hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
模擬実験による進行波型直接エネルギー変換器の自励発振の研究

核融合発電の商業化に有望とされる,進行波型直接エネルギー変換器(TWDEC)について,その自励発振動作を模擬的に実現するべく,実験と数値計算の両面から研究を行った.実験では,既設の進行波型直接エネルギー変換模擬実験装置において,減速器外部回路をトロイダルコアと可変コンデンサを用いて構成し,減速器へ変調ビームを入射した際の回路の誘起電圧を調べた.変調電圧に対する回路誘起電圧の利得は,約-75dBであり,過去の実験からの予測よりも低い値となった.過去の結果との差異の検討,特に雑音成分の評価を的確にすべく,電源等高周波系の動作をそのままに,減速器へのビームの流入のみを制御できる堰き止め板を設けた.ビームを堰き止めた状態の信号を雑音とみなして,信号の条件依存性を測定した.その結果,プラズマ生成に伴うと予想される,制御が困難な複数の動作モードを確認し,自励発振動作のためには,プラズマ源の改良が必要と判断された.数値計算では,TWDECの動作を計算で調べるべく,従来の数値計算コードを拡張する方向で研究を進めた.一つは,外部伝送回路の回路動作を組み込むもので,単純なライン型伝送回路を対象として,妥当な計算結果が得られることを確認した.次に,空間1次元を2次元に拡張した.これにより,電極形状の違いによる電界分布の違いや,粒子の電極への衝突などが評価できるようになった.さらに,荷電粒子の作る空間電荷電界を導入した.これについては,ビーム入射口付近に形成された空間電荷電界が予想よりはるかに強く,実験条件のモデル化が不十分であると予想される.空間電荷電界は,自励発振の正確な評価について本質的であるので,これについての改良を今後進める予定である.核融合発電の商業化に有望とされる,進行波型直接エネルギー変換器(TWDEC)について,その自励発振動作を模擬的に実現するべく,実験と数値計算の両面から研究を行った.実験では,既設の進行波型直接エネルギー変換模擬実験装置において,減速器外部回路をトロイダルコアと可変コンデンサを用いて構成し,減速器へ変調ビームを入射した際の回路の誘起電圧を調べた.変調電圧に対する回路誘起電圧の利得は,約-75dBであり,過去の実験からの予測よりも低い値となった.過去の結果との差異の検討,特に雑音成分の評価を的確にすべく,電源等高周波系の動作をそのままに,減速器へのビームの流入のみを制御できる堰き止め板を設けた.ビームを堰き止めた状態の信号を雑音とみなして,信号の条件依存性を測定した.その結果,プラズマ生成に伴うと予想される,制御が困難な複数の動作モードを確認し,自励発振動作のためには,プラズマ源の改良が必要と判断された.数値計算では,TWDECの動作を計算で調べるべく,従来の数値計算コードを拡張する方向で研究を進めた.一つは,外部伝送回路の回路動作を組み込むもので,単純なライン型伝送回路を対象として,妥当な計算結果が得られることを確認した.次に,空間1次元を2次元に拡張した.これにより,電極形状の違いによる電界分布の違いや,粒子の電極への衝突などが評価できるようになった.さらに,荷電粒子の作る空間電荷電界を導入した.これについては,ビーム入射口付近に形成された空間電荷電界が予想よりはるかに強く,実験条件のモデル化が不十分であると予想される.空間電荷電界は,自励発振の正確な評価について本質的であるので,これについての改良を今後進める予定である.初年度の研究として,実験装置の整備および基本的情報を得る基礎実験を行った.既設の進行波型直接エネルギー変換模擬実験装置において,減速器外部回路をトロイダルコアと可変コンデンサを用いて構成し,減速器へ変調ビームを入射した際の回路の誘起電圧を調べた.その結果,変調電圧に対する回路誘起電圧の利得は,約-75dBであり,過去の実験からの予測よりも低い値となった.この結果は,減速器電極のビーム通過孔の直径が16mmの場合であるが,本課題と密接に関係する能動型減速器の実験において,減速器電極のビーム通過孔の直径を6.8mmとしたところ,従来の記録を飛躍的に更新する20%を越えるエネルギー回収率を達成した.能動型減速器においては,減速器電極は電界を形成するための電極であるため,できるだけビーム通過孔を小さくする必要がある.一方,受動型減速器では,誘起電圧の向上のためには,できるだけビーム電流を大きくすべきで,そのためビーム通過孔は大きくする必要があると予想されたが,電圧誘起過程に際しても,大きな通過孔に伴う電界の乱れがあるものと予想され,ビームの通過孔について検討が必要である.次年度は,この改良を通じて,誘起電圧の向上を図る.その他,TWDECの動作を数値計算にて調べるべく,従来の数値計算コードに回路動作を組み込んだ.単純なライン型伝送回路を対象として,妥当な計算結果が得られることを確認した.次年度は,これに荷電粒子の作る空間電荷電界を導入できるよう整備し,実験で問題となった減速器の電極形状による電界の乱れの程度を見積り,自己誘起電圧の向上に役立てると伴に,本来の自励発振動作の過程解析を行う.最終年度の研究として,昨年度に続いて模擬自励発振動作を目指した実験を行った.既設の進行波型

直接エネルギー変換模擬実験装置において,自励発振の元となる減速器外部回路の誘起電圧信号には,放射電磁波による雑音が重畳している.自励発振動作の実現のためには,変調ビームがもたらす信号成分を抽出する必要があり,そのために,電源等高周波系の動作をそのままに,減速器へのビームの流入のみを制御できる堰き止め板を新たに設置した.ビームを堰き止めた状態の信号を雑音とみなし,種々の条件下で雑音を除いた信号を測定した.その結果,プラズマ生成に伴うと予想される,制御が困難な複数の動作モードが存在することが確認された.今後,プラズマ源の改良を進め,模擬自励発振動作の実現を目指したい.その他,TWDECの動作を数値計算にて調べるべく,これまで使用してきた空間1次元の計算コードを2次元に拡張した.これにより,昨年度の実験で得られた電極のビーム通過孔の大きさの違いによる電界の違いや,粒子の電極への衝突などについて,計算によって評価を行った.さらに,これに荷電粒子の作る空間電荷電界を導入したが,ビーム入射口付近に形成された空間電荷電界が予想よりはるかに強い.これは,計算機の制約による接地境界位置が実験条件と異ることや,プラズマ生成に使用している外部印加磁場の効果がモデルに入っていないことなどが差異の原因として考えられる.今後,モデルの見直しと伴に,計算法の工夫によって,問題解決をはかる予定である.
HOPG表面に吸着した希ガスにおける陽電子寿命の研究

