hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
交渉ゲームにおける提案過程の内生化及び提案頻度が合意分配に与える影響の分析

このとき、仲裁者は各個人の提案を踏まえた上で折衷案を提案しているため、その意味で仲裁者の提案は内生的である。この仲裁者を同時提案交渉モデルに導入し、次の結果を得た。仲裁者が各個人に対して公平なとき、均衡が唯一つ存在し、その均衡で公平な利益分配が達成されることを示した。したがって、公平な仲裁者が導入されると、同時提案モデルにおいても、各個人の提案機会が等しいときに均衡で利益が半分に分けられることを示した。一方で、仲裁者がどちらか一方の個人を好むバイアスを持っているときは、仲裁者の折衷案が均衡に影響を及ぼすため、仲裁者に好まれる個人にとって有利な利益分配が均衡で達成される可能性があることを示した。私は「解(均衡)が一つに定まるような離散時間かつ内生的な交渉モデルを構築し、提案機会と利益分配の関係性の分析を行うこと」を本年度の目標として挙げた。内生的な交渉モデルを構築するという点においては、数学的分析の困難さにより、研究計画当初に予定していた構築方法とは異なる方法でモデルの構築を行ったものの、それよって離散時間同時提案交渉ゲームにおける提案機会と利益分配の関係性を分析することができ、解(均衡)が一つに定まる条件も導出することができた。通常、離散時間同時提案交渉ゲームでは非常に多くの解(均衡)が存在することが知られているため、解(均衡)が一つに定まる条件を導出することができたことは重要な成果であるといえる。この研究は学会での発表も行い、既にディスカッション・ペーパーとしてまとめてある。さらに、査読付き国際論文誌に投稿し、現在、修正・再投稿(R&R)の返答を受けている。また、修士課程で行った提案機会と利益分配の関係性に関する研究に関しては、研究計画時に投稿中であった査読付き国際論文誌より修正・再投稿(R&R)の返答を受けたため、修正・再投稿を行い、現在再査読の段階にある。今年度はこの研究についての国際学会発表も行った。以上より、数学的分析の困難さによって内生的な交渉モデルの構築方法は見直さなければならない部分があったものの、研究はおおむね順調に進展しているといえる。今年度の研究において、研究計画当初に予定していた内生的な交渉モデルの構築方法は数学的に困難な側面があることが分かった。そのため、計画とは異なる方法でモデルの構築を行ったが、このモデルを構築するにあたり、仲裁者という存在をモデルに導入した。その結果、同時提案モデルにおいて解(均衡)が一つに定まるために、仲裁者が重要な役割を果たすことを示すことができた。そこで今後の研究の推進方策としては、当初に予定していた内生的な交渉モデルの構築方法ではなく、仲裁者を交渉モデルに導入することによって、様々な交渉状況下における提案機会と利益分配の関係性などの分析を行いたいと考えている。また、現時点までの研究では、現実の交渉でしばしば用いられるコミットメント戦略(ある値段以下では商品を売らないという宣言など)が可能な状況についての分析がなされていない。したがって、可能であれば、今後の研究ではコミットメント戦略が可能な状況での分析も行いたいと考えている。
転写因子AP1の活性化に関与するプロテインキナーゼCの基質の同定

マウス繊維芽細胞、NIH3T3を材料としたこれまでの実験より、PKCδがAP1/Junを効率よく活性化すること、さらに、Rasのdominant negative変異体を用いた実験によりこれにはRasの活性が必要なことを明らかにしてきた。ただし、TRE-tk-CATの発現を指標としたAP1/Junの活性化に対する活性型Rasの効果は、活性型PKCδのものと比べて10分の1程度と低く、Rasを介したシグナル伝達経路のみならずPKCδに特異的なシグナル伝達経路がAP1/Junの活性化に必要であることが予測された。さらに、キナーゼ活性を失わせたPKCδの変異体が、活性型PKCδにより引き起こされるAP1/Junの活性化に対してdominant negativeに作用することから、PKCδはその下流のシグナル伝達を媒介する蛋白質と、かなり安定した複合体を形成するのではないかと考えた。この蛋白質を同定するため、PKCδをプローブとし、NIH3T3細胞のmRNAをもとに作製したcDNA発現ライブラリーをスクリーニングした結果、複数のcDNAを、PKCδ結合蛋白質をコードするものとして分離することに成功した。現在これらの生理活性について検討中であるが、あるものは、細胞を飢餓状態に置くことにより発現が誘導されることで知られる遺伝子産物と高い相同性を示した。このことは、活性型PKCδが、AP1/Junを活性化するにもかかわらず細胞増殖に対しては抑制作用を示すという以前の知見を説明する上で有力な手がかりとなる可能性がある。今後、AP1/Junの活性化に大きく影響を及ぼすERK、JNKの活性を指標に加え、AP1/Jun活性をコントロールするシグナル伝達経路を解析していきたい。
MRI分子イメージングを用いた軟骨形成性腫瘍の悪性度評価法の開発

MRIは軟骨形成性腫瘍の良悪性診断に有用であるが、従来の診断法では診断が困難なことは少なくない。軟骨基質に特異的な物質であるグルコサミノグリカン(GAG)は軟骨形成腫瘍の良悪性鑑別のマーカーになり得るが、GAGの画像化に基づく良悪性鑑別の画像法は報告されていない。近年、chemical exchange saturation transfer(CEST)imagingの1つであるgagGESTによりGAGを画像化できることが報告されている。本研究の目的は、軟骨形成性腫瘍におけるgagCEST imagingの最適な撮像法・評価法を開発し、gagCEST imagingによる軟骨形成性腫瘍の悪性度診断法を確立することである。本年度は、1)GagCEST imagingのパルスシーケンスの開発・最適化、2)GagCEST imagingの解析法の開発、3)軟骨形成性腫瘍患者のデータ収集を行った。1)に関して、GagCEST imagingはヒドロキシ基(1ppm)の間接的なバルク水の信号変化を観察する。ヒドロキシ基の共振周波数は1ppmとバルク水の共振周波数と近く、バルス水の直接的な信号抑制の影響を受けやすく、飽和パルスや静磁場(B0)補正法の開発・最適化が必要であるため、ファントムによるデータ収集を行い、飽和パルス・静磁場(B0)補正法の開発・最適化を昨年と同様を検討中であるが、現時点ではよいデータはでていない。2)に関して、GagCSETimagingのCEST効果の評価にはヒドロキシ基とバルク水の周波数の2峰性の信号抑制曲線であるZ-スペクトルと1.0ppmにおける信号強度の非対称性により評価する。GAGのCEST効果は1.0ppmと-1.0ppmの信号強度の差(MTRasym)として定量化しているが、信号強度の差を変化させる(ppmを変える)ことで、最適な定量値を昨年と同様、検討中である。3)に関しては、対象症例とその他の疾患の症例を集めているが、病理結果まででている症例はさほど多くなく、ひきつづき収集する。昨年と同様、下記のため、やや遅れている1.ファントムデータの収集、画像の最適化が難しく、GAGのCEST効果の定量化がやや困難なため2.対象症例の収集が難航しているため昨年と同様、さらなるファントムデータの収集、画像の最適化を行っていき、症例をさらに収集し、検討を行う。ヒドロキシ基の共振周波数は1ppmとバルク水の共振周波数と近く、バルス水の直接的な信号抑制の影響を受けやすく、飽和パルスや静磁場(B0)補正法の開発・最適化が必要であるため、ファントムによるデータ収集を行い、飽和パルス・静磁場(B0)補正法の開発・最適化を検討中である。GAGのCEST効果は1.0ppmと-1.0ppmの信号強度の差(MTRasym)として定量化しているが、信号強度の差を変化させる(ppmを変える)ことで、最適な定量値を検討中である。3)に関しては、対象症例を募集中である。ファントムデータの収集、画像の最適化が難しく、GAGのCEST効果の定量化がやや困難なためMRIは軟骨形成性腫瘍の良悪性診断に有用であるが、従来の診断法では診断が困難なことは少なくない。

