hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脂質変換を活性化する補因子再生系の開発

そこで、既にCLA-HY酵素発現形質転換大腸菌を作成しているが、さらにグルコース脱水素酵素を共発現する形質転換大腸菌の作成を試みた。CLA-HYをコードする遺伝子配列を含むベクターと、グルコース脱水素酵素をコードする遺伝子配列を含むベクターを作成し、これら二つのベクターをトランスホーメーションした形質転換大腸菌の作成に成功した。2 ATP・CoA関連平成23年度では、CoAやATPが関与しているモデルとなる反応の探索を行った。その結果、ある化合物1が嫌気性微生物により化合物2へと変換し、本反応にCoAエステルが関与していることを明らかにした。平成23年度では、現在分析手法があまり存在しないCoAエステルの分析法、特に化合物1や化合物2のCoAエステルの分析系構築を行った。二つの項目において研究を進めているが、共に必要なツールとなりうる酵素を含む微生物の取得に成功した。また、分析系の構築も完了している。二つの項目において研究を進めているが、共にモデルとなる反応を取得し、その解析も順調に進んでいる。また、CoAに関する研究では、化合物1をCoAエステル化する反応条件を予備検討で見いだしている。本研究では二つの項目について研究を進めているが、共にモデルとなる反応およびこれらの反応に必要となる微生物の取得に成功している。平成25年度では、これらの微生物を対象に、各種補酵素の再生系を構築し、モデル反応を用いた反応効率上昇を目指す。本研究では2項目について研究を進めているが、共にモデルとなる反応は既に取得できているため、これらのモデル反応を基にその解析を行って行く。具体的には、1 FAD・NADH関連について平成23年度で作成した、水和酵素とグルコース脱水素酵素の各遺伝子を導入したベクターを大腸菌に共に形質転換した株を作成した。そこで、本形質転換株を用いて培養条件等を検討し、各酵素共に発現する条件を確定する。さらに、本形質転換体を用い、産業的にも需要の多い水酸化脂肪酸の生産効率を上げる。さらに、本形質転換体を用いてFADH2などの再生系の構築を目指す。2 ATP・CoA関連について平成23年度で、CoA再生系のモデルとして使えそうな反応系の取得に成功している。さらに、本反応に関わるCoAエステルを解析する分析系もほぼ完成しつつある。そこで、本モデル反応について、構築した分析系を用いて分析を行う。さらに、本反応に関わる酵素群の同定、各酵素群のN末端配列の解析を行い、本反応関連酵素の形質転換体を作成する。さらに、本モデル反応を用い、作成した形質転換体を用いてCoA再生系の構築を目指す。また、ATP再生系についても、試みる。平成25年度では、主に消耗品等で研究費を使用する。また、本研究を推進するための有用な情報を収集するため、学会に参加する予定である。平成24年度では、主に消耗品等で研究費を使用する。また、本研究を推進するための有用な情報を取得するため、学会に参加する予定である。
クモ膜下出血発症の早期予知に関する臨床研究ー新しい血液凝固線溶系マーカーによる脳動脈瘤の破綻前評価ー

脳動脈瘤の存在はその破綻によるクモ膜下出血によりはじめて知られ、破綻前に検出しえた例ははるかに少ない。本研究はクモ膜下出血発症の予知に有用な臨床的指標を明らかにする事を目的としたprospective studyであり、従ってその成果の結実には相応の期間が必要であるが、ここでは平成4年度中に得られた成果について述べる。1.平成4年度中に男4例、女9例、計13例(年齢;60±12歳)の未破綻脳動脈瘤例を検出評価し下記の結果をえた。2.部位(多発例を含む);内頸動脈IC 12例(IC-PC 5例,IC海綿静脈洞部3例,IC-眼動脈2例,頭蓋外IC 1例)、Basilar top 2例、中大脳動脈(M_<1/2>)1例、後大脳動脈分枝1例3.内径(最大径、偶発発見例を除く);<5mm 2例、59mm 2例、1014mm 1例、1519mm 2例、20mm≦1例4.形状;嚢状11例、紡鐘状1例、解離性1例5.瘤内血栓合併;MRI施行5例中1例6.破綻前発見の契機;症候出現8例(動眼神経麻痺4例,痴呆・記銘力障害3例,aneurysmal embolism 1例)、偶発的3例(脳出血で入院時,動脈瘤手術後経過観察のための脳血管撮影時,他部位脳動脈瘤発綻で入院時)7.凝固系(以下血中レベル);トロンビンーATIII複合体:2.9±1.2ng/ml(健常対照1.8±0.4)、ATIII活性:113±19%(106±19)、protein C活性:125±29%(109±25)、free protein S:8.6±2.0μg/ml(9.0±1.1) 8.線溶系;plasmin-α_2PI複合体:0.7±0.3μg/ml(0.5±0.3)、D-dimer:118±48ng/ml(57±36)、plasminogen活性:95±13%(92±17)、t-PA抗原量:3.9±1.3ng/ml(3.3±1.0)、PAI-1抗原量:58±43ng/ml(40±27)9.Lp(a);33.4±25.3mg/dl(10.0±7.5) 10.未破綻脳動脈瘤例につき、特に痴呆・記銘力障害が初発症候となりうる事、凝固系活性化所見、血中Lp(a)レベル高値を伴う事を明かとした。今後症例数を増やすとともに臨床像、因子間相互関係につき検討し脳動脈瘤の破綻前診断に有用な指標を明らかにしたい。2.部位(多発例を含む);内頸動脈IC 12例(IC-PC 5例,IC海綿静脈洞部3例,IC-眼動脈2例,頭蓋外IC 1例)、Basilar top 2例、中大脳動脈(M_<1/2>)1例、後大脳動脈分枝1例3.内径(最大径、偶発発見例を除く);<5mm 2例、59mm 2例、1014mm 1例、1519mm 2例、20mm≦1例4.形状;嚢状11例、紡鐘状1例、解離性1例5.瘤内血栓合併;MRI施行5例中1例6.破綻前発見の契機;症候出現8例(動眼神経麻痺4例,痴呆・記銘力障害3例,aneurysmal embolism 1例)、偶発的3例(脳出血で入院時,動脈瘤手術後経過観察のための脳血管撮影時,他部位脳動脈瘤発綻で入院時)7.凝固系(以下血中レベル);トロンビンーATIII複合体:2.9±1.2ng/ml(健常対照1.8±0.4)、ATIII活性:113±19%(106±19)、protein C活性:125±29%(109±25)、free protein S:8.6±2.0μg/ml(9.0±1.1) 8.線溶系;plasmin-α_2PI複合体:0.7±0.3μg/ml(0.5±0.3)、D-dimer:118±48ng/ml(57±36)、plasminogen活性:95±13%(92±17)、t-PA抗原量:3.9±1.3ng/ml(3.3±1.0)、PAI-1抗原量:58±43ng/ml(40±27)

