hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
蛋白質の一次構造から三次構造を自動的に組立てる方法

各蛋白質と相同性の高い蛋白質のアミノ酸配列を三島の遺伝研のデータベースから取り寄せ、それぞれの蛋白質自身を含むグループを除いた他のグループから得られたデータベースに基いて、その蛋白質のα/βバレルを如何に正しく予測出来るかを現在調べているところである。蛋白質の三次構造はそのアミノ酸配列によって決められる。蛋白質の折り畳みの過程は数ミリ秒と云う短い時間で終了してしまうので、幾何学的に可能なあらゆる組み合わせの構造を検討して、その中から最も安定な構造を選び出すのではなくて、ある限られた数の候補の部分的構造を組み合わせることによって、それらの調和した最適な構造が一つ選び出されるものと思われる。X線構造解析によってこれまでに蓄積されて来た蛋白質の三次構造をアミノ酸配列と比較すると、相同性が低いにも拘わらず、相互に非常に良く類似した三次構造が多いことが明らかとなった。それは蛋白質の三次構造の全体ではなく、ドメインと呼ばれる一部であることが多いのだが、αへリックス、βシート、ターン等の二次構造が相互に積み重なった様式のことで、超二次構造と呼ばれている。統計的な予測性に基づいて、最も単純な予測を行うと、all-α蛋白質では、βシートと予測される部分でもしばしばαヘリックスとなり、all-β蛋白質ではαヘリックスになると予測される部分でも逆平行βシートとなることが多い。α+β蛋白質でも同様なことが起こるが、α/β蛋白質では、比較的良く予測が実際の二次構造と一致することがわかってきた。そこで、先ず最初のステップとして、その蛋白質がα/β蛋白質であると仮定して折り畳んで見ることを考えた。アルゴリズムの詳細は省略するが、フラボチトクロームb5とエノラーゼという蛋白質についてシミュレーションを行い、Protein Data Bank中にある基本型の原子座標を用いて自動的に組立てるソフトウエアを作り、グラフィック・ディスプレイによって表示することに成功した。現在、20種類のα/β蛋白質について、それ自身の統計データを用いずに、常に第一位で正しい構造を見つけられるようにアルゴリズムを改良中である。
成長期における運動が骨形成に及ぼす影響

【形態変化と運動能力】身長・体重の変化において、個人差は認められたが、身長は4年次から5年次の一年間での伸びは平均5.78cm、5年次から6年次では7.51cmであり、10cmを超すものが数名見られたことは、急激な成長期に入っている又はほぼピークになっていると思われる子がいた。体重は同様に、4kg前後、6kg前後であり、長軸方向への伸びが大きい傾向であった。握力は15.5kg、20kgで全国平均より35kg程度低値であるのに、垂直跳びでは37cmと45cmと全国平均値を上回っていた。【骨代謝マーカーと骨量変化】骨代謝を反映している骨形成ホルモンと骨吸収ホルモン動態をみると、4年次から6年次の二年間において、骨形成ホルモン(骨型アルカリフォスファターゼ)の活性が高く、有意であった。特に身長の伸びの大きい子は顕著であった。骨構造を反映しているBUAの上昇もみられ、骨代謝の高回転型へ移行している状況がみられた。学校以外に定期的な運動習慣のある子供(サッカーと野球のスポーツ活動を行っている子供)、33名)は、運動習慣のない子供(11名)に比べ、56年の間での身長の伸びと骨形成マーカー及びBUAにおいて差を認めた。【Ca摂取量について】Ca摂取量は、全体としては600mg/day程度摂取しているが、400mg/day前後の子供もみられた。Ca摂取量と骨量並びに身長の伸びなどとの関連性は、有意ではないが、関連性を示唆する傾向は認められた。三年間で偏食が徐々に改善されている子が多く認められた反面、朝食が欠食又はそれに近い子は、改善が認められていなかった。この三年間の調査・測定の結果、以下のような特徴を認めることが出来た。【○!1】体格的な変化は個人差が大きいが、56年生の一年間で急激な発達傾向を認めた。【○!2】スポーツ活動を行っている子は、骨代謝が高回転を示し、骨形成並びに体格形成によい影響を及ぼしていた。【○!3】Ca摂取量ばかりでなく、バランスのとれた食生活が大きな要因であることが示唆された。本年度の研究では、以下の内容を中心として検討を行った。対象とした子供は10歳前後の男子で、運動群30名(サッカー:21名、水泳:9名)とある小学校の4年生44名(スポーツクラブ在籍者が若干名いる)である。測定項目は、骨量測定(超音波法;右足踵骨)、骨代謝マーカー、形態計測(特に下肢を中心として)、脚伸展筋力、下肢筋肉厚、栄養調査等である。成長期の子供の骨密度測定法の確立に関し、足の大きさが22cm以下の子供に対しては、アクリル性のプレート(厚さ5mm)を使用することで解決した。Caを中心とした栄養調査の結果、総体的には600900mg/dayが多く、1000mg/dayを超している子供の割合は少なかった。即ち、厚生省の基準値を十分に充たしている子供が少ない傾向であった。下肢の形態測定では、運動群との間では有意な差は認められなかった。

