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フィトエストロゲンの生体内動態に関する研究-イソフラボン吸収促進因子の検索と疾病予防効果の検討-

大豆イソフラボンはエストロゲンとの構造類似性からフィト(植物)エストロゲンと呼ばれ、エストロゲン関連のがんや骨粗鬆症の予防に役立つことで知られている。しかし、この物質の生体内利用を変化させる食品因子に関する研究は少ない。食品中のフィトエストロゲンのほとんどは配糖体として存在するので、フィトエストロゲンの吸収には腸内細菌による糖鎖の切断が必要である。フラクトオリゴ糖(FOS)は難消化性、発酵性の糖質で、腸管でのビフィズス菌などの成長を促進する。したがって、FOSはフィトエストロゲン配糖体の体内利用率を修飾し、その吸収を促進、生活習慣病などの疾病に有用であることが期待される。そこで平成13年では、イソフラボン胃内単回投与による3種静脈より採血した血中および尿中ゲニステインおよびダイゼインの経時変化におよぼずFOS摂取の影響について検討した。対照およびFOS摂取ラット門脈血中ゲニステインは1h後に吸収ピークがみられ、その後急速に減衰した。中心静脈血中濃度は門脈血の約半量となった。FOS摂取ラットでは、尾静脈血中ゲニステインおよびダイゼインは24-48時間後においても検出された。やかであった。尿中24および48時間後の両イソフラボン排泄量は、FOS摂取により有意に増加した。平成14年度においては、胃切除(GX)後の骨形成不全と貧血に対するイソフラボンとFOSの併用摂取の効果について検討した。GXにより大腿骨骨端部海綿骨の骨密度(BMD)および骨破断強度は減少したが、イソフラボンおよびFOSの併用摂取によりその減少は抑制された。特にイソフラボンおよびFOSの併用摂取では、強いエストロゲン様活性をもつエクオールのダイゼインからの産生を促進した。さらにイソフラボンおよびFOSはGXにより増加した肝臓中過酸化脂質および腫瘍マーカーである血中TNF-αの増加を抑制した。以上の結果により、FOSはイソフラボンの体内利用率を促進し、その協調作用により胃切除後障害である骨形成不全と貧血予防効果を示すことが示唆された。やかであった。【目的】エストロゲンと構造が類似していることからフィト(植物)エストロゲンとも呼ばれる大豆イソフラボンは、エストロゲン関連のがんや、その他の生活習慣病予防に役立つことで知られている。しかし、その生体内利用や他の食事因子の影響に関する研究は極めて少ない。そこで本実験では、主要イソフラボンのゲニステイン(Gen)およびダイゼイン(Da)をラットに胃内投与し、その体内動態を観察した。また、イソフラボン配糖体の吸収には腸内細菌による糖鎖の切断が必要であることから、腸内細菌叢を変化させる食事因子である、フラクトオリゴ糖摂取の影響についても併せて検討した。【方法】6週齢SD系雄ラット22匹に、AIN-93G精製飼料ないし、フラクトオリゴ糖(FOS)5%添加飼料を与えた。飼育開始後、5日目にイソフラボン配糖体を蒸留水に懸濁させ、Gen : 15mg, Da : 60mg/kg体重となるようにソンデで強制胃内投与した。門脈・中心静脈採血個体(各群5)にはカテーテル留置し、無麻酔・無拘束下で、0,1,3,6,12,24,48時間(h)後に採血した。

残りの各群6個体からは尾静脈より採血した。尿は、24および48h後に回収した。イソフラボン濃度は、時間分解蛍光免疫法にで測定を行った。【結果】対照およびFOS摂取ラットの門脈血において、Genでは1h後、Daでは1-6h後に吸収ピークがみられ、その後急速に減衰した。中心静脈血中両イソフラボン濃度は門脈血の約半量となった。FOS摂取ラットでは、尾静脈血GenおよびDa濃度の減少率は,対照ラットと比較して緩やかであった。また、その傾向はGenで強くみられた。FOSラットの尾静脈血中Gen濃度が示す経時変化の曲線下面積は、6-48および0-48hで対照に比して有意に増加し、Daでも0-48hで同様な結果を示した。尿中24-48hのGen排泄量も、FOS摂取により有意に増加した。【結論】ラットでは、配糖体を多量に含むイソフラボンの吸収は極めて良いが、門脈と中心静脈の血中濃度差より約半量が肝臓に取り込まれると推察された。また、FOS投与による末梢血中Gen濃度の消失遅延は6時間後から顕著であり、24-48hのGen尿中排泄量も増加していることから、FOSはGenの腸肝循環を促進し、腸内細菌叢を変化させ、大腸での吸収を向上させている可能性が示唆された。さらに経口投与による血中イソフラボン濃度の経日変動(1,3,5,7,14,28日)を観察したところ、イソフラボン濃度は経日的に増加傾向を示すのではなく、投与1日目で早くも上昇ピークを迎えることを確認した。また、FOS併用摂取により3,5,7,28日目でGen濃度が高値傾向を示した。【目的】大豆インフラボン(ISO)はエストロゲンとの構造類似性からフィト(植物)エストロゲンと呼ばれ、エストロゲン関連のがんや骨粗鬆症の予防に役立つことで知られている。しかし、この物質の生体内利用を変化させる食品因子に関する研究は少ない。フィトエストロゲンの吸収には腸内細菌による糖鎖の切断が必要であり、その細菌叢を変えうるフラクトオリゴ糖(FOS)に着目した。FOSは大腸を介してカルシウム(Ca)や鉄の吸収を上げる効果も持つため、ISO・FOSの同時摂取によるISOおよびミネラルの生体内利用改善効果が期待される。そこで本研究では、胃切除(GX)ラットを用い、胃切除後障害である骨形成不全、鉄欠乏性貧血に対するISO・FOS併用摂取の効果について検討した。【方法】骨形成不全に対する影響は8週齢SD系雄性ラット40個体にGXまたは偽手術を施行し、各々AIN-93G精製飼料摂取の対照、0.2%ISO、7.5%FOS、ISO+FOS(IF)添加の4飼料で6週間飼育し検討した。また、鉄欠乏性貧血に対する影響は同様な飼育条件下で、さらに幼若なラットを用いて行った。【結果】大腿骨骨密度(BMD)、骨破断強度はGXにより低下し、FOS摂取で改善したが、ISO単独では改善しなかった。しかし、骨端部海綿骨のBMDはIFでFOS単独よりも高値を示し、骨破断強度にも反映した。血清インフラボン濃度はISO摂取で上昇し、GXラットではFOS摂取によるdaidzein(Da)からequol(Eq)への産生が増加した。また、GXによる鉄欠乏性貧血はFOS摂取により改善し、肝臓過酸化リン脂質(PCOOH)量、血清TNF-α値もISOまたはFOS摂取により改善した。【結論】
磁壁運動によるスピン流と起電力

