hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
乳癌術前化学療法後の病理学的完全奏功(pCR)の術前診断システムの開発

cCRとpCRが相関する因子を検討したところ、閉経後、組織学的グレード3、ホルモン受容体陰性、Ki67 20%以上、術前化学療法前の造影MRIで腫瘍の形状がround or ovalタイプのものが、それぞれそうでない腫瘤に比べて有意にpCRと相関した。また、MRIの形態分類と、ホルモン受容体およびHER2遺伝子増幅による臨床的subtype分類を組み合わせて検討すると、luminal typeかつirregularshapeの腫瘤は、cCRを示した28例中18%しかpCRになっていなかった。一方、HER2/triple negative typeかつround or oval shapeな腫瘤は、cCRを示した26例中81%の症例がpCRになっており、MRIの形状とsubtypeを併用することにより高い精度でpCRの予測が可能になることが示された。NAC前のメチル化ctDNAの頻度は23.0%で、腫瘍マーカーであるCEA(8.6%)やCA15-3(7.4%)よりも有意に高率に認められた(P < 0.05)。これらNAC前メチル化陽性の程度(コピー数)は、NACに奏功した症例ではNAC後に有意に低下していたが(P=0.006)、NACに不応であった症例では低下がみられなかった。また、NAC後にメチル化陽性であった症例は、高率に病理学的にも腫瘍残存の程度が大きかった(P=0.008)。さらに、NAC後にはメチル化陰性であった症例で術後1年目の検査において、メチル化ctDNAが増加していた症例を7例認めたが、うち3例に再発を認めた。メチル化ctDNAの推移は、NACの効果を反映しているだけでなく、その後の再発のモニタリングにも有用である可能性が示唆された。本研究は乳癌術前化学療法(NAC)後の病理学的完全奏功(pCR)を高い精度で診断するシステムの開発を目指した。paclitaxel±trastuzumab -FEC療法後に手術を施行したStage II-IIIの原発性乳癌において、NAC前の乳腺造影MRIでの腫瘤の形状、ホルモン受容体、遺伝子解析によるintrinsicサブタイプ、循環血液中腫瘍DNAのメチル化の減少が有意にpCRと相関した。ROC解析では腫瘤の形状とintrinsicサブタイプとの併用が最も有用なpCR予測モデルであった。臨床的CR症例では、腫瘤の形状とclinicalサブタイプの併用が高率にpCRを予測できた。今年度は、症例を約100例追加し、その結果をinternal validationとする。特に、intrinsic subtypeは後ろ向き検討でも、その有用性は明であったが、測定可能であった症例数が少なかったので、症例を増やして検討を行う。さらに、新たな予測マーカーとして、当科で行っている遺伝子解析や、画像検査ではcomputer-aided diagnosis (CAD) (フィリップス社、登録商標:DynaCAD )を用いた検討を加える。また、偽陰性および偽陽性症例について詳細な検討を行う。clinical CRと診断したものの実際はnon-pCRであった偽陰性例について、遺残癌の量、性状、分布などの病理検討を行い、その特徴を明らかにする。さらに、clinical non-CRであったにかかわらず実際はpCRが得られた症例についても、CADシステムを利用した造影MRIの診断についても検討を行う。今年度は、遺伝子解析によるintrinsic subtypeを加え検討を行う。さらに、新たな予測マーカーとして、当科で行っているmulti-gene assayを用いた検討も加える。
^3Heの固体・液体界面におけるフォノン伝幡の研究

前年度までの研究により、試料であるヘリウム3の固体を生成する耐圧試料セルの設計、製作を行った。このセルはヘリウムに超音波を入射、検出するトランスジューサを設けられるように設計されている。また、超音波を発生、観測する電気回路系の整備も行った。このシステムを用いて、まず液体ヘリウム3中の超音波吸収の観測を行った。その結果、液体ヘリウム3を約2mKに冷却し、この温度領域における音波のモードのうち縦波第ゼロ音波の観測を400MHzの高周波において初めて観測することができた。この高周波数における第ゼロ音波の観測は他に例がない。この観測により液体中の第ゼロ音波はこの周波数においても低周波の実験や理論から予測されるような吸収を生じることが判った。しかし、低温領域においては理論的に予想されてはいたが、従来の実験では見つからなかった機構であるゼロ音波の準粒子による量子力学的散乱による吸収効果が現れており、これは新しい発見である。その実験の中で標記の研究を遂行する上で次の2点が問題点として明らかになった。第1点は観測に使用する超音波の周波数400MHzが、当初計画に挙げていた縦横両モードの超音波の^3He固液界面の伝播を調べるためには少し高すぎて適当でないことである。そこで超音波の周波数を250MHzに下げるように測定回路系を改良した。もう一点は良質の固体ヘリウムの結晶を安定に育成することがかなりの困難が伴うことである。これは、生成した結晶の方位を特定することが難しいことや、結晶の質が安定しないため再現性のよい測定が困難であるといった問題であり、現在安定して結晶を生成する技術を確立するように研究を進めている。今年度はまず第一に試料であるヘリウム3の固体を生成する耐圧試料セルの設計、製作を行った。このセルはヘリウムに超音波を入射、検出するトランスジューサを設けられるように工夫されている。また、超音波を発生、観測する電気回路系の整備もほぼ完了した。液体ヘリウム3を約2mKに冷却し、この温度領域における音波のモードのうち縦波第ゼロ音波の観測を400MHzの高周波において初めて観測することができた。この高周波数における第ゼロ音波の観測はほかに例がない。しかし、低温領域においては理論的に予想されてはいたが、従来の実験では見つからなかった機構によると思われる、吸収効果が現れているようであり、これは新しい発見である可能性が高い。その実験の中で次の2点が今後の研究の遂行に問題点として考えられるようになった。第1点は観測に使用する超音波の周波数が400MHzでは高すぎ、当初計画に挙げていた縦横両モードの超音波の^3He界面伝播を調べるためにはあまり適当でないことが判ったため、超音波の周波数を100MHz程度にまで下げる改良を進めている。もう一点は良質の固体ヘリウムの結晶を安定に育成することにかなりの困難が伴うと考えられる点である。今年度は固体結晶の育成法を確立しつつ、固体中の超音波の伝播信号の観測へと進む。固体結晶の成長を制御することにより界面を制御し、界面における超音波の伝播について実験を進めていく。