超音波法による踵骨骨量は、運動群特にサッカーを行っている子供達において、Stiffnes,SOS及びBUA共に他の群の子供より有意に高い結果であった。身長とStiffnessとの間において、有意な正の相関が認められた。骨形成マーカーは、サッカー群が高い傾向にあるが、有意差は認められなかった。これらの結果が、運動経験が大きな要素であるか否かについて又身長の伸び具合との関係については、今後の継続測定で明らかになるものと思われる。本年は二年目であり、基本的には昨年度の測定の継続である。【形態変化と運動能力】身長・体重の変化において、個人差は認められたが、身長は3年次から4年次の一年間での伸びは平均7.78cm、4年次から5年次では5.61cmであり、急激な成長期に入っていると思われる子がいた。体重は同様に、5.45kg、3.45kgあり、長軸方向への伸びが大きい傾向であった。体脂肪量が4年次から5年次にかけて減少している子供が多くみられた。握力・垂直跳びでは有意な変化は認められなかったが、脚伸展パワーでは413.65wattから666.79wattへ60%の増加がみられ、下肢筋量の増加が関与していると思われる。【骨代謝マーカーと骨量変化】骨代謝を反映している骨形成ホルモンと骨吸収ホルモン動態をみると、4年次から5年次の一年間において、共に上昇を示したが、骨形成ホルモンの活性が高く、有意であった。骨構造を反映しているBUAの上昇もみられ、骨代謝の高回転型へ移行している状況がみられた。【運動習慣と骨量】学校以外に定期的な運動習慣のある子供(何らかのスポーツ活動を行っている子供、33名)は、運動習慣のない子供(11名)に比べ、年間の変化量において有意差は認められなかったが、大きい傾向がみられた。特にマーカーにおいて、その傾向が目だった。【Ca摂取量について】Ca摂取量は、アンケートにより調査を行った。全体としては600mg/day程度摂取しているが、400mg/day前後の子供もみられた。Ca摂取量と骨量並びに身長の伸びなどとの関連性は、有意ではないが、関連性を示唆する傾向は認められた。【形態変化と運動能力】身長・体重の変化において、個人差は認められたが、身長は4年次から5年次の一年間での伸びは平均5.78cm、5年次から6年次では7.51cmであり、10cmを超すものが数名見られたことは、急激な成長期に入っている又はほぼピークになっていると思われる子がいた。体重は同様に、4kg前後、6kg前後であり、長軸方向への伸びが大きい傾向であった。握力は15.5kg、20kgで全国平均より35kg程度低値であるのに、垂直跳びでは37cmと45cmと全国平均値を上回っていた。【骨代謝マーカーと骨量変化】骨代謝を反映している骨形成ホルモンと骨吸収ホルモン動態をみると、4年次から6年次の二年間において、骨形成ホルモン(骨型アルカリフォスファターゼ)の活性が高く、有意であった。特に身長の伸びの大きい子は顕著であった。学校以外に定期的な運動習慣のある子供(サッカーと野球のスポーツ活動を行っている子供)、33名)は、運動習慣のない子供(11名)に比べ、56年の間での身長の伸びと骨形成マーカー及びBUAにおいて差を認めた。【Ca摂取量について】Ca摂取量は、全体としては600mg/day程度摂取しているが、400mg/day前後の子供もみられた。
都市農村対流時代における農村地域資源の担い手の形成・継承と定着に関する研究

本研究では、「田園回帰」現象が広がり、都市と農村との間を人材が行き交う都市農村対流時代において、都市からの人材が農村地域に根付き、定着できるだけの社会的・経済的環境を確立していく、地域資源の担い手継承のプロセス研究を検討する。本研究の2年目にあたる平成30年度は、各担当分野の仮説の構築と方針検討を深めるべく、各自でフィールド活動をもとに研究活動を進めつつ、共同研究会を通してその共有を図った。農村資源・コミュニティ班では、香川県まんのう町、徳島県海陽町、滋賀県甲良町、群馬県みなかみ町等での活動をもとに、他出子を巻き込むネットワーク型自治、集落点検ワークショップのデザイン・活用、地域資源管理の継続要因・意識醸成が議論の焦点となった。また、外部人材班では、地域おこし協力隊を中心に、活性化感全国調査の分析結果の共有や、住民自治における地域戦略への位置づけ方、就村からなりわい就農へ新規就農アプローチが議論の焦点となった。さらに、長野県佐久穂町における地域づくりの拠点整備と学生の役割について、ケーススタディをもとに実践的な方向性について、各メンバーの知見を活かした提案がなされた。全体として、地域の担い手が世代交代期を迎える中で、次世代、将来世代の立場からどのようにビジョンや方向性を描き、資源の継承に繋げるのか、フューチャーデザインと表現されるような本研究の主題について共通認識の構築が図られた。農村地域を捉える上で学際的な研究メンバーで構成する共同研究の形態を採っているが、各メンバーが、所属する研究機関で学部運営や学内組織の主要な立場となり、多忙を極める状況が続いている。そのため、メンバー間での日程等の調整が容易でなく、共同研究会の開催が1回に留まり、共同での現地調査の機会を設けることができなかった。その点で、共通の現場に入って議論する認識共有の場づくりが必要とされている。本研究の3年目にあたる平成31年度は、メンバーが共通の現場に入り議論できる共同調査を12ヶ所で実施し、共通の実態認識を踏まえて研究テーマの分析を深める環境を整える。それとともに、研究課題に対する現時点での成果の取りまとめに向けて研究会を開催し、研究協力者も交えて最新の知見を現場に還元したい。また、研究最終年度にもなり、若者の農山村回帰の潮流が定着する中で、その最前線に身を置く研究チームでの実績をもとに、論点を絞って次期の科研費申請に向けた準備を進め、引き続き研究の推進を図りたい。本研究では、「田園回帰」現象が広がり、都市と農山村との間を人材が行き交う都市農村対流時代において、都市からの人材が農村地域に根付き、定着できるだけの社会的・経済的環境を確立していく、地域資源の担い手継承のプロセス構築を検討する。本研究の初年度にあたる平成29年度は、農山村地域を捉える上で学際的な研究メンバーで構成した共同研究の着手期にあたり、まず共同研究会を6月に開催し、メンバー間の研究アプローチや実態・課題認識の共有を図った。その中で、研究の方向性・論点として以下のような点が挙げられた。1地域サポート人材(地域おこし協力隊・復興支援員)の実態と今後のあり方・制度の再検討、2稲垣文彦氏による「地域力創造曲線」モデルのバージョンアップの検討(被災地復興から、日常の地域再生活動への応用)、3農山村地域資源(空き家・土地利用)の利活用と次世代継承のあり方(世帯と地域での合意形成)、4中心市街地・都市郊外の空洞化を射程に入れた検討(都市でのリノベーション)、5先発事例と評された地域づくり事例のその後の経過捕捉(行政の限界、多様な主体の登場)など。その上で、各メンバーが担当分野に関連した予備調査や現地作業を実施した。主なものとして、青森県むつ市脇野沢地区における小さな拠点の整備に伴うワークショップ支援、岡山県津山市上加茂地区における地域運営組織構築に向けた集落間連携支援、地域サポート人材育成支援などを行った。このような一連の作業を通して、まず各自で本調査に向けた仮説の構築と方針の検討を進めた。農山村地域を捉える上で学際的な研究メンバーで構成する共同研究の初年度にあたり、共同研究会を定期的に開催する予定であった。しかし、各メンバーが所属研究機関の業務・運営に関わり、その中核を担う世代にあたり、多忙を極めており、メンバー間での日程等の調整が容易でなく、研究会の開催回数に制約が生じた。以上の事由から、研究アプローチや実態・課題認識の共有はある程度なされたものの、本調査に向けた仮説の構築と方針検討には議論の余地を残している。

