hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
滞日ネパール人の生活実践と労働動態の研究

日本で急増する滞日ネパール人の生活実践と労働動態に関する調査を行った。ネパール人の急激な増加は、従来まで滞日ネパール社会に変質を生じさせている。移民労働者を支える代行サービス、ビジネスの広がりをみせ、日本人との関わりが希薄であっても日本での生活、労働に従事することが可能になってきている。日本の中の移民、滞日外国人の研究は、重要性が増している。本研究は、近年、日本で増加するネパール人移住労働者を滞日ネパール人と名づけ、彼ら/彼女らの生活実践と労働動態を明らかにすることを目的とする。この研究は、ネパール人と日本社会との永続的かつ良好な発展を希求し立案された。研究代表者が、研究開始以前から滞日ネパール人の増加にともなうコミュニティの変質と日本人との関わりの変化について、双方が事解する重要性を説き、全数調査の必要性をネパール人社会に提案してきた。本研究は、質問票による悉皆調査の定量的データを用いた統計解析と対面インタビュー、ライフヒストリーの記述による定性的調査の分析と統合によって滞日ネパール人の生活状況に関する統合的理解の提示を目指す。本年度は、本研究の初年度にあたり、全数調査システムを構築すべく、ネパール人有志との調査委員会の設置、協力者の組織化、調査項目の策定、調査方法の検討と準備に当てられた。駐日本ネパール特命全権大使、在日本ネパール大使館、在外ネパール人協会(NRNA)、ネパール商工会議所、新聞社・報道機関、各民族協会など、多くのネパール人有志の協力のもと委員会を設置した。調査項目の策定にあたり、政策の立案の基礎資料としての参照整合性から日本の国勢調査を基に、ネパール人社会の実状にあわせた項目を付加し、委員会にて検討した。諸外国で出されている人口調査・国勢調査の内、当該国で居住する外国人向けの調査資料を収集し、調査方法について委員会で検討した。加えて、質問票の配布、回収のフロー、個人情報を扱う上でのセキュリティのあり方について、関係者および関係団体と緊密な連携体制をとり討議を重ねた。また、外国人移住労働者への調査研究を俯瞰し、本研究との比較検討を行った。次年度は、質問票の配布とデータ収集の段階に移行し、すすめていく予定である。本研究は、近年、日本で増加するネパール人移住労働者を滞日ネパール人と名付け、彼ら/彼女らの生活実践と労働動態を明らかにすることを目的とする。本研究は、質問票による悉皆調査の定量データを用いた統計解析と対面インタビュー、ライフヒストリーの記述による定性調査の分析と統合によって滞日ネパール人の生活状況に関する統合的理解の定時を目指す。本年度は、本研究の次年度に当たり、引き続き、全数調査システムの構築と運用をすすめた。ネパール人有志と設置した調査委員会を中心に、協力者の組織化と連携し、意見を取りまとめた。当初予定していた質問票を状況の変化から紙媒体の送付ではなくweb、電子ベースに変更し検討した。しかしながら、本研究も2015年4月25日に発生したネパール大地震の影響を受けた。震災直後から委員会メンバー、駐日本ネパール特命全権大使、在日本ネパール大使館、関連諸団体・組織の全てが、震災支援と復興活動へと向かい、十分な連携と調査を進められなかった。そのため、復興支援活動を行うネパール人達に助力しつつ、個別に滞日ネパール人のライフヒストリー調査を並行して行った。加えて、日本に在住するネパール以外の滞日外国人を研究比較対象としてインタビュー、文献を中心に収集、検討した。次年度は、本研究の最終年度であるが、ネパール本国の社会・政治状況による影響を踏まえ、特に進展が遅れている全数調査システムの構築を急ぎ、悉皆調査の定量データを収集し、研究成果を報告書にまとめる予定である。本研究は、2015年4月25日にネパールで発生した大地震とその余震の影響を強く受けた。震災直後からネパール本国に親族が在住する滞日ネパール人のほとんどが復興支援・援助活動をに勤しみ、社会的に重責を担っている調査委員会の成員が本研究の調査に協力できる余裕が持てなくなった。震災から1年が経過し、状況が落ち着いてきたため、研究の遅れを取り戻すべく、すすめている。次年度での研究の完遂を目指す。震災、社会情勢の変化により、調査手法の方針転換を行った。この目的のために本年度は、復興支援活動を行うネパール人達に協力しつつ、個別に滞日ネパール人のライフヒストリー調査と、移民となるネパールの人々を送出する環境について、ネパールでの現地調査を行った。日本にも多くの移民労働者を輩出するネパールの民族集団、タカリーの12年に一度行われる大祭、ラワペーワにタカリー民族協会から招待を受け、参加した。国内外から集ったタカリーの人々の調査により、帰国後の変化、生活実態を把握し、滞日ネパール人の歴史状況を深く知る上での多くの知見を得た。さらに同大祭に参加していた期間、マイケル・ビンディング、ウィリアム・フィッシャーら欧米ネパール研究者らと日本のネパール研究とその発信について議論した。

在留資格別で上位を占め留学生として日本へ向かうネパール人も急増していることから、ネパールでの留学生を送り出す教育関係者、日本へ向かったネパール人留学生を抱える親族・関係者、および留学希望者へインタビュー調査を行った。日本での受入体制やライフサポートの不備に関し、一部社会問題化している実態と日本政府の現地対応の知見を得た。ブローカーとのやりとり、留学までの一連の流れを確認し、ネパール国内の留学生をとりまく状況を明らかにするとともに移民労働者の増加の歴史的経緯とその重要な背景となっている最新の国際労働市場と経済の国際化の進展についての理解が得られた。以上の調査研究から、滞日ネパール人研究、移民研究の深化につながる知見を得ることができた。日本で急増する滞日ネパール人の生活実践と労働動態に関する調査を行った。ネパール人の急激な増加は、従来まで滞日ネパール社会に変質を生じさせている。移民労働者を支える代行サービス、ビジネスの広がりをみせ、日本人との関わりが希薄であっても日本での生活、労働に従事することが可能になってきている。日本の中の移民、滞日外国人の研究は、重要性が増している。平成26年度は、本研究の初年度であり、本研究調査を実施するにあたり、有志間での情報共有と合意形成、円滑にすすめるための協力体制の構築に多くの時間を要した。また、調査の規模と性質上、再調査が困難なため、質問票の項目の精査、策定に多くの時間を要し、研究の進捗がやや遅れている状況となった。あわせて有志からの要望が多いセキュリティ対策の見直しを図ることとなった。現在、法務省による在留外国人統計の分析とネパール人移住労働者に関する文献の概説についての論文を執筆中であり、平成27年度中に学会発表を含むこれらの成果発表を行う予定である。本研究を遂行するに当たり多くのネパール人協力者・関連機関・団体と協力を得られていることに感謝している。震災の影響により進捗が遅れているが、引き続きご協力いただける事を切望している。全数調査システムの構築を急ぎ、悉皆調査の定量データを収集し、研究成果を報告書にまとめる予定である。また、近年注目されている在留外国人と滞日ネパール人との比較を含めて、本研究成果のまとめを行うべく研究成果の蓄積と成果発表につとめる。文化人類学本研究の目的を遂行するにあたり、多くのネパール人協力者、関連機関・団体から賛同と協力を受けられたことに感謝している。引き続きご協力いただけることを切望する。基本的に計画通りに進めるが、平成27年度は、駐日本ネパール特命全権大使をはじめとする協力者、有志のネパール人による委員会メンバーから出された意見をもとに検討を加えた調査票項目の策定を完了させ、全数調査データの収集を開始する。データ収集の際に、質問票の配布と回収が円滑に進むよう、委員会の協力のもとネパール人社会に関わる様々な媒体を通じて告知し、調査への協力と質問票の回収率を上げるべく努める。あわせて、滞日ネパール人への対面インタビュー、ライフヒストリーの記述による定性的調査を続ける。また、本研究によって得られた統計データについて順次公表、共有化をはかる。このほか、外国人移住労働者への調査研究との比較を含む、本研究の成果の蓄積と発表につとめる。
CNT分散樹脂複合材料における界面荷重伝達挙動の直接観察

