hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ハードウェア構成を動的に最適化する「ハードウェア・モーフィング」技術の開発

本研究では,(1)大規模化の一途を辿る「システムLSI(SOC : System-On-a-Chip)」の設計最適化手法,ならびに,(2)問題が顕在化しつつある「設計危機(システム規模の増加率と設計生産性の向上率との乖離)」への対処法の1つとして,システムLSIのハードウェアおよびその上で実行されるプログラム自身を当該プログラム実行時に動的に再構成・最適化する『システム・モーフィング(SysteMorph : System Morphing)』技術」を開発した。主に以下の研究を遂行した。1.オンライン・プロファイリング技術の開発・評価:プログラムの動的振舞いを観測して,各種のホットスポット(たとえば,頻繁にアクセスされるプログラムコード部分やデータ部分,頻繁に実行されるプログラムの実行パス,等)を当該プログラム実行中に検出かつ予測するオンライン・プロファイリング技術を開発した。さらに,IP FLEX社の動的再構成可能ハードウェア搭載プロセッサDAP/DNAを対象にオンライン・プロファイラの実装を行い、その精度およびオーバヘッドを評価した。2.動的ソフトウェア・パイプライニング技術の開発・評価:上記1で検出したホットパス中のループに対して,(本来はコンパイラ最適化技術の1つである)ソフトウェア・パイプライニングを動的に施す技術を開発した。さらに,VLIW(超長形式機械命令)エンジンをコプロセッサとして有するハイパースカラ・プロセッサを対象に同技術を実装し、得られる性能向上度および性能オーバヘッドを評価した。3.ハードウェア構成情報のオンライン生成技術の開発・評価:上記1で検出したホットパスをDAP/DNAの再構成可能ハードウェア部(DNA)に論理回路として動的にオフロードすることを目的として,DNAのハードウェア構成情報を動的,かつ,対象プログラムの実行と並行して(オンラインで)生成する技術を開発し、実装および性能評価を行った。本研究では,(1)大規模化の一途を辿る「システムLSI(SOC : System-On-a-Chip)」の設計最適化手法,ならびに,(2)問題が顕在化しつつある「設計危機(システム規模の増加率と設計生産性の向上率との乖離)」への対処法の1つとして,システムLSIのハードウェアおよびその上で実行されるプログラム自身を当該プログラム実行時に動的に再構成・最適化する『システム・モーフィング(SysteMorph : System Morphing)』技術」を開発している。3年計画の初年度に当たる本年度は,主に以下の研究を遂行した。1.オンライン・プロファイリング技術の開発:プログラムの動的振舞いを観測して,各種のホットスポット(たとえば,頻繁にアクセスされるプログラムコード部分やデータ部分,頻繁に実行される命令列パターン,頻繁に実行されるプログラムの実行パス,等)を当該プログラム実行中に検出かつ予測するオンライン・プロファイリング技術を開発した。2.動的ソフトウェア・パイプライニング技術の開発:上記で検出したホットパス(頻繁に実行されるプログラムの実行パス)中のループに対して,(本来はコンパイラ最適化技術の1つである)ソフトウェア・パイプライニングを動的に施す技術を開発した。本技術により,ループ中に条件分岐を含む場合のコンパイラによるソフトウェア・パイプライニング技術の1つであるハイアラキカル・リダクション処理に比べて,高い実効性能を達成することを確認した。3.タイミング・エラーに対して頑強な命令パイプライン処理技術の開発:半導体の微細加工技術の進歩により,回路遅延の支配要因がゲート遅延から配線遅延に移りつつある。このような配線遅延が支配的な状況におけるプロセッサの命令パイプライン構成法を考案した。この構成法ではタイミング・エラーが発生することを許容し,その発生を前提としてタイミング・エラーからの回復機構を備える。評価の結果,タイミング・エラーがある値以下の場合,従来の命令パイプライン構成法に比べて高い実効性能を得ることに成功した。

本研究では,(1)大規模化の一途を辿る「システムLSI(SOC : System-On-a-Chip)」の設計最適化手法,ならびに,(2)問題が顕在化しつつある「設計危機(システム規模の増加率と設計生産性の向上率との乖離)」への対処法の1つとして,システムLSIのハードウェアおよびその上で実行されるプログラム自身を当該プログラム実行時に動的に再構成・最適化する『システム・モーフィング(SysteMorph : System Morphing)』技術」を開発している。3年計画の2年目に当たる本年度は,主に以下の研究を遂行した。1.オンライン・プロファイリング技術の開発:プログラムの動的振舞いを観測して,各種のホットスポット(たとえば,頻繁にアクセスされるプログラムコード部分やデータ部分,頻繁に実行されるプログラムの実行パス,等)を当該プログラム実行中に検出かつ予測するオンライン・プロファイリング技術を前年度に引き続き開発した。さらにIP FLEX社の動的再構成可能ハードウェア搭載プロセッサDAP/DNAを対象にオンライン・プロファイラの実装を行った。2.動的ソフトウェア・パイプライニング技術の開発:上記1で検出したホットパス(頻繁に実行されるプログラムの実行パス)中のループに対して,(本来はコンパイラ最適化技術の1つである)ソフトウェア・パイプライニングを動的に施す技術を前年度に引き続き開発した。さらに,VLIW(超長形式機械命令)エンジンをコプロセッサとして有するハイパースカラ・プロセッサを対象に同技術の実装に着手した。3・ハードウェア構成情報のオンライン生成技術の開発:上記1で検出したホットパスをDAP/DNAの再構成可能ハードウェア部(DNA)に論理回路として動的にオフロードすることを目的として,DNAのハードウェア構成情報を動的,かつ,対象プログラムの実行と並行して(オンラインで)生成する技術を開発した。同生成を線形計画法によりオフラィンで行う場合と比べて,生成したハードウェア構成情報の品質劣化10%以内,生成時間約10万分の1を達成し,実用化の目処を得た。本研究では,(1)大規模化の一途を辿る「システムLSI (SOC: System-On-a-Chip)」の設計最適化手法,ならびに,(2)問題が顕在化しつつある「設計危機(システム規模の増加率と設計生産性の向上率との乖離)」への対処法の1つとして,システムLSIのハードウェアおよびその上で実行されるプログラム自身を当該プログラム実行時に動的に再構成・最適化する「システム・モーフィング(Systemorph : System Morphing)』技術」を開発している。3年計画の最終年に当たる本年度は,主に以下の研究を遂行した。1.オンライン・プロファイリング技術の実装,および,評価:プログラムの動的振舞いを観測して,各種のホットスポット(たとえば,頻繁にアクセスされるプログラム
食品に含まれるビタミンB_1とB_6の生物学的有効性

