hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高いスプライス異常修復能を有した改変U1 snRNA発現ベクターの構築と疾病治療

ガラクトシアリドーシスは多機能性リソソーム酵素であるカテプシンA(CTSA)の欠損により、糖タンパク質などに由来する糖鎖が組織に過剰蓄積する常染色体劣性遺伝病である.発生頻度は出生児10万人に1人程度と推定されているが、世界症例の60%が日本人で、日本人患者の多くでCTSA遺伝子エクソン7とイントロン7の境界付近でのaからgへの変異が見いだされている(cag/gtatggga→cag/gtgtggga.エクソン7/イントロン7).この1塩基の変異(IVS7 +3a>g)によってエクソン7が含まれないmRNAが産生されるため正常なCTSA酵素が産生されずガラクトシアリドーシスが発症する.mRNAはスプライスと呼ばれる反応によりmRNA前駆体からイントロンが除去されて合成される.スプライスは核内低分子RNAであるU1 snRNAがmRNA前駆体中のエクソンとイントロンの境界部位(5'ss)と塩基対を形成することで開始される.このことから、CTSAのmRNA前駆体にIVS7 +3a>g変異があると、U1 snRNAが結合できなくなるためスプライス異常が起こり、エクソン7を含まないmRNAが産生されてしまうと考えられている.申請者らはmRNA前駆体との相補性が増すように塩基を改変したU1 snRNAの発現プラスミドを構築し、これを細胞に導入すれば、IVS7 +3a>g変異を有したCTSA遺伝子からエクソン7を含んだ正常なmRNAを生じさせられることを明らかとした.そこで改変U1 snRNAによるスプライス異常修復効果の検証とその効果の向上を目指して研究を行った.これまでに、IVS7 +3a>g変異を有したCTSAミニジーンを導入した培養細胞モデル実験系により、野生型のU1 snRNAでは変異CTSA遺伝子からエクソン7を含んだmRNAは生じないが、変異部分との相補性が増すように塩基を改変したU1 snRNAを細胞に発現させればエクソン7を含んだ正常なmRNAが生じることを明らかとした.そこでIVS7 +3a>g変異を持つガラクトシアリドーシス患者から樹立された株化細胞(ASVGS-1細胞:研究分担者の伊藤が所有)においても改変U1 snRNAによるスプライス異常修復効果が見られるかどうかを検証した.その結果、変異ミニジーンを用いたモデル実験系の場合と同様、ASVGS-1細胞においても改変U1 snRNAの発現によってエクソン7を含んだ正常なmRNAの量が顕著に増加することが示された.以上から、iRedを用いた改変U1 snRNA発現ユニットの構築に関しては期待する成果が得られなかったものの、改変U1 snRNAが対象とする変異を有するガラクトシアリドーシス患者由来細胞でも機能することが確認できたため「おおむね順調」と判断する.カテプシンA(CTSA)は細胞小器官リソソームに存在する多機能性酵素であり、本酵素が先天的に欠損すると細胞に糖タンパク質由来の糖鎖が蓄積しガラクトシアリドーシス(GS)と呼ばれる難病となる.GSはいわゆるリソソーム病の一種であり、世界症例のおよそ60%を日本人が占めている.これまでの研究により日本人患者の多くでCTSA遺伝子エクソン7とイントロン7の境界付近にaからgへの変異が存在することが報告されている(CAG/gtatggga→CAG/gtgtggga.大文字はエクソン、小文字はイントロン).
数学教育におけるジェンダーの視座に基づいたカリキュラムの開発

1.文献調査等から本研究が社会的に大きな期待をもたれている研究であることを明らかにした。[本研究の引用先:第143回参議院文教・科学委員会(1998年9月24日)日下部禧代子議員、及び朝日新聞(1998年9月21日朝刊)など。]2.数学とジェンダーに関する講演会を4回開催し、わが国及び諸外国における問題点や動向について研究を深めた。3.戦前・戦中・戦後の女子数学教育の解明としてインタビュー調査を行い、戦前・戦中でも一部の学校では男子よりも進んだ数学教育が行われていたことや、学徒動員のときに女子が数学を用いて弾道計算を行ったことなどを明らかにした。4.昭和18-19年高等女学校用「数学教科書」「数学編纂趣意書」の現代語訳を行い、教科書の理念や使い方を明らかにした。5.諸外国の数学教育におけるジェンダー研究の動向の解明を行い、本研究への示唆を得た。特に、オランダ、カナダ、オーストラリアについてまとめるとともに、「女性と数学教育の国際組織」(IOWME)のレターを翻訳し、さらに会議資料を作成・参加し各国の最新の状況を収集した。6.中・高・大学で、ジェンダーに関する数学の教材を開発したり、指導法の効果について事例的に調べた。7.以上の成果を、報告書第1集『「数学とジェンダー」講演集I』(1998年、87ページ)、第2集『「数学とジェンダー」講演集II及び問題への視点』(1999年、140ページ)、第3集『昭和18年高等女学校1年生用数学教科書』(1999年、44ページ)、第4集『「数学とジェンダー」講演集III及びIOWMEの動向』(2000年、98ページ)、第5集『昭和18-19年高等女学校2-5年生用数学教科書』(2000年、208ページ)資料『IOWME Sessions in ICME9』(2000年、104ページ)、第6集『「数学とジェンダー」最終報告書』(2001年、164ページ)としてまとめた。l.第3回国際数学理科教育調査における算数・数学の男女差のデータ分析(約40か国)を問題や質問項目毎に行った。ただし,有意差検定を行うには各国の児童・生徒の男女の比率が必要であり,そのためこの結果は未公表のままである。2.「理数長期追跡研究」の集団1(小学校5年から高等学校3年まで8年間追跡)について,数学の男女別の分析を行い,日本科学教育学会,日本数学教育学会で発表した。3.オーストラリア,ドイツの指導法,教科書,試験の結果,政府やその他の機関のジェンダ一と数学の問題への取り組みを調べた。4.ジェンダーと数学について最先端の活動や研究を行っている外国の研究者をドイツから招聘し,本研究についてのレビューを受けた。5.わが国の数学教育におけるジェンダーの問題を過去・現在・未来にわたって考察するために,講演会を開催し,その記録を『「数学とジェンダー」講演集I』(1998年,87ページ)としてまとめた。1.ジェンダーの視座に基づいたカリキュラム開発の基礎として、まず、戦前の女子の数学教育の様子を明らかにするため、昭和17年から22年まで東京女子高等師範学校助教授であった小林和子先生にインタビューを行い、この時代に女性が大学等で数学を専攻する意味と実態を明らかにした。

