hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域保健分野で働く看護職のリスクとリスクマネジメント

対象者本人や同僚が体験したあるいは可能性のあるリスクとリスクマネジメントの事例が134抽出され、分析の結果、保健所・市町村・地域包括支援センターで共通するものとして、『対象者との信頼関係』『対象者への感染』『看護職自身と家族への感染』『暴行など危険行為の可能性がある対象者への対応』『情報管理』『業務上の交通事故』等があった。保健所の看護職が遭遇するリスクの特徴的なものとして『感染症患者のプライバシーや人権の保護』、『情報管理』の中でもケア会議など他機関の他職種と情報を共有する際の個人情報保護に関するリスクがあった。市町村では『保健事業における対象者の身体的損傷』や、『虐待事例への対応とマネジメント』『DVを受けている対象者への対応』等があり、これら『ハードな事例対応後の看護職自身のメンタル』に関するリスクがあげられた。地域包括支援センターでは、『信頼関係』の中でも、興奮・困窮している対象者との初回電話対応のリスク事例が多かった。『看護職自身と家族への感染』では、緊急対応後に対象者の結核感染が発覚し、無防備な状態で高齢者に対応している実態が明らかになった。また、地域包括支援センター機能の特徴から、対象者のみならず家族やケア提供者のリスクにも関係し、管理的要素を含んでいた。現在、データ分析を継続中で、今後、分析結果から質問紙を作成し調査を実施する予定である。昨年度収集した面接調査データを分析する過程で、地域保健福祉分野の看護活動における「リスク」と「リスクマネジメント」の言語のニュアンスが、医療安全において使用される言語と異なり、質問紙調査票を作成する上で地域保健福祉現場の実情に合わせて用語の概念を整理しておく必要があった。まず文献の分析から地域保健分野で「リスク」と言う言語をどのように使っているのかを整理し、昨年度実施した面接調査の分析結果を再度検討した上で「リスクマネジメント」に焦点を当てて分析を深めた。今年度末に質問紙調査項目の検討を終え、現在質問紙の作成・発送準備中である。計画では今年度中に質問紙調査を終了する予定であったため研究の達成度はやや遅れている。本年度の研究計画は、少人数への面接調査と文献・資料調査により、地域保健分野の看護職が遭遇するリスクと対策の実態の概要を把握すること、把握した概要から質問紙調査項目を検討する事であった。現在、面接調査と文献・資料調査を終え、データを分析中である。今年度半ばまでには分析を終了し、質問紙調査項目を検討し作成する予定でありおおむね順調に進展していると考える。研究組織の構成、役割分担は当初の計画を変更せずに進めていく。ただし研究計画の遅れを回復するためにデータ入力や分析にかかる研究補助者の人数と時間を増やし、質問紙調査結果の分析を前半期に集中的に実施する予定である。後半期のグループインタビュー結果の入力分析や研究協力者に対する報告書の作成ににかかる研究補助者を増員して進めたい。また、質問紙調査の対象者は、A県内の保健所、市町村、地域包括支援センターの看護職(保健師・看護師)の全員(約500名)を予定している。
プラズマ材料プロセスにおける固体表面フリーラジカルの動力学に関する研究

酸素分子は基底状態が三重項であるのでラジカル反応性に富み、様々な物質の自動酸化を誘発する。酸素分子による酸化反応はパーオキシラジカルの生成とその分解反応がキ-ステップであるので、その理解は重要である。プラズマプロセシングにおいては、フリーラジカルなどの活性種が材料表面に残存するので、それらの材料を大気中に取り出せば、フリーラジカルが速やかに酸素分子と反応して固体表面にパーオキシラジカル(ROO・)が生成する。生成したパーオキシラジカルは一般に、種々の連鎖反応を経て安定な酸素官能基に変換し、表面酸化層を形成する。したがって、プラズマ材料プロセスにおいて、表面酸化層の形成による表面の分子物性変化を理解することは、気相反応の理解とともに重要な課題である。かかる背景より、プラズマ照射アクリル樹脂上の固体パーオキシラジカルをESRスペクトル測定とそのシミュレーションによって解析した。室温において観測されたg-異方性スペクトルのシミュレーション結果は、プラズマ照射アクリル樹脂には複数のラジカルが生成しているので、対応するパーオキシラジカルも複数の成分スペクトルより成り立っていることが示されたが、それらの成分スペクトルはそれぞれのラジカル構造に対応するのでなく、高分子表面での酸素のトラッピングサイトの分子運動の違いに対応していることが示された。
「パブリック・ビューイング」の実証研究－日独比較を通じた社会的機能の考察

本研究は、家庭でも見られるテレビ番組を公共の場で集団視聴する「パブリック・ビューイング」と呼ばれる21世紀の新しい集合行為を、日独オーディエンスの比較分析によって実態解明し、狭義には「メディア・イベント」研究の新たな理論構築を目指すものである。本年度は、前年度までに行った社会調査を踏まえ、データの分析を完了させ、データと文献調査を踏まえた従来メディア・イベント論の問題指摘およびメディア・イベント論の新たな可能性について明らかにし、最終的には本研究の成果として博士学位論文を提出することが課題であった。今年度行った具体的な研究内容は下記の通りである。1.博士学位論文の完成:博士学位論文「パブリック・ビューイング体験の日独比較分析-メディア・イベント論の再構築を目指して-」が、受け入れ研究機関である名古屋大学大学院国際言語文化研究科に受理され、申請者は平成26年3月25日に博士(学術)の学位を取得した。2.得られた成果についての国内外での学会発表等学位論文として研究を完成させるにあたって、学会発表および学術論文の執筆によって自己の研究のフィードバックを受け、得られたアドバイスを最終的に博士学位論文に反映させることができた。3.ドイツ地域における文献調査およびフィールドワーク博士学位論文を完成させるにあたって、ドイツ地域にて文献調査およびフィールドワークを行った。4.異分野研究者への研究成果の共有本研究によって得られた成果や、本研究が依拠するメディア論・社会学について、領域内だけではなく多様な分野の研究者と共有することができた。順調に研究を完成させ、帰結として博士学位論文を提出し、学位を授与することができた。また、研究成果として、当初予定していなかった方法論に関する新たな可能性を副次的な成果として提案することができた。こうした成果は新年度以降、随時発表していく予定である。博士学位論文において示した新たな方法論の提案・分析結果・解釈については、現段階で未発表の部分を多く含んでいるため、平成26年度以降学術論文として、あるいは口頭発表にて発表していく予定である。家庭でも見られるテレビ番組を公共の場で集団視聴する「パブリック・ビューイング」というイベントを日独のオーディエンスを比較し多角的に検討することで、狭義には「メディア・イベント」研究の新たな理論構築を目指す。本年度は研究達成に必要な社会調査を全て終えることが課題であった。1.ドイツ国内で調査を実施本研究では日独比較をするために、日本とドイツが研究のフィールドとなる。ドイツ国内では下記のような調査を行った。1-1.2012年サッカー欧州選手権に際してベルリンのパブリック・ビューイングでフィールドワークを行った。1-2.ドイツ人インフォーマントに面会し聞き取り調査(半構造的インタビュー法による)を行った。1-3.ミュンヘン市の現代史研究所を訪問し資料を得た。2.日本国内で調査を実施日本国内で行った調査については以下の通りである。2-1.日本人インフォーマントに面会し聞き取り調査(半構造的インタビュー法による)を行った。2-2.パブリック・ビューイングを主催したテレビ局関係者に面会し聞き取り調査を行った。3.得られたデータの発表およびコメントを受けた修正の継続12の過程で得られたデータは、2回の学会発表と1回の論文(審査中)に投稿した。特に学会発表ではその場でデータ分析に関する多くのコメントがあり、意見交換の末に、今期を持って本研究で必要なすべての聞き取り調査を終了することができた。結果、予定より早く博士論文執筆に取り掛かることができている。予定していたすべての社会調査を無事終了し、理論構築に向けたデータ分析もすべて完了した。また、博士論文は次年度に取り掛かる予定として報告していたが、予定よりやや早い今年度終盤からすでに執筆を開始している。データ収集、分析、博士論文の執筆の進度を総合し、順調に研究が進んでいると判断した。