1.食品に含まれるB_6ビタマ-とピリドキシングルコシドの同時定量法:穀類と豆類を除く植物性食品では、ビタミンB_6の主要な存在形態は生物学的有効性が低いピリドキシンー5'ーβーグルコシド(PNG)である。種々の植物性食品中のB_6ビタマ-6型とPNGを高感度で同時定量できる簡便なイソクラチック高速液体クロマトグラフィ-を開発した。内部基準にデオキシピリドキシンを用い、数種の食品中のビタミンB_6成分を分析した結果は、文献値と極めて良い一致を示した。2.植物性食品に含まれるビタミンB_6の食品加工・調理による損耗とその機構:食品に含まれる濃度と同濃度のピリドキシン(PN)、アスコルビン酸(AsA)及び銅イオンから成る混液、市販のドリンク剤、缶入ジュ-ス、並びにオ-トクレ-ブした野菜ホモゲネ-トにAsAを添加した食品モデル系では、AsAの酸化に伴いビタミンB_6が分解され、その分解率はAsA濃度が高いほど大きい傾向が認められた。食品の加工・調理に際して、AsAが自動酸化される条件下では1020%のビタミンB_6が水酸基ラジカルによって分解されると考えられた。3.植物性食品に含まれるビタミンB_1の存在形態:食品試料の希硫酸柚出液に各種酵素を作用させ、遊離されたチアミンを比色法または蛍光法で分析した後、分析値を統計処理してビタミンB_1の存在形態を検討した。ビタミンB_6の場合と異なり、供試した総ての食品試料は生物学的有効性の低い配糖体型を含まなかった。枝豆と大豆にはリン酸エステル型とは異なる、タカジアスタ-ゼ易消化性の新規結合型ビタミンB_1が存在すると考えられた。このものの単離を試みたが、極めて不安定で構造解析できる程度にまで精製できなかった。その構造は、新しい単離手段の開発とともに、今後の研究課題として残された。1)大豆の新結合型ビタミンB_1の精製には、パ-ムチット及び活性炭を用いた吸脱着法並びに向流分配法が効果的であった。しかし回収率が低いのが難点である。これまでにこれらの方法を組み合わせた予備実験を行い、ペ-パ-クロマトグラム上に当該物質を見いだしている。このものはβ-グルコシダ-ゼとホスファタ-ゼによって加水分解されない。またアルカリ性フェリシアン化カリウム試薬によって酸化されないので、チアミンのピリミジン部分のアミノ基が置換されていることが推察された。現在回収率を向上するために精製法を検討するとともに規模を大きくして単離を行っている。2)植物性食品の主要ビタミンB_6であるピリドキシン-5'-β-グルコシドを他種のB_6ビタマ-とともに同時定量できる高速液体クロマトグラフィを確立した。単一溶媒を用いる簡便な逆相クロマトグラフィで、感度は高く、再現性に優れ、40分以内に総てのビタミンB_6化合物を分析できる。この方法を用いて各種食品のビタミンB_6含量を測定した結果は文献値と良い一致を示した。3)植物性食品に含まれるビタミンB_6が加熱-加圧処理により損失される機構について、上記の高速液体クロマトグラフィを用いて検討した。ビタミンB_6損失の主な原因はピリドキサ-ルとピリドキサ-ルリン酸エステルの分解によるものであり、これまでの知見と一致した。本年度に購入した液滴向流クロマトグラフは新結合型ビタミンB_1の精製に使用している。

1)植物性食品におけるビタミンB_6の損耗の機構:モデル系植物性食品に含まれるビタミンB_6(B_6)が食品加工・調理により損失される機構について、前年度の研究によって開発された高速液体クロマトグラフィ-と微生物学的定量法を用いて検討した。植物性食品に含まれる濃度と同濃度のピリドキシン(PN)、アスコルビン酸(AsA)及び銅イオンを含む混液では、1520%のPNがAsAの酸化とともに分解され、6ーヒドロキシピリドキシンが生成した。ビタミンを主成分とする市販のドリンク剤及びグレ-プジュ-スにおいても、17%のB_6がアスコルビン酸の酸化によって分解された。またAsA含量を異にする4種の野菜のホモゲネ-トをオ-トクレ-ブした後、それぞれの野菜に含まれる濃度のAsAを添加すると、ビタミンB_6の1020%が分解され、その分解率はAsA濃度の高い野菜において大きかった。このように、種々の食品成分を含む系においても、B_6はAsAの自動酸化により生成された水酸基ラジカルによって分解された。実際の食品加工・調理に際しても本反応が進行しているものと考えられる。(2)植物性食品に含まれるビタミンB_1の存在形態各種植物性食品に含まれるビタミンB_1(B_1)を希硫酸抽出した後、タカジアスタ-ゼ、ホスファタ-ゼ及びグルコシダ-ゼを加えて一定温度に保温し、遊離されたチアミンを定量してB_1の存在形態を検討した。供試したすべての食品試料に配糖体型は存在しなかった。枝豆と大豆にはリン酸エステル型と異なる、タカジアスタ-ゼ易消化性の新結合型B_1が存在することを見いだした。このものはリン酸エステル型含量の低い大豆試料に多く存在した。大豆からの単離を試みたが、構造解析できる程度にまで精製できなかった。今後の検討課題として残された。
血管内皮前駆細胞の投与は肝再生促進の治療法と成り得るか

