hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
子育てママの地域とのつながりを育むロボットアプリの開発及びその効果と課題の検証

近年のわが国の社会構造とその情勢の急速な変化により,人々の間における関係性は希薄になりつつあり,地域から孤立した孤独な子育てが問題になっている.研究代表者は,この課題に取り組むために,これまでに母親の「地域とつながる力」を測定する尺度を開発してきた.本研究は,これまでの研究成果を子育て支援の現場へ応用する一つの戦略として,近年の技術開発の進展が著しい人工知能(AI)やそれを搭載したロボットを活用しようという試みである.この研究を通して,子育て支援におけるロボットの利活用を検証するに留まらず,AI新時代を迎えるにあたって準備しておかなければならない新たな倫理的課題を明確化することを目標とする.近年のわが国の社会構造とその情勢の急速な変化により,人々の間における関係性は希薄になりつつあり,地域から孤立した孤独な子育てが問題になっている.研究代表者は,この課題に取り組むために,これまでに母親の「地域とつながる力」を測定する尺度を開発してきた.本研究は,これまでの研究成果を子育て支援の現場へ応用する一つの戦略として,近年の技術開発の進展が著しい人工知能(AI)やそれを搭載したロボットを活用しようという試みである.この研究を通して,子育て支援におけるロボットの利活用を検証するに留まらず,AI新時代を迎えるにあたって準備しておかなければならない新たな倫理的課題を明確化することを目標とする.
PD-1経路阻害薬耐性メカニズムの解明と新規治療開発～がん性腹水再利用への挑戦

免疫チェックポイント阻害薬は、新しいがん治療として注目されており、PD-1経路阻害薬を中心にがん治療の一躍を担うものとして期待されている。一方で。これまでに当科で行ってきた卵巣癌を対象にした化学療法や抗PD-1抗体を用いた医師主導治験にて、著効例や長期生存例だけでなく、耐性例も経験した。このような獲得耐性例においては新たな免疫抑制作用が惹起している可能性が高く、腫瘍局所での免疫状態の変化を詳細に解析し、化学療法やPD-1経路阻害の免疫学的な耐性のメカニズムが解明できれば併用療法も含む新規の治療法が開発できると考えられる。そこで卵巣癌の病勢やPD-1経路阻害薬および抗がん薬治療経過における腫瘍局所の免疫状態をヒトおよびマウスモデルにて詳細に解析し、治療無効・耐性例に対する新しい治療開発(併用療法)が求められている。これまでに当科では卵巣癌の臨床検体(末梢血、腫瘍、がん性腹水)を用いた耐性に関わる因子の探索として治療の前後の臨床検体を用いて、腫瘍や免疫細胞の網羅的遺伝子発現解析や免疫細胞のレパトア解析にて、治療効果や生存期間と関連する免疫関連因子を行ってきたが、免疫状態の詳細なモニタリングや機能実験を行うには大量の腫瘍細胞や免疫細胞が必要となる。そこで、卵巣癌のがん性腹水に対する腹水濾過濃縮再静注療法(CART)に注目し、同精製過程で廃棄される腹水中の大量の免疫細胞や腫瘍細胞を解析や次世代の治療目的に有効に再利用(リサイクル)することを進めており、すでに複数例において最適なCARTシステムからの免疫細胞の分離を検討している。これまでに卵巣癌患者のがん性腹水を用いて、複数症例の化学療法の治療前後での腹水から細胞分画(腫瘍細胞も免疫細胞も含む)を抽出し、RNA、DNAの抽出を行うことができた。一方で、末梢血単核球(PBMC)分画を分離し、同細胞のRNA、DNAの抽出を試みてきた。そのなかで、特に安静状態が長く、穿刺すぐの腹水では上澄みを回収しているため細胞濃度が非常に薄いことが半面した。また、化学療法後の検体では、化学療法前に比べて、がん細胞数は治療効果に依存するが、免疫細胞数は治療後の採取時期によっては非常に少なくなることが判明した。さらに腹水濾過濃縮再静注療法(CART)を用いた大量のがん性腹水からの免疫細胞抽出についても、症例によって腫瘍細胞も免疫細胞の比率も大きく異なっていたが、当初腹水採取したタイミングによって細胞数が非常に異なることが判明した。すなわち採取開始直後では細胞濃度がいずれも非常に少ないが、採取後半では非常に細胞数が増えるが最終的にはDebrisや死細胞も増加し、目的の細胞数は減少していた。いずれにしても複数例の検討からCART法での細胞回収には採取直前後を外した最適なタイミングがあることがわかり、症例数を増やしている。また回収効率が上がったことで良好なPBMC分画から細胞分画解析も可能となり、化学療法前後での免疫細胞分画の変化も検討可能となった。1現在、検討症例数を増やすことで、卵巣癌のがん性腹水の性状が明らかとなってきており、個々の症例に応じた解析のタイミングの検討が必要であることが判明した。今回一定の免疫細胞の回収が可能となっため、抽出できた免疫細胞(PBMC)については、冷凍保存しており、一定数が確保できた時点で、その免疫機能評価(CTLアッセイ)なども行う予定にしており、症例数確保によって、各症例の治療タイミングに応じた免疫状態を確認する予定である。一方で、複数種類の同種同系マウス卵巣癌細胞株を用いたマウス卵巣癌腹膜播種からの癌性腹水モデルを作成しつつ、病勢、化学療法前後、免疫チェックポイント阻害薬の投与前後でのがん性腹水中の免疫細胞分画の変化についてヒトとの相違を確認する予定である。免疫チェックポイントProgrammed cell Death 1(PD-1)経路阻害薬は、新しいがん治療として注目されている。これまでに当科では卵巣癌を対象に抗PD-1抗体(ニボルマブ)を用いた医師主導治験を行い、著効例や長期生存例を認めたが、一方で奏効率は限定的でありさらに一定期間は治療効果を認めたがその後増悪した耐性例も経験した。このような獲得耐性例においては新たな免疫抑制作用が惹起している可能性が高く、腫瘍局所での免疫状態の変化を詳細に解析し、PD-1経路阻害耐性のメカニズムが解明されれば、さらに有望な新規の治療法(併用療法)が開発できると考えられる。そこで卵巣癌の病勢やPD-1経路阻害薬および抗がん薬治療経過における腫瘍局所の免疫状態をヒトおよびマウスモデルにて詳細に解析し、治療無効・耐性例に対する新しい治療開発(併用療法)の基礎的検討を行うことを目的としている。これまでに卵巣癌の臨床検体(末梢血、腫瘍、がん性腹水)を用いた耐性に関わる因子の探索として治療の前後の臨床検体を用いて、腫瘍や免疫細胞の網羅的遺伝子発現解析や免疫細胞のレパトア解析にて、治療効果や生存期間と関連する免疫関連因子を探索するここととし、なお免疫状態の詳細なモニタリングや機能実験を行うには大量の腫瘍細胞や免疫細胞が必要となる。そこで本検討では、がん性腹水に対する腹水濾過濃縮再静注療法(CART)に注目し、同精製過程で廃棄される腹水中の免疫細胞や腫瘍細胞を有効に再利用(リサイクル)することを目指している。そしてこの検討で得れた結果をin vitroおよびin vivoマウス卵巣がんモデルで抗腫瘍効果を評価し新規治療開発の基礎的検討を行う。

