hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域を越えた職探しとジョブ・マッチングに関する研究

本研究課題の目的は、求職者が地域を越えた職探しを行うことにより、地域労働市場はどのような影響を受けるのかを明らかにすることである。第1年目の研究成果は、以下の2つである。第1に、ある地域における求人・求職のマッチングが、当該地域に加え近隣地域の求人や求職から受ける空間的スピルオーバー効果(ある地域から他の地域への波及効果)について分析した。日本の職業安定業務統計を用いた分析の結果、マッチングに対する空間的スピルオーバー効果が観測された。地域を越えた職探しが存在するために、ある地域の求職者にとって、周辺地域の求職者数が増えると職を見つけることが難しく、周辺地域の求人数が増えると職を見つけることが容易になることを示した。また、2011年3月の東日本大震災が被災地とその周辺において、空間的スピルオーバーとして観測される地域を越えた職探しの規模を増幅させたことが明らかになった。以上のような結果は、地域労働政策を行う際、空間的スピルオーバー効果の存在によって政策がうまく働かない、あるいは期待以上の成果をもたらす可能性があるという地域雇用政策に関する含意を導く。本研究成果は、査読付き学術雑誌であるJournal of the Japanese and International Economiesに掲載された。第2に、地域固有の外生ショックが地域労働市場における求人・求職のマッチングの効率性を変化させるのかを分析した。本研究では、東日本大震災を外生ショックとみなし分析した。日本の職業安定業務統計を用いて分析した結果、被災した地域のマッチング効率性は災害後に一時的に悪化することを示した。この結果が示唆することは、主に直接被災した地域において求職者が職探しの困難に直面し、一時的に高いサーチの摩擦が生じたことである。本研究成果は、神戸大学大学院経済学研究科のワーキングペーパーとして発表した。上述第2の研究の成果は第2年目に発表する計画であったが、それを前倒しできたからである。また、総務省に対して利用申請した就業構造基本調査の利用が認められ、提供を受けたデータを用いた次の研究テーマに着手できたからである。総務省より提供を受けた就業構造基本調査を用い、既に着手している個人の職探しの行動と地域労働市場の状態の関係についての分析を進める。個人の職探しの行動は地域労働市場の状態から影響を受けると考えられる。労働経済学や空間経済学の理論研究の知見から、その影響の規模や空間的な範囲は、職探しのコストの違いなどにより個人属性によって異なると考えられる。就業構造基本調査には個人の属性に関する情報が収録されているので、これを使って詳細に実証分析を行う。分析結果は論文としてまとめ、学会等で報告する。そこで得られたコメントをもとに論文を改訂した後、査読付き学術雑誌に投稿する。
数理最適化問題における不確実性モデルの展開とその応用

最終年度の実績では,従来の研究を総括し,いくつかの成果を国内の研究集会および国際研究集会,国際会議にて発表をおこなった。また査読を受けていたいくつかの論文が掲載の受諾を得ることができた。その内容の概要は以下の通りである。(a)研究の総括:計画数理学のモデルとして考察した不確実性のモデルは,マルコフ決定過程と最適停止問題および数理ファイナンスへの応用である。これらは互いに関連しているが,それぞれの独自性を確立しつつ,相互の補完も考慮する必要がある。本研究課題で到達できた部分は不確実モデルの基礎理論の確立,特に非加法性測度論の定理である。また応用としてはファジィ理論の導入により,より現実的なモデルの最停止問題や,従来のクリスプ的な推移確率を区間値と拡張したモデルの構成にいくつかの新しい結果を得た。(b)学会発表:国内では日本数学会,日本オペレーションズ・リサーチ学会,京都数理解析研究所での研究集会で発表をした。また国外ではICOTA2004等の国際会議に出張して,成果の発表をおこなった。(c)内容:マルコフ決定過程での推移確率を区間値と拡張。最適停止問題のファジィ理論によるモデル化とその理論展開。ファジィ測度(非加法性)の新しい収束の概念と相互の関係。(d)発表論文:別記(e)これからの課題:基礎理論の確立からはじめ,応用としていくつかの最適化モデルの定式化を得ることができたが,数値解析の具体的解析,パラメータ導入にもとづく感度分析等が求められる。さらには将来,統計的データからの実践的研究に挑戦したいと考えている。今年度は計画の初年度にあたるが,計画目的の総括をおこない,その上で,国内,外国の国際研究集会において,その成果を発表した。以下に記すよう本テーマの目的にかんがみて概ねは遂行できたと考える。☆実施計画について(a)研究計画活動の総括と討論の主宰:従来行なわれた計画数学の集会資料を蓄積して,新年度からの研究会に役立てることを目的とする。(b)決定モデルの数理的展開,マルコフ決定理論によるモデル化,ファジー基礎理論の構築と展開。(c)ベルマン方程式のファジー化にもとづく定式化,経済理論への応用。(d)動的計画法による工学、経営への応用。(e)確率過程からの最適化との比較研究,逐次決定過程による多段問題への応用。☆成果発表についてこれまでシステムモデル化においては,計画数学,数理計画の関連分野への利用,研究対象となる客観的指針と一般命題の確立が重要な目標であった。現在の情報化社会,計算機発展による当該分野を考え,本研究のテーマでは,基礎理論と応用との接続関係を明確にし,かつ研究の相互交流を盛んにした。外国の状況は応用数学に関して,非常に強い関心をもっている。日本でもさまざまな応用を取入れて共同研究を盛んにしていく。今年度の実績は,従来の成果を国内および外国で開催された国際研究集会において発表し,さらにいくつかの成果がレフリーの査読結果を経て,掲載の受諾を得ることができた。(a)研究の総括:計画数理学のモデルとして考察したものは,マルコフ決定過程と最適停止問題,および数理ファイナンスへの応用である。これらはお互いに密接な関連をもっているが,独自の様相に対応した理論展開を必要とする。研究テーマとして掲げた不確実性という概念をこれらに適用し,従来の拡張,およびその効果を検討した。(c)内容:マルコフ決定過程を基盤として,いわゆる動的計画法による数理展開をおこない,さらにファジィ理論からの不確実性を導入することで,モデルの拡張を議論した。数理経済学への応用も述べている。

