hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レーザ光の背面照射による透明材料の高アスペクト比クラックフリー加工

申請者らが見出した透明材料の内部変質現象を応用し,加工の可能性を追求する.金属箔/膜をガラス表面に載せ/成膜し,反対側の面よりガラスを透過してレーザ照射する.金属箔が加熱され接している部分のガラスも温度上昇する.その結果ガラス自身の光吸収率が上昇し,ガラス自体が光吸収し,内部に変質層を導入できる.この変質層とエッチングなどを組みあわせることでクラックフリー加工法の可能性を検討した.申請者らが見出した透明材料の内部変質現象を応用し,加工の可能性を追求する.金属箔/膜をガラス表面に載せ/成膜し,反対側の面よりガラスを透過してレーザ照射する.金属箔が加熱され接している部分のガラスも温度上昇する.その結果ガラス自身の光吸収率が上昇し,ガラス自体が光吸収し,内部に変質層を導入できる.この変質層とエッチングなどを組みあわせることでクラックフリー加工法の可能性を検討した.本研究は,申請者らが見いだした連続発振レーザ照射によるガラス内部の変質を利用し,パルス発振レーザと組み合わせることで,高アスペクト比の穴あけを初めとするクラックフリーの加工法の開発をおこなう.連続発振レーザにより導入した変質層には応力が加わっているため,この変質層でクラックの進展が止まったり,変質層と非変質層との界面で割れたりすることを期待できる.具体的には以下の方法で試みる.(1)連続発信レーザにより変質部を形成し別々のプロセスによる穴あけ,(2)同時照射,(3)雰囲気の調整,(4)切断など穴あけ以外への加工応用,(5)他の材料への応用.本年度は(0)in situ観察系の構築を行った.その結果,加工中の様子をin situで観察できる光学系を構築した(1)別々のプロセスによる穴あけまず, CWレーザによりガラス内部に変質部を作製する.この変質部は急熱急冷により内部応力が加わっていることがわかっている.そこで,変質部のみをパルスレーザにより除去することを試みた.また,(2)連続発振レーザとパルス発振レーザ光を同軸に照射する光学系を構成し,レーザ光を同時に照射することで加工を試みた.連続発振レーザによる加熱により,ガラスの光吸収率も増加しているため,より低いエネルギーで除去を期待した.その結果,変質層で多くの空洞(ボイド)ができることが明らかになったものの,光学系の調整を十分にする必要が明らかになった.本研究は,申請者らが見いだした連続発振レーザ照射によるガラス内部の変質を利用し,パルス発振レーザと組み合わせることで,高アスペクト比の穴あけを初めとするクラックフリーの加工法の開発をおこなう.連続発振レーザにより導入した変質層には応力が加わっているため,この変質層を利用することで,クラックフリーの穴あけや割断への応用の可能性を検討する.本年度の研究成果としては,(1)昨年度導入した光学定盤上に様々な光源をセットし,同時に照射することを試みた.その結果,(2)吸収剤が無い場合でも,パルスのグリーンレーザ光によるブレークダウンを起点として,変質部を形成できることが明らかになった.(3)照射条件によっては変質部内部できるボイドが繋がり非常に長いボイドを形成できるとわかった.さらにこのボイドの内部の分析を行った.(4)また,この変質部の評価を行った.変質部は同心円筒状の2層構造をしており,中心部は仮想温度が上昇していた.この結果,中心部では密度,屈折率の上昇が起こっていた.一方,外側の層は仮想温度が変化していないものの,引っ張り応力が加わっていることが明らかになった.(5)この変質部の生成メカニズムを解析するために,温度上昇によるガラスの光吸収率の上昇を反映したモデルを用い計算を行った,その結果中心部分では数千度以上に温度上昇しており,吸収点の移動速度が実験と概ね一致していることが確認できた.本研究は,申請者らが見いだした連続発振レーザ照射によるガラス内部の変質を利用し,パルス発振レーザと組み合わせることで,高アスペクト比の穴あけをはじめとするクラックフリーの加工法の開発をおこなう.連続発振レーザにより導入した変質層には応力が加わっているため,この変質層を利用し応用の可能性を検討する.本年度はガラス内部に白金微粒子を導入し,変質層を形成する方法を検討した.ガラス表面に白金を成膜し,反対側の面からレーザを照射する.加熱により白金膜が溶融し,熱伝導により周囲のガラスを軟化させる.その結果白金が微粒子となってガラス内部に入る.さらにレーザ照射を続けることで白金が周囲のガラスを軟化させ,白金をガラス内部で移動でき,その軌跡が変質する.この白金の大きさは白金膜の厚さによって変わり,3ミクロン程度から50ミクロン程度の大きさであった.変質部では組成の変化は認められなかったが,硬度,エッチレートが変化していた.変質層の形成速度は最大10mm/sであった.レーザ光の入射方向を変えることで曲がった変質層を形成した.白金以外の金属としてプラチナ,ニッケル,ステンレス鋼,タンタル,スズ,銀,銅について検討した.その結果プラチナ,ニッケル,ステンレス鋼のガラス内部への導入を確認した.融点が2000K程度かつ熱伝導率が100W/m・K以下の性質を有する金属が導入可能であることを明らかにできた.
表面電位顕微法による神経回路網成長発達の研究

本研究では、シリコン窒化膜で覆われたシリコン基板をセンサ面とし、同センサ面上の2次元電位の変化とその分布を顕微的に高速にイメージングする事が可能な装置を新たに開発し、その動作を確認した。さらにこのセンサ面上に人工的に培養した動物の神経細胞を伝達する活動電位を測定することを試み、予備的な結果を得た。センサ面上で神経細胞を培養し、センサ面上に張り付いた神経細胞の活動電位を測定する場合には、(1)神経培養液の電位と半導体基板電位との差により直流バイアス電位差がセンサ面上に均一に印加されている。(2)神経に活動電位が生じた場合には、神経細胞の内部の電位が外部の電位=培養液の電位に対しパルス的に正に振れ、細胞膜と絶縁膜を介して容量結合により半導体基板のバンドの曲がり方が変化し、交流光電流の振幅が変調されることになる。本装置の動作を確認するため、センサ面上に金属電極ドットを設け、半導体基板との間に適当な直流バイアスを印加し、パルス電位を重畳し変調光を照射した時の交流光電流の振幅を測定し、交流光電流の振幅がパルス電位により変調されていることを確認した。実際の神経細胞において活動電位の変化を位置敏感に測定できるこを確認するためには、比較的大きな単一又は少数の神経細胞を培養し、その活動電位をガラス電極と本センサで同時に測定し、それらの結果を比較する必要がある。この目的のために、電極マニピュレータをシステムに組み込んだほか、アンプや培養装置など神経細胞を用いた実験を行なう環境を整備した。また、東海大学の榊原教授に御指導いただき、ウミウシの神経細胞をセンサ基板上に張り付くように培養できる条件を確立し、今後はこの細胞を用いた活動電位測定の実験を行なう予定である。
高齢者の壮年期における口腔保健行動および日常生活習慣と残存歯の関連

