hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高年初産婦とその夫に対する出産前教育プログラムの開発と検証

1.高年初産婦に対する研究成果、文献検討に基づいて、高年初産婦とその夫に特化した妊娠期の看護介入プログラムを出産前両親教育として考案した。既に作成したガイドブックの要点を示したe-Learning用の映像教材を開発し、出産前両親教育をネット配信する準備をした。スマホ・ネット配信する映像教材の作成においてはモニター調査を行い、最終版(全5回の講座)を完成した。2.ランダム化比較試験デザイン(RCT)の研究計画を立案した。本研究の実施体制のマネジメントのために、ロジスティックスを検討し構築した。3.研究代表者の所属施設と研究協力施設の倫理審査委員会に立案した研究計画を申請し承認を得た。RCTのため、UMIN(大学病院医療情報ネットワーク)臨床試験登録システムに登録してから研究を開始した。4.平成31年1月より、2つの研究協力施設において、研究参加者の抽出条件に合致した者に対して研究参加依頼を開始した。対照群は沐浴のe-Learning用の映像教材を受講する群である。参加同意を確認した後に、無作為に対照群、介入群に分けて、それぞれのe-Learning用の映像教材を出産前に夫婦に提供し、受講を依頼する。夫婦ともに妊娠後期受講前、妊娠後期受講後、産後1か月、産後4か月時に縦断してデータ収集をする計画である。3月中旬までに67部配布し、約3割(22組)から同意が得られ、無作為に2群に割り付けて、各々の出産前教育プログラムを配信し、出産前データを収集している。両群100組で研究参加夫婦200組確保を目指しているため、追加でもう一施設、研究協力を依頼中である。5.システマティックレビュープロトコールもアジアに焦点を絞り、JBI Database of Systematic Reviews and Implementation Reportsに再投稿し、2019年1月30日に採択された。当初の計画通り、平成31年1月より、2つの研究協力施設において、研究参加者の抽出条件に合致した者に対して研究参加依頼を開始できた。3月中旬までに67部配布し、約3割(22組)から同意が得られ、無作為に2群に割り付けて、それぞれの出産前教育プログラムを配信し、出産前データを順次収集できている。1月から研究参加者の募集を始めたばかりであるが、2つの研究協力施設のうち1つの施設の研究参加候補者となる高年初産婦が予測より少なく、配布部数と研究参加者数が伸びていない。研究参加夫婦は両群ともに100組で全体で200組確保を目指しているため、追加でもう一施設、研究協力を依頼中である。これまでの2施設と同様に、研究参加者募集をする中で、毎月ごとに施設ごとに依頼数と研究参加者を把握する。縦断研究であるので、最後までドロップアウトしないように、研究参加者への研究依頼を丁寧にきめ細かく行う。1.妊産婦に対する健康教育へのe-Learning利用の文献検討を行ったが、本領域の知見は少なく、妊娠期から夫を巻き込んだ出産前教育が重要であることが明らかになった。

2.高年初産婦とその夫への先駆的な出産前教育の考案に向けて、高年初産婦に限らず、初産婦に対する出産前教育の効果検証研究成果についてシステマティックレビュー(SR)をする必要があると考え、2017年7月、研究計画を変更した。SRプロトコールの作成、SRの実施、SR成果からコンテンツ追加を行う必要が生じ、計画に遅延が生じた。平成29年8月にSRプロトコールを完成させ、JBI Database of Systematic Reviews and Implementation Reportsに8月に投稿した。当初の予定では2017年12月には採択され、2018年2月にはSRを終了して、2018年3月にその成果を今回の出産前教育プログラムのコンテンツに追加する予定であった。2回の査読を得て2018年1月に再々投稿したが、最終的には採択されなかった。同時並行して、作成したSRプロトコールに従って試行的にSRをしたところ、新たな有効なコンテンツは抽出されなかった。3.出産前両親教育計画の検討、映像教材や媒体について検討を行った。媒体としては、私達の「高年初産婦に特化した子育て支援ガイドラインの評価研究」で作成した、高年初産婦用子育て生活ガイドブック(健やかで楽しい子育て生活へのガイドブック)を出産前両親教育のe-Learning教材のテキストとして使用できるように2018年3月に改訂した。e-Learning配信する映像についてもテキストと並行して、PCだけではなくスマートフォンにも配信する映像教材として検討し、2018年7月にサンプル動画(全5回の講座)を作成することができた。SRにより、新たな有効なコンテンツは抽出されなかったため、コンテンツの追加はしないことにした。そして、出産前両親教育計画の検討、映像教材や媒体について検討を行った。2017年度にはe-Learning配信する映像についてもテキストと並行して、PCだけではなくスマートフォンにも配信する映像教材として検討したため、2018年7月にサンプル動画を作成することができたので、2017年度の当初の計画より若干遅れたが、2018年度には遅れを取り戻すことができた。1月から研究参加者の募集を始めたばかりであるが、2つの研究協力施設のうち1つの施設の研究参加候補者となる高年初産婦が予測より少なく、配布部数と研究参加者数が伸びていない。研究参加夫婦は両群ともに100組で全体で200組確保を目指しているため、追加でもう一施設、研究協力を依頼中である。これまでの2施設と同様に、研究参加者募集をする中で、毎月ごとに施設ごとに依頼数と研究参加者を把握する。縦断研究であるので、最後までドロップアウトしないように、研究参加者への研究依頼を丁寧にきめ細かく行う。2018年夏にはこのガイドブックの要点を示したe-Learning用の映像教材を開発し、出産前両親教育をネット配信する準備をした。スマホ・ネット配信する映像教材の作成においてはモニター調査を8月から行い、最終版を完成した。
CO2固定酵素ルビスコの機能発現最適化による光合成の機能改良

