hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
確率論的FEM骨モデルを用いた骨粗鬆症の進行に伴う大腿骨中枢部強度低下の推定

加齢による骨強度の低下は大腿骨頚部骨折の最も大きな要因である。このような骨強度変化は骨体積密度(骨の有孔率)に依存する.そこで骨粗鬆化に伴う骨体積密度変化を皮質骨と海綿骨(骨梁構造特性に注目し3種類に分類)の骨代謝機能の低下による体積密度低下を示す骨粗鬆化の数学モデルを作成し、骨体積密度(骨量)の経時変化をシミュレートした.骨梁構造,大腿骨中枢部の各部位における骨粗鬆化速度は骨梁構造に依存するところが大きい,これに個々の患者の骨代謝活性能を考慮すると個々の患者の将来の骨粗鬆化の程度を定量的に予測することができる.また,更に骨粗鬆化に伴う骨強度低下を推定するために骨梁構造のFEMモデルを作成し、まず,強度推定の信頼性を簡単な立方体構造で骨梁要素をランダムに配列し,統計的に強度のバラツキを評価した.以上の解析から,骨粗鬆化の進行速度はハバース管壁面でのみ骨代謝が行われる皮質骨が最も遅く,骨髄から直接骨のリモデリングがなされる海綿骨が早く進行することがわかった.また,海綿骨のなかでも骨梁の構造が棒状である部位は進行速度が早く,板状の要素から構成されるハニカク構造の海綿骨が比較的進行速度が緩慢であるとの解析結果が得られた.これらの骨粗鬆化に伴う骨強度はそれぞれの進行速度に依存して指数関数的に低下することがわかった.以上は材料レベルでの強度低下の予測であるが,これらの骨強度変化を大腿部頚部骨折に適応し,頚部骨折の発生荷重条件を模索するために同部のFEM全体モデルを作成してそれぞれの破壊荷重を推定した.FEM解析荷重条件として片脚起立時の骨頭反力,大転子筋力を負荷し,骨要素に発生する応力を三次元弾性応力解析を行って算出した.転倒の際の荷重環境が不明瞭であり,適当な資料がないため,通常の歩行を想定した解析に留まった.しかし,骨粗鬆化の進行に伴って、頚部表層部に比較的高応力の発生を認め,同部の骨の荷重負担の割合が大きくなることが確かめられた.加齢による骨強度の低下は大腿骨頚部骨折の最も大きな要因である。このような骨強度変化は骨体積密度(骨の有孔率)に依存する.そこで骨粗鬆化に伴う骨体積密度変化を皮質骨と海綿骨(骨梁構造特性に注目し3種類に分類)の骨代謝機能の低下による体積密度低下を示す骨粗鬆化の数学モデルを作成し、骨体積密度(骨量)の経時変化をシミュレートした.骨梁構造,大腿骨中枢部の各部位における骨粗鬆化速度は骨梁構造に依存するところが大きい,これに個々の患者の骨代謝活性能を考慮すると個々の患者の将来の骨粗鬆化の程度を定量的に予測することができる.また,更に骨粗鬆化に伴う骨強度低下を推定するために骨梁構造のFEMモデルを作成し、まず,強度推定の信頼性を簡単な立方体構造で骨梁要素をランダムに配列し,統計的に強度のバラツキを評価した.以上の解析から,骨粗鬆化の進行速度はハバース管壁面でのみ骨代謝が行われる皮質骨が最も遅く,骨髄から直接骨のリモデリングがなされる海綿骨が早く進行することがわかった.また,海綿骨のなかでも骨梁の構造が棒状である部位は進行速度が早く,板状の要素から構成されるハニカク構造の海綿骨が比較的進行速度が緩慢であるとの解析結果が得られた.これらの骨粗鬆化に伴う骨強度はそれぞれの進行速度に依存して指数関数的に低下することがわかった.以上は材料レベルでの強度低下の予測であるが,これらの骨強度変化を大腿部頚部骨折に適応し,頚部骨折の発生荷重条件を模索するために同部のFEM全体モデルを作成してそれぞれの破壊荷重を推定した.FEM解析荷重条件として片脚起立時の骨頭反力,大転子筋力を負荷し,骨要素に発生する応力を三次元弾性応力解析を行って算出した.転倒の際の荷重環境が不明瞭であり,適当な資料がないため,通常の歩行を想定した解析に留まった.しかし,骨粗鬆化の進行に伴って、頚部表層部に比較的高応力の発生を認め,同部の骨の荷重負担の割合が大きくなることが確かめられた.
糖のアノマー異性を用いた金属錯体の普遍的光学活性制御

金属に強く配位するN-ヘテロ環カルベン配位子をもつ金属錯体に、キラルな糖部位を導入することで、金属まわりの不斉や配位子のねじれによる不斉を制御できることを示した。とくに、八面体型イリジウム錯体にピコリル基をもつ二座NHC配位子にD-グルコピラノシル基を導入した場合には、そのアノマー異性により、速度論的に金属まわりの不斉が逆の錯体を与え、α-アノマーはねじれふね型をとることを明らかにした。側鎖にピコリル基とグルコピラノシル基を有するキレート型糖修飾N-ヘテロ環カルベン(NHC)配位子前駆体、塩化-3-ピコリル-1-(2,3,4,6-テトラ-O-アセチル-D-グルコピラノシル)イミダゾリウム、の2つのアノマー異性体[α-pagiH]Clおよび[β-pagiH]Clを合成し、これを用いて金属中心周りに不斉を持つハーフサンドイッチ型錯体[MCp^*Cl(L)]X(M=Rh,Ir,L=α-pagi,β-pagi,X=Cl,PF_6)の生成反応を行い、側鎖のグルコピラノシル基のアノマー異性が錯体の立体配置にどのような影響を及ぼすかを検討した。X線結晶構造解析により、β-pagi配位子を持つロジウムおよびイリジウム錯体の主生成物が、金属中心まわりがRの不斉を持つ構造をとっていることを明らかにした。α-pagi配位子を持つ錯体では、結晶が得られなかったため構造解析はできなかったが、円偏光二色性スペクトルにおいて、β-pagi配位子を持つ錯体と正反対のコットン効果を示すことから、金属中心まわりがSの不斉を持つことがわかった。また、反応生成物の核磁気共鳴スペクトル測定により、α-pagi配位子を持つ錯体ではS体が、β-pagi配位子を持つ錯体ではR体が、主生成物として、それぞれ9:1程度の比でジアステレオ選択的に生成し、さらに、α-pagi配位子を持つ錯体では、グルコピラノシル骨格がスキュー型の構造をとっていることが明らかとなった。また、β-pagi配位子を持つR体は、S体へと異性化する。以上の結果から、NHC配位子に導入したグルコピラノシル基の立体障害により、速度論的にR体が選択的に生成すると考えられる。また、それぞれのジアステレオマーについて分子軌道計算により、S体が熱力学的な安定種であることを示した。アセチル保護したD-β-グルコピラノシル基で修飾したN-ヘテロ環カルベン(NHC)配位子を、ピリジン環の2,6位にメチレン基を介して導入した配位子(bagip)を用いて、ニッケル錯体を合成した。このような錯体ではNHC部位の傾きとメチレン架橋部位の配置により、配位子のねじれによる光学活性を持つが、今回合成した錯体では、光学活性なD-グルコピラノシル基を導入しているため、ジアステレオマーとなる。しかし、NMR分光、円偏光二色性、X線構造解析等の測定により、溶液中及び固体中で一方のジアステレオマーのみしか存在していないことが明らかとなり、D-β-グルコピラノシル基の導入の効果により、ニッケル錯体がジアステレオ選択的に生成していることがわかった。また、配位子に簡便に様々な糖を導入するため、クリックケミストリーを導入した。1-(2-プロピニル)イミダゾールや1-エチニルベンズイミダゾールにアセチル保護したD-β-グルコピラノシルアジド、D-α-マンノピラノシルアジド、D-β-ガラクトピラノシルアジドを銅触媒存在下で反応させ、糖修飾トリアゾール環をもつイミダゾールおよび、ベンズイミダゾールを得た。これらにヨウ化メチルを反応させ、NHC配位子前駆体とした。このように様々な糖をNHC配位子に導入する手法を確立できたことは、糖を導入した新しい金属錯体触媒や医薬品の開発への応用につながると考えている。さらにD-β-グルコピラノシル基で修飾したトリアゾール基を持つNHC配位子を用いて、イリジウム錯体の合成を行い、イリジウムまわりの光学活性の制御を試みたが、ジアステレオ選択性はよくないことが判明した。これは、錯形成時に、配位子の糖部位が金属中心から離れてしまうことが原因と考えられる。キレート型二座Nーヘテロ環カルベン(NHC)配位子の2つのN置換基の一方にβーDーグルコピラノシルユニット、もう一方に他の置換基を組み込んだ非対称型配位子をもつ錯体の立体制御についての検討を行った。キレート型二座NHC配位子では、2つのNHCユニットを架橋するアルキル鎖の配置によりキレート配位面の上下が非対称となり、NHC配位子の動的過程による異性化平衡の可能性を考慮する必要がある。