また、研究成果として、当初予定していなかった方法論に関する新たな可能性を副次的な成果として提案することができた。こうした成果は新年度以降、随時発表していく予定である。今年度はミュンヘン市の現代史研究所の研究員を訪問し現場の職員の方々と知り合いになったことが思いがけない収穫であった。この研究所は戦後ドイツに関連する豊富な資料があり世界から多数の客員研究者を抱えているほか、所長の声明が連邦政府の政治的方針に大きく影響を与えるような意味合いも持っており、現代ドイツ研究者にとっては重要な場所である。研究の進度は今のところ予定通り進んでおり、来年度にはこの調子で研究の完成を目指すが、その過程で現代史研究所は貴重な資料収集先となることが期待できるために、来年度再び資料調査訪問することを検討している。博士学位論文において示した新たな方法論の提案・分析結果・解釈については、現段階で未発表の部分を多く含んでいるため、平成26年度以降学術論文として、あるいは口頭発表にて発表していく予定である。
細胞分裂期におけるWntシグナル因子Dvlによる紡錘体形成の制御機構

Wntシグナルはβ-カテニンの安定化を介して遺伝子発現を制御するβ-カテニン経路、ならびにRhoやRacを介して細胞骨格や極性、運動を制御するβ-カテニン非依存性経路を活性化することにより多彩な細胞機能を制御する。これまでに、β-カテニン経路はCyclinD1やc-Mycの遺伝子発現を介してG1/Sの移行に関連することが明らかにされている。しかし、β-カテニン非依存性経路と細胞分裂制御との関連については不明であった。昨年、私共は細胞質分裂期にWntシグナル経路の細胞内構成因子Dvl2が分裂溝に局在することを見出した。そこで、本研究は細胞質分裂におけるWntシグナルやDvl2の役割を解析し、細胞周期におけるWntシグナルの新たな機能を明らかにすることを目的としていた。今年度に得られた知見は以下の4点である。1)細胞質分裂期に形成されるmidbodyにおいて、Wnt受容体のFrizzled2がESCRT-IIIのサブユニットであるCHMP 4Bと共局在した。2)β-カテニン非依存性経路を活性化するリガンドのWnt5a、その受容体であるFrizzled2やRor2、細胞内シグナル因子のDvl2を発現抑制すると多核細胞が増加し、midbodyの微小管の安定性が抑制された。3)Wnt5aを介するβ-カテニン非依存性経路がCHMP4Bのmidbodyにおける局在に必要であった。4)Frizzled2はWnt5a刺激依存性にCHMP4Bと複合体を形成した。これらの結果から、Wnt5aを介するβ-カテニン非依存性経路の活性化がESCRT-IIIのmidbodyにおける局在を調節し、細胞質分裂を制御することが示唆された。本研究成果は細胞質分裂期におけるβ-カテニン非依存性経路の新たな機能の一端を明らかにしたと考え、J. Cell Sci.に投稿した。Wntシグナルはβ-カテニンの安定化を介して遺伝子発現を促進するβ-カテニン経路とRhoやRacを介して細胞骨格や極性、運動を制御するβ-カテニン非依存性経路を活性化することにより、多彩な細胞機能を制御する。しかし、細胞分裂期におけるWntシグナルの役割は明らかにされていない。そこで、本研究はWntシグナル因子であるDvl2を介する紡錘体形成の分子機構を明らかにすることを目的としている。1)Dvl2は有糸分裂期特異的にPlk1と複合体を形成し、Dvl2の206番目のトレオニンがPlk1によってリン酸化された。さらに、Dvl2による紡錘体軸の制御においてそのリン酸化が必要であった。2)Dvl2はPlk1のリン酸化依存性に微小管-動原体結合に関与した。3)Dvl2がPlk1のリン酸化非依存性に紡錘体チェックポイントを活性化し、さらに紡錘体チェックポイントキナーゼの一つであるMpslの活性化、およびBubとBubRlの動原体集積に関与した。4)紡錘体軸の制御にはWnt受容体のFrizzled2とβ-カテニン経路の共役受容体であるLRP6が必要であったが、β-カテニンによるTcfの転写活性化は必要ではなかった。これらの知見は細胞分裂期におけるWntシグナル経路の新たな機能の一端を明らかにしたものであり、EMBO J.(Vol.29, 3470-3483, 2010)において発表した。
無歯顎補綴における Health Technology Assessment

