hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
さつまいも葉粉末の機能性とその調理・加工適性

緑黄色野菜の簡便な摂取と未利用資源の有効利用を目的に、さつまいも葉添加クッキー(以下S添加クッキー)を調製し、その品質および嗜好特性、保存安定性について検討した結果、以下のようになった。1.調製および嗜好面を考慮したS添加クッキーの最適な配合割合は、小麦粉196g、卵40g、無塩バター100g、グラニュー糖80g、さつまいも葉粉末4g(小麦粉に対して2%)であった。2.S添加クッキーの破断応力、破断ひずみの値は、無添加クッキーに比べて小であったため、さつまいも葉を添加することによって、ややもろくなることが認められた。3.分析型官能評価では、S添加クッキーは無添加に比べ、緑色が濃く、香りが強いと評価されたが、テクスチャー、味には有意な差は認められなかった。嗜好型では、S添加クッキーの緑色が好まれる評価であった。4.S添加クッキーを40°Cの暗所で、調製直後から8ヵ月後まで保存し、品質を調べたところ、酸価は経時的にやや上昇したが、無添加クッキーと顕著な差は認められなかった。過酸化物価は、調製直後では試料間に差はないが、S添加クッキーおよび対照としたモロヘイヤ添加クッキー(以下M添加クッキー)は上昇率が高く、8ヵ月後には約23倍の値となった。しかし、いずれのクッキーも酸価3、過酸化物価30以下であったため、食用とするには問題はなかった。調製直後のS添加クッキー100g中のクロロフィルa量は4.2mg、クロロフィルb量は2.9mg、総クロロフィル量は6.7mgであり、M添加クッキーより高い値であった。両者とも保存とともにクロロフィル量は減少傾向を示した。SおよびM添加クッキーの色調は、保存とともにa値が上昇し、緑色の退色が認められた。また、L値は、S添加クッキーがM添加クッキーより低くかった。なお、8ヵ月保存においても風味に変化はなかった。さつまいも葉粉末の機能性と利用性を検討し、以下の結果を得た。1.さつまいも葉中の一般成分、食物繊維と水溶性多糖の構成糖さつまいも葉(黄金千貫)の一般成分は、水分87.1%、たんぱく質3.80%、脂質0.33%、糖質0.95%、灰分1.88%、食物繊維5.94%であった。食物繊維の内訳は、総食物繊維に対して水溶性食物繊維14.8%、不溶性食物繊維85.2%であった。さつまいも葉の粘性物質と考えられる水溶性多糖の成分は、糖質62.3%、たんぱく質23.5%、灰分10.5%、ポリフェノール3.7%であり、糖とたんぱく質は高分子内に結合した状態で存在していることが示唆された。さらに、水溶性多糖の糖の構成としては、ガラクチュロン酸27.8%、中性糖25.7%(キシロース、アラビノース、ガラクトース、グルコース、マンノース、フコース、ラムノース)であった。2.食パンの品質、物性および食味特性に及ぼすさつまいも葉粉末添加の影響ファリノグラムから、混ねつによるパン生地の安定性は、さつまいも葉を添加するとやや低下することが認められた。しかし、パン生地の膨倍率、パンの比容積、パンの破断特性値とも無添加、さつまいも葉添加、モロヘイヤ添加間に顕著な差はみられなかった。また、パン内相部の水分含量はいずれも約44%であった。内相部の色調は、さつまいも葉添加はモロヘイヤ添加に比べ、Lおよびa値が低く、b値が高かった。分析型官能評価では、さつまいも葉添加はモロヘイヤ添加に比べ、色のさえがあり、緑色が濃いと評価されたが、香り、テクスチャー、味に関する項目では有意な差は認められなかった。また、さつまいも葉添加パンの糊化度は、無添加と同程度の約65%を示し、保存による老化も無添加と同様の傾向であった。調製直後のS添加クッキー100g中のクロロフィルa

量は4.2mg、クロロフィルb量は2.9mg、総クロロフィル量は6.7mgであり、M添加クッキーより高い値であった。両者とも保存とともにクロロフィル量は減少傾向を示した。SおよびM添加クッキーの色調は、保存とともにa値が上昇し、緑色の退色が認められた。また、L値は、S添加クッキーがM添加クッキーより低くかった。なお、8ヵ月保存においても風味に変化はなかった。
ID family分化抑制因子による唾液腺癌細胞における浸潤、転移制御機構の解明

われわれはこれまでIDタンパクファミリーが腫瘍の進展に関与していることを示してきた。特に唾液腺腫瘍においてID1がその悪性形質獲得に寄与していることを研究し発表してきた。今回は他のサブタイプであるID2に関して研究を進めた。ID2が唾液腺腫瘍細胞において高発現することにより、細胞の増殖や、浸潤といった悪性形質の亢進を認めた。また、逆にID2をノックダウンすることにより唾液腺腫瘍細胞においてこれらの悪性形質は著しく抑制された。これらの結果よりIDタンパクファミリーは唾液腺腫瘍においてその進展に大きく関与している可能性が示唆された。唾液腺腫瘍の新規治療法開発に向けて研究を行い、これまでの助成による結果と合わせ、追加実験と論文執筆が中心になる計画であったが。当初の計画通り、性ステロイドホルモンレセプターの有用性、ID遺伝子ファミリーの関連について論文執筆を行い、特にID遺伝子ファミリーは口腔癌の大多数を占める扁平上皮癌に比べ、ID1が重要である事が明らかとなり、論文に受理、出版された。その他にも、アンドロゲンレセプターとInvasive ductal carcinomaの関係、ID2の重要性などを明らかにし、論文投稿中である。今後は、ホルモン阻害薬を使った実験や、ヌードマウスを使った、in vivoの実験を進めて行くべく準備を行っている。論文執筆活動は今のペースで、データがまとまるごとに投稿していく予定である。当初の計画通り、順調に研究が進んでいる。Idタンパク(Inhibitor of DNA-binding/differentiation)は細胞の増殖の調整や分化を阻害するbasic helix-loop-helix型転写因子の抑制をしているとされている。Idタンパクは14の4つのサブタイプをもつが口腔癌細胞におけるId2の役割はこれまで明らかになっていない。そこで我々はId2発現を欠如した口腔扁平上皮癌細胞を用いてId2の細胞増殖・浸潤に及ぼす役割を調べた。Id2発現のない口腔扁平上皮癌細胞Ca9-22にId2遺伝子の導入を行い、それぞれ細胞増殖能、浸潤能、マトリックスメタロプロテアーゼの発現の解析などを行った。Id2導入によりCa9-22は増殖能、浸潤能ともに促進を認めた。Id2発現細胞はN-cadherin,Vimentinの増加を認め、上皮間葉転換を認めた。MMP2、MMP9の発現と活性亢進を認めた。免疫沈降ではId2とジンクフィンガー転写因子であるsnailファミリーのSNAIL1と直接結合することが明らかとなった。Id2の発現はCa9-22の悪性形質の促進に働くとわかり、中でもId2-snail axisが浸潤能へ強く関与していることが示唆された。これまでの結果よりId2は口腔扁平上皮癌の悪性形質獲得に重要な働きをしていることが考えられた。28年度は本研究課題に関する研究成果をまとめることが出来、順調に研究が進展しているものと考えている。最終年度もこの計画に則り研究を進めていきたいと考えている。Idタンパクは14の4つのサブタイプをもつが口腔癌細胞におけるId2の役割はこれまで明らかになっていなかった。そこでまずId2発現を欠如した口腔扁平上皮癌細胞を用いてId2の細胞増殖・浸潤に及ぼす役割を調べた。Id2発現のない唾液腺癌細胞、口腔扁平上皮癌細胞にId2遺伝子の導入を行い、それぞれ細胞増殖能、浸潤能、マトリックスメタロプロテアーゼの発現の解析などを行った。免疫沈降ではId2とジンクフィンガー転写因子であるSnailファミリーのSNAIL1と直接結合することが明らかとなった。Id2の強制発現は悪性形質の促進に働くとわかり、中でもId2-Snail axisが浸潤能へ強く関与していることが示唆された。この結果よりId2は口腔癌の悪性形質獲得に重要な働きをしていることが考えられた。また、Id2抑制系の実験ではId2高発現細胞株である唾液腺癌細胞、口腔扁平上皮癌細胞を用いて実験を行った。先に述べた強制発現系の実験とはほぼ逆の結果が得られ、間葉上皮転換がみられるなど、Id2抑制により悪性形質も抑制された。こちらでもId2とSnailの相互作用は確認された。これまで明らかになっていなかったId2の唾液腺癌、扁平上皮癌における働きを明らかにすることができた。うまく研究計画通りに実験から、論文執筆まで進んでいるため現在のやり方を変える必要は全くないと考えている。

