hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イブン・スィーナーの医学書に対する注釈の系譜―写本調査を中心とする研究

本研究を一部に含む研究計画の最終的な到達目標は、医学理論をめぐる中世イスラーム世界の状況を思想史的観点と社会史的観点から描き出すことである。思想史上の関心はイスラームという中東全域を覆った宗教とギリシア医学という古代ギリシアを淵源とする外来学問の相克にある。社会史上の関心は、当時、宗教擁護の神学者、ギリシア医学を継承する医学者、そしてギリシア哲学を基盤とする哲学者がどのような社会的地位、相互交流をもっていたのかを明らかにすることにある。こうした目標を遠くに据えて、その目標に到達するための材料をそろえることが本研究の計画である。材料を揃えるとは、具体的には中東と欧州の図書館に収蔵されている写本の調査である。この目標に向け、2018年11月、イスラーム初期史研究会において研究報告を行った。日本科学史学会発行の英文学術誌Historia scientiarumでイスラーム科学の特集号が組まれており、この時の発表はそこへ投稿を予定している論文の研究経過の報告である。この特集号の趣旨は学者たちの活動の社会的状況に着目するところにあり、いわば科学史と社会史の接点を探るところにある。クトゥブッディーン・シーラーズィーの学術活動に関して、社会的状況という側面から光を当てることができ、研究課題の遂行にとって有意義であった。また、複数の写本目録を読み込み、調査すべき写本の選定を行った。写本目録には各種あり、一つの図書館に所蔵されている写本の詳細な目録や、一国内の全図書館に収蔵されている医学系写本の横断的目録などがある。これらの写本目録には作品の題目や著者名のみならず、内容の概略が記されているものもあり、写本の実在性や目録情報の信憑性の判断基準となる。写本目録の確認はどのような順番で写本を調査していくべきかを決める上で重要であった。当初の計画では2019年2月から3月にかけてイランのテヘランで、複数の図書館を回って写本調査をする予定であった。同地では2016年の秋に調査を行ったことがあり、その際と同様の手続きで入国する予定であった。しかし、この度はビザ申請が受理されずビザを入手できず、イラン入国が不可能となった。2018年12月のビザ申請制度の変更に気が付かずに対応が遅れたためであった。このため当初の計画よりもやや遅れているが、写本目録の調査や二次資料調査は予定通り進められており、大幅な研究計画の変更は必要ない。今後はこれまで通り二次資料を読み進めるとともに、さらに実際の写本の調査を進展させる方針である。イランのテヘランの図書館での調査は当初2019年2月に予定していたが、上述の理由により実施できなかった。これに代えて2020年2月に実施予定だった調査を行う計画である。当初計画の一年後になるが、この調査実施により計画の遅れを取り戻すことができる。また、2019年8月にイギリスのオックスフォードにあるボドリアン図書館で写本調査の計画である。同図書館所蔵のアラビア語写本目録には、各写本の内容についても概略が記されており、調査資料の選定・請求・読解という一連の流れにおいて、経済的・時間的に効率よく作業を進めることができる。

このため当初の計画よりもやや遅れているが、写本目録の調査や二次資料調査は予定通り進められており、大幅な研究計画の変更は必要ない。今後はこれまで通り二次資料を読み進めるとともに、さらに実際の写本の調査を進展させる方針である。イランのテヘランの図書館での調査は当初2019年2月に予定していたが、上述の理由により実施できなかった。これに代えて2020年2月に実施予定だった調査を行う計画である。当初計画の一年後になるが、この調査実施により計画の遅れを取り戻すことができる。また、2019年8月にイギリスのオックスフォードにあるボドリアン図書館で写本調査の計画である。同図書館所蔵のアラビア語写本目録には、各写本の内容についても概略が記されており、調査資料の選定・請求・読解という一連の流れにおいて、経済的・時間的に効率よく作業を進めることができる。2019年2月に予定していたイランでの調査がビザ申請不受理により実施できなかったために次年度使用額が生じた。この助成金については、2020年2月にイランでの調査を実施する中で、旅費、写本データ購入費、イランでの二次資料購入費として使用する計画である。翌年度分として請求した助成金は、2019年8月に実施するイギリスのオックスフォードでの写本調査において、旅費、写本データ購入費、二次資料購入費として主に使用し、また、日本国内での研究実施において必要な資料の入手にかかる費用として使用する計画である。
フラーレンの有機リン化学:フラーレンを置換基とする二座リン配位子の合成と応用

(1)フラーレンC_<60>の2価アニオンとヨウ化ジエトキシホスホリルメチルとの反応によってフラーレンのホスホリルメチル誘導体1を合成し、これから発生させた安定なフラーレンアニオンの一電子酸化によって、対応するラジカルの二量体2を新たに合成した。さらに二量体2の単結晶を用いて、その精密な構造をX線結晶構造解析により決定することに初めて成功した。これは単結合で結ばれたC_<60>二量体の新しい例であり、中央の単結合は先に当研究室で合成されたダンベル型C_<60>量体と極めて類似した結合長をもつことがわかった。(2)二量体2を硫酸への溶解あるいはCH_2Cl_2中トリアリールアミンラジカルカチオンによって一電子酸化することによって、これまでに二例しか報告例のないフラーレンカチオン種3を容易に発生できることを見出し、^1H、^<31>P、および^<13>C NMRならびにNIRなどの各種スペクトルによってP=O二重結合のカチオン中心炭素への配位がカチオンの安定化に重要な役割を果たしていることを明らかにした。(3)このカチオン種3と求核剤との反応によって、各種の新しいフラーレン誘導体の合成が可能であることが明らかとなった。(4)まったく同様の手法により、エトキシカルボニルメチル基をもつフラーレンカチオンの発生が可能であること、またこれを鍵反応として、新しいラクトン環の縮環したC_<60>誘導体が合成できることを見出し、この手法の汎用性について明らかにした。
生体内発電にむけた超フレキシブル有機圧電フィルムの創製

