hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒスタミン・システムに残された解決すべき分子薬理学的・臨床医学的課題

1.ヒスタミンH4受容体(H4R)のカルボキシ(C)末端に結合する蛋白質の同定マウスH4R・C末端をグルタチオンSトランスフェラーゼ(GST)融合蛋白質として大腸菌で発現させ、それをグルタチオンビーズに結合しアフィニティカラムを作製した。このカラムを用いてマウス骨髄由来マスト細胞(bone marrow derived mast cells, BMMC)の1% TritonX100可溶性画分をアフィニティ精製し、H4R・C末端結合蛋白質を溶出した。マススペクトロメトリーを用いて、結合蛋白質を解析した結果、ERM (ezrin/radixin/moesin)ファミリー蛋白質であるezrinとmoesin、また、低分子量G蛋白質であるrac1とrac2を同定した。ERMファミリーの蛋白質は、細胞膜蛋白質とアクチン細胞骨格とを繋ぎとめる役割を持っている。またracは、マスト細胞のケモタキシスにおいて、細胞骨格の再構築に重要な役割を持つことが知られる。H4Rは、ヒスタミンをアトラクタントとしたマスト細胞のケモタキシスを媒介する受容体として知られているので、これらの結果および知見は、今回同定された結合蛋白質が、H4Rを介するケモタキシスにおいて何らかの機能を持つことを強く推測させる。2.カルシニン(β-alanylhistamine)のヒスタミン受容体リガンドとしての評価我々は、カルシニンがヒスタミンH3受容体(H3R)のアンタゴニストとして働くことを報告している。多くのH3RのリガンドはH4Rにも作用することから、カルシニンのH4Rに対するリガンドとしての活1生を調べた。H4Rを発現させたHEK293細胞の膜標本を用いた[^3H]histamine結合実験では、カルシニンは濃度依存的に[^3H]histamineの結合を阻害した(Ki=58nM)。また、cAMP response element (CRE)の支配下にルシフェラーゼを繋いだレポータープラスミドを用いた機能解析では、R4R発現293細胞において、フォルスコリン刺激によるCRE活性の増加を、カルシニンは濃度依存的に抑制した(pEC_<50>=6.86,α=0.94)。この結果から、カルシニンはH4Rのフルアゴニストであることが示唆された。1.特異的ヒスタミントランスポーターの存在ラット脳ホモジネート液を遠心分離により分画し、シナプトゾームを含むP2分画を用いて、[^3H]ヒスタミンの取り込みを阻害する薬物を探索した。その中で[^3H]ヒスタミンの取り込み阻害率の高かった三環性抗うつ薬は、マウス脳のスライスを用いた実験でヒスタミンを遊離した。この結果について、in vivoでも同様な効果があるかを確かめる為に、現在ラットを用いてマイクロダイアリス法で検討している。2.ヒスタミン神経系と精神・神経疾患統合失調症の陰性モデルといわれている離乳後のマウスに社会的隔離ストレスを負荷し、認知機能へのヒスタミン神経系の係わりをヒスタミンH1受容体欠損マウスで検討した。ヒスタミンH1受容体欠損マウスでは社会的隔離ストレスの影響による認知機能に影響が見られなかったが、野生型では社会的隔離を施したマウスで、認知機能の低下が起こっていた。ヒスタミン受容体関連薬物は精神・神経疾患における認知機能を改善させる可能性が示唆された。3.ヒスタミン受容体カルボキシ末端の機能ヒスタミンH1、H2、H3およびH4受容体の細胞内カルボキシ(C)末端をGSTに融合させた蛋白質を大腸菌で大量に発現させ、グルタチオンビーズに結合させてアフィニティカラムを作成した。H1、H2、およびH3受容体C末端のカラムには脳ホモジネートを、また、H4受容体C末端のカラムには培養マスト細胞のホモジネートを通し、結合蛋白質を精製した。精製蛋白質をSDS-PAGEで分離した後、ペプチドマスフィンガープリント法で同定した結果、H2受容体C末端結合蛋白質としてダイナミンおよびシナプシンを同定した。同様に、H4受容体C末端結合蛋白質としてカゼインキナーゼIIを同定した。

2.カルシニン(β-alanylhistamine)のヒスタミン受容体リガンドとしての評価我々は、カルシニンがヒスタミンH3受容体(H3R)のアンタゴニストとして働くことを報告している。多くのH3RのリガンドはH4Rにも作用することから、カルシニンのH4Rに対するリガンドとしての活1生を調べた。H4Rを発現させたHEK293細胞の膜標本を用いた[^3H]histamine結合実験では、カルシニンは濃度依存的に[^3H]histamineの結合を阻害した(Ki=58nM)。また、cAMP response element (CRE)の支配下にルシフェラーゼを繋いだレポータープラスミドを用いた機能解析では、R4R発現293細胞において、フォルスコリン刺激によるCRE活性の増加を、カルシニンは濃度依存的に抑制した(pEC_<50>=6.86,α=0.94)。この結果から、カルシニンはH4Rのフルアゴニストであることが示唆された。
プロトン共役多電子移動反応を触媒するポリオキソメタレートの開発原理の研究

