hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳梗塞におけるアストロサイトに注目した脳組織保護・認知症予防・再生療法の新規開発

本研究では脳梗塞の低酸素および酸化ストレスにおけるアストロサイトの役割に注目し、マウス局所脳虚血モデルを用い解析した。大脳組織切片の免疫染色にて、低酸素ストレスマーカーであるHIF1α発現は脳梗塞発症12時間後に脳梗塞巣周辺にて顕著に増加し、抗酸化ストレス作用のあるGSH発現は脳梗塞発症72時間後に最大だった。in vivo imagingと免疫染色において酸化ストレスマーカーであるNrf2発現は24時間後がピークであり、ニューロンとアストロサイトでNrf2は発現していた。以上より、脳梗塞病態には低酸素ストレスがまず関わり、次いで酸化ストレスが関わり、アストロサイトの関与があることが判明した。脳梗塞では、その病巣部で多くの細胞が壊死に陥り、非可逆的な機能障害を残す。脳梗塞の治療は、急性期に脳組織保護療法で梗塞に陥る病変を少なくし、慢性期に脳組織再生が得られやすい血管新生、組織修復を目指す必要がある。また、脳梗塞慢性期にはアルツハイマー病理が加わり、認知機能へ影響することも問題であることがわかってきた。そこでこの研究ではアストロサイトに注目し、アストロサイトへの薬物介入を通じて、脳血管保護・脳組織保護・認知症予防・再生療法を目指した脳梗塞の新しい治療戦略を検討するじことを目的としている。脳梗塞におけるアストロサイトの役割を解析するにあたり、11-13週齢のOKD48マウスの45分間の一過性中大脳動脈閉塞による、マウス局所脳虚血モデルを作成した。OKD48マウスは酸化ストレスが発現するとルシフェラーゼ発光する遺伝子組み換えマウスであり、in vivoイメージングで脳虚血による酸化ストレスを観察することが可能である。マウスの頸動脈よりナイロン糸を挿入し、中大脳動脈起始部を閉塞し、閉塞側の中大脳動脈還流領域の大脳皮質と基底核に脳梗塞巣の作成を試みた。45分間の中大脳脈閉塞後、ナイロン糸を引き抜き再灌流させ、12時間後、24時間後、72時間後、7日後の脳組織を採取し、凍結切片を作成した。Nissl染色により脳梗塞巣の確認を行い、野生型マウスと比較し、脳梗塞巣の面積に変化がないことを確認した。当初はWistarラットの使用を予定していたが、脳保護効果を判定するために酸化ストレスの評価は必要であるため、in vivoイメージングで観察することも可能であるOKD48マウスを用いて、マウス局所脳虚血モデルを作成することにした。一過性中大脳動脈閉塞による脳梗塞巣を作成することに成功し、野生型マウスを用いた場合の脳梗塞巣と面積に差がないことを確認したので、おおむね順調に進展していると考える。脳梗塞ではその病変部位で多くの細胞が壊死に陥り、非可逆的な機能障害を残す。脳梗塞の治療は、急性期に脳組織保護療法で脳梗塞に陥る病変を少なくし、慢性期に脳組織再生が得られやすい血管新生、組織修復を目指す必要がある。そこでこの研究ではアストロサイトに注目し、アストロサイトへの薬物介入を通じて、脳血管保護・脳組織保護・認知症予防・再生療法を目指した脳梗塞の新しい治療戦略を検討することを目的としている。脳梗塞におけるアストロサイトの役割を解析するにあたり、11ー13週齢のOKD48マウスの45分間の一過性中大脳動脈閉塞による、マウス局所脳虚血モデルを作成した。マウスの頸動脈よりナイロン糸を挿入し、中大脳動脈起始部を閉塞し、閉塞側の中大脳動脈領域の大脳皮質と基底核に脳梗塞巣の作成を行い、脳虚血12時間後、24時間後、72時間後、7日後の大脳凍結切片を作成した。脳梗塞周辺のアストロサイトの病態関与を解析するため、まず免疫染色により、低酸素ストレスマーカーであるHIF1α、抗酸化ストレス作用のあるGlutathione (GSH)の発現変化を解析した。HIF1α発現は脳梗塞発症12時間後に脳梗塞巣周辺にて顕著に増加し、24時間後に最大となり、以後低下傾向となった。GSH発現は脳梗塞発症12時間後より脳梗塞巣周辺にて増加傾向となり、72時間後に最大となり、以後低下傾向となった。以上より、脳梗塞病態には低酸素ストレスがまず関わり、次いで酸化ストレスが関わることが判明した。一過性中大脳動脈閉塞によるOKD48マウス局所脳虚血モデルを用いた解析により、脳梗塞病態では、脳梗塞巣周辺において、まず低酸素ストレスが関与し、次いで酸化ストレスが関与することが判明した。以上の結果を踏まえ、脳梗塞におけるアストロサイトの役割について低酸素ストレスと酸化ストレスに特に注目して解析する予定である。この研究ではアストロサイトに注目し、アストロサイトへの薬物介入を通じて、脳血管保護・脳組織保護・認知症予防・再生療法を目指した脳梗塞の新しい治療戦略を検討することを目的としている。

マウスの頸動脈よりナイロン糸を挿入し、中大脳動脈起始部を閉塞し、閉塞側の中大脳動脈領域の大脳皮質と基底核に脳梗塞巣の作成を行い、脳虚血12時間後、24時間後、72時間後、7日後の大脳凍結切片を作成した。脳梗塞周辺のアストロサイトの病態関与を解析するため、まず免疫染色により、低酸素ストレスマーカーであるHIF1α、抗酸化ストレス作用のあるGlutathione (GSH)の発現変化を解析した。HIF1α発現は脳梗塞発症12時間後に脳梗塞巣周辺にて顕著に増加し、24時間後に最大となり、以後低下傾向となった。GSH発現は脳梗塞発症12時間後より脳梗塞巣周辺にて増加傾向となり、72時間後に最大となり、以後低下傾向となった。in vivo imagingでの観察で酸化ストレスのマーカーであるnrf2発現は24時間後がピークであり、組織学的解析でニューロンとアストロサイトでnrf2は発現していた。以上より、脳梗塞病態には低酸素ストレスがまず関わり、次いで酸化ストレスが関わり、アストロサイトの関与があることが判明した。本研究では脳梗塞の低酸素および酸化ストレスにおけるアストロサイトの役割に注目し、マウス局所脳虚血モデルを用い解析した。大脳組織切片の免疫染色にて、低酸素ストレスマーカーであるHIF1α発現は脳梗塞発症12時間後に脳梗塞巣周辺にて顕著に増加し、抗酸化ストレス作用のあるGSH発現は脳梗塞発症72時間後に最大だった。in vivo imagingと免疫染色において酸化ストレスマーカーであるNrf2発現は24時間後がピークであり、ニューロンとアストロサイトでNrf2は発現していた。今後はOKD48マウスの中大脳動脈領域脳梗塞巣または脳梗塞巣周辺部位における、さまざな脳保護に関連するマーカーの発現について、免疫染色により評価する予定であり、アストロサイトの機能との関連について検討する予定である。今後、OKD48マウスの脳梗塞巣周辺領域における、低酸素ストレスおよび酸化ストレスに関連するマーカーの発現について解析する予定であり、アストロサイトとの関連について検討する予定である。医歯薬学
網膜芽細胞腫をもつ乳幼児の発達促進のための長期フォローアップ体制の基盤構築

