hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
チェルノブイリ事故が子供の成長に及ぼした影響

チェルノブイリ事故による生活環境の破滅的変化が子供の成長に及ぼした影響を明らかにすることを研究目的として、プリピャチ市からキエフ市に避難してきた母親の子供で、1986年5月から12月までに生まれた者424人(男216人、女208人)(群I)、および、群Iとキエフ市の同一地区に事故以前から住んでいる母親の子供で、群Iと同じ期間に生まれた者415人(男217人、女198人)(群II)について、ウクライナ放射線医学研究所と地区病院の協力を得て、出生時および1、2、3、5、7、9、12、15、18歳時の体位(体重、身長、頭囲、胸囲)ならびに2005年、2006年に実施したGHQ-12のデータを収集し、群間比較を行った。なお、GHQ-12については、12個の質問それぞれに対する4肢選択の回答を0、1に2値化して集計した得点が4以上の場合を高得点とした。以下の結果を得た(p値はすべてWilcoxonの順位和検定に基づく)。(1)2歳時における女児の身長、体重にのみ群Iと群IIの間で有意差が認められたが、その差は僅かであった。(2)群Iと群IIを併合した場合の身長、体重の年齢別男女の比較では、1歳時と9歳時を除き、男女の身長差は有意であった(7歳時はp=0.04、その他はp<0.01)。また、体重の男女差は全年齢で有意であった(2歳時はp=0.02、その他はp<0.01)。(3)GHQ-12高得点者は、群Iで6人(1.4%)、群IIで10人(2.4%)に認められたが、2群間に有意な差はなかった。チェルノブイリ事故による生活環境の破滅的変化が子供の成長に及ぼした影響を明らかにすることを研究目的として、キエフ市内に住むプリピャチからの避難者の子供のうち、事故後19861988年に生まれた者について、新生児および1、2、3、5、7、9、12、15、18歳時の体位(体重、身長、頭囲、胸囲)のデータを収集し、以下の結果を得た(p値はすべてWilcoxonの順位和検定に基づく)。1.対象者の出生年・性別人数は、1986年は男537人、女495人、1987年は男472人、女465人、1988年は男519人、女551人であった。2.出生時の身長、体重は、男児が40-61cm(中央値=52cm)、1750-5300g(中央値=3500g)、女児は41-62cm(中央値=52cm)、1800-6000g(中央値=3400g)であり、男児の方が女児よりも身長、体重ともに有意に勝っていた(p<0.05)。3.身長は、1歳では、男女に大差はなく、12、15歳では女児の方が有意に高かった(p<0.05)が、その他の年齢では男児の方が女児よりも有意に高かった(p<0.05)。4.一方、体重は、1歳、18歳では男児の方が有意に重かったが(p<0.05)、その他の年齢では女児の方が有意に重かった(p<0.05)。
絶滅の機構と過程について-南西諸島における陸産貝類をモデルケースとして

本研究では,奄美大島,喜界島,北大東島において化石陸貝および現生陸貝の採取を行い,その分類,形態解析,遺伝的解析をおこなった.化石は海岸や段丘上の砂丘や石灰岩の割れ目,鍾乳洞の堆積物から産出した.炭素同位体法によって,各サンプルごとに時代決定を行った結果,これらの化石は更新世末期(23万年前)から完新世(1万年以降)にかけてのものであることが明らかになった.島ごとに時代別の陸貝の種数,絶滅率,移入率をもとめたところ,特に喜界島で更新世終末期に著しい種の絶滅(63%)が認められた.また島から絶滅した種の現在の分布域を調べたところ.この絶滅種は多くが現在琉球列島よりも寒冷な地域(九州以北)に分布していることがわかった.従って完新世以降の温暖化がこの絶滅の要因のひとつと考えられた.また琉球列島の各島に分布する現生の陸貝の種数と島の面積に,べき乗の関係が認められ,かつ最終氷期の海面温度から推定された当時の面積と当時の種数が,この関係によく対応したことから,この絶滅には海面上昇に伴う島の面積の減少も大きくかかわっていたと考えられる.次に,殻の10形質の計測値と,主成分分析に基づく形態解析の結果,喜界島における3種,北大東島における1種の陸貝で,最終氷期以降の体サイズの減少および幼形進化が,共通して認められた.遺伝的な解析の結果から,これらの種は各島ごとに隔離されており,島の中でそれぞれ独自の進化を遂げたものと考えられた.このように本研究により最終氷期以降の気候変化が,群集組成や表現型の著しい変化をもたらしたことが推定された.本研究では,奄美大島,喜界島,北大東島において化石陸貝および現生陸貝の採取を行い,その分類,形態解析,遺伝的解析をおこなった.化石は海岸や段丘上の砂丘や石灰岩の割れ目,鍾乳洞の堆積物から産出した.炭素同位体法によって,各サンプルごとに時代決定を行った結果,これらの化石は更新世末期(23万年前)から完新世(1万年以降)にかけてのものであることが明らかになった.島ごとに時代別の陸貝の種数,絶滅率,移入率をもとめたところ,特に喜界島で更新世終末期に著しい種の絶滅(63%)が認められた.また島から絶滅した種の現在の分布域を調べたところ.この絶滅種は多くが現在琉球列島よりも寒冷な地域(九州以北)に分布していることがわかった.従って完新世以降の温暖化がこの絶滅の要因のひとつと考えられた.また琉球列島の各島に分布する現生の陸貝の種数と島の面積に,べき乗の関係が認められ,かつ最終氷期の海面温度から推定された当時の面積と当時の種数が,この関係によく対応したことから,この絶滅には海面上昇に伴う島の面積の減少も大きくかかわっていたと考えられる.次に,殻の10形質の計測値と,主成分分析に基づく形態解析の結果,喜界島における3種,北大東島における1種の陸貝で,最終氷期以降の体サイズの減少および幼形進化が,共通して認められた.遺伝的な解析の結果から,これらの種は各島ごとに隔離されており,島の中でそれぞれ独自の進化を遂げたものと考えられた.このように本研究により最終氷期以降の気候変化が,群集組成や表現型の著しい変化をもたらしたことが推定された.
高齢者の単身世帯化が貧困と幸福度に与える影響