2.大正時代昭和初期に女子の数学教育がどのように扱われ、また日本数学教育学会ではどのような議論がなされたか、会員数における女性の割合はどうであったかなどをまとめた。3.昭和57年度の女子高等師範・専門学校の数学入試問題を収集・分析した。4.昭和18年の高等女学校1年生用数学教科書の現代語版(現在の生徒が理解しやすいように書き直したもの)を作成した。また、2年生用5年生用については、途中まで現代語版を作成した。5.科学とジェンダーの関連で、数学とジェンダーの問題をとらえるために、第11回国際女性技術者・科学者会議の事務局長である都河明子先生の講演会を開催した。国際的な視野からの日本の女性科学者の歴史・現状・展望を知り、数学教育の在り方について考える機会を得た。6.ジェンダーと数学に関し、最先端の活動や研究の行われている国であるカナダの“Gender -Sensitive"Curriculum、及び、オーストラリアの研究動向を調べた。7.以上の成果を、報告書『「数学とジェンダー」講演集II及び問題への視点』(1999年、140ページ)、『昭和18年高等女学校1年生用数学教科書』(1999年、44ページ)としてまとめた。1.昭和18-19年の高等女学校2年生から5年生の現代語版(現在の生徒が理解しやすいように書き直したもの)を作成し、特に5年生の内容について検討した。今日的視点で見ると、総合的な学習や高等学校1年の数学基礎などに使えそうな問題が豊富に含まれていることがわかった。2.昭和18-19年の高等女学校1-5年生用「編纂趣意書」を、途中まで現代語版を作成した。3.女性の数学教師の強いネットワークのあるオランダ・フロイデンタール研究所の研究者から、本研究についてレビューを受けるとともに、関連する諸外国の資料を収集した。この報告は次年度の報告書第6集に掲載予定である。4.「科学とジェンダー」に関する翻訳で著名な小川眞里子・三重大学教授の講演会を開催した。現在よりも女性が数学や科学で活躍した時代があり、社会・文化・科学の中にいかにジェンダー的偏りが埋め込まれてきたかを明らかになった。5.諸外国のジェンダーと数学に関する動向を明らかにするために「女性と数学教育の国際組織(IOWME)」の1999年ニュースレターを翻訳した。特にイギリスでは女子が男子よりも数学成績がよいという逆転現象が起こっているが、これを「女子が良い」ではなく「男子が低い」ことを問題視するという社会におけるジェンダー的偏りが明らかになった。6.以上の成果を、報告書第4集『「数学とジェンダー」講演集III及びIOWMEの動向』(2000年、98ページ)、第5集『昭和18-19年高等女学校2-5年生用数学教科書』(2000年、208ページ)としてまとめた。1.文献調査等から本研究が社会的に大きな期待をもたれている研究であることを明らかにした。[本研究の引用先:第143回参議院文教・科学委員会(1998年9月24日)日下部禧代子議員、及び朝日新聞(1998年9月21日朝刊)など。]2.戦前・戦中・戦後の女子数学教育の解明として前年に続きインタビュー調査を行い、女子生徒が学徒動員のときにタンジェントを利用して弾道計算を行ったことなどを明らかにした。3.昭和18-19年高等女学校用「数学編纂趣意書」の現代語訳を行い、教科書の理念や使い方を明らかにした。4.数学教育世界会議(ICME9、2000年8月、幕張)における「女性と数学教育の国際組織」(IOWME)の準備のため会議資料を作成し、会議に参加し各国の最新の状況を収集した。5.中・高・大学で、ジェンダーに関する数学の教材を開発したり、指導法の効果について事例的に調べた。
自動照合に有効な日本字署名のデザイン法の研究

1.これまで行ってきた筆者認識に関する研究成果を関係する国際会議で発表した。2.1昨年度グラフィックデザイナーが考案した署名のデザイン法則は5種類あった。一昨年度の署名照合実験にはそれら5種類の中でデザイナーがその名前にとってデザイン的に最も優れている署名を指定したものを用いた。そのためデザインルールのどれが有効なのか不明であった。3.昨年度はグラフィリクデザイナーにデザインしてもらった5種類すべてを用いる照合実験を行った。その結果他より可読性のある普通の順にかかれたデザイン署名の誤照合率が低かった。そこで、比較実験としてデザインしない筆記者自身が普通に用いている署名に対して照合実験を行った。結果は普通の署名では真似されやすく、デザイン署名の誤照合率より悪く高かった。4.今年度は他人ではなく本人がデザインした署名を用いた。即ち、デザインルールやこれまでデザインした署名などを見せて他人に真似されない署名をデザインして用いなさいという指示を与えた。署名は横文字3人、日本字7人であった。どちらもデザイン性の点での優劣の差はなかった。なお、偽筆作成時は十分練習させて行った。自動照合の結果は第1種、第2種共に誤照合率が0%という結果が得られたが、最も不成績の署名ではオンラインでは平均」誤照合率が35%、オフラインでは5%という結果であった。平均してこれまでの照合結果よりは低い結果を得た。5.結論として署名作成者が他人でも本人でも不成績の署名は自分自身が書きにくい所が問題だった。提案したデザイン法は誤照合率を低くするが独自の工夫を付け加えることも必要とわかった。1.日本文字デザイン用研究のため、ノートパソコン、文房具などを購入した。2.視覚的に形として美しいタイ文字の書き方が署名に適用可能かどうかを調べるためのタイへ出張した。タイの人々に署名を書いてもらった。3.グラフィックデザインの立場から人にまねられない個性的な署名のデザインルールを考案した。4.書道家の立場から人にまねられない署名を考案した。5.普通に書く自分の名前、ちょっと考えた自分の署名、グラフィックデザイナーや書道家がデザインした3.及び4.の署名を本人が書き、それを他人がまねて書いた署名などを用いて署名照合実験を行った。6.デザインルールに基づき自分で工夫して書いた署名に関する署名照合実験を行った。8.依頼されて「筆者認識技術の現状」、「手書き文字の筆者の自動認識技術」について講演した。札幌、京都1.LANカードやパソコンケースなど携帯用パソコン器具を購入した。2.昨年度グラフィックデザイナーが考案した署名のデザイン法則は5種類あった。昨年度の署名照合実験にはそれら5種類の中でデザイナーがその名前にとってデザイン的に最も優れている署名を指定してくれたものを用いた。3.今年度はグラフィックデザイナーにデザインしてもらった5種類すべてを期間をおいてそれぞれ練習して用いる照合実験を行った。4.実験の結果は他より可読性のあるふつうの順にかかれたデザイン署名の誤照合率が低かった。5.比較実験としてデザインしない筆記者自身がふつうに用いている署名に対して照合実験を行った。その結果はふつうの署名では真似されやすく、4.のデザイン署名の誤照合率より高かった。6.これまで行った照合実験の結果を、関連する第4回国際書学会(4^<th> International Conference of Calligraphic studies)で発表した。発表タイトルは「自動照合に効果的な日本字署名のデザイン」である。日本東京。参加者の多くは書道家達又はその分野の研究者、教育関係者らである。これまでの署名の書き方に対する考えを改め、独自の署名を工夫させる必要性を指摘した点が評価された。

