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神経可塑性と代謝調節型グルタミン酸受容体の基礎的研究

α-アミノピメリン酸は低濃度でそれ自身何の作用も示さないにもかかわらず、最近我々が開発したmG1uRアゴニストF2CCG-Iを短時間暴露すると、それを完全に洗浄した後で、α-アミノピメリン酸は単独で単シナプス脊髄反射の抑制を起こすようになる。これはシナプス伝達の可塑性が極めて短時間に発現した結果生じる現象と考えられる。我々は、キスカル酸primingの例に倣って、この現象をF2CCG-I primingと呼ぶ。グルタミン酸も脱分極を生じない極めて低い濃度でα-アミノピメリン酸と同じ作用をもつ。これまでに、(1)アミノピメリン酸は既存のmGluRを活性化せず、既存のmGluRはprimingを起こすことには関わっていない。(2)グルタミン酸とF2CCG-Iの同時適用でα-アミノピメリン酸の作用が抑制される。(3)温度依存性がある。(4)ラット大脳皮質シナプトゾームへのNa^+依存性グルタミン酸取り込みには影響せず、Ca^<2+>/Cl^-依存性の取り込みに関係しているらしい。(5)F2CCG-Iが脊髄組織に付着あるいは取り込まれる、などがわかってきた。この現象は既に認知されている如何なるシナプス伝達機構によっても説明が困難である。種々の検討の結果、グルタミン酸トランスポーターが関与している可能性が強まっているが、グルタミン酸トランスポーターがシナプスの可塑性に関与するならば、これを実証する初めてのケースとなろう。Ca^<2+>/Cl^-依存性のグルタミン酸トランスポーターの選択的なリガンドがまだ開発されていないため、この研究の波及効果は大きい。しかし、上記の結果は細胞内情報伝達系の活性化に関与する新しいタイプのGluRが存在する可能性を否定するものでは決してない。
深層学習を用いたCTコロングラフィの大腸がん支援診断システムの開発

欧米では大腸CT検査(CTC)による大腸がん検診の普及が進んでいる、日本では保険収載の決定と高精度な臨床評価の成功を受け、今後は急速な普及が期待されている。CTCには、見落としやすい平坦型病変の検出精度を向上する事が課題として残されている。本研究では、我々が独自の深層学習モデルをベースに、平坦型を含む大腸ポリープ・病変の検出を支援するシステムを開発する。具体的には、CTCの原画像と、平坦形状と球形状の病変を強調した強調画像を同時に取り扱うハイブリッド深層学習を開発し、医師が判断した真の病変を教師信号として学習することで、未学習の症例の病変候補を検出、医師に提示し、医師の見落としを防ぐ。
GM2ガングリオシド蓄積症モデルマウスを用いた胎児期遺伝子治療の試み

研究実績の概要この研究の目的は妊娠マウスへの遺伝子導入法を用いSandhoff病マウスの胎児治療の可能性を追求する事である。この1年間では遺伝子導入の効果を評価できるまでには至らず、効果を評価するためのシステムの確立が主体であった。以下、概要及び今後の予定を記す。1、PCRにより遺伝子型の判別を可能にし簡易に識別できるようにした。マウスの維持で親が児を食べることが連続して何度か続いたため苦労した。これを避けるためマウスをヘテロで維持し、掛け合わせて生まれてきたマウスの遺伝子型をPCRで検出出来るようにした。これにより、今までサザンで検出したものが、簡便かつ鋭敏になり治療時の発現をみるのにも良いと思われる。2、病理学的に解析しモデルとして十分耐えられることを見い出した。マウスのGM2分解経路がヒトと微妙に異なる為、形態的評価を行った。結論としてはモデルとして形態的にも充分と考えている。(横浜医学参照)3、rotorodによる解析。BM機器より7650型rotorodを購入し、現在解析中である。4、今後の予定評価のためのシステムの確立として他にhexosaminidaseをin situで確認できる方法を検討し(in situ hybridization,酵素組織科学当)、次に遺伝子導入を行い評価する予定である。
リコンビナント蛋白を用いた血小板インテグリンαIIbβ3の機能発現機構の解析

本研究では、種々のヒト・カエルのキメラβ3を作製し、αIIbβ3に対してユニークな作用を有するモノクローナル抗体のエピトープを同定し、インテグリンαIIbβ3の機能発現に重要な部位を明らかにすると共にαIIbβ3の表面発現に重要な部位を明らかにすることを目的とした。モノクローナル抗体としては、αIIbβ3の機能発現時の構造変化を認識するOP-G2およびαIIbβ3を血小板活性化のシグナルなしで活性化状態に変化させるPT25-2を用いた。これらの抗体は、αIIbβ3複合体特異的な抗体であるため、キメラβ3として、X134H(1-134番のアミノ酸がカエル、134-752番がヒトの意味、以下同様、)、X183H、X240HおよびH134X183H(134-183番のみヒト)を作製し、ヒトαIIbと共に293T細胞に発現させた。ヒトαIIbとカエルβ3ではαIIbβ3は細胞表面に発現できなかった。一方、X134Hβ3ではαIIbβ3は細胞表面に発現し、抗αIIbβ3抗体のAP2とは結合したがOP-G2とは結合せず、OP-G2のエピトープとしてβ3のN末端より1-134番が重要であると考えられた。さらに、β3の119Asp→Tyr変異または214Arg→Trp変異では、AP2は結合するもOP-G2は結合せず、この部位がリガンド結合部位として重要であることが明らかになった。一方、PT25-2は上記のキメラαIIbβ3および変異αIIbβ3とも結合したため、そのエピトープは同定しえなかった。また、β3でX183H、X240HやH134X183HではどれもαIIbと複合体を形成できず、αIIbβ3は表面に発現されなかった。これらの成績より、αIIbβ3の機能部位としてβ3の1-134番が重要(特に119番)であり、αIIbβ3の発現には134-183番が必要であるが、この部位のみではαIIbβ3発現には充分ではないことが明らかになった。
建築環境の波動音響数値解析のためのマクロ的境界モデリング