小児がん治療施設の医療従事者、全国の保健医療福祉職による網膜芽細胞腫(以下、RB)の長期フォローアップ体制の基盤を構築するという本研究の目的に基づく文献検討および検討会議を行い、3種類の調査について、順次、研究計画書を作成し、所属施設の倫理委員会へ申請、承認を得た。調査1は、RBをもつ幼児期から学童前期の患児の母親を対象に、患児に自己の身体の理解を促すための説明方法と難しさに関するインタビュー調査を12月より開始し、初年度は5名の対象者の同意を得て1名の調査を実施した。調査2は、乳幼児期に眼球摘出を受けた患児の義眼のセルフケア獲得への母親の関わりのプロセスと難しさに関するインタビュー調査を7月より開始し、初年度は14名の対象者の同意を得て調査を実施した。調査は対象者の希望日時と場所を設定し、地方の居住地域に訪問して調査を実施する割合が多かった。調査3は、父親が認識するRBをもつ乳幼児の特性と養育に関連する心理に関する質問紙調査を4月より開始する準備を終えた。調査2,3は家族会の協力を得て、実施している。家族会が主催する学習会に2回参加、10月にThe 49th Congress of the International Society of Paediatric Oncology (SIOP) ,Washington D.C.に参加し情報収集を行った。さらに、本研究の前段階の調査の分析結果について、国際学会へ演題を申請した。初年度に計画していた3種類の研究計画の倫理審査を終了し、調査1,2の調査を開始できた。調査2が予測以上に進行し、調査3は4月から調査開始準備が整っていることから、全体として研究は順調に進んでいる。希少疾患であることから、リクルートの状況に変動が予測されるが、リクルートおよび調査を継続して進める。調査1,2は順次分析を進め、30年度内にデータ収集の終了を目指す。調査3のデータは縦断調査であるため、31年度内の調査終了を目指し、リクルートおよび調査を進める。平成30年度までに得られた結果の分析を進め、国際学会での演題発表を目指す。3月に地方への調査旅費を使用したが、残額以上の使用額であったため、4月分として計上予定である。
宮内庁所蔵『王公族実録』の基礎的研究：帝国日本は旧韓国皇室をいかにして記録したか

『実録編修録自大正五年至大正十年』の分析により、『王公族実録』の編修者浅見倫太郎の方針を検討した。その結果、彼が史料の客観性を重視して『王公族実録』を編修していった事実が明らかとなった。また、李王職が『高宗皇帝実録』『純宗皇帝実録』を編修する際に『王公族実録』を参照していたこともわかった。このほか、「皇帝」の名称を使ってよいのかを議論し、大義名分など細かい点に注意を払っていたことが明らかとなった。本研究は日本近代史・朝鮮史の第一級資料ともいえる『王公族実録』を整理して多くの研究者が参照できるようにすることを目的とする。ただし、『王公族実録』はその存在すらあまり知られておらず、基礎的な情報ですらほとんど明らかになっていない。そこで、実録の中身や関連資料を整理・データ化するだけでなく、編修委員選定の背景や他の実録との関連性などを『進退録』『実録編修録』を用いて解明した。宮内省図書寮の長官・図書頭(ずしょのかみ)をつとめていたのは、『舞姫』の作者としても有名な森林太郎(鴎外)であった。彼は浅見倫太郎を図書寮嘱託員として取り立て、1919年6月2日に『王公族実録』の編修を命じた。彼は実録編修の報告書のなかで、「真実」を記載するために公文書・私文書にかかわらず広く史料を集め、「不偏不倚」の精神で作業にあたらなければならないとの考えを示している。また、古来より歴史を編修する者は評論を加えようとするが、それは誤った態度であり、『王公族実録』では賛辞や蔑みのような個人の考えを排除しているとも述べている。つまり、史官が尊ぶべきは毀誉褒貶を論ずることではなく、史料を収集選定し記録することだというのだ。浅見がいかに主観の排除に徹したかが明らかとなった。資料のデータ化に関しては『李太王実録』および『李太王実録資料』をすべて入手し入力に着手した。現在40%が終了しており、残り2年の研究期間で完了する見込みが立った。本研究は日本近代史・朝鮮史の第一級資料ともいえる『王公族実録』を整理して多くの研究者が参照できるようにすることを目的としている。ただし、『王公族実録』はその存在すらあまり知られておらず、基礎的な情報ですらあまり知られていない。そこで実録の中身を吟味するため、王公族の行実を『王公族録』や『宮内省省報』『京城日報』などを用いて整理し、年表としてデータ化した。予定通り王公族実録を入手でき、データ入力も60%終わった。王公族の行実を整理した年表の作成はほぼ終了した。本研究は科研費で得られたこれまでの成果を継承し、1日本近代史・朝鮮史の第一級資料ともいえる『王公族実録』を整理するとともに編修委員選定の背景や他の実録との関連性などを『進退録』『実録編修録』を用いて解明すること、2『王公族実録』とは別に李王職によって編修された『高宗皇帝実録』『純宗皇帝実録』も分析し、『王公族実録』との関連性などを検討すること、3王公族はいまだ研究途上にあるため、『王公族実録』やそれを編修するために集められた資料を分析し、王公族の内実を分析することを目的とした。まず、『実録編修録自大正五年至大正十年』の分析により、『王公族実録』の編修者浅見倫太郎の方針を分析した。彼は「真実」を記載するために公文書・私文書にかかわらず広く史料を集め、「不偏不倚」の精神で作業にあたらなければならないとの考えを示している。つまり、史官が尊ぶべきは毀誉褒貶を論ずることではなく、史料を収集選定し記録することだと主張している。こうしたことから浅見が主観の排除に徹して『王公族実録』を編修していった事実が明らかとなった。また旧李王職図書館である韓国学中央研究院蔵書閣での調査により、李王職が『高宗皇帝実録』『純宗皇帝実録』を編修する際に『王公族実録』の副本を作り参照していたこともわかった。さらに、実録の名称を付ける際に、「皇帝」の名称を付けてよいのか、すなわち、大義名分上、日本の皇帝は天皇ただ一人なので、高宗や純宗には「皇帝」をつけるべきではないという意見が出たことも明らかとなった。王公族の実録を作って彼らを準皇族として扱いつつも、天皇と同格に並ばないよう細心の注意を払っていたことがうかがえる。予定通り資料を入手でき、データ入力も40%終わった。