好熱性シアノバクテリアThermosynechococcuselongatus BP1が光合成で利用するルビスコはSynechococcus elongatus PCC7942を含む常温性シアノバクテリアのルビスコよりも熱安定性が高く、さらにCO2識別能が1.5倍高いことを明らかにした。これは好熱性シアノバクテリアルビスコのO2反応性が抑制されていることを意味する。このO2反応性を抑制するための好熱性シアノバクテリアルビスコにおける構造とアミノ酸残基の同定を試みた。シアノバクテリアのルビスコは触媒部位を含むラージサブユニット8個と触媒反応には直接関わらないスモールサブユニット8個からなる16量体で機能している。T. elongatusルビスコのラージサブユニットとスモールサブユニットのどちらが低O2反応性に関わっているかを解析するために、T. elongatusルビスコとS. elongatusルビスコ間でルビスコのサブユニットをワップさせたキメラルビスコを大腸菌で発現させ、酵素特性を解析した。その結果、常温性シアノバクテリアルビスコラージサブユニットに好熱性スモールサブユニットが会合することで、常温性シアノバクテリア野生型ルビスコよりも熱安定性が高くなるとともに、CO2識別能力も高くなった。また、逆に好熱性シアノバクテリアルビスコラージサブユニットに常温性スモールサブユニットが会合することで、熱安定性が低くなるとともに、常温性シアノバクテリア野生型ルビスコよりもCO2識別能力が低くなった。これらの結果から、シアノバクテリアルビスコにおいてスモールサブユニットが、熱安定性とCO2識別能力に関わることを明らかにし、O2反応性抑制に関与していることを明らかにした。これらの研究成果は、日本農芸化学会2018年度大会で発表を行った。研究実績の概要に記した通り、本研究目的であるルビスコのO2反応性抑制を施すための構造を明らかにしたことから、おおむね順調に進展していると自己評価した。今年度までに、好熱性シアノバクテリアルビスコが常温性シアノバクテリアのルビスコよりも熱安定性が高く、さらにO2反応性が抑制されている原因がスモールサブユニット上にあることを明らかにした。そこで今後、好熱性シアノバクテリアルビスコと常温性シアノバクテリアルビスコ間でルビスコのサブユニットをワップさせたキメラルビスコのCO2・O2親和性や反応速度などの詳細な酵素特性を解析するとともに、好熱性シアノバクテリアのルビスコスモールサブユニットのどの構造領域がこれら特性に深く関わっているのかを明らかにするために、構造活性相関解析を行う。また、ルビスコにおけるスモールサブユニットの機能を明らかにするために、スモールサブユニットを取り除いたラージサブユニットのみから構成されるルビスコを作製し、その酵素特性を解析する。シアノバクテリアルビスコの研究で得られたO2反応性技術を高等植物ルビスコへ応用するために、タバコルビスコの大腸菌機能発現系を構築し、O2反応性抑制変異を導入した変異ルビスコの酵素特性を解析する。さらに、ルビスコの活性化をルビスコアクチベースがどのように達成しているのかを明らかにするために、シアノバクテリアが有するルビスコスモールサブユニットにルビスコアクチベース様ドメインが融合した機能未知タンパク質の機能解析を行う。

そこで今後、好熱性シアノバクテリアルビスコと常温性シアノバクテリアルビスコ間でルビスコのサブユニットをワップさせたキメラルビスコのCO2・O2親和性や反応速度などの詳細な酵素特性を解析するとともに、好熱性シアノバクテリアのルビスコスモールサブユニットのどの構造領域がこれら特性に深く関わっているのかを明らかにするために、構造活性相関解析を行う。また、ルビスコにおけるスモールサブユニットの機能を明らかにするために、スモールサブユニットを取り除いたラージサブユニットのみから構成されるルビスコを作製し、その酵素特性を解析する。シアノバクテリアルビスコの研究で得られたO2反応性技術を高等植物ルビスコへ応用するために、タバコルビスコの大腸菌機能発現系を構築し、O2反応性抑制変異を導入した変異ルビスコの酵素特性を解析する。さらに、ルビスコの活性化をルビスコアクチベースがどのように達成しているのかを明らかにするために、シアノバクテリアが有するルビスコスモールサブユニットにルビスコアクチベース様ドメインが融合した機能未知タンパク質の機能解析を行う。
頭部位置決めロボット椅子を用いたX線テレビによる咀嚼運動の研究

咀嚼運動時の顎口腔系の動態の検査にX線テレビが果たす役割は大きい。ただし、X線撮影は一般に撮影方向の規格化や撮影位置の再現性が重要であり、これまで頭位を決めるために外耳道、鼻根部、前頭部などを機械的に固定してきた。しかし、この固定は操作に時間がかかるばかりでなく、頭部の生理的な運動を拘束するという本質的な問題があった。本研究の目的は咀嚼運動時の頭部のX線テレビ撮影のために非生理的な頭部の固定無しで座位において頭位を自動的に位置決めするシステムを完成し、歯科補綴学的立場から咀嚼と顎口腔系の動態とを関連させる研究するためのものであった。研究の結果、咀嚼運動時の頭位の変化を自動的に調整できる5自由度ロボット椅子がハードおよびソフトの面において完成し、従来と比べてX線テレビ撮影が格段に効率的に行なうことができ、多くの患者に使用することができるようになった。また、頭位の規格化ができるようになっために咀嚼運動のX線テレビによる規格撮影も可能になった。さらに、顎口腔機能検査におけるデジタルサブトッラクション撮影の応用も行ないやすくなった。研究レベルでは、精度の高い顎関節部の下顎頭の運動の撮影も可能になり、その成果についてはすでにME学会などに報告した。国内外にはX線テレビの撮影時に頭位の規格化することができるこのような装置は皆無である。これから歯科補綴領域のみならず顎口腔機能の生理学的な動態診断にかかわるすべての領域に役立つ基礎的研究と考えられるので、本システムを使ったX線テレビによる研究が進展するものと期待している.なお、この頭部位置決めロボット椅子を用いて撮影した咀嚼運動,発音,下顎の運動状態のX線テレビ動画像は平成8年度の新潟大学放送公開講座「かむこと,のむこと,たべること-咀嚼の科学-」の第1回と第3回の講座でBSNテレビ放送局において昨年末に放送され、好評を得た.咀嚼運動時の顎口腔系の動態の検査にX線テレビが果たす役割は大きい。これから歯科補綴領域のみならず顎口腔機能の生理学的な動態診断にかかわるすべての領域に役立つ基礎的研究と考えられるので、本システムを使ったX線テレビによる研究が進展するものと期待している.なお、この頭部位置決めロボット椅子を用いて撮影した咀嚼運動,発音,下顎の運動状態のX線テレビ動画像は平成8年度の新潟大学放送公開講座「かむこと,のむこと,たべること-咀嚼の科学-」の第1回と第3回の講座でBSNテレビ放送局において昨年末に放送され、好評を得た.
北海動移住と定養過程の社会学的研究