本研究は,持続可能なエネルギー社会の実現に資する技術の開発を目指し,我々が最近ケギン型Wポリオキソメタレート(W-POM)イオンで見出だした「W-POMにおける擬4電子移動の発現とPOM内部にある4架橋O-W結合の結合原子価との相関」と「アンダーソン型POMからのケギン型POMの形成」のメカニズムを量子化学計算や検証実験に基づいて解き明かし,プロトン移動と共役した多電子移動反応を仲介・促進する新たな(ヘテロ原子を分子内に持つ)ケギン型あるいはその拡張型POMを開発する理論的な設計指針を構築することを目的としている。そのため本年度の研究では,多段階1電子移動の電位の結合原子価への線形依存の起源や後発のプロトン付加と共役した電子移動が結合原子価と相関して電位逆転を起こすメカニズムを明らかにするため,種々のW-POMイオンの電子付加体あるいは電子・プロトン共付加体などの様々な系に関して第一原理電子状態計算を行って調べた。また,多電子移動反応を仲介・促進する新たなケギン型あるいはその拡張型POMを開発する方法を明らかにするためのアンダーソン型POMからケギン型POMの形成反応の経路探索と反応経路に及ぼす影響を調べる研究の前準備として反応経路上でキーポイントとなる構造の探索とアンダーソン型POMの安定性に及ぼすヘテロ原子の種類や電荷の違いによる影響について量子化学計算を用いて調べた。そして更に実際の新たなケギン型POMの合成法の開発とケギン型POMの形成反応の経路探索研究で導き出される計算的結果の検証につながるデータ収集として水熱条件下でのケギン型イソW-POM(ヘテロ原子がプロトンで本来のイオン中心にあるヘテロ原子が不在)の中心ヘテロ原子の取り込みによるケギン型W-POMの形成反応におけるヘテロ原子の種類と電荷や温度・溶液組成・溶液濃度の影響について調べた。これまでに行ったW-POMイオンの電子付加体あるいは電子・プロトン共付加体に関する第一原理電子状態計算のうち,特に多段階1電子移動の電位の結合原子価への線形依存の起源を解明するための計算では,得られた計算結果(電子親和力や電子付加に伴う全エネルギー変化)は「2段階目以降の酸化還元電位も1段階目の電位と同じ傾きの線形依存を結合原子価に対して示す」電気化学実験の結果をよく再現するものであり,電子密度解析や軌道成分解析などから酸化還元電位の結合原子価への依存の起源を明らかにすることができた。プロトン付加に関係した電位逆転のメカニズムの解明のための電子・プロトン共付加体に関する計算については,プロトン付加サイトの選択肢の多さと多電子・多プロトンの反応の複雑さのため必要な計算量が(電子付加体の計算に比べ)さらに膨大で現時点では道半ばであるが,必要な計算結果の集積は順調に進んでいる。アンダーソン型POMからケギン型POMの形成反応に関しては,効果的に反応経路探索を行うため,アンダーソン型POMからケギン型POMへの構造転換の中間段階の構造の候補について一つ一つ量子化学計算を行い調べているところである。アンダーソン型POMの安定性に及ぼすヘテロ原子の種類や電荷の影響については既に多くのヘテロ原子に関する量子化学計算を行い,データ収集を行った。水熱条件下でのヘテロ原子の取り込みによるケギン型W-POMの形成反応に関するデータ収集は,現時点ではケギン型W-POMのヘテロ原子として既に知られている元素に関して主に行っているが,順調に進んでいる。本年度の研究成果に基づき3件の学会発表を行った。また,多段階1電子移動に関する研究成果に関しては論文発表の準備を現在進めている。本研究は申請時の計画より可能な限り前倒しで進めており,おおむね順調に進展しているといえる。プロトン付加に関係した電位逆転のメカニズムの解明のための電子・プロトン共付加体に関する本年度の計算は,プロトンの付加サイトの違いによる電子・プロトン共付加体の構造や電子状態の違いを最初に明らかにするため,プロトンと電子が1対1の関係で関わるケースを中心に計算を進めてきたが,電位逆転を起こす環境は1個のW-POMイオンの回りに大過剰のプロトンが存在するような環境であるので,プロトンと電子が多対1の関係で関わるようなケースの計算も進めて行き,これまでに集積したデータと合わせて,実際に起こるW-POMの電気化学挙動を十分に説明するメカニズムの解明に繋げ,多電子移動反応を仲介・促進するために最も有効なケギン型POMはどのようなヘテロ原子を含む必要があるのかを明らかにする。アンダーソン型POMからケギン型POMの形成反応に関しては,本年度に得られた知見をもとにさらに中間段階の構造の候補についての量子化学計算を進め,中間段階の構造を決定した後に反応経路探索を行うとともに,反応経路に及ぼすヘテロ原子の種類や電荷の影響・溶媒環境,特に溶媒の誘電率の影響などを明らかにし,多電子移動反応の仲介・促進に適した新たなケギン型あるいはその拡張型POMの有効な合成条件を導く指針を構築する。水熱条件下でのヘテロ原子の取り込みによるケギン型W-POMの形成反応に関しては,更に情報収集を進め,反応経路探索の研究の検証と多電子移動反応の仲介・促進に適した新たなケギン型あるいはその拡張型POMの実際の合成に繋げる。本研究は,持続可能なエネルギー社会の実現に資する技術の開発を目指し,我々が最近ケギン型Wポリオキソメタレート(W-POM)イオンで見出だした「W-POMにおける擬4電子移動の発現とPOM内部にある

4架橋O-W結合の結合原子価との相関」と「アンダーソン型POMからのケギン型POMの形成」のメカニズムを量子化学計算や検証実験に基づいて解き明かし,プロトン移動と共役した多電子移動反応を仲介・促進する新たな(ヘテロ原子を分子内に持つ)ケギン型あるいはその拡張型POMを開発する理論的な設計指針を構築することを目的としている。そのため本年度の研究では,多段階1電子移動の電位の結合原子価への線形依存の起源や後発のプロトン付加と共役した電子移動が結合原子価と相関して電位逆転を起こすメカニズムを明らかにするため,種々のW-POMイオンの電子付加体あるいは電子・プロトン共付加体などの様々な系に関して第一原理電子状態計算を行って調べた。また,多電子移動反応を仲介・促進する新たなケギン型あるいはその拡張型POMを開発する方法を明らかにするためのアンダーソン型POMからケギン型POMの形成反応の経路探索と反応経路に及ぼす影響を調べる研究の前準備として反応経路上でキーポイントとなる構造の探索とアンダーソン型POMの安定性に及ぼすヘテロ原子の種類や電荷の違いによる影響について量子化学計算を用いて調べた。そして更に実際の新たなケギン型POMの合成法の開発とケギン型POMの形成反応の経路探索研究で導き出される計算的結果の検証につながるデータ収集として水熱条件下でのケギン型イソW-POM(ヘテロ原子がプロトンで本来のイオン中心にあるヘテロ原子が不在)の中心ヘテロ原子の取り込みによるケギン型W-POMの形成反応におけるヘテロ原子の種類と電荷や温度・溶液組成・溶液濃度の影響について調べた。これまでに行ったW-POMイオンの電子付加体あるいは電子・プロトン共付加体に関する第一原理電子状態計算のうち,特に多段階1電子移動の電位の結合原子価への線形依存の起源を解明するための計算では,得られた計算結果(電子親和力や電子付加に伴う全エネルギー変化)は「2段階目以降の酸化還元電位も1段階目の電位と同じ傾きの線形依存を結合原子価に対して示す」電気化学実験の結果をよく再現するものであり,電子密度解析や軌道成分解析などから酸化還元電位の結合原子価への依存の起源を明らかにすることができた。プロトン付加に関係した電位逆転のメカニズムの解明のための電子・プロトン共付加体に関する計算については,プロトン付加サイトの選択肢の多さと多電子・多プロトンの反応の複雑さのため必要な計算量が(電子付加体の計算に比べ)さらに膨大で現時点では道半ばであるが,必要な計算結果の集積は順調に進んでいる。アンダーソン型POMからケギン型POMの形成反応に関しては,効果的に反応経路探索を行うため,アンダーソン型POMからケギン型POMへの構造転換の中間段階の構造の候補について一つ一つ量子化学計算を行い調べているところである。アンダーソン型POMの安定性に及ぼすヘテロ原子の種類や電荷の影響については既に多くのヘテロ原子に関する量子化学計算を行い,データ収集を行った。水熱条件下でのヘテロ原子の取り込みによるケギン型W-POMの形成反応に関するデータ収集は,現時点ではケギン型W-POMのヘテロ原子として既に知られている元素に関して主に行っているが,順調に進んでいる。本年度の研究成果に基づき3件の学会発表を行った。また,多段階1電子移動に関する研究成果に関しては論文発表の準備を現在進めている。
骨リモデリングにおけるプロトン感知性G蛋白質共役受容体の役割