本研究の目的は、高齢者の壮年期における口腔保健行動に対する意識や実態および生活習慣を把握し、歯を喪失する要因を検討する事である。本研究は2年計画であり、今年度は2年目にあたり、データの入力、分析とまとめをして学会発表を行った。分析対象者は、疾患名が脳梗塞と脳出血で外来通院中である60歳以上の患者で、認知機能に問題のない者96名であった。現在の口腔保健行動および日常生活習慣の分析結果より、以下の4点が明らかになった。1.現在歯数20本以上を有する者は、歯ブラシ以外に歯間清掃用具使用している者、定期的歯科医院受診をしている者が多かった。2.現在歯数は年齢と共に特に80歳以上で減少していた。3.咀嚼能力は現在歯数と関係しており、しかも義歯の状況が影響していた。4.生活習慣は、健康にとって望ましい生活習慣を5つ以上持っている者は、23名(27.7%)であり、4つ以下の者は60名(72.3%)であった。健康な生活習慣を行えている者が少なかった。さらに60歳世代46名を対象とし、壮年期(40歳代)と現在(60歳代)の口腔保健行動および日常生活習慣と現在歯数の分析結果より、以下の2点が明らかになった。1.口腔保健行動については壮年期と現在ともに歯科医院定期受診をしている者の現在歯数が有意に高かった(p<0.01)。2.生活習慣については健康習慣指数の高低と現在歯数の間には関連が認められなかった。以上のことから、介護予防の面からも口腔に関する保健行動が取れるよう保健指導を行うことおよび、生活習慣改善の為に継続した保健指導を行うことが看護職の役割として考えられた。8020運動および健康日本21の重要項目に「歯の健康」があがるなど口腔保健に関する取り組みは、高齢社会が進む現在、健康の保持増進に非常に重要である。虚弱者および在宅療養をしている者へ、寝たきり予防・介護予防の支援をする為に、口腔ケアに関する保健指導は重要と考えた。わが国において高齢社会が進む現在、高齢者の自立支援・介護予防に向けた取り組みの中で、口腔保健は重要な一項目に挙げられている。高齢者において喪失歯が増加することにより咀嚼能力が低下し、さらにはQOL(Quality of Life)の低下へ繋がることは周知のとおりである。高齢者における喪失歯の増加には、老化現象だけでなく高齢者の口腔ケアに対する意識や生活習慣が影響している事も指摘されている。高齢者において喪失歯の増加を防ぎ咀嚼能力を維持しQOLを維持していくためには、老年期の前段階である壮年期における口腔保健行動に対する意識や実態を把握する必要があると考えられる。本研究は2年計画であり、今年度は1年目である。今年度の計画では、調査表の作成、調査の実施、データ入力までを行う予定である。調査方法は、60歳以上で調査への同意の得られた者106名を対象とし、残存歯数など口腔内状況、現在の口腔保健行動および日常生活習慣、成人期の口腔保健行動および日常生活習慣を調査した。なお口腔内状況のうち口腔清掃状態の指標として、カンジダ菌検出簡易試験および歯垢指数算出を行った。倫理面への配慮として、対象者への調査の協力を依頼する際には、研究の意義を十分説明すると共に研究への参加は自由意志によることや調査用紙は厳重な管理を行いプライバシーの保護につとめ、調査から得られたデータを本研究以外に使用することはないことを明確に伝えた。なお、対象者からの調査の承諾は、対象者全員から書面による同意を得る事とした。現在計画に沿って現在研究継続中であり、データ入力および分析を行っている。

以上のことから、介護予防の面からも口腔に関する保健行動が取れるよう保健指導を行うことおよび、生活習慣改善の為に継続した保健指導を行うことが看護職の役割として考えられた。8020運動および健康日本21の重要項目に「歯の健康」があがるなど口腔保健に関する取り組みは、高齢社会が進む現在、健康の保持増進に非常に重要である。虚弱者および在宅療養をしている者へ、寝たきり予防・介護予防の支援をする為に、口腔ケアに関する保健指導は重要と考えた。
Imaging massspectrometryでの分子標的薬の薬物動態の解明

非小細胞肺癌細胞株を皮下移植したxenograftマウスモデルを作成した。xenograftマウスモデルに血管新生阻害薬であるBIBF1120、bevacizumabの投与を行った後にImaging massspectrometryを用いて腫瘍内代謝を評価した。その結果、BIBF1120、bevacizumabでは血流および腫瘍内代謝に対する影響が異なることが示された。EGFR遺伝子変異肺癌細胞株、ALK融合遺伝子変異肺癌細胞株を免疫不全マウスに皮下移植するxenograft modelの作成を試みた。薬物動態の解析のために採取可能なサイズの皮下腫瘍が形成されることを確認した。マウスに分子標的薬を投与し、その後の糖代謝の動態を評価するために適切な薬物投与期間および投与後の腫瘍検体採取時間について検討した。薬物投与期間、検体採取時期についてはいくつかのタイムコースを設定し、得られた検体をimaging mass spectrometryで解析するために検体保存した。また、ヒト検体での腫瘍内代謝についての検討も予定しているが、解析するためのバイオバンク(患者からの肺癌切除検体のライブラリー)の構築も更に検体集積が進んでいる。解析を行うためのマウスモデルの作成、ヒト検体(バイオバンク)の構築が進んでおり、解析する検体については目途が立ちつつあり、Imaging mass spectrometryの解析が問題なくすすめば代謝動態の検討について明らかにすることが可能と考えている。各種肺癌細胞株を皮下移植したxenograftを作成し、血管新生阻害薬であるBIBF1120及びBevacizumab単剤治療、EGFR-TKI(Erlotinib)単独治療、Erlotinib+Bevacizumabの併用治療を各タイムスケジュールで投与した。摘出した腫瘍検体を用いて腫瘍内の代謝産物の動態をImaging massspectrometry(IMS)で評価することに成功した。BIBF1120治療群では血流マーカーである赤血球内の2,3-DPGが低下し解糖系の代謝フラックスが上昇し、ATPが顕著に減少した。またpimonidazoleによる免疫染色ではBIBF1120治療により低酸素領域が増加した。以上よりBIBF1120による治療では腫瘍内への血流が低下し腫瘍内が低酸素環境となり解糖系代謝経路が亢進したと考えられた。一方で、Bevacizumab治療群では腫瘍への血流は変化せずBIBF1120とは逆に腫瘍内ATPが上昇しており、BIBF1120とBevacizumabで肺癌細胞に与える影響が異なる可能性があることが明らかになった。Xenograftモデルと実際のヒト肺癌では周囲の微小環境が異なる事が予想され、今後は臨床の現場から得られたヒト肺癌検体を用いて、Bevacizumab投与後のヒト検体における腫瘍内代謝動態を評価する予定である。血管新生阻害薬の代謝に与える影響については未だ明らかとなっていない点が多いが、今回血管新生阻害薬の種類の違いにより異なる代謝がもたらされることはこれまで報告されていない新しい知見である。血管新生阻害薬の代謝に与える影響や機序を更に検討することでチロシンキナーゼ阻害剤が最も抗腫瘍効果をもたらす血管新生阻害薬との組み合わせや投与タイミング等を検討することができ、患者の予後延長に寄与するものと考えられる。腫瘍内代謝を解析するためのマウスモデルの作成に成功したため、今後は各種分子標的薬の投与後に得られた検体を実際にImaging mass spectrometryで解析を行い、腫瘍内代謝を可視化できるか確認する。可視化に成功した場合は薬剤投与スケジュールによる影響、薬剤別の影響(血管新生阻害薬の影響)など代謝の変化について検討する。また、患者から得られた肺癌切除検体についてもimaging mass spectrometryを試み、実際のヒト検体における代謝についても平行して検討していく。これらの検討結果から分子標的薬投与に伴う腫瘍内代謝の影響について明らかにしていく予定である。肺癌
反応性プラズマの制御(とりまとめ)

