hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
機能コネクトミクス基盤技術としてのトポロジー同定下シナプス伝達解析法の開発

この接続connectionについての情報が得られることがin vivo実験系の長所であり、その優れた点を、細胞周囲環境の操作、細胞に対する介入的操作などの長所を持つin vitro実験系に取り込み、シナプス伝達解析を可能にする実験系を確立することを目指し、平成23年度は下記の基礎実験を行った。(1)ChR2発現ベクターを脳内の特定部位に導入し発現させる系の確立を目指した。脳部位として、侵害受容情報を疼痛関連情動に関与する扁桃体中心核に送る経路の中継核である腕傍核を選んだ。導入系の確立のため、マウス、および、ラットを用いて、脳定位固定下に、左右両側の腕傍核に微量注入用ガイドカニューレを装着固定する系の作成に取り組んだ。腕傍核は、脊髄後角浅層および三叉神経脊髄路核尾側部から侵害受容性情報を受け取るので、注入ベクター溶液にretrograde蛍光トレーサーを含め、1)注入部位の確認、および、2)注入部位がこれらの部位から順行性投射を受けていることの逆行性標識による確認、を行った。(2)脳スライスにおける効率的な光刺激を行う系の開発を行った。本研究の目的は、ChR2および関連光感受性チャネルを軸索終末に発現するニューロンの軸索終末近傍を、選択的に十分に脱分極することにあり、そのために、十分なチャネルの発現と、十分かつ電気生理学的記録の妨げにならない光照射系の確立が絶対必要である。この装置の選定と業者の試作品の光ファイバーの接続、強度評価などに、本年度はかなりの時間を費やした。本研究の目的は多くの研究室で用いることのできる技術の開発と確立である。P1レベルで使用可能なAAVウィルスベクターの使用を試みたが、所属機関の独自の規制により、P2レベルの設備を整える必要があり、これに時間がかかり進捗が遅れた。欧米亜の研究機関では、AAVウィルスをP1クラスの設備で用いて軽いフットワークでどんどん研究成果を上げ始めており、さらに国際的競争力を向上させていくためには、合理的な規制の緩和と全国における統一化の推進が望まれる。この12年の国際的な研究によって、AAVウィルスによる脳内遺伝子導入は、AAVウィルスの種類やタンパク発現のプロモーターの種類などで大きく左右されることが知られるようになっている。そのために多種のAAVベクターの導入を試みたが、その比較と選定、発注業務などに予想外に時間がかかった。その一方で、導入方法、導入部位への投射の確認方法、高週齢動物からのシナプス伝達記録に必要となる生きのよい脳スライスの作成手技の開発などはほぼ完成し、十分な体制が整えられた。平成23年度は、パッチクランプ記録と逆行性蛍光標識の観察下に十分な光照射を可能とする光学系の確立、および、安定したマウス腕傍核へのベクターおよび蛍光色素導入方法の試行錯誤に費やされた。実際に十分な発現量が得られ、軸索終末への光照射によるシナプス誘発が可能という状態に至っておらず、その点において、進捗はやや遅れている。しかも、腕傍核への注入は、特にマウスにおいては、頭がい骨形状、小脳の大きさなどの面から、運動障害などの有害反応も見られ、特に発現を制御するためのloxPシステムなどを使用しない予定であれば、24年度は、まず、ラットを中心に用いて、導入効率の最適化を図る。さらに、電気穿孔法を中心にChR2遺伝子の導入を計画したが、導入の簡便さと確実さから、アデノ随伴ウィルスの使用も24年度には試みる。
多重局在化法とワンショット構造化照明法による超解像蛍光生体イメージング手法の開発

光学顕微鏡の分解能は回折現象により約250nmに制限される。そのため、細胞内で生命現象が展開される場である細胞内小器官や超分子複合体など、大きさ100nm以下の構造のダイナミクスを直接的に観察することは出来なかった。申請者は蛍光分子局在化法、構造化照明法、誘導放出制御法など3つの「超解像法」の生体試料へのアプリケーションを試みてきたが、いずれも高分解能生体イメージングには不十分だった。本研究では、多重化蛍光分子局在化法とワンショット構造化照明法の2つのアプローチで100ms以下の時間分解能と50-80nmの空間分解能による超解像蛍光生体イメージング法の開発を行ってきた。前者では、新規に開発された自発的にブリンキングする蛍光色素と蛍光分子位置決定の新しいアルゴリズム開発により、蛍光分子局在化法の時間分解能を飛躍的に改善した。後者は、構造化照明法の原理とスリット式コンフォーカル顕微鏡の原理の関係に注目した新しい方法で、1枚の取得画像から回折限界の2倍の空間分解能を達成することが出来、構造化照明法による超解像顕微鏡法の時間分解能を100倍向上することに成功した。いずれも、現在、国内メーカーを通じた市販化の準備が進められており、国産超解像技術として社会に還元されることが期待される。また、これまで申請者が推進してきた分子モーターの機能を中心とする細胞内輸送系の研究では、これまで困難であった輸送制御の現場の直接的な観察が可能となり、研究が飛躍的に進展することが期待される。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、2つの異なるアプローチによって、100 ms以下の時間分解能と50-80 nmの空間分解能を両立する超解像蛍光生体イメージング法の開発することを目指している。第一のアプローチである多重化蛍光分子局在化法については、画像取得条件の最適化とアルゴリズムの改善によって、300 msの時間分解能で50 nmの空間分解能を達成することに成功した。しかし、現在は既存の対物レンズ型全反射照明系を用いているために照明範囲が狭い。そこで、細胞全体をカバーする広い視野で一様な全反射照明を行うことを目指して新しい全反射照明光学系の設計を行った。現在、この照明光学系の実装を行っており、未だ多少の照明ムラ、スペックルが残っているものの良好な結果を得ている。また、蛍光分子局在化法をライブイメージングに適用する際には、細胞へのダメージの少ないイメージング手法の開発が必須である。そこで、本領域の神谷博士との共同研究で、神谷博士らの開発による新規蛍光色素を用いた細胞内タンパク質の特異的染色条件の確立を行い、蛍光分子局在化法によるライブイメージングに成功した。第二のアプローチであるワンショット構造化照明法については、照明装置の改善とカメラの工夫により、時間分解能10 msを達成することに成功した。これにより、100フレーム毎秒の高速撮影で10μm四方の視野、すなわち細胞のほぼ全体を100nmの空間分解能で観察できる高速超解像ライブイメージングの実現に成功した。さらに、この原理を発展させて、スリット式コンフォーカル顕微鏡に限らず、さまざまなコンフォーカル顕微鏡に応用可能であることを実証した。計画当初の予定通り順調に開発が進展し、成果が得られている。予定通りの進捗状況であるため、次年度も予定通りに着実に開発を進めていく。
アジア諸民族間の相互認識ー近代化と民族運動の間でー

