hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トポロジカル量子物質の創製と新規量子現象・量子機能素子の研究

NbSe_2ナノチューブ、NbSe_2ナノファイバー、TaS_2ナノチューブの合成に成功した。NbSe_2ナノチューブの合成に関しては、化学的気相輸送法をもちいた。特にC_<60>テンプレートを用いることにより径がナノサイズの大きさのものがコントロールよく合成できることを発見した。NbSe_2ナノチューブの径は10nmから100nmのサイズであり長さは1μmである。温度コントロール(720°Cから800°C)を精密に行うことにより、最初にナノサイズのNbSe_3の単結晶を作製し(720°C)その後温度を780°Cにしばらく設定しそのNbSe_3から脱Se化反応によりNbSe_2のナノファイバー、ナノチューブを合成する。その際NbSe_3のもつナノファイバー性を利用するいわゆる自己テンプレート型製法を確立した。脱Se化反応においては曲率をもって作製されることがわかっており、その過程においてナノチューブが合成されるというメカニズムを解明した。TaS_2ナノチューブに関しては室温にてCDW転移を示していることが透過電子顕微鏡により観測された。CDWに基づく超格子周期の衛星反射の観測がみられ、かなり薄い結晶においてもCDWが存在することが明らかとなった。NbSe_2ナノファイバー、ナノチューブに4端子電極をつけ転移温度を測定した。電極に関してはFIBによる電極直接接合法と電子ビーム露光法を用いた。Tcは5.0Kでありバルクで報告されているTc=7.2Kより低い温度で超伝導になることがわかった。これらの結果はいずれも世界初の結果である。NbSe2ナノチューブ、NbSe2ナノファイバー、TaS2ナノチューブの合成に成功した。NbSe2ナノチューブの合成に関しては、化学的気相輸送法をもちいた。特にC60テンプレートを用いることにより径がナノサイズの大きさのものがコントロールよく合成できることを発見した。NbSe2ナノチューブの径は10nmから100nmのサイズであり長さは1μmである。温度コントロール(720°Cから800°C)を精密に行うことにより、最初にナノサイズのNbSe3の単結晶を作製し(720°C)その後温度を780°Cにしばらく設定しそのNbSe3から脱Se化反応によりNbSe2のナノファイバー、ナノチューブを合成する。その際NbSe3のもつナノファイバー性を利用するいわゆる自己テンプレート型製法を確立した。脱Se化反応においては曲率をもって作製されることがわかっておりその過程においてナノチューブが合成されるというメカニズムを解明した。TaS2ナノチューブに関しては室温にてCDW転移を示していることが透過電子顕微鏡により観測された。NbSe2ナノファイバー、ナノチューブに4端子電極をつけ転移温度を測定した。(Current Appli. Physics 3 (2003) 473-476に公表)NbSe_2ナノチューブ、NbSe_2ナノファイバー、TaS_2ナノチューブの合成に成功した。温度コントロール(720°Cから800°C)を精密に行うことにより、最初にナノサイズのNbSe_3の単結晶を作製し(720°C)

その後温度を780°Cにしばらく設定しそのNbSe_3から脱Se化反応によりNbSe_2のナノファイバー、ナノチューブを合成する。その際NbSe_3のもつナノファイバー性を利用するいわゆる自己テンプレート型製法を確立した。脱Se化反応においては曲率をもって作製されることがわかっておりその過程においてナノチューブが合成されるというメカニズムを解明した。TaS_2ナノチューブに関しては室温にてCDW転移を示していることが透過電子顕微鏡により観測された。CDWに基づく超格子周期の衛星反射の観測がみられ、かなり薄い結晶においてもCDWが存在することが明らかとなった。NbSe_2ナノファイバー、ナノチューブに4端子電極をつけ転移温度を測定した。電極に関してはFIBによる電極直接接合法と電子ビーム露光法を用いた。Tcは5.0Kでありバルクで報告されているTc=7.2Kより低い温度で超伝導になることがわかった。これらの結果はいずれも世界初の結果である。NbSe_2ナノチューブ、NbSe_2ナノファイバー、TaS_2ナノチューブの合成に成功した。NbSe_2ナノチューブの合成に関しては、化学的気相輸送法をもちいた。特にC_<60>テンプレートを用いることにより径がナノサイズの大きさのものがコントロールよく合成できることを発見した。NbSe_2ナノチューブの径は10nmから100nmのサイズであり長さは1μmである。温度コントロール(720°Cから800°C)を精密に行うことにより、最初にナノサイズのNbSe_3の単結晶を作製し(720°C)その後温度を780°Cにしばらく設定しそのNbSe_3から脱Se化反応によりNbSe_2のナノファイバー、ナノチューブを合成する。脱Se化反応においては曲率をもって作製されることがわかっており、その過程においてナノチューブが合成されるというメカニズムを解明した。Tcは5.OKでありバルクで報告されているTc=7.2Kより低い温度で超伝導になることがわかった。
遺跡出土動物骨の形質を用いた沖縄におけるブタ飼育・利用の歴史的プロセスの復元

2018年度は、主に沖縄本島とその近隣の島々において、中世近世の遺跡出土資料を中心に、3000点以上のイノシシ類遺体の形質の観察・計測を行った。特に沖縄本島の東村跡と屋比久グスクでは、出土したすべてのイノシシ類遺体について、詳細なデータを得た。これらの観察・計測の結果、以下の成果が得られた。1)中世近世の東村跡と屋比久グスク出土資料については、イノシシ類全体中のブタとイノシシの比率を推定することができた。両遺跡の資料では、いずれもイノシシはほとんど含まれておらず、ほぼすべての資料がブタであると考えられる。2)同様に東村跡と屋比久グスク出土資料については、出土イノシシ類(ブタ)の年齢構成を明らかにできた。3)形質でブタとイノシシを区別する、あるいは異なるタイプのブタ同士を区別するための新たなチェックポイントを抽出することができた。これまで、本州九州で出土する弥生時代ブタは、頭部(頭蓋骨・下顎骨)と第一頚椎の形態では野生イノシシと相違点があり、区別することができるが、それ以外の四肢骨等では違いがはっきりせず、区別できないとされてきた。しかし、これら新たなチェックポイントには、頭部に見られるものに加えて四肢骨に見られるものも含まれる。4)当該地域の遺跡出土資料には、互いに形質の異なる複数タイプのブタが含まれており、タイプによってその出現時期も異なることを明らかにできた。これらの成果の一部は、屋比久グスク発掘調査報告書に「2015年度調査出土の動物遺体」として公表した。沖縄本島とその近隣の島々の遺跡出土資料について、新たなチェックポイントを抽出できたことと、複数タイプのブタの存在とその出現時期が異なることを確認できたのは2018年度の大きな成果であった。これにより、2019年度以降の形質の分析と年代測定に関して、方向性を決めることができた。2018年度中に形質分析を行ったが放射性炭素年代測定を実施しなかった出土資料について、2019年度はまずこれらの年代測定を上半期に順次実施する。そして、形質分析については、沖縄本島とその近隣の島々に加えて先島諸島の資料についてもとりかかり、並行して年代測定も実施する予定である。次年度使用額が生じた理由は、形質分析を行った出土資料の放射性炭素年代測定を2018年度中に実施しなかったことである。これは、2018年度には形質分析を進めるのと並行して測定対象となる試料の選出を行ったものの、年度の下半期は測定委託料が繁忙期料金となって高騰するので、これが比較的安い閑散期料金となる2019年度上半期に入るまで待っていたためである。そこで、2019年度はまずこれらの資料の年代測定を上半期に実施する予定である。
ガンマカメラを用いた脳計測技術の開発

