hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腱治癒促進と組織癒着防止を同時達成する材料システム創出と革新的腱治療法の開拓

腱手術の深刻な合併症である腱癒着・再断裂を阻止するため、生体親和性に優れたポリマーゲル(PMPCゲル)を癒着防止材として実用化するための基礎検討を行った。PMPCゲルはPMBVとポリビニルアルコール(PVA)の可逆的結合により形成されるが、限外濾過法によりアルブミンに近い低分子量の水溶性PMPCの作成を試みた。各種濃度のPMBVとPVAの組み合わせを検討したが、生体内での解離速度などから、本実験にもちいるPMPCゲル合成の条件は、5.0%PMBV+2.5%PVAを用いる事と決定した。続いて、上記条件で作成されるPMPCゲルの癒着防止効果を、家兎モデルを用いて検討した。具体的には、全身麻酔下にヒトZone II屈筋腱損傷に相当する腱断裂に対する腱縫合での癒着防止、治癒促進効果を検討した。癒着防止効果の測定には組織学的評価・力学的評価を行い、同時に治癒に対する影響を計るため、縫合腱の破断強度測定なども行った。1週経過時のWOF(Work of flexion)を測定すると、PMPC群で有意に低く、PMPCの癒着防止効果が示唆された。また、1週経過時の縫合腱破断強度に有意差はなく、PMPCは腱の治癒を阻害する作用はないと考えられた。PMPCゲルと併用する治癒促進効果を期待できる候補物質として、多血小板血漿(platelet rich plasma : PRP)に着目した。PRPは精製方法ならびにゲル化方法によってその性質が大きく異なる事から、本実験系における最適な精製方法ならびにゲル化条件について検討した。精製方法としてはDouble spin法が血小板の回収率が高かった。ゲル化の際にはCaのみで行う方法もあったが、同方法ではゲルの強度が低かった。そのため本実験では強度に優れるトロンビン+Caを用いてゲル化を行う方針とした。
超好熱菌を利用したin vivo進化によるタンパク質耐熱化システムの開発

超好熱始原菌Thermococcus kodakaraensisKOD1株のpyrFおよびtrpE遺伝子を破壊し、KUW1株を作製し、本株を宿主細胞として、Pyrococcus furiosus(至適生育温度100°C)およびThermoplasma volcanium(至適生育温度60°C)由来pyrF遺伝子を導入した。60°C培養から5°Cずつ温度を上昇させて培養したところ、Thermoplasma volcanium由来pyrFを導入した組換え株(KTV株)はウラシル非存在下で75°Cまで生育できたが、80°Cで生育は観察されなかった。Pyrococcus furiosus由来pyrFを導入した組換え株(KPF株)は85°Cでも野生株KOD1と同様な生育を示した。KTV株内のPyrFは耐熱化されていなかったが、その代わり細胞内のchaperoninの発現が誘導されていることが判明した。通常のKOD1株では85°C以上にのみ発現するHSP60(CpkB)がKTV株内で75°Cにおいても大量に存在することがわかった。KPF株ではこのような現象は観察されなかった。したがって、耐熱性の低いタンパク質を特異的に認識し、その変性を防ぐための防御機構の存在が示唆された。以上の結果より、いままでに知られていなかった超好熱始原菌におけるunfolded protein responseと同様なタンパク質品質管理メカニズムの存在が明らかとなった超好熱始原菌Thermococcus kodakaraensis KOD1株のpyrFおよびtrpE遺伝子を破壊し、KUW1株を作製し、本株を宿主細胞として、Pyrococcus furiosus(至適生育温度100°C)およびThermoplasma volcanium(至適生育温度60°C)由来pyrF遺伝子を導入した。以上の結果より、いままでに知られていなかった超好熱始原菌におけるunfolded protein responseと同様なタンパク質品質管理メカニズムの存在が明らかとなった今年度はまず超好熱始原菌Thermococcus kodakaraensisKOD1株を利用したin vivo進化を進める際に必要となる様々な宿主細胞・ベクターの構築を進めた。外来遺伝子のゲノム上の導入場所としてはchitin分解系遺伝子群のlocus(chitinase locus)を選んだ。本遺伝子群はchitin資化時にのみ転写され、生命に必須でないことが確認されているからである。また、複数の遺伝子が同時に導入できるよう、ΔtrpE,ΔpyrFの二重破壊株を作製した。本研究では熱安定性の低いタンパク質が変性し、不溶性タンパク質が細胞内に蓄積することにより生育阻害が引き起こされるという選択圧を採用しているため、生育阻害が顕著であればあるほど、screeningが容易となる。そのために細胞内不要タンパク質の分解を司るLon proteaseの遺伝子破壊を試みた。その結果、Δlon破壊株の単離に成功し、本遺伝子が生命維持に必須でないことが判明した。Δlon破壊株の形質としては膜画分における一部のタンパク質の蓄積が観察された。必要となる宿主細胞・ベクターが全て構築できたので、常温生物由来の数種の遺伝子を含み、chitinase locusにおけるdouble crossover組換えが起こるようなベクターの構築を行った。選択markerにpyrF遺伝子を用い、外来遺伝子のpromoterにはglutamate dehydrogenase(GDH)promoterを利用した。GDHはKOD1株内で最も強力なpromoterの1つである。既にウラシル非要求性の形質転換体を得ているのでそれらの解析を進めている。更に温度を高くしたところ、80°Cまで生育可能となった。増殖した菌体からM.mazei由来pyrFを増幅したところ、変異が1つ(K79I)確認された。T.volcanium由来pyrFをもつ形質転換体は75°Cで4日目に生育が確認された。80°Cでは5日間生育が確認されなかったが、6日後に生育が観察された。本菌体内のT.volcanium由来pyrFの塩基配列を確認したところ、A206Tという変異が確認された。そこで、野生型外来pyrFおよびK79I、A206Tそれぞれ変異の入った外来pyrFを大腸菌を宿主として大量発生させ、活性に対する温度の影響を検討した。M.mazei由来pyrFに関しては野生型酵素、K79I変異型酵素ともに耐熱性は低く、70°C、10minの熱処理で活性が完全に消失した。

