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農業・農村の維持発展とネットワーク組織の進化：ドイツのマシーネンリングを中心に

農家の機械化貧乏を防止するために誕生したマシーネンリングは、農作業の受委託をする組織から人材派遣、景観保全や除雪など多様な業務を担い、農村を維持発展させるキー組織となっている。時代の要請に応じたサービスの提供を可能にしているのは、受委託仲介というシステムの中でサービスの担い手を結びつけるネットワークとしての機能であるといえ、そのなかで担い手を形成する仕組みになっていることが指摘できた。農業の担い手の規模拡大とサービスの需要拡大によって、人員を雇用すること、機械等資本財を組織が保有することも進み、余剰の労働力と資本による相互扶助で対応していた段階から新たな段階に入っていることが明らかとなった。農業の機械作業の受委託を仲介する目的で誕生したドイツのマシーネンリングが事業領域を拡大する実態を把握した。農作業の受委託により、委託側の委託費は増大しているがコスト低減が実現しており、受託側の受託所得が増加していることが確認できた。農作業受委託は農業経営の存続発展の基盤となっているが、マシーネンリングの取扱高の中に占める農作業受委託の割合は低下しており、1990年代後半に70-80%であったが、2010年には50%近くに低下していた。これは、農業生産における機械作業の受委託で形成された仲介機能を土台として農作業以外の様々なサービスを提供するようになったことを意味している。マシーネンリングの事業は、公共緑地等の管理作業、街路樹整備、除雪など地域保全の役割、エネルギー部門での拡大が顕著に進んでいた。緑地管理や除雪等の作業は、当初の単なる小遣い稼ぎ的なものから高度なサービスを提供する専門職的な受託に進化してきていた。このサービスの質の高水準化の背景には、研修と資格を創設するなど担い手育成の整備があることを指摘できた。エネルギー分野では、当初は再生可能エネルギーの生産を支援する事業であったか、近年ではエネルギーの販売、購入に関する事業を手がけており、需給の両面から再生可能エネルギーの進展を支えていると考えられた。こうした種々のサービスの担い手については、農作業受託は大規模層が担い手となっているのに対し、地域保全事業については小規模層が担い手となっている構造が確認され、エネルギー作物に関しては全階層的な取り組みであるが中間的規模から比較的大規模層に多い傾向が把握された。このように事業の多様化と担い手の分化の動態変化が明らかとなり、農業経営の多角化の推進基盤を指摘できた。日本においては、農作業の進展がみられるが、受託組織の農外領域への事業展開はみられなかった。ドイツの農作業受委託の担い手である農作業請負業者とマシーネンリングを対象として農作業受委託と非宝形生産分野でのサービス提供について実態調査を実施した。農作業請負業者についてニーダーザクセン州を対象に調査を実施し、農業生産以外の公共緑地保全や街路樹剪定、側道の草刈りなどの作業が増加していることが確認できた。また、堆肥・スラリー散布など環境保全に関するサービスは、事業規模が大きな請負業者を中心に請負が増加していることが確認された。農作業受託については、職業教育において農作業請負サービスの新たな分野を形成して、担い手の確保と技術水準の高度化が図られており、農業生産の分野での制度的枠組みの整備が進んでいることが明らかとなった。マシーネンリングについては、バイエルン州を対象に調査を実施した。月450ユーロの副業収入を上限とする非課税のミニジョブの制度を利用して、畜産経営を対象として副業としての労働力の仲介斡旋が進んでいることが確認された。これは従来のヘルパー派遣とは性質を異にしており、定期的な労働提供による副収入の機会創出であった。これは、将来的に他の農業生産分野や農村空間保全のためのサービス提供に広がる可能性、さらには非農家の取り込みへの可能性をもつものと考えられた。農村空間保全等の非農業生産分野のサービスについては、自治体が実施するよりも低コストで実施が可能であり、当該サービスの拡大と税制等の法制度への適合のために、当該部門を子会社化しており、農村空間保全業務を多様な主体で担う行う組織構造になっていることを明らかにできた。また、マシーネンリング組織を通じた購買力を背景に自家用車、携帯電話等の農業生産投入材以外の用品を低価格で提供する取り組みも拡大してきていることが明らかとなった。実態調査によって文献ではわからないことが明らかとなり、想定していた以上の情報を収集することができた。具体的には、農村空間保全サービスへの地域農家の参加について制度的な問題と農家サイドおよび地域(自治体等)サイドのニーズの実態を把握することができた。さらには、職業教育について、農作業受委託に関わる新たな職域を形成するプロセスについて把握することができ、新たな知見を提供することを可能にした。他方、調査の時期について条件が合わず、ドイツ以外の国での調査ができなかったので、文献等での情報収集にとどまり、ドイツの特徴を他の欧州国と比較して特徴を浮き彫りにすることができなかった。ドイツ周辺諸国の調査研究は、次年度に持ち越すことにした。ドイツのマシーネンリングを主な対象として、家族経営中心で比較的経営規模が小さい南ドイツの生産を継続する地域社会的な仕組みについて調査した。今年度は、農業生産分野における農作業の担い手(労働力)の確保に重点を置いてヒアリングを行った。その結果、それに関わる二つの動向を把握することができた。ひとつは、労働ピーク時対応と傷病等で家族労働力を欠く場合の対応としての労働力仲介斡旋である。

農作業従事者の仲介斡旋については、従来、農作業ヘルパー(経営ヘルパー)および家政ヘルパーをマシーネンリングの会員の相互扶助をベースにパートタイム労働によって行っていたが、経営規模の拡大に応じてヘルパー要員としての出役が困難になってきたために、専業ヘルパーを雇用するケースが増えてきている。さらには、農作業に限らず森林作業、景観保全など非農業分野の用務を含めて人材を派遣するサービスを実施するために一定の労働力を雇用する動きがみられた。その意味では、機械銀行としての機能よりも労働力銀行としての機能が高まっているとみることができた。二つ目は、作業ピーク時の労働力確保は各農業経営が行うが、それに付帯する業務をマシーネンリングが行う動きである。とくに果樹作地域では収穫の繁忙期に外国人労働者を雇用することが一般化しているが、労働者確保は基本的に各農業経営が行っている。そのなかでマシーネンリングは、外国人労働者を受け入れる法制度的手続き、賃金支払い等会計処理、労務実績報告、住宅斡旋などのサービスを導入・拡充する動きが確認された。マシーネンリングは一般的に農作業受委託仲介が核となる組織(ネットワーク)であるが、こうしたケースでは各農作業従事者の仲介斡旋という部分よりも、それに関わる条件整備とマネジメントを担っているといえ、地域農業の部門構成によってサービス構造が異なると考えられた。計画した調査研究はほぼ遂行できていると評価できる。家庭の事情(看病・介護)により一部の調査ができなかったが、最低限の基本部分は実施できたといえる。今年度は、農作業の担い手の確保とりわけ作業ピーク時における労働力確保について、新たな展開を捉えることができた。しかしながら、整理が十分とはいえず理論的な考察が十分とはいえない部分があった。農作業の受委託を仲介するドイツのマシーネンリングが、取り扱う事業を多様化させてきている過程を調査し以下のことが明らかとなった。1農作業受委託は需要が増加しており、家族経営主体のドイツにおいては農作業の外部依存度が高まっている。2しかしながら、他の領域での事業が拡大しており、農作業受委託が事業取扱高に占める割合は横ばいないし低下傾向である。3農業ヘルパーおよび家事ヘルパーは依然として事業の柱となっており、家族経営のセーフティネットとして機能しているが、非農家へのサービス提供が増えている。4こうしたヘルパー事業は農業・林業・園芸保険機構に集約され、その仕組みのなかでのマシーネンリングが位置付けられている。5農業・農村の多面的機能が重要視されるようになり景観保全や冬期間の除雪などの非農業生産分野の業務が拡大している。6農業生産分野では、農作業ピーク時に人材を地域外から季節労働者を調達し派遣する事業(人材派遣業)が伸びている。7人材派遣は、農業分野に限らず地域の他産業への派遣を行うようになっており、その需要が増加している。8サービスの多様化、広領域化に対応して、損害保険等様々な局面で有効な保険を提供する取り組みが子会社によって行われている。バーデン-
概念的に新しい触媒的不斉合成反応の開発

