hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本語上級聴解能力の測定-なぜ聞けないのか-

本年度は聴解能力のモデルを構築するための準備段階として、語彙の理解についての研究、音の変化・崩れを効果的に練習するための教育方法の開発、さらに洗練された話芸の一つとして「落語」を取り上げ日本語力と内容理解の関係、その要因についての検討を行った。1.語彙理解ストラテジー外国人上級学習者と日本人との聴解における語彙理解ストラテジーの違いを明らかにすべく、実証的に研究を進めた。上級学習者の聞き取り困難な語に関して日本人母語話者はどのように聞き取っているのか、プロトコル分析等を利用した調査により明らかにした。聞き取った音から漢字を想起する能力、既存の知識の利用との関係についても検討を行った。2.音のくずれ・音変化にの問題外国人学習者の聞き取りで障害となる音のくずれ・音変化に関して、変化前後の理解度調査や学習者の意識調査により、意図的な学習が必要な項目を選定している。聴解練習は母語や学習背景により個人ベースでの練習が非常に有効である。現在PHPによるWEB上でのプログラムの開発を進めている。本年度は特に撥音化と無声化について進めている。外国人日本語学習者の聴解において、上級レベルになっても困難をきたす要因について実証的に考察を行うとともに音の聞き取り練習プログラムCAIの作成を行った。聞き取りの題材としては、落語、ニュース、ドラマ、映画などを用いた。1.語彙の推測・待遇表現に関して新しい語彙を推測する際に、母語話者が利用している前後の文脈や心内辞書などが十分でないことが困難をきたす要因になっていることを考察した。また、待遇表現による理解の不十分さから誤解を生じていることも多い。そこで、落語を教材として用いたところ、表現された言葉から、男女、身分、仕事、立場の違いなどを即座に判断することが求められ、上級の聞き取りの素材としては格好のものとして利用できることが分かった。2.音のくずれ・音変化に関する要因「入ンな」の「ン」の音が「入りな」から来ているのか「入るな」からなのかなどは、上級者であっても誤解していた学習者が多かった。そこで共通して困難である「撥音」「拗音」「無声化」を取り上げ、ディクテーションによる聞き誤りの実態調査を行い、さらに、コンピュータによる聞き取り能力の診断および訓練プログラムを作成した。
アサリの餌料選択性と消化過程に関する研究

4種の餌料藻類を用いたアサリの飼育実験において,小型群では20日後から各種餌料間で殻長に大きな差が見られた。60日間の飼育終了後Pavalova sp.で平均殻長7.37mm,p.lutheri 7.32,Chaetoceros neogracile 6.74,C.tennuisimus5.88mmであり,Pavlova属間に有意差は見られなかった。これに対し,軟体部の炭水化物含量は2種のPavlovaで60mg/g乾重(有意差無し)に対し,C.neogracile 101mg/g,C.tennuisimus 87mg/gと有意に高かった。身入りはP.lutheriが最大であったが餌料間に有意差は見られなかった。殻長30mm群のアサリではいずれも成長がほとんど見られなかったが,身入りはP.lutheriが最も良く,炭水化物含量はPavalova sp.が最も高かった。以上から稚貝についてはPavlova属は成長に寄与し,珪藻のChaetoceros属はエネルギー蓄積に寄与すると推察された。それぞれに対する消化能力を比較するため,4種の餌料で飼育したアサリ稚貝のセルビオシダーゼ活性は分析中である。Pavlova sp.は水温25°Cまで培養が可能なことから,栄養塩濃度を変えた培養試験を行ったが,P.lutheriの48倍の栄養塩濃度を必要としたが,農業用肥料でもビタミンB12を添加することで十分な細胞密度に達することを確認した。工業用内視鏡を用い,上記4種の藻類を異なる濃度に設定して鰓と唇弁の様子を観察したところ,5万細胞/ml以上ではすべての種で一部の細胞を排除しているのが観察された。アサリの生産に好適な餌料の評価を行うため,アサリの餌料選択性と摂餌能力に関する実験を行った。餌料の消化管外選択の機構を調べるために,アサリの殻に直径約3mmの穴を開けてオリンパス工業用内視鏡K17-09-00-62(外径1.7mm)を殻内に挿入することにより鰓と唇弁の様子を観察し,ビデオ機器に録画して解析した。各種の微細藻類や配合飼料をアサリに与えたところ,鰓では餌料粒子が捕集され粘液で紐状に固められて唇弁に運搬され,唇弁は活発に運動して餌料の塊を口に運ぶか,拒絶して擬糞を排出する選別機能を示した。擬糞の排出は,Pavlova lutheriが最少で,Chaetoceros neogracile,Nanochloropsis oculata,配合飼料の順で増加した。また,上述の各種餌料を用い,異なる餌料濃度における濾水速度の測定を行ったところ,40万細胞/mlでも摂餌は認められたが,擬糞の排出がほとんど無い15万細胞/mlが至適濃度であった。さらに,4種の藻類P.lutheri,同福井株,C.neogracile,C.tennisimumを用いたアサリの飼育実験を実施した。アサリは小型群(殻長約6mm)および大型群(殻長約30mm)を底質を入れない飼育容器に収容し,水温15°C,塩分3234psuの濾過海水を掛け流し,1日に24回給餌して飼育した。小型群では20日後から各種餌料間で殻長に大きな差が見られ,Pavalova福井株で最高の成長を示した。飼育実験は現在継続中で,実験終了後に成長,身入りの解析および一般成分等の分析を行う予定である。4種の藻類(1)Pavlovalutheri,(2)P.sp.,(3)Chaetoceros. neogracile,(4)C.tenuissimusを用いたアサリの飼育実験を実施した。アサリは小型群(殻長約6mm)および大型群(殻長約30mm)を底質を入れない飼育容器に収容し,水温15°C,塩分3234psuの濾過海水を掛け流し,5万cells/mlの濃度になるよう1日に24回給餌して60日間飼育した。小型群では各種餌料間で殻長に大きな差が見られ,貝殻の成長では(2)>(1)>(3)>(4)の順となり,(4)では成長がほとんどゼロであった。炭水化物含量は(4)(3)>(1)(2)であり,逆の傾向を示した。大型群では貝殻成長はどれも見られなかったが,肥満度は(1)>(3)>(2)>(4),炭水化物含量は(2)>(3)>(1)(4)と全く異なる傾向を示した。これらは藻類の栄養成分とアサリのサイズによる消化吸収能力の差を表すものと考えられ,今後これらについてさらに解析する予定である。また,P.lutheriを5万cells/mlで5日間飼育したアサリ稚貝(殻長5mm)とこの間絶食させた個体の組織切片を作成,消化器官を観察した。給餌個体では消化盲嚢内の上皮細胞が肥厚していることにより内腔は著しく狭くなっていたのに対し,絶食個体では空隙が大きくなっていた。給餌個体においても内腔や上皮細胞に餌料由来の粒子等は確認できなかった。今後,植物色素の分布を確認できるような観察法を試みる必要がある。なお,給餌個体では飼育開始3日後より消化酵素セルビオシダーゼ活性が絶食個体より高くなることが確認された。

