hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
下位言語能力としての向社会性を支える脳機能

ヒトの言語の特徴は、階層性と意図共有による共創的なコミュニケーションにあると考えられている。それらはヒトの言語と動物のコミュニケーションを分かつものとして重要であると同時に、動物が示す萌芽的能力は言語の起源・進化の理解に役立つ。特にその神経科学基盤を明らかにすることは、ヒト言語との差異や連続性の実証的知見につながる。小型霊長類の一種であるコモンマーモセットは、自発的に他者の利益を増大させる行為(向社会行動)を示すことが知られている(Burkart et al, 2007)。マーモセットの自発的な向社会行動は、チンパンジー等で見られる要求行動や不平等回避に基づく選択的向社会行動(Yamamoto et al 2009)とは異なり、共同繁殖という利益の共有を容易にする相互依存性の高い社会構造に起因すると考えられている(Brugger et al, 2018, Burkart et al, 2014)。これはヒトの持つ「意図共有」に最も近い心理学的要因として注目される。ヒトの向社会行動の文脈においては、「意図共有」に対応すると考えられる外在する誘因としての利己的動機と内在する信頼や同情からの利他的動機が存在し、それぞれ別の神経基盤が関与していることが示唆されている。本研究の目的は、マーモセットの自発的な向社会行動を支える神経回路を探索することにある。ヒトの向社会行動に係る神経回路と比較するために、ヒトと同一の方法論である脳機能イメージングを用いる。本年度は、マーモセット向社会行動についての基礎的検討および世界標準のヒトMRI脳画像解析法(Grasser et al 2017)をマーモセットに適用するため解析パイプラインの技術基盤の構築を行った。向社会行動評価のため、液体報酬とタッチパネルを装備する二つの課題ケージ(Yamazaki et al, 2014)を二つ並べ間に透明度板を使用した課題の初期訓練にかかる時間に個体差があったため、本年度は8頭のマーモセットの初期訓練を終了したものの向社会性を評価するまでには至らなかった。脳構造・機能画像評価のため、イソフルラン浅麻酔下(1%)におけるマーモセットの高解像度脳構造MRIおよび安静時機能MRIデータ(50頭分)から非ヒト霊長類MRI画像の解析パイプラインによる画像処理はほぼ終了したが、個々のデータチェックに時間を要している。この作業によるパイプラインの最適化が今後のデータ解析の効率化に生かされる。現在進行中の、向社会性行動評価、脳構造、機能画像、安静時機能結合についてデータ収集・解析を進め、行動ー脳構造・脳機能関連を調査する。また、覚醒下MRI撮像にむけて装置の作成および動物の訓練を行い、課題中MRI実験の準備を進める。
倒壊限界と地震動被災を考慮した津波による建物の崩壊メカニズムに関する研究

鉄筋コンクリート造建築物の縮小試験体が崩壊に至る水理実験を実施して特に地震動による損傷と漂流物による閉塞効果の影響を検証した。2014年度にはピロティ構造の震動実験と孤立波による水理実験を実施し,地震動による損傷が津波による倒壊危険性を増大させることを実証した。2016年度には純ラーメン構造が連続波と漂流物によって倒壊に至る水理実験を実施し,漂流物の開口閉塞効果により大幅に増大する津波荷重を定量的に明らかにした。2015年度,2017年度には静的加力実験を行い,水理実験の試験体の耐力を確認した。以上の実験結果および検討成果を総括して津波避難ビルの設計用津波荷重の評価法を提案した。本研究では、鉄筋コンクリート建物の縮小模型試験体を製作して水理破壊実験、静的加力実験および解析を行い、津波による倒壊の挙動を模擬する。試験体は(A)転倒型試験体、(B)層崩壊型試験体、(C)建物杭地盤系試験体、の3種類として、それぞれ24体同じ試験体を製作する。一部では地震動による損傷がある場合とない場合を比較する。平成26年度には(A)(B)の試験体の予備解析、設計と製作、静的載荷実験(27年度)を行い、崩壊形と耐力、変形能力を確認する。また(C)の地盤模型の製作を開始する。27年度には静的破壊実験と同じ試験体で水理破壊実験を行い、津波荷重に対する挙動を検証する。28年度には(C)の水理実験を行い、とくに地盤液状化の影響を検討する。実験の解析を行い、震災による津波被害建物の津波荷重を再検証する。申請時の予定は以上のようなものであったが、平成26年度に層崩壊型の試験体6体を製作し、水理実験、震動実験を実施した。試験体3体は崩壊する可能性がある弱い試験体、試験体3体は津波では崩壊しないであろうやや強いピロティ型の試験体である。弱い試験体では震動実験をしないで津波実験をした場合は崩壊しなかったのに対して、震動実験後に津波試験をした場合には崩壊した。すなわち、震動による損傷の有無が津波による崩壊に影響することを実証した。一方、やや強い試験体では震動実験の有無によらず、崩壊にはいたらなかった。以上により、27年度までの予定の実験計画項目の多くを前倒しで実施することが可能であった。実験結果は現在解析中であり、静的試験は27年度に実施する予定である。本研究では津波避難ビルの設計法を念頭において、建築構造物が津波によって倒壊するときの津波荷重の評価法を水理実験および解析により検証する。東日本大震災では津波による建築物の倒壊被害がみられたことから、被害事例の調査および過去の水理実験における計測波圧最大値などにもとづいて津波避難ビルの設計荷重が提案された。しかし、被害事例による津波荷重の推定では精度や一般性に限界があり、また、倒壊を生じさせる津波荷重の評価では外力分布、時刻歴、浮力の影響、構造物側では耐力評価のばらつき、崩壊モード、倒壊限界、地震動による損傷の影響も考慮する必要がある。建物の倒壊現象と津波荷重の関係が検証された水理実験例は少なく、実験は設計実務にも有意義である。本課題では実際的な構造物モデルの水理実験を実施して特に振動被害と漂流物の影響を検証する。平成26年度には、港湾空港技術研究所(久里浜)でピロティ構造試験体(3体)の震動実験と港湾研で孤立波による水理実験を実施し、振動による損傷がある場合は損傷がない場合に比べて構造物が倒壊する危険性が増大することを実験的に実証した。平成27年度には地震研究所で同じ設計の試験体(2体)の静的加力実験を行い、終局耐力と破壊経過を高精度で確認した。静的実験による結果では、試験体の耐力、復元力特性、変形能力がほぼ計算値のとおりであったが、水理実験ではこれをやや上回るが概ね対応することが確認された。水理実験と静的実験では外力の分布の違いが影響すると推定された。当初平成27年度(2年目)に行う予定であった水理実験と振動実験を平成26年度(初年度)に実施したため、初年度は計画より早い進行で、かつ実験はほぼ目的を達成した。2年目は初年度に製作した試験体で静的加力実験を補足的に行うのみで、概ね計画通りの進行状況になった。2014年度には、港湾空港技術研究所(久里浜)で鉄筋コンクリート建物ピロティ構造縮小試験体(3体、1/8)の震動実験と港湾研で孤立波による水理実験を実施し、振動による損傷がある場合は損傷がない場合に比べて構造物が倒壊する危険性が増大することを実験的に実証した。2015年度には地震研究所で同じ設計の試験体(2体)の静的加力実験を行い、終局耐力と破壊経過を高精度で計測し、水理実験との対応を確認した。2016年度は、電力中央研究所我孫子の津波氾濫流水路実験施設で純ラーメン構造の縮小試験体(3体、1/12スケールモデル)が連続波および漂流物によって倒壊に至る場合を共同研究により実施した。