その結果、液体ヘリウム3を約2mKに冷却し、この温度領域における音波のモードのうち縦波第ゼロ音波の観測を400MHzの高周波において初めて観測することができた。この高周波数における第ゼロ音波の観測は他に例がない。この観測により液体中の第ゼロ音波はこの周波数においても低周波の実験や理論から予測されるような吸収を生じることが判った。しかし、低温領域においては理論的に予想されてはいたが、従来の実験では見つからなかった機構であるゼロ音波の準粒子による量子力学的散乱による吸収効果が現れており、これは新しい発見である。その実験の中で標記の研究を遂行する上で次の2点が問題点として明らかになった。第1点は観測に使用する超音波の周波数400MHzが、当初計画に挙げていた縦横両モードの超音波の^3He固液界面の伝播を調べるためには少し高すぎて適当でないことである。そこで超音波の周波数を250MHzに下げるように測定回路系を改良した。もう一点は良質の固体ヘリウムの結晶を安定に育成することがかなりの困難が伴うことである。これは、生成した結晶の方位を特定することが難しいことや、結晶の質が安定しないため再現性のよい測定が困難であるといった問題であり、現在安定して結晶を生成する技術を確立するように研究を進めている。
「社交」と「感情」の哲学的・倫理学的総合研究

本研究は、デイヴィッド・ヒュームのコンヴェンション論、アダム・スミスの共感論、フリードリヒ・ハイエクの自生的秩序論などから示唆を受けつつ、規範の基礎にある「社交」および「感情」の概念について、哲学・倫理学の観点から概念分析を試みた。そして、現代社会の諸問題について応用倫理学的な検討を行うことにより、「社交」および「感情」概念が規範理論にとっていかなる実践的含意を持ちうるのかを究明した。本研究の目的は、第一に、近代イギリス道徳哲学と現代英米政治哲学を中心にして、社会学・心理学などの関連領域の知見も踏まえつつ、「社交」と「感情」を基礎にした秩序の形成を解明することである〔理論研究〕。第二に、「社交」と「感情」を通じた秩序形成という発想が、現代社会の喫緊の諸課題に対して有する含意を明らかにすることを通じて、社交論・感情論の現代的意義を検討することである〔応用倫理研究〕。この検討作業は、細分化・精密化と同時に「たこつぼ」化しつつある応用倫理学研究を、社交論・感情論を軸にして再統合し、新たな研究の方向性を模索するという副次的目的をも有する。本年度は、以下のような研究を進めた。(1)理論研究:(a)シャフツベリ、ヒューム、アダム・スミスの社交論、近代自然法学の自然的社交性、オークショットの会話・社交論を検討した。(b)ヒューム、マンデヴィル、アダム・スミスの自生的秩序論、ハイエクの自生的秩序論を検討した。これらを通じて、啓蒙や公共性といったテーマをも視野に入れながら、社交論および自生的秩序論をより包括的に検討する必要性があることが明らかになった。(2)応用倫理研究:現代社会の実践的諸課題のうち社交論とも関わる問題群(医療従事者-患者関係を始めとする生命医療倫理・公衆衛生倫理、家族関係、ケアする者とされる者の非対称性など)について、応用倫理学・社会哲学的な検討を試みた。各問題について大まかな見取り図が得られたので、次年度以降はとくに重要と思われる争点(公衆衛生倫理など)をいくつか絞って集中的に検討を進める。理論研究・応用倫理研究ともに、今年度に得られた知見については、次年度以降に整理・集約し、学会発表・論文投稿などの形で成果を公表する予定である。本年度は、(1)理論研究として、(1a)「道徳感情説」、(1b)現代政治哲学とりわけ「リベラリズム」と「自生的秩序論」について検討を進めた。また、(2)応用倫理研究としては、社交論・感情論と関連を有する現代社会の実践的な諸課題について、応用倫理学・社会哲学的な検討も実施した。(1a)道徳感情説の分析に関しては、シャフツベリ、ハチスン、ヒューム、スミスを検討対象にして、各思想家の議論の要点は抽出できたが、これを最近注目されている「政治と情念」という問題系とつきあわせて道徳感情説の現代的含意を究明すべきことが明らかになった。この点については、これまでと同様に社会哲学研究会において定期的に報告・議論することで検討を進め、次年度の成果とりまとめの際に論文・学会発表の形で公表したい。(1b)自生的秩序論については現代政治哲学とりわけリベラリズムの観点から検討を進め、「功利主義」、「平等主義的リベラリズム(現代リベラリズム)」、「リバタリアニズム」がいずれも「中立的正義」を社会秩序の基礎とする理論であることが明らかになった。この成果については、次年度以降に『入門医療倫理III公衆衛生倫理』のうち政治哲学に関する章として刊行する予定である。(2)上記の理論研究を踏まえて、現代社会の実践的な諸課題のうち社交論・感情論ともかかわる主題(公衆衛生倫理、ケア論、幸福論、労働論など)について応用倫理学・社会哲学的な検討を進めた。公衆衛生倫理については(1b)で記したように成果とりまとめ・公表の準備に着手した。また、現代社会における社交(会話、コミュニケーションを含む)の可能性を吟味すると同時に、本研究課題の成果を広く社会に還元する試みの一環として、哲学カフェ「コミュニケーション・アゴラ」を開催し、幸福論と労働論に関する報告を行った。本年度は、理論研究としては、社交論:結社・市民参加に関する関連分野の知見、感情論:共感・誇り・嫉妬などの感情をめぐる関連分野の知見をそれぞれ検討した。また、応用倫理研究としては、社交論・感情論と関連を有する現代社会の実践的な諸課題について検討した。なお、本研究課題においては、現代社会の直面する諸問題に応答することを目的の一つとしているため、喫緊の問題である東日本大震災について哲学・倫理学の立場から何ができるのかということを、本年度の研究に組み込んだ。社交論:コミュニティ・結社・市民参加に関する社会学・法哲学・政治学系の議論を検討し、論点を整理した。これらは、現代政治哲学におけるコミュニタリアニズムや共和主義と関連する問題系であり、この成果の一部は、次年度以降に『入門医療倫理III公衆衛生倫理』のうち政治哲学に関する章として公表する準備を進めている。

感情論:共感・誇り・嫉妬などの感情に焦点を合わせ、社会心理学・認知科学・脳神経科学系の議論を検討し、論点を整理した。そして、教育学などで注目されている「セルフ・エスティーム(自己評価)」の概念が倫理学・政治哲学においても重要であることが明らかになった。この成果の一部は口頭で発表したが、論文等による公表も準備を進めている。応用倫理研究:現代社会の実践的な諸課題のうち社交論・感情論と関連する主題(震災と規範理論、公衆衛生倫理、友情、人間関係、セルフ・エスティーム、共感など)について応用倫理学的な検討を進めた。こうした研究の成果は、社会哲学研究会において適宜口頭発表しており、また、それを広く社会一般に還元するアウトリーチ活動の一環として、哲学カフェ「コミュニケーション・アゴラ」を開催し、上記の主題のいくつかに関する報告を行った。
ユマニチュードによる自閉症児の症状緩和効果に関する実験的研究

