hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
過体重学生の精神健康尺度が今後の体重推移に与える前向き調査研究

精神健康評価法であるGHQ総得点と、ストレスマーカーとしての唾液中コルチゾール(s-F)濃度は有意な正の相関関係を認めた。特にGHQ質問紙表の下位尺度である一般的疾患、不安と気分変調、および希死念虜とうつ傾向とs-Fは有意な正の相関関係を認めた。同時にs-F濃度はBMIと正の相関関係を認めた。GHQ総得点はBMIとは相関関係を認めなかった。BMIを目的変数としてステップワイズ回帰分析を行なうと従属変数としてs-Fが選択された。慢性的なストレスが、肥満と関係がある事は以前から知られていたが、最近、ストレスが、体脂肪細胞にかかる制限を解除し肥満を刺激する事が報告された。肥満と精神的ストレスとの関連を減量支援前後で、各種ストレス尺度を用いて検討した結果、一般の肥満学生において、ストレス尺度は肥満程度とともに増加し、減量効果が高いほどストレスは改善し、コルチゾールが関与している可能性がある事を明らかにした。肥満が社会的にマイナス要因として捉えられている場合、自身の体型を鏡で見るように、自身に対してもネガティブな感情を抱きやすくなる理論が報告されており、今回の結果と一致した。減量によりうつ状態の改善が得られたのか、うつ状態の改善が減量効果を招いたのかは結論が出ていないが、減量効果に先立ってメンタルヘルス面の改善を示す報告があり、減量効果がうつ状態を改善するのではなく、うつ状態の改善が減量効果をもたらす可能性がある。
構成的アプローチによる体節時計の仕組みの解明

本研究は遺伝子発現振動の仕組みを構成的に理解することを目的とした。これまでに得られている知見をもとに、培養細胞に人工的な遺伝子回路を再構成し遺伝子発現振動を再現しようとしたができなかった。そこで、これまでの知見は十分ではないと考え、実際の遺伝子発現振動を解析できる系の開発・理解を目標とし、体節時計に着目した。体節時計は未分節中胚葉の細胞においてみられるHes遺伝子の転写ネガティブフィードバック回路を中心とした仕組みで実現される遺伝子発現振動である。この発生期に見られる遺伝子発現振動をin vitroで再現することを目的とした。本研究でマウスES細胞を未分節中胚葉様の細胞にin vitro誘導し、遺伝子発現を観察することに成功した。ES細胞をActivinとFGFで処理することで、エピブラストステムセル(EpiSC)に誘導し、その後TGFb、BMP阻害剤、さらにCHIR、FGFで処理することでHes7の遺伝子発現振動が安定してみられる系の開発に成功した。本研究は当初ロバストな遺伝子発現振動の再構成を目的とし、それが遺伝子発現振動要素と細胞間同調要素を組み合わせることで実現されるものと考えていた。しかしin vitro誘導した未分節中胚葉の細胞で見られる遺伝子発現振動は同調要素がなくてもロバストであることが分かった。この結果は現在論文投稿中である。今後はどのような機構がロバストな振動を実現しているかについて解析を進め、その機構によって人工的な遺伝子発現振動の再構成がなされるであろう。本研究は生物を機械として理解することを目標としている。機械として理解するとは、生命をハードウェアとソフトウェア(部品とプログラム・動作原理)の側面から理解する、つまり機械的な機構によって理解することを指す。そのためには複雑な生命を単純化する必要がある。そこで、培養細胞と最小限の遺伝子部品を用いて、注目する生命現象の本質だけを抽出したシンプルな生物らしさを再構成する。注目した生命現象は体節時計で、現在、この現象は遺伝子発現振動と細胞間同調によると考えられている。この2つの要素を培養細胞に遺伝子ネットワークを構築することによって、単純化された体節時計(遺伝子発現の進行波)の再構成を目指す。これにより、体節時計がどのような原理で動作しているかを構成的アプローチによって明らかにすることが本研究の目的である。本年度は振動原理の再構成に取り組んだ。遺伝子発現振動は転写抑制因子Hesが自己抑制回路を形成することで動作していると考えられている。そこで人工転写抑制因子Tetリプレッサーを用いた自己抑制回路を培養細胞内に再構成した。その結果、遺伝子発現の振動らしきものは観察できたが、周期の長さが安定せず振動とはっきり言える程度のものではなかった。これは、頑強な実際の体節時計の振動と比べてひどく脆弱であった。そこでより現実を踏襲したHes遺伝子自身を用いて振動の再構成を試みたが、頑強な振動は観察できなかった。これは体節時計の遺伝子発現振動には、Hes遺伝子の自己抑制回路以外の未知の動作原理が隠されている可能性を示唆しており、それを明らかにすることを次年度の目標とする。体節時計は遺伝子発現振動と細胞間同調によって実現されると考えられている。そこで、本年度は遺伝子発現振動を人工転写抑制因子を用いて、培養細胞に構築できるかを調べた。その結果、遺伝子発現の振動らしきものは観察されたが、振幅の大きさ、振動周期の安定性は実際の体節時計のものと比べて不十分なものであった。用いた人工転写因子に原因があるのではと考え、実際の体節時計振動遺伝子と考えられているHes遺伝子をクローニングし、培養細胞に導入した。しかし、頑強な振動は観察できなかった。これは、当初から予想された可能性の1つで、頑強な遺伝子発現振動にはこれまでの研究で知られているHesの自己抑制回路だけでは不十分である、もしくはHesが十分に機能するための条件の理解が不十分であることを示唆している。今後は、実際の体節時計を調べて、解析することでこれまで知られていない原理を明らかにするという方針を採る予定である。本年度は遺伝子発現振動を可視化する実験系の開発にも力を入れた。遺伝子発現振動を観察するには応答の速いレポーターを用いる必要がある。そのためには分解されやすいレポーターを用いることになるのだが、同時にシグナルの減少をもたらす。本年度はその問題を解決し、適切なレポーターを用いた測定系を開発することができた。以上、振動を実現するためには未知の条件があることを明らかにしたこと、振動を観察する適切な系を開発できたことから本研究課題はおおむね順調に進展していると評価した。本研究の目的は、生命を機械として理解することである。機械として理解するとは、生命をハードウェアとソフトウェア(部品とプログラム・動作原理)の側面から理解する。つまり機械的な機構によって理解することを指す。本研究は具体的に、遺伝子発現振動と細胞間同調機構に着目し、それを人工的に培養細胞に再構成するアプローチにより理解することを目的とする。これまでに、CHO細胞に人工的な遺伝子回路を作製し、遺伝子発現振動を再構成しようと試みたが、期待されているものは観察できなかった。そこで本年度は生体内の実際の遺伝子発現振動についての解析を行った。生体内の遺伝子発現振動に体節時計におけるHes遺伝子の発現振動がある。しかしIn vivo環境で測定・遺伝子操作実験を行うのは困難である。

