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GaAsのホトエピタキシ-とそのメカニズム

近年、IIIーV族化合物半導体の薄膜成長に有機金属気相エピタキシャル成長法(MOVPE)が盛んに用いられている。しかし、この方法ではAsH_3やPH_3のような猛毒を使用するので、このことがMOVPE法の量産化の大きな障害となっている。またRockwell社の特許も有り、このような猛毒を用いないプロセスの開発が急務となっている。このような現状から、本研究ではAsH_3のような猛毒を用いず低温で良質なGaAsを成膜可能な新しい光CVDプロセスを開発することを目的として研究を進めた。実験は横型および縦型の二つの装置で行った。横型の装置では成長を開始してから間もなく反応管の光照射部に析出が起こり、析出物の光吸収のため光照射が出来なくなった。しかし、有機金属とAsCl_3の反応を調べるため、条件を変えて実験を続けた。その結果、何回かManasevitらの報告に有るように基板のエッチングのみが観察されたが、条件がよければ、これまで成長が起こらないと考えられていた有機金属とAsCl_3の反応によりGaAsの成長が起こるという新しい事実を得た。縦型装置で光照射した場合、成長速度は高温域では光照射を行わない場合に比べて低いが、低温域では増加した。このように有機金属とAsCl_3の反応に対して光照射の効果は認められたが、良質の成長膜を得るためには、更に多くの実験を続ける必要がある。以上、本年度の研究では、猛毒なAsH_3を用いないGaAsの成膜プロセスの可能性を見いだした。
胸腺腫における重症筋無力症発症機序解明のための分子生物学的研究

胸腺腫には重症筋無力症をはじめとする種々の自己免疫疾患を合併することが知られているが、その発症機序は現在も明らかにされていない。この研究の目的は、胸腺腫に伴うparaneoplastic autoimmunityの発症機序を分子学的に解明することである。次に、胸腺腫の腫瘍上皮細胞におけるIFN-γ依存性MHCclassII発現機構における障害を分子生物学的に検討した。たんぱく質レベルでの評価を容易にするために、初代培養上皮細胞にSV40抗原を導入しcell line化を試みたが不可能であったため、初代培養由来のたんぱく質・mRNAにより検討した。gel mobility shift assayを用いてIFN-γreceptorからのシグナル伝達を担当するStat-1分子の核内への移動を検討したところ、この段階のシグナル伝達は正常胸腺と同様におこっていることが確認された。そこで、IFN-γによって発現誘導されMHCclassII分子発現を調節するCIITAの発現を定量的RT-PCR法で検討したところ、CIITAの発現は胸腺腫において正常胸腺よりも有意に低下していた。この結果、現在、論文投稿中である。以上より、胸腺腫内T細胞分化の異常は、胸腺腫上皮細胞のCIITA発現の低下によるMHC classII発現障害に起因することが明らかとなった。すなわち、胸腺腫に伴うparaneoplastic autoimmunityにはCIITAの発現調節障害が関与することが示唆された。(1)胸腺腫由来の上皮細胞上のHLA-DR分子の定量外科的に切除された胸腺腫由来の上皮細胞の培養が確立された。初代培養の胸腺腫上皮細胞をIFNγにより刺激し、HLA分子の発現誘導をFlowcytometryで検討したところ、胸腺腫上皮細胞では正常胸腺に比しHLA-DR分子の発現が障害されていた。さらに、IFNγによって発現誘導されるHLA-DR分子の発現レベルは、Immature CD4^+CD8^-T細胞の蓄積の比率と正の相関を示していた。以上の結果は、Clinical and Experimental Immunologyにacceptされ、近々掲載の予定である。(2)胸腺腫腫瘍上皮細胞でのIFNγレセプターシグナル伝達機構の検討胸腺腫腫瘍上皮細胞でHLA-DR発現が低下しているメカニズムを解明するために、IFNγレセプターからHLA-DR発現にいたる過程のどこに障害があるのかを検索した。胸腺腫腫瘍上皮細胞の初代培養細胞を用いてGel shiftassayを行ったところ、IFNγレセプターの活性化後、リン酸化されたp91 stat1が核内に移行していることが認められた。この結果は、胸腺腫腫瘍上皮細胞上のICAM-1の発現レベルがIFNγ投与によりup-regulateされることによっても確認された。本研究の目的は、胸腺腫に伴う重症筋無力症の発症機序を分子学的に解明することである。正常胸腺あるいは胸腺腫由来の初代培養された上皮細胞上でのInterferon-γ(IFN-γ)依存性MHC分子発現をフローサイトメトリーにて評価した。上皮細胞上のMHCclassI分子の発現は正常胸腺・胸腺腫間で同レベルであったが、MHCclassII分子の発現は正常胸腺に比べて胸腺腫において有意に低レベルであった。さらに、胸腺腫の腫瘍上皮細胞上のMHCclassII分子んの発現レベルは、胸腺腫内に存在するCD4^+CD8^-subset中の成熟リンパ球であるCD3^+細胞の比率と有意の生の相関を示した。すなわち、胸腺腫内では上皮細胞上のMHCclassII分子の発現の障害が腫瘍内T細胞分化に影響を及ぼしていることが示された。初代培養上皮細胞由来のたんぱく質・mRNAにより検討した。

gel mobility shift assayを用いてIFN-γreceptorからのシグナル伝達を相当するStat-1分子の核内への移動を検討したところ、この段階のシグナル伝達は正常胸腺と同様におこっていることが確認された。そこで、IFN-γによって発現誘導されMHCclassII分子発現を調節するCIITAの発現を定量的RT-PCR法で検討したところ、CIITAの発現は胸腺腫において正常胸腺よりも有意に低下していた。以上より、胸腺腫上皮細胞のCIITA発現の低下によるMHCclassII発現障害が、胸腺腫内T細胞分化に異常を惹起していると考えられる。すなわち、胸腺腫腫瘍細胞におけるCIITAの発現調節障害が自己反応性T細胞の出現につながる可能性が考えられる。今後、胸腺腫と重症筋無力症の特異的な関連性を明らかにするため、腫瘍上皮細胞におけるアセチルコリン受容体の発現を検討する予定である。
エストロジェン誘導間質増殖における基底細胞・間質細胞間の相互作用の研究

