hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヘリックス・ループ・ヘリックス型転写因子DEC1の軟骨分化過程における役割

ヒトおよびマウスのDEC1遺伝子をクローニングして、上流約3kbを含む全長約9kbの一次構造を決定したところ,DEC1遺伝子は,5つのエクソンと4つのイントロンから構成されており,プロモータ領域には,3つのE boxを含むさまざまなエレメントが存在することが明らかになった.また,転写開始点付近にはTATAボックスはなく,その代わりに複数のGCボックスが認められた.DEC1遺伝子プロモータから,さまざまな長さの異なる断片を作製し,プロモータ活性測定用ベクターにクローニングして,培養細胞へ導入したところ,-260bpまでを持つクローンに高いプロモータ活性が認められた.さらに,さまざまな転写因子の発現ベクターと共に培養細胞に導入したところ,CLOCK, BMAL1,MyoD, HIF1などでDEC1プロモータの発現誘導が認められた.次に,さまざまな細胞でのDEC1遺伝子の発現誘導についてmRNAレベルで調べたところ,多くの細胞株で,cAMP添加によってその発現が短時間に誘導されることが明らかになった.誘導されたDEC1 mRNAの発現量はすみやかに低下し,その後再び上昇する傾向が認められた.また,個体レベルでのDEC1の発現量を時間を追って調べ,夜に高く,昼には低い日周期性を持っていることも明らかにした.さらに,軟骨細胞への分化能を持つATDC5細胞株にDEC1 cDNAを安定導入したところ,DEC1の過剰発現株では,軟骨細胞への分化能が高いことが明らかになった.ヒトおよびマウスのDEC1遺伝子をクローニングして、上流約3kbを含む全長約9kbの一次構造を決定したところ,DEC1遺伝子は,5つのエクソンと4つのイントロンから構成されており,プロモータ領域には,3つのE boxを含むさまざまなエレメントが存在することが明らかになった.また,転写開始点付近にはTATAボックスはなく,その代わりに複数のGCボックスが認められた.DEC1遺伝子プロモータから,さまざまな長さの異なる断片を作製し,プロモータ活性測定用ベクターにクローニングして,培養細胞へ導入したところ,-260bpまでを持つクローンに高いプロモータ活性が認められた.さらに,さまざまな転写因子の発現ベクターと共に培養細胞に導入したところ,CLOCK, BMAL1,MyoD, HIF1などでDEC1プロモータの発現誘導が認められた.次に,さまざまな細胞でのDEC1遺伝子の発現誘導についてmRNAレベルで調べたところ,多くの細胞株で,cAMP添加によってその発現が短時間に誘導されることが明らかになった.誘導されたDEC1 mRNAの発現量はすみやかに低下し,その後再び上昇する傾向が認められた.また,個体レベルでのDEC1の発現量を時間を追って調べ,夜に高く,昼には低い日周期性を持っていることも明らかにした.さらに,軟骨細胞への分化能を持つATDC5細胞株にDEC1 cDNAを安定導入したところ,DEC1の過剰発現株では,軟骨細胞への分化能が高いことが明らかになった.ヒトのDEC1遺伝子をクローニングして、その全一次構造を決定した.全長約5kbのDEC1遺伝子は,5つのエクソン4つのイントロンから構成されていた.また,上流約3kbまでのプロモータ領域の配列も決定したところ,2つのcAMP応答エレメントと5つのE boxなどがあり,また,転写開始点付近にはTATAボックスはなく,複数のGCボックスが存在した.そのDEC1遺伝子プロモータから,長さの異なる6種類の断片を作製し,プロモータ活性測定用ベクターにクローニングし,培養細胞へ導入したところ,すべてのクローンに高いプロモータ活性が認められた.現在,cAMPなどの様々な誘導物質を添加して,それに対する応答性を検討中である.様々な細胞でのDEC1の発現誘導についてmRNAレベルで調べたところ,多くの細胞株でcAMPあるいはPTHで,その発現が短時間で誘導されることが明らかになった.さらに,誘導されたDEC1 mRNAの発現量はすみやかに低下し,その後再び上昇する傾向が認められた.また,様々な組織でのDEC1の発現量を時間を追って調べたところ,夜に高く,昼には低い周期性を持っていることも明らかになった.さらに,軟骨細胞への分化能をもつATDC細胞株にDEC1 cDNAを安定導入したところ,DEC1の過剰発現株では,軟骨細胞への分化能も高いことが明らかになった.ヒトおよびマウスのDEC1遺伝子をクローニングして、上流約3kbを含む全長約9kbの一次構造を決定したところ,DEC1遺伝子は,5つのエクソンと4つのイントロンから構成されており,プロモータ領域には,3つのE boxを含むさまざまなエレメントが存在することが明らかになった.また,転写開始点付近にはTATAボックスはなく,その代わりに複数のGCボックスが認められた.DEC1遺伝子プロモータから,さまざまな長さの異なる断片を作製し,プロモータ活性測定用ベクターにクローニングして,培養細胞へ導入したところ,-260bpまでを持つクローンに高いプロモータ活性が認められた.さまざまな転写因子のcDNAを発現ベクターにクローニングし,DEC1プロモータベクターと共に培養細胞に導入したところ,CLOCK, BMAL1, MyoD, HIF1などによってDEC1プロモータの発現誘導が認められた.さらに,これらにDEC1および関連因子であるDEC2発現ベクターを導入したところ,これらの一部の因子に対して,その発現誘導を押さえる働きが認められた.次に,これらの因子が作用する領域を狭めていき,いくつかの因子がそこに結合することを明らかにし,それらの因子とDEC1,DEC2が相互作用することYeast Two Hybrid法によって確認した.
高強度鉄筋に要求される降伏比・伸び能力とRC部材の変形性能

