hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シード層による酸化スズ系透明導電膜の高機能化

本研究は固相成長(非晶質からの結晶化)と擬エピタキシャル成長を組み合わせる事で、エッチングが用意な酸化スズ薄膜の低抵抗化に成功した。まず非晶質酸化スズ前駆体薄膜の輸送特性を調べ、非晶質前駆体においても酸素分圧の最適化によって低抵抗化が可能である事を見出した。。ついで幾つかのシード層候補の中からアナターゼ型TiO2をシード層として用いる事で導電性の改善が認めらる事を見出した。しかしながら固相エピタキシャル成長は起きておらず、その機構は不明である。本研究は、非晶質SnOx薄膜をポストアニールによって、結晶化および酸化させ、透明導電性のSnO2薄膜を得る事を最大の目的とした。今年度は、これまであまり注目されていなかった非晶質SnOx薄膜の種々の特性を詳細に調べた。最初に、ガラス基板上の前駆体薄膜の構造を評価した。その結果、得られた前駆体薄膜は本研究においては、Ta置換量、成膜酸素分圧によらず全て非晶質であった。またその表面は非晶質薄膜に特徴的な優れた平坦性(自乗平均粗さ< 1 nm)を示した。表面粗さは成膜酸素分圧の増加によって若干増加する傾向を示した。これは斜影効果によって説明出来る。次いで、非晶質前駆体薄膜の輸送特性を調べた。成膜酸素分圧が低い場合は非常に高い抵抗率を示す絶縁膜であり、黄色の外観を示していた。これはp型伝導のSnOの形成がされ、n型キャリアの減少した為だと考えられる。成膜酸素分圧の上昇に伴って、薄膜は透明化し、n型伝導の透明導電膜が得られた。もっとも低い抵抗率は1.9 ×10-3 ohm*cmであった。この時、キャリア濃度は1-2 ×1020 cm-3程度であり、移動度の最高値は27 cm2V-1s-1であった。この移動度は多結晶SnO2薄膜の移動度10-40 cm2V-1s-1と遜色なく、非晶質SnO2薄膜の透明導電膜としての高いポテンシャルを示している。次に成膜酸素分圧を固定して、Ta置換量を変化させ、その輸送特性を調べた。非晶質薄膜においてはTa置換量の増加にもかかわらずキャリア濃度はほぼ一定、もしくは微減した。これは多結晶薄膜においてTa置換がキャリアドープして有効に働く事と非常に対照的である。この結果は非晶質SnO2薄膜においては酸素欠損のみがドナーとして働く事の証拠であると考えられている。。本研究では酸化スズ系透明導電膜の特性(エッチング特性、導電性)を向上させる目的を達成する為に、固相成長で有効に働くシード層をパルスレーザー堆積(PLD)法を用いて探索した。PLD法は1幅広く系統的に成膜条件を制御でき、2小型の自作ターゲットが使用でき、3コンビナトリアル手法によって迅速に組成や条件の最適化が可能、という特徴から探索的な研究に最適な成膜手法である。以上によって得られた候補材料、成膜条件について、透明導電膜の工業的な成膜法として広く使用されているスパッタ法で実証を行う。スパッタ法は大面積に均一な薄膜の作製が可能であり、透明導電膜の工業的な生産方法として広く使用されている。本研究も最終的にはスパッタ法を用いた試料作製を行う必要があるが、スパッタ法には高密度かつ大型のターゲット(一般的に高額かつ長納期)が必要で探索的な研究には不向きである為である。今年度はPLD法による材料探索に注力した。ルチル型TiO2はシード層として全く効果がない一方、アナターゼ型TiO2は抵抗率を半分以下に減少させる事を見出した。しかしながら、XRDで判断する限りは、ガラス基板上の薄膜と構造の違いが見られなかった。これは気相成長の際のシード層が擬似エピタキシャル成長を促進し、その結果、移動度が向上する事と大きく異る。また輸送特性の向上は主にはキャリア濃度の向上であり、移動度の向上は30%程度であった。シード層の高品質化のステップを省略する為に単結晶基板を用いた実験も行った。気相成長においてa軸配向エピタキシャル酸化スズ薄膜の成長に用いられていているc面サファイア基板を用いて固相成長を行った。得られた薄膜はガラス基板上と同様の多結晶薄膜であり、固相エピタキシャル成長は観測されなかった。本研究は気相成長でのアナロジーを固相成長に当てはめる事から着想したが、予備的実験の段階では明らかでなかった、気相成長と固相成長の違いを見出した。即ち固相成長においては擬エピタキシャル成長以外の輸送特性向上機構が存在している。その為、本年度はこの機構を明らかにする事に注力する事となった。

以上の理由から当初予定よりは進行は遅れているが、固相成長での輸送特性向上の機構を明らかにする事は学問的、実用的に非常に重要である為、やむを得ないと考える。PLD法による有望なシード層の探索を平成24年度から継続して行う。進捗状況によってはスパッタ法に移行する。二層成膜はターゲットを都度交換する事により、また界面ミキシングによるエピタキシャル相互作用の増強は低圧スパッタを試みる事により当初予定の通りの研究を行う。その他は当初予定通りPLD法で見出したシード層候補を元に、スパッタ法による実証に重点的に取り組む。スパッタ法で低圧で成膜を行うとPLD法では不可能なイオンアシスト効果が加わった薄膜の作製ができる。本条件のみスパッタ法で探索する必要がある。スパッタ法では界面のミキシングが強くなる為、PLD法では有効でないシード層が有効になる可能性がある。また非晶質酸化スズ薄膜に対して希塩酸によるエッチング特性の実測、および大気中アニールによる酸化・結晶化の最適条件を決定する。今年度は主として消耗品である、基板、高純度ガス、スパッタターゲットへの支出を計画している。基板としてはガラス基板の他に酸化スズがエピタキシャル成長するTiO2およびサファイアの各面方位の単結晶基板を予定している。高純度ガスとしては酸素ガスおよびアルゴンガスが必要である。スパッタターゲットはPLD法によって最適化された物質および組成の材料を購入する予定である。
小児期から進行する動脈硬化性リモデリングの分子機構の解明