7.依頼されて7.1)セミナーで「オンライン署名照合の現状と課題」について講義した。会津大学7.2)筆者認識の課題である計算機による「遺言書鑑定」実験、目視による「晦筆鑑定」を行った。1.これまで行ってきた筆者認識に関する研究成果を関係する国際会議で発表した。2.1昨年度グラフィックデザイナーが考案した署名のデザイン法則は5種類あった。1昨年度の署名照合実験にはそれら5種類の中デザイナーがその名前にとってデザイン的に最も優れている署名を指定してくれたものを用いた。そのためデザインルールのどれが有効なのか不明であった。3.昨年度はグラフィックデザイナーにデザインしてもらうた5種類すべてを用いる照合実験を行った。その結果他より可読性のある普通の順にかかれたデザイン署名の誤照合率が低かった。そこで、比較実験としてデザインしない筆記者自身が普通に用いている署名に対して照合実験を行った。結果は普通の署名では真似されやすくデザイン署名の誤照合率より悪く高かった。4.今年度は他人ではなく本人がデザインした署名を用いた。即ち、デザインルールやこれまでデザインした署名などを見せて他人に真似されない署名をデザインして用いなさいと言う指示を与えた。署名は横文字3人、日本字7人であった。どちらもデザイン性の点での優劣の差はなかった。なお、偽筆作成時は十分練習させて行った。自動照合の結果は第1種、第2種共仁誤照合率が0%と言う結果が得られたが、最も不成績の署名ではオンラインでは平均誤照合率が35%、オフラインでは5%という結果であった。平均してこれまでの照合結果よりは低い結果を得た。5.結論として署名作成者が他人でも本人でも不成績の署名は自分自身が書きにくい所に問題があった。提案したデザイン法は誤照合率を低くするが独自の工夫を付け加えることも必要と分かった。
ジストニーの発生機序:運動皮質抑制機構の異常の解明

2年間において、(1)単一試行・事象関連磁気共鳴機能画像法(fMRI)および経皮的磁気刺激法(TMS)による書痙患者の病態生理の検討とともに、(2)運動関連皮質の興奮・抑制機構の正常状態と病態を明らかにした。1)fMRIとTMSによる書痙の病態生理の検討書痙患者8名と健常成人12名を対象として、右手首伸筋の筋収縮を随意的に中断させる筋弛緩課題および右手首を随意的に伸展させる筋収縮課題を用い、fMRIにより課題遂行中の賦活画像を求めた。その結果、健常対照群では、両課題で運動対側の一次感覚運動野(SI-MI)と両側補足運動野(SMA)に活動増強を認めた。一方書痙患者群では、両課題で各々の活動領域の大きさが有意に減少していた。以上より、書痙では興奮・抑制の両面においてSI-MIおよびSMAでの随意運動調節機構の異常が明らかになった。10名の書痙患者において、MI、運動前野(preM)、SMAに対し低頻度反復TMSを行い、臨床症状とsilentperiod (SP)の変化を検討した。MI、preMについてはresting motor thresholdの85%の強度で、SMAについてはactive motor thresholdの強度で、各々0.2Hzの頻度で250回刺激を行った。その結果、preMの刺激時には10例中7例(70%)で臨床症状の改善とSPの延長(P<0.002)を認めたが、他部位刺激では変化はなかった。以上より、preMに対する低頻度反復TMSは運動皮質に対して抑制効果をもち、書痙治療に有効と考えられた。2)視覚対刺激を用いた選択反応時間課題における皮質電位の記録難治性てんかんの術前検索の一環として、視覚対刺激に対して反応させる課題を用いて、ヒトの運動前野を中心に、運動関連脳電位および誘発電位記録を硬膜下電極から記録した。第1刺激後、経時的に視覚刺激の知覚、運動選択のための視覚刺激の識別、運動の準備、運動の遂行に関連する神経活動が、外側運動前野内で吻側から尾側へ向かって経時的に記録された。以上より、外側運動前野内で吻側から尾側へと認知から運動関連機能への機能分化の構築が示唆され、ジストニアではその破綻が示唆された。局所性ジストニーにおける運動皮質抑制機構の異常を解明するために、空間分解能に優れ、時間分解能を改善した単一試行・事象関連磁気共鳴機能画像法(fMRI)を書痙患者に応用して、新しい知見を得た。書痙患者8名と年齢を適合させた健常成人12名を対象として、右手首伸筋の筋収縮を随意的に中断させる筋弛緩課題および右手首を随意的に伸展させる筋収縮課題を用い、1.5テスラMRIスキャナーにより、課題遂行中の賦活画像を求めた。その結果、健常対照群では、そのいずれの課題においても運動対側の一次感覚運動野(SI-MI)および両側補足運動野(SMA)に活動の増強を認めた。一方、書痙患者群では、筋弛緩、収縮の両課題において、各々の活動領域の大きさが有意に減少していた。