T.volcaniumに由来する酵素においても、野生型、A206T変異型酵素の耐熱性はほぼ同等で、80°C、10minの熱処理で活性が完全に消失した。さらにそれぞれの酵素の至適反応温度や比活性を比較したが、大きな差異は認められなかった。そこで、80°Cで生育が観察された形質転換体の宿主細胞の変化に注目したところ、生育に必須で耐熱性の低いタンパク質を超好熱菌内で発現させた場合、細胞内のchaperonin HSP60が誘導発現されることが判明した。これが観察された生育温度は本来のT.kodakaraensisの至適生育温度よりも低いため、この誘導発現は熱ショックによるものではなく、細胞質内の変性タンパク質の蓄積に特異的に応答したものであると考えられる。このようなunfolded protein responseは超好熱菌で報告された例はなく、その制御メカニズムは非常に興味深い。
植物生体電位応答を利用した植物工場内の環境管理・制御システムの開発（国際共同研究強化）

本研究では,植物工場や収穫後果実の保管管理など,施設内における植物生育のための環境制御システムの構築を目的として,生体電位測定およびガスセンシングによる環境モニタリングを試みた。これまでの研究において,栽培中のさまざまな植物(作物)の生体電位測定を行うとともに,生体電位応答と光合成活性との関係について明らかにしているが,収穫後果実の熟度管理にもこれらの知見を生かすことができると考え,ガスセンサと組み合わせた測定システムを構築し,果実の生育や熟度と密接に関わりのある植物ホルモンの一つであるエチレンガスの影響について検討した。共同研究者のAnita教授らとともに,エチレンガスのセンシングに適したSiC-FETトランジスタ型のガスセンサの材料や動作温度について検討した結果,収穫後果実の生体電位応答についての新たな知見が得られると共に,FETのゲート材料としてイリジウムを用いたセンサで動作温度を200°Cとしたときに,もっともエチレンガスに対する感度がよく,濃度依存性が得られることが明らかになった。ただし,低濃度範囲における感度に課題があったため,ゲート金属材料の変更や動作温度,測定時のガスセンサ周囲の湿度などのパラメータによる影響をさらに詳しく検討した。また,渡航期間の後半から着手していた有機電気化学トランジスタを用いた生体計測については,デバイスの作製や周囲の温湿度モニタリングシステムの構築など,実際の測定に先駆けた実験,作業を進めるにとどまったが,エチレンを含む植物ホルモンに対する感度が得られる可能性が示唆された。最終年度は,収穫後果実の生体電位応答についてさらに検討を進めるとともに,国際共同研究による成果の実用化に向けた意見交換や,スウェーデンや日本国内の数社との面談を行い,本課題の今後の発展に寄与する体制が強化された。内定年度:2015本年度は,SiCを基板としたField Effect Transistor(SiC-FET)構造センサを用いた栽培環境における雰囲気ガス管理のための高精度センシングシステムの開発に重点をおいて研究を行った。対象とするガスは,エチレンガスとした。エチレンガスは,植物自体から生成され,種子の発芽促進,茎の生長や開花の抑制,果実の成熟促進などの働きをする植物ホルモンの一つで,植物工場などの施設栽培や収穫後果実の貯蔵環境の制御のために,エチレンガス濃度を評価する必要がある。SiC-FETセンサは,これまでにCOxやNOxなどの環境汚染物質や,VOCなどの室内空気汚染物質検知に有効であることが報告されており,ゲート部分の材料や動作温度を変更することで,その感度や選択性を制御することが可能なセンサデバイスである。本研究では,数ppm程度のエチレンガスの検知が可能な最適温度などを明らかにしつつあるとともに,果物から生成されるエチレンガスの検知にも有効である可能性を確認している。なお,養液センシングに関する研究の着手には至っていないが,pHセンサや電子舌などに関する基礎技術の調査や養液用デバイスの作製方法の習得を進めている。以上のようなガスセンサ及びOECT技術の研究と同時に,本研究のコア技術の一つである植物あるいは果実の生体電位計測を行っており,これらの技術を融合したシステム作りに向けた土台となる成果が得られつつある。本研究は,養液,雰囲気ガス,そしてそれらの化学センシングと生体計測を融合した栽培環境制御システムの開発を目的としている。これまでに,従来から高い感度,選択性制御の容易さと耐久性を有することが知られているSiC-FETガスセンサを用い,エチレンガスの検知を試みた。エチレンガスは,植物ホルモンの一つですべての植物の生長に影響を与えるが,特に収穫後果実の成熟に関わることが知られていることから,リンゴやキウィフルーツなどの果物から生成されるエチレンガスを対象とした研究も進めている。センサの利用目的によって必要とされる測定濃度範囲が異なるが,最初の段階として100400°Cのセンサ動作温度下で数ppm程度のエチレンガスの検出を試みた結果,動作温度を最適化することでエチレンガスが検知可能であり,濃度に依存した応答が観測されることを明らかにした。養液センシングに関する研究の着手には至っていないが,pHセンサや電子舌などに関する基礎技術の調査や溶液用デバイスの作製方法の習得を進めている。なお,当初予定していたOulu大学での生体計測技術に関する取り組みは,予定していた共同研究者の勤務体制の変更があったことなどから,研究情報の収集に留まっている。そのため,当初の予定よりやや遅れているが,リンショーピン大学内の別グループとの共同研究をはじめ,より精度の高い生体計測技術の構築に向けて,Organic Electrochemical Transistor(OECT)技術を用いた手法についての検討を進めており,今後OECT技術を用いて生体計測システムの性能向上を目指す。また,エチレンガスなどの雰囲気ガス濃度と生体電位応答との関連についても検討を進めている。本年度中に得られたエチレンガスセンサとしての利用可能性を示す成果は,6月に行われる国際学会での発表を予定している。前年度9月から主にリンショーピン大学にて,SiCを基板としたField Effect Transistor (SiC-FET)構造センサを用いた栽培環境における雰囲気ガス管理のためのセンシングシステムの開発を目的とした研究を行った。実験では,果実の熟度との関連や,生長の促進あるいは阻害への影響がある植物ホルモンの一つであるエチレンガスをターゲットとし,植物自身から放出される低濃度のエチレンガスから,熟度コントロールのために保管庫内に流し入れる高濃度のエチレンガスまで広範囲に検知可能なガスセンサの開発を目指した研究を行った。その結果,SiC-FETセンサを適切な動作温度(200°C)で動作させることによって,高濃度に対する良好な感度と濃度依存性が得られた。

