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《経験的改訂を容れる「ア・プリオリ」概念》を用いたカント的超越論哲学の組み換え

今年度は、「ア・プリオリ」概念ならびにア・プリオリな哲学の可能性に関する研究のフォローを続けるとともに、現代分析認識論・倫理学の成果とカント哲学との関係を考察する研究を行った。千葉は、(1)「ア・プリオリ」概念と必然性との関係についてのSaulKripke以来の議論がカント哲学に与えるインパクトを考量するとともに、(2)特に分析認識論における「ア・プリオリ」概念の擁護者によるカント批判に注目し、カント的超越論哲学がその批判から何を学び、またカント超越論哲学は今日の分析認識論にどのようなフィードバックをなし得るかを考察した。後者の成果として、「超越論的演繹」における独特の正当化概念が、今日の議論に寄与するのではないかという見込みが得られた。田原は、「ア・プリオリ」概念の特徴である普遍性と必然性とが、倫理学においてどのように説明・正当化されうるかという問題設定のもとで、Rainer Forstの人権論の研究を行った。この研究の成果として、(1)Forstの人権論の3つの特徴ならびに(2)Forstによる人権の普遍性の説明・正当化のあり方を明らかにした。人権の普遍性に関しては、Forstが、文化的特殊性を基礎とする人権の普遍性への異論に抗して、超越論的論証と呼びうる論証によってその普遍性を擁護していることを確認し、その論証の内実を整理することもできた。今年度は、人権の必然性に関する詳細な考察はできなかったが、人権の目的論的基礎づけについてのForstの批判的吟味のなかに、カント的立場から人権の必然性を擁護する可能性が含まれているのではないか、という見込みが得られた。本年度は、平成30年8月4日に、千葉の研究発表ならびに増山浩人氏の招待講演による研究会を、平成31年3月15日に、千葉・田原の研究発表による研究会を、共に早稲田大学社会科学部にて開催した。千葉はまず、(1) Saul Kripke 1972: Naming and Necessityによるア・プリオリ性と必然性の関連についての考察がカント的超越論哲学に与えるインパクトの理解、ならびに(2)今日の分析認識論における「ア・プリオリ」概念研究者によるカント批判からカント哲学は何を学び、またカント哲学が現代の議論に対してどのような貢献をなし得るのかを解明することについて前進が見られた。後者に関しては、特に「合理的直観」によってア・プリオリ概念を擁護せんとする諸論者の研究を扱った。彼らのカント批判にはカント的超越論哲学が受け入れるべき洞察も多々見られるが、他方で、例えばカントの「超越論的演繹」における特殊な正当化概念は、ア・プリオリな認識に対して、いわゆる「メタ正当化」以外の仕方での正当化を与える可能性を蔵する、との見通しが得られた。田原は、(1)Rainer Forstの人権論の特徴、(2)この人権論における人権の普遍性の説明・正当化に関して、研究の前進が見られた。(1)に関して、本研究は、Forstの人権論の特徴として、「闘争モデルとしての人権の文脈」、「支配としての屈辱、非支配としての解放」、「人権要求の主体としての自律的主体」という3点を取り出すことができた。Forstを招いたワークショップにて田原は研究発表を行い、これらについて説明を行った。それに対し、Forst自身から正確な理解だとの評価を得た。(2)に関しては、Forstは、「超越論的論証」という用語は用いてはいないものの、論証構造から判断して超越論的論証と呼びうる論証を用いて人権の普遍性を擁護していることを明らかにした。今年度の研究によって、人権の目的論的基礎づけに関するForstの批判的吟味のなかに、カント的立場から人権の必然性を説明・正当化するための可能性が含まれている、との見通しが得られた。千葉・田原による分析認識論・実践哲学における「ア・プリオリ」概念研究の成果を総合し、本研究の最終目標:認識・倫理の本質的歴史性を勘案し得るようなカント的超越論哲学の枠組みの構築を試みる。千葉は特に、認識のア・プリオリな構造について、歴史性の契機を取り入れることの意義、ならびにそうした取り入れの後で何が言い得るのかを明らかにする。その上で、分析認識論における《経験的改訂を容れる「ア・プリオリ」概念》についての今までの研究成果を用いつつ、特に経験的認識の本質的構造の解明というカント理論哲学の中心的問題に関して、新しい超越論哲学が解決のためのどのような課題を立て、さらにその解決はどのようなものになり得るのかを考察する。田原はまず、Forstの人権論における必然性の研究を引き続き行う。その際に、ForstによるGirffinの著作On Human Rightsの批判的検討に着目する。Forstはこの著作を、目的論的枠組みのなかで人権を正当化する代表例と見なしている。この批判的検討に着目することによって、「目的によって正当化されない当為(Sollen, ought)」というカント的意味での必然性の説明・正当化を取り出すことが可能となることが見込まれる。その上で、この人権理論を「経験からの独立性/経験への依存性」という観点から検討する。この検討に際しては、B.HermanやCh. Korsgaardなど、主に倫理学分野で活躍しているほかのカント主義者が道徳的思考におけるア・プリオリと経験とをどのように整理しているのかをも考察に含め、研究を進める予定である。今年度には、日本ならびに海外の研究者を招待しての公開講演会を実施する予定である。

また、千葉が5月にボン大学(ドイツ)で今までの成果についての招聘講演を行うことが決定している。本年度は、「ア・プリオリ」概念ならびにア・プリオリな哲学の可能性に関する最近までの理論哲学・実践哲学の研究をフォローし、さらに、今後の研究の方向性を決定する基盤の設定を行った。千葉は特に、今日の分析認識論におけるア・プリオリ概念研究の主導者であるL. BonJourならびにA. Casulloの研究ならびにそれに対する批判を扱った。ア・プリオリ概念そのものの規定についてのCasulloの詳細な研究は、BonJourのより射程の長い議論をより厳密な仕方で再構成することに資する。田原は特に、実践哲学における現代カント主義の代表者であるO. O'Neill、Ch. Korsgaard、B. Hermanの研究を扱った。カント倫理学を代表するカントの著作『道徳形而上学の基礎づけ』が道徳から経験的なものを排除することを目指し、ア・プリオリな道徳の確立を試みているのに対して、彼女たちが提案するカント的理論は経験的なものを組み込んでいる。その一方で、彼女たちの研究では、ア・プリオリ概念のもとで語られうる道徳的原理の無条件性や普遍性がカント的要素として重視されている。この点を明らかにすることによって、経験的なものを組み込みつつも、いかにして道徳的原理の無条件性・普遍性が保持されうるのかということが、本研究課題が現代カント主義に関して問うべき問いであることが明瞭になった。本年度には、千葉がアイルランドのTrinity College Dublinへの短期研究滞在を行い、研究協力者Martin Stickerとの意見交換を行った。また、平成30年4月9日には、千葉・田原両者の今年度の研究成果を突き合わせて相互に検討する研究会を、早稲田大学社会科学部にて開催した。千葉・田原両者の研究とも、現在のところ予定通りに進行している。