上湧別屯田兵村、当麻屯田兵村の社会移動とその歴史的展開について検討し、入隊前の職業・学歴が入隊後の位階決定に大きく作用していることが判明した。明治25年時の屯田兵の社会経済的背景が詳細に解明できたことは、大きな収穫であった。しかも屯田兵解体後の社会移動に関しては、この軍隊時代の位階の影響が大きく、経済的地位の上下は、明治・大正期ともこれによって決定されていた。さらに職業間移動についても、下士官層は早い時期から頻繁に職業、地域移動を繰返し、知的労働力を求める北海道労働市場の需要に応じて、村長をはじめとする管理職部門に進出し、地域移動も周辺町村を中心に旭川・道内市部に移動している特徴があった。一方、1等兵・2等兵などの兵卒層は転業しても農業、自営業といった独立部門に進出し、職業移動は水面的で、周辺部農村への狭い地域間移動に留った。このように軍隊時代の位階に応じて両極に分れた職業間地域間移動の発見が本研究の成果であった。さらに北海道は移動型社会であるといわれているが、その実態を検討すべく、Y開放性系数を当麻屯田兵とその2世について検討したところ、0.6の開放性系数が算出され、明治・大正・昭和前期の3期間、すでに当麻が移動型社会であることが実証された。なお、これと並行して政治的地位の問題についても、歴史的検討がなされた。平川もまた屯田兵村を扱い、屯田戸主の家的側面を解明すると同時に逆に擬制的親子関係である養子制度が、動動化する屯田兵村のなかで、禁止されていた土地所有権移転を裏側からサポ-トする役割を果していたことを、検討している。さらに櫻井のライフヒストリ-研究は、北星学園女教師について詳細な事例分析をしており、一般化は今後の課題であるが、一事例を追求したことは、この面でのパイオニアとして注目されてよい。平成2年度は、当麻、秩父別の屯田兵村を中心に移住者の定着過程と社会移動に焦点を当て、資料の収集、コンピュ-タ-への入力、デ-タクリ-ニングにエネルギ-を注力した。歴史社会学的分析がテ-マであることから、屯田兵800名、一般移住者6000名を上回るデ-タの時系列別入力には想像以上の手間を要したが、ともかく次年度4月には分析に入る手はずは整えることができた。それに加えて、すでにコンピュ-タへ入力済みの野付、牛相之内、端野の屯田兵600名、既発表の湧別屯田兵村400名との比較研究ができるようになっただけでなく、定着率の高い当麻、野付牛2兵村と、移動率が高い秩父別をはじめとする他兵村との対比による条件分析が可能となったことも大きい。特に当麻兵村では400名中約200名の入植前における持参金、学歴、職業、特技に関するデ-タが入手でき、社会移動に関する新しい解析手法の適用が期待できる。研究分担者の平川も琴似屯田兵村を手がけ、入植前後における家族的要因と擬制的「家」制度の解明に当たっている。他方、北海道移住者送出上位県の送出事情については、府県レベルの史料収集に努め、富山、石川、宮城についてはある程度の町村別デ-タを入手することができ、年次別府県統計の分析については研究分担者の都築が新しい分析手法の開発に当たっている。

また、高重は、香川県について個別研究を進め、米村は香川県手深謝のライフヒストリ-を日記分析によって進めている。ただ、ライフヒストリ-研究はさらに3ないし4ケ-スを拾い上げる必要があり、平成3年度の課題として残されている。平成3年度は、入力した当麻、秩父別のデ-タクリ-ニングに3か月を費して分析に入った。分析に際して東大計算機センタ-を活用し、できる限り新しい統計分析手法、ことに、エヴェント・ヒストリ-手法を使用して社会移動の移動率を明らかにし、さらにそれを第一次線型モデルに投入し、社会・経済的背景を究明することにした。さらに、当麻屯田兵村の開村から昭和12年に至る歴史的展開を事例分析のやり方でもって歴史社会学的に解明することにした。また、その間、当麻屯田兵の多い中国・四国各県のデ-タも収集し、屯田兵の入隊前の社会経済的背景の解明に資するよう努力した。分析に際して流通経済大学の都築助教授の協力を得た。また、当麻屯田兵村の歴史的史料の収集に北海道大学助教関孝敏の協力を得ることができた。平川は,平成2年度に調査した士族屯田兵村である琴似における戸田戸主制度と家とのかかわりを取りあげ、土地移動との養子制度に焦点をあて、養子という擬制的親子関係を設定することによって禁じられた土地の所有権移転の問題をカムラ-ジュしている実態を解明することにした。櫻井は、本年度の研究に精力を集中し、北海道移住者のライフヒストリ-の事例として北星女学校教師を取りあげ、丹念な聞取り調査を行ない。ライフコ-スとの関連で、人生の転機であるキリスト教との出会い、母の影響等を詳細に研究した。
電波利用機器安全性評価のためのＳＡＲ推定法に関する研究

本年度は、昨年度に提案した誘電体内部の電磁界推定手法をもとに、より実用的な応用について検討した。具体的には、提案した手法をよりSAR評価としての実用に近い、複雑形状を持つ損失性の誘電体内部の電磁界分布の推定に適用した。まず、人体頭部の形状をしたモデルを用意し、その近傍に微小ダイポールを波源として置いた場合の電磁界シミュレーションを行った。そして、シミュレーションによって得られた誘電体外部の電磁界から内部の電磁界を推定するよう、推定法を適用した。その結果、昨年度の場合と同様、誘電体内部での電磁界損失による精度の低下が見られたが、昨年度と同様に同じ比誘電率と形状をもつ非損失性誘電体の推定値を初期値として用いる手法を適用することで、精度を改善できることを確認した。また、損失性媒質に対する精度の改善手法として、本年度はデバイスの放射電力を用いる手法を考案した。本手法は、推定する等価電流を、反射係数などの測定から得られるデバイスの放射電力と整合するよう補正する手法である。この手法は、昨年度提案した初期値を変更する手法に比べて非損失の誘電体を用意する必要がなくなり、測定がより容易になると考えられる。本年度はこの手法で、人体形状の損失性誘電体を用いた時に精度が改善できることをシミュレーションによって確認した。さらに、より高周波の場合や、測定対象の誘電体が大型となることを想定して、本年度は電磁流分布の推定高速化についても検討した。そして、Multilevel Fast Multipole Method (MLFMM)と同様の原理を用いることにより、全計算時間の多くを占める行列要素の計算高速化が可能であることを確認した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、電磁流分布再構成法を応用した、電磁波比吸収率(SAR)の非侵襲な測定手法を開発することである。本年度は、再構成法を用いて、半波長ダイポールアンテナの近傍に設置された誘電体表面の電磁流を再構成する問題に取り組んだ。この問題では、ダイポールアンテナと誘電体によって放射・散乱される電磁波から、ダイポールアンテナを囲う閉曲面上と誘電体表面の等価電磁流分布を推定する。まず、シミュレーションにおいてダイポールアンテナの近傍に誘電体球を設置し、それらによって放射・散乱される電磁界を球面上で計算した。計算結果より、従来広く用いられていたDual Equation Formulation (DEqF)手法によって電磁流分布を再構成することを検証したが、アンテナと誘電体の間の領域において精度が著しく低下する問題を発見した。これに対し、DEqFに誘電体表面での電磁界連続条件を加える手法を考案し、同手法によって電磁流を精度よく推定することに成功した(国際会議において発表)。さらに、より安定した再構成が可能となるPMCHW形式による定式化を応用し、さらに、プローブ補正法の導入により再構成法を任意のプローブアンテナによる測定で用いることを可能とした。同手法の有効性は、シミュレーションと実測において確認した(国内学会で発表)。さらに、人体ファントムと同様、損失のある誘電体の表面電磁流分布の再構成について検討した。ここで、損失のある誘電体の場合、内部での電磁波エネルギーの吸収によって推定の精度が低下することを発見した。その解決策として、精度よく推定が行える非損失性誘電体の推定結果を推定の初期値として利用する手法を新たに考案し、損失のある誘電体球面状の電磁流分布を精度よく推定することに成功した(論文誌において発表)。本年度は、アンテナ単体からの放射電磁界から、アンテナを囲う閉曲面上の等価電磁流を再構成する手法の実装・検討を予定としていた。この目的に対し、Dual Equation Formulationを用いて再構成法を実装し、同手法によって等価電磁流が精度よく推定できることを実験・シミュレーションの両者によって確認した。さらに本年度は、よりSAR測定としての応用に近い、ダイポールアンテナ近傍に比較的単純な形状を持つ誘電体が設置された問題に取り組んだ。この問題においては、DEqFに誘電体表面の電磁界連続条件を加えることで、電磁流分布を精度よく推定することに成功した。再構成法の有効性は実験とシミュレーションにおいて確認された。また、損失のある誘電体に対しては、精度が低下する問題が発見されたが、非損失な誘電体の再構成結果を初期値として応用することで、精度の向上が実現できた。本手法の有効性はシミュレーションによって確認された。以上のように、本年度における研究活動は当初の計画以上に進展したといえる。

