hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腫瘍選択的活性化siRNAデリバリーシステムの開発

siRNAは次世代のがん治療への応用に大きな期待が寄せられており、効率的なドラッグデリバリーシステム(DDS)が必要とされている。そこで、DDSの細胞内のけるエンドソーム脱出と細胞質へのsiRNAの放出に着目して効率的なDDS開発を行った。膜融合性ペプチドの導入によりエンドソーム脱出が促進されin vitroおよびin vivoがん組織でノックダウン効果の向上に成功した。またスクリーニングにより従来よりも優れたポリカチオンを得ることに成功した。非ウイルスベクターによってin vivo腫瘍組織で遺伝子発現を実現するためには、PEGなどの修飾によるベクターの生体内での安定性と腫瘍への蓄積性の獲得、また腫瘍組織での高い遺伝子発現活性が必要となるが、安定性・蓄積性の向上と遺伝子発現活性の上昇は相反する(PEGのジレンマ)。そこで血中滞留素子として機能し、かつ腫瘍組織周辺で特異的にPEGがベクターから解離する機能素子として、腫瘍特異的に発現がみられるMMPにより認識および分解されるペプチド配列をPEGと脂質の間に挿入したPEG脂質誘導体(PPD)を開発した。本研究では、PPD修飾したMEND(PPD-MEND)の更なる活性の向上を目的に、細胞内動態の制御による機能向上を試みた。pH応答性膜融合性ペプチドであるGALAのコレステロール誘導体をMENDの脂質エンベロープに導入し、in vitro培養細胞で評価しGALAの修飾量などの最適化を試みたところ、GALAを導入したPPD-MEND(GALA/PPD-MEND)は、従来型のPPD-MENDと比較して、標的タンパク質に対して高いノックダウン効果が示され、PEGを修飾していないMENDと比較しても同等のレベルであり、この結果はエンドソームの脱出促進により、より多くのsiRNAを細胞質へ送達したことを示唆し、細胞内動態制御による機能向上が確認された。また、担癌モデルマウスの腫瘍組織へGALA/PPD-MENDを局所投与したところ、PEG未修飾MENDと比較して有意に高い標的タンパク質のノックダウン活性を示した。以上の結果から、GALAやPPDを修飾したMENDはin vivo腫瘍環境において機能を発揮し、MENDの機能向上に有用であることが明らかとなった非ウイルスベクターによってin vivo腫瘍組織で遺伝子発現を実現するためには、PEGなどの修飾によるベクターの生体内での安定性と腫瘍への蓄積性の獲得、また腫瘍組織での高い遺伝子発現活性が必要となるが、安定性・蓄積性の向上と遺伝子発現活性の上昇は相反する(PEGのジレンマ)。PPDを修飾したMEND(PPD-MEND)の活性をさらに向上させるためエンドソーム脱出促進のため、pH応答性膜融合性ペプチドであるGALAのコレステロール誘導体をMENDの脂質エンベロープに導入した。その結果、in vitroおよびin vivoにおいて従来のPPD-MENDよりも活性を大きく向上させることに成功した。また、siRNAはエンドソーム脱出後に細胞質でコア粒子から放出される必要がある。siRNAはポリカチオン分子によって粒子化されているため、放出過程及びその後の活性は、ポリカチオン分子によって大きく影響を受ける。そこでポリカチオン分子のスクリーニングを行った。その結果、従来用いられているSTR-R8よりも有意に高い活性を示すオルニチン/トリプトファンアナログを見出すことに成功した。以上の結果から、エンドソーム脱出および細胞質でのsiRNA放出過程の効率化により従来よりも活性が大きく向上した進化型PPD-MENDの構築に成功した。
里親制度研究-近未来の日本における家族概念の提唱とその展望

申請者は、これまでの研究において里親制度拡充を「社会意識的要因」と「制度的要因」の2つの視点から考察した。その結果、里親数及び里親へ委託される児童数を増やすためには、(1)社会意識的要因として、イ)里親活動を継続する上での里親の動機の持続性に関する解明、ロ)社会的養護に関する理念的枠組みの構築、(2)制度的要因として、イ)里親制度の代表的形態である「養育里親」への児童の更なる委託の促進、ロ)施設制度に偏る日本の社会的養護体系の見直し、ハ)里親支援制度の構築が里親制度拡充に向け解明されるべき課題であることを立証した。同時に(3)近未来の日本の家族概念として、里親家族という血縁関係にない親子関係により構築される家族形態を指す概念として「養育家族(family of fosterage)」という新たな家族概念を提唱した。本研究の目的は、里親制度の発展に向けた効果的な方策を、(1)「社会意識的要因」と(2)「制度的要因」の2つの視点から分析したうえで、最終的には、里親家族という家族形態から近未来の日本における家族概念として「養育家族(famiy of fosterage)」という視座を展望することである。本研究の課題は、札幌市及び九州・沖縄における「養育里親」を中心とした、聞き取り調査に基づき実施する。本年度は、(1)「社会意識的要因」に対する分析を行った。調査結果(対象世帯数43、12月時)から、まず里親である者の属性についてみると、里親は50代を中心とし、6割は実子がいる。核家族世帯が一般的であり、里母は、7割が専業主婦、里父は、4人に1人が定年退職者である。実子の有無別に里親になった動機をみると、実子がいる里親の場合は、「子どもを育てたいから」が最も多い。実子がいない里親の場合は「養子を得たい」が最も多い理由となっている。また8割が周囲へ公表(里親であること、里子であること)していた。次に、社会意識的要因について。本調査の結果からは、里親はa.親子関係における血のつながりに対する拘りが低く、b.子育てに対する負担感が少ない傾向にあることが伺われた。血のつながりに対しては、例えば18歳の措置解除後も里親子の関係を続ける里親家族が見受けられること、子育てに対しては、里親家族では、里子の養育には、里親の実子や親戚、近隣、また他の里親が関わることで子育てに対する負担感が軽減される傾向にあることが伺われた。c.宗教的信仰については、本調査の結果に限ると、宗教と里親活動との関連は必ずしも強いとはいえない。d.里親の動機が持続する背景については、里子の養育に対してやり甲斐や生き甲斐を感じていることが、血縁にない児童の養育を継続して行う原動力になっているのではないかということが推察された。本研究の目的は、里親制度の発展に向けた効果的な方策を、(1)「社会意識的要因」と(2)「制度的要因」の2つの視点から分析したうえで、最終的には、里親家族という家族形態から近未来の日本における家族概念として「養育家族(family of fosterage)」という視座を展望することである。本年度は、(2)「制度的要因」に対する分析を行った。制度的要因では里子の分析が主要な課題である。従って、まず最終的な調査結果(対象里親世帯数51のうち、現在措置中の里子88人)に基づき、里子の属性についてみると里子の平均年齢は約9歳、5割が実親家庭から委託されている。3割の里子に知的障がい等の障がいがあり、実親等による虐待・酷使が主な養護問題発生理由である。次に、社会意識的要因について本調査の結果に基づき検討する。a.里親、里子の「マッチング」については、過去に里親へ委託された児童の委託終了状況についての分析から「措置変更」に至った場合は約8%にとどまっていた。ここから、本調査結果に限ると里親と里子のマッチングは適切に行われているのではないか、ということが推察される。b.養護問題の背景と実親支援については、養護問題発生の背景は、実親等による虐待・酷使が原因となっている一方で、虐待等を行った実親に対する教育制度や支援制度は不十分である実情が浮かびあがった。家族の再統合の観点から考えると子どもの保護と同時に親の教育を行うことは喫緊の課題である。c.里親に対する支援制度としては、各自治体によって差異があることが伺えた。調査対象地区内で政令都市と地方都市を比べると、政令都市の方が地方都市に比べ里親サロンなど里親に対する支援制度がより整備されていることが伺えた。

