hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
古代地中海世界における西方ギリシア人のダイナミズムー現地社会からの視座ー

西地中海域に移住したギリシア人の実態を考察した結果、当初の状況は母市が組織的・計画的に植民を実施したのではなく、暗黒時代末期以降に三々五々、移住した人々が時間の経過とともにネットワークを構築して一定規模のコミュニティに成長しており、それは純粋なギリシア人だけのコミュニティではなく、現地の人々も受入れたり混交したりし、自らのアイデンティティをギリシア人とする場合もあった状況が明らかになった。このような認識をするためには、考古学や理論的アプローチも適用してギリシア人、現地人それぞれの変化、そしいて両者の関係の変化のダイナミズムを通時的に考慮する必要も示した。本年度は予定していた海外調査が勤務校の仕事の関係で実施できなかった。しかし次年度以降の調査のための調査を大幅に進めることはできた。具体的には本邦においてほとんど未着手である西地中海に展開したギリシア人たちの動向を前8世紀からローマ帝政期に至る史料の分析、考古学的調査の成果などを摂取することで理解を深めることができたため、どこで何に注意して調査する必要があるのか、詳細なところで詰めることができたからである。まず本邦ではまったく注目されていないローヌ河口に位置するマッサリア(現在のマルセイユ)を中心とするフランス南部、スペインのギリシア植民市に関して、現地の人々との関係を示す碑文・文献史料の解読、あるいは発掘により明らかになった市域部の遺構(特にエンポリオン(現在のアンプリアス)やマッサリア)に関する発掘報告を入手して、当時の状況を把握した。一方でM.H.Hansenらによるポリスの目録をもとにイタリア南部やシチリアのギリシア人たちの動向も入手した碑文史料を中心に分析した。これらによって得た知見の確認と、彼らの生活の視点からこれらの地域を取り巻く環境、景観の調査を次年度に行う予定にしている。そしてここで分析を進めた西地中海のギリシア人たちのミクロな世界が当時の地中海世界において、どのような位置づけにあり、この時代の理解、あるいは現在の理解にいかに寄与しうるのかを、21世紀に入って多くの関心を集めているHorden, P. and Purcell, N.(2000), The Corrupting Sea. AStudy of Mediterranean History, Oxfordを参考に考察し、大学の講義でフィードバックして、この研究テーマの社会的意義を模索した。本年度はようやく西方ギリシア人に関する遺跡の現地調査を実施することができた。特に昨年度、文献や史料で分析したマッサリア(現マルセイユ)やニカイア(現ニース)で現地踏査を夏に行った。それに先立ちロンドンの古典学研究所付属図書館で約1週間の文献調査を行い、我が国では読むことのできない文献・史料にまだ不十分ではあるが目を通し、そこで最終確認をした上で、マルセイユで博物館、さらにロケーションの調査をしてから、やはりギリシア人が居住し、大きな博物館があるアルルにも出向いて終日調査をして、その後、ニースに移動して港の形状やギリシア人の居住区、さらに発掘されたものが収蔵された考古学博物館、さらにそこにあるローマ期の遺跡も併せて調査した。マルセイユとニースの港の形状やロケーションには類似性があり、今回は時間の関係で実施がかなわなかったが、コートダジュールやラングドック、イベリア半島のギリシア人居住地との比較のための基礎材料は収集できたと思われる。ロンドンの古典学研究所付属図書館では様々な地域の個別事例の研究から学ぶとともに、そもそもギリシア人の植民をいかに捉えるべきなのか、特に帝国主義の経験が植民概念に影響を及ぼしているのではないか、という昨今のポストコロニアル的な視点からの指摘をなした研究にも触れ、そこから学ぶことも多かった。すなわち概念的枠組の脱構築もこの研究には必要であることを実感し、それらの研究文献を収集し、講読して最終的な研究成果報告に役立てる準備を秋以降、行った。一方で次年度に実施予定のマグナグラエキア調査のために、当地のギリシア人植民に関する研究の収集・講読も併せて行った。本年度は申請に際して予定した、研究テーマである古代地中海世界における西方ギリシア人に関する基礎的研究を行った。我が国おいて先行研究が皆無に近く所蔵の関連文献も乏しいため、精力的に関係文献、特に碑文史料集の収集を行い、基礎史料となるこのジャンルのものの一部を集め、それと併行して本年度は特に導入的な理由もあり、英語圏の研究文献を多く収集した。これらのデータを含めてテーマに関する研究状況の調査と、現在は入手不可能である文献、史料のコピーの入手を2011年8月に約2週間、申請者がメンバーであるロンドン大学の古典学研究所付属図書館で行い、これと併せて研究所に隣接する大英博物館にて、この博物館に膨大な展示がある南イタリア及びシチリアに関する遺物の写真を大量に撮影し、データとして保存することができた。本年度の後半、特に大学の秋学期の業務終了後に集中して、これらの文献講読、史料分析を行った結果、古代ギリシアにおけるポリス形成期における植民活動の意義を改めて認識し、そこでの活動のあり方にはこれまで実施してきた無政府社会としてのポリス論を補強できる様相があることが明らかになり、その後の現地人やローマ、カルタゴなどの勢力との関係においても古代ギリシア人コミュニティの特性や異文化接触の様相などに迫れる見通しが立てられた。加えて考古学資料の有用性、不可欠さを認識し、次年度以降、この分野の成果の摂取と実地踏査が大きな課題になることも理解できた。本年度は、本来は4月末にアテネで開催されたヨーロッパの研究者とのコロキアムで、この三年間の研究成果を報告して、助言を得る予定であったが、大学の海外出張規程に対応できる準備が開催側でできなかったため、報告を断念した。

