hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
口蓋形成過程におけるCdc42遺伝子の機能解析

生後0日齢のCdc42flfl;P0-Creマウスは短頭の特徴的な顔貌を呈しており、顔面裂、口蓋裂および頭蓋内出血の表現型が認められた。また、口蓋裂にともなう哺乳障害が認められ、生後2-3日で致死となった。骨格標本の解析より、上顎骨および口蓋突起の形成に不全が認められた。走査型電子顕微鏡解析および組織染色解析より、胎生15.5日齢におけるCdc42flfl;P0-Creマウスは口蓋突起の伸長に異常があり、その後の正中部の癒合および舌の下方移動が認められなかった。以上の結果より、Cdc42は口蓋形成過程を含む頭蓋顎顔面領域の形成において重要な遺伝子であることが示唆された。申請者はCdc42の顎顔面領域の形成におけるCdc42遺伝子の機能を検討するために、主に神経堤由来細胞領域においてCre遺伝子を発現するトランスジェニックマウスとCdc42遺伝子にloxP配列を組み込んだfloxマウスをそれぞれ交配させ、Cre発現領域でCdc42を特異的に欠損させたコンディショナルノックアウトマウスを作成した。その結果、作成されたマウスは、短頭であり、顔面の正中裂、また口蓋裂などの表現型を認めた。また、作製されたマウスにおけるGFP発現領域と、ROSAマウスを交配させ作成されたマウスにおけるLacZ染色部位を比較すると一致しており、Cdc42遺伝子は顎顔面領域において発現し、それらを欠損させると短頭、顔面の正中裂、口蓋裂等の表現型を呈することが明らかとなった(Oshima-Nakayama M. Yamada A. etal.Bone Reports;5:1-6,2016)。今後、さらなる検討を行うため、細胞増殖についてProliferating Cell Nuclear Antigen(PCNA)染色を行い、また細胞死に関してはTUNEL染色を行いたいと考えている。また、さらに口蓋形成過程・顎顔面領域における形成過程における遺伝子発現のさらなる解析を行うために、胎生期マウス頭部を用いたin situ hybridization法等にて検討を行いたいと考えている。初年度においてマウスの作製、表現型の解析を行い、発表することが出来た(Oshima-Nakayama M. Yamada A. etal.Bone Reports;5:1-6,2016)。今後、さらなるメカニズムの解析を行う予定である。申請者らは、組織形成において非常に重要な機能を有すると考えられているRhoファミリー低分子量Gタンパク質Cdc42に着目し、口蓋形成過程における機能解析を行うことを目的とし、主に頭部神経堤細胞特異的にCre遺伝子を発現するトランスジェニックマウスとCdc42遺伝子にloxP配列を組み込んだfloxマウスをそれぞれ交配させ、Cre発現領域でCdc42を特異的に欠損させたコンディショナルノックアウトマウスを作成した。その結果、作成されたマウスは短頭であり、顔面の正中裂、また口蓋裂などの表現型を認めた。また、作成されたマウスにおけるGFP発現領域とROSAマウスを交配させ作成されたマウスにおけるLacZ染色部位を比較すると一致しており、それらからもCdc42遺伝子は顎顔面領域において発現し、顎顔面領域部成長において重要な機能をもたらすことが明らかとなった(Oshima-Nakayama M.Yamada A.etal.Bone Reports;5:1-6,2016)。さらなる検討を行うため、細胞増殖、細胞死について検討を行った。細胞増殖についてはProlifalating Cell Nuclear Antigen(PCNA)染色を行い、また細胞死に関してはTUNEL染色を行った結果、胎生期マウス口蓋突起部におけるfloxマウスとコンディショナルノックアウトマウス間において、有意差を認めなかった。昨年度、発表することが出来た論文(Oshima-Nakayama M. Yamada A. et al.Bone Reports;5:1-6,2016)は、表現型の解析を中心としたものであり、今後、さらなるメカニズムの解析を行う予定である。そのために、現在のマウスの系統の維持を行い、引き続き実験を遂行する。上半期において、組織切片上においての免疫染色を行い、細胞増殖や細胞死においての検討を行う。また、下半期においてそれら結果をもとに、Whole-mount in situhybridization法を行い、本マウスにおける口唇口蓋裂の関連遺伝子の発現パターンの解析を、胎生期マウスの頭部を用い、継時的な発現パターンの解析を行う予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。歯科矯正学28年度が最終年度であるため、記入しない。
バクテリアナノファイバーの構造制御による低熱膨張性透明ナノコンポジットの製造