我々は、従来、パルス式エネルギー可変の陽電子ビームを用いてHOPG表面上での陽電子寿命スペクトル測定を行ってきた。これにより、陽電子が表面近傍に止まった条件下で、陽電子の表面電子密度を反映した特異的な寿命変化が観測できる。その結果、本研究を開始する以前には、バルクと異なる長い陽電子寿命が観測され、表面を加熱すると、この陽電子寿命が短くなり、しかも真空中にポジトロニウムが飛び出すことから、陽電子が表面に束縛された状態が存在し、加熱により表面状態から励起され、最終的に電子を捕まえて真空中へポジトロニウムとして飛び出すものと解釈していた。ところが、超高真空条件下で陽電子消滅オージェ分光を導入した本研究により、実は以前の仮説が表面吸着物による結果であることを見いだした。すなわち、通常の電子線によるオージェ分光によっては、不純物の観測されない清浄と思われる試料を使って、(1)陽電子寿命測定、(2)陽電子・電子対消滅ガンマ線のエネルギー広がり及び陽電子寿命の長寿命成分の測定によるポジトロニウムの生成量観測、そして今回新たに、(3)陽電子が表面上の原子内の内核電子と対消滅することによって空孔ができることを利用する陽電子オージェ電子分光を同時に行った。その結果、清浄と思われていた表面でも酸素原子による信号がHOPGの構成原子である炭素原子によるものとともにはっきりと確認された。陽電子が常温でごく微量に吸着した酸素あるいは水分子の酸素に集まっていると予想される。試料を高温にしたとき、上述の酸素の信号強度は小さくなり、それとともに陽電子寿命は短くなり、放出されるポジトロニウム量も増大した。このような明確な相関から、今まで表面での陽電子の挙動がはっきりしていなかったのは、実は、通常のオージェ電子分光の検出限界以下の吸着物のためであることがこれで明らかになった。陽電子オージェ電子分光によって、実用上有意義である酸素原子等の軽い原子が測定可能なのは、ビーム強度の問題からパルスビームを利用している我々のみであり、今回の測定が、世界で初めての観測結果である。しかも通常の電子線オージェ分光で観測されない微量の酸素を、非常に高い感度で観測していることになる。これは超低濃度の不純物を検出する表面診断のプローブとしてこの手法が非常に有力であることを示唆している。パルス式エネルギー可変の陽電子ビームを用いて、今まで不可能であったHOPG表面上での陽電子寿命スペクトルの直接的測定を行い、はっきりと陽電子が表面に止まっていることが明らかな条件下で、不純物原子を吸着させた場合の陽電子表面束縛状態の変化を観測しようとした。まず希ガスを吸着させずに、陽電子消滅を利用したオージェ電子分光(Positron Auger Spectroscopy)を行った。この、陽電子オージェ電子分光は、陽電子が表面上の原子内の内核電子と対消滅することによってできた空孔へ外側の軌道電子がへ落ちると同時に真空中へ飛び出すオージェ電子を検出するものである。その結果、HOPGの構成原子である炭素原子によるものとともに、電子線によるオージェ電子分光では確認されなかった酸素原子による信号が、はっきりと確認された。

酸素の信号は高温にすると陽電子寿命が短くなり、さらに真空中へ放出されるポジトロニウム量も増大することとはっきり相関があり、いままで表面での陽電子の挙動の温度温度依存性がはっきりしていなかったのは、実は、通常のオージェ電子分光の検出限界以下の吸着物のためであるらしいことがこれで明らかになった。陽電子オージェ電子分光によって、実用上有意義である酸素原子等の軽い原子が測定可能なのは、ビーム強度の問題からパルスビームを利用しているこの研究のみである。これは表面診断のプローブとしてこの手法が非常に有力であり、この方法によって、通常の電子線オージェ分光などで検出できない超低濃度の不純物の検出が可能であることを示唆している。平成7年度には、さらに発展させ、実験チェンバーのより一層の超高真空化をはかり、グラファイト表面に、制御された量の酸素、一酸化炭素、水等のガス原子、分子を吸着させた場合の変化を陽電気オージェ電子分光によって観測したい。これと同時に陽電子寿命測定、陽電子・電子対消滅ガンマ線のエネルギー広がり及び陽電子寿命の長寿命成分の測定を行い、表面束縛状態の陽電子および真空に飛び出すポジトロニウムの生成量も観測したい。従来、パルス式エネルギー可変の陽電子ビームを用いてHOPG表面上での陽電子寿命スペクトル測定を行ってきた。これにより、陽電子が表面近傍に止まった条件下で、陽電子の表面電子密度を反映した特異的な寿命変化が観測できる。その結果、本研究を開始する以前には、バルクと異なる長い陽電子寿命が観測され、表面を加熱すると、この陽電子寿命が短くなり、しかも真空中にポジトロニウムが飛び出すことから、陽電子が表面に束縛された状態が存在し、加熱により表面状態から励起され、最終的に電子を捕まえて真空中へポジトロニウムとして飛び出すものと解釈していた。ところが、超高真空条件下で陽電子消滅オージェ分光を導入した本研究により、実は以前の仮説が表面吸着物による結果であることを見いだした。すなわち、通常の電子線によるオージェ分光によっては、不純物の観測されない清浄と思われる試料を使って、(1)陽電子寿命測定、(2)陽電子・電子対消滅ガンマ線のエネルギー広がり及び陽電子寿命の長寿命成分の測定によるポジトロニウムの生成量観測、そして今回新たに、(3)陽電子が表面上の原子内の内核電子と対消滅することによって空孔ができることを利用する陽電子オージェ電子分光を同時に行った。その結果、清浄と思われていた表面でも酸素原子による信号がHOPGの構成原子である炭素原子によるものとともにはっきりと確認された。陽電子が常温でごく微量に吸着した酸素あるいは水分子の酸素に集まっていると予想される。試料を高温にしたとき、上述の酸素の信号強度は小さくなり、それとともに陽電子寿命は短くなり、放出されるポジトロニウム量も増大した。このような明確な相関から、今まで表面での陽電子の挙動がはっきりしていなかったのは、実は、通常のオージェ電子分光の検出限界以下の吸着物のためであることがこれで明らかになった。陽電子オージェ電子分光によって、実用上有意義である酸素原子等の軽い原子が測定可能なのは、ビーム強度の問題からパルスビームを利用している我々のみであり、今回の測定が、世界で初めての観測結果である。しかも通常の電子線オージェ分光で観測されない微量の酸素を、非常に高い感度で観測していることになる。
病原細菌の新規フィブロネクチン結合タンパク質の構造生物学的研究