これまでに進行・再発がんとして抗がん剤治療およびPD1経路阻害薬の治療を受けた卵巣癌患者の臨床検体(末梢血、腫瘍、がん性腹水)を用いて、治療前後での腫瘍および末梢血から末梢血単核球を分離し同細胞のRNA、DNAを十分量抽出しできており冷凍保管している。一定の症例数(検体数)が確保できた時点で、RNAを用いて網羅的遺伝子発現解析等を行う予定である。一部症例を、プレリミナリーに網羅的遺伝子発現解析を行った結果、治療の前後に明らかに変化する因子(候補)を多数抽出できた。一方で免疫細胞の解析は安定したデータが出ていないため、再度症例数を確保した後再検討する予定である。なお、腹水濾過濃縮再静注療法(CART)を用いた大量のがん性腹水からの免疫細胞抽出については、症例によって大幅に細胞数が異なることが判明し(腹水量に依存しない)たtめ、従来の想定よりも検討する症例数を増やす予定である。免疫チェックポイント阻害薬は、新しいがん治療として注目されており、PD-1経路阻害薬を中心にがん治療の一躍を担うものとして期待されている。一方で。これまでに当科で行ってきた卵巣癌を対象にした化学療法や抗PD-1抗体を用いた医師主導治験にて、著効例や長期生存例だけでなく、耐性例も経験した。このような獲得耐性例においては新たな免疫抑制作用が惹起している可能性が高く、腫瘍局所での免疫状態の変化を詳細に解析し、化学療法やPD-1経路阻害の免疫学的な耐性のメカニズムが解明できれば併用療法も含む新規の治療法が開発できると考えられる。そこで卵巣癌の病勢やPD-1経路阻害薬および抗がん薬治療経過における腫瘍局所の免疫状態をヒトおよびマウスモデルにて詳細に解析し、治療無効・耐性例に対する新しい治療開発(併用療法)が求められている。これまでに当科では卵巣癌の臨床検体(末梢血、腫瘍、がん性腹水)を用いた耐性に関わる因子の探索として治療の前後の臨床検体を用いて、腫瘍や免疫細胞の網羅的遺伝子発現解析や免疫細胞のレパトア解析にて、治療効果や生存期間と関連する免疫関連因子を行ってきたが、免疫状態の詳細なモニタリングや機能実験を行うには大量の腫瘍細胞や免疫細胞が必要となる。そこで、卵巣癌のがん性腹水に対する腹水濾過濃縮再静注療法(CART)に注目し、同精製過程で廃棄される腹水中の大量の免疫細胞や腫瘍細胞を解析や次世代の治療目的に有効に再利用(リサイクル)することを進めており、すでに複数例において最適なCARTシステムからの免疫細胞の分離を検討している。これまでに卵巣癌患者のがん性腹水を用いて、複数症例の化学療法の治療前後での腹水から細胞分画(腫瘍細胞も免疫細胞も含む)を抽出し、RNA、DNAの抽出を行うことができた。一方で、末梢血単核球(PBMC)分画を分離し、同細胞のRNA、DNAの抽出を試みてきた。そのなかで、特に安静状態が長く、穿刺すぐの腹水では上澄みを回収しているため細胞濃度が非常に薄いことが半面した。また、化学療法後の検体では、化学療法前に比べて、がん細胞数は治療効果に依存するが、免疫細胞数は治療後の採取時期によっては非常に少なくなることが判明した。さらに腹水濾過濃縮再静注療法(CART)を用いた大量のがん性腹水からの免疫細胞抽出についても、症例によって腫瘍細胞も免疫細胞の比率も大きく異なっていたが、当初腹水採取したタイミングによって細胞数が非常に異なることが判明した。
消化管悪性腫瘍に対する治療標的としてのインスリン増殖因子の有用性

インスリン様増殖因子(IGF)は腫瘍の発生、増殖、生存に関わる多機能な増殖因子である。若年で腸管に多数のポリープが発生し高率に癌化する家族性大腸腺腫症(FAP)のモデルマウスに抗IGF-IおよびIGF-II中和抗体を投与したところ、いずれもポリープの発生が抑制された。また両抗体を同時に投与することにより相加的な効果が確認された。以上より腫瘍周囲の微小環境におけるIGF-IおよびIGF-IIはFAPのポリープの発生において重要な役割を果たしており、治療標的となりうることが示された。我々は、これまでにインスリン様増殖因子(IGF)に対する中和抗体を用いて、前立腺癌、多発性骨髄腫の骨転移および大腸癌肝転移の系においてIGFの治療標的としての有用性を証明してきた。しかしながら骨転移の実験系はヒトの骨をマウスの背中に生着させ、かつそこに腫瘍を移植するという複雑な系であったため、多数例での検討が困難であった。一方、より簡便な系である大腸癌細胞の脾臓注入によって作られた肝転移巣に対する治療実験においてはIGF中和抗体の肝転移抑制効果は決して強いものではなく、また中和抗体の容量依存性が見られない(低濃度の方が抑制効果が高い)ことに疑問が残った。この原因を明らかにするため、IGF中和抗体投与による血清中のIGF値の変化を確認するためにマウスIGF-I/IGF-IIを測定するELISAの系を構築した。その結果、高容量の抗体投与では血清IGF値が上昇し、本抗体を多量に全身投与し、強くIGFを中和するとリバウンド現象が起こると考えられた.またこの実験結果からマウスIGF-I抗体(KM3168)、マウスIGF-II抗体(KM1468)の血中半減期が明らかとなり、至適投与量と至適投与法を決定しえた。次に本抗体療法の有用性をより簡便な系で証明するために大腸腺腫症のモデルマウスにKM3168、KM1468を投与したところ、やはりいずれの抗体も低容量で大腸ポリープの発生が抑制され、治療標的としての有用性が証明された。また両抗体の併用により相加的な治療効果が確認されたことよりIGF-I/IGF-IIの両者が大腸ポリープの発生に関わっていることも明らかとなった(第67回日本癌学会学術総会で発表、論文作成中)。また両抗体の併用により相加的な治療効果が確認されたことよりIGF-I/IGF-IIの両者が大腸ポリープの発生に関わっていることも明らかとなった(100^th American Association for Cancer Research(AACR)で発表)。我々の開発したIGF中和抗体(KM1468)はマウスIGF-IIに対する中和活性は持つがマウスIGF-Iに対しては中和活性がない。我々はよりシンプルな系で治療実験を行うためマウスIGF-I中和抗体(KM3168)を作製した。若年で腸管に多数のポリープが発生し高率に癌化する家族性

