hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グローバル組織の情報システムと管理会計

本研究は、グローバル組織のマネジメント・コントロールを理解するための三つの側面、すなわち、本社の海外子会社に対するマネジメント・コントロール、海外子会社におけるマネジメント・コントロール、これらのマネジメント・コントロールとグローバル情報システムとの関係といった三つの側面を研究の対象とした。そして、研究の前半では、上記三つの側面のうち、本社の海外子会社に対するマネジメント・コントロールおよび海外子会社におけるマネジメント・コントロールについてのレビューを行った。前者についてはすでに仮説の検証が済んでおり、欧米の企業を対象に国際比較研究が行われている。また後者についても、文献レビューの結果を踏まえた仮説設定の作業が終わり、仮説検証のための質問票調査のパイロット・テストが行われた。本研究の後半では、こうした、本社の海外子会社に対するマネジメント・コントロールおよび海外子会社におけるマネジメント・コントロールの研究結果を踏まえ、次のステップとして、グローバル情報システムがこれらのマネジメント・コントロールにいかなる影響を与えるのかを分析した。そこでは、情報共有/知識創造の軸とモニタリング/コントロールの軸からなるグローバル企業の情報システム・モデルを示し、マネジメント・コントロールの違いが情報システムの性格に大きな影響を与えることを明らかにした。さらに、マネジメント・コントロールの分化・統合の機能を支援する仕組みとしてマネジメント・コントロール・システムおよび情報システムがあり、しかもそれらが補完関係にあることを示す概念フレームワークを提示することができた。グローバル組織のマネジメント・コントロールの全容を把握するには、少なくとも三つの側面を明らかにする必要があると思われる。一つは、本社の海外子会社に対するマネジメント・コントロールという側面であり、第2は、海外子会社におけるマネジメント・コントロールという側面である。いま一つは、これらのマネジメント・コントロールとグローバル情報システムとの関係という側面である。本社と海外子会社、あるいは海外子会社同士をネットワークで連結するグローバル情報システムは、本社の海外子会社に対するマネジメント・コントロールに対しいかなる影響を及ぼすのか。それは、海外子会社におけるマネジメント・コントロールについてはどうであろうか。グローバル組織におけるマネジメント・コントロール(とりわけ、管理会計システム)とグローバル情報システムのあり方を模索する本研究の前半では(平成10年11月11年3月)、上記三つの側面のうち最初の二つに該当する、本社の海外子会社に対するマネジメント・コントロールおよび海外子会社におけるマネジメント・コントロールについてのレビューが行われた。、前者についてはすでに仮説の検証が済んでおり、欧米の企業を対象に国際比較研究が進行中である。後者についても、文献レビューの結果を踏まえた仮説設定の作業が終わり、仮説検証のための質問票がほぼ出来上がっている。本研究の後半では、こうした、本社の海外子会社に対するマネジメント・コントロールおよび海外子会社におけるマネジメント・コントロールの実証研究の結果を踏まえた上で、次のステップとして、グローバル情報システムがこれらのマネジメント・コントロールにいかなる影響を与えるのかを検討することになる。さらに、グローバル情報システムとマネジメント・コントロールを、グローバル企業の戦略や組織をも考慮した包括的なフレームワークの中に位置づけることによって、グローバル企業のマネジメント行動を正しく理解するための概念モデルを提示しようとする。
磁気再結合の運動論的モデルと高エネルギー粒子生成機構

この研究では,運動論的な立場から磁気再結合について理論的な解析を行った.これまで電磁流体として扱われてきた磁化プラズマをプラズマの衝撃波として扱い,さらに,磁気再結合のモデルとして二つの磁化プラズマ衝撃波が正面衝突する場合を考えた.相対論的な運動方程式にもとづいて電磁場の形成や粒子の捕捉,加速の機構を明らかにし,粒子軌道の解析からエネルギー利得を導出した.それによって,宇宙の大規模磁気再結合から太陽フレア・地球磁気圏尾部,さらにはZピンチやΘピンチなどの実験における磁気再結合までも対象として,低・中・高エネルギー生成過程が明らかになった.この粒子加速機構は「磁気的捕捉による粒子加速の機構(Magnetic Trapping Acceleration:MTA)」の応用研究と位置づけられる.相対論的運動方程式の解析によって,次のような関係式を導出した.ただしγ_s,α,β_p,ζ_0はそれぞれ加速粒子の最終利得,衝突する磁場の曲率,衝撃波の位相速度,粒子の初期位置である.この関係から、曲率がゼロに近い場合(平面衝突:α=0)、あるいは磁気再結合の中心部に粒子が存在する場合(特異点:ζ_0=0)、粒子は際限なく加速されることが示された.また,多数粒子の数値計算から磁気再結合に特有な現象であるプラズモイドや沿磁力線加速も示された。この研究では、運動論的な立場から磁気再結合にっいて理論的な解析を行った。これまで電磁流体として扱われてきた磁化プラズマをプラズマ衝撃波として扱い、さらに、磁気再結合のモデルとして、二つの磁化プラズマ衝撃波が正面衝突する場合を考えた。研究の初期として、粒子軌道を解析し、粒子のエネルギー利得を導出した。また、電磁場の形成や粒子捕捉・加速の数値解析から、高エネルギーのプラズモイドが発生する機構が明らかになった。上記の結果を日本物理学会2007年春季大会において中間発表を行った。発表題目「磁気再結合の運動論敵モデルと高エネルギー粒子精製機構」今後、宇宙の大規模磁気再結合から太陽フレア・地球磁気圏尾部、さらにはZピンチやΘピンチなどの実験における磁気再結合までも対象として、そこで生成される低・中・高エネルギーを説明できる加速機構を明らかにし、論文にまとめる予定である。ロ磁化プラズマ衝撃波が正面衝突する場合をモデル化して電磁場を設定した。ロ衝突によって形成される磁気中性面において、選択的に加速される粒子のエネルギー利得を導出した。ロエネルギー利得のパラメタ依存性を求めた(衝撃波の速度の3乗に比例、磁力線の曲率半径の2乗に反比例、粒子の初期位置の1乗に反比例)。ロ磁気中性面中央からプラズモイドの発生を確認した。ロ今後、得られた結果をまとめ、学会や国際会議において発表し、論文にまとめる予定。この研究では,運動論的な立場から磁気再結合について理論的な解析を行った.これまで電磁流体として扱われてきた磁化プラズマをプラズマの衝撃波として扱い、さらに,磁気再結合のモデルとして,二つの磁化プラズマ衝撃波が正面衝突する場合を考えた.相対論的な運動方程式にもとづいて、電磁場の形成や粒子の捕捉,加速の機構を明らかにし,粒子軌道の解析からエネルギー利得を導出した.それによって,宇宙の大規模磁気再結合から太陽フレア・地球磁気圏尾部,さらにはZピンチや〓ピンチなどの実験における磁気再結合までも対象として,低・中・高エネルギー生成過程が明らかになった.この粒子加速機構は「磁気的捕捉による粒子加速の機構(Magnetic Trapping Acceleration: MTA)」の応用研究と位置づけられる.相対論的運動方程式の解析によって,次のような関係を導出した.ただしノγ_s,α,β_p,ζ_oはそれぞれ加速粒子の最終利得,衝突する磁場の曲率半径,衝撃波の位相速度,粒子の初期位置である.この関係から、曲率半径がゼロに近い場合(平面衝突:α=0)、あるいは磁気再結合の中心部に粒子が存在する場合(ζ_o=0)、粒子は際限なく加速されることが示された.また,多数粒子の数値計算から磁気再結合に特有な現象であるプラズモイドや磁力線方向への加速も示された。
次世代シーケンサーを利用した混合試料におけるミトコンドリアDNA分析

