hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グラナダ盆地(スペイン)のサイスミック・マイクロゾネーションに関する共同研究

本研究では,堆積平野や盆地のように地震動が周辺地域に比して増幅されやすい環境のもとでのサイスミック・マイクロゾネーションの方法論を追求することを目的として,グラナダ盆地(スペイン)における地震動観測・地下構造探査・建築物の振動特性調査などの実測的研究に基づいて,同地域の地震防災計画のための基礎資料としての総合的な地震被災危険度評価を行おうとしている.そのために最終年度となる本年度に実施された研究内容は以下の5項目である.1・グラナダ盆地における強震観測:スペイン側の経費により本年度から強震観測を開始した.2・グラナダ盆地での浅部地盤調査:S波速度調査は日西共同で,地盤の微動測定は主にスペイン側が実施した.3.建築物の振動特性調査:現地調査は主にスペイン側が,解析は主に日本側がそれぞれ分担して実施した.4.1993・94年に発生した被害地震の詳細震度調査:日西共同で調査結果の分析とまとめを実施中である.5.地震危険度マップの作成と地震防災上の提言:以上の結果を総合してとりまとめを行っている.平成9年11月には,アルメニアにおいて第3回目の日西ワークショップを開催し,研究発表と共に本研究成果のまとめ方と今後の研究計画について協議した.参加者はグラナダ・アルメリア・マドリード・バルセロナから大学・官庁の研究者,地方自治体の防災担当者を併せて約40名であった.平成10年3月には先方から2名の研究者を招聘して日本で第4回ワークショップの開催を企画しており,最終的な本研究の成果を一般にも公開する予定となっている.本研究では,堆積平野や盆地のように地震動が周辺地域に比して増幅されやすい環境のもとでのサイスミック・マイクロゾネーションの方法論を追求することを目的として,グラナダ盆地(スペイン)における地震動観測・地下構造探査・建築物の振動特性調査などの実測的研究に基づいて,同地域の地震防災計画のための基礎資料としての総合的な地震被災危険度評価を行おうとしている.そのために最終年度となる本年度に実施された研究内容は以下の5項目である.1・グラナダ盆地における強震観測:スペイン側の経費により本年度から強震観測を開始した.2・グラナダ盆地での浅部地盤調査:S波速度調査は日西共同で,地盤の微動測定は主にスペイン側が実施した.3.建築物の振動特性調査:現地調査は主にスペイン側が,解析は主に日本側がそれぞれ分担して実施した.4.1993・94年に発生した被害地震の詳細震度調査:日西共同で調査結果の分析とまとめを実施中である.5.地震危険度マップの作成と地震防災上の提言:以上の結果を総合してとりまとめを行っている.平成9年11月には,アルメニアにおいて第3回目の日西ワークショップを開催し,研究発表と共に本研究成果のまとめ方と今後の研究計画について協議した.参加者はグラナダ・アルメリア・マドリード・バルセロナから大学・官庁の研究者,地方自治体の防災担当者を併せて約40名であった.平成10年3月には先方から2名の研究者を招聘して日本で第4回ワークショップの開催を企画しており,最終的な本研究の成果を一般にも公開する予定となっている.平成7年度に計画されていた以下の研究課題について,ほぼ当初の予定通りに調査研究を遂行することができた.(1)先方のグラナダ大学で強震計を購入する予算が確保され,グラナダ盆地の地震観測態勢が飛躍的な進展を見た.(2)微動アレーデータの解析結果からグラナダ盆地の3次元構造をほぼ理解することが可能となった.(3)グラナダ市とアルメリア市・1993年と1994年の地震被災地域において微動測定データが蓄積された.(4)グラナダ市とアルメリア市において約80棟の建物を対象とした振動測定が実現し,当地の建物の振動特性(振動周期と減衰定数)と層数との関係がほぼ把握できた.(5)1993年と1994年にアドラ・ベル-ハ地域で発生した被害地震を対象としたアンケートによる詳細震度調査を実施した.アンケート用紙の回収をほぼ終了し,回答結果の集計・分析を実施中の段階にある.当初の計画立案後に発生した兵庫県南部地震が本研究内容に与えた影響は大きく,出来る限りこの大震災の教訓を本研究に取り込もうと努めた.派遣計画に若干の変更が生じたのはこのためであり,当初の研究目標を何とか達成しつつ,兵庫県南部地震の発生によって双方の研究者が本研究の意義と緊急性とを再認識したことにより,結果的には当初の期待以上の成果を挙げることが出来た.本研究の進捗状況の確認と兵庫県南部地震に関する情報交流を目的としたワークショップを10月に先方のグラナダ大学で開催した.このワークショップは,当初から兵庫県南部地震の事情に詳しい研究協力者も参加して行った.先方においても共同研究者(研究分担者)だけでなく,スペイン国内の他大学研究者と行政の防災担当者が多数参加した.

