hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経伝達物質の変化に伴う神経回路編成機構の解明

具体的には、従来同様、マウス脊髄由来の初代培養細胞を対象とし、細胞膜上のグリシン受容体を特異的に可視化するためにpH感受性GFP付加DNAコンストラクトを用いて、光褪色後蛍光回復法(FRAP)による検討を行った。また、グリシン受容体は、特異的な細胞内足場タンパク質(ゲフィリン)との結合により、細胞膜上での局在が変化する。そこで、赤色蛍光タンパク質を付加したゲフィリンを共発現させ、ゲフィリンの局在が確認された小領域におけるグリシン受容体の移動性を確認した。すると、ゲフィリン局在領域では、グリシン受容体の移動性が有意に減少することが認められた。そこで、グリシン受容体とゲフィリンとの結合を変化させることが予想される因子について、各種の選択的阻害剤を用いて解析したところ、グリシン受容体のシナプス集積はキナーゼの活性に依存することが認められた。更に、こうしたシナプスでのグリシン受容体集積は、従来、細胞内塩化物イオン濃度が高い幼若期の神経細胞で生じる現象であると考えられてきた。しかし、グラミシジン穿孔パッチクランプ法による解析から、細胞内塩化物イオン濃度が低い成熟した細胞においても、グリシン受容体のシナプス集積が起こることを見出した。当初計画において、初年度はシナプス後膜におけるグリシン受容体の機能について検討を行う予定となっており、おおむね計画通りの進展状況と考えられる。研究およびその成果はおよそ当初の計画通り進んでいる。細胞膜上のグリシン受容体を特異的に可視化するDNAコンストラクトの作製やそれを用いた観察手法の開発など、当初の計画になかった新たな工夫を加えて、より詳細な動態解析も行っている点は、当初の計画以上の進展と考えられる。今後は生細胞イメージングを行い、時空間的により詳細なグリシン受容体の挙動を解析し、更に薬理学的手法を適用して、シナプス後膜における受容体の局在を規定する細胞内制御機構を検討する。また、シナプス前終末から放出される神経伝達物質をGABAからグリシンへ変化させるモデル実験系の作製を試みているが、現在は開発途中の段階である。そのため、並行して脊髄培養細胞における実験系を用いて研究を遂行している。今後は、これまで明らかになった現象を制御する細胞内メカニズムを検討するとともに、シナプス前終末における発達をミミックするモデル系を完成させ、個体発達の過程をより反映した系で検討したい。(抄録なし)
精神障害者の地域生活を支援する市町村保健師のケアマネジメント指標の開発

本研究は、地域で生活する精神障害者を支援する市町村保健師のケアマネジメント技術を明らかにすることを目的とした。精神障害者支援のうち、市町村保健師は、問題行動があり対応が難しい事例のケアマネジメントに苦慮している状況を把握した。そこで、ケアマネジメント技術のうち、対応が難しい精神障害者事例への指標を開発した。開発にあたっては、2段階の手順を踏んだ。最終的に、危機介入の段階(Morley,1967)に沿った4段階「本人とその問題の評価」、「介入計画の立案」「介入、介入技術」「予期的な計画の立案」、16カテゴリー、51項目からなる指標を作成した。市町村保健師による活用に向けた取り組みが課題である。本研究の目的は、市町村保健師が地域で生活する精神障害者への生活支援、とりわけパーソナリティ障害やアルコール・薬物依存などの問題を抱え、民間による保健福祉サービスの利用が難しい精神障害者において、実施すべきケアマネジメント内容や必要なスキルを評価する指標の開発を目的とすることである。本年度は(1)国内外の文献の検討、(2)調査に向けた倫理審査、(3)調査票等の作成を行った。(1)国内外の文献検討では、昨年と同様、国内の論文に関しては、高齢者、身体障害者を対象とした保健師のケアマネジメントに関する論文は多数みられたが、精神障害者を対象としたものはほとんどなく、特に市町村保健師の実践や具体的ケアに関するものは見当たらないため、福祉・心理分野の文献なども検討した。(2)調査に向けた倫理審査の承認を受けた。(1)の結果と同様に、市町村保健師の精神障害者支援の現状が把握できる調査結果等がないため、研究者間で研究計画を再検討した。その結果、現状把握のための調査が必要であった。よって、現状把握調査と、市町村保健師へのインタビュー調査を並行して行っていくように計画を変更した上で、倫理審査の承認を得た。(3)調査票等の作成は、現状把握調査と市町村保健師へのインタビュー調査の二つの調査について、それぞれ具体的な調査案を作成しているところである。現状把握調査では調査票、調査の添付文書などを作成済みである、インタビュー調査についても、インタビュー項目や同意を得るための説明書などの作成を負えている。本研究の目的は、市町村保健師が地域で生活する精神障害者への生活支援において、実施すべきケアマネジメント内容や必要なスキルを評価する指標の開発を目的とすることである。本年度は(1)国内外の文献の検討、(2)研究計画の精錬(3)現状調査のための計画立案を行った。(1)国内の論文に関しては、高齢者、身体障害者を対象とした保健師のケアマネジメントに関する論文は多数みられたが、精神障害者を対象としたものはほとんどなく、特に市町村保健師の実践や具体的ケアに言及したものは見当たらなかった。(2)研究計画の精錬では、(1)の結果も踏まえ、研究者間で研究計画の再検討を行った。具体的には、市町村保健師が生活支援を行う精神障害者は、精神疾患や家族関係等の背景の違いにより、ケアマネジメントに関しても異なる部分が大きいことから、対象とする精神障害者を区分し、段階を追って指標を検討することとした。第1段階として、市町村保健師が最も対応が困難と考えれる対象に絞り進めていく、その後は第1段階の成果をもとに指標内容を広げていくよう計画を立案した。(3)現状調査のための計画立案は、(1)の結果、市町村保健師が精神障害者の生活支援に関わっている現状が明らかでなかったため、まず現状把握をするための調査計画を立案した。本研究の目的は、市町村保健師が地域で生活する精神障害者への生活支援、実施すべきケアマネジメント内容や必要なスキルを評価する指標の開発を目的とすることである。とりわけパーソナリティ障害やアルコール・薬物依存などの問題を抱える精神障害者は、民間による保健福祉サービスの利用が難しく、市町村保健師による支援が不可欠であるため、それらの対象に焦点を当てている。本年度は、(1)市町村の精神障害者支援の現状調査、(2)実践事例のインタビュー、(3)支援内容・項目の抽出・整理を行った。(1)の市町村の精神障害者支援の現状調査においては、市町村の約4割で、精神障害者の相談・支援を担当している専門職は保健師のみであったことから、保健師の力量向上がよりよい相談・支援につながること、また、多くの市町村が対応困難事例に対する支援に苦慮している現状があり、特に対応困難事例への支援技術を明確化することの重要性が明確になった。(2)の実践事例のインタビューは、対応困難事例に対し、良好な支援を行った経験について、市町村の保健師等を対象に実施した。(3)では、(2)のインタビューデータをもとに、対応困難事例の支援内容・項目の抽出・整理を行った。本研究の目的は、精神障害者が地域生活を継続できるように、市町村の精神障害者相談支援事業において、保健師が実施すべきケアマネジメントの内容や必要とされるスキルを評価する指標(ケアマネジメント指標)を開発することである。本年度は、これまでの質問紙調査・インタビュー調査結果から作成した市町村の精神障害者相談支援業務に必要とされる支援技術項目案の精錬を行った。項目案の精錬は、精神保健業務に精通する熟練保健師の2つのグループにグループインタビューを行った。それにより、項目の適切性並びに専門的立場からの助言を得ることができ、また2回のグループインタビューを行うことで、1度目のグループから出た意見を再度検討することもできた。その調査結果をもとに、項目の修正が完了した。また、完成した項目を用いて、1自治体保健師への研修等も実施できた。

