hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
色素性乾皮症モデルマウスにおける紫外線発癌予防に関する研究

XPマウスでは,B紫外線照射により高頻度紫外線発癌を生じるだけでなく光老化も著明となる。光老化皮膚は突然変異を生じた細胞を含み,光老化防止も紫外線発癌の抑制につながることが考えられる。われわれはSPF60サンスクリーン外用がSPF10に比べて紫外線発癌や光老化を強力に抑制することを報告した。今回,サンスクリーン剤のピリミジンダイマー(CPD)形成防御能を検討した。XP(+/+)(-/-)両マウスにUVB200mJ/cm^2,1回照射し,経時的にCPD形成を観察した。照射12時間後,両マウスに有意差を認めなかった。(+/+)マウスでは時間経過とともにCPD形成の抑制を認め,72時間後には認められなくなった。一方(-/-)マウスでは蛍光強度に変化なく,72時間後でもほとんど変化を認めずXPマウスのDNA損傷修復能欠損を裏付ける結果であった。さらに(-/-)マウス照射12時間後,SPF60サンスクリーン外用群ではCPD形成をほとんど抑制されていたがSPF10サンスクリーンでは十分な抑制効果が得られなかった。以上の結果はサンスクリーンによる紫外線発癌抑制にDNA障害防止効果が大きく関与していることを示唆する。さらにXP患者のDNA障害や発癌抑制には健常者sunburnの抑制に必要とされるよりもより高いSPF値のサンスクリーンが必要であることが示唆された。目的色素性乾皮症(以下XP)患者の遮光指導に資するため色素性乾皮症モデルマウス(XPA遺伝子ノックアウトマウス以下XPマウス)を用いてサンスクリーン剤のSPF値と紫外線免疫抑制防御能,紫外線発癌抑制能を比較検討した。方法XP -/-マウス背部にサンスクリーン剤を2mg/cm^2塗布後B紫外線を1回照射量20から40mJ/cm^2まで漸増,計24週間,71回,2.6mJ/cm^2照射し,紫外線発癌を誘発,さらにサンスクリーン剤を塗布後,UVB照射(40mJ/cm^2)し,1%DNFBで感作することで紫外線免疫抑制防御能を測定した。結果紫外線発癌抑制効果について,SPF10塗布群は平均1.75個/匹, SPF60塗布群で平均0.143個/匹(非塗布群では平均8.5個/匹)と,高SPFサンスクリーン剤は低SPF値のものより紫外線発癌を有意に抑制した。紫外線免疫抑制防御能では,非サンスクリーン塗布-/-マウスでは非照射群で80.6%抑制に対し,SPF60では47.6%, SPF10では60.0%と,両者とも部分的防御にとどまった。結論高SPFサンスクリーン剤外用は低値よりも強力な紫外線発癌抑制効果が得られた。今後の課題シクロブタン型ピリミジンダイマー形成をDNA章害の指標SPF値とサンスクリーン剤のDNA防御能の関係を比較検討,さらに光老化に与える効果も併せて検討する予定である。
腎幹細胸特黒的マーカーおよびその活性化因子の探索

「細胞の分裂速度が非常に遅い」という組織幹細胞に共通した性質を持つ,いわゆるSlow-Cycling Cell(SCC)が腎臓には存在する。我々はこの細胞が障害後の尿細管再生においてごく初期から分裂を開始し,増殖を繰り返して最終的には成熟した尿細管上皮へ分化するという,腎幹細胞的な役割を果たす細胞集団であることを報告した(JAm Soc Nephrol14:3138-3146,2003)。このSCC特異的に発現するマーカーを調べるため,FACSを用いてSCCを選択的に分離した。その後,RNAを抽出しSuperarrayを用いて,SCCが特異的に発現しているマーカーをスクリーニングした。同時に,ラット正常腎組織を用いて種々の未分化な幹細胞マーカーの免疫組織染色を行った。その結果,Oct4と呼ばれる遺伝子の発現が腎尿細管に確認され,SCCと同様の局在パターンを示した。これは別のグループが同定した尿細管に存在するOct4陽性腎幹細胞(JAm Soc Nephrol17:3028-40,2006)の内容に矛盾しない所見であった。今後,障害後の尿細管再生過程におけるOct陽性細胞の動態を把握するとともに,in situ hybridizationと免疫染色を同時に行い,Oct4陽性細胞とSCC(BrdU陽性細胞)が全く同一の細胞集団かどうか検証する。これにより腎幹細胞活性化因子を探索するストラテジーがより具体的になると思われる。「細胞の分裂速度が非常に遅い」という組織幹細胞に共通した性質を持つ、いわゆるSlow-Cycling Cell (SCC)が腎臓には存在する。我々はこの細胞が障害後の尿細管再生においてごく初期から分裂を開始し、増殖を繰り返して最終的には成熟した尿細管上皮へ分化するという、腎幹細胞的な役割を果たす細胞集団であることを報告した(J Am Soc Nephrol 14:3138-3146,2003)。本研究では、このSCC特異的に発現するマーカーを検討し、腎再生促進因子の探索や治療薬の開発といった腎再生医療のさらなる発展を目指す。まず、その予備実験としてSCCの最適な検出条件を検討した。正常ラットをBrdUで標識(1w)し、一定の観察期間(024w)をおいて腎臓を摘出。その後BrdU染色を行い、SCCの局在とその数の推移を検討した。その結果、BrdUラベル直後と比較し、2wの観察期間をおくとBrdU陽性細胞数(SCC)は約114に減少することが分かった。その後も徐々にではあるがSCC数は減少傾向を示した。ほとんどのSCCは近位尿細管に存在していた。BrdU標識の方法は既報告プロトコール(連日の腹腔内注射)と異なり、浸透圧ポンプを利用した持続投与を行うことにより、より多くの細胞をBrdUで標識することが確認できた。標識期間については長ければ長いほどBrdU陽性細胞数は増加するが、過剰なBrdUの取り込みはアポトーシスを誘導することが知られているため既報告と同様1wとした。観察期間に関しては、少なくとも2wあれば、細胞分裂スピードの速いRapidly-cycling Cellを除外できることが判明した。以上のことから、BrdU標識1w/観察期間2wがSCCを最も効率よく検出する条件と考えられた。今後はこの知見を利用して腎幹細胞特異的マーカーをスクリーニングする予定である。
過酷事故対策に関する規制制度の政治経済分析

