hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
北極域における中層大気・熱圏の力学的結合

最終年度におけるそれぞれのサブテーマの実績概要は以下のとおりである1.EISCATレーダーによる極域電磁圏熱圏大気ダイナミックスに関しては2003年11月11日から19日における8日間のキャンペーンデータ等をもとに、流星レーダー等との比較、イオン温度からの中性温度の導出における定量的な誤差評価、中性温度における大気潮汐成分の解析検討、F層イオン温度の緯度分布と電離層等価電流の分布の比較による両者の密接な関連の解明等を行ったさらに下部熱圏における大気ダイナミクスの理解のため、EISCATキャンペーン観測データ解析から準2日波、大気潮汐波、平均風の高度変動および緯度変動、イオンドラッグ加速度、コリオリ加速度、および全加速度の導出とそれらの比較を通してのイオンドラッグの重要性の吟味等を行った。またオーロラ粒子エネルギー導出のための4波長フォトメータ観測をトロムソにて実施し、電子密度高度分布をEISCAT観測データと比較した2.流星レーダーによる極域中間圏・下部熱圏大気ダイナミックス観測ではスバルバールでの4年余の連続観測により、極域大気潮汐波クライマトロジーの解明を行うとともに、トロムソ流星レーダー、EISCATレーダー、MFレーダーとの観測値の直接比較、NSMRレーダーとの比較による大気潮汐波モードの解明、高エコー率を利用しての大気重力波の水辺伝播方向解析と平均流とのかかわり、運動量輸送等について検討した3.HFレーダーによる極域電磁気圏・熱圏ダイナミックスの観測については、EISCATヒーティング装置を用いたSuperDARN CUTLASSレーダーとの共同実験により周期の異なる地磁気脈動の励起伝播について興味ある結果を得た4.オーロラ夜光スペクロトグラフによる極冠域オーロラ・夜光の観測では、酸素原子発光および酸素イオン輝線発光と、ESRによる電離層の電子温度・密度、イオン温度、イオン速度の同時観測データから、低エネルギー電子降下時に磁力線に沿った速度数100m/sのイオン上昇流が発生することを定量的に明らかにした。5.ALISによるオーロラ・大気光トモグラフィ観測では、ヒーティングとの同時観測、しし座流星群の光学観測などが試みられたほか、先端的逆問題手法のトモグラフィー解析への応用研究を始めた6.数値モデリングと総合解析においては中間圏・熱圏下部における半日潮汐波の日々変動について、大気大循環モデルによる数値シミュレーションにより調べた。特に、下層大気変動が、中間圏・熱圏下部の半日潮汐波に及ぼす影響および太陽放射量の日々変動(F10.7の日々変動)が熱圏の大気潮汐波に及ぼす影響を調べた。また流星レーダーで見出された12時間周期付近のスペクトル等についてもモデルによる検討を行った先ず、北極域のレーダー観測に関しては、EISCATレーダーを用いた初めての長期間にわたる大気潮汐波・重力波の国際共同観測が1999年7月初頭に行われ、現在解析がはじめられている。また、ロングイヤービーンのSSRレーダーによるPMSE(極域中間圏夏季エコー)と同時観測により、80kmから90kmの領域での大気潮汐につき、ドイツのマックスプランク研究所と共同解析が行われており、トロムソのMFレーダーデータやアラスカのMFレーダーとの総合解析も始められている。一方HFレーダーの国際ネットワークであるSuperDRANネットワーク、GEOTAIL衛星等のコンジャンクション観測データの解析による電磁気圏ダイナミックスの研究が進められた。ついで大気光・オーロラ光学観測に関しては、スウェーデンスペース物理研究所とのALISによる大気光・オーロラ広視野観測・トモグラフィ観測が行われた。また、昨年2月から3月にかけて行われた同観測データの解析により、活発なオーロラE層中のプラズマラインの検出と沿磁力線電流の検討、EISCATレーダーの4ビーム同時観測による電離圏トラフの3次元拡がりの検討、EISCATヒーティング装置による電離圏のHF帯ヒーティングとALISによる単色光励起夜光観測の解析が行われた。また、1999年3月にロングイヤービエンで行われた地上光学とEISCATおよび衛星との同時観測で捉えられたサブストームについて、同時観測データをもとに解析が進められ、プラズマシートとポーラキャップバウンダリーにおけるエレクトロダイナミックスが解明されつつある。さらに2000年3月には、ロングイヤービエンでのオーロラスペクトログラフによる分光観測とインターネットによる遠隔観測システムの整備が行われた。流星レーダー観測整備は、電磁環境調査および信号処理部の製作が行われ、ソフトエェアの検討が進められている。データ総合解析と数値モデリングについても、1999昨年度8月から今年度7月にかけての数回のEISCATレーダー観測データにもとづく中間圏下部熱圏における極域大気潮汐波の総合解析と併せて、とくに8hr潮汐成分の構造と下層の平均帯状風の効果について数値モデリングにより調べた。また、GCMモデルの解析や、極域擾乱の熱圏大気への影響に関するモデリングも従来から引き続いて行われている。1.北極域のレーダー観測:EISCATレーダーにより、極冠帯、オーロラ帯中層・超高層大気の研究を行った。とくに中間圏熱圏下部の大気潮汐波のクライマトロジーと大気各層での波動の非線型相互作用、SOUSYレーダー(SSR)やMFレーダー等とのGlobal解析、SSRの2000年3月における高度15kmまでの連続観測データによる北極域対流圏・下部成層圏の重力波・乱流の実体解析などを中心に、大気重力波に伴う電離圏擾乱のバイスペクトル解析、E層中性風の地衡風近似の検討、HFレーダー・衛星とのコンジャンクション観測による磁気圏ダイナミックス、カスプ電離圏のプラズマ高速流、電離圏のイオン音波検出、ポーラーパッチの新しい生成過程、エコースペクトルのプラズマライン解析、電離圏トラフの3次元拡がりの検討などがなされた。2.大気光・オーロラ光学観測:、スピッツ