d.社会の子育てに対する取り組みについては、改正児童福祉法により里親制度が拡充されたことは評価できるものの、家族の孤立化が進む現状に即して、子どもが要養護状態に陥る前に実親家族をはじめ子育て中の家族を支える経済的、社会的基盤を徹底する必要があることが確認された。本研究の目的は、里親制度の発展に向けた効果的な方策を、(1)「社会意識的要因」と(2)「制度的要因」の2つの視点から分析したうえで、最終的には、里親家族という家族形態から近未来の日本における家族概念として「子育て家族(family of child rearing)」という視座を展望することである。本研究の課題は、札幌市友び九州・沖縄における「養育里親」を中心とした、聞き取り調査に基づき実施する。本年度は、これまでの研究総括を行った。まず、(1)里親制度の発展についての分析について。里親制度の発展には、里親に既になっている者については、a)里親サロン等を通して里親同士の連携強化が里親活動の継続において不可欠であること、またb)里子の実親との接触は繊細な課題であるため当事者間の意向を十分反映させた上で実施する必要があること、一般市民に対しては、c)里親制度に対する啓発活動を経常的に行うことで、里親家族の存在に対する認知度をさらに高める必要があることが明らかになった。実際、調査対象地域であった大分県と福岡市は、2010年の里親委託率がそれぞれ24.7%と19.6%と全国(10.3%)の値よりも高い。2005年に比べると、大分県は12.7ポイント、福岡市は9.2ポイントと大きく上昇した。この背景には、上記aからcの取り組みが活発になされていたことが存在する。(2)近未来の日本における家族概念の提唱とその展望について。長期の養育里親家族は今後「子育て家族」という新しい家族形態として機能することが証明された。「子育て家族」は子の社会化機能が適切に遂行されない家族にかわり、里子に家族の規範を教示することにより、子の社会化という家族に求められる機能を次世代に継承する役割を果たしている。この意味で、「子育て家族」は近未来の日本において家族機能の再生を可能にする1つの家族形態として展望される。
脂肪吸引術において術後の皮膚凹凸症状を解消する皮下脂肪層厚み分布同定光学システム

○概要:本研究では、脂肪吸引術中に脂肪層の凹凸を検出するための構造的状態を推定する方法の構築を目的とした。そのため、まず特定の光源を考慮した皮膚層からの光拡散シミュレーションのデータから光の拡散と脂肪層の構造的状態の関係を導出し、この関係を用いて、光分布から脂肪層の構造的な関係を抽出するアルゴリズムを提案しました。今後の研究の展開に関する計画等については、in vivo実験の必要性と、その際、皮膚の表面に診断機器を使用したときの皮膚のひずみへの取り組みであると考える。今年度の脂肪層の構造的な関係を抽出するアルゴリズムを提案に関する研究成果は、・博士学位論文(論文題目:脂肪吸引術のための皮膚層の構造的状態推定に関する研究)・国際学会(全3件,査読有り,口頭発表)・受賞(全1件、国際学会)本研究では、脂肪吸引術中に脂肪層の凹凸を検出するための構造的状態を推定する方法の構築を目的とした。そのため、まず特定の光源を考慮した皮膚層からの光拡散シミュレーションと脂肪層の凹凸による光拡散シミュレーションを提案した。この研究の内容で、国際学会で4件(CIRP, EMBC2013、ICCAS2013, ACCAS2014)の口頭発表をし、1件の受賞(Best Paper, ACCAS2014)した。提案された方法から得られた光拡散シミュレーションのデータから光の拡散と脂肪層の構造的状態の関係を導出し、この関係を用いて、光分布から脂肪層の構造的な関係を抽出するアルゴリズムを提案する内容では国際学会(EMBC2014)で1件の口頭発表を一件を行った。今年度の脂肪層の構造的な関係を抽出するアルゴリズムを提案に関する研究成果は、・博士学位論文(論文題目:脂肪吸引術のための皮膚層の構造的状態推定に関する研究)・国際学会(全3件,査読有り,口頭発表)・受賞(全1件、国際学会)2013年では、脂肪吸引の副作用である脂肪層の凸凹の測定のための光学的アルゴリズムの提示をするために、構造の特定の状態および光源による皮膚層からの光学シミュレーション方法を構築した。また、提示されたシミュレーションからの結果値のパターンを利用して、脂肪層の傾きを提示するアルゴリズムを提示して分析した。また、実際の皮膚層を模写する光学ファントムを利用して分布される光の分散を測定し、提案されたアルゴリズムの検証を行った。(達成度90%)○来年度の研究計画・組織に加わる圧力と光学パラメータの関係性のモデル化皮膚表面に加える圧力を様々に変化させた際の拡散反射値の変化を測定し,両者の関係性を実験よりモデル化する。また構築したモデルを基に,術中に厚み分布算出アルゴリズムにて算出される厚み量を,圧力に応じて補正するアルゴリズムを開発する。今年度には、研究計画の変更で物品の購入費や学会参加費などを他の研究費から支払い。後年度には、学会やセミナー参加1回ずつ追加して消費計画。
T4ファージ収縮性尾部の分子間相互作用