1.各種高強度鉄筋を用いたRC梁の塑性変形挙動の実験結果と解析結果の比較成分調整鋼と高周波熱処理鋼からなる700MPa1000MPa級の高強度試作鉄筋を用いたRC梁の塑性変形挙動の実験結果と、鉄筋の実測応力-ひずみ曲線を直接モデル化した応力-ひずみ則を用いた解析結果を比較することによって、高強度鉄筋の特性とRC梁の塑性変形特性の関係を明確にした。この結果から、特に高強度鉄筋の降伏比の値が正負繰り返し塑性変形能力を大きく左右することを明らかにした。2.外部拘束を受ける高強度RC梁の曲げせん断挙動高強度コンクリートの高い引張強度が軸方向変形の拘束をうける架構中のRC梁の曲げせん断性能に果たす役割を明確にするため、まず、プレーンコンクリートの軸方向拘束実験を拘束剛性を実験変数として実施した結果、4週以内の若材令下でも静的引張強度の約1/2でクリープ破断することを明確にした。それに基づいて拘束RC梁の曲げひびわれ耐力、せん断ひびわれ耐力はコンクリートの高強度化に付随して上昇するものではないことを明らかにした。3.研究成果のとりまとめ以下の研究成果をとりまとめ、(1)主筋用の高強度異形鉄筋ではRC曲げ材の塑性変形能力の確保のために、降伏比を0.8以下、破断伸びを12%程度以上を保持すべきこと、(2)主筋の最少鉄筋比、せん断補強筋の最少鉄筋比の検討では高強度コンクリートの引張強度の上昇をそのまま反映しなくてもよいこと、(3)拘束ひびわれは曲げ剛性を低下させるがせん断剛性には影響が少ないことなどを明らかにした。1.高強度鉄筋の応力-ひずみ関係のモデル化成分調整と高周波熱処理によって高強度化した降伏点が700Mpaから1000Mpaの範囲の鉄筋について、塑性域での正負繰返し試験を実施した。鉄筋コンクリート中でのひずみ履歴を考慮して、圧縮ひずみ振幅は2500μで一定として、引張ひずみ振幅を漸増載荷した結果、降伏比の0.8以下の成分調整鋼については、従来の常用鋼の延長としてR-Oモデルで表現できること、降伏比が0.9程度以上の場合には少ない繰返し数で耐力劣化を生じ、定常な応力-ひずみ関係を持たないことを明らかにした。これらの結果から、さらに一般化したモデルを導出できる見込みである。2.鉄筋の塑性ひずみの局部集中現象が部材の変形に与える影響を解析するプログラムの開発鉄筋の降伏後の付着作用を考慮したボンドリンクモデルを採用し、コンクリートは非線形構成則に従う有限要素法解析プログラムを開発して、RC梁の降伏後挙動を解析した。この解析例と曲げ変形のみを取り扱った分割型計算結果を比較して、有限要素解析が実際の塑性域の性状を良く表現できることを明らかにした。塑性域での正負繰返し変形へのFEMの拡張は、材料モデルの精粗のバランスが悪く、まだ成果を得ていない。3.外部拘束梁の載荷装置の開発温度伸縮を無視してもよい実験室内載荷床を反力枠として利用する方式で外部から軸変形を拘東する装置を製作した。これを用いて高強度コンクリートの水和反応熱による熱応力および乾燥収縮による元応力が曲げクラックおよびせん断クラックの低下に与える影響を調べる実験のパイロット実験を実施中であり、現在のところ有効性を確認している。また載荷中の軸方向変形拘束をサーボジャッキで与える方式を次年度で付加するのが有効であるので計画中である。
プロテオームによる唾液中のストレスマーカータンパク質の探索

本研究の目的は精神ストレスと肉体ストレスに特有な唾液マーカータンパク質を探索し、国民のQOLに役立てることである。初年度はラットの唾液タンパク質の採取法、2年目は精神ストレス、3年目は肉体ストレス負荷した唾液タンパク質のプロテオーム解析を実施した。精神的ストレスで増加する顎下腺タンパク質、分泌タンパク質、各種酵素等を同定した。肉体ストレス負荷では相対的な定量解析が可能なiTRAQプロテオーム解析によって2倍以上増加または減少する候補マーカータンパク質を見出した。以上の結果から精神ストレスと肉体ストレスに対して共通なタンパク質、或いは何れかに特有と思われるストレス候補タンパク質などを見出した。平成25年度は先ずモデル実験動物の唾液採取方法について検討した。先行研究では唾液採取法として齧歯類を用いた場合、ストレス負荷後ケタミンで麻酔し、唾液促進剤ピロカルピンを用いて唾液採取を行い、唾液は唾液腺、耳下腺、舌下腺から唾液を採取し、質量分析計で解析を行っている。本実験では、実験動物としてウィスターラットを用い、上記の実験系を採用したが麻酔と唾液促進剤の二重投与は実験動物のダメージが大きく致死に陥る個体も観察されたり、また各分泌器官からの唾液が相互にコンタミネーションする可能性等が考えられた。今回の精神ストレス負荷の水深拘束の条件は体重が10%減少し、小胞体(ER)ストレスが認められない3日間、水深拘束し無麻酔、無固定で、各唾液腺が集まる口腔内唾液をヒト唾液採取用脱脂綿にて吸収し、遠心分離によって唾液を回収し、プロテオームの分子量測定用のサンプルとした。また、同様に対象ラットの唾液も採取し、プロテオーム解析用のサンプルとした。唾液タンパク質の分離はゲル濃度10%SDS-PAGEを一次元電気泳動し、泳動後のタンパク質サンプルは25KDa以下、25-75KDa、75KDa以上の3グループに分けて、インジェル消化を行った後、高速液体クロマトグラフィによってペプチド断片を分離し、溶出したペプチドは2台のタンデム質量分析装置(MS)によってそれぞれペプチドイオンに分離後、2台目MSでペプチドフラグメントに分解し、そのパターンから配列を決定する方法等で現在解析中である。唾液は非侵襲的に採取できるあらゆる臨床的なサンプルの中で取り分け優れており、ストレスマーカータンパク質のサンプルとしては最適である。平成26年度は先行研究を検証しながら実験条件の確立及び血清のコンタミネーションのないラット唾液タンパク質のプロテオーム解析を目指した。1.ラットに精神的ストレスとして3日間、水浸拘束(小胞体ストレスが認められない条件)し、無麻酔、無固定下で唾液を採取した。各唾液腺から集まる唾液を採取し、専用脱脂綿に吸着させ、遠心分離によって唾液を採取した。唾液タンパク質の分離は10%SDS-ポリアクリルアミド電気泳動(PAGE)にて分画後、25KDa以下、25-75KDa、75KDa以上の3グループに分けて質量分析(MS)装置で測定を行い、対照群と比較した。その結果、既知のストレスマーカーと候補マーカー、未知タンパク質群が検出された。しかし、血清タンパク質が見出され、改善の余地が残された。2.唾液への血清の混入とタンパク質の抽出効率を改善する為に、麻酔下で穏やかに唾液採取し、PAGEによって分画した分子量2550KDaの範囲内に限定し、増加するタンパク質のみ抽出し、プロテオーム解析した。その結果、血清由来タンパク質は見出されず、顎下腺タンパク質、既知の唾液タンパク質及び未知のタンパク質(分子量2560KDa)が同定された。現在、同定されたストレスマーカータンパク質候補とその再現性について確認を行っている。3.また、上記の実験と並行して、トレッドミルによる運動負荷群の唾液マーカータンパク質の同定も実施している。確立された先行研究の条件に従って視床下部のc-Fos遺伝子の発現が有意に増大する25m/min、通算30minを負荷して後、唾液採取を行い、対照ラットの泳動パターンと比較して増減するタンパク質のプロテオーム解析を行っている。唾液は非侵襲的に、安全にヒトの体から採取できる臨床サンプルである。本実験は肉体ストレスと精神ストレスを区別できる唾液中のバイオマーカーを探索し見出すことで、ヒトの健康管理や国民のQOLに貢献することを目的とする。初年度と2年目は、水浸拘束を精神ストレスとしてラットに負荷し、唾液をSDS電気泳動で分離し、CBB染色後に高速液体-クロマトグラフィー-質量分析/質量分析系(LC-MS/MS)で唾液タンパク質をプロテオーム解析した。その結果、精神ストレスによって増加するいくつかの酵素や分泌タンパク質を同定し、バイオマーカー候補を見出した。最終年度(2015年度)は、トレッドミルによって運動負荷し、取分けc-Fos遺伝子の発現が有意に増大する条件で負荷して唾液採取を行い、一次元SDS電気泳動上、増加するするタンパク質のゲル片のプロテオーム解析および対照ラットと比較して増加するタンパク質の網羅的なプロテオーム解析の相対的定量法iTRAQ解析を行った。その結果、ゲル片のプロテオーム解析では約20KDaの分子量をもつタンパク質は3種類、約75KDaの分子量をもつタンパク質は4種類、約250KDaの分子量をもつタンパク質は3種類であった。また、iTRAQ解析の結果では、2倍以上が増加したタンパク質は約16種類見出された。一次元電気泳動のゲル片解析とiTRAQ解析を比較した結果、約20、75、250KDaの分子量をもつタンパク質はそれぞれ2種類のタンパク質が増加していた。