(d)発表論文:別記(e)これからの課題:関連分野とのさらなる相互関係をめざし,モデルの拡張がもたらす具体的な成果,比較研究,統計的なデータから実践の追求また研究対象として客観的な指針の確立を目標とする。最終年度の実績では,従来の研究を総括し,いくつかの成果を国内の研究集会および国際研究集会,国際会議にて発表をおこなった。また査読を受けていたいくつかの論文が掲載の受諾を得ることができた。その内容の概要は以下の通りである。(a)研究の総括:計画数理学のモデルとして考察した不確実性のモデルは,マルコフ決定過程と最適停止問題および数理ファイナンスへの応用である。これらは互いに関連しているが,それぞれの独自性を確立しつつ,相互の補完も考慮する必要がある。本研究課題で到達できた部分は不確実モデルの基礎理論の確立,特に非加法性測度論の定理である。また応用としてはファジィ理論の導入により,より現実的なモデルの最適停止問題や,従来のクリスプ的な推移確率を区間値と拡張したモデルの構成にいくつかの新しい結果を得た。(b)学会発表:国内では日本数学会,日本オペレーションズ・リサーチ学会,京都数理解析研究所での研究集会で発表をした。また国外ではICOTA2004等の国際会議に出張して,成果の発表をおこなった。(c)内容:マルコフ決定過程での推移確率を区間値と拡張。最適停止問題のファジィ理論によるモデル化とその理論展開。ファジィ測度(非加法性)の新しい収束の概念と相互の関係。(d)発表論文:別記(e)これからの課題:基礎理論の確立からはじめ,応用としていくつかの最適化モデルの定式化を得ることができたが,数値解析の具体的解析,パラメータ導入にもとづく感度分析等が求められる。さらには将来,統計的データからの実践的研究に挑戦したいと考えている。
オーダーメイドの固定化人工酵素の開発

酵素のように高い反応効率と基質特異性をもち,かつ再利用可能な固定化触媒を効率よく作製する方法を検討した.ホスト分子として潜在能力の高いカリックスアレーンをプラットフォームとし,その4本のupperrimに2種類のペプチドアームを導入する方法を確立し,約10万種類からなるホストライブラリーの合成に成功した.現在合成したライブラリーから触媒活性を有する物質の探索を行っている.酵素のように高い反応効率と基質特異性をもち,かつ再利用可能な固定化触媒を効率よく作製する方法を検討した.ホスト分子として潜在能力の高いカリックスアレーンをプラットフォームとし,その4本のupperrimに2種類のペプチドアームを導入する方法を確立し,約10万種類からなるホストライブラリーの合成に成功した.現在合成したライブラリーから触媒活性を有する物質の探索を行っている.本研究ではコンビナトリアル化学の手法を利用して,触媒候補となるカリックスアレーンライブラリーを効率よく合成し,その中から酵素のように高い反応効率と基質特異性をもち,かつ再利用可能な触媒を効率よく作製する一般的な方法を確立することを目的とする.合理的なライブラリーを設計するためには,基質結合部位となるupper rimに結合させる4本のアームをいかに修飾するかがポイントとなる。これまで筆者が行ってきたカリックスアレーンライブラリーの合成経路では,4本のアームには同じビルディングブロックを導入することしかできなかった.より高い基質特異性と反応性を確保するためには,それぞれのアームに異なるビルディングブロックを導入する必要がある.そこで,アームを二つのグループに分け,隣同士のアームにはそれぞれに異なったビルディングブロックを導入することとした.市販のカリックス[4]アレーンを出発原料とし,まずはこれを固相担体に結合させるため,lower rimにリンカーを導入した.続いて,upper rimを臭素化し,2当量のn-ブチルリチウムと処理し,続いてDMFと反応させることによって対面する2個の臭素を選択的にホルミル化することに成功した.ホルミル基をヒドロキシメチル基へと還元し,生じた水酸基をシリル基で保護した.続いて残り2個の臭素原子を同様な処理によってホルミル化した.続いて還元的アミノ化を生じたアミノ基をBoc基で保護した.続いてシリル基を脱保護し,同様な操作を行って生じたアミノ基をAlloc基で保護した.最後にlower rimに結合したリンカーを介して固相に担持した.ビルデイングブロックに異なる二つのアミノ基の保護基を導入したコア化合物を市販のカリックス[4]アレーンから19段階で合成する経路を確立した.本研究は固相コンビナトリアル合成によって,触媒候補となるカリックスアレーンライブラリーを効率よく合成し,その中から酵素のように高い反応効率と基質特異性をもち,かつ再利用可能な触媒を効率よく見つけ出す一般的な方法を確立することを目的としている.触媒探索のための合理的なライブラリーを設計するためには,基質結合部位となるカリックスアレーンのupper rimに結合させる4本のアームをいかに修飾するかがポイントとなる.より高い基質特異性と反応性を確保するために,4本のアームを二つのグループに分け,隣同士のアームにはそれぞれ異なるビルディングブロックを導入することとし,昨年度までにupper rimにBoc基で保護した2個のグリシンとAlloc基で保護した2個のグリシンを導入したカリックスアレーン誘導体を合成する経路を確立した.本年度は,固相に担持したこのものに対してモデルペプチドを導入する検討から始めた.しかしながらAlloc基をパラジウム触媒下で除去すると,固相樹脂が黒ずんでしまい各種溶媒で洗浄しても,どうしてもこの黒ずみを除去することができなかった.この原因はパラジウム触媒がカリックスアレーンと錯体を形成しているためと結論づけた.固相樹脂が黒ずんでいると,後の遷移状態アナログを用いた,オンビーズスクリーニング-ポストラベル化法によるカラーアッセイができないため,別な保護基を探索せざるを得なくなった.Alloc基の代わりにNs基を用いると,Boc基を除去した際に,分子内のアミノ基がNs基に付加してしまうことがわかった.その他詳細な検討の結果,Boc基とDde基の組み合わせで異なる配列のアミノ酸を導入できることが明らかとなった.現在この保護基の組み合わせで,コア化合物の大量合成を行っている.本研究は固相コンビナトリアル合成によって,触媒候補となるカリックスアレーンライブラリーを効率よく合成し,その中から酵素のように高い反応効率と基質特異性をもち,かつ再利用可能な触媒を効率よく見つけ出す一般的な方法を確立することを目的としている.過去二年間の研究で,カリックスアレーンの4本のアームを二つのグループに分け,upper rimにBoc-グリシンとDde-グリシンを導入することで,2種類のペプチドをアームに持つカリックスアレーンの固相合成法を確立することができた.そこで今年度はまず,確立した合成経路に従って,コア化合物を20グラムスケールで大量合成を行った.合成が完了したので次にペプチドカリックスアレーンライブラリーの合成に着手した.用いるビルディングブロックには酸性,塩基性,中性の極性アミノ酸を7種類用いることとし,アミノ酸の側鎖の保護基は酸性条件下で脱保護できるものを採用した.最初にlower rimのひとつのアームをカルボキシル基に変換し,NOVA SynTG amino resinと縮合させて固相に担持した.つづいてこの固相樹脂をトリフルオロ酢酸と処理してupper rimの二つのBoc基を除去した後,スプリット合成によって3個のアミノ酸を順次Fmoc法にて結合させ,N末端はアセチル基でキャップした.

