hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ナノ空間反応場における閉じ込め効果のモデル化による遷移状態制御メカニズムの解明

1)オレフィン異性化反応における増感剤と光触媒の効果炭素-炭素2重結合は、3重項励起状態を介してcis-trans(E-Z)異性化を起こす。異性化反応の速度や反応が平衡状態に達した時のE/Z異性体比率に、顕著な圧力依存性が観測されている。これは、異性化反応の活性化体積や反応体積に起因する効果と考えられる。さらに興味深い点は、E/Z異性体比率が、用いる光増感剤に依存する事である。圧力と増感剤を最適に制御する事で、光化学的オレフィン異性化反応の選択性をコントロールすべく、遷移状態の決定と制御を量子化学計算により試みた。典型的な例であるスチルベンの異性化を反応系として取り上げた。スチルベン光異性化反応のE/Z異性体比率は、反応に用いる増感剤により変化する。反応モデルを用いた解析から、その比率がE-スチルベン、Z-スチルベンの基底状態の安定性、それぞれの異性体の3重項励起エネルギーと増感剤の3重項励起エネルギーとの関係から説明できる事が分かった。これは、Dexter機構によるエネルギー移動反応であり、高圧媒体による閉じ込め効果は反応を加速するが、生成物のE/Z異性体比率は熱力学的安定性により決まると結論づけた。しかし、パラベンゾキノンのような一部の増感剤を用いた場合、特異的にZ体過剰となりこの結果は、上記のモデルでは説明できなかった。量子化学計算によると、これらの増感剤はスチルベンと活性複合体を生成し、その遷移状態の構造がE/Z異性化の比率をコントロールしている事が明らかとなった。この反応機構の場合、増感剤は単なるエネルギーの供給元のみならず、いわゆる光触媒として働いている事が明らかとなった。この場合は遷移状態における結合回転の自由度が反応選択性の要因であり、高圧媒体による閉じ込め効果が遷移状態の安定性や構造を制御して、反応速度や生成物の選択性をコントロールできると考えられる。本年度は当初の計画とは異なる方向での進捗があったが、研究目的には沿った新たな成果であり、今後の研究推進に資する重要な成果を得た。また、論文発表、学会発表なども十分に行っている。当初に計画していた、金属酸化物を触媒としたメタンの部分酸化反応及びメタンカップリング反応に対する圧力効果をXPPCMを用いた量子化学計算により解明する。また、光化学的な水分子の分解反応に対する圧力効果を同様の量子化学計算により解明する。分子の量子化学計算により高圧力の効果を考慮する事ができる方法論であるXP PCM法を用いて、環化付加反応に対する圧力依存性が発現するメカニズムを明らかにした。そして圧力による閉じ込め効果が、遷移状態の構造や活性化エネルギーにどのようなメカニズムで影響を与えているのか解明した。本年度は主に、以下の2つの反応系について研究を行った。1.[2+4]環化付加反応であるDiels-Alder反応に対する圧力効果を、C60フラーレンとシクロペンタジエン分子の反応を例に解析した。Diels-Alder反応では、遷移状態や生成物で分子体積が減少するため、反応速度に大きな圧力効果による加速が見られる事が分かった。さらにこの反応は、付加位置により異なる生成物を与えるが、それぞれの活性化エネルギーに対する圧力効果が異なり、高圧力下では選択性が高まるという結果を得た。2.アントラセンシクロファン分子の[4+4]環化付加反応と逆環化付加反応に対する特異な圧力依存性を考察した。この反応は、Diels-Alder反応とは逆に逆環化付加反応が圧力効果により加速される。これは、圧力による閉じ込め効果により反応物の構造に歪みが生じ、結果、反応座標としては生成物が遷移状態に近づく事。それに加えて、生成物が構造歪みで不安定化する事で活性化エネルギーが低下する事、これらの効果により特異な圧力依存性が現れる事が明らかになった。この反応の解析により、分子体積の変化を通じて閉じ込め効果を利用するのではなく、構造歪みを通じて閉じ込め効果を利用する新しい遷移状態制御機構がある事が明らかになった。計画していた閉じ込め環化付加反応における遷移状態制御のメカニズムを明らかにする事ができた。さらに、予想とは異なる新しい遷移状態制御メカニズムを明らかにした。成果の公開も順調に進んでいる。

しかし、パラベンゾキノンのような一部の増感剤を用いた場合、特異的にZ体過剰となりこの結果は、上記のモデルでは説明できなかった。量子化学計算によると、これらの増感剤はスチルベンと活性複合体を生成し、その遷移状態の構造がE/Z異性化の比率をコントロールしている事が明らかとなった。この反応機構の場合、増感剤は単なるエネルギーの供給元のみならず、いわゆる光触媒として働いている事が明らかとなった。この場合は遷移状態における結合回転の自由度が反応選択性の要因であり、高圧媒体による閉じ込め効果が遷移状態の安定性や構造を制御して、反応速度や生成物の選択性をコントロールできると考えられる。本年度は当初の計画とは異なる方向での進捗があったが、研究目的には沿った新たな成果であり、今後の研究推進に資する重要な成果を得た。また、論文発表、学会発表なども十分に行っている。これまでの研究から、化学反応に対して我々が開発しているXP PCM法を用いて研究を進める方法ほぼ確立された。今後は当初計画していた、メタンや水などの小分子の閉じ込め型金属触媒による活性化メカニズムの研究を進める。当初に計画していた、金属酸化物を触媒としたメタンの部分酸化反応及びメタンカップリング反応に対する圧力効果をXPPCMを用いた量子化学計算により解明する。また、光化学的な水分子の分解反応に対する圧力効果を同様の量子化学計算により解明する。既存設備を利用した、本年度の予備検討の結果を踏まえて計算機を購入する計画であったが、予備検討研究において予想外に重要な結果を得たため、本年度はその研究を優先された。次年度はこの新たな研究結果を考慮して、あらためて必要な計算機の仕様策定を行い、必要な計算機を購入する。既存設備を利用した研究において新たな展開が有ったため、その研究を優先し、新規の物品を購入して行う研究計画を次年度に先送りした。次年度は当初に計画した研究を進めるための物品を速やかに購入して研究を行う。
オショロコマ(サケ科)の繁殖生物学的研究