日本は伝統的に中国(および朝鮮)の文化的影響のもとにあったが、やがて西欧諸国と接触するようになると、それとの対應のもとで独自のアジア認識がもたわるようになる。そして明治維新以後になると、近代国家の建設および実際の東アジアにおける政治的諸国関係から、西欧諸国を志向した近代化を推進しようとした。そうした志向のもとで周辺のアジア地域に対しては、その近代化や独立を支配するとともに、彼等に対して強力な指導権を発輝しようとし、さらには自国の勢力のもとにおくことによって西欧諸国に対抗しようとする植民地化政策をとった。一方のアジア諸国(民族)においては、近代化を推進しつつアジアにおける大国として発展した日本に期待し、その力をかりながら民族独立や革命の課題を隊行しようとするとともに、また日本の植民地支配や帝国主義政策を排撃しなければならないので、一層屈折した対日観が民成された。この研究ではそうした屈折した相互の民族間認識、およびその間のズレについて、民間の間の言論や政治活動折中心として(但し政策の展開についてこの研究をも含めながら)分折を深めた。また未発展の史科の発掘にもつとめたので、将来その分折をも含めながら、さらに研究を深めるようにしたい。また全体として戦前の研究を中心としているが、一部戦後期についての研究をも含んでいるもので、将来はその面の研究の保化をはすり、一層総係的、全体的なアジア認識の行ない、その成果を公刊するようにしたい。本研究グル-プが「科学研究費」補助をうけたのは平成元年10月からであるが、すでにそれに先立つ3年半、ほぼ同一メンバ-による活発な研究会活動の蓄積があった。とりわけ発足4年目にあたる今年度は、日本をはじめ近隣アジア諸地域の内外環境に大きな変動があり、われわれの研究テ-マである「アジア諸民族間の相互認識」についての歴史的視点をふまえた実証研究の重要さが痛感された。こうした中で行われた今年度の研究活動を整理すると、(1)中国情勢についての理解に関わるそのならびにそれと関連させた日本のアジア(対外)認識に関わるものの二つに大別されよう。前者については、客員教授生活を終え北京から帰国した大畑篤四郎(代表者)が、中国での研究・生活体験をふまえ「六月四日事件」の社会・経済的背景について報告した。ついで中国情勢の変化を台湾の視点から抱えるべく黄昭堂が、国際関係論の立場から「台・中関係の展望」について分析した。日本のアジア認識については、まず日本の対外進出の関連で外務省外交史料館の吉村道男氏に依頼し二葉亭日迷うを手掛かりに「明治・大正期における北進論・南進論の一面」について考察した。さらに政治思想史の立場から河原宏は「『鎖国』の思想と日本人の自己認識」と題し、日本人の対外認識の「原像」を浮かびあがらせ、それが今日なお根強く残っていることを指摘した。また近代日本の東南アジア認識については近刊の早瀬晋三考『ベンゲット移民の虚像と実像』を紹介しつつ、後藤乾一がその歪んだ理解方法を指摘した。こうした適例の研究活動に加え、本研究グル-プは基礎史料・文献の系統的購入についての協議、さらには次年度の研究会活動の進め方をめぐる打ち合わせの会合をたびたび開催した。これらの諸活動をつうじ、本研究グル-プは初年度としては予期した以上の成果をあげることができた。本研究グル-プは二年度目を迎えるにあたり、近代日中関係史および北東アジア近代史の専門家である中村義,吉村道男両氏を新たなメンバ-に加え、研究体制のより一層の強化をはかると共に、アジア諸地域・諸民族間の相互関係の位相をより明確に検証することを新たな課題とした。今年後の研究活動としては,設定された研究課題に沿って各メンバ-が,前年購入した最新の文献デ-タをふまえた実証的な研究発表をほゞ毎月1回のペ-スで行なってきた。対象時期順にみるならば、まず大畑篤四郎は「朝鮮通信使から『征韓論』へ」と題して日韓双方の史料をふまえた報告を行ない、近代日韓関係の前史に光をあてた。

日本近代政治史専攻の立場から佐々博雄は、熊本国権党及び国民自由党の政治思想を九州の(明治期)政治文化との関連で把えると共に、そのアジア関与の構造を明らかにした。さらに中村義は、岸田吟秀ら三名の「アジア主義者」の思想と行動をふまえ、民間レベルにおける明治・大正期の日本の中国観、中国関与の特性を明らかにした。これらを対照的に、日本の公的レベルにおける中国を主とするアジアとの関わりについては、吉村道男が、「後藤新平の大陸政策」を取り上げ、日本の対外積極進出論の原基について問題提起を行なった。一方,中国近代史専門家として藤井昇三は、「最近の孫文研究をめぐって」と題し、享亥革命80年目を迎える近年の内外の孫文研究の現状を詳にした。また東南アジアについては、早大教授中原道子氏を講師にまねき、シンガポ-ルの文化人劉抗の戦時(日本支配)体験の思想化、歴史化についての興味深い報告を得た。こうした研究活動に加え、定例会合においては、本研究課題に関連した内外の研究動向、資料状況について情報交換を行なうと共に、今後の成果発表の方法、あるいは三年次以降の研究活動の方向についても議論を深めた。
左室・動脈系の周期変動スペクトル解析による心不全の交感神経応答特性の研究