このワークショップの内容を保存し,さらにその成果を次年度に繋げるために,本年度末にこのワークショップの記録集を作成し,関係者に配布することを計画している.本研究では,堆積平野や盆地のように地震動が周辺地域に比して増幅されやすい環境のもとでのサイスミック・マイクロゾネーションの方法論を追求することを目的として,グラナダ盆地(スペイン)における地震動観測・地下構造探査・建築物の振動特性調査などの実測的研究に基づいて,同地域の地震防災計画のための基礎資料としての総合的な地震被災危険度評価を行おうとしている.そのために本年度に実施された研究内容は以下の5項目から成っている.1.グラナダ盆地における地震動観測グラナダ大学に新規に強震動観測関係の予算が認められ,グラナダ盆地内部とその周辺で9地点の強震動観測が開始された.従来は微小地震のみの対応であったことからすれば,この観測態勢の充実は非常に画期的なことであると考えられる.2.グラナダ盆地の微動アレー観測結果の解析本解析によりグラナダ盆地の巨視的な3次元地下深部構造が明確になり,強震動予測精度の改善がはかられた.3.微動の多点測定による地盤震動特性の広域調査グラナダ市域で300mメッシュごとの微動測定を実施し,地中海沿岸地域でも同様の測定を実施した.併せて,地盤条件分類のためのS波速度探査も実施され,表層の地盤震動特性の分布状況が明らかになりつつある.4.建築物の振動特性把握を目的とした微動測定グラナダ・アルメリア両市街地において,それぞれ約80棟の建物について振動測定を実施し,建物の階数と固有周期とのっ関係,地盤条件と建物の減衰定数との関係が経験的に明らかになりつつある.5.1993・94年に発生した被害地震の詳細震度調査すでに実施した詳細震度調査の分析を引き続き実施している.本研究では,堆積平野や盆地のように地震動が周辺地域に比して増幅されやすい環境のもとでのサイスミック・マイクロゾネーションの方法論を追求することを目的として,グラナダ盆地(スペイン)における地震動観測・地下構造探査・建築物の振動特性調査などの実測的研究に基づいて,同地域の地震防災計画のための基礎資料としての総合的な地震被災危険度評価を行おうとしている.そのために最終年度となる本年度に実施された研究内容は以下の5項目である.1.グラナダ盆地における強震観測:スペイン側の経費により本年度から強震観測を開始した.2.グラナダ盆地での浅部地盤調査:S波速度調査は日西共同で,地盤の微動測定は主にスペイン側が実施した.3.建築物の振動特性調査:現地調査は主にスペイン側が,解析は主に日本側がそれぞれ分担して実施した.4.1993・94年に発生した被害地震の詳細震度調査:日西共同で調査結果の分析とまとめを実施中である.5.地震危険度マップの作成と地震防災上の提言:以上の結果を総合してとりまとめを行っている.平成9年11月には,アルメニアにおいて第3回目の日西ワークショップを開催し,研究発表と共に本研究成果のまとめ方と今後の研究計画について協議した.参加者はグラナダ・アルメリア・マドリード・バルセロナから大学・官庁の研究者,地方自治体の防災担当者を併せて約40名であった.平成10年3月には先方から2名の研究者を招聘して日本で第4回ワークショップの開催を企画しており,最終的な本研究の成果を一般にも公開する予定となっている.
緊急輸送道路の早期復旧を目指したステレオ地盤補強材の開発と性能評価

地震などで道路網が遮断された際,速やかに車両の通行を可能にする地盤技術が重要になる.本研究では,災害時緊急道路に適したセル補強材を開発し,迅速に緊急道路を構築可能な地盤補強技術の確立を目指している.その中で,今年度は,室内模型実験によるセル補強材の補強メカニズムの解明を主に行った.室内模型実験では,平板の鉛直載荷試験と剛性車輪の移動載荷試験を行った.模型実験においてセル補強材およびその周辺地盤の挙動を可視化することで,補強メカニズムの解明を試みた.まず,模型実験を可視化するために,PIV解析法の高度化について検討した.PIV解析を行う際,砂地盤のみでは解析精度が低いことが知られている.そのため,特殊な染料で黒色に染色した色砂を混合して地盤を作製し,PIV解析精度を向上させる方法を検討した.色砂の混合割合を変化させて精度検証試験を実施し,色砂を30%の割合で混合した混合砂を用いることで解析精度が大幅に向上することを明らかにした.さらにその結果を元に,色砂混合砂を用いて模型実験を行い,セル補強材の挙動を可視化した.結果より,平板載荷試験と車輪の移動載荷試験の両方において,セル補強材によって,周辺地盤の水平変位が抑制され,補強効果が発揮されることが明らかになった.以上の室内試験結果より,セル補強材内の拘束圧が増加することで地盤の水平変位が抑制されると仮定し,補強効果の評価法を開発した.さらに,セル補強材による補強効果の評価法を考慮した車両走行時の地盤の沈下量を予測する手法を提案した.本提案法の妥当性を室内模型実験の結果より検証し,補強効果および車輪載荷時の沈下量を精度よく評価できることを確認した.全体的に計画よりも少し早めに進展している.予定の室内試験は一通り実験を行い,追加分も実験可能な状態になっている.しかし,自己展開構造を有するステレオ補強材の開発が少し遅れている部分もあるため,おおむね順調に進展しているという区分を選択した.今後も予定通り,以下の内容について重点的に研究を進める.1宇宙構造工学分野における自己展開構造をヒントにしたステレオ補強材の試作2土,補強材,土-補強材の変形強度特性を把握するための材料試験3定点・移動載荷模型実験による補強効果の把握4移動荷重下での地盤変形予測モデルと被災レベルを考慮した性能評価法の開発特に,1に関する内容が少し遅れているため,まずステレオ補強材の試作を行っていき,その試作品に関する室内試験を通して,4の性能評価法の開発を行う予定である.現状では,24に関する実験の準備や考え方等はおおむね出来上がっている部分も多いため,1が順調に行えれば,その他は予定以上の進展が期待される.地震などで道路網が遮断された際,速やかに車両の通行を可能にする地盤技術が重要になる.本研究では,災害時緊急道路に適したセル補強材を開発し,迅速に緊急道路を構築可能な地盤補強技術の確立を目指している.その中で,今年度は,室内模型実験によるセル補強材の補強メカニズムの解明を主に行った.室内模型実験では,平板の鉛直載荷試験と剛性車輪の移動載荷試験を行った.模型実験においてセル補強材およびその周辺地盤の挙動を可視化することで,補強メカニズムの解明を試みた.まず,模型実験を可視化するために,PIV解析法の高度化について検討した.PIV解析を行う際,砂地盤のみでは解析精度が低いことが知られている.そのため,特殊な染料で黒色に染色した色砂を混合して地盤を作製し,PIV解析精度を向上させる方法を検討した.色砂の混合割合を変化させて精度検証試験を実施し,色砂を30%の割合で混合した混合砂を用いることで解析精度が大幅に向上することを明らかにした.さらにその結果を元に,色砂混合砂を用いて模型実験を行い,セル補強材の挙動を可視化した.結果より,平板載荷試験と車輪の移動載荷試験の両方において,セル補強材によって,周辺地盤の水平変位が抑制され,補強効果が発揮されることが明らかになった.以上の室内試験結果より,セル補強材内の拘束圧が増加することで地盤の水平変位が抑制されると仮定し,補強効果の評価法を開発した.さらに,セル補強材による補強効果の評価法を考慮した車両走行時の地盤の沈下量を予測する手法を提案した.本提案法の妥当性を室内模型実験の結果より検証し,補強効果および車輪載荷時の沈下量を精度よく評価できることを確認した.全体的に計画よりも少し早めに進展している.予定の室内試験は一通り実験を行い,追加分も実験可能な状態になっている.しかし,自己展開構造を有するステレオ補強材の開発が少し遅れている部分もあるため,おおむね順調に進展しているという区分を選択した.今後も予定通り,以下の内容について重点的に研究を進める.1宇宙構造工学分野における自己展開構造をヒントにしたステレオ補強材の試作2土,補強材,土-補強材の変形強度特性を把握するための材料試験3定点・移動載荷模型実験による補強効果の把握4移動荷重下での地盤変形予測モデルと被災レベルを考慮した性能評価法の開発特に,1に関する内容が少し遅れているため,まずステレオ補強材の試作を行っていき,その試作品に関する室内試験を通して,4の性能評価法の開発を行う予定である.現状では,24に関する実験の準備や考え方等はおおむね出来上がっている部分も多いため,1が順調に行えれば,その他は予定以上の進展が期待される.現場調査に関する費用を計上していたが,科研費で支払う必要がなくなった.そのため,前年度は少し使用計画と使用額の差が生じた.