続いてヒドラジンのDMF溶液と処理してDde基を除去し,同様に3個のアミノ酸を導入して,約10万種類からなるペプチドカリックスアレーンライブラリーの合成を完了した.最後に加水分解の遷移状態アナログとなるリン酸エステルとのバインディングアッセイを行ったが,残念ながら多くのライブラリーメンバーとアナログが弱く結合し,特異的にアナログと結合するライブラリーメンバーを見出すことはできなかった.現在,導入するビルディングブロックを再検討している.昨年度でコア化合物の合成が完了したと考えていたが,その後アミノ酸を導入すべく保護基を脱保護したところ,そのときに使用したパラジウム触媒と錯体を形成することが明かになり,保護基の再検討をせざるを得なくなってしまった.現在この問題は解決したが,上記理由により,コア化合物の大量合成に着手するのが予定より遅れてしまった.24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度懸案となってしまった固相上でビルディングブロックとなるアミノ酸を導入するための保護基が決まったので,計画通りに実験を進め,10万種類からなるライブラリーの構築を急ぎたい.24年度が最終年度であるため、記入しない。
1930年代生まれの日本の芸術家たちの交流と葛藤に関する領域横断的研究

本研究は、1960年代に「若手」として活躍し始める1930年代生まれの芸術家たちの領域横断的活動の実際を明らかにし、戦後日本の芸術史の新たな相貌を照らし出そうとするものである。この時代の芸術家たちと最もよく交流した寺山修司を主軸に据え、彼と交流しつつ、それぞれに個性的で意欲的であった各芸術家たちそれぞれの理念も別個に検討し、集団的創作が生まれていく過程の実際や、この時代に生まれては消えた様々なグループの内実を、他の芸術家との交流から描き出す。本研究により、寺山の思想や活動についての新知見を導くと同時に、各専門の芸術分野を横断的に広く見渡すことで、この時代の時代精神を明らかにする。
腎線維症におけるトールライクレセプター4の役割と治療意義に関する研究

TLR4は、最近肝線維化に関与していることが示され、水腎症モデルマウスにおける腎線維化にも関与しているのではないかと仮定し研究をすすめた。野生型、欠損、低発現マウスに分けて、片側尿管結紮にて水腎症マウスを誘導し血行動態的な変化、ならびに組織学的、分子生物学的な変化について比較を行った。欠損マウスならび低発現マウスにおいては、線維化の進行が有為に遅れたがその作用は早期に限られた。腎臓線維化のメカニズムについての研究を押し進められている中我々は生体蛍光顕微鏡(IVFM)を用いた正常マウスにおける片側尿管閉塞モデルの経時的変化を血行動態のパラメータの変化や炎症細胞の循環について観察しビデオに収録行った。そのデータの一部解析が終了し現在論文投稿中である。なおIVFM研究におけるTLR4欠損マウス群との比較については、デバイスと検体数を追加の問題があり引き続き共同研究の形でニュージーランドさらにニュージーランドの指導教官がアイルランドのGallway国立大学に移籍したためオタゴ大学のみならずゴルウェイ大学に出向いてデータ収集を22年度に予定したい。一方、TLR4の情報伝達をブロックすることによる線維化の遅延については、肝臓で示されており、腎臓でもその可能性が高いという結果を本研究で得た。(線維化の進行度の評価としてはマッソントリクロム染色や、凍結組織からタンパクを抽出して1型コラーゲン(Sircol collagen assay kit使用)の測定を試みた。またTLR4の情報伝達系の変化としてはゲルシフトアッセイ(EMSA)により活性化NF-κBなどの核内タンパク質の発現量を観察したが、いずれも有意差をみとめており現在再現性を確認している。その作業が終了次第論文で報告する予定である。腎間質の線維化が、腎予後を規定する最も重要な因子の一つであることはよく知られており、今回私は、細菌や、ウイルスの合成成分を認識するレセプターとして知られるようになったToll like receptor(TLR)ファミリーのうち、エンドトキシン(LPS)の受容体であるTLR4が、移植腎、虚血腎のような非感染症の病態にも関与し,更にLPS以外にheat shock proteinなどの急性期タンパクがTLR4伝達経路を通じてNFκBやMAPKを活性化することや、炎症治癒過程で出現するフィブロネクチン、ヒアルロン酸などの細胞外基質がリガンドとなることが確認され(Akira Sら)たことを踏まえ腎線維化に影響を持っているのではないかと仮定した。今回片側尿管閉塞(UUO)モデルマウスを用いて最長14日の観察を行った。早期(7日目まで)においてTLR4欠損マウスでは線維化が遅れるという結果を得た(一部を学会で発表)が、それ以降になると線維化に関与する他経路が増幅されるのか差がなくなる。実際早期においては、TLR4欠損マウスならびに自然発症型TLR4低発現マウスでは、コラーゲンの発現や、浸潤細胞数が有意に低い。またTLR4欠損マウスにおいて、下流域にあるとされるNFκBの活性も早期に低下していることが確認された。現在東京大学三宅らのグループは劇症型の肝炎モデルマウスに対して、抗TLR4抗体が病態を有意に軽減することを示したが2種類の抗体はそれぞれ異なる作用を示した事を報告しており(Akashi-Takamuraら)二種類の抗体を用いて線維化に体する治療効果の可能性について検証中である。
比較年気候学的視点から見たメガシティの持続可能性