本研究において我々は、RR間隔、瞬時肺容量、左室圧、左室圧の一次微分、左室容積、左室エラスタンス、および交感神経活動の周期変動を同時に解析するシステムを開発した。さらにこれらの血行動態指標と交感神経活動との相互相関を検討するために、周波数伝達関数の解析システムの開発に取り組んだ。平成8年度には自律神経活動の急激な変動にも追従できる時間-周波数解析(wavelet変換)を完成させ、自律神経活動に応じて刻々と変化する血行動態の周波数特性を検討することが可能となった。解析プログラムの精度はシュミレーション実験により確認し臨床的検討に入った。1)筋交感神経活動の低周波成分:腓骨神経のマイクロニューログラフィにより記録した筋交感神経活動の0.1Hz近傍のスペクトルは、心拍・血圧変動と高いcoherenceを示し、交感神経活動に密接に関連していると考えられた。2)呼吸循環系の動的伝達特性:心カテーテル検査中に左室圧・容積を連続記録し、ランダム呼吸を外乱として加えたときの呼吸循環系の伝達特性を解析した。この結果、0.15Hz以上の最大左室圧の変動には胸腔内圧の直接的影響が大きく、0.15Hz以下では前負荷を介する呼吸の影響が大きくなることがわかった。さらに3)冠動脈閉塞中のに惹起される交感神経活動の亢進を検出すべく、経皮的冠動脈形成術(PTCA)中の心機能指標の瞬時スペクトルの推移をwavelet解析により検討した。急性冠閉塞による心筋虚血の発生に伴い心血行動態指標には0.1Hzの低周波の動揺が出現し、心筋虚血の解除により速やかに消失した。かかる解析は、慢性心不全の病態を神経循環システムの破錠として統合的にとらえ、より本質的な治療法を確立する上できわめて重要と考えられる。申請者は独自に開発したRR間隔、左室圧、血流量の周期変動スペクトル解析のプログラムを用いて、心不全患者の自律神経機能を検討してきた。7年度上半期、本邦を心臓および筋交感神経活動の周期変動の解析に応用し、心血管系の応答性と対比するための解析プログラムを開発した。交感神経活動の心拍同期性を利用して、全波整流した交感神経電位をR波に同期させて積分し周波数解析を行った。これを同時に取り込んだ心電図、左室圧およびその微分波、左室容積、動脈圧の周波数成分と対比することにより神経活動と臓器応答性を検討した。下半期においてこの解析システムを用いて以下の検討を開始した。臨床:1)腓骨神経のマイクロニューログラフィにより記録した筋交感神経活動の周波数解析と動脈圧の周期変動との対比:筋交感神経電位の0.1Hz近傍のスペクトルは、動脈圧とりわけ拡張期血圧の周期変動と良好な対応関係を示した。この所見は、動脈圧のスペクトル解析による筋交感神経活動の評価を可能とするもので、現在心不全と自律神経作動薬を対象とした検討を行っている。2)経皮的冠動脈形成術中にコンダクタンスカテーテルにより連続記録した左室圧容積の瞬時スペクトル解析:冠閉塞開始後約1分以内に左室圧の低周波成分が急激に増大し、2分後には減弱した。冠閉塞早期より心臓交感神経活動が亢進し、心筋虚血の進行とともに抑制される可能性が示唆された。現在虚血領域の違いとの関連性を検討中である実験:1)犬を用いて心臓交感神経電位の周期変動、冠静脈洞ノルエピネフリン放出、および左室圧・容積の周波数応答との相互関係:臨床研究2)の基礎的研究として、左室圧、peak +dp/dt、Emaxなどの心収縮性の周期変動成分が心臓交感神経活動をどれだけ反映するかを検討中である。

本研究において我々は、RR間隔、瞬時肺容量、左室圧、左室圧の一次微分、左室容積、左室エラスタンス、および交感神経活動の周期変動を同時に解析するシステムを開発した。さらにこれらの血行動態指標と交感神経活動との相互相関を検討するために、周波数伝達函数の解析システムの開発に取り組んだ。平成8年度には自立神経活動の急激な変動にも追従できる時間-周波数解析(wavelet変換)を完成させ、自立神経活動に応じて刻々と変化する血行動態の周波数特性を検討することが可能となった。解析プログラムの精度はシュミレーション実験により確認し臨床的検討に入った。1)筋交感神経活動の低周波成分:腓骨神経のマイクロニューログラフィにより記録した筋交感神経活動の0.1Hz近傍のスペクトルは、心拍・血圧変動と高いcoherenceを示し、交感神経活動に密接に関連していると考えられた。2)呼吸循環系の動的伝達特性:心カテーテル検査中に左室圧・容積を連続記録し、ランダム呼吸を外乱として加えたときの呼吸循環系の伝達特性を解析した。この結果、0.15Hz以上の最大左室圧の変動には胸腔内圧の直接的影響が大きく、0.15Hz以下では前負荷を介する呼吸の影響が大きくなることがわかった。さらに3)冠動脈閉塞中のに惹起される交感神経活動の亢進を検出すべく、経皮的冠度脈形成術(PTCA)中の心機能指標の瞬時スペクトルの推移をwavelet解析により検討した。急性冠閉塞による心筋虚血の発生に伴い血行動態指標には0.1Hzの低周波の動揺が出現し、心筋虚血の解除により速やかに消失した。かかる解析は、慢性心不全の病態を神経循環システムの破綻として統合的にとらえ、より本質的な治療法を確立する上できわめて重要と考えられる。
地域健診受診者の予後と医療費過剰支出の予測因子に関する大規模コホート研究