その他関連資料を入手でき、編修者である浅見倫太郎の考えや行動が徐々に明らかになってきている。引き続きデータ化作業を続け、王公族実録の全体像を把握する。天皇皇族実録や高宗純宗実録と比較して、諡号・廟号の扱いを解明し、近代日本における王公族の位置づけを明らかにする。東アジア近代史引き続きデータ化作業を続け、王公族実録の全体像を把握する。同時期に編修された天皇皇族実録や朝鮮王朝実録と比較研究し、王公族実録の特徴をより鮮明にする。平成27年度は新潟大学を退職してフェリス女学院大学に赴任したため、急きょデータ入力のアルバイトを確保するのが困難となった。ただし、データ入力は自身で行い、計画通り進めている。また、職場が変ったことで東京出張の旅費がほぼかからなくなったことも理由としてあげられる。アルバイトの確保が遅れ、数か月分の謝金が浮いた。資料の入手に一部手間取り、すべてを複写することができなかった。周辺資料を入手し、より多角的で精度の高いデータを作成できている。来年度も同様に資料収集に力を入れ、計画を進める予定である。入手しきれなかった資料の複写代として使用する。周辺状況を調査するために必要な資料、たとえば朝鮮王朝実録に関連する資料調査に活用する。
酵素増幅法を用いる新規がん治療・イメージングシステム

本研究では、酵素を抗体に修飾して標的部位でのみ治療、可視化ができるシステムを開発することを目的としている。初年度は、このシステムに必須な、人や哺乳類には存在しない酵素を探索した。必要とする酵素は、人に存在しないだけでなく、安定で、かつ実用的な活性を有するものでなくてはならない。そこで、データベースから種々の酵素をピックアップした結果、菌類や植物に存在するスルホキノボシダーゼが候補となった。当該酵素は市販されていないため、大腸菌を用いて遺伝子より発現し、精製して目的酵素を調整した。スルホキノボシダーゼに関しては、いかなる基質も入手できなかったため、活性評価用の発色基質も設計して、新たに合成経路を構築して、合成に成功した。この基質を用いて活性を評価したところ、通常、ELISAなどに用いられるアルカリホスファターゼと同等の安定性と活性(Km/kcat)が得られることが分かり、候補となる酵素の取得に成功した。また、モデル酵素としてβ-ガラクトシダーゼを用いて、抗体および酵素をビオチン化修飾し、ストレプトアビジンを介して抗体に酵素を標識する手法を確立した。そこで、次に薬剤のモデルとして、イメージングを念頭に、蛍光色素型のβ-ガラクトシダーゼ基質を開発し、培養細胞を用いて細胞への蓄積を評価した。その結果、可視化および治療効果には十分な量も蓄積が達成できることを見出した。ただ、蓄積した色素は、細胞から時間とともに脱離することも分かった。薬剤の場合は、細胞内の標的に結合するので、この点は問題がないが、イメージングでは問題となる。これを改善するため、種々の検討を行った結果、細胞内タンパクへ迅速に結合するタイプの分子を設計することでこれを回避できることが分かった。初年度は、計画していた生体直行性のある酵素を見出し、その発現と基質の合成、活性の評価などに成功し、今後のシステム設計に重要な部分を確立できた。また、抗体への酵素の標識方法としても、一般性があり、効率の良い方法と条件を確立できた。また、イメージングに用いる際の問題点と、その解決方法についても、基本方針を見出すことに成功しており、非常に順調に進んでいる。今後は、実際に抗体に酵素を標識してマウスに尾静脈投与して、その動態を評価して、酵素の標識方法をさらに最適化し、まず、可視化プローブを用いて、このシステムで抗体の存在する場所に可視化が可能であるかを評価する。その後、制癌剤に用いる酵素で切除可能な保護基を導入して薬理活性が抑制できる方法論を検討して、マウスにおけるがん治療効果と、正常臓器への副作用の軽減に寄与できるかどうかを検討していく。初年度、酵素探索を行って発現、精製を行うことで新規酵素を取得したが、これにより先に行う予定であった動物実験の一部が、次年度にシフトしたためその分の予算を次年度に用いることにしたため。
現代人の生理機能とゲノム解析から探る寒冷適応能と免疫機能の共進化

代表者らは、日本人の寒冷曝露時の熱産生と遺伝要因との関連を検討し、脱共役タンパク質(UCP1)遺伝子多型が熱産生に関与すること、産熱型アレルの頻度が高緯度地域(寒冷地)で多いこと、UCP1遺伝子が抗ウイルス作用を持つ遺伝子と連鎖することを示してきた。これらは人類が寒冷環境への適応を有利に進めるために、産熱機能を中心とした寒冷適応能と免疫機能が協働してきたことを示唆した。加えて、免疫系には非特異的な自然免疫と特異的な獲得(適応)免疫等があり、その進化はヒトの環境適応と深く関連してきたと推測される。そこで本研究は寒冷適応能と免疫機能との共進化が果たした役割を、現代人の体温調節等の生理反応と種々の免疫反応、及びゲノム解析から明らかにすることを目的とした。低酸素状態と炎症反応は分子レベル、細胞レベル、そして臨床レベルで関連があることが知られており、組織傷害および組織修復に関与する免疫細胞と内皮細胞を共に活性化する。しかしながら、安静時の健常者における中程度の低圧低酸素曝露によってどのような免疫反応の変化が生じるのかについては十分に明らかでない。したがって今年度は低圧低酸素時の血液成分と免疫系指標に着目して曝露前後の変化を検討した。若年男性を3500m相当の低圧低酸素環境に75分間曝露した。結果として、曝露後半で最もSpO2は低下し、心拍数は高くなった。血圧に有意な変化はなかった。血液中の成分について、ストレスホルモンやサイトカインを主な対象として解析中である。今後、DNAメチル化、RNA発現との関連を含めてさらなる検討を進める。当初の計画通り、被験者を募集し生理実験を実施した。採取した検体のDNA、DNAメチル化、RNAについて分析を進めている。昨年度までの成果についても、学会発表と論文投稿準備を行っている。ヒトの表現型には遺伝子多型だけではなく、遺伝子発現も関与していると考えられるため、今後はエピジェネティクスの視点からRNA発現・DNAメチル化について検討した。2018年度内に血液検体からの分析が完了し、現在生理データとの関連を検討する段階に入っている。また、今年度冬期には若年男性を対象に、寒冷環境下における生理反応、免疫反応を測定する。28°Cの一定温度条件下において安静時の生理値を測定した後、人工気候室のプログラム運転によって部屋の温度を105°C程度まで緩やかに低下させ、非震え産熱と震え産熱の閾値を捉える。実験前後で採血をし、各種免疫機能のマーカーの測定やRNA・DNA分析に使用する。これらにより寒冷適応能や免疫機能と関与する遺伝子の同定を目指し、生理値との関連を探る。我々はこれまでに、日本人の寒冷曝露時の熱産生と遺伝要因との関連を検討し、脱共役タンパク質(UCP1)遺伝子多型が非震え熱産生に関与すること、産熱型アレルの頻度が高緯度地域(寒冷地)で多いこと、UCP1遺伝子が抗ウイルス作用を持つ遺伝子と同じ4番染色体上で連鎖することを示し、論文として発表した。さらに本研究では寒冷適応能と免疫機能との共進化が果たした役割を、現代人の体温調節等の生理反応と種々の免疫反応、及びゲノム解析から明らかにすることを目的として進めている。上記目的を達成するために、九州大学において被験者を募集し、寒冷曝露実験のデータを蓄積している。これまでは非震え熱産生に注目するために、震えが生じない穏やかな寒冷曝露であったが、次の段階として、震えが生じる5°Cまで気温を低下させる実験を夏期及び冬期において実施している。各季節、同一の約50人の被験者で実施し、エネルギー代謝量、皮膚温、曝露前後の唾液などのデータを収集している。生理データを解析したところ、震え、非震えともに季節差を認めるが、大きく変動する個体、あまり変わらない個体が存在した。このような多様性について、遺伝的背景の関与が疑われるため、次の段階として遺伝子解析を実施している。遺伝子多型については、いくつかのエネルギー代謝に関与すると考えられる候補遺伝子を選定し、解析中である。また並行して他の集団(モンゴル、タイ等)のゲノム解析を行い、寒冷適応や肥満、エネルギー代謝と関連する特徴的な遺伝子変異等を探索しており、一部成果を論文発表した。当初の計画通り、被験者を募集し生理実験を実施しており、計画に沿って順調に研究を進めている。また研究成果についても、論文投稿、学会発表ともに順調に行っており、一部の成果はニュース等で紹介されるなど、注目を集めた。

