hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スピン・ギャップを有する低次元量子スピン系における反強磁性長距離秩序と新物質探索

スピン・パイエルス物質CuGeO_3に不純物を置換することによりスピン・パイエルス(SP)相が抑制されるとともに反強磁性相が誘起されることが知られている。また、さらに高濃度に不純物を置換することによりSP相は消失することも知られている。そこで、私はSP相が消失した高濃度に置換された試料における圧力効果の研究を行った。磁化率測定を行った結果、圧力印加により通常の反強磁性体からスピン・ギャップを有する系へと変化していることが明らかとなった。そこで、このスピン・ギャップを有する相が、格子歪みを伴うSP相であることを明らかにするために、低温高圧下における放射光X線回折実験を行った。大気圧下においては、過去に報告されている通り、不純物によりSP相は消失し超格子ピークは観測されなかった。ところが、1GPaにおいて格子二量体化に伴う超格子ピークが観測された。磁化率で、何らかのスピン・ギャップを伴う相転移が圧力により誘起された結果とあわせて考えると、不純物により消失したSP相が圧力により誘起されることが明らかとなった。磁化率測定から、鎖内最近接スピン相互作用(J_1)と次近接スピン相互作用(J_2)のフラストレーション(α)が増大することが知られてい乱また中性子散乱から鎖間相互作用(J')の増大が報告されている。鎖間相互作用J'の増大は、SP相を不安定化し、反強磁性相を安定化させる。しかし、実験結果から、圧力印加によりSP相が復活していることから、スピン相互作用のフラストレーションαの増大がSP相を安定化させると考えないと実験結果は説明できない。この系においてはJ'とαの競合が生じており、大気圧下においては前者の効果が主となり反強磁性状態が実現しているのにたいし、圧力下においては後者の効果が主となり、SP相が実現されていると考えられる。本研究により、次近接相互作用と最近接相互作用との競合が存在するスピン・パイエルス系の物理の理解が深まった。低次元量子スピン系である、スピン・パイエルス物質Cu_<1-x>Mg_xGeO_3の圧力効果の研究を行った。この物質の興味深い点は、スピン・パイエルス系であると同時に、(1)鎖間相互作用が大きい(J′=J_<inter>/J_<intra>0.1)、(2)鎖内において最近接相互作用(J_<NN>)と次近接相互作用(J_<NNN>)の間でフラストレーションが生じている(α=J_<NNN>/J_<NN>)、ということにある。本研究ではJ′,αをパラメータとした場合、スピン1/2の一次元反強磁性体の基底状態がどのように変化するかを実験的に調べることを目的としている。不純物を置換することにより実効的に鎖間相互作用を大きくすることができる。鎖間相互作用が小さい場合、スピン・パイエルス相が出現し、大きい場合には反強磁性相が出現することが理論的に示唆されているが、実験的には不純物を誘起することにより反強磁性相を誘起させることができる。また圧力を印加することによりαは増大することが報告されており、CuGeO_3の純粋試料においてスピン・パイエルス状態がより安定となることが報告されている。従って、不純物を多く置換して、基底状態が反強磁性状態となっている場合に、圧力を印加し、αを増大させると、基底状態はスピン・パイエルス状態になることが期待できる。本研究で高濃度のMgを置換したCu_<1-x>Mg_XGeO_3の圧力下磁化率測定、X線回折を行った結果、予想通りスピン・パイエルス相が出現することが明らかとなった。温度(T)-不純物濃度(x)・圧力(P)の詳細な三次元相図を作成し反強磁性相、スピン・パイエルス相の相境界の次数についても考察を行った。

しかし、実験結果から、圧力印加によりSP相が復活していることから、スピン相互作用のフラストレーションαの増大がSP相を安定化させると考えないと実験結果は説明できない。この系においてはJ'とαの競合が生じており、大気圧下においては前者の効果が主となり反強磁性状態が実現しているのにたいし、圧力下においては後者の効果が主となり、SP相が実現されていると考えられる。本研究により、次近接相互作用と最近接相互作用との競合が存在するスピン・パイエルス系の物理の理解が深まった。
免疫学的機序が関与する消化器疾患の病態解明に関する研究

本研究ではHP胃炎、自己免疫性膵炎(AIP),炎症性腸疾患(IBDの3疾患に照準をあてて、これらの発症機序を免疫学的に解明することを目的とした。その結果以下の成績を得た。(1)ヒトでは、胃潰瘍二と十二指腸患者においてその免疫反応が、胃潰瘍では主としてTh1反応に、十二指腸潰瘍ではTh2反応に傾いていることが判明した。さらに胃MALTリンパ腫では特に強いTh2反応が観察された。(2)マウスモデルでは、Th1反応が著明なC57blackではHP感染によって強い胃炎が発症するが、Th2反応が強いBalb/cでは胃炎は生じなかった。これらマウスの胸腺を摘出すると、C57blackの胃炎は軽減し、逆にBalb/cでは高頻度にMALTリンパ腫が発症した。MALTリンパ腫細胞を培養したところ、その増殖維持にはHPと浸潤Tリンパ球および末梢血DCの存在が必須であった。またその際、CagA,CagPAIの存在は必須ではなかった。(3)抗ラクトフェリン、抗CAII抗体陰性で高IgG血症の自己免疫性膵炎患者血清を用いて、自己抗体の候補として、抗膵トリプシン・インヒビター抗体を同定した。本抗体はAIP患者において高率に陽性であった。(5)さらにIBDの病態にCMVおよびEBV感染症が深く関与していることが判明した。またその際CMVの診断には、大腸の病変部、非病変部組織からCMVの遺伝子を検索し比較することが重要であると考えられた。(6)IBDの発症には上皮のpermeabilityの障害、それと関連した上皮の再生機構の異常が関与していることが明らかとなった。そして上皮の修復を促進させるbFGFなどの投与が治療に有効であることが判明した。1.H.pylori感染から胃癌へ至る過程における胃免疫反応について検討した。その結果、H.pylori感染胃粘膜にはCD4T細胞が著明に浸潤していた。またT細胞のサイトカイン産生を見ると、IL4産生に比してIFN_γ産生が約1000倍高値で、また血中の抗H.pylori抗体もIgG2が最も高値を示した。さらに胃潰瘍、十二指腸潰瘍、MALTリンパ腫患者について、その浸潤T細胞の性状を検討したところ、胃潰瘍患者のT細胞が最もTh1優位となっており、逆にMALTリンパ腫患者では著明なTh2へのシフトが観察された。以上より、胃潰瘍、粘膜萎縮、胃癌への過程にはTh1反応が強く関与し、逆にMALTリンパ腫の発症にはTh2反応が重要であると考えられた。2.様々なマウスにH.pylori感染実験をおこなった。その結果、胃炎はC57Black, B6, Balb/cマウスの順に著明であった。さらにC57BlackマウスにEnteric helminthを感染させたところ、胃炎は著明に抑制された。また_γδT細胞欠損、IFN_γ欠損マウスにおいても胃炎は抑制された。さらにIFN_γ欠損マウスではIL7の発現が著明に低下し、一方正常マウスに抗IL7受容体抗体を投与すると_γδT細胞の浸潤が抑制され、同時に胃炎も改善した。以上よりH.pylori胃炎の進展にはTh1反応、それによる_γδT細胞の動員が必須であることが判明した。3.炎症性腸疾患における、上皮Barrierの役割を明らかにする目的で、DSS腸炎マウスに、bFGFを投与して、腸炎に及ぼす影響を検討した。