これまで私たちは、酢酸菌が産出するバクテリアセルロースナノファイバーを用い、ガラス並みに低熱膨張で、プラスチックのようにフレキシブルな繊維補強透明材料の開発を行ってきた。これらの研究成果は、セルロースナノファイバー材料という新しい研究分野を切り開き、世界中の数多くの研究者がこの分野の研究を推進している。本年度は、昨年度に開発したセルロースナノファイバーを高密度に充填した透明ナノファイバーシート(Advanced Materials 2009)の利用技術を開発した。この材料は従来の紙と同じ原料、同じ製造技術で作製しているため、連続的なロールトゥーロールプロセスによる電子デバイス製造に適しており、資源浪費・高環境負荷が懸念されている従来の金属配線形成技術(エッチング処理など)の代替技術と期待されるプリント技術による配線形成技術へのキーマテリアルとして期待される。そこで、透明樹脂コーティングという簡単な印刷技術によりセルロースナノファイバーシートの透明化技術を開発した。この材料は、従来のセルロースナノファイバー補強透明材料と比較し、より幅広い透明樹脂の使用が可能であり、従来の材料と同じように「ガラス並みの低熱膨張性」が確保されることを示した。これらの知見により、セルロースナノファイバーシートを基板としたプリンテッドエレクトロニクス技術による電子デバイス作製への道筋が見えた。昨年度開発したカニ・エビなどの甲殻類外皮からのキチンナノファイバー製造技術を用いて、低熱膨張性透明材料の開発、ならびにセルロースナノファイバーと比較し、キチンナノファイバーの優れた材料特性も明らかにした。さらに、酢酸菌が産出するバクテリアセルロースナノファイバー、木材から製造したセルロースナノファイバー、エビから製造したキチンナノファイバーの3種類のバイオナノファイバーを用い、導電性付与を目的としてバイオナノファイバーの炭化処理技術の開発も行った。これまで、酢酸菌が産出する幅50nmのバクテリアセルロースナノファイバー(BCナノファイバー)を用い、ガラス並みに低熱膨張でプラスチックのようにフレキシブルな繊維補強透明材料を開発してきた。本年度はバクテリアセルロースナノファイバーの構造制御を行い、補強繊維をわずか5wt%しか含まないにもかかわらずシリコン結晶並みの低熱膨張性を有する透明材料の開発に成功した(Advanced materialsに発表)。この材料はBCナノファイバーが面内方向にネットワーク構造を形成しているため、低熱膨張性を示しながら折り畳むことが可能である。したがって本材料を用いれば、フラットパネルディスプレイなどエレクトロニクスデバイスを"連続的なロールトゥーロールプロセス"で製造することができ、大幅な製造コストの削減が期待できる。また、透明性や吸湿性などの材料特性を向上させることを目的とし、BCナノファイバーへのアセチル化最適条件について検討を行った(BioMacromoleculesに発表)。セルロースナノファイバーコンポジットのポテンシャルを見据えるために、マンチェスター大学のEichhon講師と共同研究を行い、ラマンスペクトル解析によるBCナノファイバーの弾性率評価も行った(Celluloseに発表)。更に、研究対象を木材細胞壁から取り出したセルロースナノファイバーにまで広げ、高熱伝導腔セルロースナノファイバー透明コンポジットの開発(BioMacromoleculesに発表))、ポリ乳酸とのナノコンポジット化プロセス技術の開発も行った(Composites Science and Technologyに発表)。これらの研究成果は国内・国際学会での発表(日本材料学会第56期優秀講演発表賞を受賞)ならびに論文発表を行い、アウトリサーチ活動も積極的に行い国内外で4件の講演会を行なった。これまで能木らは、酢酸菌が産出する幅50nmのバクテリアセルロースナノファイバーを用い、ガラス並みに低熱膨張で、プラスチックのようにフレキシブルな繊維補強透明材料の開発を行ってきた。本年度は、幅15nmのセルロースナノファイバーを高密度に充填して、シート内部の光散乱を抑制することによって、透明で、ガラス並みに低熱膨張で紙と同様に折り畳むことの出来る「透明ナノペーパー」の開発に成功した。この透明ナノペーパーはセルロースの繊維を抄紙したものであり、製法や構成成分は従来の紙と何ら変わりがない。唯一、異なる点は繊維の幅だけである。空隙をナノレベルで制御できたことによって、透明で、しかも興味深いことに従来の紙と同様に折り畳むことができる。この透明ナノペーパーは、従来の紙のようにロール・ツー・ロール方式の印刷技術が適用可能であるため、回路を印刷により実装した電子ペーパーや太陽電池などエレクトロニクスデバイス用透明基板として利用可能であり、21世紀の紙としての今後の活躍が期待される。さらに、エビ・カニなどの甲殻類外皮からキチンナノファイバーの抽出にも成功し、低熱膨張性・透明材料の開発にも成功した。それらの結果を踏まえ、セルロースに限らず幅広い生物材料資源からのバイオナノファイバーの抽出ならびに、バイオナノファイバー材料の開発に従事している。

この材料は、従来のセルロースナノファイバー補強透明材料と比較し、より幅広い透明樹脂の使用が可能であり、従来の材料と同じように「ガラス並みの低熱膨張性」が確保されることを示した。これらの知見により、セルロースナノファイバーシートを基板としたプリンテッドエレクトロニクス技術による電子デバイス作製への道筋が見えた。昨年度開発したカニ・エビなどの甲殻類外皮からのキチンナノファイバー製造技術を用いて、低熱膨張性透明材料の開発、ならびにセルロースナノファイバーと比較し、キチンナノファイバーの優れた材料特性も明らかにした。さらに、酢酸菌が産出するバクテリアセルロースナノファイバー、木材から製造したセルロースナノファイバー、エビから製造したキチンナノファイバーの3種類のバイオナノファイバーを用い、導電性付与を目的としてバイオナノファイバーの炭化処理技術の開発も行った。
α線放出核種と錯形成する抽出剤の放射線分解機構の解明

使用済み核燃料からマイナーアクチノイド(MA)を分離回収するプロセスでは、β線やγ線だけでなくα粒子も抽出剤に吸収される。本研究では、MA分離用抽出剤テトラオクチルジグリコールアミド(TODGA)の放射線分解機構を解明する目的で、加速器を利用したヘリウムイオンの照射実験を行った。その結果、ヘリウムイオンの照射では、吸収線量の増加にともなうTODGAの分解率の変化がγ線照射に比べて小さく、ドデカン中TODGAの分解が抑えられることがわかった。使用済み核燃料からマイナーアクチノイド(MA)を分離するプロセスでは、抽出剤が強い放射線場に曝されるため、抽出剤の放射線化学的劣化を回避することは難しい。特に、MA分離用抽出剤はα核種と特異的に錯形成するといった特性をもつため、β線やγ線の照射だけでなく、線質の異なるα線の照射による抽出剤の放射線分解挙動を把握することが重要である。α線放出核種を内部線源に用いてα線の照射実験を行う場合、長期にわたって経時変化を追跡しなくてはならないことから、α壊変によって生じる娘核種や共存する硝酸の影響なども考慮しなくてはならず、きわめて複雑な系といえる。また、長寿命のα核種で一度汚染された抽出剤の分解生成物を分析するのは、既存の設備では汚染を拡大させる恐れがあり不可能である。そこで、本研究ではこれらの問題を解決するため、AVFサイクロトロンおよび3MVタンデム加速器を利用して、α粒子に相当するヘリウムイオンビームを外部から抽出剤に照射するための条件を整備した。イオンの照射エネルギーは、それぞれ遮蔽材として用いたアルミ箔の厚さ、照射窓面から照射試料までの空気層の距離で調整した。フルエンスは、ファラデーカップで測定したビーム電流値と試料の照射時間から求まる計算値を、固体飛跡検出器CR-39を用いて実測した値で補正した。ここで確立した照射手法を用いることにより、α放射能汚染の無い照射後試料を、従来のγ線照射実験の場合と同様に生成物分析を行うことができるとともに、イオンビームの電流値を大きくすることで短時間での照射が可能となり、内部線源を用いる照射実験に比べ飛躍的に照射時間を短縮することに成功した。使用済み核燃料中に存在するアメリシウム(Am)やキュリウム(Cm)などのα線放出核種、いわゆるマイナー・アクチノイド(MA)を分離回収する抽出剤の耐放射線性を評価する際には、従来から最も簡便な方法であるγ線照射のみに頼ることが多かった。しかし、実際の分離プロセスでは、線エネルギー付与(LET)の低いγ線やβ線だけでなく、分離対象核種であるMAから生じる高LETのα線も抽出剤に吸収される。本研究では、α線による抽出剤の放射線分解機構の解明を目的として、今年度は以下の実験を行った。1.加速器を利用したα線照射: MA分離用抽出剤テトラオクチルジグリコールアミド(TODGA)を溶解したドデカン溶液に、前年度までに確立した照射条件を用いて、加速器から生じるα線(ヘリウムイオン)を照射した。照射後試料をガスクロマトグラフ質量分析装置で分析し、TODGAの分解収量をγ線の照射実験の結果と比較した。ヘリウムイオンの照射では、吸収線量の増加にともなうTODGAの分解率の変化がγ線照射に比べて小さく、ドデカン中TODGAの分解が抑えられることがわかった。これは、LETの高いα線の購では局所的に活性種が生成することから、溶媒による間接効果の影響が小さくなるためと考えられる。また、本結果から、α、β、γ線が混在する実際の系での抽出剤の分解収量は、従来のγ線照射試験のみで得られる値よりもかなり低く見積もられることが推測できる。2.内部線源によるα線照射: Am-241を含む硝酸水溶液と抽出剤を抽出平衡に達するまで振とうし、Am-TODGA錯体のドデカン溶液を調製した。内部α線源による抽出剤の放射線劣化に伴う分配比の変化を調バるため、ドデカン/硝酸水溶液間でのAm分配比の経時変化を長期間追跡する実験を開始した。前年度までに、γ線や電子線パルスの照射に加え、加速器から生じるα線(Heイオン)の照射実験を行い、線質の違いによって放射線分解のメカニズムが異なることを明らかにしてきた。今年度は、抽出性能におよぼす放射線の影響を明らかにするため、以下の実験を行った。・放射線劣化溶媒を用いる抽出実験:加速器を利用してα粒子に相当する5 MeVのHeイオンを、MA分離用抽出剤テトラオクチルジグリコールアミド(TODGA)のドデカン溶液に照射した。照射により劣化した抽出溶媒と、Amイオンを含む3.0M硝酸水溶液とを抽出平衡に達するまで十分に振とうした後の有機相、水相中の放射能濃度の比から分配比を求めた。その結果、吸収線量が200kGyを超えてもHeイオン照射による分配比の劣化は認められなかった。

