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ホヤ精子で発現しているフコシダーゼ遺伝子の分離と卵精子結合における役割の解明

前年度の研究でマボヤ生殖巣発達期の精巣より卵と精子の結合に関わる精子側の因子と考えられているフコシダーゼcDNAをクローン化した。このクローンをβ-ガラクトシダーゼを用いた発現ベクターと連結したのち大腸菌内でβ-ガラクトシダーゼとの融合蛋白質として発現させ、精製したこの蛋白質をウサギに注射し、ポリクローナル抗体を作成した。今年度は得られたフコシダーゼcDNAが本当に卵と精子の結合に関係するか否かを調べることを中心に研究を行った。まずこの抗体を用いて精子蛋白質に対してウェスタンブロットを行った。その結果、この抗体は分子量33kDaの蛋白質と交叉し、精子蛋白質をゲル濾過した場合の活性画分の分子量(30kDa)とよく一致している。また、この抗体を用いて、受精に関してバイオアッセイを行った。マボヤ精子フコシダーゼの抗体で精子を処理した後、卵と遭遇させて、一定時間後卵と結合していない精子を殺し、除去した。その後、受精膜上昇により受精率を測定した。その結果、フコシダーゼの抗体では受精は60-90%阻害され、抗体の濃度依存的に阻害効果が変化した。一方、免疫前の血清では受精はほとんど阻害されなかった。このことからこの研究で得られたフコシダーゼcDNAはマボヤ卵-精子の結合に関わる精子側の因子である可能性が大変高いと考えられる。マボヤ精子フコシダーゼcDNAのクローン化のために、ヒト、ラット、粘菌α-L-フコシダーゼよりコンセンサス配列を推測し、PCR用プライマーを作製した。10月から定期的に東北大学浅虫臨海実験所のマボヤの生殖巣の発達を調べた結果、11月下旬に精巣の発達がおこることがわかったので、11月下旬の精子発達期精巣より抽出したRNAをテンプレートとして逆転写酵素を用いてcDNAを合成したのち作成したプライマーによりPCRを行った。得られたPCR産物の塩基配列を決定したところ、ラットα-L-フコシダーゼと52%の相同性が見られた。このようにして得たクローンを発現ベクターと連結したのち大腸菌内でβ-ガラクトシダーゼとの融合蛋白質として発現させ、この蛋白質に対するポリクローナル抗体を得た。この抗体を用いて粗マボヤ精子α-L-フコシダーゼ抽出液とウェスタンブロットを行なったところ、33kDaの蛋白質が反応した。既にマボヤ精子抽出物のゲルろ過と活性測定の実験からマボヤα-L-フコシダーゼは約30kDaと考えられているので、クローン化した遺伝子は卵と精子の結合に関わるホヤ精子α-L-フコシダーゼcDNAである可能性が考えられる。さらに全長cDNAをクローニングが進行中である。今年度は得られたフコンダーゼcDNAが本当に卵と精子の結合に関係するか否かを調べることを中心に研究を行った。
偏極近接場光による有機分子系の結晶成長制御と光チャネリングに関する研究

近接場光を用いた有機分子系の結晶成長制御と光チャネリング法の開発を目的として,これらの基盤技術となる,偏極近接場光による分子マニピュレーション,および分子系の光近接場励起・輸送に関する基礎的研究を行った.特に,アゾベンゼン分子を用いた物質系の近接場光操作とナノ構造制御への応用,およびこれを用いた近接場励起と近接場光輸送の素過程について詳細に調べた.近接場光を用いた有機分子系の結晶成長制御と光チャネリング法の開発を目的として,これらの基盤技術となる,偏極近接場光による分子マニピュレーション,および分子系の光近接場励起・輸送に関する基礎的研究を行った.特に,アゾベンゼン分子を用いた物質系の近接場光操作とナノ構造制御への応用,およびこれを用いた近接場励起と近接場光輸送の素過程について詳細に調べた.本研究の目的は,物質表面における近接場光の特異な偏極の性質を用いた,有機分子の結晶構造形成過程の制御およびその近接場光チャネリング法を開発することである.光近接場の局所円偏光による分子系への角運動量移行を介した局所的な光反応過程の制御や,近接場励起に対する分子配向・スピン状態の選択性を持たせた近接場チャネリングについて検討する.H19年度では,これらの基礎となるナノメートル領域における偏極近接場光による分子マニピュレーションおよびナノ物質の移動・配列制御,さらに,分子系の光近接場励起と輸送に関する基礎的な研究を行った.具体的には,申請者が重点的に取り組んでいる,アゾベンゼンを含有する有機分子系の光構造制御に注力し,以下4つの研究成果をあげた.(1)まず,これまでに開発してきた合成エバネッセント波による偏極近接場光における,PMMA-co-DR1分子のナノ構造形成と光配向変化について評価するとともに,CR分子の異性化状態に応じた分子光スイッチング現象について詳しく検討した.(2)また,シアフォース近接場光学顕微鏡を用い,近接場光反応における物質移動現象のリアルタイム解析を行い,さらに物質近傍における分子系の近接場励起特性について調べた.(3)近接場励起の素過程として重要な,金属・誘電体界面におけるR6G分子のエバネッセント波励起について検証した.プリズムカップリングによる近接場の放射分布測定から,金属へ数10nm近接させた分子から金属側へ波数と偏極の選択的に近接場光トンネリングする様子が明確に観測された.振動双極子のエバネッセント波展開を用いた理論解析を進めた.(4)また,光加工分子薄膜を用いた100nm微小球の配列制御法を開発し,これを用いる近接場励起の変調制御について理論的に検討した.本研究は,近接場光の局所偏極状態における分子操作法を用いた,結晶構造制御およびその近接場光チャネリング技術を開発し,これを利用した近接場光制御への応用を開拓すること目的である.H20年度ではこれまでに開発したAzo分子の近接場光操作による物質移動を用いたナノ構造制御と,分子系の光近接場励起を組み合わせた近接場光輸送の素過程について調べた.具体的には, (1) H19年度に引き続きPMMA-co-DR1分子のナノ構造形成と光配向変化について評価した.ここではエバネッセント波干渉を用いた分子配向評価法を開発し,光近接場におけるAzo分子の光異性化に伴う光配向変化のダイナミクスについて調べた.伝搬光励起とは異なる緩和過程が観測され,近接場領域に特徴的な異性化過程が推察された,また, 2次元走査可能なタングステンプローブにより,ナノメートル領域における物質移動現象に伴うナノ構造形成過程とその近接場励起特性の局所同時観測手法の開発した,(2)また, Azo薄膜を光アライメント層に用いた蛍光性微小球の配列制御法を開発し,ナノ構造化された発光体からの近接場励起特性の観測を行った.微小球間の強い相互作用に伴うものと推定される,特徴的なエバネッセント波スペクトルが観測された.さらに,金属媒質の配列制御も行い,構造に起因した異方性の局在プラズモン励起,および光配列膜の形状変化による変調効果を実証した. (3)さらに近接場光励起輸送システムへの応用の基礎として,ナノ構造体中における液晶媒質の光学特性変化に注目し,ナノ構造制御と組みあせた光励起輸送の制御性について検討した.ここでは特に,光反応性分子薄膜により形成したナノ格子構造におけるネマティック液晶が強い旋光性を示すことを明らかにした.さらに,これらの物質輸送法とチャネリング技術を統合させた光近接場励起システムの開発を進めた.
血管平滑筋細胞を収縮型から合成型へ転換させるシグナル伝達経路の解明

