hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マルチエージェント指向図形オントロジーに基づく図形処理システムの仕様記述・検証

図形の表現や操作のための手法は,個別かつ経験的に記述,開発されているため,それらの手法の間での特長の比較,表現の互換性の保証,操作の正当性の検証は容易ではない.本研究は,その問題を解決するために,図形オントロジーの構築と,図形処理操作の検証手法の確立を目指して,次のことを明らかにした.1.点,直線,長方形,円などの図形クラスや図形インスタンスをエージェントと見なして,それらの属性や,追加,移動,色変更,消去といった図形操作をマルチエージェント系自己認識論理(MAEL)によって記述する手法を構築した.その際,(1)図形属性をエージェントが持つ知識であると捉える,(2)エージェント間での知識交換関係として,図形間の概念関係をメタ知識により表現する,(3)図形に対する操作は,操作前後の図形間の関係として表現する.このとき,「全体に対する操作は部分にも適用される」という性質が成り立つ操作があることに注意し,部分クラスの図形に相当するエージェントに対して,操作に関する公理を与えることにより,図形操作を表現する,という手法を用いた.2.作図システムSync/Drawにおける図形操作の正当性の検証を行った.すなわち,図形表現,図形の意味表現がそれぞれ代数系と見なせることに着目し,まず,Sync/Drawにおける図形表現であるオブジェクトの再定義を行った.次に,(1)オブジェクトからMAELの論理式集合への関数(図形表現の意味関数),(2)オブジェクトの書換え規則(図形表現操作関数),(3)MAELの論理式集合の間の対応を示す関数(意味操作関数)を定義し,それらの間に可換性があることを示した.図形の表現や操作のための手法は,個別かつ経験的に記述,開発されているため,それらの手法の間での特長の比較,表現の互換性の保証,操作の正当性の検証は容易ではない.本研究は,その問題を解決するために,図形オントロジーの構築と,図形処理操作の検証手法の確立を目指して,次のことを明らかにした.1.点,直線,長方形,円などの図形クラスや図形インスタンスをエージェントと見なして,それらの属性や,追加,移動,色変更,消去といった図形操作をマルチエージェント系自己認識論理(MAEL)によって記述する手法を構築した.その際,(1)図形属性をエージェントが持つ知識であると捉える,(2)エージェント間での知識交換関係として,図形間の概念関係をメタ知識により表現する,(3)図形に対する操作は,操作前後の図形間の関係として表現する.このとき,「全体に対する操作は部分にも適用される」という性質が成り立つ操作があることに注意し,部分クラスの図形に相当するエージェントに対して,操作に関する公理を与えることにより,図形操作を表現する,という手法を用いた.2.作図システムSync/Drawにおける図形操作の正当性の検証を行った.すなわち,図形表現,図形の意味表現がそれぞれ代数系と見なせることに着目し,まず,Sync/Drawにおける図形表現であるオブジェクトの再定義を行った.次に,(1)オブジェクトからMAELの論理式集合への関数(図形表現の意味関数),(2)オブジェクトの書換え規則(図形表現操作関数),(3)MAELの論理式集合の間の対応を示す関数(意味操作関数)を定義し,それらの間に可換性があることを示した.図形の表現や操作のための手法は,個別かつ経験的に記述,開発されているため,それらの手法の間での特長の比較,表現の互換性の保証,操作の妥当性の検証は容易ではない.本研究は,その問題を解決するために,図形処理システムの仕様記述・検証手法の確立を日的とする.本年度は特に,図形オントロジーの構築を目指して,次のことを明らかにした.1.既存の各種の図形ソフトウェアを調査し,図形オントロジー構築に必要な図形クラス,図形属性,図形間の概念関係の整理・体系化を行った.特に,図形クラスとして,点,直線,長方形,円など14種類を扱った.また,それら静的な状態におけるオントロジーの構築に加え,図形操作の種類,各図形操作の特性など,図形操作を介した図形の動的変化についても整理・体系化を行った.特に,図形操作として,追加,移動,色変更,消去などを扱った.2.図形クラスおよび図形インスタンスをエージェントと見なして,それらの属性やそれらに対する操作をマルチエージェント系自己認識論理(MAEL),および,その拡張を用いて記述する手法を構築した.その際,次の手法を用いた.(1)図形属性をエージェントが持つ知識であると捉える.(2)エージェント間での知識交換関係として,図形間の概念関係をメタ知識により表現する.(3)図形に対する操作は,操作前後の図形間の関係として表現する.このとき,「全体に対する操作は部分にも適用される」という性質が成り立つ操作があることに注意し,部分クラスの図形に相当するエージェントに対して,操作に関する公理を与えることにより,図形操作を表現する.図形の表現や操作のための手法は,個別かつ経験的に記述,開発されているため,それらの手法の間での特長の比較,表現の互換性の保証,操作の正当性の検証は容易ではない.本研究は,その問題を解決するために,図形処理システムの仕様記述・検証手法の確立を目的とする.本年度は特に,図形オントロジーの構築と,図形処理操作の検証手法の確立を目指して,次のことを明らかにした.1.点,直線,長方形,円などの図形クラスや図形インスタンスをエージェントと見なして,それらの属性や,追加,移動,色変更,消去といった図形操作をマルチエージェント系自己認識論理(MAEL)によって記述する手法を構築した.その際,(1)図形属性をエージェントが持つ知識であると捉える,(2)エージェント間での知識交換関係として,図形間の概念関係をメタ知識により表現する,

(3)図形に対する操作は,操作前後の図形間の関係として表現する.このとき,「全体に対する操作は部分にも適用される」という性質が成り立つ操作があることに注意し,部分クラスの図形に相当するエージェントに対して,操作に関する公理を与えることにより,図形操作を表現する,という手法を用いた.2.作図システムSync/Drawにおける図形操作の正当性の検証を行った.すなわち,図形表現,図形の意味表現がそれぞれ代数系と見なせることに着目し,まず,Sync/Drawにおける図形表現であるオブジェクトの再定義を行った.次に,(1)オブジェクトからMAELの論理式集合への関数(図形表現の意味関数),(2)オブジェクトの書換え規則(図形表現操作関数),(3)MAELの論理式集合の間の対応を示す関数(意味操作関数)を定義し,それらの間に可換性があることを示した.
高速移動体塔載用の弾性ロータを有する高速回転フライホイールの安定化制御

