hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
重症脳傷害治療のために病巣核心部に移植するべき細胞種を決定する

脳梗塞・脳外傷などの重症脳傷害治療のために病巣核心部に移植するべき細胞種を決定するために、培養アストロサイト、マイクログリア、脳傷害核心部に集積するマクロファージなど脳傷害組織核心部への移植を試みた。しかしながら、同系動物由来の培養細胞の移植によっても拒絶反応は強く、多くの移植細胞がマクロファージによって貪食除去されてしまった。それに対し、脳梗塞巣から分離培養した骨髄由来のマクロファージBINCs(Brain Iba1+/NG2+Cells)は、貪食除去されることが少なく、脳梗塞巣の予後改善に結びついた。それに対し、脳梗塞巣から分離培養した骨髄由来のマクロファージBINCs(Brain Iba1+/NG2+ Cells)は、貪食除去されることが少なく、脳梗塞巣の予後改善に結びついた。しかしながら、BINCsは重篤で大きな脳症外装にのみ集積する細胞であり、iPSやES細胞からどのようにして誘導できるのか全く不明である。そこで、本研究では、BINCsの能力を最大限に引き出すことを目的とする薬物治療法の開発研究も同時に行った。BINCsは骨髄由来であることが判明したため、骨髄造血系細胞の増殖を促進する成長因子類に対する受容体発現を検討した。その結果、BINCsには、GM-CSFおよびIL-3に対する受容体発現が高レベルであることが判明した。G-CSF、IL-3, GM-CSF、EGF等を脳梗塞ラットに対し、皮下投与を行う予備実験を行ったところ、IL-3とGM-CSFがある程度の改善効果を示した。この結果を受けて、5FU注射を行いBINCs集積を抑制した針刺し脳損傷モデルラットに、IL3とGM-CSFの混合物を皮下注射した。このモデルでは、5FUによるBINCs集積抑制のため、概ね50%のラットが死亡するが、IL3とGM-CSF注射は、この死亡率を5%程度にまで抑制した。中大脳動脈一過性(90分間)閉塞によるラット脳梗塞モデルを作成し、放置すれば大きな脳組織欠損を生じてしまう実験系において、脳梗塞巣に移植すべき細胞は何かを探る研究を行った。これまで、我々は、脳梗塞巣に集積するマクロファージ様細胞BINCs (Brain Iba1+/NG2+ Cells)を移植すれば、予後が大きく改善することを報告している。今回、より良い細胞移植療法に必要な細胞種の同定を目指し、いずれもラット一次培養細胞のアストロサイト、マイクログリア、神経幹細胞、BINCsの移植実験を行った。現在研究中であるが、これまでのところ前三者の細胞注入による治療的効果ははっきりしない。BINCsと類似するIba1陽性細胞であるマイクログリアについては、むしろ、病巣を拡大させてしまうようである。しかし、BINCsは以前の論文発表と同様に、報告したように明らかな予後改善をもたらす。BINCsはマクロファージの一種と考えられるが、IGF-1やHGF、progranulin等神経細胞保護的効果を有するペプチド類の産生レベルが非常に高いのに対して、神経細胞傷害的効果を有すると考えられるIL-1βやTNFα、iNOS等の発現レベルがマイクログリアに比べると非常に低い。これらの結果は本来脳にあるべき細胞またはそれらの前駆細胞を移植するより、神経細胞保護因子の病巣での産生量を増加させる方が予後改善に結びつく可能性を示している。脳梗塞巣に、神経細胞保護的ペプチドを注入する等の研究はこれまでにも無数に存在し、多くがその有効性を示している事実とこれまでの我々の所見は矛盾しない。今後、移植実験のデータを増やすとともに、BINCsからの神経細胞保護ペプチドの放出量を増やす手段に関する研究などを進めたい。当初計画通り、重症脳傷害組織移植するべき細胞を同定するという目的については、BINCsがその目的の細胞に近いと言うことが明らかになりつつある。この点ではおおむね順調に研究が進展していると言える。本研究の、本来の大きな目的はiPS細胞に分化誘導をかけて、その細胞を得て、患者脳傷害部位に移植するというものであった。しかしながら、BINCsはその由来などがはっきりせず、アストロサイトや神経幹細胞などiPSからの作成法が既知となっているものとは異なり、将来的な臨床応用の方法が見えない点が難しい。当初計画通り、脳梗塞巣に移植することによって、これまでの研究により、BINCsの脳保護効果の大きさが明らかになりつつあるが、アストロサイトや神経幹細胞、マイクログリアの移植研究も進め、移植すべき細胞種を決定する研究をまとめる。

また、BINCsの脳保護作用を一層引き出すために、移植実験の中でどのような工夫が可能か、検討を行う。動物実験、および細胞培養に必要な消耗品費、学会発表旅費、論文投稿に関わる費用などに使用する
村落耕地の極微細地名における地域差および集落差とその自然的・社会的条件

