hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大学改革の実施状況に関する調査研究

本年度は、平成6年度に実施したわが国の全大学、学部を対象とするアンケート調査の集計・分析を進め、その結果のとりまとめを行った。具体的には分析・検討作業を担当する研究分担者ごとに随意クロス集計を行うなど、アンケート調査結果の集計作業をさらに進めた。これら集計結果をもとに、学生の受け入れに関する改革、教育課程の改革、研究条件の改革、生涯学習、学生生活への配慮、自己点検・評価といった項目ごとに分析・検討を行った結果、とりわけ一般教育的教育をはじめとする教育課程の改革が進んでいること、また、自己点検・評価については、その組織体制が整い、実施に積極的な姿勢を見せてはいるもの、その結果の公表についてはどちらかといえば消極的であること、など、改革の進捗状況が明らかになった。これらをとりまとめ、特に各大学の改革推進のための参考となるような示唆を含むべく報告書作成を進み、これを完成させた。平成3年6月に改正された大学設置基準は、各大学がそれぞれの教育理念・目的に基づいて個性豊かな教育を自由に展開していくことを可能にするとともに、その教育研究活動を自らの手で点検・評価することを求めている。本研究は、大学設置基準の改正以降の各大学のカリキュラム改革や自己点検・評価の状況など大学改革の実施状況を把握し、これについて調査研究するものである。平成5年度は、既存の関連調査等の資料やデータの収集・分析をもとに、改正された大学設置基準及び大学審議会答申等の趣旨がどの程度実現されているか、各大学・学部の理念・目的が十分反映された改革が行われているか、という視点に立って、改革の具体的な内容や方法も引き出せるような設問と選択肢の作成を行った。平成6年度は、前年度から準備を進めてきた、わが国の全大学・学部を対称としたアンケート調査を実施した。回収率は約95%という高率であった。解答には自由記述が多く、定量的な調査ではくみ取れぬような改革状況をかなり正確に把握できるものであったので、可能な限り原票に忠実に調査結果の集計作業を進めた。平成7年度は、前年度実施したアンケート調査の集計結果をもとに分析・検討作業を進めた。その際、(1)学生の受け入れに関する改革、(2)教育課程の改革、(3)教育方法の改善、(4)教員組織の改革、(5)研究条件の改革、(6)生涯学習、(7)学生生活への配慮、(8)自己点検・評価といった項目ごとに分析・検討を行った。その結果、改革は各方面にわたっているが、とりわけ一般教養的教育をはじめとする教育課程の改革が進んでいること、また、自己点検・評価については、その組織体性が整い、実施に積極的な姿勢を見せてはいるものの、その結果の公表についてはどちらかといえば消極的であること、などが明らかになった。
植物のアルミニウムストレスに対する応答と耐性誘導に関する初期反応の解析

Al耐性の機構については様々な考え方が提唱されているが、統一的な概念がまだ得られていない。今回は、Alを大量に蓄積することが知られる西洋アジサイ(ハイドランジャ)を用い、植物体内でAlとキレート結合を生成している物質を検索することを中心に行った。生葉中の^<27>Al-NMRスペクトルの結果から3つのピークが認められ、主要なものは12.4ppmでAlは六位配位の化学的形態であった。抽出した細胞溶液中のAlのシグナルは11.3ppmに認められ、生葉中の形態とほぼ一致した。Al複合体のリガンドを同定するため、粗抽出液を高速液クロで分画すると有機酸に相当するいくつかのピーク(425nm)が認められた。さらにSephadex G-10で精製すると保持時間8.8分にピークを認め、このピークには粗抽出液中の80%のAlが含まれていた。さらに、Sephadex G-10で精製すると8.8分にのみ単一のピークを認め、全体の65%のAlが含まれていた。このサンプルの^<27>Al-NMRのケミカルシフトは10.9ppmに認めた。さらにこのピークを同定するため、標準物質としてクエン酸をHPLCで分析すると、8.8分の所に溶出した。Al-クエン酸(1:1)複合体の^<27>Al-NMRのケミカルシフトは10.7ppmに認めた。さらにリガンドの構造を明らかにするため陽、陰イオン樹脂を用いて純化したものをイオン排除HPLCで分画した結果、単一のピークを与え、クエン酸と一致した。また^1H-NMRスペクトルの結果から、純化したリガンドは2.14ppmと2.92ppmにケミカルシフトを与えた。また陰イオンFABマススペクトルの結果から、純化したリガンドはイオンピークとしてm/z 191の値を与えた。以上の結果から、アジサイ葉中のAlの大部分はクエン酸と1:1の割合で結合していることが明らかになった。トウモロコシ根の伸長は20μM Al、22時間処理により50%の伸長阻害を示したが、ハイドランジャの細胞溶液中から分離したAl複合体(20μM Al)は伸長の阻害を起こさなかった。これらの結果からハイドランジャは大量のAlを含んでいるにもかかわらず、細胞内でクエン酸とキレート結合して無毒化することによりAlストレスに対して抵抗性を獲得していることが明らかになった。A1ストレスは根の伸長阻害として発現する。A1の集積部位を調べると、エンドウ根の場合は根端ほど多く、根幹にむかうと急激に減少した。同様な結果が耐性を異にするコムギでも認められた。A1耐性種(Atlas 66)に比べ感受性種(Scout 66)は、一定濃度のA1で処理すると根端に蓄積するA1は明らかに多かった。これらの結果は根の伸長阻害が根端に集積するA1によることを示唆している。コムギ根の伸長阻害を細胞レベルで調べると、根の伸長域の細胞が特異的に障害を受けていた。