本研究では電気自動車に搭載するジンバル構造を用いた弾性ロータを有する高速回転フライホイールの安定化制御を実現するための研究である.電気自動車に必ず生じる姿勢変動および振動的・衝撃的な強制変位を軽減し,地面に対してフライホイールの姿勢を一定に保つようにジンバルを制御する.電気自動車に搭載するフライホイールシステムは,フライホイールの姿勢変動および強制変位の影響によるジャイロモーメントが大きく変動する.また,高速回転中に基礎からの外乱が作用した場合の弾性ロータを有するフライホイールシステムの安定化制御が必要である.高速回転中に基礎からの外乱が作用した場合の弾性ロータを有するフライホイールシステムの安定化制御が必要である.危険速度を通過中に基礎からランダムな外乱を受ける時のシステムの動特性を同定して振動抑制する補償器の設計が必要である.本研究では今までANSYSの振動解析により弾性モードは定格回転速度以内に含むようなシステム回転部を設計し,制御用のモデルを設計した,設計したモデルを用いてシミュレーションを行い,必要な制御入力を計算した.振動解析結果と必要な制御入力を利用して実験装置の設計を行った.実験装置は加工中である.危険速度通過する際に磁気軸受システムのバイアス電流を切替えることにより、危険速度通過制御の新しい方法を提案した.シミュレーションにより提案した方法の有効性を検証した.今後、実験で提案した方法の有効性を考察する予定である.本研究では電気自動車に搭載するジンバル構造を用いた弾性ロータを有する高速回転フライホイールの安定化制御を実現するための研究である.電気自動車に必ず生じる姿勢変動および振動的・衝撃的な強制変位を軽減し,地面に対してフライホイールの姿勢を一定に保つようにジンバルを制御する.電気自動車に搭載するフライホイールシステムは,フライホイールの姿勢変動および強制変位の影響によるジャイロモーメントが大きく変動する.また,高速回転中に基礎からの外乱が作用した場合の弾性ロータを有するフライホイールシステムの安定化制御が必要である.高速回転中に基礎からの外乱が作用した場合の弾性ロータを有するフライホイールシステムの安定化制御が必要である.危険速度を通過中に基礎からランダムな外乱を受ける時のシステムの動特性を同定して振動抑制する補償器の設計が必要である.本研究では今までANSYSの振動解析により弾性モードは定格回転速度以内に含むようなシステム回転部を設計し,制御用のモデルを設計した,設計したモデルを用いてシミュレーションを行い,必要な制御入力を計算した.振動解析結果と必要な制御入力を利用して実験装置の設計を行った.実験装置は加工中である.危険速度通過する際に磁気軸受システムのバイアス電流を切替えることにより、危険速度通過制御の新しい方法を提案した.シミュレーションにより提案した方法の有効性を検証した.今後、実験で提案した方法の有効性を考察する予定である.
分子間強磁性的相互作用の発現および有機強磁性体の開発に関する研究

我々の研究グループは、完全に有機物よりなる強磁性体を開発し続けているが、本年度はさらに3種、計8種を見い出した。芳香族環とアゾメチンで結合したTEMPOラジカル誘導体で、強磁性的相互作用を有するものが見出されているが、これらの交流磁化率、磁化曲線の測定をヘリウム希釈冷凍機の温度領域で行なった。その結果、新たにp-メチルチオフェニル、p-ヨードフェニルのものが0.3Kで強磁性体転移を起こすことがわかった。スピン分極の理論により最近接ラジカル間の強磁性的相互作用を合理的に説明できることがわかった。さらに、強磁性発現のメカニズムを明らかにすべく、0.25Kで強磁性転移をおこすTEMPONオキシムについて、この完全重水素化化合物を合成した。磁気測定によればその強磁性的相互作用は軽水素体に比べて小さくなった。また、フラーレン(C60)分子にTEMPOラジカル部位を持たせたスピンラベル試薬を開発した。別のアプローチとして、スピン源として遷移金属イオンを用い芳香族環としてピリミジンで架橋配位させ、d軌道上のスピンを平行にすることを試みた。ピリミジンを架橋配位子とする硝酸銅(II)錯体については強磁性的相互作用が見られ、X線結晶構造解析により明らかにされた一次元構造にもとづいてモデルにフィットさせ、交換パラメーターが約0.9Kと求められた。この系もスピン分極理論により強磁的相互作用の発現を説明した。結晶溶媒の有無により、常磁性的であったり、反強磁性的であったりする点にも興味がもたれる。なお、本科学研究費補助金は、合成のための試薬、溶媒、ガラス器具等の購入に有効に利用された。
ナンセンスコドン介在型mRNA分解の新たな生理的意義

蛋白質コード領域内にナンセンスコドンが存在する場合、細胞はそのようなナンセンスコドンをもつ異常なmRNAを選択的に分解し排除するナンセンスコドン介在型mRNA分解(nonsense-mediated mRNA decay; NMD)を備えている。NMDにおいて、長らく、スプライシングと共役してmRNA上に付加されるEJCが必須と考えられてきた。しかしながら近年EJCに依存しないNMDの存在が明らかにされた。レトロウイルスに代表されるRNAウイルスは、イントロン配列をゲノム上にもたないことが知られている。この「EJC非依存型NMD」はイントロンを持たないウイルスゲノムRNAを排除するために存在するという仮説を立て解析を行った。イントロンをもたないβグロビン遺伝子では、イントロンをもつβグロビン遺伝子と比較して、ナンセンスコドンがもたらすこれらmRNA分解の程度は弱いものであった。意外なことに、ナンセンスコドンの有無に関わらず、イントロンをもたないβグロビン遺伝子より産生されたmRNAは、イントロンをもつβグロビン遺伝子より産生されたmRNAと比較して、急速に分解された。さらに、この分解過程はmRNA分解の律速段階であるpoly(A)短縮化過程を促進することによって引き起こされることを、poly(A)短縮化酵素のドミナントネガティブ変異体を用いた解析、および高解像度Nothern法をもちいたpoly(A)鎖長解析により明らかにした。イントロンをもたないウイルスゲノムRNAを選択的かつ速やかに排除する防御機構は、ウイルスゲノムRNAが内在性にもつナンセンスコドンではなく、イントロンをもたないという構造に起因することが示唆された。遺伝子発現は、ゲノムDNAが鋳型となりRNAへと転写されることから始まる。哺乳動物細胞では、大部分の遺伝子はイントロンをもつため、まず未成熟pre-mRNAとなる。イントロン部分はスプライシングにより除去され、成熟mRNAとなる。しかしながら、遺伝子組み換えや間違ったスプライシングにより正常な終止コドンより上流に新たに終止コドンが出現する場合がある。これらナンセンスコドンにより、原理的にはC末端が欠失したタンパク質が発現し、細胞に対し毒性を発揮する可能性をはらんでいる。そこで成熟mRNAは、まずその蛋白質コード領域内においてナンセンスコドンの有無がチェックされる。ナンセンスコドンが見出されると、「ナンセンスコドン介在型mRNA分解(nonsense-mediated mRNA decay;以下NMDと略す)」が働き、そのmRNAは速やかに分解される。ナンセンスコドンは終止コドンに他ならない。細胞においては、mRNA上における翻訳反応によってのみ特定の読み枠上の終止コドンを検出可能であることから、翻訳反応がNMDに必須である。しかしながら、ナンセンスコドンの検出によりmRNAを速やかに分解する分子機構については不明な点が多く残されている。本研究では、NMDにおいてナンセンスコドンの識別からmRNA分解へと至る分子機構の解明を目的としてナンセンス変異をもつmRNAの動態の解析を行い、1)NMDにおける急速なmRNA分解は通常のmRNAと対象的にpoly((A)鎖の短縮化に依存せずデッキャッピング依存性に引き起こされること、2)翻訳終結因子eRF3とデッキャッピング触媒酵素との直接の相互作用を介して、ナンセンスコドンの認識後、直接デッキャッピングに至る経路が存在すること明らかにした。
競合する相互作用から生ずるプロトングラス相における量子二準位系の非線型効果