オショロコマは,サケ科イワナ属に属し,我国を含め,北方園に広く分布する魚種で最も寒冷地に適応した原始的魚種とされている.変異の中が広く,生活環には相分化がみられ,河川残留型と降海型の2型に分かれる.我国では,河川残留型が,一般的であるが,アラスカでは,降海型が多く,この相分化の遺伝的な維持機構が問題となっている.本研究では,アラスカのオショロコマについて繁殖生物学的な解析を目的として調査を行い,降海型と残留型の繁殖の関与,繁殖行動の解析,地方集団の遺伝的解析,アイリザイム多型を調べ,我国のオショロコマと比較検討を行うことを目的とする.本調査は,アラスカ州におけるサケ科魚類の繁殖時期に合わせて, 8月10月の期間に行った.この間,ジュノー市近郊では, 5河川,ケチカン市近郊では2河川,アナトヴィク近在のチャンドラ湖,コディアック島2河川,アンカレッヂ市近郊のチーケル川/河川を中心に採集を行った.筋肉資料は電気泳動によってアイソザイムの解析を行った.その結果, Ldh,LL,Aat,Pgm,Lgg,6Pg,Gpi,Me,Aco,Agp,Sdhの各酵素蛋白に電気泳動的に分離される多型が観察された.この多型を利用した集団の解析が可能となり,河川間で明瞭な差のあることが明らかとなった.また,コデアック島のカーラック川には外観上区別できる2型が同所的に生息し,この2型は筋肉のPgiー1と2および肝臓のAatー1に明らかな置換がみられ,生殖的に隔離された別集団であることが確認された.この集団は,過去の文献と照合し,北極イワナとオショロコマに相当するものと判断され,同島に2種類存在することが明らかにされた.繁殖行動の観察は主にチーケル川で行った.幅1ー3mの支流のうち約200mを調査域とし,河川内に産卵のために遡上してきた個体をできるだけ捕獲し,リボンタッグで個体識別を行った.詳しい行動の解析には8mmビデオを利用し, 13例の繁殖行動を録画した.産卵場における性比は雄に大きく偏っており, (7:3),両性間の成熟年令の違いが性比の偏に関与すると推察された.雄の繁殖戦術には雄とPairを組む方法と, satelliteとしてPairの周りに位置し,産卵の瞬間に忍び込んで放精する方法(Streaking)の2つがあり,前者は確実に放精できた(97%)のに対して後者はPairとの距離・位置関係などから成功率に差異がみられ,その平均は47%であった.オショロコマには,陸封型と降海型があり,両型のグアニン量に関連するプリヌクレシドフォスフオリラーゼ量およびカロチノイド色素量を測定し,その動態を解析中である.アラスカ産淡水魚の種類と分布についても併せて調査し,魚種の生存が極端に制限されている事実が確認された.オショロコマは,サケ科イワナ属に属し,我国を含め,北方園に広く分布する魚種で最も寒冷地に適応した原始的魚種とされている.変異の中が広く,生活環には相分化がみられ,河川残留型と降海型の2型に分かれる.我国では,河川残留型が,一般的であるが,アラスカでは,降海型が多く,この相分化の遺伝的な維持機構が問題となっている.本研究では,アラスカのオショロコマについて繁殖生物学的な解析を目的として調査を行い,降海型と残留型の繁殖の関与,繁殖行動の解析,地方集団の遺伝的解析,アイリザイム多型を調べ,我国のオショロコマと比較検討を行うことを目的とする.本調査は,アラスカ州におけるサケ科魚類の繁殖時期に合わせて, 8月10月の期間に行った.この間,ジュノー市近郊では, 5河川,ケチカン市近郊では2河川,アナトヴィク近在のチャンドラ湖,コディアック島2河川,アンカレッヂ市近郊のチーケル川/河川を中心に採集を行った.筋肉資料は電気泳動によってアイソザイムの解析を行った.その結果, Ldh,LL,Aat,Pgm,Lgg,6Pg,Gpi,Me,Aco,Agp,Sdhの各酵素蛋白に電気泳動的に分離される多型が観察された.この多型を利用した集団の解析が可能となり,河川間で明瞭な差のあることが明らかとなった.また,コデアック島のカーラック川には外観上区別できる2型が同所的に生息し,この2型は筋肉のPgiー1と2および肝臓のAatー1に明らかな置換がみられ,生殖的に隔離された別集団であることが確認された.この集団は,過去の文献と照合し,北極イワナとオショロコマに相当するものと判断され,同島に2種類存在することが明らかにされた.繁殖行動の観察は主にチーケル川で行った.

幅1ー3mの支流のうち約200mを調査域とし,河川内に産卵のために遡上してきた個体をできるだけ捕獲し,リボンタッグで個体識別を行った.詳しい行動の解析には8mmビデオを利用し, 13例の繁殖行動を録画した.産卵場における性比は雄に大きく偏っており, (7:3),両性間の成熟年令の違いが性比の偏に関与すると推察された.雄の繁殖戦術には雄とPairを組む方法と, satelliteとしてPairの周りに位置し,産卵の瞬間に忍び込んで放精する方法(Streaking)の2つがあり,前者は確実に放精できた(97%)のに対して後者はPairとの距離・位置関係などから成功率に差異がみられ,その平均は47%であった.オショロコマには,陸封型と降海型があり,両型のグアニン量に関連するプリヌクレシドフォスフオリラーゼ量およびカロチノイド色素量を測定し,その動態を解析中である.アラスカ産淡水魚の種類と分布についても併せて調査し,魚種の生存が極端に制限されている事実が確認された.
VR身体を用いた全身運動における時空間的身体性変容メカニズムの解明と工学的応用

本研究では,自己の全身運動の動作データを付加したバーチャル(VR)身体の視覚的変形(外見,見た目の動作)を通じて得られる時空間的身体性(現在/過去の身体運動を基に得られる身体感覚,認知,運動まで含めた身体的経験を形容)が変容するメカニズムを明らかにし,これを応用して運動コミュニケーションを拡張するVRシステム環境の実現を目指す.本目的達成のための計画として,(A)視覚的情報を操作可能なVR身体を提示するシステム環境の構築,本システム環境を用いた(B)VR身体の視覚的情報が時空間的身体性に与える影響の評価,(C)VR身体の視覚的変形による運動コミュニケーション拡張手法の構築とモデル化を実施する.本研究では,自己の全身運動の動作データを付加したバーチャル(VR)身体の視覚的変形(外見,見た目の動作)を通じて得られる時空間的身体性(現在/過去の身体運動を基に得られる身体感覚,認知,運動まで含めた身体的経験を形容)が変容するメカニズムを明らかにし,これを応用して運動コミュニケーションを拡張するVRシステム環境の実現を目指す.本目的達成のための計画として,(A)視覚的情報を操作可能なVR身体を提示するシステム環境の構築,本システム環境を用いた(B)VR身体の視覚的情報が時空間的身体性に与える影響の評価,(C)VR身体の視覚的変形による運動コミュニケーション拡張手法の構築とモデル化を実施する.
新規内部共生オルガネラの解明

