hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本人英語学習者におけるスピーキング能力の発達―メタ分析による先行研究の統合

日本人英語学習者のスピーキング能力がどのように伸びるかについて、中学校・高校・大学の文脈において研究されてきたが、伸びのパターンについてまだ一定の傾向が見えてきていない。本研究の目的は、メタ分析を用いることにより、複数の先行研究における結果を統計的に統合し、全体的な発達傾向と、発達に影響すると思われる要因ごとに、発達パターンを吟味することである。13件の関連文献での情報を用いて分析した結果、流暢さと統語的複雑さにおいて、小から中程度の伸びが見られた。正確さについては、有意な伸びが見られなかった。調整変数分析を行ったが、校種間・指導期間の違いでは、伸びの程度の違いを有意に説明できなかった。日本人英語学習者のスピーキング能力がどのように伸びるかについては、中学校・高校・大学において研究されてきたが、まだ一定の傾向が見えてきていない。本研究は、先行研究の不一致を説明し、発達にどのようなパターンがあるかを吟味するために、メタ分析を用い、日本人英語学習者のスピーキング能力がどのように伸びるかについて、先行研究を総括することが目的である。メタ分析とは、関連した先行研究の知見を統計的に統合する手法(Cooper, Hedges, & Valentine, 2009)である。本研究ではメタ分析を用いることにより、複数の先行研究における結果を統計的に統合し、全体的な発達傾向だけでなく、中高大での違い・指導方法の違いなど、発達に影響すると思われる要因ごとに発達パターンを吟味する。1年目である本年度は、メタ分析の手順の一部である、(a)問題の設定、(b)文献の収集、(c)収集した先行研究の吟味と必要な情報のコーディングを行うために、以下主に3点を行った。第2に、収集した文献を読み、メタ分析に必要な情報(例:平均値・標準偏差)を抽出し、効果量を算出した。必要な情報が掲載されていない場合には著者に直接問い合わせた。スピーキング能力の発達の違いに影響すると考えられる要因(例:対象者は中学生か高校生か大学生か、分析指標は何か)を整理し、入力した。第3に、メタ分析の最新の手法をさらに取り入れ、より厳密な分析ができるよう、学会や論文で最新の研究動向を学んだ。2年目である本年度は、メタ分析の手順の一部である、(a)問題の設定、(b)文献の収集、(c)収集した先行研究の吟味と必要な情報のコーディングを行うために、以下主に4点を行った。第2に、収集した文献を読み、メタ分析に必要な情報(例:平均値・標準偏差)を抽出し、効果量:を算出した。第3に、申請者が先行研究で使用した発話データを、他研究者自身が先行研究で使っていた指標で再分析した。第4に、メタ分析の最新の手法をさらに取り入れ、より厳密な分析ができるよう、学会や論文で最新の研究動向を学んだ。本研究は、先行研究の不一致を説明し、発達にどのようなパターンがあるかを吟味するために、メタ分析を用い、日本人英語学習者のスピーキング能力がどのように伸びるかについて、メタ分析を用いて先行研究を総括することが目的である。メタ分析とは、関連した先行研究の知見を統計的に統合する手法である。本研究では、複数の先行研究における結果を統計的に統合し、全体的な発達傾向だけでなく、中高大での違い・指導方法の違いなど、発達に影響すると思われる要因ごとに発達パターンを吟味する。4年目の最終本年度では、メタ分析の手順の一部である、文献の収集、収集した先行研究の吟味と必要な情報のコーディング、分析と解釈を行うために、以下3点を行った。

第1に、先行研究を包括的・系統的に収集した。メタ分析に必要な情報を抽出し、効果量を算出した。スピーキング能力の発達の違いに影響すると考えられる要因(例:対象者は中学生か高校生か大学生か、分析指標は何か)を整理し、入力した。国内外の学会と文献を通して研究手法と関連研究の動向を学び、メタ分析に入れるべき文献や手法について再確認した。第2に、申請者が先行研究で使用した発話データの指標の結果を、ラッシュ分析を用いて再分析し、タスクに影響されない能力値を算出した。先行研究ごとに算出した効果量を用いて、量的な統合を行った。第3に、メタ分析の結果の考察を行った。全体的には伸びが見られたが、流暢さ、正確さ等の観点別に見ると、発達の程度は異なっていた。また、対象者や分析指標においても異なる結果が見られた。メタ分析により、全体的・個別の傾向が示されたが、同時に、今後、個別研究をさらに行って深めていくべき領域も示された。日本人英語学習者のスピーキング能力がどのように伸びるかについては、中学校・高校・大学において研究されてきたが、まだ一定の傾向が見えてきていない。本研究は、先行研究の不一致を説明し、発達にどのようなパターンがあるかを吟味するために、メタ分析を用い、日本人英語学習者のスピーキング能力がどのように伸びるかについて、先行研究を総括することが目的である。メタ分析とは、関連した先行研究の知見を統計的に統合する手法(Cooper, Hedges, & Valentine, 2009)である。本研究ではメタ分析を用いることにより、複数の先行研究における結果を統計的に統合し、全体的な発達傾向だけでなく、中高大での違い・指導方法の違いなど、発達に影響すると思われる要因ごとに発達パターンを吟味する。3年目である本年度は、メタ分析の手順の一部である、文献の収集、収集した先行研究の吟味と必要な情報のコーディング、分析と解釈を行うために、以下5点を行った。第1に、先行研究を包括的・系統的に収集する。国内外の主要ジャーナルや本を用い、検索を行った。第2に、収集した文献を読み、メタ分析に必要な情報(例:平均値・標準偏差)を抽出し、効果量を算出した。必要な情報が掲載されていない場合には著者に直接問い合わせた。第3に、申請者が先行研究で使用した発話データの指標の結果を、ラッシュ分析を用いて再分析し、タスクに影響されない能力値を算出した。第4に、先行研究ごとに算出した効果量を整理し、大まかな量的な統合を行った。第5に、メタ分析の最新の手法をさらに取り入れ、より厳密な分析ができるよう、学会や論文で最新の研究動向を学んだ。ほぼ計画通りに、(a)問題の設定、(b)文献の収集、(c)収集した先行研究の吟味と必要な情報のコーディングが進んでいるため。25年度が最終年度であるため、記入しない。ほぼ計画通りに、文献の収集、収集した先行研究の吟味と必要な情報のコーディングが進んでいるため。
腸内細菌叢の活性で調節される食物由来の概日リズム振動化合物の同定及びヒトへの応用

