hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
天文学コミュニケーション活動に参加する学生の学習成果に関する質的研究

本研究は、天文学コミュニケーション活動に参加する大学生および大学院生の学習成果について、フィールドデータおよびインタビューデータを用いた質的研究法によって明らかにすることが目的である。本研究で明らかにする学習成果は、科学に関する知識理解や人間的な能力などの自己成長に関連する内容と、アウトリーチ活動に従事する学習者のその後のキャリア形成を通じた生活や職業における活動の意味づけである。研究対象は、東北大学が実施している高校生向けの天文学者職業体験企画(もし天)と、研究代表者が関わってきた各種アウトリーチ活動に参加した元学生たちである。2018年度は、元学生1名からインタビューデータを収集することができた。また、2018年度に新規に立ち上げた研究室において配属された学生に対して、フィールドデータを収集できるようなトレーニングを行った。その一環として、天体観望会や公開天文台においてフィールドワークを行ったところ、研究代表者と繋がりのあった元学生だけでなく、天文アウトリーチ活動に携わった経験を有する社会人と繋がりを持つことができたため、新たな研究対象者からもインタビューデータを収集することができた。さらに、フィールドデータを収集する過程において新たなリサーチクエスチョンも生まれ、天文宇宙関係の資格を取得することが、資格取得者の人生においてどのような意味づけを持つのか、つまり天文資格の取得意義についても分析を進めている。申請時と職場環境が異なる大学に着任したことにより当初想定していたエフォートが十分確保できない状況になったため。研究代表者自身の研究エフォートが十分確保出来なくなった反面、研究室の立ち上げに伴い十分な数の学生リソースを獲得したため、学生の研究・調査力を強化するトレーニングを行い、データの収集および分析を進める。学生を実践的にトレーニングする過程において、上述した通りこれまで研究代表者との繋がりがなかった新たな研究対象者および研究対象フィールドと関係構築をすることができたので、これまで限定的だったサンプルを拡大させ、より一般的な天文学コミュニケーション活動を通じた学習成果ひいてキャリア形成について考察することを進める。職場の異動により、研究環境に変化が生じたため当初予定していた使用額に満たなかった。新しい研究環境では、旅費が多く必要になったため、平成30年度から繰り越した資金はフィールドデータを収集するための旅費として使用する予定である。
管材のハイドロフォーミングにおける摩擦利用技術開発

本研究は,外径が数mmオーダーの管材のハイドロフォーミングにおいて,管材と成形金型との間の摩擦を成形に積極的に活用する新たな技術を開発するものである.成形金型の表面に"めっき被膜"を施すことで管材と成形金型との接触状態を変えて,その変化を成形に利用することを目的とした.成形形状は十字継手形状とティー継手形状とした.めっきの効果は成形形状や被膜位置によって異なると言えそうな傾向は確認できた.しかしながら,本研究の範囲内ではめっき被膜の有無による枝管長さの変化は小さかった.めっきによる摩擦力に及ぼす接触面圧の影響がある可能性や,めっきの被膜の厚さが枝管長さに影響した可能性も否定できない.本研究は,小径管材(外径が数ミリオーダーの管材)のハイドロフォーミング(THF)において,管材と成形金型との間の摩擦力を積極的に活用する新たなTHF技術を開発するものである.成形金型の表面に“めっき"加工を施すことで管材と成形金型との接触状態を変えて,その変化を成形に利用することを目的としている.平成24年度からは高い潤滑性を有する微粒子を分散した無電解ニッケルめっきを施した成形金型を用いて実験している.明らかとなったのは,今回使用した“めっき"では当初の想定とは逆に,管材と成形金型との間の摩擦力が高まるということである.つまり,成形に必要な軸押し力が大きくなり,成形される枝管の長さは短くなった.微粒子自体(窒化ホウ素および二硫化モリブデン)は摩擦力を下げるものであるため,その観点からすれば,管材の変形挙動に及ぼす“めっき"の効果は想定通りではなかった.しかし,平成23年度の検討結果(摩擦力の低下が成形に必ずしも有利に働くわけではないこと)も総合して考えると,成形中の不整変形の発生を抑制できる方向の結果となっており,今後はその観点から“めっき"を利用することを考えている.また,これまでに得られた研究成果については学会発表するとともに学会誌への投稿論文としてまとめた.それらの内容は,成形金型への“めっき"加工による摩擦力利用の前段階である,潤滑剤の種類を変えることで摩擦力を変えた場合の結果である.より詳細については,下記の“現在までの達成度(理由)"の欄に記載する通りである.本研究は,小径管材(外径が数mmオーダーの管材)のハイドロフォーミング(THF)において,管材と成形金型との間の摩擦力を積極的に活用する新たなTHFを開発するものである.成形金型の表面に"めっき"加工を施すことで管材と成形金型との接触状態を変えて,その変化を成形に利用することを目的としている.平成25年度は,外径8mm・肉厚0.8mmのアルミニウム合金(A6063)管を用いた検討を実施した.金型には窒化ホウ素と二硫化モリブデン粉末を無電解ニッケルめっき中に分散した複合めっき被膜(厚さ10μm)を下型に施したものと施さないものを使用した.成形形状はティー継手形状とした.潤滑剤には二硫化モリブデンのスプレーを使用した.成形結果に及ぼすめっき被膜の効果を調べたところ,平成24年度までに得られたクロス継手形状成形の結果とは逆の傾向となった.つまり,めっき被膜を施すことによって成形されるティー継手形状の枝管長さが長くなる傾向となった.研究期間全体を通じた結果として,平成25年度に得られた結果は,研究開始前の予想と傾向は合っている.しかし,平成24年度までに得られた結果は逆の傾向であったことからすると,めっき被膜の効果は成形形状(本研究の範囲ではティー成形かクロス成形)や被膜を施す位置(ティー成形では下型のみにめっき被膜を施した)で異なるとも言えそうである.しかしながら,そのような結論を出して良いとは言い切れない点も残った.それは,めっき被膜を施したことによる枝管長さの変化がそれほど大きくなかった(0.2mm程度であった)ということである.また,めっきの潤滑性能の問題ではなく,めっきの被膜の厚さが枝管長さに影響した可能性も否定できない.これらの問題点を解決するためには,めっき被膜の種類や厚さ,施す場所や潤滑剤の種類を変えるなど,さらなる検討が必要であると考える.本研究は,外径が数mmオーダーの管材のハイドロフォーミングにおいて,管材と成形金型との間の摩擦を成形に積極的に活用する新たな技術を開発するものである.成形金型の表面に"めっき被膜"を施すことで管材と成形金型との接触状態を変えて,その変化を成形に利用することを目的とした.成形形状は十字継手形状とティー継手形状とした.めっきの効果は成形形状や被膜位置によって異なると言えそうな傾向は確認できた.しかしながら,本研究の範囲内ではめっき被膜の有無による枝管長さの変化は小さかった.めっきによる摩擦力に及ぼす接触面圧の影響がある可能性や,めっきの被膜の厚さが枝管長さに影響した可能性も否定できない.本研究は,小径管材(外径が数ミリオーダーの管材)のハイドロフォーミング(THF)において,管材と成形金型との間の摩擦力を積極的に利用する新たなTHF技術を開発するものである.