I.幼若ラット実験モデルでの検討:(1)エストロジェン(E2)で増殖した精嚢は基底細胞特異蛋白サイトケラチン34βE12抗体で強く染色され基底細胞の性質を持つ事を示し、この細胞がTGF-β1抗体に強く陽性反応を示すことを確認した(Tohoku J Exp Med,1999)。(2)ERβ抗体を作製しラット雄性、雌性復性器において免疫組織学的に比較検討した。ERβは前立腺に顕著に発現しているが精嚢には少ない。ERαはこれまでの実験から前立腺では発現していないが精嚢では顕著に発現している。この結果は前立腺,精嚢においてERα、ERβが相補的に関与している事を示唆した(Kitakanto Med J,1999)。(3)real-time PCR法の検討で精嚢のERα発現量は正常(6週齢)と比較し去勢3.9倍、E2投与7.6倍であった。ERβは少ない。前立腺のERα発現量は少ないがERβは正常と比較して去勢1.9倍、E2投与10.3倍であった。(4)Rapid In-situ hybridization法で検討した。精嚢のERα発現はE2投与により2日をピーク顕著に発現するが7日では抑制された。ERβの発現は投与3日をピークに発現し7日には完全に抑制された。II.成熟ラットでの検討:前立腺において去勢後12時間でERβmRNA発現は減少し48時間では正常の3.7%に減少した。また去勢後7日よりアンドロジェン投与し、投与12時間でERβmRNAは45倍増加した。これらの結果はERβのアンドロジェン依存性を示唆した(J Urol,2000)。III.ヒト前立腺肥大腺腫由来の上皮培養細胞での検討:10-8Mエストロジェンに12時間曝露した。ARmRNAの発現はコントロールの7倍発現した。このことはARがエストロジェンにup-regulateされる事を示唆した。10-7Mアンドロジェンで曝露したERβmRNAはコントロールの7倍発現した。これらの結果からヒト前立腺肥大腺腫においてAR-ERクロストークの存在が示唆された(J Urol,1999)。ERβは少ない。間質増殖の主因はコラーゲン繊維の増生と平滑筋細胞の増殖とにあり、これら間質増殖はepithelium-stroma interaction(上皮-間質相互作用)のもと、腺上皮細胞からの各種のサイトカイン、増殖因子によって大きな影響を受けていることが予測される。当該年度において、エストロジェン誘導間質増殖モデル(3週齢去勢後6週齢ラットに微量エストロジェンを投与することにより間質増殖が精嚢および前立腺側背葉におこる)として顕著な間質増殖がおこる精嚢を用いて腺上皮基底細胞と間質細胞に焦点を当てて検討をした。1)微量エストロジェン投与方法の基礎的検討:ステロイドホルモン投与方法には注射法以外に微量に一定量を徐放的に投与できる方法としてシラスチック・チューブ(silastic tubing)を用いる方法がある。

われわれは微量エストロジェン投与にシラスチック・チューブを用いて検討を行い、注射法と同様に顕著な間質増殖効果を認める成績を得た(Kitakanto Med J,1998)。2)微量エストロジェン投与による上皮基底細胞でのTGF-βの発現:3週齢去勢ラットに微量エストロジェンをシラスチック・チューブを用いて徐放的に投与し、TGF-βおよびサイトケラチンのエストロジェン反応特性を検討した。精嚢上皮には基底細胞としての特性(基底細胞特異蛋白サイトケラチン34βE12抗体で陽性)を持つ上皮細胞が増殖し、これらの細胞がTGF-β1に強く陽性反応を示す結果を得た[Tohoku J ExpMed,1999(in press)]。3)エストロジェン投与による上皮細胞でのTGF-βレセプターの発現:2)の結果と比較しながら上皮細胞で発現したTGF-βレセプターの発現特性を抗体を用いて検討する。我々が作製したTGF-βレセプター抗体では特異性のある染色が観察出来なかったので市販の抗体(Santa・Cruz)で検討を進めている。間質増殖の主因はコラーゲン繊維の増生と平滑筋細胞の増殖とにあり、これら間質増殖は上皮-間質相互作用のもと腺上皮細胞からの各種サイトカイン、増殖因子によって大きな影響を受けていると予測される。当該年度においてエストロジェン誘導間質増殖モデル精嚢および前立腺腹葉などの副性器を用いて検討をした。1)3週齢去勢ラットに微量エストロジェンを徐放的に投与し、TGF-β1およびサイトケラチンのエストロジェン反応特性を検討した。精嚢腺上皮には基底細胞としての特性(基底細胞特異蛋白サイトケラチン34βE12抗体で陰性)を持つ上皮細胞が増殖し、これらの細胞がTGF-β1に強く陽性反応を示す結果を得た[Tohoku J Exp Med,1999,187,25-35]。2)エストロジェンレセプター(ER)βのポリクロナール抗体を作製し正常ラット雄性、雌性の副性器における免疫組織学的検討を行いこの抗体の臓器特性の基礎的データをまとめた〔Kitakanto Med J,1999 49(6),409-412〕。ERβ蛋白は前立腺腹葉に顕著に発現しているが精嚢では少ない。これまでの検討からERα蛋白は精嚢では顕著に局在するが前立腺腹葉ではほとんど確認出来ない。この結果を踏まえてERの作用機序解明にむけてさらに検討を進める予定である。3)ERα、ERβの発現を検討するためにオリゴプローブを作製しRapid In situ Hybridization法で検討した。精嚢について発現が明らかになりつつある。ERαmRNAの発現は去勢(去勢後3週)ではほとんどないが微量エストロジェン投与により間質、上皮ともに顕著に発現し2日をピークとして減弱してくる。ERβは発現が少ないが投与3日をピークに消失する。これらの傾向は上皮直下周辺間質細胞に3日頃から出現する好酸球に関係するかもしれない。上皮-間質相互作用解明にむけさらに検討を進める予定である。
根の環境応答による液胞動態変化に伴う物質輸送の解明

シロイヌナズナ根のコルメラ細胞において,水分環境の変化によって液胞の発達を伴ったオートファジーが生じることを見出してきたが,植物細胞のなかで大きな体積を占める液胞が,環境変化への応答に果たす役割については未だ不明な点が多い。そこで本課題では,根で確認される液胞動態変化に焦点を当て,動態変化に伴って機能する分子の絞り込み,加えて,液胞への物質の取り込みや排出に関与するトランスポーターを探索することで,環境応答における液胞の役割解明への糸口を掴む。
視細胞における三量体G蛋白質活性の制御・決定機構