ベルゲンのオーロラスペクトログラフ自動観測を継続し、とくにOH帯夜光スペクトルからの中性温度観測のための装置の調整・観測を進めた。またスウェーデンのALIS(Aurora Large Imaging System)ネットワークによる大気光・オーロラ観測が行われ、オゾンホールに関係するPSC観測、EISCATヒーティングとALISによる単色光励起夜光モグラフィ解析とEISCATプラズマ観測が行われた。1999年3月のロングイヤービン地上光学・EISCATレーダーおよび衛星との同時観測で捉えたサブストームの発達過程についても新たな機構が提案された。3.流星レーダー観測整備:北極における流星レーダー観測モードの検討、空中線・システムのインストールとEISCAT,SOUSYレーダー観測やスペクトログラフによる中性温度共同観測について検討した。4.データ総合解析と数値モデリング:九大大気大循環モデルと極地研ATM2モデリングにより中間圏・熱圏下部におけるnon-migrating半日周期大気潮汐波、8hr潮汐成分等の構造と下層の平均帯状風の効果について、調べ観測結果を説明した。(1)EISCATレーダーによる極域電磁圏熱圏大気ダイナミックス:EISCATレーダーの長期間連続観測データの解析をはじめ、極域電磁圏・下部熱圏大気ダイナミックスの研究を進めた。またE領域の中性風と中性温度の3次元的分布を調べるためにEISCAT-UHFレーダーとESRレーダーによる観測研究が行われた(2)流星レーダーによる極域中間圏・下部熱圏大気ダイナミックス観測:2001年3月にロングイヤビンに新設された流星レーダーによる大気波動の連続観測が行われている。また、10月以降、システムのアップグレードやソフトウェアの改良が図られ、高いエコーレートの実現がなされた。流星レーダーによる平均東西流が、春から夏にかけてcircumpolar vortexの崩壊に伴い西風から東風に移行することをはじめ極域中間圏界面付近の循環の様相が得られた。また、卓越する潮汐波動成分は、一日周期成分が、夏季はエバネッセントモードが卓越する一方、半日周期成分は変動が大きく夏季に予測されるノンマイグレーティング成分の存在と矛盾しないことなどが明らかにされた。また、飛跡の拡散からの温度の推定、大気の動的安定度などの解析が行われた(3)HFレーダーによる極域電磁気圏・熱圏ダイナミックスの観測:HFレーダーによる熱圏・電離圏ダイナミックスの観測が行われ、HFレーダーを利用した流星飛跡からのエコーを検出する手法が開発された。
地方における死因究明制度の実態に関する研究

本研究(地方における死因究明制度の実態に関する研究)の主たる目的は、地方(愛媛県)における死因究明制度の運用の実態を明らかにすることである。本目的を達成する上で、本研究が注目したのは、2012年に成立した死因究明関連二法(死因究明等の推進に関する法律、警察等が取り扱う死体の死因又は身元の調査等に関する法律)である。本二法は、日本の死因究明制度が抱える問題(統一的な死因究明制度の不存在、圧倒的な死体解剖率の低さ、死因究明における地域間格差)に対処するべく導入されたのであるが、本研究では、本二法はその趣旨通りに運用されているのか、そうすることで、上記の問題状況は改善されたのかについて、もっぱら愛媛県を中心に考察を行った。その結果、1いくつかの都道府県ではその運用に問題が見られたところ、愛媛県ではいずれについても法の趣旨に沿った運用がなされていたこと、しかしながら、2そのような愛媛県であっても現行の枠組みでは限界がある(愛媛県のような優等生であっても、法執行当局の努力だけでは当初に目指された(はずの)水準での死因究明の推進は不可能である)こと、それゆえ、3日本の死因究明制度の改善を図るためには、犯罪死の見逃し防止に資する死因究明制度のあり方に関する研究会(2011)で提言されたように、国の機関として法医学研究所を都道府県ごとに設置することが必要であること、が明らかにされた。最終年度の本年度は、上の成果や、それに基づく更なる研究の展開を図るために、「日本の死因究明制度の現状とこれから」と題するシンポジウムを東千田未来創生センターにおいて開催した。また、日本の死因究明制度の更なる改善に資するヒントを得るために、オーストラリア・ビクトリア州の法医学研究所、並びに、コロナー・コートを訪れ、当地のコロナー制度の調査を行なった。そのためには、データの取集とそれを可能にする研究協力者との連携の確立が必要となる。そこで、初年度の本年度は、研究代表者と研究分担者でその前提となる文献の収集・レビューを行うとともに、どのようなデータをどのように収集するかについて法医学者である研究協力者を交えての検討を行った。その後に、そこで得た枠組み・手順に従って、データの収集を開始した。まず、愛媛県警において死因究明に専属的に携わる検視官にコンタクトを取り、全国、並びに、愛媛県における死体取扱件数等のデータを提供してもらうとともに、実務について聞き取り調査を行った。次に、松山地裁の裁判官の協力を得て、報道関係者とともに死因究明に関する勉強会を開催した。講師として招聘したのは法医学を専門とし、愛媛県において司法解剖等を行っている開業医である。本勉強会を通して、法医学についての基礎知識や実務的な事柄、並びに、愛媛県における実務の実態についての知見を得ることができた。また、愛媛県警の警察医に対して死因究明にかかわる実務について聞き取り調査を行った。以上の聞き取り調査に加えて、インターネット等を活用して、関連する資料やデータを収集した。上に示したデータの収集活動と並行して、研究代表者と研究分担者で定期的に研究会を開き、収集した資料・データについて検討を加えて情報を整理するとともに、研究組織において知識の共有を図った。申請書にも記載したとおり、本研究は先行研究の極めて少ない領域であり、手探りの状態で資料・データを収集し、研究を進めたてきたが、幸い、研究協力者による有益な示唆や関係機関・関係者の献身的な協力により、「研究実績の概要」のところで述べたように、ある程度満足できる成果が上がったものと考えている。そうして獲得できた知見によって、足りない部分(すなわち、来年度以降に補うべき資料・データ)が何かを把握することができ、また他方で、集中的に取り組むべき課題を絞り込むことができたことも大きな成果である。本年度は、そのために必要となるデータの収集作業を継続しながら、収集したデータの整理・分析に取りかかった。と同時に、研究代表者、研究分担者において、各自の課題を設定し、それぞれに研究を進めていった。それらの課題は、「死因究明関連二法の運用状況とその問題点」、「海上における捜査と死因究明手続について」、「日本におけるChild Death Review構想の現状、意義、課題」である。その概要は次のとおりである。統一的な死因究明制度の不存在、圧倒的な死体解剖率の低さ、死因究明における大きな地域格差等、日本の死因究明制度には看過しがたい問題が山積しているところ、こうした状況を改善するべく、2012年6月に「死因究明等の推進に関する法律」、「警察等が取り扱う死体の死因又は身元の調査等に関する法律」のいわゆる死因究明関連二法が成立したのであるが、第一の課題においては、この死因究明関連二法が日本の死因究明制度に与えたインパクトについて、愛媛県での実態を中心に検討を行なった。第二の課題は、第一の課題ではほとんど触れられることのなかった、海上における死因究明制度の状況を扱っている。そうすることで第一の課題を補うとともに、その異同を通して日本の死因究明制度についてさらなる問題点を明らかにすることができた。第三の課題は、前二者の応用編・各論であり、今後の死因究明制度の展開について言及するものである。定期的に研究会合をもつことで、それぞれが担当する課題研究の進捗状況を確認するとともに、その総合を図るべく、死因究明に関するシンポジウムの開催を企画するに至った。

