hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
運動時の脳グリコゲン代謝を支える分子基盤の解明

低血糖を伴う長時間運動時に皮質、海馬、視床下部、小脳、脳幹など運動に関与するとされる脳部位のグリコゲンが約50%減少し、それは運動時の中枢疲労の要因となる(Matsuiら、J Physiol、2011; 2012)。しかしながら、運動時の脳グリコゲン分解の分子基盤は不明のままである。低血糖はそれ自体が脳グリコゲン減少を引き起こすことから、低血糖を伴う長時間運動は運動時の脳グリコゲン利用の分子基盤を検討する実験モデルとしては適さない。そこで本研究では、低血糖を伴わないラット運動モデルを用いることで、運動時の脳グリコゲン利用の分子基盤を明らかにすることを目的とした。その結果、低血糖を伴わない30分間の低強度運動時に海馬グリコゲンが減少し、同時に増加した海馬のドーパミン神経活動と負の相関を示した。これは、運動時の脳では低血糖と無関係にドーパミン作動性機構を介してグリコゲン利用が生じる可能性を示唆する。しかしながら、ドーパミンが哺乳類の脳でグリコゲン分解に関与することは知られていない。そこでドーパミンをラット海馬に直接投与したところ、濃度依存的に海馬グリコゲンが減少した。これは、ラットのアストロサイト一次培養モデルでも再現された。最後に、低強度運動時のラット海馬にドーパミン受容体阻害薬を投与したところ、D2受容体拮抗薬が運動によるグリコゲン減少を完全に阻害した。これらの結果は、運動時の海馬はドーパミン神経の活性化を通してグリコゲンを利用することを初めて示唆する。26年度が最終年度であるため、記入しない。私どもは、低血糖を伴う長時間運動時に皮質、海馬など運動に関与するとされる脳部位のグリコゲンが約50%減少し、運動後には超回復すること、更に、トレーニングが皮質と海馬のグリコゲン濃度を筋同様高めることも確認した(Matsuiら、J Physiol、2011;2012)。これらは、運動時、脳グリコゲンが筋同様に利用され、その後の超回復を基として、トレーニング適応を起こすことを初めて示した知見である。しかしながら、上述の長時間運動時の脳グリコゲン減少は低血糖と同時に生じていたことから、分子基盤の検討モデルとしては適さない。低血糖はそれ自体が脳グリコゲン減少を引き起こすことから、低血糖を伴う長時間運動時の分子基盤を検討しても、それが低血糖によるものなのか、運動による脳神経の活性化によるものなのかは不明だからである。したがって、運動時の脳グリコゲン代謝の分子基盤を検討するためには、低血糖と無関係な運動誘発性の脳グリコゲン減少モデルが必要になる。断眠や感覚刺激などの低血糖を伴わない脳神経活性化モデルでも脳グリコゲンは減少することから、運動は低血糖と無関係に脳神経を活性化させることで脳グリコゲンを減少させる可能性があるが、果たしてどうか?本年度は、運動時の脳グリコゲン減少に低血糖は必須でないことを見出し(実験1)、低血糖と無関係に脳グリコゲンを減少させるトレッドミル走運動モデルを確立した上で(実験2)、運動強度依存的な海馬グリコゲン減少の分子基盤にドーパミン作動性機構が関与する可能性を見出した(実験3-1)。しかしながら、ドーパミン作動性の海馬グリコゲン分解は3種類のドーパミン受容体(D1、D2、D4)のうち、どの受容体を介すのか?(実験3-2)、運動強度依存性海馬グリコゲン利用にドーパミンは関与するか?(実験3-3)は不明のままである。来年度は、これらについて検証する。私はこれまで、ドーパミンが哺乳類においてアストロサイトのグリコゲン分解を促進することを明らかにした。したがって、運動時の海馬グリコゲン利用にドーパミンが関与する可能性が非常に高いものの、2種類のドーパミン受容体(D1様受容体: D1、D5受容体、D2様受容体: D2、D3、D4受容体)のうち、どの受容体を介すのかは不明のままである。そこで本実験では、ドーパミンD1・D2受容体それぞれの拮抗薬を海馬に投与することで、運動時の海馬グリコゲン分解は海馬のグリコゲンを減少させるかどうかを検証した。海馬にカテーテルを留置したラットに、更に、ストレスのない静脈投与と採血を可能とするために外頸静脈にカテーテルを留置し、生食投与+安静、生食投与+運動、D1様受容体拮抗薬投与+運動、D2様受容体拮抗薬+運動群の4群に分け、30分間の低強度(分速10m)のトレッドミル運動を課した。脳はマイクロ波照射によるラットの屠殺後、5部位(皮質、海馬、視床下部、小脳、脳幹)に分け、グリコゲンを定量した。ドーパミンD2様受容体の阻害は低強度運動時の海馬グリコゲン分解を完全に阻害したが、D1様受容体の阻害は全く効果を示さなかった。ドーパミンD2様受容体の阻害が低強度運動時の海馬グリコゲン利用を完全に抑制したことから、運動時の海馬グリコゲン利用はドーパミンD2様受容体を介して生じることが示された。これは、運動による海馬機能(記憶学習)の向上の新たなメカニズムを示唆する。

