hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
曲率・捩率対数グラフに基づくビジュアルシミュレーション及びデザインの効率化

しかし,この結果は予想ほど広い範囲の曲率をカバーできるものではないことが分かった.この原因は,(理論的な問題ではなく)恐らくは浮動小数点形式のダイナミックレンジの問題にあるのではないかと考えている.この結果を踏まえ,対数美的曲線の曲率を多項式曲線で表現し,この曲線の中から曲率変化の単調性を満たすもの,曲率対数グラフが直線に近いものを見つける方法もあるという考えに至り,理論構築と基礎的な実装を行った.また,Ziatdinovらのsectrix of Maclaurin segmentについて,Rushan Ziatdinov及びTae-wan Kimらと共同で,描画可能領域の解明などの性質解明に関する研究も行った.美しい曲面デザインなどにおいて,曲面を生成する曲線自体も高度に美的である必要がある.本研究では,曲率対数グラフの直線性に基づく対数美的曲線を,曲率対数グラフが2次曲線になるように拡張(一般化)した2次対数美的曲線の基礎理論を構築するとともに,基本的な性質を解明し,プログラムとして実装しリアルタイムに曲線が生成できることを確認した.この理論は,即材に捩率対数グラフの一般化,空間曲線の生成に応用することも可能である.曲率の制御可能な曲線を生成するために,曲率プロットを陽的Bezier曲線で指定し,曲線を生成する研究も行った.当初の目的の一つとしていた曲率対数グラフが2次曲線となる曲線の生成および基本的な性質の解明ができたので,おおむね順調に進んでいるといえる.前年度までに、G1 Hermite補間の一意性がないということが分かったため、一意性がないという前提のもとで、曲線セグメントを求める手法の考案を行う。また、その手法をプログラムとして実装し、実際に曲線セグメントを求めることを行っていく。G1 Hermite補間が実現できたら、さらにG2 Hermite補間の実現およびG2 Hermite補間に対してどれだけ適用可能なのか、2次対数美的曲線のさらなる性質の可能性の調査などの研究をおこなっていく。美的曲面の生成やビジュアルシミュレーションへの応用の可能性に関数する研究も継続して行っていく。形状処理工学曲率対数グラフが2次曲線となる曲線の生成及び性質の解明ができたため,今後,この曲線を用いて,曲率変化の単調性を維持させたG^2エルミート補間(両端点の位置,接線方向および曲率が指定された曲線の補間)への可能性を調査していく予定である.従来の対数美的曲線よりも適用可能な範囲が広いことは確実であるが,どの程度広いのかなどを調べていく予定である.具体的には,曲線のパラメータ(γ,α,Λ)および両端点の接線方向が指定されたときに,曲線の全体像から両端点の位置と接線方向を満足させるような曲線セグメントを抽出し,曲線のパラメータを様々なに変化させることによって,どの程度広い範囲の曲率に対応するかということを調べていく.また,美的曲面の生成やビジュアルシミュレーションへの応用の可能性に関する研究も継続して行っていく.次年度使用額生じた理由は、(1)開発用のコンピュータなどを他の予算で用意できたこと、(2)今後より最新のコンピュータを利用して開発を行っていくこと、(3)今後の研究発表の旅費に利用するため、などである。次年度使用額が生じた理由は,(1)開発用のコンピュータを他の予算で用意することができたこと,(2)今後より最新のコンピュータ及び機器を利用して効率的に開発を行っていくこと,及び(3)今後の研究発表などのための旅費などに利用するためである.開発・実験用のコンピュータなどの物品、研究発表用の旅費などに利用していく予定である。開発・実験用のコンピュータ,研究発表用の旅費,および謝金などに使用予定である.
電気通信事業と情報通信基盤整備に関する公的関与の国際比較

本研究の目的は、日米欧における情報通信基盤整備に対する公的関与のあり方を、電気通信事業の運営形態やそれに対する政府規制の相違と関連づけながら比較することであった。各国ともに政策情報をかなり詳細にインターネットを通して広報し、また意見を集めて政策構想に反映するという手法を競って採用し始めたのが1994年の大きな変化であり、本研究にとっても大きな意味を持った。米国においては、政府をはじめ、ユーザー団体や専門家を擁する公共利益団体などがインターネット上の活動を一種の政策実験として展開した。インターネットを活用した研究によって、この政策過程の実験をほぼリアルタイムでフォローすることができたことにより、新しい政策過程についての貴重な知見を得ることができた。EUは、民間企業の競争力強化を意図して産業振興策を進めつつあるが、加盟国間の利害関係や政策方針の相違などにより、具体策の推進においては加盟国が一致して取り組むことが困難であることが特徴的である。日本においては中央省庁が概括的なビジョンを描く一方で、政策実験的な試みにおいては、先進的な自治体の役割が大きいことが、具体的な事業内容を調査し、いくつかの自治体に取材に赴くことによって把握できた。また、大口ユーザーの立場から通信規制緩和の提言をとりまとめた経団連の担当者、新規参入の第二種電気通信事業者などからのヒアリングにより、わが国におけるユーザーの政策過程への関与の態様についての知識を得た。以上の研究成果を今後できるだけ早い時点で論文として発表するとともに、追加的な調査を行った上で書籍としてまとめたいと考えている。また、本研究の作業によって収拾した政策資料のデータベースは、著作権の許す範囲で公開できるよう検討したい。
炎症性皮膚疾患の病態形成に関わる抗菌ペプチドmBD14の発現制御機構の解明