赤痢アメーバから発見されたEntamoeba属に特異的な新規マイトソーム膜貫通型タンパク質ETMP1の機能解析を行い、以下の知見を得た。N末端HA標識付加したETMP1発現形質転換体から180 kDaの複合体を形成するタンパク質であるEps15 homology-domain (EHD)を有するタンパク質EHD1とEHD2の機能を詳細に明らかにするために、テトラサイクリン誘導下でGFP-EHD1を発現する形質転換体を作成しライブイメージングによる観察を行った。6時間の誘導ではエンドソーム膜に局在した、18時間以上の誘導ではmembrane contact siteとmultivesicular bodyの間に強い集積が観察された。GFP-EHD1の発現は液性マーカーであるdextranや受容体依存的に取り込まれるマーカーであるtransferrinに影響を与えず、これらのマーカーを含むまたは含まない様々なサイズの小胞の間に蓄積が確認された。また、細胞膜家のtransferrinの集積の近傍にGFP-EHD1が高濃度で集積していたことから、細胞膜やその受容体のリサイクリングに関与している可能性が示唆された。一方、GFP-EHD2は細胞質中に小さな点やGFP-EHD1が集積するのよりcサイズの小さな小胞上に観察され、EHD1とは異なる機能が示唆された。組換えHis-EHD1とリポソームを用いてMembrane tubulation assayを行ったところ、phosphatidylinositol-4,5-diphosphateが必要なこと、EHD1によるATP加水分解はtubulationにではなく、膜からのscissionに必要であることが示された。赤痢アメーバからEntamoeba属に特異的な新規マイトソーム膜貫通型タンパク質であるETMP1を発見した。インシリコ解析により1つの膜貫通領域と2つのcoiled-coil領域を有していた。N末端HA標識付加したETMP1を発現させた原虫株を作出し、間接蛍光抗体法によりETMP1がマイトソームに局在することを確認した。更に炭酸ソーダ処理による分画並びに免疫電顕観察によりETMP1はマイトソーム膜に挿入されていることが明らかとなった。ETMP1 90 kDaと180 kDaの2種類の複合体を形成した。免疫沈降法によりタンパク質相互作用によりETMP1と結合するタンパク質を質量分析により同定したところ、Eps15 homology-domain (EHD)を有するタンパク質EHD1とEHD2が同定された。N末HA標識したEHD1とEHD2を発現する株を確立し、間接蛍光抗体法によりEHD1, 2が小胞及び小胞とマイトソームの接合部位に局在することを確認した。小胞上のEHD1,2はレトロマー複合体の構成タンパク質の1つであるVps26と共局在した。更にテトラサイクリン誘導型発現株を用いてN末HA標識したEHD1を発現させたところ、小胞同士の結合部位や内部陥入部位に蓄積が観察された。EHD1はmulti-vesicular bodyの形成に関与することが示された。EHD1とEHD2を大腸菌組換えタンパク質として発現・精製し、ATPase活性並びに膜結合活性を確認した。PIPsに高親和性を示し、膜結合活性はEHD2がより高かった。研究計画はほぼ予定通り展開している。ミトコンドリアと小胞とのコンタクトサイトに局在し、その形成に関与するタンパク質を発見したことは、新規オルガネラ発見への端緒となり、ほぼ予定通り研究は展開している赤痢アメーバから発見されたEntamoeba属に特異的な新規マイトソーム膜貫通型タンパク質ETMP1の機能解析を行い、以下の知見を得た。今後ETMP1並びEHD1の機能を様々な生化学的方法、逆遺伝学的手法、細胞生物学的手法により解明を続ける予定である。平成29年度に計画していた人件費への利用を行わなかったため、次年度に持ち越し消耗品として利用する予定である
「クラスター・ＲＩ宇宙核物理」の創設

本研究では、宇宙核物理・原子核クラスター両方の分野にまたがるテーマを不安定核(RI)ビームを用いて研究するという、世界でも例が皆無な先駆的な実験的研究を行った。具体的には、宇宙における天体核反応とα粒子クラスターの両面の興味から、15O+α(19Ne原子核)と10Be+α(14C原子核)の2つの系に関する共鳴状態の測定を行った。両実験において多数の共鳴を観測し、特に後者において興味深い直鎖状態の兆しを発見した。実験の成功によって、「RI・クラスター宇宙核物理」という新分野研究の一歩を踏み出すことができた。本研究は、宇宙核物理と原子核クラスターをRIビームを使って調べる手法を開拓し、分野として確立することを主眼に置いて提案したものである。平成25年度には、計画の通り、東大CNSのCRIB施設において、酸素-15ビームの生成に挑戦した。CRIB施設においては、これまで生成されたことが無かった酸素-15ビームを、一秒間に106個以上という、高強度での生成に成功した。また、加速器の使用時間が限られていたものの、α共鳴散乱のデータ取得も半日程度行うことができた。結果として得られたスペクトルには、共鳴らしいものの兆候が観測されている。一方、バックグラウンドとして混じりこんでくるα粒子も相当数存在し、本物のイベントと区別が付けづらい。それらのバックグラウンドをどのように取り除いていくかという、今後の課題も明確となった。一方で、国内外の研究者と相談を進めていくに従って、本研究と同じα共鳴散乱の手法の適用できる興味深い研究対象が、他にも現れてきている。具体的には、ベリリウム-10、ネオン-18といったRIビームを使って、α共鳴散乱を測定することにより、面白い物理成果が期待される。国際的な協力関係の下、幅広い研究を展開したいと考えている。なお、本研究の展望・成果については、核物理国際会議INPC2013,元素の起源と宇宙の進化シンポジウムOMEG12をはじめ、国内外の様々な場所において、発表を行った。平成25年度にはビーム作成テスト実験を行い、酸素-15不安定核ビームをCRIB施設において初めて生成することに成功していたが、平成26年度には、そのテスト実験の解析を進め、最終実験において有意義な結果が得られる見通しの裏付けが得られた。テスト実験の結果に基づき、本研究で当初より計画していた酸素-15+α実験に加え、やはり宇宙核物理とクラスターの両面から興味深い研究テーマとして、ネオン-18+α実験の提案書を新規に作成し、施設の助言委員会に提出した。この2つの実験研究は平成26年度の理化学研究所ー東大原子核センターの共同助言委員会において正式に認められた。加速器施設が平成26年度後半に運用費用の問題を抱え、あまり機能しなかった事もあり、酸素-15+αの最終実験の実行は当初の予定より遅れることとなった。しかし、平成27年度秋に加速器利用時間の割り当てをスケジュールすることができた。最終実験に向けて、真空チェンバーや検出器の準備を進めている。また、原子核クラスターの興味から別途に提案していたベリリウム-10+α実験も、ビッグバン初期の元素合成と関連する可能性が最近の理論研究によって示唆されている。本研究の枠組みの中で新しい成果を出したいと考えている。本研究の成果について、国際会議ARIS2014(東京)、第1回シチリアー東アジアワークショップ(イタリア)、ISPUN14(ベトナム)などで国際的に発表を行った。酸素-15+α実験には海外の研究者から多くの参加希望者が現れ、我々の研究に興味が持たれていることが明らかとなった。本研究における試みは、これまで個別的に研究されてきた、宇宙核物理・クラスター・不安定核研究を、総合的な視点に基づいた実験研究を行うことによって、研究のスコープを広げようというものであった。結果的に、日程的な遅れはあったものの、当初計画された15O+α系に加え、特異なクラスター状態の発現が予言された10Be+α系についても測定を遂行し、新しい研究分野を開拓するという目標を達成することができた。平成26・27年度には、東京大学原子核科学研究センターのCRIB施設を使い、研究に必要な不安定核ビームの新規開発に成功した。開発したビームを利用し、研究最終年度に2つの実験、すなわち10Be+α共鳴散乱と15O+α共鳴散乱測定を、国際共同研究として遂行した。いずれの実験も、クラスター状態と見られる共鳴が多数、明瞭に観測されており、物理的に興味深い結果が得られている。さらには、関連研究として、新星などで重要な反応、18F(p,α)15O反応に関する論文の出版に至った。これは世界で初めて「トロイの木馬法」と呼ばれる測定手法をRIビームに適用したものであった。特に終状態の15O+αチャンネルは、上記の測定と共通しており、両研究は相補的なものである。主たる共鳴散乱実験の成果発表については、実験スケジュールの遅れのため、研究期間内には十分に行うことが出来なかったが、10Be+α実験に関しては、既に解析を完了し、論文を作成・投稿を済ませた状態にまで進めており、今後も国際会議などで積極的に発表を行う。もう一方の15O+α実験も、解析の主要な部分を完了しており、近日中に論文の作成に進みたいと考えている。