本手法は、推定する等価電流を、反射係数などの測定から得られるデバイスの放射電力と整合するよう補正する手法である。この手法は、昨年度提案した初期値を変更する手法に比べて非損失の誘電体を用意する必要がなくなり、測定がより容易になると考えられる。本年度はこの手法で、人体形状の損失性誘電体を用いた時に精度が改善できることをシミュレーションによって確認した。さらに、より高周波の場合や、測定対象の誘電体が大型となることを想定して、本年度は電磁流分布の推定高速化についても検討した。そして、Multilevel Fast Multipole Method (MLFMM)と同様の原理を用いることにより、全計算時間の多くを占める行列要素の計算高速化が可能であることを確認した。本年度に研究した誘電体表面の等価電磁流分布の再構成手法は、誘電体を人体ファントムに、ダイポールアンテナを通信デバイスに置き換えることによって、通信デバイスによって人体内部に発生する電磁界分布の評価に応用することができる。そのため、本研究の目的とするSAR再構成へと応用することが可能である。次年度には、これまで単純形状としていた誘電体を人体ファントムに置き換え、シミュレーション・実験により本手法の有効性をより現実的に検討する予定である。また、人体ファントムは複雑な構造をもつため、再構成手法の計算負荷が大きく上昇することが予想される。Multilevel Fast Multipole Methodなどを用いた計算負荷軽減方法などについても検討する予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
国際的買収による世界市場への参入とその動学的影響

1.研究期間中、毎年3回以上研究ワークショップを開催し、他の予算と共催で通算30名を超える国際経済学・産業組織・経済動学の研究者を招聘して論文報告を行った。2.英文図書「Sino-Mexican TradeRelations--Challenges and Opportunities」をSpringer-Verlag社に出版する予定である。3.プロジェクトメンバーは、個別・または共同研究の両面において、研究成果を国際コンファレンスにて発表し、5年間のプロジェク期間中に、5本を越える国際学術雑誌(査読つき)に論文を掲載した。4.一部の研究成果は整理が終わる次第、学術雑誌に掲載する予定である。今年度は企業の海外買収について資料集収、事例調査、リスク分析などを行いました。特に発展途上国の企業が先進国のブランドを買収する事例から、ブランド造りの一戦略と考えて研究を行いました。不完全情報の下で、リスク面で検討すると、質のよくない企業を買収するや買収されるなど、ブランド造りにならないことがわかりました。近年、成功しているケースは、中国のLenovo社がIBMパソコンを買収、吉利社がVolvo自動車を買収、インドのTata社がJaguarを買収、トルコのYildiz社がGodivaを買収などが有名であります。また、2012年12月1日に神戸大学でThe 6^<th>、Japan-Taiwan Contract Theory Workshopを主催しました。日本と台湾から契約理論や買収などの研究を行っている学者を招聘し、論文の発表などを行いました。詳しくは下記に参照:研究代表者は今年度“International mergers and pollution concerns"について、研究を行った。最近の20年、中国の経済発展に伴い、Smogや黄砂など汚染が日本まで飛んでくる。本研究はこの現状を考慮したうえで、環境のリスクと企業の海外合弁などの関係を調べ、厚生への影響などを分析した。分担者は環境の規制などの直接投資や越境合弁への影響について、研究を行った。貿易の輸送費も考慮するうえ、規制の緩和などの政策を分析した。今年度は主にInternational mergersとmultimarket linkagesについて、研究を行ってきた。Merger後に、一つの市場だけではなく、他の関連市場にも影響が発生するので、多数市場を同時に分析することが必要になる,たとえば、最終財市場と部品市場など。また、昨年にひつ続き、越境汚染の研究も継続している。研究代表者と分担者は、この課題に関連の論文4本が英文の学術雑誌にRevise要請されて、近いうちに論文を改訂して、出版させる予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。国際経済学27年度は、研究代表者は中国で海外企業を合弁した企業をInterviewする予定で、研究分担者はモデルの完成と政策Implicationを究明する予定である。企業調査一部が終わって、データ整理とモデルつくり中で,Projectの全体構想はさまざまの研究会で発表している。また、Workshopも積極的に開催した。研究分担者の残額。しばらくの間、モデル構築に入ります。今後、今までの成果を発展し、データとcase studiesを補充して、理論モデルをもって一般的に拡大する予定である。Workshopはいつも通り積極的に開催する予定である。海外学会参加。平成25年度経費と合わせて使用する。平成25年度は、企業の国際買収の経済モデルの構築とその分析を行うため、企業の国際買収に関する調査を行い、コンファレンス等でその研究成果に関する報告を行う予定であった。しかし、国際買収に関する国内外での調査のための準備が遅れ、調査のための旅費や謝金への支出が予定を下回った。平成26年度も引き続き、企業の国際買収の経済モデルの構築とその分析を行うため、企業の国際買収に関する調査を行い、コンファレンス等でその研究成果に関する報告を行う予定である。繰り越した研究費は、企業の国際買収に関する最新の研究の情報を収集し、それを整理するための旅費や謝金として執行する計画である。
光ファイバーによるシンチレータ光検出の系統的研究

