違いを検討した。アイソセンター面で前胸部正中線と患側後腋窩線との距離が17.5cm以下では6MVXを用いた時に皮膚表面直下の乳線組織に十分な線量が与えられなかった。一方、19.5cmを越えるとコバルトγ線では10%以上の高線量域が有意に多くなり、副作用の発現頻度が多くなることが予想された。1)局所再発を生じた臨床症例と治療計画の関連性1987年から1995年までに当院で術後照射を行った462例について手術断端の状態とブ-スト照射および局所再発の関係について検討した。観察期間の中央値35ヶ月(12-96ヶ月)で8例の局所再発があり、そのリスクは手術断端陽性例で有意に高かった。また、局所再発8例のうち3例はブ-スト照射施行例であり、ブ-スト照射野の辺縁に再発が見られた。これらの症例では原発腫瘍の位置およびサイズを基準にブ-スト照射野が設定されており、手術断端が十分にカバーされていなかった可能性がある。この結果は手術断端を正確に同定した上で適切なブ-スト照射野を設定することの重要性を示唆している。2)ブ-スト照射における最適照射野設定1995年1月より同年12月までに75例に対して乳房温存手術時に切除断端部に金属製クリップを4個留置した上でCT-Simulatorの画像上でこれらの座標を取得し、乳房内での切除断端の正確な位置を同定した。さらに組織学的な断端陽性例ではこれらのクリップを全て含む矩形ブ-スト照射野の自動設定を行った。実際の切除断端と原発腫瘍の位置および大きさとの関係について検討したところ、切除断端と原発部位の位置のずれは原発腫瘍のサイズとは相関するが、切除断端の拡がりは原発腫瘍のサイズとは相関しないことが明らかになった。また、原発腫瘍の位置および大きさを基準にした従来のブ-スト

照射野設定では切除断端が正しくカバーされない場合があった。ただし自動設定されたブ-スト照射野は従来法で設定された場合に比べて有為にサイズが大きく、照射の副作用の観点からは好ましくない。このため留置する金属クリップの形状をそれぞれ異なるものにして切除標本の断端面と一対一対応させることにより、断端のうち腫瘍細胞陽性の部分のみに選択的にブ-スト照射を加える試みが進行中である。1)乳房温存療法の治療成績と局所再発剤の検討1987年から1996年に当院で乳房温存療法の放射線治療を行った698例について検討した。観察期間は1109ヶ月(中央値38ヶ月)、5年生存率、5年非再発生存率はそれぞれ99%、93%であった。局所再発は11例に認め、その危険因子は手術断端陽性であった。狭義の温存乳線内再発7例のうち4例はブ-スト照射施行例であり、これらはブ-スト照射野の辺縁に再発がみられた。これらの症例では原発腫瘍の位置、及び大きさを基準にブ-スト照射野が設定されており、手術断端が十分に含まれていなかった可能性がある。手術断端を正確に同定した上でブ-スト照射野を設定することが重要である。この結果を踏まえて、1995年より乳房温存療法の手術時に切除断端に金属製のクリップを留置しブ-スト照射野を決定する試みを開始している。現在までに局所再発剤はなく有効と考えられるが、まだ観察期間が十分ではなく今後の検討課題である。2)乳房温存療法の放射線治療における至適エネルギーの検討乳房温存療法放射線治療においては、治療成績の向上、副作用の軽減の面から症例毎に最適なエネルギーを選択することが望ましい。1995年8月から12月までに当院で乳房温存療法の放射線治療を受けた24人を対象に、CTシミュレータを用いてコバルトγ線と6MVX線による線量分布の違いを検討した。アイソセンター面で前胸部正中線と患側後腋窩線との距離が17.5cm以下では6MVXを用いた時に皮膚表面直下の乳腺組織に十分な線量が与えられなかった。一方、19.5cmを越えるとコバルトγ線では10%以上の高線量域が有意に多くなり、副作用の発現頻度が多くなることが予想された。1)乳房温存療法の治療成績と局所再発例の検討1987年から1996年の当院で乳房温存療法の放射線治療を行った698例について検討した。これらの症例では原発腫瘍の位置、及び、大きさを基準にブ-スト照射野が設定されており、手術断端が十分に含まれていなかった可能性がある。現在までに局所再発例はなく有効と考えられるが、まだ観察期間が十分ではなく今後の検討課題である。
3次元セルパターンのダイナミクスと幾何学的特徴