成形形状の多様化に対応することができる技術と考えている.形状としては,まず手始めに,変形量(張出し量)を比較的容易に大きく加工することができる十字継手形状から着手しており,この形状成形での摩擦利用の有用性(不整変形を防ぎ,適切な肉厚分布を有する成形品を作製できること)を検討した.十字継手形状成形に必要な金型については,予定通り平成23年度に作製した.一方で,当初予定していた"めっき"加工による摩擦の検討実験は実施することができなかったため,摩擦の検討には,"めっき"の代わりにテフロンシートを用いた.銅管を素材に用いた十字継手形状成形の場合,テフロンシートによる管材と金型の間の摩擦低下が成形に不利に働くことが確認された.研究計画の当初には,摩擦の低下が成形に有利に働く(不整変形の発生を防ぐ)と想定していたので,結果的に予想とは逆の結果となった.なお,この実験結果の検討にあたっては,平成23年度に購入した『輪郭形状測定器用データ処理装置』を利用した.また,この検討結果については,学会誌への投稿論文で発表するための準備を進めている.一方,摩擦係数の推定には,コンピューターシミュレーションを利用する(実験結果と合わせ込むことで値を決める)ことを進めているが,現状では,シミュレーション結果と実験結果と乖離が大きい.変形量が非常に大きいことなどに起因すると思われ,現時点では,コンピューターシミュレーションに頼らずとも摩擦係数を推定することができる実験式の作成にも取り組んでいる.これまでに得られた研究成果を学会発表するとともに学会誌への投稿論文としてまとめた.学会発表ではアルミニウム合金管材を用いた結果を報告し,投稿論文では銅管材を用いた結果をまとめた.アルミニウム合金管材を用いた検討結果については,被加工材(管材)と成形金型との間の摩擦係数の推定ということで,初等解析に基づいた実験式の作成を行い,その妥当性を検討した.潤滑剤として二硫化モリブデンを使用した場合,実験結果(成形時の軸押し荷重の測定値)とほぼ一致する式となっており,この式による摩擦係数の推定値は2種類の成形形状(十字継手形状およびティー継手形状)の場合でほぼ妥当な結果となった.一方で銅管材を用いた検討結果については,管材に液圧(内圧)を加える直前の工程(液圧シールのための軸押し工程)が十字継手形状成形の結果に影響を及ぼし,さらにその影響は管材の初期肉厚や潤滑剤の種類(摩擦)の影響を受けることを明らかにした.以上に述べた現在までの達成度をまとめると,管材の材質や成形形状が限られた範囲ではあるが,管材のハイドロフォーミングにおける摩擦係数の推定や成形結果に及ぼす管材の初期寸法や摩擦の影響について実験に基づいて明らかにできており,おおむね順調に進展していると考える.また,成形金型への“めっき"加工による摩擦の効果に関する検討については,平成24年度当初に計画した通り実験することができた.潤滑性を有する微粒子(窒化ホウ素および二硫化モリブデン)を分散した無電解ニッケルめっきを施したクロス継手形状成形金型を作製し,その金型を用いた実験を行った.しかし,成形時に必要となる軸押し荷重の再現性が,“めっき"加工を施さない成形金型を用いた実験の場合よりも不安定なため,不安定となる要因を明らかにし,安定した結果が得られる実験条件を見いだす必要性があると考えている.当初の計画では,平成23年度に管材や金型への"めっき"加工を予定していた(潤滑性を有する微粒子(テフロン,窒化ホウ素など)を分散した(少なくとも)2種類の無電解ニッケルめっきを試用する予定であった).しかし,実際には,東日本大震災の影響等で予定を変更した.
保育者養成・教員養成・現職教育における「声を育てる」教育プログラムの構築

研究・調査の成果をもとに、実習課題やディスカッション課題、ワークショップ形式など、「声を育てる」ことを考えるための実践的プログラムを開発した。また子どもの声の技能を引き出す具体的な教材の開発を行い、これらを統合し、歌唱に限定しない広範な表現ツールとしての声を磨き、表現力を培うための教育プログラムの構築を目指した。本研究の目的は、広範な表現ツールとして子どもの「声」を育てる上で、保育者・教員を目指す学生や現職教員にとって必要な知識、考え方、技能を身につけるための教育プログラムを構築することである。2年次となる平成25年度は、昨年に引き続き、これまでの歌唱教育・発声教育に関する教育史的、発達学的、音声生理学的な、様々な基盤的研究の整理を行った。まず、教育現場での課題を確認した上で、歌唱指導における問題点について整理し、特に指導における根拠となっている楽譜の吟味と、歴史的経緯について検討を行った。これらについては、音楽教育史学会の大会において口頭発表を行い、さらには紀要論文に成果をまとめ発表した。また、音声生理学的な知見について基盤的研究の整理を行い、フースラーの理論に基づいた実践方法については紀要論文にまとめ発表した。さらには教育現場での実践の調査を通して、我が国にとどまらず、諸外国の歌唱および声の表現教育の実態把握と問題点の整理を行うため、イタリア・フィレンツェ市の幼児・児童学校や、文化財団等が実施している子ども参加型のオペラ等の文化事業について実地調査を行い、イタリアにおける歌唱指導の実状を把握することができた。一方、実践的プログラムについては幼稚園等でワークショップを実施した。また、民謡や長唄など、日本の伝統的な歌唱についても小・中学校で実践を展開し、歌声の音声データの収集と分析を行った。さらには、保育者・教員養成向けのテキスト出版に向けて、これらの成果を統合した教育プログラムの構想を立案中である。初年度となる平成24年度は、「声を育てる」ことを考えるための実践的プログラムの開発や、声を磨き、表現力を培うためのメソードの構築などに向けて、それらの基盤となる、これまでの歌唱教育・発声教育に関する教育史的、発達学的、音声生理学的な、様々な基盤的研究の整理を行った。これらについては、日本音楽教育学会および音楽教育史学会の大会において口頭発表を行った。また、音声生理学的な知見について基盤的研究の整理を行い、実践的プログラムの開発への示唆を得た。実践的プログラムの本格的な開発へ向け、ワークショップを試験的に行うなどした。一方で、民謡や能楽、長唄など、日本の伝統的な歌唱についても小・中学校で実践を展開し、歌声の音声データの収集と分析を行った。さらには教育現場での実践の調査を通して、我が国にとどまらず、諸外国の歌唱および声の表現教育の実態把握と問題点の整理を行うため、韓国のザミル小学校と同附属幼稚園および中央大学校附属幼稚園での実地調査を行い、韓国の歌唱指導の実状を把握することができた。研究・調査の成果をもとに、実習課題やディスカッション課題、ワークショップなど、「声を育てる」ことを考えるための実践的プログラムを開発した。また、前回、科学研究費補助金の申請を受け実施した、「幼児の声の技能を引き出す歌唱教材の開発」の成果を応用しつつ、より応用範囲が広く、汎用性のある声の技能を引き出す具体的な教材の開発を行い、これらを統合し、歌唱に限定しない広範な表現ツールとしての声を磨き、表現力を培うための教育プログラムの構築を目指した。具体的には、声を出す自分の身体感覚を磨き、評価する耳を育て、柔軟に表現できる身体を鍛え、伝える技能の精度を高めていくメソードを志向した。これらを統合した教育プログラムを、保育者養成校や教員養成課程の授業、および現職教育の講座等で実施した。また、現在、これら教育プログラム普及のためのテキストの出版を目指している。音楽教育学平成25年度に予定していた計画の内容ごとに述べる。「声を育てる」ことを考えるための知見の体系化については、まだ整理が完了していない部分もあるが、多くの知見を得ることができた。我が国や諸外国の音声表現に関する実践における課題の整理については、イタリア・フィレンツェ市の幼児・児童学校や、子ども参加型のオペラ等の文化事業について実地調査を実施し、十分な成果を得られたと考える。「声を育てる」ことを考えるための実践的プログラムの開発について、ワークショップや授業実践など実践を重ねており、その成果について精査中である。声の技能を引き出す具体的な教材の開発については、出版等による公開を目指して原稿を執筆中であり、これまでの研究成果をもとに、次年度、本格的に開発を進めていく予定である。初年度である平成24年度に予定していた計画の内容ごとに述べる。「声を育てる」ことを考えるための知見の体系化については、まだ十分に整理できていない部分もあるが、多くの知見を得ることができた。