その結果bFGF投与マウスにおいては、大腸上皮の構築が維持されると同時に、腸粘膜の炎症細胞浸潤、サイトカイン産生、さらに腸内細菌に対する抗体産生が著明に抑制された。1.H.pylori(HP)感染から胃癌へ、さらに潰瘍性大腸炎からcolitic cancer発症へ至る過程における、粘膜の免疫反応について検討した。その結果胃炎胃粘膜、潰瘍性大腸炎粘膜いずれにおいても、IFNγ,TNFα,IL6,IL2の産生が著明に高く、逆にIL4などTh2系サイトカイン産生は低かった。さらにその際、いずれの粘膜においてもIL7,REG蛋白が高発現していた。そこでこれらサイトカインのIL7,REG蛋白産生におよぼす影響を見たところ、共にIFNγとIL6によってその発現は著明に増強することが明らかとなった。さらにIL7とREG蛋白の作用を見たところ、IL7,REG蛋白ともに上皮細胞に対して増殖促進効果を持つこと、さらにREG蛋白はAktのリン酸化、BclXL, Bc12の発現増強を介して抗アポトーシス作用をもつことが判明した。以上よりサイトカインを介するこれらの発現増強が、炎症から発癌の過程に関与しているものと考えられた。2.一方胃MALTリンパ腫の発症機構について、胸腺摘出(TX)BALB/Cマウスを用いて検討した。胸腺摘出BALB/CマウスにHPを感染させると高率にMALTリンパ腫が発症した。しかしIL4KO, IL10KO, IL12KOBALB/CマウスにTXをおこないHPを感染させても、いずれの場合もMALTの発症は見られなかった。またin vitroにおけるMALTB細胞の増殖においては,組織CD4T細胞とAPCさらにHPの存在が必須であったが、この際CagPAIは必須ではなく、CagPAI以外の因子の関与が想定された。また上記より、MALTの発症にはTh1およびTh2両方の反応が必須であることが示唆された。3.自己免疫性膵炎患者の血清中から膵組織に反応する抗体の存在をスクリーニングしたところ、PSTIに対する抗体が高率に存在していることが明らかとなった。このためPSTI抗体のELISA系を確立して検討したところ、AIP患者では通常の膵炎患者に比して、有意に抗体価が高いことが判明した。1.H.pylori感染から胃炎、胃癌、MALTリンパ腫など様々な病態が形成される理由について、免疫学的機序の面から解析した。その結果、人では萎縮性胃炎、胃潰瘍患者は粘膜萎縮の少ない十二指腸潰瘍患者よりも、抗IgG2-HP抗体値が高く、胃粘膜浸潤T細胞が多く、また単離したT細胞からのIFN-γ産生が明らかに高かった。一方MALTリンパ腫症例では、B細胞数が多く、IL-4産生が著明に高かった。2.マウスの実験では、H.pylori感染によってTh1のC57/bマウスの胃炎が最も著明で、Th2のBalb/cでは菌量は最も多いのに胃炎は生じなかった。ところがこれらに生後3日目に胸腺摘除をおこなってH.pyloriを感染させると、Balb/cマウスでは大半の例でMALTリンパ腫が生じた。その際他ではまったく見られないIL-4産生が認められた。一方これらMALTリンパ腫細胞を単離して、胃粘膜浸潤細胞との共培養をおこなったところ、MALTリンパ腫の増殖には、H.pylori特異的なT細胞の存在が必須であることが明らかとなった。3.H.pylori胃炎、炎症性腸疾患、および胃癌、Colitic cancerのいずれの粘膜においても、REGIα蛋白が高発現していた。
MUSIC等の固有値解析法を用いた高分解能材料欠陥位置標定システムの開発研究