3)に関しては、対象症例とその他の疾患の症例を集めているが、病理結果まででている症例はさほど多くなく、ひきつづき収集する。昨年と同様、下記のため、やや遅れている1.ファントムデータの収集、画像の最適化が難しく、GAGのCEST効果の定量化がやや困難なため2.対象症例の収集が難航しているためさらなるファントムデータの収集、画像の最適化を行っていき、実症例をさらに収集し、検討を行う。昨年と同様、さらなるファントムデータの収集、画像の最適化を行っていき、症例をさらに収集し、検討を行う。次年度使用額に生じた理由:ファントムデータの収集、画像の最適化が難しく、GAGのCEST効果の定量化がやや困難であり、さらなる検討が必要なため。使用計画:研究に必要となる撮像技術・データ解析を検討するための、学会・研究会への参加、ファントムデータの追加収集・データの適切な解析に必要な材料・器具等の購入に充てる。理由:症例の収集に難航し、データ収集・画像の最適化に遅れが生じたため計画:データ収集・画像の最適化にかかわる物品費、評価法に関して研究会で意見交換を行う謝金等に用いる。
中国国有企業のコーポレート・ガバナンス

中国は1992年の第14回党大会以降、国有企業の改革に株式制度を本格的に導人する方針を決定し、93年には会社法を制定した。ただしこの段階での改革は部分的、形式的なものにとどまり、株式制度の導入が目指した改革の目標は容易に実現されなかった。だが、中国のWTO加盟が目前に迫った99年を転換点として、国有企業改革の様相は一変し、会社法を一層徹底して実行する方向での改革が急速に進んだ。本研究においては、このような転換の過程を、実態調査をもとに具体的にあとづけ、転換の前後の変化を分析するとともに、そこに存在した問題の意味を解明しようと努めた。したがって、考察の対象は企業改革の領域にのみとどまらず、財政・金融改革、政治改革へと広がったが、それはこの株式化による企業改革が、中国の改革・開放政策のなかで、従来の社会主義体制から転換する政治体制改革と重なり合っているためである。本研究ではこの問題を、会社法が提起する市場経済化とグローバリゼーションというテーマに集約して、そこに提示されたコーポレート・ガバナンスの具体像を検証しつつ、社会主義体制からの転換がどのように進み、あるいはどのような抵抗に直面しているかを、さまざまな問題点として析出し、それら相互の関連性について考察した。成功事例の調査はともかく、失敗事例の調査には容易でない部分があるが、中国側研究協力者の尽力によって、多様な事例についてバランスよく調査することが可能となり、比較的客観的な現地調査を行うことができた。また、中国側研究機関が実施した多くの調杏報告を参考にし、調査に参加した多くの研究者と意見を交換することもできた。本研究はこれら中国側研究者の支援がなければ、到底実現できなかったであろう。会社法の施行および改正問題について、田中は10月に北京で関係機関に対するヒアリング調査をおこない、国有企業の株式会社への改組状況について、田嶋は12月に北京および山東省諸城市で実態調査をおこなった。これらの問題について、1月に袁研究員を東京に招き、研究会を開催して意見交換をおこなった。分析する問題の中心は、会社法に基づいて株式会社に改組された国有企業の実態を調査し、企業資産の所有構造から、コーポレート・ガバナンスが現実にはどのように機能しているかを、明らかにすることである。所有構造の多元化が進まず、基本的に国有企業としての性格に大きな変化がなければ、会社法に規定されたコーポレート・ガバナンスは、有効に機能し得ないからである。調査の結果、政府機関の指導によって改組された全国の主要な国有企業は、会社化された後も基本的には国有企業のステータスを維持していることが判明した。約70%の会社が株式の半数以上を国有資産保有機関または国有企業によって所有、管理されており、残りの部分も多くの場合は30%以上が国によって直接、間接に支配されている。99年10月に共産党中央は、所有構造の多元化を推進する方針を打ち出したが、今後の変化を注意深くフォローしていく。来年度は、コーポレート・ガバナンスの実態を調査するため、できるだけ多くの企業を対象に、可能であれば調査票の配付などの方法によって、企業の所有構造と主要な役員の構成などについて調査を進めていく計画である。今年度は、大型国有企業の会社形態への再編問題の新しい展開を中心に調査した。あわせて、会社法の改正および物権法制定の動向についても調査した。中国の会社法は、すでに施行から5年余りを経たが、現状では当初に期待されたような成果をあげられていない。というのも、主要な大型国有企業は会社組織に転換はしていても、その大半は国有独資会社形態を採用しているため、実質的に国有企業とほとんど違わないのである。