高エネルギー物理学の重要な検出器の一つであるシンチレーションカウンターは、シンチレーターからの微弱な光を適当なライトガイドを通して光電子増倍管に導くものである。この時のライトガイドとしては従来、プラスチックを棒状、板状又は特殊な加工を施したものが利用されてきたが、実験装置の複雑化と共に、ライトガイドの形態に柔軟性を持つものが求められてきている。我々は柔軟性を持つフライトガイドとして、光ファイバーに着目した。一般に、光ファイバーは、強い光を通すには適しているが、シンチレーター光のような微弱な光を通すには不向きであると思われてきた。しかしながら、我々の基礎的な研究によれば、例えば厚さ5mmくらいのシンチレータ光でも十分に通すことが出来、ライトガイドとして必要な条件を満足していることが明らかになった。この実績を基に、光ファイバーのライトガイドとしての有効性に関して、より系統的な研究を行った。主たる項目は以下の通りである。1.光ファイバーによるライトガイドの製作。2.プリアレプ、その他の電子回路の製作。3.データ収集・解析システムの開発・整備4.光ファイバー、シンチレーターの放射線損失の測定。5.光ファイバーの形状に対する出力信号変化の系統的研究。6.粒子飛行時間(TOF)カウンターとしての、時間分解能向上に対する効果の研究。これらの研究を通して、光ファイバーは、高エネルギー実験で用いられる場合、耐放射性があり、形状の変化にもあまり影響されず、有効であることがより明らかとなった。又、TOFの時間分解能向上に関しては当初予想程には明確な結果が得られず、今後さらに研究を続けたい。
3.0テスラ磁気共鳴画像による細分化脳容量計測と老化

年齢と性によって8つのグループに分けられた健康な大人のT1強調の磁気共鳴映像は,脳体積変化を分析するために得られた.ボクセル・ベースの容積測定(VBM)において,より少ない灰白質ボリュームは,40代の女性と比較した50代の女性で,両側の海馬に観察された.しかし,男性での40代対50代,50代対60代,60代対70代の比較,女性での50代対60代,60代対70代の比較で,それを観察することはできなかった.我々の研究の結果は,閉経が海馬ボリューム縮小と関係している可能性を示唆した.年齢と性によって8つのグループに分けられた健康な大人のT1強調の磁気共鳴映像は,脳体積変化を分析するために得られた.ボクセル・ベースの容積測定(VBM)において,より少ない灰白質ボリュームは,40代の女性と比較した50代の女性で,両側の海馬に観察された.しかし,男性での40代対50代,50代対60代,60代対70代の比較,女性での50代対60代,60代対70代の比較で,それを観察することはできなかった.我々の研究の結果は,閉経が海馬ボリューム縮小と関係している可能性を示唆した.人の脳が老化することを核磁気共鳴画像(MRI)によるvoxe1-basede morphometry(VBM)を用いて検証した論文は数多く存在し,海馬の萎縮に関する報告も数多く存在するが,閉経との関係を論じたものはない.我々は,エストロゲンホルモン療法による脳神経保護作用に着目し,閉経によるエストロゲン分泌量の低下が,海馬萎縮に影響していることを示唆する報告を既に行った.これまでの先行研究では、直線、もしくは2次曲線などで近似して結果を分析しているため、ホルモン変化による影響やある年代に特異的に生じる現象を見つけ出すことができなかった.我々は、先行研究に比較し非常に多い、2000例を超える健常人画像を利用することで、狭い年齢幅での解析を可能にし、先行研究では報告されていないホルモン変化による影響などを捕らえることを第1の目的とする.また,これまでの報告のほとんどがT1強調画像を用いたものであり、T2強調画像、拡散強調画像など,異なるコントラストを持った情報を利用し,多方向から検証することを第二の目的とする.現時点で,約1600名のデータベース化が終了し,年代ごと・閉経前後を群間比較して,海馬の容積変化をMRI-TIWI画像解析から捉えた.閉経後において海馬の萎縮が加速されている現象を捉えたことで,認知症患者の割合が女性に多い原因証明の一助になると考える.また,認知機能テストの一種である指標(ミニメンタルステート検査: MMSE,ウェクスラー成人知能検査: WAIS)と容積の解析を終了し,報告準備中である.それに加え,解析手法で問題となる,装置依存性や画像前処理に関する検討も進めている.MRIを用いた健常人における脳容積と老化の関係に対するこれまでの研究手法は、直線、もしくは2次曲線などで近似して結果を分析している。サンプル数が少ない統計解析では、このような手法で結果を分析するしかなかった。しかし、我々は、膨大なサンプル数、3.0テスラ高空間分解能画像を用いて統計力を増すことで、今まで統計学的に証明できなかった脳容積変化を分析することができると考えた。そこで、40歳代から70歳代の男女における、約1400例の健常人からMRI-T1強調画像を取得し、脳容積のデータベース化を行った。その後、閉経と脳容積との因果関係をVBMにより分析したところ、他のグループ間での変化量に比較し、40歳代女性と50歳代女性のグループ間の変化量が大きく、閉経時期と関連した海馬萎縮を示唆することができた。その他の領域(前頭葉、側頭葉、小脳など)における関連性は認められなかった。3.0テスラ高空間分解能画像による、膨大な健常人画像を利用し、年代ごとにグループ分けした、これまで例がない解析手法を採用したことによりこの現象を明らかにできたと考えている。閉経と関連の深いエストロゲンと脳容積・機能に関する論文は報告されているが、閉経との関連を示唆したのは我々の報告が初めてと思われる。エストロゲンに関連した脳神経保護作用、アルツハイマー型認知症などの論文は数多く報告されているが、その関連性については議論の余地が残されているのが現状である。我々が行った研究により、この関連性を明らかにするための情報が一つ加えられたと考える。
不安の増大要因としての否定的認知・記憶傾向を測定する検査の開発