快適な音環境を実現する上で、コンピュータシミュレーションは不可欠な技術である。本研究では、高精度なシミュレーションを効果的に実施する際に不可欠な境界モデリングに関し形状と吸音の両側面から検討し、室内音響の現場へ適用可能な空間分割の基準lGと吸音測定のためのEA法、ならびに、画像計測法の提案を行い、得られる精度等、基本的な特性を指針として示し、総合システム構築の基盤とした。本研究の目的は、(1)形状と吸音に関するモデリング手法の確立、(2)実在建築の境界測定システムの整備、の2点、初年度の研究概要と成果は以下のとおりである。(1)モデリング手法:修正積分則を適用する27節点スプライン音響要素に関し、任意の周波数に対し分散誤差を最小化する積分点修正手法を提案した。提案要素を用い既存ベンチマーク問題BO-1Fを解析し、従来型の27節点スプライン音響要素による解析と比較した。その結果、提案要素の性能が従来型に比べより高いことを、周波数と分割数の関係性とともに実証した。また、基準値l_G、を用い定量化する形状モデリング手法の効果を、容積55m^3の事務室に設置された窓のモデリングを15通り(窓3ケース×モデリング5種)変化させ有限要素解析し、得られる音響指標(T30、C50)の精度と周波数との関係を明示した。さらに、同一寸法の事務室の境界条件を変化させた音場を対象に数値シミュレーションを行い、そのインパルス応答算定結果を用いた単語と音楽の聴取に関する主観評価実験を実施し、算定した各種音響指標と近似程度との関係を示した。(2)境界測定システム:インピーダンス境界を適確に測定するために不可欠な音圧-粒子速度センサの校正と精度に関わる基礎的検討を実施した。その結果、温度や湿度の変化が小さい場合は、既存の管内法による1次元の校正手法により、十分な再現性と精度のもとEA法による吸音測定が可能という結果が得られた。ただし、グラスウール50mm厚のみの検討であるため、更なるデータ蓄積が重要である。また、写真測量法を応用した境界形状測定法に関し、魚眼レンズによる測定を実施し、その効率化の可能性の検証と課題の整理を行った。引き続き、次年度以降も検討を継続する予定である。平成24年度の成果をもとに、10,000 m3以下の空間を対象とした検討にあたった。まず吸音モデリングについて、材の吸音性状を表面インピーダンスで処理する手法を検討した。その結果、粒子速度ー音圧センサ(PUセンサ)の安定性に関し、周辺環境の相対湿度が影響すること、また、校正時と実測時の相対湿度差が5%m未満であれば、吸音率の分散が0.04以下と、十分小さくなることを見出した。また、PUセンサの校正に関し、球形スピーカを用いる手法の試行を行い、従来の管内法による手法との比較を行った。その結果、双方の手法に一長一短があり、次年度に引き続き詳細な検討を重ねることとした。次に形状モデリングについて、我々が提案する評価指標lgの有効性について、窓を対象としたさらなる検討を実施し、部材の幅,高さによらず,解析周波数に対して矩形部材の奥行きDが,D < λH×0.1の場合、矩形部材の奥行きをなくし,一つの平面としてモデリングしても,音響指標算定精度への影響は小さいことなどを見出した。さらに、我々が開発した修正積分則を用いる高精度の8節点音響要素Mlin8について、音響指標評価に関する聴感実験を実施し、Spl27と同様にMlin8においてlGによる解析精度の制御が可能であることを示した。あわせて、魚眼レンズを用いる形状測定手法について、基本的精度の検討を実施した。その結果、レンズの校正を行わない場合の精度は十分と言い難いことを確認し、この点を最終年度に解決し実用的なシステムを構築することとした。以上の成果について、Inter-noise(オーストリア・インスブルック)、日本建築学会大会・九州支部研究発表会、日本音響学会研究発表会において、中間的成果公表を行うとともに、研究情報収集を行った。建築音響に関わる波動音響数値解析で課題となっている境界条件の構築方法について、形状モデリングと吸音モデリングという2面から検討し以下の指針を得た。1)形状モデリングに関し、本研究で提案してきた形状簡略化の基準値lgをパラメータとして、音場シミュレーションと主観評価実験を実施した。まず、対象周波数領域を4 kHzまで高め、8種の形状近似モデルを解析対象として設定し、時間領域有限要素法による解析を実施した。その結果、lg ≦0.30であれば形状近似モデルの解析結果は弁別閾以下の音響的相違を生じるに留まることが見出された。また、室の奥行きと音波長の比が0.15以下の範囲内であれば、奥行きの省略の与える影響が軽微に留まることを明らかにした。さらに、この音場シミュレーションで得られたインパルス応答を用い男声と女声をたたみ込み刺激音を作成し、シェッフェの一対比較法・浦の変法を実施した。被験者数は11名。その結果、「響きの長さ」と「明瞭さ」に関し、lg ≦1.20の近似モデルで聴感上の差異が閾値以下に留まった。

なお、形状モデリングのための魚眼レンズを用いる画像計測法に関し、校正の有無による相違と基線長の長さの関係を明らかにするとともに、簡易な校正法の提案を行った。2)吸音モデリングについて、インピーダンス測定法として提案してきたEA法に関し、音圧ー粒子速度センサの校正法、測定結果の不確かさの明示と平均化について実験を行った。さらに、従来法では困難であった低吸音性材の吸音特性の屋外を含む現場測定について、管内法との比較から精度と正確度の検証を行った。その結果、音響管による新たな校正法を用いることで、EA法で得られる吸音率が、管内法と近似の値を示すとともに、その不確かさが0.03以下に収まることが明らかとなった。すなわち、音響波動数値解析の境界条件としての活用が十分期待できることを示した。26年度が最終年度であるため、記入しない。建築環境・設備26年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画した2点の目的達成に向け、理論、数値解析、実験の3面でおおむね順調に進展しているため。吸音モデリングについては当初計画に沿い、球面音源システムの導入により2種の校正法の比較が可能となり、妥当性、精度、確度の各点で定量的データが蓄積されつつある。形状モデリングについては、限定された音場ではあるものの、提案評価指標lgの有効性が確認されている。魚眼レンズを利用する計測手法について、現在までにレンズ校正の必要性が確認され、最終年度に完成を図る計画としている。また、新たな修正積分則に基づく8接点音響要素MLin8については、既往の27節点音響要素Spl27との用途に応じた使い分けが可能であることが確認され、最終年度に実施する大規模音場解析を含む種々の音場解析で、その原理的有効性とともに実用性を示すことができると予想している。上記音圧一粒子速度センサに関する基礎的検討により、測定環境管理を含む的確な校正と適切な平均化で、高い精度と再現性が期待できることが示された。この結果を踏まえ、新規の校正法開発が必要となる当初予定3次元センサに替え、複数個の1次元センサによる測定を実施することとした。吸音モデリングについて、球面音源による手法と管内法によるPUセンサの校正手法の詳細を比較し、高精度の測定システムの確立を目指す。また、測定が困難とされている反射性材の測定についても、室の拡散性や低周波音をランダムに発生する効率的音源の工夫を行う。さらに、アンサンブル平均を用いる吸音特性測定手法におけるPUセンサの個体差、並びに、測定点等の平均化手法を検討し、建築音響での応用に適した測定手法としてまとめ提案する。形状モデリングについて、提案評価指標lgの有効性を、有限要素解析とインパルス応答実測、聴感との対応から詳細に明らかにする。また、形状や吸音性状の異なる音場を対象に開発音響要素Mlin8の有効性を確認し、Spl27との使い分けの指針を提案する。さらに、カメラを用いる形状測定に関し、既往の研究を参考としたレンズの実用的校正法を確認した上で、代表的音場(講義室、会議室等)の計測を行い精度を確認し、建築音響に適した測定システムとしてまとめ提案する。
承認と合意をめぐる現代法理論研究