具体的には、宇宙における天体核反応とα粒子クラスターの両面の興味から、15O+α(19Ne原子核)と10Be+α(14C原子核)の2つの系に関する共鳴状態の測定を行った。両実験において多数の共鳴を観測し、特に後者において興味深い直鎖状態の兆しを発見した。実験の成功によって、「RI・クラスター宇宙核物理」という新分野研究の一歩を踏み出すことができた。加速器の実験提案の承認の手続きが想定していたより時間がかかった事と、施設の運用費の問題から、当初の予定より実験を行う時期が遅くなってしまった。しかし、来年度中には加速器実験を完了し、その結果に基づいた物理的結果をある程度発表できる見通しである。一方で、本研究の主要目的として掲げた、新分野の創設については、既に新分野に属する3つの研究テーマが国際的な協力関係において進行しており、期待していたより早い速度での広がりを見せている。実験核物理来年度は、2つの加速器実験、酸素-15+α実験とベリリウム-10+α実験を完了させることが大きな達成目標となる。両実験はこれまでのテスト実験やシミュレーションなどで解析の方針の目途がついており、測定が完了すれば速やかに解析を進めることができると考えている。年度中に完全に解析を終えるのは難しいかもしれないが、実験結果に基づいた成果をある程度発表できる見通しである。一方で、当初計画していた(6Li,d)実験は、検討を重ねた結果、ビーム強度が不十分で有意義な研究ができなくなる可能性が出てきた。現時点においては、α共鳴散乱をより発展させて多くの成果を出すことがより有意義と考えられるので、そのような方針で進めていきたい。予定された酸素-15ビームの生成に成功し、予定よりも強い強度が得られた。α共鳴散乱測定のための実験セットアップも構築できつつある。当初の計画から加速器実験実施時期が遅れたこともあり、科研費を実験時期により有効に利用するために、少額ながら次年度に回した。予定された共鳴散乱実験を行うための準備は整いつつあり、基本的には計画通りの研究を推進したい。しかし、予定された酸素-15以外にも共鳴散乱を行う候補の核種がいくつかある一方、加速器実験を行うためのマンパワーが不足気味であり、すべての核種に対して実験を行うことはできない。どの核種に対して研究を行うのが最適か、慎重に考慮して決めたい。実験における消耗品(標的用金属フォイル)などに充てる計画である。
肺血管内皮細胞由来の間葉系幹細胞を用いた難治性呼吸器疾患の治療戦略

肺の線維化はARDS発症後の回復期(修復期)の一つの表現型である。敗血症はARDSの主原因であり、エンドトキシン(LPS)誘発性の肺血管障害はARDSを引き起こす。内皮間葉転換(endothelial-to-mesenchymal transition (EndMT))は肺の線維化に重要な役割を果たすが、種々の病態において異なる役割を担っている可能性が高い。Dipeptidyl peptidase (DPP)-4阻害薬は敗血症モデルにおける肺血管障害の程度を改善しうるとされているが、DPP-4がLPS誘発性の肺障害におけるEndMTさらには肺の線維化にどのように関与しているかは不明である。そこでDPP-4阻害薬の一つであるvildagliptinが、肺の線維化過程においてEndMT抑制作用を有しているかどうかを研究した。8週齢マウスに5mg/kgのLPSを5日間連続腹腔内投与することにより肺障害モデルを作成した。Vildagliptin 10mg/kgをLPS投与前までの14日間連続投与した。フローサイトメトリーによる細胞分析、肺の免疫組織染色、QPCRによるRNA解析を肺組織を用いて施行した。LPS投与28日後の肺組織において、αSMAないしはS100A4タンパク陽性のEndMTを起こしたと考えられる肺血管内皮細胞(PVECs)の増加が認められた。単離したPVECsのmRNA解析でも同様にEndMTを起こした細胞の増加が認められた。EndMTを起こした細胞は、間葉系細胞と比較して、高い増殖能、遊走能を有していた。VildagliptinはこれらEndMT反応を抑制した。また、免疫担当細胞およびGLP-1を除いた状態でもVildagliptinはEndMT反応を抑制した。肺血管障害時の肺の線維化抑制には、EndMT抑制が一つの治療戦略になることが示された。
再石灰化を効果的に促進するイオン種の特定と歯質接着システムへの応用