現在、自治体保健師への研修を継続して、実施している。また、これらの成果発表を行っており、論文作成を進めているところである。本研究は、地域で生活する精神障害者を支援する市町村保健師のケアマネジメント技術を明らかにすることを目的とした。精神障害者支援のうち、市町村保健師は、問題行動があり対応が難しい事例のケアマネジメントに苦慮している状況を把握した。そこで、ケアマネジメント技術のうち、対応が難しい精神障害者事例への指標を開発した。開発にあたっては、2段階の手順を踏んだ。最終的に、危機介入の段階(Morley,1967)に沿った4段階「本人とその問題の評価」、「介入計画の立案」「介入、介入技術」「予期的な計画の立案」、16カテゴリー、51項目からなる指標を作成した。市町村保健師による活用に向けた取り組みが課題である。今年度の計画は、(1)市町村保健師が精神障害者の生活支援に関わっている現状把握を行うための調査、(2)市町村保健師が対応困難事例に対し良好な支援を行った経験のインタビュー調査実施、(3)対応困難事例の支援内容・項目の抽出・整理、であった。現在、(1)の現状調査、(2)のインタビュー調査を終え、(3)の支援内容・項目の抽出・整理が進んでいるところであり、おおむね今年度の計画通りに進んでいる。また、市町村保健師の精神障害者支援の現状調査をもとに、市町村保健師への技術支援に関する自治体への研修会や調査も実施した。研究の達成度は、市町村保健師による対応困難事例への支援の良好実践事例が少なく、ケアマネジメント指標の項目は十分とはいえないため、引き続き検討を行っていく。しかし、この調査結果をもとに、市町村保健師支援の必要性に関する県保健所等への研修などが実施できているため、今後も研究成果の公表と活用を行っていく予定である。公衆衛生看護学(今後の推進方策)今後は、引き続き、(1)研究成果の公表を行うこと、(2)自治体などへの研修及び共同での調査を行う中で、意見を聴取し、支援内容・項目を精錬することを計画している。(使用計画)成果発表をしていく必要があることから、海外での学会参加に必要な費用の積算、加えて英語論文投稿に必要な費用を積算した。また、現在までの成果をもとにして、市町村保健師に協力を得て、研修会・調査を行うための費用を積算した。今年度の計画は、(1)文献の検討、(2)調査に向けた倫理審査、(3)調査の実施であった。現在までの研究の取り組みは、(1)国内外の文献収集・検討を進め、研究計画の精錬を行うことができた。また、(2)調査に向けた倫理審査を受け、承認を得た。しかし、市町村保健師が精神障害者の生活支援に関わっている現状が自治体により様々で、実態把握をする調査の計画にも時間を要した。また、良好な実践に関するインタビューでは、実践例の報告が見当たらず、インタビュー対象の把握が困難な状況があり、市町村への調査の際に、良好事例のリクルートを行うこととした。そのため、調査の実施に至らず、やや遅れている。
角膜実質細胞間の情報交換の動態について

角膜に外傷、感染症などの障害が加わった場合、上皮細胞の挙動と共に、角膜実質細胞が創傷治瘉過程における重要な役割を演じる。本研究は、創傷時の角膜実質細胞の役割を知る目的で正常角膜の実質細胞の超微細構造を検討し、さらにin vitroのモデルとしてコラーゲンゲル内で培養した角膜実質細胞の形態を検討した。角膜実質細胞が網状構造を形成し、互いに情報を交換し合うことにより、障害部を認識し、極めて速やかに反応し、治瘉反応の初期段階を担当している可能性を検討した。透過型電子顕微鏡下で正常家兎角膜実質細胞の超微細形態を観察した。コラーゲン繊維の層間に角膜実質細胞は平坦な薄い細胞として存在していた。極めて長い突起を出して散在しているが、それらの突起は隣接する実質細胞の突起とgap junctionを形成していた。透過型電子顕微鏡では典型的な暗明暗明暗の5層の構造が観察された。さらにfreeze fracture法でも典型的なgap juncionの構造が観察された。これらの電子顕微鏡的観察から、角膜実質細胞は互いにgap junctionで結合し合い情報を交換することによってシンクロナイズされてあたかも一つの組織として機能していると考えられた。家兎角膜実質細胞をコラゲナーゼで単離し継代培養した。更に培養した実質細胞を通常のプラスチックの培養皿の上で培養すると大きく伸展した極めて運動や移動の激しい細胞として観察された。この時細胞同士は接触しあっているが、電子顕微鏡による観察ではまれにしかgap junctionが観察されなかった。一方角膜実質細胞をコラーゲンゲル内で三次元的に培養すると細胞は小さく太い長い突起を出し動きのほとんどない静かな細胞として観察された。この時隣接する細胞の突起同士にgap junctionが存在していることが電子顕微鏡で観察された。マイクロインジェクターを用いて角膜実質細胞にアズールB色素を注入すると隣接する細胞の中に観察された。
非侵襲型の嚥下誘発支援装置開発に向けた基礎的研究