P(VDF/TrFE)/ILゲルにおいて、リーク電流を抑制して分極反転を安定操作するために導入した三層構造ゲル素子(固体/ゲル/固体))の分極反転メカニズムを考察した。三層構造ゲル素子では従来の固体P(VDF-TrFE)と同等の残留分極量Prを示し、抗電界は大幅低下した。ゲル層だけでなく固体層も低電界で分極反転している実験事実から、そのメカニズムがイオン液体/P(VDF/TrFE)界面における電気二重層と分極との相互作用にあると考えた。外部電場を印加した際、ゲル内部のイオン液体は低電圧でイオン組み替えをおこし、界面極近傍に電気二重層を形成する。その際、界面での電束補償のために上下固体層P(VDF/TrFE)の分極反転が誘発されるモデルを考察した。また有機圧電フィルムからの出力信号を検知するための有機トランジスタ回路に関する研究を進め、その過程で得られた閾値電圧制御の技術を論理回路に応用して発振回路の動作に成功した。また昨年度導入した心臓拍動シミュレータを用いて心臓の動きの圧電センシングを試みた。超薄圧電フィルムを成人男性の3D-CT画像から再現した心臓モデルに貼り付け、その拍動に伴う圧電出力の観測を行った。右心房・左心房を中心に臓器に沿うように設置した圧電フィルムからは、心臓モデルの膨張時、収縮時に正負逆の明確な圧電電圧信号をピックアップできた。分極処理としてUp/Downを反転すると逆極性の信号が観測できたことから、静電ノイズではなく圧電信号であることを確認した。またPVDFフィルムを用いた柔軟なカテーテル型触覚センサを試作し,錘落下実験による基礎評価を経て、内壁に凹凸のある血管モデルへの挿入実験を行い、生体内センシングの基礎検証を行った。P(VDF/TrFE)/イオン液体ゲルにおいて観測される劇的な抗電界Ecの減少について、分極反転挙動の詳細な解析によりモデル化することができた。イオン液体の界面電気二重層と有機強誘電体の分極との相互作用の制御という新しい概念は、本実験で得られた抗電界減少、圧電性増大に留まらず、更なる研究深化により有機強誘電体の新たな可能性を示したと考える。また心臓拍動シミュレータ、血管モデルを用いて超薄有機圧電フィルムによる生体情報センシングの実データを観測できたことは、今後予定しているバイタル検知、圧電型発電の実験にむけた基礎検証に成功したと考える。今後は、心臓拍動シミュレータを用いた拍動センシング、圧電発電の実験を中心に取り組む。キーテクノロジーとなる超薄圧電フィルムのデバイス構造の最適化に加え、生体適合性膜の付与、疑似生体内環境内での測定、心臓の動き(安静、運動など)に伴う信号変化について研究を絞り込んで実施する。人間の安静時だけでなく、ランニング時など多様な拍動状態を想定したセンシング、発電出力特性を調査する。心臓の動き(拡張期、拡張保持、収縮、収縮保持)、血管内壁状態に対するフィルム出力信号との相関性を解析することで生体内情報のセンシング/発電特性について調査する。生体適合性ある耐水性素材(パリレンなど)をコーティングした超薄圧電フィルムを試作し、生体内を模倣した疑似生体内環境(生理食塩水、疑似体液中)でのインピーダンス特性、強誘電特性/圧電特性、発電特性、バリア特性などの測定と動作検証に取り組む。本研究の目的は、超フレキシブル有機圧電型発電/センシングフィルムの開発と、疑似生体内環境での駆動検証である。本年度は圧電性と柔軟性を併せ強誘電体ゲルの作製と基礎物性の検証を行った。有機強誘電体としてポリフッ化ビニリデン・三フッ化エチレンランダム共重合体P(VDF-TrFE)、イオン液体(IL)として[Emim][TFSI]を用い、浸透法と混合法にてP(VDF-TrFE)/IL浸透ゲルを作製し、そのゲル構造、強誘電性、圧電性について評価した。X線回折実験により、約13 °にイオン液体に由来する回折ピーク、約20 °にP(VDF-TrFE)に由来する回折ピークが観測され、ゲル中でイオン液体と強誘電層が一部相分離しつつもP(VDF-TrFE)分子が強誘電結晶相を形成していることが示唆された。次に混合ゲルの強誘電性を評価した。混合ゲル単層デバイスでは分極反転に由来すると考えられる電流ピークがわずかに観測されたが、同時にイオン液体に由来する大きなリーク電流が観測された。そこでブロッキング層を挿入した三層構造デバイスを試作したところ、分極反転に由来する電流ピークが明確に確認され、ゲルの分極反転に成功した。Pr=64 mC/m2と従来のP(VDF-TrFE)と同等の値が得られた。一方、抗電界はEc=7.1 MV/mと従来の固体P(VDF-TrFE)(Ec=50 MV/m)に比べ、非常に小さな値となった。これは、ゲル中のP(VDF-TrFE)分子が固体中よりも動きやすい状態にあり、ゲル化することで低い電圧でもゲル中の分極が反転可能になったためと考えられる。P(VDF-TrFE)/ILゲルの圧電性について、電圧印加時の逆圧電効果による変形量をレーザーを用いて測定することで評価した結果、圧電性の確認に成功した。

