hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
希土類化合物の化学結合のエネルギー表現と水素貯蔵材料設計への応用

希土類化合物の化学結合の成り立ちを、非金属元素側(特に酸化物イオン側)から調べている。希土類元素を含む化合物の原子化エネルギーの計算は、長時間を要する計算である。しかし、従来の全エネルギー計算のみの解析では分からない新しい化学結合に関する情報が得られるので、原子化エネルギーの計算を一歩一歩、着実に進めている。また、昨年に引き続き、非金属元素を含む希土類ーマグネシウム系の水素貯蔵化合物の開発の可能性を探求するために、X線回折や透過型電子顕微鏡を用いてマグネシウム水素化物の生成傾向を調べている。この外、酸素不純物の影響も検討している。このように、本研究はおおむね順調に進展している。希土類化合物は、強磁性、超伝導など変化に富む物性を示す。例えば、超強力磁石や鉄系超伝導化合物などがあり、これらに含まれている非金属元素(例: B,F,Oなど)は、新しい機能発現の鍵を握っている。本研究では、多様な化学結合をもつ希土類化合物(酸化物、ホウ化物など)の電子構造を計算し、原子化エネルギーを用いて化学結合を表現すことを目指した。ただし、原子化エネルギーとは、化合物中の構成原子を気体のようなバラバラな中性孤立原子にするのに要するエネルギーのことである。原子化エネルギーを通して、「構成原子の顔」が見え、材料設計に有用である。しかし、希土類化合物では、3d遷移金属化合物などとは違い、一電子近似が必ずしも成り立たず、電子間の相関が強く働くため、現在、その詳細な解析を試みている。また、これまでに得られている金属化合物の原子化エネルギーの考え方を、水素貯蔵材料の探索に初めて応用し、非金属元素を含む新規な3成分マグネシウム化合物を設計した。そして、ボールミリング法や高圧ねじり加工法を用いて、希土類元素(Gd)を含む3成分マグネシウム合金を実際に作製し、水素吸蔵実験、X線回折実験、電子顕微鏡観察などを行った。その結果、希土類金属のガドリニウム(Gd)を含むMg-Gd-Si系合金において、その水素化時にマグネシウム水素化物(MgH2)とガドリニウム水素化物(GdH2)に分相しないマグネシウム化合物があることを見出した。非金属元素のSiの添加は、マグネシウム化合物の水素化の際に問題となる分相の防止に極めて有効であることを明らかにした。このように、電子レベルからの考え方に基づいて、将来の水素利用社会の実現にとって有用な水素貯蔵材料の開発のための設計指針を導出した。今年度は、前年度からの研究項目である「各種希土類化合物の電子構造の計算と原子化エネルギーの決定」を進める。また、「非金属元素から見た機能材料の量子設計基盤の構築」にも着手する。さらに、「非金属元素を含む新規マグネシウム系水素貯蔵化合物の探索」を行う。実験と計算を組み合わせて、原子化エネルギーから見た希土類化合物の量子材料設計基盤を固めていく予定である。今年度も、昨年度に引き続き、主要研究項目である「各種希土類化合物の電子構造の計算と原子化エネルギーの決定」に関する研究を積極的に進める。希土類元素を含む化合物の原子化エネルギー計算は長時間の計算であるため、この研究は現在、若干遅れているので、今後、研究を加速させていきたい。併せて、「非金属元素から見た機能材料の量子設計基盤の構築」の研究も推進する。さらに、「非金属元素を含む新規マグネシウム系水素貯蔵化合物の探索」を、実験と計算を組み合わせて進める。
ドット・ブロットハイブリダイゼーションによる牛白血病ウィルスの検出法

ウシ白血病ウィルス(BLV)の感染によって引き起こされるウシ白血病(EBL)は近年激増しており、経済的に重要な問題となってきている。BLVが一度感染するとリンパ球内のDNAに組み込まれプロウィルスの形で一生感染源になると言われている。しかしながら、飼育牛のBLVプロウィルスの保有状況についての知見は少なく、これがEBVの発症機構、防禦対策又BLVの公衆衛生上の不明瞭なものとしている。一方、プロウィルスの検出にはプローブの標識にラジオアイソトープを用いるなど普及するには技術的にいくつかの問題点も残されている。ここでは、以下の方法に従って非アイソトープを用いたBLVプロウィルスの検出法を検討した。〓BLVのフラグメントBLV-1を挿入したプラスミドPBR322を持つ大腸菌(理化研井川博士より分与)からプラスミドDNAを抽出した。〓このプラスミドを制限酵素EcoR1、Sal-1、で切断して電気泳動を行い6.8Kbのフラグメントを回収してプローブ用DNAとした。〓熱変性させたプローブDNAを非放射性POD (ペルオキシダーゼにポリエチレンイミンを化学的に結合)で標識したPOD-標識プローブを用いた。〓BLV-産生培養FLK細胞、白血病牛の血液リンパ球、肩前リンパ節よりDNAを抽出し、これらのDNAをバイオダインAメンブランにドット・ブロットを行った後、プローブを反応させ、酵素発色液を添加してプロウィルスを検出したところ、250ng以上ドット・ブロットしたすべてのDNAで検出された。尚、対照として市販の牛胸腺DNA、ニワトリリンパ球DNAでは発色しなかった。又、この知見はアイソトープを用いたサザン法の成績と一致した。〓以上の知見と、本法がBLVプロウィルスを短時間に、特別な施設なく検出出来る事を示すものである。〓BLV抗体陰性牛のDNAにもBLV-プロウィルスが検出され、BLVの広い汚染が示唆された。
平滑筋細胞由来遊走因子(SDMF)遺伝子のクローニングとin vivo動態