小児期における動脈硬化の前病変の進行の実態とその分子機序の解明は十分とは言えない。本研究では小児期から進行する動脈硬化性リモデリングの分子機構をPGE2-EP4シグナルに焦点を当てて解明することを目的とした。ヒト冠動脈平滑筋細胞では、プロスタグランディンE受容体のうちEP4が主要なサブタイプであった。内膜肥厚形成は0歳から71歳の10名全ての患者で観察されEP4の発現が認められた。生後32週齢のApoE-/- EP4+/+およびApoE-/- EP4+/-マウスの大動脈の解析から、EP4欠損によりプラーク形成は減少していた。これらより、EP4は動脈硬化の進展に寄与している可能性が示唆された。動脈硬化は川崎病罹患後や低出生体重児でその発症リスクが高いとされ、動脈硬化が成人特有の問題ではないことが明らかになってきたが、小児期における動脈硬化の前病変の進行の実態とその分子機序の解明はいまだ未開拓分野である。我々は先行研究で、冠動脈ではすでに0歳児から徐々に動脈硬化の前病変である内膜肥厚が進行し、プロスタグランディンE2 (PGE2)受容体EP4が高発現することを見出した。これらの結果を基に、本研究では小児期から進行する動脈硬化性リモデリングの分子機構をPGE2-EP4シグナルに焦点を当てて解明することを目的とする。H25年度は、0歳から71歳までの10例の心疾患以外で亡くなった患者の冠動脈(北海道大学西原より提供)を検討し、1すでに0歳児から動脈硬化の前病変である内膜肥厚が存在し、年齢とともに内弾性板の断裂を伴う内膜肥厚が全周性となりその厚みも増加していた。また、2内膜肥厚部位には炎症細胞(CD68陽性)の浸潤がなく冠動脈は病的変化の前段階にあること、3全年齢を通して冠動脈にはプロスタグランディンE2受容体の中でも特にEP4が高発現することが明らかとなった。さらに、ヒト冠動脈平滑筋細胞を用いて質量分析を行い、冠動脈平滑筋はEP4刺激により動脈硬化を促進する蛋白群を分泌することを見出した。また、動脈硬化を起こしにくい他の血管では幼少時からの内膜肥厚は認められなかったことから、冠動脈での前病変変化は、血圧に対して起こる単なる加齢に伴う血管の変化ではないことが示唆された。これらの結果より、小児期から冠動脈には動脈硬化の前病変が既に存在し、成人期での動脈硬化発症に向けてPGE2-EP4シグナルが関与していることが強く示唆された。0歳から71歳までの10例の心疾患以外で亡くなった患者の冠動脈を検討し、1すでに0歳児から動脈硬化の前病変である内膜肥厚が存在し、年齢とともに内弾性板の断裂を伴う内膜肥厚が全周性となりその厚みも増加していた。また、ヒト冠動脈平滑筋細胞を用いて質量分析を行い、冠動脈平滑筋はEP4刺激により動脈硬化を促進する蛋白群を分泌することを見出した。さらに、EP4シグナルの抑制が動脈硬化の抑制につながるかを、動脈硬化発症マウスであるApoE欠損マウスとEP4のダブル欠損マウスを用いて検討したところ、EP4シグナルの抑制が動脈硬化発症抑制につながる可能性が示された。我々は先行研究を基に、本研究では小児期から進行する動脈硬化性リモデリングの分子機構をPGE2-EP4シグナルに焦点を当てて解明することを目的とした。

また、動脈硬化を起こしにくい他の血管では幼少時からの内膜肥厚は認められなかったことから、冠動脈での前病変変化は、血圧に対して起こる単なる加齢に伴う血管の変化ではないことが示唆された。さらに、EP4シグナルの抑制が動脈硬化の抑制につながるかを、動脈硬化発症マウスであるApoE欠損マウスとEP4のダブル欠損マウスを用いて検討したところ、ApoEの単独欠損マウスに比べて、ApoEとEP4のダブル欠損マウスでは、生後8ヶ月で有意にプラークの形成が低いことが明らかとなった。さらに、プラーク部位では、フィブリン1の発現が多いことが示され、EP4シグナルの抑制が動脈硬化発症抑制につながる可能性が示された。当初の予定であった、ヒト冠動脈組織での発現蛋白の検討と、ヒト冠動脈平滑筋細胞でのEP4シグナルの作用の検討、ApoEとEP4のダブル欠損マウスでのプラーク形成の定量を行うことができた。動脈硬化の進行を、0歳から71歳までの患者の冠動脈の組織標本を用いて検討し、小児期からの冠動脈病変の進行経過の全体像をとらえることができ、EP4シグナルの動脈硬化への関与を示唆する結果を得られたことに加え、遺伝子改変動物でも、EP4シグナルの動脈硬化促進作用を明らかにしたため、当初の研究計画を予定通り遂行することができた。動脈硬化は川崎病罹患後や低出生体重児でその発症リスクが高いとされ、動脈硬化が成人特有の問題ではないことが明らかになってきたが、小児期における動脈硬化の前病変の進行の実態とその分子機序の解明はいまだ未開拓分野である。我々は先行研究の結果を基に、本研究では小児期から進行する動脈硬化性リモデリングの分子機構をPGE2-EP4シグナルに焦点を当てて解明することを目的とした。0歳から71歳までの10例の心疾患以外で亡くなった患者の冠動脈を検討し、1すでに0歳児から動脈硬化の前病変である内膜肥厚が存在し、年齢とともに内弾性板の断裂を伴う内膜肥厚が全周性となりその厚みも増加していた。また、2内膜肥厚部位には炎症細胞(CD68陽性)の浸潤がなく冠動脈は病的変化の前段階にあること、3全年齢を通して冠動脈にはプロスタグランディンE2受容体の中でも特にEP4が高発現することが明らかとなった。また、ヒト冠動脈平滑筋細胞を用いて質量分析を行い、冠動脈平滑筋はEP4刺激により動脈硬化を促進する蛋白群を分泌することを見出した。本年度は、ヒトの動脈硬化性病変を含んだ大動脈瘤組織を器官培養し、分泌される蛋白群の解析を行った。特に、EP4刺激により弾性線維関連蛋白の分泌低下が認められたため、動脈の弾性が低下する要因となっていることが示唆された。小児期における動脈硬化の前病変の進行の実態とその分子機序の解明は十分とは言えない。本研究では小児期から進行する動脈硬化性リモデリングの分子機構をPGE2-EP4シグナルに焦点を当てて解明することを目的とした。ヒト冠動脈平滑筋細胞では、プロスタグランディンE受容体のうちEP4が主要なサブタイプであった。内膜肥厚形成は0歳から71歳の10名全ての患者で観察されEP4の発現が認められた。生後32週齢のApoE-/- EP4+/+およびApoE-/- EP4+/-マウスの大動脈の解析から、EP4欠損によりプラーク形成は減少していた。これらより、EP4は動脈硬化の進展に寄与している可能性が示唆された。
アルツハイマー病診断・治療薬の開発:βアミロイド結合分子探索からのアプローチ

