hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新たな身体活動の価値を創造する児童期の実生活生体リズム研究

対象者の身体活動量(歩数)、口腔内舌下温(起床時、14時、就床時)および就床時唾液メラトニン量を学校登校日の5日間連続で測定した。測定は、ベースライン(晩春)と冬期(12月)の2回行った。なお、運動群においては、冬期の測定期間中、朝10分間、放課後30分間の運動介入を運動指導者の監視下で行った。冬の身体活動量は、ベースラインに比べて、運動群では有意に増加( p<0.001)したが、対照群では反対に有意な低下(p<0.001)が認められた。冬の起床時舌下温をベースラインと比較すると、運動群では差はなかったが、対照群では冬に有意な低下が観察された。歩数と就床時唾液メラトニン量のベースラインに対する冬の変化率の間には有意な正の関連(r=0.668, p<0.01)が認められた。本研究において、小学生児童の冬の身体活動量および就床時メラトニン量に減少が認められ、体温リズム位相の後退を助長した結果、起床時体温が低下する可能性が示唆された。一方、冬期の運動介入によって高い身体活動量を維持・増加すると、体温リズム位相の維持あるいは前進に貢献する可能性があると考えられた。子どもの身体活動量には季節性の変化が見られ、気温の低い冬期に低下するとされている。また、冬期には体温などのサーカディアンリズム位相が後退すると言われている。実際、小学生児童の冬の身体活動量および就床時メラトニン量に減少が認められ、体温リズム位相の後退を助長した結果、起床時体温が低下する可能性が示唆された。本年度以降、客観的睡眠指標を用い、児童の生体リズムについて検討を行う。測定機器についてもPSGと一致率の高いものを選定し、1週間に渡って検討を行う。今後も計画通り研究を遂行する。運動科学
アトピー性皮膚炎における易感染性機序の解明-CD8Tc2細胞の役割

平成10年度に、IgE似値のアトピー性皮膚炎患者と比べてIgE高値のアトピー性皮膚炎患者における末梢血では、CD4^+CD45RO^+T細胞のみならずCD8^+CD45RO^+T細胞も有意にIL-4,IL-13の産生能が亢進していることが明らかになった。そこで本研究では、(1)非アトピー性炎症性疾患においてTc2細胞が生体に認められるかどうか(2)Tc2細胞が抗体(IgE)産生に対する関与するかどうか(3)アトピー性皮膚炎患者の湿疹病変において、黄色ブドウ球菌の感染が多くの場合認められるが局所の細胞においてどのような影響を及ぼしているかについて、フローサイトメトリー,ELISA,RT-PCR法,電子顕微鏡を用いて調べた。(1)十分な症例数が得られていないが、乾癬、蚊アレルギーの患者では、末梢血中においてTc2細胞は、認められなかった。(2)Tc2細胞においてもIgEの産生に関与していることが認められた。(3)Bacterial superantigenであるSEBの単独の刺激では、表皮細胞からEotaxin,RANTES,IL-8が発現されていなかったが、IFN-γで刺激された表皮細胞では、SEBの刺激によりmRNAレベルでのRANTES発現の持続が認められた。我々はTc2細胞が細胞傷害活性の抑制因子と予測されるため、今後Tc1細胞とTc2細胞の役割について解析を進め、総合的にアトピー性皮膚炎の易感染性の病因、病態に関連した免疫異常の解析をする。アトピー性皮膚炎では皮膚に同様な易感染症を繰り返し、多くの場合血清IgEが高値を示します。その原因としてCD4T細胞から産生される様々なサイトカインが関与することが知られています。最近CD8T細胞がType1だけでなくType2のサイトカイン産生能を獲得し、易感染症や血清IgE高値との関連が示唆されています。しかし、アトピー性皮膚炎において、これらの細胞がどのように関わり合っているかどうかは解析されていない。そこで本研究では、アトピー性皮膚炎患者を血清IgE低値群とIgE高値群の2群に分けて、各々の末梢血T細胞のサイトカイン産生パターンをフローサイトメトリー,ELISA,RT-PCR法を用いて調べた。その結果、IgE低値のアトピー性皮膚炎患者と比べてIgE高値のアトピー性皮膚炎患者における末梢血では、CD4^+CD45RO'T細胞だけでなくCD8^+CD45RO^+T細胞も有意にIL-4、IL-13の産生能が亢進していることが明らかになった。しかし、アトピー性皮膚炎患者において、今回見つけられたCD8Tc2細胞が全身だけでなく局所の免疫系にどの様な作用を持っているかについては、何ら示されていない。今後は、Th2型のサイトカインを放出するCD8T細胞(CD8Tc2細胞)の発現および病態におけるその役割について詳細に分析し、アトピー性皮膚炎の易感染性の病因、病態に関連した免疫異常の解析をさらに進める。平成10年度に、IgE低値のアトピー性皮膚炎患者と比べてIgE高値のアトピー性皮膚炎患者における末梢血では、CD4^+CD45RO^+T細胞のみならずCD8^+CD45RO^+T細胞も有意にIL-4,IL-13の産生能が亢進していることが明らかになった。そこで本研究では、(1)非アトピー性炎症性疾患において、Tc2細胞が生体に認められるかどうか(2)Tc2細胞が抗体(IgE)産生に対する関与するかどうか(3)アトピー性皮膚炎患者の湿疹病変において、黄色ブドウ球菌の感染が多くの場合認められるが局所の細胞においてどのような影響を及ぼしているかについて、フローサイトメトリー,ELISA,RT-PCR法,電子顕微鏡を用いて調べた。

(2)Tc2細胞においてもIgEの産生に関与していることが認められた。(3)Bacterial superantigenであるSEBの単独の刺激では、表皮細胞からEotaxin,RANTES,IL-8が発現されていなかったが、IFN-γで刺激された表皮細胞では、SEBの刺激によりmRNAレベルでのRANTES発現の持続が認められた。我々はTc2細胞が細胞傷害活性の抑制因子と予測されるため、今後Tc1細胞とTc2細胞の役割について解析を進め、総合的にアトピー性皮膚炎の易感染性の病因、病態に関連した免疫異常の解析をする。
頂点作用素代数の表現論と共形場理論