研究実績の概要に関して、以下の3つを挙げることができる。第1に、単身高齢化の進展に関しては、人口論の著書の初稿を完成させた。初稿を修正しつつ、2019年10月刊行を目標に研究を進めている。この著書のなかで、高齢者の単身世帯化と高齢者の生活保護率の正の関係を示し、単身高齢化の進展が今後は貧困化を深刻化させることを示した。第2に、単身高齢化がもたらす貧困化に対する1つの対策として、高齢者就業が挙げられるが、高齢者就業は終身雇用制度や年功序列型賃金などの雇用慣行と両立可能性が問題になる。高齢者就業と雇用慣行の整合性に関しても、本書で議論を行った。日本的雇用慣行に関して、中小企業では日本的雇用慣行が存在するか、また労働組合や従業員組織の人的資源管理制度にどのような影響を与えるのかといった問題に関しても、実証分析を進めている。第3に、松浦(2007)や松浦・照山(2013)では、特に女性の場合、子ども数が増えると生活満足度が低下することが示された。ただし、それではなぜ、生活満足度が低下するにも関わらず、子どもを持つという選択を行うのかという疑問が残されたままであった。1つの可能性としては、短期的には子どもが負担になっても、長期的には子どもの存在がプラスになっているとも考えられる。そこで、本研究では、単身高齢化者の幸福度を分析するために、子ども数と生活満足度に代表される主観的厚生のパネルデータなどを持ちいた検証を行う。現在までの進捗状況はおおむね順調に進展していると判断したい。その理由は下記のとおりである。第1に、人口論に関する単著を2019年10月刊行に向けて、初稿を執筆済みであることが挙げられる。この本では、単身高齢化と高齢者の貧困に関して考察を行っている。また、高齢者の就業促進は高齢者の貧困問題を解決するうえで1つの方法と考えられる。一方、高齢者の就業促進が日本的雇用慣行と整合的でない。このため、本書では高齢者の就業促進が日本的雇用慣行を変容させる可能性を指摘した。第2に、子ども数が多いと生活満足度が低下するという先行研究に対して、なぜ子供を産むのかという問題がある。子どもが長期的にはプラスの影響を与える可能性を検証するために、子ども数の決定要因に関して主観的厚生に着目した研究を行った。具体的には、日韓のパネルデータを用いて、出産意欲と出産行動に関する論文を執筆して、海外を含めたいくつかの学会で報告した。今後の研究推進方策は以下の3つから成り立つ。第1に、人口論の著書の10月刊行を目指して執筆に取り組む。初稿は完成済みであるため、多くの研究者のコメントを反映して修正したうえで完成させる。第2に、子どもを持つことが主観的厚生に与える影響に関する長期的影響に関しては、出産意欲と出産行動に関する日韓比較を発展させて、台湾などのデータを加えて分析を行いたい。第3に、日本的雇用慣行に関しては、中小企業の日本的雇用慣行の現状を分析した論文を発展させることに加えて、高齢者就業との関連性を示す分析を行いたい。本科研のテーマは単身高齢世帯化における貧困と格差、幸福度の現状分析を行うことである。そこで、はじめに単身高齢者の貧困や幸福度を分析するために、子ども数や子どもとの同居が幸福度に与える影響を分析する。さらに、単身高齢者の貧困化を防ぐ1つの方法として、高齢者就業の促進が考えられる。そこで、高齢者就業の促進のために、何が制約でありいかなる政策が必要であるかを分析することにある。制約条件としての想定されるのは日本的雇用慣行である。一方、日本的雇用慣行はガバナンス構造と相互補完的であり、安定的な労使関係を構築してきたという長所もある。そこで、日本的雇用慣行の長所を生かしつつ、高齢者就業の促進との両立可能性を分析するために、日本的雇用慣行と企業ガバナンス構造の相互作用を分析し、さらに高齢者就業との関連を考察したい。そのうえで、単身高齢者の貧困化を防ぐ1つの方法として、高齢者就業の促進のためにいかなる政策が必要であるかを分析することにある。幸福度に関しては、2017年6月にマニラにて開催されたアジア学術会議、2017年10月に開催されたフィリピン大学ディリマン校のUPSE Seminarにて、"The Gender Difference in the Burden of Having Children"論文の報告を行った。

日本的雇用慣行に関して、中小企業では日本的雇用慣行が存在するか、また労働組合や従業員組織の人的資源管理制度にどのような影響を与えるのかといった問題に関しても、実証分析を進めている。第3に、松浦(2007)や松浦・照山(2013)では、特に女性の場合、子ども数が増えると生活満足度が低下することが示された。ただし、それではなぜ、生活満足度が低下するにも関わらず、子どもを持つという選択を行うのかという疑問が残されたままであった。1つの可能性としては、短期的には子どもが負担になっても、長期的には子どもの存在がプラスになっているとも考えられる。そこで、本研究では、単身高齢化者の幸福度を分析するために、子ども数と生活満足度に代表される主観的厚生のパネルデータなどを持ちいた検証を行う。現在までの進捗状況はおおむね順調に進展していると判断したい。その理由は下記のとおりである。第1に、人口論に関する単著を2019年10月刊行に向けて、初稿を執筆済みであることが挙げられる。この本では、単身高齢化と高齢者の貧困に関して考察を行っている。また、高齢者の就業促進は高齢者の貧困問題を解決するうえで1つの方法と考えられる。一方、高齢者の就業促進が日本的雇用慣行と整合的でない。このため、本書では高齢者の就業促進が日本的雇用慣行を変容させる可能性を指摘した。第2に、子ども数が多いと生活満足度が低下するという先行研究に対して、なぜ子供を産むのかという問題がある。子どもが長期的にはプラスの影響を与える可能性を検証するために、子ども数の決定要因に関して主観的厚生に着目した研究を行った。具体的には、日韓のパネルデータを用いて、出産意欲と出産行動に関する論文を執筆して、海外を含めたいくつかの学会で報告した。高齢者就業と日本的雇用慣行、さらには企業ガバナンスとの制度的補完性の分析に関しては、日経Needsを使用して大企業データのパネル分析を行いたい。今後の研究推進方策は以下の3つから成り立つ。第1に、人口論の著書の10月刊行を目指して執筆に取り組む。初稿は完成済みであるため、多くの研究者のコメントを反映して修正したうえで完成させる。第2に、子どもを持つことが主観的厚生に与える影響に関する長期的影響に関しては、出産意欲と出産行動に関する日韓比較を発展させて、台湾などのデータを加えて分析を行いたい。第3に、日本的雇用慣行に関しては、中小企業の日本的雇用慣行の現状を分析した論文を発展させることに加えて、高齢者就業との関連性を示す分析を行いたい。海外の学会報告を2つ予定していたが、そのうち1つが採択されなかったため。次年度は、より海外での学会報告に積極的に取り組みたい。
分化の調節性と形態を誘導する因子

生物の発生・分化は遺伝子にプリントされたプログラムの展開であることは近年の分子生物学的手法の進展に伴って増々明らかになりつつある。本研究班においては、このプログラムの展開に伴う分子レベルでの変化の実体を明らかにすることを目的に下等真刻生物から高等哺乳動物に至るいくつかの実験系を用いて解析を行った。その結果、まずマウス赤芽球性白血病細胞(フレンド細胞)及び胚性腫瘍細胞(下9細胞)において蛋白質のチロシンキナーゼの阻害剤である一連の物質が分化の誘導剤となりうることが判明した。このことは、既に細胞内分化誘導因子の相互作用及び活性化に蛋白質のチロシン残基の脱リン酸化反応が関係していることより示唆されたものである。又、従来まで全く相異ると考えられていた2つのin vitroでの分化系において共通の物質によって分化が誘導され、両者に共通の反応が存在していることを示している。一方、ショウジョウバエの生殖系列細胞の形成を誘発する細胞内因子(germ cell determinant)の分子的実体追求が進められ、ミトコンドリアのラージ・リボゾームRNAと相同性をもつpolyA^+RNAが同定された。他にホヤ胚の筋肉細胞の分化に関する細胞内因子の研究、ニワトリのデルタ・クリスタリン遺伝子の発現に関する研究、B細胞分化に関する蛋白質性因子の解析・粘菌の分化に関連する遺伝子のクローニング、マウスDNAメチル化パターンとインプリンティングとの関係などについても新しい知見が得られた。
半側空間無視患者の眼球運動の分析とリハビリテーション