近年、何らかの原因で抗菌ペプチド(defensin-3, hBD3)の発現が減少して皮膚細菌叢の恒常性が破綻すると、黄色ブドウ球菌が増加してアトピー性皮膚炎などの炎症性皮膚疾患が悪化すると考えられている。hBD3は、病原体センサーであるToll様受容体(TLR2)や炎症性サイトカイン(TNFα,IL-1)のシグナルによって誘導されると考えられているがその詳細は不明である。本研究は、TLR/IL-1Rシグナルを伝達するTRAF6に着目し、生体内の皮膚組織におけるhBD3の誘導機序を分子レベルで解明する。そこで、マウスのhBD3オーソログであるmBD14の発現誘導機構を明らかにするため、ケラチノサイトやランゲルハンス細胞に特異的TRAF6欠損マウスに黄色ブドウ球菌(S.aureus)を皮膚感染させ、mBD14の誘導、S.aureusの感染レベル及び皮膚炎症病態を解析する。初年度では、ケラチノサイトやランゲルハンス細胞で特異的にTRAF6を欠損するマウスを作製するため、TRAF6floxマウスをK5-CreマウスならびにCD11c-Creマウスと交配した。また、S.aureus皮膚感染モデルを作製するため、条件検討し、菌液塗布後にmBD14の発現レベルを評価する系を確立できた。ケラチノサイトならびにランゲルハンス細胞で特異的にTRAF6を欠損するマウスにS.aureusを感染させたところ、皮膚組織内のmBD14のmRNA発現レベルがケラチノサイト特異的TRAF6欠損マウスで著しく障害されていることを見出した。一方、ランゲルハンス細胞特異的TRAF6欠損マウスでは正常にmBD14のmRNAが上昇したことから、各組織におけるTLR-TRAF6シグナルの役割に違いがあることが明らかになった。これらの発見は当初予想していなかったもので、本実験により初めて明らかになった事実である。平成30年度ではの再現性を確認するため、S.aureus皮膚感染モデルにおけるmBD14のmRNA発現レベルの解析を3回繰り返し、同様の結果が得られた。さらに、皮膚組織におけるmBD14の局在を明らかにするため、コントロールマウス、ケラチノサイト特異的TRAF6欠損マウス、ランゲルハンス細胞特異的TRAF6欠損マウスの皮膚にS.aureus懸濁液を塗布し、マウスの皮膚を採取し、mBD14の免疫染色を行った。バックグラウンドが高く、また非特異的な発色がみられているため、現在、至適条件を検索中である。昨年度までに、S.aureus感染によるmBD14の発現上昇がケラチノサイト特異的TRAF6欠損(K5-CreTRAF6)マウスで著しく障害されていることを見出した。次年度では、ケラチノサイト特異的TRAF6欠損(K5-CreTRAF6)マウスやランゲルハンス細胞特異的TRAF6欠損(CD11c-CreTRAF6)マウスにS.aureusを感染させ、背部皮膚組織を数日後に切除し、重量を計量した後、皮膚組織のホモジネートを血液寒天培地で培養する。コロニー数を計測することで組織1gあたりのS.aureusの菌数を算出することで各マウスにおける感染レベルを明らかにする。また、同時に感染部位のHE染色、S100タンパク染色、トルイジンブルー染色などの病理組織標本を作製し、単位面積あたりの表皮の厚さ、炎症細胞浸潤(リンパ球、好酸球、肥満細胞)を半定量的に解析する。さらに、同組織のIL-1β、TNF-α及びTARCの発現レベルをreal-time PCR法およびELISA法にてmRNAレベルおよびタンパクレベルで解析する。また、アトピー性皮膚炎患者においてIL-4が上昇していることから、アトピー性皮膚炎モデルマウスにおけるIL-4の影響を解析する。具体的にはS.aureus感染時にmIL-4を皮内注し、mBD14やサイトカインの発現レベルにおけるIL-4の影響を解析する。初年度では、ケラチノサイトやランゲルハンス細胞で特異的にTRAF6を欠損するマウスを作製するため、TRAF6floxマウスをK5-CreマウスならびにCD11c-Creマウスと交配し産仔を得た。さらに、それぞれの組織特異的TRAF6欠損マウスおよびその対照マウスの背部を除毛し、皮膚にS.aureus懸濁液を塗布し24時間カバーした後、皮膚内のmBD14のmRNAの発現レベルをreal time PCR法で解析した。対照マウスでは、mBD14の発現レベルはS.aureus感染により上昇したが、興味深いことに、ケラチノサイト特異的TRAF6欠損(K5-CreTRAF6)マウスでは、その発現上昇が著しく障害されていた。

一方、ランゲルハンス細胞特異的TRAF6欠損(CD11c-CreTRAF6)マウスでは、正常にmBD14のmRNAが上昇した。初年度では、ケラチノサイトやランゲルハンス細胞で特異的にTRAF6を欠損するマウスを作製するため、TRAF6floxマウスをK5-CreマウスならびにCD11c-Creマウスと交配し予定通りの産仔数が得られた。また、S.aureus皮膚感染モデルを作製するため、条件検討を行い、菌液塗布後にmBD14の発現レベルを評価する系を確立できた。実際に、ケラチノサイトならびにランゲルハンス細胞で特異的にTRAF6を欠損するマウスにS.aureusを感染させたところ、皮膚組織内のmBD14のmRNAの発現レベルがケラチノサイト特異的TRAF6欠損(K5-CreTRAF6)マウスで著しく障害されていることを見出した。一方、ランゲルハンス細胞特異的TRAF6欠損(CD11c-CreTRAF6)マウスでは正常にmBD14のmRNAが上昇したことから、各組織におけるTLR-TRAF6シグナルの役割に違いがあることが明らかになった。これらの発見は当初予想していなかったもので、本実験により初めて明らかになった事実である。次年度以降の研究では、ケラチノサイトに着目しその分子機構を明らかにする。近年、何らかの原因で抗菌ペプチド(defensin-3, hBD3)の発現が減少して皮膚細菌叢の恒常性が破綻すると、黄色ブドウ球菌が増加してアトピー性皮膚炎などの炎症性皮膚疾患が悪化すると考えられている。hBD3は、病原体センサーであるToll様受容体(TLR2)や炎症性サイトカイン(TNFα,IL-1)のシグナルによって誘導されると考えられているがその詳細は不明である。本研究は、TLR/IL-1Rシグナルを伝達するTRAF6に着目し、生体内の皮膚組織におけるhBD3の誘導機序を分子レベルで解明する。そこで、マウスのhBD3オーソログであるmBD14の発現誘導機構を明らかにするため、ケラチノサイトやランゲルハンス細胞に特異的TRAF6欠損マウスに黄色ブドウ球菌(S.aureus)を皮膚感染させ、mBD14の誘導、S.aureusの感染レベル及び皮膚炎症病態を解析する。初年度では、ケラチノサイトやランゲルハンス細胞で特異的にTRAF6を欠損するマウスを作製するため、TRAF6floxマウスをK5-CreマウスならびにCD11c-Creマウスと交配した。また、S.aureus皮膚感染モデルを作製するため、条件検討し、菌液塗布後にmBD14の発現レベルを評価する系を確立できた。ケラチノサイトならびにランゲルハンス細胞で特異的にTRAF6を欠損するマウスにS.aureusを感染させたところ、皮膚組織内のmBD14のmRNA発現レベルがケラチノサイト特異的TRAF6欠損マウスで著しく障害されていることを見出した。一方、ランゲルハンス細胞特異的TRAF6欠損マウスでは正常にmBD14のmRNAが上昇したことから、各組織におけるTLR-TRAF6シグナルの役割に違いがあることが明らかになった。
両生類胚脳神経系の左右非対称分化を支配する遺伝子群の探索