大腸腺腫症(FAP)のモデルマウスとマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)-7のノックアウトマウスの交配でポリープの発生が抑えられること、またIGF-IIの腸管におけるコンディショナルノックアウトマウスとの交配でもポリープの発生が抑えられるという報告は、MMP-7がすべてのIGF結合タンパクを分解する酵素活性をもつ事実と合わせ、局所で活性化されたIGFが腫瘍の発生にも重要な役割を果たすことを強く示唆するものである。このような背景のもとIGF中和抗体を用いてFAPにおけるIGFの治療標的としての有用性を検討した。KM1468とKM3168を2系統のFAPモデルマウスにそれぞれ投与し、ポリープの発生抑制実験を試みたところ、いずれのマウスにおいても、IGF-I、IGF-IIの中和によりポリープの発生が抑制され、またIGF-I/IIの両者を中和することにより相加的な効果が確認された。またIGF-Iの由来は主として肝臓であること(endocrine)、IGF-IIの由来は主としてポリープの間質(paracrine)およびポリープ自身(autocrine)であることが明らかとなり、腫瘍周囲の微小環境におけるIGF-IおよびIGF-IIはFAPのポリープの発生において重要な役割を果たしており、治療標的となりうることが証明された。
持続感染ウイルスと発癌に関する民族疫学的研究

G型肝炎ウイルス(HGV)の民族疫学について解析した結果、健常人におけるHGV陽性率は、いわゆる先進国では11.4%であったのに対し、発展途上国では814.6%であった。これら諸国から収集したHGV株の塩基配列を決定し、分子系統樹解析にてゲノタイプ分類を行った結果、ミャンマー、ベトナムにおいて、既知のHGVゲノタイプには属さない新たなゲノタイプを分離し、4型と命名すると共に、全長遺伝子からなる塩基配列を決定した。次いで14型HGV株に特異的なプライマーを設定し、PCR法による迅速ゲノタイピング法を確立した。この方法を用いて、世界12ヶ国の異なった民族から収集したHGV感染血清235例のゲノタイピングを実施した。その結果、1型は主としてガーナ、2型は米国、スペイン、エジプト、ネパール、ミャンマー、3型は日本とボリビア、4型はベトナムとミャンマーに分布していた。さらに肝癌組織を用いてHGVと発癌との関連を検討したが、肝癌組織内におけるHGV RNAの存在は確認されなかった。
自立高齢者の唾液中Substance Pの低下に影響する因子の縦断的検討

地域在住高齢者の口腔機能および嚥下機能が全身の健康にどのような影響を及ぼすかについて明らかにすることを目的として、愛知県T村介護予防教室に参加する高齢者を対象として調査を行った。調査協力の同意を得た257名(年齢範囲:6193歳、男性87名:平均年齢75.8±7.5歳、女性170名:平均年齢78.3±6.4歳)に歯科健診と質問紙調査を実施し、口腔と全身の健康状態を把握した。その結果以下の所見がみられた。現在歯数の平均±標準偏差は16.6 ±9.8本、0本の者は、全体の10.5%、19本は19.8%、1019本は18.3%、20本以上は51.4%であった。また、義歯使用者は約6割であった。舌圧の目安は、60歳代で30kPa、70歳以上で20kPaといわれており、20kPa未満であると舌の運動機能の問題が疑われる。今回の対象者では、60歳代で約30kPa、70歳代から85歳未満においても20kPa以上の数値が認められた。また、嚥下機能については、頸部聴診により異常が認められた者は11%であったが、反復唾液嚥下テスト(RSST)で3回未満の者は約3割であった。さらに、年1回以上歯科を受診している者は、全体の約7割であり、その理由として、「治療のため」は43.4%であり、「定期検診のため」は56.6%であった。また骨格筋量の評価はInbody 770(インボディ・ジャパン社,東京)を用い、生体インピーダンス測定法にて骨格筋指数(skeletal muscle index: SMI)を求めた。SMIの平均値は、女性5.8±0.7kg/m2、男性7.2±0.7 kg/m2であった。さらに、対象の女性において、嚥下機能低下と臼歯部の咬合支持と関連が認められたが、骨格筋指数との関連は認められなかった。本年度の調査期間を延長したため、唾液中のサブスタンスPについての解析が遅れている。唾液中サブスタンスPの解析を進め、口腔関連因子および全身の健康との関連について分析を行っていく予定。調査実施施設の改修工事等の影響にて、本年度の調査は、計画よりも長期間行われた。したがって、レンタル機器の借用期間を延長したため、前倒し申請をした。また、調査期間が延長したため、解析が遅れており、現時点で未購入の試薬がある。そのため、717,141円の未使用金が発生した。未使用金は、次年度の実験試薬購入費に使用する予定である。
常温セラミックス膜形成技術を応用したジルコニアの接着前装に関する研究

本研究では、間接法用コンポジットレジンとジルコニアの接着強度を改善することを目的に、ジルコニア表面に様々なセラミックコーティングを試みた。その結果、ジルコニア試料表面をアルミナでエアーアブレージョン処理した後、シリカ微粒子を担持させたジルコニアビーズをその上に焼結させた場合が最も高い接着強さを示した。近年、ジルコニアはCAD/CAMシステムを用いて加工され、歯冠修復物やインプラント上部構造のフレーム材として用いられている。多くの場合ジルコニアの表面は、天然歯と同様な色調を再現するために、陶材やコンポジットレジンで前装されるが、その前装部の破折が比較的多い偶発症のひとつとして問題視されている。コンポジットレジンがジルコニアフレームに強力に接着できれば、大型の補綴装置であっても、焼成収縮に起因する亀裂の発生はなく、たとえ前装部が破折したとしても比較的容易に補修ができると考えられる。しかし、金属や他のセラミックスなどに比べると、ジルコニアの接着性は著しく低いことが分かっている。そこで本研究では、ジルコニアの表面を改質することによって、レジンとの接着力を改善することを目的としている。本年度はジルコニア試料の表面にエアロゾルデポジション装置を用いてアルミナ膜を製膜する努力を行った。しかし企業の協力はむなしく、その実現には未だ至っていない。そこでこのような場合を想定した計画にしたがって、他の製膜方法も試みている。すなわちアルミナ微粒子を主成分とする無機接着剤による製膜やイオンスパッタリングによる金の製膜などを行い、またコントロールとして研削した試料を作製した。それぞれの試料と前装用コンポジットレジンとの接着強さをせん断接着試験によって評価した結果、ジルコニアの接着性はこれらの表面処理によって有意に影響を受けることが明らかになった。交付申請書に記載した研究目的と研究実施計画に沿って研究を進めた。エアロゾルデポジションによる製膜に苦労することは想定の範囲であり、あらかじめ立てていた対応策にしたがって、他の製膜法に関する実験も行った。その結果、次年度の研究につながる知見が得られた。近年、ジルコニアはCAD/CAMシステムを用いて加工され、歯冠修復物やインプラント上部構造のフレームとして臨床応用されている。前装用レジンがジルコニアフレームに強力に接着できれば、前装部の破折は減り、たとえ前装部が破折したとしても容易に補修ができると考えられる。しかし、ジルコニアの接着性は、金属や他のセラミックスに比べると著しく低いことが分かっている。そこで本研究では、ジルコニアの表面を改質することによって、前装用レジンとの接着を改善することを目的としている。本年度は努力の甲斐なく、エアロゾルデポジション法を用いたコーティングは実現できなかった。そこで、このような場合を想定した計画に従って、他の方法による製膜を試みた結果、ジルコニアの新しい接着法を見いだすことができた。すなわち、直径150212ミクロンのジルコニア粒子表面をあらかじめシリカ微粉末含有スプレー(Crystall Glaze Spray)でコーティングしておき、これをリテンションビーズとして使用した。板状のジルコニア試料表面にシリカ系グレーズ材(Lastre Paste)を接着材として塗布し、その上にこのリテンションビーズを付着させ、940°Cまで加熱した。室温まで冷却した後、シランカップリング剤を含有するプライマーを塗布すると、リテンションビーズを用いなかった場合に比べて、前装用レジンとの接着強さが有意に改善されることが明らかになった。交付申請書に記載した「ジルコニアの表面を改質することによって、前装用レジンとの接着を改善する」という研究目的と、「ジルコニアに対する製膜を試み、ジルコニアと前装用レジンの接着試験を行う」という趣旨の研究実施計画に沿って研究を進めた。エアロゾルデポジションによる製膜に苦労することは当初想定の範囲であり、あらかじめ立てていた対応策にしたがって、その他複数の製膜法を試みた結果、ジルコニアの接着性改善に役立つ知見が得られている。本研究では、ジルコニアの表面を改質することによって、コンポジットレジンとの接着強度を改善することを目的として、ジルコニア試料表面に複数の方法によるコーティングを試みた。