国際共同研究先の3名のPrincipal Investigatorと本共同研究の目的(腸内微生物細菌叢の構成や活性よて調整される食物由来の概日リズム振動化合物を探索すること)と計画を十分にe-mailやSkypeで協議した。本研究ではヒトの概日リズム関連疾患への予防または改善への応用を目指すため、血中または組織中で検出される化合物であることとヒトへ投与しても安全性が高い化合物を中心に探索することを改めて確認した。概日リズム振動化合物を探索する方法として、今年度は(1)国際共同研究先の有する概日リズム振動を活性化する化合物の基本構造リストを基に探索する、(2)当研究機関が有する腸内微生物細菌叢の構成や活性に作用する食物由来低分子化合物ライブラリを基に探索する、(3)概日リズム不調との関連性が強く疑われる疾患の治療薬(その中の天然化合物を中心に)から探索することから開始した。まず、数十化合物を選別し、培養細胞を用いた概日リズム関連遺伝子(Per2, Bmal1)の転写調節領域のリアルタイムレポーターアッセイを行うと、数化合物で振動の活性効果が確認された。これらの化合物は概日リズム及び腸内微生物細菌叢への効果が報告されおらず、新たな概日リズム振動化合物である可能性が考えられた。2018年10月に本課題が採択され、約半年間しか経過していないにも関わらず、国際共同研究機関へ研究分担者1名を派遣して実質的な研究を行い(2018年12月から)、さらに、これまでに概日リズムへの効果が報告されていない低分子化合物の候補を数化合物見出したことから、順調に共同研究が進展していると考えている。2018年度に新たな概日リズム振動化合物として見出した化合物は、培養細胞を用いて概日リズム関連遺伝子の遺伝子発現及びタンパク質発現を評価するとともに、Transcriptome解析やMetabolome解析を用いて詳細な調節・制御経路の解明や標的分子の同定を進める。さらに、動物モデルを用いて、概日リズムの調節やリズム関連疾患の予防・改善効果を評価するとともに標的組織や腸内微生物細菌叢との関連性を検討する。Microbiome解析と血中や腸内内容物のMetabolome解析により、化合物の代謝産物も評価していく予定である。概日リズム振動化合物を探索する方法として、2018年度は前述の3つの方法を行ったが、今後もこの方法を継続して新たな候補化合物を選別するとともに、新たな方法を検討していく。2018年12月7日より国際共同研究先へ研究分担者1名を派遣し、共同研究を本格的に開始した。渡航期間が2019年度まで継続しているため、会計手続きの都合上、旅費等の経費(1900千円)を2019年度に繰り越した。
スパイン成熟および可塑性を担う新たなリン脂質関連因子の制御機構の解明

シナプス形成に関与する蛋白質の異常により学習障害、痴呆や自閉症の精神症状発現が引き起こされることが近年知られるようになってきた。しかしながら、シナプス形成の分子機構の解明自体はいまだ十分ではない。我々は、細胞骨格関連因子であるLL5βがLL5βのノックダウン系およびLL5βノックアウトマウスでスパイン成熟に関わることを見出した。さらに、シナプス後肥厚部(PSD)の構成蛋白であるPSD-95の移動やAMPA型グルタミン酸受容体分子のエンドサイトーシスに関わり長期抑圧(LTD)を制御することを明らかとした。そのことからLL5βがスパイン成熟および可塑性にに重要な役割を果たしていることを見い出した。本研究はLL5βのシナプス後肥厚部(PSD)分子複合体への働きを解析し、シナプス形成から成熟に至る分子過程を解き明かし、さらには学習・記憶などの脳高次機能と密接に関わる長期増強(LTP)および長期抑圧(LTD)に対するLL5βの役割を解明することを目的とする。今年度は、昨年度に引き続き、作製したLL5βのノックアウト(KO)マウスを用いて解析を行った。PSDに存在する足場蛋白質であるPSD-95発現vectorを海馬培養神経細胞に導入し、photobleaching法によりPSD-95の移動速度を検討した。LL5βKOマウスではPSD-95 recoveryがWild typeマウスに比較し遅いことを観察した。このことから、LL5βはPSD-95の移動を制御していることを見い出した。また、海馬培養細胞にAMPA型グルタミン酸受容体(GluR2)発現ベクターを導入し、LL5βKO神経では、表在GluR2/総GluR2の発現が減少していることが観察された。さらに、NMDA処理によりLTDをおこすと、LL5βKOマウスでは表在GluR2/総GluR2の発現の減少がWild typeマウスに比較しすくないことを観察した。このことから、LL5βはGluR2の局在および化学的LTD誘導後のAMPARのエンドサイトーシスを制御することを見い出した。この現象を電気生理学的に解析し、LL5βKOマウスではLTDが起きにくいことを確認し、LL5βがシナプス可塑性に重要な役割を果たしていることを見い出した。シナプス形成に関与するタンパク質の異常により学習障害、痴呆や自閉症の精神症状発現が引き起こされることが近年知られるようになってきた。本研究では、ホスファチジルイノシトール(3,4,5)三リン酸(PIP3)高感度に結合するLL5βが海馬の神経細胞に発現し、LL5βをノックダウンおよびノックアウトした神経細胞のスパインでは、未成熟なフィロポディアやthin型スパインが増加することからLL5βがスパイン成熟に重要な役割を果たしていることを見い出した。さらに、同分子がシナプス後肥厚部(PSD)の構成蛋白であるPSD-95の移動やAMPA型グルタミン酸受容体(AMPA-R)分子のエンドサイトーシスに関わり長期抑圧(LTD)を制御することを明らかとした。特に今年度は、昨年度に引き続き、LL5βはスパインでのPIP3への反応を検討した。PIP3の減少(PI3K阻害剤であるLy294002の投与)によりスパイン内に局在するGFP-LL5βの数が減少することを観察した。さらに、蛍光回復法によりLy294002の投与群ではGFP-LL5βのrecoveryが非投与群と比較して蛍光回復が遅れることを見い出した。このことからPIP3がスパインでのLL5βの局在の変化および移動を制御すると考えられた。また、野生型神経細胞ではLy294002処理により膜表在GluR2/総GluR2の発現が減少したが、LL5β-KO神経細胞では有意な変化はみられなかった。さらに、脳スライスを用いて電気生理学的にLTDを誘導して解析したところ、LL5β-KOマウスではLy294002処理によりLTDの変化が観察されなかった。よって、LL5βがPIP3に応じ、LTDを引き起こすことに働いていると考えられた。