最終年度もこの計画に則り研究を進め、結果を海外雑誌に掲載すべく頑張っていきたいと考えている。外科系歯学必要試薬と、その使用時期がうまく調整できなかったため。次年度に繰り越し、必要試薬の購入を考えている。
神経細胞ネットワークの内部状態制御によるラット脳の可塑的変化と記憶の関連の検証

記憶と脳内情報表現の関わりを操作的に調べるツールとして、ラット海馬へ刺入した電極アレイから計測した神経信号をリアルタイム解析し、結合強度などのパラメータ値を推定して電気刺激をフィードバックすることで制御を行うシステムの開発を行ったが、電気刺激による電極の特性変化やアクセスできる細胞数・解像度などの問題により、当初計画していた形式では所望の結果を得ることは困難であった。そこで、電気刺激の代わりに「報酬」をフィードバックすることにより神経活動変化を誘発するNeuronal Operant Conditioning技術を用いることとし、それに合わせたシステムの組み換えを行った。具体的には、神経信号集録・解析を行うコンピュータからの制御信号によってノズルからサッカリン水をごく少量ずつ出せるようにし、水制限下で飼育したラットに報酬としてフィードバックできるようにした。また並行して使用電極やスパイク信号処理アルゴリズムの変更、マイクロドライブ・ファラデーケージの導入など計測・信号処理系統の改善も行った。その結果、自由行動下のラットに対し所望の海馬の変化を安定して誘発することが可能となった。今後、確立したシステムとラット行動実験を組み合わせ、海馬における様々なパラメータの変化、あるいは自発的な神経活動の中に現れる繰り返し時空間パターン構造の変化を誘発した際のラットの記憶にもたらす影響を評価していく予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究で構築を目指す神経細胞ネットワークの内部状態制御システムの構成要素として、まずラット脳からの信号計測を行うための計測系、そして電気刺激を行うための刺激系の構築およびそれらをPCにリアルタイムに集録・制御するためのインタフェースとなるプログラムの開発を行った。そして、本研究において計測・刺激の対象となるラット海馬へ埋め込む電極アレイの作成を行い、埋め込み手術を実施後、麻酔下での計測・刺激を行い、目的部位の神経信号計測および電気刺激印可が可能であることを確認した。しかし、麻酔下においては計測された神経活動のレベルが低く、さらに麻酔が可塑的変化を阻害するという先行研究が存在したことから覚醒下での計測・刺激を行うべく計測・刺激系に種々の改善を行った。さらに、計測された信号からの神経活動のリアルタイム検出について、かねてより開発中であった手法の詳細な性能評価およびさらなる改良を行い、論文誌や学会への発表を行うとともに今後の研究において使用可能な形に実装を行った。それとともに、抽出した神経活動データから海馬のネットワークの状態についてリアルタイムに解析を行うプログラムの実装も行った。また、本研究においてラット脳内の記憶の状態に関して評価を行うために用いる新規物体認識・モリス水迷路などの記憶タスクに関する準備を行い、ラットにタスクを行わせ、タスクに関して記憶を形成していく過程をスコアから確認した。研究代表者が博士論文の執筆・審査に多大な労力を要したため、システムの完成および評価までは達することはできなかったが、各構成要素ごとに準備を整え目的を達成していることを確認することができた。神経細胞ネットワークに対する制御系の構築について、各構成要素の準備は整っている状態であるため早くに完成および性能評価を目指す。以降は研究計画どおりに進める予定である。研究計画に先駆けて本年度中に記憶タスクについても準備を整えることができ、博士論文についても作業は完了したことから、来年度はよりスムーズな研究遂行が可能と考えられる。
紅藻ソゾ属と近縁属の分子系統学的研究