CNT分散樹脂複合材料における界面での荷重伝達挙動を評価することを目的として、SEMおよびTEM中において引張り負荷を受けているサンプルの変形を定量的に評価するin-situ観察手法と、界面せん断強度を評価するNano-pull-out法を確立した。また、これらの手法を用いて、CNT/PEEK複合材料の界面力学挙動とマクロな力学特性との関係を明らかにした。カーボンナノチューブ(CNT)分散複合材料の力学特性を理解するためには、CNTとマトリクスの変形を直接観察することによって実際の現象に即した物理モデルを構築し、界面における力の伝達を定量的に明らかにしていくことが肝要である。本研究ではCNT分散複合材料の変形・破壊挙動を、透過型電子顕微鏡(TEM)や走査型電子顕微鏡(SEM)中においてその場(in-situ)で観察する技術を確立することを研究の目的としている。当該年度では、現有しているSEMに対してin-situ観察を実施するための機能付与することを中心に研究を実施した。具体的には超音波リニアモータとピエゾアクチュエータを組み合わせることによってナノスケールの微小変位をサンプルに与えることが可能な特殊ステージを製作するとともに、原子間力顕微鏡(AFM)用カンチレバーを利用した超微小荷重測定システムを構築した。また、このシステムを用いて、CNTを分散したPEEKから、1本のCNTのみを引き抜く実験を実施した。その結果、世界ではじめてCNT/PEEK界面強度を直接測定することに成功した。また、CNTと樹脂の界面せん断強度や滑り応力がCNT分散複合材料の力学特性に及ぼす影響について考察するため、分子動力学法による解析にも着手した。カーボンナノチューブ(CNT)分散樹脂複合材料におけるCNTと樹脂の界面荷重伝達挙動の直接観察を目的として、CNT/マトリクス界面せん断特性評価試験(Push-out試験)、およびCNT/マトリクス変形量(ひずみ)評価試験(in-situ引張り/観察試験)を実施した。実験には、昨年度に製作した走査型電子顕微鏡(SEM)および透過型電子顕微鏡(TEM)その場(in-situ)観察装置のプロトタイプを用いた。対象材料は、CNTを分散したポリエーテルエーテルケトン(PEEK)である。CNTのPush-out試験では、集束イオンビーム装置(FIB)による微細加工を施したサンプルを適用することにより、樹脂に埋め込まれたCNT長さがあらかじめ既知であるサンプルの製作が可能となり、従来にない良好なデータを取得できることを実証した。一方、in-situ引張り/観察実験では、SEMおよびTEM中におけるin-situ引張り試験によって得られた画像から、デジタル画像相関法を適用することによって変位を定量的に評価することを試みた。しかしながら、SEMおよびTEM画像では、焦点ずれ等の影響により画像処理におけるマッチングが難しく、また、画素数の制限から測定されるひずみの精度があまり高くないことがわかった。これらの解決は、今後の課題である。更に、CNTと樹脂の界面せん断強度や滑り応力がCNT分散複合材料の力学特性に及ぼす影響について数値解析を行うことを目的として、ユニットセル中におけるはく離の進展を扱うことが可能な均質化コードを新たに作成した。そこで、CNT分散複合材料の変形・破壊挙動を、透過型電子顕微鏡(TEM)や走査型電子顕微鏡(SEM)中においてその場(in-situ)で観察する技術を確立することを目的として研究を実施した。平成20年度には変形をうけるCNT分散複合材料のTEM・SEM観察を行うためのin-situ TEMおよびSEM観察装置の製作を、平成21年度にはこれらの装置を用いて、マトリクスからCNTを引き抜く力を定量的に評価する手法(Nano-pull-out法)、およびマトリクスとCNTの変形量(ひずみ)を定量的に評価するための実験手法について検討してきた。これらの成果を踏まえ、本年度はこれまでに製作してきた装置および検討してきた実験手法の改良を進めるとともに、CNT分散PEEK複合材料を対象として、マトリクスの変形に伴うCNTの変形挙動を詳細に観察し、CNTとマトリクス間での荷重伝達に関する観察・実験データの取得を進めた。また、変形量の定量評価に資するため、デジタル画像相関法を適用した。また、CNT引き抜き長さを制御するための実験手法を新たに提案し、安定したNano-pull-out試験が実施できることを示した。その結果、CNT分散PEEKではCNTと樹脂の接着が分子間力による弱い結合が支配的であること、そのためCNTへの荷重伝達が小さく、CNTの強化材料としての性能が十分に発揮されていないことが定量的に明らかとなった。
低酸素環境下での無酸素性運動が血管新生因子の分泌に及ぼす影響