今後は,その額分を室内試験の材料や計測器の購入に充てることを計画している.研究経費の使用については,おおむね計画的に使用できており,残額を使用することでより研究を進展させられるものと考えている.
オフセットを許容する時間・周波数領域同期法

OFDM方式はサブキャリアが周波数軸上で重なり合っているので周波数オフセットに弱い.研究代表者らの提案する時間領域と周波数領域の拡散符号を同時に利用するガボール分割スペクトル拡散システム(GD/S3)は,周波数オフセットに強い通信方式である.通信路の伝搬遅延とドップラー周波数の推定において計算コストの高い2次元探索を避けるため,遅延を推定する時分割符号を用いる受信器とドップラー推移を推定する周波数分割符号を用いる受信器を交互に利用する位相更新ループ(PUL)法を提案した.PUL法を応用して,複数物体検出レーダと,符号分割により高次のMPSKを実現する方法を提案した.強力な雑音,未知の干渉・妨害波,大幅なドップラー周波数推移の存在が想定される劣悪な環境下で情報通信を行うには,まず時間と周波数の同期を確立することが必要である.携帯電話方式では,互いに直交するサブキャリアに情報を乗せて並列送信するOFDM(直交周波数分割多重)が採用されているが,時間と周波数の完全な同期を前提としており,通信機器の移動に伴うドップラー周波数によりキャリア間干渉が急激に増大する問題を抱えている.本研究の目的は,時間と周波数のゆらぎに強い同期回路を設計することである。平成25年度は、まず伝播遅延t_dとドップラー周波数f_Dに対する信号の時間領域表現と周波数領域表現の完全な対称性を有する信号をTime-Frequency Symmetry (TFS)を満たす信号と定義し、その具体的な構成法を示した。t_dとf_Dのわずかな推定誤差により位相のずれが徐々に拡大することを指摘した。位相のずれの厳密評価式に基づき、時間と周波数を交互に、かつ協調的に推定するPhaseUpdating Loop (PUL)法を提案した(特許2013-124389).PULの特徴は、同期捕捉の機能と従来多用されている位相同期回路(Phase Lock Loop)の機能を兼ね備えていることである。また、SS符号を多重化し、探索領域(delay-Doppler空間)を分割し、複数の遅延とドップラーの組み(マルチターゲット)を検出する方法を提案した(特願2013-209734)。強力な雑音,未知の干渉・妨害波,大幅なドップラー周波数推移の存在が想定される劣悪な環境下で情報通信を行うには,まず時間と周波数の同期を確立することが必要である.携帯電話方式では互いに直交するサブキャリアに情報を乗せて並列送信するOFDM(直交周波数分割多重)が採用されているが,時間と周波数の完全な同期を前提としており,通信機器の移動に伴うドップラー周波数によりキャリア間干渉が急激に増大する問題を抱えている.本研究の目的は時間と周波数のゆらぎに強い同期回路を設計することである。平成25年度に提案したPhase Updating Loop (PUL)法は正確な時間と周波数の同期の確立と保持を可能にした.このことは多値位相変調(M-ary Phase Shift Keying; MPKS)が可能であることを意味した.平成26年度は人工的な遅延と周波数のずれを加えることにより8PSKまで容易に実現できることを示した.また,符号分割の概念を導入することにより16PSK信号の受信が可能であることを示した(WCNC2014).数値シミュレーションにより128PSK信号の受信が可能であることを示した.(MACOM2014).平成26年度はマルチパス通信路の通信路推定問題にも取り組んだ.フェージング環境下において伝搬遅延とドップラー推移の両方を検出可能な従来法として,Schmidl-Cox(SC)法とこれを一般化した方法が知られていた.これらの方法では,訓練用の長さNのプリアンブルが,同じ長さのM個の部分に分割される.平成26年度はドップラー推移が緩やかに変化するという仮定の下,数値実験により最適な分割数を与える簡便な式としてM=√(N/2)を与えた(WPMC2014).また,一般化されたSC法では符号パターンに任意性があったが,最適な符号パターンを与えた(SETA2014).強力な雑音,未知の干渉・妨害波,大幅なドップラー周波数推移の存在が想定される極めて劣悪な環境下で信頼性の高い通信を行うには,まず受信器・送信器間の時間と周波数の同期を確立することが必要である.本研究では,時間と周波数のゆらぎに強い同期回路を設計に取り組んだ.直交周波数多重(OFDM)方式は伝送効率は高いものの周波数の同期オフセットに弱く,通話者が高速に移動する場面ではドップラー推移の影響が無視できないので,ドップラー周波数に対抗できる受信器が必要である.本研究では,研究代表者らの提案したガボール分割スペクトル拡散システム(GD/S3)が,時間と周波数の揺らぎに強い同期確立手法であることを数理的に示すとともに,コンピュータシミュレーションによる性能評価を行った.最終年度は,レーダーを用いた物体検出と無線通信における通信路推定において近年注目を集めている圧縮センシングに基づく手法が,上記のGD/S3による手法にも適用できるかを検討した.TD符号を用いた受信器に,圧縮センシングに基づく手法を取り入れた遅延時間推定法を提案した.受信器の想定する遅延波の数が少ない範囲では,この手法が良好な推定性能を持つことを数値シミュレーションにより示した.OFDM方式はサブキャリアが周波数軸上で重なり合っているので周波数オフセットに弱い.研究代表者らの提案する時間領域と周波数領域の拡散符号を同時に利用するガボール分割スペクトル拡散システム(GD/S3)は,周波数オフセットに強い通信方式である.