動脈硬化や血管形成術後再狭窄(post-angioplastic restenosis)に代表される血管増殖性病変は、血管平滑筋細胞の形質転換によるものとされている。中膜の収縮型細胞が、種々の細胞外刺激により合成型へと転換して内腔側へ遊走し、増殖するものと考えられている。従来、形質転換を誘発する細胞外因子に関しては比較的解明が進んでいたが、細胞内で一体どのような変化が起こっているのか、未だ不明な点が多かった。そこで本研究では、血管平滑筋細胞において細胞外からの形質転換誘発刺激を核内へと伝達する蛋白(群)を新たにクローニングすることを目的とした。これにより、形質転換につながる細胞内シグナル伝達経路の解明に突破口を開くことを目指した。具体的には、血小板由来成長因子(platelet-derived growthfactor, PDGF)で大動脈平滑筋細胞株を刺激した際に核内移行する蛋白(群)のクローンを、同細胞由来のcDNAライブラリーのなかから選別してきた。なお、ここで用いたクローニング方法は、研究代表者が新たに考案し、本研究の中で確立するに至った。今回、その有用性、汎用性をかんがみて国内および国際特許出願を行うことにした。特に国際特許出願(PCT出願)では、発明を公知にしてしまった場合、全く救済措置がない。それゆえ、本研究の方法の詳細および具体的な成果は国際特許出願を完了するまで差し控えさせていただきたい。動脈硬化や冠動脈狭窄に代表される増殖性血管病変は、血管平滑筋の形質転換によるものと考えられる。その機序としては、中膜に存在する「収縮型」の平滑筋細胞が種々の細胞外要因により「合成型」となって内膜に遊走し、増殖するものと考えられている。これまで、その細胞外要因の知見に関してはめざましい進歩があったが、細胞内でどのような変化が起こっているか、この分子機序については不明な点が多い。そこで私は、「収縮型」から「合成型」への形質転換を制御する蛋白をクローニングすることにより、そのシグナル伝達経路を解明しようと考えた。中でも特に、PDGF(血小板由来増殖因子)等、形質転換を誘導するシグナルに反応し、細胞質から核へ移行する分子の単離を念頭においた。それは、これまでの新規シグナル伝達分子クローニングの仕事では着目されなかった核移行という現象に着目することにより、従来単離不能であったシグナル伝達分子群が得られると予測したからである。手段としては、レトロウイルスのGFP融合cDNA発現ライブラリーを用い、平滑筋細胞内でPDGF-BBに反応して細胞質から核へと移行する蛋白のcDNAを得る方法を用いる。この方法は、私が新規に考案したものであり、稼動することが判明すれば、特許出願も念頭においている。現在までに、レトロウイルスGFP融合cDNAライブラリーの作成、その、細胞感染時における発現の確認など、基本的な準備は完了している。今後は、(1)まず、本方法が稼動するかどうかの確認、(2)実際のスクリーニング、(3)得られた分子の同定および既存のシグナル伝達経路上における位置づけを行っていく予定である。
高階スピン重力とゲージ/重力対応による超弦理論の研究

超弦理論は重力の強い領域の解析を可能にするが、難解で取り扱いが難しいという欠点をもつ。本研究では、高エネルギー極限で現れると期待されている、高階スピン対称性を利用する。我々は以前の研究において、高階スピン超重力を利用したゲージ/重力対応を開発し、超弦理論との関係性を明らかにしてきた。本研究では、この関係性を定量的かつ詳細なものにすることで、高階スピン重力を利用した新規で強力な超弦理論の解析手法を構築する。これらの手法を応用することで、ブラックホール内部の理解などが期待できる。
発症分子機構に基づいた小児固形腫瘍における疾患特異的な新規治療法の開発

難治性小児固形腫瘍の発症分子機構を解明し、新たな標的分子薬を開発することを目的に小児固形腫瘍419検体につきSNPアレイによる網羅的ゲノム解析を行った。その結果、神経芽腫の複数例において2p23上のALKが高度増幅を来たしていることを見出し、さらに神経芽腫新鮮腫瘍の約6%、細胞株の約30%にALKの機能獲得型変異を検出した。これらの結果より、ALKは神経芽腫の標的分子の一つであることが判明し、治療の標的となりうることが明らかとなった。神経芽腫(NB)は小児期に発症する最も頻度の高い固形腫瘍の一つであり、MYCNの増幅、1p36のLOHおよび17qの増幅などの多様なゲノム異常が生じていることが知られている。これらのゲノム異常とNBの臨床像とは密接に関係しており、治療の層別化にも重要と考えられているが、層別化を規定するNBの分子基盤や標的分子は十分に解明されていない。そこで本年度は、NBの臨床検体215例、細胞株24株につき高密度SNPアレイ/CNAG/AsCNARを用いて網羅的ゲノム解析を行い、発症に関与する標的遺伝子を探索した。解析の結果、2p23上のALKの高度増幅を6検体で検出した。ALKは神経細胞に特異的に発現する膜受容型チロシンキナーゼであり、成人の悪性リンパ腫や肺癌では転座を形成することにより恒常的活性化を来たしていることが判明している。またALKはNBで高発現していることから、ALKのNBにおける分子病態への関与を検討した。まず変異解析を行ったところ、NBの新鮮腫瘍6.1%、細胞株33%にALKのミスセンス変異を検出した。変異が検出された新鮮腫瘍の92%がstage3,4であった。検出された変異の91%がkinase domainに存在しており、kinase domain内のコドン1174と1275の2ヵ所に変異が集中していた。F1174LとK1062Mを含むcDNAベクターを作成して機能解析を行ったところ、両変異を導入したNIH3T3細胞では共に自己リン酸化が検出され、野生型に比べて強い酵素活性の上昇が認められた。またcolony assayでは野生型に比べて有意なコロニー形成能が認められた。変異ALKを発現する細胞を接種したヌードマウスでは腫瘍形成が認められたが、野生型では認められなかった。以上の結果より、ALKは神経芽腫の標的分子であることが判明し、治療のターゲットになりうることが示された。ゲノムワイドな手法により我々はこれまでにALKが神経芽腫(NB)の標的分子であることを見出した。ALKは神経細胞に特異的に発現する膜受容型チロシンキナーゼであり、家族性NBにおいても、変異や増幅により恒常的活性化を来たしている標的分子であることが判明している。また横紋筋肉腫(RMS)やEwing肉腫(ESFT)でもALKの高発現が認められているが、発症機構への関与は不明である。そこで、本年度はRMSやESFTなどNB以外の小児固形腫瘍においてALKがその発症・進展に関与しているか否かを検討した。材料としては計204検体の小児固形腫瘍(RMS 70検体、ESFT 96検体、ラブドイド腫瘍18検体、脳腫瘍20検体)を用いた。方法としては、RT-PCRによる発現解析、またHeterodyplex mobility assay法、直接塩基配列決定法を用いた変異解析、SNP arrayによるゲノムコピー数の解析、NIH3T3細胞発現系による機能解析を行った。更にkinase assay、ヌードマウスにおける造腫瘍性も検討した。ALKの発現はRT-PCRを施行したESFT 46検体と脳腫瘍17検体の全検体で確認された。一方、RMSでは17/29検体(59%)、ラブドイド腫瘍では2/8検体(25%)にALKの発現が認められた。RMSの1検体でALK領域の高度増幅を、またESFTの2検体でキナーゼ領域のgermline変異を検出した。このgermline変異はNBでは報告のないミスセンス変異であったため、機能解析を行ったところ、変異ALKをもつ細胞は自己リン酸化が生じていることが判明し、酵素活性の上昇が認められた。また変異ALKをもつ細胞を接種したヌードマウスにおいて腫瘍形成が認められた。以上の結果より、ALKはNB以外の小児固形腫瘍の一部においても発症に関与する標的遺伝子であることが判明した。IDH1およびIDH2遺伝子は、クエン酸回路に関わる酵素で、イソクエン酸からα-ketoglutarateへの変換を司る。近年、ゲノムワイドな手法により神経膠腫のうち、70%でこれら2つの遺伝子のいずれか一方が変異していることが明らかになった。これらの変異により,IDH1とIDH2蛋白の酵素活性が低下もしくは失われることが腫瘍の発症に関与すると推定されている。

