hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
果樹栽培における内生菌根菌の機能の解明

モモの根への菌根菌の接種と活性炭処理がモモの根樹皮抽出物を処理したモモ実生の生長と栄養に及ぼす効果を調べるとともに菌根菌感染率、土壌における菌根菌の胞子密度に及ぼす効果について温室内で調査をした。菌根菌を接種した実生は接種していない実生に比べて生育が優れていたが、モモの根樹皮抽出物を処理した区では、菌根菌の接種の有無にかかわらず実生の生長を抑制した。活性炭処理は根樹皮抽出物処理による生長に対する負の効果をわずかに軽減したが、菌根菌共生の効果を減少させた。それは活性炭が宿主植物から出される感染を引き起こすシグナル物質を吸着することによるのではないかと推定された。菌根菌を接種した実生では、PとCa含量が高くなる傾向が認められた。菌根菌を接種した場合、菌根菌の感染率には処理問に差が認められなかった。活性炭処理をしない場合、モモ根樹皮抽出物は胞子形成を促進した。これらの結果から、モモ根樹皮抽出物による生育抑制を軽減するには、まず菌根菌の共生を確立させてから活性炭を処理するのが良いと思われた。また、連作土壌園と非連作土壌園で、あらかじめ菌根菌を接種した実生と接種していない実生を用いて、樹体の生育、菌根菌の感染率、土壌の胞子密度などの調査を行った。連作土壌園では、あらかじめ菌根菌を接種した実生では一年目の初期生長が非接種の実生に比べて生長が良かった。連作園土壌では菌根菌の活動は低く、胞子の密度が高い傾向が見られた。従って、モモのいや地が生じているところでは、モモの根と菌根菌との共生的関係が制限されていると推定された。In vitroでトマトの根の培養を行ったところ、根の生長が見られたので、この系を用いて、モモの根樹皮抽出物の生長抑制効果について調査を行った。抽出物の濃度が高くなるにつれて、トマトの根の生長は抑制された。モモは連作障害(いや地)を起こすことが知られている。そこで、菌根菌を感染させたモモと感染させてないモモの実生を用いて、モモの根抽出液をモモ実生の根に与え、さらにこれらの処理に液状活性炭処理を加えた実験区を設けた。モモの根抽出物は、菌根菌の感染の有無に関係なく、実生の生長を抑制した。菌根菌を感染した実生では感染してない実生に比べて生長量が大きかった。液状活性炭処理は、根抽出物による生長抑制効果を軽減する傾向が見られたが、他方、菌根菌の感染も抑える傾向があった。菌根菌を感染させた実生ではPやCa含量が高かった。菌根菌を感染させなかった実生では、感染や胞子は観察されなかった。感染した実生では、処理間に感染率や胞子数に違いは認められなかった。液状活性炭を処理しなかった実生では、根抽出物処理によって、胞子数の増加が見られた。次に、あらかじめ菌根菌を感染させたモモ実生と感染させてないモモ実生を、モモが植わっていた跡地に植え付け、実生の生長、菌根菌の感染、胞子数などの変化を調査した。対照区として、跡地に穴をあけ、近くのモモが植わってない土壌を搬入した区を設けた。菌根菌の感染の有無に関わらず、モモ跡地での実生の生長が抑えられた。全体的に、モモ跡地では、菌根菌の活動は低く、胞子の密度が高い傾向が見られ、対照区ではその逆の傾向が認められた。さらに、モモの切り株の近くと2m離れたところに、モモの実生を植え付け、実生の生長と菌根菌感染率、胞子形成を観察した。切り株の近くに植えられた実生は生長が抑制され、菌根菌の感染率、胞子形成も低かった。ポット試験でも、モモの根残渣を加えると、実生の生長を抑制し、菌根菌の活動を抑える傾向が認められた。以上のことから、モモの連作障害では、根の残渣が菌根菌の感染率や働きを抑制することを通して、改植樹の生長を抑制している可能性が示された。

また、連作土壌園と非連作土壌園で、あらかじめ菌根菌を接種した実生と接種していない実生を用いて、樹体の生育、菌根菌の感染率、土壌の胞子密度などの調査を行った。連作土壌園では、あらかじめ菌根菌を接種した実生では一年目の初期生長が非接種の実生に比べて生長が良かった。連作園土壌では菌根菌の活動は低く、胞子の密度が高い傾向が見られた。従って、モモのいや地が生じているところでは、モモの根と菌根菌との共生的関係が制限されていると推定された。In vitroでトマトの根の培養を行ったところ、根の生長が見られたので、この系を用いて、モモの根樹皮抽出物の生長抑制効果について調査を行った。抽出物の濃度が高くなるにつれて、トマトの根の生長は抑制された。
高エネルギーおよび低エネルギー両極限における標準理論を超えた物理の研究