一昨年度、3次元セル構造の動力学を記述するためのバ-テックスモデルを案出した。今年度はこのモデルの大規模な計算機シミュレーションを行いセル構造を幾何学的に特徴づける様々な統計量に関するextensiveな解析を行った。その過程で他のモデルに比べて圧倒的な効率の良さで同程度の統計精度を持つ結果が得られることが分かった。また金属或いはセラミックスの多結晶体について実験的に得られているこれら幾何学的統計量の分布も良く再現している。得られた結果の内、特に今後統計力学において理論的な発展を刺激すると考えられる次の2点に関して述べる。1.ボロノイセルパターンからのずれとセルの体積分布関数(結晶粒成長国際会議招待講演)ボロノイセルによる空間のランダム分割に関しては幾つかの厳密な結果が知られており、これを成長するセル構造にも適応する試みがあるが、背後にある物理を無視し得ないことが得られたセルの面数分布からも明らかになった。また一方ではランダムボロノイ分割によるセルの体積分布はΓ-分布で特徴づけられる事が分かっているがこの事とシミュレーションの結果は矛盾しない。即ち、背後にあるセルの成長機構によりΓ-分布の特殊な場合である指数分布が実現していると考えられる。2次元セル構造系からの類推で3次元セル構造においてもセルの平均成長率はその面数のリニアな関数であると予想されていたが現時点での我々のシミュレーションで得られた結果から判断する限りこの予想は正しくないことが分かった。但しこの点については現モデルを更に改良して今後も検討して行く予定である。
次元制御配列金属錯体の配列構造決定法の開発

金属錯体分子を界面に制御配列することによって電子機能空間をつくり,その中で特異な電子移動化学現象を発現させたり,その機構の解明を行うためには,界面に金属錯体分子がどのように配列しているのかを決定することが非常に重要である.本研究ではSPring-8の高輝度なシンクロトロン放射光を使用し,界面に次元制御配列された金属錯体分子の構造を基板上に成膜された状態のまま構造解析することを目的とし,以下の研究開発項目を実行した.1)薄膜構造解析用アタッチメントの作製:薄膜からの回折パターンを迅速に測定するために,SPring-8 BL02B2大型デバイシェラーカメラに取り付け可能な薄膜構造解析用アタッチメントを開発した.このアタッチメントは3軸(X,Y,Z軸)の並進ステージと2軸(RY, RZ軸)の回転ステージを備えている.これを用いることにより2次元検出器であるイメージングプレートに薄膜からの良質な回折データを記録することが可能になった.2)微小角入射測定法の開発:1)で開発したアタッチメントを利用して,微小角入射測定法,および,試料面内反射測定法の開発を行った.これらの手法により,薄膜界面に垂直および平行な方向の積層に関する情報を得ることができる。また,これらの測定法を行うために,一連のコンピューター制御プログラムをLabVIEWで開発した.3)配列構造解析法の確立:金属錯体薄膜の結晶性,配向性,グレインサイズ,エピタキシャル性の評価,および配列構造の決定を行う手法を確立した.金属錯体分子を界面に制御配列することによって電子機能空間をつくり,その中で特異な電子移動化学現象を発現させたり,その機構の解明を行うためには,界面に金属錯体分子がどのように配列しているのかを決定することが非常に重要である.本研究ではSPring-8の高輝度なシンクロトロン放射光を使用し,界面に次元制御配列された金属錯体分子の構造を基板上に成膜された状態のまま構造解析することを目的とし,以下の研究開発項目を実行した.1)薄膜構造解析用アタッチメントの作製:薄膜からの回折パターンを迅速に測定するために,SPring-8 BL02B2大型デバイシェラーカメラに取り付け可能な薄膜構造解析用アタッチメントを開発した.このアタッチメントは3軸(X,Y,Z軸)の並進ステージと2軸(RY, RZ軸)の回転ステージを備えている.これを用いることにより2次元検出器であるイメージングプレートに薄膜からの良質な回折データを記録することが可能になった.2)微小角入射測定法の開発:1)で開発したアタッチメントを利用して,微小角入射測定法,および,試料面内反射測定法の開発を行った.これらの手法により,薄膜界面に垂直および平行な方向の積層に関する情報を得ることができる。また,これらの測定法を行うために,一連のコンピューター制御プログラムをLabVIEWで開発した.3)配列構造解析法の確立:金属錯体薄膜の結晶性,配向性,グレインサイズ,エピタキシャル性の評価,および配列構造の決定を行う手法を確立した.