昨年度および昨々年度の研究から、ヒトの末梢血から分離・培養した血管内皮前駆細胞を、四塩化炭素により肝障害を引き起こした雄性ヌードマウスに移植することで、肝再生が促進されマウスの生存率が改善することを明らかにした。どのようなメカニズムで肝再生が促進しているのか検討した。移植した血管内皮前駆細胞は、主に中心静脈周囲の肝細胞壊死部に観察され、一部は肝細胞壊死周囲の類洞に観察された。この類洞に観察された血管内皮前駆細胞はCD31あるいはFlk-1で標識された類洞内皮細胞に重なって観察され、類洞内皮細胞が作り出す類洞構造に取り込まれていることが示唆された。また免疫細胞染色により、培養中の血管内皮前駆細胞は肝細胞増殖因子や血管内皮増殖因子など肝再生を促進する様々な増殖因子を発現していることが明らかになった。さらに再生肝組織中からもヒト由来の肝細胞増殖因子や血管内皮増殖因子の発現が確認されたばかりでなく、マウス由来の肝細胞増殖因子や血管内皮増殖因子の発現が更新していることが明らかとなった。以上の研究結果より、移植した血管内皮前駆細胞は血管を再構築すると共に、肝再生を促進する様々な増殖因子を発現することにより、肝再生を促進しマウスの生存率を改善したものと考えられた。ヒトの臍帯血、末梢血から濃度勾配分離法にて単核球分画細胞を分離し、ゼラチンコートした培養皿上で下垂体抽出液を含む培養液で採取した単核球を培養した。これらの細胞の一部は培養皿に接着し、培養後七日目頃より中心部が球形の細胞、周囲には紡錐形の細胞で構成されるコロニーが観察され、それは胎生期に見られる血島に類似した形態であった。また一部では血管様のネットワークを形成することもあった。その後中心部の球形の細胞は脱落し、周囲の紡錐形の細胞が増殖した。紡錐形の細胞の表現型は、免疫化学染色の結果よりFlk-1、Flt-1、Tie-2、CD34が陽性であり、血管内皮系の細胞と考えられた。またCD34、CD133が陽性であることから、幹・前駆細胞の様なやや未熟な細胞と考えられた。以上のことから、紡錐形の細胞は血管内皮前駆細胞と考えられた。血管内皮前駆細胞を回収し、メイ・ギムザ染色にて細胞を観察すると、血管内皮前駆細胞はやや大型の細胞質を持ち、偏在した紡錐形の核を持つ好塩基性の細胞であり、培養前の単核球とは明らかに形態が異なっていることが分かった。血管内皮前駆細胞と肝再生との関与を調べるため、雄性ヌードマウスに四塩化炭素を腹腔内投与し、肝障害モデルマウスを作製した。赤の蛍光色素にてラベルした血管内皮前駆細胞をモデルマウスに投与すると、蛍光標識された血管内皮細胞は広範な肝壊死が起こっている中心静脈周囲に多数観察され、一部は肝壊死周囲の類洞に観察された。以上のことから血管内皮前駆細胞は再生肝に何らかの役割を担っているが示唆された。昨年度、我々はヒトの末梢血から血管内皮前駆細胞の分離、培養に成功したことを報告した。この細胞を肝障害を引き起こした雄性ヌードマウスに移植し、肝再生促進するような働きを持っているかどうか検討した。雄性ヌードマウスに四塩化炭素を腹腔内投与し、肝障害モデルマウスを作製した。四塩化炭素投与後1日目に経脾的に血管内皮前駆細胞(一匹あたり10^5個をPBS 100μlに希釈)を移植した。対照群には同日にPBSのみを経脾的に投与した。四塩化炭素投与後七日目における生存率は、対照群では14匹中4匹(28.6%)が生存したのに対し、血管内皮前駆細胞移植群では14匹中12匹(85.7%)が生存した。以上のことから血管内皮前駆細胞移植により四塩化炭素による肝不全死を軽減させる動きがあるのが確認された。どういった要素により肝不全死が経減されたのかを検討した。四塩化炭素投与後二日目の血液中のALT値は両群で差がなかったことより、血管内皮前駆細胞移植を行っても肝壊死の程度には変化がないことが示された。またTUNNEL法により肝細胞のアポトーシスについても検討を行ったが、この実験系においてはアポトーシスによる肝細胞死は関与していないことが明らかになった。以上のことから肝細胞の増殖が促進されたことで肝不全死が軽減したと考えられたため、PCNA染色により肝細胞の増殖活性を検討した。四塩化炭素投与後二日目におけるPCNA陽性肝細胞(PCNA labeling index)は、対照群においては11.7%であったのに対し、血管内皮前駆細胞移植群においては82.8%と著明に増加しており、肝細胞増殖が活性化していることが示唆された。以上のことより血管内皮前駆細胞の移植により肝細胞の増殖化し、肝不全死が回避されたことが明らかとなった。移植した血管内皮

前駆細胞は、主に中心静脈周囲の肝細胞壊死部に観察され、一部は肝細胞壊死周囲の類洞に観察された。この類洞に観察された血管内皮前駆細胞はCD31あるいはFlk-1で標識された類洞内皮細胞に重なって観察され、類洞内皮細胞が作り出す類洞構造に取り込まれていることが示唆された。また免疫細胞染色により、培養中の血管内皮前駆細胞は肝細胞増殖因子や血管内皮増殖因子など肝再生を促進する様々な増殖因子を発現していることが明らかになった。さらに再生肝組織中からもヒト由来の肝細胞増殖因子や血管内皮増殖因子の発現が確認されたばかりでなく、マウス由来の肝細胞増殖因子や血管内皮増殖因子の発現が更新していることが明らかとなった。以上の研究結果より、移植した血管内皮前駆細胞は血管を再構築すると共に、肝再生を促進する様々な増殖因子を発現することにより、肝再生を促進しマウスの生存率を改善したものと考えられた。
神経回路網によるアクティブ情報処理に関する研究

人間にとって使いやすい知的な計算機の構築には、一方的に入力される情報から自ら必要な情報のみを取り込む方式や、不足している情報が何であるかを予測し、置かれている環境に働きかけて獲得するような能動的な情報処理方式が不可欠であると考える。本研究では、知的処理のための能動的な情報処理方式の解明・構築を目的として、その能動情報処理方式において重要な要素と考えられる実時間予測機構をニューラルネットの環境適応能力を用いて研究を行った。先ず、能動情報処理機械の置かれている環境であるが、一般に我々人間が接している実環境は、時事刻々と変化し、しかもそれらの間には時間的に相関のある時系列が形成されていると考えるのが自然であり、とすれば、この時系列から必要情報を獲得することが必要となる。本研究では、最も単純な系から研究を進める目的から一次元の時系列を情報処理機械が置かれている環境として設定した。この場合の情報処理は、ある時刻に出現する信号から次の時間に出現する信号との間の関数関係を獲得することであり、いわゆる関数学習と等価の問題となる。この関数学習において、トレーニングデータを無作為に用いた場合に目的の関数を獲得するまでに非常に多くの情報が必要であり効率が悪いが、本研究においてトレーニングデータを現在実現している関数と目的関数との違いに応じて、能動的(予め与えたソフトウェア的)に選択することによって収束時間の高速化が可能である結果を得た。また、これに加えて関数の特徴をも考慮したデータの選別、処理の追加で学習速度比で最大100倍程度の効率向上を予想させる結果を得ている。本研究において、能動的なデータ選別を自己組織的に獲得する機構の構築までは至っていないが、能動情報処理の有効性は十分示されたと考えられる。
立体構造に基づくナトリウムチャネルβサブユニットの生理的・病理的機能の解析