本研究では、日本の村落空間における極小スケールの微細地名である、田畑一枚ごとの名称の実態を明らかにし、命名のパターンや一般的傾向を見出した。あわせて、そのようなパターンや傾向について、地域間の差異、集落間の差異、集落内部の世帯間の差異などを分析し、その差異を生み出す自然的・社会的条件について考察した。事例集落は長崎県平戸市の諸集落であり、比較の対象として滋賀県野洲市の3つの集落にも言及した。本研究全体の目的は,日本の村落空間における極小スケールの微細地名である,田畑一筆ごとの名称の実態を明らかにし,命名のパターンや一般的傾向を見出すこと,さらに,そのようなパターンや傾向について,地域間の差異,集落間の差異,集落内部の世帯間の差異などを分析し,その差異を生み出す自然的・社会的条件について考察することであった。人文地理学会大会の特別研究発表では,自身のこれまでの事例研究(滋賀県野洲市,長崎県平戸市など)に基づき,若干の未発表資料も加えながら,筆名研究の現状における到達点と今後の課題を提示した。具体的には,フィールドでの調査方法,命名原理と認知言語学の理論との関係,地域間・集落間・世帯間の差異,使用者による命名の変化と継承,使用の流通範囲などについて,現時点での知見を提示した。他方で,長崎県平戸市春日集落を事例にした筆名の調査結果を用い,生業知識としての筆名が,文化的景観の中の生業的要素や宗教的要素とどのように関連しているかについて,ユネスコの世界遺産概念とも関連づけながら考察を行った。本研究全体の目的は,日本の村落空間における最小スケールの地名であると考えられる,田畑一筆ごとの名称の実態を明らかにしたうえで,命名のパターンや一般的傾向を見出すとともに,地域間の差異,集落間の差異,集落内部の世帯間の差異などを分析し,その差異の背景となる自然的・社会的条件について考察することであった。IGU(国際地理学連合)の京都会議では,前年度の人文地理学会における特別研究発表の成果に基づき,国際的文脈や普遍的原理の中に研究を位置づける形で発表を行った。さらに,この学会発表の内容を基礎として,国内外の小地名研究に関する文献研究を加え,イタリアの地理学雑誌(英文)に投稿した(印刷中)。本研究課題全体の目的は,日本の村落空間における極小スケールの微細地名である,田畑一筆ごとの名称の実態を明らかにし,命名のパターンや一般的傾向を見出すことである。あわせて,そのようなパターンや傾向について,地域間の差異,集落間の差異,集落内部の世帯間の差異などを分析し,その差異を生み出す自然的・社会的条件について考察する。本年度は,耕地一枚ごとの通称地名である「筆名」について,命名原理と空間単位に関する従来の知見を再検証した。棚田と散村が卓越する,長崎県平戸市宝亀町および木場町の8世帯・計139枚の耕地を事例に,筆名とその由来,筆名が指示する空間単位,土地利用,面積と斜度,周囲の景観要素などについて調査した。その結果,従来の研究で提示された4つの命名原理の出現頻度が平地農村とは異なる点,同一の集落内でも命名原理に大きな世帯差が見られる点,時に複数の命名原理による筆名が存在する点,小字名の転用以外の方法でも情報量が節減されている点,などが明らかになった。さらに,認知言語学におけるアフォーダンス,プロトタイプ,ランドマークとトラジェクター,ベースとプロファイルの諸概念が,命名原理の一部を理論的に説明し得ることが見出された。空間単位に関しては,従来の仮説の部分的な修正が必要であることがわかった。本研究を通じて,村落空間というミクロなスケールにおける,人間一般の空間認知に関する原理や傾向も明らかになり得るであろう。本研究全体の課題は,日本の村落空間における極小スケールの微細地名である田畑一筆ごとの名称(筆名:ふでな)の実態を明らかにし,命名のパターンや一般的傾向を見出すこと,さらに,そのようなパターンや傾向について,地域間の差異,集落間の差異,集落内部の世帯間の差異などを分析し,その差異を生み出す自然的・社会的条件について考察することであった。研究期間全体を通じての主なフィールドは,長崎県平戸島の農村集落であった。本年度までの研究成果として,主に2点が挙げられる。1点目は,筆名の命名原理の多くについて,認知言語学の諸概念(アフォーダンス,プロトタイプ,ランドマークとトラジェクター,ベースとプロファイルなど)で説明できることが明らかになったことである。本研究を通じて,村落空間というミクロなスケールにおける,人間一般の空間認知に関する原理や傾向の一端が明らかになった。成果の2点目は,本研究課題以前の研究の知見(事例地域は滋賀県の近江盆地)とも比較したうえで,筆名の命名パターンには大きな地域差や集落差,さらには同一集落内でも時に世帯差が著しいことが判明したことである。このような差異を生み出す背景としては,地形条件,地割形態,土地所有形態,周囲の景観,個人の空間認知様式などを指摘し得る。

特に地形条件として,耕地が展開する一帯の傾斜度が地割形態や空間認知との関係で重要であり,平戸島の場合,急傾斜地では一般にカトリック住民が耕作を行っていることが多いことから,住民の宗教的属性やその歴史的・社会的背景も無視できないことが明らかになった。このため本年度は,事例集落や事例世帯の位置づけと歴史的・社会的背景をより明確にするために,平戸島全体を対象とした各集落の宗教的属性とその分布やその由来に関する研究,およびカトリック集落の社会構造上の特性に関する研究を実施した。人文地理学年度途中に所属が変わり,引越作業,転任元の残務処理,転任先での新規業務準備などに膨大な時間を消費せざるを得ず,研究に充当できる時間が著しく少なくなったため。前年度途中の転勤後,依然として主に教育に関わる新規業務に多くの時間を消費し,研究に充当できる時間が予定よりも大幅に少なくなったため。各年度につき1つの事例地域を調査し,その結果を毎年度,学会誌に投稿するという当初の目標は達成された。ただし,英文で成果を公表することについては,次年度以降の課題として残された。基本方針に変更はないが,本年度でやや遅滞した分を取り戻しながら,最終的には予定通り進めて行きたい。基本方針に変更はなく,本年度までやや遅滞した分を取り戻す予定である。また,研究成果の英語による出版(書籍および論文)を引き続き重視し,支出における英文添削料の比重がある程度大きくなる予定である。事例研究地の調査については,当初の計画通りに進める予定である。ただし,予想以上に調査が順調であったために旅費の執行額が見込みよりもやや少なくなったこと,他方で,英文添削料が予定よりも少なかったことなどから,544,966円の残額となった。これについては,次年度に,現地調査を計画以上に綿密に行うこと,また,英文による成果報告を行うことで対応する予定である。予定の執行に加えて,研究成果の英語による出版(書籍および論文)に必要な,英文添削料に多額を支出する予定である。旅費については,学会発表を行った国際学会の開催地が国内であったため予定額から大幅に少額になったためと,現地調査が予定ほどには進捗しなかったためである。次年度は最終年度であるため,現地調査を一定程度進めるとともに,研究成果の公開に重点を置くことから,英文添削料に多額を消費する必要があるため,今年度の残額と合算した予算をこれらに充当する計画である。関連図書の購入,現地調査のための旅費,学会発表のための旅費,成果公表に伴う英文添削料などに,次年度の研究費を使用する予定である。
戦国末期における東国武将の文化継承に関する研究