これはスパルタのタラス植民に関する伝承を、近年の当地における考古学的成果を摂取し、またスパルタをめぐる「放縦な女性」という言説を考慮して新たな解釈を示すものであり、この研究は平成28年度の全国学会で報告するとともに、雑誌論文として投稿する予定である。一方で昨年度の南フランスでの現地調査に続いて、イタリア南部(マグナ・グラエキア)で現地調査を主たる活動とした。調査を実施した8月後半以前は、調査で訪れる遺跡とその歴史的経緯を丹念に史料と研究文献から調べた。その予備知識をもとにナポリ、イスキア島(ピテクサイ遺跡)、パエストゥム、ヴェリア、ラオス、レッジョ、メッシナ、ロクリ、カウロニア、クロトン、シュバリス、ヘラクレイア、メタポント、ターラントの遺跡と博物館を訪問し、現地の状況調査、および関連文献の購入を行った。なお現地調査では美術史などに造詣の深い宮﨑亮氏に同行を依頼し、有益な助言を得ることができた。帰国後は、これまでの総仕上げとして、収集した研究文献を中心に本課題に関する成果をまとめる作業に従事した。また成果の発信として、『かいほう』(古代世界研究会ニューズレター)No.123に「マグナ・グラエキア調査旅行」と題する一文を寄稿した。本年度は完成年であるため、これまで研究テーマに関する収集した史料、研究文献、あるいは現地踏査で撮影した写真などを整理、分析を集中的に行った。本テーマの眼目である現地人からの視座という視点を導入するためには、それまでのギリシア人、ローマ人の執筆したetic的な言説の問題を解明する必要がある。そこで西方ギリシア人に関する史料学的な研究が不可欠になる。なぜならば史料は断片的な形でしか現存しておらず、このような断片史料についての見直しが近年、急速に進んでいるからである。特にすでに散逸したヘレニズム期の叙述をローマ期の著作者が切り取って自らの著作に組み入れた情報の性格の再検討が必須となろう。そのため西方ギリシア人についての実証的な研究と共に史料論についての検討を進めた。次に最後の仕上げとして2月にロンドンの古典学研究所において文献、史料の確認を行った。現地人からの視座というアプローチでは文献のみならず、考古学的な成果が不可欠であるため、それらを掲載した、我が国では見ることのできない調査報告書を中心に検討した。西地中海域に移住したギリシア人の実態を考察した結果、当初の状況は母市が組織的・計画的に植民を実施したのではなく、暗黒時代末期以降に三々五々、移住した人々が時間の経過とともにネットワークを構築して一定規模のコミュニティに成長しており、それは純粋なギリシア人だけのコミュニティではなく、現地の人々も受入れたり混交したりし、自らのアイデンティティをギリシア人とする場合もあった状況が明らかになった。このような認識をするためには、考古学や理論的アプローチも適用してギリシア人、現地人それぞれの変化、そしいて両者の関係の変化のダイナミズムを通時的に考慮する必要も示した。
匂いを多様化するタンパク質の嗅粘液内発現機構の解明と匂い受容体応答の遷移

空気中のにおい分子は、鼻腔の中で嗅粘液に溶け込んだ後に嗅覚神経細胞の繊毛に発現している嗅覚受容体(ORs)と結合する。嗅粘液には様々なタンパク質が含まれ、ORsのニオイ分子応答に影響を与えると考えられる。従来、気相からの溶け込み過程を模倣したリガンドアッセイ系がなかったため、まずそのアッセイ手法の確立を進めた。プレートリーダー内を揮発したにおいで充満させた環境中にORs発現細胞を入れることで、気相からの溶け込みを再現した刺激方法を再現し、ルシフェラーゼの生物発光でORsのにおいに対する応答を評価する手法を確立した。31種類のORsの異なる応答を、リガンド応答に応じて発するルシフェラーゼ発光を時間経過で測定することで、メチル基1つ違うにおい分子の識別が可能であることを示した。また、嗅粘液に発現しているカルボキシルエステラーゼ(Ces1d)を気相アッセイに導入すると、試験に用いた3種類のカルボキシルエステルのいずれにおいても複数のORのリガンド応答が大きく変化した。これらの研究結果は、Nature communications誌に掲載された。代謝酵素以外の嗅粘液発現タンパク質として、におい結合タンパク質(Odorant binding protein; OBP)という内部に疎水性のポケットを持つタンパク質が知られている。嗅粘液の役割をより明確にするため、OBPを大腸菌組換え体で発現させ、4種のOBPを精製した。精製したOBPのモデル匂いとして用いたメチルベンゾエイトに対する結合評価と、気相アッセイにより、OBPの存在がORの応答に与える影響を評価した。すると、OBPの種類によって、ある特定のORのメチルベンゾエイト応答を増強、または、減少する組み合わせがあることが分かった。この結果は、嗅粘液中の代謝酵素だけでなく、OBPもORsの応答を選択的に影響することが示唆している。嗅覚機構におけるにおい分子の嗅粘液への溶け込みを模倣した新規リガンドアッセイ方法を確立した。これは嗅粘液中の代謝酵素や他のタンパク質の嗅覚における役割を解析する上で基盤となる技術である。また、実際に代謝酵素カルボキシルエステラーゼや匂い結合タンパク質がORsのニオイ分子応答に選択的に影響することを確認したため、この手法が嗅覚粘液中に発現するタンパク質の機能解析に有効であることを支持する。昨年度までに構築した、嗅覚受容体パネルを用いた気相アッセイ法によって、より実際の嗅粘液に近い状態の液相を用いて、嗅覚受容体の応答を解析する。本手法で、代謝酵素の1つ克服しなければならない点として、2種類のにおい分子の混合環境におけるORの応答パターンの定量化が挙げられる。におい分子が代謝酵素によって分解された場合、少なくとも2種類以上分子が混在する。これまでのアッセイでは1種類のニオイ分子に対する応答のみを検出していた。そこで、2種類のにおい分子に対する応答を本手法で試験した場合に、ORがどのような応答パターンを示し、各におい分子の濃度差によってどのような推移をするのか分析する。また、代謝酵素の発現方法に関しては、OR発現細胞とは別の細胞に発現させ、2種類の細胞の共存環境を作り、その場合でも匂い分子の代謝とORのニオイ分子応答の変化がみられるか解析を行うことで、嗅覚粘液中への代謝酵素の分泌を模倣した環境での応答パターンを評価する。別の嗅粘液発現タンパク質であるにおい結合タンパク質においては、昨年度までの実験から、OBPタンパク質が存在する液相環境では、におい分子への応答が増減する効果を示すORがいくつか発見された。このOBPの効果は刺激するニオイ分子が同じであてもOR毎に異なるため、どのような原理でORの応答が変化するか不明である。そこで、OBPの効果がニオイ分子、ORともに選択性があるのか、モデルとして用いるにおい分子を増やして試験を行う。ある特性のOBPとORの組み合わせが見いだせた場合には、その両者のタンパク質間相互作用の有無などを解析し、OBPの嗅覚粘液中の働きについて考察をする。