電位依存性ナトリウムチャネルβサブユニットはチャネル機能調節、細胞接着を担う多機能タンパクであり、特発性てんかん熱性けいれんプラス(GEFS+)の原因遺伝子として同定されている。本研究ではβサブユニットの構造的特徴と細胞接着機能との関連を明らかにした。またてんかん変異によってβサブユニットの細胞接着機能が低下することを明らかにし、そのメカニズムを提唱した。電位依存性ナトリウムチャネルβサブユニットはチャネル機能調節、細胞接着を担う多機能タンパクである。申請者はX線結晶構造解析によって、βサブユニットがN末側βストランドの交差によって結合するstrand-exchanged dimerを形成すること、さらにそのstrand-exchanged dimerが互い違いに結合して平面的に配置するzipper-like構造を形成することを明らかにした。本研究ではβサブユニットのユニークな立体構造と細胞接着機能との関連、およびチャネル調節機能への影響を明らかにすることを目的とする。本研究ではβサブユニットのユニークな立体構造とチャネル調節、細胞接着機能との関連を明らかにし、さらにGEFS+変異によるチャネル調節、細胞接着への影響を明らかにすることを目的とする。本年度はβサブユニット野生型、変異体の安定発現株を作成して細胞接着アッセイを実施した。zipper-like構造における分子間相互作用部位に変異を導入したところ、homophilicな細胞接着活性の低下が確認された。また、GEFS+変異体の解析においてもhomophilicな細胞接着活性の低下が認められ、GEFS+発症(チャネロパチー)と細胞接着機能との関連を示す重要な結果が示された。一方、交差部位を削除したモノマー型変異体は、ある特定の細胞外マトリックス成分に対して強い結合を示すことが確認された。またβストランドの交差部位に変異を導入するとstrand-exchanged dimer形成が促進されることを見出し、その変異体の結晶化に成功した。申請者はX線結晶構造解析によって、βサブユニットがN末側βストランドの交差によって結合するstrand-exchanged dimerを形成すること、さらにそのdimerが逆平行の平面構造を結晶内で形成していることを明らかにした。本年度までに1strand-exchanged dimer形成によってβサブユニットのhomophilicな細胞接着活性を増加させ、ある特定の細胞外マトリックス成分に対してはその結合能を低下させること、2GEFS+変異はβサブユニットのhomophilicな細胞接着活性を低下させること、3βサブユニットのstrand-exchanged dimer形成とナトリウムチャネル本体と結合は競合的な関係にあること、4strand-exchanged dimerの形成速度は極めて遅いこと、などを明らかにした。本年度は光クロスリンク法によって細胞間相互作用を解析する実験系を確立し、βサブユニットの細胞接着機能と逆平行平面構造との関連について解析した。結晶構造で同定されたβサブユニットの逆平行インターフェース上に対して光クロスリンク能を持つ非天然型アミノ酸(pBpa)を部位特異的に導入し、このタンパクを発現する動物細胞を作成した。そして接着状態の発現細胞に対してUV照射したところ、クロスリンク産物としてβサブユニットオリゴマーを検出された。このことから、細胞接着面においては結晶内で確認された逆平行平面構造が実際に存在し、逆平行インターフェースを介してβサブユニットは接着していると考えられる。一方、4種類のGEFS+変異体を用いたクロスリンク実験ではβサブユニットオリゴマーは検出されなかったことから、GEFS+発症メカニズムとこれらの構造的特徴および細胞接着活性との関連性が示唆された。分子生物学、構造生物学βサブユニット変異体の解析により、strand-exchanged dimerと細胞接着活性との関連が具体的に明らかになった。またα・βサブユニット共発現細胞による免疫沈降実験により、α-β複合体形成に関する新たな知見を得ることできた。おおむね順調に研究が進展していると考えられる。・zipper-like構造に関連した変異体の解析により、結晶構造で特定されたzipper-like構造はβサブユニットの細胞表面におけるtrans-homophilicな結合様式を表していることが確認された。またモノマー状態のβサブユニットが特異的に結合する細胞外マトリクス成分も特定した。αサブユニットに関連した実験も具体的に計画しており、ほぼ当初計画通り進行している・GEFS+変異体の細胞接着活性の解析では、βサブユニットの細胞接着機能とGEFS+発症(チャネロパチー)の関連を示す重要な成果をあげることができた。当初計画に対する達成度は十分に高いものと考えている。・strand-exchanged dimer形成を促進するユニークな変異体を見出し、さらにその結晶化に成功した。

今後の解析によってこの変異体の立体構造が明らかになれば、βサブユニットのダイマー形成過程のさらなる理解につながるとともに、αサブユニットとの相互作用解析における有用なツールとなることが期待される。βサブユニットの変異体解析において、ダイマー形成は促進するが細胞接着は抑制するユニークな変異体を見出した。今年度はこの変異体を用いた機能解析(α-β複合体解析、接着活性、クロスリンク実験)、X線結晶構造解析および誌上発表を予定している。α、βサブユニット(野生型、各種変異体、GEFS+変異体)を培養細胞で共発現させ、プルダウンまたは免疫沈降後、ウエスタンブロット解析を行う。α-β複合体、βサブユニットモノマー及びstrand-exchanged dimerの各割合を比較し、αサブユニットの細胞表面への発現誘導、チャネル活性への影響を検証する。細胞との相性を考慮してαサブユニットは複数のサブタイプ(Nav1.2, 1.5, 1.6など)を試す。また結晶が得られているβサブユニット変異体の結晶構造解析をすすめ、必要に応じて他の変異体の構造解析を試みる。ダイマー形成促進と細胞接着抑制を示すユニークな変異体を見出した。この変異体の構造解析・機能解析によって研究遂行上重要な知見が得られる可能性が高く、平成25年度はその基盤となる解析を優先した。そのため当初の計画を変更し、平成26年度は変異体の結晶構造解析、機能解析(α・β複合体解析、接着活性、クロスリンク実験)および外部発表を行い、未使用額はその経費に充てることとしたい。平成25年度に実施予定だった変異体構造・機能解析に関連した試薬類購入分の未使用額が生じた。平成26年度の使用用途は以下のとおりである。タンパク発現・精製試薬(140千円)、カラム類(120千円)、結晶化試薬、解析(150千円)、ウエスタン関連試薬(150千円)、標識試薬抗体等(160千円)、細胞培養関連試薬、培地(120千円)、旅費(250千円)、人件費その他(100千円)。平成24年度はGEFS+変異体解析(当初、平成25年度実施予定)を前倒しして実施し、α-β複合体解析(当初、平成24年度実施予定)は平成25年度に実施することになった。そのため、後者の実験に用いるプルダウン、免疫沈降、ウエスタンブロット関連試薬、抗体についての購入分の未使用額が生じた。平成25年度はα-β複合体解析と変異体の結晶構造解析を実施する予定であり、具体的には以下のとおりである。
博物館学芸員課程における学びの特徴と現代社会に対応した学芸員養成教育に関する研究