1.最終年度に実施した研究の成果【目的】平成30年度は、自閉症を有する子どもに対し、母親以外の人物によるユマニチュードに基づく介入を行うことの効果について明らかにするための実験を行った。医師による自閉症スペクトラムの診断がある自閉症スペクトラムの症状のある3歳9歳児計8名を対象とし、3週間の介入を行った。介入は、参加者と目を合わせ、距離を近づけて挨拶することや、触れることを主眼としたものであった。指標は、施術前後に参加者の唾液を採取しオキシトシンの含有量を測定した。また第1回目の施術前と最終回の施術後に質問紙調査(東京自閉行動尺度、対児感情尺度、母性意識尺度)を参加者の母親を対象に行った。研究の結果、介入初回の施術前後において、参加者のオキシトシン濃度は3.20から8.00に増加した。介入3週間後には、施術前の数値が、3.60に増加していた。この結果より、本実験の介入により普段からのオキシトシンの分泌が促され、その結果不安が低減したことがわかる。さらに東京自閉行動尺度の「くせ・きまり得点」、「自閉症状の強さ」について、介入による効果が確認され、介入により不安症状が軽減した結果、症状が全般的に緩和されたと解釈できる。2.補助事業期間を通じた全体の結果3年間の補助事業期間のうち、1年目は実験の準備に費やした。2年目は自閉症児に対して医師と養育者によるによるユマニチュードに基づく長期的な介入効果を検討した結果、自閉症状が緩和され、対人志向が高まる効果が確認された。3年目は施設職員による介入効果を検討した結果、オキシトシンの分泌が促され、特に不安やストレスが原因とされる自閉症状が緩和される傾向が確認された。今後、自閉症児の対人関係(家庭と施設職員)すべてにおいてユマニチュードに基づく接し方をすることで、症状の全般的な緩和が期待できる。ユマニチュードは知覚・感情・言語による包括的ケア技術であり、その技術を応用するためには、要因分析的な基礎研究も必要となる。そこで本研究では、触れることが心身の及ぼす影響について女子大学生を対象として検討した。実験参加者は女子大学生28名とした。参加者を2群に分け、実験群(タッチ群:肩・背中群及び両脚群)に対しては、安静時、ストレス課題後、タッチ後の3回、下記の指標について測定した。生理指標(心拍数、脳活動)、心理指標(TDMS、身体感覚受容感尺度、RE尺度、VAS尺度)であった。ストレス課題は、5分間の暗算課題とした。統制群は、タッチ群におけるタッチ時間(8分間)、安静にしていた。実験の結果、タッチ群は統制群よりも、ストレス後の心拍の低下が顕著であることがわかった。また「肩・背中」にタッチすることが心拍数を低減させる効果が大きいこともわかった。また肩+背中へのタッチは安心という心の落ち着きに繋がる可能性があると考えられた。また介入群の「安定度」はベース後からストレス課題にかけ有意に低くなり、タッチング後に有意に高くなった。同様の傾向は「快適度」についてもみられた。さらにタッチ群は統制群よりも「快適さ」「新鮮な」「生き生きした」の項目得点が上昇していた。以上の結果から、ユマニチュードの効果を要素に分析した場合、タッチングの影響はストレス軽減効果が大きいこと、そして単なるリラックス効果ではなく、覚醒を高めて安定度や快適度も上昇するといった、最適な心理状態に導く効果もあることがわかった。2016年度は、当初の予定通り、研究計画の概要について確認し、倫理申請について許可を得、参加者募集の段階まで進めることができた。倫理申請については予定よりもやや時間を要してしまったため、これから全体的に計画を早めて行う必要があると考える。また、進捗の遅れている部分としては、参加者が家庭でユマニチュードを行うための冊子の作成とビデオの作成については、未だ取り組まれていない課題であり、早急に開始する必要がある。冊子の作成については、既存の著作や雑誌などから作成することが可能である。この点については、ビデオの作成については行わず、またASD児の症状は個人差が大きいことがわかっているため、症状を要素に分割し、それぞれの症状に応じたユマニチュード的な介入を行う方法をカードで簡単に説明したものを複数枚作成し、参加者の症状に応じて当てはまる症状に対する介入方法が書かれているカードを、初回の段階で手渡す方法をとることとする。平成29年度は、自閉症と診断されている子どもと保護者4組に対し、ユマニチュードの介入実験を行った。具体的にはまず、世田谷区と目黒区の療育施設を対象に、研究参加者の募集を行い応募した4組が対象となった。応募した4組については、予め研究の説明を行い、倫理的配慮を行った上で同意をとった。事前評価は9月中に東京医療センターで行い、母親を対象にユマニチュードの考え方や子どもとの具体的な接し方について教示した。またその際、保護者には質問紙調査を行い、子どもにはスタッフと遊んでいる場面の行動撮影を行った。その後、家庭での子どもとの接し方について、うまくいかない点や困っている点について、家庭で親子のコミュニケーションの様子をビデオで撮影してもらった。撮影されたビデオについては、東京医療センターに持参してもらい、それをスタッフと観察しながら改善点について指導を行った。これを10月と11月に1回ずつ行った。相談はユマニチュードのインストラクターが各1時間程度行った。

12月には事後評価として、親子に東京医療センターに来訪して頂き、質問紙調査と行動評価を行った。実験の結果については、保護者の育児不安と、子どもの自閉症症状について質問紙調査の結果を事前・事後で比較を行った。その結果、育児不安の3因子(中核的育児不安・育児感情・育児時間)については、3ヶ月の介入によって低下していた。一方、子どもの自閉症症状については、「対人関係・社会性の問題」、「コミュニケーションの問題」、「その他」については、概ね低下していたのに対して、「くせ・きまりについて」の症状については介入後に上昇していた。その理由については今後さらなる研究を行う必要があると考えられる。本研究は平成28年度は研究計画の立案と倫理審査に通すことを目標にしていたが、この点については計画通りに進んでいると評価できる。ただし、倫理審査に通す際に、研究を行う医療機関での審査が予定以上に時間がかかってしまい、研究の実施が3ヶ月ほど遅れた点は反省点としてあげられる。平成29年度については、当初は4月より研究参加者の募集を始める予定であったが、これが7月の開始となった。7月より複数の施設で研究参加者の募集を行った。研究に参加したのは4組であり、これは予想外に少ない人数であった。それは発達支援施設での了解を得ることや、発達障害を有する子どもの多くは、すでに何らかの発達支援施設での療育を受けているため、本研究からは除外する必要があったため、結果として参加基準を満たす子どもの人数が少なくなったことがあげられる。当初は参加者を増やすためにもっと時間をかけるべきか迷ったが、やはり計画通りの研究を遂行することを優先することとした。結果的には、4組の参加者ではあって、9月からは研究を開始することができ、予定通りの結果と、さらには本研究の問題点についても明らかになった。それは例えば、ユマニチュードのスタッフにとって、発達障害の子どもへの支援は初めてであるため、どのような指導を行ったらよいのか戸惑ったことや、家庭だけではなく、保育園などでも同様のユマニチュードに基づくアプローチをすることで、さらに症状の緩和効果が期待できることなどがわかった。このような研究の計画の実施は、当初から予定していた通りであると考えることができ、次年度はそれらの点についても留意した研究を行う必要があると考えている。このことについても研究計画通りであると考えられる。1.最終年度に実施した研究の成果【目的】平成30年度は、自閉症を有する子どもに対し、母親以外の人物によるユマニチュードに基づく介入を行うことの効果について明らかにするための実験を行った。医師による自閉症スペクトラムの診断がある自閉症スペクトラムの症状のある3歳9歳児計8名を対象とし、3週間の介入を行った。介入は、参加者と目を合わせ、距離を近づけて挨拶することや、触れることを主眼としたものであった。指標は、施術前後に参加者の唾液を採取しオキシトシンの含有量を測定した。また第1回目の施術前と最終回の施術後に質問紙調査(東京自閉行動尺度、対児感情尺度、母性意識尺度)を参加者の母親を対象に行った。研究の結果、介入初回の施術前後において、参加者のオキシトシン濃度は3.20から8.00に増加した。介入3週間後には、施術前の数値が、3.60に増加していた。
ヘレニズム哲学におけるアカデメイアとピュロン派懐疑主義の位置づけとその現代的意義