またその後、成人の急性骨髄性白血病(AML)や骨髄異形成症候群(MDS)においても高率に、IDH1,IDH2の変異が報告され、予後と相関することが明らかとなった。一方、小児悪性腫瘍の発症・進展におけるIDH1/2の関与は明らかではない。そこで、小児悪性腫瘍の発がんにおけるIDH1, IDH2の関与を明らかにするために代表的な小児悪性腫瘍である、白血病、神経芽腫、横紋筋肉腫、Ewing肉腫、脳腫瘍、肝芽腫、ラブドイド腫瘍計618検体におけるIDH1/2の変異解析ならびに変異蛋白の機能解析を行った。その結果、造血器腫瘍では、肌の新鮮腫瘍1症例でIDH2のR140Q変異が認められた。固形腫瘍では、IDH1の変異を計3検体(神経芽腫の2例、Ewing肉腫1例)に、またIDH2の変異を計4検体(神経芽腫1例、Ewing肉腫1例、横紋筋肉腫細胞株1株および神経膠腫細胞株1株)に検出した。固形腫瘍で検出された変異は全てこれまでに報告のないものであり、神経芽腫でみられたIDH1のframeshift mutationであるD143Xはgermlin変異であることが確認された。以上の結果より、小児悪性腫瘍における、IDH1/2の変異は成人の造血器腫瘍や脳腫瘍に比べて頻度が少ないものの、一部の腫瘍の発症・進展に関与している可能性が示唆された。
ADHD児の書字行動獲得を阻害する認知要因の行動的翻訳と個別式「e-支援」の関係

本研究は,(1)ADHDの子どもの書字行動の獲得における阻害要因(障害特性や認知特性)を行動的翻訳し,書字行動獲得のための教材を開発する,(2)その教材を提供するための指導法として,ADHD児を対象とした個別式「e-支援」システムを開発する,(3)「e-支援」の実践的研究から教材開発の適切さを検証することを目的としていた。ADHDの子どもが,画の「長さ」,画の「方向」,書き順,画の「つき方・交わり方」,画と画の間,文字の「中心」,偏と旁の関係,「とめ」,「はね」など,調査したすべての項目において漢字の書字の評価が低く,また,環境要因として特別支援学校や特別支援学級での担任の経験がない教師のほうがこれらの項目に対して厳しい評価をもとめることが明らかとなった。これらの調査結果から,これらの阻害要因を必要としない構成見本合わせ課題に基づく個別式「e-支援」システムを開発し試験運用ができるまでになった。また,小学校5年生から中学校3年生までの小中学生を対象とした実践的研究から教材開発の有効性を明らかにすることができた。注意欠陥/多動性障害(Attention Deficit/Hyperactivity Disorder.以下ADHD)のある子どものなかには,漢字の書字行動の獲得過程で,単調な繰り返しによる練習を拒否する場合がある。本研究は,このような児に対し個別式の「e-支援」を利用した教材や指導法を開発し,書字行動の獲得を阻害する要因の行動的翻訳の効果を明らかにすることを企図している。平成18年度は4カ年計画の初年度として,(1)行動的翻訳による教材作成,(2)個別式「e-支援」システムの開発を主たる目的として研究を進めた。(1)行動的翻訳による教材作成個別式「e-支援」システムで稼働させるコンテンツを作成するため,漢字の書字行動を獲得させるための指導法,及び英単語のスペリングを高めるための指導法の開発を行った。スペリングのための指導法開発では,先行研究に基づきスペリングのモデルを活用すること,フェイディング法を併用することの2点を新たに付加することにした。AD/HDの児童生徒を対象とした漢字の書字指導は,これまでの対象児に対する指導の継続となった。(2)個別式「e-支援」システムの開発今年度は従来開発してきた漢字の書字指導,読字指導のためのソフトウエアを個別式「e-支援」システムで稼働させられるようソフトウエアの再開発を行った。名称は「Web学習支援教示システム」である。これはソフトウエアの再開発とサーバーで構成されている。ソフトウエアの基本的な原理には変更をともなわなかったが,指導画面から結果(データ)処理への反映がうまく作動しないことが影響しe-ラーニングとして予備的に稼働させるまでには至らず,平成19年度もソフトウエアの再開発を継続して行っていく予定である。また,本研究の先行研究に位置づく報告を国際行動分析学会で報告した。AD/HDの児童生徒を対象とした教育相談を実施する中で,漢字の書字行動の獲得をめざした指導を進めてきた。この教育相談は研究実施計画に基づき,実験参加者及び家族の理解と同意を得るとともに,個人の情報やプライバシーが流失しないよう,資料の保存・管理はもちろん,実験に協力者として参加した学生にも事前指導・事後指導を十分に行った。また,あわせて,個別式「e-支援」システムで稼働させるコンテンツを作成するため,漢字の書字行動を獲得させるための指導法と英単語のスペリングを高めるための指導法の開発を行ってきた。スペリングのための指導法開発では,先行研究に基づきスペリングのモデルを活用すること,フェイディング法を併用することについて,さらに研究と実践を進め,これについては新年度に学会報告を行っていく予定である。これらの指導法の検討を行っていく過程で,AD/HDの児童生徒が困難を示しやすい課題が,書字行動の獲得を阻害する認知要因の一部として考えられることが指摘されたが,この結果をさらに明らかにするために分析的な事例を積み重ねて行動的翻訳を試みている。また,今年度は従来開発してきた漢字の書字指導,読字指導のためのソフトウエアを個別式「e-支援」システムで稼働させられるようさらに改良を重ねて研究を行ってきた。