ヒト咽頭領域の電気刺激により嚥下を誘発するシステムを用いて、非侵襲型の嚥下誘発支援装置を開発することが研究の最終目的である。本研究はその第一段階として、動物で装置の効果を検証することと、ヒトで電気刺激開始のトリガーとなる生体信号を非侵襲的に検出するシステムを確立することを目的とした。動物実験では健常動物の大脳皮質咀嚼野の外側部から細胞外電極を用いて嚥下関連電位を記録できることを確認した。また、ヒトでのトリガー信号源の検出に向けて、近赤外光スペクトロスコピーを用いてヒト随意嚥下時の前頭前野活性を調べる実験を行い、複数の被験者で右側の外側前頭前野に有意な酸素ヘモグロビン濃度の上昇を認めた。申請者らは、ヒト咽頭領域の電気刺激により、嚥下を誘発するシステムを開発した。このシステムを利用して、非侵襲型の嚥下誘発支援装置を開発することが我々の研究の最終目的である。本研究はその第一段階として、動物で装置の効果を検証することと、ヒトで電気刺激開始のトリガーとなる生体信号を非侵襲的に検出するシステムを確立することを目的とする。24-25年度に動物でトリガー信号とする嚥下誘発支援装置を作成し、その効果を嚥下障害モデル動物で確認すること、26年度にヒトで近赤外光スペクトロスコピー(f-NIRS)とECGの同時記録を行い、ヒトにおける最適なトリガー信号源およびその記録法を確立することを目的としている。24年度は健常動物の大脳皮質咀嚼野の外側部から細胞外電極を用いてフィールド電位を記録することに成功し、同部位から低侵襲型ECoG多点電極でも嚥下関連電位を記録できることを確認した。25年度はヒトでのトリガー信号源の検出に向けて、f-NIRSを用いてヒト随意嚥下時の前頭前野活性を調べる実験を行った。当初被験者には単発の唾液嚥下を行わせ、複数回の試行の前頭前野活動を加算することでトリガー信号源となり得る明確な活動が得られると考えていたが、実際には血液中の酸素ヘモグロビン濃度変化をとらえるf-NIRSでは明確な嚥下関連活動変化を記録することはできなかった。そこで被験者に行わせるタスクを嚥下機能評価で用いられるRSST(反復唾液嚥下テスト)で行わせる随意性繰り返し嚥下20秒間(本来のRSSTでは30秒間)に変更し、その際の前頭前野活性をf-NIRSで記録することとした。その結果複数の被験者で右側の外側前頭前野に有意な酸素ヘモグロビン濃度の上昇を認めた。24年度は嚥下誘発のトリガーとなる生体信号を大脳皮質から取り出すこと、同時に反対側皮質にシートタイプ低侵襲型ECoG多点電極を設置し、その他の皮質部位からも嚥下誘発のトリガーとなる信号を取り出すことを試みることが目的であった。これまでに、動物実験では有力なトリガー源と考えていた大脳皮質咀嚼野の外側部から細胞外電極を用いてフィールド電位を記録することに成功し、同部位から低侵襲型ECoG多点電極でも嚥下関連電位を記録できることを健常動物で確認した。現在はその他の皮質部位からのトリガー信号源を検索している。また、ECoGの耐用期間や、脳の感染などの危険を考慮して、非侵襲的なECGを用いてトリガー信号を検出できるに越したことはないため、頭蓋骨の大脳皮質咀嚼野相当部に慢性的な脳波電極を設置し、ECoGで記録した電位と時間関係のある脳波の検出を試みている。さらに、26年度のヒトでのトリガー信号源の検出に向けて、f-NIRSを用いてヒト随意嚥下時の前頭前野活性を調べる実験に着手した。

ヒト咽頭領域の電気刺激により嚥下を誘発するシステムを利用して非侵襲型の嚥下誘発支援装置を開発することことを視野に、動物で装置の効果を検証すること、ヒトで電気刺激開始のトリガーとなる生体信号を非侵襲的に検出することを目的とした。動物実験では健常動物の大脳皮質咀嚼野の外側部から細胞外電極を用いてフィールド電位を記録することに成功し、同部位から低侵襲型ECoG多点電極でも嚥下関連電位を記録できることを確認した。嚥下関連電位が記録された大脳皮質咀嚼野の外側部を破壊したところ、一過性に動物の摂食行動が障害され、食物の摂取自体が困難となり、嚥下障害の有無が確認できなかった。この障害は数日一週間程度認められたが、この障害から動物が回復した後の摂食行動を電気生理学的に検証したところ、明確な嚥下障害を観察することはできず、当初予定していた嚥下障害モデル動物の作成が難航し、結果として嚥下障害モデル動物での咽頭電気刺激の効果の検証は断念することとなった。一方、ヒトにおける実験では、ヒトでのトリガー信号源の検出に向けて、近赤外光スペクトロスコピー(f-NIRS)を用いてヒト随意嚥下時の前頭前野活性を調べる実験を行い、嚥下機能評価で用いられるRSSTと同様の随意性繰り返し嚥下5回を加算することで、5名中3名の被験者で右側外側前頭前野に有意な酸素ヘモグロビン濃度の上昇を認めた。26年度はさらに6名の被験者で実験を行い、4名で同様の部位に有意な酸素ヘモグロビン濃度の上昇を認めた。そこで、随意性繰り返し嚥下で右側の外側前頭前野の活性化が認められた被験者について、単発の唾液嚥下を行わせ、10回の試行の前頭前野活動を加算することでトリガー信号源となり得る明確な活動が得られるかを検証した。その結果血液中の酸素ヘモグロビン濃度変化をとらえるf-NIRSでは明確な嚥下関連活動変化を認めなかった。口腔生理学24-25年度に動物でトリガー信号とする嚥下誘発支援装置を作成し、その効果を嚥下障害モデル動物で確認することが当初の予定であったが、嚥下障害モデル動物の作成が難航し、嚥下障害モデル動物での装置の効果判定は困難な状況である。嚥下障害モデル動物の作成はその可否を含めて決断を急ぐ必要がある。一方で、25年度中にf-NIRSを用いてヒト大脳皮質前頭前野から嚥下関連活動を記録できた点については当初の予定を上回っている。以上を勘案すると「おおむね順調」と評価してよいと思う。24-25年度に動物でトリガー信号とする嚥下誘発支援装置を作成し、その効果を嚥下障害モデル動物で確認することが当初の予定であり、24年度中にECoGを用いて大脳皮質咀嚼野外側部から嚥下関連電位を記録できた点については予定通りである。ただ、嚥下障害モデル動物の作成はやや遅れており、この点はスピードアップが必要である。その一方で、当初最終年度で予定していたヒトでの嚥下トリガー電位の検索に着手できた点は、当初の予定を上回っている。25年度で検出に成功したヒト随意性繰り返し嚥下時の右側外側前頭前野嚥下関連の活動の再現性をさらに被験者数を増やすことで確認すると共に、よりトリガー信号に適した活動を得るためにf-NIRSとECGの同時計測を行う。随意運動を支援する運動出力型BMIでは、実験動物あるいは患者さんの訓練を行うことで、脳活動をデコーディング用のインターフェイスおよび出力装置とマッチングさせる過程が必須である。申請者が理想とする嚥下誘発支援装置はそのような訓練が不要なものであるが、患者が「これから嚥下する」という信号を発し、それをトリガー信号として検出することができれば、実用上は十分なものになると考える。
根尖病変のフレアアップと唾液中ストレスホルモンの関連の解明