本研究の目的は,低酸素環境下で行う一過性の無酸素性運動が,血管新生因子の分泌に及ぼす影響について検討することであった.2016年度は,低酸素環境下で行う一過性レジスタンス運動が,常酸素環境下よりも血管内皮細胞増殖因子(VEGF)の分泌を促進することを報告した.2017年度においては,高齢者や子どもへの応用も想定し、負荷を低強度に設定して、一過性の低酸素レジスタンス運動に対する血管新生因子の分泌応答について検討した.その結果,低強度の低酸素レジスタンス運動では,血管新生因子の応答に影響を及ぼさないことを報告した.本年度(最終年度)では,低酸素環境下で行う一過性高強度インターバル運動が,血管新生因子の分泌に及ぼす影響について検討した.健常男性6名を対象とし,常酸素環境および低酸素環境で高強度インターバル運動を実施した.高強度インターバル運動は,自転車エルゴメーターを用いて,30秒間の全力ペダリングを4セット実施した.低酸素環境で高強度インターバル運動を実施する際は,酸素濃度を13.6%に設定して行なった.採血は,運動前,運動直後,30分後,および60分後に行った.測定項目は,VEGF,マトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)-2, MMP-9,およびエンドスタチンとした.VEGF,MMP-2,MMP-9,およびエンドスタチンは,両環境下で運動前と比較し運動後で有意に増加した.低酸素環境下における運動直後および運動30分後のVEGFの変化率(運動前と比較)は,常酸素環境下と比較し,有意に高値を示した.以上の結果から,低酸素環境下で行う一過性高強度インターバル運動は,常酸素環境下で行う同様の運動と比較し,VEGFの分泌を刺激する可能性が示唆された.本研究の目的は,低酸素環境下で行う一過性の無酸素性運動が,血管新生因子の分泌に及ぼす影響について検討することである.本年度は,低酸素環境下で行う一過性レジスタンス運動が,血管新生因子の分泌に及ぼす影響について検討した.健常成人男性12名を対象とし,常酸素環境および低酸素環境でレジスタンス運動を行った.レジスタンス運動は,ベンチプレスおよびレッグプレスとした.各被験者の上記2種目における最大挙上重量(1RM)を測定し,70%1RMを算出した.挙上重量70%1RMを用いて,挙上回数10回,セット数5セット,セット・種目間休息60秒で上記2種目のレジスタンス運動を両環境下で実施した.低酸素環境下でレジスタンス運動を実施する際は,酸素濃度を13.6%に設定して行った.各環境下でのレジスタンス運動は,4週間以上の間隔をあけて実施した.運動前,運動直後,15分後,30分後,および60分後に肘静脈より採血を行い,血管内皮細胞増殖因子(VEGF),マトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)-2, MMP-9,およびエンドスタチンを測定した.VEGF,MMP-2,MMP-9,およびエンドスタチンは,両環境下で運動前と比較し運動後で有意に増加した.低酸素環境下における運動直後のVEGFの変化率(運動前と比較)は,常酸素環境下と比較し,有意に高値を示した.以上の結果から,低酸素環境下で行う一過性レジスタンス運動は,常酸素環境下で行う同様の運動と比較し,VEGFの分泌を促進させる可能性が示唆された.平成28年度の研究計画は,低酸素環境で行う一過性レジスタンス運動が,血管新生因子の分泌に及ぼす影響について検することであったが,計画通りに実験を遂行することができたため.本研究の目的は,低酸素環境下で行う一過性の無酸素性運動が,血管新生因子の分泌に及ぼす影響について検討することである.本年度は,高齢者や子どもへの応用も想定し、負荷を低強度(50%1RM)に設定して、一過性の低酸素レジスタンス運動に対する血管新生因子の応答について検討した.健常成人男性7名を対象とし,常酸素環境および低酸素環境でレジスタンス運動を行った.レジスタンス運動は,ベンチプレスおよびレッグプレスとした.各被験者の上記2種目における最大挙上重量(1RM)を測定し,50%1RMを算出した.挙上重量50%1RMを用いて,挙上回数14回,セット数5セット,セット・種目間休息60秒で上記2種目のレジスタンス運動を両環境下で実施した.低酸素環境下でレジスタンス運動を実施する際は,酸素濃度を13.6%に設定して行った.各環境下でのレジスタンス運動は,2週間以上の間隔をあけて実施した.運動前,運動直後,および運動30分後に肘静脈より採血を行い,血管内皮細胞増殖因子(VEGF),マトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)-2, MMP-9,およびエンドスタチンを測定した.VEGF,MMP-2,MMP-9,およびエンドスタチンは,両環境下で運動前と比較し運動直後に有意に増加した.しかし,その増加の程度(運動前に対する運動直後の変化率)に環境間での差は認められなかった.以上の結果から,低酸素刺激は,低強度の一過性レジスタンス運動に対する血管新生因子の応答に影響を及ぼさない可能性が示唆された.平成29年度の研究計画は,低酸素環境下で行う低強度の一過性レジスタンス運動が,血管新生因子の分泌に及ぼす影響について検討することであったが,計画通りに実験を進めることができたため.

本研究の目的は,低酸素環境下で行う一過性の無酸素性運動が,血管新生因子の分泌に及ぼす影響について検討することであった.2016年度は,低酸素環境下で行う一過性レジスタンス運動が,常酸素環境下よりも血管内皮細胞増殖因子(VEGF)の分泌を促進することを報告した.2017年度においては,高齢者や子どもへの応用も想定し、負荷を低強度に設定して、一過性の低酸素レジスタンス運動に対する血管新生因子の分泌応答について検討した.その結果,低強度の低酸素レジスタンス運動では,血管新生因子の応答に影響を及ぼさないことを報告した.本年度(最終年度)では,低酸素環境下で行う一過性高強度インターバル運動が,血管新生因子の分泌に及ぼす影響について検討した.健常男性6名を対象とし,常酸素環境および低酸素環境で高強度インターバル運動を実施した.高強度インターバル運動は,自転車エルゴメーターを用いて,30秒間の全力ペダリングを4セット実施した.低酸素環境で高強度インターバル運動を実施する際は,酸素濃度を13.6%に設定して行なった.採血は,運動前,運動直後,30分後,および60分後に行った.測定項目は,VEGF,マトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)-2, MMP-9,およびエンドスタチンとした.VEGF,MMP-2,MMP-9,およびエンドスタチンは,両環境下で運動前と比較し運動後で有意に増加した.低酸素環境下における運動直後および運動30分後のVEGFの変化率(運動前と比較)は,常酸素環境下と比較し,有意に高値を示した.以上の結果から,低酸素環境下で行う一過性高強度インターバル運動は,常酸素環境下で行う同様の運動と比較し,VEGFの分泌を刺激する可能性が示唆された.平成29年度は,健常成人男性10名程度を対象とし,常酸素および低酸素環境下において一過性の低強度レジスタンス運動を実施する.運動前後に採血を行い,両環境下での運動による血管新生因子の分泌について比較検討する予定である.平成30年度は,健常成人男性10名程度を対象とし,常酸素および低酸素環境において一過性の高強度インターバル運動を実施する.運動前後に肘静脈より採血を行い,両環境下での高強度インターバル運動による血管新生因子の分泌について比較検討する予定である.予定していた消耗品を購入できなかったため.(理由)予定していた消耗品を購入できなかったため.(使用計画)平成29年度の未使用額を,消耗品の購入費として使用する予定である.平成28年度の未使用額を,消耗品の購入費として使用する予定である.
傷害腸管粘膜の再生修復におけるHGFの役割の検討