通信路の伝搬遅延とドップラー周波数の推定において計算コストの高い2次元探索を避けるため,遅延を推定する時分割符号を用いる受信器とドップラー推移を推定する周波数分割符号を用いる受信器を交互に利用する位相更新ループ(PUL)法を提案した.PUL法を応用して,複数物体検出レーダと,符号分割により高次のMPSKを実現する方法を提案した.申請書の研究計画では、平成26年度は,同期捕捉後のビット誤り率の評価を行う予定であった.ただし,この評価については当初想定よりも困難であることが初年度の研究により明らかとなったので,昨年度の実績報告書において,計画を修正し平成27年度に行う予定であったマルチパスフェージング通信路における通信路推定を前倒しで実施することとした.PUL受信器の根幹となるアイデアは平成25年度に国内特許出願していた(特願2013-124389および,特願2013-175279,特願2013-177366,特願2013ー209734).平成26年度は,これらを2件の国際特許としてまとめPCT出願した(PCT/JP2014/072344, PCT/JP2014/065733).実施計画を一部修正せざるを得なかったが,おおむね順調に進展していると判断される.特許出願日が研究開始前であるが,研究代表者らの提案したGD/S3の基本方式を定めた特許2件が受理された.1.受信器,受信方法及びプログラム,香田徹,實松豊,合原一幸,特許第5725458号,取得年月日2015年4月10日2.拡散装置,通信装置,送信装置,通信方法及びプログラム,香田徹,實松豊,合原一幸,特許第5751553号,取得年月日2015年5月29日無線通信,信号処理従来のレーダーでは,受信機における標本化レートはナイキスト基準に沿って決められる.すなわち使用する帯域幅の2倍以上が必要である.研究代表者らの提案したガボール分割スペクトル拡散システムでは時間領域と周波数領域の拡散符号を利用するので,無拡散の場合に比べて最低でも16*16=256倍の標本化レートが必要であった.研究代表者はBajwaらの超解像レーダーの手法(2011年)に注目している.超解像レーダーでは,受信器の標本化レートは送信信号の帯域幅に無関係に検出したいターゲットの最大数に比例して決まるので,標本化レートを大幅に下げることができる.Bajwaらの手法では,未知パラメータ,すなわち遅延とドップラーの推定法としてProny法が利用される.しかしながらこの手法はもともと無雑音環境が想定されているので,これに基づくBajwaらの手法でも信号対雑音比(SN比)が40dB以上の場合は非常に良い推定精度を達成するが,SN比が20dB以下の場合には極端に推定精度が悪くなる.無線通信環境ではSN比は0-20dB程度が想定されるので,このままでは無線通信へは応用できない.一方,PUL法はスペクトル拡散の方法に基づいており,信号のスペクトルを広い帯域に拡散するので,低SNRで動作することが特徴である.本研究では,PUL法における標本化レートを下げてProny法を応用し,かつスペクトル拡散における逆拡散の方法を適用することにより低SNRでも動作する受信法を提案する.交付申請書では、平成25年度はオフセットに強い遅延時間と周波数の推定器の設計をする予定であった。
特発性肺線維症における発癌―炎症と喫煙の複合作用に着目した高癌化状態の解明

(1)特発性肺線維症における肺癌発生と各種サイトカイン遺伝子多型肺癌合併及び非合併各13例につき、AKR1B10の免疫組織化学的検討を施行した。(a)AKR1B10発現はIPF肺において扁平上皮化生部に限局する。(b)肺癌合併IPFでは肺癌非合併IPFより扁平上皮化生でのAKR1B10発現が有意に高頻度であり、強度であり、これらの結果より、IPFにおける扁平上皮化生の発生および肺癌の合併にAKR1B10が関与することが示された。(3)特発性肺線維症蜂巣肺における血管新生と発癌肺癌発生の背景となるIPF蜂巣肺の微小血管密度を組織計測手法により、比較検討した(対象は肺癌合併IPF13例、肺癌非合併IPF13例)。その結果、肺癌合併IPFは肺癌非合併IPFより蜂窩肺での微小血管密度は有意に高いことが示された。このことから、IPF蜂巣肺における血管新生の亢進が肺癌発生に寄与する可能性が示された。
マダガスカル地域の有害動物性神経毒の探索

3年に亘って実施したマダガスカル島での野外調査の結果,興味ある神経毒成分を含む多くの小動物が同島に棲息することがわかった。今年度は,今後の化学的成分分析に材料的に不足なものは現地に採取を依頼し,また,Mantella属のカエルとlsaro地区のサソリは直接現地から生きた儘持ち出してもらった。マダガスカル側の共同研究者であるAndriantsiferana教授がこれらの研究材料を持って来日されるのを機に,最終年度として研究成果の総括を行い,同時に今後の研究目標の整理を行った。1調査地区:島北部(ディエゴシュアレス,モンターニュダンブレ),東部降雨林地帯(マロアンツェトラ,タマタブ,ザハメナ、アンダシベ,モラミザハ,ナモロナ),中央高地(アンタナナリボ,アンカボケリ-,アンパトランピー,ラノマトファナ,イサロ,ラノヒラ,アンカラナナ),島西部(チュレアル),島南部(フォールド-ファン,ベレンティー)。2採集有毒動物(1)両生類:Mantella属カエル8種,Scaphyophrne属カエル1種,Discoglossid属カエル1種,他種名不詳カエル3種(J.W.Daly博士により米国NIHで種名同定中)。(2)節足動物類:Nephyla属クモ1種,Nephylengis属クモ2種,Coerostria属クモ2種(国立科学博物館小野博士による同定の結果,いずれも新種)その他種名同定中クモ5種,種名同定中サソリ5種,カリウドバチ2種(Polistes olivacens,Delta emarginatum regina)シロアリ1種(フランス国立科学博物館で種名同定中)等。種名同定用の標本を除き,現地で毒素の調査を行って日本に持ち帰った。(3)その他の現地調査:双翅目昆虫を主体とする衛生害虫の調査を行った。また,マダガスカルにおける寄生虫病の調査をおこない,マラリア媒介カの種類,各種条虫,線虫,鞭毛虫の分布区域を明確にした。3毒素の解明(1)カエル皮膚神経毒の解析:Mantella属のカエルは皮膚にイオンチャネル遮断作用を持つ各種アルカロイドを含み,これらをGC/FTIR,NMR,MSで解析し,その化学構造を明らかにした。(2)Polistes olivacens毒腺からマスト細胞脱顆粒作用を持つペプチド2種を単離しアミノ酸配列を決定した。(3)Nephylengisborbonica毒腺から30種にのぼるポリアミントキシンを単離し構造解析を行った。また,Coerostris属のクモは全く新規なアミノ酸とカダベリンからなる神経毒とタンパク性の神経毒を含み,これらの全構造を解明した。(4)イサロ地区で採集したサソリの毒腺から多数の神経毒を単離した。その約半数はマウスに対し毒性を発揮し,残りはハスモンヨトウに対し毒性を発揮し,哺乳動物毒と節足動物毒の両方を含むことがわかった。現在構造解析中である。(5)Mantella属カエル皮膚アルカロイドの由来,熱帯産カエルの皮膚はMantellaの他にも南米のDendrobatesのように神経毒性アルカロイドを含むものが多いが,その由来については不明である。我々はこれらが食餌に由来する可能性を想定し,これらカエル生息地に普通にみられ,かつ,カエルの胃の内容物にも発見されるシロアリを疑い,シロアリの抽出物の分析をおこなった。その結果,5種類のトリネルビタン骨格をもつ,ハスモンヨトウに対し毒性を顕す化合物を得,MS/MSにより構造を決定した。しかし,これらの化合物は構造的にアルカロイドの前驅体とはなりにくく,次に腸内細胞の生産物に着目し,カエルを飼育し糞の分析を行っている。今回の調査で得られた材料で未解析の物も多く,さらに化学的解明を続行するが,マダガスカルは未知の神経毒性を示す動植物が多数存在することが判明した。これらの解析結果が一応の決着をみた後,再度この地区の植物起源の神経毒を含めた調査を実施したい。(2)節足動物類:Nephyla属クモ1種,Nephylengis属クモ2種,Coerostria属クモ2種(国立科学博物館小野博士による同定の結果,いずれも新種)