・内部線源によるα線照射実験:0.86MBqの放射能をもつAm-TODGA錯体のドデカン溶液を調製し、3.0M硝酸水溶液と十分に振とうした後の有機相-水相間のAmイオンの分配比の経時変化を追跡した。TODGAが受けるα線の吸収線量率は1日あたり1KGyにも満たないため長期間の観測を要したが、200kGy程度のα線を吸収しても錯形成能に有意な劣化は認められなかった。後者の実験では、放射能毒性の高いα核種の取扱量に制限があることから吸収線量率が低く、また長寿命のα核種で抽出剤が汚染されるといった欠点がある。それに対して、前者の加速器を利用した実験では、照射電流を大きくすることで短時間での照射が可能な上、抽出剤のα放射能汚染が生じないため照射後試料の分析が容易であるといった利点がある。吸収線量に対する分配比の変化を比較すると両者で大きな違いは観測されなかったことから、実プロセスでの放射線場の環境に近い後者の実験を模擬する手法として、前者の加速器を利用した実験が有効であることを確認できた。
ファンデルワールス材料を用いた革新的熱電変換デバイス

本研究は、Internet of Things(IoT)に特化した革新的熱電変換デバイスを実現する。具体的には、高度にキャリア数制御されたファンデルワールス材料(有機材料・フラーレン・カーボンナノチューブ(SWCNT)・原子層材料)を用い、高性能と柔軟性・伸縮性の両立を目的する。本目的達成を最も効果的に導く戦略要素は以下の五項目に集約される。1電解質を用いた広範囲かつ高度なキャリア密度制御、2キャリア密度制御と熱電変換特性評価の両立、3様々なファンデルワールス材料への本手法適用、4第一原理計算に基づくメカニズム解明、5柔軟性・伸縮性の導入H30年度は、以下を実現した。1電解質を用いた広範囲かつ高度なキャリア密度制御:半導体ー電解質界面において、電気化学反応の前段階に形成される電気二重層を用いた電場による電荷密度制御を様々な材料へ適用した。H30年度は、配向した単層カーボンナノチューブ、大面積多結晶グラフェン、様々な導電性高分子材料への本手法適用に成功した。2キャリア密度制御と熱電変換特性評価の両立:本研究提案の根幹となる着眼点は、電気二重層に蓄積された電荷により電子伝導体(半導体)の熱電変換特性が変化する様子の、その場観測である。H30年度は、昨年度までに構築した測定装置を更なる改良を行い、4端子抵抗と熱起電力の測定が可能となった。3様々なファンデルワールス材料への本手法適用:電気二重層を用いたキャリア密度制御技術を配向した単層カーボンナノチューブ、大面積多結晶グラフェン、様々な導電性高分子材料などに適用した。4第一原理計算に基づくメカニズム解明:第一原理計算の結果を一部反映させた理論の枠組みによりグラフェンにおける熱起電力の伝導度依存性を明らかにする試みに着手し、順調に進展している。5柔軟性・伸縮性の導入:柔軟性・伸縮性の導入が可能な装置系の構築に成功した。H30年度は、特に3様々なファンデルワールス材料への本手法適用、という当初の目的が計画以上に進展し、単層カーボンナノチューブ、グラフェンや遷移金属ダイカルコゲナイドなどの原子層物質、導電性高分子材料に関する広範な成果を挙げることが出来た。特に、単層カーボンナノチューブと導電性高分子においては配向試料の作製に成功し、予想以上の成果が得られた。加えて、測定法に関しても4端子測定と温度変化測定の導入に成功しており、こちらも予想以上の成果が得られた。これらは研究計画段階では想定されなかった成果であり、予想以上の成果があがっている。今後は、これまでに確立した実験手法を、さらに様々な材料に拡張するだけでなく、当初の予定であった4第一原理計算に基づくメカニズム解明と5柔軟性・伸縮性の導入を、より強力に推進する。具体的には、第一原理計算だけに固執せず、最もシンプルな枠組みである線形応答理論を利用し、ハミルトニアンの部分に第一原理計算の知見をフィードバックする方法で、幅広いキャリア密度における熱電特性を明らかにする。その上で、ファンデルワールス材料における熱電変換原理の定量的理解及び物質設計指針を体系付ける。また、昨年度における装置系の改良により4端子測定と温度変化が可能となった。今後は、伝導測定(温度変化・磁場変化)により物性を明らかにし、その知見を基に熱電特性を理解することに挑戦する。これらを解明した上で、プラスチック基板(ポリイミド)上および伸縮性基板(PDMS)上における熱電変換素子の特性評価・特性制御に挑戦する。既に、プラスチック基板上のグラフェンにおける熱電特性の測定には成功しており、十分な準備が整っている。1電解質を用いた広範囲かつ高度なキャリア密度制御、2キャリア密度制御と熱電変換特性評価の両立、3様々なファンデルワールス材料への本手法適用、4第一原理計算に基づくメカニズム解明、5柔軟性・伸縮性の導入H29年度は、特に1・2・3に取り組み、以下を実現した。1電解質を用いた広範囲かつ高度なキャリア密度制御:電子伝導体(半導体)ーイオン伝導体(電解質)界面において、電気化学反応の前段階に形成される電気二重層を用いた電場による電荷密度制御を様々な材料へ適用する。H29年度は、単層カーボンナノチューブ、グラフェンや遷移金属ダイカルコゲナイドなどの原子層物質、導電性高分子材料および有機低分子単結晶材料への本手法適用に成功した。H29年度は、新たな測定装置の構築に成功し、電解質を用いてキャリア密度制御した電子伝導体に二つの電極をつけ、電極間の電気伝導度と熱起電力の測定に成功した。3様々なファンデルワールス材料への本手法