複数人分のDNAが混入している「混合試料」の分析は,法医学領域における重要な課題のひとつであるが,各個人のDNA型を分離する技術的な方法は未だ確立されていない.そこで,次世代シーケンサー(NGS)を用いたミトコンドリア(mt)DNA解析を行い,1分子毎のDNA鎖(リード)の塩基配列の違いを比較することで複数人のDNA型の分離を試みた.増幅産物を350 bp程度にしてNGS解析したところ,HV1,HV2ともに増幅領域全体を1本のリードで検出することができた.得られたリード上には複数の塩基多型が確認され,その組み合わせからは異なるmtDNA型のパターンが区別でき,2名分のDNA型と判断できた.犯罪現場の遺留物などからDNA鑑定を行う際に、複数人分のDNAが検出される場合がある。これを混合試料と呼び、何名分のDNAが混入しているか、またDNA型の由来が誰であるかを特定することは現状では難しい。また、遺留物に存在するDNAは極微量であったり分解が進んでいることがあり、核DNAでの分析が困難となる場合がある。そこで、本研究では次世代シーケンサーを用いて混合試料におけるミトコンドリアDNA(mtDNA)解析を行い、検出されたDNA鎖(リード)毎の塩基配列の違いを比較することで複数人のDNA型を分離することを試みた。2人分のDNAを1:1の割合で混合し、混合試料モデルを作成した。10 ngの混合DNAを用いて、mtDNA中の高度な多型性を持つhypervariable region(HV)1とHV2を含む各380 bp程度の領域をマルチプレックスPCRで増幅した。100 ngの増幅産物を用い、Ion Plus Fragment Library Kit(Thermo Fisher Scientific)でライブラリを作成した。400 bpリードのプロトコルに従い、次世代シーケンサーIon PGMで塩基配列データを取得した。mtDNAのrCRSを対象配列として変異解析を行った結果、混合試料中に含まれる2人分のSNPをすべて検出することができた。また、Integrative Genomics Viewerでリードの可視化を行ったところ、HV2においては(73-131-204-207-263)と(73-150-263)の多型が別々のリード上に表示され、2人分のハプロタイプとして分離することが可能であった。HV1では、同様に2人分の多型が異なるリード上にあることを確認できたが、Cの連続配列付近でカバレッジが減り全領域を1本のリードで読むことが難しく、手法の改良が必要と考えられた。混合試料中のミトコンドリアDNAの配列解析の結果、HV2領域では2人分のハプロタイプを分離することができたが、HV1領域では連続配列の付近でカバレッジが減り、十分なリード長を得ることができなかった。また、連続配列のindelの検出も困難であった。本研究では400 bp程度の増幅産物を用いてシーケンスを行っているが、実際にシーケンスで読まれたリード長のピークは300 bp程度と短く、ターゲットの一部しか読まれていない可能性がある。得られたリード数も予想より少なく、元の増幅産物のサイズが大きすぎて検出できていない可能性も考えられる。解析手法の確立のため、プライマーを再設計して増幅範囲を小さくするなどの検討が必要であり、次の研究段階に進むにはもう少し時間がかかる。複数人分のDNAが混入している「混合試料」の分析は、法医学領域における重要な課題のひとつであるが、各個人のDNA型を分離する技術的な方法は未だ確立されているとはいえない。そこで、次世代シーケンサー(NGS)を用いたミトコンドリア(mt)DNA解析を行い、検出されたDNA鎖(リード)毎の塩基配列の違いを比較することで複数人のDNA型の分離を試みた。2名分のDNAを混合し、解析用の混合試料モデルとした。mtDNAのhypervariable region(HV)1とHV2の増幅に用いるプライマーを再設計し、増幅産物を以前より短い350 bp程度にしてNGS解析したところ、HV1・HV2ともに増幅領域全体を1本のリードで検出することができた。得られたリード上には複数の塩基多型が確認され、その組み合わせからは異なるmtDNA型のパターンが区別でき、2種のハプログループを決定することが可能であった。本法では、サンガー法では識別できない16189C個体のC連続に続く配列をreverse鎖のリードで検出できた。また、異なるDNA量を鋳型にして検出限界を求めたところ、鋳型DNA 0.01ngを用いた試料でも2名分の多型パターンを区別することができた。しかし、DNA 0.05 ng以下の場合にHV1のリード数が大きく減少し、ここが分析可能な限界濃度と考えられた。さらに2名のDNAの混合比を変化させた試料モデルを分析した結果、各個人と一致する配列を持つリードの数は概ね混合比を反映していた。本法では増幅領域内でPCR産物が細分化していないため、多型の組み合わせの可能性を考慮することなくmtDNA型を決定できるという利点がある。混合試料に含まれる複数人のmtDNAの由来を検討するにあたり、従来のサンガー法の結果を補いながらNGSを利用することで検査の精度を高めていくことに役立つものと考えられた。複数人分のDNAが混入している「混合試料」の分析は,法医学領域における重要な課題のひとつであるが,各個人のDNA型を分離する技術的な方法は未だ確立されていない.

