hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新世界ウズラ及び旧世界ウズラにおける生殖細胞の移植とその発現

実験動物としての新世界ウズラに分類されるコリンウズラの基礎的な生物学的情報を得た。(1)体外培養系を構築し,孵化に成功した。(2)コリンウズラとニホンウズラのゲノム識別およびコリンウズラの雌雄識別システムを実用化した。(3)染色体レベルでは新世界ウズラと旧世界ウズラでは大きく異なっていた。(4)発生段階表を作成し,ニワトリの発生段階と一対一対応させた。(5)コリンウズラとニホンウズラの間でキメラで,ドナー由来のDNA産物が観察された。キジ目ナンベイウズラ科に分類される新世界ウズラであるコリンウズラ(Colinus virginianus)とキジ目キジ科に分類される旧世界ウズラであるヒメウズラ(Coturnix chinensis)とニホンウズラ(Coturnix japonica)を広くライフサイエンスのため及び発生工学研究用の実験動物として開発・確立することを目的とする。実験動物の開発を行う場合,最も重要なことは,その種の全発生過程の解明,繁殖の統御,遺伝的特製の把握,ならびに遺伝的プロファイルの明らかな系統の造成である。本研究では(1)胚の全発生段階表を作成して,それぞれの動物種の発生段階が基準となっているニワトリ胚発生段階との対比が容易にできるようにする。(2)クローズドコロニーの作出,系統造成をして,広く研究者が使用できるようにする。(3)胚培養法の開発と確立をして,広く発生工学・遺伝子工学研究に用いることができるようにする。(4)始原生殖細胞の異属及び異種間移植による発現の追跡を試み,導入細胞の系譜追跡,減数分裂,配偶子形成の分化過程を調べる。(5)染色体を比較する。実験動物として世界各国で用いられているウズラ(quai1)はニホンウズラ(Coturnix japonica)である。他に、サイズがニホンウズラの約半分のヒメウズラ(Coturnix chinensis)および約二倍のコリンウズラ(Colinus virginianus)もわずかながら実験に用いられている。ニホンウズラやヒメウズラは旧世界ウズラ(キジ目キジ科ウズラ属)に属し、コリンウズラ(キジ目ナンベイウズラ科コリン属)は新世界ウズラに属している。両属のウズラは外見は似ているが遺伝的には離れている。コリンウズラ及びブロイラータイプのニホンウズラの成体重は類似し、雌雄それぞれ約220g及び200gであった。卵重は約10.5g及び11gであった。始原生殖細胞の免疫染色においてはコリンウズラはニワトリ特異的抗体陽性、ニホンウズラ特異的抗体陰性であった。通常のニホンウズラよりサイズが大であるため、両ウズラの専用のケージを設計して、系統造成した。ブロイラータイプのコリンウズラは我々の飼育環境では次世代を得ることはできなかったため、再度入手を検討しなければならない。一方、ヒメウズラは雌雄とも成体重は50-60gであり、始原生殖細胞はニホンウズラと同様の免疫特異性を示した。ヒメウズラの胚培養法を確立し、種特異的PCRマーカーを開発した。それぞれのウズラの生物学的類似性、異質性の一部が明らかにされたので新規実験動物の系統として有用であることが示唆された。実験動物として世界各国で用いられているウズラ(quail)はニホンウズラ(Coturnix japonica)である。他に,サイズがニホンウズラの約半分のヒメウズラ(Coturnix chinensis)および約2倍のコリンウズラ(Colinus virginianus)もわずかながら実験に用いられている。ニホンウズラやヒメウズラは旧世界ウズラ(キジ目キジ科ウズラ属)に属し,コリンウズラ(キジ目ナンベイウズラ科コリン属)は新世界ウズラに属している。ニホンウズラとコリンウズラの胚発生ステージを比較したところ6時間培養の段階でコリンウズラの胚発生進行がニホンウズラより遅延しはじめた。コリンウズラの体外培養系を構築し,孵化に成功した。生存率,孵化率が一番良いのはニホンウズラと同じく52時間密閉培養(システムQ2)後,開放培養(システムQ3)に移行する方法であった。この移行ステージはニホンウズラ(ステージ16)より早くステージ910であった。コリンウズラはニホンウズラよりサイズが大であるため,両ウズラの専用のケージを設計して,系統造成した。コリンウズラの種特異的PCRプライマー(For:5'-ACCCCGGTCCTAAGGTAAGA-3';Rev:5'-AAGACAAAAAGAAAAGAAAGATGATGATG-3')を開発した。これはコリンウズラとニホンウズラにおいて増幅するDNA産物のサイズがそれぞれ約500bpと200bpと異なるので,両者間でキメラ作成をした場合のマーカーとなる実用的なマーカーとなりうる。

それぞれのウズラの生物学的類似性,異質性の一部が明らかにされたのでコリンウズラは新規実験動物として有用であることが示唆された。実験動物として世界各国で用いられているウズラ(quail)はニホンウズラ(Coturnix japonica)である。他に,サイズがニホンウズラの約半分のヒメウズラ(Coturnix chinensis)および約2倍のコリンウズラ(Colinus virginianus)もわずかながら実験に用いられている。ニホンウズラやヒメウズラは旧世界ウズラ(キジ目キジ科ウズラ属)に属し,コリンウズラ(キジ目ナンベイウズラ科コリン属)は新世界ウズラに属している。両属のウズラは外見は似ているが遺伝的には離れている。染色体レベルではニホンウズラとニワトリは構造やその特徴において類似点が多いが,コリンウズラとの間には構造変化が起こっており,染色体を構成する反復配列も大きく異なっていた。コリンウズラのゲノムDNAをHaeIIIで消化しアガロースゲル電気泳動を行い、クローニングを行い、シークエンスを決定した。コリンウズラの雌の胚から作製した染色体標本を使用してFISH解析を行ったところ224bpで、8bpのサテライト(G/A/C)CCCA(T/C)(A/T)(G/C)を14個含んでいた。これはW染色体を除く全ての染色体のセントロメア領域にシグナルが検出された。コリンウズラの雌雄識別のために性特異的PCRプライマー(For : 5'-GTTACTGATTCGTCTACGAGA-3' ; Rev : 5'-ATTGAAATGATCCAGTGCTTG-3')を用いた雌雄鑑別を実用化した。実験動物は研究目的に応じてより多くの種が用意されていることが望ましいという見地から新世界ウズラに分類されるコリンウズラを実験動物として確立するために以下の研究を進めた。体外培養法を確立し,19.4%の孵化率が得られた。これにより,胚発生観察や発生工学的な胚操作を容易にした。外部形態の詳細な発生段階表を作成し,ニワトリの発生段階と一対一対応させた。これにより,コリンウズラの胚発生の各段階を孵卵時間による表記ではなく標準的なニワトリの胚発生の基準で表現することができるようになった。培養6時間より前から両者に発生進度の差が生じた。コリンウズラがステージ2になる頃にニホンウズラはステージ3付近に,ニワトリとは培養1日後からコリンウズラがステージ5になる頃にニワトリがステージ810と顕著な差が観察された。コリンウズラ種特異的プライマーの作出および性判別プライマーの同定を行った。コリンウズラゲノムでは約500bpの増幅産物が得られるがニホンウズラおよびニワトリゲノムからは得られないプライマーセット,およびコリンウズラとニワトリゲノムからは約500bpに,ニホンウズラゲノムからは約200bpに増幅産物が得られるプライマーセットを設計した。性判別においては,条件設定によりメスでは約400bpと約600bpに,オスでは約400bpに増幅産物が得られ,雌雄鑑別が可能となった。このことにより,コリンウズラと他の鳥類胚とのキメラ作成の上で細胞識別ができ,性判別も外部形態に頼ることなくPCRにより容易に識別できることになった。
ドイツ語圏の大衆文学(1880-1940年)における女流作家たちの日本像