本申請研究では超音波探傷試験における材料の欠陥位置を推定する場合の高分解能化並びに高精度化を図ることを目的として,MUSICアルゴリズムを同試験で得られる受信信号に適用するための方法を提案するとともに,その方法を具備した高分解能欠陥位置標定システムを開発することにある.この場合,取り扱う信号は材料中を伝搬する"音波"となることから,本申請研究では基礎検討として,空気中を伝搬する音波の発信位置を標定し得るシステム開発を行った.特に,非破壊検査を想定して,音波の発信源が信号を受信するセンサ群から近距離場にある場合を想定して検討を行ったが,得られた結果を要約すると以下の通りとなる.1.音波源位置の高分解能推定を可能にするためのMUSICアルゴリズムを提案するとともに,その数式化を行った.特に,使用するセンサ(AEセンサや加速度センサ)が角度指向性を有する場合を想定し,指向性を考慮しうるアルゴリズムを提案した.そして,指向性を考慮したアルゴリズムの性能をコンピュータシミュレーションによって確認した結果,高分解能非破壊試験を実現するために必要となる十分な性能を有していることを確認した.さらにはシミュレーションの結果を実験によって確認した.2.音波源位置の同定法として,本研究で検討するMUSIC法に対して,一般的に用いられている音響ホログラフィ(AH)法や改良型音響ホログラフィ(MAH)法を比較対象としてシミュレーション,並びに実験的に検討した.その結果,MUSIC法では最も高い分解能を有することが確認できたものの,同定位置の精度については大きな変化がないことが確認された.一方,AH法やMAH法においては複数の同一周波数発信源がある場合には同定精度の大きな低下を生じるが,MUSIC法においては空間移動平均法との併用によって,当該環境下であっても音源同定を行いうる可能性があることを確認した.本申請研究では超音波探傷試験における材料の欠陥位置を推定する場合の高分解能化並びに高精度化を図ることを目的として,MUSICを同試験で得られる受信信号に適用するための方法を堤案するとともに,その方法を具備した高分解能欠陥位置標定システムを開発することにある.この場合,取り扱う信号は材料中を伝搬する"音波"となることから,今年度は基礎検討として,空気中を伝搬する音波の発信源を標定し得るシステム開発を行った.特に,非破壊検査を想定して,音波の発信源が信号を受信するセンサ群から近距離場にある場合を想定して検討を行ったが,得られた結果を要約すると以下の通りとなる.1.近距離に音波源がある環境下において,その発信源位置の高分解能推定を可能にするMUSICアルゴリズムを提案するとともに,その数式化を行った.そして,アルゴリズムの基本性能をコンピュータシミュレーションによって確認した結果,高分解能非破壊試験を実現するために必要となる十分な性能を有していることを確認した.2.上記のアルゴリズムの確認試験を,信号媒体として「音波」を用いてのモデル実験を行い,コンピュータシミュレーションで得られた結果と同等レベルでの高分解能性を得ることができた.3.材料中の欠陥には当然幅方向の広がり,すなわち大きさを有していることから,音波が広がりを有して伝搬する際における音波源の位置標定性能をコンピュータシミュレーション,並びに音源を用いたモデル実験により確認し,その結果,広がりを有する音波源の場合には,その中心座標が高精度に標定されることを明らかとした.本申請研究では超音波探傷試験における材料の欠陥位置を推定する場合の高分解能化並びに高精度化を図ることを目的として,MUSICを同試験で得られる受信信号に適用するための方法を提案するとともに,その方法を具備した高分解能欠陥位置標定システムを開発することにある.この場合,取り扱う信号は材料中を伝搬する"音波"となることから,今年度は基礎検討として,空気中を伝搬する音波の発信位置を標定し得るシステム開発を行った.特に,非破壊検査を想定して,音波の発信源が信号を受信するセンサ群から近距離場にある場合を想定して検討を行ったが,得られた結果を要約すると以下の通りとなる.1.近距離に音波源がある環境下において,その発信源位置の高分解能推定を可能にするMUSICアルゴリズムを提案するとともに,その数式化を行った.特に,使用するセンサ(AEセンサや加速度センサ)が角度指向性を有する場合を想定し,指向性を考慮しうるアルゴリズムを提案した.そして,指向性を考慮したアルゴリズムの性能をコンピュータシミュレーションによって確認した結果,高分解能非破壊試験を実現するために必要となる十分な性能を有していることを確認した.2.上記のアルゴリズムの確認試験を,信号媒体として「音波」を用いてのモデル実験を行い,コンピュータシミュレーションで得られた結果と同等レベルでの高分解能性を得ることができた.3.これまでに行ってきたシミュレーション,並びに,実験においては,1軸(1方向)のみ掃引する場合を取り扱ったが,今年度の検討においては,より一般的な場合を想定し,2軸(2方向)の掃引を行った際の性能評価を実施した.その結果,2軸掃引を行う場合であっても,高精度標定が可能になることを明らかとした.本申請研究では超音波探傷試験における材料の欠陥位置を推定する場合の高分解能化並びに高精度化を図ることを目的として,MUSICアルゴリズムを同試験で得られる受信信号に適用するための方法を提案するとともに,その方法を具備した高分解能欠陥位置標定システムを開発することにある.この場合,取り扱う信号は材料中を伝搬する"音波"となることから,本申請研究では基礎検討として,空気中を伝搬する音波の発信位置を標定し得るシステム開発を行った.

特に,非破壊検査を想定して,音波の発信源が信号を受信するセンサ群から近距離場にある場合を想定して検討を行ったが,得られた結果を要約すると以下の通りとなる.1.音波源位置の高分解能推定を可能にするためのMUSICアルゴリズムを提案するとともに,その数式化を行った.特に,使用するセンサ(AEセンサや加速度センサ)が角度指向性を有する場合を想定し,指向性を考慮しうるアルゴリズムを提案した.そして,指向性を考慮したアルゴリズムの性能をコンピュータシミュレーションによって確認した結果,高分解能非破壊試験を実現するために必要となる十分な性能を有していることを確認した.さらにはシミュレーションの結果を実験によって確認した.2.音波源位置の同定法として,本研究で検討するMUSIC法に対して,一般的に用いられている音響ホログラフィ(AH)法や改良型音響ホログラフィ(MAH)法を比較対象としてシミュレーション,並びに実験的に検討した.その結果,MUSIC法では最も高い分解能を有することが確認できたものの,同定位置の精度については大きな変化がないことが確認された.一方,AH法やMAH法においては複数の同一周波数発信源がある場合には同定精度の大きな低下を生じるが,MUSIC法においては空間移動平均法との併用によって,当該環境下であっても音源同定を行いうる可能性があることを確認した.
サイトカイニンによる光合成器官文化制御の分子機構の研究

これまでにシロイヌナズナのサイトカイニン高感受性突然変異体ckh1(cytokinin hypersensitive1)とckn2を分離している。CKH1遺伝子座に強く連鎖するCAPSマーカーm59周辺のTACのcontigクローンを分離した。相補性を調べるために、これらをcki1変異体に導入しているところである。ここで、購入した遺伝子増幅装置を用いて遺伝子操作をおこなった。CKI1は、アクティベーションタギングにより、遺伝子が過剰発現した時にサイトカイニン非存在下でもサイトカイニン応答を引き起こす遺伝子としてクローニングしたもので、その産物はヒスチジンキナーゼに相同性がある。本年度、CKI1産物は少なくとも酵母の中ではヒスチジンキナーゼとして働き、YPD1にリン酸基を転移する活性があるらしいことを示した。また、保存されたヒスチジン、アスパラギン酸残基のアミノ酸置換の実験を行い、酵母中での活性にこれらの残基が必須であることがわかった。また、これらのアミノ酸は植物中でもCKI1が活性を示すためにも必須であることがわかった。これらの結果は、リン酸化型のCKI1がサイトカイニン応答を引き起こすらしいことを示唆している。cki2もアクティベーションタギングにより得られた突然変異体であり、cki1に似た表現型(サイトカイニン応答を常に示す)をもつ。原因遺伝子CKI2のcDNAのクローニングをおこなったところ、CKI1とは別のヒスチジンキナーゼ類似蛋白質をコードしているらしいことがわかった。many shoots変異体もアクティベーションタギングで分離した変異体で、サイトカイニン非依存的にカルスや植物体に多くのシュート原基を形成する。原因遺伝子MSHのクローニングを進めている。cDNAはほぼクローニングできたと考えている。
看護学研究に求められる倫理性に関する研究