そこで,次世代シーケンサー(NGS)を用いたミトコンドリア(mt)DNA解析を行い,1分子毎のDNA鎖(リード)の塩基配列の違いを比較することで複数人のDNA型の分離を試みた.増幅産物を350 bp程度にしてNGS解析したところ,HV1,HV2ともに増幅領域全体を1本のリードで検出することができた.得られたリード上には複数の塩基多型が確認され,その組み合わせからは異なるmtDNA型のパターンが区別でき,2名分のDNA型と判断できた.1.解析手法の確立プライマーの再設計などの検討を加え、十分なリードの長さをもってHV1・HV2領域が検出できるようシーケンスの手法を確立する。2.分析限界となるDNA量の検討2人分のDNAの混合比を変更していき、両者のDNA型が検出可能な限界比率を探る。また、微量DNA試料の分析に向けて、最初のPCR増幅に用いるDNA量を減らしていき、分析限界の検討を行う。3.実際の遺留物または微量DNA試料モデルからの分析現場等で実際に採取された遺留物を用いて分析を行う。遺留物が手に入らなかった場合は、複数人が使用したコップや爪切り、また複数人に紙面や布を触ってもらい作成したTouchサンプルなどをモデル試料として準備し、DNAを抽出しミトコンドリアDNA分析を行う。3人以上の混合DNAからの分析も検討していきたい。法医学解析手法の確立に時間がかかり、その後行う予定であった各種検討まで至らなかったため、シーケンスに用いる予定であった金額が次年度使用分となった。次世代シーケンスに用いる消耗品に使用する予定である。
膜輸送障害に基づく代謝病の病因解析

糖原病【I】型(von Gierke病)は比較的頻度の高い先天代謝異常症であり、その特徴的臨床像から50年前に既にその報告があり、30年前にCoriちによって肝のglucose-6-phosphatase(G6Pase)の欠損に基づくことが証明された。しかしその後臨床的にvon Gierke病と診断された例で実際に肝のG6Pase活性を測定してみると正常活性を示す例がしばしば見出され、糖原病【I】bないし仮性【I】型と呼ばれその原因は不明であった。吾々は糖原病【I】型から得られた新鮮肝組織を用いて、intact miorosome分画とdetergent處理により膜を破壊したdisnipted microsome分画の双方に於てG6Pase活性を測定した結果、糖原病【I】型には2つの型があることを見出した。すなわち、【I】a型ではG6Pase活性はintact microsome及びdisnipted microsomeの両者に於て極めて低値を示しG6Pase自体の欠損を示したが、【I】b型ではintactmicrosomeではG6Pase活性は著明な低値を示し、disrupted microsomeでは正常活性を示した。この所見は【I】b型ではミクロゾーム膜のG6P輸送機構に障害があることを示唆するものである。さらに分離した肝ミクロゾームを用いてメンブラン・フィルター法によりG6Pのミクロゾームへの膜輸送を直接測定する方法を開発し、糖原病【I】b型ではG6P輸送機構が欠損していることを証明し得た。さらにpyro-phosphatase活性を調べた結果、【I】b型に於て該酵素活性がintactmicrosome及びdisrupted microsomeで正常であり、換言すればミクロゾーム膜にはG6P,pyrophosphateに対する別々の輸送機構が存在することが示された。以上の研究成果により、糖原病【I】b型はミクロゾーム膜のG6P輸送機構の遺伝的欠損に基づくことが明らかにされた。そしてまた本症の累索の結果として肝ミクロゾーム膜におけるG6Pに特異的輸送機構の存在が証明されたと云える。本症は細胞内の小器官の膜輸送機構の障害に基づく遺伝病として始めての例である、遺伝病に新しい疾患カテゴリーを提示したものということができる。
沖縄からみる環太平洋島嶼植民地支配の重層性：パイン産業の国際移動の批判的検証

本研究は、パイナップル産業がハワイから台湾を経由し、沖縄へと伝播していった歴史的な経緯を、ひとつの地域だけをみるのではなく、これらの地域全体をひとつのまとまりとして分析する。また、ハワイから台湾、台湾から沖縄へのパイナップル産業の伝播はそれぞれ異なるエスニシティ(民族)を持つ人びとによって担われており、個別のエスニシティごとではなく、パイン産業の国際移転に関わった複数のエスニシティの人びとの全体像を明らかにする。こうしたグローバルかつマルチエスニックな視座から、パイン産業を通じて、グローバルな収奪の全体像を描くことで、グローバルな経済開発によって発生したさまざまな社会問題を批判的に検証する。
カルシウムシグナルの発生と伝達に関する分子細胞生物学的研究

本研究の目的は、性フェロモンによるカルシウムシグナルの発生と受容伝達の分子機構を明らかにすることである。前年度までに、Ca^<2+>の流入に欠損を持つmid1変異株、およびCa^<2+>シグナルの受容または伝達に欠損をもつと予想されるmid2変異株とmid5変異株の分子遺伝学的解析を行った。本年度は、mid2変異株とmid5変異株に関してさらに研究を深め、次の研究成果を得た。まず、MID2遺伝子はCa^<2+>結合領域と予想される領域を含むタンパク質をコードするが、この領域が実際Ca^<2+>を結合することをステインズ・オールを用いた分光学的方法で明らかにした。さらに、この領域が細胞内で機能しているかどうかを、その領域にアミノ酸置換を導入するin vitro mutagenesis法で調べた。その結果、アミノ酸置換を受けた変異Mid2タンパク質はCa^<2+>結合能が低くなり、それを発現している変異株はmid2変異株と似た表現型を示すことを明らかにした。これらの結果は、Mid2タンパク質がカルシウムシグナルの受容伝達に重要であることを示唆している。一方、MID5遺伝子は、PKC1→BCK1→MKK1&2→MPK1→RLM1というMAPキナーゼカスケードを構成するBCK1遺伝子と同一であることを昨年度明らかにしている。このカスケードは、細胞の対数増殖期ではたらくことが既に証明されているが、性フェロモンによるシグナルの伝達経路ではたらいているか否かは不明であった。今回、分子遺伝学的に解析した結果、PKC1→BCK1→MKK1&2→MPK1までは性フェロモンのシグナル伝達が伝達されるが、RLM1にはほとんど伝わらないことを明らかにした。この結果は、性フェロモンのシグナル伝達経路ではMPK1(=MAPキナーゼ)の下流にはRLM1とは別のタンパク質が機能していることを示唆している。
悪性脳腫瘍に対する樹状細胞と腫瘍抗原ペプチドを用いた免疫療法の評価