すると、OBPの種類によって、ある特定のORのメチルベンゾエイト応答を増強、または、減少する組み合わせがあることが分かった。この結果は、嗅粘液中の代謝酵素だけでなく、OBPもORsの応答を選択的に影響することが示唆している。嗅覚機構におけるにおい分子の嗅粘液への溶け込みを模倣した新規リガンドアッセイ方法を確立した。これは嗅粘液中の代謝酵素や他のタンパク質の嗅覚における役割を解析する上で基盤となる技術である。また、実際に代謝酵素カルボキシルエステラーゼや匂い結合タンパク質がORsのニオイ分子応答に選択的に影響することを確認したため、この手法が嗅覚粘液中に発現するタンパク質の機能解析に有効であることを支持する。昨年度までに構築した、嗅覚受容体パネルを用いた気相アッセイ法によって、より実際の嗅粘液に近い状態の液相を用いて、嗅覚受容体の応答を解析する。本手法で、代謝酵素の1つ克服しなければならない点として、2種類のにおい分子の混合環境におけるORの応答パターンの定量化が挙げられる。におい分子が代謝酵素によって分解された場合、少なくとも2種類以上分子が混在する。これまでのアッセイでは1種類のニオイ分子に対する応答のみを検出していた。そこで、2種類のにおい分子に対する応答を本手法で試験した場合に、ORがどのような応答パターンを示し、各におい分子の濃度差によってどのような推移をするのか分析する。また、代謝酵素の発現方法に関しては、OR発現細胞とは別の細胞に発現させ、2種類の細胞の共存環境を作り、その場合でも匂い分子の代謝とORのニオイ分子応答の変化がみられるか解析を行うことで、嗅覚粘液中への代謝酵素の分泌を模倣した環境での応答パターンを評価する。別の嗅粘液発現タンパク質であるにおい結合タンパク質においては、昨年度までの実験から、OBPタンパク質が存在する液相環境では、におい分子への応答が増減する効果を示すORがいくつか発見された。このOBPの効果は刺激するニオイ分子が同じであてもOR毎に異なるため、どのような原理でORの応答が変化するか不明である。そこで、OBPの効果がニオイ分子、ORともに選択性があるのか、モデルとして用いるにおい分子を増やして試験を行う。ある特性のOBPとORの組み合わせが見いだせた場合には、その両者のタンパク質間相互作用の有無などを解析し、OBPの嗅覚粘液中の働きについて考察をする。当初想定していた以上に、気相アッセイ法の樹立とその論文投稿に時間を要した。そのため、予定よりも当該年度で使用した試薬、消耗品の種類が少なく、まとめ購入を行ったことから費用が想定よりも少なかった。また匂い結合タンパク質OBPの精製などの生化学実験を前倒しで行い、それら実験で必要となった費用が少なかった。また、装置の故障などの臨時出費がなかったことも要因となる。次年度において、当該年度で後に回した研究内容を進める予定のため、次年度使用額を含めた全体の使用計画については大きな変更はない。
GIP分泌における脂肪酸受容体の役割についての研究

gastric inhibitory polypeptide (GIP)は腸管内分泌K細胞から分泌されるインクレチンで、脂肪摂取時に強く分泌が誘導される。我々は長鎖脂肪酸受容体GPR40とGPR120がK細胞に発現し、それぞれ異なる機序で脂肪摂取後のGIP分泌に関与することを報告した。しかし両受容体を同時に欠失した状況下での、インクレチン分泌に関しては不明であり、今回両受容体のダブル欠損マウスにおけるインクレチン分泌の評価、K細胞の解析を行った。本研究では、野生型(WT)、GPR40およびGPR120ダブル欠損(DKO)マウスを用いて経口ブドウ糖・コーン油負荷試験(OGTT・OCTT)を行い、GIP分泌を評価した。GIPレポーターマウス(GIP-GFPノックインマウス)と交配してK細胞を可視化し、上部小腸内のK細胞数やK細胞内の遺伝子発現量を比較した。OGTTではGIP分泌にWTマウスとDKOマウスに有意差を認めなかった。一方、OCTT時にはDKOマウスのGIP分泌が、WTの90%以上減少し有意なGIP分泌を得られなかった。GIPレポーターマウスの検討から、DKOマウスのK細胞の数やK細胞内GIP遺伝子の発現はWTマウスと同等であった。K細胞内のGPR120およびGPR40の発現はいずれも消失していたが、GPR119、FATP1-5、CD36等他の脂質関連遺伝子の発現量に変化を認めなかった。胆汁酸受容体TGR5発現もWTマウスと同等だった。以上の結果からDKOマウスで有意なGIP分泌を得られないことから、K細胞上のGIP分泌の脂肪酸感知はGPR120とGPR40の2つの受容体が担うことが示された。栄養素の摂取によって腸管内分泌K細胞より分泌されるGIPは、脂肪組織へのエネルギー蓄積作用を有し慢性的な高脂肪食摂取下に肥満とインスリン抵抗性を誘導する。栄養素の中で脂質の摂取は強力にGIP分泌を刺激するが、その機序については不明な点が多い。申請者はK細胞の可視化と回収を可能とするGIP遺伝子にGFPを挿入したGIP-GFP knock-inマウスを作製し、K細胞が上部小腸のみに発現すること、長鎖脂肪酸を主なリガンドとする脂肪酸受容体GPR120が上部小腸K細胞にGPR40が下部小腸K細胞に特異的に発現していることを明らかにした。しかし両受容体のGIP分泌に対する関与や寄与について直接比較した報告はない。本研究では、GPR120欠損およびGPR40欠損マウスを用いて脂質摂取時のGIP分泌亢進に対する両受容体の役割について比較検討した。経口コーン油負荷試験(OCTT)におけるGIP分泌量は、WTに比してGPR120欠損マウスは50%、GPR40欠損マウスは80%減少した。コーン油負荷後の血中CCK濃度は、WTに比してGPR120欠損マウスは50%、GPR40欠損マウスは80%減少しており、経腹壁エコーで算出した胆嚢収縮率も同程度に低下していた。油負荷後の胆嚢内の胆汁量を用手的に直接測定すると、GPR120欠損マウスはWTマウスの2倍、GPR40欠損マウスは3倍量が残留していた。すなわち、OCTTでのGIP分泌量の低下はCCKや胆汁分泌量の低下率と相関関係にあることが判明した。CCKアナログに対する胆嚢収縮の反応性は3群間で保持されており、完全に収縮させることが可能であった。CCKアナログをコーン油と同時に投与した状況下では、GPR120欠損マウスはWTと同等のGIP分泌量へと回復を得たが、GPR40欠損マウスはWTの1/3のGIP分泌量に留まった。以上からGPR120はCCKを介してGIP分泌に寄与し、GPR40はCCKに依存せず直接GIP分泌に関与するより重要な受容体であることが示唆された。GPR40およびGPR120欠損マウスの解析はおおむね終了した。我々は以前に長鎖脂肪酸受容体GPR40とGPR120がK細胞に発現することを報告し、前年度にそれぞれ異なる機序で脂肪摂取後のGIP分泌に関与することを報告した。野生型(WT)、GPR40およびGPR120ダブル欠損(DKO)マウスを用いて経口ブドウ糖・コーン油負荷試験(OGTT・OCTT)を行い、GIPとGLP-1分泌を評価した。GIP-GFPノックインマウスと交配してK細胞を可視化し、上部小腸内のK細胞数やK細胞内の遺伝子発現量を比較した。OGTTではGIP、GLP-1ともにWTマウスとDKOマウスに有意差を認めなかった。またGLP-1も有意な分泌を認めなかった。K細胞の数やK細胞内GIP遺伝子の発現は野生型マウスと同等であった。胆汁酸受容体TGR5発現もWTマウスと同等だったが、FXR発現はDKOマウスで有意に上昇した。