歯質の再石灰化に有効なイオンとしてSi Ca P ZN Mg Sr Cu Bなどが挙げられ,それぞれ検討が加えられている。これらのイオンの中で,とくにSi,SrおよびZnイオンに着目し,その中でも石灰化に侑子王であるイオンの特定を行った。その結果,Zrイオンの効果が高いことが判明し,これを添加した修復材について検討を加えてきた。すなわち,Znイオンは抗菌性や歯質の再石灰化促進効果を示すとともに,コラゲナーゼの活性阻害能を有しており,硬組織疾患の予防に効果があることが報告されており,本研究費を用いた一連の検討とも一致している。まず,歯質接着のターゲットとしてウシ象牙質を選択した。このウシ象牙質を切り出し,Znイオン含有の試作コーティング材を塗布して再石灰化促進,脱灰抑制効果について超音波透過法を用いて検討した。その結果,コントロールと比較して脱灰群では著明な音速の低下が認められたのに対して,コーディング群では音速が経時的に上昇する傾向を示し,14日以降ではコントロールと比較して有意に高い値を示した。さらに,これらを臨床に応用するためには,酸蝕された歯質に対する接着試験法を確立する必要があると考え,実験条件を設定するための検討を継続している。すなわち,人工脱灰液としては,0.1 M乳酸緩衝液を調整し,これを試片に10分間塗布した。脱灰条件としては,脱灰直後および脱灰液の塗布を1日2回,7日間行ったものの2条件とした。これらの被着面に修復材を接着させ,剪断接着強さを測定した。現在,データの詳細について分析を行っているところである。研究手法としては,これまで申請者が蓄積してきた超音波透過法を用いた歯質の石灰化状況の変化測定を応用しており,データの解析についても問題なく実施できている。また,データの解析に関しても,これまで発表してきた英文学術雑誌にあるように,学術的にも確立したものと考えられる。以上のように,申請者のこれまでの経験から,何ら問題なく研究を進めることができるものと考える。現在,社会的に問題となっている酸蝕歯について,本イオンを応用した修復材を用いることによって,機能と審美性を回復するのみならず,継続的な脱灰抑制ならびに再石灰化が望めるところである。そこで,酸蝕モデルを構築するとともに,酸の影響を受けた歯面に対する歯質接着性について検討を加える。これによって,再石灰化による歯質強化作用を夕した修復材を試作する方向性が示すことができるものと期待される。なお,これらの検討に関しては,申請者のこれまでの実績から技術的な問題はなく,さらに使用する研究機器に関してもすべて現有であるところから,今後の研究の推進には何ら問題はない。これまで,歯質の再石灰化に有効なイオンとしてSi Ca P ZN Mg Sr Cu Bなどが挙げられ,それぞれ検討が加えられている。これらのイオンの中で,とくにSi Sr Znイオンに着目し,その中でも石灰化に侑子王であるイオンの特定を行った。まず,ウシの抜去歯からエナメル質のみを切り出し,これを試片とした。これらの試片に対して,3種類のイオンを主としたガラスを製作し,グラスアイオノマーセメントに転嫁することで,3種類のセメントを試作した。これらのセメントをエナメル質試片に塗布し,脱灰サイクルを負荷した。その後,歯質からのミネラル量の変化をTransverse Micro Radiography(TMR)法を用いて評価,検討を行った。その結果,何も塗布していないコントロール試片のミネラルロスは3100vol%であったものが,Znガラス含有塗布材を用いた試片では5000vol%と,約1/6に減少した。したがって,今後の検討については,Znイオンをターゲットイオンとして絞り込み,検討を継続することとした。すなわち,Znイオンは抗菌性や歯質の再石灰化促進効果を示すとともに,コラゲナーゼの活性阻害能を有しており,硬組織疾患の予防に効果があることが報告されており,今回の検討とも一致するところである。そこで,歯質接着のターゲットとして象牙質を選択し,Znイオン含有の試作コーティング材の再石灰化促進,脱灰抑制効果についての検討をさらに進めるべく,光干渉断層画像法(OCT)を用いた検討を継続して行っている。その検討は継続中ではあるものの,最大ピーク強度値を比較すると,脱灰群では経時的な増幅を認めたのに対し,コーティング材塗布群では増加した値が減衰し,初期値に近づく傾向認められた。今後,超音波測定も含め,その有効性を検証する予定である。実験条件に関しては,これまでの申請者の行ってきた研究をベースとしており,OCTを用いた試片の観察については問題なく実施を行えている。また,超音波装置を用いた脱灰状態の把握に関しては,至適な周波数の決定を行うことができたところから,それに従った実験プロトコールを組み立てることで予定通りの検討を行うことができるものと考えている。いずれにしても,研究におけるスピード感は必要であるものの,着実なデータの蓄積に関して十分留意しながら検討を進める必要があろうと考えている。

すなわち,Znイオンは抗菌性や歯質の再石灰化促進効果を示すとともに,コラゲナーゼの活性阻害能を有しており,硬組織疾患の予防に効果があることが報告されており,本研究費を用いた一連の検討とも一致している。まず,歯質接着のターゲットとしてウシ象牙質を選択した。このウシ象牙質を切り出し,Znイオン含有の試作コーティング材を塗布して再石灰化促進,脱灰抑制効果について超音波透過法を用いて検討した。その結果,コントロールと比較して脱灰群では著明な音速の低下が認められたのに対して,コーディング群では音速が経時的に上昇する傾向を示し,14日以降ではコントロールと比較して有意に高い値を示した。さらに,これらを臨床に応用するためには,酸蝕された歯質に対する接着試験法を確立する必要があると考え,実験条件を設定するための検討を継続している。すなわち,人工脱灰液としては,0.1 M乳酸緩衝液を調整し,これを試片に10分間塗布した。脱灰条件としては,脱灰直後および脱灰液の塗布を1日2回,7日間行ったものの2条件とした。これらの被着面に修復材を接着させ,剪断接着強さを測定した。現在,データの詳細について分析を行っているところである。研究手法としては,これまで申請者が蓄積してきた超音波透過法を用いた歯質の石灰化状況の変化測定を応用しており,データの解析についても問題なく実施できている。また,データの解析に関しても,これまで発表してきた英文学術雑誌にあるように,学術的にも確立したものと考えられる。以上のように,申請者のこれまでの経験から,何ら問題なく研究を進めることができるものと考える。再石灰化に寄与するイオンに関して,亜鉛イオンに着目することして,継続した検討を行うものとする。また,イオンを供給する媒体として,塗布をすることで数ミクロンの皮膜を形成することし,超音波測定を行うことで,その脱灰抑制ならびに再石灰化に及ぼす影響について,超音波測定を行うことによって検討を行う。さらに,形態学的な検討として,走査電子顕微鏡ならびに適宜共焦点レーザー顕微鏡を用いることによって,表面性状ならびに深さ方向の変化についても検討を進める予定である。これらの検討に関しては,申請者のこれまでの実績から技術的な問題はなく,さらに使用する研究機器に関してもすべて現有であるところから,今後の研究の推進には何ら問題はない。現在,社会的に問題となっている酸蝕歯について,本イオンを応用した修復材を用いることによって,機能と審美性を回復するのみならず,継続的な脱灰抑制ならびに再石灰化が望めるところである。そこで,酸蝕モデルを構築するとともに,酸の影響を受けた歯面に対する歯質接着性について検討を加える。これによって,再石灰化による歯質強化作用を夕した修復材を試作する方向性が示すことができるものと期待される。なお,これらの検討に関しては,申請者のこれまでの実績から技術的な問題はなく,さらに使用する研究機器に関してもすべて現有であるところから,今後の研究の推進には何ら問題はない。研究に用いる器具等の調達の状況と,年度末の調達における締め切りとの兼ね合いとともに,次年度に持ち越す資金によってさらなる研究の発展が望めることが考えられたところによる。
抗核抗体と反応する核酸および蛋白成分の分子生物学的解析