本研究では、東京とメキシコシテイを例にして,メガシティの持続可能性を都市気候学的ないし生気候学的視点から明らかにした.調査項目は、月平均気温、月最高気温、月最低気温の経年変化とそれらの平均偏差の経年変化、真夏日、熱帯夜、真冬日の日数の経年変化、不快指数、季節別相対湿度の経年変化、大気汚染濃度(硫黄酸化物、窒素酸化物、光化学オキシダント)の水平分布である。なお、同様な調査を大阪と名古屋についても実施した。以上の結果から、19001930年の期間は都市化の影響はほとんど受けていない。気温に対する都市化の影響は1960年代以降に顕著になった。より詳しくみると、都市化の影響を最も強く受けているのは冬期の最低気温で、1950年以降顕著になった。最高気温は変動が非常に大きいのが特徴である。回帰線の傾きが最大になるのは冬季の最低気温で、最小は秋季の最高気温であった。熱帯夜は、東京では1950年以降増加、特に1980年代以降急増している。大阪、名古屋も、1960年代以降急増し、真夏日や平均気温の変化とは一致せず、明らかに都市化の影響である。メキシコシティについても月平均気温、月最高気温、月最低気温の経年変化、都市内外の気温の経年変化、ヒートアイランド強度の季節変化を求めた。都市化の影響が最低気温に最も明瞭に出現することは東京と同様である。雨季、乾季では、乾季により明瞭な影響がみられた。年降水量、乾季、雨期の降水量の季節変化、降水量に与える都市の影響、時刻別・時期別の降水出現頻度、相対湿度、比湿、年平均風速、日照時間・日射量の都市内外の変化を求めた。東京とメキシコシティを比較した場合、東京では四季が明瞭なことであり、メキシコシティでは雨季と乾季の二つの季節であることと、盆地であり、標高2000m以上の場所に位置していることである。都市の持続可能性を考えた場合、東京では夏季の最低気温と最高気温、その出現頻度が重要である。熱帯夜の解消は都市の持続可能性にとって不可欠である。本研究は、東京とメキシコシティの都市気候の比較研究からメガシティの持続可能性を探ることを目的とし、今年度は主として東京の都市気候と生気候について調査を行った。調査した項目は、月平均気温、月最高気温、月最低気温の経年変化と各々に対応する平均偏差の経年変化、真夏日、熱帯夜、真冬日の日数の経年変化、不快指数の経年変化、季節別相対湿度の経年変化、大気汚染濃度(硫黄酸化物、窒素酸化物、光化学オキシダント)の水平分布(関東平野)等である。大都市東京の位置付けをするために、上記と同様な調査を大阪と名古屋についても実施した。以上の結果から、大むね次のようなことが明らかになった。日本の都市では、19001930年の期間は都市化の影響はほとんど受けていない。最高気温は1960年以降もあまり顕著ではなく、変動が非常に大きいのが特徴である。

東京、大阪、名古屋のいずれの都市でも、経年辺かの回帰線の傾きが最大になるのは冬季の最低気温で、最小になるのは秋季の最高気温であった。また、19311960と19611990との気温の変化は人口数と良く対応することが分った。熱帯夜については、東京では1950年以降増加しているが特に1980年代以降急増しているのが目立つ。大阪、名古屋についても、1960年代以降急増しているのに対して、真夏日や平均気温の変化とは対応しておらず、明らかに都市化による急増であることが解る。この熱帯夜の解消が都市の持続性にとって重要となる。次年度メキシコシティとの関係から大都市のアメニティを考察する。本研究では、東京とメキシコシティについて都市気候学的に比較調査研究し,メガシティの維持可能性を都市気候学的ないし生気候学的視点から明らかにした。調査項目は、月平均気温、月最高気温、月最低気温の経年変化とそれらの平均偏差の経年変化、真夏日、熱帯夜、真冬日の日数の経年変化、不快指数、季節別相対湿度の経年変化、大気汚染濃度(硫黄酸化物、窒素酸化物、光化学オキシダント)の水平分布である。なお、同様な調査を大阪と名古屋についても実施した。以上の結果から、19001930年の期間は都市化の影響はほとんど受けていない。気温に対する都市化の影響は1960年代以降に顕著になった。より詳しくみると、都市化の影響を最も強く受けているのは冬期の最低気温で、1950年以降顕著になった。最高気温は変動が非常に大きいのが特徴である。回帰線の傾きが最大になるのは冬季の最低気温で、最小は秋季の最高気温であった。熱帯夜は、東京では1950年代以降増加、特に1980年代以降急増している。大阪、名古屋も、1960年代以降急増し、真夏日や平均気温の変化とは一致せず、明らかに都市化の影響である。メキシコシティについても、月平均気温、月最高気温、月最低気温の経年変化、都市内外の気温の経年変化、ヒートアイランド強度の季節変化を求めた。都市化の影響が最低気温に最も明瞭に出現することは東京と同様である。雨季、乾季では、乾季により明瞭な影響がみられた。年降水量、乾季、雨期の降水量の季節変化、降水量に与える都市の影響、時刻別・時期別の降水出現頻度、相対湿度、比湿、年平均風速、日照時間・日射量の都市内外の変化を求めた。東京とメキシコシティを比較した場合、東京では四季が明瞭なことであり、メキシコシティでは雨季と乾季の二つの季節であることと、盆地であり、標高2000m以上の場所に位置していることである。都市の持続可能性を考えた場合、東京では夏季の最低気温と最高気温、その出現頻度が重要である。熱帯夜の解消は都市の維持可能性にとって不可欠である。
リバースアレイを用いたヒストン修飾シグナルのプロテオミクス解析

本研究では分裂酵母の全ORFの過剰発現株とリバースアレイの手法を利用し、ヒストンの翻訳後修飾に及ぼす遺伝子過剰発現の影響を調べた。結果、ヒストンのアセチル化をグローバルレベルで変動させる因子として、アセチル化酵素、脱アセチル化酵素に加えてヒストンシャペロンやクロマチン構造に影響を及ぼす因子、さらにはrRNAの転写活性化因子やアミノ酸、グルコース代謝に関与する因子を明らかにすることができた。全タンパク質を網羅的に研究する方法として、プロテオミクス解析が行われている。プロテオミクスは、細胞でつくられる全タンパク質を明らかにし、大規模に解析することで、遺伝子の発現や変動をタンパク質レベルで解析し、細胞内のタンパク質の機能的関連性を網羅的に解析する手法である。本研究ではあらかじめゲノム遺伝子やcDNAを取得した上でタンパク質の網羅的解析を行うリバースプロテオミクスの手法を用いて分裂酵母におけるヒストンの翻訳後修飾に関わる因子の同定を試みた。本年度は独立行政法人理化学研究所吉田化学遺伝学研究室で作製された分裂酵母の全遺伝子の一つ一つの過剰発現が可能なコレクションから細胞抽出液を調製し、メンブレンにスポットすることで作製したリバースアレイを用いて検討を行った。ヒストンの翻訳後修飾の検討は、ヒストンH4の5番目のリジン残基(H4K5)のアセチル化、ヒストンH3の9番目のリジン残基(H3K9)のアセチル化を特異的に認識する抗体を用いて行なった。その結果、H3K9のアセチル化レベルがヒストン脱アセチル化酵素Sir2の過剰発現により減少し、ヒストンシャペロンCia1の過剰発現によって増加することが観察された。さらにこれらの増減はWestern blottingで確認されたことからこの方法の有効性が示された。本方法を用いた検討によってヒストンの各アミノ酸残基における翻訳後修飾に関与する因子が同定されると期待される。本研究では、あらかじめゲノム遺伝子やcDNAを取得した上でタンパク質の網羅的解析を行うリバースプロテオミクスの手法を用いて、分裂酵母におけるヒストンの翻訳後修飾に関わる因子の同定を試みている。特定の遺伝子の過剰発現により、その遺伝子産物の下流で機能しているタンパク質の翻訳後修飾に変化が生じることが期待される。そこで、本研究では分裂酵母の全ORFの過剰発現株を利用し、ヒストンの翻訳後修飾に及ぼす遺伝子過剰発現の影響を調べることで、細胞内クンパク質ならびに翻訳後修飾のネットワークを明らかにすることを目指す。本年度は、前年度に作製した全細胞抽出液をニトロセルロース膜にスポットすることでリバースアレイを完成させた。そのリバースアレイに対して、ヒストンH3のLys9、Lys14、Lys18、Lys23、Lys56のアセチル化、Lys4のジメチル化、Lys4のトリメチル化、Ser10のリン酸化、ヒストンH4のLys5、Lys8、Lys12のアセチル化を特異的に認識する抗体を作用させて検討を行った。さらに、ヒストンの翻訳後修飾に対してリバースアレイで得られた陽性因子のSDS-PAGE/Western Blottingによる確認を行った。その結果、ヒストンのアセチル化をグローバルレベルで変動させる因子として、アセチル化酵素、脱アセチル化酵素に加えてヒストンシャペロンやクロマチン構造に影響を及ぼす因子、さらにはrRNAの転写活性化因子やアミノ酸、グルコース代謝に関与する因子などが修飾状態を変動させる因子として明らかにされた。
海馬シナプス伝達抑制機構の光学測定法を用いた解析