肝細胞増殖因子(HGF)は傷害腸管粘膜の修復・再生を促進し、炎症を軽減することから、炎症性腸疾患に対する臨床応用が期待される。本研究は、実験大腸炎モデルにおいて、HGFによって誘導される粘膜上皮細胞の増殖促進、アポトーシス抑制および遊走能促進に関与する遺伝子の発現を網羅的に解析し、さらに傷害腸管粘膜の再生・修復過程における候補遺伝子の経時的な発現の解析であった。また今回の実験系では、傷害腸管粘膜の再生・修復過程における候補遺伝子の同定には至らなかった。臨床応用に向け、大腸炎モデルに対する注腸投与による傷害腸管粘膜の修復・再生効果が確認された。肝細胞増殖因子(HGF)は肝再生を強力に促進する増殖因子であるが、肝細胞以外にも種々の上皮細胞に対して増殖促進、遊走能促進、抗アポトーシスなど多彩な作用を誘導し、消化管においても傷害粘膜の重要な再生・修復因子と考えられている。我々はデキストラン硫酸(DSS)誘発大腸炎及びトリニトロベンゼンスルホン酸(TNBS)誘発大腸炎モデルを用いて組換えヒトHGFが傷害腸管粘膜の修復・再生を促進し、炎症を軽減することを明らかにした。一方、傷害粘膜の再生・修復の開始時には、粘膜上皮細胞が遊走し、増殖することなくその欠損部を覆う現象(epithelial restitution)が観察されるが、HGFはこのepithelial restitutionに必須の因子であることが最近報告された。これまでHGFの細胞増殖促進および抗アポトーシス作用の分子機構については詳細な解析がすすめられてきたが、遊走能促進作用の詳細は未だ明らかにされていない。このような状況から、HGFの細胞遊走能促進作用がin vivoにて観察される傷害消化管粘膜の再生・修復過程(epithelial restitution)に着目し、その分子機構の詳細を明らかにすることを着想した。今年度は実験大腸炎モデルにおける傷害腸管粘膜のepithelial restitutionに及ぼすHGFの影響の検討として、trinitrobenzene sulfonic acid (TNBS)、酢酸または硫酸デキストラン(DSS)によって誘導される実験腸炎モデルに組換えヒトHGFを静注または注腸投与して、(1)粘膜上皮欠損部位を覆う上皮細胞の経時変化の組織学的検討(2)正常粘膜および傷害粘膜周囲における上皮細胞の増殖、アポトーシスの経時変化について検討中である。1)ラットに3%硫酸デキストラン(DSS)を5日間自由飲水後、6日目より1%DSSに変更し7日間自由飲水させ腸炎を誘導し、第6日目より組換えヒトHGF(0.01mg/ml・0.5ml/回)または生食を7日間1日1回注腸投与した。大腸びらん面積はHGF群で生食群と比べて有意に縮小、組織学的スコアはHGF群で有意に組織学的改善が認められた。Ki67免疫染色では、傷害部におけるラベリング指数においてHGF群で有意に増加が認められた。2)ラットにTNBS7.5mg/bodyで単回注腸投与し腸炎を誘導し、第6日目より組換えヒトHGF(0.01mg/ml・0.5ml/回)または生食を5日間注腸投与した。大腸潰瘍面積はHGF群で有意に縮小が認められた。組織学的スコアは生食群との有意差は認めなかったが、Ki67免疫染色では、傷害部におけるラベリング指数においてHHGF群で有意に増加が認められた。3)上記モデルにおいて、正常粘膜および傷害粘膜周囲の上皮細胞で発現亢進または減弱する遺伝子群をDNAマイクロアレイを用いて網羅的に解析した。HGF投与群、生食投与群間に発現の差が認められた遺伝子群のうち、抗アポトーシス関連遺伝子は大きく変動せず、また今回の実験系では、傷害腸管粘膜の再生・修復過程における候補遺伝子の同定には至らなかった。大腸炎モデルに対する注腸投与による傷害腸管粘膜の修復・再生効果が確認された。
ティッシュエンジニアリング手法を用いた気管再建に関する基礎的研究

昨年度の研究において、移植された人工気管端面にあらかじめ培養されていた線維芽細胞が、移植後、周囲の栄養血管が伸展し血行が再開されるまでの期間の低栄養条件下で生存できるかについて検討した。その結果、低栄養条件のストレスのもと、線維芽細胞を低細胞密度で培養すると極めて早期(2-4日)に生細胞数が減衰し、10日後に培地組成を至適な条件に復帰しても再増殖は認められず、全ての細胞が死滅した。これに対し、高細胞密度で線維芽細胞を培養したときには、生細胞数の減少も減少率も低細胞密度で培養したときに比べ極めて低く、10日間の培養後においても約50%程度が生存し、10日後に培養組成を至適条件に復帰すると、この残存していた線維芽細胞は再増殖できた。これらの結果は、線維芽細胞の高濃度培養はオートクリン、パラクリン機構によって細胞機能を維持し低栄養条件に抵抗していると考えられた(J.Cardiovascular Surg.,40,435-438,1999)。本年度この培養をアルギン酸複合体マトリクス内で、線維芽細胞をコラーゲンならびにゼラチン内に懸濁した状態で低栄養高密度立体培養を行い、組織化学的検討を行った。すると、線維芽細胞は低栄養条件下においても充分な生存性ならびに増殖性が得られた。組織化学的にも、擬似粘膜層が形成でき物理強度の問題を解決できれば、充分再生気管の役割が可能と思われ、次年度以降動物実験への移行を計画している。
統合失調症の定量的評価を目的とする分子イメージング法の開発研究

近年、アルツハイマー病などの神経変成疾患では、臨床症状だけではなく、神経伝達物質やその受容体などの機能分子の変化を核医学の手法を用いて捉えることよる定量的評価が行われている。精神疾患である統合失調症においても死後脳を用いた研究により、ニコチン受容体α7サブタイプ(α7 nAChR)の関与が示唆されているが、現在α7 nAChRを非侵襲的に捉えるイメージング剤は無く、生体内での変化を画像化することはできない。そこで、α7 nAChRの核医学イメージング剤の開発を試みることとした。17年度、azabicyclo環構造を有する放射性ヨウ素標識体I-TSAを開発し、ラット脳ホモジネートを用いてα7 nAChRへの親和性を検討したところ、Ki値は0.54nMとなり高い親和性を持つことが示されるとともに、高い放射化学的収率で放射性ヨウ素標識体の合成にも成功した。しかしながら、マウス体内動態を検討したところ、高い脳への取り込み、特に受容体の多い海馬からの消失が遅いなど、特徴的な動態を示したが、非放射性のI-TSAの同時投与により非特異的結合が高いことが示唆され、α7 nAChR in vivoイメージング剤として適さないことが示された。そこで18年度は同じくazabicyclo環構造を有する2-amino-5-bromo-benzoic acid 1-azabicyclo[2.2.2]oct-3-yl ester (BrQAA)およびその誘導体を開発した。BrQAAについてα7 nAChRへの親和性を検討したところ、Ki値は約500nMとそれほど高い値は示さなかった。しかしながらその他の誘導体における親和性の検討の結果より、azabicyclo環の窒素原子がα7 nAChRへの親和性を維持するために重要であることが見出され、今後の誘導体開発に重要な知見を与えることが出来た。今後更に、azabicyclo環構造を基本とする誘導体の開発を行っていく予定である。精神疾患である統合失調症においても死後脳を用いた研究により、ニコチン受容体α7サブタイプ(α7nAChR)の関与が示唆されているが、現在α7nAChRを非侵襲的に捉えるイメージング剤は無く、生体内での変化を画像化することはできない。そこで、α7nAChRの核医学イメージング剤の開発を試みることとした。
大規模な階層構造データに対する探検型可視化手法の開発