左半側無視は脳血管障害のリハビリテーション(リハ)における大きな阻害要因であるが、半側無視のメカニズムは未だ明かでない。注意障害あるいは眼球運動障害が基本的な原因であるとする考えが強いが、注意と眼球の運動き(注視)は関連があるため簡単には判別できない。今回の研究目的は、1)半側無視例の眼球運動障害を、前頭葉障害型(眼球運動準備障害)と頭頂葉障害型(注意障害)に分ける方法を確立する。2)眼球運動障害のタイプに合った眼球操作訓練を開発、実施する。3)眼球操作訓練による眼球運動自体の改善とリハビリテーションの効果(構成行為、歩行、日常生活動作)を検討する。ことである。方法は、眼球運動測定装置として、非接触眼球運動測定装置、フリービューを使用した。課題は、モニター上に表示された、散在する視標の走査で、5つの課題からなっている。画面に点在する点をカウントする課題、4種類と画面に表示されたかな文字を音読する課題を作製した。課題は各々10題とし、ランダム提示されるようにプログラムを作った。眼球運動測定にあたっては、頭部の固定、課題遂行中のビデオ撮影、回答の録音など工夫した。対象は左片麻痺患者、および注意障害例とした。結果:眼球運動は1)正常例:視標の位置に関わらず、もれなく視線走査可能。速いスピードの視標移動にも追従可能。2)軽度の左半側空間失認を伴うADL自立例:視線走査は良いが左下を見落とす傾向。速いスピードの視標の移動に追従不能。3)重度の左半側空間失認によるADL低下例:右側視野への刺激に視線が引かれる傾向(注意が右にシフトしている)。の3つに分けられた。半側無視に対する訓練で日常生活能力も向上し、眼球運動も改善した。リハビリテーションについては、今後もより効果的なものを考案していきたい左半側無視は脳血管障害のリハビリテーション(リハ)における大きな阻害要因であるが、半側無視のメカニズムは未だ明かでない。ことである。の3つに分けられた。ことである。現在、両眼眼球運動測定装置(眼球操作評価プログラム)を用いて、課題遂行中の眼球運動を測定し、データ収集中である。そのほか、視覚認知能力として横山式視空間認知テスト、構成行為として立方体模写、積み木、歩行は歩行スピード、日常生活動作としてFIM,Barthel indexを調べている。データ収集途中であり、今年度に結果をまとめたい。

2)眼球運動障害のタイプに合った眼球操作訓練を開発、実施する。3)眼球操作訓練による眼球運動自体の改善とリハビリテーションの効果(構成行為、歩行、日常生活動作)を検討する。ことである。方法は、眼球運動測定装置として、非接触眼球運動測定装置、フリービューを使用した。課題は、モニター上に表示された、散在する視標の走査で、5つの課題からなっている。画面に点在する点をカウントする課題、4種類と画面に表示されたかな文字を音読する課題を作製した。課題は各々10題とし、ランダム提示されるようにプログラムを作った。眼球運動測定にあたっては、頭部の固定、課題遂行中のビデオ撮影、回答の録音など工夫した。対象は左片麻痺患者、および注意障害例とした。結果:眼球運動は1)正常例:視標の位置に関わらず、もれなく視線走査可能。速いスピードの視標移動にも追従可能。2)軽度の左半側空間失認を伴うADL自立例:視線走査は良いが左下を見落とす傾向。速いスピードの視標の移動に追従不能。3)重度の左半側空間失認によるADL低下例:右側視野への刺激に視線が引かれる傾向(注意が右にシフトしている)。の3つに分けられた。半側無視に対する訓練で日常生活能力も向上し、眼球運動も改善した。リハビリテーションについては、今後もより効果的なものを考案していきたい
平安時代後期における瓦生産体制の地域性に関する考古学的研究-丸瓦・平瓦を中心に-

本研究では平安時代後期、平安京(中央)へ瓦を供給した各地域(地方)の瓦生産体制を考古学的方法で解明することを目的とした。とりわけ、軒瓦にとどまらず、丸瓦・平瓦を積極的に分析することで、各地域の独自性を解明することが主目的である。丸瓦・平瓦は、軒瓦より形態や製作技術が単純であり、膨大な量が出土するため、戦略的に扱う必要がある。本研究では、工人が瓦を製作・焼成していた作業場である瓦窯跡から出土した丸瓦・平瓦を主な分析対象とする。具体的には丹波系瓦の生産地である京都府亀岡市篠窯跡群を始めとして、播磨系瓦の生産地である兵庫県の神戸市神出古窯跡・三木市久留美古窯跡・高砂市魚橋瓦窯跡、讃岐系瓦の生産地である香川県綾歌郡ますえ畑瓦窯跡の出土瓦を中心とする。そのために、まずこれまでに発掘調査の実施された遺跡について、報告書をもとに資料集成を行った。丸瓦・平瓦は実際に発掘調査報告書にはごく一部の資料のみ取り上げて概括的に説明されている場合が多い。そのため、現地へ資料調査に赴き、資料の詳細な観察を通して、各地域の製作技術的な特徴を分析した。また、各地域における研究史的な検討とともに各資料の整理・図化作業を行った。本年度は京都府亀岡市篠窯跡群の丹波系瓦や兵庫県の神戸市神出古窯跡・三木市久留美古窯跡の播磨系瓦を中心に行ったため、まだ未調査資料が多く残っている。そのため、さらに基礎的な資料調査を継続し、瓦生産体制の諸地域の特色を明確にしていく予定である。現在、京都府亀岡市篠窯跡群の丹波系瓦をケーススタディーとして論文にまとめている段階である。今後、この研究成果に播磨系瓦や讃岐系瓦の情報を加え、地域間の比較検討を行い、瓦生産体制の解明へ踏み込んで、その研究成果を発信し共有していこうと考えている。
キメラロドプシンを利用した高感度OFF経路視覚再生遺伝子治療の研究

指定難病でもある網膜色素変性症はわが国の大きな失明原因の一つであり、早急な治療法の開発が望まれる。近年、遺伝子治療技術の革新に伴って、本疾患に対しても、光駆動タンパク質であるロドプシンタンパク質類の遺伝子導入によって視覚再生が可能であることが報告されているが、臨床応用への課題は多い。申請者はこれまでに独自のキメラロドプシンを用いて、従来以上に高感度な視覚再生や予防効果を見出した。本研究ではより高度な視覚再生を実現すべく、新たなキメラロドプシンを使用して視覚のOFF経路の再生を目指す。
システム同定理論に基づく地震動のやや長周期成分の分離と予測に関する研究