実験では、結果的にエアロゾルデポジションは実現できなかったが、粒径50-70ミクロンのアルミナでエアーアブレージョン処理を行った後、1シリカ微粒子を担持した粒径30ミクロンのアルミナ粒子をシリカ系ペーストを介してジルコニア試料表面に播種し840°Cで焼結させたもの、2シリカ系ペーストだけをジルコニア試料表面に塗布し840°Cで焼結させたもの、3シリカ微粒子を担持した粒径30ミクロンのアルミナ粒子をシリカ系グレーズスプレーを介してジルコニア試料表面に播種し840°Cで焼結させたもの、4シリカ系グレーズスプレーだけをジルコニア試料表面に塗布し840°Cで焼結させたもの、5粒径150-212ミクロンのジルコニア粒子表面にあらかじめシリカ微粒子を担持させておき、これをシリカ系ステイン材を介してジルコニア試料表面に播種し940°Cで焼結させたもの、6シリカ系ステイン材だけをジルコニア試料表面に塗布し940°Cで焼結させたもの、7粒径150-212ミクロンのジルコニア微粒子表面にあらかじめシリカ系スプレーを噴霧しておき、これをシリカ系オペーク材を介してジルコニア試料表面に播種し940°Cで焼結させたもの、8シリカ系オペーク材だけをジルコニア試料表面に塗布し940°Cで焼結させたもの、9イオンスパッタリング装置を用いて、ジルコニア試料表面に金を蒸着したもの、そして10上記のコーティングを行わないコントロールを準備した。各試料の表面にリン酸エステル系モノマーとシランカップリング剤を含有するプライマーを塗布し、コンポジットレジンを前装し、光重合した。前装した試料のせん断接着強さを求めたところ、条件5が最も高い接着強さを示した。本研究では、間接法用コンポジットレジンとジルコニアの接着強度を改善することを目的に、ジルコニア表面に様々なセラミックコーティングを試みた。その結果、ジルコニア試料表面をアルミナでエアーアブレージョン処理した後、シリカ微粒子を担持させたジルコニアビーズをその上に焼結させた場合が最も高い接着強さを示した。交付申請書に記載した研究実施計画に基づいて研究を行うとともに、必要な場合は実験方法を適宜修正して今後の研究を推進する。交付申請書に記載した研究実施計画に基づいて接着試験や接着界面の電子顕微鏡観察を行うとともに、「ジルコニアの表面を改質することによって、前装用レジンとの接着を改善する」という研究目的を逸脱しないよう配慮しつつ、必要な場合はジルコニアの製膜方法を適宜修正して、研究を推進する。歯科補綴学卓上走査電子顕微鏡で共同購入としたことや、物品の値引きによって次年度使用可能な金額が生じた。物品の値引きによって、次年度以降使用可能な金額が生じた。実験に必要な物品の購入費、当該研究に必要な情報収集や学会発表のための旅費、その他論文作成のための緒経費等に使用する計画である。接着試験や電子顕微鏡観察等の実験に必要な物品の購入費、学術大会における当該研究に必要な学術的情報の収集や発表のための旅費、その他論文や学会抄録作成のための経費に使用する計画である。
アポリポ蛋白質レセプターを介した細胞コレステロールの搬出機構

