hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サブリーマン幾何からトロピカル幾何まで実代数幾何的綜合研究

これに関しても現在,論文を執筆中である.一方,制御理論においてトロピカル幾何・凸幾何と密接に関係し重要であるフィリポフ理論およびカラテオドリ理論と関連させて,ジェネリックな制御システム,特に,アフィン・システムにおいてポントリャーギンの最大値原理により一般化されたハミルトン方程式の解として特徴付けられる特異トラジェクトリの測度論的・幾何学的性質について,実代数幾何的側面(半代数幾何,劣解析幾何,横断性定理)からの解明を実行中である.本課題研究は,微分幾何における新しい分野であり,制御理論,外微分式系の研究と密接に関連する「サブリーマン幾何」から,計算機科学の分野から生まれ,代数幾何,とくにトーリック幾何・トポロジー,可積分系,力学系,数理物理と関連して研究されている新しい分野である「トロピカル幾何」に及ぶ具体的なテーマに対し,実代数幾何の方法をあまねく適用し,実質的な成果を挙げることを目標とする研究課題である.24年度は,実質的な成果として,サブリーマン幾何の観点から,実代数幾何的な方法を用いて,関連する種々の幾何学に現れる特異曲面の分類を実行し,ジェネリックな特異点の標準形を得て,国際研究集会のプロシーティングに発表済みである.また,その課程で「開化」(opening)の概念を創始・応用し,研究成果を既に数理解析研究所の講究録(別冊,査読有り)に出版した(研究発表の項目を参照.)さらに,開発した理論を,CartanのG2幾何学の状況に応用し,接線曲面の分類を行った(G.Ishikawa,Y.Machida,M.Takahashi, Singularities of tangent surfaces in Cartan's split G2-geometry,専門的国際誌に現在投稿中.)実際,開化によって得られる曲面である開Mond曲面,開燕尾曲面,開普及折り目襞,開Scherbak曲面,などがG2幾何における特異点の分類結果の標準形として現れることを発見した.これらの結果は,一部を成果発表済みである(研究発表の項目を参照.)さらに,25年度の研究に向けて,G2サブリーマン幾何の局所・大域的な双対性を非線形制御理論と実代数幾何の側面とrolling ball問題の微分幾何・位相幾何的な側面の関連性を研究するというテーマ,および,D4幾何の三対性とD型特異点論に関するテーマが見いだされた.サブリーマン幾何に現れる特異点の分類について,実代数幾何的手法を応用して,着実にすでに成果をあげている.一方で,トロピカル幾何の制御理論への応用に関しては,特異点論的・実代数幾何的なアプローチによって研究が進んでいるが,具体的な成果は,次年度以降の課題となっている.25年度が最終年度であるため、記入しない。24年度までに,サブリーマン幾何,関連して接触構造およびEngel幾何,付随する旗多様体の標準微分式系の幾何に注目し,それらの積分曲線および接線曲面の特異性について考察し,実代数幾何的な見地から,新しい特異点の分類を実行し,ジェネリックな特異点の標準形を完成することができたことは,研究目標に沿った実質的な成果であると考える.また,CartanのG2幾何学に,本研究課題の研究遂行上で得られた方法を応用し,自然に現れる特異曲面の分類を行ったことは,当初の研究目的,研究計画の有効性を裏付けていると考える.さらに,25年度に向けて,G2サブリーマン幾何の局所・大域的な双対性を非線形制御理論と実代数幾何の側面とrolling ball問題の微分幾何・位相幾何的な側面の関連性を研究するというテーマ,および,D4幾何の三対性とD型特異点論に関するテーマが24年度において見いだされたことも,本研究課題の有効性を示している.
消費者の安心・安全の確保に向けた価格決定モデルに関する研究

本研究課題の目的は顧客の購買行動を考慮した価格決定モデルを構築することで、購買行動が価格変動に与える影響の分析と消費者にとっての安心・安全な購買環境の実現を目指すことである.当年度は(1)自動化された仮予約が社会的厚生に与える影響に関する研究,(2)ダイナミック・プライシングの実証研究および消費者の公平性に関する先行研究の調査を実施した.(1)では,自動で予約・購入処理を実行するプログラムであるインターネットボット(以下ではボットと呼ぶ)がダイナミック・プライシングを適用する企業の収益および顧客の余剰(満足度)に与える影響について分析した.ボットによる購入意思のない自動的な買いやキャンセルの頻度が増すことで,DPを適用する企業の在庫量が頻繁に増減し,価格の変更頻度が増える可能性がある.正規の顧客に対して必要以上の高値が提示される恐れもあり,DPに対する不信感に繋がる原因となるため対策が必要であるといえる.当研究では,インターネットボットによる仮予約を考慮した動的価格決定モデルを定式化し,シミュレーションによって,ボットの増加とともに企業収益と消費者余剰の和である社会的厚生が減少することを確認した.さらに,ボットの存在を価格政策に考慮することで,社会的厚生が改善されることを示した.この成果をINFORMS AnnualMeetingと日本オペレーションズ・リサーチ学会にて報告し,現在,論文誌への投稿に向けて執筆中である.(2)では,ダイナミック・プライシングがすでに導入されている欧米のプロ野球チームやアパレル業界のデータを用いた実証研究の調査を行い,需給に応じた価格調整が企業収益の増加に貢献したことを確認した.しかしながら,消費者の公平性を調査した研究は数少なく,公平性を測る指標の構築が求められていることが明らかとなった.本研究課題の目的は,近年オンラインで導入が進んでいる(1)動的価格販売(ダイナミック・プライシング),(2)カスタマイズ販売,(3)マッチング販売のそれぞれについての消費者の公平性という視点から価格戦略を分析・評価することである.(1)については,ボットによる自動予約の影響について分析し,学会での発表まで実施することができたため,目的はおおむね達成できたといえる.また,昨年度は実施することのできなかったダイナミック・プライシングの実証研究と消費者の公平性に関する研究のサーベイを実施することができたため,全体の達成度の評価として,順調に進展しているといえる.平成31年度は今年度の調査を踏まえて,消費者の公平性を測るための指標を構築し,スポーツイベントや航空チケットなどにおける実データを用いて指標の検証を行うことを目的とする.指標の構築については,消費者の効用に基づくモデリングや,ネットワーク工学の分野で用いられているユーザ間の公平性を測るJain's fairness indexなどの他分野において適用されている指標を応用する.複数の指標を構築し,これらを検証するために,価格データを入手する.価格データは日々の時系列データとなるため,手作業で入手することが困難であるが,Webスクレイピングなど技術を用いて自動化することを検討している.さらに,消費者の価格に対する満足感と提案した指標の結果とがどの程度一致しているのかをアンケート調査などによって検証する.本年度は,研究期間の最終年度であるため,上記を含む今後の研究課題の整理と次年度以降に向けた整備を行う予定である.本研究は顧客の購買行動を考慮した価格決定モデルを構築することで、購買行動が価格変動に与える影響の分析と消費者にとっての安心・安全な購買環境の実現を目指すことが目的である.当年度は(1)購買延期オプションを考慮した動的価格決定モデルに関する研究,(2)従量課金制販売における最適価格決定に関する研究を行なった。(1)では,近年,航空業界では価格変動に対する顧客の不公平感を低減するための取り組みとして,購入を数時間の間,延期できるオプションが販売されている.このような延期オプションが販売価格および企業収益にどのような影響を与えるかを分析することが目的である.しかし,顧客の購買延期行動を考慮すると状態数の増加により計算が困難となる.そこで,線形計画法による近似手法により企業収益を分析した.ここまでに得られた成果をInternational Federation of Operational Research Societiesと日本オペレーションズ・リサーチ学会にて報告した.(2)では,モノのネットワーク化であるIoT(Internet of Things)を応用し,製品の使用量に応じて料金を課金する従量課金ビジネスにおける価格決定問題について考察した.IoT化により企業および消費者に様々なメリットが存在するものの,通常の製品の販売とは異なり,使用量に応じて企業収益が変動するリスクが存在する.このような将来の収益に関する不確実性の下で企業の期待収益を最大化するための最適な課金単価を決定するモデルを構築した.これにより,従量課金販売によって企業収益の拡大を可能にする条件を明らかにした.この成果を論文にまとめ,現在,論文誌に投稿中である.本研究課題の目的は,近年オンラインで導入が進んでいる(1)動的価格販売(ダイナミック・プライシング),(2)カスタマイズ販売,(3)マッチング販売のそれぞれについての消費者の公平性という視点から価格戦略を分析・評価することである.(1)については,購入延期オプションを取り入れた価格決定モデルを構築し,学会での発表まで実施することができたため,目的はおおむね達成できたといえる.また,(2)については,従量課金ビジネスに着目し,消費者個々の使用量という特性に合わせて課金単価をカスタマイズするモデルを提案した.本研究は論文投稿まで進めることができたため,全体の達成度の評価として,順調に進展しているといえる.本研究課題の目的は顧客の購買行動を考慮した価格決定モデルを構築することで、購買行動が価格変動に与える影響の分析と消費者にとっての安心・安全な購買環境の実現を目指すことである.当年度は(1)自動化された仮予約が社会的厚生に与える影響に関する研究,