健診受診者を対象とした大規模な前向きコホート研究(岩手県北地域コホート研究)のデータに診療報酬明細(レセプト)に基づく医療費情報を追加することによって、75歳未満の市町村国保被保険者10899人(平均58.7歳)について医療費過剰支出の要因解析を行った。循環器疾患の危険因子(肥満、高血圧、糖尿病、脂質異常、喫煙、慢性腎臓病(CKD))がある者はない者に比べて1か月当たりの総医療費が高かった。各危険因子の過剰医療費割合は高血圧ありで12.9%、CKDありで6.4%であった。高血圧およびCKDが医療費過剰支出に寄与する危険因子であることが示唆された。【目的】本研究の目的は、健診受診者26469人を対象とした岩手県北地域コホート研究(県北コホート)のデータに医療費データを追加して、健診所見や生活習慣等のリスク要因を保有している者がどのくらい医療費を過剰に支出するのかを予測することである。本報告では平成24年度の研究実績を報告する。【方法】本研究では市町村国保被保険者で、登録時に高血圧症、糖尿病、脂質異常症の未治療者でかつ脳卒中、心筋梗塞の既往がない75歳未満の男女7779人(平均58.3歳)を解析対象とした。推定糸球体濾過量(eGFR)はCKD-EPIの日本人修正式を用いて計算した。CKDはeGFR<60 ml/min/1.73m2または尿中アルブミンクレアチニン比≧30 mg/gと定義した。対象者の医療費データに基づき、2006年から2011年に支払われた医療費総額を期間中の加入期間で除して1人当たり1か月当たりの医療費(総医療費、外来医療費、入院医療費)を算出した。対象者をCKDの有無で2群に分けた。総医療費、外来医療費および入院医療費の90パーセンタイル値(41701円、28991円および10226円)以上を高額医療費と定義し、ロジスティック回帰分析を用いてCKD非保有者に対するCKD保有者の高額医療費リスク(オッズ比)を、性、年齢ならびに循環器疾患危険因子で調整して算出した。【結果および考察】7779人中CKD保有者は1446人(18.8%)であった。CKD非保有者に対するCKD保有者の高額医療費リスク(95%信頼区間)は、総医療で1.23(1.02-1.48)、入院医療で1.27(1.05-1.52)であった。一方、CKDの有無と外来医療での高額医療費リスクとの間に有意な関連はみられなかった。CKD保有者はCKD非保有者に比べて、入院医療で高額医療費を支払うリスクが高いことが示唆された。【目的】健診受診者26469人を対象とした岩手県北地域コホート研究(県北コホート)のデータに医療費データを追加して、循環器疾患の危険因子の医療費過剰支出への影響を検討した。【方法】県北コホート参加者のうち75歳未満の市町村国保被保険者10899人(平均59.8歳)を解析対象とした。危険因子として、高血圧は収縮期血圧値/拡張期血圧値≧140/90 mmHgまたは治療中、糖尿病は随時血糖値≧200 mg/dLまたはHbA1c (NGSP) ≧6.5%または治療中、脂質異常症は総コレステロール値≧220 mg/dLまたはHDLコレステロール値<40 mg/dLまたは治療中と定義した。BMI(kg/m2)は<18.5、18.5-24.9、25-29.9、≧30 kg/m2の4群に、喫煙状態は現在喫煙、過去喫煙、非喫煙の3群に分類した。推定糸球体濾過量(eGFR)はCKD-EPIの日本人修正式を用いて計算し、慢性腎臓病(CKD)はeGFR<60 ml/min/1.73m2または尿中アルブミンクレアチニン比≧30 mg/gと定義した。対象者の2006年から2011年に支払われた医療費総額を期間中の加入期間で除して1か月当たりの総医療費を算出し、各危険因子の過剰医療費割合を算出した。【結果】高血圧あり、糖尿あり、脂質異常症あり、BMI≧30 kg/m2、現在喫煙、過去喫煙およびCKDありの者の総医療費はそれぞれ、高血圧なし、糖尿病なし、脂質異常症なし、BMIが18.5-24.9 kg/m2、非喫煙およびCKDなしのそれに比べて有意に高かった。各危険因子の過剰医療費割合は高血圧ありで15.6%、CKDありで10.1%であった。他の危険因子ではそれぞれ、糖尿病ありで2.8%、脂質異常症ありで3.3%、現在喫煙で2.8%、過去喫煙で2.6%、BMI≧30 kg/m2で1.3%であった。【結論】循環器疾患の危険因子がある者はない者に比べて1か月当たりの総医療費が高かった。また高血圧およびCKDが医療費の過剰支出に寄与する危険因子であることが示唆された。

健診受診者を対象とした大規模な前向きコホート研究(岩手県北地域コホート研究)のデータに診療報酬明細(レセプト)に基づく医療費情報を追加することによって、75歳未満の市町村国保被保険者10899人(平均58.7歳)について医療費過剰支出の要因解析を行った。循環器疾患の危険因子(肥満、高血圧、糖尿病、脂質異常、喫煙、慢性腎臓病(CKD))がある者はない者に比べて1か月当たりの総医療費が高かった。各危険因子の過剰医療費割合は高血圧ありで12.9%、CKDありで6.4%であった。高血圧およびCKDが医療費過剰支出に寄与する危険因子であることが示唆された。【目的】本研究の目的は、健診受診者26,469人を対象とした岩手県北地域コホート研究(県北コホート)のデータに医療費データを追加して、健診所見や生活習慣等のリスク要因を保有している者がどのくらい医療費を過剰に支出するのかを予測することである。本報告では平成23年度の研究実績を報告する。【方法】平成23年度は県北コホート対象地域のうち、東日本大震災の被害が比較的小さかった内陸地域(二戸地域)で医療費情報収集を行った。東日本大震災の被害が甚大であった沿岸地域(特に宮古地域)では医療費情報収集を断念した。したがって平成23年度は、二戸地域(4市町村)の県北コホート参加者9,422人中の国保加入者を対象とし、平成18年8月から平成23年2月まで(55か月間)の診療情報明細に基づく医療費情報を以下の手順で収集した。まず本研究実施に当たり、岩手医科大学医学部倫理委員会の承認を得た。次いで研究代表者と市町村の間で医療費情報の提供に関する覚書を締結した。医療費情報の収集では岡山(連携研究者)が開発した匿名化ソフトを用いて、氏名、性別、生年月日を検索キーとして県北コホートデータと国保加入者データを照合した。また被保険者証個人番号を検索キーとして国保加入者データと異動履歴データならびにレセプトデータを照合した。照合されたすべてのデータは匿名化ソフトを用いて匿名化され、個人情報との対応表は市町村において厳重に保管してもらうこととした。【結果および考察】県北コホート参加者9,422人中8,533人(90.9%)が国保加入者と確認され、この8,533人について55か月間のレセプトデータ延べ374,524件を収集した。現在データクリーニング中であるが、今後、平成22年度までに収集された5,142人の医療費データと合わせて健診所見や生活習慣等のリスク要因と医療費との関連を検討する。平成23年3月11日に発生した東日本大震災・津波により岩手県沿岸地域の行政機能は不全状態に陥った。このため当初予定してた沿岸地域での医療費情報収集を断念した。しかし比較的震災被害の少なかった内陸地域で医療費データを収集することができ、75歳未満の10678人の医療費データを収集した。平成24年度はこのデータを用いて、慢性腎臓病(CKD)と医療費との関連について検討し、CKD非保有者よりCKD保有者のほうが医療費が高額であることを明らかにした。平成23年3月11日に発生した東日本大震災により岩手県沿岸地域の行政機能は不全状態に陥った。このため当初予定していた沿岸地域での医療費情報収集を断念した。しかし上記研究実績の概要でも述べたとおり、本年度は内陸に位置する二戸地域(4市町村)の対象者8,533人、延べ374,524件のレセプトデータを収集した。研究代表者は平成22年度までに5,142人の医療費データを収集した。これと合わせると約1.3万人の医療費データとなり、研究目的を達成するために十分なデータ数を確保できたと考える。本研究は現時点で、後期高齢者医療制度導入以降の医療費データを収集していない。平成25年度は、岩手県後期高齢者医療広域連合と県北コホート参加者の医療費情報提供について交渉し、医療費情報提供に係る覚書を締結する。覚書締結に係る交渉は、研究者が岩手県後期高齢者医療広域連合への直接訪問ならびに電話・電子メール等によって行う。
日本企業における管理会計のフィードフォワード化の現状と課題