最近報告された悪性gliom a抗原(SART-3)の抗原ペプチドを樹状細胞(DC : dendric cell)にpulseし患者に投与し、能動的に腫瘍に対する免疫反応を誘導することを試みた。この免疫療法の有効性を評価する際の問題点として、腫瘍の種々の免疫回避機構がある。従ってまずは、免疫療法後に、末梢血リンパ球中に腫瘍抗原ペプチドを認識するリンパ球の出現の有無を評価することが第一段階として重要である。本研究では、前述の腫瘍抗原を認識し腫瘍細胞を殺しうる機能を持つT cell(CTL ; cytotoxic T lymphocyte)がglioma患者の血液中の存在するかどうか、また腫瘍抗原をpulseしたDCを患者に投与しCTLの増加が得られるかどうかを、末梢血リンパ球を用いてELISAの変法のELISPOT(enzyme-linked immunospot)assayを用いて評価検討した。主要組織適合抗原MHC classのうちHLA-A201,-A24陽性のglioma患者8例に対して免疫療法を行った。患者の末梢血よりリンパ球を分離し、DC細胞を誘導し抗原ペプチドをpulseした後患者の頚部皮下に投与した。定期的に患者の末梢血リンパ球を採取し、ELISPOT assayにて抗原ペプチドに反応するリンパ球が存在するか、また誘導されるかを評価した。この評価の結果、6例の患者ではこの腫瘍抗原ペプチドに反応するリンパ球の存在は認められなかった。又MRI画像上でも変化は見られなかった。しかし、1例では、DC療法4回後に腫瘍抗原ペプチドに反応するリンパ球の存在が認められた。残り一例の患者では、近日中に末梢血リンパ球を採取し、腫瘍抗原ペプチドに反応するリンパ球の存在を確認する予定である。本研究の結果、SART-3抗原ペプチドを用いたDC療法により、その抗原ペプチドを認識しうるリンパ球が誘導される症例があることが示された。今後は、この免疫療法の有効性を高める方策を検討してゆきたい。最近報告された悪性glioma抗原(SART-3)の抗原ペプチドを樹状細胞(DC : dcndritic cell)にpulscし患者に投与し、能動的に腫瘍に対する免疫反応を誘導することを試みた。本研究では、前述の腫瘍抗原を認識し腫瘍細胞を殺しうる機能を持つT cell(CTL ; cytotoxic Tlymphocyte)がglioma患者の血液中の存在するかどうか、また腫瘍抗原をpulseしたDCを患者に投与しCTLの増加が得られるかどうかを、末梢血リンパ球を用いてELISAの変法のELISPOT(enzyme-linked immunospot)assayを用いて評価検討した。主要組織適合抗原MHC classのうちHLA-A201, -A24陽性のglioma患者4例に対して免疫療法を行った。この評価を2例の患者で行ったが、この腫瘍抗原ペプチドに反応するリンパ球の存在は認められなかった。他の2例では、近日中にELISPOT assayによる評価を行う予定である。

現在5症例目の患者の治療を開始したところで、最終的には10例をめどに評価を行う予定である。最近報告された悪性glioma抗原(SART-3)の抗原ペプチドを樹状細胞(DC : dendritic cell)にpulseし患者に投与し、能動的に腫瘍に対する免疫反応を誘導することを試みた。この免疫療法の有効性を評価する際の問題点として、腫瘍の種々の免疫回避機構がある。従ってまずは、免疫療法後に、末梢血リンパ球中に腫瘍抗原ペプチドを認識するリンパ球の出現の有無を評価することが第一段階として重要である。本研究では、前述の腫瘍抗原を認識し腫瘍細胞を殺しうる機能を持つT cell (CTL ; cytotoxic T lymphocyte)がglioma患者の血液中の存在するかどうか、また腫瘍抗原をpulseしたDCを患者に投与しCTLの増加が得られるかどうかを、末梢血リンパ球を用いてELISAの変法のELISPOT(enzyme-linked immunospot)assayを用いて評価検討した。前年度に引き続き、主要組織適合抗原MHC classのうちHLA-A201,-A24陽性のglioma患者7例に対して免疫療法を行った。患者の末梢血よりリンパ球を分離し、DC細胞を誘導し抗原ペプチドをpulseした後患者の頚部皮下に投与した。定期的に患者の末梢血リンパ球を採取し、ELISPOT assayにて抗原ペプチドに反応するリンパ球が存在するか、また誘導されるかを評価した。この評価の結果、6例の患者ではこの腫瘍抗原ペプチドに反応するリンパ球の存在は認められなかった。又MRI画像上でも変化は見られなかった。しかし、1例では、DC療法4回後に腫瘍抗原ペプチドに反応するリンパ球の存在が認められた。この患者では、近日中に末梢血リンパ球を採取し、腫瘍抗原ペプチドに反応するリンパ球の存在を再確認する予定である。本研究の結果、SART-3抗原ペプチドを用いたDC療法により、その抗原ペプチドを認識しうるリンパ球が誘導される症例があることが示された。今後は、この免疫療法の有効性を高める方策を検討してゆきたい。
孤発性筋萎縮性側索硬化症の進行・病像に関連する遺伝子・分子の探索と同定