脊椎動物視細胞には桿体と錐体とがあり、両者は共同して我々の視覚系を担い、光の検出に関わっている。桿体の三量体Gタンパク質であるトランスデューシン(Gt)は活性型視物質で活性化され、cGMPホスポジエステラーゼ(PDE)を活性化することが知られている。一方、錐体にも桿体と相同な三量体Gタンパク質シグナル伝達系が存在する。これまでの研究により、活性型視物質がGtを活性化する効率が錐体では低いこと、また、活性型GtがPDEを活性化する効率は錐体では桿体に比べて低いことを明らかにしてきた。本研究では、このような錐体Gtが関わるシグナル伝達系の効率が桿体に比べて低いのは、どの様な分子メカニズムに起因するのかを明らかにする事を目的としている。平成19年度は下記の成果を得た。1.生理的条件下におけるGtの寿命の測定昨年度single turnover assay法により、Gtの寿命(GTPの加水分解)を測定したが、得られたGtの寿命は電気応答の終息と比べると明らかに遅かった。そこで、生理的条件に近い、高濃度のGTP存在下でGtの寿命を測定したところ、時定数は1秒未満となり、電気応答の終息とそれほど違わない結果が得られた。この結果により、細胞レベルの現象をある程度生化学的なメカニズムで説明できることが分かった。2.錐体Gtの寿命が短い分子的な理由上記の生理的条件に近い条件でGtの寿命を測定しても錐体Gtの寿命は桿体のGtの寿命よりは短い。その理由として、錐体ではGTPの加水分解を促進する、RGS9やG65の活性が高いことが予想される。そこでRGS9に対する抗体を作成して桿体と錐体とで発現しているRGS9量を定量した。抗体の特異性に未だ不十分なところはあるが、これまでのところ、錐体では桿体の約20倍程度RGS9の発現量が多いことを示唆する実験結果を得ている。網膜視細胞の桿体のトランスデューシン(Gt)は三量体G蛋白質のなかでもその活性の定量的理解がもっとも進んでいる例である。Gtは活性型視物質で活性化され、cGMPホスホジエステラーゼ(PDE)を活性化する。脊椎動物視細胞には桿体に加えて錐体があり、桿体と同様な三量体Gタンパク質シグナル伝達系が存在する。これまでの我々の研究により、錐体Gtによる錐体PDEの活性化は桿体Gtによる桿体PDEの活性化効率よりも低いことが分かっている。本研究では、錐体での低いPDE活性化効率がどのような分子レベルにおける桿体と錐体との違いによるのかを明らかにする。平成18年度は、下記について研究を行った。1.錐体でPDE活性化効率が低い理由の検討GTPγSを結合した活性型桿体Gtを得、これを暗中で桿体膜、錐体膜に加えた。活性型桿体Gtによって生じるPDEの活性化を測定したところ、桿体膜と錐体膜とで同等のPDEの活性化が生じた。従って、錐体でPDE活性化効率が低いのは錐体のPDEが活性化され難いためではなく、錐体GtのPDE活性化能が低いためであると考えられる。2.活性型Gtの不活性化反応(寿命)の測定活性型Gtは、結合したGTPが、GDPに分解されることで不活性化する。桿体に比べ、錐体の光応答はより短時間で終息することから、錐体では、Gtの不活性化(GTPの分解)が桿体よりも素早いことが予想される。single turnover assay法を利用して桿体膜と錐体膜とでGTPの分解(活性型Gtの不活性化)の時間経過を測定した。その結果、錐体でのGTP分解の方が桿体での分解よりも圧倒的に早いことが分かった。しかし、錐体でGTP分解(Gtの不活性化)が早いとはいえ、電気的応答が終息する時間よりは遙かに遅いことから、今後はさらに生理的な条件で検討していく予定である。

そこで、生理的条件に近い、高濃度のGTP存在下でGtの寿命を測定したところ、時定数は1秒未満となり、電気応答の終息とそれほど違わない結果が得られた。この結果により、細胞レベルの現象をある程度生化学的なメカニズムで説明できることが分かった。2.錐体Gtの寿命が短い分子的な理由上記の生理的条件に近い条件でGtの寿命を測定しても錐体Gtの寿命は桿体のGtの寿命よりは短い。その理由として、錐体ではGTPの加水分解を促進する、RGS9やG65の活性が高いことが予想される。そこでRGS9に対する抗体を作成して桿体と錐体とで発現しているRGS9量を定量した。抗体の特異性に未だ不十分なところはあるが、これまでのところ、錐体では桿体の約20倍程度RGS9の発現量が多いことを示唆する実験結果を得ている。
水田LISA技術開発のための生物群集の多様化と窒素循環系の関連性解析手法の確立

レンゲ、ヘアリペッチといった豆科草種を前作とし、それらを代掻き時に鋤込み移植栽培する伝統的な有機稲作区と、不耕起のまま土壌表層に豆科植物の残渣を放置させた草生不耕起LISA区の無農薬・無化学肥料区、および除草剤を用いた慣行栽培区(病害虫は少発生で無防除)の3つの栽培条件における比較実験を合計40aの圃場で試みた。松山地方の記録的な水不足もあり一部の圃場で十分な水量が得られなかったが、レンゲとヘアリ-ペッチの耕起・不耕起区における収量は、レンゲ前作の伝統有機区と草生被覆区で483,484kg/10aで、ヘアリ-ペッチではそれぞれ560,539kg/10aとなり、耕起、不耕起の収量差は統計的に有為なものではなかったが、豆科草種間の差は約1俵認められた。各区の水稲生育パラメータ(草丈、葉身クロロフィル含量、茎数、地上部乾重)、約10日毎の病害虫・雑草発生量調査、土壌溶液と田面水とかんがい水の栄養塩分析用のサンプル採取を手法の開発検討も含め行った。また土壌は本田開始直後、栽培期間中一回、収穫直後の3回採取し保存した。栽培管理(とくに水管理)と採取作業に多大な労力を要したが、各項目の手法については今後の本格的な研究活動の進展に有意義な成果が得られた。とくに土壌溶液採集法に用いたポーラーカップ法は0.2μmマイクロポアフィルター濾過による規格化水分析手法との同一資料の窒素分析の結果有意差は認められず、従来より水試料の採集労力が大幅に解消された。現時点(2月末)ですべてのサンプルについて化学分析中のものもあるため、各区の生態系の構造の大枠しか把握できていないが、(1)ヘアリ-ペッチはレンゲに比べて窒素含量が1.5倍でまた雑草量を抑制し緑肥として優れていること、(2)耕起より不耕起条件の方が無駄な栄養生長の抑制された効率のよい生産系であったこと、(3)イチモンジセセリなど害虫発生も少なかったが示された。これらの成果は本年度招待講演の決定しているオーストリーとオランダで開催される二つの国際学会で公表される予定である。
モツゴの移入による絶滅から希少種シナイモツゴを保全するための生態学的遺伝学的研究