(1)歯周炎動物モデルにおいては、細菌叢を確立させ、炎症と骨吸収に焦点を当てた報告が多く認められる一方、歯根膜に侵入した細菌と骨吸収との関連を検索した報告が少ない。そこで、ラット根尖性歯周炎実験系を確立し、病変の発症過程におけるサイトカインと骨系細胞の動態を解析するとともに、フレアアップの原因となるP.gingivalisを添加した場合の影響を検討した。(2)口腔疾患のひとつであるBMSの病態と唾液中に検出されるストレス性内分泌ホルモンの関連について評価、検討した。(1)フレアアップ原因菌による根尖病変動物モデルの確立ラット下顎第一大臼歯を抜髄、開放し、自然感染による根尖病変を惹起させた。今後、F.nucleatumの役割を検討するため、F.nucleatum野生株の単独感染、P.gingivalisの単独感染およびF.nucleatum野生株とP.gingivalisとの混合感染による病変の形成および骨組織の破壊の程度、樹状細胞、マクロファージ、T細胞の浸潤程度の違いを明らかにする。(2)ストレス性内分泌ホルモンの定量病態の各段階に応じてラット全唾液を採取し、ストレス性内分泌ホルモンの変動を評価する予定であったが、過去の研究等を参照し検討した結果、血液採取を行い血清中のストレス性内分泌ホルモンの変動を評価することとする。その際、採血時の針の刺入による刺激がストレスとなる可能性があるため、コントロール群として根尖病巣をもたない健全ラットの採血および血清中のストレス性内分泌ホルモンの定量を併せて行うこととする。(3)ストレス性内分泌ホルモンと病態との関連の解明これまでに、口腔乾燥症患者におけるストレス性内分泌ホルモンの変化について研究を行い、病態と唾液中コルチゾルおよびクロモグラニンAの間に有意な関連が認められた。他の口腔内領域での疾患においても同様の結果がみられるかを検討するため、現在、BMS(Burning Mouth Syndrome)とストレス性内分泌ホルモンとの関連を評価、検討中である。(1)フレアアップ原因菌による根尖病変動物モデルの確立歯周炎動物モデルにおいては、細菌叢を確立させ、炎症と骨吸収に焦点を当てた報告が多く認められる一方、歯根膜に侵入した細菌と骨吸収との関連を検索した報告が少ない。そこで、ラット根尖性歯周炎実験系を確立し、病変の発症過程におけるサイトカインと骨系細胞の動態を解析するとともに、フレアアップの原因となるP. gingivalisを添加した場合の影響を検討した。ラット下顎第一大臼歯を抜髄、、開放し、14日目にPgATCC33277株をペーパーポイントにて根管内に留置し、グラスアイオノマーセメントにて仮封した。その後、3,7,14日目に標本を採取した。標本はPLPによる還流固定し、冷凍切片作成後、H.E染色を施し鏡験するとともに、破骨細胞のマーカーであるTRAP染色および骨芽細胞のマーカーであるALP染色を行った。また、マクロファージ系細胞のマーカーである抗ED1抗体と抗IL-1α、抗IL-1β、抗TGF-β1抗体、抗RANKL抗体、抗CD5抗体を一次抗体とした免疫染色を行い、組織定量的に解析した。(2)ストレス性内分泌ホルモンと病態との関連の解明これまでに、口腔乾燥症患者におけるストレス性内分泌ホルモンの変化について研究を行い、病態と唾液中コルチゾルおよびクロモグラニンAの間に有意な関連が認められた。他の口腔内領域での疾患においても同様の結果がみられるかを検討するため、BMS(Burning Mouth Syndrome)とストレス性内分泌ホルモンとの関連を評価、検討した。
アルツハイマー病病態改善ペプチド因子による中枢神経系における抗老化作用機構の解明

アルツハイマー病の病態改善作用を持つペプチド因子ヒューマニンは、分泌性ペプチドで受容体を介して作用し、神経細胞死を抑制する。この最初に報告した作用に加えて、申請者らによる最近の解析結果から、ヒューマニンはアルツハイマー病病態のみならず広く正常な脳の生理的機能の調節に関わることが明らかになってきた。加えて、血液中のヒューマニン量が加齢とともに減少することがヒトとげっ歯類で確認され、加齢に関連する疾患や老化そのものとの関連性が注目されている。本研究では、ヒューマニンが『抗老化因子』のひとつであることを検証することを目的としている。まず、ヒューマニンが脳機能に与える影響を理解するため、ヒューマニンを投与したのちの脳内の神経伝達物質の量を調べた。高活性型のヒューマニン誘導体を用いて、記憶に関与する脳領域である海馬での脳内環境の変化をマイクロダイアリシス法で検討した。その結果、海馬における神経伝達物質の量は、ヒューマニン投与により一過性に増加することが明らかとなった。その変化はアセチルコリンで顕著であったが、他の複数の物質についても同様の変化が認められた。また、薬物による老化モデルに対するヒューマニンの効果について検討した。神経炎症を誘導する薬物を脳室内に投与することで軽度認知障害を起こすモデルに高活性型のヒューマニン誘導体を投与し、認知機能などを評価する行動試験を複数行った。その結果、認知機能低下に対するヒューマニンによる抑制作用が認められた。さらに、老化と関係が深いストレスに対する高活性型のヒューマニン誘導体の影響についても検討を行った。その結果、ストレスが誘導する生理的変化についてもヒューマニンが何らかの役割を担っている可能性が示唆された。脳内の神経伝達物質に対するヒューマニンの効果については、予備的データの再現性を確認した。さらに、計画に沿った実験による結果を得ることで、当初考えていた2つの可能性をひとつに限定することができた。老化モデルの検討については、軽度認知機能低下のモデルとしての知見が少ないことから、条件検討から行った。ヒューマニンの効果については、複数の認知機能試験を組み合わせて用いることで結論を導ける結果を得ることができた。これらのことから、概ね計画通りに進んでいると考えている。脳内環境に対するヒューマニンの効果については、現象として確認することができたため、今後はその作用機序を分子レベルで理解するための解析を進める。老化モデルについては、行動試験において動物の個体差の影響を受けやすいという問題がある。この問題を解決するため、研究計画申請時にはなかったより精度の高い結果が得られる実験系を導入できることになった。この新たな学習・記憶能力の評価系を用いて計画を継続していく予定である。また、当初の予定に加えて、今年度の検討でストレスに対してもヒューマニンが効果を有する可能性が示唆されたため、その作用についても検証を進める。

この新たな学習・記憶能力の評価系を用いて計画を継続していく予定である。また、当初の予定に加えて、今年度の検討でストレスに対してもヒューマニンが効果を有する可能性が示唆されたため、その作用についても検証を進める。最終的に残額を計算した際に、必要とする物品等の購入には少額(千円未満)だったため、次年度の予算と合わせて消耗品の購入に充当する予定です。
長基線ニュートリノ振動実験のためのニュートリノビームモニターの研究

