hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
都市内ライフライン管理施設の最適免震システムに関する研究

高度に発達した日本の大都市内には、都市生活供給設備網、情報伝達網、交通網などを電子計算機の支援の下に集中的に管理運営するライフライン管理施設が存在する。それらが地震時に十分に機能することが、地震に伴う2次災害や住民のパニックを防ぐために是非とも必要である。それらのライフライン管理施設の破壊あるいは損失を防ぐ理想的な手法は地震動をライフライン管理施設に伝達させない方法である。また、たとえ地震動が構造物に伝達されたとしても、その振動をなるべく軽減できれば地震による被害は避けることができる。本研究はこの免震システムを構築するため、免震支承用のハイブリッド地震応答実験システムを用いて高減衰ゴム支承、鉛プラグ入りゴム支承、摩擦ダンパー型免震支承および標準積層ゴム支承に対してハイブリッド実験を行ってその効果を検証した。さらに、その結果をふまえてライフライン管理施設の免震化をはかるための免震支承の応用例として、隣接する2つの免震構造物をダンピング要素で相互に結合させることによる免震効果について時刻歴応答解析法により考察した。本研究の結果、静的な繰り返し載荷実験の結果から、積層ごム形式の支承については水平方向の変位振幅が増大するに伴って、等価減衰定数が減少するが、摩擦型ダンパー・積層ゴム支承併用型についてはある一定の水平変位に対して等価減衰定数に明確な極大値が存在することがわかった。また固有周期1.0秒以下の構造物を各免震支承を用いて免震化することによって、最大加速度応答を免震前のおよそ50%以下に低減できることが明らかになった。さらに隣接する免震構造物をダンピング要素で結合することによる免震効果はかなり大きいものであることを明らかにした。
有機金属分子線エピタキシー法による立方晶窒化ガリウムの結晶成長機構の解明と応用

トリエチルガリウム(TEGa)とrfプラズマ励起活性窒素(N^*)を原料に用いた有機金属分子線エピタキシャル(MOMBE)成長における、窒化ガリウム(GaN)の結晶成長機構を活用して新規な構造を作製することをめざして研究を進めた。立方晶シリコンカーバイド(3C-SiC)の(001)面方位を基板として用いて結晶成長を行ったところ、基板による構造引き込み効果により、サファイア基板上の場合よりもより広い成長条件で立方晶GaNが得られることが分かった。また、3C-SiC基板上においてはGaNの核形成が抑制されることが分かり、連続膜を得るためには低温バッファ層が不可欠であることが判明した。そこで、成長初期の核形成を制御すれば、任意の場所に立方晶の結晶を得ることができると考え、選択成長を試みることにした。3C-SiC基板を酸素雰囲気中で1000°C以上に加熱し、表面に酸化膜を形成した後、集束イオンビーム描画装置を用いて、酸化膜の一部を極微細な領域に限って除去し、真空トンネルを通じて直ちに結晶成長装置に搬送、GaNの結晶成長を行った。最適化した成長条件で、酸化膜の除去された開口部のみにGaNの核形成、結晶成長を起こすことに成功した。ただし、有機金属化学気相堆積(MOCVD)法で報告されているような横方向成長は確認されず、微小結晶が密集して存在する結晶成長形態であることが分かった。また、微小結晶は立方晶であり、{111}ファセットを側面に有していることが確認された。成長時間や開口部のサイズ調整などを行うことで、幾何学的に対称性を持つ微小結晶を平面に規則的に並べることができると考えられる。このような構造は、電子エミッタやフォトニック結晶などに応用可能と考えられる。窒化ガリウム(GaN)はイオン性が強いために、ウルツ鉱構造である六方晶が安定構造である。一方、分子線エピタキシー(MBE)法において、閃亜鉛鉱構造である立方晶も熱平衡から大きく外れた条件で得られることが報告されている。しかし、得られた立方晶GaNは光学的・電気的特性が劣っているために、あまり関心を集めることはなかった。一方、トリエチルガリウム(TEGa)とrfプラズマ励起活性窒素を原料に用いた有機金属分子エピタキシー(MOMBE)法を用いることで、鋭い励起子発光が支配的な良好なルミネッセンス特性を示す立方晶GaNが得られることが申請者の研究グループにより見いだされている。本研究では、このMOMBE成長における立方晶GaNの結晶成長機構の解明に取り組み、得られる立方晶GaNの応用の探索を目的として研究を行い、平成11年度に次に成果を得た。成長時間を変化させた立方晶GaNの成長膜を走査電子顕微鏡により観察することで、ファセット面の特定および結晶形状の時間変化が明らかになった。これより、結晶成長は立方晶、六方晶ともに起こっているが、立方晶が優先的に成長していることが明らかになった。サファイア基板の処理法として、窒化処理と低温成長GaN層堆積といる二種類方法を試み、得られた結晶の構造評価を行った結果、低温成長GaN層の堆積により立方晶の成長が促進されていることが分かった。以上の結果をもとに、高い割合で立方晶を含む結晶成長条件を確立することができた。
イネの低リン酸欠乏耐性変異株を利用した低栄養耐性機構の分子機構の解析

