hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
共有・分散メモリ型並列処理の融合による統計計算アルゴリズムの効率化

マルチコアCPUを持つ複数の計算機群からなる計算環境下で,統計計算上の並列処理のアルゴリズムにおける処理の効率化の検討を行った.並列化にあたっては共有メモリ型スレッド並列処理と分散メモリ型プロセス並列処理の特性に配慮し,それらを融合して総合的にアルゴリズムの処理効率を向上することを考えた.まず,モンテカルロ積分にこの融合した並列処理を適用し,そのタスク分配の方法について検討した.この検討をもとに,現実的な統計解析上のアルゴリズムの並列化について,離散反応データにおける確率変動モデル,ロジスティック回帰における正確分析に関する検討を行った.平成24年度に構築した,分散メモリ型プロセス並列処理と共有メモリ型スレッド並列処理を可能にする計算機環境,ならびに並列計算環境下での疑似乱数生成法に関する検討を基礎に,具体的な統計計算アルゴリズムの分散メモリ型並列化と共有メモリ型並列化ならびにその融合に関わる検討を次の2点から進めた。1.スレッド並列とプロセス並列処理の融合によって構成されるハイブリッド並列処理を基本として,離散データ解析における超過変動処理に関わるアルゴリズムの並列処理化について検討した。この分析において構築される尤度は,現実的にとらえると,解析的に計算不能な重積分の形が現れることが多い。その尤度評価のためには,モンテカルロ積分等が必要となり,さらにその尤度の最大化が問題となり,現実的な解析手法としては計算負荷があまりに大きい。平成25年度の研究では,この積分評価について。計算機処理能力に応じたタスク分配にもとづくハイブリッド並列を行い,加えて,最大化においては,積分評価の際に生じる誤差の調整のために曲面当てはめの考え方を導入して,計算精度と計算コストの調整を行うことを検討し,現実的な分析手法としての可能性があることを確認した。2.離散データの正確推測法でのアルゴリズムとして知られる多変量シフトアルゴリズムの並列処理化について検討した。このアルゴリズムはその効率的数え上げのために遂次性が高いが,多段ステップでのアルゴリズムとして見直すことによって並列化が可能であることを確認した。ただし,この並列化アルゴリズムについて,プロセス並列処理による実装では,プロセス間通信型の処理のために,必ずしも計算効率が向上せず,場合によっては処理遅延が生じることが確認された。一方で,共有メモリ型計算では,メモリアクセスのタイミングへの配慮が必要となるものの,プロセス並列の場合のような処理遅延が避けられることが確認できた。マルチコアCPUを持つ複数の計算機群からなる計算環境下で,統計計算上の並列処理のアルゴリズムにおける処理の効率化の検討を行った.並列化にあたっては共有メモリ型スレッド並列処理と分散メモリ型プロセス並列処理の特性に配慮し,それらを融合して総合的にアルゴリズムの処理効率を向上することを考えた.まず,モンテカルロ積分にこの融合した並列処理を適用し,そのタスク分配の方法について検討した.この検討をもとに,現実的な統計解析上のアルゴリズムの並列化について,離散反応データにおける確率変動モデル,ロジスティック回帰における正確分析に関する検討を行った.研究基盤となる計算機環境を整備し,共有メモリ型スレッド並列処理としてOpenMPを導入した。疑似乱数生成の方策を中心にスレッド並列に適した疑似乱数生成法の検討を行った。さらに,スレッド並列と分散メモリ並列処理のタスク分散の方式についても検討を行った。【研究環境の整備】現有計算機環境に8コアのCPUと6コアのCPUを持つ計算機を加えてマルチコア計算機群での分散計算環境を構築した。これらのCPUはそのアーキテクチャが異なるため,並列化でのCPUの特性の違いについても配慮するために導入したものである。これらの計算機の接続方式については,計算機群でのプロセスの群化を意識してネットワークを構築するために,2台の24ポートギガビット対応スイッチングHUBを導入し,さらにLANポートを2つ持つNASを導入してそれぞれに接続するものとした。そのネットワークにNISサーバーを配置して自律的なLANを構築し,これらの計算機群にOS(Linux),OpenMP準拠のC・Fortran言語コンパイラ, MPI準拠の分散並列計算ライブラリOpenMPIを導入して開発環境を整備した。【スレッド並列に適した疑似乱数生成法の検討】当初SPRNGやRanPM/LE等の並列処理を前提とした疑似乱数生成ライブラリや関数の共有メモリ環境への適用を検討していたが,GSL(GNU Scientific Library)環境下で提供される乱数生成機能が,スレッド並列での環境下で機能することを確認したので,本研究ではGSLライブラリの関数をこれ以降の研究では用いることとした。さらに,スレッド並列と分散メモリ並列処理におけるタスク分散の方式について検討した。平成24・25年度に構築した並列分散計算環境の下で,統計計算における計算アルゴリズムの並列処理化について共有・分散メモリ型並列処理に関する検討を行った。特に,モンテカルロ積分におけるハイブリッド処理のタスク分配特性について検討を加えた。ハイブリッド処理について,異なる計算機間ではMPIを用いたプロセス関通信を基礎とした分散メモリ型並列処理を行い,個々の計算機の上ではマルチコアCPUを活用し,OpenMPによるスレッド並列による共有メモリ型並列処理を行うことを考えた。個々の計算機上においてもプロセス間通信を行い,分散メモリ型並列処理を行うことが可能であるが,プロセス間通信を行わない分,ハイブリッド型並列の方がメモリ使用の観点や情報共有の観点から有利であることが確認されたが,同一計算機上での並列処理についてはスレッド並列処理において,実コア数に近いスレッドを実行させた場合に,プロセス並列よりも実行終了時間に関わる変動が大きくなる可能性があることを確認した。