種数が1のリーマン面,すなわち,トーラス上の共形場理論の枠組みの構成と共形場理論の主たる研究対象である余真空の空間と共形ブロックの空間の詳しい解析を実施した。枠組みの設定は,楕円曲線の変形あるいは幾何学を用いて,特に,楕円曲線上の1点に極をもつ有理型関数の理論を十分に用いて構成された。この構成の最初のポイントは,余真空の空間上の接続の構成である。この接続は余真空の空間の変形パラメータ(モジュライの変形パラメータ)への依存性を記述している。実際,その構成においてはワイエルシュトラスのゼータ関数が重要な役割を果たしている。次の問題は接続に関し,平坦な断面を構成することであった。この断面の構成には,楕円曲線の退化を用いる。すなわち,退化により現れる通常2重点をもつ楕円曲線は射影空間の異なる2点を同一視したものに他ならないので,断面の近似として射影空間上の余真空の空間上の断面を取ることができる。さらにこの余真空の空間へのゼロモード代数の右作用を経て,ゼロモード代数上の線型汎関数とみなすことができる。これにより,1点相関関数をゼロモード代数上の線型対称関数と同一視することが可能となる。ここで重要なのは、適当な有限次元性条件の下では、ゼロモード代数は有限次元となり、古典的な有限次元代数の理論を援用できるところにある。これにより,ゼロモード代数上の対称線型汎関数をゼロモード代数の基本表現上の跡として表示することが可能になる。また,十分な深さを持つゼロモード代数上の対称線型汎関数と相関関数系とが一対一に対応することが明らかになった。頂点作用素代数の表現論を用いてリーマン面上の共形場理論を共形ブロックの理論として定式化し,その構造を明らかにする研究を実施した.頂点作用素代数には自然にVirasoro代数の作用があり,それによりリーマン面の複素構造の変形と結びついている.この事実から共形ブロックは単にリーマン面上のベクトル束ではなく,点付きリーマン面のモジュライ空間上のベクトル束として定式化される.このベクトル束には平坦接続が定義され,いわゆる,相関関数はこの接続に関する平坦断面である.本年度の研究で共形ブロックのベクトル束が自然な仮定の下で有限階であることを明らかにした.相関関数は確定特異点型微分方程式の解として特徴付けられる.特に,射影直線上の理論に関しては,その階数を組合せ論的に計算することを可能とする因子化定理を代数幾何の手法を用いて証明した.その証明は共形ブロックの層が点付きリーマン面のモジュライ空間のDeligne-Mumfordのコンパクト化における境界まで局所自由層として拡張されることを示し,次に境界(単純2重点をもつ退化リーマン面)上の自由層としての階数を幾何学的手法を援用して求めるものである。また,種数1の場合の研究も進んでおり,共形ブロックのモジュラー不変性を介して多様な分野で現れるモジュラー不変性を統一的に理解することが可能となった.さらに種数1の場合の研究においてはモジュラー変換におけるS変換の行列表現を用いて3点共形ブロックの層の階数を記述するVerlindeの公式の証明を視野に入れた重要な進展が現れ始めている.種数が1のリーマン面,すなわち,トーラス上の共形場理論の枠組みの構成と共形場理論の主たる研究対象である余真空の空間と共形ブロックの空間の詳しい解析を実施した。

この断面の構成には,楕円曲線の退化を用いる。すなわち,退化により現れる通常2重点をもつ楕円曲線は射影空間の異なる2点を同一視したものに他ならないので,断面の近似として射影空間上の余真空の空間上の断面を取ることができる。さらにこの余真空の空間へのゼロモード代数の右作用を経て,ゼロモード代数上の線型汎関数とみなすことができる。これにより,1点相関関数をゼロモード代数上の線型対称関数と同一視することが可能となる。ここで重要なのは、適当な有限次元性条件の下では、ゼロモード代数は有限次元となり、古典的な有限次元代数の理論を援用できるところにある。これにより,ゼロモード代数上の対称線型汎関数をゼロモード代数の基本表現上の跡として表示することが可能になる。また,十分な深さを持つゼロモード代数上の対称線型汎関数と相関関数系とが一対一に対応することが明らかになった。
禁煙に伴う心血管系疾患の危険因子の変化-職域における縦断的研究-

本研究の目的は、喫煙者が禁煙することにともなう血圧、血清脂質、血糖などの心血管系疾患の危険因子の経時変化を明らかにすることである。対象は、某自治体に勤務する男性職員で、1988年度と1995年度の両健診を受診した者である。喫煙歴不明者を除き、1年禁煙者80名、2年3年禁煙者63名、4年から5年禁煙者56名、10年以上禁煙者343名、禁煙継続者1951名、非喫煙経験者687名について解析した結果、次の知見を得た。1.7年間の体重増加が10キロ以上であったものは、現在喫煙者1.8%であるのに対し、1年禁煙者3.8%、23年禁煙者6.4%、45年禁煙者7.1%、10年以上禁煙者1.5%、非喫煙者2.6%であった。2.7年間の収縮期血圧の変化は、現在喫煙者1.97(体重変化補正値2.20、以下同様)であるのに対し、1年禁煙者5.58(5.25)、23年禁煙者4.52(3.90)、45年禁煙者8.06(7.27)、非喫煙者5.28(5.18)であった。総コレステロールは順に、11.1(11.8),15.1(14.6),18.0(16.0),22.8(20.5),13.0(13.0)、HDLコレステロールは7.3(7.0),11.4(11.6),10.4(11.3),11.9(12.9),9.2(9.2)、対数中性脂肪は0.092(0.107),0.059(0.047),0.052(0.001),0.085(0.028),0.030(0.036)、空腹時血糖5.2(5.0)、11.0(11.1)、7.3(7.9)、5.3(5.9)、4.9(4.9)であった。3.すべての禁煙者625名について、どのような因子が体重増加に関連しているかを検討したところ、年齢:1歳あたり-0.12(p<0.01)、88年体重:1キロあたり-0.05(p<0.01)、禁煙年数45年:禁煙10年以上に対し1.4(p<0.05)、運動習慣:週2回以上0.78(p<0.05)であった。
福島県における発達障害幼児の移行支援システムの構築