下顎無歯顎治療の一つであるインプラントオーバーデンチャーの医療技術評価を確立させるために,被験者18名を即時荷重群と通常荷重群の2群にランダムに割り付け,患者方向アウトカム評価,客観的評価,費用対効果分析を行った.全被験者において,インプラント埋入から1年後までのデータを元に志手解析を行った.マグネットアタッチメントを使用した2-IOD即時荷重プロトコールでは,直接費用は多くなるものの,早期にPROを向上させるのに有効な方法となりうることが示唆された.本研究では、下顎無歯顎補綴に焦点を当てて医療技術評価(Health Technology Assessment; HTA)の実践を試み、HTAスキームを確立することを目的とし研究を行っている。下顎無歯顎患者に対する治療方法は、従来の全部床義歯補綴と、インプラントによる可撤性義歯補綴と固定性補綴という新しい医療技術が応用されている。インプラントを用いた可撤性義歯は、インプラントオーバーデンチャー(IOD)と呼ばれる。本研究では、下顎前歯部にインプラントを2本埋入し磁性アタッチメントをもちいたIODに関する研究を行っている。インプラント埋入から磁性アタッチメント付き義歯の使用開始時期までに2種類あり,1つは埋入手術当日から磁性アタッチメント付き義歯を使用する「即時荷重」と、もう1つは埋入手術から約3カ月(インプラントと顎骨が結合すると考えられる期間)経過後から磁性アタッチメント付き義歯を使用する「通常荷重」である。これらの荷重方法についてHTAを試みるため、下顎無歯顎患者を20名募り、両方法のメリット・デメリットを十分説明し、インフォームド・コンセントを得た上で、2群にランダム割付した。各群、規定の時期より磁性アタッチメント付き義歯を使用開始した。特別に食事内容の制限などは行わなかった。治療の評価方法として、患者報告アウトカム(Patient Reported Outcome; PRO)、客観的機能評価、費用効用分析を行った。両群において、インプラント埋入後毎月、上記評価を行い記録・比較した。患者からの要望や、トラブル等も記録した。6カ月経過時点の評価を解析すると、即時荷重群におけるPROのうち、OHIPと下顎義歯に対する評価が向上傾向にあることが分かった。これより即時荷重の術式での2-IODが有用な治療方法であることが示唆された。下顎無歯顎患者に対する治療方法として、従来の全部床義歯補綴と比較して、インプラントを用いた可撤性義歯補綴(インプラントオーバーデンチャー【IOD】)が患者満足度や咀嚼能力を向上させるという報告が多くなされている。インプラント埋入手術当日からIODを使用する「即時荷重」と、埋入手術から約3カ月(インプラントと顎骨が結合すると考えられる期間)経過後からIODを使用する「通常荷重」があるが、これらを患者主観評価で比較した研究は数少ない。これらを明らかにするために本研究では、下顎前歯部にインプラントを2本埋入する2-IODを採用し、インプラントと義歯の結合様式に磁石(磁性アタッチメント)を用い、評価を行った。下顎無歯顎患者18名を2群にランダム割付し、患者報告アウトカム(Patient Reported Outcome; PRO)、客観的機能評価、費用効用分析を用い、医療評価を行った。インプラントを埋入して1年後の評価より、即時荷重の方が術後の痛みが少ない傾向にある事、義歯に対する主観的評価が高い傾向にある事が分かった。客観的評価としては、IODにすることで咀嚼能力が向上することが認められた。従来の客観的治療評価のみならず、患者主観評価を取り入れることで、患者が満足を得られる医療を提供する指標になると考えられる。下顎無歯顎治療の一つであるインプラントを用いた可撤性義歯補綴(インプラントオーバーデンチャー[IOD])の医療技術評価(Health Technology Assessment; HTA)を確立させるため,被験者18名を即時荷重群と通常荷重群の2群にランダムに割付け,患者報告アウトカム(Patient Reported Outcomes; PRO)評価,客観的評価、費用効用分析を行った.全被験者においてインプラント埋入から1年後までのデータを元に解析を行った.PROに関して,即時荷重群の方がより早期に口腔関連QoLおよび義歯に対する評価が向上する傾向が見られた.また,全部床義歯と比較すると,両群とも有意にQoL,義歯に対する満足度が向上したことが認められた.客観的評価の結果を以下に挙げる.咀嚼能力は即時荷重群の方が早期に改善が認められた.インプラント生存率は即時荷重群100%,通常荷重群89%(2本脱落)であったが有意差は認めなかった.インプラント周囲骨吸収量は即時荷重群1.76mm,通常荷重群1.02mmと測定されたが,有意差は認めなかった.1年間の治療・メンテナンスに要した累計時間および費用は,即時荷重群で平均372分/35,432円,通常荷重群で平均244分/23,553円であった.いずれも即時荷重群の方が有意に多い結果となった.

従来,治療方法の選択に当たっては客観的評価の提示が主であった.しかし,その治療がいかなるものなのかは,PRO評価あるいは費用効用分析から得られる情報をもって,患者に提示されるべきである.本研究においては,IOD治療の提案,さらには荷重時期を選択するに当たって,術者患者双方が判断の素となりうるHTAを提唱した.下顎無歯顎治療の一つであるインプラントオーバーデンチャーの医療技術評価を確立させるために,被験者18名を即時荷重群と通常荷重群の2群にランダムに割り付け,患者方向アウトカム評価,客観的評価,費用対効果分析を行った.全被験者において,インプラント埋入から1年後までのデータを元に志手解析を行った.マグネットアタッチメントを使用した2-IOD即時荷重プロトコールでは,直接費用は多くなるものの,早期にPROを向上させるのに有効な方法となりうることが示唆された.IOD治療を希望し、かつ研究への協力を同意したすべての下顎無歯顎患者に対し、研究計画に沿ってインプラントの埋入、および義歯作製を行った。現在も義歯のメインテナンスは継続して行っている。ランダム割付した2群に対し、PRO、客観的機能評価、費用効用分析のために必要なデータを得ることができた。インプラント埋入1年後を一つの区切りとし、解析および学会発表を行うことができた。歯科補綴今後も定期的に義歯のメインテナンスを行いつつ、データ採取を継続していく。長期的な評価として、費用効用分析やインプラント周囲骨変位量の評価を行っていく予定である。すべての被験者のインプラント埋入手術は終了し,フォローアップの段階に入っている.計画通りにすすんでいる.次年度使用額は非常に少なく,誤差の範囲と見なせる.現在6ヶ月のフォローアップまで行なっているので,今後は1年後のフォローアップを行い,データ解析を行なった後に,学会発表と論文作成を行なう.次年度の旅費とする.義歯作製が当初の計画よりも安くなり,その分次年度使用額が発生した.次年度使用額は学会発表等の旅費として今年度に使用する.
マーケティング競争下におけるロバストデザイン戦略の競争優位性についての実証研究