その他種名同定中クモ5種,種名同定中サソリ5種,カリウドバチ2種(Polistes olivacens,Delta emarginatum regina)シロアリ1種(フランス国立科学博物館で種名同定中)等。種名同定用の標本を除き,現地で毒素の調査を行って日本に持ち帰った。(3)その他の現地調査:双翅目昆虫を主体とする衛生害虫の調査を行った。また,マダガスカルにおける寄生虫病の調査をおこない,マラリア媒介カの種類,各種条虫,線虫,鞭毛虫の分布区域を明確にした。3毒素の解明(1)カエル皮膚神経毒の解析:Mantella属のカエルは皮膚にイオンチャネル遮断作用を持つ各種アルカロイドを含み,これらをGC/FTIR,NMR,MSで解析し,その化学構造を明らかにした。(2)Polistes olivacens毒腺からマスト細胞脱顆粒作用を持つペプチド2種を単離しアミノ酸配列を決定した。(3)Nephylengisborbonica毒腺から30種にのぼるポリアミントキシンを単離し構造解析を行った。また,Coerostris属のクモは全く新規なアミノ酸とカダベリンからなる神経毒とタンパク性の神経毒を含み,これらの全構造を解明した。(4)イサロ地区で採集したサソリの毒腺から多数の神経毒を単離した。その約半数はマウスに対し毒性を発揮し,残りはハスモンヨトウに対し毒性を発揮し,哺乳動物毒と節足動物毒の両方を含むことがわかった。現在構造解析中である。(5)Mantella属カエル皮膚アルカロイドの由来,熱帯産カエルの皮膚はMantellaの他にも南米のDendrobatesのように神経毒性アルカロイドを含むものが多いが,その由来については不明である。我々はこれらが食餌に由来する可能性を想定し,これらカエル生息地に普通にみられ,かつ,カエルの胃の内容物にも発見されるシロアリを疑い,シロアリの抽出物の分析をおこなった。その結果,5種類のトリネルビタン骨格をもつ,ハスモンヨトウに対し毒性を顕す化合物を得,MS/MSにより構造を決定した。しかし,これらの化合物は構造的にアルカロイドの前驅体とはなりにくく,次に腸内細胞の生産物に着目し,カエルを飼育し糞の分析を行っている。今回の調査で得られた材料で未解析の物も多く,さらに化学的解明を続行するが,マダガスカルは未知の神経毒性を示す動植物が多数存在することが判明した。これらの解析結果が一応の決着をみた後,再度この地区の植物起源の神経毒を含めた調査を実施したい。本年度はマダガスカル共和国におもむき(1)相手国共同研究者と正式の協定書を交換・調印、(2)調査対象となるベき有害動物をマダガスカル各地においてなるべく広く観察・採集することを試みた。まず既にマダガスカル側共同研究者らによって毒成分の報告があるマンテラ属などカエル類については、NIH・Daly博士らとさらに詳細な種レベルの分布調査を行い、未記載種を2種発見した。これらの毒成分については、持ち帰った材料をもとに、日本及び米国で、鋭意検索中である。一方、クモ類については、比較的大型種で個体数が多いものに的を絞り、毒腺を採取し持ち帰った。毒腺中の成分についても高速液体クロマトグラフィー等の手法によって分析を開始し、一部データがでている。
大都市圏における密度指標としての公共緑地の配置計画の評価

