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化学的指標に基づいた炭化物の高確度炭素14年代決定法の確立

炭化物の炭素14年代測定のための化学処理法として用いられるABA法(酸/アルカリ/酸処理法)とABOx-SC法(酸/アルカリ/酸化処理ー段階加熱法)の外来炭素の除去効果を、化学処理後に残存する成分の炭素14年代だけでなく、化学組成・化学構造変化を調べることにより比較した。その結果、ABOx処理のほうがABA処理に比べ、残存している外来炭素をより効率的に除き、化学的に安定で高分子量の多環芳香族化合物(炭化物試料の本質成分)を抽出する効果が高いことがわかった。一方、3万年より若い試料の場合は両者の化学処理法の違いによってあまり差が見られず、化学処理後の段階加熱が重要であることがわかった。炭化物から外来炭素を除去する方法としては「酸・アルカリ・酸(ABA)処理」が広く行われている。しかし近年,後半の酸処理を酸化処理に置き換えた「酸・アルカリ・酸化処理(ABOx処理)」,その後,段階的加熱(SC)を行う「ABOx-SC処理」が開発され,炭化物の化学処理法として広まりつつある。本研究は,ABA処理とABOx処理における外来炭素の除去,炭化物の本質成分の残存状態の違いを,赤外吸収スペクトル,蛍光X線回折パターン,元素比(O/C・H/C)等の鉱物的・化学的指標を用いて明らかにし,炭素14年代値との関係を探ることにより,高確度な炭素14年代測定を実現することを目指している。今年度は,研究課題を進めていくために必要な元素分析計の立ち上げ,炭化物の化学処理法の確立,基盤となる測定データを揃えることを主に実施した。具体的には,現生植物(米・木片)を加熱して得た炭化物,そして,年代既知の炭化物(和歌山県根来寺の炭化米(AD1585),九州の火砕流堆積物中の炭化物(44,000 BP),イラク・クルディスタンの考古遺跡から採取した炭化物(900 BP))の分析を行った。その結果,炭化物試料の化学処理により,脂肪族化合物(セルロース,デンプンなど),リグニン,これらの熱分解による多環芳香族化に伴って生成する反応中間生成物,土壌から取り込んだ腐植酸が除去されること,化学処理後に残存する成分は,化学的に安定な多環芳香族化合物が主であることがわかった。また,ABOx処理のほうが,ABA処理に比べて,より効率的に分子量が小さく親水性が高い成分(外来炭素を多く含む)を除くことが可能であり,化学的に安定で高分子量の多環芳香族化合物(炭化物試料の本質成分)を得る効果が高く,信頼できる炭素14年代を得ることができることがわかった。以上の結果の一部を2報の論文にまとめ,投稿した。平成28年3月に,所属している研究室の移転があったため,研究室内のすべての設備(試料調製ガラスライン等)を分解し,新たな建屋での再組み立てを行うこととなった。引越しの作業に入る前に,今年度計画されている研究内容を全て終了するべく,前半は実験に時間を費やした。その結果,予定していた実験をほぼ終えることができたが,炭化材の土壌埋没実験だけは手が回らなかった。一方で,引越し前に順調に測定データは収集できていたため,そのデータの解析・考察に時間を割くことができた。得られた結果をまとめ,九州の火砕流堆積物中の炭化物の結果は"Radiocarbon"誌へ,和歌山県根来寺の炭化米の結果は"考古学と自然科学"誌に投稿した。以上のことから,一部の研究に関しては予定どおり実施できなかったものの,全体的に見て,おおむね順調に進展していると評価した。炭化物から外来炭素を除去する方法としては,酸・アルカリ・酸(ABA)処理法が広く行われている。しかし近年,酸・アルカリ・酸化処理(ABOx処理)+段階的加熱(SC)を行うABOx-SC処理が開発され,炭化物の前処理法として広まりつつある。本研究は,炭化物の試料前処理の違いにおける外来炭素の除去,炭化物の本質成分の残存状態の違いを化学的指標を用いて明らかにすることにより,高確度な炭素14年代測定を実現することを目指している。今年度はまず,和歌山県根来寺の炭化米(AD1585)に対して得られた結果を"考古学と自然科学"誌に,九州の火砕流堆積物中の炭化物(44,500 BP)に対して得られた結果を"Radiocarbon"誌に発表した。さらに,姶良テフラ(AT)層(30,000 cal BP)の炭化物を用いて,ABA,ABA-SC,ABOx-SCの3種類の処理による炭素14年代の違いを調べた。用いた試料は,南九州,姶良カルデラ起源の大隅降下軽石と入戸火砕流中の炭化樹木である。一方,ほぼ炭素14計数検出限界の年代を持つ炭化物に対しても,同様の検討を行った。その結果,1)ABOx処理後の試料はABA処理後の試料よりもわずかに古い年代を示す傾向があるが,誤差範囲で一致すること,2)ABA処理,ABOx処理いずれにおいても,段階的加熱(630°Cで発生したガスを捨てた後,900°Cで発生したガスのみを回収)をした場合は,ほぼ等しく,かつ,古い年代が得られること,3)試料と同じ処理をしたグラファイトによるブランク補正を行わないと,正しい炭素14年代決定が行われないこと,が明らかになった。大隅降下軽石と入戸火砕流中の炭化樹木のABA-SC処理及びABOx-SC処理後の炭素14年代は29,315