幼稚園や保育所に在籍する就学前の発達障害幼児を小学校教育へスムーズに繋げていく移行支援は、発達障害児の早期発見・早期支援の重要性と共に、いわゆる「小1プロブレム」の防止の点からも喫緊の課題である。そこで本研究では発達障害幼児の小学校への移行支援システムを福島県において構築することを目指して関係者のニーズ調査等に基づいてその課題を明らかにし、福島県版の早期支援システム(Fukushima Early Intervention System : FEIS)の構築に向けた基礎研究を行った。本研究の初年度に当たる2009年度は、発達障害児の早期支援及び地域支援の観点から、まず福島県相馬市及び南相馬市をフィールドに選び、各教育委員会、福島県相双教育事務所に挨拶に赴き、幼児教育担当者との打ち合わせや研究への協力依頼を行った。加えて相双地区の幼稚園教諭や保育所の保育士を対象に発達障害児の早期支援に関する現場での課題やニーズを明らかにするためにアンケート調査を実施した。その結果、早期からの支援の必要性と保護者支援の必要性が改めて明らかになった。さらに、就学前の幼稚園や保育所での取り組みや配慮事項等の支援情報が小学校へうまく伝わってなく、折角の貴重な情報が生かされてないということが明らかになった。つまり、就学前から就学への移行支援の不備と問題点が明らかになった。こうした研究課題に関する資料や関連研究を探るために、日本特殊教育学会(宇都宮大学)や日本LD学会(東京学芸大学)、特別ニーズ教育学会(山形大学)等へ参加し、資料収集と情報交換を行った。福島大学内に設置している早期支援教室(「つばさ教室」)で就学前の発達障害児への支援を行い、幼児教室では主としてSSTを、母親教室ではペアレント・トレーニングを実施した。その一環として、母親教室におけるペアレント・トレーニングの実践を日本教育大学協会全国特別支援教育合同研究集会(弘前大学)で報告した。また、福島大学プロジェクト研究所として2009年6月に立ち上げた「発達障害児早期支援研究所」と連携して、発達障害児の早期発見と早期支援の重要性に鑑み、とりわけ5歳児健診の必要性について鳥取大学の小枝達也教授をお招きして講演会を実施した(250名参加)。講演会には福島県内の幼稚園や保育所の関係者が多数参加した。発達障害児に対する早期支援及び保護者支援の必要性と現状について先行研究の分析を前年度に引き続き行うと共に、保護者及び保育士、教師が必要としている情報や支援についてのニーズ調査を実施した。併せて研究代表者が委員を兼ねている福島市教育委員会の就学指導審議会と連携して就学指導の問題点と適正就学指導の在り方について明らかにした。また保健所や保健福祉センターと連携して発達障害児の早期発見の観点から3歳児健診の現状と課題、5歳児健診の必要性とその可能性について明らかにした。加えて就学前支援から学校教育への移行支援の問題点を明らかにするために、幼稚園・保育所の職員及び小学校低学年担当の教師を対象にアンケート調査を実施し、両者の意識のズレを明らかにし、移行支援に必要な共有すべき情報を明らかにし支援シートの試案を作成した。福島県内の地域支援及び保護者支援の実際についてはM市を中心にした相双教育事務所管内に焦点を当てその現状と課題を明らかにした。その一方で、福島大学内に早期支援教室(「つばさ教室」)を開設し、附属特別支援学校の発達相談室「けやき」と連携を取りながら、発達障害幼児の早期支援、保護者支援、移行支援、地域支援の在り方について課題を整理し、研究主題である移行支援システムの構築に迫った。以上の研究成果の一端を日本特殊教育学会及び日本LD学会で発表した。また、福島大学プロジェクト研究所として2009年6月に立ち上げた「発達障害児早期支援研究所」と連携して、発達障害児の早期発見と早期支援の重要性に鑑み、とりわけ発達障害幼児の感覚・運動面の問題とその支援の在り方について長崎大学大学院の岩永竜一郎先生をお招きして講演会を実施した(250名参加)。発達障害児に対する早期支援及び保護者支援の必要性と現状について先行研究の分析を行うと共に、保護者及び保育士、教師が必要としている情報や支援についての文献収集を前年度に引き続いて実施した。併せて研究代表者が委員を兼ねている福島市教育委員会の就学指導審議会と連携して、就学指導の問題点と適正就学指導の在り方について問題の所在を明らかにした。とりわけ福島市内の小学校を対象にした巡回指導において、通常学級でうまく適応できない発達障害児の就学前からの移行支援の問題点と、保護者の障害受容を始めとする保護者支援の重要性を明らかにした。とりわけ、就学前から学校教育への移行支援の課題を明らかにするために、福島市内13カ所の保育所主任のネットワーク会議を通して事例検討会を継続的に実施し、保育所における支援体制の在り方と保護者支援の在り方、専門機関との連携の在り方について課題を整理し、就学へ向けた移行支援用の支援シート(試案)を作成した。

福島県内における発達障害児の移行支援システムの構築に向けて、県内において先駆的な取り組みを行っている三春町教育委員会の取り組みと同町の5歳児発達相談事業を参考に、福島県版の早期支援システム(Fukushima Early Intervention System : FEIS)構想の構築に向けた取り組みに着手した。その一環として、平成23年11月に福岡教育、大学で開催された日本特別ニーズ教育学会第17回大会の課題研究「障害児保育と特別支援教育」に参加し、各地の取り組み状況についての資料収集と情報交換を行った。また、平成24年2月に福島県養護教育センターで開催された特別支援教育フォーラムのシンポジウム「発達や学びの連続性を支える幼小連携」に参加し、福島市における障害児保育ネットワークでの取り組みを紹介すると共に、福島県における発達障害幼児の移行支援システムの構築に向けてのデータ収集と情報交換を行った。加えて、附属小学校の少人数支援室「ほっとルーム」や附属特別支援学校の発達相談室「けやき」と連携し、発達障害幼児の早期支援、保護者支援、移行支援、地域支援の在り方について課題を整理した。しかしながら、当初予定していた大学内に設置した早期支援教室(「つばさ教室」)での実践研究は東日本大震災と原発事故のために開設できなかった。
乳癌女性のサポートニーズに基づいた乳癌ケアチームモデルの開発

手術後の乳がん患者の必要とする9つの情報(身体的、社会的、心理的)を2つずつペアにしてランダムに配置し、どちらがより必要な情報と感じるかをチェックしてもらう形式でアンケートを施行した。アンケートは150例で平均年齢54歳、平均術後経過期間28ヶ月で術後再発症例35例を含んでいた。全体の結果は情報の優先順に予後、進行度、治療の利点・欠点、治療の副作用、血縁者のリスク、生活の質、生活上の注意点、周囲への影響、魅了への影響であった。50歳以上の患者は50歳未満の患者と比較して血縁関係者の乳がんリスクに関して感心が高く、治療による自己の身体的・性的魅力への影響に関して関心が低かった。術後経過期間が長い患者ほど病気の進行度に関して関心が高く、日常生活における注意事項に関して関心が低かった。乳がん術後患者が求める情報を把握することはより適切な診療を行う上で有用と考えた。また、札幌市内看護師199名および看護学生50名に認定看護師(乳がん看護)の取得希望に関するアンケート調査を行った。取得希望は看護師(10年目以上)、乳腺専門クリニックの看護師に多い傾向があった。また、研修を受ける際の困難と思われる要素については研修費用、勤務先の状況であり、認定看護師取得の希望があっても容易に研修申請を提出することができない状況が推察された。乳がん看護分野の教育機関である千葉大学看護学部附属看護実践研究指導センターで看護実習事例報告会が開催され、21名の研修生が配属された病院において受け持った症例をいろいろな角度から分析し、乳がん患者に必要な情報の把握とケアの実践を発表した。いずれの症例に対しても研修生から積極的な発言があり、今後の活躍が期待された。乳がん患者の必要な情報が術後の経過年数、病状、年齢により優先順位が異なることがわかった。チーム医療の中枢を担うブレストケアナースを希望する看護師が多いことが判明した。乳がん患者に対する手術前ケア、術後ケア、退院時指導、外来ケアをチーム医療としてのケアモデルで実践中であるが、その評価を今後行う予定であり、さらに乳がん患者にとってより良い医療環境のモデル構築を考えている。研究準備段階1)聖路加国際病院、癌研究会附属病院、千葉大学附属病院を訪問し、乳腺疾患を担当している外科医、看護師に各院内における乳がん診療の状況および研修・教育制度について質問した。乳がん検診の重要性が広く一般に周知されるようになってから、外来および入院患者が増加し、乳腺外科医にとっては日常診療に多くの時間を費やすことになった。看護師においても日常業務の繁忙のため、乳がん患者を対象とした専門知識のある看護師の育成の重要性を理解しつつ現状では難しい印象を受けた。乳がん専門看護師の育成に関しては日本看護協会の指導により千葉大学附属病院看護部で乳がん認定看護師の育成を平成17年10月より行うとのことであった。2)乳癌患者が求める情報を把握し、診療に役立てる目的でアンケートを作成した。1)乳癌術後で当科外来通院中の患者を対象とした。アンケートは乳癌患者が必要と考える9つの情報(身体的、社会的、心理的)を2つずつペアにしてランダムに配置し、どちらがより必要な情報と感じるかをチェックしてもらう形式で施行した。各情報は選択された回数によりスコア化し年齢、術後経過期間、再発の有無により群分けして順位とスコアを比較検討した。

