hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
癌の転移における放射線照射の影響

本研究では、癌の転移における放射線照射の影響を基礎的に検討することを自的として、ヒト神経膠芽腫由来A172細胞(p53正常)及びA172M細胞(変異p53導入)を用い、亜致死線量の放射線照射による浸潤性上昇のメカニズムを、特に細胞運動性と細胞接着因子及びそれを起点とするシグナル伝達分子に着目して解析した。まず、一定の培養時間中にmicropore membrane(pore size 8μm)を通過する細胞数を計測するmigration assay法を確立し、細胞の運動性を検討したところ、A172細胞は150μg/ml以上のLMに対して高い運動性を示し、3Gy(細胞生存率70%程度)のX線照射はこの運動性をさらに促進した。このとき、A172細胞表面のLM受容体(接着因子)であるintegrinα6β1のβ1サブユニット(CD29)発現がX線照射後の時間依存的に増加していた。一方、A172M細胞においてはX線による運動性促進は見られず、またintegrin発現量も低値を示した。IntegrinとLMとの相互作用は、焦点接着部位に局在する分子群のリン酸化によって細胞内シグナルに変換される。そこで、細胞に3GyのX線を照射後のリン酸化焦点接着キナーゼ(FAK)をwestern blotにより検出したところ、A172細胞では照射2時間後から24時間後まで持続的なリン酸化が見られたさらに、FAKの下流に位置するシグナル群のうち、MAPキナーゼの一種であるERK1/2のリン酸化も確認された。以上より、亜致死線量のX線による細胞運動性促進にはLMと相互作用するintegrinの発現増加が関与し、それに伴ってintegrinからのシグナルも増加し、細胞応答の引き金となることが示唆された。さらに、この機構の一部にp53が関わる可能性が示唆された。昨年度までに、癌細胞の転移の過程の一部である細胞移動には、細胞外マトリックス成分であるフィブロネクチンや各種細胞増殖因子が関与していることを示した。また、細胞の種類によって細胞移動を引き起こす物質が異なっていることが分かった。なかでも、神経膠芽腫細胞株であるA172細胞(正常p53)は、細胞外マトリックスの一種であるラミニンに対して高い細胞移動能を有することが示された。今年度においては、A172細胞(正常p53)、A172.248T-6細胞(A172細胞にR248W変異p53を導入し、人工的にp53を変異型にしたもの)、T98G細胞(変異p53)に0.5Gy、1Gy、3Gyの放射線を照射し、24時間後の細胞移動数を測定したところ、A172細胞において3Gyの放射線照射したとき、非照射時よりも細胞移動数の増加がみられた。また、細胞外マトリックスとの結合により細胞の移動や運動能に関与する細胞表面接着分子インテグリンの発現状態をフローサイトメーターを用いて解析したところ、A172細胞(正常p53)では3Gyの放射線照射により細胞移動が増加したにも関わらず、インテグリンの発現量は変化しておらず、放射線によるインテグリンの増加はみられなかった。次年度は、A172細胞がラミニンに対して高い細胞移動能を有することを基に、細胞に放射線を照射後、ラミニンコートディッシュ上で培養した時のインテグリンの発現量について、解析する計画である。昨年度までの報告で、癌細胞の転移には細胞外マトリックス成分のラミニンが関与しており、さらに放射線を照射することにより細胞の浸潤能が増強されることを示した。

また、ラミニンと結合する細胞表面のインテグリンの働きが細胞の浸潤性に関わっていることが示唆されているため、今年度は細胞に放射線を照射後ラミニンコートディッシュ上で培養した際の細胞表面におけるインテグリンの発現量について、フローサイトメトリーによる解析を行った。細胞は、A172細胞(p53正常)、A172.248T-6細胞(A172細胞にR248W変異p53を導入し、人工的に変異型p53)を用いた。A172細胞に3Gyの放射線を照射後、ラミニンコードディッシュ上にて培養した時のβ1-インテグリンのコントロールに対する発現量比において、培養後24時間まではあまり変化しなかったが、48時間後に顕著な増加が見られた。一方A172.248T-6細胞では、培養24時間後にβ1-インテグリンの発現量比が一時減少したが、顕著な増加は見られなかった。また、ラミニンコートディッシュ上での細胞増殖能及び細胞の形態変化について調べたところ、A172細胞、A172.248T-6細胞ともにラミニンコートディッシュ上では、通常培養用の非コートディッシュの場合と比べて増殖が抑制される傾向にあった。またラミニンコートディッシュ上で培養すると、両細胞ともモノレイヤーではなく、いくつかの細胞が球状に集合したようなスフェロイド上の形態を形成した。ラミニンは、細胞の分化や伸展を促進することが知られているが、ラミニンコートディッシュ上でスフェロイドを形成することにより、細胞の増殖能が抑制され、分化や伸展を促進したと考えられる。今後は、細胞内でインテグリンと結合し、その下流のシグナル伝達に関与するFAKタンパクの発現に着目し、放射線照射とラミニンコートディッシュでの培養におけるFAKの発現量を解析する予定である。昨年度までの報告において、放射線照射により癌細胞の転移が増強されるには、細胞外マトリックス成分の一種であるラミニンと、そのリガンドであるインテグリンが関わっていることが示唆された。また一方で、ラミニンコートディッシュ上で細胞を培養すると、細胞の形態がスフェロイド状に変化し、増殖よりも分化や伸展に作用する可能性を示した。本年度は、細胞内部でインテグリンと結合し、その下流のシグナル伝達に関与するFAK (focal adhesion kinase)タンパクの発現に着目し、そのリン酸化FAKタンパクの発現をウエスタンブロット法により解析した。用いた細胞は昨年度同様、神経膠芽腫細胞株であるA172細胞(p53正常)、A172.248T-6細胞(A172細胞にR248W変異p53を導入し、人工的にp53を変異型にしたもの)を用いた。各細胞に3Gyの放射線を照射後、細胞を回収し、FAKタンパク及びリン酸化FAKタンパクの発現量を調べたところ、両細胞とも2時間後からFAKタンパクの発現が見られ、24時間まで発現が見られた。また一方、リン酸化FAKタンパクの発現は、A172細胞では6時間後から24時間まで蓄積が見られたが、A172.248T-6細胞では発現は見られなかった。すなわち、放射線を照射した際にラミニンに対して細胞運動能が増強するA172細胞において、ラミニンとの細胞内結合タンパクであるFAKがリン酸化により活性化され、転移へのシグナル伝達の一端を担っている可能性が示唆された。来年度は、さらに詳細なFAKタンパクの発現について解析する予定である。浮遊状態のA172
外因刺激に対する下顎頭軟骨各層の応答と進行性下顎頭吸収との関わり