骨量の変化は骨芽細胞による骨形成と破骨細胞による骨吸収のバランスによって調節されている。例えば、破骨細胞機能が骨芽細胞機能より相対的に強まると骨粗鬆症になる。この骨リモデリングにおいて細胞外プロトン(pH)が重要な役割を担っていることは古くから知られているがその作用機構の詳細は不明である。OGR1ファミリーG蛋白質共役受容体(TDAG8、OGR1、GPR4、G2A)は私達を含む国内外のグループによって細胞外プロトンを感知することが明らかにされた。私達は最近OGR1ファミリー欠損マウスの作成に成功した。そこで、本研究では受容体ノックダウン細胞、欠損マウスを用い、このOGR1ファミリーの骨リモデリングにおける役割を解析した。マウス骨髄細胞をCSF-1、RANKLで処理するは破骨細胞に分化するが、その際(酒石酸耐性ホスファターゼ陽性と多核形成で判定)にはOGR1の発現が伴っている。そこで、細胞外pHを変化させた時にOGR1の発現と破骨細胞の分化がどのように変化するかを観察した。細胞外pH低下により、破骨細胞の分化が進行することが期待されたが、意外にも著明な変化は観察されなかった。今後、さらに詳細な解析が必要である。受容体欠損マウスを用い個体レベルの骨密度を測定した。OGR1欠損マウスでは野生型マウスと比較して骨密度が高い傾向が観察された。従って、OGR1は細胞外pH低下(アシドーシス)による骨密度の低下作用に関与していることが推定された。今後、TDAG8,GPR4欠損マウスでも同様に骨密度、骨計測を行ない、プロトン感知性受容体の骨代謝における役割を特定する。そこで、今年度はヒト初代培養骨芽細胞培養時に細胞外pHを低下させた時のシクロオキシゲナーゼ(COX)-2発現、プロスタグランジンE2(PGE2)産生機構を解析した。その結果、(1)この細胞にはプロトン感知性受容体(TDAG8、OGR1、GPR4、G2A)のなかではOGR1が著明に発現している。そこでOGR1に対するsiRNAを用いこれらの応答にOGR1が介しているかどうかを調べたところ、著明に抑制され、OGR1の関与が示唆された。(2)また、Gqを抑制するYM-254890,Giを抑制する百日咳毒素を用いて解析した結果、細胞外pH低下によるCOX-2発現、PGE2産生は主にGqを介していると推定された。(3)さらにプロテインキナーゼC(PKC)阻害薬もこれらの応答を著明に抑制した。このように、ヒト初代培養骨芽細胞における細胞外pH低下によるCOX-2発現、PGE2産生はOGR1/Gq/PKCを介していると推定された。骨芽細胞におけるPGE2産生はRANKL-RANK系を介して破骨細胞の活性化を導くことが指摘されており、従来から知られているアシドーシスによる骨吸収促進の分子機構の一つと考えられる。
生体肝移植ドナーの心理的問題についてのインタビュー調査

世界的に類稀な発展を遂げた日本の生体肝移植は、退院後のドナーのフォロー・アップを視野に新たな局面を迎えつつある。だが、そうした体制を充実させるためにはまず、入院から退院、そして通常の生活へ戻っていくまでのドナーの心理・社会的ニーズの詳細について明らかすることが必要である。しかし、ドナーの心理・社会的側面に関する研究は極めて先例が少ない。そこで、本研究では主にインタビュー調査手法を用いて、生体肝移植ドナーの1)入院から退院に至る心理状態の変化(特に術後)と、2)退院後の心理状態やニーズの変化を明らかにし、3)上記調査の結果に基づきドナーのフォロー・アップ体制について検討・考察することを目的とする。今年度は、生体肝移植ドナーの術前・術後、退院後の心理状態に関する文献レビューを実施し、わが国における生体肝移植ドナーの(1)入院から退院に至るまでの心理状態の変化(特に術後)と(2)退院後の心理状態やニーズの変化について、国内外の研究報告を網羅的にレビューした。その結果、当該テーマの関連領域として近年注目されていることが判明した「渡航医療(移植を含む)」「再生医療(特に幹細胞治療)」の問題についても資料・情報収集と文献レビューを行った。だが、そうした体制を充実させるためには、臓器提供を決意してから入院し、退院、そして通常の生活へ戻っていくまでのドナーの心理・社会的ニーズの詳細について明らかにすることが必要である。しかし、ドナーの心理・社会的側面に関する研究は、その身体的側面に関する研究に比べて数が少ないのが現状である。そこで本研究では、生体肝移植ドナーが臓器提供を決意し、入院から退院に至る心理状態の変化について検討・考察することを目的とする。H23年度は、生体肝移植ドナーの術前・術後、退院後の心理状態に関するインタビュー調査を中心に、生体肝移植ドナーの(1)入院から退院に至るまでの心理状態の変化(特に術後)や(2)退院後の心理状態やニーズの変化について、国内外の研究報告のレビューを継続した。このほか、潜在的にドナーとなりうる一般成人を対象に、ドナーとして適切な適応範囲(レシピトとの関係性:配偶者、子、親戚、知人等)に関する質問紙調査を実施し、データの収集までを行った。また、昨年度の資料・情報収集と文献レビューに基づき、当該テーマの関連領域として近年注目されていることが判明した「渡航医療(移植を含む)」「再生医療(特に幹細胞治療)」の問題について、論文を執筆、出版した。だが、そうした体制を充実させるためには、臓器提供を決意してから入院し、退院、そして通常の生活へ戻っていくまでのドナーの心理・社会的ニーズの詳細を質的に明らかにすることが必要である。そこで本研究では、質的研究の成果の体系的な統合手法として注目されつつある、Paterson BL, et al. “Meta-study of qualitative health research:a practical guide tometa-analysis and meta-synthesis"を参考にしながら、生体肝移植ドナーの心理・社会的問題を扱った質的研究の分析・統合(メタスタディ)を試みた。具体的には、1)術前における心理・社会的問題はどのように報告されているのか、2)術後における心理・社会的問題はどのように報告されているのかという問いを立て、レビュー行った。その結果、「意思決定と何か」「自発的同意とは何か」「術前の心理・社会的負担とは何か」「術後の心理・社会的負担とは何か」「レシピエントとの良好な関係とは何か」といった問題の明確化が今後の研究課題であることが指摘できた。また、昨年度の資料・情報収集と文献レビューに基づき、当該テーマの関連領域として近年注目されていることが判明した「渡航医療(移植を含む)」「再生医療(特に幹細胞治療)」等の問題についても、成果を発表した。実際の生体肝移植ドナーに対するインタビュー調査には至れていないが、同様の研究に関する文献レビューや、潜在的ドナーである一般成人への質問紙調査の実施、関連領域である「渡航医療(移植を含む)」「再生医療(特に幹細胞治療)」に関する論文の執筆、出版ができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。
高血圧妊娠と胎児発育遅延に関する研究