本研究は、学芸員養成科目を担当する教員の特徴、学芸員養成課程修了者の学びの特徴、博物館実習を受け入れる館園の特徴をアンケート調査等を用いて行った。その結果、博物館の資料分野に関する研究を行う教員が学芸員養成科目を担当する場合が多いこと、学生の学芸員資格取得動機の違いによる学びの差が大きいこと、博物館実習を博物館類似施設や学芸員資格がない担当者が行う館園があること等が分かった。これらから、より充実した学芸員養成教育を展開するために、博物館学を研究する教員が学芸員養成科目を担当すること、一般教養科目と学芸員養成科目とに博物館学を分けること、学芸員有資格者が必ず実習を担当すること等を提案したい。学芸員養成課程での学びにはどのような特徴があるのかを明らかにするために、平成27年度は、1全国の大学の学芸員養成課程のシラバスに記載されている内容をインターネットを中心に収集し、学芸員養成課程のカリキュラムの特徴を整理・分析および学芸員養成課程担当教員へのアンケート調査を行い、2学芸員養成教育を通した学びの特徴を、学芸員課程を修了した学生へのアンケート調査を行った。1に関しては、平成27年度は学芸員養成課程を担当する教員の所属と、大学ごとの常勤教員と非常勤教員の割合を整理・分析した。その結果、博物館実習と博物館概論は、半数以上を専任の教員が占めたものの、それ以外の科目は非常勤の教員が担当している割合が半数以上を占めていた。非常勤の教員の所属は、現役の学芸員が約5割を占め、学芸員OB・OGや、学芸員課程が開講されていない他大学の教員が約1割であった。次に、学芸員養成課程を担当する非常勤教員の割合が半数を超えている大学は約6割を占め、8割を超えている大学が約2割、すべて非常勤教員が担当している大学も約3%あった。これらから、日本の学芸員養成教育は、学芸員養成を専門とする教員が関わるよりも、博物館の現場の学芸員が非常勤として大きくかかわっていることが確認される。学芸員養成課程を管轄する文部科学省では、最低でも一大学一名以上専任の教員を置くことが望ましい、と指導しているにも関わらず、博物館での現場実践のほうが、博物館学としての理論や体系的な知識よりも優先される傾向が見られる。なお、教員アンケート調査は、28名の回答があった。今後回答数は増えることから、ある程度まとまってから分析を予定している。2に関しては、平成28年3月31日現在、20大学から230名のアンケート調査の回答があった。現在表計算ソフトにアンケート記述内容を入力を予定している。当初は3名で研究を進める予定であったが、文教大学の井上由佳氏が産休・育休の為、平成27年度は2名で研究を行った。全国の大学の学芸員養成課程のシラバスに記載されている内容をインターネットを中心に収集し、学芸員養成課程のカリキュラムの特徴を整理・分析するためのデータ化はほぼ完了したので、平成28年度はその整理・分析を集中的に行う予定である。断片的ではあるが、整理・分析結果の一部を、平成28年度全日本博物館学会にて口頭発表する予定である。また、今年7月ミラノで開催される国際博物館会議(ICOM)において、その分析結果の一部を口頭発表する予定である。当初、平成27年度では、博物館園実習生を受け入れる博物館園への聞き取り調査やアンケート調査を行う予定でいたが、各自治体内の博物館協会の大会開催時に参加する学芸員を対象としてアンケート調査を行うことが極めて効率的であることがわかったので、平成28年度に集中的に行うことに変更した。現在のところ、神奈川県博物館協会、岐阜県博物館協会、千葉県博物館協会、日本博物館協会において大会が開催されるときに、大会参加学芸員に向けてのアンケート調査を行い、アンケートの回答数を増やしていきたい。また、学芸員養成課程を担当する教員を対象としたアンケート調査も、6月に開かれる日本ミュージアム・マネージメント学会や全日本博物館学会といった学会に参加する学芸員養成課程を担当する教員に依頼したり、全国大学博物館学講座協議会全国大会、東日本大会、西日本大会に参加する教員にお願いすることで、アンケートの回答数を増やしていきたい。生涯学習社会の担い手として大きな役割が期待されている博物館学芸員の、より充実した養成に関する研究ため、平成28年度は、我が国で学芸員養成課程を開講する大学の教員の特徴を、開講大学のホームページに記載されている情報をもとに集約し、その特徴を分析した。その結果、所属がなく、博物館などでの勤務経験がないものや、博物館とは関係ない教員が、学芸員養成教育の科目を担当する場合があったこと、新カリキュラムに加わった科目が、専任教員では対応できず、非常勤講師に依存する傾向があること、専任教員が所属する学部学科もまちまちであるが、圧倒的に人文・社会科学系分野に所属するものが多く、自然科学ーなかでも理工学ー分野に所属する教員は極めて少ないこと、などがわかった。これらのことから、学芸員養成教育を展開するうえで、教育の質の担保はできているかどうか、甚だ疑問であること、学芸員養成教育担当教員自らが対応できるよう、教員自身の博物館学からの視点による研究・教育活動の深化が求められること、多様な博物館活動があるなかで、人文科学分野の博物館活動のみが事例として授業内で取り上げられ、理工系分野の博物館活動がおざなりにされる危険性があることなどが考えられる。これらの成果は、全日本博物館学会大会で口頭発表し、また国際博物館会議ミラノ大会人材育成部会で口頭発表を行った。また、平成28年度は、学芸員養成課程を開講する約30大学で、学芸員養成課程での学びの実態を把握するアンケート調査を実施し、平成29年3月31日現在約500名からの回答があった。