さらに、長野県佐久穂町における地域づくりの拠点整備と学生の役割について、ケーススタディをもとに実践的な方向性について、各メンバーの知見を活かした提案がなされた。全体として、地域の担い手が世代交代期を迎える中で、次世代、将来世代の立場からどのようにビジョンや方向性を描き、資源の継承に繋げるのか、フューチャーデザインと表現されるような本研究の主題について共通認識の構築が図られた。農村地域を捉える上で学際的な研究メンバーで構成する共同研究の形態を採っているが、各メンバーが、所属する研究機関で学部運営や学内組織の主要な立場となり、多忙を極める状況が続いている。そのため、メンバー間での日程等の調整が容易でなく、共同研究会の開催が1回に留まり、共同での現地調査の機会を設けることができなかった。その点で、共通の現場に入って議論する認識共有の場づくりが必要とされている。本研究の2年目となる平成30年度は、議論の余地を残している本調査に向けた仮説の構築と方針検討を速やかに図る。なお、懸案となっているメンバー間の情報共有については、小規模での研究会開催を組み合わせるなど工夫を図りたい。その上で、各担当分野の本調査を実施し、12ヶ所については共同調査の形態を採りながら、共通の実態認識を踏まえて議論できる環境を整える。併せて、各担当の中間報告を行う共同研究会を適宜開催する。本研究では、都市農村対流時代という萌芽的な局面を捉える内容であり、いち早く実態把握・分析を進めることを重視し、論点を絞って次期の科研費に向けた研究課題に繋ぐことを念頭に、引き続き研究の推進を図りたい。本研究の3年目にあたる平成31年度は、メンバーが共通の現場に入り議論できる共同調査を12ヶ所で実施し、共通の実態認識を踏まえて研究テーマの分析を深める環境を整える。それとともに、研究課題に対する現時点での成果の取りまとめに向けて研究会を開催し、研究協力者も交えて最新の知見を現場に還元したい。また、研究最終年度にもなり、若者の農山村回帰の潮流が定着する中で、その最前線に身を置く研究チームでの実績をもとに、論点を絞って次期の科研費申請に向けた準備を進め、引き続き研究の推進を図りたい。各メンバーが所属研究機関の業務・運営の中核を担う世代にあたり、多忙を極めており、メンバー間での日程等の調整が容易でなく、初年度にあたる平成29年度内に予定していた研究会の開催回数に至らなかったため、旅費を中心に次年度への繰り越しが生じた。平成30年度には、繰り越しとなった助成金を、研究会開催時の旅費や、現地調査に向けた準備に伴う物品費に充当し、予定していた研究活動の遂行に努めたい。各メンバーが所属研究機関の業務・運営の中核を担う世代にあたり、多忙を極めており、メンバー間での日程等の調整が容易でなく、2年目の平成30年度内に予定していた共同調査が実施できず、研究会の開催も限られたために、旅費を中心に次年度への繰り越しが生じた。平成31年度は、研究代表者が学内組織の主要任務から外れたこともあり、繰り越しとなった助成金を、現地調査での旅費や関連する物品費に充当し、予定していた研究活動の遂行に努めたい。
マウスとニワトリのキメラを用いた器官形成過程に行われる複雑な相互作用の分子解剖

プラナリアが全能性幹細胞から脳を再生する過程で、幹細胞は周辺の分化細胞と複雑な相互作用を繰り返して秩序ある形と機能をもつ脳を形成していくことが分かった。そこで全能性幹細胞であるマウスES細胞の細胞シートを、ニワトリ胚の予定脳領域に移植して周囲の細胞と相互作用させたところ、ニワトリ胚の中でマウスのES由来細胞を含む脳をつくることに成功した。そこで、本研究では、マウスES細胞をニワトリ胚へ移植後、脳の形成過程の各ステップからmRNAを精製して、次世代シークエンサーでmRNAをシークエンスし、バイオインフォマティクスでマウス由来のmRNAとニワトリ由来のmRNAを仕分けし、同時進行的に起きている幹細胞の反応と周辺細胞の反応を遺伝子発現レベルで解析することを行った。そこで全能性幹細胞であるマウスES細胞の細胞シートを、ニワトリ胚の予定脳領域に移植して周囲の細胞と相互作用させたところ、ニワトリ胚の中でマウスの脳をつくることに成功した。本研究では、マウスES細胞をニワトリ胚へ移植後、脳の形成過程の各ステップからmRNAを精製して、次世代シークエンサーでmRNAを大量シークエンスし、バイオインフォマティクスでマウス由来のmRNAとニワトリ由来のmRNAを仕分けし、同時進行的に起きている幹細胞の反応と周辺細胞の反応をデータベース化して、脳形成過程で起きている複雑な分子イベントの全容を明らかにし、脳形成の作戦を立てことを目標としている。本年度はEGFPを発現するgreenマウス由来のES細胞をニワトリ胚盤葉の予定小脳領域への移植し、マウスの小脳初期発生の三次元構築をめざすとともに、マウス/ニワトリ・キメラ胚を用いた次世代シークエンサーによるトランスクリプトーム解析を行った。また、ニワトリ胚とウズラ胚とのキメラ解析をやるために、ウズラ胚のトランスクリプトーム解析についても行った。さらに、ニワトリ胚・ウズラ胚のEGFP導入ES細胞の作成を行った。ニワトリ・ウズラ胚のES細胞の作成については、2種類のインヒビターを用いた培養液(2i medium)が威力を発揮することがわかった。最近になって、マウスES細胞からだけで眼胞を作ることに笹井らのグループが成功し、まるで自立的に三次元の構造が形成されるように思われているが、種々のECMを駆使することで眼胞の作成に成功しており、本来の周辺細胞の役割をECMが代行しているものと推察している。そこで全能性幹細胞であるマウスES細胞あるいはウズラ胚盤葉の細胞シートを、ニワトリ胚の予定脳領域に移植して周囲の細胞と相互作用させたところ、ニワトリ胚の中でマウスやウズラの脳をつくることに成功した。本研究では、マウスES細胞あるいはウズラ胚盤葉細胞をニワトリ胚へ移植後、脳の形成過程の各ステップからmRNAを精製して、次世代シークエンサーでmRNAを大量シークエンスし、バイオインフォマティクスでマウス由来あるいはウズラ由来のmRNAとニワトリ由来のmRNAを仕分けし、同時進行的に起きている幹細胞の反応と周辺細胞の反応をデータベース化して、脳形成過程で起きている複雑な分子イベントの全容を明らかにし、脳形成の作戦を立てることを目的としている。今年度において、ウズラ初期胚のトランスクリプトーム解析を行い、それらをバイオインフォマティックスによって解析したところ、ほとんどの転写産物について、ニワトリの遺伝子由来なのか、ウズラの遺伝子由来なのかを識別できることが判明した。この発見は、今後の発生学研究に極めて重要な知見をもたらしたと考えている。すなわち、従来、ニワトリ/ウズラのキメラを作成して解析されていた、免疫発生系、神経堤細胞系譜の解析が全て遺伝子レベルで解析可能になったことを示唆している。今回のこの発見を受けて、本研究ではウズラのES細胞の培養条件の確立についても開始した。そして、ウズラ胚においても、ERK/GSK3のインヒビターを入れることによって、マウスのES細胞と同様なドームコロニーを形成する細胞の取得に成功した。残念ながらまだ正常キメラは形成されていないが、FGF/activin系で培養した細胞からはCAM移植によって奇形腫が形成されたので、ウズラの全能性細胞の培養系の確立もそう遠いものではない手ごたえを得られた。