この研究では、37名の女流作家を調査研究し、彼女たちの文学作品に、(1)どのようなテーマ、日本像、ステレオタイプが記されているか、(2)それらは時代と伴に変化があったか、あったとすれば、どのようにか、(3)同様な男性作家の作品と比較し、そこに違いがあるか否か、を詳らかにした。第一では、女流作家のテキストは「日本の女性・結婚・家族の生活」が興味の中心であった。その観点と結節しているのが、「女性解放、農家の貧困と、そこに起因する売春の問題」、「芸者制度への非難」である。概して日本像は、日本人の誠実さ、芸術的センスなどに高い評価が与えられてはいるものの、上記の事情に相応して否定的な色合いも濃かった。第二は日本像が政治関係の変遷によって変化したこと。1900年頃より、全ての評価で元来高い評価を得ていたものが一変し、否定的になり、この傾向は第一次大戦で頂点に達する。日本人は今や、信頼の置けない、不定見な民族と表現された。ところが1920年代の中頃から、特にナチ時代に入ると、この日本人像は急速に変化し、再度肯定的に変わった。とりわけ、女性も含め、英雄的な日本人像が表現されるようになった。第三は、ナチ時代の女流作家は、当時支配的であった男性作家の日本像に組みする傾向があった、それでも「女性の役割」は強調されています。それ以前の時代の女流作家には、男性たちが好んで描いた日本のロマンティシズムという側面が大きく欠落していましたが、彼女たちはむしろ、その側面にいつも批判的でした。日本女性の従属的地位、その逆に男性の大き過ぎる自由は、常に非難の対象であり、日本女性の地位向上が要求されています。しかしそこには、いわゆる「女性中心主義」が過多に語られ、自分たち西欧の女性の地位が好意的に見なされ過ぎている感があります。最初の数ヶ月間を、この研究プロジェクトのテーマに必要な古書やそのコピーを大学・研究所の図書館或いは古書店から収集するためについやした。貸出もコピーも不可能な古書に関しては、「国立国会図書館」へ出張し、かなりの原典を読むことが出来た。最初の研究成果は、昨年の夏休みを利用し、小論文にまとめ、広島大学発行の雑誌「文明科学研究I」に発表した。この論文では、特に注目すべき、また広範囲に読者層を得た女流作家による二つの通俗小説(一つは明治時代、もう一つは大正時代に書かれた作品)を互いに比較・検討しながら論じられている5その中心テーマは「日本女性の解放」であり、両女性作家にとってこのテーマは当時、最重要課題であった。このテーマに関して、明治時代(1880年前後)は明るい未来が予想されているが、他方、大正時代の小説(1916年)になると、日本女性の解放状況予測は暗い見通しが強く全面に押し出されている。2007年2月に「国際日本文化研究センター」に出張し、シーボルトの「Japan」を読むことが出来た(この書籍は購入するには高価すぎる)。続いて、3月17日、広島独文学会第86回研究発表会で、私の研究テーマに関する講演を行い、今年度の研究会誌「広島ドイツ文学」にその内容を投稿することになっている。

この講演と論文は、女流作家たちが1880から1940年までの全てのエポックにおいて、彼女たちの日本像におけるヒロイズムを扱っている,そして、私の論考では、このテーマは「サムライ」という要因を含み、その要因は第一次大戦頃から、女流作家たちにとって重要な論点となり、ナチ時代には、それが最高潮に達し、日本を国民結束の理想的国家とみなし、そこでは日本人を戦争に動員される準備の出来ている英雄的な存在として描写している。この研究では、37名の女流作家を調査研究し、彼女たちの文学作品に、(1)どのようなテーマ、日本像、ステレオタイプが記されているか、(2)それらが時代と伴に変化があったか、あったとすれば、どのようにか、(3)同様な男性作家の作品と比較し、そこに違いがあるか否か、を詳らかにした。第一では、女流作家のテキストでは「日本の女性・結婚・家族の生活」が興味の中心であった。その観点と結節しているのが、「女性解放、農家の貧困と、そこに起因する売春の問題」、「芸者制度への非難」である。概して日本像は、日本人の誠実さ、芸術的センスなどに高い評価が与えられてはいるものの、上記の事情に相応して否定的な色合いも濃かった。第二は日本像が政治関係の変遷によって変化したこと。1900年頃より、全ての評価で元来高い評価を得ていたものが一変し、否定的になり、この傾向は第一次大戦で頂点に達する。日本人は今や、信頼の置けない、不定見な民族と表現された。ところが1920年代の中頃から、特にナチ時代に入ると、この日本人像は急速に変化し、再度肯定的に変わった。とりわけ、女性も含め、英雄的な日本人像が表現されるようになった。第三は、ナチ時代の女流作家は、当時支配的であった男性作家の日本像に組する傾向があった、それでも「女性の役割」は強調されています。それ以前の時代の女流作家には、男性たちが好んで描いた日本のロマンティシズムという側面が大きく欠落していましたが、彼女たちはむしろ、その側面にいつも批判的でした。日本女性の従属的地位、その逆に男性の大き過ぎる自由は、常に非難の対象であり、日本女性の地位向上が要求されています。しかしそこには、いわゆる「女性中心主義」が渦多に語られ、自分たち西欧の女性の地位が好意的に見なされ過ぎている感があります。
生体適合性ナノファイバーによる自己組織完全再生を目指した人工血管の開発