アルツハイマー病は、我が国においても近年増加の傾向をたどり大きな社会問題となっている。アルツハイマー病の原因物質はアミロイドベーターであることが明らかになってきたが、本研究の最終的な目的はアミロイドベーターに結合する化合物を創出してアルツハイマー病の早期診断ひいては治療に役立つ物質を創出しようとするものである。本研究はその第一歩としてアミロイドベーターと小分子の結合をとらえるシステムの開発を試みた。独自に開発したElectro spray deposition(ESD)装置(フューエンス社)を用い、アミロイドベーター1-42(BACHEM社H-1368)を高電圧負荷時に発生する静電力を利用してマイクロフィルムに噴出し一定の強度をもつ膜を作製した。次にこの膜をアミロイドベーターの凝集に関与するとされている亜鉛2価イオンと作用させ、フューエンス社と共同開発したメカノケミカル(MC1型)装置(フューエンス社、橘で共同特許申請中)に装着し膜の張力の増加や減弱を検討した。その結果、アミロイドベーターと亜鉛2価イオンを結合させるアミロイドベーター膜の張力が増加することが判明した。さらにアミロイドベーター結合性のRNAアプタマーを作製し、これを併用して作用させるとこの亜鉛によるアミロイドベーター膜張力の増強の程度が減じることが証明された。すなわちこのアプタマーとアミロイドベーターとの結合がin vitroで証明された。今後培養系およびマウスを用いてアミロイドベーター結合性分子とアミロイドベーターとの分子間作用を検討している。
交通荷重と高架橋－地震連成系における包括的耐震性能評価手法の構築と安全対策検討

大規模地震動下の橋梁ー車両ー地盤連成系の非線形動的応答解析手法を検討した.レベル1地震動の場合は研究代表者が開発してきた解析プログラムにより振動系車両走行状態を解析してきたが,レベル2の大規模地震動下では非線形応答となるため汎用解析プログラムを用い,振動系車両をFEモデルとして扱った.実橋梁における車両載荷時加振実験により開発した手法の妥当性を検証した.地盤との相互作用は地盤条件および杭基礎構造を反映してはり要素でモデル化し,それらの特性による影響の大きいことが分かった.さらに,新幹線車両の連結のモデル化が車両の走行安全性評価に影響することを解析的に検討した.大規模地震動下の橋梁ー車両ー地盤連成系の非線形動的応答解析手法を検討した.レベル1地震動の場合は研究代表者が開発してきた解析プログラムにより振動系車両走行状態を解析してきたが,レベル2の大規模地震動下では非線形応答となるため汎用解析プログラムを用い,振動系車両をFEモデルとして扱った.実橋梁における車両載荷時加振実験により開発した手法の妥当性を検証した.地盤との相互作用は地盤条件および杭基礎構造を反映してはり要素でモデル化し,それらの特性による影響の大きいことが分かった.さらに,新幹線車両の連結のモデル化が車両の走行安全性評価に影響することを解析的に検討した.本研究ではこれまでの研究成果を踏まえ,車両が高架橋を走行中に大規模地震が発生する事態を想定し,三次元解析モデルを用いた車両一橋梁一周辺地盤連成系の地震応答シミュレーション手法を構築し,実橋梁における車両載荷下の起振機実験結果を用いてその妥当性を検証して,包括的な交通荷重一橋梁一地盤連成システムの耐震性能評価手法を確立する.その手法を駆使し,地震時高架橋の耐震性能および車両走行安全性の評価を行い,強地震動に対しても変位制限を満たす高架橋耐震補強工法および制震工法の提案を目指し,列車脱線や自動車転覆防止などの車両走行安全性への有効性について検討する.初年度は以下の成果を得た.1)大規模地震時における三次元走行車両一橋梁一地盤連成系の非線形動的解析手法の開発車両と橋梁との連成モデルに地盤との相互作用モデルを導入し,数値計算による大規模地震動下の走行車両一橋梁一地盤連成系の非線形動的応答解析手法を開発した.これまで研究代表者が開発してきた解析プログラムにより振動系車両走行状態を解析してきたが,汎用動的解析プログラムでの振動系車両のモデル化に取り組むことにした.地盤との相互作用モデルは地盤条件および杭基礎構造特性による影響の大きいことが分かった.2)地震応答解析手法の妥当性検証a)実橋梁における車両載荷時加振実験よる検証:実橋梁における起振機実験結果との比較より,開発した手法の妥当性を検証した.b)汎用プログラムによる解析結果との比較:非線形構造解析が可能な汎用動的解析プログラムを用い,振動系車両無しでの高架橋の地震応答解析結果より,地盤条件により車両質量の高架橋の線形・非線形地震応答に及ぼす影響が異なることを明らかにした.本研究ではこれまでの研究成果を踏まえ,車両が高架橋を走行中に大規模地震が発生する事態を想定し,三次元解析モデルを用いた車両ー橋梁ー周辺地盤連成系の地震応答シミュレーション手法を構築し,実橋梁における車両載荷下の起振機実験結果を用いてその妥当性を検証して,包括的な交通荷重ー橋梁ー地盤連成システムの耐震性能評価手法を確立する.その手法を駆使し,地震時高架橋の耐震性能および車両走行安全性の評価を行い,強地震動に対しても変位制限を満たす高架橋耐震補強工法および制震工法の提案を目指し,列車脱線や自動車転覆防止などの車両走行安全性への有効性について検討する.2年目となる平成25年度は以下の成果を得た.・大規模地震時における三次元走行車両ー橋梁ー地盤連成系の非線形動的解析手法の実施車両と橋梁との連成モデルに地盤との相互作用モデルを導入し,数値計算による大規模地震動下の走行車両ー橋梁ー地盤連成系の非線形動的応答解析手法を実施した.これまで研究代表者が開発してきた解析プログラムにより振動系車両走行状態を解析してきたが,汎用動的解析プログラムで振動系車両をFEモデル化した.地盤との相互作用モデルは地盤条件および杭基礎構造を反映してはり要素でモデル化した。非線形構造解析が可能な汎用動的解析プログラムを用い,振動系車両をFEモデル化し高架橋の地震応答解析結果より,地盤条件により車両振動系の高架橋の線形・非線形地震応答に及ぼす影響が異なることを明らかにした.これまでの研究成果を踏まえ,車両が高架橋を走行中に大規模地震が発生する事態に関して,三次元解析モデルを用いた車両ー橋梁ー周辺地盤連成系の地震応答シミュレーション解析手法を構築し,実橋梁における車両載荷下の起振機実験結果を用いてその妥当性を検証して,包括的な交通荷重ー橋梁ー地盤連成システムの耐震性能評価手法を確立する。その手法を駆使し,地震時高架橋の耐震性能および車両走行安全性の評価を行い,レベル2地震動に対しても変位制限を満たす高架橋耐震補強工法および制震工法の提案を目指し,列車脱線や自動車転覆防止などの車両走行安全性への有効性について検討する。最終年度である平成26年度は以下の成果を得た。前年度の検討を発展させ,実測および設計地震動を用いて,新幹線高架橋・道路橋・跨座型モノレール高架橋と車両との連成動的解析(線形・非線形)を行い,耐震補強工が車両の動的作用を考慮した場合の橋梁地震応答に及ぼす影響を検討した。