また、精神ストレス或いは、肉体ストレスを負荷した時、共通して増加するタンパク質として4種類、精神ストレス負荷のみ増加するタンパク質は1種類存在することを見出した。しかし、肉体ストレス負荷のみで増加するタンパク質については精神ストレス負荷後の唾液タンパク質のiTRAQ法による解析結果を待たねばならない。本研究の目的は精神ストレスと肉体ストレスに特有な唾液マーカータンパク質を探索し、国民のQOLに役立てることである。初年度はラットの唾液タンパク質の採取法、2年目は精神ストレス、3年目は肉体ストレス負荷した唾液タンパク質のプロテオーム解析を実施した。精神的ストレスで増加する顎下腺タンパク質、分泌タンパク質、各種酵素等を同定した。肉体ストレス負荷では相対的な定量解析が可能なiTRAQプロテオーム解析によって2倍以上増加または減少する候補マーカータンパク質を見出した。以上の結果から精神ストレスと肉体ストレスに対して共通なタンパク質、或いは何れかに特有と思われるストレス候補タンパク質などを見出した。唾液を採取する際、麻酔法や唾液促進剤の使用の有効性に関する検証に加えて、共同研究者を新たな研究協力者として進めてきたが、所属する研究室責任者の定年に伴う研究環境の変化により研究継続のが困難になったことや、研究協力者の大学院学生の2名のうち、1名が大学院を終了し、終了後の研究協力の継続が難しくなったこと、研究分担者の国内留学に伴う研究体制にかなりの影響があった。また、唾液採取後にプロテオーム解析の依頼先の多忙さも困難を極め研究計画が遅延している大きな要因の一つとなっている。現在、1年目の研究課題である精神ストレスの唾液マーカータンパク質のプロテオーム解析と2年目の研究課題である肉体ストレスの唾液マーカータンパク質のプロテオーム解析を同時並行して行っている。生化学、分子生物学、神経化学、健康科学、スポーツ科学唾液採取法を確立し、精神ストレスによって増加するタンパク質をターゲットとして解javascript:onSave();析を進めており、精神ストレスのマーカタンパク質を優先して再現性を確認している。また、肉体ストレスとして、信頼できる先行研究をトレッドミルによる運動負荷の条件として採用し、唾液採取を行った。精神ストレスと並行して、運動負荷の場合も唾液タンパク質のプロテオーム解析を行う予定である。ラットに対する精神ストレスと肉体ストレスによる唾液タンパク質マーカーの候補が出揃ったならば、ヒトの精神ストレス、例えば国家試験レベルの全国模擬試験受験者の中から希望者のみを募って、受験前後の被験者から唾液採取を実施して、ヒトのストレスマーカタンパク質の候補の解析を目指したい。大学院を終了した研究協力者の一人が加わることになり、更に唾液採取後のプロテオーム解析の依頼先が多忙さな場合は別の企業委託をするなどして研究効率のを図り、今後の研究を推進して行きたい。先行研究の唾液採取法を参考にして実施したが、ストレス負荷後、麻酔薬ケタミン及び唾液促進剤ピロカルピンを用いて唾液採取を行ったが麻酔と唾液分泌促進剤の二重投与は実験動物のダメージが大きく致死に陥る個体も観察され、また唾液の採取量も不十分で困難を極めた。
子宮内膜の脱落膜化調節機構に関する研究

ヒト子宮膜間質細胞培養系およびヒト妊娠初期脱落膜細胞培養系を用い,Epidermal Growth Factor(EGF)受容体についてScatchard Plotsを中心として解析した。子宮内膜間質細胞には単一のEGF受容体(Kd=0.95±0.31nM,Bmax=16.6±7.9pM/2×10^5cells)が存在し,脱落膜化に伴い,Bmaxは平均5.4倍まで著明に増加した。LHーRHは脱落膜化を促進するとともに,EGF受容体のBmaxを低下させた。妊娠初期脱落膜細胞におけるEGF受容体のBmaxは,Phorbol 12ーmyristate 13ーacetate(PMA)の添加により用量依存性に低下(25%)し,Genisteinの添加により上昇(140%)したことから,EGF受容体の発現にはProtein Kinase C作動系とTyrosine Kinase作動系とがともに関与しているものと考えられた。
大深度掘削により発生する第三紀泥岩の力学的特性と土構造物への有効利用に関する研究

本研究の成果は以下のように要約される。すなわち、スレ-キングを「超過圧密粘土のせん断時の吸水軟化」現象としてとらえて、砕石状になった飽和泥岩の集合体が全体として示す圧縮およびせん断挙動の試験結果の解釈に見通しを与え、泥岩砕石を盛土材料に用いる時の安全側の設計の考え方を明示したことである。以下にその具体的な成果を列挙する。1.下負荷面理論に基づいたカムクレイモデルによる有限変形解析を行って、飽和泥岩の吸水によるスレ-キングは、超過圧密粘土がせん断をうけて、限界状態線の上側で吸水軟化し、その結果軟らかい正規圧密粘土に戻る過程としてモデル化するのが、現象理解の上で便利であることを示した。2.飽和(常滑)泥岩岩砕試料の水浸1次元圧縮試験を行ったところ、泥岩砕石の締め固め試料は、ゆる詰めのため全体としての間隙比が大きい時は、水浸一次元圧縮によって、泥岩を水で溶かしながらすり潰して作った正規圧密粘土の正規圧密曲線まで沈下が継続することがわかった。3.常滑泥岩岩砕試料の3軸圧縮試験を行い、泥岩砕石の集合体がせん断をうけるときは、たとえ密詰めに締められていても、スレ-キングによる進行性破壊が考えられるため、排水せん断でのピーク強度や「残留」強度を直ちに長期安定の設計に用いることは危険であることを示した。そして、4.泥岩砕石盛土の長期安定は、泥岩を吸水軟化させて作った正規圧密粘土の排水強度を最低線に考えてよいことを示した。ただし初期の締め固めが不十分でゆる詰めのときは、強度の発現までに大変形が起こるに注意しなければならない。
生命を維持するＤＮＡ複製装置はどのように形成されてきたか～アーキア研究から迫る～