〈目的〉ポリグルタミン酸ナノファイバーシートの組織親和性を活かし、早期の自己組織を促す人工血管器材としての可能性を検討した。〈方法〉ナノファイバーシートを配した人工血管器材をラットの皮下ならびにウサギ腹部大動脈に移植した。〈結果〉皮下では早期の人工血管内への細胞浸潤がみられたが、大動脈では早期の血栓閉塞を来たした。〈結論〉ナノファイバーシートは組織親和性に優れるが、血栓形成を招くため人工血管器材には適さない。本研究は、生体適合性と生体分解性に優れた新素材、ポリグルタミン酸ナノファイバーに着目し、これを人工血管基材としてscaffoldに配することで、良好な自己細胞による血管壁構造の再構築が得られ、より早期にscaffoldに依存しない血管壁強度と優れた抗血栓性を有する人工血管の開発を目的としている。平成23年度は、人工血管基材の至適な作成条件を決定する為のPilot studyとして、繊維形態保持・強度保持の観点から、異なる5種類の基材作成条件を絞り込んだ。1)架橋剤10%配合ナノファイバーシートをPLLA織布にPGA溶剤を塗布し熱融着。2)架橋剤40%配合ナノファイバーシートをPGA溶剤塗布PLLA織布に熱融着。3)PGA溶剤塗布PLLA織布のみ。4)ポリグルタミン酸ゲル溶液をPLLA織布に塗布。5)架橋剤10%配合ナノファイバーシートを溶剤塗布PLLA織布に熱融着した後にリン酸緩衝液に浸漬。以上、5種類の基材をラットの腹腔内および大腿部皮下に埋植。埋植後1、4、8週に摘出し肉眼所見とHE染色にて病理学的評価を行った。その結果、基材1)において埋植後1Wの早期より、基材ほぼ全面にわたる自己細胞の浸潤による被覆・肥厚が観察され、他の作成条件に比し細胞親和性・生体適合性に優れていることが示唆された。平成24年度は、上記1)の条件で作成した器材を用いて、ウサギの腹部大動脈の血管壁一部を外科的に血管パッチとして置換、縫着する手術を施行。手術後は一定期間生育した後に経時的に摘出。形態学的、組織学的、免疫組織学的、生化学的、機械強度的な検討を加える。また比較対照としてポリグルタミン酸ナノファイバーを配していないポリ乳酸織布のみの血管パッチを使用し同様の手順で評価検討を行う。今後は検討結果を統括しポリグルタミン酸ナノファイバーシートの人工血管素材としての応用の可能性を評価する予定である。本研究はポリグルタミン酸ナノファイバーに着目し、これを人工血管基材としてscaffoldに配することで、良好な自己細胞による血管壁構造の再構築が得られ、より早期にscaffoldに依存しない血管壁強度と、優れた抗血栓性とを有する人工血管を開発することを目的とした。ナノファイバーシートを異なる条件下に、ポリ乳酸織布と組み合わせ人工血管基材を作成し、これをラットの腹腔内・大腿部皮下に埋植し、1,4,8週後に経時的に摘出した。摘出した標本を肉眼的、組織学的検討の結果、オキサゾリン架橋剤10%配合ナノファイバーシートをポリ乳酸織布にPGA溶剤を塗布し熱融着して作成した人工血管器材において、他の条件で作成した人工血管よりも早期からの基材ほぼ全面にわたる自己細胞の浸潤による被覆、肥厚が観察され、細胞親和性、生体適合性に優れていることが示唆された。次に上記の人工血管器材をウサギの腹部大動脈血管壁の一部と置換した。手技の習熟により大動脈遮断時間の短縮、出血量の減少、周術期の管理の向上、抗凝固薬の投与量の調節、血管遮断中のshunt tubeの使用などにより、耐術生存が得られた。その結果、手術は耐術するものの血管移植後ウサギ6尾全例において術後対麻痺の発症が観察され、術後生存期間は0日から最長23日、平均5日であった。摘出標本の肉眼所見では、全例において人工血管置換部分における血管内腔の血栓閉塞が確認された。ポリグルタミン酸ナノファイバーシートを配した人工血管器材は、ラット皮下埋植実験において自己細胞の浸潤による被覆、肥厚が観察され、細胞親和性、生体適合性に優れていることが示唆されたが、ウサギ腹部大動脈壁の一部として置換する人工血管器材としての使用においては早期の血栓閉塞を来した。従って本器材は抗血栓性に乏しいことから、人工血管としての使用は困難であり、今後は創傷組織の治癒促進など別な用途での使用方法に期待できると考えられた。本研究は、生体適合性、生体分解性に優れた新素材、ポリグルタミン酸ナノファイバーに着目し、これを人工血管基材としてscaffoldに配することで、良好な自己細胞による血管壁構造の再構築が得られ、より早期にscaffoldに依存しない血管壁強度と、優れた抗血栓性とを有する人工血管を開発することを目的とした。

平成23年度は、人工血管基材の至適な作成条件決定のためのPilot studyを行なった。架橋剤の濃度やナノファイバーの積層数、熱融着の加熱温・時間など異なる条件下で基材を作成し、繊維形態保持、強度保持などの観点から条件を絞り込んだ。その結果1.架橋剤10%配合ナノファイバーシートをPLLA織布に熱融着したもの、2.架橋剤40%配合ナノファイバーシートをPGA溶剤塗布PLLA織布に熱融着、3.PGA溶剤塗布PLLA織布のみ、4.ポリグルタミン酸ゲル溶液をPLLA織布に塗布したもの、5.架橋剤10%配合ナノファイバーシートをPGA溶剤塗布PLLA織布に熱融着後、リン酸緩衝液に浸漬したもの、の5種類を準備した。実験は上記の基材を、生後12週のラットの腹腔内および大腿部皮下に埋植し、埋植後1週4週8週の3回にわけて摘出し、肉眼所見比較ならびに、ホルマリン液に浸漬固定後HE染色スライド標本を作成して病理学的評価を行っている。その結果、埋植後の各群のラット生育状況から、活動性や体重増加などに各群間での差はなく、ポリグルタミン酸ナノファイバーシートの生体内への移植の安全性が確認できた。腹腔内標本の肉眼所見では、基材(1)において埋植後1週の早期より、基材ほぼ全面にわたる自己細胞の浸潤による被覆、肥厚が観察され、他の作成条件に比し、細胞親和性、生体適合性に優れていることが示唆された。病理学的検討については標本作成中で、光顕的に細胞浸潤の程度、炎症反応の有無などを確認する予定である。昨年度はpilot studyとして、ナノファイバーシートを異なる条件下にポリ乳酸織布と組み合わせて人工血管基材を作成。これをラットの腹腔内及び大腿部皮下に埋植し1,4,8週後に経時的に摘出した。摘出した標本を肉眼的・組織学的に検討した結果、オキサゾリン架橋剤10%配合ナノファイバーシートをポリ乳酸織布にPGA溶剤を塗布し熱融着して作成した人工血管器材において、他の条件で作成した人工血管よりも早期からの基材ほぼ全面にわたる自己細胞の浸潤による被覆・肥厚が観察され、細胞親和性・生体適合性に優れていることが示唆された。本年度は、上記の条件で作成した人工血管器材を血管壁として実際に生体の動脈壁と置換し、器材の人工血管としての機能を従来の人工血管器材と比較して多学的に評価することを目的とした。Pilot studyで用いたラットは血管径が細く、器材の血管壁への移植が難しいためウサギを使用。当初はウサギの頸動脈および肺動脈の血管壁の置換を予定するも、頸動脈は血管径が小さく移植が困難であり、また肺動脈は術中の片肺灌流時の管理が難しい上、血管の長さの点からやはり血管置換手術が困難で耐術生存が得られなかった。代替方法として、吸入麻酔と局所麻酔の併用し腹部大動脈の血管壁の一部を人工血管器材で置換する方法を採用。手技の習熟による大動脈遮断時間の短縮・出血量減少・周術期管理の向上・抗凝固薬の投与量の調節・血管遮断中のshunt tubeの使用などにより耐術生存が得られた。今後は摘出標本に形態学的、組織学的、免疫組織学的、生化学的、機械強度的等の多学的な検討を加え、ポリグルタミン酸ナノファイバー配合器材が、血管壁として機能においても組織親和性、生体適合性による効果を期待できるか否かを結論づけたい。本年度の研究計画は、ポリグルタミン酸ナノファイバーの組織親和性、生体適合性を活かすべく、ナノファイバーを人工血管基材として配する、至適な人工血管基材の作成条件を探ることである。
遷音速遠心圧縮機内衝撃波流れのPIV計測