緑地は多様かつ貴重な機能を持っていることから、地域環境のたいへん重要な構成要素であることが広く認識されている。本研究はこれまでの研究成果を基盤とし、緑地のうちでも公園・都市緑地等の公共緑地に着目して、主にわが国の大都市圏を対象とし、密度指標としての公共緑地の配置計画の評価を行うことを目的とした。そのためには最初に、各大都市圏において、GISを利用して大都市圏の中心地からの距離帯ごとに公共緑地の分布や配置計画の現状把握を行った。そしてこの結果をもとに、人口密度や市街地の面積割合などの他の密度指標と公共緑地量との関連性を解析したうえで、公共緑地の配置計画の評価を行った。次に各大都市圏の中心地からの距離帯ごとに評価結果を整理し、評価結果の比較・検討を行う。また評価結果をもとに、各大都市圏における公共緑地の不足地域を地区単位やメッシュ単位で指摘したうえで、導入可能な改善方策についても提言した。既往の関連研究の成果から示された技術的な障害を克服し、人工衛星画像データ等をもとに対象地域における電子地図形式のデータベースを作成したうえで、密度指標としての公共緑地の配置計画の評価を行った。そのためには、本研究の一連の作業過程でGISを利用し、独自のコンピュータ・プログラムを開発した。これらのことにより、細かい地区単位で公共緑地整備が必要な地域を指摘し、問題地区において導入可能な改善方策を提言することができた。また国内外の既往研究の成果から一歩踏み込み、GISによりわが国の大都市圏における公共緑地の配置計画の評価を行ったうえで、各研究対象地域における評価結果の比較・検討を行うことができた。このようなことにより関連分野の既往研究とは異なり、これまでの研究過程における国内外の緑地整備に関する調査結果も踏まえ、評価結果をもとに各研究対象地域で導入可能な施策を具体的に提言する点でも本研究の特性を示した。1.研究の構成及び手順の考案まず国内外の先行研究や、行政資料・調査報告書等を収集して文献調査を行った。そしてこの成果をもとに、行政関連部局へのヒアリング調査、都市計画・地域計画、緑地整備計画や緑化政策に関する資料の収集を行うことにより、本研究の構成及び手順を確立した。また合わせてわが国の大都市圏の中心地域、近郊地域、縁辺地域など数箇所でフィールドワーク調査を行い、緑地整備に関する詳細な情報収集を行った。2.評価の枠組み及び評価方法の開発前述の申請者のこれまでの一連の緑地充足度評価についての研究や、土地利用及び土地利用計画の解析評価についての研究成果を基盤とし、公共緑地の配置計画の評価の枠組みを構築した。またGISを中心としたコンピュータ・システムを利用した本研究独自の評価方法を開発し、申請者のこれまでの研究過程で作成した既存の電子地図データを使って、評価方法の妥当性を検討した。この段階で修正が必要である場合にはフィードバックを行い、評価方法を改善した。3.データベースの整備本研究の解析評価に必要な基礎データを収集して、GISによりこれらを本研究で利用可能な電子地図データの形態に加工し、データベースの整備を行った。また合わせて、このデータベースをもとに、各大都市圏において予備的な解析評価を行った。具体的には、各大都市圏における土地利用特性の把握や、中心地からの距離帯ごとにみた土地利用の遷移状況の解析等を行った。
ビスホスホネートの細胞内取り込みに関する研究

ビスホスホネートの細胞内取り込み機序として、昨年度、細胞膜輸送機構のひとつであるリン酸トランスポーターが関与する可能性を示した。具体的には、ビスホスホネートのもつ細胞・組織への以下の作用に対するリン酸トランスポーター阻害剤Phosphonoformic acid (PFA)の効果を検討した。その結果、1マウス耳介での壊死発症、2マウス耳介を用いた放射線同位元素標識ビスホスホネートの細胞内取り込み、3マウスBronjモデルにおける顎骨壊死発症のいずれにおいても、PFAは抑制効果を持つことを明らかにした。しかし、どの細胞が標的なのか、複数のリン酸トランスポーターのうち、どのリン酸トランスポーターが関与するのかは未だ不明であった。そこで、本年度は、1標的細胞の同定及び、2リン酸トランスポーターのアイソフォーム同定を目的として実験を行った。その結果として、in vitroおよびin vivoの複数の実験において、標的細胞として、血管内皮細胞が標的細胞として大きな役割を果たすことが示された。次に、リン酸トランスポーターのアイソフォーム同定に取り組んだ。現在、口腔内の組織及び細胞に発現する既知のリン酸トランスポーターとして、SLC20a1、SLC20a2、SLC34a1、SLC34a2、SLC34a3の5種類が明らかになっている。このうち、SLC34a1コンディショナノックアウト(CKO)マウスを用いて、Bronj顎骨壊死モデルへの影響を検討したところ、SLC34a1 CKOマウスにおいて有意に顎骨壊死発症頻度が減少した。以上の結果より、ビスホスホネートはSLC34a1を介して血管内皮細胞内に取り込まれ、アポトーシスをひきおこし、結果、Bronjをもたらすこと、さらに、PFAはこの取り込みを阻害し、Bronj発症を抑制する可能性が示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的はビスホスホネート(BP)の細胞内取り込み機序の同定から、BP関連顎骨壊死(Bronj)の発症機序の解明・治療法の確立へと発展させることである。BPの細胞内取り込み機序を同定するにあたり、細胞膜輸送機構のひとつである、リン酸トランスポーターに着目した。薬物の多くは、トランスポーターを介して細胞内に取り込まれることが既に知られており、それらは「薬物トランスポーター」と呼ばれている。また、リン酸などの内因性基質と構造が類似する薬物も、同じトランスポーターによって輸送されるケースが多数報告されている。BPは化学構造にリン酸基をもつため、リン酸トランスポーターによって輸送される可能性は非常に高いと考えられる。同トランスポーターの関与を検討するため、研究実施計画に基づき、その阻害剤であるPhophonoformic acid (PFA)を用いて、BPのマウス耳介皮下注射後の壊死発症頻度を指標として、PFA併用投与の影響を検討した。観察は24時間毎に行った。BPが、濃度依存的に壊死を発症させることは、既に当研究室において確認済である(Oizumi et al. Basic Clin Pharmacol Toxicol. 2009)。今回の実験結果から、BP単独投与群と比較し、PFAとの併用投与群において、壊死発症頻度の抑制がみられることが示された。この効果をさらに検討する為、まず、放射線同位元素標識BPの細胞内取り込み量に及ぼす効果を検討した。その結果、PFAは放射線同位元素標識BPの細胞内取り込み量を抑制した。以上の結果は、2013年10月に国際誌に発表済である。他方、Bronjの病態をより反映したマウス顎骨壊死モデルを用いて、BPとPFAの効果を検討した。この顎骨壌死モデルでは、BPを7日毎に1か月間、腹腔内注射した後、第一大臼歯の抜歯を行い、その2週間後に顎骨壊死発症頻度の評価を行った。その結果、BP単独投与群に比べ、PFA併用投与群では、顎骨壊死の発症が抑制された。以上の結果より、BPはリン酸トランスポーターを介して細胞内に取り込まれ、同機序は、Bronj抑制の分子標的になる可能性が示唆された。このうち、SLC34a1コンディショナノックアウト(CKO)