1.平滑筋細胞由来遊走因子(SDMF)の精製:ラットの大動脈平滑筋細胞のコンディションメディウム100Lより既に確立されている5段階のカラムを通してSDMFを精製した。2.平滑筋細胞由来遊走因子(SDMF)の遺伝子クローニング:精製SDMFをもとにアミノ酸の部分配列を決定した。SDMFは蟻酸による酸分解で25KDと35KDのペプチドに分解された。25KDの部分ペプチドのN末端のアミノ酸配列はマウスのある蛋白(X)と高い相同性がみられた。そこで蛋白XのDNA配列をもとにPCRプライマーを合成し、マウス心臓cDNA、ラット心臓cDNA、ヒト胎盤cDNAに対してPCRを行った。得られたDNA断片をプローブとして、ラット平滑筋細胞cDNAライブラリー、ヒト胎盤cDNAライブラリーからcDNAをクローニングした。ラットのcDNAから推測されるアミノ酸配列には、先のアミノ酸分析により決定したアミノ酸配列を含んでいた。これらのcDNAは、SDMFをコードしているものと推測された。現在、このcDNAを哺乳動物発現ベクターに組み込み、COS1細胞にトランスフェクションし、詳細に検討中である。3.平滑筋細胞由来遊走因子(SDMF)の発現調節:種々のサイトカインのうち、TGF-βだけがSDMFの分泌を抑制した。1ng/mlの濃度では約50%の抑制を示した。次に、平滑筋細胞のフェノタイプによる違いを検討した。兎大動脈平滑筋細胞のうち、正常中膜と動脈硬化内膜より培養した平滑筋細胞からのSDMFの分泌能を比較したところ、後者の内膜由来平滑筋細胞の方が前者の中膜由来平滑筋細胞より2倍近く多く分泌した。このことから、SDMF分泌に関しても、内膜由来平滑筋細胞は動脈硬化を促進しやすいフェノタイプであることが明らかになった。1.平滑筋細胞由来遊走因子(SDMF)の精製:ラットの大動脈平滑筋細胞のビーズ法による大量培養によって100Lのコンディションメディウムを採取した。これから既に確立されている5段階のカラムを通して新たにSDMFを精製した。活性はBoyden ́s chamber法で測定し、検定する平滑筋細胞はやはりラット平滑筋細胞を用いた。すべて報告された結果を得た。2.平滑筋細胞由来遊走因子(SDMF)の抗体作成:精製SDMFを用いて現在モノクローナル抗体を作成中である。3.平滑筋細胞由来遊走因子(SDMF)の遺伝子クローニング:精製されたSDMFをもとにアミノ酸の部分配列を決定した。SDMF(60KD)は蟻酸による酸分解で25KDと35KDのペプチドに分解された。35KDのペプチドのN末端はブロックされており、アミノ酸配列を解析することはできなかった。。25KDのペプチドのN末端のアミノ酸を解析した結果、10個のアミノ酸が確定し、更に3個のアミノ酸がほぼ確定された。現在これから推定されるオリゴcDNAをプローベとして遺伝子のクローニングが進行中である。4.SDMFの発現調節:ラット培養平滑筋細胞のメディウム中へ分泌されるSDMFを指標に、その発現調節を検討した。調節因子として、動脈硬化巣に存在する可能性のある種々のサイトカインで刺激した。IL-1、TNF、PDGFは影響を与えなかった。TGF-βは濃度依存的にSDMFの発現を抑制した。1ng/mlの濃度では約50%抑制した。1.平滑筋細胞由来遊走因子(SDMF)の遺伝子クローニング:前年度でラット精製SDMFから得られた25KDの部分ペプチドのN末端のアミノ酸配列はマウスのある蛋白(X)と高い相同性がみられた。

得られたDNA断片をプローブとして、ラット平滑筋細胞cDNAライブラリー、ヒト胎盤cDNAライブラリーからcDNAをクローニングした。ラットのcDNAから推測されるアミノ酸配列には、先のアミノ酸分析により決定したアミノ酸配列を含んでいた。これらのcDNAは、SDMFをコードしているものと推測された。現在、このcDNAを哺乳動物発現ベクターに組み込み、COS1細胞にトランスフェクションし、詳細に検討中である。更に、ラット平滑筋細胞にもリポフェクション法でトランスフェクションし、生物活性を検討する予定である。また、cDNAに対するアンチセンスで、SDMFの分泌が阻害されるか検討の予定である。2.平滑筋細胞由来遊走因子(SDMF)の発現調節:前年度では種々のサイトカインのうち、SDMFの分泌に影響するものはTGF-βだけであることを報告したが、今回は平滑筋細胞のフェノタイプによる違いを検討した。兎大動脈平滑筋細胞のうち、正常中膜と動脈硬化内膜より培養した平滑筋細胞からのSDMFの分泌能を比較したところ、後者の内膜由来平滑筋細胞の方が前者の中膜由来平滑筋細胞より2倍近く多く分泌した。このことから、SDMF分泌に関しても、内膜由来平滑筋細胞は動脈硬化を促進しやすいフェノタイプであることが明らかになった。
戦後ＰＲの歴史的変容に関する研究：言説と表象の比較的分析を通じて

本研究は、戦後日本におけるPR概念の歴史的変容を、企業論・経営史研究の観点とメディア研究の視座から明らかにするものである。具体的には、1950年代から60年代にかけてPR概念を説明する諸言説が、誰によって、どのような思想に基づきながら形成されたかを検討し、それらの言説が対象にしていた企業と社会の関係/関係性が、当時のメディア、とりわけ「PR映画」というジャンルを通じていかに表象されたかを総合的に捉え、「日本型PR」の特徴を分析する。本研究の第一年度では資料収集を中心に基礎的調査を行った。研究実績の概要は、以下のとおりである。1.資料収集:「日本型PR」における言説面の特徴を検討するため、戦後、PRの普及にかかわった知識人、経営者、マスコミ、映画産業(短編映画)の言説を中心に、書籍、雑誌、論文から関連資料を収集した。次に、表象面の分析を行うために、次年度以降にデジタル化作業に取り組むPR映画の目録をつくり、対象となる映画の関連資料を収集した。2.研究発表:戦後PRの普及におけるメディア、とりわけ映画の役割について日本広報学会・広報研究深化交流部会で報告を行った(「1950年代における企業自我の形成ーメディアを中心に」)。発表内容をさらに発展させた研究論文「資生堂PR映画における〈企業自我〉の表象」が『東京大学大学院情報学環紀要・情報学研究』95号に掲載された。そのほか、一般向け活動として、オンライン媒体・PR Table Communityと行ったインタビューが「現在の動画ブームと、1950年代のPR映画に共通する“仕掛け"がある」というタイトルの記事として公開された。また、東京大学大学院情報学環吉見研究室主催の講演会で「戦後の産業映画/PR映画から紐解く、新時代の企業コミュニケーションのあり方」というタイトルで報告を行った。第一年度の半ばから勤務先が東京から地方に変わり、所属機関の変更に伴う手続き等もあって研究遂行のための環境が整備されるまで少し時間がかかった。また、移動に伴い、資料調査のために東京出張が必要となったことから、当初の予定よりも旅費が大幅増額されるなど、申請段階では予期しなかった変更点があった。しかし、第一年度は主に資料調査や整理を中心とする基礎研究にあてていたことや、資料調査がスムーズに進み、一部内容を研究論文としてまとめることができたことなどを考慮し、総合的に考えて「おおむね順調に進んでいる」と考えている。第二年度では、表象面でPR映画の分析に力を入れたいと考えている。今年度に作成した目録に基づき、「日本型PR」の特徴を描き出す上で対象映画を選別し、デジタル化作業と映像分析に取り組む。あわせて対象となる映画の関連資料を検討し、関係者のインタビューなども行い、立体的な分析を行うことを意識したい。言説の面では、第一年度に収集した資料を中心に、戦後PRの普及にかかわる要因を主要なアクター(経営者、知識人)に分けて検討する。成果は、前年度同様、学会・研究会での報告を踏まえて論文の形で公表することを目標に進める。