2)結果:アンケートの回収数は55例で平均年齢54歳、平均術後経過期間28ヶ月で術後再発症例13例を含んでいた。50歳以上の患者は50歳未満の患者と比較して血縁関係者の乳がんリスクに関して感心が高く、治療による自己の身体的・性的魅力への影響に関して関心が低かった。術後経過期間が長い患者ほど病気の進行度に関して関心が高く、日常生活における注意事項に関して関心が低かった。再発の有無により結果に差をみとめなかった。乳癌術後患者が求める情報を把握することはより適切な診療を行う上で有用となる可能性がある。手術後の乳がん患者の情報に関する要望1)乳がん術後で当科外来通院中の患者を対象としたアンケートを行った。アンケートは乳癌患者が必要と考える9つの情報(身体的、社会的、心理的)を2つずつペアにしてランダムに配置し、どちらがより必要な情報と感じるかをチェックしてもらう形式で施行した。各情報は選択された回数によりスコア化し年齢、術後経過期間、再発の有無により群分けして順位とスコアを比較検討した。2)結果:アンケートの回収数は150例で平均年齢54歳、平均術後経過期間28ヶ月で術後再発症例28例を含んでいた。乳がん術後患者が求める情報を把握することはより適切な診療を行う上で有用と考えた。乳がんケアチームモデル1)担当医師および看護師がケアチームの中心となるが、平成17年度より千葉大学附属病院看護部で乳がん看護認定看護師の育成が開始されたことから、平成18年3月、約20名の研修看護師の研修報告会に参加し、乳がん看護認定看護師はケアチームの中心となって活躍ができることを確認した。2)札幌市内看護師および看護学生約150名に乳がん看護認定看護師資格の取得希望についてアンケート調査を行った。今後も増加が予想される乳がん患者に対応するため、乳がん看護を将来、希望する看護師数の把握を行った。3)患者の要望情報に対してパンフレットの作成し、外来における看護師の指導法を検討した。4)指導後の患者満足度を現在、検討中である。
広帯域FM半導体レーザによる距離・形状のヘテロダイン計測法

半導体レーザ(LD)は、注入電流によって直接的に発振周波数変調(FM)が可能であり、光計測や光通信,吸収分光計測,光情報処理などの分野で電子的に広帯域で連続的なFM動作が必要とされている。そこで本研究では、先づ近接した外部鏡を用いた複合共振器構成とすることによりLDの極めて広帯域のFM動作法の実現を目指した。また、FM-LDの光センシング分野に於ける新しい応用として、物体の距離及び計状の高分解能FMヘテロダイン計測法の提案と動作実験を行った。本年度の研究成果は次の通りである。1.複合共振器によるLDの広帯域FM動作の研究実験に用いた複合共振器型LDは外部鏡として、1)外部共振器長L〓10μmの近接した平面鏡、2)曲率半径1.5mmの微小球面鏡を用いた。1)の型では、外部共振器長をPZTで波長程度の微小変化させることにより、LDの軸モードが順次発振し、発振波長幅18nm,周波数幅7.8THzと大きな値が得られた。次に、注入電流に変調を加えることにより1)では150MHz,2)の型では290MHzと極めて大きい連続的FM偏移が可能となった。2.FMヘテロダイン計測法の研究次に、FMの可能なLDを用いて、三角波状にFMを加え、マイケルソン干渉計型の光学系によりビート信号を発生し、その位相偏移を求めることにより物体の距離を求める計測法を提案した。動作実験を試みた結果、約500mmの距離の粗面に対し50μmの誤差で距離測定が可能であり、また変位の測定では約10nmの高精度特性が得られた。
新規な多次元大細孔ゼオライトの精密構造解析に基づく新規触媒材料の開発