ロールズやハ-バーマスなど、現代正義論の主たる論者には、法と制度の正しさの根拠を「合意」に求め、規範の問題をカント哲学の再構成として、義務論的、形式主義的、普遍主義的、手続論的に考える傾向がみられる。そのような「合意」論的正義論のアプローチと、ヘーゲルのイェーナ後期承認論に準拠した「承認」論的主義論のアプローチを対質させることによって、対話的合理性基準の質を原理的に問い直すことを、本研究は目的とした。そのために、ヘーゲル承認論から出発しつつも、カント的な「合意」論的アプローチを採るに至るハ-バーマスの討議倫理学と、「承認」論的アプローチを採る現代承認論が、異なった理論展開をみる必然性を、まずは考察した。そのうえで、ヘーゲルの承認闘争論を理論的源泉としつつ、権力論を取り入れたコミュニケーション論を提起することによってハ-バーマス批判を行う、A.ホネットらの現代承認論の理論的射程を検討した。それにより、「道徳性と人倫」をめぐるカント・ヘーゲル問題が、現代正義論における「普遍主義と文脈主義」問題、「リベラリズムと共同体主義」問題と並行関係にあり、今なお理論的有効性を持つことが浮き彫りにされた。このような作業を通して、本研究は、原理的には、この「承認」論的アプローチの側に、新たな社会理論および法理論の可能性を見い出し、「合意」論的アプローチに対する、その批判の意義と射程を明らかにした。と同時に、両アプローチの事実上の融合傾向についても確認した。
バングラデシュ・モドゥプール森林地帯における天然林保全と保全地域管理の地域問題

発展途上国においては、「かつての豊かな森林が森林周辺の(貧しい)住民の急増とともに大規模に失われてきた」という定説が広く支持されてきた。しかし不正確な統計に依拠した森林破壊面積の見積もりが、途上国における森林破壊の要因の分析結果を不確かなものにしてきた疑いが強くなっている。本稿では「地域住民による森林破壊」が問題視されてきた、バングラデシュ・モドゥプール丘陵の事例を、地理情報システム(GIS)での分析と現地聞き取りにより実証的に検証した。結果モドゥプール丘陵における「地域住民による森林破壊」という定説は、森林破壊の規模の見積もりの過大さ、農地・集落化などの「地域住民による」森林破壊の比率の誇張といったバイアスに大きく影響され、実態と著しく乖離していた。これらのバイアスの背景には、正確な空間データに立脚してこなかった、途上国の森林破壊問題に対するこれまでの議論の体制に問題が求められた。この結果は19年2月に「アジア経済」誌へと投稿し、2008年3月の段階で第4稿の査読中である。第二に、先行する詳細な現地調査と文献資料に基づいて、英領期後期におけるバングラデシュ・モドゥプール森林におけるガロ社会と彼らの生業(焼畑耕作)の形成過程に関する研究を進めた。結果これまで森林破壊の元凶と見なされていた少数民族ガロの焼畑耕作が、かつての地域の環境(サラソウジュ林)持続性と社会持続性において重要な要素であったことを明らかにした。この結果は現在「アジア経済」誌もしくは他の適切な学会誌への投稿を検討中である。森林減少と一概に見なされていた問題を、地域の森林環境の変化と環見影響上の意味、そして変化の背景にある地域社会などの観点から正しく認識・評価し、研究地域の本質的な問題点を考察する基本的な視点を確立したことが、平成18年度の研究実績であった。第一に、先行する現地調査の結果にリモートセンシング(RS)や地理情報システム(GIS)の分析結果を加えて、バングラデシュ・モドゥプール森林における環境保護政策の問題点に関する研究を進めた。結果研究地域における自然環境問題は、実際には国立公園域での政府・森林庁の不適切な管理(保護すべき天然林の人工林転換)であり、これまでなされていた地域住民による劇的な森林消失という問題認識は、国有林域の設定時(1950年代)の過大な森林域の境界設定による実体のないものであることが明らかになった。この結果は18年11月の京都シンポジウムでの発表等を経て、現在「アジア経済」誌へと投稿中である。第二に、やはり先行する詳細な現地調査と文献資料に基づいて、英領期後期におけるバングラデシュ・モドゥプール森林におけるガロ社会と彼らの生業(焼畑耕作)の形成過程に関する研究を進めた。この結果は18年10月の日本熱帯農業学会での発表等を経て、現在「熱帯農業」誌もしくは他の適切な学会誌への投稿を検討中である。
車椅子運動中の走行速度と運動強度

〔研究目的〕本研究は、車椅子生活者の体力向上のためのトレーニングとリハビリテーション指導の基礎資料を得るために4種類の車椅子運動中の走行速度と酸素消費量との関係を検討した。〔研究方法〕研究の被検者は、健常人男子7名と女子5名および車椅子生活者(脊髄損傷者)の男子6名である。運動としての車椅子の速度は、6段階(46m/分127m/分)に設定した。車椅子の走行時間は、5分間である。研究に用いた車椅子は、鉄製標準型,チタン製標準型,バスケット用スポーツ型,レース用スポーツ型の4種類である。以上の条件での車椅子走行中の走行速度,作動回数,心拍数,酸素消費量を測定した。〔研究の結果と考察〕車椅子の走行速度は、車椅子の作動回数の増加とともに直線的に増加する傾向がみられた。レース型の車椅子を除いて、最大作動回数は50回/分位が限度のようである。車椅子走行中の心拍数と酸素消費量は、全ての車椅子の種類において、走行速度の増加とともに増加する傾向がみられ、それは、レース用型,バスケット用型,チタン製,鉄製の順に高い増加傾向を示した。これは、車椅子運動中のエネルギー消費量が車椅子の種類によって異なることを示唆するものである。それの理由としては、それぞれの車椅子での作業姿勢が酸素消費量に影響を与えていると思われる。さらに、この傾向は、各被検者グループ間にもみられ、技術力、体力等の面からも影響があることが明らかになった。一方、酸素消費量からみた各々の車椅子経済至適速度と運動強度は、鉄製標準型がほぼ6070m/分、3.8Metsで、チタン製標準型とバスケット用スポーツ型がほぼ7080m/分、3.9Metsで、レース用スポーツ型がほぼ90100m/分、3.1Metsであった。
低塩分濃度水攻法の石油回収率向上を目指したデジタル岩石解析手法の開発