本研究はLL5βのシナプス後肥厚部(PSD)分子複合体への働きを解析し、シナプス形成から成熟に至る分子過程を解き明かし、さらには学習・記憶などの脳高次機能と密接に関わる長期増強(LTP)および長期抑圧(LTD)に対するLL5βの役割を解明することを目的とする。今年度、我々は最初に、LL5βのexon2をCreリコンビナーゼ標的配列loxPで挟むターゲティングベクターの構築し、このような遺伝子座を持つfloxマウスを作製した。その後、このfloxマウスをtnapCre発現マウスとかけ合せる事で、LL5βのEXON2の欠損したLL5βのノックアウトマウスを作製した。Golgi染色法により、生後マウスの脳切片を用いて、CA1錐体細胞のスパイン形態変化を検討した。LL5βノックアウトマウスではフィロポディア型の未成熟型スパインを多数認めた。この結果はin vitro系にて報告されているLL5βをノックダウンした海馬神経細胞のスパインでは、フィロポディアもしくはthin型の未成熟型スパインを増加した結果と一致したことから、LL5βはスパイン成熟に重要な役割を果たすことが証明された。さらに、海馬培養細胞にLL5β発現ベクターを導入し、その後NMDA処理によりLTDをおこすと、LL5βがスパイン内部から樹状突起シャフトへの局在変化することを見出したが、LTPをおこすとLL5βの局在変化がみられなかった。このことからLL5βがシナプス可塑性(特にLTD)に重要な役割を果たしていると考えられた。平成24年度は、以下の目的を達成した。1)LL5βKOマウスを用いて、スパイン成熟へのLL5βの役割について検討した。Golgi染色法により、生後2週齢マウスの脳切片を用いて、CA1錐体細胞のスパイン形態変化を検討した。LL5βKOマウスではフィロポディア型やthin型の未成熟型スパインを多数認めた。LL5βはin vivo系にてもスパイン成熟に重要な役割を果たすことが判明した。なお、この結果はin vitro系にて我々自身が得たLL5βをノックダウンした海馬神経細胞のスパインでは、フィロポディアもしくはthin型の未成熟型スパインが増加したとの結果と一致した。2)LL5βのシナプス後肥厚部(PSD)分子複合体への働きを解析した。LL5βKOマウスにおいてPSD 95の発現量が増加していること、photobleaching後のPSD-95のrecoveryがWild typeマウスに比較し遅いことから、LL5βはPSD-95の移動を制御していることを見い出した。3)シナプス可塑性について検討した。培養海馬神経細胞にHA-GluR2を発現するベクターを導入し、樹状突起およびスパイン膜表面上におけるGluR2の発現量の変化を検討した。LL5βKOマウスにおいて、表在GluR2/総GluR2の発現が減少していることが観察された。さらにLL5βKOではNMDA処理によりLTDをおこすと、表在GluR2/総GluR2の発現の減少がWild typeマウスに比較しすくないことを観察した。さらに、LL5βはGlluR2の局在およびLTD誘導後のAMPARのエンドサイトーシスを制御することを見い出した。また、電気生理学的に解析し、LL5βKOマウスではLTDが起きにくいことからLL5βがシナプス可塑性に重要な役割を果たしていることを見い出した。
非接触法によるナノチューブの伝導特性評価と磁場効果

我々は非接触法(空洞共振器摂動法)を用いて単層カーボンナノチューブ(SWNT)の本質的な磁気伝導特性の観測に成功した。高配向SWNT薄膜を非接触法で測定したところ、試料の抵抗に相当する空洞共振器の1/Q値が磁場に対してリニアな増加(正の磁気抵抗)を示した。磁場の角度依存性、またチューブ直径依存性と分離チューブを用いた結果は、我々はSWNTの本質的な磁気伝導特性、つまり金属SWNTによるアハロノフ・ボーム(AB)効果を初めて観測した事を示している。本研究の目的は、マイクロ波を用いた非接触の伝導評価法と強磁場を組み合わせる事により、これまで接触抵抗の問題で明らかでなかった単層カーボンナノチューブ本来の伝導特性とその磁場効果を明らかにすることを目的とする。そこで、本年度はまず、測定誤差の少ないプローブの開発を行った。装置のインピーダンスアンマッチングによる誤差は、設備備品で購入した校正キットにより補正を行った。結果、非常にきれいな共振スペクトルが得られ、プローブの感度が改善した。高配向単層カーボンナノチューブ薄膜を用いて測定を行い、磁場にリニアな正の磁気抵抗が得られた。これは以前の結果とコンシステントである。つぎにチューブの直径依存性を調べたところ、チューブの直径に応じて正の磁気抵抗が増大することがわかった。これは観測された正の磁気抵抗が、アハロノフ-ボーム(AB)効果によるものであることを示唆する。これら測定は半道体ギャップより十分低温で行われており、半導体チューブのキャリア殆ど抑制されていると考える。よって、観測された磁気抵抗は金属チューブのAB効果によるものだと考えられる。これは、金属ナノチューブのAB効果が観測されたはじめての例である。今回用いた高配向薄膜は金属と半導体チューブが混在している。よって今後の課題として、密度勾配遠心分離法で用いた分離チューブで測定を行う必要がある。本研究は、マイクロ波を用いた非接触の伝導評価法と強磁場を組み合わせる事により、これまで接触抵抗の問題で明らかでなかった単層カーボンナノチューブ本来の伝導特性とその磁場効果を明らかにすることを目的としている。この手法は、試料を空洞共振器に挿入した時の共振スペクトルの変化を観測することによって伝導度を評価できるため、接触抵抗などから生じる非本質的な効果を排除できると考えられる。初年度に開発した測定プローブを用いて高配向単層カーボンナノチューブ薄膜を磁場中で調べたところ、チューブ方向に磁場を印加したときにのみ、正の磁気抵抗に相当するスペクトルの顕著な変化が得られた。これは強磁場中で磁気抵抗が飽和するこれまでの四端子法の結果と異なる。また、その直径依存性を調べたところ、薄膜内のチューブ直径に応じて正の磁気抵抗が増大する事がわかった。これは観測された正の磁気抵抗が、アハロノフーボーム(AB)効果によるものであることを示唆している。一方で、密度勾配遠心分離法で得られた半導体チューブの高配向薄膜を、同じ条件下で測定すると、顕著な正の磁気抵抗は示さない。つまり、上述の正の磁気抵抗は金属チューブのAB効果によるものだと考えられ、このような金属チューブの本質的な磁気伝導特性の観測は世界で初めてである。本研究成果は米国物理学会の専門学術誌Physical ReviewLettersに掲載された。このように、非接触法は接触抵抗などによる外部要因を排除できるため、単層カーボンナノチューブの本質的な伝導特性を観測できる強力な手法である事がわかった。今後、金属チューブにおけるバリスティック伝導などの本質的な伝導特性の解明に期待がもてる。
新人教員の成長を促すメンター教員を養成する教職大学院のカリキュラム開発

