hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
キャビテーション噴流による水中衝撃波の生成・制御に関する研究：舶用技術への新展開

噴流軸方向では、出口から僅かに下流側をピークとして非常に多くのリバウンド衝撃波が発生することを確認し、噴流に垂直な方向では、噴流の中心軸から離れた領域で多数の発生が観測された。さらに噴流近くに壁面がある条件下では、顕著な衝撃波発生頻度の減少が見られた。加えて、衝撃波作用による海洋微生物の不活性化実験や衝撃波伝播に伴うキャビテーション生成現象の検討を実施した他、BOS可視化法による衝撃波解析に着手した。平成28年度計画は、実験装置の設計・製作と性能試験および性能評価および可視化観測・各種計測システムの構築と確認であった。平成28年度の研究計画に対し、実験装置の製作や性能試験などの実験遂行面で若干遅れが生じている。単一ノズルのキャビテーション噴流による実験観測は実施できたが、観測データの解析にかなり時間がかかり、衝撃波発生を抽出するための作業に手間取った。複数ノズルによる実験の準備を進めたが、装置の設計製作まで実施できたものの、実験実施については着手できなかった。しかしながら、研究成果としては、国際会議で2件、国内学会において5件の発表を行うことができた。衝撃波の応用研究は、幅広い分野で推進されており、様々な応用活用技術が確立されているが、我国の経済や産業の基盤を支える海事分野では、衝撃波を活用した技術の開発事例は見られない。本研究では、海事産業における新たな衝撃波活用技術の創出を目的として、キャビテーション噴流による衝撃波の生成に着目し、水中衝撃波の効果的な活用を促すための制御技術を確立することを目的としている。本研究成果は、主にバラスト水処理、船底付着生物除去などの海事分野の諸問題を解決する技術に直結し、新規の応用技術の創出に繋がると考えられる。平成29年度計画は、実験装置を整え、一定水圧の下、ノズル内に装着するオリフィス板の穴径をパラメータとして、キャビテーション噴流によって生じる気泡群分布の挙動の違いを観測するために、可視化観測、単一および複数噴流の気泡群の形状、生成される気泡サイズ、気泡の寿命、気泡運動によって誘起される衝撃波の生成位置と生成周期について調査すると共に、圧力計測によって圧力変動の時空間変動を捉えることであった。本実験で使用しているポンプの最大水圧8 MPaの一定条件の下で、穴径が1 mm以上の場合、噴流流速の低下とともに衝撃波の発生がほとんど見られなくなり、穴径が1 mm以下になるとポンプの負荷が上がり、連続運転に支障が現れた。以上より本実験システムにおいてオリフィス板穴径は直径1 mmが安定して寿命の長いキャビテーションが生成され、衝撃波の発生頻度も大きくなる結果が得られた。キャビテーション噴流の形成メカニズムを検討するために、2次元的流路モデルを作成し、可視化実験を実施した。2次元的キャビテーション噴流の流れ構造においても3次元流れ場における噴流構造と相違がないと考えられ、衝撃波が生成される流れ領域は、キャビテーション噴流の気泡群の外側に位置し、噴流中心軸上での発生頻度は低いことが確認された。平成29年度計画は、実験装置の性能試験および性能評価および実験条件の確認であった。
インジゴポリマーの構造と磁性(色素骨格をもつスピンポリマーの合成)

高スピン分子は、それを構成する基本分子の構造から高分子体と低分子体との二種に大きく分類されているが、本研究ではこの高分子体のうちでも特に高分子の主鎖にインジゴあるいはアゾメチンなどの色素骨格をもつスピンポリマーの合成とそのスピン状態について検討した。まず、インジゴポリマーについては、昨年度までの研究により、その磁気物性がかなり明確になった。本年度は、その磁性発現のメカニズムをより明確にするためにさらに数改の有機溶媒に可溶な新しいインジゴモデル化合物を合成し、そのスピン状態、化学構造を分光学的に研究した。その結果、不対電子の存在する位置はインジゴの種類によって変わらないものの、水素結合によって分子間相互作用が強くなるインジゴ類では横緩和時間が短くなりスピン-スピン相互作用も増大することが明らかになった。また、キャブトデイティブ置換アセトニトリル誘導体をモノマーにした過酸化物による光および熱酸化重合を行ないラダー型スピンポリマーの合成を試みた。まず、光照射による酸化重合では、側鎖にニトリル基をもつ直鎖状の1.1-ジ置換ポリメチレンが得られた。さらにこれを100°C以下に加熱すると分子内環化反応が起こり、共役アゾメチン単位から成るラダーポリマーを与えることを見出した。このとき、環化に伴ってポリマー中に不対電子が新しく生成することを電子スピン共鳴によって明らかにすることができた。一方、熱(130°C)による酸化重合では、重合と環化反応同時に起こり、一段反応が容易にラダースピンポリマーが生成した。電子スピン共鳴分光法による研究から、このポリマー中のスピンは、一部、高スピン状態に存在することが明らかになった。
STR多型の型判定に悪影響を及ぼす因子に関する実験的研究

本研究の目的は、STR多型の正確な型判定に悪影響を及ぼす因子について、その成因・出現傾向について検討することにより、STR多型を法医実務に応用するための基礎固めをすることにある。この方針に基づいて研究を行い、以下のような新しい知見を得た。1、PLA2座位におけるSTR近傍領域の3塩基欠失基本単位3塩基対のSTRを有するPLA2座位において、既にコーカソイド集団で報告されているPCRプライマーを用いて、日本人集団内におけるアリル頻度を算出した。また、この座位についてプライマーの位置を当初設定されたものより外側に再設定してPCRを行ったところ、当初ホモ接合と考えられた2個体について新しいアリルが出現し、これらが実はヘテロ接合の個体であることが明らかになった。この事象の成因について検討したところ、当初増幅されなかったアリルにおいては、設定されたプライマーの3'末端に一致する部位に3塩基の欠失があることが確認された。この結果、単一アリルしか検出されない場合でも、ホモ接合の個体とは限らないことを認識する必要性が示唆された。2、変性ポリアクリルアミドゲルにおける一本鎖DNAの泳動度と塩基組成との関係STR多型の検出において、同一アリルであるにもかかわらず、各相補鎖をそれぞれ別個に放射性標識し変性ポリアクリルアミドゲルで泳動すると、13塩基相当の範囲で泳動度に"ずれ"が生じることが明らかになった。この"ずれ"と各相補鎖を構成する塩基成分との関係について検討したところ、各相補鎖におけるアデニン及びシトシン塩基の総数と泳動距離との間に正の相関関係が認められた。このような"ずれ"の存在は、標識される鎖の違いによりアリルを誤判定する可能性があることを示唆しており、STR多型を法医学的に応用する上で検出方法の統一及び詳細な記載の重要性を再認識させるものである。
癌抑制遺伝子PTENの下流遺伝子の単離と機能解析