また,列車走行時に地震が発生したときの脱線の危険性についても解析的に検討した。ここで,モノレール高架橋につき,地盤条件の異なる2箇所での現地車両走行実験をもとに,杭基礎のモデル化の違いによる地震応答解析結果より,実構造に近いモデル化の必要性が分かった。また,曲線連続桁道路高架橋を対象に地盤条件による地震動特性を考慮して地震応答を検討した。さらに,新幹線車両の連結のモデル化が車両の走行安全性評価に影響することを解析的に検討した。橋脚の鋼板巻きやダンパー・ブレース材等による耐震補強工法が提案され,高架橋に施工されている。本研究では,それらの耐震補強のうち,せん断パネルダンパーの効果につき、実スケール模型実験により制震効果の確認を行った。これは最終年度に分担者として加わった橋本国太郎氏(神戸大学准教授)の研究成果である。26年度が最終年度であるため、記入しない。工学26年度が最終年度であるため、記入しない。「研究実績の概要」に記すように,交付申請書に記載した「研究実施計画」の内,1)大規模地震時における三次元走行車両一橋梁一地盤連成系の非線形動的解析手法の開発,および2)地震応答解析手法の妥当性検証についてはほぼ計画通りに進捗しているが,3)スーパーコンピュータを用いる並列計算手法の開発については,コンピュータ能力の向上から現状では解析可能であり,並列計算の取り組みに至らず,"(2)おおむね順調に進展"の評価としている.「研究実績の概要」に記すように,交付申請書に記載した「研究実施計画」の内,1)大規模地震時における三次元走行車両ー橋梁ー地盤連成系の非線形動的解析手法の実施,についてはほぼ計画通りに進捗しているが,2)パソコンによる超並列計算手法の開発については,コンピュータ能力の向上から現状では1台のパソコンで解析可能であり,また,必要に応じて情報基盤センターの大型計算機を使用し,並列計算の取り組みに至らず,“2おおむね順調に進展"の評価としている.26年度が最終年度であるため、記入しない。交付申請書に記す研究実施計画に基づき以下のように2年目3),3年目4)と進める.なお,前項「現在までの達成度」に記すように並列計算手法の開発については2年目も取り組まない予定とする.これは研究手段であり,研究目的の達成には支障の無いものである.3)大規模地震動による三次元走行車両ー橋梁ー地盤連成系の非線形動的応答解析の実施大規模地震が発生する場合,車両が載荷されている区間においても橋脚の断面力が最大耐力を超えないこと,また,車両運行上の制約のため,橋脚天端の残留変位が基準値を超えないことおよび支承の応答反力が支承の耐力を超えないことを検討する.また,合理化によりねじり剛性あるいは横方向剛性の低下する橋梁の耐震性能も検討する.また,地震時における大型自動車の走行安全性および新幹線列車の脱線メカニズム,さらにモノレール車両載荷時の軌道桁の挙動について検討する.4)現象解明による耐震補強対策および車両走行安全対策への提案大規模地震時における交通荷重作用下の高架橋の耐震性能を明らかにし,より安全かつ合理的な橋梁耐震設計の実現に提言を行う.橋梁一走行
中世末期ネーデルラントにおけるヴォーティブ・イメージに関する総合的研究

本研究は、初期ネーデルラント美術が隆盛した15世紀から16世紀前半において制作された奉納像=ヴォーティブ・イメージの特徴と機能を総合的に検証するものである。近年、世俗信仰や宗教的実践において視覚表象が果たした様々な役割に着目した機能論的研究は隆盛しつつある。ヴォーティブ・イメージはイメージの機能を考える上で極めて示唆に富む観点であるにも関わらず、中世末期ネーデルラントにおける当該事項に関する体系的な検証は未だ実施されてはいない。以上の問題意識から、本研究では15・16世紀前半のネーデルラントにおいて制作されたヴォーティブ・イメージの特徴・制作背景・役割に関する総合的研究を行う。
反省的実践家に結びつく新しい教育実習モデルの開発

○研究目的教職に就いて間もない教師が、教師の仕事に失望感や閉塞感、徒労感を抱き、将来への展望を失って辞めてしまうことが多くなっている。その原因の一つとして、教職をめざす学生が、学校時代の経験から得た教師像(あこがれ)をもとに教師をめざし、大学・教育実習などをとおして適切な教師像に置き換えないまま教職につくことがあると考えた。そこで附属学校など教育現場で行われる教育を充実させ、学生が抱いている教師像を積極的に再構成させていくことで、現代的な教育課題にも根拠をもって対応できる力のある教師を養成する過程を開発しようとするものである。4週間にわたる教育実習生の指導について検討を加え、新しいスタイルを開発することを中心の課題としている。○研究方法大学3年次で行う教育実習のプログラムや授業研究について改善を行い、その結果についてアンケート調査などを行いながら、学生の意識やその変化、プログラム改善の効果などについて検証を行った。○研究成果教職課程に在籍している大学生であるが教職に就こうとする割合は決して高くはない。教員養成の課程を学ぶことが教職に直接結びつかない学生がかなりいることが改めて分かった。ただし、そうした学生は早くから教職との距離感を自覚しており、教育実習などをとおして再度教職への意識をもつことは、構成的な教師像をつくっているといえるだろう。教育実習の改善内容は、まず「講話」の内容を校務に関わることより担任として教員が行う仕事内容と実際を、児童への対応などの具体例を挙げながら約2倍の時間数をとるようにした。また、実習学生は教室では参観者・授業者だけではなく、T.Tの役割を意識させ常に指導者として児童と接するように求めた。休み時間や給食指導の時間も積極的に指導者の意識で関わるようになり、教師・指導者としての自分を捉えやすくした。さらに、授業研究にあたっては、教科書の内容にこだわらず、教師として自分が扱ってみたい内容を自由に扱えるようにさせ、指導の責任を明確にするようにした。こうした改善により、教職・指導者意識を内在させ、校内で教師として振る舞う自分を相対化して見つめられるような場として教育実習が機能して、以後の大学での学習への期待度が高まった。
弦理論の双対性を用いたゲージ理論の非摂動論的性質の解析