細胞コレステロール(CH)の搬出には、物理化学的拡散とアポリポ蛋白質と細胞の特異的相互作用によるHDL新生の二つがある。本研究は後者に重点を置き、成果は次のようにまとめられる。1)初年度。腹腔マクロファージにPKC阻害剤を作用させると、HDL新生自身には大きな影響はないが、細胞CHがHDLに組み込まれずCHに乏しいHDLが生成する。アポA-lの細胞表面結合には影響がなく、細胞内CHの特異的な輸送系の阻害であることが分かった。また、マウス単球白血病細胞RAW264はアポA-lに反応せずHDL新生が起こらないが、cAMPの刺激により反応性を獲得してHDLを生成し、これは細胞内CHの輸送系の刺激ではなく細胞表面A-l結合サイトの発現に依るものであった。2) 2年度。RAW264を用いてcAMP刺激によるアポリポ蛋白質結合部位の発現制御を検討、DNA転写阻害剤や蛋白質合成・分泌阻害剤に抑制されることから膜蛋白質の関与が示唆された。HDL新生反応に連動した細胞内CH輸送系をヒト単球白血病細胞THP1で検討、未分化状態の細胞はCHを殆ど含まないHDLをつくるが、PMAによる分化後CH引き出しは20倍以上となり、HDL中のCH・燐脂質比は1:1以上に増加して細胞内CHの特異的積み込み系発現のモデルとなり、この運搬系の研究が可能となった。1)初年度。2) 2年度。末梢細胞表面とアポリポ蛋白質の相互作用により細胞燐脂質とコレステロールからHDL粒子が新生する。HDL低下をきたす薬剤プロブコールは、培養細胞レベルでこの反応を阻害し、これはアポリポ蛋白質と細胞の結合を阻止するためであることが示された。この結果は、プロブコールがHDL欠損症であるタンジ-ル病と同じ病態を引き起こすことを示しており、アポリポ蛋白質による末梢細胞からのHDL新生が、血漿HDLの主要な生成源であることを強く示唆している。この点を動物モデルで確認し、またHDL新生反応が細胞からのコレステロール搬出に生体内でどれ程の役割を果たすのかを調べるため、以下の実験を行いつつある。マウスにプロブコールを3週間投与すると、投与35日で血漿HDLは著名に低下するが、血漿CETP活性は殆ど検出できないままである。この時腹腔マクロファージを採取のアポリポ蛋白質に対する反応性は低下している。しかし、マウスに肉眼上目立った変化は認められない。この反応の生体内での意義を確かめるため、非特異的なコレステロール搬出が障害すると考えられるLCATノックアウトマウスを米国より入手し、繁殖に成功した。第二年度はこのマウスを用い、アポリポ蛋白質による特異的コレステロール搬出をプロブコールによって阻害する影響を観察する。細胞コレステロールの搬出機序には、その物理化学的拡散とアポリポ蛋白質と細胞の特異的相互作用によるHDL新生の二つがあることが分かってきた。後者に重点を置いた本研究の成果は次のようにまとめられる。1)細胞表面のアポリポ蛋白質結合部位の発現の制御を、マウス単球白血病細胞RAW264を用いて検討した。この細胞はcAMP刺激により初めてアポA-lによる細胞脂質からのHDL粒子の新生反応が誘導され、これはDNA転写阻害剤や蛋白質合成及び分泌阻害剤などにより抑制を受け、膜蛋白質の関与が示唆された。2)アポリポ蛋白質によるHDL新生反応にリンクした特異的細胞内コレステロール輸送系の発現・制御を、ヒト単球白血病細胞THP1を用いて調べた。PMA刺激以前の未分化状態の細胞からは、アポリポ蛋白質は燐脂質からHDLをつくるが、これにはコレステロールは殆ど含まれない。PMAによる分化後、燐脂質の引き出しは20%程度の増加しか見られないのに比して、コレステロールの引き出しは20倍以上となり、HDL中のコレステロール・燐脂質比は1:1以上に増加する。従って、この系はHDL新生反応に対する細胞内コレステロールの特異的積み込み系の発現のモデルとなり、分化により発現する蛋白質の検索からこの運搬系の研究が可能となった。
実河川における河床波の測定に関する研究

洪水時の河床波の測定は従来測定器具がなかったため、ほとんどなされていない。そこで、本研究では、ラジオコントロール(RC)の付いたボ-トに、精密音響測深機を搭載して、無人で河川の河床波を測定しようとするシステムを開発しようとするものである。精密音響測深機、ボ-ト、データ集録装置及び位置決めのトータルステーションは市販の装置を使用するものであるが、これらをシステムとして利用するには、洪水時の観測によって河床波及び局所洗掘のデータを集積し、操船技術や精度の評価を実施する必要がある。まず、初年度は、それぞれの購入機器を河床波計測システムとして活用できるように調整し、千代川において河床形状等の測定を行ったが、平水時(低流速時)では測定位置および測定地点の河床高を十分な精度で測定することが可能であることが分かった。2年度は、洪水時に観測できるようにボ-トを改造するとともに、高速時での計測精度あるいは悪天候時の観測システムの問題点等を検討した。最終年度である本年度は、測定結果に及ぼす河床の粒径および河床勾配等の影響を検討するとともに、実河川での観測結果から測定精度を向上させるための観測方法、測定されたデータのノイズ等の処理方法について検討を行った。最終的には、観測からデータ処理までの河床波計測システムを完成させることができたが、千代川等において本年度比較的大きな出水に恵まれなかったため、洪水時のデータを得ることはできなかった。洪水時の河床形態の測定は従来測定器具がなかったため、ほとんどなされていない。そこで、本研究では、ラジオコントロールのついたボ-トに、精密音響測深機を搭載して、無人で河川の河床波を測定しようとするシステムを開発しようとするものである。初年度である本年度は、まずそれぞれの購入機器を河床波測定システムとして活用できるように調整し、千代川において平水時(底流速時)の河床形状等の測定を行った。その結果、平水時(低流速時)では測定位置および測定地点の河床高を十分な精度で測定することが可能であることが分かった。また、トータルステーションによる測定位置の測量精度に関して、ボ-トの進行方向が大きな影響を及ぼすことが判明した。本年度の研究計画では、河床波の測定可能な計測システムを構築することが主目標である。この点に関しては十分な精度を有していることが確認でき、目標を達成したと考える。なお、観測期間中に洪水発生が生じなかったために、洪水時の測定に関する適用性が評価できず、平成7年度以降への課題として残っている。初年度は、まずそれぞれの購入機器を河床波計測システムとして活用できるように調整し、千代川において平水時(低流速時)の河床形状等の測定を行った。2年目の本年度は、洪水時に観測できるようにボ-トを改造するとともに、高速時での計測精度あるいは悪天候時の観測システムの問題点等を検討した。洪水が生じなかったために洪水時の観測はできなかったが、洪水時での計測システムを構築することができた。また、局所洗掘の計測に関しては、重信川を対象として観測を行い、出水時の河口砂州の局所洗掘特性を明らかにした。

最終年度である来年度は、精力的に現地観測を実施し、洪水時の河床波特性および局所洗掘特性について検討する予定である。洪水時の河床波の測定は従来測定器具がなかったため、ほとんどなされていない。そこで、本研究では、ラジオコントロール(RC)の付いたボ-トに、精密音響測深機を搭載して、無人で河川の河床波を測定しようとするシステムを開発しようとするものである。精密音響測深機、ボ-ト、データ集録装置及び位置決めのトータルステーションは市販の装置を使用するものであるが、これらをシステムとして利用するには、洪水時の観測によって河床波及び局所洗掘のデータを集積し、操船技術や精度の評価を実施する必要がある。まず、初年度は、それぞれの購入機器を河床波計測システムとして活用できるように調整し、千代川において河床形状等の測定を行ったが、平水時(低流速時)ては測定位置および測定地点の河床高を十分な精度で測定することが可能であることが分かった。2年度は、洪水時に観測できるようにボ-トを改造するとともに、高速時での計測精度あるいは悪天候時の観測システムの問題点等を検討した。最終年度である本年度は、測定結果に及ぼす河床の粒径および河床勾配等の影響を検討するとともに、実河川での観測結果から測定精度を向上させるための観測方法、測定されたデータのノイズ等の処理方法について検討を行った。最終的には、観測からデータ処理までの河床波計測システムを完成させることができたが、千代川等において本年度比較的大きな出水に恵まれなかったため、洪水時のデータを得ることはできなかった。
女性の職業キャリア形成における標準学歴および追加的学歴の影響に関する実証研究