光学活性な反応場を提供する不斉配位子のデザインと合成は、新規触媒的不斉反応の開発、および不斉化が困難な反応系を開拓するために重要である。研究代表者の研究室では、既存官能基利用の範疇を超えた新規な不斉配位子の創製研究を行っている。その結果、これまで不斉配位子として研究例の無いイソキサゾリンと、配位子骨格として報告例の少ないスピロ骨格の両方を合わせ持つ、独創性の高い光学活性配位子Spiro Bis(isoxazoline) Ligands (SPRIXs)の開発に成功している。Pd(II)-SPRIXs触媒は、アルケニルアルコールの触媒的不斉ワッカー型環化反応において、高い光学収率で環状エーテルを与え、オキシパラデーション型環化反応を経由する不斉タンデム環化反応をも促進する。最近では、世界初の触媒的不斉アミノカルボニレーションの開発にも成功している。これら反応でのPd(II)-SPRIXs触媒の顕著な加速効果は、イソキサゾリン配位子の特異な能力とスピロ不斉の生みだす特徴的な不斉環境に起因するものである。現在のところ、SPRIXs配位子以外に本触媒的不斉ワッカー型環化反応、および触媒的不斉アミノカルボニレーション反応を促進する不斉配位子は見出されていない。研究分担者は、Pd(II)-SPRIXs触媒の有用性を明らかにするべく、α-メチレン-γ-ブチロラクトンの触媒的不斉合成への適用を試みた。既に報告されているLu教授らのPd(II)-Pymox触媒系で確認された副生成物を与えることなく、化学収率87%、光学収率92%eeで目的環化体を得た。(Tetrahedron Lett.2003,44,5201.)Pd(II)-SPRIXs触媒に、光学活性なラクタム合成にも適用可能であることも明らかとなった。また、特異な反応性を有する新規イソキサゾリン不斉配位子の開発および応用についても研究を行い、いくつかの配位子を光学活性体として合成することに成功した。(Materials Integration 2004,17,3.)光学活性な反応場を提供する不斉配位子のデザインと合成は、新規触媒的不斉反応の開発、および不斉化が困難な反応系を開拓するために重要である。(Materials Integration 2004,17,3.)
新潟県産ユキツバキ種子オイルの椿油としての可能性と搾油滓含有成分の検索

新潟県特産ユキツバキ(Camellia rusticana)の資源としての可能性を検討するため、その種子オイルからの搾油、精製、構成脂肪酸、抗酸化性物質などの含有成分の分析を行い、"雪椿オイル"としての可能性を検証した。合わせて、ヤブツバキ(Camellia japonica L.)の成分検索の報告を参考にしながら搾油滓について、サポニン類等含有成分の検索、単離を行い、搾油滓の有効利用を検討した。原材料となる雪椿種子については、新潟県東蒲原郡阿賀町役場の協力により、同町鹿瀬地区の角神原生種雪椿園(面積約5,000m^2)から種子の採取を行った。その結果、ユキツバキ果実22.9Kg、同乾燥種子4.0Kgを得ることが出来た。この種子を圧搾法による搾油を行った所、粗油0.5Lを得ることができた。一方、採取ならびに搾油データを比較するため、本学五十嵐キャンパスに植栽されているヤブツバキからも同様に採取を行い、果実41.8Kg、同乾燥種子9.8Kgを得、これからヤブツバキ粗油2.6Lを得た。先行してこのヤブツバキ粗油を用いて種々精製方法を検討した結果、吸着剤(白土、シリカゲル等)を用いず、荒ろ過とメンブランフィルターを用いる精密ろ過により、粗油の香りやα-トコフェロール(ビタミンE)を損なうこと無く精製できることがわかった。この結果を雪椿粗油についても同様に適用して精製を行ない、成分分析、試供用サンプルに供した。分析の結果、雪椿精製油はヤブ椿由来の市販椿油と同等以上のオレイン酸を含有し、α-トコフェロールの存在も確認した。一方、雪椿搾油残渣3.43Kgについてはそのメタノール分画からサポニン類混合物130.9gを得ており、ODSカラムクロマト、HPLC分取によりこれまでに8種類の存在を確認した。現在も単離、同定を続けており、今後、生理活性等の試験に供する予定である。
集団感染予防のための環境を汚染しない陰部洗浄とおむつ交換技術の開発