T4ファージテイルリゾチーム(gp5)は生合成後まず3量体を形成し、その後Ser351とAla352の間でプロセッシング、即ち切断が起こる。Ser351を7種類の他のアミノ酸、即ち、Leu, Ala, Lys, Glu, Thr, Tyr, Hisに部位特異的置換を行った変位テイルリゾチームを発現させたところ、AlaおよびHis変異体が若干切断された以外はプロセッシングが全く起こらないことが分かった。このことは、プロセッシングが基質特異性の極めて高い大腸菌プロテアーゼによって行われていることを示している。この変異体のうち、Leu変異体をPurdue大学の金丸周司に依頼してgp27とのヘテロ複合体として結晶化し、構造決定を行うことに成功した。その結果、切断の起こる野生株では見えなかった15残基が姿を現し、この部分は外部に露出していることが分かったほか、gp5が3量体ではリゾチーム活性を持たない理由が、プロセッシングによるものではないことが分かった。即ち、3量体ではリゾチームドメインの基質認識部位が隣のサブユニットからのペプチドによって占められているが、これは切断されていない変異体でも全く同様であった。従って、リゾチーム活性の抑制はプロセッシングを必要としないことが分かった。驚いたことに、切断の起こらなくなった変異体も感染には全く支障がなかった。このことは、いままで活性の発現に必須であると思われていたプロセッシングが実は必須ではないことを示している。なお、変異体は感染能に関して野生型に較べて若干低温感受性がある。T4ファージのテイルリゾチーム複合体の立体構造を2.9Å分解能で決定することに成功した。これはgp5,gp27各3分子からなるヘテロ6量体で、位相はgp27のセレノメチオニン置換によって求められた。即ち、His-TagをC末端に結合したgp5をNiカラムに結合させた後、gp27をのセレノメチオニン置換体をカラムに流してヘテロ6量体を形成させた後、精製し、結晶化してセレオニン同型置換体を得た。gp5-gp27複合体はベースプレート中央に存在し、長さ190Åの「たいまつ」のような形をしている。上部は3分子のgp27が外形80Å、内径30Åの円筒構造をなしており、下部はgp5のC末端が3本鎖β-ヘリックス構造を形成している。リゾチームドメインはアミノ酸配列上、感染増殖後の内側からの溶菌に関与するT4リゾチームと43%の相同性を持つ。立体構造上もこの2つのリゾチームは誤差(RMSD)1.1Åで重なり、ほぼ同じ構造をしている。C末端ドメインは長さ110Å、幅28Åのβシートで形成された三角柱と見なせる。特にそのC末端側(436-575)は、3本のポリペプチドが互いによじれあって形成される3本鎖βヘリックスという新規のフォールディングモチーフを形成している。この部分には一次構造上VXGXXXXXという配列が12回繰り返して存在し、各三角形の頂点にグリシンがあってポリペプチドが大きく曲がり、バリン残基はその側鎖がグリシンより一つC末端側のアミノ酸残基の主鎖の間に生じるポケットに入り、βヘリックス断面の三角形の頂点における留め金の役割を果たしている。この110Åの細い「針」は厚さ60Åの大腸菌外膜を貫くのに充分な長さと強度を持ち、感染の際、尾管の先端にあって外膜に進入する時の針の役割を担っている。この進入の過程でC末端のドメインが切り離され、リゾチーム/N末端ドメインが単量体に解離することによってリゾチームが活性化され、局所的にペプチドグリカン層を溶解して穴をあける。本構造はファージの感染メカニズムの理解に重要な知見をもたらした。
治療過程にある高齢がん患者の納得を支援する看護介入プログラムの開発

本研究では、治療過程にある高齢がん患者の納得を支援する看護介入プログラムの開発ということで、治療に対する納得を支援する介入モデルの作成を行った。介入モデルの時期は川崎氏は、がん患者が直面することの多い意思決定場面は4場面とし、かつこの場面は外来で遭遇することが多く、外来や宅看護の担う看護師に求められることが多いと指摘している。治療に対する納得を支援する介入モデルを考えた時、「納得は意思決定の質であり、それはある場面など部分的なものではなく、治療に対して意思決定してきた過程の中で生じてくるものである」ことを考えると、「治療を決める場面」の介入に焦点をあてることが重要ではないかと考え、「治療内を決める時期」に定めた。また、介入モデルの理論的枠組みは、患者が自分にとって必要で十分な情報を獲得し、最終的に納得のいく決断をするための支援ガイドであり、1意思決定を明確にする、2意思決定を探る、3自分の意思決定のニーズを見極める、4ニーズを基に次のステップを計画する、の4ステップで構成されているオタワ意思決定支援ガイド(介入プロセス)を使用した。かつ介入者は、日本人の気質に即した意思決定支援を体系化し、がん患者が療養中に自分の気がかりや価値観に気付きながら、自分らしい意思決定ができるようになることを目的としており、看護師が患者の意思決定プロセスを共有しながら支援するためのガイドとして活用できる川崎氏が考案したがん患者の意思決定プロセスを支援する共有型看護相談モデル(介入者のレディネス)とした。研究期間中の納得の概念分析の結果や質的研究の結果を用いて、アウトカムツールの作成と高齢者の要素の取り込みを行った。現在は介入プログラム案(フロー図)を作成しており、今後はこの介入結果の報告書の作成や論文化を推進する予定である。平成27年では、国内の納得に対する文献を集め,Rodgers(1989)の手法を用いた「納得」の概念分析を実施し,「治療過程にある高齢がん患者の納得を支援する看護介入プログラム」を開発する上での概念の定義付けを行う.また,次年度の調査に関しての研究手法を検討する予定であった.現在,結果を看護研究学会にて掲載する予定となっている.また,平成28に予定していた治療過程にある高齢がん患者の納得の現状を明らかにするために半構成的面接調査を行い,看護介入プログラムの試案を作成することに関して,実施行い,結果をまとめている段階にある.今後はこの結果の公表と共に、この結果より得られた支援モデルを検討してい段階になる.また,内容によっては,再度,質的研究を実施して内容追加も検討している.平成2830年の2年間で、規定した概念に基づいて,治療過程にある高齢がん患者の納得の現状を明らかにするために半構成的面接調査を行い,看護介入プログラムの試案を作成する目的であった.実際に、規定した概念に基づいて,治療過程にある高齢がん患者の納得を明らかにするために半構成的面接調査を行い以下のことが明らかになった。結果,転移のある高齢がん患者の治療に対する納得の要素として,【自分を救おうとする強い意志】【生きるための治療であるとの確信】【治療の可能性への期待】【信じて任せられる最善の治療であるとの判断】【周りへ報いたいとの希求】【治療を含めて生ききる人生の受け容れ】の6つのカテゴリーが抽出された.これらの転移のある高齢がん患者の治療に対する納得の要素の特徴として, 1つは患者自身の価値が治療状況に反映していることが示唆された.2つ目として,自己の利害にとらわれずに周りの人達の気持ちを察し,それを自分の気持ちや意思として汲み取る特徴が推察できた.3つ目として,治療だけでなく,自分の人生に対するあり方や生き方も含めた今の状況に対する受け容れでもある特徴が示唆された.それは,病期が進んだ状況でのライフサイクル最終段階にある高齢者の持つ特徴が表れていた.また,これらの要素は転移のある高齢がん患者が生きてきた中で培われたものでもあり,その人の生き様や今の状況に患者がコミットできるように支援することも納得に導いていく看護となることが示唆された.上記の研究内容は、日本がん看護学会誌にて発表し原著として採用された。この結果より、介入プログラムの納得へ導くアプローチの視点が明らかにされた。また概念分析の結果より、納得の尺度の開発をすることで介入のアウトカムの視点として活用できることまで本年度で実施した。残りの1年間で介入プログラムの構築、アウトカム指標の作成を考案しなければならず、時間的にも厳しいと判断したため遅れていると評価した。本年度では、看護介入プログラムのアウトカムになる質問紙を作成し、30年度の最終で介入プログラムを考案していく予定である。納得は目に見えないものであり、可視的に判断できるのものではないため患者自身に確認を要する。特に、納得は複数の要素で構成されており、一方向から捉えるものでなく複合的に捉えなければならない概念でもある。そのような複雑な納得の状態を測定できる尺度を開発することは、納得の程度だけでなく、どのような納得の状況にあるのか、納得の詳細な状況を可視化し、看護介入するアプローチの視点を明確にすることができる意義がある。納得は看護者の関わり方次第でも変化を生じさせるものであり、患者の治療に対する納得の状況を把握できることはアプローチの手がかりになりうると考える。