周産期医学において重要な課題の一つはIUGR(intrautlrine growthretardation)とそれにともなうSFD(small for dates infant)発生要因の解明とその予防である。ヒトの場合に近い妊娠高血圧の好適なモデル動物として妊娠SHRSPを用いている。以前よりIUGR発生要因を追求する目的で胎盤を組織学的に検討している。ラットの子宮胎盤の母体動脈系を明らかにすることができたので、血管内腔の断面積と肥厚の程度を検討した。
医療材料へのバイオフィルム形成を抑制する新規コーティング材の開発

新規の抗菌コーティング材料(抗菌物質ホスト材料)として本研究において検討している無機ナノシートは、抗菌材料や医用材料としては殆ど研究がなされていない材料である。平成29年度(前年度)までの研究成果により、調製したチタン酸ナノシートは負に帯電し、正に帯電する抗菌物質をシート表面に安定的に吸着できることを明らかにした。更に調製した複合体(抗菌物質含有チタン酸ナノシート)は抗菌物質単体よりも優位な抗菌作用を示し、その抗菌メカニズムはナノシートの特異な形状(高アスペクト比の結晶構造)に由来する細菌壁の破壊によるものと示唆された。そこで平成30年度(当該年度)は、既知の抗菌物質を含まないナノシートを調製し、その抗菌作用について調査するとともに、抗菌メカニズムの解明に取り組んだ。結果、グラム陽性・陰性両菌に対してナノシート単体で抗菌もしくは殺菌作用を示すことが明らかとなった。ナノシートに暴露した細菌の形状について、走査型電子顕微鏡(SEM)を用いて確認したところ、細菌表面へのナノシートの付着・浸透を示唆する像が観察された。一方、ISO規格に則りL929細胞(マウス、線維芽細胞)に対する毒性を調べた結果、チタン酸ナノシートは細胞毒性を有していないことが分かった。本研究を通じて、チタン酸ナノシートは新規の抗菌コーティング材料として有望であり、既知の抗菌物質と複合することで更に抗殺菌性能を増加させられることが分かった。その抗菌メカニズムは非常に小さなナノサイズ(厚さ1nm以下、平面サイズ10nm以下)のシート形状に起因すると考えられ、細菌細胞壁や外膜へのナノシートの付着・浸透により引き起こされる膜破壊が原因と考えられる。グラム陽・陰性菌には有意な抗菌作用を示す一方でマウス細胞へは毒性を示さなかったことから、細胞外膜の構造や膜タンパクの違いなどが関与している可能性も示唆される。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、院内感染の原因となる微生物の増殖を抑えるため、その増殖もしくはバイオフィルム形成を抑制する抗菌コーティング材を開発し、体内外で使用する医療材料への応用性を検討することを目的とする。研究対象材料としては、無機ナノシートを選択した。チタン(IV)イソプロポキシドと水酸化テトラアルキルアンモニウムの加水分解反応で得られたチタン酸ナノシートは、大きさ10nm以下のシート形状であり、静電相互作用によって抗菌物質であるテトラアルキルアンモニウムイオンをその層間に安定的に吸着した。調製した抗菌物質含有チタン酸ナノシートについて寒天培地に形成されるコロニー数をカウントする生菌数測定法によりその抗菌作用を評価したところ、院内感染の代表菌であるEnterobacter cloacae(グラム陰性菌)とStaphylococcus aureus(グラム陽性菌)に対して抗菌効果を示した。また抗菌物質であるテトラアルキルアンモニウムイオンのアルキル鎖が長くなるほど、より高い抗菌作用を示した。さらに、この抗菌物質含有チタン酸ナノシートは、同濃度の抗菌物質(テトラアルキルアンモニウ塩)よりも高い抗菌作用を示した。ナノシートとの複合化による抗菌効果の優位性に関するメカニズムは、引き続き調査する。今後は、この抗菌物質含有チタン酸ナノシートのコーティング材料としての有用性の調査、および、ポリマーなどとの有機-無機ハイブリッドコーティングと併せて、医療器具の代わりを想定したチタン板やシリコーンシートへのコーティング剥離の改善等も検討していく予定である。平成28年度は本格的に微生物検討を行う最初の年度であったため、微生物の取扱いやその検討法を習熟することに時間を要した。そのため、当初予定していた蛍光顕微鏡による微生物の観察や開発材料の細胞毒性の調査は未着手となった。一方で、調製した抗菌物質含有ナノシートの抗菌性については検討を深めることができた。

平成28年度(前年度)の研究成果により、加水分解反応で容易に調製できるチタン酸ナノシート(厚さ1nm以下、平面サイズ10nm以下)は、静電相互作用によって抗菌物質であるテトラアルキルアンモニウムイオンをその層間に安定的に吸着し、抗菌作用を維持することを明らかにした。また調製した複合体(抗菌物質含有チタン酸ナノシート)は、その含有量と同濃度の抗菌物質単体よりも有意に優れた抗菌作用を示すことが分かった。そこで平成29年度(当該年度)は、複合化による抗菌作用増加のメカニズムを調査するため、一般的な球状の二酸化チタンとの抗菌作用の比較を行った。二酸化チタンの光触媒による抗菌作用を除外するために微生物培養は完全な暗闇下で行った。結果、二酸化チタンと抗菌物質の混合体では、ナノシートとの複合体で見られたような抗菌作用の増加は認められなかった。この結果から、アスペクト比の大きな結晶構造を持つナノシートは物理的に微生物外膜を破壊し、抗菌作用を示していると考えられる。また、蛍光試薬のSYT09やヨウ化プロピジウム(PI)を用いて生菌と死菌を染め、微生物(グラム陰性桿菌、Enterobacter cloacae)の蛍光顕微鏡観察を行った際にも、ナノシートとの複合体と細菌を反応させた方が、より多くの死菌が観察された。またナノシート複合体は、コーティング使用時にも良好な抗菌性能を示すことが確認された。本研究で抗菌物質ホスト材料として選択したナノシートは抗菌材料として全く未知の材料であったため、ナノシート自身が抗菌作用を示すことを考えていなかった。その為ナノシートに抗菌物質を含有させた状態で研究を開始したが、これまでの結果から、ナノシートの抗菌メカニズムを解明するためには、抗菌物質を複合しないナノシートでの抗菌効果を検討する必要があると考えられる。蛍光試薬を用いた顕微鏡観察やコーティング抗菌効果の検討など実験系の確立から行う必要のある検討が続いている。また、新規で購入した細菌種の増殖が思うように得られず目標菌数までの培養が不可能であったため、初期菌数を下げて他の菌種でも抗菌試験をやり直したことから計画に遅れが生じた。しかし、データとしては良好な結果が得られている。研究開始時に予想していなかった興味深い知見も得られ、当初の年度計画の変更は生じているが、目的達成のための研究はおおむね順調に進んでいる。平成29年度は、蛍光試薬のSYTO9やヨウ化プロピジウム(PI)などを用いて生菌と死菌を染めたり、抗菌作用検討後の細菌を基板に架橋固定したりすることで、実際の微生物の様子を蛍光顕微鏡や電子顕微鏡で観察する。また、調製した抗菌物質含有チタン酸ナノシートが抗菌物質単独よりも高い抗菌効果を示すメカニズムについて、一般的な酸化チタンとの抗菌作用を比較することで調査する。調製材料の応用性について、ナノシートをチタン板等にコーティングした際の抗菌作用についても評価する。
地域構成単位の確立とそれに基づいた地理情報システムの構築