本研究では、低濃度塩水攻法の回収率向上を目指して、マルチスケールでのマルチフィジックスモデルの開発及び大規模デジタル岩石シミュレーターの構築を目的とする。開発したデジタル岩石技術を応用することで、油層条件(岩石空隙構造の形状、浸透率、圧入指数、流体の性質など)が低濃度塩水攻法の回収率にどの影響を与えるか調べることができる。得られる知見によって、石油回収率の向上ができ、自然科学の視点だけではなく経済的、社会的な視点から見ても大きな波及効果が期待できる。
経済システムにおける情報の伝達・蓄積過程の研究

また"A Dynamic General Equililbrium Model with Centralized Auction Markets"(神谷和也氏との共著)を作成した(現在投稿準備中).この論文では,貨幣の探索モデルの分析で得られた定常均衡の実物的非決定性が中央集権的なオークション市場にも拡張されることを示した.この結果は,従来の一般均衡市場の基礎についての研究において無視されてきた経済の動学的側面およびそこでの貨幣の機能に着目することによって得られた結果である.また現在"Game Theory in Hypothetical Induction"(松井彰彦氏との共著)を作成中である.この論文では,通常のゲーム理論で想定される各プレーヤーが客観的モデルを知っているという仮定を外し、彼らが自分の経験から仮説形成的に主観的モデルを構築していくような状況を考察し,どのような戦略的状況・経験の下で客観的世界を主観的モデルとして復元できるかを分析している.そこで,こうした新たな視点からの政策分析を行った.その具体的な成果が現在作成中の論文"Tax-Subsidy Schemes in Money Search Models"(東京大学神谷和也氏との共著)である.この論文では,ある種の所得再分配政策により,均衡の非決定性を解消し,さらに,次善の意味で最適な均衡を近似することが可能であることを明らかにした.より詳しい政策的分析が今後の課題の一つである.またこうした分析を踏まえて,論文『貨幣の探索理論の新展開』を作成・公刊した.この論文では,従来の貨幣の探索理論を概観しつつ,上の一般的結果を関連する幾つかのモデルに具体的に適用し,今後の貨幣の探索理論についての研究の方向性を展望した.また論文「貨幣の探索理論的モデルにおけるコミットメントの効果」を『関西大学経済論集』に発表した.この論文では,すべての経済主体が売り手になるか買い手になるか事前にコミットしなければならないような貨幣の探索理論的モデルにおける定常均衡の一般的特徴づけを行った.その結果、すべての定常均衡において,必ず貨幣保有分布は上限を持ち,またその上限は最高取引価格によって特徴付けられることを明らかにした.また"A Dynamic General Equililbrium Model with Centralized Auction Markets"(神谷和也氏との共著)を作成した(現在投稿準備中).この論文では,貨幣の探索モデルの分析で得られた定常均衡の実物的非決定性が中央集権的なオークション市場にも拡張されることを示した.この結果は,従来の一般均衡市場の基礎についての研究において無視されてきた経済の動学的側面およびそこでの貨幣の機能に着目することによって得られた結果である.また現在"Game Theory in Hypothetical Induction"(松井彰彦氏との共著)を作成中である.この論文では,通常のゲーム理論で想定される各プレーヤーが客観的モデルを知っているという仮定を外し、彼らが自分の経験から仮説形成的に主観的モデルを構築していくような状況を考察し,どのような戦略的状況・経験の下で客観的世界を主観的モデルとして復元できるかを分析している.
金属床上顎顎義歯への最適な維持装置の設計について

我々はモード解析を用いて、金属床上顎顎義歯にはチタン床が最適であると報告した。しかし、まだ異なる支台装置が設置された金属床上顎顎義歯を装着した上顎欠損患者における上顎歯列の振動特性の比較検討は十分に行われていない。本研究は、間接支台装置の設計に着目し、金属床上顎顎義歯の最適設計を明らかにすることを目的とした。研究の結果、モード解析の観点から上顎前歯に設置した間接支台装置は歯列に加わった振動を止めやすくして変位量の大きさも小さく抑えることから、間接支台装置は金属床上顎顎義歯において重要な設計である可能性が高いことが示唆された。今後は症例数を増やし、さらなる検討を行う必要がある。上顎顎義歯の設計においては、臨床上、リジットサポートの観点から金属床を適用することが有効であると考えられている。現在、金属床上顎顎義歯メタルフレームには主として金合金,コバルトクロム合金およびチタン合金が使用されている。そのなかで、残存歯列の保護のためには、チタン合金の使用が金属床上顎顎義歯にとって最適であることまでは明らかになっている。しかしながら、まだ詳細な顎義歯の設計、即ち異なる維持装置が設定された金属床上顎顎義歯を装着した上顎欠損患者に対する上顎歯列の振動特性の比較検討は十分なされていない。本研究では、上顎顎義歯を装着した上顎欠損患者の上顎歯列に対して振動解析法の一つであるモード解析を適用する。その際、装着する金属床上顎顎義歯には臨床に則した様々な維持装置を設定する。それより得られた上顎歯列の振動特性を比較検討し、最適な上顎顎義歯の維持装置の形態を明らかにすることが目的である。本年度は、本研究に同意の得た被験者にチタン床上顎顎義歯を製作適応し、実験測定を行う準備まで整えた。ところが、実験解析をする上で絶対的に必要となるレーザ装置の異常が発生した。同装置の修理や校正を製造業者に依頼し、今後の研究計画を円滑に進めることができるように試みたが、異常部位の修復は不可能であることが判明し、当初計画の中断を余儀なくされてしまった。従って、研究目的を補助事業期間内で問題なく達成するために必要な設備の整備やさらなる被験者検索を、残りの期間で行った。次年度は、整備された設備を使用しモード解析を行い、得られた結果をまとめ学会発表準備を行う予定である。上顎腫瘍に対する外科的切除を行った患者に適用される上顎顎義歯は、各種の口腔機能ならびに審美性の回復を助け、患者のQOL向上に大きく貢献している。しかし、上顎顎義歯はそれ自体の形状や重量から、支台歯に対して過大な離脱力や回転力を常時惹起し、また機能時においては片持ち梁状の負担を与えてしまう。そのため、上顎顎義歯の設計においては支台歯を含めた残存組織に与える有害な影響を可及的に少なくする考慮がなされなければならない。現在、金属床上顎顎義歯メタルフレームには主として金合金、コバルトクロム合金およびチタン合金が使用されている。そのなかで残存歯列の保護のためには、モード解析の適用によりチタン合金の使用が金属床上顎顎義歯にとって最適であることまでは明らかになっている。しかしながら臨床上、まだ詳細な顎義歯の設計、即ち異なる維持装置が設定された金属床上顎顎義歯を装着した上顎欠損患者に対する上顎歯列の振動特性の比較検討は十分なされていない。本研究では、上顎顎義歯を装着した上顎欠損患者の上顎歯列に対してモード解析を適用する。本年度は、前年度に発生した実験解析を行う上で絶対的に必要となるレーザ装置の異常が解消されたので、実験測定の実施と得られたデータの解析が完了した。次年度は、得られた結果をまとめて学会発表や論文作成を行う予定である。上顎顎義歯はそれ自体の形状や重量から、支台歯に対して過大な離脱力や回転力を常時惹起し、また機能時においては片持ち梁状の負担を与えてしまう。そのなかで残存歯列の保護のためには、モード解析の適用によりチタン合金の使用が金属床上顎顎義歯にとって最適であることまで明らかになっている。本研究では、上顎顎義歯を装着した上顎欠損患者の上顎歯列の対してモード解析を適用する。その際、装着する金属床上顎顎義歯には臨床に即した様々な維持装置を設定する。