これらの研究に関しては,国際行動分析学会のシンポジウムにおいて話題提供するとともに,「ADHDのある子どもへの漢字の書字指導-コンピュータを用いた支援法の開発と個別式e-ラーニングの可能性-」として成果の一部を発表した。注意欠陥/多動性障害(Attention Deficit/Hyperactivity Disorder.以下, ADHD)のある子どものなかには,漢字の書字行動の獲得過程で単調な繰り返しによる練習を拒否する場合がある。本研究は,このようなADHDのある子どもに対し個別式の「e-支援」を利用した教材や指導法を開発し,書字行動の獲得を阻害する要因の行動的翻訳の効果を明らかにすることを企図し進めてきた。今年度は従来開発してきた漢字や英単語のスペリングの書字指導,読字指導のためのソフトウエアを個別式「e-支援」システムで稼働させられるようさらに改良を重ねてきた。改良を何度も重ねたことで,個別式「e-支援」システムを開発することができ稼働させるまでになってきている。個別式「e-支援」を実施するためには,対象となる児童生徒の書字行動の獲得状況やつまずきの原因を個人ごとに明らかにする必要がある。ADHDのある子どもは障害の状況や学年も個人の学習歴も異なるので,これを具体化するために教育相談への参加者を募り,協力者となってもらうための実態調査を進めてきた。この教育相談は研究の実施計画に基づき,実験参加者及び家族の理解と同意を得るとともに,個人の情報やプライバシーが流失しないよう,資料の保存・管理はもちろん,実験に協力者として参加した大学院生にも事前指導・事後指導を十分に行って取り組んだ。実験協力を大学院生2名に依頼したので1年間を通して実施することができた。これらの結果は,雑誌論文,学会報告,図書等を発表するさいに報告することができた。注意欠陥/多動性障害(Attention Deficit/Hyperactivity Disorder.以下,ADHD)のある子どものなかには、漢字の書字行動の獲得過程において、単調な繰り返しによる練習を拒否する場合がある。本研究はこのようなADHDのある子どもに対し個別式の「e-支援」を利用した教材や指導法を開発し、書字行動の獲得を阻害する要因の行動的翻訳の効果を明らかにすることを企図し進めてきた。今年度は、従来開発してきた漢字や英単語のスペリングの書字指導、読字指導のためのソフトウエアを、個別式「e-支援」システムで稼働させられるようさらに改良を重ね、Web上で公開した。個別式「e-支援」を実施するためには、対象となる児童生徒の書字行動の獲得状況やつまずきの原因を個人ごとに明らかにする必要がある。また、ADHDの子ども達を取り巻く重要な環境要因として、日々教室で接している教師の考え方を明らかにすることも重要である。そこで平成21年度は、教員を対象とした書字指導に対する意識調査、ADHDと診断された子どもやその傾向の高い子どもの漢字の書字にみられる傾向の分析、及びこれまで実施してきた教育相談の継続を行い協力者となってもらうための実態調査を進めてきた。これらの調査及び教育相談は、研究の実施計画に基づき充分に主旨を説明することにより参加者や家族の理解と同意を得るとともに、個人の情報やプライバシーが流失しないよう、資料の保存・管理はもちろん、調査及び実験に協力者として参加した大学院生等にも事前指導と事後指導を十分に行って取り組んだ。
運動習慣・飲酒習慣と主観的健康の経済分析

Kumagai and Ogura (2014)における主な分析結果は次の通りである。(1)観察できない個人固有の効果が初期条件に影響を与えているとき、変量効果プロビットモデルの推定値は状態依存の程度を過大評価する。この問題を考慮したDynamic random-effects probit modelによる推定が最も望ましい。(2)ライフスタイル変数の交絡の可能性を考慮に加えてもRPAがLHSにプラスに寄与する。(3)定期的な運動習慣がある労働者は、良い健康状態を持続できる。(4)喫煙習慣、低学歴、長時間労働と長時間通勤は、RPAに対してマイナスに影響する。1. Kumagai and Ogura(2013)では、厚生労働省「中高年者縦断調査」のパネルデータを用いて、健康状態に大きな影響を与える「定期的な運動習慣」と「健康ストック」を被説明変数とするdynamic random-effects probit modelsを推定し、中高年者の良い健康状態を持続させる健康増進策を考察した。推定の結果、定期的な運動習慣がない人に比べて定期的な運動習慣がある人の方が、観測できない異質性の影響が小さくなることを見出した。健康に良い生活習慣(定期的な運動習慣あり、非喫煙等)を長期間維持している中高年者ほど、観測できない変数が健康状態に与える影響が小さくなると考えられる。換言すると、観測できない変数の影響が小さい人ほど、外的なショック、例えば「○○は健康にいいよ」という情報の影響を受けにくいと思われる。2.上記と同じデータを用いて、家族介護者の満足度と介護者の健康状態の関係に焦点を当てたKumagai(2013)を作成し、次の3点を明らかにすることができた。(1)前年度に介護の満足度が高かった女性の介護者は介護を継続する。(2)高頻度の介護(週あたり20時間以上の介護)と介護者の悪い健康状態の間に正の相関がある。(3)週あたりの介護時間の長さは、介護継続の主要な決定要因である。Kumagai(2013)を発展させる形で、後述の2本の単著論文Kumagai(2014a, 2014b)を作成した(ともに未発表論文)。1.厚生労働省「中高年者縦断調査」のデータを用いて、潜在健康ストック(LHS)変数を作成し、同変数と定期的な運動習慣(RPA)を関連づけた研究を行った。本研究は、労働者のRPAとLHSの関係を実証的に分析する上で重要な3点、LHSからRPAへの逆因果性、RPAの状態依存と観察できない個人固有の効果、を考慮した初めての研究である。論文「Persistence of Physical Activity in Middle Age」を国際医療経済学会シドニー大会で報告する予定である。この研究により、以下の4点を明らかすることができた。この問題を考慮したダイナミック変量効果プロビットモデル(DREP)による推定が最も望ましい。(2)運動習慣とそれ以外のライフスタイル変数の交絡の可能性を考慮しても、RPAがLHSにプラスに寄与することを、DREPの推定を通じて、見出した。RPAの割合を高める政策として禁煙の推奨は重要である。2.「日本版総合的社会調査」のデータを用いて、公共スポーツ施設利用に係る費用を引き下げることが、運動をほとんどしない人々の運動習慣と主観的な健康状態の双方を改善することを明らかにした。(1)都市部の労働者に比べて、地方の労働者は公共スポーツ施設にアクセスしやすい。低所得の労働者は運動をほとんどしない傾向がある。(2)幸福度が高い人ほど定期的な運動習慣がある。(3)公共スポーツ施設の利用者を増加させる政策は、労働者の運動習慣と主観的な健康状態を改善する。既存の研究では、家族介護による介護者の精神面の健康悪化に比べて、介護者の身体面の健康悪化に対して、あまり注意が払われていない。精神面の悪い健康状態が身体面の健康を悪化させるという経路が十分に考慮されないまま、これまで、家族介護者の負担、精神的健康状態と身体的健康状態の間における因果関係が議論されてきた。私は、介護時間と家族介護者の健康状態を表す変数(精神的健康状態: K6,身体的健康状態:日常生活の活動に困難有り)を関連づけて、介護者の身体的健康と精神的健康の複雑な相互関係を分析し、その結果をKumagai(2014a')で発表した。

