hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
培養神経回路と人工神経回路の身体化によるホメオダイナミクスの研究

ロボットと神経回路の間のフィードバックループ系を設計する。培養された神経回路、あるいは、人工神経回路を使ってロボットの運動行為を制御し、ロボットがセンサーを通じて得た環境からの情報を神経回路にフィードバックする。この刺激と行動のくりかえしの閉回路の動作を調べて、1)神経回路の成長を情報のネットワークの変遷で特徴つけ、2)閉鎖回路をつくることで、ネットワークはある構造をつくることと、3)そのパターンの成長は「神経回路は外から刺激されるのを避ける原理」が働いていること、を発見した。本プロジェクトの提案は、自律的な行為決定と自律的な神経活性パターンの維持を、現実に培養した神経細胞のネットワークを使うことで、なにが実際の神経回路で恒常的となるのか、その動力学であるホメオダイナミクスを明らかにすることにあった。具体的に行われたのは以下のとおりである。1)ほぼ1ヶ月に1回、池上研究室と高橋研究室で合同のセミナーを持ち、何が計測できるか、可能な解析は何か、またそれぞれ生理実験・モデル実験では何がわかっているか、を密に議論してきた。2)4つのCMOS基盤上で神経細胞を育て、その変化を記録し、移送エントロピーを用いて解析した。その結果、次のことが明らかになった。2-1)神経細胞が疎なものと密なものとの違いは、移送エントロピーの極大値が、ある時間スケールのところに立ち現れるかどうかで区別できそうだ。2-2)小さい時間スケールに移送エントロピーのピークが現れる場合、16日あたりを境界としている。この前後で、バーストのピーク幅の分布関数がベキになることが判明した。3)izhikevich神経細胞モデルを用いて、ある時間できっちりとすべての神経活動を停止するシミュレーションを行った。これは、神経細胞がある活動パターンを生成するのではなく、あるパターンを「忘れてしまう」プロセスを考えているからだ。その結果、ある非周期的な同期バーストを経て、きちんと停止するネットワークを遺伝的アルゴリズムを用いて進化することができた。前半では、培養神経細胞の基本的な性質を、後半では培養神経細胞とロボットの接続実験を行った。前半では、培養神経細胞の基本的な性質として、1)ネットワークの成長にともなってある臨界時間で、発火間時間間隔がべき分布すること。2)移送エントロピーを用いて、2つの神経細胞の間の情報の流れを計測できたこと。3)移送エントロピーの値が最大になる時間スケールを同定し、それで2つの神経細胞の間の機能的なつながりを決定でき、4)3)を用いて、機能ネットワークの発達と、喪失といった視覚化に成功した。5)臨界時間は、ネットワークの発達とともにシフト(多点になる)ことがわかった。以上の研究はEMBC国際会議に受理され、発表を行った。後半では、本プロジェクトの主目的である培養神経細胞、HDMEA(高密度電極アレイの略で神経細胞の状態をモニターする),HDMEAとロボット間インターフェース,ロボットからなる,神経回路網とロボットとを相互接続したシステムを開発した。ロボットからのセンサー入力を元に神経細胞に電気刺激を与え,また,計測した神経細胞活動を元にロボットのモーター出力が決まるといったようなフィ-ドバックループシステムとなっている.今回,予備的に行った実験では、ロボットを箱型の容器に配置し,フィードバックループを10分間実行し,神経回路網,及び,ロボットの運動活動を記録した。その結果、ロボットの実験により誘起された神経活動のシンクロナイゼーションが、実験終了後1時間以上にわたって持続することが確かめられた。これらの結果は、今年度の人工知能学会ほかで発表予定である。研究目的は、培養した基盤上の神経細胞のネットワークと、人工神経ネットワークのモデルと対応させながら、生命システムの持つ自律性、ロバストネス(頑強性)、ホメオスタシス(自己維持)などを徹底的に研究することにある。特に本年度の研究正解について、以下のような進展があった。培養神経細胞の学習:Shimon MaromとGoded Shahafら(2002)らの実験を再考し、Hebb学習だけによる教師なしの学習の可能性を追求した。彼らの報告は、神経細胞には刺激を受けたくないという神経細胞ネットワークの原理があると解釈することもできる。われわれは、このことを培養神経細胞の活動をCMOSアレイの計測装置で調べる実験と、同じ状況を人工神経細胞のシミュレーション実験として行った。その結果、1)自律運動ロボットにつなぐことで、培養神経に刺激が行き、その結果がロボットにフィードバックされる実験で、教師なしの学習が進む過程が観察された。2)シミュレーション実験でも、同様に学習が成立することを見出した。この結果をそれぞれ人工生命の国際会議に2015年の3月初めに投稿することが出来た。この研究プロジェクトでは、神経細胞集団の示す「ホメオスタシスの動力学」(ホメオダイナミクス)を調べることがテーマとなっている。培養神経細胞に自律運動ロボットをつなぐ1時間とその前後の1時間で、どのように神経細胞の活動が変化したか、を計測した。その結果、ロボットをつながずに刺激だけする場合とくらべ、ロボットをつなぐ前後で神経細胞ネットワークの実効的な結合強度があがっていることを示した。

このことも上の投稿論文に記載されている。また本年度は最終年度でもあり、神戸理研においてCMOSアレイ開発者らとともに研究集会を開催した。26年度が最終年度であるため、記入しない。複雑系の科学26年度が最終年度であるため、記入しない。理論および解析チームの池上研と、培養細胞グループの高橋研との連携がうまくいっているから。主だった目的である培養神経細胞、HDMEA(高密度電極アレイの略で神経細胞の状態をモニターする),HDMEAとロボット間インターフェース,ロボットからなる「closed loop」システムの設計に成功したから。今年度えたエントロピーの測定と、ネットワークのモデルを対照し、自律運動するロボットと培養神経細胞との間の閉じたサイクルをつくる。このロボットプラットホームをもとに、培養神経細胞がどのように外界を記憶していくか、とくに、身体性の役割についてさまざまな実験を考案していく。培養細胞がうまく育たないなどの問題があったが、現在はあらたなサンプルのデータが手に入るようになったので、それをもとに解析をすすめたい。夏までにロボットー培養神経細胞の成果がでなかったので、その研究発表を国際会議で発表するために計上していたお金を次年度にまわした。研究成果を、日本人工知能学会(5月12-16日)、および7月30-8月2日の人工生命の国際会議に、投稿してある。ここでの発表のためのregistrationと、渡航費のために必要となる。
石炭-水スラリーの内部構造生成機構の解明と安定性の評価方法の確立