適用:電気二重層を用いたキャリア密度制御技術をSWCNT・原子層材料・PBTTTなどに適用する。具体的には、単層カーボンナノチューブ、グラフェンや遷移金属ダイカルコゲナイドなどの原子層物質、導電性高分子材料への本手法適用に成功した。本研究は、Internet of Things(IoT)に特化した革新的熱電変換デバイスを実現する。具体的には、高度にキャリア数制御されたファンデルワールス材料(有機材料・フラーレン・カーボンナノチューブ(SWCNT)・原子層材料)を用い、高性能と柔軟性・伸縮性の両立を目的する。H29年度は、特に1電解質を用いた広範囲かつ高度なキャリア密度制御方法の確立、子伝導体および2電気二重層に蓄積された電荷により電子伝導体(半導体)の熱電変換特性が変化する様子の、その場観測方法の確立、という当初の目的を十分に達成できた。最終的には、電気二重層を用いたキャリア密度制御技術をSWCNT・原子層材料・PBTTTに代表される高分子材料などに適用し、当初の対象物質のほとんどに対する実験を成功した。その結果、単に測定に成功しただけでなく、特に高分子材料では今まで知られていなかったゼーベック係数と伝導度における相関を見出した。これは研究計画段階では想定されなかった成果であり、予想以上の成果があがっている。本目的達成を最も効果的に導く戦略要素は以下の五項目に集約される。1電解質を用いた広範囲かつ高度なキャリア密度制御、2キャリア密度制御と熱電変換特性評価の両立、3様々なファンデルワールス材料への本手法適用、4第一原理計算に基づくメカニズム解明、5柔軟性・伸縮性の導入H30年度は、以下を実現した。1電解質を用いた広範囲かつ高度なキャリア密度制御:半導体ー電解質界面において、電気化学反応の前段階に形成される電気二重層を用いた電場による電荷密度制御を様々な材料へ適用した。H30年度は、配向した単層カーボンナノチューブ、大面積多結晶グラフェン、様々な導電性高分子材料への本手法適用に成功した。2キャリア密度制御と熱電変換特性評価の両立:本研究提案の根幹となる着眼点は、電気二重層に蓄積された電荷により電子伝導体(半導体)の熱電変換特性が変化する様子の、その場観測である。H30年度は、昨年度までに構築した測定装置を更なる改良を行い、4端子抵抗と熱起電力の測定が可能となった。3様々なファンデルワールス材料への本手法適用:電気二重層を用いたキャリア密度制御技術を配向した単層カーボンナノチューブ、大面積多結晶グラフェン、様々な導電性高分子材料などに適用した。4第一原理計算に基づくメカニズム解明:第一原理計算の結果を一部反映させた理論の枠組みによりグラフェンにおける熱起電力の伝導度依存性を明らかにする試みに着手し、順調に進展している。
口腔癌におけるhWAPLの発現と機能

hWAPLは正常口腔粘膜上皮および口腔扁平上皮癌組織いずれにも発現していた。リアルタイム定量化RT-PCR法およびWestern blotting法にて、全てのヒト口腔扁平上皮癌細胞株におけるhWAPL遺伝子の発現亢進が認められた。また、発現が亢進しているヒト口腔扁平上皮癌細胞においてhWAPL遺伝子の導入により有意な細胞増殖抑制効果が認められた。近年、Drosophilaの染色体構造維持に関与するWAPL (wings apart-like)遺伝子のヒトホモログであるhWAPLが、子宮頸癌やその前癌状態である上皮異形成に高発現しており、hWAPLの発現抑制は腫瘍細胞の増殖を抑制することが報告されている。今回、われわれは口腔扁平上皮癌におけるhWAPL遺伝子の発現と機能について検討した。病理組織診断にて口腔扁平上皮癌と診断された検体を用いて、hWAPLに対する免疫組織化学染色を行い、hWAPLの発現および局在を検討した。また、ヒト角化上皮細胞株とヒト口腔扁平上皮癌細胞10株よりtotal RNAおよび蛋白質を抽出し、total RNAはリアルタイム定量化RT-PCR法にて、蛋白質はWestern blotting法にてhWAPLの発現量を定量した。また、hWAPLに対する標的配列の異なる10種類の合成small interfering RNA (siWAPL)を作成したのちに、培養ヒトロ腔扁平上皮癌細胞にリポフェクション法にて導入し、その発現抑制効果および細胞増殖に与える影響を検討した。その結果、免疫組織化学染色より、hWAPLが正常口腔粘膜上皮および口腔扁平上皮癌組織いずれにも発現していることが明らかとなった。また、リアルタイム定量化RT-PCR法およびWestern blotting法にて、全てのヒト口腔扁平上皮癌細胞株におけるhWAPLの発現亢進が認められた。特に、GFP-SAS細胞においてhWAPLの著明な過剰発現が認められた。さらに、GFP-SAS細胞へのsiWAPLの導入により有意な細胞増殖抑制効果が認められた。以上の結果より、口腔扁平上皮癌においてもhWAPLは発現亢進しており、癌遺伝子様の機能を有している可能性が示唆された。近年、hWAPL遺伝子が、子宮頸癌やその前癌状態である上皮異形成に高発現しており、hWAPLの発現抑制は腫瘍細胞の増殖を抑制することが報告されている。われわれは口腔扁平上皮癌におけるhWAPL遺伝子の発現と機能について検討した。口腔扁平上皮癌と診断された検体を用いて、hWAPLに対する免疫組織化学染色を行い、hWAPLの発現および局在を検討した。また、10種類の合成small interfering RNA(siWAPL)を作成したのちに、培養ヒト口腔扁平上皮癌細胞にリポフェクション法にて導入し、その発現抑制効果および細胞増殖に与える影響を検討した。結果、hWAPLが正常口腔粘膜上皮および口腔扁平上皮癌組織いずれにも発現していることが明らかとなった。また、現在in vivoにおけるWAPL-siRNAの抗腫瘍効果の検討のためヌードマウスの背部皮下にヒト口腔扁平上皮癌細胞株を移植しhWAPLの抗腫瘍効果を検討している。
情報セキュリティと電子貨幣