地震記録波形には実体波成分とやや長周期成分としての表面波成分が含まれており、実体波成分と表面波成分を識別する方法の性能が地震記録から表面波成分を分離する手法の有効性を決定すると言っても過言でない。現在までのところ確固とした識別方法がなく、分離問題が難問となっている原因として、地震動の波動伝播特性が明らかになっていないことが挙げられる。本研究では、入手したアレー地震動記録を用いて統計解析に基づき、地震波の波動伝播現象について検討した。その結果の概要を以下に示す。相互相関解析に基づき地震動の時間遅れ構造を調べた結果、地表面で反射した実体波の存在を明確に検出できた。1入出力系を仮定し、クロススペクトル法を用いて鉛直ならびに水平成分の地震波の波動伝播現象を周波数領域で解析し、1次元成層モデルの解と対比検討した結果、両者の定性的一致にも拘らず、上下動に関してコヒーレンスが地盤の固有振動数付近で低下し、推定伝達関数の固有周期が長周期側へずれる現象を捉えられた。3次元問題へと拡張し、回転スペクトル特性を併せ求め地盤の伝達特性を検討した結果、地層の傾斜や波動の地盤内における屈折・反射により発生する異種成分の影響のため上下と水平の3成分の地震波がそれぞれ連成して伝播していることが明らかになった。以上の地震記録より捉えられた結果は、実体波の波動伝播現象である。地震動に含まれる表面波成分を抽出することは、実体波成分を除去して残された波動成分を抽出することと同等である。よって本研究で得られた結果をもとに今後提案される分離手法は、相互相関解析により実体波成分を識別し、3成分の地震動の連成を考慮した多入力多出力システムを仮定しシステム同定を用いて実体波成分を除去する方法が考えられる。分離された波動成分の相関性をコヒーレンスで捉えて、この方法の精度を把握することが重要であると思われる。
岩石のクリープ特性に及ぼす温度・湿度の影響

本研究では、登別溶結凝灰岩を用いクリープ試験を実施し、クリープ変形を中心に岩石の変形挙動に及ぼす温度と湿度の影響について検討を行った。温度は20°C,50°C,80°C、相対湿度は60%,90%とし、載荷応力は圧縮強度の70,80,90%とした。試験は次の手順で行った。(1)まず、一定温度・湿度の環境チャンバー内にひずみゲージを貼付した供試体を放置する。(2)ひずみの変化が見られなくなったら、設定応力まで載荷する。(3)荷重を最大3日間一定に保つ。(4)供試体が破壊しない場合、荷重を抜く。(5)除荷後24時間放置する。なお、A/D変化ボードを装着したパーソナルコンピュータによりひずみの計測を行ったために1secという早いサンプリング周波数で5日間に亙るデータの取り込みが可能となった。以下に主な結果を述べる。(1)の無負荷状態におけるひずみの経時変化(24時間)を測定したところ、温度が高くなるほど供試体の体積は収縮し、逆に、湿度が高くなると体積膨張が観察された。次に、(2),(4)の過程でそれぞれ割線弾性係数を求めてみると、温度・湿度が大きくなるほどと両過程とも弾性係数は低下する傾向が認められた。しかし、(3)と(5)の段階におけるひずみの変化には温度・湿度の影響が明確には認められなかった。すなわち、単位時間当たりのひずみの増加(クリープひずみ速度)は時間の経過とともに減少し、両対数グラフ上で右下がりの直線となるが、温度・湿度が異なってもほぼ同一の直線となった。現段階では、試験を実施した範囲内でのクリープ変形は温度・湿度の影響を受けないと考えられるが、データ数が少ないため(各条件で2本)、今後も試験を継続し多数のデータを集積した後、結論づける必要がある。
レニウムカリックスアレーン錯体におけるキャビティ動的制御法の開発

カリックスアレーンを配位子とするcis-ジオキソレニウム錯体とアリールヒドラジン類並びにヒドロキシルアミンとの反応を詳しく検討し、溶媒の選択によってキャビティの形状変化を伴う異性化反応が進行すること、ヒドラジンの場合には可逆的な異性化であることを見出した。また、カリックスアレーンやヒドラジン上の置換基の影響の解明や反応速度の検討を行い、これらの動的なキャビティの形状制御の機構について明らかにした。カリックスアレーンは芳香環に囲まれたキャビティを持つユニークな分子であるが、カリックスアレーンを配位子とする遷移金属錯体において、その配位構造とキャビティ形状の動的制御に成功した例はほとんどない。本年度の研究では、CiS-ジオキソレニウム錯体cis-(Ph_4P)[ReO_2{ρ-^tBU-calix[4]-(O)_4}](1)およびcis-(Ph_4P)[ReO_2{calix[4]-(O)_4}](2)とアリールヒドラジンとの反応でtrans-(ジアゼニド)(ヒドロキソ)錯体となる際の配位構造変化の反応機構を検討した。これまでの検討で、1とArNHNH_2の反応ではtrans-(ジアゼニド)(ヒドロキソ)錯体が直接選択的に生成することが見出されている。これに対して、2のエタノール溶液にEt_3NとArNHNH_2・HCIを加えて還流した場合にはcis-(ヒドラジド)(オキソ)錯体(Ph_4P)[ReO(mmAr){calix[4]一(O)_4}](3)が収率55-73%で得られることを見出した。同様にPhMeNNH_2を用いた場合にはCiS-(Ph_4P)[ReO(NNPhMe){calix[4]-(O)_4}]が得られ、X線結晶構造解析によってその分子構造を決定できた。3は塩化メチレンに溶解すると48時間後にtrans-(Ph_4P)-[Re(OH)(NNAr){calix[4]-(O)_4}](4)へとほぼ定量的に異性化した。一方、4(Ar=Ph,C_6H_4C1)は2-プロパノール中に溶解すると再び3へと異性化した。このことから、本異性化は可逆であることがわかった。塩化メチレン中では4が、一方2-プロパノール中では3が安定であることは、より分子が分極している3が極性溶媒中で安定化されることに対応していると考えられる。本年度の研究では、cis-ジオキソレニウム錯体cis-(Ph_4P)[ReO_2{R-calix[4]-(O)_4}](1, R=^tBu, H)とヒドロキシルアミンの反応を検討し、ヒドラジン類との反応とは異なった興味深い立体制御を見出した。すなわち、この反応ではヒドロキシルアミンの縮合とそれに続くプロトンの移動により、直線型ニトロシル配位子を持つcis-ヒドロキソ錯体(PPh_4)cis-[Re(OH)(NO){R-calix[4}(O)_4)}](2)が生成することが明らかとなった。2009年度に見出したフェニルヒドラジン類の反応においては、cis-(オキソ)(ヒドラジド)錯体を経由してより安定なtrans-(ヒドロキソ)(ジアゼニド)錯体へと異性化することが判明しており、それとは大きく異なっている。(ヒドロキソ)(ニトロシル)錯体2の同定は、この錯体が直線形ニトロシル配位子に帰属される赤外吸収を1706cm^<-1>に示すこと、およびR=^tBuの錯体のX線構造解析によって行った。また、^1H NMRでの飽和移動測定では、本錯体は立体的に安定な構造となっていることが確認された。さらに、この錯体の酸化還元について検討したところ、R=tBuの場合にCVにおいて2つの可逆な酸化波(-0.62,1.09V)、1つの可逆な還元波(-1.27V)を持つことが判明した。単核錯体でも多段階の酸化還元を示すことは、電子の授受を柔軟に行うニトロシル錯体の特徴が現れたものといえる。昨年度の研究で、ジオキソレニウム錯体cis-(Ph_4P)[ReO_2{R-calix[4]-(O)_4}]