生体内の筋肉や臓器の弱くて小さな力/変形を電気変換してセンシングまたは発電するには、圧電性を有する超柔軟な素材が有力な素材候補となりうる。本年度は、柔軟且つ圧電性を有する新素材として強誘電性ゲルを着想し、その作製条件の探索、ゲル構造の解析、電気特性測定を通して、そのゲル構造と基礎物性を明らかにした。イオン液体との混合により形成された有機強誘電体ゲルでは、固体相にある有機強誘電体で必要となる外部電界の約1/5以下で分極反転が観測されるなど、優れた電場応答特性を明らかにすることができた。強誘電体ゲルの研究事例としては構造論的には幾つか存在するが、電気物性を実証的に明らかとした究事例は殆どないことから、有機強誘電体の新たな可能性を示す価値ある研究を実施することができた。P(VDF/TrFE)/ILゲルにおいて、リーク電流を抑制して分極反転を安定操作するために導入した三層構造ゲル素子(固体/ゲル/固体))の分極反転メカニズムを考察した。三層構造ゲル素子では従来の固体P(VDF-TrFE)と同等の残留分極量Prを示し、抗電界は大幅低下した。ゲル層だけでなく固体層も低電界で分極反転している実験事実から、そのメカニズムがイオン液体/P(VDF/TrFE)界面における電気二重層と分極との相互作用にあると考えた。外部電場を印加した際、ゲル内部のイオン液体は低電圧でイオン組み替えをおこし、界面極近傍に電気二重層を形成する。その際、界面での電束補償のために上下固体層P(VDF/TrFE)の分極反転が誘発されるモデルを考察した。また有機圧電フィルムからの出力信号を検知するための有機トランジスタ回路に関する研究を進め、その過程で得られた閾値電圧制御の技術を論理回路に応用して発振回路の動作に成功した。また昨年度導入した心臓拍動シミュレータを用いて心臓の動きの圧電センシングを試みた。超薄圧電フィルムを成人男性の3D-CT画像から再現した心臓モデルに貼り付け、その拍動に伴う圧電出力の観測を行った。右心房・左心房を中心に臓器に沿うように設置した圧電フィルムからは、心臓モデルの膨張時、収縮時に正負逆の明確な圧電電圧信号をピックアップできた。分極処理としてUp/Downを反転すると逆極性の信号が観測できたことから、静電ノイズではなく圧電信号であることを確認した。またPVDFフィルムを用いた柔軟なカテーテル型触覚センサを試作し,錘落下実験による基礎評価を経て、内壁に凹凸のある血管モデルへの挿入実験を行い、生体内センシングの基礎検証を行った。P(VDF/TrFE)/イオン液体ゲルにおいて観測される劇的な抗電界Ecの減少について、分極反転挙動の詳細な解析によりモデル化することができた。イオン液体の界面電気二重層と有機強誘電体の分極との相互作用の制御という新しい概念は、本実験で得られた抗電界減少、圧電性増大に留まらず、更なる研究深化により有機強誘電体の新たな可能性を示したと考える。また心臓拍動シミュレータ、血管モデルを用いて超薄有機圧電フィルムによる生体情報センシングの実データを観測できたことは、今後予定しているバイタル検知、圧電型発電の実験にむけた基礎検証に成功したと考える。P(VDF/TrFE)/イオン液体ゲルにおける圧電特性について、詳細な成膜条件、膜構造、印加電圧などの実験条件を詳細検討し、特異な圧電性発現メカニズムの解明に取り組む。特に強誘電体分極とイオン液体との間に形成されるであろう界面分極についてインピーダンス分光測定による検証をこない、電気二重層形成の可能性を探る。イオン液体ゲルの圧電特性について詳細実験をこない印加電圧に対する変位特性、力学(変位)刺激に対する圧電信号特性を明らかとする。
大規模オブジェクト指向データベースを対象とした知識獲得システムの研究

本研究の目的は,CADデータベースやマルチメディアデータベースのように,大量の非均質なデータを含み,同時に,主に正例だけを含むようなデータベースに対しても適用可能な,新しい学習手法を開発することである。具体的な学習手法としては,申請者らが開発した「極小多重汎化」手法を採用し,大規模科学データベースを対象として,高速な極小多重汎化手続きを開発することを目指して研究をおこなった.具体的には,極小多重汎化をデータベースを対象に拡張し,高速な学習手続きを開発した.1.まず,データの理論的モデルの基盤として,関係データベースをとりあげ,知識表現の立場からこれを概念階層の導入によって拡張した.こうして拡張されたデータベースを対象として,高速な極小多重汎化手続きを開発することに成功した.この手法の能力と適用限界を理論的に調べた.2.さらにこの汎化手続きを計算機上に実装し,その有用性をデータベースからの知識獲得に関する計算機実験を通じて確認した.この際,確率的選択を含む数種の経験的発見法を導入により,実際的な効率の向上をはかった.3.近年のマルチメディア等の高度データベースの急激な発展に対処するため,上で開発した拡張データベースにテキストデータかたの知識獲得手続きを組み込むための基礎的研究をおこなった.文字列パターンとよばれる表現をとりあげ,パターンへの概念階層の組み込みと高速汎化アルゴリズムの開発をおこなった.4.また,複数概念の個数にあらかじめ上限を与えない場合の学習可能性について理論的考察をおこない,正例からの学習の可能性と上限を明らかにした.5.背景知識を許した関係記述言語である基本形式体系の計算量についても考察した.本研究の目的は,CADデータベースやマルチメディアデータベースのように,大量の非均質なデータを含み,同時に,主に正例だけを含むようなデータベースに対しても適用可能な,新しい学習手法を開発することである。具体的な学習手法としては,申請者らが開発した「極小多重汎化」手法を採用し,大規模科学データベースを対象として,高速な極小多重汎化手続きを開発することを目指して研究をおこなった.具体的には,極小多重汎化をデータベースを対象に拡張し,高速な学習手続きを開発した.1.まず,データの理論的モデルの基盤として,関係データベースをとりあげ,知識表現の立場からこれを概念階層の導入によって拡張した.こうして拡張されたデータベースを対象として,高速な極小多重汎化手続きを開発することに成功した.この手法の能力と適用限界を理論的に調べた.2.さらにこの汎化手続きを計算機上に実装し,その有用性をデータベースからの知識獲得に関する計算機実験を通じて確認した.この際,確率的選択を含む数種の経験的発見法を導入により,実際的な効率の向上をはかった.3.近年のマルチメディア等の高度データベースの急激な発展に対処するため,上で開発した拡張データベースにテキストデータかたの知識獲得手続きを組み込むための基礎的研究をおこなった.文字列パターンとよばれる表現をとりあげ,パターンへの概念階層の組み込みと高速汎化アルゴリズムの開発をおこなった.4.また,複数概念の個数にあらかじめ上限を与えない場合の学習可能性について理論的考察をおこない,正例からの学習の可能性と上限を明らかにした.5.背景知識を許した関係記述言語である基本形式体系の計算量についても考察した.
雰囲気制御分子線エピタキシャル結晶成長による規則的マイクロテクスチャの自律的創成