本研究は、磁化運動に伴う電圧生成の新原理「スピン起電力」に関する量子論的基礎を確立し、現象の解明と新機能を有する磁気デバイスの開発を目的とする。主な成果として、スピン起電力の数値計算アルゴリズム開発を行い、強磁性体中の局在磁化ダイナミクスとスピン起電力の関係を明らかにした。特に、磁気渦運動によるスピン起電力の解明、非一様磁性細線中の磁壁移動を用いた外部磁場印加不要なスピン起電力の解明、強磁性共鳴を用いたスピン起電力の連続発信、スピン起電力を用いた磁気ヘッドの発明などを行った。近年、電子のスピン自由度を用いる、スピンエレクトロニクスが注目を集めている。スピンの流れである「スピン流」はこの中心概念を担っており、その全容の把握が求められている。本研究は、磁化の運動に伴うスピン流の生成と電流との相互変換に関する量子論的基礎を確立し、現象の解明と新機能を有する磁気デバイスの開発を目的とする。近年、電子のスピン自由度を用いる、スピン・エレクトロニクスが注目を集めている。本年度は、主に以下3項目について研究を行った。1.磁化運動に伴うスピン起電力の理論:強磁性体中の磁化が運動するとき、ファラデーの電磁誘導の法則が、電子のスピン自由度への影響を含む形に拡張されることを理論的に示し、一様磁場中で磁壁が運動した場合に発生する起電力の値を導出した[米国物理学会Phys. Rev. Lett.誌第98号に掲載]。これは、磁化運動によって起電力が生じることを量子力学的に示したはじめての研究成果であり、スピン・エレクトロニクス全般において今後大きな影響を与えるものである。2.スピンホール効果による電流・スピン流の相互変換:白金などのスピン軌道相互作用の大きな非磁性金属を用いることで、電流をスピン流に変換し、またスピン流を電流に変換できることを実験グループとの共同で解明し、電流とスピン流の間に相反関係が成立していることを確認した[Phys. Rev. Lett.誌第98号に掲載]。本研究により、電気的なスピン流の生成法、およびスピン流の検出法が確立された。3.強磁性・超伝導接合系における磁化運動とジョセフソン電流:強磁性体の磁化運動(磁化の素励起であるマグノン)を考慮したジョセフソン効果の理論を構築し、接合界面でマグノンの吸収・放出を伴ったトンネル過程を通して、スピン一重項クーパー対と三重項クーパー対の相互転換がおこる機構を提案した[Phys. Rev. Lett.誌第99号に掲載」。この効果を用いることで、ジョセフソン電流の増幅が可能となる。磁性体における伝導現象は、スピン流の概念の構築と微細加工技術を両輪として、近年急速に発展している研究分野である。また、磁気デバイス技術等のスピントロニクスへの応用では、スピン流を自在に制御することが非常に重要な課題であり、スピン流生成技術の開拓が急務となっている。当研究では、スピン流及びスピン起電力について、次の2つの成果を得た。(1)熱によりスピン流を駆動する新しい現象、スピンゼーベック効果、を開発した。金属の両端に温度差を与えると電圧が生じる現象はゼーベック効果として良く知られている。同様に強磁性金属の両端に温度差を与えることによりスピン圧(スピン起電力)が生じることを見出した。このスピン起電力をスピンホール効果を利用することにより、電圧として取り出せることも示した。(2)磁界の中に電気回路を置いた時、磁界の時間的な変化により回路に電圧や電流が生じる。これはファラディの電磁誘導として良く知られている。我々はトンネルデバイス中に埋め込んだMnAsナノ磁石の磁化が静磁界中で反転する時に発生する磁気エネルギーが電気的エネルギーに変換され、トンネルデバイスに電圧が発生することを見出した。これは、ファラディの電磁誘導の法則に「スピン」効果を導入して拡張が必要であることを初めて示したものである。この「スピン起電力」により、極めて大きな磁気抵抗効果も得られることを明らかにした。デバイス開発の分野では、磁性多層膜におけるスピン注入磁化反転や、細線における電流駆動磁壁移動など、試料に直接電流を流すことでナノサイズの磁化構造を操作する技術が実証され、実用化に向けたデバイス応用、機能向上が試みられている。この効果はスピン移行トルクと呼ばれ、これを利用した新しい磁気ランダムアクセスメモリなどが提案されている。スピン移行トルクは、試料に電気的な外場を与えたときのスピンの応答として理解できるが、最近この効果に関連し、スピン運動による電気的応答である「スピン起電力」と呼ばれる現象が提唱され注目を集めている。