昨年度までに選抜していたリン酸欠乏条件で生育が改善する系統のF2の分離パターンを確認した系統について、次世代DNA配列解析を利用した原因遺伝子の領域の絞り込みを行なった。具体的には、生育についてはF2個体の分離パターンは明確な3:1分離は示さず、より連続的な分離であったが、根の形態を観察することなどである程度の分離を観察することができた。これらの形質データを元にF2系統の中から生育の良い系統と生育の悪い系統を選び、それらから抽出したDNAを用いて、次世代DNA配列解析を行なった。得られたDNA配列情報は生育の良い系統と悪い系統でその傾向を比較し、生育の良い系統で共通してみられる遺伝子配列の変化を見出し、その一定の染色体領域における平均値を計算するなどして、リン酸欠乏で生育の良い形質に関与する染色体領域を特定することができた。さらに、見出された領域をより限定するために、この領域にPCRにより検出できるマーカーを作成し、F2植物の中で組み換えの起こっている個体の後代の生育を調査することなどによって、原因遺伝子の存在する領域をより狭めることができた。この領域には依然複数の遺伝子が存在していたが、この領域に存在する遺伝子についてmRNAの蓄積量が野生型系統と染色体置換型系統で調査したところ、両系統で蓄積量に違いのあるものが見出され、原因遺伝子の候補であることが推定された。また、選ばれた系統についての水田での栽培試験を行い、収量調査を行なった。選ばれた系統はリン酸欠乏水田での生育が改善していることが改めて確認された。29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度はイネの制御環境下での栽培を行い、リン酸欠乏でのイネの応答を確認した。その上で、これまでに得ていた野生イネの染色体の一部を持つ系統について、リン酸欠乏条件で、対照系統との生育差が見られるかどうかを検討したところ、生育差が確認できた系統があり、その系統についてのF2の分離観察のための後代の栽培を行った。また、野生イネゲノムを検出するためのDNAマーカーをプライマーをデザインして作出し、対照系統と野生イネ系統での差を確認した。予定通り進捗している。本年度はイネの制御環境下での栽培を引き続き行った。平成27年度にリン酸欠乏での差異を見出した野生イネの染色体の一部を持つ系統について、生育差の再現実験を行った。栽培した系統により、また時期により生育差の程度が違っていたが、野生イネ染色体断片を持つ系統がより良い生育を示す傾向は再現された。生育差の再現された系統について野生型との交配で得られたF2世代の分離を観察した。原因遺伝子が一箇所で劣性もしくは優性であれば、おおよそ1:3の分離を示すはずである。実際の幼植物の生育を測定したところ、分離世代では野生型のばらつきよりも大きなばらつきが観察されたものの、野生型と野生イネの染色体の一部を持つ系統の示す表現型の二つに分類することは困難であり、連続的な分離を示した。栽培や測定時期や方法などの検討を進め、欠乏条件を検討したり、根の形態なども検討する中で、幼植物の地上部の生育を測定することにより、分離をより明確に見ることができるようになった。この条件で栽培したF2植物のうち、野生イネの染色体の一部を持つ系統の示す表現型に似た表現型を示す個体を選びDNA抽出を進めた。F2での分離が予想よりも明確には観察されず、より明確な観察のための条件検討を進めたため、当初の予定よりも進捗は遅れている。今後は分離世代での解析を進め、原因遺伝子の存在する領域を明らかにするとともに、系統の生理的な解析を進めて行く予定である。

今後の研究については、すでに遺伝子同定に重要なDNA抽出を進めることができており、当初の予定通り原因遺伝子の推定に進めることができると考えており、当初の計画に沿って研究を進めていく。29年度が最終年度であるため、記入しない。
地域在住中高年者のロコモティブシンドローム予防システムの構築と効果検証

本研究では,ロコモを予防するためのシステムを構築し,その効果を検証することを目的とする。具体的には,1ロコモを発見するための検診システムを確立すること,2ロコモの重症度(ロコモ度1,ロコモ度2)に応じた介入の効果を検証し,ロコモの予防法を確立することの2点が目的である。本研究では、研究1として,「ロコモ検診」によるロコモの縦断調査を行い,ロコモの進行に影響する要因やロコモとフレイル・サルコペニア・骨粗鬆症といった障害との関連を明らかにする予定である。研究2では,ロコモの重症度別に介入研究を実施し,その効果を検証する予定である。研究1は、4年間の研究期間中、年1回の調査を4回実施する。研究2は平成32年より介入研究を実施する予定となっている。平成30年度は,ロコモの縦断調査のためのベースライン調査を実施し,地域高齢者約500人の方に参加いただいた。測定した項目は,運動機能として握力,5回立ち上がり時間,片脚立ち時間,歩行速度を調査した。またロコモ度テストである立ち上がりテスト,2ステップテスト,ロコモ25を調査している.さらに運動器の障害を調査するために,体脂肪,筋肉量,踵骨骨密度を測定している。認知機能では,主観的記憶の調査票,RDSTJ,CADiを測定している。その他生活機能やQOLをアンケートにて測定した。現在,ベースラインの測定が終了し,データ解析を行っている。平成31年度は縦断調査2回目の実施と,ロコモに対する介入研究に準備を行い,平成32年度初頭から介入研究を実施する予定である。平成30年度は,当初の計画通りに研究が進行している。協力自治体と協議を重ね,年間6回の検診事業を行い,平成31年3月までに,ベースラインの調査を終え,約500人の対象者を集めることができた。ベースライン調査では,運動機能,ロコモ,サルコペニア,フレイル,骨粗鬆症,認知症,メタボに関する項目を総合的に測定することができている。現在,ベースライン調査で測定した項目の解析を行っている。平成31年度以降も同様に事業を継続する予定となっており,研究はおおむね順調に進行しているといえる。平成31年度は縦断調査の2回目を実施する予定である。すでに協力自治体との協議を終え,健診に日時や場所は決定している。縦断調査2回目の結果をもとに,ロコモ介入の対象者を選定し,平成32年度初頭より,ロコモ介入研究を実施する予定である。平成31年度は,介入研究の実施に向け,協力自治体と協議する予定である。また,ベースライン調査のデータ解析を行い,その結果を学会や論文として発表する予定である。

研究計画では,約90万円の姿勢測定機器を購入する計画であったが,購入予定機器の姿勢測定の精度に問題があったことにより,購入を見合わせたため,次年度使用額が生じてしまった。現在姿勢測定に関して、測定方法の再検討を行っており,次年度に別の測定機器の購入を予定している。
日本語形容詞語彙年表データベースの構築とそれに基づく平安鎌倉作品の語彙論的研究

1、『平安時代における形容詞対照語彙表』を資料として計量的分析を行い、次の点を新たに明らかにしつつ、本研究が有効なものであることを確認できた。(一部は学会で口頭発表、学会誌にも公表)(1)形容詞を新旧(上代語と中古語)の比率から分析することの語彙史研究上の有効性が証明された。(2)上記形容詞比率と平安文学作品の成立年代との間には相関関係がある。(3)上記比率は、平安前期は時代を追って漸次変化していくが、平安後期は安定する。(4)上記比率の変化から見て、成立年代未詳の『篁物語』は900年代末成立を推定されたが、語彙調査の結果、そのことが証明され、形容詞比率による分析方法が、国語資料研究にも有効であることが証明された。2、次の形容詞語彙表を作成し、それぞれの時代・資料群の形容詞の全体像が初めて把握できるようになった。(1)『和英語林集成』初版・再版・三版(公表済)(2)八代集形容詞対照語彙表(公表済)(3)鎌倉時代12散文作品形容詞対照語彙集(4)『日葡辞書』形容詞見出語一覧(5)八代集形容詞逆引き一覧(6)『大阪ことば辞典』形容詞見出語一覧3、次の使用頻度順語彙表を作成し、使用頻度と作品共通性から見た語彙を、初めて一覧可能とした。(1)八代集使用頻度順語彙表(公表済)(2)八代集作品共通語対照語彙表(公表予定)4、作品内容と形容詞語彙の使用頻度との関係を『土佐日記』を例に分析し、次の点を明らかにできた。(1)作品内容と形容詞ク活用・シク活用の比率には関連性が認められる。(2)作品内容と形容詞の使用頻度の高い語との間には関連性が認められる。(共に報告書で公表)1、『平安時代における形容詞対照語彙表』を資料として計量的分析を行い、次の点を新たに明らかにしつつ、本研究が有効なものであることを確認できた。(共に報告書で公表)
小児のてんかん原性の形成・進展に関与する脳内ネットワークの解明