このため,モンテカルロ積分を尤度計算の基礎として用いる離散データ解析における超過変動処理の問題への適用においては,尤度の最大化のプロセスにおいて,その初期段階で関数評価の精度を緩和し,評価時間に関わるコストを軽減し,順次精度の高い計算に移行して最適解を得る方法について検討した。また,離散データの正確推測法における多変量多変量シフトアルゴリズムにおいて,処理の並列化効率について検討を行い,逐次性の高いアルゴリズム部においても,パイプライン処理を活用することにより並列化が可能であり,この部分において共有メモリ型処理によるシステム実装を行い,効率的なアルゴリズムとして機能することを確認した。計算機統計学これまでに構築していた研究環境ならびに疑似乱数生成法の検討にもとづいて,計算アルゴリズムの並列化の検討に取りかかっている。タスク分解において独立性が高い処理とタスクそのものに従属性・遂次性の高い処理の両面からのアプローチに着手でき,本年度の研究で,それぞれの局面での問題点も確認できている。今後これらの個別の問題について,改善策を検討するとともに,特に離散正確推測のアプローチでは,ハイブリッド計算への適用可能性についての展開を考えていく必要がある。平成24年度に計画していた研究環境の構築,ならびにスレッド並列に適した疑似乱数生成法の検討については,その基本的な構築,確認は終了している。今後扱おうとする個別の問題について,特にGSLライブラリのスレッド並列環境への対応についは注意深く確認を行いながらその関数を用いていく必要がある。平成25年度に引き続き,以下の統計計算アルゴリズムの並列化アルゴリズムにおいて,分散・共有メモリ型並列の効率とその融合の方策について検討を加える。1.積分評価等でのモンテカルロ積分の実装でのハイブリッド並列処理の効率について,プロセス並列とスレッド並列のアルゴリズム上・物理システム上の配分・適用箇所を含め,その適用条件とともに整理する。さらに,この結果を利用しつつ,最適化段階で並列化の可能性について検討を加え,離散データ解析における超過変動処理の問題への適用し,実データ解析に関する可能性を確認する。2.離散データの正確推測法での多変量シフトアルゴリズムの並列化について,平成25年度に実装した2段ステップによるプログラムを改善し,各種データに適用することによって,並列化の効果について詳細な検討を行う。また,さらに3段以上の多段ステップへ拡張した場合の並列化の可能性について,ハイブリッド並列の観点から検討する。一方で多変量シフトアルゴリズムは完全な数え上げを基礎としたアルゴリズムであるが,ネットワークを基礎として条件付き確率を用いたサンプリング手法による近似計算によるアプローチを考えることができる。このネットワーク構築,サンプリング段階における並列化の可能性についても検討する。
複合ガスを用いたプラズマベースイオン注入法による高効率食品殺菌技術の開発

本研究は、複合ガスを用いて、効率的かつ効果的な食品の新規非加熱殺菌技術の開発を目的として実施する。提案者らは、これまで、PBII法を用いて種々の耐熱性芽胞菌の殺菌に適した条件の検討を行ってきた。これまでは、酸素ガスや窒素ガスを用いて殺菌を行ってきたが、本研究では、複合ガスを用いることによって、物理的な処理と化学的な処理を併用した場合の効果的な殺菌条件を特定することを目指す。そして、食品の新規非加熱殺菌技術の開発及び新たな食品の表面処理技術の開発を目指すこととしている。
微小肝転移巣における血管新生とモノクローナル抗体集積動態の関係

【目的】平成9年度は微小転移へのモノクローナル抗体集積を検索するための肝臓微小転移モデルを作成した.平成10年度は微小転移巣における血管新生とmAbのpenetrationの関係、ならびにmAbの投与量と時間推移による微小転移巣へのmAb集積の状態が明らかにした.【方法】ヒト大腸癌株HT-29LMM(米国M.D.Anderson癌センターFidler博士より供与)を用いて,実験的微小肝転移モデルの作成を行った.HT-29LMM1x10^6細胞をBALB/c雌ヌードマウス(以下マウス)の脾臓内に移植する群(低腫瘍量移植群;n=20)と,1x10^7細胞を移植する群(高腫瘍量移植群;n=20)を設定し,移植後より7日目,14日目,21日目,28日目にsacrificeした.光学顕微鏡により微小肝転移巣の大きさと数を検討し,最大径300600μmの転移巣が最も多く得られる群とsacrificeするタイミングの組合せを明らかにした.1μg/2μCiのI-125を標識したmAbH-15(0.5ml)を静脈内に注入する群(低mAb投与群:n=45)と,10μg/2μCiのI-125を標識したmAbH-15(0.5ml)を静脈内に注入する群(高mAb投与群:n=45)を設定し,HT-29LMM細胞1x10^7個移植後21日目に投与した.MAb投与後6時間,24時間,および72時間後にsacrificeし,肝臓を摘出して凍結した.20μmの厚さにスライスし,autoradiographyとavidinbiotin peroxidase complex(ABC)法による免疫染色を行い,微小転移巣における血管新生とmAbのpenetrationの関係とmAbの投与量と時間推移による微小転移巣へのmAb集積の状態を検討した.【結果】最大径300600μmの転移巣が最も多く得らたのは,高腫瘍量(1X10^7細胞)で,移植後21日目にsacrificeした群であった.血管新生が最大径300600μmの微小移巣においては,血管新生が豊富に認められた.新生血管の周囲にmAbの高い集積が認められた.また,MAbの集積が最も多く得らたのは,高mAb投与群における投与後24時間のグループであった.以上の結果から,微小転移巣に対するmAb投与は新生血管周囲に集積が生じることから有用で,癌の補助療法として期待できると考えられた.【今後の研究計画】このモデルを利用してmAbに標識するRIをhigh doseのI-131に代え,survial studyを行い,補助療法における応用をさらに検討する.【目的】平成9年度は微小転移へのモノクローナル抗体集積を検索するための肝臓微小転移モデルを作成した.平成10年度は微小転移巣における血管新生とmAbのpenetrationの関係、ならびにmAbの投与量と時間推移による微小転移巣へのmAb集積の状態が明らかにした.【方法】ヒト大腸癌株HT-29LMM(米国M.D.Anderson癌センターFidler博士より供与)を用いて,実験的微小肝転移モデルの作成を行った.HT-29LMM1x10^6細胞をBALB/c雌ヌードマウス(以下マウス)の脾臓内に移植する群(低腫瘍量移植群;n=20)と,1x10^7細胞を移植する群(高腫瘍量移植群;n=20)を設定し,移植後より7日目,14日目,21日目,28日目にsacrificeした.光学顕微鏡により微小肝転移巣の大きさと数を検討し,最大径300600μmの転移巣が最も多く得られる群とsacrificeするタイミングの組合せを明らかにした.1μg/2μCiのI-125を標識したmAbH-15(0.5ml)を静脈内に注入する群(低mAb投与群:n=45)と,10μg/2μCiのI-125を標識したmAbH-15(0.5ml)を静脈内に注入する群(高mAb投与群:n=45)を設定し,HT-29LMM細胞1x10^7個移植後21日目に投与した.MAb投与後6時間,24時間,および72時間後にsacrificeし,肝臓を摘出して凍結した.20μmの厚さにスライスし,autoradiographyとavidinbiotin peroxidase complex(ABC)法による免疫染色を行い,微小転移巣における血管新生とmAbのpenetrationの関係とmAbの投与量と時間推移による微小転移巣へのmAb集積の状態を検討した.【結果】最大径300600μmの転移巣が最も多く得らたのは,高腫瘍量(1X10^7細胞)で,移植後21日目にsacrificeした群であった.血管新生が最大径300600μmの微小移巣においては,血管新生が豊富に認められた.新生血管の周囲にmAbの高い集積が認められた.