すなわち、表皮より23層内側の細胞の縦方向の伸長が著しく抑制され、逆に横方向に肥大していた。根の伸長抑制はA1処理後、3時間目で観察された。原形質膜が破壊(細胞死を意味する)した場合に細胞内に取り込まれ、DNAと結合して蛍光を発する試薬(propidium iodide)を用いると、伸長域の細胞はA1処理後、極めて短時間のうちに死に至っていると考えられた。これら細胞死の直接的な原因は不明であるが、細胞内のpHの低下が有力な理由の一つと考えられた。一方、A1によって引き起こされる細胞死に遅れてリグニンの生成が認められた。また細胞伸長の阻害過程で配向性を持った微小管が消滅しているのが観察された。コムギ、エンドウのA1による根の伸長阻害と細胞死はCa^<2+>によって著しく軽減された。タバコ培養細胞のA1毒性の発現に鉄イオン(Fe^<2+>)が相乗的に関わっていることを明らかにしたが、その機構について調べた。AlおよびFe^<2+>イオンが単独で存在する場合に比べ、両者が共存すると脂質過酸化が約20倍に増加した。一方、種々の抗酸化剤とともにA1とFe^<2+>を共存させると脂質過酸化が抑制され、かつ細胞増殖の阻害も起こらなかった。Al耐性の機構について、植物体内でAlとキレート結合を生成している物質を検索することを中心に行った。Al複合体のリガンドを同定するため、アジサイ葉粗抽出液を高速液クロで分画すると有機酸に相当するいくつかのピークが認められた。さらにSephadex G-10で精製すると保持時間8.8分にピークを認め、このピークには粗抽出液中の80%のAlが含まれていた。さらに、Sephadex G-10で精製すると8.8分にのみ単一のピークを認め、全体の65%のAlが含まれていた。このサンプルの^<27>Al-NMRのケミカルシフトは10.9ppmに認めた。さらにこのピークを同定するため、標準物質としてクエン酸をHPLCで分析すると、8.8分の所に溶出した。Al-クエン酸(1:1)複合体の^<27>Al-NMRのケミカルシフトは10.7ppmに認めた。さらにリガンドの構造を明らかにするため陽、陰イオン樹脂を用いて純化したものをイオン排除HPLCで分画した結果、単一のピークを与え、クエン酸と一致した。以上の結果から、アジサイ葉中のAlの大部分はクエン酸と1:1の割合で結合していることが明らかになった。トウモロコシ根の伸長は20μM Al、22時間処理により50%の伸長阻害を示したが、ハイドランジャの細胞溶液中から分離したAl複合体(20μM Al)は伸長の阻害を起こさなかった。これらの結果からハイドランジャは大量のAlを含んでいるにもかかわらず、細胞内でクエン酸とキレート結合して無毒化することによりAlストレスに対して抵抗性を獲得していることが明らかになった。
アモルファス膜の結晶化を利用する結晶薄膜作製と有機デバイスの高性能化に関する研究

有機アモルファス薄膜の加熱処理による新しい有機結晶薄膜作製技術を開発した。得られた結晶薄膜を用いる有機電界効果トランジスタ(OFET)の移動度は、アモルファス膜を用いるOFETのそれに比べて約70倍に向上することがわかった。また、有機アモルファス固体を加熱することにより得られる過冷却液体の流動性を利用する新しい相互陥入様構造形成法を開発し、この技術を用いることにより、有機薄膜太陽電池の短絡光電流密度および曲線因子が向上することを明らかにした。本研究は、有機アモルファス材料が有する優れた成膜性と、加熱や溶媒蒸気への暴露といった外部刺激により結晶化するというアモルファスガラス固体の性質を利用した、新しい結晶薄膜作製法を開発するとともに、作製した結晶薄膜を用いることによる有機デバイスの高性能化を図ることを目的としている。本年度は、アモルファス膜の結晶化におよぼす基板材料の影響について検討した。基板としては、有機デバイスへの応用の観点から、ガラス基板、導電性透明膜を有するガラス基板、酸化モリブデンを積層した導電性透明基板、熱酸化膜を有するシリコン基板などを選択した。これらの基板上に、申請者らが開発した低分子系材料のアモルファス膜を、真空蒸着法あるいはスピンコート法により作製し、得られた薄膜への加熱処理および溶媒蒸気処理を行った。その結果、導電性透明膜、あるいは、酸化モリブデンを積層した導電性透明膜上に製膜したアモルファス膜に加熱処理を行うことにより針状結晶が成長することを見いだした。一方、ガラス基板や熱酸化膜を有するシリコン基板上に製膜したアモルファス薄膜への加熱処理では、針状結晶は得られなかった。これらの結果は、アモルファス膜の結晶化過程に対して、基板材料の種類が大きな影響をおよぼしていることを示している。予備実験として、上述のアモルファス材料を用いる有機薄膜太陽電池を作製し、この素子に対して加熱処理を行い、素子性能向上の可能性を検討した。その結果、加熱処理した素子の短絡光電流密度および曲線因子が、加熱処理していない素子のそれらに比べて向上し、その結果として、エネルギー変換効率が向上することを見いだした。本研究課題は、有機アモルファス材料が有する高い成膜性と、加熱や溶媒蒸気への暴露といった外部刺激により結晶化するというアモルファスガラス固体の性質を利用した新しい結晶薄膜作製技術を開発するとともに、作製した結晶薄膜を用いることによる有機デバイスの高性能化を図ることを目的としている。昨年度、アモルファス性p型半導体と、結晶性n型半導体の積層膜からなる有機薄膜太陽電池を作製し、加熱処理により素子性能が向上するという予備的なデータが得られている。本年度は、加熱条件の詳細な検討を行った。その結果、加熱処理温度を高くするにつれて、短絡電流密度が増加し、エネルギー変換効率が向上することを明らかにした。この結果は、加熱温度の上昇にともなって、p型有機化合物の過冷却液体状態あるいは融液状態における流動性が高くなり、p型半導体が、n型半導体の結晶粒界のより深くまで浸透し、p型半導体とn型半導体の接触界面の面積が大きくなっていることに基づいていると考えられ、最終目標である「相互貫入構造」が形成されていることを示唆している。また、素子性能向上のためには、加熱プロセスだけでなく冷却プロセスも重要であり、冷却時に急冷すると素子が導通し、太陽電池として機能せず、導通を抑制するためには徐冷することが必要であることもわかった。有機電界トランジスタについては、melt-press法による素子作製についての予備的実験を行った。ソース・ドレイン電極を配したガラス基板と、ゲート絶縁膜を有するシリコン基板で、アモルファス性p型有機半導体の融液を挟み、冷却することで、目的の場所にp型有機半導体のアモルファス膜を製膜するとともに、作製した膜を用いるトランジスタが実際に動作することを確認した。有機薄膜太陽電池については、冷却プロセスまで含めた、加熱処理条件の詳細な検討を行い、有機薄膜太陽電池のエネルギー変換効率を向上させることができた。また、有機電界効果トランジスタについては、melt-press法による製膜について予備的な結果が得られており、概ね順調に進展していると言える。本研究課題は、有機アモルファス材料が有する高い成膜性と、加熱や溶媒蒸気への暴露といった外部刺激により結晶化するアモルファスガラス固体の性質を利用した新しい結晶薄膜作製技術を開発するとともに、作製した結晶薄膜を用いることによる有機デバイスの性能向上を図ることを目的としている。昨年度は、melt-press法による有機電界効果トランジスタ作製の予備実験を行い、加熱融解させた材料を二枚の基板で挟み、冷却することにより作製したアモルファス膜を用いる有機電界効果トランジスタ(OFET)が実際に動作することを確認した。しかしながら、melt-press法では薄膜化に限界があったため、今年度は、より薄い膜を作製するための新しい手法の開発の観点から、蒸着法により作製したアモルファス薄膜(膜厚50-300ナノメートル程度)の結晶化法の開発を行った。有機アモルファス膜をガラス転移温度以上に加熱して過冷却液体にすると流動性を帯びるため、一般に、結晶化よりも速く液滴状に凝集し、結晶薄膜は得られない。これを解決するため、蒸着法で作製したアモルファス膜上に高分子薄膜を積層してから加熱する新しい手法を考案した。この手法を用いることにより、アモルファス薄膜を加熱しても凝集することなく結晶薄膜が得られることを明らかにするとともに、この結晶薄膜を用いるOFETが実際に動作することを確認した。次に、結晶性やOFET特性におよぼす加熱温度依存性を検討した。