9.Lp(a);33.4±25.3mg/dl(10.0±7.5) 10.未破綻脳動脈瘤例につき、特に痴呆・記銘力障害が初発症候となりうる事、凝固系活性化所見、血中Lp(a)レベル高値を伴う事を明かとした。今後症例数を増やすとともに臨床像、因子間相互関係につき検討し脳動脈瘤の破綻前診断に有用な指標を明らかにしたい。
ネギ品種の生理・生化学的特性と分化・成立について

1.生育ならびに時期別の内生生長調節物質,アイソザイム,葉の表面ワックスの変化を調べるため,日本の代表的品種および中国,韓国,台湾の品種合わせて70品種を,これまで栽培していた京大農学部圃場から,新任地の宮崎大学農学部圃場へ移植した.3.各群の代表的な品種について内生ジベレリン活性を経時的に調べたところ,いずれの品種でも高温期には強い抑制活性が認められ,それが10月には促進に転じ,低温期には再び抑制がみられた.しかしその程度には明らかに品種群間差があり,夏季の抑制は南方系品種でより顕著であった.予想に反して冬季の抑制も南方系品種の方が強かったので,これについては追試を行っている.4.夏ネギと称される一群の品種中にも夏季の生長反応に種々のパタ-ンがありそれらと複数の内生生長調整物質の推移と密接な関係があることがわかった.5.電気泳動装置を用い,冬季休眠型,冬季非休眠型それぞれ数品種について経特的変化を調べつつあり,生態的特性との関連を検討している.1.生育ならびに時期別の内生生長調節物質,アイソザイム,葉の表面ワックスの変化を調べるため,日本の代表的品種および中国,韓国,台湾の品種合わせて70品種を,これまで栽培していた京大農学部圃場から,新任地の宮崎大学農学部圃場へ移植した.3.各群の代表的な品種について内生ジベレリン活性を経時的に調べたところ,いずれの品種でも高温期には強い抑制活性が認められ,それが10月には促進に転じ,低温期には再び抑制がみられた.しかしその程度には明らかに品種群間差があり,夏季の抑制は南方系品種でより顕著であった.予想に反して冬季の抑制も南方系品種の方が強かったので,これについては追試を行っている.4.夏ネギと称される一群の品種中にも夏季の生長反応に種々のパタ-ンがありそれらと複数の内生生長調整物質の推移と密接な関係があることがわかった.5.電気泳動装置を用い,冬季休眠型,冬季非休眠型それぞれ数品種について経特的変化を調べつつあり,生態的特性との関連を検討している.
アブシジン酸不活性化鍵酵素を制御する高水ポテンシャル応答性因子の機能解析

アブシジン酸(ABA)不活性化酵素(CYP707A)は、種子発芽時、乾燥、乾燥後の再吸水、高湿度などの環境刺激によって発現が誘導され、ABA内生量を制御する上で極めて重要な役割を果たしている。現在のところ、CYP707Aの発現を制御する因子に関してはこれまで報告がなされていない。CYP707Aの遺伝子発現は、ABA投与によって発現が増加することが知られている。また、CYP707Aの発現が低下した変異体や発現が増加したトランスジェニック植物はABAに対して感受性が変化する。そこで、ABAと類似の作用を示す化合物を用いたケミカルゲノミクスにより、CYP707Aの発現を制御する因子の特定を試みた。ケミカルスクリーニングにより、ABAと類似の作用を示す化合物を、ABA受容体(PYR/PYLs)とそのターゲットであるPP2Cを用いたYeast two-hybrid法と種子発芽試験を組み合わせて多数同定した。その中で、LC66C6と名付けた化合物は低濃度で、ABAと同様に、発芽阻害、根の伸長阻害、気孔閉鎖を引き起こした。マイクロアレイの解析によって、変動する遺伝子群のほとんどがABAと同様に変化したことから、LC66C6が植物の様々な器官で作用する新奇ABAアゴニストであることが明らかとなった。この化合物を用いて、発芽を指標としたスクリーニングにより変異体の同定を進行させている。遺伝子同定が容易なT-DNAモホラインプールを用いてスクリーニングを進行している段階であるが、現在、弱いながらも、LC66C6とこの化合物と類似構造のアナログに耐性を示す変異体が単離されている。これら変異体は、これまで報告のない遺伝子をコードしているものがほとんどであった。今後、さらなる変異体のスクリーニングを進行させると共に、ABAとその代謝産物、CYP707Aの発現解析を統合して、CYP707Aの発現制御因子の同定を行う予定である。新奇ABA様化合物LC66C6とT-DNAホモラインのスクリーニングにより、ABA感受性の変化した変異体を同定した。この点に関しては研究が順調に進展していると思われる。しかしながら、現段階でこれら変異体が、CYP707Aの発現制御に関わり、かつ原因遺伝子が水ポテンシャル制御下にあるかどうか定かでないため、現段階での研究達成度はやや遅れていると判断するほうが妥当と思われる。ABA感受性の変化した変異体において、CYP707Aの発現の変化の有無を調べる。また、原因遺伝子が高水ポテンシャル処理などにおいて、遺伝子発現が変動するかどうかも調べる。最終的に、候補変異体の内生ABA量やABAの代謝産物を定量することにより、CYP707A制御因子候補かどうかを明らかにする。CYP707Aの制御因子候補の場合は、水ポテンシャルとの関係をより具体的に解析する。一方、CYP707Aの制御因子でないと考えられる場合には、ABAのシグナル伝達に関与している可能性があるので、研究計画を変更し、既存のABAシグナル因子との関係性を明らかにする。植物がどこで水の変化を感受して、そのシグナルを伝達しているか、その詳細な分子機構は明らかになっていない。シロイヌナズナ、イネやマメ科植物の数多くの陸上植物で、アブシジン酸(ABA)不活性化鍵酵素(CYP707A)が高湿度、乾燥後の再吸水、冠水など様々な高水ポテンシャルに応答して短時間(遅くても1時間以内)で発現が強く誘導されることから、この遺伝子の上流には浸透圧に関わるシグナル因子が存在すると推測された。CYP707A3のプロモーター約3KbとGUSを連結した形質転換体において乾燥後の再吸水処理によりGUSの発現が観察された。このGUSの発現に必要な制御領域を明らかにするために、この領域を200bずつdeletionさせた形質転換体を作成することを計画している。CYP707Aの発現はABAによってフィードバック制御を受ける。つまり、CYP707AはABAのシグナルによっても、発現が制御されているため、新奇ABAのシグナル因子にはCYP707Aの発現を制御するものが存在すると考えられた。そこで、最近脚光を浴びているケミカルジェネティクスによる手法によりこの因子の単離を試みた。1万3千以上のケミカルライブラリーから、種子発芽阻害を指標にABAと類似の作用を示す化合物を10種類以上同定した。これらの化合物は1から5uMの濃度で、シロイヌナズナの種子の発芽を阻害し、また植物体においては様々なABA応答性遺伝子やABA代謝遺伝子の発現変化が観察された。生化学的な解析から、この化合物はABA受容体に結合し、そのターゲット因子であるプロテインフォスファターゼ2C(PP2C)の活性を抑制することが分かった。現在、この新奇ABA様化合物を用いて、変異体のスクリーニングを行っている。変異体の中から、CYP707Aの発現に異常を示すものを中心に解析を進める予定である。