千葉に関しては、現代分析認識論におけるア・プリオリ概念・ア・プリオリな哲学をめぐる今日の議論のフォローに関して進展が見られた。L. BonJourの着想はさらに発展させるに値するとの見込みが得られたが、とりわけその根本概念である「合理的洞察(rational insight)」の諸問題も同時に明瞭になった。これについては、「徹底的経験主義(radical empiricism)」からのア・プリオリ概念批判の検討とも合わせて、今後の検討課題となった。また、田原との共同研究により、理論哲学と実践哲学では、ア・プリオリ概念をめぐる取り扱いに関してかなりの相違があることがわかった。理論哲学上の考察で得られた知見を実践哲学に適用する際には、特別の考察が必要であり、これは今後の課題となった。田原に関しては、実践哲学における現代カント主義の解明という点において進展があった。実践哲学における現代カント主義者がどの点においてカントの所説を守るべきものとして受け継ぎ、どの点においてそれを修正しようとしているのかが曖昧であったが、ア・プリオリという切り口から考察することによって、この点を次のように明確化することができた。すなわち、道徳的原理の無条件性と普遍性とをカントから引き継ぎつつも、カントの学説のなかに見られる「経験からの乖離」を現代カント主義者は修正しようと試みている。
ヒトiPS細胞由来メラノサイトを使用した白斑・乳輪再建・悪性黒色腫再生医療研究

ヒトiPS細胞由来メラノサイト(色素細胞)を使用した皮膚科領域医療への研究を行う。採血により獲得したTリンパ球由来iPS細胞を使い、メラノサイトへの誘導、さらに改良し、より正確に、より効率よく、より大量に増殖させる独自の条件設定が完成する。メラノサイトの欠如・機能不全疾患である尋常性白斑や脱色素斑へのメラノサイト移植を行う。尋常性白斑は、皮膚の色が消えてしまう、白くなってまだら状となる等、患者さんの精神的な負担は想像以上である。本研究で確立した尋常性白斑や脱色素斑への新規治療法は、有効な治療法がない現在の医療に、大きな貢献を及ぼすことが予想できる。美白化粧品の開発時における評価試験で、最も重要なデータとなるのがヒトメラノサイトに対する効果である。ヒトメラノサイトを用いたチロシナーゼ合成抑制試験は、培養されたメラノサイトを美白化粧品の成分とともに所定時間培養後、メラノサイトを回収し、酵素活性あるいはWesternblotting法などを使用して、検体のチロシナーゼ合成抑制効果を検討する。実は、こうした評価試験で使用されるヒトメラノサイト株には、日本人由来のものがない。白人や黒人由来である。さらに、ロット毎にメラノサイト株を採取されたヒトが異なる。従って、実験に際してばらつきが多い、安定性に掛ける事態が生じることは珍しくない。そのため、開発時の評価試験データを信頼し過ぎると、実際の臨床での効果を見誤ってしまう可能性がある。美白化粧品の開発時における評価試験で、使用する個人に合わせたヒトiPS細胞由来メラノサイトを使用すれば、試験データが信頼でき、患者オーダーメイドの美白化粧品を開発できる。本システムの条件設定を検証してより改良すれば、メラノサイトをコントロールし、皮膚の“色"を自由に操れる可能性がでてくる。培養皿内の黒色細胞塊をパイペッティングにて、新規に開始したiPS細胞iDMM培地へ移植する。すると、パイペッティングした黒色細胞塊は、ほぼ確実に培地に接着し成長した。培養液(培地)交換の際に使用後の培養液(培地)を捨てずに回収する。そして回収した使用済みの培養液を遠沈する。すると、回収チューブに沈殿した黒色塊が確認できる。上澄み中に浮遊していた黒色細胞すなわちヒトiPS細胞由来メラノサイトと考えられる。この沈殿黒色塊を新規の培養液に再度、融解し、新規に開始したiPS細胞iDMM培地の培養液(培地)として使用する。すると、遠沈して回収した黒色細胞塊は、ほぼ確実に培地に接着し、ところどころで成長した。本システムでのヒトiPS細胞由来メラノサイトを、KSN Slcヌードマウス皮膚に注射し、メラニン色素の産生を試みた。皮下および皮内注射にて、背から側腹部に青から黒の色素産生に成功した。代表的な美白化粧品の主成分であるコウジ酸、ルシノール、アルブチン、ハイドロキノンをヒトiPS細胞由来メラノサイト培養系に濃度を変えて添加しその効果を検証する。すでにコウジ酸では濃度依存性、時間依存性に黒色変化がみられている。尋常性白斑や脱色素斑への次なる臨床応用として、より実践に則したハプロタイプホモのヒトiPS細胞を購入し、より大量・より高効率のヒトiPS細胞由来メラノサイトを作成する。メラノサイトの癌化である悪性黒色腫の治療で、根治困難な症例を中心に、免疫チェックポイント阻害薬が普及している。最近、免疫チェックポイント阻害薬のなかのPD-1治療において、白斑発症例が白斑非発症例より有意に生存率が良かったことが報告された(Freeman-Keller M et al. 2016)。この結果は、メラノサイトとメラノーマ細胞(悪性黒色腫細胞)のメカニズムに関連した箇所があり、抗がん剤が作用した可能性が高い。すなわち、抗がん剤免疫チェックポイント阻害薬が、メラノサイトの癌化メカニズムを攻撃すると同時に、反対にメラノサイトでのメラニン産生機序への免疫寛容を破綻させて、白斑が生じることが想定される。そこで、治療以前に自分のメラノサイトが培養維持化できていれば、この細胞を使用して、in vitroの実験で、免疫チェックポイント阻害薬の効果や選択が確認できる。ヒトiPS細胞由来メラノサイト(色素細胞)を使用した皮膚科領域の再生医療への研究を行う。対象疾患と内容は、メラノサイトの欠如・機能不全疾患である尋常性白斑や脱色素斑へのメラノサイト移植、乳癌での乳輪再建術における色素の供給、白髪の黒色化、メラノサイトが癌化した悪性黒色腫に対する治療法の確立である。尋常性白斑は、全人口の約1%が罹患している。皮膚の色が消えてしまう、白くなってまだら状となる等、患者さんの精神的な負担は想像以上である。特に、顔、手、頸などの人目につく部位に生じる尋常性白斑は、患者さんのQOLを著しく低下している。

乳癌では、乳頭方向に癌浸潤が及ぶことが多いため、乳頭や乳輪の全摘出が施行される傾向にある。その乳房再建術の際、乳輪再建では医療用タトゥが施行されている。ここに、人工色素のタトゥでなく、ヒトiPS細胞由来メラノサイトで色素を使用する。人工物とは異なるため、充分なニーズが考えられる。ヒトiPS細胞由来メラノサイトが、毛バルジに存在する色素幹細胞で置換されれば、白髪を黒色化できる可能性がある。メラノサイトの癌化である悪性黒色腫の発癌機序解明・新薬開発では、癌患者本人の正常ヒトメラノサイトの定期的な大量培養が必要となることが想定される。本方法のヒトiPS細胞由来メラノサイトは、定期的に大量培養が可能であるのでここに貢献できる。より大量・より高効率のヒトiPS細胞由来メラノサイトを作成するための新メソッドを開発した。培養皿内の黒色細胞塊をパイペッティングにて、新規に開始したiPS細胞iDMM培地へ移植する。すると、パイペッティングした黒色細胞塊は、ほぼ確実に培地に接着し成長した。培養液(培地)交換の際に使用後の培養液(培地)を捨てずに回収する。そして回収した使用済みの培養液を遠沈する。すると、回収チューブに沈殿した黒色塊が確認できる。上澄み中に浮遊していた黒色細胞すなわちヒトiPS細胞由来メラノサイトと考えられる。