ー29,650 calBPとなり,報告されているAT層年代より約500年若い結果となった。平成28年3月にあった研究室の移転の影響で,前半は新たな建屋での設備(試料調製ガラスライン等)の再組み立てに時間を費やした。引越し後,新しい建屋の電気・ガス等の整備が遅れ,そのために,元素分析計の立ち上げが遅れた。しかし,後半は,新しい研究室も整い,順調に研究が流れ始めた。昨年度に投稿した2報の論文が受理されたことからも,研究はおおむね順調に進捗していると言える。一方で,炭化材の土壌埋没実験に関しては,適切な試料選びに手間取り,実験開始が遅くなってしまった。炭素14を含まない炭化材の土壌埋没実験を早々から開始し,データを収集したいと考えている。炭化物から外来炭素を除去し、高確度な放射性炭素(炭素14)年代測定を行うための化学前処理法として、酸ーアルカリー酸(ABA)処理法が一般である。しかし、近年、酸ーアルカリー酸化処理(ABOx処理)、その後、段階加熱(SC)を行うABOx-SC処理法が提案され、有効な手法として注目されている。本研究においては、さまざまな年代・保存状態を示す炭化材試料を用いて、両処理法による外来炭素の除去、炭化物の本質成分の残存状態の違いを、結晶スペクトルや炭素/水素/酸素比などの化学的指標を用いて詳細に調べ、高確度な炭素14年代測定を実現することを目的としている。昨年までの研究で、ABOx-SC処理法のほうがABA処理法よりも外来炭素を効果的に除去できる一方、3万年より若い試料の場合は処理法の違いによってあまり年代差が見られず、段階加熱の効果が大きいことがわかってきた。今年度は、試料の結晶構造に関する基礎実験を行なった他、約2.4万年前とされてきた前橋泥流につき、堆積物に含まれる炭化材に異なる処理を行い、炭素14年代測定を行なった。その結果、段階加熱を行い、900°Cで発生した二酸化炭素ガスのみを回収した場合に最も古い炭素14年代(22,570±60 BP)が得られ、段階加熱の重要性があらためて示された。また、この炭素14年代を、IntCal13を用いて暦年較正した結果、27,180ー26,590 cal BPとなり、これまで前橋泥流の堆積年代とされてきた年代が、3000年ほども古くなる結果となった。前橋泥流堆積物は浅間火山の活動初期に存在した黒斑火山の山体崩壊に起因するとされており、今回の炭化材の信頼性の高い年代決定は、火山噴火活動の様相を明らかにするための手かがりとして重要な手がかりである。以上の結果、および、その他得られた成果を論文にまとめるとともに、学会にて発表した。炭化物の炭素14年代測定のための化学処理法として用いられるABA法(酸/アルカリ/酸処理法)とABOx-SC法(酸/アルカリ/酸化処理ー段階加熱法)の外来炭素の除去効果を、化学処理後に残存する成分の炭素14年代だけでなく、化学組成・化学構造変化を調べることにより比較した。その結果、ABOx処理のほうがABA処理に比べ、残存している外来炭素をより効率的に除き、化学的に安定で高分子量の多環芳香族化合物(炭化物試料の本質成分)を抽出する効果が高いことがわかった。一方、3万年より若い試料の場合は両者の化学処理法の違いによってあまり差が見られず、化学処理後の段階加熱が重要であることがわかった。今年度分析した和歌山県根来寺の炭化米の年代はAD1585と若く,一方,九州の火砕流堆積物中の炭化物の年代は44,000 BPと,炭素14計数検出限界の古い年代であるため,今後は,これらの中間的な年代をもつ試料として,姶良テフラ(AT)層の炭化物を扱う予定である。
ツキノワグマの社会行動は血縁に影響されているのか

本研究では、継続的にツキノワグマの行動追跡調査を実施している長野県上伊那地域においてツキノワグマの血縁が社会行動に及ぼす影響について明らかにすることを目的とした。平成2930年度はGPSテレメトリーによる個体追跡の実施およびDNA多型による血縁関係の推定を行った。平成30年度は、10頭(オス6頭、メス4頭)のツキノワグマの個体追跡を行った(4頭は平成29年度からの継続個体)。メス4頭は行動圏が大きく重複した。また、調査地域における未標識個体を確認するため、611月にかけて14ヶ所に自動撮影カメラを設置した。その結果、未標識個体を少なくとも6頭確認した。ツキノワグマの個体同士の社会行動を明らかにするため、個体同士の近接行動について解析を行った。GPS首輪を装着した個体同士の同一時刻における直線距離が50m以下の場合、個体同士が近接していたと定義し、本研究の開始以前の2012年からの近接行動の解析を行った。平成30年度追跡個体分については、解析途中であるが、20122017年におけるのべ81頭(メス30頭、オス51頭)、メス同士37ペア、オス同士110ペア、オス-メス138ペアの組合せについて近接行動を解析した。合計610回の近接を確認し、このうち繁殖に関連すると考えられるオス-メスの近接を最も多く確認した(307回)。近接時間は、2時間未満の一時的な近接が全体の68%を占めた。2時間以上の持続的な近接はオス-メスの組合せで最も多く(38%)確認され、平均近接時間は8月中旬以降急減した。また、68月に特定のオスがメスを長時間独占する交尾期に特徴的な行動とみられる100時間以上持続した近接行動を確認した。一方、血縁解析については、調査地域とその周辺地域を含む約280サンプルについて血縁度の算出を終了しているが、結果についてさらに検討し、家系図の作成を行う予定である。GPS首輪を装着したツキノワグマの頭数は、他予算で購入したGPS首輪を用いて平成30年度計画よりも多かった。追跡個体の死亡(狩猟・自然死亡)を確認したが、首輪の故障は1頭程度であり、大部分の追跡個体からおおむね順調に位置データ取得を行っている。データ解析に時間を要しており、平成30年度の個体追跡データの解析を現在行っている。血縁解析は、おおむね順調に進んでいる。今後は、2018年度までの追跡個体の個体同士の近接関係(近接回数・近接時間)を取りまとめるとともに、近接個体同士の血縁度からツキノワグマの近接関係と血縁度の関係について検討を行う。具体的には1)繁殖に関わる異性間の近接個体の血縁度は低いのか、2)定着性が強いと考えられるメス同士の近接個体の血縁度は高いのか、3)オス同士の近接個体の血縁度は低いのか,について明らかにする。これまでの調査結果から、100時間を超える持続的な近接行動では個体同士がある限定された地域に滞在する事例を確認したが、このような場所はツキノワグマの繁殖にとって重要な場所であると推測される。そのため、長時間の持続的近接行動を確認した場所の地理的な特徴とともに人為的環境との関係についてGIS解析を用いて検討し,繁殖場所の特徴を明らかにする。さらに、専門家とともに統計モデリング手法を用いて近接行動を評価することを検討している。得られた知見を取りまとめて学術誌に投稿予定である。ツキノワグマは単独性で乱婚性の大型哺乳類であるが、直接観察が困難なために社会行動に関する研究報告はきわめて少ない。しかし、DNA解析やGPSによる追跡技術の向上により、クマ類の個体群構造や分散様式が明らかになりつつある。本研究では、継続的にツキノワグマの行動追跡調査を実施している長野県上伊那地域の中央アルプス山麓において、ツキノワグマの血縁が社会行動に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。平成2930年度は、ツキノワグマにGPS首輪を装着し個体追跡の実施およびDNA多型解析による血縁関係の推定を行い、個体の近接関係に血縁関係が要因としてどの程度影響を与えているかについて解析を行う予定である。平成29年度は、上伊那地域の中央アルプス山麓においてツキノワグマ9頭にGPS首輪を装着した。このうち7頭(オス2頭、メス5頭)は、夏季から秋季にかけて行動圏が重複しており、近接関係も確認された。同地域においてイノシシ捕獲檻等で錯誤捕獲され、放獣された個体についても可能な限り体毛サンプルを採取した。GPS首輪を装着した9頭のうち、1頭は狩猟により捕殺され、1頭は首輪の故障によりデータ取得ができていない。20082017年に採取した約200の血液および体毛サンプルから、DNA抽出作業を終え、マイクロサテライトDNA解析により血縁度の解析を始めている。また、上伊那地域においてこれまでGPS首輪による行動追跡を行った個体について、近接関係の解析を行うためのGPS測位データの整備作業を進めている。GPS首輪を装着したツキノワグマの頭数は、他予算で購入したGPS首輪を用いて平成29年度計画よりも多く、大部分の個体から順調に位置データの取得を行っている。一方で、追跡期間中の捕殺や故障により追跡頭数が減った。サンプル収集およびDNA抽出作業はほぼ予定通り進んでいるが、血縁度の解析に時間を要している。