今年度に作成した目録に基づき、「日本型PR」の特徴を描き出す上で対象映画を選別し、デジタル化作業と映像分析に取り組む。あわせて対象となる映画の関連資料を検討し、関係者のインタビューなども行い、立体的な分析を行うことを意識したい。言説の面では、第一年度に収集した資料を中心に、戦後PRの普及にかかわる要因を主要なアクター(経営者、知識人)に分けて検討する。成果は、前年度同様、学会・研究会での報告を踏まえて論文の形で公表することを目標に進める。予算執行の上で発生した差額(24円)は、翌年度分予算と合わせて使用する。
触媒活性点構造解明のためのフーリェ変換マイクロ波分光器の試作

本研究では、プロペン-重水素交換反応をプローブとして反応状況下における触媒活性点構造の解明のため、フーリエ変換マイクロ波分光器の試作を行った。まず、既存の導波管型への改造をこころみた。しかし、感度の向上は約1桁どまりであり所期のの目標が達成出来なかった。そこでファブリペロ-型の共振器(ミラー)を採用し、超高真空容器を設計・製作し分光器を組み上げ調整を行い2-3桁の感度向上が認められた。現在、この分光器を用いて新しい同位体プローブ分子の開発を目指し、CH_3OH,CH_3CHO,CH_3NH_2,CH_3CN分子のD化物の合成とその回転スペクトルの同定、定量化を行いつつある。メタノールやアセトアルデヒドはCOの水素化反応における重要な生成物であり、その選択性の向上のためにこれらの化合物を合成できる活性点構造の解明は触媒設計の立場からも不可欠である。又、金属表面では一般に炭素-窒素結合の形成は難しいとされているが、我々はそれが可能な触媒の開発を研究している。そのためにメチルアミンやアセトニトリル分子のプローブ化は強力な武器になるものと期待される。上記の検討を行う傍ら、従来型の分光器を主に用い金属・酸化物・炭化物・窒化物を高表面積の無機酸化物担体に分散させた触媒における構造敏感性の検討を行った。すなわち、C3H6-D2とC3H6-C3D6反応を種々の触媒上で行いその水素交換過程で生成するプロペイン-d1置換体をマイクロ波分光器で分析することにより反応機構や反応中間体の違いを検討した.その結果、プロペン分子間の水素交換反応は金属上では、気相に水素分子が存在するときは会合型、存在しないときは解離型で進行するのに対し、酸化物や炭化物では気相水素分子の有無に関わらず会合型と解離型の反応が独立に進行した。又、窒化物では事情が著しく異なり会合型と解離型は同時に存在できるが、気相分子は解離型の速度をも促進する反応形式のあることが明らかとなった。同位体トレーサーを用いたプローブ反応法は、実際の反応状況下における活性点構造を解明するための有力な手段である。その分析手段としてマイクロ波分光法が最も有効であるが、分析感度や測定可能な分子種に限界があった。本研究では、このような短所を改善するため、まずフーリエ変換マイクロ波分光器の試作を第一の目標とし、その性能・定量性を確認するため従来のシュタルク型分光器で方法論の確立しているプロペンやブテン分子を用いた場合の結果と比較検討することを本年度の目標とした。研究実施計画に従い、シンセサイズド・スィーパ-、マイクロ波アンプ、ディジタイザー、パルスタイミニグコントローラー、パルスドライバーなどを購入し、既存の導波管型分光器と組み合わせてフーリエ型に改造し調整と性能の検討を行った。その結果、感度は従来の分光器に比べ1桁向上するものの、所期の目標であった23桁の向上のためにはマイクロ波の出力が不足であることが明らかとなった。これを改善するためには、ミラーを用いた共振型の分光器にするのが最適であるとの結論に達し、現在ミラー及び真空容器の設計・製作に着手している。一方、上記の検討を行うかたわら、従来型の分光器を主に用い、担持酸化物触媒の構造敏感性について研究を進めた。高表面積のアルミナ担体の表面にV、Mo、W、Re、Hfの酸化物モノレイヤーを調製し、プロペン分子の酸化反応やメタセシス反応の中間体をプローブ反応法を用いて解明した。その結果、アルミナ担持V_2O_5上でのプロペンの酸化反応では、σ-アリルないしはπ-アリル中間体が酸化反応の関与している可能性が示唆された。また、アルミナ担持のWO_3やRe_2O_7上でのメタセシス反応では、n-プロペニル中間体を経てメタセシスに活性なカルベン錯体の形成が示唆された。

すなわち、C3H6-D2とC3H6-C3D6反応を種々の触媒上で行いその水素交換過程で生成するプロペイン-d1置換体をマイクロ波分光器で分析することにより反応機構や反応中間体の違いを検討した.その結果、プロペン分子間の水素交換反応は金属上では、気相に水素分子が存在するときは会合型、存在しないときは解離型で進行するのに対し、酸化物や炭化物では気相水素分子の有無に関わらず会合型と解離型の反応が独立に進行した。又、窒化物では事情が著しく異なり会合型と解離型は同時に存在できるが、気相分子は解離型の速度をも促進する反応形式のあることが明らかとなった。実際の反応状況下における触媒活性点構造を解明するには、同位体トレーサー法が有効であるが、生成物の同位体分布の測定にはマイクロ波分光器が最も有効である。本研究では、従来の分光器の短所であった分析感度や測定分子種の拡大のためフーリエ変換マイクロ波分光器を試作した。本年度はその感度をさらに改善するため、ファブリーペロ-型の共振器(ミラー)及びそれを入れる超高真空容器を設計・製作した。又、試料をソレノイドバルブを通してパルスで導入するためのタイミング機構の設計・製作を行った。更ににくり返し測定により積算された信号のフーリエ変換のためのプログラムを作成し、分光器の性能・定量性を従来のシュタルク変調型分光器での結果と比較検討した。その結果、感度は従来の分光器より2-3桁の向上が見られた。現在この分光器を用いて新しい同位体プローブ分子の開発に着手している。一方、上記の検討を行う傍ら、従来型の分光器を主に用い、WC、W_2CやMo_2Cなどの金属カ-バイド上でのプロペン-重水素交換反応について検討した。その結果、プロペン分子間の水素交換は重水素分子の有無に関わらず専ら解離型中間体を経て進行することが明らかとなった。一方、重水素分子の存在するときはプロパンの生成が見られるが、水素交換速度は解離型より著しく遅いため、重水素の解離が律速であることが結論された。この2つの反応はカ-バイドのbasal面とedge面で起こっている可能性が強い。又、マグネシア担持のPd触媒にAgを添加することにより、水素の活性化の促進されることを既に報告しているが、プロペン-重水素交換反応に対するAgの添加効果について検討した。その結果、Agの添加により反応速度は遅くなるが反応中間体は著しく変化することが明らかとなった。これは、水素交換の律速が水素の活性化以外のところにあり、プロペンの吸着はPd-Ag合金ないしはAg上で起こっていることを示唆している。本研究では、同位体トレーサー法による反応状況下における触媒活性点構造の解明のため、フーリエ変換マイクロ波分光法の試作を行った。初年度は既存の導波管型分光器のフーリエ型への改造を試みたが、所期の感度向上が達成されなかったため次年度ではファブリーペロ-型の共振器(ミラー)を採用し、超高真空容器を設計・製作し分光器を組み上げ調整を行った。最終年度である本年度は、この分光器を用いての新しい同位体プローブ分子の開発を行った。現在、CH_3,CH_3CHO,CH_3NH_2,CH_3CN分子のD化物の合成とその回転スペクトルの同定、定量化を行いつつある。メタノールやアセトアルデヒドに関してはCOの水素化の重要な生成物でありその生成機構に関してはまだ検討の余地がある。又、これらの化合物を選択性よく合成するための触媒活性点構造の解明は触媒設計の立場からも不可欠である。
ウォータ・フロントにおける抗基礎構造の動的地盤減衰に関する基礎的研究