戦国末期は文化が中央から地方へ、公家から武家・町人等へと拡散し、次第に貴族的なものから世俗的なものへと変容を遂げていく時期にあたっているが、本研究は古河公方の重鎮一色直朝(月庵)が編纂・著述した『月庵酔醒記』の注釈・典拠研究に基づいて、この過渡期の文化継承のありようを具体的に明らかにしたものである。注釈・典拠研究の成果は3冊の注釈書(うち1冊は準備段階のもの)に、また注釈・典拠研究から見えてくる文化継承上の諸問題に関する研究成果は1冊の研究書に結実している。本研究の目的は、古河公方足利晴氏・義氏に仕えた一色直朝(月庵)が著述・編纂した『月庵酔醒記』を対象にして、戦国末期における東国武将の文化継承の実態を解明するところにある。すなわち、『酔醒記』の注釈、典拠研究をとおして、中世から近世に至る「伝承」や「知識」の継承、変容の様態を、文化史および文学史の中で明らかにすることを目指している。本研究は古河公方足利晴氏・義氏に仕えた一色直朝(月庵蘆雪)の手になる『月庵酔醒記』の注釈、典拠研究を通して、東国武将の文化継承の実態を解明し、室町末期における「知識」のありようを明らかにすることを目的としている。本年度は、主に『月庵酔醒記』の中巻部、及び下巻部の一部について、研究代表者・研究分担者・研究協力者、計12名が、毎月1回、4時間、南山大学人文学部第1研究棟会議室に集まり、それぞれ担当箇所の研究報告を行い、それを全員で討議・検証するという形で研究を推し進めてきた。その結果、本文の正確な理解と、多様な分野に及ぶ典拠関係を広汎に解明することが出来た。また、例えば『かさぬ草子』(名古屋大学皇学館文庫本)など類似の資料を掘り起こすことも出来、次第にこの時代の文化継承の一端が明らかになってきた。これらの成果は、2007年に刊行した中世の文学『月庵酔醒記(上)』(美濃部重克・服部幸造・弓削繁編、三弥井書店)を承けて、『月庵酔醒記(中)』(同2008年9月刊)として公開した。なお、次年度に下巻部の刊行、最終年度までに索引・研究編の刊行を予定している。本研究が、その文化史的な視野の広さと深さにおいて、従来の注釈・典拠研究の次元を越えるものであることは、中巻部本文(原文)108頁に対して、補注188頁という圧倒的な詳しさによっても知られるはずである。本研究は古河公方足利晴氏・義氏に仕えた一色直朝(月庵)の手になる『月庵酔醒記』の注釈、典拠研究をとおして、東国武将の文化継承の実態を解明し、戦国末期における「知識」の意義を文化・文学史の中で明らかにすることを課題としている。本年度は、昨年度に引き続き『月庵酔醒記』の下巻部を中心に、研究代表者・研究分担者・研究協力者、計10名が、月1回、4時間、南山大学人文学部会議室に集まり、それぞれが予め割り当てられた箇所及び課題について基調報告を行い、それを全員で討議・検証するという形で研究を推し進めてきた。その結果、本文の正確な解釈と、多岐にわたる典拠関係の解明が進み、月庵をめぐる時空の、文化継承に関する諸相が次第に鮮明になってきた。例えば、説話的な記事では、138番記事「六条谷田ノ平太夢」や166番記事「普光院殿あやまり申渡辺判官発心之事」などによって、説話伝承における中世から近世への変容の様態(笑話的な方向性など)を確認したのはその一例である。従来『月庵酔醒記』の総合的な研究はほとんど行われてこなかったので、本研究によって得られた知見の一々はいずれも意義あるものといってよいであろう。これら本年度の成果は美濃部重克・服部幸造・弓削繁編『月庵酔醒記(下)』(三弥井書店、2010年5月刊行予定。3月末日時点で初校緕み。上巻・中巻は既刊。)によって公開することにしている。なお、次年度以降に索引・研究編の刊行を計画しており、その準備作業として、既に索引作成と研究討議を試行している。本研究は古河公方足利晴氏・義氏に仕えた一色直朝(月庵)が著述・編纂した『月庵酔醒記』の注釈、典拠研究をとおして、東国武将の文化継承の実態を解明し、戦国末期における「知識」(集積)の意味を問おうとするものである。本年度はまず、20年度、21年度に引き続き『酔醒記』の注釈、典拠研究を推し進め、5月に注釈書『月庵酔醒記(下)』(三弥井書店)を公刊した。

116頁の本文に対して190頁もの補注を付すことからも明らかなとおり、月庵の「知識」の由来とその特質が、かなり詳細に、具体的に解き明かされたものと思われる。そして、このような基礎的研究を踏まえ、本年度は研究発表を中心とする研究会を4回開催(1回4時間、南山大学人文学部会議室)し、研究課題の解明に努めてきた。第1回(7月3日)小林幸夫「『月庵酔醒記』-古河公方の文化サロン-佐々木雷太(研究協力者)「『雲玉和歌抄』・『月庵酔醒記』と謡曲-室町中後期の東国武家歌人の謡曲受容について-」第2回(10月9日)辻本祐成(研究協力者)「歌人としての月庵と『月庵酔醒記』」徳竹由明(研究協力者)「富士の根方の法華宗の夢」第3回(12月4日)弓削繁「『月庵酔醒記』の『無名抄』依拠記事をめぐって」佐々木雷太(研究協力者)「『月庵酔醒記』と「法華直談」」第4回(2月19日)小助川元太「『月庵酔醒記』の<政道><後鳥羽院番鍛冶次第>服部幸造(研究協力者)「『月庵酔醒記』にみえる近世的なるもの」本研究は、古河公方足利晴氏・義氏に仕えた一色直朝(月庵)が編纂・著述した『月庵酔醒記』の研究をとおして、戦国末期における東国武将の文化継承の実態を解明するところにある。戦国末期は文化が中央から地方へ、公家から武家・町人等へと広がりをみせ、次第に聖なるものから俗なるものへと変容を遂げていく時期に当たっている。そのような時期に多様な分野の<知識>を百科辞書的に集成したのが『月庵酔醒記』であるが、その<知識>の意義や由来を十全に捕捉することは、関連資料の博捜や詳細な注釈作業が不可欠になるだけに個人研究では限界があったが、私たちは専門分野を異にする複数の専門家による共同研究という体制をとることでこれを克服してきた。具体的には、準備段階から継続してきた輪読研究会をベースに、平成20年度から22年度前半までは典拠研究に重点を置き、22年度後半から23年度は、新資料の発掘に努めるとともに、このような基礎研究から更に文化継承上の諸問題へと研究課題を深化、発展させてきた。23年度は隔月1回4時間の研究会を開催、各回1、2名がそれぞれの課題に即して研究発表を行い、全員で討議し、論文にまとめるという活動を行ってきた。また6月には外部から専門家を招き、鷹書に関する講演会を開催した。こうして、本年度は4年間の集大成として、服部幸造・弓削繁・辻本裕成編『中世<知>の再生『月庵酔醒記』索引と論考』(三弥井書、平成24年2月)を刊行したが、その結果、前年度までの『月庵酔醒記』の上・中・下3冊の注釈書と併せて、『月庵酔醒記』の読解をとおして戦国末期の過渡的な文化状況を具体的に解き明かそうという、当初の目的をほぼ達成することができた。
ビデオ教材のショット分析によるマルチメディア化の研究