本課題は昭和63年に開始し平成2年に終了した重点領域研究「反応性プラズマの制御」のとりまとめを行うもので、当領域の研究成果の評価と集約を行い、それらの社会への還元の促進を図るものである。そこで本年度は平成3年6月に年度初頭の計画会議を開き、これまでの成果の点検と本年度の実行計画について調整、確認を行った。また、6月17ー19日名古屋で開催する反応性プラズマ国際セミナ-への発表と協力について計り、当重点領域研究の国際的評価を問うために招待講演の推薦を行った。つづいて研究成果をとりまとめた研究者向けの図書の執筆方針について討議した。文部省で開かれる研究終了の領域に関する終了ヒアリングのための準備会を9月下旬に開き、報告書に盛り込むべき内容について相談した。本重点領域研究の最終研究会を3月7日に京都で開催し、4年間に亘る研究成果の相互評価を確認すると共に、研究成果報告書作成について説明した。当領域はプラズマ、放電、半導体、衝突物理、表面化学並びに物理化学の広い分野に亙る学際領域であり、異分野間の交流と協力の効果は極めて大きく、その成果を一口で表現すれば、これまで、ブラックボックスとしてしか把握されていなかった反応性プラズマが定量的に把握できるようになったと言うことである。
ゲノムインプリンティング制御機構の包括的解析

エピジェネティック制御は、発生や疾病など、さまざまな生命現象に関わる重要な遺伝子発現制御機構で、近年大きな注目を集めている。ゲノムインプリンティングは、典型的なエピジェネティック制御機構である。本研究では、CRISPR/Cas9システムを応用したenChIP法と受精卵の核移植によって作出された特殊な培養細胞を組み合せることによって、インプリンティング制御に関わるタンパク質因子の探索を行った。これにより、DNAメチル化状態依存的にインプリンティング制御領域に結合するタンパク質因子を同定した。また、その一つがDNAメチル化制御に関わっている可能性を示した。ゲノムインプリンティングは、典型的なエピジェネティック制御機構で、哺乳類の発生や小児疾患の発症などにおいて、重要な役割を担っている。本研究課題では、ゲノムインプリンティング制御機構の包括的な解明を目指している。そのために、最新の方法論と、核移植によって作出された特殊な培養細胞を組み合せて、インプリンティング制御領域に、DNAメチル化状態に依存して結合するタンパク質、RNA、および相互作用する染色体領域の同定を行っている。平成27年度には、Kagami-Ogata症候群やTemple症候群という小児疾患の原因領域となる、Dlk1-Dio3インプリンティング領域のIG-DMRを標的として解析を行った。まず、メチル化IG-DMR結合因子候補、および非メチル化IG-DMR結合因子候補を複数単離した。次に、それらの中で、DNA結合因子や、クロマチン制御因子として知られていた6個の因子に着目し、IG-DMRへの結合能とDNAメチル化感受性を個別に検証した。その結果、2個の因子が新規のメチル化IG-DMR結合因子であることが判明した。さらに、このうちの1つを過剰発現させた細胞では、IG-DMRのメチル化が低下することを見いだした。今回見つかった2つの新規メチル化IG-DMR結合因子は、同一の分子経路で機能することが知られているものであった。そこで今後は、これらの因子がIG-DMRのメチル化制御にどのように関与しているのかを、細胞を使って解析していく。さらに、Prader-Willi症候群や、Beciwith-Wiedemann症候群の責任となるインプリンティング領域に着目し、それらに結合する因子の単離を行う予定である。培養細胞において、DNAのメチル化状態は、培養条件によって変動することが知られている。そこで、細胞をクローニングすることによって、継代をしてもインプリンティング領域のメチル化が正常に保たれる細胞系列(例えば、IG-DMRやH19-DMRは父親由来のアレルで高メチル化状態、母親由来のアレルで低メチル化状態となっている。逆に、Snrpn-DMRやKvDMRは、母親由来のアレルで高メチル化状態、父親由来のアレルで低メチル化状態となっている。)を樹立し、そのような細胞系列を実験に用いている。IG-DMRのメチル化感受性結合因子候補の中から、DNA結合因子や、クロマチン制御因子として知られていた6個を選定した。これらのcDNAを、タグペプチドを付加してクローニングし、レンチウィルスベクターによって細胞に導入した。タグペプチドを利用して免疫沈降を行い、IG-DMRへの結合能、およびDNAメチル化状態の違いによる結合能の変化を調べた。この解析から、2個の因子が、これまで知られていなかったメチル化IG-DMR結合タンパク質であることが分かった。また、このうちの1個を過剰発現させた細胞では、IG-DMRのメチル化が低下することも分かった。これら2個の因子は、同じ分子経路で機能していることが知られているため、現在は、2個の因子を同時に強制発現させた時の、IG-DMRのDNAメチル化への影響を解析している。タンパク質の同定は、質量分析によって行った。現在は、質量分析の感度の向上、培養条件の最適化を行っており、これによって、微量タンパク質をより高い定量性を持って同定することができると期待される。平成27年度に単離したインプリンティング領域のメチル化DNAに結合する因子の解析を進めた。このような因子の1つにクロマチンリモデリング因子の構成タンパク質があり、これを過剰発現させたES細胞では、インプリンティング領域のDNAメチル化が低下することを見いだした。メチル化DNA酸化酵素であるTetをCRISPR/Cas9システムを使ってノックアウトしたES細胞では、クロマチンリモデリング因子を過剰発現させてもDNAメチル化の低下は起こらなかった。このことから、今回観察されたインプリンティング領域のDNAメチル化低下は、Tetに依存的であることが分かった。クロマチンリモデリング因子の過剰発現はクロマチン構造を変えると考えられ、この構造変化がTetのインプリンティング領域への結合能を上昇させているのではないかと予想している。そこで、Tetのインプリンティング領域への結合が、クロマチンリモデリング因子の過剰発現により、どのように変化するかを、クロマチン免疫沈降法によって解析する準備を進めている。タンパク質のインプリンティング領域での結合アレルを特定するため、ES細胞で一塩基多型を使った解析を行っている。クロマチンリモデリング因子のインプリンティング領域での結合能が、既知の因子と比べて大きくないため、通常のクロマチン免疫沈降法で用いる細胞数では十分なゲノムを調整することができなかった。現在はスケールを上げて、解析を行っている。一方、enChIP法によるスクリーニング系の改善を試みたが、バックグランドを下げることができず、更なるインプリンティング領域結合因子の単離には至っていない。インプリンティング領域のメチル化DNAに結合する新規因子の単離に成功し、この因子がDNA脱メチル化に関与することを見いだした。