そこで、まず糖を持たない対称型キレート二座NHC白金ユニットをもつ三核錯体を用い、温度可変NMR分光測定によるNHC配位子の動的挙動の検討を行ったところ、N置換基の種類に関係なく、メチレン架橋とプロピレン架橋の配位子では動的挙動が観測され、エチレン架橋の配位子では観測されなかった。以上の結果に基づき、動的挙動による平衡を考慮しなくて良い、エチレン架橋のアセチル保護および脱保護βーDーグルコピラノシル基を導入した非対称キレートNHC配位子を用いて、パラジウム錯体の立体制御の検討を行った。NHC配位子以外の単座配位子として、水硫化物配位子を導入し、そのSHプロトンのシグナルの積分比により、ジアステレオマー比を調べたところ、もう一方のN置換基として長鎖アルキルを導入したNHCパラジウム錯体の場合、アセチル保護配位子では5:4、脱保護配位子では2:1であった。また、アントラセンメチル基をもつアセチル保護配位子では10:9で、平面錯体では、これまでに用いてきた八面体錯体のような優れたジアステレオ選択性が得られないことが明らかになった。前年までに開発したクリックケミストリーを用いる方法で合成したピンサー型配位子を用いた場合にも、ジアステレオ比は4:3と良くなかったが、この錯体が水中での鈴木ー宮浦カップリングにおいて、TONが70万を超える、非常に高い触媒能を示すことがわかった。糖修飾ピンサー型NHC配位子を用いたニッケル錯体のジアステレオ選択的合成に成功した。また、糖修飾NHC配位子前駆体の合成にクリックケミストリーを導入し、各種糖部位を配位子に導入する手法を確立した。しかし、糖修飾ピンサー型NHCニッケル錯体ではβ型しか合成に成功しておらず、光学活性制御のための比較に用いるα体の合成を急ぐ必要がある。24年度が最終年度であるため、記入しない。クリックケミストリーの導入に成功したので、これを用いてピンサー型の配位子前駆体を合成し、立体制御を試みる。さらに、キレート型NHC配位子に糖を導入することでも立体制御を行う。トリアゾール-NHCの系では、糖の位置が問題となったため、より金属中心に糖が近づくように、トリアゾール基の2位の窒素にアルキル基を導入しNHC化することを試みることで、解決したいと考えている。ピリジン環を持つピンサー型NHCニッケル錯体では、β体のみ合成に成功しているが、α体は得られていない。引き続き合成を試みるが、脱保護した配位子前駆体を利用することも考えている。
表面プラズモン共鳴を用いたホトカソードによる高速バンチビーム形成