ソゾ類全体を単一の属Laurenciaとして扱う分類体系が近年まで世界で広く支持されてきたが、おもに内部構造に着目したNamらの研究により、Chondrophycus, Laurencia, Osmundeaの3属に分けるべきとの見解が主流となりつつある。本研究では、分子系統学的手法を用いてソゾ類全体の主な種間の系統類縁関係を検討した。DNA(rbcL遺伝子)の塩基配列情報をもとにソゾ類の系統樹を作成したところ、Chondrophycus, Laurencia, Osmundeaの3グループは、Chondrophycusの一部の例外を除き、それぞれ単系統となった。現在Chondrophycusとされている種のうち、コブソゾのみは、他の種とは単系統とならず、系統樹上の離れた位置を占める結果となったが、このことは、これら3グループは並列関係にあるのではなく、これらのうちでChondrophycusが祖先的であり、この中からLaurenciaおよびOsmundeaがそれぞれ別個に分化してきたと解釈することにより説明できる。また、本研究で得られた分子系統樹は、二次代謝副産物/サクランボ小体の有無に関する特徴と明瞭な整合性を示した。NamらはChondrophycusの一部の種でサクランボ小体の存在を報告しているが、この報告が材料の誤同定に由来していたものである可能性を示唆する結果となった。二次代謝産物/サクランボ小体にを有するという特徴がLaurenciaのみの固有派生形質であることが明らかにったため、この特徴をLaurencia属の定義の一つに加えるべきである。日本産のニッポンソゾ、ウラソゾ、ミツデソゾ、エンシュウソゾ、ハネソゾ、マギレソゾ、クロソゾ、および欧州産Osmundea hybridaの培養藻体を材料に用い、これら8種についてrbcL遺伝子のDNA塩基配列を決定した。広義のソゾ属Laurenciaを2属に分割する見解に従うならば、用いた日本産ソゾ類7種の内訳は、形態的特徴から前6者は狭義のLaurencia属、後1者はChondrophycus属とされるものである。これら今回得られた塩基配列データに、すでにデータベース上に公開されている欧州産Osmundea属5種の塩基配列データを加え、分子系統樹を作製した。外群としては、同じくデータベース上に公開されているChondria dasyphyllaとRhodomela confervoidesの塩基配列データを用いた。この結果、Osmundeaおよび狭義のLaurenciaとChondrophycusの3者は、それぞれ独立したクレードを形成し、中軸細胞の形態的特徴に基づきこれら3者を独立した属として扱うべきという近年の見解を支持する系統樹が構築された。また、この系統樹では、狭義のLaurencia6種は、ハネソゾとマギレソゾの2種および、それ以外の4種からなる、2つの独立したクレードに分かれる結果となった。このことは、ソゾ属(広義)の種分類に際して伝統的に重視されてきた幾つかの形態的特徴のうち、軸の横断面の形状は種レベルよりも高い系統を反映する特徴とは言えないこと、および、基部の形状は種レベルよりも高い系統関係、すなわち節もしくは亜属レベルの系統を反映する重要な特徴である可能性があることを示唆している。
Rhoファミリータンパク質の正確な細胞内局在の決定とがん化に伴う変化の解析

本研究は、低分子量Gタンパク質、Rhoファミリーの細胞、組織における局在の信頼性高い解析を可能にする、特異抗体、固定法を確立し、それを利用して、形態形成時におけるRhoファミリータンパク質の正確な挙動、各組織における局在の情報から機能との関連を探り、がん化にともなう変化の有無を調べることを目的としている。本年度は、Rhoに関しての基礎的な研究が終了し、Rac,Cdc42に関しては足がかりができた。すでに確立した抗体(RhoA特異的なものとRhoA,RhoCに特異的なもの)、固定法を用いて、各組織における局在の詳細を決定した。また、培養細胞を用いて、Rhoの活性化時にRhoの細胞質から細胞膜への移行を明瞭に可視化することができた。また、細胞周期を通じてのRhoの局在変化を詳細に解析した。その結果細胞質分裂時の分裂面決定の時期に、Rhoが分裂溝域に濃縮することがわかった。この濃縮は、分裂面決定に必要な微小管に依存しており、またRhoの活性が細胞質分裂に必要であるという報告と考え合わせると、Rhoの濃縮は分裂面決定における重要なステップであると考えられた。RhoA,B,Cそれぞれに特異的な抗体の作製を試みているが、ウェスタンブロット、免疫染色が共に可能な抗体の作製は今のところ成功していない。Rac,Cdc42に関しては、市販されている抗体の中に、ウェスタンブロット、免疫染色が共に可能な抗体があることが判明した。また、そのために必要な固定条件も決定することができた。しかし、Rhoと比較すると、培養細胞、ほ乳類組織などで特徴的な分布を示さなかった。非常にドラスティックな形態形成運動が起こる、胚発生に焦点を当てて、局在を検討したところ、上皮の管形成時にはその頂端部に強い濃縮が見られ、現在、その場所での機能を解析している。
京都・大坂における書画会データベースの構築と絵画史的意義の考察

近世後期の画壇を特徴付けるひとつの行為として書画会や展観会が挙げられ、国文学や美術史など多分野から注目されている。本研究では、江戸時代後期から明治初期にかけて、京都や大坂、名古屋や西日本各地で開催された書画会や展観会の事例集成を行い、700件を越える開催例を確認した。それらの事例を分析することによって、従前の言説とは異なり、京都や大坂では御抱絵師と町絵師が同一の書画会に参加し、席上で交わっていたことなどが明らかになった。当年度においては,(1)京都、大坂における書画会、書画展観の事例集成,(2)書画会データベースの構築における項目選択,(3)書画会の構造と絵師への影響について調査研究を行った。(1)については,約100件の事例を新たに見出した。その中には書画会に参加しなかったと言われてきた禁裏の御用絵師が書画会を主催し,京洛町人の書画収集家により開催された書画展観の事例が見出され,いずれも従来指摘されたことのない階層が会の担い手になっていたことが判明した。これらの事実からは,書画会主催者の身分的階層の広がりを確認することができた。(2)については,美術品や近世人名、史料に関わる様々なデータベースの設計を調査した。当該研究は,書画会開催事例の集成と共に,どのような人が参加したのかを知り,絵師であればその略伝に一条を加えるための便宜となるような検索データベースの構築を目指している。よって(1)参加者(2)年月日(3)場所(4)書画会、展観名(4)出典,という基礎的な事項を容易に検索できるようにシステム設計をした。また書画会の展開が分かるような年表の作成も行っている。(3)書画会席上で描いた作品は多くを見いだせなかったが,数点の作品を知り得た。それらには偶然性に起因する表現(畳目やかすれ,にじみ)を多用していることと簡略性,墨の多用などが指摘できる。近年簡略な筆致(一筆描き)に対しての考究がなされているが,書画会という場の存在もそのような研究に影響を及ぼすと考えられ,今後の検討課題として採用される意義がある。江戸時代後期に開催された書画会は、絵師や書家、文人たちが諸芸を繰り広げ、その場に居合わせた享受者と身分を超えて交流を持った場として絵画史のみならず、国文学や日本史からも注目される。しかし従前は、江戸と京都で開催された事例が用いられるのみであり、他都市での開催事例に言及されることは極めて少なかった。当該課題では、各地で開催された書画会にどのような人々が関わり、絵師の活動にいかなる影響を与えたのかを明らかにすべく、京都や大坂、西日本で開催された会の基礎情報を多く収集し、それらのデータベース化を目的とした。本年度は前年度に引き続き事例の集成に努め、新たに数十例を知ることができた。特に注目すべきは、書画会に関わった人々を木版多色摺で描き出した資料「詩歌連誹琴棋書画茶花会図〔天保十一年間善光寺開催書画会〕」を見出したことである。従前知られていた書画会資料は引札か目録が大半であったが、このような肉筆ではない絵画資料の存在は、文字ではなく視覚的に会を記録する意図が強く、かつ印刷物であることから複数の人々に追憶すべき会と認識されていた結果であろうことがうかがわれる。それらと並行して書画会データベースの構築を行った。当該データベースでは、書画会そのもの情報検索と書画会に参加した人々に属する情報を検索することができる。前者では、年月日、地域、開催場所などであり、後者の情報としては人名、出品作品名、人物や作品に付随する情報-居所、出身地、絹本紙本の別など-がある。このデータベースを用いて検索を行えば、わずかな資料で語られてきた絵師や書家の伝記に新たな条項を付加することができ、かつ会の趣旨を勘案すれば、それら人々がどのような交友関係の中に身をおいていたのかを知ることができ、創作活動の背景を知る上で意義のある資料群となる。書画会や書画展観は、絵師の伝記的研究はもとより、絵師間の交流を促進し、画風の混淆を進めた場を提供した点において、絵画史上、少なからぬ役割を果たしたが、従前は京都と江戸で開催された会の一部について考究されるに過ぎなかった。本課題では、能う限り多くの書画会開催例を把握することを目的とし、本年度は新たに約50件の事例を知り得た。時期的には文政年間から明治十年代まで、地域的には肥前長崎や備後福山、伯書淀江、陸奥本宮、同須賀川、同郡山など三都から離れた場所で、またさほど大都市ではない場所でも開催されていたことが、残存する引札などから明らかにできた。