先行研究において、治療への納得に関する尺度としては、存在しておらず、納得を評価した研究では、納得の有無について4・5件法で測定したり、0100%までの数値を記載したりするような納得の程度を測定する形が多く、納得の概念を追及して測定しているような研究は見当たらなかった。そこで本年度では、現実適合性が高く、信頼性・妥当性を確保したがん治療に対する納得の尺度開発を行い、プログラムのアウトカムになることを目的として研究を進めてきた。現在では、専門家に質問紙の内容の妥当性を検討して頂き、その結果をまとめて質問紙案を作成する段階の所まで進めてきている。今後は、倫理審査の準備や質問紙のプレテスト、その内容を学会へ発表する予定である。今回は外部の専門家に依頼しながら尺度開発をしており、送付期間等時間がかかり、まだ質問紙案段階であり、作成完了予定が遅れている。今後はプレテストを行い、本調査を実施しつつ、納得の介入方法とそのアウトカムを検討しなければならないため、遅れていると判断した。本研究では、治療過程にある高齢がん患者の納得を支援する看護介入プログラムの開発ということで、治療に対する納得を支援する介入モデルの作成を行った。介入モデルの時期は川崎氏は、がん患者が直面することの多い意思決定場面は4場面とし、かつこの場面は外来で遭遇することが多く、外来や宅看護の担う看護師に求められることが多いと指摘している。治療に対する納得を支援する介入モデルを考えた時、「納得は意思決定の質であり、それはある場面など部分的なものではなく、治療に対して意思決定してきた過程の中で生じてくるものである」ことを考えると、「治療を決める場面」の介入に焦点をあてることが重要ではないかと考え、「治療内を決める時期」に定めた。また、介入モデルの理論的枠組みは、患者が自分にとって必要で十分な情報を獲得し、最終的に納得のいく決断をするための支援ガイドであり、1意思決定を明確にする、2意思決定を探る、3自分の意思決定のニーズを見極める、4ニーズを基に次のステップを計画する、の4ステップで構成されているオタワ意思決定支援ガイド(介入プロセス)を使用した。かつ介入者は、日本人の気質に即した意思決定支援を体系化し、がん患者が療養中に自分の気がかりや価値観に気付きながら、自分らしい意思決定ができるようになることを目的としており、看護師が患者の意思決定プロセスを共有しながら支援するためのガイドとして活用できる川崎氏が考案したがん患者の意思決定プロセスを支援する共有型看護相談モデル(介入者のレディネス)とした。研究期間中の納得の概念分析の結果や質的研究の結果を用いて、アウトカムツールの作成と高齢者の要素の取り込みを行った。現在は介入プログラム案(フロー図)を作成しており、今後はこの介入結果の報告書の作成や論文化を推進する予定である。治療過程にある高齢がん患者の納得看護介入プログラムの試案を今までの概念分析の結果と質的研究の結果を踏まえて、どのようにしていくのかプログラムの素案を構築していく。研究ミーティングの回数を増やして、研究をできるだけ推進できるようにする。また、支援者を本年度より増やすため、遅れを取り戻せるようにする。今後は、尺度開発の精度と研究を推進していくため、研究者分担者として、尺度開発をした経験がある研究者をもう1人追加し、尺度を完成させて介入のアウトカムの測定具とする。また、質的研究の内容を踏まえて納得の介入プログラムを同時に検討していき、本年度の完成に向けて研究を進めていく。
歯髄をソースとしたあらゆる硬組織再生へのアプローチ

本研究はヒトの歯髄より簡単に多分化能を持つ細胞を分離培養する方法を開発することを目的に,表面抗原を指標にして細胞を分離してきた。FACSやMACSなどの装置等を用いて実験を行い以下の方法により以下の結果を得た。(1)ヒトの歯より無菌的に歯髄を採取し、outgrowth法により増殖した細胞について細胞の表面抗原の違いによる分離をおこなった。CD73,74,106,146,166,271,STRO-1の7種類の表面抗原について、その発現陽性率をFACSを用いて解析したところ、CD166以外の6つの抗原の発現率は著しく低かったが、CD166についてはその陽性率が約20%認められた。(2)CD73を除く上記表面抗原にて細胞をマーキングし、陽性細胞をMACSシステムの磁気ビーズシステムにより分離した。そして分離した細胞をそれぞれ増殖させ、骨分化能を検討した。その結果、CD74,106陽性細胞群は非陽性細胞群に比べてアリザリンレッド染色性が低く、CD146,STRO-1については陽性、非陽性細胞群共に同様の染色性を示し、CD166,271陽性細胞群はアリザリンレッド染色性が明らかに高かった。そしてCD166,271陽性細胞群はアルカリフォスファターゼ活性も高かった。CD166,271陽性細胞群のアリザリンレッド染色性は、歯髄細胞をMACSシステムで分離する前のクルードな歯髄細胞の染色性よりも高く、特にCD166陽性細胞群ではその差が顕著に示された。本研究よりCD166は歯髄由来の細胞から骨分化能の高い細胞を分離するために有用な抗体であり、磁気ビーズシステムにより簡便にその細胞をソートすることが出来ることが判明した。本年度はラット歯髄から細胞を採取し、その形態学的観察と骨分化および脂肪分化能についての検討を行った。・ラットの犬歯相当歯からの歯髄の採取ラット歯牙より無菌的に歯髄を採取し、トリプシン・コラゲナーゼにて酵素処理し細胞を分散後プラスチック培養皿へ播種した。・初代歯髄細胞の培養と観察歯髄細胞中には形態的に非常に異なる細胞が散在しており、上皮様の細胞も散見された。この上皮様の細胞は1回継代培養することでほとんど消失し、間葉系の細胞が主を占めるようになった。・採取した細胞の骨分化誘導試験上記で回収した細胞を骨誘導倍地にて骨分化誘導し、その石灰化状態をアリザリンレッド染色にて検討した。その結果、骨分化開始後10日後で石灰化ノドゥールの形成が始まり、13日後にはアリザリンレッド染色に強染した。・採取した細胞の脂肪への分化誘導上記で回収した細胞を脂肪誘導培地にて脂肪分化誘導し、油滴の形成状態をオイルレッドO染色にて確認した。その結果、骨分化開始後10日後で油滴の形成が始まり、13日後にはオイルレッドO染色に強染した。以上のことから歯髄細胞には少なくとも骨と脂肪細胞への多分化能があることが示された。このようなデータの結果を踏まえ、最終年度となる来年度は歯髄中の種々の細胞を表面抗原の違いにて分離し、個々の細胞の持つ骨分化能についてさらに検討を進めたい。今年度はまずヒトの歯より無菌的に歯髄を採取し、outgrowth法により増殖した細胞について細胞の表面抗原の違いによる分離をおこなった。