スミス・パーセル超放射は,高出力・周波数可変・コヒーレント・パスル/連続発振のテラヘルツ帯の理想的な光源である.本研究は超放射用変調ビームに関する研究である.高速の変調ではフェムト秒で応答する金属が有効であるが,高い反射率・低い量子効率が課題となる.この為,表面プラズモン共鳴ホトカソードを提案した.クレッチマン配置では,共鳴点で放射電流が最大となったがプラズモン振動と電子放出のベクトルの不一致が量子効率の低下を引き起こした.端面を形成し振動と放出方向を一致させた結果,最大千倍の電流が増加した.しかしエミッションサイトにフラクタル形状の痕跡残った.オット配置も行ったが,同様の結果となった.本研究では,THz帯Superradiant Smith-Purcellに必要な10psec以下の超高速変調電子ビーム形成を目的とした表面プラズモン共鳴(SPR)による光励起カソードを提案している.また光子吸収過程にSPRを用いて量子効率の向上を目指した.これまでの結果SPRと同期した光電子の量子効率(QE)は10-510-4であり共鳴からズレた入射条件と比較し100倍程度の増加が確認されたが,従来の紫外線励起金属ホトカソードと同程度の値であった.原因を考察した結果,真空中に光電子放出する際,電子・電子散乱を経て運動方向を回転する必要がある為と考えられる.電子・電子散乱はエネルギー損失を伴い,結果として低いQEに留まると考えられる.電子の運動量励起方向と電子放射方向を一致させる為,クレッチマン配置の金属薄膜の端においてSPRを行った結果,電子放射は著しい増加を示しQEが0.1以上まで増加する事に成功した.しかし電子放射はパルス的であり,共鳴に用いたアルミニウム薄膜には,フラクタル状の剥離が確認された.この原因を高電流密度で20nmの薄膜を流れる電流によるダメージと類推される.今後,この問題を解決する為に,クレッチマン配置からオット配置へと変更し,同様に電子運動量励起方向と真空中への電子放射方向を一致させた場合の電子放射特性について評価する予定である.スミス・パーセル超放射は,高出力・周波数可変・コヒーレント・パスル/連続発振のテラヘルツ帯の理想的な光源である.本研究は超放射用変調ビームに関する研究である.高速の変調ではフェムト秒で応答する金属が有効であるが,高い反射率・低い量子効率が課題となる.この為,表面プラズモン共鳴ホトカソードを提案した.クレッチマン配置では,共鳴点で放射電流が最大となったがプラズモン振動と電子放出のベクトルの不一致が量子効率の低下を引き起こした.端面を形成し振動と放出方向を一致させた結果,最大千倍の電流が増加した.しかしエミッションサイトにフラクタル形状の痕跡残った.オット配置も行ったが,同様の結果となった.極短パルス電子ビームトレインを形成する為に必要となる量子効率0.1程度の光励起カソードの原理検証実験を行った.ピコ秒程度の応答速度を実現する為に,キャリア寿命がピコ秒以下の材料が必須となる.一般的に半導体を用いた場合には高い量子効率が実現可能であるが,極短パルス形成が困難であった.そこでキャリア寿命がフェムト秒の金属を用いる事が必要となる.しかし従来の金属光励起カソードは量子効率E-5E-4と著しく低い事が問題となっている.本研究では金属光励起カソードに表面プラズモン共鳴を取り入れる事で量子効率の向上を目的として,平成24年には原理検証実験を行った.その結果,金属の仕事関数以上のエネルギーを持つ波長として266nmを選択し,金属材料としてアルミを用いた.表面プラズモン共鳴配置としてプリズム上にアルミ膜厚20nmを堆積しクレッチマン配置を形成した.この結果,ほぼ100%の光吸収は確認されたが,それに起因する光励起電流の量子効率は10-4程度であった.これはプラズモン励起のkベクトルと放射方向が直交している為,真空へ電子放射が行われる為には急速なエネルギー損失を伴う電子ー電子散乱によって運動方向の回転が必須である事に起因する事を平行平板によるエネルギー分析によって明らかとした.クレッチマン配置での量子効率の向上を図るため,仕事関数低下の効果を,低仕事関数材料の被覆,ショットキー効果を用いて検証した.この結果,大凡2倍程度の増加は実現出来た.しかし要求される量子効率とは大きな隔たりがある.これは電子ー電子散乱が致命的なプロセスである事を実証した結果であり,今後この散乱過程を経ない放射を実現する必要がある.スミス・パーセル超放射は,テラヘルツ帯の高出力・周波数可変・コヒーレント・パスル/連続発振可能を満足する理想的な光源である.本研究は超放射に必要な数10ピコ秒の繰り返し周波数のバンチビーム形成に関する研究である.従来の半導体ホトカソードでは応答速度がナノ秒程度である事,一方で金属ホトカソードは高い反射率,低い量子効率が課題となる.これら課題を解決する為に、表面プラズモン共鳴ホトカソードを提案した.ここまでクレッチマン配置では、励起されたプラズモン振動の運動方向(面内方向)と電子放出の方向(面法線方向)が一致していない為,真空中に放出される為には,電子ー電子散乱を経て運動方向を回転させる必要があり量子効率の向上が困難である事が明らかとなった.

また運動方向とプラズモン振動方向を一致し,散乱過程を経ずに真空放出させる為に,薄膜に端面を形成し,入射角度を固定したレーザーを横方向に走査して,端面と一致させる事で放射実験を行った結果,放出電流が最大10000倍まで増加する事が確認された.しかし放出過程が安定ではなく,パルス的に動作し,また電流を放出した後の薄膜にはフラクタル形状の致命的な痕跡が確認された.これは大電流放出に薄膜が対応出来ない為と考えられた.そこで本年度では,薄膜を用いないプラズモン共鳴のオット配置によるホトカソードについて研究を行った.オット配置とは石英/真空ギャップ(210nm)/金属で構成され,金属の厚みには制限が無い.金属には鏡面研磨したアルミニウムブロックを用いた.ギャップ層を石英プリズムに堆積し,アルミニウムを押し付ける事で正確なギャップ調節を可能とした.また昨年度と同様に電子ー電子散乱過程を除去する為,アルミニウムブロックの端面からの放射を行えるような配置とした.この結果,電流の増加が確認された.しかしフラクタル形状の痕跡が確認される結果となった.真空ナノエレクトロニクス当初の予定通り,表面プラズモン共鳴を光子吸収過程に利用したホトカソードにおいて,その優位な効果は確認された.しかし,本研究の応用が期待されるアプリケーションには充分な性能は有していない事が初めて明らかとなり,またその物理的な理由も考察により明らかとなった.クレッチマン配置のホトカソードでは電子放出に必要なモーメンタムと,プラズモン共鳴により励振されるモーメンタムが90度異なる事で,電子放出には電子・電子散乱による運動方向の回転が必須である事を明らかとした。さらにこの問題を解決する為に,電子・電子散乱を経ない電子放出過程を実現する端からの電子放出を考え、実験を進めた所,最大0.16の量子効率,1000倍の増加を達成した.しかし,この様な著しい電子放出は,金属薄膜にダメージを形成する事が分かった.一番興味深いのは,そのダメージがフラクタル図形を取る点である.この現象は雷等の非平衡状態の拡散現象に散見される.以上の様に,問題の顕在化,その原因の追及,その解決方法,新たな現象の確認と多くの成果を達成した.当初計画していた平成24年度に予定された研究は全て行いリーズナブルな結果を得た.しかし,電子ー電子散乱が致命的なエネルギー損失を伴う事が新たに分った.クレッチマン配置ではプラズモン励起のkベクトルと放射方向が直交している為,不可避なプロセスである.平成24年度中に,放射機構を明らかとした事で,表面プラズモン共鳴を用いた新しい配置を提案した.これは電子放出面をアルミ薄膜の断面とする事で,プラズモン励起方向と放射方向を一致する事が出来る.この配置の原理検証を行った結果,最高量子効率0.1を実現した.またこの時に観察された現象で,膜厚20nmのアルミニウム薄膜を比較的大電流密度が流れる為に薄膜にダメージが形成される.このダメージがユニークなフラクタルを形成する事が新たに分かった.以上の様に当初予定した実験を全て遂行し,その結果より新たな可能性を示す事に成功した.今回表面プラズモン共鳴に用いたのはクレッチマン配置である.これはプリズムの上に厚さ20nmのアルミニウム薄膜を堆積する事で,入射されるP偏光レーザーのエネルギーを完全に,プラズモン振動に変換する事が出来る.量子効率0.1台の電子放出をするには薄い為にフラクタルのダメージが形成されたと考えられる.
雌性生殖器での受精制御機構と世代サイクル維持