以上から脂肪摂取後のGIP分泌を担う受容体はGPR120とGPR40であることが明らかとなった。GPR120/GPR40ダブル欠損マウスのインクレチン分泌に関するin vivo, in vitroの実験はほぼ終了している。gastric inhibitory polypeptide (GIP)は腸管内分泌K細胞から分泌されるインクレチンで、脂肪摂取時に強く分泌が誘導される。我々は長鎖脂肪酸受容体GPR40とGPR120がK細胞に発現し、それぞれ異なる機序で脂肪摂取後のGIP分泌に関与することを報告した。しかし両受容体を同時に欠失した状況下での、インクレチン分泌に関しては不明であり、今回両受容体のダブル欠損マウスにおけるインクレチン分泌の評価、K細胞の解析を行った。本研究では、野生型(WT)、GPR40およびGPR120ダブル欠損(DKO)マウスを用いて経口ブドウ糖・コーン油負荷試験(OGTT・OCTT)を行い、GIP分泌を評価した。GIPレポーターマウス(GIP-GFPノックインマウス)と交配してK細胞を可視化し、上部小腸内のK細胞数やK細胞内の遺伝子発現量を比較した。OGTTではGIP分泌にWTマウスとDKOマウスに有意差を認めなかった。一方、OCTT時にはDKOマウスのGIP分泌が、WTの90%以上減少し有意なGIP分泌を得られなかった。GIPレポーターマウスの検討から、DKOマウスのK細胞の数やK細胞内GIP遺伝子の発現はWTマウスと同等であった。K細胞内のGPR120およびGPR40の発現はいずれも消失していたが、GPR119、FATP1-5、CD36等他の脂質関連遺伝子の発現量に変化を認めなかった。胆汁酸受容体TGR5発現もWTマウスと同等だった。以上の結果からDKOマウスで有意なGIP分泌を得られないことから、K細胞上のGIP分泌の脂肪酸感知はGPR120とGPR40の2つの受容体が担うことが示された。今後はGPR40/GPR120ダブル欠損マウスの解析を行う予定である。またGPR40, GPR120, GPR40/120ダブル欠損マウスK細胞の解析を行う予定である。DKOマウスで有意なGIP分泌を得られないことから、脂肪摂取後の脂肪酸感知はGPR120とGPR40の2つの受容体が担うことが示された。両受容体欠損によりK細胞数に変化はなく、K細胞内遺伝子発現も同等であった。唯一有意差を認めたFXRに関しては、GIP分泌への関与を示す報告はなく、またDKOマウスにおける胆嚢収縮障害を反映した二次的な変化である可能性もあり意義は不明である。よってFXRとGIP遺伝子発現やGIP分泌との関係についてSTC-1細胞を用いて明らかにしていく予定である。
二重交換相互作用発現を目指した鉄(II,III,II)混合原子価三核錯体の合成

研究の過程で新規に鉄(III)三核クラスター配位子(CL-)の合成に成功した.CL-は中心にμ_3-オキソにより架橋された鉄(III)三核クラスターコアを有し,鉄イオン間を架橋するアルコキソイオン,四つの塩化物イオン,そして配位可能なカルボニル酸素を提供する二つのbpca-イオンよりなり,一価の負電荷を有する錯体である.CL-は同じ方向を向いた四つの配位可能なカルボニルサイトを有し、金属イオン集積体の構築素子として極めて有効である。二つのクラスター配位子と二価の第一遷移金属イオンから成る七核錯体を複数合成し、その磁気的挙動を調べた。特に鉄(II)イオン、マンガン(II)イオンとCL-よりなる七核錯体は、基底スピンがS=6,12/3と大きなものであり、その磁気的振る舞いは特異なものである。混合原子価鉄七核錯体(前者)においては、まだプレリミナリーな結果ながら磁気異方性が存在することも強磁場中のトルク測定より明らかとなった。基底スピン多重度が大きなものとなるのはクラスター配位子と中心の鉄(II)イオンとの間の強い相互作用によると考えられるが,この相互作用はクラスター配位子内の鉄(III)イオンと中心の鉄(II)イオン間の電荷移動的な相互作用に基づく可能性が高く,本研究課題の二重交換相互作用が働いていることを示唆するものである.単分子磁石となる可能性を含め,今後の発展性のある新たな化合物群の創製に成功したことが本課題研究における成果と言える.多座配位子bpca=(Hbpca=ビス(2-ピリジルカルボニル)アミン)を含む単核錯体[Fe^<III>(bpca)_2]^+を錯体配位子とする混合原子価鉄三核錯体および混合原子価鉄一次元鎖状錯体を合成し、その構造と磁気的性質を明らかにした.これらの錯体はいずれも黒色で,可視領域に非常に強い吸収を示す.この吸収は,錯体配位子とその配位を受けた鉄(II)イオン間での電荷移動に基づくものと考えられ,混合原子価鉄イオン間での価数揺動の可能性を示すものである.磁化率の測定より,隣接する鉄(III)-鉄(II)イオン間に反強磁性的な相互作用が生じていること,一次元錯体は極低温におけるフェリ磁性的な振る舞いを示すことが明らかになった.研究の過程において,μ_3-オキソ架橋鉄(III)三核クラスター骨格を有するクラスター配位子[Fe_3(μ_3-O)-(bpca)_2Cl_4(OEt)_2]^-の合成に成功した.クラスター配位子は最大四座の配位子として働くことが可能であり,自らが三つの鉄(III)イオンを包含することから,高次の集積型金属錯体の合成素子として極めて有効である.二つのクラスター配位子と鉄(II)イオン一個よりなる混合原子価鉄七核錯体の合成とその磁気的性質の解明に成功した.この錯体は黒色を呈しており,分子内での電子移動の存在を示唆している.また,極低温においてS=6の大きな基底スピン多重度を有していることを明らかとなった.研究の過程で新規に鉄(III)三核クラスター配位子(CL-)の合成に成功した.CL-は中心にμ_3-オキソにより架橋された鉄(III)三核クラスターコアを有し,鉄イオン間を架橋するアルコキソイオン,四つの塩化物イオン,そして配位可能なカルボニル酸素を提供する二つのbpca-イオンよりなり,一価の負電荷を有する錯体である.CL-は同じ方向を向いた四つの配位可能なカルボニルサイトを有し、金属イオン集積体の構築素子として極めて有効である。基底スピン多重度が大きなものとなるのはクラスター配位子と中心の鉄(II)イオンとの間の強い相互作用によると考えられるが,この相互作用はクラスター配位子内の鉄(III)イオンと中心の鉄(II)イオン間の電荷移動的な相互作用に基づく可能性が高く,本研究課題の二重交換相互作用が働いていることを示唆するものである.単分子磁石となる可能性を含め,今後の発展性のある新たな化合物群の創製に成功したことが本課題研究における成果と言える.
表層と中層を繋ぐ北太平洋の子午面循環：その三次元構造と変動メカニズムの新たな描像

