hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
有機ラジカルを用いたナノサイズ単一金属単分子磁石の創製

単分子磁石は一分子で磁石となる化合物であり、ナノサイズに特徴な量子効果を持っことから、ナノデバイス、メモリなどへの応用が期待されている。この単分子磁石を構築するためには、比較的大きな基底状態と負のゼロ磁場分裂パラメーターから導き出される活性化エネルギー障壁を大きくすることが必要条件とされており、多核金属クラスターを中心に精力的に研究されている。本研究課題は、有機スピン源と遷移金属(コバルト)を用いて単分子磁石を構築し、新たな知見を見いだすことを目的とした。多核金属クラスターは合成的な問題から系統的な分子の構築が困難であり、分子修飾が比較的容易な有機スピン源を用いていることでその問題が解決され、分子のサイズ、スピン量子数をコントロールした系統的な研究が期待された。2年間の本研究課題を遂行して、いくつかの重要な研究成果を得た。我々の単分子磁石は今まで、有機スピン源がパイ共役系を通して金属と相互作用させて磁性を発現させるため、分子間の相互作用をコントロールすることが困難であった。しかし、嵩高い置換基を導入することでこの問題を解決し、結晶状態で単分子磁石を得た。このことに、よって、測定困難であった高磁場高周波数のESRの測定が可能となり、基底状態やゼロ磁場分裂パラメーターの値を直接的に求めることができる。2つめは、系統的に有機スピン源の基底状態を変えることによって、単分子磁石の寿命をコントロールすることを可能とした。これは世界初の知見であり、1秒以下の寿命から数ヶ月以上の寿命まで様々にコントロールできる。最後に、非常に大きな活性化エネルギー障壁を持つ化合物、一番小さい基底状態を持つ単分子磁石を構築した。以上のように2年間でほぼ予定通りに研究を遂行することができた。この研究成果を今後は論文として報告していく。従来の単分子磁石は、ポリメタル錯体により構成されており、合成上の問題から系統的なスピン量子数(S)と活性化エネルギー障壁(ΔE)、トンネル速度(k_d)についての関係が明確に議論されていない。我々の分子設計に従って構築される有機スピン源を持ったモノメタル単分子磁石では、有機スピンのSを自在に変えることができる結果、単分子磁石のSをコントロールできる。今年度は予定どおり、様々なSを持つ有機配位子の合成に成功した。それらは、ジアゾ基を14つ持つモノピリジル化合物であり、光照射により有機スピン源であるカルベンを発生し、S=14を持つ。これらジアゾ化合物を使い、磁気異方性の大きなコバルト錯体と混合する事により、S=33/2、25/2、17/2、13/2、9/2の単分子磁石の構築に成功した。また、安定有機ラジカルであるニトロキシラジカルを持つピリジル化合物とコバルトチオシアナート、イソシアナートとの4:1錯体の剛体溶液中の磁気測定から、30、50Kを持つS=5/2の単分子磁石の構築にも成功し、Chem Commun,1750-1751,2004に発表された。今後は、上記のジアゾ化合物からなる単分子磁石の磁気的性質を詳細に検討して、スピン量子数と単分子磁石の性質の相関を明らかにする。予備的な実験段階ではあるが、Sとゼロ磁場分裂パラメーター(D)との間には相関があり、Sが大きくなるに従って、Dは小さくなる傾向にある。また、大きなSを持つ化合物は、もう一方のゼロ磁場分裂パラメーター(E)をも小さくする傾向にあり、その結果トンネル速度が低下することが解った。来年度は、これら興味深い知見を明らかにするとともに他の遷移金属やランタノイドとの錯体を構築し、新規有機ラジカルを持つ単一単分子磁石の創製を狙っていく。
ベーチット病における進行性神経病変の発症機序の解析

ベーチェット病の約10%の患者には、主症状がおさまった後の遅発性病変として、治療抵抗性の神経病変が出現し、痴呆・小脳症状が不可逆的に進行し、患者を廃人同様にしてしまう。これらは、本症発症時に多く見られるself-limitingの髄膜脳炎(急性型)と区別され、慢性進行型と呼ばれるべきものである。本年度の研究においては、慢性進行型NBのより早期の診断・治療を可能にするべく、急性型NBと慢性進行型NBの間で脳内の炎症の質に本質的な差が存在するかについて重点的に検討した。特に慢性進行型NBと急性型NBの血清および髄液中のβ_2ミクログロブリン、インターロイキン6、アルブミン等について比較検討した。髄液β_2ミクログロブリン、インターロイキン6は急性型NB・慢性進行型いずれにおいても著明に上昇しまた、急性型NBと慢性型NBとの間では髄液β_2ミクログロブリン、Qアルブミン、CSFβ_2ミクログロブリンindexはいずれも有意差を認めなかった。従って、この両者においては炎症そのものの質的な差異は存在しないことが明らかになった。一方、NB患者の脳組織について免疫組織染色を行なったところ、中枢神経内に浸潤している細胞の大半はTリンパ球であるが、一部CD20陽性B細胞の浸潤の見られるところが存在した。In situ hybridizationによる検索では、CD20陽性B細胞の浸潤部にインターロイキン6のmRNAが検出された。以上より、NBにおいてはTリンパ球のみならず、Bリンパ球も中枢神経内での病態形成に関与することが示唆された。
触媒反応における酸化物格子酸素の役割と動的挙動の解明