加熱温度が低いときは、サイズの小さい結晶が多数生成するのに対して、加熱温度を高くするのにともなって結晶サイズが大きくなることを明らかにした。また、結晶薄膜を用いるOFETの移動度は、結晶サイズの拡大に伴って向上し、アモルファス膜を用いるOFETのそれに比べて移動度が最大で約70倍に向上することを明らかにした。有機アモルファス薄膜の加熱処理による新しい有機結晶薄膜作製技術を開発した。得られた結晶薄膜を用いる有機電界効果トランジスタ(OFET)の移動度は、アモルファス膜を用いるOFETのそれに比べて約70倍に向上することがわかった。また、有機アモルファス固体を加熱することにより得られる過冷却液体の流動性を利用する新しい相互陥入様構造形成法を開発し、この技術を用いることにより、有機薄膜太陽電池の短絡光電流密度および曲線因子が向上することを明らかにした。低分子系アモルファス膜の結晶化過程におよぼす基板材料の影響について知見を得るとともに、低分子系アモルファス膜を用いる有機薄膜太陽電池に加熱処理をすることにより、素子性能が向上するという予備的な結果を得ていることから、現在までのところ、概ね順調に進展しているといえる。有機薄膜太陽電池については、加熱処理により相互貫入構造が形成されているかどうかを明らかにするため、素子断面の観察などを行う予定である。有機薄膜トランジスタについては、得られたアモルファス膜を結晶化させることにより、素子性能が向上するかどうかの検討を行う。有機エレクトロニクス加熱処理や溶媒蒸気処理の最適化を行い、より良質の結晶薄膜が得られる条件を探索する。また、得られた結晶膜を用いる有機デバイスの作製を行い、デバイス性能向上可能性を探る。H27年度に交付された基金はほぼ全額使用したが、一部の試薬やガス、真空部品等に対する支出が当初の予定よりも若干少なかったため、9000円弱の次年度使用額が発生した。H26年度に交付された基金はほぼ全額使用したが、一部の試薬やガス、真空部品等に対する支出が、当初の予定よりも若干少なかったため、4000円弱の次年度使用額が発生した。H28年度に、試薬、不活性ガス、真空部品等に使用予定である。H27年度に使用予定の試薬、不活性ガス、真空部品等に使用する予定である。
バイオネーター適用前後の顎運動様相の解析

本研究では、成長期の上顎前突症患者に対して機能的顎矯正装置の1種であるバイオネーターを適用することにより下顎骨の成長促進を行い、装置適用前後の顎運動様相を明らかにするとともに、顎顔面の形態的変化との関連性について解析することを目的とした。被験者としては、Hellmanのdental ageがIICIIB期であり、下顎骨の後方位をともなうskeletalClassIIと診断された女子5例を選択した。バイオネーターの適用前に、問診・触診・聴診による顎関節症状の確認、側面頭部X線規格写真による骨格パターンの解析、側斜位経頭蓋撮影写真による関節窩内における下顎頭位の確認、側頭筋・咬筋・顎二腹筋前腹の表面筋電図の採取、マンディブラ-・キネジオグラフおよびシロナソグラフ・アナライジング・システム(シーメンス社製)による下顎運動様相の記録を行った。顎関節症状に関しては各例とも開閉口障害、疼痛などの症状は認められなかった。関節窩内における下顎頭位も異常を示すものはなかった。筋電図に関しては、2例において片側咀嚼時に、また、1例において習慣性咬合において異常な筋活動が認められた。開閉口運動路咀嚼運動路に著しい異常は認められなかった。治療開始後6カ月においては、各例とも顎関節症状に関しては開閉口障害、疼痛などの症状の発現は認められなかった。関節窩内における下顎頭位に関しては、1例が前下方に、1例が下方に変化した。筋電図に関しては、異常な筋活動が認められた3例の内2例は改善する傾向を示した。開閉口運動路、咀嚼運動路に関しては著しい異常は認められなかった。今後は、さらに装置の適用を継続し経過観察するとともに、症例数を増加してより詳細な検討を行いたいと思っております。
中等音楽科教育における表現と鑑賞の往還を目指すバフォーマンス評価開発研究

【研究の目的】本研究は,中等音楽科教育における表現領域と鑑賞領域の往還を目指し,その指標としてのパフォーマンス評価の開発を試行することを目的としている。現行の学習指導要領は,各教科で育成したい資質・能力を明示しているものの,教科・領域横断的に育成すべき資質・能力が見えにくいことが指摘されており(国研2013),次期学習指導要領では,各教科・領域を通して育成する資質・能力が明確に示されると考えられる。そこで,本研究においてはこれまでに試行してきた表現領域と鑑賞領域を往還させながら学力育成を図る中等教育段階の音楽科カリキュラムを学習評価の面から担保し,音楽科教育における21世紀型能力の育成を企図するものとしてパフォーマンス評価を位置づけ,その有用性と課題を導出しようとした。【研究の方法】(1)パフォーマンス評価に関する先行研究や実践を日本学校音楽教育実践学会等,あるいは書籍や資料から他教科を含めて収集・分析し,音楽科におけるパフォーマンス評価の有効性や課題について整理する。(2)これまでに試行してきた中等音楽科カリキュラムの中にパフォーマンス評価を組み込み,作成したルーブリックをもとに授業実践を試みる。(3)学習活動を映像に記録し,ルーブリックの検証および分析を試みる。【研究の成果】本研究においては,教科等で育成する資質・能力を確かなものとするための評価方法としてパフォーマンス評価を位置づけ,授業実践を通してその有用性を検討してきた。その結果,以下の2点を成果としてあげることができる。(1)表現領域と鑑賞領域を往還する学習活動においては,評価の場面が多くなる。パフォーマンス評価を導入することで,断片化しがちであった評価の場面を整理・統合することが可能となり,より柔軟な評価指標として運用できる可能性が示された。(2)学習活動の検討にあたって,パフォーマンス評価を位置づけること自体が活動を精選することにつながり,授業者と学習者の双方が活動の意味を理解しながら学習を進めることができた。
頂点作用素代数とワイル代数