また,MAbの集積が最も多く得らたのは,高mAb投与群における投与後24時間のグループであった.以上の結果から,微小転移巣に対するmAb投与は新生血管周囲に集積が生じることから有用で,癌の補助療法として期待できると考えられた.【今後の研究計画】このモデルを利用してmAbに標識するRIをhigh doseのI-131に代え,survial studyを行い,補助療法における応用をさらに検討する.【目的】平成9年度は,微小転移へのモノクローナル抗体集積を検索するための肝臓微小転移モデルを作成した.【方法】ヒト大腸癌株HT-29LMM(米国M.D.Anderson癌センターFidler博士より供与)を用いて,実験的微小肝転移モデルの作成を行った.HT-29LMM1x10^6細胞をBALB/cル雌ヌードマウス(以下マウス)の脾臓内に移植する群(低腫瘍量移植群;n=20)と,1x10^7細胞を移植する群(高腫瘍量移植群;n=20)を設定し,移植後より7日目,14日目,21日目,28日目にsacrificeした.光学顕微鏡により微小肝転移巣の大きさと数を検討し,最大径300600μmの転移巣が最も多く得られる群とsacrificeするタイミングの組合せを明らかにした.【結果】最大径300600μmの転移巣が最も多く得らたのは,高腫瘍量(1x10^7細胞)で,移植後21日目にsacrificeした群であった.【平成10年度の研究計画】平成10年度は,1μg/2μCiのI-125を標識したmAbH-15(0.5ml)を静脈内に注入する群(低mAb投与群:n=45)と,10μg/2μCiのI-125を標識したmAbH-15(0.5ml)を静脈内に注入する群(高mAb投与群:n=45)を設定し,HT-29LMM細胞1x10^7個移植後21日目に投与する.MAb投与後6時間,24時間,および72時間後にsacrificeし,肝臓を摘出して凍結する.20μmの厚さにスライスし,autoradiographyとavidin-biotin peroxidase complex(ABC)法による免疫染色を行い,微小転移巣における血管新生とmAbのpenetrationの関係、ならびにmAbの投与量と時間推移による微小転移巣へのmAb集積の状態が明らかにしたい.【目的】平成10年度は,微小転移巣における血管新生とmAbのpenetrationの関係、ならびにmAbの投与量と時間推移による微小転移巣へのmAb集積の状態が明らかにした.【方法】1μg/2μCiのI-125を標識したmAbH-15(0.5ml)を静脈内に注入する群(低mAb投与群:n=45)と,10μg/2μCiのI-125を標識したmAbH-15(0.5ml)を静脈内に注入する群(高mAb投与群:n=45)を設定し,HT-29LMM細胞1x10^7個移植後21日目に投与した.MAb投与後6時間,24時間,および72時間後にsacrificeし,肝臓を摘出して凍結した.20μmの厚さにスライスし,autoradiographyとavidin-biotin peroxidase complex(ABC)法による免疫染色を行い,微小転移巣における血管新生とmAbのpenetrationの関係、ならびにmAbの投与量と時間推移による微小転移巣へのmAb集積の状態を検討した.【結果】血管新生が最大径300600μmの微小移巣においては,血管新生が豊富に認められた.新生血管の周囲に、mAbの高い集積が認められた.また,MAbの集積が最も多く得らたのは,高mAb投与群における投与後24時間のグループであった.以上の結果から,微小転移巣に対するmAb投与は新生血管周囲に集積が生じることから有用で,癌の補助療法として期待できると考えられた.【今後の研究計画】このモデルを利用してmAbに標識するRIをhigh doseのI-131に代え,survialstudyを行い,補助療法における応用をさらに検討する.
ガングリオシド合成に用いるシアル酸の立体選択的合成法の開発

シアル酸含有オリゴ糖鎖の有機化学的合成における問題点の1つとして、シアル酸を糖供与体とするグリコシル化反応の困難さがある。これは、シアル酸がアノメリック位にカルボキシル基を有するための立体的及び電子的効果に起因するものと考えられる。そこで、後にカルボキシル基の再生できるヒドロキシメチル基で置き換えたシアル酸誘導体でグリコシル化反応を行うこととし、その反応に用いるための糖供与体の立体選択的な合成法の確立及びそのグリコシル化反応を検討した。入手容易なグルコノラクトンから誘導したオレフィンのニトリルオキシドとの立体選択的なイソオキサゾリン環形成反応を鍵反応とした合成法について検討した。イソオキサゾリンへの環化付加反応で知られているインサイドアルコキシ効果を考慮すると、この付加反応によってシアル酸合成に必要な炭素骨格を立体化学も含めて構築できるものと考えられる。実際、この反応により、目的とする立体化学を持つイソオキサゾリンが選択的に得られた。このイソオキサゾリンのシアル酸誘導体へ変換は、イソオキサゾリン環の還元的開裂、アセトアミド基の導入、ピラノースへの環化を順次行なうことによって達成できた。さらにヒドロキシメチル基をカルボキシル基へと酸化することによってシアル酸を合成した。また、このシアル酸合成に際して得られるヒドロキシメチル誘導体が、グリコシルドナーとして有用であることを明らかにするため、そのグリコシル化反応を検討した。その結果、このヒドロキシメチル誘導体を用いると、シアル酸と比べると非常に高収率でグリコシル結合を形成できることが明らかとなった。そこで、後にカルボキシル基へと変換できるヒドロキシメチル基あるいは芳香環で置き換えたシアル酸誘導体でグリコシル化反応を行うこととし、その反応に用いるための糖供与体の立体選択的な合成法を確立すべく検討を行っている。平成6年度は、入手容易なグルクノラクトンから誘導したオレフィンのニトリルオキシドとの立体選択的なイソオキサゾリン環形成反応を鍵反応とした合成法について検討を行った。そこで、この反応によって得られたイソオキサゾリンをシアル酸誘導体へ変換したところ、予想とは逆の立体選択性を発現している可能性が示唆された。この立体選択性の逆転について明らかにするために、簡易化したモデル化合物を用いて詳細に検討を行ったところ、先のシアル酸誘導体での立体化学の決定の際に、その構造が予想とは異なっていたため、誤った結論を導き出していたことが明らかとなった。このため、当初の計画での立体選択的な合成法の開発が可能となったが、シアル酸誘導体への変換において合成ルート修正の必要性が明らかとなり、現在、その検討を行っている。また、この選択性発現解明の検討において、反応部位に隣接する水酸基の保護基の種類により、立体選択性に違いが見られることがわかった。この選択性は、反応基質のコンフォメーションと相関があることより、選択性発現機構との関係を明らかにすべく研究を展開している。これは、シアル酸がアノメリック位にカルボキシル基を有するための立体的及び電子的効果に起因するものと考られる。