本研究では、マーケティング競争下におけるデザイン戦略の重要性について、近年注目されつつある「ロバストデザイン」を核概念として、理論的・歴史的・実証的な研究が実施された。その主要な研究成果として、デザイン概念についての再構築が行われるとともに、競争優位性をもつデザイン戦略の現実と意義、そしてその背景としてのマーケティング競争のメカニズムが明らかにされた。本研究では、マーケティング競争下におけるデザイン戦略の重要性について、近年注目されつつある「ロバストデザイン」を核概念としつつ、具体的なデザイン戦略に基づく競争優位性の確立と、その背景としてのマーケティング競争のメカニズムについて、歴史的、かつ実証的に明らかにしていくことを目的としている。一年目となる本年度においては、ほぼ月例で行われた研究会を通じて大きく2つの点が考察され、精緻化された。一つ目は、ロバストデザイン概念を中心としたデザイン論のマーケティング論からの再構築である。特定環境下において有効な競争戦略となるロバストデザイン戦略は、「ロバスト」であることと「デザイン」であるということの両面からの理解が必要となる。このとき、複数の環境において安定的な評価を得ることができる製品・サービスをロバストであると捉える。同時に、そのロバスト性を与える要件として、デザイン性に注目する。本研究で特に注目されたのは、デザイン性の根幹をなす概念としての素材性、あるいはマテリアル性である。すでに複雑系理論で明らかにされているように、素材性は可能性と潜在性を同時に備える実世界の「厚み」として存在している。この厚みを理論的に捉えることこそが、マーケティング研究におけるデザイン論の意義であり、ひいてはロバストな製品開発を可能にすると考えられた。もう一つの考察は、競争的使用価値概念を基礎としつつ複合ケース研究によって考察された、デザインを含む価値創造のプロセスである。マーケティング競争下においては、企業間の競争プロセスこそが互いの行動を規定し、同時に新しい価値創造の根拠となる。このことから、マーケティング論における個別方法論の一つとして、単独ケース研究でもなければ複数ケース研究でもない、複合ケース研究の重要性が提示された。2年目となる本年度としては、1年目の成果を隔月の研究会を通じて発展させつつ、具体的には(1)ロバストデザイン概念を中心としたデザイン論の整理、および分析フレームワークの構築、(2)マーケティング競争のメカニズムに関する埋論的分析、(3)実際に優れたデザイン戦略を行っていると考えられる企業へのヒアリング調査、(4)マーケティング競争下におけるデザイン戦略のあり方についての、複数企業の複合的な競争プロセスに焦点を当てた歴史的プロセス研究、(5)これらを総合した形でのマーケティング競争下のデザイン戦略についての実証的研究という5つを計画していた。その研究成果としては、以下の2点があげられる。1つ目は、デザイン概念の理論枠組みの構築である。それは、(1)デザイン論の整備、(2)マーケティング競争の理論的分析、(3)ヒアリング調査を通じて考察されたもので、デザイン概念の根幹に位置する、素材性や潜在性をもつ製品のマテリアと、ポランニーを起点に議論された人の暗黙知あるいは身体との相互作用による創発を捉えた理論枠組みである。こうした概念は、デザイン戦略の競争優位確立に向けて重要なカギとなる。もう1つは、複数市場における歴史的プロセス研究の蓄積である。それは、昨年度の段階からパイロット的に開始されてきた調査を、より体系だてたもので、(3)ヒアリング調査の継続的な実施と、歴史的資料の仔細な分析を通じて、(4)歴史的プロセス研究へと発展させた。こうした歴史的プロセス分析により、(5)実証的研究における仮説の精緻化へとつながった.本研究では、マーケティング競争下におけるデザイン戦略の重要性について、近年注目されつつある「ロバストデザイン」を核概念としつつ、具体的なデザイン戦略に基づく競争優位性の確立と、その背景としてのマーケティング競争のメカニズムについて、歴史的、かつ実証的に明らかにしていくことを目的としている。最終年度となる3年目の本年度は、昨年度までの成果を統合した上で、マーケティング競争下における競争関係の記述に向けた複合ケース研究の総括、そして理論の一般性の考察をするための国際的なデザイン・マネジメントの調査を進める計画であった。その研究成果としては、当初研究目的を達成するものであり、研究計画より充実した内容である。具体的には以下の2点である。第1の成果は、複合ケース研究の総括である。6つの産業における歴史的複合ケースを雑誌論文、学会報告、図書での研究発表を実施した。これらの研究では、マーケティング競争のメカニズムの解明はもとより、ケース研究の方法論としての精緻化がはかれた。これらは、経営・商学分野において理論的にも実践的にも貢献となる成果である。第2の成果は、国際的なデザイン調査である。国際的なデザイン見本市として有名なミラノサローネおよびデザイン教育として有名なドイツのバウハウスのフィールドワークを通じて、本研究で蓄積してきたデザイン概念についての一般性の考察が行えた。
重力波を用いた原始ブラックホールの新しい検証方法の研究

原始ブラックホールはインフレーションなどの機構によって生み出された初期密度揺らぎが重力崩壊を起こすことによって宇宙初期に生成されたブラックホールである。原始ブラックホールの質量はその形成時期によって決まっており、いまだその起源がわかっていない暗黒物質や中間質量ブラックホールの起源であるとされている。前年度の研究では、原始ブラックホールを生成する初期密度揺らぎのスペクトルが非常に鋭いピークを持つとする単純化をした解析を行い、宇宙重力波干渉計やパルサータイミングの観測を用いて暗黒物質や中間質量ブラックホールの起源に迫ることができることを示した。今年度の研究では、この結果を初期密度揺らぎのスペクトルのピークが広い幅を持つ場合に拡張し、観測される重力波は振幅は小さくなるものの、依然として宇宙重力波干渉計などで観測可能なレベルであり、重力波が原始ブラックホールのよいプローブになることを示した。また、原始ブラックホールによる宇宙線量の増幅機構に関する研究も行った。近年のPAMELA衛星の観測によって、予想を上回る量の宇宙線陽電子の飛来が報告されている。私はこの陽電子過剰が原始ブラックホールがWIMPと呼ばれる素粒子的暗黒物質を集積し、対消滅確率を増幅することによって説明可能であることを示した。さらに、この陽電子過剰を説明する原始ブラックホールがガンマ線の点源として観測可能かを調べ、WIMPの性質や原始ブラックホールの性質によっては将来の地上観測によって観測可能であることを示した。さらに並行して、初期密度揺らぎのスペクトルに重いスカラー場の共鳴によって微細構造を与える研究も行い、スペクトルに含まれ得る初期宇宙の情報に関して調べた。原始ブラックホールは、宇宙初期にインフレーションなどの機構によって生み出された初期密度揺らぎが、重力崩壊を起こすことによって形成されるブラックホールである。原始ブラックホールは形成時期によって幅広い範囲の質量を持つことが可能であり、いまだその起源のわかっていない中間質量ブラックホールや暗黒物質などの起源の候補のひとつである。原始ブラックホールの存在量に関しては様々な制限が現在までに知られている。しかし、原始ブラックホールが前記の天体の候補であることを否定するまでには至っていない。本研究では原始ブラックホールに伴う大きな振幅を持つ初期密度揺らぎから生成される重力波を評価することによって、現在・将来の重力波観測によって原始ブラックホールの存在量に対して厳しい制限を課すことができることを明らかにした。特に我が国で計画されているDECIGOをはじめとする宇宙重力波干渉計を用いることで、原始ブラックホールによって暗黒物質を説明可能か否かを判断することができることを示した。また、生成された重力波はその源である初期密度揺らぎの特徴を反映しているため、重力波観測によって初期密度揺らぎの生成機構に対する示唆を与えることも可能である。初期密度揺らぎは宇宙の極初期に生成されるものであり、その生成機構を知ることはインフレーションなどの高エネルギー領域における物理の解明にもつながる。本研究の成果は、このように重力波観測が暗黒物質やインフレーションなどの宇宙論における問題に迫る有用な手段となることを示すものであり、宇宙論だけでなく重力波観測にとっても重要な成果であると言える。
食品の微生物的安全性確保のための動的予測モデリングと評価システムの開発