さらに博物館園実習の内容を把握するためのアンケート調査を実施し、平成29年3月31日現在、500館以上の館園から回答があった。・我が国の学芸員養成課程を担当する教員の特徴を把握でき、かつ分析した成果を、全日本博物館学会、国際博物館会議人材育成部会で口頭発表できたこと、国際学会での発表より、日本の学芸員養成教育の特殊性を共有できたことで、研究成果が国際的な問題提起につながることができたから。・学芸員課程修了生に向けてのアンケート調査協力者が、有効回答として必要な数を確保することができたから。また、博物館園実習の内容を把握するためのアンケート調査に協力いただいた館園が、有効回答として必要な数を確保することができたから。・アンケート調査を分析する際、必要となる統計解析ソフトSPSSや、自由記述欄に書かれた文章を解析するソフトText Analysisを予定通り購入することができ、平成28年度中に分析の一部を進めることができたから。・国際博物館会議で研究成果の一部を発表したことから、世界の研究者とのつながりができ、日本以外の学芸員養成教育の実態に関する研究成果や情報を比較的容易に入手することができるようになったから。平成29年度は、博物館実習を実施している全国の博物館施設に対し、実習実施博物館の実情と特徴にはどのようなものがあるのか、また大学の学芸員養成教育や学芸員制度に対しての要望や課題があるのかを明らかにするために、アンケート調査を行った。分析の結果、1博物館実習を行っている博物館の28%は博物館類似施設、2博物館実習担当職員のうち、資格を持たずに実習を担当する職員は10%、3現在の博物館業務を遂行するにあたり、学芸員資格は不必要であると回答した職員は15%見られた。これらより、博物館実習実施博物館の実態の一部を明らかにすることができた。すなわち、割合としては大きくはないものの、1法的には博物館ではない博物館類似施設でも博物館実習が行われていること、2学芸員資格を持たない職員も博物館実習を担当していること、3博物館で専門的業務をするにあたり、学芸員資格は不必要と回答する職員がいること、が明らかになった。研究期間全体の研究成果により、1学芸員養成課程を担当する教員は、博物館資料に関する専門分野の研究者が多く、博物館学の研究者は少ない、2学芸員資格取得動機の違いにより、学びの差が大きい、3法的に博物館ではない博物館類似施設や学芸員資格を持たない職員が博物館実習を行っている、といった点が明らかになった。このことから、より充実した学芸員養成教育を目指すうえで、1博物館学の研究者が学芸員養成教育を担当する、2一般教養としての博物館学と、学芸員資格取得者向けの博物館学科目とに分け、動機の違いに対応できるカリキュラムを組む、3博物館実習は法的に博物館と認められる施設、学芸員資格を持つ職員が担当する、といった点を研究の成果より提案したい。本研究は、学芸員養成科目を担当する教員の特徴、学芸員養成課程修了者の学びの特徴、博物館実習を受け入れる館園の特徴をアンケート調査等を用いて行った。
筋形成におけるエストロゲンの役割と植物エストロゲンの効果

骨格筋組織は、運動器としての役割以外に、糖質あるいは脂質の代謝も担うが、男女間で量的に異なる。女性ホルモン(エストロゲン)がその要因としてあげられるが、詳細は不明である。本研究では、女性ホルモン(エストロゲン)が転写因子であるエストロゲン受容体(ER)αを介して脱ユビキチン化酵素19(USP19)の発現を亢進し、筋分化を抑制することを明らかにした。さらにERαとそのアイソフォームであるERβによるUSP19の発現調節機構を明らかにし、ERβアゴニスト活性を持つ食品成分によるUSP19の発現制御についても評価した。またUSP19による筋分化抑制の作用機構についても検討した。エストロゲン(E2)による脱ユビキチン化酵素19(USP19)の発現調節機構を解明するために、USP19遺伝子のプロモーター領域を解析した。USP19遺伝子にはエストロゲン応答配列(ERE)と推測される配列が存在し、E2によってUSP19のプロモーター活性は上昇した。一方、推測EREに変異を導入すると、E2によるUSP19のプロモーター活性の上昇は解除された。クロマチン免疫沈降法で、E2存在下ではEREにERαが結合し、ERβアゴニスト存在下ではEREにERβが結合したことから、USP19遺伝子で同定したEREを介して、USP19遺伝子発現がERαとERβによって制御されていることを証明した。またERαが亢進したUSP19の発現をERβが拮抗的に阻害したので、ERβアゴニスト活性を持つ植物エストロゲンを探索し、E2による筋分化抑制を解除するのに有効な化合物として大豆イソフラボンのダイゼインを同定した。そこで卵巣摘出術を施した♀マウスにコントロール食を摂取させてE2投与(E2投与群)またはダイゼイン含有食を摂取させてE2投与(E2+ダイゼイン投与群)したところ、E2投与群ではヒラメ筋と腓腹筋の筋量は低下し、USP19の発現は上昇したが、E2+ダイゼイン投与群ではE2による筋量の低下が抑制され、E2によるUSP19の発現上昇が緩和された。一方、USP19は筋萎縮時に発現が増加したがダイゼインでは抑制できなかった。USP19の特性を検討するために、欠損変異体USP19を作製した。USP19のC末端側のUSPドメイン(USP19C)だけで筋分化を抑制したので、GST融合型USP19C組換えタンパク質(GST-USP19C)と人工基質(緑色蛍光タンパク質融合型ユビキチン、GFP-Ub)を作製して、実際にUSP19Cが脱ユビキチン化酵素活性を持つことを証明した。女性ホルモン(17β-エストラジオール、E2)がエストロゲン受容体(ER)αを介して脱ユビキチン化酵素USP19の発現を亢進した結果として筋分化を抑制するが、ERβを活性化させることでその筋分化抑制を解除することを見いだした。USP19の筋量調節におけるin vivoでの役割を検討するため、マウスの後肢筋肉のUSP19の発現をノックダウンした。その結果、♀ではヒラメ筋と腓腹筋の量が増加したが、♂では同じ効果は観察されなかった。これらの結果からUSP19が特に♀の筋量を調節する因子であることが判明した。また大豆イソフラボン(ダイゼインとゲニステイン)は一般的にERβアゴニスト活性を持つので、筋芽細胞株C2C12細胞におけるイソフラボンのER活性を測定したところ、ダイゼインはERαよりもERβに対するアゴニストとして、一方でゲニステインはERαにもERβにも同じレベルで応答するアゴニストとして作用することが判明した。そこで♀マウスにダイゼインを摂取させたところ、ヒラメ筋と腓腹筋においてUSP19の発現レベルが低下し、筋重量が増加した。しかしダイゼインによるこれらの効果は♂マウスでは観察できなかった。さらにUSP19の標的タンパク質を探索するための評価系を構築するために、組換え型USP19タンパク質と欠損変異型USP19をC2C12細胞内で発現させ、筋分化抑制を指標にUSP19が筋分化に関与する領域(USP19Cと名付けた)を同定した。組換え型USP19Cタンパク質を作製し、精製した。組換え型USP19Cを樹脂に結合させ、USP19Cに特異的に結合するタンパク質を探索したところ、既知のUPS19結合タンパク質であるHSP90がこの樹脂に結合したことから、作製した組換え型USP19Cを用いて、USP19の標的タンパク質を探索することが可能であると判断した。骨格筋は物理的運動に限らず、糖代謝も担うことから、骨格筋量の維持・増強は運動障害の予防だけでなく、糖尿病のような糖代謝疾患の予防にも重要である。