我々は、(1)スピン起電力の一般化、(2)任意の強磁性物質・材料形状におけるスピン起電力を求める数値計算のアルゴリズムの開発、(3)磁気ディスク中に形成される磁気渦のダイナミクスによるスピン起電力の計算、(4)磁気渦コアの分極の情報を電場によって読み出す新しいスピントロニクスデバイスの提案、を行った。スピン起電力の大きさは、磁化構造の空間・時間微分に比例することから、急峻な構造をもった磁化が早い運動をしている場合、より大きなスピン起電力が得られると考えられる。そのような磁化の運動が得られる例として、磁気渦の運動に注目した。磁気渦構造は磁気ナノディスクで得られ、これに振動磁場を印加することで磁気コアが回転運動することが実験的にも示されている。計算により、電場はコアの運動と垂直方向に現れ、誘起される電場はkV/mと非常に大きいことが明らかになった。また、コア分極方向の違いをスピン起電力によって読み取ることが可能であることを示し、新しいスピントロニクス素子の提案を行った。本研究課題では、磁壁運動によるスピン起電力の研究および、熱、音波、力学的回転を用いたスピン流生成の研究を行った。従来の起電力は、1831年ファラデーによって発見された電磁誘導の法則に基づき、電子の「電荷」に電磁場が作用することに起因する。一方、2007年に本研究グループで電子のもつ「スピン」に起因する起電力「スピン起電力」が理論予測され、後に実験で確証された。我々は、電気-磁気エネルギー変換の新原理である「スピン起電力」の生成機構解明、および高効率化に向けたデバイス構造の提案、最適化に関する理論研究を行い、主に以下の成果を得た。s-d型交換相互作用模型に基づくスピン起電力理論を構築し、スピン起電力の数値計算アルゴリズム開発を行い、強磁性体中の局在磁化ダイナミクスとスピン起電力の関係を明らかにした。特に、磁気渦運動によるスピン起電力の解明、断面積非一様な磁性細線中の磁壁移動を用いた外部磁場印加不要なスピン起電力の解明、強磁性共鳴を用いたスピン起電力の連続発信、スピン起電力を用いた磁気ヘッドの発明などを行った。上記の電子スピンに着目した理論研究に関連し、我々は新たに熱・音波・力学的回転を用いたスピン流生成の研究を行った。中でも、熱-磁気エネルギー変換の新原理である「スピンゼーベック効果(SSE)」の発見(2008年)以来その発現機構の理論的解明が望まれていた。我々は、SSEにおける伝導電子、スピン波、格子振動の寄与を線型応答理論、並びに数値シミュレーションで解明した。特に、磁性絶縁体で観測されたSSEでは、「スピン波スピン流を媒介するSSE」というシナリオを確立し、スピン信号の長距離性の理論説明に成功した。また、格子振動が熱を流す過程でスピン流生成する「フォノンドラッグSSE」を提唱し、低温のSSEの増強を理論的に予言、後に複数グループの実験で実証された。
食材由来AhRリガンドの特性解明と活性値の食事バランス評価への応用

各種食品素材(穀類,イモ類,豆類,種実類,野菜類等)60種のエキスを調製し,アリル炭化水素受容体(AhR)活性を評価した.その結果,検討試料の多くはAhR活性を示し,特に食事バランスに必須な雑穀,野菜,ナッツ類等が活性を示した.そこで,活性の強かったアズキ,クルミについて活性成分を精査した結果,アズキからは14種の化合物,クルミからは29種の化合物を明らかにすることができた.それらの多くは活性を示し,特にvaloneic acid dilactone methyl ester等の成分に強い活性が認められた.本研究では,個々の食材のアリル炭化水素受容体(AhR)活性が免疫コントロール値として食生活のバランス評価の指標に応用可能であるか検討する.その可能性を探る目的で,各種食材のAhR活性を評価し,さらに食品(主に主食)由来のAhR活性成分を探索する.今回は初年度であることから,まず評価法について比較検討した.本評価法としてあげているレポータージーンアッセイ(ケイラックスアッセイ)はマウス由来の組換え細胞を用いる.そこで,ヒト由来の組換え細胞を用い,両者を比較した.その結果,感度に差があるものの,両評価法でほぼ同じ挙動を示す傾向が観察された.感度はケイラックスアッセイの方が概ねよく,本課題は活性を数値化するところまで視野に入れていることから,評価はケイラックスアッセイを軸に実施することとした.本アッセイにより,食品試料として,穀類,イモ類,豆類,種実類,野菜類,果物類,きのこ類等,約50種の食品エキスを調製してAhR活性を評価した.その結果,クルミ,アズキ,ごま,大豆,パセリ,三つ葉,大葉,ブロッコリー等のエキスに活性が認められた.また個々の活性の強弱に差はあるが,検討試料の多くはAhR活性を示し,指標値としての応用へ期待がもたれる結果となった.また,主食である米と糠についてAhR活性成分を精査した.糠エキスについてカラムクロマトグラフィーを行い,tryptophan,adenosine,6-O-feruloylsucrose,p-coumaroylsucrose,6-O-sinapoylsucroseを単離,同定した.単離した化合物のAhR活性を評価した結果,tryptophanに活性が認められた.米エキスについては鍵となる成分の量産を現在行っている.また,活性の認められたクルミ,アズキについて,活性成分を精査中である.今年度は,検討した食品群のうち,穀類・ナッツ類〔雑穀類14種(たかきび,うるちあわ,はだか麦,アマランサス,キヌア等),ナッツ類7種(アーモンド,ピーカンナッツ,カシューナッツ,クルミ,ヘーゼルナッツ等)〕の中で特にAhR活性が強かったクルミについて,活性成分の探索を行った.クルミ(可食部)の含水アルコールエキスを調製し,AhR活性を指標に,活性の認められた画分について各種カラムクロマトグラフィーによる分離精製を繰り返し,得られた化合物について構造解析を行った.その結果,ellagic acid 4-O-xylopyranoside,casuarictin,casuarinin,tellimagrandin I,glansreginin A,glansreginic acid 8-O-glucoside等,これまで19種の化合物を単離,同定している.またクルミエキスについて,HPLC分析による成分プロファイリングを行ったところ,glansreginin Aが主ピークとして認められた.単離した化合物について,AhR活性を評価したところ,strictinin,casuarictin等,加水分解性タンニンに活性が認められた.一方,加水分解性タンニンにおいてもpedunculadin等には活性が認められず,分子内のグルコースの1位にgalloyl基を有するものが活性を示す傾向が示唆された.さらにクルミに特徴的に含まれるglansreginin A,B等にも活性が認められた.活性画分には,その他の成分の検出も観察されており,現在それら成分について検討中である.また,活性の認められているアズキ,ヘーゼルナッツについても,活性成分の精査を進めている.一連の食材を検討する中で,雑穀,ナッツ類に着目し,特に活性の強い食材としてクルミを見出すことができた.クルミエキスの活性画分について成分精査し,活性成分の解明とその特性解析について得られた成果を学会発表することもでき,おおむね従来の計画通り研究を進めている.各種食品素材(穀類,イモ類,豆類,種実類,野菜類等)60種のエキスを調製し,アリル炭化水素受容体(AhR)活性を評価した.その結果,検討試料の多くはAhR活性を示し,特に食事バランスに必須な雑穀,野菜,ナッツ類等が活性を示した.そこで,活性の強かったアズキ,クルミについて活性成分を精査した結果,アズキからは14種の化合物,クルミからは29種の化合物を明らかにすることができた.それらの多くは活性を示し,特にvaloneic acid dilactone methyl ester等の成分に強い活性が認められた.本年度は活性成分の単離・精製に多少の時間を要しているところもあるが,評価法を決めて方向性を示し,予定した一連の食材についてもAhR活性を評価することができた.