(1,R=^Bu,H)とヒドロキシルアミンの反応で直線型ニトロシル配位子を持つヒドロキソ錯体(PPh_4)cis-[Re(OH)(NO){R-calix[4]-(O)_4}](2)が生成することを示したが、本年度に錯体2の性質を詳しく検討したところ、R=Hではcis体からtrans体への異性化が進行しないのに対し、R=^tBuの場合には、塩化メチレン溶液中では室温48hでtraps体への異性化がほぼ完全に進行することを見出した。この異性化反応の速度論解析では、反応は偽一次反応として解析できた。さらに、この異性化反応は酸(酢酸)または塩基(トリエチルアミン)の添加で遅くなり、水の添加によりほとんど進行しなくなることが判明した。既に平成21年度の検討で、1(R=H)とフェニルヒドラジン類の反応で生成するcis-(オキソ)(ヒドラジド)錯体が、trans-(ヒドロキソ)(ジアゼニド)錯体へ異性化する場合には塩基が反応を大きく加速することが判明しており、対照的である。このことは、これらの反応機構がプロトンの授受に関して異なった律速段階を持つことを意味しており、興味深い。一方、1から誘導されるニトリド錯体(PPh_4)[Re(N){R-calix[4]-(O)_4)}](3)を用いてCu(I)あるいはAg(I)との錯形成を検討したところ、3の酸化により新規反磁性錯体が生成した。条件により4回軸を持つものおよびCs対称をもつものが生成するが完全な同定はなお検討中である。
凝縮系プラズマにおける低エネルギー核融合反応

液体Li及び固体Liを標的にして^6Li+ D反応が入射エネルギー25 75 keVにわたり測定され、液体/固体中での遮蔽ポテンシャル(Us)が求められた。Usの値は、液体中、固体中で、各々、488+/-40、395+/-40 eVと求まった。液体Li中でのUsの温度依存性も測定され、Usは標的温度の上昇に伴い減少することが判明した。これらの結果は、液体Li中では、伝導電子に加え、Li+イオンが遮蔽効果に寄与するものと定性的には理解される。さらに、液体Li中での超音波キャビテーション生成に成功し、全く異なった環境下で核反応研究の道が切り開かれた。目的:低エネルギー領域においてD+D、Li+D反応等の核反応率が、凝縮系プラズマと見做せる金属内で異常に増大するメカニズムを解明し、利用応用の検討を可能にする。内容:(1)固体/液体金属中でのD,Liを標的にD+D,Li+D反応の反応率測定、(2)液体金属中での核反応率の温度依存性測定、(3)液体金属超音波キャビテーション内での核反応率増大の追及、(4)重水素透過Pd薄膜内でのD+D核反応の探索。大強度重陽子ビーム照射装置を用いて、液体と固体Li標的を対象に、^6Li(d,α)^4He及び^7Li(p,α)^4He反応実験を行い、入射エネルギー22.570keVの反応収量を得た。観測された励起曲線は、液体標的と固体標的とで明らかに異なり、次の特徴を示す。(1)収量は、常に液体Li標的の方が固体の収量よりも大きい。(2)入射エネルギー40keV以上では、入射粒子の速度が大きくなるほど液体標的の方が大きくなる。(3)入射エネルギー40keV以下でも収量は入射エネルギーの減少に伴い増加する。予備的な解析の結果、高いエネルギー側での液体/固体の変化は、水素イオンの阻止能の変化によるものと結論され、標準的に使用されている阻止能を現象論的に補正し、液体Li中での阻止能を求めた。エネルギーの低い側で観測された液体標的での収量の増加は、遮蔽ポテンシャルの違いによるものと理解され、固体/液体中での遮蔽ポテンシャルU_s/U_1が実験データを再現するように求められた。液体と固体標的に対して得られた遮蔽ポテンシャルの値は、各々、U_1=850+/-50eV,U_s=350+/-50eVとなり、液体中での遮蔽ポテンシャルが非常に大きいことが判明した。この違いは、Li^+イオンが液体中で自由に動き回れる状態となったことに起因すると考えられる。簡単なモデル計算との比較検討の結果、低温高密度プラズマ中では、正イオンによるデバイ遮蔽効果は、電子の遮蔽効果よりもはるかに大きい事が結論された。大強度重陽子ビーム照射装置を用いて、液体と固体Li標的を対象に、^6Li(d, α)^4He及び^7Li(p, α)^4He反応実験を行い、入射エネルギー22.570 keVの反応収量を得た。観測された励起曲線は、液体標的と固体標的とで明らに異なり、次の特徴を示す。(2)入射エネルギー40 keV以上では、入射粒子の速度が大きくなるほど液体標的の方が大きくなる。(3)入射エネルギー40 keV以下でも収量は入射エネルギーの減少に伴い増加する。精度を上げた再解析を行った結果、液体と固体状態では、液体状態の方が遮蔽エネルギーが大きく、その差ΔU_s=205±35 eVが得られた。これは、液体Li+が流動性のある正イオンとしてクーロン遮蔽に寄与していると考えられるものの、単純なデバイ模型による予想値よりは小さな値である。他の液体標的として、LiNO3を対象に^7Li(p, α)^4He反応実験、入射エネルギー22.570 keVにて実行し、遮蔽ポテンシャルを求めた。結果は、固体標的に対したは、330±110 eV、液体標的に対しては、190±82 eVとなり、液体標的の方が大きくなるという金属Liとは異なった結論となった。現在、その理由を検討中であるが、分子量の大きなNO3-イオンは、遮蔽ポテンシャルには寄与していないことが考えられる。液体金属Li標的に超音波を付加し、キャビテーション状態を作り出し、その上でLi+p, d反応の測定を行えるよう、真空槽の設計と設置を行った。テスト実験が開始されている。