この沈殿黒色塊を新規の培養液に再度、融解し、新規に開始したiPS細胞iDMM培地の培養液(培地)として使用する。すると、遠沈して回収した黒色細胞塊は、ほぼ確実に培地に接着し、ところどころで成長した。本システムでのヒトiPS細胞由来メラノサイトを、KSN Slcヌードマウス皮膚に注射し、メラニン色素の産生を試みた。皮下および皮内注射にて、背から側腹部に青から黒の色素産生に成功した。剖検では、皮膚、皮下組織、筋肉に、充分の色素産生を肉眼で確認した。病理組織学では、フォンタナマッソン染色、MelanA染色、HMB45染色を使用して、注射した部位に一致して、皮膚内にヒトiPS細胞由来メラノサイトが確認できた。ヒトiPS細胞由来メラノサイト(色素細胞)を使用した皮膚科領域医療への研究を行う。採血により獲得したTリンパ球由来iPS細胞を使い、メラノサイトへの誘導、さらに改良し、より正確に、より効率よく、より大量に増殖させる独自の条件設定が完成する。メラノサイトの欠如・機能不全疾患である尋常性白斑や脱色素斑へのメラノサイト移植を行う。尋常性白斑は、皮膚の色が消えてしまう、白くなってまだら状となる等、患者さんの精神的な負担は想像以上である。本研究で確立した尋常性白斑や脱色素斑への新規治療法は、有効な治療法がない現在の医療に、大きな貢献を及ぼすことが予想できる。美白化粧品の開発時における評価試験で、最も重要なデータとなるのがヒトメラノサイトに対する効果である。ヒトメラノサイトを用いたチロシナーゼ合成抑制試験は、培養されたメラノサイトを美白化粧品の成分とともに所定時間培養後、メラノサイトを回収し、酵素活性あるいはWesternblotting法などを使用して、検体のチロシナーゼ合成抑制効果を検討する。実は、こうした評価試験で使用されるヒトメラノサイト株には、日本人由来のものがない。
直交群上の保型形式に関する研究

(1)直交群上のEisenstein級数に付随するKoecher-Maassのディリクレ級数に関する研究IV型領域(対応する群は符号が(2,m)の直交群)上の正則Eisenstein級数をFourier展開して得られるFourier係数の明示的な公式が得られた.この公式を使ってEisenstein級数に付随するKoecher-Maassのディリクレ級数の明不式を求めたいのだが,まだFourier係数について調べている段階である.今後もSiegel Eisenstein級数の場合を参考にしながら,この問題に取り組んでゆきたい.(2)直交群上の保型形式のなす空間の具体例に関する研究2次の四元数ユニタリ群に対応する複素領域上の正則保型形式のなす空間の具体例について考察した.正則保型形式の中で最も基本的で重要な要素である正則Eisenstein級数の構成には,これまでの研究成果として実解析的Eisenstein級数のFourier係数の明示公式が得られているので,この結果を用いた.さらに,この正則Eisenstein級数を組み合わせて尖点形式を構成した.正則Eisenstein級数だけからは得ることが出来ない尖点形式の構成には,半整数weightの保型形式から2次の四元数ユニタリ群上の保型形式への「織田孝幸氏によるlifting」を利用した.これらの尖点形式にHecke作用素を施して別の尖点形式を構成することが出来た.しかし,これらの手法を用いても構成不可能な尖点形式が存在し、この部分を解決することが問題であった.そのために,より高いweightの空間についても考察してみる必要がある.正規化された正則Eisenstein級数のFourier係数の値は非常に桁数が大きな整数になり,また尖点形式を求めるにはweightが高くなるほど複雑な計算が必要であるため,種々の数式処理ソフトを利用しているのだが,現在プログラムの試作段階で未だ重要な結果は得られていない.今後は,引き続きこの研究を行ってゆく.また,これに関連して次元公式やテータ級数についても考察したい.(1)直交群上のEisenstein級数に付随するKoecher-Maassのディリクレ級数に関する研究これまでの研究成果でIV型領域(対応する群は符号が(2,m)の直交群)上の正則Eisenstein級数をFourier展開して得られるFourier係数の明示的な公式が得られている。この公式を使ってEisenstein級数に付随するKoecher-Maassのディリクレ級数の明示式を求めたいのだが、まだFourier係数について調べている段階で研究成果は得られていない。今後もSiegel Eisenstein級数の場合を参考にしながら、この問題に取り組んでゆきたい。(2)直交群上の保型形式のなす空間の具体例に関する研究具体的に1つ定められた直交群(この場合は2次の四元数ユニタリ群)に対応する複素領域上の正則保型形式のなす空間について考察して、次数付き環の構造まで調べることが本研究の課題である。重さの小さい尖点形式のなす空間の構造は既に分かっているので、少し重さの大きい尖点形式について調べている。まずは最近の計算機でどの程度まで尖点形式が見つけることが出来るかを、数値解析ソフトを利用して試行錯誤中である。現在は準備段階でまだ結果は得られてはいないが、この結果をみて「Eisenstein級数」や「織田孝幸氏のliftingによる尖点形式」だけでは構成することが不可能な尖点形式についての対処法を考えてゆきたい。また、これまでの研究で次数付き環の構造がより簡単な正則保型形式のなす空間の具体例が分かっているので、これについても引き続き同時に考察してゆく。(1)直交群上のEisenstein級数に付随するKoecher-Maassのディリクレ級数に関する研究IV型領域(対応する群は符号が(2,m)の直交群)上の正則Eisenstein級数をFourier展開して得られるFourier係数の明示的な公式が得られた.この公式を使ってEisenstein級数に付随するKoecher-Maassのディリクレ級数の明不式を求めたいのだが,まだFourier係数について調べている段階である.今後もSiegel Eisenstein級数の場合を参考にしながら,この問題に取り組んでゆきたい.(2)直交群上の保型形式のなす空間の具体例に関する研究2次の四元数ユニタリ群に対応する複素領域上の正則保型形式のなす空間の具体例について考察した.正則保型形式の中で最も基本的で重要な要素である正則Eisenstein級数の構成には,これまでの研究成果として実解析的Eisenstein級数のFourier係数の明示公式が得られているので,この結果を用いた.さらに,この正則Eisenstein級数を組み合わせて尖点形式を構成した.正則Eisenstein級数だけからは得ることが出来ない尖点形式の構成には,半整数weightの保型形式から2次の四元数ユニタリ群上の保型形式への「織田孝幸氏によるlifting」を利用した.これらの尖点形式にHecke作用素を施して別の尖点形式を構成することが出来た.しかし,これらの手法を用いても構成不可能な尖点形式が存在し、この部分を解決することが問題であった.そのために,より高いweightの空間についても考察してみる必要がある.正規化された正則Eisenstein級数のFourier係数の値は非常に桁数が大きな整数になり,また尖点形式を求めるにはweightが高くなるほど複雑な計算が必要であるため,種々の数式処理ソフトを利用しているのだが,現在プログラムの試作段階で未だ重要な結果は得られていない.