本研究の目的は、日本においてどのような人がキャリア途中の学校機関への入学をしているのかを明らかにし、その意義を検討することである。分析には、学歴や職業についての客観的な情報を豊富に含む全国調査と、学歴や職業についての主観的な評価を尋ねたインターネット調査を用いて、統計解析を行った。分析の結果、相対的に学歴の低い者がキャリア途中で学校機関へ入学していることが示された。キャリア途中の学校への入学は、ライフコース初期の不利を挽回することが示唆される。研究計画の初年度である平成26年度は,ジェンダー化された学歴,スキル,キャリア形成を類型化するために,専攻分野の選択についての研究を行った.また,ジェンダー化された学歴,スキル,キャリア形成のひとつの類型として,海外志向・英語とキャリアについての研究を行った.具体的には以下の通りである.(1)昨年度より参加している東京大学社会科学研究所二次分析研究会で,高校生とその母親に対して行った調査データを用いて,どのような家庭環境のもとに,高校卒業後の学校機関での専攻が選択されるかを分析してきた.今年度はその分析結果をディスカッション・ペーパーとして発表した.(2)今年度も引き続き,東京大学社会科学研究所二次分析研究会に参加し,(1)と同じく高校生とその母親に対して行った調査を用いて,海外志向の規定要因についての分析を行った.分析の結果,ジェンダー平等意識が高いことと海外志向との関連が示された.研究結果については成果報告会で報告した.研究結果は書籍の一章として発表の予定である.(3)2010年と2012年に実施されたインターネット調査を用いて,海外でのキャリア形成において重要となる英語能力が,労働市場ではどう評価されるかを日仏比較により検討した.女性では英語能力の習得に積極的であるが,日本はフランスとは異なり,英語能力が賃金を高める効果は女性よりも男性で顕著であった.結果は国際社会学会(ISA,査読あり)で報告した.平成27年度は,「追加的学歴」についての実態把握のため次の2つの研究・調査を行った.ここで追加的進学とは,すでに高等教育機関への通学歴および初職以降の職歴のある者が,高等教育機関にさらに通学することを指す.(1)大規模調査の二次利用による追加的学歴の分析:学歴情報を豊富に含む大規模調査データ(SSM2005,JGSS-2009LCS)を用いて,追加的学歴の特徴とジェンダーとの関連を検討した.追加的学歴が形成されるタイミングは個々人によって異なるため,イベントヒストリー分析(離散時間ロジットモデル)を用いて分析した.分析の結果,男性ではより高いレベルの高等教育機関に進学する傾向がみられるのに対して,女性では同等か,低いレベルの高等教育機関に進学する傾向がみられることが明らかになった.(2)追加的学歴に関するインターネット調査の実施:既存の大規模調査データでは,追加的学歴を形成するサンプル数が少ないため,詳細な特徴を十分にとらえることはできない.そこで,追加的学歴に関するインターネット調査を実施した.この調査を実施するにあたり,事前にモニターの特性から追加的学歴をもつ者を対象とした調査が可能であることを確認した.そして,追加的学歴の分析は日本ではほとんど行われていないことから,探索的な分析を行うことを目的に,追加的学歴の理由やその後のキャリアとの連続性についての自由記述項目を多くもうけた.調査の実施後,テキスト分析による分析を可能とするためのデータのクリーニングを行った.平成27年度は当初の予定通り,(1)大規模調査の二次利用による追加的学歴の分析,および,(2)追加的学歴に関するインターネット調査の実施を行うことができた.(1)の研究成果は「2015年社会階層と社会移動調査研究会」にて報告しており,現在は論文として執筆中である.これと関連して職業キャリアに関係する学会報告を2件行い,こちらも書籍として執筆中である.また,(2)についても順調に調査を終え,平成28年度以降に行う分析の準備をすることができた.その他,平成27年度は,昨年度までに行った海外志向に関する研究成果が書籍の一部として出版され,職業キャリアに関する研究成果が書籍の一部として2件出版された.2016年度(平成28年度)は,引き続き追加的学歴についての研究を行った.現代の日本では入職前だけではなく入職後に高等教育機関に進学する者がみられるが,その実態は明らかではない.本研究は,そうした進学から得られた学歴を追加的学歴と呼び,その実態を明らかにすることを目的としている.2016年度は次の3つの研究を行った.ひとつめは,追加的学歴に関するインターネット調査を用いた研究である.既存の大規模調査データには,追加的学歴を直接把握する質問項目がない.そこで2015年度にインターネット調査を計画・実施し,追加的学歴をもつ者を対象とした調査データを得た.2016年度は,調査データのクリーニングを行った.また,その調査データを用いて,どのような追加的学歴を行うと仕事に関する主観的な評価が上昇するかの分析を行った.この分析結果を,第63回数理社会学会にて報告した.ふたつめは,追加的学歴に関する大規模調査を用いた研究である.追加的学歴を直接質問する項目はないものの,学歴情報を豊富に含む大規模調査データ(SSM2015,SSM2005,JGSS-2009LCS)を用いることで,追加的学歴の客観的な特徴とジェンダーとの関連を検討した.最後に,ライフコースやキャリアの総合的理解のための研究を行った.

インターネット調査や大規模調査を用いて,どういったライフコースやキャリアに対して満足感が上昇しているかの検討を行った.この分析結果を第67回関西社会学会にて報告を行った.また,今後,この研究を書籍として発表することを企画している.2016年度は予定通り,インターネット調査データのクリーニングと分析を行い,学会において発表することができた.2017年度(平成29年度)は、引き続き追加的学歴についての研究を行った。現代では、学校を卒業し就業をした後に、改めて学校機関に進学することがある。これは一般にリカレント教育と呼ばれ、本研究では追加的進学(学歴)と呼んでいるものである。現代の人々のライフコースについて再考する上で重要な視点を提供するものであるが、日本ではだれが追加的進学をするのか、そしてその学歴がキャリアに対してどのような意味をもつのか、実態は明らかではない。本研究はその実態を明らかにすることを目的としている。2017年度の研究により、次の3つの成果を得た。1.追加的学歴をだれが行うのかについて、日本の全国調査であるSSM2015年調査を用いて明らかにした。この研究から、子どもの頃の豊かさや、追加的学歴を得るまでのはじめの学歴と、追加的学歴との関連が明らかになり、日本の追加的学歴の在り方を把握する上で重要な知見を得た。この成果はSSM調査研究会事務局を通じてウェブサイトにて公開した。2.追加的学歴を行うことで、その後のキャリアがいかに異なるかについて、日本の全国調査であるSSM2005年調査を用いた研究を行った。その結果、追加的学歴を行う者の特性とその後のキャリアとの関連が示され、この点でも日本の追加的学歴の在り方を把握する上で重要な知見を得た。この成果は数理社会学会にて報告した。3.前年度より引き続き、ライフコースやキャリアの総合的理解のための研究を行い、理解を深めた。本研究の目的は、日本においてどのような人がキャリア途中の学校機関への入学をしているのかを明らかにし、その意義を検討することである。分析には、学歴や職業についての客観的な情報を豊富に含む全国調査と、学歴や職業についての主観的な評価を尋ねたインターネット調査を用いて、統計解析を行った。分析の結果、相対的に学歴の低い者がキャリア途中で学校機関へ入学していることが示された。キャリア途中の学校への入学は、ライフコース初期の不利を挽回することが示唆される。当初の予定どおり,学歴,スキル,キャリア形成の男女差を類型化するために,専攻分野の選択についての研究を行い,その形成要因を明らかにすることができた.また,ジェンダー化したキャリア形成のひとつの類型として,海外志向および英語とキャリアについての研究を行い,その形成要因と,労働市場での評価について明らかにすることができた.今年度の目標はほぼ達成された.平成28年度は,平成27年度に実施した追加的学歴に関するインターネット調査の分析を中心に行う.まずは現在,学歴や職歴に関する質問項目のクリーニングが進んでいるが,それらを終わらせる.その後,テキスト分析を行い,追加的学歴の実態を明らかにする.これらの研究成果について,学会報告および論文投稿を行う予定である.
温度・速度同時計測に基づく乱流火炎における濃度推定法の開発