〈目的〉否定的あるいは肯定的に偏った認知・記憶傾向を数量的に測定できる簡便な検査を開発することを目的として、本研究では、肯定的および否定的単語の提示と再認の課題を用いた検査を作成し、その信頼性および妥当性を検討した。〈方法と結果〉形容(動)詞191語の肯定的・否定的印象について40名の大学生に評定させ、肯定語と否定語を20語ずつ選出し、それらを半数ずつ含んだ2つの単語リストA・Bを作成した。検査は、肯定語と否定語を各10語提示し、1分後にチェックリストから10語を選択させる再認の手続きで実施した。短大生307名に、A・B2セットの検査を実施したところ、否定(肯定)語の選択率において、検査間に中程度の相関(r=0.43)が見出された。また、大学生148名に、この選択的記憶検査とCAS不安検査を併せて実施したが、両テスト間に有意な関係は見出せなかった。次に、選択的記憶への心身の状態の影響を検討するため、単語の提示から再認までの間に簡単な暗算をする緊張状態と、自律訓練法をする弛緩状態とで、大学生198名に選択的記憶検査を実施した。結果として、緊張(弛緩)状態において否定(肯定)語が有意に多く再認された(t=3.12,P<.01)。〈考察〉本研究において作成された2セットの選択的記憶検査の間に相関関係が見出されたことから、選択的記憶にはある程度一貫した個人の特性があることが示唆された。しかし、選択的記憶検査とCAS不安検査との併存的妥当性は検証されず、また、緊張状態と弛緩状態とで結果に差がみられたことから、肯定的・否定的記憶傾向は、安定した個人の特性というよりも、検査実施時の心身の状態の影響を受けやすいものであることが示された。
ユニタリ群上の保型形式の数論的研究:分岐理論と大域的応用

1.本研究の目的は、ユニタリ群上の保型形式のフーリエ成分の数論的性質を表現論的手法を使って調べることである。即ち、調べるべき保型形式が生成する表現のホイタッカー模型の研究である。数論研究には、精緻な局所理論の研究が不可欠であるが、これは無限素点上の局所理論と有限分岐素点上のそれに分けられる。前者即ち、実Lie群U(2,1)の一般化ホイタッカー関数の明示公式及びそのゼータ積分は、既に筆者により研究されていた。後者については、p-進群U(3)の任意のgeneric表現に対して、p-進ホイタッカー関数の明示公式を経由しないゼータ積分の研究が、昨年度の成果として報告されている。本年度の研究計画は、(A)明示公式のp-進アナログの構成(B)上記の数論・分岐理論への自然な応用であった。2.(A)については、準分裂U(3)のSteinberg表現の明示項式及びそのゼータ積分による標準L-関数の分岐局所因子は、既に得られている。(B)については、ゼータ積分の局所関数等式からp-進γ-因子を同定すべく、井草局所ゼータに関連付けることで、切断のintertwinerによる像の研究を行った。これらについて、2005年12月上智大学、2006年1月数理解析研究所、2006年2月九州大学に於いて、現行方法の問題点と残された場合への拡張について近隣分野の研究者と討議した。3.将来に残された課題として、"分岐の導手"の研究がある。これについては、現在depth 0表現の場合に、有限Lie群の表現に帰着して研究する計画が進められている。1.保型形式の数論的性質を調べる上で、フーリエ展開は基本的かつ重要である。本研究の目的は、ユニタリ群U(n,1)上の保型形式のフーリエ成分を表現論的手法を使って調べることである。数論的性質の研究には、精緻な局所理論の研究が不可欠であるが、これは無限素点上の局所理論と有限分岐素点上のそれに分けられる。前者即ち、実Lie群U(2,1)の一般化ホイタッカー関数の明示公式及び一意性定理は、既に筆者により得られていた。本年度の研究計画は、(A)p-進アナログの構成、及び分岐の考察(B)上記の数論への自然な応用であった。2.(A)については、準分裂p-進群U(3)の任意のgeneric表現に対して、ゼータ積分を計算し、標準L-関数の分岐局所因子を得た。(B)については、織田・古関両氏が10年前に行った研究を再検討・深化させることで、無限局所γ-因子、及びその局所関数等式を得、(A)と併せて標準L-関数の大域関数等式を示した。これらの結果は、2004年12月ウィーン大学、2005年1月数理解析研究所に於いて、発表された。今回(A)に於いて、p-進ホイタッカー関数の明示公式を経由せず、その漸近挙動による方法で分岐局所因子を計算した為、当初の目論見であった"new vector"と局所ε-因子の関係の研究が残された。また、Eisenstein級数の研究については、来年度への繰越とする。
数学的方法の活用過程に関する新しい研究方法論の開発研究：計量言語学の視点から

数学の授業において,どのようにして学習者達に数学的方法の活用を促すことができるかを明らかにする目的で,本研究は,(A)再現性の検証可能性が確保された研究方法論の開発と,(B)その方法論に基づいた授業実践論の構築に取り組んだ.現在までのところ,そうした授業実践論を科学的に構築する方法論が十分に議論されていない.この状況を打破するためにも,科学哲学的な反省を踏まえた授業実践論の新しい研究方法論の開発が重要であると考えられる.こうした考え方の下,本年度は,研究計画に則って試験的な教授実験を繰り返し実施した.なお,当初の研究計画では,そうした試験的な教授実験を繰り返した後,翌年度にそうした教授実験の実際を反省し,研究方法論の開発に繋げる予定であった.しかし,実際に教授実験を繰り返す中で想定よりも早く研究方法論開発のアイディアが整理できたため,翌年度に予定していた研究方法論の開発についても並行して合わせて取り組んだ.結果として,本年度は次のような成果を得た.(1)具体的な教授実験として,中学2年生に対する連立方程式の指導,中学2年生に対する1次関数の指導を新たに行うとともに,本研究開始前に既に取り組んでいた中学1年生に対する1次方程式の指導,中学1年生に対する反比例の指導,中学1年生に対する数学的説明の指導の記録を改めて分析し直し,それぞれの指導内容をどのように指導することができるかについて示唆を得るとともに,研究方法論開発に向けた具体的な事例を得た.(2) (1)の成果の反省を踏まえながら考察を展開することで,研究計画段階で研究方法論のアイディアとして着目していた計量言語学的手法が,推論主義と呼ばれる新興の哲学と組み合わせることにより,単なる言語分析を越え,より有用な教育的分析として活用できるという見通しを得た.当初の研究計画では,本年度は,試験的な教授実験を繰り返し実施するだけで,具体的な研究方法論の開発は次年度以降の研究課題とする予定であった.しかしながら,研究計画書の作成段階ではまだあまり注目されていなかった推論主義と呼ばれる新しい哲学が,数学教育研究や科学教育研究,あるいは,一般の教育哲学の領域において,前年度の後半から本年度にかけて,一気に注目度を増してきた.哲学的反省を踏まえた研究方法論開発を主軸とする本研究において,そうした教育研究における哲学的研究の進展は無視できない.そのため,推論主義に関する動向を精査しながら,並行して実施していた試験的な教授実験の成果をその推論主義の視点で分析し直すこととした.本年度は,結果として,そのことが実りある成果を次々と生み出すことに繋がった.当初の研究計画では,本年度は,研究成果を7月と2月にそれぞれ投稿論文としてまとめる予定であったが,実際には投稿論文を7本執筆し,投稿にまで至ることができた.投稿した7本のうち2本を除いては現在のところまだ査読中であり,社会的評価はまだ定まっていないが,研究の進捗状況の評価としては計画以上に進展しているといっても過言ではないであろう.当初の研究計画においては,研究方法論を開発していくためのアイディアとして,計量言語学的手法に着目するという点にその多くを依拠していた.本年度,計量言語学的手法を教育分析に用いることは試験的に始めており,学会発表も行うことができた.研究計画の大筋は当初の想定通り遂行できているので,次年度も試験的な教授実験や試験的な計量言語学的分析を繰り返しながら,体系的な研究方法論を開発するための基礎資料を得ていく予定である.数学の授業において,どのようにして学習者達に数学的方法の活用を促すことができるかを明らかにする目的で,本研究は,(A)再現性の検証可能性が確保された研究方法論の開発と,(B)その方法論に基づいた授業実践論の構築に取り組んだ.現在までのところ,そうした授業実践論を科学的に構築する方法論が十分に議論されていない.この状況を打破するためにも,科学哲学的な反省を踏まえた授業実践論の新しい研究方法論の開発が重要であると考えられる.こうした考え方の下,本年度は,研究計画に則って試験的な教授実験を繰り返し実施した.なお,当初の研究計画では,そうした試験的な教授実験を繰り返した後,翌年度にそうした教授実験の実際を反省し,研究方法論の開発に繋げる予定であった.しかし,実際に教授実験を繰り返す中で想定よりも早く研究方法論開発のアイディアが整理できたため,翌年度に予定していた研究方法論の開発についても並行して合わせて取り組んだ.結果として,本年度は次のような成果を得た.