石炭に水を加えて流体化した燃料である石炭-水スラリー(CWM)は、その輸送や貯蔵時にしばしば石炭粒子が沈降し、様々なトラブルを引き起こしている。また、沈降層形成のメカニズムについての研究はほとんどなされていない。これに対し、本研究ではCWMタンクやタンカー内部の状態(流動状況、剪断応力分布、局所粘度)を解明し、CWMの安定化技術の確立や安定化のメカニズム解明に有益な情報を得ることを目的とした。本年度は、まずラボスケールのCWMタンク(試験容器)内の局所粘度を測定することを試みた。測定はCWMに棒を一定速度で貫入し、そのときの反力から粘度を求める方式とした。装置を試作し、試験容器の局所粘度が測定できることが確かめられたので、現在、この方法で様々なCWMを調製して測定を進めている。次にCWMタンク内の流動シミュレーションを行った。この結果、タンク内で大きな対流が起こっており、タンク底部に大きな剪断力が加わっていることが判った。この剪断力によりCWM中の内部構造が破壊され、石炭粒子の沈降が促進されていることが考えられた。また上記の剪断条件下でも有効な安定化能を示す安定化剤(天然多糖類系,S-194)を提案した。今後、本研究で考案した局所粘度測定装置を使って、試験容器と実際のタンク内部の粘度分布の対応をとる必要がある。
大腸癌の腸内細菌叢メタゲノム解析とリキッドバイオプシーによる癌個別化診断

1本研究課題では、糞便、唾液、血液といった体への負担が少なく頻回検査が可能なサンプルを用い、腸内細菌叢の16Sメタゲノム解析による、大腸癌の新たな診断法の確立を目指す。今年度は、昨年度に確立した実験系を用いて、大腸癌および健常人の腸内細菌叢の16Sメタゲノム解析による遺伝子解析を行い、大腸癌に特徴的な腸内細菌叢のdysbiosisを明らかにした。その結果、バクテロイデス属、ビフィドバクテリウム属、クロストリジウム属、エシェリシア属の中に、大腸癌に特徴的な細菌叢のパターンを明らかにすることができ、大腸癌の早期診断および再発予測診断としての可能性が示唆された。次に、大腸癌のcell-free DNAを用いた、再発予測因子としての有用性を検討した。まず各症例の腫瘍組織における遺伝子変異部位を特定するために、次世代シークエンスによる測定を行った。さらに、組織で確認した遺伝子変異と同じ部位の変異を血漿中のtumor-free DNAで確認することができた。現在、症例数を増やして、データを集積している。今後は新たに症例数を重ねて、糞便中腸内細菌叢のパターン変化による大腸癌早期診断およびtumor-free DNAの遺伝子変化と転移・再発との関連性を、より明らかにする。さらに、化学療法剤と分子標的薬の治療前後の、腸内細菌叢のパターンの変化およびcell-free DNAの変化から、治療効果予測マーカーとしての有用性を検討する予定である。本年度の目的は、これまでに確立した糞便を用いた腸内細菌叢の遺伝子解析の至適条件のもとで、大腸癌および健常人の糞便中の腸内細菌叢のdysbiosisを明らかにし、大腸癌に特徴的なパターンを確認することであった。現在、バクテロイデス属、ビフィドバクテリウム属、クロストリジウム属、エシェリシア属の中に、大腸癌に特徴的な細菌叢のパターンを明らかにすることができ、大腸癌の早期診断および再発予測診断としての可能性を検証中である。さらに、大腸癌組織の変異遺伝子をマーカーとした、血漿中のtumor-free DNAの早期再発予測診断としての有用性を検証中である。今後は、糞便や血液以外の低侵襲性サンプルとして、新たに唾液を加え、tumor-freeDNAによる大腸癌の再発予測診断のみならず、化学療法剤や分子標的薬の治療効果モニタリングマーカーとしての有用性を検討する予定である。これらのtumor-freeDNAを用いた遺伝子変異の測定により、より総合的で非侵襲的な大腸癌の早期診断、早期再発予測診断、および治療効果予測法が確立されると考える。大腸癌の個別化治療をより厳密におこなうことは、治療効果の改善、副作用軽減および医療費削減の点から重要である。我々は本研究課題で、糞便、唾液、血液といった体への負担が少なく頻回検査が可能なサンプルを用い、癌の予測診断、早期診断、再発予測診断として有用な新たな診断法の開発を目指す。今年度は、まず、採取した糞便の保存方法から腸内細菌叢の16Sメタゲノム解析まで、一連の実験系を確立した。保存方法として、これまで推奨されていた凍結保存と当科で改良した保存法を比較検討し、微生物の増殖を抑えたより簡便で信頼性の高い保存法を組み立てた。さらに、腸内細菌の細胞壁の破壊方法から、DNAの抽出、16SrRNAの遺伝子増幅および次世代シークエンスの解析にいたるまでの最適な実験条件を確立した。これらの新たに確立した手法で、大腸癌、炎症性大腸炎および健常人の腸内細菌叢の遺伝子解析結果を比較検討した結果、バクテロイデス属、ビフィドバクテリウム属、クロストリジウム属、エシェリシア属の中に、大腸癌に特徴的なパターンを確認することができた。次に、大腸癌のcell-free DNAの再発予測因子としての有用性を検討した。まず各症例の腫瘍組織における遺伝子変異部位を特定するために、次世代シークエンスによる測定を開始した。さらに、糞便および血漿中のtumor-free DNAの抽出およびデジタルPCRを用いた変異遺伝子検出の測定系を検討した。今後は、糞便中腸内細菌叢のパターン変化による大腸癌早期診断およびtumor-free DNAの変化と転移・再発との関連性を明らかにする予定である。本年度の目的は、まず糞便を用いて腸内細菌叢の遺伝子解析をするまでの実験の至適条件を検討することであった。これらの至適条件のもとで、大腸癌、大腸炎症性疾患および健常人で糞便中の腸内細菌叢のパターンを検討し、大腸癌に特徴的なパターンを確認することができた。さらに、大腸癌変異遺伝子をマーカーとした、血漿および糞便中のtumor-free DNA測定系の構築を目指した。今後は、これらの測定系を用いて、大腸癌の非侵襲的な早期診断および早期再発予測診断の確立を目指す。