さらに,雰囲気ガスコントロールによる生体の活性状態を把握するため,植物の生体電位応答を同時に測定し,雰囲気ガス濃度と生理活性,さらには熟度との関係について検討を進めた結果,密閉容器内に置いた収穫後の果実の電位は,雰囲気ガス中のエチレンガスがある程度増加したところで徐々に増加する傾向があり,エチレンガス濃度との関連性を生体電位から捉えうることが示唆された。渡航期間の1年の中では,複数種類の感応膜を用いて高濃度から低濃度までの広範囲なエチレンガスを検知可能なガスセンサについて研究を進め,その特性を評価してきた。その結果,特に高濃度なガスのセンシング能力が高いことを示すことができたが,測定の幅を広げ,応用先での利用価値を高めるために,より低濃度なガスについてもの測定が必要となった。そこで,渡航先研究室と共同研究を進めており,極めて低濃度ガスの測定や環境に含まれる湿度の影響なども考慮した実験が可能なシステムを有するドイツサーランダ大学の研究室に3週間程度滞在し,低濃度のエチレンガスに対する応答についても検討した。しかし,低濃度に対しては十分な感度を得るには至らなかったため,今後感応膜の成膜条件や動作温度,測定時の湿度などのパラメータを正確にコントロールした実験を行う必要があることがわかった。生体計測に関しては従来から研究し,渡航先の研究室のシステムと組み合わせて測定した生体電位応答との関連について,新たな知見を得ることができた。しかし,目的とするガスの測定に最適な感応膜条件の割り出しなど詳細が十分に詰められていない部分があるとともに,生体電位応答との関連についても十分に考察できるだけのデータが整っていないため,やや遅れているといえるが,リンショーピン大学での計測は継続して行っている。また,渡航期間の後半から着手していた有機電気化学トランジスタを用いた生体計測技術の開発については,デバイスの作製方法や実験条件の検討を進める段階には到達したものの,実際に予定していた植物ホルモンの影響を測定する段階までは進められておらず,この点については,現在もリンショーピン大学側とインターネットを介して議論を進めている。本研究では,植物工場や収穫後果実の保管管理など,施設内における植物生育のための環境制御システムの構築を目的として,生体電位測定およびガスセンシングによる環境モニタリングを試みた。これまでの研究において,栽培中のさまざまな植物(作物)の生体電位測定を行うとともに,生体電位応答と光合成活性との関係について明らかにしているが,収穫後果実の熟度管理にもこれらの知見を生かすことができると考え,ガスセンサと組み合わせた測定システムを構築し,果実の生育や熟度と密接に関わりのある植物ホルモンの一つであるエチレンガスの影響について検討した。
近代日本農村の学童の身体体格成長とその社会経済史的要因分析

本研究の目的は、最近の身体研究(身長や栄養など)や人口学研究(乳児死亡)の知見に基づき人的資本の成長の痕跡を再構成し、それと実質賃金や所得で計測した経済成長の軌跡との比較を通じて、人的資本の根幹である人間の生理学的な成長とマクロ経済的な成長を結び付ける可能性を近代日本の学童研究を通じて探ることである。本年度は、完成したプラットフォームにおいて、入力全数データを対象とした、分類・抽出・データ加工・記述統計の分析とその表示の最終確認を行った。その後、中心史料である座光寺尋常高等小学校の学籍簿のデータファイルを使い、分析を進めた。個別の分析課題として、1)出生順位(学籍簿に表記された親との関係)と身体体格の成長との関係:ここでは第1子と第1子以降の児童の身体成長格差を検証することを通じて、世帯内の資源再配分状況に性差や年齢差が確認できるかどうかを確かめる、2)就学継続児童と就学停止(就業・退学)児童の身体成長軌跡の比較:どのような体格的特徴をもった児童が就学(就業)を継続するのかを確かめることにより、経済史の二重構造論で対象となる学童期の人的資本の身体的特徴を知る手がかりとした。実際には、地域の副業状況や世帯の就業環境の変化に対して、学童の体格成長がいかに反応したのかを中心に考察を行った。その結果については、"Height, nutrition and the side production of sericulture and carp feeding in modern rural Japan: the case of Zakouji-village, Shimo-Inagun, Nagano, 1880s-1930s"にまとめ、英文論文として国際学術雑誌(Australian Economic History Review)へ投稿し、現在審査中である。調書では、今年度は座光寺尋常高等小学校の学籍簿の1)学籍簿基礎データファイルによる記述統計の整備とその個別分析、および2)比較史を展望したサーベイ論文の作成と国際学会での報告を主要な課題として、取り組む予定であった。1)については、座光寺尋常高等小学校学籍簿(飯田市歴史研究所所蔵)のデータファイルをつかい、記述統計の完全作動を確認し、実際に、クロス統計ならびに回帰分析まで行うことができた。とくに、そこに含まれている個人情報の取り扱いに関するルールを順守しながら、学籍簿にある1)児童に関する個人情報:1本籍地2児童氏名3生年月日4学齢満期日、2)児童の就学・就業状況:1入学年月日2入学前の経歴3卒業(退学)年月日4退学理由、3)保護者に関する個人情報:1保護者氏名2職業3住所4児童との関係5備考、4)児童の身体状況:1身長2体重3体格状況などをキー変数として、完全な分類仕訳とクロス統計を実施できたことは重要であった。当該年度以降も今年度同様に作成した学籍簿基礎データファイルに基づき分析を進め、その研究成果を速やかに国際学会などで報告し、引き続き国際学術誌への投稿もしくは招待投稿の機会を探っていきたい。また、本研究終期にかけて同地域(長野県飯田市周辺地域)の他校史料の基礎調査を併せて行いたい。さらに、調査対象を全国(とくに都市部)に拡大し、現在地域と比較可能なさまざまな異なる背景をもつ学校の学籍簿の発見に努め、そのデータファイル化を地域と協議のうえに慎重に進めたい。下記の事項については今年度同様に継続することにしたい。学籍簿基礎データファイルによる記述統計の整備とその個別分析全児童、出生年コーホート(同時集団)、入学年コーホート、学年コーホート毎の身長体格成長ファイル(分析のためのファイル)を作成し、併せて身体体格軌跡図(ボックスプロット図を作成して、同時集団内部の分散状況と時系列変化を同時に効果的に表示する)を作成する。つぎに、その基礎データファイルに基づいた個別分析であるが、分析課題として、今年度からの継続課題として引き続き、出生順位(学籍簿に表記された親との関係)と身体体格の成長との関係:第1子と第1子以降の児童の身体成長格差を検証することを通じて、世帯内の資源再配分状況に性差や年齢差を確認できるような新たな事象の発見につとめる、さらにその他にも、学童期の人的資本の身体的特徴を知る手がかりとなる新たな体格事象の発見につとめたい。これらの研究成果は、令和元年度に行われる国際学会Social Science History Association(シカゴ)、European Social Science History(ライデン)もしくはEast Asian Environmental History(台北)で報告予定である。本年度は、1)分析のための統計資料の解説:明治昭和戦前期の小学校学籍簿の検討、2)統計資料を分析するためのプラットフォームの形成:CSVファイルでの統合・入力項目の決定とそのコード化・地域特化項目の策定・質的データ(学業成績・性格等)のコード化、3)分析統計ツールの確定:時系列分析ツールの試行と確定(既存の統計解析ツールから選択する)、4)分析項目の策定と分析手順:分析のための指標のコード化と数量化、5)分析結果を公表する方法の確定:2017年度の国際学会報告のための論文作成の分担と学会の特定、について討議・検討してきた。本年度はとくに座光寺尋常高等小学校の学籍簿の整理とデジタルデータ化を推進した。具体的には、1)児童に関する個人情報:1本籍地2児童氏名3生年月日