顎関節において、重要な潤滑物資であるSZPの発現調節機構が明らかとなった。すなわち、SZPは下顎頭の表層軟骨において、他の各層の軟骨に比較して高発現していた。また、炎症性サイトカインIL-1βにより、その発現は抑制されることから、炎症下での顎関節では、SZPによる潤滑能の低下が生じ、軟骨破壊へとつながる可能性が明らかとなった。一方、滑液中の潤滑物質であるヒアルロン酸は、関節への機械的負荷により低分子化する。その際に、IL-1βの働きにより、低分子ヒアルロン酸の発現亢進が生じるとともに、ヒアルロン酸分解酵素の発現亢進が生じることが明らかとなり、ヒアルロン酸低分子化のメカニズムの一部が示された。さらに、低分子ヒアルロン酸が滑膜細胞表面レセプターを介して作用し、SZPの発現に影響を及ぼすことも明らかとなった。下顎頭軟骨は、組織学的には細胞形態や線維走行により表層から線維層、軟骨層そして骨層に分けられ、それぞれが異なる機能を持って、様々な下顎運動により生じる機械的刺激に応答している。表層はサイトカインなどの様々な外的因子を防御するとともに、摩擦やせん断応力に対応している。近年、四肢の関節軟骨表層に高い潤滑作用を有するSuperficial zone protein ( SZP )の存在が明らかになった。しかしながら、線維性軟骨で構成される下顎頭軟骨におけるSZPの発現とその調節機構については不明である。本研究では、ブタ下顎頭におけるSZP発現および調節因子として成長因子ならびにサイトカインの影響について検討を行った。(1)下顎頭におけるSZP発現の検討SZP抗体を用いて、ブタ下顎頭の免疫組織化学染色を行った結果、表層の線維層において高度に検出された。また、ブタ下顎頭の表層、中間層、深層の各層から採取した細胞におけるSZP遺伝子発現は、中間層、深層と比較して500μmまでの表層において有意に高かった。(2)成長因子およびサイトカインが顎関節由来培養線維軟骨細胞のSZP発現に及ぼす影響SZP遺伝子発現は、TGF-β1とbFGF添加により顕著に増加し、IL-1βとTNF-αにより有意に減少することが明らかになった。中でも、その効果はTGF-β1ならびにIL-1β添加が最も強く、タンパク発現においても、同様の結果が得られた。以上のことより、顎関節軟骨表層においてSZPの局在が認められ、その発現レベルは成長因子やサイトカインにより選択的に制御されることが明らかとなった。平成21年度の研究では、軟骨下骨層への侵襲が軟骨代謝に及ぼす影響を検討した。1)軟骨下骨由来骨芽細胞の培養上清中の軟骨破壊因子の検出コンフルエントの骨芽細胞の培養液中にIL-1βを添加し培養した後、新たな培養液に交換、さらに24時間後に培養液を回収し、タンパク質アレイ法を用いて各種サイトカインの発現を解析した。その結果、IL-1β,IL-1α,TNF-α,IL-6の著明な増加が認められた。さらに、マトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)の発現の検討では、MMP-1, 3, 13の発現亢進が認められた。2)線維層由来線維芽細胞と軟骨層由来軟骨細胞の基質代謝に対する軟骨下骨由来骨芽細胞培養液の影響実験1と同様に、骨芽細胞の培養液中にIL-1βを添加し培養した後、新たな培養液に交換、さらに24時間後に培養液を回収した。その培養液を用いて線維層由来線維芽細胞および軟骨層由来軟骨細胞を培養した。軟骨細胞における基質合成能の検討では、プロテオグリカン合成能、コラーゲン合成能、増殖能が、それぞれ有意に低下した。また、II型コラーゲンおよびアグリカンの遺伝子発現は有意に低下した。一方、X型コラーゲンおよびBone Sialoproteinの遺伝子発現は有意に亢進した。さらに、MMP-1, 3, 13の発現の亢進が明らかになった。以上の結果より、軟骨下骨層に存在する骨芽細胞がサイトカインによるストレスを受けると他のサイトカインの産生が亢進するとともにMMPが誘導され、軟骨基質の破壊が生じる可能性が示唆された。さらに、ストレスを負荷した骨芽細胞が産生する何らかの生理活性物質の作用により、軟骨細胞における基質産生能が低下するとともに、軟骨細胞自身によるMMPの産生も亢進することにより、軟骨基質の分解が進むものと考えられた。

本年度は、SZPの関節における機能解析として、外因刺激に対するSZPの防御機能およびSZPと他の軟骨基質分子との結合能について検討した。また、組織脆弱化に伴う軟骨細胞異化反応に対する抑制因子の検討を行った。さらに、過度の機械的刺激の影響についても検討した。実験1では、SZPの機能解析を行った。ブタ下顎頭の線維層由来線維芽細胞(MSF)、軟骨層由来軟骨細胞(MAC)を単離、培養した。精製SZPで処理/非処理のMSFおよびMACにそれぞれIL-1βを作用させ、MMPs発現に対する遺伝子解析、培養上清中の各蛋白レベルおよび酵素活性の検討を行った。その結果、IL-1β添加により、MMP-1,3,13レベルの亢進が認められたが、MSFにおいてより顕著であった。また、精製SZPで処理/非処理のブタ下顎頭軟骨組織片の表面性状の変化を検討したところ、SZP処理による摩擦係数の低下が認められた。実験2では、組織脆弱化に伴う軟骨細胞異化反応に対する抑制因子の検討を行った。MACにおけるヒアルロニダーゼ(HAase)処置により、SZPレベルが低下した。さらに、高分子ヒアルロン酸によるSZP低下の抑制効果が認められた。実験3では、軟骨代謝に対する軟骨下骨への過度の機械的刺激の影響についての検討を行った。Flexer plate上に軟骨下骨由来骨芽細胞(MSBO)を単層培養し、Flexercell Strain Unitを用いてMSBOに過度の機械的負荷を加え、さらにMACと共培養した。その結果、MACの軟骨基質産生の低下が認められた。以上の結果から、下顎頭軟骨各層の役割や代謝は異なっており、機械的負荷に対する反応も様々であることから、変形性顎関節症の治療においては、各層に応じた対応が必要と考えられた。本研究結果を元にした有効な顎関節OAの治療法の確立のための今後の研究の重要性が示唆された。
新物質科学としてのケイ素関連有機金属化学研究