わが国で一般的に実施されている陰部洗浄とおむつ交換の方法と環境汚染の範囲と程度を明らかにし、環境汚染が少なくかつ会陰部の汚染を確実に除去できる陰部洗浄方法を構築し、臨床で評価することを目的に、1構成的質問紙調査2擬似便を使用した準実験研究3療養病床/老人介護福祉施設で泥状便に対しおむつを装着している入院/入所者を対象とした介入研究を実施した。その結果、皮膚保護オイルを会陰部周囲にあらかじめ散布し皮膚への便の固着を防ぎ排便後は泡状清拭料で清拭する陰部ケア法は、便を拭き取りやすく陰部を清浄化することができ汚染は拡散しなかった。介護施設と医療施設で一般的に実施されている陰部洗浄とおむつ交換の方法を明らかにすることを目的とした。まず15名の介護職員ならびに看護師を対象に、陰部洗浄とおむつ交換に関して実際に行っている方法と注意点、汚染防止のための方法などについて半構成的面接調査を行った。内容分析の結果を反映させた調査用紙を作成し対象者にプレテストを実施した後、全国の介護職員2000名一般病床群施設と療養型病床群施設勤務の看護師各2000名計6000名を対象に構成的質問紙調査を実施した。有効回答は1903件(31.7%)であった。回答者の7割が、入院(所)している患者(利用者)の5割以上がおむつを使用していると回答した。陰部洗浄/おむつ交換ともに患者1人1回あたり12人で実施していた。一般病床と療養病床の8割が2人で実施しているのに対して、介護施設は8割が1人で実施していた。所要時間は、1人1回あたり10分未満であった。おしりふきやディスポ手袋、ビニール袋、エプロン等の使用物品は施設の種類にかかわらずほぼ同じであったが、使用枚数が病院に比べて介護施設では少なかった。そのため、手袋やエプロンを交換するタイミングが病院と介護施設では異なっていた。陰部洗浄の方法は、まず仰臥位で女性は尿道口→膣を、男性は亀頭部→陰茎→陰嚢→陰嚢の裏を洗浄し、次に側臥位で肛門を洗浄する方法が最も多かった。洗浄時は、女性は陰唇をしっかり開くこと、男性は陰嚢のしわを伸ばし包皮を下げることが共通した工夫点であった。洗浄には100-300mlの温湯と液体または泡状の石鹸が使用されていることが多かった。便を確実に取り除く工夫として、陰毛を丁寧に洗浄していた。実施者は、自身が汚染しないように注意するとともに周囲環境が汚染されないように物品の配置や廃棄物の処理方法を工夫していた。おむつ交換や陰部洗浄の技術は、先輩職員からの指導や院内研修会などで習得した人が多かった。日本初の全国調査を通して、個人レベルで伝承されていた詳細な技術が明らかとなった。平成24年度の全国調査で抽出した一般的に我が国で実施されているおむつ交換と陰部洗浄の方法による環境汚染の範囲と程度を明らかにすることと、環境汚染が少なくかつ会陰部の汚染を確実に除去できるおむつ交換と陰部洗浄方法を構築することを目的とした。方法は温湿度を一定に調整した環境下で、蛍光クリーム入り擬似便(泥状便・普通便・硬便)を付着しおむつを装着したモデル人形(男性陰部付き成人型モデル)に対し、介護職員5名・看護師10名が作成したプロトコール1案2案に準じて陰部洗浄とおむつ交換を実施した。(1案:全国調査で導き出された一般的な方法、2案:環境汚染が少なくかつ会陰部の汚染除去が確実に行える方法)評価項目は、環境汚染に関してはシーツ・ベッド柵・ワゴン・モデル人形の陰部以外のボディ、物品に関しては洗浄ボトル・手指消毒容器・洗浄料容器・ゴミ袋、実施者に関してはマスク・ガウン・手袋、モデル人形の陰部に残留した蛍光塗料とした。結果、おむつ交換・陰部洗浄とも泥状便における環境・物品・実施者・会陰部の汚染が著明であった。手袋は右手の第1指第5指まで全体的に汚染されていた。左右の手をそれぞれ清潔と不潔に分けて実施することにより、左手手袋の汚染が有意に軽減した。おむつ交換では、1案に比べて2案ではおしりふきの枚数は少なくかつ便の拭き取り効果が高かった。また、右手手袋の汚染は軽減し会陰部の蛍光塗料の残留も少なかった。陰部洗浄では、1案において、洗浄ボトルの汚染は有意に多く、実施者のガウンの汚染も認めた。お湯で洗浄を行うと洗浄料で清拭するよりも環境汚染を多く認めた。まとめとして、泥状便における環境・実施者・対象の汚染が著明であった。手袋の汚染は著明であり実施中に交換が必要であった。おむつ交換では一般的な方法よりも開発案が有効であった。陰部洗浄ではお湯で洗浄することで周囲の環境が汚染されやすかった。療養病床施設および老人介護福祉施設でおむつを装着し排便管理を受けている44名を対象に、平成25年度の研究結果から考案した陰部ケア法について臨床で評価することを目的に介入研究を実施した。まず各施設で行っている陰部洗浄法を介入前とし、実施者・対象者・対象者周囲の環境の細菌汚染状況(腸内細菌群の培養検査)と実施者による主観的評価(10cmVAS)について測定した。次に新しい陰部ケア法を導入し介入後として、同様の項目について測定し比較した。

44名のうち、インフルエンザによる研究中止2名、死亡による研究中止1名、細菌培養検査ができなかった4名を除外した37名を分析対象とした。平均年齢は78.9歳でおむつ装着理由は全員が尿・便失禁であった。31名に股関節や膝関節等の身体可動制限が、32名に認知機能に障害があった。陰部ケア実施中に対象者が大声で叫んだり(介入前:27%vs介入後18.9%P=0.453)嫌そうな素振りをする割合(48.6% vs 40.5%p=0.579)は、介入前後で差はなかった。実施者による評価では、ケアの時間はかからない・便の拭き取りやすさ・対象者への身体的負担のなさ・対象者周囲の汚染の少なさ・実施困難感について介入後の方が有意に評価が高かった。腸内細菌群による汚染では、対象者の大転子部と尾骨部における陰部ケア後の細菌検出数が、介入後の方が少ない傾向にあった。しかし、分析除外件数が多く、目標対象者数に到達していないため、平成27年度も継続してデータを収集する予定である。療養型病床3施設および老人介護福祉施設2施設で泥状便に対しおむつを装着している入院/入所者を対象に介入前後の比較研究を実施した。介入方法は、平成25年度の実験研究で構築した方法で、皮膚への便の固着を防ぐために、あらかじめ陰部に皮膚保護オイルを散布しておき、排便後は泡状清拭料を清拭布につけて清拭する方法であった。評価項目は、腸内細菌群のケア前後の検出細菌総数とケア後の増減数を実施者・対象者・対象者周囲環境について算出した。実施者による評価としては便拭き取りと実施困難感(10cmVAS)を、実施状況としては使用物品と量・所要時間・目視によるケア後の皮膚への便の残留を観察した。その結果、対象者は61名(平均80.7歳)で、90.2%に認知機能の障害があった。ケア前後の腸内細菌群の検出菌総数では、そけい部では介入前後で交互作用を認め、大転子部は介入後においてケア前に比べてケア後に検出菌数が増加する傾向を認めた。菌種別のケア後の細菌増減数では、そけい部大転子部ともに介入前においてケア後に細菌数100CFU以上の増加症例が多く、シャワーボトルと手袋に便が付着したままでケアを行っていた。大転子部では、介入前後ともに女性対象者で側臥位でケア中に多量の排尿があり泥状便とともに大転子部に流れ込み大転子部が便で汚染されていた。尾骨部はケア前後の比較において介入前後で交互作用を認めた。実施者による評価では、便の拭き取りやすさ、対象者への身体的負担の少なさ、環境への汚染の少なさについては、介入後の方が有意にポイントが高かった。ケア後の皮膚への便の残留は、介入前20名(32.8%)に対し、介入後では認めなかった。以上より、皮膚保護オイルで皮膚への便の固着を防ぎ泡状清拭料で拭き取るケア方法は、便が拭き取りやすく陰部を清浄化することができ、汚染を拡散しなかった。わが国で一般的に実施されている陰部洗浄とおむつ交換の方法と環境汚染の範囲と程度を明らかにし、環境汚染が少なくかつ会陰部の汚染を確実に除去できる陰部洗浄方法を構築し、臨床で評価することを目的に、1構成的質問紙調査2擬似便を使用した準実験研究3療養病床/老人介護福祉施設で泥状便に対しおむつを装着している入院/入所者を対象とした介入研究を実施した。その結果、皮膚保護オイルを会陰部周囲にあらかじめ散布し皮膚への便の固着を防ぎ排便後は泡状清拭料で清拭する陰部ケア法は、便を拭き取りやすく陰部を清浄化することができ汚染は拡散しなかった。研究対象施設におけるインフルエンザウイルスによる集団感染およびノロウイルス(疑い)
日本文化研究分野における大量生産型デジタル・アーカイブの構築実践と活用