4学齢満期日5操行査察(特性・長所・短所・嗜好・勤惰・言語・動作など)、2)児童の就学・就業状況:1入学年月日2入学前の経歴3卒業(退学)年月日4退学理由5成績6出席日数、3)保護者に関する個人情報:1保護者氏名2職業3住所4児童との関係5備考、4)児童の身体状況:1身長2体重3胸囲4脊柱状況5体格状況6疾病状況(眼疾・色神・聴力・耳疾・牙歯・その他の異常・監察の要否)の入力であったが、個人が特定できないように細心の注意を払い、デジタルデータを作成した。調書では、今年度は座光寺尋常高等小学校の学籍簿の整理とデジタルデータ化を行いことを主要な目標としていた。その具体的な内容は、際本研究の主要な史料である座光寺尋常高等小学校学籍簿(飯田市歴史研究所所蔵)の史料整理を行うことであり、その整理にあたっては、そこに含まれている個人情報の取り扱いについて、飯田市歴史研究所と打ち合わせたうえで、そのルールを順守することにあった。学籍簿の記載内容は、1)児童に関する個人情報:1本籍地2児童氏名3生年月日4学齢満期日5操行査察(特性・長所・短所・嗜好・勤惰・言語・動作など)、2)児童の就学・就業状況:1入学年月日2入学前の経歴3卒業(退学)年月日4退学理由5成績6出席日数、3)保護者に関する個人情報:1保護者氏名2職業3住所4児童との関係5備考、4)児童の身体状況:1身長2体重3胸囲4脊柱状況5体格状況6疾病状況(眼疾・色神・聴力・耳疾・牙歯・その他の異常・監察の要否)であり、その入力おいては、個人が特定できないように学童及び保護者氏名を記入せず、登録番号に置き換える(ただし、続柄が最終的に推定できるようにする)。また、通常携帯する分析用のデータファイル本表では学童の生年月日や親の職業など、個人の特定化に直接関係する指標はブラインドとした(厳重に管理する学籍簿基礎データファイルには所蔵)。サンプルの一部を活用したパイロット研究成果を年度後半に開催される国際学会(シカゴ)Social Science History Associationで報告した。以上のように概ね計画を実行出来たと考える。本研究の目的は、最近の身体研究(身長や栄養など)や人口学研究(乳児死亡)の知見に基づき人的資本の成長の痕跡を再構成し、それと実質賃金や所得で計測した経済成長の軌跡との比較を通じて、人的資本の根幹である人間の生理学的な成長とマクロ経済的な成長を結び付ける可能性を近代日本の学童研究を通じて探ることである。本年度は第一に、昨年度に進めてきたプラットフォームの最終確認を行い、サンプルデータを用いて実験を行った。その際、確認したことは、1)CSVファイルでの統合・入力項目の決定とそのコード化・地域特化項目の策定
アジアにおける国際金本位制の成立と近代銀市場の担った役割について