平成2930年度はGPSテレメトリーによる個体追跡の実施およびDNA多型による血縁関係の推定を行った。平成30年度は、10頭(オス6頭、メス4頭)のツキノワグマの個体追跡を行った(4頭は平成29年度からの継続個体)。メス4頭は行動圏が大きく重複した。また、調査地域における未標識個体を確認するため、611月にかけて14ヶ所に自動撮影カメラを設置した。その結果、未標識個体を少なくとも6頭確認した。ツキノワグマの個体同士の社会行動を明らかにするため、個体同士の近接行動について解析を行った。GPS首輪を装着した個体同士の同一時刻における直線距離が50m以下の場合、個体同士が近接していたと定義し、本研究の開始以前の2012年からの近接行動の解析を行った。平成30年度追跡個体分については、解析途中であるが、20122017年におけるのべ81頭(メス30頭、オス51頭)、メス同士37ペア、オス同士110ペア、オス-メス138ペアの組合せについて近接行動を解析した。合計610回の近接を確認し、このうち繁殖に関連すると考えられるオス-メスの近接を最も多く確認した(307回)。近接時間は、2時間未満の一時的な近接が全体の68%を占めた。2時間以上の持続的な近接はオス-メスの組合せで最も多く(38%)確認され、平均近接時間は8月中旬以降急減した。また、68月に特定のオスがメスを長時間独占する交尾期に特徴的な行動とみられる100時間以上持続した近接行動を確認した。一方、血縁解析については、調査地域とその周辺地域を含む約280サンプルについて血縁度の算出を終了しているが、結果についてさらに検討し、家系図の作成を行う予定である。GPS首輪を装着したツキノワグマの頭数は、他予算で購入したGPS首輪を用いて平成30年度計画よりも多かった。追跡個体の死亡(狩猟・自然死亡)を確認したが、首輪の故障は1頭程度であり、大部分の追跡個体からおおむね順調に位置データ取得を行っている。データ解析に時間を要しており、平成30年度の個体追跡データの解析を現在行っている。血縁解析は、おおむね順調に進んでいる。平成30年度は、ツキノワグマの捕獲・GPS首輪の装着作業を継続する。調査地域でこれまで継続的に追跡しているものの、昨年度捕獲されなかった個体の首輪装着を行う。また、主にメス個体が春夏に利用する地域においてGPS首輪未装着個体がどの程度生息しているかを把握するためにセンサーカメラを設置し調査を行う。DNA解析のためのサンプル収集は継続して実施し、血縁度の解析により血縁関係の有無を判定する。また、行動圏の重複および個体同士の近接関係の解析を行い、オス-メス、メス-メス、オス-メスそれぞれについて近接関係を計測する。研究データ公表にむけたデータ解析を進める予定である。今後は、2018年度までの追跡個体の個体同士の近接関係(近接回数・近接時間)を取りまとめるとともに、近接個体同士の血縁度からツキノワグマの近接関係と血縁度の関係について検討を行う。具体的には1)繁殖に関わる異性間の近接個体の血縁度は低いのか、2)定着性が強いと考えられるメス同士の近接個体の血縁度は高いのか、3)オス同士の近接個体の血縁度は低いのか,について明らかにする。
シンプレクティック空間の不変量とその表現論的構造の研究

研究代表者・高倉は、鈴木太郎との共同研究により、コンパクト・リー群の余随伴軌道の直積に対するシンプレクティック商の不変量(体積およびコホモロジー交叉積の母関数)に関して、以下の結果を得た。第一に、任意の単連結コンパクト単純リー群に対し、上記不変量を無限和の形に表す一般的な公式が与えられた。第二に、3次元特殊ユニタリ群の場合について、この無限和を有限和の形で与える公式が得られた。これらはいずれも2次元特殊ユニタリ群の場合の、高倉による以前の結果の一般化になっている。なお、第一の結果は、2次元ヤン・ミルズ理論におけるウィッテンの体積公式の類似とみなすことができる。証明の手法は、シンプレクティック商に対する基本定理を介して、特性数の計算をコンパクト・リー群あるいは複素リー環の表現論に帰着させるというものである。具体的には、既約表現のテンソル積における自明表現の重複度およびその漸近挙動を考察する。我々はそれをワイルの積分公式およびアフィン・リー環に対するフェアリンデの等式を用いて解析した。この他に、研究分担者・三好は、曲面束のオイラー類の滑らかな表現可能性に関する結果を得た。また、研究分担者・落合は、非可換調和振動子と微分方程式の接続問題に関する結果、有限なモノドロミーをもつ超幾何関数に付随する多項式についての結果(吉田正章との共同研究)、絶対体上の導分の構造定理(黒川信重、若山正人との共同研究)、双曲錘多様体に付随したベクトル値超幾何微分方程式の解の明示公式(藤井道彦との共同研究)、自由度の大きい完全可積分系の分類(大島利雄との共同研究)、局所系係数のサイクルの交叉理論への拡張(三町勝久、吉田正章との共同研究)、およびパンルベ方程式の多項式解の係数の数論的性質(金子昌信との共同研究)に関する結果、を得た。研究計画調書に記したテーマのうち、シンプレクティック商のコホモロジカルな不変量の解析に関して、研究代表者・高倉と鈴木太郎との共同研究によりいくつかの進展が得られた。まず、3次元特殊ユニタリ群の余随伴軌道(複素射影平面および旗多様体)の直積からシンプレクティック商として得られる多様体について、体積公式およびコホモロジー交叉積の母関数が(有限和の形で)求められた。その手法は、シンプレクティック商に対する基本定理を介して特性数の計算をコンパクト群の表現論に帰着させるものである。具体的には、ワイルの指標公式および積分公式により、既約表現のテンソル積における自明表現の重複度を(漸近的に)求めることになる。またその過程で明らかになったことだが、4次元以上の特殊ユニタリ群についても、少なくとも余随伴軌道が複素射影空間となる場合には同様の公式が得られると予想され、現在詳細を検証中である。なおこれらの公式は、2次元特殊ユニタリ群に対する(高倉による)以前の結果を高次元に拡張するものであるが、2次元の場合と異なり、各コホモロジー交叉積の値が母関数から直ちに読み取れるというわけではない。この事情が何に起因するのかも含めて、上記の結果の幾何学的な解釈が今後の課題として残されている。