これらの新規実験系の開発によって、来年度から、かなり順調に実験が進められる見通しがついたことが本年度の最大の成果といえよう。プラナリアが全能性幹細胞から脳を再生する過程で、幹細胞は周辺の分化細胞と複雑な相互作用を繰り返して秩序ある形と機能をもつ脳を形成していくことが分かった。そこで本研究では、マウスES細胞をニワトリ胚へ移植後、キメラ胚での脳の形成過程の各ステップからmRNAを精製して、次世代シークエンサーでmRNAを大量シークエンスし、バイオインフォマティクスでマウス由来のmRNAとニワトリ由来のmRNAを仕分けし、同時進行的に起きている幹細胞の反応と周辺細胞の反応をデータベース化して、脳形成過程で起きている複雑な分子イベントの全容を明らかにし、脳形成の作戦を立てことを目標としている。そこで、EGFPを発現するgreenマウス由来のES細胞をニワトリ胚盤葉の予定小脳領域への移植し、マウスの小脳初期発生の三次元構築を行い、マウス/ニワトリ・キメラ胚を用いた次世代シークエンサーによるトランスクリプトーム解析を行った。また、ニワトリ胚とウズラ胚とのキメラ解析をやるために、ウズラ胚のトランスクリプトーム解析についても行った。その結果、マウス/ニワトリ・キメラ胚においては、ロッシュ454では読むコピー数が不足しており、定量的な解析をするためには不十分であることが判明した。ただ、454を用いたシークエンスでトランスクリプトーム解析をするためのリファレンスの作成には成功した。現在、イルミナのMiSeqを購入して、100倍数の解析データをとることで、リファレンスデータに当てて定量的なデータを取り直している。しかし、454を用いたシークエンスによって、ニワトリ/ウズラ胚キメラであってもトランスクリプトーム解析でほぼ98%の遺伝子について、ニワトリ由来かウズラ由来かを識別できることが判明した。そこで、2i培地でニワトリ・ウズラ胚のES細胞の作成を行い、今後のキメラ解析の簡易化を行う試金石を作ることに成功した。次世代シークエンサーのバージョンアップの当初の予定よりか半年ずれたこと、また、バージョンアップ後も試薬の発売停止などのトラブルが生じたために、予定よりか振興が遅れている。24年度が最終年度であるため、記入しない。バイオインフォマティック解析によって、ほとんどの遺伝子産物について、ニワトリとウズラで識別できることが判明したことは大きく、より自然に近い形でキメラ解析できるようになったことから、来年度からはニワトリ/マウスのキメラ解析から、よりニワトリ/ウズラのキメラ作成・シランスクリプトーム解析へとシフトしていく予定である。
熱力学関数の操作的拡張にもとづく非平衡構造形成の記述

豊かな時空間構造を生じる非平衡系に、平衡熱力学の強力な方法論を適用可能にすることを目指し、「熱伝導下にある二成分流体の非平衡自由エネルギーとソーレ効果」および「非線形振動子の集団運動を特徴付ける熱力学関数の探索」の二項目を取りあげる。数値実験による熱力学計測に基づき、前者では、熱流の存在により粒子や場に加わる有効力を非平衡自由エネルギーと結びつける試みを、後者では、過剰熱測定により決定した非平衡エントロピーを用いて、引き込み転移と秩序-無秩序転移の違いを明らかにし、振動子系の集団運動を非平衡エントロピー最大として捉える試みを行う。
走査型プローブ顕微鏡を用いた有機ナノトランジスタの作製と評価

本研究では、ナノメートルスケールの有機トランジスタに関する基礎的な知見を得るため、導電性AFM探針を用いて有機薄膜の局所電気物性の評価や試作トランジスタの動作特性等を調べることを目的としている。まず、導電性探針および高感度AFM電流像測定を行うための装置改良を行った。これを用いて、マイカ上およびSiO_2上に成長させた針状結晶について結晶の厚みと導電率の関係を調べた結果、薄くなるほど導電率が高く、また、SiO_2上のほうがその傾向がより顕著であることが見いだされた。これは、基板表面によるキャリアドーピングが起こっていることを示唆するものであり、有機半導体ナノ構造の電子応用に関する重要な知見である。さらに、探針を特定の位置に固定してトランジスタ特性を測定できる3端子測定系(AFM-FET)の最適化を行い、探針をキャリア注入(ソース)電極とするナノスケールの電界効果トランジスタ測定を行った。これを用いたSiO_2上のCuPc結晶粒に対するAFM-FET測定から、CuPc単結晶粒では電界効果移動度が約10^<-2>cm^2/Vsと多結晶薄膜のものより23桁高くなることを実証した。高移動度材料としてよく知られているペンタセンについても同様の測定を行ったところ、トラップへの充電電流と考えられる電流成分が大部分を占めるという結果となった。そこで、構造と物性の対応を知るための基礎実験として、分子線蒸着法によって成長条件による結晶型、結晶粒形、粒径の相図を得る実験を行い、通常のFET測定および25μm間隔のマイクロ4探針FET測定からキャリア輸送の阻害要因の候補を明らかにした。また、微細孔を多数有するAl膜をCuPc膜で挟んだ積層構造に対して、縦型のAFM-FET測定を行い、素子構造の最適化によって10^3程度の電流on/off比を示す100nmサイズのトランジスタが出来ることを明らかにした。まず、より高空間分解能・高感度で電流分布を得られるよう、探針の改良を行なった。その結果、シリコン探針に白金を成膜し熱処理を施すことで、機械的強度の高さと導電性の良さを兼ね備えた白金シリサイドコート探針を形成する条件を見いだした。この探針を、電流測定よりさらに低接触抵抗であることが要求される電位測定に用い、有効性が確認された。また、高空間分解能化に伴う測定電流の減少とS/N比の劣化を補うために、AFM装置に高感度電流測定系を付与し、AFM電流像測定および局所I-V測定を高精度に行えるよう改造を行った。これを用いて、基板にあらかじめ形成しておいた対向電極との間で2端子での電流分布測定を行い、有機半導体材料である銅フタロシアニン超薄膜の導電率に対する基板の影響について評価を行った。マイカ上およびシリコン酸化膜上に成長させた針状結晶について結晶の厚みと導電率の関係を調べた結果、厚みが薄くなるほど導電率が高く、また、シリコン酸化膜上のほうがその傾向がより顕著であることが見いだされた。この結果は、有機分子と絶縁性基板表面との間で電荷移動によるキャリアドーピングが起こっていることを示唆するものであり、有機半導体ナノ構造の電子応用に関する重要な知見である。さらに研究を進めるため、探針を特定の位置に固定してトランジスタ特性を測定できる3端子測定系の最適化を進めている。この実験については、現在予備的な段階ではあるが、シリコン酸化膜上の銅フタロシアニン結晶粒に対してAFM探針を一つの電極とした電界効果トランジスタ測定が行えることを確認した。
フッ化物応用後のグラスアイオノマーセメントにおけるフッ化物の吸収及び放出について