本研究では、ビデオ教材(例として放送大学授業番組)を用いてマルチメディア化を試行した。マルチメディアの開発には、次の機能が不可欠と言われている。(1)形態の異なる情報を統合する機能(2)バラバラな情報を関連づける連結機能(3)必要な情報を自由自在に選択する検索機能。また、その結果、学習のデザインによって到達点やプロセスを変化させることが可能となるのである。そこで上記の機能に対応して、(1)映像・音声・静止画情報をビデオディスクに収録し、それらの情報をパーソナルコンピュータ上で文字情報と統合する(2)さらに、メニュー検索、文字列検索の機能をもたせ、どの学習場面からも必要な情報を検索することを考えた。開発目的は、(1)ビデオ教材の内容をマルチメディア化することで活用性を高めた教材にした。(2)ビデオ教材のサマリ-作成システムのショット分析を利用し、それをマルチメディアの素材として教材を開発する可能性を検証した。利用対象者は、高等教育、社会教育における学習者とした。研究の手法は、ビデオ教材のショットに着目し、ショット間の関係を構造的にとらえ、その構造からマルチメディアオーサリングシステムとの関係を記述することによってマルチメディア教材を開発した。本研究では、既存のビデオ教材をマルチメディア化する際の手法を開発する。具体的には、シナリオの書法、表現、素材の再構成法を研究する。研究の手法は、ビデオ教材のショットに着目し、ショット間の関係を構造的にとらえ、その構造からマルチメディアオーサリングシステムとの関係を記述することによってマルチメディア化を図る。留意点として、つねに学習者が自分の位置を確認し、探索行動を円滑に行うためのオーサリングシステムや、ナビゲーションを容易にするためのガイドや支援機能について検討した。ビデオ教材の例として、放送大学授業番組「アメリカの言語文化」を用いた。今年度の研究実績は、【.encircled1.】教材サマリーの自動抽出システムが完成しており、ショットごとの画像および音声を抽出した。【.encircled2.】ビデオ教材「アメリカの言語文化」について、内容構造の分析を行い、視聴者の反応データを収集した。【.encircled3.】映像素材を収集し、レーザーディスクを作成した。【.encircled4.】マルチメディア教材開発オーサリングシステムによって、教材のマルチメディア化に着手した。今後の問題として、原ビデオ教材とマルチメディア化教材の学習比較研究を行い、手法の有効性を確認する。本研究では、ビデオ教材(例として放送大学授業番組)を用いてマチルメディア化を試行した。
エントロピー生成速度最大の原理に基づく散逸構造の時間発展の予測

非平衡開放系において、液滴に二つの推進力-一様流れと界面を通じて行われる物質移動-を印加すると、液滴内部に自己組織化された流れが発生し、液滴運動が推進力の強弱により、大きく変化することがわかった。この秩序だった運動に対する今年度に得られた研究成果は、大きく分けて以下の二点である。1.液滴内部に自発的に発生した流れが自己組織的に渦対に発展し、秩序運動が生まれ、液滴の運動を誘発する2.液滴内部の流れおよび液滴運動のエントロピー生成速度は熱力学力の増加にともない、増加した1の秩序的な渦対の運動は、興味深い現象が多く、その内の一つに、渦対が液滴内部で、章動しながら歳差運動を行うという特異な流動現象を発見した。その運動様式は固定点を回転するコマの運動と類似しており、渦対でも剛体と同様な運動様式が発現することは特筆すべき点である。その運動メカニズムは、流体力学に基づく理論的に解析でき、実験結果と定量的に一致する計算結果が得られ、その成果を学術雑誌にて発表した。2の液滴運動における時間発展を、熱力学的に解析した結果、測定した範囲においてその散逸構造は、熱力学力と熱力学流れに線形性を持ち、単純にエントロピー生成速度が計算できることが分かった。様々な運動様式を見せる液滴運動のエントロピー生成速度は、ある熱力学力における最大値を取ることが分かり、散逸構造の変化の予測に成功した。
始祖学習によるソフトウェア発展プロセスの統一的構成技術の開発

本研究では正データからの極限同定による帰納推論を論理の視点から再検討し,始祖学習と名づけた上で,ソフトウェア発展の理論的基盤とすることにある.本年度は論理の手続き的意味論と始祖学習の接続を中心に研究を行った.帰納推論を特別なクラスの論理式で表現する手法に付いては,本研究の分担者である林と協力者であるオーストラリア・ニュー・サウス・ウェールズ大のMartin氏が独立に発見していた.さらに,この手法は論理の手続き的意味論の拡張であることも示されている.一方,ソフトウェア発展はプログラムを発展させること,すなわち,プログラムをデータとして扱わなければならない.そこで,本研究では,メタ論理プログラミングを始祖学習に利用することにした.従来もメタ論理プログラミングを帰納論理へ応用する研究は提案されてはいたが,上述の特別なクラスの論理式を用いないため,始祖学習とみなすには問題を含んでいた.本研究では,特別なクラスの論理式とメタ論理プログラミングとの組合せがソフトウェア発展を表現することを示した.また「発展とは現状を否定することにある」との観点から,論理における否定の手続き的意味論と始祖学習との関係を検討し,論理プログラムのあるクラスを対象にすると,始祖学習と否定が結合できるということを確認した.さらに,始祖学習と現実のソフトウェア開発技法との関係の検討,実数などのデータのコード化と始祖学習の関係を検討を行った.本研究では正データからの極限同定による帰納推論を論理の視点から再検討し,始祖学習と名づけた上で,ソフトウェア発展の理論的基盤とすることにある.本年度は論理の手続き的意味論と始祖学習の接続を中心に研究を行った.帰納推論を特別なクラスの論理式で表現する手法に付いては,本研究の分担者である林と協力者であるオーストラリア・ニュー・サウス・ウェールズ大のMartin氏が独立に発見していた.さらに,この手法は論理の手続き的意味論の拡張であることも示されている.一方,ソフトウェア発展はプログラムを発展させること,すなわち,プログラムをデータとして扱わなければならない.そこで,本研究では,メタ論理プログラミングを始祖学習に利用することにした.従来もメタ論理プログラミングを帰納論理へ応用する研究は提案されてはいたが,上述の特別なクラスの論理式を用いないため,始祖学習とみなすには問題を含んでいた.本研究では,特別なクラスの論理式とメタ論理プログラミングとの組合せがソフトウェア発展を表現することを示した.また「発展とは現状を否定することにある」との観点から,論理における否定の手続き的意味論と始祖学習との関係を検討し,論理プログラムのあるクラスを対象にすると,始祖学習と否定が結合できるということを確認した.さらに,始祖学習と現実のソフトウェア開発技法との関係の検討,実数などのデータのコード化と始祖学習の関係を検討を行った.
複言語使用による内容と日本語の統合型学習に関する研究