多施設共同筋萎縮性側索硬化症(ALS)疾患コホートJaCALSに登録された孤発性ALS患者縦断像の解析により、生存期間と重症度スケールの低下に対して発症年齢が共通して強く影響する因子であることを示した。また、発症年齢の影響は身体部位により異なることが明らかとなり、高齢で発症する孤発性ALSと若年で発症する孤発性ALSの背景因子が異なる可能性が示された。ゲノムワイド一塩基多型タイピング結果と重症度経時的変化パターンとの関連解析により、症状の急速進行と関連する一塩基多型を明らかにし、それが筋の構造と機能に重要な役割を果たすタンパクであるTitinの発現低下と関連することを示した。多施設共同ALS疾患コホートであるJaCALSに登録された520例の孤発性ALS患者縦断像の解析により、頸部筋力低下の程度がALS患者の生存期間や嚥下機能、上肢機能の維持など多彩な予後予測に有用であることを示した。代表的なALS重症度スケールであるALSFRS-Rの経時的変化パターンについて、孤発性ALS患者465例の経過を非線形混合分布モデルを用いて4パターンに分類した。その中で急速進行型に関連する遺伝子多型を70万SNPs(一塩基多型)+25万exome variantsタイピング結果を用いて探索した。その結果、p値が10の-8乗台で関連を示すSNPsを7個見出した。それらは大部分の例で連鎖不平衡状態にあり、日本人の大規模ゲノム情報データベースであるHGVDにて、マイナーアレルホモの場合に特定の遺伝子発現低下と結びついていることが示された。Exploration群として孤発性ALS患者514例、Validation群として292例について、発症から死亡または気管切開を伴う人工呼吸器装着までの期間と70万SNPs+25万exome variantsとの関連を解析した。解析方法としてMultivariate Coxを用い、発症年齢とリルゾールの有無を調整した。Exploration群でp値が10の-5乗台以下となったSNPsをValidation群で検証した。その結果、Exploration群とValidation群のメタ解析でp値が10の-9乗台を示すSNPを一つ、10の-8乗台を示すSNPを一つ見出した。孤発性ALS患者の症状進行や生命予後と関連する臨床的因子および遺伝子多型を明らかにしつつある。ALS病態抑止治療開発に向けて、これらは治療開発の標的分子同定や治験計画策定の基盤情報になることが期待される。神経病理解析拠点である愛知医科大学加齢医科学研究所との連携により、臨床的に上位運動ニューロン症候を捉えられなかった改訂El Escorial診断基準でsuspectedに相当する例13例と上位運動ニューロン症候が捉えられたpossible以上に相当する29例の病理所見を検討した。その結果、suspected例であっても85%には錐体路変性の病理所見が認められた。またsuspected例の85%で、抗TDP-43抗体で染まる細胞質内封入体を残存脊髄前角細胞内に認めた。残る15%にはFUS陽性の好塩基性封入体を認めた。一方でpossible以上であった例は全例でTDP-43陽性封入体を認めた。多施設共同ALS疾患コホートであるJaCALSに登録された孤発性ALS患者縦断像の解析により、生存期間に影響する臨床的因子と重症度スケール(ALSFRS-R)の低下に影響する因子を統合的に解析し、それぞれに影響する因子は一部異なるが、発症年齢が共通して強く影響する因子であることを示した。これらのSNPsが筋の構造と機能に重要な役割を果たすタンパクの発現低下と関連することを示した。日本人の大規模ゲノム情報データベースであるHGVDにて、マイナーアレルホモの場合に筋の構造と機能に重要な役割を果たす遺伝子発現低下と強く関連していた。JaCALSにおいて保存されているそれぞれの遺伝子型を持つ患者由来の株化細胞で、マイナーアレルホモ例での遺伝子発現低下を確認した。多施設共同ALS疾患コホートJaCALSに登録された孤発性ALS患者縦断像の解析により、生存期間に影響する臨床的因子と重症度スケール(ALSFRS-R)の低下に影響する因子を統合的に解析し、それぞれに影響する因子は一部異なるが、発症年齢が共通して強く影響する因子であることを示した。JaCALSにおける孤発性ALS患者648例の縦断像解析により、発症年齢が臨床像に与える影響を解析した。その結果、構音障害や嚥下障害が初発症状である割合は高齢群で有意に大きく、上肢筋力低下で発症する割合は若年群で有意に大きかった。また、構音障害などの球麻痺症状の進行は高齢群でより速かったが、上肢筋力低下症状の進行に対して年齢は影響していなかった。発症年齢の影響は部位により異なることが明らかとなり、高齢で発症する孤発性ALSと若年で発症する孤発性ALSの背景因子が異なる可能性が示された。

その中で急速進行型に関連する遺伝子多型を、70万SNPs(一塩基多型)+25万exome variantsタイピング結果を用いてゲノムワイド関連解析により探索した。その結果、p値が10の-8乗台で関連を示すSNPsを7個見出した。これらのSNPsが筋の構造と機能に重要な役割を果たすタンパクであるTitinの発現低下と関連することを示した。以上のように本研究から、孤発性ALS患者の多彩な臨床経過、進行、予後に関連する臨床的因子および遺伝子多型が同定された。多施設共同筋萎縮性側索硬化症(ALS)疾患コホートJaCALSに登録された孤発性ALS患者縦断像の解析により、生存期間と重症度スケールの低下に対して発症年齢が共通して強く影響する因子であることを示した。また、発症年齢の影響は身体部位により異なることが明らかとなり、高齢で発症する孤発性ALSと若年で発症する孤発性ALSの背景因子が異なる可能性が示された。ゲノムワイド一塩基多型タイピング結果と重症度経時的変化パターンとの関連解析により、症状の急速進行と関連する一塩基多型を明らかにし、それが筋の構造と機能に重要な役割を果たすタンパクであるTitinの発現低下と関連することを示した。重症度スケールの急速な進行に関わる遺伝子多型を同定し、その遺伝子多型と関連して筋の構造と機能に重要な役割を果たす遺伝子発現の低下があることを見出している。現在論文投稿中である。孤発性ALS患者の生存期間および日常生活活動度、重症度の変化に関連する因子の解析について、本研究開始後既に2報の論文発表に至っており、神経病理解析からは1報の論文発表を行っている。これらの経過から、順調な進捗であると考える。神経内科学運動ニューロン疾患孤発性ALS患者の生存期間と関連する遺伝子多型について、追加のSNPsタイピング例も含めた解析を推進し、より多くの予後関連遺伝子多型、遺伝子を探索同定する。それらについて、保存株化細胞を用いた検証を行う。予後、経過に関連する臨床的因子の解析についてもさらなる解析を行う。既に重症度スケールの急速な進行に関わる遺伝子多型および生存期間と関わる遺伝子多型を10のー8台以下のp値で見出しており、順調な進捗である。発注した成果発表、論文作成用ソフトウェアの納品が平成27年度になる。JaCALSに登録された追加検体を用いて70万SNPs+25万exome variantsの追加タイピングを実施する。追加タイピングデータと経時的臨床情報を用いて、ALSFRS-Rの経時的変化パターンと関連するSNPsのバリデーションを試みる。また、Multivariate Coxを用いた生存解析において、追加タイピングデータを用いてvalidation群の補強を行う。本研究において、ALSFRS-Rが急速に低下する急速進行型への関連が示されたSNPsがマイナーアレルホモであると、特定の遺伝子発現が低下することが日本人大規模ゲノム情報データベースHGVDにおいて示されている。JaCALSにおいて保存されている不死化細胞(B-cell line)を用いて、これらのSNPsのアレルパターンにより実際に患者由来の細胞で遺伝子発現レベルが異なっているかどうか検証を行う。
ケネディ、ジョンソンと欧州統合-封じ込めと経済的弱体化の狭間で