DNAの脱メチル化にはTetが関わる経路が知られている。そこで、CRISPR/Cas9システムを使って、Tet1とTet2の2つの遺伝子を同時に欠損させたES細胞を樹立した。このES細胞を使った実験から、今回観察されたDNAの脱メチル化にTetが関与していることを明らかにした。インプリンティング領域のDNAメチル化状態は、父親由来のアレルと母親由来のアレルで異なっている。これまでの結果は、父親由来のゲノムのみを持つES(Androgenetic ES; aES)細胞と母親由来のゲノムのみを持つES(Parthenogenetic ES; pES)細胞を使った実験から得られた。現在は、通常のES細胞を使って、これらの結果を検証している。そのために、父親由来のアレルと母親由来のアレルを、一塩基多型によって区別することができるES(BJ ES)細胞をクローニングした。また、インプリンティング領域のDNAメチル化状態がアレル間で異なることを確認したクローン化ES細胞を得た。前年度までに単離した、インプリンティング領域の高メチル化DNAに結合するクロマチンリモデリング因子に着目し、この因子がエピジェネティック制御に与える影響を検討した。この実験では、エピジェネティックな状態が安定なマウスES細胞と、ゲノム全体でのエピジェネティックリプログラミングが起こるマウス受精卵および初期化誘導中の体細胞に、クロマチンリモデリング因子を過剰発現させた。マウスES細胞に過剰発現させた場合には、インプリンティング領域のDNAメチル化状態に変化は見られなかった。前年度の報告では、ES細胞のインプリンティング領域において影響が見られたとした。この結果の違いの原因として、用いたES細胞株の違いである可能性を考えている。前年度の実験では、インプリンティング領域の両アレルが高メチル化状態の雄核発生胚由来のES細胞を用い、今回の実験では正常受精卵由来のES細胞を用いた。一方、受精卵に過剰発現させた場合、胚盤胞期までの発生率の低下が見られた。また、マウス胎仔線維芽細胞に初期化因子(Oct4、Sox2、Klf4)と共にクロマチンリモデリング因子を導入したところ、クロマチンリモデリング因子を導入していない場合よりも有意にiPS細胞の誘導効率が低下した。ES細胞では、細胞分裂を経てもエピゲノム状態が安定して継承されるのに対し、受精卵や初期化誘導細胞では、ゲノム全体の大規模なDNA脱メチル化など、分化細胞型のエピゲノム状態が初期化型へと変遷する。以上を考慮すると、本研究で着目したクロマチンリモデリング因子は、エピジェネティックの変動過程に関与している可能性が考えられた。
近代ロシア文学創成の環境―貴族屋敷（ウサーヂバ）の文化的・社会的ランドシャフト

本研究の目的は、ロシア近代の社会と文化に関する諸問題を考察する上で欠かすことのできない貴族屋敷(ウサーヂバ)という文化現象を特に近代ロシア文学の成立をめぐる「環境」として捉え、ウサーヂバ文化の意義について明らかにすることにあった。本研究の最終年度にあたる平成27年度には、これまで三カ年の研究成果を全体で11本の論文ならびに翻訳、さらに文献目録としてまとめ、成果報告書(176ページ)として刊行することができた。本研究の成果により、ロシア・ウサーヂバの文化史的意義の大きさが明らかになり、加えて、この現象がさらなる学際的な研究対象となることが確認された。本研究の目的は、ロシアの歴史と文化を考察する上できわめて重要な文化現象であるロシア貴族屋敷(ウサーヂバ)を多角的・多面的に分析・考察することにある。その点から、初年度の平成25年度には、研究の方向性と体制確認を行う予定だったが、「実施計画」に記した所期の目的をほぼ実現したと考えている。具体的には、1)国内の研究分担者二名(金沢美知子、鳥山祐介)と協力者一名(坂内知子)との会合を二度行い、各自の研究方向と全体像に関して多くの議論と意見交換を行った。2)研究代表者と協力者は、2014年3月に短期間ではあるが、ペテルブルグへ出張し、ここでロシアの研究協力者となる二名(N.V.ニコラーエフ、O.N.イリイナ)と真摯な議論を行い、多くの貴重なアドヴァイズを得ると同時に、本研究への全面的な協力を約束してもらうことができた。特に、イリイナ女史は、これまで長年にわたって「個人ライブラリー(文庫、図書室)」研究に携わってきた第一人者であり、かつて貴族屋敷に収蔵され、その後、多くが消滅、一部保存された書籍をウサーヂバ文化史の面から捉え直したいという本研究の特色あるねらいに同研究者が強い関心を示したことは大いに意義深いことである。研究成果としての論文を本研究の報告書に提供してくれるという強い約束を得たことは、本研究のプレステージを高めると考えて間違いない。また、同時期の出張で、3)ペテルブルグ郊外のウサーヂバの一つであるマリーイノの調査を行い、19世紀には貴族(ゴリーツイン家)の所有であった屋敷が20世紀には放置・破壊され、病院として使用、そして現在は復元されて観光地として活用されている現状を確認した。ウサーヂバが過去の屋敷としてだけでなく、現代までの歴史を捉えることで、文化財としての意義を考察する一つのケーススタデイとなることを確信し、本研究全体にとって大きな示唆を得ることができた。平成26年度は本研究の第二年度にあたることから、第一年度の準備段階を足掛りとして大きく踏み出すことができた。具体的には、(1)研究代表者ならびに研究分担者、研究協力者の間の協力関係を強化すべく緊密な連絡を取り合い、研究内容に関する頻繁な意見交換を行うことができた。通常の連絡は当然のことながら、日本国内の研究分担・協力者とは平成26年8月に会合を開き、研究内容と方向性について多くの議論を行ったほか、海外(ロシア)の研究協力者三名とは、平成26年8ー9月の出張(科研費使用)ならびに平成27年3月のロシア訪問(私費)の際、これも多くの情報交換と議論を重ねることができた。特に後者に関しては、現地調査のサポート、最新研究動向の教授ならびに専門的情報の享受を受けたことは大きな収穫である。(2)本研究の主要な対象である貴族屋敷の現地調査に関しても、多くの成果を得ることができた。上記のロシア訪問時に、ノブゴロド地方チュードヴォ近郊に位置する、19世紀前半に活躍した政治家アラクチェエフの屋敷跡(グルジノ村)と作家ネクラソフの屋敷(現ミュージアム)、ペテルブルグ郊外の旧ゼルノヴォ村ならびに18世紀末の政治家ベズボロトコの屋敷等の現状を調査できた。3)さらに、研究成果の刊行時期に関しては、ロシアの研究者たちとの連携が想定以上にスムーズに進み、より早い刊行が可能である見通しとなった。したがって、成果報告書は27年度の半ばまでに刊行することが検討されており、さらにもう一冊の成果報告書も第二巻として年度内に刊行することも視野に入れているのが現状である。平成25年度から27年度までの三年にわたって行われた本研究が対象としたウサーヂバというロシア語は、通常、貴族屋敷と翻訳されることから、建築・建物・領地等の「物理的」意味のみを示すという誤解を生むケースが多いが、そうではない。ウサーヂバは1819世紀さらに20世紀初頭までのロシア近代を理解する上で欠かすことのできないきわめて重要な文化現象であり、本研究は文学・歴史・芸術等の広範な分野におけるウサーヂバの文化史的意義の考察を目的としたものである。この目的に従って、研究代表者、分担者ならびに協力者は、全体として人数が十分とは言えなかったとはいえ、きわめて密な連絡と協力体制を構築し、各自が具体的に調査する分野を相互に共有しながら多くの成果をあげることができたと言える。すなわち、現地ロシアで複数回の調査を実施し、ロシアの関連分野の研究者と緊密な情報交換ならびに今後の研究協力の方向性を得ることができた。さらに強調すべきは、27年度末に刊行した研究成果報告書『近代ロシア文学創成の環境』(178p.)である。ここには、上記代表者と分担者に加えて、当初予定していた協力者にさらに二名の研究者の仕事も加えて、全体で12本の論考・資料を収録している。