本研究におけるマイクロテクスチャとは,代表寸法がマイクロメートルオーダ以下の単位規則形状が無秩序に,または秩序よく規則的に整列配置されている面である.同面を持つ機械構造体や機械要素部品では,平滑面にはない,構造発色のような機能や摩擦減少等の省エネルギ化への寄与など,地球環境問題対策をはじめ,さまざまな分野への直接的・間接的な波及効果が期待できる.しかし,その創成技術の確立は十分とはいえない.そこで本研究では,規則的配列マイクロテクスチャ創成技術のひとつとして,雰囲気制御環境下での分子線エピタキシャル結晶成長における分子の自律的な整列現象により,従来にない多様な単位規則形状が整列したマイクロテクスチャの創成技術の確立をめざす.実際の試作実験や解析により,その創成技術の確立に資する知見を得ることを大目的としている.本年度は,昨年度に引き続き,研究目的である,雰囲気制御環境下での分子線エピタキシャル結晶成長における現象を実験結果をもとに解析し,その場合のマイクロテクスチャ創成技術として確立に資する知見を得た.アルゴンガス雰囲気制御環境下における平滑基板上でのエピタキシャル結晶成長実験により,アルゴンガス流量を変化させた場合の単結晶基板での成長条件に及ぼす影響について,マイクロテクスチャの基本となる単位規則形状の創成との関係で実験的に検討した.雰囲気制御環境下における,マイクロテクスチャ面創成の明確化のための各種実験を実施し,一定の成果を得ることができたと考えている.本研究におけるマイクロテクスチャとは,代表寸法がマイクロメートルオーダ以下の単位規則形状が無秩序に,または秩序よく規則的に整列配置されている面である.同面を持つ機械構造体や機械要素部品では,平滑面にはない,構造発色のような機能や摩擦減少等の省エネルギ化への寄与など,地球環境問題対策をはじめ,さまざまな分野への直接的・間接的な波及効果が期待できる.しかし,その創成技術の確立は十分とはいえない.そこで本研究では,規則的配列マイクロテクスチャ創成技術のひとつとして,雰囲気制御環境下での分子線エピタキシャル結晶成長における分子の自律的な整列現象により,従来にない多様な単位規則形状が整列したマイクロテクスチャの創成技術の確立をめざす.実際の試作実験や解析により,その創成技術の確立に資する知見を得ることを大目的としている.なかでも,本研究では,雰囲気制御環境下での分子線エピタキシャル結晶成長における現象を解析し,その場合のマイクロテクスチャ創成技術として確立に資する知見を得ることをめざしている.雰囲気制御環境下における平滑基板上でのSiのエピタキシャル結晶成長実験により,単結晶Si基板での成長条件に対する,マイクロテクスチャの基本となる単位規則形状の創成との関係を実験的に検討した.雰囲気制御環境下における,マイクロテクスチャ面創成の明確化のための各種実験を実施し,一定の成果を得ることができている.主実験装置および測定評価装置が不調であったことならびに諸事情により本研究に割く時間が想定どおりに行かなかったため.本研究におけるマイクロテクスチャとは,代表寸法がマイクロメートルオーダ以下の単位規則形状が無秩序に,または秩序よく規則的に整列配置されている面である.同面を持つ機械構造体や機械要素部品では,平滑面にはない,構造発色のような機能や摩擦減少等の省エネルギ化への寄与など,地球環境問題対策をはじめ,さまざまな分野への直接的・間接的な波及効果が期待できる.しかし,その創成技術の確立は十分とはいえない.そこで本研究では,規則的配列マイクロテクスチャ創成技術のひとつとして,雰囲気制御環境下での分子線エピタキシャル結晶成長における分子の自律的な整列現象により,従来にない多様な単位規則形状が整列したマイクロテクスチャの創成技術の確立をめざす.実際の試作実験や解析により,その創成技術の確立に資する知見を得ることを大目的としている.本年度は,その研究目的である,雰囲気制御環境下での分子線エピタキシャル結晶成長における現象を実験結果をもとに解析し,その場合のマイクロテクスチャ創成技術として確立に資する知見を得ることをめざした.雰囲気制御環境下における平滑基板上でのエピタキシャル結晶成長実験により,単結晶基板での成長条件に対する,マイクロテクスチャの基本となる単位規則形状の創成との関係を実験的に検討した.雰囲気制御環境下における,マイクロテクスチャ面創成の明確化のための各種実験を実施し,一定の成果を得ることができている.前年度にあった装置や測定器の不具合も今年度はほぼ解消して,当初計画にほぼ沿った進捗であったと判断している.本研究におけるマイクロテクスチャとは,代表寸法がマイクロメートルオーダ以下の単位規則形状が無秩序に,または秩序よく規則的に整列配置されている面である.同面を持つ機械構造体や機械要素部品では,平滑面にはない,構造発色のような機能や摩擦減少等の省エネルギ化への寄与など,地球環境問題対策をはじめ,さまざまな分野への直接的・間接的な波及効果が期待できる.しかし,その創成技術の確立は十分とはいえない.

そこで本研究では,規則的配列マイクロテクスチャ創成技術のひとつとして,雰囲気制御環境下での分子線エピタキシャル結晶成長における分子の自律的な整列現象により,従来にない多様な単位規則形状が整列したマイクロテクスチャの創成技術の確立をめざす.実際の試作実験や解析により,その創成技術の確立に資する知見を得ることを大目的としている.本年度は,昨年度に引き続き,研究目的である,雰囲気制御環境下での分子線エピタキシャル結晶成長における現象を実験結果をもとに解析し,その場合のマイクロテクスチャ創成技術として確立に資する知見を得た.アルゴンガス雰囲気制御環境下における平滑基板上でのエピタキシャル結晶成長実験により,アルゴンガス流量を変化させた場合の単結晶基板での成長条件に及ぼす影響について,マイクロテクスチャの基本となる単位規則形状の創成との関係で実験的に検討した.雰囲気制御環境下における,マイクロテクスチャ面創成の明確化のための各種実験を実施し,一定の成果を得ることができたと考えている.実験装置は保守を実施済みで,また,測定評価装置についても本年度早期に点検を行うことで,主たる実験に取り組んでいく.今後も研究目的の達成にむけ.着実に実施をしていく.当該研究における主実験装置および測定評価装置の不調から実験の進行が滞ったため,次年度使用額が生じた.当初の計画に比べ実験の評価や応用については年度後半にかかり,次年度にまたがっているために次年度使用が生じているが,次年度の前半で実施できる見込みである.主実験装置および測定評価装置の保守を実施し(前者は実施済),実験の進行を計画よりもややピッチを上げて実施する予定である.
プラズマ生成に伴うヘリカル磁場構造の変化