そこで、ABAと類似の作用を示す化合物を用いたケミカルゲノミクスにより、CYP707Aの発現を制御する因子の特定を試みた。ケミカルスクリーニングにより、ABAと類似の作用を示す化合物を、ABA受容体(PYR/PYLs)とそのターゲットであるPP2Cを用いたYeast two-hybrid法と種子発芽試験を組み合わせて多数同定した。その中で、LC66C6と名付けた化合物は低濃度で、ABAと同様に、発芽阻害、根の伸長阻害、気孔閉鎖を引き起こした。マイクロアレイの解析によって、変動する遺伝子群のほとんどがABAと同様に変化したことから、LC66C6が植物の様々な器官で作用する新奇ABAアゴニストであることが明らかとなった。この化合物を用いて、発芽を指標としたスクリーニングにより変異体の同定を進行させている。遺伝子同定が容易なT-DNAモホラインプールを用いてスクリーニングを進行している段階であるが、現在、弱いながらも、LC66C6とこの化合物と類似構造のアナログに耐性を示す変異体が単離されている。これら変異体は、これまで報告のない遺伝子をコードしているものがほとんどであった。今後、さらなる変異体のスクリーニングを進行させると共に、ABAとその代謝産物、CYP707Aの発現解析を統合して、CYP707Aの発現制御因子の同定を行う予定である。新奇ABA様化合物LC66C6とT-DNAホモラインのスクリーニングにより、ABA感受性の変化した変異体を同定した。この点に関しては研究が順調に進展していると思われる。しかしながら、現段階でこれら変異体が、CYP707Aの発現制御に関わり、かつ原因遺伝子が水ポテンシャル制御下にあるかどうか定かでないため、現段階での研究達成度はやや遅れていると判断するほうが妥当と思われる。ABA感受性の変化した変異体において、CYP707Aの発現の変化の有無を調べる。また、原因遺伝子が高水ポテンシャル処理などにおいて、遺伝子発現が変動するかどうかも調べる。最終的に、候補変異体の内生ABA量やABAの代謝産物を定量することにより、CYP707A制御因子候補かどうかを明らかにする。CYP707Aの制御因子候補の場合は、水ポテンシャルとの関係をより具体的に解析する。一方、CYP707Aの制御因子でないと考えられる場合には、ABAのシグナル伝達に関与している可能性があるので、研究計画を変更し、既存のABAシグナル因子との関係性を明らかにする。
医療・介護連携における協働を促進するための認知スキーム・思考プロセスの研究

開発した手法とツールを用いて、介護職および医療職からなるチームを対象に、思考スキームの抽出と考察を行った。その結果、自らの行動の根拠を意識し、より深い思考レベルで、その根拠は何か、他の職種から自らの行動はどのように位置づけられるのかという問いが促された。各職が行動の根拠を明示することにより、異なる認知構造を持つ他職の行動を成り立たせている思考スキームを共有できた。介護職と看護職の思考スキームの分析から、両職の想起する思考スキーム要素に大きな違いは認められなかった。しかし、思考スキームの要素の組み合わせからは、介護職の思考スキームが看護職と比較して緩いパターン化がされていることを検証できた。介護職の業務に、医療的ケアが組み込まれ、利用者の安全な生活のためにも介護職と看護職間のよりよい連携はますます重要なキーワードとなってきている。介護職が医療的ケアを実践する際に、「医療依存度の高い在宅要介護者を対象とした多機能サービスに関する調査研究」から、介護職の不安は、1医療職との意思疎通やコミュニケーションの難しさ2医療的ケアに対する絶対的な知識不足3介護職間のキャリアパスが多様であり介護職間においても知識やスキルの差が大きいこと4介護過誤とそれに伴うクレームや責任追及への恐怖が主たる不安要であることが確認できた。本研究では、連携の土台となる、介護職自身や、介護職と看護職の思考プロセスの特徴を明らかにし、さらに、介護職が安全で不安の少ない実践を行うために、どのような教育内容と質を保証するための管理方法を見出すことができるかをを主目的としている。研究の目的を達成するために、独自に開発した映像を用い、その場面をどのように捉え、どのような行動を起こすか、なぜそのように行動をするのかという思考を検証している。研究で必要な認知スキームシートの開発、認知スキームシートを用いての実験は予定通り進行している。研修会を通じて、1自己の思考スキームの意図的な把握2異なる思考スキームの比較対照3思考スキームの違いによる行動の異差4思考スキームの違いをとらえての現場改善方法等を検証することができた。研究目的達成のために、ワークショップ形式によるさらなるデータの蓄積と分析により、介護・医療職間連携の基盤となる認知スキームの特徴を明らかにし、介護職に対する医療的ケアの教育方法と管理手法の視点を明確化する。様々な産業界、とりわけ医療の分野では医療過誤や医療事故防止のために教育訓練や、ヒヤりハット・事故報告書等から綿密な分析を行い、安全性の高い医療サービスの提供に全力を挙げている。近年の人口構造の著しい高齢化そして医療改革の進行は、医療ニーズを拡大させ、介護場面でも「社会福祉士・介護福祉士法」の一部改正が実施され、平成24年4月より、介護職が研修等の一定の条件下で、喀たん吸引と経管栄養の医療行為が業務として実施されることになった。このような背景を基に、今後ますます、医療・介護連携が必要とされていくが、一方で、介護職と看護職のコミュニケーションギャップも問題視されている。本研究では、コミュニケーションギャップの原因のひとつとして「認知スキームの差」を仮説した。本研究のために、8つのテーマから成る動画による事例を制作し、その動画を活用し「自分であればどのように行動するか」を、「エビデンス(根拠となる事実)」「リーズン(その理由)」、「アクション(行動)」の3要素で捉える「認知スキーム用紙」を用いて、介護職と看護職の認知スキームに異差があるか否か、異差があれば何が要因となっているのかを検証した。今後、データを分析・蓄積していくことで専門職間連携において、互いの思考を理解した連携と協働が促進できることに繋がる。本研究の成果として、介護職の思考プロセスを分析・蓄積することは、今後、介護職が医療的ケアを実施していく際に、どのような教育を実施することが、介護職の不安軽減と利用者の安全に繋がるかが導き出せると考えられる。本研究は、介護職と医療職が協働する際にコミュニケーションギャップから起こるであろう危険やリスクを低減させ良質のサービスを提供するために求められる連携を、思考をキーワードに研究したものである。医療職・介護職の連携を促進する方法として、互いの専門性を理解・尊重するために、それぞれの職種の認知スキーム・思考スキームに着眼し研究開発を行った。本研究では、検証に使用する教材を、8場面映像化し使用した。実験には、看護職。介護職にほぼ同数参加してもらい、映像を見てもらい、1観察したこと、2どのような行動を起こすか、3行動の根拠は何かを「思考スキーム短冊」に記入してもらい、それも基に、グループワークディスカッションし、それぞれの思考の違いを確認し合うという作業を実施した。