両生類アフリカツメガエル胚では、原腸形成以降に左右非対称に発現し左右軸形成に関与するとされる遺伝子として、現在までにnodal(Xnr-1),antivin, Pitx2の3つのみが同定されており、いずれも胚の左側の側板で発現する。これらの遺伝子は、硬骨魚類ゼブラフィッシュ幼生においては、間脳の左側に偏って一過的な発現をする。古くから、脳構造が間脳手綱核(habenula)において左右非対称な形態をとることが判明していた両生類であるが、脳神経系に左右非対称に発現する遺伝子は、未だにひとつも知られていない。アフリカツメガエルのアルビノ幼生は、極めて透明度が高く、脳の左右非対称性の研究に適した実験材料である。扁平な幼生の形態は、特に背側鉛直上方からの左右性の観察に適している。FITCで標識した蛍光dextranを後脳領域の脳室内に注入したところ、ツメガエルアルビノの脳室の形を非常にはっきりと可視化することが出来た。注入部位は中枢神経系の後方としたが、前脳の脳室にまで速やかに拡散し、翌日まで観察可能であった。蛍光dextranは脳室外に徐々に拡散したため、脳室壁も強く染色され、アルビノ胚を長時間生存させたまま、脳室内の液流が観察可能となった。今後、脳室内に各種成長因子や蛍光ビーズを蛍光dextranとともに注入していく。メダカゲノムの塩基配列が公開されたため、昨年度我々がクローニングしたメダカ胚nodal相同遺伝子Onr-1,Onr-2について、ゲノム上の位置をmappingすることが出来、その全長ならびにexon, intron構造が明らかとなった。今後は、end-to-end PCR,5'-RACEなどの技法で、転写開始点の位置の塩基配列をより正確に決定し、その近傍の配列を標的としたアンチセンス核酸法でメダカnodalの脳左右性における役割を解明する。イモリなどの有尾両生類やRana属の無尾両生類は、間脳背側の神経核である手綱核(Nucleus habenularis ; habenula)が左右非対称性を示す。アカハライモリ幼生においては、左の手綱核の方が大きく、前後軸方向により長く分布している。Zebrafishの間脳領域では、nodal, pitx2, lefty(antivin)の3つの遺伝子が左側のみに一過的に発現する。また、脊椎動物の左側板中胚葉においても、これら3つの遺伝子が左側のみに発現することが知られ、少なくとも側板ではnodalがleftyとpitx2を誘導するとされる。これらの背景から、アカハライモリ胚を材料に、degenerate PCR法によりイモリnodal関連遺伝子をクローニングすることを行い、3'端側の262塩基の部分塩基配列を決定した。これをCynops pyrrhogaster nodal-related 1 (Cynr-1)と名付けることにした。推定アミノ酸配列をもとにしたBLAST検索(BLASTx)の結果、Cynr-1はZebrafishnodal related-2 (Znr-2;Squintと同一)や、ツメガエルの6つのnodal関連遺伝子のうちのXnr-1と最も相同性が高かった。Znr-2,Xnr-1ともに左側板特異的に発現し、しかもZnr-2は間脳の一部領域の左側のみに一過的に発現することが知られている。古くからの形態学的な知見と、以上の結果から、Cynr-1がイモリ胚間脳手綱核に左右非対称に発現する可能性が高いので、現在in situ hybridization法を用いてCynr-1 mRNAの発現パターンを調べている。今後は、同じdegenerate primer pairを用いて、Rana catesbeianaのnodalのクローニングと、RACE法によるCynr-1のORF全長の塩基配列の決定を行う予定である。間脳背側で第三脳室に面した領域に一対存在する神経核である手綱核(nucleus habenularis)は、動物種によっては左右非対称な形態を有し、その神経投射も左右非対称性を示す。両生類の場合にも、Rana属の無尾両生類や有尾両生類においては手綱核が左右非対称性を示す。本研究は手綱核の左右性非対称な形態形成に関与する分子機構を明らかにすることを目的としている。昨年度はアカハライモリ胚からnodal相同遺伝子であるCynr-1をクローニングした。無尾両生類のツメガエル胚では6つのnodal遺伝子が知られているので、イモリ胚においてnodal遺伝子が複数あると予想し、degenerate PCR法でこれをクローニングすることを試みた。その結果、Cynr-1遺伝子以外のnodal遺伝子は検出されなかったが、器官形成期には心臓特異的な発現を示すとされていたシグナル分子BMP-10の相同遺伝子が尾芽胚期のイモリ胚の頭部に発現していることが分かった。更に、メダカ胚においても、BMP-10が頭部領域に発現していることも分かった。次に、体節期イモリ胚に発現し、ツメガエル胚BMP-2ないしBMP-4に相同性の高いイモリ胚新規BMP(CyBMP)をクローニングした(GenBank ID; AB115561)。メダカ胚頭部からは、新規activinをクローニングした(AB116641)。イモリ胚のnodal遺伝子Cynr-

1は、左右非対称な発現を示すツメガエル胚Xnr-1,ゼブラフィツシユ胚cyclopsなどのnodal遺伝子に相同性が高い。この発現は、Xnr-1同様、原腸胚期に発現した後、神経胚期半ばで発現が一時的に消失し、尾芽胚期に再び発現が回復することが分かった。現在、PCRで増幅したCynr-1遺伝子断片にT7,SP6 polymeraseによって認識されるアダプター配列を付加した後にこれを鋳型としてin vitrotranscriptionを行いdigoxigenin標識RNAプローブを作成し、BMP-10などのwholemount in situ hybridizationを行うための予備実験を行っている。両生類アフリカツメガエル胚では、原腸形成以降に左右非対称に発現し左右軸形成に関与するとされる遺伝子として、現在までにnodal(Xnr-1),antivin, Pitx2の3つのみが同定されており、いずれも胚の左側の側板で発現する。これらの遺伝子は、硬骨魚類ゼブラフィッシュ幼生においては、間脳の左側に偏って一過的な発現をする。古くから、脳構造が間脳手綱核(habenula)において左右非対称な形態をとることが判明していた両生類であるが、脳神経系に左右非対称に発現する遺伝子は、未だにひとつも知られていない。アフリカツメガエルのアルビノ幼生は、極めて透明度が高く、脳の左右非対称性の研究に適した実験材料である。扁平な幼生の形態は、特に背側鉛直上方からの左右性の観察に適している。FITCで標識した蛍光dextranを後脳領域の脳室内に注入したところ、ツメガエルアルビノの脳室の形を非常にはっきりと可視化することが出来た。注入部位は中枢神経系の後方としたが、前脳の脳室にまで速やかに拡散し、翌日まで観察可能であった。蛍光dextranは脳室外に徐々に拡散したため、脳室壁も強く染色され、アルビノ胚を長時間生存させたまま、脳室内の液流が観察可能となった。今後、脳室内に各種成長因子や蛍光ビーズを蛍光dextranとともに注入していく。メダカゲノムの塩基配列が公開されたため、昨年度我々がクローニングしたメダカ胚nodal相同遺伝子Onr-1,Onr-2について、ゲノム上の位置をmappingすることが出来、その全長ならびにexon, intron構造が明らかとなった。今後は、end-to-end PCR,5'-RACEなどの技法で、転写開始点の位置の塩基配列をより正確に決定し、その近傍の配列を標的としたアンチセンス核酸法でメダカnodalの脳左右性における役割を解明する。
口腔感覚と認知機能の関連性および総合評価の開発