30年度は、以下2つの研究活動を行なった。(1)留学生へのインタビュー調査:日本語での学位取得を目指す留学生を対象に、彼らの言語総体(母語・第二言語・外国語を合わせた言語の総体)に対する当事者評価を探る調査方法を検討し、比喩生成課題を援用したインタビュー調査を実施した。(2)英語での学位取得を目指す留学生の日本語学習動機に関する質問紙調査の分析と結果の公表:共同研究で、英語での学位取得を目指す留学生を対象としたアンケート調査から、彼らの日本語学習に対する動機づけの傾向性を明らかにし、分析結果を言語文化教育研究学会における口頭発表ならびに立命館大学『政策科学』への投稿論文で公表した。分析結果では、留学生が上級レベル以上の日本語能力の習得を目指す様相が確認されたとともに、「交流志向」「日本文化・社会理解志向」「キャリア志向」において高い学習動機を持っていることが示された。他方、卒業単位取得及び他者の勧め等、自身の学習意欲から離れた「義務的・誘発的動機づけ」は相対的に低い傾向にあることが明らかとなった。キャリアに関わる学習動機と他項目との相関分析では、「日本で就職したいから」という日本語学習動機が統合的動機づけとの相関が強いのに対し、「自国で日本語を使って就職したいから」という学習動機は他の道具的動機づけとの相関が顕著であった。また、「読み書き」能力の向上に関わる動機づけは相対的に高く、さらにアカデミックな読み書きに対する動機づけと、日常生活で必要とされる読み書きへの動機づけに分かれる傾向が見られた。アカデミックな読み書きに対する高い動機づけには、学習者が身を置く教育的文脈(学外での日本語による調査プロジェクトなど)が影響を与えたと考えられる。英語での学位取得を目指す留学生の日本語学習動機に関する質問紙調査は研究成果を論文で公表することができた。一方、日本語での学位取得を目指す留学生を対象としたインタビュー調査は、調査方法を検討し、新たな方法で実施したものの、文字化作業が完了しておらず、分析に至っていない。また、平成29年度に実施した複言語使用による内容と日本語の統合型学習の教室談話分析の文字化作業もまだ終了しておらず、一次分析も完了していない。今後は、平成30年度に実施したインタビュー調査の文字化作業と分析を進めたい。また、平成29年度に実施した複言語使用による内容と日本語の統合型学習の教室談話分析の文字化作業が未完了なので、これを完了させ、分析作業を行い、成果をまとめる予定である。29年度は、以下4つの研究活動を行った。(1)留学生へのインタビュー調査:英語による学位取得を目指す留学生を対象にインタビュー調査を実施し、彼らの言語総体(母語・第二言語・外国語を合わせた言語の総体)に対する当事者評価を探る調査方法を検討した。(2)テキスト分析法研究集会の実施:テキストマイニングを用いた研究を行っている研究者を招聘して研究集会を実施し、インタビュー調査や教育実践研究におけるテキストマイニングの活用法を検討した。(3)内容と言語の統合型学習に関する先行研究の調査:本研究で複言語使用による内容と日本語の統合型学習プログラムを設計するにあたり、日本国内の年少者日本語教育の方法論を参照した。学校教育における外国人生徒への教科指導と日本語指導の統合に関する先行研究を概観し、これを研究ノートとしてまとめ『城西国際大学大学院紀要』第21号に発表した。現在、外国人生徒に対する教科指導と日本語指導の統合には、教科指導に子どもの母語と日本語の両方を使用することで思考と言語の相互交渉の活性化を追求する「教科・母語・日本語」の相互育成アプローチが存在する。大学・大学院の留学生を対象とした専門科目と日本語の統合型学習も、「思考と言語の相互交渉の活性化」の媒介に、留学生の持つ複数の言語(母語・英語などの媒介語)を使うことが有効であると考えられる。(4)複言語使用による内容と日本語の統合型学習の実践とデータ収集:国際関係を専門とする大学院の日英二言語プログラムにおいて、専門科目である日本の戦後史を内容とした日本語クラスをデザインし、実施した。学習活動分析のためのデータとして、教室談話の音声、教材、学習者の成果物などを収集し、学生の教室談話のうち、中国語・英語使用部分の一部を文字化して日本語に翻訳する作業を行った。(1)日本国内の大学で、英語による学位取得を目指す留学生を対象としたインタビュー調査の実施、(2)複言語使用による内容と日本語の統合型学習のデザインと実施、の2点は当初の計画通り達成した。しかし、(1)は調査方法に改善を要し、(2)は教室談話の文字化作業が遅れて、一次分析がまだ終了していない。