南米におけるトラウマ的記憶の「商品化」

本研究は、南米諸国におけるトラウマ的な人権侵害の記憶が、いかなる過程を経て社会的に認知され、文化的な「市場」で流通し、消費されてきたかを、ミュージアムや記念碑といった「記憶の場」、映画製作や出版などの文化産業、新たな研究領域("historia reciente"=1960年代から現在までの現代史研究)の確立過程の分析を通じて明らかにした。アルゼンチン、チリ、ウルグアイの比較検討を通じて、"historia reciente"の歴史的な語りの構造を明らかにし、いかなる集合的な文化的記憶として構築=再構築されてきたかを分析した。本研究の目的は、南米諸国における人権侵害の記憶が、民主化移行期を経ていかなる過程で集合的トラウマの記憶として公的に認知され、文化的な「商品」として流通し、消費されてきたかを解明することに焦点を当てている。また、「商品化」された記憶が、現地の社会・文化状況においていかなる機能を果たしてきたか、人権侵害の記憶の継承にどのような影響を及ぼしてきているかを明らかにする。分析対象としては、ほぼ同時期に権威主義体制下にあったアルゼンチン、チリ、ウルグアイを中心的にとりあげる。「商品化」による記憶の「陳腐化」が生じる側面をとらえるだけでなく、そこでいかなる言説が生み出されているかを明らかにすることによって、集合的な記憶の流通・消費と、記憶の再生産・再創造のダイナミズムをとらえようとするものである。平成25年度は、すでにアルゼンチンについては、当該研究者に一定度の研究蓄積があるので、もっぱらこれまであまり目配りしてこなかった隣国チリとウルグアイを中心に資料を収集し、分析を進めた。チリの民主化過程に関する研究は、従来は政治学的・社会学的アプローチが主流であったが、近年になってから、文化理論を用いた思想研究や文化論研究で重要な研究が多く出されている。平成25年度は、これらの諸研究を手がかりに、チリの民主化過程におけるトラウマ的記憶の「商品化」に関する言説分析を進めた。なかでもNelly Richardが中心となって発行した雑誌『文化批評雑誌』Revista de CriticaCulturalは今では入手困難だが、全巻を保存しているカリフォルニア大学バークレイ校で同雑誌の分析を行った。ウルグアイについては当初想定していた国内の出版物による分析では不足することが判明したため、出版ジャーナリズムの蓄積が豊富で、ウルグアイ人批評家や研究者が積極的に寄稿してきたアルゼンチンの紙誌を中心に分析した。ブエノスアイレスにおけるミュージアム(文化保存の対象とされ一般公開されている「トラウマ現場」trauma site等を含む)の「商品」化の過程とその現状を中心に調査を行った。特に1995年に起こった「ユダヤ人互助組織」AMIAに対する爆破テロに関する調査において、これまで関係者以外接近不可能であったAMIA本部での調査過程で、国際的な「ホロコースト言説」の「商品」化過程の一部として、アルゼンチンが重要な位置を占めていることが明らかになった。南米の各国内に限定的に論じられてきた「テロリズムの記憶の継承」の政治文化を考える際、こうした国際的な記憶の「商品」化にまで目配りする必要性があることがわかった。「記憶博物館」の分析においても、これまで錯綜していて必ずしもはっきりと明示されてこなかった歴史言説が、少しずつ形をとりつつあることが判明した。その消費のされかたについても、現地の学校教育の課外学習の場として特権的な地位を占めてきている。これまでは極右勢力からの妨害を恐れて厳重な警備と制限が設けられていたが、今ではほぼすべての制限は撤廃され、通常のミュージアム同様自由に出入りすることができるようになっており、ここにもまた負の記憶の「商品」化と社会における認知度の高まりを見て取ることができた。分析を進めるにつれて、政治の現場や人権運動の中で用いられている「人権」概念そのものを見直す必要があることが判明した。人権団体と密接な政治的・社会的関係を取り結んできた現政権が、政治のツールとして「人権」を用いている点は重要である。現政権がかかわったと目される検察官暗殺(AMIA爆破テロの首謀者と現政権の関係についての重要証拠を握っていたとされる)との関わりも含め、いまだ政治的に混迷を深めつつある現状にあるので、今後のフィールド調査や研究においては慎重にその手法を精査し進めなければなければならない。