頂点作用素代数はモンスター有限単純群とモジュラー関数との間の神秘的な関係を説明するムーンシャイン予想の解として構成されたムーンシャイン頂点作用素代数が出発点であるが,以後の研究により、物理における弦理論などで注目されている2次元共形場理論の厳密な数学的定義であることが分かっている。この頂点作用素代数は通常の代数とは異なり,無限個の演算を持つものであり,色々な代数を内部に含む複雑な構造を持っている。さらに、無限個の積を与える頂点作用素の成分全体は非常に大きな代数(カイラル代数)を構成している。本研究は、このカイラル代数の立場からワイル代数の表現を考察した。ワイル代数は代数幾何や数理物理などで重要な働きをする無限次元の代数であるが、これは自然な形でハイゼンベルグ代数の包絡環の中に入っている。また、このハイゼンベルグ代数は一次元ラティス型の頂点作用素代数の構成に使われており、頂点作用素代数のカイラル代数の中に入っている。一般に大きな代数の中に埋め込むと、表現の研究は難しくなるのが、一般的であるが、頂点作用素代数の場合には、表現の自由度が減り、研究し易くなることがある。実際、宮本によって、一次元ラティスの頂点作用素代数は簡単な表現を持つイジング模型のテンソル積として理解できることが示された。また、それゆえ、ワイル代数の表現の研究にイジング模型(有理型のヴィラソロ代数の表現)を使える事が本研究によって分かり、庭崎によって研究が進められている。また、この研究の進展には千葉大の北詰氏、大阪大学の永友氏などとの研究連絡が大きな役割を果たした。
途上国へ適用可能な自治体レベルの環境政策モデルの事例研究

本研究の目的は、日本の自治体における過去の経験から、途上国の状況に適合的な環境規制のモデルを導出することにあった。一般的に、自治能力が未成熟である途上国では、モデルなくして、自ら有効な環境規制を立案・実行していくのは、困難である。そこで、北九州市と水俣市の環境政策の事例を取り上げ、両事例における規制戦略と政治経済構造、行政の態様など諸条件との連関を解明することを通して、途上国の状況に適合的な環境規制のモデルを導出することをめざした。だが、種々の事情により成果のとりまとめに手間取り、今回は、両事例から導出した条件と、現在の途上国の状況とを照らし合わせ、途上国の環境政策への示唆について考察を加えることとした。今回の研究から導き出された要因は、次の4つである。第1は、規制対象の側の抵抗などを排して、規制を実行して行くには、自治体幹部のイニシアティブが不可欠である。第2に、規制を実施していくには、経験の蓄積が不可欠であり、そのために規制に携わる人材が行政に長期的に定着することが必要である。第3に、途上国では規制対象の側に遵法意識が希薄なことが多く、その際に規制を有効ならしめるには、企業群の組織化と率先して規制に従うようなリーディング企業の存在が欠かせない。最後に、規制を受ける人々が、自らの日常知に基づいて問題について誤った認識をいだく可能性があることである。そこで、環境規制は、常に人々の生活に基づく日常知のありようを意識しつつ、立案し、実行されることが必要である。途上国においても、日本における経験から導出されたこれらの要因を考慮に入れつつ、環境規制が遂行されていくのが望ましいと考えられる。1.文献・資料の探索本年度は、初年度なので、基礎的な文献・資料の収集に時間を割いた。宮城、福島、東京、愛知、福岡(福岡、北九州)、熊本(熊本、水俣)などの地域に出向き、主として県レベルの環境白書的な資料及び関連する資料を検索し、複写した。その場合、できれば高度経済成長期の公害対策から現在の環境政策まで、地方レベルにおける政策の歴史的な変遷を記述した文献・資料を探索することを試みた。しかしながら、そうした類の資料は、北九州市などを除き、まとまった形では存在していないことが明らかになった。2.自治体担当者からの聞き取りまた、試行的ではあるが、つてを頼り、水俣、福島など、一部の自治体における環境政策の担当者に対して聞き取りを行った。それによれば、大枠的な方針はともかく、具体的な政策・対策に関しては、担当者の試行錯誤的な立案・行動にゆだねられる部分が大きいことがわかった。特に、水俣病発生当時の水俣市においては、実際の対応にあたったのは、医学などの知識もほとんどない若手職員1名であり、患者・家族に対するケアから、漁民、国や県の担当部局、大学などの研究者への応対まで、こなしていたのが実状であった。こうした状況であったため、この担当者が問題に関する情報をもっとも多く持っていた考えられるが、実質的権限がほとんど与えられていない上に、個別の事態への対処に追われていた。したがって、一貫した方針がないままに、その時々の状況にしたがって、関与した諸主体の思惑・影響力に左右される形で、事態が推移していったと思われる。本年度は、主として北九州市と水俣市に絞って、その環境政策に関する文献・資料を収集した。特に水俣市については、熊本水俣病事件の初期段階(195659年)において、漁業規制、魚の摂食などがいかに行われたかという点を中心に、行政関係者、一般市民に対して聞き取り調査を実施した。その結果明らかになったのは、以下の諸点である。(1)行政の責任者と一般市民とでは、魚介類の危険性に関して認識の落差が著しいこと。

(2)行政の末端で患者宅の消毒などを担当した職員は、むしろ一般市民と同様に魚介類の危険性についての知識を有していないこと。(3)一般の市民は、「弱った魚が危ない」「野菜などを食べないから奇病になる」といった日常知に基づいた判断を下し、魚介類の捕獲・採取および摂食をかわらず続けていたこと。(4)患者や狂った猫の姿を見た人も少なく、目撃した人々でも、狂った猫、人間の奇病と魚介類の摂食との因果関係を認識していた人はほぼ皆無であること。(5)その結果、上記の日常的判断のもと魚介類を摂食し続けた家族の中には、後に発病したケースも見られること。(6)さらに、こうした判断が強固に作用しているために、自身ないし家族の異常は水俣病ではないと見なしてしまっている例も少なくないこと。(7)こうした人々のリスク認知の態様は、他の例でも広く見られる可能性があり、人々にいかに正確な情報・知識を伝達するかということが、被害の回避に有効に作用する可能性があること。本年度は、昨年度に引き続き、北九州市と水俣市について、その環境政策に関する文献・資料を収集した。また、水俣市については、主として漁業関係者、鮮魚商、飲食店など、魚の採取、販売などに関わる人々に対して、熊本水俣病事件の初期段階(195659年)において、漁業規制、魚の販売、摂食などがいかに行われたかという点を中心に、聞き取り調査を実施した。この調査によって、以下のような知見が得られた。(1)漁民をはじめ、魚を扱っている人々の多くが、魚介類の危険性を過小評価していたこと。(2)その際、もっともよく聞かれた過小評価の論理は、「あぶないのは弱った魚だけ」というものであったこと。(3)そのこともあって、自らの魚を見る目を信じて、魚介類の摂食を控えたりするような行動は、ほとんど取られていないこと。(4)同様の論理で、たとえ水俣病類似の症状を示していたとしても、自身や周囲の人々は水俣病と関係ないと考えている場合が多く、劇症型の患者とそうでない患者とを、また劇症型が多発した袋地区とそれ以外の地域とを区別し、水俣病を前者に限定するような認識を有していること。(5)彼らの記憶からすると、行政が、漁業規制、摂食規制に関して、イニシアティブをとった形跡はほとんど見られないこと。今年度は、このようた漁業関係者などの認識、行動に限定した聞き取りしか行えなかったが、これと行政関係者の聞き取りとをつき合わせ、行政の対応にどのような問題があったのか、またそれはどのような要因によるのか、より適切な対応を行うには何が必要なのか、考察していくことを、来年度の課題としたい。本年度は、これまでに引き続き、水俣市と北九州市について、環境政策に関する文献・資料を収集した。水俣市については、特に当時の市の職員を中心に、熊本水俣病事件の初期段階(19561959年)において、漁業規制、販売規制などの対策がどのように実施されたかという点などを中心に聞き取り調査を実施し、以下のような知見を得た。(1)漁業規制、販売規制などに関して、熊本県はほとんどその対応を水俣市に任せていたこと。(2)水俣市においても、水俣病問題に中心的に関与した職員は数人程度であり、実質的にはほとんど1人の職員にゆだねられていたこと。(3)漁業規制、販売規制は、行政というより、実質的には漁業組合、鮮魚商組合などの自主的な対応にゆだねられていたこと。
EMIにおける字幕と動画を活用した学習支援システムの構築と評価