しかしながら、ドーパミン作動性の海馬グリコゲン分解は3種類のドーパミンD2様受容体(D2、D3、D4)のうち、どの受容体を介すのか?、リガンドである海馬のドーパミンはどのドーパミン神経から供給されるのか?については不明のままである。来年度は、これらについて検証する予定である。低血糖を伴う長時間運動時に皮質、海馬、視床下部、小脳、脳幹など運動に関与するとされる脳部位のグリコゲンが約50%減少し、それは運動時の中枢疲労の要因となる(Matsuiら、J Physiol、2011; 2012)。しかしながら、運動時の脳グリコゲン分解の分子基盤は不明のままである。低血糖はそれ自体が脳グリコゲン減少を引き起こすことから、低血糖を伴う長時間運動は運動時の脳グリコゲン利用の分子基盤を検討する実験モデルとしては適さない。そこで本研究では、低血糖を伴わないラット運動モデルを用いることで、運動時の脳グリコゲン利用の分子基盤を明らかにすることを目的とした。その結果、低血糖を伴わない30分間の低強度運動時に海馬グリコゲンが減少し、同時に増加した海馬のドーパミン神経活動と負の相関を示した。これは、運動時の脳では低血糖と無関係にドーパミン作動性機構を介してグリコゲン利用が生じる可能性を示唆する。しかしながら、ドーパミンが哺乳類の脳でグリコゲン分解に関与することは知られていない。そこでドーパミンをラット海馬に直接投与したところ、濃度依存的に海馬グリコゲンが減少した。これは、ラットのアストロサイト一次培養モデルでも再現された。最後に、低強度運動時のラット海馬にドーパミン受容体阻害薬を投与したところ、D2受容体拮抗薬が運動によるグリコゲン減少を完全に阻害した。これらの結果は、運動時の海馬はドーパミン神経の活性化を通してグリコゲンを利用することを初めて示唆する。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、運動時の脳グリコゲン減少に低血糖は必須でないことを見出し(実験1)、低血糖と無関係に脳グリコゲンを減少させるトレッドミル走運動モデルを確立した上で(実験2)、運動強度依存的な海馬グリコゲン減少の分子基盤にドーパミン作動性機構が関与する可能性を見出した(実験3-1)。当初は実験1を1年目、実験2を2年目、実験3を3年目に行う予定だったが、初年度に実験1、2を完遂し、実験3-1も終えることが出来た。したがって、当初の予定以上に進展したと考えている。当初の計画通り、運動による脳グリコゲン分解がドーパミンにより制御されることを明らかにする事ができた。さらに、最終年度に行う予定であった実験も行い、上記の効果はドーパミンD2様受容体を介すことを明らかにする事ができた。これらのことから、当初の計画以上に研究が進展したと言える。上述のように、運動強度依存的な海馬グリコゲン減少の分子基盤にドーパミン作動性機構が関与する可能性を見出した。しかしながら、ドーパミン作動性の海馬グリコゲン分解は3種類のドーパミン受容体(D1、D2、D4)のうち、どの受容体を介すのか?(実験3-2)、運動強度依存性海馬グリコゲン利用にドーパミンは関与するか?(実験3-3)は不明のままである。来年度は、これらについて検証するため、実験3-2、3-3を遂行する予定である。もし、想定通りに、ドーパミン作動性機構を介した運動強度依存的海馬グリコゲン利用が証明出来れば、運動時の脳に利用されるエネルギー基質には、これまで考えられてきた血中のグルコースや乳酸のみでなく、新たに脳内のグリコゲンもあることが決定的になる。これまで報告されてきた運動による海馬機能向上の新たなメカニズムとして、ドーパミンとグリコゲン由来の乳酸が注目されるだろう。
図画工作におけるＩＣＴを活用した新たな活動の教育的有用性について

私たちは、この研究活動の実践活動を通して、子どもたちの作品や活動の画像と映像をデータベースで共有することにより、様々な教育的な可能性を探求した。また、これを基にカンファレンスを開き、この活動の可能性と課題について様々な方向から検討を行った。その一方、データの活用については限定的な範囲にとどまった。また、公教育と社会教育をどのような視点で繋げるべきか、といった課題も浮き上がってきた。そのうえで、研究活動報告書「たからばこ作戦」を刊行した。参加学校・団体との連携関係を構築した。第一段階として、都留市立旭小学校と造形教室「子どもアトリエ」を対象とし、教師や指導者に作品データベースの仕組みや使用方法について説明するとともに、参加者に著作権の意義や個人情報の取り扱いについて確認した。また今後の展開を踏まえ、特別支援学校や保育所、学童保育についても可能性を検討した。これまでの「たからばこ作戦」の検証と改善を行い、今までの研究成果として作成した専用ソフトウエアーをベースに、画像表示サイズ・データサイズなどの設計に関する見直しを行った。また参加者から特に要望の多かった保護者や子どもたちが閲覧するためのシステムについて検討を行い、検証用のサイトを作成した。そして、制作過程や展示に関する映像ファイルの登録についても検討を行った。新たな評価方法として、これまで行ってきた「評価カード」の発展型として、造形教室「子どもアトリエ」の作品画像に対して、本研究に関わる大学教員と学生による感想をメッセージとして組み合わせた「評価ムービー」を作成、これを基に具体的な活用方法と可能性、課題について検討した。関係者が集まり、1年間の活動を踏まえたカンファレンスを開催、これまでの成果と課題について検討を行った。ここでは本研究を実行する上で、現状最大の課題となっている著作権について共通理解を図るとともに、デジタル時代における著作権について理解を深めるために、講師・助言者として社会情報学を専門とする研究者、生貝直人先生(東京大学)を招いた。また都留市の教育行政担当者を加えた関係者で意見交換を行った。またこれに先立ち、先行研究を学ぶために東京藝術大学「Art & Science LAB.」を見学、デジタルによる著作物の複製データの作成と活用、著作権について理解を深めることができた。参加団体との関係を構築するといった目標については、概ね予定通りであった。しかしながら、旭小学校では、参加するこども2名の保護者から著作の許諾が得られないといった課題も浮かびあがり、予定通り活動を行えたとは言えない。一方、造形教室「こどもアトリエ」については予定通り活動を行った。これまでの研究成果として作成した専用ソフトウエアーの見直しについては、概ね予定通りである。本年度はソフトウエアーの改良とともに、保護者などに公開可能なサイトを作成した。そして、新たな評価方法である「評価カード」の見直しと、これを更に発展させることについて、概ね予定通りに活動を行うことができた。ここでは、こどもたちの作品とこれに関わる大学教員と学生によるメッセージを使った映像を作成し、具体的な形で新たな教育支援方法について可能性を検討することができた。カンファレンスを予定通り開催した。ここでは、上述の通り、現状最大の課題となっている著作権いついて、外部講師「生貝先生」と教育行政関係者を交え意見交換を行うことができた。またこれに先立ち東京藝術大学「Art & Science LAB.」を見学しデジタルデータの活用と著作権について検討を行うことができた。研究フィールドである、参加学校・団体との連携関係をより密なものへと高めた。都留市立旭小学校では校長のリーダーシップのもと、学校全体で活動することができるようになった。これにより全学年の作品を撮影しデータを収集することができた。またもう一つの研究フィールドである、西宮市の造形教室「こどもアトリエ」ではその成果発表の場である「さつき展」において、これまでこどもアトリエで制作された作品の画像を映像ファイル化し展示、関係者から話しを聞くことができた。また、これをDVD化し関係者に配布することができた。こういった活動を通して、こどもアトリエの関係者に活動の趣旨がより十分理解された。このように2つのフィールドの活動環境が整ったことで、本研究活動の目標の一つである作品データを使った子どもたち同士の心の交流を実現することが可能となった。具体的な実践活動として、旭小学校で撮影した作品の画像を見ながら、「こどもアトリエ」の子どもたちから旭小学校の子どもたちへ向けたメッセージを書いてもらい、これらを使って研究チームで映像を制作、DVD化し旭小学校全児童に配布、担任の先生を通じて様子を伺った。更に、これに関わる教師や保護者からコメントをもらうことができた。内容はポジティブな評価であった。一方、参加者からは「データベースを直接閲覧したい」といった要望が多く寄せられた。データベース「たからばこ」は個人情報保護の観点から非公開が前提である。こういった理由から、現在では個人情報や非公開の情報を記載しないミラーサイトの構築を検討している。これが完成すれば個人情報を保護しつつ画像・映像を参加者が直接検索できるようになる。しかし、これまで想定してこなかった問題や課題が生じるリスクもあり、慎重に判断する必要がある。参加団体である都留市立旭小学校との連携関係を構築するといった目標について、当初、本プトジェクトの趣旨に対して少数ではあるが保護者に理解を得られない場面があり、その調査や対応等について想定外に時間が必要となったが、本年度後期にようやく校長のリーダーシップにより課題を解決することができた。