参加者の多くは、地元で文化的な活動をしていた人々ではあるが、時折三都からの賛助者の名も見え交流の広域化が確認された。また従来は、書画会の機構や参加者の意識を語る上では安西雲煙『近世名家書画談』や橋本雅邦「木挽町画所」(『國華』第3号)が引き合いに出されることが多かった。それに加えて従前触れられることがなかった幕末明治にかけて活動した漢学者岡千初(鹿門)の随想録『在臆話記』(第一集巻二)の記事を見出した。それによれば江戸幕府により設置された昌平学問所の書生は書画会出席が禁じられており、その事由のひとつに異学への接触を断つことが挙げられていた。このことからしても書画会席上においては様々な面での交流が活発になされていたことが明らかになる。如上のように、本年度の研究によって、書画会の地域的な広がりや、官立学問所の書画会に対する見方などを明らかにする資料を得た。
遺伝的アルゴリズムを用いたメンバーシップ関数の形状同定と流体温度のファジィ制御

ファジィ制御系を設計する際、ファジィ推論の推論規則は従来試行錯誤的に設定していたが、最適問題に有効な手法として最近注目されている学習機能を有する遺伝アルゴリズムを用いて、メンバーシップ関数の最適な形状同定を試みた.そのために、ファジィ・プロダクション・ルールの前・後件部変数を三角型メンバーシップ関数で表し、各三角型の頂点を水平に移動させることにより、各メンバーシップ関数の最適解を求めた.まず、前・後件部変数毎の基本変化量を定め、それを整数倍する遺伝子を定義した.初期集団として遺伝子の配列がランダムに構成された個体群を生成し、ファジィ制御の結果得られた整定時間を適応度として採用した.自然淘汰により適応度の低い30%の個体を削除し、エリート保存法により適応度の高い30%の個体を選びだし交叉を行い、10%の確率で突然変異を起こさせた.このような遺伝アルゴリズムによる学習の結果得られたメンバーシップ関数を用いてファジィ制御系を構成した.このファジィ制御系の有効性を確認するために、風胴とその内部に加熱部、送風部、そして風胴内温度を測定する温度センサにより構成される風胴温風系のファジィ制御実験を実施した.次に、プロセスの代表的制御量である流体系温度と液位が強い相互干渉を有する流体温度液位干渉系プラントに対して、温度と液位を同時に複合制御する2変数ファジィ制御を行った.さらに、多変数制御系の非干渉化法としての逆ナイキスト配列法による周波数領域での非干渉化前置補償器、時間領域での積分型非干渉システムと最小次元オブザ-バによる非干渉化PID制御との比較検討を行い、その有効性を確認した.ファジィ制御系を設計する際、ファジィ推論の推論規則は従来試行錯誤的に設定していたが、最適問題に有効な手法として最近注目されている学習機能を有する遺伝アルゴリズムを用いて、メンバーシップ関数の最適な形状同定を試みた.そのために、ファジィ・プロダクション・ルールの前・後件部変数を三角型メンバーシップ関数で表し、各三角型の頂点を水平に移動させることにより、各メンバーシップ関数の最適解を求めた.まず、前・後件部変数毎の基本変化量を定め、それを整数倍する遺伝子を定義した.初期集団として遺伝子の配列がランダムに構成された個体群を生成し、ファジィ制御の結果得られた整定時間を適応度として採用した.自然淘汰により適応度の低い30%の個体を削除し、エリート保存法により適応度の高い30%の個体を選びだし交叉を行い、10%の確率で突然変異を起こさせた.このような遺伝アルゴリズムによる学習の結果得られたメンバーシップ関数を用いてファジィ制御系を構成した.このファジィ制御系の有効性を確認するために、風胴とその内部に加熱部、送風部、そして風胴内温度を測定する温度センサにより構成される風胴温風系のファジィ制御実験を実施した.次に、プロセスの代表的制御量である流体系温度と液位が強い相互干渉を有する流体温度液位干渉系プラントに対して、温度と液位を同時に複合制御する2変数ファジィ制御を行った.さらに、多変数制御系の非干渉化法としての逆ナイキスト配列法による周波数領域での非干渉化前置補償器、時間領域での積分型非干渉システムと最小次元オブザ-バによる非干渉化PID制御との比較検討を行い、その有効性を確認した.
降雪、積雪の汚染とその融雪水質に及ぼす影響