本研究課題では、抗で支持された建築物の合理的設計を行うための基礎資料を得ることを目的として、抗基礎-地盤系の複素剛性について実験および解析の両面から検討を加え、抗基礎-地盤系の複素剛性、特に構造物の地震応答に大きな影響を与える地盤減衰の評価法およびモデル化の方法を提案する。以下、本研究によって得られた知見を示す。1.剛基盤上にある表層地盤に打ち込まれた浮抗および支持抗に対する一連のパラメータ解析を通して、抗の動特性の指示を行った。主な結果としては、抗と地盤の剛性比、抗長さ半径比および有効抗長表層地盤内波長の3つの特性パラメータにより、振動特性は定性的に評価できることを示した。2.抗基礎の起振機による振動試験結果に対して、最小自乗法を用いる回帰分析を行い、鉛直振動および水平振動における抗基礎-地盤系の複素剛性の評価を行った。これを用いた抗-地盤系の広範囲な任意振動数での定常応答解析は、妥当であることが確認できた。3.抗基礎の非線形領域での振動特性に関しては、半径方向での地盤性状変化を考慮出来るように、円筒状境界要素に分割する地盤モデルを使用し、薄層要素法により解析を行った。抗頭加振時の結果としては、(1)加振力が大きい時には、地盤の非線形性(剛性低下と減衰増加)を考慮する必要のあること、(2)同一加振力の場合、加振振動数が大きくなるほど、地盤の非線形化は地盤深部にも及ぶこと、(3)地表面に近く、また抗に近いところほど地盤は非線形化しやすいことが判明した。4.地中埋設円筒状構造物の動特性に関して、構造物にはシェル理論を適用し、同上薄層要素法による解析を行った。構造物はシェルとして扱っていることから、円筒シェル3方向の変位、面内応力および曲げ応力応答の分布が求められ、円筒径の大きさに応じた応答分布状況を明らかにすることができた。本研究課題では、抗基礎ー地盤系の複素剛性について実験および解析の両面から検討を加え、抗基礎-地盤系の複素剛性、特に地盤減衰、の評価法を提案すると同時に、合理的な耐震設計を行うのに必要となる抗基礎-地盤系のモデル化の方法を提案することを研究の目的とする。以下に、本年度行った研究で得られた知見を示す。1.表層地盤と剛基礎で構成される地盤内に打ち込まれた浮き杭に対し、郡杭-地盤系の振動特性を有限フーリエ変換を用いた理論解析により、解の誘導および数値解析を行った。解析の結果、振動特性に及ぼす杭の剛性の変化による影響は全般的に杭が長くなるに従って大きくなること、伝達関数の振幅は振動数の上昇とともに単調減少するが、位相は急速に進む傾向にあり、入力損失の現象がよく現れていること、杭が柔長になるほど自由地盤の挙動に近くなる傾向にあることが判った。2.地震時の杭基礎において、杭周近傍の土には弾塑性的な状態を示し易い。ここでは、基礎上に表層地盤があるとし、かつ、杭周近傍の弾塑性的性質を持つzoon Iと杭からある程度離れた弾性的性質のみのzoon IIよりなる杭-地盤系の振動特性を、薄層要素法を用いて定式化し、数値分析を行っている。解析結果より、杭頭に加振力を作用させる地表近傍ほど剛性低下・減衰増加の傾向がみられるが、同一加振力に対しては加振振動数が増加すると剛性低下・減衰増加が地盤深くまで浸透することが判った。3.地表面の基礎あるいは地盤内に一部根入れされた埋設基礎の起振機による加振実験から、埋設基礎のバネ剛性および減衰係数を算定する方法を提案する。

すなわち、従来、導入が困難とされていたクロス成分の評価を理論解より仮定し、バネ剛性・減衰係数を算定したところ、回転に対する等価減衰係数が改善された。本研究課題では、杭基礎構造の振動特性について実験および解析の両面から検討を加え、杭基礎-地盤系の複素剛性、特に地盤減衰の評価法を提案すると同時に、合理的な耐震設計を行うのに必要となる杭基礎-地盤系のモデル化の方法を提案することを研究の目的とする。以下に、本年度行った研究で得られた知見を示す。1.支持杭および浮杭(摩擦杭)の鉛直加振に対する振動解析から、杭-地盤系のインピーダンス(バネ剛性と減衰係数)に及ぼす隣接杭の影響は浮杭より支持杭の方に大きく現れる。2.大きな地震力が杭支持構造物に作用する場合、杭周近傍の地盤は非線形的な性状を示す筈である。ここでは、杭周に剛性の低下が評価できる境界領域を設け、薄層要素法により、杭基礎構造の振動特性を解析した。その結果、地盤の弾塑性的な挙動に伴う剛性低下率は、地表面に近い地盤ほど、また、杭に近い地盤ほど、顕著に現れることが確認できた。3.杭基礎の起振機による振動試験結果から、杭基礎-地盤系の複素剛性を評価した。今年度は、最小2乗法による等価質量、剛性、減衰係数の評価法を提案し、この方法による杭-地盤系のモデル化が従来の方法(1/√<2>法による評価法および運動方程式から振動数毎の評価法)より広範囲な振動数領域にわたって使用できることが確認できた。本研究課題では、杭で支持された建築物の合理的設計を行うための基礎資料を得ることを目的として、杭基礎-地盤系の複素剛性について実験および解析の両面から検討を加え,杭基礎-地盤系の複素剛性、特に構造物の地震応答に大きな影響を与える地震減衰の評価法およびモデル化の方法を提案する。以下、本年度に行った研究で得られた知見を示す。1.杭基礎の起動機による振動試験結果に対して、最小自乗法を用いる回帰分析を行い、鉛直振動および水平振動における杭基礎-地盤系の複素剛性の評価を行った。これを用いた杭-地盤系の広範囲な任意振動数での定常応答解析は、妥当であることが確認できた。2.杭周に複数円筒状境界層を設けて、杭周半径方向での地盤性状変化を考慮出来るようにした地盤モデルを用い、土の非線形性を考慮した杭基礎構造の振動特性の解析を薄層要素法によって行った。その結果以下のことが判った。杭頭水平加振時においては、地表面に近く、また杭に近いところほど地盤の剛性低下は大きく、減衰も増加する。加振力が大きくなれば,剛性低下は顕著になり,地盤の非線形性は無視できなくなる。同一加振力の場合、加振振動数が大きくなるほど剛性低下と減衰増加の現象はより深い位置においても生じる。3.地中埋設円筒状構造物の動特性に関して、構造物にはシェル理論を適用し、同上薄層要素法による解析を行った。構造物はシェルとして扱っていることから、構造物の3方向の変位、面内応力および曲げ応力応答の分布が求められ、円筒径の大きさに応じ応答分布が変動する状況を明らかにすることができた。
世代を通した導入遺伝子の発現安定化を目指したDNAメチル化の人為的制御法の確立