強誘電体RbH_2PO_4(RDP)と反強誘電体NH_4H_2PO_4(ADP)との混晶は異なる相互作用が競合している結晶であり、低温で電気双極子はどちらにも秩序配列できず任意の方向に凍結したグラス相が低温で出現する。我々はこのグラス相に極めて微小な励起準位((量子二準位系)が存在し電磁場を共鳴吸収すること及び非線型応答することを初めて示し、物理学会(1994年9月;3pY12)で報告した。非晶質系に一般的に見られ、その後いくつかの結晶でも見出された量子二準位系は局在した準位差が1 μKから1 mK程度の極めて微小な励起状態であり、フォノンが凍結する1K以下の低温で初めて明瞭に測定される。通常、非線形効果はかなり大きな印加電場で初めて観測されるが、量子二準位系では微小な電場においても低温で本質的に現れる。RDP-ADPプロトングラス系における量子二準位系のフォノン系に対する緩和時間は0.1Kで0.3 msec程度であり、温度低下につれて急速に増加するため非線形応答が大きくなることを初めて観測した。この結果は緩和時間が低温で増加し、電磁波を共鳴吸収して励起された準位系がフォノン系へ緩和するのが間に合わなくなり飽和する傾向となるためと解釈される。更に約20Kのグラス転移点近傍で非線型誘電率が百倍以上に発散的に増大することを観測したがこれは磁性体以外では初めての報告である。非線型応答の測定法としてBridge法を用いた。申請品の二相発振器で位相のそろった周波数f、3fを発振させ、fを試料に加えた。そして3fに対する応答を、3fを参照信号とする位相検波により求めた。微小な非線型成分を分離測定するため、基本周波数fに対する大きな線型応答を7行のレシオトランスを用いたBridgeで打ち消し、残りの信号の3f成分を求めた。
高時間分解能・高空間分解能衛星データ融合による圃場単位の水稲生育段階モニタリング

農業を中心とする食料安全保障は国際的な課題の一つである。インドネシアは世界第3位の米生産国であるが、気候条件や病害虫による被害が多く発生することから、継続的かつ圃場単位などの高い空間解像度での水稲の生育段階の分布状況把握が重要な課題の一つである。そこで、高分解能低頻度観測衛星と低分解能高頻度観測衛星の二つを組み合わせ、時系列高空間分解能衛星データを作成することを試みる。そこから得られる水稲生育段階の空間分布図から、水稲生育の変動を持続的かつ広範囲に把握し、将来的に、より高精度かつ持続的なモニタリングを行いやすくすることを目的とする。
光化学系1反応中心の分子構築と光受容機能の解析

1.前年度までに調製法を確立した反応中心色素蛋白複合体について、性質を検討した。P700あたりのクロロフィルは4050分子で大部分はクロロフィルaであった。鉄及び酸不安定型イオウはいずれもほぼ4原子であった。またビタミンK_1を1分子含むことが分かった。閃光分光法で光化学反応の活性を解析すると、P700の他に430nm附近を吸収極大とする別の吸収変化が観察された。P700の等吸収点444nmで測定するとその減スイの半減期はメチルビオ-ロ-ゲンの様な電子受容体のデン加で短くなる。差スペクトルはP430に似ていることから鉄イオウ中心FeSxの光還元に由来すると結論した。2.前々年度に、分子量9千程度のタンパクを反応中心色素蛋白複合体を構成しているサブユニットの一つとして単離し全アミノ酸配列を決定したが、この遺伝子(psaC)を好熱性ランソウ(Synechococcus vulcanus)のDNAからクロ-ニングし、塩基配列からアミノ酸配列を求めた。その結果、このタンパクの特性である9個のシスラインの位置をはじめとしてほとんどのアミノ酸配列が保持されていることが分かった。タバコ葉緑体DNAの遺伝子を100%としたとき、このランソウでは87.5%のホモロジ-があった。3.タバコ葉緑体DNAのpsaC遺伝子を大腸菌のDNAに組込み、発現させることが出来た。現在大型サブユニットの遺伝子であるpsaAとpsaBについて同様に大腸菌での発現を試みている。psaBについては抗体ブロット法で発現が確認された。これによりタンパクとしての分離が困難なAとBを別々に得て、それぞれに特異的な抗体を得ることを計画中である。
空間調整術としてのアート：ネオ・プレモダニズムの系譜学