本研究は、1960年代のケネディおよびジョンソン政権に着目し、アメリカの対西ヨーロッパ政策を、通商問題を中心にしつつ、政治・安全保障問題との関係にも注意を払いながら検討した。当該時期には、ヨーロッパ統合をめぐって西ヨーロッパ諸国が対立していたこともあり、通商政策が大きく動いたとは言えない。その一方で、アメリカの政治・安全保障政策とヨーロッパ統合との密接な関係が確認された。平成22年度の研究は、先行研究の分析と史料調査を中心に、1960年代米国の外交政策と国際経済政策との交錯について、全体像の理解に努めた。史料調査では、米国ケネディ政権の史料分析を優先課題とし、60年代当初の国際経済に関する認識分析を進めた。また、米国国務省および財務省で、国際経済を担当する部局の史料も確認し、史料の概要を理解して将来の本格的調査に向けた準備とした。本年度はさらに、ドイツの連邦首相官邸および主要政党の史料調査も行い、米国に対する西独(当時)政府の政策を理解することに努めた。これらの史料調査および先行研究の分析から、当時の米国政府が自国の経済力が相対的に衰退しかねないことを認識し、これに基づいて国際経済政策を再検討していたことが明らかになった。とくにケネディ政権期、ディロン財務長官がこの問題に大きな関心を払っていたことは、ディロンが国務次官を務めたアイゼンハワー政権期との比較分析としても興味深い。その一方でケネディ政権期には、国務省を中心に西側同盟の維持を重視する意見が根強く、国際経済政策が大きな影響を受けたことも確認された。これは本研究の仮説とも合致する知見であるが、政権内の力関係にどのような変化が生じていくのか、解明することが今後の課題となる。平成23年度の目標は、1960年代中葉のヨーロッパ経済共同体(EEC)における「空席危機」に対する米国ジョンソン政権の対応を、北大西洋条約機構(NATO)をめぐる対立を踏まえながら分析することにあった。この二つの問題が、ともにフランスのドゴール大統領による米国の覇権への挑戦に端を発したことを留意しつつ、両国の対立の帰趨が西独の立場によって大きな影響を受けたことに着目し、米独関係の文脈にジョンソン政権の対応を位置づけようとした。以上の目的を達成するため、本年度は先行研究の分析を進めると同時に、米国およびドイツにおける一次史料調査を行った。米国については国務省の文書に焦点を当て、同盟関係および経済問題に専従する部局が、具体的な争点にどう対応したのかを明らかにする文書の探索に努めた。また、ドイツでは外務省の史料に焦点を当て、当時の西独政府がどのような対米・対欧政策をとったのか、全体像の把握に努めた。これらの史料調査および先行研究の分析から、米国および西独の政策に関して、以下の二点が解明された。米国については、国務省が同盟の推移に大きな危機感を有していた。これは、すでに先行研究でも指摘されているように、大統領府と大きく異なっていた。だが、自国政府の政策に影響を与えられなかった国務省が、NATOや西欧諸国を通じた影響力行使を図った可能性は否定できない。このような可能性を念頭に、史料の分析を進める予定である。西独については、西独政府が対米政策と対欧政策の関連を意識しながら政策を形成していたことが解明された。とくに安全保障政策たるMLFとEECの統合をリンクさせて対仏交渉に当たったことは、西独政府の立場を理解する上で重要な示唆を与える。平成24年度の研究は、これまで収集したアメリカおよび西ドイツの一次史料を分析し、それぞれの対外政策におけるNATOを中心とした安全保障問題とヨーロッパ統合の相互関係を解明することに努めた。また、エアハルト政権期に問題になっていた多角的核戦力(MLF)を中心として、限定的ではあるが米独両国の政策を比較対照しつつ、両国の政策が相互に影響を与えあっていた面を明らかにできた。この研究成果の一部は、日本アメリカ学会が発行する英文ジャーナルにて、2013年6月に出版される。アメリカおよび西ドイツの政策については、独自路線を強めつつあるフランスを念頭に置きながら、安全保障およびヨーロッパ統合を関連させつつ対応していたことが明らかになった。西ドイツ政府については、「フランスの覇権」に対抗する手段としてMLFを支持し、このようなレトリックによって他のNATO諸国からMLFに対する支持を募ろうとした。しかし、この態度がフランスおよび国内の親フランス派から反発を招き、かえってエアハルト政権の立場を難しくした。一方のアメリカ政府は、農業政策をめぐってヨーロッパ統合に関する対立が顕在化した1965年後半、MLFから手を引いてNATOの混乱を回避しようという傾向がみられた。このような経緯を踏まえると、MLFおよびヨーロッパ統合に対するアメリカと西ドイツの政策に、大きな齟齬があったように見える。すなわち、西ドイツが主導したフランスに対抗する政策が、フランスや親仏派の反発を招いて対立が激化すると、アメリカが対決を避けて政策を修正したのである。西ドイツ政府にとっては梯子を外された状態となり、国内政治における立場を著しく弱めることとなる。この知見は、1966年におけるエアハルト政権崩壊の過程を理解する一助となる。

1960年代の米欧関係は、内外の学界において非常に活況を呈している分野の一つである。そのため、2000年代に限っても多数の先行研究が出版されており、その確認に予想以上の時間を費やしている状況である。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに入手した一次史料や二次文献の分析を進め、平成24年度中に何らかの形で成果の発表に至ることを目指す。さらに長期的には、これまでの研究成果と統合し、1960年代の米欧関係史に関する包括的研究として発表することを目標とする。現時点では、新たな海外史料調査は必要と考えているが、できる限り焦点を絞った最小限の調査に留める。むしろ、先行研究の分析やすでに取得した一次史料の分析を進めることに、一義的な重要性をおく。
骨形成・代謝を司る蛋白と促進栄養因子の同定並びに相互作用の解析

硬骨魚類では,骨は固定された組織であり,ウロコの方が,Caの急激な変動により応答するとされていることに注目し,哺乳動物の骨芽細胞・破骨細胞の相互関係を検討するモデルとなりうるかについて検討した。通常ウロコ非被覆部では,骨芽細胞は底辺にのみ局在し,皮膚被覆部では,皮膚最内側からウロコに向かって供給されている像が得られた。破骨細胞は皮膚被覆部の側辺でのみ共存し,側方への過剰延長を抑制的に制御していることが明らかになった。また,創傷部位への破骨細胞の浸潤や,再生ウロコで破骨細胞による間隙の作成と同部位への骨芽細胞の侵入による活発な再生像が確認された。一方,側線管周囲に骨芽細胞・破骨細胞が集中し,側線神経周辺のウロコを極めて薄い状態に維持していることも見い出した。この側線管形態維持に関わる遺伝子としてハエの羽根に切り込みをいれる遺伝子として発見されたnotchに相同性のあるmRNAや,アポトーシス誘導シグナルやアポトーシスカスケードに関わる酵素をコードすると考えられるmRNA或いは逆にアポトーシス抑制因子のmRNAなどが得られた。哺乳類と異なり,遺伝子配列がかならずしもしられていないために,これらmRNAの全長を得て,配列決定を行うとともに蛋白として発現できるようサブクローニングを行った。また,VitK2を骨芽細胞に投与すると増殖が抑制されるとともに,骨形成マーカーであるosteocalcin, osteoprotegrin, NF-kB ligand(RANKL)などが強発現することから,従来言われているosteocalcinをGla化することで骨代謝に関与するばかりでなく直接的に,骨への分化を促進する作用のあることを明らかにし報告した。類似の作用はウロコにおいても認められた。骨芽細胞は,正常ウロコの体内部位では,各ウロコの底辺にのみ局在し,それ以外の部位では細胞は骨細胞の形態を示した。また,皮膚被覆部では,皮膚最内側に一層の骨芽細胞が発現しており,この部位からウロコに向かって供給されている像が得られた。また,骨芽細胞は体内ウロコでの供給は底辺以外にはなかったが,創傷部位への破骨細胞の浸潤が認められた。また,再生ウロコにおいては底辺で,破骨細胞による間隙の作成と同部位への骨芽細胞の侵入による活発な再生像が確認されたほか,鱗溝の作成にも破骨細胞が強く関与することが見い出された。また,VitDやcalcitoninなどのホルモン類に対する応答も哺乳動物の骨芽細胞・破骨細胞と一致しており,今後骨芽細胞・破骨細胞の相互関係のみならず,骨細胞との関連計測モデルとしても使用できる目処がたった。一方,VitK2を多く含む納豆を毎週定期的に摂取することが,閉経前期女性で骨形成マーカーや骨密度の維持に有用であることや,VitK2を骨芽細胞に投与すると増殖が抑制されるとともに,骨形成マーカーであるosteocalcin,osteoprotegrin,NF-kB ligand(RANKL)などが強発現することから,従来言われているosteocalcinをGla化することで骨代謝に関与するばかりでなく直接的に,骨への分化を促進する作用のあることを明らかにし報告した。