大強度重陽子ビーム照射装置を用いて、液体Li標的を対象に^6Li(d,α)^4Re反応の、反応収量の入射エネルギー依存性を、標的温度490K,530K,570K及び600Kの4点で測定した。予備的な解析の結果から、各温度における遮蔽ポテンシャルの値が得られた。遮蔽ポテンシャルは、温度とともに単調に減少する傾向を示し、540eVから440eVと変化することが判った。この傾向は、単純なデバイ模型が予想する温度依存性とは定性的に一致する。液体金属を低温高密度プラズマとして扱えることの可能性を検討するため、より詳細な解析が進行中である。液体金属+超音波キャビテーションを標的とする核反応実験研究を可能とするため、専用の標的真空槽を製作・設置した。これまで液体金属標的として使用してきた液体Liを用いて、超音波キャビテーションを得ることに成功した。引き続き、重陽子ビームを照射し、^6Li(d,α)^4He反応とD(d,p)T反応が調べられた。超音波キャビテーション効果は、後者の反応において顕著であることが判明した。予備的な解析が進められ、その結果、超音波キャビテーション中の重陽子は、100万度Kもの高温ガス状態となっている可能性が指摘された。2.固体/液体In中でのD(d,p)T反応の予備的測定を行った。当初、液体In中ではD(d,p)T反応が異常に増強されている可能性が示された。しかしながら、その後のデータ蓄積とΔE-E2次元スペクトルの詳細な解析により、異常な収量増大は検出器前面のAl箔に蓄積されたDと、Inにより散乱されたDとの反応によることが判明した。その後、液体In+超音波キャビテーション中のD(d,p)T反応の予備的データを得た。キャビテーションのない場合と較べて反応率が数十倍大きい可能性が指摘される。3.液体Liを標的とした^6Li(d,α)^4He,^7Li(d,α)^4He反応の詳細な解析が進展し、反応のS-factorが求まった。LiF標的の場合のS-factorに較べて大きく増大しており、二つの異なった環境下での同じ核反応においてΔUs=235±63eV(^6Li+d)、及び、140±82eV(^7Li+p)もの違いを生じることが明白となった。この差は、伝導電子とLiイオンの遮蔽効果に起因するものである。解析結果は、論文として纏められ、現在J.Phys.Soc.Jpn誌に投稿中である。4.液体Li+超音波キャビテーション中の6Li(d,α)4He、及びD(d,p)T反応の詳細な解析が進められた。後者の反応においては、超音波キャビテーションの効果が非常に大きいことが判明した。キャビテーションにより、標的Dが高温ガス状態であると仮定すると、その温度は10^6Kにものぼることが示された。これらの結果は、近々論文として纏められ投稿される予定である。
確率的潜在構造モデリングシステムを用いた「次世代人工知能」による敗血症治療支援

1)敗血症患者の診断群分類情報の推移を「確率的潜在意味解析と確率的構造モデル」に基づく分析システムで解析し、敗血症治療に臨床応用可能な情報システムを構築するために治療法・治療薬の重みづけを検証。(2)上記(1)のシステムの質向上のため研究代表者が特許開示中(2016-45727)の検査データの推移による診療支援システムの基盤となっている検査データの推移や既存の敗血症スコアの推移との関連を検証し臨床応用力を強化。(3)上記(2)で明らかにした結果をもとに、敗血症患者治療支援において「確率的潜在意味解析と確率的構造モデル」の予測精度を向上する科学的証拠(エビデンス)を構築。
光学活性の異なるアミノ酸を含む水溶液系の微視的構造解析

光学活性の異なるアミノ酸分子を含む水溶液中の分子間水素結合構造に関する知見を得る目的で、2.5mol%D,L-およびL-アラニン水溶液について中性子回折実験を行った。中性子回折実験は、日本原子力研究所3号炉に設置されている東京大学物性研究所4G回折計および高エネルギー加速器研究機構に設置されているHIT-IIを使用して25°Cで実施した。置換可能な水素原子のH/D分率が96.1%Dの試料について観測された散乱断面積の差を求めたところ、D,L-およびL-アラニン溶液の分子間構造に有意な構造の違いが存在する事を見出した。観測された分子間干渉項の差Δi(Q)=[D,L-アラニン重水溶液]-[L-アラニン重水溶液]、のフーリエ変換から求めた差の分布関数Δg(r)には、r=2および2.5Åの原子間距離に負のピークが観測された。H/D同位体分率の異なる3種類の2.5mol%D,L-アラニン水溶液について観測された分子間干渉項を組み合わせた解析より、H-H、H-XおよびX-X(X : O, C, N)部分構造因子および部分分布関数を導出した。Δg(r)のr=2および2.5Åに観測された負のピークは、各々最近接分子間水素結合O-HおよびH-H距離に対応することが明らかになった。Δi(Q)の最小二乗法解析の結果、L-アラニン水溶液に比較して、D,L-アラニン水溶液の方が約2%程分子間水素結合は弱い事が明らかになった。さらに、^<14>N/^<15>NおよびH/D同位体置換法中性子回折実験により、3mol%D,L-アラニン水溶液および4mol%グリシン水溶液中における、アミノ酸分子内アミノ基、メチル基およびメチレン基周囲の水和構造の詳細を明らかにした。アミノ酸分子の光学活性の違いが水溶液の構造に及ぼす影響を調べる目的で、2.5mol%D, L-およびL-アラニン水溶液に対してH/D同位体置換法中性子回折実験を実施した。置換可能な水素のH/D分率が異なる各々3種の試料(96.1%D,66.0%D,35.9%D)について散乱強度の測定を行った。中性子回折実験は、日本原子力研究所JRR-3M炉に設置されている4G回折計を用いて、25°Cで行い、0.3<Q<9.6<Å^<-1>にわたる散乱ベクトルの範囲でデータを取得した。その結果、D, L-およびL-アラニン水溶液の散乱強度には、最も重水素含有率の高い(96.1%D)試料のみに統計誤差を超えた有意な差が見られた。D, L-およびL-アラニン水溶液の散乱強度の差について、詳しい解析を実施したところ、D, L-アラニン水溶液に比較してL-アラニン水溶液の方が溶媒である水分子間の水素結合が強いという結果が得られた。この実験結果を確認するために、平成15年度に高エネルギー加速器研究機構に設置されている飛行時間法中性子散乱装置HIT-IIを用いた実験を予定している。さらに、3mol%D, L-アラニン水溶液に対して実施した^<14>N/^<15>NおよびH/D同位体置換法中性子回折実験データに、新しく開発した非弾性散乱の補正法を適用し、アラニン分子の窒素原子およびメチル基の水素原子周囲の水和構造を明らかにした。非常に濃厚な15mo1%尿素水溶液に対する^<14>N/^<15>