申請者は標準理論を超えた新物理の探索を目的としている。本年度は、スイス・ジュネーブにある欧州原子核研究機構(CERN)において、重心系エネルギー8TeVでのデータ取得を行っているLHCに記録されたデータの解析を行い、新物理の兆候を探索した。具体的には、衝突事象の中に一つの電子もしくはミュー粒子、加えて多数のジェットと大きな消失横方向運動量を持つ事象をターゲットにして、超対称性粒子が生成されたような兆候を探った。データ取得は順調に行われ、重心系エネルギー8TeVにおいて約20/fbもの積分ルミノシティを得ることが出来た。これに合わせて解析手法も大幅な更新を行い、発見感度の向上を目指した。解析は基本的に、標準理論事象を考慮したシミュレーションから予想される形状分布や事象数を、実際に取得されたデータと比較することで行われる。もし両者の間に有意な差があれば、それが標準理論を超える新物理の発見となるわけだが、その為にもシミュレーションの高精度化・高信頼化は欠かせない。しかし、超対称性粒子探索で着目されるような高エネルギー極限でのシミュレーションの振る舞いは、まだ十分な検証がなされたとは言えない。そこで申請者は、取得されたデータを用いて、シミュレーションの検証を行い、解析へのフィードバックを行った。これにより超対称性粒子に対する発見能力は従来よりも一層の向上を遂げ、将来新粒子の兆候が見られた際にも高い信頼度で確認作業が行えるようになった。解析の結果、取得されたデータはシミュレーションによる予測と矛盾なく一致し、残念ながら新粒子の発見には至らなかった。そこでこの結果をmSugra模型の枠内で解釈したところ、スクオーク質量1.5TeV、グルイーノ質量1.2TeVの制限を得た。またごく一部の特殊な模型を除いて、広く一般的な制限として、グルイーノ質量に1. OTeVの制限を付けた。研究は予定通り完遂し、これまでに取得されたデータを使った解析結果を2013年末に得ることが出来た。現在、論文の執筆に関する仔細を議論しており、出版されるまであと数ヶ月程度を要する予定である。とはいえ研究自体はすでに完了しているため、若干の遅れはあるものの、おおむね順調に進展していると評価する。本研究課題は平成25年度が最終年度である。(抄録なし)申請者は標準理論を越えた新物理の探索を目的としている。本年度はスイス・ジュネーブにある欧州原子核研究機構(CERN)において、重心系エネルギー7TeVでのデータ取得を行っているLHCに記録されたデータの解析を行い、新物理の兆候を探索した。データの取得は昨年度末まで順調に行われ、約4.7/fbもの積分ルミノシティを得ることが出来た。解析は基本的に、標準理論事象を考慮したシミュレーションから予想される分布形状や事象数を、実際に取得されたデータと比較することで行われる。もし両者の間に有意な差があれば、それが標準理論を越える新物理の発見となるわけだが、その為にもシミュレーションの高精度化・高信頼化は欠かせない。しかしLHCが作動しているエネルギースケールは前人未踏のものであり、この領域におけるシミュレーションは未だ十分な検証がなされたとは言えない。そこで申請者は、昨年度取得したデータを用いて、今まで試みられていたよりもさらに高いエネルギー領域でシミュレーションの検証を行い、解析へのフィードバックを行った。解析の結果、昨年度のデータはシミュレーションによる予測と矛盾無く一致し、残念ながら新粒子の発見には至らなかった。そこでその結果をmSugra模型の枠内で解釈し、スクオーク質量1.2TeV、グルイーノ質量0.8TeVまでを棄却するという制限を得た。昨年度に引き続き、本年度もスイス・ジュネーブにある欧州原子核研究機構(CERN)において研究を行った。本年度は重心系エネルギーを8TeVへと向上させた上で、昨年度の4倍に相当する約20/fbものデータ量を取得した。このデータを用いて、衝突事象の中に一つの電子もしくはミュー粒子、加えて多数のジェットと大きな消失横方向運動量を持つ事象をターゲットとし、超対称性粒子が生成されたような兆候を探索した。重心系エネルギーが高くなることは、その分質量の大きい粒子を効率よく生成出来ることを意味するので、本年度のデータはエネルギーフロンティアにおける新物理探索にとって大きなインパクトを持っている。データを十分活かすために、まず解析手法の最適化を行なった。昨年度を大幅に超える感度を達成するため、(1)いくつかの事象選択基準を厳しくすると共に、(2)多数のジェットを要求する解析を加えた。モンテカルロ・シミュレーションは多数のジェットを要求する領域で理論的に不定性が大きいという弱点がある。これは上記(2)の解析を行う観点から好ましくない。そのため申請者は、モンテカルロ・シミュレーションのうち不定性の大きいジェットを抜き出し、データと比較することで補正を行う手法を開発し、精度の高い予測を可能にした。

解析は現在進行中だが、予測ではmSugra模型において、グルイーノ質量1.2TeVへの感度を達成できる見込みである。これはグルイーノ対生成が主となる領域において、一般に感度が高いとされる0レプトンモードをしのぐ感度となる。申請者は標準理論を超えた新物理の探索を目的としている。本年度は、スイス・ジュネーブにある欧州原子核研究機構(CERN)において、重心系エネルギー8TeVでのデータ取得を行っているLHCに記録されたデータの解析を行い、新物理の兆候を探索した。具体的には、衝突事象の中に一つの電子もしくはミュー粒子、加えて多数のジェットと大きな消失横方向運動量を持つ事象をターゲットにして、超対称性粒子が生成されたような兆候を探った。データ取得は順調に行われ、重心系エネルギー8TeVにおいて約20/fbもの積分ルミノシティを得ることが出来た。これに合わせて解析手法も大幅な更新を行い、発見感度の向上を目指した。解析は基本的に、標準理論事象を考慮したシミュレーションから予想される形状分布や事象数を、実際に取得されたデータと比較することで行われる。もし両者の間に有意な差があれば、それが標準理論を超える新物理の発見となるわけだが、その為にもシミュレーションの高精度化・高信頼化は欠かせない。しかし、超対称性粒子探索で着目されるような高エネルギー極限でのシミュレーションの振る舞いは、まだ十分な検証がなされたとは言えない。そこで申請者は、取得されたデータを用いて、シミュレーションの検証を行い、解析へのフィードバックを行った。これにより超対称性粒子に対する発見能力は従来よりも一層の向上を遂げ、将来新粒子の兆候が見られた際にも高い信頼度で確認作業が行えるようになった。解析の結果、取得されたデータはシミュレーションによる予測と矛盾なく一致し、残念ながら新粒子の発見には至らなかった。そこでこの結果をmSugra模型の枠内で解釈したところ、スクオーク質量1.5TeV、グルイーノ質量1.2TeVの制限を得た。またごく一部の特殊な模型を除いて、広く一般的な制限として、グルイーノ質量に1. OTeVの制限を付けた。昨年度LHCは当初の予定通り順調にデータを取得し、最終的に約4.7/fbもの積分ルミノシティを記録した。それに合わせて解析の方針も大幅に見直しを行い、より積極的な感度向上を目指した。データと予測値は一致し、残念ながら未知の超対称性粒子の発見には至らなかったが、それをパラメータへの制限として解釈し論文を執筆中である。データ取得・解析作業・論文執筆すべてに大きな遅れは認められないため、おおむね順調に進展していると言える。データ取得は順調に終了し、解析をまとめる段階である。信号領域はすでに決定しており、解析手法自体も確立している。現在のところ先入観バイアスの影響を防ぐため、信号領域はブラインドして(隠して)解析をしているが、すでに背景事象の見積もり手法について十分な知見を得たと考えられるため、今後一ヶ月以内にブラインドを解除して、各種モデルに対する制限を計算する予定である。
メカニカルストレス刺激時の骨芽細胞におけるエピジェネティックな骨形成機構の解明