2016年度の実験の目的は4層の鉄筋コンクリート造(RC)純ラーメン構造の建物の縮小試験体を対象にして、連続波と漂流物による破壊実験を行い、漂流物がない場合は受圧面積が小さいので破壊しないが、漂流物(木造家屋)の開口閉塞効果により津波荷重が増加して崩壊に至る場合の津波荷重を明らかにした。また、腰壁垂れ壁または上階の無開口壁があってピロティ構造になる場合の波圧の影響も検討した。いずれの実験も波圧計による波圧分布だけでなく、基礎下に3軸防水型ロードセルを設置して、試験体に作用する水平荷重の合計を精度よく計測して、漂流物の堰き止め効果によって構造物が崩壊に至る現象を再現した。当初計画した実験は本年度末までに終了した.来年度の実験も準備が完了している.本課題では実際的な構造物モデルの水理実験を実施して特に振動被害と漂流物の影響を検証する。2014年度には、港湾空港技術研究所(久里浜)で鉄筋コンクリート建物ピロティ構造縮小試験体(3体、1/8)の震動実験と港湾研で孤立波による水理実験を実施し、振動による損傷がある場合は損傷がない場合に比べて構造物が倒壊する危険性が増大することを実験的に実証した。2015年度には地震研究所で同じ設計の試験体(2体)の静的加力実験を行い、終局耐力と破壊経過を高精度で計測し、水理実験との対応を確認した。2016年度は、電力中央研究所我孫子の津波氾濫流水路実験施設で純ラーメン構造の縮小試験体(3体、1/12スケールモデル)が連続波および漂流物によって倒壊に至る場合を共同研究により実施した。2017年度には地震研究所で同じ設計の試験体の静的加力試験を実施した。さらに、水理実験の縮小モデルと同様の設計の1/2縮小モデル試験体により梁降伏型純ラーメン構造の静的加力実験を実施し、スラブ効果を含む試験体の耐力を実験的に明らかにした。以上の実験結果、検討成果を総括して津波避難ビルの津波荷重評価法を提案した。鉄筋コンクリート造建築物の縮小試験体が崩壊に至る水理実験を実施して特に地震動による損傷と漂流物による閉塞効果の影響を検証した。2014年度にはピロティ構造の震動実験と孤立波による水理実験を実施し,地震動による損傷が津波による倒壊危険性を増大させることを実証した。2016年度には純ラーメン構造が連続波と漂流物によって倒壊に至る水理実験を実施し,漂流物の開口閉塞効果により大幅に増大する津波荷重を定量的に明らかにした。2015年度,2017年度には静的加力実験を行い,水理実験の試験体の耐力を確認した。以上の実験結果および検討成果を総括して津波避難ビルの設計用津波荷重の評価法を提案した。申請では27年度に実験の実施を予定していたが、水理実験施設使用の条件により、26年度に急遽前倒しで実験を実施した。平成28年度は漂流物と連続波の影響をテーマにして、水理実験、静的加力実験を実施する予定である。2017年度には地震研究所で同じ設計の試験体の静的加力試験を実施する。さらに、水理実験の縮小モデルと同様の設計の1/2縮小モデル試験体により梁降伏型純ラーメン構造の静的加力実験を実施し、スラブ効果を含む試験体の耐力を実験的に明らかにする。
言語の模倣と行為の模倣の共通性を探る実験心理学的・神経科学的検討

本年度は、前年度作成中であった論文の改稿、前年度までに行った実験の論文化および、新たな実験を通じて、言語の模倣における諸原理をあきらかにする行動実験と計算モデルによる研究および社会行動の模倣学習の計算モデルの研究を行った。言語の模倣能力(i.e.,音を聞いて憶えて繰り返すという音韻性短期記憶)においては系列順序情報の保持と処理(i.e.,音を並べる)の原理は何であるかという観点から研究を行い、研究Aでは類似性諸原理が存在すること、またそれは言語産出の原理と共通する普遍原理であることを示し、心理学の一流国際誌であるCognitionに掲載された。研究Bでは音韻性短期記憶における長期音韻知識の寄与原理を行動実験によりあきらかにした。この結果は各種国際学会で発表し、さらに心理学の一流国際誌であるJournal of Experimental Psychology : Learning, Memory and Cognitionに投稿し、査読を経て改稿中である。研究Cでは研究Bであきらかにした長期音韻知識の寄与原理を実装する計算モデルとして、単純再帰ネットワークモデルを用いて行動実験の結果をシミュレートした。この結果は各種学会等で発表した。また、研究Dでは研究A-Cであきらかにした類似性原理および長期音韻知識の寄与原理が言語の模倣・産出能力だけでなく、名前の印象という社会的領域の知識・処理にも影響することを示した。研究Eでは、社会行動の模倣学習の計算モデルとしてフィードフォワード型並列分散処理モデルが、文化心理学がこれまでにあきらかにした文化差を学習できること、また文化神経科学があきらかにした現象もシミュレートできることを示した。(抄録なし)本年度は、言語の模倣と行為の模倣の共通性を探るという研究計画のうち、特に系列情報処理という観点から研究を行った。言語、特に語の(再)産出において系列情報がいかに処理されているかを、語内の音が入れ替わる交換エラー(e.g.,タツマキ⇔タマツキ)を実験的に誘導することによって検討した。日本語話者にとってこの種の言い間違いはあまり珍しいものではないと感じられるかもしれないし、実際、自然に生起する日本語の言い間違いにもこの種の間違いは一定数確認されている(寺尾,2002)。しかし、ゲルマン系言語特に英語ではこの種の間違いはほとんど観察されない。そしてその事実は、それら言語を中心的研究対象としてきた心理言語学の言語産出(模倣)のモデルに制約条件を与えてきた(e.g.,Dell et al, 1997)。つまり、厳密に統制された実験状況で音素交換エラーの存在を示すことは、言語産出(模倣)のモデル生成に向けて新たな知見を提供する。3つの実験では、参加者はターゲット語をくり返し言うことが求められ、突如ディストラクタ語に曝された。この時、音韻的に類似したディストラクタによって、1)語内の音が入れ替わる交換エラー(e.g.,タツマキ⇔タマツキ)が実験的に誘導可能であること、2)語内の中程の位置での交換がよくおこること(e.g.,タツマキ⇔タマツキという間違いは起こりやすいが、アシガル⇔シアガルという交換は起こりにくい)を示した。1)語内での音素交換エラーの存在は、(英語において)語内の音素交換エラー.のなさから説明力が不十分とみなされてきたcompetitive queuingモデル(e.g.,Houghton,1990)を支持するものである。また、2)語の中程で間違いが起こりやすいことは、日本語のように、十分長い語が中心になっている言語ではこの種の間違いが起こりやすいのに対し、英語のような短い語の多い言語では間違いが起こりにくいという形で、これまで音素交換エラーが英語では観察されてこなかったという矛盾するようにみえる結果を説明するものである。本年度は主として言語処理における系列情報処理についての2つの研究を行った。言語において系列情報処理は重要である。人間は、系列情報を扱うことにより、例えば「たまつき」と「たつまき」のように、限られた数の構成要素(例えば音)によって異なる(理論上は無限の)単語や概念を扱うことができる。研究1では、この系列情報処理における類似性原理を、関連する計算モデルのレビューからあきらかにし、その原理の実証を言い間違い誘導法を用いて行った。類似性原理とは、系列情報の類似性は主に1)時間的距離(temporal distance)と2)端性(edgeness)によって規定される形で表象されているというものである。本年度の研究としては、前年度に行った実験のデータの理論的意義を吟味し、国際学会および国内学会で発表し、最終的には論文にまとめ国際誌に投稿した。現在からは査読結果が返ってきており、非常に有益なコメントを含む有望な結果であり、来年度中の受理を目指して改稿中である。研究2では、人間が言語構造に関する知識をいかに獲得し、系列情報処理に利用しているかについて2つのモデルを比較検討するための実験を行った。研究2は本年度中に実験を行い、第10回日本ワーキングメモリ学会大会において発表し、論文としてまとめて国際誌へ投稿した。ワーキングメモリ学会での発表は優秀発表賞を受賞した。さらにそれに関連して、上記実験データが神経生物学的に妥当なモデル(ニューラルネットワークモデル)によって再現可能かシミュレーションを行い、有望な結果である。本年度の研究は言語を対象にしているが、行為の模倣に関しても同じ原理がはたらいていると考えられる。特に、ニューラルネットワークモデルはその共通原理を実装しうる強力なモデルである。