目的:グラスアイオノマーセメント(以下GIC)へのフッ化物(以下F)の吸収ならびにF再放出の動態を明らかにするために、48週間にわたるF洗口後におけるGICからのF放出量を検討した。方法:GC社製Fuji IONOMER【○!R】TYPE IIを用いて直径9mm高さ3mmの円柱型試料を作製した。F洗口の週1回法をシミュレートするために、試料を900ppmF溶液2mlに60秒間浸漬後、2mlの蒸留水(以下D.W.)中に37°Cで保管した。F溶液の作用は、1週間を1サイクルとして、F溶液浸漬1、3、5、7日後に試料を新しい容器に移し替えるとともに、F放出量を測定した。この操作を4週間繰り返した後、試料をD.W. 2ml中に37°Cで40週間保管した。その後、再度同操作過程を4週間繰り返した。Fイオン電極法(ORION製96-09)によりF濃度を測定した。対照群としてD.W.に浸漬して放出されるF濃度を測定した。結果:試料重量はF作用群と対照群に有意差はなく、F放出量はF作用群が対照群を上回った。また、F浸漬翌日のすべての測定結果でその傾向が強かった。両群ともに実験開始1日目に最大のF量を放出したが、40週以後のF放出量は緩やかな減少傾向を示した。F浸漬の影響をみると、1回目のF作用の1日後のF放出量は両群間に有意差はなかったが、2、3、4週目をらびに40週保管以降のF浸漬5、6、7、8週目直後にF作用群が有意に高いF量を放出した。考察:実験開始2週目以後では、本来GICに含有していたFがある程度放出してしまい、F浸漬によるFの再吸収が大きくなったものと考えられる。また、硬化後40週経過したGICに900ppmF溶液を60秒間浸漬すると、対照群よりも有意に高いF放出量を示したことから、GICは長期間にわたって口腔内でのF供給源になりうる可能性が示唆された。目的:フッ化物(F)洗口によるグラスアイオノマーセメント(GIC)へのFの吸収ならびに放出を明らかにする自的で、F洗口溶液浸漬後にGICから放出されるF量を経日的に測定した。方法:GC社製Fuji IONOMER【○!R】TYPE IIを練和し、直径9mm高さ3mmの円板状試料を作製した。F洗口は週1回法を想定し、1週間に1回ずつ900ppmF溶液2mlに60秒間試料を浸漬した後、37°Cに保った2mlの蒸留水(D.W.)中に移し、D.W.に溶出するF量を測定した。F量測定ごとにD.W.を交換し、1、3、5、7日後に、F量を測定した。さらに、この操作サイクルを4週間にわたり繰り返した。F濃度の測定には、全イオン強度補正緩衝液(TISAB III)を添加するFイオン電極法を用いた。なお、F溶液を応用しない試料を対照群として、同様に放出F量を測定した。結果:試料の重量に、F作用群と対照群間の差は認められなかった。試料から放出した累積F量はF作用群において有意に高かった。各測定日の放出F量では、両群ともに実験開始第1日目に最大のF放出量を示し、その後減少した。実験開始第1週目のF作用群と対照群に差は認められなかったが、その後の2、3、4週目のF溶液浸漬1日後のF放出量は、F作用群の方が有意に高かった。考察:今回のGICからのF放出様式は、実験開始の初期に多くのF量を放出した後、徐々に減少する傾向を示し、他の報告と一致していた。実験第1週目のF溶液浸漬直後のF放出に有意性が示されなかったことは、硬化初期のGICにはFが作用溶液中のFより相対的に過剰に存在し、Fの取り込みに影響を与えたものと考えられた。その後のサイクルでは、ある程度Fが放出したためにF溶液作用によってFが再吸収されたものと考えられることから、GICが口腔内でのFの供給源になりうる可能性が示唆された。

結果:試料重量はF作用群と対照群に有意差はなく、F放出量はF作用群が対照群を上回った。また、F浸漬翌日のすべての測定結果でその傾向が強かった。両群ともに実験開始1日目に最大のF量を放出したが、40週以後のF放出量は緩やかな減少傾向を示した。F浸漬の影響をみると、1回目のF作用の1日後のF放出量は両群間に有意差はなかったが、2、3、4週目をらびに40週保管以降のF浸漬5、6、7、8週目直後にF作用群が有意に高いF量を放出した。考察:実験開始2週目以後では、本来GICに含有していたFがある程度放出してしまい、F浸漬によるFの再吸収が大きくなったものと考えられる。また、硬化後40週経過したGICに900ppmF溶液を60秒間浸漬すると、対照群よりも有意に高いF放出量を示したことから、GICは長期間にわたって口腔内でのF供給源になりうる可能性が示唆された。
脳内環境の破綻を制御する新たなグリア・神経間応答機構の探索とその機能解析