Osterix遺伝子は骨芽細胞遺伝子を活性化することで、前骨芽細胞から骨芽細胞への分化を促す、骨芽細胞分化に必須の転写因子である。本研究ではマウス骨芽細胞様細胞(MC3T3-E1細胞)における転写因子Smad3並びにMATIIによるOsterix遺伝子発現制御メカニズムを解析した。Smad3ならびにMATIIは相互作用しながら、Osterix遺伝子発現を抑制性に制御していることが示された。MATIIはヒストンメチル化に関与する酵素であることから、この複合体によるヒストンメチル化を機序としたエピジェネティック制御の可能性が示唆される。骨芽細胞におけるエピジェネティックな遺伝子発現制御を明らかにするために、マウス骨芽細胞様細胞株(MC3T3-E1)を用いて以下の実験を行った。1.MATIIがOsterix遺伝子の発現を抑制しているか検証:不死化したマウス胎児線維芽細胞においてメチオニンアデノシル転移酵素(MATII)がCOX2遺伝子発現を抑制している報告がある(KeraY et al.JBC.2013)。MATII阻害薬シクロロイシンを用いてMATIIの機能を低下させた骨芽細胞およびコントロールの骨芽細胞からmRNAを抽出し、定量PCRを用いてOsterix遺伝子の発現量を解析したところ、Osterix遺伝子発現を抑制していることが示唆された。3.MATIIとSmad3が相互作用しているか検証:MATIIとSmad3はOsterix遺伝子を抑制していることが示唆され、これらの因子が相互作用しながらOsterix遺伝子の発現を制御している可能性が考えられる。MC3T3-E1細胞において、共免疫沈降実験を行ったところMATIIとSmad3は相互作用していることが示唆された。注目する標的遺伝子をOsterix遺伝子に変更したため、計画の調整、条件検討に時間を要した骨芽細胞におけるエピジェネティックな遺伝子発現制御を明らかにするために、マウス骨芽細胞様細胞株(MC3T3-E1)を用いて実験を行った。1.MATIIがOsterix遺伝子制御領域へ動員されるか検証検証:MAT2AがOsterix遺伝子プロモーター上のSmad3結合領域に直接動員されるか調べるため、クロマチン免疫沈降実験を行ったところ、MATIIはSmad3結合配列に動員されることが分かった。2.Smad3のOsterix遺伝子制御領域へ動員されるか検証マウスOsterix遺伝子プロモーター領域にはSmad3コンセンサス配列が存在する。Smad3がOsterix遺伝子プロモーター上へ直接動員されるか調べるため、クロマチン免疫沈降実験を行ったところ、Smad3はSmad3結合配列に動員されることが分かった。本研究で解析したOsterix遺伝子は骨芽細胞遺伝子を活性化することで、前骨芽細胞から骨芽細胞への分化を促す、骨芽細胞分化に必須の転写因子である。Smad3ならびにMATIIは核内で複合体を形成し、Osterix遺伝子発現を抑制性に制御していることが判明した。MATIIはヒストンメチル化に必要な酵素であることから、この複合体によるヒストンメチル化を機序としたエピジェネティック制御の可能性が示唆される。1.Smad3がOsterix遺伝子転写調節制御領域に動員されているか検証:Smad3がOsterix遺伝子を直接制御しているかは不明である。MC3T3-E1細胞において、クロマチン免疫沈降(ChIP)実験により、Osterix遺伝子転写調節領域へのSmad3の動員があるか検証する。2.Smad3がOsterix遺伝子転写制御領域のヒストン修飾に関与しているか検証:MC3T3-E1細胞において、Smad3がOsterix遺伝子制御領域のヒストン修飾に関与しているかは不明である。この細胞においてSmad3をノックダウンし、クロマチン免疫沈降(ChIP)実験によりOsterix遺伝子上のヒストン修飾状態をコントロールと比較、検証する。MC3T3-E1細胞からクロマチン分画を抽出し、転写抑制の指標であるH3K9me2修飾について調べる。3.Setdb1およびSuv39h1がOsterix遺伝子の発現を抑制しているか検証:抑制性のヒストンメチル基転移酵素Setdb1およびSuv39h1はOsterix遺伝子の発現を抑制しているか検証する。Setdb1、Suv39h1ノックダウンおよびコントロールの骨芽細胞からmRNAを抽出し、定量PCRを用いてOsterix遺伝子の発現量をコントロールと比較する。4.Smad3とSetdb1が相互作用しているか検証:Smad3とSetdb1は相互作用しANXA2遺伝子を抑制している報告がある(Pei et al.Cancer Res,2014)。これらの因子が相互作用しながらOsterix遺伝子の発現を制御している可能性が考えられる。MC3T3-E1細胞において、これらのタンパク質を過剰発現し共免疫沈降実験を行い、相互作用があるか検証する。矯正歯科
中等教育における運動不振生徒の「認知-運動」機能の向上プログラムに関する研究

■研究目的スポーツや運動を苦手とし、体育の授業における学習場面においてもなかなか技能の向上がみられない生徒の「中枢神経系の情報処理能力」と「運動技能」との関連について検討した。■研究方法体育授業で実施した各単元のスキルテストの評価がAもしくはB、かつ学期末評価における運動技能の達成度が60-90%の生徒をControl群、前者の評価がいずれの単元においてもC、かつ後者の評価が30%に満たない生徒をTarget群とし、各群9名(16±0.9歳)を無作為に抽出した。実験には、ボタン押し課題と全身反応課題の2種の課題を用いて、1刺激が1種類である場合、2刺激が複数になった場合、3要求される課題が複雑になった場合の反応時間を計測した。これらのデータを基に、両群の“刺激を認知するまでの時間"と“刺激の認知から運動の発現までの時間"および“運動遂行時間"を比較し、文部科学省新体力テストおよび生活習慣に関する調査結果を併せて検討した。その結果、以下の4点が明らかとなった。■研究成果運動不振の生徒はそうでない生徒と比較して、1“刺激の認知"、“刺激の認知から運動の発現"および“運動の遂行"のすべての局面においてより多くの時間を要する。2全身反応課題では、片脚の離地から両脚の離地までの動作に多くの時間を要し、全体としての反応時間が遅延した。3文部科学省の新体力テストにおいて、“握力"および“長座体前屈"以外のすべての項目において有意に得点が低い。4中等教育機関において部活動に所属しておらず、日常の運動頻度と時間が著しく少ない。以上の結果から、スポーツや運動を苦手とする生徒は、敏捷性や瞬発力など、身体の動きを調整する体力要素が低いだけでなく、中枢神経系の情報処理過程においても認知から運動の遂行までにより多くの時間を要することが明らかとなった。また、その背景としては運動習慣が身についておらず、身体を動かす機会は体育の授業時間のみに限定されている可能性が示唆された。
政治改革の理念とその制度化過程