(2)ダイナミック・プライシングの実証研究および消費者の公平性に関する先行研究の調査を実施した.(1)では,自動で予約・購入処理を実行するプログラムであるインターネットボット(以下ではボットと呼ぶ)がダイナミック・プライシングを適用する企業の収益および顧客の余剰(満足度)に与える影響について分析した.ボットによる購入意思のない自動的な買いやキャンセルの頻度が増すことで,DPを適用する企業の在庫量が頻繁に増減し,価格の変更頻度が増える可能性がある.正規の顧客に対して必要以上の高値が提示される恐れもあり,DPに対する不信感に繋がる原因となるため対策が必要であるといえる.当研究では,インターネットボットによる仮予約を考慮した動的価格決定モデルを定式化し,シミュレーションによって,ボットの増加とともに企業収益と消費者余剰の和である社会的厚生が減少することを確認した.さらに,ボットの存在を価格政策に考慮することで,社会的厚生が改善されることを示した.この成果をINFORMS AnnualMeetingと日本オペレーションズ・リサーチ学会にて報告し,現在,論文誌への投稿に向けて執筆中である.(2)では,ダイナミック・プライシングがすでに導入されている欧米のプロ野球チームやアパレル業界のデータを用いた実証研究の調査を行い,需給に応じた価格調整が企業収益の増加に貢献したことを確認した.しかしながら,消費者の公平性を調査した研究は数少なく,公平性を測る指標の構築が求められていることが明らかとなった.本研究課題の目的は,近年オンラインで導入が進んでいる(1)動的価格販売(ダイナミック・プライシング),(2)カスタマイズ販売,(3)マッチング販売のそれぞれについての消費者の公平性という視点から価格戦略を分析・評価することである.(1)については,ボットによる自動予約の影響について分析し,学会での発表まで実施することができたため,目的はおおむね達成できたといえる.また,昨年度は実施することのできなかったダイナミック・プライシングの実証研究と消費者の公平性に関する研究のサーベイを実施することができたため,全体の達成度の評価として,順調に進展しているといえる.平成30年度は動的価格販売とマッチング販売に取り組む.まず,競争環境下における動的価格方式における価格の平均的な傾向と変動の大きさについて分析する。
エネルギ有効利用のための超高効率熱電変換デバイスの開発