研究成果報告書ADA1Rノックアウトマウス(KO)の海馬スライスでCA3からCA1へ至る海馬内神経興奮伝播の時間空間パターンを膜電位感受性色素による光学測定で観察したところ、CA1の脱分極性光学応答の振幅と持続時間が野生型マウスに比べて著しく長かった。そこでCA3-CA1を切断してピクロトキシン(PTX)存在下でSchaffer-CA1シナプスの光学応答を記録し、APV非存在下の応答とAPV存在下との応答の差分を求めてADA1RKOと同腹のWTとの間で比較した。ADA1RKOのSchaffer-CA1シナプスでは、NMDAR由来の光学応答の立ち上がり時間が遅くなり、持続時間が長くなっていた。クラスタリング解析を応用して光学応答の類似性により画素を分類して定点観察のピクセルを決定し、APV非存在下の応答とAPV存在下との応答の差分をクラスタリング解析して領域を区分した結果、野生型ではNMDA受容体由来の応答が徐々に伝播したが、ADA1RKO海馬CA1では、反応の同期性が高かった。CA1錐体細胞でホールセルパッチクランプ法により、Schaffer-CA1間の興奮性シナプス応答のAMPA受容体電流(AMPAR-EPSC)とNMDA受容体電流(NMDAR-EPSC)を解析した。ADA1R拮抗薬8-cyclopentyl-theophyllineは、AMPAR-EPSCとNMDAR-EPSCの振幅を増大した。また、AMPAR-EPSCの持続時間は変化せず、NMDAR-EPSCの持続時間は長くなった。さらに、アデノシンA1受容体作働薬N6-CyclopentyladenosineはAMPAR-EPSCとNMDAR-EPSCの振幅を減少したが、NMDAR-EPSCに関してのみ持続時間を減少した。これらのことは、ADA1Rが単にグルタミン酸の放出を制御しているだけではなく、NMDAR機能を修飾していることを示している、シナプス後部に分布するADA1Rは、NMDA受容体と何らかの相互作用を持ち、NMDA受容体電流の持続時間を短くし、さらにNMDA受容体由来の応答の空間的な同期性を減弱して、長期増強が誘発されるシナプス領域を制限するなどの修飾機能を果たしていると考えられる。アデノシンは細胞間隙に存在し神経活動を抑制する神経調節因子である。アデノシンA1受容体(ADAIR)は脳全体に広範囲に分布しており、神経細胞死にたいする保護作用が注目されている。申請者は、組織化学的研究結果から、海馬CA2領域にADAIRの発現が強いことを明らかにした。また昨年、ラット海馬CA2領域ではLTPが誘導されないことが明らかになった。これらのことからシナプス後部に分布するADAIRがNMDA受容体(NMDAR)からのカルシウム流入を制御してしる可能性が示唆されるが、これまでNMDARとの直接の相互作用は明らかにされていない。そこで本研究では、シナプス後部ADAIRによるNMDAR機能修飾を検証することを目的とした。マウスから作成した海馬スライス標本(CA3-CA1間切断)で、ピクロトキシン存在下でSchaffer-CA1間の興奮性シナプス応答のANPA受容体電流(AMPAR-EPSC)とNMDA受容体電流(NMDAR-EPSC)をCA1錐体細胞のホールセルパッチクランプ法により測定した。ADA1R拮抗薬は、AMPAR-EPSCの振幅を増大したが減衰時間には影響を与えなかったがNMDAR-EPSCについては振幅を増大するだけではなく減衰時間も増加させた。このことはADAIRの阻害により単にグルタミン酸の放出が促進されただけではなく、ADA1RによるNMDAR機能修飾が存在する可能性が示唆された。ADA1Rノックアウトマウス海馬スライスで、まずCA3からCA1へ至る海馬内神経興奮伝播を光学測定法により調べたところ、CA1における脱分極性光学応答の振幅と持続時間が野生型マウスに比べて著しく長いことがわかった。

さらに、アデノシンA1受容体作働薬N6-CyclopentyladenosineはAMPAR-EPSCとNMDAR-EPSCの振幅を減少したが、NMDAR-EPSCに関してのみ持続時間を減少した。これらのことは、ADA1Rが単にグルタミン酸の放出を制御しているだけではなく、NMDAR機能を修飾していることを示している、シナプス後部に分布するADA1Rは、NMDA受容体と何らかの相互作用を持ち、NMDA受容体電流の持続時間を短くし、さらにNMDA受容体由来の応答の空間的な同期性を減弱して、長期増強が誘発されるシナプス領域を制限するなどの修飾機能を果たしていると考えられる。
圧縮残留応力を生成する複合エンドミル加工法の開発とその解析的評価