今年度は大きく分けて3つの研究を行った。まず一つ目は、ゲージ・重力対応を用いたQCD弦のジャンクションについての研究である。クォークの間に働く強い相互作用には閉じ込めという性質があるために、クォークは単体で取り出すことができず、必ずQCD弦と呼ばれるひも状のもので他のクォーク、反クォークと結ばれており、高エネルギーに励起されたメソンのスペクトルはこの弦のエネルギーによって解釈できることが知られている。もし同様の考察を3つ以上のクォーク、反クォークからなるバリオンやそのほかのハドロンに適用しようとすると、必然的に枝分かれをしたQCD弦を考える必要が出てくる。私はこの枝分かれ部分のエネルギーを、ゲージ・重力対応を用いてAdSブラックホール時空上のエネルギーとして計算し、ほとんど0になることを示した。二番目は、D6ブレーンと反D6ブレーンが共存するような特殊なBPS背景上でのD0ブレーンの上の量子力学についての研究である。このようなDブレーン配位に対応する超重力理論の古典解は既に知られており、複数のブラックホールがつかず離れず安定して存在しているような系になっている。私はこの系をD0ブレーン上の量子力学の観点から解析し、適当なパラメータ領域ではD0ブレーンに対するポテンシャルが量子力学における2ループまでの量子効果によって完全に再現されることを示した。3つ目は、境界状態と呼ばれる、Dブレーンからの閉弦の吸収、放出を表す状態の、開弦への一般化についてのものである。このような状態は幾つかの種類のDブレーンが共存するような系を考えると自然に現れる。また、そのようなDブレーン系はDブレーン上のゲージ理論のソリトン解として与えられることがあるが、開弦版の境界状態はそのようなソリトンの解析にも有用なのではないかと期待しており、現在さらに研究を進めている。今年度はまがった時空上での弦の振る舞いについて考察した。大きく分けると二つの仕事に分けられる。まず一つ目はpp-wave背景上のII型弦理論についてである。II型の超弦理論は低エネルギーにおいては10次元のN=2超重力理論によって記述されると考えられている。この超重力理論の古典解のうち、pp-wave解と呼ばれるものは、32個の大域的超対称性を保ち、AdS空間からペンローズ極限によって得ることができるという性質を持つため、AdS/CFT対応を通して4次元ゲージ理論と関係していると考えられている。しかもpp-wave解上では弦理論のスペクトルを厳密に求めることができ、'それらはCFTのゲージ不変演算子と対応していることが最近明らかになった。この時空は高い対称性を持っているためその対称性の離散的部分群を用いてコンパクト化することができるが、私はこの時空の8つの空間的方向と一つの光的方向のあわせて9次元分をコンパクト化された状況を考え、そのような空間上での弦のスペクトルについて調べた。もう一つの仕事はO型弦理論におけるNS5-ブレーンについてである。超対称性をもたないO型と呼ばれる弦理論には閉弦セクターにタキオンが存在し、時空そのものが何らかの不安定性を持っていると考えられており、そのダイナミクスの解明は弦理論の非摂動論的な振る舞いを理解するうえで重要であると考えられている。私はS1コンパクト化されたO型弦理論にNS5-ブレーンを導入することで、タキオンが時空の大部分から除去され、NS5-ブレーンの上にのみタキオンが存在するような状況について考察した。その結果、このタキオンの凝縮がWittenの泡と呼ばれる領域を生成することで時空を崩壊させることをT双対性を用いて重力で扱える系に移ることによって示した。今年度は大きく分けて二つの研究を行った。まず一つ目は、閉弦のタキオンに関係した時空の不安定性に関するものである。O型と呼ばれる弦理論においては、半径が小さなS1にコンパクト化されている状況において、そのS1に巻きついていないNS5-ブレーンの上に閉弦のタキオンのモードが局在することが古典的重力理論を用いた昨年までの研究によって明らかになっていたが、そのタキオン的質量の解析には弦理論による解析が不可能であった。私はNS5-ブレーンの背景をT双対変換によって別の背景時空に書き換え、その上での弦のスペクトルを背景曲率を摂動として取り入れることで計算した。その結果古典重力で得られた定性的な結果が正しかったことが確認され、NS5-ブレーン上に局在する不安定モードがどのような時空変形に対応するのかが明らかになった。二つ目はゲージ/重力対応を用いたバリオンについての研究である。バリオンは陽子や中性子などの一群の粒子の総称であるが、ゲージ群のサイズが大きい極限ではこれらの粒子は曲がった時空上である構造を持つブレーンとして取り扱えることが知られている。具体的には、バリオンを構成するそれぞれのクオークに対応する筒状のブレーンをある一点でつなぎ合わせたような構造をしている。このブレーン全体のエネルギーを計算することによってバリオンの質量などを見積もることができるわけであるが、これまではこのつなぎ目部分の取り扱いが難しく、そのような計算はほとんどなされてこなかった。私は数値計算の力を借りてつなぎ目部分のエネルギーを計算し、ある場合には厳密に解けることを示した。そして多くの場合つなぎ目部分のエネルギーが負になるという直感に反する興味深い結果が得られた。

クォークの間に働く強い相互作用には閉じ込めという性質があるために、クォークは単体で取り出すことができず、必ずQCD弦と呼ばれるひも状のもので他のクォーク、反クォークと結ばれており、高エネルギーに励起されたメソンのスペクトルはこの弦のエネルギーによって解釈できることが知られている。もし同様の考察を3つ以上のクォーク、反クォークからなるバリオンやそのほかのハドロンに適用しようとすると、必然的に枝分かれをしたQCD弦を考える必要が出てくる。私はこの枝分かれ部分のエネルギーを、ゲージ・重力対応を用いてAdSブラックホール時空上のエネルギーとして計算し、ほとんど0になることを示した。二番目は、D6ブレーンと反D6ブレーンが共存するような特殊なBPS背景上でのD0ブレーンの上の量子力学についての研究である。このようなDブレーン配位に対応する超重力理論の古典解は既に知られており、複数のブラックホールがつかず離れず安定して存在しているような系になっている。私はこの系をD0ブレーン上の量子力学の観点から解析し、適当なパラメータ領域ではD0ブレーンに対するポテンシャルが量子力学における2ループまでの量子効果によって完全に再現されることを示した。3つ目は、境界状態と呼ばれる、Dブレーンからの閉弦の吸収、放出を表す状態の、開弦への一般化についてのものである。このような状態は幾つかの種類のDブレーンが共存するような系を考えると自然に現れる。また、そのようなDブレーン系はDブレーン上のゲージ理論のソリトン解として与えられることがあるが、開弦版の境界状態はそのようなソリトンの解析にも有用なのではないかと期待しており、現在さらに研究を進めている。
アワビ類各種の再生産戦略の比較による資源量減少要因の解明