それより得られた上顎歯列の振動特性を比較検討し、最適な上顎顎義歯の維持装置の形態を明らかにすることが目的である。本年度は、これまでにまとめた研究成果の一つを、第32回日本顎顔面補綴学会にて発表した。今回のまとめで、モード解析の観点では間接維持装置を設定している顎義歯の方が振動学的に金属床上顎顎義歯として適しており、ゆえに間接支台装置は金属床上顎顎義歯において重要な設計である可能性が高いことが示唆された。この結果は、研究目的である上顎顎義歯の最適な維持装置の形態を決定することの、一つの重要な結論であると考えられる。今後は、研究計画の遅れでまとめきれなかった成果を随時発表し、結果の総括として論文作成を行う予定である。我々はモード解析を用いて、金属床上顎顎義歯にはチタン床が最適であると報告した。しかし、まだ異なる支台装置が設置された金属床上顎顎義歯を装着した上顎欠損患者における上顎歯列の振動特性の比較検討は十分に行われていない。本研究は、間接支台装置の設計に着目し、金属床上顎顎義歯の最適設計を明らかにすることを目的とした。研究の結果、モード解析の観点から上顎前歯に設置した間接支台装置は歯列に加わった振動を止めやすくして変位量の大きさも小さく抑えることから、間接支台装置は金属床上顎顎義歯において重要な設計である可能性が高いことが示唆された。今後は症例数を増やし、さらなる検討を行う必要がある。当初計画は順調に進展していたが、実験解析をする上で絶対的に必要となるレーザ装置の異常が発生した。同装置の修理や校正を製造業者に依頼し、研究計画を円滑に進めることができるように試みたが、異常部位の修復は不可能であることが判明し、研究を再開するうえでの機器の整備のために長期間の研究計画の中断を余儀なくされた。そのため、当初予定されていた研究計画よりもやや遅れている状態となっている。顎顔面補綴学部分野平成25年度に発生したレーザ装置の問題は解消されたので、平成26年度の計画は当初計画から遅れているもののデータ収集と解析を予定通り行うことができた。平成27年度は、結果のまとめと成果発表を行う予定である。当初計画を進展していたが、実験解析をする上で絶対的に必要となるレーザ装置の異常が発生した。同装置の修理や校正を製造業者に依頼し、今後の研究計画を円滑に進めることができるように試みたが、異常部位の修復は不可能であることが判明し、実験を再開するための機器の整備をする必要が発生したため、現在当初計画の遅延を余儀なくされている。平成25年度では、実験解析をする上で絶対的に必要となるレーザ装置の異常の改善のため、多額の交付金を使用することとなった。そのゆえ本年度は、残りの金額を平成27年度の研究成果や論文作成のために使用する必要があるため、残金と予定使用額を考慮しつつ次年度使用額を発生させることとなった。平成25年度は、当初計画より実験実施やデータ収集を行う予定であったが、必要装置の異常により研究計画の変更が必要となった。従って平成25年度は、研究目的を補助事業期間内で問題なく達成するために必要な設備の整備や被験者検索を行い、平成26年度での本格的な実験実施やデータ収集を行うための準備期間となった。平成26年度は、当初計画より追加のデータ収集、結果まとめと成果発表の計画であったが、平成25年度からの計画変更より実験実施およびデータ収集を主に計画を進めていく予定とする。国内での研究成果発表や論文作成のために、消耗品、旅費、学会参加費、論文投稿費および参考論文閲覧費などのために使用する計画である。
新しい吸着剤やイオン交換体を用いた自然水や排水中の汚染物質の捕獲法に関する研究

科学技術の発展に伴い工業排水中の重金属による水質汚染が問題となっている。そこで、高選択性を有する重金属イオン捕獲材の創成を目的とし、多孔質メソポーラスケイ酸塩(MCM-41)に着目した。MCM-41の細孔径は(250nm)で触媒などとして用いられている。本研究ではMCM-41の細孔径に由来する金属イオンの捕獲挙動を検討した。MCM-41は、水ガラス(ケイ酸ナトリウム溶液)と界面活性剤セチルトリメチルアンモニウム臭化物(CTAB)を原料として水熱合成反応を行い、その後窒素雰囲気で550°C1時間、さらに空気雰囲気で550°C焼成を行い合成した。金属イオンの捕獲実験は、硝酸と水酸化ナトリウムを用いて水相のpHを調整し、アセチルアセトンと金属イオン(Mn^<2+>,Co^<2+>,Ni^<2+>,Cu^<2+>,Zn^<2+>,Cd^<2+>,Pb^<2+>)を含む水相に、MCM-41を加え、固-液接触させた。固液分離後、水相中の金属イオン濃度は誘導結合プラズマ発光分光分析装置(ICP-AES)を用いて測定し、あわせて水相のpHも測定した。MCM-41の比表面積値は1180m^2g^<-1>で文献値と一致した結果が得られた。また吸脱着等温線は、二段構造を示し筒状メソポーラス物質であることが示唆された。金属イオン捕獲率はpHが大きくなるに従って増加する傾向があることがわかった。またそれぞれの最大金属イオン捕獲率は、Cd^<2+>およびPb^<2+>で約95%以上、その他の重金属イオンは50%80%程度であった。さらにpH6.0においてはCd^<2+>,Pb^<2+>はほぼ95%以上捕獲されたのに対し、他の重金属イオンは50%ほどしか捕獲されていなかった。この結果から、MCM-41はCd^<2+>,Pb^<2+>に対して特に有効な捕獲材であると考えられる。以上の結果からMCM-41は遷移金属イオン捕獲能を有し、さらにイオン半径の大きさの違いによって、重金属イオンの選択的捕獲分離へ応用できる可能性のあることが示された。
グローバル化する社会におけるスポーツと多様性に関する研究