切削と同時に,工具刃先近傍での被削材の変形状態をコントロールしうる工具形状もしくは切削と両立する外的な作用を与えることにより,加工面に生成する変形を積極的に利用して切削による形状創生と圧縮残留応力の付与を同時に実現する工具の開発を行い,以下の知見を得た.1.通常のブルノーズ型のエンドミルの中心に,切れ刃よりもわずかに突出したピンを設置し,このピンに押しならしを行わせることにより,1本のエンドミル状の工具で材料除去と形状創生を行うと同時に,加工面層に圧縮の残留応力を生成することが可能であることを明らかにした.2.本工具を用いることで,切削加工と同時に加工表面層に高い圧縮残留応力が生成可能であることが分かった.深さ方向の残留応力分布は,加工表面で-100-200MPa,加工表面から0.05mmの深さで最大の-300-400MPaを示し,以降漸減する.3.本工具により加工された表面の粗さは,湿式で1μmRa以下,乾式でも2μmRa以下であり,機械構造部材として充分使用可能である.4.圧縮残留応力生成工具により加工された表面には,0.1mm程度の加工硬化層が生成する.5.条件設定による残留応力の制御性について検討した結果,ピックフィード幅による制御性が最も高く,加工表面層に生成される残留応力の大小及びピーク位置を制御できることを示した.6.圧縮残留応力を生成できる開発工具では,ピンが加工表面を切削と同時に押しならすことで高い圧縮残留応力を得られるが,ピンの付き出し量の変化に対して,残留応力分布のピーク位置は変化するものの,加工表面層の残留応力にはあまり変化がないことを示した.切削と同時に,工具刃先近傍での被削材の変形状態をコントロールしうる工具形状もしくは切削と両立する外的な作用を与えることにより,加工面に生成する変形を積極的に利用して切削による形状創生と圧縮残留応力の付与を同時に実現する工具の開発を行い,以下の知見を得た.1.通常のブルノーズ型のエンドミルの中心に,切れ刃よりもわずかに突出したピンを設置し,このピンに押しならしを行わせることにより,1本のエンドミル状の工具で材料除去と形状創生を行うと同時に,加工面層に圧縮の残留応力を生成することが可能であることが分かった.2.本工具を用いることで,切削加工と同時に加工表面層に高い圧縮残留応力が生成可能であることが分かった.深さ方向の残留応力分布は,加工表面で-100-200MPa,加工表面から0.05mmの深さで最大の-300-400MPaを示し,以降漸減する.3.本工具により加工された表面の粗さは,湿式で1μmRa以下,乾式でも2μmRa以下であり,機械構造部材として充分使用可能である.4.圧縮残留応力生成工具により加工された表面には,0.1mm程度の加工硬化層が生成する.5.加工条件と,残留応力生成工具による加工表面への圧縮残留応力生成形態を調査した結果,ピックフィード幅を変化させることで加工表面層に生成される圧縮残留応力の大きさを制御できる可能性があることが分かった.また,送り量の変化は圧縮残留応力の増減に影響を及ぼす可能性が低いことが分かった.切削と同時に,工具刃先近傍での被削材の変形状態をコントロールしうる工具形状もしくは切削と両立する外的な作用を与えることにより,加工面に生成する変形を積極的に利用して切削による形状創生と圧縮残留応力の付与を同時に実現する工具の開発を行い,以下の知見を得た.1.通常のブルノーズ型のエンドミルの中心に,切れ刃よりもわずかに突出したピンを設置し,このピンに押しならしを行わせることにより,1本のエンドミル状の工具で材料除去と形状創生を行うと同時に,加工面層に圧縮の残留応力を生成することが可能であることを明らかにした.2.本工具を用いることで,切削加工と同時に加工表面層に高い圧縮残留応力が生成可能であることが分かった.深さ方向の残留応力分布は,加工表面で-100-200MPa,加工表面から0.05mmの深さで最大の-300-400MPaを示し,以降漸減する.3.本工具により加工された表面の粗さは,湿式で1μmRa以下,乾式でも2μmRa以下であり,機械構造部材として充分使用可能である.4.圧縮残留応力生成工具により加工された表面には,0.1mm程度の加工硬化層が生成する.5.条件設定による残留応力の制御性について検討した結果,ピックフィード幅による制御性が最も高く,加工表面層に生成される残留応力の大小及びピーク位置を制御できることを示した.6.圧縮残留応力を生成できる開発工具では,ピンが加工表面を切削と同時に押しならすことで高い圧縮残留応力を得られるが,ピンの付き出し量の変化に対して,残留応力分布のピーク位置は変化するものの,加工表面層の残留応力にはあまり変化がないことを示した.
中国大陸の斑岩銅鉱床の成因に関する研究

中国江西省の徳興斑岩銅鉱床周辺の地質・年代・岩石化学・物理探査データを収集した.同鉱床近辺にある鉛山多金属鉱床の鉱化年代をセリサイトを用いたk-Ar法により測定した.これらのデータにより,徳興鉱床は中間応力場から圧縮応力場に変化する過程で鉱化作用が生じたことを解析した.以前に採取した岩石・鉱石試料をもとに,薄片,研磨薄片,両面研磨片を作成し,偏光顕微鏡観察を行い,構成鉱物の同定を行った.鉱石中の石英脈については両面研磨片をもとに東北大学においてカソードルミネッセンス法を用いた観察を行い,単一の石英脈中に複数の石英形成期が存在することを確認した.鉱床中の硫化鉱物28試料の硫黄同位体測定を行い,-0.1+5‰の硫黄同位体組成を持つことが明らかになった.X線回折装置を用いて変質鉱物を同定し,フィリック変質帯には白雲母とセラドナイトが卓越し,低温度の変質帯には方解石及び含マンガン方解石の2種が存在することが明らかとなった.含水変質鉱物5試料を用いて酸素・水素同位体組成の測定を行い,白雲母の酸素同位体組成は7.18.9‰,水素同位体組成は-87-71‰の結果を得た.これらの値から白雲母を形成した熱水は,「マグマ水」であることが推定された.方解石,含マンガン方解石7試料の炭素・酸素同位体組成を測定し,炭素同位体組成は-6.25.0‰と変化しないのに対し,酸素同位体組成は9.418.8‰と大きく変化することが明らかになった.斑岩銅鉱床の母岩の斑岩の主成分,微量成分,希土類成分の全岩化学組成分析と87Sr/86Sr,143Nd/144Nd同位体組成の分析を行った.予定していた徳興鉱床のモリブデナイトのRe-Os年代測定は,他の研究者により実施・報告されたため実施しなかった.流体包有物の顕微鏡観察により,この鉱床では,二相流体包有物が卓越することが判明した.流体包有物の均質化温度・塩濃度測定は,来年度早々に実施する.来年度7月に神戸で開催される国際鉱物学連合大会に2件の講演要旨を投稿し,受理された.中国江西省の徳興斑岩銅鉱床周辺の地質調査を行い,追加試料を採取した.斑岩銅鉱床を伴う斑岩の粉体試料を作成し、蛍光X線測定装置を用いて主要成分の全岩化学組成を明らかにするとともに,ICP-MSを用いて微最成分,希土類成分の測定を行った.また岩石・鉱石試料の研磨薄片を作成し,偏光顕微鏡下で構成鉱物の記載を行った.鉱石試料から両面研磨片を作成し,カソードルミネッセンス法を用いて石英脈の観察を行い,流体包有物の分類,均質化温度測定,塩濃度測定を行った,交渉中の硫化鉱物を用いて硫黄同位体比の測定を行い,火成起源,熱水起源の含水鉱物を用いて,酸素・水素同位体測定を行った.また鉱床形成時期を明らかにするためにRe-Os年代測定およびAr-Ar年代測定を行った(Ar-Ar年代測定は実施中).これらの調査,測定結果から徳興斑岩銅鉱床は,170Maに海洋地殻の沈み込む場においてカルクアルカリ質マグマ活動に伴って形成されたことが明らかになった.この地域には徳興鉱床以外にも永平銅モリブデン鉱床が分布するが,調査の結果この鉱床は,従来考えられていた塊状硫化物鉱床ではなく,花崗岩斑岩に伴われたクライマックス型モリブデン・銅鉱床であることが判明した.Re-Os法により求めた鉱化作用の年代は156Maであり,徳興鉱床の年代よりも新しいことも判明した.これらの結果は,2006年7月に神戸で開催された国際鉱物学連合の総会で発表し,また論文原稿をResource Geologyに投稿した.
自動車排ガスに由来する活性酸素生成物質による沿道の大気汚染とヒト暴露量の評価