1960年代以降、個々の芸術ジャンルの境界が動揺しモダニズムの媒体特定性が失効する過程の中で、自己の心身とその環境・周囲世界へ同時に働きかける「自己変革」のアートが突出してくる。その具体的な事例の調査・研究とともに、共通する思想的文脈として観察される古代(前近代)ないし非西洋の生命論的宇宙観/自然観について考察した。なかでも、(1)自己変革の作用が明示的に認められるダンスを軸に、老人・子ども等社会的に周辺化されてきた弱い主体の再評価、(2)コンセプチュアル・アート関連での「エネルギー・アート」という領域横断的カテゴリーの吟味によって、現代アートと古代思想との関連を再考する道筋が拓けた。平成24年度は「生の技術」として機能しうるネオ・プレ・モダニスト的芸術実践が空間経験にどのように作用しているのかについて、関連する事例を参照しながら考察するとともに、子ども/老人/病者といった近代の主体モデルから外される傾向にあったより周縁的/境界的な身体のあり方にアプローチするための方法を模索した。日本学術会議との共催で開かれた芸術学関連学会連合第7回シンポジウム(2012/6/16、仙台市博物館)に参加し、大震災を契機として文化・芸術活動と特定地域との関係を問い直すテーマ=「地・人・芸術:<芸術と地域>を問う」を考える機会を得た。また、「老いと舞踊」をテーマとする国際シンポジウム(2012/6/28-6/30、ベルリン)で招待講演を行い、内外の研究者や実践家との研究交流のなかで日本の芸能と欧米のポストモダンダンスをつなぐ周縁化された身体の有する可能性について議論を深化することができた。8月にはカッセルの国際現代アート展(ドクメンタ)やそのアーカイヴに赴き、都市や郊外の屋内外の空間を場とした現代アートの具体的な試みについて調査した。舞台や劇場という芸術舞踊に特化した場の外側に広がって日常生活の随所にまで拡大するポストモダンダンスとその後の展開、美術館やギャラリーを脱出した現代アートの一部の動向を平行して追跡し、それらの社会的意義を「主体の変容」ないし脱近代の系譜のなかに散見される「霊感論」復権という視点から捉える作業を継続して行った。学会誌に23年度の舞踊学会大会当番校企画の報告を掲載し、学会ニューズレターに舞踊の反生権力的な可能性について論じた単文を寄稿した他、ベルリンのシンポジウムで行った講演を現地での出版に向けて原稿にまとめた。平成25年度は、国内外で研究の途中経過を報告し、本研究課題の核心部分に接近するための道筋がより明らかになった。ポーランド、クラコフで開催された第19回国際美学会議で口頭発表を行い(2013/7/26)、近代の主体概念を相対化し、生存学的な古代の哲学/美学の伝統とも連なる「子どもの美学」を提唱した。特に身体論的観点からカウンター生政治の具体的方向を探る新たな視点が開かれた。栃木県立美術館での招待講演「マンハッタン、ダンス、掃除」(9/15)では、1960年代のポストモダンダンスの活動を中心に特定の場と交感するアート実践や「穢れ」論の文脈、芸能の古層との関わりからダンス発生の条件を考察した。研究ネットワークの構築という点では、領域横断的に「空間調整術」の問題にアプローチする研究会を立ち上げ、第一回のシンポジウムを開催(2014/3/21)、60年代以降の拡大ダンス、拡大アート状況を「musica mundana/気の宇宙論・身体論」という問題圏のなかで再考する可能性が開けた。さらに、2014年5月に予定している国際シンポジウム「老いと踊り」の準備を開始し、コンセプトの設計、参加者の選定、プログラムの考案を通して、2012年6月のベルリンでの国際シンポジウム参加を機に関連テーマとして追求している、社会的に周縁化された身体の意義を再考する機会を得た。海外調査としては、ポーランドでの学会の帰途ヴェネツィア・ビエンナーレを視察し、ネオ・プレモダニズムの重要なソースとなったユング、シュタイナー等の展示、シュタイナー室でのパフォーマンス、その他のサイトでのコンセプチュアル・アート展の再現等々、得るところ大であった。またアナ・ハルプリンのタマルパ研究所関連のワークショップ(10/19-10/20)に参加し、「場の浄化」に関わるそのプラネタリー・ダンスの調査を行った。平成23年度は前年度までのふたつの科学研究費補助金による研究(「行」としてのアートの可能性と再生産的労働の美学、「生活場所(ビオトープ)」の美学)をより発展的に深化させ、次年度以降の本研究の基盤を固めることを目指した。とりわけポストモダンダンスのなかの「ネオ・プレモダン」的傾向を先導し代表する存在であるAnna Halprin、および、彼女の系譜を引き継ぎ、舞踊が身体感受性の開発を軸として「生の技術」へと展開するsomaticsの実例を中心に、北カリフォルニア(サンフランシスコ、ケントフィールド、シーランチ)での現地調査やワークショップへの参加型調査を実施し、文献資料や映像資料の分析的研究によっては得ることのできない知見を与えられたことは、本研究にとって決定的に重要なものであった。舞踊学会大会を期に同ワークショップの主宰者Jamie McHughを日本に招聘し、彩の国さいたま芸術劇場や埼玉大学他での特別講演・ワークショップ・シンポジウムを企画実施する過程で、ポストモダンダンスやダンス・セラピーの主要な研究者の多くと研究ネットワークを更新し拡大することができた。

身体と環境世界を連続体としてとらえる視点に関しても、コミュニティ・ダンスから始って地球規模での「場の浄化」を試みるHalprinらによる現在進行形のプロジェクト(Planetary Dance)や、身体と自然の相互作用を重視するeco somaticsの思想を通して考察を行った。美学会例会でのHalprinについての研究発表、ポストモダンダンスの歴史研究についての著述、「掃除」の身体/空間調整術の観点から現代アートを解釈した論考等によって、研究成果の一部を公にすることができた。平成26年度は、国際シンポジウムの企画開催、関連する講演会の開催や研究会への登壇、これまでの研究成果をまとめる論考の執筆、研究ネットワークを確立に資する編著の刊行、研究方向の再調整といった点で有意義な進展があった。具体的には、平成25年度後半から準備を進めていた国際シンポジウム「老いと踊り」(2014/5/23-5/24)を東京ドイツ文化センターで開催し、内外の研究者や舞踊家・芸術家の講演やレクチャー・パフォーマンス、対談・鼎談によって、現代社会、とくに舞台芸術のなかで周縁化されてきた規格外の身体の有する可能性を再考するとともに、内外の研究者との問題の共有や深化を図る機会を得た(これをもとにした著作の刊行のための検討を現在すすめている)。また、ポストモダンダンス研究の第一人者であるRamsay Burt氏の講演会を開催し(2014/5/30)、1960年代の実験的な舞踊実践、すなわち(ポストモダンでありかつネオ・プレモダンでもある)「拡大ダンス」状況のなかでも、特に脱社会化/対抗文化的作用を果たした事例についての理解を深めることができた。近代の主体概念の限定性を明らかにするものとして、前年度に国際美学会で口頭発表した「子どもの美学」のテーマを同様の文脈で継続した。さらに、京都造形芸術大学との共同プロジェクトの公開研究会において「老いとダンスとアストロエステ:旅立ちの日のための<音楽>」という題目で講演し(2015/1/24)、生存学ないし死生学的観点を踏まえ、「気(微細エネルギー」の概念とそれに基づく身体論の枠組を従来以上に前景化して考察する試みを開始した。前年度末に行った講演会の成果に自らの「空間調整術」関連の研究の全容を概観した論考を加えて、埼玉大学リベラル・アーツ叢書6『musica mundana:気の宇宙論・身体論』を刊行した(2015/3/25)。平成27年度は本研究の最終年度として、過去4年間に未遂行であった部分を補い、研究成果の公表/公刊に向けてまとめと整理の段階に入るよう努めた。特に夏期休暇を利用してイギリス、フランスの美術館や研究施設を廻り、本研究テーマを現代美術の動向とリンクさせる上での重要な事例(Agnes Martinの回顧展、Richard Longの場所特定的展示、Mona Hatoumの特別企画展等々)の調査に益するところが大きかった。平成26年度末に立ち上げた研究会の公開シンポジウム(「musica mundana/気の宇宙論・身体論」)後の新たな展開として、20世紀初頭以来の美術のなかで「音」「響き」「エネルギー」を重要な構成要素とする事例の研究(Douglas Kahn, Earth Sound Earth Signal, 2013)や「音の環境学」(大橋力)といったアプローチを参照しつつ、本研究のテーマ「空間調整術としてのアート」を「エネルギー・アート」やサウンド・スケープ、さらに広く環境芸術と心身変容技法(鎌田東二)の問題とも絡めて論ずる方向が明らかとなった。
日韓の問題解決型行動におけるソーシャル・キャピタル転換メカニズムの比較研究