そこで本年度はES、iPS細胞から体節時計を持つ細胞細胞である未分節中胚葉細胞をin vitro誘導し、前年度作製していたレポーターシステムを用いて、遺伝子発現振動を観察することに成功した。これにより、この細胞を用いて遺伝子発現振動機構の解析が可能となった。また、遺伝子発現振動を起こすのに十分な条件を満たしたこの細胞用いて、人工的は遺伝子発現振動を再構成することが可能となった。初年度に、これまでの報告から遺伝子発現振動を実現できると考えられる人工遺伝子回路を培養細胞に作製し、遺伝子発現振動の再構成を試みたが、実現できなかった。これはまだ遺伝子発現を実現できる条件が十分に理解されていないことに原因があると考えた。そこで本年度は生体内の実際の遺伝子発現振動を解析・理解することを目的とした。そこで未分節中胚葉細胞で見られる遺伝子発現振動(体節時計)に着目し、その細胞をES・iPS細胞から誘導することを試み、それに成功した。さらに前年度作製したレポーターを用いて遺伝子発現振動を観察することにも成功した。以上のように実際の遺伝子発現振動機構を解析する系を手にすることができたことから本研究課題はおおむね順調に進展しているとした。本研究は遺伝子発現振動の仕組みを構成的に理解することを目的とした。これまでに得られている知見をもとに、培養細胞に人工的な遺伝子回路を再構成し遺伝子発現振動を再現しようとしたができなかった。そこで、これまでの知見は十分ではないと考え、実際の遺伝子発現振動を解析できる系の開発・理解を目標とし、体節時計に着目した。体節時計は未分節中胚葉の細胞においてみられるHes遺伝子の転写ネガティブフィードバック回路を中心とした仕組みで実現される遺伝子発現振動である。この発生期に見られる遺伝子発現振動をin vitroで再現することを目的とした。本研究でマウスES細胞を未分節中胚葉様の細胞にin vitro誘導し、遺伝子発現を観察することに成功した。ES細胞をActivinとFGFで処理することで、エピブラストステムセル(EpiSC)に誘導し、その後TGFb、BMP阻害剤、さらにCHIR、FGFで処理することでHes7の遺伝子発現振動が安定してみられる系の開発に成功した。本研究は当初ロバストな遺伝子発現振動の再構成を目的とし、それが遺伝子発現振動要素と細胞間同調要素を組み合わせることで実現されるものと考えていた。しかしin vitro誘導した未分節中胚葉の細胞で見られる遺伝子発現振動は同調要素がなくてもロバストであることが分かった。この結果は現在論文投稿中である。今後はどのような機構がロバストな振動を実現しているかについて解析を進め、その機構によって人工的な遺伝子発現振動の再構成がなされるであろう。これまでの研究から、現在知られている遺伝子部品だけでは遺伝子発現振動を再構築できなかった。
典型元素ポルフィリン錯体を光触媒とする水の過酸化水素への二電子酸化反応系の構築

人工光合成による太陽光エネルギーの物質変換の観点から、軸配位水酸基を有するゲルマニウムポルフィリン錯体(Getpp)を光触媒に用いた水分子を電子源とする過酸化水素への二電子酸化反応系の構築に成功している。本研究では、反応条件の最適化、駆動波長の広領域化のための研究計画を実施することで、水の酸化側での過酸化水素の生成効率の向上を目指すと同時に、還元側での水素発生系を構築するための研究計画も行うことで、水分子から過酸化水素と水素を同時に生産できる可視光による物質変換システムの構築を図る。
海外連携による日本語学習者コーパスの構築－研究と構築の有機的な繋がりに基づいて－

本研究の目的は、従来の日本語学習者コーパスの問題点をふまえ、質的にも量的にも優れた発話・作文の日本語学習者コーパスを構築し、データに基づく日本語教育研究を行うことである。具体的には、(1)国内外の研究協力者と共にデータ収集調査を実施し、母語と環境の観点による日本語学習者コーパスを構築する(2)データを分析し、日本語学や社会言語学的な観点から日本語の習得研究を行うことであった。研究期間内で、(1)'海外の12の異なった母語の日本語学習者と国内の環境の異なった日本語学習者計約1000人、日本語母語話者50人のデータを収集した(2)'国内外の学会でデータに基づく成果発表を実施した。平成25年度は、平成24年度に策定した海外調査のグランドプランに従って、高等教育機関の日本語学習者に対するデータ収集のための調査を実施した。具体的な調査概要は、以下のとおりである。(1)7ヵ国の異なった言語を母語(ロシア語、英語、ドイツ語、タイ語、インドネシア語、中国語、トルコ語)とする学習者の発話・作文のコーパス構築のためのデータ収集調査を10ヵ国・地域で実施し、473名のデータを収集した。(2)調査は各学習者に対し、対面調査とパソコンによる日本語能力検査の2部で構成され、前半1時間半、後半1時間半をかけて実施した。(3)日本からの調査実施者は、調査前に本調査のための事前研修を受け、機器の扱い方、日本語能力検査の進め方、また、インタビューやロールプレイの進め方について、対応に差がないよう、統一した対応となることを心がけた。(4)また、対面調査の終了後は、各学習者の発話に関するコメントおよび今後の日本語学習のアドバイスを書面で与えた。さらに、既に収集したタイ・オーストリア・上海・オーストラリアの学習者データの一部を使って、同じタスクの話し言葉と書き言葉の習得傾向を分析し、国際シンポジウムのパネルディスカッションで成果を発表し、将来的には論文集としてまとめる方向で話を進めている。加えて、収集したデータの分析を進めるため、日本語学・社会言語学・第二言語習得研究などの多様な研究分野の研究者たちにより、学習者コーパス研究会を発足させ、それぞれの興味のあるテーマで研究を進めている。本研究は、これまでの学習者コーパスの問題点を検討しつつ、データ収集とデータに基づいた課題研究を並行して行い、データの検証とその結果を反映したデータならびに電子コーパス化を行い、最終的には海外および国内で利用可能な汎用性の高い大規模な学習者コーパスを構築することを目的としている。具体的には、以下の3点を行う。(1)学習者言語データを基盤として、海外の研究者と共に日本語学習者の文法習得の研究を行う。(2)学習者言語データを基盤として、海外の研究者と共に指導と習得の関係に関する研究を行う。(3)海外および国内において日本語学習者のデータを収集し、上記の研究から問題点を改善しつつ、国内だけでなく海外の研究者も利用できる学習者コーパスを構築する。2012年度は2013年度から開始する調査の具体的なグランドプランの策定を行い、2013年1月に共同研究者および海外研究協力者による合同会議とセミナーを開催した。具体的には、合同会議以外にコアメンバーによる打合せ会議、メールによる審議、調査実施者のための事前セミナーを行い、以下の調査内容を決定した。事前調査:1.調査対象者の日本語学習者の背景調査(FSの記入)をメールで送受信2.作文調査(メールタスク&エッセイ)および作文調査のアンケート本調査:1.背景調査の確認2.口頭調査(ストーリーテリング、対話、ロールプレイ3.ライティング4.日本語能力調査(TTBJ(SPOTパソコンによる聴解テスト)、JーCAT(パソコンによる聴解、読解を中心とする能力テスト)上記の調査計画に基づき、以下の言語類型論的に異なる12の言語の19の地域で調査を開始することとした。事前調査として、韓国、台湾、日本国内において、上記の計画案を実施し、計画の細部の修正を行った。平成26年度は、平成24年度に策定したグランドプランに従って、高等教育機関の日本語学習者に対するデータ収集のための調査を実施した。また、国内の自然環境と教室環境の日本語学習者についても調査を行った。【1】6ヵ国の異なった言語を母語(ベトナム語、フランス語、韓国語、スペイン語、ハンガリー語、中国語)とする学習者の発話・作文のコーパス構築のための調査を8か国・地域(ホーチミン師範大学、グルノーブル第三大学、東国大学、高麗大学、コンテンプルセ大学、カーロリ・ガシュパール大学、湖南大学、台中科技大学)で実施し、約450名のデータを収集した。【2】調査は、各学習者に対し、対面調査とパソコンによる日本語能力検査の2部で構成され、前半1時間半、後半1時間半をかけて実施した。【3】国内の場合、日本語学校と地域のボランティア教室の協力の下で、海外と同様の調査を実施した。【4】対面調査の終了後は、調査に参加した学習者一人ひとりに対し、口頭能力のコメントおよび今後の日本語学習へのアドバイスを書面で与え、被調査者に対しても参加の利点を考慮した。さらに、収集したデータに関して、以下の活動を行った。【1】収集したデータの一部を使って、海外研究協力者たちとの共同研究を進め、国際シンポジウム(ICJLE2014)、合同コーパス・シンポジウム、各研究会等で成果を発表した。