その結果、各職種にはディシプリンがあり、それぞれの専門性に依拠した認知スキームを持っていることが検証された。「思考スキーム短冊」による、観察、行動、根拠という普遍的な思考単位を使うことで、互いを誤解せず、価値観をさしはさむことなしに現場の事態を伝えることができる。今後、医療・介護のみならず、様々な専門職連携が進む中、専門職間で迅速に意識共有、知識共有が図られる必要性が高まっている。それらの共有には、思考スキームを意図したコミュニケーションが貢献していくことが立証された。今後は、医療・福祉サービス利用者・家族も視野に入れた専門職・費専門職間の思考スキームを検証し、利用者本位の良質なサービスを協働で実施できるツール開発につなげたい。社会福祉学研究2年目に研究目的は90%達成できた。最大の成果は、介護職・看護職それぞれが、認知スキームシートを用いてのワークショップで、自身の思考スキームの特徴、他者及び他職種の思考スキームを捉えることで、その違いに気づき、互いの専門性を尊重しながら、安全なサービスを提供するためにどうのようなコミュニケーションが必要であるかを認識し学びあえた点にある。・第Iフェーズの課題であるである、研究対象とする医療的ケアの問題事象をモデル化し、それをシナリオとして動画モジュールを作成した。・研究目的である、「各専門職間に特有の認知スキーム」をとらえるために、最適な動画モジュールを得るために、作成した動画も壱〇るを介護職と看護職に試写し、フィードバックを得ながら修正を加え実験に使用する動画モジュールを作成した。・動画モジュールを使用し、介護職と看護職各15名の被験者とし、2回にわたり認知スキームを検証するための実験を行った。研究方針の変更はない。ワークショップの開催を増やし、データの蓄積と分析を推進する。また、得られたデータを基に、学会や雑誌に投稿する機会を一層増やし、介護職が安全で不安の少ない医療的ケアを提供できるように研究成果を周知していきたい。また、研修にも力点を置いていく方針である。第II、第IIIフェーズの目的である、介護職と看護職の認識、思考プロセスを検証するために、昨年度開発した認知スキームシートに改良を加え、23回程度被験者を公募しワーショップ形式で実験を行う。実験データを分析し、それぞれの職種の思考プロセスを検証する。また、研修から得られたものを介護職の今後の教育にどのように活用していくかを導き出す予定である。旅費として支出する予定であったが、当事者がインフルエンザにかかり、急遽キャンセルになったため繰越金が発生することとなった。研修の被験者を増やす費用にあてる。・研究者の交通費、学会発表のための旅費・データ分析費、資料作成代(DVD作成、資料作成等)・ワークショップ開催に伴う会場借り上げ費用・研究打ち合わせのための会議費および交通費及び被験者への謝礼金・研究に必要な文献及び書籍代
ノンスカラップ工法による現場型柱梁溶接接合部の変形能力向上に関する破壊力学的研究

現場溶接接合形式は、スカラップ周辺に応力集中が発生し変形能力の低下が危惧されているが、既往の研究で変形能力を向上させるための様々な梁端ディテールが考案されている。また、サブマージアーク溶接(以下SAW部)で施工された溶接組立H形断面梁(以下ビルトH梁)についてSAW部の靭性値や未溶着部が原因となり早期に破断することが報告されている。本研究では様々な梁端ディテールやSAW部の靭性値、及び未溶着長さを調べ、ビルトH梁が十分な変形能力を発揮するような梁端ディテールに対するパラメータの関係を把握するため、実大柱梁溶接接合部実験を行い、塑性変形倍率や耐力上昇率をもとに、性能を比較した。また、実大実験において、スカラップ底の応力集中によりフランジ母材が脆性破壊するメカニズムを解明するために、3次元弾塑性有限要素法を用いて数値解析を行った。今回はスカラップが在来工法の試験体を対象に解析を実施した。解析には汎用有限要素法解析プログラムANSYS(16.0)を用いる。材料特性は母材部、SAW部、柱フランジの突合せ溶接部に分けて入力した。解析と実験の荷重変形関係は比較検討し整合性を確認した。スケルトンカーブにおける、破断変位時のスカラップ底おいて最大第一主応力(σc)が生じており、この値は、SAW部の切り欠き丸棒引張試験とその解析によって求められる破壊限界応力((pσc )と高い精度で近い値となった。このことから、この試験体はスカラップ底に最大第一主応力(σc)が生じ、その値がSAW部の破壊限界応力(pσc )に達したことで、フランジ母材が脆性破壊に至ったと考えられる。以上より、様々な梁端ディテール、SAW部、美溶着長さをパラメータとして現場溶接型柱梁接合部の性能を明らかにし、FEM解析を用いてフランジ脆性破壊の条件として破壊限界応力(pσc )を用いることが出来る可能性を示した・平成29年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。鋼構造建築物の高層化、大スパン化に伴い、柱梁溶接接合部の現場溶接が必要となってきている。柱梁溶接接合部は工場溶接接合形式と現場溶接接合形式に大別され、大断面材を実施工で鋼構造建築物の梁材として用いる際、輸送の困難さやコストを削減するため、その大部分が現場溶接接合形式となる。しかし、1995年兵庫県南部地震で散見されたように、現場溶接接合形式はスカラップ底及び溶接部からの早期破断が危惧されている。現在、現場型柱梁溶接接合部の研究は少なく、必要保有性能を確保する方法は確立されていない。そこで次のような実大柱梁溶接部破壊実験を行った。試験体は柱梁接合部をモデル化した実大ト形試験体とした。実験パラメータは、梁材としてロールHを用い、従来型の現場溶接1体、現場型在来と同じであるがボルト接合せずに溶接接合したもの、鋼片を挿入することによってノンスカラップ化した試験体でウェブをボルト接合したものと溶接接合したものの2種類、梁材のフィレットをスカラップの部位において5mm残したものと10mm残したもの、スカラップの大きさを小さくしたミニスカラップ工法で梁フランジを溶接した後ミニスカラップを溶接充填した試験体で欠陥の位置を2種類変えた試験体を用いた。合計8種類の試験体で破壊実験を行った。その結果、フィレット部を5mm残した試験体と、鋼片挿入しウェブをボルト接合した試験体、ミニスカラップにし梁フランジを溶接した後ミニスカラップを溶接充填した試験体の3種類の試験体は、従来型現場溶接試験体に比べて圧倒的に大きな変形能力となった。その3種類のディテールを実施工に使えるように論文発表などをしていく予定である。予定通り実大ト形破壊実験を行った。その結果、工夫したディテールを用いた試験体は従来のディテールに比べて十分な変形能力があることが示された。データ整理などを行った結果、工夫したディテールを用いた試験体は応力集中や歪が小さいことが確認された。本研究の実大柱梁接合部破壊実験において破壊起点になりうる箇所の素材試験をおこなった。破壊起点となり得る箇所の機械的性質を把握する事で、実大実験で得られた結果である破壊原因や破壊性状についてより詳しく調査する事が出来た。本実験において破壊起点となり得るのは、母材(スカラップ部、最小断面部)、溶接部(DEPO)、溶接熱影響部(HAZ)等が挙げられる。従って、この部位の素材試験をおこなった。素材試験は、引張試験、シャルピー衝撃試験、ビッカース硬さ試験をおこなった。また、3次元弾塑性有限要素法解析に使用する素材データ収集も同時におこなった。実大実験結果を基にそれぞれの工法が柱梁溶接接合部周辺の応力、歪にどのような影響を与えているかについて3次元有限要素法解析をおこなった。解析には、汎用非線形構造解析プログラムANSYS Ver.9.0を使用した。解析モデルは3次元モデルとし対称性を考慮し、梁フランジ幅方向に関して1/2モデルとした。梁部材の全塑性耐力時における変形量cδpを1cδpごとに10cδpまで強制変位を梁フランジ端に与え解析をおこなう。解析と実験の荷重ー変形関係を比較検討し整合性を確認した。また、実験で測定した歪ゲージの値と解析による歪の値の比較検討も併せておこなった。