本研究の目的は、事故対策に関する法的ルールの政治的な実現可能性を考慮した上で、いかなる制度またはルールを構築することで企業活動に伴う過酷事故リスクを社会的に望ましい水準に近づけることができるかを明らかにすることである。具体的な研究項目は、1.政治的に実現可能な規制主体間の事故の規模に応じた最適権限配分の分析、2.規制の虜(regulatory capture)を防ぐための政治的に実現可能な規制制度の分析、3.規制主体(官僚)の情報提供を考慮した場合の政治的に実現可能な規制制度の分析、の3項目である。これらのうち、本年度は関連する先行研究のサーベイを行うととともに、主に研究課題2について研究を進めた。本研究の先行研究の一つであるMartimort et al.(2010)で分析された規制主体と企業との癒着のモデルに選挙を導入することで、規制主体のモニタリング頻度と企業の防災・減災対策水準との関係について分析し、企業の安全対策水準を社会的に最適にするモニタリング頻度と政治的に実現可能な最適規制制度の条件を明らかにするためのモデルを構築した。これまで、いくつかの条件のもと、事前と事後のモニタリングについて、規制主体を事前と事後で分割するか否かで、最適水準が異なることが明らかになった。更に、事前と事後のそれぞれのモニタリング強度の違いが企業の減災・防災への対策水準に影響を及ぼしうることが明らかになった。モデル構築に時間を要したため、計画よりも若干遅れている。現在進行中の分析を進めると同時に、本研究の位置付けを明確にし、研究成果を海外学術誌において公刊するすることを目指す。本研究の目的は、事故対策に関する法的ルールの政治的な実現可能性を考慮した上で、企業の過酷事故リスクを社会的に望ましい水準に抑えるために、いかなる規制制度が有効であるかについて分析することである。これらのうち、本年度は関連する先行研究のサーベイを行うととともに、主に研究課題1について研究を進めた。これまで、いくつかの条件の下、有限責任下の企業の事故対策水準は規制主体の選好が親企業的かどうかに依存すること、規制者が親企業的なほど社会的に最善な水準と比較して防災対策は過大、減災対策は過少になることなどが明らかとなっていた。今年度は、この基本モデルに政策決定者(政治家)の選挙を導入し、政治的な実現可能性を考慮に入れた、規制主体間の最適権限配分を分析するためのモデルを構築し分析を進めた。その結果、予想される事故の規模に応じて最適な防災・減災対策水準が変わりうること、事業者により多くの安全対策の権限を委譲することで政治家の再選誘因が最適な防災・減災対策水準に与える影響が低下する可能性があることなどが明らかになった。研究成果をまとめた論文が国内学術書に掲載される予定である。現在進行中の研究成果をまとめ海外学術雑誌において公刊することを目指す。(理由)研究項目の順番を変更したために、英語論文校正費の使用について計画変更が生じたため。(使用計画)海外学術誌への投稿のための英文校正費及び国内外の学会出張費として使用する予定である。使用計画のほとんどが海外学術誌への投稿のための英文校正費となっており、本年度においては研究の若干の遅れから校正用の論文執筆を終えていないため、次年度使用額が生じている。
退化型核関数を持つU-統計量に関する極限定理の精密化とその応用

対称関数uと確率変数列に対して定義されたU-統計量は核関数をいろいろ与えることによってフォン・ミーゼスの統計量を始め各種の重要な統計量を作ることが出来る.研究代表者は既に定常な確率変数列のU-統計量から構成された確率過程とブラウン運動から構成された確率過程との誤差の大きさを評価して概収束型不変原理(almost sure invarianceprinciple)を示している.この結果からU-統計量に対して、未知パラメータの推定や検定問題の基礎となるドンスカー型不変原理や重複対数の法則などの極限定理が成立することを示した.この時、degree 2のU-統計量に対して核関数によるH-S作用素の固有値と固有関数を用いて定義されたヒルベルト空間Hに値を取る確率変数列の和に関する極限定理を応用した.この方法をU-統計量およびV-統計量における漸近展開理論に適用して、従来はっきり求めることが出来なかった漸近展開における定数項を具体的に表現することができた.対称統計量はノンパラメトリック統計において基本的は統計量であるため、この方面への応用が期待できる.このような漸近理論の応用として確率微分方程式の近似解の漸近的な性質を調べ、反射壁を持つブラウン運動の近似とそのコンピュータシミュレーションについて問題点を提起した.対称関数uと確率変数列に対して定義されたU-統計量は核関数をいろいろ与えることによってフォン・ミーゼスの統計量を始め各種の重要な統計量を作ることが出来る.研究代表者は既に定常な確率変数列のU-統計量から構成された確率過程とブラウン運動から構成された確率過程との誤差の大きさを評価して概収束型不変原理(almost sure invarianceprinciple)を示している.この結果からU-統計量に対して、未知パラメータの推定や検定問題の基礎となるドンスカー型不変原理や重複対数の法則などの極限定理が成立することを示した.この時、degree 2のU-統計量に対して核関数によるH-S作用素の固有値と固有関数を用いて定義されたヒルベルト空間Hに値を取る確率変数列の和に関する極限定理を応用した.この方法をU-統計量およびV-統計量における漸近展開理論に適用して、従来はっきり求めることが出来なかった漸近展開における定数項を具体的に表現することができた.対称統計量はノンパラメトリック統計において基本的は統計量であるため、この方面への応用が期待できる.このような漸近理論の応用として確率微分方程式の近似解の漸近的な性質を調べ、反射壁を持つブラウン運動の近似とそのコンピュータシミュレーションについて問題点を提起した.退化型核関数を持つU-統計量はクラメール・フォンミーゼス統計量など多くの重要な統計量を含むものであるが、非退化型に比べ漸近的な性質が十分に調べられていない.これはANOVA-分解のような古くから知られている方法に明らかな限界があるためである.申請者は、1994年度に発表した退化型核関数を持つU-統計量をバナッハ空間に値を取る確率変数列の和で表現する方法によってドンスカー・ヴァラダン型の大域偏差理論におけるエントロピー関数を求めた.この方法を退化型核関数を持つU-統計量のエッジワース展開に応用した.本研究は、確率変数列の単純和に対するエッジワース展開や大域偏差理論をU-統計量に拡張するという確率論の視点からの興味だけでなく、広くノンパラメトリックな数理統計学の問題に応用することを目的としている.更に、U-統計量から得られた確率過程が多重ウィナー積分へ収束することを用いて、反射壁を持つブラウン運動の近似解の精度について調べ、計算機シュミレーションによってその分布が領域内に一様分布に収束することを示した.以上の結果について平成12年12月に香港において開催される統計学と数値解析に関する国際会議で研究成果を発表した.退化型核関数を持つU-統計量はクラメール・フォンミーゼス統計量など多くの重要な統計量を含むものであるが、非退化型に比べ漸近的な性質が十分に調べられていない.これはANOVA-分解のような古くから知られている方法に明らかな限界があるためである.申請者は、1994年度に発表した退化型核関数を持つU-統計量をバナッハ空間に値を取る確率変数列の和で表現する方法によってドンスガー・ヴァラダン型の大域偏差理論におけるエントロピー関数を求めた.この方法を退化型核関数を持つU-統計量のエッジワース展開に応用した.本研究は、確率変数列の単純和に対するエッジワース展開や大域偏差理論をU-統計量に拡張するという確率論の視点からの興味だけでなく、広くノンパラメトリックな数理統計学の問題に応用することを目的としている.U-統計量のような対称統計量の研究の発展のため平成13年12月に金沢大学で本研究代表者は科研シンポジウム「対称統計量の漸近理論と応用」を主催し、多くの研究者と最近の結果について討論を行った.対称関数と確率変数列に対してをdegree mのU-統計量と呼び、核関数をいろいろ与えることによって、フォン・ミーゼスの統計量を始め各種の重要な統計量を作ることが出来る.研究代表者は既に定常な確率変数列のU-統計量から構成された確率過程とブラウン運動から構成された確率過程との誤差の大きさを評価して概収束型不変原理(almost sure invarianceprinciple)を示している.この結果からU-統計量に対して、未知パラメータの推定や検定問題の基礎となるドンスカー型不変原理や重複対数の法則などの極限定理が成立する.この時、degree2のU-統計量に対して核関数によるH-S作用素の固有値と固有関数を用いて定義されたヒルベルト空間Hに値を取る確率変数列の和に関する極限定理を応用した.