まず各症例の腫瘍組織における遺伝子変異部位を特定するために、次世代シークエンスによる測定を行った。さらに、組織で確認した遺伝子変異と同じ部位の変異を血漿中のtumor-free DNAで確認することができた。現在、症例数を増やして、データを集積している。今後は新たに症例数を重ねて、糞便中腸内細菌叢のパターン変化による大腸癌早期診断およびtumor-free DNAの遺伝子変化と転移・再発との関連性を、より明らかにする。さらに、化学療法剤と分子標的薬の治療前後の、腸内細菌叢のパターンの変化およびcell-free DNAの変化から、治療効果予測マーカーとしての有用性を検討する予定である。本年度の目的は、これまでに確立した糞便を用いた腸内細菌叢の遺伝子解析の至適条件のもとで、大腸癌および健常人の糞便中の腸内細菌叢のdysbiosisを明らかにし、大腸癌に特徴的なパターンを確認することであった。現在、バクテロイデス属、ビフィドバクテリウム属、クロストリジウム属、エシェリシア属の中に、大腸癌に特徴的な細菌叢のパターンを明らかにすることができ、大腸癌の早期診断および再発予測診断としての可能性を検証中である。さらに、大腸癌組織の変異遺伝子をマーカーとした、血漿中のtumor-free DNAの早期再発予測診断としての有用性を検証中である。今後は、大腸癌の症例数をさらに加え、腸内細菌叢の癌早期診断に果たす役割を明らかにする。さらに、糞便以外の低侵襲性サンプルとして唾液や血液を用い、tumor-freeDNAによる大腸癌の再発予測診断および治療効果モニタリングマーカーとしての有用性を検討する。腸内細菌叢のパターン変化とtumor-free DNAの結果から、総合的な大腸癌の早期診断、早期再発予測、治療効果予測法の確立を目指す。今後は、糞便や血液以外の低侵襲性サンプルとして、新たに唾液を加え、tumor-freeDNAによる大腸癌の再発予測診断のみならず、化学療法剤や分子標的薬の治療効果モニタリングマーカーとしての有用性を検討する予定である。これらのtumor-freeDNAを用いた遺伝子変異の測定により、より総合的で非侵襲的な大腸癌の早期診断、早期再発予測診断、および治療効果予測法が確立されると考える。腸内細菌叢の遺伝子解析に関する試薬類をまとめて購入することにより、予定よりも価格を抑えることができたため次年度使用額が生じた。これらの研究費は、今後のサンプル保存、デジタルPCRや次世代シークエンスの測定費用などにあてる予定である。次世代シークエンスなどの遺伝子解析に関する試薬などをまとめて購入することにより、予定よりも価格を抑えることができた。これらの研究費は、今後のサンプル保存、機器の消耗品および様々な試薬代に用いる予定である。
タキサン系抗癌剤耐性分子の臨床的意義の解明と治療への応用

頭頸部癌幹細胞CD44+細胞は抗癌剤に対し抵抗性を示すことを明らかにした。頭頸部癌由来細胞株をCD44+細胞とCD44-細胞に分離し、タキサン系薬剤耐性遺伝子TRAG-3の発現をPCRにて検討した結果、両者において明らかな有意差はなかった。また、CD44+細胞共存下ではT細胞の増殖が抑制され、特にIFN-γが強く抑制されIL-10産生は逆に増強した。以上より、癌幹細胞は制御性T細胞を優位に誘導し免疫監視機構から逃避させる細胞集団と考えた。したがって、癌幹細胞の薬剤耐性機構として、免疫抑制を介した機序も考慮する必要があると思われる。進行頭頸部癌治療では機能温存治療が考慮される傾向にある。その遂行のためにタキサン系抗癌剤を用いた化学療法が脚光を浴びている。しかしながら、再発癌なども含めタキサン系抗癌剤に対する耐性の獲得もみられ治療の限界があると考えられる。そこで、耐性を獲得した癌細胞に対して薬剤耐性遺伝子をターゲットとした免疫療法を追加することで化学療法の限界を克服できないかと考え、頭頸部扁平上皮癌におけるタキサン系抗癌剤耐性分子の発現の有無をまず検討した。具体的には、タキサン系薬剤の耐性遺伝子であるTRAG-3(Taxol resistance-associated gene 3)の頭頸部扁平上皮癌細胞株における発現を調べた。その結果、既知の細胞株および頭頸部扁平上皮癌由来の細胞株7種のうち6種において、TRAG-3mRNAの発現を認めた。発現量には細胞株により差が認められた。TRAG-3には2つのvariantが存在するが、細胞株によりvariant1および2の発現には差が認められ、また同程度の発現を認めた細胞株も存在した。多くの頭頸部癌細胞株でタキサン系抗癌剤に対する耐性分子の発現が認められたことは、これらに対するキラーT細胞の誘導ひいては癌免疫療法の可能性を示唆するものである。今後、抗癌剤処理によりこれらの耐性分子の発現増強が起るのかどうか、また頭頸部癌のサンプルでの抗癌剤耐性分子の発現の有無、再発癌での耐性分子の発現の増強など、検討を進める予定である。進行頭頸部癌治療においては近年機能温存治療が考慮される。そのためにタキサン系抗癌剤を用いた化学療法が注目されている。しかしながら、再発癌も含め抗癌剤に対する耐性の獲得もみられ限界がある。一方で、癌幹細胞は、抗癌剤耐性も含め癌の治療の抵抗性細胞となっていることが明らかになってきた。そこで今回は、頭頸部癌由来の細胞株を用いて、CD44+細胞とCD44-細胞に分離し、それぞれにおけるタキサン系薬剤耐性遺伝子であるTRAG-3(Taxol-resisitance-associated gene-3)の発現をPCRにて検討した。なおCD44+細胞は頭頸部癌の幹細胞であることが証明されている。その結果、CD44+およびCD44-いずれの細胞株においてもTRAG-3の2つのバリアントの発現を認めた。さらにreal time PCRにてTRAG-3発現の差を検討したが、両者に明らかな有意差は認めなかった。頭頸部癌幹細胞であるCD44+細胞は、docetaxelをはじめ各種抗癌剤に対してCD44-細胞に比較して抵抗性を示すことが我々の研究で明らかになっている。しかしながら、この結果から、両者の抗癌剤抵抗性は単純にTRAG-3発現の有無や程度によるものではないことが示唆されるようである。さらに、Cd44+細胞は、TregやMDSCsのような免疫抑制細胞を優位に誘導することを我々は明らかにしている。したがって、今後は癌幹細胞による免疫抑制機構を制御できるような免疫療法の開発が望ましいと考えられる。進行頭頸部癌治療においては機能温存治療が優先される傾向にある。タキサン系抗癌剤を含めた化学療法も選択肢のひとつである。しかしながら、抗癌剤に対する耐性の獲得も認められ限界もある。その耐性獲得機序のひとつとして、癌幹細胞による抗癌剤耐性があることが明らかになりつつある。また、頭頸部癌幹細胞であるCD44+細胞は、docetaxelをはじめ各種抗癌剤に対してCD44-細胞に比較して抵抗性を示すことが我々の研究で明らかになっている。前回、頭頸部癌由来の細胞株Ca9-22(口腔扁平上皮癌株)およびGun-1(下咽頭扁平上皮癌株)を用いて、CD44+細胞(頭頸部癌の幹細胞である)とCD44-細胞に分け、タキサン系薬剤耐性遺伝子TRAG-3(Taxol-resisitance-associated gene-3)の発現をPCRにて検討した結果、CD44+およびCD44-いずれの細胞株においてもTRAG-3発現に明らかな有意差は認めなかった。