本研究は、近縁種モツゴの人為的移入によるシナイモツゴへの遺伝的生態的影響を把握するとともにシナイモツゴの保全施策を確立することを目的として調査を実施し、以下の研究成果を得た。1.1950年代以前にはシナイモツゴの単独生息地であった本州東北地方および北海道の湖沼において、既にモツゴのみが生息する場所と両種が混生する場所が見出された。2.シナイモツゴとモツゴが同所的に生息する3つの湖沼(青森県の桂城公園、北海道南部の小沼およびジュンサイ沼)において、アロザイム遺伝子マーカーを用いて集団組成を調査した結果、桂城公園では2種の個体だけで構成されたのに対し、小沼とジュンサイ沼では2種の個体の他にF1雑種、戻し交配個体あるいはF2以降の雑種個体で構成されることが示された。3.2種間での交雑要因を明らかにするため、水槽実験によって配偶者選択を調べた。その結果、各々の種では雌は大型の雄と配偶することを選択することが示された。しかし2種間での配偶実験では、雄の体サイズがモツゴの方が大きかったにもかかわらず、強い同類交配の存在が認められた。4.2種間で繁殖基質に対する雄間競争を水槽実験によって調査した結果、各々の種では大型の雄ほど基質獲得成功が高いことが示されたが、水槽内での繁殖基質の位置によって種間に基質獲得の成功度に相違が認められた。以上の結果から、2種が同所的に生息する場合、繁殖基質が乏しく、水深等の物理的環境要因が均質である条件下では、モツゴの雄とシナイモツゴの雌の間で交雑が生じ、シナイモツゴの雌の配偶子が交雑によって浪費されることを介して、シナイモツゴがモツゴに置換されるモデルが妥当である。一方、その反対の条件下では、2種で同類交配が働くことによって共存するモデルが妥当であると推察される。希少種シナイモツゴの生息地に近縁種のモツゴが移殖放流されたことによって生じるシナイモツゴ個体群への遺伝的・生態的影響を明らかにする目的で、2種の同所的生息地3箇所において、アロザイムを遺伝マーカーに用いて遺伝的タイプの組成を調査した。また、実験池において、2種間での配偶者選択実験を行い、以下に記す興味ある知見を得た。1)青森県の桂城公園池の同所的個体群は、シナイモツゴが81.7%、モツゴが18.3%の組成を示し、2種間での交雑個体は見出されなかった。2)北海道南部のジュンサイ沼の同所的個体群は、シナイモツゴ6.7%、モツゴ17.8%、F1雑種20.0%、およびF2以降の雑種55.5%で構成され、2種間での高い交雑を示した。3)ジュンサイ沼と隣接する小沼では、モツゴ85.6%、F1雑種7.8%、およびF2以降の雑種6.6%で構成され、シナイモツゴが見出されなかった。4)これらの結果から、モツゴの侵入後に生じる2種間での交雑には生息地による違いが認められ、小沼の例が示すように、最終的にシナイモツゴが絶滅する場合が派生することが明らかになった。5)2種間での交雑がいかに生じるのかを解明するために、実験池において配偶者選択実験を行った。

その結果、シナイモツゴとモツゴでは、同種の雄が繁殖なわばりを維持できる条件下では、それぞれ強い同類交配を行うことが示された。6)一方、繁殖基質が不足する環境条件下では、雄による繁殖基質の争奪で優位となるモツゴ雄に、シナイモツゴの雌が番うことによって交雑が生じることが示唆された。本研究は、近縁種モツゴの人為的移入によるシナイモツゴへの遺伝的生態的影響を把握するとともにシナイモツゴの保全施策を確立することを目的として調査を実施し、以下の研究成果を得た。1.1950年代以前にはシナイモツゴの単独生息地であった本州東北地方および北海道の湖沼において、既にモツゴのみが生息する場所と両種が混生する場所が見出された。2.シナイモツゴとモツゴが同所的に生息する3つの湖沼(青森県の桂城公園、北海道南部の小沼およびジュンサイ沼)において、アロザイム遺伝子マーカーを用いて集団組成を調査した結果、桂城公園では2種の個体だけで構成されたのに対し、小沼とジュンサイ沼では2種の個体の他にF1雑種、戻し交配個体あるいはF2以降の雑種個体で構成されることが示された。3.2種間での交雑要因を明らかにするため、水槽実験によって配偶者選択を調べた。その結果、各々の種では雌は大型の雄と配偶することを選択することが示された。しかし2種間での配偶実験では、雄の体サイズがモツゴの方が大きかったにもかかわらず、強い同類交配の存在が認められた。4.2種間で繁殖基質に対する雄間競争を水槽実験によって調査した結果、各々の種では大型の雄ほど基質獲得成功が高いことが示されたが、水槽内での繁殖基質の位置によって種間に基質獲得の成功度に相違が認められた。以上の結果から、2種が同所的に生息する場合、繁殖基質が乏しく、水深等の物理的環境要因が均質である条件下では、モツゴの雄とシナイモツゴの雌の間で交雑が生じ、シナイモツゴの雌の配偶子が交雑によって浪費されることを介して、シナイモツゴがモツゴに置換されるモデルが妥当である。一方、その反対の条件下では、2種で同類交配が働くことによって共存するモデルが妥当であると推察される。
低環境負荷の液中セルフアセンブリプロセスでつくるマイクロ・ナノデバイス構造