厚生労働省の「中高年者縦断調査」のパネルデータ(2005-2009年)を用いた回帰分析の結果、Kumagai(2014a')において、有業の介護者に対して次の4点を明らかにすることができた。1前年の介護時間が週20時間以上のとき、今年の介護時間は前年よりも短かった。2日常生活の活動に困難が有った女性介護者は精神的健康状態を悪化させた。これは、前年の精神的健康状態が悪いことが、今年の日常生活の活動を困難にする、という逆向きの因果関係を考慮した分析結果である。3心臓病を有する男性介護者は、精神的健康が悪い傾向があった。4同居して介護することは、男女ともに、介護者の精神的健康を悪化させる要因ではなかった。Kumagai(2014a')の改訂版であるKumagai(2015)において上記の2が頑健な推定結果であることを確認し、女性介護者が日常生活の活動に困難有りとならないようにするために、公的介護サービスの利用が重要であることを指摘した。医療経済学2.家族介護に関する論文の作成が順調に進んでいるから。次の3点より「当初の計画以上に進展している」と評価した。2.平成25年度以降に実施予定であった研究(定期的な運動習慣の阻害要因の探求や、運動環境の整備が人々の運動習慣に与えた影響の分析)を前倒しして実施できた。3.運動習慣の阻害要因の研究を発展させる形で、家族介護に関する新規の研究を始めることができた。1.厚生労働省「中高年者縦断調査」のパネルデータを用いて、健康診断の受診とその成果を表す関数を連立方程式の枠組みで推定し、中高年者の健康増進策を分析する。2.上記と同じデータを用いて、Kumagai(2014b)を完成させる。次の2点を優先して、平成25年度の研究を遂行する。2.家族介護者の介護満足度の決定要因に係る論文の作成に力を入れる。論題は、Satisfaction with informal carein middle age: the determinant of employmentである。この研究は、平成24年度に実施した「運動習慣の阻害要因」の研究を発展させる形で始めたものである。これまでに、介護時間の長さが介護者の健康状態にマイナスに影響することを見出している。欧州(特に北欧)に比べて日本では家族介護の年数が短い。その原因の一つが「介護満足度の低さ」にあると思われる。厚生労働省「中高年者縦断調査」のデータを用いて、前期の介護の満足度が低ければ、今期の労働参加率が上昇するかを明らかにする。また、Dynamic random-effects probit modelを用いて就業者の家族介護継続確率を、SUR probit model with endogeneityを用いて家族介護満足度の決定要因を分析する。
ラット脳虚血後の障害機能賦活時の神経活動、代謝、血流反応、機能回復の動的相関性

本研究は、ラット脳虚血モデルにおいて、障害部位の機能を賦活した時、その脳組織の代謝、血流反応、機能回復の相関性が、虚血後どのように変化していくかを、電気生理学的シグナルと内因性光シグナルとを同時計測し、ヒト脳卒中後の病態と機能再構築過程の生理学的基盤を明らかにしようとするものである。はじめに,両シグナルの同時計測とデータ取得の自動化,分析手法の確立、特に,電気生理5学的シグナルをlocal field potentials(LFP<100Hz)とmulti-unit activity(MUA>300Hz)の周波数帯域に分離し,それぞれを局所のシナプス活動量とスパイク活動量の指標として、局所脳循環反応((血液量CBV及び酸素化度oxygenationを各々強く反映する586,605nmの内因性光シグナル)と比較できるシステムを構築した。このシステム上でRose Bengal(20mg/ml,0.5ml)を静脈内投与,下肢体性感覚運動野への栄養動脈に,DPSS green laser(532nm)から得られたレーザー光を,光ファイバーと集光レンズを用いて導入照射し,photochemical thrombosis法による限局性の梗塞モデルを作製した。次いで,病態下,急性期でのneurovascular couplingを観察すると共に,慢性脳梗塞モデルの覚醒下ラット旨での計測に移行する為に,特殊な頭窓と頭部固定器を作製し,一匹のラットに対して,日を追って経時的に計測できるようにした。これまでの具体的な成果については,正常な生理学的モデルでのneuro-vascular couplingに関するものであるが,1)複数の神経活動が,左右の大脳半球間や隣接皮質間で,時間的,空間的に重畳し、抑制的あるいは促進的に相互作用を及ぼし合う複合的賦活モデルにおいても,脳循環反応のうち,特に血液量の反応は,活動領域間の抑制や促進の相互作用を,良く反映する。2)脳循環反応は,LFPとMUAの両者と強い正の相関性を認めるが,LFPの時間積分値とは相関性が低く,直流平滑化されたMUAの時間積分値,あるいは,その最大振幅値とは線形的に相関する。一方,LFPの負の最大振幅値に対しては,ある閾値以上の振幅に対して線形的な相関性を示すことがわかった。3)一般に,皮質の情報処理過程が異なる賦活パラダイムにおいては,LFP, MUA及び脳循環反応の関係性も異なることが推測された。これらの内容は,日本生理学会と日本神経科学会にて発表し,現在,論文を投稿中である。本研究は、ラット脳虚血モデルにおいて、障害部位の神経活動を賦活し、その組織の代謝、血流反応、機能回復の相関性が、虚血後どのように変化していくかを、電気生理学的シグナルと内因性光シグナルとを同時計測し、ヒト脳卒中後の病態と機能再構築過程の生理学的基盤を明らかにしようとするものである。本年度は、基本技術となる、両シグナルの同時計測とデータの分析、及びそれらのautomation化の確立に主眼をおいた。