この他に、研究分担者・落合は、双曲錐多様体に付随したベクトル値超幾何微分方程式の超幾何方程式への分解と解の明示表示(藤井道彦との共同研究)、自由度の大きい完全可積分系の分類(大島利雄との共同研究)、Painleve微分方程式の多項式解であるYablonskii-Vorob'ev多項式の係数の数論的な性質(金子昌信との共同研究)、局所系係数のサイクルの交叉理論の共鳴(resonance)への拡張(三町勝久、吉田正章との共同研究)、絶対体上の導分の構造定理(黒川信重、若山正人との共同研究)を本年度発表した。研究計画調書に記したテーマのうち、シンプレクティック商の不変量の解析に関して、研究代表者・高倉は、鈴木太郎との共同研究によりいくつかの結果を得た。第一に、任意の単連結コンパクト単純リー群の余随伴軌道の直積からシンプレクティック商として得られる多様体について、そのシンプレクティック体積およびコホモロジー交叉積の母関数を無限和の形に表す一般的な公式が得られた。これは2次元特殊ユニタリ群の場合の、高倉による以前の結果の一般化になっている。証明は、複素単純リー環の既約表現のテンソル積における自明表現の重複度およびその漸近挙動を、アフィン・リー環に対するフェアリンデの等式を用いて解析することによりなされる。なおこの結果は、2次元ヤン・ミルズ理論におけるウィッテンの体積公式の類似とみなすことができる。さて、3次元特殊ユニタリ群の場合に上記の無限和を有限和の形に表す公式が昨年度得られていたが、本年度は極大トーラスの作用によるシンプレクティック商の場合も含めて、同様の公式をより統一的に導いた。なお、これには(未発表のものを含めて)複数の証明方法がある。それらの間の関係を明らかにすること、高次元特殊ユニタリ群あるいは任意のコンパクト単純リー群への一般化、さらには超幾何関数論との関連を明らかにすること、が今後の課題として明確になった。この他に、研究分担者・三好は、曲面束のオイラー類の滑らかな表現可能性に関する結果を本年度発表した。また、研究分担者・落合は、非可換調和振動子と微分方程式の接続問題に関する結果、および有限なモノドロミーをもつ超幾何関数に付随する多項式についての結果(吉田正章との共同研究)を本年度発表した。
公正価値測定が製造業会計・経営にもたらす影響の分析

今日,IFRSやSFAS,そして日本の会計基準によって計算される利益は,かつての実現利益(稼得利益)ではなく,資産と負債の公正価値評価を部分的に取り入れた市場連動型の稼得利益といえる。これは2007年頃まで国際会計基準審議会が中心となって追及していた全面公正価値会計(純資産によって企業価値を表示するモデル)の残滓ともいえるが,資産や負債の売買を予定していない製造業にとって,公正価値の変動を損益として認識することは本業の収益力を表す稼得利益計算にノイズを持ち込むことになり,フローアプローチによる企業価値計算を害する。その解決手段は「その他の包括利益」の区分にある。前世紀末に始まった会計ビッグバン以降,我が国の会計基準はIFRS(国際財務報告基準)やSFAS(米国会計基準)とのコンバージェンスを進めてきた。これらの国際的な会計基準は従来の原価主義に代えて,資産・負債の公正価値測定を次々に導入してきた。その究極の目的は全面公正価値会計(貸借対照表の純資産によって継続企業価値を表示する会計)にあるとされてきた。ただし,現状はあくまでも従来の原価主義会計と公正価値会計との混合形態(混合会計,あるいはハイブリッド会計)である。ところでこの混合会計については,これを全面公正価値会計への過渡的形態とする理解が主流である(たしかに2007年までは国際会計基準委員会も全面公正価値会計を志向していた)。しかしこの混合会計は以下の理由により一種の完成形態とみなすことも可能である。1全面的公正価値会計を完成させるためには経営者による自己のれんの計上が不可欠だが,それが承認される見込みはない。2その場合,自己のれんが表わす超過収益力を投資家が測定する必要があるが,その計算には稼得利益情報が必要である。3混合会計は資産・負債の多くを時価で測定しているが,その差額である純資産は,当該企業の清算企業価値を表す。4この清算企業価値に稼得利益から逆算した超過収益力の資本還元価値(自己創設のれんに相当)を加算すれば,当該企業の継続企業価値を算出することができる。5IFRSは新たな概念フレームワークにおいて情報の提供先を従来の投資家から,これに銀行等の貸付者を含めた金融セクター全般に拡大した。つまり,現在の混合会計は継続企業価値情報を必要とする投資家だけでなく,清算企業価値(担保価値)情報を必要とする銀行等の情報ニーズにも応える計算構造になっている。その意味で混合会計はすでに一応の完成形態に到達したといえる。この仮説を得たことが今年度の最大の研究実績である。国際会計基準や米国財務会計基準が1980年代以降次々に導入してきた新たな会計処理方法は,関連の資産・負債の公正価値(時価)の測定を前提とするものである(以下,公正価値会計)。本研究の目的は,公正価値会計が製造業に与える影響を分析することにあるが,その内容は次の2つに集約することができる。1会計情報は経営管理に不可欠の情報であり,製造業では「成果(収益)」と「努力(費用)」の測定に重点が置かれている。従来,収益は関連の収入,費用は関連の支出の期間配分計算によって測定されてきた。その特徴は経営者や従業員がコントロールできない市場価格の変動を利益(稼得利益)の計算から排除することにあった。しかし公正価値会計が導入されると,従来の利益計算が市場価格の変動に影響されることになる。それが経営の羅針盤である会計情報の有用性を高めるのか否か,ここに重要な論点がある。2製造業も資金調達のために資本市場に向けて会計情報を発信する。一方、投資家はその利益情報に基づいて将来キャッシュ・フローを予測し、それを現在価値に割り引いて企業価値を算定してきた。これに対して国際会計基準委員会等が提唱してきた公正価値会計では、時価に基づいて計算される純資産(=資産ー負債)が当該企業の企業価値を表すものと理解されている。この規定は資産・負債がすべて金融商品で構成されている企業には適合するが、製造業の場合はそう単純ではない。具体的にはのれん(超過収益の資本還元価値)の取り扱いが問題になる。現時点では、1の公正価値会計が生み出す情報価値についてはネガティブな評価を下しており、2の企業価値情報については、投資家よりも、企業を売買するファンドや、担保価値を知りたい銀行にとって有用な会計情報になっているのではないかという理解に至っている。本研究では、(1)有形固定資産の会計を中心に、それと密接に関連する他の項目(開発費、無形資産など)を取り上げ、公正価値会計に内在する特性を明らかにし、そのうえで(2)公正価値会計がわが国の製造業に与える影響を種々の方面から分析することを目指している。このうち(1)については有形固定資産の公正価値評価を超えた分析を行ってきた。具体的には2つの企業価値測定方法(フロー・アプローチとストック・アプローチ)に対応する会計モデルを比較することで、現在の公正価値会計が資産・負債の公正価値測定による財政状態表示と、市場連動型稼得利益計算を組み合わせたハイブリッド会計(混合会計)の構造になっていることを明確にした。今後は、この枠組みの中で有形固定資産の公正価値評価の意味(機能)を分析していくことになる。本研究は、公正価値会計が製造業に与える影響を分析することを目的としている。国際会計基準第16号は、すべての有形固定資産の当初認識後の測定方法として、原価モデル(取得原価による測定)と再評価モデル(公正価値による測定も加味)のいずれかの選択適用を求めている。