そこで、後にカルボキシ基の再生できるヒドロキシメチル基で置き換えたシアル酸誘導体でグリコシル化反応を行うこととし、その反応に用いるための糖供与体の立体選択的な合成法の確立及びそのグリコシキル化反応を検討した。入手容易なグルコノラクトンから誘導したオレフィンのニトリルオキシドとの立体選択的なイソオキサゾリン環形成反応を鍵反応とした合成法について検討した。イソオキサゾリンへの環化付加反応で知られているインサイドアルコキシ効果を考慮すると、この付加反応によってシアル酸合成に必要な炭素骨格を立体化学も含めて構築できるものと考えられる。実際、この反応により、目的とする立体化学を持つイソオキサゾリンが選択的に得られた。このイソオキサゾリンのシアル酸誘導体へ変換は、イソオキサゾリン環の還元的開裂、アセトアミド基の導入、ピラノースへの環化を順次行なうことによって達成できた。さらに、ヒドロキシメチル基をカルボキシル基へと酸化することによってシアル酸を合成した。また、このシアル酸合成に際して得られるヒドロキシメチル誘導体が、グリコシルドナーとして有用であることを明らかにするため、そのグリコシル化反応を検討した。その結果、このヒドロキシメチル誘導体を用いると、シアル酸と比べると非常に高収率でグリコシル結合を形成できることが明らかとなった。
情報化・高学歴化・高齢化に伴う企業内教育の変化とその費用・効果分析に関する研究

本研究では、機械系製造業を対象として企業内教育費用に関する調査を実施した。このデ-タに基づいて、わが国の企業内教育費用の推計のほか、同時に労働経済学の理論である「職場訓練投資モデル」に基づく企業内教育費用の推計も試みた。これら2つのアプロ-チによる推計と、別途に実施した既存研究からの推計の、都合3つのアプロ-チの結果の比較分析を行い、以下のような結果を得た。1.労働省『賃金時間制度等総合調査』に基づいて、昭和60年時点のわが国の企業内教育費用総額を推計した結果、約6400億円という数値を得た。2.アンケ-ト調査では、企業内教育に直接的に用いられる費用のみならず、時間の使われ方などの機会費用についても調べた。その結果、労働省調査が行っていない直接費用を含めると、直接費用総額は労働省調査の約1.7倍となり、関節費用まで含めた企業内教育費用総額は16.7倍になると推計された。3.職場訓練投資モデルによって、企業内教育の関節費用の推計を行った。製造業全体については、1人あたり関節費用が約360千円という推計が得られた。これはアンケ-ト調査からの推計値約293千円という数値とかなり近い数値といえる。4.これらの結果を総合すると、関節費用まで含めたわが国の企業内教育費用総額は、昭和63年時点で約14兆4700億円を越えるものと推定される。これはGNPの4%に相当する。5.米国と比較すると、費用面でもわが国の企業内教育がOJTを重視していることが明らかになる。以上のほか、産業別、学歴別などの詳細な分析も行った。我が国の企業内教育にどの程度の教育費用が投入されているかという実態は明らかになっていない。研究の第一年目である本年度はその教育投資の推計の可能性を検討し、次年度の調査研究の準備を行った。研究は以下の項目について進められた。1.文献サーベイと専門家ヒアリング(1)技術革新や情報化が企業内教育に及ぼす影響を中心に、既存の文献資料や調査のサーベイを行った。その結果、フォーマルな企業内教育だけでなく、配置転換なども労働者の人的資本形成に寄与していることが強く示唆された。(2)研究開発活動に携わる科学技術者のキャリア形成について、ヒアリングを行った。従来余り取り上げられてこなかった科学技術者の教育が企業内教育の中でも重要な位置を占めるようになってきたことが明らかになった。(3)米国における企業内教育について専門家ヒアリングを通じ、情報化の影響が顕著になりつつあることが明らかになった。2.既存の統計、調査を用いた企業内教育投資の推計(1)賃金センサス、労働者福祉施設制度調査などのデータから、産業別などの企業内教育投資と人的資本形成についての推計を試みた。(2)企業内教育投資の仮説的体系と対照し、上記推計の限界を検討した。その結果、既存データからの推計は形式的には可能であっても、実態を充分に反映していない可能性が強いことが示唆された。(3)以上の結果から、既存データと個別事例の詳細な調査を補完的に利用して、推計することが妥当であると判断された。そこで、次年度に実施する事例調査の準備を行い、それを踏まえた費用推計、費用効果分析の方法論の開発等を進めた。昨年度の研究経過を踏まえて、本年度は機械系製造業を対象として企業内教育費用に関する調査を実施した。本年はこのデ-タに基づいて、わが国の企業内教育費用の推計を行ったほか、同時に労働経済学の理論である「職場訓練投資モデル」に基づいて企業内教育費用も試みた。

これら2つのアプロ-チによる推計と、昨年度以来実施してきた既存調査からの推計の、都合3つのアプロ-チの結果の比較分析を行い、以下のような結果を得た。1.労働省『賃金時間制度等総合調査』に基づいて、昭和60年時点のわが国の企業内教育費用総額を推計した結果、約6400億円という数値を得た。2.アンケ-ト調査では、企業内教育に直接的に用いられる費用のみならず、時間の使われ方などの機会費用についても調べた。その結果、労働省調査が扱っていない直接費用を含めると、直接費用総額は労働省調査の約1.7倍となり、間接費用まで含めた企業内教育費用総額は約16.7倍になると推計された。3.職場訓練投資モデルによって、企業内教育の間接費用の推計を行った。製造業全体については、1人あたり間接費用が約368千円という推計が得られた。これはアンケ-ト調査からの推計値約293千円という数値とかなり近い数値といえる。4.これらの結果を総合すると、間接費用まで含めたわが国の企業内教育費用総額は、昭和63年時点で約14兆4700億円を越えるものと推定される。これはGNPの4%に相当する。5.米国と比較すると、費用面でもわが国の企業内教育がOJTを重視していることが明らかになる。以上のほか、産業別、学歴別などの詳細な分析も行った。
エイズ発症抑制遺伝子(p^<nef>gene)の活性化因子の検索