そこで、癌幹細胞の免疫学的制御機序についてさらに検討した。その結果、CD44+細胞を共存させるとT細胞の増殖が抑制され、特にIFN-g(Th1反応)が強く抑制される一方、IL-10産生は逆に増強された。以上より、癌幹細胞は制御性T細胞を優位に誘導し、免疫監視機構から逃避することを可能にする細胞集団であると考えられた。したがって、癌幹細胞のTRAG-3以外の薬剤耐性機構として、免疫抑制を介した機序も考慮する必要があると思われる。
ペプチド系溶解性制御タグによるタンパク質抗原性の制御及びその分子機構の解明

タンパク質の溶解性は、その免疫原性(又は抗原性)に影響を及ぼす因子であると昔から考えられてきたが、タンパク質の溶解性を生体内で制御することが出来ないため、その実験的な証明はなされていない。本研究では、研究代表者が開発したわずか5残基のペプチド系溶解性制御タグ(SCPタグ)を抗原タンパク質に付加することで、溶解性・会合性を溶媒条件を変えずに制御した。変異体の免疫原性を実験的に調べた結果、3050量体の会合体を形成する変異体の免疫原性が向上することが明らかとなった。今後は、SCPタグによる免疫原性向上のメカニズムを更に詳細に解析し、本技術のワクチン開発やモノクローナル抗体の生成への応用を試みる。本研究では、研究代表者が開発したSCPタグ(ペプチド系溶解性制御タグ)を用いて、抗原タンパク質の凝集又は会合が、その免疫原性に与える影響とその分子機構を物理化学的な視点から系統的に解析することを目的とした。SCPタグは、対象タンパク質の末端に付加することで、溶媒条件を変えずにタンパク質の溶解性のみを制御するための35残基の短い配列である。本研究は、溶解性制御タグの免疫原性への効果が普遍的であることを示すため、2種類のタンパク質を用いた。1つ目は、研究代表者もタンパク質の折り畳み研究で用いた牛膵臓トリプシン阻害タンパク質(以下、BPTI;分子量=6.5kDa)を用いた。2つ目のモデルには、アジアの広い地域で公衆衛生上の大きな問題となっているデング熱の病原体であるデングウイルス由来の糖エンベロープタンパク質第3ドメイン(以下、ED3;分子量=12kDa)を用いた。ED3は、ウイルスと宿主細胞の膜融合に必須な部位と抗体認識部位の両者を有するため、ウイルス感染において極めて重要なタンパク質である。平成27年度と28年度の研究では、SCPタグを両モデルタンパク質の末端に付加することで会合度が制御可能であることを示し、会合度の温度、濃度及びSCPタグ配列種の依存性を、生物物理学的な測定を用いて詳細に検証した。平成29年度には、マウスを用いた免疫応答実験を本格的に実施し、SCPタグ付加による抗原性と、会合度の変化を詳細に比較評価することで、両者の関係の解明を試みた。その結果、免疫原性を飛躍的に向上する4から5残基から成るSCPタグを同定した。将来的には、これらのSCPタグの免疫原性向上のメカニズムを更に詳細に解析し、ワクチン開発やモノクローナル抗体の生成への応用を試みる予定である。平成28年度の研究では、SCPタグを両モデルタンパク質の末端に付加することで会合度が制御可能であることを示した。取り分け、タンパク質の会合度を動的光散乱(DLS)及び静的光散乱(SLS)を用いて測定し、会合度の温度、タンパク質濃度及びSCPタグ配列種の依存性を求めた。さらに、各条件下でのタンパク質の二次構造含を、円二色性偏光分光法(CD)を用いて測定した。以上によって、平成29年に実施する免疫応答実験条件下でのタンパク質の状態を明らかにした。平成28年7月までに免疫応答実験による抗原性の検証を行い、平成28年度中に会合状態及び物性の最適化、SCPタグの細胞毒性評価を行った上で、最適SCP配列を固定・再設計し最適化する予定であった。しかし、免疫応答実験による抗原性の検証を行うにあたり、当初の予想に反し、実験に使用するマウス飼育施設内の空調設備が故障したため実験に必要な温度管理ができず、検証を行うには不十分であることが判明したことから、当施設の移設を行う必要が生じたため、3か月ほど当初の計画より遅れいている。生物物理学、タンパク質科学29年度が最終年度であるため、記入しない。

平成29年度には、マウスを用いた免疫応答実験を本格的に開始し、SCPタグ付加による抗原性の変化とSCPタグによる会合状態の変化を詳細に比較する。特に、多種類のSCPタグを用いた実験を実施することで、免疫学における謎の一つである凝集性(又は平成27年度の実験で明らかにした会合状態)と抗原性の関係が明らかになると期待される。29年度が最終年度であるため、記入しない。
学習共同体の生成と個の学び-移動と固有名性に焦点をあてて-