硬骨魚類の側線は位置的には聴覚器下流に連続して存在するものの,音は認知されないとされており,水圧や流れを認知する末梢感覚器・神経であると考えられている。深部知覚を認識する感覚神経の存在は知られているが,側線神経は表在知覚が主でありながら,深部知覚との厳密な区別はないようにも思われる。側線神経は側線管の中に収納されウロコの発達にあわせて大きくなるものの形態は厳密に維持されている。この形態維持に骨芽細胞・破骨細胞が共役しており,アポトーシスを介する調節が行われていることを組織学的に見い出した。側線管周囲に骨芽細胞・破骨細胞が集中する理由を明らかにするために,サブトラクション法を用い側線ウロコに発現しており,通常ウロコに発現していないmRNAの同定を行った。この結果,ハエの羽根に切り込みをいれる遺伝子として発見されたnotchに相同性のあるmRNAや,アポトーシス誘導シグナルやアポトーシスカスケードに関わる酵素をコードすると考えられるmRNA或いは逆にアポトーシス抑制因子のmRNAなどが得られた。哺乳類と異なり,遺伝子配列が必ずしも知られていないために,これらmRNAの全長を得て,配列決定を行った。また,骨粗鬆症の予防・治療に有効であることが示唆されており,実際哺乳類培養細胞を用いた検討で骨芽細胞の増殖ではなく分化促進に作用する事を明らかにしたVitKにより,骨形成マーカーの一部はウロコにおいても同様の変動を示すことを見い出した。
薬物乱用の診断に有効な神経病理学的所見の免疫組織化学的検索

本研究では、薬物中毒が死因となった法医剖検例の脳を、免疫組織化学的に染色し、神経細胞、アストロサイト、ミクログリアの細胞毎に、傷害の特徴・程度を検討することで、薬物乱用に関連した症例の診断に有効な病理変化を解明し、得られた神経病理学的変化の剖検診断への応用を図ることを目的としている。2018年度は、すでに集積していた脳の組織について、組織化学的染色のHE染色、LFB染色と、免疫組織化学的染色は神経細胞についてNSE、MAP2、GLUT5の、アストロサイトについてGFAPの、ミクログリアについてIba-1の染色を行った。集積していた症例のうち、覚せい剤・危険ドラッグ等の違法の薬物が死因と関連のある症例の2症例における、海馬と小脳について観察し神経病理学的変化を検索した。その結果より、興奮作用のある薬物により海馬の神経細胞の変化が起こった可能性が考えられた。さらにより多くの症例と他の抗原に対する免疫組織化学的染色を行い検討する必要性があると考えられた。集積していた薬物関連の症例と対照症例に関して組織化学的染色と免疫組織化学的染色を行った。染色した症例の観察や病理所見の評価に取り組んだ。これらの症例うち、覚せい剤・危険ドラッグ等の違法薬物の関連のある2症例について、薬物による神経病理学的変化をまとめ、アメリカ法科学会で発表を行った。すでに染色がすんでいる他の症例に関して、引き続き観察を行い、病理所見をまとめ、評価を行っていく。さらに、新たな症例を集積し、染色、観察、評価を行っていく。その中で、死因と病理所見、特に薬物乱用に関連した症例の診断に有効な神経病理学的変化を解明していく。アメリカ法科学会で発表するため参加費・旅費がかかることから、前倒し請求を行った。その際使用しなかった額が生じたため、翌年度分で使用予定であった旅費で調整を行おうと考えている。
腹膜透析における腹膜中皮細胞動態からみた腹膜硬化進展機序の解明