そこでは、1819世紀ロシア貴族文化を考える上で重要なA.ボロトフ、N.カラムジン、G.デルジャーヴィン、A.オレーニン、ストロガノフ家等々の人々とウサーヂバ文化との関わりについて、これまでの日本ではまったく見られなかった多くの側面が明らかにされている。本研究の対象となったウサーヂバ文化研究の方向性が本国ロシアの研究者も含めて今後のロシアの人文学研究全体に大きな示唆を与える可能性を示すものである。本研究の目的は、ロシア近代の社会と文化に関する諸問題を考察する上で欠かすことのできない貴族屋敷(ウサーヂバ)という文化現象を特に近代ロシア文学の成立をめぐる「環境」として捉え、ウサーヂバ文化の意義について明らかにすることにあった。本研究の最終年度にあたる平成27年度には、これまで三カ年の研究成果を全体で11本の論文ならびに翻訳、さらに文献目録としてまとめ、成果報告書(176ページ)として刊行することができた。本研究の成果により、ロシア・ウサーヂバの文化史的意義の大きさが明らかになり、加えて、この現象がさらなる学際的な研究対象となることが確認された。上の「研究実績の概要」に述べたように、成果報告書が当初の計画よりも早く、平成27年度の半ばを目途に刊行準備が行われており、さらに第二冊も準備する可能性が検討されていることが現時点までの達成度を示すものである。また、現在、報告書刊行に向けて集められ、整理中の原稿も、分量・規模だけでなく、内容の面から見てもきわめて高度であることも本研究の進捗状況が進んでいることを物語っている。ロシア文化史・民俗学平成27年度が本研究の最終年度に当たることから、これまでの研究の総括を行い、必要であれば、現地での追加調査も行いたいと考えている。成果報告書の刊行を確実に行うことは、上記の通りである。また、第二冊目の報告書の刊行に関しては、特に国内の研究分担者の専門領域である18世紀を中心としたロシア文学とウサーヂバの関連性に関する研究を中心として、18世紀より現在までのウサーヂバ研究の総括とすべく、さらに研究全体を進めていく予定である。研究代表者の国外調査が、当初二回実施される計画であったが、結果として一度となった。ただし、この一度の出張が短期間であったにもかかわらず、きわめて多くの情報と成果をもたらしたことは本研究の今後の展開に大きな可能性をもたらしたと考えている。また、研究分担者ならびに協力者との相互協力体制も十分構築されていると確信している。当初から、本研究の最終年度である平成27年度には成果報告書を刊行することを計画していた。本研究の第二年度にあたる平成26年度には、研究代表者ならびに国内研究分担者・同協力者によるロシア・ウサーヂバに関する実地ならびに文献調査の計画が用意されている。これは研究全体の大きな進展をもたらすものと考えている。また、ウサーヂバ文化という対象の大きさと関連ジャンルの広範さに鑑みて、可能であれば、日本国内であっても、本研究のテーマと内容に関心を持つ研究者に協力を求め、国内の研究打ち合わせ等に参加を求めることも考えている(例えば、歴史学、芸術学として美術、映画等々)。上記のとおり、成果報告書の刊行を27年度半ばまでに実現する。あわせて、そのための打ち合わせも含めて現地ロシアへの旅費ならびに追加調査・研究のための物品費の使用を計画している。当初の計画では、平成25年度内に二度の国外調査が予定されていたが、予定の調整がつかなかったために一度の出張となったことから金額の変更を余儀なくされた。
戦後改革と公的金融の再編成

平成5年度における活動実績としては、前年度につづき、GHQ文書のコンテンツ・リストを基礎として、キーワードによる検索を可能にするデータ・ベース化作業をおこない、ESS関連文書についての入力作業を進めた。加えて、既に終了したトップ・シークレット(TS)項目についても、効率的な利用を可能にするため、システムの改良および改善とデータ・ベースの修正、加工の作業をおこなった。現在同作業は、重点領域研究「戦後日本形成」経済関係計画研究(三和班・橋本班)および公募研究の東京大学経済学部伊藤正直研究室でも進行しており、両研究班および伊藤研究室との入力作業の調整をおこなうとともに、すでに入力済みのデータの集約と連結の作業を開始した。これらの作業を通じ、国立国会図書館で進められているGHQ文書のディスクリプション・カードを基礎とした検索データ・ベース化作業との連結を予定している。このため6年度中にはデータ・ベースを最終的に利用可能な状態にするよう検討中である。GHQ文書が膨大であるため、三和班および杉浦研究室での共同作業としては、主に540項目(=財閥解体・独占禁止関係文書)の完全なデータ・ベース化をめざす予定である。また重点領域研究「戦後日本形成」経済関係計画研究(三和班・橋本班)の研究会に参加し、戦後改革期の金融市場の動向について報告をおこなうとともに、研究会の討論に参加した。
頭頸部がん治療における新たなる免疫化学療法の開発－ CTLと抗がん薬併用の意義