近年,化石燃料の枯渇対策や、温室効果ガスの排出抑制の観点から,より効率の良い燃焼の実現が非常に重要な課題となっている.そのためには,燃焼状態の詳細な計測及び制御が必要不可欠であるが、全ての化学種の濃度分布を同時に計測することは不可能であり,直接数値解析のデータベースを利用した推定方法を用いることで,燃焼場の詳細を解析しようとする研究が多く行われている.しかし,実際の複雑な燃焼場で厳密な直接数値解析を行うには,非常に大きな計算資源が必要であり,実質的には不可能に近い.そこで,化学反応を簡略化したモデルを用いた推定方法が用いられることが多い.研究代表者は,より簡便な数値解析方法で十分有効なデータベースを構築することを目的とし,最も一般的な化学反応モデルの一つである火炎片モデルを対象に,火炎片モデルに用いられている個々の仮定に着目し,各々が得られるデータベースに与える影響の詳細を明らかにすることを試みた.本研究では,物質の拡散係数の違いに焦点を当て,拡散係数の取り扱い方の違いが得られるデータベースに与える影響の詳細を比較検討することを目的とし,メタンを空気で燃焼させた場合と,酸素付加で燃焼させた場合のデータベースを比較検討した.三種の数値解析手法で火炎片ライブラリを構築し,LESの保存スカラー場にマッピングすることで予測精度の比較を行い,次の結論を得た.火炎片モデルの前提である拡散係数の同一視は妥当である.混合分率ξは,主要化学種の濃度によって決定されるため,平衡計算による火炎片ライブラリを用いた場合,若干制度は下がるが,本質的に間違いではない.但し,微量化学種の予測精度は低い.各科学種の拡散係数は,火炎片ライブラリに影響しない.酸素付加燃焼を行うと,拡散係数の違いの影響はより顕著となり,火炎片ライブラリの構築には注意が必要である.乱流燃焼を制御し、より効率の高い燃焼を実現するためには、燃焼状態の把握が重要であり、その計測方法及び予測方法の開発は非常に重要な課題となっている。本研究の海外共同研究者である米国Michigan大学のDahm教授の開発したITAC法(Iterative Temperature with Assumed Chemistry)は、一種もしく数種の反応物の濃度から火炎内の全ての反応物の濃度及び温度を推定するという手法であり、燃焼状態の詳細を予測する有力な手法である。近年、LIF(レーザー励起蛍光法)を利用した計測手法の発達により、いくつかの物質の二次元濃度分布の非接触計測が可能となっており、これとITAC法を組み合わせることで燃焼状態をほぼ完全に予測することが可能になると考えられる。しかし、実際に計測・予測手法として確立するためには、その計測原理に内包される様々な誤差要因を定量的に評価する必要がる。本研究では、新しい「速度・温度・濃度同時計測手法」を実現するための基礎研究として、ITAC法に用いられている様々な仮定が最終的な各物質の濃度分布の予測精度に与える影響を明らかにすることを目的とする。本年度はその第一段階として、ITAC法による濃度分布推定に利用される反応物濃度分布に関するデータベースにおいて、各反応物の拡散係数の違いがデータベースに与える影響と、そのデータベースを用いた各反応物濃度分布の推定結果に与える影響の詳細を明らかにした。まず、メタンを燃料とし、空気中で燃焼させた場合の燃焼反応を複数の直接数値解析手法により予測し、各化学種の濃度分布に関するデータベースを作成した。そのデータベースを用い、拡散係数の値や有無が各化学種の濃度分布の予測に与える影響を定量的に評価し、燃焼反応の予測における拡散係数の及ぼす影響を明らかにした。その結果、拡散係数の影響は分子量の小さい原子や分子の濃度分布予測に与える影響は大きいものの、その他の比較的分子量の大きい物質の予測にはあまり大きく影響しないことを明らかにした。近年,化石燃料の枯渇対策や、温室効果ガスの排出抑制の観点から,より効率の良い燃焼の実現が非常に重要な課題となっている.そのためには,燃焼状態の詳細な計測及び制御が必要不可欠であるが、全ての化学種の濃度分布を同時に計測することは不可能であり,直接数値解析のデータベースを利用した推定方法を用いることで,燃焼場の詳細を解析しようとする研究が多く行われている.しかし,実際の複雑な燃焼場で厳密な直接数値解析を行うには,非常に大きな計算資源が必要であり,実質的には不可能に近い.そこで,化学反応を簡略化したモデルを用いた推定方法が用いられることが多い.研究代表者は,より簡便な数値解析方法で十分有効なデータベースを構築することを目的とし,最も一般的な化学反応モデルの一つである火炎片モデルを対象に,火炎片モデルに用いられている個々の仮定に着目し,各々が得られるデータベースに与える影響の詳細を明らかにすることを試みた.本研究では,物質の拡散係数の違いに焦点を当て,拡散係数の取り扱い方の違いが得られるデータベースに与える影響の詳細を比較検討することを目的とし,メタンを空気で燃焼させた場合と,酸素付加で燃焼させた場合のデータベースを比較検討した.三種の数値解析手法で火炎片ライブラリを構築し,LESの保存スカラー場にマッピングすることで予測精度の比較を行い,次の結論を得た.火炎片モデルの前提である拡散係数の同一視は妥当である.混合分率ξは,主要化学種の濃度によって決定されるため,平衡計算による火炎片ライブラリを用いた場合,若干制度は下がるが,本質的に間違いではない.但し,微量化学種の予測精度は低い.各科学種の拡散係数は,火炎片ライブラリに影響しない.酸素付加燃焼を行うと,拡散係数の違いの影響はより顕著となり,火炎片ライブラリの構築には注意が必要である.
光ファイバーを利用した回転体のひずみ計測手法の開発研究