14年度に引き続き「記憶の文化」保存と継承、「商品化」過程の分析(ミュージアム形成に至る歴史過程分析)を進めた。また15年11月に「人権政治」と反新自由主義を掲げたキルチネル=エルナンデス政権が敗北し新自由主義を推進するマクリ政権が発足した政治的激変を受け、前政権の「人権政治」を総括すべく、政権発足に先だち実施された94年憲法改正の人権条項の意味と問題点を詳かにする作業に着手した。また憲法改正において国際法の国内適用可能性を高めるうえで重要なアクターの一つとして非政府組織CELS(Centro de Estudios Legales y Sociales)の役割を精査した。従来分析の中心においた「五月広場の母たち」は市井の女性が構成するのに対しCELSは弁護士や法学者等の専門家が構成し、記憶継承や行政府との距離感、改正憲法との関係について両者の立場にはずれがある。人権をめぐる"epistemic community"(H.H. Koh)の形成においてそうしたズレが持つ意味を明らかにすることは、人権の文化政治における「母的思考」の政治的効果をはかるうえで重要である。また「人権」概念の再検討に際して必須の理論的研究を深めるため、フェミニズム政治学を軸とした理論枠の再検討を行った。

フェミニズム政治学理論のラテンアメリカ研究への適用はほとんど行われていない。しかし「記憶の文化」継承を積極的に担ってきた社会的な主体が女性や若者といった社会的マイノリティであることを考えると、「記憶の文化」の保存・継承とその「消費」を考察するにあたって、フェミニズム理論の「母的思考」や「ケアの倫理」といった一連の理論枠は分析を深化させるうえで有意義である。フェミニズム政治学理論の適用は、南米における記憶の政治学と他地域における記憶の政治学の比較研究にも寄与するだろう。AMIA事件を手がかりにアルゼンチンにおける「人権」概念の分析を進めるなかで、1994年憲法改正が「人権」に関する法的枠組みに根本的な変化をもたらしていることが明らかになり、国内法と国際法を接合させるトランスナショナルなアクターとして人権NGOを位置づけなおす必要性が判明した。そのことにより、これまで行ってきた文化的側面だけでなく、法的側面から「人権」の政治的機能を考察する可能性の示唆を得た点は有益であった。なるほど憲法改正は、司法判断の現場の実態としては(AMIA事件解明への消極姿勢に明らかなように)ドラスティックな変化をもたらしたわけではない。しかしながら、記憶の「商品化」という側面からみると、憲法改正は文化象徴的な意味において重要なメルクマールだったのであり、市井の生活に"derechos humanos"(人権)という言葉が日常言語として流通するにあたっての、ひとつの契機となったのである。法学的分析からは見えてこない人権言説の状況を明らかにする手だてとして、憲法改正の文化的諸影響は分析視座としてきわめて有効であろう。ミュージアム分析、文化産業分析、専門領域の確立過程の分析のうち、とくに記憶の「商品化」を直接的に媒介しているミュージアムと文化産業の分析を中心に、アルゼンチンとチリのケースの比較を軸に行った。民主化過程で人権侵害被害者の証言がメディアによって媒介され、文民政府下の文化政策のもとで記録され、記念碑化されることによって、軍政下での人権侵害の記憶は加速度的に「文化的記憶」として「集合的記憶化」ないし社会化してきた。両国ともに記憶の社会化過程において、人権組織は重要な役割を果たしたが、同時にメディアやときの文民政府が記憶の文化産業化の中心となって機能してきたことが判明した。しかし両国には大きな違いがあることも判った。1990年代半ば以降のメディアでの「記憶ブーム」が駆動輪となって、アルゼンチンでは旧秘密拷問・監禁施設(以下exCCD)のミュージアム化や祈念公園の設置が急速に進んだ。exCCDの発掘・保存・展示や人権運動の主体はキルチネル左派政権登場後は政府に移ったが、皮肉なことに人権イシューの自律性・独立性は徐々に後退し、国家の介入が顕著になった。その過程でトラウマ的記憶は政府に認められる公的な「文化財」と位置づけられ、2000年代半ば以降、祈念公園やミュージアムは国の観光資源の一部へと組み込まれ、「ダーク・ツーリズム」の様相を呈し始めた。