(1)μ粒子検出器:今回の補助金とは特に関係していないので省略する.(2)鉛ガラスカロリメーター:今年度は,電子シンクロトロンからの電子ビームを用いて,鉛がラス検出からの波高と入射エネルギーとの関係についての絶対較正及び入射位置や角度の影響などに関する測定を行なった。またその結果と宇宙線に対する応答との相対較正を行ない,その結果に基づき全数(600本以上)の検出器の較正を宇宙線を用いて行なった。これにより,本番のニュートリノ振動実験のためのエネルギー較正に関する準備は基本的に終了した。較正を終えた鉛ガラスカロリメーターの一部はプロトタイプに用いられた。(3)水・シンチレーティングファイバー検出器:イメージ増幅管とシート状にしたシンチレーティングファイバーを用いて小型のテスト検出器を製作し,基本特性の測定を行なった。また,シンチレーティングファイバーの経時変化についての詳細な研究が行われ,その後の保管方法等に生かされた。イメージ増幅管は,プロトタイプに用いられた。また,本番実験用のシンチレーティングファイバーのシートの大量生産を行なっている。一部は,プロトタイプ用に用いられた。(4)プロトタイプ検出器のビームテスト:上記のそれぞれの部分の開発研究に基づき,本番実験で用いるニュートリノビームモニターの小規模なプロトタイプを製作し,高エネルギー加速器研究機構の陽子シンクロトロンからのビームを用いたテストが2月に行われた。ビームテストのデーターの詳細な解析は現在進行中であるが,事前の各パート毎のテストによって,本実験に於ける仕様を満たすものを作成出来ることが確認された。研究課題のニュートリノビームモニターを構成する各要素について現状を以下に述べる。(1)μ粒子検出器:今回の補助金とは特に関係していないので省略する。(2)鉛ガラスカロリメーター:先ず宇宙線を用いたエネルギーの較正が可能であるか否かについての研究を行い、得られたピークからエネルギーの較正が可能であることを確認し、さらに詳細なデータ解析が進行中である。次に東大核研の電子シンクロトロンを用いて、電子に対する「エネルギーと波高の関係」、「エネルギーの分解能」及び「それらの入射位置による違い」などを調べた。鉛ガラスの中央に照射した場合のエネルギーと波高の関係とエネルギー分解能に関してはデータの解析を終了し、位置依存性については解析中である。(3)水・シンチレーションファイバー検出器:水中での反応で生じた荷電粒子の精度の良い位置の測定を行うために、水入りの容器の間にシンチレーションファイバーを置き、そこからのシンチレーション光を(イメージ増幅管=IITで)イメージ増幅してCCDカメラで電気信号に変え、VME規格の読み出し回路からボードコンピューターを通じて読み出す予定である。その為にファイバーからの信号の検出効率の測定を行い、0.7mmφのマルチクラッドのファイバーが良いとの結果を得た。また実際の時と同じように、ファイバーをリボン上に束ねたものを大口径のイメージ増幅管と上記の読み出し系で読み出して、十分な検出効率が選られることを確かめた。(4)水からのチェレンコフ光の検出の可能性の研究:検出器中の水を高速荷電粒子が通過した際に発するチェレンコフ光を検出できれば、電子や光子の識別に有効であると考えられるので、その開発研究を行った。その結果、適切な反射シートと波長変換板の使用により、使用は可能であるとの結論を得た。(1)μ粒子検出器:今回の補助金とは特に関係していないので省略する.(2)鉛ガラスカロリメーター:今年度は、電子シンクロトロンからの電子ビームを用いて,鉛がガラス検出からの波高と入射エネルギーとの関係につていの絶対較正及び入射位置や角度の影響などに関する測定を行なった。

これにより,本番のニュートリノ振動実験のためのエネルギー較正に関する準備は基本的に終了した。較正を終えた鉛ガラスカロリメーターの一部はプロトタイプに用いられた。(3)水・シンチレーティングファイバー検出器:イメージ増幅管とシート状にしたシンチレーティングファイバーを用いて小型のテスト検出器を製作し,基本特性の測定を行なった。また,シンチレーティングファイバーの経時変化につていの詳細な研究が行われ,その後の保管方法等に生かされた。イメージ増幅管は,プロトタイプに用いられた。また,本番実験用のシンチレーティングファイバーのシートの大量生産を行っている。一部は,プロトタイプ用に用いられた。(4)プロトタイプ検出器のビームテスト:上記のそれぞれの部分の開発研究に基づき,本番実験で用いるニュートリノビームモニターの小規模なプロトタイプを製作し、高エネルギー加速器研究機構の陽子シンクロトロンからのビームを用いたテストが2月に行われた。データーの詳細な解析は現在進行中である。
紡績性ＣＮＴを用いた革新的ＣＮＴ構造体による新奇ナノカーボン素材の開発