4種の餌料藻類を用いたアサリの飼育実験において,小型群では20日後から各種餌料間で殻長に大きな差が見られた。60日間の飼育終了後Pavalova sp.で平均殻長7.37mm,p.lutheri 7.32,Chaetoceros neogracile 6.74,C.tennuisimus5.88mmであり,Pavlova属間に有意差は見られなかった。これに対し,軟体部の炭水化物含量は2種のPavlovaで60mg/g乾重(有意差無し)に対し,C.neogracile 101mg/g,C.tennuisimus 87mg/gと有意に高かった。身入りはP.lutheriが最大であったが餌料間に有意差は見られなかった。殻長30mm群のアサリではいずれも成長がほとんど見られなかったが,身入りはP.lutheriが最も良く,炭水化物含量はPavalova sp.が最も高かった。以上から稚貝についてはPavlova属は成長に寄与し,珪藻のChaetoceros属はエネルギー蓄積に寄与すると推察された。それぞれに対する消化能力を比較するため,4種の餌料で飼育したアサリ稚貝のセルビオシダーゼ活性は分析中である。Pavlova sp.は水温25°Cまで培養が可能なことから,栄養塩濃度を変えた培養試験を行ったが,P.lutheriの48倍の栄養塩濃度を必要としたが,農業用肥料でもビタミンB12を添加することで十分な細胞密度に達することを確認した。工業用内視鏡を用い,上記4種の藻類を異なる濃度に設定して鰓と唇弁の様子を観察したところ,5万細胞/ml以上ではすべての種で一部の細胞を排除しているのが観察された。
Cage効果と動力学的共鳴の研究

「Cage効果」とは、溶液中で分子が分解した際、それをとりまく溶媒によって、解離生成物が押し戻され再結合する現象である。本研究では、吸収スペクトルの測定による自己相関関数の決定と、解離フラグメントの空間分布測定による斬近状態の決定の両者により、クラスターのCage効果による共鳴波動関数を可視化することを目指したものである。平成7年度は、特に、後者に関する基礎研究を行った。N_2O、OCSなどの分子の光解離機構はRenner-Teller効果による電子状態の分裂によって、複数の電子遷移が重なり合ったり、励起状態間に非断熱遷移が起こり複雑である。そこで、生成物の三次元分布を二次元的に観測する光イオン化画像観測法を採用し、生成原子(酸素又は硫黄)の速度分布、角度分布、さらに角運動量ベクトルの整列状態分布を決定し、非断熱遷移を含む全動力学過程の解明を行った。N_2O分子の205nm光解離における並進エネルギー放出分布は、26kcal/mol付近にピークを持っており、かつ高、低エネルギー両側に肩を持つことがわかった。この結果は、先に報告されたHuberらの結果を支持する。OCSの223nm光解離では、並進エネルギー分布に二成分が存在し、HoustonらのVUV-LIFによるCOの観測と一致した。さらに、画像の詳細な解析の結果、低速の成分は軌道配向がなく、異方性因子はβ=1.8であること、高速の成分は軌道配向があり、かつβ=0.6、であることがわかった。前者の高い異方性は、光吸収に関与する励起状態がA'の対称性であることを示しているが、生成するS原子が軌道配向を持たないという事実は、解離過程において、A'とA"状態がCoriolis相互作用その他によって混じり合ってしまうことを示唆している。
マイクロリエントラントキャビティによる高濡れ性液体の沸騰開始制御に関する研究

コンピュータチップの発熱密度の増大に対応するため不電導性液体による浸漬沸騰冷却が考えられているが、主に沸騰開始が不安定であることが原因で実用化された例は極めて少ない。一方、従来から通常の液体に対してはリエントラントキャビティが沸騰核として有効であることがわかっている。本研究の目的は、人工的に設けたリエントラントキャビティが高濡れ性液体の沸騰開始およびその後の熱伝達に及ぼす影響を実験的に明らかにすることである。伝熱面は厚さ0.5mmのシリコンウエハを10×10mm^2に切った模擬チップであり直接通電加熱される。人工キャビティは、SiO_2のスパッタリング、電子線リソグラフィ、湿式エッチングを用いて伝熱面表面に1mm間隔で6×6個設けた。実験はキャビティ口径が3μm、12μmのチップおよび平滑面チップの3種類で行った。このチップを水平上向きにとりつけたテスト部を十分脱気した試験液体FC-72(溶存空気の標準状態換算の体積比率10%)の入った容器に浸漬し、容器全体を恒温水槽の中にいれてバルク液体の過冷度を一定(10K、25K、40K)に保った。実験は容器全体を0°Cに一晩保った後、所定の過冷度で熱流束を上げて沸騰を起こさせる場合と、この沸騰実験に引き続いて行う2通りの場合について行ったが、沸騰熱伝達特性に関しては2通りの場合の差は全く認められなかった。沸騰熱伝達率はキャビティを設けることにより比較的低過熱度域では平滑面の約3倍になった。また、平滑面チップの場合にはほとんどの条件で沸騰がチップの端面から始まったのに対し、キャビティを設けたチップは伝熱面の中央部から沸騰開始した。しかし、沸騰が開始する伝熱面過熱度は、続けて実験を行った方が高くなる場合もあった。また、沸騰開始の過熱度は1525Kであり、口径3μmおよび12μmのキャビティから気泡核を成長させるのに必要な過熱度(1Kおよび5K)よりかなり高かった。したがって、濡れ性の高いFC-72の場合にはリエントラント型のキャビティ内にも液が侵入し、その結果、沸騰開始を決定する代表寸法が口径よりかなり小さくなり必要な過熱度が高くなったと考えられる。
生体軟組織の再生を目的としたコラーゲン多層構造体の構築