申請書にも述べたとおり、本研究は先行研究が極めて少ない領域であり、手探りの状態で研究を進めてきたが、「研究実績の概要」のところに記したように、昨年度は複数のアクチュアルな課題を摘出することができ、それに関連する貴重なデータを収集できたとともに、各課題についての考察・検討を加えることができた。さらには、来年度において、その成果を統合し、報告するためのシンポジウムの開催を企画するに至った。今のところ、予想以上の成果を上げることができたと考えている。本研究(地方における死因究明制度の実態に関する研究)の主たる目的は、地方(愛媛県)における死因究明制度の運用の実態を明らかにすることである。本目的を達成する上で、本研究が注目したのは、2012年に成立した死因究明関連二法(死因究明等の推進に関する法律、警察等が取り扱う死体の死因又は身元の調査等に関する法律)である。本二法は、日本の死因究明制度が抱える問題(統一的な死因究明制度の不存在、圧倒的な死体解剖率の低さ、死因究明における地域間格差)に対処するべく導入されたのであるが、本研究では、本二法はその趣旨通りに運用されているのか、そうすることで、上記の問題状況は改善されたのかについて、もっぱら愛媛県を中心に考察を行った。その結果、1いくつかの都道府県ではその運用に問題が見られたところ、愛媛県ではいずれについても法の趣旨に沿った運用がなされていたこと、しかしながら、2そのような愛媛県であっても現行の枠組みでは限界がある(愛媛県のような優等生であっても、法執行当局の努力だけでは当初に目指された(はずの)水準での死因究明の推進は不可能である)こと、それゆえ、3日本の死因究明制度の改善を図るためには、犯罪死の見逃し防止に資する死因究明制度のあり方に関する研究会(2011)で提言されたように、国の機関として法医学研究所を都道府県ごとに設置することが必要であること、が明らかにされた。最終年度の本年度は、上の成果や、それに基づく更なる研究の展開を図るために、「日本の死因究明制度の現状とこれから」と題するシンポジウムを東千田未来創生センターにおいて開催した。また、日本の死因究明制度の更なる改善に資するヒントを得るために、オーストラリア・ビクトリア州の法医学研究所、並びに、コロナー・コートを訪れ、当地のコロナー制度の調査を行なった。次年度以降は今年度の延長線上で、以下の3点についてもっぱら愛媛県の状況を検討する。第1に、死因究明等推進法によって設置されることとなった死因究明等推進協議会である。当会設置後に死因究明に関する環境・実務は変わったか?変わったとすれば、どのようにかわったか?について検討する。第2に、その意義が正しく実現されるような方向で死因・身元調査法は運用されているか?である。とりわけ、死体発見時の外表検査(法4条)、薬物・毒物検査及び画像診断等による検査(法5条)、医師による解剖(法6条)、身元を明らかにするための措置(法8条)、本法に係る業務に従事する警察官及び海上保安官の人材育成(法13条)の解釈上及び運用上の問題点について検討する。第3に、子どもの死因究明をめぐる問題である。
慢性閉塞性肺疾患の抹梢細気管支病変の成立機序に関わるTGF-betasの意義

ブレオマイシン腹腔内頻回(10日間)投与により実験的肺障害マウスを作成、経時的(2、7、14日目)に肺胞洗浄を行い、肺胞マクロファージを採取し、その培養上清中のTGFbetaスーパーファミリーの生物学的活性を測定した。コントロールとし生理食塩水同等量を腹腔に投与した。また、それぞれの時期に一致して、パラフォルム固定パラフィン包埋肺組織標本を作成、TGFbetaスーパーファミリーを免疫学組織化学的にその発現の局在を検討した。TGFbetaスーパーファミリーの一つであるactivin Aの肺胞マクロファージ培養上清中の生物学的活性は、赤芽球分化因子として、フレンド細胞の分化誘導能を用い測定した。activin A活性はブレオマイシン最終投与7日に有意に高値を示した。また肺組織中で気管支平滑筋、肺胞マクロファージ、気管支上皮にその局在を認めた。特に、ブレオマイシン最終処理7日、14日目にその発現が強かった。activin Aはホルモン分泌調整作用以外に多くの生理作用が知られ。特に個体発生における、中胚葉誘導として重要である。疾患としては動脈硬化性疾患の発生との関係で注目されている。今回の検討で肺障害時にその発現が肺胞マクロファージ-で確認され、肺疾患の発症において何らかの役割を果たしていることを初めて示した。現在、喫煙モデルにて細気管支病変との関わりにつき検討中である。
免疫学的胆管炎における小葉間胆管選択性を解明するための細胞生物学的検討

ヒト胆管細胞を用いて、等電点蛋白電気泳動法にて小葉間胆管および細胆管由来の蛋白を展開し、スポットの同定を行った。さらに、インターフェロンγにて誘導されるスポットを検討することにより、表出される蛋白をスクリーニングし臨床的な意義付けを行った。その結果、約15の分子が、発現上昇していることがわかり、そのうち同定が可能であったAnnexin A2について検討を進めたところ、細胞内のカルシウム濃度やATPによりその作用が調整されていた。平成19年度これまで確立したヒト胆管細胞を用いて、等電点蛋白電気泳動法にて小葉間胆管および細胆管由来の蛋白を展開し、両者をsubtractし、定常状態における有意に差があるスポットのスクリーニングを行った。さらに、インターフェロンγなどの炎症性サイトカインにて誘導されるスポットを検討することにより、胆管炎にてより関連して表出される蛋白を選択的に拾い出した。この手法にて吊り上げられたスポットをMALDI-TOFMSにて解析することにより、スポットの蛋白を同定することが可能となった。また、このようなプロテオミクス的手法により吊り上げてきた蛋白が実際に生理学的に意味があるかどうかについて、その意義付けを行った。ヒトPBCにおいて、見出した蛋白分子が関与していることを証明するために抗体入手が可能な蛋白な場合は主に病理検体を用いた免疫染色にて小葉間胆管選択的な胆管炎との関連を分析した。さらに、現在PBCのマウスモデルとして報告されているNODc3c4マウスの胆管細胞を用いて、その蛋白分子の関与について検討した。その結果、約15の分子が、胆汁うっ滞により発現上昇していることがわかり、そのうち同定が可能であった分子について検討を進めたところ、細胞内のカルシウム濃度やATPによりその胆汁分泌作用が調整されていることが判明した。この分子を強制的に発現させることが胆汁うっ滞について効果的であるかを今後さらに動物モデルなどを用いて検討する予定である。胆汁うつ滞時に変化する蛋白の発現抑制が病態においていかに影響するかを検討することを目的とした。前年度に引き続きヒト胆管細胞を用いて、等電点蛋白電気泳動法にて小葉間胆管および細胞胆管由来の蛋白を展開し、発現に有意な差があるスポットの同定を行った。さらに、インターフェロンγなどの炎症サイトカインにて誘導されるスポットを検討することにより、胆管炎にてより関連して表出される蛋白を選択的スクリーニングし、この手法にて吊り上げられたスポットの蛋白を同定し、臨床的な意義付けを行った。その結果、約15の分子が、胆汁うつ滞により発現上昇していることがわかり、そのうち同定が可能であったAnnexinについて検討を進めたところ、細胞内のカルシウム濃度やATPによりその胆汁分泌作用が調整されていることが判明した。さらにこの分子を強制的に発現させること利胆においていかに作用があるかを細胞生物学的に検討した。
低分子プローブを用いたアブシジン酸生合成・代謝機構の解明