データベース「たからばこ」の改良について、参加者からニーズが多かった公開可能なサイト「ミラーサイト」について関係者と打ち合せを行っているが、webデザインや予算の課題を含め検討を重ねており次年度での予算執行となってしまった。旭小学校の日常における展示方法に関して、学校への説明に苦慮してきた。しかし、校長の指導で課題はようやく解決し、具体的な検討を行うことができるようになった。以上のことの対応から、当初の予定より遅れが生じている。平成29年度は、新たなデータの収集と本研究のまとめを行うなど、概ね予定通りの活動を行うことができた。具体的には、新たなデータの収集に加え、研究フィールドである旭小学校と“子どもアトリエ"において、これまで集めたデータをもとに制作した画像データやデータの活用方法、本研究活動についてご意見を伺い、活動全体を俯瞰的に捉えなおすことができた。また、データベース「たからばこ」自体を、データの分類方法や検索キーワードから見直すとともに、活動の一般公開に向けた試みとして「ミラーサイト」を制作するなどしながら、関係者と意見交換を行った。更に、本研究の可能性の広がりによる派生的な活動「DIGITAL図工室in旭小学校」では、子どもたちに、作品データによる「作品集映像」をみせたり、3Dプリンターの実演と説明をしたりすることができた。平成29年度の最も大きな活動は、“『たからばこ作戦』カンファレンス2017(平成29年11月19日)"を開催できたことである。ここには本研究活動関係者に加え、岡田京子先生(文部科学省)をお招きして本研究活動について、確認・意見交換・議論を試みた。更に、鳥原正敏(研究代表)・杉本光司(研究副代表)による本研究活動のまとめと考察、堤英俊(教育学者・分担研究者)による論評、“『たからばこ作戦』カンファレンス2017"のテープ起こしと記録、これまでの研究活動の記録と資料をまとめた報告書「鳥原正敏・杉本光司編『たからばこ作戦』平成30年3月26日都留文科大学発行全116P」を刊行することができた。上述の通り、本年度の活動は概ね予定通りできた。その一方、各関係者からの意見聴取と取りまとめ、報告書の編集・発行作業に、相当な時間と手間がかかり、期待していた美術教育関係の学会や研究会における、成果等の発表には及ばなかった。私たちは、この研究活動の実践活動を通して、子どもたちの作品や活動の画像と映像をデータベースで共有することにより、様々な教育的な可能性を探求した。また、これを基にカンファレンスを開き、この活動の可能性と課題について様々な方向から検討を行った。その一方、データの活用については限定的な範囲にとどまった。また、公教育と社会教育をどのような視点で繋げるべきか、といった課題も浮き上がってきた。そのうえで、研究活動報告書「たからばこ作戦」を刊行した。上述の通り、著作権の許諾に関して課題はあるものの、これまで概ね予定通りに研究活動をおこなうことができた。
放射線発がんにおけるDNA障害チェックポイント機構の役割

分裂酵母において様々なチェックポイント機構に重要な役割を果たしていると考えられているChk1およびCds1の哺乳動物細胞における作用機構を解明するために、hChk1およびhCDS1の各細胞周期チェックポイントおよびスピンドルチェックポイントでリン酸化を受け、またCds1がDNA障害チェックポイントにおいてリン酸化を受けて活性化されることが明らかとなった。興味あることにCds1の発現は野生型p53により負に制御されており、p53欠損ガン細胞における抗ガン剤耐性に役割を果たしていると予想された。一方、Chk1のノックアウトマウスの解析から、Chk1は初期胚の発生に必要不可欠であり、Chk1-/-マウス卵はDNA複製チェックポイント機構の欠損によると思われる、異常微小核が認められた。このChk1-/-マウスは胎生期E3.5日ほどから異常が見られ、子宮内に着床はするもののほとんど胎児由来の細胞増殖を認めなかった。また、Chk1-/-マウス卵は、DNA障害に反応した細胞周期停止を起こさず、DNA障害チェックポイント機構にも異常が認められた。現在、Cds1ノックアウトマウスはES細胞内へのターゲティングベクターの導入が終わり、薬剤選択中である。さらに、DNA障害チェックポイント活性化時におけるアポトーシス回避の分子機構を明らかにする新規キナーゼを同定した。さらにこのキナーゼは様々な増殖因子依存的に活性化されて、NF-kBの活性化制御の中心をなすIKK複合体を活性化することを明らかにした。
慢性呼吸器疾患を対象とした欧米型セルフマネージメント教育の導入と効果の検証