本年度は、前年度作成中であった論文の改稿、前年度までに行った実験の論文化および、新たな実験を通じて、言語の模倣における諸原理をあきらかにする行動実験と計算モデルによる研究および社会行動の模倣学習の計算モデルの研究を行った。言語の模倣能力(i.e.,音を聞いて憶えて繰り返すという音韻性短期記憶)においては系列順序情報の保持と処理(i.e.,音を並べる)の原理は何であるかという観点から研究を行い、研究Aでは類似性諸原理が存在すること、またそれは言語産出の原理と共通する普遍原理であることを示し、心理学の一流国際誌であるCognitionに掲載された。研究Bでは音韻性短期記憶における長期音韻知識の寄与原理を行動実験によりあきらかにした。この結果は各種国際学会で発表し、さらに心理学の一流国際誌であるJournal of Experimental Psychology : Learning, Memory and Cognitionに投稿し、査読を経て改稿中である。研究Cでは研究Bであきらかにした長期音韻知識の寄与原理を実装する計算モデルとして、単純再帰ネットワークモデルを用いて行動実験の結果をシミュレートした。この結果は各種学会等で発表した。また、研究Dでは研究A-Cであきらかにした類似性原理および長期音韻知識の寄与原理が言語の模倣・産出能力だけでなく、名前の印象という社会的領域の知識・処理にも影響することを示した。研究Eでは、社会行動の模倣学習の計算モデルとしてフィードフォワード型並列分散処理モデルが、文化心理学がこれまでにあきらかにした文化差を学習できること、また文化神経科学があきらかにした現象もシミュレートできることを示した。本年度は言語模倣における系列情報処理がいかに行われているかを、洗練された実験手法を用いて、頑健な結果(どのような言い間違いがとのような条件で起こりやすいか)を得た。このことは言語の模倣・産出の研究として新たな知見を提供するものである。それにとどまらず、間違いを誘導する実験手法を確立できたことは同様め手法を用いて行為の模倣・産出において同様の現象が起きえるかを確かめ、それによって言語の模倣と行為の模倣の共通性を探ることを可能にする。本年度は2本の論文を執筆し国際誌へ投稿した。このことは研究が順調に進んでいることを示している。本年度は言語模倣に特化して研究を行ったが、ここで検討した系列情報処理の計算モデル(ニューラルネットワークモデル)は行為模倣にも共通して用いることが可能であり、共通性を具体的な形でモデル化する強力なツールとなりうる。本年度は、言語の模倣と行為の模倣の共通性を探るという研究計画のうち、特に系列情報処理という観点から研究を行った。言語は系列であり、同じ音から構成されている語でも順序が異なればそれらは別のもめとなる(例えば「タマツキ」は「タツマキ」ではない)。行為もまた系列であり、例えば「紅茶を淹れる」という行為はある手順をふまなければ完了しないし、ミルクとお湯どちらを先に入れるかは、少なくとも英国人にとっては重大である。本年度は言語模倣における系列情報処理に焦点を絞り成果を得た。次年度以降に行為模倣においても同様の実験手法で同様の現象を確認し、共通性の検討を行う予定である。
口腔癌における循環血清free DNA(腫瘍)の検出とその臨床応用に関する研究

循環freeDNA中における腫瘍LOHの検索は体内に潜む転移細胞の早期発見に役立つ可能性が示唆されている。本学では口腔扁平上皮癌におけるヘテロ接合性消失(LOH)ならびにマイクロサテライト不安定性(MSI)に関する研究から多くのマイクロサテライト領域を同定してきた。本研究はこのLOHの局在情報を癌細胞の指紋と考え、循環血清中の腫瘍free DNA中における腫瘍LOHの有無を同一患者の正常組織DNAと比較し、口腔癌の転移や予後予測診断に有効な方法となり得るか検討した。対象ならびに方法は東京歯科大学口腔外科を受診した20名の口腔扁平上皮癌患者から抽出した正常組織と腫瘍組織ならびに血清(術前と術後)DNAを用いた。得られたDNAについて、第2・3・21番染色体上に散在する9カ所のマイクロサテライト領域を全ゲノム増幅法(WGA)ならびにPCR-LOH法により解析した。口腔扁平上皮癌患者の血清を試料とし、全ゲノム増幅法を用いて極微量なfree DNAを増幅し、その後PCR-LOH法を用いて癌に由来するDNAであることの検証を成功させ、海外論文へ発表した。その結果、腫瘍組織では20例中16例(80%)、血漿では20例全例で少なくとも1か所の領域にLOHまたはMSIが認められた。さらに、腫瘍組織、血漿の両方に少なくとも1か所の領域に共通のLOHまたはMSIが20例中11例(55%)に認められた。11例中6例(54.5%)でリンパ節転移または予後不良が認められた。最も高頻度にLOHが認められたマーカーは腫瘍組織ではD3S1079(3p13領域)で70%、血漿ではD21S11(21q21領域)で100%であった。この結果より循環腫瘍細胞は血清中に腫瘍DNAの存在に関与する可能性があり、癌の転移や予後予測、早期診断のスクリーニング検査の有力な方法になり得る可能性があることを明らかにした。本学では口腔扁平上皮癌におけるヘテロ接合性消失(LOH)に関する研究から多くのマイクロサテライト領域を同定してきた。方法:東京歯科大学口腔外科を受診した10名の口腔扁平上皮癌患者から抽出した正常組織と腫瘍組織ならびに血清(術前と術後)DNAを用いた。結果と考察:口腔扁平上皮癌患者の血清を試料とし、全ゲノム増幅法を用いて極微量なfree DNAを増幅し、その後PCR-LOH法を用いて癌に由来するDNAであることの検証を成功させた。その結果、腫瘍組織ならびに血清の10例全例で少なくとも1カ所の領域にLOHが認められた。最も高頻度にLOHが認められたマーカーは腫瘍組織ではD3S1079(3p13領域)で70%(7/10)、血清ではD21S11(21q21領域)で100%(6/6)であった。しかし、10例とも術後4週までに再発、転移は認められなかった。循環腫瘍細胞は血清中に腫瘍DNAの存在に関与する可能性があり、癌の転移や予後予測、早期診断のスクリーニング検査の有力な方法になり得る可能性があることを明らかにした。今後は症例数を追加し大規模な分子生物学的解析を展開していく。