本研究では、(1)有形固定資産の会計を中心に、それと密接に関連する他の項目(開発費、無形資産など)を取り上げ、公正価値会計に内在する特性を明らかにし、(2)公正価値会計が、わが国の産業界(製造業)に与える影響、(3)資産負債の公正価値測定と製造業における稼得利益(純利益)計算の関係について考察した。この考察の結果得られた理論的成果は以下のとおりである。1保険会社や銀行等の金融部門では、ALM(資産負債管理)に典型的に現れているように、経営上の意志決定において資産・負債の公正価値(時価)情報がきわめて重要な意味をもつ。一方、製造業の場合、財・サービスの製造販売活動を支えている設備資産は継続使用が前提であり、その時価の短期的変動に情報価値はない。むしろ有形固定資産の時価の変動を稼得利益計算に含めるならば,経営成果(効率)の指標である稼得利益が市場価格の変動によって攪乱され、その情報価値が低下することになる。2このような情報特性をもつ製造業の会計に対しても資産負債の公正価値の測定を前提とした各種の処理方法(減損会計、リース会計、退職給付会計、資産除去債務会計等々)が次々に導入されてきた。その結果、現在の稼得利益計算は、かつての配分計算によるものではなく、市場連動型稼得利益計算とでも呼ぶべきものに大きく変質している。そして3国際会計基準委員会が2000年代に追求していた全面公正価値会計は、目下のところ稼得利益計算と資産負債の公正価値表示を組み合わせた「混合会計」の形で落ち着いている。これは金融部門の情報要求を反映している。今日,IFRSやSFAS,そして日本の会計基準によって計算される利益は,かつての実現利益(稼得利益)ではなく,資産と負債の公正価値評価を部分的に取り入れた市場連動型の稼得利益といえる。これは2007年頃まで国際会計基準審議会が中心となって追及していた全面公正価値会計(純資産によって企業価値を表示するモデル)の残滓ともいえるが,資産や負債の売買を予定していない製造業にとって,公正価値の変動を損益として認識することは本業の収益力を表す稼得利益計算にノイズを持ち込むことになり,フローアプローチによる企業価値計算を害する。その解決手段は「その他の包括利益」の区分にある。平成26年度は以下の研究を行った。(1)製造業会計における公正価値評価の構造分析を進めるために必要なものづくりと製造業経営に関する文献の渉猟。(2) IAS16号は有形固定資産の測定にあたり、「原価モデル」と「再評価モデル」の選択適用を認めている。そのためIAS16号は、取得原価と公正価値測定値が混在する混合属性会計を生み出す会計基準だと言われている。他方で、2015年に適用を予定しているIFRS 9号『金融商品』は、企業のビジネス・モデルに応じて、保有する金融商品を公正価値または償却原価で評価することを求めている。いずれも混合属性会計を指向している(と言われている)が、その構造を理解するためには、IFRS9号の「ビジネス・モデル」概念の理解が鍵となってくる。この問題意識のもとに,これらの公正価値概念の変遷や複数基準間での整合性を理解するために必要となる公正価値測定関連のIFRSの内容の分析を行った。
肝実質細胞と非実質細胞の混合培養による肝機能の生体外再構築

本研究では、肝臓の構造を生体外で構築することを目的として、肝細胞と他の細胞との3次元混合培養を行った。3次元培養用の基材として、多孔質のpolyvinyl formal(PVF)樹脂を用い、まず、肝細胞と非実質細胞の混合培養実験を行い、次に胎仔肝臓細胞の培養を行った。肝細胞と非実質細胞との混合培養実験では、非実質細胞として肝由来非実質細胞(NPC)と血管内皮細胞(EC)の2種類の細胞を用い、約20日間の静置培養を行った。その結果、まず肝細胞のみの培養では、通常の単層培養と比較して3次元培養の方がはるかに安定したアルブミン分泌能を示した。また、NPCとの混合培養ではNPCが肝細胞に及ぼす影響は認められなかったが、ECとの3次元混合培養では、肝細胞のアルブミン分泌能は培養期間を通して徐々に増加した。次に、増殖性をもつ肝細胞を3次元培養することを目的として、胎仔肝臓細胞の約1ヶ月の長期培養を行った。培地には、肝細胞培養に広く用いられているWE(Williams'E)培地、およびサイトカインの一種であるoncostatin M(OSM)をWEに添加した培地(WE+OSM)を使用した。その結果、WEの場合には細胞数は徐々に減少し、それに伴って肝細胞のアルブミン分泌能も低下したが、3次元培養の方が単層培養よりも活性の維持は良好であった。次に、WE+OSMを用いて培養を行ったところ、特に3次元培養においてOSMの効果が認められた。このとき、細胞数は培養期間を通して増加し、アルブミン分泌能は10倍以上(多いものでは約50倍)に増加した。電子顕微鏡による観察から、これらの培養では細胞は担体上で大きな凝集塊を形成していることがわかった。以上の結果から、PVF樹脂を担体とする胎仔肝細胞の3次元培養法は、細胞の高密度培養や肝特異的機能の発現に有効であることがわかった。肝細胞を3次元的に培養することを目的として、多孔質のpolyvinyl fomal(PVF)樹脂を担体とする約20日間の静置培養を行った。このとき、肝細胞のみの培養と並行して、肝細胞と肝由来非実質細胞、あるいは血管内皮細胞との混合培養も行った。その結果、通常の肝細胞培養法である単層培養では肝細胞のアルブミン分泌能は急激に低下したものの、PVF樹脂を担体とする静置培養ではアルブミン分泌能は安定に維持され、培養期間を通してほぼ一定の値を示した。また、混合培養においては、血管内皮細胞との混合培養で効果が認められ、このとき肝細胞のアルブミン分泌能は徐々に増加し、培養終了時にもこの傾向が見られた。その結果、WEの場合には細胞数は徐々に減少し、それに伴って肝細胞のアルブミン分泌能も低下したが、PVFを用いる静置培養の方が単層培養よりもこれらの維持は良好であった。αMEMを用いた場合には、細胞は増殖したもののアルブミン分泌能は低下した。そこで、これらの培地にoncostatin M(OSM)を加えて培養を行ったところ、いずれの培地を用いた場合にもOSMの効果が認められ、静置培養では培養2週間目で細胞数は初日の25倍、アルブミン分泌能は10倍以上に増加した。これらの値は、その後2週間以上維持されていた。以上の結果から、PVF樹脂を担体とする胎仔肝細胞培養法は、細胞の3次元高密度培養や肝特異的機能の発現に有効であることがわかった。今後、培養条件をさらに改良することによって、生体内での機能に近づけていく予定である。
観察的動作評価法を用いた短距離走における「見れる化」に関する研究