マウスを用いて、Bronj顎骨壊死モデルへの影響を検討したところ、SLC34a1 CKOマウスにおいて有意に顎骨壊死発症頻度が減少した。以上の結果より、ビスホスホネートはSLC34a1を介して血管内皮細胞内に取り込まれ、アポトーシスをひきおこし、結果、Bronjをもたらすこと、さらに、PFAはこの取り込みを阻害し、Bronj発症を抑制する可能性が示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。交付申請書に記載した平成25年度の研究実施計画に基づき、着実に進展しているため。ビスホスホネートの細胞内取り込み機構として、リン酸トランスポーターと同定するため、今後、以下の実験を行う予定である。まず、リン酸トランスポーター遺伝子ノックダウンおよび導入細胞株における、細胞毒性・細胞内取り込みへの効果の検討を行う。また、マウス顎骨壊死モデルを用いた実験においては、リン酸トランスポーター遺伝子ノックアウトマウスを用いて、顎骨壊死発症への影響を検討する。
ビーム光学総合計算コードの研究開発

初年度に行った(1a)進行方向の磁場を段階的に平滑化し横方向にも高次の次数を取り込んだ磁場モデルの定式化の検証を行った。実際の加速器として、SuperKEKB加速器の最終収束システムを用いた。ここでは、ソレノイド磁場、鉄シールドを持つ強い超伝導導4極磁石などが存在し複雑なモデルとなる。ビーム粒子軌道の計算と実際の軌道との比較や4極磁場を摂動的に変化させてターン毎ビーム一モニターを用いて、ベータトロン振動の周波数変調から最終収束系におけるビーム光学系の検証を行うことができた(1b)。これらの研究の一部は海外(セルン研究所)の研究者との共同研究として発表されている。(2b)非線形領域のビーム光学系の誤差解析および補正については、SuperKEKB加速器を中心として、行うことができた。特に、運動量方向の非線形領域では、6極磁石の補正を用いて色収差ばかりではなく、新たに導入された「クロマティック位相差」を用いた補正が試された。(2a)線形加速器における低エミッタンス保存の研究については、初年度から継続中であるが、まだ最終的な結果が得られていない。しかしながら、RF電子銃の調整が、まさに進化を遂げたところであり、今後の研究に期待が持てる状況である。(3a)6次元の転送行列を扱うマッチング・コードの実装および試験については、セルン研究所の将来計画であるFCC加速器をモデルとして行ってきた。これについては、ほぼ完成に近いものが構築された。(1b)および(2b)については、性能評価をすでに行い、ある程度結果を得ている。(2a)については、低エミッタンスのビームを供給するRF電子銃の開発が成熟度を増し、十分にビーム性能の試験を行える段階となった。(3a)については、初年度からの継続課題で、地道に進められてきた。平成30年度の研究課題を継続し不十分な点を補強する。研究成果は逐次発表する。また、国際SADワークショップを開催し、国内ばかりではなく海外の研究者との交流を促進し情報交換をおこなう。このような活動を、加速器の総合計算コードであるSADの有用性を高める一助とする。ビーム物理学を基盤として、多様な粒子加速器のビーム現象を統一的に取り扱える汎用性を備えた計算コードを開発することを目的とする。実働している加速器について、実状に即した計算コードの開発を行う。(1a)進行方向の磁場を階段関数として近似するモデルについて、陽電子ダンピングリングの偏向磁石およびSuperKEKB加速器の最終収束磁場、特にソレノイド磁場について評価を行う。陽電子ダンピングリングの偏向磁石は磁場強度は強く特殊なケースなので、このような手法が最適である。この手法では、横方向にも高次の次数を取り入れることが可能となる。(2a)線形加速器の入射部に設置されているRF電子銃から低エミッタンスビームを作り出すことが可能とっているが、それをどのように輸送するかが問題となる。ビーム輸送時のエミッタンス保存についての最適化アルゴリズムの開発を行う。(3a)マッチングの高度化を行う。6x6行列によるマッチングコードの実装を行い性能比較および試験を行う。(4a)電荷と質量を独立して持てるように粒子を一般化して取り扱えるように拡張する。これらを実行可能とするために、知識の集約、計算コード実装のための共有環境、計算コードの有用性を検証するための使用例の収集と比較を行う。計算コードとしての「SAD」を中心に、現在稼働中である、または、将来計画されている加速器の極限性能の追求に活かせることを目的とする。初年度は、計算コード開発を行うことを基盤とするが、開発環境の整備にも力を注ぐ。(1a)については、概ねモデル計算が終了し、実働している加速器について、性能評価を行える段階にきている。(2a)については、エミッタンス保存における最適化アルゴリズムの開発を予定していたが、当該年度には完了できなかった。(3a)6x6行列によるマッチングについては実装し、一部試験を行いつつある。残された課題として、いかに系統的な評価を行えるかということになる。(4a)については、完全な試験が、まだなされていない。

(3a)6次元の転送行列を扱うマッチング・コードの実装および試験については、セルン研究所の将来計画であるFCC加速器をモデルとして行ってきた。これについては、ほぼ完成に近いものが構築された。(1b)および(2b)については、性能評価をすでに行い、ある程度結果を得ている。(2a)については、低エミッタンスのビームを供給するRF電子銃の開発が成熟度を増し、十分にビーム性能の試験を行える段階となった。(3a)については、初年度からの継続課題で、地道に進められてきた。(1a)の検証を行う。SuperKEKBは予定通り稼働し始めたので、実際にビーム光学系の計算を行い、高次項の優位性を検証する。また、計算アルゴリズの最適化を行う。(2b)実際の加速器を用いて、非線形領域のビーム光学系の誤差解析および補正に取り組む。(2a)と(3a)は、前年度から継続して開発研究を行う。(4a)についても、引き続き試験を継続して行う。平成30年度の研究課題を継続し不十分な点を補強する。研究成果は逐次発表する。また、国際SADワークショップを開催し、国内ばかりではなく海外の研究者との交流を促進し情報交換をおこなう。このような活動を、加速器の総合計算コードであるSADの有用性を高める一助とする。当該課題の性質上、課題の進行状況によって使用額が大きく左右される。当該課題は、初年度よりも次年度に多くの経費をようすることが判明したため。具体的には、計算コードの開発は初年度に行い、その結果を持って、国内外の研究者と意見交換および学会発表を行う。課題の性質上、初年度は成果発表が少なく2年目以降で多くの経費を必要とする。課題の進行状況によって経費のプロファイルが均一化しないためである。最終年度は、国際会議等による成果発表が計画されているとともに、国内および国外の研究者との交流を通じて研究協議を行う予定である。
古典学習シミュレーターの制作