本研究では、導入遺伝子のDNAメチル化を人為的に制御することで、サイレンシングを回避する方法の確立を目的とする。申請者は以下2つのアプローチから導入遺伝子プロモーターを低メチル化状態に保ち、導入遺伝子の発現安定化を試みる。1.メチル化修飾酵素を欠損させた変異体を用いて、新規メチル化の導入を妨げる。2.人為的にDNA脱メチル化を導入し、プロモーターの低メチル化を導く。
ミトコンドリア機能測定による癌治療の感受性および効果判定

放射線照射が癌細胞のミトコンドリアを活性化することで癌の増殖を阻害する点に着目し18F-BCPP-EF(ミトコンドリアの活性化に比例して取込みが増加する薬剤)を用いたPET検査が放射線治療の早期効果判定に有用であることを明らかにした。マウス癌組織に照射した後、18F-BCPP-EFを用いたPETで経時的にミトコンドリアの活性度を測定した。非照射癌では18F-BCPP-EFの取込みは陰性であった。照射癌では線量に比例した18F-BCPP-EFの取込み増加が照射後2日目という早期(癌組織の大きさの変化がまだ表れない)から陽性像て検出され、それは2週間後の癌細胞の増殖抑制(治療効果)を反映した。癌治療効果の非侵襲的機能的評価として、これまで癌細胞に基質として取り込まれる糖やアミノ酸を標識してその取込み量を描出するPET検査が繁用されているが、本研究では癌特有の嫌気的解糖系(ワールブルグ効果)に注目して、抗癌治療により惹起されたミトコンドリア電子伝達系の活性化により副産物のラジカル類で癌細胞がアポトーシスに至る程度をミトコンドリア内の律速酵素群を標識することで評価するPET検査を提案し有用性を検討する。そこで電子伝達系の律速酵素でミトコンドリア機能を最も反映していると考えられているミトコンドリアコンプレックスI(MC-I)を標的として新規に開発されたPETプローブ18F-BCPP-EFを用いてMC-Iが活性化した癌細胞をPETで陽性像として描出することで治療の効果を予見する方法を考案した。SCCVII腫瘍を移植したマウスの下肢に6、15、30GyのX線単回照射後、経時的に18F-BCPP-EF-PET/CTまたは18F-FDG-PET/CT計測を実施した。18F-BCPP-EF-PET/CTでは、非照射腫瘍は陰性画像のままであるが、照射腫瘍では腫瘍体積減少が確認されない照射2日後から18F-BCPP-EF集積が検出され癌の治療効果が陽性像として描出された。照射3日目以降では線量依存の18F-BCPP-EF集積量の増加を確認できた。一方、18F-FDG-PET/CT計測では照射2日後には炎症反応を反映して逆に線量依存性の集積量の増加を検出した。腫瘍縮小効果が確認された照射7日目においてもすべての線量で非照射群を下回る集積は見られず、線量依存性の照射効果が確認されたのは2週間後であった。癌治療効果の非侵襲的機能的評価として、これまで癌細胞に基質として取り込まれる糖やアミノ酸を標識してその取込み量を描出するPET検査が繁用されているがこれらは陽性度の減少で評価される。本研究では癌特有の代謝系(ワールブルグ効果)に注目して、抗癌治療により活性化されたミトコンドリア電子伝達系機能を反映するPET検査を提案し有用性を評価する。そこでミトコンドリア機能を最も反映している電子伝達系の律速酵素MC-Iを標的として新規に開発したPETプローブ[18F]-BCPP-EFを用いて癌細胞に対する抗癌治療効果をPET陽性像として描出することで治療効果を予見する可能性を検討した。[18F]BCPP-EF-PETを用いて放射線治療効果を判定し、早期治療効果予測における有用性を確認し臨床における予後予知因子としての可能性を明らかにした。放射線治療効果の早期予測能を評価するために、治療効果(放射線治療2週間後の腫瘍体積)とPET製剤の腫瘍集積の相関を経時的に検討した結果、[18F]BCPP-EFでは照射2日後より一貫した相関関係が得られたが、[18F]FDGで相関が確認されたのは、照射10日後以降であった。実験実施前の綿密な調査・計画立案およびこれまでの経験より、実験結果は、概ね予想通りであり実験条件選定に要する予備段階実験を短期間で終了することができたためと考える本研究では、放射線照射が癌細胞のミトコンドリアを活性化することでアポトーシスを誘導し、癌細胞の増殖を抑制する点に着目し、18F-BCPP-EF(ミトコンドリアの活性化に比例して取込みが増加するPET薬剤)を用いたPET検査が、放射線治療の早期効果判定に有用であるかを確認するため、マウスによる動物実験を行った。癌組織にさまざまな線量の放射線を照射した後、18F-BCPP-EFを用いて、PET/CTで経時的にミトコンドリアの活性度測定およびCT画像を描出した。また、並行して癌組織の大きさのノギスを用いた肉眼的測定を行い、ミトコンドリアの活性度と癌細胞の増殖抑制との関連性を検討した。その結果、照射線量に比例したミトコンドリアの活性度の増加が、癌細胞の増殖抑制(治療効果)を反映していることを確認した。また、18F-BCPP-EFの取込みが、癌組織の大きさに変化が現れない(ノギス計測・CT画像)照射後2日目の早期から増加していることを確認した。この結果は、癌組織の大きさの変化として放射線治療の効果が現れる前の段階から、癌の治療効果が測定できることを示した。