乾燥ゲル法(DGC法)で調製した新規ゼオライト前駆体Si-YNU-2Pは不安定であるが、スチーミング処理したSi-YNU-2_<ST>は、構造規定剤除去後も高い結晶性を保った。この原因はSiのマイグレーションであることを明らかにした。YNU-2_<ST>にTi導入処理を行うと、四配位Ti種が骨格に取り込まれ、Ti-YNU-2_<ST>が得られた。Ti-YNU-2_<ST>は既存のチタノシリケートであるTS-1を上回る酸化触媒性能を示した。ビシクロ[2.2.2]オクト-7-エン-2,3:5,6-テトラカルボン酸二無水から3工程で第四級アンモニウム化合物であるN,N,N',N'-テトラエチルビシクロ[2.2.2]オクト-7-エン-2,3:5,6-ジピロリジニウム二水酸化物を合成した。これを構造規定剤とし、シリカ源としてコロイダルシリカを用いて、水熱合成法または乾燥ゲル法により新規ゼオライトの合成を行った。その際、原料組成比、合成温度、合成時間、pH、添加物、焼成温度・時間等の影響を詳細に検討した。また、焼成前後のゼオライト骨格構造の規則性及び焼成サンプルの細孔の状態などを調べたところ、純度・結晶性および安定性が高く、構造解析に適するサンプルであることが明らかとなった。さらに、シリカの仕込み量として従来の40mmoLスケールを約25倍スケールアップし、約1moLスケールで合成することに成功した。H20年度までに乾燥ゲル法(DGC)法によりMCM-68類似の新規結晶の前駆体Si-YNU-2Pが合成できることを見出した。Si-YNU-2Pは骨格に欠損があり、焼成すると結晶構造が崩壊してしまう。H21年度はポスト処理によるSi-YNU-2ゼオライトの骨格構造あ安定化を検討した。また骨格にTi導入したTi-YNU-2を調製し、フェノールの酸化への適用を試みた。DGC法で調製したSi-YNU-2Pをスチーミング処理したサンプルは、焼成して構造規定剤を除去した後も高い結晶性を保つことがわかった。この構造体をSi-YNU-2_<ST>と呼ぶ。Si-YNU-2_<ST>に対してTi導入処理を行うと、酸化反応の活性点となりうるテトラヘドラルTi種として骨格に取り込まれることがわかった。Ti-YNU-2_<ST>でフェノールの酸化反応を行ったところ、既存のチタノシリケートであるTS-1を上回る触媒活性を示した。これは、フェノール分子がTS-1の10員環マイクロ孔(0.55nm)には進入しにくいのに対し、Ti-YNU-2_<ST>の12員環マイクロ孔(0.67nm)には容易に進入し、マイクロ孔内のTiサイトにアクセスできるためと考えられる。同時に、Ti-YNU-2_<ST>は高いパラ選択性を示した。またSi-YNU-2_<ST>について、その構造安定性と格子内のSi原子欠陥の分布変化との関係をX線結晶構造解析と固体NMRから検証したところ、スチーミング処理によって格子欠損が減少していることが明らかとなった。これはSi原子の格子内の移動と欠損箇所での部分的な縮合反応が起きていることを示唆しており、ゼオライトの振舞いに関する新たな知見であると考えている。現在、この構造変化の機構解明を目指し精力的に研究を継続している。H21年度はポスト処理によるSi-YNU-2ゼオライトの骨格構造の安定化を検討した。また骨格にTi導入したTi-YNU-2がフェノールの酸化へ適用可能であり,高い活性とパラ選択性を示すことを明らかにした。以上を踏まえて、H22年度はYNU-2の前駆体であるYNU-2Pをシリル化剤を使用せず単にスチーミングしたサンプル(Si-YNU-2P_<ST>)について、その骨格構造安定性と格子内のSi原子欠陥の分布変化との関係をX線結晶構造解析と固体NMRなどで検証することに注力した。Si-YNU-2P_<ST>のスチーミング処理によって格子欠損が顕著に減少することが明らかとなった。これには、ケイ素原子のマイグレーションが関与していることが強く示唆された。ケイ素原子のマイグレーションは、^<29>Si MAS NMRにおいてQ^3シグナルが顕著に減少することからも支持された。ケイ素が失われた部分では、メソ孔が生成していることが、窒素吸着等温線におけるヒステリシスの存在および透過型電子顕微鏡観察によって示された。

スチーミングの過程では、約半量の構造規定剤分子が細孔内から除かれることが、熱重量分析よりわかった。以上の検討により、ヘテロ元素導入量増大に関する因子、触媒の熱安定性・水熱安定性に関わる因子、親疎水性に関わる因子などが推測可能となり、酸化触媒・酸触媒性能のさらなる性能向上へ向けての展望を得た。
神経筋接合部の形成と維持に関する研究

神経筋接合部にはアセルコリン受容体(AChR)がパッチを作って高度に集積している。これまでのノックアウトマウスの実験などから、運動神経が分泌するアグリン、神経筋接合部にAChRとともに集積しているラプシン及びMuSKがこの形成機序に深く関わっていることが示されている。特に興味深いことにはラプシンを線維芽細胞に導入するとパッチを形成し、AChRをその部位に共集積させる働きがある。昨年度の研究によりラプシンはチロシンキナーゼによってクラスターを形成し、細胞骨格の再構築をおこしていることがわかった。本年度はラプシンに結合するチロシンキナーゼ及び細胞骨格蛋白を同定するため、ラプシンにHis-tagをつけたコンストラクトを作成しら。繊維芽細胞において野生型ラプシンと同様クラスターを形成することを確かめた後、免疫沈降によってラプシンと共沈する蛋白を検索した。パキシリン、FAK、アクチニン、ビンキュリンなどの神経筋接合部に集積している細胞骨格蛋白は検出されなかった。またこのコンプレックスのラプシンなどに対する燐酸化能は認められず、チロシンキナーゼが含まれている可能性は低いと考えられた。以上のことから、ラプシンのクラスター形成にはこれまで同定されていない細胞骨格蛋白が関与している可能性が示唆された。これ以降の解析にはtwo hybrid systemなどによるスクリーニングが必要である。ラプシンに結合する蛋白をスクリーニングする第一歩として、今年度はラプシンのパッチ形成がどのような分子機構でおこっているかを明らかにすることを主たる研究目標とした。1)チロシンキナーゼの関与アグリンによるAChRのパッチ形成はチロシンキナーゼ阻害薬で抑制されることが知られている。チロシンキナーゼ阻害薬の存在下でラプシンを線維芽細胞に導入してすると容量依存性にパッチの形成が最高70%抑制された。またパッチとリン酸化チロシンが共存しており、ラプシンと共沈する蛋白には70kDaの接着班でリン酸化されるパキシリンに似た蛋白が存在した。2)細胞骨格の関与神経筋接合部には細胞骨格を構成する蛋白が集積している。細胞骨格を制御する分子として低分子量G蛋白であるrhoの役割が近年注目を浴びている。ラプシンのパッチ形成がrhoによって起こっているかどうかを調べるため、線維芽細胞にラプシンを導入して、C3毒素、N19-rhoなどのrhoを不活化する蛋白をマイクロインジェクトした。これらの蛋白によりラプシンのパッチ形成の50%が抑制され、少なくとも一部にはrhoが働いていることを示唆する結果を得た。以上の結果より、神経筋接合部の形成の初期段階でおそらくは接着班に局在するチロシンキナーゼやrhoの活性化が起こっていることがわかった。したがって、ラプシンのパッチ形成には細胞骨格の再構築に関わる分子が大きな役割を果たしていることが考えられる。
超好熱古細菌の高度耐熱性脱水素酵素の構造と機能の解明