欧米の慢性呼吸器疾患患者を対象としたセルフマネジメント教育手法を解析し、わが国の現状に即したセルフマネジメント教育のツール、プログラムを開発、効果を検証した。作成したプログラムの展開では、患者と共に作成するアクションプランの作成・ゴール設定作業に重点においた。介入による効果の検証では、健康関連QOLや運動耐容能(6分間歩行距離: 6MWD)の改善、良好なアドヒアランスなどのアウトカムが得られた。今後、より強い有用性のエビデンスを得るために大規模な無作為対照試験を展開する予定である。本年度は、COPD患者を対象とした大規模臨床試験でセルフマネジメント教育の有効性のエビデンスを初めて報告したカナダ、モントリオールのMcGill大学Chest Instituteを視察した。慢性呼吸器疾患患者を対象としたセルフマネジメント教育の手法、医療チームや実際に使用する書類等に関する情報収集やCOPDナースへのインタビューを行った(植木、佐野、滝澤)。同施設におけるセルフマネジメント教育は、自己記入式の患者用教材や、安定期および急性増悪期のアクションプランが多用され、COPDナースやケースマネージャーが中心となりCOPDナースの外来オフィスで展開されていた。COPDナースの育成はChest Institute内で、ケースマネージャーの育成はカナダ全体の研修システムにより行われていた。また、研究代表者、協力者(植木、滝澤)がセルフマネジメント教育に関連する研究を同大学セミナーで講演しディスカッションを行った。さらに、欧米型セルフマネジメント教育のわが国への導入を目的に、COPD患者を対象とした外来セルフマネジメント教育プログラムを立案し、暫定的な自己記入式の患者用教材を作成してパイロットスタディーを行った。対象はステージIIIV(GOLD)のCOPD患者3名(平均年齢:65.6±2.5(SD)歳、FEV1:1.15±0.56L)で、プログラムは週1回、全6週間から構成される。アドビアランスは良好でドロップアウトはなく、介入によりHRQL(SGRQ:平均10.3ポイント減少)、運動能力(6分間歩行距離:平均37.5m増加)の改善に加え、LINQでの自己管理を含むすべてのドメインでの改善を認めた。次年度はセルフマネジメント教育のための患者用テキストをさらに修正し完成させ、外来セルフマネジメント教育プログラムの短期・長期効果の検証を開始する。本年度は、欧米型セルフマネジメント教育のわが国への導入を目的に、昨年度実施した外来セルフマネジメント教育プログラムのパイロットスタディーを再評価し、日本の現状に即したプログラムとするためのアダプテーションに関する検討、修正を行った。具体的には、昨年度のパイロットスタディーに関しての結果を学術集会での講演や発表の場において公表し検討を行い(植木、佐野、滝澤)、来日したMcGill大学Chest Instituteのスッタッフとディスカッションを行った(植木)。また、パイロットスタディーに参加した対象患者からの指摘も加えて、セルフマネジメント教育プログラムのコアとなる使用教材の加筆・修正を行い完成させた(植木、佐野、滝澤)。全12章、約200頁で構成され、イラストを多用し、患者が自身でまたは指導スタッフと相談して作成したアクションプラン等をテキスト中に書き込みながら実践し、また、セルフマネジメントに必須の要点項目はQ and Aで回答しながら学習する等、過去の患者用教材には全くない特徴を持たせた。また、教育内容は、「肺のしくみとはたらきの理解」から導入せずに、第1章は「セルフマネジメントの重要性」について修得するようにした。特に、日本呼吸器学会在宅呼吸ケア白書2010で強く患者サイドから要望されていたADL指導は「息切れを軽くする日常生活の工夫」として頁数および内容を充実させ、呼吸リハビリテーションに相当する「健康を維持・増進する運動」の章では、患者自身が自宅で安全に実践でき、理学療法士以外の職種も適切に指導できるように、写真を多用し運動強度等も含めた解説を加えた。倫理委員会等の手続きが終了の後、今までの研究成果として得られた「わが国のスタイルにアダプテーションさせたセルフマネジメント教育プログラム」の有用性に関して、無作為化比較臨床試験を開始する予定にある。本年度は、昨年度に行ったアダプテーションに関する検討をもとにセルフマネジメント教育を展開し、指導方法および作成した教材「呼吸のセルフマネジメント指導用テキスト」の有用性について検討した。セルフマネジメント教育のスタイルとしては、個別的な指導、少人数グループ制の指導等が考えられるが、本年度は個別的な指導によるセルフマネジメント教育へのアドヒアランスをプライマリーアウトカムとして評価した。セルフマネジメントへのアドヒアランスを向上させる上で、昨年度作成したテキストより指導内容別のテキスト別刷小冊子を作成、指導の進行に応じて必要部分を配布し指導した。また、指導内容では「セルフマネジメントの重要性」「健康を維持・増進する運動」より指導を開始した。「セルフマネジメントの重要性」では、セルフマネジメントの疾患進行に対する予防効果、ゴール設定、アクションプランの作成について重点をおき、「健康を維持・増進する運動」では、個々の目標とするストレッチやウオーキングの歩数や時間を共に相談し別刷小冊子内の表に直接記入して指導した。その後に「息切れを軽くする日常生活の工夫」「急な増悪の早期発見」、「感染予防」の指導を展開した。

一方、「セルフマネジメントダイアリー」印刷・配布し、セルフモニタリング能力の向上を目的に記録を指導、指導時のコミニュケーションツールとしても使用した。慢性呼吸器疾患患者44名(平均年齢74.3歳、男性/女性:40/4、疾患内訳COPD38、IPF3、他3)に指導を行い、アドヒアランスは95%と良好であった。また、セルフモニタリングにおいてボルグスケールCR10によるアセスメントが急性増悪の有無や日々の活動における動作レベルの決定に有用となることが示唆された。本年度は最終年度ではあるが、次年度に同教材を用いた少人数グループ制のセルフマネジメント教育による息切れやQOLの改善効果、増悪の予防効果について、規模の大きい無作為対照試験を展開する予定である。
血管形成促進概念に基づく膵がんの制御