本研究では、多様で異質なフィールドのデータ(理学療法学生の臨床実習、高校生のナラティヴなど)を協働的に分析・解釈していくことで、学習共同体と個の学びの関係を、「移動」と「固有名性」に焦点をあてて明らかにすることをめざした.その結果、臨床実習という学校から仕事への移動過程での学びの特徴を表わす「二重の応答性」、コミュニティ間移動におけるインタラクションの失敗が成員性をこえた固有名の自己形成をもたらす可能性を指摘した「ギャップ」といった、新しい概念装置が創出された.本研究では、多様で異質なフィールドのデータ(理学療法学生の臨床実習、高校生のナラティヴなど)を協働的に分析・解釈していくことで、学習共同体と個の学びの関係を、「移動」と「固有名性」に焦点をあてて明らかにすることをめざした.その結果、臨床実習という学校から仕事への移動過程での学びの特徴を表わす「二重の応答性」、コミュニティ間移動におけるインタラクションの失敗が成員性をこえた固有名の自己形成をもたらす可能性を指摘した「ギャップ」といった、新しい概念装置が創出された.【個別のフィールドワークとその協働的分析】・石川県の小学校で収集した授業実践データ(教室会話)を、学習共同体の生成、そこにおける集団と個人のエンパワメント、それらのプロセスにおける教師の役割という点から分析した。・2005年のフィンランド訪問で収集したデータを、「コミュニティ研究を基盤にしたナラティヴ・アプローチ」という観点から分析した。そのなかで、子どもの自己物語が他者や社会との粋をもちつつ固有名性を得るプロセス、子どもの物語を新しい物語へ組み替えるナラティヴな支援とそれを実現するためのコミュニティ支援のあり方が明らかになった。【協働でのフィールドワーク】・2006年2月14日21日にフィンランドを訪問し、オウル大学(カヤーニ校)のSILMU(乳幼児支援施設)、カヤーニ大学コンソーシアム、オウル大学(オウル校)を訪問し、映像データや関係資料を収集するとともに、コンソーシアム議長、オウル大学長、Teaching Development Unitのメンバー、教育科学・教員養成学科の教員・大学院生にインタビューを行った。また、オウル大学のPentti Hakkarainen教授らのグループと研究交流を行った。現在、これらのデータについて、学習共同体の生成とそこでの学び(ナラティヴ・コミュニティの生成とナラティヴ・ラーニング、教員と学生によるteaching developmentの共同体の生成など)、子ども・学生の学びに根ざしたカリキュラム・活動の構成、移動と固有名性を視野に入れたcompetenceの形成などの視点から分析を進めている。【文献研究】・フィンランドでのフィールドワークに先だち、フィンランドと日本の学校教育(大学教育を含む)における学びとそれを支えるシステムについて、リテラシー、学力、コンピテンシー、エンプロイヤビリティといった能力概念に焦点をあてて検討を行った。【協働でのフィールドワークとその分析】2006年2月にフィンランド・オウル大学を訪問し、映像データや関係資料を収集するとともに、カヤーニ大学コンソーシアム議長、オウル大学長、Teaching Development Unitのメンバー、教育科学・教員養成学科の教員・大学院生にインタビューを実施した。また、オウル大学のP.Hakkarainen教授らのグループと研究交流を行った。本年度は、この訪問調査等で得たデータをもとに、複数の観点から分析を行った。(1)ナラティヴ・ラーニングにおける自己物語の構築-SILMUやフィンランドの小学校で観察された「ナラティヴ・ラーニング」においては、子どもたちが、演劇=遊び的空間で、自分たちのいきいきとした感情に触れつつ、それぞれの固有名をもった「自己物語」(self-narrative)を構築していること、また、「自己物語」とその環境世界との多元的結合を可能にするような学習環境が準備されていることを明らかにした。(2)学校教育(大学教育を含む)の能力観の転換とその評価-フィンランド調査で収集した文献資料とインタビューデータにもとづき、現在、小学校から大学までの広範囲において世界的にみられる能力観の転換(コンピテンス、リテラシーなどの概念)とそれにもとづくカリキュラム・デザインについて、EUにおけるTuning Projectを中心に、批判的検討を行った。【協働での理論構築】ISCAR 2008に向けて、上記のフィールドワークから得られた知見をもとに、"Community, transition, and self-construction"というテーマのシンポジウムをもつための理論構築を進めた。このシンポジウムでは、多様な実践共同体の間の移動を通して生起する学びと自己形成の問題を、単に社会性(成員性)だけでなく固有名性にも焦点をあてながら検討する予定である。このシンポジウムは採択が決定している。平成20年度は、これまでの個別のフィールドワークとその協働的分析・理論形成の成果を発表し、交流することに力を注いだ。具体的には、The 2nd International Society for Cultural and Activity Research Congress (ISCAR 2008)において、「コミュニティ・移動・自己形成」というテーマのシンポジウムを企画し、全員が発表を行った。このシンポジウムの意図は、多様な実践共同体の間の移動を通して生起する学びと自己形成の問題を、単に社会性(成員性)だけでなく固有名性にも焦点をあてながら明らかにすることにあった。松下・平山は、学校から仕事への移動過程にある理学療法教育での臨床実習をフィールドとして、そこにおける学びの特徴として「二重の応答性(dual responsibility)」という概念を提案した。庄井は、不登校経験をもち特別支援学校に通う高校生が自己物語を再構成していくプロセスを、生徒の描画と教師との対話をデータに描き出した。高木・庄井は以上の2つのフィールド研究を意味づけるフレームワークを提示した。

このフレームワークは、コミュニティ間を移動する際に生じるインタラクションの失敗を「ギャップ(gap)」と名づけ、それがコミュニティの要求する役割をこえた固有名の自己形成をもたらす可能性を論じた点に特徴がある。最後に、指定討論者であるフィンランド・オウル大学のPenti Hakkarainen教授から、今後深めていくべき課題(developmental transferと移動の関係、二重の応答性が生じる条件など)について示唆を得た。
スピン三重項超伝導体ルテニウム酸化物とそれを含む共晶体の一軸性圧力効果

Sr_2RuO_4-Ru共晶体では、Sr_2RuO_4の超伝導転移温度T_c(=1.5K)より約2倍高い3Kから界面超伝導を示すが、そのメカニズムは長年未解明であった。我々は、Sr_2RuO_4の異方的な結晶歪みがT_cの上昇に寄与していると考え、様々な方向の一軸性圧力下でSQUID磁束計(MPMS、最低到達温度1.8K)を用いてSr_2RuO_4-Ru共晶体の磁化測定を行った。その結果、静水圧力下ではSr_2RuO_4のT_cは減少するにもかかわらず、一軸性圧力を印加した共晶体ではいずれの方向においても1.8Kでのマイスナー信号が上昇し、その上昇は面内方向の圧力下で最も大きいことを明らかにした。一方、純粋なSr_2RuO_4はT_cが低いために、SQUID磁束計ではその超伝導転移は検出不可能であった。そこで、0.3Kの低温まで交流帯磁率を一軸性圧力下で測定可能な実験手法を開発し、純粋なSr_2RuO_4における超伝導の一軸性圧力効果を調べた。その結果、驚くべきことにSr_2RuO_4のc軸方向に0.2GPaの弱い一軸性圧力を印加することで、オンセットT_cが3.2Kの超伝導が誘起されることを発見した。この効果は、バンド計算やEhrenfestの関係式からこれまでに予想されていたSr_2RuO_4の一軸性圧力効果と質的・量的に異なっており、Sr_2RuO_4が異方的結晶歪みの有無によりT_c=1.5KとT_c3Kという2つの超伝導相を元来有していることを示唆している。本研究により、長年研究されているSr_2RuO_4超伝導の新たな一面を見出すことに成功した。一軸性圧力実験に先立って、Sr2RuO4およびそれを含む共晶体の常圧での超伝導特性について調べた。磁場強度・磁場方向を精密に制御した磁気測定から、Sr2RuO4の超伝導上部臨界磁場Hc2の温度と磁場方位依存性を調べ、磁場が伝導面から5度以内の方向に印加された際にHc2の異常な振る舞いが顕著に観測されることを明らかにした。Sr2RuO4-Ru共晶系(3-K相)については、低磁場精密磁気測定を行い、3-K相超伝導による磁場遮蔽率が直流磁場には強固だが、交流磁場には敏感に抑制されること、Ru金属の配置には関係なくSr2RuO4のRuO2面に沿って発達し易い特徴を持つことを明らかにした。また、Sr3Ru2O7-Sr2RuO4共晶系については、電気抵抗の電流方向依存性を調べ、共晶結晶のSr3Ru2O7の領域に埋まっている超伝導を示す部分はRuO2面に平行な薄板状であることを示した。これらの実験により、一軸性圧力効果を調べる上で重要となるそれぞれの物質の常圧での超伝導特性をより明確にした。超伝導転移温度が1.5KであるSr2RuO4の一軸性圧力効果を研究するためには、超伝導転移温度以下の温度まで測定可能な圧力実験環境が必要である。そこで、一方向に圧力を印加した上で0.3Kの低温まで交流磁化率測定が可能な実験技術を自ら開発した。現在、この実験技術を用いて、Sr2RuO4及びそれを含む共晶体の一軸性圧力効果について研究を行っている最中である。
樹木根重の共通相対成長式