HIV-1ウイルスの増殖に重要な遺伝子としてtat,rev,nef遺伝子があり,tatは爆発的な増殖を促進し,一方nefは増殖を抑制する。revは増殖促進・抑制を調節していると考えられてきたが近年,nefの作用について疑問がもたれ始めている。申請者はnef遺伝子の作用を明確にするために,本研究を遂行した。nef遺伝子産物p27^<nef>は25-27kDaのタンパク質で,25kDaのタンパク質は第2メチオニンから解読され翻訳されたものである。27kDaのタンパク質のアミノ末端はグリシン残基で長鎖飽和脂肪酸ミリスチン酸によりN-ミリストイル化を受けている。N-ミリストイル化を受けないNefタンパク質は細胞質あるいは核内に存在すると考えられている。このp27^<nef>タンパク質は分裂・増殖しているHIV-1感染細胞の中にはほとんど検出することができない超微量で現在の検出方法では不可能である。申請者らはある何らかの理由で分裂・増殖速度の低下したHIV-1持続感染細胞中に偶然にp27^<nef>タンパク質を見いだし,種々の培養条件を検討していくうちに,培養温度を37°Cから41°Cに上げ,12時間培養すると増殖速度が著しく低下し,p27^<nef>タンパク質の出現を認めることができた。この作用機構は現在まだ明確ではないが,熱ショックにより生じたHeat-shockタンパク質がTatの作用抑制したことが考えられる。またこのことはTatタンパク質を抑制するこによりTat-Rev-Nefのバランスが壊れ,結果的にnefタンパク質量の上昇をまねいたと推定される。Human immunodeficiency virus type1(HIVー1)を便宜上エイズウイルスと呼ぶ。エイズウイルス遺伝子の調節遺伝子群(td,rev,nef等)のうち、抑制遺伝子と考えられている遺伝子としてnef geneがある。Nef gene遺伝子産物、p27^<nef>タンパク質はHIVー1ウイルス感染細胞の分裂・増殖を抑制すると考えられているがその作用機構は全く解明されていない。逆にin vivoにおいては、エイズ発症のための促進因子ではないかと推察されている。そこで申請者はp27^<nef>タンパク質のHIVー1感染・エイズ発症における役割を調べるために、まずp27^<nef>タンパク質を大量に調製するためのp27^<nef>タンパク質の発現組み換え体を作製した。p27^<nef>を組み込んだプラスミドをCOSー7細胞にトランスフェクトしてp27^<nef>タンパク質を調製し、そのタンパク質の同定はウエスタンイムノブロット法で行なった。このp27^<nef>タンパク質の遺伝子塩基配列から、このタンパク質のアミノ末端はミリストイル化を受けることが推定されているので、【^3H】ミリスチン酸存在下、この細胞を培養し、Nーミリストイリp27^<nef>タンパク質をフルオログラフィ-法及び放射免疫沈降法により分析した。その結果、このタンパク質はミリストイル化を受け、一部はアミノ末端残基近傍が脱離して分子量が小さくなったp25^<nef>も同時に検出することができた。上記のようにp27^<nef>タンパク質の分析法を確立した後、次にHIVー1感染細胞を用いてp27^<nef>の分析を行なって。HIVー1の持続産生細胞(CEMLAV)及び初感染細胞を用いて、p27^<nef>の発現の有無を調べた。初感染系では感染初期(612hr)にp27^<nef>タンパク質の発現が認められたが、HIVー1の持続産生細胞(CEMLAV)では、p27^<nef>の発現は全く認められなかった。CEMLAV細胞は長期培養するとよく経験することであるが、分裂・増殖速度が低下し、実験に供用できない場合がある。

この分裂・増殖能の低下したCEMLAVを常法により可溶化してタンパク質を分析すると、p27^<nef>が明らかに検出することができた。p27^<nef>タンパク質の発現機構は現在未だ明確でない。次年度、p27^<nef>タンパク質の発現条件を調節遺伝子に作用すると考えられる種々の化合物を用いて解明していきたい。HIV-1ウイルスの増殖に重要な遺伝子としてtat,rev,nef遺伝子があり、tatは爆発的な増殖を促進し、一方nefは増殖を抑制する。revは増殖促進・抑制を調節していると考えられてきたが近年、nefの作用について疑問がもたれ始めている。申請者はnefは遺伝子の作用を明確にするために、本研究を遂行した。nef遺伝子産物p27^<nef>は25-27kDaのタンパク質で、25kDaのタンパク質は第2メチオニンから解読され翻訳されたものである。27kDaのタンパク質のアミノ末端はグリシン残基で長鎖飽和脂肪酸ミリスチン酸によりN-ミリストイル化を受けている。N_-ミリストイル化を受けないNefタンパク質は細胞質あるいは核内に存在すると考えられている。このp27^<nef>タンパク質は分裂・増殖しているHIV-1感染細胞の中にはほとんど検出することができない超微量で現在の検出方法では不可能である。申請者らはある何らかの理由で分裂・増殖速度の低下したHIV-1持続感染細胞中に偶然にp27^<nef>タンパク質を見いだし、種々の培養条件を検討していくうちに、培養温度を37°Cから41°Cに上げ、12時間培養すると増殖速度が著しく低下し、p27^<nef>タンパク質の出現を認めることができた。この作用機構は現在まだ明確でないが、熱ショックにより生じたHeat-shockタンパク質がTatの作用抑制したことが考えられる。またこのことはTatタンパク質を抑制することによりTat-Rev-Nefのバランスが壊れ、結果的にnefタンパク質量の上昇をまねいたと推定される。
格子上のゲージ理論におけるゲージアノマリーの研究

Ginsparg-Wilson関係式に基づく格子上の可換カイラルゲージ理論の数値解析に応用可能な形での構成に関する研究を行なった。可換カイラルゲージ理論における積分測度の存在の証明はLuscherにより与えられており、原理的には測度を構成可能であることが知られていた。ところが、その方法では無限体積の格子上の解析を参照していることと、連続的な配位空間を扱かわねばならないことから、そのままでは数値的に構成の手順を実行することはできない。そこで、前者の問題に対して有限体積の格子上でコホモロジーの議論を行ない、また後者の問題に対してはゲージ群を離散部分群ZNにすることで数値的にフェルミオン積分測度を構成する手法を導いた。(菊川芳夫氏、加堂大輔氏との共同研究)。また、格子上の超対称性理論に関しての研究も行った。格子上の理論ではLeibniz則が成りたたないために、単純に超対称性を実現することは出来ないが、Nicolai写像に基づいて作用を定義すれば有限の格子間隔でもフェルミオン-ボソン間の対称性を実現できることが知られている。我々は、2次元格子上のN=2 Wess-Zumino模型について、Ginsparg-Wilson関係式に基づくカイラル対称性とNicolai写像を指導原理とする方法が両立することを示し、格子間隔有限での零質量性を保ったまま超対称性を実現できることを導いた。その結果、超対称作用のカイラル対称性は連続理論の場合と類似したものを実現できた(菊川芳夫氏との共同研究)。
3D表示物との自然な相互作用を可能にする視覚的知覚情報の推定に関する研究