本研究成果により、早期効果判定手法の確立が期待でき、治療開始早期での効果判定により、従来のEBM(科学的な根拠に基づく医療)で推奨されてきた癌の種類ごとに決められている標準的な放射線照射量からさらに発展した、個々の癌に対して適切な照射量を調節する個別化医療の実現が期待される。今後は、実験を重ねてより詳細なデータを集め、臨床研究に向けた準備を進めていく。放射線照射が癌細胞のミトコンドリアを活性化することで癌の増殖を阻害する点に着目し18F-BCPP-EF(ミトコンドリアの活性化に比例して取込みが増加する薬剤)を用いたPET検査が放射線治療の早期効果判定に有用であることを明らかにした。マウス癌組織に照射した後、18F-BCPP-EFを用いたPETで経時的にミトコンドリアの活性度を測定した。非照射癌では18F-BCPP-EFの取込みは陰性であった。照射癌では線量に比例した18F-BCPP-EFの取込み増加が照射後2日目という早期(癌組織の大きさの変化がまだ表れない)から陽性像て検出され、それは2週間後の癌細胞の増殖抑制(治療効果)を反映した。実験実施前の綿密な調査、計画立案およびこれまでの経験より、実験結果はほぼ予測通りであり、実験条設定に要する予備段階実験を短期間で終了することができたためと考える本研究開始時に立案した計画と照らし合わせ、ほぼ計画通りに実験を進行できているため、今後も計画案に沿って研究を進める予定である放射線腫瘍生物学、臨床薬理学本研究開始時に立案した計画通りに実験を進行できているため、今後も計画案に沿って研究を進める予定である実験装置(動物用放射線照射装置、動物用PET計測装置など)の使用調整がつかず、計画していた実験が1回先送りとなってしまったため、その分の実験経費が残ってしまったため実験装置(動物用放射線照射装置、動物用PET計測装置など)の使用調整がつかず、計画していた実験が1回実施できなかったため、その分の実験経費が残ってしまったため平成27年度に実施できなかった実験分は、平成28年度に実施予定であり、「次年度使用額」はその実験経費として使用予定である平成26年度実施できなかった実験分は平成27年度に追加実施予定であり、「次年度使用額」はその実験経費として使用予定である
妊娠期に長期入院が予想される夫婦の親となる過程における査定と支援

本研究では、妊娠期に長期入院が予想された夫婦を対象に、妊娠期から産後1年半までにおいて、親となる準備性と夫婦のもつ育児力、それらに関わる課題について客観的に査定できるケンプアセスメント10項目(H21両親調査)の採点基準に「妊娠中に切迫早産や妊娠高血圧症候群、多胎児などのストレス」などを加えてH25両親調査を作成した。その査定に基づき目標設定、支援、評価できる一連の支援プログラムを開発した。支援は夫婦の強みに焦点をあて、夫婦が考える家庭の基盤作りと子育てに合わせ、子どもの成長発達を観察しながら、情報提供や児の発達を促す遊び、夫婦がお互いの考えや思いを共有し、親として発達が出来るように支援した。【目的】本研究では、妊娠期に長期入院が予想される夫婦に対し妊娠期から産後1年半まで、親となる準備性と夫婦の持つ育児力、それらに関わる課題について客観的に査定し、目標設定、支援、評価のための一連の支援プログラムを開発することを目的とする。平成25年度は、日本の状況に合わせ改変した両親調査を用いて、妊娠期に長期入院が予想される夫婦について客観的に評価できるように、評価基準を再度検討する。【調査方法】1.対象はX病院産科に妊娠期に入院し、2週間経過した妊婦とその夫である。2.倫理的配慮は大学の倫理審査を受け、施設及び対象者には文書にて同意を得た。両親調査はBetsy Dew.が作成し、使用の許諾、修正版の指導を受けた。3.面接時期は入院後2週間が経過し、面接は個室の病室で約60分行った。4.調査内容は両親調査10項目、入院した時の思い、不安や心配、子どもへの思い、親になることへの気持ちや考え、夫婦関係等である。6.分析は両親調査の得点、夫婦の強み・弱みである。新たに表出された内容を質的に分析した。【結果】1.対象の平均年齢は妊婦32.5歳。初産婦4名と夫2名、経産婦5名と夫3名であった。入院時の平均妊娠週数は24週、面接時の週数は26週であった。2.両親調査において新たに表出された内容は、入院中における夫や上の子どもとの別居による心配や不安、サポート、入院時の早産や胎児の成長に対する不安、1日でも長い在胎への希望、切迫早産や多胎妊娠のため入院しているストレスなどであった。なお、引き続き詳細な分析を行っている。3.報告書に基づく看護職の支援への活用は親の生育歴やストレスの情報であり、入院中笑顔が見られていても、上の子に会えないストレス、状況や病状説明の重要性であった。改善点は、生育歴や乳幼児の発達段階の知識と期待などの採点基準であった。採点基準は新たな内容も含め検討予定である。【目的】平成26年度は妊娠期に2週間以上入院となった夫婦の査定と支援を行い、アセスメントを含むプログラムを検討する。【調査方法】1.対象は妊娠期に入院した初産婦夫婦である。Betsy Dew.が作成した両親調査は、使用の許諾及び修正版の指導を受けた。3.初回面接は入院後2週間頃に個室の病室で約60分行った。その後の面接と支援は病院または家庭訪問で行った。4.調査内容は両親調査10項目、日本版STAI、不安や心配、子どもへの思い、親になることへの気持ちや考え、夫婦関係や周囲の支援等である。6.両親調査は得点及び夫婦の強み・弱み、SATIは得点、その他の面接内容は質的に分析した。【結果】1.対象の平均年齢は妊婦30.4歳、夫33歳。初回面接時の平均妊娠週数は27.6週であった。2.両親調査の得点は、すべての夫婦で#5ストレスが5点、#1親の生育歴で5点の夫婦が1組、#2タバコ5点は夫4名、#4問題解決や支援で5点は夫婦4組であった。STAIによる不安は初回面接時の平均は妻47.4点、夫48.2点であったが、出産前の妊娠32週前後では妻38.5点、夫42.5点であった。入院時は「母体搬送になったショック」や「早産になるかもしれない恐怖」、「児が一日でも長く在胎し、成長できるかの願い」が夫婦ともに抽出された。妊娠32週前後において、妻は「妊娠週数が進むにつれ児が大きくなる安心感」や「看護職の励ましにより母親として強くなる思い」があり、夫は「状態安定による妊娠継続への期待」などがあった。親になる思いは夫婦ともに「子どもが生まれる楽しみ」に加え、妻は「親としての責任の自覚」、夫は「親としての経済的な責任の自覚と不安」などが抽出された。支援は夫婦が望む情報提供、脳の発達を促す子どもへの関わりの演習を行った。【目的】妊娠期に2週間以上入院となった夫婦の妊娠期及び育児期の査定と支援を行い、アセスメントを含むプログラムについて検討する。【方法】1.対象は初産婦夫婦7組、経産婦夫婦2組であった。2.妊娠期の面接及び支援は病院にて約60分行い、育児期の面接と支援は家庭訪問にて60分前後行った。