ナノ・バイオ材料を基板上に組み込んでマイクロ・ナノデバイスを作製する、融合プロセスの開発に取り組んだ。液中における静電相互作用を利用して、ナノ・バイオ材料を基板表面上にパターニングした。表面修飾法によって基板表面上に正負の電荷パターンを形成した。液中における静電相互作用距離を制御して、引力作用を示す電荷パターン上にナノ・バイオ材料を選択的に配置することに成功した。このような配置パターンを利用して、MEMSデバイスの特性向上を実現した。配置パターンを利用して、MEMSデバイスの特性向上を実現した。本研究では、ナノ・バイオ材料と固体表面との間の静電相互作用を制御して、デバイス構造の中に複数種のナノ・バイオ材料をセルフアセンブリで並べ分けて組み込む技術を確立し、トップダウン加工によるマクロな構造に、ボトムアップで作製されたナノ材料を組み込む、機能構造作製プロセスを目指している。静電吸着法を種々の材料に適用した。これまで取り扱ってきたφ10nmのバイオナノ粒劇碑えて、ナノロッド(直径:φ10nm,長さ:40nm)、蛍光ラベル付きシリカ粒子(φ100nm)のパターン配置に取り組んだ。ナノロッド、シリカ粒子の表面はカルボキシル基修飾されており、溶液中で負に帯電している。アミノシラン分子を用いた表面修飾によって導入されるアミノ基は正に帯電するため、静電引力を及ぼしあい、吸着する。ナノロッドに対して、ライン状の静電吸着アミノシランパターン上への配置を試みた。異方性のある吸着パターンを期待したが、方向はランダムであった。ナノロッド表面に提示されているカルボキシル基の結合密度が低くなっており、その結果、異方性吸着パターンを実現する静電相互作用力が不足していたものと考えられる。一方、シリカ粒子に対しては、ディスク状パターン、ライン状パターンへの吸着を試みた。シリカナノ粒子を含む溶液を純水置換し、静電吸着を行った。走査電子顕微鏡(SEM)で観察を行い、ディスクパターン上への単一配置、ラインパターン上への1列配置パターンを得た。しかしながら、静電吸着パターン以外の下地であるSiO_2表面への吸着も多く見られた。φ10nmナノ粒子の静電吸着とは状況が異なっている。要因の一つとして、余剰の溶液を洗い流すリンス工程が影響しているのではないかと考えられる。アミノシランパターン上に吸着するが、体積が大きいため純水リンスの際に抵抗力を受けて、吸着力の弱い箇所から、洗い流されていると思われる。本研究では、ナノ・バイオ材料と固体表面との間の静電相互作用を制御して、デバイス構造の中に複数種のナノ・バイオ材料をセルフアセンブリで並べ分けて組み込む技術を確立し、トップダウン加工によるマクロな構造に、ボトムアップで作製されたナノ材料を組み込む、機能構造作製プロセスを目指している.静電吸着法を利用して、ナノ粒子の自在なパターニングに取り組んだ。シリコン基板上への表面修飾によって作製する、アミノシラン分子パターン(アミノ基を提示して正に帯電する静電吸着パターン)のサイズとDebye長との相関を検討した。シリカナノ粒子(直径100nm)を中心として、ナノ粒子のパターニングに取り組んだ。吸着密度に課題は残っているものの、これらのナノ粒子の自在なパターニングが出来つつある。一方、触媒ナノ粒子を内包させたバイオナノ粒子をパターニングし、シリコン薄膜の結晶化を行い、MEMS振動子の試作に取り組んだ。国際会議での発表に向けて準備を進めている。本研究では、ナノ・バイオ材料と固体表面との間の静電相互作用を制御して、デバイス構造に複数種のナノ・バイオ材料をセルフアセンブリで並べ分けて組み込む技術を確立し、トップダウン加工法でつくられたマクロな構造にボトムアップ手法で作製されたナノ材料を組み込むという、機能構造作製プロセスを目指している。2014年度は、この機能構造作製プロセスをMEMSデバイスの試作に適用した。シリコン薄膜はMEMSの加工に利用されているが、薄膜内部には結晶粒界のような欠陥が含まれており、デバイスの動作特性はその影響を受ける。ここでは、シリコンとニッケルとのシリサイド反応を利用し、結晶性の向上を試みた。シリコン薄膜上にニッケルナノ粒子を内包させたバイオナノ粒子をパターン配置し、シリサイド反応を利用して結晶化を促進させる成長核NiSi2を形成した。この結晶成長核が形成されると外方に向かって結晶化が進み、シリコン薄膜の結晶性が向上する。シリコン薄膜上にパターン配置されたニッケルナノ粒子から結晶化が進む、ボトムアップ手法といえる。この結晶性が向上したシリコン薄膜を用いて、カンチレバー型の振動子を作製した。動作特性の評価指標として、共振のQ値に着目した。Q値は、振動の一周期において振動系に蓄積されるエネルギーと散逸するエネルギーの比として定義される。Q値が大きいほど、エネルギーの散逸が小さく、動作効率が高いデバイスといえる。上記のボトムアップ結晶化促進プロセスを適用することで、共振のQ値は2倍以上に向上した。つまり、動作効率の高い、低消費エネルギーのデバイスとなったことを示唆している。

さらに、このボトムアップ結晶化プロセスを発展させることで、ほぼ均一な結晶化状態となったカンチレバー振動子を作製することができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。ナノバイオテクノロジー26年度が最終年度であるため、記入しない。H24年度は吸着の実験に時間をあてたため、吸着過程の解析が遅れている。一方、顕微観察系の立ち上げを行った。マイクロ流路を用いて蛍光ナノ粒子のパターニングを行い、励起光照射下での蛍光観察を実現した。H25年度以降のデバイス評価に利用していく。静電吸着の評価実験は、電子ビーム露光等のプロセスが必要であり、時間を要する側面がある。計算シミュレーションをさらに効率よく行うことで、項目委評価の改善を図っていきたい。H24年度に研究室に計算用の高速PCが導入されており、これを利用して解析面での遅れを取り戻す。ナノ粒子配置を利用したMEMSの試作を進めてきているが、その特性評価用の装置の開発に取り組んでいる。試作後の評価が迅速に行えるように準備を進める。ナノ材料の購入に使用する。ナノ材料の吸着実験に遅れがでたため残額が発生した。ナノ粒子配置プロセスを利用して試作されるMEMSを評価するための装置が必要である。確実に特性評価を行える装置とするため、十分に時間をかけて設計することとした。2014年度の早い段階において、装置設計・製作を実施する。
樹状細胞・マクロファージ等に発現している新規Trem分子の機能解析

Triggeringreceptor expressed on myeloid cells (Trem)familyは、細胞質外領域に一つのV-typeイムノグロブリン様ドメインと短い細胞質内領域を有する分子として知られている。これまでの研究によりこの分子群は、ある種の細胞の活性化状態を正もしくは負に調節することが示唆され、中でもTrem1はToll-like receptorリガンドとsynergyを示すことが報告されている。また、多くのTrem family分子は細胞膜ドメインにリジン残基を有し、Immunoreceptor Tyrosine-based Activating Motif (ITAM)を有するDAP12と介合しシグナルを伝えることが知られている。現在までにその機能や生体内での役割について研究が行われているが、未だ不明な点も多い。我々は、樹状細胞サブセット間のmicroarray analysisにより新規Trem様分子を同定し、樹状細胞サブセットやある種のマクロファージに特に発現していることを見出しておりその機能の解明を目指している。本年度の研究活動において、この分子がマウス各種臓器にどのように発現しているかをreal-time PCRにて検討を行った。その結果、mRNAの発現は特に脾臓において強く認められ、他には骨髄細胞やリンパ節などに若干の発現を認めた。このことから、この分子分布は、樹状細胞など免疫系の細胞に限局していることが示唆された。さらに、この分子が、他の多くのTrem family分子と同様にDAP12に会合するかどうかを検討した。方法としては、HEK293細胞にそれぞれの分子を過剰発現させ、co-immunoprecipitation assayを行った。その結果、他のDAP12様の分子であるDAP10やFcRγといった分子との介合は認められなかったが、DAP12との介合のみ認められた。このことから、新規分子がアダプター分子DAP12を介してそのシグナルを細胞内へ伝達していることが示唆された。Triggering receptor expressed on myeloid cells (Trem)familyは、細胞質外領域に一つのV-typeイムノグロブリン様ドメインと短い細胞質内領域を有する分子として知られている。
有機導体における強磁場下での電子状態の理論