【2】コーパス構築のために、文字化規則を検討し、公開までの文字化を第一段階第三段階まで設定し、作業従事者(若手研究者)には事前研修を行った上で文字化作業を開始した。【3】具体的なコーパス活用の研究のため、「学習者コーパス研究会」を立ち上げ、毎月、コーパスに基づく研究発表と討議を行った。【4】他分野(方言や歴史文献や母語話者)のコーパス研究者と合同でシンポジウムを開催した。本研究は、これまでの日本語学習者の発話コーパスの問題点を検討し、質的および量的に優れたデータによる学習者コーパスの構築とそのデータに基づく課題研究を行うことを目的としている。具体的には、次の3点を行う。(1)学習者言語データを基盤として、海外の研究者と共に日本語学習者の文法習得の研究を行う。(2)学習者言語データを基盤として、海外の研究者と共に指導と習得に関する研究を行う。(3)海外および国内において日本語学習者のデータを収集し、上記の研究から問題点を改善しつつ、国内だけでなく海外の研究者も利用できる学習者コーパス(International corpus of Japanese As a Second language, I-JAS)を構築する。(1)に関して、国内外で多くの研究成果が発表された。具体的には、岩立(2015),奥野(2015),渋谷(2015),Shirai(2015),小柳(2015),Sakoda(2016),橋本(2016),Minami(2015)などがある。(2)に関しても評価の観点から李他(2016),田中(2015)またストーリーテリングを使った尹他(2016),聴解の観点からの野田他(2015)などがある。(3)に関しては、海外および国内のデータ収集調査を終え、12の異なった言語(英語,中国語,韓国語,独語,仏語,スペイン語,タイ語,インドネシア語,ロシア語,トルコ語,ハンガリー語,ベトナム語)を母語とする海外の日本語学習者(計850名)、国内の教室環境にいる日本語学習者、国内で教育機関に通わずに自然環境にいる日本語学習者(計150名)の合計1000名のデータが収集された。また、比較群として日本語母語話者50名も調査を実施し、データ収集を行った。このデータのうち、発話データは文字化作業を行い、検索システム、音声データを備えて、2016年5月に225名分の第一次データを一般公開する準備を整えた。本研究の目的は、従来の日本語学習者コーパスの問題点をふまえ、質的にも量的にも優れた発話・作文の日本語学習者コーパスを構築し、データに基づく日本語教育研究を行うことである。具体的には、(1)国内外の研究協力者と共にデータ収集調査を実施し、母語と環境の観点による日本語学習者コーパスを構築する(2)データを分析し、日本語学や社会言語学的な観点から日本語の習得研究を行うことであった。研究期間内で、(1)'海外の12の異なった母語の日本語学習者と国内の環境の異なった日本語学習者計約1000人、日本語母語話者50人のデータを収集した(2)'国内外の学会でデータに基づく成果発表を実施した。平成26年度は、予定していた8ヵ国・地域(ベトナム、フランス、スペイン、ハンガリー、韓国2ヵ所、中国、台湾)のすべての大学で調査を実施し、無事に日本語学習者の会話・作文データを収集することができた。
アルカン及びアレーン酸化能を持つ二核金属錯体の創製