本研究では、3Dディスプレイを用いた複合現実環境(ミクストリアリティー)で3Dディスプレイの画面から飛び出して見える3D表示物に対してユーザーが直接自分の身体を使って相互作用する際、現実の物体と相互作用をおこなう場合と同じように自然な相互作用を可能にする技術の実現を目指している。この実現にはシステム側がユーザーの3D表示物に対する視知覚情報を取得する必要があり、本研究では、ユーザーの身体運動を実時間で定式化することによりこの情報を取得する技術を研究して、この本技術によって円滑でかつ自然な相互作用の実現を目指している。さらに、本研究では、運動の定式化により未来時刻の運動予測を可能として、これを応用して危険回避などの緊急動作を支援できるシステムの可能性を示して、本技術の発展性・拡張性を示すことも目的としている。本研究期間における目標は、実用に向けた技術の高度化、および用途の拡大に向けた技術の拡幅化であり、これらの目標を達成するために平成30年度は次の項目について検討した。1)3D表示物に対する奥行き知覚とユーザーの身体との関係を検討した。これまでに、手で触れる動作や手で打つ動作で手の速度と時間との関係がガウス関数で近似できることを示したが、平成30年度は同型の類似の関数についてや修正項の追加についても調べて、よりよく近似できる最適な関数を検討した。2)3D表示物の奥行き知覚の特性を検討した。3D表示物と実物とが重なり合ったときの奥行き知覚の特性や、3D表示物と実物とがそれぞれのエッジで接触しているときの奥行き知覚の特性を検討した。さらに、これらの奥行き知覚特性の下での本技術の適用可能性を検討した。予定していた被験者実験の一部や研究成果発表の一部が実施できなかったが、交付申請書に記載した研究の目的、および研究実施計画をおおむね達成できているので、おおむね順調に達成できていると評価した。交付申請書に記載した研究の目的、および研究実施計画に沿って研究を推進する。なお、平成30年度に実施できなかった被験者実験の一部や研究成果発表の一部もおこなう。[理由]平成30年度に実施できなかった被験者実験の一部や研究成果発表の一部を平成31年度におこなうために、そのための研究費も平成31年度に繰り越すこととした。[使用計画]次年度使用額は、上記理由に記載した未実施の被験者実験の一部や研究成果発表の一部のために使用する計画である。平成31年度の研究費については、交付申請書に記載した当初計画どおりに使用する。
気候変化における成層圏の影響の評価および力学的役割の解明

全球気象解析データおよび力学コアモデルから気象庁1ヶ月アンサンブル予報モデルまでを駆使して、成層圏変化が大気大循環の主要力学過程に及ぼす影響と力学的役割を明らかにした。特に、成層圏突然昇温現象に関連して、周極渦周縁の大規模前線構造を発見するとともに、極域循環の予測可能性変動の新知見を得た。また、化学-気候モデル実験結果も加えて、成層圏寒冷化、太陽活動変動などの外部要因変動が季節内変動・年々変動の及ぼす力学的役割を明らかにした。中層大気の気候変動力学分野における我が国の第一線研究者からなる研究体制を作り,全研究方法を有効に組み合わせることにより,中層大気を陽に含む大気大循環の主要力学過程を網羅した総合的研究を強力に推進する.成層圏-対流圏結合系の多重時空間変動像に関する新たな研究のアイデアを共有し,定期的集会での情報交換に基づいて全参画者が協調した研究を展開することにより,成層圏-対流圏結合系の気候形成過程とその気候変化における主要力学過程の役割を統一した視点で明らかにする具体的には,成層圏の長期変化が大気大循環の主要力学過程(平均子午面循環,プラネタリー波,傾圧擾乱,重力波,および,積雲対流群)に及ぼす影響をパラメータスウィープ実験とアンサンブル実験により定量的に評価する.そして,対流圏や地上の気候形成と気候変化においてこれらの各過程が果たす力学的な役割を明らかにするまた,冬季極域SSWなど季節内変動が大きい状況で,気候的な季節進行とそれからの偏差としての年々変動に自然変動成分を区分けし,さらに強制応答としての経年的な気候変化を抽出することで,成層圏-対流圏結合系の多重時空間スケールでの変動・変化像を構築する.そして,データ解析,数値実験,理論を有機的に且つ有効に組み合わせることにより,そのような多重時空間変動・変化のなかで上記の主要力学過程が果たす役割を明らかにする全球気象解析データおよび力学コアモデルから気象庁1ヶ月アンサンブル予報モデルまでを駆使して、成層圏変化が大気大循環の主要力学過程に及ぼす影響と力学的役割を明らかにした。○成層圏変化が各過程に及ぼす影響評価と力学的役割研究グループ:・余田は大気化学気候結合モデルの相互比較実験の協同討議に加わり、成層圏寒冷化トレンドの現実とモデルとの異同を明らかにした。・廣岡は,最近の北半球冬季5年間における成層圏循環に関し,二乗平均平方根誤差とアノマリー相関に基づく予測可能性を調べ,5日から20日の間で大きく変動するが,平均すると約10日先から予測が可能であることを示した。・向川は,2007年3月に生じた成層圏突然昇温現象の直後に,上方伝播していた惑星規模波が成層圏で反射し,対流圏へ下方伝播したことを明らかにした。また,気象庁一ヶ月アンサンブル予報結果を用いて,成層圏循環変動が対流圏環状モードの予測可能性に影響を及ぼすことを明らかにした。・石岡は,数値モデルの高速化のための基盤整備として,IA32互換CPU上で高速に動作するFFTライブラリの開発を行い,フリーソフトウェアとしてインターネット上で公開した。○季節内変動・年々変動・気候変化における外部要因変動の力学的役割研究グループ:・小寺は,シベリア上空から伝播していたプラネタリー波が上部成層圏で反射されアメリカ東岸に寒波をもたらす事例を示した。また近年熱帯域のENSOに伴う成層圏循環場の変動パターンが変化していることを明らかにした。・柴田は,過去再現実験における化学-気候モデルでシミュレートされたトレンドのシグナルを重回帰分析で解析した。気象場の再解析データERA40についても同様の解析を行い,モデルと比較した。上部成層圏での全球的な強い冷却や熱帯成層圏の冷却は非常によく再現しており,南極ではオゾンホールに伴う強い冷却も再現していた。・田口は,熱帯下部成層圏・上部対流圏における季節変化及びENSOに伴う変化の力学・熱力学を,大気大循環モデルシミュレーションのデータを解析して調査した。・堀之内は,COSMIC/FORMOSAT-3衛星群によるGPS掩蔽データから気温等の空間構造を解析するアルゴリズムを開発し,成層圏に入射する大気重力波の確率分布の特徴を明らかにした。2つの研究グループはそれぞれ下記の研究成果を上げた。○成層圏変化が各過程に及ぼす影響評価と力学的役割研究グループ:・再解析データ及び気象庁1ヶ月アンサンブル予報データを用いた解析により,北半において顕著なプラネタリー波の下方伝播イベントが生ずるときの成層圏の帯状風構造の特徴を明らかにした。・水惑星モデルを用いたパラメタスウィープ実験により,ハドレー循環において波動が果たす役割が重要である可能性を示した。またGPS掩蔽観測データにより,成層圏の波動と前線構造を検出した。・2009年1月に生起した極渦分裂型の成層圏大規模突然昇温の観測的特徴を解析するとともに,予測可能期間が5日程度であることと,アラスカ近辺に生じたブロッキング現象が生起予測に重要であることを明らかにした。・球面調和関数変換のための数値ライブラリの高速化を行い,IA32アーキテクチャ上では世界最速と言えるものを開発し,公開した。○季節内変動・年々変動・気候変化における外部要因変動の力学的役割研究グループ:・熱帯下部成層圏の残差