非接触部の光伝達損失を極力小さくさせる方法の開発回転体のひずみ計測を行うには、通常はスリップリングなどの特殊な機構を用いることが必要であり、また計測点数が限られるなどの問題がある。そこで、本研究では光ファイバーを用いたひずみ計測方法の一つであるファブリーペロー式ひずみゲージを用いて、回転体のひずみを効率的に精度よく計測できる技術の構築を目指した。H19年度では、ひずみゲージ部分から反射する光を分光処理して、共振する波長の複数のピーク周波数からひずみ量を計算するアルゴリズムを構築し、ファブリーペロー式ひずみゲージから得られる光データ(光スペクトル)を処理して、共振波長に関して最小二乗近似や標準偏差などの演算結果を利用することにより、分解能の比較的低い分光器を利用しても、十分な精度でひずみ値を算出できることを確認した。次に、回転体を模擬した装置を用いて、回転相当部にファブリーペロー式ひずみゲージを貼付してひずみ計測を行なった。この計測では、固定部と回転部の間に光の空間伝送部分、すなわち非接触結線部を設けているが、コリメータレンズやカップラーと適切に配置することにより、回転体のひずみ計測が空間伝達を用いた結線方法で可能であることを実験で確認することが出来た。非接触部の光伝達損失を極力小さくさせる方法の開発回転体のひずみ計測を行うには、通常はスリップリングなどの特殊な機構を用いることが必要であるとともに、計測点数が限られるなどの問題がある。そこで、本研究では光ファイバーを用いたひずみ計測方法の一つであるファブリーペロー式ひずみゲージを用いて、回転体のひずみを効率的に精度よく計測できる技術の構築を目指している。初年度であるH18年度はまず、ひずみゲージ部分から反射する光を分光処理して、共振する波長の複数のピーク周波数からひずみ量を計算するアルゴリズムを構築し、ファブリーペロー式ひずみゲージから得られる光データを処理してひずみ計測を行った。今回は、ひずみ量を求めるために6つの異なる波長におけるピーク値を用いて計算したが、採用する波長によって計測精度が変化する結果であった。次年度に最適な波長をさらに調べる予定である。また、高感度の分光器を用いれば少ない光の量でも上記の共振波長を計測することが可能であることを確認した。約5cmの距離をおいて対向させた一対の光ファイバーの軸心を一致させ、かつ光ファイバー端部からの光の拡散を防止するためにコリメータレンズを装着した試験装置を設計、組み立て試験を実施している。同時に、非接触部のレンズ系、距離調節機構について検討を行い、試作し試験を実施中である。また、対向する光ファイバーの軸心を一致させる機構について試作するとともに、軸心を簡単に一致させる簡易な方式について検討中である。
地方都市の存立構造と展望ー長野県上田市事例研究ー

本年度は,これまでの各領域の研究をふまえ,上田市の地方都市としての存立構造の特質を明らかにするとともに,その内部にみられる地域問題の実態の分析を報告書としてまとめた.この内容となる柱は以下のとおりである.(1)上田市域の地域経済的考察(2)地域企業(製造業)の存立構造と将来展望(3)地方都市近郊農業の構造分析(4)上田市における離婚母子世帯の生活問題これらの分析は既に我々が発表してきた諸論文とあわせて,全体として上田市の存立構造の究明の試みとなるが,今後,他の地方都市あるいは大都市,地方中核都市の存立構造と比較する中で,いっそうその特質が明瞭に示されることになろう.地方都市の存立構造のあり方は,主要には,地域産業構造の動向,住民の労働・生活の実体-とくに住民組織や住民の生活問題が焦点となろう-.そして自治体の行政政策の展開の3者の要因,それらの相互関連によって規定される.こうした視点から我々は,産業構造の総括的把握,製造業を中心とする地域企業の存立基盤,農業構造と兼業農家の労働・生活問題,そして単親世帯の生活問題,住民組織の動向などをインテンシブに考察してきた.こうした研究から,まず,地域産業構造の中核をなす製造業については,「円高不況」や経営の「国際化」によって,いわゆる地方経済の空洞化と言われるような深刻な影響をこうむっていることが明らかとなった.また,農業についても生産調整や農家労働力の流出・高齢化によって解体的危機を胚胎している実体がみられた.地域不均等発展の矛盾が経済的基底のレベルで顕在化しているわけである.これに対して自治体の対応としては,「自主技術開発型企業」の育成をめざしてテクノポリス構構や地域農政が展開されているが,それらが地域産業の再生・発展にいかなる寄与をなしうるのかは不明である.こうした中で,不利条件家族や兼業農家の分析でもみたように,住民の生活問題は先の労働条件の悪化にも規定されて様々な矛盾が顕在化していることも明らかになった.だが一方,住民組織の状況をみると「地域づくり」のとりくみがみられるものの,散発的で,一過的なものにとどまっているのが現状である.今後,他の地方都市,地方中核都市あるいは大都市の存立構造と比較しつつ分析することにより,いっそう上田市の地方都市の特質が明瞭になろうし,地域問題の解決を展望するとき,住民諸階層の動向に焦点をあてた分析が不可欠となろう.本年度は,これまでの各領域の研究をふまえ,上田市の地方都市としての存立構造の特質を明らかにするとともに,その内部にみられる地域問題の実態の分析を報告書としてまとめた.この内容となる柱は以下のとおりである.(1)上田市域の地域経済的考察(2)地域企業(製造業)の存立構造と将来展望(3)地方都市近郊農業の構造分析(4)上田市における離婚母子世帯の生活問題これらの分析は既に我々が発表してきた諸論文とあわせて,全体として上田市の存立構造の究明の試みとなるが,今後,他の地方都市あるいは大都市,地方中核都市の存立構造と比較する中で,いっそうその特質が明瞭に示されることになろう.地方都市の存立構造の要因として、地域産業構造の動向・地域生活問題と住民組織・自治体の行政政策の展開の3つを設定し、それら相互の連関を考慮しながら研究を進めてきたが、その過程で次の諸点が明らかとなった。1.上田市の産業構造の中心的な位置を占める製造業と卸小売業の2つの部門が、前者は「円高不況」によって、後者は消費者の域外流出によって、ともに落ち込みが顕著になっている。全国的な経済動向とその地域社会での発現形態との関連での分析とともに、いわば自生的に形成されてきた産業構造の再編成の動向を見定めることが重要になっている。2.住民組織の状況は、個別の利害・関心にもとづく活動が多様に展開されており、また、「地域づくり」をテーマとした共同の取り組みも行なわれている。ただし、それは散発的で一過性的な性格をもち持続性を欠いている。都市化と人口増に伴う共同生活諸条件の悪化は進行しており、これらを契機とした住民組織の協働化の方向と、逆にその阻害要因の分析が必要である。3.自治体の政策的対応は、「テクノポリス構想」の推進による、製造業部門の先端技術化をテコとした地域経済の活性化をめざすことを基本としていたが、先の経済不況との関連で新たな対応をせまられている。また、民間委託を中心とした行政改革も推進されており、住民生活をめぐる問題も生みだされている。この点で、行政ー自治会役員ー議員という政策決定過程を支えてきた政治的な社会関係の解明が課題となる。各領域での実証研究を総括しつつ、地方都市の存立構造の特質を剔出していくことが今後の課題である。