研究成果としては、香港の銀本位制の特徴を描くとともに、国際銀行業の役割について、横浜正金銀行を主な事例として研究した。それと並行して在来の金融商人の活動とロンドン銀市場におけるイングランド銀行とインド省の役割についても研究を続けている。またアジア各地の銀市場の動向についても資料収集と並行して続けている。平成21年度は、近代銀市場の機能について、3つの課題を設定して取り組んだ。第1の課題としては、日本国内にある資料の所在確認と収集に努めた。第一次世界大戦前から両大戦間期の日本は、三井物産をはじめとする商社が直接進出して対外貿易の拡大に貢献した。その際アジア各地で主要通貨として使用されていた銀の動向には特に注意を払って調査した。横浜正金銀行の資料とともに、平成21年度は多角的に検討するように試みた。しかし実際のところは資料収集の段階であり、平成22年度はより精緻に分析したい。第2の課題としては、国際銀行のアジア各地の支店に関する資料を収集した。平成21年度は香港上海銀行が各支店に派遣した調査員報告書、残存している支店の元帳を収集し、当時の国際銀行の業務展開とそれに伴う銀との関係を検討した。現在、バンコック支店の元帳と調査員報告書を使いつつ論文を執筆している。他の支店に関しても、貿易統計や政府刊行物の資料を加味しつつ、アジアにおける銀取引にどのように国際銀行が関与していたのか、その一端を描く予定である。第3の課題としては、ロンドンで実際に貴金属取引を行っていたロスチャイルドやイングランド銀行のアーカイブスで、実際にロンドン銀市場で活躍していたプレイヤーの資料収集を挙げた。ロスチャイルドの資料は有益であることは確認されたが、膨大な冊子数に加えて、複写やカメラ撮影ができないため、長期の資料収集の時間が必要となる。それゆえ平成22年度も継続して取り組む予定にしている。イングランド銀行に関しては幾つか収集しているが、インド省との関係を含め、まだ不十分なところもあるので、こちらも継続して資料収集に取り組むつもりである。以上、平成21年度は3つの課題を挙げて取り組んだ。いずれも資料収集がメインであったため、平成22年度はその資料を基礎として、論文として纏める作業を開始するつもりである。本年度は、ロンドン銀市場との関係性を英領インドの事例を通じて検討することに多くの時間を割いた。英領インドの金為替本位制の特徴としては、以前より私自身の研究を通じて指摘している様に、銀流通を拡大させることによってボンドを基軸通貨とする国際金本位制の枠組みの下に英領インドの通貨制度を再編しようとした。しかし、英領インド自体は銀産出量が少なく、その多くをロンドン銀市場に依存していたことから、英領インドの金為替本位制は、金だけでなく銀の側面からも描く必要性を強調した。本科研ではその英領インドに対して銀を供給するために中心的な役割を担った銀商人の活動を検討課題として取り上げたが、結論から先に言えば、一次資料の新たな発掘はできなかった。しかし、以前から読み進めてきた1920年代後半のインド省による大量の銀売却の資料については、今年度大部分のところに目を通すことができた。そのなかでインド省は、1920年代後半段階において銀を主要通貨の地位から外し、政府紙幣の供給量を拡大させることによって、通貨当局としての確固たる地位を確立しようとしていた事がわかる。しかし1920年代中葉の頃では、とくに棉花商人の場合、政府紙幣より銀貨の方を選好していたことが明になっており、銀需要が英領インドに残存していた事は間違いないが、その規模は急激に縮小していた事がわかる。従って、英領インドに関する限り、1920年代の段階で銀は通貨当局の問題関心のプライオリティが低下し、銀自体も通貨と言うよりむしろ商品としての需要の方が強くなっていったと言える。現在、ロンドン銀商人の資料として、1912年のインド省文書も並行して読み進めているが、最終年度は、インド省文書を通じて、第一次世界大戦前から両大戦間期のロンドン銀市場の変容と商人の役割について論じていきたい。そのなかでイングランド銀行で調査したロンドン金市場の資料、ロスチャイルド文書館で見た1912年の貴金属取引の資料も適宜参照しながら、一次資料に基づいた実証分析を試みられればと考えている。今年度は最終年度でもあり、論考を提出予定であったが、研究準備が遅れ刊行することが出来なかった。2012年度にOxford University Press,から西村閑也先生が中心として編まれた研究書が刊行され、また慶応義塾大学出版会からも同先生が編まれた研究書が刊行される。いずれにも論文を書かせてもらっており、本研究課題である銀問題に接近する意味で国際銀行業の役割を描くことが出来た。国際銀行業が近代銀市場で果たした役割は未だ十分に解明されていない。上記2論文で十分に取り組めたとは言えないが、今後は研究期間内に収集した資料を分析して近代銀市場の発展について-側面だけでも描きたいと考えている。具体的にはイングランド銀行に所蔵されているロンドン金市場のファイルを分析する事と大英図書館・旧インド省文書館が所蔵するインド省がロンドン銀市場で実施したオペレーションを分析する事に取り組みたい。

交付申請書にあるロンドン銀ブローカーの活動について調査したが、個別のアーカイブスに資料が残っておらず、従って大きな顧客であったインド省からの接近が最も実像に迫る方法と判断した。あとロスチャイルドのアーカイブスにも調査に赴いたが、こちらは未整理の膨大な資料群があるものの、今回の研究期間で十二分に取り組めそうもなかったので、次の調査に持ち越した。インドや上海の資料も存在するものの、未だ全体像が把握できておらず、取り組むことが出来なかった。近年はオーストラリアとアメリカ合衆国における接収資料の公開が進んでおり、とくにアメリカ合衆国における国際銀行(ここでは横浜正金銀行)の銀取引について、僅かながら一次資料があると思われる。今後の課題として考えている。
生命誕生期の地球大気の化学組成に天体衝突が及ぼす影響に関する実験的研究