当年度は、板木デジタルアーカイブと、2009年度に構築した板本デジタルアーカイブの連携に取り組み、公開されているシステムに実装を行い、研究ツールとしての付加価値を高めた。奈良大学に板木が所蔵されている享保十七年版「十巻章」の諸本調査のため、7月に真言宗智山派智積院智山書庫所蔵本の調査を行った。奈良大学所蔵板木は、半丁ごとに板木が寸断された状態で伝存しているが、袋綴じと粘葉装の板本を摺刷できるよう、元4丁張の板木を半丁毎に分断したものであることが判明した。板木が現存する板本を対象に匡郭高の全丁採寸調査を行い、匡郭高低差および板木の構成に相関関係を見出し、かつ高低差発生の原因が木材収縮に起因することを明らかにした。昨年度デジタル化を行った出版記録の記述内容について検証を進めた。結果、異なる記録間で情報の出入りや齟齬があり、可能な限り全ての記録を参照して初めて確定的な事実が得られるとの結論に至った。当年度は、2009年度以前の成果報告に上記の研究成果を加え、博士学位論文「板木デジタルアーカイブ構築と近世出版研究への活用」の執筆に注力し、博士(文学)の学位を取得した。1.奈良大学所蔵版木のデジタル・アーカイブ構築について、版木約4,000枚(約80,000カット)に及ぶデジタル画像処理を行なった。またこれらのメタ・データを構築し、webデータベースのプロトタイプを作成、内部利用に限られるが試験運用を開始した。構築した版木デジタル・アーカイブを研究基盤として版木調査分析を進め、その学術的成果を盛り込んだ「近世版木展」を企画・構成し、2008年度末に開催した。結果、版木資料の存在と価値を江湖に知らしめることに成功し、版木が版本の付随資料ではなく、それ自体に着目すべき点があることを示し得た。年度後半には、版木に対応する版本の収集を行い、次年度以降に行う版木・版本の比較調査の基盤を形成した。その一部は上述の展覧会に出展した。2.大英博物館所蔵浮世絵資料のデジタル・アーカイブ構築について、当年度は2008年8月31日9月14日および2009年3月8日3月22日の4週間、デジタル・アーカイブ構築に取り組み、計10,000カットに及ぶアーカイブ構築を完了した。制作したデジタル・コンテンツは博物館によってweb公開が進められており、研究界の資料整備に即座に寄与している。また後者の期間には、1の研究課題に関わり、館蔵版木資料の調査を進めることができ、次年度以降のデジタル化へう道筋をつけた。3.立命館大学所蔵藤井永観文庫所蔵宸翰資料の定量的筆跡分析の実験について、2008年度は文庫所蔵宸翰資料の予備分析を進めた。結果文庫蔵「後奈良天皇宸翰三首和歌懐紙」と、個人蔵「後奈良天皇宸翰三首和歌懐紙」との間に真贋判定の必要性があることが判明し、次年度以降に進める定量的分析実験の素材選定を行なうことができた。昨年度にプロトタイプを構築した「板木閲覧システム」のチューニングを行いつつ、年度を通してメタ・データの充実を図り、2010年2月に無料web公開を開始した。これについて、板木研究の進展に寄与することが期待されるとして、新聞各紙に報道がなされた。またこの活動に則して、板木研究の目的と意義およびデジタル・アーカイブ構築の手法に関する論文を公刊した。10月には、学術資料として板木を大量に扱えるようになった成果として、板木の基本構造に関する学会発表を行った。10月12月に、板木関連資料として、科学研究費補助金により収集した板本、および奈良大学図書館・奈良大学文学部永井一彰研究室・永井一彰氏個人所蔵板本のデジタル化を行い、約20,000カットのデジタル・アーカイブを構築した。これらを「書籍閲覧システム」(立命館大学アート・リサーチセンター)を通じて即座にweb公開を開始している。また合わせて、竹苞書楼が所蔵する出版記録のデジタル化を行い、出版記録データベース構築の基礎を固めた。結果、板木・板本・出版記録の3つを組み合わせた出版研究実践が可能となり、事例として『賞奇軒墨竹譜』の刊行経緯を考察し、論文を公刊した。上述の成果等により、板木資料が出版研究の強力な基盤となり得ることを証明した。3月には株式会社法蔵館の板木蔵について、奈良大学文学部・永井一彰教授と共同で、第1回目の調査を行い、数千1万枚の板木現存を確認、今後行う予定の悉皆調査・デジタル化・データベース構築の基礎を構築した。

昨年度デジタル化を行った出版記録の記述内容について検証を進めた。結果、異なる記録間で情報の出入りや齟齬があり、可能な限り全ての記録を参照して初めて確定的な事実が得られるとの結論に至った。当年度は、2009年度以前の成果報告に上記の研究成果を加え、博士学位論文「板木デジタルアーカイブ構築と近世出版研究への活用」の執筆に注力し、博士(文学)の学位を取得した。
円環状対物瞳と近接補助電極を用いる電子光学系用球面収差補正技術の開発