実験時は歪ゲージの貼付は有限であるが、有限要素法解析では歪及び応力について詳細に調査することが出来た。また、実験時には測定する事が出来ない局所の歪・応力を算出する事が出来る為、より詳しく調査できた。3次元弾塑性有限要素法解析をおこなって接合部ディテールごとの歪及び応力挙動を把握すると共に、破壊力学的検討を加えることによって破壊の原因を検討した。一昨年度は、実大ト形破壊実験を行った。その結果、工夫したディテールを用いた試験体は従来のディテールに比べて十分な変形能力があることが示された。データ整理を行った結果、工夫したディテールを用いた試験体は応力集中や歪が小さいことが確認された。昨年度は、素材実験により供試鋼材の機械的性質を把握することで、実大試験体の破壊原因などについて検討を行った。また実大実験結果を基に、実験で用いた工法が柱梁溶接接合部周辺の応力、歪にどのような影響を与えるかについて解析を行った。破壊パラメータに基づいて破壊がおこることが明らかになった。現場溶接接合形式は、スカラップ周辺に応力集中が発生し変形能力の低下が危惧されているが、既往の研究で変形能力を向上させるための様々な梁端ディテールが考案されている。また、サブマージアーク溶接(以下SAW部)で施工された溶接組立H形断面梁(以下ビルトH梁)についてSAW部の靭性値や未溶着部が原因となり早期に破断することが報告されている。本研究では様々な梁端ディテールやSAW部の靭性値、及び未溶着長さを調べ、ビルトH梁が十分な変形能力を発揮するような梁端ディテールに対するパラメータの関係を把握するため、実大柱梁溶接接合部実験を行い、塑性変形倍率や耐力上昇率をもとに、性能を比較した。また、実大実験において、スカラップ底の応力集中によりフランジ母材が脆性破壊するメカニズムを解明するために、3次元弾塑性有限要素法を用いて数値解析を行った。今回はスカラップが在来工法の試験体を対象に解析を実施した。解析には汎用有限要素法解析プログラムANSYS(16.0)を用いる。材料特性は母材部、SAW部、柱フランジの突合せ溶接部に分けて入力した。解析と実験の荷重変形関係は比較検討し整合性を確認した。スケルトンカーブにおける、破断変位時のスカラップ底おいて最大第一主応力(σc)が生じており、この値は、SAW部の切り欠き丸棒引張試験とその解析によって求められる破壊限界応力((pσc )と高い精度で近い値となった。このことから、この試験体はスカラップ底に最大第一主応力(σc)が生じ、その値がSAW部の破壊限界応力(pσc )に達したことで、フランジ母材が脆性破壊に至ったと考えられる。以上より、様々な梁端ディテール、SAW部、美溶着長さをパラメータとして現場溶接型柱梁接合部の性能を明らかにし、FEM解析を用いてフランジ脆性破壊の条件として破壊限界応力(pσc )を用いることが出来る可能性を示した・素材試験を行い、それに基づいた有限要素法弾塑性解析を行い、破壊力学パラメータに基づいて工夫している試験体で変形能力が増大する根拠を理論的に明らかにする予定である。破壊靱性試験により破壊部分となる箇所の破壊靱性値を求める。次に解析により実大試験体の破壊靱性値を算出し、破壊力学的検討により脆性破壊が発生するときの荷重や変形を推定する。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。
細胞内エネルギーセンサー分子による食欲、エネルギー代謝調節機構の解明

Rosa26座位へのflox-stop-floxカセットとFoxO1あるいはSirt1のcDNAを挿入したノックインマウスを作成し、それらをPomc-creマウス、Agrp-creマウス、あるいはPdx1-creマウスと交配して視床下部ニューロンに特異的にFoxO1やSirt1を発現するノックインマウスを作製した。Pdx1-creマウスを用いたマウスでは組織免疫染色とウエスタンブロット法を用いて、脳の中では視床下部に、末梢では膵臓のみに特異的にFoxO1が過剰発現していることを確認した。一方、Pomc-creマウスでは視床下部の弓状核の他に下垂体や延髄の孤束核に発現が見られた。Agrp-creマウスは弓状核に特異的な発現パターンであった。Pdx1-creマウスとRosa26-FoxO1マウスを交配したマウスでは摂食量の増加、エネルギー消費の減少を伴って、肥満を呈した。一方、Pomc-creマウスとRosa26-Sirt1マウスを交配すると、摂食量は変化せずにエネルギー消費が亢進し、体重は減少した。Agrp-creマウスとRosa26-Sirt1マウスの交配では、摂食量が有意に減少して体重が減少した。また、アデノウイルスを用いた系では、Sirt1のアデノウイルス自体では摂食量や体重、エネルギー消費に影響は認められなかったが、FoxO1のアデノウイルスで摂食量が増加し、体重が有意に増加しているものが、同時に投与したSirt1のアデノウイルスにより抑制され、摂食量と体重がコントロールと同じ程度に回復していた。24年度が最終年度であるため、記入しない。これらのマウスの表現型を摂食とエネルギー消費の両方に着目して解析中であり、興味深い結果が得られつつある。今後、これらの成果をもとにFoxO1とSirt1の視床下部における生理的役割を明らかにする。アデノウイルスでは標的タンパク質の発現が1週間程度しか継続せず、長期的なフォローアップが困難であったため、その後の解析は遺伝子改変マウスで行っている。アデノウイルスを用いた解析はタンパクの発現継続の問題が生じたが、その分遺伝子改変マウスを用いた解析を中心に行い、予定していたマウスの作成に成功している。今後、これらのマウスの表現型を解析する予定である。今後は作成した遺伝子改変マウスの摂食量、エネルギー消費量、体重等を経時的に観察し、中枢と末梢のエネルギー関連臓器をサンプリングして遺伝子レベルとタンパクレベルで分子機構を解明して行く予定である。
グルタミン酸による心房細動誘発機序の解明