古典が嫌いな理科系の学生は多い。それは古典が昔の言葉で書かれていることが原因の一つである。古典を学生たちに、より興味あるものとして受け入れさせるため、ゲーム化を試みた。一方的にやらせるだけではなく、学生と教員との双方向の授業ができるようなゲーム型教材を目指した。題材は、教科書にもよく載っている、『古事記』中巻の「倭建命の物語」とした。iPadなどのタブレット端末などを使って、ゲームが出来るように制作した。本研究では、高等学校・高専の国語及び大学の一般教養に相当する学生などを対象とした、古典文学をRPG化した古典教育の補助教材作成を行う。古典に全く興味のない理科系の学生に向けて、より魅力的な教材の形態としてコンピューターゲームを採用し、そのソフト制作と活用を実践する。大学受験のための知識偏重の教材から、学生達が自主的に学び、意欲を持って取り組むための教材を開発することが目的である。題材は『古事記』を扱うものとし、制作期間3年のうち、1年目はRPG制作ソフト及びグラフィックソフトの習熟を、2年目の平成25年度はソフトの試作完成を目指した。より完成度の高い教材を作成するために、必要に応じて古事記研究者などから意見やアドバイスを受け、学会動向などにも注意して、最新の情報を取り込みながら翌年度完成を実現するための叩き台として試作品を開発に取り組んだ。しかしながら、ここ数年間における日本社会及び学生たちのIT環境は大きく変化し、当初計画していたパソコンのRPGゲームソフトでは、もはや時代遅れの感は否めない状況となった。せっかく作成したソフトも、ただ教室のパソコンを使うだけの使い方では、スマートフォン時代の学生たちにスムーズに受け入れられない可能性が高い。以上のような理由により、急遽制作ベースをパソコンのRPGソフトから、iphone・ipadのアプリケーションに変更することを決断した。現在、企画の変更も含めて、試作開発に取り組んでいる。受験のための知識偏重の教材から、学生達が自主的に学び、意欲を持って取り組むための教材を開発することが目的である。題材は『古事記』を扱うものとし、制作期間3年のうち、1年目はRPG制作ソフト及びグラフィックソフトの習熟を目指した。題材として選択した『古事記』は上中下三巻構成となっており、上巻が神話、中巻が初代天皇の神武天皇から応神天皇まで、下巻が仁徳天皇から推古天皇までの系譜や説話が記録されている。高等学校の検定教科書に教材としてよく採択されているのは、中巻「倭建命の物語」と下巻「仁徳天皇と女鳥王の物語」である。将来的には『古事記』全体のゲーム化(映像化)を完成させたいが、今回の作業では一般にも認知度が高いと考えられる「倭建命の物語」を選択した。この研究の問題点は、学生にただゲームをやらせるのではなく、教員がゲームにGM(ゲームマスター)として参加する双方向のゲーム進行を可能とする、双方向実現のための具体的方法である。TRPG(テーブルトーク・ロールプレイングゲーム)の要領をコンピューターゲームとして如何に再現できるかが肝となる。既製のRPG作成ソフト以外に、SNSを使ったゲーム作りも試みた。なお、この部分に関しては、依然検討中である。1年目は以上のように、題材の選定、及びゲームシステムの構築とRPG制作ソフト及びグラフィックソフトの習熟に関して実行した。科研費最終年度にあたり、「古典文学シミュレーター」の完成を目指した。2年目の平成25年度から、「RPGツクール」ソフトによるRPG形式のゲーム制作の方向を転換し、ipadなどで操作をすることができるゲームソフト(ビジュアルのベル形式)の制作に移行した。そのため、企画を一部変更し、準備等をやりなおしたために全体の完成に時間がかかり、最終的には試作の第1段階までで期間終了となった。試作ゲームは、『古事記』倭建命の本文入力・背景及び登場人物のイラスト・現代語訳の一部入力までが終了している。今回の企画のもっとも重要な部分である、TRPG形式による学生との双方向性の実現に関してはまだまだ到達できておらず、教員による口頭での説明や解説が絶対に必要な教材となった。ゲームでの双方向を実現するためには、既存のゲーム制作ソフトに頼るだけではなく、制作ソフトそのものの開発も視野に入れなければならないかもしれない。そうなるとゲーム制作の素人には不可能である。今回のゲーム制作は、ゲーム制作の素人が取り組むことの出来るレベルでの挑戦であった。双方向性の実現が可能となる制作ソフトなどを今後は丹念に探していく必要があると考えている。今回の試作ゲームは、パソコン上でのテストプレイが可能となっているため、学生たちに対して試作ゲームを使っての授業を行い、アンケートを実施した。その結果を基に改良を施し、今後HP等によって公表する予定である。

日本文学既製のRPG作成ソフト(ウインドウズパソコンゲーム用、ニンテンドーDS用)を使用したゲーム制作から、iphone・ipad用のアプリケーションをプラットフォームにすることを決断した。この方向転換が原因となって、課題である双方向性の実現などについて試行錯誤が続いている。制作そのものは進行中であるが、さらに時間が必要なため「やや遅れている」の達成と考える。題材として『古事記』中巻「倭建命の物語」を選択し、既製のRPG作成ソフト(ウィンドウズパソコンゲーム用、ニンテンドーDS用)以外に、SNSを使ったゲーム作りも試みたが、課題である双方向性の実現には、試作品をいくつか完成させる必要がでてきた。制作そのものは進行中であるが、さらに検討が必要なため「おおむね順調」の達成と考える。3年目最終年度の平成26年度はゲームソフトを完成させなければならない。双方向性の実現などに工夫を凝らし、夏までに試作を完成させたい。その後、香川高等専門学校の国語教材として実際に使用し、学生や教員に対するアンケート結果を論文などで公表する予定である。2年目の平成25年度はソフトの試作を完成させる。学会動向などにも注意して、最新の情報を取り込みながら翌年度完成を実現するための叩き台として試作品を開発する。より完成度の高い教材を作成するために必要に応じて古事記研究者などから意見やアドバイスを受けに行き、同時に古事記・万葉集や古代社会に関する資料の収集も進めていきたい。試作品を実際に使用してもらって意見を聴取することも必要となると考えている。物品購入が想定よりも安く購入できたこと。及び「その他」としていた会議費などの経費が使用されなかったことが理由である。「その他」の経費と考えていた、パンフレットの作成などに使用したい。物品費170,000円、旅費100,000円、その他30,000円。