近代期麗水地域の民家に関する調査研究―海洋文化圏の影響の視点からみた考察―

本研究は近代期の韓国南部地方麗水地域の近代民家について日本の海洋文化圏の影響の側面から究明しようとするもので、麗水地域の内陸・海岸・島嶼地区の民家調査と九州圏の調査によって行われた。調査研究の分析・考察の結果、1麗水民家の一般型(南東海岸型)を確認し、2麗水民家の時期別傾向と近代民家の成立と特徴(平面構成、平面寸法、屋根形式等)を明らかにした。そして3海洋文化圏として麗水と九州圏のつながりを確認し、4麗水近代民家の近代的変化要素から海洋文化圏の検証につなげる知見を得ることができた。本研究は近代期の韓国南部地方麗水地域の近代民家について日本の海洋文化圏の影響の側面から究明しようとするものである。そのために、1伝統民家が近代期の社会文化的変革の過程でどのように変化・発展してきたか、麗水地域の民家を対象に究明し、2麗水地域の近代民家の成立と実態を明らかにする、3麗水文化のアイデンティティは海洋に根拠を置くといわれており、麗水民家の海洋的性格を確認する、4近代民家の成立における日本の影響について考察し、麗水圏と九州圏をつなぐ海洋文化圏の検証につなげる知見を得ることを目的とする。今年度は研究の初年度としてまず文献により、「海洋文化圏」「民家」「麗水地域の伝統民家」「近代民家(近代期に建てられた民家)」など、本研究で用いる用語の意味を明確にした。麗水地域の調査対象民家は1970年代まで建てられた民家で、時期区分は1930年代以前、1945年代以前、1970年代以前の3区分した。調査資料等を通して考察した麗水地域の伝統民家は一列型平面で草家三間の小規模型が一般的である。近代期麗水地域の発展の様子をみると、天恵の漁場としての条件を備える麗水には、1915年愛知県移住漁村、1918年広島県移住漁村の助成で日本人の移住が増加し、1942年4262名まで増えている。その間日本の資金による水産関連会社の設立、麗水-釜山港の開設が麗水発展の起爆剤となる。麗水地域の伝統民家の変容実態を把握するため麗水地域の内陸の集落(召羅面)と一部の島嶼集落(華井面)に対して、基本資料の収集および現地調査(間取り、木架構造や部材率の確認および実測、外観・配置・建築材料の確認、マダン(庭)の構成方式等)を実施した。そして生活の変化を受容する内的空間要素として平面構成、配置形式など、空間構成要素の変化に注目して考察した。調査初年度でまだ比較考察までは至っていないが次の調査研究につながる有効な知見が得られた。そのために、1近代期伝統民家の変化・発展様相の解明:伝統民家が近代期の社会文化的変革の過程でどのように変化・発展してきたか、麗水地域の民家を対象に究明し、2麗水地域の近代民家の成立と実態を明らかにする、3麗水民家の海洋的性格を確認:麗水文化のアイデンティティは海洋に根拠を置くといわれており、麗水地域の内陸・海岸・島嶼別民家の実態を総体的に把握する、4近代民家の成立における日本の影響について:九州圏の民家と麗水の民家を比較し、近代民家の系譜を再構築するとともに、麗水圏と九州圏をつなぐ海洋文化圏の検証につなげる知見を得ることを目的とする。今年度は研究2年目で、麗水海岸地区の二つの集落に対して基本資料の収集および現地調査(間取り、木架構造や部材の確認および実測、外観・配置・建築材料の確認、マダンの構成方式等)を行った。調査分析の結果、麗水近代民家の平面構成(正面間数および室構成、側面間数および庇)と平面寸法(正面間寸法、側面間および庇寸法)と屋根構成における変化を明らかにすることができた。また麗水地域と同じ海洋文化圏域である九州地方の民家調査のために、長崎市・鹿島市・佐賀市・福岡市・福岡県糟屋郡新宮町の保存民家を選定し、調査を行った。なお関連文献や調査資料等を用いて、近代期九州圏の民家の伝統性と空間変容の実態を考察した。麗水民家との比較考察は最終年度の調査結果と合わせ行うことになるが、次年度につながる有効な知見が得られた。麗水地域の民家調査に加え、同じ海洋文化圏として九州地方の民家調査を行い、比較考察ができるデータが得られた。今年度は麗水近辺の島嶼地(巨文島、突山島)の集落に対して基本資料の収集および現地調査(間取り、木架構造や部材の確認および実測、外観・配置・建築材料の確認、マダンの構成方式等)を行った。

調査分析の結果、麗水近代民家の平面構成と平面寸法、部屋の機能分化、縁側構成等における変化を確認した。また、近代期に関麗連絡船の開設で交流の多かった下関の港地区(新地西町、唐戸エリヤ等)調査を実施した。きつい斜面の横長狭小地に建つ住宅は昔の面影を残し、麗水の港地区の集落と似た風景を醸し出していた。今年度は研究の最終年度で、これまでの調査の分析結果から近代期麗水地域の近代民家における日本の影響について、平面・構法特性を中心に伝統性の継承と近代化要因(建具、建築材料、付属空間、マダン構成等)の確認に焦点を合わせ、近代民家たる形式性を明らかにした。そして九州圏とつなぐ海洋文化圏の影響の側面から本研究を総括し、報告書をまとめた。本研究は近代期の韓国南部地方麗水地域の近代民家について日本の海洋文化圏の影響の側面から究明しようとするもので、麗水地域の内陸・海岸・島嶼地区の民家調査と九州圏の調査によって行われた。調査研究の分析・考察の結果、1麗水民家の一般型(南東海岸型)を確認し、2麗水民家の時期別傾向と近代民家の成立と特徴(平面構成、平面寸法、屋根形式等)を明らかにした。そして3海洋文化圏として麗水と九州圏のつながりを確認し、4麗水近代民家の近代的変化要素から海洋文化圏の検証につなげる知見を得ることができた。研究キーワードである「海洋文化圏」の範囲を韓国南部地方の海岸地域と地理的に近い九州圏と設定し、調査を進めていたが、資料調査で植民地期麗水地域に助成された愛知県と広島県からの漁民移住集落の存在が明らかになった。したがって愛知県と広島県の漁村集落とのつながりを確認する必要があり、九州圏の調査を見送った。次年度は本研究課題の最終年度で、麗水地域の島嶼集落を中心にした民家調査と内陸および海岸地区の集落に対する補強調査を行う。そして日本住宅の影響の側面から調査結果の総合分析を行い、報告書をまとめる。概ね次の通り研究を進める。1研究対象民家の資料収集及び現地調査:麗水地域の島嶼地の集落を対象に、基本資料の収集および確認を行う。なお、現地調査(間取り、木架構造や部材率の確認および実測、外観・配置・建築材料の確認、マダン(庭)の構成方式等)および写真撮影等を実施し、民家の様子を明らかにする。