(1)具体的な教授実験として,中学2年生に対する連立方程式の指導,中学2年生に対する1次関数の指導を新たに行うとともに,本研究開始前に既に取り組んでいた中学1年生に対する1次方程式の指導,中学1年生に対する反比例の指導,中学1年生に対する数学的説明の指導の記録を改めて分析し直し,それぞれの指導内容をどのように指導することができるかについて示唆を得るとともに,研究方法論開発に向けた具体的な事例を得た.(2) (1)の成果の反省を踏まえながら考察を展開することで,研究計画段階で研究方法論のアイディアとして着目していた計量言語学的手法が,推論主義と呼ばれる新興の哲学と組み合わせることにより,単なる言語分析を越え,より有用な教育的分析として活用できるという見通しを得た.当初の研究計画では,本年度は,試験的な教授実験を繰り返し実施するだけで,具体的な研究方法論の開発は次年度以降の研究課題とする予定であった.しかしながら,研究計画書の作成段階ではまだあまり注目されていなかった推論主義と呼ばれる新しい哲学が,数学教育研究や科学教育研究,あるいは,一般の教育哲学の領域において,前年度の後半から本年度にかけて,一気に注目度を増してきた.哲学的反省を踏まえた研究方法論開発を主軸とする本研究において,そうした教育研究における哲学的研究の進展は無視できない.そのため,推論主義に関する動向を精査しながら,並行して実施していた試験的な教授実験の成果をその推論主義の視点で分析し直すこととした.本年度は,結果として,そのことが実りある成果を次々と生み出すことに繋がった.当初の研究計画では,本年度は,研究成果を7月と2月にそれぞれ投稿論文としてまとめる予定であったが,実際には投稿論文を7本執筆し,投稿にまで至ることができた.投稿した7本のうち2本を除いては現在のところまだ査読中であり,社会的評価はまだ定まっていないが,研究の進捗状況の評価としては計画以上に進展しているといっても過言ではないであろう.当初の研究計画においては,研究方法論を開発していくためのアイディアとして,計量言語学的手法に着目するという点にその多くを依拠していた.本年度,計量言語学的手法を教育分析に用いることは試験的に始めており,学会発表も行うことができた.研究計画の大筋は当初の想定通り遂行できているので,次年度も試験的な教授実験や試験的な計量言語学的分析を繰り返しながら,体系的な研究方法論を開発するための基礎資料を得ていく予定である.データ処理や英文校正の外部業者委託費用が,割引サービスの適用等によって当初の予定よりも格安で済ませることができた.現在,研究計画が当初の想定以上に進展しているため,当初の予定よりもさらに論文を執筆し,当初の予定以上に英文校正を受ける機会が増えると思われる.次年度使用額は,この費用に充てる.
川崎病治療戦略を意識した血清サイトカインと細胞外蛋白基質代謝の解析

群馬大学で行われた無作為化比較試験保存血清を用い、細胞外マトリックス分解酵素・サイトカイン・ケモカイン等の測定を行い重症度(リスクスコア)との関連を検証した。結果リスクスコア点数はIL-6、IL-7、IL-8、IL-10、IL-17、G-CSF、MIP-1α、ICAM-1、MMP3と有意に相関していた。また、初期治療開始2日目のIL-6、IL-10、G-CSF、ICAM-1はIVIG群に比べIVIG+PSL群が有意に低値であった。MMP-3は他のmarkerとは逆にIVIG+PSLによる介入で高値にIVIG+PSL療法はより速やかに血管炎をdown-regulationすることによって予後改善に寄与している可能性が示された。川崎病は,乳幼児期に発症する原因不明の全身性炎症性疾患である。現在の基本的治療は免疫グロブリン大量療法(IVIG)であるが治療抵抗例が存在し心後遺症を残すため,より有効な治療戦略が求められている。一方,我々は前方視的多施設共同治療研究を行い,IVIG単独よりも,IVIG/ステロイド併用投与が臨床所見の改善と心後遺症の発生抑制に有効であることを明らかにしたが,その際に同意を得て血清収集し凍結保存した。本研究では,各々の治療が病態に与える影響を検討するため,川崎病患者の血清中各種サイトカイン(IL-1β,IFN-γ,TNF-α,IL-2,IL-4,IL-6,IL-8,IL-10,IL-17,G-CSF,MCP-1,MIP-1β)濃度および細胞外基質代謝関連物質濃度,具体的には蛋白分解酵素(Matrix Metalloprotehinase(MMP)-1,2,3,9,その内因性抑制物質(TIMP)濃度を治療別,経時的に検討した。多種のサイトカイン濃度測定にはBio-Plex Assay systemを,細胞外基質代謝関連物質濃度測定にはEHSA法を用いた。結果,コントロールや回復期に比較して,急性期には,IL-6,IL-8,IL-10,IL-2,G-CSF,MCP-1,MMP-2,3の有意な上昇が認められた。治療別には,治療直後の血中濃度や推移に差異が認められる蛋白があることを見出し,IVIG単独投与と比較してステロイド併用投与が病態に与える影響が異なることが明らかとなった。平成20年度は,血清中MMP酵素活性の測定を含め基礎的な検討を更に進めることと,我々が報告したリスクスコアとの関連を解析することが課題となる。川崎病は、乳幼児期に発症する原因不明の全身性炎症性疾患であるが、その病態としての血管炎に付随しておこるサイトカインストーム、内皮細胞障害マーカー、細胞外マトリックス分解酵素などのbiomarkerが、IVIG不応例を予測するリスクスコアや治療法と関連しているかは不明である。本研究の目的は、治療前血清中サイトカイン・ケモカイン濃度、蛋白分解酵素と抑制系の量的均衡と治療反応性の関連および予測性を明らかにすることである。対象患者は2000年8月2005年3月までの期間に群馬県立小児医療センターにて初期治療を受けた32例とした。32例中31例は先行研究である無作為化比較試験でIVIG群(18症例)とIVIG+PSL群(13症例)にランダム割り付けが行われた。対象患者は(1)初期治療開始前、(2)IVIG終了後2436時間、(3)IVIG終了後23週で血液を採取し、BioPlex suspension arraysystemを用いて、血清中のIL-1β、IL-2、IL-4、IL-5、IL-6、IL-7、IL-8、IL-10、IL-12、IL-13、IL-17、TNFα、IFNγ、GCSF、MCP-1、MIP-1αを、ELISA法にてMMP-3、TIM-1、ICAM-1を測定した。その結果、リスクスコア点熱はIL-6、IL-7、IL-8、IL-10、IL-17、G-CSF、MIP-1α、ICAM-1、MMP3と有意に相関していた。MMP-3は他のmarkerとは逆にIVIG+PSLによる介入で高値になり、IVIG+PSL療法はより速やかに血管炎をdown-regulationすることによって予後改善に寄与している可能性が示された。
老化モデル(クロトーマウス)の内耳・脳幹における組織化学的研究