精子の子宮から卵管への移動と精子の卵子卵丘細胞複合体への侵入・通過に焦点を当てて、受精機構、特に雌性生殖器で起こる精子受容・排除機構に関して研究を行い、次のような成果を得た。(1)子宮卵管接合部での精子認識機構の解析まず、精子の子宮から卵管への移動に精子タンパク質が関与しているのかを検証するために、トリトンX-100で可溶化したタンパク質を蛍光ビーズへ結合させてホルモン処理したメスマウス子宮に注入した。その結果、子宮卵管接合部で顕著にビーズが結合していることが確認できた。現在、トリトンX-100可溶化タンパク質を精製し、精子側の目的タンパク質の同定を行っている。また、これまでの研究報告を参考として、ADAM3を精子側のひとつのターゲットとして子宮卵管接合部で結合する雌性側因子の探索も行っている。(2)精子の卵子卵丘細胞複合体侵入と卵丘細胞層通過機機構の解析精子の卵子卵丘細胞塊への侵入と卵丘細胞層通過で起こる認識応答機構を明らかにする目的で、精子ヒアルロニダーゼHYAL5とSPAM1をそれぞれ欠損するマウスを用いて比較検討した。予想に反して、HYAL5欠損精子は野生型精子と同じ機能をもっていた。興味深いことに、SPAM1欠損精子は、媒精後初期の段階で卵子卵丘細胞複合体表層へ顕著に蓄積し、さらに卵丘細胞層へ侵入した場合でも、卵子への到達速度が遅れることが判明した。したがって、SPAM1が精子の卵子卵丘細胞複合体侵入時に認識因子として機能している可能性が見いだされ、現在、その検証を行っている。
絵本の読み聞かせにみる父親の育児参加の意識と実際

平成30年度は,29年度に引き続き,(1)データ収集,(2)データの試験的分析,(3)事例検討の口頭報告,を行った。1.データ収集:30年度末までに21家族のアンケート,インタビュー,絵本読み聞かせ活動のビデオデータを収集した。インタビューデータとビデオデータは,作業者に依頼して書き起こし作業を行っている。2.データの試験的分析:絵本読み聞かせ活動については,10組分のデータを概観し,研究協力者としてのふるまいや,親が子を監督する規範意識が現れたように思われる行動を複数特定した。インタビューデータについては,6組分のデータを詳細に分析し,インタビュー回答からうかがえる家事や育児に対する父親・母親それぞれの意識を,年齢や家族ごとの特異な事情といった変数と絡めて検討した。3.事例検討の口頭報告:上記2の成果を踏まえて,事例報告を中心とした口頭報告を行った。平成30年7月の広島での豪雨・土砂災害により,データ収集の実施場所であるメインキャンパスが長期間使用できなくなり,また研究協力者の募集も数ヶ月間できなくなった。また,研究代表者と研究分担者が,それぞれの校務の多忙のため,データ収集,データの転記・整備作業が計画通りに進められなかった。インタビューデータ,絵本読み聞かせ活動のビデオデータは,現段階での21組分をもって採集を終了する。しかし,アンケートデータは有効な統計分析を行える数に達していないため,外部に委託するなどして,50組程度までデータ数を増やす。また,インタビュー・読み聞かせビデオの書き起こしも,作業効率を上げるため,外部に委託することを検討する。未だ試験的データ分析の段階ではあるが,現段階で明らかになったことを年度後半に報告書にまとめる計画である。平成28年度は,(1)先行研究のリサーチ,(2)調査方法の検討・調査環境の整備,(3)予備調査の実施,を行った。1.先行研究のリサーチ:絵本の読み聞かせに関しては,親が子に対して行うものと幼稚園等で集団に対して行うものとがあり,父親が子どもに向けて行う読み聞かせの質的な研究がこれまでになされていないことを確認した。絵本の読み聞かせ,および父親の育児参加に関する先行研究のリサーチは次年度も引き続き行う。2.調査方法の検討・調査環境の整備:先行研究を踏まえ,当初計画していた読み聞かせ活動のビデオ収録とインタビューの他に,アンケートも併用することとした。父親と母親それぞれに回答してもらうアンケートの質問項目と,両者に同時に回答してもらうインタビューのフローを策定した。ビデオ収録については,収録場所となる行動観察室の環境を整え,読み聞かせ活動に使用する絵本も30冊選定した。併せて,広島国際大学内の研究倫理審査委員会に諮り,倫理審査不要の承認を得た。3.予備調査の実施:2組の家族に協力を依頼して予備調査を行い,調査手順等の改善を行った。この際に収集したデータに対して,パイロット分析を行っている。読み聞かせ活動のビデオの分析から,父親と子どもの動作の協調,読む活動のイニシアチブの取り方,文章を読む時間と自由にコメントを交わす時間との混在,笑いの生起,父と子の活動への母親の介入など,今後データを詳細に検討する際の視座を得た。本年度に予備調査を5件行う予定であったが,収録環境の整備に想定以上の時間がかかり,実施できたのは2組のみであった。しかし,その過程で調査手順等の改善ができたため,次年度の当初からは本調査に取りかかる。平成29年度は,(1)データ収集,(2)データの試験的分析,(3)事例検討の口頭報告,を行った。1.データ収集:昨年度の予備調査を通して,データ収集の手順,研究趣旨説明書等の書類,調査用紙などを確定した。広島国際大学内の倫理審査委員会に研究実施の可否を諮り,研究実施の許可を得て,データ収集を開始した。研究分担者の所属変更に伴うデータ採集手順の変更や研究協力者を募集する方法の再検討の必要が生じたが,年度中に8家族のアンケート,インタビュー,絵本読み聞かせ活動のビデオデータを収集した(さらにもう8組,年度内に申し込みがあったものの,収録を次年度に持ち越している)。2.データの試験的分析:絵本読み聞かせ活動については,6組分のデータを試験的に分析し,父子の活動への母親の介入の頻度と介入の仕方に関していくつかの特徴的なパターンが見出された。インタビューデータについては,1組分のデータを詳細に分析し,家事や育児に対する父親・母親それぞれの意識と,家族としての意識のすり合わせをどのように扱いうるかを検討した。アンケート結果については,データ数が少ないためにまだ有効な統計分析が行えないが,父親と母親の回答をペアデータとして扱うための初歩的分析を試みた。平成29年度に20組のデータ収集を予定していたが,年度内に収集できたのは8組分であった。遅れが生じた大きな理由は,研究分担者の所属変更に伴い,データ収録日程と手順を再検討する必要が生じたことと,研究協力者の募集を異なる方法で複数回行わなければならなかったこと,の2点である。データ収録手順については,インタビュー担当者が遠隔地勤務となったため,インタビューを対面でなくSkypeを使用して行うことに変更した。通信の安定性と録画データの質を確保するまでに試行錯誤が必要であったが,現在は1時間程度のインタビューであれば問題なく実施できている。