我が国や諸外国の音声表現に関する実践における課題の整理については、韓国のザミル小学校と同附属幼稚園および中央大学校附属幼稚園での実地調査を実施し、十分な成果を得られたと考える。「声を育てる」ことを考えるための実践的プログラムの開発について、ワークショップや授業実践など、試験的に実践を行い、次年度の計画も進行中である。声の技能を引き出す具体的な教材の開発については、若干の遅れがあるが、これまでの研究成果をもとに、次年度、本格的に開発を進めていく予定である。平成26年度については、計画に掲げた内容ごとに、次のように研究を進めていく。「声を育てる」ことを考えるための実践的プログラムの開発を本格化させ、特に保育者養成・教員養成、現職教員研修を念頭においたディベート課題、ワークショップ形式、体験型プログラムなど、より応用範囲の広い内容の開発を発展させる。それらを統合し、声を磨き、表現力を培うための実践的プログラム(メソード)の構築を目指し、その教育プログラムの実施と普及活動を開始したいと考える。平成25年度については、計画に掲げた内容ごとに、次のように研究を進めていく。我が国や諸外国の音声表現に関する実践における課題の整理については、西欧諸国での調査を実施する予定である。並行して、ディベート課題、ワークショップ形式、体験型プログラムなど、「声を育てる」ことを考えるための実践的プログラムの開発を本格化させるとともに、より応用範囲の広い、声の技能を引き出す具体的な教材の開発を発展させる。学会等に参加するための国内旅費で想定以上の支出があり、当初複数の研究分担者で実施する予定であった海外視察が、残高が若干不足したために1名のみの視察となった。これにより海外旅費として予定していた予算に余剰が出たが、このことが判明したのが年度末であったことから、他の用途に変更して消化することができなかった。教育プログラム実施のための旅費等や、追加の史料等の購入に充てる予定である。研究のための図書(諸外国の音楽教科書、音楽教育史関係等。古書含む)購入費260,000円フィールドワークやアクションリサーチのデータ分析のためのソフトウエア購入費760,000円資料・情報収集、学会発表、現地調査、プログラム試行などのための旅費230,000円その他50,000円
発がんプロモーターとして作用する胆汁酸の生体内動態に関する研究

マウス小腸に発現しているNa^+依存胆汁酸トランスポーター(ISBT)遺伝子のcDNAをクローニングするため、マウス小腸を4等分し、最も下部末端に相当する断片からtotal RNAを調製した。まず、ラットのISBT遺伝子cDNAの塩基配列をもとにして翻訳領域のほぼ全域を増幅できるようにプライマーを設計し、RT-PCRを行った。得られた1043bpの増幅産物をベクターにクローニングし、塩基配列を決定した(DDBJ/Gen Bank/EMBL accession=D87059)。この増幅産物をプローブとして、マウス小腸を8等分したそれぞれの断片から調製したtotal RNAのノザンハイブリダイゼーションを行った結果、ISBT遺伝子mRNAは最も下部末端に相当する8番目の小腸断片で強く発現しており、その上部の7番目の小腸断片でも発現が確認できた。それより上部では、ノザンハイブリダイゼーションではシグナルを検出できなかったが、RT-PCRを行ったところ、2番目から6番目のまでの断片でも増幅産物が得られたことから、微量ながら,mRNAが発現していることが示唆された。さらに、4等分したマウス小腸の最も下部末端に相当する断片から調製したpoly(A)^+RNAを用いてcDNAライブラリーを構築し、前述のRT-PCR増幅産物をプローブとしてスクリーニングを行った。およそ2.5×10^5に相当するクローンをスクリーニングした時点で3個のポジティブクローンを得ることができた。制限酵素地図を作成したところ、RT-PCR産物と一致しており、さらに2kbp近くの3^1非翻訳領域を含むと考えられる。現在塩基配列の決定を行っている。マウスISBTに対する抗体を作成するため、RT-PCR増幅産物を大腸菌発現ベクターに組み込んだ。現在、大腸菌内発現を試みている。
DNA損傷による複製フォーク進行阻害とその回復過程の分子機構