キャリアに関わる学習動機と他項目との相関分析では、「日本で就職したいから」という日本語学習動機が統合的動機づけとの相関が強いのに対し、「自国で日本語を使って就職したいから」という学習動機は他の道具的動機づけとの相関が顕著であった。また、「読み書き」能力の向上に関わる動機づけは相対的に高く、さらにアカデミックな読み書きに対する動機づけと、日常生活で必要とされる読み書きへの動機づけに分かれる傾向が見られた。アカデミックな読み書きに対する高い動機づけには、学習者が身を置く教育的文脈(学外での日本語による調査プロジェクトなど)が影響を与えたと考えられる。英語での学位取得を目指す留学生の日本語学習動機に関する質問紙調査は研究成果を論文で公表することができた。一方、日本語での学位取得を目指す留学生を対象としたインタビュー調査は、調査方法を検討し、新たな方法で実施したものの、文字化作業が完了しておらず、分析に至っていない。また、平成29年度に実施した複言語使用による内容と日本語の統合型学習の教室談話分析の文字化作業もまだ終了しておらず、一次分析も完了していない。(1) 29年度のインタビュー調査結果を踏まえて、調査方法を改善する。そして、日本国内の大学で、英語による学位取得を目指す留学生に加え、日本語による学位取得を目指す留学生も対象に、インタビュー調査を実施し、彼らの持つ複数の言語全体に対する当事者評価を明らかにする。両者の結果や29年度の調査結果との比較検討から、共通点・相違点を抽出する。(2) 29年度に実施した「複言語使用による内容と日本語の統合型学習」の教室談話分析を進め、複言語使用による思考の展開や深化が見える部分を抽出する。今後は、平成30年度に実施したインタビュー調査の文字化作業と分析を進めたい。また、平成29年度に実施した複言語使用による内容と日本語の統合型学習の教室談話分析の文字化作業が未完了なので、これを完了させ、分析作業を行い、成果をまとめる予定である。教室談話の文字化作業に遅れが生じたため。この遅れを取り戻すべく、30年度に引き続き教室談話の文字化作業を進めるために経費を使用する予定である。次年度使用額が生じた理由は、平成29年度に実施した複言語使用による内容と日本語の統合型学習の教室談話分析の文字化作業が未完了であることによる。次年度は、平成30年度に実施したインタビュー調査の文字化作業と分析を進め、平成29年度に実施した複言語使用による内容と日本語の統合型学習の教室談話分析の文字化作業を完了させ、分析作業を行い、成果をまとめる予定である。
モルヒネ耐性発現における活性代謝物モルヒノンの役割解明

モルヒネ(M)の活性代謝物モルヒノン(MON)につき検討した。まずM緩和療法を受けたがん患者の17尿サンプル全てからMONがLC/MSで検出された。次にラット由来リコンビナント17β-ヒドロキシステロイド脱水素酵素タイプ2と6を作成して速度論的解析を行った結果、NAD+又はNADP+存在下、タイプ2でのみMからMON生成が確認された。更にμ受容体-緑色蛍光タンパク質融合体発現HEK239細胞系にμ受容体作働薬DAMGO又はMを添加すると融合タンパク質のインターナリゼーションが確認された。この系はMONとμ受容体との相互作用解析において有用なツールになると考えられる。1)ヒト胎児腎臓由来HEK293細胞におけるラットμ-受容体の動態検討:福岡大学の山野教授との共同研究で、蛍光タンパク質(GFP)融合型ラットμ-受容体発現HEK293細胞系にモルヒノン(MON)を添加して、GFP融合型ラットμ-受容体のインターナリゼーションの確認、及びMON結合μ-受容体の同定を進めている。これまでの予備実験で、μ-受容体アゴニストDAMGO処理細胞またはモルヒネとPKC阻害剤処理細胞でμ-受容体のインターナリゼーションが確認されたことから、MON処理細胞でのμ-受容体の細胞内動態検討に着手した段階である。また、MON結合μ-受容体の同定については、抗ラットμ-受容体抗体および抗GFP抗体を用いたウェスタンブロットでGFP融合型ラットμ-受容体の検出を進めている。2)モルヒネからのMON生成反応に関与する酵素の遺伝子クローニングと酵素タンパク質発現:ラットにおいてモルヒネからMONの代謝が起こり、モルヒネ6位脱水素酵素の関与が報告されているものの、その遺伝子クローニングや発現タンパク質の酵素化学的性質は明らかでない。本課題ではMON生成酵素反応の解析も重要な目的であり、松山大学薬学部の舟橋教授との共同研究により、ラット肝臓から、モルヒネ生成の主要酵素(モルヒネ6位脱水素酵素)と推察される、17β-hydroxysteroid dehydrogenase (17β-HSD) type 2並びにtype 6をコードするcDNAを各々クローニングして、Sf 9昆虫細胞に酵素タンパク質を発現させることにした。これまでに17β-HSD type 2の発現酵素を得ることができ、補酵素NAD+存在下にエストラジオール(E2)をエストロン(E1)に代謝することを確認した。現在、モルヒネあるいはエピモルヒネからのモルヒノン生成能力を検討しているところである。ヒトにおけるモルヒネからモルヒノンのin vivo生成確認岡山大学病院、就実大学の共同研究において、モルヒネを用いた緩和療法患者さんより得られた尿をLC/MS/MSで解析した。その結果、検討した全ての患者尿(10サンプル)からモルヒノン(301600 pmol/ml)が検出され、ヒト生体内でモルヒネからモルヒノンの生成することが確認された。モルヒネ及びエピモルヒネからのモルヒノン生成及びその逆反応の検討モルヒネとそのジアステレオマーであるエピモルヒネを基質として、ヒト、カニクイザル、ラット及びモルモットの肝細胞下画分を酵素源、NAD(H)あるいはNADP(H)を補酵素としてモルヒノン生成反応、並びにモルヒノンを基質とした時のモルヒネあるいはエピモルヒネ生成反応をin vitro実験で検討した。その結果、モルヒネからモルヒノン生成反応の活性はモルモット>ラット>カニクイザル>ヒトの順番であった。エピモルヒネからのモルヒノン生成はいずれの動物種においても確認されなかった。また、モルヒノンの還元反応ではいずれの動物においても、専らモルヒネ生成が認められ、エピモルヒネ生成は確認されなかった。従って、モルヒネの6位水酸基の脱水素反応、還元反応には厳密な立体選択性があると考えられる。ヒト胎児腎臓由来HEK293細胞におけるラットμ-受容体の動態福岡大学との共同研究で、蛍光タンパク質融合型ラットμ-受容体を発現させたヒト胎児腎臓由来HEK293細胞に、モルヒノンを添加して受容体の細胞内動態解析およびモルヒノンと受容体との結合体の確認を目的として、現在実験系構築を進めている。当初の計画では実験動物としてマウスを用いることにしていたが、ラットμ-受容体遺伝子を福岡大学の山野グループが既に所有していたことから、ラットに変更した。計画遂行には全く問題はない。本年度は、17β-エストラジオールのエストロンへの変換反応を触媒する酵素、17β-ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ(17β-HSD)のモルヒネからのモルヒノン生成反応への関与について検討した。