研究協力者の募集については,当初,大学のある市の保育課に依頼し,市内の保育施設に募集チラシを掲示してもらっていたが,思うように協力者が集まらなかった。そこで,コミュニティ新聞紙に募集広告を掲載し,また応募期限を定めてみたところ,申し込みが急増して,この方法が有効であることが確認された。平成30年度は,29年度に引き続き,(1)データ収集,(2)データの試験的分析,(3)事例検討の口頭報告,を行った。1.データ収集:30年度末までに21家族のアンケート,インタビュー,絵本読み聞かせ活動のビデオデータを収集した。インタビューデータとビデオデータは,作業者に依頼して書き起こし作業を行っている。2.データの試験的分析:絵本読み聞かせ活動については,10組分のデータを概観し,研究協力者としてのふるまいや,親が子を監督する規範意識が現れたように思われる行動を複数特定した。インタビューデータについては,6組分のデータを詳細に分析し,インタビュー回答からうかがえる家事や育児に対する父親・母親それぞれの意識を,年齢や家族ごとの特異な事情といった変数と絡めて検討した。3.事例検討の口頭報告:上記2の成果を踏まえて,事例報告を中心とした口頭報告を行った。平成30年7月の広島での豪雨・土砂災害により,データ収集の実施場所であるメインキャンパスが長期間使用できなくなり,また研究協力者の募集も数ヶ月間できなくなった。また,研究代表者と研究分担者が,それぞれの校務の多忙のため,データ収集,データの転記・整備作業が計画通りに進められなかった。平成29年度は当初から本調査を開始し,年度内に20組のデータ収集を目指す。インタビューの実施・収録を担当する研究分担者が他研究機関に転出となるため,インタビューを遠隔で行うことも検討する。研究知見の公開に関して,行政との連携を模索する。平成30年度は年度内に15組分程度のデータ収集を目指す。複数のコミュニティ情報誌への広告掲載を行い,大学のある市だけでなく近隣の市町村にも情報を広めて協力者を募る。また,平成30年度はデータ分析を重点的に行い,研究成果のアウトプットに力を入れる。研究知見の公開にあたっては,論文執筆のみならず,行政との連携も模索したい。インタビューデータ,絵本読み聞かせ活動のビデオデータは,現段階での21組分をもって採集を終了する。しかし,アンケートデータは有効な統計分析を行える数に達していないため,外部に委託するなどして,50組程度までデータ数を増やす。また,インタビュー・読み聞かせビデオの書き起こしも,作業効率を上げるため,外部に委託することを検討する。未だ試験的データ分析の段階ではあるが,現段階で明らかになったことを年度後半に報告書にまとめる計画である。ビデオ収録のための諸機材を購入する予定であったが,大学の設備を使用できることになり,購入する必要がなくなった。また,予備調査に関連した人件費・謝礼も予算額に到達しなかった。(理由)データ収集に関連した人件費・謝礼が,次年度持ち越しになったため,予算額に到達しなかった。
宇宙氷のレオロジーから解き明かす巨大氷衛星の熱史と衝突史

巨大氷衛星の熱史及び衝突史の解明に必要な熱進化モデルを構築するため,極低温・真空下で実験可能なパルスチューブ冷凍機付き大型真空チャンバーを開発し,水氷及びエタノール氷の作成を行った.氷試料の作成前に乾燥窒素をチャンバー内に循環させ,実験結果に影響する霜の影響を取り除くことができた.また,氷模擬物質を用いた周期振動実験を行い,エネルギー減衰率を求めた.エネルギー減衰率は周波数が小さくなるほど,指数関数的に減少することがわかった.最後に,氷衛星の衝突史の解明に重要な水氷の複数回衝突破壊実験を行った.その結果,衝突回数に依らず標的に与えられた衝突エネルギーの総計で破壊の程度が決まることがわかった.巨大氷衛星の熱史及び衝突史を明らかにするための熱進化モデルの構築のためには,模擬構成物質である宇宙氷の流動則及びエネルギー減衰率を調べる必要がある.本年度は極低温,真空下での変形実験及び周期振動実験を行うための装置開発および予備実験を行った.また,衝突史に関連して,水氷を用いた衝突破壊実験を行った.真空下で変形実験及び周期振動実験を行うために,大型の真空チャンバーを作製した.冷却用の冷凍機は既存のパルスチューブ冷凍機を使用し,真空チャンバーに横向きに設置することで,冷凍機先端のステージに直接試料を設置できるようにした.一方,周期振動実験に必要なアクチュエータ及び周波数発振器を購入し,既存のレーザー変位計及びロードセルを用いて,アクリルを用いて室温下で予備実験を行った.アクチュエータの振動によって試料に与えられる荷重をロードセルで,振動の幅(変位量)をレーザー変位計で測定できるかどうかを検証した.その結果,低周波数の振動でもロードセルと変位計で測定可能であり,ロードセルで測定した荷重とレーザー変位計で測定した変位間の位相差を確認することができた.最後に,氷衛星の衝突史を明らかにするために重要な衝突破壊強度を調べるため,模擬物質である水氷の衝突破壊実験を行った.本実験では,複数回の衝突を経験していると推測される氷衛星を想定し,1つの氷標的に氷弾丸を複数回衝突させ,衝突回数や1回に与えられるエネルギー密度を変化させることで,衝突破壊強度への影響を調べた.ここで,衝突破壊強度とは標的が元の半分の大きさに破壊されるのに必要なエネルギー密度を意味し,エネルギー密度は弾丸の運動エネルギーを標的の質量で規格化した値である.実験の結果,衝突回数や1回に与えられるエネルギー密度に依らず,衝突破壊強度は1つの標的に与えられる総エネルギー密度が同じであれば一致することがわかった.巨大氷衛星の熱進化モデルを構築するためには、水氷を含む宇宙氷の流動則及びエネルギー減衰率を調べることが重要である。本年度は、昨年度行った宇宙氷を用いた極低温、真空下での変形実験を行うための装置開発を引き続き行った。昨年度、極低温下で変形実験及び周期振動実験を行うための大型真空チャンバーを導入した。しかし、パルスチューブ型冷凍機の設置方法に問題が生じたため、今年度は真空チャンバーの改良と、氷試料作成を行った。既存のパルスチューブ型冷凍機は横向きに設置すると温度が170Kまでしか低下しないことがわかったため、小型の真空チャンバーを昨年度作製したチャンバーに取り付け、冷凍機を縦向きに設置した。また、冷凍機に長さ50cmの銅製の試料棒を取り付け、大型チャンバーの中心に試料容器が位置するように試料棒の先端に容器を設置した。次に、改良チャンバーを用いて、温度測定及び試料作成を行った。温度測定には、2種類の熱電対を用いて、試料に直接熱電対を入れ、熱電対による温度の違い、そして温度低下時間を調べた。その結果、冷凍機稼働中は2つの熱電対に温度差がほとんど無いことを確認した。また、室温から90Kまで約30分で冷却することを確認した。試料は水氷とエタノール氷を作成した。試料容器に水またはエタノール水を入れ、真空下で冷凍機を稼働し、低温にする。その際、チャンバー内に残った空気中の水蒸気が試料表面や試料棒に付着して実験後に霜となって発生する。さらに、真空引きを遅らせて実験結果に対する試料の昇華の影響が大きくなるという問題が生じる。そのため、実験前に乾燥窒素をチャンバー内に循環させて空気中の水蒸気を除去してから、試料作成を行った。その結果、真空引きへの影響や霜の出現を防ぐことができた。また、水氷およびエタノール試料も問題なく作成することができた。巨大氷衛星の熱進化モデルを構築するためには、宇宙氷のエネルギー減衰率Q値を調べることが重要である。最終年度は,Q値を調べるための実験手法を確立し,模擬物質を用いた周期振動実験を行った.昨年度作製が完了した真空チャンバー内で周期振動実験を行う前に,室温下で実験手法を確立させる必要がある.そこで,既存の変形試験機を用いて周期振動実験を行うための実験装置を開発した.試験機のピストン部にアクチュエータを取り付ける冶具を設置し,アクチュエータの先端にロードセルを取付けた.試料は,アクチュエータの真下に設置できる様,固定冶具を取付けた.試料上面とロードセル先端を直接接触させることはできないため,ロードセルの先端に半球の冶具(圧縮部と呼ぶ)を取付け,試料上部一点に荷重を与えるようにした.変位はレーザー変位計を用いて測定した.この装置を用いて模擬物質を用いた周期振動実験を行った.