超好熱古細菌は水の沸点である100゚Cでも良好に生育し、その生体機能成分である酵素は通常の生物のものよりかなり高い耐熱性を持ち、耐熱性酵素の分子設計の解明に良好な材料となりうることが期待できる。また、古細菌という生物進化面からも注目される生物である。本研究では超好熱古細菌を対象として種々の脱水素酵素の検索を行った結果、グルタミン酸脱水素酵素の高い活性を超好熱古細菌Pyococcus furiosus,Pyrococcus woesei,Themococcus litoralis,Themococcus cellerなどに見だした。これら3種の超好熱古細菌から本酵素を精製することに成功し、これら酵素の分子量、サブユニット構造、基質特異性、補酵素特異性、酵素反応のpHや温度依存性、耐熱性、耐塩性などの酵素化学的特徴の詳細を明らかにした。その中で、本酵素の耐熱性は極めて高く、P.furiosusとP.woeseiの酵素では、10分間の処理では105゚Cでも熱失活せず、これまでに知られているアミノ酸脱水素酵素のなかで最も耐熱性が高い脱水素酵素であることを明らかにした。T.litoralisの酵素はPyrococcus属細菌の酵素よりも耐熱性は若干低いが、90゚Cまでの熱処理で熱変性せず、常温菌や中等度好熱菌由来の酵素と比較してかなり高い耐熱性を示した。T.litoralisの酵素は補酵素としてNADPに高い特異性を示し、NADPの他にもNADも補酵素とするPyrococcus属細菌の酵素とこの点で異なっていた。N-末端の20アミノ酸残基の配列は3種の超好熱古細菌の酵素で高い相同性が認められたが他の生物のものとは大きく異なり、超好熱古細菌の特徴が認められた。これらの嫌気性超好熱菌の培養法の改良を行い、従来より約50倍生産能を上げることに成功した。さらに、これらの酵素の構造と機能の相関を明らかにするために遺伝子の大腸菌でのクローニングを種々検討したが良好な酵素生産能をもつクローン株を見出すには、現在のところ至っていない。超好熱古細菌は100°C以上でも生育でき,そのタンパク質,酵素は通常の常温菌や中等度および高度好熱菌にくらべ,より高度な耐熱性,耐薬品性などの優れた性質を持つことが期待できる.また,超好熱古細菌の酵素の構造と機能に関する知見は,その耐熱化の分子設計を解明するうえでも,古細菌としての進化の面からも興味がもたれる.本研究では,数種の超好熱古細菌のNAD(P)要求性の脱水素酵素を検索し、Pyrococcus furiosus DSM3638およびP.woesei DSM3773などに高いNADP依存性グルタミン酸脱水素酵素(GDH)活性を見いだした.その精製を行い,酵素化学的な特徴を調べた.その結果,P.furiosusのGDHは粗酵素液よりRedーSeparose 4Bクロマトグラフィ-の操作によって簡単に精製できた.本酵素の分子量はゲル濾過法で300,000,サブユニットの分子量は52,000と算出され,本酵素は他の生物由来の酵素と同様に6量体構造をとることがわかった.脱アミノ反応ではLーGluに,アミノ化反応では2ーオキソグルタ-ル酸(OGA)に高い特異性を示した.酵素反応の最適pHは脱アミノ反応で8.2,アミノ化反応では7.4であった.基質のKm値はLーGlu(0.95mM),NADP(0.035mM),OGA(0.11mM),NH_3(6.3mM),NADPH(0.0071m M)であった.これらのKm値は他の生物由来の本酵素の場合のものと比較して総じて小さい特徴が認められた.超好熱菌由来の本酵素は予想どうり高い耐熱性を示し,105°C,30分間の熱処理でも失活せず,既知のアミノ酸脱水素酵素のなかで最も高い熱安定性を示した.また,広範囲のpH領域においても高い安定性を示した.本酵素のN末端から29残基のアミノ酸配列を決定し,他生物由来のGDHのものと比較した結果,低い相同性しか認められず,特徴的な一次構造を持つとことが明らかになった.一方,P.woeseiのGDHの精製を行い,高い耐熱性と酵素化学的性質がP.furiosusのGDHに極めて類似することを明らかにした.現在,両酵素の構造遺伝子のクロ-ン化を進めている.超好熱古細菌は水の沸点である100゚Cでも良好に生育し、その生体機能成分である酵素は通常の生物のものよりかなり高い耐熱性を持ち、耐熱性酵素の分子設計の解明に良好な材料となりうることが期待できる。

その中で、本酵素の耐熱性は極めて高く、P.furiosusとP.woeseiの酵素では、10分間の処理では105゚Cでも熱失活せず、これまでに知られているアミノ酸脱水素酵素のなかで最も耐熱性が高い脱水素酵素であることを明らかにした。T.litoralisの酵素はPyrococcus属細菌の酵素よりも耐熱性は若干低いが、90゚Cまでの熱処理で熱変性せず、常温菌や中等度好熱菌由来の酵素と比較してかなり高い耐熱性を示した。T.litoralisの酵素は補酵素としてNADPに高い特異性を示し、NADPの他にもNADも補酵素とするPyrococcus属細菌の酵素とこの点で異なっていた。N-末端の20アミノ酸残基の配列は3種の超好熱古細菌の酵素で高い相同性が認められたが他の生物のものとは大きく異なり、超好熱古細菌の特徴が認められた。これらの嫌気性超好熱菌の培養法の改良を行い、従来より約50倍生産能を上げることに成功した。さらに、これらの酵素の構造と機能の相関を明らかにするために遺伝子の大腸菌でのクローニングを種々検討したが良好な酵素生産能をもつクローン株を見出すには、現在のところ至っていない。
人員削減に対する労働法的規制のあり方に関する比較法研究

本研究は、企業の人員削減過程においてなされる希望退職等による労働契約の終了および人員削減の過程それ自体に対する労働法的規制のあり方について、フランス法を分析するものであり、また、それをとおして、今後わが国で人員削減場面における労働法的規制のあり方について検討する際に有用となる示唆を得ようとするものである。そのために本研究では、フランスにおける人員削減にかかる労働法的規制の史的展開、現行制度の内容・特徴および課題を明らかにすること、および、日本法における議論状況の整理を行う。初年度である平成30年度は、本研究テーマ(フランスにおける人員削減過程における労働法的規制)に関する文献の収集を行った。本年度は、これまでの研究で収集した資料および新たに入手した資料をもとに、とくに人員削減過程において実施される任意退職制度に基づく雇用終了(合意解約)にかんして分析を行った。任意退職の実施は、2017年の労働法改革において解雇規制の枠組みから独自の法規制の枠組みへと移行することとなったため、これまでの問題状況(立法・判例など)の把握および整理に努めた。また、平成30年度は、11月にフランスの労使当事者(労働組合、使用者団体)および企業への現地聞き取り調査に参加する機会を得た。近年の労働法改革の背景や改革に対する評価について聞くことができ、理解を深めることができた。フランス法に関する研究成果の一部として、解雇法の改正や人員削減を目的とする集団協定型の任意退職制度の創設など雇用終了分野に関する近年のフランスの労働法改革の内容とその意義について公表した。最終年度である平成31年度に向けて、フランス法の分析を進めるとともに、フランス法との比較研究を行うための素地として、日本の雇用終了に関する法制度、判例および学説における議論状況について整理を進めている。また、これまでの研究成果のとりまとめとして、今後は、研究会等での報告や論文の執筆・公表を予定しており、現在、これに向けた準備作業を進めている。当初2年度目に予定していた2017年労働法改革に関する分析の一部を初年度に行ったことにより、分析の順序が前後しているなどの事情はあるものの、フランスの法制度等に関する文献調査それ自体はおおむね順調に進んでいる。平成31年度もフランス法の分析を継続して行う。また、フランス法を分析することをとおして日本法への示唆を得るための素地として、日本における雇用終了に関する法理論的問題についての整理も行う予定である。また、平成31年度は最終年度であるため、これまでの研究成果をとりまとめ、研究会等での報告や論文の執筆・公表を予定している。
繰返し圧縮力刺激による関節軟骨、半月板の再生培養組織の成熟化の解析:分子生物学的,生体力学的研究