第12回有機ケイ素化学国際会議(ISOS)が平成11年(1999年)5月23日から28日の間に仙台国際センターで開催されることに決定している。ISOSは有機ケイ素化学に関する国際会議として最も歴史があり権威が高い。この会議の第7回会議は京都で熊田誠京大名誉教授を組織委員長として開催されたが、以来15年を経て再び日本での開催を望む声が高まり、平成8年、フランス(モンペリエ)で開催された第11回会議において正式決定されたものである。第12回会議は櫻井英樹教授(東京理科大学)を組織委員長としてすでに準備を進めているが、参加者500名を越える大きな国際会議であるので、多数の人々の協力なしには成功は望めない。本研究課題では内外の有機ケイ素化学の基礎および応用研究の現状と将来展望の調査し、この会議を成功させるための企画を目的としている。第12回国際会議は21世紀を直前にして開催されるので、21世紀のケイ素化学の進むべき道筋を展望する重要な会議になるはずである。また、ケイ素化学は従来、ゲルマニウム、スズ、鉛の化学とは独立した研究分野を形成してきた。しかし、14族金属の化学としてこれらは相互に強く関連しており、個々の元素の化学の単独のアプローチはもはや成立しないように思える。ゲルマニウム、スズ分野の研究者の積極的な参加を得て、14族金属化学として均整のとれた研究の発展、国際会議の再編成も視野に入れた企画調査を行った。本研究では平成9年11月に琵琶湖において研究連絡会議を開催し、情報交換した。また、研究分担者が分担課題に関連する研究領域の最近の成果を概括し、今後の研究の発展を展望した報告を取りまとめた。
脳卒中後遺症としての痛みやしびれに対する代替療法に関する研究

脳卒中後遺症としての痛みやしびれに対して当事者が用いている症状緩和の構造を明らかにすることで、有効な対処法を見いだすことを目的に痛みやしびれの軽減の様相を生理学的評価と主観的評価の視点で検討した。その結果、痛みとしびれの軽減には、当事者が語る集中とリラックスの様相が含まれていることが確認された。また、脳卒中後遺症としての痛みやしびれは、不快な刺激が慢性的に身体を脅かしていることから、生理学的変化には至っていないものの、集中できる好きなことをしていることが情動的感覚として、当事者の主観的評価に影響を与えていることが示唆された。本年度は、健康成人の活動中における脳波の変化からリラクゼーション効果の指標を得ることを目的に研究を進めた。なお、研究活動内容は、本学倫理委員会の承認を得て実施した。実験の実際:参加者は、健康成人4名(男性2名、女性2名)で、それぞれ14活動中の脳波測定を行った。併せて活動中の主観的リラックス感を%で表現を求めた。活動内容は、足浴、散歩、マッサージ、テレビ鑑賞、編み物などの参加者の希望に応じて内容を決定した。測定時間は、約3090分であった。上記の実験結果について、現在専門家の意見を求めながらデータ整理、分析を進めている段階である。現段階までの分析結果から、活動中のα波がβ波より高値となった活動は、参加者が活動中のリラックス度を60%以上と答えた活動であった。また、散歩などの同種の活動であっても通勤などの生活スタイルが車を使用し、歩くことに抵抗を感じているものはβ波がα波より高値を示し、ハイキング等の趣味を持つものはα波がβ波より高値を示していた。このことから活動の種類によるリラクゼーション効果のパターンを見出すことは困難であり、対象者の生活スタイルも考慮した上で決定する必要がある。さらに、散歩に関しては、今回男女差として見られたため、個別の生活スタイルによるものか、測定中のスタイルを意識したことによるものかは不明である為、さらなる検証が必要であるといえる。今回は、主観的データとしてリラックス度の表現を求めたが、活動中の参加観察では集中度によって活動の感じ方が異なっていたので、主観的データとして追加することも検討していく。次年度は、引き続きデータの詳細な分析を進め、多面的に解析していくことと、脳卒中者を中心にデータ収集を行っていく予定である。本年度は、脳卒中患者の活動中における脳波の変化と痛みやしびれの変化からその様相を明らかにすることを目的に研究を進めた。なお、研究活動内容は、研究代表者の所属機関の倫理委員会の承認を得て実施した。実験の実際:参加者は、脳卒中患者で痛みやしびれのある8名(男性5名、女性3名)である。データ収集は、参加者が楽しいと感じている活動中の脳波を測定した。活動内容は、囲碁、トーンチャイム、フライングディスク、カラーコーディネイト講習会(講義・実習)であった。活動時間は、平均40.0分であった。痛みやしびれの程度はVASを用いて、活動前・中・後に聞き取りを行った。上記の実験結果については、専門家の意見を求めながらデータ整理、分析を進めている。現段階での分析結果から、活動による脳波の変化は活動中リラックス度が80%以上の者は、α波がβ波に比べ高い傾向が見られたが集中度との関連は見られなかった。また、2名を除いては活動中のVASは活動前に比べ有意に低下していた。これらのことから、任意の活動では集中活動とリラックス活動とが見られα波とβ波の変化を測定する簡易脳波計では相反する結果の波形の可能性も考えられる。今後、これらのことを念頭に多彩な活動中のデータを収集するとともに、効果判定のための活動の選定について検討していく必要がある。本年度は、脳卒中患者の活動中における生理学的指標である脳波の変化と自律神経系の変化から痛みやしびれの変化の様相を明らかにすることを目的として新たなデータ収集法ならびに分析を検討した。研究の実際:まずは、2名の健康成人に対して活動中に簡易型脳波計およびホルダー心電計を装着し、3種類の活動場面を測定した。活動内容は、散歩、体操、マッサージである。活動時間は30分60分であった。活動中のリラックス度、集中度については測定後に確認した。脳卒中患者に対しては、同様に2名の患者に対して簡易型脳波計およびホルダー心電計を装着して、楽しいと思える活動場面の測定を行った。活動内容は、フライングディスク、トーンチャイムであった。活動時間は、3060分であった。痛みやしびれの程度は、活動前・中・後に聞き取りを行った。現段階での分析結果から、被験者が楽しいと感じる活動では脳波上でα波がβ波に比べ高い傾向が見られた。しかし、R-R間隔においては、特徴的なデータは確認されていない。