当研究室では、腫瘍血管正常化による抗がん剤の送達向上や抗腫瘍効果の向上など、がん治療における腫瘍血管制御の重要性を報告してきた(Takara K., Cell Reports 2017, Eino D., Cancer Research 2018)。基礎研究により得られた知見をがん治療に応用するために、基礎と臨床をつなぐヒト腫瘍血管の動物モデルが求められている。そこで、本研究では、ヒト腫瘍血管を標的とした薬剤によるヒト腫瘍血管の形態変化を調べることを主目的とし、ヒト腫瘍血管in vivoモデルの開発に着手した。患者由来の腫瘍環境を再現する必要があると考え、patient-derived xenograft(PDX)モデルとdorsal skinfold chamber(DSC)を使用した。ヒト腫瘍血管を観察する本モデルをDSC-PDXモデルと名付けた。そして、血管の伸長が腫瘍血管の特徴と考え、がん環境を再構築できているかを評価する方法として、ヒト腫瘍血管の伸長に着目した。本年度得られた成果は以下の通りである。1.大腸がん患者由来腫瘍血管を観察することが可能であったが、腫瘍血管の伸長が観察されなかった。2.膵がん患者由来腫瘍血管を観察することが可能であった。膵がん患者由来腫瘍移植時に、ヒト間葉系幹細胞(hMSC)を追加することで、ヒト腫瘍血管の伸長が見られた。3.ヒトとマウスの血管は、血管内皮細胞のVE-cadherinを介して結合している可能性が示唆された。平成30年度は、ヒト細胞株由来の腫瘍を免疫不全マウスに移植する系にて、レシピエント腫瘍の全血管中の50%以上がドナー由来の腫瘍血管になるような移植条件の探索を目的としていた。前年度より、観察窓を用いて同一マウスを複数日数にわたって観察する蛍光生体イメージングの実験系を用いている。現在までに、以下のことを明らかとした。(1)ヒトがん細胞やヒト腫瘍血管の生着率を向上させるために、NOD-Scidマウスより免疫不全レベルの高いNSGマウスを使用したが、目的とする結果は得られなかった。(2)大腸がん患者由来腫瘍血管を観察することが可能であったが、腫瘍血管の伸長が観察されなかった。腫瘍組織の免疫染色により、大腸がん患者腫瘍においては腺管構造が見られたが、DSC-PDX腫瘍ではその腺管構造が確認されなかった。がん細胞の生着性が低いことがヒト腫瘍血管の伸長が観察されなかった原因の一つと考えられる。(3)膵がん患者由来腫瘍血管を観察することが可能であった。膵がん患者由来腫瘍移植時にヒト間葉系幹細胞(hMSC)を追加することで、ヒト腫瘍血管の伸長が見られた。一方、大腸がん移植時にhMSCを追加しても、ヒト腫瘍血管の伸長が観察されなかった。このことから、大腸がんの腫瘍血管と膵がんの腫瘍血管では、腫瘍血管の伸長に関わる細胞が異なることが示唆された。以上の結果を総合的に判断して、当初の研究目的の達成度としておおむね順調に進展していると判断した。大腸がん患者腫瘍を用いた検討では、ヒト腫瘍血管の伸長は確認されなかった。その原因として、がん細胞の生着性が低く、ヒト腫瘍血管が伸長するヒトがん微小環境が整っていないことが考えられた。そこで現在、ヒトがん微小環境を模倣する検討を進めている。ヒト腫瘍血管の伸長が観察される条件の決定後、既存の血管新生阻害剤を用いて、血管新生阻害効果を評価するモデルとしての妥当性を検討する。当研究室では、腫瘍血管正常化により、抗がん剤の送達向上や抗腫瘍効果を高めるなど、がん治療における腫瘍血管制御の重要性を報告してきた(Takara K., Eino D. et al., 2017)。基礎研究により得られた知見を、がん治療に応用するために、基礎研究と臨床を繋ぐヒト腫瘍血管の動物モデルの必要性が求められている。そこで本研究では、腫瘍血管を制御する薬剤開発を目的とした、患者由来腫瘍を用いたヒト腫瘍血管の動物モデルの作製を行った。1マウス肺がん細胞株LLCの皮下ドナーマウス腫瘍を、観察窓を装着したレシピエントマウスに移植し、観察窓を通してドナー腫瘍血管を観察できるか検討した。観察窓内を蛍光顕微鏡にて観察し、ドナー腫瘍血管の伸長および還流が確認された。2ドナー腫瘍由来の細胞がレシピエントマウスに生着したかを確認するための蛍光標識の検討を行った。細胞の蛍光標識の検討により、全がん細胞中の10%を蛍光標識することができた。3ドナーマウス腫瘍血管を観察可能であったので、ヒト腫瘍血管が観察可能かの検討を行った。膵がん組織は入手困難かつ血管が少ないとされているため、手術頻度が多く入手が比較的簡単かつ血管が豊富と考えられる大腸がん組織での検討を行った。医薬基盤・健康・栄養研究所のヒト組織バンクより分譲していただいた大腸がん組織をNOD-SCID免疫不全マウスに移植し、Alexa Fluor 488標識化抗ヒト血管内皮細胞マーカーCD31抗体の静脈内投与を行ったところ、灌流のあるヒト腫瘍血管を観察することが可能であった。平成29年度は、ドナーマウス腫瘍を野生型のレシピエントマウスに移植するモデルにて、腫瘍内の全血管中の50%以上がドナー由来の腫瘍血管になるような移植条件の探索を目的としていた。回収した腫瘍の蛍光免疫染色を行ったところ、ドナー腫瘍血管の移植効率がレシピエント間でばらつきが大きく、実験モデルとして適さないと考えた。

そこで、観察窓を用いた同一マウスを複数日数にわたって観察する蛍光生体イメージングの実験モデルを用いることにした。次年度以降に、ドナー腫瘍の移植条件の検討や観察手法の改善が必要だと考えられる。一方、次年度以降に計画していたがん患者由来腫瘍を免疫不全マウスに移植する実験を行い、ヒト腫瘍血管を観察することに成功している。以上の結果を総合的に判断して、当初の研究目的の達成度としておおむね順調に進展していると判断した。当研究室では、腫瘍血管正常化による抗がん剤の送達向上や抗腫瘍効果の向上など、がん治療における腫瘍血管制御の重要性を報告してきた(Takara K., Cell Reports 2017, Eino D., Cancer Research 2018)。基礎研究により得られた知見をがん治療に応用するために、基礎と臨床をつなぐヒト腫瘍血管の動物モデルが求められている。そこで、本研究では、ヒト腫瘍血管を標的とした薬剤によるヒト腫瘍血管の形態変化を調べることを主目的とし、ヒト腫瘍血管in vivoモデルの開発に着手した。患者由来の腫瘍環境を再現する必要があると考え、patient-derived xenograft(PDX)モデルとdorsal skinfold chamber(DSC)を使用した。ヒト腫瘍血管を観察する本モデルをDSC-PDXモデルと名付けた。そして、血管の伸長が腫瘍血管の特徴と考え、がん環境を再構築できているかを評価する方法として、ヒト腫瘍血管の伸長に着目した。本年度得られた成果は以下の通りである。1.大腸がん患者由来腫瘍血管を観察することが可能であったが、腫瘍血管の伸長が観察されなかった。2.膵がん患者由来腫瘍血管を観察することが可能であった。膵がん患者由来腫瘍移植時に、ヒト間葉系幹細胞(hMSC)を追加することで、ヒト腫瘍血管の伸長が見られた。3.ヒトとマウスの血管は、血管内皮細胞のVE-cadherinを介して結合している可能性が示唆された。平成30年度は、ヒト細胞株由来の腫瘍を免疫不全マウスに移植する系にて、レシピエント腫瘍の全血管中の50%以上がドナー由来の腫瘍血管になるような移植条件の探索を目的としていた。前年度より、観察窓を用いて同一マウスを複数日数にわたって観察する蛍光生体イメージングの実験系を用いている。現在までに、以下のことを明らかとした。(1)ヒトがん細胞やヒト腫瘍血管の生着率を向上させるために、NOD-Scidマウスより免疫不全レベルの高いNSGマウスを使用したが、目的とする結果は得られなかった。(2)大腸がん患者由来腫瘍血管を観察することが可能であったが、腫瘍血管の伸長が観察されなかった。腫瘍組織の免疫染色により、大腸がん患者腫瘍においては腺管構造が見られたが、DSC-PDX腫瘍ではその腺管構造が確認されなかった。がん細胞の生着性が低いことがヒト腫瘍血管の伸長が観察されなかった原因の一つと考えられる。(3)膵がん患者由来腫瘍血管を観察することが可能であった。膵がん患者由来腫瘍移植時にヒト間葉系幹細胞(hMSC)を追加することで、ヒト腫瘍血管の伸長が見られた。一方、大腸がん移植時にhMSCを追加しても、ヒト腫瘍血管の伸長が観察されなかった。
光円錐上でのハドロンの模型