1.5'α,8'-シクロ-ABAのin vitro代謝検討本研究中に,シロイヌナズナCYP707AがABA8'-水酸化酵素遺伝子として同定された。そこで,この遺伝子を昆虫細胞で発現させて得たABA8'-水酸化酵素活性ミクロソーム画分を使って,5'α,8'-シクロ-ABAの水酸化反応を調べた。その結果,前年度に報告したin vivo実験と同様に5'α,8'-シクロ-ABAは全く水酸化を受けないことがわかった。また,5'α,8'-シクロ-ABAはABAの弱い拮抗阻害剤になっていることも明らかになった。2.ABA8'-水酸化酵素の基質特異性これまでに合成した45種類のABAアナログを用いて,ABA代謝不活化の鍵酵素であるABA8'-水酸化酵素の基質特性を精査した。まず,シロイヌナズナCYP707A3ミクロソームを用いて,すべてのアナログの水酸化実験を行い,水酸化のための構造要求性を調べた。次に,ABAとABAアナログを同時に供与して水酸化実験を行い,ABAアナログのABA水酸化阻害活性を測定した。その結果,(1)水酸化される部位(C-8')とその近傍(C-9')を修飾すると,水酸化を受けない,(2)側鎖のカルボキシル基を還元したり空間配置を変化させると水酸化を受けない,(3)側鎖6位のメチル基と環1'の水酸基を除去しても水酸化を受ける,ということが判明した。また,水酸化を受けないアナログの多くがABA水酸化阻害活性(拮抗阻害)を示した。この結果は,ABA8'-水酸化酵素の水酸化反応に対する基質構造要求性は比較的厳しく,基質結合部位への結合に関する構造要求性は水酸化反応の場合ほど厳しくないことを示唆している。以上の情報は,ABA8'-水酸化酵素に特異的な阻害剤を創製するのに極めて有用である。(1)アブシジン酸(ABA)代謝抵抗性アナログのひとつである5'α,8'-cyclo-ABAの合成ルートを改良し、全収率を0.02%から1.4%まで向上させた。(2)ダイコン幼苗を用いたABA代謝実験系を確立した。水耕栽培した1週齢のダイコンにABA水溶液を蒸散流を利用して取り込ませ、3日間培養後、破砕・抽出・精製・分析したところ、末代謝ABA(25%)、ファゼイン酸(50%)、ジヒドロファゼイン酸(16%)、ABAの1位配糖体(9%)が得られ、回収率ほぼ100%であった。この結果から、この系におけるABA主要代謝経路は8'位水酸化であることがわかった。(3)(2)のABA代謝実験系を用いて、5'α-cyclo-ABAが8'位水酸化抵抗性アナログであることを証明した。ABAの場合に66%を占めていた8'位の水酸化による代謝物を検出することが出来なかった。1位配糖体は14%、末代謝の5'α,8'-cyclo-ABAは86%で、回収率はほぼ100%であった。したがって、5'α,8'-cyclo-ABAの8'位水酸化は全く起こっていない可能性が高い。(4)5'α,8-cyclo-ABAが8'位水酸化抵抗性アナログである理由として、(1)ABA 8'水酸化酵素に結合できない、(2)ABA水酸化酵素に結合できるが水酸化作用を受けない、の2点が考えられた。分子軌道計算やNMRなどから、両者の立体構造はほぼ同じであると考えられるので、(1)の可能性は低い。ABA 8'水酸化酵素はP450であり、その酸化過程はラジカル的に進行する。ABAの8'位メチル基のC-H結合解離エネルギーと5'α,8'-cyclo-ABAの8'位メチレン基のそれとを高精度の分子軌道計算で比較したところ、約7 kcal/molだけ後者の方が大きいことがわかった。この結果は(2)の可能性が高いことを示唆している。

また,水酸化を受けないアナログの多くがABA水酸化阻害活性(拮抗阻害)を示した。この結果は,ABA8'-水酸化酵素の水酸化反応に対する基質構造要求性は比較的厳しく,基質結合部位への結合に関する構造要求性は水酸化反応の場合ほど厳しくないことを示唆している。以上の情報は,ABA8'-水酸化酵素に特異的な阻害剤を創製するのに極めて有用である。
網羅的遺伝子発現解析技術を用いたKRAS変異肺癌における新規バイオマーカーの探索

KRAS遺伝子は肺癌の実地臨床で検索が行われることのない遺伝子変異であるため、まず肺腺癌において最も多い遺伝子変異であり広く検索されているEGFR遺伝子変異の有無について症例を層別化してFAM83B発現を解析した。EGFR遺伝子変異陰性例において有意にFAM83BはメッセンジャーRNAレベルで高発現であることをcDNAマイクロアレイの結果から確認した。また、ヒト肺腺癌由来細胞株を用いた検証を行い、FAM83B高発現株、低発現株双方においてFAM83B発現をsiRNAを用いてノックダウンしたところ、増殖が有意に抑制される結果を得た。FAM83B発現がEGFR遺伝子変異陰性肺癌における発癌や腫瘍の細胞増殖へ関与している可能性があることが考えられた。文献的には正常細胞でもFAM83Bは低レベルでの発現があり、また、低発現細胞株でもノックダウンでの増殖抑制が確認されることから、FAM83Bは正常細胞の恒常性維持や増殖に関与している可能性があると考察された。これらの結果は第117回日本外科学会定期学術集会(2017年4月27-29日、横浜)、第53回米国癌治療学会議(2017年6月2-6日、シカゴ)で報告し、Oncology Letters (2018 Feb;15(2):1549-1558.doi: 10.3892/ol.2017.7517. Epub 2017 Dec 5)に論文投稿し報告し、今後も前向きに症例の蓄積を予定する。EGFR遺伝子変異の有無で層別化し発現を解析したところ、EGFR遺伝子変異陰性例において有意に高発現であり、またヒト肺腺癌由来細胞株においてFAM83B発現をsiRNAを用いてノックダウンしたところ、増殖が有意に抑制される結果を得ており、FAM83BがEGFR遺伝子変異陰性肺癌における発癌に関与している可能性があると考察された。今後はKRAS遺伝子変異を含む他の遺伝子変異との発現の関連性についても検討する方針とし、症例と臨床腫瘍検体を集積している。EGFR遺伝子のほか、既知の発癌遺伝子変異であるKRAS遺伝子変異、ALK融合遺伝子をはじめとしたドライバー遺伝子変異症例の抽出、症例集積を進める。また、副次的にKRAS遺伝子変異肺癌やドライバー遺伝子変異陰性肺腺癌において治療の効果が期待される免疫チェックポイント阻害薬療法のバイオマーカー検索を、臨床腫瘍検体からの遺伝子・タンパク抽出や腫瘍浸潤リンパ球の分離、フローサイトメトリーを通じて行う。KRAS遺伝子は肺癌の実地臨床では検索が行われることのない遺伝子変異であるため、まず肺腺癌において最も多い遺伝子変異であり広く検索されているEGFR遺伝子変異の有無について症例を層別化し、FAM83B発現を解析した。また、ヒト肺腺癌由来細胞株を用いた検証を行い、FAM83B高発現株、低発現株双方においてFAM83B発現をsiRNAを用いてノックダウンしたところ増殖が有意に抑制される結果を得た。これらの結果は第117回日本外科学会定期学術集会(2017年4月27-29日、横浜)、第53回米国癌治療学会議(2017年6月2-6日、シカゴ)で報告し、Oncology Letters (2018 Feb;15(2):1549-1558.doi: 10.3892/ol.2017.7517. Epub 2017 Dec 5)に論文投稿し報告している。EGFR遺伝子変異の有無で層別化し発現を解析したところEGFR遺伝子変異陰性例において有意に高発現であり、またヒト肺腺癌由来細胞株においてFAM83B発現をsiRNAを用いてノックダウンしたところ増殖が有意に抑制される結果を得ており、FAM83BがEGFR遺伝子変異陰性肺癌における発癌に関与している可能性があると考察された。KRAS遺伝子変異を含む他の遺伝子変異についての解析は未施行である。