このことから、局所性ジストニーでは、SI-MIおよびSMAにおける随意運動調節機構に異常があり、それは興奮性、抑制性の両面においてみられることが明らかになった。また、我々は既に局所性ジストニーにおける感覚運動機能連関の異常を証明しているが、今年度は、ある程度持続する脳機能の可塑的変化を生じさせる目的で、健常者において一次体性感覚運動野に低頻度磁気刺激を行い、その直後に体性感覚閾値の上昇を認めた。今後はこの手法を低頻度磁気刺激によるジストニアの治療法開発につなげていきたい。また、脳磁場-筋放電活動間同期化(コヒーレンス)を不随意運動(振戦)の解析に臨床応用した。パーキンソン病と本態性振戦において、振戦に一致して脳波筋電図間コヒーレンスが認められ、各種振戦における一次感覚運動野の関与が示された。同様の手法をジストニーにも応用し、皮質機能を検討する予定である。GABA作動性受容体イメージング法開発の手段として、現在は主として健常者を対象に、フルマゼニールを用いてPETを行い、データを解析中である。最終年度として、ジストニア患者での病態生理の検討(1)と、関連する大脳皮質の運動皮質興奮性について(2、3)さらに検討し、特に皮質抑制機構の正常状態と異常病態をそれぞれ明らかにできた。1)経皮的磁気刺激法による運動皮質の抑制機構の検討と低頻度磁気刺激による運動皮質の興奮性の変容とその治療効果の検討10例の書痙患者(男7名、女3名、平均36.8歳)において、一次運動野、運動前野、補足運動野に対し経頭蓋反復磁気刺激を行い、臨床症状とsilentperiod (SP)の変化とを比較した。一次運動野、運動前野についてはresting motor thresholdの85%の強度で、補足運動野についてはactive motor thresholdの強度で、各々頻度0.2Hzにて250回の刺激を行った。その結果、運動前野刺激時には10例中7例(70%)で臨床症状の改善とSPの延長(p<0.002)とを認めた。しかし、他の刺激部位では変化を認めなかった。以上の結果から、運動前野に対する低頻度経頭蓋反復磁気刺激には皮質の抑制効果があり、書痙治療に有効と考えられた。2)対刺激による運動関連脳電位および誘発電位記録による感覚運動連関の検討視覚性対刺激に反応する状況において、ヒトの運動前野を中心に刺激に伴う運動関連脳電位および誘発電位記録を行った。第1刺激後、経時的に視覚刺激の知覚、運動選択のための視覚刺激の識別、運動の準備、運動の遂行に関連する神経活動が、外側運動前野内で吻側から尾側へ活動部位を推移させながら記録された。以上の所見より、外側運動前野内で経時的に吻側から尾側へと認知から運動関連機能への機能分化の構築が示唆され、ジストニアにおいては、これらの機序の破綻が示唆された。3)筋電図・脳波連関ヒト一次感覚運動野を低頻度磁気刺激することで一過性に触覚閾値が上昇することを示し、一過性の局所の脳機能抑制を見い出した。また、ヒト運動前野への低頻度磁気刺激の直後には脳波-筋電図コヒーレンスが減少していることを明らかにした。これは大脳と筋活動間の機能的カップリングが、運動前野刺激によって一時的に抑制されたことを示唆する。
特別支援教育における脳科学の活用に関する総合的研究

下記の脳科学知見活用方策提言。(1)「学びの可能性を探る」:障害児の学習可能性と取組むべき教育支援提示。(2)「学びの過程を解き明かす」:個々の障害児にもたらされる変化と次の行動予測。(3)「学びの支援を導く」:障害児への支援方策と効果的支援方策提示。(4)「学びの意味を捉える」:学びの経過の脳科学的把握により、学習の意味・効能解明。(5)「学びの行方を指し示す」:取組むべき課題/可能性/限界を知り、学びの行方提示。脳科学所見の効用がとりわけ期待される(1)広汎性発達障害,(2)学習障害(LD),(3)注意欠陥・多動性障害(ADHD),(4)重症児・超重症児、に関する脳科学所見活用方策を提言する。初年度の平成20年度には9月に役割分担と今後の予定を協議し下記のことを決定した。1.分担者を(1)広汎性発達障害への支援、(2)LDへの支援、(3)重症児への支援、の3グループに分け、それぞれのグループが研究を進める。2.各分担者は、配分経費で2チャンネルNIRSを購入することにした。初年度は研究を進展させるための条件整備をおこなうことにしたが、その経過で、次年度に前頭葉血流計測が可能な16チャンネルのNIRSが発売されることが判明し、研究展開のためには同装置を装備することが不可欠との判断をし、当初導入を予定していた誘発電位・筋電図検査装置については現有備品を工夫することで対応できる見通しをつけ、その経費を次年度に繰り越すことにして、その手続きをおこなった。また、平成21年2月には全体会議を開催し、平成21年度の日本特殊教育学会で「脳科学は特別支援教育にどう貢献するか?」についてのシンポジウム+パネルディスカッションをおこなうことを決定し、それまでに得られる成果を公表することにした。平成21年8月には、予定していた16チャンネルNIRS(スペクトラッテック製)が導入され、それを用いた一連の実験を行うとともに、fMRIでの視覚実験を可能にするためのプロジェクター用MRI防護ボックス一式も併せて導入し、フィールドでの多チャンネルNIRS計測とfMRIを用いた本格的な脳機能画像計測条件が整備され、今後の研究展開の強固な基盤を確立することができた。これらの装置を用いた実験を着実に進めており、平成21年度の残りの期間から最終年度の平成23年度までの期間で、これらの装置を駆使した計測を進めることで本研究の当初の計画を確実なものにできる見通しを得た。2年次の平成21年度には7月に神奈川県湘南国際村にて1泊2日の研究推進会議を開催し、それぞれの分担者が研究の進捗状況を報告した。さらに9月には、第2回推進会議を宇都宮大学にて開催し、今後の計画について協議した。これらの研究成果は平成21年度の日本特殊教育学会シンポジウム+パネルディスカッション「脳科学は特別支援教育にどう貢献するか?」て発表され、(1)PDD児におけるSSTでの顔認知の変化(研究分担者:軍司)、(2)学習過程と介入効果に関する生理心理学的評価「脳科学は特別支援教育にどう貢献するか?」て発表され、(1)PDD児におけるSSTでの顔認知の変化(研究分担者:雲井)、(3)AD/HD児童に対する薬物療法による前頭葉機能の変化「脳科学は特別支援教育にどう貢献するか?」て発表され、(1)PDD児におけるSSTでの顔認知の変化(研究分担者:川久保)、(4)ADHD児における社会性支援とその効果の検証「脳科学は特別支援教育にどう貢献するか?」で発表され、(1)PDD児におけるSSTでの顔認知の変化(研究分担者:勝二)、について報告するとともに、今後の特別支援教育への脳科学活用がどのような発展的指導方法を提案できるかについて研究分担者らによるパネルディスカッションを行った。さらに平成21年10月には第12回埼玉大学脳科学セミナーにて研究代表者(尾崎)が「脳科学でせまる教育の地平」をテーマに講演をおこない、脳科学活用による(1)「学びの可能性を探る」、(2)「学びの過程を解き明かす」、(3)「学びの支援を導く」、(4)「学びの意味を捉える」、(5)「学びの行方を指し示す」、について新たなる切り口を提案するなど、研究の成果を還元する取り組みも展開してきている。3年次にあたる平成22年度は各研究分担者により各分担課題に即した脳機能計測が進められた。今回対象としたのは発達障害、知的障害、超重症児など多岐にわたっているが、それらを(1)「学びの可能性を探る」(2)「学びの過程を解き明かす」(3)「学びの支援を導く」(4)「学びの意味を捉える」(5)「学びの行方を指し示す」という5つの視点から整理して、各障害事例に即した脳科学基礎データを評価した。