本研究は、平成30年度から33年度にかけて申請者が自ら構築したEMI学習支援システムの導入が受講者にどのような影響を与えるかについて調査を行うのが主な目的で、平成30年度においては、翌年以降のシステム導入に向けて、機材の準備と予備実験の実施を行うことが予定されていました。平成30年8月の段階で機材(パソコン、プロジェクター、スクリーン、音声認識ソフトウェア等)の準備は完了しています。しかしながら、9月以降は申請者の健康上の問題により(詳細は「現在までの進捗状況」をご参照下さい)研究を中断せざるを得ず、予備実験までは行なわれていない状況です。平成30年5月から31年12月にかけて申請者が妊娠・出産をしたことが主な理由です。9月から12月にかけて特に健康状態が不安定であり研究を継続することが困難となり、停止をするのがやむを得ない状況でした。平成31年度4月現在で申請者は職場に本格復帰し、研究を再開しています。来年度・再来年度のシステム導入に向け、直ちに機材の準備状況の再確認を行い予備実験を行うのが本年度の予定です。カリキュラムの都合上、システムの導入を予定通り本年度に行うことは困難であるため、本年度は予備実験において研究環境を整え、システムの導入を確実かつ円滑に行うことができるよう準備するにとどめたいと思います。具体的には、1適切な音声認識ソフトの選定、2音声認識ソフトウェアの使用方法の確認、3音声データの文章化プロセスの確認、4動画作成のための環境づくり、5ラーニング・マネジメントソフトウェアにおける動画・字幕共有方法の確認、を行いたいと思います。また、実験後のデータ分析を円滑に開始させるため、分析に必要な環境(ハード・ソフトウェア)の準備もあらかじめ進めておきたいと思います。平成30年度5月12月にかけて申請者が妊娠・出産し、研究計画に遅れが生じたため。
一般相対論的回転星のセキュラー不安定性と動波放出

一般相対論的な回転星の平衡状態が重力波放出によって、セキュラー不安定化する点を求めるための定式化を行い、その定式化にしたがって数値計算コードを開発しつつある。軸対称な一般相対論的な回転ポリトロープ星を非摂動状態とし、重力場と物質及び速度場に摂動を与える。従来はこの摂動のうちの物質に関連した部分をラグランジ的な変位を用いて定式化しようとする研究者が多かったが、本研究ではオイラー的な変位をとる。また、非摂動状態が軸対称であって、摂動項に関してはexp(iωi-27φ)という共通の時間、φ依存性を仮定してモードに分解するので、座標変換の自由度からメトリックとしてはds2=-exp(2ν+δν)dt2+exp(2α+δα)(dr2+r2dθ2)+exp(2β+δβ)[dφ-(ω+δω)dt]2+h01 dt dr+h02 rdtdθのように6個のメトリックの摂動を考えればよいことがわかる。この6個のメトリックの摂動部分に関するアインシュタイン方程式を書き、無限遠でのrのべき展開を行いその振舞いを調べ、それぞれの振舞いにしたがってグリーン関数を用いて、無限遠でのメトリックの境界条件満たした積分方程式を求めた。ただしこのとき、本研究が問題とするのはセキュラー不安定の開始するモデルであるので、ω=0とおいた。実際、ω=0以外のモードでは無限遠でのrでのべき展開は意味を持たない。一方、物質についてはadiabaticな変位を考え運動方程式とポリトロープ関係の摂動の式を求めた。さらに、星の表面に関して表面の式をexplicitに定義し、表面と速度の満たす関係式を境界条件として付け加え、特に表面の赤道面での値を指定することによって問題を固有値問題から「平衡形状問題」へ転換した。現在この定式化にしたがって、数値計算コードを開発中である。
情報理論の確率的構造に関する代数的・解析的研究

今年度の主な研究項目は、1.情報理論の代数的、解析的研究、2.情報理論の関数解析的、調和解析的研究、3.情報の符号化の最適化、情報の試料化の研究、4.情報の統計処理、情報幾何学であった。1.については小関は符号のヤコビ多項式の性質の解明に成功し、その応用として符号の被覆半径の決定問題に一つの組織的探求方法を得た。これらのことの概要は1993年11月に九州大学で開かれた代数的組み合わせ理論の国際会議で発表し、成果を論文の形にし、目下投稿中である。脇も関連した研究を行い成果を公表した。2.については佐藤がコンパクトアーベル群上のフーリエマルティプライヤー作用素のスペクトルを解明し、成果を公表した。3.については田中が最適化問題についてのいくつかの成果を得て、公表した。4.については成果が得られなかった。今後の展望として、個々の符号の被覆半径のより強力な決定法の探求(現在の方法は組織的ではあるが計算機に過度に依存しているので不満がある)、ヤコビ多項式のなす環の構造の解明、連続情報の離散化(いわゆる量子化)の問題に研究を進めたい。
超臨界法による有機無機ハイブリッドナノ粒子合成・化工熱力学と単位操作の確立