子午面循環及び波駆動の季節及びENSO変化の詳細を,気候モデルデータを用いて調査した.また,ENSOに伴う赤道成層圏の準二年周期振動の変調に関して観測データ解析を行った。・成層圏・対流圏の循環の相互作用,特に熱帯の対流活動に及ぼす影響について調べ,成層圏で子午面循環が強くなると,熱帯において絹雲が形成される高度が上がるとともに,大陸上の深い対流が強化されることを示した。・化学-気候モデルを使った過去再現実験を行い,突然昇温や極渦強化のような東西風の大きな変化の前後において,それに付随する子午面循環の変化を力学量やオゾン量で調べた。その結果,東西風変化の影響が熱帯や南半球の圏界面付近でも見られことが明らかになった2つの研究グループはそれぞれ下記の研究成果を上げた.○成層圏変化が各過程に及ぼす影響評価と力学的役割研究グループ:・南北両半球において近年見られた極渦分裂型の成層圏大規模突然昇温について,観測的特徴を比較するとともに,ブロッキング現象との関連や中間圏領域への影響について解析した.・成層圏突然昇温(SSW)が北半球環状モード(NAM)の予測可能性に与える影響を調べるため,2009年と2010年冬季について予報実験結果等を用いて解析した.SSW後の予報では,SSW前に比べて対流圏NAM indexの予測スプレッドが有意に小さいことを示した.・GPS掩蔽観測データ観測により,成層圏突然昇温時にしばしば大規模な前線構造が発達することを見出した.・ジェットからの重力波放射について,理想化された2層モデルを用いて,放射される重力波振幅が流れ場のパラメターにどう依存するかを明らかにした.○季節内変動・年々変動・気候変化における外部要因変動の力学的役割研究グループ:・成層圏を通した太陽活動の気候への影響について調べ,成層圏プラネタリー波の伝播の違いによって熱帯に昇温が生じる場合と極域に生じる場合とがあることを理解するための概念モデルを形成した.また,対流圏の異常天候に対する太陽活動の影響を調べる解析を行った.・ラジオゾンデ観測データを用いて,エルニーニョ/南方振動に関連した準二年周期振動の変調について解析した.気象庁1ヶ月アンサンブル予報データを用いて,冬季北半球成層圏の予測可能性の変動を調べた.・気象研究所の化学-気候モデル(MRI-CCM1)を用い,過去再現アンサンブル実験および未来予測アンサンブル実験を行い,力学的な側面から解析した.・最近の衛星観測による微量成分分布データを用い,2010年1月下旬に起きた成層圏突然昇温現象と,赤道域成層圏の変動に焦点を当てて,力学場との対応を調べる解析を行った.2つの研究グループはそれぞれ下記の研究成果を上げた.○成層圏変化が各過程に及ぼす影響評価と力学的役割研究グループ:・北半球成層圏循環変動の主要な2つの成分から張られる2次元位相空間を用いて気象庁1ヶ月予報での成層圏高度場予測スプレッドの分布を吟味し,その分布が2次元位相空間における軌道特性で説明できる可能性を示した.
学校教育におけるネットトラブルの問題対応支援システムの開発と評価