ウェルシュ菌は、ヒトにガス壊疽や食中毒を引き起こす細菌である。感染初期には、傷口や腸管上皮に付着して感染巣を形成する。ウェルシュ菌は、ヒトの結合組織や血清中に存在するフィブロネクチン(Fn)に結合するタンパク質(FbpA, FbpB)をもち、Fnに結合して感染巣を形成すると考えられている。本研究では、FbpAのC末端領域にFn結合部位が存在することが明らかとなった。さらに、FbpAの立体構造を決定するために、FbpAの大量精製法を確立した。またFbpAとFbpBは共に細菌菌体表面に結合することわかった。Fbpの構造と機能の研究は、将来ウェルシュ菌感染症の予防につながるものと期待される。ウェルシュ菌(Clostrodium perfringens)は偏性嫌気性有芽胞グラム陽性桿菌で、ヒトにガス壊疽と食中毒を引き起こす病原細菌である。この細菌のゲノム上には、2つのフィブロネクチン(Fn)結合タンパク質(fibronectin-binding perotein, Fbp)をコードする遺伝子(fbpA, fbpB)が存在する。この2つのFbpは、FnのTypeIIIモジュールの1のC末端領域(III1-C)と結合をする全く新しいフィブロネクチン結合タンパク質である。平成24年度はFbpA(220 aa, 25 kDa)分子内のFn III1-C領域が結合するドメインの同定を試みた。さまざまなtruncated recombinant FbpA (rFbpA)と30 aaの合成ペプチドを11個を作製し、Fn結合能とFn III1-C結合能を調べたところ、121-150 aaのペプチドに強い結合活性が認められた。このことから、C末端のこの領域が結合ドメインである可能性が高いと判断した。この領域は、他のFbpのFn結合ドメインとアミノ酸配列が異なっていることから、新しいモチーフの発見につながるものと考えている。次に、Fn III1-C領域を認識するモノクローナル抗体の作製を試みたところ、YMと命名した抗rFn III1-Cモノクローナル抗体(IgM)を作製することに成功した。面白いことにFbpA結合しうるIII1-C領域を表出したFn分子とのみ、このモノクローナル抗体が反応した。III1-C領域を表出したFn分子はマトリックスFnの形成に重要であることが知られている。FbpAの機能として、III1-C領域を表出したFn分子に結合してマトリックス形成を阻害することが示唆された。ウェルシュ菌(Clostridium perfringens)は、2つのフィブロネクチン結合タンパク質(FbpA, FbpB)を持っている。これらは、ヒトフィブロネクチン(Fn)のIII1-Cドメインに結合するが、構造と機能は未だ明確ではない。よって本研究では、これらの解明をめざした。1Fn III1-C結合部位の決定:ウェルシュ菌のFbpA、FbpBのtruncated recombinant Fbpを作成して、Fn III1-C領域との結合を調べたところ、FbpA (220 aa)についてはC末端領域にFn III1-Cとの結合領域があることがわかった。さらに、30 aaの人工ペプチドを用いて121150 aaの領域に結合部位が存在することが示唆された。2FbpA, FbpBの生物活性:FbpAとFbpBはウェルシュ菌の菌体に結合し、菌体にFnが結合することを阻害することが明確になった。この作用は他の細菌のFbpには見られない。また、菌体表面に新たなFn結合タンパク質(Fnレセプター)が存在することも示唆された。現在、ΔfbpA, ΔfbpB株を作製し、両Fbpの病原性への関与を調べつつある。3FbpAの立体構造解析:FbpAにおいて、その機能ドメインが明らかになりつつあることから、立体構造解析のためにFbpAの組換えタンパク質の大量精製を試みた。まず大腸菌のcodon usageに合わせたFbpAをコードする遺伝子を人工合成し、適当な発現ベクターに挿入後、大腸菌を用いてFbpAタンパク質の大量合成を行ったところ、500 ml培養液から、10.5 mgのrecombinant FbpAを得ることができた。これは従来のウェルシュ菌由来の遺伝子を用いた場合の約2倍の収量にあたる。これで結晶化に必要な1020 mg/mlのタンパク溶液が容易に得られるようになった。ウェルシュ菌(Clostridium perfringens)は偏性嫌気性有芽胞グラム陽性有芽胞桿菌で、ヒトにガス壊疽と食中毒を引き起こす病原細菌である。この細菌のゲノム上には、2つのフィブロネクチン結合タンパク質(fibronectin-binding protein, Fbp)をコードする遺伝子(fbpA, fbpB)が存在する。

Fbpは、多くの病原細菌で認められ、その病原性の発揮に関与していることが報告されている。我々は、ウェルシュ菌のFbpAとFbpBが共にFn分子内のType IIIモジュール1のC末端領域(Fn III1-C)に結合することを見出した。まず、FbpAとFbpBのFn III1-C結合ドメインを明らかにするため、fbpAとfbpB遺伝子のN末端かC末端をコードする遺伝子を作製した。これらの遺伝子を大腸菌内で発現させ、精製することにより、さまざまなtruncated proteinを得た。これらのタンパク質のFn結合能をELISAによりしらべたところ、FbpBのN末端領域(1-148aa)内にFn結合ドメインがあることをつきとめた。さらにこの領域は、Fn III1-Cとも結合することが確かめられた。Fn結合ドメインが、N末端にあるFbpは、Streptcoccus pyogenesのFbp54しか例がなく、ウェルシュ菌のFbpBは、特殊であることが、明らかになった。ウェルシュ菌の病原性へのFbpA, FbpBの関与があるかないか示すために、両遺伝子のノックアウト変異株の作製を行い成功した。方法は、in-frame deletionsystemを用いた。最近、FbpAとFbpBの機能を調べる中で、FbpAには、好中球の遊走を阻止する活性があることが明らかになった。この結果は、FbpAの病原性への関与を示唆するもので興味深い成果であった。最初の研究課題であった「FbpAとFbpBのFn III1-C結合ドメインの同定」について、FbpAのFn III1-C結合ドメインはほぼC末端領域にあると決定できた。しかし、FbpBの結合ドメインについては、まだ、N末端領域かどうかは、確実になっていない。結合部位を同定するため30 aaのペプチドを合成したところ、全く結合しなかった。さらに、FbpBについては、解析を進めないとならないと思われる。FbpAとFbpBの大量合成については、これらの遺伝子をpCold IIと呼ばれる低温発現ベクターにクローニングし、大腸菌で発現誘導して、発現量の増加を試みたが、従来のpETベクターによる発現量と大差なかった。また、調製された組換えタンパク質は、低温(4°C)で保存すると凝集を起こし、結晶構造解析に必要な大量精製標品を残念ながら得ることはできなかった。よって、両タンパク質の立体構造解析を進めるには全くいたっていない。ウェルシュ菌の病原性へのFbpA, FbpBの関与があるかないか示すために、両遺伝子のノックアウト変異株を用いて、マウスにガス壊疽を惹起するかどうか調べる動物実験であるが、この研究を進めるための施設等に心配な点があり、まだ進めていない。FbpAのFn III1-C結合ドメインの同定について、N末端領域、C末端領域のみをもつtruncated proteinを作製したが、すべての断片で、Fn結合活性が出てしまった。よって、Fn結合領域の特定さえできていない。Fn結合ドメインが複数あることも考えられるので今後の研究課題になると思われる。
行動経済学の成果に基づく制度設計理論の構築