この方法をU-統計量およびV-統計量における漸近展開理論に適用して、従来はっきり求めることが出来なかった漸近展開における定数項を具体的に表現することができた.対称統計量はノンパラメトリック統計において基本的は統計量であるため、この方面への応用が期待できる.上記の対称統計量の漸近理論の応用として確率微分方程式の近似解の漸近的な性質を調べることから、反射壁を持つブラウン運動の近似とそのコンピュータシミュレーションについて問題点を提起した.申請者は、1994年度に発表した退化型核関数を持つU-統計量をバナッハ空間に値を取る確率変数列の和で表現する方法によってドンスカー・ヴァラダン型の大域偏差理論におけるエントロピー関数を求めた.この方法を退化型核関数を持つU-統計量のエッジワース展開に応用した.本研究は、確率変数列の単純和に対するエッジワース展開や大域偏差理論をU-統計量に拡張するという確率論の視点からの興味だけでなく、広くノンパラメトリックな数理統計学の問題に応用することを目的としている.スチューデント化されたU-統計量の大域偏差理論やエッジワース展開を調べた.特に大域偏差理論のエントロピー関数の具体的な関数を求めることはルジャンドル変換を計算することの困難さからこれまで十分にやられてこなかった.この計算方法を調べ、また正確な評価が困難な場合に計算機シュミレーションを用いて実行した.平成15年6月にアトランタにおいて開催される力学系と数値解析に関する国際会議で研究成果を発表した.この渡航費用として約40万円を支出した.また、モスクワ大学V.V.ウリヤノフ教授を2004年1月に2週間程度招聘し、共同研究を行った.U-統計量や大域偏差理論の専門家である九州大学前園宣彦助教授、鹿児島大学大和教授、横浜国立大学高野清治教授、創価大学吉原健一教授、慶応義塾大学田村要造助教授、広島大学税所康正助教授との研究連絡を行った.以上の研究で得られた結果を論文にまとめた.
Hepatocyte Growth Factorを介した口腔扁平上皮癌の進展

本研究は、口腔癌における血管新生の機序についての解析を行うとともに、このことを応用した新しい治療法の開発を試みる目的で行った。ウサギの角膜法を用いてHGFの腫瘍血管新生における役割について検討したところ以下の結果を得た。1)VX2舌癌の小片およびrHGFは血管新生を誘導した。2)VX2舌癌の小片による血管新生は抗HGF抗体で阻害された。これらのことからVX2舌癌の腫瘍血管新生には、HGFが関与していることが示唆された。一方、実際の口腔癌患者から得た検体の組織標本において、癌胞巣周囲の微少血管の血管内皮細胞にc-Met(HGF受容体)発現が高頻度に認められことから、口腔癌の腫瘍血管新生には、HGF-c-Metの情報伝達系が関与している可能性が推察された。一方、vascular endothelial cell growthfactor(VGEF)の受容体であるFlt-1やFlk、あるいは癌の転移と関与していると考えられている接着分子ICAM-1やV-CAM-1の発現に、HGFが関与している可能性について検討した。培養血管内皮細胞(HUVEC)に対して、rHGFを添加し、ELIZA法を用いてFlt-1やFlkあるいはICAM-1やV-CAM-1の発現強度を測定したが、HGFによるこれら受容体の発現増強は明らかでなかった。すなわち、これら分子の発現はHGF以外の因子によって発現が制御されることが推察された。これに加えて、口腔癌における血管新生阻害の抗腫瘍効果について検討した。TNP-470は著しい血管新生阻害と抗腫瘍効果を示した。すなわち、腫瘍血管新生阻害剤は口腔癌の治療に有用であり、新しい治療法として臨床応用が可能であるとが考えられた。本研究の結果より、HGFが腫瘍血管新生に関与し、ひいては口腔癌の進展に関与していることは明らかであるため、今後はHGF-c-Metのシグナル伝達系の阻害による抗腫瘍効果とその臨床応用についても検討したいと考えている。ウサギの角膜法を用いて、抗HGF抗体の腫瘍血管新生に対する阻害効果について検討した。ウサギの角膜法にVX2舌癌の小片(2mm^3)を移植し、抗HGF抗体を含む徐放性ペレットを腫瘍小片と角膜輪部の間に挿入した。その結果、1)抗HGF抗体を含まない徐放性ペレットを挿入したcontrol群では、角膜輪部から腫瘍小片にまで達する多くの微少血管の形成が肉眼的に認められた。2)一方、血管新生阻害剤TNP-470を含むペレット挿入群(negative control)では、角膜輪部から立ち上がる血管は認められなかった。3)rHGFを含むペレット挿入群では、角膜輪部からペレットにいたる血管がみとめられた。4)抗HGF抗体を含むペレット挿入群では、角膜輪部から立ち上がる血管の数は少なく、また多くの血管は腫瘍小片にまで達さなかった。これらのことから、VX2舌癌の腫瘍血管新生には、部分的ではあるがHGFが関与していることが示唆された。培養血管内皮細胞(HUVEC)が細胞膜上に表出している接着分子ICAM-1,V-CAM-1のHGFによる変化について研究した。96-well培養皿で培養中のHUVECに対して、HGF(10ng/ml)を添加し、ELIZA法を用いてこれら接着分子の発現強度を測定した。その結果、24、48時間後におけるこれらの接着分子発現は、HGF添加群と非添加群で顕著な変化は認められなかった。