オホーツク海で沈み込み北太平洋の中層を通気する北太平洋の子午面循環の解明を目指した。子午面循環の強度を決めるのは高緯度域の塩分であるが、北太平洋では低緯度からの高塩水供給経路は未解明であった。本研究では、北太平洋亜熱帯循環と亜寒帯循環の境界域である移行領域を流れる準定常ジェットに注目し、低緯度から亜寒帯への塩輸送過程を明らかにした。理論、数値実験、漂流ブイ観測から、準定常ジェットの流路は、たかだか500m程度の海底地形によって制御されていることが分かった。黒潮起源の高塩水は、この準定常ジェットを通って亜寒帯循環に侵入する。西風が強くなると亜寒帯への塩輸送が大きくなり、子午面循環は強化される。本研究では、表層から中層へと通気する北太平洋の子午面循環の解明を目指し、未解明である表層を通した高塩水の経路を重点的に研究する。特に、北海道東方の準定常ジェットを通した黒潮水輸送過程に注目する。(1)北太平洋表層における高塩水供給経路の解析:亜熱帯循環と亜寒帯循環をつなぐ準定常ジェットの形成メカニズムを解明したことが、今年度の最も重要な成果である。重要なのは亜寒帯側のロスビー波が海底地形上の順圧流に沿って南下し亜熱帯側まで侵入し、亜熱帯側のロスビー波の西方伝搬を阻害することであり、その両者の境界でジェットが生成することを突き止めた。(2)観測による亜熱帯-亜寒帯循環間の移行領域への高塩水侵入経路の解明:東北区水産研究所若鷹丸に乗船し、2014年9月に漂流ブイ3基を準定常ジェット流軸付近に同時に放流した。この3基はほとんど分散しなかったことから、1基のブイでもラグランジュ的測流の代表性が高いことを示した。また、通信の不具合のため翌年に繰り越した12基を、2015年9月に放流したところ、ジェットから移行領域への遷移における海水混合過程を観測することができた。また、2014年7月にはロシア極東海洋気象研究所所属の観測船を用い、ロシア水域内における水温・塩分観測や化学トレーサーの観測を行い、若鷹丸と合わせて亜熱帯側・亜寒帯側をほぼ同時に観測を実施することができた。(3)数値実験による高塩水供給システムと表層塩分決定メカニズムの解析:オホーツク海・北西太平洋を高解像度化(1/10°1/30°格子)したモデルを用いて数値実験を行った。風を全領域で強めた実験を行った結果、亜熱帯から亜寒帯への塩分輸送が増加することが分かった。一方、北太平洋中層水では低塩化傾向が続いているが、風の強化による西岸を通した亜寒帯から亜熱帯への低塩水供給量増加が要因であることを見出した。(1)北太平洋子午面循環表層の高塩水経路の解明に向けて、亜熱帯循環から亜寒帯循環へ黒潮水を輸送する準定常ジェットの形成メカニズムを、傾圧ロスビー波の特性曲線の観点から明らかにしたことが、今年度の最も重要な成果である。これにより、亜熱帯-亜寒帯間の輸送過程や変動機構の解明に向けて、理論的基盤ができた。また、気象研究所の4次元変分法を用いたトレーサー解析法を開発し、亜熱帯と亜寒帯間の交換流量の推定をはじめた。初期的結果として、両循環間のトレーサーは主に準定常ジェットを経路としていることが判明しつつある。(2)循環間の海水交換を実測するために漂流ブイによるラグランジュ的観測を行っている。当初2014年9月に漂流ブイを15基投入の予定だったが、12基にARGOSとの通信の不具合が見つかったため翌年に繰り越し、2014年に3基、2015年に12基を若鷹丸より放流することにより、ジェットのラグランジュ的観測に成功した。衛星海面高度から推定した地衡流との対応もよいことが分かった。当該海域の高解像度の水温塩分およびトレーサー観測と合わせ、ジェットから移行領域に水塊が変遷する過程を調べる基盤ができた。また、2014年7月にはロシア極東海洋気象研究所所属の観測船を用い、ロシア水域内における水温・塩分観測や化学トレーサーの観測を予定通り実施することができた。(3)数値実験による高塩水供給システムと表層塩分決定メカニズムの解析も実施している。今年度は、オホーツク海・北西太平洋を高解像度化(1/10°1/30°格子)し、物理過程を無理なパラメタリゼーションなしに再現できるようなモデルを構築した。風を全領域で強めた実験を行った結果、亜熱帯から亜寒帯への塩分輸送が増加することを示した。また、西岸を通した亜寒帯から亜熱帯への低塩水供給により、北太平洋中層水の低塩化傾向を理解することができた。海洋の表層と中深層をつなぐ子午面循環は膨大な熱・塩・物質を輸送し、地球規模の気候変動や物質循環の基盤となっている。本研究では、オホーツク海で沈み込み北太平洋の中層(300800m)に熱・塩・物質を送り込む、北太平洋子午面循環の解明を目指す。特に、北海道東方の準定常ジェットを通した、黒潮水の亜寒帯循環への輸送過程に注目することで、子午面循環表層経路の解明を重点的に進めている。