奈良県に関する様々な地理学的属性デ-タを収集・入力し、それについてコンピュ-タを用いて地図化した。そして、これらの資料をもとに、各々の専門分野毎に伝統的な地域構成単位の特性やその変容過程について分析した。具体的には、1.地域構成単位形成の基礎と考えられる自然地理学的な諸条件と考古学的遺跡の分布の検討を行った。2.歴史的領域や所領関係などといった歴史的属性デ-タの収集・入力を試み、その分析に努めて、高度経済成長期以前の伝統的な地域構成単位を検討した。3.農業集落は、成長期以前の地域構成単位とほぼ重なる事例が多く、集落という小地域毎に属性デ-タが公開されている。そこで、成長期以降の地域構成単位の変容の検討を念頭にいれて、農業集落カ-ドのデ-タを入力・解析した。4.小字、大字といった地域構成単位毎の属性デ-タを整理して、コンピュ-タマッピングを試みた。5.3で挙げた農業集落の他、特に都市化した住宅地域についてのデ-タを含む国勢調査区など、小地域統計デ-タの入力・分析を行い、コンピュ-タマッピングに努めた。これによって磁気テ-プで提供されているデ-タの利用に道をつけた。6.以上のデ-タの収集・入力とその分析を総合して、奈良県における地理情報システムの構築にアプロ-チした。これらの研究を通じて、欧米を中心に開発が進み、日本では主に地方自治体や企業の業務省力化が目的とされている地理情報システムについて、新たな側面からの構築を奈良県を事例に試みた。新たな側面とは、第一に、近年における地域構成単位の変容に関する一般化も念頭におきながら、日本の実状に即した構築を目指すこと、第二に、地理学的に意味があり、地理学の研究ツ-ルとして活用し得るあり方を模索すること、がそれである。今後は、本研究で生じた様々な問題点を解決するとともに、他県にも及ぼし、わが国全体の地理情報システムの構築にアプロ-チしたい。1.交付申請書に於る研究計画と対応されて列挙すると、次のようになる。(1)地域構成単位形成の基礎になるものとして自然地理的データと考古学的発掘データが挙げられるが、前者では地形、土壌などを、後者については最近10年間の遺跡分布データを収集した。(2)歴史的領域についての属性データとして大字・小字名を収集し、コード化を行った。さらに、その境域については『大和国条理復原図』が最も信頼できる典拠資料であるが、その不明箇所を列挙した。今後不明箇所の解明に必要な現地調査を行う際に、有用な原簿となる。これらを境域とする大字・小字は、伝統的地域構成単位と言える。それを実際に入力する作業は、5千分の1のスケールで一部を除き来年度に行う。(3)一方、現代農業に関するデータとして有効な世界農林業センサス農業集落カードを地図情報とリンクさせれため、2万5千分の1地形図上の地名から農業集落を同定した。この検討によって、それぞれの地名・集落名は歴史の中で形成されて、現在様々なレベルの地域単位を指し示すようになっているが、地形図上の表現からはレベルの差異を読み取り難いことが、改めて浮き彫りにされた。その他、工業・観光に関するデータも収集した。(4)2万5千分の1地形図上の集落位置、河川、道路、学校、寺社についてソフトARC/INFOを用いて地図データを入力した。集落位置データについては上記のように農業集落と対応させたため、地図データと関連させた農業集落カードの解析が可能となった。

2.さらに、国勢調査区毎の統計データを一部の市域について試みに整理したところ、ミクロレベルの単位地区間でもかなりの差異があることが判明したので、奈良県域の国勢調査区地図および統計データを収集した。その入力も来年度に検討する。3.そのような作業から高度経済成長期以降の地域構成単位を模索し、1-(2)で述べた伝統的単位との比較から、奈良県の地理情報システムを構築したい。昭和63年度に収集した属性デ-タについて、コンピュ-タを用いて地図化するとともに、これらの資料をもとに、各々の専門分野毎に伝統的な地域構成単位の特性やその変容過程について分析した。具体的には、1.地域構成単位形成の基礎と考えられる自然地理学的な諸条件(特に地形と土壌)と考古学的遺跡の分布の検討を行った。2.歴史的領域や所領関係などといった歴史的属性デ-タの分析に努めるとともに、高度経済成長期以前の伝統的な地域構成単位を検討した。3.一方、成長期以降の地域構成単位に関わるものとして、農業集落カ-ドのデ-タを解析した。農業集落は、高度経済成長期以前の地域構成単位とほぼ重なる事例が少なくないと考えられるとともに、小地域毎に属性デ-タが公開されている典型だからである。4.小字、大字といった地域構成単位毎の属性デ-タを整理して、コンピュ-タマッピングを試みた。5.磁気テ-プで提供されているデ-タの利用を勘案して、国税調査区(3の農業集落以外、特に都市化した住宅地区についてのデ-タを含む)など小地域統計デ-タの入力・分析を行い、コンピュ-タマッピングに努めた。6.以上のデ-タとその分析を総合して、奈良県における地理情報システムの構築にアプロ-チした。これらの研究を通じて、欧米を中心に開発が進み、日本では主に地方自治体や企業の業務省力化が目的とされている地理情報システムについて、新たな側面からの構築を奈良県を事例に試みた。すなわち、第一に、近年における地域構成単位の変容に関する一般化も念頭におきながら、日本の実状に即した構築を目指すこと、第二に、地理学的に意味があり、地理学研究のツ-ルとして活用し得るあり方を模索すること、の二つの側面がそれである。今後は、本研究で生じたシステム構築上の様々な問題点を解決するとともに、他県にも及ぼし、わが国全体の地理情報システムの構築にアプロ-チしたい。
立体3次元再構築法による複雑心奇形における刺激伝導系の組織学的究明