超高効率熱電変換デバイス作製のため,本年度も引き続きフォノン(格子振動)による熱伝導を低減するナノ微細構造について調べた.ナノ微細構造におけるフォノン輸送をボルツマン方程式を数値的に解くことにより調べ,熱伝導率低減効果について最適なナノホール配置について提案した.孔の配置は,熱の輸送方向に対して垂直な面を大きくすることが熱伝導率低減に有効であることを得た.これまでのナノ構造の熱伝導率計算の妥当性を検討するため,通常の半導体微細加工技術とイオン集束ビームを用いて100nmのナノホール列を持つSi_3N_4薄膜を作製した.この薄膜の熱伝導率を測定するため,白金-白金ロジウムからなる超微細熱電対をもつ走査型熱顕微鏡(SThM)を用いて表面の熱計測を行った.熱伝導率計測では超微細熱電対は一定温度となるようにフィードバックをかけながら加熱されており,加熱に必要とされた電流をモニターすることで熱伝導率を得ることができる.正確な熱伝導率の校正が難しいため,絶対値としてどれだけ熱伝導率がナノ構造によって低減されたか明言できないものの,ナノホール列がないSi_3N4薄膜と比較して大幅に熱伝導率が低減していることが確認できた.一方で最終目標である熱電変換デバイスの作製のため,常温で最高効率を示す熱電半導体Bi_2Te_3のp型およびn型薄膜の生成をフラッシュ蒸着法によって作製した.薄膜原料としてP型にはSbをn型にはSeをドープした.蒸着しただけの薄膜の熱電特性はゼーベック係数の絶対値にして40μV/K程度と低いもののアルゴン雰囲気中300°Cでアニールした薄膜は,n型で-150μV/K程度の熱起電力,p型で200μV/K程度の熱起電力を示し,バルクと比較しても見劣りしない熱電薄膜にまで特性を改善できた.本研究を通して超高効率熱電変換デバイスを実現させるための3つの結果を得た.具体的には,室温で最高効率を示す熱電半導体Bi_2Te_3薄膜の生成法を確立,イオン集束ビームを用いることで薄膜にナノホール列を作製できることを示した.ナノ構造を有する薄膜の熱伝導率は,構造のない薄膜と比較して小さいことをフォノン輸送理論に基づいた数値解析で予測すると共に,低減された熱伝導率を計測した.・超高効率熱電変換デバイス作製のため,本年度はフォノン(格子振動)による熱伝導を低減するナノ微細構造について調べた.ナノ微細構造におけるフォノン輸送をボルツマン方程式を数値的に解くことにより調べ,熱伝導率低減効果について定性的な結果を得ることができた.その結果,100nm程度の孔を周期的に並べることで,孔のない場合と比較して,熱伝導率を半分程度にまで低減できることが見積もられた.さらに孔の配置は,格子上に並べるよりも千鳥配置にするほうが,孔の界面でフォノンを反射できるため,圧倒的に熱伝導率を低減できることを求めた.フォノン輸送モデルの妥当性を検討するため,Si結晶にナノサイズの孔を配置し,熱伝導率を計算したところ,フォノン輸送数値解析と同様に熱伝導率の著しい低減を確認することができた.・作製するデバイスの熱伝導率を測定するため,3ω法と呼ばれる交流周期加熱による熱伝導率計測を試みた.熱伝導率が既知である材質に対して予備実験を行い,熱伝導率の低いポリマー,ガラスに関しては熱伝導率を測定でき,3ω法のノウハウを蓄積することができた.熱伝導率の低減メカニズムを実験から明らかにするため,液体窒素温度から常温まで温度制御が可能な真空装置の作製を行った.今後はこの装置を用いてナノ構造をもつデバイスの熱伝導率を計測する予定である.・熱電変換デバイスの作製のため,常温で最高効率を示す熱電半導体Bi_2Te_3の薄膜生成を進めている.p型の薄膜の生成は既に多くが報告されているため,本研究ではn型薄膜の生成を試みた.薄膜生成法として,化合物半導体薄膜で成功例の多い,フラッシュ蒸着法を選択した.単結晶Bi_2Te_3と比較するとまだまだ低い性能であるものの,およそ-50μV/K程度の熱起電力を得ることができた.今後は薄膜生成時の基板温度を上昇させるなどして,薄膜性能の向上に努める予定である.超高効率熱電変換デバイス作製のため,本年度も引き続きフォノン(格子振動)による熱伝導を低減するナノ微細構造について調べた.ナノ微細構造におけるフォノン輸送をボルツマン方程式を数値的に解くことにより調べ,熱伝導率低減効果について最適なナノホール配置について提案した.孔の配置は,熱の輸送方向に対して垂直な面を大きくすることが熱伝導率低減に有効であることを得た.これまでのナノ構造の熱伝導率計算の妥当性を検討するため,通常の半導体微細加工技術とイオン集束ビームを用いて100nmのナノホール列を持つSi_3N_4薄膜を作製した.この薄膜の熱伝導率を測定するため,白金-白金ロジウムからなる超微細熱電対をもつ走査型熱顕微鏡(SThM)を用いて表面の熱計測を行った.熱伝導率計測では超微細熱電対は一定温度となるようにフィードバックをかけながら加熱されており,加熱に必要とされた電流をモニターすることで熱伝導率を得ることができる.正確な熱伝導率の校正が難しいため,絶対値としてどれだけ熱伝導率がナノ構造によって低減されたか明言できないものの,ナノホール列がないSi_3N4薄膜と比較して大幅に熱伝導率が低減していることが確認できた.

一方で最終目標である熱電変換デバイスの作製のため,常温で最高効率を示す熱電半導体Bi_2Te_3のp型およびn型薄膜の生成をフラッシュ蒸着法によって作製した.薄膜原料としてP型にはSbをn型にはSeをドープした.蒸着しただけの薄膜の熱電特性はゼーベック係数の絶対値にして40μV/K程度と低いもののアルゴン雰囲気中300°Cでアニールした薄膜は,n型で-150μV/K程度の熱起電力,p型で200μV/K程度の熱起電力を示し,バルクと比較しても見劣りしない熱電薄膜にまで特性を改善できた.本研究を通して超高効率熱電変換デバイスを実現させるための3つの結果を得た.具体的には,室温で最高効率を示す熱電半導体Bi_2Te_3薄膜の生成法を確立,イオン集束ビームを用いることで薄膜にナノホール列を作製できることを示した.ナノ構造を有する薄膜の熱伝導率は,構造のない薄膜と比較して小さいことをフォノン輸送理論に基づいた数値解析で予測すると共に,低減された熱伝導率を計測した.
多項目同時測定用杯スループット電気化学発光型免疫センサーアレイ

DNA、抗体、酵素などの多種類の生体分子の同時計測は、生物情報を理解する上できわめて重要となっている。最近特に、DNAチップに代表されるように一つのチップ上に集積化したデバイスが注目を集めている。すでにDNAチップアレイの作製方法としてはリソグラフ法とスタンプ法等が知られている。ここでは、新規な工程を目指して、無作為液中自己組織化法(random fluidic self-assembly method、RFSA法)を提案している。まず、洗浄したカバーガラスの片面にスピンコーターにより疎水性のCPFP(cyclizedperfluoropolymer)を厚さ0.5mmでコーティングした。次いで、反対面にクロム/金を蒸着した。そして、ダイシングマシンで100400・m角程度の大きさに切って微小担体を作製した。この上にチオール誘導体およびアビジンを介して5`末端にビオチン修飾DNAを固定化した。また、相補的DNAは5`末端にFITCを修飾して用いた。一方、スライドガラスの片面にCPFPをコーティングした後、クロム/金を蒸着した。次いで、ネガの厚膜用レジストをコーティングした。リソグラフ工程および酸素プラズマ処理することにより親水性・疎水性に分けて100500・m角の10000400個/cm2と四方に厚さ3050・m角の壁が設けられた安定性を持つチップパターンを作製した。エタノール90%溶液を入れたシャーレにチップパターンを載せた。ここに各種のDNAが固定された8000個ほどの担体群を入れると、重力および疎水性相互作用によりチップパターンに担体群が沈降してランダムに各々の疎水性サイトに配置された。リソグラフ工程および酸素プラズマ処理により設けられたチップパターンの親水性・疎水性部分は各々100・m角で、10000個/cm2と四方に高さ3050・mの壁が規則正しく設けられて担体(DNAチップ)の固定後にも安定性が期待される。壁の親水性部分の側面の観察から親水性部分と壁とのエッチングがうまく出来ていることが示された。さらに、配置させる担体には各々異なるドットパターンをリソグラフィーであらかじめマーキングしておくことも出きるため、ランダム配置後の同定も可能である。
泡沫化硬化剤を用いた経皮経肝的門脈塞栓術の臨床的有用性、安全性に関する検討