乳幼児の食行動が味覚感受性や心の発達に及ぼす影響

研究成果の概要は下記の通りである。1.年齢13歳の保育園児130名(男児74名、女児56名;月齢1841か月)を被験児として、「家庭における食事場面の養育者による観察ならびに食事調査」「味覚感受性検査」「乳幼児発達検査」を行って、幼児初期の食事行動が味覚感受性や心身の発達にどのような影響を及ぼすのか調べた。幼児初期の食事状況と味覚感受性との間には、塩味感受性を除いて統計的に有意な関連性はみられなかった。しかしながら、幼児期初期の食事状況と発達の間には、6発達領域のうち、4ないし5領域において有意な関連性がみられた。幼児初期の健全な食事状況は、心身の発達(例えば基本的習慣、発語、言語理解の領域)に好影響を及ぼした。これらのことから、幼児初期における家庭での食事のあり方は、塩味以外の味覚感受性にはほとんど影響を及ぼさないが、心身の発達にはなんらかの影響を及ぼすのではないかと考えられた。2.年齢12歳の家庭児33名(男児20名、女児13名;月齢1829か月)について、われわれが各家庭を2回訪問し、食事場面の観察(発話・食事時の表情・食事のし方等)を行ってビデオ収録した。これらの児についても、「味覚感受性検査」「発達検査ならびに気質検査」を実施した。ビデオ収録した食事場面については、発話ならびに表情等を分析し、「発話」「味覚感受性」「気質」の相互関連についても検討した。食事場面における母親の賞賛発話出現状況と気質(周期性、接近性、順応性、反応強度、気分の質)との間には相互関係が認められた。乳幼児の食生活や食事のあり方が味覚感受性や心身の発達になんらかの影響を及ぼすのではないかということは、子どもの食事行動を考える上で、興味ある課題である。本研究では、4歳未満の乳幼児を被験児として、家庭における食事行動を調べ、味覚感受性の測定および乳幼児分析的発達検査を行って、それらの相互関係を明らかにした。広島県および岡山県の認可保育園に在籍する63名を被験児(暦年齢:1歳10か月3歳7か月、男児34名・女児29名)として、「家庭における食事場面の観察ならびに食事内容の調査」「甘・酸・塩味に対する感受性検査」「遠城式乳幼児分析的発達調査」を行った。解析はDuncanの平均値の差の検定によった。次のような結果を得た。1.被験児のうち半数以上は、家族と共に食事内容やマナーいついて会話しながら、楽しい食事をとっており、手作り料理のある食卓であった。食事の基本技能習得程度については、1・2・3歳児ともに標準的であった。2.ショ糖溶液0.20.8%,クエン酸溶液0.020.06%,塩化ナトリウム溶液0.040.16%の濃度範囲で、大部分の児が甘・酸・塩味を感受した。3.家庭における食事状況の健全な児は、そうでない児に比べ、甘・酸味に対する感受性には差が認められなかった。1歳児の塩味感受性のみに差異がみられた。4.家庭における食事状況の健全な児は、手の運動、基本的習慣、発語、言語理解等の発達に好影響が現れる傾向がみられた。5.以上から、幼児初期の家庭における食事状況の良否は、塩味を除く味覚感受性にほとんど影響を及ばさないが、運動、社会性、言語発達とは密接な関連性をもつことが示された。現在、乳幼児の各家庭を訪問して食事場面のビデオ撮影を行い、食事のし方、食事中のコミュニケーションについて観察中である。本年度は、当該研究期間の最終年度であるので研究課題の総仕上げをするとともに、科学研究費補助金研究成果報告書を作成した。

1.年齢13歳の保育園児130名(男児74名、女児56名;月齢1841か月)を被験児として、「家庭における食事場面の養育者による観察ならびに食事調査」「味覚感受性検査」「乳幼児発達検査」を行って、幼児初期の食事行動が味覚感受性や心身の発達にどのような影響を及ぼすのか調べた。幼児初期の食事状況と味覚感受性との間には、塩味感受性を除いて統計的に有意な関連性はみられなかった。しかしながら、幼児期初期の食事状況と発達の間には、6発達領域のうち、4ないし5領域において有意な関連性がみられた。幼児初期の健全な食事状況は、心身の発達(例えば基本的習慣、発語、言語理解の領域)に好影響を及ぼした。