損傷運動神経の生存再生に必要な神経細胞外環境とのインターラクションを解析した。損傷後ミクログリアで発現するDAP12は運動ニューロンの細胞死を促進すること、また神経に発現するDINEは軸索が筋内で分岐する際に周辺のシュワンの分化を調節していることを明らかにした。さらに、シュワンから分泌され軸索の足場を提供するPAP-IIIを同定した。同時に損傷神経特異的にCreとミトコンドリア標識GFPを発現するTgマウスを作成した。これにより、特定の分子を損傷神経特異的に欠失させること、神経損傷後のミトコンドリアダイナミクスを解析することが可能になった。このマウスを用いて他の班員との共同研究が推進された。本研究では神経変性疾患における神経細胞死の原因の一部は神経細胞自律的ではなくグリアなど周辺細胞とのインターラクションの不具合であるという「神経細胞非自律的細胞死」仮説のもと、このインターラクションにかかる新たなメディエーターの同定をめざしている。本年度は初年度でもあり、今後一連の研究に必要な実験のツールとして、神経損傷特異的に遺伝子発現を制御できるマウスの作成を中心におこなった。神経損傷特異的に神経細胞で発現する転写因子ATF3のプロモーターを用い、その下流にCreとミトコンドリア移行GFP蛋白をコードしたBACトランスジェニック動物を作製した。現在本トランスジェニックマウスの作動状況を確認しているが、少なくとも運動神経傷害に応答して損傷運動ニューロン特異的にミトコンドリアが緑の蛍光を有するようになった。また中枢の神経損傷として、実験的に脳外傷モデルを作製したところ、外傷部位近傍の神経細胞のミトコンドリアにGFPの蛍光が認められた。一方、Creの作動状況を確認するためのローザマウスは現在入手のための手続きを終了し入手待ちの状態である。以上より目的のトランスジェニックマウスがほぼできたと考えられる。次年度はこのマウスを用いて班員との共同研究を展開したい。これとは別に、神経損傷時に作動する細胞間情報伝達分子の同定のため、ミクログリアの細胞株(BV2)を培養し、LPS刺激後の上清を回収しショットガンプロテオミクスの方法で分泌蛋白の解析を試みた。現在まで数回の分析を行ない、いくつかの候補分子が得られているが、次年度はこれらの中から一部の候補分子にしぼり、ミクログリアと神経細胞やアストロサイトとのインターラクションに関する解析に向けて研究を進める予定である。軸索損傷後の再生軸索とシュワン細胞のインターラクションにおいて、以前我々が同定したDamage induced neuronal endopeptidase (DINE)が関与する可能性が昨年度までに明らかになったので、25年度はDINEの野生型トランスジェニックマウス(Tg)と酵素活性のもたない変異型(Tg)の作成を行なった。これらのTgは現在までに得られており、これらとノックアウトマウスとの交配を進めている。一方、in vitroの研究ではDINEノックアウトマウスから得られた運動ニューロンとシュワン細胞の共培養の実験から、DINEノックアウトによりシュワン細胞の遺伝子発現に変化が見られることが明らかになった。一方、ミクログリアと損傷ニューロンとのインターラクションでは、現在Trem2と共役する受容体分子のノックアウト動物を入手し、軸索損傷後のミクログリアの動態を検討している。この分子はミクログリアの活性を遷延する可能性が示唆されている。26年度以降さらに解析を進める予定である。神経損傷特異的にCreを発現しミトコンドリアを標識するTgの新たなラインを25年度に取得できた。これを用いて他の班員が有するコンディショナルノックアウトマウスとの交配を新たに進めている。また、このマウスを用いて神経損傷後のミトコンドリアの動態に関して研究を進めており、ミトコンドリアの形態変化を阻害することによる影響の解析を行なった。本研究は現在も進行中である。以前我々が同定したDINE(ECEL1)という膜一回貫通型プロテアーゼは神経特異的に発現しており、ノックアウトすると神経筋接合部(NMJ)の形成が極度に低下する。このプロテアーゼの酵素活性がNMJの形成に必要かどうかを検討するために酵素活性を欠失した変異型DINEのトランスジェニックマウスを作成し、ノックアウトマウスと交配した。野生型ではNMJ形成が回復したが変異型では回復しなかった。このことからDINEの酵素活性がNMJ形成に必要であることが明らかになった。また、DINEの酵素活性が周辺のシュワン細胞の分化に影響を与えることも明らかになった。このことからDINEは神経膜上に存在し、軸索とシュワン細胞のインターラクションに重要な機能を有していることが明らかになりつつある。また、損傷神経とミクログリアとの間のインターラクションに関与する分子の探索で得られた分子の機能解析をノックアウト動物を用いて進めており、免疫系のITAM関連分子が損傷運動神経の生存にとってネガティブな作用をしていることが明らかになった。このことは損傷神経とミクログリアの間にはポジティブな情報交換とネガティブな情報交換の両者が同時に行なわれていることを示唆する。本研究で得られた損傷神経特異的にCreとミトコンドリア標識GFPを発現するマウスを用いて、ミトコンドリアの分裂を制御するDrp1のFloxマウスとの交配を行なった。その結果、損傷神経ではミトコンドリアの分裂が促進した。また、ミトコンドリアの分裂が抑制されると細胞体内に巨大なミトコンドリアが出現し、損傷神経細胞は細胞死に至ることが明らかになった。この成果は投稿準備中である。この他この神経損傷

特異的Cre発現マウスを用いて他の研究班が所有するFloxマウスとの交配も進行しており、共同研究の成果が出つつある。運動神経と神経細胞外の環境とのインターラクションによって、神経筋接合部(NMJ)が形成あるいは修復される。以前我々が同定したdamage induced neuronal endopeptidase (DINE)という膜一回貫通型プロテアーゼは運動神経に発現しており、ノックアウトするとNMJの形成が極度に低下する。このプロテアーゼの酵素活性がNMJの形成に必要かどうかを検討するために、酵素活性に関与する部分の1アミノ酸あるいは複数のアミノ酸を置換したDINEのトランスジェニックマウス(Tg)を作成した。その結果、いずれの変異型でも標的骨格筋内での神経分岐が形成できなかった。また一部の先天性間接拘縮症(DA5D)の患者ではDINEのヒトホモログ遺伝子ECEL1の変異が報告さており、この患者に見られる変異を導入したノックインマウスを作成したところ、やはり同様の表現型が見られるとともに、遠位の筋になるほどNMJの形成が悪かった。また、DINEの酵素活性領域の変異はシュワン細胞等のグリア細胞の分化に影響を与えることが明らかになった。以上よりDINEは筋内での神経の分岐やNMJの形成に重要な神経側の分子でありDA5Dの原因遺伝子であることが明らかになった。本研究で得られた損傷神経特異的にCreとミトコンドリア標識GFPを発現するマウスを用いて、ミトコンドリアの分裂を制御するDrp1を損傷神経特異的に欠失させた。その結果、ミトコンドリアの分裂が抑制され、再生軸索内のミトコンドリアの移動障害が生じ、損傷神経細胞はやがて細胞死に至った。損傷後の神経軸索再生時にはミトコンドリアの分裂という現象が必要であることを示唆しており、ミトコンドリアの分裂は損傷神経における神経自律的な必須の応答であると考えられた。損傷運動神経の生存再生に必要な神経細胞外環境とのインターラクションを解析した。損傷後ミクログリアで発現するDAP12は運動ニューロンの細胞死を促進すること、また神経に発現するDINEは軸索が筋内で分岐する際に周辺のシュワンの分化を調節していることを明らかにした。さらに、シュワンから分泌され軸索の足場を提供するPAP-IIIを同定した。同時に損傷神経特異的にCreとミトコンドリア標識GFPを発現するTgマウスを作成した。これにより、特定の分子を損傷神経特異的に欠失させること、神経損傷後のミトコンドリアダイナミクスを解析することが可能になった。このマウスを用いて他の班員との共同研究が推進された。ミクログリアと損傷神経細胞とのインターラクションを検討するため、新たにミクログリアにジフテリアトキシン受容体(DTR)を発現するマウスを入手した。プレリミナリーな実験により、このマウスにジフテリアトキシンを注入すると、ミクログリアや一部の単球系の細胞を選択的に殺すことができた。
機能性炭素・炭素ナノシート多孔質材料の創製と応用