本研究は、グローバル化が顕著な社会の中におけるスポーツの場面において、さまざまな差別や格差が存在している現実等をふまえながら、スポーツと多様性の視点から関連する理論動向と実態の把握を目的として進められた。第一に、スポーツと多様性に関する国内外の研究について、隣接する領域にも視野を拡げた検討を初年度から最終年度まで継続的に行い、いわゆるスポーツという領域にとどまらず、健康的な生活の確保と福祉(well-being)の促進、生涯学習の質と機会の保障、女性のエンパワーメントなどさまざまな観点を含めた研究が展開されていることをとらえた。第二に、スポーツと多様性をめぐるスポーツの実態とその特質を探るためのフィールド調査を初年度から最終年度まで継続的に行った。調査にあたっては、歴史的な観点を含め、人種/民族、ナショナリズム、ジェンダー、障害などに対する受容、寛容、包摂、排除など社会意識の多様性の視点を絡めながら取り組んだ。第三に、上記の知見をふまえた分析では、日常と非日常という軸を設定した。日常の側面では、住民のスポーツ参加を支える自主的なスポーツクラブ、NPO、ボランティアなど多様性を表象する担い手の存在が地域社会の活性化につながることを明らかにした。非日常の視点からは、スポーツを媒介とする地域開発、スポーツイベントの影響について実証的に把握し、開発がもたらす多様な側面、とくに、その問題点に着目し、開発弱者などの実態を明らかにした。各年度の研究成果を継続的に公表してきたが、2018年度も成果の一部を『一橋大学スポーツ研究2018』に掲載した。同時に、本研究を基盤として、研究代表者および研究分担者の各メンバーが、査読のある海外の研究雑誌への投稿・掲載、単行本としての発刊等を行い、また、学会発表にも積極的に取り組んだ。スポーツと多様性に関する議論が国際的に活発となってきている背景には、その理念の重要性に対する社会的承認の拡がりがあると同時に、グローバル化が著しい社会の中のスポーツの場面においてさまざまな差別や格差が存在している現実がある。こうした多様性の承認と実現をめぐるせめぎ合いという状況認識に立って、今年度、グローバル化が進展する社会状況の中でのスポーツと多様化の視点から、理論動向と実態の把握を進めた。具体的には、第一に、スポーツと多様性に関する研究について、隣接する領域にも視野を拡げつつ検討を行い、国際的な動向と特徴をとらえた。第二に、本研究の目的に即してスポーツの実態とその特質を探ることを中心的な課題として実態調査を行った。この際、多様性をキーワードとしつつ、ナショナリズム、開発、地域振興、障害など、分担者のそれぞれの視点からフィールドワークと資料収集を行った。第三に、グローバル化のもとでのスポーツイベントの特質をとらえることの一環として、オリンピックをはじめとする競技力向上に関する日本、および国際的な動向と特徴を把握することをねらいとして専門的知識を有する研究者を招聘し、意見交換を行った。これらの研究成果の一部を『一橋大学スポーツ研究2016』において中間的なまとめとして掲載した。同時に、本研究を基盤として、本研究の各メンバーが、査読のある海外の研究雑誌への投稿・掲載、単行本としての発刊をはじめとして、多くの論考を執筆・発表するとともに、学会発表にも積極的に取り組んだ。申請時の研究目的、および研究計画に基づいて、平成28年度の研究は進展した。別項の「研究実績の概要」にも記したように、1.スポーツと多様性をめぐる研究動向の把握、2.スポーツの実態を多様性の観点からとらえていくためのフィールドワークおよび資料・データ収集、調査、3.研究視角をより構造的に展開するための近接領域の研究者との研究交流などを計画通り実施した。こうした点を基盤として、個々のメンバーが、著作、論文、学会発表等、さまざまな機会をとらえて研究成果の公表に努めた。研究組織の面からは、本研究のメンバー全員が一橋大学スポーツ科学研究室に所属していることをアドヴァンテージとして、頻繁、かつ緊密に研究に関するディスカッションを日常的に行うとともに、互いの研究報告の機会を設けることで、進捗状況をこまめに確認することができたことが特徴としてあげることができる。グローバル化が著しい社会の中でのスポーツの場面においてさまざまな差別や格差が存在している現実等を背景として、国際的にスポーツと多様性に関する議論が活発となってきている。昨年度に引き続いて、今年度、グローバル化が進展する社会状況の中でのスポーツと多様化の視点から、関連する理論動向と実態の把握を進めた。第一に、スポーツと多様性に関する研究について、隣接する領域にも視野を拡げつつ検討を行い、国内外の研究動向とその特徴をとらえた。第二に、スポーツと多様性をめぐるスポーツの実態とその特質を探るためのフィールド調査を行った。この際、本研究のキーワードである多様性、その承認と実現をめぐるせめぎ合いという視点から、ナショナリズム、開発、地域振興、障害など、研究代表者および研究分担者のそれぞれの独自性をもって取り組んだ。第三に、グローバル化のもとで、ドーピングや選手側の不服申し立てなどスポーツをめぐるさまざまなトラブルが多様化してきているが、こうした事態に対応するスポーツ仲裁が大きな意味を持つに至っている。この点に関する日本、および国際的な動向と特徴を把握することをねらいとして専門的知識を有する研究者を招聘し、研究交流を行った。これらの研究成果の一部を『一橋大学スポーツ研究2017』において中間的なまとめとして掲載した。同時に、本研究を基盤として、本研究の研究代表者および研究分担者の各メンバーが、査読のある海外の研究雑誌への投稿・掲載、単行本としての発刊をはじめとして、多くの論考を執筆・発表するとともに、学会発表にも積極的に取り組んだ。申請時の研究目的、および研究計画に基づいて、平成29年度の研究は進展した。