このことから、HGFは血管内皮細胞におけるこれら接着分子の発現増強に対する影響は少ないものと考えられた。実際の口腔癌患者から得た検体の組織標本において、癌胞巣周囲の微少血管の血管内皮細胞にc-Met(HGF受容体)発現が高頻度に認められた。すなわち、口腔癌の腫瘍血管新生には、HGFが関与している可能性が推察された。一方、Vascular endothelial cell growthfactor(VGEF)の受容体であるFlt-1やFlkは、すべての微少血管に発現は認められず、頻度的にはo-Metより少なかった。このことから、口腔癌においてはFlt-1やFlkの発現は常に生じているのではなく、むしろ何らかの因子によって誘導されている可能性が考えられた。HGFによるこれら受容体発現の可能性も考えられたため、in vitroの実験にて検討した。96-well培養皿で培養中のHUVECに対して、HGF(10ng/ml)を添加し、ELIZA法を用いてFlt-1やFlkの発現強度を測定したが、HGFによるこれら受容体の発現増強は明らかでなかった。すなわち、Flt-1やFlkの発現はHGF-c-Metのシグナル伝達の下流にあるのではなく、HGF以外の因子によってこれら受容体の発現が制御されることが推察された。さらに、血管新生を阻害することによる口腔癌における抗腫瘍効果について検討するために、TNP-470をウサギVX2舌癌モデルに対して投与した。その結果、同薬剤の著しい抗腫瘍効果が認めらた。すなわち、腫瘍血管新生を阻害することは口腔癌の治療に有用であり、新しい治療法として臨床応用が可能であるとか考えられた。本研究の結果より、HGFが腫瘍血管新生に作用し、ひいては口腔癌の進展に関与していることは明らかであるため、今後はHGF-c-Metのシグナル伝達の阻害による抗腫瘍効果について研究したいと考えている。
アストロサイト系譜細胞の代謝異常によって生じる神経病態メカニズムの解析

メチオニン代謝経路において、ホモシステイン(Hcy)からシスタチオニンの合成に働くシスタチオニンβーシンターゼ(CBS)の遺伝子欠損マウス(CBS-/-マウス)を用い、脳内のHcy代謝異常がもたらす神経病態メカニズムを解析した。その結果、アストロサイト特異的に発現するCBSの機能異常が細胞非自律的な神経細胞死を誘導することが示された。また、発達期においてCBSが神経幹細胞の分化・増殖に関与することがわかった。神経細胞死のメカニズムについてさらに詳しく調べた結果、アストロサイトから放出されるHcyの細胞毒性による酸化ストレス及びDNAダメージが深く関わっている可能性が示唆された。研究実施計画に従い、「エピジェネティックな脳神経細胞の分化制御に関わるホモシステイン代謝の役割」について検討を行った。まず始めに、正常ならびにCBSノックアウトマウス脳由来の神経幹細胞を培養し、培地中に基質となるメチオニンを異なる濃度加え、ニューロン、アストロサイト、オリゴデンドロサイト、それぞれの細胞に分化する様子がどの様に影響されるかを観察した。興味深いことに、CBSノックアウトマウス由来の神経幹細胞は、メチオニン濃度の上昇に伴い、細胞増殖および生存が顕著に阻害される様子が観察された。現在、神経幹細胞を無血清培地、BMP2/LIF、チロキシンでそれぞれニューロン、アストロサイト、オリゴデンドロサイトに分化させ、それらの分化効率を細胞免疫染色、ウェスタンブロッティング等で定量・確認している。また、ホモシステイン代謝異常が細胞内ヒストン蛋白質修飾にどの様な影響を与えるか、それぞれの条件で培養した細胞由来の細胞抽出液を用い、ウェスタンブロッティングによる定量を行った。次に、DNAメチル化による神経分化マーカー遺伝子の発現制御とホモシステイン代謝との関係を調べるため、研究実施計画に記載した分化マーカー遺伝子発現プロモーター領域に特異的な定量プライマーをデザインし、マウス脳組織由来のDNAサンプルを用いた解析を開始した。今後さらに、これらの実験結果を脳組織レベルで確認するため、生後マウス脳組織を抗メチル化/アセチル化ヒストンタンパク質に対する抗体で免疫組織染色し、培養系で得られた結果と比較を行う予定である。研究実施計画に従い、神経幹細胞を無血清培地、BMP2/LIF、チロキシンでそれぞれニューロン、アストロサイト、オリゴデンドロサイトに分化させ、それらの分化効率を細胞免疫染色、ウェスタンブロッティング等で定量・確認した。また、ホモシステイン代謝異常が細胞内ヒストン蛋白修飾にどの様な影響を与えるか、それぞれの条件で培養した細胞由来の細胞抽出液を用い、ウェスタンブロッティングによる定量を行った。次に、DNAメチル化による神経分化マーカー遺伝子の発現制御とホモシステイン代謝との関係を調べるため、研究実施計画に記載した分化マーカー遺伝子発現プロモーター領域に特異的な定量プライマーをデザインし、マウス脳組織由来のDNAサンプルを用いた解析をおこなった。現在までの所、神経幹細胞の分化に伴って大きくタンパク修飾が変化するヒストン蛋白質は同定されていない。加えて、脳組織レベルで変動するタンパク質が無いか詳細な組織免疫染色解析を行っている。また、高濃度のメチオニン添加に伴い、アストロサイトの分化が抑制される事を示唆する結果が得られた。本年度はこれらの結果をもとに、ニューロンならびにアストロサイトの分化関連遺伝子プロモーター領域のメチル化状態がメチオニン代謝異常によって変化するか否かを解析して行く予定である。また、CBS-/-マウス脳における細胞非自律的な神経細胞死の病態解析結果については、論文発表を視野に置くデータ解析を仕上げる。1.正常あるいはCBS-/-マウス脳から採取したアストロサイトと正常マウス脳由来のニューロンとを、それぞれ0.13mMのメチオニン存在下、47日間共培養した。次に、アストロサイト上で生存しているニューロンを抗MAP2抗体ならびに抗NeuNで染色し、その数を比較した。その結果、CBS-/-マウス脳から採取したアストロサイトと正常マウス脳由来のニューロンとを培養した場合だけ、ニューロン死が観察された。また、正常アストロサイト上で正常あるいはCBS-/-マウス脳から採取したニューロンを培養した場合、どちらの条件下でもニューロン死は観察されなかった。2.CBS-/-アストロサイトから過剰のHcyが細胞外に放出されるか、メチオニン存在下で初代培養した正常およびCBS-/-アストロサイトの培養上清を回収し、その中に含まれるHcyの濃度をガスクロマトグラフィー/質量分析法(GC/MS)で定量した。この時、Hcy合成酵素阻害剤(3-Deazaadenosine)によってHcyの放出ならびに神経毒性が抑制されるか併せて確認した。その結果、CBS-/-アストロサイトから過剰のHcyが細胞外に放出され、これは3-Deazaadenosineによって阻害された。またLDHアッセイにより、放出されたHcyはし細胞からの流出でないことを確認した。