コラーゲンは人体組織の基本構成物質であり、優れた生物学的特性を有するため、種々な形で作製され人工臓器および組織工学分野で応用されている。本研究では、皮膚、角膜などの生体組織の代替物としてし使用するため、コラーゲン繊維とポリマーの複合体を作製することにより組織工学および再生医療分野で使用可能な新規バイオマテリアルを完成することを目的とした。そのため、生体組織と同じ物理的・生物学的機能の再現を目的とし、水溶液中での塩によるコラーゲン繊維化現象を利用し、細胞外マトリクス(ECM)と類似構造を有する人工コラーゲン組織体の作製に成功した。平成24年度ではコラーゲンの配向と複合化の可能性に集中して実験を行った。平成25年度では、組織体作製の基礎研究とともに実際組織体のプロトタイプを作製した。生体組織はコラーゲンとグルコサミノグリカン、そしてエラスチンなどの複合体であることに着目してコラーゲンをベースとしたコラーゲン複合体を作製することを目的とした。しかし、今までのコラーゲン複合体はコラーゲンゲルに基づいたものであり、コラーゲン多空体を作製に集中されていたものの、私は、生体組織に近い組織体を作製するため、コラーゲン繊維化・ゲル化・複合化の三つの要素を全て取り入れた新概念の組織体の作製に臨んだ。コラーゲンとの複合化のためにグリコサミノグリカンの中でヒヤルロン酸(HA)、コンドロイチン硫酸(CS)、ヘパリン(Hep)を使用した。その結果、繊維化コラーゲン複合体内でのグリコサミノグリカン量の調整が可能となり、軟組織、その中でも真皮と同様な濃度を有する組織体の作製ができた。現在、機械的物性を補うため、エラスチンをこのコラーゲン複合体に入れ、架橋することで軟組織と同様の成分を有するコラーゲン組織体を作製している。一方、多層構造コラーゲン構造体を実現するため、繊維化されたコラーゲン粒子を作製して細胞の足場としての応用を試みた。これは、コラーゲン組織体の特徴であるもので、コラーゲン組織体内への細胞浸潤が遅いことに起因する。即ち、繊維化されたコラーゲン粒子を作製し、これを細胞培養のための足場として使用することにより高効率の3次元培養が可能になると考えられる。繊維化コラーゲン粒子は界面活性剤を用いて油-水系の中で作製しており、水溶液で安定性を有する繊維化コラーゲン粒子を得ることに成功した。現在、この繊維化コラーゲン粒子を利用して生物学的検討を行っている。前年度では、組織体作製の基礎研究としてコラーゲン分子論的観点から接近し、コラーゲンの分子間相互作用を調べる予定であった。溶媒により作用する分子間相互作用それぞれであり、影響されるコラーゲン構造は異なるので、コラーゲン分子構造を2次、3次、4次構造変化を全て明確に究明し、コラーゲン分子構造に関する知識を確立することを目的とした。私はコラーゲン繊維構造体である4次構造体の配列と側面凝集(lateral aggregation)に注目し、繊維形成メカニズムの究明と調節に取り組んだ。これは、生体類似組織体を作製するために重要である。私は、表面とコラーゲン相互作用が弱い表面上では、コラーゲン分子の配列が行われ、繊維の配列が可能になることを見出した。また、繊維の配列によりコラーゲンの側面凝集が行われ、太い繊維が形成されえることが分かった。コラーゲンの配列が側面凝集を誘発することから、私は、より効率にコラーゲン分子を配列させ、繊維化する方法を検討した。具体的方法として、コラーゲン水溶液と生理食塩水を一定な速度で同時にセルの中に流す方法を採択した。その結果、流速が早くなるとともに、コラーゲン分子の配列比率が上昇することを見出した。繊維化開始は5分以内で行われ、24時間継続するため、より精密な調節が必要であることが分かった。一方、私はコラーゲンと第2成分との複合化を行い、多機能を発揮可能なコラーゲン多層複合構造体作製の予備実験を行った。コラーゲンに第2成分を加え、特定の条件で混ぜれば繊維構造を有するコラーゲン複合体が作製可能である。第2成分として私は体に存在するグルコサミノグリカン(GAG)を選んだ。GAGはカルボキシル基を有し、コラーゲンのアミン基とアミド結合による複合体の作製が可能である。この現象を利用し、水の中で安定な構造体を作製するため、2%コラーゲンーGAG複合体の作製し成功した。本研究では、コラーゲン繊維とポリマーの複合体を作製することにより組織工学および再生医療分野で使用可能な新規バイオマテリアルを完成することを目的とした。

コラーゲン分子の構造制御を行うことにより多糖類などの第2成分を複合化するとともに、コラーゲン繊維構造作製・制御やコラーゲンの高密度化を行うことでより生体組織に近い人工組織の作製に臨んだ。コラーゲンとの複合化のためにグリコサミノグリカンの中でヒヤルロン酸、コンドロイチン硫酸、ヘパリンを使用した。グリコサミノグリカンは細胞の生着及び増殖の促進、免疫機能の調節、にとても重要な役割を果たしている。これらのグリコサミノグリカンをコラーゲンと生理条件で複合化し、繊維化した結果、グリコサミノグリカンの比率を調節したラーゲン繊維複合体の作製に成功した。一方、今まではコラーゲンの濃度を2wt%以下で調節する必要があるので、低濃度コラーゲン組織体の機械的な特性は低い。この問題を解決するため、申請者はコラーゲン組織体のコラーゲン濃度を生体組織と同様の30wt%まで上昇させることにした。方法として、コラーゲン水溶液を透析させながら繊維化/ゲル化させた。その結果、30wt%のコラーゲン組織体の作製が可能となり、高機械的な物性を示していることが分かった。また、多層構造コラーゲン構造体を実現するため、コラーゲン繊維型粒子を作製して細胞の足場としての応用を試みた。コラーゲン組織体内への細胞浸潤が遅いので、繊維化されたコラーゲン粒子を作製し、これを細胞培養のための足場として使用することにより高効率の3次元培養が可能になると考えられる。実験結果、コラーゲン繊維型粒子は生理条件で自己組織化し、細胞を含んだ大きな組織体になることを見出した。これは、細胞の3次元培養が可能になることを意味し、将来的に組織の再構築に応用可能であることを示唆する。組織工学この研究の達成目標として1)コラーゲン繊維の方向性、2)コラーゲンとグリコサミノグリカンおよびエラスチンなどの第2成分との複合化、3)多層構造コラーゲン構造体の開発など3つを設定した。平成25年度では、上に記した目標の中で2)と3)の達成するための研究を進めていた。コラーゲンとグリコサミノグリカンおよびエラスチンなどの第2成分との複合化の場合、私は、複合体内でのグリコサミノグリカンの正確な濃度の計算に成功し、濃度制御にも成功した。また、グリコサミノグリカンの複合化がコラーゲン複合体の安定化に貢献することを見出した。しかし、複合化挙動はグルコサミノグリカンの種類により異なり、HAとCSの場合、コラーゲンとの繊維状複合化が上手に行われたものの、ヘパリンはゲル化することが分かった。また、これらの複合体はコラーゲン濃度に依存することが確認された。これは生体組織と同様な物理的・生物学的特性に近い組織体を作製するために非常に大事な知識である。現在、コラーゲン・グルコサミノグリカン・エラスチンの3相で構成された複合体の作製を行っている。一方、多層構造コラーゲン構造体を実現するため行った繊維化コラーゲン粒子の場合、界面活性剤のHLB値を調整することにより様々な特性を有するコラーゲン粒子と繊維化コラーゲン粒子を得ることに成功した。繊維化されたコラーゲン粒子の場合、生体組織の同様のミクロ構造を有することが分かった。また、架橋剤を使用していないのにもかかわらず、水溶液中で安定していることを確認した。私は、この繊維化コラーゲン粒子を用いて3次元培養を行う予定である。コラーゲン組織体の最大の難関は細胞浸潤る。この繊維化
「忘れられる」権利概念の意義と体系的整合性に関する研究

