hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
行為実行とその観察が健忘患者のメタ認知の改善に及ぼす効果に関する基礎的研究

後者の患者は意図を表象で具現するに必要な記憶力を喪失しており、そこで記憶に基づく意図や表象をもたない認知と行為に関する研究が不可欠になり、これらに関して理論的及び実験的検討を始めたのである。理論的には、熟達者の行為と下等動物の行為をあえて対峙させ、それぞれをインド心理学の行為論、なかでも意図なき行為と生態心理学の行為論(直接知覚)に対応させ、外界の変化に直接導かれて、つまり明確な意図を持たないにもかかわらず行為が生成されてゆく可能性を検討した。実験的には、運動学習課題でメタ認知に関する実験を進め、また境界拡張という現象を取り上げ、無意図的ではあるが、生存のあり方に直結すると思われる知覚の機序に関する基礎的研究を行い、さらにはそれがどのように行為と結びつくのかについて検討し、論文および国内外の学会で報告している。交通事故等で脳を損傷し記憶障害を呈した場合,その機能を回復することは難しい。平成23年度は,健忘症患者の病識の欠如と行為に表れる問題との関係を解明するための研究を推進するに必要な,基本的なメタ認知モデルについて検討を行った。平成24年度はこのメタ認知モデルに基づいて研究を進めたが,表象の機能を前提とするメタ認知モデルに依拠する限り,その機能に障害がみられる脳損傷患者には対応できない事実,事例も明らかにされた。そこで,明確な意図を持たないにも関わらず外界の変化によって行為が生成されていく可能性をピクトグラム(視覚シンボル)研究の知見に託し,一連の実験的研究を推し進めた。得られた結果は,ピクトグラムが情報の伝達や想起を促進する手立てとして有効である可能性を示唆するものであった。平成25年度においては,ピクトグラムによる情報伝達を促進するためのデザインについて実験的研究を行った。単一の物体の描写で表現されるピクトグラムが容易に理解されるためには,基準枠と呼ばれるピクトグラムの枠線に対して,物体が占める面積比率を調整することが有効であることが示唆された。そこで平成26年度には,ピクトグラムのデザインに関する研究を継続し,特に視点の影響について検討を行った。ピクトグラム内に,物体を真正面や真横からの見えとして二次元的に表現する場合と,物体を斜めからの見えとして三次元的に表現する場合とで意味明瞭度を既存の材料で比較した結果,前者の方が有効なデザインである可能性が示唆された。また,ピクトグラムに関する基礎研究と並行して,健忘症患者のそれぞれの症状に見合う支援を模索した。すなわち,分析科学とは全く違った視点から,いまひとつの普遍性(一般化可能性)を理論的に検討し,その成果を「個人科学としての心理学-分析から自証へ」として上梓した。社会科学本研究の目的は、まず病識と行為に関するメタ認知モデルを構築し、次にその知見を活かして記憶障害者の行為を改善する方途を探ることであった。前者の目的は23年度および24年度の研究を通してある程度まで明らかにされたが、同時に限界も露呈した。比較的損傷の少ない患者にはこのメタ認知モデルで改善が期待できるが、そもそもメタ認知そのものが難しいほどに損傷している記憶障害患者には、当然のことながらメタ認知モデルそのものが意味をなさないことが明らかになった。そこで、重篤の記憶障害患者の行為を補償する体系的な手だてを、メタ認知モデルから離れて構築することの必要性に迫られ、新たな視点から研究を推し進めている。それが行為を喚起する状況の再構築に関する研究である。
ケモテクノロジーを利用したユビキチン鎖の機能解析と制御

ユビキチン修飾は、修飾酵素群(E3)によってタンパク質に結合し、特異的なデコーダー分子(UBD)に認識されることで機能を発現する。生体内には多様なユビキチン修飾が存在し、認識するUBDの違いにより同一のユビキチン修飾が生命現象をONにもOFFにも制御するので、詳細な機能解析にはユビキチンと個々のUBDとの結合の選択的な阻害が不可欠である。研究代表者は自らが発見した直鎖状ユビキチン鎖(M1鎖)の研究中に、構造情報に基づいて作製したステープルペプチドがタンパク質間相互作用を選択的に阻害できることを見出した。そこで本研究では、ペプチド工学に精通した研究分担者と共同してステープルペプチドを利用したユビキチン修飾と認識タンパク質の相互作用阻害手法を確立し、ユビキチン研究に有力な新解析ツールを導入する。そして、炎症シグナル系をモデルとして、M1鎖を中心に種々のユビキチン修飾の新規機能解析を進める。本研究ではケモテクノロジーを用いて5年間の研究期間中にユビキチン修飾の多様な機能を以下の3点から解析することを目指す。1.ケモテクノロジーによるユビキチン鎖認識の選択的阻害、2.ユビキチン修飾の新機能のケモテクノロジー解析、3.ケモテクノロジーを用いたLUBACリガーゼの制御とその応用展開。初年度である本年度はまず項目1についての解析を進めた。研究代表者は自らが発見した直鎖状ユビキチン鎖(M1鎖)がTNF-α依存的なNF-κB活性化と細胞死抑制に関与することを明らかにしてきた。TNFαシグナル系には複数のM1鎖結合UBDが関与しており、それらのUBDのうちでNEMOはTNFシグナルをONに、A20はOFFに制御する。本年度はNEMOとM1鎖の結合を阻害するステープルペプチドを創製し、試験管内反応で阻害活性の検索をすすめた。ほぼ順調に推移しているので、一層の研究の進捗を図る。当初の予定に則り、研究を推進する。
高圧下における分子性結晶の赤外光物性