1.大気浮遊粉塵の活性酸素産生能の地域差及び季節変動と自動車排ガスの影響都内3地点(環状七号線沿道、新宿御苑、理科大学屋上)で1年間にわたってエア-サンプラーで採取した大気浮遊粉塵(SPM)の活性酸素産生能を、ルシフェリン誘導体を用いた化学発光法により測定した結果、幹線道路から離れた新宿御苑のSPMの方が環状七号線沿道で採取した物よりも単位重量当たりの活性酸素産生能が高く、1m^3当たりの活性では都内3地点で大差が無いことが判明した。SPMの活性酸素産生能のこの様な地域分布や季節変動には光化学反応が影響していることを、活性酸素産生能と日射量との相関及びSPMや自動車排ガス微粒子の光照射による活性酸素産生能の変化から実証した。なお、代替えSPM試料として街路樹の葉を利用するには、活性酸素産生能測定のための試料の前処理法を改良する事が必要で、今後の課題として残された。2.幹線道路沿線住民の自動車排ガスに由来する活性酸素産生物質暴露量の評価都内の幹線道路沿線に居住する小学生(自動車排ガス高暴露群)と地方の田舎に居住する小学生(低暴露群)の尿中8-ヒドロキシグアニン(8-OHGu)量と1-ヒドロキシピレン(1-OHPy)量を測定した結果、自動車排ガス暴露指標である1-OHPyレベルには両群に有意な差があるにも拘わらず、活性酸素産生物質暴露指標としての8-OHGuレベルには有意差が無かった。しかし、高暴露群の8-OHGuレベルは1-OHPyレベルと良く相関していた。これらの結果から、自動車排ガスは活性酸素産生物質の暴露源になってはいるが、ヒトの日常生活における活性酸素暴露要因としてはそれ程大きいものではない事が明らかになった。(1)街路樹の葉及びエア-サンプラー採取粉塵を用いた活性酸素産生物質の地域分布と季節変動の評価・同一地点で採取したツツジ葉及びエア-サンプラー採取大気浮遊粉塵(SPM)の活性酸素産生能を測定したが、葉試料についてはメタノール抽出される葉脂質成分の妨害のため正しい活性酸素産生能の評価が出来ない事が判明、簡便できめの細かい地域分布の調査には精製法の開発が必要。・都内3地点(環状七号線沿道、新宿御苑、理科大学屋上)で1年間にわたってエア-サンプラーで採取したSPMのメタノール抽出物の活性酸素産生能を、ルシフェリン誘導体を用いた化学発光法により電子供与体の添加及び無添加系で測定し、幹線道路から離れた新宿御苑のSPMの方が環状七号線沿道で採取した物よりも単位重量当たりの活性酸素産生能が高く、1m_3当たりの活性では都内3地点で大差が無いことが判明した。・この様な地域分布や系日変動、季節変動に光化学反応が影響していることが日射量との相関性から示唆され、これをSPMや自動車排ガス微粒子の活性酸素産生能の光照射による変化から証明した。・SPM中の活性酸素産生原因物質の一つとして、ピレキノン等のピレン光分解生成物2種を同定した。(2)尿中8-OHGu量に影響する因子の探索・東京都区内に居住する同一年令の男女各2名の尿中8-OHGu量の経日変化を1週間単位で測定、食事内容、服薬状況、運動量との関係を解析した。個体数が少なく明確な結論は得られていないが、通常の軽い運動(30分1時間程度のジョギング)では8-OHGu量の増加は認められなかった。・ビタミンE剤の服用及び禁煙(喫煙者の場合)により尿中8-OHGuレベルの低下が認められた。(1)幹線道路沿線住民の自動車排ガスに由来する活性酸素生成物質暴露量の評価

・自動車排ガス高暴露グループとして東京都杉並区高円寺(環状七号線沿線)在住の小学生(69才、男女5人)、低暴露グループとして宮崎県東諸県郡綾町に在住する小学生(712才、男女5人)の尿中8-ヒドロキシグアニン(8-0HGu)量(活性酸素生成物質暴露指標)と尿中1-ヒドロキシピレン(1-0HPy)量(自動車排ガス暴露指標)を測定した。・高暴露グループの尿中8-0HGuレベルと1-0HPyレベルとの間には有意な相関性が認められ、自動車排ガスが活性酸素生成物質の暴露源になっていることを示したが、低暴露グループにはその相関が認められず、低暴露グループに自動車排ガス以外の活性酸素暴露要因があることが示唆された。(2)尿中8-0HGu量に影響する因子の探索・現在使用している尿中8-0HGuの定量法ではまだ試料の処理能力が低い上、分析に伴うHPLCカラムの劣化も激しく、多数の試料を分析することが困難で、自動車排ガス以外の活性酸素暴露要因を解明するには至らなかった。現行の尿中8-0HGu分析法を改良してさらに簡便な分析法を確立することが今後の課題である。
新しい超高感度抗ミトコンドリア抗体測定法の開発とその応用