生活の変化を受容する内的空間要素に着目して、生活上の変化が直接に反映される平面構成、配置形式など、空間構成要素の変化に注目する。現地調査の際に居住者へのインタビューを行い、先祖と日本との交流事実、日本経験等を聞き取りする。2近代期麗水地域の近代民家の平面・構法特性を中心にみた日本住宅の影響(総合分析):伝統性の継承と近代化要因の確認に焦点を合わせ内陸/海岸/島嶼の民家別類型化を行い、近代民家たる形式性を明らかにする。なお日本との比較・考察を通して、九州圏とつなぐ海洋文化圏の影響の側面から再解釈を行う。3研究の取りまとめおよび報告書作成:本研究の結果を総括し、報告書をまとめる。住居学日本植民地期麗水地域における愛知県と広島県の漁村集落とのつながりを確認したうえ、九州圏の漁村調査を行う。近代期日本九州圏の漁村民家の特徴と近代的要素に焦点を合わせ、以降の日韓比較研究の基盤となる近代的要因を明確にする。なお、前年度に引き続き韓国麗水地域の近代民家調査を実施する。次年度は概ね次の通り研究を進める。1近代期九州圏の漁村民家の特色について(文献考察、図面調査、現地調査):関連文献や調査資料等を用いて、近代期九州圏の漁村民家の伝統性と空間変容の実態を考察し、代表的漁村集落を選定する。選定集落の現地確認調査を行い、考察結果を用いて、韓国の近代民家分析の尺度を設定する。
DNAをターゲットとする、海洋無脊椎動物由来の新規抗癌・抗菌物質の研究

本研究の目的は海洋無脊椎動物タツナミガイの卵白腺に新たに見いだした、DNA切断作用を有する抗腫瘍・抗真菌活性の精製と構造解析、作用機構の解明である。よってまず活性物質の精製を試みた。活性物質は直接の細胞毒性以外に、in vitroでプラスミドDNA切断作用を示すので、これを指標に以下の精製方法の検討を行った。まず材料のタツナミガイ卵白腺をリン酸バッファーとホモジナイズ、遠心し、上清に活性を得た。続いて硫酸アンモニウムを用いた段階的な塩析によって活性を50%から100%沈殿画分に回収した。予備検討で活性を吸着画分として回収できることが見込まれていたクロマトグラフィーのうち、MONO-Qカラム及びハイドロキシアパタイトカラムをHPLCシステムに接続して分画を行った。MONO-Qカラムでは0.5から1モルNaClで活性が溶出し、ハイドロキシアパタイトカラムではリン酸濃度400から500ミリモルで溶出した。上記の精製ステップを経ることにより、活性物質は卵白腺中の主要な抗腫瘍蛋白質ドラベラニンAと分離された。また比活性は、粗抽出画分100μg/ml程度であったが、数μg/mlまで上昇した。SDSポリアクリルアミド電気泳動では分子量100000以上の領域にいくつかのバンドがみられ、低分子のものは含まないことが観察された。次のステップとしてゲル濾過及びMONO-Sカラムクロマトグラフィーの検討を行っているところであり、精製完了次第N末端アミノ酸配列解析、cDNAクローニングと作用機構解析を行う。
キンバレー岩産Ｅ型ダイヤモンド巨晶の超高圧包有物とジルコンから再生地殻物質を読む

シベリア産キンバレー岩に産するE型ダイヤモンド(マントル深部の地殻起源エクロジャイト中で形成したダイヤモンド)巨晶とジルコンに関して、ダイヤモンドに閉じ込められた超高圧「再生地殻物質」を探した。ダイヤモンドに包有されたざくろ石は、捕獲岩を構成するマントル物質のざくろ石と同様にメジャーライト成分を含まず、シベリア地塊ではダイヤモンドの形成がマントル遷移層に達するようなものではないことが明らかとなった。また、ジルコンはキンバレー岩の火成活動に関係する。世界のキンバレー岩の噴出年代をまとめ、キンバレー岩の噴出数の急増とプレートテクトニクスの関係について新しい解釈を提唱した。本研究は、キンバレー岩に産するE型ダイヤモンド(マントル深部の地殻起源エクロジャイト中で形成したダイヤモンド)巨晶に関して、E型ダイヤモンドが閉じ込めた超高圧「再生地殻物質」を高分解能分析電子顕微鏡、顕微ラマン・赤外線分光装置を用いて徹底記載・カタログ化する。特に、E型ダイヤモンド中の超高圧鉱物の化学組成・共生関係の多様性と規則性からマントル深部に達した地殻物質の性格を明らかにし(未知鉱物の探査も含む)、マントル深部に混入した過去の地殻物質の移動と再生地殻物質がダイヤモンドに取り込までの固体地球プロセスを読む。初年度は、エポキシ樹脂包埋し(011)面に平衡に摩滅研磨されたE型ダイヤモンド中の包有物にいて、光学顕微鏡を用いた形状観察を行った。電界放出型電子顕微鏡に附属のカソードルミネッセンス検出器を利用して、ダイヤモンド巨晶の内部組織の観察を行った。表面がダイヤモンドの研磨面に出ているざくろ石については主要化学組成を定量分析し、固溶するメジャーライト成分を調べた。基礎データとして、顕微ラマン装置による包有物のスペクトル測定を行った。また、E型ダイヤモンドと同じ、キンバレー岩のパイプから採取されたざくろ石を大量にエポキシ樹脂包埋し、その研磨マウント上のざくろ石の主要化学組成を電界放出型電子プローブマイクロアナライザを用いて定量分析した。ざくろ石の組成傾向の把握を行うと同時に、E型ダイヤモンド中の包有物との比較を行った。本研究は、キンバレー岩に産するE型ダイヤモンド巨晶に関して、E型ダイヤモンドが閉じ込めた超高圧「再生地殻物質」を高分解能分析電子顕微鏡、顕微ラマン・赤外線分光装置を用いて徹底記載・カタログ化する。特に、E型ダイヤモンド中の超高圧鉱物の化学組成・共生関係の多様性と規則性からマントル深部に達した地殻物質の性格を明らかにし(未知鉱物の探査も含む)、マントル深部に混入した過去の地殻物質の移動と再生地殻物質がダイヤモンドに取り込まれるまでの固体地球プロセスを読む。初年度に引き続きエポキシ樹脂包埋し(011)面に平衡に摩滅研磨されたE型ダイヤモンド中の包有物にいて、光学顕微鏡を用いた形状観察を行った。電子顕微鏡に装着されたカソードルミネッセンス検出器を利用して、ダイヤモンド巨晶の内部組織の観察を行った。顕微ラマン装置による包有物のスペクトル測定を行った。さらに、E型ダイヤモンドを捕獲してきたキンバレー岩母岩と下部地殻起原の捕獲岩(高圧グラニュライト)の標本を入手し、それについての解析も進めた。本年度、研究代表者(辻森)が平成27年9月付けで岡山大学から東北大学へ異動し、研究遂行に必要な岩石試料の処理などを新規に新しい研究機関で行う必要が生じた。