咀嚼・嚥下機能は生命機能の維持のみならず、「美味しく食べる」ということを通して、健康長寿およびQOLに大きく関わっている。この「美味しく食べる」ということには様々な要因が関与しており、その中でも、味覚は重要な因子の一つであると考えられる。味覚には様々な因子が複雑に関わっていると考えられるため、味覚に関連する因子を明らかとすることを目的とし、認知機能との関連を検討し、70歳高齢者および80歳高齢者1000名を対象として調査を行った。順序ロジスティック回帰分析の結果、年齢、性別、残存歯数、ショ糖摂取量、認知機能は独立して味覚と有意な関連を認めた。平成23年度に引き続き,平成24年度は大阪(兵庫県伊丹市および兵庫県朝来市),東京(東京都板橋区および東京都西多摩地区)の80歳高齢者約1000名を対象に口腔感覚の試験を行った.味覚試験は前年度ど同様,全口腔法を用いた。すなわち、倍希釈で調整された四基本味(甘味;サッカロース,塩味;塩化ナトリウム,酸味;酒石酸,苦味;塩酸キニーネ)溶液各1mlを口腔内へ含んでもらい、被験者に味質の回答を指示した。正しく味質を判断でした時点を認知閾値(味質を正確に判別できる最小濃度)とした.また、喫煙習慣、飲酒習慣、高血圧や糖尿病などの各疾患の既往および服薬状況、主観的な味の満足度などの回答を得た。さらに、口腔立体認知機能試験(口腔内に入れた試験片の形態を回答する)および認知機能試験(MoCA:The Montreal Cognitive Assessment)を行い、味覚閾値とそれぞれの因子との関連を検討した。平成23年度に行った70歳高齢者との味覚閾値を比較した結果,四基本味全てにおいて,70歳高齢者と80歳高齢者との間に有意差が認められ,80歳高齢者の方が味覚閾値が高くなった.また、70歳高齢者における味覚の関連因子について第23回日本老年歯科医学会学術大会および平成25年度日本補綴歯科学会関西支部学術大会において発表した。主観的な味の満足と各味質との間に有意な関連は認められなかった。高齢者における味覚の低下は、各味質により傾向が異なり、味質特異的に服薬状況や高血圧、喫煙習慣、飲酒習慣といった生活習慣と関連することが示唆された。「美味しく食べる」ということを通して、健康長寿およびQOLに大きく関わっている。味覚には様々な因子が複雑に関わっていると考えられるため、味覚に関連する因子を明らかとすることを目的とし、認知機能との関連を検討した。対象者は住民基本台帳より抽出した兵庫県伊丹市・朝来市および東京都板橋区・奥多摩郡在住の高齢者のうち、研究の趣旨に同意の得られたもの70歳1000名、80歳995名とした。調査項目は、歯科的評価は残存歯数、義歯使用の有無、歯周ポケット深さ、刺激時唾液分泌量を評価した。栄養学的評価は、BDHQという食事歴法質問票を用いて、ショ糖、食塩、鉄、亜鉛、アルコール摂取重量について評価した。医学的評価は血圧、空腹時血糖値、HbA1Cを測定し、評価した。既往歴として高血圧症、糖尿病の有無および喫煙習慣、飲酒習慣を聴取した。認知機能の評価として、軽度の認知機能障害を検出する検査であるMoCA-Jを用い、評価した。味覚の検査は四基本味(甘味、酸味、塩味、苦味)に対して4段階に調整された溶液各1mlを濃度の低い物から順に口腔内に含ませる全口腔法を用いて評価した。すなわち正しく味質を認識した時点での閾値をその基本味の味覚閾値とした。80歳高齢者群は70歳高齢者群に比べ全ての味覚において味覚閾値が有意に高かった。また、甘味以外において男性群、喫煙習慣、飲酒習慣のある群、義歯使用群は、有意に味覚閾値が高かった。さらに残存歯数、鉄、認知機能は味覚閾値と負の相関を、ショ糖摂取重量と唾液分泌量は味覚閾値と正の相関を示した。味覚閾値を目的変数とした順序ロジスティック回帰分析を行った。その結果、年齢、性別、残存歯数、ショ糖摂取量、認知機能は独立して味覚と有意な関連を認めた。口腔感覚の低下は「味わい」,「歯ごたえ」,「温かい,冷たい」などの食の楽しみが低下するだけでなく,生活習慣病に繋がることが考えられる.食物を美味しく食べるということは,ヒトが生きていく上で非常に重要である.食事には食塊を認知し,咀嚼し,味わい,そして嚥下するといった一連の動作が必要である.