コリメータを用いず、エネルギー分解能の高い半導体検出器を用い、コンプトン散乱の運動学からガンマ線の入射方向を求めるガンマカメラについて、平成16年度は試作機(GREI)の全体的な性能を評価した。実験結果に基づき、核種ならびに化学形に関する調査および検討を行った結果、被ばくによる影響なども考慮すると、医療用に使用されるTcのような低エネルギーガンマ線放射核種を用いた撮像が現実的であることがわかった(平成16年度実績:サイクロトロン国際会議、日本神経科学会ほか)。GREIは原理上、計測精度を高くすることができるが、平成17年度にガンマカメラに適した計測パラダイムを調査検討した結果、情報処理の解明には、時空間的解像度以外の側面が重要であることが指摘された(平成17年度実績:日本心理学会)。これらに基づき平成18年度はパラダイム設計調査を継続した。(1)GREIのようなRIを用いた計測法は計測時騒音がないため、脳活動計測でMRIに比べて有利な分野の一つが聴覚情報処理である。計測時騒音がない点はMEGやEEGも共通であるが、(2)GREIを含む血流・代謝計測は、MEG、EEGに比べて、時間に幅のある過程の計測には有利である。ただしこれはm系列変調法(Takeichi et al.,Neuroscience Research,57,314-318,2007)を用いればMEGやEEGでも対応できる。(3)GREIのもうひとつの長所は、複数核種同時計測を応用した運動補正技術(平成17年度実績:特開2005-331467)にあると考えられるが、この点は、NIRSや信号処理でもある程度対応できる。現在、脳活動計測技術の比較検討をまとめた原稿を準備中である。平成16年度の本研究課題では、コリメータを用いず、エネルギー分解能の高い半導体検出器を用い、コンプトン散乱の運動学からガンマ線の入射方向を求めるガンマカメラ・試作機(GREI)の全体的な性能を評価するため、Zn-65、Fe-59、Y-88を主成分とするRIトレーサーを投与した生物標本の多核種同時撮像を行った。その結果、とくに放射ガンマ線の総エネルギーが小さい核種で、ガンマ線と検出器の相互作用で放出されるエネルギーが小さい場合、すなわち散乱角が小さい場合に対応する必要があることがわかった。これはHf-175およびTc-95mから放射される低エネルギーガンマ線の応答関数実測実験でも確認された。実際にデータを再構成した結果、単純逆投影とフーリエ変換を用いたデコンボリューションの組み合わせによる画像再構成は、応答関数の位置依存性およびエネルギー依存性の観点から改善の可能性があることがわかった。実験結果に基づき、核種ならびに化学形に関する調査および検討を行った結果、被ばくによる影響なども考慮すると、医療用に使用される低エネルギーガンマ線放射核種を用いた撮像が現実的であることがわかった。反復法による画像再構成は、原理的には応答関数のパラメーター依存性に対処できるが、現実には計算時間が長く、また応答関数データもルックアップテーブルでは膨大になるため、計算法の抜本的改良が必要である。さらに高解像度・定量撮像のためには、散乱補正、減弱補正、および体動補正も考慮しなければならない。画像再構成がボトルネックであるため、基礎的なデータとして、球体表面に沿ってMn-54線源を回転させた擬似球面ファントム、および、細管に生物標本撮像で使用したRIトレーサーを充填した棒状ファントムを撮像した。現在解析中である。また、Be-7およびSr-85の点線源を製作中である。本年度は、データおよび画像処理技術の高度化およびパラダイム設計関連調査の2項目を実施した。(1)計測データおよび画像処理解析技術の高度化では、まず脳活動計測法の解像度の規定要因と限界について調査検討した。情報処理の解明という心理学および認知科学の目的では、時空間的な解像度を向上させる以外にも脳活動計測法に付加価値を見出し得ることが判明した。また、多次元情報の表示技術について、仮想現実感技術を参考に検討をすすめた。とくに、構造生物学分野などで多用される両眼立体視ディスプレイで発生する問題について調査検討した。画面内と奥行き方向で同質の表現を行うためには、陰影なども加えた自然な表示が必要であること、独立成分分析など統計的な信号処理技術の導入が必要であることが判明した。(2)パラダイム設計関連調査では、本手法に適した計測パラダイムを明らかにするため、心理学および認知科学における非侵襲脳活動計測の現状について情報収集を行った。日本心理学会第69回大会でシンポジウムを企画したほか、情報通信研究機構、北海道大学、第35回北米神経科学学会(Neuroscience2005 SfN 35th Annual Meeting)、Harvard大学およびStanford大学にて脳活動計測および信号画像処理関連情報を収集し、検討した。その結果、定量的な計算理論構築に寄与し得るデータが最も求められていること、データの統計的処理や可視化のためニューロインフォマティクス技術が必要であることが判明した。次年度には、以上の検討調査結果もふまえてガンマカメラを用いた脳計測技術の開発成果についてまとめたい。

実験結果に基づき、核種ならびに化学形に関する調査および検討を行った結果、被ばくによる影響なども考慮すると、医療用に使用されるTcのような低エネルギーガンマ線放射核種を用いた撮像が現実的であることがわかった(平成16年度実績:サイクロトロン国際会議、日本神経科学会ほか)。GREIは原理上、計測精度を高くすることができるが、平成17年度にガンマカメラに適した計測パラダイムを調査検討した結果、情報処理の解明には、時空間的解像度以外の側面が重要であることが指摘された(平成17年度実績:日本心理学会)。これらに基づき平成18年度はパラダイム設計調査を継続した。(1)GREIのようなRIを用いた計測法は計測時騒音がないため、脳活動計測でMRIに比べて有利な分野の一つが聴覚情報処理である。計測時騒音がない点はMEGやEEGも共通であるが、(2)GREIを含む血流・代謝計測は、MEG、EEGに比べて、時間に幅のある過程の計測には有利である。ただしこれはm系列変調法(Takeichi et al.,Neuroscience Research,57,314-318,2007)を用いればMEGやEEGでも対応できる。(3)GREIのもうひとつの長所は、複数核種同時計測を応用した運動補正技術(平成17年度実績:特開2005-331467)にあると考えられるが、この点は、NIRSや信号処理でもある程度対応できる。現在、脳活動計測技術の比較検討をまとめた原稿を準備中である。
鑑賞者の主観的評価に基づく3DCG人物の視線動作アニメーションの生成