酸化反応における格子酸素の役割と動的挙動の解明を目指し、CeO2-ZrO2触媒上でのCOおよびカーボンの酸化反応について詳細な検討を行った。気相反応成分であるCOの酸化反応においては、CeO2-ZrO2のバルク内格子酸素が反応に関与することがわかった。一方、固体反応成分であるカーボンの酸化反応に対しては、CeO2-ZrO2粒子の表面近傍の格子酸素が高い活性を有しており、格子内での酸素種の移動性が触媒活性に影響を及ぼす因子であることを明らかにした。CeO2-ZrO2の粒子形態を制御することで格子酸素の反応性も制御することができ、高活性な酸化触媒の創成につながる触媒設計指針を提案することができた。昨年度まではCeO2-ZrO2格子酸素とCOの反応挙動を解析し、ガス成分であるCOの酸化に格子酸素が直接関与すること、格子酸素の放出特性がCO酸化活性と相関することを見出した。今年度は、格子酸素が関与する反応のための触媒設計につながる知見を得ることを目的として、複数の方法(共沈法、含浸法、析出沈殿法)で調製したCeO2-ZrO2について物理化学的特性と固体成分であるcarbon black(CB)との反応性を評価・解析した。XRDおよびTEM観察より、共沈法触媒では10nm程度のCeO2-ZrO2複合酸化物の粒子から構成されていること、含浸法触媒ではZrO2上に1015nm程度のCeO2粒子が分散していること、析出沈殿法触媒ではCeO2粒子とZrO2粒子が別々に存在していることがわかった。まずガス成分である水素と格子酸素の反応性を評価したところ、共沈法触媒の格子酸素が最も低温で水素と反応できることがわかり、CeO2-ZrO2格子酸素の反応性は構造や粒子形状により異なることがわかった。一方、固体成分であるCBとの反応性は水素との反応性と大きく異なり、含浸法触媒が最も低温でCBを酸化でき、共沈法触媒の格子酸素の反応性が最も低いことがわかった。その要因を18O2同位体ガスを用いたCO2同位体分布を観測することで検討した。その結果、含浸法触媒では気相O2がCeO2格子内に取り込まれて反応していることを示すC16O18Oの生成が顕著に見られ、反応時間経過とともにその生成量は増加した。一方、共沈法触媒ではC16O18Oの生成量は僅かでほとんどがC16O2であった。以上の結果より、共沈法触媒ではガス成分に対して、一方、含浸法触媒では固体成分に対して高い反応性を示すことが明らかとなり、触媒反応に応じた触媒設計指針のための知見を明らかにすることができた。触媒反応において酸化物格子酸素が関与することを示唆する知見を得るため、酸素貯蔵材(Oxygen Storage Component)として自動車排ガス浄化触媒に利用されている酸化セリウム(CeO2)を酸化ジルコニウム(ZrO2)に分散担持した触媒を調製し、さらに触媒活性種である白金(Pt)、パラジウム(Pd)、ロジウム(Rh)を担持した触媒のNO-CO-C3H6-O2反応の活性を評価した。本研究では反応ガス条件を酸素過剰および酸素不足の条件を周期的に変動させて評価を行った。その結果、Pt、Pd、Rhを担持したいずれの触媒においても、酸素貯蔵材であるCeO2を添加していない場合、酸素不足の条件ではCOやC3H6の酸化活性が大きく低下した。一方、CeO2を添加した触媒では、酸素不足の条件であっても、酸素過剰条件と比較して、COやC3H6の酸化活性に顕著な違いは見られなかった。これは、酸素不足条件では、酸素貯蔵材であるCeO2から格子酸素が放出されて、COやC3H6の酸化に関与していることを示唆する結果である。そこで、CO酸化反応におけるCeO2格子酸素の挙動を調べるため、貴金属(Pt、Pd、Rh)を担持していないCeO2-ZrO2について16O2から18O2に反応ガスを切り替えた際の生成物であるCO2の同位体分布を観測した。その結果、18O2に切り替えた直後においても主な生成物はC16O2であり、反応時間とともにC16O2が減少し、代わりにC16O18Oの生成量が増加する傾向が見られた。CeO2-ZrO2のみであっても反応速度は遅いものの、格子酸素がCO酸化反応に直接関与していることが明らかになった。酸化物表面での格子酸素の反応性と触媒の変化の同時観察から、触媒反応における格子酸素の役割と動的挙動の解明を目指した研究を実施している。

研究計画に基づき、(1)酸素貯蔵材に担持した貴金属触媒の活性評価から格子酸素の関与の可能性を明らかにし、(2)安定同位体(18O2)を用いた反応解析より担体酸化物中の格子酸素が関与していることを明らかにしており、研究の進捗はおおむね順調である。触媒反応における酸化物格子酸素の役割と動的挙動の解明し、高活性な触媒開発につながる設計指針を提案することを目指している。そのためには触媒活性種である貴金属を担持した触媒上での格子酸素の反応性を明らかにするための検討を継続して実施するとともに、高活性な触媒開発の設計指針提案につながるナノ粒子触媒の合成と評価を検討する。さらに反応条件における触媒の構造や吸着の動的変化に関する検討を行う。今年度、ガス流量制御装置の購入を予定していたが、既存の装置を改造することにより計画していた研究を実施することができた。当該研究において、酸化物粒子表面の格子酸素の反応性が極めて高いことを見出しており、格子酸素の反応性をさらに高め、より高性能な環境浄化触媒開発につながる設計指針を得るために、表面の露出割合が高いナノ粒子触媒を合成するための装置を購入する予定である。当該装置による触媒合成のための原材料および触媒評価に必要な同位体ガスを購入する予定である。
プログラム挙動可視化ツールTEDViT普及のためのモデル授業・教材ライブラリ開発

平成30年度における主要な研究成果は以下の通りである。(1)プログラム挙動可視化システムTEDViTを用いたC言語ポインタ学習用教材の開発と評価:C言語初学者がしばしば困難を感じるポインタの取り扱いについて、ポインタを扱うプログラムの挙動を視覚化し、またGUI上のオブジェクト(通常変数、ポインタ変数、ポインタによる参照を意味する矢印など)を学習者がダイレクトマニピュレーションすることによって自らの理解を確認できる学習教材を作成した。これは本研究の目的であるモデル授業・モデル教材の設計製作の一例となる。(2)プログラム挙動可視化システムTEDViTの拡張による学習者プログラムの挙動視覚化機能の実現とこれを用いたモデル授業の実践:TEDViTの基本機能は教師が作成したサンプルプログラムの挙動を可視化することであるが、これを学習者が一定の自由度の範囲内で作成したプログラムの挙動を可視化できるよう拡張した。またこの拡張システムを大学の実授業に導入し、システムのロバストネス、ユーザビリティ、主観的な学習効果について実験的に評価し、肯定的な結果を得た。これにより(1)とは異なる目的の授業におけるモデル授業・モデル教材を開発した。(3)プログラミング中の学習者の行き詰まりを検出する機構の開発:TEDViTによるプログラミングに困難を感じる学習者の支援を充実させることが可能であるという考えから、プログラミング中のソースコードの編集プロセスをリアルタイムで観察して行き詰りの徴候を検出する機構を開発した。これは来年度以降に計画されているTEDViTを用いた教育実践に組み込む予定である。平成30年度においては、上記の通りC言語におけるポインタの学習をテーマとした初学者向け授業と、大学のプログラミング演習におけるTEDViTを用いたモデル授業の開発と教材の開発、教育実践に基づく評価を行い、肯定的な評価を得た。これらについては査読付き国際学会に投稿し、2件の論文として採録されている。研究初年度で査読付き国際学会に採択されたことは、当初の予定よりも順調に研究が進展していると評価できる。その他、オブジェクト指向言語であるJavaプログラミング学習へのTEDViTの導入のための検討、セキュアプログラミング学習へのTEDViTの導入のための検討、プログラムのテスト容易性を意識したプログラミング手法の学習へのTEDViTの導入のための検討を進めているが、これらは査読付き論文として投稿するには至っていない。令和元年度以降の対外発表をめざすものであり、研究初年度としては順調な進展といえる。一方、当初計画していたTEDViT用教材開発ツールについては、平成30年度に開発した教材の範囲では既存ツールで十分に開発できたため、ツールの機能改善に対する特段の強い需要が認められず、そのため要求仕様が明確になっていない。従ってこの点については研究計画通りの成果にはなっていないといえる。以上をまとめると、モデル授業と教材開発・実授業への導入については予定以上の成果を挙げているが、TEDViT用教材開発ツールについては進捗が乏しいため、総合的には「2おおむね順調に進展している」と評価している。令和元年度から2年度までは、研究計画調書に記載した当初の研究計画通り、A)モデルカリキュラムの蒐集とモデル授業計画の設計、(B) TEDViTを用いたプログラミング教育の方法論の明確化、(C)教材データライブラリの構築、(D)オーサリングシステムの開発、(E)実授業への試験的導入と評価、という5項目を中心に検討を進める。特に元年度においては、上記(A)(B)(C)(E)に関連して、オブジェクト指向言語であるJavaプログラミング学習へのTEDViTの導入のための検討、セキュアプログラミング学習へのTEDViTの導入のための検討、プログラムのテスト容易性を意識したプログラミング手法の学習へのTEDViTの導入のための検討を進め、モデル授業の設計、モデル教材の開発、実授業への導入を行う予定である。ただし(D)オーサリングシステムの開発については、上述の通り現状の教材開発ツールでもある程度までは現在想定している教育実践に不自由がないため、今後も同様の状況が続くならば、研究計画の重点項目から除外することも視野にいれつつ検討を進める。令和3年度・4年度については現時点では当初の研究計画に変更の必要は認められないため、予定通り上記(E)実授業への試験的導入と評価を軸に、さらなる授業改善のためのPDCAサイクルを実行し、その過程で必要に応じてシステムの機能拡張や教材の拡充を行う予定である。これにより(1)とは異なる目的の授業におけるモデル授業