当研究の目的は、泡沫化硬化剤を用いた経皮経肝的門脈塞栓術の安全性と有用性を確立し、手技の標準化を目指すことにあり、動物実験による基礎研究と、臨床における安全性、有用性の検討を行った。豚腎を用いた実験では、泡沫化硬化剤に強い変化が観察されないことを確認した。臨床研究として、十分な観察期間があった15例について、重大な合併症は認めず、塞栓効果は良好で、十分な有効性が確認された旨、文献的報告を行った。当研究は、泡沫化硬化剤を用いた経皮経肝的門脈塞栓術の安全性及び有用性を確立し、経皮経肝的門脈塞栓術手技の標準化を目指すものである。その端緒として、従来の硬化剤と泡沫化硬化剤との比較検討のため、豚を用いた基礎的研究を行い、安全性、有用性の検証を行う。また、臨床例の蓄積を通じて、再疎通率、肝臓の容積変化、合併症、安全性についての検討を行うことを目標としている。本年度は、当初の計画に追加し動物実験を施行した。泡沫化硬化剤は同量の硬化剤と比較し、容積が大きくなるほか、腹側への分布が良好となることが考えられる。豚肝を用いた実験が理想的ではあるが、豚肝はヒトのそれとは異なり、非常に菲薄な構造で、腹背側の評価にはそぐわないため、豚腎を代用し実験を行ったところである。現在、組織切片を作成し、ヘマトキシリン・エオジン染色、エラスティカ・ファン・ギッソン染色を行い、泡沫化硬化剤及び通常の硬化剤それぞれについて、内皮障害の分布及びその程度の検討を行っているところである。また、平行し臨床例の蓄積は逐次進めており、現在までに、27症例について、泡沫化硬化剤による経皮経肝的門脈塞栓術を施行しているところである。それぞれの症例にてついて、手技的成功率、1ヶ月、3ヶ月、半年、一年(肝切除待機患者については肝切除までの期間)での再疎通率(臨床的成功率)の評価を行っている。また、上記期間での肝臓の容積変化についても評価を進めている。当研究の目的は、泡沫化硬化剤を用いた経皮経肝的門脈塞栓術の安全性と有用性を確立し、経皮経肝的門脈塞栓術手技の標準化を目指すことにある。その端緒として、従来の硬化剤と泡沫化硬化剤の比較検討のため、豚を用いた動物実験を行い、安全性、有用性に関する基礎的検討を行う。また、臨床例の蓄積を通じて、再疎通率、肝臓容積変化、合併症、安全性についての検討を行っていくものである。豚腎を用いた代用実験において、ヘマトキシリン・エオジン染色に加えて、ファスティカ・ファン・ギッソン染色を施行し、通常の硬化剤及び、泡沫化硬化剤それぞれにについて組織学的な比較検討を施行した。内皮障害の程度、分布については、泡沫化硬化剤が分布の点において優れているであろう腹側域での変化が顕著であろうと推測したが、特に特徴的な変化は観察されなかった。使用臓器の変更や、泡沫化硬化剤の投与方法、標本作製方法などについて、再検討を行っている。平行して進めている臨床例の蓄積については、現在までに28症例について泡沫化硬化剤による経皮経肝的門脈塞栓術を施行しているところである。それぞれに症例について、順次、観察期間を延長し、手技的成功率、1ヶ月、3ヶ月、6ヶ月、12ヶ月(肝切除待機患者では肝切除までの期間)で、臨床的成功率の指標となる再疎通率の評価を進めている。また、同様に指標となりえる、塞栓葉の縮小、非塞栓葉の代償性肥大という肝臓の容積変化についての評価についても、順次、蓄積を進めている。豚腎を用いた代用実験において、ヘマトキシリン・エオジン染色に加えて、ファスティカ・ファン・ギッソン染色を施行し、通常の硬化剤、泡沫化硬化剤それぞれについて組織学的な比較検討を施行した。泡沫化硬化剤が分布の点において優れる腹側域での変化が顕著であろうと予測したが、特に2つの硬化剤の間に差異は認められなかった。特に、泡沫化硬化剤にて特別に強い局所的変化が観察されるというはなかった。蓄積症例については、十分な観察期間があった、15例について、オルダミンの使用は許容範囲内で、重大な合併症は認めず、塞栓効果は良好で、十分に残肝予備能を拡大できるという点について、パイロットスタディとして文献的報告を行った。

臨床研究として、十分な観察期間があった15例について、重大な合併症は認めず、塞栓効果は良好で、十分な有効性が確認された旨、文献的報告を行った。基礎的な動物実験における組織学的検討に課題を抱えている。実験方法を再検討し、必要あれば追加実験を考慮する。臨床例の追跡についは順調に進行している。放射線医学症例登録についてはほぼ終えた段階であり、今後は蓄積症例についての長期的合併症についての評価も順次進行していく。早期から晩期にかけての有害事象なども踏まえ、これらの結果を集積のうえ、論文化を進めていく。動物実験についても必要があれば、実施を検討する。当初の計画に追加し、安全性、有用性の基礎的研究となる動物実験を行うことができ、その評価も順次、進んでいる。臨床症例の蓄積と、解析もおおむね当初の予定通り進んでいる。実験を追考するうえで、想定予算よりも試薬、物品等をおさえて使用したため、繰越金が発生した。H26年度以降は症例の随時蓄積ならびに、手術までの期間が延長された症例では経過観察期間の延長をおこないつつ、得られた結果を集計し治療効果の評価ならびに、早期から晩期にわたる合併症、有害事象の整合性について統計処理を含めて検討し、これらの結果を学会報告および論文にまとめて公表する予定である。来年度の実験費用にあて、研究を追考する予定。実験を追考する上にて想定予算よりも試薬をおさえて使用した為に繰り越し金は発生した来年度の実験費用にあて、研究を追考する。
表面プラズモンを用いたナノメートル領域へのフォトンの閉じ込め

本研究では、光の波長限界を超えた極微小な領域に局在する光近接場の特性を活かして、光の波長以下の、ナノメートル寸法の領域に、粒子としての光(フォトン)をいかに効率よく閉じ込めるかをテーマに研究を行った。具体的な研究内容として、(1)近接場光学顕微鏡で用いる、ナノメートル寸法で鋭利な探針先端に表面プラズモンの局在モードを励起する、(2)平面基盤上に真空蒸着した金属薄膜の微細加工を行い、通常の2次元伝搬モードである、表面プラズモンを特定領域に閉じ込める、以上、2つの場合について行った。具体的な研究内容と成果について以下に記す。(1)以前、先鋭化光ファイバー製探針先端に非常に滑らかで機械的強度が強い金薄膜を蒸着する技術を得ており、今回その技術を用いて、局在プラズモンの理論式をもとに所属する研究期間に設置されているR6G色素レーザーの可変波長内に共鳴点がある局在モードを求め、その条件に合うように作製した。実際に共鳴が起きるかどうかはコレクションモードの近接場光学顕微鏡で確認した。その上で共鳴波長で形成された近接場領域へ探針先端を徐々に近づけた時の検出光強度の変化を偏光条件を変えて測定した。結果、探針先端に局在モードが励起される偏光条件では近接場光強度の距離依存性よりもさらに一層鋭い距離依存性が得られた。(2)電子ビームにより、ガラス基板の金蒸着膜上に塗布したレジストの2次元的な周期構造を作製し、収束イオンビームにより、光の波長の1/2程度の幅の短冊状の金薄膜の周期構造を作製した。作製した膜に実際に表面伝搬モードのプラズモンを入射させ、散乱光を今回購入した冷却CCDカメラで、近接場強度分布を近接場光学顕微鏡で観察した。結果、散乱光は、単一の薄膜探面部に比べてかなり抑えられており、周期構造部の近接場強度は伝搬部に比べ非常に弱く、境界部での高い反射が得られた。
コルチゾル産生副腎皮質腺腫(クッシング症候群)の発症機序に関する研究