また、株式有限会社に転換した場合にも、50%以上の株式を国が保有しており、株式を上場している場合にも、その比率は全体の10%程度にとどまっている例が少なくない。この状況を打破するため、政府は昨年来、株式会社における株式構成の多元化を進めると同時に、コーポレート・ガバナンスの強化に取り組んできた。今年度はこうした改革の新しい動向がどのように定着していくかについて、全体的な傾向を把握することに努め、多角的なヒアリング調査を実施し(10月)、また中国側研究機関の調査結果についても、調査した。中国側研究機関の調査結果については、中国側共同研究者が調査し、その内容を日本側と共同で分析、検討した(12月1月、および2月)。コーポレート・ガバナンスの強化については、具体的に会社法の改正が検討されており、また物権法の起草にあたっては、株式会社における国有資産の保護に関する法的規制が問題となっている。会社法の改正については来年度中にも実施されると予想されるため、引き続き注視していく。今年度は3年間にわたる研究期間の最終年度であったため、前の2年間に実施した調査の補足的な調査と、とりまとめの研究に重点をおいた。国有企業のコーポレート・ガバナンスについては、この研究期間中に大きな変化が生じた。主要な要因はWTOへの加盟が現実のものとなったことで、コーポレート・ガバナンスの問題への対応も、より切実なものとならざるを得なくなった。この面での改革の柱は、以下の2点である。1.コーポレート・ガバナンスの前提条件を確保するため、国有企業から改組した株式会社における株式構造の多元化を進める。2.会社法のより厳格な実施を実現するとともに、必要な改正を実施する。1については、国有株の本格的な売却が2001年6月以降実施されたが、株価が急落したため、10月にはこれを停止する事態となり、大きな壁にぶつかった。2については、関連する物権法の立法作業の中で、議論が沸騰しているが、多数説が容易に形成されない状況である。田中は9月11日19日の間北京を訪問し、2の問題を中心にヒアリング調査を実施した。田嶋は12月21日29日の間北京を訪問し、1の問題を中心に現地調査を実施した。1月上旬に、中国側研究協力者の袁鋼明中国社会科学院経済研究所副研究員と李黎明北京大学法学院助教授を東京に招き、集中的な研究会を行なって、これまでの研究成果について分析するとともに、とりまとめの方向性について議論した。いずれの問題についても、さまざまな意見の対立があり、政策の指針も明確には定まっていない。今後、WTOへの加盟という一層困難な条件のもとで、国有企業有企業改革がどのように進められるのか、さらに注視していく必要があることを確認した。
乳癌における新規膜蛋白FAM189A2のエンドサイトーシス制御機構の解明

乳癌の発生や転移に関わるといわれているケモカイン受容体CXCR4という受容体が知られています。CXCR4はCXCL12という増殖因子の刺激により活性化され乳癌の転移をそくしんするといわれています。今回研究対象となる未知の蛋白質FAM189A2はCXCR4を細胞の内面に取り込みCXCL12刺激を抑制する働きがあるのではないかと考えられれます。本研究はFAM189A2の機能を解析し乳癌の転移を抑制する可能性を見出すことを目的としています。
チタンと鉄鋼材科の拡散接合性に及ぼす母材中窒素と各種インサ-ト金属の影響

チタン/鋼複合材科の代表例であるチタンクラッド鋼は、その優れた耐食性から、近年需要が著しく増大しているが、クラッド鋼の2次加工性が劣る問題が残されている。本研究は接合界面反応の制御を目的として、1)母材鉄鋼中の窒素を制御し、窒化チタン(TiN)を中間層とする接合、2)チタン合金、FeーSi合金、FeーCr合金をインサ-ト材とする接合について検討した。得られた結果は以下のとおりである。1)Ti/鉄鋼接合体は、Ti側にカ-ケンダルボイドが形成され接合強さの低下をもたらす。2)Ti/ガス軟窒化鋼の接合においては、TiNが接合界面に形成される。しかしガス軟窒化による接合強度の改善は得られなかった。3)Ti/イオン窒化鋼の接合においては、接合温度が、850°CではTiN、1000°CではTiNおよびTiーFe系金属間化合物が接合界面に形成された。TiN層はTiC層と同様に相手母材中へのTi、Feの拡散を抑制する作用がある。4)Tiー6Alー4V合金/S20Cの接合において、接合温度が850°CではTiC、1000°CではTiC、Fe_2Tiが接合界面に形成される。また継手の接合強度は、接合温度が900°Cで最大値を示し、850°Cよりも1000°Cで接合した継手の方が、わずかに高い値を示した。これは1000°Cでは脆弱なTiーFe系金属間化合物層が形成されるにもかかわらず、接合界面の密着性が向上するためと考えられる。5)Ti/Feー2%Si合金継手では1000°C、0.8kgf/mm^2、30minの接合条件で、最大27kgf/mm^2の接合強さを示す。これは鋼中のSiがTiCの形成を促進し、カ-ケンダルボイドの形成を抑制するためと考えられる。6)Ti/Feー30%Cr合金継手では1000°C、0.8kgf/mm^2、30minの接合条件で、最大34kgf/mm^2の接合強さを示す。この理由としてCrはTiに固溶し、接合温度が850°Cにおいては、界面に残留する未接合部分を抑制する効果があること、また1000°Cにおいては、それらの効果に加えて金属間化合物層の層成長を抑制する効果が考えられる。本研究補助金によって、設備・備品としてサイリスタ型温度調節器と真空排気ポンプを購入し、真空拡散接合装置の一部に充当し、装置の高性能化を図った。得られた成果は以下のとおりである。1.表面窒化の影響:S20C鋼表面をガス軟窒化処理し、純Tiと拡散結合した。