Systemic lupus erythematasus(SLE)や,他の膠原病類縁疾患患者血清中に存在する抗SS-AIRO抗体および抗SS-B/La抗体の対応抗原を動物臓器および培養細胞より分離した.動物臓器としてヒトおよびブタ脾臓を,また培養細胞としてKB細胞を用いた.抽出は基本的にはClark(1969), Herrera-Esparza(1986)らの方法に準じて行った.それぞれの抽出粗抗原は硫安塩析法,イオン交換カラムクロマトグラフィーにより部分精製しSDSポリアクリルアミド電気泳動後,イムノブロット法によりSS-A/RoおよびSS-B/La抗原性を有するポリペプチドを同定した.その結果, SS-A/Ro抗原は主に58Kdのポリペプチドであり, 64Kdのポリペプチドにも反応する抗SS-A/Ro抗体が存在することがわかった.また, SS-B/La抗原を主に40Kdと42Kdのポリペプチドであった.動物臓器は,いつも同じ状態で入手できるとは限らないため培養株細胞からの抗原抽出を行った.単層培養しているKB細胞中の抗原の存在を間接螢光抗体法を用いて確認し,細胞質画分を低浸透圧バッファーにより,また核質画分を界面活性剤を用いたホモジナイズ法により得た.それらの抗原を前述の方法により部分精製し,同様にイムノブロット法を用い解析したところSS-A/Ro抗原は細胞質に多く, SS-B/La抗原は核内に多く含まれていることがわかった. KB細胞中のSS-A/RoとSS-B/La抗原性を有するポリペプチドの分子量は動物臓器より得た抗原とほぼ同一であった.また,本法を臨床例に応用してみたところ, SLEやその他の自己免疫疾患におけるSS-A/RoおよびSS-B/La抗体の出現頻度は既報告より明らかに高率であることが確認された.Systemic lupus erythematasus(SLE)や,他の膠原病類縁疾患患者血清中に存在する抗SS-AIRO抗体および抗SS-B/La抗体の対応抗原を動物臓器および培養細胞より分離した.動物臓器としてヒトおよびブタ脾臓を,また培養細胞としてKB細胞を用いた.抽出は基本的にはClark(1969), Herrera-Esparza(1986)らの方法に準じて行った.それぞれの抽出粗抗原は硫安塩析法,イオン交換カラムクロマトグラフィーにより部分精製しSDSポリアクリルアミド電気泳動後,イムノブロット法によりSS-A/RoおよびSS-B/La抗原性を有するポリペプチドを同定した.その結果, SS-A/Ro抗原は主に58Kdのポリペプチドであり, 64Kdのポリペプチドにも反応する抗SS-A/Ro抗体が存在することがわかった.また, SS-B/La抗原を主に40Kdと42Kdのポリペプチドであった.動物臓器は,いつも同じ状態で入手できるとは限らないため培養株細胞からの抗原抽出を行った.単層培養しているKB細胞中の抗原の存在を間接螢光抗体法を用いて確認し,細胞質画分を低浸透圧バッファーにより,また核質画分を界面活性剤を用いたホモジナイズ法により得た.それらの抗原を前述の方法により部分精製し,同様にイムノブロット法を用い解析したところSS-A/Ro抗原は細胞質に多く, SS-B/La抗原は核内に多く含まれていることがわかった. KB細胞中のSS-A/RoとSS-B/La抗原性を有するポリペプチドの分子量は動物臓器より得た抗原とほぼ同一であった.また,本法を臨床例に応用してみたところ, SLEやその他の自己免疫疾患におけるSS-A/RoおよびSS-B/La抗体の出現頻度は既報告より明らかに高率であることが確認された.Systemic lupus erythematosus(SLE)や、他の膠原病類縁疾患患者血清中に存在する抗SS-A/Ro抗体および抗SS-B/La抗体の対応抗原を動物臓器および培養細胞より分離した。動物臓器としてヒトおよびブタ脾臓を、また培養細胞としてKB細胞を用いた。抽出は基本的にはClark(1969)、Herrera-Esparza(1986)らの方法に準じて行った。それぞれの抽出粗抗原を硫安塩析法、イオン交換カラムクロマトグラフィーにより部分精製しSDSポリアクリルアミド電気泳動後、イムノブロット法によりSS-A/RoおよびSS-B/La抗原性を有するポリペプチドを同定した。その結果、SS-A/Ro抗原は主に58Kdのポリペプチドであり、64Kdのポリペプチドにも反応する抗SS-A/Ro抗体が存在することがわかった。また、SS-B/La抗原は主に40Kdと42Kdのポリペプチドであった。動物臓器は、いつも同じ状態で入手できるとは限らないため培養株細胞からの抗原抽出を行った。単層培養しているKB細胞中の抗原の存在を間接螢光抗体法を用いて確認し、細胞質画分を低浸透圧バッファーにより、また核質画分を界面活性剤を用いたホモジナイズ法により得た。それらの抗原を前述の方法により部分精製し、同様にイムノブロット法を用い解析したところSS-A/Ro抗原は細胞質に多く、SS-B/La抗原は核内に多く含まれていることがわかった。KB細胞中のSS-A/RoとSS-B/La抗原性を有するポリペプチドの分子量は動物臓器より得た抗原とほぼ同一であった。
子ども被ばくの発がん感受性はどこから来るか？～子ども期特有のゲノム変異機構を探る