文献的には正常細胞でもFAM83Bは低レベルでの発現があり、また、低発現細胞株でもノックダウンでの増殖抑制が確認されることから、FAM83Bは正常細胞の恒常性維持や増殖に関与している可能性があると考察された。これらの結果は第117回日本外科学会定期学術集会(2017年4月27-29日、横浜)、第53回米国癌治療学会議(2017年6月2-6日、シカゴ)で報告し、Oncology Letters (2018 Feb;15(2):1549-1558.doi: 10.3892/ol.2017.7517. Epub 2017 Dec 5)に論文投稿し報告し、今後も前向きに症例の蓄積を予定する。EGFR遺伝子変異の有無で層別化し発現を解析したところ、EGFR遺伝子変異陰性例において有意に高発現であり、またヒト肺腺癌由来細胞株においてFAM83B発現をsiRNAを用いてノックダウンしたところ、増殖が有意に抑制される結果を得ており、FAM83BがEGFR遺伝子変異陰性肺癌における発癌に関与している可能性があると考察された。今後はKRAS遺伝子変異を含む他の遺伝子変異との発現の関連性についても検討する方針とし、症例と臨床腫瘍検体を集積している。EGFR遺伝子のほか、既知の発癌遺伝子変異であるKRAS遺伝子変異、ALK融合遺伝子の解析を進め、同時に既知ドライバー遺伝子変異症例の抽出を進める。また、副次的にKRAS遺伝子変異肺癌やドライバー遺伝子変異陰性肺腺癌において治療の効果が期待される免疫チェックポイント阻害薬療法のバイオマーカーについても並行して進める予定である。EGFR遺伝子のほか、既知の発癌遺伝子変異であるKRAS遺伝子変異、ALK融合遺伝子をはじめとしたドライバー遺伝子変異症例の抽出、症例集積を進める。また、副次的にKRAS遺伝子変異肺癌やドライバー遺伝子変異陰性肺腺癌において治療の効果が期待される免疫チェックポイント阻害薬療法のバイオマーカー検索を、臨床腫瘍検体からの遺伝子・タンパク抽出や腫瘍浸潤リンパ球の分離、フローサイトメトリーを通じて行う。遺伝子発現解析に用いる予定である。検査、実験の進捗状況により支出額の差異が生じた。
日本産魚類化石による魚類分岐年代解析と魚類化石データベース構築に関する研究