クッシング症候群は、コルチゾルの過剰産生を認める症候群であり、高血圧、耐糖能異常、中心性肥満、満月様顔貌、免疫不全などの重篤な臨床症状を呈する。本邦におけるクッシング症候群の原因の多くは、コルチゾル産生副腎皮質腺腫(CPA=cortisol producing adenoma)であるがその発症機序は明らかにされていない。本研究では、CPA組織において特異的に発現増強あるいは減弱している遺伝子群をRDA(Representational Difference Analysis)を用いて同定し、その機能を明らかにすることによりCPAの発症機序を解明することを目的とした。CPAとそれに隣接する正常副腎から抽出したRNAを用いRDAを行い、CPAに特異的に発現しているcDNA群をクローニングした。その結果、グルタチオン-S-トランスフェラーゼ(GST-A1)及びDiminuto遺伝子が同定された。これらのmRNAの発現は、CPAに強く認められ、隣接正常副腎では殆ど発現が認めらなかった。副腎由来の細胞株H295Rを用い、GST-A1が副腎細胞の増殖に重要であることをこの酵素の特異的な阻害剤であるエタクリン酸を用いて明らかにした。一方、Diminuto遺伝子は、コレステロール産生に関わる酵素をコードすることが報告され、我々は、この発現が副腎皮質刺激ホルモンにより増加することをラットを用いた研究より初めて明らかにした。この結果は、Diminuto遺伝子産物による副腎におけるコレステロール産生がコルチゾル産生に重要であること示唆した。コルチゾル産生副腎皮質腺腫(CPA)の発症機序を分子生物学的手法により解明することを目的とし、RDA(Representational Difference Analysis)法を用いて、CPAにおいて特異的に発現増強あるいは減弱している遺伝子群を同定し、その機能を明らかにすることによりCPAの発症機序を明らかにしている。CPAとそれに隣接する正常副腎からRNAを抽出、mRNAを精製後、逆転写酵素を用いてcDNAを作成した。このcDNAを二重鎖DNAにした後、制限酵素DpnIIにより消化し、約300bpのフラグメントとし、アダプターを付け、CPA、正常副腎から得られたcDNAのそれぞれをPCRにより増幅しアンブリコンを作成した。この両者のアンブリコンを用いてサブトラクションPCR(Representational Difference Analysis=RDA)を行い、CPAに特異的に発現しているcDNA群をクローニングした。その結果、グルタチオン-S-トランスフェラーゼ(GST-A1)及びKIAA0018遺伝子が同定された。ノーザン解析によりこれらmRNAの発現が、CPAに強く認められ、正常副腎では殆ど発現が認められなかった。GST-A1は、ヒト副腎腫瘍由来のH295細胞においても発現が認められ、この活性をエタクリン酸で阻害すると、細胞増殖が強く抑制さた。従って、CPAにおけるGST-A1の過剰発現は、腫瘍細胞の増殖に関与していることが明らかにされた。一方、KIAA0018 cDNAの全塩基配列法を決定し、このcDNAがヒトDiminutoホモログであることを確認した。Diminutoは、植物の生長を促すステロイドホルモン合成に関わる酵素としてクローニングされると共に、本年ドイツの研究者達により、神経細胞のアポトーシスを抑制することが報告された。従って、CPAにおけるヒトDiminuto遺伝子の過剰発現は、ステロイドホルモンの合成、腫瘍増殖に関わっている可能性が示唆された。
一次元的構造を持つ磁性体のスピン・軌道磁気モーメントの理論的研究

軌道磁気モーメントの第一原理バンド計算は、スピンのそれに比べて極めて遅れた状況にあるのが現状である。この研究では、Co原子をCu或いはPd母体中に1次元的、2次元的、3次元的に配列させた種々の人工格子を仮定して、タイトバインディング模型に基づき、原子内電子間多重極相互作用をハートレー・フォック近似で取り扱うことにより、原子環境と磁性原子の軌道磁気モーメントの大きさとの関係を理論的に調べた。遷移金属の原子のs,p,d軌道を考慮し、スピン軌道相互作用を含む拡張ハバード模型で、原子内電子間多重極相互作用をd軌道に対して考慮し、これをハートレー・フォック近似で取り扱い、原子のスピン・軌道磁気モーメント(Mo,M_S)を計算する。原子間の飛び移り積分のパラメーターはD.Papaconstantopoulos(Handbook of the Band Structure of Elemental Solids,Plenum 1986)の値を用いる。超格子中の原子間飛び移り積分の格子定数依存性に関しては、その文献のスケール則を用いる。異なる原子間の飛び移りに関しては、それぞれの原子間の飛び移り積分の相加平均をとる。また、異なる原子間のエネルギー準位差は、それぞれの原子内のs,p,d軌道のエネルギー間隔を保ったまま、それぞれの原子全体の電気的中性を満たすように決める。得られた結果は1)M_Sは全体を通じて原子環境による変化が少ない。2)M_0の原子環境依存性は大きく、より孤立原子に近い環境を与えるCu母体において、大きな値を持つ。3)Pd,Cu母体それぞれに対し、全体として、最近接にCo原子がいない環境においてM_0はより大きく、この傾向はCu母体においてより顕著である。4)M_0の大きさに、明かに方向依存性が存在するが、一般的な傾向を抽出しにくい。しかし、2次元層状超格子では、面に垂直方向により大きいM_0が得られる。
商法等改正法案における物品運送人の責任制度に関する研究