oriCプラスミドを用いた試験管内DNA複製系での生化学的解析により、複製フォーク進行阻害の回復について大きな進展が見られた。損傷乗り越え型DNAポリメラーゼであるDNA Pol IV (DinB)はLeading鎖およびLagging鎖上のDNA損傷部位でバイパスDNA合成を極めて効率良く行い、Leading鎖上の損傷で停止していた複製フォークが再開することが観察された。また、精製した酵素を用いた生化学的な解析により、Pol III HEのDNA鎖伸長がPol IVによって強く阻害されることを発見し、阻害の仕組みとして、Pol IVがPol Vを積極的に鋳型DNAから解離させること明らかにした。その後の解析により、DNA上でβクランプと安定に結合しているPol IIIがDinBの働きによりDNAから解離することが見いだされた。この発見は、世界ではじめてDNA損傷による複製フォークの阻害が損傷乗り越え型DNAポリメラーゼの働きにより解消されて再開することを示したことになる。oriCプラスミドDNAを鋳型にした試験管内複製系を用いて、DNA損傷により複製が阻害された場合に損傷乗り越え型DNAポリメラーゼが複製の再開や複製フォークの再形成を行うかどうかを、シクロブタン型チミンダイマーを含むオリゴDNAを鋳型に導入して検討を行った。その結果、過去に我々が行った脱塩基損傷を含む鋳型を用いた場合と同様に、損傷がleading鎖上であれlagginng鎖上であれ、DNA鎖伸長は損傷部位でほぼ完全に停止すること、しかし、複製フォークの進行は、lagging鎖に損傷がある場合には全く影響を受けず、leading鎖に損傷がある場合にもlagging鎖の合成がしばらく継続して複製フォークはしばらくは両鎖の合成が脱共役した状態で約1kb程度は進行することが明らかになった。次に、leading鎖上の損傷により複製フォークの進行が停止した場合に、複製装置が阻害部位に留まるのか、あるいは速やかに解離するのかについて調べることを試みた。化学架橋剤とPol IIIホロ酵素あるいはDnaBヘリカーゼに対する抗体を用いて、クロマチン免疫沈降法により解析することにしたが、予備的な実験で、抗体の性質のために明確な実験結果を得ることが困難であることが判明した。一方、複製フォーク進行阻害の回復についての研究は進展が見られた。RecAタンパク質とDNA Pol VによるDNA複製の再開は検出できなかったが、DNA Pol IV(DinB)ではLeading鎖およびLagging鎖上でバイパスDNA合成が極めて効率良く生じ、Leading鎖上の損傷で停止していた複製フォークが再開することが示唆された。この発見は、世界ではじめてDNA損傷による複製フォークの阻害が損傷乗り越え型DNAポリメラーゼの働きにより解消されて再開することを示したことになる.昨年度の研究において、複製フォーク進行阻害の回復について大きな進展が見られた。RecAタンパク質とDNA Pol VによるDNA複製の再開は検出できなかったが、DNA Pol IV (DinB)ではLeading鎖およびLagging鎖上でバイパスDNA合成が極めて効率良く生じ、Leading鎖上の損傷で停止していた複製フォークが再開することが示唆された。そこで、本年度は、DNA Pol IVによる複製フォークの再開の分子機構の解明に焦点を絞って、以下の研究を行った。1)精製した酵素を用いた生化学的な解析により、Pol III HEのDNA鎖伸長がPol IVによって強く阻害されることを発見し、阻害の仕組みとして、Pol IVがPol Vを積極的に鋳型DNAから解離させること明らかにした。2)細胞内ではPol IVが単独で作用しているのではなく、様々なタンパク質と複合体を形成して働く可能性が考えられる。これを検証するためにプロテオミクス解析を行ったところ、Pol IVと相互作用することがすでに報告されているβクランプに加えて、単鎖DNA結合タンパク質SSBがPol IVと安定な複合体を形成することが見いだされた。SSBがPol IVの活性や機能を制御するかどうかについては現在検討を行っている。これまでの研究において、複製フォーク進行阻害の回復について大きな進展が見られた。

また、精製した酵素を用いた生化学的な解析により、Pol III HEのDNA鎖伸長がPol IVによって強く阻害されることを発見し、阻害の仕組みとして、Pol IVがPol Vを積極的に鋳型DNAから解離させること明らかにした。その後の解析により、DNA上でβクランプと安定に結合しているPol IIIがDinBの働きによりDNAから解離することが見いだされた。この発見は、世界ではじめてDNA損傷による複製フォークの阻害が損傷乗り越え型DNAポリメラーゼの働きにより解消されて再開することを示したことになる。さらに、プロテオミクス解析から、Pol IVと相互作用することがすでに報告されているβクランプに加えて、単鎖DNA結合タンパク質SSBがPol IVと安定な複合体を形成することが見いだされた。そこで、本年度は、DNA Pol IVとSSBの相互作用に焦点をしぼり、研究を行った。その結果、Pol IVは複数の領域でSSBと相互作用するのに対し、SSBは、そのC末端領域でPol IVと相互作用することが分かった。この知見をもとに、酵素学的解析を行ったところ、Pol IVが鋳型DNA上でDNA鎖伸長を行う過程でSSBのC末端領域との相互作用がDNA鎖伸長速度を促進し、鋳型DNAとの複合体を安定化することが示唆された。
正倉院文書研究支援システムの研究開発と同システムを用いた研究

正倉院文書研究支援システムにかかわり、データベースの実践的枠組みを整えた。テキストデータに関してはXML/XSLTを用い、文書の構造を明記させ、様々な情報を併記させると同時に、簡便な検索を可能とするシステムとなっている。その一方で、画像データと本文データをシンクロさせることにより、マークアップしてしまったことにより、落ちてしまった記述や、文字化されない部分に関しても参照することを可能とした。また、目録情報を参照し、断簡での再配列をコンピュータが行うことにより、断簡単位での文書理解を可能とすることにより、正倉院文書をより使いやすい形で提供し、正倉院文書の伝来形態を明らかにするという眼目のもと、同史料の価値をもいっそう高くしたものである。このデータベースは単純な検索機能などのみならず、一つの史料群を総合的に考察するための最初のデータベースであると自負している。また、明治期の目録に関しても情報をより詳細にデータベース化するべく、国立公文書館、国文学研究資料館史料館での調査を引き続き重ねている。これらの成果により、正倉院文書の研究に関わる資料がより整備されたのみでなく、正倉院文書の文書構造と、伝来過程を明らかにする素地の一つが出来上がったものと考えている。正倉院文書研究支援システムにかかわり、データベースの理論的枠組みを整えた。また、明治期の目録に関しても情報をより詳細にデータベース化するべく、国立公文書館、国文学研究資料館史料館での調査を重ねている。現在は、小杉本と言われる、小杉榲邨の徴古雑抄、および、国立公文書館内閣文庫所蔵の明治初年に作成されたとされている目録の調査を進めた。これらの成果により、正倉院文書の研究に関わる資料がより整備されたのみでなく、正倉院女書の文書構造と、伝来過程を明らかにする素地の一つが出来上がったものと考えている。
金属タンパク質と合成ポリマーから構成される機能性ハイブリッド界面の開発

本研究では、電子移動・触媒・センサー機能を有する金属タンパク質および金ナノ粒子や高分子などのナノ材料となる機能性元素ブロックを、生体分子に特有の精密な分子間相互作用を活用した機能性ハイブリッド界面を構築し、バイオマテリアル及び生体分子デバイスへの展開をめざした。金属タンパク質を階層化してハイブリッド化する技術を発展させて、合成ポリマーとの組み合わせにより、金属タンパク質の配向やメゾスコピック構造を制御したハイブリッド材料を創製に取り組んだ。特異な電子的・光学的性質をもつ金ナノ粒子は、多彩な機能性材料への応用が期待されている。直径10-100 nmの金ナノ粒子は、金の原子核に束縛された自由電子の集団振動周波数に相当する光を吸収し、表面プラズモン共鳴(SPR)と呼ばれる光吸収特性を示すだけでなく、酸化チタンや酸化タングステンなどの半導体光触媒上に担持した際に、高い触媒活性を示す。半導体の光触媒活性は、担持金ナノ粒子の形状や、担体への担持構造が影響を及ぼすことから、今年度は、金ナノ粒子を含むハイブリッド材料の構築に取り組んだ。タンパク質などの生体分子間の超分子相互作用を利用した担持金ナノ粒子の形状制御を行い、生体分子ー金界面形成により半導体光触媒の緻密な表面改質が可能であることを見出した。また、可視光応答性光触媒である金ナノ粒子-WO3複合体において、担持された金ナノ粒子の集合構造を自己集合性アミロイドペプチドにより制御し、その光電変換効率を評価した。アミロイドペプチドを修飾した金ナノ粒子は酸性条件下で繊維状の金ナノ粒子集合体を形成し、長波長域のプラズモン共鳴吸収を示すとともにWO3の光電変換効率を向上に寄与することを明らかとした。28年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、ポリアクリレート(PA)の側鎖のカルボン酸の一部にヘムを共有結合で修飾し、得られた修飾ポリマーの溶液にヘムタンパク質のアポ体を加えることにより、ポリマー上で再構成タンパク質を構築した。天然のヘムを除去したアポミオグロビンをヘム修飾PAと混合させることによりミオグロビン(Mb)とPAを結合した。このハイブリッド体の同定によって、それぞれのポリマー上に、タンパク質が2.8個および7.6個結合したハイブリッドを得た。ヘムを修飾したPAに対して、アポ化した2量体ミオグロビンをヘム修飾ポリマーに添加し、ヘムタンパク質の再構成を試みた。その結果、マイクロゲルが沈殿物として得られ、電子顕微鏡においてゲル形成を確認した。さらにこのマイクロゲルも天然ミオグロビンと同様に、酸化還元応答や一酸化炭素、酸素との結合能力を有し、それぞれの状態に応じた特有の色を呈することも合わせて明らかとなった。本研究では、ポリマー鎖にタンパク質を修飾する新しい手法を見出し、さらに再構成されたヘムタンパク質の機能は、天然のMbと遜色ないことが示された。また、2量体のタンパク質はポリマーの架橋剤としても働き、新たな材料につながる機能性マイクロゲルとして期待される。ポリアクリル酸に加えて、電導性高分子であるポリチオチェンを主鎖として、ヘムを側鎖修飾し、ヘム-ヘムポケットの相互作用によりヘムタンパク質を固定化した電極界面を構築も達成した。インジウム酸化スズ電極の表面に、3-チオチェンカルボン酸を活性エステル化したモノマーを電解重合してチオフェン膜を作製した後に、アミノ基を導入したヘム誘導体をカップリング後に、ヘムタンパク質の固定化した。すでに、予備的な検討から、電子移動タンパク質であるペルオキダーゼHRPなどの酵素の固定化したハイブリッド界面を有する電極の作製に成功しているおり、概ね順調に研究は進展した。

アミロイドペプチドを修飾した金ナノ粒子は酸性条件下で繊維状の金ナノ粒子集合体を形成し、長波長域のプラズモン共鳴吸収を示すとともにWO3の光電変換効率を向上に寄与することを明らかとした。特異な電子的・光学的性質をもつ金ナノ粒子は、多彩な機能性材料への応用が期待されている。直径10ー100 nmの金ナノ粒子は、金の原子核に束縛された自由電子の集団振動周波数に相当する光を吸収し、表面プラズモン共鳴(SPR)と呼ばれる光吸収特性を示すだけでなく、酸化チタンや酸化タングステンなどの半導体光触媒上に担持した際に、高い触媒活性を示す。半導体の光触媒活性は、担持金ナノ粒子の形状や、担体への担持構造が影響を及ぼすことから、次年度は、金ナノ粒子を含むハイブリッド材料の構築に、タンパク質などの生体分子間の超分子相互作用を利用した担持金ナノ粒子の形状制御に取り組む。予備的な検討から、生体分子ー金界面形成により半導体光触媒の緻密な表面改質が可能であることを見出しており、強い分子間会合形成が特徴であるアミロイドペプチドを利用した金ナノ粒子集合体とWO3半導体のハイブリッド材料の構築を実施する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
組織の折りたたみと管形成の力学制御－神経管形成をモデルとして－

平成28年度に発表した計画班員井上康博との共同研究論文に報告した数理モデル解析の結果は、細胞シートの折りたたみ形状と管の最終形態は頂端側と基底側の硬さのバランスにより決定されており、更に硬さバランスの変化に対する管の形態の安定性は細胞伸長により増強されることを予測している。この興味深い予測は生体組織のヤング率の体系的な計測により検証することが可能であることから、すでに導入し胚組織の弾性計測が確立した原子間力顕微鏡(AFM)を用いて神経管原基の頂端面の非破壊計測を体系的に行った。物理的に解離した神経板の頂端・基部側さらに裏打ちする中胚葉組織についてヤング率を計測し、時間空間的な硬さバランスのマッピングを行い予測の検証を行った。これにより、各組織の硬さは発生時間とともに変化し、異なる組織間の硬さのバランスも変化することが明らかとなった。こうした硬さバランスの変化を考慮した力学制御が数理モデルと実際の胚の両方で解析可能になった。さらに、実験的に中胚葉の硬さをアクトミオシン活性の亢進、抑制するなど人為的に変化させ、組織間の硬さバランスを変化させる実験系を確立でき、計測を待つだけとなっている。また、細胞の移動に関する研究は担当していた博士研究員が平成28年度末で他大学へ異動となり、新しい博士研究員が平成29年度10月に着任した。原腸形成に参加する細胞集団の先端細胞(leading-Edge Mesoderm, LEM)で細胞内カルシウムの発火がみられ、その細胞内Ca2+の上昇が、細胞移動に必要なラメリポディア形成に必要であることなどをScientific Reports誌に発表した(Hayashi et. al., 2018)。神経管形成の力学制御については数理モデルと実験発生生物学の連携が順調に進んでいる。集団的細胞移動のメカニズムについては担当する博士研究員の異動、その後任となる海外からの博士研究員の雇用、新しい研究手法の習得など、さまざまな要因があり、とくに、後者博士研究員が重篤な疾病に罹患し半年間の入退院を強いられたことは研究推進に大きな障害となった。そのような中にあっても細胞移動における細胞内Ca2+のダイナミクスの生理的意義を見出すことができたことは大きな進展であった。平成31(2019)年度は本領域の最終年度であり、本研究課題の中から今後の研究につながる芽を見出す研究へと展開したいと考えている。平成30年度に得られた新たな知見として、胚への遠心力による機械刺激の負荷によって、ERKの活性化を介して密着結合(タイトジャンクション, TJ)の構成タンパク質ZO-1がTJに局在することを見出した(Cell Systems, 2019に発表)。これにより細胞・組織がより細胞-細胞接着を基盤とした統合性を高め、組織変形に対して強固になっているものと予測された。これは、力学刺激に対する組織の統合性を保つための生体の適応的応答である考えている。この細胞変形による力学感知からZO-1の局在化に至るまでの経路を明らかにし、神経管形成における同経路の寄与について解析する。この胚組織の応答を機械化学フィードバック(mechano-chemical feedback)と位置づけ、力学センサーとして機能するチャネルPiezo-1との機能的連携なども含めて、発生および形態形成における意義について検証していきたい。力学制御の解析基盤として、細胞の動態に基づいて神経管の形成現象を扱うことができる数理モデルを構築した(計画班員井上との共同研究)。実データとして、組織レベルの形態特徴(組織形態・曲率)に加え、細胞レベルの形態特徴(細胞数、細胞形態)の時空間パターンを過去の研究文献から抽出し、不足分を新たに取得した組織染色像の画像解析から算出した。これらを元に上皮シート動態の解析に優れた3Dバーテックスモデルを適用することで管形成動態をモデル化することに成功し、頂端収縮と細胞伸長がそれぞれ上皮シート屈曲の方向決定と速度調節に機能すること、深層細胞の背側正中線への移動と協働した力学制御により管形成過程を至適化していることを提唱した。モデルの妥当性については細胞伸長・頂端収縮の二重阻害実験の結果がシミュレーションと胚操作実験でおおよそ一致することから支持された。また、MIDタンパク質の阻害実験から、細胞伸長の阻害が神経管の最終形状に影響するという新たな予測結果が実際の胚でも再現され、数理モデルの妥当性が確認された。次に、実際に細胞が起こす形態的な動態変化、組織内に働く力を定量するために高速ライブセルイメージングと組み合わせた神経上皮細胞のレーザー焼灼実験を進めた。まず、UVレーザー出力調整を含むツメガエルの神経上皮細胞に特化したプロトコル全体の至適化を行った後に、頂端収縮が活発化する前後の発生段階で細胞頂端面のレーザー焼灼処理を行った。更に切断後3秒後までの切断面の反発量を画像解析により得ることで、神経管形成過程の予備的な張力マップを得た。その結果、細胞辺の長さと張力の間に正の関連性があることが明らかになった。神経管形成の数理モデルについては、当初計画していた通りの構築に成功した。各力学要素の定性的な意義を示し、更に細胞伸長の有無が管の最終形状に影響を与えるという知見を得ることが出来た点で順調に進んでいると言える。またこの過程で計画班員井上と密な連携関係を築き双方向に有意義な議論が可能になったことからも、今後の研究発展の基礎が得られたと考えている。

一方で現在のモデルには、前後軸に周期境界条件を導入している、脊索や体節といった周辺組織の物理特性が考慮できていないなどの課題が残っており、改善の余地がある。実際の胚での細胞の形状と物理特性の計測については、最も理解が進んでおりライブセルイメージングにも適した細胞頂端面については順調に進んだ。この種の解析で問題となる計測結果のばらつきに関しては至適化作業が済み、特に張力マップはプロファイルを数理モデルに導入できる状態が整いつつある。胚の深部で起こる細胞伸長や基底部、中胚葉組織の硬さ・張力測定については依然として困難が伴うため、新たな計測法を導入する必要がある。アフリカツメガエル神経形成における神経管形成の細胞・組織ダイナミクスを理解するために、神経管閉鎖時の神経上皮細胞シート内における細胞内カルシウム動態を蛍光プローブR-GECOを用いたライブイメージングで観察し、2つのモード(1細胞レベル、伝播を伴う多細胞レベル)の一過的細胞内カルシウム上昇が見られることを明らかにした。また、2つのモードの生理的な意義について数理モデルを用いて検討するとともに、3Dバーテックスモデルを用いたシミュレーションに加えて、胚操作実験によるモデルの検証などによって神経上皮細胞シートの折りたたみの機構について力学的考察を加えた。ツメガエル初期胚を人為的なカルシウム抑制実験で処理すると、神経管閉鎖時に細胞変形(頂端収縮)が阻害されること、ケージドATPで処理した胚をUV照射することで人為的にカルシウム濃度を上昇させると頂端収縮が起こることなどにより、これらのカルシウム上昇は細胞内アクチンのリモデリングを促し、頂端収縮に必要十分であることを示した。神経管形成における2つのモードの生理的意義の違いを明らかにするためにバーテックスモデルを用いた数理モデルを構築しシミュレーションを行った。その結果、多細胞レベルで時間的密度の高いカルシウム上昇は限られた時間に効果的に組織の収縮を促すが閉鎖過程全体を通しての効果は比較的小さい一方、1細胞レベルの散発的なカルシウム上昇は閉鎖過程全体を通して効率的に組織収縮に貢献することを明らかにした。この成果はDevelopment(Suzuki et al., 2017)に論文発表した。また、神経上皮細胞シートの折りたたみに関して力学的な理解を進めるために共同研究により、1細胞変形(頂端収縮)、2細胞伸長、3非神経外胚葉の深層細胞の正中線方向への移動という3つのパラメータを組み込んだ3Dバーテックスモデルを構築し、それぞれの神経管閉鎖への寄与をシミュレーションによって解析した。また、このシミュレーションの結果から予想された細胞伸長の寄与について、ツメガエル胚を用いて実験的に検証することができた。これらの結果をBiomech. Model Mechanobiol.に論文発表した(Inoue et al., 2016)。平成28年度に発表した計画班員井上康博との共同研究論文に報告した数理モデル解析の結果は、細胞シートの折りたたみ形状と管の最終形態は頂端側と基底側の硬さのバランスにより決定されており、更に硬さバランスの変化に対する管の形態の安定性は細胞伸長により増強されることを予測している。この興味深い予測は生体組織のヤング率の体系的な計測により検証することが可能であることから、すでに導入し胚組織の弾性計測が確立した原子間力顕微鏡(AFM)を用いて神経管原基の頂端面の非破壊計測を体系的に行った。
糖鎖計算～第三の生命鎖の潜在能力

糖鎖は、核酸、タンパク質に続く第三の生命鎖と呼ばれ、例えば血液型のように細胞の識別子として重要な役割を担っている。核酸やタンパク質とは異なり、枝分かれ構造を持ち、テンプレートによらないユニークな多段階の構築過程を経て合成される。本研究では、糖鎖の構築過程を一種の情報処理としてとらえ、その潜在能力を解析した。初年度には糖鎖の構築過程のシミュレータを作成した。最終年度には、反応空間を3段としてシミュレーション実験を行った。全体を通じて、理論的考察の結果、糖鎖計算は文脈自由言語を受理する能力を持つことが分かった。シミュレーションの結果、糖鎖の構築過程が3段に分かれていることが、特定のパターンを効率的に生み出すうえでクリティカルであることが明らかとなった。本研究では、糖鎖の構築過程を一種の情報処理としてとらえ、その潜在能力を解析する。分子反応の確率過程を模したシミュレータを作り、細胞内の化学物質の分布、糖転移酵素セットの局在、チェックポイント通過条件などを変化させ、構築された糖鎖構造の集合が、細胞の識別子として機能しうるかを調べることを目的とする。具体的な成果として、初年度には糖鎖の構築過程のシミュレータを作成した。人工化学をベースとするが、通常用いられるオートマトンではなく、反応速度の違いを反映できる確率過程を考慮したモデルを立てた。まず、問題を単純化して構築過程が1段しかない仮想的な状況を考え、糖転移酵素のセットとチェックポイント通過条件によって、形成される糖鎖構造がどれぐらい変化するか調べた。同時に、各分子種の分子数増減のダイナミックスを分析した。続いて最終年度には、反応空間を3段としてシミュレーション実験を行った。糖鎖データベースから血液型を含むいくつかの典型的な糖鎖を選んでターゲットとし、3組の転移酵素セットとチェックポイント通過条件の調整によって構築できるかを調べた。本研究は、糖鎖の構築過程を一種の情報処理としてとらえ、その潜在能力を解析することを目的としている。本年度は、分子反応の確率過程を模したシミュレータを作り、細胞内の化学物質の分布、糖転移酵素セットの局在、チェックポイント通過条件などを変化させ、構築された糖鎖構造の集合が、細胞の識別子として機能しうるかを調べた。初期構造、細胞内の各部位での局在、および細胞表面への析出物の構造が既知である糖鎖の形成をテストベッドとした。シミュレーションの結果、(1)転移酵素の認識能力が隣接2単糖以下であるときには目的とする糖鎖構造を形成しえないこと、および(2)細胞内での局在がないワンポッドの反応では目的とする糖鎖構造を形成しえないことを示した。研究成果は2012年3月に開催されたInternational Workshop on Natural Computing (IWNC)国際会議にて発表した。糖鎖は枝分かれする構造を形成すること、および、細胞内で複数の段階を経て生成されることから、文脈自由言語のクラスの計算能力があるものと予想していた。研究の第一段階として、細胞内での既知の糖鎖形成過程を模擬したシミュレーションを作り、どの要素がクリティカルであるか、感度実験を行った。得られた結果は驚くべきものではなかったが、研究としては必要な段階を経ており、おおむね順調に進展していると考える。今後の研究は2つの方向で進める。(1)開発したシミュレータを利用して、糖鎖計算の形式システムとしての計算能力を確定する。計算能力自体は万能ではないと予想しているが、生成効率の点で新たな理論構築が可能と考えている。(2)テストベッドとして用いた糖鎖形成以外の糖鎖形成過程を取り上げる。糖鎖の形成過程はまだよく調べられていないため、ミッシングリングを多く含んでいる。開発したシミュレータを利用して、未知要素が何であるかを予測する。今年度残額が生じた理由は、会計上の都合により支出が遅れたためであり、すでに23年度の経費は全額支出済みである。次年度以降は計算機で使用する消耗品および成果公表のための旅費を予定している。
新型ヒトマラリア原虫とG6PD欠損症の分布に関する分子疫学的研究

ミャンマー、ベトナム、カンボジア、インドネシア、タイにおいてマラリアとG6PD欠損症の分子疫学調査を実施した。これらの国から得られた新型四日熱マラリア原虫および新型卵形マラリア原虫の野性株とG6PD欠損症の血液を用いて、分子疫学的解析を行った。(1)ミャンマーでは、カロー、ピンダヤ、ピンウールイン、タンドェ、タトンなどの町から新型四日熱および新型卵形マラリア原虫が多数得られた。G6PD欠損症はマヒドン型が優勢であった。(2)インドネシアでは、マウメレ、エンデ、ソエ、エボボ、クンダリ、マナドなどの町から新型四日熱マラリアが多数検出された。新型の卵形マラリア原虫は2例が観察された。インドネシアには、6型以上のG6PD欠損症が分布していることを見出した。(3)カンボジアとベトナムでは多数の新型四日熱マラリアが検出され、ベトナムのランドン省バオロックと同じく、バッタンバンとラッタナキリ州から多数得られた。カンボジアのG6PD欠損症は、全てビエンチャン型であったのに対して、ベトナムでは中国由来の型が多く分布していた。(4)タイではサンカプリで調査し、いくつかの新型四日熱マラリアと新型卵形マラリアが1例見出された。G6PD欠損症の殆んどは、ビエンチャン型であった。これらの結果は、新型ヒトマラリア原虫が広く東南アジアに分布していることを示している。また、ビエンチャン型G6PD欠損症がタイとカンボジアに広く分布するのに対して、ミャンマーではマヒドン型が優勢で、ともにインドネシアやベトナムでの分布とも異なっていた。ミャンマー、ベトナム、カンボジア、インドネシア、タイにおいてマラリアとG6PD欠損症の疫学調査を実施し、得られた新型の四日熱マラリア原虫および卵形マラリア原虫野性株の遺伝子解析ならびにG6PD遺伝子解析を行い、以下の結果を得た。1)ミャンマーにおける疫学調査は、平成15年7月にシャン州カローおよびピンダヤ、11月にマンダレー管区ピンウールイン、平成16年2月にラカイン州タンドゥエで実施した。新型の四日熱および卵形マラリア原虫に感染した患者が多数検出され、各々数例の単独感染者を含んでいた。G6PD欠損者も多数見出され、大部分がMahidol型の変異型であった。2)インドネシアにおける疫学調査は、平成15年8月、平成16年1月にフローレス島マウメレおよびチモール島ソエおよびエボボで実施し、ここでも多数の新型の四日熱マラリアの感染患者が検出された。また、新型の卵形マラリアが2例得られた。G6PD欠損者は多くの変異型を有しており、大陸部の東南アジアと異なっていた。3)タイにおける疫学調査は、平成15年12月にサンカブリにおいて実施し、新型の四日熱マラリアの感染患者数名が検出された他、新型卵形マラリア原虫感染患者は1名が検出された。G6PD欠損者は全てViangchan型であった。4)ベトナムのラムドン省バオロック、カンボジアのバッタンバン州での調査は9月に行い、カンボジアから多数の新型四日熱マラリア患者が見出された。G6PD欠損者では、ベトナムではCanton型が多かったが、カンボジアでは全てViangchan型であった。以上の結果、東南アジア各国に新型四日熱マラリアの分布が確認された。また、G6PD欠損型では、タイ、カンボジアでは90%以上がViangchan型、ミャンマーでは90%以上がMahidol型であり、インドネシアにおける分布状況と大きく異なっていた。これらの国から得られた新型四日熱マラリア原虫および新型卵形マラリア原虫の野性株とG6