1)ヒトおよびラットの半月板細胞,骨髄由来未分化幹細胞初代培養術前に文書にて承諾を得た患者で、修復不能な損傷にて切除を余儀なくされた半月組織より細胞を分離し初代培養を行った.また,腸骨または脛骨より骨髄血を採取し,初代培養を行い骨髄由来未分化幹細胞を得た.さらに,実験に用いるためラットより骨髄由来未分化幹細胞を得た.これらの細胞につき,細胞生物学的に解析を行った。その結果、ヒトおよびラット半月板細胞は、細胞外基質である線維性コラーゲン(I型、II型、III型)とともに軟骨型プロテオグリカンの遺伝子発現を認め、マトリックス産生を行っていることが明らかとなった。2)コラーゲン細胞支持体を用いた組織培養得られた初代培養細胞をウシ真皮より抽出した.I型コラーゲンのテロペプタイドを除去したアテロコラーゲンよりなる細胞支持体のスポンジ状ディスクを作成した。このコラーゲンスポンジの光学顕微鏡、および電子顕微鏡観察により、細胞を導入できるポアをもち、コラーゲンの架橋により、力学的支持体として、つまりscaffoldとして機能することが考えられた。1)で作成したヒトおよびラットの半月板細胞,骨髄由来未分化幹細胞初代培養細胞を播種し,培養皿にて組織培養を行った.3次元培養を行うため、コラーゲンゲルを用いた浮遊細胞培養液を作成し、コラーゲンスポンジに注入した。1週間培養後の細胞は、コラーゲンscaffoldに接着し、さらに、細胞外にマトリックスを産生していることが観察された。3)繰り返し圧縮刺激培養組織を,インキュベーターの中で0.025-0.1MPaの圧縮力、または一定のストレインで繰り返し刺激を行い刺激条件による培養組織の試料を作製した。1)ヒトおよびラットの半月板細胞,骨髄由来未分化幹細胞初代培養術前に文書にて承諾を得た患者で、修復不能な損傷にて切除を余儀なくされた半月組織より細胞を分離し初代培養を行った.また,腸骨または脛骨より骨髄血を採取し,初代培養を行い骨髄由来未分化幹細胞を得た.さらに,実験に用いるためラットより骨髄由来未分化幹細胞を得た.これらの細胞にっき、細胞生物学的に解析を行った。2)コラーゲン細胞支持体を用いた組織培養得られた初代培養細胞をウシ真皮より抽出したI型コラーゲンのテロペプタイドを除去したアテロコラーゲンよりなる細胞支持体のスポンジ状ディスクを作成した。3)繰り返し圧縮刺激培養組織を,インキュベーターの中で0.025-0.1MPaの圧縮力、または一定のストレインで繰り返し刺激を行い,刺激条件による培養組織の試料を作製した.1)ヒトおよびラットの半月板細胞、骨髄由来未分化幹細胞初代培養術前に文書にて承諾を得た患者で、修復不能な損傷にて切除を余儀なくされた半月組織より,または腸骨,脛骨より骨髄血を採取し,細胞を分離し初代半月細胞または骨髄由来未分化幹細胞培養を行った.ラットより骨髄由来未分化幹細胞を得た.これらの細胞につき、細胞生物学的に解析を行った。

ヒトおよびラット半月板細胞は、細胞外基質である線維性コラーゲン(I型、II型、III型)とともに軟骨型プロテオグリカンの遺伝子発現を認め、マトリックス産生を行っていることが明らかとなった。2)コラーゲン細胞支持体を用いた組織培養初代培養細胞をコラーゲンゲルを用いた浮遊細胞培養液を用いウシ真皮由来I型コラーゲンよりなる細胞支持体のスポンジ状ディスクに播種し,組織培養を行った.1週間培養後の細胞は、コラーゲンscaffoldに接着し、さらに、細胞外にマトリックスを産生していることが観察された。3)繰り返し圧縮刺激コラーゲン担体内のヒト骨髄由来間葉系細胞を、繰返し荷重刺激装置にて0.05Mpaまたは0.1Mpaの垂直荷重を0.1Hz、1日1時間連続負荷した群、1分間刺激し5分間刺激しない問歇的負荷群で、1週間培養した.3次元培養1週間後に回収した細胞から抽出したDNA量は、0.05Mpa、0.1Mpaの連続負荷群では、それぞれ、減少し、0.05Mpaの間歇的負荷群では、不変であり,3次元培養下で間歇的な垂直荷重の力学的刺激に応答し、刺激条件によって培養細胞DNA量が大きく変わり、至適な力学的刺激条件が存在することが明かとなった。
潜在学習能力の評価法開発と応用