PTENのアポトーシス誘導機構に関わる遺伝子をcDNAマイクロアレイにて同定し、この中で卵巣癌において発現が低下している癌抑制遺伝子候補を6つ同定した。この6遺伝子を発現プラスミドベクターにて細胞内で発現させた結果、BPOZとEGR2が細胞増殖を顕著に抑制した。内因性BPOZとEGR2の発現抑制実験では細胞増殖が促進され、この2遺伝子の定常的な発現が異常な細胞増殖を抑制している事が示唆された。EGR2についてAd-EGR2を作製し、卵巣癌、子宮体癌、グリオブラストーマ、大腸癌、肝癌、肺癌などのさまざまな癌細胞株に感染させたところ、これらの癌細胞株に対してAd-EGR2はアポトーシスを誘導し、遺伝子治療への応用の可能性が示唆された。このアポトーシス誘導機構を解明するために、cDNAマイクロアレイを用いてEGR2の下流遺伝子を同定した。その結果、EGR2は、pro-Bcl-2 family蛋白の一員であるBNIP3LとBAKの発現を誘導し、また時間的に遅れて、TNFαの発現も誘導する事がわかった。さらなる検討により、EGR2はBNIP3LとBAKの発現を直接制御している事がわかった。またAd-EGR2の癌細胞への感染はミトコンドリアの膜電位を低下させ、ミトコンドリアからチトクロームcを放出させ、カスパーゼ3、8、9を活性化することも証明した。これらの結果より、EGR2はBNIP3LとBAKの直接の発現誘導を介してミトコンドリアからチトクロームcを放出させ、カスパーゼ9が活性化され、カスパーゼ3が活性化されアポトーシスに至る経路が提示された。またTNFαがカスパーゼ8を活性化し、カスパーゼ3が活性化されアポトーシスに至る経路も相乗的に働いている可能性が示唆され、PTEN-EGR2アポトーシス経路の一部を解明する事ができ、臨床応用への基礎の一部を確立する事ができた。
人間ロボット間の情緒的コミュニケーションに関する研究

本研究は,ロボットと人間との円滑なコミュニケーションの実現を目指し,ロボットの行動モデルの構成法,および人間とロボットの「情緒的コミュニケーション(人間の感情移入を伴うコミュニケーション)」に関する,実用的知見を得ることを目的としている.昨年度までに,内分泌系を参考とした感情モデルを持つ自律ロボットWAMOEBA-2Ri(ワメーバ,Waseda Artificial Mind On Emotion Base)を開発してきた.本年度は更なるコミュニケーション機能向上を目指して,視覚機能およびアームシステムの機能向上を行い,物体の自律的な把持動作・操り動作を実現した.さらにコミュニケーションにおけるシンボル(言語)の扱いについて議論を行うためにセンサ-モータ協調の原理(Sensory-Motor Coordination)について考察し,新たに階層型のコホネン型SOM(Self-Organizing Map)を構築,WAMOEBA-2Riへの導入を行った.本モデルは,下位に設置した複数のSOMが視聴覚などのセンサ情報,モータコマンドなどの運動情報を,それぞれ独立に分節化し,さらにそこで獲得した中間情報を上位SOMが一つのパターンとして分類(統合化)する.その結果,対象は感覚-運動のコンテキストとしてモデル化される.WAMOEBA-2Riのシミュレーションを用いて,把持動作中の各種情報(物体の色彩,手先幅-把持圧力の関係,アームにかかるトルクなど)にノイズを加え,そのとき階層型SOMが獲得する内部表現について分析を行った.その結果,次元の異なる情報間の干渉を防ぐことにより,対象の多様なモデル化(表現)が可能となることが確認された.本研究では,人間とロボットとの協調を実現する際の「情緒的(感情移入を伴う)インタラクション」の特性,有効性を明らかにし,その設計法を確立することを目的としている.これまでに行動規範型の知能を有する自立ロボットWAMOEBA-2(ワメーバ,早稲田のアメーバ,Waseda Artificial Mind On Emotion BAse)を開発し,学習実験や人間とのコミュニケーション実験を行い提案感情モデルの検討を行ってきた.本年度は'97国際ロボット展でのアンケートの結果に基づき,物理的インタラクションが可能な,アーム・ハンド機構をWAMOEBA-2に搭載すると同時に,システム全体の拡張を行うことでWAMOEBA-2R(Refine)を構成した.アームシステムは各関節に搭載したトルクセンサと,フィードバック誤差学習(川人,1990)により獲得した動作により,人間と握手,じゃれあう,といったコミュニケーションが可能である.また新たに音声認識機能,個人顔画像認識機能を追加し,人間とのコミュニケーション能力の向上を図った.さらに,WAMOEBA-2Rのような自律ロボットと人間とのコミュニケーション評価の枠組みを得るために,'99国際ロボット展(日刊工業新聞社主催,東京ビックサイト,入場者数約15万人)において,14項目(7段階)からなるアンケート実験を行い,150人から有効回答を得た.その結果,以下の5因子が抽出された.因子1:知性(知性があるか),因子2:好意的(好意的か,優しいか),因子3:人間らしさ(感情があるか,動きに意図があるか),因子4:接触(反応があるか,触りたいか),因子5友人(友達にしたいか)また,この特徴が母集団に強く影響されていることも同時に確認された.今後,WAMOEBA-2Rのさらなる知能化に加え,この人間-自律ロボット間の情緒的コミュニケーションの議論を深めていく.本研究は,将来の人間共存ロボットにおける人間との円滑なコミュニケーションの実現を目指し,ロボットの感情モデルの構成法,および感情モデルにより実現される人間とロボットの「情緒的コミュニケーション(人間の感情移入を伴うコミュニケーション)」に関する,実用的知見を実験的手法により得ることを目的としている.本研究では昨年度までに,内分泌系を参考とした感情モデルを持つ自律ロボットWAMOEBA-2(ワメーバ,Waseda Artificial Mind On Emotion Base)を開発してきた.昨年度までWAMOEBA-2の視覚システムは,固定カメラによる2眼平行視を利用していた.そのため特にコミュニケーションに必要な至近距離での画像情報を得ることが困難であることが,実験を通して明らかとなった.そこで本年度は視覚機能の向上と,さらなるコミュニケーションの円滑化を目指し,可動式カメラを搭載した新頭部を開発した.また人間との物理的インタラクション能力向上のため,頸部・手首部に力制御可能な関節を搭載し,新たにWAMOEBA-2Ri(Refine Eye)を構成した.ROBODEX2000(2000年11月24日26日,パシフィコ横浜,入場者数5万人)においてアンケート実験を行った.特に可動式カメラにより生成される「視線変化」のコミュニケーションにおける影響を評価するために,カメラの動く場合,動かない場合に分けてアンケートを実施した.