カーボンナノチューブ(CNT)による紡績糸と紡績糸を強化材とするCNT複合材料の機械特性に関する研究を行った。CNTが基板上に高密度に成長したCNTアレイよりCNTウェブを形成し、それに撚りを加えてCNT紡績糸を作製した。結合剤を使用せず、CNT同士はファンデルワールス力のみで結合されている。CNTを高密度に充填化することにより、CNT紡績糸の強度及び弾性率は大きく向上した。さらに、CNT紡績糸をプリフォームとしたCNT強化エポキシ複合材料を作製した。引張試験および試験片破面の観察より、樹脂は紡績糸ではなく、個々のCNT短繊維により強化されることがわかった。ミリメータ級MWNTを紡績し、引張強度3GPaを超す世界最高のCNT繊維開発を目的とし研究を実施した。CNT紡績糸は主にCNT同士の滑りにより破断する。そこで、CNT-CNT間相互作用を高めるため、CNT紡績糸に引張応力を印加した状態で追撚処理を施した。これにより、CNT間距離が小さくなり、紡績糸強度は2倍以上に向上した。さらに、2本の紡績糸を合糸したところ、さらに引張強度は向上し、1GPaに達した。同時に剛性も向上し、ヤング率は60GPa程度にまで飛躍的に改善した。以上のことは、CNT紡績糸内部に応力がかかりCNT同士の接触表面積が大きくなったことにより、ファンデルワールス結合が促進したことによる。一方、紡績糸を構成するCNT繊維の高アスペクト化による紡績糸強度を向上させるため、CNT径の細線化に取り組んだ。触媒の利用方法を改良したところ、細線化しつつあることがわかった。細線化したCNTで紡績糸を作製し、細いCNTで紡糸するほど引張機械特性が向上する傾向が見られた。CNT紡績糸及びCNTシートと樹脂に複合化技術を確立するため、高度CNT配列複合材の形成システムの検討を行った。CNTシートをプリフォームとしてハンドレイアップ法によりエポキシ樹脂を含浸させる方法と、CNT紡績糸をプリフォームとし引抜成形法により複合化する方法を検討した。母材であるエポキシ樹脂に比べて、ヤング率は最高で25倍、引張強度は最高で10倍と高い補強効果が得られることを実証した。カーボンナノチューブ紡績糸の引張機械特性において重要な要素を考察してきた。これまでの研究より、撚りを加えたカーボンナノチューブ紡績糸ではカーボンナノチューブ間の滑りにより紡績糸破断に至ることがわかった。また、その相互滑りは紡績糸の撚り角度や直径、カーボンナノチューブ稠密度などの構造パラメータの影響を大きく受けることがわかった。滑りを抑制し、引張強度、弾性率を高めるためには、より細いカーボンナノチューブを高密度に撚ることが重要である。そこで、カーボンナノチューブ合成において、カーボンナノチューブ径を小さくするため、金属触媒径を制御する方法を検討した。触媒前駆体である塩化鉄の利用方法を工夫することで、カーボンナノチューブをの直径と基板上での本数密度を詳細に制御することが可能になった。それにより、直径13nm50nmまで変化した。これらのカーボンナノチューブの径または使用量を変化させて紡績糸を作製した。細いカーボンナノチューブによる紡績糸ほど強度、ヤング率ともに大きく向上した。また紡績糸の直径が小さいほど引張特性は高くなった。以上のカーボンナノチューブ構造制御による効果はエポキシ樹脂との複合材料においても同様な傾向が得られた。ただし、カーボンナノチューブ紡績糸とエポキシ樹脂の複合材料において得られた結果は、紡績糸とは発現メカニズムは異なる。多層カーボンナノチューブにおいては外層部が主な荷重伝播領域となり、内層部の寄与は非常に小さい。より細いカーボンナノチューブほど複合材料中における荷重伝播領域の割合が大きくなったといえる。超紡績性CNTアレイ合成の理解を深めるため、CNT成長メカニズムのより詳細な解析を行った。特に、CVD法におけるCNT合成中の触媒付近の化学反応プロセスを解明するため、成長後のCNT触媒付近を丹念に観察し構造解析を行った。その結果、CNT合成において一般的な時間とともに触媒作用が劣化する現象を大幅に抑制する技術を見出した。これにより、CNT合成速度が大きく向上した。CNT紡績糸の引張特性を向上させるために有効な方法を検討した。CNT同士の相互滑りが最も大きな破断原因であるので、CNT間結合を高める結合剤を用いる方法を実験的に検証した。その結果、いくつかの材料が効果的にCNT間の滑りを抑制し、紡績糸の剛性を高めることがわかった。ただし、結合剤の利用方法によっては紡績糸中心部へ結合剤が良好に含侵されないことがあった。今後、よりCNT紡績糸の機械特性を向上させるためには、よりCNT同士を強固に結合することが重要であり、そのためには結合剤の有効な利用方法を見出す必要がある。CNT間相互作用を高める研究は着実に進展しており、世界的に優れたデータが得られた。

CNTの高アスペクト化技術開発も順調に推移し、紡績を保ったまま長尺化をなし得た。CNT紡績糸複合材料の形成技術も理解が深まるとともに、破断メカニごムの解析も進んだ。CNT/樹脂間の相互作用を高める方法について、集中的な検討が必要である。25年度が最終年度であるため、記入しない。CNT紡績糸の機械特性を向上させるため、CNT間相互作用を高めること、CNTをより高度に配列すること及びアスペクト比の高いCNTを合成することの3点が重要である。CNT間結合に関しては、いくつかの結合材料を用いてCNT紡績糸の後処理を行った結果、ある一定の成果が得られた。また、CNTアスペクトを高めるため、CNT合成技術の詳細を検討した。CNT直径をより高精度に制御することが可能になった。一方で、CNT/樹脂複合材料の機械特性を高めるため、CNT複合材料の作製方法の確立や引張特性発現機構を理解することが大変重要である。これらについて、複合材料中のCNT含有量を制御して高める研究を実施し、高強度化が可能となることが分かった。また、複合材料中でのCNT糸の挙動を調べて、CNTファイバー複合材料の機械特性の理解が深まった。CNT紡績糸中でのCNT間相互作用を高めるため、結合剤を用いたCNT間結合技術について研究を進める。CNTのアスペクト比をさらに高めるため、成長初期のCNT合成条件を精査する。また、基板表面にアルミナ薄膜などのナノポーラス構造を形成した後触媒ナノ粒子を形成する方法により、熱拡散を抑制しナノ粒子の熱拡散融合を抑制して細いCNT成長を得る。一方、CNT複合材料については、引き続き紡績糸複合材を作製し、CNT紡績糸への樹脂含浸性、樹脂接着性の評価を実施する。CNT紡績糸の機械特性を高めるには、より高いCNT配向性を持たせることが重要である。そのためには、CNT合成時のいくつかの剛性パラメータとCNTアレイ構造の関係性を調査し、アレイ中においてCNTを高い精度で配列することが重要である。引き続き、触媒や原料ガスとCNT構造の関係性を詳細に調査する。また、紡績糸中でCNT間相互作用を高めるために、結合剤をより効果的に作用させるための新しい取り組みを実施する。CNT複合材料の引張特性発現機構を引き続き詳細に調査する。樹脂とCNT間の濡れ性やCNT表面の特性を調査する。また、CNTの結晶性や欠陥等と複合材料の機械特性の関連性を調べる。一方で、CNT強化材として一方向CNTシートに加えてCNT紡績糸を使用し、CNT紡績糸を複合化した時の引張特性の挙動を調査する。高い強度と剛性を併せ持つ撚糸材はこれまでにない新規な材料であるため、それと樹脂との複合材料に関する機械特性においては未知のことが多い。構造解析を進めながら機械特性評価を同時に行い、新材料の機械特性発現機構を解明する。
金属を含むラジカルの高分解能分光〜水酸化物の構造と反応ダイナミクス