近世哲学の発展に多大の影響を与えたセクストス・エンペイリコス(紀元200年頃)の著作に認められるピュロン派懐疑哲学は、それまでの懐疑主義的議論、なかんずく前3世紀に懐疑主義に転換したアカデメイア派の諸議論を取り入れつつ、ギリシア認識論を集大成し、哲学の全領域を反省的に振り返るものであった。本研究では、セクストス著作におけるピュロン派、アカデメイア派の諸議論を通して、古代懐疑主義の特徴を明らかにし、現代認識論への新たな視点を提供しよう試みた。これまでのセクストスの三つの翻訳において、研究代表者と研究分担者は、訳者のあいだで分担は行なわず、翻訳、訳注、解説等すべてにわたって二人が関わり、テクストの読み方や解釈が異なる場合は相談の上いずれかを採用し、場合によっては別の可能性を注記してきたが、19年度の研究・翻訳作業もこの方針で進めた。ただ19年度のうちに「倫理学者たちへの論駁」(第11巻)を完成させる予定であったが、研究代表者、分担者の両方が、G.E.R.Lloyd,Ancient Worlds,Modern Reflections,Oxford,2004の翻訳を進めるという仕事が入ってきたため、完成にまでは至らなかった。しかし、この研究書の翻訳作業は、「普遍の存在」や「例の使用」の考察を通して、古代懐疑主義の諸議論が現代の認識論、科学哲学、倫理学等に対してもつ意義に関する理解を深める結果になった。すなわち、現代の科学論でも問題になるパラダイム転換とその普遍性の問題、人間のパースペクティヴ的認識の限界、懐疑主義的な相対主義とドグマティズム的な実在論のあいだでどこに足場を据えるか、という問題である。またプリンストン大学のChristian Wildberg教授、カリフォルニア大学バークリー校のG.R.F.Ferrari教授との交流を通して、イメージ・表象の世界が認識論の分野でもつ意味について大きな手がかりを与えられた。表象は、「把握的表象」という概念に認められるように、懐疑主義の諸議論の言わば戦場ともなった認識論的に重要な概念である。それだけでなく、自然学、倫理学においても、各立場のパラダイムを導くような重用概念なのである。20年度も前年度に引きつづき、セクストス・エンペイリコス『学者たちへの論駁3』第9巻-第11巻(「自然学者たちへの論駁」、「倫理学者たちへの論駁」)(京都大学学術出版会)の翻訳を進めた。その際、同著者のこれまでの翻訳と同様、今年度も、研究代表者と研究分担者間で分担箇所を分ける方式を採らず、翻訳、訳注、解説等すべての作業を共同で進める方針を堅持することによって、より完成度の高い原典翻訳の完成を目指した。並行して、ケンブリッジ大学のG・E・R・ロイド教授の著作Ancient Worlds, Modern Reflections, Oxford, 2004の翻訳(研究代表者、分担者を含む四名の共訳)も進めた。本書は21年度中には出版の予定である(岩波書店)。この著作を通して、古代における客観主義、相対主義、懐疑主義の関係と、現代におけるそれらの関係の相違、またそのうちに見て取られる古代懐疑主義の現代的意義に関する理解を深めることができた。例えば、現代の科学哲学において実在論と構成主義の間で活発な論争が展開され、近年ではその間を調停する試みとしてR・N・ギャリーがパースペクティヴィズムを提唱しているが、古代における懐疑主義および相対主義の議論は、現代のそうした議論をいわば先取りするものとして解しうる。またケンブリッジ大学への出張を通して同大学のロイド教授、バーニェット教授、セドレイ教授、スコフィールド教授と意見交換をし、アカデメイア懐疑主義の探求精神を軸としてプラトン哲学を新たな視点から眺めようとする方向性の正しさを確認できた。この点は研究分担者の論文(研究発表を参照)にも反映されている。研究実績の第一は、セクストス・エンペイリコス『学者たちへの論駁3自然学者たちへの論駁、倫理学者たちへの論駁』(第9巻-第11巻)の公刊に漕ぎつけたことである。第二に、翻訳の過程で得られた古代懐疑主義に関する知見として次の点を挙げることができる。1「自然学者たちへの論駁」、「倫理学者たちへの論駁」に相当する部分は『ピュロン主義哲学の概要』にも含まれているが、議論は後者の方が明らかにより良く整理されている。2「倫理学者たちへの論駁」においてはとくに相対主義的な主張が多く認められ、これをどう解するかが問題になる。相対主義と懐疑主義の矛盾と見えるものをR.Bett(Sextus Empiricus, Against the Ethicists)は強調しているが、矛盾する主張の双方を対置させるというピュロン主義の手法を考慮に入れるとき、セクストスが意図的に相対主義を利用している可能性は高い。3個別の論駁においてはアグリッパの五つの方式に基づく論駁など、ピュロン主義に固有の議論も認められる。

しかし自然学や倫理学のストア派やペリパトス派の概念に基づく「対人論法」による議論の多くは、ヘレニズム時代に議論を行なったアカデメイア派の議論に基づくと考えられる。4現代の懐疑主義との関係では、自然学の領域では粒子論や連続体論との対比や、運動の概念に基づく懐疑主義的議論、善の客観的存在を否定する現代の倫理的懐疑主義との対照、ギリシアの認識論的懐疑と中国の実用主義的懐疑の相違など、興味深い知見を得ることができた。
拡張型TREEシステムを用いた新規エピゲノム編集技術の開発とがん研究への応用