その結果,「生物的-機械的」や「うちとけた-堅苦しい」などの複数の項目において有意な違いを得ることができた.本研究は,ロボットと人間との円滑なコミュニケーションの実現を目指し,ロボットの行動モデルの構成法,および人間とロボットの「情緒的コミュニケーション(人間の感情移入を伴うコミュニケーション)」に関する,実用的知見を得ることを目的としている.昨年度までに,内分泌系を参考とした感情モデルを持つ自律ロボットWAMOEBA-2Ri(ワメーバ,Waseda Artificial Mind On Emotion Base)を開発してきた.本年度は更なるコミュニケーション機能向上を目指して,視覚機能およびアームシステムの機能向上を行い,物体の自律的な把持動作・操り動作を実現した.さらにコミュニケーションにおけるシンボル(言語)の扱いについて議論を行うためにセンサ-モータ協調の原理(Sensory-Motor Coordination)について考察し,新たに階層型のコホネン型SOM(Self-Organizing Map)を構築,WAMOEBA-2Riへの導入を行った.本モデルは,下位に設置した複数のSOMが視聴覚などのセンサ情報,モータコマンドなどの運動情報を,それぞれ独立に分節化し,さらにそこで獲得した中間情報を上位SOMが一つのパターンとして分類(統合化)する.その結果,対象は感覚-運動のコンテキストとしてモデル化される.WAMOEBA-2Riのシミュレーションを用いて,把持動作中の各種情報(物体の色彩,手先幅-把持圧力の関係,アームにかかるトルクなど)にノイズを加え,そのとき階層型SOMが獲得する内部表現について分析を行った.その結果,次元の異なる情報間の干渉を防ぐことにより,対象の多様なモデル化(表現)が可能となることが確認された.
可換ネーター環のAB性に関する研究

この研究の目的の一つは、可換ネーター環のAB性と関係するホモロジカル次元を定義し、その性質について調べることであった。申請者はAB性と「AB次元」を定義し、それが環のAB性と深い関係があることを示した。また、AB次元が有限であるという仮定を加えると「Auslander-Reiten予想」が肯定的に解決することを証明した.この研究の目的の一つは、可換ネーター環のAB性と関係するホモロジカル次元を定義し、その性質について調べることであった。また、AB次元が有限であるという仮定を加えると「Auslander-Reiten予想」が肯定的に解決することを証明した.1,私の研究目的はネーター環のAB性について研究することである.平成23年度における研究計画は,AB環に関連するホモロジカル次元「AB-次元」を定義し,それがとても良い性質を持っていることを証明することであった.環のAB性を詳しく整理することで,「AB-次元」を定義することができた.また,「AB-次元が有限である.」という仮定を加えれば,「Auslander-Reiten予想」が正しいことも証明することができた.これは環論におけるホモロジカル予想を解く上で,大きな前進である.この研究結果に関し,12月にベトナムクイニョン大学で行われた7-th Japan-Virtnam Joint Seminar on commutative algebraおよび3月にアメリカミズーリ大学でのセミナーなどで講演を行った。また,この研究結果を論文にまとめ,Illinois Jounal of Mathematicsに投稿中である.2.奈良工業高等専門学校の飯間圭一郎氏とともにAuslander-Bridger型の近似定理の拡張に関する研究も行った.Auslander-Bridgerの近似定理はAuslander-Buchweitzの近似定理とともに可換環論におけるとても重要な近似定理である.我々はこの二つの近似定理の共通の拡張となる近似定理を与えることができた.3.名古屋大学の伊山修氏,高橋亮氏,千葉大学の相原琢磨氏,大阪市立大学の吉脇理雄氏との共同研究で三角圏上の次元に関する研究を行った.三角圏の次元はRouquierが導入したものであり,三角圏の大きさを測る不変量である.我々はこの概念を拡張し,それが既存の結果の拡張であること,多方面に応用があることを示した.この研究結果はTransactions of the American MathematicalSocietyに投稿中である.Avramov-BuchweitzやAvramov-Buchweitz-Sallyは,与えられた次数付加群がある条件をみたすとき,ポアンカレ級数やバス級数,ヒルベルト級数の間にある種の関係式が存在することを示した.また,与えられた次数付加群がKoszulであるとき,その極小射影分解が線形になる事から,これらの関係式がより明らかなものになる事がわかる.Segaはこれらの関係をうまく利用し,次数付環にある仮定を与えると「Auslander-Reiten予想」が成立することを示した.このように,「一般の環では成立するかどうかわからない予想が,次数付環で考えると成立している」ことは珍しいことではない.当該年度においては,まず次数付環が持つホモロジカルな性質に関して研究をし,それを基にして次数付環のAB性について研究を行う予定であった.次数付環に関する研究では,9月に名古屋大学で可換環論サマースクールとして次数付環に関する勉強会を行った.また,1月には徳山工業高等専門学校において次数付環の表現論に関する勉強会(第3回徳山環論セミナー)を開催した.これらの勉強会を通して次数付環の表現論に関する新たな見地を得ることができたが,残念ながら次数付環のAB性に関する結果を得ることは出来なかった.環のAB性に関する研究は引き続き今度とも行っていく予定である。一方で,この研究の結果として,次数付超曲面において「傾加群」が存在することが名古屋大学の山浦浩太氏,伊山修氏との共同研究でわかった.傾加群は表現論において加群圏(または導来圏)の構造を調べるために重要な役割を果たすものであることから,この結果は今後の研究に大きな影響を与えることになる.平成23年度の研究計画であった「AB-次元」を定義し,そのホモロジカル次元が持つ諸性質をまとめた論文が投稿中であるため,24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は研究計画通り,次数付環のAB性について研究を行う.また,次数付環の基本的な性質を勉強し直すために,9月に名古屋大学で,次数付環に興味がある研究者を集めて勉強会を行う.24年度が最終年度であるため、記入しない。
「ネオ・ヨアキム主義」研究　ドイツにおけるメレシコフスキー受容を中心に