H30年度は超好熱性アーキアThermococcus kodakarensisにおけるDNA複製進行機構についての解析を進めた。これまでの解析では、複製ヘリカーゼMCMはGINSによって活性促進が見られるものの、GAN/Cdc45はヘリカーゼ活性に影響を与えなかった。また、GINSはMCM、GANだけでなく、複製ポリメラーゼ(PolDと推定される)との結合が見られている一方で、PolDとMCM、GANとの結合は検出できていない。PolD存在下でのGAN-MCM-GINS複合体(GMG)のヘリカーゼとしての機能を調べたところ、PolDとMCMがGINSを介して相互作用することで、MCMのATPase/ヘリカーゼ活性が促進されることを発見した。これは、GMGとPolDが機能的なレプリソーム構成因子であることを示している。T. kodakarensisのgan遺伝子欠損株は高温致死を示すことを以前報告したが(Nagata et al. 2017)、リコンビナントタンパク質を用いたin vitroにおけるヘリカーゼと融合させた高温DNA合成反応もまた、GMG-PolDにおいて機能し、T. kodakarensisの生育温度範囲である60-90°Cにおいて再現ができたことから、in vitro高温DNA複製系の確立にとってGANは重要な役目を果たすと考えられる(Nagata et al. in preparation)。また、DNA複製進行中に露出した一本鎖DNAを保護すると考えられるReplication protein A(RPA)とレプリソーム構成因子の相互作用を調べたところ、PolDとの特異的な相互作用およびPolDのDNA合成活性の促進が見られた。この促進は、RPAが鋳型DNAの二次構造をほどくことで、PolDのDNA合成活性を補助する働きにも由来すると考えられる(Nagata et al. 2019)。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。アーキアと真核生物の複製装置は同じ祖先から進化したと考えられる。DNA複製中に二本鎖を開裂するヘリカーゼ複合体の構造と機能発現の分子機構を解明するため、超好熱性アーキアThermococcus kodakarensisを用いて進めた。複製ヘリカーゼ複合体構成因子であるMCM, GINSはアーキアと真核生物に共通であるが、3つめの因子であるCdc45の構造と機能の理解が望まれる。これに相当すると予想したアーキアのGANについて詳細に解析した結果、真核生物と同様に細胞内においてMCM、GINSと同一複合体内に存在し、試験管内でも機能的複合体を形成することを見出したが、詳細な因子同士の相互作用様式が真核生物と異なっていた。さらに、GANとGINSとの相互作用様式を、結晶構造とアミノ酸変異体実験から詳細に解析した。真核生物のCdc45はヌクレアーゼ活性を有しないことが報告されているが、GANは試験管内で明瞭なヌクレアーゼ活性を示した。しかし、細胞内の無機元素濃度を測定し、試験管内でその濃度を反映させて酵素活性を調べた結果、ヌクレアーゼ活性は検出されなかった。GANはアーキア細胞内でレプリソームに存在するもののヌクレアーゼとしては機能しないのではないかと考えられる。次にGANの遺伝子欠損株の特徴を調べると、特異的生育遅延が観察された。さらに、至適生育温度よりも高温では生育できない高温感受性を示すことが明らかとなった。真正細菌におけるホモログであるRecJは紫外線損傷時のDNA修復に重要であることがわかっているが、GAN遺伝子欠損株は紫外線感受性を示さなかった。以上の結果から、GANはT. kodakarensisのDNA複製過程において必須の因子ではないが、(真核生物のCdc45は生育に必須)、レプリソームの安定性と複製フォークの進行速度に関わる重要な役目を担っていると考察した。超好熱性アーキアの試験管内DNA複製再構成に向けて、複製ヘリカーゼ複合体(GAN-MCM-GINS)およびその構成因子であるGAN (Cdc45/RecJ)の構造と機能の詳細な解析を進め、GAN分子の構造と機能、および分子進化について議論した。この結果は国際誌に発表した。さらに、GAN分子の機構について解析を進め、アーキア細胞内で複製複合体構成因子として存在すること、超好熱菌の生育にとって重要な役目を担うことを解明した。これらの結果を論文にまとめたので、近日投稿予定である。アーキアのDNA複製中に二本鎖を開裂するヘリカーゼ複合体の構造と機能の分子機構を明らかにするために、超好熱性アーキアThermococcus kodakarensisを用いて解析を進めている。T. kodakarensisには2つのCdc45/RecJホモログが存在しており(GANとHAN)、H29年度は、GANはCMG複合体の一員として複製フォークの進行に関与していると考えられる一方で、HANはHefとともに停止した複製フォークの修復を担うのではないかと考えられる生化学的・遺伝学的な研究成果をまとめて発表した。現在長鎖二本鎖DNAに対するCMG複合体のヘリカーゼ活性の速度の定量を進めている。T. kodakarensisにはファミリーBのDNAポリメラーゼ(PolB)の他に、アーキア独自にみられるファミリーDのDNAポリメラーゼ(PolD)が存在している。ヘリカーゼの後ろを2つのDNAポリメラーゼ(PolBとPolD)を進行させて、そのDNA伸長産物からヘリカーゼの速度を解析している。

その際にPolDがGINSと強く結合することを用いて、MCMとGINSを介して繋がっているポリメラーゼ(PolD)とそうでないもの(PolB)を比べて解析している。各ポリメラーゼのDNA伸長活性を調べると、DNA複製・修復などの遺伝情報維持機構に広くはたらくRPAがPolDのDNA伸長活性を促進することを明らかにした。さらに、PolDの結合したGINSはMCMのATPase活性をGINS単独時に比べてより促進した。一方PolBはRPAによるDNA伸長活性の促進はみられなかった。polBはT. kodakarensisにおいて遺伝子破壊が可能である。したがってPolBはおもにDNA修復機構の下流で働くと考えられる。アーキアのDNA修復機構の理解のために、EndoMSなどの複数のDNA修復関連因子の遺伝子欠失株からpolB遺伝子を欠失させ、それら変異株の表現型や周辺遺伝子の発現量を調べた。現在もその実験は進行中である。申請書で計画した本年度の研究計画を達成している。具体的には、まずGANとHANに関する研究成果をまとめて、それぞれについて学会発表、論文発表を行なった。GANについてはH28年度までの研究成果をまとめた。HANについては、生化学的解析と遺伝学的解析を進めた。in vitroにおいて、複製フォーク構造のDNAに対するHANのヌクレアーゼ活性はHefにより促進される一方で、Hefのヌクレアーゼ活性はHANにより抑制されることがわかった。また、Hef、HANそれぞれの遺伝子欠失株(ΔhefとΔhan)の表現型を調べると、Δhef株がUV、MMC、高温に対する高感受性を示し、Δhan株のそれらに対する感受性は弱かったものの、親株に比べて優位な差が観察された。さらに、GANとHANの二重欠失株(ΔganΔhan)を単離すると、ΔganΔhan株は高温感受性であるΔgan株よりもさらに強い温度感受性を示した。また、PolBもPolDも一本鎖DNA結合タンパク質であるRPAと物理的に相互作用し、両者のDNA伸長活性のときにRPAを入れるとPolDの伸長活性のみを促進するとわかった。この研究成果について論文投稿準備中である。さらに、H29年度は複製ヘリカーゼ複合体による二本鎖DNAの解離速度を正確に測定できる実験系を構築した。T. kodakarensisにおいて、GINSもGANの結合したGINSも同程度にMCMのヘリカーゼ活性を促進するが、PolDの結合したGINSは、GINS単独時よりさらにMCMのATPase活性を促進した。その活性促進は長鎖(約3 kb)のDNA基質を用いた際にもあらわれた。PolDもGANも、GINSにおけるサブユニットであるGins51のC末端側のドメインと強く結合することがわかっており、PolDとGANがヘリカーゼにどのように寄与していくのか、速度の定量に向けた実験の進展が期待できる。H30年度は超好熱性アーキアThermococcus kodakarensisにおけるDNA複製進行機構についての解析を進めた。これまでの解析では、複製ヘリカーゼMCMはGINSによって活性促進が見られるものの、GAN/Cdc45はヘリカーゼ活性に影響を与えなかった。
酵母時計遺伝子の機能解析