昨年度において、貴金属アミン錯体を前駆体に用いれば、グラファイト酸化物の層間に前駆体が容易にイタカレーションされ、炭素ナノシートとパラジウムナノ粒子の複合体を簡単に合成できることが分かった。本年度において更にこの方法の合成条件や合成ルートを精査し、規則構造を制御でき、高表面積を持つ複合体を合成できるように複合化構造を最適化した。その結果、pHが9以上のアルカリ条件下で一定比率以上の錯体前駆体を使用すれば、極めて大きい前駆体利用率(92%)を実現され、大きいパラジウム含有量を有する複合体を得ることができた。また、NaBH_4を用いる液相酸化法を適用すれば、粒子サイズ2-6nm、パラジウム含有量20wt%以上の炭素ナノシート・パラジウムナノ粒子複合体を合成できることがわかった。X線回折法、赤外/RAMAN分光法、熱重量・示差熱分析法、昇温脱離法、低温窒素吸着法、電顕解析などの手法を用いて得られた物質の構造や物性を解析し、複合体がメソポーラス構造であること、パラジウムナノ粒子が炭素ナノシートの間に挟み込まれてspacerとして存在することを明らかにした。水素への複合体の吸着量が従来のナノカーボンを担体とするパラジウム系のそれらよりも大きく、このような特殊な複合構造を形成するグラフェンの担体としての優位性が認められた。また、グラファイト酸化物の層間と結合可能な有機反応の種類やリンケージに用いうる有機化合物種についても検討し、二元型(パラジウムと白金の混合金属ナノ粒子系)でも複合体を合成できることが分かった。本年度において、まずHummer-Offemanの方法で合成の前駆体であるグラファイト酸化物(GO)を合成し、元素分析、X線回折法、赤外分光法などの物性評価から、多量な酸素含有量で、-COOH、-OH、エポキシなどの表面酸素基を持ち、層間距離が拡大されたGOができたこと、GOが希薄アルカリ中に大変良く分散できることを確認した。次いで合成したGOへのパラジウム種のインタカレーション特性について検討した。先ずはパラジム酸のエタノール還元及びポリマー保護剤の同時適用によりパラジウムコロイド粒子を合成しこれについて検討したが、GOが分散したり、予めPVPなどの有機物でGOの層間を拡張し疎水化するにもかかわらず、これらパラジウムコロイド粒子がGOの層間に挿入できなかった。これに対し、パラジウムを含む錯体が正の電荷を帯び、しかもアミンなどの塩基性スペシスを配位子に持つビスエチレンジアミンのようなパラジウム種を用いると効率よくパラジウムを層間に挿入できることが分かった。これは静電引力だけでなく、アミンと含酸素グループ間の酸塩基反応或いは水素結合もパラジウムスペシスのインタカレーションに寄与したことに起因する。得られた物質に対してX線回折法、赤外分光法、熱重量・示差熱分析法、低温窒素吸着法、走査型・透過型電顕法などの手法により物性解析を行った結果、4nm程度のパラジウムナノ粒子が炭素ナノシートの間に挟み込まれて存在する複合体構造が生成できたことが分かった。この複合体のパラジウム含有量が16wt%まで達しており、スピルオバー現象によると思われる明確な水素吸着促進効果が見られた。また、高温処理に従って炭素ナノシート上のパラジウム粒子サイズが次第に増大し、粒子サイズに対応する水素吸蔵性能を示した。
構造不確定性の理論的研究

複合材の強度解析において材料パラメータの不確定性が積層板など、構成された複合材に対する影響を検討し、複合材強度のバラツキの評価およびその制御を解析的に行なう手法を模索した。バラツキの要因が多く、実際の航空機への多用が見込まれる炭素繊維強化複合材料の座屈荷重に対し、材料パラメータのバラツキと座屈データのバラツキの相関を検討した。解析では有限要素はりモデルを使って不確定性をシミュレーションする手法を試み、実際の実験データの座屈荷重に現れる不確定性をよく表現できる数学モデルを構築した。また、航空機のフラッタ設計解析における構造不確定性について検討した。フラッタ限界速度を左右するいくつかの要因において、その不確定性がどのように影響するかを明らかにした。さらに、フラッタ速度推定法にウェーブレット変換を用いることを提案し、不確定性のすくないフラッタ指標による推定法を得ることができた。航空宇宙機の構造には高度の信頼性が要求される。多くの人命にかかわる航空機は長年の経験を踏まえて機体設計における信頼性の確保は徐々に進歩してきているが、近年全損事故率はほぼ横ばいとなっている。一方、需要絶対数の増加はさらに長期的に見込まれる。宇宙機についても巨額な資金を投入することから、一層の信頼性向上が望まれている。これに応えるために構造設計の基本的考え方を見直し、設計に道具として用いる構造解析手法について、その基本に立ち不確定性を前提とした新たな構造解析手法の開発を目的とする。初年度として、これまでの確率要因を構造解析に含んだ研究を調査しさらにその展開を検討した。そのひとつとして、航空宇宙の分野で構造材として用いられる複合材料が、軽量にして高強度である炭素繊維複合材を筆頭に、今後さらにその利用が拡大することが見込まれているのに対し、複合材料の実構造適用に障害となっている要因が製造の品質管理と信頼性にあることがクローズアップされた。複合材料の信頼性を左右する不確定性の関与について、理論的取扱を検討し、実製造品における信頼性の定量的評価に結びつけることが求められている。不確定性の評価が定量的になされることが可能となれば、複合材を実構造へ適用するときの信頼性評価が明確になり、信頼性を確保した設計効率の飛躍的な向上に結びつく。したがって、この複合材の強度解析において材料パラメータの不確定性が積層板など、構成された複合材に対しする影響を検討し、複合材強度のバラツキの評価およびその制御を解析的に行なう手法を模索した。具体的には、ガラス繊維複合材料の剛性値と座屈特性実験について数値シミュレーション解析を行い、実験データとの比較を行った。その結果、不確定性を組み込むパラメータは、複合材板において製造上の板厚精度にある空間的なブロックについてガウス分布をもって考慮することにより、座屈強度の数値シミュレーションが実験結果をよく表すことを明らかにした。また、複合材構造のほかに、構造の剛性や構造減衰率のバラツキが大きく結果を左右することが予想されるフラッタ解析についても、その不確定性をどのように取り込んでいけばよいかを検討した。この問題は、線形解析においては複素固有値問題となり、そこに含まれる構造パラメータの不確定性の影響は単純ではない。この解析検討に関連して実用上重要な問題であるフラッタの推定精度の新たな手法を提案し、実際の実験値との比較検討を行なった。前年度開始した確率要素を含んだ構造解析研究の更なる展開を試みた。航空宇宙の分野で構造材として用いられる複合材料が、軽量にして高強度である炭素繊維複合材を筆頭に、今後さらにその利用が拡大することが見込まれている。しかし、複合材料の実構造適用に障害となっている要因が製造の品質管理と信頼性にあることがクローズアップされた。複合材料の信頼性を左右する不確定性の関与について、理論的取り扱いを検討し、実製造品における信頼性の定量的評価に結び付けることが求められている。この複合材の強度解析において材料パラメータの不確定性が積層板など、構成された複合材に対する影響を検討し、複合材強度のバラツキの評価およびその制御を解析的に行なう手法を模索した。今年度は、よりバラツキの要因が多く、実際の航空機への多用が見込まれる炭素繊維織物複合材料の圧縮強度に対し、材料パラメータのバラツキと強度データのバラツキの相関を検討した。さらに、構造の剛性や構造減衰率のバラツキが大きく解析結果を左右することが予想される。フラッタ実験においても不確定性がフラッタ限界値にどのような形で表れるか、実際の風洞試験データを用いてウエーブレット変換をもちいたラッタの速度推定をおこないその精度を明らかにした。