本研究では,鉄あるいは銅酵素であるMethane monooxygenase (MMO : nCu, 2Fe)やToluene monooxygenase (TMO : 2Fe)などの機能モデル錯体の創製を目的としている。すなわち,反応性に乏しいメタンなどのalkane類やトルエンなどのarene類を金属錯体により酸素分子を活性化して水酸化することを目的としている。本年度は特に銅および鉄ペルオキソ錯体による外部基質の酸化反応性と反応機構の解明を行った。例えば,二核化配位子N^1,N^1,N^4,N^4-tetrakis{(6-methylpyridin-2-yl)methy1}butane-1,4-diamine(L)を含む(μ-η^2:η^2-peroxo)二核銅(II)錯体([Cu_2(O_2)L]^<2+>:錯体1)によりC-H結合解離エネルギー(BDE)が93kcal mol^<-1>)アダマンタンの三級炭素C-H結合の水酸化反応に成功した。また,BDEが78-92kcal mol^<-1>の様々な外部基質の酸化反応の速度論的研究により,酸化反応速度の対数とBDEとの間に良好な直線関係が見られることを見出した。さらに重水素化基質では速度論的同位体効果が観測されることから,これら酸化反応の律速段階は水素引抜き反応であることが明らかとなった。また,本錯体はC-H結合の活性化に加えスチレンのエポキシ化反応をも行うことが明らかとなり,ラジカル的反応性と同時に,親電子的な酸化反応性をも持つことが明らかとなった。さらに,二核鉄(III)ペルオキソ錯体でも,様々なBDEを持つ外部基質の酸化反応についても成功しつつあり,23年度は,詳細な速度論的研究により反応機能の解明を目指す予定である。本研究では,鉄あるいは銅酵素であるMethane monooxygenase(MMO: nCu, 2Fe)やToluene monooxygenase(TMO: 2Fe)などの機能モデル錯体の創製を目的としている。すなわち,反応性に乏しいメタンなどのalkane類やトルエンなどのarene類を二核鉄,銅,ニッケルおよびコバルト錯体により酸素分子を活性化して水酸化することを目的としている。前年度に継続して銅および鉄ペルオキソ錯体による外部基質の酸化反応性と反応機構の解明を行った。例えば,アルコキソ架橋基を持つ二核化配位子(L1)を持つ二核核鉄(II)錯体([Fe_2(L1)(RCO_2)]^2)+は,可逆的酸素化と同時に,生成したペルオキソ錯体によりC-H結合解離エネルギー(BDE)が82-89kcal mol^<-1>を持つ外部基質の水酸化反応に成功した。また,これら外部基質の酸化反応の速度論的研究により,酸化反応速度の対数とBDEとの間に良好な直線関係が見られることを見出した。さらに,新規二核化配位子により(μ-η^2e:η^2- peroxo)二核銅(II)錯体の合成に成功し,酸化反応性の検討に着手した。また,銅錯体で用いた二核化配位子を持つbis(μ-OH)M(II)_2(M=Co and Ni)と過酸化水素との反応により,高原子価オキソ錯体([M_2(O)_z(L)]^<2+>)の合成に成功し,コバルト錯体では架橋キシリル基の水酸化,さらにニッケル錯体ではジヒドロアントラセン等の外部基質の酸化反応に成功しており,24年度は,詳細な速度論的研究により酸化反応機能の解明を目指す予定である。本研究では,鉄あるいは銅酵素であるメタンモノオキシゲナーゼ(MMO: nCu, 2Fe)やトルエンモノオキシゲナーゼ(TMO: 2Fe)などの機能モデルの創製を目的とし,炭化水素の水素原子引き抜き反応と芳香族の親電子的反応による水酸化反応を(μ-peroxo)二核鉄(III),二核銅(II)錯体および高原子価bis(μ-oxo)二核ニッケル(III)錯体を用いて調べた。前年度に継続して(μ-peroxo)二核鉄(III)による外部基質の酸化反応性と反応機構の解明を行った。特に立体的にかさ高いメチル基で架橋ペルオキソ基を保護した(μ-peroxo)二核鉄(III)錯体([Fe2(O2)(L1)(RCO2)]2+)は,様々な外部基質を酸化し,その酸化反応速度の対数とC-H結合解離エネルギー(BDE)との間に良好な直線関係があることを見いだした。しかし,立体的に嵩高いトリフェニルメタン(BDE = 82 kcal mol-1)はほとんど酸化されず,本ペルオキソ錯体は,基質の大きさを識別する基質選択性を持つことが明らかとなった。さらに,キシリル架橋基を持つ二核化配位子(L2)のbis(μ-hydroxo)Ni(II)2と過酸化水素との反応で得られる高原子価bis(μ-oxo)ニッケル(III)錯体により,配位子に組込んだキシリル基の親電子的水酸化反応に加え,BDEが82 - 89kcal moll-1を持つ様々な外部基質の水素引抜き反応による酸化反応にも初めて成功した。

また,oxy-MMOモデル錯体のnuclear resonance vibrational spectroscopyによりMMOなどの二核鉄ペルオキソ種の鉄(III)イオンまわりの構造に関する知見が得られた。前ページの研究実績の概要で述べたように,様々な酸素活性種を含む新規二核金属錯体の合成と酸化反応性の検討に成功しているが,酸化反応性や速度論的研究では-70°Cでの実験など困難な実験が多く,完成度が不満足であり論文の作成が遅れているため,やや遅れていると思っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。上の現在までの達成度で述べたように,酸化反応性や速度論的研究では-70°Cでの実験など困難な実験が多く,成果の完成度に不満がある。次年度は,これら困難な実験を工夫して改善し,質の高い成果を挙げるよう努めたい。
歯髄炎における齲蝕部深部象牙質及び、根管内分離細菌と臨床症状との相関について

すでに、一連の研究の結果、冷水痛を主症状とし自発痛を伴わない症例の歯髄からは、齲窩内に軟らかく湿潤した軟化象牙質を有している症例れいでは80%の比率で、加えて打診痛や温熱痛を伴う症例では100%の比率で細菌が分離されることを明らかにし、その結果、初期歯髄疾患における歯髄感染は、深部象牙質内の細菌の一部が直接歯髄に侵入するすることによって引き起こされること、また侵入した細菌が歯髄中で増殖する段階で、菌種とその比率を変化させる可能性のあることを示唆し、保存学会に於て発表した。今回、冷水痛以外に温熱痛及び、自発痛や打診痛を伴うさらに進行したと考えられる歯髄炎の症例に対して、同様の方法を用い臨床症状と、分離細菌との相関を検索する目的で、10症例において詳細な臨床診査を行ない、細菌を分離し、その結果、自発痛および打診痛を伴う症例からは、すべての症例の齲窩深部象牙質および歯髄において細菌の侵入が認められること明らかにし、分離細菌の菌種およびその分離比率を明らかにするために、同定操作を開始する予定であったが、先に報告したように先日の地震により、保存および継代していた分離細菌を全て喪失した。本年3月より、新たに症例を集めるべくサンプリングを開始している。現在、自発痛および打診痛を有し、臨床的に急性化膿性歯髄炎と考えられる3症例に対して詳細な臨床診査を行ない、齲窩部深部象牙質および歯髄内より、細菌の分離を完了、分離細菌を保存、同定操作を行なう予定である。更に、今後10症例以上に症例数を増やし、今秋までには、結果をまとめる予定である。
イギリスの基金立学校にみる「チャリティ」の伝統と変容