2018年度は、設定した課題のうち、運送人の責任制度における高価品特則な・重過失の問題に着手した。しかし、研究を進めるうちに、その後の課題であった運送人の不法行為責任の問題とも通底するであろう前提的な問題意識を得るに至った。すなわち、これまでの一般的な議論、とりわけ裁判例に対する違和感の原因として、一つには「商法としての発想の欠如」があり、もう一つには「運送の制度的認識の欠如」があるのではないかと考える。前者は、運送契約は大量・定型の契約が迅速に締結され、典型的な商取引であるにもかかわらず、訴訟では個別具体的な問題解決が優先され、商法の視点が看過されているのではないか。実際に訴訟となるのは数千件、数万件に一件という特殊的なケースであるが、裁判官の視点からすれば、これだけが具体的対象としての一件となる。商法は、運送契約の特殊性を認識し、この数千件に一件という場面での過失や重過失を許容しようという考え方から立法されているようにみえるが、こうした認識を欠いて、あたかも民法などの適用場面と同様の感覚で法律が解釈・適用されていないだろうか。そうだとすれば、この認識の相違は、解釈およびその結論に影響を与えても不思議ではない。後者も類似の着眼点であるが、運送契約は運送人と荷送人の間の契約であり、この二者関係が基本であるところ、実際の規定の解釈の場面で念頭に置かれるのもこの単純な原初型である。それゆえ、実際の荷送人が契約荷送人に発送を委託し、または運送人が実際運送人として下請運送人を利用した場合の法律関係を総合的に考察することが困難となる。個別問題としての問題意識はすでに指摘されて検討されているが、ケースごとに、運送制度としてマクロ的に全体を見渡す視点が欠けているように思う。本年度はこうした前提的な検討に時間を費やしたが、新たな研究の展望が開けるという大きな成果を得たように思う。本研究は、2018年4月より開始したが。この翌月に、勤務先大学の法学部長の候補者となり、9月に法学学術院長・法学部長に就任し、行政職に忙殺されることになった。これは、当初はまったく予期していない事情の変更というほかなく、研究そのもは継続しているものの、エフォートの面で著しい低下があったといわなければならない。前述の状況は当面変化を期待できないものの、成果報告で記載したような新たな展望を持つことができたので、さしあたり研究計画そのものは変更しないで、継続していきたい。もっとも、具体的な研究課題3点の前提として検討すべき問題について着想を得たので、まずはそれを検討して、小さい論文にまとめることができればと考えている。

すでに進捗について記載したように、予期しない行政職就任に伴うエフォートの大幅な低下により、予定通りに研究が進まなかったため、使用金額も予定に達せず、結果として次年度使用額が生じた。
着衣を通しての熱水分同時移動と温熱的快適性

快適で健康的な被服を追究することは被服設計に不可欠な被服研究の目的の1つである。被服着衣時の温熱的快適性には着衣の熱と水分移動特性が最も寄与する要因であると云われている。従って快適な被服設計のために着衣の熱水分移動現象を明らかにする必要がある。本研究では定常的に長時間発汗した状態の熱水分移動モデルを人体と被服が一定の空隙を持ち直接接触しない(液相水移動、毛管現象がない)そして布は吸湿性のない素材を選択した(吸、脱湿がない)条件で、垂直発熱平板を用いて模擬し実験を行った。その際、モデルはなるべく単純化するが決して布そのものではなく間隙量、衣服下空気層の上下端開口条件などの着装状態を考慮した。本研究のモデルでは着衣を通しての熱・水分移動は人体からの熱の乾性放熱(伝導、対流、放射)に加え水の蒸発(それに伴い蒸発潜熱を人体から奪う)、水蒸気の拡散、布内壁での凝縮(凝縮発熱がある)が組合わさった複雑な現象である。それらを考慮して数値計算により理論的検討も行った。以上より布物性である透湿性と、通気性、着装状態である間隙量(上下端は開放)が着衣の熱水分同時移動へ及ぼす影響について検討した。モデル実験および数値解析より以下に述べることが明らかになった。510mmの間隙量において、衣服内で凝縮が生じない場合、間隙内の熱水分移動は透湿性よりも通気性の寄与の方が大きい。衣服間隙内の絶対湿度が大きいほど不快感は生じやすいと言われている。間隙内で凝縮が生じた場合、透湿性は間隙内の絶対湿度を低く保つのに効果的である。間隙量が20mm以上になると、布物性による熱水分移動への影響はほとんどなくなる。
細胞成長因子(GF)が生活歯髄切断後の乳歯歯髄の治癒に及ぼす影響に関する実験的研究

現在、以下の点について実施中である。1.研究に関連する論文に収集及び分析2.実験に使用する薬剤の検討及び選択、購入3.実験動物(イヌ)乳歯に対する生活歯髄切断法の実施及び実験薬剤の応用今後研究計画書に基づく手順に従い標本作製後、分析、検討を行い、本年度内の関係学会での発表及び論文投稿を行う予定である。
ラット腸管抗原提示細胞の分類と機能、分化に関する検討

樹状細胞は抗原提示細胞として重要な役割を果たしていることが知られているが、その局在や起源、機能、炎症時の動態など、十分解明されているとは言い難い。本研究では、haptenとして機能するTrinitro benzene Sulfonic Acid(TNBS)により惹起され、約8週間炎症が持続する腸炎モデルを用い(Morris. G. P. Gastroenterology 1989 ; 96 : 795-803.)、これまでに以下の成績を得ている。1)樹状細胞は通常lamina propriaに存在するが、マクロファージ系細胞群の中で1-3パーセントである。2)腸管膜リンパ節は2週目で細胞数の増加が認められ、3)TNBS-BSAに対する抗原IL-2産生量は、容量依存性に増加し、抗原提示能が示された。4)炎症時増加する樹状細胞群についてMagnetic BeadsによるNegativeとPositive selectionを行いPCRを施行したところ、positive selection群ではIL-12が、negative selection群ではIL-2,IFN-γの発現が認められている。このことから、腸管膜リンパ節は腸炎発症における重要なinduction siteであり、樹状細胞が中心的役割を担っていることが示された。この系を用い、hapten化した内在性蛋白および外来抗原での反応をscreeningしたところ、外来抗原を腸管に暴露したにも関わらず、内在抗原にも反応が見られた。一方暴露抗原と同一分子をhapten化せずに用いると反応は抑制された。このことはhapten化された蛋白であれば異なった分子であっても反応が生じることを示している。この知見によりいくつかの報告の解釈が可能となる。即ち暴露抗原が外来性であるにも関わらず、in vivoで前投与により反応が増強したり、torelanceを誘導することが報告されているが、実際in vitroでも再現することが可能となったことになる。また、このことはTNBS腸炎の発症には交差反応が関与している可能性が示している。さらにこの系を用い、抗原特異的反応を増強する因子を検索した。Cinc-1 peptideはgro/KCのラットのカウンターパートであるが、これを添加することのよりIL-2の産生は増強し、これを中和抗体でBlockすることにより、反応は抑えられる。このことはchemokineがその制御を司ることを意味する。成績:2週後のTNBS群ではControl群に比し、総細胞数は5倍に増加していた。樹状細胞の表面マーカーとされるOX-62によるFACSでの解析ではcontrol群で4%,TNBS群で5%であり、ともにBright群とDim群に分類された。CD4との二重染色による分類では、Dim群の70%はCD4陽性であり、Bright群の70%はCD4陰性であった。OX-62bright群のうち、RT-1B陽性細胞の比率は,Control群の30%に対し、TNBS群で50%まで増加し、一方、dim群のうちRT-1B陽性細胞はControl群の70%からTNBS群で50%まで減少した。TNBS-BSA(Bovine serum albumin)の存在下におけるinterleukin-2産生能の検討では、Control群では有意な増加は示さなかったのに対し、2w後TNBS群では容量依存性に産生能の増強がみられた。この反応が樹状細胞により制御されているか否かを明らかにする目的で、2w後TNBS群におけるOX-62陽性細胞をDEPLETTIONし(99%Negative)、同様の反応をみた結果、IL-2の有意な産生増加は消失した。考察:以上の結果から、TNBS腸炎により腸管膜リンパ節において、CD4(-)樹状細胞のMHC-Class 2の発現増強が起こり、ハプテン化蛋白を提示してT細胞の増殖を誘導することが明らかとなった。