電子顕微鏡においてサブオングストロームの分解能を達成するには球面収差の補正が不可欠である。今日多極子電子レンズで構成される球面収差補正装置(Csコレクター)が用いられているが、きわめて高価である。本研究では、円環状対物瞳と補助近接円孔電極間の軸対象静電場による、シンプルかつ安価なCsコレクターを設計するとともに、200kV走査型透過電子顕微鏡(STEM)を用いてその効果を評価した。Csコレクターオンの状態では、球面収差補正効果を示すCeO2微粉末の3.12A格子像が鮮明に観察された。この事は本研究のシンプルかつ低コストな静電型Csコレクターが電子顕微鏡用として実用的であることを示している。申請者らが行ってきた、円環状対物瞳を用いた電子顕微鏡(TEM,STEM)用長焦点深度線形結像振幅・位相分離観察手法の発展として、円環状対物瞳と近接補助電極を組み合わせて用いる、新しい発想の電子光学系球面収差補正技術の検証と特性の把握を試みる事が本研究第一の目的である。加えて、円環状対物瞳と補助電極の微細加工技術の確立、ビーム露光装置用(画像処理適用不可能)としての3次元収束特性の評価、像観察(TEM,STEM)用としての検知器・画像処理アルゴリズムの改良と3次元結像特性評価などを副次的な目的とする。平成24年度においては、・円環状対物瞳と近接補助円孔電極を用いる電子光学系用球面収差補正系の波面収差関数の導出(近似理論解析に基づく)。・微細加工された円環状対物瞳を、名古屋大学に設置されている走査型透過電子顕微鏡(STEM)鏡体に装着して対物レンズ球面収差補正効果の予備実験を実施。・上記の収差補正効果の予備実験と並行して電子ビーム収束状況の波動光学シミュレーションを実施(電子ビーム露光装置用への応用に関する予備実験)。・シンチレータ+光ファイバーの代わりにシンチレーションファイバーを用いた検知器の開発を実施(STEM無収差位相像観察に適用予定)。等を実施した。平成25年度には、これらの結果を基に収差補正効果の定量的評価を試みるとともに、本手法の実用化に向けた検討を行って行く予定である。申請者らが行ってきた、円環状対物瞳を用いた電子顕微鏡(TEM, STEM)用長焦点深度線形結像振幅・位相分離観察手法の発展として、円環状対物瞳と近接補助電極を組み合わせて用いる、新しい発想の電子光学系球面収差補正技術の検証と特性の把握を試みる事が本研究第一の目的である。平成25年度においては、まず円環状対物瞳と近接補助円孔電極を用いる電子光学系用球面収差補正系において発生する電界を境界要素法によりシミュレーションし、電子軌道解析により球面収差補正に必要な条件を決定した。さらに円環状対物瞳の実機作製時に不可欠な支持橋の影響を解析し、その低減方法を検討した。さらに円環状対物瞳と近接補助電極のクリーニング手法を検討するため、高エネルギーイオンと低エネルギーイオンを併用した表面処理技術の開発を行い、その諸特性を評価した。その結果、200eVの低エネルギーイオン処理を行うことで、原子レベルでの平滑化が可能であり、かつイオン照射によるダメージ層が2nm程度に低減化できることが明らかとなった。これらは本光学系の実用化に必須である。STEMの像観察時には上記円環状対物絞りに加えて、試料後面に円環配置された検知器アレーの信号を個別処理、合成することで振幅・位相分離観察を行う。シンチレータ+光ファイバー、あるいはシンチレーションファイバーを用いた検知器アレーの検出効率や信号対雑音比の改善をはかった結果、金単結晶像やグラファイト格子像などの振幅・位相分離観察が実現できた。さらにこの像観察手法が走査型透過光学顕微鏡にも適用できることを実証済みである。

平成26年度においては、(1)円環状対物瞳と近接補助円孔電極を用いる電子光学系用球面収差補正系の近似理論解析を進めるとともに、(2)境界要素法による電界計算および電子軌道計算に基づいた電極形状/印加電圧の最適化シミュレーションを展開した。一方、円環状対物瞳と近接補助電極の製作については、継続して、(3)集束イオンビーム(FIB)およびフォトリソグラフィにより円環/円孔電極を製作している。これら収差補正電極に対し使用時のチャージアップ対策として(4)低速イオンおよびプラズマ溶射を用いた表面改質を試みている。さらに走査透過電子顕微鏡(HD-2300S日立ハイテク製)に実装すべく、(5)電圧印加可能な電極ホルダの開発を行った。(6)微粒子試料を用いた実験により、収差非補正時に観察できなかった格子縞が電圧の印加により観察できた。このように球面収差補正効果があることが本研究で確認でき、ローコストな球面収差補正装置として実用可能であると評価できる。一方、上記と並行して円環状対物瞳を使用したSTEMやSTOM(走査型透過光学顕微鏡)用の円環状検知器アレイと画像処理アルゴリズムの開発、改良を進めており、位相板無しの振幅・位相分離走査型顕微鏡法の実現に成功したことも本研究の重要な成果である。26年度が最終年度であるため、記入しない。工学26年度が最終年度であるため、記入しない。目下の所、当初予定に近い形で研究を進めている。目下の所、当初予定に近い形で研究を進めており、研究計画の変更あるいは研究を遂行する上での課題等は特に生じていない。平成24,25年度の収差補正効果の予備検討、実験結果を基に、平成26年度では微細加工された近接電極付き円環状対物絞りをSTEM鏡体に装着して評価実験を行う手はずである。収差補正効果の定量的評価を試みるとともに、本手法の実用化に向けた検討を進めて行く予定である。一方、STEMでの振幅・位相分離観察用の検知器アレーについては、一層検出効率や信号対雑音比の改善をはかることで、実用的な振幅・位相分離観察方式として電子顕微鏡分野で確立させたい。加えてこの位相板を用いない振幅・位相分離観察手法を光学顕微鏡分野にも広げたい考えである。平成24年度の予備検討、実験結果を基に、平成25年度では収差補正効果の定量的評価を試みるとともに、本手法の実用化に向けた検討を進めて行く予定である。本研究で使用している電子顕微鏡鏡体には高輝度電界放出型電子銃が装備されているが、電子銃内部の最重要部品であるWチップは通常の使用条件で1年弱-2年程度の寿命である。Wチップの破損に備え、1回当たり交換費用(250万円程度)を想定して基金助成金をキープしていたが、誠に幸いなことに平成24-25年度の2年間にはWチップの破損をきたすことは無く、順調に研究を進めることが出来た。最終研究年度(平成26年度)中にWチップの破損をきたした場合には研究続行の為、優先してWチップの交換費用に充てる予定である。最終研究年度末の時点で幸いにしてWチップの破損が無かった場合には、電子顕微鏡鏡体の以後の使用に備えて鏡体のメインテナンス費用に充てたい考えである。
土壌生成速度測定法の確立による土壌生産力持続性評価手法の開発

本研究課題は、土壌生成速度(SPR)の有力な測定手法である地球化学的マスバランス(GMB)法と原位置宇宙線生成核種(TCN)法によるSPRの測定を環境条件の異なる複数のサイトで実施し、得られた結果を比較・検討することで、SPR測定法を確立することを目指している。実施初年度である今年度は米国(アリゾナ、サウスカロライナ)、中国(安徽)、インドネシア(西スマトラ)、日本(奈良)で現地調査を実施した。米国サイトは当初予定していたハバードブルックから変更となった。調査地毎に研究の必要性に応じて岩石、土壌、雨水、渓流水、乾性沈着物などを採取し、実験室で一般理化学性、鉱物組成、元素組成などについて分析を行った。また、先行して得られたGMB法によるSPR測定データをとりまとめた論文を投稿(掲載受理済)するとともに、これまでのSPR測定に関する既往の研究のレビューも行った。地球化学的マスバランス(GMB)法については論文を発表するなど当初予定していた以上に進捗があったが、宇宙線生成核種(TCN=10Be)の測定に必要な試料の前処理についてはまだ試行錯誤で作業を進めている段階であり、TCN濃度の測定を行うことはできなかった。今年度に採取した試料の分析を進めるとともに、米国ハバードブルックや北海道における調査、安徽省における追加調査を実施して、引き続きGMB法による土壌生成速度の解析を進めたい。他方、TCN測定については、この分野で経験のある米国パデユー大学を訪問し、前処理方法や測定方法についてレクチャーを受けたことで試料の前処理とTCN測定に一定の目途がついた。来年度中のTCN測定を目指したい。
微小変化型ネフローゼ症候群におけるDNAメチル化を指標とした病態診断法の開発