3.脳代謝異常がDNAダメージ障害の引き金となるか検討するため、正常ならびにCBS-/-マウス脳組織をγH2AXなどのDNAダメージマーカー抗体で免疫組織染色し、それぞれニューロンとグリア細胞のDNAダメージ蓄積量を比較した。現在解析を行っている。4.CBS-/-マウス脳で見られた神経幹細胞障害の病態メカニズムを、それらの分化ならびに増殖能を指標に初代培養系を用いて解析するため、神経上皮細胞の単層培養系を確立した。前年度までに得られた成果を英文原著論文として発表するため、データをまとめた。現在、論文投稿中である。本年度行った研究から、CBS+/-及びCBS-/-マウスは、正常マウスに比べてカイニン酸投与によるてんかん誘発刺激に高い感受性を示すことがわかった。古くからCBS遺伝子変異で発症するホモシスチン尿症患者の代表的な神経症状としててんかんが知られるが、その病態は未だ明らかでない。こうした中、さらに我々は、カイニン酸刺激が、CBS-/-マウス大脳皮質及び海馬においてH2AXのリン酸化を顕著に亢進することを見出した。ヒストンタンパク質の一つであるH2AXのリン酸化は、ニューロンや神経幹細胞におけるDNAダメージ修復やエピジェネティックな遺伝子発現制御に関与することが知られる(Nature 451:460-4, 2008; PNAS 108:5837-42, 2011)。また、てんかん発作によって誘導されるエピジェネティックな遺伝子発現制御異常がその病態と深く関わることが指摘されている(J Neurosci 33:2507-11, 2013; J Clin Invest 123:3552-63)。現在までのところ、平常時のCBS-/-マウス脳において、ヒストンタンパク質のメチル化やアセチル化に大きな変動は検出されていないが、てんかん等の病態が惹起する脳内環境変化がホモシステイン代謝異常の背景と相まって、エピジェネティックな遺伝子発現や神経系譜細胞の分化異常を引き起こしている可能性があり、今後これらの関わりについて明らかにしたいと考えている。神経化学途中、研究代表者の所属機関が変わったことで、新たな所属機関への実験動物移動、設備・備品の整備等に時間を費やさざるを得ない状況となったため。またそれに伴い、研究グループの再編やその事務手続きのため、実験技術の習得やデータの引き継ぎ等に予想以上の時間を要してしまったため。研究グループの再編に伴い、実験技術やデータの引き継ぎがスムーズに行かなかったため。また、それに伴う新たな研究プロジェクト立ち上げの必要性が生じたため。本年度半ばに研究代表者の所属研究機関が変ったため、実験材料となる遺伝子組換えマウスの異動や繁殖、研究器機の調達などに時間を要した。現在、研究分担者との連絡・調整も含め、異動前と同様の研究環境となっており、今後の研究の遂行に支障はない。また研究データの取得も、次年度中に十分遅れを取り戻せる程度である。
トレーサ粒子を用いない革新的非接触流速計測手法確立と多様な流動場に対する適用

流速は流動現象を理解するために重要な物理量の一つであるため,この定量計測技術の確立は重要である.例えば,レーザーを用いた流速計測技術であるLDVやPIVは極めて強力な流速計測技術である.しかしながら,これらのレーザー計測を実施するためには流動場にトレーサ粒子を添加する必要があり,観察窓の汚染や,添加自体が困難となるような流れ場が存在する可能性がある.そこで本研究では,これまで検討を行ってきたLaser Induced Thermal Grating Spectroscopy (LITGS)技術を用いて,トレーサ粒子を必要としない流速計測技術を確立することを目的とする.LITGSの計測点に流れがある場合,励起レーザー入射によって形成されるThermal Gratingも同様に流れに沿って移動するものと考えられる.ここに2本のプローブビームを導くと,それらから得られるLITGS信号の振動周波数はThermal Gratingの移動速度に応じて,ドップラー効果によって変化するものと考えられる.すなわち,LITGS信号の振動周波数の差から流速が計測できるものと考えられる.平成30年度は,ローダミン/エタノール溶液を対象に,光学系の構築を行った.まずは光学系が構築できているかどうかを検証するために,静止液体を計測対象とした.励起波長はNd:YAGレーザーの第二高調波とした.平成30年度は,レーザー光学系の構築は行えたものの,ローダミン/エタノール溶液から信号を取得する事はできなかった.これは,最初に検討対象としたローダミン/エタノール溶液からの信号取得自体が困難であった可能性がある.今後は比較的容易にLITGS信号が取得可能なアセトン蒸気が励起可能な波長のレーザー光を用いたLITGS光学系に変更し,光学系の確認ならびに流動場に対する検証を実施する.平成30年度は(I)光学系の構築,(II)噴流および燃焼場に対する流速計測を当初の目標としていた.計測対象として,より広範囲な対象に対して本手法が利用可能であることを実証するために,挑戦的な対象である液体に対する計測を最初の目標とした.Nd:YAGレーザーの第二高調波である532 nmを励起レーザー光として,6本のレーザー光を1点で交差させるLITGS光学系を構築した.しかしながら,平成30年度は計測対象としたローダミン/エタノール溶液からはLITGS信号を取得する事はできなかった.これまでローダミン/エタノール溶液を対象としたLITGS計測の実施例は少なく,これを対象とした場合の計測自体が困難である可能性がある.以上のことから,現在の進捗として,やや遅れていると評価する.平成30年は信号を取得する事ができず,研究進捗にやや遅れが生じている.この遅れは,挑戦的な計測対象であるローダミン/エタノール溶液を計測対象としたために信号の取得ができなかったためである.そこで,令和元年度は,励起波長をNd:YAGレーザーの第四高調波である266 nmに変更してLITGS光学系を構築する.この波長は,アセトン蒸気を対象としたLITGSが実施可能である.光学系自体は概ね構築しているので,アセトン蒸気からのLITGS信号は速やかに取得できるものと考えられる.光学系を構築した後に,当初の検討対象である噴流や燃焼場といった様々な流動場に対するLITGS計測を実施する予定である.また平成30年度は信号取得できなかった液体に対するLITGS計測も,本計測手法の適用という観点からは重要であるため,これついても継続して実施する.流速は流動現象を理解するために重要な物理量の一つであるため,この定量計測技術の確立は重要である.例えば,レーザーを用いた流速計測技術であるLDVやPIVは極めて強力な流速計測技術である.しかしながら,これらのレーザー計測を実施するためには流動場にトレーサ粒子を添加する必要があり,観察窓の汚染や,添加自体が困難となるような流れ場が存在する可能性がある.そこで本研究では,これまで検討を行ってきたLaser Induced Thermal Grating Spectroscopy (LITGS)技術を用いて,トレーサ粒子を必要としない流速計測技術を確立することを目的とする.LITGSの計測点に流れがある場合,励起レーザー入射によって形成されるThermal Gratingも同様に流れに沿って移動するものと考えられる.ここに2本のプローブビームを導くと,それらから得られるLITGS信号の振動周波数はThermal Gratingの移動速度に応じて,ドップラー効果によって変化するものと考えられる.すなわち,LITGS信号の振動周波数の差から流速が計測できるものと考えられる.平成30年度は,ローダミン/エタノール溶液を対象に,光学系の構築を行った.まずは光学系が構築できているかどうかを検証するために,静止液体を計測対象とした.励起波長はNd:YAGレーザーの第二高調波とした.平成30年度は,レーザー光学系の構築は行えたものの,ローダミン/エタノール溶液から信号を取得する事はできなかった.これは,最初に検討対象としたローダミン/エタノール溶液からの信号取得自体が困難であった可能性がある.今後は比較的容易にLITGS信号が取得可能なアセトン蒸気が励起可能な波長のレーザー光を用いたLITGS光学系に変更し,光学系の確認ならびに流動場に対する検証を実施する.平成30年度は(I)光学系の構築,(II)噴流および燃焼場に対する流速計測を当初の目標としていた.計測対象として,より広範囲な対象に対して本手法が利用可能であることを実証するために,挑戦的な対象である液体に対する計測を最初の目標とした.