本研究では,先行研究で開発した大規模なクラスタリング結果の任意の部分領域をグラフを用いてインタラクティブに可視化する探検型可視化手法を発展させ,より実用的な可視化システムとして完成度を高めた.具体的には,実用的な応用分野の一つとしてニュース記事等の文書のクラスタリング結果を対象として,クラスタリング結果ビューアを構築した.また,本システムに複数のWebブラウザからアクセスすることを目標として,サーバクライアント方式への拡張を行い,基礎的な仕組みを実現することで,サーバクライアント方式の実用可能性を確認した.本研究では,先行研究で開発した大規模なクラスタリング結果の任意の部分領域をグラフを用いてインタラクティブに可視化する探検型可視化手法を発展させ,より実用的な可視化システムとして完成度を高めた.具体的には,実用的な応用分野の一つとしてニュース記事等の文書のクラスタリング結果を対象として,クラスタリング結果ビューアを構築した.また,本システムに複数のWebブラウザからアクセスすることを目標として,サーバクライアント方式への拡張を行い,基礎的な仕組みを実現することで,サーバクライアント方式の実用可能性を確認した.本年度は、大規模な階層的クラスタリング結果を対象に開発した探検型可視化手法の適用範囲を拡張するために、階層的クラスタリングの結果として得られる樹状図よりも一般的な木構造で表される階層構造を持つデータに適用できるよう、本手法のアルゴリズムの拡張を目指した。アルゴリズムの改良には、樹状図と一般的な木構造との構造的な差異のみに着目するのではなく、適切な応用分野を視野に入れた上でアルゴリズムの改良を行うことが重要であると考えているが、適切な応用分野を見つけることが予想外に困難であることが分かった。そこで、拡張の対象とすべき応用分野の検討と並行して、既存の試作ソフトウェア(階層的クラスタリング結果を対象とした探検型可視化手法を実装したもの)をもとに、ビューアソフトウェアとしての完成度を高めることとした。そのために、より具体的な対象として新聞記事の文書クラスタリング結果を適用対象として、探検型可視化手法で閲覧できるソフトウェアの設計・開発を進めてきた。その結果、試作ソフトウェアの問題点であった、ユーザによるインタラクティブな操作に対応して変化した要素を見つけづらい点や、クラスタ内の個々の要素の情報を把握できな点など、いくつかの課題を解決することができた。また、大規模な階層的クラスタリング結果に対するインタラクティブな可視化手法として、探検型可視化手法について論文にまとめ、電子情報通信学会論文誌に発表した。本年度は、大規模な階層的クラスタリング結果を対象に開発した探検型可視化手法の有用性を向上させるために、従来のスタンドアロン方式からサーバクライアント方式への拡張を行った。当初の実施計画では、探検型可視化手法の適用対象が、階層的クラスタリングによって得られるような、二分木の樹状図で表現可能な階層構造データのみであったのを、より一般的な木構造データに対応できるようにアルゴリズムを拡張することであった。しかしながら研究を進めている中で、探検型可視化手法の適用対象のデータ範囲を拡張するよりも、インターネットなどを通じて多数のユーザが手軽に利用できるような拡張を行い、実用的な可視化システムを実現する方が重要であると気づいた。そこで、探検型可視化手法を用いた可視化の有用性を向上させることを優先することにし、サーバクライアント方式への拡張を行った。従来のスタンドアロン方式による実現では、ユーザによるインタラクティブな操作に応じたグラフの状態変化を、対象データの規模に依存せず高速に処理するという、探検型可視化手法の利点を実現するために、対象データ全体を実行マシンのメモリ上に展開する必要があった。そこで本年度は、インターネットなどのネットワーク経由で複数クライアントがサーバにアクセスし、クライアントごとにそれぞれのユーザが自由に対象データを閲覧できるよう、サーバクライアント方式への拡張を行った。本年度は同一LAN内に接続したサーバクライアント間での評価実験を行い、学生の卒業研究としてまとめることができた。今後さらなる評価を行った上で、研究発表する予定である。
鳥類における性決定・性分化の分子機構

ニワトリ胚生殖腺から作成したcDNAライブラリーとヒトで既に報告されているTra2の塩基配列をもと作成したプライマーを用いてPCRを行ったところ、非常に高い相同性を持つDNA断片が増幅された。この塩基配列を決定し、それぞれ5'、3'RACE法を用いてニワトリTra2 cDNAの全塩基配列を決定することに成功した。その結果全長1334bpの塩基配列のうち、蛋白質をコードしていると思われる289アミノ酸残基はヒト、マウス、ラットといった哺乳類と非常に高い相同性(95%以上)を示していた。これまでのところTra2遺伝子のcDNAクローニングの情報は下等動物のショウジョウバエ、高等動物では哺乳類だけであり、その他の種においては申請者らの鳥類ニワトリTra2の報告が初めてである。また以上のような研究成果について申請者らは第14回国際比較内分泌学会(ソレント・イタリア・2001年4月)、48th NIBB Conference : Molecular Mechanisms of Sex differentiation(日本・岡崎・2002年10月)にて発表を行った。加えて上記研究内容をBBA誌、Poultry Science誌に投稿、受理された。
近代日本の地域秩序形成における台湾銀行の南進とその摩擦