骨格筋量は男女間で差があることから性ホルモンが関与していると推測されているが、詳細は不明である。骨格筋形成は、サテライト細胞から分化した筋芽細胞が細胞融合して多核化した筋管細胞へ分化するという特徴的な過程を経る。本研究では、女性ホルモン(エストロゲン、E2)や大豆イソフラボンのようなエストロゲン様生理活性を持つ物質(植物エストロゲン)が筋形成にどのような効果を及ぼすかを明らかにすることを目的とし、今年度はE2の筋形成に及ぼす効果を検証したところ、E2は筋芽細胞の筋菅細胞への分化を抑制することを見いだした。E2は特異的な受容体(エストロゲン受容体、ER)と結合すると、標的遺伝子に存在するエストロゲン応答配列上で標的遺伝子の発現亢進に寄与する。ERには2つのアイソフォームERαとERβが存在し、互いに拮抗的に働くと考えられている。E2は筋芽細胞の筋菅細胞への分化を抑制し、ERアンタゴニストはE2による筋分化抑制を解除した。E2は筋分化中に脱ユビキチン化酵素19(USP19)の発現を誘導した。卵巣摘出マウスへのE2補充療法はヒラメ筋と腓腹筋でUSP19の発現を上昇させた。USP19のノックダウンはE2が抑制した筋分化を阻害し、またE2で減少したユビキチン化タンパク質レベルを増加させた。ERαアゴニストはE2と同様の効果を示し、また筋菅細胞でのERαの高発現はE2の効果を促進した。一方でERβを高発現させたところ、E2の効果は抑制された。これらの結果から、E2はERαを介してUSP19の発現を誘導し、また増加したUSP19による脱ユビキチン化活性は筋形成を抑制し、さらにERβがERαで活性化したUSP19の発現を阻害することが判明した。本年度は計画したエストロゲンによる脱ユビキチン化酵素19(USP19)の発現調節機構を解明した。またUSP19による筋分化抑制機構を解明するため、USP19の特性を明らかにした。この結果は次年度の研究計画に非常に役に立つ情報となる。さらにUSP19発現調節機構を制御する植物エストロゲンとしてダイゼインを同定したので、次年度にin vivo実験でエストロゲンによるUSP19の発現と筋量との関係を解明するための大きな手がかりを得た。従って本年度の進捗状況は予定を十分に達成していると言える。本年度は予想を上回って、動物実験データも取得することができ、さらに仮説通りに実験が進んだ。その結果、研究成果を学術雑誌(J. Biol. Chem.)に投稿し、受理される段階まで進んだから。今後の研究の推進方策として、残された2つの課題の解決に向けて計画を実施する。つまり「USP19による筋分化抑制機構の解明(課題2)」に関しては、平成25年度に得られる結果を平成24年度の実験結果と合わせて考察する予定である。また「E2様作用を持つ食品成分(植物エストロゲン)のUSP19発現調節機構の解明(課題3)」に関しては、in vitroで得られた結果を実験動物(マウス)を用いて検証することで、エストロゲンと植物エストロゲンによる骨格筋形成の調節機構の解明を目指す。具体的な研究計画は、(課題2)に関しては、平成24年度に作製したGST-USP19Cを利用して、GST-USP19Cに結合するタンパク質を探索する。
血管平滑筋細胞ATP感受性Kチャネルのチロシンキナーゼによる活性調節

ウサギ門脈平滑筋細胞をコラゲナーゼで単離し、ピナシジルで惹起される膜電流(ATP感受性K電流:K-ATP)を記録し、チロシンキナーゼ阻害薬およびチロシンフォスファターゼの効果を観察しK-ATPチャネル活性に対するチロシンキナーゼの意義を検討した。特異的チロシンキナーゼ阻害薬であるgenisteinは濃度依存的にK-ATP電流を抑制し、そのIC50値は5.5uMであった。genisteinは同じ細胞の電位依存性Ba電流、Ca依存性K電流、電位依存性K電流に対しても抑制効果を持っていたが、そのIC50は約100uMと高かった。Na-orthovanadataはK-ATP電流の振幅を有意に増強したが、genisteineの不活性アナログであるdaidzeinは全く抑制効果を持っていなかった。EGF receptor kinaseに特異的なチロシンキナーゼであるherbimycin A,lavendustin Aやtyrphostin 23はK-ATPを抑制することはなかった。またEGF自身によっても外向き電流は惹起されたりK-ATP電流を増強する作用は認められなかった。一方、広範囲なチロシンキナーゼ阻害作用を持つtyrphostin B46(30uM)はgenisteinと同等の抑制効果を持っていた。cell-attachedやinside-out下で記録できるK-ATPチャネル電流に対してgenisteinはsingle channel電流の振幅を変えることなく平均開口時間を減少させた。以上の結果からウサギ門脈においてピナシジルで誘発されるK-ATP電流はその活性化の過程でチロシンキナーゼによる調節を受けている可能性が強く示唆された。チロシンキナーゼの種類については分からないが、EGF receptorに関連するキナーゼでないと考えられる。また、inside-out下でもenisteinの抑制作用が記録できることから、K-ATPチャネル活性に関与するチロシンキナーゼは細胞膜ないし膜直下に存在する可能性が高いと考えられた。
状況理論に基づくテキストベースからの知識発見の論理に関する研究

本研究の目的は、部分モデルを利用する可能世界意味論のひとつとしての状況理論・状況意味論の方法を利用して、テキストベースからの知識発見がどのような理論によって可能になるかを明らかにすることである。本年度は、これらの研究に加えて、哲学的、論理学的観点から以下のような成果を得た。1.発見科学においては、大量データのなかにある規則性の発見のアルゴリズムの開発がひとつの研究目的とされるが、そのようなアルゴリズムによって、従来は統合不可能であった特定個人に関する情報でかならずしも本人がそのまま他人に知られたくないような内容のものを発見することが可能になる。これは、発見科学という学術研究の成果が社会的、倫理的な影響をもつことを意味する。具体的には、たとえば、顧客購買選好を追及することが可能になること、特定個人について通常であれば結びつけることができない経済的情報を結びつけることができるようになるということから、プライバシーが侵害されるというような状況がでてくることが予想される。このような可能性をもつ研究であることを自覚し、その社会的責任の所在を表明することが重要であることを指摘した。この内容の研究の一部は日本学術振興会未来開拓事業「情報倫理の構築」プロジェクトと協力して行なわれた。2.「発見」について、「意味がある発見」とされる発見と「意味がない」とされる発見があることに着目して、その差異の基準を検討した。その結果、発見に意味があるか否かは、発見がおこなわれる社会的コンテクストによって決定されることが多いことを明らかにした。
Ｘ線観測で探るパルサー星雲からの拡散宇宙線電子陽電子