9月には長崎大学にて協議をおこない、各研究分担者からの研究進捗状況の報告に基づいて、最終年度に向けた問題点の整理とまとめの方向性を得た。そこで得られた発達障害、知的障害など知見は、各研究分担者により10月に開催された第29回国際臨床神経生理学会議(29 th International Congress of Clinical Neuruophysiology;神戸国際会議場)において、発表された。さらに、研究代表者の尾崎が、同国際会議のシンポジウム"Development and Brain Functions"を企画し、本研究費にて取り組んできた成果の包括的内容を"Neurophysiologicalcontribution to evidence based education"なるテーマで、知的障害、超重症児、幼児に関する脳科学的知見活用の方向性を提示した。さらに11月に開催された第21回千葉臨床神経生理学研究会での特別講演で"教育における脳科学活用"をテーマとして「脳科学が教育にどのように貢献できるか」について具体例をもとに発表した。このような取り組みにより、最終年度である平成24年度での研究完結に向け、一連の準備を終えることができた。本研究の最終年度には、それぞれの障害種での検討対象を拡げて特別支援教育における脳科学知見活用を検証するため、平成23年7月に「脳科学研究推進会議」を開催し、5つの観点から各種発達障害への対応と支援をとりまとめた。(1)「学びの可能性を探る」:脳科学知見を踏まえて、個々の障害児における学習可能性に言及することで実践的に取り組むべき教育支援を提示することが可能となる。(2)「学びの過程を解き明かす」:学習の経過を脳科学的手法で追跡することにより、学びによって個々の障害児にいかなる変化をもたらし、それが次の行動にいかに作用するのかを予測できる可能性がある。(3)「学びの支援を導く」:(1)、(2)を捉えることを通して、個々の障害児へのあるべき支援方策を提示し、ひいては、最も効果的な支援方策を導くことができる。(4)「学びの意味を捉える」:個々の障害児における学びの経過を脳科学的に捉えることを通し、(2)とも関連して個々の対象者における学習のもつ意味や効能を解明できる。(5)「学びの行方を指し示す」:(1)とも関連して、今後の取り組むべき課題や可能性/限界を知ることで学びの行方を指し示せる。なお、2012年5月23日に北海道大学にて開催される第30回日本生理心理学会において、シンポジウム「発達障害における生理心理学的接近」で岡崎がADHDについて、また尾崎が発達障害への生理心理学的アプローチについて、この間の研究成果を踏あえて発表する予定である。
新しい高分子素材による高効率分離機能膜の開発

本研究は新しい高分子素材として、研究者らが先に見い出した光感応性モノマー,2,3-エピチオプロピルメタクリラート(ETMA)と極性基を有するビニルモノマーからの共重合体を用いて膜を製造し、アルカリ金属イオンの膜透過におよぼす紫外線(UV)照射の影響などを検討することによって、上り坂輸送および選択透過性と膜構造との関係を明らかにすることを目的として行ったものである。極性基をもつビニルモノマーとしては、メタクリル酸(MAc),2-リン酸エチルメタクリラート(MP)および2-アクリルアミド-2-メチルプロパンスルホン酸(TBAS)などを使用した。その結果、つぎのような知見が得られた。1.ETMA-MAc,ETMA-MPおよびETMA-TBAS共重合体いずれからも膜機能を評価できる良好な高分子膜を得ることができた。2.これらの共重合体膜において、アルカリ金属イオンに対して高い上り坂輸送能を有する膜を合成するには(1)キャリヤーであるカルボキシル基,リン酸基およびスルホン酸基を、湿潤時に膜が膨潤によって破れない範囲でなるだけ多く膜に導入すること(2)セルの左側と右側のpH差がなるだけ長時間大きく保たれるような膜にすること(3)Cl-のようなアニオンが拡散しにくい膜にすることが必要であることがわかった。3.ETMA-MAc膜においてUV末照射膜では湿潤時破れて使用できないMAc含量の多い膜(MAc56.3mol%)でもUV照射によって物理的強度が増加して使用可能になった。またETMA-MAc膜はUV照射によってアルカリ金属イオン間の選択透過性を増大させることができた。4.ETMA-MPおよびETMA-TBAS膜は解離性の高い基を有するのでETMA-MAc膜より高いアルカリ金属イオン輸送速度を示した。またそれらの膜はセルの右側が中性溶液からもアルカリ金属イオンを輸送できた。
外国語運用能力の熟達化に伴う言語情報処理の自動化プロセスの解明