本研究では,新人教員の成長を促すメンター教員に求められる力量ならびに新人教員教育に対する教職大学院等の高等教育機関の貢献可能性が検討された。その結果,メンター教員が「優れた教員養成者」であるためには,新人教員とともに学ぶ関係性の構築やメンタリングとコーチングの柔軟な使い分けが求められることが示された。さらに,イングランドで導入された新人教員教育制度である'Masters in Teaching and Learning (MTL)'に関する複眼的分析から,それを特徴づける「学びのトライアングル」は,高等教育機関の教師教育への関与のあり方を示す一つの実効的なモデルである可能性が示唆された。新任教員の大量採用が進む現状のなかで,新人教員の力量形成をいかに推進するかは,各々の職場にとっての喫緊の課題となっている。新人教員の力量向上に経験豊富な教員が果たす役割は重大であるが,新人教員と経験豊富な教員の間で,実際にどのような相互作用が行われているのか,その具体はほとんど明らかにされておらず,それゆえに,新人教員を育てるのに必要となる教師行動も明確に同定されていない。そこで,本研究では,新人教員の成長を促す「優れた教員養成者」の指導行動を構造的に測定する尺度の開発を目的の一つとしたが,平成25年度においては,それに向けた尺度項目の収集を企図とした研究を行った。教職23年目を迎えた新人教員を対象に質問紙調査を実施し,教職生活の中で「最も強く影響を受けた(受けている)先輩教員」の(自分への)関わり方,当該先輩教員との関わりの中で最も印象的だった出来事等を自由に記述してもらった。その結果,「最も強く影響を受けた先輩教員」の指導行動として小学校の新人教員と高校の新人教員に共通していたのは,「望ましい関係性を育む基盤づくり」と縮約される教師行動であった。また,高校の新人教員に特徴的だったのは,生徒指導や授業力に関わる先輩教員の指導行動が挙げられたことであった。また,平成25年度は,海外調査を実施した。現職(新人)教員教育制度としてイングランドで導入されたMTL(Masters in Teaching and Learning)ならびにウェールズで導入されたMEP(Masters in Educational Practice)について,それぞれのプログラム・リーダーにインタビュー調査を行った。また,ウェールズでは,MEPのメンターやMEPで学ぶ大学院生(現職教員)に対するインタビュー調査も実施した。新任教員の大量採用が進む現状のなかで,各々の職場において新人教員の力量形成をどのように推し進めていくかは,喫緊の課題である。そうであるにもかかわらず,日々,新人教員と経験豊富な教員の間で実際に行われている相互作用の詳細は明らかでない。そこで,平成24年度においては,初任者と初任者研修指導教員(以下,指導教員と略記)に焦点をあて,両者の相互作用の実際を分析的に把握し,そこから今後の研究の展開に向けた視点や論点を抽出することにした。なお,これは,平成25年度以降に実施予定の「フィールドワーク」の試行的な取組として位置づけられるものである。指導教員が初任者に継続的にかけていた言葉に注目したところ,次の3つの視点を導出することができた。第1に,「上下関係のなかで模索される水平関係」であり,職位,経験,知識の豊かさなどの点で明確に上下関係が存在するなかで,指導教員は初任者の独り立ちを促す働きかけを行おうとしていた。第2に,「実践の過程における『省察(reflection)』を基礎にした相互作用の展開」であり,指導教員は初任者自身で望ましい実践のあり方を見つけていくよう促す一方で,初任者も指導教員から提示された実践方策を唯一の正解とみなさず,自らの省察を基礎に実践を構築していこうとしていた。第3に,「指導教員と初任者の相互作用を通して構成される『反省的実践家モデル』」である。(上記のような)省察を基礎にした相互作用は,指導教員が主導しているように見えるし,実際に,その可能性は高いと思われる。しかし,指導教員の語りは初任者の省察的な語りによって引き出されたものであるともいえ,そうであるなら,指導教員の「反省的実践家」としての姿も「優れた教員養成者」としての姿も,初任者との相互作用を通して現れたもの(社会的に構成されたもの)であると考えられた。新任教員の大量採用が進むわが国の現状のなかで,新人教員の力量形成をいかに推進するかは,各々の職場にとって喫緊の課題となっている。ただ,このような課題に直面しているのは,わが国だけではない。そこに至った経緯等に違いはあるものの,イギリスもわが国と同様の課題を抱えている。そこで,平成26年度においては,平成25年度に実施した海外調査(イングランドのMTL〔Masters in Teaching and Learning〕とウェールズのMEP〔Masters in Educational Practice〕)の結果の分析をさらに進めるとともに,制度導入から数年が経過し,これを対象としたアカデミックな研究が蓄積しているイングランドのMTLに関して,文献を展望する理論的研究を中心に行った。その結果,MTLの理論的基盤とそれが内包する課題を明確にすることができたとともに,わが国の現職教員教育の高度化に向けて,新人教員教育に関して抽出されたファンダメンタルな論点について,複眼的な考察を展開することができた。また,現職教員教育の現状を(筆者が専門とする)社会心理学や認知心理学の理論や研究知見を視座に捉え直すことで,学校のなかで経験豊富な教員が新人教員教育に携わろうとするとき,重大な問題点を孕む可能性を指摘することができた。

このことは,筆者らがこれまで指摘してきたように,「優れた教育実践者」が必ずしも「優れた教員養成者」であるとは限らず,両者を区別する必要性をあらためて認識させるものであった。新任教員の大量採用が進む現状のなかで,経験の浅い新人教員の力量形成をいかに推進するかは喫緊の課題である。これまで,新人教員は経験豊富な教員との日常的な相互作用から多くを吸収していたが,昨今,すべての学校種において教員の年齢構成に偏りが生じ,このような学びの過程が消失している可能性が懸念されている。教職大学院は教員の力量形成に特化した専門職大学院であるが,そこでは,優れた実践を行う教員(「優れた教育実践者」)の養成に力点が置かれているように思われる。既述した現況をふまえたとき,教職大学院が養成すべきなのは,「優れた教育実践者」だけでなく,新人教員の成長を促す「優れた教員養成者」なのではないか。以上のことから,本研究では,次の諸点を検討した。第1に,質問紙調査を通して,「優れた教員養成者」に必要だと考えられる力量を把握した。結果のごく一部を記すなら,経験豊富な教員による新人教員との「望ましい関係性を育む基盤づくり」のための行動は,学校種にかかわらず求められる行動であると考えられた。第2に,「優れた教育実践者」と「優れた教員養成者」の区別を前提にデザインされた(と考えられる)イングランドのMTL(Masters in Teaching and Learning)という現職教員教育システムを取り上げ,新人教員教育における論点と展開の可能性について理論的考察を行った。教員がともに学ぶ学校組織であるための,コーチングを基盤にした教員同士の関係性の妥当性などが,論点とした現れた。第3に,教員の力量形成にとっての核心的概念である「省察(reflection)」について,海外の研究者へのインタビュー調査等を通して,概念の精緻化を図った。これらは,教職大学院が(「優れた教育実践者」だけでなく)「優れた教員養成者」を養成するため,その教育内容・方法の改善に向けた基礎的な資料となった。本研究では,新人教員の成長を促すメンター教員に求められる力量ならびに新人教員教育に対する教職大学院等の高等教育機関の貢献可能性が検討された。その結果,メンター教員が「優れた教員養成者」であるためには,新人教員とともに学ぶ関係性の構築やメンタリングとコーチングの柔軟な使い分けが求められることが示された。さらに,イングランドで導入された新人教員教育制度である'Masters in Teaching and Learning (MTL)'に関する複眼的分析から,それを特徴づける「学びのトライアングル」は,高等教育機関の教師教育への関与のあり方を示す一つの実効的なモデルである可能性が示唆された。海外でのデータ収集は,ある程度,順調に進めることができている。しかしながら,国内でのデータ収集は,初任者研修等がその対象となるのだが,想定した通りには進行していない。また,海外調査にせよ国内調査にせよ,得られたデータのほとんどが質的(言語的)なものであるため,分析作業に膨大な時間を必要としている。これらのことが,「遅れている」と判断した理由である。
英国小説の起源としてのルネサンス期ドメスティック・ドラマの研究