北国においては、降雪や積雪の汚染とその自然環境への影響が深刻な社会問題となりつつある。雨と同様に、大気を降下する雪(降雪)にも大気中の微量な有害物質が混入し、さらに地上に積もった雪(積雪)には人間活動によって廃棄されるゴミをはじめさまざまな有害物質が混入し、汚染はさらに進行する。このような汚染した雪は、春先に一度に溶けて、水や土壌環境に影響を及ぼすことになる。実際、雪の汚染による山地湖沼・小河川の富栄養化や都市近郊水域での有機汚濁や微量金属汚染が観察されている。本研究は、上記の認識のもと、水域環境の汚染制御あるいは水資源としての降雪利用という立場から、降雪と積雪の汚染の実態と汚染機構、そして汚染物質の融雪水への輸送(流出)機構を明らかにすることを目的とした。さらに、積雪の汚染制御方法についても検討を試みたものである。結果として、積雪は、大気経由のほか、道路粉塵や生活関連の廃棄物が多量に混入して著しく汚染していること、これらの汚染物質は主に固形物質からなり、これには有機物質、栄養塩そして重金属元素がかなりの濃度で含まれ、環境への影響を無視できない範囲にあることがわかった。汚染機構の特徴として、積雪はそのトラップ機能によって汚染物質が高濃度になること、局所的には道路粉塵の飛散の影響が大きいが、広域的な微細粉塵の拡散による影響も大きいことがわかった。また家庭系の廃棄物の積雪への投棄を無視できないことがわかった。このような汚染した降雪や積雪の融解による水系汚染制御に関しては、汚染物質発生源での発生量削減の努力のほか、除雪対策が密接に関連していることがわかった。汚染雪の分別除雪と処理、雪捨て場での汚染物質の流出防止対策などが望まれる。研究はまだ緒についたばかりである。個々の汚染物質の挙動と環境影響、発生源防止対策の具体化、除雪の効果的な方法などをについて継続して調査する必要がある。1.研究目的北国においては、降雪や積雪の汚染とその自然環境への影響が深刻な社会問題となりつつある。本研究では、水域環境の汚染制御あるいは水資源としての降雪利用という立場から、降雪と積雪の汚染の実態と汚染機構さらに汚染物質の融雪水への輸送(流出)機構を明かにし、さらに汚染制御方法や汚染の生態系への影響を評価する。2.研究計画と本年度の実績研究は、積雪汚染の化学分析手法の開発およびこれまでの採取試料に基づく汚染の概況把握などの室内実験と、現況把握のためのフィ-ルド調査、そして総合的な解析に区分できる。本年度の実績と今後の計画を以下に記す。(1)積雪の化学分析積雪の汚染物質は主に懸濁態である。そこで懸濁物質の組成を明らかにできる、粒度分布、金属成分の形態分画、C・N元素分析などの分析体制を整えた。(2)汚染の概況把握これまで採取しておいた試料中(札幌市内積雪、)の懸濁物質について、その含量と前述の化学分析を行った。自然雪に比較して都市の汚染雪には、大量の懸濁物質が含まれ、また人為起源の化学成分含量(酸可溶性金属やC・N含量)の高いことが明らとなった。また汚染雪の粒径が大きく、道路粉塵や都市内人為的廃棄物の特徴として認められた。(3)フィ-

ルド調査来年度の本調査の予備として、札幌市内(道路、歩道、雪捨て場、1992年2月22日)、山林(北海道大学演習林簾舞試験地1992年3月5日)、石狩平野月形湿原(1992年2月29日)で雪を採取し、汚染状況を現在調査中である。(4)今後の計画(本年度)積雪期間中に大量に雪を採取し、融雪時の化学変化を検討する。(平成4年度)融雪の水域への影響をフィ-ルド調査で明かにし、本年度の成果を併せて積雪汚染制御方法や汚染の生態系への影響について検討する。北国においては、降雪や積雪の汚染とその自然環境への影響が深刻な社会問題となりつつある。雨と同様に、大気を降下する雪(降雪)にも大気中の微量な有害物質が混入し、さらに地上に積もった雪(積雪)には人間活動によって廃棄されるゴミをはじめさまざまな有害物質が混入し、汚染はさらに進行する。このような汚染した雪は、春先に一度に溶けて、水や土壌環境に影響を及ぼすことになる。実際、雪の汚染よる山地湖沼・小河川の富栄養化や都市近郊水域での有機汚濁や微量金属汚染が観察されている。本研究は、上記の認識のもと、水域環境の汚染制御あるいは水資源としての降雪利用という立場から、降雪と積雪の汚染の実態と汚染機構、そして汚染物質の融雪水への輸送(流出)機構を明らかにすることを目的とした。さらに、積雪の汚染制御方法についても検討を試みたものである。結果として、積雪は、大気経由のほか、道路粉塵や生活関連の廃棄物が多量に混入して著しく汚染していること、これらの汚染物質は主に固形物質からなり、これには有機物質、栄養塩そして重金属元素がかなりの濃度で含まれ、環境への影響を無視できない範囲にあることがわかった。汚染機構の特徴として、積雪はそのトラップ機能によって汚染物質が高濃度になること、局所的には道路粉塵の飛散の影響が大きいが、広域的な微細粉塵の拡散による影響も大きいことがわかった。また家庭系の廃棄物の積雪への投棄を無視できないことがわかった。このような汚染した降雪や積雪の融解による水系汚染制御に関しては、汚染物質発生源での発生量削減の努力のほか、除雪対策が密接に関連していることがわかった。汚染雪の分別除雪と処理、雪捨て場での汚染物質の流出防止対策などが望まれる。研究はまだ緒についたばかりである。個々の汚染物質の挙動と環境影響、発生源防止対策の具体化、除雪の効果的な方法などをについて継続して調査する必要がある。
プレ-ト沈み込み開始直後のマグマ活動に関する地球化学的研究

プレ-トの沈み込み帯において、火山は沈み込んだプレ-トまでの深さが100ー150kmの場所で、海溝に平行に分布している。火山岩の化学組成や同位体組成を調べると、沈み込む海洋プレ-トに由来する成分が混入していることが示され、その混入の度合は海溝から遠去かる火山程小さくなる。しかし、プレ-ト沈み込み開始直後の沈み込み帯においても、直下に海洋プレ-トが存在しないにも拘ず、火山は海溝に平行に分布している。このような例としては、世界中でも日本の西南日本弧に限られている。西南日本弧ではフィリピン海プリ-トがユ-ラシアプレ-トに沈み込んでいるが、沈み込み開始が数1Ma前と新しいため、沈み込んでいるプレ-トは海溝に近い所までしか延びておらず、火山帯直下には存在しない。本研究では、西南日本弧に産する火山岩の^<87>Sr/^<86>Sr比を詳細に測定し、マグマの源物質の同定を試みてマグマの成因を検討した。西南日本弧の火山岩の^<87>Sr/^<86>Sr比は0.7035ー0.7066の範囲であり、世界中の沈み込み帯でみられる値から少し高い値へと分布していた。また、地域的に異った値を示しており,西側の九州地区では0.7040ー0.7048,中央部の西部中国地方では0.7035ー0.7039,東側の近畿中国地方では0.70480.7066であった。さらに、多くの沈み込み帯でみられる島弧に直交する方向での^<87>Sr/^<86>Sr比の規則的な変化は見られなかった。このような特徴は、沈み込んだプレ-トに由来する成分が寄与していないことを示しており、プレ-トの沈み込み開始直後の火山活動では、局所的な地殻物質成分の寄与が顕著であることが明らかになった。このようなマグマ活動はプレ-ト衝突帯におけるマグマの生成と似ている可能性がある。
残響音場における逆問題のブラインド解法に関する研究