これらのことから、幼児初期における家庭での食事のあり方は、塩味以外の味覚感受性にはほとんど影響を及ぼさないが、心身の発達にはなんらかの影響を及ぼすのではないかと考えられた。2.年齢12歳の家庭児33名(男児20名、女児13名;月齢1829か月)について、われわれが各家庭を2回訪問し、食事場面の観察(発話・食事時の表情・食事のし方等)を行ってビデオ収録した。これらの児についても、「味覚感受性検査」「発達検査ならびに気質検査」を実施した。ビデオ収録した食事場面については、発話ならびに表情等を分析し、「発話」「味覚感受性」「気質」の相互関連についても検討した。食事場面における母親の賞賛発話出現状況と気質(周期性、接近性、順応性、反応強度、気分の質)との間には相互関係が認められた。
抗真菌薬イトラコナゾールのオフターゲット標的解析

前年度において、イトラコナゾールの光親和性標識プローブ化を行い、合成したプローブ群のうち2種において、NPC1変異体に対するシャペロン様活性が維持できていることを確認した。当該年度において、これらのプローブの光反応性を踏まえ、NPC1変異体の光親和性標識実験を行なった。その結果、イトラコナゾールがNPC1変異体と直接結合していることが証明され、シャペロン様活性を示すメカニズムが直接的な結合によるpharmacological chaperone作用であることを示した。さらに、以前の研究で見出していたステロール型のpharmacological chaperoneとの競合実験より、両化合物が競合することが明らかとなった。この結果は、イトラコナゾールとステロールが同じあるいは部分的に重なった結合部位に作用していることを示唆している。NPC1におけるイトラコナゾールの結合部位も(シャペロン作用に重要な)ステロールの結合部位も現在未解明であり、これらがどこにどう結合しているのか、どう異なるのか、興味深い。また、プローブの構造により活性の有無が明確に分かれたことから、イトラコナゾールのどの部位のどの部分構造がシャペロン活性に重要なのか調べるため、NPC1に対するシャペロン活性に関する構造活性相関研究を行なった。これにより、プローブの活性の有無が理解できるようになった。さらに、イトラコナゾールの本来の作用と異なる構造活性相関が得られたことから、「オフターゲット作用」であることが明確になった。イトラコナゾールの光親和性標識プローブにより、イトラコナゾールがNPC1変異体に直接結合してシャペロン様作用を示していたことが証明できた。この結果は本研究の中で重要なデータの一つであることから、おおむね順調と判断した。また、当該年度において得られた、NPC1に対する構造活性相関情報は、今後、標的選択的なイトラコナゾール類縁体を創製する上でのを基礎として重要であると考えている。今後は、NPC1以外のオフターゲット標的の解析に重点を置く。光親和性標識法に質量分析法を組み合わせるアプローチを始めとして、複数の側面から取り組む。まずはイトラコナゾール結合タンパク質の同定に向け、プルダウンなど実験系の最適化・バリデーションを進める。また一方で、NPC1上のイトラコナゾール結合部位は未知である。近年、全長NPC1のクライオ電子顕微鏡構造が報告され、構造の全体像が明らかとなったが、イトラコナゾールやシャペロン作用を有するステロール誘導体との複合体の構造は明らかとなっていない。オフターゲットの同定とともに、イトラコナゾールやステロールがNPC1のどこに結合しているのか解明できれば、シャペロン作用およびNPC1のコレステロール輸送機能の理解につながると考えられる。本研究では、抗真菌薬イトラコナゾールの未知の標的タンパク質群を、ケミカルプローブ化したイトラコナゾールを用いるアプローチで明らかにすることを目指している。イトラコナゾールには本来の標的であるエルゴステロール合成に関わる酵素以外にも、複数の標的タンパク質が明らかとなってきている。未知の標的タンパク質を明らかにできれば、その標的タンパク質の機能に関して知見が得られるとともに、新たな医薬標的候補-リード化合物の発見に直結する。当該年度は、イトラコナゾールのプローブ群の合成を進めた。当初予想していた以上に中間体の溶解性・安定性に問題があり、プローブの合成は難航した。多数の合成経路を検討した結果、上記の問題点を回避しつつプローブ合成を行うことができるようになり、4種類のケミカルプローブを得ることに成功した。