本研究は、三位一体説に基づく歴史認識で黙示録を解釈した12世紀イタリアの修道院長フィオーレのヨアキムを扱いながら、ドイツ(レッシング、ヘーゲル、イプセン、トーマス・マン、カンディンスキー、メラー・ファン・デン・ブルック)におけるメレシコフスキー受容を考察し、近現代における「ネオ・ヨアキム主義」の文学史的・思想史的意義の究明を行った。本研究では、ドイツ語圏に多大な影響をもたらしたロシアの作家ならびに思想家であるドミトリー・メレシコフスキー(1866-1941)を考察の中心に据えながら、ドイツにおける「ネオ・ヨアキム主義」の思想史的・文学史的展開の考察を行っている。平成24年度は、前年度と同様、研究代表者がこれまで行ってきた研究に関連づけ、併せて思想史的かつ文化史的背景を探りながら、1923年に『第三の国』を上梓したメラー・ファン・デン・ブルック(1876-1923)を主として考察した。以上の研鑽の成果は概ね以下のとおりである。(1)4月に公刊した拙著『水の女トポスへの船路』(九州大学出版会)の後半部で、トーマス・マンやバッハマンを論じながら、20世紀における黙示録的思考の重要な側面を示した。(2)2010年夏にポーランドで行われた国際独文学会(IVG)の論集に掲載された拙論「Neo-Joachismus auf der geistigen Insel in Muenchen. Kandinsky, Mereschkowski und Thomas Mann.」では、ネオ・ヨアキム主義ならびに都市ミュンヘンをキーワードにしながら、カンディンスキー、メレシコフスキー、トーマス・マンにおける思想的連関を明らかにした。(3)ルードルフ・カスナー『ディレッタンティズム』を翻訳しながら、ディレッタンティズムの観点からネオ・ヨアキム主義」の思想史的・文学史的背景を検討し、拙論「孤独化するディレッタントブールジェ、マン、カスナーの場合」(九州大学独文学会「九州ドイツ文学」第26号掲載)としてまとめた。ロシア象徴主義の先駆者であり、ネオ・ヨアキム主義の理論的支柱であったドミトリー・メレシコフスキー(1866-1941)から多大な影響を受け、「第三の国」Das dritte Reichを待望したドイツ語圏の知識人は少なくない。同思想はナチスドイツが標榜した「第三帝国」Das dritte Reichとして一般的に知られ、政治思想史の分野で数多くの研究が存在する。しかし、第一次世界大戦以前の状況については十分に研究が進んでおらず、特にドイツにおけるメレシコフスキー受容については、若干の例外を除いて、ドイツ本国においてもいまだ十分な研究成果を得ていない。そこで本研究は、同受容に関して、研究代表者がこれまで行ってきた研究成果を先ずはまとめ、2010年夏にポーランドで行われた国際独文学会(IVG)の論集にてドイツ語論文「Neo-Joachismus auf der "geistigen Insel" in München. Kandinsky, Mereschkowski und Thomas Mann」(ミュンヘンの「精神の孤島」におけるネオ・ヨアキム主義ーカンディンスキー、メレシコフスキー、トーマス・マンー)を公にしたその後は、『第三帝国』(1923年)の著者メラー・ファン・デン・ブルック(1876-1923)がメレシコフスキーの協力を得て1905年にドストエフスキー全集を公刊したことを、目下、調査中である。なお、研究代表者は新たに科学研究費助成事業研究「ドイツの文学・思想におけるトポスとしての「黙示録文化」ー「終末」の終末は可能かー」(平成26-30年度、基盤研究B)を獲得したので、今後は新たな研究プロジェクトの枠内で上記研究も継続する。そこで本研究は、同受容に関して、研究代表者がこれまで行ってきた研究成果を先ずはまとめ、2010年夏にポーランドで行われた国際独文学会(IVG)の論集にドイツ語論文「Neo-Joachismus auf der „geistigen Insel" in München. Kandinsky, Mereschkowski und Thomas Mann」(ミュンヘンの「精神の孤島」におけるネオ・ヨアキム主義ーカンディンスキー、メレシコフスキー、トーマス・マンー)を寄稿した(本論集は目下、編集作業中である)。その後は、『第三帝国』(1923年)の著者メラー・ファン・デン・ブルック(1876-1923)がメレシコフスキーの協力を得て1905年にドストエフスキー全集を公刊したことを、目下、調査中である。

ドイツ文学一身上の都合で海外出張ができなくなった事を除くと、概ね計画どおりに研究を進めている。平成23年3月以降現在に至るまで、一身上の都合で海外出張ができなくなった事を除くと、概ね計画どおりに研究を進めている。今後とも一身上の都合でしばらく海外出張ができない分、国内での研究活動で何とか補いたい。なお、平成25年度も前年度と同様に、北海道大学附属図書館の「ワイマール期ドイツ保守革命文庫」で資料調査を行う。今後とも一身上の都合でしばらく海外出張ができず、当初の研究計画にあった海外での研究発表や資料調査ができない。その分、国内での研究活動に集中しながら、今後の研究を推進したい。関連図書の購入と資料調査旅費に主として使用する予定である。図書購入を中心に使用する予定。
旧ソ連核実験場セミパラチンスク周辺の環境放射能問題