即ち暴露抗原が外来性であるにも関わらず、in vivoで前投与により反応が増強したり、torelanceを誘導することが報告されているが、実際in vitroでも再現することが可能となったことになる。また、このことはTNBS腸炎の発症には交差反応が関与している可能性が示している。さらにこの系を用い、抗原特異的反応を増強する因子を検索した。Cinc-1 peptideはgro/KCのラットのカウンターパートであるが、これを添加することのよりIL-2の産生は増強し、これを中和抗体でBlockすることにより、反応は抑えられる。このことはchemokineがその制御を司ることを意味する。
胸腔鏡下胸部交感神経遮断術の生体におよぼす影響について

サルにおいて、WGA・HRPを手掌皮膚に注入し、3日間の生存期間後、灌流・固定を行い、交感神経節に逆行性に標識された細胞を観察したところ、同側に星状神経節、T2,3交感神経節に標識細胞は認められた。心電図、観血的動脈圧測定、手掌温をモニターしながら、イソフルラン麻酔下に胸腔鏡下に一側T2交感神経節を肋骨上でレーザー焼灼した時のこれらパラメーターの変化は、右側焼灼では、心拍数は、減少し,徐脈となったが、左側焼灼では、有意な変化は生じなかった。動脈圧の有意な変動は認められなかった。手掌温は、焼灼側では、温度上昇を示した。カテコラミン濃度の変化は、焼灼後に減少したが、一側では、有意な変化ではなかった。これらは、ヒトにおいてみられる変化と同様であった。さらに、同様の麻酔下で、T2とT3交感神経節間にクリップをかけた。その後、3ヶ月後に再度全身麻酔下にクリップを除去した。さらに3ヶ月後に開胸して、焼灼部位より、末梢側にHRP粉末を塗布し、3日間の生存期間後、灌流・固定し、交感神経幹および交感神経節の切片を作成した。同時に免疫組織学研究も行い、NPYやPGP9.5について調べた。3ヶ月間クリップ後に除去した場合には、HRP標識線維および細胞は中枢側の交感神経幹や神経節さらに対側にはほとんど認められなかった。また、NPY陽性細胞は、末梢側では、減少していたが、中枢側では、コントロールと比較してあまり変化はみとめられなかった。3ヶ月間クリップによる交感神経遮断では、神経は再生されないのではないかと思われる。短期間のクリップ症例に関しては、まだ、これから実験を続ける予定である。
脳の獲得的性質におけるCNR/プロトカドヘリン分子の機能解析

新規クラスター型カドヘリン様細胞接着分子であるCNR(Cadherin-related neuronal receptor)/プロトカドヘリンは14種のファミリー分子が存在しており、いずれの分子種も中枢神経系のシナプスに局在し、さらに細胞外ドメインにカドヘリンモチーフを有することから神経細胞間の接着や認識に関わることが予想される。また、それらの遺伝子は染色体上にタンデムに並んだ14個の可変領域エクソンと3つのエクソンからなる共通領域からなるクラスター構造を有し、各CNRファミリーはそれぞれひとつの可変領域エクソンと共通領域から転写されていることが明らかになっている。CNRはシナプスでの選択的細胞接着と多様化機構を有し中枢神経系における複雑な神経回路網形成に重要な役割を演じていると考えられる。そこで本研究では中枢神経系におけるCNR遺伝子の機能を個体レベルで解析し、脳に獲得的性質をもたらすメカニズムを明らかにする目的でジーンターゲティング法でCNR遺伝子ノックアウトマウスを作製し、表現型の解析を行った。これまでにCNR遺伝子の3つの共通領域エクソンを欠損させることで、CNR全分子種が発現しないノックアウトマウスの作製が完了しており、現在表現型について詳細な解析を行っている。同マウスを解剖学的解析したところ、嗅球、小脳において形態の異常が観察された。この結果は同遺伝子が神経回路網形成において機能していることを示唆している。また、行動学的解析においても野生型マウスと比して相違が認められた。新規クラスター型カドヘリン様細胞接着分子であるCNR(Cadherin-related neuronal receptor)は14種のファミリー分子が存在しており、いずれの分子種も中枢神経系のシナプスに局在し、さらに細胞外ドメインにカドヘリンモチーフを有することから神経細胞間の接着や認識に関わることが予想される。この転写様式は免疫系での多様性を司るT細胞受容体やイムノグロブリン遺伝子群と類似していることから、CNRはシナプスでの選択的細胞接着と多様化機構を有し中枢神経系における複雑な神経回路網形成に重要な役割を演じていると考えられる。そこで本研究では中枢神経系におけるCNR遺伝子の機能を個体レベルで解析し、脳に獲得的性質をもたらすメカニズムを明らかにする目的でCNR遺伝子および関連遺伝子ノックアウトマウスを作製を試みた。本年は全てのCNRファミリー遺伝子が欠損したマウスの作製を試みた。共通領域エクソンの上流または下流にloxP配列を導入したマウスをそれぞれ作製し、これらのマウスを交配させ共通領域の上流と下流にloxP配列を有するマウスを得た。これを組換え酵素Creを発現するトランスジェニックマウスとさらに交配させることで、共通領域を欠損したマウスを得ることができた。現在、このマウスの表現型について解剖学的解析および行動解析をしている。また、14種存在するファミリー分子のうち1種のCNR分子のみを発現するマウスについても作製している。
ブロック化データに基づく地球統計学予測手法の研究