ショウジョウバエの行動周期性に影響を与える時計遺伝子periodの翻訳産物PERと類似の構造を持つ、出芽酵母Saccharomyces cerevisiaeの(旧称PER)GTS1遺伝子産物(Gts1p)の構造と機能について以下の解析を行った。1)クローン化したGTS1には5'上流域(-116-1210)に1094bpの欠失があることを、ゲノムDNAとの比較から見いだした。欠失部位の塩基配列を決定したところ、既知の転写調節配列と一致する配列は無かったが、GTS1とは逆の方向に短いORFが3つ確認された。2)GTS1をガラトース誘導型プロモーター下流に置き大量に発現させたところ、alpha細胞とa/alpha細胞でのみ凝集が起こり、a細胞では起こらなかった。3)凝集の有無を指標として、様々な部位を欠失させたGts1pを発現させた結果、417残基中の中央部232残基が除かれた蛋白(sGts1p)でも凝集能があることが判かった。sGts1pのN末端側には、PERを含めた高等動物の一連の転写調節因子群に見られる2量体形成に必須のPAS配列相同領域と、C末端側にはSP1やTFIID等の転写基本因子群に見られるQ-rich配列、そしてGly-Thr/Serリピートが残されている。S.cerevisiaeの転写調節因子Tup1pのN末端部にはQ-rich配列を含むGts1pとの相同領域があり、tup1欠失変異株ではGts1p大量発現時と同様にして細胞型に依存した凝集が起こる。GTS1の過剰な発現による細胞凝集を、TUP1多コピープラスミドの導入て打ち消せるか確認すると共に、STE等の細胞特異的な遺伝子群の転写様式の変化についても今後検討を加えたい。
微分不可能項をもつ非線形方程式の解析

本研究では,空間を有限次之空間に制限し,この形の方程式を解く広義Newton法の挙動を解析した。先ず夛段簡易Newton-like法の収束球がステップ数sに依存してどのようにかわるかを調べ,Rall(1974),Rheinboldt(1978)等の結果を特別な場合として含むいくつかの結果をえた。ただし,収束域を最大にするsの決定は一般に非常に難しいことが数値例によりわかる。次に劣決定方程式系を解くBen-Isnael反復x^<k+1>=x^k-A(x^k)^+(f(x^k)_<+g>(x^k)),k≧0,f,g:R^n→R^n,m≧nA:n×m行列、A^+:m×nMoore-Penrose逆行列に対する新しい収束定理(局所収束定理,半局所収束定理)を証明した(投稿中)。しかしながら,上記定理の条件はやゝ強く,いくつかの例ではこの条件が成り立たなくても収束する。したがって,我々の定理は高改良を要する。この点につき今後も研究を進めて行きたい。
大腸癌におけるH-RAS-RINl signaling cascadeの解析

細胞の増殖、浸潤、分化、生存とシグナル伝達系との関連性は良く知られ、特にRasシグナル伝達系は重要な経路の1つとされている。RIN1遺伝子は染色体11q13.2に位置し、N側末端よりSH2ドメイン、SH3ドメインならびにC側には活性化H-Ras、14-3-3蛋白質と結合するドメインを有し、Rasシグナル伝達系に重要な遺伝子として考えられる。今回、大腸癌におけるRIN1遺伝子の発現、細胞内における局在、結合蛋白質について検索し、大腸癌とRIN1遺伝子との関わりについて検討した。大腸癌細胞株ならびに101例の大腸癌症例より原発巣、隣接正常粘膜を採取し、新鮮凍結組織からRNAを抽出後、RT-PCR法にてRIN1 mRNAの発現を検索した。またその発現と臨床病理学的所見、生存率との関連性について検討した。さらにヒト大腸癌細胞株に対してmembrane fraction法、免疫沈降法、ウエスタンブロット法を用いてRIN1蛋白質の細胞内局在、14-3-3蛋白質との結合について検討をおこなった。大腸癌細胞株(4種類)すべてにRIN1 mRNAの発現が確認され、大腸癌切除症例では101例中52例(51.5%)にRIN1 mRNA過剰発現が認められた。その過剰発現は静脈侵襲(p=0.01)に有意な相関がみられた。生存率の検討では、RIN1 mRNA陰性例の5年生存率が83%であるのに対し、陽性例では55%と有意に不良であった。またRIN1蛋白質の細胞内局在では細胞質に強く発現が認められ、14-3-3蛋白質との結合を示していた。大腸癌においてRIN1分子の過剰発現が過半数に認められ、その発現は細胞質内で14-3-3蛋白質と結合を示した。このことは細胞膜上でRIN1分子とH-Ras分子との結合率が低下することが考えられ、この発現形式が細胞増殖のコントロールを不良にすることが推測された。以上よりRIN1遺伝子が大腸癌の悪性度を解明する1つの機序になることが考えられた。RIN1遺伝子は染色体11q13.2上に位置し、coding region 2352bpからなる分子であり、3'側にはH-Ras,14-3-3蛋白質と結合するドメインを有しており細胞内シグナル伝達経路の重要な1分子であることが推測される。現在まで大腸癌において細胞内シグナル伝達系の検討はほとんど無いことから、RIN1分子に注目して大腸癌との関連を検討している。方法:(1)大腸癌細胞株および当科において大腸癌切除術を施行した症例から原発巣および隣接正常粘膜のRNAを抽出後、RIN1 mRNAの発現量を測定し、臨床病理学的因子ならびに生存率との関連性について検討した。(2)RIN1蛋白質高発現型大腸癌細胞株を使用してRIN1蛋白質の局在ならびにRas蛋白質、14-3-3蛋白質の結合を検討した。結果:(1)大腸癌細胞株におけるRIN1mRNAの発現は発現に違いがあるものの5例中4例に発現を確認した。ヒト大腸癌症例では大腸隣接正常粘膜と比較して、大腸癌原発巣においてRIN1mRNAの発現が5倍以上の症例を陽性とすると陽性症例は50%であった。臨床病理学的検討では明らかな相関を示す因子は無かったが、5年生存率はRIN1遺伝子発現陰性症例では約70%であったのに対して、陽性例は約40%と有意に不良であった。