〔1〕本科研においては、19世紀基金立学校関連の資料収集及びその内容の整理・検討を通して、基金立学校の改革への公的関与の実態と課題について究明した。(1)『チャリティスクール調査会(ブルーム調査会)報告書(1818)』を調べ、イ-トンカレッジ他の設立定款(statutes)について明らかにした。(2)後の「学校調査会」において参照された、王立図書館専門委員のN.Carlisle(1771-1847)編『イングランド及びウェールズにおける基金立文法学校の概説』(1818)における基金立学校の分析視点を解明した。(3)公益信託調査会報告書『学校の摘要と教育のためのチャリティー』(1842)における調査の視点と項目について整理した。(4)『内外学校協会年次報告書』(1814-1900)、『国教会年次報告書』(1812-1900)に基づき、両協会の学校経営における財政管理について明らかにした。(5)『チャリティ委員会年次報告書』(1854-1900)から、基金立学校関連部分を抽出する作業を行った。(6)『基金立学校委員の報告書』(1896-74)により、基金立学校の改組の関わる項目の整理を行った。〔2〕以上の資料分析から、次の点が判明した。(1)チャリティ委員会専門委員のA.F.Leach(1851-1915)は、次の3点に着目した。(1)教会と国家の関係;宗教改革以前の教育施設への国教会の関与を認めない。(2)free(無償)の意味;関与からの自由ではなく、15歳以上で年間生計維持費が15マルク(=£3.6s.8d)以下を宣誓した者。(3)中等教育調査会報告書において学校調査会の学校統計の誤りを指摘;学校設立の起源の確認と施設の性格(学校か教会附属施設か)の確認の必要性を強調。(2)こうしたLeachの視点は、基金立学校への国家関与の限界を奈辺に定めるか、さらに基金立学校への補助金の可否の原則をどのように定めるか、に関わって後に論争を引き起こすことになった。(3)基金立学校への給費生以外の通学生(私費生)の入学が、学費の市場原理的考え方を同時にもたらし、その結果、階層・学校文化・生活様式・教育内容などの点から、基金立学校は中流階級の教育機関としての性格を強めることとなった。
化学物質の卵巣毒性評価に向けたレーザーマイクロダイセクションの応用に関する研究

Multiple drug resistance (mdr)1のラット卵巣での組織特異的発現を知るために性腺刺激ホルモン投与により3日後に自然排卵するよう卵胞発育を促した幼若雌ラットから経日的に卵巣を採取し解析した。Mdr1アイソフォームに交叉する抗体による免疫組織化学でmdr1は発育卵胞の顆粒層細胞及び黄体細胞に局在し、これらのmRNA (ABCB1a及びABCB1b)の定量及びin situ hybridizationからは両遺伝子の黄体での発現に差異が示唆されたのでレーザーマイクロダイセクションで黄体組織を採取し解析した結果、ABCB1aのみ黄体の発達に伴い増加することが明らかになった。外来性化学物質に内在する卵巣毒性は、女性の健康を脅かす重大な危害因子のひとつである。本研究は、発育段階の異なる卵胞からレーザーマイクロダイセクション(LMD)により卵胞の顆粒層細胞層を採取し、そこに発現する遺伝子を時間分解PCR装置で定量解析し、また、遺伝子産物の局在を免疫組織化学により明らかにすることにより、卵胞の発育に伴うこれらの分子の消長を明らかにし、卵巣毒性発現メカニズム解明のための科学的知見を蓄積しようとするものである。第2年度である平成24年度は、初年度に続き成熟ラット卵巣のRT-PCRを行い、卵巣には少なくとも三種のATP-bindingcassette (ABC)トランスポーターサブファミリー遺伝子が発現していることが明らかになり、これらを解析対象に選定した。次に、LMDで採取する卵巣組織を選定するために、卵胞発育の進行ならびに黄体形成に伴うこれらの遺伝子あるいは遺伝子産物の卵巣における発現を検討した。検討には性腺刺激ホルモンを投与して卵胞発育を促し、投与3日後に自然排卵する幼若雌ラットモデルを用い、性腺刺激ホルモン投与後経日的に両側卵巣を採取して、一側は時間分解PCRによるこれら三種のサブファミリーをコードするmRNAの定量に供し、対側の卵巣はこれらサブファミリーの間でアミノ酸配列の相同性が高いC末端をエピトープトする抗体による免疫組織化学に供した。卵胞発育から排卵後の黄体形成にいたるまでの各遺伝子の発現動態ならびに免疫組織化学の成績から、卵巣における発現部位が遺伝子間で異なる可能性が示唆され、LMDと合わせてin situ hybridizationにより発現部位を確認すること、ならびにLMDによる採取対象に黄体も加えることにより、新たな知見が得られるものと期待された。本研究では、レーザーマイクロダイセクション(LMD)の卵巣毒性評価への応用を目的として、卵巣毒性発現への関与が推測される薬物トランスポーターの卵巣組織における発現を解析した。候補遺伝子の中で卵巣における発現がPCRで確認されたP糖タンパク質(MDR1)の二つのアイソフォーム(ABCB1aおよびABCB1b)を解析対象とした。卵巣組織は、ウマ絨毛性性腺刺激ホルモン(eCG)を投与して投与3日後に自然排卵するように卵胞発育を促した幼若雌ラットから経日的に採取した。eCG投与後の卵胞発育、排卵および黄体形成に伴うMDR1の発現変化を解析した結果、アイソフォーム間で相同性が高いC末端を抗原とする抗体を用いた免疫組織化学では、MDR1は発育卵胞の顆粒層細胞ならびに黄体細胞に局在することが明らかになった。それぞれのアイソフォームをコードする遺伝子の定量解析では、ABCB1bは排卵前日までほぼ同様のレベルで発現量が推移し、排卵後は低下していた。In situ hybridizationの結果、ABCB1bは比較的早い発育段階の卵胞の顆粒層細胞で顕著に発現し、黄体にはほとんど発現していないことが明らかになった。一方ABCB1aの発現量は卵胞発育、排卵、黄体形成の過程を辿って変動し、両遺伝子の発現動態に差異が認められた。同一の動物の肝臓では両遺伝子ともに経日的な変化は認められなかったことから、これらは卵巣に固有の変化であると考えられた。特に顕著な差の認められた黄体組織をLMDで採取し、遺伝子定量解析を行った結果、ABCB1a発現量に変動が確認された。卵巣毒性の発現には、内分泌学的要因の他に、他の組織における毒性発現と同様に、薬物トランスポーターや細胞内への情報伝達物質、あるいは薬物代謝酵素も大きく関与しているものと考えられる。しかし、これらの分子の卵巣における発現、とくに卵母細胞の貯蔵組織である卵胞における発現は、必ずしも充分な知見が得られているわけではない。本研究は、発育段階の異なる卵胞からレーザーマイクロダイセクションにより顆粒層細胞層を採取し、そこに発現するこれらのタンパク質をコードする遺伝子を、時間分解PCR装置で定量解析し、また、遺伝子産物の局在を免疫組織