本研究は、日本と韓国の住民投票運動(新潟県巻町等においては原発建設問題、全羅北道扶安郡では放射性廃棄物処理場建設問題を争点)を対象とし、(1)両国の問題解決行動における問題解決プロセス、(2)それに影響を与えた地域社会のソーシャル・キャピタルを剔出し、(3)さらに問題解決過程において乃至その結果として現出しつつある、結束型のソーシャル・キャピタルから橋渡し型ソーシャル・キャピタルへの転換メカニズムを担い手のジェンダー・階層・世代に着目しつつ明らかにするとともに両国における市民社会モデルを展望した。本研究は、日本と韓国の住民投票運動(新潟県巻町等の原発建設等に係る住民投票運動等)と全羅北道扶安郡の放射性廃棄物処理場建設に係る住民投票運動)を対象とし、(1)両国の問題解決行動における問題解決プロセス、(2)それに影響を与えた地域社会のソーシャル・キャピタルを剔出し、(3)さらに問題解決過程において乃至その結果として現出しつつある、結束型のソーシャル・キャピタルbonding social capitalから橋渡し型ソーシャル・キャピタルbridgingsocial capitalへの転換メカニズムを担い手のジェンダー・階層・世代に着目しつつ明らかにし、両国における市民社会の今後のモデルを展望するとともに、その実現可能性を探ることを目的とする。1.本調査研究の対象である全羅北道扶安郡放射性廃棄物処理場建設に係る住民投票運動を支援した、中央政府の政策に強い影響力を発揮してきた有力市民団体の環境連合、緑色連合、参与連帯、文化連帯等のリーダーに対して、当該問題への解決過程に対してそれぞれの運動体が行った支援内容とその効果、ならびに運動結果に対する評価、当該運動がもつ地域社会構造に対する影響等についてインタビューを行い、問題解決過程における各運動団体の役割と位置づけを明らかにした(2006年9月6-9日ソウル)。また、これらの運動体が市民運動全体のなかで占める位置を画定するために、韓国の市民運動の現状と課題(全国レベル及び地域レベルの現状)についてのワークショップに参加し、補足調査を行った(2007年1月29-31日名古屋)。2.扶安郡での運動で主要な役割を果たした自営業者(農民・漁民・一部商工自営業者)、郡議会議員等の地元住民リーダーに対して、問題解決過程への参加内容(活動内容)とその評価、及び活動参加が彼ら・彼女らの生活に対してもった意味、その後の活動内容と生活変化などについて聴き取り調査を行い(2007年2月20-26日全羅北道扶安郡)、問題解決への自発的・主体的な参加が彼ら・彼女らの生活行動・生活価値におよぼす意味を検討した。3.日本側事例に関しては前年度に行った巻町の住民投票運動を遂行したリーダー・サブリーダー層に対して行った聴き取り調査結果の分析を行い、特に住民投票後に重点を絞って、住民投票運動が彼ら・彼女らの生活に対してもつ「効果」について検討を行った。今年度は、扶安郡レベルでの住民投票運動グループのリーダー層への聴き取り調査を継続するとともに、邑・面(さらには里)単位の地域レベルでの活動層への聴き取り調査を行い、今回の運動が地域社会のsocial capitalのどのような変容を促したのかを検討した。運動が成功した要因として、その初期段階さらに展開過程においても宗教指導者、農民会、全教祖、環境運動連合のセマングム干拓事業反対運動での社会的ネットワークが運動基盤として有効性をもったことは間違いないが、今年度の調査で明らかになりつつあるのは、郡レベルでの活動を支えためが、邑・面レベルでのそれであったということである。地域によって状況は異なり、既存の秩序構造との協調・妥協・折り合い・対立関係の中で、各面単位の対策委員会活動が繰り広げられ、それが郡全体の反対運動の強化・拡大を裏づけていくとことが明らかになりつつある。そして、それとともに、この展開・拡大過程で女性たちの社会的ネットワークの活性化・拡大が運動の成功に大きな意味を持ったこと、それ以前は表舞台に出ることはなかった「声なき声」である女性たちの、面レベルでの地道な情宣活動、さらに全体集会での積極的なパフォーマンス(剃髪等)は対内的にも対外的にも運動を展開する上で大きな役割を担ったこともあらためて確認できた。ただし、問題解決過程において乃至その結果として現出しつつある、社会諸関係及び政治文化の変容メカニズムについては、より一層の丹念な邑・面単位の各種リーダー層、サブリーダー層への聴き取り調査が必要である。それによって面・邑単位の日常的社会関係に対して、今回の経験が何を産み出し、何を産み出し得ないのか。特に今回触れられなかった氏族会との関係なども踏まえて調査を継続しなければならない。本年度の調査研究は、韓国と日本の問題解決プロセスを通じて現出しつつある社会諸関係及び政治文化の変容メカニズムを、特に韓国側に焦点を絞って、今までの日本に関する検討で明らかになった「新しい政治文化」型と「地方」の「文法」を規定する「(新しい政治文化と伝統的諸関係)折り合い型文化」の並行存立・共存関係と比較検討しながら、明らかにすることを目的とした。本年度は特に、地域社会のもつ諸特性を昨明らかにすることに焦点を据えた。