我が国企業におけるフィードフォワード管理会計としての原価企画の生成過程について,そのルーツと考えられてきたトヨタ自動車では,官主導の国民車育成政策が目標価格の設定に影響を与え,航空機開発におけるチーフデザイナー制度が主査制度として導入され,航空機開発経験のある主査が航空機開発における重量計画のノウハウを原価管理へと応用したことによって,パブリカの開発時に原価企画という新たな管理会計技法が形成された。研究課題における鍵概念であるフィードフォワード概念について,国内外の文献研究を進めたが,欧米においてもコストマネジメントのフレームワークとして有用な枠組みであることが主張されており,国内外を問わず当該概念に関する関心の高まりを確認できた。そしてわが国企業における管理会計のフィードフォワード化のさきがけとなったトヨタ自動車における原価企画の生成事情について,主に文献研究を中心にして取り組み,成果の一部を次年度の複数の学会で発表すべく準備を進め,一方で国際的な学術雑誌へ投稿するために英語論文の準備を進めた。この研究成果の公表により,これまで複数の学説があった原価企画の起源の問題に対して有力な学説を提起できる見通しが立ち,国際的にも関心の高い原価企画研究に対して有意義な貢献を果たせる目処が立った。また予算管理におけるフィードフォワード化の進展状況については,主に文献研究を中心にして情報収集に努め,わが国における先行管理型の予算管理実務の普及状況についての理論的整理が整い,いくつかの企業を調査対象候補企業として選定したうえで交渉し,次年度以降に聞き取り調査を実施できる準備を整えた。また研究課題に関する新たな検討事項として,バランス・スコアカードにおける先行指標の設定・管理の実態というテーマを設定し,複数の企業において聞き取り調査を実施した。以上の研究成果について,複数の研究会で成果を公表し活発な討議を得た。研究課題における鍵概念であるフィードフォワード概念について,当年度も国内外の文献の収集と検討を進めたが,欧米においても管理会計やコストマネジメントの分析枠組みとして有用な説明概念であることが引き続き主張されており,国内外を問わず当該概念に関する関心の高まりが持続していることが確認できた。そしてわが国企業における管理会計のフィードフォワード化のさきがけとなったトヨタ自動車における原価企画の生成事情および当時の家電産業・機械産業・自動車産業・造船産業・航空機産業における設計原価管理の慣行について,引き続き文献研究と聞取調査に取り組み,成果の一部については複数の学会で発表し,そのうちの一部の学会では査読付き学会誌への掲載の許可を得た。一方で国際的な学会での報告や国際的な学術雑誌への投稿のために英語論文の準備も継続した。当年度の研究成果の公表により,これまで複数の学説があった原価企画の起源の問題に対して,有力な学説を提起できる見通しが立ち,国際的にも関心の高い原価企画研究に対して有意義な貢献を果たせる目処が立った。また予算管理におけるフィードフォワード化の進展状況については,文献研究と聞取調査を中心にして情報収集に努め,わが国における先行管理型の予算管理実務の普及状況についての理論的整理と事例の収集が進み,次年度以降に成果を公表するための準備を整えた。また研究課題に関する新たな検討事項として,バランス・スコアカードにおける先行指標の設定・管理の実態というテーマを引き続き検討し,複数の企業において聞き取り調査を実施した。以上の研究成果についても,複数の研究会で成果を公表し活発な討議を得た。研究課題における鍵概念であるフィードフォワード概念について,当年度も国内外の文献の収集と検討を進めたが,欧米ではとりわけバランス・スコアカード論において関心を集めていることが確認できた。我が国企業における管理会計のフィードフォワード化の象徴的な現象である原価企画の形成過程に関しては,引き続き文献収集と聞取調査を続行し,自動車産業においてはトヨタ自動車とほぼ同時期に日産自動車でも原価企画の取り組みがなされていたことを確認し,また家電産業は自動車産業よりも古くから複数の事例を認めることができ,最も古い事例として1953年頃に松下電器で原価企画の取り組みが確認されること,他にも日本コロムビア,日立製作所,東芝といった企業が1950年代半ばから原価企画を実践していたことを確認できる資料の発見にいたった。さらには,これらの発見事例の相互関係を確かめるべく,文献収集と聞取調査を実施した結果,自動車産業における自動車技術会のような業界内の勉強会や,日本能率協会や日刊工業新聞社などが主催した設計管理に関する業種横断的な講習会などの場で,これらの企業が相互に交流していたことが分かり,実際に原価企画実践が伝播した史料的証拠についてもいくつか入手するに至った。以上の内容について,日本会計研究学会と日本原価計算研究学会にて研究報告し,査読付き学会誌への投稿権利を得た。トヨタ自動車の事例を除いては,原価企画に取り組むに至った詳しい経緯を確かめ得る資料の発見には至らなかったが,管理会計のフィードフォワード化のメカニズムや歴史的経緯の一端を解明できた。
能登地方の草木塔類似石造物の調査・研究及び草木塔を活用した環境教育の研究

1.研究目的石川県能登地方の草木塔類似石造物の調査・研究を行うとともに、環境保全のシンボル的なモニュメントである石碑「草木の心」の環境教育教材としての活用方策を検討する。2.研究方法(1)草木塔類似の石造物の調査能登地方を口能登、中能登、奥能登に区分し、草木塔および、草木塔類似の石造物の調査を行った。草木塔および類似の石造物が設置されていそうな場所をWebで検索し、曹洞宗、天台宗の寺院等を抽出した。口能登、中能登の寺院は、原則として直接訪問し、聞き取り調査を行った。訪問できなかった寺院については、電話、メールで問合せ調査を行った。奥能登では、電話、メールでの問合せと、金沢大学能登半島里山・里海駐村員に調査を依頼した。(2)「草木塔」類似の石碑「草木の心」の環境教育へ活用方策の検討金沢大学創立五十周年記念館「角間の里」脇に設置した「草木塔」類似の石碑「草木の心」を用いた環境教育用プログラムを研究・開発した。なお、石碑「草木の心」の除幕式が平成23年11月24日に挙行された。「角間の里」に草木塔の資料を置き、訪れる人達に感想を募っている。平成23年度の成果を発表するとともに、北陸における草木塔の周知を図るため、3月14日に金沢市に於いて「草木塔セミナー」を開催した。3.研究結果・今回の調査において、能登地方における「草木塔」類似の石造物を発見することは出来なかったが、石造物存在の可能性は否定できないため、地元住民の協力を仰ぎ、今後も調査を継続する。・石碑「草木の心」という具体的な教材が得られたため、今後、角間の里山をフィールドとして活動する幼・小・中・高、大学生たちを対象とした具体的な環境教育、情操教育を実践する。・「草木塔セミナー」には、北陸を中心に約70名が参加し、「草木塔」に関する関心が徐々に高まりつつあることが示唆された。
低周波電気刺激による勃起誘発に関する研究