CCDカメラ(Orca ER)をSimple PCI(C-imaging,Compix-浜ホト)にて動作させ、刺激パルスはMaster 8(AMPI)で発生させた。四肢末梢及び、対側大脳皮質を刺激し、血液量と血液酸素化度を反映する内因性光シグナル(586,605nm)により賦活領域をmapping、さらに同部に微小電極を挿入し、field potentialも同時測定した。各試行毎に刺激パターンや強度を変更し(最大6種類)、各装置が長時間同期して、自動的にシグナルを取得できるような実験系を確立した。また、内因性光シグナルの描出と分析の為のMatLab programを作成した。これにより、病態モデルに対するコントロールとしてのneurovascular couplingを正確に評価できるようになった。虚血ラットへの応用は現在進行中であるが、初段階の正常モデルとして、左右大脳半球間での神経活動の相互作用について、特に刺激タイミングのずれで、相互作用がどのように変調するのかを検討した。結果は、対側の末梢干渉刺激を、標的刺激の約40ms前に入れると、標的刺激に対するfield potentialと内因性光シグナルの反応が最も強く抑制され、相互作用のある異なる部位の複数刺激にも、neurovascular couplingが保たれることが推測された。また、対側のhomologousな皮質領域の電気刺激では、約20msで反応抑制が最大となり、この時間差の由来を、下肢末梢から大脳皮質に到達するまでの時間差と考えると、末梢刺激の抑制が、脳梁を介して行われうること、あるいは、その解釈でも矛盾しないことを示唆していた。本研究は、ラット脳虚血モデルにおいて、障害部位の機能を賦活した時、その脳組織の代謝、血流反応、機能回復の相関性が、虚血後どのように変化していくかを、電気生理学的シグナルと内因性光シグナルとを同時計測し、ヒト脳卒中後の病態と機能再構築過程の生理学的基盤を明らかにしようとするものである。本年度は、両シグナルの同時計測とデータ取得の自動化,分析手法の確立、特に,電気生理学的シグナルをlocal field potentials(LFP<100Hz)とmulti-unit activity(MUA>300Hz)の周波数帯域に分離し,それぞれを局所のシナプス活動量とスパイク活動量の指標として、局所脳循環反応((血液量CBV及び酸素化度oxygenationを各々強く反映する586,605nmの内因性光シグナル)と比較できるシステムを構築した。現在,このシステム上で,α-chloraloseの麻酔下,Rose Bengal(20mg/ml,0.5ml)を静脈内投与,下肢体性感覚運動野への栄養動脈に,DPSS green laser(532nm)から得られたレーザー光を,光ファイバーと集光レンズを用いて導入照射し,photochemical thrombosis法による限局性の梗塞モデルを作製,病態下,急性期でのneurovascular couplingを検討している。これまでの成果については,正常生理学モデルでのneuro-vascular couplingに関するものであるが,その概要は以下のごとくである。
エピタキシャルAl_2O_3/Si超薄膜多層構造の低温形成とその応用

有機金属分子線エピタキシ-(MOMBE)法を用いたエピタキシャルAl_2O_3/Si多層構造の形成についてこれまで研究を行なってきた。材料ガスとしてはトリメチルアルミニウム(TMA)と酸素(O_2)を用いて、成長温度800°CにおいてAl_2O_3膜がSi基板上に成長できているが、急峻なヘテロ界面を得るには、成長温度の更なる低下が望まれる。本研究では、Alのソースガスの検討や、O_2ガスの直接励起等の成長方法改善により、Al_2O_3/Siヘテロ界面の高品質化、Al_2O_3/Si超薄膜多層構造の形成とその応用を目的とした。始めに、O_2ガスをRFプラズマにより直接励起して生成した酸素ラジカルをAl_2O_3の成長に用いることを考えた。Al_2O_3/Si成長の初期にはSi基板の酸化が起こっていると考えられるので、Al_2O_3成長の基礎研究として、酸素ラジカルとSi基板表面との反応について調べた。その結果、O_2ガスと酸素ラジカルではSi表面の酸化形態が大きく異なることが分かった。酸素ラジカルを用いてSi表面を均一に酸化できる条件をAl_2O_3成長に用いると急峻なAl_2O_3/Si界面が得られることが確かめられている。次に、Alのソースガスの検討として、TMAよりも分解温度の低いジメチルエチルアミンアラン(DMEAA)をTMAの代わりに用いてAl_2O_3膜の成長を行った。DMEAAは比較的新しく開発された有機金属ガスであり、詳しいデータが得られていなかった。そこで、Al_2O_3の成長に先だってAlの供給源としてのDMEAAの特性について調べるため、Si基板上へAlの堆積を行った。その結果、TMA等のアルキルアルミニウムでは困難であったAl膜のSi基板上へのエピタキシャル成長ができた。実際にDMEAAを用いてAl_2O_3の成長を行なった結果、100°Cの成長温度低下ができた。
脳血管内手術法に用いる医用高分子材料の開発研究

本研究費の補助を受け、血管内手術法に使用する塞栓材料の開発を行なった。脳動静脈奇形の塞栓材料としてEthyleneーvinylalcohol共重合体(EVAL)を溶媒であるDimethylsulfoxide(DMSO)に溶解した溶液を開発した。開発初期はEVAL5gと造影剤粉末であるメトリザマイド35gをDMSO60gと混合した溶液を用いたが、脳動静脈奇形にも短絡路を通過する血流量は症例毎に異なっているために粘性を変化させる必要があった。そこで粘性の低いEVAL混合液と、粘性の高いEVAL混合液を新たに作製した。計3種類の粘性の異なるEVALを成犬の腎動脈に注入する実験を行いカテ-テルからの注入に支障のないことを確かめた。臨床には39例使用した。結果は極めて良好な塞栓材料であり、手術中の出血を低下さしめた以外に手術中の摘出も容易であった。spetzlerのグレ-ド4までは塞栓術との併用で根治手術が可能と考えられた。また粘性の高いEVAL混合液を3例の脳動脈瘤の閉塞に使用した。閉塞結果は良好であった。またアルコ-ルを溶媒とするmethyl methacrylate、butylmethacrylate、dimethlaminoethymethacrylate copolymer(EudragitーE100)溶液を塞栓材料に選択した。成犬を用いたy腎動脈の閉塞実験で80ミクロンまでの動脈の閉塞が可能であった。脳動脈瘤や頚動脈海綿静脈洞瘻の治療の目的に血管内に留置するコイルが用いられるがコイルの血栓性をたかめかつコイルの留置場所の正確さが要求されるこの目的でelectrodetachable coilを開発した。構造はガイドワイヤ-先端に白金のコイルを取り付けた。接続部は銅で血管内で1ー2mAの直流電流を流すと銅が電気分解しコイルとガイドワイヤ-が切りはなれる。成犬の頚動脈に作製した動脈瘤の閉塞実験を行い良好な結果をえた。臨床では特発性頚動脈海綿静脈洞瘻の閉塞に良好な結果をえた。開頭手術で治療困難な脳動脈瘤の塞栓術に対して人工塞栓術が行なわれようになってきた。この人工塞栓術に対してカテ-テル先端の風船が切り離すことのできる離脱型バル-ン・カテ-テルが用いられる。動脈瘤内で切り離された風船は切り離した後でも縮小や膨張があってはならず、そのままの形状を保っておかねばならない。このために風船の中に硬化する液体材料を注入し、これが硬化したのち風船を切り離す方法がよく用いられている。この材料にはhydroxyethylmethacrylate(HEMA)が用いられているが現行のものでは硬化に要する時間が4-7分と速いため、風船をまず造影剤で膨張し瘤内に誘導したのち造影剤とHEMAを置換する方法が行なわれていた。しかしカテ-テルの死腔が問題となり小さな動脈瘤では塞栓できないという不都合が起こる。そこでHEMAの重合系を改良し硬化時間を延長させた。