本研究は,外国語学習者の外国語運用能力が熟達化するにつれて,言語情報処理プロセスがどう変容するのかについて,心理言語学的行動実験,脳神経科学実験の結果に基づき,明らかにしたものである。主な知見は,以下の通りである。(1)日本人英語学習者は、統語処理が自動化しておらず、その処理に限りあるワーキングメモリ容量の大半を消費してしまうため、保持機能に容量を回せないこと、英語習熟度は統語処理の自動性の度合いに左右される。(2)統語処理が自動化するにつれて学習者の流暢さの程度も増し,流暢さが高い学習者は,理解により多くの認知資源を割り当てることができる。本研究は,外国語学習者.(とりわけ日本人英語学習者)を対象として,外国語運用能力の熟達化に伴う言語情報処理の自動化(automatization)のプロセスを,□心理言語学的行動実験,□機能的MRIや脳波計を中心とした神経科学的脳科学実験,□第二言語習得理論に基づぐ言語教育科学的学習実験の3つのレベルにおいて解明しようとするものである.今回の申請では,次のような最終目標を掲げて,理論的・実証的に研究を展開している:(1)語彙処理の自動化プロセスの解明:語彙処理において語の音韻・形態・意味情報はどのようなメカニズムで処理されるのか.(2)言語理解・産出における自動化プロセスの解明:文や文章の理解・産出において,外国語学習者は,音韻・形態・統語・意味処理および推論はどのようなメカニズムで行われるのか.(3)言語情報処理の自動化プロセスは,外国語学習者の熟達化に伴って,経時的にどのように変化するのか.今年度は,先行研究のレビューを踏また実験計画の策定を行い,これまで研究代表者および研究分担者が蓄積してきた研究および文献情報に加えて,各分野の学術論文・データ・ベース等を活用し,すでに検討を開始している実験プロジェクトについて,さらに検討を行った。また,(1)非母国語(無意味語)を用いた模倣および繰り返し学習の神経基盤の解明,非母国語の模倣および繰り返し学習,形態・音声と意味の対応が脳活動及び学習に及ぼす影響に関する実験,(2)外国語学習者の言語理解における統語処理に関する心理言語学実験,(3)外国語学習者の言語産出における統語表象に関する心理言語学統語プライミング実験などを実施した。本年度は、基礎研究データ等を踏まえ,語彙処理のさらなる調査および言語理解,言語産出の各側面について、主として心理言語学的行動実験を行い,言語処理の自動化プロセスの一端を明らかにした。〈課題I〉日本人英語学習者を対象に,文レベルにおける統語処理・意味処理に焦点をあて文理解の自動化プロセスの解明を目的として,心理言語学的行動実験を行った。(a)日本人英語学習者の動詞の下位範疇化情報の利用について,意味性判断課題を用いた心理言語学実験によって検討した。その結果,上級学習者はメンタル・レキシコンに母語話者と同様の語彙情報を持っているが、効率的に利用することができない,また初級学習者においては語彙表象が不十分かつ文理解プロセスに利用できないことが示された。(b)特定の統語構造への反復接触が日本人英語学習者の文理解に与える影響を検証した。その結果、記憶保持と語順操作を伴った特定の統語構造の反復が統語解析を促進し,その効果の程度は下位範疇化情報の違いによって差があることが明らかにされた。〈課題II〉日本人英語学習者を対象に,文産出における統語情報の役割に焦点をあて,文産出の自動化プロセスの解明を目的として心理言語学実験を行った。(a)プライム文は音声・文字の同時提示によってターゲット文のモダリティの影響を検討した。その結果,L1英語話者では音声のほうが文字より有意に高いプライミング効果が見られたが,日本人英語学習者ではモダリティ間に有意な差は見られなかった。また,下位群のプライミング効果は他の熟達度グループより有意に低かったが,その理由として,メンタル・レキシコン内に文産出のための語彙・統語表象が十分形成されていないことによると推察される。(b)統語処理能力を伸ばすと思われるトレーニングによりプライミング効果に差異が生じるかどうか調査した。熟達度が比較的低い大学生4クラスを上・下位群および実験・統制群に分け,統語処理能力を伸ばすと考えられる統語構造トレーニング(語句整序問題)を授業中に行い(全9回),事前・事後テストに文産出課題を用いてプライミング効果を比較した。その結果,下位実験群では事前・事後テスト間に有意な伸びが見られ,熟達度の低い学習者ほどトレーニングによって統語構造に敏感(sensitive)になる可能性が示唆された。平成23年度は,外国語運用能力の熟達化に伴う言語情報処理の自動化プロセスの解明を目的として,(1)語彙処理における音韻-意味の対連合学習の神経基盤の探求,

(2)文理解における意味・形態統語情報のオンライン利用に関する心理言語学実験,(3)文産出における反復接触による統語表象の構築と統語産出の自動化の3点を主たる研究課題として掲げ,研究を遂行した。(1)外国語未知語の模倣と反復による学習には,左腹側運動野(BA6)からブローカ野(BA44)が関与しており,反復回数の増加に伴って神経活動が低減することを明らかにした先行実験(吉田・横川ほか,2009)を受けて,音韻・意味の対連合学習の自動化プロセスを脳機能イメージングの手法を用いて探った。その結果,学習に伴う経時的変化を特異的に見せるのは左紡錘状回、左下前頭回、左中前頭回、右中後頭回、そして右小脳であることなどが明らかになった(Makitaeta1.,2011)(2)日本人英語学習者を対象に,文理解にプロセスにおける意味・形態統語情報のオンライン利用可能性とワーキングメモリ容量との関係について,眼球運動測定実験を行った結果,中程度の熟達度の学習者は,特定の形態統語形式に対する親密度が処理の自動化に大きく影響しており,また,ワーキングメモリ容量にかかわらず,統語的曖昧文の処理に動詞の形態統語情報を有効に利用するこどが困難であることが明らかとなった(鳴海,横川2011など)。また,言語情報処理のうち,統語処理がもっともコストがかかり,統語処理の非自動性を明らかにした(Nakanishi&Yokokawa, 2011など)。(3)日本人英語学習者を対象に,文産出プロセスにおいて決定的な役割を果たす統語情報について,統語的プライミングの手法を用いて,接触効果による学習の可能性について検討した。その結果,接触回数が多いグループはプライミング効果が有意に高く,接触回数の累積効果も見られ,統語的プライミングの潜在学習(implicit learning)の可能性を示した(森下,横川2011など)。(1)日本人英語学習者の言語情報への繰り返し接触が文処理に与える影響:事象関連電位測定実験による検討ー初級熟達度の日本人英語学習者を対象に、形態統語・句構造規則を含む文を320文黙読または音読する課題を行った後に、言語情報に対する敏感さが変化するかどうかを検証するため、課題後に言語情報の違反を含む文処理時の事象関連電位を測定した。その結果、形態統語違反においては、課題の種類に関係なく、規則動詞では先行研究で観察された成分が惹起しなくなり、不規則動詞では違反に対する成分が惹起しなかった。一方、句構造規則は黙読条件の場合に、違反に対して先行研究で観察されなかった後期陽性成分が惹起したが、音読条件では違反に対する成分が惹起しなかった。これらのことから、形態統語・句構造規則においては、課題によ学習可能性が異なることが示された。(2)日本人英語学習者のL2文産出処理の自動化に伴う神経基盤の変化:fMRI実験による検討L2文産出能力の熟達化に伴う学習者の神経基盤の変化を明らかにするためにfMRI実験を行った。参加者は提示される絵を見てその内容を口頭で説明することを連続的に行った。実験の結果,低熟達度群ほど構造を持つ文を繰り返し産出するときと直前に構造を産出していないときの前帯状皮質における脳活動の差が大きかった。このことは,熟達化にともない文産出の開始にかかる負荷が軽減される可能性を示唆している。
環境汚染評価のためのトータルガスセンシングシステムの開発