人らしく見える人物動作アニメーション表現を実現するために,眼球や頭部,胸部を注視対象に向けて回転させる視線動作を既存の動作アニメーションに付与する手法が利用されている.しかしながら,ユーザの意図した視線動作を実現するように制御モデルのパラメータを設定するにはパラメータの理解に加えて試行錯誤による調整が必要となる.そこで本研究では,ユーザの主観的な評価に基づいて視線動作の挙動を決定するパラメータを最適化する手法を提案する.視線制御モデルを基に,視線動作を複数のパラメータで表現し,対話型GAを用いて鑑賞者が自然であると感じる視線動作アニメーションを実現するパラメータを獲得する.本研究では,人が観賞した際に「自然である」と感じられるCG人物の視線動作アニメーションの生成手法を提案するものである.従来,人の認知・運動特性の知見を基に人の挙動を再現するように注視対象に向けて眼球や頭部,胸部が回転する視線動作を既存の汎用動作アニメーションに付与する手法が提案されている.しかし,相対的には表現力が向上しているが,人らしく自然に見えるというよりは未だ機械的な印象を受けることがある.そこで本年度は,生成結果に対する鑑賞者の主観的な評価を重視し,感性評価に基づいた視線動作アニメーションの最適化手法の提案とそれに基づく最適化システムを構築した.本手法では,視線制御モデルを基に,視線動作を複数のパラメータで表現し,対話型遺伝的アルゴリズム(IGA)を用いて鑑賞者が自然であると感じる視線動作アニメーションを実現するパラメータを獲得する.IGAでは,個体の評価プロセスに被験者を組み込むため,被験者の疲労を考えると個体数と探索世代数を通常のGAと比較すると非常に少なくせざるを得ない.そのため,最適解の解領域に収束させるためには,初期解が最適解に近い方が好ましい.そこで,初期個体を製作するのに十分な視線制御モデルの制御パラメータの検討と,視線動作製作UIを構築した.また,個体の評価を行うユーザへの負担の少ない提示UIの検討と対話型GAのフローを実現するシステムを構築した.評価実験では,本システムによる最適化前後の結果とユーザによる手動製作結果とを比較し,本提案手法によって主観的な評価に基づいて視線動作アニメーションの印象を向上させることが可能であることが示唆された.本研究は、人が観賞した際に「自然である」と感じられるCG人物の視線動作アニメーションの生成手法を提案するものである.ユーザが自分の意図した視線動作アニメーションを制作するためには,視線を向ける動作の挙動を決定するための回転量や時間に関する複数のパラメータの理解が必要になる.加えて試行錯誤による調整が必要となるため,初心者や経験の少ないユーザにとっては自身が適切であると感じる動作を制作することが難しい.そのため,複雑なパラメータを手動で直接設定するのではなく,映像に対する主観的な評価に基づいてユーザの嗜好を反映するパラメータを設定する対話型進化計算手法を用いたCGキャラクタの視線動作アニメーションの制作支援手法を提案している.本年度は,前年度に構築した感性評価に基づいた視線動作アニメーションの最適化システムを用いて、(1)初心者ユーザを対象とした提案システムの性能評価、および(2)注視対象が複数存在する環境において,注視点の選択問題を含めた視線動作アニメーションの最適化手法の検討を行った.(1)では、予備実験により対象ユーザのアニメーション制作の熟練度により提案手法による制作支援効果に差異があることが確認できたことから,最も恩恵を受けることが期待できる初心者ユーザを対象として,提案システムの性能評価実験を実施した.その結果,通常の制作手法と比較して同程度以上の制作結果を容易に制作できることを確認した.このことから提案手法は視線動作アニメーションを制作する際の一制作手法として有効であることが示された.(2)では,注視点の選択問題を含めた視線動作アニメーションの最適化手法を提案し,カメラアングルの異なる複数シーンにおいて検証を行った.その結果,(1)と同様に,通常の制作手法と比較して同程度以上の制作結果を容易に制作できる傾向を確認した.本年度は,初心者ユーザを対象として提案手法の性能評価実験を実施し,通常手法と比較して有意な効果を得られることを確認した.また,計画に従って注視点の選択問題を含めた視線動作アニメーションの最適化手法を提案し,演出の異なる複数シーンにおいて性能評価実験を進めている本研究は、人が観賞した際に「自然である」と感じられるCG人物の視線動作アニメーションの生成手法を提案するものである.ユーザが自分の意図した視線動作アニメーションを制作するためには,視線を向ける動作の挙動を決定するための回転量や時間に関する複数のパラメータの理解が必要になる.加えて試行錯誤による調整が必要となるため,初心者や経験の少ないユーザにとっては自身が適切であると感じる動作を制作することが難しい.そのため,複雑なパラメータを手動で直接設定するのではなく,映像に対する主観的な評価に基づいてユーザの嗜好を反映するパラメータを設定する対話型進化計算手法を用いたCGキャラクタの視線動作アニメーションの制作支援手法を提案している.本年度は昨年度に引き続き、感性評価に基づいた視線動作アニメーションの最適化システムへの(1)注視点の選択問題を含めた視線動作アニメーションの最適化手法、および(2)任意のアニメーションシーンの演出に影響が大きな制御パラメータの適応的な抽出と利用による最適化手法の検討を行った.(1)では,本システムが対象とする初心者ユーザを対象として,注視点の選択問題を含めた視線動作アニメーションの最適化手法の評価実験を実施した.その結果,通常の制作手法と比較して同程度以上の制作結果を容易に製作できることを確認した.