本研究は、台湾銀行の南進という日本の経済的伸張を象徴する事象を例に、19101930年代のアジアに植民地を有した欧州諸国との間で、どのような反応を引き起こしたかを考察する。そこからは、20世紀前半の日本が経済的に台頭するなかで、アジアで繰り広げられた経済的摩擦と、これによる秩序の変容の実態、そして日本が直面した限界とは何であったのかが明らかになると考える。本研究は、日本が19101930年代のアジアで経済的な地域秩序形成を試みるなか、植民地を有した欧州諸国との間で、どのような反応と経済摩擦を引き起こしたかを、台湾銀行の南方(南支・南洋、現在の華南から東南アジア)進出という、日本の経済的伸張を象徴する事象のなかで明らかにするものである。この課題を研究するため、平成22年度は台湾、ロンドン、東京での調査を行う予定であったが、ロンドンでの調査は史料事前調査に時間をかけたため、次年度以降とした。このため本年度は台湾、東京、シンガポールでの調査を実施した。また台湾での調査については、本科研費とは別に取得している民間財団の研究助成金を充当した。具体的な成果としては、以下の通りである。(東京)外交史料館、公文書館、日本銀行金融研究所での史料調査を行う。具体的には台湾銀行の南進についての、在外公館.諸関係官庁・日本銀行の情報把握・施策などに関連する史料を調査・収集した。(台北)台北にある「台湾銀行」経済研究室図書館が所蔵する、台湾銀行の各種史料を調査した。具体的には、すでに所蔵を確認している各支店からの大量の金融経済報告について、これまでに収集できていなかった部分を追加調査し、デジタルカメラを用いたデータ収集を実施した。(シンガポール)国立公文書館、シンガポール国立大学図書館所蔵の海峡植民地、英領マラヤに関連するイギリス植民地行政文書を調査した。具体的には、海峡植民地、英領マラヤでの台湾銀行および日本資本についての情報把握・分析に関連した史料を収集した。本研究は、日本が19101930年代のアジアで経済的な地域秩序形成を試みるなか、植民地を有した欧州諸国との間で、どのような反応と経済摩擦を引きおこしたかを、台湾銀行の南方(南支・南洋、現在の華南から東南アジア)進出という、日本の経済的伸張を象徴する事象のなかで明らかにするものである。こうした課題の下、当該年度には台湾銀行の南進について、日本での資料の収集、さらには台湾での関連資料の収集を継続したほか、当時において台湾銀行の進出先の一つとなった一大市場たる仏領インドシナを有したフランス植民地当局、およびその市場圏における最大の植民地銀行であるインドシナ銀行の史料を調査・収集するため、フランスでの現地調査を実施した。これらの史料調査および分析からは、台湾銀行が目指した南進のなかで、仏領インドシナおよびこれを経営したフランス植民地政策による比較的閉鎖的な市場環境において複雑な摩擦に直面しており、台湾銀行の市場進出が必ずしも順調に推移したとはいえなかったことが明らかになりつつある。それは英国植民地であった海峡植民地などでの展開とは異なる市場環境であり、市場としての植民地環境を比較分析する上でも、有益な結果がもたらされるものと考える。同時にこの多面的な考証からは、従来は日本の視点からのみ論じられてきた台湾銀行の営為が、実際にはアジアという大きな市場圏のなかで展開され、その文脈のなかでの位置づけが必要となっていることを、改めて確認させるに十分な内容であるとも考える。現在は、以上の調査・分析内容による準備を基礎としながら、複数の論文作成を開始しつつある。本研究は、日本が1910ー1930年代のアジアで経済的な地域秩序形成を試みるなか、植民地を有した欧米諸国との間で、どのような反応と経済摩擦を引き起こしたかを、台湾銀行の南方進出という、日本の経済的伸張を象徴する事象のなかで明らかにするものである。こうした課題のなかで、平成24年度には台湾銀行の南進について、日本および台湾での資料収集を継続し、また台湾銀行にとっての主要な進出先の一つであった蘭領東インドについての史料を調査するために、オランダ(アムステルダム、ライデン)での調査を実施した。もっとも、史料調査の結果として、当時の日本資本進出、特に台湾銀行の進出問題について記述のある史料を発掘することはできず、当初の目論見と異なり、明確な成果を上げることはできなかった。しかしながら、本研究の課題も含めて、大きなアジア近現代の歴史を欧州や世界市場とのかかわりから考える際に、オランダ各地に現在でも残されたアジアとのつながりを示す資料や各種足跡は、オランダという17ー18世紀の経済的覇者の影響力を意識させるに十分なインパクトがあった。それは同時に、その後に取って代わって覇権を掌握した英国の枠組みを中心に思考しがちな習性に、経済史研究者として大きな再考を促するものであった。こうした大きな経済史を意識しながら、本研究の位置づけを思索することで、従来は日本の文脈から語られてきた台湾銀行の展開が、実際にはアジア史の大きな流れのなかに位置づけることが可能なことを再認識することができた。

これを受けて、現在は実施してきた調査・分析内容を基礎としながら、論文の作成を開始している。資料分析・論文執筆に時間を要しているが、資料の収集・調査自体は順調に推移している。25年度が最終年度であるため、記入しない。一昨年に引き続き、引き続き資料の分析および調査、さらにはこれを基礎とした論文の作成・発表を鋭意進めて行く予定である。
新規治療薬のヘルパー/制御性T細胞への作用に基づいた慢性GVHD治療法の開発

本研究は、血液悪性疾患に対する同種造血幹細胞移植の合併症である慢性移植片対宿主病(GVHD)を克服するために、ヘルパーT細胞と制御性T細胞(Treg)のバランスをコントロールすることにより、GVHDを抑制する「次世代の治療法」を目指すものである。まず、難治性慢性GVHDに対するタミバロテン投与の臨床第II相試験において、フローサイトメトリー法により細胞内サイトカイン染色を施行することで、タミバロテン投与前後でのTh1、Th17細胞とTregを時系列で測定し、慢性GVHDに対して、最適な治療効果が発現している状況でのTh1、Th17、Tregバランスの解析を明確化した。全症例におけるそれぞれの細胞の割合を求め、統計学的解析をおこなっただけでなく、特に著明な効果を認めているときのTh1、Th17、Tregバランスの特徴について検討した。また、最適な慢性GVHD治療下でのサイトカイン、ケモカインのプロファイルを確立するために、Th1、Th17、Treg以外のサイトカイン、ケモカインを測定するための臨床検体の保存を行った。これらの内容を米国血液学会に誌上発表した。来年度は論文化する予定である。また、慢性GVHDマウスモデルにおいて、最適なTh1、Th17、Tregバランスを再現するようにタミバロテン投与を調節する実験は特に肺病変に着目して解析をすすめており、最適なタイミングと投与量での慢性GVHD治療介入をするためのデータ解析を継続中である。マウスモデルでの実験を開始することが出来ており、今年度の研究実施計画は達成していると考えます。検体解析内容をまとめて学会発表、論文投稿を目指す。また、マウスモデルによる実験をさらに進めて解析を行う。最終年度としてこれらをまとめた内容を学会発表して評価を問う。まず、難治性慢性GVHDに対するタミバロテン投与の臨床第II相試験において、フローサイトメトリー法により細胞内サイトカイン染色を施行することで、タミバロテン投与前後でのTh1、Th17細胞とTregを時系列で測定し、慢性GVHDに対して、最適な治療効果が発現している状況でのTh1、Th17、Tregバランスの解析をおこなった。これらにより、臨床検体を用いた解析は確実にデータとして発表できる体制を整えることができた。慢性GVHDマウスモデルにおいて、最適なTh1、Th17、Tregバランスを再現するようにタミバロテン投与を調節する実験については、この臨床検体の最終的な解析結果を待って施行する予定である。臨床検体の収集は完了した状態で解析を進めていることより、初年度の研究実施計画は達成していると考えます。ひきつづき、臨床検体の解析ならびに慢性GVHDマウスモデルを用いたサイトカイン、ケモカイン解析を行っていく。具体的には、保存検体が蓄積したところで、血清および単核球刺激後の上清を、特定のサイトカイン、ケモカインについてはELISA法を用いて測定するとともに、状況によりBio-Plexマルチプレックスアッセイを用いて網羅的にサイトカイン、ケモカインを測定する。さらに単核球から抽出したcDNAを用いてリアルタイムPCR法によりmRNAレベルでも測定することで、慢性GVHD治療の効果予測因子ならびに新たな治療ターゲットを同定する。