高温プラズマをヘリカル磁場に閉じ込める際、プラズマ圧力やプラズマ加熱効果によりヘリカル磁場構造が変化することをヘリオトロンJ装置を用いて実験的に検証した。とくに、この磁場降雨増の変化は、状況によってはプラズマ対向壁への負荷分布を大きく変え得ること、閉じ込め領域周辺の磁場構造を変えることにより、プラズマ閉じ込め状態の遷移現象の発現に関係していることを示した。プラズマ生成に伴う閉じ込め磁場構造の自発的変形、特に非誘導電流の影響を実験的に調べている。平成19年度計画に従って、1.プラズマ生成、特に非誘導電流によるダイバータプラズマ位置の変動に関するデータベース拡充、2.最外殻磁気面近傍における磁場トポロジー変化の調査、に注目した実験研究を進めた。また、この間の実験観測により、3.最外殻磁気面内部の磁場構造変化とそれに伴うプラズマ特性の変化に関する興味深いデータを得ることができた。各項目に関する主な成果は以下の通りである。1.従来ダイバータプラズマ位置の放電中の移動を計測するため可動式ターゲット上の光位置観測を行ってきたが、この計測からの情報量を増やす目的で既存ターゲットに側板を取付け、2次元構造の変化を観測した。得られたデータの詳細は現在解析中であるが、今回取り付けた側板位置の最適化が必要であると思われる。2.トーラス内外二箇所の可動プローブ計測により、ある磁場配位で非誘導電流の大きさが特定の値になると、イオン飽和電流値が急に増加する場所が存在することを発見した。これは、非誘導電流によるポロイダル磁場により、最外殻磁気面の外側に磁気島様の構造が出現した可能性を示唆するものであり、より広い範囲での計測へ発展させたい。また、プラズマ閉じ込め状態の遷移に伴い、周辺領域プラズマの非対称性あるいは「流れ」が発生している可能性も示唆され、今後の研究でより詳細なメカニズムを解明する必要がある。3.(1)磁気プローブやSX線分布計測等を用いたMHD揺動構造解析により、非誘導電流による回転変換変化に伴う有理面位置の移動を推定できることがわかり、磁場構造変化の理解に必要な電流分布推定の可能性が示された。(2)プラズマ閉じ込めにおける遷移現象発現に非誘導電流の大きさが強く関係していることが示され、磁場構造変化、特に有理面の出現との関連が興味深い。これらに関しては、次年度以降も注目して行きたい。平成20年度計画に従って、特に最外殻磁気面内外のプラズマ分布から、最外殻磁気面の変形の実験的検証とそのプラズマ閉じ込めへの影響を調査すること、並びにECCDやNBCDを利用してプラズマ電流の値を能動的に制御することを試み、その影響に関する調査を進めた。また、昨年度から行っているプラズマ生成、特に非誘導電流によるダイバータプラズマ位置の変動に関するデータベース拡充も継続している。この間の実験観測により、1.平成19年度に発見した、特定の磁場配位において非誘導電流の大きさが特定の値になると、ある特定位置でイオン飽和電流値が急に増加する現象に加え、プラズマ閉じ込め状態の遷移に伴い、周辺領域プラズマの「流れ」が変化していることも示唆された。2.プラズマ閉じ込めにおける遷移現象発現時にプラズマ分布変化の非対称性が観測されることが見出され、磁場構造変化との関連に就いて、検討を始めている。3.これに関連し、ハリコフ研究所のPankratov博士より、共鳴フーリエ成分磁場があるところでは、プラズマ回転により、磁場構造が変化し得ることが、新たに指摘された。さらに、低磁場での電極バイアス実験において、ダイバータプラズマ分布が変化することが観測され、この観点からの既存データの見直しも始めている。これらに関しては、次年度も注目して行きたい。当初計画していた超音速Heビームプローブ法によるプラズマ分布計測に関しては、2分岐式のイメージファイバーを整備したが、受光系システムの構築が遅れて、平成20年度の実験に間に合わなかった。但し、予備実験により、分光フィルターによる光量の減少に対処するため、何らかの光増幅が必要であることが明らかになり、イメージインテンシファイアーを用いるか、分解能に難はあるが、高感度の光検出器アレイを用いるか検討している。平成20年度までの研究で、NBIプラズマのH-mode遷移に関し、非誘導プラズマ電流による磁場構造変化が一つの条件となっていることを見出した。平成21年度、ECHプラズマのH-mode遷移に関しても同様な傾向がないか解析を進めたが、少なくとも、H-mode遷移が生じるような比較的密度の高いECHプラズマでは、NBIプラズマで観測されたような明確な非誘導プラズマ電流とH-mode遷移の相関はないことが明らかになった。H-mode遷移に関連して、周辺密度分布の変化をマイクロ波反射計を用いて観測することを試みたが、残念ながら、H-mode遷移を特徴付けると考えられている周辺ペデスタルの発現を観測するには至らなかった。一方、平成20年度の低磁場実験で、共鳴条件を満たすフーリエ成分の存在下においては、プラズマ回転により新たな磁場変形が生ずる可能性が指摘され、この観点から、強磁場放電におけるプラズマ回転データの取得の重要性が増してきた。これを受け、プラズマ回転やにプラズマ温度・密度分布など、いくつか新たな計測データの取得を目指した実験を試みた。NBIを利用したCXRSシステムにより、イオン温度分布ならびにプラズマのトロイダル回転の計測を試みた。

イオン温度に関しては、従来のNPA計測と矛盾しないデータを1回のショットで得られるようになり、今後の活用に期待が持てる。プラズマ回転に関しては、これまでの静電プローブを用いた周辺プラズマ計測では、トロイダル方向の流れの変化が示唆されていた。今回、CXRS計測データを用いてプラズマのトロイダル回転の推定を試みたが、信頼できる値を得るに至らなかった。今後波長校正などの精度を上げた解析を進める必要がある。
インクルーシヴ教育に対応した新しい教科書開発に関する萌芽的研究