そこで、次にCD73を除く上記表面抗原にて細胞をマーキングし、陽性細胞をMACSシステムの磁気ビーズシステムにより分離した。そして分離した細胞をそれぞれ増殖させ、骨分化能を検討した。骨分化能にはアルカリフォスファターゼ活性とアリザリンレッド染色を行なった。その結果、CD74,106陽性細胞群は非陽性細胞群に比べてアリザリンレッド染色性が低く、CD146,STRO-1については陽性、非陽性細胞群共に同様の染色性を示したのに対して、CD166,271陽性細胞群は非陽性細胞群に比べて、アリザリンレッド染色性が明らかに高かった。そしてCD166,271陽性細胞群は非陽性細胞群に比べてアルカリフォスファターゼ活性も高かった。CD166,271陽性細胞群のアリザリンレッド染色性は、歯髄細胞をMACSシステムで分離する前のクルードな歯髄細胞の染色性よりも高く、特にCD166陽性細胞群ではその差が顕著に示された。歯髄中の細胞のCD166陽性率が高いことと、CD166とMACSシステムを用いて歯髄細胞を分離することで骨分化能が高くなることを考えると、CD166は歯髄由来の細胞から骨分化能の高い細胞を分離するために有用な抗体であり、磁気ビーズシステムにより簡便にその細胞をソートすることが出来ることが判明した。これらの内容の要旨は第7回日本再医療学会にて発表した。
NK細胞による糖鎖依存性細胞傷害メカニズムの解析

本研究により、糖鎖依存性細胞傷害に関与する受容体であるCD94, NKG2D, NCR2分子の転写開始点およびプロモーター構造を同定した。次に、NK細胞におけるIL-2刺激の糖鎖依存性細胞傷害の制御機構に対する作用を解析した結果、1NKG2A発現の減少2CD94-NKG2Aの細胞膜上の非局在化により制御されることを明らかにした。これらのことから、IL-2によるNK細胞活性化時には、糖鎖リガンドの刺激ではNKG2Aによる抑制性シグナルを抑制し、NKG2Dからの活性化刺激を伝達することで、細胞傷害を発揮する可能性が示唆された。初めに、NK細胞の細胞株として細胞傷害活性を有するKHYG細胞を用いて、CD94やNKG2D、NCR2分子の転写開始点の探索を行った。その結果、5'-RACE(Rapid Amplification of cDNA End)法によりそれぞれ転写開始点を同定することが出来た。CD94やNKG2D、NCR2の転写開始点の上流には、TATA BOXは存在しておらず、non-TATA型であると推測された。そして、転写開始点より5'上流2000塩基までの領域をpGL4.11にクローニングしたのち、ヒトNK細胞株KHYG細胞にトランスフェクト後、luciferase活性を測定することで、promoter領域の解析を行った。その結果、NCR2は転写開始点より352塩基の領域にプロモーター活性が認められた。これらの領域には、AP-1, Oct-1 Pax-4などの転写因子の結合配列が存在していた。現在、これらの結合配列の変異を作成し、レクチン様受容体やNCRs分子の発現制御因子を同定している。一方で、LAK療法に代表される免疫療法に用いられているIL-2やNK細胞の活性化を引き起こすIL-12やインターフェロンα/βによるレクチン様受容体やNCRs分子の細胞表面発現を解析することで、調節因子の探索を行った。その結果、IL-2刺激およびINF-αによりNKG2A、NCR1の細胞表面上発現は減少したのに対して、CD94やNCR2/3は増加が認められた。また、NKG2Dは変化が認められなかった。また、IL-12刺激では、どの受容体の発現も変化は認められなかった。これらの結果と転写因子の同定により、NK細胞におけるレクチン様受容体(NKG2sおよびNCRs)の発現制御機構の解析をすることで、NK細胞による糖鎖依存性細胞傷害を誘導することが可能となる。平成26年度は、より高い糖鎖依存性細胞傷害を誘導するために、関連分子であるレクチン受容体やNCR1-3分子の発現様式、細胞膜局在や存在形式の解析を行った。はじめに、レクチン受容体やNCR1-3分子の抗体により、NK細胞株KHYG細胞上での発現様式を共焦点レーザー顕微鏡により解析した。その結果、IL-2存在下では、CD94やNKG2D, NCR1-3分子は、細胞膜上に普遍的に存在していることが明らかとなった。また、2日間のIL-12やIFN-alpha, beta刺激により弱いながらもCD94の局在化の傾向が観察された。一方で、NK細胞の増殖・活性化に必要なIL-2非存在下で2日間培養することにより、CD94分子は細胞膜上にて強く局在化することが観察された。CD94分子はNKG2Cと存在することで、活性化受容体として働くが、NKG2Aと存在する際には抑制性受容体として機能することが知られている。KHYG細胞上でNKG2Cの発現が認められないことや、IL-2非存在下においてNKG2Aの発現が増加することは、CD94のカップリング受容体はNKG2Aであり抑制性として機能している事が示唆されるとともに、IL-2による活性化では、局在が普遍化することによりその抑制性受容体としての機能が不活化されている可能性が示唆された。現在、NKG2AやラフトのマーカーであるGM1との共局在化を、抗体やコレラトキシンを用いて共焦点レーザー顕微鏡で解析を行っている。今年度の研究により、抑制性受容体の不活化という制御機構が、糖鎖依存性細胞傷害には存在する可能性が示唆された。平成27年度は、IL-2シグナル伝達とCD94、細胞傷害活性との関連性を比較・検討した。はじめに、糖鎖依存性細胞傷害におけるIL-2刺激の影響を解析するために、sLeX高発現細胞を作成し、IL-2刺激の有無による細胞傷害活性をエフェクター細胞(KHYG細胞)を使用して解析した結果、24時間のIL-2刺激により約3倍の傷害活性の上昇が認められた。そこで、sLeXを糖鎖リガンドとするNK細胞上レクチン受容体であるNKG2Dによるシグナル伝達を解析した。sLeXを高発現しているHep細胞培養上清由来トランスフェリン(HepGF)をプレートに固相化後、IL-2刺激したKHYG細胞を添加して糖鎖刺激した。その後、NKG2Dのアダプター分子であるDAP1のリン酸化を免疫沈降およびウェスタンブロット似て解析した結果、IL-2刺激によらずDAP10のチロシンリン酸化が認められた。このことから、糖鎖リガンドとNKG2Dの結合は、IL-2非依存的に起こりうる可能性が考えられた。そこで、糖鎖刺激によるNKG2Dシグナルに影響を及ぼすCD94,NKG2A,CのIL-