鋼表面にはFe_4N(γ')が生じたが、850°Cおよび1000°Cで接合した結果、接合界面にはTiNが生成し、接合はTiNによってなされることが判明した。、接合強さは接合温度850°Cにおいて4.97.2Kgf/mm^2、1000°Cにおいて10.012.5Kgf/mm^2を示し、一般的に低い接合強さとなった。2.Ti-6Al-4V合金と鋼の接合:接合温度900°Cにおいて、S10C/Ti合金では35Kgf/mm^2の接合強さを呈し、S20C/Ti合金では35Kgf/mm^2の強度を示した。このように純TiにくらべてTi合金と炭素鋼との接合性が良好な理由として、Ti合金はα+βの2相組織であり、広い温度域にわたって塑性変形能に優れていることから、界面の密着性が向上し、真の接合面積が増大したことに起因するものと考えられる。以上の結果から、Ti-6Al-4V合金がインサ-ト金属として有効であることが判明した。3.次年度の計画:表面窒化法いをイオン窒化法に変更し、TiCとTiNの接合強さに対する効果を明確にする。またTiN/鋼界面における組織や炭素の影響、ガス成分の影響を、分析電顕やESCA、AESを用いて明らかにする。チタン/鋼複合材料の代表例であるチタンクラッド鋼は、その優れた耐食性から、近年需要が著しく増大しているが、クラッド鋼の2次加工性が劣る問題が残されている。本研究は接合界面反応の制御を目的として、1)母材鉄鋼中の窒素を制御し、窒化チタン(TiN)を中間層とする接合、2)チタン合金、FeーSi合金、FeーCr合金をインサ-ト材とする接合について検討した。得られた結果は以下のとおりである。1.Ti/鉄鋼接合体では、Ti側にカ-ケンダルボイドが形成され接合強さの低下をもたらす。2.Ti/ガス軟窒化鋼の接合においては、TiNが接合界面に形成される。しかしガス軟窒化による接合強度の改善は得られなかった。3.Ti/イオン窒化鋼の接合においては、接合温度が、850°CではTiN、1000°CではTiNおよびTiーFe系金属間化合物が接合界面に形成された。TiN層はTiC層と同様に相手母材中へのTi、Feの拡散を抑制する作用がある。4.Tiー6A1ー4V合金/S20Cの接合において、接合温度が850°CではTiC、1000°CではTiC、Fe_2Tiが接合界面に形成される。また継手の接合強度は、接合温度900°Cで最大値を示し、850°Cよりも1000°Cで接合した継手の方が、わずかに高い値を示した。これは1000°Cでは脆弱なTiーFe系金属間化合物層が形成されるにもかかわらず、接合界面の密着性が向上するためと考えられる。5.Ti/Feー2%Si合金継手では1000°C、0.8kgf/mm^2、30minの接合条件で、最大27kgf/mm^2の接合強さを示す。これは鋼中のSiがTiCの形成を促進し、カ-ケンダルボイドの形成を抑制するためと考えられる。6.Ti/Feー30%Cr合金継手では1000°C、0.8kgf/mm^2、30minの接合条件で、最大34kgf/mm^2の接合強さを示す。この理由としてはCrはTiに固溶し、接合温度が850°Cにおいては、界面に残留する未接合部分を抑制する効果があること、また1000°Cにおいては、それらの効果に加えて金属間化合物層の層成長を抑制する効果が考えられる。
反磁性体磁気浮上を応用した地球観測用慣性センサーの開発

本研究では反磁性体を用いた磁気浮上という新しい方式に基づいた地球観測用機器を開発する。従来の観測機器では計測の基準となる参照マスが機械的に支持されているため、物性の影響により観測精度や周波数帯域が制限される問題がある。磁気浮上によって参照マスを完全に非接触支持することにより、この問題の大部分が解消できる。本研究では磁気浮上の方法として反磁性体を用いる事が最大の特徴である。これによりエネルギーを消費することなく浮上状態を常温で安定に保つことができ、装置の小型化、省エネルギー化、低コスト化が可能になる。これらの性質は新しい観測機器(傾斜計、並進・回転地震計、重力計)の開発に結びつくものである。
光で動く有機半導体液晶とデバイス応用

有機半導体を用いるデバイスは分子配列を揃えることにより電荷移動度特性が大きく向上することから、配向制御に関する研究が盛んである。われわれは有機半導体がエネルギー的に安定な配置をとりうる結晶構造では高性能化できない材料系に対しても、光配向によって高性能化可能な分子集合体の創製を目的として、光配向性の有機半導体材料の探索を進めている。これまでに、オリゴチオフェン誘導体に加えて、有機半導体であるジケトピロロピロール誘導2,5-di-(2-ethylhexyl)-3,6-bis-(5''-n-hexyl-[2,2',5',2'']terthiophen-5-yl)-pyrrolo[3,4-c]pyrrole-1,4-dione (SMDPPEH)がネマチック液晶中において、レーザー光で配向応答性を示すことを明確にしている。今年度は、有機半導体として実績のあるペリレン誘導体について検討を行ったところ、N,N'-bis(2,5-di-tert-butylphenyl)-3,4,9,10-perylenedicarboxyimide(DtBPhPI)を各種濃度で含む液晶サンプルにおいて、レーザー光照射により、ある一定の光強度以上でゆらぎを伴った干渉縞が観測された。また、プローブ光を用いて、配向特性について詳細に調べたところ、プローブ光がポンプ光と平行方向になる時に干渉縞が出現し、垂直方向になるときに消失することが明らかとなった。光照射によって誘起される液晶の配向方向は、照射偏波面と平行方向であることが示唆された。それゆえ、DtBPhPIはこれまでの光配向性色素と同様な配向様式で光により配向可能なことがわかった。本研究においては、従来の有機半導体から光配向性を示す分子骨格を見つけることが重要課題であり、いくつかの有機色素について光配向性を評価・検討し、液晶分散系において光配向性を示す有機半導体をいくつか見出すことに成功している。今年度は、有機半導体として実績のあるペリレン系有機半導体に着目して、光配向性について検討した。液晶と相溶性の低いN,N'-dipentyl-3,4,9,10-perylenedicarboximide (DnBPI)においては光配向性については検討できなかったが、非平面構造をもつ有するN,N'-bis(2,5-di-tert-butylphenyl)-3,4,9,10-perylenedicarboxyimide (DtBPhPI)は、液晶との相溶性が高いため液晶中に分散でき、光によって液晶の配向変化を誘起可能なことが明らかとなった。従来のオリゴチオフェン系よりも長波長光源による光配向が可能なことから、省エネルギーかつ、化合物へのダメージの軽減化にも寄与できる材料系として意義ある結果であることが示唆される。これまでに、光配向性有機半導体の候補として、いくつかのπ共役系色素が液晶中で光配向可能なことを見出していることから、それらの光応答挙動を詳細に調べることを試みる。特に、波長選択性がある色素が多いことから、必要に応じて半導体レーザーを導入し、Z-Scan法を用いて、色素の基本骨格が非線形光学効果に及ぼす効果などを検討する。また、分子構造計算を積極的に利用して、光配向性有機半導体に共通する特徴を浮き彫りにし、光配向特性と分子構造との相関関係について明確にする。さらに、電極を付けたデバイスの電場応答挙動の検討を行い、本系の電子デバイスへの有用性について示す。近年、有機EL、太陽電池、有機トランジスタなどの有機半導体を用いるデバイスが注目されており、デバイス性能を左右する電荷移動度の向上のために、いかに電荷移動に有利な分子配列や結晶構造を持たせるかが鍵となっている。しかしながら、分子構造から結晶構造を予測することが容易でないように、孤立分子の分子特性が必ずしも分子集合体の物性に反映されるわけでない。本研究では、一旦、集合体を形成した後にでも、系の分子配向を制御できる『光』を用いた簡便な手法を開発し、有機半導体の高性能・高効率化に資することを目指している。今年度は、光配向性の有機半導体の探索をより簡便にするために、分子の僅かな動きを増幅させて、屈折率変調により光応答性を確認できる非線形光学効果を利用する方法を適用した。有機半導体オリゴチオフェンを0.1 mol%含むネマチック液晶を調製し、レーザー光を照射し、光応答性について検討したところ、透過光は、ゆらぎのある複数の干渉縞を形成することがわかった。これは、オリゴチオフェンが光によって励起状態が生成するとともに、光の電場が相互作用することにより、オリゴチオフェンからのトルクが生じて液晶系全体の配向変化が誘起されるためであり、自己位相変調効果と自己収束によって透過光により干渉縞が形成されると考えた。また、同時にプローブ光を同軸で入射することにより、配向方向についても詳細に調べたところ、光電場と平行方向に配向変化が誘起されることがわかった。以上のように、液晶中に僅かな有機半導体を混合し、光を照射するだけで、有機半導体の光に対する配向応答性を検出できることが示唆された。本研究では,光配向性の有機半導体を早期に見いだすことが,最優先課題であるため、材料系の探索を重要視してきた。これまでに,オリゴチオフェン誘導体を中心としていくつかの有機半導体が効率よく光配向応答性を示すことを明確にし,着実に成果を積み重ねている。