これは、活動内容の統一性が困難だったことも影響要因の一つと考えられる。今後は、活動内容と生理学的指標のデータ解析のあり方についても専門家に意見を求めて、結果の妥当性について検討していく予定である。
レム睡眠行動異常症におけるドパミン神経機能の経年変化

特発性レム睡眠行動異常症(IRBD)の患者の一部にパーキンソン病(PD)発症リスク群が存在する。IRBDに対しFMT-PETを用いて黒質線条体(SN)ドパミン神経機能を経年的に評価した。ベースライン(BL)時の検査でIRBDの被殻におけるFMTの取込み値は個人差が大きく、フォローアップ中にPD発症例ではBL時からFMTの取込み値が低値を示した。FMTの取込み値の経年変化は、便秘、嗅覚識別能低下や色彩識別能低下のいずれとも関連がなかった。SNドパミン神経の病的な変性過程の予測因子の解明は、PD発症リスク群に対する早期治療介入を目指す上で重要であり、今後もこれらの症例の追跡と詳細な分析を要する。申請者が、2009年から2010年にかけて施行した、特発性レム睡眠行動異常症におけるFMT-PETを用いた黒質線条体ドパミン神経機能の横断的研究(Miyamoto M, Miyamoto T, et al. Sleep Med 2012; 13(1): 102-106)で対象となったとなった特発性レム睡眠行動異常症の患者および健常対照者を対象にフォローアップのFMT-PET検査を施行するとともに、研究の症例数を追加するために新規に5075歳の特発性レム睡眠行動異常症の患者を対象に研究開始時(ベースライン)のFMT-PET検査を施行した。FMT-PET検査は平成25年3月までに総数25症例施行し、経年的変化をみるためのデータの収集および解析を進めた。新規に研究に参加した特発性レム睡眠行動異常症の患者に対しては、同症の確定診断のために睡眠ポリグラフ検査を施行した。また、ベースラインの神経機能の評価のため、それぞれ、認知機能はMini-Mental State Examination(MMSE)、運動機能はUnified Parkinson's Disease Rating Scale(UPDRS part III)、嗅覚識別能検査はカード型の嗅覚同定検査、色彩識別力検査はFarnsworth-Munsell 100 Hue Test、心臓交感神経機能はMIBG心筋シンチグラム検査を施行し、臨床的背景因子に関するデータの収集も行った。睡眠科学FMT-PET検査は、被検者の本研究に対する理解と協力が得られ、検査のトラブルもなく概ね予定通りに遂行され、研究の進行状況は概ね順調に進展している。研究の開始が平成24年10月であり研究の開始が当初の計画よりも数か月遅れたが、研究開始後は、FMT-PET検査も予定通りに遂行され、その後の研究の進行状況は概ね順調に進展している。本研究を開始した2012(平成24)年時に新規に本研究に参加しベースラインの評価を行った被検者を対象にフォローアップのFMT-PET検査を施行し、フォローアップのデータを収集・解析する。また、昨年度までに収集・解析したFMT-PET検査データと合わせて、黒質線条体ドパミン神経機能の経年的変化について研究成果をまとめる。特に、黒質線条体ドパミン神経機能の経年的な変化率と神経症候を含む臨床的背景因子との関連について検討する。これらの研究成果は、学会発表をするとともに、英語論文にまとめ国際誌への投稿準備を進める。平成25年度以降は、ベースラインのデータを取得した特発性レム睡眠行動異常症の患者および健常対象者を中心にフォローアップのFMT-PET検査を施行し、フォローアップのデータの収集と解析を行うとともに両者間の経年的な差異について評価し、中間の研究成果をまとめる。平成25年度は当初の計画よりも研究の進展があったため、平成26年度に施行予定であったフォローアップのFMT-PET検査(検査料金1件あたり40,000円)の一部を前倒しして平成25年度内に検査を施行する必要性が生じ、平成25年度内に施行される件数が12例見込まれたため、平成26年度分の予算から500,000円を前倒し請求し、研究の遂行に支障をきたさないように対応したためである。平成26年度のフォローアップのFMT-PET検査の費用、嗅覚識別能をフォローアップするために用いるカード型の嗅覚同定検査のキットの補充のための費用として用いる。また、本研究成果を学会発表し、英語論文を作成し国際誌への投稿の準備を進めており、英文校閲の謝礼や学会出張時の旅費に当てる予定である。FMT-PET検査の費用を中心に、嗅覚同定検査用のキット、研究成果の中間発表のための学会への出張時の旅費、英語論文を作成の際の英文校閲料への使用を予定している。
シンクロトロンによるマイクロビームを用いた悪性脳腫瘍の新しい治療法の確立

【目的】シンクロトロンを用いた新しい脳腫瘍の治療法として注目されるmicrobeamradiation therapy(MRT)の基礎実験を本邦で初めて行ったので報告する。【方法】高エネルギーで散乱の少ない高輝度光科学研究センターSPring-8で得られる白色放射光にコリメータを介する事により、幅25μmのスリット状X線が得られる。物理線量測定の実験とともに、C6glioma担脳腫瘍ラットに12mm×12mmの照射野に間隔200μm60列のスダレ状MRTを行い、さらに60列×60列の格子状MRTと比較した。【結果】GafChromic filmを用いた線量測定で、peak/valley ratioは157、線量はpeak doseで110Gy/秒であった。動物実験での平均生存日数は、非治療群21日、スダレ状MRT(peak1100Gy)31日、スダレ状IMRT(peak550Gy)26日、格子状MRT(peak550Gy)51日と、格子状MRTは著明な効果を示した。組織学的に、格子状MRT後の脳では、辺縁正常脳でpeak tractに一致して細胞の消失とGFAP,VEGF陽性細胞が出現した一方、腫瘍は完全に消失して腔となっており、MRTに対する反応性の違いは明らかであった。MRTが腫瘍細胞に与えるbystander効果と、MRTに対する正常血管と腫瘍血管の反応性の差異がその機序として推察された。【結論】シンクロトロンを用いる事により、高線量の放射線治療が可能となり、新たな悪性腫瘍の治療手段となる可能性が示唆された。【方法と結果】高輝度光科学研究センターにて幅20um間隔200umの白色放射光を作成、C6glioma培養細胞に対してMRTを行い、殺細胞効果を核内リン酸化部位に特異的な53BP1染色で評価した。成Ratに対して照射野に照射(peak dose:110-1100Gy)しコントロール群とした。移植群として細胞株をC6gliomaを脳内移植し、照射群と非照射群で比較した。一部では照射前後にMRIを撮影した。正常線条体ではスリットに沿った細胞死と照射野全域に広範な反応性グリア、マイクログリアが見られた。照射後一か月以上経った慢性期では、軽度の脳萎縮がみられたが、生存には影響しなかった。MRIでは、照射野に浮腫は観察されず軽度の脳血流低下が観察された。移植した腫瘍細胞塊では、血流の上昇傾向が認められた。担腫瘍ラットでは、照射後10日目の腫瘍体積の比較で、broad radiation, MRTともに腫瘍増大の抑制効果が認められた。生存率でslit peak dose1100Gy照射群で非照射群に比べて有意の生存率の上昇が認められ、一方で、broad radiationでは非照射よりも生存率が低下した。【結論】high doseMRTの頭蓋への照射により、担脳腫瘍ラットの生存日数は伸びる。
美術館の展示・収蔵部門の建築計画に関する研究