前年に引き続き、不完備情報ゲーム理論を慈善的寄付行動の分析に応用する研究を進めた。公益団体、非営利団体などが慈善活動、社会貢献活動のプロジェクトのために寄付を募るとき、はじめから広く一般に対して寄付を懇請するよりも、予め水面下で一部の慈善家から寄付の約束を取り付けておき、その事実を合わせて一般に公開すると一般からの寄付額も増えるという経験則が知られている。List and Lucking-Reiley(2002,Journal of Political Economy 110,215-233)はこの経験則についてのフィールド実験を行い、その事実を確認した。私は、本研究において、寄付額が一定で、参加者は寄付するか否かのみを決定する状況を大域的協調ゲームのモデルとして定式化した。慈善的寄付を行う人がその選好に準利他性を持つとき、大人数による慈善的寄付行動は協調ゲームとして表せる。また、大域的ゲームは参加者がお互いの選好について完全には知り得ない状況を扱う不完備情報ゲームの一つであり、慈善的寄付行動に非常に合致する。均衡の比較静学の結果として、単純に水面下での募金のおかげで目標達成に必要な残りの額が減る、そのことのみから、一般からの総寄付額、および実際に寄付をする人の割合が、事前の水面下での寄付額に対して連続的に増えることを示した。現在まで水面下での募金の効果として「目標達成に必要な残りの額が減る」ことに注目した理論論文では、一般からの総寄付額は水面下の寄付額に対し連続的には増加せず、非連続的に寄付額がジャンプするモデルのみしか存在していない。つまり、従来の理論論文には実験結果との乖離が存在した。本研究は理論と実験結果の乖離をより縮めることに成功しており、現在国際査読誌より改訂要求を受けている。1.金銭移譲を伴わない分割不可能財の確率的配分問題についての研究を行った。(大阪大学社会経済研究所教授、芹澤成弘氏との共同研究。)我々は、人々が単峰性、および危険回避性を持つフォンノイマン・モルゲンシュテルン型効用関数を持つ際に、協調を通じた耐戦略性、強い平等性、片側効率性の三公理を満たすルールは一様確率ルールしか存在しないことを示した。また、片側効率性の公理を取り下げ、全員一致の尊重、連続性、最適点依存性などを代わりに課した際には、ルールの一意性は失われることも示した。この結果は、今年度、国際査読誌Social choice and Welfareへの掲載が受け入れられた。(実際の掲載は次年度の予定である。)2.慈善的寄付行為に関する理論的研究を行った。私は、人々が準利他性を持つ際には大人数による慈善的寄付行為は協調ゲームとして表せることをまず述べた。次に、協調ゲームの理論的研究において1990年代以降発展してきたグローバルゲームの方法を慈善的寄付行為の研究に応用することを提案した。その結果として、種金(予め水面下での一部の慈善家から寄付の約束)による総寄付額の連続的増加という実証研究でよく知られている結果が、種金による必要寄付額の低下による効果のみで出現することを示した。既存の研究では、総寄付額の連続的増加は、種金がその慈善プロジェクトの質のシグナルとなる効果によると考えられてきたが、それと並列しうる別の理論づけを行ったと言える。現在、この研究は鋭意継続中である。
グリーンマテリアル

本年度も2度のシンポジウムを開き、研究代表者および研究分担者がそれぞれ行っている有害ガス捕獲・無害化変換材料に関する研究および調査結果について、情報交換および討論を行った。まず本研究課題を共同研究するための基本となる考え方として、高い反応性と優れた耐久性という互いに相反する性質が求められる材料表面を設計する学際的な新しい材料科学を創出し、その果実として、環境およびエネルギー問題に地球規模で解を与える新しい材料“グリーンマテリアル"を創製することが確認された。二酸化炭素を回収して、砂漠における太陽電池発電の電力を用いた海水電解で得られる水素と反応させメタンを再生する二酸化炭素リサイクルのために必要な電極、触媒およびこれに関連する材料、NOx分解用触媒、フロンを分解するための触媒と耐食材料に関する研究の進展状況について発表が行われた。二酸化炭素のメタンへの変換用高性能触媒としてアモルファスNi-ZrおよびRh-Zr合金が紹介された。アモルファスRh_<20>Zr_<80>合金を前駆体として用いると、ZrO_2にRhを担持した触媒に比べて、Rh原子一個当たりの活性が約10倍高く、合金を前駆体として用いる利点が紹介された。一方、この変換のために用いる水素製造のための水電解用陰極として、めっき法で作られるNi-S合金に関する研究が紹介された。水電解の酸素発生用電極では、下地金属チタンと電極活物質の中間層としてスパッター法で作られる準安定タンタルを設けることにより電極の安定性が極めて向上することが紹介された。NOxの分解ではディーゼルエンジンの排ガスのように炭素微粒子を用いNOxを分解する研究として、酸素の共存が炭素によるNOxの還元を促進する機構が発表された。また、核融合炉材料、ゴミ焼却炉材料の他、二酸化炭素および亜硫酸ガスの回収、フロン分解などを考慮した各種耐食材料とその評価法など企業の研究者もまじえて意見交換した。
発達障害児に対する新出漢字の指導を効果的に進める指導プログラム・支援教具の開発