ゲノム編集の発展技術であるエピゲノム編集は、ゲノム配列を改変することなく遺伝子の機能を制御できること、また従来不可能であった部位特異的なエピジェネティック改変を可能にすることから、ゲノム編集に劣らぬ画期的技術として注目されている。本研究では、未だ部位特異的改変が実現していないエピゲノムの編集技術を、研究代表者らが有するエフェクター集積システム“TREE"を応用することで確立する。更に、関連性が示唆されつつもメカニズムがほとんど明らかにされていない難編集性エピゲノム修飾とがんとの関連性を、確立したシステムを用いて解明する。
ダイヤモンドNVセンタを活用する光パルス磁気共鳴法の創薬応用を目指した高度化

医薬品開発における薬物探索など、創薬への応用展開を念頭に、1分子のタンパク質を標的とする光パルス磁気共鳴法の実行可能性評価を行う。このために、標的タンパク質と薬物候補の結合状態を、ダイヤモンド基板表面の浅い窒素-空孔複合欠陥を用いた光パルス磁気共鳴法を用いて測定することが本研究の最終目標である。2017年度に共焦点顕微鏡の光学系のセットアップと改良を行ったが、2018年度には光パルス磁気共鳴法の実装を行い、単一NVセンタの単一電子スピン操作およびスピン状態の計測を室温で実行できることを確認した。具体的にはローエンドFPGAを用いて、電子回路を自作のHDLで記述し、その周辺回路を自作した。これにより汎用装置に比して1/50程度まで安価に実装できることを示した(2019年春季応用物理学会Poster Award)。並行して、1分子のタンパク質を標的とする光パルス磁気共鳴法の実装を行った。具体的には、ダイヤモンド表面にナノスケールの微小容器(これに1分子タンパク質閉じ込める)を形成し、その容器の直下に単一NVセンタを形成するプロセスを構築した。12C濃縮CVDダイヤモンド(100)薄膜に電子線リソグラフィー、窒素イオン注入、ICPドライエッチングを行うことにより、微小容器形成とその直下の単一NVセンタの形成を試みた。ダイヤモンド表面近傍に単一NVセンターを配列形成でき、それらすべてがナノNMR応用(ダイヤモンド表面の少数個のプロトン検出)に適用できることを示した(2018年秋季応用物理学会Poster Award)。ドライエッチングとの組み合わせにより、さらに微小容器を自己整合的に形成でき、原子間力顕微鏡と共焦点顕微鏡観察により配列形成した微小容器の直下に単一NVセンタが形成できていること、加えて、単一NVセンタが十分な電荷安定性およびコヒーレンス特性を示すことを確認した。12C濃縮CVDダイヤモンド(100)薄膜に電子線リソグラフィー、窒素イオン注入、ICPドライエッチングを行うことにより、微小容器形成とその直下の単一NVセンタの形成できることは当初から予想できていたが、それらが十分な電荷安定性およびコヒーレンス特性を示すかどうかについては、試作するまで不明であった。今回の初めての試作で十分な電荷安定性およびコヒーレンス特性を獲得できたため。これまでの研究実施により、光学測定系のセットアップおよびダイヤモンドの加工をおおむね完了できたので、最終年度には最終目標である1分子のタンパク質を標的とする光パルス磁気共鳴法の実行可能性評価を行う。特に、ダイヤモンド表面に微小容器を配列形成することにより、その中の少数個の分子の並進・回転運動を妨げないが、微小容器直下の単一NVセンターの観察体積外への分子拡散を防止できることのメリットを十分に引き出す。このため、タンパク質だけでなく小分子(例えばH2O)のナノNMRも試みる。このために、標的タンパク質、または合成化合物(薬物候補)、さらには両者の結合状態を、ダイヤモンド基板表面の浅い窒素-空孔複合欠陥を用いた光パルス磁気共鳴法を用いて測定することが本研究の最終目標である。初年度である2017年度には、共焦点顕微鏡の光学系のセットアップと改良を施した。具合的には、ワイドフィールドから共焦点系に光学系を変更し、さらに溶液系を扱えるように、レーザ打ち上げ式で倒立配置を構築した。構築した共焦点系は、垂直面内分解能として約150nm、垂直深さ方向の分解能として1.8μmであることを実験的に確認した。加えて光磁気共鳴法のためのセットアップも組み込み、単一NVセンターが窒素の同位体である14Nまたは15Nのどちらを包含しているかを測定できることを実験的に確認した。構築にあたっては、共焦点顕微鏡像取得および光磁気共鳴測定のためのソフトウェアを自作し、それを自作した1光子検出系およびマイクロ波照射制御回路と連動させるようにした。また、自作ソフトウェア上に単一NVセンタの自動追尾制御機構を組み込み、それにより、微小なサンプルドリフトが生じても、24時間以上にわたって単一NVセンタを自動追尾し、追尾しながら光磁気共鳴測定を行えるシステムも構築した。実際の計測では、34時間の連続計測で最大6μmのサンプルドリフトが生じていることが実験的に判明したが、それでもなお、同一のNVセンタを自動的に追尾できることを確認した。顕微鏡のセットアップのための物品調達、回路およびソフトウェアの製作が順調であったため。

12C濃縮CVDダイヤモンド(100)薄膜に電子線リソグラフィー、窒素イオン注入、ICPドライエッチングを行うことにより、微小容器形成とその直下の単一NVセンタの形成を試みた。ダイヤモンド表面近傍に単一NVセンターを配列形成でき、それらすべてがナノNMR応用(ダイヤモンド表面の少数個のプロトン検出)に適用できることを示した(2018年秋季応用物理学会Poster Award)。ドライエッチングとの組み合わせにより、さらに微小容器を自己整合的に形成でき、原子間力顕微鏡と共焦点顕微鏡観察により配列形成した微小容器の直下に単一NVセンタが形成できていること、加えて、単一NVセンタが十分な電荷安定性およびコヒーレンス特性を示すことを確認した。12C濃縮CVDダイヤモンド(100)薄膜に電子線リソグラフィー、窒素イオン注入、ICPドライエッチングを行うことにより、微小容器形成とその直下の単一NVセンタの形成できることは当初から予想できていたが、それらが十分な電荷安定性およびコヒーレンス特性を示すかどうかについては、試作するまで不明であった。今回の初めての試作で十分な電荷安定性およびコヒーレンス特性を獲得できたため。2年目である2018年度には、はじめに光学系のセットアップを完了する。具体的には、マイクロ波の照射を現在のCWからパルス波を照射できるように改良する。これにより、原理的に単一NVセンタを用いたNMR計測ができることになる。このためには、さらに自作ソフトウェアを改良する必要もある。同時に、当初の計画にあるようにダイヤモンド表面に微小容器を作製するためのプロセス構築を行う。微小容器の材料検討(シリコン酸化膜のCVD成長膜からはじめに探索する)、電子線リソグラフィ条件、および、シリコン酸化膜のエッチング条件の探索を行う。これまでの研究実施により、光学測定系のセットアップおよびダイヤモンドの加工をおおむね完了できたので、最終年度には最終目標である1分子のタンパク質を標的とする光パルス磁気共鳴法の実行可能性評価を行う。特に、ダイヤモンド表面に微小容器を配列形成することにより、その中の少数個の分子の並進・回転運動を妨げないが、微小容器直下の単一NVセンターの観察体積外への分子拡散を防止できることのメリットを十分に引き出す。このため、タンパク質だけでなく小分子(例えばH2O)のナノNMRも試みる。
Aeromonas属菌のbiofilm形成能の変化と病原性の解析