味覚や触覚,温度感覚は食事の楽しみや誤嚥防止において非常に重要な役割を果たしているが,加齢によりこれらの感覚は低下し,様々な問題が現れる.一方,加齢により中枢の認知機能も低下するが,口腔感覚と中枢の認知機能の低下との関連についての報告はない.味覚試験(全口腔法):呈味物質を口腔内全体を使って味質を判断する.試験溶液は倍数希釈系列で5段階に調整されたもの(各1ml)を用いる.検査する味質は四基本味,すなわち甘味(ショ糖),塩味(食塩),酸味(酒石酸),苦味(塩酸キニーネ)の4種とし,苦味を最後とする以外はランダムとする.四基本味質のうち1味質について上昇法,すなわち濃度の低いものから順に口腔内に散布し,認知閾値(味質を正確に判別できる最小濃度)を判定する.被検者には味質回答表より回答を指示する.平成23年度はこれまでの70歳高齢者約1000名のデータを分析し,若年者と比較し,70歳高齢者において味覚閾値が低下し,かつ性差により味覚の低下に特異性が認めらることを,日本老年歯科医学会にて報告した.また,同学会にて高齢者の認知機能と口腔立体認知能との間に有意な相関関係を認められることを報告した.さらに,東京および大阪の80歳高齢者約1000名を対象に口腔感覚の試験を行い,70歳高齢者の味覚閾値との比較をするため,現在データ解析中である.さらに70歳高齢者における味覚閾値の上昇に関わる因子について,分析中である.フィールド調査の特性上、恒温槽による温度管理が困難なため、温度感覚試験は中止したが、データの収集については順調に行えていると考える。現在のところ研究目的に沿って順調に進んでいると思われる.今年度の目標は東京(板橋地区,多摩地区)および大阪(伊丹市,朝来市)の80歳高齢者約1000名を対象に口腔感覚の試験を行うことであったが,ほぼ目標どおりの対象者に対して味覚試験および口腔立体認知能試験を行うことが可能であった.MoCa(Montreal Cognitive Assessment)はNasreddineらによって作成された認知機能検査であり,総合得点30点満点にて行うが,この試験についてもほぼ全ての対象者に対してデータが取得できた.26/27点を認知障害のカットオフ値と報告されているが,カットオフ値については検討する必要がある.引き続きデータの分析を行う。最終年度では、初年度の高齢者の追跡調査を行うため、分析を進めつつ、縦断的検討も行い、研究を遂行していく。前年度と同様に研究を推進していき,かつ学会発表を行っていく.認知機能が低下していく90歳高齢者ではコミュニケーションがとりにくいことから,データの採取が困難となったり,調査時間が長くなることが問題となる可能性がある.また,90歳高齢者自体が少なくなることや,移動が困難となることから調査対象者が当初の目的数である1000名を達成することが困難になる可能性がある.対策として,可及的に多くの調査対象者を募ることや,可能な限り訪問してデータを取得することで対応する.そのため,移動費等の調査費の比重が多くなる可能性がある.中間報告として,味覚低下に関連する因子について,学会発表(6月つくばで開催される日本老年歯科医学会にて)を行う予定である.また,MRIや脳磁図などの追試験が必要と考えられる場合は同意の下対応する.物品の追加購入および調査費用に使用すると同時に、分析結果を学会発表を行う予定であるため、学会旅費として使用予定である。
パルス磁場と定常磁場での新規ホイスラー合金のマルテンサイト変態の時間依存性の研究

新規ホイスラー磁性合金Ni50-xCoxMn32.5Ga18.5(0≦x≦9)多結晶のX線回折,熱膨張,磁化,DSC,磁場誘起歪みの実験を行ない,考察を行なった。(1)熱膨張:熱ヒステリシスΔT 65 Kと通常のNi2MnGa型磁性形状記憶合金と比べて大きな熱ヒステリシスを示した。(2)磁化:パルス磁場での磁化測定では巨大な磁気エントロピーを観測した。値はΔS=12J/kgK程度だが,19TではTad = 50 Kものひろい温度範囲で観測された。1/1000秒という高速度での磁場応答性が観測されたことから磁気冷凍材料、磁気アクチュエータや磁気振動子などへの応用が期待される結果となった。Ni2MnGa系ホイスラー合金は,形状記憶効果を有することから,高機能合金として注目されている。我々は磁場中での物性的・磁気的機能性を検証するために,強磁場中での磁性の研究を行なっている。本研究ではNi50+xMn27-xGa23合金を用いてTMとTCが一致する合金(x = 2.7)と一致しない合金(x = 2.0, 2.5)で磁性がどのように異なるか検証を行なった。従来の遍歴磁性モデルでは,アロットプロットによる磁化の解析が行なわれているが,高橋はTC近傍でのMのδ乗vs. Hの関係がδ= 5であることを理論的に提唱した。これまでにNi2MnGaでは,西原らの磁化測定から,δ= 4.77であることが報告されている。Ni50+xMn27-xGa23(x = 2.0, 2.5)においてδ= 5ないし5に近い値が得られた。これらの結果をもとに,特性温度TAの導出を行なった。マルテンサイト転移温度の磁場依存性については,クラウジウス-クラペイロンの法則から説明されることが結論された。高橋の遍歴磁性の理論に基づく磁化Mと外部磁場Hの解析と考察も行なった結果,Ni52.5Mn24.5Ga23において,TC近傍でのMのδ乗vs. Hの関係がδ= 5.0となった。これは理論と一致する結果となった。また,実験結果から求めたスピンゆらぎの特性温度TAは1.06×10の4乗Kであり,Niの値(1.76×10の4乗K)と同程度の値となった。本研究では、磁化の磁場挿引速度応答性を観察するために半波周期が2msのパルス磁場において磁化測定を行なったが、Ni52.5Mn24.5Ga23において高橋理論を説明する結果が得られた。TC近傍で,磁場上昇時と下降時の磁気履歴が観測されなかったことから、このような高速磁場挿引時にも等温状態であることが分かった。Ni2MnGa型の磁性とマルテンサイト構造相転移の関係について研究するために、磁化、熱膨張、ならびに磁歪の実験を行なった。磁化測定は超伝導磁石とパルス磁石を用いて行なった。超伝導磁石はSQUID磁気測定装置を用いて行なった。定常磁場測定で最高磁場は10 Tであり,磁場挿引速度を変化させることで磁化の時間応答性も確認した。また,磁気冷凍の実用化のためにはさらなる高速磁場での応答性も確認する必要があるので,パルス幅(正弦波に直すと半波長分)が200 Hz程度の磁場での磁化過程M-H曲線を観測した。熱膨張は温度変化させながらの線膨張測定であり、歪みゲージを用いた四端子法で測定を行なった。磁歪は同じく歪みゲージを用いて、定温で温度を変化させながら測定した。Ni50-xCoxMn31.5Ga18.5多結晶では、x=9の結晶でリエントラントな強磁性が観測された。特に300 Kから390 Kでは,顕著な磁性と構造の変化が現れた。300 Kでは常磁性(または弱磁性)マルテンサイト相であるが、340 Kで磁場を印加して磁化を測定すると、メタ磁性転移が観測された。また、同様の温度で磁歪を測定すると、.0.11%の磁歪が観測された。これらのことから、340 K付近では磁場印加により、磁気的には常磁性ー強磁性転移、構造的にはマルテンサイトーオーステナイト構造相転移が起こっていることが確認できた。