送受音関係が成立する音場では線形システムで近似できることが明らかになっている.このような線形システムにおける逆問題,すなわち,観測信号から音源信号を推定する問題では伝達系の推定が必要である.しかし,伝達特性は一般に時変系であるため,適応的な推定を必要とし,逆フィルタ処理による音源波形復元は実用的には難しい.本研究では,残響音場伝達関数の正確な逆フィルタリングを施すことなく,残響波形から音源波形の特徴を回復する可能性を検討した.残響音は過去に発生された信号が後にその影響を及ぼすことで人に残響感を知覚させる.そこで,申請者は,発生直後への依存度を相互相関関数によって定量的に抽出し,重み付き差分を行うことで残響の影響を軽減することを考えた.相互相関関数を用いることで残響時間情報が不要になり,重み付き差分を行うことで伝達特性の測定及び逆フィルタ処理を必要としない可能性があることを,変調雑音信号で確認した.さらに,日本語・英語の男女各4名の音声を用いた検証実験では,500Hz程度の帯域幅のフィルタ・バンクを構築し,残響回復実験を行った.各帯域の信号包絡線が最大約8dB,平均約5dBの回復効果が確認できた.このように帯域毎の特徴が異なる広域信号でもフィルタバンクにより,狭域化することで,優れた回復効果が確認できた.本手法は計算を並列化出来る可能性があり実時間処理できるため,マイクロホンに小型化して組み込めるなど,応用範囲は非常に広く,実用化できる可能性がある.送受音関係が成立する音場では線形システムで近似できることが明らかになっている.このような線形システムにおける逆問題,すなわち,観測信号から音源信号を推定する問題では伝達系の推定が必要である.しかし,伝達特性は一般に時変系であるため,適応的な推定を必要とし,逆フィルタ処理による音源波形復元は実用的には難しい.当申請研究では,残響音場伝達関数の正確な逆フィルタリングを施すことなく,残響波形から音源波形の特徴を回復する可能性を検討した.残響音は過去に発生された信号が後にその影響を及ぼすことで人に残響感を知覚させる.そこで,申請者は,発生直後への依存度を相互相関関数によって定量的に抽出し,重み付き差分を行うことで残響の影響を軽減することを考えた.相互相関関数を用いることで残響時間情報が不要になり,重み付き差分を行うことで伝達特性の測定及び逆フィルタ処理を必要としない可能性があることを,変調雑音信号で確認した.さらに,日本語・英語の男女各4名の音声を用いた検証実験では,500Hz程度の帯域幅のフィルタバンクを構築し,残響回復実験を行った.各帯域の信号包絡線が最大約8dB,平均約5dBの回復効果が確認できた.このように帯域毎の特徴が異なる広域信号でもフィルタバンクにより,狭域化することで,優れた回復効果が確認できた.本手法は計算を並列化出来る可能性があり実時間処理できるため,マイクロホンに小型化して組み込めるなど,応用範囲は非常に広く,実用化できる可能性がある.送受音関係が成立する音場では線形システムで近似できることが明らかになっている.このような線形システムにおける逆問題,すなわち,観測信号から音源信号を推定する問題では伝達系の推定が必要である.しかし,伝達特性は一般に時変系であるため,適応的な推定を必要とし,逆フィルタ処理による音源波形復元は実用的には難しい.本研究では,残響音場伝達関数の正確な逆フィルタリングを施すことなく,残響波形から音源波形の特徴を回復する可能性を検討した.残響音は過去に発生された信号が後にその影響を及ぼすことで人に残響感を知覚させる.そこで,申請者は,発生直後への依存度を相互相関関数によって定量的に抽出し,重み付き差分を行うことで残響の影響を軽減することを考えた.相互相関関数を用いることで残響時間情報が不要になり,重み付き差分を行うことで伝達特性の測定及び逆フィルタ処理を必要としない可能性があることを,変調雑音信号で確認した.さらに,日本語・英語の男女各4名の音声を用いた検証実験では,500Hz程度の帯域幅のフィルタ・バンクを構築し,残響回復実験を行った.各帯域の信号包絡線が最大約8dB,平均約5dBの回復効果が確認できた.このように帯域毎の特徴が異なる広域信号でもフィルタバンクにより,狭域化することで,優れた回復効果が確認できた.本手法は計算を並列化出来る可能性があり実時間処理できるため,マイクロホンに小型化して組み込めるなど,応用範囲は非常に広く,実用化できる可能性がある.
生存時間解析における例数設計方法の開発と臨床研究への応用