(2)RIN1蛋白質の局在は主に細胞質に認められ、14-3-3蛋白質と結合を示したが、Ras蛋白質との結合は認めなかった。以上より、大腸癌においてRIN1分子の発現異常は大腸癌の悪性度を解明するために重要であると考えられる。特に細胞内の局在ならびに結合蛋白が重要と推測され、検討を継続中している。RIN1遺伝子は染色体11q13.2に位置し、coding region 2352bpからなる分子であり、SH2、SH3ドメインならびにH-Ras、14-3-3蛋白質と結合するドメインを有しており細胞内シグナル伝達経路の重要な1分子であることが考えられている。現在まで消化器癌において細胞内シグナル伝達系の検討はほとんど無いことから検討をおこなっている。方法:(1)当科において切除術を施行した大腸癌症例から原発巣ならびに隣接正常粘膜からRNAを抽出後、RIN1 mRNAの発現量を測定し、その発現と臨床病理学的因子との関連について検討した。(2)RIN1蛋白質高発現型大腸癌細胞株を使用してRIN1蛋白質の局在ならびにRas蛋白質、14-3-3蛋白質の結合を検討した。結果:(1)ヒト大腸癌症例では大腸隣接正常粘膜と比較して、大腸癌原発巣においてRIN1mRNAの発現が高度となる症例を陽性とすると陽性症例は50%であった。5年生存率はRIN1遺伝子発現陰性症例では約70%であったのに対して、陽性例は約40%と有意に不良であった。(2)RIN1蛋白質の局在は細胞質に認められ、14-3-3蛋白質と結合を示した。また大腸癌においてRIN1分子をブロックすると、核内転写活性に変化が認められた。以上より、大腸癌においてRIN1分子の発現異常は細胞内情報伝達系に重要な位置にあると考えられた。
数理統計学の諸相における着想と理論化

本研究は、竹内啓先生(東京大学経済学部名誉教授)の統計学における仕事の整理・総括・発展を、これまで竹内啓先生に統計学の指導を受けた研究者が集まって協同作業のもとに行なうことを目的として行われたものである。周知のように、竹内啓先生は日本における数理統計学の代表的な研究者として、これまでご自身で多くの研究成果を残されて来た。また、数理統計学の研究において様々な着想やアイディアを持たれ、それらの多くは協同研究者や弟子達によって理論化され発展させられて来た。しかしながら、以上のような竹内先生の多方面に渡る仕事は、これまで必ずしもまとまった形で整理されて来なかった。以上のことを念頭において、平成5年12月にシンポジウムを開催し研究代表者・分担者を含め14の論文が発表され、それに関して活発な討議が行なわれた。平成6年度においては、シンポジウムでの討論を考慮して、発表された論文の改定作業及び論文集編纂の仕事が進められ、その成果は竹内啓・竹村彰通編『数理統計学の理論と応用』東京大学出版会1994年刊という形で出版された。できあがった論文集には、数理統計学、多変量解析、時系列解析、計量経済学、品質管理、医学統計、の分野に関する展望的な論文が収められ、竹内スクールの統計学の裾野の広さを十分に示すものとなっている。本研究では、1993年12月10,11日に行なわれたシンポジウムにおいて、数理統計学のこれまでの流れと今後の展望に関して多くの報告が発表され活発な討議がおこなわれた。このシンポジウムは参加者にとって大変有意義なものとなった。シンポジウムで報告された内容は、統計的推定の漸近理論、多変量解析、計量経済学、品質管理、医学統計といった広範な分野にわたったが、各講演とも通常の研究発表に比較してより広い視野からの総括を含み、統計学全体の流れが把握できる有意義なものであった。このシンポジウムは、竹内啓教授の還暦記念もかねて行なわれたものであり、竹内教授と統計学上の交流のあった共同研究者や竹内教授に教えを受けた研究者がつどい、それぞれの統計学全体の中での各自の専門領域を位置付けながら研究発表を行なったものである。この竹内スクールともいうべき研究者は、数理統計学を中心としながらも統計学の各分野で活躍しており、これらの研究者が集うことにより統計学全般にわたって広い視野のもとで議論ができたことは、シンポジウムの大きな成果であったと言える。例えば、竹内・赤平を中心とする統計的推定の漸近理論は、時系列解析や計量経済学の分野にも応用され発展させられたことが示された。また、竹内・柳井を中心とする多変量解析の方法も計算機の発展の中で新しい展開につながることが示された。シンポジウム後、これらの発表はシンポジウムでの討論をふまえてそれぞれ論文としてまとめられた。これらの論文は明年度に「数理統計学の理論と応用」と題する論文集にまとめられ出版される予定になっている。この論文集により、シンポジウムの成果はシンポジウム参加者以外にも広く利用できるものになる。以上のことを念頭において、平成5年12月にシンポジウムを開催し研究代表者・分担者を含め14の論文が発表され、それに関して活発な討論が行なわれた。平成6年度においては、シンポジウムでの討論を考慮して、発表された論文の改定作業及び論文集編簒の仕事が進められ、その成果は竹内啓・竹村彰通編『数理統計学の理論と応用』東京大学出版会1994年刊という形で出版された。

できあがった論文集には、数理統計学、多変量解析、時系列解析、計量経済学、品質管理、医学統計、の分野に関する展望的な論文が収められ、竹内スクールの統計学の裾野の広さを十分に示すものとなっている。
光造形法による積層模型表面の二次硬化に関する研究