1.研究目的:通常の学級に在籍する漢字の読み書きに困難のある児童に対して,個々のつまずきに応じて継続的な支援を行うために,一斉指導の中で展開できる新出漢字の指導法を研究開発する。2.研究方法:小学校1年生で学習する新出漢字の指導を効果的に進める「指導プログラム」と指導に活用する「支援教具」を作成し,これらを活用して在籍校及び協力校で実践を行った。対象児童の学習の様子や漢字の定着度,他の児童への効果を明らかにして指導プログラムや支援教具の有効性,活用のしやすさを検証した。3.研究成果:『指導プログラム』には,読みの先行学習,ゲーム感覚で楽しく学習に取り組む活動や体全体を使って漢字を表現する活動,スモールステップのプリント学習などが含まれている。支援教具は,『イラスト付き漢字カード』『漢字カードゲーム』『漢字のにんにん体操』『大型筆順パネル』など11種類を開発活用した。その結果,漢字を覚えることが難しかった児童は,漢字クイズやゲームに夢中になりながら漢字を繰り返し見て聞いて声に出して読むうちに,読みを確かにしていくことができた。また,イラスト付きカードの絵と文字を一緒にして覚えると記憶がスムーズで,「漢字が読めるよ。わかるよ。」と嬉しそうに言って,進んで読みの練習をするようになった。書くことが苦手な児童は,漢字のにんにん体操で書き順を確かめ,体操の歌を唱えながら体で覚える方法がお気に入りの学習になった。忍者になりきって「にんにん体操,よこぼう。」と大きな声を出して学習に参加していた。読みについては対象児全員がそれぞれの目標を達成できた。書きについては,正確に覚えていない文字がある児童もいるが,どの子も全く書けない漢字はなかった。担任からは,「指導の順番や方法が提案されていたので対象児に見通しを持って支援を行うことができた」「学習面で厳しい子どもにとっても無理なく漢字を覚えることができ自信につながった」などの感想があった。年度末の定着度テストでは,研究参加校(193名)の誤答率は読み2%書き4%に対して,他校(219名)は読み4%書き7%であった。読み書き全てにおいて研究参加校の正答率が高かったことからも,指導方法や指導の順序を具体的に示した指導プログラムとその際に活用した支援教具は有効であったと考える。4.今後課題:開発した支援プログラムや支援教具は,一斉指導でより活用しやすくなるよう改良すると共に,機会を捉えて本研究の成果を発表し,多くの教師との意見交換を行いたい。わかるよ。
グリオーマにおける脂肪酸代謝関連分子とチオレドキシン相互作用タンパク質の関係

代謝や腫瘍の細胞死をコントロールしていると言われているチオレドキシン相互作用タンパク質(TXNIP)がグリオーマでどのような働きを行い、脂肪酸代謝関連分子との関係を検討することでグリオーマ治療のターゲットとなる可能性を見出したいと考えている。そのためにグリオーマ細胞での発現の程度や、種々のストレス負荷に対する同分子の反応を検討したい。
エイズの病態と制御に関する基礎研究 柱5.感染と病態の制御

ケモカイン、コレセプターおよびその阻害剤Revの新規主要コファクターとしてhumanCRM1を同定した。またコファクターとして既報のRip/RABとの関係を調べることにより、Rev,CRM,Ripの3者(または4者)が複合体を形成していることを示唆した(志田)。アミノ酸18個よりなる低分子ペプチドT22がT細胞株指向性HIV-1のコレセプターであるCXCR4に特異的に吸着することにより、HIV-1の細胞への侵入を阻害することがわかった(山本)。アンチセンス戦略と遺伝子治療セカンドレセプターCCR5遺伝子を標的にしたアンチセンス核酸分子を構築し、その発現を阻害することで実際にウイルス感染を防ぐことができる可能性を示唆した(高久)。効果の高い抗HIV-1リボザイム発現系を構築した。転写後のリボザイムの高次構造を十分考慮して発現系を設計することの重要性が明らかとなった(多比良)。高力価のT細胞やマクロファージ特異的HIVベクターを作製し、高率で遺伝子を導入できることを示した(島田)。病態、シグナル伝達およびHIVの転写調節HIV蛋白のTatがIL-12産生を低下させることを見い出し、これによってもHIV感染者の免疫能が低下する可能性を示した(伊藤)。HIV感染の病態の解析と治療の開発のため免疫不全の進行要因としてのクワシスピーシスの解析(ウイルス側の要因)と免疫反応(宿主側の要因)の研究を行った(松下)。1.山本)HIVの細胞進入とウイルス増殖に必要な細胞側因子を同定するためにenv蛋白のV3loopと修飾遺伝産物に結合する分子をYeast two hybridで検索し、いくつかの新しい遺伝子を得た。2.高久)三重鎖を形成することのできるユニークなDNAオリゴマーを見いだした。さらに、このDNAオリゴマーのin vitro系での三重鎖形成能と抗HIV活性を評価すること、および、詳細な作用機序の解明を試みた。3.多比良)これまでに複数のリボザイム(RZ)を同時に発現させることにより、耐性株の出現を効果的に抑制きるようにした多弾型RZ発現系を開発した。さらに、デコイ機能を付加し、より高い抗HIV効果がみれるどうか調べている。4.志田)薬剤耐性ウイルスの出現の問題を克服する一つの方法は宿主因子を標的とする薬剤の開発である。エイズ薬開発の基礎としてRevの宿主コファクター、阻害因子の同定と解析を行い、新しい細胞の制御因子考えられるCellular revのCloningを進めている。5.松下)約半数の症例でHIVクワシスピーシスの増殖が中和モノクローナル抗体と逆転写酵素阻害剤ddIの用により抑制できることを示した。さらに、中和モノクローナル抗体の臨床試験にむけての基礎研究を行いCD4関連分子を用いて、さらに多くの症例でのクワシスピーシスの増殖の抑制を試みた。6.伊藤)経静脈的に投与した時に高い血中濃度を持続する硫酸アルキルオリゴ糖(DL-110)を発見し、これを告した。さらに、経口投与可能な誘導体(BSL)を合成したので、、その作用機序と臨床有用性について検討中でる。7.島田)リンパ球あるいは造血幹細胞への遺伝子導入法を開発し、これを使った新しいエイズ遺伝子治療法ストラテジーを確立するための条件検討を行った。また、CD4陽性細胞に特異的に感染できるHIVベクター開発した。本柱ではHIVの感染による病態をより明らかにし、得られた知見をエイズの予防と治療に生かすため、1)宿主細胞とウイルスとの相互作用に重点をおく制御(山本)、2)アンチセンス核酸による感染制御(高久)、3)リボザイムを用いた遺伝子治療の技術開発(多比良)、4)HIVの感染に関与する宿主因子の同定(志田)、5)ウイルスクワシスピシースと免疫反応(松下)、6)抗HIV物質の活性評価と作用機序の解明(伊藤)、7)HIVベクターの開発(島田)、という基礎研究を行った。具体的には、1.山本)特に、HIVの細胞侵入に必要な細胞側因子を同定するためにenv蛋白のV3 loopに結合する分子をYeast two hybridで検索した。またAccessory genesについても同様のアプローチを行った。2.高久)これまでに三重鎖を形成することのできるユニークなDNAオリゴマーを見いだしているので、このDNAオリゴマーのin vitro系での三重鎖形成能と抗HIV活性を評価すること、および、詳細な作用機序の解明を試みた。3.多比良)細胞内での高活性を得るため、リボザイムRZの高次構造を加味した発現系の開発を行った。さらに、デコイ機能を付加し、より高い抗HIV効果がみられるかどうかを調べた。4.志田)抗エイズ薬開発の基礎としてRevの宿主コファクター、阻害因子の同定と解析を行った。また、新しい細胞の制御因子と考えられるCellular revのCloningをすすめている。5.松下)これまでに、約半数の症例でHIV-クワシスピーシスの増殖が中和モノクローナル抗体と逆転写酵素阻害剤ddIの併用により抑制できることを示した。今年度は中和モノクローナル抗体の臨床応用にむけての基礎的研究に加えCD4関連分子をもちいてさらに多くの症例でのクワシスピーシスの増殖を抑制を試みた。6.伊藤)我々は、経静脈的に投与した時に高い血中濃度を持続する硫酸アルキルオリゴ糖(DL-110)を発見し、これを報告した。