微小変化型ネフローゼ症候群(MCNS)は小児ネフローゼ患者の約75%を占める主要な疾患であるが、大量の蛋白尿を呈するほかには病態・症状の変化をとらえることのできるマーカーは知られていない。本研究では研究者のグループが同定したMCNS患者の病態の変化と相関してDNAメチル化が変化する遺伝子82種のDNAメチル化を指標としてMCNS患者の病態診断法を確立することを目標とする。検体の採取:本研究では蛋白尿を呈する再発期、治療により蛋白尿が消失した寛解期、および年齢・性別を一致させた健常ボランティア末梢血から単核細胞(PBMC)を分離後、ナイーブT細胞を抗体磁気ビーズ法で分取しそのDNAのメチル化の変化をメチル化感受性制限酵素処理・定量PCR法によって解析する。再発時のサンプルを9患者分、寛解期2患者分のPBMCを採取・保存した。メチル化感受性制限酵素HpaII法によるDNAメチル化率の検出:82遺伝子のうちIPA解析の結果、オントロジー解析、パスウェイ解析などの結果を総合して12の遺伝子をターゲット遺伝子として選定した。MIAMI法で用いたプローブを挟む上流・下流2か所のHapaII制限酵素サイト(CCGG)を挟む形で、メチル化検出プライマーを設計した。またHapaII制限酵素サイトの手前に、コントロールプライマーを設定した。CpGノンメチルJurkatDNAをよび完全メチル化DNAを混合し、0ー100%メチル化DNAを調整した。HpaIIおよびMspIで完全消化し、設計したメチル化検出プライマーおよびコントロールプライマーを用いて定量PCRを行った。結果、プライマーにより、DNAのメチル化をよく反映するものもあるが、ほぼ増幅に変化がみられないものもあった。今後診断に用いるためには、より慎重にプライマーの設計を行ってゆく必要があることが分かった。微小変化型ネフローゼ症候群(MCNS)は小児ネフローゼ患者の約75%を占める主要な疾患であるが、初発時、再発時には大量の蛋白尿を呈するが、寛解期では治癒との鑑別や再発の予知のための病態や症状の変化をとらえることのできるマーカーは知られていない。現在までに再発時のサンプルを9患者分、寛解期2患者分のPBMCを採取・保存した。今後は、これらのプライマーを使って、コントロールDNA(完全メチル化・非メチル化)を利用してDNAメチル化検出の条件設定を行う予定である。今年度、再発期のサンプルについては十分な数を採取することができたが、寛解期についてはそのうち2例のみ採取した。また、年齢・性別を合わせたコントロールサンプルについてはまだ採取できていない。今後よく協議の上、十分なサンプルの確保に努めたい。メチル化検出については、プライマーの設計が終了した段階なので、今後コントロールDNAを用いた定量性の評価を行ってゆく。

今年度選択・設計したメチル化検出PCRプライマーを用いて、コントロールDNA(完全メチル化・非メチル化)およびその混合DNAを利用してDNAメチル化検出の定量性の検討を各プライマーについて行ってゆく。。サンプル採取については、再発期に比べて寛解期のサンプルが不足するなどの問題があり、協力者と十分な打ち合わせを行ってゆく予定である。本年度については、採取したサンプルはPBMCのまま凍結保存したため、抗体磁気ビーズなど細胞分取に必要な消耗品についての利用がなかった。本年度採取した患者サンプルとともに、新たに採取したサンプルを保存するとともに、ナイーヴT細胞の分取を行ってゆく予定である。また、採取したサンプルのメチル化解析も開始する予定である。細胞分取用ビーズ・試薬は次年度に使用、qRT-PCR用試薬、バイサルファイト用試薬、パイロシークエンス用試薬は予定通り次年度に使用。
膵臓癌幹細胞の初期肝転移を決定するエクソソームの関与と転移阻害剤に関する基盤研究

研究の全体構想は膵癌細胞の遠隔転移機構を明らかにして新規治療法を開発することである。膵臓癌は癌死亡率の第4位にあり、早期診断が困難できわめて予後不良の疾患であり、遠隔転移や局所浸潤が予後を左右する。我々はこれまでに正常膵幹細胞と高悪性度のヒト膵癌細胞が幹細胞マーカー(CD133)を発現することを明らかにした(Stem Cells 2008; Pancreas 2009; Pathobiology 2011)。また、既存の抗がん剤Gemcitabine(GEM)に耐性の膵癌患者から10種類のCD133陽性膵癌幹細胞株を樹立し、細胞外基質を再構築することで自己複製能を獲得することを明らかにした(PLoS One, 2013)。また、これまでにマウス膵臓組織幹細胞にGreen Fluorescent Protein、変異型KRASG12D、変異型p53、cyclin dependent kinase 4を遺伝子導入してマウス人工膵癌細胞(親株)を作成している。さらに、in vivoで作成した親株由来腫瘍にGEMを長期投与することにより、耐性を獲得した腫瘍からGEM耐性株を樹立した。本研究では、我々が樹立作成した(1)ヒト膵癌幹細胞株と(2)マウス人工膵癌幹細胞株由来のエクソソームによる肝臓でのpre-metastaticnicheを再構築し、転移機構を分子レベルで解明し、新規治療薬の開発を目指す。初年度は、それぞれの細胞由来のエクソソームを分離して、マウスに投与すると対照群に比べて明らかに肝転移が亢進することを明らかにした。また、この機序としてエクソソームにより血管透過性の亢進が誘導される可能性を見出した。初年度は転移過程のうち膵癌細胞のextravasationに絞って解析した。癌性腹膜炎による腹水貯留患者に対して緩和ケアで行われるCell-free and Concentrated Ascites Reinfusion Therapy療法の膵癌患者の腹水からエクソソームを分離した。一方、コントロールとしては肝硬変患者の腹水由来のエクソソームや市販のリポソームを用いた。エクソソームの確認はナノサイトで行った。免疫不全マウスにエクソソームを投与したのち、当研究室で樹立したGFPラベルのヒト膵癌細胞を投与し、GFP染色により肝転移を解析した結果、コントロールに比較して膵癌細胞由来エクソソーム投与群で有意に肝転移が亢進した。また、エクソソーム投与によりdextran漏出が亢進したことから、血管内皮細胞のtight junctionの破壊が転移を亢進させる可能性が明らかになった。初年度は、マウス組織幹細胞に遺伝子導入して樹立したマウス人工膵癌幹細胞株(親株)を使って、in vivoで腫瘍形成させたのちにGEMを長期投与して、一旦腫瘍が縮小効果を示したのちに再度増大傾向を示した腫瘍からGEM耐性マウス人工膵癌細胞(耐性株)を樹立した。耐性株はGEM耐性/高転移株であることを確認した。親株と耐性株の培養上清から分離したエクソソームを野生型マウスに投与して、その後に親株細胞を移植すると耐性株由来エクソソーム投与群では明らかに肝転移が亢進した。初年度の実績ではマウス人工膵癌細胞親株由来腫瘍にin vivoでのGEM長期投与によりGEM耐性を獲得した腫瘍からGEM耐性マウス人工膵癌細胞(耐性/高転移株)を樹立した。さらに、ヒト膵癌幹細胞株やマウス人工膵癌耐性/高転移株由来のエクソソームによる肝転移の亢進をin vivoで証明した。今後は、エクソソームによる転移亢進機構やpre-metastatic niche構築の分子メカニズムを明らかにするため、血管内皮細胞や膵癌細胞に及ぼす影響をin vitro実験系でリアルタイムPCRやWestern blotting法により解析する予定である。また、血管透過性亢進やtight junctionの障害に関しては蛍光ラベルしたデキストランの漏出実験やtight junction構成分子(ZO-1, occludin, claudin)の免疫染色により検討する。一方で、エクソソームの転移亢進因子の同定のために、マウス人工膵癌細胞親株と耐性株のマイクロアレイの結果から、転移促進候補となる遺伝子を抽出してリアルタイムPCRやWestern blotting法や免疫染色により確認を行いたい。また、ヒト膵癌幹細胞株のエクソソームに含まれるmicroRNAを網羅的に解析することで転移を亢進させる遺伝子候補の解析にも着手する予定である。