この結果より循環腫瘍細胞は血清中に腫瘍DNAの存在に関与する可能性があり、癌の転移や予後予測、早期診断のスクリーニング検査の有力な方法になり得る可能性があることを明らかにした。
有機金属化合物を出発原料とする単一系および複合系酸化物多孔質体の合成と特性

単一系および複合系酸化物多孔質体を有機金属化合物を出発原料としゾルゲル法によって作製し,その細孔特性に及ぼす出発原料・溶媒・触媒およびそれらの混合比の影響について検討した.まず多孔質シリカ原料混合液のゲル化時間・ゲルの気孔率に関する触媒の影響を調べ,酸・塩基触媒下での加水分解・縮合反応のモデルを提唱した.溶媒の種類および混合比により気孔率は1562%の範囲で制御可能である.一方, SiO_2に微量の不純物を加え,より高い機能性を付与する場合のゲルの熱的安定性を, DTA-速度式を用いて解析し,最適熱処理温度を示した.複合系酸化物としては,ホウ珪酸塩を選んだ.バイコール組成に近い80SiO_2・15B_2O_3・5Na_2O(wt%)を中心とするゲルを作製し,その気孔率・比表面積・赤外吸収スペクトルなどを調べた.ゲルは450°Cで熱処理すると最大気孔率(約35%)を示し, 500°Cでポアは消滅し,得られた非晶質体は分相する.その後さらに加熱を続けると,クリストバライトが析出することがわかった.これらの結果から,各温度(300650°C)で熱処理したときのゲル内での構造的変革について検討した.また,このホウ珪酸塩ゲルからのクリストバライトの析出に関し, DTAにより詳しく検討し,ゲルから得られた非晶質体と溶融・急冷して得られたガラスとの構造的相違についてゾルーゲル調整のプロセスにまで立ち戻って考察した.その結果,ガラス中ではNa^+イオンはBO_4^-単位の生成にすべて用いられるのに対し,ゲルから得られた非晶質体内では, BO_4・Na単位は,きわめて僅かであり,ほとんどがガラス中には存在しないNaO-SiおよびB-ONaの結合に参加していることがわかった.単一系および複合系酸化物多孔質体を有機金属化合物を出発原料としゾルゲル法によって作製し,その細孔特性に及ぼす出発原料・溶媒・触媒およびそれらの混合比の影響について検討した.まず多孔質シリカ原料混合液のゲル化時間・ゲルの気孔率に関する触媒の影響を調べ,酸・塩基触媒下での加水分解・縮合反応のモデルを提唱した.溶媒の種類および混合比により気孔率は1562%の範囲で制御可能である.一方, SiO_2に微量の不純物を加え,より高い機能性を付与する場合のゲルの熱的安定性を, DTA-速度式を用いて解析し,最適熱処理温度を示した.複合系酸化物としては,ホウ珪酸塩を選んだ.バイコール組成に近い80SiO_2・15B_2O_3・5Na_2O(wt%)を中心とするゲルを作製し,その気孔率・比表面積・赤外吸収スペクトルなどを調べた.ゲルは450°Cで熱処理すると最大気孔率(約35%)を示し, 500°Cでポアは消滅し,得られた非晶質体は分相する.その後さらに加熱を続けると,クリストバライトが析出することがわかった.これらの結果から,各温度(300650°C)で熱処理したときのゲル内での構造的変革について検討した.また,このホウ珪酸塩ゲルからのクリストバライトの析出に関し, DTAにより詳しく検討し,ゲルから得られた非晶質体と溶融・急冷して得られたガラスとの構造的相違についてゾルーゲル調整のプロセスにまで立ち戻って考察した.その結果,ガラス中ではNa^+イオンはBO_4^-単位の生成にすべて用いられるのに対し,ゲルから得られた非晶質体内では, BO_4・Na単位は,きわめて僅かであり,ほとんどがガラス中には存在しないNaO-SiおよびB-ONaの結合に参加していることがわかった.本研究では新しいセラミックス合成手法であるゾル-ゲル法を応用して、多孔特性の制御された単一成分系および複合成分系多孔質材料の合成を目的としている。1.単一成分系としてはSi【O_2】を選んだ。出発原料(Si【(OCH-3)-4】、Si【(OC-2H-5)-4】)【H_2】O添加量、溶媒の種類、また溶液のPHと共に多孔特性は変化する。しかもPH調整用に触媒として添加した酸(Hcl、HF)によりゲル化時間・多孔特性も異なり、ハロゲン化物イオンが原料の加水分解・重合反応に深く関与していることが明らかになった。現在はガスクロマトグラフ等も利用して反応の様式について検討を進めている。2.複合成分系としては【Na_2】O-【B_2】【O_3】-Si【O_2】系を選び、NaOC【H_3】、B【(OCH-3)-3】、およびSi【(OC-2H-5)-4】を原料として典型的な硼珪酸ガラスである80Si【O_2】・15【B_2】【O_3】・5【Na_2】Oおよびそれに近い組成のガラスを合成し、合成諸条件ならびに組成の二つの因子によって多孔特性の制御を意図した。触媒としてはHClを、溶媒としてはエタノールおよびアセチルアセトンを用いた。無色透明ゲルについて、熱処理温度・時間の関数としてみかけ密度・気孔率その他多孔特性を測定した。その結果、多孔特性は熱処理時間に対してはほとんど依存しないことが判明した。

しかし、熱処理温度については、たとえば450°Cの熱処理で気孔率は最大となり、その後急減して500°Cで処理すると気孔は消滅しほぼち密な非晶質体となるなど、多孔特性に多大の効果を及ほしている。さらに得られた非晶質体は、融液からのガラスの分相条件下でも分相現象を示さないことも電子顕微鏡観察から明らかとなった。現在はこれらの実験結果を説明するゾル-ゲル転移、ゲルの構造モデル、ゲル-ガラス転移について検討を進めている。
核膜内膜蛋白質によって制御される新規因子群とその機能解析