1.本科学研究費補助金により購入した液体ヘリウム用光学型クライオスタットを用いて、分子性結晶CO_2の赤外活性並進モードによる遠赤外吸収スペクトルを極低温から150K付近まで測定することにより、吸収バンド幅は著しい温度変化を示すことが判った。上記モードの振動数シフトおよびバンド幅の温度変化を非調和結晶の摂動論を用いて解釈することより、CO_2結晶の格子モードの振動エネルギーは、結晶の不完全さとの相互作用および格子モード間相互作用によって散逸する。さらに90K以上の温度領域では、分子内変角振動モードとの相互作用によるエネルギー散逸も顕著に加わってくることが判った(J.Chem Phys.投稿中)。2.CO_2結晶に対してKohin型ポテンシャルを用いて、CS_2結晶に対しては、"木原のコアポテンシャル"を用いると、格子振動の計算結果は、実測された光学モードの振動数に±8%(CO_2)、±4%(CS_2)の範囲内で一致し、これらモデルにより計算された分散曲線や振動数分布を用いると分子性結晶の赤外活性並進モードの寿命および温度依存性を非調和ポテンシャルによる基準振動モード間相互作用として説明できることが判った。またCS_2結晶の低温での比熱を説明できることも判った(J.Phys.Soc.Jpn.投稿中)。本研究は,分子性結晶(CS_2, N_2O, CO_2)の格子振動による遠赤外吸収スペクトルの圧力および温度の依存性を測定研究し,格子振動の非調和相互作用を解明しようとするもので,昭和62年度に以下に述べる成果が得られた.1.結晶試料を育成し,遠赤外吸収スペクトルの圧力および温度の依存性を測定するために,温度可変の液体ヘリウム用光学型クライオスタットを特別仕様で製作し,テストした結果,同クライオスタットは本研究に必要な性能を有することが分かった.2.高圧力下で,遠赤外吸収を測定するためのフーリェ変換干渉計については,一応の整備を終了した.3.CO_2結晶の赤外活性並進的格子振動の温度依存性を測定・解析した結果,格子振動モード間相互作用に有用な知見が得られた.結果は第42回日本物理学会年会(予稿集2, p208)(1987)で口頭発表された.4.CS_2結晶について,木原のコア・ポテンシャル・モデルを用いて計算した格子振動数は,測定された振動数に±4%の範囲内で一致し,分子性結晶に対する同ポテンシャルの有用性が確認され(第42回物理学会年会予稿集2, p207, 1987),格子振動の圧力および温度依存性の解析に必要である知見が得られた.当初, 020kbarの高圧発生を計画したが,分子性結晶における格子振動の圧力変化は,低圧領域でも,比較的大きいことが期待されるため,静水圧が容易に得られる高ガス圧型光学セルを用いて, 05kbarの圧力範囲で実験を行なうことにした.昭和63年度は,高圧光学セルなどの完成により,高圧下における分子性結晶の遠赤外吸収スペクトルの測定を本格的に行なう予定である.1.本科学研究費補助金により購入した液体ヘリウム用光学型クライオスタットを用いて、分子性結晶CO_2の赤外活性並進モードによる遠赤外吸収スペクトルを極低温から150K付近まで測定することにより、吸収バンド幅は著しい温度変化を示すことが判った。1.測定データの解析・解釈により、分子性結晶CO_2の赤外活性並進モードの振動エネルギーは、結晶の不完全さとの相互作用および格子モード間相互作用によって散逸する。さらに90K以上の温度領域では、分子内振動モードとの相互作用によるエネルギー散逸も顕著に加わってくることが判った(J.Chem.Phys.投稿中)。2.CS_2結晶に対して"木原のコアポテンシャル"を用い、CO_2結晶に対しては、Kohin型ポテンシャルを用いると、格子振動の計算結果は、実測された光学モードの振動数に±4%(CS_2)、±8%(CO_2)の範囲内で一致し、これらモデルにより計算された分散曲線を用いると分子性結晶の赤外活性モードの寿命および温度依存性を非調和ポテンシャルによる基準振動モード間相互作用として説明できることが判った(J.Phys.Soc.Jpn.投稿中)。
架橋化合物の転位反応を活用した系統的骨格形成法の開発

1.8-メチレンビシクロ[3.2.1]オクト-6-エンと関連骨格に組み込まれたオキシコープ系の陰イオン促進シグマトロピー転位反応1,5-ジメチル-8-メチル-2-ビニルビシクロ[3.2.1]オクター2-オール(A)およびオクト-6-エン-2-オール(B)の2位に関する立体異性体、計4種類を合成した。シス-オキシコープ系を持つAをTHF中でKHで処理し、60°Cに加熱すると[5-8]縮環化合物が優先的に得られた。一方、トランス系のAは、同様な条件では反応しなかった。しかし、クラウンエーテルを添加して加熱還流すると反応が起こり、[5-6]縮環化合物とビシクロ[5.2.1]デカン誘導体(C)が得られた。この[5-6]縮環化合物は[1,3]転位生成物で、移動基の立体は保持である。Cは二炭素環拡大生成物である。Bのエキソメチレン部を含むシス-オキシコープ系化合物は0°CでKHと反応させると、直ちに[5-8]縮環化合物になった。トランス系化合物も同条件で反応し、[5-6]縮環化合物と二炭素環拡大生成物が得られた。不飽和二炭素橋の存在は、反応経路の選択には関与せず、転位反応の速度を著しく加速した。縮環化合物は、ともにシクロペンタジエン部分を持っており、種々の変換が期待できる。2.ビシクロ[3.2.1]オクト-6-エンに組み込まれたオキシコープ系の陰イオン促進シグマトロピー転位反応不飽和二炭素橋が直接関与するオキシコープ系の陰イオン促進転位反応を取り上げた。シス-オキシコープ系化合物からも[1,3]転位が起こり[5-5]縮環化合物が得られた。橋頭位の置換基をフェニル基にすると、容易に転位が進行した。一炭素橋にメチル基が二個ある系では、よりも低温で進行し、立体加速を示唆している。以上のように、架橋系の陰イオン促進転位で、三種の縮環系が得られることが判明した。同時に、反応が進行しやすい系のデザイン法や立体加速など、今後、合成反応として展開するための重要な手がかりを得た。
持続的な農業展開と地域環境保全のための広域用水の管理と評価