申請者らはイトラコナゾールの新たな活性として、ニーマンピック病C型の原因となるNPC1変異体を安定化する作用を見出している。合成したプローブがこの活性に関してイトラコナゾールと同様の活性を維持しているか確認した結果、2種のプローブは活性を保持した一方で、残り2種のプローブでは活性が消失することが明らかとなった。ケミカルプローブ化は、元の構造に修飾を加えることから、修飾位置によっては元の活性が維持されない場合があるなど、ケースバイケースである。よって、NPC1に関して活性を保持したプローブは他の標的に対しては活性がない可能性も、今回活性が消失したプローブが他の標的に対して優れたプローブとなる可能性もある。より広い範囲のオフターゲット標的を解析するためには、光反応性官能基の導入位置や種類など、さらなるバリエーションがあることが望ましい。今後は、プローブの追加合成と同時に、まずはNPC1とイトラコナゾールの相互作用解析を進め、最終的には未知のオフターゲット標的の発見につなげたい。プローブ合成が予想以上に難航したため、当初の計画よりやや遅れている。原因は中間体の溶解性の低さと不安定性であり、これまでの検討で避けるべき中間体や反応等が概ね明らかとなった。これらの検討結果に基づいた合成経路により、最終的には当該年度では4種のケミカルプローブを得ることに成功した。次年度にもプローブの追加合成を行うことにはなるが、当初予定していたプローブの反応性検討や、オフターゲットの一つであるNPC1との結合解析などの実験も並行して進めることは可能であると考えている。

さらに、以前の研究で見出していたステロール型のpharmacological chaperoneとの競合実験より、両化合物が競合することが明らかとなった。この結果は、イトラコナゾールとステロールが同じあるいは部分的に重なった結合部位に作用していることを示唆している。NPC1におけるイトラコナゾールの結合部位も(シャペロン作用に重要な)ステロールの結合部位も現在未解明であり、これらがどこにどう結合しているのか、どう異なるのか、興味深い。また、プローブの構造により活性の有無が明確に分かれたことから、イトラコナゾールのどの部位のどの部分構造がシャペロン活性に重要なのか調べるため、NPC1に対するシャペロン活性に関する構造活性相関研究を行なった。これにより、プローブの活性の有無が理解できるようになった。さらに、イトラコナゾールの本来の作用と異なる構造活性相関が得られたことから、「オフターゲット作用」であることが明確になった。イトラコナゾールの光親和性標識プローブにより、イトラコナゾールがNPC1変異体に直接結合してシャペロン様作用を示していたことが証明できた。この結果は本研究の中で重要なデータの一つであることから、おおむね順調と判断した。また、当該年度において得られた、NPC1に対する構造活性相関情報は、今後、標的選択的なイトラコナゾール類縁体を創製する上でのを基礎として重要であると考えている。プローブの合成に関しては、これまでの検討で合成可能な道筋は見えてきている。工程数が大幅に増えたことから、合成するプローブの数を絞ることを考えている。すでに複数のプローブを得ることには成功しているので、研究全体としての進行には大きな問題はない。次年度においては、まずプローブ群の光反応性等、基礎的性質を調べる。その後、申請者らが見出したオフターゲット標的NPC1に関して、合成したケミカルプローブを用いた結合解析実験を進めていく。NPC1に対してシャペロン様作用を示す化合物として、過去にステロール誘導体を見出し、NPC1に直接結合して作用していることを示している。得られたプローブを用いて、itraconazoleがステロールと同じ結合部位に結合することでシャペロン様作用を示しているのか、その結合部位はNPC1のどこにあるのか、またそのような結合部位はNPC1のコレステロール輸送という機能にどう関与しているのか、といった点に関しても解析を進める。また、最終的にはitraconazoleの未知のオフターゲット標的を明らかにすることを目指していることから、結合タンパク質群の網羅的なプルダウン・同定に向けた実験系の構築も進めていく。今後は、NPC1以外のオフターゲット標的の解析に重点を置く。光親和性標識法に質量分析法を組み合わせるアプローチを始めとして、複数の側面から取り組む。まずはイトラコナゾール結合タンパク質の同定に向け、プルダウンなど実験系の最適化・バリデーションを進める。