本研究では、頭頸部がん細胞株において細胞傷害性T細胞(以下CTL)と抗がん薬の関係を示すことを目的としている。そして、臨床応用可能な頭頸部がん免疫化学療法の開発を目指している。本年度の研究では、倫理審査委員会の承諾を得て、実際の頭頸部癌患者の末梢血を採取し、抗がん薬投与前と、投与後を経時的に観察することで、免疫担当細胞の推移を見えることとした。今回は抗がん薬投与前、投与後2日目、5日目、12日目と採血を行い、その分画をフローサイトメトリー法にて確認した。その結果、細胞性免疫担当細胞は全体として、抗がん薬投与後に低下していることが示された。殺細胞効果のあるCD8陽性T細胞は、抗がん薬投与後直後から低下し、12日目で回復することが明らかになった。またCD4陽性細胞も同様な減少、立ち上がりが明らかになった。特徴的なのは活動性制御性T細胞は、2日目から回復し立ち上がることで、その回復は5日にピークであることが分かった。この結果は、これまで抗がん薬による免疫担当細胞の低減が、内容によって異なることを示している。さらに我々は実際の手術標本の、部位別の細胞性免疫担当細胞の発現を検討してた。その結果、活動性制御性T細胞は末梢血と転移のない頸部リンパ節では低いが、転移のあるリンパ節、原発では高値であることが分かった。この結果は、頸部リンパ節を温存しながら、免疫治療を進めて行くべく、新たなる頭頸部癌の免疫治療に繋がっていく可能性がある。口腔がん由来細胞HSCを使用し、様々な抗がん薬を投与することで、どのような抗がん薬がCTL増強効果を認めるのか確認することが遅れている。今後、細胞株を使用し、抗原特異的CTLとしてサイトメガロ(CMV)pp65を特異的に認識するCTL(CMVpp65-CTL)を使用し、また細胞株では標的細胞にCMVpp65抗原をレンチウイルスベクターにより強制発現させて使用したい。最終的に、免疫感受性に関連する因子を同定しCTL増強因子を明らかにすることで、実際の臨床応用可能となる頭頸部がん免疫化学療法に繋がるよう努力したい。平成29年度では、口腔がん由来のHSC3、HSC4細胞株を使用した実験を行っている。両細胞株とも、HLA-A24ないしHLA-A2が発現しており、健常人末梢血単核球とCMVpp65エピトープ混合培養で、CD137を標的としたCTL単離法によりCTLを効果的に誘導することに成功している実験系である。これら口腔がん由来細胞のHSC3、HSC4細胞株を使用し、5FUをCTL投与前に使用することで、CTLがどれほど増強されるのかを検討した。その結果、口腔がん由来のHSC3、HSC4細胞株において、5FUはCTLの効果を増強することが判明した。現在、口腔がん由来のHSC3、HSC4細胞株において、5FU投与前後において、いかなる因子が動いているのか確認すべく検討を行っている。具体的には、口腔がん由来のHSC3、HSC4細胞株の5FU投与前後において、RNAを抽出し、これらからcDNAを合成、マイクロアレイ解析を用いて、投与前後で如何なるmRNAが動いているのか、確認を行う手法である。さらに今後は、口腔がん由来のHSC3、HSC4細胞株以外の様々な細胞株を用い、HLAタイプが一致するものを見出し、5FUがこれら別の細胞株においてもCTLの効果を増強するのかどうか、確認する予定である。また、5FU以外の頭頸部抗がん薬を、これら細胞株に使用することで、5FU以外の様々な薬剤が、CTLを効果的に誘導することが出来るのか、確認していく予定である。さらにマイクロアレイ解析で確認できた因子の発現タンパクを、ウエスタンブロッティング法で確認し、実際のタンパクレベルでの発現の差を確認していきたいと考えている。口腔がん由来のHSC3、HSC4細胞株を使用した実験を行い、5FUはCTLの効果を増強することが判明している。一方、別の細胞株においてもCTLの効果を増強するのかどうか、また、5FU以外の頭頸部抗がん薬を、これら細胞株に使用することで、5FU以外の様々な薬剤がCTLを効果的に誘導することが出来るのか、確認することが遅れている。しかしながら口腔がん由来のHSC3、HSC4細胞株の5FU投与前後において、RNAを抽出し、これらからcDNAを合成、マイクロアレイ解析を用いて、投与前後で如何なるmRNAが動いているのか確認を行っているのは順調と考えられ、そうじてやや遅れていると判断している。

またCD4陽性細胞も同様な減少、立ち上がりが明らかになった。特徴的なのは活動性制御性T細胞は、2日目から回復し立ち上がることで、その回復は5日にピークであることが分かった。この結果は、これまで抗がん薬による免疫担当細胞の低減が、内容によって異なることを示している。さらに我々は実際の手術標本の、部位別の細胞性免疫担当細胞の発現を検討してた。その結果、活動性制御性T細胞は末梢血と転移のない頸部リンパ節では低いが、転移のあるリンパ節、原発では高値であることが分かった。この結果は、頸部リンパ節を温存しながら、免疫治療を進めて行くべく、新たなる頭頸部癌の免疫治療に繋がっていく可能性がある。口腔がん由来細胞HSCを使用し、様々な抗がん薬を投与することで、どのような抗がん薬がCTL増強効果を認めるのか確認することが遅れている。5FU以外の頭頸部抗がん薬を、これら細胞株に使用することで、5FU以外の様々な薬剤がCTLを効果的に誘導することが出来るのかの確認を行っていく予定である。また口腔がん由来HSC3、HSC4細胞株の5FU投与前後において、RNAを抽出、これらからcDNAを合成しマイクロアレイ解析にて投与前後で如何なるmRNAが動いているのか確認を行っているが、これから判明する因子の、タンパク解析を行っていくことで、タンパクレベルでも変化があることを確認したい。さらにその発現調節を行うことで、CTLの効果変化が確認できるかどうかを目指したい。今後、細胞株を使用し、抗原特異的CTLとしてサイトメガロ(CMV)pp65を特異的に認識するCTL(CMVpp65-CTL)を使用し、また細胞株では標的細胞にCMVpp65抗原をレンチウイルスベクターにより強制発現させて使用したい。最終的に、免疫感受性に関連する因子を同定しCTL増強因子を明らかにすることで、実際の臨床応用可能となる頭頸部がん免疫化学療法に繋がるよう努力したい。5FU以外の頭頸部抗がん薬を、口腔がん由来のHSC3、HSC4細胞株に使用することで、5FU以外の様々な薬剤がCTLを効果的に誘導することが出来るのか確認しすることが遅れていること、さらにその他の様々な細胞株を用いての実験の開始は遅れていることによる。口腔がん由来細胞HSCを使用し、様々な抗がん薬を投与することで、どのような抗がん薬がCTL増強効果を認めるのか確認することが遅れていることから。差が生じている。
経済グローバル化と国際規制：不確実性下の政策決定メカニズムの解明