福島原発事故以降、放射線への関心が高まり発がんが懸念されている。一方、小児がん患者のプロトンや重粒子線治療が始まり、中性子線や炭素線による2次発がんも心配される。こども被ばくのリスクとその低減化のため発がん機構の解明が急務である。本研究では、マウスやラットの発がん実験で得られたがんの病理解析やゲノム変異解析で、被ばく時年齢、線質、臓器依存性を示す発がんメカニズを調べた。その結果、血液がんでは子供期被ばく特異的な原因遺伝子と変異メカニズムが認められた。固形がんでは、高LET放射線で発がんの早期化や悪性化が示されたが、ゲノム変異に差はなかった。今後、エピジェネティック異常について検討が必要である。我々は、これまでマウスやラットを用いて、放射線発がんリスクは感受性のウインドウと呼ぶ特定の発達時期の被ばくで高くなること、その時期はがんの種類によって異なること、さらに一部のがんにおいて放射線に特異的なゲノム損傷があることを報告してきた。本研究では、これらの研究で保存してきた世界的に見ても貴重なサンプルについてゲノムレベルで体系的に解析し、子ども被ばくに特徴的な発がん機構を明らかにすることを目的とする。H27年度は、ガンマ線またはX線照射によって誘発したがんおよび自然発症したがんについて解析を進めた。1)血液腫瘍;Tリンパ腫(B6C3F1マウス)は、アレイCGH解析、LOH解析およびエクソーム解析を進め変異遺伝子を抽出した。Bリンパ腫(B6C3F1マウス)は、マウスに発生した脾臓腫大サンプルについて病理組織解析を進めリンパ腫を抽出し、さらに免疫染色によりタイプ分けした。Pten-Creマウスの7週齢照射群のTリンパ腫について解析を行い、タモキシフェン投与によるPtenの欠失と放射線照射がTリンパ腫発生に必須であること、Ptenアレルのコピー数解析から、対立アレルにゲノム欠失が生じたことがわかった。2)固形腫瘍;肝腫瘍と肺腫瘍(B6C3F1マウス)の病理組織解析を進め、腺がんを抽出した。また、肝がんはアレイCGH解析とLOH解析を開始した。消化管腫瘍(Mlh1マウス)は、病理組織解析を進めた。乳腺腫瘍(SDラット)の病理解析を進め、腺がんの抽出と免疫染色によるホルモンレセプター発現による分類を行った。また、乳がんのアレイCGH解析のための、マイクロダイセクション法によるDNAを回収および増幅法によるアレイCGH解析の条件を検討した。病理組織解析や免疫組織化学的解析から、自然誘発がんと比較して放射線被ばくによってがんの発生時期が早期になる傾向が認められたが、今後サンプル数を増やして検証する必要がある。また、固形がんでは、がん組織の中にがん細胞以外の細胞も多く含まれるため、ゲノム解析用のDNA抽出方法の検討に予想より時間がかかったが、条件を確立できた。また、新たにエクソーム解析を開始し、Tリンパ腫の解析が予想より順調に進んだ。H28年度は、ガンマ線またはX線照射によって誘発したがんおよび自然発症したがんについて解析を進めた。1)血液がん;Tリンパ腫(B6C3F1マウス)については、エクソーム解析を中心にゲノム解析を進め変異遺伝子を抽出した。Bリンパ腫(B6C3F1マウス)については、マウスに発生した脾臓腫大サンプルから免疫組織化学染色によってBリンパ腫を抽出し、一部のがんについてエクソーム解析を開始した。Pten-Creマウスの1週齢照射群のTリンパ腫について解析を行い、7週齢照射群と同様にタモキシフェン投与によるPtenの欠失と放射線照射がTリンパ腫発生に必須であること、Ptenアレルのコピー数解析から、対立アレルにゲノム欠失が必須であることが明らかになった。2)固形がん;肝がんと肺がん(B6C3F1マウス)の病理組織解析により肝細胞がん及び肺腺がんを抽出した。肝がんについてはアレイCGH解析とLOH解析を行うと共に、エクソーム解析の為のDNA抽出を開始した。消化管がん(Mlh1マウス)については、病理組織解析を進めた。乳がん(SDラット)についてはホルモンレセプター発現によるタイプ分類を行った。また、乳がん保存サンプルから、癌部分のDNAを回収しアレイCGH解析を行った。病理組織解析や免疫組織学的解析から、自然誘発がんと比較して血液がん(Tリンパ腫、Bリンパ腫)と固形がん(肝がん、肺がん、乳がん)において、放射線被ばくによってがんの発生時期が早期になる傾向が認められた。また、固形がんでは、がん組織の中にがん細胞以外の細胞も多く含まれるが、マイクロダイセクションによってがん細胞のみを回収することにより、ゲノム解析に適したDNAを回収できた。Tリンパ腫、Bリンパ腫の解析が予想より順調に進み、エクソーム解析から得られるデータの解析方法についても検討を進めた。子供は大人に比べて放射線被曝による発がんリスクが高い。しかし、子供の被曝の正しいリスク評価や将来的ながん予防のためには、発がんの分子メカニズムの解明が必須であるが、エビデンスは極めて少ない。

我々は、これまでマウスやラットを用いて、放射線発がんリスクは【感受性のウインドウ】と呼ぶ特定の発達時期の被ばくで高くなること、その時期はがんの種類によって異なること、さらに一部のがんにおいて【放射線に特徴的なゲノム損傷】があることを報告し、国際的に「こどもの被ばく」の分野で世界をリードしてきた。本研究では、これらの研究で保存してきた世界的に見ても貴重なサンプルについてゲノムレベルで体系的に解析し、子ども被ばくに特徴的な発がん機構を明らかにすることを目的とした。H30年度は、自然発症したがんと放射線照射によって誘発したがんを解析した。血液がん:B6C3F1マウスに放射線照射後発生したTリンパ腫およびBリンパ腫について免疫組織化学染色解析を行い、リンパ腫のタイプ(Tリンパ腫、Bリンパ腫)を確定した後、全エクソーム解析を行い変異遺伝子を抽出した。また、Mlh1ホモ欠損マウスに生じたTリンパ腫の解析では、自然誘発リンパ腫と放射線誘発リンパ腫のゲノム変異の違いについて解析した。固形がん;B6C3F1マウスに1週齢または7週齢で放射線照射後発生した肝臓と肺の病変について病理組織解析し、肝細胞がんと肺腺がんを同定した後、凍結サンプルのがん部分からDNAを抽出した。アレイCGH解析とLOH解析を行うと共に、肝細胞がんについては全エクソーム解析によって変異遺伝子を抽出した。乳がん(SDラット)についてはホルモンレセプター発現によるタイプ分類を行い、自然誘発またはガンマ線照射後に発生した乳がんの全エクソーム解析により変異遺伝子を抽出した。福島原発事故以降、放射線への関心が高まり発がんが懸念されている。一方、小児がん患者のプロトンや重粒子線治療が始まり、中性子線や炭素線による2次発がんも心配される。こども被ばくのリスクとその低減化のため発がん機構の解明が急務である。本研究では、マウスやラットの発がん実験で得られたがんの病理解析やゲノム変異解析で、被ばく時年齢、線質、臓器依存性を示す発がんメカニズを調べた。その結果、血液がんでは子供期被ばく特異的な原因遺伝子と変異メカニズムが認められた。固形がんでは、高LET放射線で発がんの早期化や悪性化が示されたが、ゲノム変異に差はなかった。今後、エピジェネティック異常について検討が必要である。血液腫瘍および固形腫瘍について病理組織解析を継続し分子解析を進める。1)血液腫瘍;Tリンパ腫、Bリンパ腫については、エクソーム解析を優先して進める。Pten-CreマウスのTリンパ腫については、1週齢照射群のゲノム解析を進め7週齢照射群の結果と比較する。2)固形腫瘍;肝がん、肺がんおよび消化管がんについてはアレイCGH解析とLOH解析に加えエクソーム解析を開始する。乳がんについては、アレイCGH解析進める。血液がんおよび固形がんについて病理組織解析の継続し分子解析を進める。1)血液がん;Tリンパ腫は、エクソーム解析のデータについて詳細に解析する。Bリンパ腫については、エクソーム解析を優先して進める。2)固形がん;肝がん、肺がんおよび消化管がんについては、情報量の多いエクソーム解析を優先して進める。29年度が最終年度であるため、記入しない。
社会性の発達に困難を抱える子どもの早期発見・支援と特別支援教育への移行課題