ターボ圧縮機の羽根車を高速で回転すれば単段で高圧力比が実現できるが,羽根車への相対流入速度あるいはディフューザへの流入速度が音速を超えるので,衝撃波の発生は避けられない.本研究では,高速流対応形ダブルパルスPIV(粒子画像流速計)を用いてインデューサ部および翼列ディフューザ翼間の衝撃波を含む流れ場の計測を行い,流量変化に伴う衝撃波強さの変化を場計測してとらえる.回転する羽根車あるいは静止翼列との相対位置毎の条件付抽出計測法が必要となるが,瞬間的な衝撃波構造を得るノウハウを蓄積する.また,時系列データを構築することにより,衝撃波の空間構造,非定常性,ならびに失速あるいはサージングとの関係についての基礎資料を得る.得られた結果は以下の通りである.(1)羽根車翼間あるいは翼列ディフューザ翼間を模擬した小型風洞試験装置を用いて,PIV動作診断システムを構築した.時間間隔1μs,最大流速は55m/sであった.(2)粒径0.5μsのサブミクロン粒子に対応するように,幅×厚みが38mm×1.2mmのシート光を任意の位置に設置できるレーザシート光照射システムを設計し,製作した.(3)自乗平均半径位置におけるインデューサ部のPIV計測に成功した(最高絶対速度は約92m/s).現有システムでは,翼を観測窓外にして,CCDカメラ最高感度にすることにより,サブミクロン粒子が十分撮影できることを確認した.データ量は十分ではないが,得られた速度ベクトル場は衝撃波の存在および流量による変化を示唆した.(4)レーザシート光照射法,粒子供給法,フレーム間隔設定,翼位置決定法などPIV計測に不可欠なノウハウを蓄積した.(5)翼列ディフューザ翼間壁面の圧力場を高周波数応答性圧力センサを用いて詳細に計測し,動静翼列干渉による衝撃波の非定常空間構造を把握するシステムを構築し,PIV計測結果比較の基礎資料を得た.ターボ圧縮機の羽根車を高速で回転すれば単段で高圧力比が実現できるが,羽根車への相対流入速度あるいはディフューザへの流入速度が音速を超えるので,衝撃波の発生は避けられない.本研究では,高速流対応形ダブルパルスPIV(粒子画像流速計)を用いてインデューサ部および翼列ディフューザ翼間の衝撃波を含む流れ場の計測を行い,流量変化に伴う衝撃波強さの変化を場計測してとらえる.回転する羽根車あるいは静止翼列との相対位置毎の条件付抽出計測法が必要となるが,瞬間的な衝撃波構造を得るノウハウを蓄積する.また,時系列データを構築することにより,衝撃波の空間構造,非定常性,ならびに失速あるいはサージングとの関係についての基礎資料を得る.得られた結果は以下の通りである.(1)羽根車翼間あるいは翼列ディフューザ翼間を模擬した小型風洞試験装置を用いて,PIV動作診断システムを構築した.時間間隔1μs,最大流速は55m/sであった.(2)粒径0.5μsのサブミクロン粒子に対応するように,幅×厚みが38mm×1.2mmのシート光を任意の位置に設置できるレーザシート光照射システムを設計し,製作した.(3)自乗平均半径位置におけるインデューサ部のPIV計測に成功した(最高絶対速度は約92m/s).現有システムでは,翼を観測窓外にして,CCDカメラ最高感度にすることにより,サブミクロン粒子が十分撮影できることを確認した.データ量は十分ではないが,得られた速度ベクトル場は衝撃波の存在および流量による変化を示唆した.(4)レーザシート光照射法,粒子供給法,フレーム間隔設定,翼位置決定法などPIV計測に不可欠なノウハウを蓄積した.(5)翼列ディフューザ翼間壁面の圧力場を高周波数応答性圧力センサを用いて詳細に計測し,動静翼列干渉による衝撃波の非定常空間構造を把握するシステムを構築し,PIV計測結果比較の基礎資料を得た.ターボ圧縮機の羽根車を高速で回転すれば単段で高圧力比が実現できるが,羽根車への相対流入速度あるいはディフューザへの流入速度が音速を超えるので,衝撃波の発生は避けられない。本研究では,高速流対応形ダブルパルスPIV(粒子画像流速計)を用いてインデューサ部および翼列ディフューザ翼間の衝撃波を含む流れ場の計測を行い,流量変化に伴う衝撃波強さの変化を場計測してとらえる。回転する羽根車あるいは静止翼列との相対位置毎の条件付抽出計測法が必要となるが,瞬間的な衝撃波構造を得るノウハウを蓄積する。また,時系列データを構築することにより,衝撃波の空間構造,非定常性,ならびに失速あるいはサージングとの関係についての基礎資料を得る。得られた結果は以下の通りである。(1)羽根車翼間あるいは翼列ディフューザ翼間を模擬した小型検定風洞を用いて,粒径5μm水粒子,幅×厚みが353mm×3mmのNd:YAGレーザシート光の条件の下で,PIV動作確認試験を行った。・フレーム間隔1μsの撮影に成功した。なお,最大流速は55m/sであった。・高空間解像度20μm/pixelを確認した。・粒径0.5μsのDOP粒子に対応するように,幅×厚みが38mm×1.2mmのシート光を任意の位置に設置できる照射システムを設計し,製作した。(3)圧力変換器によるサージ時の波形圧力をベースに,ウェーブレット解析および翼間変動の時間変化などから失速のメカニズムに関する基礎資料を得た。(4)PIV解析法のひとつである濃度相関法の過誤