この期間に行った研究の成果は,大別して,次の3つにまとめられる。1)光円錐上での南部・ジョナ-ラジニオ模型の定式化とその一般化。2)核子の相対論的クォーク模型による形状因子,構造関数の計算。3)クォーク・クラスター模型によるバリオン間相互作用の総合報告の完成。このうち,1)は東海大学のベンツ助教授たちとの共同研究で行った,南部・ジョナ-ラジニオ(NJL)模型の光円錐上におけるハミルトニアン形式の定式化を検討し,ドイツ,エルランゲン大学のレンツ教授,ティース教授および東京大学の太田教授たちと,光円錐上でのカイラル対称性とその破れの記述法の問題に一般化して,ワード・高橋の恒等式を用いた考察を進めるとともに,発散の正則化について新しい手法の提案を行った。2)はベンツ助教授,理化学研究所の石井博士,台湾国立大学の峯尾博士たちとの共同研究で,NJL模型に基く核子の相対論的クォーク模型において,クォーク間相互作用に軸性ベクトル状態でのものを含めて,核子の電弱形状因子や構造関数を計算し,その影響を調べるとともに,簡単化したクォーク・ダイクォーク模型により核物質での核子の構造変化を調べた。3)は東京工業大学の岡教授,上智大学の清水教授たちと20年近くにわたって進めてきたクォーク・クラスター模型によるバリオン間相互作用の研究の総合報告を完成させ,Prog. Theor. Phys.のSupplementの1冊として出版した。本年度の研究計画として考えていたNJL模型に基く核子の記述とその構造関数,形状因子等の計算については,東京大学大学院理学系研究科のベンツ博士および大学院生峯尾浩文氏との共同研究として進め,3個のクォーク系に対する相対論的Faddeev方程式をstatic近似(交換されるクォークの伝播関数を定数とする近似)で解いた波動関数を用いて,種々のクォーク分布関数および磁気モーメント,電荷半径などを計算した。また,これらの量に対するπ-中間子の雲の影響をπ-中間子に対するoff-shellの効果を無視した近似で調べた。計算したクォーク分布関数をQ^2-発展させ,実験と比較した結果,一致は大まかにはよいこと,cut-offの方法に依存すること,π-中間子雲の効果は小さいが一致を改良する方向に働くことなどがわかった。平成11年7月23日から9月15日,ドイツ,エルランゲン大学へ出張し,同大学のレンツ教授,ティース教授,太田東大教授らと光円錐上でのカイラル対称性の記述,特にその自発的破れに記述法について共同研究を行った。また,平成12年2月はじめには,清水上智大教授や坂井大阪大学講師と核子間相互作用と核子の内部構造に関して共同研究を行った。低エネルギーでのハドロン物理で重要な役割を演じているカイラル対称性とその自発的破れを光円錐上で記述する試みは,ドイツ,エルランゲン大学のLenz教授,Thies教授,東京大学の太田教授との共同研究で進めており,研究代表者が昨年7月末から9月始めにエルランゲン大学を訪問した時期に,中間的な結果をまとめる作業を行った。この結果は,最近Phys.Rev.Dに出版された。この共同研究は今後もさらに発展させる計画である。カイラル対称性を強調した有効模型である南部,ジョナーラミニオ模型による核子の相対論的クェーク模型の研究は,ベンツ東海大助教授および東大大学院生峯尾氏との共同研究で続けており,3体Faddeev方程式に対する静的近似の枠内で,従来のスカラー・ダィクォーク間相互作用に加え,軸性ベクトル・ダイクォーク間相互作用を含めた場合の観測量への影響を調べている.今年度のはじめには,この研究課題とも多少関連する仕事として,過去約20年にわたって行ったクォーク模型による重粒子間相互作用の総合報告をProg.Theor.Phys.のSupplementに出版する最終段階の作業も行い,完成させた.

昨年度に引きつづき,カイラル対称性とその自発的破れを光円錐上で記述する研究は,ドイツ,エルランゲン大学のLenz教授,Thies教授,東京大学の太田教授と共同で進めており,研究代表者は昨年7月22日から8月24日まで,エルランゲン大学を訪問して,特に,カイラル・Ward-高橋恒等式の応用について議論した。その結果,いくつかの進展があったので,近い将来,その成果を論文として発表する予定で準備を進めている。この共同研究は今後も続ける予定である。一方,ベンツ東海大助教授,東大大学院生の峯尾氏,理化学研究所の石井博士との共同研究で進めている南部・ジョナーラジニオ模型による核子の相対論的クォーク模型の研究では,一種のクォーク・ダイクォーク近似の枠内で,核子の構造関数や磁気モーメント,軸性ベクトル結合定数などを計算し,それらに対する軸性ベクトルダイクォーク間相互作用の影響を調べた。この結果は,Nuclear Physics Aに掲載が決定している。昨年度までの研究の継続として、次の2つをテーマとする研究を行った。1)核子の相対論的クォーク模型による形状因子、構造関数の研究。2)光円錐上におけるカイラル対称性とその自発的破れの記述法の研究このうち、1)は東海大学理学部のベンツ助教授、理化学研究所放射線研究室の石井博士、国立台潟大学の峯尾博士との共同研究で、クォーク間相互作用として、スピン1重項にあたるスカラーダイクォーク間だけでなく、スピン3重項の軸性ベクトルダイクォーク間にも相互作用を導入した場合の、核子の形状因子(磁気モーメン、軸性ベクトル結合定数など)への影響を調べた。それ程大きな影響はないことがわかったが、スカラーダイクォーク間だけに相互作用がある場合と比較して、実験値との一致を改良する方向であった。この成果は、Nucl. Phys. Aに出版されている。一方1)はドイツ、エルランゲン大学のレンツ教授、ティース教授、東京大学大学院総合文化研究科の太田教授との共同研究を継続して行った。光円錐上で、フェルミオンの自由度が半分になることに伴うカイラル変換そのものの不定性やカイラル対称性が自発的に破れている相(南部ゴールドストーン相)での対称性の痕跡をワード・高橋の恒等式を用いて調べた。通常のカイラル変換に基くワード・高橋の恒等式は、光円錐上では、南部・コールドストーン粒子であるパイオンの寄与か支配的になる運動学的点は存在しないが、上述変換そのものの不定性を用いて、修正した変換に基くワード・高橋の恒等式では、パイオンの寄与が支配的なる場合があることがわかり、光円錐上でのパイオンの波動関数も正しく与えられた。これらの考察は、QCDの低エネルギー有効理論と考えられる南部・ジョナ・ラジニオ(NJL)模型を用いたものであるが、その一般化を目指し、この共同研究をさらに発展させたいと考えている。
複合材料の衝撃後圧縮破壊挙動の解明