Aeromonasは河川や汽水域に広く棲息するグラム陰性桿菌で,食中毒起因菌に指定されている.しかし,癌や肝硬変などを基礎疾患にもつ患者において,四肢の壊死を伴う劇症型感染症例も多く報告されている.このような劇症型感染症の治療法は確立されておらず予後も不良となるケースが多い.本研究課題では,宿主環境が本菌感染症の重症化に大きく関与することに着目し,菌の腸管内への定着から腸管外への進展(劇症化)における宿主因子の影響について検討した.菌が組織に定着する際に様々な宿主因子の影響を受けることが予想されるため,先ずは研究室が保有する複数の細胞株の培養上清をそれぞれ菌に作用させ,本菌のbiofilm形成能を測定した.その結果,本菌のbiofilm形成は抑制され,さらにその作用強度は細胞種によって異なることが判明した.そこで, biofilm形成抑制作用が最も強かった腸管細胞の培養上清を分画し,解析した結果,biofilm形成抑制因子はタンパク質である可能性が示唆された.そして,biofilm形成抑制因子と推定されるタンパク質を選定し,そのリコンビナントタンパク質を菌に作用させ,biofilm形成能を測定した.その結果,強いbiofilm形成抑制作用が認められた.さらに,推定したタンパク質が各種細胞株から培養上清中に遊離される量は,各種細胞株の培養上清によるbiofilm形成抑制作用と一致し,両者で相関性が認められた.以上の結果より,Aeromonasが腸管感染時に,タンパク性のbiofilm形成抑制因子が宿主細胞から遊離され,本菌のbiofilm形成を抑制している可能性が示唆された.推定されるタンパク質がどのようなメカニズムでbiofilm形成を抑制しているかは現在検討を行っている.これらの結果を考慮して,Aeromonas感染症の重症化メカニズムや新規治療法の確立を目指す.本菌の定着過程(biofilm形成)に対する宿主因子の影響を解析するため,先ずはbiofilm形成に影響与える宿主因子の同定を目指し検討を行って来た.次は,同定された因子の作用メカニズムや,それら因子の有無による菌の細胞への接着や細胞毒性の検討を行い,この現象が劇症化においてどのような役割を持つのか検討をさらに進める予定である.Biofilm形成が抑制された後は,遊離した菌が腸管組織浸潤へと進行することが想定される.この仮説に基づき,本年度は宿主によるbiofilmの形成抑制と本菌による腸管バリア破壊作用との関係性を詳細に解析する.この解析により,biofilm形成抑制と組織浸潤の関係を明らかにする.今後の検討は以下の方針に従い遂行する.1) Aeromonasは,培養時に菌密度が高いほど外毒素産生能が亢進するとの報告がある.そこで,biofilm形成時,非形成時における外毒素産生量の差異を解析するため,同定したbiofilm形成抑制因子のノックダウン細胞株とintactの細胞株を使用し,biofilm形成の有無による本菌の外毒素の産生量の変化を解析する.2) Biofilm形成抑制と菌による腸管組織浸潤との関係性を明らかにするため,申請者グループによる研究により見出されているAeromonasが産生するASP(セリンプロテアーゼ)が腸管バリアを破壊することを見出している.そこで,biofilm形成抑制因子のノックダウン細胞株と本菌とを共培養し,本菌の透過作用や腸管上皮バリア破壊作用を解析し,biofilm形成の抑制と菌による組織浸潤との関係を明らかにする.宿主細胞の上皮バリア分子の挙動も分子レベルで解析する.Aeromonasは河川や汽水域に広く棲息するグラム陰性桿菌で,食中毒起因菌に指定されている.しかし,癌や肝硬変などを基礎疾患にもつ患者において,四肢の壊死を伴う劇症型感染症例も多く報告されている.このような劇症型感染症の治療法は確立されておらず予後も不良となるケースが多い.本研究課題では,宿主環境が本菌感染症の重症化に大きく関与することに着目し,菌の腸管内への定着から腸管外への進展(劇症化)における宿主因子の影響について検討した.菌が組織に定着する際に様々な宿主因子の影響を受けることが予想されるため,先ずは研究室が保有する複数の細胞株の培養上清をそれぞれ菌に作用させ,本菌のbiofilm形成能を測定した.その結果,本菌のbiofilm形成は抑制され,さらにその作用強度は細胞種によって異なることが判明した.そこで, biofilm形成抑制作用が最も強かった腸管細胞の培養上清を分画し,解析した結果,biofilm形成抑制因子はタンパク質である可能性が示唆された.そして,biofilm形成抑制因子と推定されるタンパク質を選定し,そのリコンビナントタンパク質を菌に作用させ,biofilm形成能を測定した.その結果,強いbiofilm形成抑制作用が認められた.さらに,推定したタンパク質が各種細胞株から培養上清中に遊離される量は,各種細胞株の培養上清によるbiofilm形成抑制作用と一致し,両者で相関性が認められた.以上の結果より,Aeromonasが腸管感染時に,タンパク性のbiofilm形成抑制因子が宿主細胞から遊離され,本菌のbiofilm形成を抑制している可能性が示唆された.推定されるタンパク質がどのようなメカニズムでbiofilm形成を抑制しているかは現在検討を行っている.これらの結果を考慮して,Aeromonas感染症の重症化メカニズムや新規治療法の確立を目指す.本菌の定着過程(biofilm形成)に対する宿主因子の影響を解析するため,先ずはbiofilm形成に影響与える宿主因子の同定を目指し検討を行って来た.