また数値化することに一定の感触をつかむこともできており,おおむね従来の計画通りの方針で研究を進めることが出来ていると思われる.当初の方針と変わらず,各種食品のAhR活性の数値化と特性化に向けた検討を進める.評価する食材の数をより多く設定し,多様な食材のデータを集めるようにする.特に,今回対象とした雑穀やナッツ類のような食事バランスをサポートするような食材もとりあげるようにする.活性の認められた食品については,含有するAhR活性成分を解析し,活性成分の特性解明を試みる.さらに,活性成分の免疫活性を評価することで,腸内環境改善作用についても評価し,免疫コントロールと天然AhRリガンドとの関連性について検討する.生薬学,天然物化学,食品化学数値化に向けた今年度の結果を踏まえ,AhR活性を評価する対象食材の数をより多く設定し,多様な食材のデータを集めるようにする.また,食品由来のAhR活性成分を解析し,活性成分の特性解明を試みる.さらに,活性成分の免疫活性を評価することで,腸内環境改善作用についても評価し,免疫コントロールと天然AhRリガンドとの関連性について検討する.予定していた実験の実施時期が年度をまたぐ形になったためである.研究自体は当初の計画通りである.次年度使用額が生じたのは,試料調製,活性測定及びカラムクロマトグラフィーの実施時期がずれたことが主な理由である.研究自体は当初の研究計画通りに進捗している.試薬等の消耗品に使用する.機器は既存のもので実施可能のため,試料や培養試薬等の消耗品,成果発表等の旅費,論文投稿料等を予定している.
ボルテゾミブを用いた、Rhoを介した肺血管透過性亢進のメカニズムと治療法の解明

近年、急性呼吸窮迫症候群(ARDS)をはじめとした多くの肺疾患において、血管透過性亢進の病態の重要性が示されている。血管透過性は内皮細胞間接着により制御されているが、炎症時には、炎症性メディエータが低分子量G蛋白質“Rho"を介し、内皮細胞間接着を破壊し血管透過性を亢進する機序が重要であると知られている。プロテアソーム阻害剤「ボルテゾミブ」は、副作用として、ARDSと類似した「血管透過性亢進」を主病態とした肺障害を来す。今回、ボルテゾミブと炎症の相互作用が、Rhoキナーゼを介した血管透過性亢進型の肺障害を惹起する機序を解明し、ARDSや薬剤性肺障害の機序の究明、治療の開発を目指す。
アカウミガメの脱出直後の興奮状態（フレンジー）を活かす卵と幼体の管理条件の検討

本研究は,絶滅危惧種アカウミガメの孵卵時の基質(砂)の粒径や温度が,孵化幼体のフレンジーの発現に与える影響を明らかにし,合わせて幼体保管時の条件を変える事でフレンジーの持続時間がどう変化するのかを調べた.それら結果をふまえ,幼体のフレンジー効果を高める,適切な卵と幼体の管理方法を提案し,全国のウミガメ保護活動の技術向上に結び付けることを目的とした.(卵と幼体の管理方法の提案)人工環境下で孵卵温度を変化させることは,幼体の性決定に影響を与え(高温で雌,低温で雄を産生),孵卵期間の長さを変えて体サイズに影響を与えるほか,脱出後の幼体に対して自然下経験するはずの無かった海水温を経験させることになる.本研究から,遊泳水温が泳力に影響することに加え,孵卵温度変化が間接的に幼体の生存率に影響することが示唆された.このようなことから,人工環境下におけるウミガメ卵の管理は本種の個体群構造を人為的に攪乱させる可能性があり,その保全は原則として自然孵化によるべきであると考える.しかしながら,やむを得ない事情から卵を保護し,孵卵,育成する場合は,孵卵基質である砂の粒径を小さくし,孵卵温度は低温として大きく生まれた幼体に早期から初期餌料を与えて育てることで,放流後の生存率がより高まると考えられる.また,孵化幼体を保持する場合は,海水中には収容せず,湿度を保持した空気中で保管することが好ましい.これらの管理方法により,絶滅危惧種の資源回復に寄与しうると考えられる.今日,絶滅危惧種アカウミガメの多くの産卵地では,環境悪化等によって卵の自然孵化が見込めないため,地域の保護団体がこれを孵化場等にて孵卵した後,幼体を放流するという活動が盛んである.しかし,この行為には卵の孵化率や幼体の生残率を下げる数々の問題が指摘されている.特に,脱出直後の幼体に特有なフレンジー(運動活性の非常に高い興奮状態)とよばれる,捕食者の多い沿岸域を速やかに離れ,成育場である沖に泳ぎ出すための性質を活かす配慮が概して実践されていない.本研究は,アカウミガメの卵と幼体を様々な条件下で管理してフレンジーの発現と持続性に及ぼす影響を明らかにし,そして,フレンジー効果を活用できる適切な孵卵と放流の方法を提案することを目的とし,次の様に実施する.(1)上陸産卵痕跡調査:高知海岸で産卵期の毎早朝に産卵巣を探して卵を得る;(2)孵卵実験:産卵巣510巣を分割して異なる条件で孵卵し,孵化脱出までのプロセスを比較する;(3)形態・フレンジー(crawling,swimming)測定:各実験区の脱出直後の幼体を確保して形態,運動性等を測定する.また,遊泳行動と血中グルコース値の測定を一定経過時間ごとに行い,その持続性等を調べる.平成28年度の実績概要は次のとおりである.(1)高知海岸では本種の上陸139回,産卵41回を確認し,産卵成功率29.5%,産卵密度4.2回/kmとなった.(2),(3)孵卵の条件として各巣を2分割し,異なる温度(高:31°C,低:27.5°C)で孵卵した結果,低温孵卵区でサイズの大きい幼体が得られ,かつ,その陸上での運動性(フレンジーcrawling)が高いという結果が得られた.また,これを異なる温度の遊泳区(高:30°C,低:27°C)に収容した場合,低温遊泳区で遊泳力(フレンジーswimming)の持続性が高いことが判明した.平成28年度の孵卵実験は自然巣より確保した8巣を2分割して用い,計16実験区を設置することができた.しかし,卵質および受精率等の要因によって孵化率が大変低く,その後の幼体の運動性実験に用いるのに十分な試供個体数を得ることができたのは,わずかに3巣であった.人工繁殖卵では1巣(約100卵)全てが未授精卵であるケースも確認され,これも含めた孵化率は60%程度となることが知られている.また,自然卵であっても時々,そのような未授精卵は含まれていることが知られており,これを実験巣として選択してしまったためにほとんど孵化幼体を得ることができないケースが見受けられた.孵卵実験により得られたアカウミガメ孵化幼体について,形態・フレンジー(crawling,swimming)の諸項目の測定は成しえたが,当初予定していた血中疲労物質の解析は行わなかった.そのためのサンプルは冷凍血漿標本として蓄えてあり,平成29年度以降,ある程度の標本数に達した段階で行うこととした.3年間の事業における達成度は現在のところ50%と考えており,解析に十分な実験データ数を得るために,平成29年度にも同様の補足実験を行う予定である.1「アカウミガメ孵化幼体の遊泳活性の経時変化および保管条件による影響」アカウミガメの孵化幼体を脱出後3日間まで空気中で保管しても,その後海水に収容すれば,遊泳時のフレンジーを発現させることができる.孵化後脱出に至るまでの期間は,産卵地の基質や天候などの諸条件によって17日程度まで大きく変わりうるが,海域へ進出した幼体はこの習性により,随時,遊泳時のフレンジーを発現できると考えられる.ただし,遊泳時のフレンジーは海水へ収容してから24時間後には収束してしまい,その後再現することはない.