超臨界水を反応場とすることで、有機分子・高分子と無機分子とを複合化させたナノ粒子を合成しうることを見出した。単一ナノ粒子のみならず、3次元規則配列複合化にも成功した。有機溶媒中へのナノ粒子高濃度分散、高分子への高充填を行いつつ、しかも低粘性を達成することも実現した。さらにナノ粒子を疑似分子として扱うことで、分散状態を相平衡として推算することもできた。単一ナノ粒子のみならず、3次元規則配列複合化にも成功している。有機溶媒中へのナノ粒子高濃度分散、高分子への高充填を行いつつ、しかも低粘性も達成できた。これらの結果に基づき、ナノ粒子系熱力学創成に向けて研究を進めている。本年度は、昨年度に引き続き擬似分子様ナノ粒子創製、ナノ粒子-溶媒系の熱力学解明、異種ナノ粒子超結晶創製を行った。1.擬似分子様ナノ粒子創製超臨界場において、イオンプローブを用いたナノ粒子表面ζ電位の評価を全く新たな手法の開発を行った。有機修飾基量は、TGA-DTA-MSにより、粒子径はTEM、DLSおよびSAXSにより評価した。さらに、結晶成長と有機分子修飾反応の速度論にも焦点をあて、流通式装置を用いて、それぞれの速度を評価し、それらの整合による修飾反応の速度論的最適化を得た。2.ナノ粒子-溶媒系の熱力学解明擬似分子ナノ粒子-溶媒系の相挙動観察を行った。温度操作により、相分離する(曇点)を評価し、ナノ粒子リッチ相と溶液リッチ相の組成をそれぞれ分光法により評価した。得られた相図を状態方程式と相関させ、溶媒-ナノ粒子間の相互作用およびナノ粒子系の物性定数を評価した。また、吸着剤の表面状態を種々変え、カラム分離特性の評価を行った。3.異種ナノ粒子からなる超結晶創製COOH、NH2基表面修飾ナノ粒子をブロックコポリマーの相分離構造をテンプレートとして配列させた。溶媒乾燥速度と溶媒中での相互作用を支配する官能基解離の制御を精密に行い、自己秩序化膜の形成を図った。また、無機材料の結晶構造は、イオン半径と正と負の電荷のバランスで決まる。そこで、NH2を官能基として表面に有するデンドリマー(2nm)とCOOH官能基を有する2-10nmのナノ粒子を、イオン結晶と相似的な相互作用が働くように、設計、pH制御することで、ナノ粒子からなる超結晶を創製した。金属(酸化物)ナノ粒子は、極めて広い分野での応用が期待され、その利用技術開発が進められている。研究代表者のグループは、有機分子により無機物ナノ粒子の表面修飾に成功しており、ナノ粒子の応用を視野に入れた研究を行って来た。そこで本研究では、ナノ粒子系の分子設計とハンドリング・構造化のための基礎学理と単位操作の確立を目指す。また、学術面においても、有機・無機融合学理、その反応工学、そしてナノ粒子系の熱力学を創出する。本年度は、擬似分子様ナノ粒子については、その機構解明を行うとともに、そのハンドリング性についても検討を行った。それを基盤としてナノ粒子系の熱力学の確立を図った。また、ナノ粒子からなる超結晶合成のための技術基盤の確立を進めた。1.疑似分子様ナノ粒子創製有機・無機結合反応の機構解明、多元系複合金属、金属硫化物、半導体合成の研究を昨年度に引き続き行った。その成果に基づき、疑似分子様ナノ粒子合成の最適条件を予測する手法・反応設計指針野確立を進めた。さらに表面有機分子への高分子、バイオ分子の導入により、高分子とのハイブリッド材料合成を行い、相反機能の発現、新規印刷技術に適用する流体ハンドリングの可能性を検討した。バイオ分子による高次構造形成の可能性も検討を進めた。2.疑似分子様ナノ粒子-溶媒間の熱力学水-溶媒-ナノ粒子の3成分系の相平衡測定に基づき、有機修飾ナノ粒子の分配係数および溶媒間相互作用の評価を行った。この評価をもとに、疑似分子様ナノ粒子-溶媒間相互作用の予測手法の基礎の確立に向けた検討を進めた。ナノ粒子の表面修飾技術を開発することにより、溶媒と親和性の高いナノ粒子を合成することが可能となった。高濃度の分散液を実現することが可能であるが、その粘性は極めて低く、ニュートニアン流体としての性質を示した。その理由は、溶媒とナノ粒子との間の親和性が高いためであると考えている。この親和性制御を高分子にも適用することで、ハイブリッド材料特性を発現させることに成功している。また、高熱伝導材料合成については、親和性制御により通常ナノ粒子を高濃度で分散させると生成していた空隙の生成が抑制され、また成形加工に必要な粘性を極端に低減できたため、高濃度充填が可能となった。

これにより、従来4W/m/Kが上限と言われていた高熱伝導ハイブリッド材料についても、40W/m/Kを超える性能を発現できた。さらに、ナノ粒子が通常の分子と同様に振る舞うことから、ナノ粒子の凝集、分散挙動を相平衡と同様に扱うことにチャレンジした。温度、溶媒、濃度を変えて、ナノ粒子ー溶媒系の相平衡の測定を行った。ナノ粒子ー溶媒間の相互作用に関しては、湿潤熱測定を行った。高分子系で用いられるPVT測定をナノ粒子にも適用した。その結果を高分子系に適用される状態方程式で記述することで熱力学物性値を評価した。この物性値を用いることで、状態方程式のみで、相平衡挙動が予測できることを示した。従来、粉体を連続体として扱う学理は無かった。これが新たなナノ粒子系の熱力学への発展しうる基盤ができたと考えている。金属酸化物ナノ粒子は、極めて広い分野での応用が期待され利用技術開発が進められている。本研究では、ナノ粒子系の分子設計とハンドリング・構造化のための基礎学理と単位操作の確立と、学術面においても、有機・無機融合学理、その反応工学、そしてナノ粒子系の熱力学の創出を目指した。また、ナノ粒子からなる超結晶合成のための技術基盤の確立に挑戦した。1.有機・無機結合反応の機構解明、複合金属酸化物、金属硫化物、半導体合成の研究を昨年度に引き続き更に詳細に行い、ナノ粒子合成の最適条件を予測する手法・反応設計指針の完成を目指した。表面有機分子への高分子の導入により、高分子とのハイブリッド材料合成などこれまでの研究成果を集大成し、具体的な応用のための流体ハンドリング・構造形成技術の構築に取り組んだ。2.高圧系のPVT測定装置を用いて、高分子ー溶媒ー分子様ナノ粒子間の相平衡の測定、熱量測定実験を行い、有機修飾ナノ粒子の熱物性評価法の確立を試みた。さらに、溶媒中に高濃度分散した分散液の粘性測定も行った。3.昨年度に引き続き、ナノ粒子と表面電荷(官能基)の制御により、2成分および3成分系のナノ粒子の配列・分散制御を試み、2成分ナノ粒子が偏在することなく混合することに成功した。1)超臨界水反応を用いたナノ粒子合成in situ表面修飾技術の開発により有機修飾が可能となり、溶媒との親和性をコントロールできるようになった。高濃度60wt%に有機溶媒中にナノ粒子を分散させることができ、しかも、この分散液の粘性は極めて低く、ニュートニアン流体としての性質を示す。これは、今までにないほど高い界面親和性により発現したものと考えている。2)ナノ粒子が通常の分子と同様に振る舞うことから、ナノ粒子の凝集、分散挙動を相平衡と同様に扱うことに挑戦した。温度、溶媒、濃度を変えてナノ粒子ー溶媒系の相平衡の測定を行い、ナノ粒子ー溶媒間の相互作用に関しては、湿潤熱測定を行った。3)超結晶創成ナノ粒子の界面制御が可能となったことで、様々なナノ粒子結晶の創成が期待されるようになった。ナノ粒子間、ナノ粒子ー基板間の相互作用を制御することで、ナノ粒子2次元膜の制御が可能となる。
コンクリートの空隙構造の連続性評価と物質移動予測の高精度化への応用