旧ソ連セミパラチンスク核実験場周辺の残留放射能レベルと分布及び周辺住民の被曝線量を評価する目的で,これまでに核実験場内及び被曝線量が数100cSvと言われている近郊居住地域Dolon,Mostik,Chaganなど,更に被曝線量が少ないと言われているセミパラチンスク市内の土壌中の^<137>Cs,Pu同位体の汚染状況を調べてきた.更に,放射線の影響をより広範囲に評価するために,セミパラチンスク市から約200km東(実験場から約300km東)にあるウスチ・カメノゴルスク市(東カザフスタン州)周辺で採取した土壌の^<137>Cs,^<238>Pu,^<239,240>Pu汚染状況及び^<240>Pu/^<239>Pu同位体比を測定し,Pu汚染由来を検討してきた.核実験場内及びその周辺地域で計100地点以上で表層(0-10cm,3-5試料/l地点)とコアー(0-30cm:表層から5cm毎に切断)土壌を採取した.放射性核種の測定には,非破壊γ線スペクトロメトリー(^<137>Csなど),化学分離・α線スペクトロメトリー(^<238>Pu,^<239,240>Pu),化学分離・HR-ICP-MS(^<240>Pu/^<239>Pu比)を用いた.測定結果として,核実験場内及びその周辺地域の土壌中^<137>Cs濃度は,爆心地や地下核の近傍を除いて,国内のGlobal Fallout 3000-7000Bq/m^2と同等かやや低いレベルで,一方^<239,240>Puは国内レベル(40-120Bq/m^2)の数数百倍の高レベルで検出され,非常に不均一に分布していることが分かった.土壌中の^<137>Cs及び^<239,240>Puは,30cm深さまで見い出せる地点もあるが,大部分は表層下5cmないし10cm深さまでに存在している.土壌中のPuの60-70%は,鉱酸で抽出不可能な状態で存在していることが明らかになった.さらに,^<240>Pu/^<239>Pu同位体比の測定から,この地域の殆どのuが未核分裂原爆級Puであることがわかった.研究はまだ継続しているが,おおまかな汚染状況を把握しつつあり,被曝線量評価モデル構築の基礎データに資する考えている.旧ソ連セミパラチンスク核実験場周辺の残留放射能レベルと分布及び周辺住民の被曝線量を評価する目的で,これまでに核実験場内及び被曝線量が数100cSvと言われている近郊居住地域Dolon,Mostik,Chaganなど,更に被曝線量が少ないと言われているセミパラチンスク市内の土壌中の^<137>Cs,Pu同位体の汚染状況を調べてきた.更に,放射線の影響をより広範囲に評価するために,セミパラチンスク市から約200km東(実験場から約300km東)にあるウスチ・カメノゴルスク市(東カザフスタン州)周辺で採取した土壌の^<137>Cs,^<238>Pu,^<239,240>Pu汚染状況及び^<240>Pu/^<239>Pu同位体比を測定し,Pu汚染由来を検討してきた.核実験場内及びその周辺地域で計100地点以上で表層(0-10cm,3-5試料/l地点)とコアー(0-30cm:表層から5cm毎に切断)土壌を採取した.放射性核種の測定には,非破壊γ線スペクトロメトリー(^<137>Csなど),化学分離・α線スペクトロメトリー(^<238>Pu,^<239,240>Pu),化学分離・HR-ICP-MS(^<240>Pu/^<239>Pu比)を用いた.測定結果として,核実験場内及びその周辺地域の土壌中^<137>Cs濃度は,爆心地や地下核の近傍を除いて,国内のGlobal Fallout 3000-7000Bq/m^2と同等かやや低いレベルで,一方^<239,240>Puは国内レベル(40-120Bq/m^2)の数数百倍の高レベルで検出され,非常に不均一に分布していることが分かった.土壌中の^<137>Cs及び^<239,240>Puは,30cm深さまで見い出せる地点もあるが,大部分は表層下5cmないし10cm深さまでに存在している.土壌中のPuの60-70%は,鉱酸で抽出不可能な状態で存在していることが明らかになった.さらに,^<240>Pu/^<239>Pu同位体比の測定から,この地域の殆どのuが未核分裂原爆級Puであることがわかった.研究はまだ継続しているが,おおまかな汚染状況を把握しつつあり,被曝線量評価モデル構築の基礎データに資する考えている.旧ソ連核実験場セミパラチンスク(カザフスタン)において,原爆実験からの放射性降下物の移動・沈降および人体影響を評価するために,1994年から1997年にかけて計5回現地を調査(国際学術研究)し,核実験場内およびその周辺居住地域から数多くの土壌およびレンガ(被曝線量評価)試料を採取してきた.

本研究では,周辺居住地域の放射能汚染の実態把握を中心に,半減期の長い^<137>CsおよびPu(プルトニウム)同位体測定を実施した.測定の結果以下のことが明かになった.(1)^<137>Cs蓄積量は大部分の地点で1000-3000Bq/m^2(核実験場近傍のDolonの森林で5000-6000Bq/m^2)であり,国内のGlobalフォールアウトレベル(4000-7000Bq/m^2)と比べてかなり低い.(2)^<239,240>Puレベルは数10-数100Bq/m^2の範囲にあり,近傍のDolon,Mostik地区でやや高い(最高3900Bq/m^2で国内の平均50Bq/m^2の約80倍).(3)^<137>Cs,^<239,240>Puともに非常に不均一な分布で蓄積している.(4)表層下10cm深さまでにこれら核種の大部分が蓄積されており,鉱酸で抽出不可能なPuが数10%存在している.(5)Pu汚染源(セミパラチンス原爆とGlobalフォールアウト由来のPu)の識別に有効な^<240>Pu/^<239>Pu比については,0.024-0.125の値が見い出され,Globalフォールアウト由来のPuの^<240>Pu/^<239>Pu比0.18との比較から,採取地点で異なるが原爆級Puでかなり(50-100%)汚染されていることが分かった.現在,今年度の調査も踏まえてさらに分析を継続しており,汚染の実態が明かになりつつある.旧ソ連セミパラチンスク核実験場周辺の残留放射能レベルと分布及び周辺住民の被曝線量を評価する目的で,これまでに核実験場内及び被曝線量が数100cSvと言われている近郊居住地域Dolon,Mostik,Chaganなど,更に被曝線量が少ないと言われているセミパラチンスク市内の土壌中の^<137>Cs,Pu同位体の汚染状況を調べてきた.今回は放射線の影響をより広範囲に評価するために,セミパラチンスク市から約200km東(実験場から約300km東)にあるウスチ・カメノゴルスク市(東カザフスタン州)周辺で採取した土壌の^<137>Cs,^<238>Pu,^<239,240>Pu汚染状況及び^<240>Pu/^<239>Pu同位体比を測定し,主としてこの地域のPu汚染由来を検討した.セミパラチンスク市からウスチ・カメノゴルスク市に通じる道路沿い及び市内の計19地点で表層(0-10cm,3-5試料/1地点)とコアー(0-30cm:表層から5cm毎に切断)土壌を採取した.放射性核種の測定には,非破壊g線スペクトロメトリー(^<137>Csなど),化学分離・a線スペクトロメトリー(^<238>Pu,^<239,240>Pu),化学分離・HR-ICP-MS(^<240>Pu/^<239>Pu比)を用いた.測定結果として,市内の土壌中の^<137>Csおよび^<239,240>Pu蓄積量は,それぞれ1000-6000Bq/m^2(大部分1000-3000Bq/m^2)50-500Bq/m^2であり,前回調査したセミパラチンスク市周辺の蓄積量と比べて大差なかった.^<238>Pu/^<239,240>Pu/^<137>Cs放射能比は,0.03-0.05,0.02-0.08で対応するGlobal fallout比よりやや高い.この地域の土壌中の^<137>Csと^<239,240>Puの存在状態の知見を得るためにHNO_3+H_2O_2で加熱抽出を実施した結果,^<137>Csは90%以上抽出されたが,^<239,240>Puは50-80%で抽出不可能な成分がまだ存在することが分かった.研究はまだ継続しているが,おおまかな汚染状況を把握しつつある.
リズム系ダンスにおけるICT機器を活用した表現力育成プログラムの開発

本研究では、リズム系ダンスにおける表現とその動作について検討するため、指導場面において生徒・学生自らがICT機器を用いて習得し、リズム系ダンスにおける表現力を高めるプログラムの開発を目的としている。今年度では、リズム系ダンスの代表的な種々のステップとして、ボックスステップおよびランニングマンにおける全体の印象評価について分析を行った。先行研究をもとにリズム系ダンスにふさわしい印象語14個より、大学生を対象にステップの表現に関する印象評価を実施した結果、リズム系ダンスにおける表現の印象については、ステップに問わず、悲しさの表現と他の表現(楽しさ、気分の乗り、怒り)とは異なっていることが明らかになった。さらに、ボックスステップやランニングマンの印象は、力動感と躍動感で構成されていることが明らかになった。これらの結果は、既存のステップの振り写しで学習が終わってしまいがちと言われるリズム系ダンスの指導についても、演者が表現しながら踊れば、観客には伝達が可能であることが示唆された。なお、今年度の研究成果については国内外での学会発表を行った。本研究では、リズム系ダンスにおける表現について検討しその指標を作成すること。そして、指標をもとに指導場面において生徒・学生自らがICT機器を用いて習得し、リズム系ダンスにおける表現力を高めるプログラムを開発することを目的としている。そのため、今年度においては、リズム系ダンスの代表的なステップの選出ならびにその印象評価を実施した。はじめに、ダンスステップの選出として、1)初心者でも即時に習得可能であること。2)ダンスに限らずスポーツ場面でも適用可能であること。3)学習者の興味をひく動作であること、の3条件を設定し、ボックスステップならびにランニングマンを取り上げた。次に、先行研究をもとにリズム系ダンスにふさわしい印象語を選出し、大学生を対象に2種類のステップの表現に関する印象評価を実施した。その結果、リズム系ダンスにおける表現の印象については、ステップ別に若干の違いはあるものの、悲しさの表現と他の表現(楽しさ、気分ののり、怒り)とは異なっていることが明らかになった。なお、今年度の研究成果については国内学会にて発表を行った。研究の進捗状況としては、概ね当初の計画通りに進行している状態である。ダンスステップの表現における印象評価として、ボックスステップやランニングマンといったダンスステップでは、演者が悲しさや気分の乗り等の感情表現を行うと、観客にその感情が伝達可能であることが示唆された。そのため、これらの研究成果をもとに、リズム系ダンスの指導において提言できるよう論文化を進めている。さらに、平成28年度に発表した国内学会において議論として出た、ダンスの基本要素とされる屈伸運動に関しても印象評価を実施するほうがリズム系ダンスに限らず、他のジャンルのダンスでも汎用性が高いと考えたため、引き続き実験を行う予定である。さらに、平成29年度では印象語と動作の関連性を明らかにするため、マーカレスで計測可能なモーションセンサーディバイス(Kinect for Windows)を用いて数多くの動作データが収集できるよう、プログラムの開発ならびに実験方法の検討を行っている。本研究では,リズム系ダンスにおける表現について検討し,表現力を高めるための動作指標を作成すること.そして,その指標をもとに指導場面において生徒・学生自らがICT機器を用いて習得し,リズム系ダンスにおける表現力を高めるプログラムの開発を目的としている.そのため,今年度においては,リズム系ダンスの基本的な運動として屈伸運動(以下,ダウン)に関する評価指標の作成と,大学の共通教育におけるダンス授業にて,ICT機器活用に関する有用性の検討を行った.ダウンに関する評価指標の作成では,その指導言語とパフォーマンスの関連性について明らかにすることを目的とした.予備調査として中等教育,高等教育で教鞭を執る体育教員6名を対象に,望ましいと評価するダウンについて,自由記述にて調査を行った結果,上下動が大きく,両膝を曲げた際には上半身は背中を丸めた前傾姿勢(以下,コントラクション)であることが明らかになった.次に,ダンス指導の現場で,指導が難しいとされるコントラクションについて,二種類のオノマトペを用いた複数個の指導言語を用いて深度センサーによる動作撮影を行った.実験の結果,リズム系ダンスに適したダウンやコントラクションの姿勢について,被験者間でばらつきがみられた.ダンス授業でのICT機器活用の有用性の検討では,身体表現の向上を目的にした大学の共通教育にて,コンテンポラリーダンスの授業プログラム(半期)を考案し実践すると共に,授業アンケートによる評価を行った.最終回の授業終了時にアンケート調査を行った結果,タブレット端末を用いた学習効果について,約8割の学生が良好な評価を行っていた.さらに,アンケートの自由記述による非構造化データを用いて,テキストマイニングと共起ネットワークを明らかにすることが出来た.なお,今年度の研究成果については論文化および講演にて発表を行った.研究の進捗状況として,概ね当初の計画通りに進行している状態である.今年度では,リズム系ダンスにおける表現について検討しその客観的な指標を作成するために,指導言語と動作の関連性に着目した.マーカレスで計測可能なモーションセンサーディバイス(Kinect for Windows)を用いて実験を行ってきたが,より精度の高い動作データが取得できるよう,実験プロトコルの見直しも検討すると共に,引き続き実験を行い,指標を作成する予定である.

また,ICT機器を活用した授業研究においては,学生が学習支援ソフトを利用して毎回の授業で動きを撮影し,その動画を見て考察することが,e-ポートフォリオとして学習成果の記録にもなり,学生に表現力を考えるツールとなることが示唆された.さらに,ICTの強みであるクラウドを利用することで課外での学習にも有用であることも明らかになった.また,遠隔授業として海外のダンス指導者に直接指導を受ける機会を設けたことも,学生にとって授業での学びになったことが明らかになった.本研究では、リズム系ダンスにおける表現とその動作について検討するため、指導場面において生徒・学生自らがICT機器を用いて習得し、リズム系ダンスにおける表現力を高めるプログラムの開発を目的としている。今年度では、リズム系ダンスの代表的な種々のステップとして、ボックスステップおよびランニングマンにおける全体の印象評価について分析を行った。先行研究をもとにリズム系ダンスにふさわしい印象語14個より、大学生を対象にステップの表現に関する印象評価を実施した結果、リズム系ダンスにおける表現の印象については、ステップに問わず、悲しさの表現と他の表現(楽しさ、気分の乗り、怒り)とは異なっていることが明らかになった。さらに、ボックスステップやランニングマンの印象は、力動感と躍動感で構成されていることが明らかになった。これらの結果は、既存のステップの振り写しで学習が終わってしまいがちと言われるリズム系ダンスの指導についても、演者が表現しながら踊れば、観客には伝達が可能であることが示唆された。なお、今年度の研究成果については国内外での学会発表を行った。研究当初は、表現に関する形容詞の選出し、試技における動作データとの関連から、リズム系ダンスの表現に関する指標を作成することを検討していたが、より実践場面で活用でき精度の高い指標が作成できるよう、演者が表現する動きについてオノマトペを用いるなど、表現に関する指導言語を工夫することが重要であると考えた。そのため、予備実験を通して分析方法を検討し、研究をすすめていく予定である。さらに、ICT機器を用いた表現力を高めるダンスプログラムの開発として、1)表現動作の観察や確認に際して適したアプリを精選すること。2)授業の流れを設定し、プログラムの効果を検証すること、3)ICTを用いて習得した表現力をもとにダンス作品が創作できること、を実施することで、ダンスの練習場面や上演場面における表現力の育成について検討する。また、平成28年度や平成29年度で得られた結果は、随時、論文化および発表を行う予定である。平成28年度の研究成果をふまえ,表現力を高める指導の指標として,表現に関する形容詞を使用するより,指導者が求める演者の動きについて,指導言語にオノマトペを用いるほうが,演者がより動作に表現を加えやすく実用的であると考えた.
原始太陽系を模擬した浮遊溶融システムの新規開発

コンドリュールの形成に関して様々な理論に基づくモデルが提案されているが、原始惑星円盤を模擬(無容器、還元雰囲気)することは技術的に困難な点が多く、再現実験による研究報告は十分ではない。そのため本研究では、新たな加熱溶融法として、縦型管状炉・ガス浮遊法・レーザー加熱法を組み合わせたハイブリッドシステムの開発に挑戦している。従来の浮遊実験では加熱源として二酸化炭素ガスレーザー(10μm)が使われている例が多いが、冷却系が大規模になり特殊なレンズを使う必要があるというデメリットがあった。そこで本研究では出力100W波長1.06 μmファイバーレーザー(SPI社redENERGY G4)を新規導入し、セットアップを行った。ファイバーレーザーは小型堅牢で比較的安価であり、加熱効率の波長依存性を高出力で補うことが可能である。実際にケイ酸塩物質(蛇紋岩)を加熱し、10%程度の出力で完全に溶融することを確認した。さらにレーザーを光学定盤上に設置し、試料はハーフミラーを介して超長焦点のCCDカメラでモニタリングをするシステムを構築した。加熱時のレーザー制御には高速性が求められるため、PC通信による制御プログラムも開発した。また、浮遊させる試料のサイズや形状を真球状に加工することは本研究において非常に重要な技術要素である。初期形状がいびつな場合、浮遊が安定せず、そのまま加熱するとノズル部と接触し張り付いてしまう。そのため転動造粒法と呼ばれる技術で粉末試料を真球状に焼結成型する装置を開発した。具体的には、傾斜した浅いパンを低速で回転させ、原材料となる酸化物粉末試料を導入し、造粒促進剤(ポリエチレングリコールなど)を添加して粒体を形成するものである。この方法によって直径1-2 mm程度の大きさの球状の出発物質を作成することに成功した。レーザー装置の選定及びセットアップ作業は特に問題なく順調であった。出力制御のプログラムもほぼ完成している。縦型管状炉本体および浮遊ガスの導入部分はすでに稼働しており、最高1500°Cの状態で動作可能である。現在はこのシステムにレーザー光を導入する光学系を設計している段階である。ノズル部分の最適化については、まだ数種類の形状しか作成していないが、数分程度であれば安定浮遊させることが出来ている。さらに安定浮遊する条件を模索している状況である。また、転動造粒法で作成した出発物質については、粒度分布にばらつきがあることや材料強度が低いことが分かっているので、今後造粒促進剤の変更やその後の焼結プロセスの改良を行う必要がある。以上のことを総合的に判断して、おおむね順調に進展していると判断した。まず喫緊の課題として、ノズル部形状やガス流量の最適化作業を行う。ノズル部分は、まずは銅やアルミなどの加工しやすい素材を使用し、高精度の小型CNCフライス盤によって加工することで、様々な形状のものを作成する。ある程度の形状最適化を行った後は、ノズル材質を実際に炉内で使用するアモルファスカーボンに変更する。さらに、導入済みのファイバーレーザーを加熱源として用いて、試料を浮遊させ空中で溶融状態を作り出す。コンピューターヴィジョンによって浮遊状態をリアルタイム解析することも検討している。これらの作業が終わったのち、ノズル部を縦型管状炉に導入し、縦型管状炉・ガス浮遊法・レーザー加熱法を組み合わせたハイブリッドシステムの完成を目指す。