また,過去事例における制作結果を最適化対象となる個体群に利用する機能の実装を行った.(2)では,制作対象のカメラ配置情報を含む任意のアニメーションシーンにおいて制御対象となるキャラクタの詳細度に応じて視線動作アニメーションを表現する重要なパラメータを推定,抽出し,抽出後の削減されたパラメータを用いた最適化手法を提案した.カメラからの距離や角度,遮蔽の有無により,制作結果に反映されるパラメータを自動で抽出することで,制作結果に対する評価が向上する傾向を確認した.人らしく見える人物動作アニメーション表現を実現するために,眼球や頭部,胸部を注視対象に向けて回転させる視線動作を既存の動作アニメーションに付与する手法が利用されている.しかしながら,ユーザの意図した視線動作を実現するように制御モデルのパラメータを設定するにはパラメータの理解に加えて試行錯誤による調整が必要となる.そこで本研究では,ユーザの主観的な評価に基づいて視線動作の挙動を決定するパラメータを最適化する手法を提案する.視線制御モデルを基に,視線動作を複数のパラメータで表現し,対話型GAを用いて鑑賞者が自然であると感じる視線動作アニメーションを実現するパラメータを獲得する.当初の計画通り進展している.提案手法の制作支援に対する効果は確認できたものの,生成結果の「自然さ」の向上については至っておらず,最適化フローに検討の余地がある.そのため,(1)任意のアニメーションシーンの演出に影響が大きな制御パラメータの適応的な抽出と利用による最適化フローの検証と,(2)過去事例の活用による制作支援手法の検討を進める.コンピュータグラフィックス、バーチャルリアリティ、感性情報学本年度は,単一の静止した注視点に対する視線動作アニメーションを対象として鑑賞者の主観的な評価に基づく最適化手法を提案しその有効性について確認した.今後は,(1)注視対象が複数存在する環境において,注視点の選択問題を含めた視線動作アニメーションの最適化手法と,(2)コンテンツ製作者による演出が付加された事例を基に、カメラワークによる鑑賞者への見せ方を含めた視線動作アニメーションの最適化手法に取り組んでいく.購入を予定していたMoCapデバイスの納入が年度内にされない可能性があり,購入を取りやめたため.精算の都合により,購入を予定していたCGデータと一部物品を年度内に購入することができなかったため。購入を取りやめたMoCapデバイスの納期を再度確認し購入手続きを進める.27年度に26年度に購入予定であったCGデータと一部物品を購入する。
対象システムの動的解析・推定に基づく制御系の高性能化

本研究では,制御対象変動や未知外乱など,制御性能に悪影響を与える要因を高精度で推定し,さらにその結果を制御に反映することにより,制御性能の高性能化を実現することを目的とする.そのため,離散時間スライディングモードオブザーバの設計理論を構築し,未知外乱推定に応用可能とした.一方,制御対象の変動の補償には単純適応制御(SAC)の応用を検討し,振動励振を避けた方法を開発した.本研究では,制御対象変動や未知外乱など,制御性能に悪影響を与える要因を高精度で推定し,さらにその結果を制御に反映することにより,制御性能の高性能化を実現することを目的とする.そのため,離散時間スライディングモードオブザーバの設計理論を構築し,未知外乱推定に応用可能とした.一方,制御対象の変動の補償には単純適応制御(SAC)の応用を検討し,振動励振を避けた方法を開発した.本研究では,制御対象変動や未知外乱など,制御性能に悪影響を与える要因を高精度で推定し,さらにその結果を制御に反映することにより,制御性能の高性能化を実現することを目的としている.そのため,以下の研究課題の解決を計画している.(B)制御系の部分的要素における変動量の動的推定手法の構築(C)未知外乱/制御要素の部分的変動の高精度推定に基づく制御手法の確立上記のうち,(A)に関しては,FDIフィルタの設計にも応用されている,SMO(Sliding Mode Observer)に基づく未知外乱手法の構築に取り組み,連続時間ベース,離散時間ベースの設計方法の構築に成功した.さらに,種々め機械系に応用した結果,従来の手法である外乱オブザーバ等に比較して高精度な推定が可能であることを明らかにした.その結果は,IFACのシンポジウム,および計測自動制御学会において研究発表済みである.さらに,IFAC World Congress 2011に論文採択されたほか,計測自動制御学会論文誌に投稿予定である.一方,(C)に関しては,実用的な適応制御理論の手法として広く知られているSAC(Simple Adaptive Control)に着目し,SACの応用による手法の確立を目指した.その結果,SACを機械振動系に適用した場合の問題点として,反共振周波数の変動が制御性能に悪影響を及ぼすことを見いだした.さらに,適応型ノッチフィルタを規範モデルに組み込むことで性能劣化を防ぐ方法を提案し,機械振動系実験装置への応用によってその有効性を検証した.その結果は,計測自動制御学会において研究発表を行ったほか,日本機械学会論文誌投稿を予定している.以上より,当初の目的に沿った成果が得られている.本研究では,制御対象変動や未知外乱など,制御性能に悪影響を与える要因を高精度で推定し,さらにその結果を制御に反映することにより,制御性能の高性能化を実現することを目的としている.そのため,以下の研究課題の解決を計画している.(B)制御系の部分的要素における変動量の動的推定手法の構築(C)未知外乱/制御要素の部分的変動の高精度推定に基づく制御手法の確立上記のうち,(A)に関しては,FDIフィルタの設計にも応用されている,SMO (Sliding Mode Observer)に基づく未知外乱手法の構築に取り組み,離散時間ベースの設計方法の理論構築に成功した.さらに,幾つかの対象への応用を試みた.その結果,量子化誤差による悪影響を受ける場合あるため,その対策について検討を行った.その結果について,第12回「運動と振動の制御」シンポジウムで研究発表を行った.さらに,IEEEの論文誌に投稿準備中である.一方,(B)および(C)に関しては,SAC (Simple Adaptive Control)の応用が有効であることを見いだした.しかしながら,SACを機械振動系に適用した場合,反共振周波数の変動が悪影響を及ぼす場合がある.本年度は,その対策として,並列フィードフォワードモデルの設計を工夫した.その結果,昨年度より性能を向上させることができた.さらに,機械振動系実験装置への応用によってその有効性を検証した.その結果は,計測自動制御学会制御部門大会にて研究発表を行った.ただし,そのシステマティックな設計法の構築は課題として残されているため,今後解決方法を検討する.その上で,計測自動制御学会論文誌などへの投稿を予定している.以上より,当初の目的に沿った成果が得られている.本研究では,制御対象変動や未知外乱など,制御性能に悪影響を与える要因を高精度で推定し,さらにその結果を制御に反映することにより,制御性能の高性能化を実現することを目的としている.そのため,以下の研究課題の解決を計画している.(B)制御系の部分的要素における変動量の動的推定手法の構築(C)未知外乱/制御要素の部分的変動の高精度推定に基づく制御手法の確立上記のうち,(A)に関しては,FDIフィルタの設計にも応用されている,SMO(Sliding Mode Observer)に基づく未知外乱手法の構築に取り組み,離散時間ベースの設計方法の理論構築に成功した.さらに,幾つかの対象への応用を試みた.その結果,量子化誤差による悪影響を受ける場合があるため,その対策について検討を行った.その結果について,IEEEのTransaction on Control Technorogyに投稿準備中である.一方,(B)および(C)に関しては,SAC(Simple Adaptive Control)の応用が有効であることを見いだした.しかしながら,SACを機械振動系に適用した場合,反共振周波数の変動が悪影響を及ぼす場合がある.この対策として,並列フィードフォワードモデルの設計を工夫する方法を提案した.さらに,システマティックな設計方法を開発した.その結果は,日本機械学会D&D2013にて発表予定である.