しかしながら、安静時の健常者における中程度の低圧低酸素曝露によってどのような免疫反応の変化が生じるのかについては十分に明らかでない。したがって今年度は低圧低酸素時の血液成分と免疫系指標に着目して曝露前後の変化を検討した。若年男性を3500m相当の低圧低酸素環境に75分間曝露した。結果として、曝露後半で最もSpO2は低下し、心拍数は高くなった。血圧に有意な変化はなかった。血液中の成分について、ストレスホルモンやサイトカインを主な対象として解析中である。今後、DNAメチル化、RNA発現との関連を含めてさらなる検討を進める。当初の計画通り、被験者を募集し生理実験を実施した。採取した検体のDNA、DNAメチル化、RNAについて分析を進めている。昨年度までの成果についても、学会発表と論文投稿準備を行っている。ヒトの表現型には遺伝子多型だけではなく、遺伝子発現も関与していると考えられるため、今後はエピジェネティクスを調べる必要がある。そのために必要な倫理申請等を進めている段階である。ヒトの表現型には遺伝子多型だけではなく、遺伝子発現も関与していると考えられるため、今後はエピジェネティクスの視点からRNA発現・DNAメチル化について検討した。2018年度内に血液検体からの分析が完了し、現在生理データとの関連を検討する段階に入っている。また、今年度冬期には若年男性を対象に、寒冷環境下における生理反応、免疫反応を測定する。28°Cの一定温度条件下において安静時の生理値を測定した後、人工気候室のプログラム運転によって部屋の温度を105°C程度まで緩やかに低下させ、非震え産熱と震え産熱の閾値を捉える。実験前後で採血をし、各種免疫機能のマーカーの測定やRNA・DNA分析に使用する。これらにより寒冷適応能や免疫機能と関与する遺伝子の同定を目指し、生理値との関連を探る。
動脈硬化の進展に関与する炎症・感染と抗酸化物質の相互作用に関する大規模疫学研究

動脈硬化の進展,虚血性心疾患、脳卒中の発症に関与すると考えられる炎症・感染と抗酸化物質の相互作用を分析し、日本人において動脈硬化性疾患の効率的な予防を行うための疫学データを得ることを目的とする。日本人住民4079歳男女約10万人をコホート対象として、nested-case control studyの手法を用いて、その中から虚血性心疾患、脳卒中の発症・死亡例と性、年齢、地域をマッチさせた対照例に対して、高感度C反応性蛋白(hs-CRP)、肺炎クラミジア、ヘリコバクターピロリの抗体価、抗酸化物質、従来の動脈硬化関連要因を測定し、リスクへの関与を分析する。その結果、抗酸化作用を有する魚、n3系不飽和脂肪酸の摂取が、虚血性心疾患の発症に抑制的に働くことを日本人において初めて示し、Circulation誌に公表した。また、抗酸化物を有する、野菜・果物の摂取が脳卒中の発症・死亡、虚血性心疾患の死亡に、葉酸、ビタミンB6、B12が虚血性心疾患の発症に、抑制的に働くことを示した。さらに、身体活動、カルシウム、ビタミンC、ビタミンEの摂取、生体マーカー(血清中のα-トコフェロール、ポリフェノールの一種であるFerulic酸)が循環器疾患の抑制因子であること、また、日本人で初めてhs-CRPの高値と肺炎クラミジアのIgA抗体価の高値が心筋梗塞の発症・死亡の独立した危険因子であることを見出した。一方、ヘリコバクターピロリの抗体価と循環器の発症、死亡との間には有意な関連は認めなかった。さらに、血清中のα-トコフェロールと全循環器疾患死亡リスクとの間に負の関連を認め、その関連は、高感度C反応性蛋白の濃度の高い群で低い群に比べて、あるいは肺炎クラミジア感染抗体価の高い群で低い群に比べてより明らかであった。このことは、慢性炎症あるいは肺炎クラミジアの持続感染を伴い動脈硬化性疾患のリスクの高い人に対して、抗酸化物質の摂取を勧めることの重要性が示唆された。本研究は動脈硬化の進展,虚血性心疾患、脳卒中の発症に関与すると考えられる炎症・感染と抗酸化物質の相互作用を分析し、日本人において動脈硬化性疾患の効率的な予防を行うための疫学データを得ることを目的とする。そのために、日本人住民4079歳男女約10万人をコホート対象として、nested-case control studyの手法を用いて、その中から虚血性心疾患、脳卒中の発症・死亡例と性、年齢、地域をマッチさせた対照例に対して、高感度C反応性蛋白(hs-CRP)、肺炎クラミジア、ヘリコバクターピロリの抗体価、抗酸化物質、従来の動脈硬化関連要因を測定し、リスクへの関与を分析する。さらに、同コホート内で頚動脈エコー検査により、頚動脈硬化の有病並びに進展への関与を断面及び追跡調査によって分析する。1)hs-CRPの測定の標準化作業:米国FDAが認可している試薬と測定機器を用い、CDCの標準化作業をすすめ、高感度CRP測定値の国際比較性が保証された。2)栄養データベースの構築:日本食品成分表(五訂版)、米国FDA食品成分表、その他の文献、資料を用いて、抗酸化物質(ビタミンC、E)のデータベースを構築した。3)hs-CRP、肺炎クラミジア・ヘリコバクターピロリ感染、血清ビタミンC、Eと頚動脈硬化に関する横断研究:4地域コホート住民のサンプル60-74歳男子591人と、大阪S市住民30-74歳男女2,348人に対し、頚動脈エコー検査とCRP測定を実施した。CRP高値(上位25%タイル)と頚動脈硬化との間に有意な関連(オッズ比で約2倍)が認められた。