これは、磁場誘起型歪みを伴う逆マルテンサイト構造相転移であり、このことから磁性と格子の相関が強いことが証明された。磁化測定の際の磁場は200 Hzのパルス磁場であり、mSオーダーで高速の構造相転移が起こっていることも確認された。Ni2MnGa1-xFex系は遠征に富み、また、xが0.275から0.400の広い範囲でマルテンサイト構造相転移と強磁性転移が同時に起こるのが特徴であり、構造と磁性の相関の強い磁気機能性について興味を持たれる合金系である。x=0.200の透磁率の磁場依存性は、室温から温度を上昇させると, TR=342 Kでマルテンサイト転移を起こし,L21立方晶のオーステナイト相となる。さらに, TC = 391 Kで強磁性転移が起こるが,この温度付近では立方晶のために磁気異方性が少ない合金である。高橋理論では,弱強磁性の金属や合金,化合物について解析がなされているが、TCも高く、電子相関の強い磁性体で成り立つかは興味が持たれる。我々は東北大学金研強磁場センターの10T-CSM磁石および龍谷大学の水冷式ビッター型パルス磁場で磁化測定を行ない高橋理論を用いて解析した。高橋理論ではM5乗が磁場Hに比例する。10T-CSM磁石の定常磁場での磁化実験の結果、M4乗vs. H/MのグラフではTC = 391 K直下および近傍の磁化の結果は直線であるので高橋理論が適用できると考えられる。磁化の結果から求めた磁気モーメントや飽和磁化などのパラメーターを理論式に代入して、スピンゆらぎの特性温度TAを求めると,TA =2,800 Kとなった。Ni原子では17,600 Kであるので,それよりも小さな値となった。TAは電子相関の強さに逆比例すると考えられるので,TAが小さいことは準粒子バンドの幅も狭く,電子相関がより強いと考えられる。パルス磁場の磁化の結果から求めたTAは3,000 Kとなり、定常磁場で求めた値と7%の誤差範囲で一致する結果となった。有名な強磁性体のMnSiではTAは1290 Kであるので、d電子系あるいはf電子系UGe2などの強相関電子系の磁性体よりも準粒子バンドの幅は広い結果である。磁性物理学構造相転移と磁気相転移が同時に起こる磁性合金はホイスラー合金の特徴であり、磁化測定と線膨張測定、磁歪が同時に観測できることは、格子物性と磁性の両面から複合的な情報を得られるということで画期的な研究である。本研究ではパルス磁場下での磁化測定により、高速磁場挿引時にも等温状態が実現していることが分かった。マルテンサイト転移温度の磁場依存性においては、DSCや比熱測定によるエントロピー変化の測定結果も用いて考察した結果、クラウジウス-クラペイロンの法則で説明されることが分かった。格子変形と磁性の変化両面から観測できる実験系は、高機能磁性材料の研究において画期的であると考えられる。特に磁場応答性も観測できるという点が特徴である。新開発されたNi50-xCoxMn31.5Ga18.5多結晶において、巨大な磁場誘起歪みが観測されたこと、また、200 Hz程度の高速磁場でもメタ磁性転移が観測されたことは、磁性材料の開拓としては大きな成果である.また、x濃度を変えて濃度-温度相図も完成できた。これらの合金は磁場中での大きな磁気エントロピー変化に伴う磁気冷凍材料としても注目されている。磁場中での磁気エントロピー変化を磁化や磁場中比熱で測定することは、磁気冷凍効果を考察する上で重要である。今後は磁場中比熱を測定して、磁場中での磁気エントロピー変化について考察を行なう。また、磁化や磁場誘起歪みの磁場速度依存性について実験を行なう。この系の合金は数%もの磁場誘起歪みを発生する合金もあるが、磁気アクチュエータに応用する際には、歪みの磁場速度依存性が重要となる。これまでに、磁化変化の大きい4Tまでの磁場において、1msから20msの半波周期のパルス磁場を発生できるパルス磁場装置を開発した。
単一分子をトレーサとするナノチャネル時空間流動計測法の創成

10-100 nm空間を利用して革新的機能を実現するナノ流体工学が発展しつつあり、ナノ流路の時空間流動計測法が求められている。しかし、最小でも20 nm程度のトレーサ粒子を用いる従来の粒子画像流速計(PIV)は、100 nm空間では分解能に乏しく、10 nm空間にはそもそも適用困難である。そこで本研究では、単一分子をトレーサとするナノ空間流速分布計測法、即ち分子画像流速計(MIV)を創成する。これまでにサイズが制御された高分子であるデンドリマーを用いた単一分子トレーサを開発してきた。末端にサクシニミジルエステル基を有するデンドリマーと蛍光分子の修飾反応により、大きさ14 nmでサイズ・蛍光強度ともに均一な単一分子トレーサをはじめて実現した。これにより、分解能など課題はあるものの、MIVを用いて深さ150 nmのナノ流路の圧力駆動流の流速分布計測にはじめて至った。また、修飾反応における反応回数、反応溶媒、スペーサの導入を改善し、単一分子トレーサの強度を2.2倍に増加させることに成功した。平成29年度は、MIVによる流速分布計測システムの開発に取り組んだ。しかし、当初のレーザーの全反射を用いたエバネッセント波による計測システムでは、蛍光強度からトレーサの位置を求めるため、蛍光が微弱な単一分子トレーサでは測定における空間分解能の向上に限界があることが判ってきた。一方、研究を進める中で、ナノ粒子のデフォーカス像の形状を用いればナノスケールの分解能をもつ測定が可能であることを見出した。そこで次年度は、MIVによるナノ空間流速分布計測に向けて測定法の検討と実証に取り組む。測定法の検討を含め、ナノ空間の流速分布計測に向けて有用な知見が得られているため。引き続きMIVによるナノ空間流速分布計測に向けて、測定法の検討と実証に取り組む。平成27年度は、サイズが制御された高分子であるデンドリマーを用いた単一分子トレーサの開発に取り組んだ。末端にサクシニミジルエステル基を有するデンドリマーと量子収率が高い蛍光分子Alexa Fluor 546の修飾反応を検討して、蛍光デンドリマーを生成した。その結果、大きさ14 nmでサイズ・蛍光強度ともに均一な単一分子トレーサを実現できた。さらに、修飾反応の繰り返し、溶媒選定による反応の安定化、デンドリマーとAlexa 546の反応へのスペーサー導入による立体障害の抑制により、蛍光修飾反応の効率を改善した。開発した単一分子トレーサを用いて深さ150 nmのナノ流路の圧力駆動流を計測し、分解能など課題はあるものの、単一分子トレーサの速度分布を得た。これは、MIVによるナノ流路の流速分布計測が可能であることを示唆する重要な知見である。一方、モンテカルロシミュレーションから、100 nm流路の流速分布計測に必要な10 nm分解能を得るためには、トレーサのブラウン運動の影響を抑制するために100 μsの時間分解能が必要であることを見出した。今後、この要求を達成すべく研究を推進していく。当初計画通り、デンドリマーの蛍光修飾による単一分子トレーサの開発に成功した。この結果により、次年度は計測システム開発に移行することができる。よって、事業は順調に進展している。これにより、MIVによるナノ流路の圧力駆動流の流速分布計測にはじめて至った。そこで平成28年度は、100 nm流路の流速分布計測に必要な10 nm分解能に向けた改善に取り組んだ。本計測法では流れるトレーサの位置と移動量から流速を求めるため、空間分解能を向上させるにはトレーサの高い蛍光強度を実現して検出に必要な露光時間を短縮し、トレーサのブラウン運動に伴う位置の誤差を抑制する必要がある。そこでまず昨年度に開発した単一分子トレーサを評価したところ、デンドリマーの反応サイト4096個のうち7%程度しか蛍光分子に修飾されていないことが判った。そこで修飾される蛍光分子数を増加させるために、修飾反応を3回繰り返しさらに溶媒を水からメタノールに変更し、また、反応サイトと蛍光分子との間にスペーサーとしてポリエチレングリコールを導入して立体障害の低減を試みた。その結果、単一分子トレーサの蛍光強度を2.2倍に増加させることに成功した。