模擬試料には耐震用のゴム,アクリル,スポンジを用いた.アクチュエータの振動数は,0.0510Hzと変化させた.アクチュエータとレーザー変位計の変位,ロードセルの荷重は,電圧としてデータロガーで記録した.実験の結果,ゴムとスポンジは荷重と変位が正弦波として計測されたため,その位相差からエネルギー減衰率Q値を計算できた.そして,振動数が減少すると,Q値も指数関数的に減少することがわかった.また,全体的にスポンジよりもゴムの方がQ値は小さくなり,スポンジが0.080.23,ゴムが0.030.2となった.一方,アクリルの場合,荷重及び変位の変化が正弦波からずれたため,正確なQ値を計算する事ができなかった.アクリルは他の2つの試料に比べて固いため,荷重に対して変位が小さく,ノイズの影響が大きくなったためと考えられる.これに関しては氷試料でも同様の現象が起こることが予想され,今後,改善する必要がある.巨大氷衛星の熱史及び衝突史の解明に必要な熱進化モデルを構築するため,極低温・真空下で実験可能なパルスチューブ冷凍機付き大型真空チャンバーを開発し,水氷及びエタノール氷の作成を行った.氷試料の作成前に乾燥窒素をチャンバー内に循環させ,実験結果に影響する霜の影響を取り除くことができた.また,氷模擬物質を用いた周期振動実験を行い,エネルギー減衰率を求めた.エネルギー減衰率は周波数が小さくなるほど,指数関数的に減少することがわかった.最後に,氷衛星の衝突史の解明に重要な水氷の複数回衝突破壊実験を行った.その結果,衝突回数に依らず標的に与えられた衝突エネルギーの総計で破壊の程度が決まることがわかった.昨年度の実施状況報告書において、26年度は真空チャンバーに圧子圧入試験装置と周期振動実験装置を取り付け、各実験を行う予定であった。しかし、真空チャンバーに取り付けたパルスチューブ型冷凍機を稼働させて温度確認実験を行った結果、パルスチューブ型冷凍機の設置方法に問題があることがわかったため、本年度は真空チャンバーの改良を重点的に行い、さらに圧子圧入試験と周期振動試験で使用する氷試料の作成を行った。真空チャンバーの改良に時間を費やしたため、圧子圧入試験装置と周期振動実験装置を作成し、取り付けるまでに至らなかった。そこで、今年度の予定は次の通りである。圧子圧入試験は、交付申請書に記載した時点ではロードセルを用いて、それを真空チャンバー内で使用する予定であった。しかし、ロードセルを比較的設置や使用が容易い真空チャンバー外で稼働できる実験システムを構築できる可能性が出たため、現在、そのシステム構築のための冶具を作図し、製作中である。冶具が完成次第、直ぐに圧子圧入試験が実施可能である。また、周期振動実験は、振動子を取り付ける冶具だけを作成し、圧子圧入試験装置用の冶具を用いるため、圧子圧入試験用の冶具が完成次第、実験可能となる。以上のことから、27年度は26年度の未完了の課題を短期間で完了できる予定であるため、「やや遅れている」という判断をした。実験惑星学27年度は、26年度に未完了であった真空チャンバーを用いた圧子圧入試験及び周期振動実験を行う。両実験を行う前に、熱試験を行う。真空引きを行う際の試料の温度低下は問題がないことを確認したので、今度は試料に各試験で用いる圧子または貫入棒を接触させて、真空引きをして低温にし、温度低下に問題がないかを確認する。
ミューオン物理学の新展開を狙うスーパー・ミューオン・ビームの研究

現在利用できるミューオン・ビームでは、その強度や性質はともに不十分であり、実験条件に厳しい制約を課している。そこで、我々は、ミューオン科学を飛躍的に発展させるために、ミューオン・ビームの強度を従来の約1万倍程度に増加し、かつ位相空間回転法という高輝度化の手法を施すことで、元々広いエネルギー分布を持つミューオン・ビームをエネルギーの揃った、いわゆる「スーパー・ミューオン・ビーム」という夢のミューオン・ビームを実現することを目指している。特に、大阪大学グループは、ミューオンを用いた素粒子物理学の研究を推進しており、本研究で開発されるスーパー・ミューオン・ビームを使って、荷電レプトンのレプトンフレーバー保存の破れを現在の実験精度を10^6倍ほど上回る精度で探索するPRISM/PRIME実験などを計画している。本学術創成研究では、位相空間回転法という新しい高輝度化手法に必要な要素技術開発と同手法の原理検証を目的とした。まず、本手法に不可欠である超高電場勾配高周波加速システム、及び大口径固定磁場強収束型ミューオン蓄積リングの開発に成功した。さらに、これらを組み合わせた位相空間回転試験用リングを建設し、位相空間回転の原理実証実験を行った。これにより位相空間回転法に必要な基礎技術の開発が完了し、このリングでの試験により設計通りに荷電粒子が高輝度化されることを実証された。これにより、次世代ミューオン科学の計画が大きく推進した。また、新しく考案したα線によるビーム光学評価手法も、加速器性能を簡便に正確に調べる新しい手法として高い評価を得た。これらの研究開発は、ミューオン科学の発展のみならず、将来の加速器計画(たとえば、ニュートリノ・ファクトリ計画やミューオン・コライダ計画など)への波及効果も大きく、多大な技術的貢献をなすものであり、本研究計画の成功は広く賞賛されている。スーパー・ミューオン・ビームの研究では、ミューオン・ビームの高輝度化技術の確立を目指している。この高輝度化技術として、ミューオンの運動エネルギーを揃える位相空間回転技術と、ミューオン・ビームのエミッタンスを小さくするビーム冷却技術を検討している。特に、位相空間回転は、運動エネルギーの高いミューオンを減速し、低いミューオンを加速することによって、エネルギーを揃えるという技術である。これらの技術の実証をおこなうために、我々は、ミューオンを蓄積するリングと、ミューオンを加速および減速する高周波加速空胴とその電源の製作を進めている。平成15年度には、(1)ミューオン蓄積リングの設計、ミューオン・ビーム光学的設計、を行った。特に加速器リングとして固定磁場型強収束加速器を採用することを決定し、そのリング仕様を検討した。このビーム解析には、非線形効果が重要となるので、シミュレーション計算を進めた。また、平成16年度以降に製作予定している電磁石の概念設計をした。特に、異方性中間磁極を用いた電磁石を考案し、現在その基本特許の申請中である。さらに、(2)ミューオンは不安定粒子であるので、それらを加速または減速するためには非常に大きな加速空胴の電場が必要となる。それを達成するために、普通使用されるフェライトの代わりに、アモルファス金属(ファインメット)を使った高周波加速空胴のコアを設計製作した。また、高周波加速空胴をパルス的に運転することで瞬間的に大きな電場をだすような電源とアンプを設計製作し、電源とアンプの単体試験を大阪大学核物理研究センターにて行った。平成16年度の製作予定の高周波加速空胴をつなげることによって、その全体的な試験を行う。本研究では、ミューオンビームの高輝度化技術を確立し、新世代のスーパーミューオンビームを開発することを目的としている。