英国小説勃興についての従来の研究は、17世紀末から18世紀初頭にかけてのロマンスや犯罪者の伝記等について行われてきた。小説以前に文化表現の主要な媒体であった演劇との関連については殆ど注目されなかった。本研究は、英国小説の淵源を16世紀末から17世紀初頭にかけての英国ルネサンス期に存在したドメスティック・ドラマ(家庭劇)の中に、約一世紀後に出現する英国小説の諸要素がすでに包含されていることを明らかにするとともに、ドメスティック・ドラマにおける諸問題の探求を通じて、それを継承したジャンルである英国小説がいかなる本質を持っているのかを解明することを目的とした。ドメスティック・ドラマの出現は市民社会の発展とロンドンという都市の拡大と切り離すことができない。神の秩序の下に安定を得ていた中世的世界観は、近代商業資本主義がもたらした大きな変化に対応することができなかった。神がその存在を隠すことによって人間中心の世界が現出したのであるが、同時にそれは混沌と無秩序の可能性を生み出すことにもなった。さらに、都市ロンドンの急速な膨張によって、農村人口が都市に流れ込み、近代的な都市生活が営まれるようにもなった。その結果、近代文明のシステムに囲い込まれた人間と人間が本来持っている動物的、本能的部分との矛盾・葛藤が、先鋭化することになった。この葛藤は犯罪という形で最も典型的に噴出し、犯罪を中心として展開するいわゆるドメスティック・ドラマが生まれる基盤を形成した。本研究によって明らかになったのは、一見して際物的であり、また演劇全体の中ではマイナーなものでしかないこのサブ・ジャンルが、実は文明と個人の激しい葛藤という巨大なテーマを内在させているということであり、それがデフォーやリチャードソンの18世紀小説に継承されていることである。英国小説が18世紀初頭にデフォーやリチャードソンによって創始されたというのがこれまでの一般的見方であった。さらにその淵源としては1718世紀の散文ロマンス等が考えられていた。前時代の主流ジャンルである演劇の中にすでに小説の起源が胚胎しているのではないかとの仮説の下に本研究は出発した。特にリチャードソン、フィールディング以来、19世紀のオースティン、ディケンズに至るまでの小説の中に演劇的要素が強く存在することに注目し、演劇と小説の関係を再検討することになった。いわゆるドメスティック・ドラマとして知られる一群のルネサンス期演劇の中に約一世紀を経て新たなジャンルを生み出す要素が多々見られる。本研究はArden of Faversham, A Yorkshire Tragedy等の比較的著名な作品のみならず、Two Lamentable Tragedies等の演劇作品を詳細に検討することにより、18世紀の小説とこれらの演劇との間を「犯罪」という共通の要素が結びつけていることを発見した。16世紀後半から急速に発達したロンドンを中心とする都市文明と初期近代資本主義杜会のシステムが個人の本能的な欲望や感情との間に軋轢を生じ、それが犯罪として表現されるのである。換言すれば近代文明のシステムとその中に捉えられた個人との葛藤がこれらの演劇の共通するテーマである。それがデフォーやリチャードソンの小説と通底するところであり、イギリス小説というジャンルそのものの中に深く組み込まれることになったのである。19世紀のディケンズの小説が演劇的であり、犯罪を主要テーマとすることはその証左である。ルネサンス期ドメスティック・ドラマは、ミドルトン、ヘイウッド等の都市演劇と共にイギリス文学史の中に重要な位置を占めることが明らかになった。

本研究は、英国小説の淵源を16世紀末から17世紀初頭にかけての英国ルネサンス期に存在したドメスティック・ドラマ(家庭劇)の中に、約一世紀後に出現する英国小説の諸要素がすでに包含されていることを明らかにするとともに、ドメスティック・ドラマにおける諸問題の探求を通じて、それを継承したジャンルである英国小説がいかなる本質を持っているのかを解明することを目的とした。ドメスティック・ドラマの出現は市民社会の発展とロンドンという都市の拡大と切り離すことができない。神の秩序の下に安定を得ていた中世的世界観は、近代商業資本主義がもたらした大きな変化に対応することができなかった。神がその存在を隠すことによって人間中心の世界が現出したのであるが、同時にそれは混沌と無秩序の可能性を生み出すことにもなった。さらに、都市ロンドンの急速な膨張によって、農村人口が都市に流れ込み、近代的な都市生活が営まれるようにもなった。その結果、近代文明のシステムに囲い込まれた人間と人間が本来持っている動物的、本能的部分との矛盾・葛藤が、先鋭化することになった。この葛藤は犯罪という形さ最も典型的に噴出し、犯罪を中心として展開するいわゆるドメスティック・ドラマが生まれる基盤を形成した。本研究によって明らかになったのは、一見して際物的であり、また演劇全体の中ではマイナーなものでしかないこのサブ・ジャンルが、実は文明と個人の激しい葛藤という巨大なテーマを内在させているということであり、それがデフォーやリチャードソンの18世紀小説に継承されていることである。
特発性肺線維症病態における老化細胞除去機構の役割