金属ナノ粒子の構造を調整したナノドットを開発した.様々な合成条件や金属材料を検討することにより突起を持つナノ粒子,ダンベル状のナノ粒子など特異的な形状を持つ金属ナノ粒子の開発に成功した.また,ガラス基板上への堆積技術を調査し,局在プラズモン共鳴特性に優れ,高い化学物質応答を持つセンサ基板を開発した.さらに,環境汚染ガスとバイオジェニックの検知ノードとしてセンサ化する事を目指し,異なる形状と組成を持つ金属ナノドットと分子インプリント材料の組成により実現し,光学的に検知可能なデバイス化を行なった.また,物質選択性について共存する有機系の匂い成分への応答性を調査し,ナノドットのガス応答メカニズムについて検討し,分子インプリント材料とナノドットのナノスケールでの適切な配置技術を検討し,より高感度で選択性が高いガス応答材料を検討した.実際にナノドット材料の構造や組成によるガス応答の変化についても研究開発を行い,バイオジェニックガスとして植物からのテルペン類に選択的なセンサデバイスを分子鋳型ゾルゲルのナノ薄膜を用いることで作成した.開発した特異的な形状を持つ金属ナノ粒子は,強い近接場光を生成する集積構造を持つため,プラズモニックガスセンサや表面増強ラマン散乱を併用する可能性についても調査した.また,センサノードとしてポータブルな光学式プローブ形状を検討し,持ち歩きが可能な簡易・高速なセンサノードのセンサセル構造を検討した.当初の予定通り,センシング材料,センサノードの方式や構造の検討,検知対象ガスについての応答について研究開発を実施し,結果を得ている.今後,材料の検討と高感度ポータブルセンサノードの開発を推進する.開発に成功したナノドットをアレイ化したセンシングデバイスを構築する.デバイスは環境汚染ガスとバイオジェニックの検知ノードとしてセンサ化する事を目指す.その際,センサノード化するために,センサデバイスと検知システムを接続したデータ収集が可能となるシステムを構築する.センサアレイは異なる形状と組成を持つ金属ナノドットと分子インプリント材料の組成により実現し,光学的に検知可能なデバイス化を行う.そのために,光学系を構築し,暴露されたガスの流れを可視化する技術についても検討する.また,物質選択性について共存する有機系の匂い成分への応答性を調査し,ナノドットのガス応答メカニズムについて検討し,センサ材料としての性能向上を図る.その際,分子インプリント材料とナノドットのナノスケールでの適切な配置技術を検討し,より高感度で選択性が高いガス応答材料を実現する.さらに,ナノドット材料の構造や組成によるガス応答の変化についても,調査・検討を行う.また,バイオジェニックガスとして植物からのテルペン類に選択的なセンサデバイスを構築し,ナノドットの形状と組成の調整によってより高感度な検知を目指す.さらに,表面増強ラマン散乱を併用することで,検知対象分子の分子指紋取得と超高感度検知を実現し,環境ガスのモニタリングが可能な技術の基盤を構築する.加えて,センサノードとしてポータブルな光学式プローブ形状を検討し,持ち歩きが可能なセンサノードと据え置きによる多点測定が可能な光学検知システムを構築する.ポータブル環境ガス検知においては,オンサイトでガスの種類や分布を高速にスキャンできる実用的システムについても検討を行う.金属ナノ粒子の構造を調整したナノドットを開発した.様々な合成条件や金属材料を検討することにより突起を持つナノ粒子,ダンベル状のナノ粒子など特異的な形状を持つ金属ナノ粒子の開発に成功した.また,ガラス基板上への堆積技術を調査し,局在プラズモン共鳴特性に優れ,高い化学物質応答を持つセンサ基板を開発した.さらに,環境汚染ガスとバイオジェニックの検知ノードとしてセンサ化する事を目指し,異なる形状と組成を持つ金属ナノドットと分子インプリント材料の組成により実現し,光学的に検知可能なデバイス化を行なった.また,物質選択性について共存する有機系の匂い成分への応答性を調査し,ナノドットのガス応答メカニズムについて検討し,分子インプリント材料とナノドットのナノスケールでの適切な配置技術を検討し,より高感度で選択性が高いガス応答材料を検討した.実際にナノドット材料の構造や組成によるガス応答の変化についても研究開発を行い,バイオジェニックガスとして植物からのテルペン類に選択的なセンサデバイスを分子鋳型ゾルゲルのナノ薄膜を用いることで作成した.開発した特異的な形状を持つ金属ナノ粒子は,強い近接場光を生成する集積構造を持つため,プラズモニックガスセンサや表面増強ラマン散乱を併用する可能性についても調査した.また,センサノードとしてポータブルな光学式プローブ形状を検討し,持ち歩きが可能な簡易・高速なセンサノードのセンサセル構造を検討した.当初の予定通り,センシング材料,センサノードの方式や構造の検討,検知対象ガスについての応答について研究開発を実施し,結果を得ている.今後,材料の検討と高感度ポータブルセンサノードの開発を推進する.開発に成功したナノドットをアレイ化したセンシングデバイスを構築する.デバイスは環境汚染ガスとバイオジェニックの検知ノードとしてセンサ化する事を目指す.その際,センサノード化するために,センサデバイスと検知システムを接続したデータ収集が可能となるシステムを構築する.センサアレイは異なる形状と組成を持つ金属ナノドットと分子インプリント材料の組成により実現し,光学的に検知可能なデバイス化を行う.そのために,光学系を構築し,暴露されたガスの流れを可視化する技術についても検討する.また,物質選択性について共存する有機系の匂い成分への応答性を調査し,ナノドットのガス応答メカニズムについて検討し,センサ材料としての性能向上を図る.その際,分子インプリント材料とナノドットのナノスケールでの適切な配置技術を検討し,より高感度で選択性が高いガス応答材料を実現する.

さらに,ナノドット材料の構造や組成によるガス応答の変化についても,調査・検討を行う.また,バイオジェニックガスとして植物からのテルペン類に選択的なセンサデバイスを構築し,ナノドットの形状と組成の調整によってより高感度な検知を目指す.さらに,表面増強ラマン散乱を併用することで,検知対象分子の分子指紋取得と超高感度検知を実現し,環境ガスのモニタリングが可能な技術の基盤を構築する.加えて,センサノードとしてポータブルな光学式プローブ形状を検討し,持ち歩きが可能なセンサノードと据え置きによる多点測定が可能な光学検知システムを構築する.ポータブル環境ガス検知においては,オンサイトでガスの種類や分布を高速にスキャンできる実用的システムについても検討を行う.
高速分光観測による恒星フレアの機構の解明