本研究は,短距離走において合理的とされる疾走動作について,その動作の良し悪しを見抜くことができるようにすることを目的とした.そして,腿上げ角度と回復脚の膝曲げ角度を技術ポイントとして挙げ,陸上競技を専門としない者であっても,陸上競技の専門家と同程度にこれらのポイントを見抜くことができること,一方で,陸上競技を専門としない者は,膝曲げ角度を見抜くことが困難であること,その膝曲げ角度を見抜く能力は特別なトレーニングを施さない限り容易に変化しないことが示唆された.本研究の目的は,指導者の疾走動作を見る能力を評価するために,陸上競技専門家と非専門家とで,見る能力の差を検討することであった.被験者には,陸上競技専門家と非専門家をそれぞれ6名ずつ用いて,10名の小学生の動画を観察させた.なお,再生速度は60コマ/秒とし,回復脚の膝関節角度および最大腿上げ角度の2項目を評価の対象とした.回答は選択として,30°から40°,40°から50°といったように,それぞれの選択肢には10度つづ幅を持たせた.評価のために使用する動画から2項目の角度を算出しておき,これを基に回答を採点した.その結果,回復脚の膝関節角度の正答数は,専門家で10問中6.2問,非専門家で6.3問であった.また,腿上げ角度の正答数は,専門家で3.2問,非専門家で4問であった.なお,評価項目および専門性の有無の有意な交互作用は認められず,評価項目間にのみ有意な主効果が認められた.これは,陸上競技の専門性にかかわらず,膝関節角度に比べて腿上げ角度を正しく評価することが困難であることを示している.この理由を明確に示すことは困難であるが,陸上競技の指導歴や競技歴がなくても,陸上競技の専門家と同程度に疾走動作の評価が可能であることが示された.平成27年度の研究目的は,観察的動作評価能力の向上を目指したトレーニングプログラムを作成し,このプログラムの効果を検証することであった.平成26年度の結果から,陸上競技未経験者は腿上げ角度と比較して膝関節角度を見る能力に劣ることが明らかになったため,膝関節角度の観察的動作評価能力の向上を目指すトレーニングプログラムを作成した.作成したプログラムは,陸上教室に通う小学生男女30名の動画を問題して用いて,それぞれの疾走を観察したのち,膝関節角度について答えさせ,その正誤を確認するものであった.なお,正解となる関節角度は,あらかじめ動作分析を行うことによって得た.このようなトレーニングプログラム動画が入ったDVDを作成して,これを陸上競技未経験の小学校教諭ならびに大学生に渡し,観察的動作評価能力向上プログラムとして実施させた.平成28年度には動作得点算出用デジタルコンテンツの開発を目的としており,すでにデジタルコンテンツの作成を依頼する業者との間で数回にわたって打ち合わせをしている.また,基本設計は,平成27年度中に依頼済みであり,すでに設計書は完成した.平成27年度の研究目的を達成するために,約1か月間のトレーニング期間を設定した.これは,陸上競技経験者の観察的動作評価能力が多くの経験に基づいて獲得されたものと推測されることから,最低限必要であると判断し設定した期間であった.一方,これに伴って本来業務を多く抱える小学校教諭や授業等のより多忙を極める大学生にとって,やや長すぎる期間となってしまったようである.また,小学生の疾走動作の撮影,その分析および動画プログラムの作成にも期間を要し,結果としてトレーニングを実施する時期が公立小学校や本学の平成27年度春期休業期間中(2月3月)となってしまった.これに伴い,現在もトレーニング結果の分析を行っている.平成28年度の研究計画は,観察的動作評価による動作得点算出用デジタルコンテンツの開発であった.これは,平成27年度までに収集したデータを基に,注目すべき動作について重みづけを行い,それを基に観察的な動作評価の結果を得点に換算して,疾走動作の得点化を目指したものである.そして,これらの評価をipadやスマートフォンなどで使用できるようにすることであった.そして,本研究の結果および先行研究の結果から,疾走速度に大きな影響を及ぼす動作的要因として,回復脚(地面に接地していない側の脚)の腿上げ角度と膝関節角度に着目し,両者の偏差値を算出した.なお,それぞれの平均値と標準偏差は,136.76±8.7°,60.7±5.5°であった.さらに,腿上げ角度と膝関節角度の実測角度と偏差値との関係を,一次式で直線回帰し,その式を算出した.なお,それぞれの回帰式は以下の通りである.y=1.1516x+107.49(膝関節角度動作得点)y:得点,x:角度y=1.8054x+59.52(腿上げ角度動作得点)y:得点,x:角度これにより,動作得点を偏差値として知ることを可能にした.したがって,この両動作要因の得点の和が100点を超えると,平均的な値と比較して優れた動作であることをフィードバックすることができる.なお,これらのコンテンツをまとめて,タブレット端末用のアプリを開発した.今後,研究代表者が所属するゼミのHPや,講習会などでこのコンテンツに関する上表提供を行い,社会に還元していく.本研究は,短距離走において合理的とされる疾走動作について,その動作の良し悪しを見抜くことができるようにすることを目的とした.