擬1次元系超伝導体(TMTSF)_2X (X=PF_6,C10_4など)では,超伝導,スピン密度波,磁場誘起スピン密度波,量子ホール効果などの興味深い性質が,圧力,温度,磁場,冷却速度などによってコントロールできる。そのため,実験的にも,理論的にも多くの研究がなされ注目を集めている。我々は,これらの系で,磁場中での電気抵抗が磁場の角度によるという現象に,電子相関が重要であることを示した。(TMTSF)2C10_4では,陰イオンC104が空間反転対称を持だないため,冷却速度を充分遅くした場合に低温で周期的に配向し電子系に周期ポテンシャルを引き起こす。そめため,磁場誘起スピン密度波の出現がC10_4塩とPF_4塩で異なることの原因になっていることが知られていた。従来の研究では,周期ポテンシャルが小さいと仮定し摂動的に扱われることが多かった。我々は,周期ポテンシャルめ効果を正確に取り扱い,摂動では考慮されていなかった興味深い現象が現れることを見いだした。また,2次元ハニカム構造が実現している単層グラフェンでの量子ホール効果やエッジ状態について理論的考察を行い,従来はエッジ状態が存在しないと考えられていたアームチェア型のエッジにも,エッジ状態が出現することが可能であることを見いだした。空間反転対称性を持たない結晶構造に超伝導体CePt_3Siで,スピン3重項超伝導が実現している。従来の理論では,このような系ではスピン3重項超伝導はスピン軌道相互作用によって転移温度が大きく下げられると考えられていたが,我々は,空間的に不均一な超伝導状態が実現している可能性を指摘した。そのような,空間的に不均一な超伝導は,従来は強磁場中でのみ可能であると考えられていたが,空間反転対称性のない系でのスピン3重項超伝導状態では,磁場がゼロの状態でも実現可能であることが示された擬1次元系導体(TMTSF)_2X,(X=PF_6,C10_4など)の磁場中の電気伝導度は、磁場の角度に依存して変化する。磁場をx軸に垂直の面で回転させたときの面間の伝導度(σ_<zz>の角度依存性は、フェルミ面の形状と半古典的な運動方程式で理解できることが知られているが、もっとも伝導度のよい方向への電気伝導度σ_<xx>については、角度依存性の原因が明らかではなかった。我々は、従来は十分な取り扱いがなされていなかった電子間斥力を考えることによって、フェルミ速度、緩和時間、繰り込み係数などがフェルミ面上の波数に依存し、σ_<xx>こ磁場の角度への依存性が表れることを示した。擬1次元導体では磁場によってスピン密度波が誘起され、整数Nに量子化された量子ホール効果が観測される。(TMTSF)_2C1O_4では、陰イオンが低温で2倍周期で整列し伝導電子に対するポテンシャル変化を引き起こすため、量子数Nが(TMTSF)_2PF_6とは異なることが知られていた。我々は、周期ポテンシャルの効果を最低次だけとる摂動では不十分であり高次まで取り入れる必要があることを示し、周期ポテンシャルと磁場の強さを変化させたときホール伝導度が負の値に量子化される鎖域があることがわかった。このことは、最近の実験結果と一致する。最近、グラフェン(単層グラファイト)が作成され、量子ホール効果が観測され関心を集めている。磁場や化学ポテンシャルを変化させたとき、グラフェンのホール伝導度は、通常の2次元半導体で見られるようなN=0,1,2,3,...。という量子化ではなく、N=±2,6,10,...=±2×(1,3,5,...)という値に量子化されることが発見された。我々は、この通常とは異なる量子化が、ハニカム格子での磁場とエネルギーの関係(Hofstadterの図)とStreda公式より得られ、トポロジー不変量として理解できることを示した。

従来の理論では,このような系ではスピン3重項超伝導はスピン軌道相互作用によって転移温度が大きく下げられると考えられていたが,我々は,空間的に不均一な超伝導状態が実現している可能性を指摘した。そのような,空間的に不均一な超伝導は,従来は強磁場中でのみ可能であると考えられていたが,空間反転対称性のない系でのスピン3重項超伝導状態では,磁場がゼロの状態でも実現可能であることが示された
グローバルな組織におけるローカルな競争力創出と HRM/HRD の関連に関する研究

本研究によるフィールドサーベイの結果、グローバルな組織の子会社がローカルな競争力を形成する際にあたって、3つの知見が一般化されるべき仮説として導き出された。第一に、子会社は、それぞれに埋め込まれている環境で有効な制度を構築するため、本社の既存の制度やノウハウを生かしながらも、目的に合った利用しやすいHRM/HRDの制度を最構築することが必要である。第二に、子会社の環境は、ホスト政府によるマクロな制度、子会社が現地でビジネスをする取引先集団などから構築される。そのため、同じ出身国の企業であっても、進出の理由、タイミングなどによって、周囲の環境は大きく異なり、結果として有効な制度も異なる。第三に子会社の成功には、その環境から活動のためのさまざまな資源を引き出し、組み合わせる、マネジャーの能力が不可欠である。本年度における理論研究の成果は以下の2点に要約できる。本年度前半の理論研究では、親会社の国籍、知識移転、HRMの相互関係について検討した。伝統的なSHRMの理論によれば子会社HRM・HRDには親会社のグローバル戦略が強く影響する。一方、各子会社による多様なホスト国への環境適応にはフレキシビリティの概念が重要である。特に、親会社がリソースを持ち合わせない経営領域、現地市場の影響を強く受ける領域については子会社間の交流や現地関連機関との交流を通じた新しい組織知の開発や本社由来の知識の修正という形でフレキシビリティが達成される。しかしながら、MNCの統合という点では、行き過ぎたフレキシビリティはマイナスとなる。MNCはその許容範囲をコントロールすることで、全体の統合状況をたもとうとすると理解された。この結果は、21年8月に第15回IIRA大会報告で公開した。理論研究に関する第2の要点は、制度論的立場が強調するホスト国の影響とMNC内での情報交流についてである。最近の親会社一子会社間の知識移転に関する研究については、親会社からの知識移転のみならず、子会社からの知識移転についても検討されるようになっている。関連する研究成果のリビューによれば、子会社の情報収集、およびそれに基づく処理能力は重要な検討課題である。サービス営業といった領域では、日系多国籍企業にドミナンスエフェクトが働くとは考えられておらず、これらの拠点がどのような実力を持つかによって、親会社子会社間の情報交流や、HRMの同型化プロセスに大きく影響するものと考えられる。こうした理論研究の成果を受けて、本年度後半においては、オーストラリアおよびシンガポールにおける日系企業の活動の進展及び現在の投資・経営状況に関する文献研究に加えて、シンガポール・オーストラリア両国における日系企業の動向とナレッジシェアリングを引き起こしそうな活動について予備的な聞き取り調査を行った。これらに関する結果は、2010年7月に開催されるASAA大会、およびメルボルン大学におけるセミナー報告の形で公開する。本年度は関連する2テーマについて研究した。第一は、親会社の国籍と国際人的資源管理の関連について理論・資料研究を進めた。メルボルンでの資料収集、理論研究の後、2010年1月にシンガポールでの追加調査を実施した。国際人的資源管理論の中で相対する立場であった、人事に関する戦略的世界統合と現地市場適応の概念の比較検討、近年明らかになってきた両者の融合状況などを理論的背景として、シンガポールにおける日系地域統括会社の人的資源管理支援業務に関する機能的発展とその阻害・促進要因について検討した。また、地域統括会社の機能変化、人材育成支援策の変動に関連して、ホスト社会シンガポールの産業政策における近年の変化およびその理由について整理し、ホスト社会への埋め込み(embeddedness)という概念を切り口に、日系企業への影響を検討した。本テーマについては、アジア研究学会(Asian Studies Association of Australia)大会での研究報告の形で成果を公表した。第二は日系多国籍企業のローカル市場浸透とHRMの関連についての調査研究です。本テーマとの関連では、近年グローバリゼーションが進展する中で、ローカル環境への適応が改めて重視されていることを、日系企業に関する既存調査研究の整理によって指摘した。さらに、人的資源管理のテーマのうち、知識マネジメント、知識移転が重視され続けている現状から、ローカル環境への適応と知識移転、特にサービス・エンジニアリング担当者へのHRM施策に関する研究を立ち上げた。在外研究中には、メルボルン、シドニーでの日系企業の運営情況と現地サービス・エンジニア人材に関するHRM施策に関する聞き取りを予備的調査として実施した。本テーマに関し、メルボルン大学およびモナシュ大学で開催されたセミナーで報告した。本年度の研究では、前年度に着手した理論研究を整理し、実際の実証研究を行う際の枠組みを構築することに注力した。特に、子会社能力の構築に現場のマネジャーが果たす役割が大きいという経験的理解について、その理由を仮説化し、検証と操作化をに向けたキー概念の特定を試みた。できる援用した理論は、「グローバルHRM」、「制度派HRM」、「ネットワーク理論」の3つである。