平成25年27年度科学研究費補助金研究(課題番号:25381327、研究代表者:別府悦子)では、自閉症などがあり、社会性の発達の困難を抱える子どもの早期発見に、自治体の乳幼児健康診査(以下、健診と記す)が有効であり、支援の必要な子どもの中で乳幼児期に姿勢運動発達に課題がある等の所見が見いだされた。本研究では、それを継続、発展させ、1社会性の発達に困難を抱え支援対象となった子どもの就学前期までの発達の検討、2支援対象となった子どもの早期からの発達支援の効果の検討、3支援対象となった子どもの特別支援教育移行への課題の検討、を目的としてきた。具体的には、(1)支援が必要だとされた子どものコホート調査を行うことにより、乳幼児健診におけるM-CHATを活用したままごと遊びの観察の有効性を検証する。(2)支援が必要だとされた子どもの園や家庭での生活行動、療育・保育・幼児教育の集団の中での行動、就学時の発達状況と健診における項目との関連性を検討する。(3)対象事例の発達を前方視的あるいは後方視的に分析し、発達連関や発達構造をふまえて、どのような援助方法が有効かを検証する。(4)学校教育との接続の課題を、子どもの特徴に即して検討する。(5)支援の必要な子どもの乳幼児健診や発達相談、子育て支援、および特別支援教育への移行に活用できるツールを開発する、いう研究計画を進めてきた。本年度は、こうした研究目的および計画にそって、前年度までに引き続き、データの分析を進める一方で、2018年度に就学時健診を受診した子どもの保護者全員対象に、質問紙調査を行った。これらの資料を整理し、乳幼児健診や発達相談において現場に還元できるモデルを開発してきた。現在、乳幼児健診の中でM-CHATを活用したままごと遊びの観察を中心にしたDVD教材を作成中である。また、研究成果を国内外の学会誌に投稿中である。平成25年27年度科学研究費補助金研究(課題番号:25381327、研究代表者:別府悦子)では、自閉症などがあり、社会性の発達の困難を抱える子どもの早期発見に、自治体の1歳6か月児健康診査(以下、健診と記す)が有効であり、支援の必要な子どもの中で乳幼児期に姿勢運動発達に課題がある等の所見が見いだされた。本研究では、それを継続、発展させ、1社会性の発達に困難を抱え支援対象となった子どもの就学前期までの発達の検討、2支援対象となった子どもの早期からの発達支援の効果の検討、3支援対象となった子どもの特別支援教育移行への課題の検討、を行うことを目的とする。具体的には、(1)支援が必要だとされた子どもの追跡調査を行うことにより、乳幼児健診におけるM-CHATを活用したままごと遊びの観察の有効性を検証する。(5)支援の必要な子どもの乳幼児健診や発達相談、子育て支援、および特別支援教育への移行に活用できるツールを開発する。本年度は、こうした研究目的および研究計画にそって、対象自治体の乳幼児健診データの分析を進める一方で、2016年度に就学時健診を受診した子どもの保護者全員対象に、質問紙調査を行った。現在そのデータを入力し、分析を行っている最中である。こうした研究の成果を日本発達心理学会第28回大会において、自主シンポジウムを実施し、公表した。また、当該自治体の乳幼児健診の先進性や研究の成果を全国的雑誌や地元新聞のコラムに執筆し、掲載された。共同研究の対象自治体の協力が得られ、就学時健診を受診する子どもの保護者への質問紙調査を実施できることになり、回収率も高率であった。引き続き次年度も就学児健診での質問紙調査を実施するよう依頼している。このように特別支援教育への移行に向けての前方視研究は順調に進展しているといえる。また、引き続き後方視研究についてのデータ分析も進めている。これらの研究成果を随時公表しているが、学会などでの反響や他自治体との研究交流の依頼も受けている。本研究では、それを継続、発展させ、1社会性の発達に困難を抱え支援対象となった子どもの就学前期までの発達の検討、2支援対象となった子どもの早期からの発達支援の効果の検討、3支援対象となった子どもの特別支援教育移行への課題の検討を行うことを目的とする。

(2)支援が必要だとされた子どもの園や家庭での生活行動、療育・保育・幼児教育の集団の中での行動、就学時の発達状況と健診における項目との関連性を検討する。(3)対象事例の発達を前方視的あるいは後方視的に分析し、発達連関や発達構造をふまえて、どのような援助方法が有効かを検証する。(4)学校教育との接続の課題を、子どもの特徴に即して検討する。(5)支援の必要な子どもの乳幼児健診や発達相談、子育て支援、および特別支援教育への移行に活用できるツールを開発する。本年度は、こうした研究目的および計画にそって、引き続き、データの分析を進める一方で、2017年度に就学時健診を受診した子どもの保護者全員対象に、質問紙調査を行った。これで全ての対象児についての就学時健診のデータが揃ったことになる。現在そのデータを入力し、分析を行っている。こうした研究の成果の一部を日本発達心理学会第29回大会において、ポスター発表として公表した。また、岐阜県内外の講演・研究会等で報告し、鳥取市などの他自治体との交流を行った。岐阜県本巣市との連携のもと、入力作業はすでに終了し、就学時健診における保護者のアンケートも教育委員会や住民の協力のもと、順調に遂行した。現在、こうしたデータを分析し、研究成果として整理し、知見を公表していくことを進めている。また、学会発表などの成果発表はその都度行っており、研究の遂行、公表等についてはおおむね順調に推移していると考える。共同研究の対象自治体の多大な協力が得られ、就学時健診を受診する子どもの保護者への質問紙調査(コホート調査)の回収率も高率であった。このように特別支援教育への移行に向けての前方視研究は順調に進展しているといえる。こうしたデータの集積をもとに、すでに分析を進めている乳幼児健診のデータと就学時健診、その他のデータおよびその関連を分析し、前方視的、または後方視的研究の研究を進めている。このように当初の研究目的および研究計画に沿って、3年目、最終年度の研究を推進し、成果の公刊など公表に向けての作業を行っている過程である。平成25年27年度科学研究費補助金研究(課題番号:25381327、研究代表者:別府悦子)では、自閉症などがあり、社会性の発達の困難を抱える子どもの早期発見に、自治体の乳幼児健康診査(以下、健診と記す)が有効であり、支援の必要な子どもの中で乳幼児期に姿勢運動発達に課題がある等の所見が見いだされた。本研究では、それを継続、発展させ、1社会性の発達に困難を抱え支援対象となった子どもの就学前期までの発達の検討、2支援対象となった子どもの早期からの発達支援の効果の検討、3支援対象となった子どもの特別支援教育移行への課題の検討、を目的としてきた。具体的には、(1)支援が必要だとされた子どものコホート調査を行うことにより、乳幼児健診におけるM-CHATを活用したままごと遊びの観察の有効性を検証する。(5)支援の必要な子どもの乳幼児健診や発達相談、子育て支援、および特別支援教育への移行に活用できるツールを開発する、いう研究計画を進めてきた。本年度は、こうした研究目的および計画にそって、前年度までに引き続き、データの分析を進める一方で、2018年度に就学時健診を受診した子どもの保護者全員対象に、質問紙調査を行った。