つまりHEMA単量体80ml、butanedioldimethacrylate 0.8ml、glucose1.4g、H_2O_2 2ml、FeCl_3 3.2x10^<-4>g、ascorbic acid 0.4g、glucose oxidase 2000unitsとiopamiron 57mlの混合液を作製した。この混合液は最初の20分間流動性が十分有り、2-3Frのカテ-テルでも十分に出し入れが可能である。このあいだに動脈瘤内に風船を誘導したのち所定の大きさに膨らませあと75分間待機する。この間にHEMAは完全に硬化し切り離された風船は半永久的にそのままの形状を保持する。In vitroの実験に引き続き成犬に作製した頸動脈内頸静脈瘻にたいしてこの新しい配合のHEMAを用いて塞栓術を行なった。切り離された風船は形状を保ち瘻の閉塞は1週後の血管造影でも保たれていた。成犬10頭での実験では極めて良好な結果をえたので年次度は臨床応用を考えている。脳動静脈奇形に対する塞栓物質として、ethanolを溶媒とするEudragit^<【○!R】>Eー100(methyl methacrylate,batyl methacrylate,dimethyl aminoethyl methacrylate copolymer)を選択し.臨床応用するための基礎的検討を行なった.まずEudragit^<【○!R】>Eー100のethanol溶媒に対する溶解性を調べた。ethanol濃度を10%毎に09070に調製し、それぞれ10mlずつ試験管にとり、それぞれEudragit^REー100を1g溶解した。37°48時間攪絆後に溶解性を判定した。Ethanol濃度090ではEudragitは溶解せず、5090以上で完全に溶解した。次にpure ethanol,iopamidol370ml/mlの等量混合液にEudragitを溶解し、溶解液の密度、粘性を測定した。密度測定にはTop社製のガラス製密度計を用い.30°C大気圧下で計測した。粘度測定にはOstwald式粘度計を用い30°C大気圧下で計測した。Eudragitの濃度が5g/dlで密度1.122,粘度13cp,濃度10g/dlで密度1.135粘度24cp,濃度15g/dlでは相分離をきたした。さらにin vivoでの5g/dl Eudragit溶液の造影能、塞栓性能を検討した.雑種成犬で4Frのカテ-テルを腎動脈に誘導した。Iopamiton^<【○!R】>370で腎動脈造影を行った後Eudragit溶液を注入し、腎血管を同様に撮像した.30分後に,下行大動脈造影を行ない、腎動脈の塞栓状況を検討した。また別の犬でEudragit溶液にEuans' blueを混入し,同様の方法で,腎動脈より注入した後,sacrificeして腎臓を摘出し、凍結切片を作製し、無染色で組織学的検索を行なった。Eudragit溶液注入による腎血管の造影性は良好で,十分に判読可能であった。腎動脈内の注入部分より未梢側は速やかに閉塞され、30分後も塞栓部位の変動はなかった。Evan's blueにより青染した血管内腔は最も小さいもので80μmであり更に細径の動脈内には赤血球が充満していた。Eudiagitは脳動静脈奇形の有用な塞栓物質となりうると期待される。脳動静脈奇形に対する血管内治療法は、脳動静脈奇形の流入動脈にcatheterを誘導し、経catheter的に奇形を介する循環を閉塞させるような塞栓物質を注入し、奇形を正常脳循環から隔絶することを目的としている。
原子層物質積層構造を用いた超高効率平面型電子放出デバイスの創出

本研究はGraphene/h-BN積層構造を利用した平面型電子放出デバイスを開発し、絶縁層および上部電極での電子の非弾性散乱の抑制により、電子の放出効率と放出電流密度を飛躍的に向上させた超高効率平面型電子放出デバイスを創出することを目的とする。また、Graphene/h-BN積層構造に流れる電子の伝導機構の分析、電子放出効率の膜厚依存性、放出電子のエネルギー分析を実施することにより、これまで詳細に研究されていない、グラフェン、h-BNのc軸方向に対する10 eV帯の低エネルギー電子の散乱確率や平均自由行程を明らかにする。最終的に、電子放出効率数十%、放出電流密度数百mA/cm^2の超高効率平面型電子放出デバイスを実現し、原子層物質のへテロ構造を用いた新しいデバイスを実証することを目的としている。本年度は、Graphene/h-BN/n-Si積層構造の作製プロセスの開発及び、Graphene/h-BN/n-Si積層構造の電子放出デバイスの試作とその特性評価を実施した。Cu箔上にCVD合成したh-BNをn-Si基板に大面積に再現性良く転写可能なプロセスを開発した。これにより、Graphene/h-BN/n-Si積層構造の平面型電子放出デバイスを半導体プロセスにより作製することが可能となった。このプロセスを用いてエミッションエリア10ミクロン角のGraphene/h-BN/n-Si積層構造の電子放出デバイスを試作し電子放出特性を評価したところ、グラフェン電極に電圧を13V程度印加したところから電子放出を確認し、最大で2 A/cm^2の高電流密度での放出電流が得られた。早期にGraphene/h-BN/n-Si積層構造の平面型電子放出デバイスの作製プロセスを完成することができた。また、試作したデバイスが実際に動作することを確認し、最大放出電流密度2A/cm^2を達成し、当初目標としていた放出電流密度数百mA/cm^2を超える放出電流密度を達成することができた。今後は研究計画に従って、放出電子のエネルギー分布計測を実施する予定である。また、h-BNの金属箔からの転写プロセスでは転写工程での皺やクラックの発生、積層構造界面での汚染などの懸念があるため、h-BNのCVDによる直接成膜手法について検討する。
非がん患者・家族の在宅緩和ケアにおける看護実践のベストプラクティスとその効果検証