そして,腿上げ角度と回復脚の膝曲げ角度を技術ポイントとして挙げ,陸上競技を専門としない者であっても,陸上競技の専門家と同程度にこれらのポイントを見抜くことができること,一方で,陸上競技を専門としない者は,膝曲げ角度を見抜くことが困難であること,その膝曲げ角度を見抜く能力は特別なトレーニングを施さない限り容易に変化しないことが示唆された.計画では,陸上競技の非専門家として小学校教諭を用いる予定であったが,小学校教諭の実験への参加が3月末になり,現在分析中であるため.しかし,データそのものは十分に取れているために,計画に大きな支障はない.最終年度となる平成28年度には,観察的動作評価による動作得点算出用デジタルコンテンツの開発を予定している.すでに,多くの小学生の疾走動作の動画撮影および動作分析は終了しており,現在これを基にした得点化の方法について検討中である.陸上競技コーチング論まず,現在分析を進めている小学校教諭のデータを整理し,全体の結果に反映させる.また,平成27年度の課題である「見る目のトレーナビリティ」について検討を進めていく.さらに,平成28年度の課題である「動作評価アプリの開発」に向けて着手する.平成27年度の目的であった観察的動作評価能力のトレーナビリティーを検討するにあたり,実施するプログラムDVDを再生するためにポータブルDVDプレーヤーを購入する予定であったが,これを平成26年度に前倒ししたこと,さらに個人のコンピューターを使用してDVDを再生することの許可を得たことから,購入する台数を少なく抑えることができたため.デジタルコンテンツの開発経費が当初の予定よりも高額になるため,デジタルコンテンツ開発経費に充当する.
放射線による腫瘍の抗原性の変化の分子生物学的手法による解析

放射線照射によって腫瘍の抗原性が変化するか否かは腫瘍照射法の検討や集学的治療の可否など放射線治療学と根本的に関わりを持つ問題である。近年免疫系では各抗原に対応した特異的なT細胞クローンが存在し、それぞれは特定のTCRの可変部位遺伝子(Vα,Vβ)を持つことが明らかにされた。したがってこの研究では放射線による腫瘍抗原性の変化を感作リンパ球のT細胞受容体(TCR)遺伝子レパトリーにより検出することを試みた。放射線により腫瘍抗原性が変化する可能性の一つは、腫瘍抗原をコードする遺伝子への変異の導入或いはheat shock protein等の特定遺伝子の活性化である。他の一つは生体の照射細胞(抗原)に対する抗原認識の変化(増強・抑制)である。非照射並びに照射腫瘍細胞(C3H/He由来のMH134腫瘍)に対する宿主の免疫反応を解析すると後者のメカニズムによる抗腫瘍免疫の(放射線による)増強が検出された。即ち生細胞と照射細胞(10Gy,in vitro)が1:4の比率からなる腫瘍細胞の免疫或いは腫瘍へのin vivo 20Gy照射により腫瘍傷害活性が有意に増強された。TNR-MH134に対する抗体産生からこれは腫瘍細胞に対するヘルパーT細胞の分化が促進される結果であることが判明した。免疫動物の感作リンパ球をクローン化し或いは直接放射線抵抗性の特性によって選別した後、flow cytometryとRT-PCR法でTcR Vβ遺伝子レパトリーを解析した。MH134腫瘍に対応したT細胞はVβ6を使用していること、腫瘍照射によってもVβレパトリーは変化しないことが確かめられた。今後更にTcR Vα鎖の解析を加えて、最終的にこの腫瘍に対応するT細胞のTcRのclonalityとその照射による変化の有無を明らかにする必要がある。ヒト腫瘍の放射線による抗原性の変化の解析は、必要な症例数が得られなかったため未だ目的を達していない。今後症例を増やして解析を続ける予定にしている。腫瘍の抗原性が放射線照射によって変化するか否かを、腫瘍内浸潤リンパ球(TIL)並びに脾細胞と所属リンパ節細胞のT細胞受容体(TcR)遺伝子レパートリーの解析により調べた。一連の実験は、C3H/Heマウス由来のMH134腫瘍と同系マウスとの組み合わせで行った。当初の計画では、TcRの可変部位遺伝子Vα,Vβの両方の解析を予定していたが、研究費補助額との関係から今年度はVβに限定して解析を終了することとした。TcRの解析において一般に、クローン化したTILなどでは限定されたVβの使用が検出される可能性があるが、腫瘍から分離したばかりのTILでは非特異的なものも含むため優先的に用いられるVβ遺伝子をどの程度まで定量的に検出しうるかが問題となる。そこで(分化した)機能細胞は、分化する以前の(感作されていない)T細胞に比べて放射線感受性が低い事実を活用して、TcR解析用の細胞を採取する24-48時間前に担癌動物を5Gy全身照射する方法で感作リンパ球の選択を試みた。MH134細胞5×10^6個を大腿筋肉内に移植後7日目には全マウスで約1cm^3の腫瘤を形成する。この時点までは細胞傷害性リンパ球(CTL)は殆と検出されない。しかし移植後14日目にかけて所属リンパ節並びに脾にCTL活性が検出されるようになるとともに、移植後21日目までに約半数の動物で腫瘍が拒絶される。腫瘍の照射は腫瘍拒絶マウスに形成させた腫瘤(約1cm^3)に30Gy照射した。

その後経時約に感作リンパ球のVβレパートリーを非照射の場合と比較検討した。TcRに対する抗体の使用によっても、感作リンパ球のmRNAから合成したcDNAと各Vβ遺伝子に特異的なprimersとの結合比率からもC3H/HeマウスはMH134腫瘍に対する免疫反応ではVβ6を主に使用しており、腫瘍照射後新たにVβ8の使用が検出された。Vβ8が腫瘍拒絶抗原の別のエピトープに対応したものなのか、腫瘍組織内の別の抗原に対応したものなのかは更に解析を必要とする。今年度ではヒト腫瘍のうち舌癌と乳癌を選んで放射線照射(治療)による腫瘍の抗原性の変化を解析することを目標とした。まず腫瘍内浸潤リンパ球(TIL)を免疫組織学的に解析した。非照射舌癌組織にはいずれの病期(TNM分類)の症例にも共通して中等度から高度のCD3+CD4+T細胞の浸潤が全例(10/10)に認められたが、その他の細胞の浸潤頻度はCD8+細胞(2/10),NK細胞[CD56+(9/10),CD16+(5/10)],B細胞[CD20+(4/10)]であった。非照射乳癌(浸潤腺管癌の10症例)の同様な検索でもCD3+CD4+細胞の浸潤が優位を占め(10/10)、その他の細胞の浸潤頻度はCD8+細胞(4/10),NK細胞[CD16+(6/10)],B細胞[CD20+(5/10)]であった。外照射を受けた舌癌症例からの経時的な腫瘍組織の入手は研究期間中皆無であった。また乳癌も早期発見により小さい腫瘤の段階で手術対象となる症例が多くさらに近年の手術並びに照射法の変化によって術前照射症例自体が減少した。結局一症例(乳頭腺管癌)の解析に留まった。この症例では照射前組織に中等度のCD4+細胞の浸潤と散在性のCD8+細胞の浸潤が認められ、これは照射開始後も集積線量が10Gy,20Gy時点まで同程度に持続した。30Gy照射時点でCD4+細胞の浸潤が増強されたが、照射終了時点(40Gy)ではCD4+,CD8+細胞ともに検出されなくなった。この症例からもその解析に必要なリンパ球数が得られなかったため、腫瘍の照射による抗原性の変化をTcRレパトアの変化によって検出する当初の研究計画は実行出来なかった。結論を導くために今後さらに症例を増やして解析を続けることとしている。前年度に引き続いだ実験腫瘍の抗原性の変化の解析では以下の結果を得た。放射線により腫瘍排除能が促進されるが、これはマクロファージによる腫瘍抗原の提示によりヘルパーT細胞の分化が促進されるためであることが示唆された。MH134に対応し細胞の文化が促進されるためであることが示唆された。MH134に対応したTcR Vbeta鎖はVbeta6に限定され腫瘍照射による変化は検出されなかった。
外来樹木の侵入と駆除に伴う森林の水循環と植物群集の変化：生態系の持続可能性の検討