まず、過去2年間にわたる調査結果を再度詳細に検討し、以下の点を明らかにした。1.今回の扶安郡における放射性廃棄物処理場建設という問題を解決するプロセスにおいて、全国レベルの市民運動団体が果たした役割は極めて重要であるが、それ以上に着目すべきは韓国において弱いと考えられていた地域社会の側のイニシアティブの強さであった。2.したがって、扶安郡において、それがなぜ可能となったのかを探るためには、このイニシアティブを生み出している地域社会の特性、特に社会的諸関係の特質、またその基盤となっている「生活文法」を詳細に把握することが必要である。3.そこで、同地域を包括的に把握しているであろうと思われる、放射性廃棄物処理場建設推進派のリーダー(元郡守、郡議会前副議長等)、現郡庁リーダー(現郡守、郡議会副議長)、郡担当者(郡守秘書室長、住民部局担当者、郡議会事務局)等へのインタビューを行い、以下の点が明らかとなった。(1)地域社会における既存の社会関係(伝統的諸関係)が一定程度以上の規定性をもつこと(2)しかし、それは面単位で相当の偏差をもつことこれらを踏まえて、2009年度に繰り越した邑・面単位の各種リーダー層(群議会議員、セマウル運動指導者)等への詳細な聴き取り調査を行うとともに、韓国地域社会の歴史・現状に詳しい専門家(韓国農漁村社会研究所長)の意見を聴取し、扶安郡における既存の社会関係(伝統的諸関係)の規定性を再確認するとともに、他地域と異なる点として(同郡においても面単位で異なるが)形成過程における農民会等の農民運動の影響力の強さも明らかとなった。歴史的に既存の秩序構造と社会運動との協調・妥協・折り合い・対立関係の中でソーシャルキャピタルが形成されてきたことが扶安郡の事例における地域社会の側のイニシアティブを特徴づけている。今後は、この関係形成過程におけるその葛藤等の関係の内実を確認していく必要がある。昨年度の面・邑単位のリーダー層等への聴き取り調査によって明らかになったのは、今回の扶安郡における放射性廃棄物処理場建設という問題を解決するプロセスで着目すべきは韓国において弱いと考えられていた地域社会の側のイニシアティブの強さであった。本年度は昨年度に引き続いて邑・面単位の各種リーダー層、特に(複数の)面単位で選出されている群議会議員に詳細な聴き取り調査を行うことによって、このイニシアティブを生み出しているのが、市民的諸関係(橋渡し型ソーシャル・キャピタルbridging social capital)と共同体的諸関係(結束型のソーシャル・キャピタルbonding social capital)の協調・妥協・折り合い・対立関係であること、このイニシアティブは、後者の伝統的諸関係-従来は重視されてこなかった既存の秩序構造を支えてきた日常的社会関係-によって一定程度、規定されていることを明確にすることができた。また、さらに、この規定性は地区単位(面・邑単位)で偏差を持つこと、そしてその偏差はそれぞれの地区における階層構成、またその階層を基盤にした諸アクター間の布置連関よって異なることも明らかにした。
高速水噴流を用いた硬岩用高速表面掘削システムの開発

本研究は,高速水噴流による岩石穿孔に伴う連続チッピングの掘削工学への応用を主題とし,掘削ンステムの設計に必要な理論の構築と基礎資料の提供を目的としている。平成11年度の主な研究成果はつぎのようである。まず,穿孔プロセス解析法(3乗法)の理論を構築し,岩石とセラミックスについて金属と同様な壊食の3乗則が成立すること,穿孔の難易度が入射圧力と材料の壊食強度に依存すること,壊食強度は3乗法により孔底入射圧力とともに高精度に評価できることなどを明らかにした。つぎに,新たに固定深さチッピング実験を行い,穿孔中チッピングが一種の疲労破壊であることを明らかにするとともに,チッピングポテンシャルPCを定義し,掘削システムの最小吐出圧力条件:PC≧18を明らかにした。つぎに,新たに正方格子配列多点穿孔実験を行い,多点同時穿孔の最適穿孔間隔と掘削能係数を具体的に示した。またwC3乗法反復モデルによる掘削体積比エネルギー予測法を構築するとともに,掘削体積比エネルギーがチッピングの反復回数の二乗に大略反比例することを明らかにした。さらに,連続チッピングの掘削能係数が通常水噴流と研磨材添加水噴流による送り切削より大きいこと,送り切削の掘削効率の最大化はノズルの送り速度を大きくすることによって達成されることなどを明らかにした。つぎに,直交3方向からの垂直衝突穿孔実験と2軸圧縮穿孔実験によ本研究は,高速水噴流による岩石穿孔に伴う連続チッピングの掘削工学への応用を主題とし,掘削ンステムの設計に必要な理論の構築と基礎資料の提供を目的としている。つぎに,直交3方向からの垂直衝突穿孔実験と2軸圧縮穿孔実験によ本研究は水ジェットを用いる岩盤穿孔の途中で繰り返し発生する貝殻状引張破壊を利用し、岩盤表面を浅く、広く、効率的に掘削する技術の開発を目的とする。従来の「送り切削」のように深く切削することは目指さず、「はつり」のように表面を浅く素早く掘削する方式を研究対象としている。平成10年度は、実用機の設計に必要な基礎データを収集するために、岩石ブロック2軸載荷装置を含む大型穿孔実験システムを構築し、花崗岩、砂岩、安山岩、および大理石を用いて、封圧下の連続穿孔実験(最大吐出圧力100MPa)を系統的に実施した。これにより、穿孔プロセスと貝殻状破壊に対する岩目と地圧の効果を明らかにした。また、水ジェットの噴射条件(吐出圧力、ノズル径、スタンドオフディスタンス、衝突時間など)と岩盤破壊規模の関係を明らかにした。また、破壊力学的解析を踏まえて、岩石の壊食強度を用いる破壊深度および破壊体積の算定式、並びに掘削体積比エネルギー係数を用いる掘削エネルギー算定式を構築した。さらに、水ジェットの速度動果を解析して、吐出圧力250MPaで実用的な硬岩掘削が可能になると結論した。この解析によると、圧縮強度200MPaの花崗岩に対して、直径0.6mmのノズルを用いる場合、衝突時間10秒の1回の穿孔で一辺13cmの立方体に相当する破壊体積が得られる見込みである。これら掘削システムの設計に必要な基本データと各種の算定式は早期に学会誌に論文報告する予定である。本研究は,高速水噴流による岩石穿孔に伴う連続チッピングの掘削工学への応用を主題とし,掘削システムの設計に必要な理論の構築と基礎資料の提供を目的としている。

またwC3乗法反復モデルによる掘削体積比エネルギー予測法を構築するとともに,掘削体積比エネルギーがチッピングの反復回数の二乗に大略反比例することを明らかにした。さらに,連続チッピングの掘削能係数が通常水噴流と研磨材添加水噴流による送り切削より大きいこと,送り切削の掘削効率の最大化はノズルの送り速度を大きくすることによって達成されることなどを明らかにした。つぎに,直交3方向からの垂直衝突穿孔実験と2軸圧縮穿孔実験により結晶質岩石の壊食強度が堆積岩と同様に等方的であること,地圧下の掘削体積が無負荷状態のそれより顕著に大きいことなどを見出すとともに,次元解析から壊食強度評価式を誘導して,地圧下の壊食強度の異方性を明らかにした。なお,これら掘削システムの設計に必要な理論と基礎資料は学会誌に論文投稿中である。
電極酸化を鍵反応とするα-アミノ酸の非活性メチレンの活性化と医薬品合成への応用