先天性心疾患における,刺激伝導系の走行を三次元的に解明するのが本研究の主たる目的である。まず多脾症候群症例について刺激伝導系走行近傍の心室中隔部のブロック標本を作製し,10μm毎に連続切片標本を作製した。次にその切片画像をコンピューター上にとりこみ,刺激伝導系組織のマーキングを行い専用のsoftを用いて立体三次元再構築モデルを作製した。あらゆる角度から検索した結果、中心繊維体の一部である膜性中隔から心室中隔欠損孔下縁を通過する通常の後方房室伝導路が左右脚に分れるbifurcating bunndleにて、第三の脚を分岐し、これが欠損孔前縁を上行するのが確認された。そして,この脚はslingが一部退縮したdead end tructであることが確認された。また,あるプレーン上では,このdead end tructと右脚がほぼ同一軸上にあることが明らかになり,房室結節と右脾も同一軸上にあることから,これは多脾症候群におけるslingの場合,前方房室伝導路からも解剖学的に右脚、左脚へ滑らかに連続していることが想定され,このような場合には心内修復術の際に,これらの特長を念頭において前方房室結節,後方房室結節の位置と共に房室間刺激伝導路の正確な走向を予測する必要があると考えられた。現在は,先天性完全房室ブロックのあった総動脈幹症症例において刺激伝導系組織が途中で消失していることがわかり,左室型単心室,極型ファロー四徴症,左心低形成症候群,房室中隔欠損症,血管輪などの症例についても研究を進めているところである。刺激伝導系の走行が明確化されていない,多脾症候群,無脾症候群について,房室結節から左脚および右脚までの,刺激伝導系組織が,心室中隔内の,どの部分を走行しているかを三次元レベルで解明することが本研究の主たる目的である。心標本の右心室側,左心室側の自由壁を心室中隔から切離し,三尖弁輪、膜様部心室中隔を含む心室中隔片を作成した。さらに房室結節から右脚分岐部を含む膜様部心室中隔を23cmのブロックとして切離した。このブロックの6面全てを写真撮影し,パラフィン固定したあと,MIcrotomeにて1cmあたりを1000枚にスライスした。切片標本をヘマトキシリン-エオジン染色し,プレパラート上に連続切片作成し,これらの各ステップでの心標本の外観を写真撮影し,再現可能となる標本の情報を保存した。実体顕微鏡を用いて,連続切片を解析し,刺激伝導系の位置をコンピューター上で再構築し三次元モデルの作成をしているところである。多脾症候群症例において,延長した盲端路(dead end tract)が存在しており,その走行については現在解析中である。
マイクロマテリアルのメゾ破壊機構に関する研究

一方向性ケイ素鋼板を用いて低進展速度域における疲労き進展試験を行い,き裂先端のすべり変形を超高分解能の原子間力顕微鏡よって観察した.一方向性ケイ素鋼板では,ほぼ単結晶材料のき裂進展挙動が観察できると考えられる.また,比較的き裂進展速度の遅い領域では,モードIとモードIIの混合モード下のき裂進展となるため,き裂の進展のみでなく屈曲や分岐の機構についても考察することができる.その結果,低進展速度域ではき裂進展駆動力が小さいさめに,き裂先端に上下対称に存在する2つの優先すべり系を同時に作動することができず,どちらか一方が集中的に作動するために,き裂が混合モードで進展することが判明した.さらに,すべり変形が一方に集中することでひずみ硬化が生じ,その方向へのすべり変形が生じにくくなってき裂が屈曲することが明らかになった.一方,原子間力顕微鏡下で,微小材料の疲労き裂発生および初期進展挙動が連続的に観察できる試験装置を開発した.同装置では駆動装置として圧電セラミックスを用いることにより小型化に成功し,原子間力顕微鏡の観察ステージ上で,小型試験片による曲げ疲労試験が可能になっている.ここでは、すべり線の観察が比較的容易なα黄銅を用いて疲労試験を行い,疲労き裂が微小な切欠き底より発生する様相と,その後の初期進展挙動をAFMで追跡した.その結果,切欠き底でのすべり線がき裂となることを確認した.また荷量の負荷,除荷にともなうき裂先端開口変位,CTODの高精度な計測に成功し,き裂進展経路の屈曲とCTODの変化の定性的な関連を明らかにした.微小三角形断面を有する小型曲げ試験片を用いることにより窒化けい素セラミックスの繰返し荷重下のき裂発生・微小き裂進展挙動の観察を行った。これまで計測することが困難であった100μm以下のき裂発生・微小き裂進展をとらえるために従来の除荷弾性コンプライアンス法を、高感度の半導体ひずみゲージの使用および計測データのコンピュータ処理技術の開発により高精度化した。その結果、窒化けい素セラミックスのきき裂発生には、4μm程度の切削加工傷を起点として生じることが明らかにされるとともに、微小き裂段階においても、き裂の後方の結晶粒によるかみ合いが生じ、繰返し荷重によりこのかみ合いが消失することでき裂進展が生じることが明らかとなった。一方、原子間力顕微鏡下で微小材料の疲労き裂発生挙動が連続的に結束できシステムの開発を進め、駆動装置として圧電セラミックスを用いた疲労き裂発生試験装置を作成した。次年度この装置を用いて試験を進めていくことで、マイクロマテリアルの破壊機構の解明が期待できる。一方向性ケイ素鋼板を用いて低進展速度域における疲労き進展試験を行い,き裂先端のすべり変形を超高分解能の原子間力顕微鏡よって観察した.一方向性ケイ素鋼板では,ほぼ単結晶材料のき裂進展挙動が観察できると考えられる.また,比較的き裂進展速度の遅い領域では,モードIとモードIIの混合モード下のき裂進展となるため,き裂の進展のみでなく屈曲や分岐の機構についても考察することができる.その結果,低進展速度域ではき裂進展駆動力が小さいさめに,き裂先端に上下対称に存在する2つの優先すべり系を同時に作動することができず,どちらか一方が集中的に作動するために,き裂が混合モードで進展することが判明した.さらに,すべり変形が一方に集中することでひずみ硬化が生じ,その方向へのすべり変形が生じにくくなってき裂が屈曲することが明らかになった.一方,原子間力顕微鏡下で,微小材料の疲労き裂発生および初期進展挙動が連続的に観察できる試験装置を開発した.同装置では駆動装置として圧電セラミックスを用いることにより小型化に成功し,原子間力顕微鏡の観察ステージ上で,小型試験片による曲げ疲労試験が可能になっている.ここでは、すべり線の観察が比較的容易なα黄銅を用いて疲労試験を行い,疲労き裂が微小な切欠き底より発生する様相と,その後の初期進展挙動をAFMで追跡した.その結果,切欠き底でのすべり線がき裂となることを確認した.また荷量の負荷,除荷にともなうき裂先端開口変位,CTODの高精度な計測に成功し,き裂進展経路の屈曲とCTODの変化の定性的な関連を明らかにした.
三次元計測を応用した青銅器製作技術からみた三角縁神獣鏡の総合的研究