2,4-Dinitrophenylated lipoate acetyltansferase(DNP標識抗原)およびbeta-galactosidase(E.coli)-labeled lipoate acetyltransferase(酵素標識抗原)をチオール基とマレイミド基を利用した申請者ら独自の方法により調整した。これらを用いて申請者らの開発した免疫複合体転移酵素免疫測定法による抗ミトコンドリア抗体の測定を行った。すなわち(1)DNP標識抗原、酵素標識抗原および被検抗体の3者からなる免疫複合体を形成させ、これを抗DNP抗体不溶化固相上にトラップした。(2)固相を洗浄した後、DNP-リジンにより複合体を溶出すると同時に抗イムノグロブリン抗体不溶化固相にトラップした(転移)。(3)最後に抗イムノグロブリン抗体不溶化固相上の酵素活性を蛍光基質を用いて測定した。高い抗体価を持つ原発性胆汁性肝硬変症患者血清を用いて従来法との比較を行ったところ、従来法に比べて1030倍の高感度化が達成された。この方法を用いて、多数の原発性胆汁性肝硬変症患者及び健常者血清中から抗ミトコンドリア抗体の検索を行った。健常者血清からは抗ミトコンドリア抗体は検出されなかった。また殆どの原発性胆汁性肝硬変症患者血清から抗ミトコンドリア抗体を検出した。今後抗原標識法の改良などを行ってより感度を高めていくと共に、抗ミトコンドリア抗体と反応する別の抗原についても検討する予定である。
車いすドライバーの運転時における人間工学的評価と自動車道路整備に関する研究

車いすドライバーにとって、速度調節とステアリング操作を同時に要求されるカーブ走行時は運転負荷が大きく、カーブ退出時から直線復帰するまでの区間で車体が大きく振られる。体幹の保持力が低下すると、不安定な座位姿勢で運転操作をしないといけなく、カーブ進入に対する誘導方法とカーブ退出部分のゆとり部分の確保が必要である。車両における対策については、走行条件によって姿勢や操作手技が変わらず、安定した座位姿勢を確保できる体幹保持装置のデザインを設計した。車椅子ドライバーを対象としたアンケート調査を行った.その結果,運転補助装置の取付けは,使用頻度が高い加減速レバー,ステアリング,ウインカー等の操作装置を中心に行われていた.補助装置取付けに対する助成は決められた上限金額の中で行われるため,多種の補助装置が必要となるほど,改造費の負担が高額になる.そのため,安全性を確保するための改造は十分に行えず,既設の運転座席やシートベルトを使わなければならない現状があることが分かった.また,カーブ走行時に受ける遠心力が,運転操作に影響を与えていることが分かった.下肢または上下肢に障害を持つ車椅子ドライバーは,運転時の体幹バランスを上半身のみでとらなければならないため,運転操作に影響を与えていると考える.また,左方向へのカーブでその割合が高くなる傾向がみられた.これは,遠心力の影響に対する運転姿勢の保持方法の違いだと考える.通常,屈折部進入に対して減速を要するが,車椅子ドライバーは体幹の支えとして,アクセル・ブレーキレバーを使用することが分かっている.そのため,道路形状に見合ったステアリング操作と速度調節がスムーズに行えないまま屈折部に進入し,コースに見合った走行が困難になるのではないかと考える.一方,カーブ走行では,遠心力の影響を受けるため,体幹が流されないように姿勢を固定し続けなければならない.この均衡が崩れるカーブ終了付近で,外側への逸脱が発生するのではないかと考える.この度行った研究から,車椅子ドライバーの運転には,「ヒト・自動車・道路形状」が深く関係していることが明らかとなった.車いすドライバーを対象とした走行実験を行った。走行条件は、前年度のアンケート調査から、運転が困難とされるカーブ走行とした。走行する車両の振動や遠心力に関する情報は、運転手によって無意識または意識的に感知され、それらの情報が自己調節されて安全運転に活かされている。走行に伴う加速度の変化と、それに伴う筋緊張は運転状況を反映し、安全運転を評価する意義のある指標である。カーブや急激なステアリング操作による遠心力の情報は、左右方向の加速度として、加速や減速は前後方向の加速度によって示される。これらの評価指標から、走行中の運転状況を明らかにし、健常者を基本に設計されてきた運転環境が、障害のある人にとっても満足のできる条件を満たしているかどうかを調べた。その結果、走行速度によって運転負荷の大きさが異なり、安定した姿勢で行う運転操作が困難な走行条件があることが分かった。健常者の運動機能を基本に造られた車両に障害者用の運転補助装置を増設し、単に「操作方法の変更」をした程度では、障害内容を補うことができない場合があることを知った上で、運転状況を科学的に把握し、運転負荷を理解することが重要である。今回対象とした車いすドライバーの運転状況は、片方の手が主にステアリングに、もう一つの手がアクセル・ブレーキの操作に当てられる。両手でステアリングを操作できず、外部の力によって姿勢が不安定な状態になり、不安定な姿勢による運転操作につながることが多くなる。このような運転状況から考えると、車いすドライバーの安全運転に必要なことは、運動機能をベースにした、(1)カーブにおいても安定した姿勢を確保できる座席、(2)障害者用操作レバー類のヒューマンインターフェースの開発等を挙げることができる。下肢または上下肢に障害を持つ車いす使用者が、自動車を運転する際の安全対策について研究を行った。車いすドライバーにとって、カーブでは体幹保持が十分ではないことが、これまでの研究で明らかにできた。その影響は、速度とステアリングの操作が同時に要求されるカーブ走行時に大きく、特にカーブ退出時のステアリングを戻す操作時から直線復帰するまで、車体が大きく振られることが確認できた。体幹の保持力が低下すると、不安定な座位姿勢での運転操作になることから、道路整備の安全対策は、カーブ進入に対する(少し前からの)誘導方法とカーブ退出部分のゆとり部分の確保が必要であるといえる。しかし、これらは費用も大きく、長期的な計画が必要であり、行政レベルで実施されなければならない。個人レベルまたは企業レベルで実施できる短期的な対策であれば、その実現性は高い。走行条件によって操作手技が変わらず、運動機能を基準とした安定した座位姿勢を確保できる体幹保持装置(安価+既存の座席に取り付け可能)が開発できれば有効である。そこで本研究では、既存の運転座席に取り付ける体幹保持置の試作装置を開発した。本装置は、カーブなどの体幹バランスを崩しやすい状況下でも体幹を支え、無理なく運転することができるという特徴がある。保持ポイントの位置も重要で、胸椎の1011番あたりから前屈することが分かったので、腰椎の12番あたりの高さで支持すると効果的である。

また、構造がシンプルなため、コストが安く作れて、車を乗り換える際にもそのまま使用でき、車いす使用者だけではなく、下肢が弱ってきた高齢者ドライバーにも有効であると考える。