Nd:YAGレーザーの第二高調波である532 nmを励起レーザー光として,6本のレーザー光を1点で交差させるLITGS光学系を構築した.しかしながら,平成30年度は計測対象としたローダミン/エタノール溶液からはLITGS信号を取得する事はできなかった.これまでローダミン/エタノール溶液を対象としたLITGS計測の実施例は少なく,これを対象とした場合の計測自体が困難である可能性がある.以上のことから,現在の進捗として,やや遅れていると評価する.平成30年は信号を取得する事ができず,研究進捗にやや遅れが生じている.この遅れは,挑戦的な計測対象であるローダミン/エタノール溶液を計測対象としたために信号の取得ができなかったためである.そこで,令和元年度は,励起波長をNd:YAGレーザーの第四高調波である266 nmに変更してLITGS光学系を構築する.この波長は,アセトン蒸気を対象としたLITGSが実施可能である.光学系自体は概ね構築しているので,アセトン蒸気からのLITGS信号は速やかに取得できるものと考えられる.光学系を構築した後に,当初の検討対象である噴流や燃焼場といった様々な流動場に対するLITGS計測を実施する予定である.また平成30年度は信号取得できなかった液体に対するLITGS計測も,本計測手法の適用という観点からは重要であるため,これついても継続して実施する.
シンチレ-ションファイバ-カロリメタ-の高エネルギ-粒子に対する振舞いの研究

高いエネルギ-の粒子がカロリメタ-の物質と反応して引き起こしたシャワ-状の粒子の塊がシンチレ-ションファイバ-通過する際に発生する光をファイバ-の集光性を利用して集め、カロリメタ-の末端部まで導く。この光を、光電子増倍管により電気信号に変換して解析に使いやすい形にする。このようなものをシンチレションファイバ-カロリメタ-という。ここで研究すべきカロリメタ-として、長さ2.3mで1mmの直径のシンチレションファイバ-をファイバ-と鉛の体積比、1:4、の割合で鉛の中に均等に分布するように埋め込み、外形寸法を、先端部4cmx4cm、末端部8cmx8cm、長さ2.3mに加工したモジュ-ルを製作した。末端部につきだしたシンチレ-ションファイバ-を束ね、切断してこれを鏡面状に研磨する。切断面は4cmx4cmである。別途開発した、四角の断面を持った光電子増倍管、浜松H4484、を信号読みだしに使用する。さらに、この光電子増倍管は、細かな粒子シャワ-の発達を観測するために、即ち、シンチレ-ションファイバ-の発光分布が細かに観測ことができるように、一個の光電子増倍管の出力信号が64個に分割され、独立な光に対応して出力信号を出せるように設計されている。このようにしてできたカロリメタ-モジュ-ルは、約100kgの重量になる。このモジュ-ルを9個作りこれを3x3のマトリックス状に組み上げたものを用いてその性能を研究する。このカロリメタ-の高いエネルギ-に対する振る舞いを、セルンに於ける数100GeVのビ-ムを用いて調べる前に、高エネルギ-物理学研究所に於ける電子ビ-ムを用いて基礎的な性質を調べた。高エネルギ-物理学研究所のトリスタン蓄積リングに於ける内部標的ビ-ムからは、1から6GeVまでのエネルギ-の電子ビ-ムが得られる。このビ-ムラインにカロリメタ-モジュ-ルを設置し、主にカロリメタ-の先端部に電子ビ-ムを照射し、以下の項目についてカロリメタ-の性質を調べた。1)出力信号のFADCを用いた処理方法のチェック2)出力信号のエネルギ-依存性3)電磁シャ-ワ-のカロリメタ-内での広がりのエネルギ-依存性4)カロリメタ-内におけるシンチレ-ション光の減衰5)光電子増倍管の出力信号の相互干渉の度合いの測定6)カロリメタ-間の信号の漏れの大きさの測定7)カロリメタ-に対するストレスの大きさと出力信号の相関の測定8)出力信号の電子ビ-ムの入射角依存性9)出力信号の長期的時間変動などである。この結果は現在整理中であるが、概ね期待どうりであった。ただし、カロリメタ-内における光の減衰について、研究協力者であるセルンのウイグマンおよびデサルボたちの同様なモジュ-ルによる計測の結果、シンチレ-ションファイバ-の組み込みに際し、接着剤を用いると、エネルギ-分解能の劣化をもたらすことが報告されたので、現在、我々の製作したモジュ-ルについて、同様な効果が確認できるかを調べるよう準備を行なっている。これには、新しいカロリメタ-モジュ-ルの製作が必要である。そのために、数箇月の時間が必要であるのでその結果を見てから、セルンに我々の製作したカロリメタ-の持ち込み、そしてビ-ムテストを行なうように、計画の見直しをしている。高エネルギ-物理学研究所のトリスタン蓄積リングに於ける内部