本研究は動脈硬化の進展,虚血性心疾患、脳卒中の発症に関与すると考えられる炎症・感染と抗酸化物質の相互作用を分析し、日本人において動脈硬化性疾患の効率的な予防を行うための疫学データを得ることを目的とする。そのために、日本人住民4079歳男女約10万人をコホート対象として、nested-case control studyの手法を用いて、その中から虚血性心疾患、脳卒中の発症・死亡例と性、年齢、地域をマッチさせた対照例に対して、高感度C反応性蛋白(hs-CRP)、肺炎クラミジア、ヘリコバクターピロリの抗体価、抗酸化物質、従来の動脈硬化関連要因を測定し、リスクヘの関与を分析する。さらに、同コホート内で頚動脈エコー検査により、頚動脈硬化の有病並びに進展への関与を断面及び追跡調査によって分析する。平成14年度、15年度においてhs-CRP測定の標準化と栄養データベースの構築を完了した。平成16年度はhs-CRP、肺炎クラミジア・ヘリコバクターピロリ感染、抗酸化物の摂取と循環器疾患リスクに関するコホート研究を中心に進めた。4地域コホートの中から、脳卒中の発症者(150例)と性、年齢、地域をマッチさせたコントロール(1:3)に対し、血清ホモシステインを測定した。血清ホモシステイン高値(11.0mg/dl以上)は脳梗塞並びにラクーナ梗塞の発症に対するオッズ比が約4倍と強い危険因子として見い出された。本研究成果は循環器疾患領域のトップジャーナルであるCirculationに公表予定である。また、多目的コホートコホート研究において、抗酸化物質である大豆製品(ダイゼイン)の摂取が脳梗塞の発症に抑制的に働くことや、大規模コホート研究において抗酸化物質の豊富な果物の摂取が全脳卒中の発症に抑制的に働くことが示された。大規模コホート研究の9年間の追跡調査で確定した脳卒中、虚血性心疾患の死亡例とその対照例(性、年齢、集団をマッチング)計1,000例について保存血清中のhs-CRP、感染抗体価(肺炎クラミジア、ヘリコバクターピロリ)、ホモシステイン、α、γ-トコフェロール、総コレステロールの測定が完了した。来年度、同様の測定を多目的コホート研究の対象者に行い、循環器疾患との関連を分析する計画である。そのために、日本人住民4079歳男女約10万人をコホート対象として、nested-case control studyの手法を用いて、その中から虚血性心疾患、脳卒中の発症・死亡例と性、年齢、地域をマッチさせた対照例に対して、高感度C反応性蛋白(hs-CRP)、肺炎クラミジア、ヘリコバクターピロリの抗体価、抗酸化物質、従来の動脈硬化関連要因を測定し、リスクへの関与を分析する。4地域コホートにより、血清ホモシステインを測定した。血清ホモシステイン高値(11.0mg/dl以上)は脳梗塞並びにラクーナ梗塞の発症に対するオッズ比が約4倍と強い危険因子として見出され、Circulationに公表した。
螢光電子顕微鏡の開発とその医学生物学における応用

1.昭和59年度:高分解能走査型電子顕微鏡(DS130)に簡易型カソードルミネッセンス(CL)検出器を試作、装着した。各種蛍光物質、金属、生体試料等を広く検索して、CL発生物質を確認した。希土類金属やコレステロール、プレグネノロン等の生物試料はよくCLを発した。ラツト肝臓の伊東細胞、マウス副腎皮質、精巣ライディヒ細胞、ハーダー腺等の組織を、液化プロパン凍結器にて割断し、2次電子像と対比しながらCL像を観察した。その結果、細胞内各種顆粒からのCL発光が確認された。2.昭和60年度:CL検出用楕円ミラーをDS130のbottom stageに装着して、CL検出効率を上げるとともに、-140°cまで冷却可能な試料台を製作した。凍結ミクロトームを使用することにより、簡易凍結SEM法を改良し、明瞭な2次電子像とCL像が、長時間にわたって観察可能となった。ラット副腎皮質束状帯細胞、及び伊東細胞からの、細胞内小器官レベルのCL像を得て、CL分光像とCLスペクトルの分折により、CL起因物質の同定が可能であることを証明した。3.昭和61年度:3つの楕円ミラーをそれぞれ120度の角度で癒合させた、3分割楕円ミラーCL検出器をtop stageに装着、さらに液体窒素にて持続的に冷却可能な試料台を製作した。これらによってCLが、3原色別に検出、増幅された後、再び統合されて、カラーCL画像として表示可能になった。肝臓伊東細胞、及び副腎皮質束状帯細胞、ハーダー腺等から明瞭なカラーCL像が細胞内小器官レベルで得られた。さらに伊東細胞では、カラーCL像とスペクトル分析により、CL起因物質がビタミンAエステルであることが認められた。カラー蛍光電子顕微鏡が、細胞の構造と機能との関連を追求する上で、有用な手段足り得ることが証明された。1.高CL検出用楕円型ミラーCL検出器を、真ちゅう製、表層クロムコートにて完成させ、これを走査電子顕微鏡ISI-DS130へ装着し、鏡体外からミラーの方向を操作できるようにした。2.発光するCLのビーム損傷をできうる限り緩和し強度を保つために、又試料の分析が可能である安定した物質固有のCLを得るためには、試料の温度を理想的には液体ヘリウム温度まで、しかし現実的には液体窒素温度にできうる限り近づけることが肝要である。そのための大規模なヘリウムステージ等の開発は、試料観察に多くの不便があるので、簡単なアルミニウム製のクライオホルダー及びクライオチップを開発した。3.上記の試料台を利用して、未固定試料を液化プロパン中にて凍結し、液体窒素中にて割断又は凍結ミクロトームにて割断する、いわゆる簡易凍結SEM法を確立した。これによって生物試料の自発螢光としてのCL像を細胞内オルガネラレベルにて検出し、2次電子像と対比することにより、ラット副腎皮質及びビタミンA過剰ラット肝においていくつかの知見を得た。4.光電子倍増管の前に分光器を装着することにより、上記生物試料のCL像ばかりか、任意の波長における分光像、さらにCLスペクトラムを描出することに成功した。CLはゆるく結合したπ電子に起因、すなわち分子の最外殻の情報を与えてくれるものである。よってCLのスペクトラム分析は、物質同定においてX線に比する重要な価値を有するというところにその意義をもつ。具体的には、ビタミンA代謝における伊東細胞の過剰ビタミンA蓄積及び、副腎皮質細胞中の脂肪滴のもつステロイドホルモン生合成における役割についていくつかの知見を得た。
真菌による好酸球性副鼻腔炎の発症とその病態解明に関する研究