本年度は,入手可能なオリゴチオフェン誘導体を用いたところ,比較的共役長が長く、異方性が高いオリゴチオフェン誘導体が液晶を効率よく光配向可能なことを確認している。また、簡易的な分子構造計算の結果からは、基底状態においてHOMOの電子雲は分子全体に拡がっているのに対して、LUMOの電子雲は分子の中央部分の密度が高い分子が、比較的良好な光応答性を示すことが共通していることが明らかになった。これまでの光励起前後においてHOMOとLUMOの電子雲の差が大きいほど、配向応答性が高くなると考えられていることに加えて、分子中の電子雲の変化の位置について、共通性がみられていることは、注目に値する成果である。学会や研究発表会などにおいても第三者から評価していただき、基底状態の計算だけでなく、励起状態の計算により、さらに明確できるなど建設的なコメントをいただいている。有機半導体を用いるデバイスは分子配列の差異により電荷移動度特性が大きく変化することから、いかに電荷移動に有利な分子配列を材料に付与できるかが鍵である。本研究では、光で分子配列配向を制御可能な有機半導体材料の探索を進めており、昨年度、オリゴチオフェン誘導体をネマチック液晶に少量を混合し、レーザー光を照射するだけで、化合物の光配向性を簡便な方法で検出できることを見出した。本年度は太陽電池用有機半導体として実績のある2,5-di-(2-ethylhexyl)-3,6-bis-(5''-n-hexyl-[2,2',5',2'']terthiophen-5-yl)-pyrrolo[3,4-c]pyrrole-1,4-dione (SMDPPEH)および2,5-dioctyl-3,6-bis-(5''-n-hexyl-[2,2',5',2'']terthiophen-5-yl)-pyrrolo-[3,4-c]pyrrole-1,4-dione (SMDPPO)を用いて、液晶中における光配向特性について検討した。SMDPPEHを各種濃度で含むサンプルにレーザー光を照射したところ、ある一定以上の光強度でゆらぎを伴った干渉縞が観測され、SMDPPEHが光配向性を示すことが明らかとなった。また、SMDPPEHの濃度が0.05 mol%のときは干渉縞数は1であったが、0.1 mol%および0.075 mol%の場合は6となり、SMDPPEHの濃度が増大すると配向変化を大きく誘起できることが明らかとなった。これは色素濃度が高くなるにつれて、励起される色素が増加し、配向変化を誘起するトルクが増大するためと考察した。さらに、レーザー光の入射角度が20°から30°のとき、いずれの濃度においても最大となり、照射方向を変えることによって配向変化が大きく誘起できることが明確になった。本研究においては,従来の有機半導体から光配向性を示す分子骨格を見つけることが重要課題である。このため、簡便な手法により有機半導体の光配向特性方法を確立し、いくつかの有機色素について光配向性を評価・検討し、液晶分散系において光配向性を示す有機半導体をいくつか見出すことに成功している。今年度は、有機半導体として実績のある化合物に焦点を絞り、光配向性について検討したところ、液晶と相溶性の低いSMDPPOにおいては光配向性については検討できなかったが、同様の分子骨格を有するSMDPPEHにおいては、液晶に分散可能で、液晶中において光配向性を示すことが明らかとなった。
ディーゼル脱硝用金属酸化物触媒の分子設計

炭化水素によるNO選択還元反応が、酸素過剰雰囲気下での新しいNOx除去プロセスを目指した触媒反応として注目されている。これまで主に検討されてきた金属イオン交換ゼオライトは、本反応に高い活性を示すものの、実用化においては耐久性の問題が指摘されている。一方、金属酸化物触媒も本反応に活性を示すことが早くから知られているが、活性の点ではゼオライト系触媒には及ばないとされてきた。本研究では、昨年度に引き続き、高い耐久性を持つ酸化物触媒のディーゼル排ガス模擬条件での脱硝特性を検討するとともに、活性支配因子に関する表面化学的検討を行った。種々の触媒上でのNO選択還元特性における炭化水素の種類を検討し、その結果を金属交換ゼオライト触媒での結果と比較考察した。その結果、どちらの系も炭素鎖長の長い炭化水素を還元剤として用いた方が高い脱硝性能を示すものの、活性向上率はアルミネート系の触媒においてより著しいことが示された。一方、X線吸収スペクトル,UV-VISにより、触媒の局所構造解析を行い、高沸点炭化水素、SO_x存在下でも高い性能を示す触媒の構造的特性を明らかにした。X線吸収スペクトルを中心とした触媒の局所構造の解析を行い、触媒活性成分の担体上への高分散化、配位数の制御がディーゼル脱硝特性に影響することを明らかにした。本結果により触媒の構造最適化への的確な指針を得た。また、反応前後の触媒構造解析により、触媒の耐久性向上の方策を提案した。上記検討から得られる指針をもとに、ディーゼル脱硝に高性能を示す新規触媒システムを提案した。本研究では、高い耐久性を持つ酸化物触媒(遷移金属アルミネート)のディーゼル排ガス模擬条件での脱硝特性を検討するとともに、活性支配因子に関する表面化学的検討を行った。遷移金属アルミネート触媒上でのNO選択還元特性における炭化水素の種類を検討した。炭化水素の種類(炭素鎖長、不飽和度、直鎖・分枝)を系統的に変化させてNO除去特性、耐久性を検討したところ、炭素鎖長の長い炭化水素を還元剤として用いた場合に極めて高い脱硝性能を示すことがわかった。この結果から、本触媒を用いれば、反応阻害物質と考えられる未燃軽油や未燃潤滑油などの高沸点炭化水素を積極的に利用可能して、NOx還元と同時に燃焼除去できることが示された。in-situ赤外分光法より、反応中の表面吸着種の反応性を検討したところ、表面炭化水素種とナイトレート(N0_3^-)との反応が律速段階であり、高級炭化水素を用いることで上記過程が促進されることにより脱硝活性が向上することがわかった。
複素GINZBURG-LANDAU方程式