現在、勃起神経の局所の損傷を正確に診断できる神経機能検査はない。今回われわれは低周波電気刺激による勃起の誘発と神経の伝導時間の測定方法を検討した。先ず、現在インポテンスの神経学的検査として行なわれている球海綿体誘発筋電図による潜時(bulbo-cavernosus reflex latency time:BCR-L)についてインポテンス343例の臨床成績を検討した。結果は勃起が可能であった若年症例のBCR-Lに延長がみられたり、明らかに勃起神経に損傷を有する症例のBCR-Lが正常範囲であったり、必ずしもBCR-Lの成績と臨床像が一致しないことを明らかにした。そこで、われわれは低周波電気刺激装置を使用して勃起の誘発と陰茎背神経までの伝導時間の測定を試みた。方法は麻酔科領域で疼通治療に使用されている硬膜外脊髄電気刺激法による勃起の誘発と脊髄-陰茎背神経の伝導時間の測定を試みた。症例は重症感電による下肢の痙性疼通と排尿障害を伴うインポテンス患者である。この症例では脊髄陰茎背神経の伝導は障害されており、電気刺激による勃起は誘発できなかった。しかし、脊髄神経の刺激により、下肢の痙性疼通と排尿障害は改善した。本法は脊髄刺激の方法を改善することによりインポテンスの治療に応用するつもりである。このように脊髄刺激による陰茎背神経の表面電位の変化が容易に測定できることからインポテンス22例に経皮的に仙髄部に低周波電気刺激による陰茎背神経の表面電位変化の測定を試みた。結果は22例中17例に仙髄電気刺激による陰茎背神経の表面電位の変化が測定された。その結果、仙髄-陰茎背神経の伝導時間は平均7.79msecで、所家の報告とほぼ一致するデータであった。本法は経皮的に電気刺激するため侵襲がなく、外来で容易に施行できるよい方法と考えられた。東邦大学大森病院外来のインポテンス症例のBCR-L(球海綿体反射の潜時bulbocavernosus reflex latency time)の成績を検討した。その結果、必ずしも臨床と一致しないことを明らかにした。この結果はIMPOTENCEに投稿予定である。そこで、脊髄損傷症例に機能的電気刺激に用いる試験刺激電極(日本電気社製)を使用して勃起神経である骨盤神経を直接電気刺激を行うなど試みたが、勃起を起こすことはできなかった。われわれは既にこの方法で動物(イヌ)では勃起が起こることを確立している。そのため、更に骨盤神経の中枢である。仙髄の前根からでていることからこの部の電気刺激を検討した。しかし、これは文献的にも侵襲が大きいことから、硬膜外に電極を挿入して勃起を起こさせる方法から開始した。この方法は既に麻酔科領域で痙性疼痛や血行障害、神経因性膀胱に応用されている脊髄電気刺激装置(日本メドトロニック社製)を使用した。症例は感電が原因の痙性疼痛と神経因性膀胱を伴うインポテンス症例に設置し、勃起が起こるか否かを試みた。その際、陰茎刺激による脊髄神経の活動電位から神経の伝導速度をNeuropack(日本光電者製)により測定した。その結果陰茎の知覚神経に障害があることを明らかにした。一方、この症例は電気刺激により排尿と痙性疼痛は著明に改善している。しかし、脊髄刺激により勃起を起こすことはできなかった。この症例は日本性機能学会東部総会に報告予定である。この装置は麻酔科、整形外科領域で広く応用されており、手技的にも容易であることがわかった。

安全性も確認されており、インポテンスの治療や陰茎の神経障害の診断に応用できることが確認された。平成7年度は球海綿体誘発筋電図による潜時(hulbo-cavernosus reflex latency time:BCR-L)の成績が実際の臨床像と一致しないことを明らかにした。そこで、新しいインポテンスの神経学的検査の開発と平行して神経刺激による勃起の誘発を種々の方法で検討した。その結果、われわれは硬膜外脊髄刺激用電極と経皮的に神経刺激を行う低周波電気刺激装置を使用した。硬膜外脊髄刺激用の電極は麻酔科領域では疼痛治療に一般的に使用されているものを使用した。硬膜外脊髄刺激は重症感電による下肢の痙性疼痛と排尿障害を有するインポテンス症例に行った。この症例では脊髄電気刺激による勃起の誘発は起こらなかったが、勃起感は得られている。そこで脊髄刺激による陰茎背神経の表面電位を測定して神経経路の損傷の有無を調べた。その結果、この症例では脊髄陰茎背神経の伝導は障害されていることが明らかになった。しかし、脊髄神経の刺激により、下肢の痙性疼痛と排尿障害は改善した。本法は脊髄刺激の方法を改善することによりインポテンスの治療に応用するつもりである。一方、経皮的仙髄刺激による勃起の誘発を試みたが、全く勃起は見られなかった。しかし、経皮的仙髄刺激は茎背神経の表面電位の変化を容易に測定できることが分かった、そこで実際のインポテンス22例の仙髄-陰茎背神経の伝導時間の測定を試みた。結果は22例中17例に仙髄電気刺激による陰茎背神経の表面電位の変化が測定された。その結果、仙髄-陰茎背神経の伝導時間は平均7.79msecで、所家の報告とほぼ一致するデータであった。本法は経皮的に電気刺激するため侵襲がなく、外来で容易に施行できるよい方法と考えられた。
高性能氷蓄熱のための貯氷過程の基礎研究