看護学研究の特徴は質問紙等を用いた観察研究が主である一方、質的研究と量的研究の実施割合は同程度、既存資料研究や身体的侵襲を伴う研究の実施は少ない、研究対象者は同意能力のある患者や同僚医療者・医療系学生が主であった。理論考証では、看護学研究に適用される倫理原則を、医学研究におけるものと区別すべき合理性は見出せなかった。倫理原則が発展してきた米国では、看護学研究では医学研究と同一の原則が採用されているが、日本では、医学研究での倫理原則に加え、看護実践における倫理原則が同時に採用される等の独自の解釈に基づく発展を遂げた結果、解決困難な正義原則上の倫理的課題を有していることが分った。平成24年度は研究2年目である。昨年度から実施する看護学研究および研究倫理に関する国内並びに国外の文献資料を収集して文献学的検討を行い、本年度では先ず、看護学研究に関する種々の倫理指針の米国における形成過程について明らかにした。米国では、1950年代から始まる医学研究における被験者保護強化への国内政策の展開に並行する形で看護学研究の倫理指針の策定が進められ、特に1978年にBelmont Reportが発表されると、そこにおいて示された人を対象とする研究に求められる倫理原則に基づいて看護学研究の倫理指針の基本骨格が形成されたことが明らかとなった。この成果については論文にまとめ専門誌に現在投稿中である。加えて、日本での看護学研究に関する倫理指針の形成過程についても調査を進めており、とりわけ米国との比較における日本での特徴について分析を進めているところである。また、研究協力者の助力を得て、国内某看護大学1施設において看護学教員を対象にした自記式アンケート調査を行い、看護学研究における研究対象者や研究内容の特徴並びに看護学研究者が研究計画の実施にあたって力点を置く倫理原則の特徴について把握した。本調査からは、1質的研究と量的研究の実施割合には大きな差はない可能性がある、2既存資料を用いた後ろ向き研究や非侵襲的測定または侵襲的測定を伴う前向き観察研究の実施割合は少ない、3質問紙調査やインタビュー調査が主である、4同意能力のある患者、看護師/助産師/保健師、医療系学生を研究対象者とすることが多い、ことなどが明らかとなった。平成25年度は研究3年目である。本年度も継続して、看護学研究および研究倫理一般に関する国内外の文献資料の収集および文献学的検討を行った。また、昨年度末に投稿を行った拙論「看護における研究倫理指針の歴史的展開ー米国での形成と発展」が、数度のレビューを経て受理されるに至った(『看護研究』平成26年度公表予定)。さらに本年度は、この米国における看護学研究に関する倫理指針の形成過程との比較として、日本における看護学研究に関する倫理指針の形成過程についての詳細な歴史的分析を行った。本歴史的分析からは、1980年代中期以降にようやく始まった日本の看護学界における研究倫理原則の米国からの導入と、それら倫理原則の理解・解釈の過程およびその後の独自の原則理解の発展過程において、とくに配分的正義原則に則った被験者保護の観点上、大きな問題が存在することが初めて明らかとなった。さらにこのことは、研究倫理原則の基本理解を含めた、看護学研究に関する倫理教育の内容・方向性を根本的に改める必要性のあることを示唆するものであり、したがって、日本での看護学研究における倫理教育プログラムの今後の在り方についても大きな課題が残されていることを示唆するものであった。この研究成果についても論文にまとめ、専門誌に投稿を行った。また、本年度は、これら本研究からいくつか明らかとなった論点や課題を踏まえた研究倫理プログラムを作成して、学会での看護学研究に関する倫理教育研修会において試行を行った。平成23年度は研究初年度であり、本年度の研究成果は限定的である。本年度は先ず、看護学研究および研究倫理に関する国内並びに国外の文献資料を収集し、文献学的検討を行い、看護学研究に求められる倫理性についての認識の現状について俯瞰した。この検討から明らかとなった主な内容は、以下の6点である。(1)看護学と医学は異なるディシプリンであるため、看護学研究は医学研究とは異なっており、従って、看護学研究における倫理問題の性質及び強調点は医学研究とは異なる、という一般認識があること。(2)看護学研究は、体系化された「科学的、系統的な探究」の学として位置づけられること。(3)看護学研究の概念範囲は極めて広く、看護教育や看護管理についての研究を含む場合があるが、狭義には看護ケアに関する現象を扱うものを看護学研究としていること。(4)日本においては、欧米、特にアメリカを中心とする論者の文献・論文等の紹介を通じて、1985年以降になってようやく看護学研究の倫理的問題についての認識が現れたこと。

(5)(4)の導入期において、日本の看護領域一般について極めて影響力のあった論者による一部誤った内容の紹介によって、日本における看護学研究の倫理の方向性が、欧米のそれとは異なる方向へ進む結果となったこと。(6)(5)の結果、日本で一般的に認識されている看護学研究に関する倫理原則の中には、国際的に合意された原則にはない、診療上の倫理原則が潜入していること。この文献学的考察から、看護学研究に求められる倫理性を今後考察し、教育プログラムを構築していく場合には、日本と欧米との大きな差異を念頭に置きつつ実施しなければならないことが今回明らかとなった。本年度は研究最終年度である。本年度は、これまでの文献的考察ならびに倫理的課題の抽出作業の中で明らかとなった、看護領域で実施されるヒトを対象とする研究に特有な研究倫理上の問題点・困難について、医学領域における研究倫理上の問題点・困難と比較研究を行い、その相違等についてまとめを行った。特に、医学研究一般の倫理原則としてベルモント・レポート(1979年、米国)に示された「善行(無害)」、「人間としての尊厳の尊重」、「公正」に加えて、看護学研究において今日追加されている、「誠実」、「真実性」、「機密保持」の原則、ならびに、「アドボカシー(擁護)」、「アカウンタビリティー(責任と責務)」、「協同」、「ケアリング」の原則のいくつかが、看護学研究自らに倫理的困難を生じている原因であることを理論的に考証し、その研究成果については学術論文にまとめ公表を行った。さらに、この論文公表の過程において見出された、看護学研究に関連する専門学術誌の公正性と倫理姓をめぐる問題について、発表倫理に関する事例としてとりあげ論説にまとめた。研究倫理学、医療倫理学看護学研究における倫理的課題の特徴が、歴史的文献学的調査およびアンケート調査から次第に明らかになりつつあり、当初の研究目的に従って順調に進んでいると考えられる。本研究課題の当初目的である、日本における看護学研究の倫理的課題を明らかするという目的にかなう論文の公表に向けて、研究は順調に進んでいると考えられる。また、最終目的である看護学研究に関する研究倫理教育プログラムの開発も、おおよその目途がたったと考えられる。本年度途中で研究代表者の所属の異動があった影響から、当初計画で検討していた看護学研究計画書の網羅的レビューの対象施設を変更する必要が生じた。そのため、本年度に予定していた外部施設への出張採録を見送り、協力施設の選定と調整を改めて行わなければならなかった。一部を除きほぼ当初計画にしたがって研究が進められているため、引き続き文献学的研究を実施するとともに、平成25年度からは看護学研究のための研究倫理教育プログラム初級編の開発と検証を主体に進めていく予定である。この開発する初級教育プログラムについては、看護学研究者を対象とするセミナーを試行的に行い、教育プログラムの改良につなげる。また、看護学研究の倫理審査における審査ガイドの教材となる具体的ケースの収集等を開始する予定である。ほぼ当初計画に従って研究は順調に進められている。本研究課題の最終年度に向けて引き続き文献学的研究を実施するとともに、最終年度は、看護学研究の倫理審査における審査ガイド・教材の開発に向けた研究を進める予定である。
1/fゆらぎにもとづく計算万能セルオートマトンの探索