昨年度に検討した推進方策に基づき,本年度は,[1]外部情報をベイズ流に事前情報として活用した統計解析手法の開発,[2]比例ハザード性が成り立たない状況における生存時間解析手法と例数設計方法の開発,[3]競合リスクを伴う生存時間解析の例数設計方法の開発を行った.[1]昨年度は,外部情報をベイズ流に事前情報として活用した統計解析手法に関する文献調査を実施し,計算プログラムの作成を行った.本年度は,昨年度に得られた結果をもとに数値実験を実施し,国際学会および国内学会において研究成果の発表を行った.[2]生存時間解析の常套手段として,群間のハザード比が時点に依らず一定である性質(比例ハザード性)のもとで統計解析が実施される.しかし,近年の医薬品開発では,比例ハザード性が成り立たない状況が増加している.本年度は,比例ハザード性が成り立たない状況における統計解析手法として,境界内平均生存時間に関して文献調査を実施し,提案法の開発,実行プログラムの作成,性能評価を行った.また,比例ハザード性が成り立たない状況下での例数設計方法についても開発した.[3]例えば,ある疾患の再発を評価する場合を考えると,死亡が発生することによって,本来評価したい再発が評価できないことがある.このようなイベントは,イベント間でリスクが競合しているという意味で,競合リスクと呼ばれる.本年度は,競合リスクを考慮した生存時間解析の例数設計方法に関して文献調査を実施し,提案法の開発,実行プログラムの作成,性能評価を行った.昨年度に目標としていた,比例ハザード性が成り立たない状況における生存時間解析手法の開発だけでなく,例数設計方法についても提案法を開発できた.また,国際学会および国内学会で発表を行い,情報発信につとめた.以上,本年度に目標としていた内容をほぼ達成できたため,おおむね順調に進展していると考えている.本研究課題の最終年度であるため,上記の【研究実績の概要】の[2] [3]で述べた「比例ハザード性が成り立たない状況における生存時間解析手法と例数設計方法の開発」および「競合リスクを伴う生存時間解析の例数設計方法の開発」に関する研究成果とまとめ,学術論文として投稿する予定である.本研究課題の目的は,生存時間解析における例数設計方法に関連した諸問題に対する方法の開発である.本年度は,[1]アダプティブ集団選択デザインにおける例数設計方法に関連した閾値の設定方法の開発,[2]比例ハザード性が成り立たない状況における生存時間解析の例数設計方法の開発,[3]ベイズ流の生存時間解析の例数設計方法に関連した統計解析手法の開発を行った.[1]アダプティブ集団選択デザインとは,はじめは全集団を対象に研究を実施し,中間解析の結果に基づき,全集団あるいは部分集団のみを対象にした研究に切り替えることを可能にしたデザインである.アダプティブ集団選択デザインは,分子標的薬の開発への応用を想定しており,生存時間解析が主解析として採用されることが多い.本年度は,生存時間解析が主解析の状況で,例数設計に関連した方法の開発を行った.本研究成果を国際学会および国内学会において発表を行い,現在学術論文を投稿中である.[2]典型的な生存時間解析手法では,群間のリスク比に相当する指標であるハザード比が時点に依らず一定である,比例ハザード性の性質のもとで統計解析が実施される.しかし,近年の医薬品開発では,比例ハザード性が成り立たない状況が存在する.本年度は,比例ハザード性が成り立たない状況における統計解析手法に関する文献調査を実施し,計算プログラムの作成および既存法の性能評価を行った.[3]一般に,臨床研究の計画段階では,海外の先行研究の結果や類似治療の成績を参考にして例数設計が行われる.しかし,研究の途中段階で新たに外部情報が得られる場合,その情報を活用して例数設計および統計解析をすることは,臨床研究の効率化につながる可能性がある.本年度は,外部情報をベイズ流に事前情報として活用した統計解析手法に関する文献調査を実施し,計算プログラムの作成および既存法の性能評価を行った.本年度に得られた研究成果を学術論文として投稿した.また,国際学会および国内学会で発表を行い,情報発信につとめた.以上,本年度に目標としていた内容をほぼ達成できたため,おおむね順調に進展していると考えている.昨年度に検討した推進方策に基づき,本年度は,[1]外部情報をベイズ流に事前情報として活用した統計解析手法の開発,[2]比例ハザード性が成り立たない状況における生存時間解析手法と例数設計方法の開発,[3]競合リスクを伴う生存時間解析の例数設計方法の開発を行った.[1]昨年度は,外部情報をベイズ流に事前情報として活用した統計解析手法に関する文献調査を実施し,計算プログラムの作成を行った.本年度は,昨年度に得られた結果をもとに数値実験を実施し,国際学会および国内学会において研究成果の発表を行った.[2]生存時間解析の常套手段として,群間のハザード比が時点に依らず一定である性質(比例ハザード性)のもとで統計解析が実施される.しかし,近年の医薬品開発では,比例ハザード性が成り立たない状況が増加している.本年度は,比例ハザード性が成り立たない状況における統計解析手法として,境界内平均生存時間に関して文献調査を実施し,提案法の開発,実行プログラムの作成,性能評価を行った.また,比例ハザード性が成り立たない状況下での例数設計方法についても開発した.[3]例えば,ある疾患の再発を評価する場合を考えると,死亡が発生することによって,本来評価したい再発が評価できないことがある.

このようなイベントは,イベント間でリスクが競合しているという意味で,競合リスクと呼ばれる.本年度は,競合リスクを考慮した生存時間解析の例数設計方法に関して文献調査を実施し,提案法の開発,実行プログラムの作成,性能評価を行った.昨年度に目標としていた,比例ハザード性が成り立たない状況における生存時間解析手法の開発だけでなく,例数設計方法についても提案法を開発できた.また,国際学会および国内学会で発表を行い,情報発信につとめた.以上,本年度に目標としていた内容をほぼ達成できたため,おおむね順調に進展していると考えている.上記の【研究実績の概要】の[2]で述べた「比例ハザード性が成り立たない状況における生存時間解析の例数設計方法の開発」に関して,例数設計の前提となる生存時間解析手法においても研究の余地があり,学術的波及効果も期待できると考えられた.そこで,次年度は,比例ハザード性が成り立たない状況で有用な生存時間解析手法の開発に取り組む予定である.【研究実績の概要】の[3]で述べた「ベイズ流の生存時間解析の例数設計方法に関連した統計解析手法の開発」に関して,生存時間解析よりも簡便な状況においても研究の余地があると考えられた.そこで,次年度は,連続量データや2値データのように,生存時間データよりも簡便な状況において,外部情報をベイズ流に事前情報として活用した統計解析手法の開発に取り組む予定である.本研究課題の最終年度であるため,上記の【研究実績の概要】の[2] [3]で述べた「比例ハザード性が成り立たない状況における生存時間解析手法と例数設計方法の開発」および「競合リスクを伴う生存時間解析の例数設計方法の開発」に関する研究成果とまとめ,学術論文として投稿する予定である.国際学会および国際学会での研究発表に伴う旅費・参加費に関して,所属部局の別途予算で参加した.また,現在投稿中の論文の出版費としても計上していたが,現在も査読中であり,出版に至らなかった.以上の理由より,次年度使用額が生じた.現在作成している論文の英文校正費,現在投稿中の論文の出版費,国際学会および国内学会での研究発表を行うための旅費・参加費として使用する予定である.現在投稿中の論文の出版費としても計上していたが,現在も査読中であり,出版に至らなかったため,次年度使用額が生じた.現在作成している論文の英文校正費,現在投稿中の論文の出版費,国際学会および国内学会での研究発表を行うための旅費・参加費として使用する予定である.
看護学士課程におけるフィジカルアセスメント教育の為のマルチメディア教材の開発研究