三角縁神獣鏡とは「何か」について、三次元計測を用いて青銅器の製作技法からの分析を行った。対象は、三角縁神獣鏡以外に、中国鏡、倭鏡、弥生時代の銅鐸、古墳時代の鏡以外の青銅器まで範囲を広げた。結果として、三角縁神獣鏡だけが、同笵技法による大規模な量産を行う点で、非常に特殊であることが判明した。また、三角縁神獣鏡は、これまで舶載鏡と倣製鏡に分類されてきたが、両者の製作技法上の共通点は多かった。同笵技法の採用は、短期間により多くの銅鏡を製作するのに適しており、舶載と倣製の三角縁神獣鏡は、ほぼ同一内容の特殊な注文に基づいて製作されたと判断した。学会発表として、駒澤大学における日本考古学協会総会研究発表において、「三次元計測による三角縁神獣鏡『同笵鏡』の立体的差異の研究」を発表した。三次元計測データを用いた精密な計測により、鏡背面からの半肉彫りの文様の高さが面的に異なる「同笵鏡」群(目録番号37)を確認した。文様の高い位置にある神像の目や鼻などの位置関係と形は合致しながら、鏡背面から高さ約0.4mmまでの文様の形が集中的に異なっていた。同笵技法では文様高の変化は起きず、同型技法として踏み返しの際に真土の鏡背面への密着が不完全で、なおかつ低い位置の文様を補刻したために起きた現象と考え、同型技法がいわゆる舶載三角縁神獣鏡に使用された痕跡である可能性を指摘し継続して検討する必要性を確認した。また、弘前大学での日本文化財科学会では「三次元形状計測を用いた同笵銅鐸の検討」を発表し、桜ケ丘1号鐸と辰馬405号鐸を比較し、鰭と鐸身形状の変化と動物文様に鋳型の補修と彫り直しを確認し、桜ケ丘1号鐸が辰馬405号鐸に先行して製作されたことを三次元計測データから検証した。それ以外には、川西市勝福寺古墳出土銅鏡の三次元計測を行い、画文帯神獣鏡の「同型鏡」のデータを追加して「同型鏡」群の分析を進めた。島根県立古代出雲博物館では加茂岩倉遺跡の銅鐸調査を継続し、鐸身内面の計測について技術的な検討を行った。城陽市歴史民俗資料館において芝ヶ原古墳出土の獣形鏡と銅釧2点の三次元計測を行い、古墳出現期の銅鏡以外の量産鋳造技術について検討を行った。それ以外にも八尾市教育委員会において、心合寺山古墳出土銅鏡等の計測を行ったほか、和歌山県田辺市後口谷銅鐸などの三次元計測を行った。また、計測データをもとに兵庫県立考古博物館において西条52号墓出土の内行花文鏡についての鏡片配置の復元などの分析を進めた。三角縁神獣鏡の製作技法の解明を進めるために学会発表と計測調査を行った。日本考古学協会総会では「三角縁神獣鏡『同笵鏡』にみる同型技法の使用痕跡の研究」を口頭発表し,複数の三角縁神獣鏡の同笵鏡」に半肉彫りの文様高さが面的に異なる現象を確認した。これは、一つの鋳型(同笵)では起きない現象であり、蝋原型を用いた技法でも説明がつかない。踏み返しの際の真土の鏡背面への密着不足と、複製した鋳型の変形と判明した。これにより同型技法の使用例を複数確認し、三角縁神獣鏡に同笵技法を主力とした同型技法の併用を確認したこととなる。加えて笵傷の発生を度外視して、鋳型の製作数を最小に、製作面数を最大とする技法の選択であると論じた。また、日本文化財科学会では「三次元計測を用いた芝ヶ原古墳出土銅釧の研究」を発表した。三角縁神獣鏡を取り巻く同時期の青銅器製作技法の検討例として、車輪石状の銅釧2点を取り上げた。ほぼ全面が研磨された資料を初めて扱い、放射状の稜線間隔をもとに、2点が同一の鋳型からの派生品であることを確認し、同型技法の可能性を検討した。さらに、埼玉県東松山市高坂古墳群のシンポジウムで「三次元計測からみた高坂古墳群発見の三角縁神獣鏡」を誌上発表し、目録番号83との挽型の共有関係を新たに確認した。さらに、『史跡指定85周年シンポジウム古代と東国と畿内政権』の中で甲斐銚子塚古墳出土鏡等の三次元計測データを用いた「同笵鏡」の分析を行い、奈良県上牧久渡3号墳出土の画文帯神獣鏡の三次元計測して、報告書に利用した。主な調査としては、島根県加茂岩倉遺跡出土銅鐸の計測を古代出雲歴史博物館で行った。継続調査を行っており、現在23点の調査を終了した。それ以外に天理参考館所蔵の三角縁神獣鏡を含む古墳時代銅鏡5点の計測調査、東京国立博物館での銅鐸計測の他、奈良時代資料として薬師寺東塔の水煙の計測調査を行った。製作技法から三角縁神獣鏡を問い直すことを目的として研究を継続した。平成27年度は、蓄積した計測データの分析に重点を置き、学会発表を主に2回行った。一つは、日本考古学協会総会研究発表である.

「古墳時代前期の銅鏡以外の青銅器製作技術の研究ー三角縁神獣鏡の製作地を考えるためにー」において、三角縁神獣鏡と同時期の青銅製品の量産技法を検討した。京都府芝ヶ原古墳出土銅釧2点と、奈良県新沢千塚500号墳と鳥取県古郡家1号墳出土の八つ手葉形青銅製品を分析対象とした。銅釧の放射状の稜線に起点を置き、これまでの分析から踏み込んで厚みの変化に注目した。八つ手葉形青銅製品も,文様の突出量が同じであるのに対して、全体の厚みが増し、文様の改変とわずかな歪みから同型技法による量産を想定した。その上で、古墳時代における舶載三角縁神獣鏡とホウ製三角縁神獣鏡が同笵技法を主力とする特異性の評価を行った。日本文化財科学会では「三次元計測からみた上牧久渡3号墳出土の画文帯神獣鏡」の口頭発表を行った。上牧久渡3号墳出土の画文帯神獣鏡と大阪府和泉黄金塚古墳東槨出土鏡が、三次元計測データの照合と笵キズの分析から「同型鏡」であり、明確な鏡径収縮をしないことと、鈕孔方向、鈕孔形状の共通性から、同一工房で製作された兄弟鏡と考えた。その上で、前期古墳と中期古墳からの後漢鏡の出土に対して日本での長期伝世の可能性の検討を行った。普及活動としては、橿原考古学研究所の公開講演会で「三次元計測を応用した三角縁神獣鏡の研究」において研究概要を講演した。主な計測調査としては、島根県立古代出雲歴史博物館で加茂岩倉遺跡出土銅鐸10点の計測調査を行った。銅鏡については、大阪市立美術館で矢作神社所蔵三角縁神獣鏡の計測調査等を行った。今回の研究計画は、主に蓄積したデータの解析に置かれており、ほぼ計画通りのペースで分析結果を出すことができている。現時点で、調査機材の致命的なトラブルや研究分担者の計画遂行にあたっての障害は発生していない。研究成果の公開については、全国規模の学会である日本考古学協会と日本文化財科学会を中心に、継続的に研究成果を発表することが出来ている。一般に向けた普及活動についても、機会を探して行っており、平成27年度には、読売新聞(12月2日文化面)、朝日新聞(3月31日文化欄)などにも個々に研究活動を取上げてもらい、普及活動も十分に進めることが出来ている。査読を行う学術誌への投稿が出来ていないことが唯一の計画の遅れであるが、これは研究代表者の健康上の問題が大きい。平成28年度の報告書作成に盛り込むことで、対応できると考えており、全体としては問題はないと考えている。調査としては、計画の順序を変更しているが、三角縁神獣鏡の製作技法をさぐる研究の柱のひとつである島根県加茂岩倉遺跡銅鐸の調査は、量的にも技術的にも困難な課題であったが、研究最終年度で計測調査を終了できる予定である。必要な調査については、順次、所蔵機関との調整を進めている。三次元計測器などの主要機材の運用、および調査補助などの人員についても障害は生じておらず、研究に計画に沿って実施している。学会発表を2件行った。日本学芸大学における日本考古学協会総会研究発表では「製作技法からみた倭鏡と倣製三角縁神獣鏡」を口頭発表した。倣製三角縁神獣鏡がその名の通り日本製であれば、同時期の倭鏡と技術的な共通点があるのではないかと考え、鋳型の基本形をつくる挽型の使い方に注目して三次元計測データを用いて検討を行った。三角縁神獣鏡では異なる文様でも三角縁と外区、鈕の形状と鏡径が合致するものが一定量あることは既に確認しているのに対して、倭鏡には同一文様鏡がほとんどない。例外的に類似した銅鏡を複数副葬する新山古墳の内行花文鏡群などをとりあげて比較を行った。しかし、鈕の形状は合致するものの鏡縁形と鏡径は合致せず、鈕と鏡縁が一体となった挽型の利用は確認できなかった。結論として挽型の使用方法からみて、三角縁神獣鏡と倭鏡に技術的な共通点は確認できなかった。また、奈良大学での日本文化財科学会では「三次元形状計測を用いた加茂岩倉遺跡の同笵銅鐸(24・38・39号鐸)の検討」を発表し、同笵技法を用いた銅鐸の量産技法について検討した。
開発援助プロジェクト評価の費用便益分析と所得フロー分析の研究