衝撃後圧縮強度の重要性から、層間はく離を有する複合材料板が圧縮荷重を受ける場合の、座屈後変形およびはく離進展挙動が注目されている。しかしこの問題では、はく離部の局所座屈ばかりでなく板全体の座屈を生じるため解析が複雑となる。前年度は、局所的破壊を拘束することなく圧縮試験が行えるサンドイッチ型圧縮試験片を用い、圧縮荷重下の層間はく離き裂進展実験を行った。本年度は、この試験片の座屈後変形解析とはく離き裂進展解析を、大変形による幾何学的非線形性を考慮した有限要素法を用いて実施し、局所座屈変形に及ぼすき裂先端拘束の影響、はく離き裂進展特性に及ぼす混合モ-ドの影響など、弾性不安定型はく離き裂進展挙動を支配している力学的諸因子について、解析的考察を加えた。CFRP表面材(一方向炭素繊維(東レT300)で強化120°C硬化型エポキシ樹脂(東レ#2500)、公称繊維体積含有率60%)とコア材(アルミハニカム構造)からなる試験片の有限要素モデルを作成し、CFRP両表面材の板厚中央面に、長さを5通りに変えたはく離き裂を対称位置に導入した。この有限要素はく離モデルに一軸圧縮荷重を増分的に負荷し、その変形を数値的に逐次追跡することによってはく離き裂先端のエネルギ解放率Gとモ-ド比を計算した。その結果、局所座屈開始応力、はく離き裂進展開始応力に及ぼすはく離き裂長さの影響を理論的に明かにした。これらの解析結果と前年度実施した実験結果を比較し、複合材料積層板の衝撃後圧縮強度を支配している弾性不安定型はく離き裂進展特性を解明するとともに、相関はく離欠陥を有する複合材料構造要素の強度推定のための実験および数値解析手法を提案して、その有効性を明かにした。本年度は、局所的破壊を拘束することなく圧縮試験が行えるサンドイッチ型圧縮試験片を用い、圧縮荷重下の層間はく離き裂進展実験を行った。120°C硬化型エポキシ樹脂(東レ#2500)を一方向炭素繊維(東レT300)で強化した、公称繊維体積含有率60%、公称プライ厚さ0.125mmのプリプレグを6枚積層して試験板とした。層間はく離を導入するため、試験板中央面に長さ20mmのPTFEフィルムを積層時に挿入した。CFRP板の公称板厚は1.50mmである。このCFRP板を表面材としてハニカムサンドイッチ型圧縮試験片を作製した。エンドタブには厚さ1mmのGFRP織布材を用いた。試験片を油圧チャックで保持し、電気ー油圧サ-ボ材料試験機にて圧縮荷重を負荷した。試験中の荷重と荷重点変位およびはく離部のたわみ(き裂開口変位、CMOD)を試験片両面にセットした1組のひずみゲ-ジ式変位計によって測定した。荷重ーCMOD線図の折れ曲がり点からはく離部の座屈荷重を求めた。き裂の進展は荷重ーCMOD線図上および目視により検出した。これらの実験結果より、圧縮荷重下での層間はく離き裂伝播過程を実験的に明かにすることに成功した。

はく離部での座屈開始、はく離き裂成長開始よりはるかに低い荷重で生じており、はく離部材の圧縮強度を最終的に支配しているのははく離き裂進展特性であることを示した。そのはく離き裂進展過程におけるエネルギ解放率を初等はり理論を用いて計算したところ、進展過程でほぼ一定の限界値を示すことを見いだした。その値は本供試材のモ-ドII破壊靭性値とほぼ一致し、線形破壊力学による整理の可能性も見いだした。衝撃後圧縮強度の重要性から、層間はく離を有する複合材料板が圧縮荷重を受ける場合の、座屈後変形およびはく離進展挙動が注目されている。しかしこの問題では、はく離部の局所座屈ばかりでなく板全体の座屈を生じるため解析が複雑となる。前年度は、局所的破壊を拘束することなく圧縮試験が行えるサンドイッチ型圧縮試験片を用い、圧縮荷重下の層間はく離き裂進展実験を行った。本年度は、この試験片の座屈後変形解析とはく離き裂進展解析を、大変形による幾何学的非線形性を考慮した有限要素法を用いて実施し、局所座屈変形に及ぼすき裂先端拘束の影響、はく離き裂進展特性に及ぼす混合モ-ドの影響など、弾性不安定型はく離き裂進展挙動を支配している力学的諸因子について、解析的考察を加えた。CFRP表面材(一方向炭素繊維(東レT300)で強化120°C硬化型エポキシ樹脂(東レ#2500)、公称繊維体積含有率60%)とコア材(アルミハニカム構造)からなる試験片の有限要素モデルを作成し、CFRP両表面材の板厚中央面に、長さを5通りに変えたはく離き裂を対称位置に導入した。この有限要素はく離モデルに一軸圧縮荷重を増分的に負荷し、その変形を数値的に逐次追跡することによってはく離き裂先端のエネルギ解放率Gとモ-ド比を計算した。その結果、局所座屈開始応力、はく離き裂進展開始応力に及ぼすはく離き裂長さの影響を理論的に明かにした。これらの解析結果と前年度実施した実験結果を比較し、複合材料積層板の衝撃後圧縮強度を支配している弾性不安定型はく離き裂進展特性を解明するとともに、相関はく離欠陥を有する複合材料構造要素の強度推定のための実験および数値解析手法を提案して、その有効性を明かにした。
算数・数学教育における創造性育成に関する内容や指導法の国際比較研究

1.海外現地調査アジアでは中国(北京師範大学附属実験小学他)について,欧米ではオランダ(フロイデンタール研究所,スカラカレッジでのMath A-lympiad, Math B-day)について調査を行った。2.わが国と諸外国の事例の収集と情報交換わが国の数学における英才教育について,元日本数学会理事長である飯高茂・学習院大学・教授に講演いただいた。またSSH等わが国において優れた実践を推進している現場の先生方と知見を共有し,わが国の算数・数学教育の在り方を協議する機会を設けた。さらに,フィンランド,韓国,アメリカ等の事例を収集した。3.外国の学会における講演4.創造性育成に関する5年間の研究成果のまとめ創造性育成に関する歴史的系譜,諸外国の教育課程や授業事例,政策上の背景や社会的な影響についての検討を踏まえ,創造性育成のモデルとして次の点を提言した。(1)問題解決や論理的思考などの形式陶冶的側面と数学の実世界への応用など実質陶冶的側面のバランスをとること。(2)個の能力・適正等に応じた公正な教育のために,多元的な学習内容と学習指導法を開発すること。(3)学校教育を包含する社会教育システムを構築するために,教育行政,学会,研究機関,民間団体,各種基金が連携し,創造性育成のためのサポートシステムを構築すること。(4)数学優秀児のための特別な課程・特別学校や学級がある場合には,制度的には何歳からが適当で,創造性を含めどのようにその特別な才能を評価し,社会からの反響はどうかを見極める方法を検討すること。5.報告書の作成以上の結果を報告書(2007年,240ページ)としてまとめた。1.創造性育成に関するアジア圏とわが国の数学教育の特徴分析2004年12月に結果が公表された国際的な学力調査(OECD PISA,IEA TIMSS)の結果の2次分析を行い,創造性育成やそれをとりまく算数・数学教育の特徴を明らかにし,日本科学教育学会(9月:岐阜大学),数学教育の会(9月:学習院大学),日台科学教育セミナー(11月:台湾師範大学)等で,発表を行った。2.海外現地調査北京を中心に10月に現地調査を行った。訪問先は,北京師範大学附属実験小学,中学,北京市立第4中学,北京師範大学である。なお中国の中学はわが国の中学校と高等学校に相当する。実験小学では,ゲーム感覚で楽しみながら確率の素地を育成する小2の授業,直線,半直線,線分を分類する小4の授業などを参観した。3.過去3年間の結果をまとめる枠組み作り創造性教育の現状や動向の国際比較に関して平成14年度から16年度までの研究成果をまとめる(瀬沼・大谷,科学教育研究,2005.6)とともに,日本科学教育学会(9月:岐阜大学)で課題研究分科会を設定しわが国の状況をも含め発表を行った(指定討論者:竹之内,発表者:大谷・瀬沼,國次・石田,杜,岡山,河野)。4.わが国や韓国の事例わが国の創造性育成の事例としてスーパーサイエンスハイスクールの取り組み,韓国の科学英才学校のその後などについて調査を行った。5.報告書の作成以上の結果のうち、2と3と4を報告書(2006年、142ページ)としてまとめた。
地域新産業の振興に向けた中小企業を中心とする組織間連携の成立と発展のプロセス