高輝度化技術としては、ミューオンの運動量を揃える位相空間回転技術と、ミューオンビームのエミッタンス(広がり)を小さくするビーム冷却技術があり、特に、位相空間回転を第1候補として検討している。ここで、位相空間回転技術というのは、高周波加速電場を使って運動エネルギーの高いミューオンを減速し、かつ運動エネルギーの低いミューオンを加速して、ビームのエネルギーを揃える技術である。位相空間回転をするためには、高周波加速空胴をリング状に並べた方式を検討している。検討課題の一つは、もともと広がったミューオンビームを蓄積できる加速器リングを建設できるかということである。平成16年度は、ミューオンを蓄積するためのリングの電磁石の設計を行った。3次元コードTOSCAを使って、磁場計算をした。我々の考えているリングは、固定磁場で磁場勾配の非常に強い電磁石から成る。ひとつのラティスは、収束方向(F)と2つの反収束方向(D)の双極電磁石から構成される(DFD構造)。また、電磁石のパラメーターを決定するために、ミューオン粒子のリング内の軌道解析を、GEANT4を使って行った。軌道解析に必要な条件は、ミューオンビームのアクセプタンスが大きいこと、高輝度化に必要な位相空間回転の効率が良いこと、ビームが安定であること、などである。そのために必要なベータトロン振動の振動数(チューン)を決定した。そのチューンを再現するようなリングのラティス数、ラティス構造、磁石の磁場などを決定した。さらに、磁場勾配を変化できるように、異方性中間磁極やトリムコイルを検討し、最終的にトリムコイルの採用を決定した。さらに、電磁石のコイルの形状、線材を決定し、すべてのDコイルと数台のFコイルの製作を行った。ミューオン・ビームの高輝度化に必要な位相空間回転リングを製作している。これに必要なFFAG電磁石のコイルを昨年からの残数をすべて製造し終えた。また、本年度は、そのFFAG電磁石3台を製造した。当初、鍛工品の鉄材から一体で削りだして磁極を製造する方法を検討していたが、削りだし量が多いためにコストの上昇をまねいていた事が判明した。また、中国市場での鉄需要の逼迫の影響を受けて、鉄材の入手が極めて困難であり価格も上昇していることが判明した。そこで、厚板を張り合わせて磁極を製造する方法を検討した。厚板の合わせ面の精度がFFAG磁場分布やリングのアクセプタンスなどへ与える影響を数値計算で評価し、本製法に問題が無いことを確認した。厚板張り合わせの製法により大幅なコストダウンを実現し、これを東芝(株)にて製造した。完成した電磁石の磁場測定を行うため、高エネルギー加速器研究機構に磁場測定のためのシステムを構築した。1台目の電磁石の磁場の測定を開始した。1台目はリング直線部分まで含めた3次元磁場マップを取得し、次年度にTOSCA3次元磁場計算プログラムによる計算磁場との高精度での比較検討を行う予定である。また2台目と3台目については、メディアン平面のみの磁場測定とし、次年度に1、2、3台間での磁場分布のばらつきを定量化する計画である。α線を使用したリング性能の評価方法を検討した。
実験的糖尿病性視神経障害における細胞骨格の役割

糖尿病性視神経障害を検索するため、以下の実験を行った。1)実験モデル昨年度に引き続きHartley系モルモットにstreptozotocin(STZ)を腹腔内に投与して作成した糖尿病動物にascorbic acid欠乏飼料を与える実験モデルを使用した。実験は対照を含め以下の4群につき、視神経障害を形態学的に検討した。2)方法各群の個体はエーテル麻酔下にて脱血層殺し、球後視神経を摘出し、免疫組織化学的および、電顕的に観察した。3)結果、考察および今後の展開抗ニューロフィラメント抗体では各群には著しい差は見られなかった。抗GFAP抗体ではSTZ+Asa-D群に強く染色された。電顕ではSTZ+Asa-D群に著しい変化がみられた。視神経軸索の拡大、髄鞘の裂開、薄層化が目立ち、障害が強い個体では視神経線維の脱落がみられた。STZ群およびAsa-D群ではSTZ+Asa-D群より視神経線維自体の障害は軽度であった。また、血管壁の変化は各群間では差が見られなかった。以上より糖尿病において、低亜鉛血症をおこすascorbic acid欠乏状態を負荷させると著明な視神経障害が出現することが確かめられた。この視神経障害の病態は血管障害というより、視神経自体の代謝障害によるものと考えられた。現在、視神経障害の定量的検索について検討を加えている。今後は臨床例について糖尿病における視神経障害との潜在的なビタミン欠乏について検討する予定である。
難病患者・家族のQOLに関するフィードバック面接の試み