日本産魚類化石の5種の未記載種を発見し、それらのうちシナミア科、ニシン科、コイ科の3種について記載し学名を与えた。残りのイクチオデクテス科とケツギョ科の2種についても学名を与え投稿できる段階にある。さらにサバ科とタウエガジ科の2種の産出記録を投稿した。また、文献調査から日本産魚類で分類学的位置が明確であり、学名が与えられている種は70をこえることが判明した。それぞれの分類学的位置、産出層、時代、原記載とその要旨をまとめたデータベースを作成した。これらのデータを分子系統樹に加えて分析し、魚類のそれぞれの分類単位での分岐年代を再検討する。福井県立恐竜博物館、国立科学博物館、産業技術総合研究所地質標本館で、壱岐産魚類化石の全標本について分類学的検討を加え、写真撮影を行った。現在新種記載を検討しているコイ科の未記載種と同種と考えられる標本が福井県立恐竜博物館に2点、産業技術総合研究所地質標本館に2点あった。これらは本研究でタイプ標本となるものであり、本研究での重要な発見である。国立科学博物館では、日本産魚類化石の模式標本を探索し、写真撮影を行った。産業技術総合研究所地質標本館では、イキムカシギギPseudobagrusikiensisの完模式標本の撮影も行った。また、福井県立恐竜博物館にミヤノシタサッパSardinella miyanoshitaensisの完模式標本を含む鳥取県産中新世海水魚類化石コレクションがあることが判明した。さらに国立科学博物館に多くの未研究の日本産魚類化石が収蔵されていることが明らかとなり、そのうち4種について新たに研究を進めることとなった。研究成果の公表では、石川県産シナミア属の新種をPaleontological Researchで発表した。また、タウエガジ科魚類化石のアジア東部からの初記録についてZoosystematica Rossicaに投稿した。また、熊本県天草市で発見された白亜紀イクチオデクテス目魚類と大分県玖珠盆地産更新世ハス類化石の系統分類学的研究について日本古生物学会2014年年会で発表した。日本産魚類化石データベースについては、原記載論文を収集し、それに基づいてデータ抽出項目を決定し、データベースの構築に着手した。平成26年度は58種について産地、時代、識別的特徴などをデータベース化した。このようなデータベースの構築は初めてであり、今後の日本産魚類化石研究の基礎となるものである。大阪市立自然史博物館で壱岐産魚類化石標本について分類学的検討を加えるとともに写真撮影を行った。現在同博物館からコイ科魚類の未記載種と考えられる3つの標本を借用し研究を進めている。また、和泉層群の魚類化石2点についても借用し調査を進めている。国立科学博物館では、収蔵庫の90番の列の日本産魚類化石についてラベルの確認と標本撮影を行った。常磐産カサゴ科魚類化石、岐阜県土岐市産コイ科魚類化石、岐阜県塩原町産淡水魚類化石、北海道北見市産ワカサギ類化石、長崎県平戸産コイ科魚類化石などに研究すべきほぼ全身が保存された標本の存在が明らかとなった。研究成果の公表では、「タウエガジ科魚類のアジア東部からの初記録」について、Zoosystematica Rossica, 24(1)に共著で公表した。この研究は国立科学博物館所蔵の別所層産とBorisyak Paleontological Institute所蔵のカムチャツカ産の標本に関する研究であり、本研究によって本科魚類が中新世に北太平洋に広く分布していたことが明らかとなった。また、学会発表では「山口県古第三紀宇部層群産スズキ目魚類の予察的再検討」を日本古生物学会2015年会で、「長野県埴科郡坂城町産中新世ニシン科魚類について」と「秋田県能代市の中新世女川層から産出したアジ科魚類」について日本古生物学会第165回例会で発表した。いずれの発表も国立科学博物館所蔵の標本に関する研究であり、ニシン科魚類化石は世界初のニシン属魚類化石であり、ニシン属の未記載種であること、アジ科魚類化石はギンガメアジ属の東アジア初記録の化石であり、未記載種であることが判明した。日本産魚類化石データベースについては、170におよぶ魚類化石を文献から抽出しリストを作成するとともに原記載論文と魚類化石報告論文を収集し、およそ100の論文についてpdf化を行った。大阪市立自然史博物館と国立科学博物館の魚類化石標本調査を実施した。また、研究の公表については、1論文を発表し、3つの学会発表を行った。日本産魚類化石データベースについてはほぼ予定どおりに進んでおり、文献のpdf化を開始した。国立科学博物館では、これまでの調査で存在が明らかになった壱岐産中新世淡水魚類化石標本群について詳細な調査を行った。壱岐産コイ科魚類のうち背鰭に太い棘状軟条を有するものに少なくとも4種が認められるが、そのうち2種が未記載であり、国立科学博物館に未記載の2種の標本がいくつか所蔵されていることが明らかとなった。また、今回の調査で、壱岐産ケツギョ科魚類に少なくとも2種が存在することが明らかとなった。そのうちの一種はケツギョ属の未記載種で、3個体が確認された。もう一種はオヤニラミ属に属するものと考えられ、今後詳細な比較検討が必要であるが、既知種であるCoreoperca maruoiとは異なる可能性がある。岡山県新見市産中新世サバ科魚類化石について岡山理科大学で調査を行った。また、熊本県御所浦産白亜紀のイクチオデクテス目未記載種については新たに系統解析を行い、原稿のとりまとめを行った。

研究成果の公表では、シナミア属魚類の再検討についてPaleontological Researchで公表した。本論文では、2014年に記載したSinamia kukurihimeも含めたシナミア属全種の識別的形質を検討し、6種の識別的形質を改訂した。さらに分岐解析の結果からシナミア属魚類と現生のアミアの長い背鰭基底は収斂であることを示し、シナミア属魚類の背鰭基底の長さによる棲息環境の違いについて仮説を提唱した。また、岡山県新見市産サバ科サワラ族魚類について、日本古生物学会で発表し、北九州市立自然史・歴史博物館研究報告で公表した。本論文では、本種がカマスサワラ属の未記載種である可能性と絶滅属(新属)に属する可能性について言及した。また、北茨木市下部中新統亀ノ尾層から産出したサバ科サワラ族魚類について、など日本古生物学会で6つの発表をおこなった。日本産魚類化石データベースについては、原記載論文を収集し、それに基づいてデータベースの入力を引き続き行った。国立科学博物館所蔵の壱岐産魚類化石について調査を実施することができた。また、研究の公表については、3つの論文を発表し、6つの学会発表を行った。日本産魚類化石データベースについてもほぼ予定どおりであり、文献のpdf化も継続して行うことができた。日本古生物学会2017年度年会で、シンポジウム「魚類化石研究の現状と可能性」を世話人として企画し、本研究の成果の一部である日本産魚類化石データベースを基に「硬骨魚類化石の研究ー日本の博物館所蔵の主な魚類化石と研究の可能性についてー」というタイトルで講演を行った。総合討論では、日本産魚類化石の研究的ポテンシャルならびに本研究のテーマでもある分子系統樹における化石記録の重要性などについて討論を行った。本シンポジウムの内容は化石の特集号で公表予定である。タイで開催された第7回国際中生代魚類学会で九州の上部白亜系から産出してイクチオデクテス目魚類について発表を行った。国立科学博物館の標本調査に基づいて長崎県壱岐産中新世ケツギョ科魚類の一未記載種について日本古生物学会第167回例会で発表した。これら二つの研究については投稿できる段階にある。論文では、大分県玖珠盆地野上層(中期中新世)産コイ科魚類の一新種(英文)と長野県埴科郡坂城町産中新世のニシン類の新種(英文)を投稿した。本研究期間中に日本産の5種の未記載種を発見し、3種について投稿、残りの2種は前述のとおり投稿できる段階にある。さらに2種の産出記録を投稿した。また、文献調査から日本産魚類化石で分類学的位置が明確であり、学名が与えられている種は70に達することが判明した。それぞれの分類学的位置、産出層、時代、原記載とその要旨などをまとめたデータベースを作成した。今後、これらのデータを分子系統樹に加えて分析し、魚類のそれぞれの分類単位での分岐年代を再検討する。日本産魚類化石の5種の未記載種を発見し、それらのうちシナミア科、ニシン科、コイ科の3種について記載し学名を与えた。残りのイクチオデクテス科とケツギョ科の2種についても学名を与え投稿できる段階にある。
磁気圏-電離圏結合系におけるULF波動伝播の基盤研究