本計画研究「政治改草の理念とその制度化過程」の目的は政治改草の制度化過程における諸要因の相互作用を研究し、制度化のパラダイムを構築することにあった。制度化とは、ここでは規範的な関係や行動パターンが確立される過程のことを指す。つまり、新たに導入された政治機構が一定の価値体系を作り上げることであり、その機構が果たすもろもろの政治機能などが自他ともに認められ、機構全体が安定したシステムとして定着した時に制度化がひとまず完了したことになる。一定の価値体系を作り上げるプロセス(制度化)に影響を与える諸要因として、改革理念、リーダーシップ、環境(内外情勢)、政治機構、政治参加、意識変化、伝統的政治法文化などがあることが判明した。新体制の制度化のプロセスを考える場合、当然旧体制の非制度化(破壊)のプロセスを分析する必要もあった。この二つのプロセスにおける上記要因の相互作用のパターンが分かったと同時に、政治社会に潜む固有の原理または自律性をえぐりだし、制度化及び非制度化過程の全体像(システムの連続性と非連続性を含む)をつかむことができた。当該班の研究課題である「政治改革の理念とその制度化過程」にそって全分担研究者が各自の研究活動を行った。研究成果を述べるのは時期尚早であるが、上記の研究報告をもとに多少先取りし今後の研究も取り込んだ形で述べれば、次のようになる。新生ロシアの政治システムのフレームは存在するが私たちの定義上の制度化にはほど遠い。現段階では、新生ロシアの政治システムの運用は政治指導者、指導層それに国民一般の政治意識と彼らの政治行動指針となる思想文化体系に左右されやすいことが分かった。分担研究者全員が制度化過程研究であると一言でいえなくもないが、その前に、または平行して、つい最近まで「現存した社会主義」の社会科学的研究(塩川)が不可欠である。又、長い間忘れ去られていた「ロシアにおけるエスノ政治」研究(下斗米)も不可欠である。これらの研究が政治エリートや国民一般の政治意識の形成過程の研究(袴田・皆川)につながり、そして政治機構、とくに議会運営を研究(皆川)する背景材料となる。そしてロシアにおける新しい価値体系および政治文化形成の媒体となるメディアの構造機能研究(宇多)も欠かせない。初年度の研究活動の重要な部分は文献資料と数値資料双方の収集であった。なかでも委託予備調査が三人の研究分担者(袴田・下斗米・皆川)によってそれぞれ個別の研究計画に基づいて行われた。袴田氏は主としてモスクワ市で、下斗米氏はボルガ沿岸共和国で、そして皆川はロシア極東沿海地方で行った。当該研究課題に沿った研究活動を促すため、そして分担研究者がカバーしていない研究分野を埋めるため次の研究協力者:上野俊彦(日本国際問題研究所)、伊藤美和(法政大学)、中村裕(秋田大学)に報告をお願いした。1)共同研究活動:本年はロシア連邦大統領選挙の年であったわけであるが、いうまでもなく大統領選は制度化過程において大きな節目となる重要な行事であり、また総統括のコア・メンバーの一員である木村汎氏から大統領選の総合的研究の必要性をかねてから指摘されていた。その必要性に答え平成8年7月27日に開催された全体研究報告会で大統領選の総合的研究を共通課題にしたパネル・ディスカッションを構成した。当日の報告内容を多少編集し直し、次の報告書を平成8年9月に刊行した。領域研究報告輯15号『大統領選語のロシア政局の行方』2)当該班の研究課題である「政治改革の理念とその制度化過程」にそって今年度も研究分担社全員が各自研究活動を行った。ロシアの政治システムの制度化の過程は長期的な研究を必要とすることを再認識した年でもあるが、同時にそれぞれの専門分野の視点からロシア政治の特性を見極めることがいかに重要であるかを大統領選研究を通して痛感した年でもある。初年度に続き委託調査が三人の研究分担者(袴田・下斗・皆川)によって行われた。袴田氏は主としてモスクワ市で、下斗米市はボルガ沿岸共和国で、そして皆川はロシア極東沿海地方およびハバロフスク地方で行った。また、それぞれ個別の研究計画に基づいてアルバイトを使い文献資料と数値資料双方の収集を行った。中間的な研究成果および収集した資料の平成8年度の刊行物は上記報告輯15号の他次の3点である。領域研究報告輯11号皆川修吾『移行期の地域主義:沿海地方の例』(英文)領域研究報告輯16号塩川伸明『討論ペ-パ-「社会主義と全体主義」再論「<現存した社会主義>の政治学」へ向けての準備ノート』領域研究報告輯20号皆川修吾『ハバロフスク地方の政治的エリート』(露文)本計画研究「政治改草の理念とその制度化過程」の目的は政治改草の制度化過程における諸要因の相互作用を研究し、制度化のパラダイムを構築することにあった。

新体制の制度化のプロセスを考える場合、当然旧体制の非制度化(破壊)のプロセスを分析する必要もあった。この二つのプロセスにおける上記要因の相互作用のパターンが分かったと同時に、政治社会に潜む固有の原理または自律性をえぐりだし、制度化及び非制度化過程の全体像(システムの連続性と非連続性を含む)をつかむことができた。
難培養性共生微生物が生産する希少天然化合物の合成生物学による発酵生産技術の開発

抗がん剤として上市されている天然化合物ecteinascidin 743 (ET-743)は、群体ホヤに共生する難培養微生物が生産者であることが示唆されており、従来の発酵法では生産できない。そこで現在は半合成法により供給されているが、その収率は極めて低く、薬剤供給のボトルネックとなっている。そこで本研究では、構造類縁化合物の生合成遺伝子クラスターに、ET-743生合成遺伝子を合成DNAで補填して人工生合成遺伝子クラスターを構築し、培養可能なホストにおけるET-743の発酵生産の実現を目指す。本研究は、難培養性微生物由来の有用天然化合物の安定供給や誘導体の開発に貢献する期待される。
生活困窮から社会的孤立に至る因果経路に関する実証研究