IPFでは上皮細胞が老化していることが報告されている。老化上皮細胞の肺線維化のおける役割を明らかとするため、マウス放射線肺臓炎モデルにて検討を行った。マウス肺に放射線を照射すると気道上皮細胞の細胞老化が誘導された。ナフタレンにて老化気道上皮細胞を除去すると放射線による肺線維化が抑制された。放射線肺臓炎において気道上皮細胞老化が線維化進展に重要な役割を果たしている可能性がある。我々は、これまでの検討にて、IPF肺組織では化生上皮細胞の細胞老化が亢進していることを明らかとした。老化細胞は増殖能が低下するだけでなく、種々の炎症性サイトカインを産生し、周囲の細胞に影響を及ぼし、線維化と密接に関連する。そこで、老化細胞を特異的に除去できれば、IPFの病態を改善し、新たな治療法の開発につながる可能性が高いと考えられる。IPF肺の化生老化細胞の特異的な除去のためには、まず、化生老化上皮細胞の特徴を明らかとすることが必要である。そこで我々は、まずIPF肺組織の免疫組織染色にて化生老化上皮細胞の治療ターゲツトとなりうる分子の発現を検討した。老化細胞はMICA発現によりNK細胞に認識され除去されることが報告されていることから、IPF肺組織の免疫染色にて老化上皮細胞のMICA発現を検討した。対照として正常肺、COPD肺も同様に検討した。MICAは主に上皮細胞で発現が認められたが、IPFの老化上皮細胞のMICA発現は正常肺、COPDと比ベ低下していたことから、IPFの老化上皮細胞はMICAが発現低下しているために除去されにくい可能性が示唆された。次に、我々は、老化上皮細胞におけるPDL-1発現についても検討を行った。PDL-1は腫瘍細胞に発現し、免疫機構からの逃避に重要な役割を果たしており、その阻害による腫瘍細胞の除去が有効な治療として現在使用されている。IPFの老化上皮細胞でPDL-1発現が増加していれば、治療応用が早期に可能と考えられる。現在、種々のPDL-1抗体を用いて条件検討を行っている。IPF肺組織の老化上皮細胞の免疫染色に関してはMICAに関しては有用な結果が得られている。PDL-1に関しては現在条件検討中である。In vitroの検討に関してもすでに開始しており、おおむね順調に進展している。老化細胞は増殖能低下やsenescence associated secretory phenotype:SASPによるサイトカイン産生により組織修復遅延、慢性炎症など老化関連病態の悪化に関与する。近年、マウスでは老化細胞が比較的少ない正常の加齢の過程においても老化細胞除去により老化のフェノタイプが抑制できることが報告された。すなわち、老化細胞は少数であっても老化関連病態に重要な役割を果たしており、治療ターゲットとなり得る。IPF肺では、正常肺やCOPD肺と比較して有意に多い老化細胞が観察されるため、IPF病態に老化細胞が果たしている役割も大きいと考えられる。老化細胞の特異的な除去はIPF病態を改善できる可能性があり、新たな治療法の開発につながると考えた。一方で、細胞老化は生体の恒常性維持、組織の正常な修復に必要であるとも知られている。細胞老化は、若年では癌抑制機構として生体に有利に働く。また、創傷治癒機転に必要な線維芽細胞は役割を終えると老化が誘導され除去される。すなわち、適切な時期に起こる適切な細胞老化は生体に有利に働いている。不適切な時期の過剰な細胞老化が生体に不利で、各種病態を悪化させるため治療ターゲットとなる。また、老化細胞の種類が異なると病態に及ぼす影響が大きく異なることも報告されている。肺組織では上皮細胞の老化は線維化を促進するが、線維芽細胞の老化は線維化を抑制すると考えられている。(若年マウス、加齢マウスに同一の方法を用いて老化を抑制しても前者では線維化が抑制され、後者では線維化が促進することが報告されている。)我々は老化細胞除去による線維化抑制治療の可能性を考える上で、まず老化誘導刺激による老化細胞の出現時期、老化細胞の種類を同定することが重要であると考えた。本年度は、老化誘導刺激であるブレオマイシン投与、放射線照射後、経時的に出現する老化細胞を観察した。ブレオマイシン投与、放射線照射により老化細胞は増加し、肺線維化は進展した。老化する細胞の種類や、経時的変化をより詳細に評価している。上皮細胞の細胞老化が最も多い時期に老化細胞の除去を試みる予定である。今後、さらに、老化細胞の除去のためのターゲットとなる老化細胞の生存シグナルを同定する。IPFの病態にはTGF-βが重要な役割を果たしていることが知られており、実際にIPFのBALではTGF-βが増加している。TGF-βは細胞老化を誘導する。そこで、気道上皮細胞にTGFB刺激により細胞老化を誘導し、IPFのIn vitroのモデルとして検討を開始している。

免疫組織染色と同様にPDL-1発現、MICA発現の変化を検討しているまた、本研究開始後、老化細胞の生存シグナルとしてBcl-2、Bcl-xLなどBcl-2ファミリーの重要性が報告され、さらに、その阻害により老化細胞特異的に細胞死を誘導し、老化関連病態が改善できる可能性が報告されている。IPF肺組織、In vitroの検討にてこれらの発現を検討する予定である。今後の研究の推進方策より詳細に老化する細胞の種類や、経時的変化を評価する。上皮細胞の細胞老化が最も多い時期に老化細胞の除去を試みる。老化細胞の生存シグナルとしてBcl-2、Bcl-xLなどBcl-2ファミリーの重要性が報告され、さらに、その阻害により老化細胞特異的に細胞死を誘導し、老化関連病態が改善できる可能性が報告されているため、それらの分子の発現を検討する。さらに、これまで報告されているsenolytic agentを適切な時期に投与する。物品購入費が当初より若干低く抑えられたため
ソーシャルメディアの利用行動を規定する心理的要因について