本研究課題は,「忘れられる」権利概念の日本法における意義と射程を,フランス法・EU法を比較対象としつつ明らかにすることを目的とするものである。平成30年度は,まず,平成29年度中に行った,最決平成29年1月31日民集71巻1号63頁に関する判例評釈を公表した。そのうえで,フランス法・EU法の検討を行った。もっとも,EUにおいて一般データ保護規則が実施に移されて間もないため,現在の議論の中心は,一般データ保護規則の解釈や実務上の解決のあり方にあるように見受けられた。従来のフランス法との関係,フランス法内部における位置付けについても議論はみられないわけではないが,博士論文等における,一般データ保護規則の規定を踏まえたうえでの本格的な検討は(調査したかぎり)まだ存在していない。本研究課題の中心である,民法法理(所有権や私生活)との接続に関する議論も,未だ十分とはいいがたい。このように,本研究課題に関連するフランス法の議論は,一般データ保護規則の実施を受けて,やや停滞気味であるといわざるを得ない。そうはいっても,一般データ保護規則そのものについての学説の理解が共有されてくれば,フランス法内部における一般データ保護規則上の「忘れられる」権利の位置付けは問題になるものと考えられる。その際には,フランス人研究者における一般データ保護規則の解釈が当然の前提となる。そこで,平成30年度は,同年度中に発行された,一般データ保護規則の解釈に関するフランス語文献・情報の収集・検討を中心に行い,フランス法の議論を紹介するのは平成31/令和元年度の課題とすることとした。上記の通り,本研究課題に関連するフランス法自体の議論がやや停滞気味であることから,上記の通りとした。平成31/令和元年度は,本研究の最終年度にあたるため,ここまでの研究成果を論文等において公表することを考えている。そのために,日本法の動向を踏まえつつ,必要に応じてフランス・EU法の文献収集,欧州出張による情報収集・実務動向の調査を行うこととする。本研究課題は,「忘れられる」権利概念の日本法における意義と射程を明らかにすることを目的とするものであるところ,本研究課題の実施開始直前,平成29年1月31日に,プライヴァシーに基づく差止請求について,最上級審として初めてその基準を定立した最高裁決定(民集71巻1号63頁)が下された。本件の下級審決定においては,「忘れられる」権利に関する言及もなされており,本件に関する一連の決定は,本研究を進めるにあたって,立ち入った検討が不可欠なものであった。そこで,平成29年度は,これらの決定の意義と射程について検討を加えることで,日本法の現状に関する認識をアップデートすることを中心課題に据えた。その結果,日本においては,本件のようなプライヴァシー侵害として構成し得る場面においては,「忘れられる」権利概念に何らかの意味を持たせることは正当化できず,従来の法理の枠内で対応可能であることを明らかにした。一方で,自らが公表したために広く流布している情報について,これを公衆の目に触れないようにしたいと考えた場合の削除等請求を基礎付けるための「スローガン」としては,「忘れられる」権利はなお意味を持ち得るということを明らかにした。また,平成29年決定も含めた最高裁判例は,このような場面における削除請求を(積極的に肯定してもいないが)否定するものではないとの見方を明らかにした。以上の研究成果は論説・判例評釈において発表するとともに,研究会における報告・質疑報告を経て,今後の更なる検討課題を得るに至っている。日本法の検討については,上記の通り,平成29年の最高裁決定を踏まえた検討を進めることができ,また,論文・判例評釈の公表や研究会報告等により,他の研究者・実務家からの指摘・教示も受けてブラッシュアップを図ることもできた。したがって,日本法の検討に関しては,当初計画よりも踏み込んだ検討をできたものと考えている。一方,外国法の検討については,日本法を中心に検討を進めたという事情もあり,やや遅れがちにはなっているが,パリにおいて文献収集を行い,今後の検討に必要な最新文献を得ているため,平成30年度以降の外国法研究を進められる体制は整えている。

その際には,フランス人研究者における一般データ保護規則の解釈が当然の前提となる。そこで,平成30年度は,同年度中に発行された,一般データ保護規則の解釈に関するフランス語文献・情報の収集・検討を中心に行い,フランス法の議論を紹介するのは平成31/令和元年度の課題とすることとした。上記の通り,本研究課題に関連するフランス法自体の議論がやや停滞気味であることから,上記の通りとした。上記の通り,平成29年度において,日本法の検討は進めることができた一方,外国法の検討はやや遅れがちである。そこで,平成30年度においては,外国法の検討を中心にして進める。もっとも,日本法においても,平成29年の最高裁決定に関する評釈・解説,同決定や「忘れられる」権利に言及する論説等は今後も現れるものと考えられるので,その検討を怠ることのないように研究を進める。平成31/令和元年度は,本研究の最終年度にあたるため,ここまでの研究成果を論文等において公表することを考えている。そのために,日本法の動向を踏まえつつ,必要に応じてフランス・EU法の文献収集,欧州出張による情報収集・実務動向の調査を行うこととする。平成29年度は,外国旅費が想定よりも低額で済んだため残額が出た。平成30年度の外国出張旅費に充てる予定である。フランス出張を平成30年度末から平成31年度当初にかけて行ったことにより,帰国費用を平成31(令和元)年度分にて支出することとなったため。
ビグアニド誘導体による神経細胞保護効果

ビグアニド誘導体MS-508及びMS-509のASIC1aとNMDARに対する影響を二電極膜電位固定法にて測定した。MS-508とMS-509による酸感受性イオンチャネル(ASIC1a)及びグルタミン酸受容体(NMDAR)に対する阻害はアミロライドと比較して、それぞれ40倍及び400倍程度強かった。また、ビグアニド誘導体はすべてのNMDARサブタイプ(NR1/NR2A、NR1/NR2B、NR1/NR2C、NR1/NR2D)活性を抑制した。ビグアニド誘導体によるNMDAR及びASIC1aに対する阻害作用は、細胞膜電位をVh=-20mVに固定した時より、Vh=-100mVに固定した場合の方が強かった。このように阻害作用に電位依存性が認められたことから、これらの化合物は両チャネルに対してオープン・チャネル・ブロッカーとして働くことが示された。ラット海馬の初代培養細胞を酸素/グルコース不含条件で3時間培養することで誘発される神経細胞死を24時間後にLDHアッセイ法にて評価した。MS-508及びMS-509を暴露することで、この神経細胞死が顕著に抑制された。次に、マウスに中大脳動脈閉塞術を施すことで誘発される梗塞巣に対するビグアニド誘導体の影響について検討した。施術前に腹腔からMS-508を投与することで、中大脳動脈閉塞することで生じる梗塞巣が顕著に縮小した。これらの結果から、ビグアニド誘導体はNMDAR及びASIC1aを顕著に抑制することで神経細胞保護効果を示すことが明らかとなった。新規合成ビグアニド誘導体MS-508は、NMDAR及びASIC1a活性を顕著に抑制したが、AMPARには影響を示さなかった。また、この阻害作用は電位依存性を示したことから、ビグアニド誘導体はNMDAR及びASIC1aに対してオープン・チャネル・ブロッカーとして働くことが示された。MS-508のNMDARに対するIC50値は0.23±0.016μMで、ASIC1aに対するIC50値は0.49±0.054μMであった。ラット海馬の初代培養細胞に酸素・グルコース枯渇処理を行うことで誘発される神経細胞死に対して、3μM MS-508は有意な神経細胞保護効果を示した。そこで、次にマウス中大脳動脈の血流を1時間遮断することで生じる脳梗塞に対して、MS-508の脳保護効果について検討した。血流を遮断する0.5時間前に1mg/kg MS-508を腹腔内投与し、血流再開24時間後に脳梗塞領域をTTC染色で定量化すると、コントロール群と比べてMS-508投与群では顕著に梗塞巣体積が減少した。これらの結果から、ビグアニド誘導体は、NMDAR及びASIC1aの両活性を抑制することで、神経細胞保護効果を示すことが考えられた。脳梗塞、脳出血、クモ膜下出血を合わせた我が国の脳卒中による死亡者数は年間13万人にのぼり、死亡原因の第3位である。この脳卒中の60%以上を占める脳梗塞の主要な原因の1つに脳虚血がある。脳虚血により誘発される酸素及びグルコースの欠乏は細胞膜の脱分極化、細胞外pHの低下やグルタミン酸濃度を増加させる。細胞外でのグルタミン酸やプロトン濃度の上昇は、NMDARやASIC1を異常に活性化し、細胞内Ca2+濃度を上昇させることにより神経細胞死を誘発する。アミロライドがASIC1活性だけでなくNMDAR活性も弱いながら抑制したことから、アミロライドを出発点として両受容体活性を顕著に抑制する化合物の開発研究を行った。ピラジンとベンゼンを有するビグアニド誘導体を合成し、さらにベンゼンに塩素、ニトロ基やトリフルオロメチル基などを付加することで両チャンネル活性を顕著に抑制することが明らかとなった。