河川流域に展開する広域水田水利の特徴は,用水の流域内反復利用ならびに循環利用にあり,これによって効率的な水利用が維持されている.本研究では,条件が異なる広域水田地域を対象に広域水利用のパターンと,そのような水利用パターンにおける用水の水質変動のメカニズムを明らかにし,農村地域における環境保全に配慮した理想的な水利用および水管理の手法開発を研究の目的とした.,とくに,嘉瀬川流域(クリーク),霞ヶ浦地区(内水面管理と水田),信濃川流域(低平地水田),石狩川流域(大規模な水田),千代川流域(傾斜地水田)を対象に調査と解析を行ない,それぞれの地域の特徴を明確にした,また,それぞれの相違点および共通点とそれらに関与する特徴的な要因を明らかにした.なお,各流域において,水田用排水の量的挙動を明らかにするとともに,(1)水循環の速度,(2)用水の反復利用率,(3)溶存酸素,窒素,リン酸などの動態解析を実施することによって,用排水の量的挙動が,水田地域の物質循環,水質保全に与える効果について定量的に明らかにした.また,平成5年度平成7年度の3ヶ年間の研究成果の取りまとめを行ない,地域環境保全に配慮した広域農業用水の量的および質的な管理手法に関する研究成果報告書を作成した.河川流域に展開する広域水田水利の特徴は,用水の流域内反復利用ならびに循環利用にあり,これによって効率的な水利用が維持されている.本研究では,条件が異なる広域水田地域を対象に広域水利用のパターンと,そのような水利用パターンにおける用水の水質変動のメカニズムを明らかにし,農村地域における環境保全に配慮した理想的な水利用および水管理の手法開発を研究の目的とした.,とくに,嘉瀬川流域(クリーク),霞ヶ浦地区(内水面管理と水田),信濃川流域(低平地水田),石狩川流域(大規模な水田),千代川流域(傾斜地水田)を対象に調査と解析を行ない,それぞれの地域の特徴を明確にした,また,それぞれの相違点および共通点とそれらに関与する特徴的な要因を明らかにした.なお,各流域において,水田用排水の量的挙動を明らかにするとともに,(1)水循環の速度,(2)用水の反復利用率,(3)溶存酸素,窒素,リン酸などの動態解析を実施することによって,用排水の量的挙動が,水田地域の物質循環,水質保全に与える効果について定量的に明らかにした.また,平成5年度平成7年度の3ヶ年間の研究成果の取りまとめを行ない,地域環境保全に配慮した広域農業用水の量的および質的な管理手法に関する研究成果報告書を作成した.農業・農村構造の改変が進むなかで,水田水利用を主体とする地域の水質環境はおおきく変容しつつある。本研究では,流域形態が種々異なる水田用水系を対象に,用水の反復利用,循環利用のパタ-ンなど,流域の水文動態の特徴を分析する。また,これをふまえて,地域の水質環境保全と持続的な農業展開を可能とするための広域用水の管理手法を明らかにしようとするものである。研究対象とした水田用水系はクリ-ク水田系(嘉瀬川流域),内水面水田系(霞ヶ浦地区),低平地水田系(信濃川流域),広域水田系(石狩川流域)および傾斜地水田系(千代川流域)である。これら諸水系について,【.encircled1.】水田用排水の量的挙動の測定とシミュレ-ション・モデルの作成,【.encircled2.】水循環の速度(効率)の定量評価,【.encircled3.】溶存酸素,窒素,リン酸などの動態解析を行なった。これによって,水田地域の用排水系における物質循環の様相を把握することが可能となった。得られた成果の一部は国際学会および国内学会に公表した。次年度以降には,用水反復構造と水質変動特性を与える数理モデルの作成とモデルを支配するパラメ-タの同定へと研究を展開したい。河川流域に展開する広域水田水利の特徴は,用水の流域内反復利用ならびに循環利用にあり,これによって効率的な水利用が維持されている.本研究では,条件が異なる広域水田地域を対象に広域水利用のパターンと,そのような水利用パターンにおける用水の水質変動のメカニズムを明らかにし,農村地域における環境保全に配慮した理想的な水利用および水管理の手法開発を研究の目的とする.本年度は,嘉瀬川流域(クリーク),霞ケ浦地区(内水面管理と水田),信濃川流域(低平地水田),石狩川流域(大規模な水田),千代川流域(傾斜地水田)を対象に調査と解析を行ない,それぞれの地域の特徴を明確にし,また,それぞれの相違点および共通点とそれらに関与する要因を明らかにした.

なお,各流域において,水田用排水の量的挙動を明らかにするとともに,(1)水循環の速度,(2)用水の反復利用率,(3)溶存酸素,窒素,リン酸などの動態解析を実施することによって,用排水の量的挙動が,水田地域の物質循環,水質保全に与える効果について定量的に明らかにした.本研究の最終年度である次年度には,本年度の成果を活用しながら,地域環境保全に配慮した農業用水の量的および質的な管理手法の確立を試みる予定である.河川流域に展開する広域水田水利の特徴は,用水の流域内反復利用ならびに循環利用にあり,これによって効率的な水利用が維持されている.本研究では,条件が異なる広域水田地域を対象に広域水利用のパターンと,そのような水利用パターンにおける用水の水質変動のメカニズムを明らかにし,農村地域における環境保全に配慮した理想的な水利用および水管理の手法開発を研究の目的とする.本年度は,嘉瀬川流域(クリーク),霞ケ浦地区(内水面管理と水田),信濃川流域(低平地水田),石狩川流域(大規模な水田),千代川流域(傾斜地水田)を対象に調査と解析を行ない,それぞれの地域の特徴を明確にし,また,それぞれの相違点および共通点とそれらに関与する要因を明らかにした.なお,各流域において,水田用排水の量的挙動を明らかにするとともに,(1)水循環の速度,(2)用水の反復利用率,(3)溶存酸素,窒素,リン酸などの動態解析を実施することによって,用排水の量的挙動が,水田地域の物質循環,水質保全に与える効果について定量的に明らかにした.また,本年度は,研究の最終年度であもあり,平成5年度平成7年度の3ヶ年間の研究成果の取りまとめを行ない,地域環境保全に配慮した広域農業用水の量的および質的な管理手法に関する研究成果報告書を作成した.
レセプトデータを用いた外来診療における小児への抗菌薬処方実態の研究

既存の抗菌薬の効かない細菌、いわゆる耐性菌の増加は世界的な問題となっている。耐性菌増加の背景には抗菌薬の不適切な使用(誤用、過剰投与)が指摘されている。なかでも小児においては投与できる抗菌薬も限られており、抗菌薬適正使用を推進する上で非常に重要であると考えられる。2016年に発表された薬剤耐性(AMR)アクションプランにおいては抗菌薬の削減目標が示されており、削減の実現可能性に関しても考える必要がある。このような背景から本研究では国内における小児への抗菌薬使用の現状を解明することを目的とした。方法としてレセプトデータを用いた記述統計を実施することとした。対象データは日本医療データセンター(JMDC)が保有する2013年1月から2015年12月の期間にATCコードとして抗菌薬を表す「J01」が定義されている薬剤を処方された、018歳の患者レセプトデータとした。このデータと診断名データを紐づけた。対象診断名データにはICD-10コードを用いた。抗菌薬を種類ごとに分類し、そのレセプトに関連付けられている診断名を調査することで、各分類の薬剤がどのような診断に用いられているかを調査した。その結果、処方件数は第三世代セファロスポリン、マクロライド、ペニシリン、フルオロキノロンの順に多かった。診断名については急性気管支炎をもつレセプトが多く、第三世代セファロスポリンが処方されているレセプトではおよそ24%、マクロライド系では36%が定義づけた感染性の診断をもたず、一定数の非感染性処方があることが示唆された。この研究においては患者背景の詳細な検討は困難であることが研究の限界である。一定数の非感染性診断に対する抗菌薬投与があることを念頭に、抗菌薬の過剰投与抑制に努めていく必要があると考えられる結果が得られた。
アメリカの大学教育の改善とティーチング・アシスタント制度の研究