通常の複素Ginzburg-Landau方程式およびその一般化について研究するためHilbert空間X上の適正下半連続凸関数φ,ψの劣微分作用素∂φ,∂ψを導入し,抽象的発展方程式の初期値問題1.任意の(α/λ,β/κ)とu_0∈L^2(Ω)に対する弱解の存在(一意性は一般にはいえない).3.|β|/κ【less than or equal】1/c_qとなる(α/λ,β/κ)とu_0∈L^2(Ω)に対する一意強解の存在(解作用素の平滑化効果).さて1/c_2=∞だから,p=2のときλ+iαに対する条件は不要となる.従って,主張1,2だけで(CGL)_2に対する既知の結果の完全な一般化になっている.即ち,第3の主張はp=2の場合にも新しく,(CGL)_2の研究に劣微分作用素を持ち込んだことによる成果の一つなのである.通常の複素Ginzburg-Landau方程式およびその一般化について研究するためHilbert空間X上の適正下半連続凸関数φ,ψの劣微分作用素∂φ,∂ψを導入し,抽象的発展方程式の初期値問題1.任意の(α/λ,β/κ)とu_0∈L^2(Ω)に対する弱解の存在(一意性は一般にはいえない).3.|β|/κ【less than or equal】1/c_qとなる(α/λ,β/κ)とu_0∈L^2(Ω)に対する一意強解の存在(解作用素の平滑化効果).さて1/c_2=∞だから,p=2のときλ+iαに対する条件は不要となる.従って,主張1,2だけで(CGL)_2に対する既知の結果の完全な一般化になっている.即ち,第3の主張はp=2の場合にも新しく,(CGL)_2の研究に劣微分作用素を持ち込んだことによる成果の一つなのである.通常の複素Ginzburg-Landau方程式およびその一般化について研究するためHilbert空間X上の適正下半連続凸関数〓,ψの劣微分作用素∂〓,∂ψを導入し,抽象的発展方程式の初期値問題1.任意の(α/λ,β/κ)とu_0∈L^2(Ω)に対する弱解の存在(一意性は一般にはいえない).
植物培養細胞による物質生産における光の照射効果の制御に関する研究

植物細胞培養による有用物質の生産に関して、光の与える影響に着目し、光の照射を制御することによって、細胞の増殖と二次代謝産物の生産とを高水準に維持することを目的とした。反応系としては主にコ-ヒ-培養細胞によるカフェインの生産を取り上げ、この系での光の照射効果を詳細に検討し、その効果を効率的に発揮出来るようなフォトバイオリアクタ-を構築するとともに、その設計指針および制御手法を確立した。成果の主要な点を以下に列記する。1.光照射がコ-ヒ-細胞の2次代謝産物生産に与える影響:(1)光照射によりカフェイン生産が著しく活性化される条件を見出し、回分培養ではこの活性化に少なくとも6日間の照射が必要なこと、光強度は0.11J/L/sというかなり弱い光で充分であること、一方、光照射が細胞増殖を強く抑制するため、最適光強度(0.70J/L/s)が存在すること等を明らかにした。(2)長期的な生産性の維持には、連続光より間欠的照射が有効であることを示した。(3)光活性化の波長依存性から、光レセプタ-としてフィトクロムの関与が示唆された。(4)代謝酵素活性をin vitroで測定した結果、光照射によって、少なくとも7ーメチルキサンチン以降の酵素活性(量)が増大していることも明らかとなった。2.細胞あたりの光吸収速度の推算と増殖に対する光の影響の定式化:フォトバイオリアクタ-の設計指針を与えるために、(1)細胞懸濁相の透過光と反射光の比率を化学光量計により求める方法を新たに開発し、細胞の吸収断面積と散乱断面積の推算を行った。(2)さらに(1)の結果を用いて、光と増殖の関係を定式化した。3フォトバイオリアクタ-の構築:(1)生成物分離吸着カラムを備えたフォトバイオリアクタ-の開発:疎水性吸着剤充填カラムの使用により、生成物阻害を除去する培養システムを提案し生産性の向上を示した。(2)固定化培養細胞を用いた気泡塔型フォトバイオリアクタ-の開発:生産開始までのラグタイムは懸濁培養に比べて長くなったが、高い生産性と細胞増殖が示された。コ-ヒ-細胞の増殖能およびアルカロイド特にカフェインの生産能、ベニバナ細胞のビタミンE生産能に関して、光の照射効果を明らかにすることを目的として、以下の実験を行い、新たな知見を得た。1.光照射時間の影響:植物ホルモンとして、2,4ーDを含有するDK培地を用いたコ-ヒ-細胞の回分培養では、光照射によるカフェイン生産の活性化には、最低6日間程度の連続照射が必要であり、11日で最大、それ以上の長期間の照射はマイナスに働き、最適な照射時間の存在が明らかとなった。植物ホルモンの種類の影響も大きく、IBAを含むB2K培地では、光活性化の効果はさらに著しく、暗所での結果の約8倍の約200mg/Lのカフェインの培地中への蓄積が見られた。現在、細胞内でカフェイン合成のどの段階に影響があるのか検討を行っている。ベニバナ細胞の場合には、ビタミンE生産は暗所の約24倍上昇したが、増殖は若干促進された。