(1)北海道東方の準定常ジェットの形成理論を導き、さらにそれを海洋再解析(JCOPE2)に適用して、ジェットの位置や強さを定量的に説明できることを示した。また、理想化された地形や風などを用いた数値モデル実験でも観測と良く対応する準定常ジェットが再現され、背の低い地形と渦の相互作用による順圧流生成が、傾圧ロスビー波特性曲線の変形に重要であることが明らかとなった。(2)亜熱帯-亜寒帯循環間の移行領域への高塩水侵入経路の解明を目指し、2015年9月に東北水研若鷹丸より準定常ジェット流軸付近に放流した、漂流ブイ12基の軌跡を解析した。その結果、準定常ジェットが分岐して数100kmスケールの双極循環が発生し、水平混合が効率的に起こることなど、細いジェットから移行領域への遷移過程を示した。また、ブイの漂流速度と衛星海面高度計から得られる地衡流と比較したところ、両者は良く一致した。(3)現場データ、数値モデル出力の塩分の解析を進め、1970年代半ばの偏西風およびアリューシャン低気圧強化に伴う、亜熱帯ー亜寒帯循環間の塩・淡水輸送について解析した。その結果、西岸を通した亜寒帯から亜熱帯への淡水供給の強化により、北太平洋中層水の低塩化傾向が進行していることがわかった。(1)北太平洋子午面循環表層の高塩水経路の解明に向けて、亜熱帯循環から亜寒帯循環へ黒潮水を輸送する準定常ジェット形成メカニズムの解明が進んだ。傾圧ロスビー波の特性曲線が海底地形上の順圧流によって強くゆがむことが、このジェットの形成要因であることを明らかにしてきたが、H27年度における特に重要な発見は、このような順圧流が「背の低い地形と海洋の中規模渦との相互作用」で効率的に形成される、ということである。これにより、今まで見過ごされていた北海道東方の背の低い500m程度の海膨の力学的役割を解明するとともに、深海の背の低い地形であっても、渦との相互作用を通じて、実は表層海洋循環に対して効率的に影響を与えるという、新たな理論を提示した。これは、他の亜寒帯海洋でも適用できる、汎用性の高い理論的枠組みである。(2)循環間の海水交換を実測するために漂流ブイによるラグランジュ的観測を行っている。準定常ジェット上で放流した12基の漂流の観測から、ジェットの分岐と、亜熱帯ー亜寒帯間の移行領域への遷移過程を観測し、遷移域では海水の滞留時間が長く水平混合をしやすい流動構造を持ってことを見出した。さらに、衛星海面高度から推定した地衡流とブイの漂流速度に良い対応があることを導いた。漂流ブイは限られた時間に限られた個数しか流すことができないが、衛星からの地衡流速との良い対応を得られたことで、地衡流を用いた多数の仮想粒子による亜熱帯ー亜寒帯循環間の交換過程の研究の基盤を作ることができた。また、上記の若鷹丸観測では、アルカリ度や栄養塩なども採取し、定常ジェット上での混合過程を研究するための試料を得た。(3)4次元変分法を用いたトレーサー解析法を開発し、亜熱帯と亜寒帯間の交換経路の推定をおこなった。亜熱帯ー亜寒帯循環間のトレーサーは主に準定常ジェットを経路としていることが示されており、今後詳しく解析する。海洋の表層と中深層をつなぐ子午面循環は膨大な熱・塩・物質を輸送し、地球規模の気候変動や物質循環の基盤となっている。本研究では、北海道東方の準定常ジェットを通した、黒潮水の亜寒帯循環への輸送過程に注目することで、子午面循環表層経路の解明を重点的に進めてきた。(1)準定常ジェット上に放流した漂流ブイの漂流速度と衛星海面高度計から得られる地衡流が良く一致したことを基盤に、仮想粒子を衛星高度計の地衡流で流すという、粒子追跡実験を行った。すると、黒潮から派生した高温・高塩水は、水深6000mの北太平洋移行領域において、背の低い海底地形に敏感に応答しながら亜寒帯海域へと進入する様子が明らかとなった。
酸素活性種を含む機能性金属錯体の創製

本研究では,生体系で酸素-酸素結合の開裂および生成を含む酸素活性化反応を行う非ヘム金属タンパク質をモデルとし,様々な遷移金属イオンを用いた酸素活性種を含む金属錯体の合成研究を通してこれらタンパクの機能発現機構の解明と得られた酸素活性種を含む金属錯体の機能制御を目指した.1)酸素活性種を含むニッケル錯体:三脚型四座配位子を用いて,配位子のメチル基の水酸化反応を引き起こす一連の反応中間体を全て単離し,X線結晶構造解析により構造を明らかにした.配位子の酸化反応は,ビス(μ-スーパーオキソ)二核ニッケル(II)錯体から生成するビス(μ-オキソ)二核ニッケル(III)錯体が配位子のメチル基から水素原子を引き抜いてメチルラジカルを生成し,ここに酸素分子がトラップされてできるアルキルパーオキソ種の酸素-酸素が開列してアルデヒドを生成したのち,アルデヒドのカニッツアロ反応が起こって進行することがわかった,2)酸素活性種を含む鉄錯体:過炭酸イオンを含む単核鉄(III)錯体のパーオキソ部分が可逆的に酸素-酸素結合の開裂と再生を繰り返していることをESI-TOF/MSスペクトルと共鳴ラマンスペクトルを用いて世界で初めて明らかにした.3)酸素活性種を含む銅錯体:三脚型四座配位子を用いてビス(μ-ヒドロキソ)(μ-ハイドロパーオキソ)二核銅(II)錯体のX線結晶構造解析に成功し,この種は酸化能を持つことを明らかにした.さらに二核化配位子を含む二核銅(II)パーオキソ錯体では,配位子の芳香環の水酸化に加えて,銅酸素錯体で初めて外部基質のスチレンの定量的なエポキシ化やTHFの水酸化にも成功し,この反応は求電子的な反応で進むことを明らかにした.本研究では,生体系で酸素-酸素結合の開裂および生成を含む酸素活性化反応を行う非ヘム金属タンパク質をモデルとし,様々な遷移金属イオンを用いた酸素活性種を含む金属錯体の合成研究を通してこれらタンパクの機能発現機構の解明と得られた酸素活性種を含む金属錯体の機能制御を目指した.1)酸素活性種を含むニッケル錯体:三脚型四座配位子を用いてビス(μ-オキソ)及びビス(μ-スーパーオキソ)二核ニッケル錯体を合成した.これらは低温でも非常に不安定であり,分解すると配位子のメチル基の一つがアルコールになった配位子とカルボン酸イオンにまで酸化された配位子が得られる.この酸化反応の反応中間体として配位子のメチル基の一つに酸素分子がついたビス(μ-アルキルパーオキソ)二核ニッケル錯体のX線結晶構造解析に成功した.配位子の酸化反応は,ビス(μ-オキソ)二核ニッケル錯体が配位子のメチル基から水素原子を引き抜いてメチルラジカルを生成し,ここに酸素分子がトラップされてできるアルキルパーオキソ種の酸素-酸素が開列してアルデヒドを生成したのち,アルデヒドのカニッツアロ反応が起こって進行することがわかった,2)酸素活性種を含む鉄錯体:カルボン酸イオンを含む三脚型四座配位子を用いてオキソ及びヒドロキソ架橋を持つ2種類の二核鉄パーオキソ錯体のX線結晶構造解析に世界で初めて成功した.これら二核鉄パーオキソ錯体の分光学的性質を詳細に調べた結果,配位子のカルボン酸イオンの強いπ電子供与性により,パーオキソ錯体のLMCTの位置が高エネルギー側へシフトする事がわかった.さらにオキソ架橋をもつパーオキソ錯体の酸素-酸素伸縮振動は840cm^<-1>付近に現れ,ヒドロキソ架橋を持つパーオキソ錯体(880cm^<-1>付近)に比べて低エネルギー側に観測される事がわかった.これはオキソ基の強いπ電子供与性とメカニカルカップリングによることがわかった.以上の結果から,MMOにおけるパーオキソ中間体は少なくともオキソ架橋をもつ中間体ではないこと,パーオキソ中間体の二核鉄中心のルイス酸性度は高いことが示唆された.本研究では,生体系で酸素-酸素結合の開裂および生成を含む酸素活性化反応を行う非ヘム金属タンパク質をモデルとし,様々な遷移金属イオンを用いた酸素活性種を含む金属錯体の合成研究を通してこれらタンパクの機能発現機構の解明と得られた酸素活性種を含む金属錯体の機能制御を目指した.1)酸素活性種を含むニッケル錯体:三脚型四座配位子を用いて,配位子のメチル基の水酸化反応を引き起こす一連の反応中間体を全て単離し,X線結晶構造解析により構造を明らかにした.配位子の酸化反応は,ビス(μ-スーパーオキソ)二核ニッケル(II)錯体から生成するビス(μ-オキソ)二核ニッケル(III)錯体が配位子のメチル基から水素原子を引き抜いてメチルラジカルを生成し,ここに酸素分子がトラップされてできるアルキルパーオキソ種の酸素-酸素が開列してアルデヒドを生成したのち,アルデヒドのカニッツアロ反応が起こって進行することがわかった,2)酸素活性種を含む鉄錯体:過炭酸イオンを含む単核鉄(III)錯体のパーオキソ部分が可逆的に酸素-酸素結合の開裂と再生を繰り返していることをESI-TOF/MSスペクトルと共鳴ラマンスペクトルを用いて世界で初めて明らかにした.3)酸素活性種を含む銅錯体:三脚型四座配位子を用いてビス(μ-ヒドロキソ)(μ-ハイドロパーオキソ)二核銅(II)錯体のX線結晶構造解析に成功し,この種は酸化能を持つことを明らかにした.さらに二核化配位子を含む