本研究は、「生活困窮から社会的孤立に至る因果経路」を実証的に明らかにすることを目的とする。若年層・高齢層を問わず、貧困と社会的孤立という社会問題が顕在化している今日、この両者を結びつけるメカニズムの詳細は未だ明らかでなく、「なぜ、生活困窮者は誰にも頼れなくなるのか」という問いを社会構造的な観点から究明することが課題となっている。そこで本研究では、両者を結びつける仮説要因を想定し、生活困窮と社会的孤立の媒介プロセスを全国調査データによって実証的に検証することを課題とした。平成30年度は、第1に、平成27年度に行った全国調査の成果について、研究報告(学会発表と論文投稿)を行うことができた。日本社会学会大会において「なぜ不利な人びとは『誰にも頼れない』のかー孤立をもたらす構造的・心理的メカニズムの計量分析」と題し発表を行った。ここでの質疑応答を踏まえ、「社会的孤立に対する子ども期の不利の影響ー『不利の累積仮説』の検証」と題した論文を『福祉社会学研究』に投稿し、掲載も決まった。本論文では、1子ども期に貧困、不登校(中学校時代)を経験した人は低学歴になりやすく、無配偶になりやすいため、孤立しやすいこと、2子ども期に身体的虐待、不登校(小中学校時代)、いじめ(中高校時代)を経験した人は、抑うつ傾向が高いため、孤立しやすいこと、3子ども期の貧困、ネグレクトは直接的に孤立に結びつきやすいことを明らかにしている。また第2に、当初計画していた通りに全国郵送調査(第2波)を実施することができた。第1波調査の結果を踏まえて質問紙を見直し、第1波調査の回答者を対象としてパネル調査を行った。調査会社の保有するモニターを用いたとはいえ、回収率は87%と良好であり、質の高いデータを収集することができた。本研究課題に関連する全国調査データを用いた学会報告および論文投稿を行えたため。また、予定通りに全国郵送調査を実施することができたため。今後は、全国調査データを用いたパネル分析を進め、その成果を段階的に関連学会の学術大会・論文等で報告していく。本研究は、「生活困窮から社会的孤立に至る因果経路」を実証的に明らかにすることを目的としたものである。若年層・高齢層を問わず、貧困と社会的孤立という社会問題が顕在化している今日、この両者を結びつけるメカニズムの詳細は未だ明らかでなく、「なぜ、生活困窮者は誰にも頼れなくなるのか」という問いを社会構造的な観点から究明することが喫緊の課題となっている。そこで本研究では、両者を結びつける仮説要因として、「互酬性意識」「ライフイベント」「公的サポートへのスティグマ意識」「私的ネットワークの特性」等を想定し、これらの各要因が生活困窮と社会的孤立を媒介するかについて、全国調査データを用いて実証的に検証することを課題とした。上記の目的を果たすために、平成28年度は、応募者が平成27年度におこなった社会的孤立に関する全国調査(郵送調査)をプリテストに位置づけ、第1波パネル調査の企画・準備を進めた。このプリ調査データによって、生活困窮や社会的孤立といった主要変数の度数分布や変数間の関連性を把握した上で、修正点を考慮し、新たな全国郵送調査の調査票の作成を進めた。主な質問項目は、収入、ソーシャル・サポート(どのような私的・公的サポートをどの他者からどの程度、受けているか/受けたことがあるか)等である。今後は、この調査用をもとに第1波パネル調査を実施し、データ分析を進め、仮説検証と理論的考察を深めていく予定である。当初予定していた全国パネル調査の企画・準備を進めることができたため、本研究はおおむね順調に進展している。そこで本研究では、両者を結びつける仮説要因として、「不安定雇用」「互酬性規範」「公的サポートへのスティグマ」「私的ネットワークの低階層性」等を想定し、これらの諸要因が生活困窮と社会的孤立を媒介するかについて、全国調査データを用いて実証的に検証することを課題とした。平成29年度は、産前産後休業および育児休業を取得したため、精力的な研究活動をすることが困難であった(そのため、研究期間を1年延長する)。そのようななかで、本研究課題にも密接に関連する「貧困の連鎖」について、2015年SSMデータを用いた分析・検討は進めることができた。分析の結果、若年層においては非正規雇用が、壮年層・高年層においては自営業としての就労が、子ども期の貧困と現在の貧困を結びつけるリスクファクターとなっていることが明らかになった。この研究結果は、過去に貧困であった者が不安定な労働条件の下で再び貧困になりやすいことを意味し、その過程に職場の人間関係からの孤立も関与している可能性が示唆された。今後は、こうした大規模全国調査データの分析結果や平成27年度に行ったプレ調査の分析結果をもとに独自の全国郵送調査を実施し、データ分析による仮説検証と理論的考察を進めていく予定である。本研究課題に関連した大規模調査データの分析・検討を行い、平成30年度に実施する全国郵送調査の準備を進めることができたため。

本研究は、「生活困窮から社会的孤立に至る因果経路」を実証的に明らかにすることを目的とする。若年層・高齢層を問わず、貧困と社会的孤立という社会問題が顕在化している今日、この両者を結びつけるメカニズムの詳細は未だ明らかでなく、「なぜ、生活困窮者は誰にも頼れなくなるのか」という問いを社会構造的な観点から究明することが課題となっている。そこで本研究では、両者を結びつける仮説要因を想定し、生活困窮と社会的孤立の媒介プロセスを全国調査データによって実証的に検証することを課題とした。平成30年度は、第1に、平成27年度に行った全国調査の成果について、研究報告(学会発表と論文投稿)を行うことができた。日本社会学会大会において「なぜ不利な人びとは『誰にも頼れない』のかー孤立をもたらす構造的・心理的メカニズムの計量分析」と題し発表を行った。ここでの質疑応答を踏まえ、「社会的孤立に対する子ども期の不利の影響ー『不利の累積仮説』の検証」と題した論文を『福祉社会学研究』に投稿し、掲載も決まった。本論文では、1子ども期に貧困、不登校(中学校時代)を経験した人は低学歴になりやすく、無配偶になりやすいため、孤立しやすいこと、2子ども期に身体的虐待、不登校(小中学校時代)、いじめ(中高校時代)を経験した人は、抑うつ傾向が高いため、孤立しやすいこと、3子ども期の貧困、ネグレクトは直接的に孤立に結びつきやすいことを明らかにしている。また第2に、当初計画していた通りに全国郵送調査(第2波)を実施することができた。第1波調査の結果を踏まえて質問紙を見直し、第1波調査の回答者を対象としてパネル調査を行った。調査会社の保有するモニターを用いたとはいえ、回収率は87%と良好であり、質の高いデータを収集することができた。本研究課題に関連する全国調査データを用いた学会報告および論文投稿を行えたため。また、予定通りに全国郵送調査を実施することができたため。今後は、第1波パネル調査(全国郵送調査)を実施する。実施後、調査データのクリーニング・分析を進め、その成果を段階的に関連学会の学術大会・論文等で報告していく。同時に、第2波パネル調査の企画・準備を進めていく。今後は、全国郵送調査を実施する。今後は、全国調査データを用いたパネル分析を進め、その成果を段階的に関連学会の学術大会・論文等で報告していく。第1波パネル調査(全国郵送調査)を十分なサンプルスケールで実施するため。[理由]全国郵送調査を十分なサンプルスケールで実施するため。[使用計画]未使用額の240万円と平成30年度請求分の50万円を合算した290万円を、全国郵送調査の費用に充てる。次年度使用額(12,080円)は、当初想定していた調査費用予算と調査費用実額の差額である。これは、次年度において研究成果発信のために使用される。平成28年度請求分の170万円と平成29年度請求分の70万円を合算した240万円を、第1波パネル調査の調査費用に充てる。
ＴＥＭ－ＳＴＭその場計測による抵抗変化メモリの動作機構解明