本研究は、美術館における資料活用の特性を、展示方式(常設展・企画展・一般展)の構成とその展示手法を中心に分析し、展示・収蔵部門計画の指針を探ろうとしたものである。得られた結果をまとめると、(1)展示方式の実施状況をみると、現状では企画展に多くの比重が置かれているが、これは、東京都への美術館集現象、新設・私設館や複合・併設施設の増大、収蔵資料の不足等の問題から主に起因している。(2)国立や民営は常設・企画展を中心に一つの企画を長期にわたってじっくりと催し、公立は一般展や企画展を主体に展示回転を高める傾向がみられるなど、運営方式の構成形態によって把握される姿は大きく異なっている。(3)展示期間において、常設展は季節別展示替えから恒久的なものまで、企画展は23週単位のものから季節別展示まで、一般展は主に1週単位、の性格を有している。(4)複数の展示方式を有する館においては、専用スペ-ス不足等で相互の展示期間が調整され、各方式が展示回数や展示期間で影響し合っている。(5)以上のことから、3方式の構成による美術館の性格把握が可能であり有効であることを示した。(6)また、この展示方式を展示手法の面で把握するため、新たな分類を行い、「常設記念館型」「館蔵品活用型」「館蔵品+借用品型」「借用企画型」の4つのタイプが得られた。(7)「常設記念」は、総合展示・2次資料を主に活用した保存本位の恒久的な手法を使っている。(8)「館蔵活用」は、群展示、総合展示が減っている反面、他の個体・主題・分類展示が増えており、伝達方法・展示装置・補助設備ともにやや多様化している。(9)「館蔵+借用」は、配列様式・情報の伝達方法は最も多様化し、展示装置は折衷型の展示が多く、補助設備・用具の実施率は「借用企画」と類似している。(10)「借用企画」は、個体・主題展示を中心に多様な伝達方法を駆使しており、露出展示を中心にその配置構成も大幅に替わり、諸設備もやや充実している。(11)4タイプそれぞれが展示手法の実施形態においてかなりの違いを見せており、タイプ区分の妥当性が確認された。本研究は、上記の課題に対する基礎的研究として、展覧会の運営方式の特性を把握し建築計画的な示唆を得ようとしたものであり、今年度に行なった研究成果の概要は次の通りである。1.運営方式における展示替え特性展覧会の運営方式によって展示替えの内容にかなりの相違点が見られた。すなわち、(1)常設展は運営方式の中では最も長期的な傾向を示すが、展示規模は逆に3方式の中で最も小規模な傾向を示している点、(2)企画展の展示期間・規模は、概ね常設展と一般展の中間的な意味を持っている点、(3)一般展は週単位の短期のもので、作品規模は多様に分布している点、等である。また、これら運営方式の組合せパタ-ンを各館と対応させてみると、各運営方式が互いに影響し合っていることがわかった。

2.延展示量の構成展示活動のストックを延展示量に補正して各館と対応させてみたが、概ね、一般展に偏っている館ほど格段に展示量が大きく、全体からも常設展より企画・一般展による展覧会活動が盛んになっていることが分かった。また、面積と展示量との関係は、必ずしも一定ではないが、展示面積が大きくなるほど展示量も多くなる傾向がある程度見られた。3.運営方式における地域・保有・企画の特性展示性格における(1)資料の保有度、(2)地域美術との関連性、(3)自主企画の程度をそれぞれの運営方式別、館別に考察したが、常設展・企画展・一般展は上記の3指標によってもその性格が大きく異なっていることが分かった。特に、常設展における「地域度」と、企画展における「地域度」「保有度」「企画度」は、ある一定の傾向を示すというより館の展示運営方針によって多様な変化を示している点が注目された。本研究は、美術館の主たる活動である展覧会の開催に着目し、常設・企画・一般展の3展示方式が展示手法の点でどのような特徴を持つかを明らかにしたものである。得られた結果をまとめると次の通りである。(1)新たな展示方式の分類軸として、展示替えの有無、資料の活用形態等を取り上げ、「常設記念館型」「館蔵品活用型」「館蔵品+借用品型」「借用企画型」の4つのタイプが得られた。(2)美術館の展示は、全体的に個体展示や主題展示を中心にしつつ2次資料の活用には比較的消極的であり、概要パネル類や展覧会図録等を通じて展示情報を伝達している場合が比較的多いこと、また、「ケ-ス展示」「露出展示」「折衷型展示」や補助設備等を多様に選択しているが、これらは作品の年齢・ジャンル・展示室規模等との関連性も強いこと、等の傾向が見られた。(3)これらをタイプ別にみると、「常設記念」は、総合展示・2次資料を主に活用した保存本位の恒久的な手法を使っている。(4)「館蔵活用」は、群展示、総合展示が減っている反面、他の個体・主題・分類展示が増えており、伝達方法・展示装置・補助設備ともに若干多様化している。(5)「館蔵+借用」は、配列様式・情報の伝達方法は最も多様化し、展示装置は折衷型の展示が多く、補助設備・用具の実施率は「借用企画」と類似している。(6)「借用企画」は、個体・主題展示を中心に多様な伝達方法を駆使しており、露出展示を中心にその配置構成も大幅に替わり、諸設備もやや充実している。(7)4タイプそれぞれが展示手法の実施形態においてかなりの違いを見せており、タイプ区分の妥当性は確認されたが、中では「常設記念」とと「館蔵活用」、「借用企画」と「混合」が相対的に類似している点もある程度見られ、展示手法の大きな違いは館コレクションを使うか外部資料を使うかの2つによって大別される。
修復用接着高分子材料による術者皮膚に対する副作用への検討