以上より,孵化幼体を得てもただちに海に返すのが望ましい.ウミガメ放流会の実施を肯定するわけではないが,やむをえず,幼体を保持して後日放流する場合には,海水中には収容せず,湿度を保持した空気中で保管することが好ましい.2「脱出の経験の有無がアカウミガメ孵化幼体に与える影響について」孵卵器を用いて平均温度29.5 °Cで30卵を孵卵し,有効積算温度から推定される孵化の直前に半数を脱出用砂槽の深さ30 cmに埋設し,残りを対照個体としてそのまま孵卵器におき,どちらも同温で保管した.脱出を確認次第,脱出個体と対照個体の外部形態,陸上および水中での運動性を測定したところ,脱出個体で体サイズが有意に小さく,陸上の運動性が高く,泳力の持続性もあることがわかった.さらに,血中乳酸濃度は脱出直後,脱出個体は対照個体の3倍程度であったが,2時間の遊泳後には同程度まで低下していた.以上より,砂からの脱出を経験した個体では血中に乳酸が蓄積するにもかかわらず,陸上および水中での運動性はそれを経験しない個体よりも高く保持されるため,砂中を這い上がる脱出過程が幼体のフレンジーの発揮と保持に関して重要な効果をもたらしていると考えられた.期待された成果は順調に得られていると考えている.2017年度の研究で,ウミガメの孵卵時における温度管理の方法および孵卵基質の役割についてかなりの部分が判明した.2018年度はさらに詳細な実験を行い,フレンジーの発現の核心に迫ることができると考えている.また,現在,2016年度本事業の調査結果に基づく2編の論文が投稿中である.さらに,今後の1年間で本事業に基づくウミガメのフレンジーに関する論文を投稿することができると見積もっている.本研究は,絶滅危惧種アカウミガメの孵卵時の基質(砂)の粒径や温度が,孵化幼体のフレンジーの発現に与える影響を明らかにし,合わせて幼体保管時の条件を変える事でフレンジーの持続時間がどう変化するのかを調べた.それら結果をふまえ,幼体のフレンジー効果を高める,適切な卵と幼体の管理方法を提案し,全国のウミガメ保護活動の技術向上に結び付けることを目的とした.(卵と幼体の管理方法の提案)人工環境下で孵卵温度を変化させることは,幼体の性決定に影響を与え(高温で雌,低温で雄を産生),孵卵期間の長さを変えて体サイズに影響を与えるほか,脱出後の幼体に対して自然下経験するはずの無かった海水温を経験させることになる.本研究から,遊泳水温が泳力に影響することに加え,孵卵温度変化が間接的に幼体の生存率に影響することが示唆された.このようなことから,人工環境下におけるウミガメ卵の管理は本種の個体群構造を人為的に攪乱させる可能性があり,その保全は原則として自然孵化によるべきであると考える.しかしながら,やむを得ない事情から卵を保護し,孵卵,育成する場合は,孵卵基質である砂の粒径を小さくし,孵卵温度は低温として大きく生まれた幼体に早期から初期餌料を与えて育てることで,放流後の生存率がより高まると考えられる.また,孵化幼体を保持する場合は,海水中には収容せず,湿度を保持した空気中で保管することが好ましい.これらの管理方法により,絶滅危惧種の資源回復に寄与しうると考えられる.平成28年度は孵卵の条件として全孵卵期間の温度の高低の効果を比較する実験を行い,これによって陸上の運動性,水中の運動性がともに低温孵卵の個体で高い傾向にあることを確認した.しかし,一般にウミガメの孵卵期間は約60日間あり,中盤の20日間は性決定の時期であることが分かっている.
原発性好中球異常症の原因遺伝子群解析と遺伝子治療への応用に関する研究

好中球の機能解析を行うとともに、原発性好中球異常症の遺伝子治療開発をめざしてその造血障害および機能不全の原因遺伝子の解明を進めてきた。1.好中球機能発現とシグナル伝達機構の解析(1)接着分子CD11bを介するシグナル伝達があり、それが内皮細胞との接着による好中球の機能統御に関与することを見いだした。(2)菌体成分由来走化性ペプチド(FMLP)による細胞内シグナル伝達機構にはチロシンキナーゼが重要な役割を果たしていることを明らかにした。2.原発性好中球異常症における原因遺伝子の解析(1)先天性好中球減少症(Kostmann型)2例において、in vitroの培養系によって検索可能な好中球数が得られた。好中球G-CSFレセプターに数的減少はなく、mRNA発現も正常であった。質的異常について検討を進めている。(2)好中球二次顆粒欠損症本邦例において、デフェンシンのみならず、ラクトフェリン、コラゲナーゼがmRNAレベルで検出できなかった。DNAを数種の制限酵素で切断し、Southern blottingで検索したかぎりでは、サイズの変異が現れなかった。遺伝子の上流域DNA断片と特異的に結合する核蛋白の遺伝子につき検索を進めている。原発性好中球異常症における造血障害および機能不全の障害部位を特定するとともに、その原因遺伝子の解明を進めてきた。1.先天性好中球減少症(1)in vitroの培養系において大量の造血因子(G-CSFなど)を添加することによって、好中球を産生させることができた。この実験系を用いて好中球G-CSFレセプターの測定が可能となった。(2)Kostmann型好中球減少症の1例において、培養好中球のG-CSFレセプターを測定した。採取できた好中球数が十分ではなかったが、測定したG-CSFレセプター数には異常がなかった。今後、G-CSFレセプターの質的異常の検索を進めたい。(3)血清中G-CSFについては、量的な低下はなく、質的異常についても検討中である。2.好中球二次顆粒欠損症(1)本邦例における好中球殺菌性蛋白につき、Western blotting法で検索した。デフェンシンの他にも、ラクトフェリン、コラゲナーゼの欠損が確認できた。(2)これら殺菌性蛋白につき、遺伝子レベルで解析したところ、Northen blottingでmRNAが検出できなかった。DNAを数種の制限酵素で切断し、Southern blottingで検索したかぎりでは、サイズの変更が現れなかった。現在、遺伝子の上流域DNA断片と特異的に結合する核蛋白の遺伝子につき検索を進めている。(2)菌体成分由来走行性ペプチド(FMLP)による細胞内シグナル伝達機構にはチロシンキナーゼが重要な役割を果たしていることを明らかにした。
1分子イメージングによるシナプス可塑性の研究