今回、経口投与可能な誘導体(BSL)を合成したので、その作用機序と臨床有用性について検討した。7.島田)CD4陽性細胞に特異的に感染できるHIVベクターを開発した。また、造血幹細胞へ高い感染効率を有するAAVベクターによる遺伝子導入法を確立した。これらのベクターの有用性について検討を加えた。ケモカイン、コレセプターおよびその阻害剤Revの新規主要コファクターとしてhumanCRM1を同定した。またコファクターとして既報のRip/RABとの関係を調べることにより、Rev,CRM,Ripの3者(または4者)が複合体を形成していることを示唆した(志田)。アミノ酸18個よりなる低分子ペプチドT22がT細胞株指向性HIV-1のコレセプターであるCXCR4に特異的に吸着することにより、HIV-1の細胞への侵入を阻害することがわかった(山本)。アンチセンス戦略と遺伝子治療セカンドレセプターCCR5遺伝子を標的にしたアンチセンス核酸分子を構築し、その発現を阻害することで実際にウイルス感染を防ぐことができる可能性を示唆した(高久)。効果の高い抗HIV-1リボザイム発現系を構築した。転写後のリボザイムの高次構造を十分考慮して発現系を設計することの重要性が明らかとなった(多比良)。高力価のT細胞やマクロファージ特異的HIVベクターを作製し、高率で遺伝子を導入できることを示した(島田)。病態、シグナル伝達およびHIVの転写調節HIV蛋白のTatがIL-12産生を低下させることを見い出し、これによってもHIV感染者の免疫能が低下する可能性を示した(伊藤)。HIV感染の病態の解析と治療の開発のため免疫不全の進行要因としてのクワシスピーシスの解析(ウイルス側の要因)と免疫反応(宿主側の要因)の研究を行った(松下)。
磁場中での燃焼現象の解明と磁気による燃焼制御

磁界が上方に行くに従って減少している磁界勾配を有する磁界中に火炎を暴露すると、OH^*のA^2Σ→X^2遷移、CH^*のC^2Σ→X^2II遷移、等によるラジカル発光強度が増加し、燃焼効率が向上し(青木:電気学会論文誌A、112,2(1991)p.123)、火炎の大きさが減少(T.Aoki:Jpn.J.Appl.Phys.28(1989)p776)する。まず、この現象のうちの一つ、火炎の大きさについての解明を一層進めるための実験として、勾配磁界による酸素富化空気が同勾配磁界中で生ずる火炎の寸法変化に与える影響の特徴についての研究を行った。その結果、(1)勾配磁界中で酸素の濃縮が起ったとすると、火炎のx,y,z方向の大きさの変化率Rx,Ry,Rzはそれぞれ、Rx<<2.1×10^<ー2>,Ry<<1.2×10^<ー2>,Rz<<1.1×10^<ー1>で与えられる。(2)勾配磁界による酸素富化空気の効果は火炎の高さに最も敏感に現れるのに対し、逆に磁界の効果は火炎の横幅に最も敏感に現れることが判った(詳細は、青木:電気学会マグネテイックス研究会資料MAG91ー154(1991)pplー8)。磁場が球状空間の中心方向に減少する空間では、ラジカル発光、etcの磁気制御の可能性がある。これは一部発表済みである(T.Aoki:Jpn.J.Appl.Phys.29,5(1990)864)が、さらに詳しく研究を進める為、この磁気空間における交流磁場による発光強度Iの変化の位相差φ、振幅等の周波数特性に関する情報を得るための実験を行った。その結果、(1)φm(Iの最大値と励磁電流の最小値との位相差)およびφはfが大きいほど大きくなり光強度は磁場に追従し難くなる。(2)発光波形の歪(φーφm)は1.8Hzで最大になり、fが大きいほど小さくなる、(3)Iの振れ幅は青色より橙色の方が変化を受けやすい。即ち火炎上部の酸素供給の不足状態で起る固体放射が交流磁場の影響を受けやすい。これは火炎上部の方が磁場により酸素不足になりやすい為と思われる。等々のことが判明した(詳細は、青木:電気学会マグネテイックス研究会資料MAG91ー155(1991)pp9ー13)。
絹を主とする繊維の保存科学的研究

1)文化財染織品の螢光性天然色素の同定一般に貴重な資料を非破壊法で研究する方法の一つとして、赤色や黄色の色素が螢光性の場合が多いことに着目し、表面の反射螢光スペクトルを測定する方法を検討した。紅花、キハダ、スオウなどは、大部分が退色していても明瞭な螢光スペクトルを求めることが可能であることがわかった。さらに重ね染の場合、たとえば紅花とキハダが共存のままでも両者の螢光極大波長に差があるので判別が可能である。また、表面の染料濃度を推定するために可視紫外部の反射スペクトルをとり、クベルカ・ムンクの式によって吸光度に比例するK/Sの値を求めた。K/Sの値と波長との関係曲線は、まず反射スペクトルのチヤートをデイジタイザーでトレースすることによりマイクロコンピュータに反射率と波長の関係曲線を記憶させ、クベルカ・ムンクの式で計算した結果をデイスプレイに表示し、ハードコピーをとる方法で結果を求めた。2)江戸時代の黒袴の劣化状態の調査と劣化原因の検討島津藩の下級武士の日常使用した袴で、劣化状態のいちじるしく悪いものについて、特に繊維自身の劣化が黒染によるかどうかを調査した。黒色染料については同定が困難であったが、媒染剤として鉄と共に銅が共存することが螢光X線分析から判明したので、同様な染色法による現代の布地について日光による劣化の度合を調査した。3)絹や毛織物の草木染と防虫性との関連性アイ染などをほどこした布地についてヒメカツオブシムシなどによる食害を研究した。食害は一定織物の食害による重量減少率、虫体重の調査、羽化率について検討した。羊毛は絹に比べて食害がいちじるしい。アイ染にはあまり防虫効果はないが、コチニール染は防止効果が認められた。
海底水圧連続観測に基づく2011年東北沖地震震源域のスロースリップイベント活動