二核銅(II)パーオキソ錯体では,配位子の芳香環の水酸化に加えて,銅酸素錯体で初めて外部基質のスチレンの定量的なエポキシ化やTHFの水酸化にも成功し,この反応は求電子的な反応で進むことを明らかにした.
白血病細胞の増殖阻止を目的とした制癌剤とサイトカインの併用療法に関する研究

急性白血病患者における白血病細胞の無制限の増殖は、白血病細胞集団の中のごく一部の白血病幹細胞によって支持されている。白血病幹細胞は終末分裂能によって多数の子孫たる白血病細胞を供給し、自己再生能によって細胞集団の存続を図るとされる。そこで、まず白血病患者の予後を規定する要因の検討を行った。その結果、白血病幹細胞の自己再生能の強弱が、白血病患者の寛解導入並びに生存期間を規定する事実が見出された。この事実に基づき、白血病の治療成績を向上させるには、白血病幹細胞の自己再生能を抑止し、白血病細胞を根絶することが重要と結論された。そこで、白血病幹細胞の自己再生能を抑制する制癌剤とサイトカインについて研究した。その結果、Cytosine arabinosideなどの制癌剤と、interferon-γ、tumornecrosis factor-αなどのサイトカインが白血病幹細胞の自己再生能を抑制し、白血病細胞の増殖を阻止しうることが明らかにされた。ただし、白血病幹細胞に対するサイトカインの作用は複雑であり、共存する造血因子の種類によっては、抑制したり、逆に刺激する現象が認められた。さらに、サイトカインによっては、白血病幹細胞の分化を誘導し、増殖を抑制しうるものもあった。たとえば、研究者が樹立した白血病細胞株LM1細胞株において、G-CSFはその増殖を刺激するが、GM-CSFやIL-3は分化を誘導し、増殖を抑制した。以上の研究成果から、白血病幹細胞の自己再生能を制癌剤とサイトカインをうまく併用することで抑制できることが確認できた。しかし、サイトカインの作用は複雑であるところから、臨床に応用するには、さらに詳細な基礎的研究が必要であると結論された。
組織内相互作用を通じた技術的知識の生成に関する史的分析-戦前期日本の電機企業

本研究は戦前期日本の企業における技術的知識の創造過程を明らかにするもので、次の事実を確認した。(1)高等教育機関出身の技術系職員の職務は、人工物に関する定量的情報の創造や、現場の工員をマネジメントすることだった。前者が遂行される過程では、高等教育機関にて収得された、「仕方に関する知識」が活用された。(2)初等・中等教育機関出身の工員は、職務を通じた熟練により、技術系職員が創り出すことができなかった独自の技術的情報を創りだした。(3)戦前期日本の企業組織では、技術系職員と工員は、技術的知識創造の点で、互いに補完する関係にあった。本年度は戦前期日本の電気機械工業における組織構成員、特に技術者と呼ばれた人々が、技術的知識を創造する過程に関して実証分析を進めた。また、彼らの出身学校と企業組織内におけるキャリアとの関係性について研究した。その結果得られた知見は次の通りである。第一に、少なくとも明治末期から大正年間に日本の高等教育機関にて技術的知識に関わる教育を受けた人々が習得した知的内容とは、文献に示された、同時代の世界的に見て標準的な技術的知識を外国語であっても理解する能力だった。第二に、そうした人々は、企業組織に所属するようになって以降、人工物の設計あるいは製造の担当者としての職位を与えられ、テキスト化されている既知の知識と、それを人工物ヘ転写のする際に必要となる、言語化されたことのない知識との間に存在するすき間を埋めるために、他社や海外の視察、あるいは同じ組織内の技術担当者と実験を遂行することにより、人工物の稼働に必要な技術的知識を創造していった。そうした取り組みは、例えば労働者の作業のためのテキストとして言語化、すなわちマニュアル化されることもあった。第三に、以上のような技術的知識を創造する能力を有する人々のうち、そのキャリアの大部分を技術的知識創造の担い手としての役割を果たす集団が存在する一方で、比較的早期に職位を上昇させ、技術的知識創造の担い手と言うよりはむしろ、組織の管理者としての役割を担うことになる集団が存在した。本年度は戦前期日本の電気機械工業における組織構成員、特に技術系職員と労働者の有する技術的知識やスキル、および彼らが相互作用を通じて技術的知識を創造する過程に関して実証分析を進めた。(1)明治末期から大正年間に技術的知識に関わる高等教育を受けた人々が企業組織にて人工物の設計あるいは製造の担当者としての職位を与えられた時、彼らは高等教育機関にて習得した技術的知識およびスキルを活用しつつ独自の人工物を現出させていった。そうした技術的知識およびスキルには、既存の人工物の見聞きにより、人工物およびそれを構成する諸部品の性能について工学的に理解できること、またそれに基づき設計に必要な仕様という数値をともなう情報を創出できることが含まれた。(2)上記の人々により人工物が創り出された当初、不具合現象が生じることがあった。こうした時、技術系職員としての彼らは、そうした不具合現象を工学にて使用される概念を用いて理解し、再度それをもとに仕様化を行い、人工物を機能するものに変換した事実が確認された。またこれとは別に、労働者層の人々が工学的思考を必ずしも伴わない経験をもとにした思考を通じて、人工物を機能するものに変換した事実も確認された。(3)高等教育機関出身の技術系職員のうち一部の人々は、上記の技術的知識の生成に加えて、いわゆる現場組織の管理者としての職務を果たしたことが確認された。つまり彼らは現場に常在し、部下たる工員に関心をもって組織を規律づけ、人工物およびそれを作業対象とする工員の両者を含めた作業組織全体が適切に機能するように、その管理運営の職責も果たした。本年度得られた知見を以下に示す。(1)戦前期日本の工学系高等教育機関出身者、すなわち技術系職員が、企業組織にて人工物の設計・製造担当者としての職位を与えられた時、彼らは教育機関にて習得した技術的知識・スキルを活用して、人工物を現出させ、それを機能するものとしていった。そうした技術的知識・スキルには、既存の人工物の設計図を見ることなしに、その全体を聞いたり眺めたりすることで、人工物およびそれを構成する諸部品の性能を理解できること、またその理解に基づいて人工物の設計・製造に必要な仕様という数値をともなう情報を工学的原理に基づき創出できることが含まれた。(2)一般に、設計者は設計情報創造の際、仕様のあり方やそれに基づく人工物に生じうる現象を予め全て知るわけではない。そのため当初、人工物は不具合現象を発生させることになる。これに対して、(1)に示される過程が反復されることで、不具合現象が解消されていくこともあった。