それぞれの理論の特徴を整理し、実際のMNCで発生する制度問題にアプローチする際の複数のレベルの相互関係を明らかにした。現実のMNCにおける制度は、グローバル本社から移管されるものと、ローカルな状況に対応して開発されるものとの2種類がある。グローバルHRMの理論は、基本的に本社からの制度移管とその効果発揮に向けた議論であることが多く、本研究の目指すローカルな競争力を生み出すための制度としては、不十分であることが多いものと予測される。制度派HRMの理論は親会社本国の制度環境が子会社の制度環境と不一致の場合の子会社内での抵抗を説明する議論である。したがって、上からの移管と下からの抵抗や修正というマルチレベルの視点を強調するものの、下からの抵抗や修正がどのような準拠枠組みで引き起こされるのかというプロセスやその妥当性に関する議論は十分になされているとはいえない。ネットワーク理論からは、状況への埋め込みという概念が示すように、プログラムの妥当性、したがって成否はネットワークを組んでいるパートナーとの関係で決まるということが示唆される。つまりMNCの制度が世界的に定着するかは、特定の子会社が埋め込まれている現地の制度的文脈とそこから導き出される判断による。その意味で、受け入れ側社会のマネジャーの役割が大きい。また操作化に向けては、マネジャーの埋め込まれる現地の制度的文脈の具体例を集め、パターン化することが重要な課題として残った。本年度の研究では、前年度に着目した制度派HRMの議論を進化させることを第一の目標とした。現場マネジャーの役割がHRM/HRDの制度開発に重要であるという経験的な理解を、マネジャーの埋め込まれる現地の制度的文脈とMNC全体の戦略的方針とのすり合わせという具体的な課題として表現しなおした。すなわち、多国籍企業を国境を超えるネットワーク組織ととらえ、その組織フィールド、制度ロジックという概念を導入して、本社-子会社間の同型化圧力のバランスをとるメカニズムやそこでのマネジャーの役割を明らかにした。各子会社の個別的な戦略ではなく、そのフィールド全体で共有されながら新しく作り出される適応戦略として制度ロジックを表現することで、マネジャーが何について役割を果たすかを整理した。この枠組みは今後継続する予定である、マネジャーに対する調査のキー概念となる。一方で、オーストラリアの状況を俯瞰しながら、シンガポールとの相違を明らかにする試みも継続した。具体的には過年度に購入した、データベースからの情報と、ヒアリング調査で得た、企業のコミュニティに関するデータを組み合わせることによって、現地日系企業の社会化活動の実相を描き、比較的地域的な広がりのあるオーストラリアでは、都市ごとの対応が大幅に異なることを明らかにした。
シルクロード・キジル石窟壁画の絵画材料・絵画技術の研究