2)鼻副鼻腔炎において真菌や黄色ブドウ球菌由来抗原量に違いを認め、好酸球炎症の誘導に寄与している可能性が示唆された。私は好酸球性副鼻腔炎の発症とその病態の解明を行うべく、次の仮説を提唱し、研究を遂行している。仮説)慢性副鼻腔炎患者は正常者と比較して、真菌由来の外因性proteaseに対し過剰な反応を引き起こす準備状態となっており、その一つの原因として慢性副鼻腔炎患者の副鼻腔粘膜では正常者に比較してPAR-2の発現が増強されている。慢性副鼻腔炎を以下の5群に分類し、さらにコントロール群を加え6群に対し検討を行っている。鼻茸を有する慢性副鼻腔炎患者を(1)気管支喘息合併群、(2)アスピリン喘息合併群、(3)アレルギー性鼻炎合併群、(4)アレルギー疾患合併症なし群、に分類し、(5)鼻茸を有さない慢性副鼻腔炎患者群、さらにコントロール群として(6)副鼻腔炎を合併しないblow out fracture患者を加え検討した。組織の採取に際し、提供者の人権および利益の保護について配慮し、検体提供と本研究の意義を説明した上で患者本人の同意を得た。方法はABC法にてPAR-1,2,3,4のポリクローナル抗体を用い免疫染色を行った。また陽性細胞の判定のために好酸球(抗ECP抗体)、好中球(抗エラスターゼ抗体)、リンパ球(抗CD3抗体)、マクロファージ(抗CD68抗体)に対する二重染色を行った。現在までのところ、好酸球性副鼻腔炎と考えられるアスピリン喘息合併群>気管支喘息合併群においてPAR-2、PAR-3の発現が増強されており、特に局所に浸潤している好酸球にその傾向が認められた。他の群ではこれらの傾向は認められなかった。PAR-1,PAR-4の発現増強はどの群においても認められなかった。気道上皮細胞においてもPAR-2、PAR-3発現の増強はアスピリン喘息合併群>気管支喘息合併群において認められたが、他の群では認められなかった。現在統計学的な検討をおこなえるまで症例を重ねている最中である。慢性副鼻腔炎の発症とその病態の解明を行うべく、次の仮説を提唱し、研究を遂行している。仮説)慢性副鼻腔炎患者は正常者と比較して、真菌・細菌由来の外因性proteaseに対し過剰な反応を引き起こす準備状態となっており、その一つの原因として慢性副鼻腔炎患者の副鼻腔粘膜では正常者に比較してPARsの発現が増強されている。慢性副鼻腔炎患者を(1)気管支喘息合併群(ATA)、(2)アスピリン喘息合併群(AIA)、(3)アレルギー性鼻炎合併群(AR)、(4)アレルギー疾患合併症なし群(CRS)、に分類し、さらにコントロール群(Cont)として(5)副鼻腔炎を合併せず副鼻腔経由に手術を施行した下垂体腫瘍患者を加え検討した。PAR-1,-2,-3,-4に対する免疫染色と、陽性細胞の判定のために好酸球(抗ECP抗体)、好中球(抗エラスターゼ抗体)に対する二重染色を行った。上皮細胞および局所に浸潤した炎症性細胞両者ともAIA>ATA>CRS>ARはContと比較して有意にPAR-2、PAR-3の発現が増強されていた。炎症性細胞では,PAR-2およびPAR-3陽性細胞における好酸球の占める割合は、AIA=ATA>AR>CRS>Contであり、一方好中球の占める割合は、CRS>AR>ATA>AIA=Contであった。さらに好酸球におけるPAR-2およびPAR-3の発現率はAIA=ATA>AR=CRS>Contであり、同様に局所に浸潤した好酸球であってもPAR-2,PAR-3の発現率に違いを認めた。以上の結果からPAR-2およびPAR-3は慢性副鼻腔炎の病態に関与している可能性が示唆された。特に炎症性細胞種とそれぞれのPAR-2・PAR-3の発現率の違いが慢性副鼻腔炎の病態に大きく関与していると考えられた。PAR-2およびPAR-3をターゲットとした慢性副鼻腔炎の治療戦略の可能性が示唆された。鼻副鼻腔炎における真菌抗原、黄色ブドウ球菌スーパー抗原による好酸球ならびに好中球炎症の検討をおこなった。研究背景:鼻副鼻腔粘膜に著明に好酸球が浸潤する原因して,真菌抗原や黄色ブドウ球菌スーパ-抗原の関与が指摘されている。しかしこれら微生物はその定性的検査では、健常者と鼻副鼻腔炎患者に差がなく鼻副鼻腔内に存在する。目的:鼻副鼻腔内に存在する菌量あるいは菌由来抗原量に違いがあり鼻副鼻腔炎の病態に関与していると仮説し、鼻副鼻腔貯留物中の抗原量と好酸球および好中球炎症を比較検討する。方法ニアレルギー性鼻炎(コントロール)、慢性化膿性副鼻腔炎、好酸球性副鼻腔炎(ステロイドなし)、好酸球性副鼻腔炎(ステロイドあり)、アレルギー性真菌性

副鼻腔炎(AFRS)、副鼻腔真菌症に群分けし、術中採取した鼻汁中のEDN, Elastase, B-Dグルカン, Aspf1, Alta1, Aspartate protease, SEA, SEB量をELISAにて計測し比較検討した。結果: EDNはAFRSにおいて有意に高値を示した。Elastaseは慢性副鼻腔炎群においてほとんど差がなく、アレルギー性鼻炎に比較し高い傾向を示した。慢性副鼻腔炎群はアレルギー性鼻炎に比較し有意にB-Dグルカンの上昇を認めた。Aspartate proteaseは、AFRSにおいて、Asp f1およびSEBは好酸球性副鼻腔炎において他群に比較し有意に高値を示し、EDNとの相関を認めた。考察:鼻副鼻腔炎において真菌や黄色ブドウ球菌由来抗原量に違いを認め、好酸球炎症の誘導に寄与している可能性が示唆された。
潮汐環境に適応進化した体内時計の分子基盤の解明