難治な大脳皮質てんかんは、発作起始部からてんかん性放電が広く伝播し、持続することでてんかん原性領域が進展していく。本研究では、ミエリンを生成するオリゴデンドログリアに注目し、異常なオリゴデンドログリアが、てんかん原性領域が形成され、進展する脳内ネットワークを解明することを目的とする。平成30年度は、研究開始にあたり、対象となる症例の集積及び症例データベースの作成を行った。対象症例の年齢、性別、発症年齢、手術時の年齢、発作型、頭皮・頭蓋内脳波所見、頭部MRI所見、病理診断名等をデータベース化した。また、病理組織標本を作成した。病変組織をパラフィン包埋したブロックを作成しクリオスタットで5μmに薄切し連続切片を作製した。硬膜下電極を留置した場所により区画した部位毎にH&E染色を行った。各種抗体(ルクソールブルー染色、抗NeuN, GFAP, Olig2, NG2, MBP, filamin A, alpha B crystallin抗体)を用いた免疫染色を行うための染色条件の設定を行った。次年度は、オリゴデンドロサイト系統細胞、Astrocyte inclusionの定量を進めていく。今年度に作製した病理組織標本を光学顕微鏡で検鏡し、大脳組織の白質領域、皮随境界領域、皮質領域の3カ所を画像ファイルとしてコンピューターに取り込む。画像解析ソフトを用いて、各抗体に発現した細胞の密度を計測する。症例の集積が予定数に達していない。病理免疫染色に用いる抗体の一部が販売中止となり、新たな抗体の選定に時間を要した。抗体の試験染色を行い、免疫染色条件の設定を調整中である。脳波は概ね予定通りに解析中である。症例が集積する度にデータベースをアップデートしていく。症例の病変組織の免疫染色を適宜行っていく。デジタルデータ化し、定量解析可能な環境を整えていく。購入予定であった免疫染色用抗体が発売中止となっており、代替の抗体を決定するのに時間を要した。購入した抗体で研究可能か試験染色を行っている。次年度は、今年度購入予定であった抗体等、試薬の購入、及び研究発表の旅費として使用予定である。
惑星・彗星の有機物探査に関する基礎的研究

惑星大気、彗星核などの地球圏外環境下でどのような有機物が生成可能かを調べ、将来の惑星・彗星中の有機物探査のターゲットとなりうる有機物およびその分析法を提案することを目的として実験を行った。1.種々の惑星大気を模した混合気体にヴァンデグラフ加速器(東京工業大)からの陽子線を照射し、有機物の生成条件を調べた。(1)炭素源として一酸化炭素またはメタン、窒素源として窒素またはアンモニアを加えたいずれの場合にも種々のアミノ酸(またはその前駆体)が高収率で生成することがわかった。二酸化炭素を主とする模擬火星大気に陽子線を照射した場合も、微量成分の一酸化炭素・窒素などからアミノ酸前駆体が生成した。このことは、火星大気からもアミノ酸前駆体が生成し極冠に濃縮されている可能性を示唆する。(2)模擬惑星大気への陽子線照射生成物中の核酸塩基などの複素環塩基の分析法を検討した。イオン交換樹脂を用いた前処理法と逆相およびイオン交換HPLC法を組み合わせることにより簡易定量が可能であることがわかった。種々の塩基の中でイミダゾールの生成が容易であることがわかった。2.彗星の核を模した一酸化炭素(またはメタン)・アンモニア・水からなる「氷」を作成し、これに陽子線を照射した。生成物中の難揮発性成分を加水分解したところ、グリシンなどのアミノ酸の生成が認められた。このことは彗星核中に宇宙線の作用によって生成したアミノ酸前駆体が存在することを強く示唆する。3.以上の結果から、近い将来に予定される惑星探査において、火星極冠中や彗星核あるいは彗星由来の小惑星中のアミノ酸前駆体やイミダゾールが探査のターゲットとして興味深いことがわかった。今後は、紫外線など他のエネルギーの寄与、有機物の定量的な考察、実際の探査の際の検出法なども含めて研究を継続する予定である。
動的環境下において状況認識と予測に基づく即時対応を可能にする学習システムの実現