さらに,オンオフ系への応用検討を行い,空圧式除振台のアクティブ制御問題について検討し,制御対象の状態に基づく新たな制御方法を開発した.これについて,ASMEのDSCC2012など,幾つかの国際会議にて研究発表を行った.以上より,当初の目的に沿った成果が得られている.研究目標として設定した3つの課題すべてについて,一定の成果が得られている.(A)FDIフィルタの構築については,計画通りに離散時間系での設計手法を構築し,さらに発展させた成果を得ている.(B)および(C)の計画については,当初の計画とは異なるアプローチとなったが,SAC (Simple Adaptive Control)を活用した手法を構築することができた.その結果,当初の目標である変動系に対する制御方法の確立について,一定の成果が得られている.24年度が最終年度であるため、記入しない。FDIフィルタの構築については,実応用を想定した場合における量子化誤差の影響を低減化した方法としてさらに発展させる.さらに,現状の適用対象が最小位相系に限られていた点を改善するため,並列モデルを併用した新たな方法について検討する.この方法では,設計モデルが見かけ上最小位相系となるように対象モデルを変形して取り扱うアプローチである.一方,SACについては,昨年度までの研究によって機械系反共振点の影響による応答劣化への対策を見いだしたものの,そのシステマティックな設計法の構築が課題として残されている.そこで,H∞制御理論の考え方を活用した設計理論として構築することを目標に発展的な検討を行う.24年度が最終年度であるため、記入しない。
日本における牛痘種痘法普及の基礎的研究

本年度は深題に沿って、種痘についての史料の収集に重点を置いた。種痘は外来のものなので、日本に伝来した本に関する調査と、国内で書かれた関係書の確認の両面から行った。前者については、蘭書関係はこれまでも研究があるが、中国書についてはほとんど調べられていないので、この点に特に注意した。中国での最初の牛痘種痘法の本は、多林文〓、跛臣訂、期〓〓〓〓、鄭崇謙書『〓吉利国新出種痘奇書』(1805、広州)である。この本はこれまで中国で見出されていなかったが、British drlrcmyni〓蔵されていることが分り、訪問してコピーを入手、関係者の経歴についても若干分かった。日本での翻刻二種(一つは伊藤圭介による)との関係を吟味しつつある。中国人による最初の牛痘種痘書、〓洪川『引痘略』(1817、〓問)は百年〓の間に30種以上の版があり、天保年間日本への渡来も知られ、二種の翻刻もかなり読まれていたと推測される。香港や広州で原本の調査を行ったが見出せなかった。本書の中国での普及のより具体的な把握は日本との関係でも重要であり、課題として残った。国内の調査は国立教育研究所、神宮文庫(伊勢市)、東京古典会、彦根市博物館、〓雨〓〓(大阪市)、京大図書館、富山学市図書館、国立公文書館、立正大、東京大学図書館、歴史民俗博物館(佐倉市)、津山〓学資料館、くすり資料館(岐阜県)などを調査し、関係書数十点をコピー又は写真版とすることを得た。尚古集成館(鹿児島市)のポンへの種痘書はコピーを入手した。これらにより関係書の〓〓部分を集め得たので、日本における牛痘種痘法の過程の細かい検討が可能となり、取り組みつヽある。具体的医家の調査は札院〓国家、愛知県安城市の中根家、三好町の〓井家、津具村の山崎家について行った。地域の医家としての様相も検討しうる史料を得ることができた。山崎家の譲平の種痘実施記録を含む日記『日知録』を『日本農書全集』第II期42巻に収める予定である。
前後方向の直線運動により誘発される眼球運動の中枢神経機構の解明

平成12年度に実験システムを構築し、平成13年度はサルを対象として、前方向の等加速度直線運動(0.10.5g)によって誘発される前庭性vergenceに対する広い視野刺激(RD: random-dot patten、視野角69deg)と小さい視標(FT: fixation target、視野角0.3deg)の効果についての実験を実施した。新たに得られた知見は以下のとおりである。1.前方向の直線運動によって潜時46msのdivergence、続いて潜時約10msのconvergenceが誘発され、潜時やvergenceの大きさが直線加速度の大きさに依存することから、前庭性vergenceと考えられた。2.RDは前庭性convergenceを増強する効果があり、その潜時は約45ms(0.4g以上)で、直線加速度が小さくなるにしたがって長くなった。3.FTは前庭性convergenceを増強する効果があり、潜時は直線加速度の大きさに関わらず約70msであった。4.RDはFTより前庭性convergenceを増強する効果が大きかった。以上より、前方向の直線運動によって、(1)前庭性divergence、(2)前庭性convergence、(3)大きな視野刺激によるconvergence、(4)小さな視標によるcoonvergenceの順でvergenceが出現した。(2)は(3)、(4)によって増強されるが、その潜時や大きさは異なった。これは(3)と(4)では中枢神経機構が異なる可能性を示唆している。また、1の超短潜時の前庭性divergenceは予想外の現象であったが、(1)加速度信号を通常の積分ではなく微分する情報処理神経機構が存在するという仮説、(2)耳石器から前庭神経核をバイパスして直接外転神経核に達する神経経路があるという解剖学的報告、から考えると十分可能性があり、現在本研究をさらに発展させた実験を実施している。平成12年度の研究目標である"前後方向の直線運動による眼球運動測定システムの確立"について、その変更点と実施状況を報告する。1、実験対象申請時は実験対象を決定していなかったが、脳からのニューロン活動を測定する研究計画を考えていることから動物を対象とすることとした。また、実験上視標を固視する必要があることから下等動物では不可能であり、以上の点を総合的に判断してサルを実験対象とすることにした。2、直線運動の条件設定動物への苦痛や安全性を考慮して直線加速度は0.4g以下、刺激周波数は4Hz以下とした。眼球運動測定装置の物理的制約から直線運動移動距離は9cm以下とした。サルの固視持続時間に限界があるため刺激周波数は0.67Hz以上とした。以上の範囲内で予備実験を繰り返し、今回用いる直線運動条件は4Hz(移動距離:1.24cm、最大直線加速度:0.40g)、2Hz(2.74cm、0.22g)、1Hz(5.50cm、0.11g)、0.67Hz(8.54cm、0.08g)の4種類とした。3、眼球運動測定装置の導入サーチコイル法による左右の水平・垂直眼球運動測定装置にて直線運動中に安定してサルの眼球運動が測定できるシステムを構築した。当初、高周波数の直線運動条件で眼球運動記録にartifactが混入したが、眼球運動測定装置のコード類の揺れが原因であることが判明し、コード類の固定方法を改良することにより問題は解消した。