平成16年度には、研究代表者・吉良、研究分担者・北野、研究協力者・和賀の3名が「アメリカTA制度研究会」を発足させ、8月末より北東部の5大学(ハーバード大学など)を訪問し、各大学の教授開発センターの職員、TA、そして可能な場合教授のインタビュー調査を実施し資料収集を行った。研究成果は、大学教育学会で「日米のTA制度の実態に関する比較研究」と題して口頭発表した。平成17年度には、上記3名が、8月末より西部の3大学(スタンフォード大学など)を訪問した。研究成果は、大学教育学会で「アメリカの大学のTA制度と実践の比較研究」、大学教育研究フォーラムで「アメリカにおける大学教育改革の理念と実態」と題してそれぞれ口頭発表を行った。平成18年度の研究成果は、日本教育学会で「アメリカの大学のTA制度の実証的研究」、さらにフランスにおけるモニター制度の研究者・夏目教授(名古屋大学)と共に、日本比較教育学会で「教育助手制度による学部教育の質的向上に関する日米仏比較研究」と題してそれぞれ口頭発表を行った。そして3年間の研究成果をまとめた最終報告書を平成19年3月に刊行した。日本のTA制度と比較すれば、米国のTAは単独で指導するなどの遥かに実質的な業務を任せているが、充分な訓練なしに授業を行っているTAが依然多くいるというような問題も残っているのが現状である。訪問した8大学のTA制度とTA用訓練・養成制度の分析を通して、大学間にかなりの差異があること、理工系、人文・社会科学系でTAの運用制度や活用方法が異なることなどがわかり、教授開発センターや学部・研究科などが提供するTA用の訓練・養成プログラムを比較分析する手法の開発をめざしたが、その手法の完成が今後の課題であり、大学教員準備プログラムや労働組合の実態解明などの課題と合わせて、平成19年度からの科研費による研究で探求していく。平成16年度の研究計画に記した通り、研究代表者・吉良直、研究分担者・北野秋男、そして研究協力者・和賀崇が「アメリカTA制度研究会」として活動を始め、5月22日最終の研究会を行った。内容は、日本のTA制度の特徴と課題、アメリカのTA制度の特徴と課題、そして予備調査を実施した3大学のTA制度の概要である。その後、6月12日・13日に北海道大学で開催された大学教育学会26回大会での「日米のTA制度の実態に関する比較研究」と題するラウンド・テーブルで、上記の3人がこれまでの研究成果を発表した。日本の大学のTAはあくまでも助手であるが、アメリカの大学のTAは、実質的な業務や実際の授業を任されており、授業料免除などの報酬と訓練制度が充実していることを指摘した。7月10日に第2回研究会を開催した後、8月29日から2週間かけて、東海岸のマサチューセッツ州ボストン近郊のボストン・カレッジ、ハーバード大学、マサチューセッツ州立大学ボストン校、そしてニューヨーク州のシラキュース大学、ニューヨーク州立大学オルバニー校の5大学を訪問した。各大学では、TAの訓練を行っている教授開発センターの職員、教授、TAなどと面談し、図書館で先行研究を探し、TA制度とその実践に関する情報収集を行った。今回5大学を訪問して分かってきたことは、アメリカのTA制度は日本のそれと比較すれば充実しており、TAを単なる教育助手としてではなく、将来の教授として育成していこうとする先進的なプログラムがある一方で、充分な訓練なしに授業を行っているTAが依然多くいる、というような問題が残っているということである。3月19日に第3回研究会を開催し、6月に京都大学で開催される大学教育学会第27回大会での発表の概要を議論した。来年度は、西海岸を中心に大学を訪問し、さらにTA制度の実態を解明していく予定である。

平成17年度は、研究代表者・吉良直、研究分担者・北野秋男、研究協力者・和賀崇が「アメリカTA制度研究会」として活動を続けた。6月11日には、京都大学で開催された大学教育学会27回大会での「アメリカの大学のTA制度と実践の比較研究」と題するラウンド・テーブルで、上記の3人が研究費初年度の研究成果を発表した。アメリカのTA制度は日本のそれと比較すれば充実しており、TAを将来の教授として育成していこうとする先進的なプログラムがある一方で、充分な訓練なしに授業を行っているTAが依然多くいることなどを報告した。8月6日に研究会を開催した後、8月28日から約1週間かけて、西海岸のワシントン州シアトルのワシントン大学、カリフォルニア州サンフランシスコ近郊のカリフォルニア大学バークレー校、スタンフォード大学の3大学を訪問した。各大学では、TAの訓練を行っている教授開発センターの職員、教授、TAなどと面談し、図書館で先行研究などの情報収集を行った。今回3大学を訪問して、TAの労働組合の問題、外国人TAの問題などさらに研究すべきテーマも浮上し、成果の多い訪米となった。10月下旬には、ウィスコンシン州で開催されたPODと呼ばれる全米のFD関係者の組織の年次大会に参加し、様々な大学のFD関係者と交流することができた。その後は、平成18年6月下旬に開催される日本比較教育学会で日米仏のTA制度の国際比較研究を発表するために11月12日と2月4日に研究会を開催し、さらに8月下旬に開催される日本教育学会で発表するために3月4日に研究会を開催し、それぞれ発表の準備を行った。3月27日には、京都大学で開催された第12回大学教育研究フォーラムで研究成果を発表した。来年度は、2年間の研究成果をまとめ最終報告書を作成し、10月にはもう一度科研費を申請しTA制度の実態をさらに解明していく所存である。平成18年度は、研究代表者・吉良直、研究分担者・北野秋男、研究協力者・和賀崇が「アメリカTA制度研究会」として活動を続けた。8月下旬に東北大学で開催された日本教育学会第65回大会では、「アメリカの大学のティーチング・アシスタント制度の実証的研究-訓練・養成、大学教員準備プログラム、奨学金を中心に-」と題して共同研究として口頭発表を行った。本発表では、吉良が訓練・養成制度の概要について、和賀が大学教員準備プログラムの概要について、そして北野がTA奨学金を含む奨学金制度に関して実証的研究に基づいて発表を行った。さらに、アメリカTA制度研究会は、フランスにおけるTA制度に相当するモニター制度について研究している名古屋大学の夏目達也教授と共に、日本、アメリカ、フランスの国際比較の視点から教育助手制度について研究し、6月下旬に広島大学で開催された日本比較教育学会第42回大会で「教育助手制度による学部教育の質的向上に関する日米仏比較研究」と題して共同研究として口頭発表を行った。この国際比較研究は、中央政府主導の日本とフランス、大学主導のアメリカという制度的違いと、教育助手が単独で授業をすることを含む実質的な業務を任されているアメリカとフランス、業務が限定的な日本といった教育助手制度の実態の違いを浮き彫りにし、今後の研究に有効な視座を提示した。さらに、平成18年度の重要な成果は、平成16年度からの3年間の研究成果をまとめた最終報告書の作成であり、平成19年3月に刊行した。
蛍光性電解重合膜による有機EL素子の作成と素子物性

本研究では、前年度において電解重合による有機EL素子の検討を行い、ドーピング法が、素子の低抵抗化に有効であることを見出した.しかしながら、電解重合法では、(1)低抵抗に伴い膜の蛍光収率が大幅に低下すること、(2)nmオーダーでの膜の均一性に欠けること、さらに、(3)使用可能なモノマー材料に制限があることなどの問題点を見出し、新たな展開が必要とされた.そこで本研究では、より材料の選択の幅が広く、均一な製膜が可能なスピンコート法について検討を進めた.特にホール輸送層のドーピング効果について検討を行い、トリフェニルアミンを骨格とするホール輸送性ポリマーとアンチモン化合物の錯体が、従来にない高い導電性を示すことを見出した.さらに、素子構造を、多層構造化することで、導電性と蛍光性の両立を図ることができた.これにより、従来では不可能であったミクロンオーダーの厚膜を有する有機EL素子(DOLED)の構築に成功した.この新規デバイス構造は、厚膜有機層を有するために、製膜が容易であること、素子の作動が安定している特長を有し、さらには、今後、厚膜を利用した新規発光デバイスへの展開が期待される.本研究では、電解重合法において重合時に生じるド-ピング現象を制御することにより、電子伝導性、蛍光性の強い薄膜を作成し、有機EL素子構築への展開を検討している.平成9年度は、まず、モデル化合物としてビニルカルバゾール(VCz)の電解重合膜について検討を行った.VCzの重合体であるポリビニルカルバゾールは、蛍光性かつキャリヤ-輸送機能を有するため、発光素子への展開が可能なモデル材料である.従来、VCz重合膜は、蛍光強度が低いことが指摘されている.これは、重合の進行に伴い電極表面近傍に粒子状の析出物が生じることが原因である.本研究では、この粒子状の析出を抑制するために、重合溶媒を急速に流すフロー電解セル法により均一な薄膜の形成を試みた.さらに、析出薄膜の凝集状態を制御するために、重合溶媒について検討を行った.SEM観察の結果、フロー電解セル法は均一な薄膜を形成するのに有効な製膜法であることがわかった.特に、重合溶媒として、Acetonitrile(AN)に対して20vol%のchloroform(CHCl_3)を含有させることにより、従来の重合膜よりも2倍強の蛍光強度を有する薄膜を作成することができた.この場合、粒子状の析出が抑制されている様子が確認された.さらに、フローセルの流速を0.4ml/minに上昇することで蛍光強度の大幅な増大が確認された.次年度においては、さらに多種のビニル化合物について検討を行い、発光素子の構築へ展開を図る.また、本研究でのド-ピングの概念を利用し、キャスト法により従来では困難であった1.5μm以上の膜厚発光素子に構築にも成功している.本研究では、前年度において電解重合による有機EL素子の検討を行い、ドーピング法が、素子の低抵抗化に有効であることを見出した.しかしながら、電解重合法では、(1)低抵抗に伴い膜の蛍光収率が大幅に低下すること、(2)nmオーダーでの膜の均一性に欠けること、さらに、(3)使用可能なモノマー材料に制限があることなどの問題点を見出し、新たな展開が必要とされた.そこで本研究では、より材料の選択の幅が広く、均一な製膜が可能なスピンコート法について検討を進めた.特にホール輸送層のドーピング効果について検討を行い、トリフェニルアミンを骨格とするホール輸送性ポリマーとアンチモン化合物の錯体が、従来にない高い導電性を示すことを見出した.さらに、素子構造を、多層構造化することで、導電性と蛍光性の両立を図ることができた.これにより、従来では不可能であったミクロンオーダーの厚膜を有する有機EL素子(DOLED)の構築に成功した.この新規デバイス構造は、厚膜有機層を有するために、製膜が容易であること、素子の作動が安定している特長を有し、さらには、今後、厚膜を利用した新規発光デバイスへの展開が期待される.
近代の大都市内産業集積と商工業者のネットワークに関する歴史地理学的研究

本年度は以下2点の調査・検討を行った。(1)大阪道修町の医薬品産業集積の事例と比較することを念頭に、東京都中央区日本橋本町の医薬品産業集積において株仲間や同業組合といった制度・組織がいかに同業者町の維持・発展と関わっていたかを分析した。具体的には東京薬事協会、国立国会図書館、東京都立図書館等で資料収集とその精査を行った。その結果、本町の仲間・組合の組織は、政府の施策、法令などの制度の変化に対応して臨機応変に装いを変え、またその都度実態に合わなくなった業態については分離や包含を行うことで維持・発展してきたことが判明した。しかし、本町の中で行われる取引業務の内容は、江戸期から大正期までほとんど変化しておらず、取引決済には必ず「附け込通帳」を必要とし、独特の符丁を用いるなど排他的なものであったことも明らかになった。すなわち、本町はローカルな仲間・組合の結成によって商秩序の維持を求める動きと、市場における独占の弊害を慮り営業の自由を求める公的な制度の影響とがせめぎ合う場であったと位置付けることができる。なお、以上の内容は、日本地理学会2016年春季学術大会にて口頭発表した。(2)大阪道修町や東京本町の同業者町と常態的に取引関係を結んでいた各地の有力業者の営業規模や主な取扱商品、取引先についての網羅的なデータベース作成も進めた。具体的には、古書店を通じた史資料の購入や、国立国会図書館、福岡県立図書館、佐賀県立図書館での資料調査を通じて、『九州薬業家列伝』や『九州薬業家案内』といった商工名鑑的資料とともに、『薬業家同盟電信暗号帳』等の業者間のつながりがうかがえる資料の収集を進め、記載情報をデータベースに整理する作業を進めた。これにより、例えば福岡県では薬種商で市会議員や商業会議所議員を歴任した波多江嘉兵衛を中心に、大阪道修町とのつながりが確認された。27年度が最終年度であるため、記入しない。
赤外・テラヘルツ分光法とDFT法によるアミノ酸誘導体の疎水性水和の分子論的説明

エタノールと水を混合すると激しく発熱するが,その分子論的な説明は,なされてこなかった.本研究では,極性基を持つ有機化合物,アミノ酸の誘導体,タンパク質等が水に溶解する時に,水素結合HO-H...OなどとCHをドナーとする「弱い水素結合」C-H...OH_2が協調的に連続した水素結合を形成すること, CH近傍の水分子の極性が低くなり,いわば「ぬるい水」の水分子になるにもかかわらず,水1個あたりに複数のHO-H...Oが形成されて運動性の低い水分子が形成されることを発見した.この協調的な水素結合の形成は,水と混合すると発熱して,しかもエントロピーが減少する「疎水性水和」を分子論的に説明できる.そして,テラヘルツ分光法と計算を併用して,弱い水素結合による分子間振動スペクトルを観測して,弱い水素結合の形成を実証した.エタノールと水を混合すると激しく発熱するが,その分子論的な説明は,なされてこなかった.本研究では,極性基を持つ有機化合物,アミノ酸の誘導体,タンパク質等が水に溶解する時に,水素結合HO-H...OなどとCHをドナーとする「弱い水素結合」C-H...OH_2が協調的に連続した水素結合を形成すること, CH近傍の水分子の極性が低くなり,いわば「ぬるい水」の水分子になるにもかかわらず,水1個あたりに複数のHO-H...Oが形成されて運動性の低い水分子が形成されることを発見した.この協調的な水素結合の形成は,水と混合すると発熱して,しかもエントロピーが減少する「疎水性水和」を分子論的に説明できる.そして,テラヘルツ分光法と計算を併用して,弱い水素結合による分子間振動スペクトルを観測して,弱い水素結合の形成を実証した.本研究では,タンパク質の疎水性水和についての基本的な情報を得るために,アミド化合物,アミノ酸の誘導体,アミノ酸の側鎖などの,極性基をふくむ炭化水素部分について,1)テラヘルツ領域の振動分光法によってC-H...OH_2形成を検出する.2)赤外法によるν(O-H)とν(H-O-H),さらにν(C-H)の測定をする.その一方で,MO法,DFT法による溶質の水和クラスターの構造最適化により,C-H...OH_2形成の情報を得る.3)ONIOM法,QM-MD法などによって,集合体のシミュレーションより情報を得る,ことを目的にしてきた.このうちで,21年度は2)の内容についてかなりの成果を得た.すなわち,あたらしくウォータージャケット式のセルとその循環水の温度制御装置を購入できたことで,アルコール/水,アミド/水系について実験結果を得た.特に,ν(H-O-H)の測定法を新たに工夫して精度よくスペクトルを測定し,2回微分する方法を確立した結果,アルキルアルコールと対応するフッ素置換アルコールで,ν(H-O-H)の変化がブルーシフトとレッドシフトすなわち逆であることがわかった.&lrtri;H^>0であることと関連付けると,疎水性水和と&lrtri;(H-O-H)のブルーシフトが関係あることになる.この問題をさらに追及する.1)のテラヘルツ領域の振動分光法のためのセルの準備などが整い,予備測定までにこぎつけた.MO法,DFT法,ONIOM法による計算用アプリケーションソフトであるGaussian 09と,Gaussview5.0へのバージョンアップを遂行できた.ハードウエアについても新規にPCを購入した.また京大のセンターの利用も始めたことで格段に計算能力が向上した.このうちで,ONIOM法について実際にテトラヒドロフラン/水について計算をしたが,期待した結果が得られなかった.どのように展開するかを考え直したい本年度は,疎水性水和の分子論的な説明という,本研究の目的を満たすような研究結果が得られた.H21年度に,アルコール,アミド化合物などを溶質とする水溶液中の水の赤外分光法によるυ(O-H)とυ(H-O-H),さらにυ(C-H)の精密な測定が可能になった.これをうけて本年は,有機化合物のアルキル基部分の近傍に,バルクの水とは全く異なる,「奇妙な水」が存在することを実験的に明らかにできた.これはバルクの水に比べて,O-H基の水素結合ドナー性が低くなっているにもかかわらず,変角振動バンドが高波数にシフトした,すなわち,回転・並進運動を抑制された水分子であることがわかった.この「奇妙な水」の正体を分子論的に明らかにするために,分子動力学(MD)と,密度汎関数法による計算を組み合わせたシミュレーションを行うことによって,CH基と水の酸素との間にC-H...Oの弱い水素結合が形成されるという結果をえた.シミュレーションによっても,実験で観測されたのと同じ波数のシフトが得られた.

テラヘルツ時間領域分光法においても重要な進展が見られた.すなわち,従来,赤外分光法と量子力学的な計算によって,C-H...Oで示される「弱い水素結合」が分子間水素結合として検出されてきたのは,Far-IR領域の赤外分光法やRaman分光法であった.本研究では,新しく組み立てた,テラヘルツ時間領域分光装置を用いて,プロピオン酸のカルボキシル基が形成する二量体とプロピオンアルデヒドが形成する二量体中に,3080cm^<-1>の波数領域に異なる振動モードの吸収を観測して,その波数,強度が理論値とよい対応を示した.これは弱い水素結合の実験的な観測ということができるもので,次年度の水和によるC-H...Oの観測につなげることができる.残された課題の一つは,前年度にアミドなどの有機化合物水溶液の赤外分光測定で見つけた,奇妙な水形成の機構解明である.水素結合供与性が純水に比べて低くなるにもかかわらず,水分子の回転,並進の自由度が低くなる.これは混合によるΔH^<excess>とΔS^<excess>を負にするので,疎水性水和を分子のレベルで現象的に説明するが,前年度の計算では,ν(O-H)の高波数シフトを得られたが,ν(H-O-H)の高波数シフトが得られていなかった.水36(前年は30)個の集団と,(ジメチルスルポキシド12+水24)について精度を高めて計算した結果,水分子の2個のO-Hは2.0個のO-H...Ow形成から,1-1個のO-H...Owと0.5個のO-H...O=Sに変化し,水の酸素は1.2個のO-H...OH_2と1.9個のC-H...OH_2を形成していた.この時,ν(O-H)とν(H-O-H)は共に混合前よりも高波数シフトして,実験を再現できた.MDで平衡化したのみでは全く再現できなかったが,第一原理に基づいた量子力学的な計算によって,弱い水素結合の形成が"奇妙な水"形成の原因になっていることを示すことができた.課題とした「THz分光法によるC-H...OH_2分子間振動スペクトルの観測」に先だって,DMSOの二量体中に形成されるC-H...O=Sの弱い水素結合を観測できたが,水との二成分系の実験は間に合わなかったので,引き続き測定を行う.重要な課題はアミノ酸誘導体についての実験であるが,アラニン,バリンのCH_3-CONH-CHR-CONH_CH_3で示されるペプチドについてこれまで使ってきた有機化合物と同様の赤外測定を行った.アラニンペプチドについては,側鎖のメチル基が疎水性水和に関与する機構が弱い水素結合形成に基づくことを確認できた.バリンペプチドでは,溶解度が不十分で,再現性の良い実験結果が得られなかった.
トゲウオ科魚類近縁種間にみられる生殖的隔離機構のゲノム分析

トゲウオ科魚類近縁種間の生殖隔離形質について,その遺伝的基盤を解明することを目的に,交配実験および遺伝マーカーの単離を行った。トミヨとイバラトミヨの戻し交配家系を作成し,生殖腺の組織学的観察および行動分析を行い,各形質の遺伝様式を調べた。また,これら2種とモデル生物であるイトヨとの間で共用できる多数の遺伝マーカーを開発した。今後は,これらのマーカーに基づき,各形質のQTL解析を行う予定である。本研究の目的は,脊椎動物における近縁種問の生殖的隔離機構の遺伝的基盤を,モデル脊椎動物であるトゲウオ科魚類(Gasterosteidae)を用いて解明することである。研究代表者がこれまで,トゲウオ科魚類の分子系統解析,集団遺伝解析,そして行動解析から見出した,トミヨ属魚類の近縁2種間の生殖的隔離機構,すなわち,交配後隔離機構である雑種オス不稔と,交配前隔離機構であるオスの営巣行動の違いという,2つの形質に関して,量的形質遺伝子座(QTL)解析を行い,主要なQTLの染色体上の位置を特定すると共に,近縁属であるイトヨの全ゲノム塩基配列データベースを用いた候補遺伝子の探索および多型解析を通じて原因遺伝子を特定することを目的とする。平成19年は,このうちトミヨとイバラトミヨの戻し交配家系の作成とQTL解析の基礎となるAFLP法による高密度マッピングを行った。平成19年春期に成熟したトミヨとイバラトミヨの戻し交配家系の87個体からゲノムDNAを抽出し,AFLP法によりマッピングに必要な分離マーカーを探索した。現在までに,200座以上の分離マーカーを得ており,平成20年度には数百座までマーカーを増やす予定である。また,トミヨのゲノムDNAから濃縮法によってマイクロサテライトマーカーを開発し,周辺の塩基配列をイトヨゲノムデータベースに対してBLAST検索することにより,イトヨの各染色体あたり複数のマーカーを得た。平成20年度は,これらのマーカーを足がかりに,AFLP法によって得られた多数のマーカーを追加していくことにより,効率良く高密度連鎖地図を作成していく予定である。本研究の目的は,脊椎動物における近縁種間の生殖的隔離機構の遺伝的基盤を,モデル脊椎動物であるトゲウオ科魚類(Gasterosteidae)を用いて解明することである。平成20年は,このうちトミヨとイバラトミヨの戻し交配家系の作成とQTL解析の基礎となるAFLP法による高密度マッピングを平成19年度に引き続き行った。平成19年度および20年春期に成熟したトミヨとイバラトミヨの戻し交配家系の90個体からゲノムDNAを抽出し,AFLP法によりマッピングに必要な分離マーカーを探索した。現在までに200座の分離マーカーを得ている。平成21年度は,これらのマーカーに基づき高密度連鎖地図を作成するとともに,上記の生殖的隔離機構に関する形質についてQTL解析を行う予定である。本研究は,交配後隔離機構である雑種オス不稔と,交配前隔離機構であるオスの営巣行動の違いという2つの形質に関して,量的形質遺伝子座(QTL)解析を行い,主要なQTLの染色体上の位置を特定すると共に,近縁属であるイトヨの全ゲノム塩基配列データベースを用いた候補遺伝子の探索および多型解析を通じて原因遺伝子を特定することを目的とする。平成21年度は,このうちトミョとイバラトミヨの戻し交配家系の作成とQTL解析の基礎となるAFLP法による高密度マッピングを平成20年度に引き続き行った。また,平成1921年度の春期に成熟したトミヨとイバラトミヨの戻し交配家系のオス50個体について生殖腺の組織学的観察および行動分析を行い,交配後および交配前隔離形質の分離を調べた。行動分析においては,戻し交配時における遺伝的要因などにより,営巣行動に至るオスが全体の約30%と少なく,QTL分析にはさらなる分析個体数の追加が必要であった。今後,特に交配前隔離形質については,平成22年度以降に追加の実験を行い,本研究期間に作成したマイクロサテライトDNAおよびAFLP法による分離マーカーに基づき,QTL解析を行う予定である。
咀嚼による求心性刺激が海馬領域の神経細胞の動態ならびに記憶・学習機能に及ぼす影響

咀嚼による歯根膜刺激が上行性に中枢へ伝達されることは古くから知られている。大理石骨病モデルマウスであるop/opマウスにおいてはマクロファージ・コロニー刺激因子(M-CSF)の突然変異により、歯の萌出不全とこれに起因した咀嚼機能の低下が認められる。このマウスでは三叉神経核における神経細胞数が正常マウスと比べ有意に減少していることが我々の研究グループにより明らかにされている。一方、神経変性疾患に分類されるアルツハイマー病患者においては、形態学的には海馬、および周辺領域の萎縮が特徴的に認められる。また、組織学的には神経細胞の病理学変化や大量の異常蛋白質(βアミロイド)の蓄積が脳内に認められ、これが神経細胞死の引き金となって神経伝達機能が低下するものと考えられている。歯の脱落に伴う咀嚼刺激の減少がアルツハイマー病に認められるような中枢神経系の変化に影響を及ぼすことは十分考えられるが、いまだ詳細な検討は行われていない。今回我々はop/opマウスの海馬CA1,CA2,およびCA3領域において錐体細胞数が正常マウスと比較して有意に減少していることを確認した。この研究結果より、咀嚼による求心性刺激が記憶・学習をつかさどる領域である海馬の神経脱落に影響を与えることが示唆された。大理石骨病モデルマウスであるop/opマウスは歯胚は存在するものの、口腔内に歯の萌出は認められない。古くから歯の喪失が中枢神経へ悪影響を及ぼす可能性が示唆されているため、今回申請者らはop/opマウスの中枢において何らかの変化が認められるか検討を行った。その結果、1ヶ月齢のop/opマウスでは、コントロール群と比べ海馬における神経細胞数が減少し、アルツハイマー病に特有の病理所見であるβアミロイドタンパクの蓄積を認めた。コントロール群ではβアミロイドタンパクの蓄積はまったく見られなかった。また、食物性状がマウスの記憶・学習能力、および中枢神経へ与える影響を検索する目的で、離乳後より粉末餌にて飼育を1年半行った群を設定し、同週齢のコントロール群との比較検討を行った。その結果、粉末餌飼育群ではコントロール群と比較してモリス水迷路実験の成績が有意に劣っていた。また、それらの中枢における変化として、海馬における神経細胞数の減少、およびβアミロイドタンパクの蓄積が認められた。以上の結果から、歯の喪失、あるいは軟性食物の摂取による咀嚼時の中枢への求心性刺激の減少がβアミロイドタンパクの蓄積を誘発し、記憶・学習能力に影響を与えることが明らかとなった。現在日本は高齢化社会であり、アルツハイマー病に罹患している患者が増加している。

今回の研究成果から、歯の喪失と軟性食物の長期摂取がアルツハイマー病を誘発する危険因子の一つであることが示唆された。今後はその発症を予防する有効な方策の探求を行っていく予定である。
科学衛星Astro-DによるX線天文学の観測的研究

「あすか」(Astro-D)は、1993年2月に打ち上げれられ、わが国4番目のX線天文衛星となった。この衛星は0.5-10keVの広いエネルギー帯をカバーし、史上最高の感度でX線天体の撮影を行うと共に、世界で初めてX線CCDによる精密X線分光を行う高性能X線天文台である。「あすか」の性能はX線天文学を飛躍的に進めるものと国際的に注目されている、X線天体は極めて多岐に亘り、殆どあらゆる種類の天体がX線天文学の対象となっている。特に銀河系では中性子星やブラックホールのX線連星、超新星残骸等、銀河外では、銀河団、クェーサー等の活動銀河中心核、更に遠方からのX線背景放射が重要課題である。この衛星に搭載されている観測装置は日米共同で製作された。打ち上げ前には、装置の設計・製作・試験・較正・調整を、打ち上げ直後には装置の較正・調整を共同で行ってきた。さらに、定常観測に入ってからは、装置の性能の正確な把握や正しいデータ解析のツールの提供等でも共同で作業を行うとともに、その成果を最大限に挙げるために、観測計画の打ち合わせ、ソフトウエア開発、観測結果の処理、解析等の各過程で両国の研究者が協力して作業を行ってきた。これらの作業のための日米研究者の移動は、主に、本科学研究費によって行われた。これら日米協力に基づく「あすか」がもたらしたいくつかの成果を以下にまとめる。・「あすか」が打ち上がって40日もたたないうちに近傍銀河M81に発生したSN1993Jからは、ドイツのX線天文衛星ROSATとほぼ同時にX線を検出した。発生して1週間ほどの超新星からX線を検出したのは今回がはじめてである。・超新星の爆発で飛び散った物質が星間物質と衝突して光っている超新星残骸について、「あすか」のすぐれた分光特性による新しい学問的展開がひらかれている。・ガンマ線バーストと呼ばれる特異な現象の発生源をはじめて既知の天体との同定に成功し、この現象の原因の解明に大きな貢献をした。・われわれの銀河系の中心部や円盤部を満たす高温ガスからのX線の分光的研究が進み、従来の予想では理解し難い事実があきらかになりつつある。・楕円銀河、銀河群、銀河団といった宇宙の大きな構造物をとりまく高温ガスの分光学的研究が進み、これらのガス中の重元素量が一貫して少ないという、新しい考え方の導入を迫る事実があきらかになってきた。また、これらの構造物を構成する暗黒物質の分布や量についても新しい知見が得られつつある。・遠方の銀河団をつかった宇宙の大きさを決める研究も、「あすか」の広い波長範囲の分光を行える能力をつかって、着々と成果をあげつつある。・活動銀河の中心にある大質量ブラックホールのごく近傍からのものとおもわれる鉄の輝線構造をはじめて発見し、ブラックホール近傍での物質流につき貴重な情報をもたらしている。この中心核を取り巻く比較的遠方の物質や分布の物理状態についても「あすか」のすぐれた分光性能により新しい事実が次々と明らかになってきている。・宇宙X線背景放射の研究も、「あすか」の波長範囲の広さを利用して、宇宙のはて近い遠方の宇宙初期の原始天体を探る研究がはじまりつつある。以上のように、本科学研究費補助金の援助のもと、「あすか」を用いた日米の研究者による共同研究は大きな成果をあげている。

・われわれの銀河系の中心部や円盤部を満たす高温ガスからのX線の分光的研究が進み、従来の予想では理解し難い事実があきらかになりつつある。・楕円銀河、銀河群、銀河団といった宇宙の大きな構造物をとりまく高温ガスの分光学的研究が進み、これらのガス中の重元素量が一貫して少ないという、新しい考え方の導入を迫る事実があきらかになってきた。また、これらの構造物を構成する暗黒物質の分布や量についても新しい知見が得られつつある。・遠方の銀河団をつかった宇宙の大きさを決める研究も、「あすか」の広い波長範囲の分光を行える能力をつかって、着々と成果をあげつつある。・活動銀河の中心にある大質量ブラックホールのごく近傍からのものとおもわれる鉄の輝線構造をはじめて発見し、ブラックホール近傍での物質流につき貴重な情報をもたらしている。この中心核を取り巻く比較的遠方の物質や分布の物理状態についても「あすか」のすぐれた分光性能により新しい事実が次々と明らかになってきている。・宇宙X線背景放射の研究も、「あすか」の波長範囲の広さを利用して、宇宙のはて近い遠方の宇宙初期の原始天体を探る研究がはじまりつつある。以上のように、本科学研究費補助金の援助のもと、「あすか」を用いた日米の研究者による共同研究は大きな成果をあげている。Astro-Dはわが国4番目のX線天文衛星で,X線天体の撮像及び分光を行う軌道天文台である。搭載観測装置と解析ソフトウェアの開発で大幅な日米協力が行われ,打ち上げ後の観測でも緊密な協力が続けられる。本年度はAstro-D衛星の打ち上げ前の総合試験が平成5年1月迄行われ,2月20日に打ち上げられた。打ち上げ後Astro-Dは「あすか」と命名された。引続き軌道上での種々の試験を行い,無事に天文台としての機能を確認した。本年度,次のような日米共同作業が実施された。(1) X線望遠鏡の保温のための薄膜の音響試験X線反射望遠鏡を適温に保ち且つX線の吸収を最小限にするため,長遠鏡の前面に極めて薄いプラスチック膜を用いている。この薄膜をNASAの大型試験装置を使用して,打ち上げ時に予期されるロケットの音響振動レベルで試験した。NASAの協力を得て,数回にわたってテストが行われ,無事に耐音響試験を終了し,薄膜に十分の強度があることを確認出来た。(2)ソフトウエア共同開発「あすか」は高機能の軌道天文台であり,その運用にもデーター解析にも高度且つ大量の計算機ソフトウエアを必要とする。その開発を日米合同で手分けして行っているが,この作業を円滑に進めるため,数度にわたって日本及び米国で調整,テストのための会合を行った。その結果ソフトウエアの整備は着実に進捗している。(3) X線CCDカメラ(SIS)の特性評価X線用CCDが衛星に搭載されるのは「あすか」が世界で初めてであり,極めて優れた波長分解能を持つものである。しかしその優れた特性を十分引き出すためには特性評価と応答関数の最適化が必要であり,日本及び米国においてその詳細な検討を行った。わが国4番目のX線天文衛星Astro-Dは、昨年2月20日、宇宙科学研究所鹿児島宇宙空間観測所より、M-3SII-7号機によって打ち上げられた。衛星は、ほぼ予定通りの軌道に無事投入され「あすか」と命名された。「あすか」は、軌道投入後、順次、各搭載機器の電源が投入され徐々に定常観測状態に入った。