本研究では,ソーシャルメディアの利用行動を規定する心理的要因について明らかにすることを目的とした。大学生を対象に調査を実施し,1)ソーシャルメディア利用における意思決定バランス尺度を開発した。2)研究1で作成した尺度を使用し,負担(Cons)と恩恵(Pros)の認知バランスとソーシャルメディアの利用頻度および依存性との関係について検証した。研究の結果,ソーシャルメディア利用における恩恵として他者との「つながり性」を高く認知している者ほどソーシャルメディアの使用時間が長い傾向が示された。さらに,恩恵を高く認知している者ほど,スマホへの「物理的依存」および「心理的依存」が高いことが示された。2015年度は、大学生を対象に自由記述式質問紙調査を実施し、ソーシャルメディア利用における負担(Cons)と恩恵(Pros)について検証し(研究1)、さらに研究1より得られたデータを基にソーシャルメディア利用に対する意思決定バランス尺度を作成する(研究2)ことを目的とした。研究1では、予備調査として163名の大学生に対し自由記述式質問紙調査を実施し、ソーシャルメディア利用における負担と恩恵について、どのような認知をしているかを基礎的資料として収集・整理し、概念的検討を行った。その後、予備調査で得られた基礎的資料を基に、質問項目の選定を行った。研究1の結果、ソーシャルメディア利用における負担として、個人情報の流出や嘘の情報、依存といったキーワードが多く抽出された。さらに、短い時間に受信が頻繁に起こることや深夜時間帯でのやり取りによる睡眠妨害、視力の低下などに負担としての重みづけがされていることが明らかとなった。恩恵としては、手軽に多くの情報が手に入ることや、気軽に多くの人や友人と連絡がとれるといったことがキーワードとして多く抽出された。さらに、写真の送受信や閲覧が容易であることやFacebookなどによる情報交換、それらの利用が無料であることに恩恵としての重みづけがされていることが明らかとなった。研究2では、研究1の結果および先行研究を基に負担20項目、恩恵20項目を選定し、ソーシャルメディア利用に対する意思決定バランス尺度原案を作成した。その後、集合調査法による質問紙調査(本調査1)を実施し、378名の大学生から回答を得た。現在、本調査1によって得られたデータに対し探索的因子分析を実施し、ソーシャルメディア利用における負担と恩恵の2側面から構成される意思決定バランス尺度を作成中である。研究1および研究2におけるデータ入力に際して学生補助を依頼する予定であったが、日程等の調整がつかず、申請者自身でデータ入力を行った。そのため、研究の進度が遅くなる結果となった。さらに、尺度作成に使用する項目の選定については、研究者協力者とともに複数回にわたる検討を重ねたことから研究2の実施、分析が遅れる結果となった。本研究は、ソーシャルメディアの利用行動を規定する心理的要因について明らかにすることを目的とした。2016年度は、ソーシャルメディア利用における意思決定バランス尺度を作成し、恩恵(Pros)/負担(Cons)の認知バランスと実際のソーシャルメディアの利用行動および依存性との関連について検証した。研究の結果、恩恵尺度は、「つながり性」「機能性」の2因子(各5項目,計10項目)から構成された。負担尺度は、「情報漏えい」「誤解」の2因子(各5項目,計10項目)から構成された。ソーシャルメディアの利用行動との関連については、ソーシャルメディア利用における恩恵として「つながり性」および「機能性」を高く認知・評価している者ほど、1週間におけるソーシャルメディアの利用時間が長いことが明らかとなった。一方、負担への認知・評価は利用時間とは関連しないことから、ソーシャルメディアを利用することによる危険性やリスクを伝達するだけの教育では利用行動を抑制することは難しいと考えられる。依存性との関連については、ソーシャルメディア利用における恩恵を高く認知している者ほど、スマホへの「物理的依存」および「心理的依存」が高いことが示された。また、ソーシャルメディア利用における負担を高く認知している者が、恩恵について低く評価すると、中程度あるいは高く評価している者に比べ、スマホの電池が切れることに対する不安が低いことが明らかとなった。スマホの電池切れは利用時間と関連することが考えられ、負担を高く、恩恵を低く認知している者は利用時間が短いことが推測される。今後は「物理的依存」や「心理的依存」を抑制する要因について検証する必要があると考える。2015年度において、データ入力に必要な学生補助が確保できず、申請者自身によってデータ入力を行ったため、研究の進度が遅くなったことが課題として挙げられる。そのため、2016年度はデータ入力を業者委託することを検討する。2015年度予算として計上していたデータ入力費(人件費・謝金)が余剰金となっているため、2016年度分と合わせることで業者委託をすることが可能であると考える。

応用健康科学2015年度において、データ入力に必要な学生補助が確保できず、申請者自身によってデータ入力を行ったため、2015年度予算として計上していたデータ入力費(人件費・謝金)が余剰金となった。申請者自身によってデータ入力を行うことによる研究進度への影響を防ぐため、2016年度はデータ入力を業者委託することを検討する。
粥状動脈硬化形成における血管新生抑制因子IP-10,Migの役割に関する研究

ケモカインIP-10,Mig, I-Tacには、T細胞に特異的な遊走活性と血管新生抑制因子としての活性がある。本研究ではIP-10の役割に関して動脈硬化モデルマウスを用いた研究、IP-10,Mig, I-Tacの発現制御に関して培養血管内皮細胞を用いた研究を行った。高コレステロール食で飼育したApoE欠損マウスで、大動脈弁上部の粥状動脈硬化進行性病変内に新生血管は殆ど検出されなかった。IP-10に対するモノクローナル抗体(anti-IP-10)を作成し、マウスに腹腔内投与しIP-10の抑制実験を行った。粥状動脈硬化進行性病変を有するマウスにanti-IP-10を投与したが、進行性病変内に血管新生はみられなかった。またPBS投与群(対照)とanti-IP-10投与群の間で進行性病変のサイズに差はなかった。一方、粥状動脈硬化初期病巣形成へのanti-IP-10の効果はPBS投与群に比べanti-IP-10投与群で初期病変のサイズは統計的に有意ではないが減少する傾向がみられた。IP-10単独の抑制では、血管新生、進行性病変の形成に影響はなく、Mig, I-Tacが代償的に働く可能性も示唆された。IP-10は初期病巣から発現しており初期病巣の形成に役割を果たしていることが示唆されたが、対象数を増やして検討する必要がある。さらに培養血管内皮細胞で活性リン脂質リゾフォスファチジルコリン(LPC)によるIP-10,Mig, I-Tacの遺伝子発現制御に関する研究を行った。LPCは、IFN-γによるIP-10,Mig, I-Tac mRNAの発現を、mRNAの安定性を減少し分解を促進することにより抑制することが明らかになった。ApoE欠損マウスを生後10週より通常食(N群)、または高コレステロール(1.2%コレステロール)食(HC群)で20または30週間飼育し、採血後、心臓及び大動脈を摘出、凍結切片を作成した。脂肪染色で動脈硬化の程度の評価、抗CD31抗体、及びvWF抗体を用いて免疫染色を行いプラーク内の血管新生を評価した。血中総コレステロール値は、N群で平均597mg/dL、HC群で2420mg/Lと高値を示し、粥状動脈硬化病変は、N群に比べHC群で強く、進行性病変を認めた。プラーク内の新生血管は、HC群で稀に認められたが、全体的にはN群、HC群ともにほとんどのマウスで検出困難だった。また胸部大動脈のRNAを用いてRT-PCRを行いN群、HC群でともにIp-10,Mig mRNAの発現を認めたことから、プラーク内の血管新生の抑制にIP-10,Migが関与している可能性が示唆された。そこで抗IP-10中和抗体を作成し、これをApoE欠損マウスに投与しIp-10の血管新生を含む粥状動脈硬化形成に果たす役割を検討することを計画し現在準備中である。抗IP-10抗体の作成するため、大腸菌発現系を用いてT7-IP10癒合蛋白を発現、精製した。これを抗原としてラットに免疫し、ハイブリドーマを作成した。ヌードマウス腹腔にハイブリドーマを注入、腹水を採取、精製し抗マウスIP-10モノクローナル抗体(アイソタイプIgG2a)を得た。今後この抗体をApoE欠損マウスに投与しIP-10の役割について検討する予定である。ApoE欠損マウスで粥状動脈硬化形成に果たすIP-10の役割を研究するため抗マウスIP-10モノクローナル抗体(抗IP10抗体)を作成した。IP-10には血管新生抑制作用があるので最初に抗IP10抗体投与によりプラーク内の血管新生が促進されるか検討した。