我が国の温帯林を構成する樹木について、場所や樹種による分離が少ない相対成長関係が存在するかどうかを検討した。岐阜県の冷温帯林2カ所で、1990年から2010年にかけて19種81本の樹木を伐倒して地上部重を調べ、それらを含む11種19本について根系を掘って根重を求めた。他の研究者が公表した他の森林における地上部重と根重を解析に用い、汎用性の高い共通式を誘導した。広域かつ多様な樹種による共通式の相対誤差は、通常の相対成長式を使う場合より小さく、推定値の再現性を高める有効な共通式が得られた。今年度は、樹木の根重にパイプモデルが適用できるか、4本の試料木を岐阜大学演習林で掘りとって、検証を行った。試料木の内容は、ウダイカンバ(DBH31.6cm)・ミズキ(DBH24.2cm)・ミズナラ(DBH32.4cm)・ホオノキ(DBH26.4cm)である。現地でブルドーザを使い、根を掘り上げ、手作業ですべての根を採取した。これらをダンプで作業場に運び、根の直径級別に選別して、乾燥重量を求めた。2000年より私の研究室でためた合計14本の試料木とともに、DBH-WRの関係を求めたところ、パイプモデルがこれらの根系に適用できることがわかった。また、径級別の根の本数とサイズの関係からも、このことが傍証できた。根の相対成長関係として、合計18本の試料木から、WR=0.0649ρDBH^2.36が、共通相対成長式として求められた(r^2=0.974、ただしρは根株の材比重)。このことから、本研究により、根を掘らないでも根の重さが推定できる相対成長式が作れることを確認した。これらの成果を、日本森林学会(2009.3.27、於京都大学)にて公表した。来年度は、広葉樹の大径木(DBH50cmクラス)の試料木を追加する必要があることがわかった。これらを加えると、どこでも、どんな木にも使える、根重の相対成長関係式が完成する予定である。平成21年度は、特に試料数が少なかった大直径の落葉広葉樹について、地上部と地下部の重量組成を求めた。共通相対成長式の作成には、最大試料僕の合図が重要な要件となる。最大値が大きいほど、内挿の範囲が拡大する。8月の中旬から9月にかけて、ミズナラ大径木の地上部の重量測定を行った。岐阜県下呂市にある岐阜大学付属演林の落葉広葉樹林で、胸高直径61.9cmで樹高21.0mのミズナラを伐倒し、幹を1m毎の層に分割し、幹・枝・葉・実の重量を求めた。また、サンプルを採取して、乾燥重量に換算し、地上部の重量に関する相対成長関係を調整した。過去に採取した試料木の点と比較したところ、今回のミズナラ試料木を共通相対成長式に導入することにより、式の適用範囲の上限があがり、実用に耐える共通式を得ることが出来た。なお、このミズナラ試料木の地下部の根については、地拵えをすませ、平成22年度に重量調査を行う下準備を整えた。森林の現存量や一次生産量を推定する際に、樹木個体重に関する情報を得ることが必須要件となる。相対成長関係は、測定が容易な幹直径などから地上部重や根重などを計算する手段である。ところが、通常使われている相対成長関係は、林分や樹種により分離する傾向を持っている。相対成長関係を決定するための野外作業は非常に労力を要するので、すべての森林でそれを決定することはできない。本研究では、樹形法則を構造的・力学的に求めた既往のパイプモデルと静力学モデルに基づいて、我が国の温帯林を構成する樹木について、場所や樹種による分離が少ない相対成長関係が存在するかどうかを検討した。岐阜県の冷温帯林2カ所で、1990年から2010年にかけて19種81本の樹木を伐倒して地上部重を調べ、それらを含む11種19本について根系を掘り根重を求めた。このデータと比較対照するために、他の研究者が公表した照葉樹林、ブナ林、スギ人工林、カラマツ人工林における地上部重と根重を解析に用い、汎用性の高い共通式を誘導した(地上部重W_<top>=0.0001995ρDBH^<2.452>、根重W_R=0.00009651ρDBH^<2.223>)。広域かつ多様な樹種による共通式は、その推定値に地上部重で13.84%、根重で19.00%の相対誤差を含んでいた。

これらの相対誤差は、通常の相対成長式を使う場合より小さく、それぞれの場所で作成した相対成長式を使う場合と比較できる数値であった。本研究による共通式は、広く温帯林で現存量や成長量を求める際に、大がかりな伐倒調査を免除されることや、推定値の再現性を高めることで有力な手段になる。
アレクダンダー・クルーゲの「対抗公共圏」をめぐる理論と実践