2刺激による発現をフローサイトメトリーにより解析した結果、CD94, NKG2Dは不変であり、NKG2Cは発現していなかった。しかしながら、NKG2Aは、わずかに発現の低下が認められた。以上の結果および平成26年度に得られた結果から、IL-2刺激により1NKG2A発現の減少2CD94-NKG2Aの細胞膜上の非局在化が認められた。これらのことから、IL-2によるNK細胞活性化時には、糖鎖リガンドの刺激ではNKG2Aによる抑制性シグナルを抑制し、より積極的にNKG2Dからの活性化刺激を伝達することで、細胞傷害を発揮する可能性が示唆された。本研究により、糖鎖依存性細胞傷害に関与する受容体であるCD94, NKG2D, NCR2分子の転写開始点およびプロモーター構造を同定した。次に、NK細胞におけるIL-2刺激の糖鎖依存性細胞傷害の制御機構に対する作用を解析した結果、1NKG2A発現の減少2CD94-NKG2Aの細胞膜上の非局在化により制御されることを明らかにした。これらのことから、IL-2によるNK細胞活性化時には、糖鎖リガンドの刺激ではNKG2Aによる抑制性シグナルを抑制し、NKG2Dからの活性化刺激を伝達することで、細胞傷害を発揮する可能性が示唆された。平成26年度に計画していた「レクチン受容体やNCR1-3受容体の細胞膜上発現様式、細胞膜局在および存在形式」の解析は、概ね計画通りに進展した。病態生化学平成27年度は、平成26年度で得られたIL-2、IL-12, IFN-alpha,betaシグナルとCD94の局在化メカニズムの解析を詳細に行うとともに、レクチン様受容体であるCD94を介したシグナル伝達を翻訳後修飾レベルで解析を行う。また、CD94やNKG2D等のレクチン様受容体、NCR1-3からのシグナルをDAP10やDAP12などのアダプター分子に着目し、そのリン酸化および下流のIFN応答までを糖鎖リガンド刺激にて解析することで、NK細胞に複数のレクチン受容体が発現していた場合の受容体からの活性化シグナルを解析する。また、標的細胞に対する細胞傷害活性を中心に、NKの活性化および標的細胞側の糖鎖リガンドの発現様式を解析することで、糖鎖依存性細胞傷害の制御機構を明らかにする予定である。平成25年度に計画していた「NK細胞におけるレクチン様受容体(NKG2sおよびNCRs)の発現制御機構の解析」は概ね計画通りに進展した。購入した試薬等が、通常よりも安く購入できたため、少額の残額が生じた。平成26年度は、平成25年度に得られた知見を元に、レクチン様受容体の細胞膜上での制御、シグナル伝達機構をタンパク質・翻訳後修飾レベルで詳細に解析するとともに、標的細胞上のNK受容体のタンパク性リガンドや糖鎖リガンドの発現様式やその制御機構の解析から、NK細胞による糖鎖依存性細胞傷害のメカニズムを明らかにする。抗体(20万円)、培養基材(10万円)、試薬等の消耗品(50万円)に使用する予定である。購入した試薬が通常よりも安く購入出来たため、少額の残額が生じた。サイトカイン類(約10万円)、抗体(約60万円)、培養基材(約30万円)、試薬などの物品(約20万円)に使用する予定である。また、H26年度から消費税が8%であるので、残金を利用しかつ効率よく研究を進展させる予定である。
分娩時の安全と質保証を基盤とした看護人員配置に関する看護経済学的検証

本研究の主な骨子は、分娩時の安全と質を保証するために「分娩の曜日別・時刻別分布を調査し、疫学的データベースを基に科学的根拠に基づき分娩時の看護人員配置を実施するための研究」、および「現在の看護体制下で分娩時の看護ケアを受けた産婦の分娩に対する満足度や評価を測定する研究」の二つの部分からなる。本研究に密接に関連すると思われるDiane Lindo Kintzらの記述したNursing Support in Laborで使用された20項目からなる質問紙(NSILQ)を、日米の看護師ライセンスを持ち日米両国での分娩体験を持つ、ネイティブの看護学研究者、筆者ら助産学・母性看護学研究者ら、臨床のエキスパート助産師らで構成されるメンバーで日本語へ翻訳修正を実施した。また、わが国において「分娩時の満足度」に関し長期に研究を実施している常盤洋子の出産体験の自己評価尺度(短縮版)の二種類で産婦の出産満足度を調査した。分娩特性は齋藤の作成した分娩属性シートを用いた。本研究では、上記の研究部分で平成16年から17年研究で実施した産婦人科医療が集約される前のA病院の分娩の曜日別、時刻別分布と本研究では集約化され分娩数が2倍になった後の分布を比較した。大きい方針の違いはなく分布数が多くなっていた。NSILQの結果は北米の結果より明らかに平均点は高かった。常盤らの出産体験の自己評価尺度(短縮版)18項目は遷延分娩や緊急帝王切開時は正常な分娩時に比較し低得点となった。分娩の曜日別・時刻別分類や分娩の重症度分類のための調査シートは前回(平成16から17年)の科学研究で使用した調査シートを使用し、再現性、信頼性、を検証する。そのため、平成18年度の主な研究は、新規研究部分である「分娩に対する産婦の満足度や評価の測定方法」に関し、本研究に最も適した質問紙の準備に時問を費やした。まず、分娩時の患者満足、出産への「自己評価、イメージ、セルフエフィカシー」、分娩時の「アウトカム、看護の質評価」などの観点から、欧米および国内の文献を網羅的に検索し、約100件の文献を抽出した。また、わが国において「分娩時の満足度」に関し長期に研究を実施している常盤洋子らの文献を約10編ほど検討し特に常盤らが出産体験の自己評価尺度(短縮版)として開発した18項目を詳細に検討した。本研究では、上記検討の結果、Diane Lindo Kintzらの20項目からなる質問紙(NSILQ)と常盤らの出産体験の自己評価尺度(短縮版)18項目を採択することに決定した。北米で開発された尺度は、分娩時の意思決定にいたる方法や、産婦の自己決定などの点で深く考慮されており、常盤らの質問紙は日本型の産婦の感情をよく考慮した質問紙であることから、産褥婦の疲労を考慮したうえで両者を記述可能範囲であると決定した。平成19年度に本質問紙を用いた調査を実施することで、これまで単に分娩時の満足を測定していた先行研究から、当該分娩の曜日・時刻や勤務体制、分娩の重症度などと、分娩時の満足度の比較検討ができるようになる。目的と背景および経過本研究は、「分娩の曜日別・時刻別分布を調査し、科学的根拠に基づき分娩時の安全性や看護配置を考察するための研究」、および「産婦の分娩に対する満足度や自己評価を測定する研究」の二つの部分からなる。