近年、修復用材料として汎用されているコンポジットレジンは象牙質窩壁に充填する際、デンティンプライマーを窩洞に適用することにより飛躍的に接着力が改善された。平成6年度では試作デンティンプライマー、2-Hydroxethyl methacrylate (HEMA),Gryceryl methacrylate (GM)のモルモット皮膚に対する一次あるいは累積皮膚刺激反応と遅延型アレルギー反応の有無を確認した。その結果、HEMAが若干の累積皮膚刺激とHEMA,GMでモルモット皮膚に対して遅延型アレルギーを惹起する可能性を示唆した。そこで本年度はHEMAおよびGMの皮内投与によって常時感作可能な濃度と誘発濃度をモルモットを用いたMaximization Testによって検討した。また、反応を惹起させるために最適な誘発濃度も併せて検討した。さらにHEMA感作が成立したと思われるモルモットに対して市販ボンディング材を塗布することによりこれら市販材料の遅延型アレルギー反応の有無も観察した。モルモット皮膚に対する感作濃度はHEMA GM伴に0.01、0.02、0.1、0.2、0.5、1.0、5.0%とし、誘発濃度は10、25、50、100%とした。さらに、市販ボンディング材は最近臨床で汎用されている7種類を使用した。その結果、常時感作可能な濃度はHEMAで0.2%GMで0.5%、最適な誘発濃度は100%であった。また、市販ボンディング材ではHEMAをレジンの希釈材として含有する材料や光増感材によってもアレルギー性皮膚炎を惹起する可能性が示唆された。以上の結果より、近年用いられている修復用高分子材料の多くにはアレルギー性接触性皮膚炎が惹起する可能性を有しており、歯科従事者患者皮膚のみならず患者口腔粘膜に対してもこれら物質が飛散、接触しないように心がけなければならない。近年、患者の強い審美的要求から、高分子材料やセラミックスなどの歯質色調性が類似している材料が頻繁に応用されるようになってきた。その際特に象牙質とコンポジットレジンやセラミックスを化学的に接着させる目的で、デンティンプライマーやデンティンボンディング材が開発、市販されている。しかしながら、このようなモノマーと術者手指が頻繁に接触することにより、時として強い掻痒感をともなう炎症を惹起することが観察される。そこで平成6年度はこれらモノマーによる累積皮膚刺激性とアレルギー性皮膚炎の有無をモルモットを用いて検討した。今回実験に使用したモノマーはレジンの象牙質接着性を飛躍的に向上させる2-Hydroxethyl Methacrylate(HEMA)水溶液と当教室で試作され高い接着力を確認しているデンティンプライマーGlyceryl Methacrylate(GM)水溶液、すでに皮膚為害性が報告されているMethyl Methacrylate(MMA)、およびこれらモノマーの基本骨格であるメタクリル酸単体の4種類である。その結果、累積皮膚刺激性試験では、メタクリル酸は濃度依存的に強い炎症性反応を示した。一方、アレルギー性試験の結果、4種類ともI型からIII型までのいわゆるアナフィラキシ-反応は認められなかった。さらに、IV型アレルギー反応の有無を確認するためにGuinea Pig Maximization Test(GPMT)を試みた。その結果、HEMA水溶液はモルモットに対し高い感作能を有し、しかもいったんEHMA水溶液に感作された動物は他の3種類のモノマーとの交差反応も観察された。今後は、さらにHEMA水溶液の感作、誘発至適濃度の確認と、市販品での皮膚刺激性も重ねて観察する予定である。

平成6年度では試作デンティンプライマー、2-Hydroxethyl methacrylate (HEMA), Gryceryl methacrylate (GM)のモルモット皮膚に対する一次あるいは累積皮膚刺激反応と遅延型アレルギー反応の有無を確認した。その結果、HEMAが若干の累積皮膚刺激とHEMA,GMでモルモット皮膚に対して遅延型アレルギーを惹起する可能性を示唆した。そこで本年度はHEMAおよびGMの皮内投与によって常時感作可能な濃度と誘発濃度をモルモットを用いたMaximization Testによって検討した。また、反応を惹起させるために最適な誘発濃度も併せて検討した。さらにHEMA感作が成立したと思われるモルモットに対して市販ボンディング材を塗布することによりこれら市販材料の遅延型アレルギー反応の有無も観察した。モルモット皮膚に対する感作濃度はHEMA GM伴に0.01、0.02、0.1、0.2、0.5、1.0、5.0%とし、誘発濃度は10、25、50、100%とした。さらに、市販ボンディング材は最近臨床で汎用されている7種類を使用した。その結果、常時感作可能な濃度はHEMAで0.2%GMで0.5%、最適な誘発濃度は100%であった。また、市販ボンディング材ではHEMAをレジンの希釈材として含有する材料や光増感材によってもアレルギー性皮膚炎を惹起する可能性が示唆された。以上の結果より、近年用いられている修復用高分子材料の多くにはアレルギー性接触性皮膚炎が惹起する可能性を有しており、歯科従事者皮膚のみならず患者口腔粘膜に対してもこれら物質が飛散、接触しないように心がけなければならない。
超音波トレーサを用いた頭蓋内位置検出システムの開発と脳手術への応用