子どもの潜在学習能力を測定する実験枠組みを作成し、その妥当性を検証した。小中学生を対象とした実験を実施し、知能を構成する諸認知能力との関連を示した。一方、成人大学生を対象とした実験も行い、従来の潜在学習課題との妥当性を検討するとともに、認知能力との関連も調べた。結果として、小学高校学年から成人大学生まで実施可能な課題を作ることが出来、また、潜在学習能力の概念構築に寄与した。母語の獲得から読み書きの学習や計算能力、あるいは身体運動にかかわるような、いわゆる教科教育の枠にとどまらない広義の学習を考える上で、潜在学習能力はその根幹にかかわる能力であると考えられる。しかし、既存の潜在学習課題は子どもの実験耐性に比して長い時間を要するものが多く、成人の実験協力者以外には適応できないものが多い。そのため、小・中学生といった、比較的年少の実験協力者における潜在学習能力を測定する方法を開発することは、潜在学習研究の成果を学校をはじめとする教育現場へ応用していくためには重要なことであると考えられた。前年度は、既存の潜在学習課題を、子どもにとって抵抗感の少ないと思われる、ダンスステップゲームとして新たに開発し、行動指標の検討を行った。課題そのものの妥当性は検証できたが、入力デバイスの問題が明らかになり、改善する必要が生じた。そのため、本年度は新たに特注した入力デバイスを用い、中学生の実験協力者に対して、前年度と同様のダンスステップゲームを実施して、潜在学習能力の測定を行った。あわせて学習における動機づけと関連して、学習状況に対する実験協力者自身の主観的評価を心理的変数として取得した。そして潜在学習における動機づけの意味合いを考える新たな試みを行った。潜在学習における選択的注意の役割に関しては、これまで多くの研究がなされているが、動機づけとの関係に焦点を当てた研究は少ない。選択的注意に比べて、より主観的に操作可能であると考えられる動機づけとの関係を明確にした研究を行うことは、潜在学習能力の個人差を補填しうる介入の開発などと関連して、きわめて有益であると思われる。潜在学習能力は、「学ぶ力」を構成する基本的な要素のひとつである。母語の獲得能力を想定して概念形成された研究背景があり、そのため誰しもが普遍的に有する能力であると暗黙に仮定されていた。そのため、個人差に関してはあまり注目されてこなかった。しかし、近年では第二言語習得の個人差を予測しうるファクターとしての可能性が示されている。また当初は個人差を想定しにくいとされた母語に関しても、例えば発達性ディスレクシアの例からも、誰しもが等しく獲得しうるものではないことが明らかになりつつある。こうしたことから潜在学習能力をばらつきのある能力として、積極的にその個人差を評価することの意味が見出されてきているといえる。こうした背景の中、個人差を評価しうる指標を作成することは意味がある。加えて本研究では、こどもが実施可能な潜在学習課題を開発することを目標の一つとしている。平成24年度においては、まずこの課題開発を目標の一つと掲げた。成人で実施されている課題をそのままこどもに実施することは多くの困難を伴う。多くの実験心理学的認知課題は、退屈なものであり、こどもにはそれを実行するだけの耐性がない。本年度は、比較的容易に入手可能な家庭用ゲーム機用の入力マットを用いて実験を実施し、実験の枠組みそのものの可能性を確認した。しかしながらそのデータ取得においてハード面での問題点、具体的には反応取得の安定性に関して問題があることが明らかになった。そのため、同様の機能を持つ入力装置を作成し、成人を対象とした実験を行なってその有効性を確認することができた。先年度に実施したこどもを対象とする潜在学習課題の開発成果を学会で発表するとともに論文の執筆を行った。潜在学習課題はこどもを対象とした場合、こどもの実験耐性の低さから実施が困難である。そのためこどもに対して実施するためには、こどもの実験に対する抵抗感を軽減する必要があり、それを可能とするような実験を行った。さらに、そうして作成された実験結果が成人を対象とした実験と同等を担保しうるかについての妥当性を検証する実験を行った。これらの手続きの妥当性について、国内外の学会において発表することで国内外の研究者に意見を求め、おおむね合意が得られた。本年度は、鳥取大学の「こどもの発達・学習研究センター」が発足した年であり、鳥取大学の附属学校部をフィールドとする研究体制が整えられた。本来の予定であれば、本年度潜在学習に関する実験も行う予定であったが、センターとしての基盤的研究である質問紙コホート調査の実施を優先させたため、本年度は潜在学習に関連した実験は実施するにいたっていない。しかしながら学習意欲など、潜在学習との関連が考えられる諸概念に関するデータ取得は質問紙コホート研究の中で確認され、また学業成績など学校によって評価される諸変数とデータを共有することができるような協力体制を構築する形で研究プロジェクトは進行している。そのため、潜在学習課題の実施によって最終的に確認しようと計画している潜在学習能力と諸認知概念との関連性を検討する上で重要となる研究基盤の整備としては順調に進んでいるといえる。複数の刺激に共通する規則性を知らず知らずのうち、無意識的に獲得することを潜在学習という。こうした潜在能力は母語修得の基盤となっていると仮定されており、従来は個人差の少ない普遍的な能力であると考えられてきた。しかし、近年は個人差のある認知能力のひとつであると考えられている。

このことは環境中の規則性を利用することにおける得手不得手が存在するということを意味する。こうした潜在学習能力の可視化・明確化は、例えば第二言語習得などにおける困難の原因を特定し、対処する可能性につながるものであり、教育現場などにもたらす波及効果は大きいと考えられる。しかし、潜在学習能力を測定する確立された指標はなく、その概念もまだあいまいなままである。さらに従来の潜在学習課題で用いられた課題は子どもを対象にした実験ができないものが多く、潜在学習を発達・教育的観点から考察することが難しかったのが実情であった。そこで本研究では、まず子どもの潜在学習能力を測定しうる課題を作成し、その課題が小学校高学年児童から成人まで実施できることを確認した。最終年度は50名前後の中学生および60名前後の大学生といった比較的大規模のサンプルに対して実験を実施し、これまで得た結果の妥当性を検討する研究を行った。具体的には、潜在学習課題における成績と諸認知能力および性格特性、課題に関する動機づけなどといった指標との相関を検討した。その結果、潜在学習能力の個人差は作業記憶容量など認知能力で説明されることが明らかとなった。得られた成果は教育現場における個人に配慮した対応につながるとともに、学習場面における環境調整を行う上で有益なものとなると考えられる。子どもの潜在学習能力を測定する実験枠組みを作成し、その妥当性を検証した。小中学生を対象とした実験を実施し、知能を構成する諸認知能力との関連を示した。一方、成人大学生を対象とした実験も行い、従来の潜在学習課題との妥当性を検討するとともに、認知能力との関連も調べた。結果として、小学高校学年から成人大学生まで実施可能な課題を作ることが出来、また、潜在学習能力の概念構築に寄与した。研究計画の順序に従って一定の成果は出ているが、研究対象を小・中学生としたため、こどもに負荷をかけすぎないために、多くの配慮事項がある。こどもたちに負荷のかかる実施計画であると、こども本来の力を引き出すことができないため、こどもたちのどのような時間帯を使って実験を実施することができるか、模索しているところである。心理学附属学校によって実験を実施する予定であったが、学校行事等の関係の中で実施が困難である可能性も予想される。そうした場合、成人に対して実施せざるを得ない状況も想定したうえで研究を推進していきたいと考えている。成人データ・子どものデータの取得に関してほぼ予定通り進行している。平成24年度の目標とした、子どもと成人に対して同様の枠組みで実施可能な実験手続きおよび装置の開発はおおむね達成できた。附属学校における実験が実施できなかったため、その実験を補佐する者に対する人件費が支出できなかった。大規模データの取得に関するフィールドの開拓を行う必要がある。あわせて成人データをさらに取得する必要がある。平成24年度に開発した実験枠組みを用いて成人(大学生)および小学生に対して実験を実施し、データを取得する。附属学校部での実験の実施の調整を行う。これが不可能だった場合は大学生を対象とした実験を行い、その協力謝金として使用する。