平成18年度は、「分娩に対する産婦の満足度や自己評価の測定方法」に関し、日本語版質問紙への改良などの準備、平成19年に全調査を実施した。平成19年の調査は、先行研究に関連し、「産科医療の集約化以前と、集約化実施後の、分娩曜日、時刻の分布や分娩の重症度、看護配置を比較する」部分、「分娩時の医療や看護に対する患者の満足や自己評価」部分からなり、前者は北海道における産婦人科医療の集約におけるモデルA病院のみで、後者はAおよび主に産科に特化した分娩規模の大きいB病院で実施した。研究方法齋藤が開発した「分娩属性調査シート」により分娩曜日・時刻、重症度、陣痛発来の種類、分娩時の処置などの情報を収集した。後者の実施のためにDiane Lindo Kintzらにより北米で開発されたNursing Support in Labor Questionnaire(NSILQ)質問紙、ならびに常盤の出産体験自己評価尺度と二種類の出産体験に対する調査を実施した。結果A病院の分娩数は、集約化以前2003年一年間で244例、集約化後2006年は528例、約2倍になっていた。産婦の年齢構成、分娩様式、母体の重症度には大きな違いがなかった。分娩曜日、分娩時刻の分布に特徴的変化は見られなかった。吸引分娩、予定帝王切開、緊急帝王切開の割合は、特に変化はなかった。これら記述統計や統計分析、臨床助産師との討論会より、分娩内容や重症度、方針の大変化というより、分娩数の倍増により数の変化が大きい。産婦の出産の看護に対する評価であるNursing Support in Labor Questionnaire(NSILQ)の得点は、5点満点中20項目の平均が4.63であった。これは北米の結果に比べ高かった。常盤の出産満足度自己評価得点と、分娩の重症度は関連していた。遷延分娩や、緊急帝王切開は自己評価が低くなっていた。
水晶体上皮細胞の上皮間葉系移行および細胞収縮におけるスタチンの影響

豚の水晶体上皮細胞においてTGF-βで促進される細胞収縮・上皮間葉系移行・細胞外マトリックスの産生をLovastatinが抑制することを示した。しかし、高濃度のLovastatinは正常細胞にも影響を与える可能性が示唆された。また、上皮間葉系移行の機序として他の経路の関与も考えられるが、TGF-β作用下においてRhoを介したシグナル伝達が重要な要因であることが確認できた。Statin系薬剤のLovastatinが白内障術後の合併症に対する新しい予防法となりうると考えられた。1、豚の水晶体上皮細胞をコラーゲンゲル内で培養し、TGF-βで促進される細胞収縮能がLovastatin(以下Lova)により抑制されるか検討した。TGF-β群のコラーゲンゲルは、コントロール群および10μM Lova基剤群より強く収縮したが、TGF-β+10μMLova群ではその収縮が抑制された。今年度は、より高濃度の30μM Lovaを用いて検討した。高濃度Lovaによってコラーゲンゲル収縮はより抑制されたが、30μM Lova基剤群ではコントロール群よりも収縮が抑制された。2、上皮間葉系移行に与える影響を検討するため、豚の水晶体上皮細胞に10μM LovaとTGF-βを投与し、α-SMAのmRNAとタンパク発現量を測定した。TGF-β群は、α-SMAのmRNA・タンパク発現量とも増加し、TGF-β+Lova群では、それらの増加が抑制された。今年度は、さらにTGF-β+Lovaにメバロネートを投与した。TGF-β+Lova群よりα-SMAのmRNA発現量は増加したが、TGF-β群より増加は抑制され、抑制機構にRhoの関与が示唆された。3、2.と同様な方法で、細胞外マトリックスのコラーゲンI産生について検討した。TGF-β群でコラーゲンIのmRNAは増加したが、TGF-β+10μMLova群では抑制された。これらより、豚の水晶体上皮細胞においてTGF-βで促進される細胞収縮・上皮間葉系移行・細胞外マトリックス産生をLovastatinが抑制することを示した。しかし高濃度では正常細胞にも影響を与える可能性が示唆された。また上皮間葉系移行の機序として他の経路の関与も考えられるが、TGF-β作用下においてRhoを介したシグナル伝達が重要な要因であることも確認できた。1、豚の水晶体上皮細胞をコラーゲンゲル内で培養し、TGF-βによって促進される細胞収縮がLovastatinにより抑制されるか検討した。コントロール群およびLovastatin基剤投与群において、コラーゲンゲルの収縮率は51.9±4.2%および54.4±4.4%であった。TGF-β投与群のコラーゲンゲル収縮率は22.3±4.9%で、コントロール群と比較し、強い収縮を認めた。一方、TGF-β+Lovastatin投与群の収縮率は、38.6±5.6%でTGF-β投与群と比較し、有意にコラーゲンゲルの収縮は抑制された。2、豚の水晶体上皮細胞にLovastatinおよびTGF-βを投与し、Lovastatinが上皮・間葉系移行に与える影響について検討した。上皮・間葉系移行の主なマーカーであるα-SMAを指標とし、mRNAおよびタンパク発現量を測定した。TGF-β投与群は、α-SMAのmRNAおよびタンパク発現量ともコントロール群より有意に増加を示した。一方、TGF-β+Lovastatin投与群では、それらの発現量の増加が有意に抑制された。3、2.と同様な方法で、主にコラーゲンIからなる細胞外マトリックスの沈着について検討した。TGF-β投与群において、コラーゲンIのmRNAはコントロール群より有意に増加を示したが、TGF-β+Lovastatin投与群では、そのmRNA発現量は有意に抑制された。これらの結果より、豚の水晶体上皮細胞において、TGF-βによって促進されるコラーゲンゲル収縮、上皮・間葉系移行および細胞外マトリックスの沈着をLovastatinが抑制することを示した。これより、Statin系薬剤であるLovastatinが白内障術後合併症に対する新しい予防法となりうると考えられた。細胞計数分析装置に不具合が生じたため、急遽新たに購入した。そのため、細胞収縮のメカニズムの検討について、やや遅れが生じた。しかし、Lovastatinが上皮間葉系移行および細胞外マトリックスの沈着に与える影響ついては、おおむね計画通り行うことが出来た。また、その結果より臨床応用への可能性が示され、来年度の実験もほぼ計画通り行えると考えられる。前年度、予定通り行えなかった一部の実験について行う。