ダイナミック型氷蓄熱システムにおける,細氷貯蔵時の氷充填層の透過率変化と圧縮に伴う特性変化について検討を行った.試料には,削氷機で細かくした後,ふるいで選定した氷粒子を使用した.0.51.0mm,1.01.7mm,1.72.8mm,2.84.0mmの4種類の氷粒子を,円筒管に充填し,0°Cの貯蔵層内に24時間保持し,貯蔵前後での充填層の透過率の測定を行った.貯蔵前の空隙率と透過率の関係は,Kozeny-Carmanの式により表されること,また,貯蔵後の空隙率は減少するものの,透過率は逆に増加する傾向にあることを明らかとした.これらの傾向を評価することを目的として細氷形状の顕微鏡観察を行うことにより,貯蔵により透過率が増加した原因は,Kozeny-Carmanの式中に使用される試料層中の流路のねじれに関係する係数であるKozeny-Carman定数が減少したためであることが分かった。さらに,氷水充填層では浮力に伴う圧縮力が氷に作用することから,細氷充填層に荷重をかけることにより,その充填層の圧縮特性と透過率変化について検討を行った.その結果,荷重有無に関わらず,いずれの粒子径においても,空隙率に違いはあるものの空隙率と透過率の関係が同じ係数を用いたKozeny-Carmanの式と良い一致を示していることから,貯蔵後の透過率は,荷重の有無に依存せず,空隙率で決定されることがわかった.以上の結果を踏まえ,荷重の大きさによる空隙率の変化と,その空隙率から貯蔵前後の透過率変化が予測可能であることがわかり,貯蔵直後では空隙率の減少により透過率が減少するものの,貯蔵後半に氷粒子の形状変化などに伴い透過率が増加する特徴的な現象を把握することができた.さらに,実機における貯氷タンクを想定してシミュレーションを行い,貯蔵に伴う細氷充填層の特性を把握を行った.ダイナミック型氷蓄熱システムにおける,細氷貯蔵時の氷充填層の透過率変化と圧縮に伴う特性変化について検討を行った.試料には,削氷機で細かくした後,ふるいで選定した氷粒子を使用した.0.51.0mm,1.01.7mm,1.72.8mm,2.84.0mmの4種類の氷粒子を,円筒管に充填し,0°Cの貯蔵層内に24時間保持し,貯蔵前後での充填層の透過率の測定を行った.貯蔵前の空隙率と透過率の関係は,Kozeny-Carmanの式により表されること,また,貯蔵後の空隙率は減少するものの,透過率は逆に増加する傾向にあることを明らかとした.これらの傾向を評価することを目的として細氷形状の顕微鏡観察を行うことにより,貯蔵により透過率が増加した原因は,Kozeny-Carmanの式中に使用される試料層中の流路のねじれに関係する係数であるKozeny-Carman定数が減少したためであることが分かった。さらに,氷水充填層では浮力に伴う圧縮力が氷に作用することから,細氷充填層に荷重をかけることにより,その充填層の圧縮特性と透過率変化について検討を行った.その結果,荷重有無に関わらず,いずれの粒子径においても,空隙率に違いはあるものの空隙率と透過率の関係が同じ係数を用いたKozeny-Carmanの式と良い一致を示していることから,貯蔵後の透過率は,荷重の有無に依存せず,空隙率で決定されることがわかった.以上の結果を踏まえ,荷重の大きさによる空隙率の変化と,その空隙率から貯蔵前後の透過率変化が予測可能であることがわかり,貯蔵直後では空隙率の減少により透過率が減少するものの,貯蔵後半に氷粒子の形状変化などに伴い透過率が増加する特徴的な現象を把握することができた.さらに,実機における貯氷タンクを想定してシミュレーションを行い,貯蔵に伴う細氷充填層の特性を把握を行った.かき氷をふるいにかけ、細氷粒子径0.51.0mm、1.02.8mm、2.84.0mmの三種類の大きさに分け、それぞれを円筒管内に保持することにより多孔質体を形成させた。そして、0°Cの水を流して多孔質体の透過率の測定を行った。その際の測定項目は、水の流量、出入り口圧力差、温度である。その結果、細氷の詰め方により空隙率は異なるものの、空隙率と透過率の関係はKozeny-Carmanの式により表すことが出来ることを明らかにした。また、その後、多孔質体を円筒管ごと0°Cの水中に長時間保持し、貯蔵にともなう透過率の変化を実験により検討した。その結果、空隙率は減少するものの、透過率は逆に増加する傾向にあることを明らかとした。また、その原因を突き止める為、細氷形状の顕微鏡観察を行った。その結果、貯蔵前の細氷は、粒子径の大小に関わらず角張っていて表面もざらざらしていること、一方貯蔵後の細氷は、粒子径の大小に関わらず丸くなっており表面の凹凸も無くなっていることを明らかにした。これにより、貯蔵により透過率が増加した原因は、Kozeny-Carmanの式中に使用される試料層中の流路のねじれに関係する係数であるKozeny-Carman定数が減少したためであることが分かった。さらに、水みちのでき易さとの関係を検討するため、0°C以上の温度の水を流す実験を行った。

その結果、貯蔵により、細氷粒子は互いに付着する反面、表面の凹凸が消えた分、水みちは出来にくくなることが予想されたが、貯蔵前であっても貯蔵後であっても水みちの形成過程に顕著な差異は認められなかった。ダイナミック型氷蓄熱システムにおける,細氷貯蔵時の氷充填層の透過率変化と圧縮に伴う特性変化について検討を行った.試料には,削氷機で細かくした後,ふるいで選定した氷粒子を使用した.0.51.0mm,1.01.7mm,1.72.8mm,2.84.0mmの4種類の氷粒子を,直径80mm,高さ100mmの円筒管に充填し,0°Cの貯蔵層内に24時間保持し,貯蔵前後での充填層の透過率の測定を行った.この際,氷水充填層では浮力に伴う圧縮力が氷に作用することから,細氷充填層に荷重をかけることにより,その充填層の圧縮特性と透過率変化について検討を行った.まず,圧縮特性を把握することを目的として,荷重の大きさと密度の関係について測定を行った.いずれの粒子径においても,貯蔵直後には大きな密度変化があるものの,時間の経過とともに密度の変化が鈍くなっていることがわかった.ここで,圧縮粘性係数の概念を導入することにより,荷重圧力と密度の関係を把握することができた.次に,貯蔵前後での透過率および荷重を作用させて貯蔵した充填層の透過率の測定を行った.その結果,荷重なしで貯蔵した場合と荷重を作用させて貯蔵した場合のいずれの粒子径においても,空隙率に違いはあるものの,空隙率と透過率の関係が同じ係数を用いたKozeny-Carmanの式と良い一致を示していることから,貯蔵後の透過率は,荷重の有無に依存せず,空隙率で決定されることがわかった.以上の結果を踏まえ,荷重の大きさによる空隙率の変化と,その空隙率から貯蔵前後の透過率変化が予測可能であることがわかり,貯蔵直後では空隙率の減少により透過率が減少するものの,貯蔵後半に氷粒子の形状変化などに伴い透過率が増加する特徴的な現象を把握することができた.さらに,実機における貯氷タンクを想定してシミュレーションを行い,貯蔵に伴う細氷充填層の特性を把握を行った.
神経-筋系の疲労に対する生理的振戦の機能的重要性