情報科学の発展によって人間が創り出すデータ量は爆発的に増え続けているため,追加的に学習可能なオンライン学習手法の需要が高まっている.特に,スパムフィルタリング問題などの「学習対象の統計的な性質が時間と共に変化する環境」に適応可能なオンライン学習システムの実現は,高度情報化社会のさらなる発展のために必要不可欠である.研究代表者は,いかなる性質の変化にも素早く対応できるオンライン学習システムの実現を目的に研究を実施し,本年度の計画では「現在の状況認識」と「次に出現する学習対象の予測」の実現を掲げこれを達成した.さらに,「変化検出のさらなる高速化」にも取り組み,最終的にはこれまでの研究成果を統合したLDUP(Learning,Detecting Understanding,Predicting)システムを提案した.具体的にはまず,過去に作成した分類器と現在学習中の分類器の分類履歴を用いて階層型クラスタリングを行って現在の状況を認識し,併せて学習対象の変化順序・類似性・階層性を獲得する手法を提案した.次に,クラスタリング結果を隠れマルコフモデルを用いて解析して次に現れる学習対象を予測する手法を提案した.さらに,ベルヌーイEWMA管理図を用いて緩やか/突然の変化の両方を高速に検出可能な方法を提案した.また,周期的な変化が発生する環境下での人の変化検出に関する行動調査を行って得た知見に基づき,分類の確信度を利用して高速な変化検出を行う手法を提案した.これらの成果と前年度までの成果を統合したLDUPシステムは,国際会議IJCNNにて高い評価を受けて採択された.また,スパムフィルタリングへの応用成果を纏めた論文が電子情報通信学会論文誌に採録された.本研究課題の成果は,様々な性質の変化に素早く対応するための技術の発展に大きく貢献すると考える.オンライン学習を行うパターン分類器にとって,学習対象の様々な変化に対応する能力は実世界問題を扱う上で必要不可欠である.特に,突然の変化に対応するためには学習対象の変化がどの時点で発生したかを検出する必要があるが,オンライン学習において正確かつ高速に変化を検出することは非常に難しい.申請者はこれまで動的環境下における学習対象の変化に対応するため,Adaptive Classifiers-Ensemble (ACE)システムを提案してきたが,検出の正確性・高速さに問題を抱えていた.ノイズや緩やかな変化が存在する環境下においても,突然かつ重大な変化のみを高速に検出できる手法を実現するために,我々は様々な性質の変化に柔軟に対応できる人間に着目した.本研究では,行動実験によって人間が行う変化検出について調査し,結果から「最近の分類精度が高い状況で確信度が高い分類が短期間に連続して否定されるほど,人間は変化を高速に検出できる」という知見を得た.我々はこの知見から,最近の分類精度と分類の確信度を利用した突然かつ重大な変化の検出手法を提案した.計算機実験によってノイズや緩やかな変化が存在する環境下においても,分類精度の急落のみを利用する従来の変化検出手法に比べて,提案手法が突然かつ重大な変化を正確かつ高速に検出できることを示した.これらの成果は現在投稿中の論文("人間に着想を得た突然かつ重大な変化の検出手法,"電子情報通信学会論文誌)にまとめ,今後学会等で発表予定である.情報科学の発展によって人類が創り出すデータ量は爆発的に増大している.このため,大量のデータから入出力関係や知識表現を抽出する機械学習の需要が高まり,現在では高度情報化社会を支える基盤技術の一つにまで成長した.ここで,順次与えられるサンプルを追加的に学習するオンライン学習,特に,学習対象の基となる統計的な性質が時間と共に変化する環境下での学習については多くの課題が残されている.この変化はconcept driftと呼ばれ,緩やかな変化のみならず,突然かつ大きな変化をも含む.今後は様々な分野において,幾多の変遷を経ながら大量に創出され続けるデータを処理するために,逐次的・追加的に学習可能な,そして高い順応性を持った学習システムがより一層必要となる.本研究ではこのような学習システムを提案するため,「高速かつ正確な変化の検出」と「周期的な変化発生の予測と事前知識としての利用」の実現を目標としている.本年度はこれらの目標のうち,「高速かつ正確な変化の検出」について学際的に研究を行い,多数の成果を挙げた.特に,認知科学的アプローチによって,「最近の分類精度が高い状況で確信度が高い分類が短期間に連続して否定されるほど,人間は変化を高速に検出できる」という知見を行動実験から獲得し,『人間行動に得た突然かつ重大な学習対象変化の検出法』に関する成果を電子情報通信学会論文誌に発表した.また,統計的アプローチによって,「concept driftの発生が引き起こすオンラインクラス分類器の最近の予測精度の急激な悪化」を検定によって検出する方法を提案し,国際会議にて発表した.さらに,これまで取り組んできたconcept driftに関する研究を応用し,『統計的手法と事例べース手法を併用したスパムフィルタリング』に関する成果を電子情報通信学会論文誌に投稿した.情報科学の発展によって人間が創り出すデータ量は爆発的に増え続けているため,追加的に学習可能なオンライン学習手法の需要が高まっている.特に,スパムフィルタリング問題などの「学習対象の統計的な性質が時間と共に変化する環境」に適応可能なオンライン学習システムの実現は,高度情報化社会のさらなる発展のために必要不可欠である.研究代表者は,いかなる性質の変化にも素早く対応できるオンライン学習システムの実現を目的に研究を実施し,本年度の計画では「現在の状況認識」と「次に出現する学習対象の予測」の実現を掲げこれを達成した.

さらに,「変化検出のさらなる高速化」にも取り組み,最終的にはこれまでの研究成果を統合したLDUP(Learning,Detecting Understanding,Predicting)システムを提案した.具体的にはまず,過去に作成した分類器と現在学習中の分類器の分類履歴を用いて階層型クラスタリングを行って現在の状況を認識し,併せて学習対象の変化順序・類似性・階層性を獲得する手法を提案した.次に,クラスタリング結果を隠れマルコフモデルを用いて解析して次に現れる学習対象を予測する手法を提案した.さらに,ベルヌーイEWMA管理図を用いて緩やか/突然の変化の両方を高速に検出可能な方法を提案した.また,周期的な変化が発生する環境下での人の変化検出に関する行動調査を行って得た知見に基づき,分類の確信度を利用して高速な変化検出を行う手法を提案した.これらの成果と前年度までの成果を統合したLDUPシステムは,国際会議IJCNNにて高い評価を受けて採択された.また,スパムフィルタリングへの応用成果を纏めた論文が電子情報通信学会論文誌に採録された.本研究課題の成果は,様々な性質の変化に素早く対応するための技術の発展に大きく貢献すると考える.
定量的PCR法による黄色ブドウ球菌の薬剤耐性度の検討

多剤耐性菌であるメチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)の耐性機序に関与すると言われるタンパク質PBP-2'をコードするmecA遺伝子RNAを精度良く定量分析し、薬剤耐性度(MIC)との関係を明らかにする目的で以下の検討を行った。1.RNA抽出条件の検討黄色ブドウ球菌の溶菌はリゾスタフィンによる前処理でより効果的になった。従来法であるプロテイナーゼK/SDS法に代わる磁気ビーズによる吸着法は操作も簡便で収量も満足すべきものであった。しかし、回収サンプルへのDNAの持ち込みが多かった。これは、黄色ブドウ球菌の遺伝子DNAが環状構造をとっているためと考えられた。逆転写反応からcDNAの増幅(RT-PCR)によるRNAの定量のために、この持ち込みDNAの除去について検討した。デオキシヌクレアーゼ処理では効果が認められなかったが、フェノール/クロロホルム処理で完全に持ち込みDNAを除去することが出来た。これらの方法により、処理時間を従来の約半分に短縮することができ、臨床検査に必須である多検体処理に適応可能と考えられた。2.逆転写反応およびインターカレーションモニタリング(IM)-PCR法の至適条件の検討IM-PCRの反応条件はプライマーの配列によって、ブランク値の高低を含めて微妙に異なり、多分に試行錯誤的ではあったが、種々検討した結果、低ブランク値の条件を設計することが可能となった。3.薬剤耐性因子RNA発現量の測定mecAをはじめ現在知られている薬剤耐性に関与すると言われるいくつかの遺伝子RNA発現量を測定した。発現量は株によって異なり、一定なものではなかった。以上のことから、これらのRNAを定量することによって、薬剤耐性の新たな指標をつくることが可能であると示唆された。多剤耐性菌であるメチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)の耐性に関与するといわれるタンパク質PBP-2'をコードするmecA遺伝子RNAを精度良く定量分析し、薬剤耐性度(MIC)との関係を明らかにするために今年度は以下の検討を行った。1 RNA抽出条件の検討黄色ブドウ球菌の溶菌はリゾスタフィンの添加により効果的に行うことが出来た。従来法であるプロテイナーゼK/SDS、フェノール/クロロホルム抽出でRNAは比較的収率よく得られたが、逆転写反応によるcDNAの増幅(RT-PCR)のためにはさらにデオキシヌクレアーゼによる処理を必要とした。再現性も良好であったが、操作が煩雑で多検体処理に不適なため、沈殿法および磁気ビーズによる吸着法による抽出を試みたが、両者とも回収サンプルへのDNAの持込みが多くさらなる検討が必要であると考えられた。特に磁気ビーズによる吸着法の自動化への応用について現在検討中である。2逆転写反応およびインターカレーションモニタリング(IM)-PCR法の至適条件の検討IM-PCRの反応条件はプライマーの配列によって、ブランク値の高低を含め微妙に異なり、多分に試行錯誤的ではあったが、種々検討した結果、低ブランク値の条件を設計することが可能となった。将来の自動化測定系の確立を踏まえ、逆転写反応とPCRを同一の反応液組成で行うためTthDNAポリメラーゼを使用する系を検討した結果、IM-PCR法への適用の目途がたった。以上の結果から、mecA由来RNAの定量測定系の構築はほぼ成し遂げられたと考えられる。今後、これをふまえて、その発現量と薬剤耐性度との相関についての検討を行う。
第二言語の読みにおける流暢さの検証―ｅラーニングの活用による教材共有化の試み―