一方、ヒドロキシル基やメトキシ基を付加することで抑制効果は強まらなかった。これらの結果から、ベンゼンに電子求引基を付加することがチャンネル・ブロック作用の増強に重要であると考えられた。また、これらのビグアニド誘導体のチャンネル・ブロック作用は電位依存性であったことからオープン・チャンネル・ブロッカーとして働くことが示された。さらにラット海馬の初代培養細胞をOxygen/Glucose Deprivation (OGD)処理することで誘発される神経細胞死にNMDARやASIC1aの活性化が関与することが知られており、この神経細胞死にビグアニド誘導体(MS-508及びMS-509)が顕著な抑制効果を示した。これらの結果からビグアニド誘導体はNMDAR及びASIC1aの両活性を抑制することで神経細胞死を抑制することが推察された。本年度は、NMDARとASIC1活性を顕著に抑制する新規ビグアニド誘導体を合成し、それらの作用機序を明らかにすること及びそれらビグアニド誘導体の神経細胞保護効果の有無について検討することを目的とした。その結果として、ベンゼンにいくつかの電子求引基を付加することで顕著なチャンネル・ブロック作用を有するビグアニド誘導体を合成することができ、それらはオープン・チャンネル・ブロッカーとして働くことを明らかとした。また、これらのビグアニド誘導体(MS-508、MS-509 etc)はラット海馬初代培養細胞をOxygen/Glucose Deprivation(OGD)処理することで誘発される神経細胞死を顕著に抑制することを明らかとした。以上の結果から現在までの研究実施計画は概ね達成されているといえる。ピラジンとベンゼンに塩素を付加したビグアニド誘導体であるMS-508、MS-509及び部分的に構造が異なるビグアニド誘導体の神経細胞保護効果に有無について、in vitro及びin vivo脳虚血モデル実験系を用いて検討を行う計画である。in vitro実験系としては、ラット海馬初代培養細胞をOGD処理することで誘発される神経細胞死に対するビグアニド誘導体の保護効果について今年度同様に継続することとする。またin vivo実験系ではマウスまたはラットの中大脳動脈を閉塞(MCAO)することで生じる神経細胞死に対するビグアニド誘導体の保護効果について検討する予定である。次年度はin vitro及びin vivo脳虚血実験を遂行するために実験動物購入費やそれに付随するいくつかの試薬購入費などが生じるが、研究計画書に沿って全額物品費として予算執行を行う予定である。
スピーキング能力測定に向けたロールプレイテストの開発と妥当性検証

本研究の目的は、英語授業中に実施可能なロールプレイテストを開発し、妥当性を確保しつつ実施する方法を確立することである。本研究では、ロールプレイテストのより適切な実施・採点方法を、ディスカッションテストと比較しながら調べ、実施可能なテスト方法を提案する。ロールプレイテストとは、学生同士で、カードで指定した役割で会話する形式で、採点の困難さから、授業での評価時にはあまり使われていない。本研究は、日本人大学生を対象に、関連する多くの側面から分析し、Chapelle, Enright, and Jamieson (2008)に基づいて結果を統合することを目的とする。5年目である本年度は、第1に、2年目までに作成した総合的尺度に加えて「分析的尺度」を作成し、その妥当性を検証した。分析的尺度の観点は、発音・イントネーション、文法と語彙、流暢さ、やり取りによるコミュニケーション、タスク到達度の5点とした。同じ発話を総合的と分析的の両方で別々に評価して比較したところ、2つの尺度ともほぼ適切に機能しており、2尺度間の相関は.85と非常に強いことが示された。分析的尺度の観点は2つまで減らすことが可能で、テストが測る構成概念から考え、「やり取りによるコミュニケーション」と「タスク到達度」の2つを使うことが提案された。第2に、今まで得た妥当性の証拠を、Chapelle et al. (2008)の枠組みに沿って整理し、包括的な妥当性検証のために今後必要な点をまとめた。今後行うべき研究は、(a)テストが測れる範囲を広くするために難易度が様々なタスクを増やし質を調べること、(b)テストを行うことでの学生の英語学習やスピーキングに対する影響を、多様な観点で長期間で調べること、(c)学生同士が話すときのどんな人と組むかによるテスト得点への影響を調べることであり、さらに検証を進めていく。本研究では、授業中で実施可能なロールプレイテストを開発し、妥当性を確保しながら実施する方法を確立することが目的である。英語スピーキング能力の育成のための指導には多くの時間が費やされているが、その評価は十分に行われていない。本研究では、ロールプレイテストのより適切な実施・採点方法を調べ、授業中に容易に実施できる評価方法を提案する。ロールプレイテストとは、学生同士で、カードで指定した役割で会話する形式で、採点の困難さ等の理由から、授業での評価時にはあまり使われていない。本研究は、日本人大学生を対象に、5年間かけて関連要素の多くの側面から分析し、Chapelle, Enright, and Jamieson (2008)に基づき、ロールプレイテストの妥当性検証として提示することを目的とする。1年目である本年度は、第1に、学会や論文で最新の研究動向や先行研究について学んだ。第2に、テストと評価尺度(ルーブリック)を作成し、予備調査として実際に授業で用い、結果を分析しながら形式を改善していった。O'Sullivan, Weir, & Saville (2002)のスピーキングの機能を参照し、学生同士の対話に特徴的な発話が現れるようなテスト形式にし、先行研究に基づきタスクを作成した。評価尺度は、Nakatsuhara (2013), Taylor (2011)等を参考に全体的尺度を作成した。予備的な調査において、1つのタスクで2名の評価者か、3つのタスクで1名の評価者の場合に高い信頼性が得られた。ロールプレイテストの中でも、役割指定が細かい狭義の「ロールプレイ」と役割指定が大まかな「ディスカッション」のタスクの比較を行い、2つのタスクでは似た能力が測れ、一次元構造が見られ、評価尺度の機能も適切だったことなどが示された。本研究は、授業中で実施可能なロールプレイテストを開発し、妥当性を確保しながら実施する方法を確立することが目的である。本研究は、日本人大学生を対象に、5年間かけて関連要素の多くの側面から分析し、Chapelle, Enright, and Jamieson (2008)に基づいて結果を統合し、ロールプレイテストの妥当性検証として提示することを目的とする。2年目である本年度は、第1に、学会や文献で最新の研究動向や先行研究について学んだ。第2に、1年目の予備調査結果に基づき、テスト形式を改善し、テストタスクを増やした。第3に、修正後のテストを再度実施し、多相ラッシュ分析を行いてテストとして望ましい性質があるかを確認した。具体的には、以下が示された。タスクと評価者は予測されるモデルに適合していた。ロールプレイとディスカッションのタスクの比較では、2つは似た能力を測っており、一次元構造があることが示された。評価尺度の機能も適切だった。タスクの難易度は幅広かったが、より難易度が高いもの、低いもの、中間レベルに位置するものをさらに追加する必要性が指摘された。十分な信頼性を保つためには、タスクを4つ行い、2名で評価することが必要であることも示された。