2.光照射強度の影響:光強度の増加に従い、コ-ヒ-細胞の増殖速度はほぼ直線的に低下するが、カフェインの比生産性は、10^<18>quanta/s/Lーmedium程度の比較的弱い光で飽和してしまうことが判った。一方、細胞あたりのクロロフィルaの生産は光強度に比例して増加することから、カフェイン生産の光活性化は、光合成のようなエネルギ-獲得機構とは異なったものと推定された。既に波長の影響を検討する装置を作製しており、作用スペクトルから光のレセプタ-の推定を試みている。3.半連続培養における光照射とカフェイン生産:間欠的な培地の一部交換によるコ-ヒ-細胞の半連続培養により、56日間のカフェインの連続生産を試みた結果、連続光照射条件と比べて、最初の11日間のみ光照射したものの方が高い生産性が維持されることが示された。現在、明暗繰り返しの効果について検討中である。植物細胞培養法による有用物質の生産に関して、光の与える影響に着目し、光の照射を制御することによって、細胞の増殖と二次代謝産物の生産とを高水準に維持することを目的とした。具体的には、昨年度の知見を基づいて、コ-ヒ-細胞によるカフェインの生産における光の効果を詳細に検討し、その効果を効率的に発揮出来るようなフォトバイオリアクタ-とその設計指針を確立した。今年度の成果の主要な点を列記する。(1)光照射がコ-ヒ-細胞の2次代謝産物生産に与える影響長期的連続光は細胞の増殖と生産を著しく抑制するため、間欠的光照射によって長期的に生産と増殖が高いレベルで維持出来ることを示した。また光活性化の波長依存性から、光レセプタ-としてフィトクロムが関与している可能性が示唆された。さらに、代謝酵素活性をin vitroで測定した結果、光照射によって、少なくとも7ーメチルキサンチン以降の酵素活性(量)が増大していることも明らかとなった。(2)細胞あたりの光吸収速度の推算と増殖速度論フォトバイオリアクタ-の設計指針を与えるために、細胞懸濁相の透過光と反射光の比率を化学光量計により求める方法を開発し、細胞の吸収断面積と散乱断面積を推算した。さらに光と増殖の関係を定式化した。(3)生成物分離吸着カラムを備えたコ-ヒ-細胞培養のためのリアクタ-の開発疎水性吸着剤充填カラムの使用により、生成物阻害を除去する培養システムを提案し、生産性の向上を示した。(4)固定化培養細胞を用いた気泡塔型フォトバイオリアクタ-の開発生産開始までのラグタイムは懸濁培養に比べて長くなったが、細胞の増殖と高い生産性を示すことができた。
摂動角相関法による金属多層膜界面の研究

金属多属膜の層内と環介相構造とその乱れ及び、その固相反応による非晶質化について研究をすすめてきた。測定手段は摂動角相関法(TDPAC)及び、低速陽電子ビーム法を主に使用した。試料は高周波マグネトロンスパッター法により作成し、数種類の金属多層膜Cu-Hf(Cu27ÅHf28Å,Cu54ÅHf56Å,Cu228ÅHf218Å,Cu1000ÅHf1000Å)を順備した。試料の一部はTDPACの測定のため、日本原子力研究所東海研JRR-4にて、熱中性子によりHf)81を試料内に導入した。λ440Å及び、λ2000Åの金属多層膜Cu-Hfについて、X線回折により、400°Cにおいて、固相反応により非晶質化することが見い出された。これらの金属多層膜について、室温ではHfとCuはそれぞれ(002)と(111)面に対し垂直方向に成長することが観測された。X線回折ではHfはC軸方向に若干拡っているようであったが、非常に興味深いのはTDPAC測定により多層膜中のHfはhcPHf金属構造と異なることである。層内のHf原子核周辺のEFG(Vzz)は、C軸方向でhcPHf金属に比較して高い値を示している。これは層内のHfについてはC軸方向に強い変位が存在していることがわかる。これらの金属多層膜Cu-Hfについて、低速陽電子ビーム法によりその欠陥分布を測定した。非常に興味深い点は層内のHfは非常に多くの微小室孔型格子欠陥を含み、熱活性化された陽電子はほとんどそれらの格子欠陥にトラップし、拡敬できないことである。また多層膜中のHfには、境界相に薄い酸化物相が存在することもわかった。
トリプタミン経路を介したイネの過敏感細胞死誘導機構に関する分子解析

関口病斑(Se)形成変異イネ(品種:関口朝日)にいもち病菌を接種すると,カタラーゼ活性の低下とトリプタミン(Try経路を介した過酸化水素の生成・蓄積が起こり,その結果Se形成を伴った光依存的抵抗性が誘導される.トリプトファン(Trp)合成酵素関連遺伝子の発現を調査すると,いもち病菌接種後のイネ葉では特にtryptophan synthasB(TSB)遺伝子の光依存的な発現が見られた.しかし,Trp合成阻害剤グリホセート(Gly)を前処理したイネ葉では菌接種後,光照射下においてもTSBの発現が抑制されると共に,Try蓄積やSe形成も著しく抑制された.しかし,Gl溶液にTrpを添加しておくと,Glyの前処理効果が消失し,Se形成やTry蓄積が再び認められた.さらに,菌接種後のカタラーゼ活性を調査すると,Gly前処理葉では蒸留水処理葉と比べて光照射下においても高い活性が維持さていた.これらの結果より,いもち病菌接種葉における光依存的Se形成には葉緑体におけるTrp合成とその後の経路の活性化が重要な役割を果たしていることが示唆された.また,光合成阻害剤DCMUを前処理したイネ葉ではいもち病菌胞子接種後のSe形成,Try蓄積及びTry関連酵素活性は光照射下でさえ著しく抑制されるだけでなく,カタラーゼ活性も高い値を維持していた.そこでカタラーゼの作用を抑制するサリチル酸(SA)の蓄積量を調査すると,いもち病菌接種葉ではSAの著しい蓄積が見られ,またDNA崩壊も観察された.しかし,DCMU前処理葉ではSA蓄積量が著しく抑制されると共に,DNA崩壊も観察されなかった.これらの結果より,いもち病菌接種葉における光依存的Se形成に必要なTry経路の活性化には葉緑体におけるTrpやサリチル酸の合成が重要な役割を果たしていることが示唆された.オオムギにおいてもいもち病菌に対する光依存的な抵抗性の誘導が認められ,それにはトリプタミン経路が関与している可能性を示した.一方,光合成阻害剤DCMUを前処理後にいもち病菌を接種したオオムギ葉では,光照射下でさえも多数のいもち病斑の形成と細胞内での著しい侵入菌糸の伸展が観察された.また,光合成阻害剤の前処理葉では蒸留水の前処理葉に比べて,モノアミン酸化酵素の活性とトリプタミン蓄積は著しく抑制された.これらの結果より,オオムギに光誘導抵抗性機構が存在し,その誘導には光合成が関与している可能性が示された.関口病斑(Se)形成変異イネ(品種:関口朝日)にいもち病菌を接種すると,カタラーゼ活性の低下とトリプタミン(Try経路を介した過酸化水素の生成・蓄積が起こり,その結果Se形成を伴った光依存的抵抗性が誘導される.トリプトファン(Trp)合成酵素関連遺伝子の発現を調査すると,いもち病菌接種後のイネ葉では特にtryptophan synthasB(TSB)遺伝子の光依存的な発現が見られた.しかし,Trp合成阻害剤グリホセート(Gly)を前処理したイネ葉では菌接種後,光照射下においてもTSBの発現が抑制されると共に,Try蓄積やSe形成も著しく抑制された.しかし,Gl溶液にTrpを添加しておくと,Glyの前処理効果が消失し,Se形成やTry蓄積が再び認められた.さらに,菌接種後のカタラーゼ活性を調査すると,Gly前処理葉では蒸留水処理葉と比べて光照射下においても高い活性が維持さていた.これらの結果より,いもち病菌接種葉における光依存的Se形成には葉緑体におけるTrp合成とその後の経路の活性化が重要な役割を果たしていることが示唆された.また,光合成阻害剤DCMUを前処理したイネ葉ではいもち病菌胞子接種後のSe形成,Try蓄積及びTry関連酵素活性は光照射下でさえ著しく抑制されるだけでなく,カタラーゼ活性も高い値を維持していた.そこでカタラーゼの作用を抑制するサリチル酸(SA)の蓄積量を調査すると,いもち病菌接種葉ではSAの著しい蓄積が見られ,またDNA崩壊も観察された.しかし,DCMU前処理葉ではSA蓄積量が著しく抑制されると共に,DNA崩壊も観察されなかった.これらの結果より,いもち病菌接種葉における光依存的Se形成に必要なTry経路の活性化には葉緑体におけるTrpやサリチル酸の合成が重要な役割を果たしていることが示唆された.オオムギにおいてもいもち病菌に対する光依存的な抵抗性の誘導が認められ,それにはトリプタミン経路が関与している可能性を示した.一方,光合成阻害剤DCMUを前処理後にいもち病菌を接種したオオムギ葉では,光照射下でさえも多数のいもち病斑の形成と細胞内での著しい侵入菌糸の伸展が観察された.また,光合成阻害剤の前処理葉では蒸留水の前処理葉に比べて,モノアミン酸化酵素の活性とトリプタミン蓄積は著しく抑制された.これらの結果より,オオムギに光誘導抵抗性機構が存在し,その誘導には光合成が関与している可能性が示された.関口病斑(Se)形成変異イネ(品種:関口朝日)にいもち病菌を接種すると,カタラーゼ活性の低下とトリプタミン(Try)経路を介した過酸化水素の生成・蓄積が起こり,その結果Se形成を伴った光依存的抵抗性が誘導される.トリプトファン(Trp)