ベクトル出現率について,計算機シミュレーション標準画像を用いて,面外速度成分,粒子密度等の影響を定量化した。ターボ圧縮機の羽根車を高速で回転すれば単段で高圧力比が実現できるが,羽根車への相対流入速度あるいはディフユーザへの流入速度が音速を超えるので,衝撃波の発生は避けられない。本研究では,高速流対応形ダブルパルスPIV(粒子画像流速計)を用いてインデューサ部および翼列ディフューザ翼間の衝撃波を含む流れ場の計測を行い,流量変化に伴う衝撃波強さの変化を場計測してとらえる。回転する羽根車あるいは静止翼列との相対位置毎の条件付抽出計測法が必要となるが,瞬間的な衝撃波構造を得るノウハウを蓄積する。また,時系列データを構築することにより,衝撃波の空間構造,非定常性,ならびに失速あるいはサージングとの関係についての基礎資料を得る。得られた結果は以下の通りである。(1)羽根車翼間あるいは翼列ディフューザ翼間を模擬した小型風洞試験装置を用いて,PIV動作確認が実験中にも診断できるシステムを構築した。なお,光軸調整等に関しては更なる改善が不可欠である。(2)自乗平均半径位置におけるインデューサ部のPIV計測に成功した(最高絶対速度は約92m/s)。現有システムでは,翼を観測窓外にして,CCDカメラ最高感度にすることにより,サブミクロン粒子が十分撮影できることを確認した。ミラーアームシステムのトラブル解決に時間を要したため十分なデータは得られていないが,得られた速度ベクトル場は衝撃波の存在および流量による変化を示唆した。(3)レーザシート光照射法,粒子供給法,フレーム間隔設定,翼位置決定法などPIV計測に不可欠なノウハウを蓄積した。(4)翼列ディフューザ翼間壁面の圧力場を高周波数応答性圧力センサを用いて詳細に計測し,動静翼列干渉による衝撃波の非定常空間構造を把握するシステムを構築し,PIV計測結果比較の基礎資料を得た。
要介護高齢者の足のスキンケアに科学的根拠を与えるための基礎的研究

要介護高齢者の足のスキンケアに科学的根拠を与えるために、(1)献体を用いた組織形態学的研究による足の皮膚・爪の内部構造の検討、(2)要介護高齢者16名を対象とした足の皮膚・爪の健康状態と影響要因に関する冬季・夏季での観察調査を行った。(1)の結果、足背と足底の表皮、真皮、汗腺に差異が認められた。(2)の結果、要介護高齢者の皮膚の乾燥は年間を通じて認められた。夏季では履物内が高温多湿環境となり、浸軟や爪白癬のリスクが増大すると考えられた。本研究は、(1)要介護高齢者の献体を用いた組織形態学的実験研究により、足の皮膚・爪の内部組織・形態の特徴を明らかにする。(2)施設高齢者を対象とした通年の縦断的調査研究により、足の皮膚・爪の健康状態の特徴とその影響要因を明らかにすることを目的としている。組織形態学的実験研究については、実験の準備として、予備実験と実験方法の検討、文献検討を行なった。予備実験では、解剖学の研究分担者とともに皮膚組織の光学顕微鏡標本の作製・観察を行なった結果、爪甲については通常の固定、脱水、パラフィン包埋では硬く、切片を作製できなかったが、骨の脱灰処理法を固定の後に入れる事によって作製する事が出来、ヘマトキシリン-エオシン染色や放線菌の染色法の1つであるPAS染色が可能となった。現在は、皮膚の観察部位・範囲を検討しており、最終決定した後、光学顕微鏡での観察を行なう予定である。縦断的観察研究については、対象者への予備調査をした結果、体表温度の測定において、測定時間によって温度変化があった為、一定の結果を導き出すことが困難であったが、適度な条件の設定などの工夫の必要性が明確になった。現在、温度計を変えて調査方法の再検討している段階である。研究協力施設に関しては、研究者が実習指導のために協力いただいている施設に依頼予定である。現在は、今後調査が長期間に及ぶことを踏まえ、次年度に行なう予定の実施内容(対象の選択・条件設定など)を協力施設と密に協議しプロトコールを作成している段階である。本研究は、要介護高齢者の足(足部・足趾・爪)のスキンケアに科学的根拠を与えるため、要介護高齢者の足の皮膚・爪の特徴を検討する。今回は、実験による足部の皮膚の観察と施設で生活する要介護高齢者の足の実態を観察してスキンケアの基礎的根拠とするために、以下の2点を目的とする。1)献体を用いた組織形態学的実験により、足の皮膚組織と爪甲(爪母)の組織形態の特徴を明らかにする。2)施設高齢者を対象にした、縦断的観察調査のために対象の選択と調査票を完成させて調査をする。本年度は、組織形態学的実験においては、採取した検体から顕微鏡による観察を行い、縦断的観察研究では、足の皮膚の健康状態と足の環境要因をカルテ調査を含めて観察、測定した。目的1)に対しては、足の献体から足の皮膚と拇指の爪一部を採取し、爪白癬の有無を確認し、大腿四頭筋の厚さと幅を計測した。試料は固定条件が悪く、組織検索可能な切片が少ないが、検索を継続している。目的2)に対しては、研究分担者とともに検討を重ねて調査票を作成した。対象者17名(男性4名、女性7名)の特性は、要介護23の方が12名(70.6%)、認知症高齢者の日常自立度判定はIIIII17名(100%)、長谷川式認知症スケール8.0±8.7点であり、日常生活に何らかの介助が必要な状況であった。爪および足部の形態は、爪白癬8名(47.0%)、爪甲鈎湾症5名(29.4%)、外反拇指4名(23.5%)に見られた。足趾間の乾燥は、12名(70.6%)、湿潤4名(23.5%)と、皮膚の亀裂や浸軟へ進む足の健康問題が見えた。足背部の皮膚温度は、右27.7±2.7°C、左27.3±2.3°Cであった。靴は介護靴14名(82.4%)で、靴を履いている時間は、10時間以上が8名、履物内温度は、右24.3±2°C、左24.2±2.4°Cであり、湿度は右79.1±8,9%、左78.6±9.8%と高く、冬季の足の状態を理解した上で同一対象者の夏季の実態を探究することは、足のスキンケアの基礎に貢献すると考える。本研究の目的は、要介護高齢者の足のスキンケアに科学的根拠を与えることである。そのために、1献体を用いた組織形態学的研究により、要介護高齢者の足の皮膚・爪の内部構造を明らかにする。