第4に、現在結果として得た妥当性の証拠を、Chapelle et al. (2008)の枠組みに沿って整理し、包括的な妥当性検証のために今後必要な点をまとめた。ほぼ計画通りに、研究動向や先行研究についての確認や、本調査の実施を行ったため。具体的には、4月3月に先行研究のまとめを行い、国内外の学会に参加し、情報収集を行った。同時期にテストの改善を行い、本調査を実施し、その途中経過を8月と9月の学会で発表することもできた。次年度以降に予定していた、データ収集やデータ整理も開始することができた。そのため、おおむね順調に進展していると判断している。本研究は、授業中で実施可能なロールプレイテストを開発し、妥当性を確保しながら実施する方法を確立することが目的である。英語スピーキング能力の育成のための指導には多くの時間が費やされているが、その評価は十分に行われていない。本研究では、ロールプレイテストのより適切な実施・採点方法を調べ、授業中に容易に実施できる評価方法を提案する。ロールプレイテストとは、学生同士で、カードで指定した役割で会話する形式で、採点の困難さから、授業での評価時にはあまり使われていない。本研究は、日本人大学生を対象に、5年間かけて関連要素の多くの側面から分析し、Chapelle, Enright, and Jamieson (2008)に基づいて結果を統合し、ロールプレイテストの妥当性検証として提示することを目的とする。3年目である本年度は、第1に、学会や文献で最新の研究動向や先行研究について学んだ。第2に、プレテストとポストテストとその間に3回形成的テストを数回受けた実験群と、プレテストとポストテストのみを受けた統制群のクラスを比較することにより、テストの再テスト法による信頼性と、形成的テストを定期的に受けることによる大学生への心理面への波及効果を調べた。その結果、総合的尺度を使ったときのテスト得点ではプレ・ポストテスト間で違いがなく、再テスト法による信頼性の高さが示された。心理面では、統制群では英語学習への動機づけが下がったのに対し、実験群では動機づけが保たれていた。これにより、形成的テストを授業で受けることにより、動機づけ減退を妨げる効果があることが示唆された。第3に、今まで得た妥当性の証拠を、Chapelle et al. (2008)の枠組みに沿って整理し、包括的な妥当性検証のために今後必要な点をまとめた。本調査を実施し、その途中経過を9月の学会で発表することができた。次年度以降に予定している調査・分析の計画を開始することもできた。
ダイナミック構造変化を利用した高強度・高延性ナノ結晶合金の創製

ナノ結晶合金やアモルファス合金は高強度材料ではあるが、塑性変形中の加工硬化は生じない。このため、引張や圧縮変形時には塑性伸びを殆ど生ずることはなく、局所的なせん断帯を生じて脆性的に破壊し、これが、これら高強度合金の実用化への大きな障害となっている。本研究では、電解析出法によりナノ結晶相とアモルファス相の複合組織を有するNi-W合金を作製し、塑性変形誘起のナノ結晶粒成長を利用した加工硬化性の発現と高延性化を実現できた。さらに、アモルファス構造を有するZr基金属ガラスに貴金属を添加することにより、塑性変形誘起のナノ準結晶相の析出を促進させ、加工硬化性を発現させることができた。電解析出法により作製したNi-W合金は,結晶粒サイズが数nmの超微細構造を有し,高強度,高い熱安定性を示す硬質材料である.本電析合金の構造はW含有量に支配され,W含有量が20at. %を超えるとアモルファス構造となるため,引張条件下においてせん断帯が発生し,ほとんど塑性変形を生じることなく脆性的に破断する.一方,W含有量が20at. %以下となると,ナノ結晶が析出し,局所変形を伴った数%の塑性伸びを示すことが報告されている.本研究の一つ目の課題として,W含有量がおよぼす構造への影響について調査し,W含有量と構造の関係性について明らかにすることを目的とした.また、電析Ni-W合金が高強度・高延性を示す条件を確立し,その引張変形中の動的組織変化,および局所変形領域の組織変化を観察することで,塑性変形機構および加工硬化現象のメカニズムについてしらべることを目的とした.その結果、電析Ni-W合金のW含有量が20at. %を超えるとアモルファス構造となり,1520at. %ではナノ結晶とアモルファスの複合構造,15at .%以下ではナノ結晶構造であることが確認された.ナノ結晶/アモルファス複合合金は,均一変形領域において変形誘起粒成長が認められた.応力低下とともに,幅100μm程度のせん断帯の発生が認められた.このせん断帯を横切るように20μm間隔でマイクロビームを照射し,局所変形領域と局所変形を生じていない平行部における組織の違いを観察した.Scherrer式より結晶子サイズを算出すると,3.0nmから4.2nmへと増加していることが確認され,局所変形領域において結晶粒成長が生じていると考えられた.ナノ結晶/アモルファスの複合構造を有するNi-W合金の加工硬化現象は,ナノ結晶とアモルファスの界面で結晶粒成長をすることで,逆ホールペッチ則に従って硬化が生じている考えられた.アモルファスまたはナノ結晶合金は、一般に、塑性変形伸びがほとんど得られない脆性材料である。しかしながら、本研究グループで開発したアモルファス/ナノ結晶の複合組織を有する電析Ni-W合金は、引張試験条件下において、23 GPaの高い破断強度とともに、数%の塑性伸びを発現した。Ni-W合金の組織は合金中のW含有量に依存し、14 at.%W以下ではナノ結晶単相、20 at.%W以上ではアモルファス単相となる。それらの中間の1420 at.%では、W含有量が低いとナノ結晶が多く、W含有量が増加するとアモルファスが増加するナノ結晶/アモルファス二相組織となることが明らかとなった。本研究では、電析条件の制御によりW含有量を変化させ、ナノ結晶相/アモルファス相の比率を変えることによって、機械的性質がどのように変化するかを調べた。電析浴は硫酸ニッケルおよびタングステン酸ナトリウムを主成分とし、電解浴中のNiイオン濃度を0.0480.096mol/Lの範囲で増加させ、合金中のW含有量を2014.9 at.%まで変化させた。TEM観察の結果、Ni-14.9 at.%W合金はほぼナノ結晶単相に近く、Ni-20.0 at.W合金はアモルファス単相であった。これらの試料は、ほとんど塑性伸びが得られなかった。Ni-15.518.2 at.%W合金ではナノ結晶/アモルファス二相状態であり、W含有量が多いほどアモルファス相の割合は増加し、ヤング率は徐々に増加した。ナノ結晶粒径はアモルファス相の割合によりほとんど変化せず56 nm程度であり、ナノ結晶の数密度が主に変化したと考えられる。大きな塑性伸びが得られた試料はW含有量が比較的少なく、ナノ結晶の割合が68割程度の時であった。Ni-15.5 at.%W合金においては最大7%弱の塑性伸びが得られ、比較的大きな加工硬化指数を示した。電解析出法を用いて,ナノ結晶/アモルファス複合組織を有し,W含有量が14.519.9at.%のNi-W合金を作製した.これら試料を用いて,ε=5.0×10-61.3×10-1[s-1]の範囲でひずみ速度条件を変化させ,試験温度T=RT190[°C]の範囲で温度条件を変化させて引張試験を行った.これらの引張試験結果から,ひずみ速度感受性指数(m値),変形の見かけの活性化エネルギーを算出した.作製直後の試料と作製から一定期間室温中で保管した試料についても引張試験,XRD測定,DSC測定を行った.