2次元セルオートマトンのライフゲームや1次元セルオートマトンのルール110に見られるように,計算万能性と1/fゆらぎの間に関連があることが予想される.本研究では2次元3状態9近傍セルオートマトンにおいて1/fゆらぎを示すルールを遺伝的アルゴリズムを用いて探索を行った.その結果,固定パターンや周期的パターン,さらにはグライダーのような移動パターンを備えたルールを見つけることが出来た.このルールではグライダーやグライダーを消滅させるイーター,さらにはグライダーの進行方向を直角にまげる固定物体があることがわかった.2次元セルオートマトンのライフゲームや1次元セルオートマトンのルール110に見られるように,計算万能性と1/fゆらぎの間に関連があることが予想される.本研究では2次元3状態9近傍セルオートマトンにおいて1/fゆらぎを示すルールを遺伝的アルゴリズムを用いて探索を行った.その結果,固定パターンや周期的パターン,さらにはグライダーのような移動パターンを備えたルールを見つけることが出来た.このルールではグライダーやグライダーを消滅させるイーター,さらにはグライダーの進行方向を直角にまげる固定物体があることがわかった.本研究の目的は計算万能性と1/fゆらぎの関連を明らかにするために1/fゆらぎを示すセルオートマトンを遺伝的アルゴリズム(GA)を用いて探索することである.パワースペクトルの形は状態遷移のステップ数Tによって異なるため,T=7200の場合とT=8000の場合について求めた.T=7200のパワースペクトルを求める場合,パソコンで約4.5時間かかるため,大学の演習室のパソコン約300台を夜間や休日に使っているほか,統計数理研究所のスーパーコンピュータ,および科研費を用いて大阪大学サイバーメディアセンターのコンピュータを利用している.平成20年度の1年間でT=7200ステップについては,約1,112,000個,T=8000については約244,000個のパワースペクトルを求めた.現在はまだ,中途段階であるため計算万能性を思わせるようなセルオートマトンは見つかっていないが,比較的複雑な振る舞いを示すルールが得られつつある,今年度は主に計算機実験を行うため,その間に計算万能性だけでなく,より単純な計算機能の動力学的性質を解明することにした.手始めにパリティ計算に着目し,ある種の1次元セルオートマトンにおいてセル数が2のべき乗個の場合,任意の初期様相のパリティを計算できることを発見した.さらにそれらの空間的パワースペクトルを求めたところ,計算が進むにつれ長い空間周期性が発生し,それらが徐々に短い周の期のパターンに分裂することが明らかになった.これは乱流において大きな渦が時間の経過と共に小さな渦に分裂するカスケード過程と呼ばれる現象とアナロジーが成り立つことがわかった.本研究の目的は計算万能性と1/fゆらぎの関連を明らかにするために1/fゆらぎを示すセルオートマトンを遺伝的アルゴリズムを用いて探索することである.パワースペクトルの形は状態遷移のステップ数Tによって異なるため,T=7200の場合とT=8000の場合について求めた.T=7200のパワースペクトルを求める場合,パソコンで約4.5時間かかるため,大学の演習室のパソコン約300台を夜間や休日に使っているほか,統計数理研究所のスーパーコンピュータ,および科研費を用いて大阪大学サイバーメディアセンターのコンピュータを利用している.平成21年度の1年間でT=7200ステップについては,約420,000個,T=8000については約600,000個のパワースペクトルを求めた.現在はまだ,中途段階だが,ライフゲームのグライダーのように伝播するパターンを持つルールが得られつつある.今年度は主にT=8000ステップの場合について計算機実験を行う.その間に計算万能性だけでなく,より単純な計算機能の動力学的性質を解明する.手始めにパリティ計算に着目し,ある種の1次元セルオートマトンにおいてセル数が2のべき乗個の場合,任意の初期様相のパリティを計算できることを発見した.さらにそれらの空間的パワースペクトルを求めたところ,計算が進むにつれ長い空間周期性が発生し,それらが徐々に短い周の期のパターンに分裂することが明らかになった.これは乱流において大きな渦が時間の経過と共に小さな渦に分裂するカスケード過程と呼ばれる現象とアナロジーが成り立つことがわかった.本研究の目的は計算万能性と1/fゆらぎの関連を明らかにするために1/fゆらぎを示すセルオートマトンを遺伝的アルゴリズムを用いて探索することである.パワースペクトルの形は状態遷移のステップ数Tによって異なるため,T=7200の場合とT=8000の場合について求めていたが,T=8000の場合に計算万能性の可能性のあるルールが見つかったため,H22年度はT=8000ステップの場合に集中して実験を行った.パワースペクトルを求めるために,大学の演習室のパソコン約300台を夜間や休日に使っているほか,統計数理研究所のスーパーコンピュータ,および科研費を用いて大阪大学サイバーメディアセンターのコンピュータを利用しているが,今年度からは,研究室にあるCUDAが稼働するPCも利用することができた.平成22年度の1年間でT=8000ステップについては,約700,000個のパワースペクトルを求めた.現時点で,ライフゲームのグライダーのように伝播するパターンを持つルールが得られ,計算万能性を調べている.

また,計算万能性だけでなく,より単純な計算機能の動力学的性質を解明するためにパリティ計算に着目し,ある種の1次元セルオートマトンにおいてセル数が2のべき乗個の場合,任意の初期様相のパリティを計算できることを発見した.さらにそれらの空間的パワースペクトルを求めたところ,計算が進むにつれ長い空間周期性が発生し,それらが徐々に短い周の期のパターンに分裂することが明らかになった.これは乱流において大きな渦が時間の経過と共に小さな渦に分裂するカスケード過程と呼ばれる現象とアナロジーが成り立つことがわかった.
導電性パターンイメージングに基づくチップレスRFID技術に関する研究

本研究は、市販のインクジェットプリンタで実装可能であり、かつ印刷後即時使用可能なチップレスRFID(Radio Frequency IDentifier)技術の確立を目的とする。具体的には、バーコードやQRコードに類した2次元模様の導電性パターンを用いてパターン形状自身に情報を載せ、コイルアレイを用いて近傍磁界により導電性パターン形状をイメージングすることで、情報の取得を行うチップレスRFIDシステムの開発を目指す。この目的を達成するため、本年度は、ビットを表現する導電性パターンの形状に関して検討を行った。この導電性パターン形状がチップレスRFIDの性能を左右する最も重要な技術である。チップレスRFIDタグにはその名の通り半導体ICが存在しないため、従来のチップレスRFIDでは情報の読み出しこそ可能であるものの、情報はタグ作成時に埋め込む他なく、非接触で情報を書込むことは不可能であった。それに対し、本研究では、近傍磁界を用いて過電流を誘導することにより、導電性パターンの性能劣化を誘発することで、非接触の情報書込みが可能であることを示した。さらに、コイルアレイを用いた情報の読み出し/書込み性能と導電性パターン形状に関するパラメータとの関係を評価し,一部分だけ他より細い区間を有するループ構造の性能が優れていることを明らかにした。これは細い部分で局所的に性能劣化が誘発されることで、書込み性能が向上するためである。得られた導電性パターン形状を用いることで、非接触の情報書込みが可能なチップレスRFIDの実現が可能となる。2019年5月に特許出願を予定しているため、次年度以降に論文投稿および学会発表を行う予定である。本年度得られた導電性パターン形状をもとに、次年度は非接触情報読み出し/書込みが可能なチップレスRFIDシステムを実装し、評価を行う。
土器付着炭化物を用いた古食性の研究