磁気圏-電離圏結合系におけるULF波動伝播の鍵となる物理素過程である「1.磁気音波と低緯度赤道域電離層との相互作用」,「2.Alfven波と高緯度電離層との相互作用及び極域に入射した電場の水平伝播の機構」,「3.磁力線振動の周期の電離層電気伝導度によるコントロールの機構」を解明した。1では,磁気赤道で観測される脈動の位相の遅れが電離層電気伝導度の赤道での増大に帰せられることを示した。また,このような位相遅れが極起源の電離層電流に対する低緯度赤道域電離層の過渡応答の立場からも生ずることを示した。これは,電離層電流が時間的に変動することにより誘導電場が現れるためである。2では,極域に入射した電場の水平伝播の機構には電磁的な伝送と静電的な伝送があること,前者により水平伝播される電場は電離層Hall電流を通じて入射Alfven波から誘導されること,後者による電場は水平方向へ広がる静電ポテンシャルで表現されること,さらに,後者による電場が存在するためには電離層の非一様性が不可欠であることを示した。3では,誘導電場のHall効果によって駆動される発散Hall電流がPedersen電流と同様に沿磁力線電流を閉じることが周期のコントロールの原因であることを示した。既存並びに現在開発中のULF波動3次元グローバルシミュレーションコードの比較検討と改良を行った。双極子磁場磁気圏モデルにおいて従来現実的な扱いをされて来なかった電離層・中性大気領域を考慮し,定常過程を扱う固有値問題的立場で研究を実行し,固有振動数の電離層電気伝導度依存性を見出した。しかしながら,電離層Hall伝導度の取り扱いは難しく,当初の目的であった真に現実的なULF波動シミュレーションのための基盤整備については,未だ途上であると言わざるを得ない。計算機シミュレーションにより,磁気圏一電離圏結合系におけるULF波動伝播の鍵となる物理素過程の1つである「磁気赤道における内部磁気圏の過渡応答」と「磁気音波と低緯度赤道域電離層との相互作用」を解明した.磁気赤道における内部磁気圏の過渡応答では,低緯度赤道域Pi2脈動の原因として,振動するサブストームカレントウェッジから放射される磁気音波により励起される強制振動と空洞共鳴振動が重要であることを示した.磁気音波と低緯度赤道域電離層との相互作用では,過渡応答の立場から,赤道PRIが磁気音波の電離層への直接入射ではつくられないこと,並びに,磁気赤道で観測される脈動の位相の遅れが電離層電気伝導率の赤道での増大に帰せられることを示した.さらに,理論的な立場から,「磁気圏における沿磁力線電流の生成」と「ULF波動と地上磁場との関係」の問題を検討した.磁気圏における沿磁力線電流の生成では,媒質の非一様性の効果と磁力線の曲率の効果による電流生成の機構を明らかにし,サブストームカレントウェッジの形成には,粒子注入により発生する磁気音波に付随した慣性電流とAlfven速度の勾配に起因するその慣性電流の発散が深く関与していることを示した.ULF波動と地上磁場との関係では,地上磁場H成分の位相が低緯度赤道域では緯度に依存せずほぼ一定であることが,磁場の回転の鉛直成分が中性大気中でほぼ0であることを通して,地上で観測されるULF波動の性質のかなりの部分を説明することを示した.既存並びに現在開発中の3次元グローバルシミュレーションコードの比較検討と改良を行った.

双極子磁場磁気圏モデルにおいて従来現実的な扱いをされて来なかった電離層・中性大気領域を考慮し,定常過程を扱う固有値問題的立場で研究を実行し,固有振動数の電離層電気伝導率依存性を見出した.磁気圏ー電離圏結合系におけるULF波動伝播の鍵となる物理素過程である「1.磁気音波と低緯度赤道域電離層との相互作用」,「2.Alfven波と高緯度電離層との相互作用及び極域に入射した電場の水平伝播の機構」,「3.磁力線振動の周期の電離層電気伝導度によるコントロールの機構」を解明した。1では,磁気赤道で観測される脈動の位相の遅れが電離層電気伝導度の赤道での増大に帰せられることを示した。また,このような位相遅れが極起源の電離層電流に対する低緯度赤道域電離層の過渡応答の立場からも生ずることを示した。これは,電離層電流が時間的に変動することにより誘導電場が現れるためである。2では,極域に入射した電場の水平伝播の機構には電磁的な伝送と静電的な伝送があること,前者により水平伝播される電場は電離層Hall電流を通じて入射Alfven波から誘導されること,後者による電場は水平方向へ広がる静電ポテンシャルで表現されること,さらに,後者による電場が存在するためには電離層の非一様性が不可欠であることを示した。3では,誘導電場のHall効果によって駆動される発散Hall電流がPedersen電流と同様に沿磁力線電流を閉じることが周期のコントロールの原因であることを示した。既存並びに現在開発中のULF波動3次元グローバルシミュレーションコードの比較検討と改良を行った。双極子磁場磁気圏モデルにおいて従来現実的な扱いをされて来なかった電離層・中性大気領域を考慮し,定常過程を扱う固有値問題的立場で研究を実行し,固有振動数の電離層電気伝導度依存性を見出した。しかしながら,電離層Hall伝導度の取り扱いは難しく,当初の目的であった真に現実的なULF波動シミュレーションのための基盤整備については,未だ途上であると言わざるを得ない。
重粒子線３次元線量分布への歯科用合金の影響解明と分布に影響しないマウスピース開発

平成29年度は頭頸部重粒子線治療における急性期有害事象である口腔粘膜炎おけるマウスピース装着の効果と意義を探索した。平成30年度は晩期期有害事象である下顎骨壊死おけるマウスピース装着の効果と意義することを目的にマウスピースの有無による顎骨線量変化を重粒子線治療装置(HIMAC: Heavy Ion Medical Accelerator in Chiba)で使用している放射線治療計画装置(MIM: MIMSoftware Inc., Cleveland, OH)も用いて、Dose-Volumehistgram解析を行った。結果として、マウスピースを装着しないことで下顎骨の照射体積と照射線量はV50が5.46mlであったが、マウスピースを装着することでV50を1.7mlにでき、下顎骨の体積を69%減ずることが可能であった。また、マウスピースの装着により歯を照射野から外すことが可能だった。この結果は、頭頸部重粒子線治療でマウスピースを使用することで、腫瘍制御効果を低下させずに正常組織の急性及び晩期有害事象を予防でき、治療の質と安全性を高めることが可能なことが示唆された。モンテカルロシミュレーションのための重粒子線治療装置(HIMAC: Heavy Ion Medical Accelerator in Chiba)の再現を試みているが、ジオメトリーの設定が未解決であり実験解析システムが出来上がっていない。また、HIMACを使用した実測値データがすべて得られておらず、進捗が当初の予定より遅れている。上記の問題を早期に解決するため、放射線医学総合研究所計測・線量評価部外部被ばく線量評価チームの水野秀之先生に研究協力の要請をし了承を得た。また、当初、3次元で線量分布を表現することを目標にしていたが、線量評価をX-Z平面、X-Y平面に分けて評価することで、早期のデータ収集および解析を目指す。平成29年度は、歯科用合金の素材・形態による線量分布変化の解析とモンテカルロ法での再現の準備を目的にし、様々な歯科用合金の素材・形態による線量分布変化の3次元的な特徴を解明することと、得られた実測データのモンテカルロ法(計算コードParticle and結果として、マウスピースを装着しないことで正常舌組織の照射体積と照射線量はV30が3560 Gyであり、マウスピースを装着することでV30が010 Gyとなり腫瘍線量を変化させずに正常舌組織の照射線量と照射体積を明らかに少なくすることを示すことができた。モンテカルロシミュレーションのための重粒子線治療装置(HIMAC: Heavy Ion Medical Accelerator in Chiba)の再現を試みているが、ヘットの設計に不明な点が多く実験解析システムが出来上がっていない。また、HIMACを使用した実測値データがすべて得られておらず、進捗が当初の予定よりやや遅れている。重粒子線治療装置のヘットの早期再現を目指す。実験施設が遠方であることから、1回の実験時間を増やし実測データの早期収集を目指す。また、HIMACを使用した実測値データがすべて得られておらず、進捗が当初の予定よりやや遅れているため差額が生じた。差額の解消のため、重粒子線治療装置のヘットの早期再現と1回の実験時間を増やし実測データの早期収集を目指す。実験が遅れており、EBTフィルムや金属購入等の消耗品の購入がなかったことで次年度使用額が生じた。
喉頭がん手術患者の食道発声獲得に向けた支援プログラムの開発と評価