ひずみ速度条件,温度条件を変化させて引張試験を行った結果,ひずみ速度感受性指数m値=0.03,活性化エネルギーGa=42.487.6kJ/molという値が得られた.さらに,電析Ni-W合金の引張強度に及ぼす時経変化影響を調べた.作製直後の試料の引張試験では,最大強度2202MPa,塑性伸び9.41%で大きな延性を示したが,室温で100日以上経過した試料では2446MPa,0.51%と強度は上昇し,塑性変形伸びは低下し,その原因としてアモルファス相の結晶化による結晶粒成長ではない可能性が示唆され,特に,経時変化はNi-W合金中のアモルファス相の自由体積の減少であると考えられた.これらの結果から,ナノ結晶/アモルファス複合組織における塑性変形メカニズムのモデルを提案した.バルク状のZr-Cu-Ni-Al系金属ガラスに少量の貴金属を添加し,上記と同様にナノ準結晶/アモルファス複合組織を有する合金を作製し,その機械的特性を調べた.その結果、これら合金系の場合には組織が熱的にも安定で,応力誘起による構造変化が生じがたかった.今後は、構造の不安定化を図り,ダイナミック構造変化が生じやすい合金組成を開発する.これまで、ナノ結晶/アモルファス複合組織を有し,降伏強度が最大3GPaを超える高強度合金において、約9%を超える大きな塑性変形を発現させることに成功した.その原因として塑性変形中のダイナミックな構造変化が加工硬化を生じさせていることを放射光実験により動的に計測し解析した.さらに,その変形機構をひずみ速度条件,温度条件を変化させて引張試験を行うことにより,塑性変形中のダイナミックに生ずる加工硬化現象や経時変化による硬質化は,アモルファス相の結晶化による結晶粒成長ではない可能性が示唆され,特に,経時変化の原因はNi-W合金中のアモルファス相の自由体積の減少であると考えられた.これらの結果から,ナノ結晶/アモルファス複合組織における塑性変形メカニズムのモデルを提案することができた.電解析出法以外の方法でナノ結晶/アモルファス複合組織を作製することを試み、Zr-Cu-Ni-Al系金属ガラスに貴金属を添加して高密度にナノ準結晶相を析出させたナノ準結晶/アモルファス複合組織を有する合金作製技術を開発することができ、塑性伸びの改善に成功している.これらの研究開発結果から,ダイナミックな構造変化が生じ、高強度・高延性を発現できるNi-W合金においては,マイクロコネクター用のバネ構造材料として大きく期待されるとともに,本塑性変形メカニズムの提案により,幅広い材料において同様の特性の発現が期待されている.当初予想されていなかった成果として、上記の高強度・高延性特性を有するNi-W合金の開発により、従来は殆ど不可能とされていた金属-金属のナノインプリント技術の開発が可能となってきた。これらの応用用途開発にも着手したい.本研究において、著者らが検討してきた電解析出Ni-W合金は、W含有量を14.419.9 at. %の範囲で制御することにより、ナノ結晶・アモルファスの複合組織からなるナノヘテロ組織を形成させることができ、引張破断強度が2000 MPa3000 MPaで、塑性破断伸びが約1%から最大7%以上の大きな塑性変形能を示した。このような硬質材料で大きな塑性変形が実現することは、局所変形部分において加工硬化していることを示唆している。これは、元々、加工硬化しない粒径5nmのナノ結晶とアモルファスを複合させることによって新規加工硬化メカニズムが発現したといえる。この加工硬化メカニズムについては、昨年度までの放射光を利用した剪断変形部の微小X線回折測定により、塑性変形誘起のナノ結晶粒子成長による硬質化であると結論した。一方、このNi-W合金の引張塑性変形伸びに関する実験結果は大きくばらついている。
乳歯歯髄の幹細胞特性を応用した組織工学的新規う蝕・歯周治療法の開発