平成8年度は、電子貨幣、電子商取引などの基礎的な調査を行い、既存の電子マネーシステムの特徴と問題点を明らかにした。この結果、ネットワーク型の電子マネーは問題点を克服しておらず、ICカード型の電子マネーが先行して流通実験が各所でスタートした。本研究では、平成9年度に電子マネーをターゲットとして、数種類の公開鍵暗号、秘密鍵暗号を開発した。この中の一つは、従来にないまったく新しいアイディアで実現された極めて高速な暗号であった。パーソナルコンピュータで実験しても、100Mbits/secの暗号化速度を達成できた。これは既存の全ての暗号よりも数倍高速な結果である。100BASE-TXのネットワークにソフトウェアのみでリアルタイムに追随できる唯一の暗号である。つまり単なるネットワークを専用回線として活用できる可能性がある。この暗号技術には、国内の企業がスポンサーとしてつき、製品化への道が開かれた。現時点では、特許申請との関係で、ここで技術的な詳細に言及できないが、最終的な報告書には主要な成果として記述する。今後の研究計画では、これを用いて新しい電子貨幣システムの試作品またはモデルを作成する予定である。・電子マネーの発達と普及により、新たな商取引、慣行が個人間の決済、政府金融政策、制度に大きく影響してくる。人類がまったく経験していない新しい金融危機が訪れる可能性もあり、このような点についても考察した。電子マネーのシステムクラッシュが起こった場合に、経済的な影響は大恐慌を上回るものと予測される。・現在流通している電子マネーは、クレジット決済型とICカード貯蓄型、ネットワーク型に分類される。クレジット決済型は、他の二つが実験段階であるのに対して現状でもかなり実用化されて先行しているといえる。しかしオープンなネットワークでの使用にはセキュリティ上問題がある。・また預金返還請求権を電子的に移行して預金を利用する電子マネーといえるものも存在する。これは銀行などの間でのオンラインなどのみで使用されるクローズドな形態をとっている。銀行の営業時間、銀行間の振り込みに関する制度上の制約がある。・ICカード貯蓄型の電子マネーは小額の決済に向いている。銀行などの承認を経ることなく決済できるなど、通貨としての機能を持っているが、暗証などが盗用される可能性もあり、高額の決済には不向きである。・eキャッシュなどネットワーク型の電子マネーはセキュリティに優れるが、二重使用を防ぐために1回しか使用できない。このような制限は通貨の機能として不完全であることがわかってきた。・このような現状からみて、自立した通貨としての完全な機能を持つ電子マネーの登場にはまだ時間がかかるであろうという結論にいたった。重要なことは、電子マネーのように社会的な影響の大きいものは容易に実験して見ることができないことである。平成8年度から「情報セキュリテイと電子貨幣」の名称で研究を開始し、暗号ソフトウェアなどを開発してきた。現実にネットワーク上でネットワーク型電子貨幣を実現できる環境を整えることも出来た。このような実験を行う手がかりとして、インターネット上にホームページhttp://www.alles.or.jp/^abel/を開設した。研究計画に従って、銀行などの金融機関などに電子貨幣の実験への協力を依頼してみたが、すべて断られた。既に主な金融機関は独自に電子貨幣の実験プロジェクトをスタートさせていて、これらのグループの機密保持の重要性が増してきているためである。これまでの、日本における電子貨幣の実験はすべてMondexのようなICカード型電子マネーである。これらは小額の決済のみを目的としていて、金融経済などに大きな影響が出ると考えられるネットワーク型電子貨幣はまだ登場していない。日本におけるネットワーク事情が不十分であり、ストレスなく使用できるネットワーク型電子貨幣の設計に問題点があるからである。このために安全で高速な暗号技術の開発が望まれるわけで、本研究の主要な目的は、実質的に、この点に絞られてきた。実用的なネットワーク型電子貨幣の基礎技術として、平成9年度には、双有理幾何学を使用した公開鍵暗号方式を発明した。また可能な限り高速で、かつ実質的に非常に大きな鍵空間を持つ秘密鍵暗号方式も発明した。これらは現在、特許出願中、または出願準備中であるが、平成10年度中には、論文などで、技術的な詳細を公表できるはずである。いずれの暗号も代数幾何学的なアイディアを基礎にしている。
中世フランスのトルバドゥール,オジル・ド・カダルスの作品校訂と解釈にまつわる問題