心房細動は最も罹患患者が多い不整脈の一つである。心不全や脳卒中を引き起こし、患者のQOLおよび生命予後を悪化させるため、この病態解明は社会的に重要な課題である。我々は心房細動患者において血漿グルタミン酸濃度と酸化ストレス度(hydroperoxide)が正相関しており、独立した心房細動の危険因子である事を報告した。心房細動患者においては、多くの症例が心筋障害を呈しており、その原因として心筋組織内の酸化ストレスのみでなく、全身性の酸化ストレスが関係していると考えられる。心房細動の原因となる酸化ストレスに影響を与える新たな因子として、心筋に多く分布するグルタミン酸に着目しグルタミン酸受容体(N-methylD-aspartate受容体)を介して心筋障害を誘発するとの仮説を設定した。おおよそ1か月間かけて、マーゲンゾンデを用いてグルタミン酸を投与したラット(wister-rat)およびグルタミン酸皮下注射を続けたラットおよびControl群のラットにおいて血漿中のグルタミン酸濃度と心筋組織におけるグルタミン酸受容体の一つであるN-methyl-D-aspartate受容体(NMDA-R)の発現量、心筋障害の病理学的な変化、酸化ストレスマーカーであるグルタチオン濃度、D-ROM数値を比較している。さらに採取した心筋組織よりNMDAmRNAの発現をreal-time PCR法およびウェスタンブロッティング法にて解析した。各群の心筋において電気生理学的ペーシングおよび心房細動の誘発性の方法を検討した。ラットに対するグルタミン酸投与経路に関しては自由傾向摂取、マーゲンゾンデの使用、皮下注射の方法にて行い、それぞれ投与量を複数に分けて実験を行った。そのすべてにおいてウェスタンブロットによるNMDA-Rの測定、心筋の病理的評価、複数の酸化ストレスマーカーの測定を行っている為に、労力と時間を要した。心臓以外の臓器に関しても検証を行っており、その事が実験の遅れを助長している面もあり、今後は心臓の組織に限定して研究を続ける必要がある。グルタミン酸の皮下注射を行ったラットおよびコントロール群におけるNMDA-Rの分布を引き続き検証していく。また両者における血中グルタミン酸濃度と各種酸化ストレス(D-ROMテスト、グルタチオン濃度、ニトロチロシン)は引き続き、測定を続ける。蛋白の測定を行った後に、有意差のあるものに関してはreal-time PCR法を用いて、遺伝子の解析も行う。各種心筋を抽出して電気刺激を行い、心房細動の誘発性、持続性に関しても検証する。心房細動の原因となる酸化ストレスに影響を与える新たな因子として、心筋に多く分布するグルタミン酸に着目しグルタミン酸受容体(N-methyl-D-aspartate受容体)を介して心筋障害を誘発するとの仮説を設定した。マーゲンゾンデを用いてグルタミン酸を投与したラット(wister-rat)をにおいて、血漿中のグルタミン酸と心筋組織におけるグルタミン酸受容体の一つであるN-methyl-D-aspartate受容体(NMDA-R)の発現量を比較する。ラットの大動脈血より採血したサンプルからグルタミン酸濃度および酸化ストレスを測定して相関を解析した。酸化ストレスに関しては、一つの指標のみでなく、hydroperoxideや血清NT濃度、高感度TNF-αおよび高感度CRPなど様々な指標を用いて評価した。採取した心筋組織よりNMDAmRNAの発現をreal-time PCR法およびウェスタンブロッティング法にて解析する。グルタミン酸濃度とグルタミン酸レセプターの発現量、電子顕微鏡で評価した心筋障害の程度と酸化ストレスの数値を測定して、比較する事で心房細動誘発性との関連を明らかにした。ラットに対するグルタミン酸投与量に関しては、各臓器にて投与量が異なり、また同一臓器でも投与量に解離を認める。特に心臓におけるグルタミン酸の研究には前例が少なく、投与量決定には各方面と検討する必要があった。投与方法においても固形経口と水溶摂取、皮下注射が選定され、いずれの方法においても利点欠点があった事から、投与方法においても決定に時間を要した。またマーゲンゾンデの使用には訓練が必要とされた。最低でも投与期間が1ヵ月2か月を要する事もあり、当初より遅れて研究が開始されている。

心房細動の原因となる酸化ストレスに影響を与える新たな因子として、心筋に多く分布するグルタミン酸に着目しグルタミン酸受容体(N-methylD-aspartate受容体)を介して心筋障害を誘発するとの仮説を設定した。おおよそ1か月間かけて、マーゲンゾンデを用いてグルタミン酸を投与したラット(wister-rat)およびグルタミン酸皮下注射を続けたラットおよびControl群のラットにおいて血漿中のグルタミン酸濃度と心筋組織におけるグルタミン酸受容体の一つであるN-methyl-D-aspartate受容体(NMDA-R)の発現量、心筋障害の病理学的な変化、酸化ストレスマーカーであるグルタチオン濃度、D-ROM数値を比較している。さらに採取した心筋組織よりNMDAmRNAの発現をreal-time PCR法およびウェスタンブロッティング法にて解析した。各群の心筋において電気生理学的ペーシングおよび心房細動の誘発性の方法を検討した。ラットに対するグルタミン酸投与経路に関しては自由傾向摂取、マーゲンゾンデの使用、皮下注射の方法にて行い、それぞれ投与量を複数に分けて実験を行った。そのすべてにおいてウェスタンブロットによるNMDA-Rの測定、心筋の病理的評価、複数の酸化ストレスマーカーの測定を行っている為に、労力と時間を要した。心臓以外の臓器に関しても検証を行っており、その事が実験の遅れを助長している面もあり、今後は心臓の組織に限定して研究を続ける必要がある。グルタミン酸投与群のラットにおいて一定期間の投与終了をもって、ラットの大動脈より血液採取を行い酸化ストレスを測定する。心筋組織においては固定標本を作製して免疫染色を行い、NMDA-Rの発現量を定量化する。一部、心筋組織はPCRなどの解析を行う事によりグルタミン酸レセプターの発現量を測定する。免疫染色およびPCRに関しては病理医と共同で評価する。酸化ストレスの測定に関しては、今回購入したフリーラジカル解析装置にて測定を行い、当院にて測定できない酸化ストレス(血清NT濃度)に関しては他の大学に測定を依頼する予定である。グルタミン酸の皮下注射を行ったラットおよびコントロール群におけるNMDA-Rの分布を引き続き検証していく。また両者における血中グルタミン酸濃度と各種酸化ストレス(D-ROMテスト、グルタチオン濃度、ニトロチロシン)は引き続き、測定を続ける。蛋白の測定を行った後に、有意差のあるものに関してはreal-time PCR法を用いて、遺伝子の解析も行う。各種心筋を抽出して電気刺激を行い、心房細動の誘発性、持続性に関しても検証する。第一段階として、経口グルタミン酸負荷ラットにおける血漿中グルタミン酸濃度、心筋組織のグルタミン酸レセプター定量、酸化ストレスの測定を行っている。次にラットの食道よりペーシングカテーテルを挿入して発電装置で高頻拍のラットモデルを作成して、グルタミン酸濃度、グルタミン酸レセプター、酸化ストレスを測定する予定であったが、第一段階の研究が終了しておらず購入予定であったペーシングカテーテルや発電装置の購入に関しては翌年に持ち越す事となった。今後はラットの使用数、免疫染色や酸化ストレス測定に使用する試薬も増える事が予想され、前年度の予算の一部を使用する予定である。
中央アジア出土古代ウイグル語帳簿資料の基礎的研究