本プロジェクトは、自動化理論(LaBerge & Samuels, 1974; Samuels, 1994)に基づく繰り返し読みの効果を、e-Learningシステムを活用し、検証することであったが、テスト組込に遅れが生じ、2015年度にデータを収集・分析する。2014年度には、代表研究者がアメリカ、テキサス工科大学のGorsuch教授と一緒に研究をし、その研究成果を3つの論文にまとめる。読みの流暢さに関する展望論文、読みの流暢さの発達を促すための、より柔軟な方法を提唱する論文、そして、本プロジェクトの意義・開発過程をまとめた論文である。今後は、独自の教材を開発し、公開する予定である。本プロジェクトの目的は、自動化理論(LaBerge & Samuels, 1974; Samuels, 1994)を教育実践に応用した繰り返し読みの効果を、e-Learningシステムの特性を活用し、検証することである。2013(平成25)年度の主な目標としては、2012年度の教材テキストの編集に基づき、効果検証のためのテストを開発し、試験運用を行い、データ収集を進める予定であった。しかしながら、テスト開発に際して、多面的に効果検証を行うため、多様なテストを開発する必要があった。そのため、その作成に多大な時間がかかり、当初予定していた開発のスケジュールに遅れが生じた。今年度の業績はテスト開発が主要となった。今回開発したテキストは大きく2種類に分けられ、1つは本プロジェクトのために開発したまったく独自のテストで、narrative、及びexpositoryのそれぞれ6つの組み合わせの、計12編の英文のテキスト、そしてそれに付随する10問の理解度テストからなる。今回のテスト開発では、長年の英語教授経験があり、しかも教材作成の経験も豊富なアメリカ人の英語教育の専門家に協力を依頼し、事前テスト、事後テスト、遅延テストに使用する2組ずつ、計6編のnarrative text、また、2組ずつの計6編のexpository textを開発した。この異なる2つのジャンルのテキストを作成した理由はジャンルの違いがどのように効果に現れるかを調べるためのものである。もう一つのテストは、語彙研究で国際的に著名なニュージーランド、ビクトリア大学ウェリントン校のPaul Nation氏の語彙レベルを1000語に絞って書かれたテキスト"Asian and Pacific Speed Readings for ESL Learners"の中から6編を選び、本人の許可を得てテストとした。2012(平成24)年度の主な研究実績としては、アメリカのGuilford Press社より刊行された専門書"Fluency Instruction (2nd edition)"において外国語による読みの流暢さに関する第16章を執筆した。本書は読みの理論と教育に関する専門家が執筆を担当しており、長年の共同研究者であるテキサス工科大学のGreta Gorsuch教授と共に、外国語による読みの流暢さに関する研究の概観と今後の方向性を展望論文にまとめた。また、2012年度日本e-Learning学会学術講演会において、5人の分担研究者と共に発表した論文「第二言語の読みにおける流暢さの検証ーe-Learningの活用による教材共有化の試みー」に、日本e-Learning学会より優秀賞を授与された。2012年度には、教材コンテンツを編集し、e-Learning教材化することを目標とした。作業としては、1)繰り返し読みのセッションのために、一つのストーリーを25回に区切る、2)テキストに関する読み手の支援情報を作成・編集する、3)富士通ラーニングメディア社の技術支援のもとにプログラミングを行った。読み手の支援情報としては、(a)繰り返し読んでも不明のまま残った箇所、読み違いをした箇所について確認できるためのフィードバックの機会を与える、(b)理解を促進するために、テキスト理解に関わる語彙・文法・背景知識(登場人物の関係、ストーリーの場面、テキスト中の事物に関する知識)等の情報を作成した。本プロジェクトの目的は、自動化理論(LaBerge & Samuels, 1974; Samuels, 1994)を教育実践に応用した繰り返し読み(repeated reading)の効果を、e-Learningシステムの特性を活用し、検証することであった。この度のテキスト開発においては、語彙と文法を統制して書かれた12編のテキスト、およびそれに付随する10問の理解度テストを開発し、組み込んだ。しかし、テスト開発が業者等の都合により予定通り進まず、試行運転、データ収集の計画に遅れが生じ、実際のデータ収集は2015年度を待つことになった。また、2014年度は、代表研究者が長期海外研究員として、アメリカ、テキサス工科大学のGorsuch教授のもとで研究をする機会に恵まれた。研究代表者は、これまで20年近くにわたりGorsuch教授と共同研究をしており、これまでの研究成果を3つの論文にまとめる予定である。