ノズル部分の最適化については、まだ数種類の形状しか作成していないが、数分程度であれば安定浮遊させることが出来ている。さらに安定浮遊する条件を模索している状況である。また、転動造粒法で作成した出発物質については、粒度分布にばらつきがあることや材料強度が低いことが分かっているので、今後造粒促進剤の変更やその後の焼結プロセスの改良を行う必要がある。以上のことを総合的に判断して、おおむね順調に進展していると判断した。まず喫緊の課題として、ノズル部形状やガス流量の最適化作業を行う。ノズル部分は、まずは銅やアルミなどの加工しやすい素材を使用し、高精度の小型CNCフライス盤によって加工することで、様々な形状のものを作成する。ある程度の形状最適化を行った後は、ノズル材質を実際に炉内で使用するアモルファスカーボンに変更する。さらに、導入済みのファイバーレーザーを加熱源として用いて、試料を浮遊させ空中で溶融状態を作り出す。コンピューターヴィジョンによって浮遊状態をリアルタイム解析することも検討している。これらの作業が終わったのち、ノズル部を縦型管状炉に導入し、縦型管状炉・ガス浮遊法・レーザー加熱法を組み合わせたハイブリッドシステムの完成を目指す。
本研究では、これまでイオン伝導体として全く認識されていなかった遷移金属錯体水素化物において、『水素錯イオンの擬回転』や『量子トンネル効果を伴う水素の集団運動』の関与など、従来の固体イオニクスにはない独自の概念に基づく新たな指導原理の獲得を目指し、既存の学術体系の枠組みの中では成し得なかった超機能材料の創製を狙うとともに、全固体二次電池開発に関わる広範な学問分野において新たな研究領域を切り拓く。
スケーラブル映像コンテンツを利用した情報課金方式の研究

メディア統合およびマルチメディアサービスの統合化を目指した構造化データとして,マルチメディアスケーラビリティパッケージを我々は提案している.マルチメディアサービスの中で,コンテンツ流通_再利用を目指したシステム構築が鍵となる.そこで,本研究では,利用者からの要求に沿ってコンテンツデータベースからエンドユーザへの情報配送システムにおいて,我々は,スケーラビリティ構造を利用した情報課金システムを提案した.本コンテンツ配送_管理システムの特徴は,MSPというインテリジェントなパッケージデータを利用し,MSP情報処理時に課金操作と連携して動作するところにある.また,ここでは特に情報処理手順として,情報の更新追加,削除機能を時間的に操作することに着目する.この際,データの動作要求を予めMSPデータヘ記述することにより,時間経過次元に対する自動動作が可能となる.コンテンツ種別,容量などに基づく時間関数を定義しておき,コンテンツの受信時間からのシステム経過時間に対して,コンテンツ自身がデータ更新に対しての自動判断を行うシステムである.本システムのポイントは,スケーラブルデータを自動編集する際に,ネットワークを介して利用者のコンテンツ利用状況と照らし合わせ,課金情報を送受信することによりシステム実現するところである.配送情報の形式を参照し,コンテンツ要求が生じた場合に,課金処理を行うので,情報の追加利用など情報量に沿った情報課金が行えることも特徴と言える.今回,課金処理手順で用いる情報変換方法として,時間スケーラビリティに着目した.スケーラビリティコンテンツの処理手順について述べ,シミュレーション実験を行ない,以上に示した処理アルゴリズムの評価を行い,その優位性を示した.さらに,情報変換方式として,空間解像度方向に対する映像情報変換方式について,新たに提案し,時空間の映像更新性を利用した,課金システムの有効性を明らかにした.情報変換方式において,リアルタイム変換を実現し,速度面における有効性を明らかにした.画像変換時の画質劣化方式についてが,今後の課題である.メディア統合およびマルチメディアサービスの統合化を目指した構造化データとして,マルチメディアスケーラビリティパッケージを我々は提案している.マルチメディアサービスの中で,コンテンツ流通再利用を目指したシステム構築が鍵となる.そこで,本研究では,利用者からの要求に沿ってコンテンツデータベースからエンドユーザへの情報配送システムにおいて,我々は,スケーラビリティ構造を利用した情報課金システムを提案した.本コンテンヅ配送管理システムの特徴は,MSPというインテリジェントなパッケージデータを利用し,MSP情報処理時に課金操作と連携して動作するところにある.また,ここでは特に情報処理手順として,情報の更新追加,削除機能を時間的に操作することに着目する.この際,データの動作要求を予めMSPデータへ記述することにより,時間経過次元に対する自動動作が可能となる.コンテンツ種別,容量などに基づく時間関数を定義しておき,コンテンツの受信時間からのシステム経過時間に対して,コンテンツ自身がデータ更新に対しての自動判断を行うシステムである.本システムのポイントは,スケーラブルデータを自動編集する際に,ネットワークを介して利用者のコンテンツ利用状況と照らし合わせ,課金情報を送受信することによりシステム実現するところである.配送情報の形式を参照し,コンテンツ要求が生じた場合に,課金処理を行うので,情報の追加利用など,情報量に沿った情報課金が行えることも特徴と言える.今回,課金処理手順で用いる情報変換方法として,時間スケーラビリティに着目した.スケーラビリティコンテンツの処理手順について述べ,シミュレーション実験を行ない,以上に示した処理アルゴリズムの評価を行い,その優位性を示した.メディア統合およびマルチメディアサービスの統合化を目指した構造化データとして,マルチメディアスケーラビリティパッケージを我々は提案している.マルチメディアサービスの中で,コンテンツ流通_再利用を目指したシステム構築が鍵となる.そこで,本研究では,利用者からの要求に沿ってコンテンツデータベースからエンドユーザへの情報配送システムにおいて,我々は,スケーラビリティ構造を利用した情報課金システムを提案した.本コンテンツ配送_管理システムの特徴は,MSPというインテリジェントなパッケージデータを利用し,MSP情報処理時に課金操作と連携して動作するところにある.また,ここでは特に情報処理手順として,情報の更新追加,削除機能を時間的に操作することに着目する.この際,データの動作要求を予めMSPデータヘ記述することにより,時間経過次元に対する自動動作が可能となる.コンテンツ種別,容量などに基づく時間関数を定義しておき,コンテンツの受信時間からのシステム経過時間に対して,コンテンツ自身がデータ更新に対しての自動判断を行うシステムである.本システムのポイントは,スケーラブルデータを自動編集する際に,ネットワークを介して利用者のコンテンツ利用状況と照らし合わせ,課金情報を送受信することによりシステム実現するところである.配送情報の形式を参照し,コンテンツ要求が生じた場合に,課金処理を行うので,情報の追加利用など情報量に沿った情報課金が行えることも特徴と言える.今回,課金処理手順で用いる情報変換方法として,時間スケーラビリティに着目した.スケーラビリティコンテンツの処理手順について述べ,シミュレーション実験を行ない,以上に示した処理アルゴリズムの評価を行い,その優位性を示した.さらに,情報変換方式として,空間解像度方向に対する映像情報変換方式について,新たに提案し,時空間の映像更新性を利用した,課金システムの有効性を明らかにした.情報変換方式において,リアルタイム変換を実現し,速度面における有効性を明らかにした.画像変換時の画質劣化方式についてが,今後の課題である.