平成19年度は、土器付着炭化物の起源を探るために、AMS-14C年代測定、安定同位体分析(炭素、窒素同位体)、ステロール分析法を有機的に結びつけ、古食性の解明を行った。1)琵琶湖周辺の低湿地遺跡から出土した土器付着炭化物の炭素年代測定を行ったところ,内面付着物が外面付着物よりも古い炭素年代を持つ場合が多いことがわかった。原因の一つは,琵琶湖に淡水リザーバー効果が存在し,その魚介類を煮炊きしたため炭素年代が古く出た可能性が考えられる。縄文時代中期の遺跡から出土した,貝の年代測定結果が同時代の炭化材の年代よりも300年古い炭素年代を示すことから,淡水リザーバー効果が存在する可能性を示唆した。もう一つは,内面付着物が土器埋没後に土壌などによる二次的な汚染(続成作用)を受けた可能性が考えられる。2)北海道礼文島浜中2遺跡出土土器付着炭化物を用いて,礼文島近辺のローカルリザーバー効果を,ΔR=452±76^<14>C yr(at 3000BP)と推定した。特に,海産哺乳類のタンパク質と同じC/N比(6)を示す付着炭化物(3715±35BP)は,AAA処理前後のC/N比が一定であり,また,AAA処理前の炭素年代も3730±25BPとAAA処理後の年代とよく一致した。したがって,この付着炭化物は海獣オリジナルの炭素年代情報と化学組成を保持している可能性が高い。一方,それ以外の付着炭化物は,AAA処理中のC/N比と炭素年代が大きく変動すること,また,AAA処理後のC/N比が1020と大きく,海獣オリジナルの炭素年代と化学組成を保持していると推定した試料よりも100年程度古い年代を示す。これは,何らかの二次的な作用(続成作用)により年代が古くなったためかもしれない。平成18年度は、土器付着炭化物の起源を探るために、AMS-^<14>C年代測定、安定同位体分析(炭素、窒素同位体)、ステロール分析法を有機的に結びつけ、古食性の解明を行った。1)西日本最古のキビの発見滋賀県竜ヶ崎A遺跡出土炭化物粒(キビ粒)のAMS-^<14>C年代測定、安定同位体分析(炭素、窒素同位体)を行った。顕微鏡分析によって"キビ粒"が付着しているとされる土器付着炭化粒の安定同位体を測定し、その付着粒がC_3植物(イネなどの大多数の植物)ではなく、雑穀などを含むC_4植物(キビ、アワ、ヒエ、トウモロコシなど)であることを確認した。また、その年代を測定したところ、2550±25BPという炭素年代が得られ、西日本最古のキビの出土例であることがわかった。このことは、縄文時代晩期から弥生時代初期にかけて、琵琶湖の周辺でキビを(日常食かはともかく)調理していた可能性を示すものであり、当時の食生活を考える上で重要な発見である。2)土器に残る海獣の痕跡と年代学的考察北海道礼文島浜中2遺跡出土土器のステロール分析を行った。その結果、植物性のステロールに比べて、動物性ステロールが卓越することがわかった。このことは、夏期に海獣を捕獲し、毛皮と油を採取するキャンプサイトのようなものと考えられている本遺跡の考古学的知見に合致する。さらに、海獣の油脂が付着していると考えられている土器付着炭化物と炉の炭化材のAMS-^<14>C年代測定を行った。その結果、付着炭化物の年代は、3000BPという炭化材の年代に比べて、700800BP古い海洋リザーバー年代を示した。この値は、これまで報告されている米田らの北海道におけるリザーバー効果の値とよく一致した。また、その付着炭化物の炭素、窒素同位体を測定したところ、海獣など海産物を起源とすることも裏付けられた。総じて、土器のステロール分析、付着炭化物の年代測定、安定同位体分析を組みあわせることにより、土器に付着する海獣などの海産物の痕跡を整合的に説明することが可能になった。

特に,海産哺乳類のタンパク質と同じC/N比(6)を示す付着炭化物(3715±35BP)は,AAA処理前後のC/N比が一定であり,また,AAA処理前の炭素年代も3730±25BPとAAA処理後の年代とよく一致した。したがって,この付着炭化物は海獣オリジナルの炭素年代情報と化学組成を保持している可能性が高い。一方,それ以外の付着炭化物は,AAA処理中のC/N比と炭素年代が大きく変動すること,また,AAA処理後のC/N比が1020と大きく,海獣オリジナルの炭素年代と化学組成を保持していると推定した試料よりも100年程度古い年代を示す。これは,何らかの二次的な作用(続成作用)により年代が古くなったためかもしれない。
暑熱耐性に対する幼少時からの環境・運動トレーニングの影響と改善策の開発