潮間帯に広がるマングローブに生息するコオロギの一種のマングローブスズは,昼夜に対応した約24時間周期の活動リズム(概日リズム)に加えて,潮汐に対応した約12.4時間周期の活動リズム(概潮汐リズム)を示す.本研究課題は,マングローブスズがもつ潮汐に対応した体内時計(概潮汐時計)の分子基盤の解明を目的としている.初年度にあたる当該年度では,概潮汐時計を司る時計遺伝子の候補となる遺伝子を特定するため,トランスクリプトーム解析を行い,発現量が約12.4時間周期で変動する遺伝子を網羅的に調べた。その結果,284個の遺伝子の発現量が,有意に概潮汐振動することが明らかになった。これら遺伝子の配列をNCBIのデータベースと照合した結果,概潮汐振動する遺伝子には,代謝に関わる遺伝子,分子シャペロン,小胞体で機能する遺伝子,DNA結合に関わる遺伝子などが含まれることが明らかになった。また,マングローブスズのゲノム配列をおおまかに決定し,遺伝子構造の推定を行った。これまで概潮汐時計についての研究は,主に水生甲殻類を対象に行われてきたが,現在までのところ,概潮汐時計遺伝子はどの生物種においても特定されていない。ただ,概日時計遺伝子と同様に,転写因子として機能する遺伝子が概潮汐時計遺伝子として重要であることが予想されている。当該年度の研究により,概潮汐振動する遺伝子としてDNA結合に関わる遺伝子が複数同定されており,これらが概潮汐時計遺伝子として機能している可能性がある。今後,これらの遺伝子を体内でノックダウンさせた個体を作製して,活動リズムがどのように変化するのか解析することにより,概潮汐時計遺伝子の特定につなげていきたい。本研究課題は,マングローブスズの概潮汐時計遺伝子の特定を目標として,まず初年度はマングローブスズのトランスクリプトームとゲノムの網羅的な解析を計画しており,計画通り解析を終えている。今後は,当該年度で絞り込んだ概潮汐時計の候補遺伝子の発現量をRNA干渉(RNAi)法で抑制して,概潮汐リズムに与える影響を解析することで,概潮汐時計遺伝子の特定をすすめる.RNAi法では,候補遺伝子の二本鎖RNAを作製し,成虫の腹部に注入して,候補遺伝子の発現量を抑制する.RNAを投与した実験個体の自由継続リズムを全暗条件下で計測して,概潮汐リズム消失を確認する.発現量の抑制の程度は,リアルタイムPCRを行い定量化する.潮間帯に広がるマングローブに生息するコオロギの一種のマングローブスズは,昼夜に対応した約24時間周期の活動リズム(概日リズム)に加えて,潮汐に対応した約12.4時間周期の活動リズム(概潮汐リズム)を示す.本研究課題は,マングローブスズがもつ潮汐に対応した体内時計(概潮汐時計)の分子基盤の解明を目的としている.初年度にあたる当該年度では,概潮汐時計を司る時計遺伝子の候補となる遺伝子を特定するため,トランスクリプトーム解析を行い,発現量が約12.4時間周期で変動する遺伝子を網羅的に調べた。今後は,当該年度で絞り込んだ概潮汐時計の候補遺伝子の発現量をRNA干渉(RNAi)法で抑制して,概潮汐リズムに与える影響を解析することで,概潮汐時計遺伝子の特定をすすめる.RNAi法では,候補遺伝子の二本鎖RNAを作製し,成虫の腹部に注入して,候補遺伝子の発現量を抑制する.RNAを投与した実験個体の自由継続リズムを全暗条件下で計測して,概潮汐リズム消失を確認する.発現量の抑制の程度は,リアルタイムPCRを行い定量化する.次世代シークエンス解析外注などが計画よりも安く済んだため,次年度使用額が生じた。翌年度分と合わせて,活動リズム解析に使用する計画である。
国境離島における「島づくり」－海洋政策と公共性の文化人類学的研究

本研究は、安全保障及び海洋権益確保の点から国策において重要度が高まってきている所謂「国境離島」、具体的には沖縄県八重山諸島を対象として、住民の日常的実践という視点から「島づくり」の現状を明らかにしていこうとするものである。研究期間内における聞き取り調査、あるいはタウンミーティング等の住民との意見交換において、住民自らが島の文化形成に海洋環境が深く関わっていることを認識していることが明らかとなった。こうした島民の認識には、その背景に国家的海洋政策の影響がうかがえる。つまり島民が主体的に自然環境と島の文化を維持、継承することにより、「国境の島」としての特異性をより強化していくことになっている。今年度は,研究代表者である川崎は,石垣市を訪問し,同市における「海洋基本計画」策定後の現状について,1市職員,2漁協組合及び漁業従事者,3環境保護団体,4まちづくり市民団体から聞き取りをおこなった.その結果,1行政機関として,市民意識の高揚を図るために,市民団体等との連携強化の必要性を認識していること.また,石垣市ないしは石垣島の社会構造の特質を把握することも必要であるとの認識を有していることが理解できた,2漁協組合及び漁業従事者からは,日台漁業協定の策定にあたり,日台間の漁法の相違により尖閣諸島周辺でのマグロ漁場における合意の必要性を認識していることが明らかとなった.この件については,日本側ルールにしたがい解決の方向に向かいたいとのことであった.3環境保護団体からは,尖閣問題について,石垣市海洋基本計画と連動させ当該海域を海洋保護区として保護する見解に関心があること,また4島づくり団体からは,島の文化と海の関わりについての伝統文化についての社会教育の必要性,さらに海に親しむ機会を作り出す「しかけ」が必要であるとの認識が示された.また環境保護団体,島づくり団体などの民間団体が活動内容をパネル化し,相互に活動を深めていく動きがあることもわかってきた.さらに,民間団体を含めた各種関連機関が集まるワークショップ,あるいはタウンミーティングの開催について要望があり,翌年度の研究において,それらの実施を検討することとした.一方,研究分担者の山田吉彦は,上記調査に同行したほか,離島政策に関わる他の地域との比較のため,鹿児島県を訪れ,離島の現状について特に経済地理学的調査をおこなった.本研究の開始初年度として,本研究活動の開始を告知,より多くの知見を得るために「海洋開発シンポジウム」にて発表をおこなった.本研究申請者及び分担者が,本研究開始前に有していた知見を当シンポジウムにて報告し,地方自治体における海洋政策の進捗状況に関して質疑に応答した.その結果,本研究テーマである「国境離島」の定義づけ,地域比較の必要性に関する指摘を受けた.これらの示唆を活かし,若干の計画修正をおこなった.東アジア海域,特に東シナ海においてEEZを隣国と接する島嶼地域の現状を把握,鹿児島県奄美地方,及び長崎県五島地方において,地方公共団体等を対象として,島作りと海洋政策との関連について調査をおこなった.その後,石垣島で漁業従事者を中心にして,ライフヒストリー法に基づく調査を実施,生業形態と海洋政策に関する意識・態度の差を調べた.奄美地方においては,奄美豪雨に見られたような局地的災害において渡船・遊漁船が連携し海上から被災村落に救援物資の提供をおこなっていたことが明らかとなった.こうした救援活動は行政指導によるものではなく,民間団体の呼びかけによるものであって,新しい公共と呼ぶべき救援運動体が成立したことを物語っている.一方,五島列島では,悪天候時に島に避難する中国漁船の数が近年大型化しまた数も増加していることから,汚水垂れ流しなど,島の環境破壊を引き起こしていること,また近海間近にまで200隻を超える中国漁船団が操業をおこなっていることから漁獲魚種の変化や減少が生じていることがわかった.こうした知見を得て,主たる研究対象地である石垣島の現状と島民の意識を探った結果,リーフなど沿海域でマイナーサブシステンスとして漁を営む島民と尖閣諸島付近まで漁を営む「漁師」との間で差異があることもあきらかとなった.国境離島をキーワードとして比較の視点を持ち得たことは,意義がたかい.研究代表者の川崎は、石垣島において、石垣市役所の協力をうけ、自然保護と海洋開発に関する地域住民の既存活動及び公共活動に参加する住民の意識について聞き取りを行うとともに、環境省、自然保護NGOと共に社会調査の準備をおこない石垣市3000人を対象とする「質問票」を完成させた。また、代表者の勤める東海大学と石垣市が共催した「第3回海洋タウンミーティング:環境教育でつなぐ八重山の未来」において、ファシリテーターとして参画し、地元住民、高校生から石垣市の公共政策に関する意見を聴取しまとめた。学術研究論文としては、「石垣島におけるものづくりを通した海洋環境教室」、工学教育誌Vol62 No.3 p47-52、査読有、共著・坂上憲光・李銀姫・山田吉彦・川崎一平・仁木将人・小野林太郎・石川智志を発表するほか、本研究データとの比較によって「後背地理論再考:港湾都市根室における社会調査報告」、土木学会論文集B3、Vol.70 No.2 p139-144、川崎一平・山田吉彦を発表した。共同研究者の山田は、石垣を中心として、対馬、壱岐など国境離島の首長と面談し、公共政策に関するヒアリングをおこなった。こうした調査結果は、政府自民党が発刊した政策提言書に掲載されたほか、石垣を含む国境離島に暮らす人々の暮らしについて「国境の人びと:再考・島国日本の肖像」新潮社から出版した。

本研究は、わが国の海洋政策において重要性が増してきている離島、そのなかでも隣国と海域を接している「国境離島」を対象として、公共活動、公共組織に対する島民の意識、行動についての社会調査を実施することを目的としている。本研究の最終年度となる27年度は、石垣市役所、石西礁湖自然再生協議会、しらほサンゴ村サンゴ礁保護研究センターの協力をえて、石垣市民3000人に対して「島の暮らしの海:市民アンケート」を実施した。質問票の作成にあたっては、上述した公共団体のほか漁業関係者ほか民間団体を訪問しヒアリングを実施することによって協同作業を実施した。さらに石垣市海洋基本計画に沿った施策において進められている「海洋教育の推進策」との関連で実施された「八重山海洋ミーティング」の実施準備に本研究として参画し、石垣市教育委員会、石垣市内高等学校を訪問し、同市において推進されている海洋政策の在り方についてヒアリングをおこなった。こうした研究調査によって、石垣市民は、公共領域である「海」について、単なる自然環境だけではなく、石垣の固有の文化、社会規範を生み出してきた資源として認識していることが明らかになった。また当時に「海」の活用と保護に関わる公共機関・団体の活動について、石垣市住民が高い意識と関心を抱いていることも明らかとなった。こうしたことから、当該研究に協力していただいた関係団体の今後の方針策定にも寄与した。今後、この調査結果は、石垣市役所のホームページにて掲載されることが決まっている。このように石垣市民に対しても「公共の海に関しての島民自らの関心」のありようを伝え、その石垣アイデンティティ形成への寄与も果たしたと考えている。本調査の結果については、現在、公刊準備であるが、本研究共同研究者の山田吉彦によって、「国境の人びと再考・島国日本の肖像」新潮社によって、一部成果が出されている。本研究は、安全保障及び海洋権益確保の点から国策において重要度が高まってきている所謂「国境離島」、具体的には沖縄県八重山諸島を対象として、住民の日常的実践という視点から「島づくり」の現状を明らかにしていこうとするものである。研究期間内における聞き取り調査、あるいはタウンミーティング等の住民との意見交換において、住民自らが島の文化形成に海洋環境が深く関わっていることを認識していることが明らかとなった。こうした島民の認識には、その背景に国家的海洋政策の影響がうかがえる。つまり島民が主体的に自然環境と島の文化を維持、継承することにより、「国境の島」としての特異性をより強化していくことになっている。石垣市において、行政機関、NGO市民団体、漁業従事者などから、幅広く公共政策についての意見を聞き取り、質問票を用いた社会調査準備を進め、質問票を完成させることはできた。しかしながら、代表者川崎の体調不良のため、社会調査の実施と分析までには至らなかったため、やや遅れている状態である。文化人類学質問票は、既に完成されており、標本抽出作業も4月時に終えた。したがって、今年度中に質問票を発送、回収し、データ入力と分析を終えることになる。これら社会調査データの分析結果と、これまでの聞き取り調査を整理し、本研究の総括とする。
舌の口蓋への挙上能力と歯列弓形態との関連性

無作為抽出された矯正治療の既往がない日本大学松戸歯学部学生93人(男性71人、女性22人、平均年齢24才8か月)を対象に、口腔筋機能と歯列弓形態について口腔模型、口腔周囲筋の動きを撮影したビデオ映像および問診表により調査した。調査した項目は、性別、安静時の口唇の姿勢位、安静時の舌尖および舌中央部の位置、顎関節雑音および顎関節部疼痛の有無、嘔吐反射の強弱、リップメーターによる口唇力の測定値、10秒間で発音できる「プ」「ル」「プル」のそれぞれの回数およびリズム、リスピングの有無、上顎第1小臼歯および第1大臼歯部の口蓋幅径、下顎第1小臼歯および第1大臼歯部の歯列弓幅径である。これらの項目の関連性を統計処理し、検討した結果は次の通りである。下顎第1大臼歯部歯列幅径および口唇力に性差(男性が大)を認めた。発音のリズムの不安定な人は安定している人より、「プル」の発音回数が少なく、口唇力が弱かった。10秒間で発音できる「プ」「ル」「プル」の回数はそれぞれお互いに相関を有していたが、口唇力との関係はいずれも認められなかった。口唇力と口蓋・歯列幅径の間には相関がなく、10秒間で発音できる「プ」「ル」「プル」の回数と口蓋・歯列幅径の間にも相関が認められなかった。しかし、安静時に舌中央部が口蓋と接している人は接していない人より上顎第1小臼歯部の口蓋幅径が大きかった。以上のことより、口唇力、口唇の運動能力、口蓋・歯列幅径はそれぞれお互いに関連性の少ない独立した因子であり、口蓋の幅径に安静時の舌の位置が関与していることが示唆された。