次は,同定された因子の作用メカニズムや,それら因子の有無による菌の細胞への接着や細胞毒性の検討を行い,この現象が劇症化においてどのような役割を持つのか検討をさらに進める予定である.Biofilm形成が抑制された後は,遊離した菌が腸管組織浸潤へと進行することが想定される.この仮説に基づき,本年度は宿主によるbiofilmの形成抑制と本菌による腸管バリア破壊作用との関係性を詳細に解析する.この解析により,biofilm形成抑制と組織浸潤の関係を明らかにする.今後の検討は以下の方針に従い遂行する.1) Aeromonasは,培養時に菌密度が高いほど外毒素産生能が亢進するとの報告がある.そこで,biofilm形成時,非形成時における外毒素産生量の差異を解析するため,同定したbiofilm形成抑制因子のノックダウン細胞株とintactの細胞株を使用し,biofilm形成の有無による本菌の外毒素の産生量の変化を解析する.2) Biofilm形成抑制と菌による腸管組織浸潤との関係性を明らかにするため,申請者グループによる研究により見出されているAeromonasが産生するASP(セリンプロテアーゼ)が腸管バリアを破壊することを見出している.そこで,biofilm形成抑制因子のノックダウン細胞株と本菌とを共培養し,本菌の透過作用や腸管上皮バリア破壊作用を解析し,biofilm形成の抑制と菌による組織浸潤との関係を明らかにする.宿主細胞の上皮バリア分子の挙動も分子レベルで解析する.
慢性副鼻腔炎粘膜病態におけるサイトカインと細胞外マトリックスの分子生物学的検討

これまでに我々は、鼻副鼻腔領域のアレルギーを含む炎症性疾患患者より得られた材料を用い、微小血管内皮細胞の長期培養を確立し、慢性副鼻腔炎上顎洞貯留液中に本細胞と好中球の接着を促進する因子が存在すること、そしてこの作用は抗IL-1β抗体で大部分が抑制されることを見いだし、IL-1βが慢性副鼻腔炎病態に重要な役割を演じていることが予想された。今回、慢性副鼻腔炎患者鼻汁中に線維芽細胞のコラゲナーゼ産生を刺激する因子が存在し、この作用も同様に抗IL-1β抗体で抑制することが判明した。IL-1βは各種細胞で産生されるサイトカインであるが、慢性副鼻腔炎の粘膜においてin situ hybridization法を用いて確認した結果、慢性間接リウマチの場合と異なり、Mφと好中球にIL-1βmRNAの発現が認められた。そこで、IL-1β刺激により誘導される他のサイトカイン(IL-6,IL-8,GM-CSF TNFα,TGFβ等)の動態を、現在培養可能である鼻粘膜来線維芽細胞・微小血管内皮細胞、さらに、近年その培養に成功した絨毛上皮細胞を用いたin vitroの系でELISA,RT-PCR,Northern blotting法によって検索した。その結果、慢性副鼻腔炎患者の鼻副鼻腔病的気道液中のELISA法による定量出はIL-1β,IL-8が比較的多く確認され、同時に同気道液中の遊走してきた炎症細胞においてRT-PCR法にてこれらサイトカインのmRNAが検出され、慢性副鼻腔炎の治療においては病的気道液の排除が重要であることが判明した。また、最近慢性副鼻腔炎に対してその効果が注目を集めている14員環マクロライド系薬剤がこれら細胞のIL-1β,IL-8のmRNAの発現を抑制するという結果もNorthern blotting法によって得られた。そこで、病的気道液の排除を目的に本疾患の治療において、YAMIKカテーテルを用いて副鼻腔貯留液の排除を促し、14員環マクロライド系薬剤やレーザーによる鼻茸切除術を組み合わせることにより、良好な治療成績が得られた。慢性副鼻腔炎患者の病的気道液中の因子が線維芽細胞のコラゲナーゼ産生を刺激し、また、微小血管内皮細胞と好中球の接着を促進すること、そしてこの2つの現象は抗IL-1β抗体で大部分が抑制されることを見いだした。さらに、このIL-1βはマイクロファージ以外にもin vitroにおいては各種細胞で産生されるサイトカインであるが、慢性副鼻腔炎の粘膜においてoligonucleotide probeを用いた、in situ hybridization法で確認した結果、慢性関節リウマチの場合と異なり、一部のマイクロファージと血管外に遊走した好中球のみにIL-1βのmRNAの発現が認められた。そこで、他のサイトカインの慢性副鼻腔炎の病態における重要性を検討するためにIL-1β,IL-6,IL-8,TNFα,TGFβ1,とそのreseptor I,II,GM-CSF,ICAM-1,ELAM-1,VCAM-1,β-actinの各oligonucleotideprimerを作製し、U937細胞・微小血管内皮細胞より調整したmRNAからR-PCR法にて得られたそれぞれのcDNAをすでに、vectorにsubcloningしている。慢性副鼻腔

炎患者の病的粘膜より調製したRNAを用いてのnorthern blottingではIL-1β,IL-6,IL-8,TNFαの全てが、量に差はあるものの検出された。また、ELISAによる測定では、慢性副鼻腔炎患者の病的気道液中には、IL-1β,IL-8が多量に認められ、TNFα,IL-1αはほとんど認められなかった。培養繊毛上皮細胞の培養上清では、IL-1β,IL-6,IL-8,GM-CSFが相当量認められ、これらサイトカインが実際に上皮細胞で産生されているか否か、また、慢性副鼻腔炎の病的粘膜でのmRNAの局在の確認をvectorにsubcloningしたcDNAよりDIG labeled RNA probeを作製しin situ hybridization法にて現在進行中である。これまでに我々は、鼻副鼻腔領域のアレルギーを含む炎症性疾患患者より得られた材料を用い、微小血管内皮細胞の長期培養を確立し、慢性副鼻腔炎上顎洞貯留液中に本細胞と好中球の接着を促進する因子が存在すること、そしてこの作用は抗IL-1β抗体で大部分が抑制されることを見いだし、IL-1βが慢性副鼻腔炎病態に重要な役割を演じていることが予想された。今回、慢性副鼻腔炎患者鼻汁中に線維芽細胞のコラゲナーゼ産生を刺激する因子が存在し、この作用も同様に抗IL-1β抗体で抑制することが判明した。IL-1βは各種細胞で産生されるサイトカインであるが、慢性副鼻腔炎の粘膜においてin situ hybridization法を用いて確認した結果、慢性関節リウマチの場合と異なり、Mφと好中球にIL-1βmRNAの発現が認められた。そこで、IL-1β刺激により誘導される他のサイトカイン(IL-6,IL-8,GM-CSF TNFα,TGFβ等)の動態を、現在培養可能である鼻粘膜来線維芽細胞・微小血管内皮細胞、さらに、近年その培養に成功した繊毛上皮細胞を用いたin vitroの系でELISA,RT-PCR,Northern blotting法によって検索した。その結果、慢性副鼻腔炎患者の鼻副鼻腔病的気道液中のELISA法による定量ではIL-1β,IL-8が比較的多く確認され、同時に同気道液中の遊走してきた炎症細胞においてRT-PCR法にてこれらサイトカインのmRNAが検出され、慢性副鼻腔炎の治療においては病的気道液の排除が重要であることが判明した。また、最近慢性副鼻腔炎に対してその効果が注目を集めている14員環マクロライド系薬剤がこれら細胞のIL-1β,IL-8のmRNAの発現を抑制するという結果もNorthern blotting法によって得られた。そこで、病的気道液の排除を目的に本疾患の治療において、YAMIKカテーテルを用いて副鼻腔貯留液の排除を促し、14員環マクロライド系薬剤やレーザーによる鼻茸切除術を組み合わせることにより、良好な治療成績が得られた。
小学校国語科学習における，多様な伝記教材を活用した新たな指導法及び単元学習の開発