本研究では、暖流系アワビ類(トコブシ、クロアワビ、メガイアワビ)の繁殖生態、初期生態を種毎に調べるとともに、それらに影響を与える要因について実験的手法も併用して解析を進め、エゾアワビも含めて種による再生産戦略の違いを明らかにすることを目的とした。特に、母貝の成熟過程、産卵・放精誘発要因、浮遊幼生の分散と着底場への集積機構、幼生の着底条件、着底後の初期稚貝・稚貝の生残・成長に影響を与える要因、に着目して比較、検討を行い、対象とするアワビ類5種について種や生息環境による再生産戦略の違いを明らかにし、各種の資源量変動要因を推察した。1990年代からエゾアワビの天然稚貝発生量が増加し始めた主要因は、それ以前には比較的低く推移していた冬期の水温が上昇したことにより、稚貝の減耗率が著しく減少したことにあることが明らかとなった。しかし、低水温による影響を受けるのは、発生から数ケ月経って殻長3-7mmに成長した稚貝であり、その年の新規加入量はそれ以前に初期稚貝の発生密度や減耗の程度に左右されることがわかった。エゾアワビの生息域では、初期稚貝の発生と生残を保証することのできる親貝密度を持つ場所が残されていたことが稚貝発生量の増加に結びついたと考えられる。それに対して、依然として天然発生量が低迷している暖流系大型アワビ類については、幼生の着底環境や稚貝の生息環境の悪化がその一因であることが示唆されたが、エゾアワビに比べて親貝の分布密度が低く、特に高密度分布域が非常に少ないことが主要因と考えられた。同所的に生息するトコブシの天然発生が継続しているのは、大型種に比べれば親貝の密度が高いことに加え、大型種とは異なる繁殖生態、初期生態を持つためであることが明らかとなった。1.エゾアワビの卵巣の発達過程と産卵後の卵巣の変化を組織学的に観察し、異なる卵母細胞群が同一産卵期内に成熟する回数とその間隔について検討した結果、1産卵期中に異なる2つの卵母細胞群(第1次成熟卵、第2次成熟卵)が継続して成熟を進行させるが、その後3つ目の卵母細胞群は成熟しないことがわかった。産卵が可能となった後に、産卵誘発刺激を受けて成熟した卵母細胞がほとんど全て産卵された場合には、速やかに新たな卵母細胞群の成熟が進み、水温20°Cでは約1ヶ月で再び産卵可能な状態になると考えられた。2.第1次成熟卵と第2次成熟卵の卵質(卵黄体積、蛋白質・脂質・糖質の含有率)を比較した結果、第2次成熟卵の蛋白質および脂質含有率が第1次成熟卵より有意に高かった。卵から得られた幼体の最長浮遊期間および無給餌生存期間を測定した結果、両期間にはともにそれぞれが由来する卵の蛋白質および脂質含有率との間に有意な正の相関が認められた。3.アワビ類各種の浮遊幼生および着底初期稚貝の採集を行い、産卵日の推定を行うとともに、海洋環境要因の変化との対応関係を解析した結果、エゾアワビとトコブシについては、台風の通過に伴う海況変動が放卵・放精を誘発したものと考えられた。一方、暖流系大型アワビ類3種の放卵・放精は必ずしも台風の通過と同期していなかった。

4.放卵・放精時における雌雄の個体間距離が受精に及ぼす影響をアワビ類種間で比較するため、対象とする5種について精子の形態的特徴を電子顕微鏡で観察し、精子密度と放精からの経過時間、精子と卵の接触時間が受精率に及ぼす影響を室内実験で検討した。その結果、トコブシの精子は、頭部全体に占めるミトコンドリアの割合が他の4種に比べて有意に高く、受精能持続時間が長いことがわかった。また、トコブシの卵は、他のアワビ類に比べて低い精子密度で、短い接触時間でも高率で受精できることがわかった。これらのことから、トコブシでは他種に比べて受精可能な雌雄間距離が長いことが示唆された。1.トコブシ成貝の生殖腺指数と肥満度の変化および卵巣の組織学的観察の結果から、相模湾長井沿岸では、4月頃に成熟を開始し、610月に産卵が可能となることが明らかになった。また、冬季(13月)は全ての個体でGSI、GIが低く、肥満度が高かったことから産卵の休止期と考えられた。トコブシでも昨年度明らかにしたエゾアワビと同様、産卵により成熟した卵母細胞群が放出された後、1ヶ月程度で次の卵母細胞群が産卵可能な成熟段階に達すると考えられた。2.2001-2004年の長井における2調査地点間の比較では、いずれの年にも、転石上の堆積砂泥量が多かったStn.2では堆積砂泥量が少なかったStn.1に比べてトコブシ幼生の着底密度が低かった。そこで砂泥に代わる2種類の物質(カオリンとアサリ貝殻パウダー)を用いた室内実験を行い、これらの堆積量が浮遊幼生の着底・変態に与える影響を検討した。浮遊幼生は堆積物のない無節サンゴモ上に高率で着底・変態したが、堆積物が存在する場合にはその量が多いほど着底・変態率が有意に低下した。また、その影響は貝殻パウダーよりも粘性の高いカオリンで大きかった。着底基質となるサンゴモ上に堆積する砂泥の量や質は浮遊幼生の着底・変態に大きな影響を及ぼすことが明らかになった。3.着底後のトコブシ初期稚貝の生残率は、最大流速の大きかったStn.1でStn.2よりも低かった。Stn.1では転石の移動距離がStn.2に比べて長く、転石表面が激しく磨耗していたことから、初期稚貝が流れにより剥離したり、転石の横転により死亡する割合が高かったものと考えられる。着底後1ヶ月間の平均成長速度には、産卵期前半に着底したコホートほど速い傾向が認められた。各コホートが経験した水温履歴を比較した結果、高い水温を経験したコホートほど成長速度が速かったことがわかり、着底後の成長速度は主に水温により規定されたと考えられる。1.神奈川県長井沿岸に生息するアワビ類4種(クロアワビ、メガイアワビ、マダカアワビ、トコブシ)について、それぞれの産卵期に浮遊幼生および着底初期稚貝の分布調査を実施して放卵・放精日を特定し、海洋環境要因の変化との対応関係を解析することにより、放卵・放精誘発要因の推定を行った。その結果、トコブシの放卵・放精は毎年12度しかない台風の通過時にのみ起こったことがわかり、台風通過に伴う何らか環境変化が放卵・放精誘発要因であることが明らかとなった。それに対して、他の3種の大型アワビ類の放卵・放精は小規模な低気圧の通過時にも認められ、トコブシとは放卵・放精誘発要因あるいはその閾値が異なると考えられた。2.長井沿岸において、大型アワビ類3種の浮遊幼生分布調査、流況観測、数値モデルを用いた粒子追跡実験を行い、大型アワビ類成貝が高密度に分布する禁漁区で発生した浮遊幼生の分散範囲と着底場への輸送過程を検討した。その結果、水深約10mにある禁漁区で生まれた浮遊幼生の大部分が保護区外に分散し、保護区内に着底するものは少ないと考えられたが、分散方向は主として岸向きであり、浮遊幼生の多くは着底可能な時期まで30m以浅の海域に留まるものと推定された。3.長井沿岸および宮城県の数カ所に設定した実験漁場において、アワビ類各種の各成長段階および同所的に生息する主要な動物種の安定同位体比を測定し、アワビ類各種の成長段階毎に、主要な捕食者と競合者の特定を試みた。
音楽分野における子どもを対象とした教育プログラムの構造分析に関する研究