微生物的危害を評価するためには,微生物の挙動を決定付ける増殖・死滅に関する速度論的情報の工学的整理とネットワーク接続による情報の共有化が必要であり,フードチェーンにおける環境変化に対応しうる動的微生物生育・殺菌挙動の予測モデルの構築が必要である.本研究では,フードチェーンにおける微生物挙動を動的に予測することによって,微生物リスクを分析し,食品の安全性を評価するシステムの開発を行った.研究実績の概要は以下の通りである.(1)微生物増殖予測では,温度変化に対応できる修正Gompertzモデルを用いた動的成長予測モデルを構築し,流通過程における微生物挙動を予測した.また,微生物の成長に与える環境要因間の相関を統計的に明らかにし,確率予測微生物学モデルによる分布幅を含む微生物成長曲線を予測する方法を確立した.(2)電磁波による加熱殺菌モデルの構築では,数値流体力学(CFD)シミュレーション法により農産物の熱・物質移動予測を行うとともに,農産物表面常在菌の菌密度時空間分布変化を予測した.さらに,農産物内部で起きる糊化などの化学変化を予測するモデルや均一加熱制御法について品質に悪影響の無い加熱殺菌法の確立についても検討した.(3)複雑な挙動を示す微生物挙動をニューラルネットワークモデルにより予測し,殺菌時間等を予測するモデルを開発した.(4)本研究で開発した微生物挙動予測モデルとSQF管理プログラムを組み合わせた食の安全管理法確立の可能性について検討し,本要素技術が微生物学的危害分析や管理に効果的に機能することが明らかとなった.以上,本研究は,科学的な根拠に基づく食の安全性確保に寄与する成果である.21世紀は,グローバルな視野から食の安全が問われる時代である.農産物が国際的に大量に流通する時代を迎えた今日,いかにして食の安全性を確保し,人の健康を守るかが問われている.食の安心は科学的に裏付けされた安全によって支えられるものであり,人類の持続的発展を根幹から支えるべきものである.食の安全は最も身近な問題でありながら,これを確保する技術については未開発な部分が多いのが現状である.そこで,本研究では,アグリフードチェーンにおける食品の微生物的安全性確保のための微生物挙動の動的予測と評価について,微生物挙動に関する情報収集と数理モデルによるアプローチを行った.まず,微生物増殖・死滅予測モデル構築のための速度論的データを,インターネット等を通じて入手するとともに,実験により収集した.このデータを分析し,モンテカルロ法を用いた確率予測微生物学的手法により,微生物的危害を平均値としてではなく,分布として評価する方法を確立し,本方法が賞味期限や棚持ち期間の決定に役立つことを示唆した.つぎに,赤外線加熱殺菌モデルを構築し,数値流体力学(CFD)と輻射伝熱モデル(モンテカルロ法によるランダム熱移動モデルと形状係数による熱移動モデル),殺菌速度モデルの組み合わせにより,イチゴ果実の表面殺菌予測を行った.この結果,赤外線殺菌の有効性が示された.また,アドヘヤ糊による赤外線加熱過程の可視化とCFDによるシミュレーションを行い,表面温度の時空間分布予測も行った.醤油のマイクロ波加熱殺菌において重要となる誘電率を測定し,マイクロ波による醤油の加熱特性を明らかにした.以上,本研究は,アグリフードチェーンにおける微生物的安全性評価に有用となる成果である.本年度は,おもにつぎの2点について研究を遂行した.(1)微生物増殖・死滅予測モデル構築のための速度論的データ収集とモデル構築,(2)アグリフードチェーンにおける環境変動下における品温,菌密度の時空間分布のダイナミック予測である.(1)では,農産物に常在する菌の殺菌,抑菌を行う目的で,加熱処理や電気分解水による非加熱処理実験を行い,種々の条件における生存曲線を明らかにした.その結果,B.cinerea, M.fructigenaの加熱殺菌が一次反応速度式により整理され,死滅速度にアレニウス型の温度依存性があることが明らかになった.この結果は,文献値とよく一致するとともに,統計的処理によって死滅曲線の分布幅が明らかとなった.さらに,電気分解水によるゴボウの非加熱殺菌実験では,電解水のpH,ORP,浸漬時間の違いが殺菌に与える影響について検討し,その効果を明らかにした.特に,pH4以下,浸漬時間10分以上で顕著な効果があることが示された.(2)では,アグリフードチェーンのなかでも,収穫後の前処理の段階に当たる加熱処理に関する研究を行った.ここでは遠赤外線照射による青果物表面の加熱殺菌処理について実験を行い,加熱工程における動的殺菌評価を行った.前年度に開発したCFDによる動的予測モデルを3次元に拡張し,青果物の幾何モデルをCADにより作成することによって,より厳密な表面殺菌予測モデルを構築した.実験の結果,予測モデルの精度の高さが確認され,モデルの妥当性が検証された.この成果を次項に示した雑誌論文2編にまとめ報告した.以上,本年度は微生物挙動予測の基礎データ収集と赤外線加熱処理モデルの開発を行ったものであり,食品の安全性評価を行う上での有用な成果であると考える.微生物的危害を評価するためには,微生物の挙動を決定付ける増殖・死滅に関する速度論的情報の工学的整理とネットワーク接続による情報の共有化が必要であり,フードチェーンにおける環境変化に対応しうる動的微生物生育・殺菌挙動の予測モデルの構築が必要である.本研究では,フードチェーンにおける微生物挙動を動的に予測することによって,微生物リスクを分析し,食品の安全性を評価するシステムの開発を行った.研究実績の概要は以下の通りである.

(1)微生物増殖予測では,温度変化に対応できる修正Gompertzモデルを用いた動的成長予測モデルを構築し,流通過程における微生物挙動を予測した.また,微生物の成長に与える環境要因間の相関を統計的に明らかにし,確率予測微生物学モデルによる分布幅を含む微生物成長曲線を予測する方法を確立した.(2)電磁波による加熱殺菌モデルの構築では,数値流体力学(CFD)シミュレーション法により農産物の熱・物質移動予測を行うとともに,農産物表面常在菌の菌密度時空間分布変化を予測した.さらに,農産物内部で起きる糊化などの化学変化を予測するモデルや均一加熱制御法について品質に悪影響の無い加熱殺菌法の確立についても検討した.(3)複雑な挙動を示す微生物挙動をニューラルネットワークモデルにより予測し,殺菌時間等を予測するモデルを開発した.(4)本研究で開発した微生物挙動予測モデルとSQF管理プログラムを組み合わせた食の安全管理法確立の可能性について検討し,本要素技術が微生物学的危害分析や管理に効果的に機能することが明らかとなった.以上,本研究は,科学的な根拠に基づく食の安全性確保に寄与する成果である.
認知症スクリーニング検査の開発

本研究では、アルツハイマー病の早期発見を目的とした竹田式三色組合せテストを開発した。本検査は、アルツハイマー病を早期に検出する検査として優れており、臨床家にとって使いやすく、被検者にとっても大きな負担とならない検査であるため、かかりつけ医や地域での検診など幅広く用いることが可能である。アルツハイマー病を早期に発見できると、薬物療法等により進行の遅延や症状の改善が見込まれるため、早期発見を可能にする簡便な検査として期待できる結果となった。本研究では、Takeda et al.(2009)が作成したTakeda Three Colors Combination Test(TTCC)を改良し、識字や教育歴などの影響を受けない検査を開発し、早期段階にあるアルツハイマー病(AD)ADを対象としTTCCのスクリーニング検査としての有用性について検討することを目的としている。当該年度では、TTCCを識字や教育歴の影響を受けない検査とするために、用いる干渉課題を改定した。改定するにあたって、ADの病初期でみられる認知障害や健康高齢者の認知構造についての文献のレビューや調査を詳細に行った。その結果、逆唱課題が干渉課題として妥当であると仮定されたため、TTCCで用いる干渉課題を、従来の計算から逆唱へと改定した。逆唱は、3ケタと4ケタの数字の逆唱とした。一方、研究協力機関において対象の選定を進めた。TTCCは、ADの早期発見を目的とするスクリーニング検査であるため、対象は軽度AD患者からなる群と健康高齢者からなる対照群の2群とした。軽度AD群は、DSM-IVによりADと診断され、Mini-Mental State Examination(MMSE)得点が20点以上でClinical Dementia Rating(CDR)により重症度0.5または1と判定された者とした。一方、対照群は、もの忘れの訴えがなく、DSM-IVにより認知症の診断基準を満たさず、MMSE得点は26点以上かつCDRが0の者とした。いずれの対象者も60歳以上で顕著な視覚障害を有さない者とした。データを集積し、軽度ADをスクリーニングするうえでTTCCが有用であるか否か、現在解析を進めている。これまでの結果は、第24回日本老年精神医学会において発表された。当該年度における研究は、ADを早期発見するためのスクリーニング検査を開発するにあたり、その基礎的データを構成するものであり、より感度の高い有用なADスクリーニング検査を作成するために不可欠な内容となった。研究終了年度である次年度に向けて、データの集積と解析を進め、AD早期発見を目的としたTTCCの有用性について検討を進めていく予定である。本研究では、認知症の代表的疾患であるアルツハイマー病(Alzheimer's disease ; AD)を早期にスクリーニングする検査である竹田式三色組合せテスト(The Takeda Three Colors Combination Test ; TTCC)を開発することを目的とした。TTCCは、3色の正方形の組合せからなる図形を記憶し、記憶とは無関係な数字の逆唱による干渉課題を行った後に、3枚のカードを用いて記憶した図形を再生する課題から構成した。再生に成功すると陰性(ADの可能性は低い)、失敗すると陽性(ADが疑われる)と判定する。一連の研究より、TTCCは軽度ADをスクリーニングするうえでの感度85%、特異度87%を示し、十分な信頼性と妥当性が確認された。従来用いた見本刺激と異なる2種類の新たな図版を用意したが、これらにおいても同様の結果を得た。また、すべての対象者において検査への拒否または抵抗を招かず、実施から評価まで2分以内で完了した。加齢を最大の危険因子とするADは、今後人口の高齢化と併せて確実に増えることが予想される。一方、ADを早期に発見できると、薬物療法等により進行の遅延や症状の改善が期待できるため、早期発見を可能にするスクリーニング検査の開発が望まれている。しかし、従来のスクリーニング検査は、時間がかかりすぎ、実施にあたって練習が必要であるうえに被検者を不快にさせるという問題が指摘されていた。本研究の結果より、TTCCはADの軽度段階での検出力が高く、臨床家にとって使いやすく、被検者にとっても大きな負担とならないスクリーニング検査であるため、認知症専門機関はもちろん、かかりつけ医や地域での検診など幅広く用いることが可能であることが示唆された。
幼児を育てている母親の食生活に関する研究

幼児を育てている母親の食習慣を調査した結果、「食事バランスガイド」の分類別平均摂取量(SV)は、主食4.0、副菜5.5、主菜7.7、牛乳・乳製品1.54、果物0.9で、主食、果物、牛乳・乳製品は推奨量より少なく、主菜が多い特徴が認められた。また幼児を育てている母親には、【夫の食に対する考え方の影響】、【自分と夫が経験してきた食の影響】、【レジャーとしての外食】、【時間がない時のできあいものの活用】、【とにかく朝食はとる】、【子どもに食べてもらえるようにする】、【お茶碗1杯が普通の主食】、【あれば食べる果物】、【自分の健康への少しの気遣い】という9カテゴリーで示される特有な認識が認められた。本研究の目的は、次世代を担う子どもを育てている母親の食習慣を明らかにすることである。次世代を担う子どもを健康に育てるには、母親が健康的な生活習慣を身につけ、実践していることが基礎となる。そのため本研究は、調査地域を全国的に割り振り、幼児を育てている母親の日常的な食習慣を量的、質的調査から詳細に明らかにする。平成26年度は、母親の食習慣を明らかにするための調査計画を見直し、研究計画書を作成した。この研究計画書は、北海道大学大学院保健科学研究院で倫理委員会で審査され、承認をうけた。北海道地区、本州地区、九州地区、四国地区の4地域に居住する幼児(3歳から6歳未満)を育てている母親を対象にするため、各地区の保育所に協力を得、自記式食事歴質問票の簡易版(BDHQ)を用いた量的調査を実施した。さらに量的調査を実施した母親のうち承諾が得られた母親には、母子の食習慣に関する半構成的インタビュー調査を実施した。これまで量的調査は、北海道地区、本州地区、九州地区で実施し、有効回答105部を得た。質的調査は、九州地区で実施し、8名の回答を得た。現在、データの入力、分析をすすすめている。そのために、生活習慣を確立する時期である幼児期の子どもをもつ全国の母親を対象に、日常的な食習慣を量的、質的調査を行い、その結果をもとに母子の健康を支える食生活ガイドを作成し、子どもを育てている母親の健康の重要性を示し、健康教育につなげるる予定である。今年度は、四国地区のデータ収集を実施した。これまでのデータ収集は、量的データは160件、質的データは15件収集し、分析を合わせて行っている。これまでの分析結果は、視点を変えて全国規模の学会発表を2件実施し、今後も予定している。これまでの分析結果では、「食事バランスガイド(農林水産省・厚生労働省,2005)」にしめされた基準に則ったバランスのよい食事をしている母親はいなかった。また主食が推奨よりも少なく、主菜が推奨量よりも多く摂取している傾向が全国的に認められた。この傾向は、地域また母親の体格による有意な差はないことから、炭水化物を少なく摂取する傾向が全国的に認められるといえる。質的調査からは、主食を制限する食習慣を子どもに意図的に行っているという母親はいなかったが、このような母親の食習慣が無意識に子どもにも伝搬している可能性が考えられる。引き続き、データ収集をすすめ、食事のバランスについて、最新のエビデンスをふまえて、本研究結果から健康教育内容を考察する予定である。今年度でデータ収集を終了する予定であったが、3月に実施予定の調査が、調査協力を得ていた調査フィールドから調査実施直前の申し出により実施できなかったことから、やや進捗の遅れがある。しかし、平成28年度4月から5月に最終のデータ収集を実施する予定であること、これまで収集したデータの分析を進め、一部を発表しているから、おおむね計画通りに進展しているといえる。本研究の目的は、次世代を担う子どもを育てている母親の食習慣を明らかにし、母子を対象とした食生活指針に関して考察することである。そのため、調査地域を全国的に割り振り、幼児を育てている母親の日常的な食習慣を量的、質的調査を実施した。まず、幼児を育てている母親を対象に全国レベルでBDHQ調査を実施した結果、「食事バランスガイド」の分類別平均摂取量(SV)は、主食3.9、副菜5.5、主菜7.7、牛乳・乳製品1.54、果物0.9で、主食、果物、牛乳・乳製品は推奨量よりも少なく、主菜は推奨量よりも多かった。調査地区別の「食事バランスガイド」に示される平均摂取量を検定した結果、主食と果物の摂取量には差がなかった。副菜は北海道地区、主菜と牛乳・乳製品は四国地区、菓子類は本州地区に居住する母親の平均摂取量が多かった。また対象者の7割以上の母親は、朝食を摂取し、食事の好き嫌いはほとんどなく、食事の時間も規則的な食生活を送っていた。母親と子どもの食習慣の関連を検討した結果、「なにかをしながら食事をする」という習慣が、母子で一致していた。質的調査の結果、幼児を育てている母親には、【夫の食に対する考え方の影響】、【自分と夫が経験してきた食の影響】、【レジャーとしての外食】、【時間がない時のできあいものの活用】、【とにかく朝食はとる】、【子どもに食べてもらえるようにする】、【お茶碗1杯が普通の主食】、【あれば食べる果物】、【自分の健康への少しの気遣い】という9つのカテゴリーで示される認識が認められた。

母親は、子どもにはより良い食事をさせたいと願っているが、母親自身の食事内容そのものは「食事バランスガイド」の推奨量からかけ離れている実情が意識されていなかった。以上の調査結果より、幼児を育てている母親と子どもを対象とした食生活指針には、母親と子どもの食事バランスの関連の検討が必要であると考える。幼児を育てている母親の食習慣を調査した結果、「食事バランスガイド」の分類別平均摂取量(SV)は、主食4.0、副菜5.5、主菜7.7、牛乳・乳製品1.54、果物0.9で、主食、果物、牛乳・乳製品は推奨量より少なく、主菜が多い特徴が認められた。また幼児を育てている母親には、【夫の食に対する考え方の影響】、【自分と夫が経験してきた食の影響】、【レジャーとしての外食】、【時間がない時のできあいものの活用】、【とにかく朝食はとる】、【子どもに食べてもらえるようにする】、【お茶碗1杯が普通の主食】、【あれば食べる果物】、【自分の健康への少しの気遣い】という9カテゴリーで示される特有な認識が認められた。3年計画のうち、2年間は幼児を育てている母親を対象とした調査を実施する予定である。初年度は研究計画を見直し、倫理委員会で倫理的観点よりの審査と承認をうけて調査を開始した。量的調査は予定標本数200件中105件実施、質的調査は予定標本数16から20件のうち8件と、予定対象者数の半数は収集できている。対象地域も、全国4地区のうち3地区で実施しているので、おおむね順調に進展しているといえる。量的、質的調査を6月まで実施し、最終的なデータ分析を行い、その結果をふくめて食生活ガイドの作成にむけて総括し、今後の研究につなげる予定である。すでに国際学会に1件、全国規模の学会に1件の学会発表抄録を提出し、国際学会では査読中であり、国内学会は採用され、5月に発表予定である。これまでの分析結果、学会発表内容をふまえ、総括した論文を作成する予定である。また幼児を育てている母親を対象とした食事ガイドを作成し、それを公表する。当初は、紙媒体での公表を予定していたが、より多くの母親や専門家がアクセスするためには、ホームページでの研究結果および食事ガイドの公表を検討したい。母子保健学調査は、研究2年目にあたる本年度も継続して実施予定である。質的調査の承諾がとれているが、日程調整中のため未だ実施していない対象者への質的調査を優先して実施する予定である。その後、調査を開始していない四国地区での調査にむけて協力施設(保育所)との調整を行い、今年度中に実施できるようにする。さらに北海道地区、関東地区は、それぞれもう1か所の協力施設を依頼し、予定標本数の調査が実施できるようにする予定である。データ収集が調査協力施設からの申し出により中止となったことから、フィールド調査に関連する費用が残金となった。量的調査は、九州地区は1か所の予定であったが、研究協力施設の都合により、今年度、九州地区での調査を2か所行い、質的調査ともに完遂することができた。そのため、九州地区での調査に要する旅費等の支出が年度末に必要となった。国際疫学会にて、本研究の基礎研究の発表と情報収集を行ったたため、外国旅費が必要となった。平成28年度の上半期で新たに調査協力施設と調整し、調査を実施する予定。次年度予定していた九州地区の調査が終了したため、残り3地区(本州地区、四国地区、北海道地区)の調査を行う。
細胞内アンチセンスDNA発現ベクターの開発とがんの遺伝子治療への応用

細胞内でアンチセンスDNAなどの任意の一本鎖DNAを合成するためには,細菌逆転写酵素を利用するmsDNA(Multicopy single-stranded DNA)合成系が現在唯一の方法であると考えられている。これまでの研究において細菌内でアンチセンスDNAを合成するベクターを開発し,特定の遺伝子の発現抑制に成功している。また,広義のアンチセンス法の一種であるリボザイム(ribozyme)は,RNA切断活性を持つRNAであり,標的mRNAを切断することによって特定の遺伝子の発現を抑制するため現在までにいくつかの細胞内合成応用例が報告されている。しかし,リボザイムの切断認識配列がある程度限定されているため,目的とするRNAによっては切断することができない場合もある。一方,DNA enzymeは,RNA切断活性を持つDNAであり,切断部位の認識配列にリボザイムほどの制限がない。そのため広範囲に応用可能であることが期待されているが,現在までに細胞内合成系は確立されていない。本研究では,同じベクターを用いて細菌内でDNA enzymeの合成に成功し,β-ガラクトシダーゼ活性を半分程度にまで抑制することができた。次に,がんの抑制に応用するために動物細胞内でアンチセンスDNAなどの任意の一本鎖DNAを合成するためのベクターの構築を目指した。動物細胞で用いる場合,核内で一本鎖DNAを合成したほうが良いのかそれとも細胞質内で合成したほうが良いのかがわからない。そこで,核内に逆転写酵素を移行させるためのベクターと細胞質内にとどめておくためのベクターの構築を行った。これまでのところ核内外で逆転写酵素の合成は認められていない。コントロールのGFP(green fluorescent protein)の発現量には問題がないため,逆転写酵素の動物細胞内での安定性などに問題があるのではないかと考えている。
蚕の行動体形の変化と繭形形成過程の統計モデルに関する研究

研究計画に基づき種々の要因を考慮に入れた適切な実験計画を組み,カイコの飼育実験を行った。次に,申請者らの開発した3DASBS(三次元グラフィクス営繭行動解析システム)を利用し実験データの解析を行った。さらに,データ解析に基づく行動の確率過程モデルの作成を行った。その結果,次の問題に関して多くの知見を得ることができた。1.時間の経過に伴う吐糸領域の変化:吐糸領域に楕円体をあてはめ,行動中心からの吐糸領域の大きさを計算することで初めてこの変化を実際に測定することができた。2.繭内部からのカイコの押し広げ行動の特性:数品種に対して押し広げ行動の回数の変化および変化の大きさを測定し,品種間の比較を行うことができた。3.繭形形成時の蚕の体形分布およびその時間的特性:蚕繭行動時の体を三角形で表示することにより,Bookstein形状変数を用いて,この分布形状をデータより計算し,実際の分布の品種間比較を行った。その結果,天蚕が他の家蚕に比べて著しい特徴を示すことがわかった。また,各品種に対してカ-ルバックライバー情報量を計算し,品種間の相互距離を求めた。さらに,時間パラメータを導入するため,形状変数値の時系列データから自己相関係数を計算し,その特徴を抽出した。4.体形分布の確率モデル:形状分布のモデルとして正規分布を仮定し,その妥当性を検討した。その結果,特別なものを除きほぼ正規分布で近似できることがわかり,確率過程モデル作成の基本分布の一つが同定できた。同時に特性パラメータの推定方法についても検討した。5.吐糸方向の移動モデル:営繭中の吐糸方向変化の基本モデルとしてFisher分布およびケント分布を仮定し,吐糸方向の移動の特性をパラメータで表示する試みを行った。さらに,これらのシミュレーションについても検討を加えた。その結果,吐糸方向の移動モデルの基礎をつくることができた。平成7年度は,研究計画に基づき種々の要因を考慮に入れた適切な実験計画を組み,カイコの飼育実験を行った。また,これらのカイコを用いて,ビデオカメラ装置とパーソナルコンピュータを用いた営繭行動の三次元測定を行い,得られたデータの整理および解析を行った。データの解析にはグラッフィクスワークステーションを用い,申請者らの開発した3DASBS(三次元グラフィクス営繭行動解析システム)を利用した。その結果,1)時間の経過に伴う吐糸領域の変化,2)蚕体固定位置の移動特性,3)吐糸体形の変化特性,4)繭内部からのカイコの押し広げ行動の特性について数量的な把握ができ,繭形形成過程に対して新たな知見を得ることができた。1)に関しては吐糸領域に楕円体をあてはめ,行動中心からの吐糸領域の大きさを計算することで初めてこの変化を実際に測定することができた。3)に関して,時間の経過に伴う体形の変化を計算することができた。4)については,数品種に対して押し広げ行動の回数の変化および変化の大きさを測定し,品種間の比較を行うことができた。さらに,営繭中の蚕体固定の方向変化の基本モデルとして球面上のFisher分布を仮定し,蚕体の移動特性をモデルのパラメータで表示する試みを行った。また,これに関連したパラメータの統計的推定法についても検討を加えた。その結果,使用に制約はあるが,このモデルにより蚕体移動特性を近似できることが確認できた。平成8年度は,平成7年度の研究結果を基に,さらに一般性を持たせるために研究計画に基づきカイコの飼育実験および営繭行動の測定実験を引き続き行った。また,これらのデータ解析に基づく行動の確率過程モデルの作成を行った。

その結果,次の問題に関して多くの知見を得ることができた。1.繭形形成時の蚕の体形分布およびその時間的特性蚕繭行動時の体を三角形で表示することにより,Bookstein形状変数を用いて,この分布形状をデータより計算し,実際の分布の品種間比較を行った。その結果,天蚕が他の家蚕に比べて著しい特徴を示すことがわかった。また,各品種に対してカ-ルバックライバー情報量を計算し,品種間の相互距離を求めた。さらに,時間パラメータを導入するため,形状変数値の時系列データから自己相関係数を計算し,その特徴を抽出した。2.体形分布の確率モデル1で行った形状分布のモデルとして正規分布を仮定し,その妥当性を検討した。その結果,特別なものを除きほぼ正規分布で近似できることがわかり,確率過程モデル作成の基本分布の一つが同定できた。同時に特性パラメータの推定方法についても検討した。3.吐糸方向の移動モデル営繭中の吐糸方向変化の基本モデルとして平成7年度に検討したFisher分布に加え,ケント分布を仮定し,吐糸方向の移動の特性をパラメータで表示する試みを行った。さらに,これらのシミュレーションについても検討を加えた。その結果,吐糸方向の移動モデルの基礎をつくることができた。