一般的に,神経伝達物質受容体はシナプス後膜に高い密度で集積している.シナプスに集積する受容体の数が神経活動依存的に増減することが,現在のところシナプス可塑性の分子基盤の一つであると考えられている.シナプスにおける受容体の数の変化を説明するために,細胞膜上におけるシナプスへの受容体の出入りすなわち受容体の側方拡散(diffusion)というファクターが近年注目されている.本研究は,神経活動が受容体の側方拡散制御を介してシナプスの受容体数を増減する仕組みを明らかにすることを目的とする.第一の実績は,神経活動が抑制性シナプス受容体GABA_A受容体の側方拡散とクラスターサイズを制御していることを発見したことである(未発表).海馬初代培養細胞において,薬理学的手法により神経の興奮性活動を促進したとき,GABA_A受容体の側方拡散が早くなり,シナプスにおける受容体のクラスターサイズが小さくなることを見いだした.さらに,受容体側方拡散には細胞外からのカルシウム流入が必要であることを示し,それを担うカルシウムチャネルの一部を同定した.本研究実績の第二は,量子ドットを利用して細胞膜上の分子の側方拡散を1分子レベルで測定する実験系と解析系を習得し,理化学研究所にそのセットアップを立ち上げる準備が整えたことである(Bannai et al.2006 Nature Protocols).また,東京大学医科学研究所の井上貴文助教授と共同で,実験データ解析プログラムを開発した.一般的に,神経伝達物質受容体はシナプス後膜に高い密度で集積している.シナプスに集積する受容体の数が神経活動依存的に増減することが,現在のところシナプス可塑性の分子基盤の一つであると考えられている.シナプスにおける受容体の数の変化を説明するために,細胞膜上におけるシナプスへの受容体の出入りすなわち受容体の側方拡散(diffusion)というファクターが近年注目されている.本研究は,神経活動が受容体の側方拡散制御を介してシナプスの受容体数を増減する仕組みを明らかにすることを目的とする.第一の実績は,神経活動が抑制性シナプス受容体GABA_A受容体の側方拡散とクラスターサイズを制御していることを発見したことである(未発表).海馬初代培養細胞において,薬理学的手法により神経の興奮性活動を促進したとき,GABA_A受容体の側方拡散が早くなり,シナプスにおける受容体のクラスターサイズが小さくなることを見いだした.さらに,受容体側方拡散には細胞外からのカルシウム流入が必要であることを示し,それを担うカルシウムチャネルの一部を同定した.本研究実績の第二は,量子ドットを利用して細胞膜上の分子の側方拡散を1分子レベルで測定する実験系と解析系を習得し,理化学研究所にそのセットアップを立ち上げる準備が整えたことである(Bannai et al.2006 Nature Protocols).また,東京大学医科学研究所の井上貴文助教授と共同で,実験データ解析プログラムを開発した.
激変するアジア地域の子どもの身体・文化・生活の相互変容に関する国際比較研究