ApoE欠損マウスを生後10週より高コレステロール(0.3%コレステロール)食で10週間飼育し抗IP10抗体100μg(抗体群:雌3匹)またはPBS(対照群:雌3匹)を週2回4週間、腹腔内に投与した後、心臓及び大動脈を摘出、凍結切片を作成した。大動脈弁上部におけるプラーク内の新生血管を抗CD31抗体、及び抗vWF抗体を用いた免疫染色にて評価した。抗体群と対照群でともにプラークのショルダー部にわずかに新生血管を認めたが、両群間で血管新生の程度に明らかな差は認めなかった。次に粥状動脈硬化進行性病変形成に対する抗IP10抗体の効果を検討するため、生後8週より高コレステロール食を開始し10週間後から抗IP10抗体(抗体群:雌5匹)またはPBS(対照群:雌5匹)を週2回6週間腹腔内に投与した。採血後、心臓及び大動脈を摘出、凍結切片を作成した。60μm間隔で6切片を脂肪染色し動脈硬化の程度を評価するとともに抗CD31抗体を用いた免疫染色で血管新生を評価、EVG染色でプラーク内のコラーゲンの分布および程度の評価を行った。両群間で血中コレステロール値、動脈硬化の程度、新生血管の程度、プラーク内のコラーゲンの分布および程度に差は認められなかった。これらの結果から、ApoE欠損マウスにおいて、プラーク内の血管新生を含め粥状動脈硬化進行性病変の形成でIP-10は、少なくとも単独では重要な役割を果たしていないことが示唆された。粥状動脈硬化初期病変形成における抗IP10抗体の効果については現在検討中である。
紫外線受容体解明への挑戦

ジャポニカ型のイネは紫外線B特異的なシグナル伝達機構をもち、これにより幼葉鞘の成長抑制とムラサキイネ系統におけるアントシアニン蓄積を制御していることを遺伝学的および生理学的研究により証明した。これらの紫外線B特異的な反応は、インディカ型のイネでは弱まっていることも明らかになった。また、これらの生理現象に対応するように発現が制御される未知遺伝子の存在も明らかになった。ムラサキイネとして知られるジャポニカイネは低光量のUV-Bに特異的に反応して幼葉鞘・初葉にアントシアニンを蓄積することを見出し、この反応を指標にして、γ線で突然変異を誘発したムラサキイネからアントシアニン蓄積反応を示さない(あるいは反応が低下した)突然変異体を17系統分離した(13系統は不稔)。本研究では、これらの突然変異体を手掛かりにして、UV-B受容体とシグナル伝達機構の解明を目指す。昨年度から、分離した突然変異体(M3世代)を栽培して、ホモ系統種子(不稔の突然変異体についてはヘテロ系統種子)を増やし、これらの種子を用いて突然変異体の解析を進めた。その結果、アントシアニン蓄積および形態的形質に単純な遺伝法則では説明できないばらつきが見られ、その原因を解明する必要性が生じた。原因究明および安定した形質の突然変異体を分離する目的で、M4世代植物体を栽培し、その種子を収穫する作業を進めた。昨年度までの研究により、ニホンバレなどのジャポニカイネの幼葉鞘はUV-Bに特異的な(青色光では起こらない)成長抑制反応を示すことを明らかにし、ジャポニカイネで観測されるこの反応はインディカイネでは起こらない(あるいは顕著に低下している)ことを見出した。本年度は、このジャポニカイネとインディカイネの違いに着目した研究を進展させた。前年度からの染色体断片置換系統を用いたQTL解析を継続し、ジャポニカイネとインディカイネのUV-B反応性の違いの原因になる遺伝子は染色体1と12に座位することを示す結果を得た。更に詳細な染色体断片置換系統を入手し、それらの系統の種子を増やして遺伝子座を絞り込むための解析を開始した。本年度はさらに、UV-Bパルス照射により発現制御を受ける遺伝子のマイクロアレイ解析を行った。この解析により、UV-Bで敏速かつ顕著に制御される遺伝子(ほとんどは未解析遺伝子)を特定した。“ムラサキイネ"として知られるジャポニカ型イネの芽ばえは、低光量のUV-Bに特異的に反応して幼葉鞘・初葉にアントシアニンを蓄積することを見出し、この反応を指標にして、γ線で突然変異を誘発したムラサキイネからアントシアニン蓄積反応を示さない(あるいは反応が低下した)突然変異体を17系統分離した(13系統は不稔)。本年度は分離した突然変異体(M3世代)を栽培して、ホモ系統種子(不稔の突然変異体についてはヘテロ系統種子)を増やした。これらの種子を次年度からの詳細な解析に用いる。本年度は更にUV-B照射によるイネ幼葉鞘の成長抑制反応を解析した。まず、赤色光下で育てたムラサキイネ芽ばえで既に明らかにしていたUV-Bパルス照射により誘導される(青色光パルス照射では誘導されない)UV-B特異的な成長抑制反応は、ニホンバレなどのジャポニカ型イネで一般的に見られることを明らかにした。しかし、数系統のインディカ型イネを解析したところ、インディカ型イネはこの反応をほとんど示さない(あるいは僅かな反応しか示さない)ことを見出した。この発見に基づき、インディカ型イネ(ハバタキ)を供与親とするジャポニカ型イネ(ササニシキ)のCSSL系統を用いて、反応に関与するゲノム領域の解析を行った(研究協力者:農業生物資源研究所・矢野昌裕博士)。その結果、23の候補領域を見出した。ムラサキイネとして知られるジャポニカイネは低光量のUV-Bに特異的に反応して幼葉鞘・初葉にアントシアニンを蓄積することを見出し、この反応を指標にして、γ線で突然変異を誘発したムラサキイネからアントシアニン蓄積反応を示さない突然変異体17系統分離した。M3世代(あるいはM4世代)の突然変異体からホモ突然変異系統を分離する作業を進め、M4世代(あるいはM5世代)の全ての芽ばえが突然変異形質を示す5系統を分離することができた。昨年度までの研究により、ニホンバレなどのジャポニカイネの幼葉鞘はUV-Bに特異的な(青色光では起こらない)成長抑制反応を示すことを明らかにし、この反応はインディカイネでは起こらない(あるいは顕著に低下している)ことを見出した。