光造形法は迅速な模型製作法の1つとして注目されており、機械部品等の試作用モデル、義歯製作用の顎骨模型、宝飾等の分野で一部使用されているが、さらに広く普及するには安価な装置の開発が求められている。市販されている装置が高価な一因としては、光源にレーザ光を使用していることが挙げられる。そこで本研究では、光源に比較的安価な水銀キセノンランプを用い、これに光ファイバを接続して紫外線を導光し、光ファイバの走査速度、距離等をパーソナルコンピュタ-で制御する安価な装置を試作した。また、光造形法は硬化した樹脂を積層して模型を製作するので、1層の厚さを可能な限り薄くしているが、模型の斜面部は微視的には階段状になる。そこで、階段状の斜面部に二次硬化を行い、平滑な斜面部を有する模型の製作を検討した。紫外線を導光するのに光ファイバを使用したが、樹脂硬化に有効な370nm付近の光は光ファイバを通過しても強度の低下は認められず、使用に際して問題がなかった。平滑な斜面部を有する模型の製作法は、ガラスの上に感光性樹脂を置き、この中に階段状の斜面部をのせてガラスの下部より紫外線を照射して二次硬化させると平滑な斜面部を有する模型が得られ、この面の表面粗さは(Rmax)約10μmであった。斜面部が平面の場合には本法の適用が有効であったが、斜面部が曲面の場合には本法は適用できないので今後の課題としたい。また、光ファイバから出た光を平行光に近づけることおよび直径を変化させた場合についても今後検討したい。本研究は、液状の感光性樹脂に直接紫外線を導光した光ファイバを挿入して積層模型を作り、階段状の斜面部に二次硬化を行い、平滑な斜面部を有する模型の製作を検討することを目的としている。平成7年度科学研究費で購入したパーソナルコンピュータを現有設備に接続し積層模型を製作した。当初は光ファイバ端面にテフロンFEPフィルムを接着して行う計画であった。この方法で積層模型を製作したところ第1層目は成形できた。しかし第2層目は硬化した樹脂が第1層目に付着せず、光ファイバ側に付着し成形が不可能であった。そこで、状液の樹脂と光ファイバが接触しないように空気層を端面と樹脂の間に設け、ファイバーを移動して模型を製作している。ファイバの移動速度を1050mm/s、照度を12w/m^2、1層の厚さを0.20.5mm範囲で行った。ファイバの移動速度が25mm/s以上になると空気層が変形し、これにともない空気層に接している感光性樹脂の面も乱れ、硬化した樹脂面に凹凸が生じるとともに、上面肩部が丸くなった。したがって、移動速度は1020mm/sの範囲で照度が1.01.5w/m^2、1層の厚さが0.5mmの条件が適当であることがわかった。また、凹凸面を有した模型表面を底面がFEPフィルムを圧着したガラス板の樹脂槽に沈め、底面から二次露光すると平滑な面を有する模型ができ、感光性樹脂中に光ファイバで紫外線を導光することにより積層模型製作の可能性を見いだした。なお実験結果は、日本機械学会に投稿すべく現在準備中である。迅速な模型製作法の一つとして注目されている光造形法は機械部品等の試作用モデル、義歯製作用の顎骨模型、宝飾等の分野で普及しつつある。さらに広く普及するには装置の価格が安価になることが必要である。市販装置の価格が高価な一因としては、光源にレーザ光を使用していることが挙げられる。

また、光造形法は硬化した樹脂を積層して模型を製作するので、1層の厚さを可能な限り薄くしているが、模型の斜面部は微視的には階段状になる。そこで、階段状の斜面部に二次硬化を行い、平滑な斜面部を有する模型の製作を検討した。平滑な斜面部を有する模型の製作法は、ガラス板の上に離型性を改善するためテフロンFEPフィルムを圧着し、このガラスの上に感光性樹脂を置き、この中に階段状の斜面部をのせてガラスの下部より紫外線を照射して二次硬化させると平滑な斜面部が得られた。斜面部が平面の場合には本法の適用が有効であったが、斜面部が曲面の場合には、適用できない。その対策としては光ファイバを液状の樹脂に挿入して、ファイバ出光端と樹脂間に空気層を設け、硬化した樹脂が模型に付着するようにしてファイバを曲面に沿って走査する方法が考えられるので今後この方法を検討したい。
溶融急冷法による高温超伝導線材の作製と結晶配向の制御

本研究は、溶融急冷法(ガラスセラミックス法)を用いてBiーPbーSrーCaーCuーO系の超伝導ガラスセラミックファイバ-を作製し、熱処理条件と超伝導特性(臨界温度、反磁性帯磁率、臨界電流密度)との関係を明らかにすることを目的とする。得られた研究成果をまとめると次のようになる。1.低Tc相の組成に対応するBi_2Sr_2CaCu_2O_x組成の超伝導ガラスセラミックスファイバ-の作製に初めて成功した。特に、ガラスファイバ-の段階で銀ペ-スト塗布することによって、銀被覆したガラスファイバ-の作製にも成功した。840°C,5h、空気中という一段熱処理で得られた超伝導ファイバ-の特性はTc=70Kである。2.超伝導ファイバ-の高密度化や超伝導結晶間の粒界の弱結合を改善する目的で2段熱処理を行い、Bi_2Sr_2CaCu_2O_x超伝導ファイバ-の特性改善に成功した。一段目熱処理:500°C,10h+840°C,5h酸素中、2段目熱処理:840°C20h空気中、という2段熱処理で得られた超伝導ファイバ-の特性はTc=83K,Jc(77K,OT)=10A/cm^2である。4.Bi_2Sr_2CaCu_2O_xーBi_2O_3ーPbO擬三成分系のガラスファイバ-化可能領域を明らかにした。Bi_2O_3リッチ側でガラスファイバ-が容易に引けることがわかった。Bi_<2.3>Pb_<0.6>Sr_2Ca_2Cu_3O_x組成でTc=97Kの超伝導ガラスセラミックファイバ-が得られた。走査電子顕微鏡によってファイバ-の微細構造も明らかにした。
膜結合型及び分泌型Steel FactorによるC-KIT活性化の生物学的検討

recombinant soluble SLFを添加することにより,KITのキナーゼ活性の不活化が迅速となり,かつ,KIT蛋白の半減期は著明に短縮した。Flowcytometryでは,分泌型SLF刺激後ではKIT-リガンド複合体のinternalizationによりMO7e細胞表面のKIT発現量は急激は低下したのに対して,膜結合型SLF刺激ではKITのdown modulationは誘導されなかった。このように,膜結合型および分泌型SLFではKITの活性化のkinetics,半減期が大きく異なることが明らかとなり,この差は両SLF isoformの生物活性の差として反映されることが示唆された。また,ligand-receptor複合体の細胞内へのinternalizationおよびそれに続く分解は,活性化されたKITのスウイッチをオフにする機構としても作用していると考えられる。
電磁波に関するリスクコミュニケーションの基盤形成