平成30年度は、長期ドリフト特性がどのようなパラメータで規定されているかを明らかにするために印加圧力および温度に依存したドリフト特性の変化について室内実験で検証を行った。さらに、海底水圧計の長期ドリフトがゼロ点(圧力の印加がない状態での出力)でのドリフト実測値より把握する手法(A-0-A方式, Kajikawa et al., 2014)の性能評価のための室内実験を実施した。海底水圧計の長期ドリフト特性の温度変化依存性を把握するために、産業技術総合研究所計量標準総合センターの恒温槽内(海底を想定し、2度に温度を設定)に水圧計を設置し、その状態で重錘形圧力天びんによって印加することで、海底環境下でのドリフト特性の把握を目指した。恒温槽に海底水圧系を設置してからの日数が短いために、温度に依存したドリフト特性変化の定量化には至っていないものの、室温状態と比較して明瞭にドリフトの振幅に差異が確認され、実際の温度環境で実験を行うことの重要性が明らかになった。A-0-A方式による長期ドリフト把握能力の精度評価を目的とし、実験室環境でそれらの評価を行った。実験では70MPaと40MPaの2系統でそれぞれ2本ずつ印加し、高圧での印加後に短時間(20分)センサーを大気圧に解放した。こうして得られたゼロ点での校正値と高圧印加時の時系列を比較し,A-0-A方式によるドリフト軽減の効果を検証した。その結果、両センサーとも印加時とゼロ点時のドリフト特性は大局的には一致することが明らかになった。一方、印加時とゼロ点時のドリフト特性の残差時系列には線形で説明できるトレンドが確認された。この結果は、A-0-A方式で完全にはドリフト成分が除去できない一方で,残差時系列は概ね単純な一次式で近似することが可能であり、それらの特性を事前に把握することで、ドリフトを正確に除去できる可能性がある。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的である非地震性の現象を把握するためには,海底水圧計による連続的な地殻変動場のモニタリングがきわめて重要である.その一方で,海底水圧計には機器に依存した長期ドリフトが重畳し,特に長期的な地殻変動場の把握において大きな障害となっている.そのため平成29年度は海底水圧計が持つ長期ドリフトの特性を定量的に把握し,過去に観測したデータから地殻変動場を抽出することを目的として,海底水圧計の長期ドリフト特性把握を目的とした実験を行った.実験には産業技術総合研究所が持つ重錘形圧力天びんを用い,実海域を想定した70MPa (水深7,000mに相当)を生成し,それを海底水圧計に印加することで長期ドリフト特性の把握を行った.そして得られた長期ドリフト特性を用いて,同様の水深環境で過去に計測が行われた実データの補正を試みた.その結果,現場海域に投入直後を除いて,実水圧データの長期ドリフトがおおむね除去可能であることを確認した.その一方で実験室環境では海底水圧計は室温環境に設置されており,実海域の温度(海水温)とはその環境が大きく異なる.そのため今後より現実に近い環境下で同様の実験を行い,海底水圧計の長期ドリフト特性の把握を目指す必要があると考える.さらに2011年東北地方太平洋沖地震前後の非地震性すべり等の特異的なイベントの探索を長期ドリフト特性を施したデータにもとづいて行い,本震前後のプレート境界の挙動の理解を進める.本研究の目的である2011年東北地方太平洋沖地震前後のゆっくり地震等を海底水圧計を用いて探索するためには,海底水圧計が持つ長期ドリフト特性の客観的な把握がきわめて重要であることが平成29年度中に研究を進める上で改めて明らかになった.そのため平行して実施していた海底水圧計の長期ドリフト試験データを精査することによって,ドリフト特性を一定程度室内で把握できる可能性があることを示すことができた.実海域データの精査にはまだ取り掛かれていないが,長期ドリフト特性の把握について一定の知見を得られたことは大きな進展であり,進捗はおおむね順調であると判断する.平成30年度は実海域データの精査による未知のイベント探索に注力するとともに,ドリフト特性の把握に関する実験データの整理も平行して行う.平成30年度は、長期ドリフト特性がどのようなパラメータで規定されているかを明らかにするために印加圧力および温度に依存したドリフト特性の変化について室内実験で検証を行った。

A-0-A方式による長期ドリフト把握能力の精度評価を目的とし、実験室環境でそれらの評価を行った。実験では70MPaと40MPaの2系統でそれぞれ2本ずつ印加し、高圧での印加後に短時間(20分)センサーを大気圧に解放した。こうして得られたゼロ点での校正値と高圧印加時の時系列を比較し,A-0-A方式によるドリフト軽減の効果を検証した。その結果、両センサーとも印加時とゼロ点時のドリフト特性は大局的には一致することが明らかになった。一方、印加時とゼロ点時のドリフト特性の残差時系列には線形で説明できるトレンドが確認された。この結果は、A-0-A方式で完全にはドリフト成分が除去できない一方で,残差時系列は概ね単純な一次式で近似することが可能であり、それらの特性を事前に把握することで、ドリフトを正確に除去できる可能性がある。平成30年度は主として2011年東北地方太平洋沖地震前後の海底水圧計データの精査による未知のスロースリップイベント等の探索を行う.また,平成29年度に一定の成果を得た海底水圧計長期ドリフト特性の把握についても継続して検討を進め,高い精度での海底水圧観測を目指す.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
テクスト言語学の観点からのアスペクト中和現象に対する考察