4、眼球運動解析システムの確立について直線運動刺激装置からの位置信号、直線加速度信号と、眼球運動測定装置からの両眼球位置信号、およびLED視標の信号を眼球運動解析システムに取り込み、眼球運動解析システムを構築した。現在、上記のとおり実験システムの構築をほぼ完了し、本実験を開始している。平成12年度に構築した実験システムを用いて、平成13年度はサルを対象として、前方向の等加速度直線運動(0.10.5g)によって誘発される前庭性vergenceに対する広い視野刺激(RD : random-dotpattern、視野角69deg)と小さい視標(FT : fixation target、視野角0.3deg)の影響についての実験を実施した。新たに得られた知見は以下のとおりである。1.前方向の直線運動によって潜時5msのdivergence、続いてconvergenceが誘発され、潜時やvergenceの大きさが直線加速度の大きさに依存することから前庭性vergenceと考えられた。2.RDは前庭性convergenceを増強する効果があり、潜時は約45msで直線加速度が小さくなるにしたがって長くなった。3.FTは前庭性convergenceを増強する効果があり、潜時は直線加速度の大きさに関わらず約70msであった。4.RDの方がFTよりも前庭性convergenceを増強する効果は大きかった。以上より、同じ視覚刺激でもRDとFTでは異なる中枢神経機構によって前庭性vergenceに影響を与えている可能性が示唆された。また、1の非常に短潜時の前庭性divergenceは予想外の現象であったが、(1)加速度信号を通常の積分ではなく微分する情報処理神経機構が存在するという仮説、(2)耳石器から前庭神経核をバイパスして直接外転神経核に達する神経経路があるという解剖学的報告、から考えると十分可能性があり、現在本研究をさらに発展させた実験を実施している。
腸管におけるアクアポリンの役割およびその発現機構の解明

本研究では、腸管での水の輸送を劇的に変化させる瀉下剤をツールとして用いて、大腸におけるアクアポリン3(AQP3)の機能とその発現制御機構の解明を試みた。本研究の結果から、大腸のAQP3の発現量や機能の変化が便の水分量を変動させる極めて重要な因子であることが明らかとなった。今後、大腸AQP3をターゲットとした新たな瀉下剤や止瀉剤の開発が可能になるものと考える。最近、体内の水の輸送にアクアポリン(AQPs)が重要な役割を担っていることが明らかとなってきた。しかしながら、大腸に優位に発現しているAQP3の生理的役割やその発現制御機構の詳細についてはほとんどわかっていなかった。そこで、腸管での水の輸送を劇的に変化させる瀉下剤をツールとして用いて、大腸におけるAQP3の機能とその発現制御機構の解明を試みた。その結果、浸透圧性下剤硫酸マグネシウムの瀉下作用が単に浸透圧の変化のみによってもたらされるものではなく、大腸AQP3の発現増加を伴って極めて合理的に生じている可能性が示唆された。また、硫酸マグネシウムは細胞内マグネシウム濃度を増加させることにより、アデニル酸シクラーゼの活性化、プロテインキナーゼAの活性化およびCREBのリン酸化の亢進を介して、大腸のAQP3を増加させていることが明らかとなった。一方、大腸刺激性下剤ビサコジルは大腸のAQP3の発現量を低下させることにより、腸管側から血管側への水の移動を抑制し、瀉下作用を示している可能性が示唆された。また、ビサコジルは直接、大腸のマクロファージを活性化させることによりPGE2の産生および分泌を亢進すること、およびこのマクロファージの産生するPGE2がパラクライン因子として大腸粘膜上皮細胞に作用し、AQP3の発現を低下させていることが明らかとなった。さらに、AQP3の機能を阻害することが知られているHgCl2およびCuSO4を用いた実験から、大腸AQP3の機能を阻害すると下痢が発生することも明らかにした。以上の結果から、大腸のAQP3の発現量や機能の変化が便の水分量を変動させる極めて重要な因子であることが明らかとなった。今後、大腸AQP3の発現および機能と水の移動についてさらなる研究を展開することにより、AQP3をターゲットとした新たな瀉下剤や止瀉剤の開発が可能になるものと考える。食の欧米化や高齢者の増加などにより、近年、便秘症の患者が急増している。現在、便秘症に対して種々の瀉下剤が用いられているが、依然、患者のQOLは低く、新規メカニズムを有する瀉下剤の開発が切望されている。そこで申請者らは、体内の水の輸送に重要な役割を担っている水チャネルである腸管のアクアポリン(AQPs)に着目し、新規瀉下剤の開発を目指した。まず、腸管の水輸送におけるAQP3の役割およびその発現変動メカニズムについて、現在用いられている瀉下剤(MgSO4、ビサコジル)を用いて調べた。その結果、MgSO4の瀉下作用が単に腸管内の浸透圧の変化のみでもたらされるものではなく、AQP3の発現量の増加を伴って、極めて合理的に生じている可能性が示唆された。また、MgSO4は細胞内Mg濃度を増加させることにより、アデニル酸シクラーゼおよびPKAを活性化し、CREBのリン酸化の亢進を介して、AQP3の発現量を増加させることが明らかとなった。一方、ビサコジルは大腸のAQP3の発現量を低下させることにより、腸管側から血管側への水の移動を抑制し、瀉下作用を示していることがわかった。さらに、ビサコジルは直接、大腸のマクロファージを活性化させることにより、マクロファージのPGE2の産生および分泌を亢進すること、およびPGE2はパラクライン因子として大腸粘膜上皮細胞に作用し、AQP3の発現を低下させていることが明らかとなった。これらの知見は、大腸のAQP3が新規瀉下剤のターゲット分子となり得ることを意味している。したがって、AQP3発現制御機構をより詳細に解明することにより、新規瀉下剤の開発が可能と考えられる。申請者らは、体内の水の輸送に重要な役割を担っている水チャネルである腸管のアクアポリン(AQPs)に着目し、新規瀉下剤の開発を目指した。その結果、大腸にはAQP3が優位に発現しており、その発現の変動により、糞中水分量が変動することが明らにした。また、種々の瀉下剤による大腸AQP3の発現増加・低下メカニズムについても解明した。これらの知見は、新規瀉下剤を開発する上で、非常に有用な情報となり得る。さらに、本知見は、大腸のAQP3が新規瀉下剤のターゲット分子となり得ることを意味している。したがって、今後、AQP3発現制御機構をより詳細に解明することにより、新規瀉下剤の開発が可能と考えられる。

最近、種々のチャネルやトランスポーターの発現が、核内受容体や転写因子などにより制御されていることが解明さている。したがって、大腸のAQP3の発現も核内受容体などにより発現が変動する可能性が十分に考えられる。今後、これらについても着目し、新規AQP3発現変動因子を明らかにする。ラット組織あるいはHT-29細胞からウエスタンブロッティングおよびPCRを行うに当たり、試薬代および消耗品が必要となる。また、ノックアウトマウスの作製、DNAマイクロアレイ解析行う予定である。
国際環境法における法制度の執行過程の多様化と複雑化に関する研究