2介護老人保健施設に入所する要介護高齢者を対象に冬季・夏季に観察調査を行い、足の皮膚・爪の健康状態と影響要因を明らかにする。1組織形態学的研究:献体28体のうち、大腿直筋の厚さと幅の測定から生前歩行可能と推測され、爪白癬が認められない13体から第2趾中節骨周囲、第1・第2趾間で足背-趾間-足底部の皮膚および拇趾の爪を採取し試料とした。足背部の重層扁平上皮と角化層は薄く、かつ真皮結合組織層も薄かった。また、真皮乳頭の陥入が低く数も少なかった。足底部は、角化層および上皮全体が厚かった。真皮層は厚く、膠原線維も強靱であった。真皮乳頭の陥入は深く、数も多かった。表皮と真皮は、足背部から足底部へ滑らかに移行していた。汗腺は、足背部は比較的小型で少数であったが、足底部では比較的大型で数が多かった。脂腺は、足背部、足底部ともに存在しなかった。爪は堅く厚いが、爪根は存在した。2縦断的観察調査研究:冬季調査(平成24年2月)と同じ対象者16名に、夏季調査を平成24年9月に実施した。対象の平均年齢は80.9歳、男性4名、女性12名であった。足背皮膚の平均水分保有量は、右側24.0%、左側24.2%で、冬季よりも高値であったが有意差は認められなかった。足趾間(左)の亀裂が6名(37.5%)にあり、冬季より有意に多かった。皮膚温は、両側ともに平均31.8°Cであり、冬季に比べ有意に高かった。また、履物内の温度は、両側とも平均27°C台、湿度は80%台であり、冬季に比べ有意に高かった。要介護高齢者の皮膚の乾燥は、年間を通じて認められた。夏季では履物内が高温多湿環境となり、浸軟や爪白癬悪化のリスクが増大すると考える。組織形態学的実験では、献体から採取した試料の固定方法に苦慮し、透過電子顕微鏡による観察が困難な状況であった。試料の固定方法の問題点は、献体されてから本研究による採取までの期間が長く、固定液注入までの時間が長いことと安置場所の温度の変化による要因が考えられた。縦断的観察調査では、爪の長さや厚さの計測における基準の検討が不十分であった。また、圧力知覚でみる感覚鈍麻の検査は、実施可能であったが、調査途中での中断や不明瞭な結果が多く、調査内容の再検討が必要であった。24年度が最終年度であるため、記入しない。組織形態学的実験では、引き続き献体を用いた観察を続ける。共同分担者とともに、夏季の調査観察が開始するまでに、現在観察可能な試料により染色結果の分析をする。それらの結果は、平成24年12月から平成25年3月までの期間で、皮膚組織の構造と爪甲・爪母の組織構造の分析としてまとめる。縦断的観察調査においては、平成24年3月までの冬季調査結果を分析し、測定困難であった調査・測定内容と調査票の再検討により、調査項目と調査方法・内容の最終決定をする。冬季の調査結果をもとに夏季の調査を実施する。組織形態学的実験の結果も含めて夏季調査の準備をする。冬季と同様に、同一対象者に対して調査の同意を確認し、観察調査を実施する。
褐藻類の鞭毛に局在する新規フラビンタンパク質の機能解析

本研究は、褐藻類の生殖細胞(遊泳細胞)が有する走光性反応や走化性反応について、そのシグナル受容・変換系を鞭毛構成タンパク質の構造と鞭毛運動の調節機構の観点から解明することを目的とした。これまでの研究において、褐藻カヤモノリ遊泳細胞がもつ2本の異型鞭毛のうち遊泳運動の舵取り機能をもつと推測されている後鞭毛に局在する41kDフラビンタンパク質を精製し、その一次構造と補欠分子(FMN)を同定した。本タンパク質の構造は酵母で発見され機能未知のOLD YELLOW ENZYMEとの類似性を示した。もう一方の推進力を発生するといわれている前鞭毛については、鞭毛軸糸に多数付着する小毛(マスチゴネマ)を構成するタンパク質の同定に成功した。見かけの分子量115kDのタンパク質は珪藻の有性生殖誘導時に特異的に発現する遺伝子と相同であることが判明した。さらに免疫電子顕微鏡観察からこのタンパク質は3部構成のマスチゴネマの中心となるシャフトを構成することを明らかにした。また、マスチゴネマのベース部や先端部を構成する類似タンパク質の候補も見出した。これらの成果を踏まえ、遊泳細胞の鞭毛の動きとその制御機構を解析するため高速度ビデオ画像による解析を行った。その結果、刺激光に応答して後鞭毛の動きが迅速に変化する様子が明らかになり、また前鞭毛もこれまで考えられていたこととは異なり、細胞運動の推進力を発生するばかりでは無く遊泳方向などの調節にも大きく関与する可能性が示唆された。これらの解析結果は、走光性や走化性も含めた鞭毛運動とその制御の仕組みの全貌を明らかにするための重要な情報を与え、今後の研究の展開に大きな基礎を築いたと言える。本研究の目的は、褐藻類の遊泳細胞が示す走光性反応および走化性反応のシグナル伝達と鞭毛運動の制御機構の解明である。特に遊泳細胞の2本の異型の鞭毛のうち鞭毛全体が緑色自家蛍光を発する後(短)鞭毛に着目し,走光性反応の光受容体の候補であるフラビンタンパク質の同定を進めた。材料として兵庫県淡路島と北海道室蘭市の沿岸に自生する褐藻カヤモノリを用い,半乾燥暗状態での成熟処理により大量の遊泳細胞を同調的に放出させ,細胞破砕と細胞分画により鞭毛を単離することに成功した.鞭毛の凍結融解後の可溶性粗分画から液体クロマトグラフィー(イオン交換とゲルろ過)によりフラビンタンパク質を精製し,全フラクションの530nm付近のフラビン蛍光の強度とSDS-PAGEのタンパク質バンドの対応からフラビンタンパク質の候補を絞り、PVDF膜転写後にN末端アミノ酸配列の解析を行った.N末端ブロックのため,V8プロテアーゼ消化ペプチド断片を用いた内部アミノ酸配列の解析を行った.得られた部分アミノ酸配列をもとにフラビンタンパク質をコードする遺伝子をクローニングし全塩基配列を決定した.フラビン分子種は,蛍光・吸収スペクトルのpH依存性と薄層クロマトグラフィーの移動度によりFMNと同定した.その結果,酵母のOLD YELLOW ENZYMEと高い類似性を示すタンパク質であった。このタンパク質は緑藻類なども含め藻類では始めての発見である。今後は,発現タンパク質と抗体の作成を行い,細胞内の局在部位の確認,分光特性や酵素活性の解析を進める予定である。また,褐藻類と同様に葉緑体二次共生生物で,鞭毛基部が褐藻類と同様に緑色の自家蛍光を発するミドリムシ藻のフラビンタンパク質についての分光学的,反応速度論的解析も行った。本研究は、褐藻類の遊泳性の生殖細胞(遊泳細胞)が有する走光性反応や走化性反応について、そのシグナル受容やシグナル変換の解明を鞭毛構成タンパク質の構造と機能の解析から行うことを目的としている。これまでの研究において、褐藻カヤモノリの遊泳細胞がもつ2本の異型の鞭毛のうち鞭毛全体が緑色自家蛍光を発する後鞭毛および後鞭毛基部の膨潤部に存在すると推定され、走光性反応の光受容体の有力候補となっているフラビンタンパク質について生化学的に分離精製を行った。その結果、酵母で最初に発見されているOLD YELLOW ENZYMEと高い類似性を示す分子量41kDのFMN結合タンパク質を同定した。今年度はこのタンパク質に対するポリクローナル抗体を用いて細胞内の局在性を解析するとともに、異種発現タンパク質を用いた基礎的な分光学的解析を行った。前者の課題については遊泳細胞の状態、固定条件、抗体の特異性などについての問題点を克服しつつ解析を続けている。また後者の課題についてはフラビンを結合した発現タンパク質が比較的容易に得られ、吸収スペクトルなどの解析を行った。また既知の結晶構造などを用いたホモロジーモデリングや系統解析なども進めた。一方、鞭毛に含まれるフラビンタンパク質を分離・精製する過程で、鞭毛画分に高分子量の新規タンパク質が豊富に存在することに気がつき、その同定も行った。その結果、珪藻の有性生殖の誘導に伴い発現する遺伝子と相同の遺伝子がコードするタンパク質であることが判明した。さらに抗体を用いた局在性解析から、褐藻の遊泳細胞の前鞭毛に付属する多数の規則的に配列する小毛(マスチゴネマ)を構成するタンパク質の一つであることが判明した。この発見は、走光性や走化性も含め鞭毛運動やその制御、あるいは鞭毛の未知の機能の解明など、新たな研究の発展につながる成果である。