最初の1点は、読みの流暢さに関するこれまでの研究を概観し、今後の方向性を提言する展望論文として完成しており、国際学術誌にすでに投稿済みである。2点目は、読みの流暢さの発達を促すための、より柔軟な方法の提唱である。これまでの多くの研究の知見に基づき、多様なレベルの学習者に最も適切な形態で取り組んでもらうための具体的な方法を提唱している。この論文もほぼ完成しており、国際学術誌への投稿を予定している。最後は本プロジェクトの意義・開発過程等を論文にまとめたもので、ITを活用した外国語教育に関する学術専門誌へ投稿を予定している。この論文の完成にはもう少し時間がかかる見通しで、2015年度以内の国際学術誌への投稿を予定している。今後は、独自の教材を開発し、すでに開発済みのテスト・セットとともに無料で公開し、外国語学習者の利便に供する教材および、研究者のためのツールを提供する予定である。外国語教育2012(平成24)年度にはUK Macmillan社から使用許諾を得た"The Missing Madonna"をe-Learning教材として使用するために編集し、IT企業の富士通ラーニングメディア社の技術支援を得てe-Learning教材化するという作業を進め、2013(平成24年)度末までにテスト・セットの組み込みの部分を除き、ほぼ予定通りに作業を進めて来た。しかし、今年度は、多様なレベルの学習者を対象に、その効果検証を正確に行うには、多様な角度から効果検証を行う必要があり、そのためのテスト開発に予想した以上の多くの時間を要したため、当初の予定から遅れてしまった。本プロジェクトのウェブ型Reading Fluency養成プログラムでは、管理者である研究者や教員が、その目的に応じて自由に設定できる機能が用意されており、a)繰り返し読む回数を学習者のレベルや教員のニーズに応じて自由に設定できる、b)学習者の内省的なコメントの内容を設定できる、c)英語のみならず、多様な外国語に対応できる機能を備えているなど、本Web型RRプログラムは基本的な開発エンジン部分はどの外国語にも対応できる設計になっている。より多くの研究者や教員の使用に供するように、本ウェブ型教材を有用な研究ツールとして完成させ、近い将来に公開をする予定である。2012(平成24)年度の到達目標はe-Learning教材化を図ることであり、1)テキスト使用の版権許諾を得た"The Missing Madonna"をe-Learning教材として使用するために編集し、2) IT企業の富士通ラーニングメディア社の技術支援を得てe-Learning教材化するという作業を進めた。平成24年度末までにテスト・セットの組み込みの部分を除き、ほぼ予定通りに作業は進行している。e-Learning教材化に伴い、本Web型繰り返し読みのプログラムでは管理者である研究者や教員が目的に応じて自由に設定できる機能が用意されている。具体的には、a)繰り返し読む回数を自由に設定できる、b)学習者からのコメントに関する内容を指定できる、c)多様な外国語に対応できるという3つの機能がある。
体性感覚路の視床からの投射系路および大脳内連合機序の研究

当研究代表者は,平成2年度から3年間にわたる科学研究費一般研究(C)(課題番号02670370:体性感覚路の視床からの投射系路および大脳内連合機序の研究)において,正常者およびネコにおける体性感覚誘発電位(SEP)による体性感覚路の投射系路および大脳内連合機序ならびにSEPに出現機序を明らかにした。それは,正常者群のSEP皮質成分の頭皮上分布を覚醒時および睡眠II期(SII),III/IV期(SIII/IV),REM期で解析すると,SII,SIII/IVでP22,P23,N24皮質成分の波形および潜時変化をきたし,REMでは覚醒時の波形にもどることを明らかにした。この結果より,体性感覚路の視床からの投射系路および大脳内連合は睡眠により影響されることが明らかとなった。ネコの実験より,皮質上・内SEPと頭皮上SEPの波形,潜時は異なり,大脳感覚野上25mm間隔のSEP分布の記録でも電極毎に波形,潜時振幅が異なることを明らかにした。この結果より,視床からの体性感覚路の投射は第1体性感覚野(SI)のみならず,連合野,前頭葉にも投射系があることを明らかにした。第2体性感覚野(SII)はネコでは確認できなかった。大脳皮質体性感覚野でのニューロトランスミッターの分析をネコの大脳皮質運動時(M),SI野にて行った。橈骨神経電気刺激によりアセチルコリン遊離量は,SI野で刺激前に比べて,2.0±0.2倍に増加し,M野でも1.5±0.2倍の増加がみられた。しかしながら,頭頂葉では有意な変化はみられなかった。この結果により,SI野およびM野での皮質性SEPの出現にコリン作動性神経伝達物質が関与していることが明らかである。神経伝達物質の各部位での分析により体性感覚路の大脳皮質への投射系をより明らかにできることを示唆している。1.正常者で正中神経および後脛骨神経電気刺激による体性感覚誘発電位(SEP)を頭皮上1622個の記録電極より記録し,SEP各成分のトポグラフィ-および頭皮上分布を解析した。上肢と下肢刺激ではSEP皮質成分の頭皮上分布が全く異なり,それぞれ一次大脳感覚野(SI)を中心に広汎な初期皮質成分の出現がみられた。前頭部で記録されるSEP皮質成分はSI3b野起源の水平双極子によるものと,SI野からの連合線維および視床を介する経路による運動野起源のものがあることが明らかとなった。睡眠の影響を検討すると,遠隔電場電位(N16),皮質成分(N20)ともに,覚醒より睡眠II期に入ると潜時の有意な延長がみられたが,トポグラフィ-,頭皮上分布には変化はみられなかった。2.ネコにてSEPの皮質および頭皮上出現メカニズムを解析した。上肢電気刺激によるSEPを頭皮上,頭蓋骨,硬膜,大脳皮質上,大脳皮質内でそれぞれ記録すると,SEPの遠隔電場電位,皮質成分ともに波形および潜時が,それぞれの記録部位で大きく異なることが明らかとなった。大脳波質内および皮質上で記録されるSEPは頭皮上SEPの波形と全く異なり,皮質上および皮質内SEPでは短潜時成分の出現はみられず,各SEP成分の振幅も520倍大きくなる。