平成30年度の研究は、研究代表者の育児休業の取得に伴い中断した。研究再開予定は平成31年4月1日である。研究代表者の産前産後の休暇及び育児休業の取得に伴い、研究を中断したためである。研究再開後の最終年度である令和元年度においては、これまでの研究結果をまとめ、中断前に予定していた学会発表及び論文投稿を中心に取り組む予定である。平成27年度は、(1)難病患者のQOLの実態把握、(2)難病患者のQOLに関する患者自身と家族による評価の比較検討、(3)難病患者・家族へのフィードバック面接の準備の3点をもとに研究を実施した。(1)については、難病患者にSEIQoL-DW日本語版を用いて、半構造化面接をもとに進めた。それらの結果について質的・量的に分析をしながら、他の検査の実施の必要性について専門家の検討も行った。課題としては、キューを規定通りに答えられなかった場合の結果の取り扱い方が挙げられた。(2)については、(1)と並行しながら、難病患者の家族にもSEIQoL-DW日本語版を用いた半構造化面接を実施した。第1回目の難病患者と家族のSEIQoL-DWの結果について、各特徴の共通点とズレを分析中である。(3)については、難病患者・家族へのフィードバック面接の内容や進め方について臨床心理士などの専門家に検討を依頼し、修正している段階である。特に、結果に対する捉え方について、難病患者と家族への説明の仕方や心理面でのフォローなど倫理的配慮も含めて、再検討の必要性が求められた。平成27年度に予定していた(1)難病患者のQOLの実態把握、(2)難病患者のQOLに関する患者自身と家族による評価の比較検討、(3)フィードバック面接の準備を実施しており、おおむね順調に進展している。平成28年度では、前年度に引き続き、(1)難病患者のQOL(Quality of Life)の実態把握:SEIQoL-DW(O'Boyle et al,1995)13回実施、(2)難病患者のQOLに関する患者自身と家族による評価の比較検討を進めた。また、(3)難病患者・家族へのフィードバック面接の準備をふまえて、当初の計画通り(4)難病患者・家族へのフィードバック面接を実施した。加えて、計画には含まれていなかったが、難病患者のQOLの独自性をより明確にするために、他の疾患患者についても(1)(4)を実施した。その結果、フィードバック面接を通して、難病患者にとっては、家族による評価を聴いて刺激となり新たなキューが産出され、自己理解の機会となることが考えられた。また,家族にとっては、患者のQOLや家族自身のすべきこと・できることの理解、気持ちの整理、振り返りの機会となることが示唆された。つまり、QOLに関する患者自身と家族による評価の比較検討をふまえたフィードバック面接は、難病患者の自己理解、家族との相互理解及びコミュニケーションを促進する可能性が推測された。なお、4月に熊本地震が生じ、その影響がSEIQoL-DWの結果に反映されている対象者もおり、環境要因も含めて検討していく必要性が挙げられた。また、前年度、日程が合わず参加できなかった研修会や国内・国際学会に参加し、医療現場におけるQOL評価の新しい実践を学んだり、緩和ケアや喪失体験の最新知見の情報収集を行ったりした。4月の熊本地震によって、調査・面接のキャンセルが続いたため、時期を考慮しながら患者・家族会や難病医療センター、難病の会報誌を通して募集を依頼したが、対象者確保に遅れが生じた。また、この研究の遅れに伴い、平成28年度に実施予定であった難病患者・家族へのフィードバック面接の内容検討や学会発表を実施できなかったためである。平成29年度では、引き続き、(1)難病患者のQOL(Quality of Life)の実態把握:SEIQoL-DW(O'Boyle et al,1995)実施、(2)難病患者のQOLに関する患者自身と家族による評価の比較検討を進めた。また、(3)難病患者・家族へのフィードバック面接の分析を実施した。さらに、当初の計画には含まれていないが平成28年度から実施している他の疾患患者も対象にして(1)(3)を実施した。その結果、他の疾患患者も難病患者同様に、QOLに関する患者自身と家族による評価の比較検討をふまえたフィードバック面接は、患者の自己理解や家族との相互理解を促進する可能性が推察された。ただし、計画していた難病患者・家族へのフィードバック面接の専門家による内容・有効性の検討が実施できなかったので、他の疾患患者との比較も再検討が必要である。今年度の計画として掲げていた、前年度より遅れを生じている対象者の確保は事例の蓄積に努め、研究補助によるデータ整理及び学会発表を実施した。学会発表は、他の疾患患者を対象とした分析の一部についてであり、重度肢体不自由者の大学生のQOLをテーマごとにまとめ、SEIQoL-DWを通しての縦断的な心理社会的変化を検討した。その結果、「家族」、「友達」、「学び・挑戦」、「支え・つながり」、「感謝」の5つのテーマが見い出され、各テーマのレベルと重み付けの変化について、対象者の大学生活にそって分析した。課題としては、大学卒業後の縦断的な変化の検討、他の疾患や発達段階との比較や事例の蓄積などが挙げられた。平成29年度の途中より産前産後の休暇及び育児休業の取得に伴い、研究を中断することとなった。

そのため、計画をしていた調査・面接を延期したり、学会発表を中止したり、難病患者・家族へのフィードバック面接の専門家による内容・有効性の検討や論文投稿を実施できなかったりした。平成30年度の研究は、研究代表者の育児休業の取得に伴い中断した。研究再開予定は平成31年4月1日である。研究代表者の産前産後の休暇及び育児休業の取得に伴い、研究を中断したためである。今後は、対象者数増加のため医療機関などへの協力依頼を行い、難病患者・家族の調査・面接の参加者をさらに募る予定である。また、得られた知見は、順次、学会発表及び論文作成をしていく。最終年度である平成29年度は、事例を蓄積しつつ、難病患者・家族へのフィードバック面接の内容・有効性の検討、難病患者と他の疾患患者との比較、学会発表及び論文作成・投稿を予定している。研究期間の延長を申請し、平成31年度より研究を再開する予定である。引き続き事例の蓄積と研究補助によるデータ整理、加えて、難病患者・家族へのフィードバック面接の専門家による内容・有効性の検討、学会発表及び論文投稿を計画している。研究再開後の最終年度である令和元年度においては、これまでの研究結果をまとめ、中断前に予定していた学会発表及び論文投稿を中心に取り組む予定である。平成27年度では、特に、旅費および人件費・謝金に次年度使用額が生じたが、研修会や学会の日程が合わず参加できなかったためである。また、近隣や所属先の専門家・対象者に研究協力の依頼をすることができ、予定よりも使用額が減少した。平成28年度では、熊本地震により対象者確保が困難となり、調査・面接の実施に遅れが生じた。また、この研究の遅れに伴い、データ整理のための研究補助、専門家による難病患者・家族へのフィードバック面接の内容検討及び学会発表も実施できなかったためである。平成29年度は、途中より産前産後の休暇及び育児休業を取得したため、研究を中断した。そのため、調査・面接の実施に遅れが生じ、国内外の学会参加・発表を中止することとなった。また、専門家によるフィードバック面接の内容・有効性の検討や論文投稿も実施できなかった。今後は、研究期間を延長し、平成31年度から再開することとし、調査・面接の実施を通しての事例の蓄積、研究補助によるデータ整理、専門家によるフィードバック面接の内容・有効性の検討、学会発表及び論文投稿も実施する予定である。また、研究環境整備のための機材や解析ソフト、図書等の購入も必要に応じて検討する。平成30年度は、研究代表者の育児休業の取得のため研究を中断し、助成金を使用しなかった。研究再開後の令和元年度においては、学会発表や論文投稿などに取り組み、研究環境整備のために必要な機材や解析ソフト、最新知見の収集のために図書の購入などを予定している。平成28年度では、国際学会の参加を予定しており、日程調整をして研修会にも積極的に参加していく。また、対象者である難病患者・家族の参加者数をさらに増やして研究を進めていく予定である。平成29年度では、心身の状態や症状、心理面への影響に十分配慮しながら、対象者を確保し事例の蓄積に努める。また、研究補助によるデータ整理、専門家によるフィードバック面接の内容・有効性の検討、学会発表及び論文作成・投稿も実施する予定である。