研究計画最終年度の今年度においては、衝突蒸気雲の様々な力学進化段階における化学反応を総合的に評価し、最終的にどのような化学種が生成するのかを推定することを中心に研究を進めた。具体的には、天体衝突による衝突蒸気雲の生成過程(初期温度圧力の決定)、蒸気雲内での水と金属の化学反応過程、金属元素の凝縮過程、金属微粒子の上での二酸化炭素と水素の反応過程(フィッシャー=トロプッシュ反応)、蒸気雲の浮力による上昇過程の5つの過程について考察を行った。評価の結果、隕鉄質の天体が原始地球上の海あるいは氷河に高速衝突した場合には、水と金属鉄の化学反応により大量の水素ガスが生成すること、その際鉄原子のほとんどは酸化されてFeOとして凝縮すること、ニッケルはほとんど酸化されずに金属のまま凝縮すること、凝縮温度はFeOの方が高く、FeOの核の周りにニッケルの薄い層が出来る可能性が高いこと、蒸気雲の浮力による上昇速度は十分遅くニッケルの表面で大気中の二酸化炭素と蒸気雲中の水素が触媒反応して大量のメタンが生成される可能性が高いことなどが判明した。この結果は、天体衝突によって生命誕生期の地球にメタンが大量に供給される可能性が高いことを示唆している。また、同様の現象は、隕石重撃期の火星についても起きる可能性は高い。もしこの現象が起きれば、メタンの強力な温室効果により、火星の温暖湿潤気候を一時的に作り出すことができたはずである。これは、火星の古気候を考える上で非常に重要な地質学的プロセスである。研究計画初年度の今年は、まず高温模擬衝突蒸気雲の圧力測定法の開発を行った。従来は、水素の輝線発光のローレンツ線幅のみが高温・高圧蒸気雲の圧力測定に使用可能であった。この方法では、実際の惑星表面上で重要になるケイ酸塩の蒸気雲の圧力測定はできない。しかし、今年度導入した高解像度分光器を使った高速分光実験により、Ca^+のローレンツ線幅の測定も圧力測定に有効であることが分かった。Caは惑星表面の主要構成元素であり、Caの温度測定法は、申請者らの過去数年の実験により確立されているので、ケイ酸塩岩由来の衝突蒸気雲の温度・圧力条件を時間の関数として測定する方法が確立することになる。一方、これまで定量的な比較方法が存在しなかったレーザープリュームと衝突蒸気雲について、その熱力学状態を一対一に対応づける理論的な枠組みを提案することに成功した。この方法を用いれば、生成が容易で化学的にも非常に清浄なレーザーによる衝突蒸気雲の模擬実験の解釈が非常に正確にできるようになる。また、上述の温度圧力測定を用いれば、この理論的推定式をより正確に補正することができる。こうした状況を踏まえ、本計画ではシリケイトと炭素化合物を混合して作成した炭素隕石様サンプルのレーザー蒸発実験を行った。予備的な実験からは、超高速衝突(>50km/s)においては、シリケイトの熱分解により発生した遊離酸素が炭素化合物を酸化し、一酸化炭素や二酸化炭素などの無機的炭素化合物を生成することを示す結果が得られた。
エナメル蛋白に関する免疫組織化学と免疫化学によるエナメル質形成機構の解析

ブタ歯胚のエナメル蛋白に関して、分子生物学的、生化学的、光顕および電顕免疫組織化学的に検索し、以下の結果を得た。1.小柱鞘蛋白のクローニングを行い、全アミノ酸配列を決定した、それをシースリンと名付けた。シースリンは380または395のアミノ酸残基よりなり、そのN端側に26アミノ酸残基よりなるシグナルペプチドを持っている。シースリンはラットのアメロブラスチンと塩基配列で77パーセント、アミノ酸配列で66%の相同性を持っていた。シースリンのC端部付近にはリン酸化された糖鎖がついていると考えられるが、その部位は推定できなかった。2.シースリンは分泌後速やかに分解され、そのN端側約100150アミノ酸残基を含むフラグメントは13-17kDaの小柱鞘蛋白となって、小柱鞘に局在する。C端側95アミノ酸残基は29kDaカルシウム結合蛋白となり、このC端部約20アミノ酸が切断されると27kDaカルシウム結合蛋白となる。両者はリン酸化された糖蛋白であり、幼若エナメル質表層のみに局在する。シースリンの分子中央部は特定の構造に局在せず、速やかに分解される。3.エナメリンのクローニングを行い、全アミノ酸配列を決定した。エナメリンは1104のアミノ酸残基よりなり、エナメル芽細胞より分泌されたエナメリンは、分子量約150kDaでエナメル質最表層に位置し、ヒドロキシアパタイトに親和性を持たないと考えられる.エナメリンの分解産物のうち、N端側631アミノ酸残基よりなるプラグメントがヒドロキシアパタイトに親和性を持つ分子量89kDaエナメリンとなる。この89kDaエナメリンがさらに分解して、136番目から238番目のアミノ酸残基よりなる部分が32kDaエナメリンとなる。4.エナメル質形成において、アメロゲニンはエナメル質の形態を作り、エナメリンは石灰化開始とアパタイト結晶の成長に関係し、シースリンは小柱鞘の形成に関与していると考えられた。ブタ幼若エナメル質の表層より抽出・精製した蛋白、及びそれらの一部のアミノ酸配列を持つ合成ペプチドに対する抗体を用いて、ブタ及び種々の哺乳動物の幼若エナメル質を生化学的、免疫化学的、免疫組織化学的、微細構造学的に検索し、以下の結果を得た。1.カルシウム結合蛋白(分子量27kDa,29kDa)のN端部アミノ酸配列がLLXNPXGXIPNLARGPAGRSRGPPG(Xは不明)であり、いままで知られているアメロゲニンやエナメリンと異なるアミノ酸配列を持つことを明らかにした。このアミノ酸配列を持つペプチドを合成し、抗体は現在作成中である。2.ブタ、ウシ、サル、ラット、ネコ、モルモット等の幼若エナメル質を小柱鞘蛋白に対する種々の抗体を用いた免疫組織化学と免疫化学で検索し、小柱鞘蛋白は哺乳類のエナメル質に共通の蛋白であり、エナメル芽細胞から分泌されたオリジナルな蛋白の分子量が約60kDaであることを明らかにした。またその分解様式の違いが小柱鞘の形成と関係している可能性を示した。3.上記の動物の幼若エナメル質と形成期エナメル芽細胞の微細構造を調べ、トームス突起の形態と小柱鞘の有無との関係を検討した。