抵抗変化メモリ(ReRAM)がbeyond CMOSを目指して研究・開発されている.その動作原理の解明は最重要課題であり,電気化学に基づくモデルの提唱はあるが,不明な点が多い.本研究では,その場透過電子顕微鏡法により金属フィラメント型ReRAM内の微細構造を実時間観察した.その結果,高抵抗⇔低抵抗(Set,Reset)の動作時には大きな変化はなく,追加の通電により大きな構造変化の生じる事が分かった.ナノ領域での変化が抵抗スイッチに寄与している.大きな構造変化はスイッチ箇所の不安定化,金属イオンの固溶を促進し,劣化を生じた.Set,Reset時の投入電力バランスが安定動作に重要であると言える.キャパシタ構造への電圧印加により抵抗値が大きく変化する抵抗変化メモリ(ReRAM)が広く研究されている.その動作機構について数種のモデルが提唱され,透過および走査電子顕微鏡(TEM,SEM)による評価も行われている.それらは抵抗変化後の静的な状態観察であり,また抵抗変化部位にも曖昧な点が多い.本研究ではその場TEM法を用いて抵抗変化時の構造変化を動的に直視・分析し,その動作機構を明らかする.H25年度には主には装置開発および基盤技術の最適化を行い,これをCu/MoOxを中心とした材料系に応用した.その場TEM研究による結果を論文および国内学会にて発表した.詳細は以下の通りである.1装置開発:FET搭載型TEM-STMホルダー(mmオーダーの粗動,10μmの微動ストローク)が完成した.二軸傾斜機能を備えており,ReRAM積層界面近傍の観察が可能になった.現在,その場TEM観察実験に使用中である.2試料加工法開発:TEM試料作製用のイオンシャドー法に改良を加え,スパッタ中に試料を移動する機構を開発した.より均質なTEM用ReRAM試料の作製が可能になった.3その場TEM計測:Cu/MoOxにおいて,IVスイッチサイクルの繰り返しに成功した.これは他に報告例のない結果である.不活性電極から導電フィラメントが成長することを明瞭に捉えるとともに,スイッチ電流増加によりフィラメントが太くなること,フィラメント箇所が必ずしも固定されているわけではない事を明らかにした.同様のことはCu/WOxにおいても認められた.これらを国内外で発表した.4ReRAMデバイス:MoOx系, WOx系の作り込み型ReRAMデバイスを作製し,スイッチング速度の観点から,20-50 nmの膜厚試料がその場TEM研究に適切であることが分かった.また,スイッチの安定性が不活性電極の種類に依ることが分かった.電圧印加により抵抗値が大きく変化する抵抗変化メモリ(ReRAM)が広く研究されている.その動作機構について数種のモデルが提唱され,電子顕微鏡(TEM,SEM)による評価も行われているが,抵抗変化後の静的な状態観察であり,抵抗変化部位に曖昧な点が多い.本研究ではその場TEM法を用いて抵抗変化時の構造変化を動的に直視・分析し,動作機構を明らかする.前年度までに開発を完了したシステムを用い,主にCu/MoOx,Cu/MoOx/AlOxを研究対象としてその場TEM観察を遂行した.これに並行してAlOx層を挿入したReRAMデバイスの特性評価を行い,TEM結果との比較を行った.その結果を論文および国内外の学会・会議にて発表した.詳細は以下の通りである.1試料加工手法:開発済のイオンシャドー法に加えて,FIB加工に着手した.またリソグラフィー技術を用いた平面型ReRAMの形成を行い,TEM実験に供した.2その場TEM計測:一般に信じられている抵抗スイッチモデルでは導線性のCuフィラメントが正負電極を架橋して低抵抗,架橋が壊れて高抵抗となるが,必ずしもそのようになっていない事が判明した.低抵抗化の時点ではCuフィラメントの架橋は生じていず,その後の通電により架橋する.つまり安定した低抵抗状態の形成に電流が重要な役割をする事が分かった.また高抵抗化の瞬間において大きな構造変化は観測されず,その後の通電によってフィラメントが大きく破断・消失した.このことは,高抵抗化スイッチが局所領域で生じており,通電によるジュール熱が寄与していることを示唆している.3ReRAMデバイス:MoOx系, WOx系の作り込み型ReRAMデバイスを作製し,熱処理による影響を調べた.熱処理によってデバイス抵抗値が低下しており,またスイッチ特性も電気的にリーキーな状態に変化した.これは2の結果を裏付ける物である.メモリ応用を念頭において抵抗変化メモリ(ReRAM)の研究が広く行われている.電子顕微鏡(TEM,SEM)による動作機構評価も行われているが,未だに不明な点が多い.本研究ではその場TEM法により抵抗変化時の構造変化を動的に直視・分析し,動作機構を明らかする.H27年度には,導電フィラメント型ReRAM(CBRAM)を対象とした総括的研究を行い,その結果を論文および国内外の会議にて発表した.1CBRAMフィラメントの振舞い(Cu/MoOx):低抵抗化(Set),高抵抗化(Reset)におけるCuフィラメントの形成/消失には電流が関係している.このとき大幅なフィラメント形状変化は必要なく,微小な変化で十分であり,スイッチ層の多層化が有効である.この形成/消失機構は,スイッチ層中のCu量,フィラメント形状に依り2つのタイプに分類され,これは抵抗スイッチ履歴による.2デバイス劣化機構の調査(Cu/WOx):加速試験をTEM内で行ったところ,フィラメント以外の場所でもCuの移動が生じてデバイス劣化を引き起こすことが判明した.電流制御が重要である.

3二層型ReRAM(Cu/MoOx/AlOx)の評価:低抵抗化に伴いフィラメントが形成されるが,MoOxとAlOxではその太さが異なり,これが安定した急峻な抵抗スイッチを実現すると予想される.4平面型ReRAM(Cu/WOx/Cu):Cuフィラメントの成長過程を明瞭に観察できた.電気化学的考察による「フィラメントモデル」を支持する結果を得た.5:TaOx, Cu/ MoOx系ReRAMのアナログ動作:なだらかな電流-電圧特性を示すReset側操作を用いてアナログ的な動作の可能性を示した.Set側での動作には,適切な電流制御のVerify操作が有効であった.これは今後のTEMによるReRAMニューロンの研究に有益な結果である.抵抗変化メモリ(ReRAM)がbeyond CMOSを目指して研究・開発されている.その動作原理の解明は最重要課題であり,電気化学に基づくモデルの提唱はあるが,不明な点が多い.本研究では,その場透過電子顕微鏡法により金属フィラメント型ReRAM内の微細構造を実時間観察した.その結果,高抵抗⇔低抵抗(Set,Reset)の動作時には大きな変化はなく,追加の通電により大きな構造変化の生じる事が分かった.ナノ領域での変化が抵抗スイッチに寄与している.大きな構造変化はスイッチ箇所の不安定化,金属イオンの固溶を促進し,劣化を生じた.Set,Reset時の投入電力バランスが安定動作に重要であると言える.ReRAMの抵抗スイッチに関係する導電フィラメントの形成・消失の過程を,その場TEM実験により直接にしかも動的に観察できている.ほぼ予定通りの研究進行状況であり,招待講演など,各種の成果発表を行った.電気電子工学まずH25, 26の結果を数件の論文にまとめると共に,国際会議で広く発表を行う.これによる海外研究者との議論を通じて,ReRAMの動作機構についての共同理解を深める.新たな材料系への適用(TaOx系),平面型ReRAMの研究を遂行して,最終年度の総括を行う.研究計画立案当初に予定していた装置・基盤技術の開発はほぼ終了し,実際のその場TEM研究に応用できている.そのTEM観察を通じて,ReRAMの抵抗スイッチに関係する導電フィラメントの形成・消失の過程を,直接にしかも動的に観察できた.ほぼ予定通りの研究進行状況であり,成果発表についても行うことができた.まずH25の結果を数件の論文にまとめると共に,国際会議で広く発表を行う.これによる海外研究者との議論を通じて,ReRAMの動作機構についての共同理解を深める.それと同時に,より実用に近い材料系(HfOx系,TaOx系)を用いた実験・研究へ向けての準備を開始する.研究は予定通り進行しており,計画方針を変更する必要はない.1) 3月納品分の伝票処理が4月になっているため.2)前倒し支払により購入を予定していた物品が安価に納入できたため.1) 2014年3月納品分の支払い2)学会出張旅費,消耗品の購入等に充てる.
新国籍法における国際児の意識調査-国籍選択を中心に-