合成酵素関連遺伝子の発現を調査すると,いもち病菌接種後のイネ葉では特にtryptophan synthase β(TSB)遺伝子の光依存的な発現が見られた.しかし,Trp合成阻害剤グリホセート(Gly)を前処理したイネ葉では菌接種後,光照射下においてもTSBの発現が抑制されると共に,Try蓄積やSe形成も著しく抑制された.しかし,Gly溶液にTrpを添加しておくと,Glyの前処理効果が消失し,Se形成やTry蓄積が再び認められた.さらに,菌接種後のカタラーゼ活性を調査すると,Gly前処理葉では蒸留水処理葉と比べて光照射下においても高い活性が維持されていた.これらの結果より,いもち病菌接種葉における光依存的Se形成には葉緑体におけるTrp合成とその後のTry経路の活性化が重要な役割を果たしていることが示唆された.また,光合成阻害剤DCMUを前処理したイネ葉ではいもち病菌胞子接種後のSe形成,Try蓄積及びTry関連酵素活性は光照射下でさえ著しく抑制されるだけでなく,カタラーゼ活性も高い値を維持していた.そこでカタラーゼの作用を抑制するサリチル酸(SA)の蓄積量を調査すると,いもち病菌接種葉ではSAの著しい蓄積が見られ,まだDNA崩壊も観察された.しかし,DCMU前処理葉ではSA蓄積量が著しく抑制されると共に,DNA崩壊も観察されなかった.これらの結果より,いもち病菌接種葉における光依存的Se形成に必要なTry経路の活性化には葉緑体におけるTrpやサリチル酸の合成が重要な役割を果たしていることが示唆された.関口病斑形成変異イネのいもち病菌に対する関口病斑形成を伴った光依存的抵抗性の発現にトリプタミン経路が深く関与していることを報告した.今回は,オオムギにおけるいもち病菌に対する光依存的抵抗性誘導とトリプタミン経路の関係について調査した.オオムギ葉にいもち病菌を接種し,光照射区に保つと,光依存的にいもち病斑形成は抑制され,多数の褐点病斑が形成された.褐点病斑中のいもち病菌の菌糸進展は著しく抑制されていた.さらに,褐点病斑部からはいもち病菌に対して抗菌性を示すトリプタミンが同定された.そこで,トリプタミン蓄積とトリプタミン経路関連のモノアミン酸化酵素の活性を経時的に調査した結果,光照射区のいもち病菌接種オオムギ葉では接種24時間後からトリプタミンが蓄積し,モノアミン酸化酵素の活性も増加した.しかし,いもち病斑の形成された暗黒区のオオムギ葉ではトリプタミン蓄積やモノアミン酸化酵素の活性は増加しなかった.これらのことは,オオムギにおいてもいもち病菌に対する光依存的な抵抗性の誘導が認められ,それにはトリプタミン経路が関与している可能性を示した.一方,光合成阻害剤DCMUを前処理後にいもち病菌を接種したオオムギ葉では,光照射下でさえも多数のいもち病斑の形成と細胞内での著しい侵入菌糸の伸展が観察された,また,光合成阻害剤の前処理葉では蒸留水の前処理葉に比べて,モノアミン酸化酵素の活性とトリプタミン蓄積は著しく抑制された.これらの結果より,オオムギに光誘導抵抗性機構が存在し,その誘導には光合成が関与している可能性が示された.
Scn8a遺伝子欠損マウスを用いた平滑筋型ナトリウムチャネルの分子レベルでの解析

研究の目的:様々な平滑筋組織においてtetrodotoxin感受性の活動電位が記録されることから電位依存性Na^+チャネルの存在が示唆されてきたが、そのNa^+チャネルの分子実体についてはこれまで全く不明のままであった。我々は様々な分子生物学的および電気生理学的手法を用いてマウス輸精管平滑筋におけるNaVチャネルの主要構造を成すαサブユニットタンパク質はScn8aにてコードされるNaV1.6であると報告した(Zhu et al. Biophyscal Journal, 94 : 3340-3351, 2008)。本研究では平滑筋型Na^+チャネルであるNaV1.6チャネルタンパク質をコードするScn8a遺伝子欠損マウス(NaV1.6^<-/->マウス)とその野生型マウス(NaV1.6^<+/+>マウス)を用いて分子遺伝学観点から平滑筋型Na^+チャネルの生理学的役割を明らかにし、その分子実体を同定することを研究目的とした。研究実施内容:研究の目的:様々な平滑筋組織においてtetrodotoxin感受性の活動電位が記録されることから電位依存性Na^+チャネルの存在が示唆されてきたが、そのNa^+チャネルの分子実体についてはこれまで全く不明のままであった。研究実施内容: