hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
磁気緩和現象を利用するイオン選択性電極膜の新規な物性評価法の開発

この知見は、今後この物性解析法が進展してゆく上で非常に重要なポイントであり、本研究の意義は大きかったと言える。液膜型イオン選択性電極の性能はイオン感応物質によって主に決まるが、電極膜中に数wt%しか含まれていないため、同時に用いる高分子剤・可塑剤・添加塩の化学的・物理的性質によっても著しい性能改善が得られる。電極膜の柔剛性は視覚的にも分かる物性変化であるが、電極膜の柔剛性の評価法すら確立されていない。本研究では、高次構造評価において有用な情報を可視的に与えるとして着目されつつある核磁気緩和現象を用いる新規評価法を提案した。平成26年度の研究実施計画の内容をすべて達成した。また、昨年12月に見出した新事実に関する検証も全て終えた。その内容は、国内(5月)・国外(12月)学会で発表する予定である。分析化学平成27年度は、平成25・25年度に得られた結果を基にして、これまで行ってきた可塑化が与える柔剛性の差異に関する例証を増やし、電極膜の物性評価法として確立することを目指す。そこで、膜作製溶媒の種類を変える等により、高分子の分配・分散度合いの異なるPVC電極膜の横緩和時間T2測定の測定を行う。また、平成26年度に引き続いて作成する緩和スペクトルの精度を上げるため、横緩和時間T2測定のパルスシークエンスとしてSolid Echo法とCarr-Purcell-Meiboom-Gill (CPMG)法を組み合わせた広範囲のFID信号データを詳細に測定した例証を増やす。同時に、これまでにない手法で、より使用時に近いイオン選択性電極膜の磁気緩和時間測定を行う予定である。つまり、コンディショニング後の電極膜の測定手法の確立を目指す。これにより、これまで不明であった柔剛性などの物性がイオン識別能に与える影響について、知見を得る計画である。平成25年度の研究実施計画の内容をすべて達成した。また、その内容は、学術論文雑誌Talantaに掲載予定となっている。平成26年度は、この磁気緩和時間を用いる新規な評価法を適用した例証を増やし、柔剛性を主点とする電極膜の物性評価法として確立することを目指す。そして、これまで不明であった柔剛性変化がイオン識別能に与える影響について、知見を得る計画である。そこで、まず、可塑剤の種類を変える等により、可塑化度合の異なるPVC電極膜の横緩和時間T2測定の例証を増やす。同時に、平成25度に得られた結果を基にして、可塑化度合の異なるPVC電極膜の性能評価ならびに横緩和時間T2との相関について調べる。具体的には、横緩和時間T2を測定したPVC電極膜を使用して、実際にイオン選択性電極(ISE)を構築し、電極性能である電位応答性やイオン選択性などを電位差測定法(FIM法)により評価する。そして、電極性能が可塑化度合によってどのように変化したのかを検証する一方、FID信号の数値解析の結果との相関について検討する。また、平成25年度に引き続いて作成する緩和スペクトルの精度を上げるため、横緩和時間T2測定のパルスシークエンスとしてSolid Echo法だけでなく、Carr-Purcell-Meiboom-Gill (CPMG)法を用い、広範囲のFID信号データを詳細に測定する。これにより得られる緩和スペクトルには、多くの情報が含まれることとなり、特に、剛直な成分・中間の成分・柔軟な成分それぞれにおける相互作用に関する知見の獲得を試みる。
配位性官能基の導入による高機能性不斉合成触媒および試薬の開発

革新的な不斉合成技術の確立を目指し、配位性ヘテロアリール基を活性化基・立体制御基として活用する新しい不斉合成触媒の開発を行った。有効な立体制御手法の無いケトン類へのアルドール反応に開発した不斉有機分子触媒を用いたところ、これまでに無い触媒活性・高立体選択性を示した。また、本触媒を用いることで、生理活性物質: Flustraminol BやAG-041R類の簡便合成法の開発にも成功した。さらに、開発した有機分子触媒の固相担持による回収再利用に成功した。光学活性化合物の効率的合成法の確立は、21世紀のライフサイエンスを向上させる点から最重要課題である。しかしながら,現況の不斉合成技術において高効率的といえる技術は限られている。そこで,不斉触媒にこれまでに申請者が開発してきたヘテロアリールスルホニル基を組み込むことにより,多機能性不斉触媒の開発を検討した。実際に、ヘテロアリールスルホニル基を有する不斉有機触媒を設計・合成し、これまでに高い不斉収率の得られる報告例がないトリハロメチルケトン類へのアルドール反応を検討した所、高収率・高エナンチオ選択的に反応が進行することが明らかとなった。また、この反応の反応機構を分子軌道計算等を用いて詳細に調査したところ、ヘテロアレーンスルホニル基と分子内のアミド基が水素結合して、高度な不斉反応場を構築していることが明らかとなった。また、環境調和型不斉合成法の開発を目指し、開発した不斉有機触媒をモンモリロナイトに担持した固体触媒の開発を行ったところ、簡便な回収操作で4回までのリサイクルが可能となることが明らかとなった。また、実験計画に記述した4置換不斉炭素を有する光学活性アミノリン酸類の世界で初めての触媒的高エナンチオ選択的合成にも成功した。このように、研究実施計画にあった環境調和型合成反応の開発においても、一定レベルの成果が上げられたといえる。そこで,前年度に引き続き、不斉触媒にこれまでに申請者が開発してきたヘテロアリールスルホニル基を組み込むことにより,多機能性不斉触媒の開発を検討した。前年度に開発した不斉触媒を用い、幾つかの不斉反応を開発すると共に、新しくヘテロアリールスルホニル基をキナアルカロイド触媒に導入した不斉有機触媒を設計・合成した。この触媒を用い、これまでに高い不斉収率を与える報告例のないケトン類への脱炭酸アルドール反応、マンニッヒ反応を検討したところ、高収率・高エナンチオ選択的に反応が進行することが明らかとなった。両反応とも、世界ではじめて高エナンチオ選択性を与える例であった。また、この手法を用いて生理活性物質であるFlustraminol BやAG-041Rの不斉合成に成功した。さらに、実験計画に記述した三成分連結型のαアミノリン酸合成反応の開発にも成功し、水中での不斉合成にも成功した。また、分子軌道計算、X線結晶構造解析を用いることにより、ヘテロアレーンスルホニル基と分子内のアミド基が水素結合して、高度な不斉反応場を構築していることが明らかとなった。
カーボンナノコイルの新合成法の開発及び成長メカニズムの解明

1)カーボンナノコイル合成用新規触媒の探索(1)ナノコイル合成用新規触媒として、種々の合金系触媒について検討した結果、Fe-Ni(10%)が最も有効であった。(2)SUS304(Fe-Co-Ni)板を、基板に機械的に擦りつけた触媒を用いると,100%の純度でシングルコイルが合成できることを見出した(同じ触媒の粉末を用いた場合には、二重コイルしか得られない)。(3)ナノコイル合成用基板としては、黒鉛、ムライトやSiO_2より、高純度のAl_2O_3の方がすぐれており、高いコイル収量が得られた。2)モルフォロジー、微細構造及び成長メカニズムの検討を行った。(1)コイル径が数百ミクロン以下になると、スプリング状コイルの大量合成は困難となり、主としてツイスト状シングルナノコイルが成長した。(2)マイクロコイルはほとんど非晶質であるが、ナノコイルは、これより比較的結晶性が高いことがわかった。(3)種々の触媒について、コイルの途中でしばしばコイリングキラリティー(巻き方向)が変化する現象を見出し、触媒粒子近傍の微細構造を検討し、そのメカニズムを提案した。(4)ガス流量を通常の2/3倍とし、基板位置をガス導入口から2cmとすると、ファイバー径が100nm、コイル径が10-20nmの超弾力性コイルが得られた。3)機械的・電磁気的・センサー特性評価を行った。(1)コイルは熱処理するとその弾力性は次第に失われるが、1500°Cくらいでは、as-grown CMCに比べてそれほど弾力性は失われないことがわかった。(2)超弾力性コイルは、2.45GHzのマイクロ波を効率良く吸収して熱エネルギーに変換することを見出した。エネルギー変換効率は50-70%に達した。(3)CMCを弾力性シリコーン樹脂中に分散させた複合材は、種々の刺激を識別でき、しかもこれを高感度で検出できる触覚センサー特性があることを見出した。1)カーボンナノコイル合成用の新触媒として下記のような触媒を開発した。2)上記の触媒を用いてカーボンナノコイルの合成条件を詳細に検討した。上記触媒のうち、触媒(b)を用い、ツイスト状ナノコイルの大量合成条件を確立した。また、触媒(a)及び(b)を用い、スプリング状カーボンコイルの合成条件を確立した。3)触媒(b)を用いた場合、コイルの巻き方向(キラリテイ)が変化する現象を発見した。またそのメカニズムを明らかにした。4)得られたカーボンナノコイルの超微細構造を解析した。5)得られたカーボンナノコイルの電磁波吸収特性を検討した。スプリング状コイルの方が、ツイスト状コイルより、電磁波吸収性能が高いことを明らかにした。
脂質二分子膜中で安定に存在するイオンチャンネルの構築

Trichosporin(TS)[AcUAUAUUQUIUGLUPVUUQQFol,Ac=アセチル、U=α-アミノイソ酪酸、Fol=フェニルアラニノール]は脂質二分子膜に電圧依存性のイオンチャンネルを形成するペプチド性抗生物質である。TSは脂質二分子膜中にヘリックスが束状に集まった構造(ヘリックスバンドル型)のイオンチャンネルを形成すると考えられている。このチャンネルはヘリックスの取込みと脱離により数ミリ秒単位でその内径を変える事によりそのチャンネルコンダクタンスを変化させると予測される。本研究においてはTSチャンネルがヘリックスバンドル型であることの証明と安定なTSイオンチャンネルの構築とを目的にTS二量体の合成を行った。1.合成:TSの7位グルタミン(Q)をアセトアミドメチル保護システイン[C(Acm)]で置換した誘導体[C(Acm)^7]TSを1-17位のフラグメントと18-20位のフラグメントの縮合により合成した。1-17位のフラグメントは主に酸フッ化物を用いた固相法を利用し高収率で得ることができた。18-20位のフラグメントの合成とフラグメント縮合はDCC-additiveにより行った。[C(Acm)^7]TSのメタノール溶液にヨウ素を作用させ[C^7]TSのジスルフィド二量体の合成を完成させた。2.二次構造:ジスルフィド二量体のメタノール中でのCDは222nmと208nm付近に負のコットン効果を示し、TSと同様にヘリックス構造をとることが示された。3.イオンチャンネル特性は現在検討中である。
早期老化マウスにおける幹細胞システムの老化促進と加齢疾患の発症に関する研究

組織損傷免疫応答がalpha-klotho変異マウスにおいて観察される多様な老化類似症状の発症に関わっていることを示唆されたこと、Rag2とalpha-klothoのダブルKOマウスの寿命が伸びることが観察されたことからalpha-klothoの変異が免疫系に及ぼす作用について解析した。KOマウスでは、CD4/8パターン、NK、NKT細胞の分化、ヘルパー・キラーT細胞の割合、T細胞、B細胞、顆粒球系、樹状細胞等のパラメーターには大きな差異がなく、また、SA-T(老化T細胞)は抹消には認められなかったが、メモリー分画の増加、胸腺上皮細胞の減少を示唆する結果が得られた。これらのことを総合して、(1)なんらかのantigen-driven immune responsesが関与していること、(2)TCR/BCRをバイパスした多クローン性の活性化機構が働いており、何らかの理由によるNFkB系のbypassed hyperactivationなどが推定された。一方、ファックスにより分泌型KlothoがNK細胞の特殊な分画、B細胞の一部と結合すること示唆されたことから結合分子の同定へと進めている。さらに、マクロファージの活性化機構の解析を進め、新規の活性化因子合成法を開発した。RNA seq技術を用いて膵臓のベーター細胞の増殖を担う増殖因子候補を同定し、膵ベータ細胞特異的KOマウスを作成し、ベーター細胞の増殖を検討している。また、同様の手法によりベータ細胞の増殖を抑える因子の候補も同定し、膵ベータ細胞特異的KOマウスを作成し、過度な増殖を抑える機構についての解析も進めた。alpha-klotho変異マウスではビタミンDが顕著に亢進していることから、脂質代謝、糖代謝の制御におけるビタミンDの役割を解明し、全く新しい作用点を解明した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。生後3週、5、6週、10週以後のα-klotho KOマウス、野生型マウスの皮膚、小腸、海馬の幹細胞マーカーの発現、BrdUの取り込み、腎臓、肺、肝臓などでのKi67陽性細胞数の解析を進め、α-klothoの欠失が幹細胞の増殖、分化に与える影響を解析した。生後3週ではα-klotho KOマウス、野生型マウス間で顕著な差異は見いだされないが、生後4、5週ではα-klotho KOマウスにおいて幹細胞数が増加しており、BrdUを取り込んだ細胞数も野生型より多いことが見いだされたが、10週以後のα-klotho KOマウスでは幹細胞数が顕著に減少していた。おそらく生後3週以降に起こる顕著な組織破壊が一過的な幹細胞の動員/過剰な活性化をもたらすものと推定され、低ビタミンD α-klotho KOマウス(ビタミンDを含まない餌による飼育、活性型ビタミンD合成酵素遺伝子とα-klothoのダブルノックアウトによりビタミンDが低下したマウス)における幹細胞の増殖、分化の解析を進めている。上記の現象の基盤となる3つの仮説を設定した。第1のα-KlothoがWntに結合、α-Klotho KOではWntによる幹細胞の自己複製、分化バランスを維持する機構が破綻し、幹細胞の減少、枯渇をおこすとの仮説は、α-KlothoとWntの結合が確認されず、また、Wntにおいてα-Klothoが特異的に認識するHNK-1糖鎖修飾が確認されないなど、否定的である。第2は、顕著に亢進したビタミンDが細胞質でVDRに結合し、核内に移行し、p300,CBPに結合し、幹細胞の増殖、分化のバランスを崩すとの仮説であり、これを解析する為にビタミンDの活性化を抑えたモデル動物を準備した。また、第3の仮説であるsirtuin活性の制御に関わるeNAMPTの血清値測定システムの開発を進め、測定を開始した。α-klotho KOマウスの幹細胞マーカーの発現、BrdUの取り込み、腎臓、肺、肝臓などでのKi67陽性細胞数の解析を進め、生後3週ではα-klotho KOマウス、野生型マウス間で顕著な差異は見いだされないが、生後4、5週ではα-klotho KOマウスにおいて幹細胞数が増加しており、BrdUを取り込んだ細胞数も野生型より多いことが見いだされ、しかも10週以後のα-klotho KOマウスでは幹細胞数が顕著に減少していた。おそらく生後3週以降に起こる顕著な組織破壊が一過的な幹細胞の動員/過剰な活性化をもたらすものと推定されたことから、顕著な組織破壊を起こすシグナル経路を解析した。生後3、4週に顕著な組織破壊が起こる。この時期に一致してカルパイン1が顕著に活性化される事から、カルパイン1の阻害剤を投与したところ、組織破壊が止まる事が明らかとなった。ついで、おそらく免疫系の細胞障害活性がα-klotho KOの組織破壊表現型に関わると推定し、解析の結果、血中CCL11/エオタキシン濃度が顕著に増加していた。また、顕著な組織破壊が起こる肺などではグランザイム陽性細胞が多数観察された。エオタキシンは好酸球に特異的に発現するCCR3の特異的リガンドとしてアレルギー性炎症の特徴である選択的好酸球集積、気道への好酸球集積に寄与している。

更にエオタキシンの血中濃度は老化に伴って増加し、海馬における神経細胞の新生を低下させることが報告されており、α-klotho KOにおける血中エオタキシン濃度の増加は、α-klotho KOにおける組織破壊の重要な要因と推定している。なお、顕著に増加しているビタミンD活性シグナルが肝臓において一連の核内受容体制御遺伝子の発現、機能制御に関わり、脂質/胆汁酸代謝、糖代謝の制御に予期せぬ変異をもたらす事を発見し、その詳細を解析中である。顕著な細胞障害を特徴とするα-klotho KOの変異表現型の要因としてカルパイン1の活性化、血中エオタキシンの亢進が見いだし、組織破壊メカニズムの理解が進んだ。また、顕著に増加しているビタミンD活性シグナルが肝臓において脂質/胆汁酸代謝、糖代謝の制御に予期せぬ変異をもたらす事を発見、また、詳細な解析を実現する為のα-klothoのコンディショナルKOマウスの作製にも成功しており、引き続き新たな展開が展望できる状況にあることから概ね順調と判断した。多彩な加齢関連疾患を発症するα-klotho変異マウスにおけるビタミンD、リン酸濃度の顕著な亢進などの代謝異常が、どのようにステムセルエイジングに関わるかについて解析を進めている。これまでに、α-klotho KOマウスでは、早期老化症状の発症に伴い、顕著な組織破壊、代償性の幹細胞増殖に続く幹細胞の枯渇が起こることを確認した。特に海馬に焦点を当てて解析し、一過性の幹細胞の増殖亢進と幹細胞の減少について詳細に解析した。海馬ではα-klothoの発現が確認されたことから、特異的KOマウス作成し、解析中である。次いで、組織破壊の要因として、活性型ビタミンD、エオタキシン(CCL11)、炎症反応の顕著な亢進、Calpain-1の機能亢進、細胞死シグナルの活性化と続く、シグナルカスケードが明らかとなり、Calpain1阻害剤(Sci Rep 2014)、6-MSITCの投与により組織破壊が抑えられることを確認された。一方、α-klotho KOで観察される海馬の神経幹細胞、膵臓β細胞、筋幹細胞の減少に、幹細胞局所で発現するα-Klothoに加えて、ビタミンD結合蛋白(DBP)、VDRシグナルが関与する可能性が示唆された。膵β細胞が減少している糖尿病モデルマウスにエストロジェンを投与すると幹細胞から大量のβ細胞が誘導されることも明らかとなり、エスロジェンによる膵臓の幹細胞増幅活性に関して解析を進めている。血糖値維持に関連して、α-klotho KOマウス血糖値維持機構の異常について解析し、インクレチンの合成、分泌促進が関与することを見いだし、さらに詳細な機構の解明へと進んでいる。早期老化マウスモデルであるKlotho変異マウスでは顕著な老化症状、組織損傷が観察されれる。その分子機構解明が進み、電解質代謝異常、カルパイン1の活性化、細胞死シグナルカスケードの活性化、顕著な組織破壊、炎症の誘導、CCL11の発現亢進、細胞死/組織破壊へと繋がる回路が解明された。加齢に伴い血中濃度が増加し(ヒト、マウス)、(パラビオーシスにおいて)若いマウスの幹細胞の老化を誘導する因子として注目されているCCL11/eotaxinが特に組織破壊が強い組織で強く発現が誘導されていることが明らかとなり、CCL11の発現亢進、血中濃度の増加が、動脈硬化、肺気腫など、広く老化症状の発症に関わることが示唆される結果となった。
カーボンナノチューブのテラヘルツー遠赤外物性と機能開拓

カーボンナノチューブの吸収スペクトルには、テラヘルツ領域に強い強度を有するピーク構造が観測される。このピークは、金属ナノチューブのバンドル化による擬ギャップ、らせん度に起因したナローギャップとの解釈が一般的であった。昨年度、本グループでは、カーボンナノチューブ配向薄膜を作成し、その広領域分光を行った。その結果、テラヘルツ領域でのピーク構造が強く変更依存性をもつことから、このピークが金属ナノチューブに由来するものであることを確認するとともに、モルホロジ依存性などからこのピークが、従来のモデルのような電子構造に由来するものではなく、長さに依存するプラズモンピークであることを提唱した(N.Akima et al. Adv. Mater. 18,1166(2006))。本年度は、酸によるエッチング法を用いたカーボンナノチューブの長さを制御する方法を確立し、長さの異なるカーボンナノチューブ配向薄膜の作製に成功した。これを用いた分光測定によって、テラヘルツ領域のピーク位置が長さ依存性をもち、チューブが短くなるとピーク位置が高エネルギー側にシフトすることを見出した。これは、前年度提出した、プラズモンモデルを強く支持する結果である。この原理を利用すると、カーボンナノチューブの長さを見積もりに使える可能性があり、テラヘルツ応答の測定が新しいナノチューブの評価法として有効になると期待され、本萌芽研究は、極めて興味深い展開をもたらし始めたと結論できる。これを定量的に実証するため、現在、有限長ナノチューブの電磁応答に関する理論的検討を産総研のグループと行っている。金属的電子構造をもつカーボンナノチューブのテラヘルツ領域での機能性開拓のため、高配向単層カーボンナノチューブ薄膜を作製し、テラヘルツから可視領域に渡り、波長にして4桁程度にわたる広領域偏光吸収スペクトルを測定した。その結果、半導体ナノチューブのバンドギャップ0.6eV以下に非常に強くナノチューブの配向軸に偏光した低エネルギーの吸収があることが明らかになった。この低エネルギーの励起は、金属的カーボンナノチューブに帰着される。この偏光した吸収は、非常に興味深いことに、10meV程度に吸収のピークを形成し、低エネルギーに向かい吸収が減少することが明らかになった。したがって、いわゆるテラヘルツ領域(10meV以下)の応答は、この吸収の低エネルギー側のすそを検知しているものと考えられる。金属的カーボンナノチューブは、ゼロエネルギーまで吸収が増加してゆくドルーデ型のスペクトルを示すことが予想されるが、今回明らかになったピーク型の吸収形状とは矛盾するため、実験を理解できるモデルの構築が、テラヘルツ応答を理解・応用するためには必須であることが明らかになった。本年度は、この起源として、ナノチューブ長が有限であることによるプラズモン吸収とするモデルを提出した。また、ナノチューブがほとんどまっすぐになっている配向膜と、グニャグニャと曲がっている無配硬膜では、中赤外外領域(100meVオーダー)の吸収形状が異なっていることも明らかになった。これは、ナノチューブの湾曲に由来した半導体ナノチューブのギャップ内吸収ではないかと考えられる。
特別活動でOECD準拠型コンピテンシーを育成するための指導方法の開発に関する研究

研究としては小学校、中学校、高等学校の特別活動全体について指導内容、指導方法、授業評価のモデル構築を目指している。しかし、今回は小学校に絞った。小学校段階は義務教育の出発の段階であり、この段階での指導がその後の学習に大きく影響すると考えて、小学校段階を選択している。具体的には東京都の小金井市立小金井第二小学校の学級活動の実践を事例として、小学校特別活動の学級活動における授業評価に関する研究を進めた。その結果、OECD準拠型コンピテンシーの一部について、質問紙により測定できることが分かった。特にキーコンピテンシーと文部科学省の資質・能力について、小学校の段階で活用可能な質問紙を作成した。そして、授業観察、事前事後質問紙調査の結果、授業映像とトランスクリプトの確認、授業実践者である担任教師・校長・複数の大学教員による協働型の事後の振り返りといった一連のパッケージによる授業評価の方法について実験ができた。OECDのコンピテンシーの育成という視点からは、他者を理解するための認識的(epistemic)な知識と自主的に行動するという個人的(personal)な態度・価値の向上が確認できる学級があった。文部科学省の資質・能力の柱からは,知識及び技能の一部と学びに向かう力・人間性等で向上が確認できる学級があった。「学習指導要領」の資質・能力育成の視点からは、人間関係形成の視点について事前事後の比較で向上が確認できる学級があった。これらの成果は、招聘された国際会議、国内の学会、大学の紀要などで公表することかできた。1年目の研究成果については、論文形式で、『東京学芸大学紀要総合教育科学系I』に発表し、CiNiiによる研究者等への情報発信ができている。また、林尚示、鈴木樹、安井一郎、眞壁玲子らによって、台湾の国立嘉義大学での口頭発表で、「日本の小学校の特別活動におけるOECD準拠型コンピテンシーの育成過程ー小金井第二小学校の学級活動を事例としてー」と題して、2018 International Conference on Educational Issues and Reformation of the E-Generation(Taiwan,Chiayi)で発表している。さらに、林尚示、安井一郎、鈴木樹、眞壁玲子によって、「特別活動でOECD準拠型コンピテンシーを育成するための指導方法の開発に関する研究(1)ー小金井第二小学校の学級活動を事例としてー」と題して、武蔵野大学で開催された日本特別活動学会の第27回東京大会で自由研究発表をしている。引き続き、東京都の小金井市立小金井第二小学校を事例として研究を進める。研究協力者の前校長は現在は他の教育研究機関に転出している。そのため、教育研究機関の専門研究員の立場から研究に関わっていただく。後任の校長先生とも調整ができ、今年度も年に3回学級活動を収録できるととになった。各回で事前事後調査も実施できることとなった。実施するのは小学校第4学年の3クラスである。昨年度の3学期と同様にThink-pare-shareやOne minute paperによるリフレクションなどを導入してアクティブラーニングが教育成果に与える効果も測定する。また、今年度は、3クラスについて手法を少しずつ変えて授業実践を展開し、クラス間比較を実施してみたい。研究分担者の安井一郎教授は振り返りのインタビューによって授業者が意図していた指導方法と児童への効果の見とりを担当する。研究分担者の鈴木樹教授は、質問紙調査による量的な分析を担当する。研究代表者の林尚示は、研究計画の推進と研究をまとめるための研究活動のマネジメントなどを担当する。本成果については沖縄大学で実施される日本特別活動学会での発表、東京学芸大学の紀要などを主たる発表の場と考えている。隔月に研究会議を開催し、東京学芸大学大学院の学生にも参加してもらい、研究の継続的な推進をはかっていく。

また、林尚示、鈴木樹、安井一郎、眞壁玲子らによって、台湾の国立嘉義大学での口頭発表で、「日本の小学校の特別活動におけるOECD準拠型コンピテンシーの育成過程ー小金井第二小学校の学級活動を事例としてー」と題して、2018 International Conference on Educational Issues and Reformation of the E-Generation(Taiwan,Chiayi)で発表している。さらに、林尚示、安井一郎、鈴木樹、眞壁玲子によって、「特別活動でOECD準拠型コンピテンシーを育成するための指導方法の開発に関する研究(1)ー小金井第二小学校の学級活動を事例としてー」と題して、武蔵野大学で開催された日本特別活動学会の第27回東京大会で自由研究発表をしている。引き続き、東京都の小金井市立小金井第二小学校を事例として研究を進める。研究協力者の前校長は現在は他の教育研究機関に転出している。そのため、教育研究機関の専門研究員の立場から研究に関わっていただく。後任の校長先生とも調整ができ、今年度も年に3回学級活動を収録できるととになった。各回で事前事後調査も実施できることとなった。実施するのは小学校第4学年の3クラスである。昨年度の3学期と同様にThink-pare-shareやOne minute paperによるリフレクションなどを導入してアクティブラーニングが教育成果に与える効果も測定する。また、今年度は、3クラスについて手法を少しずつ変えて授業実践を展開し、クラス間比較を実施してみたい。研究分担者の安井一郎教授は振り返りのインタビューによって授業者が意図していた指導方法と児童への効果の見とりを担当する。研究分担者の鈴木樹教授は、質問紙調査による量的な分析を担当する。研究代表者の林尚示は、研究計画の推進と研究をまとめるための研究活動のマネジメントなどを担当する。本成果については沖縄大学で実施される日本特別活動学会での発表、東京学芸大学の紀要などを主たる発表の場と考えている。隔月に研究会議を開催し、東京学芸大学大学院の学生にも参加してもらい、研究の継続的な推進をはかっていく。研究分担者の内1名に配分した予算について、研究分担者の本年度の節約により、予算を次年度に回すことができるようになった。次年度の計画が予定よりも予算を要するものとなったため、予算不足を考慮しての予算の繰越しである。物品費については、集音用マイク等の収録機器の充実が見込まれている。旅費については、今年度発表を予定している日本特別活動学会の大会が沖縄大学で開催されるため、旅費の増加が見込まれている。人件費・謝金については、協力していただく小学校の教師数の増加が見込まれている。また、収録する授業数が増えることにより収録作業を担当する学生アルバイトへの謝金の増額が見込まれている。さらに、授業記録数が増えることにより、文字起こし費用も増加が見込まれている。
スイス時代の未刊行資料の解読によるフレーベル幼児教育思想の形成と展開の研究

本研究の目的は、フリードリヒ・フレーベルの幼児教育思想の形成と展開を、とくに、フレーベルのスイス時代(1831-36)の教育活動を未刊行資料の調査、収集,解読を以下の古文書館での作業を通じて行つた。1)国立ルッェルン古文書館、2)国立ベルン古文書館、3)ベルン市民図書館。フレーベルの幼教育思想は,1834年、ベルン州政府の要請によるブルクドルフ「貧民学校」の設立構想をスタートとして、「私立」で「就学前教育の段階」だけがカントンから認められる領域であった。研究目的に従い,本年は、Fr.フレーベルのスイス時代(1831-1836)の教育実践記録及びベルン州、ルッェルン州両政府との学園(施設、孤児院を含む)の開設や運営に関する交渉過程(州政府への提出書類)、報告書提出時の諸資料を(1)スイス・ベルン市民古文書館、(2)スイス・ベルン国立古文書館、(3)スイス・ルッェルン国立古文書館の三古文書館を訪問し,調査、収集を行った。(1)ベルン市民古文書館では関係未刊行資料の447点を古文書館の支援で撮影デジタル化が可能となり,入手することが出来た(デジタル化費用、126,870円)。(2)ベルン国立古文書館では直接当時の『官報』(公式手書き書類)等のデジタルカメラによる収集を行い,記号AKT/24-140の全体,並びに記号PA 377/8の全35巻の調査をおこない関係資料を収集した。とくに、記号FAA 2484の家族古文書の1830年代のヴィルザウに於けるフレーベルの教育施設、213/736のフレーベルの直筆書簡の写真2点は極めて重要な古文書である。(3)ルッェルン国立古文書館では『官報』の213/736,24/140A,FAA2484,PA254/191,PA668/835の4点,並びに,記号PA 668/835の6点をデジタルカメラで収集、フレーベルのヴィルザウ滞在期間の全資料を収集した。この資料は日本人としては初めての調査であり、その資料は極めて貴重で重要な未刊行資料といえる。現段階でもこれらの資料からフレーベル像の再検討が必然と判断される。現在、これらスイス現地での調査によって収集した緒資料の解読と分析を鋭意行っているところである。最後に3館の館長,並びに担当古文書員の支援と助言に謝意を表する。F.フレーベルのスイス時代(1831-36)における教育実践や州政府との交渉過程に関する諸資料(未刊行資料、書簡等を含む)の収集を以下に保存されている機関から収集した。1)ハイデックブルク州立図書館資料。2)ベルリン陶冶史研究図書館(BBF)。なお、1)のハイデックブルク資料は元バート・ブランケンブルクのフレーベル博物館保存の資料で,今回、590点余の資料の収集が,州立図書館の本学術研究に対する期待から特別の許可でCD-R 6巻に収録され日本に送付された。2)のBBF資料はすでに研究代表者が現地で収集したものを補完すべくフレーベルのスイス時代に特化した資料を中心に約50点をコピーにて入手した。以上収集した諸資料は、手書き(Handschlift)が中心のため、CDの各巻(6)を専門印刷所によるスキャン画像に取り込み、現在そのスキャン画像を使い、おぼ全体の資料の目録化が可能になった。今後(平成25年度)は本年収集したこれら資料の解読作業を行う。なお、ベルン州立図書館(Burgerbibliothek Bern)、ベルン国立古文書館(Staatsarchiv Bern)とは現在交渉中で,平成25年9月,直接両館で、フレベルが提出した州政府との交渉過程に関する諸資料の調査・収集を行う。全体的に諸「資料』は,極めて判読が難しく,現地で専門の古文書解読家(Diplomatiker)の支援が必要である。Fr.フレーベルのスイス時代(1831-36)における教育実践やそれを巡る州政府(ベルン州、ルッェルン州)との交渉過程に関する諸資料(公文書等未刊行資料、書簡を含む)を以下の機関で調査・収集・解読した。(1)スイス・ベルン市民古文書館、(2)スイス・ベルン国立古文書館、(3)スイス・ルッェルン国立古文書館の三館を訪問し,直接デジタルカメラによる収集ができた。特に、本年は最終年度として、収集した諸資料の解読結果を日本ペスタロッチー・フレーベル学会第32回大会(鎌倉女子大学大船キャンパスで開催(2014.8.30.-31.))で「未刊行資料の解読によるスイス時代フレーベル幼児教育思想の形成とその展開に関する考察ースイス時代(1831-36)に関する先行資料の吟味とその問題点-」のタイトルで報告した。なお,本報告に対して学会事務局からペスタロッチー・フレーベル学会紀要『人間教育の探求』

第27号(2015年)への寄稿を求められ、「未刊行資料の解読によるフレーベル幼児教育思想の形成と展開-スイスにおけるフレーベルの教育活動(1831-36)を焦点化して」のタイトルで掲載された。社会科学,教育学当初の目的の通り、フレーベルのスイス時代の教育実践に関係する教育施設の諸記録(州政府の公文書、関係機関との諸文章、並びに個人的な書簡等)をほぼ完全に調査し、日本人として初めてその資料等の収集が3古文書館の協力と支援によって可能となった。無論そのために事前に3館の館長宛、日本学術振興会(JSPS)の研究助成金によってこの研究が遂行されること等、更には本研究の意義等に関して相当の情報を提供した事がきわめて重要であった。初年度は、全体的に,資料の収集を研究の目的にしていたので、その目的はほ達成されたと自己評価をしている。ただ,予想以上に資料が多く、かつその資料の保存状態が劣悪で、その判読がきわめて大変なことが判明した。昨年収集したドイツ側資料と本年スイス現地で収集した膨大な資料の全体的な解読を鋭意遂行し、フレーベルの教育実践活動からその幼児教育思想の基底を解明する。それをフレーベル教育学の新研究として公表する。1)スイスのベルン古文書館を中心とする資料(フレーベルが州政府と交わした)の収集。2)本年収集した諸資料の整理と解読。外国(ドイツ・スイス)での現地調査を2回実施する予定であったが、スイスでの第一回の調査を実施後体調を損ね、大学病院に通院することになり,二度目の外国調査が実施できなかった。本年、ドイツでの再調査を行う予定である。ドイツへの調査旅行を2週間の日程でおこなう。1)スイスへの渡航費、滞在費,並びに,現地での古文書解読のための指導、支援費(謝金)。2)フランスのフレーベル、ペスタロッチー研究者、M.Soetardの来日時に、指導を受ける(謝金、旅費)。「該当なし」
Construction of avalanche-like super sensitive photodetectors based on hybrid perovskite photodiode

将来的に優れたアバランシェ型ダイオードを構築することを目的に、スプレー熱分解法によって作製された酸化スズ膜を有するヒステリシスフリーな有機金属ハライドペロブスカイト光電変換素子を開発した。四塩化スズ・5水和物を用い、製膜温度の最適化により、膜抵抗値は200°Cにて極小値を示した。膜の良好な電子移動特性がペロブスカイトとの界面の電荷蓄積を緩和したため、電流電圧曲線におけるヒステリシスが解消された。素子のエネルギー変換効率は18.1%、ヒステリシス率は1%以内を示した。異なる光量下の素子の光応答特性を調査したところ、光電流が定常状態に達する時間は酸化チタンより酸化スズが短く、光応答性に優れた。
化学イメージングセンサによる高スループットスクリーニングの研究

創薬のための分子探索を効率化する手法として二次元電気化学センサ(LAAS)を用いるスクリーニングシステムを提案した。光学顕微鏡下で酵素反応量を画像化することが可能であり、マイクロビーズにアルコール脱水素酵素を固定化し、試薬類を含むアガロースゲル電解質とLAASデバイス間に分散させて測定した。その結果、数個のビーズが集まった集合体であればホメピゾールで処理したビーズと未処理のビーズを区別することが可能で、酵素阻害効果を測定できることが確認できた。また、マイクロビーズが細胞の大きさに近いことから、実際の生体細胞を用いた創薬スクリーニングにも使える可能性が見出された。化学イメージングセンサによるマイクロ計測法の研究を行い、光スポットを照射した位置のイオン濃度に依存した酸化還元電流を観測できることを確認した。センサの光導電性薄膜として銅フタロシアニンをドープしたポリビニルカルバゾールを用いることでフェロシアン化物イオンを1μMの濃度まで計測できることを確認した。また、集光したレーザー光をスキャンすることにより0.5mm程度の分解能で二次元測定できることを確認した。実施計画に沿って酵素を用いた基質測定を試みたが二つの理由により測定できていないことが明らかになった。1つ目の問題はイオンが極低濃度のとき検出感度が不安定になることである。この主な原因として、レーザー光を照射しない暗状態でも膜に導電性が僅かにあると、検出対象のイオンを無駄に消費してしまうことが挙げられる。光導電性薄膜が理想的な特性を持たない限り避けられないことであり、研究目的の達成のために大きな障害となる。そこで、センサの動作機構を大幅に見直して、外部バイアス電源を排除し、デバイス内にヘテロpn接合を形成して局部的な光起電力により酸化還元電流のキャリアを供給することとした。これにより暗電流が大幅に減少することを確認し、目的を達成するために必要な性能が得られることを明らかにした。2つ目の問題は酵素がごく微量であるため疎水面に吸着して失活してしまうことである。本来の目的であるマイクロビーズを用いた計測法では原理的に生じない問題であるが、予備実験としてデータを収集するには解決しなければならない問題である。酵素の吸着は界面活性剤を用いることで防止が可能で、界面活性剤による酸化還元電流の測定の妨害はごく僅かであることを実験により確認し、問題は解決された。これらの成果は学会で発表する予定となっており、今後、論文として公表することを検討する。新薬の開発に有効な多数のサンプルを高効率に並列分析できる技術を確立することを目的として、電気化学イメージングセンサを用いたマイクロ計測法を開発し、モデルケースとなる実験を行った。ターゲットとなる酵素であるADH(アルコールデヒドロゲナーゼ)を表面に固定化したマイクロビーズを電気化学イメージングセンサの表面に展開したのち、エタノールと試薬を含むアガロースゲルをセンサ表面に密着させて酵素反応を示す酸化還元電流の二次元マップの測定に成功した。測定結果はビーズがある領域ではビーズのない領域に比べて高い酸化還元電流値を示しており、ビーズの存在を区別できることが明らかになった。これはビーズ表面に固定化された酵素が正常に機能していることを本センサによる測定で確認できたことを示しており、なおかつ、機能しているビーズの位置を画像として知ることができることを意味している。作成したセンサシステムで活性ビーズ単体の位置を特定するには機器の画像分解能が不十分であることが判明した。そこで、画像分解能を向上させる方法について検討を進め、次年度の研究計画に含めることとした。また、活性ビーズ単体の反応を検出するには検出感度が不足している可能性が示唆された。究極的な目標としては単一酵素の活性検知も望まれることから、検出感度の向上は重要な意味を持つ。実験結果から以下の2つの手法が期待されることがわかった。一つはゲルの密度を上げて、産生分子の拡散を抑えること、もう一つはゲルに含有させる試薬を変更して電気化学測定の感度を向上させる手法である。これらを次年度の研究方法に取り入れてシステムの開発を進める予定である。測定システムを完成させ、酵素活性の二次元測定を実現できたことで、重要な目標は達成できている。しかし、当初予定していた酵素阻害剤による酵素活性低下を観測する実験までは実現できていないため、若干進捗が遅れていると判断できる。酵素阻害剤による酵素活性低下の観測は活性評価が確実にできる状態でなければ実行できないため、システムの完成と酵素反応の測定プロセスの確立を優先させたことにより進捗に遅れが出た。本研究では従来のマイクロプレートを利用したスクリーニング法の代替法としてマイクロビーズと二次元電気化学センサを用いた酵素の活性評価法を提案して実証実験を行った。アルコール脱水素酵素を固定化したマイクロビーズを二次元電気化学センサのデバイス表面に展開し、酵素の基質、補酵素、酸化型メディエータ等を含むアガロースゲルシートを被せてビーズの位置を固定した。活性を有するビーズの周辺では酵素反応が進むに従って還元型メディエータ濃度が上昇する。二次元電気化学センサにより還元型メディエータの濃度の分布を測定することにより、活性を示す酵素が固定化されたビーズの存在位置の判別を行った。二次元電気化学センサはガラス/ITO透明電極上に真空蒸着法によりヘキサデカフルオロ銅フタロシアニン/ペリレンテトラカルボン酸を順に積層したヘテロ接合型有機半導体構造を有しており、収束した励起光を照射することで、局所的な酸化還元電流を測定可能である。

酸化還元電流の測定はセンサを作用極とし、別のITO透明電極を対極とした二電極法を用い、120ms周期で矩形波変調した収束レーザ光(635nm, 2.5mW)を照射して観測される電流波形から酸化還元電流を算出した。その結果、4.78×1000beads/μL以上の密度であればビーズの存在範囲の判別ができることがわかった。今後は酵素阻害剤の有無によるビーズ上の酵素活性の差を個々のビーズに対して個別に判別できるよう研究を進める。本研究の基盤となる二次元電気化学センサの性能が当初の予定通り得られていないため進捗が遅れており、2つの理由がある。1つ目はセンサの二次元空間分解能が不十分であるためであり、マイクロビーズが1μm前後であるのに対してセンサの励起光ビーム径は57μmとなっており、個々のビーズを個別に測定するにはビーズの分散方法の工夫だけでは対応が困難であることがわかった。2つ目はセンサの検出感度が不十分なためであり、酵素固定化マイクロビーズ1つが産生する還元型メディエータを検出するには2桁程度の感度向上が必要と考えられる。近年の技術開発により様々な新薬の開発が行われており、細胞の挙動を決める酵素の働きを制御することが特に重要となっている。特定の酵素の働きを阻害や促進する分子を効率的に探索するスクリーニング技術の革新が求められており、本研究は従来用いられてきたマイクロプレートに代わり、センサ表面に分散させたマイクロビーズの反応を個別に評価する手法を提案した。多数の酵素固定化ビーズに様々な種類の候補分子を反応させ、どのビーズで酵素の働きが阻害されているのかを観測画像から判別する。酵素反応の度合いを画像観測するために二次元電気化学センサ“LAAS"(Light Addressable Amperometric Sensor)を用いた。LAASは太陽電池に似た構造を持ち、微小な光スポットを用いて局所的な化学反応の度合いを観測できる技術である。モデルケースとしてアルコール脱水素酵素(ADH)の阻害剤を評価する実験を行いた。センサ素子はガラス/透明電極上にPTCDAとCuPcを順に20nmずつ真空蒸着して作製し、直径2.7μmのカルボキシル基修飾磁気ビーズにADHを固定化した。代表的な阻害剤であるホメピゾールを反応させたビーズと未反応のビーズをセンサ表面に分散させ、酵素基質のエタノールとメディエータ、支持塩を含むアガロースゲル(濃度15wt%、厚さ1mm)を被せて測定を行った。前年度まで使用したガルバノミラーによるレーザースキャナでは空間分解能が不足したため、本年度新たに光学顕微鏡を用いた高分解能システムを構成した。その結果、ビーズ単体の酵素活性の評価は不可能だったが、数個のビーズが集まった集合体であれば酵素活性および酵素阻害効果を測定できることが確認できた。また、今後マイクロビーズは細胞の大きさに近く、実際の生体細胞を用いた薬効スクリーニングに使える可能性が見出された。創薬のための分子探索を効率化する手法として二次元電気化学センサ(LAAS)を用いるスクリーニングシステムを提案した。
自己免疫疾患発症におけるBTLAの役割

研究代表者らは、Th1細胞特異的に発現される分子をDNAアレイ法にて網羅的に解析し、新規抑制性副刺激分子としてB and T lymphocyte attenuator (BTLA)を同定した。CTLA-4やPD-1による抑制性副刺激シグナルは免疫寛容の維持に重要であり、その欠陥が免疫寛容の破綻を来す例が知られている。しかし、BTLAの自己免疫疾患発症制御における役割は未だ不明である。そこで本研究では、マウス及びヒト自己免疫疾患発症におけるBTLAの役割を解析した。その結果、1.BTLA欠損マウスは次第に高ガンマグロブリン血症に呈し、抗核抗体や抗DNA抗体などの自己抗体が出現すること、2.末梢のリンパ球は自然に増加し活性化を起こすこと、3.ヒトの自己免疫性肝炎に一致する肝障害を発症すること、4.シェーグレン症候群に類似する唾液腺や肺、膵臓の炎症細胞浸潤を来すことを明らかにし、BTLAの欠陥による臓器障害と自己免疫疾患発症抑制機能があることを解明した。また、BTLAとヒト自己免疫疾患発症との関連を解析し、5.日本人集団では、BTLA遺伝子の翻訳領域内に10個の単塩基多型(SNPs)が存在すること、6.590A/C遺伝子多型と関節リウマチの発症との間に関連があること、7.この590A→C変異がBTLAの本来持つ抗原認識シグナル抑制能を欠くloss pf fimctopm変異であることを明らかにし、ヒト自己免疫疾患発症においてもBTLAが重要な役割を果たすことを示した。今後、これらの研究成果を発展させることにより、自己免疫応答制御におけるBTLAの役割の包括的な解明と治療への応用が可能と考える。研究代表者らは、Th1細胞特異的に発現される分子をDNAアレイ法にて網羅的に解析し、新規抑制性副刺激分子としてB and T lymphocyte attenuator(BTLA)を同定した。しかし、BTLAの分子レベルでの抑制機構及びその自己免疫疾患発症制御における役割は未だ不明である。そこで本研究では、BTLAのT細胞活性化抑制機構、さらにマウス自己免疫疾患モデル及びヒト各種自己免疫疾患発症におけるBTLAの役割を解析した。その結果、1)BTLAはT細胞内において定常状態では細胞質内に貯蔵され、活性化刺激により細胞表面に移行すること、2)抗原刺激の際にはBTLAは抗原提示細胞との間に形成される免疫シナプスに局在することを明らかにし、BTLAによる効率的な抑制性シグナル伝達機構を解明した。また、3)自己免疫疾患自然発症モデルマウス(1prマウス)にBTLA欠損を導入すると、1prマウスに見られる腎、肺、関節、唾液腺における自己免疫性臓器障害が著明に増悪することを見出し、1prマウスにおける自己免疫応答をBTLAが抑制していることを明らかにした。さらに、BTLAとヒト自己免疫疾患発症との関連を解析し、4)日本人集団では、BTLA遺伝子の翻訳領域内に10個の単塩基多型(SNPs)が存在すること、5)590A/C遺伝子多型と関節リウマチの発症との間に相関があることを明らかにした。今後、これらの研究成果を発展させることにより、自己免疫応答制御におけるBTLAの役割の包括的な解明が可能と考える。

その結果、1.BTLA欠損マウスは次第に高ガンマグロブリン血症を呈し、抗核抗体や抗DNA抗体などの自己抗体が出現すること、2.末梢のリンパ球は自然に増加し活性化を起こすこと、3.ヒトの自己免疫性肝炎に一致する肝障害を発症すること、4.シェーグレン症候群に類似する唾液腺や肺、膵臓の炎症細胞浸潤を来すことを明らかにし、BTLAの欠陥による臓器障害と自己免疫疾患発症抑制機能があることを解明した。また、BTLAとヒト自己免疫疾患発症との関連を解析し、5.日本人集団では、BTLA遺伝子の翻訳領域内に10個の単塩基多型(SNPs)が存在すること、6.590A/C遺伝子多型と関節リウマチの発症との間に関連があること、7.この590A→C変異がBTLAの本来持つ抗原認識シグナル抑制能を欠くloss of function変異であることを明らかにし、ヒト自己免疫疾患発症においてもBTLAが重要な役割を果たすことを示した。今後、これらの研究成果を発展させることにより、自己免疫応答制御におけるBTLAの役割の包括的な解明と治療への応用が可能と考える。
東アジア経済の収斂過程と生産要素移動に関する研究

本研究では、まず東アジア経済の収斂過程について分析を行った。パネル単位根検定などを用いて実証分析を行った結果、急速な経済成長を遂げてきた中国や経済低迷の時期が続いたフィリピンを除く東アジア地域において所得レベルのデータで収斂過程がみられた。なお、生産要素移動に関連して、事例として中国の労働移動の問題に焦点をあてて実証分析を試みた。中国の労働移動については2002年に中国社会科学院が行った世帯所得調査プロジェクトの調査データを用いてプロビット・モデル分析を行った結果、農村部から都市部への労働移動の発生確率を高める属性として労働者の年齢や教育水準が低いことが上げられた。本年度の研究では、前年度に引き続き東アジアにおける収斂過程の実態や現状分析を行った。また、東アジア経済の収斂の要因分析についても分析を進め、特に中国に焦点をあて、省別データを利用して収斂および地域間所得格差における要因の一つとして産業構造や部門間の労働生産性の違いに焦点をあてて分析を試みた。先行研究の一つであるRodrik(2013)は、UNIDOの国際データを用いて製造業部門における労働生産性の強い収斂性を見いだし、産業構造変化すなわち工業化の比重が高い国家間で所得レベルの類似性がみられるとした。一方で、Rodrik(2013)は非製造業部門で収斂性がみられないため、全体的に収斂がみられないのは特に低所得国で製造業部門の割合が低いこと、すなわち工業化が遅れていることを要因の一つに上げている。本年度の研究では中国の省別データを分析した結果、中国においても製造業部門を含む第二次産業の労働生産性が第一次産業および第三次産業の労働生産性より高いものの、標準偏差は3部門の中で一番低いものであった。つまり、中国の地域間所得格差においても、省別データからえられた労働生産性から、第二次産業の割合が相対的に高まれば地域間所得の格差も低下する可能性が示されており、Rodrik(2013)と同様な帰結がえられることになった。なお、労働生産性の違いの要因をパネルデータにより回帰分析を行った結果、プラスの要因として投資、FDI、高校就業者比率などが上げられ、マイナスの要因として貿易の開放度が示唆されることになった。なお、これらの詳細な要因分析については次年度も引き続き行っていく必要がある。(以上)本年度の研究では、東アジア経済における収斂について先行研究レビューを行い、またパネル単位根検定などを用いて実証分析を行った。1960年以降の1人あたりGDPを所得レベルの擬似変数として東アジア地域の収斂過程を検証すると、急速な経済成長を遂げている中国や経済低迷の時期が続いたフィリピンを除く東アジア諸国では所得レベルにおける収斂がみられた。特に2つのサブ・グループ、すなわち日本とアジア新興工業経済国(NICS、台湾を除く)、および東南アジア3国(インドネシア、マレーシア、タイ)においてより明確に収斂が観測され、またその要因として産業別にみる就業構造変化の影響がみられた。なお、生産要素移動に関連して中国の労働移動の問題にも焦点をあてて実証分析を試みた。中国の労働移動については2002年に中国社会科学院が行った世帯所得調査プロジェクトの調査データを用いてプロビット・モデル分析を行った。分析の結果、農村部から都市部への労働移動の発生確率を高める属性として労働者の年齢が相対的に若く、かつ教育水準が低いことが挙げられた。教育レベルが上がれば、実質賃金ならびに期待賃金は相対的に上昇すると考えられるため、本研究での推定結果は賃金の低い労働者が移動しうる属性を明らかにしているといえる。年齢が低いものほど労働移動しやすいとの結果も同様な理由に基づくといえる。なお、少数民族であるかどうかに関しては地域別に推定結果が異なっており、東部沿岸地域および中央内陸地域ではプラスとなっている一方で西部地域ではマイナスとなっていることは興味深い。最後に、世帯主別データや地域性なども考慮した本研究はKnight-Deng-Li (2011)などの先行研究を補足するものである。今後の課題として、労働移動の問題を継続して分析するとともに、資本など他の生産要素の移動に関する分析も行うことが挙げられる。本年度の研究では、東アジアにおける地域間所得格差における要因の一つとして産業構造変化と部門間の労働生産性の違いに焦点をあてて分析を試みた。Rodrik(2013)は国際データを用いて、製造業部門における労働生産性に強い収斂性がみられるものの、非製造業部門では収斂性があまりみられないため、産業構造変化すなわち工業化の比重が高い国家間で所得レベルの類似性がみられるとした。東アジアにおける産業別の労働生産性の時系列データを用いてパネル単位根検定を行ったところ、Rodrik(2013)とは異なり、東アジア全体での製造業部門における収斂可能性は低いことがわかった。一方で、農業部門においては収斂可能性がみられた。ただし、所得レベルの時系列データの標準偏差の推移をみると、Rodrik(2013)やMcMillan and Rodrik(2014)などと同様に農業部門から製造業部門への産業構造変化が地域経済の収斂に影響を及ぼす可能性が高いことが示唆された。なお、東アジア地域において農業部門と製造業部門の労働生産性の格差は拡大する傾向にある。また、経済社会統計の記述データ分析からは、労働生産性の違いの要因として産業構造や就業構造のほかに教育、貿易開放度、FDIなどで特徴がみられる。