両親の一方が日本国籍をもち、一方がアメリカ国籍をもつ国際結婚から生まれた国際児を対象に、数年前に1次調査を行ったが、今回の報告は、2次調査(19901991年)の結果である。2次調査が、1次調査と同数に日本とアメリカでアンケート用紙の配布・回収を行い、また、沖縄と札幌で面接を3回、奈良でミニ・シンポジウムを開催した。アンケートに関しては、1次調査の有効回収数が79通であったが、今回は237通(国内71通、米国166通)と増加したが、これは、アメリカにおいて3名の協力者があり、彼女らに配布を依頼したことと、回収先をUCLAにしたことにあると思われる。新国籍法によれば、重国籍者は22歳になる前に国籍選択をしなければならないが、今回の調査のねらいは、もし択一選択をしなければならない場合、どちらの国籍を選ぶか、そして、その決断に影響を及ぼす要因は何であろうか、を探る事であった。面白いことに、1次調査で判明した要因と、ほぼ同じ要因が国籍選択に影響を及ぼすことが分かった。国籍選択にどのような要因が影響を及ぼすかクロス表を作成してみると、(1)現有国籍、(2)居住割合、(3)現住所、(4)私から父への言葉、(5)私から母への言葉、(6)第1言語、(7)第2言語、(8)文化傾斜、(9)行動傾斜、(10)母親の現国籍が交互性を示した。1次調査で交互性がみられたのは、現住所、第1言語、母から私への言葉であったから、ほぼ同じ結果が出た、と言って良いであろう。面接調査とミニ・シンポジウムで判明したことは、国際児にとって国籍選択が、非常に重大事であるという考えをもつ者と、選択する国籍は当然のことと決まっている故に、それほど重大事でもないと感じる国際児がいることである。なお、現在は、最終的な統計解析が進められている。新国籍法(1985年1月1日施行)により性差別は解消されたが、新たに許可された重国籍所持に関して賛否両論が巻き起こった。つまり、重国籍は許可するが、22歳になる前に択一選択をしなければならぬ、という付帯条件をめぐる論争である。この新国籍法に賛成する者は、父系血統主義をつらぬく友好国に対する国際礼儀上、また、国家の重大事に、累乗的に増加可能な重国籍者をどのように扱うか、という心配を根拠とする。これに対し、終身の重国籍所有を是とする者は、特に国際児(国際結婚から生まれた子)の場合、両親の文化は等しく重要であるという前提のもと、22歳前に択一宣言を義務づけるこの法律は、性格の2分の1化を強制するものであり、また、最近の欧州に見られる重国籍の終身所有を可能にする国籍法成立の傾向に反するもの、という理由から反対を唱えた。政治家、法務省、弁護士、国際結婚夫婦等の専門家を巻き込んだこの議論に、ひとつ重要なデータが欠落している事に気付いた。つまり、国際児自身の意見である。いろいろな理由から、われわれは、日・米の国籍を持つ両親から生まれた国際児を対象に調査を開始した。数年前に第一次調査を行い、今回は少し規模を広げてアンケートと面接調査を敢行した。回収数は、日本から68部、アメリカから164部、その他5部の計237部であった。年齢は10歳から48歳までで、男98名、女139名であった。

分析作業は、予定どうり進んでいる。回収されたアンケート用紙をもとに、データベースを作成し、単純集計が終わった。国内での面接も、願わくばあと数名の面接を希望したいが、現在までのところ、限られた予算でとどこうりなく終了した。本格的なデータ解析は、来年度に行う予定である。1990年1991年にかけて行った、第II次日米国際児のアンケート調査の集計が完了した。その5年前に行った、第I次調査の際に使用したアンケートの質問事項にわずかの変更を加えた用紙を利用したため、比較検討ができたことは幸いであった。今回のII次調査は、日本とアメリカで郵便法を中心として、一部留め置き法も並用し、アンケート用紙の配布と回収を行ったところ、国内から71通、アメリカから166通で、有効回収数は計237通であった。I次が79通であったのに比べ、これだけ増加したのは、アメリカで3名の調査協力者を得て、アメリカでの回収先をUCLAの社会学部にしたからであろう。被験者の性別は、男96名、女136名、無回答5名で、年齢構成は、男性は13歳から46歳、平均は20代後半、女性は、10歳から48歳で、平均は20代半ばであった。約30%が国内から、約70%がアメリカから回収されたことを念頭におき、以下の結果を考慮して欲しい。現有国籍を聞くと、日本5%、米国71%、日米23%、その他1%であった。そこで、全員が二重国籍を所有していると仮定して、国籍択一選択をせまったところ、日本を選択した者15%、米国75%、その他10%となった。その他の質問項目は、言葉に関するもの、心の割合い、経済、インターナショナルスクール通学の有無、行動様式、居住国等であった。そこで国籍選択とどのような要因に交互性がみられるかと考えクロス表を作成したところ、(1)現有国籍、(2)居住割合、(3)現住所、(4)私から父への言葉、(5)私から母への言葉、(6)第一言語、(7)第二言語、(8)文化傾斜、(9)行動傾斜、(10)母親の現有国籍であった。つまり、国籍選択に影響を及ぼす要因は、大まかに言って現住所、言語、文化・行動パターン、現有国籍等であることが判明した。そのうち最初のふたつの要因は、第I次調査の結果と同じであることに興味をひかれるだけでなく、どうも、これらのふたつが特に決定的な要因ではないだろうかと考えている。
最新の技術による新興感染症を含むアジアの小児ウイルス感染症の診断、分子疫学と予防