化学により明らかにすることにより、卵胞の発育に伴うこれらの分子の消長を明らかにしていこうとするものである。初年度である平成23年度は、solute carrier (SLC)トランスポーターおよびATP-bindingcassette (ABC)トランスポーターについて定量解析するサブファミリーの選定を行った。すなわち、生殖腺での発現が報告されているトランスポーターサブファミリーの遺伝子配列を基にPCR用のプライマーを設計して入手し、これを用いて成熟雌ラットの卵巣から合成したcDNAについて増幅を試みた。また、肝臓あるいは胎盤から合成したcDNAについても同様に増幅を試み、これらの組織で期待されたサイズの増幅産物が得られたサブファミリー遺伝子を解析対象に選定した。免疫組織化学については、入手した一次抗体を用いて至適条件の検討を開始した。平成24年度は研究を加速して初年度の遅れを回復し、当初計画まで概ね到達したが、当初計画で平成24年度に予定していたLMDは着手に至らなかった。対象遺伝子の選定を終了した後に遺伝子の定量を行う予定であったが、選定に時間を要し、選定できた分子種も充分ではなかったために予定していた定量解析を実施できなかった。LMD実施のために幼若ラットに性腺刺激ホルモンを投与して卵巣組織を追加採取し、前胞状卵胞および胞状卵胞の顆粒層細胞層ならびに新生黄体をLMDで採取し、解析対象に選定した三種のABCトランスポーターサブファミリー遺伝子を時間分解PCRにより定量する。また、平成24年度に準備した標識プローブを用いて、in situ hybridizationを行い、定量結果を確認する。既に得られている研究成果を学会で発表するとともに学術誌に投稿し、研究報告を作成する。平成24年度は、研究協力者を加えて研究体制を強化することにより、研究を推進する。特に、解析対象遺伝子の追加選定ならびに平成23年度に実施できなかった遺伝子定量解析を、平成24年度に実施予定の動物実験と併行して行うことで研究を加速することとする。LMD、遺伝子定量解析、ならびにin situ hybridizationに必要とされる試薬類は平成24年度までに準備をほぼ終えているので、最終年度である平成25年度は主として実験動物の購入、学会発表の旅費、投稿費用ならびに報告書作成に使用する予定である。主として遺伝子定量解析を平成23年度に実施できなかったため生じた研究費は、平成24年度に繰り延べて実施する同解析に充当する。また、平成23年度に支出しなかった旅費も、平成24年度分と合わせて研究情報の入手ならびに研究成果の公表のために使用する予定である。平成23年度に生じた分担者研究費は平成24年度研究費と合わせて免疫組織化学に用いる一次抗体の入手に用いる予定である。
EQ-Sequenceによるフロアプランの自動配置と配線システム

近年, VLSI(超大規模集積回路)の集積度が大幅に向上しており,搭載する回路規模が同程度であれば,チップ面積の減少,または,使用するチップ面積が同程度であれば,搭載される回路規模の増大である.本研究はEQ-Sequenceによりフロアプランを表現し, 2007年度,配置を完成したうえで, 2008年度では,概略配線について研究を行った.概略配線の結果はフィードバックされ,高位合成のRTL設計または再配置するために利用される.本研究の成果はフロアプランによるVLSIの配置配線の全自動化に資することが大きいと思われる.近年, VLSI(超大規模集積回路)の集積度が大幅に向上しており,搭載する回路規模が同程度であれば,チップ面積の減少,または,使用するチップ面積が同程度であれば,搭載される回路規模の増大である.本研究はEQ-Sequenceによりフロアプランを表現し, 2007年度,配置を完成したうえで, 2008年度では,概略配線について研究を行った.概略配線の結果はフィードバックされ,高位合成のRTL設計または再配置するために利用される.本研究の成果はフロアプランによるVLSIの配置配線の全自動化に資することが大きいと思われる.VLSI(超大規模集積回路)の集積度が大幅に向上しており、搭載する回路規模が同程度であれば、チップ面積の減少、または、使用するチップ面積が同程度であれば、搭載される回路規模の増大である。VLSIの集積度の増大により、VLSIの設計は複雑化になり、VLSI設計の自動化が急務として強く要求されている。VLSIの自動設計の主なステップは、レイアウト設計である。つまり、モジュール(性能をもつ回路)を自動的に配置・配線することである。レイアウト設計における最初の工程がフロアプラン(floorplan)である、回路はn個のモジュールからなるとすると、フロアプランはチップをn個の小長方形領域(room)に切り分け、それぞれのモジュールを割り当て、配置を実現する。配置した後にモジュール間の配線を行う。フロアプランを表現するために、いろいろな符号化が提案された。配置と配線の効率は、フロアプランの符号化により大きく影響される。本研究は、提案した符号化EQ-Sequenceを用いて、まず最適配置を求める。.最適配置の上で概略配線を行い、各ネットの通る配線チャンネル、総配線長などを見積もる。概略配線の結果はフィードバックされ、高位合成のRTL設計または再配置するために利用され、最適な自動レイアウト設計を行なえる。EQ-Sequenceの特長は、(1)room間の隣接関係をはっきり表現できる。(2)符号の情報密度が高い(符号が短い)。(3)符号化(encode)と復号化(decode)および最適化操作の計算量は、全て0(n)である。平成19年度において、中国南京郵電大学の協力を得て、EQ-Sequenceによる自動配置のプログラム化が完成した。ベンチマークami33とami49のシミュレーション配置結果:そのWhite-Space(未使用面積/チップ面積)は約3%以下に達している。来年度の配置と配線の全自動化を行うために、19年度研究目標は予想通りに実現されている。近年,半導体微細加工技術が進歩し,VLSI(超大規模集積回路)の集積度が大幅に向上しており,この傾向今後も継続されると思われる.VLSIの高密度化がもたらす効果は,搭載する回路規模が同程度であれば,チップ面積の減少,または,使用するチップ面積が同程度であれば,搭載される回路規模の増大である。本研究はEQ-Sequenceによりフロアプランを表現し,VLSIレイアウトの全自動設計を目指している.フロアプランとは,チップを表す矩形をT交差の垂直と水平の直線で,互いに重なることがない幾つかの小矩形(部屋と呼ぶ)で分割したものであり,各部屋に適当なモジュールを入れることにより,配置と配線を行う手法をフロアプランニングと呼ぶ.平成19年度,配置を完成したうえで,平成20年度では,配線について研究を行った.フロアプランの種々の表現方法の中で,EQ-sequenceを用いて最適配置を求めた後,概略配線を行い,各ネットの通る配線チャンネル,総配線長などを見積もる.概略配線の結果はフィードバックされ,高位合成のRTL設計または再配置するために利用される.微細加工技術が著しい進歩を遂げており,配線の幅が0.18μmを下回るようなデザインルール下では,VLSIレイアウト,特に配線工程における各モジュール間の配線長が,電力やクロストーク等に大きく影響する.配線長はモジュール間の距離に強く依存しているので,モジュール間の距離を短くするためには,ネットで結ばれる端子を有するモジュール同士を隣接させることが重要であり,モジュール間の隣接を制約としたフロアプランニングの開発を行った.本研究の成果はフロアプランによるVLSIの配置配線の全自動化に資することが大きいと思われる.
バナッハ環上の保存問題とジャイロ構造の研究