本研究は,コンクリートの劣化に対する抵抗性を支配する物質移動現象を高精度に予測する手法の構築を目指し,水,気体,イオンの移動経路となる「空隙構造の“連続性"」を定量評価することを目指すものである.「空隙構造の連続性」や表面とつながった貫通連続空隙が存在しなくなる「物質移動限界深さ」に及ぼす材料・配合・養生の影響を明らかにし,「空隙構造の連続性」と「物質移動限界深さ」を考慮した物質移動推定手法を構築する.本研究は,コンクリートの劣化に対する抵抗性を支配する物質移動現象を高精度に予測する手法の構築を目指し,水,気体,イオンの移動経路となる「空隙構造の“連続性"」を定量評価することを目指すものである.「空隙構造の連続性」や表面とつながった貫通連続空隙が存在しなくなる「物質移動限界深さ」に及ぼす材料・配合・養生の影響を明らかにし,「空隙構造の連続性」と「物質移動限界深さ」を考慮した物質移動推定手法を構築する.
催眠・鎮痛作用を有するウリジン誘導体の分子生物学的作用機作の解明

我々はN^3-ベンジルウリジンがマウス脳室内投与において催眠作用を有し、さらにその芳香環にハロゲンを導入すると催眠の変化がみられることをすでに報告している。そこで2'-デオキシウリジンをリード化合物としてN^3-位ベンジル及びフェナシル置換基にハロゲン及びニトロを導入した化合物を合成した。化合物を1% Tween 80生理食塩液に溶解又は懸濁し、ddY系雄性マウスに2.0μmol/mouseの用量で脳室内投与、単独催眠作用及びペントバルビタール睡眠増強作用を検討した。2'-デオキシウリジンのN^3-置換体の中で、p-ブロモ-o-フルオロベンジル体が強い睡眠作用を示しN^3-ベンジル体(N^3-BydUd)の約3倍の作用であった。また、m及びp-ブロモベンジル置換体を除くo,m,p-フルオロベンジル、クロロベンジル、ブロモフェナシル体もまた催眠作用を示したが、いずれの誘導体も有意なペントバルビタール誘導睡眠の増強作用は見られなかった。しかし、ベンジル部分にニトロ基を導入した誘導体は、o,p-ニトロベンジルdUdで催眠作用を示した他、ペントバルビタール睡眠も有意に3.6及び2.4倍に延長した。本結果から、N^3-ベンジル-2'-デオキシウリジンの芳香環部位にハロゲン及びニトロを導入すると催眠・鎮静作用を増強させることが明らかとなった。一方、ピリミジンヌクレオシド誘導体の鎮痛作用機構解明において、N^3-(2',5'-ジメトキシフェナシル)アラビノフラノシルウラシルの100μM添加により、[^3H]DAMGO,[^3H]DPDPEの特異的結合量はコントロールと比較して有意に減少したが、[^3H]U-69,593の結合に対しては何ら影響せず、先に報告したシナプス膜を用いた結果と同様であった。さらに、μ及びδオピオイド受容体結合に対するN^3-(2',5'-ジメトキシフェナシル)アラビノフラノシルウラシルの影響をオートラジオグラフィーにて検討したところ、大脳皮質において顕著な結合置換が認められた。また、μ受容体では線条体、海馬及び視床においても結合阻害が認められ、N^3-(2',5'-ジメトキシフェナシル)アラビノフラノシルウラシルの上位中枢におけるオピオイド受容体の関与が示唆された。我々はすでにN^3-フェナシルウリジンがマウス脳室内投与で強い睡眠を惹起、またウリジンと糖部分の2'位水酸基配位のみが異なるアラビノフラノシルウラシル(AraU)のN^3-ベンジル、フェナシル基に各種ハロゲン置換した誘導体が催眠と同時に鎮痛作用を有することを報告している。そこで、常法に従いウリジン、AraUのハロゲン置換ベンジル及びフェナシルのN^3位置換体を合成し構造活性相関について検討し以下の知見を得た。

試験化合物をddY系雄性マウスに2.0μmol/mouseの用量で脳内投与し、単独催眠作用及びペントバルビタール(+40mg/kg,i.p.)併用効果を測定した結果、ウリジンのo-,p-フルオロベンジル,o-,m-クロロベンジル、m-ブロモベンジル,p-クロロフェナシル置換体はN^3-フェナシルウリジンに比べると催眠作用は弱いものの1287分の睡眠作用を示した。PB併用効果ではコントロールと比較してp-フルオロフェナシル、o-クロロベンジル及びp-ブロモフェナシル置換ウリジンで各々351,328及び358%の有意な増強作用を有していた。鎮痛作用は、試験化合物を500nmol/mouse,i.c.v.投与しHot plate法により測定した結果、ウリジン誘導体ではp-ブロモフェナシル、AraU誘導体ではo-,m-フルオロベンジル、o-クロロベンジル、p-クロロフェナシル、p-ブロモフェナシル体に作用が認められた。また、N^3-(2',5'-ジメトキシフェナシル)置換体の鎮痛作用はナロキソンによって拮抗されたことから、ウリジンを始めとする関連化合物の鎮痛作用機序に一部オピオイド受容体の関与が考えられた。結合実験はSD系雄性ラット脳を10μmの厚さでスライスし脳切片を作製、プレインキュベーションにて内因性物質除去後、試験化合物100μMを添加し、δ-オピオイド受容体の特異的リガンド[^3H]DPDPEの結合阻害能を反応時間10、20及び30分で測定した.N^3-(2'5'-ジメトキシフェナシル)AraUによる[^3H]DPDPEの特異的結合量は、各反応時間において減少した。さらにシナプス膜では高濃度であるが[^3H]DPDPE結合量を減少させたことから、ウリジン関連化合物の鎮痛作用機序として一部オピオイド受容体の関与が示唆される。これまでに我々はN^3-ベンジルウリジンがマウス脳室内投与において催眠作用を有し、さらにその芳香環にハロゲンを導入すると催眠の変化がみられることをすでに報告している。そこで2'-デオキシウリジンをリード化合物としてN^3-位ベンジル及びフェナシル置換基にハロゲン及びニトロを導入した化合物を合成した。化合物を1% Tween 80生理食塩液に溶解又は懸濁し、ddY系雄性マウスに2.0μmol/mouseの用量で脳室内投与、単独催眠作用及びペントバルビタール睡眠増強作用を検討した。2'-デオキシウリジンのN^3-置換体の中で、p-プロモ-o-フルオロベンジル体が強い睡眠作用を示しN^3-ベンジル体(N^3-BydUd)の約3倍の作用であった。また、m及びp-ブロモベンジル置換体を除くo,m,p-フルオロベンジル、クロロベンジル、ブロモフェナシル体もまた催眠作用を示したが、いずれの誘導体も有意なペントバルビタール誘導睡眠の増強作用は見られなかった。しかし、ベンジル部分にニトロ基を導入した誘導体は、o,p-ニトロベンジルdUdで催眠作用を示した他、ペントバルビタール睡眠も有意に3.6及び2.4倍に延長した。本結果から、N^3-ベンジル-2'-デオキシウリジンの芳香環部位にハロゲン及びニトロを導入すると催眠・鎮静作用を増強させることが明らかとなった。一方、ピリミジンヌクレオシド誘導体の鎮痛作用機構解明において、N^3-(2',5'-ジメトキシフェナシル)アラビノフラノシルウラシルの100μM添加により、[^3H]DAMGO,[^3H]DPDPEの特異的結合量はコントロールと比較して有意に減少したが、[^3H]U-69,593の結合に対しては何ら影響せず、先に報告したシナプス膜を用いた結果と同様であった。さらに、μ及びδオピオイド受容体結合に対するN^3-(2',5'-ジメトキシフェナシル)
自立した地域在住高齢者を対象とした日常身体活動および行動特性と骨健康との関連性