ニューラルネットを用いた鱗のパターン認識手法の開発

1.鱗の年輪認識処理手順を改良した。特に、ニューラルネット入力データを次の様にした。鱗の中心から放射状に5本のラインを設定し、ライン上の濃淡グラフからピーク位置とその濃淡値を求める。ピーク位置と濃淡値を基準化し、5×40の格子内の値としてニューラルネットの入力データとした。2.年齢査定の評価試験:マイワシの鱗の20例のデータで年齢査定の性能評価試験を行った。まず学習群のデータを用いてニューラルネットでの学習をした。学習したサンプルについては誤査定はなく正しく分類できていることが確認できた。次に検証用サンプルに対して同様の年齢査定を行った。その結果、誤答は低い率にとどまったものの正答率もまだ50%にとどまった。3.今後の課題:現段階ではまだ認識精度は低く、まだまだ改善の余地が残されている。(1)学習データが少なすぎるのでまず学習データをもっと多く揃える必要がある。(2)画像入力に関して照明系も検討の余地がある。(3)画像の前処理では、年輪よりもコントラストが強い放射条(溝)がノイズとして強く含まれているのでこれを除く何等かの前処理が必要である。(4)一方、画像を5×40の格子に圧縮したが、計測線あるいは格子数をもう少し増やしてみることもありうる。ただこの場合はユニット数が大量になるのでパソコンでは能力が追い付かないことが考えられ、その場合の学習には高性能のワークステーションの利用が必要となろう。1.本システムの構成機器と基本ソフトウェアを購入し、基本編成を終えた。構成はパ-ソナルコンピュ-タを中心とし、画像処理部とニュ-ラルネット部からなる。画像入力は顕微鏡とTVカメラによる。コンピュ-タには周辺機器として画像ファイリング用の大容量の光ディスク装置と画像ハ-ドコピ-用のビデオプリンタも備えるようにした。2.顕微鏡画像のパ-ソナルコンピュ-タによる画像処理の部分の機能と性能の検討を行った。マイワシの鱗の輪紋はかなりコントラストが小さく、特徴抽出のためにいろいろな処理を試みた。その結果、すでにある画像処理基本ソフトウェアだけでは年令査定のための特徴抽出は困難であることがわかり、オプションプログラムとして追加すべき機能項目を抽出した。その開発は次年度に行う。3.ニュ-ラルネットシミュレ-タの基本性能を模擬画像の認識試験によって検討した。その結果、画像例の学習を通して正しい認識率の増大がみられ、シミュレ-タ自体の性能は本システムに充分合致すると判断された。4.人間が鱗の年令査定をするとき、どういう手順で、どんな知識を用いどう操作しているのかを専門家から聞きとり、そのノウハウを整理した。5.採集したマイワシから鱗の標本を作成した。26才の魚の標本のなかから、各年令について基本モデル画像となるものを選定した。次年度はこれを用いて年令査定の基本性能をもつようにシステムを構築する。1.採集したマイワシから鱗の標本を作成し、その中から年令査定がしやすい、典型的サンプルを選定した。それを基本モデル画像とし、26才について各20例を用意した。2.学習用プログラムと評価用プログラムを作成しニューラルネットワークの学習と評価に、ニューラルネットシミュレータへの入力形態について検討した。基本モデル画像の2値化画像,細線化画像から計測した数種の特徴値をニューラルネットワークに入力し、各年令の鱗のパターンを学習させた。学習後のニューラルネットワークを用いて年令査定をさせその性能を評価したがまだ十分な性能をえられなかった。3.そこで、別の入力形態について検討した。うろこの中心から放射方向に計測線を数本とり,その線に沿う画像の濃淡の空間系列データを得られるように画像処理部のオプションプログラムの追加を検討した。これは情報を圧縮した特性値を入力するのではなく、現画像に近い情報をそのままネットワークの入力層に直接入力する方法である。年令査定の特徴抽出自体をニュラルネットワークに学習させる方法ともいえる。この方法は一方でニューラルネットワークの規模が大きくなり、計算時間も大きくなる。