本研究は、さまざまな要因を背景に多様化かつ複雑化しつつある国際環境法の執行過程の動態を、(1)執行手段の多様化と複雑化、(2)環境条約の執行と国内実施との関係の多様化、(3)環境条約の複合的適用に伴う条約相互の重複・抵触とその調整、(4)執行過程における国家以外の行為体の関与の深化、(5)開発・貿易に関する国際法制度との相克とその調整、という五つの観点から実証分析した。これにより、国際環境法の執行過程を統合的に把握するための理論的な視座を得ることができ、国際環境法の執行過程論の構築に向け、重要な学術的および実践的な知見を得ることができた。本研究の目的は、環境保全に関する国際法制度の執行過程の多様化・複雑化に伴い生じている諸問題への対応をめざして、それら多様化し複雑化している法制度の執行過程全体の構造・要因及び個別制度の執行の動態の実証分析を行い、このような執行過程を国際環境法において統合的に位置づけることである。そのための基礎的な作業として、初年度である本年度は、関連文献・資料の収集、共通の視角・分析枠組の構築(大まかな論点抽出と共通了解を中心とする)、各自の分担による実証分析と相互検証作業を進めた。その過程で3回(4月、9月、3月)の会合を開くとともに、海外での実態調査(7月、3月)や関連シンポジウムで来日した外国の研究者との交流(11月)等も活発に行った。具体的な内容としては、国際環境法の担当者は主に、(1)制度の複合化に伴う国際法規範間の重複・抵触とその調整(児矢野による「ダニューブ・デルタ事件」の分析)、(2)環境条約の国内実施における国内制度の調整(研究協力者<海上保安大学校専任講師鶴田順氏>の支援による、廃棄物の越境移動問題としての「青島事件」の分析及び海洋環境の保全に関する条約の国内実施法制の分析)、(3)執行手段の多様化(高村による大気・気候系の保全<地球温暖化>レジームの分析)に従事した。開発に関する国際法・国際経済法の担当者(伊藤)は、環境保全と経済開発・貿易との相克関係の調整として、近年多くの国際機関が重要視する「良き統治(good governance)」概念の国際法上の意義を分析し、とくに「持続可能な開発」概念が途上国における環境保護関連の法制度・行政機構の整備(すなわち国際環境法の執行過程)に与えている影響につき検討した。本研究の論点は多岐に及び、かつ分析対象も極めて広いことから、上記の作業は方法論も手探りによる試行的なものであったが、論点抽出と枠組構築という面では独創的なかなりの成果を上げることができた。次年度以降は、その成果に基づく精緻な実証分析とより活発な議論を蓄積して、全体として統合性の高い成果を上げたいと考えている。本年度は、各自の分担による作業を本格的に行い、その成果の相互検証作業を進めた。児矢野と高村は主に、(1)制度の複合化に伴う国際法規範問の重複・抵触とその調整(児矢野による「ダニューブ・デルタ事件」の継続的分析)、(2)環境条約の国内実施における国内制度の調整(研究協力者<海上保安大学校専任講師鶴田順氏>の支援による、廃棄物の越境移動規制バーゼル条約の実施過程における条約改正問題の分析)、(3)執行手段の多様化(高村による大気・気候系の保全<地球温暖化>レジームの分析)をより深化させた。伊藤は、環境と開発の観点から、とくに発展途上国において国際環境法の執行がいかなる特徴的な法的論理を持っているのかを明らかにすべく、途上国の「開発主義」体制が形成された歴史的経緯やその帰結について考察を進め、国家統治原理における「公共」概念の欠如が開発と環境の相克を生み出している構図を解明した。また、2回(8月、11月)の集中研究会合を開き、海外の実態調査(国際機関の訪問等)と条約締約国会合等出席(5月、3月)も行った。他の学問分野(行政法、行政法学)の研究者・実務家(環境省)と、条約の国内実施につき意見交換・討議を行い(12月、2月)、新たな角度から重要な知見を得た。そのため当初の予定より多くの旅費を支出することとなった。本研究の論点は多岐に及び、かつ分析対象も極めて広いため、焦点をしぼって共通の論点を抽出・検証しつつ、統合的に議論を進めることに苦慮したが、各自の緻密な実証分析作業に基づき、最終年度に向けて共通の基盤を固めつつある点で、大きな成果を上げた。最終年度となる次年度は、各自の実証分析作業を継続しつつ、全体の統合に向けた綿密な理論的作業を進めたいと考えている。本年度は、昨年度に引き続き各自の分担による作業を継続し、その成果の相互検証と理論的整理に向けて作業を進めた。

児矢野と高村は主に、(1)制度の複合化に伴う国際法規範間の重複・抵触とその調整(児矢野による「ダニューブ・デルタ事件」の継続的分析)、(2)国家以外の利害関係者(stakeholders)の関与(同上)、(3)環境条約の国内実施における国内制度の調整(研究協力者<海上保安大学校准教授鶴田順氏>の支援による、廃棄物の越境移動規制バーゼル条約の国内実施法制とその適用過程の分析)、(3)執行手段の多様化(高村による大気・気候系の保全<地球温暖化>レジーム、また児矢野による生物多様性・自然保全レジームの分析)をより深化させた。伊藤は、環境分野と他の分野のレジーム間調整の法構造の分析として、(1)国際法では、世界貿易機関(WTO)の例を素材に、条約体制間の規範衝突を調整するうえで重要な法的論点の検討、(2)国内法では、特に発展途上国における環境保全と経済開発の調整に関する考察を行った。また、2回(4月、8月)の集中研究会合を開き、海外の実態調査(国際機関の訪問等)も行った。さらに、他の学問分野(行政法、行政学)の研究者、実務家(環境省)、他の領域の国際法研究者と、研究成果に基づき条約の国内実施につき意見交換・討議を行い(12月、3月)、多様な論点について重要な知見を得た。そのため当初の予定より多くの旅費を支出した。本研究の論点は多岐に及び、かつ分析対象も極めて広いため、各自の分担作業の成果の理論的統合は容易ではない。しかし、各自の実証分析作業に基づき、本研究課題における主な論点(制度の複合化に伴う国際法規範間の重複・抵触とその調整、国家以外の利害関係者の関与、環境条約の国内実施における国内制度の調整、執行手段の多様化、環境分野と他の分野とくに経済発展・開発のレジーム間調整)について理論的成果を上げた。
Bリンパ球分化における膜糖蛋白糖鎖の意義ー膜蛋白糖鎖修飾による解析