しかし、その影響を最小限に抑えるべく、異動先での研究環境のセットアップを進めた。しかし、その影響を最小限に抑えるべく、異動先での研究環境のセットアップを進めた結果、おおむね順調に研究を進めることができた。本研究課題は、キンバレー岩に産するE型ダイヤモンド巨晶に関して、E型ダイヤモンドが閉じこめた超高圧「再生地殻物質」を高分解能分析電子顕微鏡、顕微ラマン・赤外線分光装置を用いて徹底記載・カタログ化を行う。特に、E型ダイヤモンド中の高圧鉱物の化学組成・共生関係の多様性と規則性からマントル深部に達した地殻物質の性格を明らかにし(未知鉱物の探査も含む)、マントル深部に混在明日過去の地殻物質の異動と再生地殻物質がダイヤモンドに取り込まれるまでの固体地球プロセスを読む。最終年度は、初年度・次年度に引き続き、ロシア科学アカデミー・シベリア支部ソボレフ地質学鉱物学研究所において樹脂包埋され、(011)面に平行に摩滅研磨したシベリア地塊のキンバレー岩パイプ中のE型ダイヤモンドの包有物について解析を進めた。現時点で未知鉱物や異常な化学組成の珪酸塩鉱物の包有は確認されていない。樹脂包埋のダイヤモンド巨晶の内部構造の特徴付けと、それに含まれるざくろ石包有物を中心に鉱物学的な記載を行い、比較のため、キンバレー岩パイプから採集されたざくろ石のうち、地殻起源のエクロジャイトと同等の起源と考えられる非マントル起源ざくろ石の解析を進めた。

さらに、再生地殻物質とその場地殻物質との違いを明確にするためキンバレー岩パイプに含まれるシベリア地塊の最下部地殻起源の高圧グラニュライト捕獲岩の変成岩岩石学的な検討を行った。ダイヤモンド巨晶に関する解析結果を発表するには引き続き標本数を増やすなどの継続解析が必要であるが、本研究課題に関して、世界のキンバレー岩の噴出年代に解釈を加えて論文化した。また、含ダイヤモンドマントル捕獲岩の解析結果を論文にまとめて投稿を終えた。シベリア産キンバレー岩に産するE型ダイヤモンド(マントル深部の地殻起源エクロジャイト中で形成したダイヤモンド)巨晶とジルコンに関して、ダイヤモンドに閉じ込められた超高圧「再生地殻物質」を探した。ダイヤモンドに包有されたざくろ石は、捕獲岩を構成するマントル物質のざくろ石と同様にメジャーライト成分を含まず、シベリア地塊ではダイヤモンドの形成がマントル遷移層に達するようなものではないことが明らかとなった。また、ジルコンはキンバレー岩の火成活動に関係する。世界のキンバレー岩の噴出年代をまとめ、キンバレー岩の噴出数の急増とプレートテクトニクスの関係について新しい解釈を提唱した。初年度に計画していたE型ダイヤモンド中の包有物の記載を進めた。電界放出型電子プローブマイクロアナライザが導入されたことで記載のための装置が増え、基礎的なデータ取りは順調に進展している。前年度までに得られたデータを総括しダイヤモンド巨晶とそれに含まれる鉱物包有物の記載鉱物学的特徴をカタログ化する。その一方で、キンバレー岩に含まれるジルコンについての特徴付けを実施する。特に、キンバレー岩母岩に含まれる下部地殻構成岩中のジルコンとの区別が必要になった。キンバレー岩母岩と捕獲岩・捕獲結晶の間の地質情報のギャップを整理し、最終年度の総括を推進する。地質学初年度に開始したダイヤモンド巨晶とそれに含まれる鉱物包有物の記載鉱物学的な解析(カタログ化)を進める一方で、キンバレー岩に含まれるジルコンについての特徴付けを実施する。さらに、キンバレー岩に関する地質学的な情報を文献学で総括する一方で、解析に用いている試料の産地(シベリア地塊)のキンバレー岩パイプとその周辺産地の地質の調査を実施する。
自己抗原をプロテオミクスで同定しＲＡの診断、病態解明、治療に展開する横断的研究

血清のイムノコンプレキソーム解析で、TSP-1とPF-4がRA特異的自己抗原である可能性が示され、前者の関連がより強いと考えられた。RA滑膜組織ではTSP-1の強い発現を認め、培養滑膜細胞はTSP-1を産生し、TGF-beta1は翻訳レベルで増強した。抗リウマチ治療が奏効したRA患者では、血漿TSP-1とTGF- beta1が有意に減少し、これらが奏効しなかったRA患者では、有意な減少は認めなかった。RA滑膜組織の炎症性ニッチで産生されるTGF- beta1が滑膜細胞に作用し、TSP-1の発現増強が誘導され、これが免疫系を感作し、抗TSP-1抗体が産生されると考えられた。私たちはイムノコンプレキソーム解析法を用いて、関節リウマチ(RA)(晩期RAおよび治療ナイーブの早期RA)の血清中にはTSP-1およびPF-4を含有する免疫複合体が検出されることを見出した。PF-4と比較してTSP-1を含有する免疫複合体の陽性率は早期RAでも50%以上と高率であり、PF-4に関しては、早期RAでは陽性率が低い。そこで、RA滑膜組織および培養滑膜線維芽細胞(FLS)を用いたTSP-1のin vitro解析を行った。変形性関節症(OA)と比較してRA滑膜組織では、滑膜表層細胞のTSP-1の発現は強く検出された。種々のサイトカイン/増殖因子を加えて滑膜線維芽細胞を培養し、培養上清のTSP-1をELISAで検討すると、TGF-β1が最も強くTSP-1産生を誘導した。TGF-β1のTSP-1産生誘導はreal-time RT-PCRでも確認され、翻訳修飾によると考えられた。RAの治療経過による検討を、疾患活動性、超音波パワードプラ指数、血清/血漿のTSP-1、TGF-β1およびVEGFの計時的な解析で評価した。抗リウマチ治療が奏功した9症例で検討したが、疾患活動性(DAS28、SDAI)の低下と並行して超音波パワードプラ指数、TSP-1、TGF-β1およびVEGFの減少が明らかに認められた。以上の結果より、RA滑膜組織の炎症性ニッチではTGF-β1などのサイトカイン/増殖因子が過剰に産生され、それが滑膜細胞のTSP-1/VEGFの産生を誘導して、そのバランスで新生血管が豊富なRA滑膜炎を惹起すると考えられた。また、過剰に産生されたTSP-1が免疫系に認識され、抗TSP-1抗体(TSP-1を含む免疫複合体)が誘導されることが示唆された。今後はこの機序の詳細をより網羅的手法を用いて確認し、免疫細胞にも展開していきたい。私たちはイムノコンプレキソーム解析法を用いて、関節リウマチ(RA)(晩期RAおよび治療ナイーブの早期RA)の血清中にはTSP-1およびPF-4を含有する免疫複合体が検出され、特にTSP-1を含有する免疫複合体の陽性率は早期RAでも50%以上と高率であることを見出した。