最終年度としてこれらをまとめた内容を学会発表して評価を問う。網羅的サイトカイン解析を行うタイミングを次年度に持ち越したため。マウスモデルでの実験費用が見積もりより少なかったために次年度使用額が生じた。次年度にてマウス購入ならびに解析に必要な試薬購入に残額を使用する予定である。
炭化ケイ素MOSFETにおけるイオン誘起微小電荷の二次元的収集過程の解明

炭化ケイ素(SiC)製-金属酸化膜半導体電界効果トランジスタ(MOSFET)にイオンが入射することで誘起される破壊現象解明のため、SiC-MOSFET内に入射するイオンが誘起する電荷の挙動解明を目的としている。本年は、イオン誘起電荷量のデバイス構造依存性の観測結果の解析を行い、デバイス破壊に支配的なパラメータの推定を行った。これまでの測定結果より、イオンのLET(Linear Energy Transfer)と、デバイス構造が支配的であると考えられる結果が得られた。以上の結果をもとに、デバイスシミュレーションの解析を始めた。シミュレーションにあたり、シミュレーションモデルの最適化をはかり、次年度の数値解析による「デバイス破壊に寄与するイオン誘起電荷の挙動解明」の基盤を構築した。追加する必要のある実験データは多少あるが、シミュレーションの環境基盤構築が完了するなど、概ね計画に対して順調に進んでいる。シミュレーションによる実験結果の物理的解釈を進め、必要に応じて追加実験を行う。次年度は、国際会議での発表等に使用する。本年は、産業技術総合研究所で開発した内部構造の既知な、SiC製プレーナーゲート型MOSFET、トレンチゲート型MOSFE、それぞれIE-MOSFET (Implantation Epitaxial MOSFET)とIE-UMOSFETを対象とし、シンクロトロンからの重イオンビーム入射に伴う、イオン誘起破壊現象の観測を試みた。これらのMOSFETは、同じSiCエピタキシャル基板を用いており、ブレークダウン電圧や、電圧印加による空乏層の厚さはほぼ同じである。イオンはKr 400 MeV/u、Xe 290 MeV/uを用いた。イオンがMOSFETに入射することによって、MOSFET内に誘起する電荷の量を測定した。イオン照射中、デバイスは、ゲートを0V(オフ状態)、ソース電圧を0Vとし、チャージアンプを用いることでドレイン側を正にバイアスし、MOSFET内にイオン入射により誘起される電荷を収集した。ソース-ドレイン間バイアスを、400V程度から800Vまで変え、収集電荷量のバイアス依存性を調べることでデバイス破壊過程に関する知見を得た。新たな実験結果などが多く取得できているため、シミュレーション等による実験結果の物理的解釈を進めている。シミュレーション等による実験結果の物理的解釈を進め、必要に応じて追加実験を行う。新たに電荷測定装置を設計製作しようとしたが、既存の測定装置に改造を施すことで安価に抑えられることができたため次年度使用額が発生した.これらは、追加実験のために用いる.実験サンプルの納期が、2019年度にずれ込んだため次年度使用額が生じた。
等質空間の位相的研究

1。自己ホモトピ-同値写像について空間の自己ホモトピ-同値写像のなす群からホモロジ-群の自己同型群への自然な準同型の核についてはDrorーZabrodskyにより巾零群であることが知られている。我々は、これをある条件を満たす一般ホモロジ-群に拡張することに成功した。また、射影空間の自己ホモトピ-同値写像のなす群については、これまで実射影空間、複素射影空間の場合がよく知られているが、四元数射影空間についてはほとんど知られていない。これについては、n=2,3,4の場合に決定できた。2。例外リ-群について例外リ-群がpト-ジョンを待たない場合、非安定Novikovスペクトル系列を用いることにより、v_1周期的ホモトピ-群をすべて決定した。この結果はこれらの群のホモトピ-群の元のp巾指数を与える。また、EilenbergーMooreスペクトル系列を用いて、リ-群の分類空間のコホモロジ-の決定、したがって、特性類を決定する一般的な方法を述べ、特に例外リ-群がpト-ジョンを持つ場合について具体的な結果を得た。尚、リ-群の位相的性質の一般論についての解説書を出版したことも付記しておきたい。3。位相空間論について。位相空間論の初等的な解説書を出版した。1。2。3。位相空間論について。
ネットワーク構造を有する問題に対するアルゴリズムの開発

重み付きグラフの最小重みのカットはグラフ・ネットワーク理論における基本的な概念であり、フローの概念と合わせて豊かな離散数学的な構造を作っている。この構造を利用して、多くの組み合わせ最適化は、フローやカットの概念に基づいた部分問題に帰着して解かれている。従って、最小重みのカットあるいはそれに準じる十分小さいカットに関する情報を効率良く計算するアルゴリズムを設計することは、様々な組み合わせ最適化問題を解く算法を設計する上で大変重要である。本研究では、当研究者らが最近開発した最小重みのカットを高速に検出するアルゴリズムを実際にプログラムし、実際にその計算速度の速さを確認した(H.Nagamochi,T.Onoand T.Ibaraki,Implementing an efficient minimum capacity cutalgorithm,Math.Prog.,67,1994,325-341)。この他、1つの重み付きグラフの持つすべての最小重みのカットを簡潔に表現するデータ構造に関する表現の一意性(H.Nagamochi and T.Kameda,Canonical cactus representation for minimum cuts,J.of Japan SIAM,11 1994,343-361)やその表現を高速に構築するアルゴリズムの設計を行った(H.Nagamochi and T.Kameda,Constructing cactus representation for all minimum cuts in an undirected network,(to appear in ORSJ))。以上の成果は、組み合わせ的手法を用いて、通信網,電力網、VLSIの配線問題などの解析・設計を行う上で有用であると考えられる。
亜酸化銅励起子のボース・アインシュタイン凝縮相の分光学的研究