本研究の目的は頭蓋内の手術部位をリアルタイムに脳の立体モデル上に表示して、頭蓋内の空間位置情報(topograpical information)を術者にフィードバックすることにより、手術の精度を高める技術を開発するとこにある。昭和6061年度に開発した、3次元ディジィタイザーを用いて、コンピュータにとりこんだT画像上に手術部位を表示する装置のシステム-すなわち「ナビゲータ手術」をさらに発展させた。昭和62年度は次の2点の研究を行なった。(1)超音波発信・受信装置を用いて、頭蓋内の位置が検出できるかを、主としてファントムで検討した。(2)TVカメラによりとりこんだCT画像をディジタル化して、これから脳の立体モデルを作成し、(1)と(2)を統合化がする。以上の研究の結果、位置情報を、頭蓋骨の上から超音波プローベで検出することは、現段階ではかなり困難で、開頭血の脳表からならなんとか判別できる程度のものであることが判った。この研究の成果として超音波ドップラー法により、頭蓋外から血管の位置が検出でき、これを脳位置情報に反映させることが出来た。もう一方の脳の立体モデルを作る点については(T画像を128×128点、7ビットのボクセル集合に圧縮し、スライス幅に応じたステップ幅で積み上げて二次元画像データを作製し、必要に応じて2軸方向に重みを付けた三次元のスムージングを行なう〓〓で完成しえた。最終的には、三次元ディジィタイザーと、立体画像、これに血管情報も統合化し、これを運用するソフトウェアーも改良を加え、より効率的で情報の多いシステムを完成し得た。このシステムを現在は脳腫瘍や血腫除去術にさかんに応用し、かなりの成果を挙げている。本研究の目的は頭蓋内の手術部位をリアルタイムの胸の立体モデルにし表示して,頭蓋内の空間位置情報(topographical information)を術者にフイードバックすることにより,手術の精度を高める技術を開発することにある.昭和6061年度には3次元ディジィタイザーを用いてコンピュータにとりこんだCT画像上に手術頭位を表示する装置・システムは,文部省科学研究費の援助によりすでに開発ずみである.これを用いた手術法を「ナヒゲーター手術」と呼称した.本研究はこれをさらに発展させ, 3次元ディジィタイザーと併用もしくは代替した超音波発信,受診装置を用い, CT画面のかわりにそれから再構成した脳の任意の立体画像上に頭蓋内位置情報を表示させることを最終目的としている.本研究のかなめは,臨床の場で実用可能なCT画像の立体モデル化にある.本年度はその方法を確立することに時間の大半をついやした.TVカメラによる画像のとりこみは種々の試行錯誤の上でつぎの手順で行うこととした.(1).TVカメラによりとりこまれたCT画像をデジタル化して,一時画像メモリに記録する.このデータをCRTにモノクロ画像として表示する.(2).表示画像を観察しながら,手作業により(1)ピント調節, (2)大きさの調整,(3)濃淡調整,(4)位置調整を行う.(3).画像メモリから画像ファイルを作製する.1画像当りの画素数は512×480=245760とする.(4).この画像ファイルから情報を任意に引き出し,術者の望む任意の立体脳画像を構成する(現在種々検討中).さらにこれと超音波ないし3次元ディジィタイザーからの位置情報のすりあわせを開発中である.本研究完成時にはパソコン・レベルで運用が可能なものに改変し,ルーチンの脳外科手術に容易に利用出来ることを念頭においている.本研究の最終目的は頭蓋内の手術部位をリアルタイムに脳の立体モデル上に表示する。そのモデル上に頭蓋内病変の異常部位を示し、術者に手術部位あるいは手術予定部位をガイドし、手術の精度を上げることにある。

昭和62年度は超音波発信・受信装置を用いて頭蓋内の位置が検出できるか否かを主としてファントムを用いて検討した。さらにTVカメラを用いてとり込んだCT画像をディジタル化して、これから脳の立体モデルを作成し、これと先の超音波による情報との統合化を企図した。本年度も先年にひきつづき、この検討をすゝめた結果、位置情報を頭蓋骨の上から超音波プローベで検出するのは、現段階ではかなり困難で、開頭後の脳表からならなんとか位置が判別できなる程度のものであることが判った。この研究の副産物として超音波ドプラー法により、頭蓋外から血管の位置が検出可能であり、これを脳位置情報に反映させることが出来た。もう一方の脳の主体モデル作成については、CT画像を128×128点クビットのボクセル集合に圧縮して、スライス幅に応じたステップ幅で積み上げて三次元画像データを作製し、必要に応じて軸方向に重みを付けた三次元のイメージングを行なう方法を完成した。本年度に行なった研究をまとめると、(1)超音波による位置検出の可否(2)三次元立体像の完成(3)(1)(2)の統合であったが、このうち(1)は否定的な結果であり、従来からのディジタイザーを改良したものを代替した(2)は完成し、結果当初の目的通り、脳外科手術の際、位置情報を術者に与え手術をより精密的なものにするという初めの目的は到達したものと判定される。尚、この研究の副産物として、超音波ドプラーを用いて脳血管の位置情報が把握出来、これを脳の立体モデル上に表現し、手術の安全性を一層高める技術が完成できた。
エイズウイルスとヒトの共進化が規定するウイルス流行伝播メカニズムの解明

HIV-1の出芽の分子メカニズムについては詳細な研究がなされているが、ウイルス複製における2つの出芽モチーフの役割や使い分けについてはほとんど理解が進んでいない。また、出芽モチーフが生体内におけるウイルス複製で果たしている意義も明らかではない。さらに、HIV-1がヒト集団において流行・伝播する過程において、出芽モチーフが果たしている意義も不明である。サブタイプCが世界的流行に繋がった理由として、多型ALIXの存在によってYPモチーフを失った可能性、および、新たにPTAPモチーフを獲得することで適応進化したという仮説を立て、HIV-1の流行伝播原理の分子メカニズムを解明することを目的とする。
自己組織化によるカーボンナノチューブの全体配列制御技術の確立とナノデバイス応用