さらに,皮質上SEPと頭皮上SEPの波形,潜時に類似性はなく,皮質上SEPは限局性分布に対して,頭皮上SEPは広汎に分布する。前頭葉からも感覚野とは異なった皮質上SEPが記録され,前頭葉と頭頂葉の電極で極性の逆転した初期皮質成分の出現がみられた。SI野でも部位により皮質上SEPの波形,潜時に大きな相違がみられた。これらの結果は頭皮上で記録されるSEPは,単純に皮質内ないし皮質上SEPを反映しているのではなく,種々の皮質上大脳誘発電位の合成波であることを示唆している。また,前頭葉にも視床からの投射系があり,遠隔電場電位は脳内を伝播しないと考えられる。1.正中神経刺激による体性感覚誘発電位(SEP)初期皮質成分(N20,P20,P22,P23,N24)に睡眠が与える影響を正常者10名で検討した。頭皮上に16個の記録電極を配置し、左正中神経を手首で電気刺激し、覚醒期(AW),睡眠第2期(SII),睡眠第3,第4期(SIII/IV),REM期(REM)の各段階でSEPトポグラフィ-を記録した。N20,P20潜時はAWと比べて、SII,SIII/IVで有意に延長したが、REMとAWでは有意差をみとめなかった。N20振幅はAWと比べて、SII,SIII/IVで有意に低下したが、REMとAWでは有意差をみとめなかった。AWでP22,P23,N24は全例単相性を示したが、SIIでは9例でP22,P23は2峰化あるいは平坦化し、5例でN24の2峰化がみられた。しかし、REMではAWと同じ波形にもどった。この結果は体性感覚路の視床からの投射系路および大脳内連合が睡眠により影響されることを示している。2.ネンブタ-ル麻酔下でネコの頭皮上,大脳皮質上,皮質内SEPを記録し、SEPの頭皮上出現機序を検討した。ネコ上肢電気刺激による頭皮上SEPではP9,N15が初期皮質成分であり、P4,N7は皮質下成分である。大脳感覚野破壊によりP9,N15は消失する。P9,N15の頭皮上分布は刺激対側前頭,中心,頭頂,側頭部に広汎に出現する。SEPを頭皮,側頭筋,頭蓋骨,硬膜,大脳皮質上の各部位で記録すると、P4,N7は頭蓋骨,硬膜,大脳皮質上では不明瞭となる。P9,N15は頭蓋骨上記録より振幅が著増し、皮質上記録では頭皮上より645倍の振幅となる。皮質上から記録されるN15潜時は頭皮上N15より2.1msecの潜時延長がみられ、皮質上・内SEPと頭皮上SEPの波形は異なる。大脳皮質上分布は感覚野(SI)上25mm間隔の記録でも電極毎に波形,潜時,振幅が異なる。頭皮上SEPの皮質下成分は頭皮上伝播が推測され、皮質成分も皮質上SEPが単純に頭皮上に投射されたものではない。1.ネンブタール麻酔下ネコで,橈骨神経電気刺激による体性感覚誘発電位(SEP)を第I,II体性感覚野(SI,SII野)皮質上より記録し,ネコにおけるSII野の同定を試みた.SI野からは明瞭な皮質成分が記録されたが,SII野を同定できるような誘発反応を両側半球から記録できなかった.SII野をネコで同定できない理由として1)SII野が大脳表面近くにない可能性(大脳溝底部に存在)と,2)SII野の誘発電位は麻酔に対する抵抗性が弱いといわれているので,ネンブタールの影響により検出できなかった可能性が考えられる.2.大脳皮質体性感覚野でのニューロトランスミッターの分析をネコの大脳皮質運動野(M),SI野にて行った.ネンブタール麻酔下のネコを開頭し,SI野,M野等に脳内微小透析用プローブを刺入しリンゲル液で潅流(2μl/min)した.回収した潅流液中のアセチルコリンを高速液体クロマトグラフで分離し,電気化学検出器で定量した.
三体結合反応の量子動力学研究

本研究では、三体結合反応を研究するために、逆過程である衝突解離反応について調べた。衝突解離反応だと、反応前において二体衝突なので、理論的にはこの方が扱いやすいからである。詳細釣り合いの原理に従えば、順過程・逆過程では区別することなく同等に考えることができる。一自由度(分子間距離の動経方向)のみを古典的に扱い、それ以外の全ての自由度は量子力学で扱う半古典論を導入し、その中で厳密に解くことを行った。これにより、全ての回転・振動・解離運動についての量子動力学を正しく考えることができた。この半古典論をHe原子と水素分子の衝突に適用した。波束の時間発展を見ることにより、Heの衝突により分子の連続状態一束縛状態間の遷移がどのようにして起こるかを詳しく知ることができた。また、連続一束縛状態間遷移で分子の回転共鳴状態が関係していることを発見した。これは、非直接三体結合に対するものである。この共鳴状態がどのくらい三体結合に寄与しているかは今後非常に興味のある研究課題である。さらに、本手法をクーロン力の問題にも適用した。反陽子と水素原子というエキゾティック粒子の衝突による電離過程を調べた。普通の原子分子系と違い、負電荷の反陽子がある距離(0.639bohr)以下に近づくと断熱(ボルンオッペンハイマー)的な電子束縛状態は存在しなくなる。このため、低エネルギー衝突でも大きな電離断面積を持つ。このような場合には、衝突過程を記述するのに分子的描像は成り立たず、量子化学手法が役に立たない。本手法では、衝突の間の電子の運動を直接解くことをしているため、このような場合も問題なく調べることができる。半古典論により、数値計算の労力はかなり軽減された。しかし、低エネルギーで古典的と置くことに問題があるし、半古典論には各チャネルごとにエネルギー保存が満たされないという欠点があり、敷居値側を正しく記述できない。これらの問題点については今後考えていきたいと思っている。
ケンペル研究の新展開　－日本とドイツの協力による総合研究