本研究は、交流及び共同学習における教科書利用のための視点開発を目的として、教師を対象にした調査と、多様性を包含する授業開発のための試行的授業実践を行った。まず、教科書利用と教師が指導書に求める要因整理のための調査を行った。272名の教師の回答を分析し、教師用指導書において特別支援の記載の方法等を3タイプに分けて示すことが合理的である可能性を導いた。この調査結果もふまえて、研究協力校における実証授業を行い、iPadによる補助教材を導入することで一つの題材を複数の学年や対象児に適用できる可能性、さらに共同学習にも応用できる視点を導いた。24年度は、23年度に行った調査の結果の信頼性を高めるためにさらに追加の質問紙調査を実施した。この調査では、教科書指導書に特別支援教育の視点を取り入れていくために、まず教科書を使用している教師が指導書に求める要因を整理することを目的とした。質問紙調査法により、272名の教師の回答を分析した。そして、教科書指導書において、学習困難、障害特性、及び学習進度のはやい児童への特別支援の記載の方法や、多様な集団における個々の児童に指示する問題の手がかり、及びグループ学習における配慮事項の記載を行う上で、大きく3種類に分けて示すことが合理的である可能性を導いた。この結果にもとづいて、共同学習の際に教科書を利用した学習活動を行う上で、特別支援に関する配慮事項の指導書への記載について考察を加えた。なお、本研究ではコンジョイント分析の応用として、得られた各回答者のプロファイルをクラスター分析を利用して分類し、回答者の属性とクロス集計によって対応させて解釈する方法も取り入れた分析方法を採用した。この調査結果をふまえて、研究協力校における実証授業を行った。まず、上記調査を応用して授業担当者3名が上記の3タイプのいずれに属するかを把握した上で、授業前にその教師のタイプに応じた配慮事項の伝達を行った。さらに共同学習においてiPadで独自の補助教材を製作し、この活用を行いながら、特に支援の必要な児童の理解の促進の様子を検討した。独自の補助教材では、読書教材の中で、児童が自ら調べることができる単語のレファレンス機能を具備させて、スムーズな内容理解につながっている様子が観察された。今後、さらに授業での検証を重ね、具体的な指導書案のモデルを提示できるようにしたい。23年度は、1)教育的ニーズの多様性を包含する授業を展開する際に教師が面した課題の調査と教科書利用の調査、2)検定教科書及び特別支援学校用教科書(☆本)の分析を中心に研究を進めた。教師を対象にした調査は、小学校及び中学校教師、特別支援学校教師97名を対象に実施した。調査内容は、a.障害のある子どもに教科書を使った指導経験の有無と、共同学習における教科書利用の経験、b.知的障害のある子どもを含む小学校の通常学級で用いる教科書の工夫に対する使い勝手の評価、及びc.教師用指導書が具備すべき要件に関するコンジョイント分析によるニーズ調査から構成した。調査結果からは、a.通常学校で障害のある子どもに教科書を使った経験のある教師が35.5%、特別支援学校では15.5%、双方ともに使用経験がある教師は5.2%であった。他方、教科書を使った指導経験のない教師は42.3%であった。共同学習で教科書を使わなかった教師は58.8%にも上った。b.教科書の工夫については、単元末に要点が示されていることや家庭学習への視点が盛り込まれていることへの評価が高い一方、デジタル教科書や子どもごとに異なる内容の教科書を用いることについては全体に評価が低かった。通常学校教師と特別支援学校教師の考え方の違いが顕著であったのは、特別支援学校教師が見た目が分かりやすく、図やカラー化された教科書を好むのに対し、通常学校教師はあまりそれを好まないこと、通常学校教師はとりわけ子どもごとに異なる教科書への評価が低いことであった。通常学校教師は基礎・標準・発展の3段階で練習問題が用意されていると能力差に応じた指導がしやすいと考えていることも示された。c.教師用指導書については、どの子どもにどの問題を提示すればよいかの手がかりやグループ学習での配慮事項が示されていることが強く求められていることが明らかとなった。23年度は、教科書に関わる教師の経験を把握しながら、特に共同学習における利用に耐える教科書開発のための視点を導くとともに、現行の教科書の分析を通して、具体的な工夫の視点を明らかにし、さらに教師用指導書が具備すべき内容の視点を検討することを目的とした。教師を対象にした調査結果から示された通常学校教師と特別支援学校教師の考え方の違いを念頭におきながら教科書分析の視点を定めて進めているために、当初の予定よりもやや分析に時間を要している。ただし、ここで拙速に進めてしまうと、将来的に耐えうる視点を導くことが難しくなってしまうため、慎重に進めたいと考えている。

24年度は、教師を対象にした追加調査を実施し、結果の信頼性を高めるとともに、教科書分析の結果をふまえて、教科書の工夫点と指導書が具備すべき要点を具体的に示したい。さらに、それを実際に用いた授業実践を通して、インクルーシヴ教育に対応する教科書開発のための新しい視点を提案したいと考えている。24年度の研究は以下の3点で構成する。1)教師を対象にした追加調査2)教科書分析をふまえた教科書の工夫点の提示と指導書が具備すべき要点の明確化3)提案された教科書と指導書を用いた検証授業の実施以上の3点の検討に研究費を使用したいと考えている。
睡眠障害とうつ病、職業性ストレスに関する製造業従業員の３年間の縦断調査

本コホート研究では、男性日勤労働者で抑うつ発症と不眠との関連について調査した。抑うつはCES-Dで、不眠はアテネ不眠尺度(AIS)で評価した。調査は、1年目1,871名、2年目1,929名、3年目2,060名で、抑うつ症状なし(CES-D16点未満)の840名を解析した。不眠症状有り(AISが1点以上)では抑うつ発症が6.49倍あった。AIS1-3点でHR 5.02(95%CI 1.57-16.07), 4-5点でHR 10.64 (95%CI 3.29-34.39),6点以上でHR 10.08 (95%CI 2.95-34.40)であり、不眠が強いほど抑うつ発症リスクも高まることが示された。職場におけるメンタルヘルス対策、特にうつ病対策が重要課題となっている。睡眠障害はうつ病と密接な関連があるが、ほとんどが横断調査のため、睡眠障害がうつ病発症の原因(危険因子)であるか、またはうつ病の随伴症状なのか、明確になっていない。今回従業員約2,000名の製造業の企業において追跡調査の共同実施の内諾が得られたため、3年間の縦断調査により、睡眠障害とうつ病発症との関連について明らかにすることが本研究の目的である。平成23年度は、初年度としてベースライン調査を実施した。平成23年春の職場健康診断時に合わせて、抑うつ状態についてはCES-Dを、睡眠については国際的な不眠尺度であるアテネ不眠尺度を用いてアンケート調査を実施した。1890名に質問紙を配布し、同意の得られた1712名から回答を得た(回答率90.6%)。平成24年度は、2年目の追跡調査として、前初年度と同様の内容で実施した。職場検診時に質問紙を配布し、1788名から回答を得た(回収率およそ90%)。2年間の調査結果は、IDにより統合したデータベースを作成した。2年間とも調査参加し、調査項目の記入漏れなどのない解析可能な被験者数は、現在のところ1025名であった。初年度調査時に既に抑うつ症状を有する被験者を除外して、来年度に3年目の調査を実施し、睡眠と抑うつ発症の関連について、解析を進める計画である。また初年度の結果を横断調査データとして、抑うつと睡眠との関連について解析し、「日勤者における抑うつ得点と生活習慣の関連について」として、抑うつ症状と、睡眠時間や不眠症状など睡眠状況との関連とともに、その他の要因との関連結果について一部産業衛生学会で報告した職場におけるメンタルヘルス対策、特にうつ病対策が重要課題となっている。平成25年度は、3年目の追跡調査を実施し、1850名から回答を得た(回収率およそ90%)。3年間の調査結果は、IDにより統合したデータベースを作成した。3年間のデータベースを基に、初年度調査時に既に抑うつ症状を有する被験者を除外して、不眠状況と抑うつ発症の関連について、解析を進めているところである。また初年度の結果を横断調査データとして解析した内容や、2年間の追跡結果について、一部産業衛生学会などで報告した本コホート研究では、男性日勤労働者で抑うつ発症と不眠との関連について調査した。

今回従業員約2,000名の製造業の企業において追跡調査の共同実施の内諾が得られたため、3年間の縦断調査により、睡眠障害とうつ病発症との関連について明らかにすることが本研究の目的である。平成23年度は、初年度としてベースライン調査を実施した。平成23年春の職場健康診断時に合わせて、抑うつ状態についてはCES-Dを、睡眠については国際的な不眠尺度であるアテネ不眠尺度を用いてアンケート調査を実施した。1890名に質問紙を配布し、同意の得られた1712名から回答を得た(回答率90.6%)。このデータをデータベースとして整備した。1712名の中から、精神疾患の治療中や既往のある者などを除外し、男性日勤者に限定したところ1412名が解析対象として残った。その平均年齢は44.3(13.3)歳であった。この1412名の概要を見ると、抑うつ得点の高い人(CES-D16点以上)は、201名(14.2%)に認められた。このCES-D16点以上群と16点未満群(1211名)とを比較すると、抑うつ得点の高い群では、不眠傾向があり、睡眠時間が短い、また睡眠で心身の疲労が取れない人が多く、抑うつ症状と睡眠障害との関連が強いことがうかがわれた。年齢的には若い人が多く、また独居者などが多い傾向が認められた。2011年から2013年まで製造業の男性労働者を対象に、基本属性、勤務日の平均睡眠時間などを含む生活習慣、抑うつ尺度(CES-D)、アテネ不眠尺度(AIS)などの自記式質問紙調査を実施した。1年目1,871名、2年目1,929名、3年目2,060名の調査を実施し、データベースを作成した。精神疾患の既往及び治療中の人や睡眠時無呼吸症候群で治療中の人を除外して、60歳以下の日勤者でベースライン(2011年)に抑うつ症状なし(CES-D総得点16点未満)だった840名(平均年齢41.7±11.5歳)について3年間のコホート研究として解析した。その結果、将来の抑うつ発症に対して最もリスクとなるのは不眠で、抑うつ発症のリスクはベースライン時のAISが1点以上の者全体で3.06倍であった(HR 3.06; 95% CI, 1.23 - 7.61, p < 0.05)。AISの点数別に見ると、AIS総合計が1-3点では有意な差が認められなかったが、4-5点で(HR 5.24; 95% CI 2.04 - 13.46, p < 0.01)であり、6点以上では(Hr 5.94; 95% CI 2.19 - 16.10, p < 0.001)で得点が上がるにつれて、ハザード比が上昇した。労働者において将来の抑うつ発症には不眠が最も関係していた。また不眠の程度が強いほど将来の抑うつ発症のリスクが高いことが示された。この結果は、抑うつ予防対策として、労働者の不眠症状に注意をはらい、予めAISのような調査を実施し、不眠の程度や内容を把握しておくことが大切ではないかと考えられた。そして、抑うつ対策において抑うつ自体を問題視すると敷居が高いが、本研究結果が示唆するように、不眠に注目した対策をとることが抑うつ対策の入り口としても有効ではないかと考えられた。衛生学・公衆衛生学研究実績でも記載したように、2年間の調査ともに回答率はおよそ90%で推移している。2年間の統合データでの解析可能数は1025となっている。来年度が最終調査になるが、この2年間と同様の調査協力が得られると期待され、睡眠障害と抑うつ発症の関連を解析できると期待できる。当初の計画通り、3年間にわたり1700名1800名の従業員から、睡眠障害と抑うつ状態について調査結果を得ることができ、匿名化されたIDにより3年間分の統合したデータベースを作成することが出来た。平成26年度に向けて、このデータベースを活用して解析を進める計画である。
水素キャリアによる太陽光エネルギー貯蔵に関する研究

近年、結晶シリコン太陽電池を用いて発電した電力コストが急速に低下し、その累積導入量がテラワットに近づいている。そのため、天候や日照時間による太陽光発電の供給不安定性に起因した基幹電力網の不安定化の問題が顕在化してきた。この問題を回避する方法として、エネルギーの貯蔵技術の研究が盛んに進められている。その中で、本研究では、植物の光合成初期過程を模したシステムを人工的に可能とする方法を提案してきた。具体的には、キャリア選択型と呼ばれる太陽電池と触媒との組み合わせにより、太陽光を用いて効率的に水を分解する。次に、得られた水素分子を化学物質に結合させた形で一旦貯蔵し、必要時に燃料電池を用いて水素を貯蔵した分子から電気を発生させて消費者に電気を供給する。植物の光合成初期過程では、太陽エネルギーによる水分解で得られるプロトンと電子を、ベンゾキノン骨格をもつプラストキノンの二つのケト基に添加している。これまでに、2-メチル-p-ベンゾキノンなどの分子に対して、90%を超える極めて高い反応効率でハイドロキノンが得られることを見出し、ベンゾキノン誘導体のカルボニル基への水素付加を人為的に行えることを示してきた。続いて、トルキノン/メチルヒドロキノン系の水素添加をパラジウム金属以外の触媒を用いて行った。その結果、Pt,Cu,Ru,Rhを触媒金属として使用した場合は、過還元が生じて骨格分解が生じた。一方、Ru触媒の場合には、還元効率は低いが、中間生成物の比率も低い結果となった。ポリシラン/Fe、Niは中間生成物がなく還元率も高い結果となった。Feにおいては、担持材としてポリシラン、アルミナ、あるいはシリカを用いた実験を行ったところ、還元時に中間生成物が生成する結果となり、金属を担持しているポリシランが還元反応に良好な影響を与えている事が示された。太陽電池に関しては、薄い酸化膜あるいはアモルファスシリコンをパッシベーション膜ならびにキャリア輸送膜として使用した構造により解放電圧として0.7V以上の値が得られた。これにより、本太陽電池を2個直列に接続することにより、水の電気分解に必要な1.23Vが容易に得られる。水素添加および離脱に関しては、水素添加ー発電のループ実験をポリシラン/Fe, Ni触媒により過還元を抑制しながら可能となるかを調べた。燃料電池を通過した一部酸化された水溶液は還元装置に再度供給した。その結果、先の貴金属触媒を用いたループ実験で生じた過還元は起きず、発電時の電圧として0.3-0.4Vが維持された。しかし、メチルヒドロキノン水溶液では負荷がかかると安定した発電が維持できない結果となった。続いて、効率が高い発電を目指し、アセチルアセトンへの水素添加実験を行った。この時、溶液にHClあるいはアンモニアなどを添加し、酸性およびアルカリ雰囲気の影響を調べた。一般的に酸、アルカリ下でアセチルアセトンはエノール形を有利に生成することが知られている。実験結果においても、アルカリ下ではアセチルアセトンが酸性雰囲気よりも3倍以上水素化でき、約20%程度還元できた。このように、今回の実験ではエノール形のアセチルアセトンが水素化できるのではないかと推測して酸・アルカリ下で還元実験を追加して行ったが、アルカリ性下では還元率が大幅に上がったのに対し、酸性下では還元されない、あるいは逆に下がる結果となった。これらの実験に加えて、これまでの実験では水素添加(還元)ができなかったグルコノラクトン(還元体はグルコース)に対して、これまでに最も水素添加効率が高い結果が得られているポリシラン/Pd触媒とマイクロバブル水素を用いて実験を行った。しかし、今回の実験条件においては、触媒やマイクロバブルの効果は得られなかった。効率的な水素生成を目的とした太陽電池に関しては、引き続きキャリア選択型構造の太陽電池を中心に研究を進める。具体的には、アモルファスシリコンあるいは薄い酸化膜をパッシベーションおよびキャリア輸送膜として使用する。キャリア選択に最適な仕事関数を有し、かつ触媒効果の高い材料の探索を行う。まず、電子の取り出し電極としては酸化チタンを利用する。その結果、電子の選択的な取り出しによる太陽電池の高電圧化と酸化チタンの触媒効果を利用した効率的な水の分解を目指す。一方、水素添加および離脱に関する実験では、ソルビトールを用いた場合水溶液濃度が0.5mol/lまで濃くなるとほとんど発電されず、適切な濃度のソルビトール水溶液は燃料として有効であった理由を調べる。発電後の水溶液からグルコース以外の不明な物質が確認されたので、2019年度は、ソルビトールを燃料にして発電した後の酸化体が何であるか同定を行う。さらに、その酸化体への水素添加が可能であるか試みる。酸化と還元の両方に効果があるAuの触媒を用いて、本系において水素添加、水素取り出しが可能か実験する。アセチルアセトンに関しては、酸性条件下でなぜ還元率が上昇しないかは現在のところ不明であるが、アルカリ下ではOH-とポリシランが何かしら作用している可能性がある。加えて、アセチルアセトンのエノール形が多く存在する溶媒なしの状態で還元実験を行ったが還元されなかった。これらの反応に関しては、今後より詳細に検討する。それらの結果を踏まえて、最適なポリシラン触媒を作製し、特に卑金属系触媒の還元特性を詳細に調べる。再生可能エネルギー源の一つである太陽光発電の変換効率の向上ならびに価格の低下が近年著しい。製品レベルでも太陽電池の変換効率23%あるいはモジュール価格50セント/Wレベルが実現されている。

その結果、太陽電池の導入量が世界的に急増しており、今後の基幹エネルギー源としての期待が高まっている。しかし、大量導入により、夜間に発電ができない、雨天時には発電量が大きく減少するなどが原因で生じる系統連携に対する供給不安定性の課題が、従来以上に顕在化している。本研究では、上記課題を解決することを目的とし、具体的には太陽電池により得られた電気エネルギーを安定な分子の形で保存することを目標としている。具体的には、高効率太陽電池で得られた電力を用いて水を分解して水素分子を発生させる。その後、触媒を用いて、得られた水素分子からプロトンを発生させる。そのプロトンを分子中に存在する酸素の2重結合部分にOHの形で貯蔵させ、最終的には分子中に貯蔵した水素を水素分子として取り出して燃料電池により電気に変換して電力として使用する。ここで用いる触媒としては、プラチナなどの金属をポリシランに担持した構造を検討している。金属種としては、大量導入を前提に、資源量が豊富でかつ価格の安い卑金属系を最終的な目標としている。一方、プロトンを付加する分子は、無毒であるなど環境に対して負荷を与えないことが必須であるため、その分子として自然界に多く存在するヒドロキノン系、最終的にはグルコースを用いることを目指している。メチルキノン(トルキノン)は水溶性であり、メチルヒドロキノンにより発電が可能である事が示された。さらに、燃料電池を用いての発電後には、水溶液からは酸化体であるトルキノンが検出され、分子に対する水素添加ならびに取り出しに関する基本的な結果が得られた。そこでトルキノンにポリシランパラジウムを用いて水素添加を行い、生じたメチルヒドロキノンを燃料電池に流す継続的なループ実験を行った。しかし、反応を繰り返すことにより過還元が生じ、キノンの基礎骨格が壊れる結果となった。このことは、提案システムが安定に継続的に運転できないことを意味する。そこで、今年度の実験ではパラジウム金属以外で過還元が起きない、かつ適度な還元力のある触媒の探索を行った。具体的には、Pd/アルミナ、Pt/(ポリシラン-アルミナ)。Cu/(ポリシラン-アルミナ)、Ag/(ポリシラン-アルミナ)、Ru/(ポリシラン-アルミナ)、Rh/(ポリシラン-アルミナ)、Fe/(ポリシラン-アルミナ)、Fe/アルミナ、Fe/シリカ、Mo-Ag/(PDMSi-アルミナ)、Ni/(PDMSi-アルミナ)の触媒を用いて実験を行った。その結果、Pt, Cu, Ru, Rhを触媒金属として使用した場合は、中間生成物(骨格分解)が生じ過還元は抑制できなかった。Ru触媒の場合には、還元効率は低くいが中間生成物の比率が低くい結果が得られ、改良の余地が残された。FeとNiは中間生成物がなく還元率も高い結果となった。一方、Feにおいては、担持材としてポリシランがないアルミナ、あるいはシリカを用いた実験を行ったところ、還元時に中間生成物が生じる結果となった。すなわち、金属を担持しているポリシランが還元反応に良好な影響を与えている事が示された。近年、結晶シリコン太陽電池を用いて発電した電力コストが急速に低下し、その累積導入量がテラワットに近づいている。