まずクロトーマウスの形態を加齢に伴って観察し、さらにPAS染色を行った。同週齢の野生型マウスと比較してクロトーマウスの内耳骨組織で骨化が不十分な部位を認めた。コルチ器、クプラや前庭については著明な形態的変化は認めなかった。光顕レベルのPAS染色で本来PAS陽性部位である蓋膜やライスネル膜、血管基底膜などの部位に加えて血管条毛細血管の基底膜やその周囲ににじみ出たような粒状の沈着物を認めた。電顕レベルでのPAS染色では血管条毛細血管内皮細胞や基底膜にPAS陽性反応を認め特に内皮細胞には電子密度の高い粒状沈着物に似た反応を認めた。このPAS陽性反応は腎臓を含め他臓器の血管壁にも認めた。これらは野生型マウスでは認められず複合糖質を多量に含有した石灰化を生じていることも推測される。さらにクロトーマウスと同週齢の野生型マウスで両者のEP(蝸牛内静止電位)と内リンパ中カリウム濃度を測定した。EPは80.9±7.21mVと96.9±7.7mV、カリウム濃度は209.7±20.4mMと207.2±26.2mMであった。内リンパは特異な高カリウムイオン・低ナトリウムイオン濃度をもつにもかかわらず、内外リンパ間には+80100mVにも及ぶ直流電位勾配差がある。加齢に伴ってEPが減少することは知られており、今回のクロトーマウスのEPも同週齢の野生型マウスのEPより有意に低下を認めた。またクロトーマウスの内リンパ中のカリウムイオン濃度は同週齢の野生型マウスのものとほぼ同じ濃度であった。従って内耳に関しては、クロトーマウスは加齢に伴う感音難聴モデルとなりうる可能性が示唆された。クロトーマウスを光顕及び電顕で形態を加齢に伴って観察し、さらにPAS染色をそれぞれ行ったのでその結果を日本耳科学会で報告した。39週齢のクロトーマウスとコントロールのための野生型マウス(体重630g前後)を使用、光顕用のPAS染色は型の如く行った。電顕用のPAS染色はPA-TCH-SP法で行った。さらにTCHを省いたPA-SP法もコントロールとして作製した。内耳の骨組織で骨化が不十分な部位を光顕標本(HE染色)にて認めた。光顕用のPAS染色で本来PAS陽性部位である蓋膜やライスネル膜、血管基底膜などの部位に加えて血管条毛細血管の基底膜やその周囲ににじみ出たような粒状の沈着物を認めた.電顕PAS染色(PA-TCH-SP)では血管条毛細血管内皮細胞や基底膜にPAS陽性反応を認め特に内皮細胞には電子密度の高い粒状沈着物に似た反応を認めた。腎臓を含め他臓器の血管壁にもPAS陽性反応を認めた。クロトーマウスではほぼ34週齢から野生型と比較して変化が出てくるがとくに67週齢では各臓器での血管やその周囲のにじみ出るようなPAS陽性物質が認められた。これらは野生型マウスでは認められず、複合糖質を多量に含有する物質であることが推定される。電顕PAS染色ではPA-TCH-SP法とPA-SP法の両方でその電子密度が共に高いことから石灰化も生じていると推測される。はっきりとした結論は言えないが、これらの沈着物の存在が内耳機能に関与する可能性があり、その組成の解明と聴覚機能に関する解析が今後の検討課題である。

生後59適齢のクロトーマウス10耳とコントロールのための同週令の野生型マウス10耳を使用した。体重の平均値はクロトーマウス8.1±1.3g、野生型マウス19.0±1.9gであった。Ventral approachにより中耳骨胞を開放し、基底回転よりラセン靭帯経由で先端約1μmのカリウムイオン感受性ダブルバレル電極を挿入し、イオン濃度電位とEP(蝸牛内静止電位)を測定した。クロトーマウスと野生型マウスのEPの平均値はそれぞれ80.9±7.2mV(n=10)、96.9±7.7mV(n=10)とクロトーマウスのEPはコントロールよりやや低い値に保たれていた。クロトーマウスの内リンパ中のカリウムイオン濃度は209.7±20.4mM(n=5)であり、野生型マウスのカリウムイオン濃度207.2±26.2mM(n=5)とほぼ同様の値であった。内リンパは特異な高カリウムイオン・低ナトリウムイオン濃度を持つにもかかわらず、内外リンパ間には+80100mVにも及ぶ直流電位勾配差がある。加齢に伴ってEPが減少することは知られており、1996年のSchmiedtの報告では加齢ジャービルにおいてカリウムイオン濃度は成熟ジャービルと同様の値であったという。今回のクロトーマウスのEPも同様に同週令の野生型マウスのEPより有意に低下を認めた。またクロトーマウスの内リンパ中のカリウムイオン濃度は同週令の野生型マウスのものとほぼ同じ濃度であった。従って内耳に関しては、クロトーマウスは加齢に伴う感音難聴モデルとなりうる可能性が示唆された。