我々が開発したイムノクロマトキット, multiplex RT-PCRと遺伝子解析を用い、タイ、バングラデシュ、インドネシアで小児の下痢症ウイルスの分子疫学を行った。わが国と異なり、ロタウイルスの頻度が多かった。世界的に新しいノロウイルス株の流行が広がっていた。サフォードウイルス、コサウイルス、ボカウイルスなども見出した。さらにベトナム国で小児の呼吸器感染の遺伝子診断を行ない、RSウイルス、ライノウイルス、ヒトパレコウイルスがそれぞれ特徴を持って見られた。風疹ワクチンの普及が遅れているベトナムでは常時風疹が見られた。総じてアジアの感染症がわが国と連動していることがわかった。1.ホーチミン小児病院での呼吸器ウイルス感染において2010-2011年の1年間に1082の咽頭ぬぐい液からmultiplexPCRによって13種のウイルスを検査した。さらにRSウイルス、インフルエンザウイルスでは型別も行った。64%の検体で検出ができ、ライノウイルス30%、RSウイルス24%、パラインフルエンザ3と1が5および3%、インフルエンザA3%、ボカウイルス3%であった。その他のウイルスも頻度は少ないが検出された。季節性も検討した。RSウイルスはサブグループAが多かった。2.風疹ウイルスの抗原診断キットの開発を行った。即ち培養した風疹ウイルスに対して抗体を作製した。この抗体を用いて風疹ウイルスのイムノクロマトを作製した。ベトナムの風疹の検体(咽頭ぬぐい液)で検出を試みたができなかった。再度、新しく免疫し高感度のキットを検討する。3.2011年、ベトナム全土で風疹が流行した。風疹ワクチンを定期接種していないことによる。遺伝子診断と遺伝子型では2Bに属するがエンベロープ領域で数個のアミノ酸が置換したベトナム固有の配列とわかった。4.ベトナム全体での麻疹・風疹の患者数は正確には把握できないがこの3年間患者数が多い。しかし2009年は麻疹の割合が大きく、2010年はほぼ等しく、2011年は風疹の割合が大きい。ホーチミンの第1と第2小児病院での入院患者を合わせると2010、2011年にはそれぞれ約200名の先天性風疹症候群が見られた。5.頻度は少ないがサフォードウイルス、コサウイルス、ボカウイルスをタイの下痢便から検出した、タイでのウイルス性下痢症(ロタウイルス、ノロウイルスなど)の分子疫学、タイと日本のブタからのブタコブウイルスの発見、バングラデシュでの自然界での新しい組換えアデノウイルスの発見等がある。1. 2010-2011 H1N1(パンデミック後)のホーチミン市小児のインフルエンザ流行を調べ全検体の3%が陽性でH1N1pdm09とH3N2を交互に見た。このH1N1は従来のH1N1pdm09から変異した。多くはオセタミビル感受性であった。H3N2はsubclade Perth10/2010に類似した。ライノウイルス(HRV)は2歳以下に多く、スワブの30%が陽性でHRV-Aが多かった。ヒトボカウイルス1が7%で、多くは他のウイルスとの混合感染で、重症例もあった。RSウイルス、パラインフルエンザウイルスも解析できた。依然として先天性風疹症候群が見られ、遺伝子型は2Bであった。2.インドネシアマナドで小児の急性胃腸炎の原因ウイルスを調べた。約50%にウイルス陽性、多くはロタウイルスでGIP[8]>G3P[8]であった。パレコウイルス、ノロウイルス、エンテロウイルスがそれぞれ32%で、型を決定した。ノロウイルスGII.14があった。3.タイの成人胃腸炎を調べた。下痢症ウイルスが5%で見られ、アデノウイルス、エンテロウイルス、アイチウイルス(AまたはB)、ノロウイルスが1%であった。迅速キットでノロウイルス、ロタウイルスが検出できた。タイ国チェンマイでのカンピロバクター胃腸炎の小児の頻度は日本と同様で8%に見られた。C.jejuniとC.coliを見た。タイの仔ブタ胃腸炎からA群ロタウイルス(G3P[23]2株、G9P[23]1株)が発見され、遺伝子再集合が観察された。またブタのgenus Aichivirus Cを見出した。プロトタイプと異なって、2B領域に90nt(30aa)の欠失のvariantであった。4.バングラデシュでノロウイルス診断キットを利用した。5.ウイルス性脳炎・脳症に対するmultiplex PCRを開発し、日本の検体で診断した。1.昨年度に引き続き20102011年のホーチミン1082例の呼吸器感染小児の原因ウイルスを詳細に知べた。ボカウイルスが3%に年間を通じて見られた。

年齢は2歳以下が73%であった。重感染が50%であった。重症感染を示すことがあった。インフルエンザウイルスも3%でH3N2は雨季に、パンデミックH1N1は乾期に多く見られた。パンデミックインフルエンザは初期の株から進化していた。H3N2はA/Perth/10/2010-likeであった。RSウイルスはA2型が多くB型のBA9とBA10もあった。ライノウイルスはA型が主であった。2.新たに市販と我々の風疹抗体を用い抗原検出ICキットを作製したがやはり咽頭拭い液から抗原を見出せなかった。3.20102011年、チェンマイでウイルス性下痢症の分子疫学を行った。411便検体中50%が陽性、ノロウイルスGIIが16%、A群ロタウイルスが15%、ヒトボカウイルスが6%、アデノウイルスが5%、エンテロウイルスが4%、ヒトパレコウイルスが1%であった。アストロウイルス、サフォルドウイルス、サポウイルス、アイチウイルス、コサウイルスは1%以下であった。ロタウイルスはG1P[8]が45%、G9P[8]が36%であった。ノロウイルスはGII/4の2010変異型が多くを占めた。4.タイの198例の小児下痢症患者においてロタウイルス、アデノウイルス、ノロウイルス同時抗原検出キットの評価を行った。PCRと精度は同等だが感度がノロウイルス、アデノウイルスで低かった。5.チェンマイの下痢症の仔ブタのA群ロタウイルスについて、全11ゲノムの解析を行う。以前の報告と比べるとゲノタイプ間、ゲノタイプ内での遺伝子再集合が観察された。まれなブタ由来NSP3 T7ゲノタイプがあった。6.カンピロバクターによる下痢症の頻度は高く、ウイルスとの重感染もあった。昨年度に続きアジアの国々で感染症の分子疫学を行った。またブルガリアとの共同研究もした。1.タイ国チェンマイ、小児171の糞便検体でヒトパレコウイルスを調べた。3検体(1.8%)で陽性であった。1型、14型、世界で初めての17型を各1例見出した。2.タイ国チェンマイで小児の567検体でノロウイルス、サポウイルスを調べた。ノロウイルスは15.9%でGI.14,GII(9つの型と未決定株)があった。GII.4ニューオリンズ亜型が一番多かった。サポウイルスは1.2%で全てGI.1であった。3.タイ、日本の下痢および健康なブタのアイチウイルスCを見出した。1株について全塩基を決定した。2B領域で繰り返し部分の90塩基が欠損していた。4.ベトナム国ホーチミン市の小児病院の下気道感染で、404検体中89%が診断できた。RSV(24%)、ヒトライノウイルス(30%)、ヒトボカウイルス(22%)が多く,インフルエンザ菌、肺炎球菌が見られた。5.インドネシアマナドの下痢症ウイルスについては60%の検体でウイルスが得られた。ロタウイルスA群が最も多く、次にノロウイルスGII。アストロウイルス、サポウイルス、ヒトパレコウイルス、エンテロウイルス、アデノウイルス、ノロウイルスGI、アイチウイルスはわずか数%に見られた。