平成30年3月10日にドイツにおける研究協力者であるオルデンブルク大学教授Detlef Haberland博士を招聘し、日独のケンペル研究史及び日独研究者間にある乖離の課題に関し公開討論会を開催した。この討論会は日独相互の今後のケンペル研究の発展および協働に大いに有益であった。その際、Dr.Haberlandからケンペル生前唯一ラテン語で刊行された『廻国奇観』の研究が重要であること、また、この第5分冊『日本植物誌』の独語訳に現在取り組み、デジタル版にて順次公開予定である旨の報告があった。この作業と内容については、9月初めボンにおいて博士と意見・情報交換を行った。一方、本研究課題であるケンペルの「総合研究」については、彼の思想基盤・思考形式の分析に中心を置き、ケンペルが知識を獲得深化させ、10年に及ぶ旅の出発地でもあったスウェーデン・ウプサラ大学およびストックホルムにおいて地元のケンペル研究者の案内の下、資料・施設等調査と意見交換を行った。ケンペルの師ウプサラ大学教授O.Rudbeckへの書簡やスウェーデン国王Karl XIによるペルシャ使節団への参加、そして『廻国奇観』序文の分析から、ケンペルの旅の目的がヨーロッパに未知の学術的「知」の探求にあったこと、そのため彼の思考と観察が対象を多元的かつ相対的に把握する方法を採るに至ったこと、そして何よりもこの方法が「日本報告」の客観性を担保し、18世紀ヨーロッパの総合的日本観の形成に寄与し得たこと、を論証した。事実、ケンペルは江戸幕府や日本の宗教をヨーロッパ古典やキリスト教を絶対的基準として批判するのではなく、日本独自の思想構造に基づき理解しようとした。このことは、たとえばポジティヴな「鎖国」解釈にも見て取られる。ここに17世紀終わりの日本とヨーロッパの思想史的接点がある、といっても不当なこととばかりはいえないであろう。ドイツ人研究者Detlef Haberland博士の協力の下、ケンペルの総合的研究を目途として2016年9月にボン大学を訪問し、博士のみならず、博士の同僚であるケンペル研究者Karl August Neuhausen博士およびAsrid Steiner-Weber博士と意見・情報交換を行った。同時に大英図書館に存在するケンペルに係る資料を特別な許可のもとで写し取ったボン大学所蔵資料を一部閲覧することができた。ハーバーラント博士ら、ドイツ人研究者からは現在取り組んでいるケンペルのラテン語による著書『廻国奇観』(Amoenitatum exoticarum,1712)の適切かつ正確なドイツ語訳が、つまり本書の文献学的研究の観点を踏まえることがケンペル研究に新たな視点を提供するとの認識が示された。一方、日本のケンペル研究については、わたくしの立場から、日本記述部位(『日本史』(The History of Japan,1727)中心の傾向があり、ややもすればケンペルの思想の先見性や時代史的意義、彼の全体像を見誤る可能性があるとの意見を述べた。この意味で日本とドイツの研究者が互いに協力し、研究資料や情報・意見交換、討論等を行うことにより、ケンペルの総合的研究が可能となり、新たなケンペル像の提起やケンペルの思想構造の分析、ケンペルの著作が有する意義が明確となる。本研究は、このことを目的としていることを説明した。両者の研究協力の必要性が改めて認識できたところである。ケンペルに係るドイツ人研究者として、現在Oldenburug大学東ヨーロッパ研究所教授Detlef Haberland博士に本研究への協力をお願いしたところであるが、博士はさらに協働でケンペルのラテン語による著書『廻国奇観』のドイツ語訳に取り組んでいるボン大学のKarl August Neuhausen博士およびAsrid Steiner-Weber博士の両研究者を紹介してくれた。これら研究者と日独のケンペル研究に係り意見交換ができた。この意見交換を通じて、日独のケンペル研究には大きな乖離が存在することも認識するところとなった。つまり、ドイツにおいて、ケンペル研究は文献学的観点から記述内容の批判的検証がテーマとなっていると解釈できる。一方、日本では「鎖国論」が近代化の過程において江戸幕府の支配形態に対する重要な批判的検証の思想軸となった。それゆえ、「鎖国論」にケンペル自身が18世紀ヨーロッパの思想的展開において果たした役割よりもより多くの注目が払われ、ケンペルその人の全体像を見えにくくしてしまった。換言すれば、「鎖国論」が、ケンペル研究よりも日本の近代化の展開において勤皇・佐幕派や開国・鎖国派それぞれの思想基盤として利用された。日独間のケンペル研究の乖離の原因の多くは、この点に帰せられるように思われる。したがって、ドイツ人研究者が日本のケンペル研究に関心、あるいはむしろ疑問を抱く理由は、なぜケンペル研究が行われているのか、ケンペル研究にいかなる課題が設定されているのか等の根本的問題にあると考えられる。ハーバーラント博士は、日本の研究協力者であるところの岡野に対してすでに、この課題を提起し、岡野に日本におけるケンペル研究の文献書誌のリストアップを依頼している。この意味で、本研究の本質的意義が、ドイツ人研究者との議論において明確となったことは一年目の大きな成果といえる。平成29年9月に、17世紀以降のヨーロッパ人による外国探検に係る旅行記等の資料が多く保存されているドイツ連邦共和国Eutinの州立図書館(Schleswig-Holstein/Landesbibliothek)において、関連図書等を閲覧・調査した。ケンペルは1690年92年までオランダ商館医師として江戸元禄期に長崎・出島に滞在し、当時の日本を記録した。

彼の死後、その報告『日本史』(The History of Japan,1727)は、故あってイギリス・ロンドンにおいて、英語で出版され、18世紀ヨーロッパの日本観の形成に与って大きな力となった。本調査の目的は、このケンペルの「日本報告」のうちにケンペル以前の日本訪問者および彼らの情報の反映の有無を、本図書館の資料のうちに特定する作業にあった。新たな資料の発見というよりも、ケンペル以前の知られていない探検家による日本に関する資料を閲覧できたことに調査研究の成果があった。恐らく、ケンペルは、これらヨーロッパ人探検家の存在と資料とを検証し、その結果としてオリエント・アジアにも関心を抱いたと推測される。本研究は、ドイツ人研究者との協働において、新たなケンペル像を構築することに目的が設定されている。日本人研究者においては日本報告を基礎とする研究が、一方、ドイツ人研究者においてはケンペルの未刊行の著作を中心に研究が行われている。この乖離を埋め、日独両研究者の情報交換・交流を通じて、方法においても研究成果においても新たな方向を提起することが可能ではないか、という趣旨の下、ドイツのケンペル研究者オルデンブルク大学のProf.Dr.Haberlandを招聘し、平成30年3月10日に講演会および討論を慶應義塾大学三田校舎において実施した。本研究会は日本医史学会、洋学史学会等の後援も得て盛会であり、本課題にとり大いなる成果があった。本年度の大きな成果は、ドイツ・オルデンブルク大学教授であり、ケンペル研究者であり、またケンペルのラテン語による著作Amoenitatum Exoticarumのドイツ語への翻訳および注解の作成者であるところのProf.Dr.Haberlandを日本へ招聘し、講演会を開催したことおよびケンペル研究に係る展望について広く日欧の歴史研究者の参加も得て議論できたことである。Prof.Dr.Haberlandの招聘計画については、当初JSPSの招聘事業による支援を予定し応募したものの採択に至らなかった。しかし、日独研究者による協働は本研究の主要目的であり、ケンペル像の新たな構築にとって不可欠であることに鑑み、当該科研費による招聘とした。Dr.Haberlandの「ドイツにおけるケンペル研究」の講演は、ケンペル研究者の著書・論文だけでなく、ケンペルがヨーロッパ・ドイツにおいて果たした歴史的思想史的意義と今後の研究の方向性を示すことにおいて、日本人研究者にとって意義あるものであった。Dr.Haberlandは、大英図書館保存のケンペル遺稿を改めて調査し6巻の全集を編纂している。現在も大英図書館にあるケンペル遺稿の整理と公刊こそが、ケンペル研究の進展に不可欠であるという立場を強調した。この中には未整理の日本関係の資料が多数含まれているという。この意味で、Dr.Haberlandとの協働は、ケンペル研究に係る交流や情報交換において日本人研究者にとりますます重要である。Dr.Haberlandの招聘は、ケンペル研究の発展において大いに意義あるものであった。