それとは別に、初等教育機関・中等教育機関出身で、企業組織において労働者として区分される人々が、工学的思考を伴わず、むしろ経験を通じて自身に体化されたスキルを活用し、人工物を機能するものに変換した事実も確認された。(3)技術系職員は、設計者情報創造者自身の経験及熟練、労働者により編み出された技法、経験ある労働者の作業を工学にて使用される概念を用いて理解し、原理の解明、製品や装置の数値化、マニュアル作成など、技術的知識として定量化したことが確認された。こうした取組みは、技術系職員のその後の設計情報創造に対してのみならず、労働者の熟練及経験形成を補完した。それは技を盗むという労働者同士の関係が残る時代だったことによる。(4)(1)(2)(3)を併せて考えれば、技術的知識の生成の点で技術系職員と労働者が互いを利す関係が戦前期の一企業に形成されていたことを日本の経験として指摘できる。
性別と人数を超える親による家族概念の拡張

本研究は、(1)同性カップルによる婚姻・パートナーシップ、(2)同性カップルによる実親子関係、(3)性別の変更の3点から、2人の父母を越える性別組合せと人数を題材に、法律における家族概念の拡張について研究を進めている。(1)同性カップルによる婚姻については、2017年7月に法律が可決、10月に施行されたドイツについて、マスコミ報道から政治的背景を明らかにするという手法で検討を行った。オーストリアについては、同性婚導入を決定づけた憲法裁判所2017年12月4日判決の検討を行っている。(2)同性カップルによる実親子関係では、オランダ法について、2018年9月10日から19日まで現地調査を行なった。法務省において、男性カップルと女性カップルの4人による親と子の関係を提案する報告書「21世紀の親子」について担当者にインタビューした。また、女性カップルの一方が友人男性から精子提供を受けて子を出産し、養育する当事者から、その過程、子育てについてインタビューを行った。(3)性別変更については、性同一性障害者の性別の取扱いに関する特例法(以下、特例法とする。)3条1項4号(生殖不能要件)の合憲性に関する最決平成31年1月23日を検討した。最高裁の結論とは反対に4号を削除するとした場合には、生殖能力を維持した女性が性別変更により男性となって子を出産することが生じうることになり、法的に両親が同性となることがある。比較法研究として、同様の事案について、ドイツでは連邦通常裁判所2017年9月6日決定の検討を進めている。また、第3の性別についても、オランダ法務省の身分登録の担当者にインタビュー調査を行なった。2018年度は、本研究の初年度であり、これまでの研究をまとめることだけではなく、次年度以降に向けて広く資料を収集し、整理することに力を注いだ。特にオランダの現地調査では、報告書「21世紀の親子」の概要、背景を担当者から聞くことができ、さらに、オランダで生活する当事者からの話を聞くことで、実際の状況との結びつきを知ることができたことは、今後の報告書の検討にとって重要な機会となった。その他に、研究計画策定後に生じた新たな状況に対応することが求められた。とりわけ、最決平成31年1月23日は、性別変更と家族について日本において具体的に検討する素材を提供するものであったため、判例評釈の執筆を優先させた。これにより、今後の比較法研究と日本法との関連を明確にすることができた。2019年度以降に研究成果を公表するための準備は整いつつあり、研究は概ね順調に進んでいる。2019年度以降は、ドイツ法、オーストリア法、オランダ法の比較法研究を進めていく。(1)同性カップルによる婚姻では、引き続きオーストリアにおける同性婚の導入について、憲法裁判所決定のみならず、立法資料を収集し検討する。(2)同性カップルによる実親子関係では、ドイツでは判例が蓄積されており、その整理と紹介を優先して行う。新たに、同性カップルと実親子法に関する2019年3月18日のドイツ連邦議会法務委員会公聴会での鑑定意見の検討を行う。また、オランダ報告書「21世紀の親子」については、2018年度の現地調査の成果を踏まえて、その内容を引き続き検討していく。(3)性別の変更については、日本での裁判例の展開を検証する。それとともに、第3の性別の導入に関して、ドイツの立法、オーストリアの判例と立法の資料を収集し、その成果の公表に向けて研究を継続する。

特にオランダの現地調査では、報告書「21世紀の親子」の概要、背景を担当者から聞くことができ、さらに、オランダで生活する当事者からの話を聞くことで、実際の状況との結びつきを知ることができたことは、今後の報告書の検討にとって重要な機会となった。その他に、研究計画策定後に生じた新たな状況に対応することが求められた。とりわけ、最決平成31年1月23日は、性別変更と家族について日本において具体的に検討する素材を提供するものであったため、判例評釈の執筆を優先させた。これにより、今後の比較法研究と日本法との関連を明確にすることができた。2019年度以降に研究成果を公表するための準備は整いつつあり、研究は概ね順調に進んでいる。2019年度以降は、ドイツ法、オーストリア法、オランダ法の比較法研究を進めていく。(1)同性カップルによる婚姻では、引き続きオーストリアにおける同性婚の導入について、憲法裁判所決定のみならず、立法資料を収集し検討する。(2)同性カップルによる実親子関係では、ドイツでは判例が蓄積されており、その整理と紹介を優先して行う。新たに、同性カップルと実親子法に関する2019年3月18日のドイツ連邦議会法務委員会公聴会での鑑定意見の検討を行う。また、オランダ報告書「21世紀の親子」については、2018年度の現地調査の成果を踏まえて、その内容を引き続き検討していく。(3)性別の変更については、日本での裁判例の展開を検証する。それとともに、第3の性別の導入に関して、ドイツの立法、オーストリアの判例と立法の資料を収集し、その成果の公表に向けて研究を継続する。Kluwer社のデータベースを当初のコンメンタールのみ利用可能なものから、判例集・雑誌など利用で切りものに変更したため、使用料が当初よりも約10万円増加したが、データベースを利用した結果、オランダ法の資料購入に当てる費用が少なくすんだため。来年度は、消耗品の資料費の一部と合わせてデータベース費用の補充に当てる。