これによりトレーサの位置決定における誤差を抑制することができ、空間分解能の向上に繋がると期待される。既にMIVによる流速分布計測を経て、空間分解能の向上といった測定法の改善の段階に至っているため。10-100 nm空間を利用して革新的機能を実現するナノ流体工学が発展しつつあり、ナノ流路の時空間流動計測法が求められている。しかし、最小でも20 nm程度のトレーサ粒子を用いる従来の粒子画像流速計(PIV)は、100 nm空間では分解能に乏しく、10 nm空間にはそもそも適用困難である。そこで本研究では、単一分子をトレーサとするナノ空間流速分布計測法、即ち分子画像流速計(MIV)を創成する。これまでにサイズが制御された高分子であるデンドリマーを用いた単一分子トレーサを開発してきた。末端にサクシニミジルエステル基を有するデンドリマーと蛍光分子の修飾反応により、大きさ14 nmでサイズ・蛍光強度ともに均一な単一分子トレーサをはじめて実現した。これにより、分解能など課題はあるものの、MIVを用いて深さ150 nmのナノ流路の圧力駆動流の流速分布計測にはじめて至った。また、修飾反応における反応回数、反応溶媒、スペーサの導入を改善し、単一分子トレーサの強度を2.2倍に増加させることに成功した。平成29年度は、MIVによる流速分布計測システムの開発に取り組んだ。しかし、当初のレーザーの全反射を用いたエバネッセント波による計測システムでは、蛍光強度からトレーサの位置を求めるため、蛍光が微弱な単一分子トレーサでは測定における空間分解能の向上に限界があることが判ってきた。一方、研究を進める中で、ナノ粒子のデフォーカス像の形状を用いればナノスケールの分解能をもつ測定が可能であることを見出した。そこで次年度は、MIVによるナノ空間流速分布計測に向けて測定法の検討と実証に取り組む。測定法の検討を含め、ナノ空間の流速分布計測に向けて有用な知見が得られているため。シミュレーションから見出した流速分布計測に必要な分解能を目安として、計測システム開発とナノ流路の流速分布計測の検証に取り組む。最終的に目標とする100 nm空間の流速分布計測に向けて、計測法の検討と計測システムの開発に取り組む。引き続きMIVによるナノ空間流速分布計測に向けて、測定法の検討と実証に取り組む。
精密酸塩基触媒の創製と精密有機合成化学への活用

本研究では、次世代の精密有機合成化学の強力な進展に向けて、精密酸塩基触媒の合理的、合目的な触媒設計を行ない、他の反応触媒では及びもつかないような反応性、選択性が獲得できるような精密合成反応プロセス(触媒的不斉合成も含む)の確立を目指した。まず、精密ルイス酸触媒の化学では、二点配位によるカルボニル基の二重活性化の概念を不斉合成にまで展開させた。すなわち、Ti-O-Tiユニットを有する光学活性二点配位型ビス-チタン触媒をデザインし、そのμ-オキソ構造が実際に二点配位を起こし高い反応性、選択性を示すことを見いだし、不斉アリル化反応、ニトロンやジアゾ酢酸エステルを用いる不斉1,3-双極子環状付加反応に応用することができた。一方、光学活性ビナフトール由来のスピロ型キラル相間移動触媒をデザイン、改良し、様々な不斉相間移動反応の開発に成功した。更に、キラル相間移動触媒の構造の単純化ならびに反応性・選択性の飛躍的向上を目指し、究極の有機分子触媒ともいえるモノビナフチルジアルキルアンモニウム塩のデザインに成功した。これにより、各種の光学活性人工アミノ酸の実用的不斉合成プロセスが可能になった。この不斉アルキル化法ではかさ高いアミノ酸の合成には不向きなため、かさ高いアミノ酸合成を目指して不斉ストレッカー反応を可能にする、最適のラセン型キラル相間移動触媒を新たに考案したこういった精密酸塩基触媒の化学に加え、半球型の機能性有機金属分子としてのトリス(2,6-ジフェニルベンジル)-シリル、ゲルミル、スズ化合物を効率よく合成し、それらの機能性評価や合成的な応用について詳細に検討した。本研究では、次世代の精密有機合成化学の強力な進展に向けて、精密酸塩基触媒の合理的、合目的な触媒設計を行ない、他の反応触媒では及びもつかないような反応性、選択性が獲得できるような、精密合成反応プロセス(触媒的不斉合成も含む)の確立を目指す。すなわち、精密ルイス酸触媒の創製では、本研究室で開発された「二点配位型ルイス酸」の存在に関して、説得力のある確証を得るため、こういった二点配位錯体の分光学的研究、理論計算を行った。続いて、光学活性二点配位型チタン、ジルコニウム触媒が不斉アリル化反応に有効であることを見い出し、更に触媒の改良を計りながら幾つかの不斉触媒反応(不斉アルドール、ヘテロ・ディールズ・アルダー、反応)への適用性を調べてキラル触媒の最適化を計った。また、半球型の特殊反応場を有する各種の有機金属化合物(ケイ素、ゲルマニウム、スズ等)を調製することにより、半球型のシリル基がカルボキシル基のみならず、α-シリルケトンやβ-シリルケトンにおけるカルボニル基の保護能力を実験的に検討した。こういった化合物のX線解析、NMR測定や理論計算等を行ない、芳香環によって形成された半球形の遮蔽および安定化効果を調べた。一方、基質の官能基との精密な分子認識に基づいた精密塩基として、二点配位型塩基に加え、高度に芳香環を有するキラル相間移動触媒を新たに取り上げた。この非金属触媒は、ルイス酸のように金属を使わないという意味でルイス酸の化学と対極をなすものであり、環境調和型の不斉触媒といえる。具体的には、既に開発したスピロ型キラル相間移動触媒を用いて、グリシンエステル由来のキラルアンモニウムエノラートの実用的不斉アルキル反応を行ない、L-ドーパやL-アザチロシンなど各種の生理活性α-アミノ酸をエナンチオ選択的に合成した。