本研究では学校運営等でトラブルと成り得るインターネットでの情報拡散についての分析を行った.大規模な情報拡散に繋がる事例では,発信元以外に2次的な情報の拡散を行うノードが見られるが,発信元情報と拡散情報の内容情報の差分により,2次的な情報拡散の傾向を確認した.また,時間経過と拡散範囲の変化について,隣接ノードと非隣接ノードの比率の変化から確認を行った.本研究では学校運営等でトラブルと成り得るインターネットでの情報拡散についての分析を行った.大規模な情報拡散に繋がる事例では,発信元以外に2次的な情報の拡散を行うノードが見られるが,発信元情報と拡散情報の内容情報の差分により,2次的な情報拡散の傾向を確認した.また,時間経過と拡散範囲の変化について,隣接ノードと非隣接ノードの比率の変化から確認を行った.近年の学校運営においては,インターネットに関連したネットトラブルが発生するケースが増加している.当該問題への対応は,情報収集のための補助ツールの提供等にてネットトラブルを予防する方式での対応が過去の事例としては多い.このため,本研究では,ネットトラブルが発生した後の問題対応段階において有効である情報の提供を行うことを目的としている.本目的を達成するために本研究の当該年度の取り組みとしては,(1)類似したネットトラブルの判定,(2)ネットトラブル発生時の情報拡散状況の分析,(3)インターネット上の人間関係抽出の3点について有効な情報を得るためのアルゴリズムの検討を行った.また,アルゴリズムの有効性を確認するために,インターネットからの情報収集部分等について試作プログラムを作成し簡易的な情報収集を行った.試作プログラムの情報収集対象となるインターネット上のメディア媒体としては,近年では学校運営でも多くのネットトラブルが見られるようになったマイクロブログに設定した.そして,同時に手動によりマイクロブログを対象としてネットトラブルの具体的な事例についても収集を行った.この取得事例の情報と前述の試作プログラムによる情報収集結果を比較することで,取得する情報の精度を向上するために,アルゴリズムの修正と試作プログラムで情報収集に利用している言語資源の蓄積をさらに進め,精度向上のための取り組みを行っている.近年の学校運営では,児童・生徒がネットトラブルに巻き込まれるケースが増加しているという課題がある.当該問題への対応として,ネットトラブル等における情報拡散の問題対応段階で有効な情報を提供するために,(1)情報拡散の時系列での状況変化,(2)インターネット上での人間関係と情報拡散の2点について情報収集システムの開発と情報拡散の分析を行った.情報の拡散状況を確認するにあたっては,情報拡散に大きな影響を及ぼすマイクロブログのサービスを対象とした.分析対象とした事例は,学校関係の情報拡散事例とし,拡散の範囲が学校内で留まるケースであると考えられる反応人数が100名以下の小規模な拡散事例について情報収集を行い,その内容を分析した.最初に,時系列の状況変化については,拡散の開始から5時間程度までの拡がりが非常に強く,最終的な拡散範囲の約7割程度までに拡散が進むことが確認された.そして,一旦拡散が収束した後に,2430時間経過後に拡散が再加速するケースが多く,48時間経過後には約9割程度まで拡散が進むという傾向が見られた.次に,人間関係と情報拡散については,情報拡散元の隣接ノードと非隣接ノードの比率の分析を行った.反応ノードの比率としては,時間経過とともに非隣接ノード比率が上がり,24時間経過後には隣接ノードよりも非隣接ノードの反応数が多くなることが確認できた.このことから,マイクロブログの場合には,隣接ノードへの拡散は一日程度で収束し,発信元より2ノード以上離れた拡散がその後に進行すると考えられる.そして,小規模な情報拡散事例における隣接ノードの比率は最終的に65%程度であり,この比率が大幅に減少する場合には,大規模な情報拡散に進行している可能性があると考えられる.この段階において,追加の関連情報の掲載があるケースにおいては,大規模な情報拡散に変化する事例についても確認された.Webマイニング当該研究の目的は,ネットトラブルの類似度判定,ネットトラブルの情報拡散状況分析,インターネット上の人間関係の抽出の3点からなるが,ネットトラブルの情報拡散状況分析とインターネット上の人間関係抽出については既に情報取得用の試作プログラムを作成しており,概ね計画どおりである.また,ネットトラブルの類似度判定については事例収集の上で判定処理に用いるための言語資源の蓄積を行っているが判定処理において充分な精度を得るための言語資源の蓄積が完了していないために,当初計画よりも若干の遅れが見られる.今後の研究を推進する上での課題としては,ネットトラブルの類似度判定部分において事例をさらに蓄積することで,有効な精度を得たいと考える.このための取り組みとして,試作プログラムによる情報収集を今後はより大規模に実施することで,有効な言語資源の蓄積を行う.また,情報波及分析および人間関係抽出については,試作プログラムの精度をさらに向上するための取り組みとして,具体的な事例を種類を増やし,各種事例への対応が可能であるかの検証を行う.本研究の計画においては,最初に手法の検討を行った後に,それを検証するためのモジュール試作および事例による検証という段階で進める予定であったが,手法検討に遅れが生じたために,事例検証段階で確保する作業人員が計画よりも遅くなった.このため,作業人員が利用する物品の購入も次年度に見送ったことが次年度使用額が生じた主な要因である.昨年度に計画の遅延により購入の見送りした物品を当初計画通り購入する.また,年次当初より人員の確保を行うことで,計画の遅延を回復する見込みである.
新規絶食応答転写共役因子複合体PHF2/ARID5Bの生理機能解明

PHF2の個体内における生理機能を明らかにする為、全身性PHF2欠損マウスを作出した。本マウスは脂肪萎縮を示し、脂肪滴の縮小、脂肪細胞数の減少が見られた。薬剤誘導性PHF2欠損マウス由来の初代培養脂肪細胞を用いた実験から、PHF2は脂肪細胞分化を促進することを見出した。また、PHF2は脂肪細胞分化を促進する転写因子であるC/EBPαと共役して、転写活性化する事により、脂肪細胞分化を促進している事が明らかとなった。絶食応答性転写共役因子PHF2の生体内高次機能を明らかにするため、PHF2 floxマウスに全身性Cre発現マウスであるCMV-Creを交配させることにより、全身性PHF2欠損マウスを作出し、解析を行った。肝臓において、PHF2 mRNAの発現は顕著に減少しており、PHF2は問題なく欠損していると考えられた。全身性PHF2欠損マウスのホモは、野生型およびヘテロ欠損マウスに比べて出生数が少なく、胎生致死の個体が存在すると考えられた。また、出生した個体も野生型に比べ体重の減少を示した。これらの個体は明らかな内分泌異常を示さなかったが、脂肪重量の減少を認めた。また、絶食負荷による脂肪萎縮及び、肝臓における絶食応答が亢進しており、絶食応答の破綻が示唆された。但し、絶食負荷による血中の糖脂質パラメータに明らかな変動は見られなかったため、糖負荷試験やインスリン負荷試験など、より詳細な実験が必要であると思われる。また、表現型の責任臓器を明らかにするため、肝臓特異的Albumin-CreやTamoxifen誘導性ERT2-CreとPHF2 floxを交配させた。ERT2-Cre-PHF2-floxの作出には成功したが、Albumin-CreとPHF2 floxは、遺伝子座が近傍にある交配パターンを示したため、別ラインのAlbumin-Creを入手する必要があると思われる。PHF2と複合体を形成するARID5Bのfloxの作出も終了し、Flpe発現マウスと交配させることにより、Neoを除去することに成功している。絶食応答性転写共役因子PHF2の生体内高次機能を明らかにするため、PHF2floxマウスに全身性Cre発現マウスであるCMV-Creを交配させることにより、全身性PHF2欠損マウスを作出し、解析を行った。より詳細な解析の結果、生後3日以内に約70%が死亡する事が明らかとなった。生存した個体は、脂肪組織の委縮を示し、その原因は、脂肪細胞数の減少及び脂肪滴の縮小であった。PHFfloxマウスとCre-ERT2を交配させたマウスから、stromal vascular cellを採取し、tamoxifenによりPHF2をin vitroで欠損させた所、脂肪細胞への分化が減弱する事が明らかとなった。また、PHF2は脂肪細胞分化を促進するC/EBPαと結合し、DNA上のC/EBP結合領域にリクルートされることを明らかとした。以上の結果より、PHF2はC/EBPαの転写活性化共役因子として働き、脂肪細胞分化を促進することを明らかとした。これまで、脂肪細胞分化におけるヒストン脱メチル化の意義は明らかでなかったが、本研究により、PHF2を介したH3K9me2の変化が脂肪細胞分化に重要である事を世界に先駆けて明らかにしたものであり、ヒストン脱メチル化が肥満制御の標的となる可能性を示した。