本研究の目的は、近年多様化している音楽分野における子どもを対象とした教育プログラムの実態を調査・分析し、類型化をするとともに今後のあり方を考察することである。文化庁による「文化芸術による子供の育成事業」の巡回公演、日本国内のオーケストラ及び劇場・音楽堂等を中心とした教育プログラムの現状を把握し、海外の事例を調査することによって、わが国の芸術政策としての教育プログラムの課題を抽出することができた。モデルプログラムの構築には、これらの課題をまず解決し、海外の事例を参考に新たな手法を取り入れることが必要であり、本研究は教育プログラムのモデル開発の基礎資料として資するものとなった。本研究は、国内外の主要な舞台芸術団体・機関がおこなっている子どもを対象とした音楽分野の教育プログラムを調査・分析することで類型化し、わが国の音楽分野の教育プログラムのあり方を考察およびモデル構築することを目的としている。平成25年度は、以下の研究をおこなった。(1)文化庁「次代を担う子どもの文化芸術体験事業」を中心に、舞台芸術団体(オーケストラ等)ならびに劇場・ホール等が実施する国内の教育プログラムに関する調査をおこなった。わが国における教育プログラムの発展の経緯を概観するとともに、現在の教育プログラムの実施状況を把握した。(2)「次代を担う子どもの文化芸術体験事業」の柱である「巡回公演事業」のうち、複数のオーケストラ、オペラ団体による公演を研究代表者および研究分担者が現地視察し、関係者にヒアリングをおこなった。また、(一財)地域創造が実施するアウトリーチ事業(公共ホール音楽活性化事業)および劇場が主体となって実施する教育プログラムの事例調査をおこなった。異なる地域、対象、人数による事例を視察することで、本研究の目的である音楽分野における教育プログラムの類型化およびモデル構築のために有用な基礎資料を得ることができた。(3)米国ワシントンD.C.のジョン・F・ケネディ舞台芸術センターが主導している教育プログラムについての調査をおこなった。また、「International Society of Performing Arts (ISPA)国際舞台芸術協会」(於:ニューヨーク)へ参加した。同国際会議を通じて、世界各国から集まる音楽関係者や教育プログラム関係者等と情報交換をおこない、特に英米のオーケストラおよび劇場等が実施する教育プログラムの実態について情報収集することができた。これにより、次年度以降に実施予定である海外の教育プログラムの現地視察のための事前準備を整えることができた。本研究は、国内外の主要な舞台芸術団体・機関による子どもを対象とした音楽分野の教育プログラムを調査・分析することで類型化し、わが国の音楽分野の教育プログラムのあり方を考察およびモデル構築することを目的としている。平成26年度は、(1)国内の事例調査・分析、(2)海外の状況の調査・分析、(3)教育プログラムの類型化およびモデルプログラム構築のための準備、の3つの柱をもとに、以下の研究をおこなった。(1)前年度に引き続き、文化庁「文化芸術による子供の育成事業」(平成26年度より改称)の「巡回公演事業」について、研究分担者とともに現地視察をおこなった。今年度は地方都市での実施状況を調査するとともに、新しい試みを実施している事例を中心に視察をおこなった。(2)海外の状況を把握するため、芸術(特に音楽を中心とした)分野の国際会議および学術会議に参加し、研究発表および情報収集をおこなった。ウィーンで開催された「Classical: Next 2014」では、欧米の先進的な教育プログラムの事例や、ブラジルがオリンピック開催に向けて計画している子どもを対象とした芸術プロジェクト等について把握することができ、わが国の教育プログラムのモデル構築に大いに参考になった。また、ボゴタで開催された「ISPA」(国際舞台芸術協会)の学術会議においては、舞台芸術団体・機関の担当者との情報交換をおこなうと共に、今後の海外視察のためのネットワークの構築を図ることができた。(3)上記の視察および会議参加によって集められた資料等を分析し、音楽分野の教育プログラムの類型化を進めた。また、研究の成果について学会誌等において報告し、論文にまとめた。わが国の教育プログラムのモデル構築に向けての基礎資料を蓄積することができた。産前産後の休暇及び育児休業に伴い、平成27年度は研究を休止していた。平成26年度までに予定していた国内外の視察調査について、ほぼ予定通り実施することができている。研究代表者の体調不良により、海外での調査並びに国際会議への参加が一部実施できなかったが、研究を進めるための資料・書籍等は入手することができた。また、研究に関連する国内外の教育プログラムの担当者と情報交換することにより、現状の把握は概ねできており、研究再開後も引き続き計画通りに研究を進めていくことができるといえる。本研究は、国内外の主要な舞台芸術団体・舞台芸術機関による子どもを対象とした音楽分野の教育プログラムを調査・分析することで類型化し、わが国の音楽分野の教育プログラムのあり方を考察およびモデル構築することを目的としている。研究期間の最終年度にあたる平成28年度は、これまで実施した調査を補完するため、文化庁による「文化芸術による子供の育成事業」の視察および関係者へのヒアリングを行うとともに、各調査で収集した音楽分野の教育プログラムの関係に基づく実態分析を行った。また、研究テーマに関連する国内の学会・研究会・シンポジウム等に参加し、最新の状況を把握し、関係者との意見交換を行った。海外における教育プログラムの調査として、イタリア・トリノで開催された国際シンポジウムへの参加およびイギリス・ロンドンにおける音楽分野の教育プログラムおよび音楽ワークショップ等の視察を行った。成果報告としては、日本音楽芸術マネジメント学会において研究成果の発表および論文投稿を行った。