NおよびH/D同位体置換法中性子回折実験データについて詳細な解析を行い、アミノ基の窒素原子周囲の水分子の水和構造を、水分子の配向構造も含めて明らかにした。光学活性の異なるアミノ酸分子を含む水溶液中の分子間水素結合構造に関する知見を得る目的で、2.5mol%D, L-およびL-アラニン水溶液について中性子回折実験を行った。中性子回折実験は、日本原子力研究所3号炉に設置されている東京大学物性研究所4G回折計および高エネルギー加速器研究機構に設置されているHIT-IIを使用して25°Cで実施した。置換可能な水素原子のH/D分率が96.1%Dの試料について観測された散乱断面積の差を求めたところ、D,L-およびL-アラニン溶液の分子間構造に有意な構造の違いが存在する事を見出した。観測された分子間干渉項の差Δi(Q)=[D, L-アラニン重水溶液]-[L-アラニン重水溶液]、のフーリエ変換から求めた差の分布関数Δg(r)には、r=2および2.5Åの原子間距離に負のピークが観測された。H/D同位体分率の異なる3種類の2.5mol%D, L-アラニン水溶液について観測された分子間干渉項を組み合わせた解析より、H-H、H-XおよびX-X(X : O, C, N)部分構造因子および部分分布関数を導出した。Δg(r)のr=2および2.5Åに観測された負のピークは、各々最近接分子間水素結合O-HおよびH-H距離に対応することが明らかになった。Δi(Q)の最小二乗法解析の結果、L-アラニン水溶液に比較して、D, L-アラニン水溶液の方が約2%程分子間水素結合は弱い事が明らかになった。さらに、^<14>N/^<15>NおよびH/D同位体置換法中性子回折実験により、3mol%D, L-アラニン水溶液および4mol%グリシン水溶液中における、アミノ酸分子内アミノ基、メチル基およびメチレン基周囲の水和構造の詳細を明らかにした。
調整班B01:消滅に直面した言語の調査方法に関する総合的研究

調整班B01は角田班と西光班の二つの班から成る。活動の大部分は二つの班が独自に行った。調整班全体の活動としては、角田班の研究協力者、佐々木冠(札幌学院大学)がメイリングリストを作成して、このリストを用いて、恒常的に意見の交換や情報の交換を行った。また、調整班B01のメンバーは、2002年6月に東京で行われた全体会議と2002年11月に京都で行われた全体会議に出席し、討論に参加し、更に、班の代表が研究成果を発表した。調整班B01の代表者(角田太作)は前年度に引き続き、以下の研究などを行った。(1)消滅に直面した言語の調査方法の検討、(2)オーストラリア、西オーストラリア州のワンジラ語の現地調査、(3)オーストラリア、クイーンズランド州北部のワルング語の復活運動への協力。角田班(研究分担者:千葉大学、田口善久;研究協力者は15名)では、ロシア、台湾、タイ、豪州、ペルーなどで、現地調査を行い、個々の言語に関する資料を収集すると同時に、よりよい調査方法の確立のための研究を行った。西光班(研究分担者:神戸大学、柴谷方良;岡山大学、栗林裕;岡山大学、片桐真澄;研究協力者は2名)は現地調査を行い、また、理論言語学、言語類型論の観点を導入して、よりよい記述の枠組みの構築のための研究を行った。調整班B01の研究成果の一部を項目11「研究発表」に挙げる。角田班と西光班の研究成果の詳細はそれぞれの班の実績報告書で挙げる。狭い意味の言語だけでなく、文化的・社会的背景、ノンバーバルな側面も含めて、ある危機言語の全体像を捉えるための、調査・記録・記述の方法と枠組みを確立することが本研究の目的である。以下の3つの班に分かれて研究を行った。(1)角田太作を研究代表者とする班では、言語調査票、語彙票、調査方法にかんする論文などの文献を収集した。(2)西光義弘を研究代表者とする班では、主に文法にかんする調査項目を検討した。(3)鈴木玲子を研究代表者とする班では、特に東南アジアの諸言語の文法と語彙の調査のための調査票の作成を開始した。また、各班の大部分のメンバーが現地調査を行い、調査項目の検討と調査票の作成のための資料を収集した。調整班BO1の代表者(角田太作)は1970年代の前半にオーストラリア、クイーンズランド州北部の原住民語Warrunguなどを現地調査した。1998年ころからこれらの言語の復活運動が始まった。現地からの依頼を受け、角田はWarrungu語などの資料を、復活運動に使える形に整理している。また、現地を訪問して、Warrungu語のレッスンを行うなどして、復活運動に協力した。この言語復活運動の背景と現状をB01班のホームページに掲載した。
報酬予測をつくるネットワークの解明

1997年のSchultzの報告から、ドーパミンが報酬の予測誤差を担っているという知見が積み重ねられてきた。しかしこのドーパミンニューロンを直接興奮もしくは抑制しうる因子に何があり得るのかは未だ完全には解明されていない。応募者らは2011年に線条体のストリオソーム(パッチ)領域の直接路ニューロンはドーパミンニューロンが存在する黒質緻密部に投射していることを報告した(Fujiyama et al., 2011)。しかし技術的な限界のために、この報告も黒質緻密部への投射軸索が直接ドーパミンニューロンにシナプスを作成していることの証明までは至らなかった。一方、応募者らはH2425年の公募研究で、「報酬予測をつくるネットワークの解明」のために大脳基底核の中継核である視床下核および淡蒼球外節に対し、ウイルスベクタを用いた単一神経トレース等を行った(視床下核:Koshimizu et al., 2013;淡蒼球外節: Fujiyama et al., Neurosci2013報告)。この研究の過程で、淡蒼球外節の単一ニューロンの軸索がドーパミンニューロンが存在する黒質緻密部に投射していることを偶然発見した(Fujiyama et al., Neurosci2013報告)。25年度が最終年度であるため、記入しない。(1)線条体介在細胞への皮質・視床入力様式の比較解析線条体は層構造やカラム構造を持たず、それぞれの神経が大脳皮質や視床からどのような入力を受けているのかを解析することには困難があった。今回、介在神経の一つであるパルブアルブミン陽性ニューロンの細胞体と樹状突起膜に緑色蛍光タンパクを発現する遺伝子改変マウスを作成した(Kameda et al., 2012; Hioki et al., 2013)。このマウスを用い、小胞性グルタミン酸トランスポーターの免疫組織化学を行うことによって、大脳皮質および視床からパルブアルブミン陽性ニューロンへの入力様式を解析した。パルブアルブミン陽性ニューロンは大脳皮質のみならず視床からも強い入力を受けており、大脳皮質からの投射は遠位樹状突起を好んで投射していることがわかった。(2)大脳基底核の領域間結合解析昨年度遺伝子改変ウイルスベクタを用いた単一軸索染色を用いて視床下核および視床投射ニューロンの投射様式を調べるために用いた(Koshimizu et al., in press; Ohno et al., 2012)。これと同じ手法を用いて大脳基底核の中継核である淡蒼球外節ニューロン(Fujiyama et al.,学会発表)と視床下核ニューロンの投射様式を解析した。淡蒼球外節ニューロンは吻側から尾側にかけて投射様式の違う少なくとも3領域が存在することがわかった(Fujiyama et al.,学会発表)。また、視床線条体投射についても投稿準備中である(Unzai et al.,学会発表)。2012年4月に申請者の異動があり、研究室の立ち上げ等でやや実験が遅れている。しかし、電子顕微鏡、共焦点顕微鏡、パッチクランプのセット、無麻酔のin vivoパッチのセット、マルチニューロン記録の装置などを導入したことで、実験環境はほぼ整いつつある。また、異動した先のキャンパスで現在P2実験ができないため(来年度キャンパス移転に伴いこの状況は解消される)、滋賀医科大学医学研究科の客員教授に就任し、こちらでP2実験を共同研究として続行している。遺伝子組み換えウイルスを用いた神経投射様式の同定は、基底核のほぼ全ての領域で進んでおり、20122013年に報告した視床下核投射ニューロン(Koshimizu et al., in press)、視床後核投射ニューロン(Ohno et al., 2012)に加え、本研究期間中に淡蒼球外節投射ニューロン(Fujiyama et al.,学会発表)、視床線条体投射