国際援助協力の分野で用いられる、ミクロの投資の評価方法であるプロジェクト評価の分析枠組みにもとづいて、「市場メカニズムによって投資が成立する条件」を分析する財務分析と「費用便益分析のもとづいて国の経済開発や福祉の視点から評価する」経済分析との間にある一定の関係を確認した。この命題から、以下の結論を得る。(1)価格の歪みが大きい経済では、一般にミクロの投資プロジェクトの財務分析の収益性と経済分析の収益性とのギャップが大きく生じやすい。(2)(1)のことからプロシェクトの実施主体に対するincentiveと経済全体に対する効率性のギャップから、マクロの経済パフォーマンスは一般的に悪くなる。(World Bank,1983)(3)価格の歪が大きければ大きいほど、所得分配効果が大きくなる。(4)価格の歪が大きい経済で、FAp<EAのプロジェクトは、公共ブロジェクトのように所得の分配に関して、外部性の強いプロジェクトである。(5)したがって、EAp<EAのプロジェクトは、市場メカニズムを通じて成立しにくいプロジェクトではあるが、経済効率性が高く、所得の再分割効果も高いプロジェクトであり、積極的に援助協力すべきプロジェクトである。(6)逆にFAp>EAは、私的には収益が高いが、経済効率も低く、所得の再分配効果が負のプロジェクトで決して援助協力すべきでないないようである。(7)プロジェクト評価にあたっては、経済分析におけいる収益性の分析はもっとも重要な分析である。援助審査にあたっては、いちばん重要な基準である。
クレアチニン酸化機構に対する緑茶タンニン投与の影響

methylguanidine (MG)は動物体内ではcreatinine (Cr)から2種の酸化的な経路で産生されることを我々の研究グループが明らかにしているが,その代謝経路の研究過程で,慢性腎不全の病態の進展にともない,前駆体のCrからのMG産生への変換率の上昇が起こっていることも明らかにしている。本研究では緑茶タンニン混合物並びにそのタンニン成分のCr酸化物のMGに及ぼす効果を腎不全ラットを用い検討した。その結果,腎不全の進行とともに血中に蓄積するMGを緑茶タンニン混合物がdose-dependentに低下した。このような作用は(-)epigallocatechin3-O-gallate,(-)-Epicatechin 3-O-gallateでさらに増強したが,gallateがfreeの化合物では弱く,タンニンの種類によるMGに及ぼす効果の違いを明らかにすることが出来た。一方,腎不全ではblood urea nitrogen,血清Crの増加,creatinine clearanceの低下,尿蛋白の増加をきたしていたが,緑茶タンニン混合物投与群ではこれらのパラメータがいずれも改善し,腎不全の進行を抑制する知見が得られた。また腎実質を部分切除した場合,残存腎ではラジカル消去酵素活性の低下をきたしていたが,緑茶タンニンがこれら酸化的ストレス状態にある腎を是正する作用を有し、新しい機能性物質の可能性が示唆された。methylguanidine(MG)はその強い尿毒症起惹性が確認され,uremic toxinの1つとして有力視されている物質である。その産生経路については長らく不明の点が多かったが,著者らは先にMGの前駆体はcreatinine(Cr)であることを明らかにし,CrからのMG産生中間体としてcreatol,creatone A,creatone Bが関与している所見を報告した。次いで反応機構について検討し,Crからcreatolが産生される過程でhydroxyl radicalが関与していること,creatolからのMG産生に関与する酵素として肝microsomeよりL-gulono-γ-lactoneを,また腎よりこれまで報告されていない新規酵素を精製した。本年度はこのCr→creatol→MG系における緑茶タンニンの(-)-epigallocatechin3-O-gallateの影響を検討した結果,Crからのcreatol,MG産生をblockすることを見い出し,radicalscavengerの可能性が示唆され,uremic toxinによって生ずる疾患の治療研究に重要な知見を与えるものと考える。慢性腎不全はいったんその病態が確立されるとそれは不可逆性で,程度の差はあれ進行性の経過をとることが知られ,最終的には腎機能の廃絶に至る。この進行性の経過をとる機序については未だに完全には解明されていないが,そのほとんどが糸球体障害によることが指摘されている。先に糸球体障害で見られるメサンギウム細胞の増殖を抑制し,さらにクレアチニン(Cr)酸化状態,すなわちCrからのcreatol, methylguanidine(MG)産生をblockする知見が緑茶タンニンで得られているので,本年度は非炎症性の腎不全モデルとして糸球体障害の発症,進展の機序を解明するうえで重要なモデルとされている腎摘ラットを用い,臨床応用のための基礎研究を行った。その結果,腎摘ラットでは血清尿素窒素(BUN),Crの増加,クレアチニンクレアランス(Ccr)の低下,尿蛋白の増加をきたしていたが,緑茶タンニン投与群ではこれらパラメータがいずれも改善し,腎不全の進行を抑制する知見が得られた。これら所見は組織学的にも確認され,糸球体硬化の軽減をきたしていた。また腎実質を部分切除した場合,残存腎ではラジカル消去酵素活性の低下をきたしていたが,緑茶タンニンがこれら酸化的ストレス状態にある腎を是正する作用も有していることが示された。