地域新産業の振興は現在日本が直面する課題であるが、それには地域に存在する中小企業や大学等の分野を超えた連携を促進することが不可欠である。本研究では、わが国における潜在性および将来の成長ともに期待される医療機器関連分野を対象に、各地域でいかに同分野の振興を産学官の連携により実現しようとしているか、そのためにいかに産学官の連携を進めているかについて、神戸市、浜松市、福島県の事例を対象にケーススタディを実施し、理論構築に取組んだ。1.先行研究と分析フレームワークの完成本研究の理論的枠組について、事業化に向けた組織間連携をいかに促進させるかという観点から「事前の要因」、「場」、「介入」、「相互作用のプロセスと共通理解の形成」に着眼し統合的な理論的枠組みの構築を目指して先行研究のレビューを行った。現時点では、組織間連携の成立プロセスとその促進に関するレビュー論文を作成し、本研究を進めるための概念モデルを提示するに至った。2.事例研究本研究では組織間連携の成立と発展のプロセスについて「どのように」「なぜ」促進することができたかについて質的な分析をするためのケーススタディを進めてている。平成26年度は、ケーススタディの対象としている「神戸市」「浜松市」「福島県」における医療機器の事業化に向けた組織間連携の促進の取組について、2次資料によるデータの収集に加え、それぞれの地域の促進主体(経済団体や県庁)を中心にインタビューを実施した。また、促進主体が開催しているセミナー等に参加し、インタビューの補強およびその後の動向についてトレースしている。現在は、3地域の調査結果を踏まえて必要な追加インタビューの実施のための準備に取り掛かっており、組織間連携をいかに促進したかについて比較分析を実施するためのデータを抜け漏れなく揃える予定である。ケーススタディの結果については、神戸市に続いて浜松市の事例についても、中京大学ビジネスイノベーション研究科の紀要に論文として投稿し、掲載されている。国内地域の事例に関するケーススタディと成果物の作成(平成27年度)平成26年度に実施した神戸市の事例と同様の方法で国内のその他事例についてケーススタディを実施した。対象地域としては医療機器関連の生産高で全国トップであり中小企業を中心に大学等との連携により産業振興を進めている浜松市のはままつ次世代光・健康医療産業創出拠点事業、震災復興の重点政策として指定され地元企業を中心とした連携を通して先進的な医療機器産業の振興を進めている福島県の取組みである。平成27年度中には、浜松の事例には平成27年7月、福島の事例では平成27年5月および平成28年2月に関係者に対してインタビューを実施し、結果を整理した。また、神戸の事例に関しては平成27年5月および6月に関係者へのインタビューにより追加調査を実施した。これらのケーススタディにおけるデータ収集およびその他二次資料等によるデータ収集を通して、中京大学大学院「中京ビジネスレビュー」に日本の医療機器産業と中小企業の参入についての動向を論じた論文、中京大学経営学部「中京経営研究」に福島県における医療機器振興の取り組みに関する論文、INTERNATIONAL CONFERENCE ON BUSINESS, ECONOMICS AND INFORMATIONTECHNOLOGYにおけるICBEIT Japan 2016(年次大会)における学会発表およびカンファレンスペーパーへの論文掲載、以上の成果を出すことができた。ICBEITにおいては現在同論文を同学会の査読付ジャーナルに投稿中である。平成27年度においては、神戸の事例の追加調査に加え、浜松市および福島県における同様の事例のケーススタディを実施し、これらの調査を基にした成果物も複数出すことができた。国内事例については平成28年度も必要な追加取材が生じた場合に実施するが、基本的にこれら3地域における事例をまとめ、既に完成している理論部分の概念モデルをもとに比較分析を行う段階に達している。したがって、当初予定していた研究計画を順調に進展させていると判断している。国内地域の事例に関するケーススタディの完成および成果物の作成平成27年度に続き、平成28年度もケーススタディの対象とする神戸市の事例、浜松市の事例、福島県の事例について関連セミナーの参加等を通してデータを収集し、ケーススタディを完成させた。本研究では、医療機器関連分野におけるケーススタディを通して、事業化推進のための組織間連携の成立をいかに促進させるかについて、場、介入、初期条件という概念に着眼して理論構築に貢献することを目的としており、平成28年度は、以下の成果を得ることができた。まず、福島県の事例については2016年に参加した国際学会(ICBEIT)のカンファレンスペーパーを関連ジャーナルのAsia Pacific Business and Economic Perspectivesに投稿・採択され、同ジャーナルの2016年の夏号に査読付論文として掲載された。また、中京大学ビジネスイノベーション研究科のビジネスイノベーションシリーズ(著書出版)の助成を得ることができ、完成したケーススタディを基に、「地域新産業の振興に向けた組織間連携ー医療機器関連分野における事業化推進への取組みー」と題した著書を作成した。本書は、国内のケーススタディの対象である3地域について、いかに医療機器関連事業を推進するための組織間連携を促進したかについて比較分析を行い理論構築に貢献することを目的としたものである。2016年度は本書の執筆作業が研究の多くを占めたが、ナカニシヤ出版より2017年3月に出版することができた。本科研費研究においては、研究成果を学術論文および著書の出版として世に出すことを目的としていたので、その双方を実現したことにおいては、目標を達成したと認識している。