ニューロン(Unzai et al.,学会発表)、黒質網様部投射ニューロン(Matsuda et al.,学会発表)に関しては各々論文発表まで行うことを予定している。電気生理学実験のほうはパッチクランプと傍細胞記録の実験系が立ち上がっている。形態学的手法で見つけた淡蒼球外節ー線条体投射ニューロンの電気生理学的特性を傍細胞記録で、このニューロンが線条体のニューロンに実際にシナプスをしているのかをダブルパッチの手法で確認しているところである。(1)遺伝子工学を導入した神経形態学同志社大学でP2施設が整うまでは客員教授を務める滋賀医科大学医学研究科で、学内でP2施設が整ってからは同志社大学でウイルスベクターおよび遺伝子改変動物を用いた実験をおこなう。(2)シングルニューロンの電気生理特性と投射様式の解析今までの傍細胞記録では、電気生理所見をとった後のニューロンの細胞体の可視化はできても、その軸索を隅々まで可視化することは難しかった。申請者らは、biotinylated tyramine (BT)-glucose oxidase (GO) amplification method (BT-GO法:Furuta et al. 2009; Kuramoto et al., 2009)という方法で、軸索に注入したビオチン付きのトレーサー(Biocytin)を染色段階で増強することにより、これまでより格段に遠位までクリアに可視化する方法を開発している。この手法については、BT-GO法による軸索の可視化を論文発表済み(Kuramoto et al., 2009)で、これと傍細胞記録との組み合わせも麻酔下では成功している。本課題ではこれを無麻酔での報酬課題遂行中のラットに適応する予定である。25年度が最終年度であるため、記入しない。
新規タンパク質ラベル化手法を用いたリアルタイム細胞イメージング技術の開発

私は,有機化学の知識に基づく分子設計により,タンパク質の動的挙動の可視化手法を新たに開発し,Johns Hopkins大学の井上先生と共同研究の形をとり,これを細胞遊走時のタンパク質の挙動をリアルタイムイメージングにより解析する実験をおこなった。これにより,開発したタンパク質可視化手法の有用性を確かめると共に,細胞遊走を制御する新たな分子メカニズムの存在を示唆するデータを得た。得られた知見を他の分子生物学的手法,生化学手法と併せることにより,メカニズムに関するより深い理解を目指した結果,細胞遊走の制御において,細胞の癌化の過程において変異が起こることが知られている複数のタンパク質群が関与していることが新たに明らかとなった。細胞遊走は,発生,分化や免疫反応だけではなく,癌細胞の転移とも密接に関わる重要な生命現象であり,今回,細胞の癌化過程において細胞遊走の制御機構に違いが見られることが示唆される結果を得たことにより,癌の転移のメカニズムに関する理解が進み,その新たな治療法を見出すことができる可能性が示された。なお,本共同研究の成果に関しては,手法の開発までの過程を有機化学系の雑誌に,細胞遊走の実験の成果を生物系の雑誌に現在それぞれ投稿中である。私は,この一年間,新規のタンパク質ラベル化手法を開発し,これによって生細胞におけるタンパク質の挙動の変化を可視化解析する実験系を構築し,新たな生命現象の理解を目指す研究を進めてきた.昨年度初めに提出した研究計画書に従い,生細胞の特定のタンパク質を選択的にラベル化するとともに,蛍光強度の増大を実現する分子の創製をおこなった.これには,ラベル化反応の精査および複数の分子の合成による構造活性相開の知見を収集する必要性があったが,Ecole Polytechnique Federale de LausanneのKai Johnsson教授らと意見交換を進めながら実験をおこない,最終的にこれらの課題を克服し,目的を満たす分子を合成することに成功した.これを利用して,細胞内で新生されたEGF受容体が細胞膜上に新たに輸送される過程を選択的に可視化解析することができることが確かめられ,本実験系が細胞膜上の標的タンパク質の挙動を知るための非常に有用な手法として機能することが強く期待される.細胞膜上に発現する受容体の発現レベルは,細胞のリガンドに対する応答性を決定する重要な因子であることから,これに関する理解を深めることは,膜タンパク質の機能に関する「量的コントロール」の仕組みを理解することにつながる点で非常に意義深いと考えている.現在,様々な刺激や培養条件がこれに与える影響を精査すると共に,その調節機構に関する理解を進めるための研究をおこなっている.私は,有機化学の知識に基づく分子設計により,タンパク質の動的挙動の可視化手法を新たに開発し,Johns Hopkins大学の井上先生と共同研究の形をとり,これを細胞遊走時のタンパク質の挙動をリアルタイムイメージングにより解析する実験をおこなった。
SNS上のニュース「消費」がもたらすメディア・システムの変容に関する国際比較研究

2017年度はインタビュー調査を中心に研究を進めた。その傍ら、海外の共同研究者たちとの交流を通して本研究の理論的な議論を進め、その考察の成果を出してきた。とりわけ下記で挙げる国際学会International Communication Associationのサンディエゴ大会では、共同研究者たちと交流し、日本のケースとしてつぎのような発表をした。2つめの"Distribution Matters"のテーマ部会では、共同研究者Pablo Boczkowskiとともに参加し、SNSを情報の分配(distribution)装置と見なすことで、個人におけるニュース概念や公共性のイメージが変化していることについて非常に有意義な意見交換をし、今後のインタビュー分析の成果につなげられる理論的支柱を得ることとなった。2017年度にはインタビュー対象者の選定を行っていたところ、当初の想定以上に被験者の協力が得られず、特に女性の20、30代、男性の40、50代のインタビュイーの確保に時間を要することが判明した。本研究遂行上、さまざまな学歴、社会階層の老若男女をインタビュー対象者とすることが不可欠であることから、対象者の選定期間を延長する必要が生じ、対象者の選定・インタビュー調査に6か月の遅延が生じた。しかし、2017年度にその要因について精査し、2018年度には学生アシスタントを増やしてこの点について解決するメドをたて、遅れを取り戻すようにした。インタビュー調査をさらに進めると同時に、今後は、米国、イスラエル、フィンランド、アルゼンチンの各国の研究者とデータ分析に入る。インタビュー調査をもとにした論文を国際査読ジャーナルに投稿予定をしている。また、チームで国際査読ジャーナルに「SNS上のニュース消費」をテーマにした特集を提案することを企画しており、まずはそこに論文投稿することになっている。なお、今後もこれまでどおり、月1,2回、各国の研究者とのスカイプ会議をしていく。さらに、量的調査を実施し、質的な調査を補完する計画である。