すなわち、平成25年度にラット肝臓からcDNAをクローニングし昆虫細胞系に導入してタンパク質を発現させた、ラット17β-HSD type 2とtype 6の2種類を酵素源、モルヒネあるいはそのジアステレオマーであるモルヒノンを基質、NAD+あるいはNADP+を補酵素として、モルヒノン生成の有無をHPLC並びにLC/MSにて検討した。その結果、ラット17β-HSD type 2はNAD+あるいはNADP+存在下にモルヒネをモルヒノンに酸化したが、type 6ではモルヒノン生成が認められなかった。補酵素としての機能はNAD>NADPであった。一方、エピモルヒネを基質とした場合にはいずれの酵素、あるいは補酵素を用いた場合もモルヒノンは確認できなかった。さらNADHあるいはNADPHを補酵素として、両酵素によるモルヒノンの還元反応を調べたところ、NADH存在下にモルヒノンからモルヒネが生成したが、エピモルヒネは検出されなかった。またこの反応における補酵素の機能としてはNADH>NADPHであった。続いて、この反応メカニズムを検討するために、ラット17β-HSD type 2とモルヒネ及びモルヒノンとのドッキングシミュレーションを行った。すなわち、結晶化されたラット17β-HSD type 2がないことから、既に報告のあるNADP+を含むラット17β-HSD type 1結晶構造を鋳型に17β-HSD type 2のホモロジーモデルを構築し、その活性中心空洞にモルヒネあるいはモルヒノンをドッキングさせた。その結果、17β-HSD type 2に対するモルヒネとエピモルヒネの結合様式は同様であるが、ヒドロキシ基の配向性の違いが、大きな活性の差となって現れるものと推察された。医歯薬学「モルヒネからのモルヒノン生成反応に関与する酵素の遺伝子クローニングと酵素タンパク質発現」に関しては、順調に進んでいる。その一方で、「研究実績の概要」に記述したように、「ラットμ-受容体の動態検討」の項目で、抗ラットμ-受容体抗体および抗GFP抗体を用いたウェスタンブロットでGFP融合型ラットμ-受容体の検出を行っているが、低発現量、あるいはプロテアーゼ分解のためか、予想される分子量のバンドが確認できていない。発現量を上げるべく、現在検討中である。平成24年度の研究計画書の記述した項目の80%以上は達成できている。1)ラット肝臓からcDNAをクローニングし、昆虫細胞発現に漕ぎ着けた17β-HSD type 6と現在、発現実験を進めているtype 2の酵素化学的性質を明らかにすると共に、モルヒネあるいはその構造異性体であるエピモルヒネからのモルヒノン生成能あるいはモルヒノンからモルヒネまたはエピモルヒネへの逆反応の進行条件を検討する。また岐阜大学(原博士)から供与されたマウスAKR1C13とラット17β-HSDの間での酵素化学的性質の相違を詳細に比較する。2)ヒト胎児腎臓由来HEK293細胞におけるラットμ-受容体の動態検討については、モルヒネのみならず、活性代謝物であるモルヒノンあるいは、コデイノンの代謝物コデイノンをGFP融合ラットμ-受容体発現
高温型燃料電池の開発とその高性能化

1.固体電解質型高温燃料電池高性能化の研究主要な構成要素である電解質膜を数十ミクロン以下の厚さでピンホ-ル無しに信頼性高く作製する方法としてプラズマを用いる電解法が世界で初めて考案され、優れた方法になる可能性を見出した。電池のカソ-ド材料としてペロブスカイト系の酸化物にそれよりも粒径の大きい安定化ジルコニアを添加して焼結した電極が高い性能を示すことを明らかにした。カソ-ドとして用いられるランタンマンガネ-ト系の酸化物は電解質との間で反応を起こし、性能の劣化が徐々に進行する。この二つの酸化物の間の反応を詳細に調べ、La_<0.95ー0.9>MnO_<3+X>の組成が反応の抑制に最適であることを明らかにしたた。2.溶融炭酸塩型高温燃料電池高性能化の研究この電池について構成材料の安定性に重点を置いて研究した。Ni、Fe、FeーCrーNi電極の定常分極曲線の測定の結果、CO_2分圧が高いほどその腐食電流が大きくなり、溶解が速くなる。この中でCrを添加した合金が安定な不働体被膜をつくり耐食性が向上し構成材料として有望である。また、wet seal部の実際の作動条件に近い溶融炭酸塩が表面を被覆した状態で金属材料腐食を調べ、溶融塩による濡れ状態が腐食速度に大きな影響を与えることが判った。3.改質触媒に関する研究燃料電池の当面炭化水素燃料を改質して水素にすることが望まれる。そこで、内部改質型の燃料電池の触媒を研究した。その結果、ニッケルヘキサアルミネ-ト系の触媒が高い活性と耐熱性を示し、この触媒は高温固体電解質燃料電池の内部改質触媒として有望である。一方、数百度程度の温度で活性な改質触媒を検討し、Pt/PrOが活性である事を見出した。
対象セグメントに応じた国保被保険者健診受診行動促進プログラムの開発・実証研究