一定強度で静的筋収縮を持続した場合、活動筋に律動的な群化放電を伴った疲労誘発性の生理的振戦(EPT)が観察される。従来EPTは疲労限界の指標としてとらえられてきたが、本研究の結果からは疲労発現を遅延させようとする神経系の営みである可能性が示唆された。本研究では、EPT前後の末梢動脈血流量や血管コンダクタンスといった循環系応答や、筋放電活動様相の神経系機能を観察すると、EPT後には機能低下が改善されることをつきとめた。さらに、EPTが継続される神経系の起源を検索するために、自己ペースで行った反復運動(SP)とEPTを比較した実験では、群化放電間のインターバルは、EPTでは平均127.7±8.4ms、SPでは386.3±66.8msであり、EPTは有意に短いことが解った。このインターバルの変動係数もEPTはSPの約1/3と有意に小さく、規則正しい放電を繰り返していた。群化放電サイクルについてもEPTでは7.0-9.3c/s、SPでは1.6-2.9c/sであった。また、その変動係数はSPでは20.6±11.0であったが、EPTでは6.6±1.1と有意に小さく、EPTでは随意的に底屈背屈運動を反復するよりも極めて高い律動性をもって放電していることが理解された。またEPTは平均10秒間持続して収束・停止するが、その期間の群化放電インターバルやサイクルの経時的変化を観察し、SPと比較した。いずれも経時的に2次曲線を呈してインターバルが長くなり、サイクルが短くなったが、決定係数(R^2)はEPTでは平均0.71とSPの0.15より有意に高かった。EPTの持続においては、随意的に底屈背屈運動を反復した放電様相とは律動性が異なり、動揺度も小さいことから、よりspinalizationとの関連が強いことが示唆された。一定強度で静的筋収縮を持続した場合、活動筋群の律動的な群化放電を伴った生理的振戦(Enhanced Physiological Tremor : EPT)が観察される。下腿三頭筋の等尺性収縮を持続してEPTを誘発させ、特にその発現前後の神経・筋活動の変化と循環系応答との関連性について、微小ワイヤー電極を用いた筋電図記録、膝窩動脈血流速度、血圧等の計測から検討した。静的筋収縮の持続で明瞭なEPTが誘発され、10-20秒間持続した後に収束・停止した。EPT時にみられる筋放電は、群化放電(grouped discharge)とそれに続く相対的にサイレントな部分が律動的に繰り返された。群化放電期間は約50-75msで、休止期間が45-65msであり、サイクルは約8-10Hzであった。これらEPTの特徴から、8-12Hzで発火する運動ニューロンの同期化とそれに関連した伸張反射弓の変動や、上位中枢から運動ニューロンへの律動的な入力等がEPT発現に関与するものと推察された。LGの運動単位活動をEPT前後で比較すると、表面EMGと同様にEPT後に活動量は有意に減少し、特に運動単位の活動参加数が少ないことが観察された。EPT前後で運動単位の活動様式が異なることが推察された。またEPT前後の循環応答を検討した結果、EPT期間中に心拍数は有意に増大したが、EPT終了後に速やかにEPT前のレベルまで減少した。平均血圧は概ねEPT直前に大きく増加し、EPT中及び後に減少した。膝窩動脈径と血流速度から算出された血流量はEPT後に有意に増加し、血管コンダクタンスも増加した。EPTによる動的筋収縮の反復(ミルキングアクション)が筋血流を増大し、代謝産物を除去させたことによりEPT後の神経-筋系の活動に影響したのではないかと推察された。これらの成績は、第57回日本体力医学会大会および第10回日本運動生理学会大会で発表した。

またEPTは平均10秒間持続して収束・停止するが、その期間の群化放電インターバルやサイクルの経時的変化を観察し、SPと比較した。いずれも経時的に2次曲線を呈してインターバルが長くなり、サイクルが短くなったが、決定係数(R^2)はEPTでは平均0.71とSPの0.15より有意に高かった。EPTの持続においては、随意的に底屈背屈運動を反復した放電様相とは律動性が異なり、動揺度も小さいことから、よりspinalizationとの関連が強いことが示唆された。
高反応性アクアヨーダン錯体の合成およびその反応

我々は、従来合成されたことの無いアクア-λ^3-ヨーダン(PhI^+(OH)OH_2X,X=TfO,Tf_2N)と18-クラウン-6との1:1錯体を合成し、その性質を明らかにした(平成18年度)。そこで、その反応性について詳細に調べることを目的とした研究を実施した。本錯体は室温で長時間安定であり、毒性や爆発性が無いという魅力的な特徴を有している。また、水に可溶であり、水中で分解しない反応剤であるため、溶媒として水を用いて各種酸化反応に使用できることが大いに期待できる。我々は平成19年度科学研究費補助金により、本反応剤が期待通り水中において種々の基質の酸化(スルフィドのスルホキシドへの酸化、置換フェノールのp-キノール,p-キノンへの酸化、シリルエノールエーテルのα位酸化、スチレン誘導体のアルデヒドへの酸化、アルキル(トリフルオロ)ボラートのアルコールへの酸化)に極めて優れていることを明らかにした。また、本反応剤は水中で、合成化学的に価値の高いジアリール-,ビニル-,アルキニル-λ^3-ヨーダンの優れた前駆体として機能することも見出し、これを水中で使用可能な環境調和型反応剤として位置づけることに成功した。更に、オレフィンの酸化反応を検討する過程で、アクア-λ^3-ヨ-ダン(酸で活性化されたヨードシルベンゼン)が炭素-炭素間二重結合を切断する、従来未知の反応を開発することに成功した。これにより水中で使用できる安全なオゾン等価体を見出すことができたことになる。従来合成されたことの無い、アクア-λ^3-ヨーダンと18-クラウン-6との錯体を合成し、その性質について調べることが目的である。ヨードシルベンゼン(PhIO)は安定で低毒性な環境に優しい酸化剤であるが、水や有機溶媒には溶けず、そのままでは反応性は低い。ところが酸性水溶液にはよく溶け、反応性は向上するが、その構造については長い間不明であった。我々は平成17年度科学研究費補助金により、本来単離することが困難な水中のヨードシルベンゼン単量体の構造を18-クラウン-6との錯体とすることで単離することに成功し、X線結晶解析によりその固体構造を明らかにした。錯体は対アニオンがTfO^-,Tf_2N^-いずれの場合も本質的に同様の構造であり、即ち1分子の水が三価のヨウ素のアピカル位に配位したT字構造(PhI+(OH)...OH_2)に、更に18-クラウン-6の酸素が超原子価結合を形成した四配位平面構造を形成している。また、対アニオンとヨウ素上の水酸基のプロトンとの間には水素結合が形成されている。構造の一般性は、水中では18-クラウン-6の代わりに水が配位した構造をとることを強く示唆している。溶液中の構造は固体構造と同様に重要であるため、^1HNMRスペクトル等の分光学的手法を用いて精査し、単離した錯体が溶液中でも錯体を形成していること、安定性が溶媒の求核性と良く相関していることを明らかにした(t_<1/2>H_2O>CH_3CN>CHCl_3)。有機合成化学における三価の超原子価ヨウ素化合物の重要性は、近年急速に増大しており、最も基本的な化合物であるヨードシルベンゼンの本質的性質の解明は、新しい超原子価ハロゲン反応剤の設計の基盤となる情報の集積に繋がるため、特に重要である。