しかし、複合材料の実構造適用に障害となっている要因が製造の品質管理と信頼性にあることがクローズアップされた。複合材料の信頼性を左右する不確定性の関与について、理論的取り扱いを検討し、実製造品における信頼性の定量的評価に結び付けることが求められている。この複合材の強度解析において材料パラメータの不確定性が積層板など、構成された複合材に対する影響を検討し、複合材強度のバラツキの評価およびその制御を解析的に行なう手法を模索した。昨年度は、よりバラツキの要因が多く、実際の航空機への多用が見込まれる炭素繊維織物複合材料の圧縮強度に対し、材料パラメータのバラツキと強度データのバラツキの相関を検討した。本年度は、さらに解析を進め、炭素繊維織物複合材の強度に関し、Hill強度基準の適用を試みた。また、織物積層複合材のより高度な有限要素モデルを構築した。さらに、複合材の非破壊検査信号に離散ウェーブレット変換を適用し、欠陥信号の検出の簡単化の方法を示した。
精神障害者の運動の現代史－－抑圧への抵抗実践からの問い直し

これまで精神障害者の社会運動に関する歴史研究は、精神医学の一部や社会福祉学の枠内等で検討されてきており、精神医学の進歩史上の一事象や社会福祉の価値の正当化のための歴史として叙述されてきた。そのため、これらの目的に反する実践の記録の大部分は歴史から意図的に除外されてきた。障害学は、障害を医療や福祉の対象とする枠組みー医学モデルーからの脱却を目指す試みであり、上述のような従来の歴史認識を批判し、障害の観点から歴史研究をすることが志向される。しかし、現在の障害学は精神障害者の不利益を捉えられる枠組みにはなっておらず、従来の歴史に批判を加えるための基盤となる理論が存在しないという点で問題がある。本研究の目的は、精神障害者の社会運動の現代史を通じて、そこから示唆される知を明らかにすることである。対象範囲は、1960年代後半から2000年代前半までとし、全国「精神病」者集団の歴史を中心とする。第一に精神障害者の社会運動は発生し活動を続けてきたのかという集団形成の歴史を記述した。そこから運動が発生した理由、集合的アイデンティティの設定過程、設定された価値を分析した。その結果、精神障害者の社会運動は、精神障害者の生命を守り人権を回復すること、協調からの逸脱という精神障害者像に基づき精神障害者同士の助け合うことを志向した運動であったことを明らかにした。第二に精神障害者の社会運動は何を求めたのかという主張の歴史を明らかにした。そこから何を批判対象となる価値規範や不利益と措定し、いかなる負担をどのように分散することを求めたのかを分析した。その結果、精神障害者の社会運動が求めたことは、「関わることを止めないこと」を求めた運動であったことを明らかにした。第三に精神障害者の社会運動の歴史を記述したことによって従来の医学や社会福祉学の歴史認識にどのような変更が加えられるのかを明らかにした。28年度が最終年度であるため、記入しない。現在、精神障害者は、国策によって強制収容・長期拘禁など非人道的な処遇を受けている。本研究では、その原因たる権力の所在を専門職の知の体系である精神医学・社会福祉学に求める。こうした権力は、被支配側による抵抗というかたちで不可分に闘争を生じさせてきた。ところが精神医学・社会福祉学では、精神障害者による抵抗の事実を意図的に記述しないことによって通例とされる歴史認識を継承してきた。そこで、精神医学・社会福祉学の歴史認識を批判するため、精神障害者による社会運動の歴史を記述していく。2014年度は、主に1赤堀闘争の歴史、2鈴木國男虐殺糾弾闘争の歴史、3宇都宮病院事件の歴史の3つを論文としてまとめた。1赤堀闘争の歴史では、無実の死刑囚赤堀さんの救援という同じ社会問題に取り組む社会運動でも差別からの解放という視座を有する社会運動と冤罪事件として解放という視座を有しない社会運動とでは社会に与える影響が異なることを示した。2鈴木國男虐殺糾弾闘争の歴史は、鈴木國男君虐殺事件とその議論によって精神障害者の社会運動が獲得した連帯の志向性について検討した。その結果、集合的アイデンティティの外の者に対して、連帯するか/敵とするかという枠組みを採用せず、精神障害者の独自の闘いの目標と手段を設定し、いかなる者とでも共闘できるところで共闘するという部分共闘の線を貫くというかたちで独立性を獲得したことが明らかになった。3宇都宮病院事件の歴史は、日本の精神衛生行政史上において重要な事件とされる宇都宮病院事件について定説とされる歴史認識を再検討した。宇都宮病院事件告発者及びその協力者の意図は、宇都宮病院の解体、宇都宮病院への制裁、精神医療の改善による再発防止、宇都宮病院入院患者と退院患者の介護の4点であり、1987年法改正との関係が認められず、1987年法改正は告発者にとって意図しない帰結であることがわかった。このことによって精神障害者は、抵抗の歴史を証明する術をもたず、未だ抑圧の最中にいる。2015年度は、主に1「処遇困難者専門病棟」新設阻止の歴史、2精神衛生法改正の歴史、3保安処分新設の医療モデルと法律モデルと社会モデルの対比の3つを論文としてまとめた。申請の研究は、精神障害者による社会運動の現代史を完成させることを目的としている。聞き取り調査はほとんどの基礎資料を集積し終えた。また、資料調査は、絆社事務所所蔵の資料を複写、整理、採録して、かなりの分量をそろえることができた。日本精神神経学会、日本弁護士連合会、全国精神障害者家族会連合会、日本精神保健福祉士協会(旧:日本精神医学ソーシャル・ワーカー協会)、全国障害者解放運動連絡会議の5団体を対象とした調査は、当初の予定通り2015年度中に調査を終わらせることができた。以下、進捗状況を箇条書きにする。ア、資料調査:資料調査は、全国「精神病」者集団が保有する資料を複写、整理、採録した。