3.調査内容は現在の状況と思い、新版STAI、不安や心配、子どもへの思い、親になることへの気持ちや考え、夫婦関係や周囲の支援等であった。4.支援は夫婦が望む情報提供や月齢に応じた関わり方等であった。STAIは得点、その他の面接内容は質的に分析した。【結果】1.対象の平均年齢は妻31.2歳、夫32.9歳。妊娠期の平均入院期間は46.3日であり、出産時の平均妊娠週数は34週であった。出産後、児がNICUに入院した夫婦は6組であった。2.STAIによる育児期の不安の平均は産後1か月、初産婦39.5点、夫41.8点、経産婦43.6点、夫42点であったが、その後減少傾向にあった。3.出産後から妊娠期の振り返りにおいて、妊娠中うれしかったこと、『児への愛おしさと胎動の喜び』『児の存在を確認』『目標とした週数を迎えられた』、経産婦では『上の子が胎児に話しかけてくれた』などカテゴリであった。妊娠中つらかったことは、『早産で子どもが小さく生まれる可能性の説明』『切迫早産での入院』等があった。妊娠中の生活では『つわりの時期を頑張った思い』『入院加療を頑張った思い』などがあった。その一方、『入院のため育児の準備が自分でできなかった』『家族と旅行に行きたかった』など入院によりできなかったことが抽出された。また、夫の支援は『入院中の夫のお見舞いと励まし』と『夫の家事と子育てへの協力』が抽出された。家族の支援では『家族による育児の準備』があった。今後、育児期の分析と支援の効果及びプログラムの検討を行う予定である。平成27年度には妊娠期に長期入院が予想される夫婦への親となる過程の支援を開始した。予定している夫婦は10組であるが、現在9組である。また、ご協力頂いている夫婦9組は妊娠期から育児期の支援を開始したが、支援が終了してない。1組は育児期までの支援が終了した。【目的】妊娠期に2週間以上入院となった夫婦の妊娠期及び育児期の親になる準備性と育児力の査定と支援を行い、アセスメントを含むプログラムについて検討する。【方法】1.対象は初産婦夫婦7組、経産婦夫婦3組であった。2.面接と支援は家庭訪問にて60分前後行った。3.調査内容は育児状況、新版STAI、不安や心配、子どもや親になることへの思いや考え、夫婦関係や周囲の支援、子どもの発達等であった。出産後、児がNICUに入院した夫婦は6組であり、早産は5組であった。早産で生まれた子どもの発達は、修正月例相当であった。2.STAIによる育児期の不安の平均点は産後1か月が最も高く、その後生後1年まで減少した。3.母親の思いは、1か月『子育ては生活の中心であり頑張る』、4か月『子育てと家事を頑張っている』、8か月『子育ては楽しく大変』、12か月『子育ては自分を見つめ成長するもの』等のカテゴリであった。父親の思いは1か月『仕事を頑張る』、4か月『育児は自分が出来ることをする』、8か月『育児で出来ることが増え父親として成長を実感』、12か月『育児により優しく寛容になる』等であった。育児で楽しいことは、4か月『人に反応し目で追ったり話したりする』、8か月『話を理解出来るようになり感情が豊かになった』、12か月『反応を見ながら一緒にいる時間』等であった。
ADHD様の問題行動をとる児における睡眠時無呼吸障害に関する研究

行動性睡眠不足症候群の患児は、攻撃性の高まり、注意・集中力・意欲の低下、落ち着きのなさ、協調不全といったADHDと類似した症状を呈することがある。本研究は、特に、睡眠時無呼吸障害に着目し、それが原因となってADHD様の行動を取る子供について調査を実施した。2014年10月にM市に在籍する全小学生を対象とし、約90%の24,296名から回答を得た。うち、不完全な回答等を除き、17,769名のデータを解析し、短い睡眠時間と肥満の関連、および、短い睡眠時間とSDB(Sleep-disordered breathing)が問題行動と関連があることが明らかとなった。睡眠障害を持つ子どもは、攻撃性の高まり、注意・集中力・意欲の低下、落ち着きのなさ、協調不全といったADHD(注意欠陥・多動性障害)と類似した症状を呈することがあり、誤ってADHDと判断される可能性がある。真のADHDではないため、指導や治療により睡眠を十分にとることで軽快するので、薬物治療などは不要であり、かえって健康を害することになる。本研究は、そのような睡眠の中で、特に睡眠時無呼吸障害に着目し、それが原因となってADHD様の行動を取る子供の頻度を明らかにすることを目的とする。調査を予定していた都内S区においては最終的に教育委員会から協力を得ることができず、新たにM市にご理解いただき、M市教育委員会の多大なご協力をいただき調査実施に至った。M市において調査を実施するに当たり、サンプルサイズや質問票に関して変更を加える必要が生じた。また、協力が見込まれていた研究協力者の参加を得られず、一部質問票を変更した。これらの事情により、調査地、サンプルサイズ、質問票について研究計画を変更した。M市において、市内の全小学校在籍者26,960名を対象とし、平成26年10月に質問票調査を実施した。各小学校で質問票と回収用の封筒を配布し、保護者が記入した質問票を封筒に入れ回収した。24,296名から回答を得られ、回収率は約90%であった。データを入力し、電算化を行った。なお、本研究については順天堂大学倫理委員会の承認を得て実施した。行動性睡眠不足症候群の患児は、攻撃性の高まり、注意・集中力・意欲の低下、落ち着きのなさ、協調不全といったADHDと類似した症状を呈することがあり、誤ってADHDと判断されることがある。本研究は、そのような行動性睡眠不足症候群の中で、特に睡眠時無呼吸障害に着目し、それが原因となってADHD様の行動を取る子供の頻度を明らかにすることを目的とする。本研究の立案時より協力いただいているGozal教授が、論文執筆の際にも細かくご指導くださり、論文を作成することができた。平成28年3月中には投稿を予定していたが、一部の共著予定者からの署名送付に時間が掛かり、3月中の投稿が実施できなかった。2014年10月にM市教育委員会の多大なご協力をいただき調査実施に至った。調査時にM市に在籍する全小学生を対象とし、約90%の24,296名から回答を得た。うち、不完全な回答等を除き、17,769名のデータを解析し、短い睡眠時間と肥満の関連が実証された。また、短い睡眠時間とSDB(Sleep-disordered breathing)が問題行動と関連があることが明らかとなった。当初の計画では都内S区において小学校3校、2000人程度の調査を行う予定であった。その際には、既に作成していた質問票(ADHD-RS-IV、CASCを含む)を使用し、夏休み前までに質問票調査を終わらせ、睡眠時無呼吸症候群が強く疑われ、かつ、注意欠陥や多動性が大きいと考えられる児をスクリーニングし、夏休みに医師面談や詳細な検査で介入対象者を選定する計画であった。しかしながら、調査を予定していた都内S区においては最終的に教育委員会から協力を得ることができず、新たにM市にご理解いただき、M市教育委員会の多大なご協力をいただき調査実施に至った。