本年度は,研究2年目にして最終年度にあたり,研究の成果を2002年7月に,メッシナ大学において開催されたAIEO(国際南仏語南仏文学研究学会)の第7回国際学会で発表した。そしてその反響などを勘案したうえに訂正加筆した発表テクストを,主催者のサヴェーリオ・グイダ教授(メッシナ大学)に同年11月末に送付した。2003年末にモデーナのMucchi社より刊行される予定のActesに,この原稿が収録されるはずである。付随的に,このオジル・ド・カダルスの作品を含む,C写本ぜんたいについて,これまでの私の研究をまとめて前書きとしたアンソロジー『トルバドゥール詞華集』(大学書林,2003年1月)を出版した。これは,C写本の収録する作品の内容を,C写本の性格が比較的あらわれやすいようなかたちで抜粋して編集し,校訂したものである。また,AIEOの現会長であるピーター・リケッツ教授(バーミンガム大学)に捧げられる論文集に,ペイレ・カルデナルの作品(いわゆる「寓話」とよばれる作品)の校訂と解釈を寄せた。これはCにかぎらず,トルバドゥールの写本ぜんたいについての私の研究の一環をなすものである。今回の学会では,主催者であるグイダ教授による,同時期に発表されたTrobador minoriという著作に同じオジル・ド・カダルスの作品を論じた大部の研究が含まれており,教授の研究と私のそれを比較するというまたとない機会をあたえられた。グイダ教授の研究は,私の踏み込めなかった,このトルバドゥールの伝記的な研究があること,またイタリアで隆盛をきわめている「新ラハマン法」ともいうべきテクスト設定の方法をあらためて知ることができた。今年度は、本研究の初年度にあたり、トルバドウールの詩歌集であるフランス国立図書館のC写本(BNF. Fr. 856)における、オジル・ド・カダルスという詩人の占める位置を確認・検討し、作品解釈に本格的にとりかかるための資料収集の作業をおこなった。具体的には、まず当該写本におけるオジルの作品についての作者措定が、その目次においてピストレタPistoletaという詩人に、写字生自身により訂正されていることに着目した。そしてその目次と本文の相違を、写本全体から見通すために、『早稲田大学図書館紀要』第49号に、訂正された部分の一覧を提示し、写字生の意図を探ってみた。また、今年中に,発行予定の『トルバドウール詩歌集』(大学書林)を校訂し編纂した。これは、オジル・ド・カダルスを含むこの写本全体の鳥瞰になるはずである。資料としては、バーミンガム大学のピーター・リケッツ教授の編纂になる電子資料COM1を購入し、中世オック語の語彙を広い視野から検討し始めたところである。COM1は、トルバドゥールのコーパスをすべて収録した画期的な企てで、このあとに非抒情詩型の作品(COM2),散文作品(COM3)が予定されている。もちろん異文(ヴァリアント)は含まれないから、精密な読解のためには、FEWなど語彙を網羅した辞書を補助的に利用しながら、じっさいにに各校訂版や写本にあたる必要がある。これらの研究をもとにして、7月のメッシナ大学でのAIEO(国際南仏語南仏文学研究学会)での発表の基盤が徐々に整いつつある現状である。本年度は,研究2年目にして,トルバドゥール,オジル・ド・カダルスのC写本によるテクストの解釈の研究の最終年度にあたり,2002年7月に,メッシナ大学において開催されたAIEO(国際南仏語南仏文学研究学会)第7回国際学会で発表を行った。

そしてその反響などを勘案して訂正加筆した,発表テクストを主催者であるサヴェリオ・グイダ教授に同年11月末に送り,2003年末にモデーナのMucchiより刊行予定のActesに収録されるはずである。また付随的に,その作品を含む,C写本ぜんたいについて,これまでの私の研究をまとめて前書きとして付し,C写本の収録する作品の内容を抜粋して校訂し編集した『トルバドゥール詞華集』(大学書林,2003年1月)を出版した。以上が研究の成果であるが,もう少し詳細に述べれば,今回の学会の主催者であるグイダ教授が,ちょうど同時期にTrobatori minoriという著作を発表され,これはマイナーなトルバドゥールの作品数編を選んだうえで,詳細な校訂と研究をほどこすというものであり,そのなかにオジル・ド・カダルスの問題の作品も収録されている。私としては,従来から文通のあった教授と直接に知り合うことができ,しかも90年近く埋もれていた作品を同時期に研究・校訂し,その成果を比較するというまたとない機会を,はからずも与えられたことは,ひじょうに幸運であったと思う。そして,私のまったく踏み込むことのできなかった,このトルバドゥールの伝記的な研究、それもきわめて周到で説得的なオジル像を提出された教授の,長年にわたる研究成果の一端を知ることができた。同時に,私の立場としての一写本優先主義ともいうべきものと,イタリアで隆盛をきわめている「新ラハマン法」ともいえるテクスト設定の方法との相違をあらためて知ることができた。
神経細胞の形態を制御する分子機構

本研究は神経細胞の形態を決める機構を明らかにすることを目的としている。神経特異的な細胞骨格調節蛋白であるドレブリンが細胞内でどのような分子機構で神経細胞の形態変化にかかわるかを知るために、(1)先ずドレブリンの脳内及び、神経細胞内の局在を調べた。ドレブリンは嗅球と大脳皮質に多く存在し、他の部域、特に小脳皮質では少なかった。ポストエンベディング法による免疫電顕ではシナプス後部のスパインに局在していることがわかった。シナプトソームを調製し、ドレブリンの局在を調べると、ドレブリンはシナプス後部の細胞骨格に結合していた。(2)次に他蛋白との相互作用について調べた。大脳皮質から抗ドレブリン抗体-アガロースゲルに結合する蛋白を分画すると、ドレブリン、アクチンの他に220K、190K、130K、90Kの蛋白が存在した。前者3本はATPにより溶出されることと分子量とからそれぞれ、ミオシンII,ミオシンV,ミオシンIであると考えられた。90Kのバンドは抗ゲルゾリン-モノクロン抗体によってゲルゾリンであると同定された。MAP2、フォドリン、α-アクチニン、カルデスモン、ファシン、トロポミオシンは検出されなかった。(3)ドレブリンのアクトミオシンへの影響を調べるために、motility assayをおこなった。ドレブリンの過剰量存在下ではF-アクチンのミオシンに対する滑り速度は減少した。シナプス伝達の可塑的変化に伴いspineやpostsynaptic densityに形態変化が起こることが報告されており、またspine中にはアクチンとミオシンが豊富に存在することがわかっている。ドレブリンはspine中でアクチン、ミオシン、ゲルゾリンとともに複合体を形成し、アクトミオシンの性質に影響を与えることによってシナプス構造の形態変化に基づいた神経の可塑的機能に関わっている可能性が示された。
ニュートラル計量と関連する幾何構造について