それをもとに、RA滑膜炎におけるTSP-1の意義を解析した。組織学的にRA滑膜組織では、TSP-1の強い発現が免疫染色で確認された(変形性関節症を対照として、WinROOFソフトウェアを用いた定量的な解析)。サイトカイン/増殖因子を加えて滑膜線維芽細胞(FLS)を培養し、培養上清のTSP-1をELISAで検討すると、TGF-beta1が最も強くTSP-1産生を誘導し、この作用は転写レベルでも確認された。TNF-alpha、IL-1beta、IL-6、IFN-gammaにはTSP-1の産生増強作用は認めなかった。TSP-1のFLSに対する作用をVEGFやIL-6の産生(サスペンションアレイを含む)やスクラッチアッセイでの遊走能で評価したが、今回の検討範囲では、TSP-1のFLSに対する有意な作用は認めなかった。RAの治療経過による検討では、臨床的疾患活動性、関節超音波での疾患活動性(パワードプラおよびグレースケール指数)、血清/血漿のTSP-1、TGF-beta1およびVEGFの計時的な解析で評価した。抗リウマチ治療が奏功した症例ではこれが有意に低下するも、疾患活動性の低下を認めなかった症例では、TSP-1を含むバイオマーカーの低下は認められない傾向にあった(この点は現在解析を継続中)。以上の結果より、RA滑膜組織の炎症性ニッチで産生されるTGF-beta1が滑膜細胞に作用し、TSP-1の発現増強が誘導され、これが免疫系を感作し、抗TSP-1抗体が産生されると考えられた。TSP-1のFLSに対する作用については、手法を変えて、解析を継続する予定である。

RA滑膜組織の炎症性ニッチで産生されるTGF- beta1が滑膜細胞に作用し、TSP-1の発現増強が誘導され、これが免疫系を感作し、抗TSP-1抗体が産生されると考えられた。まずはイムノコンプレキソーム解析(LC-MS/MS解析)を用いて関節リウマチ(RA)患者血清に特異的に検出される免疫複合体(IC)の検討を行った。罹病期間が長いRAとコントロール[健常人と変形性関節症(OA)]を対象としたが、thrombospondin-1(TSP-1)およびplatelet factor 4(PF-4)を含有するICがRAに特異的に検出され、TSP-1含有ICがPF-4含有ICより検出頻度が高かった。次に早期RAを対象に検討し[コントロールは健常人、全身性エリテマトーデス(SLE)、シェーグレン症候群(SS)]、やはりTSP-1含有ICが特異的に検出されることを確認した。PF-4含有ICの検出頻度は早期RAでは低く、RAの病態を早期から反映するバイオマーカーとしてはTSP-1含有ICがより優れていると判断した。興味深いことに、TSP-1含有ICは、抗CCP抗体/リウマトイド因子(RF)が陰性の"seronegative" RA血清中にも検出され、RAの普遍的なバイオマーカーである可能性も考えられた。以上の結果よりRA患者血清には抗TSP-1自己抗体および抗PF-4自己抗体の存在が示唆され、この直接的な検出は今後の検討課題と思われる。TSP-1はRA患者血清中にはかなりの濃度で検出される。そこで培養RA滑膜線維芽細胞(FLS)を用いて検討した。その検討により、TSP-1はFLSから産生・分泌され、また、その過程はサイトカイン・増殖因子によりmRNA翻訳レベルで制御されうることが明らかとなった。これに関してはTSP-1産生調節機序の詳細な解析やTSP-1の組織学的な局在などを検討し、上記のイムノコンプレキソーム解析の結果を合わせて、RAの病因や自己抗原の同定に発展させたい。イムノコンプレキソーム解析法で明らかとなったRAの新たなバイオマーカー:TSP-1に照準を絞り、その機能解析を行った。その結果、TSP-1が滑膜細胞から産生され、その産生機序が血管新生と関連することが示唆された。イムノコンプレキソーム解析で特定の因子を同定できた。また、この分子の発現調節機序も滑膜線維芽細胞を用いての解析が進行中である。培養滑膜線維芽細胞を用いてのTGF-β1/TSP-1/VEGF axisの詳細をin vitroで検討し、in vivoではより多数症例を用いた臨床評価を予定する。また、滑膜線維芽細胞でのTGF-β1/TSP-1/VEGF axisの確立とともに、この機序の免疫細胞やモデル動物への展開を予定する。イムノコンプレキソーム解析で同定された因子のRA滑膜組織での発現様式を確認し、滑膜線維芽細胞を含めたin vitroの実験系で発現制御機序や免疫原性を評価し、in vivoの実験系に発展させる。上記の推進方策に則り、研究費を効率的に使用する予定である。上述の今後の推進方策に則り、in vitroおよびin vivoの各実験に応じて、研究費用を使用する計画である。
モニタリングを目指したスロースリップ発生場の状態解明

豊後水道スロースリップイベント(SSE)発生域周辺の三次元比抵抗構造を明らかにすることを目的に、四国西部域において面的に広帯域Magnetotelluric(MT)観測をした。得られたMT応答について、3次元逆解析を行い、主すべり域の中央部ならびに縁辺部に低抵抗領域を検出した。縁辺部の低抵抗領域は、沈み込むフィリピン海プレートの深部から地表付近まで連続していることが確認された。SSEの発生サイクル内での構造の時間変化検出も目的とした長周期MT連続観測について、2015年1月より京都大学防災研究所宿毛観測室において開始し、安定性の評価ならびに連続運用に関する課題を明らかにした。豊後水道におけるスロースリップの発生場の状態の解明と構造の時間変化検出のためのモニタリング観測網の構築を研究の目的としている。本研究において周辺の広域比抵抗構造を推定することが、重要なパートを占めるが、平成26年度は広帯域MT観測の観測点の選定および初年度観測として6観測点において電場2成分、磁場3成分の自然電磁場変動のデータ取得を行った。地殻下部までの構造推定が必要なことから、各観測点において2週間程度の長期間のデータ取得を基本とし、12月から2月にかけて観測を実施した。器材の不調により、当初の計画(10点)より少ない観測点であったが、取得したデータの時系列処理を行った結果、各点において非常に良質なMT応答が推定できた。平成27年度の調査のために追加的な観測点選定も行った。連続観測のために安価なロガー・センサーの組み立て・加工を行う予定であったが、必要経費の再検討を行った結果、既存のフラックスゲート磁力計を用いた長周期MT観測装置を改造して使用するように計画変更を行った。