本研究の成果は二つある。まず、従来のアスペクト研究ではあまり注目されなかった分詞(完了体副動詞、不完了体形動詞)の中和現象と前景・後景との関係を新たな分析基準を提案して解明した。また、タイポロジーの観点から中和現象に現れる破格形と語彙的他動性との相関関係の意義を明らかにした。次に、従来のアスペクト研究では不十分だった通時的にみた動詞、分詞と前景・後景の関係を新たな分析基準を提案し、19世紀から20世紀の代表的な文学作品を用いて解明した。ロシア語の副動詞の中和現象における運用上の規則性を解き明かすことを目的とする。副動詞はアスペクト(完了体と不完了体)の区別がある。副動詞は被動形を持たず、能動の用法だけである。一つのアスペクト形が、動詞の過去語幹から形成されるものと現在語幹から形成されるものが文意を変えずに用いられるという現象(以後、中和現象)が、17世紀から19世紀の文学作品でみられる。完了体副動詞と不完了体副動詞における中和現象を提案した3基準(発話表現(直接話法表現)との位置関係、登場人物の発話回数、場面変化)を用いて分析した。完了体副動詞に関しては平成17年度から平成18年度の科研費受用の際に分析を終えているが、もう一度データの整理をした。その結果、中和現象だけでなく、統語的に周辺的な副動詞と中核的な動詞の結合度に関するハイアラーキーも明らかになった。一方、先の研究では使用頻度が非常に低いために分析しなかった不完了体副動詞の中和現象について、分析資料を増やし深く考察した。不完了体副動詞の中和現象は16世紀から17世紀の文献に多くみられるため、この時代の膨大な文献を収集した。その結果、不完了副動詞には、現在語幹から形成される異形態が複数存在していることが明らかになり、これらの異形態を年代ごとに分類した。この分類結果を受けて、研究計画調書にも記した当初の計画通り、平成28年度は上述の3基準を使っての完了体副動詞の中和現象の解明を行う準備を整えた。研究の進展は計画通りおおむね進んでいるが、予定していたロシアへの出張が、国際アスペクト会議開催のために時間を割くことができなかった。しかし、この遅れは次年度で十分にとりもどすことができる。平成27年度に続き、ロシア語副動詞のアスペクト(完了体と不完了体)にかかわる中和現象の研究を行った。16世紀から17世紀にかけての文献を完了体副動詞だけでなく不完了体副動詞にも光を当て詳細に分析した。不完了体副動詞は完了体副動詞のように使用例は多くないが、統計的処理を加えることにより一定の結果を出すことができた。この結果を受けて、さらに、形動詞の中和現象にもメスを入れた。歴史的に形動詞の短語尾形が派生して副動詞として使われるようになった。形動詞は、アスペクト、時制(現在と過去)、態(能動と被動)の区別がある。中和現象がみられるのは能動形動詞不完了体だけである。この形動詞の中和現象の分析については、副動詞の分析に提案した3基準に「形動詞が修飾する名詞の特徴と名詞の個別化」も加え、前景・後景との関係を調べた。形動詞の中和現象を分析している過程で、「他動性」の問題についても言及することになった。副動詞の分析の際にこのことに気付いていたが、形動詞にも同様な傾向が見られたので、他動性と受動化について本格的に考察することにした。意味的他動性の定義として「対象に及ぼす変化の度合い」を基準として提案した。この基準を使い、18世紀から21世紀にかけての小説に用いられている述語動詞を語彙的に15分類し、それらを受動化した。この結果、他動性の低い動詞群を受動化すると、本来の受動の意味以外に、自発と可能の意味が現れる傾向があることが明らかになった。これは副動詞と形動詞の中和現象が意味的他動性の低い動詞群に集中しているという事実と符合し、ロシア語学だけでなく一般言語学への重要な貢献となった。学務などの負担により、海外での研究発表が当初の予定よりも少なくなったが、研究はおおむね計画通り進んでいる。本年度の研究によって、副動詞と形動詞という分詞形の中和現象が述語動詞の意味的他動性のハイアラーキーと深く関係していることが明らかになった。このことは当初予定していなかった大きな発見であった。現在、海外の研究者たちとこのことについて意見交換を行い、言語学的普遍性との関係も探っている。平成29年度は過去2年間のまとめという意味もあり研究目標を二つにした。まず、平成28年度の研究で明らかにしたロシア語分詞のアスペクトに関わる中和現象と意味的他動性の低い現象の相関関係をさらに別の事例を分析して実証する。次に、通時的なアスペクト研究のまとめとして、ロシア語のアスペクトと前景の関係を文学作品で用いられている動詞と分詞(副動詞)を統計的に分析することにより解明する。1)平成28年度の研究では「ソリチズム(規範文法から逸脱する言語使用)が意味的他動性の低い現象と深くかかわっている」ことを指摘した。このことを立証するために、ロシア語の所有表現に関わるロシア語副動詞の行為主体と本動詞主体の関係を分析した。

この両者はロシア語規範文法では必ず一致しなければならない。ところが、主文の本動詞の意味上の主語と文法上の主語が所有者と所有物という関係で、両者の不可分性の高い場合ほど副動詞と動詞の行為主体が違っていても非文として扱われないことを統計的に解明し、ソリチズムと意味的他動性の低い現象の密接な関係を立証した。2)従来の研究では動詞と分詞のアスペクトと前景の関係を通時的に総括して説明していない。ロシア文学黎明期の19世紀前半から現代の20世紀後半までの主要な文学作品で用いられている動詞と分詞(副動詞)と会話表現(前景)の位置関係を統計的に調べた。その結果、次のことが判明した:完了体動詞は時代とともに後景から前景で用いられやすくなり、不完了体動詞は時代に関係なく後景で常に用いられやすく、完了体副動詞は時代とともに前景から後景で用いられやすくなり、不完了体副動詞は時代とともに後景から前景で用いられやすくなった。本研究の成果は二つある。まず、従来のアスペクト研究ではあまり注目されなかった分詞(完了体副動詞、不完了体形動詞)の中和現象と前景・後景との関係を新たな分析基準を提案して解明した。また、タイポロジーの観点から中和現象に現れる破格形と語彙的他動性との相関関係の意義を明らかにした。次に、従来のアスペクト研究では不十分だった通時的にみた動詞、分詞と前景・後景の関係を新たな分析基準を提案し、19世紀から20世紀の代表的な文学作品を用いて解明した。当初の計画通り昨年度の不完了体副動詞の研究を継続して行う。その分析結果を受けてロシア語形動詞の分析を行う。昨年度、私が主催した国際アスペクト会議に参加した海外(17ヶ国)の研究者たちから多くの貴重な助言と参考文献の情報を得ることができた。また、彼らが本年度開催する国際会議への招待を受けた。当初の予定していた図書購入、学会および調査のための旅費に加え、昨年度の繰越金を国際会議の参加者から得た情報をもとに新たな図書の購入し、彼らが開催する国際会議への旅費に使用する。次年度は、中和現象と動詞の意味的他動性のハイアラーキーとの関係を言語学的普遍性の観点からさらに深く追及する。直接発話構文の地の文における述語動詞の語彙的バリエーションと命令文における述語動詞のアスペクト的中和現象を分析ターゲットにする。これらの研究成果を国際学会や海外の学術雑誌に発表し、研究の総括を行う予定である。ジョージアのバトゥミ市、ロシアのサンクトペテルブルク市、カザフスタンのアスタナ市での国際学会での研究発表を予定している。ロシア語学とテクスト言語学経費面で繰り越し経費が発生した。まず、「旅費支出」については、ロシア語専攻の学務、学部の入試委員および入試業務にかかわる学務および国際アスペクト会議主催準備のために時間を割くことができなかった。次に、「その他支出」については、国際アスペクト会議開催のために学内の支援金を受けたために、支出項目が重なったために執行することができなかった。「旅費」について、外国語学部の学科主任業務と全学の入試業務のために、予定していた国際学会に複数回参加することができなかった。この影響で、研究発表のために必要な研究図書の「物品費」と通信費などの「その他」についても執行できなかった。これらに関連して、昨年度の繰越金を新たな図書の購入、国際会議への旅費に使用する。