多様体上の中間符号の擬リーマン計量をニュートラル計量と呼び、局所的なニュートラル計量の族をー1倍の不定性を許して張り合わせて得られる構造をニュートラル構造と呼ぶ。ニュートラル構造と適合する四元数類似構造(パラ超複素構造)を持つコンパクト複素曲面のダビドフ他による例のうち、超楕円曲面の例について局所共形パラ超ケーラーでないニュートラル構造に変形できることが分かった。また、四元数CR多様体(次元は7より大きい)に対する強積分可能性の概念を導入し、超擬凸性と強積分可能性の下、そのツイスター空間上に部分的積分可能な概CR構造(ツイスター概CR構造と呼ぶ)が自然に定まることを示した。交付申請書において以下の具体的な研究テーマを設定した:(A)超エルミート曲面のニュートラル版の幾何学(B)自己双対ニュートラル計量の幾何学(C)不定値端的ケーラー計量とそのアイソトロピック版の幾何学(D)四元数CR幾何学平成25年度は、平成24年度に引き続き,これらのテーマに関連する文献等や先行結果等の情報を収集し,それらの幾つかについて確認作業を行った。(A)については,研究の動機付けとなったダビドフ他の2009年に出版された論文と2012年に出版された論文、および関連する資料を集め,主な結果や研究の概要について幾何学研究会において総合報告的な講演を行った.なお,文献中の一部確認できなかった主張について考察している.(B)については,国内で開催された学会・研究集会に参加し,ルブラン・メイソン対応に関する講演を複数回聴講し,その研究の現状に関する情報を入手した.また,ニュートラル計量(および正定値計量)の自己双対性に関する結果についての情報収集と整理を行っており,例えば,正定値の場合のルブラン計量の対称性に関する本多他の最近の研究のニュートラル版として,トッド・鎌田計量の対称性に関する問題意識が今後の課題として想起された.(C)については,前年度に入手した不定値ケーラー計量の幾何学に関する文献に述べられている結果を一部確認した.(D)については,前年度に引き続き四元数CR多様体に対するツイスター空間の構成を試み,そのために必要な条件について,ビカールの四元数接触構造がその条件をみたすことは確認した.しかしながら,一般の四元数CR構造については超擬凸性を仮定した状況でも確認できていないことから.四元数CR構造の中でもモデルとする空間が許容する程度の強い積分可能性の下で考察している.交付申請書においては、以下の具体的な研究テーマを設定した:(A)超エルミート曲面のニュートラル版の幾何学(B)自己双対ニュートラル計量の幾何学(C)不定値端的ケーラー計量とそのアイソトロピック版の幾何学(D)四元数CR幾何学今年度(平成24年度)は、これらのテーマに関連する文献等や先行結果等の情報を収集した。(A)については、ダビドフ・グランチャロフ・ムシュカロフ・ヨトフによる2009年の論文で扱われた井上曲面上の超エルミート構造のニュートラル版に対するある種の変形について考察した。研究の動機づけとなった正定値の場合のボイヤーによるコンパクト超エルミート曲面の分類定理について、最近(2012年)、同じ著者たちによって、そのニュートラル版に関連する結果がアナウンスされ、論文を入手しその内容についての確認作業を行っている。(B)については、ルブラン・メイソン対応と呼ばれるツイスター理論が重要であり、ルブラン・メイソン対応に関わる文献を入手するとともに、国内で行われたセミナー等に参加し、情報の収集を行っているところである。(C)については、今年度は実質的な研究を行っていないが、学会・研究会において情報を集め、擬ケーラー計量の幾何学に関する文献を幾つか入手した。(D)に関しては、納谷氏(名古屋大学・大学院多元数理)と共同で、四元数CR多様体に対するツイスター空間の構成について研究を行っており、超擬凸性の下で存在が保証される標準的な接続(およびその変形)を用いて、近年活発に研究されているビカールによる四元数接触構造と比較しながら、ツイスターCR構造の構成を試みている。当該年度に実施した研究実績の概要は以下の通りである:申請時にあげた4つの課題のうち「(D)四元数CR幾何学」について進展があった。四元数CR多様体は、元々四元数多様体の実超曲面が自然に許容する幾何構造として定義されたものであり、超擬凸性(ultra pseudoconvexity)と呼ばれる適当な凸性のもとで、田中・ウエブスター接続の類似としての標準接続の存在が示されていた。しかしながら、四元数CR構造にの定義における当初の積分可能性では、ツイスター空間上に適合する四元数擬エルミート構造と標準接続を用いて定義される概CR構造のwell-defined性を示すことができていなかった。そこで、典型例である実超曲面の場合を改めて観察したとき、実超曲面上に定まる四元数CR構造が、元々仮定していた積分可能性よりも強い条件を満たすことに気づいた。このことから、四元数CR多様体に対して新たに「強積分可能性」(strong integrability)と呼ばれるより強い積分可能性の概念を導入し、その強積分可能性のもとでは、ツイスター空間上に定義された概CR構造が、適合する四元数擬エルミート構造のとり方によらずに定まることを証明した。さらに、こうして定まった概CRツイスター

空間が部分的積分可能(partially integrable)であることも示されたが、通常の意味で積分可能であるかどうか、つまりCR構造となるかどうかについてはまだ不明であり、今後の課題として残されている。なお、ビカールの意味の四元数接触構造は、ある標準的な方法で四元数CR構造に拡張することができるが、そうして得られる四元数CR構造が常に強積分可能性を満たすことも証明した。前年度に引き続き、申請時にあげた4つのテーマのうち「(D)四元数CR幾何学」について考察を行った。四元数CR多様体は四元数多様体内の実超曲面が自然に許容する幾何構造として定義される。四元数CR多様体が超擬凸性と呼ばれる条件をみたすとき、適合する四元数エルミート構造の一つ選ぶ毎に、超擬凸性のもと存在が保障される標準接続を用いて、ツイスター空間上に通常の仕方と同様にトートロジカルに概CR構造を一つ定めることができる。このとき、四元数CR構造に適合する四元数エルミート構造は非零関数倍の任意性があるが、「強積分可能性」という条件があれば、ツイスター空間上には、適合する四元数エルミート構造の選び方に依らずに概CR構造(以下ツイスター概CR構造という)が定まることが前年度末までにわかっていた。しかし、ツイスター概CR構造が通常の意味で積分可能かどうか、つまりCR構造となるかどうかは不明であり、問題として残されていた。そこで今年度は、これまでの研究成果の発表を行うと共に、ツイスター概CR構造の積分可能性について考察した。具体的には、まず適合するレビ形式の形を水平リフトを用いて具体的に計算することによりツイスター概CR構造が部分的積分可能であることの再確認を行った。次に、ツイスター概CR構造に対するナイエンハウステンソルの計算を進めるために、垂直成分、水平成分に分け、さらに水平成分を2つの部分に分けて計算を試みた。結論から言えば、年度内にツイスター概CR構造の積分可能性は示すことはできなかった。ただ、幾つかの場合についてナイエンハウステンソルが消えることが示された。特に、標準接続の曲率が関係する部分については計算が複雑で、ナイエンハウステンソルが消えることは示せておらず、改めて実超曲面の例を観察した結果、前年度仮定した「強積分可能性」よりも強い積分可能性に関する条件の必要性が示唆された。多様体上の中間符号の擬リーマン計量をニュートラル計量と呼び、局所的なニュートラル計量の族をー1倍の不定性を許して張り合わせて得られる構造をニュートラル構造と呼ぶ。ニュートラル構造と適合する四元数類似構造(パラ超複素構造)を持つコンパクト複素曲面のダビドフ他による例のうち、超楕円曲面の例について局所共形パラ超ケーラーでないニュートラル構造に変形できることが分かった。また、四元数CR多様体(次元は7より大きい)に対する強積分可能性の概念を導入し、超擬凸性と強積分可能性の下、そのツイスター空間上に部分的積分可能な概CR構造(ツイスター概CR構造と呼ぶ)が自然に定まることを示した。申請時に掲げた4つの研究課題(A)超エルミート曲面のニュートラル版の幾何学(B)自己双対ニュートラル計量の幾何学(C)不定値端的ケーラー計量とそのアイソトロピック版の幾何学(D)
異種肝の体外灌流による人工肝機能補助に於ける白血球除去の効果に関する実験的研究