本研究の目的は以下の二つの問いに答え、不確実性が国家の政策決定に及ぼす影響を明らかにすることにある。第一に、不確実性をどのように定義するのか?変数としての不確実性の特質は何なのか?第二に、不確実性によって政策はどのように変わるのか?また、そのメカニズムはどのように説明できるのか?1年目の前半は、修士論文を踏まえて、理論については制度論の、また方法論についてはケーススタディの文献を主に講読した。後者は、特に金融危機における政策対応の分析への適用を目標とした。同時に、リーマンショック時の市場関係者の話を聞くため、大学OBを訪問してヒアリングを行った。その結果、経済状況の不確実性が高まる際の市場関係者や政策当局の対応メカニズムについては既存研究を裏付けることはできたものの、新しい視点は得られなかった。修士論文での経験から、理論的な演繹によって解明すべき現象を探すアプローチでは行き詰まると考え、あくまで現実のプレーヤーのあり方から興味深い現象が見つからないか模索したが、いずれも理論的に突き詰めると既存研究によって説明できてしまう結果となった。後半は、国際政治経済学よりも比較政治学の視点から制度論の理解を深めるべく文献購読を進めた。文献は、選挙や社会福祉と政治現象の相互作用についてのミクロなメカニズムを分析対象とするものが多かった。しかし、これらは制度の長期的変動を説明するものであり、(一般的に粘着性を有すると考えられる)制度の短期的かつ急激な変動を説明しようとする「不確実性の急上昇への政策対応」について、時間軸の違いゆえに有益な洞察をもたらさなかった。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
コミュニケーションのための日本語ウェブ教材の作成と試用

本研究では,次のような独創性を持つ教材(レッスン群)を作成した。(1)「聞く」「話す」「読む」「書く」で独立している。(2)インターネット上で公開され,文法解説や指示が多言語対応になっているので独習が可能である。研究期間の5年間では,教材作成者がコンテンツを入力したり変更したりするための「管理サイト」,および,日本語学習者が利用する「利用サイト」を開発,試用し,仕様と稼働状況について確認した。それと並行して,日本語レッスン完成版を翻訳し,「中国語簡体字」「中国語繁体字」「韓国語」「英語」の各言語版を作成するとともに,日本語教師が参照するための「日本語」版を作成した。初年度である2009年度は,次の活動を行った。(1)2009年5月に,研究代表者,研究分担者,連携研究者が集まり,5年計画の大きな流れについて以下のように確認した。1.2009年度は,次の作業を行う。・コンテンツの作成を行いながら,ウェブ教材の仕様を検討する。試用版(多言語対応版)を作成し,フィードバックを受けた後,内容および形式を改良する。・ニーズ調査を行い,学習者がどのような<状況設定>で日本語を必要としているかを探る。2.2010年度以降は,次の作業を行う。・コンテンツの作成を引き続き行う。・2010年度には,ウェブ教材の仕様を確定させ部分的に試験公開する。・日本語教育学会大会,日本語教育国際大会などで研究成果を発表し,フィードバックを得る。・WEB教材として公開する。(2)2009年5-7月に,さまざまな日本語教育現場で教える執筆協力者(約70名)を募り4技能に配属した。技能別のメーリングリストで意見交換を行うとともに,2010年1月に技能ごとに打ち合わせ会を行い,進捗状況を確認し,各自の作成した教材について意見交換を行った。その結果,4技能あわせて約100レッスンを完成させることができた。文法記述などが確定したものから,英語,韓国語,中国語(簡体字,繁体字)版への翻訳を開始している。(3)2010年2月に研究代表者,協力者が集まり,2009年度の活動の総括を行い2010年度以降の計画を確認した。これを承けて,2010年度に向けて,2010年2-3月に新たな協力者を募った。約50名が2010年度から新たに教材作成に加わることになる。2010年度は,2009年度までの研究成果を踏まえて,技能ごとにサンプルレッスンの完成を進めた。あわせて,4技能の責任者・サブ責任者・ウェブ化担当者が集まる,技能横断の研究会を開催し,サンプルレッスンの仕様と内容の確定までの手順について意見交換と調整を行った。それを踏まえて,引き続き,技能ごとにメーリングリストを利用して,内容について意見交換と調整を行った。その結果,動画や音声などの提示システムについて,格納ファイルやプログラミングの工夫で解決できる点と,予算内では実装できない限界点とが明らかになった。そこで,限界点を踏まえて,さらにサンプルレッスンの改訂に取り組んだ。2010年度には,教材作成と並行して,学習ニーズ,および,学習困難点についての調査をおこなった。たとえば「書く」では,実際に使用されている「保育園練習帳」を入手し,保護者が保育士に向けて必要事項を伝達する際,何をどのように表現しているかを調査し,書くために必要な技術,知識(=スキル)とは何かを探った。また,「読む」では,日本語初学者を対象に,「処方薬を入れる薬の注意書き」などを見せて,内容を類推してもらい,それについて母語で半構造化インタビューを行うなどして学習困難点を探った。このような実態調査を経ることにより,学習者にとって,よりリアルで現実的な状況において,真の意味で「読める」「書ける」ために必要な技術,知識(=スキル)が明らかになり,それを踏まえた教材作成は,コミュニケーション能力の獲得に寄与するものとなる。2011年度は,5月に研究会を開催し,4技能のウェブ化担当者が各技能で完成させたサンプルレッスンを持ち寄り,サンプルレッスンについて,仕様について意見交換と調整を行った。それを踏まえて,引き続き,メーリングリストを利用して,内容について意見交換と調整を行った。それにより,仕様,内容の両面において,本研究で目指す教材のサンプルレッスンを確定することができた。9月以降は,確定されたサンプルレッスンに基づいて,公開のためのレッスン作成に技能ごとに取り組んだ。それと並行して,ウェブ化を委託する業者を選定し,教材に必要な仕様のすりあわせを行い,公開用のレッスン作成サイトを完成させることができた。レッスン作成サイトは,2011年度3月に納品済みである。レッスン作成サイトは,教材作成者がもっぱら利用するためのサイトである。