今年度は実際の教材開発を目的として活動を行った。学生へのインタビューやアンケート結果により、学生にとってフィジカルアセスメントに関しての学習困難な点は以下の点であることが明らかになった。(1)データ(知識レベル)とデータ(実際)の一致(2)正常・異常の区別(学内の演習では正常所見しか体験できないため)(3)アセスメント結果の意味、形態機能、病態生理との関連これらの結果をもとにどのような教材を開発するのかという点を検討した結果、以下のように決定した。1.教材でめざすもの:(1)身体の形態(生理)・機能を押さえられること(2)Physical Examination技術(視診,触診,打診,聴診)の基本を習得できること(3)上記(1)(2)の統合化2.目的:(1)対象;看護学初学者のSelf-Learning教材。(2)興味を引くようにイラスト、映像を工夫する。3.内容:今回は最も看護場面で使う機会が多いという点や各技術を網羅しているという点で、「呼吸器」をとりあげることとし、以下の内容を含むこととした。(1)呼吸器系の形態(生理)機能、(2)呼吸音の正常・異常(3)視診(4)触診(5)打診(6)聴診(7)クイズ4.特徴:上記はそれぞれ独立した項目であり、学習者はどこからでも学習を始められる。各項目ではその「根拠」を大切にし、「何のためにみるのか、それをどう解釈するのか」という点、形態機能・病態との結びつきを強調する。また最終的にクイズで各知識の統合を図りたいと考えた。現在実際の教材の開発途上である。(昨年度まではCAIのような教材を考えていたが、研究者が自ら開発を行えるという点から、VAIOを用いたデジタルビデオ編集で行う予定である。今年度は既存の方法、文献等の検討を中心に実施した。その結果、アセスメントに関してはいくつかの教育機関において、「学生の自由な発想、思考過程重視、主体的な学び重視」を尊重するための教材の開発が行われている。その中でもビデオを用いたものはいくつかあるがコンピューターを用いたものはまだ数少ない現状であることが明らかになった。この文献検討の結果から、実際にすでにコンピューターを用いたアセスメントの学習のためのマルチメディア教材を開発した大学のシステムエンジニアの方から情報収集を行った。この結果、まず「自然言語によるマルチメディア教材のナビゲーションシステム」の開発が必要であり、この開発にはコンピューターの専門家の知識と莫大な費用、時間が必要であり、本研究の限られた予算と時間では、ここから始めることは不可能であることが判明した。しかしこれに関してはこの開発者の了解が得られた為(版権は通産省にある為)、本研究においては既存の「自然言語によるマルチメディア教材のナビゲーションシステム」を使用することとした。学生に対して、今まで行っているフィジカルアセスメントのクラスに関してのアンケートを初めての病棟実習後に行った結果、「学生同士の演習は役立ったが、健康者同士という限界があり、やはり異常所見が学内でも学べれば実際の患者をアセスメントする際に、より自信をもって行えた」というコメントが得られた。今年度行う予定であった、学生のアセスメント過程における思考パターンの特徴に関しての実態調査は、今年度のみでは不十分であったので、来年度も引き続き行い、来年度、看護におけるフィジカルアセスメントにおける臨床判断能力育成のための自己学習用マルチメディア教材の試作を試みる。
港湾貨物流動と地域経済の空間的相互依存関係：日本・欧州・北米の国際比較

港湾・海運研究において、貨物流動とその地域経済構造との関係性分析の多くは定性分析で、体系的かつ包括的な定量分析は乏しく、また港湾取扱量の統計分析が中心である。他方で、港湾は地域経済において独立した機能として認識され、どのような地域経済と港湾貨物が結びついているのか、あるいは重要な空間的相互依存関係があるのかなど、港湾貨物取扱に関する定量分析も十分ではない。本研究では、先進主要国のみならず新興国なども含めたグローバルな視点で実証分析を行った。その結果、空間的な貨物流動分布においては、ある程度規則的な性質を有した港湾地域の類型化がなされ、また港湾地域における政策示唆も議論した。港湾貨物流動と地域経済構造の空間的相互依存関係を明らかにすることが本研究の目的であり、先進主要国・地域(具体的には、日欧米の3地域)を対象に、同一変数・分析枠組みを用いることで、移輸出入別・似姿別・品目別貨物の空間的分布・特性と地域経済構造の関係性やその地理的な影響範囲を議論する。具体的には、港湾属性変数と地域経済変数から各地域で類似する特性要因を抽出・グループ化し、先進主要国での比較分析を行う。得られた各地域の要因係数を説明変数とした空間自己相関モデルを採用することで、周辺地域の影響も空間的分布パターンとして取り入れたモデル分析が可能となり、港湾機能・特性と地域経済活動の関係性の程度やその範囲を異なる地域レベルで検証する。本年度は、先進主要国に加え中国・インド・ブラジルなど新興国をも対象としたデータベース(40カ国・約300の港湾地域)を用いて、工業化進展や経済成長が港湾貨物取扱量に与える影響を詳細な定量分析により明らかにした。さらに、同様の分析枠組みを用いて、港湾荷役効率性が地域経済や港湾貨物取扱に与える影響をパネル分析(1996年-2011年)から議論した。港湾貨物流動と地域経済構造の空間的相互依存関係を明らかにすることが本研究の目的であり、日本・欧州・北米地域を対象に、同一変数・分析枠組みを用いることで、移輸出入別・似姿別・品目別貨物の空間的分布・特性と地域経済構造の関係性やその地理的な影響範囲を議論する。具体的には、港湾属性変数と地域経済変数から各地域で類似する特性要因を抽出・グループ化し、日欧米での比較分析を行う。当該年度は、日本・欧州・北米それぞれの地域を対象とした定量分析を行い、新経済地理学(New Economic Geography)や交通地理学(Transport Geography)から得られた理論枠組みに基づき、地域経済構造とロジスティクス機能(主に輸送コスト)の役割から各地域の類型化を行った。その結果、地域経済構造や港湾物流構造は各国・各地域で異なるものの、一定程度の類似性が確認され、グローバル化が進展したもとでも港湾機能の役割や港湾政策の特徴が分類可能となった。港湾貨物流動と地域経済構造の空間的相互依存関係を明らかにすることが本研究の目的であり、先進主要国に加え、新興工業国・後進開発国をも対象に、同一変数・分析枠組みを用いることで、移輸出入別・似姿別・品目別貨物の空間的分布・特性と地域経済構造の関係性やその地理的な影響範囲を議論する。具体的には、港湾属性変数と地域経済変数から各地域で類似する特性要因を抽出・グループ化し、国際比較分析を行った。本年度は、世界40カ国(計352の港湾地域)を対象とした定量分析結果を学術論文としてまとめ、国際学術雑誌に投稿し論文掲載が確定した。さらに、環太平洋地域のみを対象に、海上貨物輸送データ(Lloyd'sデータによる船舶動静)をも統合・分析することで、港湾地域毎の特徴だけでなく、そのネットワーク、いわゆるグローバル・サプライチェーンとの関係性、さらにサプライチェーン内での各港湾地域の位置付けやその特性などを考察し、学術論文としてまとめた。交通経済学本研究課題における研究成果(進捗)は、以下の3点である。(1)日本・欧州・北米における実証分析からロジスティクス機能と地域経済構造との類型化を行い、一定程度の類似性を確認したことで、グローバル化が進展する中でも、地域経済活動に対する港湾物流機能の特化性を検証した(査読付き学術論文掲載済み)。(2)BRICSなど新興国を含めた40カ国・約300の港湾地域を対象に、地球規模のデータベースを構築し、(1)と同様の分析枠組みで定量分析を行った。その結果、グローバルデータを採用することで各国・各地域の特徴はある程度薄れるものの、地域経済の規模や発展段階に寄らず、地域経済活動に対する港湾機能の重要性(特に初期の発展段階で)を確認した(査読付き学術論文投稿済み)。