標的ビ-ムからは、1から6GeVまでのエネルギ-の電子ビ-ムが得られる。このビ-ムラインにカロリメタ-モジュ-ルを設置し、主にカロリメタ-の先端部に電子ビ-ムを照射し、以下の項目についてカロリメタ-の性質を調べた。1)出力信号のFADCを用いた処理方法のチェック2)出力信号のエネルギ-依存性3)電磁シャ-ワ-のカロリメタ-内での広がりのエネルギ-依存性4)カロリメタ-内におけるシンチレ-ション光の減衰5)光電子増倍管の出力信号の相互干渉の度合いの測定6)カロリメタ-間の信号の漏れの大きさの測定7)カロリメタ-に対するストレスの大きさと出力信号の相関の測定8)出力信号の電子ビ-ムの入射角依存性9)出力信号の長期的時間変動などである。この結果は現在整理中であるが、概ね期待どうりであった。ただし、カロリメタ-内における光の減衰について、研究協力者であるセルンのウイグマンおよびデサルボたちの同様なモジュ-ルによる計測の結果、シンチレ-ションファイバ-の組み込みに際し、接着剤を用いると、エネルギ-分解能の劣化をもたらすことが報告されたので、現在、我々の製作したモジュ-ルについて、同様な効果が確認できるかを調べるよう準備を行なっている。これには、新しいカロリメタ-モジュ-ルの製作が必要である。そのために、数箇月の時間が必要であるのでその結果を見てから、セルンに我々の製作したカロリメタ-の持ち込み、そしてビ-ムテストを行なうように、計画の見直しをしている。
自然排出便中からの大腸がん細胞の分離法の開発とその大腸がん遺伝子診断への応用

本研究の目的は、新しい大腸がんスクリーニング検査の開発である。確立した基本手法は、手作業の工程を多く残している。また、分離した微量の細胞を高感度で検出するがん細胞同定技術の確立が課題である。いままで、便中の細胞の分離から検出までの一連の検査工程について、簡便かつ高感度な検査プロトコールの構築を行ってきた。本年度は、これまでの試作機をベースとして、自然排出便から便を必要量採取し、簡便に処理するための研究開発を行った。このなかで、便中細胞分離のための処理に関しては、現行の方法で採用しているDynal社のEp-CAMに対するイムノビーズが高額であることと、より回収効率を高めるために、JSR株式会社と協力して、新たなイムノビーズの開発を行った。ビーズの至適サイズの決定に際しては、3μmと4.9μmと5.3μmと5.9μmの4種のサイズのビーズを作製した。付加した抗体はEp-CAMに対する抗体であるが、Ber-EP4-クローンVU-1D9クローンと、M1-8クローンとM6-35クローンの4種について評価した。評価方法は大腸がん細胞株HT-29細胞を一定量便に加え、現在までに確立した細胞分離工程のうち、イムノビーズの部分だけを変えて、細胞回収率を比較することで評価した。その結果、サイズに関しては4.9μmサイズのビーズが便からの細胞回収率が高かった。抗体に関しては、M6-35がもっともすぐれていた。今後、さらに大腸がん親和性の高いモノクローナル抗体の作製を含めて、新しい強力ないむのビーズを開発する予定である。便潜血反応テストは、世界中に普及しているが、最近の大腸内視鏡で確認した研究では、その感度が10ないし20%であることがわかってきた。従って国内外で大腸がんでの遺伝子変異、遺伝子発現変化を検索し、それを便DNAに応用することにより、大腸がんの分子診断学を確率しようとする試みが幾多もみられるが、感度が5割をこえることはない。本研究では、自然排出便を血清入りの特殊な緩衝液セホモジナイズし、その後フィルターで濾過し便残渣を可及的に除き、大腸がん細胞で高く発現していることが知られているEp-CAMに対する抗体が付加されたイムノビーズによりフィルター濾液中のがん細胞を含む上皮細胞を分離する方法を確立した。手術目的の大腸がん患者116名、大腸内視鏡検査を受けて、ポリープとがんがない健常ボランティア83名につき解析した。症例に関しては文書により同意を得た。細胞診ではがん患者において、28%陽性(32/116)、健常人は0%(0/83)であった。分離細胞からDNAを抽出し、K-ras、APC、p53およびBAT26遺伝子変異を調べた、その結果、がんで71%(82/116)陽性であった。健常者では88%(73/83)が陰性であった。がん患者のうち早期がんであるDukes A,Bでは72%(44/61)の陽性率であった、また、比較的診断が困難な右側結腸がんにおいても陽性率が57%(20/35)であった。今後はDNAレベルの診断で、かつ自動化ができるような方法を開発すべく、現在SSCP法の適応の可能性について検討を行っている。
ものづくり教育と知財教育の相乗効果

中学校技術・家庭科技術分野において創意工夫のあるものづくりに絡めた知的財産教育を日中の学校現場の協力を得て展開し、その際の相乗効果を検証した。創意工夫のあるものづくりに絡めた国際的な知的財産教育出前授業が、知的財産の取り扱いの点で途上にある海外の地域にもまた日本にとっても双方に有益であることを確認した。知財教育は日本では企業主導であるのに対し中国では政府主導で進められてきている。韓国、米国もそれぞれ特徴があり、これらの特徴、社会的背景の相違を相互に理解することで知財教育の在り方の一層の発展が見込まれる。中学校の技術において創意工夫のあるものづくりに絡めた知的財産教育を学校現場の協力を得て展開し、その相乗効果を検証し、さらにより有効な組み合わせ方を開発するのが本研究の目的である。平成21年度は三重県津市内中学校1校、中国内モンゴル自治区内の中学校2校、及び内モンゴル師範大学准教授(平成21年度三重大学外国人招へい研究者)1名の授業実施協力チームを編成し、ほぼ同内容のロボット作りと知的財産教育を組み合わせた授業を開始した。日本側は授業が終了、中国側は学年開始時期が異なることから継続中である。生徒への事前(、事後)アンケート等によりデータを取得してきている。国内では学校との打ち合わせ、各種研究会への参加等によりデータを収集した。中国については8月に現地中学校を訪問し、研究の主旨を説明すると共に意見交換、調査を行った。中国では地域により教育格差がなお大きい状況にあり、協力いただく両学校は僻地で今後の発展が求められている。特に工夫を要するものづくりと知的財産教育は新しい産業振興のために不可欠であり、研究協力に留まらず、非常に歓迎されるプロジェクトとして迎え入れられた。教師、生徒ともこれからの地域を支えていこうという意欲が強く、日中での比較で興味ある結果が得られつつある。これら調査・研究成果をいくつかの形ですでに報告してきている。中国側の中学校への必要な消耗品の持ち込みの手続きに想定以上の手間を要したことから当初計画よりはやや遅れているが研究全体としてはほぼ順調と言える。平成22年度は三重県津市内中学校1校、中国内モンゴル自治区内の中学校2校、及び内モンゴル師範大学准教授(平成21年度三重大学外国人招へい研究者)1名の授業実施協力チームを編成、昨年度と同様にほぼ両国で同内容のロボット作りと知的財産教育を組み合わせた授業を行った。昨年度との違いは、中国側で中国独自の材料を用いて進めることを試みたことにある。中国には6月(事前打ち合わせ)、3月(進捗状況視察)の2回、出張し、研究を進めた。6月は托県第4中学校及び二連浩特市モンゴル族学校を訪問した。托県第4中学校では昨年度から進めてきているロボット作りの成果報告に立ち会うことができた(年度の開始が中国では9月からであることによる)。二連浩特市モンゴル族学校では「日中ロボット教育実践基地」の看板の設置式を行った。これはこの研究が国際交流貢献として受け取られ、それを形にしたいとの申し出を受けたものである。2年目の実践研究は日本側は授業が終了した。3月の訪問で明らかとなったことは、1)中国独自の材料だけでは中学生向けのロボット作りが安価には実施できないこと、2)中国の中学校におけるこの種の取り組みについては当該の中学校を管理する担当者に大きく依存し、担当者の意向に沿い実施方法や実施中学校を選定しなおす必要があることである。1)については日本製の材料を用いた方が適切なものについては日本より支給することとした。2)については新しい実施候補学校を訪問し、協力を得られる旨の確認を得た。なお、従来の中学校の生徒への事前(、事後)アンケート等のデータは3月の訪問で取得した。研究全体としてはほぼ順調と言える。平成23年度は三重県津市内中学校1校,中国内モンゴル自治区内の中学校1校,及び内モンゴル師範大学准教授1名の授業実施協力チームを編成し,ロボット作りと知的財産教育を組み合わせた授業を行った。中国側は昨年度とは別の中学校とし,環境の異なる中学校においてもほぼ同様に効果の上がることを確認した。平成23年6月には日中両国の知財に詳しい中国重慶大学の研究者を招へいし,三重大学において「日中知財教育ネットワーク構築を目指して」と題する講演会を開催し,意見交換を行った。