PD欠損症の血液を用いて、分子疫学的解析を行った。(1)ミャンマーでは、カロー、ピンダヤ、インレー、タトンなどの町から新型四日熱および新型卵形マラリア原虫が多数得られた。G6PD欠損症では、マヒドン型が多く見出された。(2)インドネシアでは、マウメレ、エンデ、クンダリ、マナドなどの町から新型四日熱マラリアが多数検出された。新型の卵形マラリア原虫は、マウメレにおいて1例が観察された。インドネシアには、6型以上のG6PD欠損症が分布していることを見出した。(3)カンボジアとベトナムでは多数の新型四日熱マラリアが検出され、ベトナムのランドン省バオロックと同じく、バッタンバンとラッタナキリ州から多数の新型四日熱マラリアが得られた。カンボジアのG6PD欠損症は、全てビエンチャン型であったのに対して、ベトナムでは中国由来の型が多く分布していた。(4)タイではサンカブリで調査し、いくつかの新型四日熱マラリアと新型卵形マラリアが1例見出された。G6PD欠損症の殆んどは、ビエンチャン型であった。これらの結果は、新型ヒトマラリア原虫が広く東南アジアに分布していることを示している。また、ビエンチャン型G6PD欠損症がタイとカンボジアに広く分布するのに対して、ミャンマーではマヒドン型が優勢で、ともにインドネシアやベトナムでの分布とも異なっていた。
批判的思考教育のアジア型適応

批判的思考教育のアジア型適応について日本とアジア諸国(主としてタイ)での調査研究と教育実践に基づいて理論と実践の両面からもっともパフォーマンスが高いと考えられるモデルを提示することを目指した。従来の教科書に依拠するのではなく、主としてソクラテス型対話法と問いの技法(相互問答法)を取り入れ、アジア諸国の大学で批判的思考教育への応用を試みた。問題として、1)日本語をワーキングランゲージとしてソクラテス型対話や哲学カウンセリングを試みる場合、問いを明確にすることが困難な場合がある。この場合、日本語を母語とする学生を対象とする場合であっても英語で(あるいは併用して)実践を試みることで問題を解決できることがある。2)日本人の学生とタイ人の学生を比較した場合、批判的思考に臨む態度・性向には有為な差違が認められる。日本人学生が集団において批判的思考を差し控える傾向を示すのに対してタイ人学生は積極的に用いる傾向が顕著である。以上から、批判的思考教育が英語をワーキングランゲージとしたインターナショナルプログラムの教室で有効であり、またアジア系学生が大勢を占める教室でも留学生を加えたほうが批判的思考の積極的使用を高めることができると結論できる。加えて、参加者全員で共有できるアクチュアルなテーマの選択が教授法の改善以上に重要である。2)間いの技法を応用したクリティカルシンキンモングについて、対話におけるレトリック(とくに修辞的問い)の効果、問いのトポス(アリストテレス『トピカ』)め考察を含あて研究した。成果は、下記のフォーラムで発表した。3-2)研究代表者は、チュラロンコン大学インターナショナルプログラムBBAコースの授業、Philosophy and Logicでクリティカルシンキングの教育を実践した。その成果は、大学教育実践センター紀要第6号に発表した。・昨年度に引き続き、問いの技法を応用したクリティカルシンキングについて、対話におけるレトリック(とくに修辞的問い)の効果、問いのトポス(アリストテレス『トピカ』、問いの構造(ハイデガー『存在と時間』)の考察を含めて研究した。成果は、大阪大学全学共通教育基礎セミナー「問いの技法」(荻原哲教授担当「クリティカルシンキングの技法」と共同で実施)へ還元した。・研究代表者は、チュラロンコン大学インターナショナルプログラムBBAコースの授業、Philosophy and Logicでクリティカルシンキングの教育を実践した。その成果については、有斐閣から刊行される共著書『批判的思考力とその育成』において公表される。昨年度に引き続き、大阪大学全学共通教育基礎セミナー授業科目「問いの技法」及びチュラロンコン大学コミュニケーションアーツ学部インターナショナルプログラム授業科目「哲学と論理学」(前半の論理学の部分)において問いの技法を応用した批判的思考教育を実践した(望月)。また、研究の総括を目的とした国際シンポジウム、International Symposium on "Philosophical Practicesin Peace Building and Sustainable Development"をPannasastra University of Cambodia (PUC)(プノンペン、2012年3月17日)で開催した。加えて、第4回UNESCO Youth Peace Ambassador Training Workshop(広島,2012年3月24日,広島平和記念資料館)に講師として参加し、平和教育を内容とした対話型批判的思考教育についての研究成果を報告した(望月、Harteloh(海外連携研究者))。さらに、講演会とワークショップ「対話による哲学への招待」(東京,2012年3月25日・26日,立教大学)を、立教大学の河野哲也氏の招きにより実施し、グループで行うソクラティックダイアローグを応用した批判的思考教育を試みた(望月、Harteloh(海外連携研究者))。これらを通して、ソクラテス型対話を核とする問いの技法を応用した批判的思考教育の方法論を深化させるとともに、日本と東南アジア諸国における批判的思考教育の適応を探り、一定の方向性を得ることができた。