白血球除去フィルターは現在臨床にてひろく使用されているセパセル(旭メディカル社)を使用した。濾過速度は全血で37ml/分、Ht1520%に調整した灌流液で1116ml/分であったが、濾過回数が増加すると急速に速度は低下し、長時間の連続的な使用は困難と判断された。ヘパリン化家兎血を用いた灌流では門脈圧は20cmH_2O0以下で、肝表面よりの灌流液の漏出もわずかで、安定した灌流が可能であった。ECは、1時間0.833、終了時0.781、灌流液中ケトン体比、1時間0.64、終了時0.54で、白血球フィルターあるいはcyclosprin Aの使用による有意の差はみられなかった。ヘパリン化ヒト血を用いた灌流では、白血球フィルター使用例では、平均灌流時間5.8時間、門脈圧は30cmH_2O以下で、肝表面よりの灌流液の漏出もわずかで、安定した灌流が可能であった。ECは、1時間0.807、終了時0.762、灌流液中ケント体比、1時間0.73、終了時0.39であった。白血球フィルターを使用しない例では、3例中1例が門脈圧上昇のため1時間以内に灌流不可能となったが、他の2例は6時間の灌流が可能で、1時間ケント体比0.75、終了時ケント体比0.32と使用例に対し有意の差はなかった。CPD使用家兎血を灌流液としたものは、白血球除去フィルターの使用の有無にかかわらず、2時間以内に灌流液の50%以上が肝表面より漏出し灌流を中止した。CPD使用ヒト血を使用した灌流では、3例中2例は2時間以内に灌流液の50%以上が肝表面より漏出し、灌流を中止した。2時間以上灌流した1例はケント体比も0.93と良好であったが、灌流液の漏出のため3時間32分で中止した。門脈圧は全例灌流中止まで30cmH_2O以下を保っていた。以上の結果により、白血球除去フィルターの使用は門脈圧の保持には有効である可能性があり、灌流中に発生する肝表面からの灌流液の流水の原因はCPDによる可能性が大きいものと推測された。白色家兎を用い、ペントバルビタール静脈麻酔下に4°CのUW液を50cmH_2Oにて経門脈的に投与冷却した後、肝を採取、灌流装置にて肝灌流を行った。ヒト血は健常ボランティアーより提供をうけた。白血球除去フィルターは市販のフィルター(セパセル;旭メディカル社)を用いた。灌流液はHt20%、pH7.37.5に調整した。家兎全血での灌流は門脈より0.5ml/kg/minで6時間行ったが、門脈圧は20cmH_2O以下で、肝表面よりの灌流液の漏出もわずかで、安定した灌流が可能であった。

白血球を除去した家兎全血を灌流液とする灌流は、白血球を除去しないコントロールと有意の差は認めなかった。cyclosporin A 25mg(0.25mg/ml)を各々に投与した灌流では、門脈圧はコントロールに比べ特に変化はなかった。ブタ血での灌流では、白血球を除去しない群では、灌流開始1時間以内に門脈圧が30cmH_2Oを越え、肝表面からの灌流液の漏出が著明となり、リザーバーの灌流液残量が50ml以下となり、灌流の持続は不可能であった。白血球フィルターを用いたものは門脈圧の上昇が少なかったが、肝表面よりの灌流液の漏出は有意の減少は見られなかった。ヒト血を用いた灌流でもブタ血と同様の結果であった。白血球フィルターの効果は、当初予想していたより少なかったが、CD液にて保存したヒト血、ブタ血は灌流開始時のpHが非常に低く、この補正にかなり大量の炭酸水素ナトリウム液を必要とし、ヘパリン採血による家兎血を使用する灌流との差が出ている可能性が示唆されたので、CD採血による家兎血とヘパリン採血によるヒト血での灌流をおこない検討中である。白色家兎を用い、ペントバルビタール静脈麻酔下に4°CのUW液300mlを50cmH_2Oにて経門脈的に投与、灌流冷却した後、肝を採取、灌流装置にて肝灌流を行った。ヒト血は健常ボランティアーより提供をうけた。白血球除去フィルターは市販のフィルター(セパセル;旭メディカル社)を用いた。灌流液は乳酸化リンゲル液、7%炭酸水素ナトリウム液でHt1520%、pH7.37.4に調製した。家兎血、ヒト血の採血は市販のCPD採血バッグとヘパリンの2つの方法によった。灌流は36°Cの灌流液200mlを用いて、門脈より0.51ml/g.liver/min.の流速にて6時間行い、灌流速度が0.3ml/g.liver/min.以下になった場合、門脈圧が30cmH_2Oを越えた場合、あるいは灌流液が減少(約50ml以下)し灌流の維持が困難になった場合、灌流を中止した。ヘパリン化家兎血を用いた灌流では門脈圧は20cmH_2O以下で、肝表面よりの灌流液の漏出もわずかで、安定した灌流が可能であった。ECは、1時間0.833、終了時0.781、灌流液中ケトン体比、1時間0.64、終了時0.54で、白血球フィルターあるいはcyclosporin Aの使用による有意の差はみられなかった。ヘパリン化ヒト血を用いた灌流では、白血球フィルター使用例では、平均灌流時間5.8時間、門脈圧は30cmH_2O以下で、肝表面よりの灌流液の漏出もわずかで、安定した灌流が可能であった。ECは、1時間0.807、終了時0.762、灌流液中ケトン体比、1時間0.73、終了時0.39であった。白血球フィルターを使用しない例では、3例中1例が門脈圧上昇のため1時間以内に灌流不可能となったが、他の2例は6時間の灌流が可能で、1時間ケトン体比0.75、終了時ケトン体比0.32と使用例に対し有意の差はなかった。家兎血、ヒト血共、CPD採血のものは、白血球除去フィルターとは関係なく、灌流開始後4時間以内に肝表面からの灌流液の漏出のため灌流を中止した。