その結果、小柱鞘を持たないラットとモルモットでは、トームス突起の形態が他の動物と異なることが明かとなり、小柱と小柱間質の形成様式も小柱鞘の存在と深く関係している可能性を示した。4.酸性糖蛋白に関する免疫組織化学により、この蛋白が基質形成期エナメル芽細胞で多量に合成されており、分泌後幼若エナメル質中できわめて速やかに分解されることを明らかにした。なお分子量13kDa小柱鞘蛋白のN端部付近、32kDaエナメリンのN端部および27kDaアメロゲニンに特異的な部分のアミノ酸配列を持つペプチドフラグメントをペプチド合成機により合成した。これらのペプチドに対する抗体を現在作製中である。ブタ幼若エナメル質の表層より抽出・精製した蛋白、及びそれらの一部のアミノ酸配列を持つ合成ペプチドに対する抗体を用いて、ブタ及び種々の哺乳動物の幼若エナメル質を生化学的、免疫化学的、免疫組織化学的、微細構造学的に検索し、以下の結果を得た。カルシウム結合蛋白(分子量27kDa,29kDa)のN端部アミノ酸配列を含む合成ペプチドに対する抗体は、ブタとウシの形成期エナメル芽細胞のゴルジ装置、分泌果粒、トームス突起形成面近くの幼若エナメル質を染色した。この結果カルシウム結合蛋白がエナメル質から分泌されていることが明かとなった。またこの蛋白は分泌後すみやかに分解される可能性が示された。2.89kDaエナメリンとそのN端部アミノ酸配列を含む合成ペプチドに対する抗体を用いた電顕免疫組織化学で、ブタ歯胚におけるエナメリンとその分解産物の局在を検索した。この結果、エナメリンの分解はエナメル芽細胞の分化期ですでに起こっていること、分解産物は幼若エナメル質中で特定の構造に局在しないこと等が明かとなった。3.アメロゲニンの部位特異抗体を用いてラット切歯におけるアメロゲニンの分解と局在について検討した。この結果、ラット切歯においてもアメロゲニンはブタと同様な様式で分解される事が明かとなった。またラット切歯でもエナメル芽細胞から分泌されるアメロゲニンは多様性がある可能性が示された。4.なお分子量13kDaアメロゲニンのN端部付近、89kDaエナメリンの中央部付近および27kDaアメロゲニンに特異的な部分のアミノ酸配列を持つペプチドフラグメントをペプチド合成機により合成し、これらのペプチドに対する抗体を現在作製、検討中である。ブタ歯胚のエナメル蛋白に関して、分子生物学的、生化学的、免疫化学的、光顕および電顕免疫組織化学的に検索し、以下の結果を得た。1.小柱鞘蛋白のクローニングを行い、全アミノ酸配列を決定して、それをシースリンと名付けた。シースリンは380または395のアミノ酸残基よりなり、そのN端側に26アミノ酸残基よりなるシグナルペプチドを持っている。シースリンはラットのアメロブラスチンと塩基配列で77%、アミノ酸配列で66%の相同性を持っていた。シースリンのC端部付近にはリン酸化された糖鎖がついていると考えられるが、その部位は推定できなかった。2.シースリンは分泌後速やかに分解され、そのN端側約100150アミノ酸残基を含むフラグメントは13-17kDaの小柱鞘蛋白となって小柱鞘に局在する。C端側95アミノ酸残基は29kDaカルシウム結合蛋白となり、このC端部約20アミノ酸が切断されると27kDaカルシウム結合蛋白となる。両者はリン酸化された糖蛋白であり、幼若エナメル質表層のみに局在する。シースリンの分子中央部は特定の構造に局在せず、速やかに分解される。3.エナメリンのクローニングを行い、全アミノ酸配列を決定した。
基材表面の微細構造制御に基づく新らしい血管内皮細胞培養床の研究

本研究は従来の培地制御による培養系とは異なり基材表面にin vivoにおける細胞構築に類似した微細構造を種々の官能基を配置することにより分子設計し、細胞膜との特異的相互作用の制御を通じて細胞機能発現を促進する新しい血管内皮細胞培養床の開発を目的とした。ナイロン610とポリ(プロピレンオキシド)(PPO)またはポリ(エチレンオキシド)(PEO)の組成を異にするポリエ-テル・ナイロンブロックコポリマ-を合成し、それらのフィルム表面の微細構造を透過型電子顕微鏡とX線光電子分光法(XPS)により解析し、ミクロドメインの結晶ー非結晶の分布状態とナイロン610とPPOまたはPEO組成との相関を明らかにした。合成した各種コポリマ-のフィルム上で、ヒト血管内皮細胞を培養し、細胞の接着性を検討したが、細胞接着率は10%以下と低く、細胞接着および増殖能を向上させるためにはポリマ-表面へ種々の官能基の導入が必要であった。そこで、より基礎的な検討を行うために、スチレン・クロロメチルスチレン共重合体にスルホン酸基、水酸基、四級アンモニウム塩をそれぞれ固ー液界面反応で導入したポリスチレン誘導体を合成し、それらの表面をXPS及び動的接触角測定法により解析した。各官能基導入ポリスチレン表面上でヒト血管内皮細胞を培養し、表面特性と細胞の接着性、増殖能、形態変化およびプロスタサイクリン産生能との相関を調べた。スルホン酸基導入表面は高い細胞接着率を示し、形態も安定していた。無血清の場合にはスルホン酸基の導入率に伴って接着率の増加を認めた。四級アンモニウム塩導入表面も高い細胞接着性を示し、スルホン酸基と四級アンモニウム塩導入表面の細胞増殖能は市販の細胞培養皿(Falcon 3002)と同等であった。またプロスタサイクリン産生能は各高分子表面間で顕著な差異を認めなかった。生細胞を利用するハイブリッド型人工臓器や人工血管の開発には、生体適合性材料と機能維持した細胞を長期間培養できる系の確立が不可欠である。従来の培地制御による培養系では機能維持した状態での細胞の長期間培養には限界があり、新しいシステムの培養床の開発が必要である。本研究では種々の官能基を有する培養基材を分子設計し、これらの高分子材料に対するヒト血管内皮細胞の接着挙動について解析し、細胞培養制御の可能性を検討した。ポリスチレンまたはポリ(スチレン・クロロメチルスチレン)共重合体に表面反応でスルホン基、水酸基などの官能基を導入し、これらの表面特性を光電子分光、接触角測定などで解析した。血管内皮細胞はヒト臍帯静脈より酸素法で単離し、10%牛胎児血清、増殖因子を添加したDMEMで培養し、これを高分子表面に播種して材料への接着挙動を経時的に観察した。ポリスチレン表面では細胞接着率が非常に低く、接着形態も不安定であったが、スルホン化ポリスチレン表面ではスチレン基の導入率に応じて細胞接着率が上昇し、形態も安定した接着形態を呈した。血清含有の場合は官能基導入率が10%までは細胞接着率が上昇したもののそれ以上では材料がヒドロゲル化するため若干接着率が低下したが、無血清の場合はスルホン基導入率の上昇に従い細胞の接着率が上昇し、形態も安定した。また水酸基を導入したポリスチレンでは水酸基の導入率の違いが接着率に及ぼす影響は非常に小さかった。以上から、細胞接着に影響を及ぼす基質材料の表面特性は単に高分子表面の親-疎水性のみでは解決できず、高分子表面のイオン性官能基の効果が重要と考えられた。