キジル石窟壁画を、高精細デジタル撮影、非破壊調査を原則に、絵画材料、絵画技術の観点から調査研究した。「亀茲研究院(代表者:趙莉)+東京芸術大学(代表者:佐藤一郎)共同プロジェクト」として協定書を取り交わし、キジル第69窟、167窟、224窟に限定して調査した。調査研究によって、石窟設計の法則、支持体、地塗り、下素描、絵具層による重層構造システム、インチジョーネ、配色の法則などを含む制作プロセスが明らかなった。また、複数の金属箔、砒素系顔料、藍、赤色色材の存在を確認した。一部の顔料については合成顔料としての可能性も提示された。第224窟では切り取られた壁画片のうち13片について原位置を同定した。2012年7月20日、東京藝術大学油画技法材料研究室にて、中川原育子「キジル石窟の様式と"黒"を巡る諸問題」、谷口陽子「キジル壁画に見られる彩色の重層構造に関する一考察:中央アジアから中世ヨーロッパへ至る絵画技法の展開」、『キジル壁画の製作年代と練り土壁の特殊性について:「ベルリン・アジア美術館所蔵のキジル将来壁画の放射性炭素年代」から』をそれぞれ発表した。2012年11月16日から22日の7日間、佐藤一郎、工藤晴也、秋本貴透、中川原育子、谷口陽子、佐藤道子、金鐘旭、木下拓也計8名は、ロシアのペテルスブルグ、ドイツのベルリンへ調査研究に赴き、1720日の4日間、ロシアのエルミタージュ美術館所蔵のシルクロードの西トルキスタンの壁画、とくにペンジケント壁画を調査研究する。17日は、エルミタージュ美術館の壁画修復研究室を視察し、同美術館所蔵「キジル石窟壁画」の修復の現場を見学した。19日は、エルミタージュ美術館附属の保存科学研究室へ視察に行く。21、22日はドイツのベルリンに滞在し、21日、ダーレムのアジア美術館を訪れ、当館所蔵のキジル石窟壁画片(AKU III 8707,AKU III 8390,AKU III 8392)をノーマル写真撮影、側光線写真撮影をおこない、同時に、カラーチャートの彩色調査もおこなった。特別展「グリュンヴェデルの足跡」を鑑賞の後、アジア美術館保存修復研究室にて、学芸員のラッセルスミス氏、コンサヴァターのガブッシュ氏を交え、今後のキジル石窟調査に関してディスカッションをし、相互に意見交換、情報交換ができた。なお、「グリュンヴェデルの足跡」図録には、佐藤一郎、木島隆康、谷口陽子、中川原育子が「キジル壁画ドイツ日本共同プロジェクト報告(ドイツ語)」に寄稿している。2013年3月13日から22日の10日間、佐藤一郎、中川原育子、佐藤道子、加藤広樹、高橋涼太計5名は、中国新彊ウイグル自治区のキジル石窟調査研究に赴いた。4年間協議を重ね、「尖閣諸島」問題などで遅延していたが、2013年3月19日「キジル壁画中国キジル研究院+日本東京芸術大学共同プロジェクト」の協定書に調印することができた。また今夏の本調査のために試験的な撮影も行った。本研究は、東トルキスタン(中国、新疆ウイグル自治区)クチャ近郊のキジル石窟仏教壁画を対象に、現地に今なお残されている壁画のみならず、20世紀初頭ドイツ探検隊(グリューンウェーデル、ルコック)により持ち出されたキジル石窟片(ベルリン、アジア美術館蔵)についても、高精細デジタル画像写真および蛍光X線解析装置による調査研究をおこない、それらによって得られたデータをもとに、以下の基層研究をおこなった。1キジル石窟壁画に使用された絵画材料の自然科学的調査研究および分析をおこなった。2地塗り、絵具層の顔料、媒剤の同定を試み、絵画技術の実態を推測する。さらに、美術史的解釈を試みた。3マンセル色票を使用した彩色目視調査を実施し、キジル石窟壁画の支持体、地塗り、絵具層と連なる彩色復元を試みる。2012年11月ロシアのエルミタージュ美術館所蔵のシルクロードの西トルキスタンの壁画、とくにシンジケント壁画を調査研究する。ダーレムのアジア美術館を訪れ、当館所蔵のキジル石窟壁画片をノーマル写真撮影、側光線写真撮影をおこない、同時に、カラーチャートの彩色調査もおこなった。特別展「グリュンヴェデルの足跡」を鑑賞の後、アジア美術館保存修復研究室にて、ラッセルスミス学芸員、ガブッシュ修復家を交え、今後のキジル石窟調査に関してディスカッションをし、相互に意見交換、情報交換ができた。2013年3月、中国新疆ウイグル自治区のキジル石窟調査研究に赴いた。4年間協議を重ね、「尖閣諸島」問題などで遅延していたが、2013年3月19日「キジル壁画中国キジル研究院+日本東京芸術大学共同プロジェクト」の協定書に調印が行われた。2014年8月、キジル石窟調査(第69窟、第167窟、第224窟)をおこなった。平成25年3月に新疆亀茲研究院と交わした協定書の内容に従い、平成26年8月にキジル第69窟、第167窟、第224窟のうち、亀茲研究院から許可を得ることができた壁画の調査を実施した。平成26年度は、前年度に実施できたなかった側光線撮影と、近接部分撮影の通常光、紫外線、赤外線、側光線撮影を行った。

分析班は顔料と有機物に関する情報を得るために、非接触ポータブル蛍光X線装置(X-ray Fluorescence Analysis, XRF)、非接触の分光器を使用した調査を実施した。石窟造営年代の解明と膠着材や有機の彩色材料を同定するために、亀茲研究院副院長の趙莉氏を通して北京大学、敦煌研究院(東京藝術大学との共同研究協定機関)に依頼し、炭素14年代測定分析と壁画材料に関する微小試料を用いた分析を実施するよう再調整した。224窟の主室側壁の壁画の復元作業を行った。224窟は、20世紀初頭、ドイツや日本などの探検調査隊によってなされた壁画の切除箇所が最も多く、壁画片が世界中に分散した件数が最も多い窟である。切り取られた壁画の原所在を同定する先学の研究の再検討を行い、さらに、ドイツ、フランスの古写真や所蔵記録などを検討し、新たに5件の壁画について原所在を同定しえた。同時に撮影班が行った高精細デジタル撮影の画像を利用し、壁画のコンピュータによる線図の作製、金箔が剥ぎ取られる以前の状況にまで復元した線図の作製を行った。この作業は現在も継続中である。12月には、亀茲研究院から本科研の研究分担者でもある保存修復研究センター長の葉梅、情報・資料センター長の苗利輝の両名を招聘し、東京芸術大学において、キジル石窟調査報告会(公開)を開催し、研究の進捗状況を確認し、他機関の研究者と意見交換を行った。3年間の本調査研究の成果をまとめ、研究成果報告書(日本語版)「シルクロード・キジル石窟壁画の絵画材料と絵画技術の研究」を作成した。その表題を列記する。今後中国語版も作成する予定である。第1章「キジル石窟壁画(第69窟、第167窟、第224窟)の絵画材料、絵画技術に関する基層的調査研究」佐藤一郎/第2章「亀茲石窟壁画におけるデジタル高精細画像データ作成」木島隆康/第3章「土壁層とインチジオーネについて」工藤晴也/第4章「キジル壁画の色彩調査と絵画的考察キジル224窟をおもに」佐藤道子/第5章「キジル千仏洞の壁画に関する彩色材料と技法調査:69窟、167窟、224窟を中心に」谷口陽子/第6章「キジル千仏洞における壁画の描画技法と材料について」室伏麻衣/第7章「キジル第224窟(第三区マヤ窟)主室壁画復元の試み」中川原育子資料1「キジル第69窟」/資料2「キジル第167窟」/資料3「キジル第224窟」高精細デジタル画像写真通常光写真、側光線写真、紫外線蛍光写真、赤外線写真などによる図版資料/資料4「キジル石窟壁画表面の顕微鏡写真資料」/資料5「キジル石窟壁画の蛍光X線分光法による元素分析データ」研究の主目的であるデジタル高精細画像データ作成は達成された。それらの画像データをもととした個別的な研究論文によって、今後のキジル石窟の絵画材料、絵画技術に関する今後の調査方法の方向性が定められ、今回の成果は、今後の中国と日本の国際共同調査研究プロジェクト推進の礎となるであろう。なお、「2015キジル石窟壁画国際学術研究会」で、佐藤一郎は、招待講演を約1時間おこない、石窟構造と壁画構図との連関性など、新しい知見をも含めて、本研究の実施状況を説明した。中川原育子は、『東洋美術史』「第5章中央アジア」を分担執筆し、キジル石窟壁画に描かれている主題について、簡潔に述べている。キジル石窟壁画を、高精細デジタル撮影、非破壊調査を原則に、絵画材料、絵画技術の観点から調査研究した。「亀茲研究院(代表者:趙莉)+東京芸術大学(代表者:佐藤一郎)共同プロジェクト」として協定書を取り交わし、キジル第69窟、167窟、224窟に限定して調査した。