単位的可換C*環などの値をリプシッツ環を抽象化したバナッハ環における順同形写像が特別な形(BJ型)であることを示した。また同様なバナッハ環の間の全射等距離写像を研究しリプシッツ環や連続微分可能環を含む場合についてその形を決定した。単位的可換C*環に値をとる連続微分可能関数全体のバナッハ環においてエルミーと作用素を調べ、それを用いてLumer'methodを適用して単位的可換C*環に値をとる連続微分可能関数全体のバナッハ環上の全射等距離写像の形を決定した。また、関数環と単位的C*環のテンソル積におけるエルミーと作用素を決定して、それを用いてLumer's methodを適用して関数環と単位的C*環のテンソル積上の全射等距離写像の形を決定した。ある種の関数空間における2局所等距離写像が実際に全射等距離写像であることを示した。三浦らを中心として円板上で定義される解析関数を要素とする関数空間上の全射等距離写像が特別な形をしていることを示した。また、三浦は日本数学会秋季総合分科会の関数解析学分科会の特別講演として関数空間上の等距離写像に関するサーベイトークを行った。羽鳥はUniversity of Memphis (USA)、University of Granada (Spain)、University of Almeria (Spain)、University of Saeged (Hungary)、the Budapest Uniersity of Technology and Economics (Hungary)において等距離写像理論をはじめとした招待講演を行った。ジャイロ空間の研究も進展した。平均の代数構造に関する研究が進展した。平均と代数的中点等距離写像の関係の研究がなされた。また、ジャイロ空間における不等式と等距離写像の研究が進展し、正凸推の構造への応用を再考した。単位的C*環の正凸推はジャイロ構造を持つことは知られていたが,それ自身やある種の部分集合が一般ジャイロ構造を持つことを示した。特に多くのユニタリー不変ノルムについて一般ジャイロ空間であることを示した。これはある幾何学的な不等式をHiai-osakiの不等式を用いて証明することに成功できたことよおり明らかにすることができた。応用として正凸推をある種のユニタリー不変ノルムから導かれる距離に関する距離空間とみた場合に,その間の全射等距離写像の形を決定することができた。これはKaplanskyの定理で与えられるC*環の間の全射等距離写像の形と関係している。また,正凸推の部分構造における等距離写像についての知見が得られた。ジャイロ空間の構造に関する研究において,特に有限生成の場合についての成果を得ることができた。ユニタリー群の部分構造である特殊ユニタリー群の間の一般的な等距離写像についてその形が決定できた。単位的C*環の可換性について,ジャイロ構造に基づいた特徴づけが得られた。例えば単位的C*環の正凸推はジャイロ群であるが,それが群であることとC*環が可換であることは同値であることが示された。乗法的にスペクトルを保存する写像の研究と関連して,C*環の間に与えられた写像が*同形であるためのスペクトルの満たすべき条件を乗法的な形で与えることができた。特に,単位的C*環の正凸推のあいだの全射について,それが乗法的にスペクトルを保存すること,乗法的に非対称にスペクトル半径を保存すること,Thompson距離の一般化であるようなある種のの距離を保存すること,本質的にJordan*同形写像に拡張できることが同値であることを示した。関数環に値をとるリプシッツ写像からなる適切四つ組の間の写像がエルミートであるための条件を決定し,等距離写像の形の決定に応用した。C*環の正凸推がジャイロ群であり,多くのユニタリー不変ノルムに関して一般ジャイロ空間であることが示されてことは大きな成果であり,伴って正凸推上の各種距離に関する等距離写像の形が記述できたことは,それ自身保存問題に対する成果であり保存問題研究の推進に寄与することができた。またジャイロ構造について有限生成の場合の構造の研究に進展があったことも成果の一つである。一般ジャイロ空間の理論整備に寄与する結果である。C*環の凸推のジャイロ群としての構造がC*環の可換性と関係していることが理解できたことにより,逆にジャイロ群の構造を考察するきっかけとなると考えられる。単位的C*環の正凸推のあいだの全射について,それが乗法的にスペクトルを保存すること,乗法的に非対称にスペクトル半径を保存すること,Thompson距離の一般化であるようなある種のの距離を保存すること,本質的にJordan*同形写像に拡張できることが同値であることを示したことは局所Mazur-Ulam型の定理への寄与も込めて一定の成果があったと考える。また,関数環に値をとるリプシッツ写像の全体からなるバナッハ環の間のエルミート写像の決定と,その応用として可換C*環に値をとるリプシッツ写像全体のバナッハ環の単位元を保存する等距離写像の形を決定できたことは保存問題の研究に対して一定の成果が得られたと考える。28年度の実施状況報告書の中で,ベクトル値のリプシッツ環をはじめとする適切四つ組において準同形写像や等距離写像の研究を視野に入れた研究を行うとした。この点について多くの成果を得ることができた。実際単位的可換C*環に値をとる適切四つ組における和ノルムに関する等距離写像の研究が大きく進展した。とくに単位的可換C*環に値をとるリプシッツ