本研究では、核膜内膜蛋白質の一つMAN1の機能を「シグナルの制御因子」という観点から解析した。Man1欠損胚において心臓の形態異常が現れるメカニズムを調べる過程で、Man1欠損胚では、体軸の左右非対称性の決定に関わるNodal経路が異常に活性化するために、左右軸の形成が異常になることを見出した。本研究により、MAN1がNodal経路の制御を介して左右軸の決定に関わることが世界で初めて明らかになった。本研究は、核膜内膜蛋白質のひとつMAN1の機能を核膜の構造蛋白質としてではなく、「シグナルの制御因子」という観点から解析することを目的とする。19年度は、Man1欠損胚(Man1^<△/△>)において高頻度に心臓の形態異常が現れるメカニズムについて調べた。心臓の形態異常は体軸の左右非対称性の異常を伴うことが多いので、Man1欠損胚における左右軸の形成過程を解析した結果、以下のことが判明した。1)Man1欠損胚では、左側特異的に発現するNodal,Lefty1,Lefty2,Pitx2が、その左右非対称な発現パターンを失い、左右両側で強く発現する。2)これまでに報告された左右非対称性の異常を示すマウス変異体の多くは、midline barrierとして働くLefty1の発現の消失が見られるのに対し、Man1欠損胚ではLefty1の発現をはじめ、正中部(midline)の構造は保たれているのにもかかわらず、左右非対称性の異常を示す。3)Nodalが左側板中胚葉(lateral plate mesoderm)に発現するためには、Nodalがまず結節(node)に発現することが必要であり、Nodalの結節での発現を失くした変異体(Nodal^<neo/neo>では、左側板中胚葉でのNodalの発現は消失する。しかし、このNodal^<neo/neo>とMan1^<△/△>のダブル変異胚(Man1^<△/△>Nodal^<neo/neo>ではNodalの左側板中胚葉での発現は消失しなかった。以上の結果から、MAN1が結節からのシグナルとは独立に、Nodal経路のシグナル制御因子として左右非対称性の形成に関わることが明らかになった。私たちは、核膜内膜蛋白質のひとつであるMAN1が、TGF-β経路の制御因子であることをこれまでに明らかにしてきた。本研究の目的は、MAN1が核膜の構造蛋白質としてだけではなく、「シグナルの制御因子」としても働く、という私たちが独自に提唱した概念をさらに敷街すべく、MAN1が関与する新しいシグナル経路を見出すことであった。私たちはManl欠損マウス胚を用いた昨年度の研究で、Man1欠損胚では左側特異的に発現するnodal、Lefty 1, lefty2, pitx2が、その左右非対称な発現パターンを失い、左右両側で強く発現することを見出した。本年度は、Man1欠損胚においてNodalが左右両側性に、特に前方で強く発現する理由について調べた。Nodalの異所性の発現を誘導する因子としてX因子を想定して研究を進め、左右軸の決定、あるいはNoda1経路の制御に関わっていると考えられる様々な遺伝子のManl欠損胚における発現パターンを解析した。その結果、Bmp2がX因子の有力な候補のひとつである可能性を示唆する結果を得、これまでの結果と合わせて専門誌に報告した(Dev.Dyn.237,3565-3576,2008)。これは、核膜内膜蛋白質が左右軸の決定の制御にも関わることを明らかにした世界で初めての報告であり、「MAN1が関与する新しいシグナル経路を見出す」という本研究の目的を達成することができた。今後は、本研究の課題の一つであったジーンチップ解析の中で見つかった、Manl欠損胚で野性型胚に比べ発現が2倍以上増減した遺伝子の解析を進め、核膜とシグナル伝達の関係についてさらに研究を進めていく予定である。
B細胞増殖分化機構の調節とその異常に関する研究

本研究はB細胞を増殖分化せしめるリンホカインTcell replacing facter(TRF)のTh細胞からの産生調節機構, TRFとTRFレセプターの相互作用, TRFのシグナル伝達系を調べ,各種免疫不全,免疫疾患の異常を検索することを研究目的としている. 2年間の研究成果は以下のようにまとめることができる.1.マウス活性化B細胞に増殖分化を誘導するTRFのみを産生するB-151K12細胞の培養上清より, TRFを精製しラットを免疫した.ラット脾細胞とマウス骨髄腫細胞を細胞融合させ, TRF活性のみを中和し,且つTRFを結合し得る単クローン抗体産生株(TB13)を得た.TB13はB151-TRFの示す全ての生物活性を中和した. TB13と結合したB151-TRFの分子量は約46,000で還元により23,000に減少した. 2.TRFをコードする相補性DNAのクローニングをマウス株化T細胞より行った. TRFcDNAは約133個のアミノ酸をコードでき, N末端側20個のアミノ酸残基は疎水性に富んでいた.そのアミノ酸組成はこれ迄報告のある他の蛋白質とは異なるものであった.3.組み換えDNA由来のTRFは(1)B細胞に増殖分化を誘導するのみならず, IL-2受容体の発現を高めIL-2と相乗的にB細胞の増殖分化を促進させる,(2)抗原感作胸腺細胞に作用し, IL-2受容体の発現を促進させIL-2共存下に細胞障害性T細胞の生成を高める,(3)骨髄幹細胞に作用し,好酸球の増殖分化を促進させることを明らかにした. TRFの多彩な作用に鑑み,我々はTRFを新しいインターロイキンと定義し,インターロイキン5(IL-5)と呼ぶことを提唱した.今後は組み換えDNA由来のIL-5を用いてIL-5受容体を検索すること, IL-5産生の調節機構を検索することが, B細胞の関与する免疫異常の解析に極めて重要であると考えられる.本研究はB細胞を増殖分化せしめるリンホカインTcell replacing facter(TRF)のTh細胞からの産生調節機構, TRFとTRFレセプターの相互作用, TRFのシグナル伝達系を調べ,各種免疫不全,免疫疾患の異常を検索することを研究目的としている. 2年間の研究成果は以下のようにまとめることができる.1.マウス活性化B細胞に増殖分化を誘導するTRFのみを産生するB-151K12細胞の培養上清より, TRFを精製しラットを免疫した.ラット脾細胞とマウス骨髄腫細胞を細胞融合させ, TRF活性のみを中和し,且つTRFを結合し得る単クローン抗体産生株(TB13)を得た.TB13はB151-TRFの示す全ての生物活性を中和した. TB13と結合したB151-TRFの分子量は約46,000で還元により23,000に減少した. 2.TRFをコードする相補性DNAのクローニングをマウス株化T細胞より行った. TRFcDNAは約133個のアミノ酸をコードでき, N末端側20個のアミノ酸残基は疎水性に富んでいた.そのアミノ酸組成はこれ迄報告のある他の蛋白質とは異なるものであった.3.組み換えDNA由来のTRFは(1)B細胞に増殖分化を誘導するのみならず, IL-2受容体の発現を高めIL-2と相乗的にB細胞の増殖分化を促進させる,(2)抗原感作胸腺細胞に作用し, IL-2受容体の発現を促進させIL-2共存下に細胞障害性T細胞の生成を高める,(3)骨髄幹細胞に作用し,好酸球の増殖分化を促進させることを明らかにした. TRFの多彩な作用に鑑み,我々はTRFを新しいインターロイキンと定義し,インターロイキン5(IL-5)と呼ぶことを提唱した.今後は組み換えDNA由来のIL-5を用いてIL-5受容体を検索すること, IL-5産生の調節機構を検索することが, B細胞の関与する免疫異常の解析に極めて重要であると考えられる.本年度は(【I】)活性化B細胞を抗体産生細胞にまで増殖分化せしめるリンホカインであるTcell replacing factor(TRF)に対する単クローン抗体の作製と、(【II】)TRFをコードするcDNAのクローニングおよびその全構造の決定をした。(【I】)TRF産生TハイブリドーマB151K12の培養上清よりTRFを高度に精製した。方法は硫安塩析法,陽イオンクロマト,等電点分画法,ゲル瀘過法,最後に逆相高速液体クロマトグラフィーを用いた。精製TRFをラットに免疫しその脾細胞とマウス骨髄腫細胞(P3)とをポリエチレングリコールを用いて融合させHAT培地にて選択した。抗TRF活性はTRF活性阻害能とTRF吸収能によりスクリーニングした。479ウェルの中から1ウェルが抗TRF活性を示したのでクローニングし2つの抗TRF抗体(TB13とNC17)を得た。両抗体ともIg【G_1】クラスであった。両抗体ともB151-TRF活性を完全に阻害するがその他のリンホカインの活性は調べた範囲で抑制しなかった。抗TRF抗体をビーズに結合させたアフィニティカラムを用いるとB151上清中のTRFはすべて吸着し、酢酸溶出によりその活性が回収できた。抗TRF抗体はリコンビナントTRFの活性も完全に阻害した。