本研究は、喉頭摘出者の食道発声獲得に向けた看護支援を検討した。その結果、(1)喉頭摘出者の告知・意思決定段階を含めた食道発声獲得プロセスを把握し、コミュニケーション困難な術後初期に、心理的支援を強化する必要性が示唆された。(2)看護支援の現状は、術後・退院後の精神的支援が十分実施されていない現状であった。(3)告知後から術後6か月の継続した面接は、自己の客観的評価を可能にし、心理的適応への一助となることが示唆された。1.平成20年度からの継続として、喉頭摘出者に関する看護支援の検討を図る目的で実施した、喉頭摘1出者の看護の実態調査及びニーズ調査について分析を終了した。その結果、喉頭摘出者の現状として、術前から術後における身体的支援、日常生活指導に比し、家族を含めた術後・退院後の精神的支援が十分実施されていない現状がわかった。喉頭摘出者は患者会活動を中心に、会員間の親睦を深める活動に加え、自主的な食道発声の練習・指導が実施されている。一方、食道発声の獲得に至るまでには、困難かつ長期的な指導・支援が求められ、言語聴覚士等との連携や精神的支援の強化を図ることが必要であることが示唆された。2.これまでの研究成果を踏まえ、喉頭摘出者の告知から退院後における失声に対する不安や問題、ストレスフルな状況について把握するとともに、失声の早期受容に向けた心理的適応における看護支援について検討した。対象者8名の術前から退院後半年まで継続的な面接を通して、問題状況や心理的状態を確認した。面接は、対象者の体調を考慮し、プライバシーを確保できる場所にて実施した。術後の面接は、筆談や一部電気喉頭を用いた。その結果、喉頭摘出者は、失声のイメージがつかないながらも、生存や元の生活維持への希望により、喉頭摘出以外の治療法の可能性を求める中で喉頭摘出を意思決定した。術後は、失声の現実を実感し、筆談やコミュニケーションに対するストレスを感じながらも、家族内の役割遂行への意欲や、代用発声の喜びを得て、今後の生活への自信の動機づけとなり、喉頭摘出後の身体的変化を自分自身で価値付けるプロセスであった。術前から術後を通し一貫した面接により、問題状況を把握し心理的支援を継続することの有効性が示唆された。本年度の研究目的は、喉頭摘出者の食道発声獲得プロセスの検討である。対象は、研究の趣旨を説明し同意が得られた食道発声獲得者と食道発声未獲得者であり、半構成面接調査を実施した。その結果、食道発声獲得プロセスは、がん告知から喉頭摘出術の意思決定に至るまでの心理的葛藤に加え、危機的段階を克服し食道発声獲得をしていくプロセスであり、【喉頭摘出術における葛藤と諦めの経験】【リハビリ継続促進経験】【リハビリ継続阻害経験】から構成された。術前、喉頭摘出者は、二重の衝撃と絶望後、喉頭摘出術に対し生命の保障と失声との葛藤の中で、苦渋の決断による意思決定を強いられ、自分ではどうすることもできない状況で、喉頭摘出に対する不安の回避により喉頭摘出術を決断した。術後、喉頭摘出者は、失声の衝撃と諦めにより意思伝達手段を模索しながら食道発声獲得に向けリハビリを開始した。リハビリ開始後、2つの相反する【リハビリ継続促進経験】【リハビリ継続阻害経験】が確認された。しかし、【リハビリ継続阻害経験】は、【リハビリ継続促進経験】により練習継続へと変容が可能であった。一方、食道発声未獲得プロセスでは、喉頭摘出術の意思決定において【喉頭摘出術における葛藤と諦めの経験】が認められ、食道発声獲得プロセスとほぼ同様であった。しかし、食道発声リハビリにおいて、成果がなかなか現れず練習継続の動機付けを維持することが困難となり、練習継続を中断し苦難な食道発声を克服するまでに至らず、現段階においてコミュニケーションの困難さや孤独感を自覚し、失声を諦めている様相を認めた。今後は、この結果を基盤として食道発声獲得に向けた支援について検討を加える。今年度の研究目的は、喉頭摘出後の食道発声リハビリテーションの継続に向けた看護支援状況の実態を把握すること、また昨年度の食道発声獲得プロセスの結果を踏まえ、看護支援について検討することを目的とした。今年度の最初の取り組みとして、昨年度に引き続き、食道発声を獲得できなかった喉頭摘出者が、喉頭摘出術の告知後、食道発声の練習を継続できず中断し、失声に伴うコミュニケーションをどのように捉えているのかを明らかにすることを目的に、食道発声未獲得者8名を対象に筆談・電気喉頭で半構成面接したデータをグラウンデッド・セオリー・アプローチ(修正版)を用いて分析した。その結果、告知後、<生命の保障と失声との葛藤>の中で、<喉頭摘出はどうすることもできないと諦め>として捉えていた。

喉頭摘出後では、失声は覚悟していたものの<逃れられない失声の実感>により、現実の厳しさをつきつけられるとともに、<意思伝達ができないイライラ>を自覚し、対人関係からの<閉じこもり>等、コミュニケーションに対する諦めが認められた。また<孤独感><発声できないことに対する悲観>等が、食道発声に対する諦め、食道発声の中断となり、対象者は、対人関係を避けている自分を自覚していた。食道発声の練習を継続するためには、コミュニケーション困難な時期に、孤独感や同病者間における発声の差の自覚を助長しないよう、精神的サポートを強化する必要を示唆した。この結果を踏まえ、今後の看護支援の具体的検討を行う予定である。また、喉頭摘出者に関する看護支援体制の具体策の検討を図るため、全国の喉頭摘出者の看護に関わる病棟・外来看護師、及び全国喉頭摘出者団体連合会に参加する会員を対象に質問紙調査を実施した。その結果、調査協力依頼文書を301施設及び59患者会に送付し協力同意の回答を得た施設212件(回答率70.4%)、患者会22件(回答率37.3%)であった。現在回収したデータについて分析中である。