平成30年度は、平成29年度に実施した研究成果をとりまとめ、日本社会心理学会で発表を行った。学会発表では、平成29年度に実施した実験室実験をもとに、「(2)組織への信頼感は、人々の対処行動(情報探索等)やリスク認知にどう影響するのか、またその影響力は、関心や知識水準によりどう異なるのか」を検討した結果を報告した。当該研究の予測は次のようなものであった。まず、自分自身の電磁波に対する主観的知識量を少なく認知するよう操作を行った条件では、自分が情報不足にあると認識し、WEBサイト(電磁波の原理と安全対策情報を掲載)内での情報探索を積極的に行った結果、閲覧後の電磁波に対するリスク認知は低減するだろうと考えていた。さらにその低減効果は、閲覧する情報源(WEBサイトを運営する組織)への信頼感が高い場合に顕著になることを予測していた。実験データについて分析を行った結果は、主観的知識量が少なく認知するよう操作した条件では、信頼感の高低に関係なく閲覧後の電磁波のリスク認知は低減していた。それに対して主観的知識量が多く認知されるよう操作した条件では、信頼感が高い場合にのみ閲覧後の電磁波のリスク認知は低減した。しかしながら、閲覧前の電磁波のリスク認知に関しては、想定していなかった実験条件間の差が有意であり、主観的知識量の実験操作によって意図していた実験条件間の差は有意ではなかった。そのため、実験操作等に引き続き課題を残す結果となった。本研究は、電磁波のように健康影響について十分に明らかとなっていない環境因子について、関心と知識水準が異なる多様な市民に対する、有効なリスクコミュニケーションのモデル構築を目的としている。具体的には、情報発信する組織への信頼感について着目し、電磁波を事例として、以下の検討を行うことにある。「(1)関心や知識水準の異なる人々が、それぞれ何に基づき組織への信頼感をもつのか」、「(2)組織への信頼感は、人々の対処行動(情報探索等)やリスク認知にどう影響するのか、またその影響力は、関心や知識水準によりどう異なるのか」。平成27年度は、関心や知識水準の異なる人々がそれぞれ何に基づき組織への信頼感をもつのか、WEB調査を実施し検討した。WEB調査では、電磁波に関する言説の認知や正誤判断等によって知識水準を測定した。そして、測定した知識量(主観的評価と実際の知識水準)と電磁波への関心が、組織への信頼感の規定因に対してどのような調整効果をもつのかを検討した。平成27年度に予定していた、一般の人々の電磁波に関する知識水準の把握を行うとともに、信頼感の規定因に対する知識量と関心の調整効果について検討を行うことができた。以上のことから、およそ順調に研究を進展させることができたと判断する。本研究は、電磁波のように健康影響について十分に明らかとなっていない事例について、関心と知識水準が異なる多様な市民に対する、有効なリスクコミュニケーションのモデル構築を目的としている。平成28年度は当初「(2)組織への信頼感は、人々の対処行動(情報探索等)やリスク認知にどう影響するのか、またその影響力は、関心や知識水準によりどう異なるのか」を検討する予定にしていた。だが平成27年度の調査研究において、当初予測していなかった電磁波のリスク認知に対する主観的知識量(判断対象についての知識量の自己評価)と客観的知識量(実際に有する判断対象についての知識量)の交互作用効果が確認された。その結果からは、客観的知識の水準が低いにも関わらず主観的知識の水準を高く評価している場合には、新しい科学的知識を得るための情報探索行動を抑制され、結果として電磁波のリスク認知が高いまま維持される可能性が示唆された。そこで平成28年度は知識量の要因の影響に焦点を当てた実験室実験を実施した。実験では、実験参加者の電磁波に関する主観的知識量を実験的手法により操作を行い、後続課題として実施したWEBサイトでの電磁波に関する情報探索行動を経て、WEBサイトを運営する組織への信頼感とリスク認知に及ぼす影響を検討した。その結果、リスク認知など一部の従属変数では、主観的知識量の要因の効果が確認され、予測を支持する結果パターンが得られた。しかし、独立変数の操作の妥当性及び有効性については疑問が残る結果となった。平成28年度に予定していた、WEBでのリスク情報の探索行動と、その探索行動が与える組織への信頼感とリスク認知への影響を検証することができた。平成27度の研究結果を受けて、主観的知識量を操作する実験計画への変更は行ったが、当初の予定通り、WEBでの情報探索行動における主要な変数の因果関係を実験的に検討することはできたため、およそ順調に研究を進展させることができたと判断する。平成29年度は、平成28年度に引き続き、「(2)組織への信頼感は、人々の対処行動(情報探索等)やリスク認知にどう影響するのか、またその影響力は、関心や知識水準によりどう異なるのか」を検討した。前年度は信頼感の要因は従属変数として扱うことが主であり、独立変数として操作した場合の検討ができていなかった。そのため、今年度の実験では、参加者に閲覧を求めるWEBサイトの運営組織に対する信頼感と、WEBサイト上で情報探索を求めるトピック(電磁波)に対する主観的な知識量の2つの要因を操作した。そして、主観的な知識量を少なく見積もり、閲覧するWEBサイトへの信頼感を実験参加者が高く認知する場合には、WEBサイト上での情報探索後には事前に比べ、リスク認知をより変化させる可能性について検討を行った。

知識量の実験操作方法について予備実験を重ね、今年度の本実験における操作方法を確定するまでに時間を要したため、予定していた平成29年度の実験結果の成果取りまとめを、次年度に持ち越すこととなった。平成30年度は、平成29年度に実施した研究成果をとりまとめ、日本社会心理学会で発表を行った。学会発表では、平成29年度に実施した実験室実験をもとに、「(2)組織への信頼感は、人々の対処行動(情報探索等)やリスク認知にどう影響するのか、またその影響力は、関心や知識水準によりどう異なるのか」を検討した結果を報告した。当該研究の予測は次のようなものであった。まず、自分自身の電磁波に対する主観的知識量を少なく認知するよう操作を行った条件では、自分が情報不足にあると認識し、WEBサイト(電磁波の原理と安全対策情報を掲載)内での情報探索を積極的に行った結果、閲覧後の電磁波に対するリスク認知は低減するだろうと考えていた。さらにその低減効果は、閲覧する情報源(WEBサイトを運営する組織)への信頼感が高い場合に顕著になることを予測していた。実験データについて分析を行った結果は、主観的知識量が少なく認知するよう操作した条件では、信頼感の高低に関係なく閲覧後の電磁波のリスク認知は低減していた。それに対して主観的知識量が多く認知されるよう操作した条件では、信頼感が高い場合にのみ閲覧後の電磁波のリスク認知は低減した。しかしながら、閲覧前の電磁波のリスク認知に関しては、想定していなかった実験条件間の差が有意であり、主観的知識量の実験操作によって意図していた実験条件間の差は有意ではなかった。そのため、実験操作等に引き続き課題を残す結果となった。信頼感が情報探索及びリスク認知に及ぼす影響と、関心と知識量の調整効果について検討を行う予定である。また、平成27年度に実施した研究に関しては、平成28年度の早い段階で成果をまとめ、学会で発表することを予定している。平成28年度の実験手続き(特に独立変数の操作方法)に課題を残しているため、手続きの改良を行い、引き続き信頼感が情報探索及びリスク認知に及ぼす影響と、関心と知識量の調整効果について精査する予定である。また、平成28年度に実施した研究に関しては、平成29年度の早い段階で成果をまとめ、学会で発表することを予定している。平成30年度は実験データの解析を行い、その結果を学会で発表できるように成果の取りまとめを行う予定である。また成果の取りまとめに際し、海外学会への参加等を通じて最新の研究動向を踏まえつつ、結果の考察をしていきたいと考えている。主な理由は、当初予定していた国外の学会への参加を、所属機関の職務の関係で見送った結果、旅費支出が抑制されたためである。加えて、WEB調査委託料についても当初の予定よりも安価で済んだために次年度使用額が生じた。主な理由は、実験での使用を目的としたノートPCの購入が予定よりも安価で済んだためである。実験の実施時期が当初の予定よりも遅くなったため、年度内に成果を取りまとめて学会発表を行うまでに至らなかった。それに伴い、予定していた国際学会への参加を見送ったため、次年度使用額が生じた。学会や研究会により積極的に参加し、情報収集に努める予定である。