(【II】)TRFの微量活性測定法およびTRF mRNAを効率よく採取する方法を開発しB151-TRFのmRNAサイズを1517Sであると決定した。つづいてアロ抗原反応性株化T細胞2.19のmRNAを鋳型にSP6ベクター系を用いてcDNAライブラリーを作成し、TRF cDNAのクローニングをした。スクリーニングはTRFおよびBCGF【II】活性を指標にした。最終的に得られたTRF.cDNA(pSP6K-mTRF23)は1530個のヌクレオチドより成り、TRFの推定アミノ酸残基数は133個、コアペプチドは112個のアミノ酸残基より成ること、3ケ所のN型糖鎖結合部位を有すること、3ケ所のシステイン残基があり、2量体から成る糖蛋白質であること、リコンビナントTRFはB151-TRFの示す免疫学的特性をすべて示し、その活性は単クローン性抗TRF抗体により完全に阻害された。
幼小接続期の音楽教育を担う教師養成プログラムの国際比較研究

平成30年度は、幼小接続期の音楽教育を担う教師養成のカリキュラムの調査と教師養成の授業と幼小接続の音楽指導の参観を行った。尾見と蓮見は、エストニアの首都タリンにある国立音楽アカデミーを訪問して、音楽教員養成課程のカリキュラムの調査、さまざまな授業の参観および担当教員への事後のインタビューを行った。音楽教育専攻は合唱とジャズの2分野から成るが、カリキュラムは連携し、クラシック音楽もポピュラー音楽も学ぶ。コダーイやオルフの教授法、民族楽器のカンテレ演奏法等、幅広い学修が特徴的である。音楽教育専攻の学生はジャズの授業で複数の楽器の演奏法を習得し、ピアノ専攻の学生が、声で即興表現の授業に積極的に参加し、音楽専攻の学生に求められる音楽経験の幅がかなり広い。エストニア音楽アカデミーの教授は幼稚園の音楽指導を定期的に行っており、それを参観することができた。フィンランドでは、ユバスキュラ応用科学大学を訪問し、この国の特色ともいえる幼児音楽教育者養成課程についての調査、音楽教育主任教員の授業の参観と事後のインタビューを行った。ヘルシンキ市の就学前の音楽教育機関で、熟達した教師による幼児の音楽指導を参観し、音楽教育の専門家による幼児の音楽教育の実践とその背後にある教育の原則を調査した。フィンランドで40年の歴史を持つ子どもの弦楽器教育の体系であるカラー・ストリングスによる子どもたちの演奏の鑑賞、創始者へのインタビュー、普及活動の調査、資料の収集を行った。小川は、ベトナム政府教育訓練省の外国人コンサルタントとして初等中等教育における音楽科学習指導要領の作成、国立ハノイ教育大学における器楽教育指導コースのカリキュラム編成と指導、東南アジアにおける器楽教育の普及に関する調査研究「器楽教育を実施可能な教員養成のスキーム構築」に従事しながら、グローバルな視点からの初等教育教員養成の研究を進めた初年度の研究計画に沿って、エストニアとフィンランドの調査を進めることができた。尾見と蓮見は、前年度に訪問調査した、エストニアで5年に1度開かれる“Youth Song and Dance Celebration in 2017"で得た知見をもとに、「エストニアの青少年の歌と踊りの祭典」をまとめた(共著)。国内各地域の音楽とダンスの民族的伝統が集結するこの国家的行事の存在を通して、エストニアの学校音楽教育をとりまく固有な歴史的文化的状況を知ることができた。また、エストニアの音楽教員養成のカリキュラムを訳出し、ヨーロッパ高等教育圏の「5年制の教員養成制度」という共通枠組の中での独自性を明らかにした(尾見、印刷中)。エストニアの幼稚園・学校教育のカリキュラムの分析と小学校の音楽授業の参観は次年度の課題である。フィンランドの就学前の音楽教育機関で行われている優れた幼児の音楽指導を参観する機会を得ることができ、これまでの調査結果と合わせて、この国の音楽教育の専門家による幼児の音楽教育の特徴を見出すことができた。教員養成のカリキュラムと授業の実地調査、ハンガリーの調査を次年度に行う予定である。一方、小川はベトナムの第2次学習指導要領の策定、インドネシア小学校における器楽教育の促進に寄与しながら研究を進め、インドネシア小学校における器楽教育の効果についてISME(国際音楽教育連盟)世界大会(アゼルバイジャン)、日本音楽教育学会全国大会で発表した。今後2年間においても、引き続き世界的視野のもとで、諸外国における幼小接続期の音楽教育を担う教師の養成プログラムの比較検討を行い、幼小接続期の普遍的な音楽教育の理念・教育内容・方法についての我が国の示唆を得ることを目的として研究を遂行する。具体的には以下のプロジェクトを計画、遂行する。(1)基礎研究としての各国の幼児教育、学校教育における音楽教育のナショナルカリキュラムと教員養成のカリキュラムがどのような対応関係にあるかを整理する。(2)幼小接続期の音楽指導を行う教員をどのように養成しようとしているかを、各国の教員養成の主要な授業と、教育実習の授業の事例を集めて分析、比較を行う。(3)とくに唱法(移動ド・固定ド)をめぐる問題について、各国の教員養成に携わっている大学教員とのディスカッションを進める。以上の成果を、日本音楽教育学会における共同発表、研究代表者・研究分担者の属する学会における研究発表と論文執筆を行っていく平成30年度は、幼小接続期の音楽教育を担う教師養成のカリキュラムの調査と教師養成の授業と幼小接続の音楽指導の参観を行った。