また、前年度に得られた実験結果のさらなるメカニズムの解明について、追加実験およびその検討を行う。その後、臨床応用への検討を更に進める。その結果、臨床での有用性が期待できれば、白内障手術時に摘出したヒトの水晶体上皮細胞を用いて、同様の研究を行う。当初の計画書通り、薬剤、試薬および実験消耗品の購入に使用する。また、学会発表のための旅費や英文論文の校正にも使用する予定である。さらに、ヒトの水晶体上皮細胞を用いるようになれば、確実な手技のため、手術器具についても購入を検討している。
スピン軌道相互作用によって保護される電場誘起伝導界面の新奇超伝導物性

本研究の目的は、特徴的なスピン軌道相互作用が働く表面d電子系における、スピンロッキングを起源とした超伝導保護効果の実体を理解するとともに、その効果によって現れる新奇超伝導現象を、電気二重層トランジスタ(EDLT)等の手法を用いて探索することである。平成29年度は、SrTiO3(3d電子系)とMoS2(4d電子系)のEDLT、およびMoS2-EDLTと類似の電子構造を持つNbSe2単原子層膜における臨界磁場特性とSrTiO3-EDLTのトンネル伝導度特性を調べた。SrTiO3、MoS2、NbSe2のすべての系で共通した超伝導特性として、臨界磁場の磁場方位依存性が通常の常磁性極限モデルによる理論予測をはるかに超える高い値を保ちながら、面平行方位で緩やかなピーク構造を示す現象を見出した。この結果は、これまでスピン軌道相互作用の小さい従来型2次元超伝導体において広く観測され、理論的にも軌道極限モデルを用いて説明されてきた、鋭いカスプ状のピーク構造とは全く異なるものであり、スピン軌道相互作用が強い2次元超伝導体特有の新奇現象である。これによりスピンロッキングという機構によって通常より増強された常磁性極限そのものが、面平行臨界磁場を直接決定していることを証明できた。さらに面平行方向磁場の対比実験として調べたMoS2の面直方向の臨界磁場特性は、絶対0度近傍において、従来から知られる超伝導体ー絶縁体相転移ではなく、2次元性と高結晶性に起因する量子グリフィス転移と呼ばれる新たな量子相転移であることも発見した。SrTiO3のトンネル伝導度測定では、超伝導になる前の常伝導状態においても、スピン軌道相互作用の起源となる結晶内電場により、縮退したd電子軌道が分裂・再構成する様子が観測・制御可能であること新たに見出した。これは今後の超伝導特性のさらなる理解を進める上で重要な知見となる。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、特徴的なスピン軌道相互作用が働く3d、4d、5d電子系の電場誘起表面における超伝導保護効果の実体を理解するとともに、その効果によって現れると予測される新奇な超伝導状態を、電気二重層トランジスタ(EDLT)の手法を用いて探索することである。平成28年度は、SrTiO3(3d電子系)とMoS2(4d電子系)のEDLTにおける超伝導特性を調べた。SrTiO3では、4Vのゲート電圧を印可した試料において、これまでの報告例の中でも最も高いオンセット温度500mKを持つ超伝導転移を観測し、この試料の面内方向の臨界磁場が低温領域で通常の軌道極限であるギンツブルグーランダウ理論の予測値より、高くなるという特異な現象を観測した。さらにゼロ温度に外挿した臨界磁場の値も2.5テスラを超え、これまでにない大きな値となった。MoS2では、6Vのゲート電圧を印加した試料(超伝導転移温度5.9K)において、17T(5.2K以上)までの測定で、面内の臨界磁場が同様に軌道極限の理論予測より大きくなることとともに、臨界磁場の方位依存性も同理論予測から逸脱する現象を観測した。これらの結果は両電子系の面内臨界磁場が、スピン軌道相互作用により増強された常磁性極限そのものによって決定されることを明確に示す新しいものである。MoS2ではさらにトンネル伝導特性を測定し、通常の等方的なスピン一重項を仮定したモデルでは説明ができないブロードなゼロバイアス伝導度を示すこと、データから見積もられる超伝導ギャップの大きさが弱結合理論の予測値の2倍以上であるという特異な現象を観測した。以上の結果はすべて電場誘起超表面の超伝導伝導機構がエキゾチックになっている可能性を強く示唆するものである。28年度の重要な結果の一つは、SrTiO3(3d電子系)とMoS2(4d電子系)のEDLTの両者における臨界磁場特性が、通常の軌道極限の予測から大きな値の方向にずれることをはじめて示したことである。これまでEDLTの大きな臨界磁場は、そこで働く大きなスピン軌道相互作用の効果によってスピンがロックされた結果、臨界磁場のもう一つの極限である常磁性極限が大きくなったためだと定性的に解釈されて来た。しかし実際に観測される臨界磁場の決定機構は、未解決のままであった。本研究は常磁性極限そのものが観測された希な例となる可能性が大きく、超伝導の保護効果が具体的にどのように観測に現れるかを示すことができた。今後、他の試料での測定の指標にもなると考えられる。さらにもう一つの成果として、MoS2のEDLTを用いて、電場誘起超伝導体としては初となるトンネル伝導度を観測することに成功し、それが従来型の超伝導とは違う新奇なものであることを見いだした。今後SrTiO3も含めて磁場中でのトンネル測定を行うことで、より具体的な超伝導電子状態の描像が明かになる。研究開始当初、28年度中に、KTaO3(5d電子系)での超伝導特性を測定する予定であったが、この系の低い超伝導転移温度を観測する実験準備が整わなかった。しかし29年度に実施予定であったMoS2に関する実験を前倒しで行うことができた。KTaO3に関しては試料の準備はすでに整っており、極低温での電気抵抗特性を測定する前段階にある。SrTiO3のトンネル測定も実験の最中である。