今研究の大きい目標はCu2Oパラ励起子における励起子相図の調査である。現在までの研究ではsub-Kで使用できる励起子トラップ装置を作製し、励起子Lyman分光法でトラップが正常に働いていることの確認を行った。またトラップされたパラ励起子をsub-Kの領域まで冷やし、発光を用いてそれを観測することにも成功した。この極低温のパラ励起子を定量的な解析ができる励起子Lyman分光法で観測するために、歪によるパラ励起子2p準位変化の測定を行った。歪に起因するパラ励起子2p状態の変化は、励起子Lyman分光法で取得した歪トラップされた励起子の1s-2p吸収スペクトルを解析するために、必ず調べらければならない。本研究では、温度を厳密にコントロールしながら結晶に系統的に一様な圧力をかけて励起子準位をシフトさせ、発光と励起子Lyman分光法両方を用いて励起子2p準位の変化を測定し、理論に基づいた計算値と一致することを確認した。発光スペクトルの歪による変化からオルソ励起子の純粋な2p準位の変化を調べ、計算値との比較を行った。次に励起子Lyman分光法を用いてオルソ励起子とパラ励起子の1s準位と2p準位のエネルギー差を観測した。その結果、パラ励起子の1s-2p誘導吸収スペクトルは歪が強いほど低エネルギー側にシフトすることが分かった。この結果は1s-2p誘導吸収スペクトルを用いてトラップの中でのパラ励起子の分布を調べることができ、その情報から励起子集団の温度を計算できることを意味する。さらに、トラップの底で励起子BECが実現した場合、励起子Lyman分光法を用いてトラップ底の励起子密度分布を直接解析できる。温度と密度はBEC分析にかがせないデータであり、励起子Lyman分光法はトラップの環境下でもこれらの情報を得る有効な手段であることが判明した。
高強度フェムト秒レーザーによるランタニドイオンの多光子還元反応と同位体濃縮

Eu^<3+>が高強度フェムト秒レーザー,非共鳴励起によりEu^<2+>へ還元されることを見出した.溶媒がイオン化し,それに続き,Eu^<3+>が電子をトラップし,Eu^<2+>へ還元されるとして解釈した.Eu^<3+>→Eu^<2+>の場合と同様,高強度フェムト秒レーザー,共鳴,非共鳴両法の励起で,Sm^<3+>→Sm^<2+>反応が起きること,生成物のSm^<2+>イオンは溶液中で蛍光を出すことを見出した.同位体濃縮今回成功した^6P_<3/2>←^6H_<5/2>遷移を経たSm^<3+>還元反応により,Sm^<2+>では^<144> Sm^<2+>が濃縮されていることを示唆している.Yb^<3+>→Yb^<2+>系への展開を試みた.Eu^<3+>が高強度フェムト秒レーザー,非共鳴励起によりEu^<2+>へ還元されることを見出した.溶媒がイオン化し,それに続き,Eu^<3+>が電子をトラップし,Eu^<2+>へ還元されるとして解釈した.Eu^<3+>→Eu^<2+>の場合と同様,高強度フェムト秒レーザー,共鳴,非共鳴両法の励起で,Sm^<3+>→Sm^<2+>反応が起きること,生成物のSm^<2+>イオンは溶液中で蛍光を出すことを見出した.同位体濃縮今回成功した^6P_<3/2>←^6H_<5/2>遷移を経たSm^<3+>還元反応により,Sm^<2+>では^<144> Sm^<2+>が濃縮されていることを示唆している.Yb^<3+>→Yb^<2+>系への展開を試みた.以前にEu^<3+>が共鳴多光子励起によってEu^<2+>へ光還元されることを見出していたが、今回Eu^<3+>は溶液中で非共鳴励起でもEu^<2+>へ光還元を起こすことを見出した。試料はEuCl_36H_2Oのメタノール溶液に15-Crown-5を加え脱ガスした。レーザーは、800nm、45fsで、焦点距離200mmのレンズを用い、焦点前方20mmに試料を配置し、照射した。生成物であるEu^<2+>はLED(380nm)を励起光源とし、その蛍光により評価した。レーザーパルスエネルギー、300μJ/パルスを0-180000ショット照射した後、試料の蛍光スペクトルを測定した。Eu^<2+>の生成が観測された場合には、同時に、レーザー光は白色光へ変換されることが分かった。白色光へフェムト秒パルスが変換される場合溶液中ではフィラメントが形成され、溶媒のイオン化が起きていることが知られている。従って反応機構は以下のように考えられる。レーザー光により溶媒がイオン化し、溶媒和電子を生成する。その電子がEu^<3+>によりトラップされ、Eu^<2+>が生成した。この機構はガラス中でのEu^<2+>生成にも適用できる。また、以前に我々が報告した共鳴3光子還元反応とは異なる機構である。なお、Eu^<2+>生成のレーザーエネルギー依存性は3次の傾きを示した。エタノールは800nmのフェムト秒パルス5光子でイオン化することが知られている。また、Eu^<2+>は800nmのフェムト秒パルスで2光子励起され、蛍光を発することを目視している。Eu^<2+>が励起されると溶媒のメタノールを還元し、Eu^<3+>に逆戻りする可能性がある。これら諸反応の結果、見かけ上、3光子過程のように見える(3次の傾きになった)と解釈した。今年度より、Smの系に実験の中心を移す。研究発表の成果の記載では、関連のフェムト秒イオン化の結果を含めた。以前にEu^<3+>が共鳴多光子励起によってEu^<2+>へ光還元されることを見出しており、さらに、一昨年にはEu^<3+>は溶液中で非共鳴励起でもEu^<2+>へ光還元を起こすことを見出した。20年度には同様の反応がSm^<3+>についても起きることを見出した。Smは同位体の分布が144から154と極めて大きく、同位体分離に向けた我々のモデル元素である。ゴールに向け大きい一歩を踏み出すことができた。試料はSmCl_36H_2Oのメタノール溶液に15-Crown-5を加え脱ガスした。共鳴多光子励起では800nmレーザーの高調波をまた用いたが、このとき結晶BBOの角度を調整することにより、中心波長を403nmとし、Sm^<3+>イオンのff吸収に同調した。また、非共鳴励起では、800nm、45fsで、焦点距離100mmのレンズを用い、焦点に試料を配置し、照射した。生成物であるSm^<2+>はHe-Neレーザー(543。5nm)を励起光源とし、その蛍光により評価した。