本研究は、褐藻類の生殖細胞(遊泳細胞)が有する走光性反応や走化性反応について、そのシグナル受容・変換系を鞭毛構成タンパク質の構造と鞭毛運動の調節機構の観点から解明することを目的とした。これまでの研究において、褐藻カヤモノリ遊泳細胞がもつ2本の異型鞭毛のうち遊泳運動の舵取り機能をもつと推測されている後鞭毛に局在する41kDフラビンタンパク質を精製し、その一次構造と補欠分子(FMN)を同定した。本タンパク質の構造は酵母で発見され機能未知のOLD YELLOW ENZYMEとの類似性を示した。もう一方の推進力を発生するといわれている前鞭毛については、鞭毛軸糸に多数付着する小毛(マスチゴネマ)を構成するタンパク質の同定に成功した。見かけの分子量115kDのタンパク質は珪藻の有性生殖誘導時に特異的に発現する遺伝子と相同であることが判明した。さらに免疫電子顕微鏡観察からこのタンパク質は3部構成のマスチゴネマの中心となるシャフトを構成することを明らかにした。また、マスチゴネマのベース部や先端部を構成する類似タンパク質の候補も見出した。これらの成果を踏まえ、遊泳細胞の鞭毛の動きとその制御機構を解析するため高速度ビデオ画像による解析を行った。その結果、刺激光に応答して後鞭毛の動きが迅速に変化する様子が明らかになり、また前鞭毛もこれまで考えられていたこととは異なり、細胞運動の推進力を発生するばかりでは無く遊泳方向などの調節にも大きく関与する可能性が示唆された。これらの解析結果は、走光性や走化性も含めた鞭毛運動とその制御の仕組みの全貌を明らかにするための重要な情報を与え、今後の研究の展開に大きな基礎を築いたと言える。
グライコブロッティング法を用いた多糖構造解析に基づく膜ファウリング制御技術の開発

多糖中に含まれるアルデヒド基とアミノオキシ基間の特異的結合を利用したグライコブロッティング法の適用により、高解像度のMALDI-TOF/MS分析を行うことでMBRにおける膜ファウリング多糖の構造と起源について検討した。本研究の結果、抽出ファウリング多糖と上澄み液中の多糖には共通する多糖構造が必ずしも多くないことが示された。MBRの膜ファウリング発生には、莢膜多糖(CPS)あるいはリポ多糖(LPS)が重要な関与をしている可能性が本研究により得られたMALDI-TOF/MSスペクトルの検討および質量数ピークの微生物多糖データベースとの照合により示された。次世代の下水処理技術としてMBRがこれまでも注目を集めてきたが、多糖類の付着を主因とする膜ファウリングが阻害要因となってMBRは普及していない。本研究では糖質科学分野において開発された先端的糖鎖構造解析手法であるグライコブロッティング法を導入し、膜ファウリングを引き起こす多糖類(ファウリング多糖)の構造及びファウリング多糖を生産する細菌を明らかにする。グライコブロッティング法は様々な共存成分が存在する生体試料中から糖鎖のみを回収し、糖鎖分析を高感度かつ高速に実施するために開発された技術である。グライコブロッティング法により集積した糖は引き続きMALDI-TOF/MS分析にかける。融LDI-TOF/MS分析結果より糖鎖データベースとの照合を行うためには、試料の分子量が数千以下でなければならない。分子量数十万の下水多糖・ファウリング多糖を分析するためには、グライコブロッティング法適用に先立ち部分加水分解を行い適当な分子量レンジに調整する必要がある。本研究でまず明らかにしなければならないのはグライコブロッティング法の適用を前提とした適切な部分加水分解条件である。本年度は実下水処理場に設置されたパイロットスケールMBRより採取するファウリング多糖へのグライコブロッティング法適用に先立ち、モデル多糖(デキストランおよびキサンタンガム)を用いて試料前処理条件を検討した。LC-OCDを用いた有機物分子量分布測定から、モデル多糖を目的とするオリゴ糖分子量範囲に分解するための条件についてはスクリーニングを完了した。下水処理場に設置したパイロットスケールMBR反応槽内懸濁液中に含まれる多糖(この中の一部がファウリングを引き起こす多糖となる)について同様の加水分解条件適用を検討したところ、MBR内多糖はモデル多糖に比べるとかなり弱い条件(酸濃度、反応時間、温度)での加水分解が適当であることが判明してきている。膜を用いた水処理プロセスの普及を阻む要因となっているのが膜透過性能の低下(膜ファウリング)である。膜ファウリングの原因となる水中成分については多くの研究がなされているが、微生物が代謝産物として放出する多糖類の膜ファウリングへの関与が確実視されつつある。膜ファウリングを引き起こしている多糖の構造や起源については、ほとんどが不明のままであり、効率的な膜ファウリング制御が進まない一因となっている。本研究では、様々な共存成分があり極めて複雑な混合系となっている下水から多糖を選択的に回収・精製する方法として生化学分野で開発されたグライコブロッティング法を用いる。高度に精製された試料より、質の高いMALDI-TOF/MSスペクトルが得られるようになったことから、これまでに全く不明であった膜ファウリングを引き起こす多糖の構造と起源に迫れるようになってきた。本年度は、実下水処理場に設置したパイロットスケールMBRにおいて膜ファウリングを発生させた多糖、およびMBR生物反応槽内上澄水中に含まれる多糖を試料としてグライコブロッティング法を用いた分析を行った。グライコブロッティング法の適用により、非常に再現性の高い分析を行うことができるようになった。異なる試料間で繰り返し検出される多糖フラグメント構造があったことから、これらの構造については微生物多糖構造のデータベースとの照合を行った。この結果、リポ多糖(LPS)および莢膜多糖(CPS)とされる糖構造が試料中に多く含まれていることが明らかになった。実下水を処理するパイロットスケールMBRより不可逆的膜ファウリングを引き起こしていた多糖を抽出し、部分加水分解を施してオリゴ糖断片を得た。このオリゴ糖断片をグライコブロッティング法により精製してMALDI-TOF/MS分析を実施した。グライコブロッティング法を適用した結果、MSスペクトルの解像度が大幅に向上したために多糖データベースとの照合が可能となった。多糖データベースと照合した結果、リポ多糖(LPS)が不可逆的膜ファウリングを引き起こす多糖であることが示唆された。この結果を受けて、連続処理実験を行っているパイロットスケールMBR中のLPS濃度の消長を追跡した。LPS濃度は、エンドトキシンを測定することにより評価した。