高橋紘士による平成18年度修士論文「ブロックデータに対するグリギング法におけるパラメータ推定のためのアルゴリズムの研究」により、長方形格子上のブロック化データに基づく地球統計学的予測手法の理論的検討と、そのモデルパラメータの最尤推定法に対する効率的アルゴリズムが開発された。この手法は、実際の応用で登場するより一般的な形状のブロックに対しても同様に適応可能であるが、実際の適用に当たっては、各々が多次元数値積分値からなるサイズの大きな共分散関数を何度も評価する必要があり、並列処理が不可欠なことがわかった。現在その数値実験を行っており、結果を待ち雑誌論文に投稿予定である。さらに、臼田憲司による平成19年度修士論文「共変量データが大量にある場合のコクリギング法の研究」では、共変量が大量にありそのままではコクリギング法が適用できない場合に、領域をブロック化し、ブロック内の共変量の集合をブロックデータとして扱うという、新しいタイプのブロックデータを考えることによるコクリギング法を開発した。こうした場合の標準手法である選点コクギリング法との性能比較を数値シミュレーションで行った結果、新手法が全体としてよりよい性能を示すことを示すことができた。この結果もさらに数値実験を行ったうえ、雑誌論文に投稿予定である。又、地球統計学的手法の実際の解析にも全世界的に広く使われているオープンソースの統計解析システムRの言語機能を詳細に解説したマニュアル「Rプログラミングマニュアル」を出版し、好評を得ている。小領域毎にブロック化(集積化)された空間データは、多くの分野に登場する。また、画像データも解像度に応じて部分的に平滑化されることにより、結果としてブロック化データとみなせることが多い。こうしたデータから、元の連続的な空間情報を予測することは、多くの分野に潜在的な応用を持つ重要な問題である。連続空間データを、確率場として定式化する際、その確率構造は共分散関数で特徴付けられる。本来の確率場の共分散関数と、ブロック化確率場のそれとは異なり、後者は前者の積分形で表現されるが、これは一般に閉じた形では洗わず、実際の応用ではそれ自身計算時間のかかる多次元数値積分を使わざるを得ない。空間予測の前提として、共分散関数を推定するために通常既知の関数形を仮定する。これは普通3,4個の推定されるべき未知パラメータを含む。パラメータの推定に当たっては、確率場の正規性を仮定し、正規尤度から最尤推定することが考えられるが、推定の繰り返しステップ毎に、共分散関数の数値積分を何度も必要とするため、計算時間の点で実行不可能になることも多い。今年度の研究では、尤度方程式を検討することにより、最尤推定量が同時推定ではなく、一つ一つのパラメータ毎に推定すればよいことを見出した。これにより、推定量の計算時間が飛躍的に短くなり、特にこれまでは不可能であった詳細な計算機シミュレーション実験を行うことが可能になった。この手法は、実際の応用で登揚するより一般的な形状のブロックに対しても同様に適応可能であるが、実際の適用に当たっては、各々が多次元数値積分値からなるサイズの大きな共分散関数を何度も評価する必要があり、並列処理が不可欠なことがわかった。

この結果もさらに数値実験を行ったうえ、雑誌論文に投稿予定である。又、地球統計学的手法の実際の解析にも全世界的に広く使われているオープンソースの統計解析システムRの言語機能を詳細に解説したマニュアル「Rプログラミングマニュアル」を出版し、好評を得ている。
実験経済学の手法を用いた経営者開示行動の研究

本研究では、企業外部の利害関係者に対する経営者の情報開示行動に関し、経済学の分析モデルに依拠した「理論研究」から導かれる仮説につき、「実験経済学の手法」を適用した実証分析を実施した。欧米の先行研究のレヴューおよび自らの十余年の経験からの教訓をふまえ、研究期間内には、私的情報の価値やそれと密接に関連する情報の入手・開示行動の調査を企図し、二年間に計10回(参加者総数121人)の実験セッションをランし、様々の興味深い結果、すなわち実際のヒトの実験参加者の行動データを得ることができた。(239文字)本研究では、企業外部の利害関係者に対する経営者の情報開示行動に関し、経済学の分析モデルに依拠した「理論研究」から導かれる仮説につき、「実験経済学の手法」を適用した実証分析を実施した。(239文字)平成19年度の研究の成果は、交付申請書記載の研究目的・実施計画に照らし、大別し(相互に関連する)3点にまとめられる。第一に、今般の科学研究費補助金の申請は、経営者の開示行動を調査するためにデザインする実験市場の実施にかかる費用とするためであった。このため、8月までに実験器具を調達・準備し、大阪大学豊中キャンパスにおいて11月13(火)・14(水)の2日間各2回、計4回の実験セッションを実施することができた。参加した学生は、60余である。ヒトがある情報を入手する、かつ/または他のヒトに当該情報を開示することは、結局は複雑な費用便益分析の結果となる。このため、今年度の実験は、情報の入手・開示の局面に関する諸制度を操作ないし処理して、当該操作ないし処理の経営者役の参加者の開示行動への影響を論点としてデザインした。現在、データの予備的な処理が終了しており、次(平成20)年度には、新たな実験の成果と合わせて、ワーキング・ペーパーとしてまとめ、査読誌投稿の足掛かりとする。第二に、経営者役の参加者の適切な開示誘因を引き出すには、投資者役の参加者の経済学的な合理的対応が必須であることは、先行する実験の結果からも、さらに理論的に理解されうる。このため、「情報の価値・情報入手行動に関する-考察-理論および実験研究」と題したサーベイ論文を著するため、関連する理論・実験研究文献を蒐集し、レヴューし、年度末までに原稿を完成させた。拙大学の紀要『追手門経済・経営論集』に掲載すべく、投稿する予定にしている。このほか、大阪大学大学院経済学研究科の高尾裕二先生および椎葉淳先生と共著で、当該研究課題の理論研究部分を書籍として出版するための会合および執筆作業がなされている。平成20年度の研究実績は、交付申請書記載の研究目的・実施計画に照らし、(相互関連する)3点に大別される。第一に、個人の情報の価値・情報入手行動の理論(分析的)モデルおよび先行する関連実験研究のサーベイに関しては、開示される情報の「受け手」側に焦点を当てる意味で本研究にとって必須であり、70頁強の論文として昨年度からの成果を発表した。第二に、今般の交付申請の主目的である経済実験の実施につき、6月に2回、7・11・12月に各1回、計5回の実験セッションをランした。参加者総数は計70名弱、実験の補助者は(参加者募集を含め)延べ17名であった。今年度の実験では、後になれば通知される情報を事前に知りうるかもしれない機会にっき、情報の「受け手」が金銭を消費して当該機会を利用し情報を入手するか否かの実験的な検証を主目的とし、取引制度や情報の「送り手」の存否・取りうる行動のタイプを統制・操作した。当該情報入手による金銭の費消は、経済全体のマクロの観点からは資源の無駄といえるものの、多くの参加者は機会の半分程度以上で事前情報の入手を選択するという結果が得られている。データの打ち込みと簡単な分析を終了させたため、来年度は学会での発表と学術論文化を図る。なお、これと関連して、現在までの10年余の経済学のマニュアル(=手作業)実験の経験につき、「実験の実施」面に関連してまとめた論文を発表した。第三かつ最後に、大阪大学大学院経済学研究科の高尾裕二先生と椎葉淳先生と共同で、当該研究課題「実験経済学の手法を用いた経営者開示行動の研究」の理論面の代表的文献を詳説した書籍を公刊するべく、数回の会合をもち、自身は理論モデルと対応する実験研究のパートを書き上げている。(723字)