地球温暖化の進む今日、夏期スポーツ時の熱中症等への安全対策を含めて、暑熱環境に対する順化のメカニズム速やかに順化する方法開発への期待が高まっている。本研究では、体温上昇時の体温調節と換気亢進反応に着目して、そのメカニズムとトレーニング効果、過去の生活環境の影響に関して検討した。得られた結果は、1)安静時および運動時における、体温上昇に伴う換気亢進割合と体温上昇に対する前腕血流の増加割合との間の関係は、安静時と運動時の両条件にいて見られること、また、最大酸素摂取量と安静時及び運動時に得られた換気亢進割合の大きさおよび前腕血流の増加割合との間にも有意な相関関係がみられ、体温上昇に伴う換気亢進割合は、暑熱耐性を評価する際の新しい生理学的指標となる可能性が示唆された。2) 7日間の暑熱トレーニングによって、皮膚血流量増加に関する体温調節反応は顕著な向上が見られたが、体温増加に対する換気亢進反応に対しての効果は見られなかった。3)安静時において、体温上昇時の換気亢進反応に対する末梢化学受容器の貢献度は2割程度であること、体温上昇時の換気亢進に伴う血中二酸化炭素分圧の低下は、換気反応には影響しないが、脳血流量には影響すること(体温上昇時の脳血流量低下の3割程度を説明する)が示唆された。4)過去の生活環境や運動経験と現在の暑熱反応との間で有意な関係は見られなかった。その理由の一つは対象集団がやや小さいこと(40名),もう一つは対象者のほとんどがスポーツを日常的い行っており,ここ数年あるいはそれ以上の間,暑さに対してのトレーニングを積んでいるために差が検出しにくくなっていたことが考えられる.地球温暖化の進む今日、夏期スポーツ時の熱中症等への安全対策を含めて、暑熱環境に対する順化のメカニズム速やかに順化する方法開発への期待が高まっている。その理由の一つは対象集団がやや小さいこと(40名),もう一つは対象者のほとんどがスポーツを日常的い行っており,ここ数年あるいはそれ以上の間,暑さに対してのトレーニングを積んでいるために差が検出しにくくなっていたことが考えられる.地球温暖化の進む今日、夏期スポーツ時の熱中症等への安全対策を含めて、暑熱環境に対する順化のメカニズムや速やかに順化する方法開発への期待が高まっている。本年度は、暑熱環境下運動時における体温上昇と呼吸循環反応の関係から、暑熱耐性評価のための新しい生理学指標とそれに及ぼす運動トレーニングの影響を検討することを目的とした。気温35度湿度50%の環境制御室内で、50分間の一定負荷(50%VO2max)自転車運動を行い、その時の呼気ガス、心拍数、血圧、皮膚血流量、食道温、皮膚温、前腕血流量変化、運動前後体重変化を測定し、体温上昇度、総発汗量、皮膚血流量、体温上昇に伴う換気亢進割合や前腕血流量上昇割合を解析算出した。また、別の日に、被験者は環境温25度の環境制御室に入り、皮膚温度を調節できるように水循環スーツを着て皮膚温を38度に上昇させるとともに下肢を42度の水に入れて、徐々に深部体温を上昇させた。体温上昇に伴う換気亢進割合や前腕血流量上昇割合を求めて、暑熱耐性の一つの指標として評価した。これらの実験から、安静時および運動時における、体温上昇に伴う換気亢進割合と体温上昇に対する前腕血流の増加割合との間の関係は、安静時と運動時の両条件において見られることが明らかとなった。また、最大酸素摂取量と安静時及び運動時に得られた換気亢進割合の大きさおよび前腕血流の増加割合との間にも有意な相関関係がみられた。したがって、体温上昇に伴う換気亢進割合は、暑熱耐性を評価する際の新しい生理学的指標となる可能性が示唆される。暑熱順化プログラム(7日間の暑熱下運動)によって、運動時の皮膚血流量増加の体温調節反応は向上するのか、またその時に体温上昇に伴う換気量増加反応が減少するのか?を検討することを目的とした。被験者は7名の健康な男性であった.実験は,最大酸素摂取量(VO_<2peak>)の測定と暑熱下運動テストを,暑熱順化トレーニング前後に行った.

運動閉始前の食道温(T_<es>)は,暑熱順化トレーニング前(36.70°C)と比べて,暑熱順化トレーニング後(36.38°C)に,有意に低下した.T_<es>に対する皮膚血管コンダクタンス(FVC)の反応は,FVC増加の深部体温閾値は,暑熱順化トレーニング前(36.93°C)と比べて,暑熱順化トレーニング後(36.45°C)に,有意に低下し,深部体温閾値以降のT_<es>とFVCの直線関係の傾きは,暑熱順化トレーニング前(12.8±1.5units)と比べて,暑熱順化トレーニング後(20.5±2.9units)に,有意に増加し,FVCの最大値は,暑熱順化トレーニング前(13.1±1.7units)と比べて,暑熱順化トレーニング後(15.5±2.0units)に,有意に増加した.T_<es>と換気量(VE)の直線関係の傾きは,トレーニング前後で有意に変化しなかった(8.6±3.1 1/min/°Cvs 9.3±3.7 1/min/°C).得られた主な知見は、7日間の暑熱トレーニングによって、1)皮膚血流量増加に関する体温調節反応は顕著な向上が見られたが、2)体温増加に対する換気亢進反応に対しての効果は見られなかった、である。しかしながら、体温調節反応には個人差が大きいことと今回の被験者数が7名と少ないことから、今後被験者数を加えての検討も必要とされるかもしれない。我々は、安静時に体温を上昇させた場合、深部体温(食道温)の上昇に伴い換気が亢進することを観察しており、本年度は、この反応に末梢化学受容器(頚動脈小体)が関与しているか否かに関して検討した。高酸素吸入は、末梢化学受容器の活動を抑制する働きがある(結果として換気量は低下する)とされていることから、この方法を用いることで、体温上昇時の換気亢進反応に、末梢化学受容器がどの程度貢献しているかを評価できると考えられる(もし、末梢化学受容器が大きく貢献しているならば、高酸素吸入により、換気量は大きく低下する)。被検者は健康な男女11名で、通常体温時における高酸素吸入による測定後、下肢を温水(42-45°C)に浸し、水循環スーツ内にも温水を循環させ、体温を上昇させた(加温時間50-80分)。高酸素吸入は、通常体温時と加温中(3回)に合計4回行った(テスト間は15-35分)。換気亢進により呼気終末二酸化炭素分圧が低下した場合、二酸化炭素を吸入させ、加温前の値に戻した。体温上昇時の換気亢進によって低下した呼気終末二酸化炭素分圧を、体温上昇前の状態まで戻してやることで、その抑制作用が取り除かれ、換気量及び中大脳動脈平均血流速度が増加することが予想された。上記実験の結果から、安静時において、(1)体温上昇時の換気亢進反応に対する末梢化学受容器の貢献度は2割程度であること、(2)体温上昇時の換気亢進に伴う血中二酸化炭素分圧の低下は、換気反応には影響しないが、脳血流量には影響すること(体温上昇時の脳血流量低下の3割程度を説明する)が示唆された。
競業避止契約を活用した退職者からの営業秘密漏洩の防止に関する研究