外来木本種の侵入とその駆除に伴う森林生態系の変化を、novel ecosystemの考え方に基づき、生態系内の水循環と植物群集の特性の組み合わせに着目して明らかにする。そのために、小笠原諸島において外来木本種トクサバモクマオウの優占の程度と駆除からの経過時間が異なる場所において、植物群集特性と水文環境特性の関係を比較、分類、序列化する。これらの結果に基づいて外来木本種の侵入と駆除に伴って森林の植物群集と水文環境がどのように変化するかを予測し、生態系の機能の持続性を重視した生態系の管理手法を提案する。小笠原諸島西島で土壌水分環境調査を実施した場所における植生データの確認と整理を実施した。一部の場所では植生データが欠如しており、補足的な現地調査を実施した。またGPS情報と植生データが一致していない可能性があったため、これも現地で確認した。以上から土壌水分環境と森林群集特性との関係を明らかにする解析に必要なデータセットを整備した。また、トクサバモクマオウの侵入が森林の構造と動態に及ぼす影響を評価するために、小笠原諸島父島において2007年に植生調査を実施したトクサバモクマオウの優占の程度が異なる森林において再調査を実施する。平成30年度はGPS情報に基づいて過去の調査地点の確認を実施した。森林植生データと土壌含水量データを確保した点についてはおおむね踏著の計画通りである。また森林動態を明らかにするための過去に調査を実施した場所の確認については、60地点を予定していたが40地点前後しか確保できなかった。これは、10年以上前に調査した場所の正確な位置を60地点すべてで確認できなかったためである。しかし、確認できた40地点でも解析には十分なサンプル数であるため、十分な成果が得られることが期待できる。得られた土壌水分データと森林群集データを用いて、乾燥と降雨に対する土壌含水量の時間的変化パターンが森林群集特性、特にトクサバモクマオウの優占の程度との関係について解析する。また、森林の動態と土壌水分環境との関係を明らかにするために、平成30年度に位置を確認した2007年に調査した場所で継続調査を実施し、土壌含水量を測定を開始する。小笠原諸島西島のトクサバモクマオウの優占度と駆除からの経過時間が異なる森林(20地点)において植生調査を実施した。また同地点で表層の土壌含水率を1年間継続的に測定した。トクサバモクマオウが優占する森林における表層の土壌含水率は、在来木本種が優占する森林よりも低い傾向が見られた。また、トクサバモクマオウを駆除した森林における土壌含水率は、トクサバモクマオウが優占する森林、つまり駆除をしていない森林よりも高い傾向が見られた。この駆除後における値は在来木本種が優占する森林における値より低い傾向が見られた。以上の結果は、トクサバモクマオウの侵入によって土壌含水量は低下し、同種の駆除によって侵入前の状態に近づいた、という可能性と矛盾しない。一方で、水文環境特性の新たな測定に関しては下記の理由から進めることができなかった。調査予定地は小笠原諸島は全て国立公園であり、かつ多くが環境省が指定する特別保護区や特別地域に含まれる。この中で調査、特に測定器材の長期的な設置には複数の官公庁に許認可を得る必要がある。担当者と事前に相談した結果、調査候補地のいくつかは自然保護事業の実施対照地域に含まれるため許認可が降りる可能性が低いことがわかり、代替地を探す必要が出てきた。しかし、すでに存在するデータのみでも追加のデータ解析によって当初の計画の主要な部分については十分な成果が得られることが期待できる。

また、トクサバモクマオウの侵入が森林の構造と動態に及ぼす影響を評価するために、小笠原諸島父島において2007年に植生調査を実施したトクサバモクマオウの優占の程度が異なる森林において再調査を実施する。平成30年度はGPS情報に基づいて過去の調査地点の確認を実施した。森林植生データと土壌含水量データを確保した点についてはおおむね踏著の計画通りである。また森林動態を明らかにするための過去に調査を実施した場所の確認については、60地点を予定していたが40地点前後しか確保できなかった。これは、10年以上前に調査した場所の正確な位置を60地点すべてで確認できなかったためである。しかし、確認できた40地点でも解析には十分なサンプル数であるため、十分な成果が得られることが期待できる。得られた土壌含水率のデータについて定量的な解析を実施する。場所による違いの有無を検証するための統計モデル構築する。また、降雨や乾燥、気温の変化に対する土壌含水率の時間変化パターンに対してトクサバモクマオウの侵入と駆除がどのように影響しているかを検証する。そのために、気象庁の降水量データを用いて降雨時と乾燥時における土壌含水率の変化を定量化する。得られた土壌水分データと森林群集データを用いて、乾燥と降雨に対する土壌含水量の時間的変化パターンが森林群集特性、特にトクサバモクマオウの優占の程度との関係について解析する。また、森林の動態と土壌水分環境との関係を明らかにするために、平成30年度に位置を確認した2007年に調査した場所で継続調査を実施し、土壌含水量を測定を開始する。当初予定していた水文環境特性の測定のための器材の設置の許可が下りる見込みが低く、平成29年度は代替地の探索のみしかできなかった。そのため、設置予定だった器材の購入や設置のための旅費などが実施できなかった。これが次年度使用額が生じた主な理由である。本研究の調査地である小笠原諸島への移動は、6日に1回の船(フェリー)に限られる。これは台風などの天候・海峡次第で渡航が遅延や中止になることがある。今年度、台風によって予備調査の渡航が制限されたため、自然公園内における測定機器の設置許可申請に必要な情報を得ることができなかった。そのため、必要な測定機器の購入を断念した。今年度は、天候などの影響を受けにくい有人島の代替地で調査を実施する予定である。