装置の機能拡張は、ノイズ低減のためのセンサーケーブルの伸長や、ネットワーク通信機能の組み込みである。改造した器材は、1月に防災研究所宿毛観測室に設置しデータ転送試験ならびにノイズ環境等のモニタリングを開始した。データは安定して転送できており、逐次処理の体制を整えるとともに、他研究者へのデータ公開に向けたサーバ環境の整備を行った。平成27年度は、研究対象領域である四国西部域において、広域の比抵抗構造を推定するための広帯域MT観測を22観測点において実施した。各観測点において、電場2成分、磁場3成分の自然電磁場変動を2週間程度連続収録した。平成26年度実施の6観測点を含めて、計28観測点のデータについて、BIRRP(Chave&Thomson, 2003)プログラムを利用した時系列の再処理を行った。結果として、大部分の観測点において、周期帯300Hz10,000秒で非常に良質なMT応答が推定された。平成26年度に京都大学防災研究所宿毛観測室に試験的に設置した長周期MT観測装置について、平成27年度は長期運用試験を継続した。データ転送の不具合による1ヶ月弱の欠測を除き、1年以上の期間での安定した運用を実現できた。しかしながら、電場計測のための電極に経年劣化による不具合が計2回生じた。電極の安定性は、MT応答の変化を検出するために、非常に重要であるため、次年度には他種電極の採用や埋設方法の変更について検討を加える予定である。磁場計測については、非常に安定して行えていることを確認した。長期運用試験中、観測室位置での地動振幅の大きい地震が発生し、その地動に対応する電場変動を記録した。対して磁場変動には明瞭な信号は記録されておらず、両者を加味した地震時電磁場変動生成メカニズムについても、今後検討を加える予定である。転送後のデータの逐次処理体制は構築を完了し、他研究者へのデータ公開について学会発表等にて周知を行った。背景構造の把握のための広帯域MT観測については、本研究において計30点を予定しているが、現時点で28点での観測を完了した。長周期MT観測装置による長期運用試験により、データ転送のノウハウの蓄積や電極の安定性に対する課題の明確化など着実にモニタリングの実現に向けて進展している。豊後水道において、約6年の間隔で周期的に発生しているスロースリップ現象の発生場の解明と、構造の時間変化検出のためのモニタリング観測網の構築を目的として、3ヵ年の観測的研究を実施した。平成28年度は、スロースリップの主すべり域の中心部でのデータを取得するために、2つの離島ならびにS/Nの悪かった1箇所の計3点で広帯域MT観測を実施した。平成26年および平成27年の観測を含めて、計31観測点のデータについて、BIRRP(Chave&Thomson, 2003)プログラムを利用した時系列再解析を行った。周期300Hz10,000秒の非常に広帯域の周期帯において良質なMT応答が推定された。インダクションベクトルや位相テンソル楕円(Caldwell et al., 2004)から、スロースリップの主すべり域を取り囲むような比抵抗構造が示唆されたが、それを確かめるために、MT応答の回転不変量(determinant; Rung-Aruwan et al., 2016; Berdichevsky&Dimitriety, 1976)から各観測点下の1次元構造を推定し大局的な不均質構造を確認した。

主すべり域の縁辺部に低比抵抗領域が存在する可能性、および内部領域は相対的に高比抵抗ではあるものの最内は低比抵抗となる様相が確認できた。平成26年度末から開始した京都大学防災研究所宿毛観測室におけるMT連続観測について、長期運用試験を継続した。磁場計測は非常に安定した測定を維持できることは実証できたが、電場計測については、長期運用による電極の劣化ならびに周辺環境変化(人工物の設置など)に絶大な影響を受けること課題であることが判明した。連続データについては、公開可能である旨、関連コミュニティに周知した。豊後水道スロースリップイベント(SSE)発生域周辺の三次元比抵抗構造を明らかにすることを目的に、四国西部域において面的に広帯域Magnetotelluric(MT)観測をした。得られたMT応答について、3次元逆解析を行い、主すべり域の中央部ならびに縁辺部に低抵抗領域を検出した。縁辺部の低抵抗領域は、沈み込むフィリピン海プレートの深部から地表付近まで連続していることが確認された。SSEの発生サイクル内での構造の時間変化検出も目的とした長周期MT連続観測について、2015年1月より京都大学防災研究所宿毛観測室において開始し、安定性の評価ならびに連続運用に関する課題を明らかにした。器材の不調に伴い、平成26年度予定の観測点に至らなかったが、その分、次年度の調査準備や連続観測の運用に関するテストを前倒して実施した。当該地域の既存データの利用については、他研究者との調整が不調となり、本研究によって取得するデータを中心とすることにした。そのため、当初の計画調査点数以上の予備調査を実施している。推定されたMT応答の品質の低い観測点の再観測(2点)および豊後水道の島嶼部での追加観測(2点)を平成28年度早々に実施し、計30点において3次元逆解析を進める。安定した電場計測が可能となるよう、使用する電極や埋設方法に検討を加える。得られた3次元比抵抗モデルを用いたフォワードモデリングにより、構造変化に伴う時間変化の検出可能性を検討し、有効性が確認された場合、モニタリング点の選定・設置を行う。地球内部電磁気学他の研究者から当該地域周辺での既存データを提供していただく計画であったが、調整が不調となったため、本研究計画で大部分のデータを取得する必要が生じた。それに伴い必要経費の再検討をした結果、当初計上した観測調査費では不十分となる可能性があるため、機器の購入計画を現有機器の改造という形の計画に変更し、観測調査費に充てることにした。観測調査は、平成26年度、27年度において計26点30点に変更している。平成27年で観測調査を完了させ、予察的な解析を実施し、データの過不足の評価を行う。平成28年度は、モデルの高度化を行うとともに、feasibility studyを進め、連続点の追加設置を行う。本研究で必要となる観測調査費が不足する見込みとなったため、連続観測用に購入予定であったセンサー・ロガーを現有機器の改造に計画変更し、次年度に繰り越し観測調査費とすることにした。観測調査費の不足分として使用予定である。