・モデル教材を開発した。(3)プログラミング中の学習者の行き詰まりを検出する機構の開発:TEDViTによるプログラミングに困難を感じる学習者の支援を充実させることが可能であるという考えから、プログラミング中のソースコードの編集プロセスをリアルタイムで観察して行き詰りの徴候を検出する機構を開発した。これは来年度以降に計画されているTEDViTを用いた教育実践に組み込む予定である。平成30年度においては、上記の通りC言語におけるポインタの学習をテーマとした初学者向け授業と、大学のプログラミング演習におけるTEDViTを用いたモデル授業の開発と教材の開発、教育実践に基づく評価を行い、肯定的な評価を得た。これらについては査読付き国際学会に投稿し、2件の論文として採録されている。研究初年度で査読付き国際学会に採択されたことは、当初の予定よりも順調に研究が進展していると評価できる。その他、オブジェクト指向言語であるJavaプログラミング学習へのTEDViTの導入のための検討、セキュアプログラミング学習へのTEDViTの導入のための検討、プログラムのテスト容易性を意識したプログラミング手法の学習へのTEDViTの導入のための検討を進めているが、これらは査読付き論文として投稿するには至っていない。令和元年度以降の対外発表をめざすものであり、研究初年度としては順調な進展といえる。一方、当初計画していたTEDViT用教材開発ツールについては、平成30年度に開発した教材の範囲では既存ツールで十分に開発できたため、ツールの機能改善に対する特段の強い需要が認められず、そのため要求仕様が明確になっていない。従ってこの点については研究計画通りの成果にはなっていないといえる。以上をまとめると、モデル授業と教材開発・実授業への導入については予定以上の成果を挙げているが、TEDViT用教材開発ツールについては進捗が乏しいため、総合的には「2おおむね順調に進展している」と評価している。令和元年度から2年度までは、研究計画調書に記載した当初の研究計画通り、A)モデルカリキュラムの蒐集とモデル授業計画の設計、(B) TEDViTを用いたプログラミング教育の方法論の明確化、(C)教材データライブラリの構築、(D)オーサリングシステムの開発、(E)実授業への試験的導入と評価、という5項目を中心に検討を進める。特に元年度においては、上記(A)(B)(C)(E)に関連して、オブジェクト指向言語であるJavaプログラミング学習へのTEDViTの導入のための検討、セキュアプログラミング学習へのTEDViTの導入のための検討、プログラムのテスト容易性を意識したプログラミング手法の学習へのTEDViTの導入のための検討を進め、モデル授業の設計、モデル教材の開発、実授業への導入を行う予定である。
サイトカイン遺伝子の発現プロファイリングによる二次性MOF発症の予知とその対策

その結果,SIRS症例30例のうち,敗血症症例20例において,入室後1日間のIL-10発現レベルの上昇が,死亡の転帰を予知するmarkerとなる可能性が示唆された.さらに,入室後1日間のIL-10発現レベルの上昇は,敗血症患者の免疫能の指標である単球中HLA-DR発現率の低下を,事前に予知するmarkerとなる可能性が示唆された.その結果,SIRS症例30例のうち,敗血症症例20例において,入室後1日間のIL-10発現レベルの上昇が,死亡の転帰を予知するmarkerとなる可能性が示唆された.さらに,入室後1日間のIL-10発現レベルの上昇は,敗血症患者の免疫能の指標である単球中HLA-DR発現率の低下を,事前に予知するmarkerとなる可能性が示唆された.さらに,われわれがこれまでに行ってきた遺伝子多型解析の結果と合わせて,侵襲後の炎症反応の程凌と遺伝子多型の関連についても検討中である.その結果,SIRS症例30例のうち,敗血症症例20例において,入室後1日間のIL-10発現レベルの上昇が,死亡の転帰を予知するmarkerとなる可能性が示唆された.さらに,入室後1日間のIL-10発現レベルの上昇は,敗血症患者の免疫能の指標である単球中HLA-DR発現率の低下を,事前に予知するmarkerとなる可能性が示唆された.
産褥早期における夜間の授乳に伴う自律神経活動の実態

本研究は、産後早期の女性への科学的根拠に基づいたケアの開発のために、基礎データを蓄積することを目的としている。対象者は、夜間授乳をおこなっている女性であり、睡眠状態と自律神経活動、気分の変調、産後うつに関して実態を明らかにするものである。産褥早期の女性は心身の変化が著しい。産褥早期の女性にとって、新しい家族の誕生の喜びの反面、慣れない育児や睡眠不足など精神的・肉体的な疲労を強く感じる時期である。特に自律神経活動の乱れも指摘されている。マタニティブルーや産後うつなども社会問題となっており、そこには、ホルモン・化学物質の影響、自律神経活動の変化が影響している可能性も指摘されている。しかしながら、産後うつの原因について、いまだ解明されていない。適切な時期に適切なケアを受けることで産後うつのリスクを軽減することができると考える。夜間、新生児のために授乳をおこなうことは、保育者として当然の育児行為であるが、夜間の授乳により、自律神経活動がどのような影響を受けているのか、自律神経活動の状況と気分の変調がどのように関係しているのか、これまで明らかにされていない。そこで、本研究では、産褥35日目の女性の睡眠状態、自律神経活動、授乳状況、気分の変調等を測定し、実態を明らかにする。平成30年度は、研究計画書を元に倫理審査委員会の承認を受けた。データ収集を開始するにあたって、使用する機器の使用訓練、プレ実験、データ収集準備をおこなった。平成29年度に所属機関を異動したことに伴い、研究環境の変化、研究協力機関、データ収集協力施設の再選定等があり、課題の遂行が遅れていた。平成30年度で遅れを取り戻しつつあることから今後は順調に経過すると考えている。研究倫理審査委員会での承認が得られたため、データ収集協力機関を選定し、データ収集を進めていく予定である。データ収集終了後、直ちに分析し結果をまとめ論文を執筆する。産褥早期の女性は、心身の変化が著しく、自律神経活動の乱れも指摘されており心身ともに危機的状況に陥りやすい。これまで、マタニティブルーズや産後うつの原因には、ホルモン・化学物質による影響、自律神経活動の変調などが指摘されている。しかしながら、はっきりとした原因はまだ究明されていない。長谷川(1974)は、褥婦の多くが不定愁訴を訴えており、それはまさに自律神経活動の変調によるものであると述べている。したがって、胎盤娩出に伴う大きなホルモンの変化や自律神経活動の変調が、産褥早期の女性の身体のみならず精神面への変調をきたしている可能性は大きいと考える。産褥早期の女性に対する科学的根拠に基づいたケアを開発するために、夜間授乳をおこなっている女性の睡眠状態と自律神経活動の変動、および気分の変調、産後うつに関する基礎データを蓄積する必要がある。したがって、本研究の目的は、産褥早期の夜間授乳を行っている女性の睡眠状態と自律神経活動の変動について非観血的に測定し、それらの実態について明らかにする。さらに、夜間の授乳による自律神経活動の変調と気分の変調、産後うつがどのように関係しているか検討することである。平成28年度は、これまでの申請者が行った研究のデータの検討、実験プロトコールの再検討、自律神経活動に影響を及ぼすと予測される行為の再検討による研究方法等の精錬および使用する測定用具の検討を行った。さらに、マタニティブルーズや産後うつに関する文献検討を行い尺度の選定を行った。平成29年度は、研究計画を元に倫理審査の承認を受けデータ収集を開始する予定である。平成28年度は、文献検討を行い、データ収集に向けて準備、プレテストを行う予定であった。しかしながら、本研究の基礎となる研究で得られた既存のデータの再分析等を行ったことから、データ収集まで至らなかった。既存のデータを基に文献検討および研究方法の吟味に時間を要したため、本研究課題の進捗状況が遅れたことから、進捗状況が遅れている。産褥早期の女性は、心身の変化が著しく、自律神経活動の乱れも指摘されており、心身ともに危機的状況に陥りやすい。これまで、マタニティブルーズや産後うつの原因には、ホルモン・化学物質の影響、自律神経活動の変動等が指摘されている。しかしながら、原因は解明されておらず、産後の女性を取り巻く状況は改善されていない。多くの褥婦が産後に不定愁訴を訴えており、夜間の授乳や慣れない育児によるストレスに加え、産後に心身に起こる様々な変調が大きく影響していると考える。特に、夜間の授乳による疲労は、自律神経活動やホルモンの変動が著しい産後の時期の多くの女性にとっては、辛いものであると言える。したがって、夜間授乳を行なっている女性の自律神経活動と睡眠状態を把握し、産後の女性に対する科学的根拠に基づいた適切なケアを開発することが急務であると考える。そこで、本研究では、科学的根拠に基づいたケアを開発するために、まずは、夜間授乳を行なっている女性の睡眠状態と自律神経活動の変動、気分の変調、産後打つに関する基礎データを蓄積する。本研究の目的は、産褥早期の夜間授乳を行なっている女性の睡眠状態と自律神経活動の変動について、非観血的に測定し、それらの実態を明らかにすることである。平成29年度は、28年度に行なったこれまでの研究データの再検討や実験プロトコールの検討、文献検討を元に、研究計画書を作成した。平成30年度は、研究計画書を元に、倫理審査の承認を受け、データ収集を開始する予定である。

前年度の段階で遅れている状況であり、平成29年度に所属機関を異動したことから、さらに遅れている。平成30年度は、所属機関異動から1年が経過しており環境に慣れてきていることから、遅れを取り戻すことが可能であると考えている。しかしながら、所属機関を異動したことに伴う、研究協力機関、データ収集協力病院等については、新たに選定し直し変更する必要が生じるため、状況によってはデータ収集開始の遅れが生じる可能性がある。本研究は、産後早期の女性への科学的根拠に基づいたケアの開発のために、基礎データを蓄積することを目的としている。対象者は、夜間授乳をおこなっている女性であり、睡眠状態と自律神経活動、気分の変調、産後うつに関して実態を明らかにするものである。産褥早期の女性は心身の変化が著しい。産褥早期の女性にとって、新しい家族の誕生の喜びの反面、慣れない育児や睡眠不足など精神的・肉体的な疲労を強く感じる時期である。特に自律神経活動の乱れも指摘されている。マタニティブルーや産後うつなども社会問題となっており、そこには、ホルモン・化学物質の影響、自律神経活動の変化が影響している可能性も指摘されている。しかしながら、産後うつの原因について、いまだ解明されていない。適切な時期に適切なケアを受けることで産後うつのリスクを軽減することができると考える。夜間、新生児のために授乳をおこなうことは、保育者として当然の育児行為であるが、夜間の授乳により、自律神経活動がどのような影響を受けているのか、自律神経活動の状況と気分の変調がどのように関係しているのか、これまで明らかにされていない。そこで、本研究では、産褥35日目の女性の睡眠状態、自律神経活動、授乳状況、気分の変調等を測定し、実態を明らかにする。平成30年度は、研究計画書を元に倫理審査委員会の承認を受けた。データ収集を開始するにあたって、使用する機器の使用訓練、プレ実験、データ収集準備をおこなった。平成29年度に所属機関を異動したことに伴い、研究環境の変化、研究協力機関、データ収集協力施設の再選定等があり、課題の遂行が遅れていた。平成30年度で遅れを取り戻しつつあることから今後は順調に経過すると考えている。現在、データ収集に向け研究計画書を作成し、倫理審査委員会への審査を予定している。昨年度、文献検討およびデータの再分析から得られた結果を踏まえ、研究を進めていく予定である。正確なデータ収集に向けて実験方法の習熟のため、準備を行っていく。現在、作成した研究計画書を元に、倫理審査委員会への審査の準備を行なっている。倫理審査への書類提出は5月を予定しており、順調に進んでいる。倫理審査の承認が得られ次第、データ収集協力機関を選定し、データ収集を進めていく予定である。研究倫理審査委員会での承認が得られたため、データ収集協力機関を選定し、データ収集を進めていく予定である。データ収集終了後、直ちに分析し結果をまとめ論文を執筆する。当初初年度よりデータ収集準備を行う予定であったが、研究の進捗状況が遅れている。データ収集の際には、測定器具の購入等、対象者への謝礼、交通費の支出を予定していたためそれにかかる経費を計上していたが、データ収集に必要な測定用具等の検討に時間を要したため、未だ購入をしておらず、次年度使用額が生じた。
階層性と協同性をあわせもつ錯体空間材料の創成

本研究「階層性と協同性をあわせもつ錯体空間材料の創成」では、1構造柔軟性を有する多孔性金属錯体のメゾスコピック領域(5-100 nm)においてサイズ制御された結晶を集合させ、マクロ空間をもつ高次元構造体を組み上げることで、粉末結晶や単結晶といったバルク結晶では見られない、その特異な集合状態(集積度)によって発現する新しい空間機能を開拓することを目的とする。具体的にはA.金属イオンと有機物からなる多孔性金属錯体結晶の集合状態制御の一般化、B.集積度と協同的空間機能の相関の解明を行う。代表者は「世界で初めて」、多孔性金属錯体のメゾスコピック領域での特異的な空間機能を見いだした実績を有している。本研究ではこの知見を応用し、多孔性金属錯体のもつナノ孔と高次元構造体のもつマクロ孔が協同的に機能する、新しい空間機能創成を行う。今年度は、課題A,B,Cを含むすべての内容において、新しい機能を見出すことに注力した。その結果、多孔性金属錯体に変わって、金属錯体多面体を空間の基本単位(ポーラスモノマー)として用い、しリンカー分子と超分子重合により集合化を行うことで、金属錯体多面体ーコロイド粒子ーコロイドネットワークー多孔性ゲルというナノからマクロまでの階層的構造を有する全く新しい錯体空間材料に成功した(Nat. Communに報告)。本成果は、これまでの多孔性金属錯体用いた研究を基盤とすることで、新しいメゾスコピック構造化合成技術の開発へとつながり、空間機能を制御することに成功した例といえる。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究「階層性と協同性をあわせもつ錯体空間材料の創成」では、1構造柔軟性を有する多孔性金属錯体のメゾスコピック領域(5-100 nm)においてサイズ制御された結晶を集合させ、2マクロ空間をもつ高次元構造体を組み上げることで、粉末結晶や単結晶といったバルク結晶では見られない、その特異な集合状態(集積度)によって発現する新しい空間機能を開拓することを目的とする。本申請研究ではこの知見を応用し、多孔性金属錯体のもつナノ孔と高次元構造体のもつマクロ孔が協同的に機能する、新しい空間機能創成を行う。今年度は、課題(A):一次元ファイバー構造体を用いたナノ構造とマクロ構造の同期的動的構造変化と、課題(B):三次元モノリス構造体を用いたナノ空間とマクロ空間の協同性機能発現に取り組んだ。その結果、銅水酸化物を鋳型として用いることで、2種類の柔軟性多孔性金属錯体の合成に成功し、特に課題(B)のモノリス構造体の構築に成功した。この2種類の階層空間を有する三次元モノリス構造体は、バルク(粉末)状態とは異なった協同的構造変化を起こすことを明らかにした。応力での協同的空間構造制御には至らなかったが、三次元マクロ構造化により新しい吸着機能を発揮する事を見出した。課題Bは28年度以降に着手する予定であったが、すでに課題Bで新しい吸着現象を発現することを見出し、論文として報告した(Chem. Sci. 2015, 6, 5938)。今年度は、課題(C):ゼロ次元カプセル構造体を用いたナノ空間とマクロ空間の協同性機能発現に取り組み、結果としてカプセル型ではないが、数十から数百ナノメートルのメゾスコピック領域のサイズを有するフレーム型のゼロ次元マクロ構造体の構築に成功した。さらに、代表者が以前見出したサイズ特異的な形状記憶能(普通のメゾサイズ結晶のみで見られた)をフレーム型のマクロ構造体においても発現することを見出した(論文執筆中)。また、多孔性配位高分子のマクロ構造体構築手法を含む、ゾルゲル法を用いた新しい合成手法に関する総説を責任著者として執筆し出版した。最終年度に着手予定であった課題Cに取り組み、フレーム型のゼロ次元構造体の構築に成功した。また、責任著者として、このマクロ構造体構築を含む総説を執筆しChemistry of Materials誌出版した。その論文は、出版雑誌において2017年3月の最も読まれた論文の中でも1位にランクインし、世界中から注目されていることが明らかになった。

本研究「階層性と協同性をあわせもつ錯体空間材料の創成」では、1構造柔軟性を有する多孔性金属錯体のメゾスコピック領域(5-100 nm)においてサイズ制御された結晶を集合させ、マクロ空間をもつ高次元構造体を組み上げることで、粉末結晶や単結晶といったバルク結晶では見られない、その特異な集合状態(集積度)によって発現する新しい空間機能を開拓することを目的とする。具体的にはA.金属イオンと有機物からなる多孔性金属錯体結晶の集合状態制御の一般化、B.集積度と協同的空間機能の相関の解明を行う。代表者は「世界で初めて」、多孔性金属錯体のメゾスコピック領域での特異的な空間機能を見いだした実績を有している。本研究ではこの知見を応用し、多孔性金属錯体のもつナノ孔と高次元構造体のもつマクロ孔が協同的に機能する、新しい空間機能創成を行う。今年度は、課題A,B,Cを含むすべての内容において、新しい機能を見出すことに注力した。その結果、多孔性金属錯体に変わって、金属錯体多面体を空間の基本単位(ポーラスモノマー)として用い、しリンカー分子と超分子重合により集合化を行うことで、金属錯体多面体ーコロイド粒子ーコロイドネットワークー多孔性ゲルというナノからマクロまでの階層的構造を有する全く新しい錯体空間材料に成功した(Nat. Communに報告)。本成果は、これまでの多孔性金属錯体用いた研究を基盤とすることで、新しいメゾスコピック構造化合成技術の開発へとつながり、空間機能を制御することに成功した例といえる。今後は、課題Aに於いても新しい吸着現象を見出すことを目的にしている。また、他の柔軟性多孔性金属錯体においても新機能を発現するかを確かめ、研究内容の一般化を行う。今後は、それぞれのマクロ構造体において、応力に依存する物性発現を分子設計へと注力し、マクロとミクロをつなげる全く新しい物質の創製へとつなげていく。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。
海藻細胞壁溶解酵素の開発

海藻葉体細胞壁の構成多糖は、陸上植物のものと異なったものが多く、分解酵素も殆ど知られていない。それ故、海藻葉体のプロトプラスト融合の研究には、海藻多糖分解酵素の開発が不可欠である。本研究は、細菌及び海産動物の消化器官を原料として、これらの分解酵素を得ようとしたものである。まず、非水溶性または水溶性多糖分解細菌の鑑別法について検討し、後者について一つの鋭敏な鑑別法を考案した。つぎに、主として海水環境から集めた細菌分離用試料を、目的とする海藻多糖を唯一の炭素源とする制限平板培地上に塗抹して培養し、形成したコロニ-を釣って多糖分解鑑別用培地に移植した。分解能があると鑑別された細菌は、純粋培養としてから、多糖分解酵素産生力を測定した。このようにして、多糖分解酵素産生力の強い細菌として、菌株Aromonas sp.F-25(β-1,4-マンナン分解細菌)、Vibrio sp.AX-4(β-1,3-キシラン分解細菌)、Vibrio sp.AL-128(アルギン酸分解細菌)、Vibrio sp.AP-2(ポルフィラン及び寒天分解細菌)、Vibrio sp.FU-629(フコイダン分解細菌)を得た。また、サザエ中腸腺アセトン乾粉の水抽出液も種々の海藻多糖の分解酵素を含有していることを明らかにした。最後に、分離細菌の酵素、または分離細菌の酵素とサザエ中腸腺酵素との混合酵素を使用し、多くの緑藻、褐藻、及び紅藻の葉体からプロトプラストを分離した。分離したプロトプラストの一部は、栄養補強海水中に移して培養すると細胞壁を再生し、分裂を開始した。ニジマス腸内容物から分離したβー1,4ーマンナナーゼ産生細菌Aeromonas sp.Fー25,海藻から分離したβー1,3ーキシラナーゼ産生細菌Vibrio sp.AXー4,及び海水から分離したポルフィラナーゼ産生細菌Vibrio sp.APー2を使用し,各酵素産生の最適条件を求めた.これらの細菌は,ポリペプトン0.5%,酵母エキス0.1%,NaCl0.5%(Aeromonas sp.Fー25)または3.0%(Vibrio spp.AXー4及びAPー2),0.5%多糖類(コンニャクマンナン,イワズタキシラン,またはノリポルフィランの1つ),pH7.4の培養基中で,25°C,4ー5日間振盪培養すると,大量の多糖類分解酵素を産生した.各細菌の培養3液を原料とし,硫安分別沈殿,ゲル3過,イオン交換及びアフィニティークロマト法などによって酵素を精製後,それらの酵素学的諸性質を調べた.その結果,いずれの酵素も基質多糖類の内部結合をアトランダムに切断するエンド型酵素であり,中性附近で強い活性を示し,海藻葉状体からプロトプラストを作出するのに好適な酵素であることが判明した.次に,紅藻のスサビノリ野性株とアサクサノリ縁色変異株の葉状体を別々に2%パパイン液中,22°C,15分間振盪城理後,細断した.その100mgずつを上記3種の酵素0.5単位ずつを含む5mlの溶液(5mMCacl_2,2%Nacl及び0.5%デキストラン硫酸カリを含む25mMMES緩衝液,pH6.0)に浸し,22°Cで1.5時間ー3.0時間振盪すると,各葉状体から10^5ー10^6のプロトプラストが作出された.

3種の酵素中のどれ一つを欠除しても,プロトプラストの作出は困難であった.作出されたプロトプラストは,人工海水中で培養すると細胞壁を再生し,仮根を出し,分裂を開始した.本年度開発予定酵素のうち、寒天とkーカラゲナン分解酵素は海洋細菌Vibrio sp.Apー2によって、アルギン酸分解酵素はVibrio sp.Alー9によって産生されることが判明した。0.5%ペプトン、0.1%酵母エキス、3.0%Nacl及び0.30.5%の各多糖を含む培地(pH7.47.8)にこれらの細菌を接種して、25°Cで46日間培養した。得られた培養液から硫安分別沈殿とゲルろ過によって酵素標品を調整した。また、サザエ中腸腺からアセトン乾粉を作り、その水抽出液の種々の多糖に対する分解酵素力を測定した。本抽出液は、kーカラゲナン、アルギン酸、セルローズ、βー1,4ーマンナン、及びβー1,4ーキシランに対する分解酵素力が強かった、しかし、寒天、フコイダン、ポルフィラン、及びβー1,3ーキシラン分解酵素力が低く、海藻細胞壁解酵素として使用するためには、これらの酵素を補充する必要があると推測した。以上の結果、及び昨年度の研究結果を総合して、サザエ中腸腺の水抽出液にVibrio sp.Apー2が産生する寒天及びポルフィラン分解酵素とVibrio sp.Axー4が産生するβー1,3ーキシラン分解酵素を補充した酵素混液を使用すると、種々の海藻の細胞壁を溶解できると考えた。実験の結果、アオサやヒトエグサなどの緑藻、及びスサビノリやムカデノリの紅藻の細胞壁はこの酵素混液によって溶解し、多数のプロトプラストを遊離した。一方、褐藻の中にはこの酵素混液に対して抵抗性の強いものが多く、プロトプラストの遊離も少なかった。この原因の一つは、使用した酵素混液中のフコイダン分解酵素の不足であろうと推測された。なお、遊離した海藻プロトプラストは栄養補強海水中で培養すると再生し、今後の融合研究に使用できる可能性を示唆した。フコイダン分解酵素を産生する微生物の探索は続行中である。海水、海底泥、海藻、陸上土壌など海水環境および陸上から採集した細菌分離用試料を、0.2%のフコイダンを唯一の炭素源とする人工培地と海底泥抽出液との混合培地に混入し、25°Cで12週間培養した。培養液の0.2mlを試験管に取り、酸性アルブミン溶液2.0mlを注加して、白濁が生じるかどうかを観察した。白濁を生じないものをフコイダン分解細菌の培養液であると判定した。この方法によって32株のフコイダン分解細菌を自然界から分離できた。これらの分離細菌はすべて海水環境由来のものであった。分離細菌中、とくにフコイダン分離能が勝れていると判断された菌株FUー629を選び、以後の実験に供した。菌株FUー629を前記培地中、25°C、1週間培養後、遠心して菌体を集め、1%の食塩水に懸濁した。超音波処理によって菌体を破壊し、遠心して菌体破片を除去した上層液を酵素液として使用した。フコイダン分解酵素の至適pHは6.0、長時間の反応でフコイダンの約30%を分解した。最後に、褐藻葉体からのプロトプラストの作出について研究した。アラメ、ウミウチワ、カヤモノリ、ワカメ、ワタモを供試した。細断した葉体を2%パパイン溶液に浸漬後、本研究で開発した細菌起源の多糖分解酵素液とサザエ中腸腺抽出液との混合酵素によって22°C、60120分間処理すると、プロトプラストの分離が観察された。海藻の種類によってプロトプラスト分離に難易があり、カヤモノリ、ワカメ、ワタモからは、短時間の酵素処理で用意にプロトプラストが分離したが、残り2つの海藻からの分離にはより長時間の酵素処理が必要であった。分離したプロトプラストの一部は栄養補強海水中で培養すると、細胞壁を再生し、分裂を開始した。
全身の運動解析のための制約のないセンサシステムの開発と応用分野への展開

研究代表者らが開発していた人間の運動に関するウエアラブルなセンサシステムのブラッシュアップとして,慣性センサの出力から作成するスティックピクチュアの精度向上,被験者個人ごとの身体各部の質量推定アルゴリズムの開発,衝撃を受ける足部の慣性センサの信号処理法の検討などを行った.次に,軽スポーツにも利用可能な高負荷対応ウエアラブル床反力センサ,手からの荷重や指の動作を計測する手袋型センサ,義足内蔵力センサなどを開発した.さらに,医療・健康分野では,歩行,義足歩行,立ち上がり訓練機へ応用し,スポーツ分野では,当該運動に関する解析理論とセンサ技術を融合させ,ゴルフ,テニスの診断システムへ応用した.研究代表者らが開発していた人間の運動に関するウエアラブルなセンサシステムのブラッシュアップとして,慣性センサの出力から作成するスティックピクチュアの精度向上,被験者個人ごとの身体各部の質量推定アルゴリズムの開発,衝撃を受ける足部の慣性センサの信号処理法の検討などを行った.次に,軽スポーツにも利用可能な高負荷対応ウエアラブル床反力センサ,手からの荷重や指の動作を計測する手袋型センサ,義足内蔵力センサなどを開発した.さらに,医療・健康分野では,歩行,義足歩行,立ち上がり訓練機へ応用し,スポーツ分野では,当該運動に関する解析理論とセンサ技術を融合させ,ゴルフ,テニスの診断システムへ応用した.本研究では,これまで研究代表者らが蓄積してきた技術をベースとして,人間の運動に関する新たなウエアラブルなセンサ,それらを組み合わせ信号処理技術を駆使して制約がなく信頼性の高い運動解析技術を開発して,従来は困難であった多くの条件での運動解析を可能にするための基礎的な研究を進めると同時に,運動解析のユーザである医療介護,スポーツ,健康増進などの分野との技術の融合による応用研究を進め,それらの分野の発展に貢献することを目的としている.初年度である23年度は,以下のように研究を進めた.スポーツ用の床反力センサとしては,一体型ではなく,これまでの形式でロードセルの個数を4個に増やすとともにプレート形状の最適化を図り,従来の歩行用と比べて3倍程度の力に耐えられるものの設計を行った.手袋型センサについては,その構成要素となる感圧ゴムを用いた超小型の3軸力センサを試作するとともに,動作計測のための曲げセンサの基本性能の確認実験を実施し,問題点の抽出を行った.義足内蔵6軸センサについては,最適化を盛り込んだ構造設計を行い,その結果に基づいて実験装置を試作し.それを用いて基本的な実験を行い,立ち上がり訓練機には開発したセンサを応用した.全身の動作計測法に関しては,モーションセンサの構成要素である地磁気センサで3軸の性能がそろっていなくても,それが精度に影響を及ぼさないための新しい校正法を開発することができた.また.逆動力学を用いて歩行中の下肢の関節モーメントを計算する際に用いる被験者の各部の質量の推定法については,統計的データではなく被験者自身の質量を安全に推定する方法を提案し,数値実験により提案法の妥当性の検討を行った.昨年度試作した床反力の計測範囲増強型の床反力センサの精度検証実験を行い,床反力については良好な精度が得られた.また,踵接地時の衝撃的な加速度のカルマンフィルタによる姿勢角の推定精度への影響低減のためのカルマンフィルタの改善を行った.質量の同定については,同定結果の精度と計測精度との関係や被験者の動作パターンの多重共線性が精度低下に影響することを明らかにした.ウエアラブル姿勢センサより得られた角度情報から作成するスティックピクチュアの精度向上のために,関節中心ならびに関節中心までの身体各部の長さの推定法を開発した.手袋型センサについては,センサ自身の非線形性,経年変化,被験者による推定値の違いなどが問題解決のため,基本的な非線形性の校正に加えて,使用前の簡単な校正法を開発し,実験により精度の検証を行った結果,良好な精度が得られた.スポーツ分野への応用展開として,ゴルフスイングの順動力学的検討を行った.スイングでの解析で得られた結果からエネルギーの伝達やバランス評価を行うアルゴリズムを開発した.また,日常的なスポーツのトレーニングでは,多くのウエアラブルセンサの装着が難しい場合があるので,小型のゴルフスイング用のワイヤレス姿勢センサを開発し,順動力学的検討をあわせて,少数のセンサでもある程度の診断が可能なシステムの信号処理技術の開発に着手した.医療分野への応用展開として,昨年度以前に開発した義足内蔵型センサとウエアラブル運動解析システムを組み合わせ,いろいろな環境での歩行運動における諸パラメータの推定を行った.健康分野,医療分野への応用展開をねらって,昨年度までに開発した2個のセンサプレート内蔵型の床反力センサに加えて,より足の変形に追従でき,リアルタイムの出力も可能な3個のセンサプレート内蔵型の床反力センサシステムの基本部分の開発を行った.スポーツ用の床反力センサとしてこれまで開発した歩行用のセンサの4倍程度の荷重に耐えうるプレートを試作した.試作したプレートについて6軸床反力について校正し,それによる計測結果を固定式床反力計の結果と比較し精度の検証を行った.

開発したシステムをゴルフスイングに適用するための予備検討を行った結果,試作したセンサが十分使用できる性能を有するという見通しを得た.ウエアラブルな手袋型センサとしては,センサ数が多くなるためにできるだけ安価な構成部品を用いることを考え,その性能を校正によりカバーする方法を採用した.前年度検討した曲げセンサを手袋型センサの1本の指に装着し,精度の検証を行ない.曲げセンサの再現性の問題点を明らかし,その問題点に対応可能な校正法を開発した.義足内蔵6軸力覚センサの開発については,前年度最適設計した義足内蔵6軸力覚センサを試作し,試作した力覚計測システムの妥当性を確認するための実験を行った結果.妥当であることがわかった.人間各部質量の同定法については,人間の各部の姿勢変化とそれにより発生する6軸の床反力変化から,逆問題として各部の質量を同定するアルゴリズムを開発した.まず,人間のマルチボディモデルによる数値シミュレーションを行い,その結果に前述のアルゴリズムを適用して質量を同定する方法についての見通しが得られた.制約のないウエアラブルな運動解析システムについては,前年度開発した手法を用いた実験により,歩行中の関節モーメントの推定を行った結果,足部の衝撃的な加速度の座標変換精度への影響度,および関節中心の同定精度が全体の精度に大きい影響があることを明らかにした.当初次年度以降に実施予定であった起立訓練機へのセンサに適用についての検討を始めた.ウエアラブルセンサシステムのブラッシュアップとして,平坦な床面を歩行するときには接地時の足の座標が床面であるという性質を生かしたスティックピクチュアの精度向上アルゴリズムを開発し実験により妥当性の確認を行った.衝撃による脚部姿勢センサの精度低下防止策としてある期間カルマンフィルタを用いない方法についても検討した.歩行分析のための動力学理論を用いて簡単化したセンサシステムについては,足先にとりつけた1個の慣性センサの座標変換後の進行方向の加速度を積分し,接地時には速度ゼロという条件を用いて積分誤差を補正する方法を開発し,1次元および2次元運動に関する基礎実験,3次元運動としての取り扱いが必要な歩行実験を行った結果,いずれの場合でも良好な結果が得られ提案法の妥当性が確認できた.また,体幹にとりつけた慣性センサの加速度から近似的に3軸床反力を推定する方法を開発し,歩行実験により精度を検証した結果,等価質量の補正などを行えばある程度の精度で床反力が推定できることがわかった.さらに体幹の3軸の加速度を積分し,積分誤差を補正して速度を求める方法を開発し,その結果と床反力の結果から近似的に仕事率を推定する方法を開発した.それを用いて歩行実験を実施した結果,大きい歩幅ほどエネルギー消費が大きいという傾向が得られた.さらにそれらを高齢者の歩行に適用してその有用性を確認した.スポーツへの応用としてゴルフやテニスのスイングをとりあげた.ゴルフについては,スイングの近似理論式を導出し,その結果とプレー中でも使用可能なウエアラブル慣性センサの出力を組み合わせることにより,スイングの診断を行うシステムを開発し,試作したゴルフスイングロボットを用いて提案法の有用性を確認した.また,テニスに関して,慣性センサ情報を用いて運動依存項を考慮したスイング動作の動力学的分析が可能なシステムを構築した.26年度が最終年度であるため、記入しない。機械力学・制御26年度が最終年度であるため、記入しない。
総合商社の海外直接投資における国内事業との連結性と本社事業本部の役割の経済分析

総合商社の海外直接投資の行動は、80年代前半と後半を比較すると、その形態において準銀行業としての色彩を強めたことが分かった。しかし、この投資形態は、商社が連結した企業全体としての事業形態を必ずしも全て説明するものではない。この点において,国内投資と海外投資のさらに詳細な業種別のコミットの違いを分析しようとした。しかし、総合商社の国内投資における業種別デ-タは入手不可能であった。そこで、時系列として、商社が投資行動に占める海外投資のウェイトの変化を調べることにした。同時に、わが国製造業の投資行動における海外投資のウェイト,又、わが国企業全体の投資行動における海外投資のウェイトを計算し、この両者を総合商社の海外投資比率と比較する作業に移った。80年代の総合商社の対外投資におけるポジションは、対外投資活動において、その他わが国企業の進出によってその地位が低下したとともに、次第に国内投資に傾斜してきたことが分かった。これらの結果については、93年度中に論文として公表される予定である。又、国際投資行動を分析する上で、一般的国際資本移動についての理論と実証の動向を理解することもこの研究の過程で進められた。このような作業については、本年度中に以下のような形で発表することができた。1.「ファイナンシャル・グロ-バリゼ-ションと国際金融市場の統合」。2.「国際金融システムと市場の限界」。3.『国際資本移動論』。米国における国内投資と海外投資との関わりについての研究として、ハ-トマン(D.Hartman,1981)は、前者が減税措置によって増大する場合に、後者が一定割合減少することが検証されている。わが国についても、デ-タを完備しつつ、種々の環境変化が両者の投資行動にいかに影響を及ぼすかを検討すべきである。
植物組織培養による種苗急速大量生産システムの開発

環境制御機能を備えた植物組織培養装置を開発し、種苗急速大量生産システムのプロトタイプを製作した。本装置は、ガス環境(炭酸ガス、湿度)、温熱環境、光環境(光量、照射方法)、および培地環境(PH、糖濃度、水ポテンシャル、基礎培地組成)が制御できることを目指したが、基礎培地組成などの制御に関して、実現できない部分が若干残された。イチゴ、バレイショ、カーネーションなどの培養植物について、小植物体の光合成に好適となるような環境を探索し、その環境制御方法を検討した。更に、小植物体の生長を低下させない範囲内で、培地中の糖濃度をゼロまたは最小に抑制する環境制御方法を実験的に求めた。その結果、無糖培養が可能なことを明らかにした。上記培養システムにおける培養過程に関して、生長解析、物質収支、エネルギー収支を明らかにした。そして、培養システムの自動化、省力化、省エネルギ化の基礎資料を得た。種苗急速大量生産システムの概念設計を進め、その基礎実験のための培養室および光照射システムの開発を行った。更に、培養植物の光合成特質を実験的に明らかにするため、培養植物光合成測定システムを試作し、イチゴ、バレイショなどの光合成特性を測定した。以上の研究成果により、植物組織培養による種苗急速大量生産システムの基礎資料、基礎概念、設計指針などが明らかになり、プロトタイプの開発が可能となった。上記の考え方と実験結果を公表して、多くの識者の意見を得て、新たな問題点を整理した。環境制御機能を備えた植物組織培養装置を開発し、種苗急速大量生産システムのプロトタイプを改良した。数種の培養植物について、小植物体の光合成に好適となるような環境を探索し、その環境制御方法を検討した。