本研究は,激変するアジア諸国における子どもの実態を総合的に把握し,学校教育に有用な資料を提供することであった。タイ,ミャンマー,ネパール及び日本の小学5年生,中学2年生が調査対象として選定され,身体・生活・文化の視点から構成された「子ども生活基本調査」を現地語で作成し,現地共同研究者の協力を得て実施した。その結果,14,236人からの回答を得た。収集されたデータは集計され,4冊の各国版,1冊の統合版の統計報告書として発行し,共同研究機関において公開された。平成25年度は,研究組織の立ち上げ,調査票の作成,タイ国とネパールにおける予備調査,タイ国における本調査実施とデータ入力が研究計画に沿って順調に推移した。6月には,「アジア子ども生活基本調査研究会」を研究代表者,研究分担者,連携研究者で組織し,大妻女子大学人間生活文化研究所において,第1回国内研究会を開催した。研究会では,研究会の目的,年度計画を確認するとともに,「子ども生活基本調査」内容を検討して原案を作成した。8月には,佐川・國土・中野がタイ国を訪問し,現地協力者・通訳であるスカンヤー・パニチャロンナム元シーナカリン大学教授と調査内容について再確認するとともに,体育大学チェンマイ校,同シーサケット校,同マハサラカーム校,同ウドンターニ校,同チャイヤプーン校を訪問し,共同研究のための協定を締結するとともに共同研究内容を説明して調査校の選定を依頼した。9月には,佐川がミャンマーにおける共同研究のタンナイン教育省副計画官に面会し,子ども生活基本調査のミャンマー語翻訳を依頼し,その素案を受け取った。12月には,佐川と國土がタイ国を訪問し,体育大学チェンマイ校,同シーサケット校,同マハサラカーム校,同ウドンターニ校,同チャイヤプーン校,加えてシーナカリン大学を訪問して,調査方法の説明し,データ入力の依頼と説明を行った。上記の共同研究校は,共同研究計画に基づいてそれぞれの調査校において調査を実施し,データ入力を行っている。また,國土と中野,加えて中西がネパールを訪問し,ネパールにおける共同研究者とラポールを構築するとともに,調査地を訪問して,調査の実現可能性について検討を行った。また,子ども生活基本調査のネパール語版は,共同研究者の協力を得て原案作成を終えている。3月には,体育大学チェンマイ校から入力データが送付されており,タイ国での調査とデータ入力は,順調に推移している。平成26年度は,国内研究会の開催,タイ,ミャンマー,ネパールへの2度の調査訪問,学会発表の実施など計画計画に沿って順調に推移した。6月には,名古屋学院大学において国内研究会を開催し,タイ国調査の解析と取りまとめの方針,ミャンマー・ネパール調査の計画について,研究代表者の佐川と研究分担者の國土・中野の3名で検討を行った。9月には,國土・中野がネパールを訪問し,トリブバン大学のデブコタ教授とカトマンズ調査について,ポカラ大学のイショル講師とポカラ調査についての事前打ち合わせを行った。また,佐川がミャンマーを訪問し,同国教育省計画訓練局のタンナイン副計画官とカヤー州ロイコー市を訪問して,子ども生活基本調査を実施したほか,ヤンゴン調査並びにモーラミャイン調査の事前打ち合わせを行った。その後,佐川・國土・中野が合流して,スカンヤーパニチャロンナム元シーナカリン大学教授の協力を得ながら,チェンマイ体育大学,ウドンターニ体育大学,チャイヤプーン体育大学,マハサラカーム体育大学,シーサケット体育大学を訪問して,タイ調査結果の概要について報告するとともに,このデータを活用した論文作成支援を実施した。12月には,佐川がミャンマーを訪問し,ヤンゴン調査の対象校及び,モーラミャイン調査の対象校を訪問して,子ども生活のヒアリングを行うとともに,データ入力についての打合せと依頼を行った。その後,佐川と國土がネパールを訪問し,カトマンズ調査校を直接訪問して調査を実施したほか,ポカラ大学を訪問してポカラ調査実施のためにポカラ大学と神戸大学との研究協力覚書を作成して,本調査実施の準備を整えた。ネパール調査とミャンマー調査は順調に実施され,データ入力の終了を待つばかりとなっている。3月には,日本発育発達学会において,佐川が研究発表を行ったほか,中野がタイ国のAPHEIT International Journalに論文を投稿した。平成27年度は,国内研究会の開催,タイ,ミャンマー,ネパールへの二度の調査訪問,学会発表の実施など,計画に沿って順調に推移した。7月4日には,研究代表者の佐川,研究分担者の國土・中野が,神戸大学において国内研究会を開催し,ミャンマー・ネパール調査のとりまとめの方針,日本調査の計画について検討と確認を行った。89月には,佐川がミャンマーのヤンゴン市を訪問し,ヤンゴン教育大学のAye Aye Mint学長代理に面会し,同大学との研究協力について意見交換した。また,佐川と中野がネパールのカトマンズ市を訪問し,トリブバン大学のデブコタ教授,ポカラ大学のイショル講師に面会して,ネパール調査のデータ入力の状況を確認するとともに,調査の活用について意見交換した。また,調査校であるマンガル初中学校を訪問し,同校での児童生徒の健康等についてヒアリングと意見交換を行った。その後,佐川がタイ国を訪問し,ウボン県の予備調査校を訪問して調査結果について報告した。また,シーサケット体育大学を訪問し,チャルーンチット副学長と調査結果の活用と研究協力について意見交換を行った。

12月には,佐川がミャンマーのヤンゴン市を訪問し,ヤンゴン教育大学の保健体育担当教授と研究協力について意見交換を行い,次年度の9月頃に調査データに基づいた報告会を開催することについて確認した。その後,佐川と國土がネパールのカトマンズ市を訪問し,トリブバン大学のデブコタ教授と研究協力について意見交換するとともに市内の学校において発育調査を実施した。11月2月にかけて,石川県,兵庫県,愛知県の3地点において,日本調査を実施するとともに,データ入力を行った。3月には,日本発育学会において佐川がタイ・ミャンマー・ネパール及び日本の調査結果から成果発表を行った。予定どおり,タイ,ミャンマー,ネパール,日本の4か国において,調査を完了した。各国の研究者支援については必ずしも順調とは言えないが,調査校への報告や意見交換は概ねできている。平成28年度は,国内研究会の開催,タイ,ミャンマー,ネパールへの訪問,学会発表の実施など、計画どおりに研究を終えた。6月19日に金沢大学において,研究分担者の神戸大学大学院國土将平教授及び名古屋学院大学中野貴博准教授と国内研究会を開催し,最終年度の調査地訪問計画を確認すると共に,研究成果報告について意見交換を行った。8月26日9月10日の日程で,タイとネパールを訪問し,共同研究機関ならびに研究協力者を訪問し,4年間の研究期間に作成した「4か国子ども調査データブック」を寄贈し,研究成果について意見交換を行った。タイでは,研究協力組織が一堂に会して実施された全国体育系大学スポーツ大会に参加し,報告書を手渡し,研究成果について意見交換した。特にカトマンズの調査校マンガルハイスクールにおいては,生徒に対して「ネパールの学校生活と健康」と題する特別授業を実施して,生徒と健康について意見を交わした。併せて子どもたちの発育調査も実施した。12月15日23日の日程で,タイ,ミャンマー,ネパールを訪問し,共同研究期間ならびに研究協力者を訪問して4年間の研究成果をまとめた「4か国子ども調査データブック」を寄贈し,研究成果について意見交換を行った。特にヤンゴン教育大学では,「学校生活と健康」をテーマに3人の日本人研究者が3つのテーマで特別講義を同校の学生約900人に特別講義を実施した。3月には,日本発育発達学会において,4か国の子どもの気分調節不全傾向を内容としたポスター発表等を行った。本研究は,激変するアジア諸国における子どもの実態を総合的に把握し,学校教育に有用な資料を提供することであった。タイ,ミャンマー,ネパール及び日本の小学5年生,中学2年生が調査対象として選定され,身体・生活・文化の視点から構成された「子ども生活基本調査」を現地語で作成し,現地共同研究者の協力を得て実施した。その結果,14,236人からの回答を得た。収集されたデータは集計され,4冊の各国版,1冊の統合版の統計報告書として発行し,共同研究機関において公開された。当初は,ネパールあるいはミャンマーどちらか1か国での本調査実施を計画していたが,現地協力者の多大な支援の成果により,本調査実施の環境が整ったことから,2か国での本調査実施を実現することができた。次年度は研究総括年であり,調査結果を統計資料として整備し,研究成果の公表に向けて統計書の作成,研究論文の作成及び協力大学及び調査校での研究成果の報告,研究成果報告書の作成を行う。
ALA併用光線力学療法での中皮腫診断及び治療効果に関する研究