本研究は、アレクサンダー・クルーゲの「対抗公共圏」概念と、その実践である映画監督およびTVプロデューサーとしての活動を、フランクフルト学派の思想的なコンテクストに置き直して検証した。そのなかで、「経験の地平」の変革をめぐるクルーゲのメディア公共圏論がもつ今日的な意義を明らかにした。その最終的な成果の一部は、英語を含む複数の論考のほか、ブラジルで開催された批判理論をめぐるシンポジウムの口頭発表として発表された。本年度は、アレクサンダー・クルーゲの「対抗公共圏」概念を、アドルノの社会思想と美学思想との比較のなかで再検証することをつうじて、フランクフルト学派の思想的なコンテクストに置き直す作業を中心におこなった。とりわけ、クルーゲの主著『公共圏と経験』(1972)における「意識産業」批判と、テレビをはじめとするテクノロジー・メディアによる大衆の「経験の地変」の再編成と「対抗公共圏」の構築をめぐる議論が、ハーバーマスの「市民的公共性」概念にたいする批判的応答という含意が込められていたこと、およびアドルノの「文化産業」論および『美学理論』における諸モチーフ(「経験」「知覚」「想起」)を発展的に踏襲したものであることを検証した。また、そこで析出された論点から、アドルノの「文化産業」論の今日的な意義と限界について考察した。くわえて、1980年代後半からクルーゲがみずからの「対抗公共圏」論の実践として開始したテレビ・プロデューサーおよび映像作家としての活動の実践的射程を、2008年に発表された映像作品『イデオロギー的な古典古代からのニュース:マルクスーエイゼンシュテイン-資本論』の作品分析と受容形態についての考察をつうじて浮かび上がらせることを試みた。その成果は、『思想』『桜門論叢』に論文として発表したほか、Cambridge Scholars Pubhshingより出版されたCulture Industry Today(ed. Fabio A. Durao, 2010)に英文論考のかたちで発表した。さらに、神戸大学国際文化学研究科メディア文化研究センター主催「メディアの変容と文化の公共性」公開セミナーにおいて招待講演をおこなった。平成23年度は、昨年度にフランクフルト学派の思想的コンテクストのなかで理論的内実を検証したクルーゲの「対抗公共圏」「プロレタリアート公共圏」の概念に関して、ひきつづきアドルノの文化産業論、ベンヤミンの「経験」概念、およびハーバーマスの「市民的公共性」概念との比較をつうじて思想的特徴を明らかにすることを試みた。さらに、「対抗公共圏」概念が、『公共圏と経験』(1972)と『歴史と我意』(1981)というクルーゲの2冊の理論的主著のなかでどのように変容していったのか、その軌跡を「経験」「知覚」「モンタージュ」といった鍵概念を軸に検証するとともに、クルーゲの映像作家としての活動をつうじて「対抗公共圏」論いかに実践へと移されていったかを、主に1980年代半ばのみずからのテレビ制作会社DCTPの成立過程とそこでのメディア戦略を再構成することをつうじて多面的に考察した。くわえて、クルーゲのメディア思想と映像作品の特徴をなす「モンタージュ」という手法や、ストーリー展開よりも観客に与える知覚効果に重点をおく「アトラクション」的なスタイルについて、19001910年代に制作された初期映画や、『カリガリ博士』(1921)に象徴されるヴァイマル時代のドイツ映画との比較をつうじて、その特徴を明らかにすることを試みた。具体的な成果としては、学術雑誌『桜門論叢』に、ヴァイマル映画におけるモンタージュと知覚の問題を検証したドイツ語論文(査読付き)を発表した。平成24年度は、アレクサンダー・クルーゲが1981年にオスカー・ネクトとの共著として発表した『歴史と我意』における「労働」の概念を精査する作業を中心に研究を進めた。クルーゲ/ナクトは、この概念を歴史学・生物学・人類学・文学・メディア論などの領域を横断するかたちでラディカルに拡張するとともに、社会的・歴史的に分断されてきた大衆の「労働能力」の数々をたがいに結合させ、転覆的にモンタージュすることで、社会的経験の地平を新たに再編成する必要があると主張している。本研究では、このようなクルーゲの「労働」をめぐる思想を、マルクスからアドルノ、ハーバーマスにいたるフランクフルト学派の理論的背景のなかに位置づけたうえで、さらに1生産機構のラディカルな変革を志向していたクルーゲが、1980年代以降、広義における大衆の「労働能力Arbeitsvermögen」の再組織化という契機を重視する方向にシフトしていったこと2そのための具体的実践として、モンタージュという手法が戦略的に活用されていること、3そこに後期アドルノのテクノロジー・メディア論からの影響が顕著なかたちで見られること、の3点を示した。本研究の成果は、平成24年5月に日本独文学会春季研究発表会において口頭発表した「〈労働〉のメタモルフォーゼ」、および、同年9月にブラジル・パウリスタ州立大学にて開催された国際シンポジウム「Teoria Crítica e Educação(批判理論と教育)」でドイツ語にて口頭発表した「Die Emanzipation der filmischen Bilder」というかたちで発表された。

また、関連業績として、初期アドルノにおける言語をめぐる考察について論じた学術論文を発表した。23年度は、当初の計画では、夏季休暇期間に一度、ベルリン(ドイツ)に10日間研究滞在し、資料収集にあたるほか、ヴィンフリート・メニングハウス教授(ベルリン自由大学)らと意見交換をおこなう予定であったが、震災の影響による勤務校の学事日程の変更により、それが不可能となった。しかし、資料に関しては、インターネット上のデジタル・アルヒーフや国内の図書館の相互利用サービス等で研究遂行に必要な資料をある程度入手できたほか、ブラジル・カンピーナス州立大学教授のファビオ・A・デュラン教授とメールやネット電話をつうじて頻繁に意見交換することにより、みずからの研究成果を国際的な水準に照らして検証することができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後もひきつづき、クルーゲの『歴史と我意』における「対抗公共圏」概念と「モンタージュ」との関連について検証する作業を軸に研究を進める予定である。その成果は、日本独文学科春季研究発表大会で口頭発表するほか、ブラジルで開催される批判理論についての国際シンポジウムにおいてドイツ語で口頭発表をおこなう予定である。
低濃度LPSに反応するB-1細胞のCD14を介したシグナル伝達経路の解析