パルサー星雲は宇宙の電子陽電子加速器として知られていますが、そこから加速された電子陽電子が宇宙線として拡散していく様子はよくわかっていませんでした。高エネルギーの電子陽電子はX線を放射するので、その様子を調べるにはX線観測が最適です。本研究では地球から最も近傍に位置するパルサー星雲である「ベラパルサー星雲」をX線で観測し、パルサー周辺の複雑な構造の周囲にほぼ等方的に拡がっていく成分が存在することを明らかにしました。また、この他にも、パルサー星雲候補の発見や、ケプラーの超新星爆発を引きおこした星の金属量の推定などをおこないました。本研究は、「すざく」衛星を用いたVelaパルサー星雲のX線観測が軸となる。Velaパルサー星雲は、我々の最も近傍に位置するパルサー星雲であり、宇宙線電子陽電子源の有力候補の一つである。このパルサー星雲からの非熱的X線放射の拡がりと異方性を明らかにすることが本研究の目的の一つである。Vela自体は直径8度角もある一方で、「すざく」衛星搭載のX線CCDカメラの視野は0.3度平方なので、必然的に複数回の観測が必要になる。そのため、パルサーから特定の方向に絞って、視野をずらしながら観測領域を延長していく戦略をとっている。これまでは北部、北東部、東部の観測をおこない、いずれの観測からも非熱的放射を検出した。その表面輝度は、中心にあるVelaパルサーから連続して徐々に低下していくことから、拡散するパルサー星雲からの放射を捉えているものと考えられる。その結果に対比させる形で、今年度は西部の観測をおこなった。西部はVela超新星残骸の熱的放射の非対称性から、内部圧力が低いことが予想される。そのため、もしパルサー風が超新星残骸の内部圧力の影響を受けているのであれば、他方向に比べより拡がっていることが予想された。観測は成功裏におわり西部からも非熱的放射を捉えたが、その拡がりはこれまでの他の方向とほぼ同様であった。つまり、Velaパルサーからは度の尺度ではほぼ等方的にパルサー風が拡がっていることがわかった。別のパルサー星雲・超新星残骸についても観測を進めた。まず、かに星雲に関しては、硬X線のスペクトルが時間的に変動しているという示唆を得た。また、超新星残骸Puppis Aに関しては、イジェクタの高分散スペクトルを取得し、その運動学を明らかにした。本年度は、過去に観測がおこなわれた領域に、新たに観測された領域を加え、系統的な解析を進めた。これにより本計画を提案した時点で判明していた領域をさらに越えて、非熱的放射がVela超新星残骸内の広い領域から検出されることがわかった。これらは、中心にあるVelaパルサーから表面輝度の変化が連続して繋がり、また、徐々に低下していくことから、パルサー星雲の拡散を捉えているものと考えられる。これまでにはパルサーから北部と東部にかけて非熱的放射の分布を調べたが、この方角に関しては拡がり方に大きな違いがないこともわかった。また、別のパルサー星雲についても観測・解析を進めた。まず、TeVガンマ線で発見され他波長では同定が進んでいなかったHESS J1427-608に着目し、解析を進めた。これはパルサー星雲からの電子・陽電子の拡散がTeVガンマ線帯域で多数存在する未同定天体の正体でないかと推測したからである。「すざく」衛星による観測をおこない、初めてHESS J1427-608からX線放射を検出したがパルサー星雲とは断定できなかった。また、Vela超新星残骸と並ぶ進化した重力崩壊型超新星残骸の代表例であるCygnus Loopからパルサー星雲候補を発見した。さらに、「すざく」衛星によるケプラー超新星残骸の長時間観測から、爆発を引き起した星の金属量が太陽の3倍近くあったことを明らかにした。本研究は、すざく衛星を用いたVelaパルサー星雲のX線観測が軸となる。Vela自体は直径8度角もある一方で、すざく衛星搭載のX線CCDカメラの視野は0.3度平方なので、必然的に複数回の観測が必要になる。

そのため、パルサーから特定の方向に絞って、視野をずらしながら観測領域を延長していく戦略をとってきた。昨年度までに北部、東部、西部の観測をおこない、いずれの観測からも非熱的放射を検出した。また、これらの方向には等方的にパルサー風が拡がっていることがわかった。今年度はさらに南部の観測とGeV放射が強い領域の追観測をおこなった。いずれの領域からも他の方角と異なる兆候は得られなかった。つまり、Velaパルサーからは度の尺度ではほぼ等方的にパルサー風が拡がっていることがわかった。加えてGeV放射とX線放射には直接的な相関がないこともわかった。別のパルサー星雲・超新星残骸についても観測を進めた。パルサー星雲をその内部に持つ超新星残骸G292.0+1.8については、チャンドラ衛星とすざく衛星による観測をおこなった。前者からは逆行衝撃波がパルサー星雲の極近傍に迫っていること、後者からは初めてFe K輝線を検出した。X線天文学本研究の具体的な目的は「パルサー星雲の2成分構造の解明」であり、そのための柱として「代表天体Velaパルサー星雲の詳細観測」と「複数天体の系統的データ解析」を掲げている。今年度に関しては、特に前者に注力した。「代表天体Velaパルサー星雲の詳細観測」に関する今年度実績は前述の通りである。前年度のデータに関しては、新たに観測されたデータの(ユーザーに配布される前の)地上データプロセッシングにおいて地上姿勢決定に問題があったらしく、データが半年以上遅れて配布されていた。今年度はこのデータ解析を進め、この点に関しては、およそ予定通りに研究を進めることができた。一方で、計画提案時に比べ、新しい観測提案が受理されて観測領域を追加することができた点は、特に進展した点であるといえる。これによりパルサーから様々な方向にむけて非熱的放射の拡がり具合を調査できたことで、その拡がりが等方的であることがわかってきた。以上の結果を、the Suzaku-MAXI conference 2014の国際会議で報告した。Velaパルサー星雲の研究に関しては、全体的にみて、おおむね提案通りに順調に推移しているといえる。また、「複数天体の系統的データ解析」に関しては、昨年度に引続き候補天体の解析を進めている。複数の衛星のデータ解析をおこなっているため、解析にはやや時間を要しているが、全体的にみて提案通りであるといえる。本研究の具体的な目的は「パルサー星雲の2成分構造の解明」であり、そのための初年度の柱として「代表天体Velaパルサー星雲の詳細観測」と「複数天体の系統的データ解析」を掲げた。「代表天体Velaパルサー星雲の詳細観測」に関しては、初年度実績は前述の通りであり、提案時に予定していた通りである。この際、新たに観測されたデータの(ユーザーに配布される前の)地上データプロセッシングにおいて地上姿勢決定に問題があったらしく、データが半年以上遅れて配布された。これにより解析に一部遅延が生じたが、次に述べる別天体の解析を先行させるなどして、およそ予定通りに研究を進めることができた。また、「複数天体の系統的データ解析」に関しては、HESS J1427-608とCygnus Loopに関して観測およびデータ解析を進めた。特に前者は、TeV未同定天体のX線観測としてはめずらしく対応X線放射が検出され、その点にもおいても貴重なサンプルとなった。