平成15年11月から16年1月までカナダ・オンタリオ州ウォータールー大学(P.バナース研究室)に滞在した際、金属化合物のフーリエ変換分光を行い、MgOHの回転構造まで分離したA^2Π-X^2Σ^+電子遷移の発光スペクトルを検出した。この分子は,Mgの蒸気、水とArの混合ガス中で直流グロー放電して得た。この生成条件下では、他にMgH A^2Π-X^2Σ^+電子遷移(Δv=0)が検出されたのみである。また、アルカリ土類金属と化学的性質が類似する3d遷移金属、Znの水酸化物の検出をMgの場合と同様の手法で試みたが、検出されなかった。しかし、ZnHの、A^2Π-X^2Σ^+、B^2Σ^+-X^2Σ^+電子遷移が従来観測されていた以上の強度で検出された。Znは、Mgと異なり3d軌道に電子が充填しているため、それによる影響が酸素との反応性に現れていると考えられる。ZnHの電子遷移は、A状態とB状態の間で強い摂動がある上、基底状態も高い回転準位で前期乖離を起こすため、基底状態のcombination differenceにより基底状態の分子定数とRKRポテンシャルを決定した。また分子定数の質量依存性についても論じた。A/B状態間の摂動については現在解析中である。茨城大で分子ビーム法を用いたサブミリ波分光器に、Stark効果の測定用電極を組み合わせたものを製作している。サブミリ波光源には逆進行波管(BWO)を使用し、この出力を周波数変調して分子を検出する。この分光器は分子ビームを使用するために分子の回転温度が下げられるので(10K程度)、ファンデルワールス錯体などの生成が可能になることと、吸収線の線幅が抑えられ、周波数分解能が向上する利点がある。軽い分子のStark効果の観測例は限られており、星間分子の観測や大気観測への応用が期待される。高温電気炉中で蒸気化した金属の放電プラズマ内での反応中間体を、カナダ・ウォータールー大学のP.F.Bernath研究室の所有するFourier変換分光器と、茨城大学・天埜研究室が所有する周波数変調型サブミリ波分光器で検出し主に分子構造に関する知見を得た。電気炉は市販のものを使用した。電気炉の全長は50cm、直径は6cm程度であり、中心部の最高温度は1,500°Cに達する。ここに吸収セルを挿入し、セルの中心に試料となる金属粉(あるいは金属塩)を置き、セルを直接加熱した。吸収セルにはアルミナ製の円筒チューブ(長さ1m、直径5cm)を使用し、その両端にステンレス製のフランジと放電用電極をつけ、セル内を真空ポンプで排気した。ウォータールー大学では、電気炉放電による発光をCaF_2レンズによりFourier変換分光器のアパチャーに集光し、赤外から可視領域における電子遷移を測定した。遷移金属分子では、isovalentな分子間でエネルギー準位の相関が配位子場理論から予想され、スカンジウムから鉄までの金属と銅については比較的に当てはまっているが、近年ニッケルの化合物(NiHNiF/NiCl)については、実験と理論の両方から、この予想が例外的に当てはまらないことがわかった。そこで、周期律表で隣にあり、研究例の乏しいコバルトの分子について研究した。CoCl_3を蒸気化し、アルゴン緩衝ガス中で放電してCoClの発光スペクトルを450nmと1μm領域について測定した。解析によって得られた各準位のスピン・軌道相互作用から、配位子場理論から期待されるエネルギー準位の相関(CoHCoCl)を確認した。現在1μm領域のスペクトルの帰属を進めている。茨城大の分光器の光源はBWO(逆進行波管)で、検出器は液体ヘリウム冷却のInSb検出器である。現在は、マグネシウムを含む化合物(MgO等)の振動励起状態の検出を試みている。実験室における、放電プラズマ中で重水素化合物を生成する際に生成する反応中間体で、星間空間中の重水素濃縮の鍵になる分子でもある、D_2H^+のサブミリ波スペクトル(J=1_<10>-1_<01>,691.660GHz)をはじめて観測した。測定には茨城大・天埜研究室のサブミリ波分光器を使用した。分子は外部磁場(200G)をかけた自由空間セルに、水素、重水素、アルゴンの混合ガスを導入し、拡張負グロー放電して得た。結果はアメリカの天文学の専門誌ApJに投稿、掲載された。このデータは、星間空間でのD_2H^+の探索に使用される。平成15年11月から16年1月までカナダ・オンクリオ州ウォータールー大学(P.バナース研究室)に滞在し、金属化合物のフーリエ変換分光を行った。その際、MgOHの回転構造まで分離したA^2Π-X^2Σ^+電子遷移の発光スペクトルを検出した。この分子は、Mgの蒸気、水とArの混合ガス中で直流グロー放電して得た。

しかし、ZnHのA^2Π-X^2Σ^+、B^2Σ^+-X^2Σ^+電子遷移が従来観測されていた以上の強度で検出された。Znは、Mgと異なり3d軌道に電子が充填しているため、それによる影響が酸素との反応性に現れていると考えられる。現在、茨城大で分子ビーム法を用いたサブミリ波分光器の製作に取り組んでいる。サブミリ波光源には逆進行波管(BWO)を使用し、この出力を周波数変調して分子を検出する。この分光器は分子ビームを使用するために分子の回転温度が下げられるので(10K程度)、ファンデルワールス錯体などの生成が可能になることと、吸収線の線幅が抑えられ、周波数分解能が向上する利点がある。また、レーザーアブレーション法により金属化合物の検出も可能となる。現在は、スペクトルの積算速度の向上やポンプの排気速度を上げるなど、改良を重ねている段階である。平成15年11月から16年1月までカナダ・オンタリオ州ウォータールー大学(P.バナース研究室)に滞在した際、金属化合物のフーリエ変換分光を行い、MgOHの回転構造まで分離したA^2Π-X^2Σ^+電子遷移の発光スペクトルを検出した。この分子は,Mgの蒸気、水とArの混合ガス中で直流グロー放電して得た。この生成条件下では、他にMgH A^2Π-X^2Σ^+電子遷移(Δv=0)が検出されたのみである。また、アルカリ土類金属と化学的性質が類似する3d遷移金属、Znの水酸化物の検出をMgの場合と同様の手法で試みたが、検出されなかった。しかし、ZnHの、A^2Π-X^2Σ^+、B^2Σ^+-X^2Σ^+電子遷移が従来観測されていた以上の強度で検出された。ZnHの電子遷移は、A状態とB状態の間で強い摂動がある上、基底状態も高い回転準位で前期乖離を起こすため、基底状態のcombination differenceにより基底状態の分子定数とRKRポテンシャルを決定した。また分子定数の質量依存性についても論じた。A/B状態間の摂動については現在解析中である。茨城大で分子ビーム法を用いたサブミリ波分光器に、Stark効果の測定用電極を組み合わせたものを製作している。軽い分子のStark効果の観測例は限られており、星間分子の観測や大気観測への応用が期待される。
農業部門における非営利事業の経営形態と運営管理に関する研究