L-リジン、L-プロリン等の入手容易な光学活性アミノ酸の非活性メチレンを活性化して水酸基等の官能基を立体選択的に導入し、医薬品等に役立つ生体活性分子を合成するのが本研究の目的である。平成17年度は、カルボキシル基、2つのアミノ基を保護したL-リジン誘導体を先ず電極酸化によってα',β'-不飽和L-ピペコリン酸エステルに変換し、これを鍵中間体としてそのピペリジン環のβ'位等への立体選択的水酸基導入を検討した。得られた成果は以下の通りである。1)N-保護α-置換ピペリジンを電極酸化によりN-保護α',β'-不飽和-α-置換ピペリジン(A)に変換し、酢酸溶媒中でAを直接電極酸化することによってα',β'位をジアセトキシ化、次いでα'位アセトキシ基を還元除去してN-保護β'-アセトキシ-α-置換ピペリジン(B)を得た。Bはβ'位アセトキシ基とα-置換基との関係においてcis/transの混合物であり主生成物はtrans体であった。一方、Aを臭素イオンの存在下に間接電極酸化し、その酸化生成物のα'位置換基を還元除去するとN-保護β'-ヒドロキシ-α-置換ピペリジン(C)を得た。Cの立体化学はほとんどcis体であることがわかった。2)α',β'-不飽和L-ピペコリン酸エステルにこの間接電極酸化を適用してβ'-cisヒドロキシ-L-ピペコリン酸エステルを選択的に得ることに成功した。3)α',β'-不飽和L-ピペコリン酸エステルを2段階でγ-アセトキシ-α',β'-不飽和-L-ピペコリン酸エステル(D)に変換し、Dを酢酸中で直接電化酸化することにより得られる生成物のα'位置換基を還元除去すると、γ-アセトキシ-β'-不飽和-L-ピペコリン酸エステルが立体選択的に得られた。これらの成果はL-リジンのγ,δ位非活性メチレン基を活性化、これらの位置に水酸基を立体選択的に導入できたことを示すものである。
古代寺院造営技術の伝播過程

まず古代寺院についての情報を報告書の記載を集成することからはじめ、近畿地方の寺院を中心に調査歴・遺構・遺物とりわけ瓦を概観できるようにした。そのうえで、畿内に比較的近い地域を取り上げ、伝播過程を検討した。具体的には、丹波・丹後・但馬などの近畿地方北部と播磨・近江などの寺院が中心である。考察の中心としたのは瓦の文様と製作技術であるが、とくに工人の移動のレベルで理解できるように、細部にわたる観察をこころがけた。その結果、単弁蓮華文軒丸瓦の分布や法隆寺式軒平瓦の分布に特徴が認められ、官衙との関わりが深い寺院に畿内からの伝播の第1波がみられる現象を見いだすことができた。また、伝播の過程では交通路との関わりがあることも考えられ、近江では独自色を持つ瓦が用いられた寺院は東山道から離れて立地し、畿内色の瓦が用いられた寺院が東山道沿いに展開する様子が認められた。一般に、近畿地方では、古代寺院の数も多い一方で、近接した寺院でも寺院の伽藍配置や建物の構造、所用瓦の文様などに違いがみられる場合があり、明確な地域性を形成することの方が稀である。今回の検討では、その違いの原因として寺院の性格の差が反映されていると考えたが、大和の大寺院から技術がストレートに持ち込まれる寺院の性格が重要であることを強調しておきたい。次に、近畿地方の外にも検討を及ぼし、一国あたりの寺院の数が多い地域である讃岐を取り上げた。ここでも、複数の技術の波が相互に影響を及ぼしながら伝播し、定着していく様子がうかがえた。こうした事例をケーススタディーとしてまとめる作業を最後におこなっている。
bFGFとHGFの動脈硬化に関する作用と神経保護作用及び循環器疾患発症との関連

本研究では、1996年から循環器疾患コホート調査を実施しているE県A市の地域集団(男女計4,475人:30歳以上)を対象に2004年末まで追跡調査を実施し、30,885人年の追跡を完了した。循環器疾患の発症については、WHO/MONICAの診断基準に即して脳卒中96例、急性心筋梗塞12例の発症を認めた。また、脳卒中の病型の内訳は、脳梗塞74例、脳出血15例、くも膜下出血7例であった。これらの者について、ベースライン時に同意を得て保存した凍結血清を用いて、循環器疾患(脳卒中+心筋梗塞)case例に対して、性・年齢をマッチさせたcontrol群を1:3の割合で抽出し、nested-case control studyの手法を用いて重回帰分析によるリスク解析を行った。その結果、case群とcontrol群との比較において、喫煙状況のみを調整した解析では、bFGF値はcase群の8.96±0.93pg/mL(mean±SE、以下同じ)に対しcontrol群では10.28pg/mLとcase群で低い傾向を示した。また、HGFについては、case群では0.35±0.02ng/mLとcontrol群の0.39±0.01ng/mLに比べて有意に低い値であった。HGFに関しては、さらに高血圧、高脂血症、耐糖能異常、肥満を調整しても同様にcase群で有意に低い値を示した。昨年度までの解析により、bFGF及びHGFはメタボリックシンドロームに関する因子との有意な関連を明らかにしていたが、本年度、新たに循環器疾患発症との関連についても同様の結果を示し、これらの神経成長因子は循環器疾患の新たな危険因子として有用であると考えられた。本年度は4カ年計画の初年度のため、主として、本研究を行うに当たっての計測系の基礎的検討及びコホート解析を可能とするために、追跡集団の循環器疾患(脳卒中・心筋梗塞)の発症調査及び追跡打ち切り者(死亡・転出)の確定を行った。その結果、bFGF及びHGFともに、特にbFGFは特異性の高い抗体であることが明らかとなり、健常者における凍結血清を用いた測定が十分に可能であることを確認した。また血清の凍結保存及び同意書の揃っている追跡集団5,400人について、調査を行い、156名の生存転出による打ち切り例、344名の死亡を確認し、コホート解析のための基本データベースの作成を行った。さらに、これまで同様に継続してpopulation-basedに循環器疾患発症調査を実施し、1994年1月1日2002年12月31日の間の発症として、脳卒中1,188名、心筋梗塞274名の登録を完了し、上記基本データベースとマッチングを行っている最中である。計測については、本研究計画通り、頸動脈超音波検査を過去に実施している者を中心に凍結血清の測定を開始し、頸動脈超音波検査による動脈硬化度とHGF及びbFGFとの関連が認められ、また、脳卒中既往歴(+)の者では、HGFは高値を、一方でbFGFは低値を示しており、研究仮説を指示する結果が得られている。平成16年度以降、本格的に凍結血清の測定を開始すると同時に、継続して追跡調査を実施し、最終年度で10年間追跡による結果を得る予定である。尚、本コホート集団の追跡調査及び解析については、疫学研究倫理指針に基づく倫理審査の承認を得ている。本年度は4カ年計画の2年目にあたり、循環器疾患追跡調査とそのデータベースを用いた中間解析を主たる目標として研究を実施した。E県A市において1997-1998年の間にベースライン調査を実施し、その後、追跡調査を実施している地域集団(男女計4,434人:4079歳)を本研究の母集団に用い、転出及び死亡状況の把握を行い