本研究では、熱化学気相成長(CVD)法および分散法を用いてカーボンナノチューブ電極間架橋構造を作製し、ナノチューブの電気伝導特性の評価を行った。ナノチューブ電極間架橋構造を形成した後、熱処理、フォトリソグラフィーを用いた電極の形成により接触抵抗の軽減を試みた。また、ナノチューブ電界効果トランジスタ(FET)を試作し、本研究で開発されたナノチューブ電気伝導特性評価装置を用いて、その性能を評価した。電極間架橋構造を形成した後、アニール処理を施したところ、アニール前には、バラつきのあった抵抗値がアニール後には20-70kΩの間に収まり、ナノチューブと電極との接触抵抗を減少させることに成功した。このことは、熱処理によって電極材料であるTiがカーバイド化し、TiCが形成したことが一因ではないかと考えている。さらに、リソグラフィの技術を利用して電極間架橋構造を形成した後に、電極のパターンをナノチューブ上に形成し、接触抵抗を減少させることに成功した。ナノチューブの電気伝導特性を評価した結果、バリスティック伝導ではなく、拡散伝導であることが明らかになった。カーボンナノチューブFETを試作し、ドレイン・ソース間の電流のゲート電圧依存性を調べた。ドレイン・ソース電流は、ゲート電圧によって変調されることを確認した。従来のp型MOSFETと同等の相互コンダクタンスが得られることが分かった。チャネル長を短くすることや、電極構造を変えることで、さらに高速のFETを実現できる可能性がある。本研究では、熱CVD(化学気相成長法)を用いた、カーボンナノチューブ(CNT)全体配列成長装置を開発し、CNTを基板に対し横方向に配向成長させることを試みた。CVD条件をパラメータとして実験を行うことにより、横配向成長条件を探索した。また、電気伝導特性評価のための技術を開発し、電極間架橋成長CNTを用いて、CNTの固有抵抗の測定を試みた。表面処理を施した基板を用いて、成長温度、原料ガス圧、成長時間等のCVD条件を変化させて実験を行った結果、電極間架橋CNTの成長には、最適条件が存在するということを見出した。基板に表面処理を施さない場合、CNTは成長せず、表面処理を施した場合CNTが成長した。このことは、表面処理が触媒金属微粒子の自己組織的形成を促進させたために実現したものであり、自己組織的に形成された触媒金属微粒子を核としてCNTが成長すると考えられる。次に、電極間架橋CNTの室温における電気伝導特性を評価するために、顕微鏡、プローバー、電源、測定PCを組み合わせた評価システムを製作した。電極間架橋CNTについて、I-V測定を行った結果、オーミック特性が得られた。試料抵抗は、市販のCNTを電極間に分散させて作成した試料の抵抗よりも小さい値となった。このことは、自己組織化プロセスにより形成されたCNTでは電極との接触抵抗を分散させて形成した試料と比較して小さくすることができることを示唆している。本研究では、熱化学気相成長(CVD)法および分散法を用いて、カーボンナノチューブ電極間架橋構造を作製し、ナノチューブの電気伝導特性の評価を行った。さらに、リソグラフィの技術を利用して、電極間架橋構造を形成した後に、電極のパターンをナノチューブ上に形成し、接触抵抗を減少させることに成功した。

カーボンナノチューブFETを試作し、ドレイン・ソース間の電流のゲート電圧依存性を調べた。ドレイン・ソース電流は、ゲート電圧によって変調されることを確認した。従来のp型MOSFETと同等の相互コンダクタンスが得られることが分かった。チャネル長を短くすることや、電極構造を変えることで、さらに高速のFETを実現できる可能性がある。
多様体の幾何学的構造の研究

各分担者は上記研究課題のもとにそれぞれの分野において、熱心に研究を進めて以下のような成果をあげている。研究代表者水谷は従来より研究してきた葉層構造の特性類に関連して多様体の微分同相群における群コサイクルをうまく記述することに成功してその結果を「Characteristic Classes of Foliated bundles」なる標題で論文にまとめ発表予定である。分担者木村真琴は熊本工大の前田定広氏との共同研究の成果を論文として発表した。その内容は複素射影空間内における実超曲面であり、そのshape operatorが構造ベクトル場〓方向に平行であるようなものの局所合同類を決定したものである。次に分担者長瀬正義は、複素射影空間に埋めこまれた特異代数曲線上に標準的リ-マン計算から定義されるGaussーBonnet operator D=d+δの閉拡張Dについて研究し、その作用素Dの指数を計算した。これらの結果は、「GaussーBannet operator on Singular Algebraic Curves」なる表題で論文にまとめられ出版予定である。さらに長瀬はSpin^c構造と平行して考えられるSpin^g構造の研究を精力的に進め現在その成果を論文にまとめる作業を行っている。この研究はtwistor理論とも関連が深くこれからの進展が大いに期待される。さらに分担者酒井文雄は平面曲線に関する研究を続け、平面曲線の特異点が満たすべき条件について調べ、「Sing wlaritiesof Plane Curves」の表題で論文を出版予定である。
酸化数の異なる5配位有機テルル種の創製とそれらを用いる超原子価化合物の合成と反応

5つの芳香族置換基を有する15族元素(例えばEAr_5,E=P,As,Sb,Bi)や関連するAr_4E^±、Ar_3Te^±などは古くから研究されているものの、対応する超原子価16族元素化合物(Ar_5Te^+またはAr_5Te^-)は全く未知である。最近申請者らが合成した芳香族環を6つ有する元素の初めての例であるTeAr_6の新しい知見に基づき、炭素配位子から成る5配位有機テルル種Ar_5Te^±を合成し、新しい結合様式である超原子価テルルの性質を明らかにする目的で研究を行った。本申請課題のAr_5Te^+の合成は昨年度合成に成功した炭素配位子を5つ有するAr_5TeX(Ar=Ph-,p-CF_3C_6H_4-,X=F,Cl,Br)を用いてハロゲンを引き抜くことで合成した。この超原子価カチオン種Ar_5Te^+は驚くべきことに室温下安定に存在し、その構造はX線結晶構造解析により確定し四角錐型構造を有することを明らかにした。溶液中ではBerryの擬回転状態にあること見いだした。また古典的オニウム種Ar_3Te^+との対比から新しい反応性として還元的脱離反応、不均反応などを起こすことが明らかになった。対応するアニオン種Ar_5Te^-はAr_6Teの金属カリウムとの反応により溶液中低温下存在することを各種スペクトルデータおよび反応により確認した。この超原子価アニオン種は炭素官能基化が可能であり新しい6価有機テルル化合物へと導くことが出来た。5つの芳香族置換基を有する15族元素(例えばEAr_5,E=P,As,Sb,Bi)や関連するAr_4E^±、Ar_3Te_±などは古くから研究されているものの、対応する超原子価16族元素化合物(Ar_5Te^+またはAr_5Te^-)は全く未知である。これまでに本申請課題のAr_5Te^±の合成に関して最も有用であると考えられる前駆体、炭素配位子を5つ有するAr_5TeX(Ar=Ph-,p-CF_3C_6H_4-,X=Ar,F,Cl,Br,OH,etc.)、の合成法の確立に成功している。Ar_5TeXを用いて炭素配位子のみからなる5配位有機テルル化合物の合成を行った。Ar_5Te^-はAr_6Teの金属カリウムとの反応により溶液中低温下存在することを各種スペクトルデータおよび反応により確認した。合成した超原子価カチオン種Ar_5Te^+は驚くべきことに室温下安定に存在し、その構造はX線結晶構造解析により確定し四角錐型構造を有することを明らかにした。現在それぞれの新しい化学種の還元的脱離反応、不均化反応などについて検討を行っている。