本研究は,現代社会における規範意識の崩壊,文化審議会答申及び学習指導要領国語における記載,国語教科書が描く規範的人間像等を鑑み,これまでの教材史・実践史研究で脚光を浴びることが殆どなかった伝記教材に焦点を当て,新たな指導法や単元を開発すること,伝記教材を活用することでメディアリテラシー及びPISA型読解力の育成が可能であることを明らかにすることを目的とした。戦後小学校国語科検定教科書において,伝記教材は1119編掲載されている。その多くが,「幼い頃に(-)があっても,志を高くもち,努力を重ね,苦難を乗り越えれば,成功(+)が待っている」という図式を持ち,被伝者の「えらいところ・まねしたいところ」を問う指導が現在でも主流となっている。言葉の力をはぐくむ,という国語科のねらいから逸れていると言わざるを得ない。そこで,本研究では、まず勤務校児童に伝記に関するアンケート調査を実施した。その結果,偉人と称される人物の伝記が読み継がれていることや,困難を乗り越え,人のために尽くした人物が伝記に掲載されるという意識が定着していることなどが判明した。この結果は,戦後の様々な調査と合致し,被伝者と価値観が固定化していることを意味する。それを踏まえ,小学校6年生を対象に「読み比べを通して,伝記の特徴をとらえ,テキストを批判的に読む力をはぐくむ」ことを目標とした単元を開発し,実践に取り組んだ。被伝者として,戦後から現在まで,時代に応じた道徳的価値観を付与され,掲載され続けている宮沢賢治を選び、昭和30年代以降の伝記教材7編を読み比べた。その結果,筆者の執筆意図や人物像の捉えが多大なる影響を与えていること,時代が求める価値意識が反映され、エピソードに共通点や相違点が見られること,などへの気づきが生まれた。これまでの伝記学習では,このような気づきは生まれにくく,伝記学習によるメディアリテラシーやPISA型読解力の育成への可能性が見出されたことが研究成果としてあげられる。
農村貧困の罠と熱帯雨林における共同体による保全と開発～農村立地を内生化する試み

本研究は、ペルー・アマゾンの4副流域を対象に全村調査(919村)を実施した。地理的規模、サンプル、内容において、全く新しいデータである。1)農村立地、様々な農村属性に関する地理データを作成した。2)農村調査法を比較検証し、方法論に関する新しい知見を導いた。3)村レベルの生物資源(野生動物・水産・木材)の測定法を考案し、その分布、変遷を明らかにした。4)サッカー、種子・育苗、共同労働の村レベルのネットワーク構造と空間構成を明らかにした。5)農村調査法の比較検証結果を受けて研究計画を変更し、より発展的な研究へと再構築した。同研究で実施する農村・家計標本調査の基本設計を行い、農村調査票を作成した。本研究は、農村の立地を決める要因および立地の意味に着目し、農村貧困の罠そして熱帯雨林の保全と開発を研究するための新しいアプローチを構築する。現地調査とリモートセンシング・GISデータを組み合わせて、ペルーアマゾン辺境地において農村、学校、医療施設、土地利用・被覆等に関する新しいデータを収集する。まず、農村立地および特性(資源、貧困等)を決める要因を特定する。その上で、農村の立地を所与とはせず、立地選択にかかわる意思決定を「内生化」した、農村貧困の罠そして共同体プログラムの理論・方法論を構築し、実証分析を行う。1年目の今年度は、研究計画に従い、理論・方法論研究、リモートセンシング分析、GISデータベース作成、偵察調査を実施した。偵察調査では次の作業を行った。(1)政府、NGO、研究機関等、現地の関係者に対して聞き取り調査を行い、情報収集とネットワーク構築を行った。(2)政府、NGOが保有するデータベースを特定し、内容を把握、それらの多くについてアクセス許可を取得した。(3)来年度以降実施する現地本調査の準備(調査体制の整備、調査手法の検討、調査計画の立案等)を進めた。特に、当初想定していた都市部における間接農村調査では収集できる情報に限度があることが判明したため、農村の小学校教員に対する調査(教員調査)ならびに流域偵察調査の可能性を検討した。上記の各データを農村レベルで統合することで、GISデータベースならびに各種地図情報を作成する作業を進めた。3年目の今年度は、理論・方法論研究、リモートセンシング分析に加えて、5流域を対象に流域全村調査(約900村)を実施した。データ入力・校正を行い、流域全村調査データベースを構築した。第1流域の一部の地域(100村)を対象に、生物資源の変遷ならびに社会ネットワークについて分析し、共同研究者による国際学会での成果報告を行った。前者では、村レベルの野生動物・水産資源・木材資源が、地域、農村形成時期、土地属性(高地・低地)、村属性(原住民・混血民)によって、どのように変遷したかを示した。後者では、サッカー、種子・育苗、共同労働の村レベルのネットワークの構造と空間分布を明らかにした。また、文献調査ならびに流域全村調査データをもとに、農村標本調査の準備を進めた。特に、農村調査票をデザインし、コンピュータ支援面接(CAPI)ソフトを用いた構造的調査票を作成した。2年目の今年度は、理論・方法論研究、リモートセンシング分析、GISデータベース作成、政府・NGO調査に加えて、農村調査方法の立案を中心に作業を進めた。第一に、農村本調査のための農村サンプリングに必要な農村データの収集法を検証し、調査方法を変更した。

当初は、GISデータならびにリモートセンシング分析で不足する情報を、都市部の商人・水運業者・来訪農民等への聞き取りによって収集する計画であったが、各農村の小学校教員への調査、各農村の指導者への電話調査等の可能性も併せて検討した結果、こうした間接調査法は不十分であり、現地農村調査が不可欠であることが示された。第二に、現地農村調査法を検討した。第1流域の一部の地方(100村)を試験地域として、3つの調査法地方中心都市の役人に対する調査、近隣村に関する保健施設(4ヶ所)での調査、各村直接調査を比較し、どの情報がどの調査法で収集可能かを検討した結果、必要なデータは、各村直接調査によってのみ収集可能であることが示された。開発経済学、資源経済学ペルーアマゾンで収集した各種データにおける農村の特定、データ間の農村レベルの結合に膨大な作業を要し、GISデータベース作成作業が予定よりも遅れた。25年度が最終年度であるため、記入しない。農村サンプリングに必要な農村データの収集法に関する一連の検証、変更作業に、想定外の時間を要した。遅れているGISデータベース作成作業をH24年度初めに継続して行う。現地偵察調査によって歴史データが非常に限られていることが判明したが、さらなるアーカイブ調査を実施する一方で、農村調査に加え、新たに導入を検討する教員調査ならびに流域偵察調査での対応を図る。現地農村調査法の比較検証結果を踏まえ、流域全村調査を実施する。第1流域全村調査データの分析を行う。