中央アジア(現在の中国新疆ウイグル自治区)出土の古代ウイグル語(古代トルコ語)文献のうち,これまでに言語文献学的にも歴史学的にも十分に利用されていない帳簿資料を抽出・集成して解読し,歴史学的研究が依拠できる校訂テキストを準備する作業を行なった。さらに,それらの校訂テキストを歴史学的に利用して,西暦1014世紀の中央アジア社会・経済の諸側面を解明した。(1)中央アジア・新彊地域出土の古代ウイグル語帳簿資料について,既収集の写真複製・画像データに基づいてテキスト転写・英訳作業を開始した。これは現在も継続中である。(2)ロシア科学アカデミー・サンクトペテルブルク東洋文献研究所を訪問して,帳簿資料を含む古ウイグル語の諸種社会経済文書資料を実見調査し,基礎的な情報やテキスト校訂作業を行なった。(3)ドイツ・ベルリン科学アカデミー主催の研究集会"Collegium Turfanicum"において講演を行ない,帳簿資料を含む社会経済文書を主要な資料として,古代ウイグル社会の税役制度を概観した。(4)イスタンブル大学(トルコ共和国)に遺存する旧ベルリン所蔵文書資料群の写真複製を調査し,ソグド語・ウイグル語の2言語で書かれた帳簿資料を発見した。これは,1011世紀頃のイラン系ソグド人とトルコ系ウイグル人の文化的・言語的・経済的接触をうかがう上での貴重資料であり,ソグド語の専家である吉田豊氏(京都大学)と共同で研究を進め,その成果を中国で開催された国際学会「西域古典語言學術高峰論壇」で報告した。(5)大阪大学歴史教育研究会大会で講演を行ない,高校の地歴科教員を主な対象として,中央アジア出土ウイグル語文献研究の世界史上の意義を解説した。(6)その他,ウイグル語帳簿資料をとりまく社会経済史的背景として,仏教教団の寺院運営や宗教活動,農業灌漑設備の歴史地理的問題,税役制度の実質的運営の再構成,商業民の交易活動に関するものとして,項目(11)に記載の単行論文・図書を発表した。(1)初年度に引き続き,中央アジア・新疆地域出土の古代ウイグル語帳簿資料について,既収集の写真複製・画像データに基づくテキスト転写・英訳作業を継続した。(2)帳簿資料の解読データをその他の社会経済文書と比較検討して,1014世紀の古代ウイグル社会における住民組織の実態を考察し,行政権力による人為的な住民編成組織以外の,社会経済上の必要にもとづく住民の相互保証的組織(連保)の存在を解明するとともに,それがおそらくウイグル支配期以前の唐王朝支配時代の連保制に淵源する可能性を指摘した。以上の内容を,アンカラ(トルコ共和国)で開催された「古代ウイグル文献研究国際学会(Besbalikli Singko Seli Tutung Anisina Uluslararasi Eski Uygurca Arastirmalari Calistayi)」で報告した。(3)上記(2)の国際学会にあわせて,イスタンブル大学(トルコ共和国)所蔵の旧ベルリン所蔵古代ウイグル語文書資料群の写真複製を調査した。その中には,第二次大戦中に失われた資料が含まれており,特にウイグル支配期中央アジアの仏教・マニ教教団の運営に関わる帳簿など,歴史学的研究に重要な資料を数多く発見することができた。これらについては,現地研究者と共同で解読研究を行ない,2012年内に刊行すべく準備を進めている。(4)ベルリン科学アカデミー(ドイツ連邦共和国)所蔵の古代ウイグル語帳簿資料群を実見調査した。(5)その他,ウイグル語帳簿資料をとりまく社会経済史的背景として,下記(13)に記載の通り,仏教教団の租佃関係台帳にみえる地名の歴史地理学問題や,民間信仰の実態を示す断片的文献に関する論文を発表し,さらには行政命令文書の通時的書式研究などに関する研究報告を行なった。1最終年度となる本年までに,約170件の古代ウイグル語帳簿資料の解読・ローマ字テキスト転写作業を行なった。ただし,既存の語彙集に含まれない不明語が予想以上に多いことが確認されたため,最終的なテキスト校訂資料集の刊行までにはなお時間を要する。2国内(大阪・京都)において,帳簿資料を含む古代ウイグル語行政文書に関する成果発表,および資料調査を行なった。3イスタンブル(トルコ共和国)で開催された国際トルコ学会大会で,帳簿資料を含む古代ウイグル語行政文書に関する研究報告を行なった。4その他,以下に掲げるような個別の研究論文を発表した。古代ウイグル語帳簿資料を歴史学的に利用した研究としては,税役関係の出納簿の情報をその他の諸種文書と比較検討することを通じて,モンゴル時代(1314世紀)のウイグル社会に行政的な十進法住民組織と並行して相互扶助組合的組織が遍在し,種々の経済活動の主体となる一方,税役徴発に際しても実質的にその負担の単位として機能していたことを解明した。また,田籍を中心に諸種のウイグル語文献にみえる地名に関する歴史地理学的分析を行ない,現在の新疆の各都市との比定に成功した。

(1)初年度・第2年度に引き続き,中央アジア・新疆地域出土の古代ウイグル語帳簿資料について,既収集の写真複製・画像データに基づくテキスト転写・英訳作業を継続するとともに,歴史学的考察の準備作業として,書式・内容に基づく類型化作業を開始した。また,この作業に必要な図書類(辞書・研究書など)を購入した。(2)第2年度に引き続き,イスタンブル大学(トルコ共和国)を訪問して,旧ベルリン所蔵の古代ウイグル語帳簿文書群の写真複製資料を調査した。(3)中央民族大学(中国・北京)で開催された「西域・中亜語文学国際学術研討会」において,帳簿資料をも間接的に利用した研究報告を行なった。同時に,参加した各国の研究者と情報交換を行なった。(4)上記のイスタンブル大学所蔵写真資料のなかから,ソグド語・ウイグル語の2言語で書かれた帳簿資料を世界で初めて公刊するとともに,9-10世紀の西ウイグル王国治下で,マニ教教団と仏教教団とが提携して商業交易を経営していたことを解明した。(5)その他,ウイグル語帳簿資料をとりまく社会経済史的背景として,中国民間信仰との関係,甘粛地域の西夏仏教との文化的関係,ウイグルと契丹=遼帝国との関係に関する論考を発表した。テキスト校訂はほぼ順調に進捗している。また,未公開の新出資料の収集なども進んでいる。さらに,歴史学的考察に属する研究成果を,当初計画に先んじて公刊することができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。計画調書記載の通り,平成24年度後半からは,帳簿資料の類型化とその歴史学的考察に,研究の重心を移行させる予定である。平成25年度は本研究計画の最終年度にあたるので,テキスト校訂作業を総括する。ただし,なお解読・校訂を決定できない術語類も少なくないので,広く関係分野の研究者と情報を交換しつつ,正確な校訂テキストを準備したい。
近世における触穢観念の受容とその変質