環はそのような適切四つ組の典型的な例であり,このリプシッツ環上の等距離写像について,その単位元の行き先が完全に決定できた。単位的可換C*環が複素数体の場合は1980年代のJarosz-Pathakによる結果が知られているが,一方でこの結果は証明が不十分であることが多くの研究者の指摘により知られていた。つまり結果の正しさは確定していなかった。そのような中で上記の結果はJarosz-Pathakの結果が肯定的であることを含みより広い対象に対して同様の結果が成り立つことを示したという意味で広い結果である。単位的可換C*環に値をとる連続的微分可能関数からなるバナッハ環も和ノルムについては上記適切四つ組の例である。したがって、単位閉区間または単位円周で定義されて単位的C*環に値をとる連続微分可能関数全体にスプノルムと導関数についてのスプノルムを足したバナッハ環としてのノルムについての全射等距離写像の形も決定できた。また三浦により和ノルムとは限らない各種のノルムに関しての等距離写像の研究が進展した。ジャイロべベクトル空間の研究も阿部を中心として進展した。部分空間についての知見も得られた。また平均についてその代数構造の研究が進展した。ベクトル値のリプシッツ環をはじめとする適切四つ組において準同形写像や等距離写像の研究を視野に入れた研究について多くの成果を得ることができた。実際単位的可換C*環に値をとる適切四つ組におけるスプノルムとリプシッツ定数について和ノルムに関する等距離写像の研究が大きく進展した。とくに単位的可換C*環に値をとるリプシッツ環はそのような適切四つ組の典型的な例であり,このリプシッツ環上の等距離写像について,その単位元の行き先が完全に決定できた。また、京都大学数理解析研究所で関連する研究集会を開催して関連する研究者に情報共有の場が十分提供できた。単位的可換C*環などの値をリプシッツ環を抽象化したバナッハ環における順同形写像が特別な形(BJ型)であることを示した。また同様なバナッハ環の間の全射等距離写像を研究しリプシッツ環や連続微分可能環を含む場合についてその形を決定した。単位的可換C*環に値をとる連続微分可能関数全体のバナッハ環においてエルミーと作用素を調べ、それを用いてLumer'methodを適用して単位的可換C*環に値をとる連続微分可能関数全体のバナッハ環上の全射等距離写像の形を決定した。また、関数環と単位的C*環のテンソル積におけるエルミーと作用素を決定して、それを用いてLumer's methodを適用して関数環と単位的C*環のテンソル積上の全射等距離写像の形を決定した。ある種の関数空間における2局所等距離写像が実際に全射等距離写像であることを示した。三浦らを中心として円板上で定義される解析関数を要素とする関数空間上の全射等距離写像が特別な形をしていることを示した。また、三浦は日本数学会秋季総合分科会の関数解析学分科会の特別講演として関数空間上の等距離写像に関するサーベイトークを行った。
統合失調症患者に対するバーチャル・リアリティ・ゲームによる脳活動への効果

統合失調症患者は運動学習が困難で、それを習慣化させることが難しい。バーチャル・リアリティ・ゲームは、認知機能と運動機能の「デュアルタスク」になり、それが脳機能への刺激となることで、運動学習ができ、運動習慣の獲得につながるかを明らかにするため、近赤外線効能機能イメージング装置を使用して実際の活動中の脳活動の変化や健康関連QOL、運動機能、精神機能、認知機能への効果を調査する。本研究が患者にとって自身の健康に関心を向ける機会となり、身体機能の改善を実感しながら健康関連QOLも向上すること、更にはゲームを介したコミュニティ作りや社会復帰の促進の一因子となることが期待される。
バイオスティミュレーション法を用いた地盤改良工法の実用化に向けた研究

本研究では沖縄県国頭郡本部町(エメラルドビーチ:試料A)と同県中頭郡読谷村(日航アリビラ前:試料B)で採取した砂浜の海砂,広島県呉市阿賀南の花壇の砂(試料C),同市内で採取した風化花崗岩(まさ土:試料D)の4種類の試料を用いて,バイオスティミュレーション法を用いた固化地盤中の深さ方向強度分布と菌叢の変化について検討した.得られた結論は以下の通りである.1)亜熱帯地方の土のみならず,温帯に属する広島県呉市から採取した土に対しても,バイオスティミュレーション法により地盤を固化することができた.室温30°Cの状態では,ウレアーゼ活性菌の働きにより,培養期間の有無に関わらず地盤改良を行うことができる可能性があることがわかった.しかし,室温10°Cや20°Cの状態では,ウレアーゼ活性菌の働きが確認されなかったため,今回用いた方法では地盤改良効果を期待できないことが明らかとなった.2)廃液のpHの測定結果と生成物析出量試験の結果から判断すると,場合によってはカルサイト以外の生成物が析出されている可能性がある.今後,X線解析を行い生成物質を特定することが必要である.3)セメンテーション溶液の塩化カルシウムの適正な濃度はコーン貫入試験の結果から判断すると0.1mol/Lの塩化カルシウム濃度が最も地盤改良効果が期待できると考えられる.今後は培養液,セメンテーション溶液に用いる塩化カルシウム以外の薬品の濃度を変え,強度発現に最適な液を作成する必要がある.4)次世代シーケンサーとN15尿素安定同位体を用いた供試体内の菌叢解析を行い,まさ土の試料ではBacillus属,Arthrobacter属,Sporosarcina属が優占し,呉高専の試料では,Bacillus属,Sporosarcina属が優占していることがわかり,解析結果よりウレアーゼ活性を持つ菌が多く存在しているという結果が得られた.本研究では沖縄県国頭郡本部町(エメラルドビーチ:試料A)と同県中頭郡読谷村(日航アリビラ前:試料B)で採取した砂浜の海砂,広島県呉市阿賀南の花壇の砂(試料C),同市内で採取した風化花崗岩(まさ土:試料D)の4種類の試料を用いて,バイオスティミュレーション法を用いた固化地盤中の深さ方向強度分布と菌叢の変化について検討した.得られた結論は以下の通りである.1)亜熱帯地方の土のみならず,温帯に属する広島県呉市から採取した土に対しても,バイオスティミュレーション法により地盤を固化することができた.室温30°Cの状態では,ウレアーゼ活性菌の働きにより,培養期間の有無に関わらず地盤改良を行うことができる可能性があることがわかった.しかし,室温10°Cや20°Cの状態では,ウレアーゼ活性菌の働きが確認されなかったため,今回用いた方法では地盤改良効果を期待できないことが明らかとなった.2)廃液のpHの測定結果と生成物析出量試験の結果から判断すると,場合によってはカルサイト以外の生成物が析出されている可能性がある.今後,X線解析を行い生成物質を特定することが必要である.3)セメンテーション溶液の塩化カルシウムの適正な濃度はコーン貫入試験の結果から判断すると0.1mol/Lの塩化カルシウム濃度が最も地盤改良効果が期待できると考えられる.今後は培養液,セメンテーション溶液に用いる塩化カルシウム以外の薬品の濃度を変え,強度発現に最適な液を作成する必要がある.4)次世代シーケンサーとN15尿素安定同位体を用いた供試体内の菌叢解析を行い,まさ土の試料ではBacillus属,Arthrobacter属,Sporosarcina属が優占し,呉高専の試料では,Bacillus属,Sporosarcina属が優占していることがわかり,解析結果よりウレアーゼ活性を持つ菌が多く存在しているという結果が得られた.