研究期間全体の成果として、国内のオーケストラおよび劇場・音楽堂等を中心とした音楽分野の教育プログラムの現状を把握することができ、対象および手法別による類型化を行った。また、海外における音楽分野の教育プログラムの状況を検証することにより、わが国における新たな手法の導入、文化施設との連携、行政等による支援の必要性が明らかとなった。効果的な教育プログラムの実施に対しては、継続的に活動できる場(施設)、資金、人材が求められ、今後への課題が明らかとなった。国内における音楽分野の教育プログラムの新たなモデル構築への一歩として、意義のある研究となった。本研究の目的は、近年多様化している音楽分野における子どもを対象とした教育プログラムの実態を調査・分析し、類型化をするとともに今後のあり方を考察することである。文化庁による「文化芸術による子供の育成事業」の巡回公演、日本国内のオーケストラ及び劇場・音楽堂等を中心とした教育プログラムの現状を把握し、海外の事例を調査することによって、わが国の芸術政策としての教育プログラムの課題を抽出することができた。モデルプログラムの構築には、これらの課題をまず解決し、海外の事例を参考に新たな手法を取り入れることが必要であり、本研究は教育プログラムのモデル開発の基礎資料として資するものとなった。平成26年度に予定していた国内外の視察調査について、前期はほぼ予定どおり実施することができ、資料収集等も順調に進められた。その後、秋以降に予定した海外での調査ならびに国際会議への参加について、研究代表者の体調不良により一部実施することができなかったが、研究を進めるための資料、書籍等は入手できている。また、国内外の教育プログラム担当者との情報交換により、現状の把握はおおむねできており、今後も引き続き計画どおり研究を進めていくことができるといえる。平成28年度に研究を再開予定である。平成26年度に実施できなかった海外における事例を視察すると共に、国内の補足調査もおこなう。また、平成25年度、26年度の調査・分析とあわせた結果をまとめ、わが国の芸術政策における子どものための教育プログラムの効果的メニュー開発に取組む。また、研究結果は国内の学会・シンポジウム等にて口頭発表、論文投稿をおこない、研究に関連する国際会議や研究会においても成果発表をする予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。芸術文化政策次年度は、産休のため一時的に研究活動を中断するが、平成28年度に再開予定である。平成26年度に実施できなかった海外における事例を視察し、必要に応じて国内の補足調査もおこなう。また、平成25年度、26年度の調査・分析の結果をまとめ、わが国の芸術政策における子どものための教育プログラムの効果的メニューの開発に取組む。
リモートセンシングデータを用いた『水経注』黄河および支流群の復元

現地調査とRSデータの解析結果から、『水経注』黄河の下流には「自然堤防が形成されていない」「河口に三角洲が形成されない」「支流・分流が存在する」などの状況が判明した。ここで注意すべきは河口から西方向へと連なる勝利油田である。地表面に背斜構造の特徴を備えた地点では、油田が発見されやすい。東営市付近の地域は「東営凹陥」と呼称し、背斜構造であるとしている。一方、背斜構造は背斜軸に沿って並走する幾筋かの溝状地形が形成されることがある。つまり当時の黄河下流平原には背斜構造に由来する溝状地形が存在し、そこに黄河の水が流れ込むことによって鄧里渠のような多くの分流・支流を含む黄河水系を形成したと考えられる。当初の研究計画に基づき、リモートセンシングデータの画像解析用PCおよび解析ソフト「ERDAS IMAGINE」・地理情報システム(GIS)処理ソフト「ArcGIS」を導入し、2年目に予定している黄河下流域の現地調査に向けてGPSおよびデジタルカメラを購入するなど、解析用システムの整備を行った。「QuantumGIS」などフリーソフトを中心とした従来システムでもある程度の作業は可能であったが、最新データへの対応や長時間作業を行う際の不安定性などの課題が存在した。しかし今回のシステム整備によって、リモートセンシングデータや現地調査・文献記述で収集した情報を統括して安定的に扱うための準備が整った。また現地調査に向けた準備として、以下の作業を実施した。1対象地域のリモートセンシングデータALOS AVNIR2や地形データSRTM-DEMを収集した。特に後者については2013年9月より従来公開されていたSRTM-3よりも解像度の高いSRTM-1が全世界レベルで公開されたことによって、以前よりも精度の高い地形状況の把握が可能となった。2『水経注』に記される黄河分流・支流群の経路記述を基準として、対象地域の地方志や地理書の記述を収集した。3これらの収集データをArcGIS上で一元的に管理し、現在の地形情報と照合するための準備を整えた。2年目に予定している現地調査を実施後に、現地で収集したデータを加えることで、最終的に『水経注』に記される黄河本流および支流・分流群の復元を行う。2015年7月に研究代表者の長谷川順二が中国・河南省および山東省の黄河下流域で現地調査を実施した。本調査では主に北魏期黄河の支流の一つであるルイ水故道の調査を重点的に実施し、事前に日本で行ったリモートセンシングデータSRTM-DEMを利用した地形解析の結果と現地の地形状況がほぼ一致することが確認できた。特に現地では自転車を利用して土地起伏の調査を行い、現黄河と前漢黄河の中間地帯には自然堤防の痕跡がほとんど存在しないことが確認できた。これは北魏期黄河のみならずルイ水や済水などの支流においても現黄河のような堤防が形成されない「堀込河道」であったことに繋がる。『水経注』では当時の黄河河口には三角州が形成されず、ルイ水や済水など複数の河川が併走して渤海へと流下したと記されていたが、リモートセンシングデータの地形解析と現地調査の双方において三角州の痕跡は確認できず、この記述が正しいことが確認できた。また現地調査では東営市付近で多くの油井ポンプを確認し、前述の併走河道が油田の形成要因とされる「背斜構造」に由来することが確認できるなど、おおむね予定通りの成果を得ることができた。また本研究の成果の一部を2014年12月に上海・復旦大学で開催された第2回東アジア若手歴史家セミナーで「リモートセンシングデータを利用した黄河古道復元ー前漢黄河と『水経注』黄河の比較ー」と題した報告を行い、2016年3月発行の『人文』第14号(学習院大学人文科学研究所)では「リモートセンシングデータを利用した『水経注』に記される北魏期黄河古河道復元ー河南省濮陽市山東省東阿県ジ平県高唐県ー」と題した論文を発表した。2015年に実施した現地調査により、北魏期黄河支流の一つであるルイ水故道についてはほぼ特定が完了した。またもう一つの復元目標である済水故道について、2016年度実施予定の現地調査準備と合わせて2015年度にはすでに文献記述に基づく検討を完了している。2016年の現地調査で対象地域の地形等状況を確認することで、当初の研究目標である『水経注』に記される北魏期黄河および支流群の代表であるルイ水と済水の3本の古河道復元が予定通りに完了する。2016年5月に中国・河南省および山東省の黄河下流域で現地調査を実施した。昨年同様に現地では自転車を利用して土地の起伏を確認し、リモートセンシングデータSRTM-DEMでの事前調査との一致あるいは差異を確認した。本年調査の目的は現在の黄河河道の基とされる「済水」の古河道調査である。