小川は、ベトナム政府教育訓練省の外国人コンサルタントとして初等中等教育における音楽科学習指導要領の作成、国立ハノイ教育大学における器楽教育指導コースのカリキュラム編成と指導、東南アジアにおける器楽教育の普及に関する調査研究「器楽教育を実施可能な教員養成のスキーム構築」に従事しながら、グローバルな視点からの初等教育教員養成の研究を進めた初年度の研究計画に沿って、エストニアとフィンランドの調査を進めることができた。尾見と蓮見は、前年度に訪問調査した、エストニアで5年に1度開かれる“Youth Song and Dance Celebration in 2017"で得た知見をもとに、「エストニアの青少年の歌と踊りの祭典」をまとめた(共著)。国内各地域の音楽とダンスの民族的伝統が集結するこの国家的行事の存在を通して、エストニアの学校音楽教育をとりまく固有な歴史的文化的状況を知ることができた。また、エストニアの音楽教員養成のカリキュラムを訳出し、ヨーロッパ高等教育圏の「5年制の教員養成制度」という共通枠組の中での独自性を明らかにした(尾見、印刷中)。エストニアの幼稚園・学校教育のカリキュラムの分析と小学校の音楽授業の参観は次年度の課題である。フィンランドの就学前の音楽教育機関で行われている優れた幼児の音楽指導を参観する機会を得ることができ、これまでの調査結果と合わせて、この国の音楽教育の専門家による幼児の音楽教育の特徴を見出すことができた。教員養成のカリキュラムと授業の実地調査、ハンガリーの調査を次年度に行う予定である。一方、小川はベトナムの第2次学習指導要領の策定、インドネシア小学校における器楽教育の促進に寄与しながら研究を進め、インドネシア小学校における器楽教育の効果についてISME(国際音楽教育連盟)世界大会(アゼルバイジャン)、日本音楽教育学会全国大会で発表した。今後2年間においても、引き続き世界的視野のもとで、諸外国における幼小接続期の音楽教育を担う教師の養成プログラムの比較検討を行い、幼小接続期の普遍的な音楽教育の理念・教育内容・方法についての我が国の示唆を得ることを目的として研究を遂行する。具体的には以下のプロジェクトを計画、遂行する。(1)基礎研究としての各国の幼児教育、学校教育における音楽教育のナショナルカリキュラムと教員養成のカリキュラムがどのような対応関係にあるかを整理する。(2)幼小接続期の音楽指導を行う教員をどのように養成しようとしているかを、各国の教員養成の主要な授業と、教育実習の授業の事例を集めて分析、比較を行う。(3)とくに唱法(移動ド・固定ド)をめぐる問題について、各国の教員養成に携わっている大学教員とのディスカッションを進める。
大腸癌ペプチドワクチン開発の基礎および臨床研究

ペプチドワクチン療法を2000年10月より開始した。大腸癌術後に再発し病理組織で腺癌と診断されている.HLA-A24陽性またはHLA-A2陽性で5FUとLeucovorinの投与でprogressive diseaseと判断され、前治療中止後,少なくとも4週間以上の間隔がある.重篤な合併疾患がない.文書によるインフォームドコンセントが得られた症例を対象とした.投与ペプチドは14種類のHLA-A24結合ペプチドおよび12種類のHLA-A2結合ペプチドのうち患者末梢血リンパ球(T細胞)と反応を有することが確認されたペプチドの中で、4種類までのペプチドを選択した。投与方法は不完全フロインドアジュバンドとの各エマルジョン化ペプチド溶液として大腿部の皮下組織内に別々に注射し、2週間に1回投与した.Grade3以上の有害事象が認められた症例やProgressive Diseaseと判断された場合は中止した.さらに2週毎にワクチン3回投与後、ワクチン4回投与後より併用療法として前治療の投与量の1/2から1/3の投与量の5FU(750mg)とLeucovorin(250mg)を毎週点滴静注した.14例中6例に腫瘍マーカーの低下、14例中3例に腫瘍サイズの縮小(PR2例,MR1例)が認められた.末梢血リンパ球中のキラーT細胞前駆体頻度の増加は全例に認められ、14例中7例に血清中にIgG抗体が存在することが確認された.有害事象は投与部位の発赤、腫脹のみであった.平均生存期間は10.8ヶ月、14例中8例は6ヶ月以上、そのうち2例は1年以上,2例は2年以上生存している。1.進行癌に対する治療ワクチンとして,より早期に特異的CTLを誘導するために患者自身のCTL precursorに基づくワクチンの選択投与を行った.2.ペプチドワクチンと抗癌剤(5FU+LV)による併用療法において,特異免疫能の測定・解析を行った結果,特異免疫能を保持したままで抗癌剤投与が可能であり,症例によっては抗腫瘍効果が得られた.3.CTL誘導/増強や抗ペプチド抗体が早期から認められた症例に抗腫瘍作用を伴うことが多かった.これらより,CTL及び抗体の両者が抗腫瘍性に作動することが示唆された.ペプチドワクチン療法を2000年10月より開始した。1.進行癌に対する治療ワクチンとして,より早期に特異的CTLを誘導するために患者自身のCTL precursorに基づくワクチンの選択投与を行った.2.ペプチドワクチンと抗癌剤(5FU+LV)による併用療法において,特異免疫能の測定・解析を行った結果,特異免疫能を保持したままで抗癌剤投与が可能であり,症例によっては抗腫瘍効果が得られた.3.CTL誘導/増強や抗ペプチド抗体が早期から認められた症例に抗腫瘍作用を伴うことが多かった.これらより,CTL及び抗体の両者が抗腫瘍性に作動することが示唆された.術後の再発大腸癌は治療が困難であることが知られている.我々は遺伝子発現クローニング法により見いだした6種類の新しい癌拒絶抗原遺伝子を用いて末梢血リンパ球中のキラーT細胞前駆体に認識される25種類の癌ペプチドワクチンを開発した.1999年より第一相臨床試験を開始している.対症は大腸癌術後の再発症例でHLA-A24陽性の9例(肝転移、肺転移、局所再発)である。いずれも前治療が無効で、前治療からのwash-out期間は4週間以上とし前治療の効果や有害事象による影響を持ち越していないと判断されたインフォームドコンセントが得られた症例である術後再発大腸癌患者末梢血リンパ球中のキラーT細胞前駆体に認識される反応性の高いものから順に4種類までの癌ペプチドワクチンを選択して投与した。