別項の「研究実績の概要」にも記したように、1.スポーツと多様性をめぐる研究動向の把握、2.スポーツの実態を多様性の観点からとらえていくためのフィールドワークおよび資料・データ収集、調査、3.研究視角をより構造的に展開するための近接領域の研究者との研究交流を計画通り実施した。こうした点を基盤として、個々のメンバーが、著作、論文、学会発表等、さまざまな機会をとらえて研究成果の公表に努めた。研究組織の面からは、本研究のメンバー全員が一橋大学スポーツ科学研究室に所属していることは研究を進めていく上でのアドヴァンテージであり、頻繁、かつ緊密にディスカッションを日常的に行うとともに、互いの研究報告の機会を設けることで、進捗状況をこまめに確認することができたことが特徴としてあげることができる。本研究は、グローバル化が顕著な社会の中におけるスポーツの場面において、さまざまな差別や格差が存在している現実等をふまえながら、スポーツと多様性の視点から関連する理論動向と実態の把握を目的として進められた。第一に、スポーツと多様性に関する国内外の研究について、隣接する領域にも視野を拡げた検討を初年度から最終年度まで継続的に行い、いわゆるスポーツという領域にとどまらず、健康的な生活の確保と福祉(well-being)の促進、生涯学習の質と機会の保障、女性のエンパワーメントなどさまざまな観点を含めた研究が展開されていることをとらえた。第二に、スポーツと多様性をめぐるスポーツの実態とその特質を探るためのフィールド調査を初年度から最終年度まで継続的に行った。調査にあたっては、歴史的な観点を含め、人種/民族、ナショナリズム、ジェンダー、障害などに対する受容、寛容、包摂、排除など社会意識の多様性の視点を絡めながら取り組んだ。第三に、上記の知見をふまえた分析では、日常と非日常という軸を設定した。日常の側面では、住民のスポーツ参加を支える自主的なスポーツクラブ、NPO、ボランティアなど多様性を表象する担い手の存在が地域社会の活性化につながることを明らかにした。非日常の視点からは、スポーツを媒介とする地域開発、スポーツイベントの影響について実証的に把握し、開発がもたらす多様な側面、とくに、その問題点に着目し、開発弱者などの実態を明らかにした。各年度の研究成果を継続的に公表してきたが、2018年度も成果の一部を『一橋大学スポーツ研究2018』に掲載した。同時に、本研究を基盤として、研究代表者および研究分担者の各メンバーが、査読のある海外の研究雑誌への投稿・掲載、単行本としての発刊等を行い、また、学会発表にも積極的に取り組んだ。平成29年度は、平成28年度に引き続き、研究代表者と研究分担者が連携を取りながら、それぞれが担当する研究テーマ・視角にもとづいて本研究を進めていく。第一に、平成28年度からの継続的課題として、スポーツと多様性に関する国際的な研究動向の多面的な把握を行う。第二に、実態調査に関しては、多様な地点を設定して、現地での資料収集やフィールドワークを行う。
非線形発展方程式系におけるrogue wave解の一般的構成とその代数構造の研究

Roguewaveとは、ある種の非線形発展方程式において現れる、時間的にも空間的にも局在した解のことであり、数学的に豊富な構造をもつだけでなく、様々な物理系において観測される応用上重要な現象でもある。本研究では、様々な非線形発展方程式系に対して可積分系の理論を応用して、rogue wave解の階層を一般的に構成する方法を与えるとともに、それらの解の行列式表現を導出することによって解空間の代数的構造を明らかにした。集束型および非集束型のAblowitz-Ladik方程式に対して、双線形化法を用いることにより一般的なrogue wave解を構成した。集束型の場合には、rogue waveは常に有界であることが示された。さらに、最も基本的な最低次のroguewaveは、背景となる搬送波の振幅の少なくとも三倍の最大振幅をもち、高次のroguewaveは複数の局在波が三角形や円形の配列パターンに並んでいることがわかった。空間が離散化されたAblowitz-Ladik方程式においては、連続の場合と異なり、非集束型の方程式に対してもrogue wave解が存在することが明らかになった。しかも、非集束型の場合には、正則な初期条件に対して有限時間で振幅無限大になる爆発解が存在することが示された。これらの解は行列式を用いて表現され、N次のrogue wave解には2N+1個の独立な実パラメーターが含まれている。これらの解は、搬送波中に含まれる波数の任意パラメーターを用いることによって、空間離散変形KdV方程式を含む離散Hirota方程式に対するrogue wave解も与えている。すなわち、離散Hirota方程式の係数のパラメーターを、搬送波と時間のスケーリング定数に繰り込むことで、Ablowitz-Ladik方程式に帰着させることができる。解のGram型行列式表示において、その成分として多項式をとり分散関係を課すことによって簡約条件が満たされているので、同様の構造をもつ行列式解を考えることにより、様々な方程式系に対するrogue wave解を構成することが可能になる.結合型短パルス方程式に対して、可積分性を保存するような半離散化および全離散化を構成した。離散類似の構成において重要となるのは、結合型短パルス方程式の解の行列式構造とその行列式解がみたす双線形方程式である。結合型短パルス方程式の半離散および全離散類似に対するNソリトン解が、カソラチ行列式を用いて明示的に与えられた。連続極限において全離散結合型短パルス方程式は半離散結合型短パルス方程式に収束し、さらに半離散結合型短パルス方程式は連続の結合型短パルス方程式に収束することが示された。ここで構成された可積分な半離散結合型短パルス方程式を数値シミュレーションにおける自己適合移動格子法に応用し、安定で高精度の数値計算スキームを与えることに成功した。数値計算の結果は解析的な結果とよく一致し、スキームの数値的安定性が示された。結合型短パルス方程式は、ホドグラフ変換をともなう独立変数および従属変数の変換によって、ベックランド変換を介して結合した戸田格子方程式の系列に変換することができる。その戸田格子方程式の系列に対するロンスキアン解を離散化し、カソラチ行列式を考えることによって、ソリトン理論における直接法を応用して離散戸田格子方程式の系列をえることができる。そこで離散ホドグラフ変換を導入することによって、結合型短パルス方程式の離散類似を構成することができる。格子点がカソラチ行列式解によって与えられるため、解と連動して運動する自己適合移動格子がえられる。本方法によって鋭いピークをもつパルス解を再現することができ、さらにパルスの相互作用を数値計算によって精度よく捉えることができることが示された。ソリトン方程式系における短パルス解の相互作用の数学的構造を明らかにすることができたから。水面波と内部波が共存する流体系における短波長波相互作用を記述する一次元Yajima-Oikawa方程式系に対して、短波成分が複数存在する結合型多成分方程式系を考え、その可積分な空間離散化をソリトン理論における双線形化法に基づいて構成した。離散BKP系列のBaecklund変換に対する簡約を用いて、明るいソリトン解と暗いソリトン解のそれぞれについて、一般的なパフィアン解を構成した。タウ関数に対する双線形方程式系のうち、時間発展を記述する方程式はBKP階層の理論から導出されるものであるのに対して、成分間の結合を与える双線形方程式は戸田格子方程式の解のパフィアン表示に基づくものであり、短波成分の多成分拡張が容易に可能となっていることが示された。同様の拡張がDegasperis-Procesi方程式の短波極限においても可能であることを見いだした。集束型非線形Schroedinger方程式の最低次のrogue wave解がパラメータの自由度をもたないのに対して、一次元Yajima-Oikawa方程式においてはパラメータつきのrogue wave解が存在することが、方程式のゲージ不変性に関連していることが明らかになった。ゲージ変換とGalilean変換によって方程式が不変である非線形Schroedinger方程式の場合には、変換の自由度によって解の自由度が吸収されることによって解のパラメータ依存性が失われる。ゲージ不変性をもたない一次元Yajima-Oikawa方程式に対して、パラメータを含む一般的なrogue wave解を高次の解も含めて構成することに成功した。ソリトン方程式系におけるrogue wave解の相互作用の数学的構造を、ゲージ不変性との関連を含めて明らかにすることができたから。可積分な半離散ベクトル型非線形シュレーディンガー方程式に対して、ソリトン理論における広田の双線形化法を用いて、明るいソリトンと暗いソリトンが共存するような一般的なソリトン解を構成し、それらの解がパフィアンによって表現されることを明らかにした。