本研究では、次世代の精密有機合成化学の強力な進展に向けて、精密酸塩基触媒の合理的、合目的な触媒設計を行ない、他の反応触媒では及びもつかないような反応性、選択性が獲得できるような、精密合成反応プロセス(触媒的不斉合成も含む)の確立を目指した。すなわち、精密ルイス酸触媒の創製では光学活性二点配位型チタン触媒のデザインに関し最適化を行い、それを不斉アリル化、不斉アルドール、不斉ヘテロ・ディールズ・アルダー反応などに応用した。また、半球型の特殊反応場を有する有機ケイ素化合物を調製することにより、官能基選択的な反応に適用することによって、カルボニル基の保護能力を実験的に評価した。一方、基質の官能基との精密な分子認識に基づいた精密塩基として、高度に芳香環を有するキラル相聞移動触媒の新たなデザインとその触媒的不斉合成への適用を行った。具体的には、新規スピロ型キラル相間移動触媒を用いて、グリシンエステル由来のキラルアンモニウムエノラートを用いる直截的不斉アルドール反応や不斉Neber転位反応などを行なった。また、スピロ型キラル相間移動触媒のデザインにおいて、これまでは二つのビナフチル基は、ともに同じ絶対配置のものを用いてきた。このようなホモキラル触媒に較べ、二つのビナフチル基の絶対配置が互いに異なるヘテロキラル型を用いた場合、不斉アルキル化の反応性、選択性は著しく低下してしまうことを見い出した。この実験結果から、触媒の単純化が可能になり、キラル素子として無置換型ビナフチル基がひとつあれば、もう一方は配座的により柔軟性のあるビフェニル基を用いても、十分な選択が得られることを見い出した。すなわち、精密ルイス酸触媒の創製では、Ti-O-Tiの部分構造がカルボニル基のふたつの非共有電子対のエナンチオ選択的活性化を活用して、新規な光学活性二点配位型チタン触媒を創製し、それを実用的不斉アリル化、不斉メタリル化、不斉プロパルギル化反応に応用するとともに、天然物合成への適用例も示すことができた。また、半球型のトリス(2,6-ジフェニルベンジル)メタル基を特殊反応場として有する有機ケイ素化合物を利用し、そのアルミニウム錯体を調製してアルデヒド類のティシュチェンコ反応に応用したところ、顕著な触媒効果を見いだし、高収率で相当するエステル体を得た。一方、高度に芳香環を有するキラル相間移動触媒の新たなデザインとその触媒的不斉合成への展開を行った。すなわち、新規スピロ型キラル相間移動触媒をスクリーニングすることにより、グリシンエステル由来のキラルアンモニウムエノラートの実用的不斉アルキル化反応を行ない、最適のスピロ型キラル相間移動触媒を考案することに成功した。一方、新たな有機触媒として、新規スピロ型キラルアンモニウムビフルオリドを調製することに成功し、シリルニトロナートのアルデヒド類への不斉ニトロアルドール反応や、不飽和アルデヒド類への不斉共役付加反応を実現することができた。
炎症細胞,癌細胞の浸潤を媒介する糖鎖認識接着分子に対する有効な阻害剤の開発

1.炎症性接着分子L-セレクチンの新規リガンドとして、コンドロイチン硫酸プロテオグリカンの一つであるバ-シカンを世界に先駆けて同定した。バ-シカンはこれまで知られていたL-セレクチンリガンドとは異なり、シアリルルイスx糖鎖をもたず、かわりにコンドロイチン硫酸側鎖をもち、これをL-セレクチンのレクチン・ドメインが認識をする。バ-シカンは正常では腎尿細管上皮細胞の細胞内に存在するが、ある種の腎炎ではバ-シカンが間質に放出され、これを白血球上のL-セレクチンが認識することによって間質に白血球が浸潤する。2.バ-シカンはL-セレクチンのみならず、他の炎症性接着分子P-セレクチン、CD44とも結合し、さらにある種の炎症性ケモカインをその糖鎖上に捕捉できることから、強い炎症誘導能力をもつことが推測される。実際にL-セレクチンの機能抑制によって間質性腎炎モデルにおいて強い抗炎症効果が観察された。3.小野薬品がもつ広範な薬剤候補物質の中から細胞表面蛋白のフコシル化、シアリル化を極めて強く抑制できる物質を同定することに成功した。1.CD44の新規リガンドとして臓器特異的に発現するプロテオグリカンであるaggrecan,neurocanを同定した。前者は軟骨、後者は脳に特異的に発現する。認識エピトープはクラスター化したコンドロイチン硫酸であると考えられる。2.さらにL-セレクチンの新規リガンドとして約250kDaのサイズをもつプロテオグリカンを同定した。興味深いことにこの物質はP-セレクチンにも結合するが、E-セレクチンには結合しない。さらにCD44にも特異的に結合するが、上記の物質とは異なるようである。この分子の面白い点は両接着分子の共通のリガンドであるだけでなく、ケモカインを吸着できるような特定の糖鎖構造を豊富にもっていることであり、このような分子は急性炎症の遷延化、慢性炎症への変化に鍵を握るような分子かもしれない。3.現在、これらの物質がCD44およびL-セレクチンの機能をどの程度抑制できるかについて検討中である。4.これとは別に、小野薬品が所有している広範な薬剤候補物質の中からL-セレクチンのリガンド結合を阻害する物質についてオートメーション-アッセイを用いて検索中である。