本研究は、認知行動理論に基づく生活習慣病予防健診受診行動促進策の開発を目指して実施した。我々は、まず4因子28項目から構成される生活習慣病予防健診受診行動の保健信念を測定する尺度を開発した。本尺度は、前向き調査により、健診受診行動と関連することが示された。また、認知行動理論に基づき健診受診行動の決定要因を検討したところ、生活習慣病予防健診の受診促進には、「実行意図」を高め、「行動変容のステージ」を進めるため、「強化因子」の強化が有効である可能性が示唆された。加えてこれらの知見を基に、一つの自治体において、特定健診受診の関連要因を検討し、受診促進介入と評価を行なった。【目的】壮年期層の生活習慣病健診受診率向上に向けて、健診受診に関する保健信念尺度の開発を行うことを目的とした。【方法】1)「暫定版尺度」の作成:平成24年度に実施したWeb調査データを用いて、暫定版尺度の検討を行なった。解析対象は2,809名の3059歳の男女である。Health Belief Modelを枠組みとするインタビュー調査から抽出した保健信念35項目について、その該当の程度を6段階で尋ねた。回答の分布、項目間相関、G-P分析、I-T分析、基準関連妥当性、因子分析、ならびに研究者と保健活動実践者との検討により、46項目からなる暫定版尺度を作成した。2)「修正版尺度」の検討:Web調査会社の3069歳の男女登録モニターから平成24年度調査対象者を除外した上で、全国から9,930名を無作為抽出し、調査案内を電子メール配信し、回答期間内に回答した1,648名を分析対象とした。調査項目は、1)で作成した暫定版尺度に加え、基本属性、生活習慣と基準関連妥当性を検討するための健診受診状況であった。得られたデータの通過率、分布、項目間相関、G-P分析、I-T分析、基準関連妥当性を検討し、因子分析を行い、修正版尺度を作成した。さらに、修正版尺度の健診受診行動への寄与について、多変量解析にて分析した。【結果と考察】「修正版尺度」は、4つの下位尺度(健康を失う可能性の自覚、健康を失う重大性の自覚、健診受診の利益の自覚、健診受診の障害の自覚)からなり、各下位尺度7項目、全28項目からなる。尺度全体のクロンバックのα係数は0.84、下位尺度は0.850.92である。過去1年間の健診受診の有無を従属変数としたロジスティック回帰分析では、健診受診の利益の自覚、健診受診の障害の自覚が、これまでの健診受診頻度を従属変数とした重回帰分析では、健診受診の利益の自覚、健診受診の障害の自覚、健康を失う可能性の自覚が、年齢や主観的健康感とともに、独立した決定要因となることが示された。1.壮年期層の生活習慣病予防健診受診促進のための介入対象セグメンテーション方法並びに介入プロトコールの開発ソーシャルマーケティングの手法を用いた、壮年期層の生活習慣病予防健診受診促進を行うための、介入対象のセグメンテーション方法の開発を目的とし、全国の4065歳の男女約1200名を対象としたweb調査を実施した。平成25年度本科研費研究で開発したHealth Belief Modelに基づく健診受診に関する保健信念尺度に、Theory of Planned Behaviorを枠組みとする、準備因子、強化因子、目的意図、実行意図、健診に対する態度、生活習慣病に対する考え・知識・態度等を受診行動規定因子に加え、TTMに基づく健診受診行動変容のステージとの関連を検討した。結果、受診の利益認知、受診の障害認知並びに、準備因子、実行意図と行動変容ステージの間に強い関連が認められた。また、行動変容ステージと健診受診状況との間にも強い関連が認められた。以上より、行動変容ステージは介入対象のセグメンテーションに有効な指標であり、該当ステージ毎に、介入すべき受診行動関連因子が異なる可能性が示されている。2.ソーシャルマーケティングを用いた特定健診受診促進策の実証研究に向けた対象フィールドとの調整並びに予備調査の実施対象フィールドとなるI市との間に、ソーシャルマーケティングを用いた特定健診受診促進策の実証研究実施の合意形成がなされた。研究実施に向けて、I市の特定健診実施状況と受診状況の分析を行い、平成27年度の調査、介入計画を検討した。また、本調査実施に向けて、I市住民約120名を対象としたweb調査を実施した。調査項目は1.の全国調査と同様である。現在、I市の特性による全国調査結果との差異について分析を進めており、本結果に基づき、I市国民健康保険被保険者を対象とした本調査の調査項目を決定する予定である。1.壮年期における生活習慣病予防健診受診行動モデルの開発平成26年度末に実施した、全国の4065歳の男女約1,200名を対象としたweb調査データについて、詳細な分析を進め、健診受診に関する行動変容ステージ(前熟考期、準備関心期、実行期、維持期、後退期)ごとの関連因子を同定した。さらに、構造方程式モデリングにより、関連因子間の関係を構造化し、生活習慣病予防健診受診行動モデルを作成した。

作成したモデルにおいては、「受診の実行意図」の上昇は、行動変容ステージを高める直接効果を有し、「準備因子」、「強化因子」、「健診の重要性認知」、「生活習慣病罹患の可能性認知」の上昇は、「受診の実行意図」の上昇を介して行動変容ステージを高める間接効果を有することが示された。2.壮年期における生活習慣病予防健診受診行動モデルに基づく介入研究の実施首都圏I市を対象フィールドとし、生活習慣病予防健診受診行動モデルに基づく介入研究を実施するため、第一段階として、I市の住民2,000名を対象とし、生活習慣病予防健診受診行動モデルを基盤としたアンケート調査を実施し、I市に特異的な健診受診行動の関連要因の同定を行った。続いて第二段階として、特定健診の未受診者健診の対象者を、通常の健診通知を行う対照群と介入群に分けて、各々受診促進を行った。介入群については、第一段階の調査結果に基づき、通常の健診通知に加えて健診機関への親和性を高める内容を盛り込んだリーフレットを送付した。現在各群の受診状況を確認しており、今後介入効果の分析を進める予定である。本年度は、壮年期における生活習慣病予防健診受診行動モデルの開発を行うことができ、これに基づく実証的な受診促進の介入研究に着手し、事前調査に加えて、介入実施まで終了していることから、計画通りに研究が進展したと言える。1.壮年期における生活習慣病予防健診受診行動モデルに基づく介入研究結果の分析平成27年度末に実施した、首都圏I市における特定健診未受診者検診の対象者に対する受診勧奨介入効果を分析した。受診勧奨介入方法としては、I市に特異的な健診受診行動関連要因を同定する事前調査の結果に基づき、健診機関への親和性を高める内容を盛り込んだリーフレットの送付を採用し、リーフレット送付群と対照群の健診受診率を比較検討した。結果、2群間の健診受診率には統計学的に有意な差は認められなかった。原因として、リーフレット送付のみでは充分に健診機関への親和性を高めることができなかったと考えられ、今後他の方法で健診機関への親和性を高めていく必要性が示唆された。2.壮年期における生活習慣病予防健診受診行動モデルの開発平成26度末に実施した、全国4065際の男女約1,200名を対象としたweb調査をベースライン調査とする、健診受診状況のフォローアップ調査を実施し、生活習慣病予防健診受診行動モデルを検討した。具体的には、ベースライン調査における、Health Belief Model、Theory of Planned Behavior、TTMを枠組みとする健診受診行動の各種規定要因と、ベースライン調査から2年後となる本年度の健診受診状況の関連についてロジスティック回帰分析にて検討した。結果、2年後の健診受診の有無には、ベースライン調査における「主観的健康感」「目標意図」「実行意図」「強化因子」が独立して関連していることが示され、これらの要因の強化が継続的な健診受診につながる可能性が示唆された。今後、これらの健診受診決定要因と他要因の関連をモデル化し、健診受診促進策に資する知見を公表していく予定である。本研究は、認知行動理論に基づく生活習慣病予防健診受診行動促進策の開発を目指して実施した。我々は、まず4因子28項目から構成される生活習慣病予防健診受診行動の保健信念を測定する尺度を開発した。本尺度は、前向き調査により、健診受診行動と関連することが示された。また、認知行動理論に基づき健診受診行動の決定要因を検討したところ、生活習慣病予防健診の受診促進には、「実行意図」を高め、「行動変容のステージ」を進めるため、「強化因子」の強化が有効である可能性が示唆された。