9月には米国ネブラスカ州に出張し,ネブラスカ大学,及び近隣小学校において知財教育の取り扱いについて聞き取り調査を行った。公的な資料では米国は知財教育が進んでいるようにみられるが,教育現場を見る限りは必ずしもそうとは言えない。日本学生支援機構のショートステイプログラムに「ものづくり/知財教育研修」というテーマで申請・採択され,平成24年1月3月にかけて内モンゴル師範大学の学生3名を受け入れた。帰国後は出身大学での報告を通じ,さらには将来教員採用後に経験を活かして当地に応じたものづくり/知財教育を率先して進めることによりものづくり/知財教育が広がることが期待される。以上のとおり,当初想定した研究の枠組みの成果としてはもちろん,その枠組みを超えて,日中でものづくり教育と知財教育の相乗効果を踏まえた教育の振興を具体化するところまで進めることができた。また,上記の米国の知財教育の調査の他に,申請者は韓国の知財教育研究者とのコンタクトを深めつつあるところであり,今後日中韓米の連携によるものづくり/知財教育の教育・研究の連携へと発展が期待される。
琉球語与那国島方言の記述文法書の作成

本研究では南琉球語与那国島方言の文法記述を行った。本研究では当初,記述文法書の形式で音韻から統語まで記述する予定であったが,申請後,本研究とは別に,フランスEHESSのトマ・ペラール氏と京大助教の山田真寛氏が形態論と音韻論に関して記述を進めているという事情があったため,その成果と本研究の重複はおのずと避けざるをえず,本研究の当初の計画である音韻・形態・統語の総合的な記述という部分を修正し,音韻形態の概要を示しつつ,統語の部分をより詳細に記述した。統語的な記述の成果は書籍の一章としてすでに入稿済みであり,1報が掲載決定済である。また,音韻・形態・統語の概要について出版済・入稿済が1報ずつある。本研究の目的は与那国方言の記述文法書の作成である.研究初年度である本年度は,記述の基盤固めの年として位置付けている.本年度の「研究実施計画」では(1)文献調査(与那国方言関連文献と一般言語学文献),(2)研究者との情報交換,(3)現地調査,(4)学会発表・論文投稿を目指していた.以下ではそれぞれについて実績を報告する.(1)について,与那国島方言に関する全文献リストを作成するという当初目標を達成した.さらに,一般言語学的な論考の収集もほぼ完成した.(2)について,与那国方言の研究者である獨協大学のパトリック・ハインリッヒ氏,京都大学PDのトマ・ペラール氏,同山田正寛氏との交流によって音声・映像・文献データを多数入手でき,この交流で得たデータで,本年度進める予定であった音韻・形態の基礎研究が可能となっている.(3)現地調査について,本年度は沖縄本島での予備調査を1回行った.本年度必要としていたデータはすでに上記(2)に絡むもので足りるため,今回の現地調査では話者との関係づくり・話者コミュニティの状況の情報収集,そして自家出版の言語資料の入手などに専念した.その結果,沖縄本島・与那国・日本本土における話者の情報を入手でき,またいくつかの自家出版書籍を入手し,来年度の主要な研究課題であるデータ収集・分析に関して重要な進展が得られた.(4)学会発表については,シンポジウム発表が1件ある(「与那国語の文法記述-現状と展望」).論文投稿について,出版計画中の書籍の編集者(宮良信詳・パトリックハインリッヒ)から,与那国方言についての執筆依頼を受け,上記の与那国研究者たちとの共著としてアブストラクトを提出済みである(筆者は筆頭).その論考では,今年度の主要な成果である文献リストを添付する予定である.本研究の目的は、琉球語与那国島方言の記述文法書の作成である.本年度の「研究実施計画」では(1)現地調査と(2)データ書き起こし、(3)文法概説の出版を主な目標にかかげていた。以下ではそれぞれについて実績を報告する。(1)夏に与那国島での調査を行い、テキストを3時間程度採録し、さらに例文調査も行った。この調査において、前年度までに収集した既存テキスト資料と合算して十分な量のテキストを収集できたと考えている。よって、今後はこのテキスト資料を主なデータとして文法書の執筆を進める計画を立てている。その点において、(1)の作業の完了をもって、今年度のみならず全体計画における最重要課題をクリアしたといえる。(2)京都大学において、与那国島方言を研究している山田正寛氏・トマペラール氏と書き起こしのセッションを行って、聞き取り・書き起こしの際の注意点について情報交換を行った。そののち、研究代表者は独自で書き起こしを行うことを中心に書き起こしを進めてきた。書き起こしがまだ完全ではないため、来年度以降の課題としてこの(2)の作業を引き続き行って書き起こしを完了させることを挙げておく。(3)出版計画中の琉球諸語のハンドブックの共同編集者になり、与那国方言についての文法概説を共同執筆(共同執筆者は上記(2)の2名)している。このハンドブックは2012年中に出版予定である。この概説は英語で書かれ、かつほかの方言と共通の章立てを採用している。章立ては本研究の記述項目とほぼ重なり、その点において本研究の中間のまとめとして機能しているといえる。本年度は以下の成果を研究実績として完成させた。まず,記述文法の作成を実際に開始するにあたり,何をどのような順序で記述すべきかという点について精査する必要があった。これについてさまざまな少数言語の記述文法を参考に議論を尽くし,一定の成果を得た(くろしお出版から書籍の一章として刊行)。次に,記述そのものに関して,統語記述を重点的に行った。