また、これまでにマウス膵臓組織幹細胞にGreen Fluorescent Protein、変異型KRASG12D、変異型p53、cyclin dependent kinase 4を遺伝子導入してマウス人工膵癌細胞(親株)を作成している。さらに、in vivoで作成した親株由来腫瘍にGEMを長期投与することにより、耐性を獲得した腫瘍からGEM耐性株を樹立した。本研究では、我々が樹立作成した(1)ヒト膵癌幹細胞株と(2)マウス人工膵癌幹細胞株由来のエクソソームによる肝臓でのpre-metastaticnicheを再構築し、転移機構を分子レベルで解明し、新規治療薬の開発を目指す。初年度は、それぞれの細胞由来のエクソソームを分離して、マウスに投与すると対照群に比べて明らかに肝転移が亢進することを明らかにした。また、この機序としてエクソソームにより血管透過性の亢進が誘導される可能性を見出した。初年度は転移過程のうち膵癌細胞のextravasationに絞って解析した。癌性腹膜炎による腹水貯留患者に対して緩和ケアで行われるCell-free and Concentrated Ascites Reinfusion Therapy療法の膵癌患者の腹水からエクソソームを分離した。一方、コントロールとしては肝硬変患者の腹水由来のエクソソームや市販のリポソームを用いた。エクソソームの確認はナノサイトで行った。免疫不全マウスにエクソソームを投与したのち、当研究室で樹立したGFPラベルのヒト膵癌細胞を投与し、GFP染色により肝転移を解析した結果、コントロールに比較して膵癌細胞由来エクソソーム投与群で有意に肝転移が亢進した。また、エクソソーム投与によりdextran漏出が亢進したことから、血管内皮細胞のtight junctionの破壊が転移を亢進させる可能性が明らかになった。初年度は、マウス組織幹細胞に遺伝子導入して樹立したマウス人工膵癌幹細胞株(親株)を使って、in vivoで腫瘍形成させたのちにGEMを長期投与して、一旦腫瘍が縮小効果を示したのちに再度増大傾向を示した腫瘍からGEM耐性マウス人工膵癌細胞(耐性株)を樹立した。耐性株はGEM耐性/高転移株であることを確認した。親株と耐性株の培養上清から分離したエクソソームを野生型マウスに投与して、その後に親株細胞を移植すると耐性株由来エクソソーム投与群では明らかに肝転移が亢進した。初年度の実績ではマウス人工膵癌細胞親株由来腫瘍にin vivoでのGEM長期投与によりGEM耐性を獲得した腫瘍からGEM耐性マウス人工膵癌細胞(耐性/高転移株)を樹立した。さらに、ヒト膵癌幹細胞株やマウス人工膵癌耐性/高転移株由来のエクソソームによる肝転移の亢進をin vivoで証明した。
現代日本民衆宗教史の総合的研究

本研究の目的にとって重要なことは、対象とする民衆宗教の担い手への肉薄である。従って本年度もまた天理教・金光教・黒住教・大本数などの宗教団体を調査対象として選定し、教団関係者や信者への参与調査・面接調査を実施する一方、庚申信仰などや浅間信仰民衆の中に脈々と生き続けてきたいわゆる民間信仰・伝承に直接触れることにより、民衆宗教の諸相を把捉することに努めた。また幕末維新から第二次世界大戦を経て今日に至る日本の現代史の中に民衆宗教を位置付け、社会変動が民衆の意味世界にもたらしたものは何であったかということを主に文献を基にして検討した。そしてこれまでに集積した資料(写真、ビデオ、教祖や信者の談話を収録したテ-プなどを含む)や文献を体系的・有機的な活用にもたらすべく、この分野に精通した大学院生などの助力を得て整理・分類し、それらをたたき台として「民衆宗教史研究会」などにおける共同研究と討議を重ねた。こうした基礎的研究をふまえつつ、最終年度に当たる本年度は、新たに得られた知見や従来の宗教研究に対する批判的見解を論文の形にまとめ、研究報告書を作成することに全力を傾注した。それによって、研究者それぞれの立場(宗教学・宗教史学・宗教心理学・宗教社会学など)から民衆宗教のあり方を多角的な捉えながら、なおかつそれを総合的・統一的な理解にもたらすという本研究の所期の目的は一応達せられ、宗教という人間存在の根底に関わる事象の研究に明確な示唆を与え得たものと思われる。本年度は新宗教運動に関する既存の調査研究を批判的に検討し,その方法論的視座の有する意義と問題点とを明らかにすることによって,民衆宗教の総合的理解のために基礎的研究を行なうことに重点を置いた.それゆえ基礎的研究文献や,教団リーダー・信者等の宗教体験を収録した基本的資料の集積に努め,研究会等を通じてそれらを検討することが活動の中心であったことはもとよりである.だが一方では,新宗教諸教団を具さに調査研究することにより,かかる民衆宗教と日本文化の基層に存し続けてきた諸々の要素(たとえば陰陽道)との関わりを確認し,方法論的問題の上で得る所が大きかった.すなわちまず,幕末維新期の激烈な社会変動の中で誕生した天理・金光・黒住の各教は,固定化して民衆の要望に応え得なくなった既存の価値体系を克服することを重要なモティーフとしていたが,逆に見けばそれだけ密接に克服すべき当の対象と関係していたのであって,こうした点を伊勢皇大神宮との比較によって明確に捉えた.また同様に,第二次世界大戦をはさむ変動の時代に登場した生長の家教団の調査においても,かかる新教団形成のプロセスが孕む普遍的側面と特殊な要素との抽出・孝察に多くの成果を得ることができたのである.すなわち,新宗教運動は大きな社会変動の中で民衆の要請に応える形で現出し,混乱の中に原初の聖なる秩序を取り戻そうとする(永遠回帰)普遍的側面をもっているが,同時にそれらのひとつひとつは教祖のすぐれて特殊・個人的な危機の体験に根差しており,新宗教運動の内在的理解のためにはこうした二つの側面の弁証法的関係を究明することが肝要なのである.そしてこのような構造は,現代の民衆が直面する諸々の問題を内包する,九州・中国地方の小さな新宗教諸教団においてよりストレートな形で確認されたのである.かかる宗教学方法論の反省は,次年度以降の総合的研究に必須の前提とされるであろう.本年度はこれまでの基礎的研究(既存の主要研究書等の方法論的な検討)をふまえた上で、現代の新宗教運動の具体的事例に触れることによって、民衆宗教のあり方を研究者それぞれの立場(宗教学、宗教史学、宗教心理学、宗教社会学など)から多角的に理解することに努めた。すなわち本研究にとって最も重要な点は、対称となる運動の担い手への肉薄であるが、殊に教祖の独自な体験とそれをめぐる教団形成のプロセスに注目して、昨年に引き続いて北九州地方の諸教団ならびに生駒地方のいわゆる「小さな神々」、そして現代日本の代表的な新宗教教団である世界救世教を選定し、参与調査・面接調査をおこなった。こうした新宗教教団の調査における教団リーダーの具体的な講和・指導、ならびに信者の生の宗教実験・談話の収録は、民衆宗教の新たな理解を目指す本研究にとって資する処大であった。またかかる新宗教運動の基層にあるとも言える古い宗教・信仰との緊密な関係を理解するために、新宗教研究と併せて秩父、生駒、日光、熊野、高千穂等の民間信仰、伝承および電灯的宗教の調査・研究にも力を傾注した。以上のような調査を通して収集された資料(写真、テープ等を含む)や文献は、この分野に精通した大学院生等によって整理・分類され、共同研究に有用なものとなりつつある。更にはこうした調査をもとに『民衆宗教史研究会』においては共同研究・討議を重ね、各分担者独自のアプローチの有効性や意義について方法論的な検討をおこなった。今後は新宗教運動の具体的事例に関する調査・研究を続けると共に、資料・分権の体系的かつ有機的な整理に努め、それらをたたき台として従来以上に研究会における共同研究・討議を重ねていくことによって、論集発刊に向けて具体的な行動を起こす計画である。