B-1細胞はいわゆる普通のB(B-2)細胞とは異なり、一般にT細胞非依存性に低親和性のIgMを産生し、自然免疫に関わるといわれている。TH2.52はLPSに反応してIgMや種々のサイトカインを産生するB細胞株であるが、我々はこの細胞株がB-1細胞の特徴を持つこと、さらに、CD14を発現しており、CD14依存的に低濃度LPSに反応しNF-κBの活性化、細胞増殖を起こすことを報告している。本研究ではこのTH2.52のLPS刺激応答におけるシグナル伝達とToll様受容体の発現、MAPKの活性化との関連について検討を行った。TH2.52のmRNAを抽出し、RT-PCRによりRP105、TLR4及びMD-1とMD-2の発現を調べたところ、これらすべての発現が確認された。ERK1/2はLPS濃度依存的にリン酸化され、さらに抗CD14抗体で細胞を処理した後LPSを加えるとERKのリン酸化は抑制された。SAPK/JNKについても同様の結果が得られた。以上の結果よりTH2.52においてLPSは膜型CD14依存的にMAPKを活性化することが明らかになった。さらに、我々はこのTH2.52がIFN-γ刺激によりマクロファージ様に形態変化を起こすことを見出し、その機構について解析を行った。IFN-γ刺激によりTH2.52は貪食能を持ち、Esterase陽性を示した。IFN-γを除去すると元来のTH2.52の形態へと戻った。インヒビター及びドミナントネガティブコンストラクトを用いた実験より、このマクロファージ化はp38MAPK依存的におこり、さらにIL-4がIFN-γ刺激によるp38のリン酸化を抑制することにより形態変化を抑制することが明らかとなった。これらの結果からTH1サイトカイン、TH2サイトカインによりB-1細胞株TH2.52の機能が制御されていることが示唆された。B-1細胞はいわゆる普通のB(B-2)細胞とは異なり、個体発生初期にB細胞の主体を占め、成熟個体では抹消に分布したB-1細胞が自己再生によって維持される。B-1細胞は一般にT細胞非依存性に低親和性のIgMを産生し、自然免疫に関わるといわてれいる。TH2.52はLPSに反応してIgMや種々のサイトカインを産生するB細胞株であるが、我々はこの細胞株がB-1細胞の特徴を持つこと、さらに、CD14を発現しており、低濃度LPSに反応しNF-κBの活性化、細胞増殖を起こしこれらの反応は抗CD14抗体で抑制されることを報告している。本研究ではこのTH2.52のLPS刺激応答におけるシグナル伝達とToll様受容体の発現、MAPキナーゼの活性化との関連について検討を行った。MAPキナーゼのERK1/2はLPS濃度依存的にリン酸化され、刺激後45分においてもっとも強く活性化された。さらに抗CD14抗体10μg/mlで細胞を処理した後LPS10ng/mlを加えるとLPSのCD14への結合を抑制するクローン4C1はERKのリン酸化を抑制したが、LPSの結合を阻害しないrmC5-3ではERKのリン酸化は抑制されなかった。MAPキナーゼ、SAPK/JNKについても同様の結果が得られた。これまでの報告によると、マクロファージではTLR4-MD-2複合体が、B細胞ではTLR4-RP105-MD-1複合体がLPSのシグナル伝達に重要であるとされているが、B-1様細胞株TH2.52において両者の受容体とCD14の発現が確認され、LPSに対してどちらの経路でシグナル伝達がなされているか興味深く、現在解析を行っている。

インヒビター及びドミナントネガティブコンストラクトを用いた実験より、このマクロファージ化はp38MAPK依存的におこり、さらにIL-4がIFN-γ刺激によるp38のリン酸化を抑制することにより形態変化を抑制することが明らかとなった。これらの結果からTH1サイトカイン、TH2サイトカインによりB-1細胞株TH2.52の機能が制御されていることが示唆された。
CuO_2面以外の2次元平面を持つ新しい高温超伝導体開発の試み

本研究題目である「CuO_2面以外の二次元平面を持つ超伝導体開発の試み」として、従来のserendipitousな物質探索ではなく、強相関電子系である銅酸化物における超伝導発現機構の一つと考えられる、「平坦バンド構造」に着目し、研究を行ってきた。その成果として、以下にあげる3つがある。その結果、M=Ruにおいて、Sr置換量が増加するに従って、反強磁性転移温度の低下を確認し、高ドープ領域においてスピングラス相を確認した。M=IrにおいてはTC=20Kにおいて強磁性転移を確認し、Sr置換量に応じて磁化の増大が確認された。この磁化の増大はIr^<+4>のJ=1/2からホルキャリアが注入されることにより、Ir^<+5>のJ=0の磁気モーメントを持たない状態になり、系全体としては、Liebモデルで考えられている強磁性相が発現したと考えられる。2)1)のLiebモデルに相当する新規銅酸化物の創生として、Ba_2Cu_<0.7>Cd_<0.3>O_3として報告されていた物質の再調査を行った結果、炭酸基を含むBa_2Cu<0.75>Cd_<0.25>O_2(CO_3)であること決定した。このBa_2Cu_<0.75>Cd_<0.25>O_2(CO_3)は当初、報告されていた電子線回折像から、CuO_2二次元平面にCdが周期配列したと考えられ、超格子反射が確認されていたが、調査の結果、超格子反射は確認されるものの、CO_3炭酸基の周期配列によるものと確認した。3)東大・今田らによって提案されている「平坦バンド構造」が期待されるモデル格子として、3層構造を有する銅酸化物の提案をおこなった。実際にはPrBa_2Cu_3O_yのいわゆるPr123系を取り上げた。本物質が超伝導を発現しない理由として諸説あるが、我々はPr+44f波動関数とCuO_2面の酸素02p軌道の混成であると考え、CuO_2面内はCu-O-Cuのtransferが限りなく小さく、CuO鎖のみ電気伝導しているものと考え、CuO鎖からCuO_2面となるよう極端に酸素を供給する試みを行っている。我々の開発した電界焼成法にて室温から低温まで広い温度領域において、これまでに見られない金属的な振る舞いを観測している。以上を本研究「CuO_2面以外の二次兀平面を持つ超伝導体開発の試み」の成果報告とする。
アラビア半島とインドの学術交流によるイスラーム改革思想の形成と展開についての研究

本研究の目的は、17-18世紀におけるアラビア半島とインドとの学術交流の実態より、イスラーム改革思想の形成と展開を明らかにすることにある。学術交流の実態は、学者の経歴や専門分野について記録した伝記によって詳らかにすることができる。インド出身のムスリムで、アラビア半島への留学経験をもつシャー・ワリーウッラーの著作を中心に、本年度はアメリカとインドにおいて文献収集を行った。アメリカでは、シカゴ大学図書館とアメリカ議会図書館において文献調査を行ったほか、シャー・ワリーウッラーの専門家であるロヨラ大学シカゴ校のマルシア・ヘルマンセン教授と面談し、今後の研究についての助言を得ることができた。インドでは、以下の四都市において写本調査を行った。ハイデラーバードでは、Osmania University Library、Andhra Pradesh Government Oriental Manuscripts Library and Research Institute、State Central Library、Salar Jung Museum Libraryを訪問した。ラーンプルではRaza Library、アリーガルではMaulana Azad Library、ラクナウではNadwa al-'Ulama'を訪れ、シャー・ワリーウッラーの著作の所蔵状況について包括的な調査を行った。その結果、先行研究で指摘されていながらも所在の不明であった著作や先行研究で言及されていない著作を発見し、重要な著作についてはその一部の複写を得ることができた。また、入手した文献に基づく学術交流の実態については、ディジタル・ヒューマニティーズの手法を活用し、その一部をネットワークとして視覚化することに成功した。26年度が最終年度であるため、記入しない。