本研究は、同業他社への転職が増加した現代において、退職者経由での営業秘密漏洩を防止するため有効な競業避止契約について検討することを主な狙いとしている。当初は、海外との比較のために米国、中国の判決も多く調査する予定にしていたが、中国のサーバーへのデータ保管をそもそも避けるなど中国支店においては別の手段で情報漏洩対策を実施する日本企業が増えたこと、米国ではカリフォルニア州中心に転職の自由の観点から訴訟で競業避止義務条項が無効とされることが多いこと、などから、今年度は主に日本の判決やケーススタディーを調査分析している。今期は、大別して(1)国内の関連判決の最新状況調査、(2)民間企業や関連機関、弁護士事務所へのヒアリング調査、を実施した。また、昨年度までの調査結果に基づき、Alumni制度など、退職者からの漏洩抑止にも効果のある人事制度づくりについても調査対象とした。近年では、転職の自由から競業避止義務違反が認められないことも多いが、代償措置等の実施や契約上の取り決めによって、営業秘密の範囲に限って企業側の営業秘密保護の権利が認められる判決も確認された。今後、競業避止義務違反として賠償を受けるには、営業秘密として認定されるための情報管理が不可欠となる可能性もある。調査結果は現在取りまとめ中であり、専門誌に投稿予定である。国内では、情報漏洩が悪質な場合や、法律上の要件をしっかりと満たしていた場合に競業避止義務違反が認められた実績もこれまでにある程度あり、不正行為の抑止を中心に、企業は競業避止契約の活用を意識しておくべきといえる。働き方改革の一環として副業が広まりつつある現状では、退職者だけでなく、在職者からの情報漏洩も増加することが考えられる。在職中の従業員等の競業避止義務違反についての将来的な調査も考えている。本研究は、退職者による営業秘密漏洩を防止する観点から、従業員等と企業の間で結ばれる競業避止義務務契約の有効性を検討するものである。平成27年度は、日米の関連書籍、論文および判例(退職者から営業秘密漏洩が起こった(と疑われる)場合に、企業が当該退職者を提訴し、転職の差し止めや損害賠償などを求めた事例)を収集、情報セキュリティや法律実務家・研究者などからヒアリングを行った。日本の判例では、1980年代以降の雇用市場の流動化などから、米国に倣い、転職の自由が重視され、競業避止契約の法的有効性が否定される事例が増加しているが、悪質な場合などにはなお損害賠償が課されることがある。特定の営業秘密の漏洩が事業に致命的な影響を及ぼすことのある中小企業における退職者経由の漏洩に対して、競業避止契約の法的有効性を認めた事例が複数ある。現段階では、競業避止契約は、中小企業の営業秘密管理において有効な契約ではないかと推察している。米国では、伝統的に、州ごとに競業避止契約に対するスタンスが異なるのが特徴であるため、50州を4グループに分け、各分類から関連訴訟の多い1州を抽出し、重点的に判例分析した。企業規模や業界、元従業員の役職、元従業員への(競業避止契約を締結することへの)代償措置などの要因によって、契約の有効性が訴訟の場で認められる度合いが異なる傾向がある(これは日本も同様であり、米国判例の影響を受けていると思われる)シンガポールに学会出張を行った際には、米国系大手製造業の元情報セキュリティ部門責任者から、アジア、アメリカの営業秘密管理の実態をヒアリングしたほか、日本企業の米国およびシンガポール支店勤務者複数からも実態をヒアリングした。また、ITおよび知的財産法に関連する学会・研究会に出席し、法律実務家や営業秘密管理分野の研究者などから情報収集を行った。米国では退職者からの営業秘密漏洩がマスメディアで取り上げられることも多く、判例データベースも整備されているため、多くの判例情報を収集できた。近年の情報漏洩事件の増加から、情報セキュリティ部門担当者は退職者からの情報漏洩に対する問題意識も高く、現場の営業秘密管理についての有益な情報を得ることが出来た。28年度以降、得られた内容をさらに整理し、日本企業の営業秘密管理に有用な知見の導出を進める。2016年度は、米国での競業避止契約の実施状況について調べた。退職者(転職先企業)とその元勤務先の間で競業避止契約違反をめぐった訴訟が近年多発しているIT、食品業界の判例を中心に調査した。米国では、州によって契約が有効と認められる要件に差が大きいが、競業避止契約が禁止されている州以外では、対象となる営業秘密の内容、契約の期間・地理的制限、元従業員の地位や職務内容、代償措置、元勤務先と転職先のビジネスの競合度合いなどに基づいて、契約の法的有効性を判断されるに。日本と比べて広範な業界・職種で競業避止契約が導入されているが、転職の自由などの観点から、訴訟の場では、法的有効性が認められず、元勤務先への損害賠償や転職の差し止めにつながらないことが増えている。なお、「ブルーペンシルルール」、ガーデン・リーブ条項など、日本とは異なる慣行も行われている。競業避止契約を有効に活用するには、競業制限の範囲をケースバイケースで検討して契約の透明性を高め、かつ制限の内容が合理的であることを従業員との契約場面や訴訟の場で明らかにする「説明責任」が企業に求められている。カリフォルニア州など一部の州では、原則、競業避止契約が認められていない。これは、イノベーションを促進し、「知の往来」を簡単にすることが狙いである。

シリコンバレー企業では、競業避止契約の厳格な行使よりも、むしろ、退職者との良好な関係を持続する方策(フェロー制度など)や、エンジニア・研究者など向けの報酬制度の工夫などで、退職者からの情報漏えいを防止しようとする企業の事例が複数確認された。このうち、Zappos社などの特徴的な退職者管理を、ケーススタディーとしてまとめている途中である。健康上の理由から長時間のフライトができず、予定していた米国現地調査が実施できなかった。2016年度は国内学会などでの情報収集やネット上での文献調査およびそれらから得た知見の整理分析にとどまった。ただし、企業のケーススタディーなど、当初の計画を超えて情報が集まった面もある。これまでの研究成果に加え、追加で日米の判例分析を行った。対象となる営業秘密の内容、契約の期間・地理的制限、元従業員の地位や職務内容、代償措置、元勤務先と転職先のビジネスの競合度合いなどに基づいて契約の法的有効性を判断されること、転職の自由などの観点から、訴訟の場で契約の法的有効性が認められない判例が増えていることは前年度までの研究成果と同様であった。退職後も再度入社できるalumni制度などをもうけ、元従業員と良好な関係を維持するよう努める企業が国内でも散見されるようになった。欧米系企業では従前からあった仕組みだが、日本でもIT業界(E.Xサイボウズ社)やコンサルティング業界(E.Xアクセンチュアなど)、Webマーケティング業界(E.Xセプテーニ)など転職の活発な業界で導入されるようになったため、事例を調査した。こうした人事制度は、人材活用を一義的な目的としたものではあるが、結果として悪質な情報漏洩抑止にも効果を発揮する一助になると考えている。日本でも次第にシステム的、管理的な対策による退職者からの情報漏洩対策(退職日の即時メールアカウント停止、など)が進み、一部の調査では、退職者からの情報漏洩は数年前に比べて減少したという結果も出ている。雇用の流動化が進む現在、契約を基にした退職者と裁判で争って賠償を得るよりは、競業避止契約にはあくまで抑止効果を期待するにとどめ、ポジティブな人事制度などのExit Managementによって退職者、とくに悪意ある退職者を減らすことが優先事項であるとの認識を強めている。健康上の理由により、米国での現地調査が実施できなかったため研究期間を一年延長した。本研究は、同業他社への転職が増加した現代において、退職者経由での営業秘密漏洩を防止するため有効な競業避止契約について検討することを主な狙いとしている。当初は、海外との比較のために米国、中国の判決も多く調査する予定にしていたが、中国のサーバーへのデータ保管をそもそも避けるなど中国支店においては別の手段で情報漏洩対策を実施する日本企業が増えたこと、米国ではカリフォルニア州中心に転職の自由の観点から訴訟で競業避止義務条項が無効とされることが多いこと、などから、今年度は主に日本の判決やケーススタディーを調査分析している。今期は、大別して(1)国内の関連判決の最新状況調査、(2)民間企業や関連機関、弁護士事務所へのヒアリング調査、を実施した。また、昨年度までの調査結果に基づき、Alumni制度など、退職者からの漏洩抑止にも効果のある人事制度づくりについても調査対象とした。