我が国では新たな石綿の利用が全面禁止されたが、今後は中皮腫患者数の増加が懸念される。しかし、明確な早期中皮腫の診断法や標準治療法は確立されておらず、中皮腫診断法および治療法の開発が急務である。本研究では、5-aminolevulinicacid(ALA)の腫瘍集積性を応用し、ポルフィリン(Por)代謝物を用いたスクリーニング法と光線診断法(photodynamicdiagnosticsystem;PDD)の技術を向上させ、光線力学治療法(photodynamictherapy;PDT)の検討する目的でALA投与量と中皮腫集積の至適時間、取り込み、Por代謝物の蛍光強度、中皮腫発症とALA投与後の尿中および血液中Porクリアランス、ALAおよびTalapolfinsodium併用投与についてF344ラットによる動物実験を実施した。その結果、ALA投与量では100mg/kgを1度、2時間後に200mg/kgを1度の2回、初回投与から6時間後にALA取り込み量が至適投与量・時間であると推定できた。また、中皮腫からALA代謝物と推定されるコプロPorIおよびIII、プロトPorIXが高濃度で検出された。一方、尿中Porは中皮腫発症によって明らかな違いを見出した。これらの解析を行った結果、中皮腫発症と関連性が高いメソテリン濃度とPorとの間に関連性を見出した。また、Talapolfin併用投与では、中皮腫への取り込みが十分に確認出来ず、PDT治療には問題のあることが明らかになった。この原因として、ALAとTalapolfinの中皮腫への取り込み時間の違い、ALAによる活性酸素の誘導が限定的であったことが推察され、これは腫瘍細胞である中皮腫での至適濃度に時間的な差が生じるためであろうと推察できた。日本では新たな石綿の利用が全面的に禁止された。しかし、職業性曝露者や石綿関連工場周辺住民、石綿製品利用者、石綿除去作業者の健康問題が今後問題となる。中皮腫患者数は増加傾向を示しているが、明確な早期中皮腫の診断法や標準となる治療法は確立されていないのが現状であり、新たな中皮腫の診断法および治療法の開発が急務である。本研究では、その1つの方法として5-aminolevulinic acid(ALA)の腫痩集積性を用いたポルフィリンのスクリーニングと光線診断法(photodynamic diagnosis ; PDD)が革新的な診断法となる可能性に着目しており、挑戦的萌芽研究(初期中皮腫に対する革新的な診断法および治療法の開発平成20-21年度)によってPDDの有効性を明らかにすることができた。本研究では挑戦的萌芽研究において得られたPDD技術の向上に加え、光線力学治療法(photodynamic therapy ; PDT)での検討すべき項目を精査し、さらに発展させるために中皮腫診断法及び治療法を確立することを研究の目的とした。動物実験の結果から、腫瘍周辺のポルフィリンを分離定量したところ、中皮腫の主要部位においてProtoporphyrinIX濃度が高値となり、投与されたALAが腫瘍組織ミトコンドリア内で代謝され、産生したものであると考えられた。また、ポルフィリンクリアランスについて挑戦的萌芽研究での実験から得られた結果と同様に中皮腫発症していない生体ではALAとして排泄される一方、中皮腫発症した生体では各種のポルフィリンに代謝されたため、排泄のパターンに変化が認められた。PDDでの蛍光はProtoporphyrinIXであることが確認できた。しかし、ProtoporphyrinIXでは励起による活性酸素の発生が困難であることが示唆された。

今後、PDTによる治療法を研究する上でPDT用承認薬との併用療法などを検討する必要があった。我が国では、新たな石綿の利用が全面禁止された。今後は、職業性曝露者や石綿関連工場周辺住民の他、石綿製品利用者や石綿除去作業者の健康問題が重要視されてきている。このような状況において中皮腫患者数が年々増加しているにもかかわらず、明確な早期中皮腫の診断法や標準となる治療法は確立されていないのが現状であり、新たな中皮腫の診断法および治療法の開発が急務である。我々は、5-aminolevulinic acid(ALA)の腫瘍集積性を用いたポルフィリンのスクリーニングと光線診断法(photodynamic diagnosis;PDD)に注目し、挑戦的萌芽研究(初期中皮腫に対する革新的な診断法および治療法の開発平成20-21年度)によってPPDの有効性を明らかにしており、本研究では挑戦的萌芽研究において得られたPDD技術の向上に加え、光線力学治療法(photodynamic therapy;PDT)での検討すべき項目を精査し、さらに発展させるために中皮腫診断法及び治療法の確立を目的に研究を遂行している。本年度は、ALAの投与量と中皮腫への集積までの至適時間、取り込み、代謝されたポルフィリンの蛍光強度に関する検討をおこなった。また、中皮腫発症とALA投与後の尿中および血液中ポルフィリンクリアランスを調べ、中皮腫治療に適正なALA投与量およびレザフィリンの併用投与について至適蛍光発色を含めて中皮腫細胞への集積性の検討に関する予備実験を実施した。ALA投与量では100mg/kgを1度、2時間後に200mg/kgを1度の2回投与を実施し、初回投与から6時間後におけるALAの腫瘍取り込み量が至適な投与:量・時間であると推定された。また、中皮腫組織からはALAの代謝物と推定されるコプロポルフィリンIおよびIII、プロトポルフィリンIX等が高濃度で検出された。一方、尿中に排出されたポルフィリンは中皮腫ラットとコントロールラットであきらな違いを見出すことができた。これらの結果については次年度の解析を予定している。レザフィリン併用投与では、中皮腫組織への取り込みを確認するに至らなかった。ALAとレザフィリンの取り込み時間の相違や投与量の検討が必要であった。これらについても次年度に検討する予定である。我が国では新たな石綿の利用が全面禁止されたが、今後は中皮腫患者数の増加が懸念される。しかし、明確な早期中皮腫の診断法や標準治療法は確立されておらず、中皮腫診断法および治療法の開発が急務である。我々は、5-aminolevulinic acid(ALA)の腫瘍集積性を応用し、ポルフィリン(Por)代謝物を用いたスクリーニング法と光線診断法(photodynamic diagnosis;PDD)の有効性を明らかにした(挑戦的萌芽研究;初期中皮腫に対する革新的な診断法および治療法の開発平成20-21年度)。本研究は中皮腫でのPDD技術を向上させ、光線力学治療法(photodynamic therapy;PDT)の検討項目を精査し発展させるため、ALA投与量と中皮腫集積の至適時間、取り込み、Por代謝物の蛍光強度、中皮腫発症とALA投与後の尿中および血液中Porクリアランス、ALAおよびレザフィリン(LS)併用投与についてラットによる動物実験を実施した。