そのため、M市やM市内小学校とのとの打ち合わせを行ったためスケジュールに遅れが生じた。また、研究分担者の調査協力者として予定していたCASC開発者の協力を得られなかったため、Gozalらが開発した"Pediatric OSAscreening tool"の日本語版を作成し、そちらに変更した。Pediatric OSA screening tool日本語版に関しては、Gozalらの許可を得た上で、翻訳、逆翻訳、Gozalらの確認のプロセスを経ている。M市での実施に際し、サンプリング調査ではなく、悉皆調査を実施することとなった。したがって、サンプルサイズが26,960名、予定の13.5倍と増大した。そのため、印刷や仕分け梱包に非常に時間がかかり、質問票調査の実施は10月となった。データ入力に関しても同様に、サンプルサイズが増大したため、回収した質問票の整理やデータ入力にも予定をはるかに上回る時間が必要とされた。最終的に、24,296名から回答を得られ、回収率は約90%であった。睡眠や睡眠時無呼吸症候群に関する部分についてスコアを算出し、結果のフィードバックを希望している調査参加者へ小学校を通じて結果を返却した。M市での調査実施に先立ち、順天堂大学倫理委員会の承認を得ている。【計画の変更点】当初の予定では、ADHDや無呼吸に関して詳細な調査を行い、診断の確定と介入の実施を予定していたが、サンプルサイズが大きくなりすぎたため、M市において詳細調査を実施することが困難となった。そのため、同じ質問票を用いて、N市において小規模に実施することに計画を変更する。疫学質問票の結果から、睡眠時無呼吸症候群が強く疑われ、かつ、注意欠陥や多動性が大きいと考えられる児をスクリーニングし、夏休みに医師面談や詳細な検査で介入対象者を選定し、医療機関における治療につなげる。M市において大規模な調査を実施し、少ない質問数ではあるが大きなサンプルサイズのデータが得られているので解析を行い、学会で報告を行うとともに、論文化を行う。3月中の論文投稿を予定していて、その際に使用する予定だったものが、投稿が実施できなかったため論文投稿費用として使用予定
産業構造調整下における地場産業の活性化に関する研究ー北陸地方を中心として

1.産業構造調整下における地場産業の特性をとらえるために、国際化、産業の融業化、研究開発部門・高次加工部門の強化という視点から北陸地方の地場産業の特性を企業面接および各種統計資料を用いて分析し、とくに富山県の特徴を明らかにした。2.国際化については、原材料調達および製品出荷の貿易面から外国への依存度をみる考え方と、技術提携や研修生受け入れなど、人的交流を中心として貿易以外の側面から国際化をとらえる考え方がある。富山県の場合、貿易面での依存度は地場産業の全体平均ではきわめて小さい。人的交流の面でも必ずしも活発とはいえないが、技術提携や研修生受け入れ・技術指導を実施している企業のヒアリング調査からは、そのメリットとして、(1)技術開発の助力、(2)国際的な視野の広がり、(3)技術指導での刺激によるモラ-ルの向上の3点をあげることができる。3.産業の融業化あるいは研究部門の強化については、同業種あるいは異業種間の交流プロジェクト数を指標とすれば、時系列的にも増加しており、必ずしも不活発とはいえない。この背景には、富山県における教育機関および研究機関の最近の急速な充実をあげることができる。したがって、産官学の協力も以前と比較すれば数量的には充実してきているといえる。しかしながら、各プロジェクトや産官学の協力が相互に連携するまでには至っていないため、その効果が一部の企業、産業にしか還元されていない。4.産業の融業化、産官学の協力、教育機関による人材養成は、富山県の場合、むしろ始まって日が浅い。数年後の事後評価がぜひとも必要である。
カドミウム低吸収ダイズのカドミウム吸収・蓄積と吸水機能の関係解明

カドミウム低吸収ダイズ、通常ダイズ品種とも登熟期に地上部へのカドミウム蓄積量が増大するが、カドミウム低吸収ダイズは子実中のカドミウム濃度が低く、子実へのカドミウム移行が少ない特徴をもつ可能性が示唆された。また、両ダイズ品種・系統ともカドミウムの吸収は根圏温度が35°Cから15°Cの範囲で高く、さらにカドミウム低吸収ダイズ系統では吸水能とカドミウム吸収能の間に明瞭な関係は認められなかった。したがって、カドミウム吸収能を遺伝的に改良したとしても、吸水形質への影響は小さいと考えられ、分子生物学的手法による実用形質を備えたカドミウム極低吸収ダイズの育成が可能であると推察された。ダイズ製品は、わが国では主要な食品であり、日本人が摂取するカドミウム量のうち約10%はダイズ製品由来とされ、ダイズのカドミウム濃度は消費者の関心も高い。しかし、主要作物のCODEX基準値案に対する超過率はダイズが他の作物に比べて極めて高い水準にあり、食の安全が懸念されている現状では、ダイズのカドミウム吸収低減技術の開発は急務である。本研究では、0.6ppmと1.0ppmのカドミウム人工汚染圃場においてカドミウム低吸収ダイズのカドミウム吸収・蓄積特性を調査し、カドミウムの吸収が盛んな時期とカドミウムを子実に蓄積しやすい時期について検討した。その結果、カドミウム低吸収ダイズでは、全ての供試品種・系統ともカドミウム吸収量は成熟に向かい直線的に増加し、R3期からR4期にかけてカドミウム吸収量が多くなる傾向がみられた。また、カドミウムの子実への分配率はR4期からR5期、R6期から成熟期にかけて高くなる傾向がみられた。本試験で供試した全ての品種・系統とも東北地域の代表的な品種であるリュウホウよりも子実中カドミウム濃度は低く、さらに1.0ppmの人工汚染圃場においても子実中カドミウム濃度がCODEX基準値案とされている0.5ppm以下を示し、収量性もリュウホウより高い系統が認められた。次年度は、圃場試験を継続し、経年的なデータを取得するとともに、実用形質を備え、有望と判断されたカドミウム低吸収系統のカドミウム吸収と吸水機能の関係について明らかにする。当初の計画どおり、2ヶ年の結果から、カドミウム低吸収ダイズでは、全ての供試品種・系統ともカドミウム吸収量は成熟に向かい直線的に増加し、R3期からR4期にかけてカドミウム吸収量が多くなる傾向がみられた。また、本研究で供試した品種・系統のなかで東北地域の代表的な品種であるリュウホウよりも子実中カドミウム濃度は低く、1.0ppmの人工汚染圃場においても子実中カドミウム濃度がCODEX基準値案とされている0.5ppm以下を示し、収量性、品質ともリュウホウより優れる系統が見いだされた。次年度は、当初の予定どおり、実用形質を備え、有望と判断されたカドミウム低吸収系統のカドミウム吸収と吸水機能の関係について明らかにする。また、有望と判断されたカドミウム低吸収系統の実用化に向けた栽培試験を同時に行う予定である。ダイズ製品は,わが国では主要な食品であり,日本人が摂取するカドミウム量のうち約10%はダイズ製品由来とされ,ダイズのカドミウム濃度は消費者の関心も高い.食の安全が懸念されている現状では,ダイズのカドミウム吸収低減技術の開発は急務である.近年,子実中のカドミウム濃度が著しく低いダイズが見出され,それらを活用した新品種の育成が期待されている.