各々のペプチドを不完全フロイントアジュバントを加えてエマルジョン化したペプチド溶液を使用し、調整された各エマルジョン化ペプチド溶液を大腿部、腹部などの皮下組織内に各々別々に2週毎に注射した.また個々のペプチド皮内反応溶液による皮内反応にてアレルギー反応陰性を確認し、アレルギー反応陽性を示したペプチドは投与しなかった。さらに2週毎にワクチン3回投与後、ワクチン4回投与後より併用療法として5FUとLeucovorinを毎週点滴静注した.9例中6例に腫瘍マーカー(CEA or CA19-9)の低下、9例中2例に腫瘍サイズの縮小が認められた.抹消血リンパ球中のキラーT細胞前駆体頻度の増加は全例に認められ、9例中2例に血清中にIgG抗体(抗ペプチド抗体)が存在することが確認された.有害事象は投与部位の発赤、腫脹のみであった.キラーT細胞前駆体頻度にもとずく癌ワクチンと5FUとLeucovorinの併用療法は,特に抗癌剤が有効でない術後再発大腸癌症例には有用と思われた.本学ではペプチドワクチシ療法を2000年10月より開始している。病理組織で腺癌と診断されている.HLA-A24陽性で前治療中止後,少なくとも4週間以上の間隔がある.重篤な合併疾患がない.文書によるインフォームドコンセントが得られた症例を対象とした.投与ペプチドは6種類のHLA-A24結合ペブチドのうち患者末梢血リンパ球(T細胞)と反応を有することが確認されたペプチドの中で、4種類のペプチドを選択した。投与方法は不完全フロインドアジュバンドとの各エマルジョン化ペプチド溶液として大腿部の皮下組織内に別々に注射し、2週間に1回投与した.10例中6例に腫瘍マーカーの低下、10例中3例に腫瘍サイズの縮小(PR2例,MR1例)が認められた.末梢血リンパ球中のキラーT細胞前駆体頻度の増加は全例に認められ、10例中7例に血清中にIg6抗体が存在することが確認された.有害事象は投与部位の発赤、腫脹のみであった.1.進行癌に対する治療ワクチンとして,より早期に特異的CTLを誘導するために患者自身のCTL precursorに基づくワクチンの選択投与を行った.2.ペプチドワクチンと抗癌剤(5FU+LV)による併用療法において,特異免疫能の測定・解析を行った結果,特異免疫能を保持したままで抗癌剤投与が可能であり,症例によっては抗腫瘍効果が得られた.3.CTL誘導/増強や抗ペプチド抗体が早期から認められた症例に抗腫瘍作用を伴うことが多かつた.これらより,CTL及び抗体の両者が抗腫瘍性に作動することが示唆された.再発進行大腸癌の対象症例としては病理組織で腺癌と診断きれている.5FUとLeucovorin投与でProgressive Diseaseと判断された、HLA-A24またはHLA-A2陽性で前治療中止後、少なくとも4週間以上の間隔がある.重篤な合併疾患がない.文書によるインフォームドコンセントが得られた症例を対象としペプチドワクチン療法を2000年10月より開始した。投与ペプチドは免疫学教室で開発されたHLA-A24たはHLA-A2結合ペプチドのうち患者末梢血リンパ球(T細胞)と反応を有することが確認されたペプチドの中で、4種類までのペプチドを選択した。投与方法は不完全フロインドアジュバンドとの各エマルジョン化ペプチド溶液として大腿部の皮下組織内に別々に注射し、2週間に1回投与した.Grade3以上の有害事象が認められた症例やProgressive Diseaseと判断された場合は中止した.
バイカル湖における環境-物質循環-生態系の相互作用に関する研究

本年度は3年間継続の最終年度にあたるので、それぞれの研究分担課題の予定作業を仕上げるとともに、分担課題ごとのまとめと全課題を通じての総括、報告に努めた。以下にグループ別および総括的な成果について報告する。1.分担グループ別研究実績報告(1)湖沼物理学分野の研究昨年に続いて初夏のサーマルバ-の発達機構とセレンガ川からの流入水の湖内への拡がり状態を観測し、湖東岸には、本年も明瞭にサーマルバ-が出現しており、その状態はセレンガ川の水の北上のパターンによって水域ごとにかなり異なることを確認した。ただし、予想したセレンガ川からの乱泥流の存在は、今回は洪水期でなくて確認できなかった。年来の日、ロ共同研究の目標であったバイカル湖の湖沼物理学分野の過去の研究業績を、英文にして国際的に紹介する作業については予定どおり日、ロ共同編集による"PHYSICAL LIMNOLOGY OF LAKE BAIKAL A REVEW"を1994年12月に刊行した。(2)湖沼化学分野の研究本年度は光合成色素のカルチノイド、クロロフィルを中心に指標物質の保存性と堆積層の安定性に関する研究が行われた。南湖盆の湖底表層試料より、β-カロチンは変動が大きく湖内の藻類量変動を示す適当な指標になり得ることが示された。また種々の色素の分布は藻類の消長を反映し、かなり古い年代まで色素が保存されることが期待された。またアカデミアリッジの試料の全有機炭酸、無機成分の分析から氷期、間氷期の変動を反映する良好な測定結果が得られ、バイカル湖では、安定した記録試料が提供されることが確認された。(3)湖沼生物学分野の研究安定同位体比による食物網の研究については、δ^<13>C値によって沖帯と沿岸帯の食物網がかなり明確に分けられ、沿岸帯ではδ^<13>Cが有効なパラメータになり沖帯ではδ^<15>Nが有効であることが示された。一方堆積コアの測定では、同位体比によって有機物の起源の推定(堆積物の陸起源か湖内起源かの判別)が可能なことが示された。微生物群集の季節的変動の研究については、水温成層の形成にともなってピコシアノバクテリアが増加し始め、温水表層がある程度の厚みになってから急速に増殖し、盛夏に最盛期に達したのちの栄養元素のバランスから現存量の定常状態が保たれ、その後風による鉛直撹乱によって表層水温が下がるとともにそのブルームは消減することが明らかになった。(4)地学分野の研究地学分野では、湖周辺の断層沿いの温泉で炭酸カルシウム堆積物が生成されていることから、深い湖底においても断層沿いの温泉、鉱泉による特異な化学物質の供給や湧水系生物群集の存在の可能性が指摘された。また大洪水や大地震によって異常な物質流入を引き起こす可能性があり、turbidite層内の細かい特徴を調べるためにX線CT法をバイカル湖の堆積物に適用してその有効性が確かめられた。2.総括成果1.の研究成果から総合的に検討して得られた主要な結果は次の通りである。(1)河川からの物質流入は、表層湖岸沿いに流れて沿岸帯から沖帯に拡がる経路と乱泥流となって湖底沿いに拡がる経路があり、前者についてはサーマルバ-の存在が沿岸帯と沖帯との間の水、物質の交換に特殊な作用を及ぼしている。沿岸帯と沖帯の生態系の差異は、両帯間の水の交換にある程度依存する。(2)表層のプランクトンの発生、消滅については、熱収支、とくに水温躍層の形成と栄養塩輸送が大きな要因であり、プランクトンの発生による光の吸収が水温分布に及ぼす影響も考慮した物理、生物分野の共同観測が必要である。(3)とくに深層の異常に速い水の交換については、単にサーマルバ-での水の沈降結果と限定しないで、(1)の乱泥流の寄与も考慮して、物理、化学、生物、地学の諸現象をふくめて、その原因と生態系に及ぼす影響を検討しなければならない。その際総合的なモデリングと数値実験的検討が有効であろう。なお、今回の研究成果については、さらに総合的な報告書を作成して発表する予定である。