細胞膜の機能蛋白の多くはNグリコシド型糖鎖を持つ糖蛋白であるが膜糖鎖の生理的意義を含めその詳細は未だ明らかではない。Bリンパ球分化における糖鎖の意義を明らかにするため、正常人末梢血単核球のStaphylococcus aureus Cowan I (SAC)培養系にカスタノスペルミン(CSP;糖蛋白の細胞内プロセシングの最初期に働くglucosidaseの阻害剤)を添加したところ、本薬剤が免疫グロブリン(Ig)分泌細胞数を増加させることを見いだし、さらにこの現象がB細胞の表面膜蛋白糖鎖組成の変異によるT細胞由来液性因子に対する反応性の亢進に由来することを明らかにした(Karasuno,T.et al,Scand J lmmunol32,529ー536,1990)。この成積はB細胞表面糖鎖が、B細胞分化過程でサイトカイン受容体機能に重要な役割を果たしていることを示すものである。一方、この薬剤はpokeweed mitogen (PWM)培養系ではB細胞の分化を抑制しIg分泌細胞数は著しく減少した。同一の阻害剤が培養系によってこのように異なった効果を及ぼす原因は、両培養系の分化機構の差、すなわちPWM培養系ではSAC培養系と異なり、培養初期にT細胞、B細胞の接着が必須であることに基づいていると考えられる。そこで、CSPで前処理したT、B細胞と未処理B、T細胞との交差培養により、細胞間接着に対する影響を蛍光標識法で検討したところ、B細胞を処理したときに限り著しく接着が抑制されていることを明らかにした。また、細胞をスワンソニン(mannosidase阻害剤)、シアリダ-ゼで処理しても細胞接着はCSPと同様に抑制されたことから、このような抑制効果は、糖鎖構造の変異そのものよりもむしろ糖鎖末端のシアル酸の有無によって主として規定されていることが示唆された(Karasuno,T.et al,submitted)。本研究を通じてB細胞の細胞表面糖鎖、特にシアル酸がT・B細胞相互作用にも重要な役割を演じていることが明らかになった。
ナチズムにおける法哲学

ミュンヘン大学のアルトゥール・カウフマン教授は、19811982年の冬学期に「ナチズムにおける法哲学」というテーマの法哲学基礎ゼミナールを担当した。そこには29本のレポートが提出された。それらのレポート及びそれが依拠した第一次資料の研究・収集が私の研究課題であった。29本のレポートは大まかに分類すれば以下の4領域に分けられる。1.ナチズムは伝統的な法哲学の諸潮流といかに対決してそれを否定していったかをとりあげたもの。R2.新カント派と価値哲学、R6.利益法学、R7.目的論的概念構成。2.ナチズム特有の法哲学ないし法思想をとりあげたもの。R1.法律観、R3.人種法理論、R4.自然法、R5.ヘーゲル主義、R8.カール・シュミットと具体的秩序思想、R9.具体的一普遍概念、R10.憲法論、R20.法源論、R19.市民法理論Biirgerliche Rechfstheorie、R11.権威主義国家と全体国家。3.ナチズム下における具体的な法実践あるいは実定法の解釈・適用の領域における具体的な法的思考の変容・展開をとりあげたもの。R12.権威主義刑法、R13.犯罪論、R26.刑法解釈、R14.法的人格概念、R17.権利能力概念、R18.婚姻と家族、R21.裁判官の独立、R22.裁判官の法律拒絶、R24.主観的法の理論、R25.公共の福祉論、R28.一般条項の機能、R16.法実証主義。4.戦前・戦後におけるナチズム法哲学との対決をとりあげたもの。R15.戦後におけるナチズムとの対決、R23.戦前におけるラートブルフによるナチズム批判、R29.東ドイツにおけるナチズムとの対決。報告書には以下のレポートのレジュメと文献一覧を載せている。私自身のトータルな研究のまとめは今後の課題として残っている。本研究は、1981年から82年にかけての冬学期に、西ドイツ・ミュンヘン大学のアルトゥール・カウフマン(Arthur Kaufmann)教授のもとで行われた「ナチズムにおける法哲学」と題する法哲学ゼミナールに提出された29本の「レポート」の分析研究、およびそこで扱われている第一次資料の収集分析研究である。本年度は研究初年度であったので、私の従来からの研究と直接的につながる諸問題を中心に研究することになった。上掲「レポート」の中では、特に「ナチズムの法律観」,「ナチズムにおける自然法」,「全体国家」,「法哲学における相対主義」等のレポートを読み、そこで用いられている第一次資料の整理点検を試みた。また研究領域が法哲学・法思想の領域なので、一般的なファシズム研究の領域にも手を広げることを余儀なくされた。本年度の研究実績としては以下のことが報告できよう。1.従来からの研究の継続で、ワイマール憲法を指導理念としたワイマールデモクラシーが何故ナチズムに敗北していかざるをえなかったのか、それを歴史的背景とワイマールデモクラシー(特にケルゼン・ラートブルフのそれ)の理論的方法の欠陥(デモクラシーの相対主義による正当化)という点で明らかにした。2.戦後の西ドイツがナチズムの「遺産」の克服をどのように行ったか、それは戦後日本の戦争責任をどのように照射するかについて論じた。3.関西大学と同志社大学のチームによる法理論研究会の「法,法哲学とナチズム」(ARSP,Beiheff Nr.18)の翻訳に参加し、ここでの共同研究によって大きな刺激をうけた。

西ドイツ・ミュンヘン大学のArthur Kaufmann教授の法哲学ゼミナールに提出された29本のレポート戸その一次試料の収集,分析を課題として研究をすすめてきた.これまでその研究成果の一部を,一つは「両大戦間の思想-試練のワイマールデモクラシー」として,二つは「戦後思想の空隙-苦痛のErinnerungsarbeitが不可避であること」として戦後西ドイツにおける負の遺産の克服の歩みと対比して戦後日本の戦争責任論について論及した.他方,関西大学法理論研究会に参加して『法,法哲学とナチズム』(ARSP,Beiheft Nr,18)の翻訳刊行を共同して行った.しかし,今改めて,「ナチズムにおける法哲学」の研究対象領域は極めて深遠広大であり,これをひとつのトータルな研究成果としてまとめあげることは,わずか二年の研究期間と筆者個人のみの能力をもってしてはいかんともしがたいことを実感している.そこで,先の法理論研究会が新たに,昭和6263年の期間,竹下賢教授を代表者とするプロジェクト「ナチス実定法秩序の総合的研究」として再発足し,筆者も引き続きそのメムバーに加わっているので,この共同研究に参加するなかで研究成果のとりまとめに向けてさらに研究を続行したいと考える.また, 1988年度日本法哲学会学術大会(11月中旬,明治学院大学)において,「ナチ・レジームにおける法体系の変動」について報告する機会を与えられたのでその準備作業を含めて研究成果のとりまとめのため努力したいと考えている.