In Vitro試験では形態的、質的評価を行った。用いた細胞は腹膜中皮細胞で敷石状形態細胞(以下Epi細胞)及び線維芽様腹膜中皮細胞(以下Fib細胞)で行った。酸性刺激のみならず、糖刺激においてもEpi細胞の変化は乏しいが、Fib細胞が腹膜硬化に重要な働きを行うことが示唆された。次にIn Vivo試験ではEpi細胞上清では腹膜硬化モデルに比較し、有意に腹膜肥厚並びに腹膜癒着を改善したが、Fib細胞上清では反対に有意に腹膜肥厚並びに腹膜癒着の悪化が認められた。このことから、腹膜中皮細胞は分泌する液性因子も重要であることが示唆された。今後液性因子内のエクソソーム解析も行い、機序解明を目指したい。本研究は、腹膜中皮細胞を用いた腹膜劣化機能解明、並びに腹膜機能評価法の開発である。本研究の主な内容は二点あり、一つはIn Vitroでの腹膜中皮細胞の糖負荷などの負荷による中皮細胞動態解析を形態学的・形質的に、またリアルタイムにも評価を行い、Epi細胞・Fib細胞の増殖、形態的な変化、形質転換などの検討を行い、腹膜機能劣化の機序解明を行う。二つ目には、一つ目で得られた内容とIn Vivoでの腹膜機能との相関を確認し、In VitroとIn Vivoでの機序の相関を検討する。腹膜擦過障害モデルを用いて、それに糖負荷を追加し、障害時での腹膜障害での腹膜中皮細胞採取を行い、In Vitroで得られたEpi細胞・Fib細胞の形質、動態とIn Vivoでの腹膜中皮細胞の動態変化を比較検討し、腹膜劣化進展機序のVitro/Vivo相関と解明を行う。本年度は、Vitroでの研究をメインにしていたが、Vitroの細胞を得るための動物実験が本年、本学の動物実験施設の耐震化工事のため、遂行が難しい状況もあり、手持ちの細胞でのVitroでの変化をみる。本年度に耐震化工事も終わるため、本年度に採取および、移植実験なども遂行する予定である。本研究は、腹膜中皮細胞を用いた腹膜劣化機能解明、並び院腹膜機能評価法の開発である。本研究の内容は主に二つあり、一つはIn Vitroでの腹膜中皮細胞の負荷による細胞動態機構解明である。この点は、電気刺激による細胞動態解明により、腹膜中皮細胞の再生に働く腹膜敷石状中皮細胞の再生能や増殖能について、線維芽細胞様中皮細胞との比較を行った。現在さらなる詳細な検討を行っている。また二つ目は、細胞移植によるIn Vivoでの細胞動態機構の解明である。これは腹膜障害に対し、腹膜敷石状中皮細胞と線維芽細胞様中皮細胞の相違を検討するものであるが、現在分泌因子の違いによる再生機構の相違など詳細に検討している。本年予定していたIn Vitroでの検討は行っているが、動物実験によるvivoでの相違については未だ進行中であり、今後とも詳細な検討を遂行する本研究は、腹膜中皮細胞を用いた腹膜劣化機能の解明、並びに腹膜機能の評価法の開発である。本研究は、主に腹膜透析排液から抽出した細胞の動態、機能などを評価することにより、腹膜機能の評価を行うことである。腹膜中皮細胞を培養し、その機能を見ることである。腹膜中皮細胞から形態により選別した敷石状腹膜中皮細胞群は、HGF含め再生に関与するといわれる因子の分泌が確認され、反対に線維芽細胞様腹膜中皮細胞群は、滲出などに関与するVEGFや腹膜線維化に関与留守FSP-1などの因子が確認された。また、分泌因子による腹膜中皮細胞の腹膜劣化への影響は、敷石状細胞からの分泌因子はHGFなどを多く含み、腹膜劣化を防止することが示唆された。次年度はさらに細胞の機能を検討し、腹膜機能劣化解明を行いたい細胞の形態的選別や機能については検討が行われたが、表面マーカーなどの詳細な検討がまだであり、そのあたりの検討を行いたい。またIn Vivo的な検討も行う予定である本研究は、腹膜透析における中性腹膜透析液並びに酸性腹膜透析液による腹膜中皮細胞への影響を見た腹膜硬化進展機序解明を目指した研究である。In Vitro試験では腹膜中皮細胞を使用し、その形態的質的評価を行った。用いた細胞は腹膜中皮細胞で、敷石状形態細胞(Epithelial like mesothelial cell:以下Epi細胞)及び線維芽様腹膜中皮細胞(Fibloblast like mesothelialcells:以下Fib細胞)で行った。それらの細胞を酸性腹膜透析液刺激下並びに中性腹膜透析液刺激下にて培養を行ったところ、酸性腹膜透析液下において、Epi細胞はFib細胞形態をとることがあり、質的には電位において、酸性透析液刺激で有意にキャパシタンスの増加並びにレジスタンスの低下が認められた。また、上記Epi細胞、Fib細胞で高濃度の糖濃度培養液下にて、酸性腹膜透析液、中性腹膜透析液刺激下で培養を行い評価したが、糖濃度が高度な培養液において、Epi細胞では有意な変化は認められなかったが、Fib細胞ではキャパシタンスの増加、レジスタンスの低下が認められ、さらに透過性の亢進が認められた。このことは、酸性刺激のみならず、糖刺激においてもEpi細胞の変化は乏しいが、Fib細胞が腹膜硬化に重要な働きを行うことが示唆された。次にIn Vivo

試験では腹膜刺激による腹膜硬化モデルマウスを作製し、そのマウスにEpi細胞の培養上清並びにFib細胞培養上清を投与し、腹膜硬化の変化を検討した。結果、Epi細胞上清では腹膜硬化モデルに比較し有意に腹膜肥厚並びに腹膜癒着を改善したが、Fib細胞上清では反対に有意に腹膜肥厚並びに腹膜癒着の悪化が認められた。このことから、腹膜中皮細胞は分泌する液性因子も重要であることが示唆された。今後液性因子内のエクソソーム解析も行い、その機序解明を目指したい。In Vitro試験では形態的、質的評価を行った。用いた細胞は腹膜中皮細胞で敷石状形態細胞(以下Epi細胞)及び線維芽様腹膜中皮細胞(以下Fib細胞)で行った。酸性刺激のみならず、糖刺激においてもEpi細胞の変化は乏しいが、Fib細胞が腹膜硬化に重要な働きを行うことが示唆された。次にIn Vivo試験ではEpi細胞上清では腹膜硬化モデルに比較し、有意に腹膜肥厚並びに腹膜癒着を改善したが、Fib細胞上清では反対に有意に腹膜肥厚並びに腹膜癒着の悪化が認められた。今後液性因子内のエクソソーム解析も行い、機序解明を目指したい。本年度予定していた動物を使用した実験が本学の動物実験施設の耐震化工事を被さり、遅延している。本年度工事も終了するため、遂行していきたい。来年度は最終年度のため、詳細な検討のまとめを意識し、動物実験を含め遂行する予定である。次年度は延長申請を行い、遅延している腹膜中皮細胞の障害時の形質変化、並びに動態の詳細な検討を行う。移植実験も行い、In Vitro,In Vovoでの動態の相関性についても検討を行う。これらの検討により、腹膜障害時の腹膜劣化において、障害における詳細な細胞動態から見た解析を行い、腹膜機能重症化防止に向けた新たな知見の創出を行う。腎臓内科、透析学、再生医療本年度は細胞の採取並びに腹膜障害に対する移植実験も遂行する予定である。In Vitro試験などを行っているが、まだ詳細な検討が必要であるが、行えていない部分もある。またIn Vivo試験の遅れもあるため応募研究において腹膜中皮細胞の機能検討を行っているが、細胞培養において感染がおき、細胞調整に支障がおき、細胞の形質解析や細胞調整が難航していたため。本学の動物実験施設の耐震化工事のため、動物使用の実験が遅延したため。来年度は最終年度であり、まとめも含め検討を行う。平成27年度に行えなかった動物実験やIn Vitroでの詳細な腹膜中皮細胞動態の解析を行う。感染は落ち着き、現在は細胞調整を行っており、次年度はIn Vitroにおいて、腹膜障害の条件での腹膜中皮細胞の動態や機能変化の検討を行う。また、In Vivo解析においても移植実験を行い、腹膜機能の動態解析を行う予定である。本年度に組む込み、実験を遂行する予定である