本研究では、近世における触穢観念の受容および変質の過程について、朝廷・神社/幕府・藩/民衆との関係を中心に明らかにすることを試みた。その結果、19世紀に至って、朝廷・神社内部における穢をめぐる規制力の低下や京都の住民レベルにおける禁忌意識の後退といった現象がみられたことなどが明らかになった。これらは合理的思想に基づく触穢観念の変質という新たな社会レベルの動きといえ、その成果の一部は拙著『近世の死と政治文化』(吉川弘文館、2009)で公にした。本研究計画の概要は次の2点にまとめられる。(1)1718世紀における触穢観念の社会的受容過程を、朝廷・神社/幕府・藩との関係に焦点を当てて再検討すること。(2)19世紀における触穢観念の変質とその社会的影響を、朝廷/神社/民衆との関係において明らかにすること。これらは本来的に朝廷・神社世界のものである触穢観念が、いつどのように近世社会へ受容されたのか、そしてこの観念がその後どのように変容したのかを、史料に即して、構造的かつ動態的に検討するものといえる。本研究は、1718世紀における触穢観念の社会的受容過程を、朝廷・神社/幕府・藩との関係に焦点を当てて再検討すること、そして19世紀における触穢観念の変質とその社会的影響を、朝廷/神社/民衆との関係において明らかにすることを目的としたものである。これは本来的に朝廷・神社世界のものである触穢観念が、いつどのように近世社会へ受容されたのか、そしてこの観念がその後どのように変容したのかを、史料に即して、構造的かつ動態的に検討するものといえる。本年度には、1718世紀における朝廷・神社の触穢観念の問題、特に触穢観念をめぐる朝廷と京都の神社との関係の解明に取り組んだ。まず第一に、『賀茂別雷神社文書目録』(京都府教育委員会編、2003)の刊行により文書の全容が明らかにされた上賀茂神社(賀茂別雷神社)への史料調査をおこなった。その成果としては、同神社の公的記録である「社中日次記」の、寛文年間から寛保年間(1665-1742)までの関係記事について、撮影・複写をおこなうことができた。このほか、国立公文書館などにおいても朝廷・神社関係資料を収集した。上記の調査を踏まえて、関係史料の整理・分析を開始している。現時点では具体的な研究成果を公にできてはいないが、今後の研究を進展させるための基本史料を入手し、その研究基盤を作ることができたといえる。これは本来的に朝廷・神社世界のものである触穢観念が、いつ、どのように近世社会へ受容されたのか、そしでこの観念が、その後どのように変容したのかを、史料に即して、構造的かつ動態的に検討するものといえる。本年度には、前年に引き続き、1718世紀における朝廷・神社の触穢観念の問題、特に触穢観念をめぐる朝廷と京都の神社との関係について検討するとともに、19世紀における触穢観念の変質の問題について、京都の神社と社会との関係を中心に検討をおこなった。まず第一に、国立公文書館などへの史料調査を4回おこない、「公通記」をはじめとする朝廷・神社関係資料を収集した。次に前年から実施している調査を踏まえて、賀茂別雷神社(上賀茂神社)関係文書などの紙焼き版を作成し、関係史料の整理・分析をおこなった。さらに、その成果の一部を、第2回近世の天皇・朝廷研究会大会において報告するとともに、19世紀における触穢観念の変質の問題を論じた「近世の触穢観念と神社・祭礼」(『近世の宗教と社会』2、吉川弘文館)および単著『近世の死と政治文化』(吉川弘文館、2009)として公表している。これは本来的に朝廷・神社世界のものである触穢観念が、いつ、どのように近世社会へ受容されたのか、そしてこの観念が、その後どのように変容したのかを、史料に即して、構造的かつ動態的に検討するものといえる。本年度には、前年度に引き続き、1718世紀における朝廷・神社の触穢観念の問題、特に触穢観念をめぐる朝廷と京都の神社との関係について研究するとともに、江戸幕府および諸藩領(仙台藩)における触穢観念の社会的受容の問題についても検討をおこなった。

まず第一に、東京都中央図書館・宮城県図書館などへの史料調査を3回おこない、江戸幕府の儀礼関係資料、さらに仙台藩における正史である『伊達治家記録』や仙台藩の上級武士の記録(『高野家記録』)などを収集した。とくに『伊達治家記録』と『高野家記録』については紙焼き版を作成し、これを踏まえて、関係史料の整理・分析に取り組んだ。その方法論は、江戸幕府および仙台藩の触穢観念に関する記事を抽出し、その関係性を分析するというものである。その成果の一部を、「歴史における周縁と共生研究会」、「賀茂絵画資料研究会」、市民向け講演会「仙台・江戸学講座」において報告した。本研究は、1718世紀における触穢観念の社会的受容過程を、朝廷・神社/幕府・藩との関係に焦点を当てて再検討すること、そして19世紀における触穢観念の変質とその社会的影響を、朝廷/神社/民衆との関係において明らかにすることを目的としたものである。これは本来的に朝廷・神社世界のものである触穢観念が、いつ、どのように近世社会へ受容されたのか、そしてこの観念が、その後どのように変容したのかを、史料に即して、構造的かつ動態的に検討するものといえる。本年度には、前年度に引き続き、1718世紀における朝廷・神社の触穢観念の問題、特に触穢観念をめぐる朝廷と京都の神社との関係について研究するとともに、江戸幕府および諸藩領(仙台藩・弘前藩)における触穢観念の社会的受容の問題についても検討をおこない、研究全体の総括に取り組んだ。具体的には、宮城県図書館・青森県立図書館への史料調査を2回おこない、仙台藩における正史である『伊達治家記録』や仙台藩・弘前藩の儀礼関係の記録などを収集した。とくに『伊達治家記録』については紙焼き版を作成し、これを踏まえて、関係史料の整理・分析に取り組んだ。その方法論は、江戸幕府および仙台藩・弘前藩の触穢観念に関する記事を抽出し、その関係性を分析するというものである。その成果の一部は昨年度、市民向け講演会「仙台・江戸学講座」において報告したが、本年度にはこれを『仙台・江戸学叢書仙台藩の武士と儀礼』としてまとめる作業をおこない、平成23年度中には刊行される予定である。