二成分半離散非線形シュレーディンガー方程式に対する1-明-暗ソリトン解および2-明-暗ソリトン解を明示的に与え、三成分半離散非線形シュレーディンガー方程式に対しては2-明-1-暗ソリトン解と1-明-2-暗ソリトン解の具体形を表示し、それらの挙動を解析した。また2-ソリトン解について各ソリトンの漸近挙動を解析した。アブロヴィッツ-ラディック方程式を時間離散化した全離散非線形シュレーディンガー方程式に対して、時間的に局在する構造を持つrogue wave解を、ソリトンの直接法を応用することによって構成した。グラム型行列式による一般的なブリーザー解の表示において、波数に関する極限をとり代数解に退化させることによって、双線形方程式に対する多項式解としてrogue wave解が与えられる。方程式が集束型の場合には、rogue wave解は正則な解であり、時間的空間的に局在した構造をもつ。一方、方程式が非集束型の場合には最低次のrogue wave解は、独立変数を連続変数とみなしたときには特異性をもつ関数となり、時間的空間的に局在した爆発を記述する。全離散の方程式のため、従属変数が有限の値を保ったまま特異性を越えて時間発展することが可能であり、発散した領域の内部を経過する解を与えることができる。これらのrogue wave解の代数的構造や解析的挙動を詳細に研究した。Rogue waveとは、ある種の非線形発展方程式において現れる、時間的にも空間的にも局在した解のことであり、数学的に豊富な構造をもつだけでなく、様々な物理系において観測される応用上重要な現象でもある。本研究では、様々な非線形発展方程式系に対して可積分系の理論を応用して、rogue wave解の階層を一般的に構成する方法を与えるとともに、それらの解の行列式表現を導出することによって解空間の代数的構造を明らかにした。Rogue wave解の基本的な性質が明らかになるとともに、様々な挙動を示す解を構成することができたから。引き続き、双線形化法などの解析的手法を用いることによって、rogue wave解の構成とその代数構造の研究を推進していく。双線形化法などの解析的手法を用いることによって、ゲージ不変性をもたない方程式系に対して、パラメータの自由度をもつroguewave解の構成を行い、その代数構造の研究を推進していく。応用数学引き続き、双線形化法などの解析的手法を用いることによって、rogue wave解の構成とその代数構造の研究を推進していく。予定された出張を中止したため。発展方程式系のゲージ自由度に対応するパラメータを含むrogue wave解が構成され、当初の計画より研究が進展したので、より精緻に研究を実施するため。次年度に出張などで使用する計画である。研究打合せ旅費、成果発表
体育・スポーツ科学研究における被験者の人権保護の研究

体育・スポーツ科学の研究においては、人間を被験者として行う場合が数多くある。人間を被験者とする場合には、ヘルシンキ宣言に則り、被験者へのインフォームド・コンセントが必要であることは論を待たない。しかし、被験者へのインフォームド・コンセントを同意書の形でとっても、実際は、さまざまな人間関係に基づく、自主的とは言えない同意があるときく。そこで、本研究は,体育・スポーツ科学の研究を行う上で、被験者に対する人権がどのような形で保護すべきかを明らかにすることを目的とした。体育系大学生に対する実態調査の結果、特に被験者への説明が簡略化、中には省略される場合もあったし、被験者の中には、実験結果や成果が全くフィードバックされないことへの不満を訴えるケースもみられた。また運動部の顧問教官、先輩の要請をうけて被験者を受諾した場合や、授業時間中に実施された十分な説明もない調査にやむなく応じた例も見られた。こうした被験者の徴集や調査の実施は、明らかに被験者や非調査者の主体的、自主的な参画とは言えない状況をつくり出している。これらは改善すべき点として指摘できる。また、豪州において「小学生に対するアンケート調査」を行った際の手続きを調べた結果、日本においては比較的安易に行われる意識調査であっても、まず、研究倫理委員会の審査承認書が最初に必要であり、続いて地域の教育委員会への依頼があり、さらに当該小学校長への依頼、等々といった非調査者に対する人権保護がシステマテックに決められていることが判明し、我が国のモデルになる可能性が示唆された。2年間の調査研究の結果、特に、人権保護のためには、第三者審査機関としての研究機関内研究倫理委員会が実質的に機能することが不可欠であるだけでなく、被験者に対する的確かつ正確なインフォームド・コンセントが研究の信頼性を決定的にするという研究者自身の意識を啓蒙させることも重要と結論づけられた。体育・スポーツ科学の研究の特質上、ヒトを被験者とする場合がある。ヒトを被験者とする場合にはヘルシンキ宣言に則り、確実なインフォームド・コンセントが必要であることは論を待たない。しかし、被験者へのインフォームド・コンセントによる同意書の形を採っても、実際は、さまざまな人間関係に基づく自主的とは言えない同意があるときく。そこで、本研究の目的は,体育・スポーツ科学研究上の被験者への人権がどのような形で擁護されているかを明らかにすることである。被験者に対して、研究・実験の目的・方法・内容、等々が十分にインフォームされて、被験者が主体的、自主的に参画を決定しているかどうかを明らかにしようとした。今年度は、まず、筑波大学においてヒトを対象とする実験・調査に、被験者・非調査者として参画した学生への実態調査を行った。それと同時に、国内の研究機関、大学へのスポーツ科学研究上の倫理規定の有無等についても資料収集した。現在までに予備調査が完了し、特に被験者への説明が簡略化、中には省略される場合も見受けられた。さらに、被験者の中には、実験研究結果や成果をフィードバックされないことへの不満を訴えるケースも見られた。また今回の調査では、運動部活動顧問、先輩の要請をうけて被験者を受諾した場合や、授業時間中に十分な説明もなく調査をやむなく応じた例も見られた。こうした被験者の徴集や調査の実施は、明確に被験者や非調査者の主体的、自主的な参画とは言えない状況である。改善点として指摘すべきであろう。来年度には、調査の規模を拡大することと平行して、インフォームド・コンセントの理解度を調査することが必要であろう。特に、人権擁護のためには、的確、正確なインフォームド・コンセントが研究の成果促進に貢献するという研究者自身の意識を向上させることが不可欠であろう。

2年間の調査研究の結果、特に、人権保護のためには、第三者審査機関としての研究機関内研究倫理委員会が実質的に機能することが不可欠であるだけでなく、被験者に対する的確かつ正確なインフォームド・コンセントが研究の信頼性を決定的にするという研究者自身の意識を啓蒙させることも重要と結論づけられた。