2002年12月31日までの追跡情報を集約した結果、計21,218人年のデータセットの作成が完了した。またWHO/MONICAの診断基準に即して94例(71±7歳)の循環器疾患発症を把握した(脳梗塞71例、脳出血及びくも膜下出血14例、心筋梗塞9例)。これらの循環器疾患発症者のうち脳卒中例をcase群として、性・年齢をマッチさせたcontro1群を同一コホート内から1:2の割合で抽出し、凍結血清を用いてbFGF及びHGFの測定を実施した。これまでに測定の完了した者の内、controlに相当する159例(男性93例,女性66例:平均61.1±12.8歳)を用いて既知の循環器疾患危険因子との関連について共分散分析により性・年齢・喫煙状況を調整して解析を行った。その結果、bFGFは血圧の増加(4category)に伴い有意な減少を認め、HGFは肥満と正の相関を認めた。また、循環器疾患危険因子(高血圧・高脂血症・耐糖能異常・肥満)の集積に伴いHGFは著明な増加を示し、昨年度解析を行った頸動脈超音波検査による動脈硬化度との関連と矛盾しない結果を得られた。今後、これらの成長因子の神経保護作用及び虚血耐性の作用について、短期的効果及び長期的効果を検証するために、さらに2年間追跡調査を実施し、初期(1996年ベースライン)の対象者も含め10年間の追跡調査の結果として解析を行う予定である。本年度は4カ年計画の3年目にあたり、E県A市における循環器疾患コホート集団(1996年から追跡開始)の追跡を継続して実施し、予定通り2004年12月31日までの脳卒中及び心筋梗塞の発症調査を完了した。これらの追跡調査の結果、1997年1998年の間にベースライン調査を実施した追跡集団(男女計4,434人:30歳以上)のうちから、WHO/MONICAの診断基準に即して脳卒中87例(71.3±7.8歳)の発症を把握した(脳梗塞68例、脳出血12例、くも膜下出血7例)。また消息情報を合わせて計30,671人年のデータセットの作成が完了した。完成したデータセットを用い、case群として脳卒中発症例を、control群には性・年齢をマッチさせた者を同一コホート内から1:2の割合で抽出し、凍結血清を用いてbFGF及びHGFの測定を実施した。これまでに測定及びデータ登録の両方が完了した者の内183例(男性105例,女性78例:平均61.1±12.8歳)を用いて既知の循環器疾患危険因子との関連について共分散分析により性・年齢・喫煙状況(3category: non-smoker, past, current)を調整して解析を行った。その結果、bFGFは血圧の増加(4category)に伴い有意な減少を認め、HGFは血清総コレステロール(4category)及び肥満と正の相関を認めた。また、循環器疾患危険因子(高血圧・高脂血症・耐糖能異常・肥満)の集積に伴いHGFは著明な増加を示した。これらの成長因子の神経保護作用及び虚血耐性の作用について、短期的効果及び長期的効果を検証するために、さらに1年間追跡調査を実施し、初期(1996年ベースライン)の対象者も含め10年間の追跡調査の結果として解析を行う予定である。近年の基礎医学における脳虚血とその保護に関する研究から、1990年代に入り神経細胞が虚血ストレスに対して適応現象を示すこと(虚血耐性現象)、及び虚血侵襲に対して神経細胞新生が亢進すること(神経細胞新生の亢進)が明らかとなってきた。
唾液分泌障害の発症機序とその予防と治療

近年、高齢者を中心に唾液の分泌障害患者が急増している。この障害の発症機序は全く不明である。本研究は薬物による唾液の分泌障害の実験モデルを確立し、この障害の分子機構を膜輸送蛋白を中心に追究し、この障害の予防と治療方法を開発しようとするもので下記の成果を得た。1.分泌刺激薬の前処理による唾液蛋白の分泌異常とその機序ラット耳下腺に10分以内のβ_2作用薬による前処理を加えるとアミラーゼ(A)分泌の過感作現象が、20分以上の前処理を加えると脱感作現象が誘導された。一方、アセチルコリン(ACh)やヒスタミンによる前処理の場合にはその時間の長さに拘わらずA分泌の脱感作現象のみが誘導された。顎下腺の場合には前処理に使用した薬物の如何に拘わらずM分泌の脱感作現象のみが誘導された。A及びM分泌の脱感作現象はプロテインホスファターゼ2Aの阻害薬により解消された。この脱感作現象誘導時には前処理に使用した薬物の受容体の減量、この受容体の親和性の低下、さらにGi2αの脱りん酸化による機能亢進が伴われていた。この過感作現象誘導時にはβ_2受容体の増量、β_2受容体の親和性の増強、さらにGi2αのりん酸化による機能の抑制がみられた。2.耳下腺アクアポリン(AQP)5の発現とこれに及ぼすM_3あるいはα_1作用薬の効果とその機序抗AQP5抗体を用いたウエスタンブロッティング解析によるとAQP5水チャネルは管腔側細胞膜(APM)と細胞内器官膜(ICM)に発現されていることが明らかにされた。AQP5はM_3あるいはα_1受容体を夫々の作用薬によって刺激するとAPMとICMとの間を転置した。このAQP5のICMからAPMへの転置はネオマイシン、ダントロレンあるいはTMB-8によって阻止された。この結果からAQP5のICMからAPMへの転置は[Ca^<2->]iの上昇により惹起されることが示された。近年、高齢者を中心に唾液の分泌異常とくに分泌障害を訴える患者が急増している。しかしながら、発症機序は勿論、その予防や治療方法も不明なのが現状である。そこで本研究は本年度の研究実施計画に従って、薬物による唾液の分泌異常モデルを確立し、薬物受容体とこれを介する情報伝達機構を中心に分泌異常に伴う動態を追究して下記の成果を得た。1.β作動薬、コリン作動薬およびヒスタミンの前処理による唾液分泌能の変動とこの変動に及ぼす薬物の効果ラット耳下腺をβ作動薬で前処理すると、その前処理時間が10分以内の場合にはアミラーゼ(A)分泌の感作現象が、20分以上の場合には逆にA分泌の脱感作現象が誘導された。しかし、アセチルコリンやヒスタミンによる前処理の場合にはその前処理時間の長さに拘わらず耳下腺A分泌の脱感作現象のみが誘導された。さらに、顎下腺からのムチン分泌は前処理に使用した薬物の如何に拘わらず脱感作現象のみが誘導された。