農業・農村に関連して行われている非営利事業を社会貢献型事業と定義し、その継続的な実施のために必要となる4つの要因に関して調査・分析を行った。第一に、事業主体組織がとる経営形態と事業運営の関連を明らかにした。第二に、事業運営に関して、「集落営農へのジレンマ」への対応のあり方、さらには日本と米国おける事業運営のあり方を明らかにした。第三に、事業の実践に影響する地域社会との関係に関して、個別経営と地域農業の相補関係、および農地流動化の推進のあり方を視点として検討を行った。第四に、日本と米国の各普及事業における事業支援のあり方を明らかにした。研究期間の2年目である今年度は、国内および国外の農業・農業経営に関する研究を行った。国内研究に関しては、昨年度に引き続き非営利事業あるいは社会貢献型事業に取り組む組織を対象に現地調査を実施し、その経営形態と事業運営の実態に関する分析を行った。国外研究に関しては、米国および英国における社会貢献型事業の取り組みについての分析を進めるため、英国での現地調査を行うとともに、海外の研究者を招聘し、多角的な視点からの分析を行った。これらの研究成果について、2014年3月に開催された日本農業経済学会大会において特別セッションを企画し発表を行った。セッションにおける発表概要は以下のとおりである。第1報告:「農業分野における社会貢献型事業の基本概念とその特質」片岡美喜(研究分担者ー高崎経済大学)、第2報告:「社会貢献型事業と主体組織の経営形態に関する考察ー農業・農村の特質が与える影響を視点としてー」伊庭治彦(研究代表者ー神戸大学)、第3報告:「食と農を地域で結ぶ取り組みの社会的役割ー農村と都市の新しい関係構築の視点からー」西山未真(研究分担者ー千葉大学)第4報告:「社会貢献型コミュニティビジネスに取り組む広域集落営農組織」高橋明広(研究分担者ー農研機構中央農業総合研究センター)。研究期間の初年度である今年度は、主には次の3つの研究活動を行い、それぞれに成果を得た。第一は日本国内の事例を対象とする調査・研究であり、集落営農が実践する非営利事業の実態把握を行い、同事業の今日的意義をその社会経済的背景を視点として考察した。さらに、事業運営に関わる問題の所在を明かにするとともに、その改善に向けての対応活動の在り方を検討した。その結果、明らかになったのは、集落営農の問題への対応活動と地域社会の厚生の維持や振興とが一体性を有することである。当調査・研究の成果は、Rural Sociological Societyの年次大会(米国シカゴ市)において報告した。また、この研究成果を踏まえつつ、島根県の中山間地域に位置する10組織を対象にした事例調査から、事業運営上の問題として労働力不足と事業収益性の低さの二つに焦点を当て、その対応策を検討した。当研究の成果は、農業問題研究学会2013年度春季大会シンポジウムにおいて報告した。第二は米国の事例を対象とする調査・研究であり、米国カリフォルニア州ケイペイバレーに位置する小規模農場が取り組む社会貢献型事業としての再生エネルギープロジェクトの実態把握を行い、事業構造を明らかにするとともに、地域社会に与える効果を考察した。その結果として、同プロジェクトの特徴を三点にまとめた。当調査・研究の成果は、第62回地域農林経済学会大会において報告した。第三は英国の事例を対象とする調査であり、英国イングランド北部において取り組まれているシティファーム、コミュニティガーデンおよびアロットメントに関する実態調査を行った。当調査結果については、来年度に分析を行い、学会等での報告を行う予定である。研究の最終年度となる平成26年度は、前年度までに行った国内外での事例調査ならびに今年度の補完調査の結果、さらにはこれまでの学会発表等の実績に基づき理論的整理を行い、日本型の非営利法人による公益的農業サービス事業に関して、経営形態を中心としつつ、経営経済学をベースとする多角的な視点から研究の総括を行った。具体的には、2回の研究会開催により本研究3ケ年の総括を行うとともに、「社会貢献型事業」概念を用いての今後の研究の方向性を検討した。とくに、地域農業および農村社会に関連しての非営利事業を、本研究において「社会貢献型事業」と概念化し接近を図ったことの意義を整理した上で、今後、明らかにすべき点を検討した。なお、今年度に行った補完調査は、国内では、例えば、大分県内の二つの非営利組織を対象に行った。一つは農村社会支援(買い物支援)サービス事業を行うNPO法人「ノーソン」であり、もう一つは社会福祉法人と一体的に農業生産に取り組むNPO法人「あんだんて」である。調査結果からは、NPO法人を経営形態とすることの優位生と、実際の運営における問題点が明らかとなった。国外調査としては米国加州において有機農場の次世代への経営継承を支援するプロジェクト、および教育ファームを運営するNPO法人格を有する農場の多角的な事業展開に関する調査を行った。

前者に関しては、種類の異なる機関(フードコープ、ランドトラスト)間の横断的な取り組みの実態を明らかにした。後者に関しては、教育ファームに加えての事業拡大の実態を明らかにした。なお、研究をとおして得られた成果は、学会誌、専門誌、書籍、学会発表等の機会を捉え順次公表している。農業経営学国内研究に関しては、前年度に引き続き多数の事例組織を対象として調査・分析を行うことができた。とくに、新たに3つのNPO法人に対する現地調査により、幅広い経営形態を対象としての分析が可能となった。国外研究に関しては、英国スコットランド地方のCommunity farm City garden、および地域社会の問題に対して農業や食をとおして支援する非営利組織の現地調査を行い、国際比較研究のためのデータ収集を行うことができた。さらに、本研究の成果を、国内の学会大会においてセッションを企画し、広く情報発信を行うとともに参加者からの有益なコメントを得た。以上のことから、今年度の研究の達成度は当初の計画を上回るものであるといえる。日本国内の事例の調査・研究に関しては、当初の計画を大幅に上回る数の事例組織(約20組織)を対象として調査・分析を行うを行い得たことにより、分析結果からはより幅広い知見を得ることができた。とくに、2000年代以降のネオリベラリズム政策を視点として、集落営農が実践する社会貢献型事業の今日的意義を明らかにしたことは、大きな成果である。さらに、当調査・研究の成果を国内学会と国際学会の二つの機会において報告することができた。とくに、国際学会での報告は、米国で出版される書籍のワンチャプターとして掲載されることになった。このことは、日本農業の展開や機能に関して、海外における認識や理解を醸成するものであり、わが国の農業にとって極めて高い意義を有すると考える。海外事例の調査・研究に関しては、米国の事例について詳細な調査を行い、その結果を基に分析を行い、学会報告を行うことができた。この成果は、今後、日本において同様の事業運営方法(消費者および地域住民が出資者としての役割を担う)を導入する上で、貴重な情報を提供するものである。英国の事例については、約10組織の多様なタイプの調査を行うことができたことにより、幅広い事例の類型を用いての分析が可能となった。研究の最終年度となる次年度の調査・研究の推進方策は大きくは次の三点に集約される。第一に、国内研究に関して、新旧の事例組織に対する調査を継続実施し、これまでの研究成果を踏まえつつ、非営利事業あるいは社会貢献型事業の実施主体である組織がとる経営形態の機能を、ガバナンスの観点から明らかする。第二に、国外研究に関して、これまでに現地調査を行った米国のNPO組織や英国のCharity組織といった非営利組織の経営形態の機能を事業運営の視点から整理する。合わせて、豪州における社会貢献型事業とその主体組織の有り様を文献調査あるいは現地調査から明らかにする。