近年、歯髄から得られる歯髄幹細胞は歯科領域のみならず、全身疾患への有効性も報告され、注目を集めている。本研究では、非侵襲的に容易に採取可能である乳歯歯髄細胞に特に注目して、その特性の検討を行った。その結果、乳歯歯髄細胞は幹細胞特性を有し、高い増殖能を示し、骨・象牙質形成能を有することが明らかとなった。乳歯が歯槽骨、象牙質の再生に有用な細胞源となりうることが示されたことから、今後乳歯歯髄を用いた新規う蝕・歯周治療法の開発が期待される。近年、再生医療の重要な因子である幹細胞は様々な組織に存在することが明らかとなってきている。中でも歯髄から得られる永久歯歯髄幹細胞(DPSCs)乳歯歯髄幹細胞(SHED)は非侵襲的かっ簡便に採取可能なため、有用な幹細胞源として注目されている。本研究では、SHEDとDPSCsそして現在臨床応用されている骨髄由来間葉系幹細胞(BMMSCs)の細胞特性を比較することにより、その有用性について検討を行った。間葉系幹細胞マーカーの一つと報告されているSTRO-1の免疫染色では、各細胞ともに陽性細胞の存在が確認された。また、BrdU細胞増殖アッセイによる増殖能の検討では、SHEDがDPSCsおよびBMMSCsと比較して有意に増殖能が高いことが明らかとなった。以上のことより、乳歯には増殖能が高く、幹細胞特性を持つ細胞群が含まれていることが示された。次にSHEDの特性を明らかにするため、DNAマイクロアレイ法を用いて、SHEDとDPSCsの遺伝子発現プロファイルを比較検討した。SHEDとDPSCsにおいて2倍以上発現に変動が認められたのは4386遺伝子であった。geneontology解析の結果、SHEDにおいてextracellular matrix、developmental processの機能を持つ遺伝子群が特に高発現していることが明らかとなった。またパスウェイ解析の結果、細胞増殖に関わるパスウェイが有意に変動しており、FGF2,TGFβ等の成長因子や、Col I, Col III等の細胞外マトリックスが関与していることが示された。本研究より、SHEDは増殖能が高い特性をもち、組織再生に重要な働きをするマトリックス産生が盛んであることが明らかとなり、再生医療にとって有用な幹細胞源となりうることが示唆された。昨年度に引き続き、非侵襲的かつ簡便に採取可能な幹細胞源である乳歯歯髄幹細胞(SHED)を用いた新規歯槽骨再生医療の確立やう蝕治療法の開発を目指し、硬組織形成における有用性の検討を行った。まずSHEDの硬組織誘導能について検討するため、dexamethasone、β-glycerophosphate、L-ascorbic acid 2-phosphate含有培地にて分化誘導を行ったところ、alizarin red染色およびVon Kossa染色陽性を示したことから、SHEDの硬組織形成能が示唆された。次に、硬組織分化誘導時のSHEDの遺伝子発現変化について永久歯歯髄幹細胞(DPSCs)と比較検討を行うため、硬組織分化誘導後経時的に各細胞よりRNAを抽出し、定量的リアルタイムPCRを用いて、骨および象牙質関連遺伝子(ALP、Runx2、Osteocalcin、DMP-1、DSPP)の発現を比較検討した。その結果、SHED、DPSCsともに非誘導コントロールと比較して経時的に骨・象牙質関連遺伝子の発現の上昇を認めた。また、両細胞間に発現量の有意差は認めなかったことから、SHEDはDPSCsと同等の骨・象牙質形成能を有することが示唆された。さらに、イヌ顎骨骨欠損モデルを用いて、乳歯歯髄幹細胞、永久歯歯髄幹細胞、骨髄MSCsの移植実験を行ったところ、乳歯歯髄は永久歯歯髄および骨髄MSCs移植群と同等の骨再生が得られた。以上の結果より、乳歯歯髄は歯槽骨、象牙質・歯髄複合体の再生に有用な細胞源となりうることが示された。
滋賀県を中心とした涅槃図に関する基礎的研究

1、研究目的:「涅槃図」とは、仏教の始祖である釈迦が亡くなる場面を描いたものである。日本では法隆寺五重塔塑像群中にすでに造形化が見られ、平安時代末以降、特に絵画作品が非常に多く制作された。現存作例数が非常に多く、基本的な調査さえされていないものが多いことから、本研究では、申請者が勤務する滋賀県を中心に、現存する涅槃図の基礎調査を行い、基本情報の収集を主目的とした。2、研究方法:現地調査を第一とし、涅槃図の所蔵先・寄託先に赴き、デジタル一眼レフカメラによる実作品の写真撮影を行う。それと併せて状態や寸法、来歴などを記入した調書を作成する。その後、得られたデータを用いて、その作品がどのようにして制作されたのか、また他作品とどのように関係しているか考察を加える。3、研究成果:本年度中に9作品の実地調査をすることができた。このうち、大津市歴史博物館が寄託を受けている大津市小野の寺院に伝来する作品について、全く同じ図柄の涅槃図を2作品(東京・大倉集古館本、兵庫県立歴史博物館本)確認することができた。涅槃図を制作する際、いくつかの型が存在することは先行研究によって明らかにされているが、ほぼ同じ図柄というものは極めて珍しい。そして、これら3作品に共通する祖本が存在し、それが現在京都・長福寺に所蔵されている。この涅槃図は中国の南宋時代に制作されたものと考えられている。つまり、平安時代末から鎌倉時代にかけて、大陸から日本にもたらされた涅槃図を参考に、日本において新しい形式が生み出され、それを用いた作品が各時代、各地域で制作されていったと考えられる。仏教美術史を考える上で、平安時代末から鎌倉時代における大陸からの影響は非常に大きな意味を持っており、各分野で研究が進められている。本研究においてはそれを涅槃図の観点から再認識するものである。
二核遷移金属錯体の理論的研究

二核錯体、酢酸銅、酢酸クロムの励起状態の電子構造を研究する前に水酸化銅(Cu(H_2O)_6^<++>)、水酸化クロム(Cr(H_2O)_6^<++>)をまず取り上げた。(Cu(H_2O)_6^<++>)、(Cr(H_2O)_6^<++>)のd→d遷移励起状態と電荷移動励起状態をバランス良く記述することを目的としてd^n及びd^<n+1>(n=9:Cu、n=4:Cr)の状態のエネルギ-差を近似良く与える基底関数を検討した。MIDI4基底関数系のd関数を3成分に分割し、更に拡がったd関数(軌道指数0.089(Cr)、0.16(Cu))を加える事が特にd^<n+1>の状態に対して重要であり、エネルギ-差をより近似良く計算するのに大切であった。そこでMIDI4基底関数系(4Sは2分割、3dは3分割)に4pとして拡がったp関数、更に上記の拡がったd関数を加えた関数系を用いてCu(H_2O)_6^<++>)、Cr(H_2O)_6^<++>の基底状態、dーd遷移による励起状態及び電荷移動による励起状態の全エネルギ-、波動関数をSCF,1・2電子励起CI法により求めた。Cu(H_2O)_6^<++>とCr(H_2O)_6^<++>は各々1.6eV,1.7eVを中心に幅広いdーd遷移による吸収が観測される。計算によると、これらに対応する励起状態への励起エネルギ-は各々1.3eV、1.6eVとなり、実験値とのよい一致が得られた。エネルギ-的に低い電荷移動(CT)励起状態は、Cu(H_2O)_6^<++>では配位子(L)から金属(M)への遷移(LMCT)で表されるが、Cr(H_2O)_6^<++>ではMLCTによって表現される状態である。これらの状態ではdーd遷移の状態に比べて多電子励起の効果を考慮する事が重要である事が分かったが、励起エネルギ-は実験値に比べいずれも約3eV高くなってしまった。実験での試料は溶液中にあるが、配位子の電荷の変化するこの状態では溶液中にある効果を考慮することが重要と考えられるので、この効果を取り込む方法を検討中である。