本年度の計画は大きく分けて2つ、1)京大岡山3.8m望遠鏡に取り付けるための高速分光器を開発すること、2)太陽型星及びM型星のスーパーフレアの特性について調査することであった。1)については、高速分光器の設計がほぼ終了していたところで、3.8m望遠鏡に取り付ける場所である装置ローテータの設計が変更されることとなり、分光器の再設計を行なった。その結果、予定していたCMOSカメラは変更せずに、光学系の変更で対応できることが明らかとなり、CMOSカメラの購入や手元にあった部品等を使った一部の組み立てを行なった。この高速分光器の概要や、3.8m望遠鏡に搭載してどのような研究を行なうかについて、岡山ユーザーズミーティングで発表を行なった。2)については、Kepler宇宙望遠鏡で得られた太陽型星やそれ以降の晩期型星の光度曲線について、黒点の分布を調べるための二通りの手法の開発について進捗があった。また、同じデータを使ってスーパーフレアの継続時間とエネルギーの大きさの関係を調べたところ、継続時間はエネルギーの0.39乗に比例するという結果になり、太陽の場合とほぼ一致することがわかった。ただし、比例係数については1桁ほど太陽フレアの方が大きかった。この結果については、Namekata et al. (2017, ApJ)として出版された。さらに、Kepler宇宙望遠鏡のデータでスーパーフレアが検出された太陽型星や、TESS宇宙望遠鏡でスーパーフレアが観測されると期待される明るい太陽型星でX線強度が強い天体について可視光高分散分光観測を行ない、水素やカルシウムの輝線成分が強いことが確認された。これらのことは天文学会等で発表された。また、これまでのスーパーフレア星の研究のレビューを、The 4th Asia-Pacific Solar Physics Meetingで招待講演として行なった。高速分光器の開発において、3.8m望遠鏡の装置ローテータの設計が変更されうことになり、高速分光器の設計をやり直すことになった。そのため、この開発については計画から5ヶ月の遅れが生じた。しかし、既存データや別の望遠鏡+高分散分光装置を使ったスーパーフレアを起こす天体についての研究は、概ね順調、あるいはやや想定を上回る成果を挙げていると言える。3.8m望遠鏡については、計画より遅れているものの、次年度には完成する見通しである。高速分光器も完成を急ぐ。また、データ解析による研究の成果は早急に論文化を目指す。さらにスーパーフレアに伴う質量放出の様子や、スーパーフレアの系外惑星への影響についての研究について深めていく予定である。
近代化遺産の文化的景観としての価値評価に関する研究

本年度の研究実績としては、3点あげられる。北海道美瑛町では、近代開拓により形成された文化的景観としての特性を明らかにすることを試みた。成果として、地図史料等から、開拓が入った時期(開拓初期と戦後開拓)の違いにより筆界の形状が異なり、美瑛町内の「丘の景観」として美しいと評価されているエリアでも、地域によって景観特性が異なることが明らかとなったことが挙げられる。この点については、地域ごとに作成されている百年史などの文献史料から、世帯数の変化や土地改良の取り組み、道路などのインフラ整備に伴う宅地の移転などについても着目して分析を進めている。また、農家戸数がもっとも多かった昭和30年代の航空写真と現在の航空写真の比較により、農地の区画や耕作手法の変化が景観に与えた影響を具体的に明らかにできたことも成果である。これらの成果をもとに、開拓初期・農業最盛期・現代までの景観の変遷と地域ごとの景観特性の違いについて分析を進めている。福岡市箱崎では、金迪(九州大学大学院統合新領域学府ユーザー感性学専攻)の協力により、歴史的変遷から地域特性を読み解く研究を進め、九州大学の設置とまちの発展との関係性について分析を行うことができた。岐阜県白川村では、近代化以前に形成された集落空間が、近代化による変化をどのように需要したのか、また、近代化の影響を受けつつも、伝統的な集落景観としてどのように継承されてきたのかを明らかにする論文を執筆した。本研究の対象地として、北海道美瑛町と平取町を設定しているが、北海道胆振東部地震の発生により、夏季に予定していた現地調査が困難となった。また、本年度中に美瑛町の文化的景観に関する査読論文の執筆を行う予定であったが、前述の理由と、地域ごとに詳細な分析を進める必要が出てきたため、現在も引き続き執筆中である。次年度は、現地調査や分析を完了させ、美瑛町における文化的景観としての評価に関する論文執筆を着実に行う。また、その他の対象地における調査・分析も継続的に行う。文献調査、専門家へのヒアリング調査により、文化財保護法と世界遺産の両側面か文化的景観の概念の整理を行い、近代化遺産の保存活用の課題の把握を行った。本研究では近代化遺産としてダム・発電施設・橋梁・大学校舎を挙げているが、近代化遺産には、産業遺産(一次、二次、三次産業)、インフラストラクチャー、戦争関連施設など多種多様な建造物を含む概念である。その遺産のカテゴリーや、産業の種別によって地域の歴史における位置付け、地域住民による価値の受容のしやすさが異なる。そのため、本研究で取り扱う近代化遺産のカテゴリーを改めて検証した。本研究の目的は、施設・構造物に特化している近代化遺産を、面的な広がりを持って総合的に評価することである。そのためまずは、近代開拓事業によるインフラストラクチャーの整備、土地の利用、生活文化を総合的に調査可能な北海道美瑛町をフィールドとして加え、文化的景観として評価するための分析を行った。GISを用いた地理情報の一元化を行うことに加え、景観特性や生活文化の分析を行い、研究の進捗を奈良文化財研究所の主催する文化的景観研究会にて発表をした。また、当初より研究対象として設定していた北海道平取町への資料収集・現地調査を行った。平取町は既に「アイヌの伝統と近代の開拓による沙流川流域の文化的景観」として価値付けされているが、アイヌ文化の聖地などを積極的に評価する一方で、文化的景観の名称にも記載されている近代開拓の、空間的・景観的な特性分析には課題が残ることが明らかとなった。研究実績の概要でも述べた通り、近代化遺産のカテゴリーによって、地域の歴史における位置付け、地域住民による価値の受容のしやすさが異なる。近代化遺産の活用が進まない要因として、世界遺産に登録された明治日本の産業革命遺産のように強制連行・労働の歴史の有無が政治的な問題となったり、国威発揚の手段として使用されたり、地域にとって汚染、事故、労働争議などのネガティブな過去を包含する場合がある。岐阜県白川村においても、近代化は離村やダム建設に伴う集落水没などの歴史を伴っており、地域とは連続性を持っている遺産として積極的に評価できるか否か、難しい問題を孕む。したがって、研究対象の近代化遺産が文化的景観として評価できるか否かについて改めて検証する必要があった。そのため、現地調査などを次年度に延期することとした。平成28年度に行った研究対象地の再検討に基づき、新たに追加した福岡県大牟田市・熊本県荒尾市の炭鉱関連遺産について現地調査を実施すると共に、近代化遺産が集積している福岡県北九州市においても現地調査を実施した。また、当初より研究対象地として選出していた京都府京都市においても、近代建築が点在する三条通りを中心に現地調査を実施した。これらの調査からは、近代化遺産の分布状況や、周辺環境などを把握することができ、研究に必要な資料収集もできた。特に大牟田市・荒尾市のエリアについては、世界遺産や文化財として登録・指定されている建造物以外にも、採掘労働者等の生活を表す要素が残っており、石炭産業が衰退した後も関連産業として立地した各種工場などが現在も稼働している。これらは、現在、エリア内に点在する要素であるものの、土地利用の変遷などからわかる空間特性と共に文化的景観としての評価を行うことのできる可能性が高いことが明らかとなった。