「レッスン名」「状況説明」「スキル説明」「練習問題」といった各項目ごとに,入力欄が設けられており,そこにテキストベースの情報を打ち込むことにより,書式が整えられたウェブ教材が自動生成される仕組みになっている。これまでのレッスン作成は,ワープロソフトや表計算ソフトを用いて行っていたため,最終的に公開されるウェブ化画面は,頭の中で想像しながら作業するしかなかった。しかし,レッスン作成サイトが完成したことにより,今後は,最終的なウェブ画面を手探りで想像する必要がなくなるため,内容の精査に集中することができる。2012年度までに続けて,「日本語学習者が遭遇する状況を抽出する調査」「その状況で用いられる言語表現および非言語表現の調査」「それらの調査結果を踏まえた「状況」に基づく日本語レッスンの作成」を4技能に分かれて行った。あわせて,各技能から提出された日本語レッスンを持ち寄り,ウェブ化担当者が意見交換とそれを踏まえた修正を行った。2012年度までと同様,日常的な意見交換にはメーリングリストを利用し,そのほかに合計8回の研究会を対面で開催した(「聞く」2月,「話す」8/9/2月,「読む」10/2月,「書く」11月,「4技能合同」10月)。意見交換を経て,修正を施した日本語レッスン完成版を,2011年度に開発済みの「管理サイト」に入力の後,「利用サイト」で試用し,両者の仕様および稼働状況について確認した。それと並行して,日本語レッスン完成版を翻訳に発注し,「中国語簡体字」「中国語繁体字」「韓国語」「英語」の各言語版を作成するとともに,日本語教師が参照するための「日本語」版を作成した。「教材タイトル」「4技能/全レッスンに共通の指示文」といったように,繰り返しあらわれる表現については,複数の翻訳者に候補となる表現をあげてもらうよう依頼し,それらの表現についてバックトランスレーションを行って比較・検討すると共に,教材サイトの主たる利用者である若年層母語話者にそれらの表現を提示して印象,感想を述べてもらう聞き取り調査を行い,決定した。それらの作業を通じて,「管理サイト」には「入力における文字数/行数制限」「練習における問題と解答のマッチング」「修正ボタンの不稼働」などの不具合があることがわかり,それらの修正を行った。また「日本語版から各言語版へのコピー機能」「日本語版における検索機能」といった機能の追加も行った。以上の研究成果については,2014年度以降も国内外の学会で発表を予定している。2011年度までの活動を踏まえて,2012年度は,主に次の6つの活動を行った。(1)「聞く」「話す」「読む」「書く」の技能ごとに,教材コンテンツの作成を継続的に行った。あわせて,作成した教材コンテンツを教材公開用ウェブサイトに入れ込むことにより,サイトの仕様,使い勝手,画面デザインなどについて意見交換を行った。(2)技能ごとに打ち合わせ会を開催し,作成した教材コンテンツの検討と改良,活動計画に関する意見交換などを行った。(3)4技能のウェブ化担当者の打ち合わせ会を開催し,教材公開用ウェブサイトの仕様,使い勝手,画面デザイン,「公開用日本語版」と「翻訳用日本語版」の位置づけなどについて意見交換を行った。(4)「読む」の2レッスン(「薬袋を読む」「レストランのクチコミ
新たな健康指標としての腸内細菌叢の可能性-運動・生活習慣との関連からの検証

本研究は近年開発された分子生物学的手法を用いた腸内細菌叢の簡便な測定方法を用いて、一般地域住民の腸内細菌叢を把握し、生活習慣病を惹起する運動を中心とする各生活習慣因子と腸内細菌叢の発現パターンとの関わりを解明し、新たな健康指標、生活習慣病のスクリーニング指標としての腸内細菌叢の有効性、運用性の可能性を検証する。また、本研究は本講座が実践する岩木健康増進プロジェクトのプロジェクト健診(成人健診)のなかで、本研究課題に関わる調査、研究を行った。その結果、生活習慣病の一つであり、他の生活習慣病の主たる発症要因とも言える肥満と腸内細菌叢の発現パターンに有意な関連がみられることが明らかとなった。すなわち、本結果ではOTU332(Lactobacillales:乳酸菌群)において男女共に「肥満群」、「標準群」に比して「やせ群」の比率が有意に高く、Lactobacillalesが体格、肥満に影響を与える可能性が示唆された。また、このことは乳酸菌が肥満の予防因子となる可能性を示唆すると考えられた。なお、肥満以外の各種生活習慣病と腸内細菌叢の発現パターンとの関連は、現在、詳細な解析をさらに進めており、検討中である。生活習慣病の早期発見、早期治療を目的に全国規模で地域検診、職場検診が実施、展開されている。また、これらの検診の主目的は糖尿病、高脂血症、悪性新生物をはじめとする生活習慣病の早期発見である。しかし、本人の自覚がないまま長期に亘って進行、発症する生活習慣病の発症機序を考えた場合、検診はこれまでの実施目的に加え不適切な生活習慣を起因とする半健康者、自覚症状がなく症状が発現する以前の半健康者を速やかに抽出し、検診受診者に生活習慣を早急に改善する方策を提供することも極めて重要な課題となると考えられる。現在、健康を把握するために多くの健康指標が研究開発、提案され活用されている。一方、検診時に測定される健康指標は短時間に一度に大量の試料を簡便に測定できること、安価であること、受診者に対して短期間に結果を還元できること等の条件が必須である。そのなかで、近年、比較的簡便に測定できることになった腸内細菌叢が様々な疾患、生活習慣病と関連ある可能性が示され注目されている。また、当該年度は本講座が実践する岩木健康増進プロジェクトのプロジェクト健診(成人健診)のなかで、本課題に関わる調査研究を実施した。

また、当該年度は本講座が実践する岩木健康増進プロジェクトのプロジェクト健診(成人健診)のなかで、本課題に関わる調査研究を実施した。また、今年度は研究成果の一部を学会発表並びに関連専門研究雑誌に投稿、掲載した。生活習慣病の早期発見、早期治療を目的に全国規模で地域検診、職場検診が実施、展開されている。また、これらの検診の主目的は糖尿病、高脂血症、悪性新生物をはじめとする生活習慣病の早期発見である。しかし、本人の自覚がないまま長期に亘って進行、発症する生活習慣病の発症機序を考えた場合、検診はこれまでの実施目的に加え不適切な生活習慣を起因とする半健康者、自覚症状がなく症状が発現する以前の半健康者を速やかに抽出し、検診受診者に生活習慣を早急に改善する方策を提供することも極めて重要な課題となると考えられる。現在、健康を把握するために多くの健康指標が研究開発、提案され活用されている。一方、検診時に測定される健康指標は短時間に一度に大量の試料を簡便に測定できること、安価であること、受診者に対して短期間に結果を還元できること等の条件が必須である。そのなかで、近年、比較的簡便に測定できることになった腸内細菌叢が様々な疾患、生活習慣病と関連ある可能性が示され注目されている。本研究は近年開発された分子生物学的手法を用いた腸内細菌叢の簡便な測定方法を用いて、一般地域住民の腸内細菌叢を把握し、生活習慣病を惹起する運動を中心とする各生活習慣因子と腸内細菌叢の発現パターンとの関わりを解明し、新たな健康指標、生活習慣病のスクリーニング指標としての腸内細菌叢の有効性、運用性の可能性を検証する。