要介護状態を予防するためには身体機能の低下の抑制、生活活動の自立支援が必要である。転倒は健康な高齢者であれば、運動・感覚器などの内因性要因が主体となる。それによる骨折の原因として骨強度(骨密度+骨質)の低下によるものが考えられる。骨健康に影響するたんぱく質、ビタミン、ミネラルなどの摂取状況が質的要素である骨質低下を抑制する上で重要であるが、骨質の評価方法はまだ明確ではない。そこで本研究では皮膚の脆弱性を反映する粘弾性と骨の質的特性を反映する超音波伝播速度(speed of sound; SOS)との関連性から骨折予防のための新たな評価項目としての妥当性について予備的検討を行った。皮膚粘弾性が超音波伝播速度や皮膚に関連する栄養素と関連が明らかになった。ビタミンB2、葉酸はホモシステインの代謝に関わる栄養素でコラーゲン架橋の形成に関与している。コラーゲンは皮膚の70%、骨体積の50%を占めており、骨質や皮膚の状態を評価する指標になると考えられる。本年の研究において、皮膚の粘弾性とビタミンB2、葉酸、さらに超音波伝播速度に相関関係がみられたことから、皮膚粘弾性による骨質のスクリーニング法確立の可能性が考えられた。しかし、被検者数が30名程度と少なかったため、人数を増やすとともにホモシステイン代謝に関わる栄養素についても検討し、精度を上げることが重要であること思われた。また、本研究で明らかに出来なかった皮膚粘弾性評価が骨質評価に有用であることを明らかにするために、悪玉コラーゲン架橋の原因物質である糖化最終産物(AGEs)も検討することで多角的に評価方法としての確立に進展すると思われた。健康寿命の延伸には運動器の健康状態をいかに保ち、骨折や関節疾患などを回避することが重要な鍵となる。また、運動器の機能低下に起因する高齢者が要介護状態になる原因として、関節疾患や転倒・骨折が上位であり、特に予防が期待できる転倒・骨折に関しては多くの研究が行われている。転倒の要因は運動・感覚などの内因的要因と環境・薬物要因などの外的要因に分類され、健常高齢者であれば内因的要因による転倒が主体となると考えられている。転倒による骨折の原因として骨強度(骨密度+骨質)の低下によるものが考えられ、骨塩量に影響するたんぱく質、ミネラル、ビタミンなどの摂取状態が骨質低下を抑制する上で重要である。そこで、本研究では、「自立した地域在住高齢者を対象とした日常身体活動・状況および行動特性と骨健康との関連性」を検証行っている。すなわち、本研究では、体操教室に参加している自立した地域在住高齢者を対象に、1栄養および食環境による運動器への関連性、2日常行動特性と運動器の健康状態の関連性、3栄養状況や運動継続による皮膚脆弱性の改善と骨健康への関連性について、それぞれの結果を対象者にフィードバックすることで、要介護状態を未然に防ぐための動機つけに繋がるだけでなく、新たな骨評価指標の基礎的研究になるものと考える。29年度は1)認知機能評価、2)身体機能評価、3)身体計測値および体組成、4)骨評価、5)食事調査、6)皮膚状態、7)対象者への自記式質問票の作成と実行を行い、地域住民主体の介護予防活動に参加する高齢者を対象にした前向きコホートを開始している。30年度は前年度の調査を継続し、対象者数が設定した数に達するようにリクルートし、データを収集する予定である。また、収集したデータに対して量的・質的解析を進める。得られた結果に対し、平成31年度の調査につなげる予定である。交付申請通り、昨年度までの研究成果をもとに、『自立した地域在住高齢者を対象とした日常身体活動および行動特性と骨健康との関連性』について引き続き検討をしている。昨年度までに2年目以降に検討するための基礎的な結果は得られたので本年度は行動特性、食行動、栄養状態、下肢筋肉量低下・筋力低下と骨健康状態に関連する要因を検討するとともに31年度で用いる自記式質問紙のアイテムを作成と皮膚脆弱性に関連性のある組み合わせも検討する予定である。

また、本研究で明らかに出来なかった皮膚粘弾性評価が骨質評価に有用であることを明らかにするために、悪玉コラーゲン架橋の原因物質である糖化最終産物(AGEs)も検討することで多角的に評価方法としての確立に進展すると思われた。昨年度は対象者への測定方法も含め、次年度以降の予備的検討として、食環境や日常行動の把握をするとともに認知機能評価も行った。また、食生活・食環境と認知機能との関連について得られているデータがまだ少ないが、多価不飽和脂肪酸の摂取状況と継続的な運動習慣が重要であることが認められた。一方、老化危険因子の一つである終末糖化産物(AGEs)はアテローム性動脈硬化症、骨健康、糖尿病合併症の進行などに関与していることなどが知られている。また、食事由来のグルコースや果糖などの還元糖がたんぱく質と非酵素的、非可逆的に反応して生成されることも報告されている。多角的に評価するために、今後は身体機能を総合的に評価するとともに、対象者の継続的運動と日常的な食習慣(脂肪酸の種類、よく摂取する食品および料理法)が糖化ストレス指標および認知機能、骨健康に与える影響についても検証する予定である。(理由)昨年度は予備的検討を中心に行っていたので、当該施設にない機器を購入することを主ととしたことで、325,454円が平成30年度に繰り越された。(使用計画)本年度は昨年度の結果を踏まえ、対象者数も増やして検討を行う。そのため、測定の回数増加に伴い、費用も増えるため、全額使用を予定している。