本研究は非がん患者・家族の在宅緩和ケアにおける看護実践を構造化し、患者・家族のアウトカムを焦点にしたベストプラクティスを明らかにすることを目的とした。研究方法は、国内外のフィールド調査による実践家の経験知の集積、ケーススタディ法、予後予測の実態調査の3段階で行った。その結果、非がん患者の緩和ケアは「病状管理」「疼痛管理」を基本に日常的な訪問時の観察から在宅支援診療所医師と訪問看護ステーションの看護師が予後予測の判断を共有化し病態の安定を図ること、また病状を家族に十分説明し不安を最小にする体制を作ることであった。本年度は、非がん患者・家族の在宅緩和ケアにおける看護実践を明確化するための基礎資料を収集することを目的に実施した。研究方法は、非がん患者・家族の在宅緩和ケアに関する文献検討とフィールド調査である。1)統合的文献レビューの方法(Cooper,1994)を用いて検討した。DataベースはPubMedを用いて2000年から現在までの10年間で検索した。現段階では文献数は少なく28件であった。分析の結果、非がん患者の緩和ケアにおける看護師の実践の焦点は「病状管理」「疼痛管理」を基本にしながら、「患者の主体性を育てる」「患者の意向に沿う」のため「アセスメント、モニタリング、教育、指導を繰り返す」「関わるチームで共有する」介入をし、十分な現状把握から患者・家族の生活を継続する上で必要な知識・技術の向上を図る自立支援であったことが概念化された。2)フィールド調査は文献レビューの結果を踏まえて、非がん患者の緩和ケアに先駆的に取り組んでいる英国研修を実施した。英国では、NHSの指導のもとチームでケースの方針を共有する非がん患者のガイドラインやケアパスウェイが開発されていた。また看護師はより複雑なケースに関わり、家族の不安、経済的な問題に応じたサービスの調整など、チームのリーダとなっていた。現場の看護師教育は看護師の自律的な判断能力を育成することを目指し、現実の事例を振り返り、他者との意見交換を通して学ぶグループワーク方式が採用されていた。以上より、看護実践の質は現場で実践を重視した教育を実施していること、多職種チームの質は知識共有の基盤があることの重要性が示された。次年度はケーススタディ法と看護実践の効果測定に関する調査を実施する。それにより、より日本の実情に合った、しかも現実の看護実践に即したPractice Based Evidenceを見出すことができると考える。H23年度は、第2段階として非がん患者・家族の緩和ケアにおける看護実践の効果を分類し、それに関連する看護実践を構造化することを目的として研究を実施した。1)ケーススタディ法と看護実践の効果測定に関する調査患者・家族のアウトカムに焦点を当てるため、実践事例を分析するケーススタディ法を用いた。75歳以上の高齢者で心疾患、呼吸器疾患患者の在宅緩和ケアにおける在宅支援診療所医師と看護師との連携に焦点を当てケースを分析した。分析の結果、非がん患者の緩和ケア実践の焦点は「病状管理」「疼痛管理」を基本にしながら、「患者の意向に沿う」のため「アセスメント、モニタリング、教育、指導を繰り返す」「関わるチームで共有する」介入をし、患者・家族の生活を継続する上で必要な知識・技術の向上を図り、家族が最期まで看取ることができるように支援する。その結果、不安の少ない看取りとなり、在宅死の可能性を高めていた。その根拠は、医師や看護師が予後をいつ予測し、その予測をチームで共有したかが、看取りまでのケアに大きく影響していることが示された。これまでの研究から、訪問看護ステーションの看護師と在宅支援診療所の医師との連携で患者・家族が不安なく看取ることができる体制構築の意義が示されていたが、その根拠となるのは予後予測とその判断の共有化であることが明らかになったと考える。2)調査結果における妥当性の検証は次年度のデルファイ調査に変更した。得られた結果の信頼性、妥当性を実践への適用性を確保するため、フォーカスグループミーティングを行う予定であったが、より広範な実態把握と共通性を見出すため、1)の調査結果を構造化し在宅療養支援診療所や訪問看護ステーションを対象としたデルファイ調査を次年度実施することとした。それにより、予後予測の実態とその判断の共有化の実態を把握し、ベストプラクティスの抽出を試みる。本年度は最終年度になるため、予後予測の実態とその判断の共有化の実態を把握し、ベストプラクティスの抽出を試みることを目的とした。そこで予後予測の判断内容として症状や緩和ケアパフォーマンススケールを用いて、予後予測に用いられる指標とその結果との関連を明らかにすることとした。調査内容は、身体および精神症状とその共有方法、体制づくり、本人家族への意思の確認方法と時期について、3類型の病型分類に基づく調査を行った。

分析の結果、非がん患者の緩和ケアのターミナル期の予後予測に用いられていた指標は、身体症状では、全身倦怠感が重視され、生活機能では移動能力よりも、経口摂取の低下がキーとなっていた。情報共有では、がん患者は「本人への病状・経過説明」「家族への看取り説明」「スピリチュアルケア」が有意に行われた。家族ケアでは「家族の不安対応」「健康管理」、「家族関係調整」が3類型とも多く行われた。ターミナル期と判断した時期と実際の転帰とのズレは、3類型とも「予測とほぼ同じだった」が約50%で、ターミナル期から「看取り期」までの平均日数はA型40日、B型49日、C型57日であった。予後予測の際に医師は訪問看護師の意見を「大変参考にした」27%、「かなり参考にした」32%、「少しは参考にした」12%と多くの医師が訪問看護師の意見を参考にしていた。患者・家族との間で、ターミナル期を過ごす場所の確認については73%が医師によって、19%が看護師によって行われていた。非がん患者の緩和ケアにおいては病状予測が難しいことから患者・家族への説明不足が明らかとなった。医師と看護師は予後予測を共有することと体制づくりに共通理解をもってかかわることの重要性が示唆された。今後これらの結果の解析をさらに進め、意味ある結果として公表していく予定である。地域緩和ケアの実態は、在宅療養支援診療所の医師や訪問看護師の個別的な実践にとどまっている。焦点を絞ってデータ収集することが肝要である。今回のフィールド調査では、その実践の根拠となる予後予測の判断とその共有化に絞ることができた。何をもって「ベスト」とするかの根拠として有用と考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。質的なデータ収集法であるフォーカスグループミーティングから、次年度にデルファイ調査に変更した。その理由は、地域緩和ケアの実践は個別的な実践にとどまっているため、何らかの共通性を導き出すためには、広範な人々とのコンセンサスを見出すことが重要と考えた。しかし、医師や訪問看護師を対象にした調査は回収率が低いといわれている。デルファイ調査においては、この研究の意義を理解し数回の調査でも脱落しないよう協力者を選ぶ必要がある。また調査対象とする医師や看護師の地域を何らかの基準で統一しておく必要もある。地域包括ケア体制における地域特性や背景要因も調査項目に入れ、ベストプラクティスに影響する要因も探索する必要があると考えている。