MBR中のLPS濃度は大きく変動することが示された。従来多糖の分析に用いられるフェノール硫酸法による包括的多糖の測定結果と比較すると、LPS濃度はCSTなどで評価されるMBR汚泥のろ過性増減とより強い相関があることが示された。LPS試薬とMBRに装着する平膜と同じ膜を用いたベンチスケール膜ろ過実験を行い、LPSが発生させうる膜ファウリングについての評価を行った。従来の膜ファウリング研究で用いられてきた多糖サロゲート(デキストラン、キサンタンガム、アルギン酸ナトリウム)と比較すると、LPSはより大きな不可逆的膜ファウリングを発生させる結果が得られた。MBRにおける膜ファウリング発生を抑制できるような耐ファウリング膜の開発や、新しい運転方法の確立にあたっては、LPSを多糖サロゲートとして用いることでより有用な結果が得られる可能性が示された。26年度が最終年度であるため、記入しない。環境工学26年度が最終年度であるため、記入しない。膜ファウリング多糖そのものを対象にした部分加水分解条件の決定には至らなかったが、MBR反応槽内懸濁液内より採取した試料を用いた検討により、条件の絞り込みはほぼ終了したと考えている。膜ファウリング多糖試料の採取・保存も実施することができた。膜ファウリングを引き起こす多糖の構造と起源の推定は行うことができたが、推定された構造を有する多糖の選択的測定については着手できなかった。膜ファウリング多糖を試料とした部分加水分解条件の検討を速やかに行うとともに、MALDI-TOF/MSスペクトルデータの糖鎖データベースとの照合作業を開始する。LPSについてはエンドトキシンとして測定する方法がすでに確立されているので、特定の構造を有する多糖の選択的測定にこだわらず、エンドトキシンの消長についても検討を進める。多糖構造データの一層の充実を目指し、グライコブロッティング法を適用した分析を、より広い範囲の多糖試料に適用する。加水分解条件の検討に時間がかかり、グライコブロッティング法の使用回数が少なくなったために未使用額が発生した。グライコブロッティング法を適用する準備は整っており、未使用額は速やかに使用する予定である。グライコブロッティング法を用いた分析の回数が想定したものよりも少なくなったため。26年度初頭に速やかに使用する。
インド宗教思想の多元的共存と寛容思想の解明

仏教を含む多様なインドの宗教・哲学のテキストや図像、ないし宗教事情から、「寛容」概念や「寛容的」態度を、文献実証的、哲学的、歴史的、あるいは実地調査的に読み取り、解明する共同研究を遂行した結果として、西洋的なtorelanceの概念とは異なるインド的色彩の濃い、「寛容」概念の諸類型が浮かび上がった。とりわけ雑多な要素を取り込もうとする「包括主義」は、異文化共生を我流的ではあるが平和的に実現する現実的な一手段として見直すべき、との結論に至った。本プロジェクト初年度においては、「インド宗教思想の多元性と寛容」を思想的に検討する基礎作業としてインド宗教思想の多元性、あるいは寛容思想の概念規定に関して、研究参加者の共通認識を確立すべく、また従来本テーマに関しては基礎的な検討が不十分であった点を考慮し、パウル・ハッカー(Paul Hacker,1913-1979)の"Inclusivism"and"Tolerance"in the Encounter Between India and The Westを基礎文献(一部は翻訳)として各研究分担者及び研究協力者に配布し、研究・検討を多方面から行った。また、海外における現地調査も、インドをはじめ東南アジア各地で積極的に行い、文献収集のみならず映像資料などの収集も積極的に試みた。但し、政情不安であったスリランカなどの調査は、次年度に繰り越した。そのため、本テーマにおける他地域の状況調査を韓国や中国で行い、同地域における新知見を得ることが出来た。本プロジェクト第二年度においては、「インド宗教思想の多元性と寛容」を思想的に検討する共通意識形成の基礎作業として京都大学大学院教授気多雅子博士、中国社会科学院孫晶教授、韓国ソウル大学金鍾瑞博士など国内外の研究者を講師に迎え、講演並びにワークショプを開き、有益な情報を得るとともに、今後の当該テーマにおける研究への協力関係を築くことができた。本プロジェクト最終年である本年度は、二つの方向性を以て積極的に活動した。第一には、本プロジェクトの成果の公表であり、その成果をまとめた論文集の刊行である。第二には、本プロジェクトの更なる継続的な発展と深化、そしてその成果の一般社会への公表、またその成果の応用のための基礎研究、つまり現代社会において不可欠な「寛容」思想のアジア的展開研究へと本テーマを継続しつつ一段と発展拡大させるための基礎研究である。まず、成果発表に関しては連携研究者である山下博司(東北大学)が、南アジアにおける諸宗教・文化融和の現状を、主にヨーガ思想の東南アジアにおける受容という視点から発表した。またそれぞれの研究分担者・連携研究者及び研究協力者による成果は、総550ページを超える研究成果報告書の刊行へと結実させることが出来た。つまり本報告書においては、論文17本、海外の招聘研究者の投稿2本を中心に、関連重要論文の和訳2本、さらに映像資料などインドを中心とするインド的寛容思想研究に不可欠な資料を加えて、本テーマ研究のスタンダード形成のための基本的な方向性を確定することができた。その一方で、本プロジェクトのテーマの更なる発展と展開、さらには研究成果の実社会への応用のための調査研究に関しては、本プロジェクト研究代表者釈悟震を筆頭に、連携研究者丸井浩(東京大学)、保坂俊司(中央大学)などの諸研究者が、それぞれインド、スリランカ、韓国、東南アジア諸国の現状調査を行った。特に、インドやスリランカ、さらには韓国における諸宗教共存の現状研究においては、現地の人々との研究ネットワークの構築を実現でき、今後の研究につなげることが出来た。