従って本年度もまた天理教・金光教・黒住教・大本数などの宗教団体を調査対象として選定し、教団関係者や信者への参与調査・面接調査を実施する一方、庚申信仰などや浅間信仰民衆の中に脈々と生き続けてきたいわゆる民間信仰・伝承に直接触れることにより、民衆宗教の諸相を把捉することに努めた。また幕末維新から第二次世界大戦を経て今日に至る日本の現代史の中に民衆宗教を位置付け、社会変動が民衆の意味世界にもたらしたものは何であったかということを主に文献を基にして検討した。そしてこれまでに集積した資料(写真、ビデオ、教祖や信者の談話を収録したテ-プなどを含む)や文献を体系的・有機的な活用にもたらすべく、この分野に精通した大学院生などの助力を得て整理・分類し、それらをたたき台として「民衆宗教史研究会」などにおける共同研究と討議を重ねた。こうした基礎的研究をふまえつつ、最終年度に当たる本年度は、新たに得られた知見や従来の宗教研究に対する批判的見解を論文の形にまとめ、研究報告書を作成することに全力を傾注した。それによって、研究者それぞれの立場(宗教学・宗教史学・宗教心理学・宗教社会学など)から民衆宗教のあり方を多角的な捉えながら、なおかつそれを総合的・統一的な理解にもたらすという本研究の所期の目的は一応達せられ、宗教という人間存在の根底に関わる事象の研究に明確な示唆を与え得たものと思われる。
協調進化の分子遺伝学的基盤の解明

(1)彼自身米国でポストドクとして行っていた研究の延長である。協調進化の問題である多コピー遺伝子の配列が同一である機構を明らかにするために、材料として出芽酵母を用い、リボゾームRNA遺伝子(rDNA)を対象に実験系を開発してきた。同一性に直接関係するリピートの増加と減少の速度の正確な測定法を用いて解析を進めている。(2)酵母では、約150コピーのrDNAがタンデムに集中して存在する。我々は2コピーのrDNAから150コピーに増幅する系を開発してきた。互いに異なる配列マーカーを標識した2コピーのrDNAから増幅させ、150コピーに達した後、標識した両マーカーの分布を調べることで、増幅の機構の一側面を明らかにできると考えた。つまり2種類のrDNAが厳密に分かれて増幅するか、ある程度の大まかな領域で起こるか、全くランダムに起こるかを知ることが出来る。現在これに取り組んでいる。(3)生物進化には遺伝子進化が必須であろう。遺伝子進化の機構として、多コピー遺伝子の個々遺伝子への変異誘導が考えられる。一つの可能性としてコピーの増幅中あるいは増幅後における変異誘導が考えられる。我々は、最近酵母rDNAのコピー数が減少すると、(i)rRNA生産量維持のために各rDNAにおける転写の活性化が起こり、(ii)その結果複製と転写の衝突が激しく起こり、(iii)最終的にはその領域の組み換えが活性化されることを見出した。この衝突時に変異誘導が起こる可能性があると考えた。コピー数の減少したrDNAを有する酵母株を用いてその検証に取り組んでいる。同様のことを大腸菌を用いても行っている。大腸菌では7コピーのrDNAがゲノム上に散在しているが、その転写方向は複製の進行方向と一致している。12コピーに減少し、しかも複製がその転写と衝突するような変異株を用いて、転写と複製の衝突によりrDNAでの変異誘導を、rDNA上の変異による抗生物質抵抗性獲得を指標に検討している。研究分担者は11月30日に来日し、これまで約3ヶ月が経過しただけである。その間日本での生活のセットアップ、分子生物学会への出席、今後の実験計画の議論等などから、実質的に実験に入ったのは1月半ばである。このような経過から、今のところ実験のセットアップを行っている状態で、本実験には未だ入っていない。(1)現在進めている準備としての実験は、これまで米国で導入したリボゾームRNA遺伝子内の変異が、今後の実験には厳密に中立であることが要求されるが、これまでの実験ではその保証がないため、中性であることがより確実な変異を導入しつつある。今後、この変異の拡散と消失の様子を検出できるアッセイの確立と、それを用いての種々の変異株における変異の拡散・消失の定量的な測定を行う予定である。(2)一方、遺伝子の進化には遺伝子増幅と変異誘導がカップルしている可能性が高い。この観点からrDNA領域における変異誘導の起こるような状態を作りたいと考えている。受け入れの研究室では、最近rDNAの転写と複製の衝突により組み換えが活性化されることを見いだしている。組み換えばかりでなく、変異誘導も起こっている可能性があり、それについても実験を今後計画、遂行していく予定である。