今後、細胞の機能発現に対する材料表面の効果を検討する必要がある。異なる官能基(スルホン酸基、水酸基、四級アンモニウム塩)を導入したポリスチレン誘導体を合成し、それらの表面構造を解析するとともに、それらの表面上でヒト血管内皮細胞を培養し、高分子表面特性と細胞の接着性、増殖能、形態変化および特異的細胞機能との相関を明らかにすることを目的とした。高分子材料はポリスチレン又はポリ(スチレン-CO-クロロメチルスチレン)共重合体をキャスト法によりフィルムとして、各官能基を固一液界面反応で導入し、各高分子表面はX線光電子分光(XPS)及び動的接触角測定法により解析した。血管内皮細胞はヒト臍帯静脈よりディスパ-ゼを用いた酵素法により採取し、10%FCS、ヘパリン、ECGSを含むDMEM培地で初代培養したのち、0.05%トリプシン-0.02%EDTA溶液で剥離したものを用いた。細胞はポリスチレン表面にはほとんど接着せず、接着してもその形態は非常に不安定であったが、スルホン酸基を導入した表面上では細胞接着は増加し、血清含有培地ではスルホン酸基の導入率に関係なく高い接着性を示し、形態も安定していた。無血清の場合にはスルホン酸基の導入率に伴って接着率の増加を認めた。四級アンモニウム塩導入表面も高い細胞接着性を示した。またスルホン酸基と四級アンモニウム塩導入表面の細胞増殖能は市販の細胞培養用ディシュ(Falcon3002)と、同じであった。さらに血管内皮細胞の重要な機能であるプロスタサイクリン産生能を検討したが、各高分子表面上で顕著な差異を認めなかった。以上から細胞接着において細胞は高分子表面の官能基を認識しており、アニオン基、カチオン基では接着機構が異なることが示唆された。
アート錯体を用いる遷移金属触媒反応の開発

この研究課題では以下の2つのことを明らかにした。(1)カルボニル基を有するカップリング反応剤の開発反応性官能基を有する有機金属の開発が近年盛んに行われているが,合成が容易でかつ不斉合成にも応用のきく第2級アリルエステルとのアリルカップリング反応に適した試薬は見いだされていなかった。我々はアリルカップリングに適したリチウムアルケニル(orアリール)ホウ素アート錯体を見いだしている。この反応剤はホウ酸エステルとアルキルリチウム(MeLi,n-BuLi)から調製できる。そこで,カルボニル基に対して求核性のないアルキル金属を用いればカルボニル基を含むアリルカップリング反応剤が合成できることになる。我々は,MeZnCl,MeTi(OPr)_3,Me-Cuを調べたが,このうちMeZnClか良好な結果をもたらした。カルボニル基の中でも最も反応性のあるアルデヒド基も反応剤の中に組み込むことができた。
資料解析に基づく防災ポテンシャルの変遷に関する研究

本年の研究も昨年度に引き続き、それぞれの専門分野について、自然災害の発生現象と社会の動きとの関係を検討し、とくに、歴史的な変化についてその動きを調査した。同時に、それぞれの地域の地区資料センターの活動を支える意味で、突発災害の援助(北海道の層雲峡の崩壊、十勝岳の噴火など)、データベースの構築、各種データ構造の研究などが進められた。とくに本年度に話題になった点は次の2点である。まず、災害が多様であることからも推察されるように、社会の防災ポテンシャルと考えられる被災の状態や特性は、自然現象と社会の各時代との種々な組み合わせでいろいろ変化している。具体的な例を挙げながらまとめると、一つは自然現象自体の特徴により(地盤災害現象)、また、次に防災対策を立案・実施した結果としての影響により(河川災害現象)、そして、最後に、社会自体の変化(ことに最近の都市化によるもの)に伴う災害の複合化によって、その防災能力の変遷は歴史時代から現在にかけて、いくつかの特徴をもったものに分類できる。そしてこの結果は、それぞれに対応した対策を含めた広い防災施策を考えなければならないことを示唆している。第二の点は、自然災害科学の研究を研究史をたどって歴史的に検討してみると、結局、実際役立つ知識体系や基礎数値はすべて、直接関係のない基礎的な(そして、ここが注目すべきなのであるが、随分前に行われた、自然災害とは一見何の関係もない)実験や研究結果が役にたっていることである。電線の着雪現象と高圧線鉄塔の倒壊災害との関係を検討した一連の研究はその好例であろう。なお、これらの研究で用いられた資料は各地の自然災害科学地区資料センターに保管され、今後の研究に活用される予定である。
多座ホウ素配位子を持つ9族錯体の合成および炭化水素の触媒的官能基化への応用

イリジウムやロジウムなどの遷移金属ボリル錯体を触媒として用いた、不活性な炭素-水素結合の官能基化反応が近年報告され注目を集めている。ボリル配位子は非常に強い電子供与性を持つため中心金属の電子密度を上げ不活性な炭素-水素結合の酸化的付加反応を可能にしている。しかし一方でボリル配位子は反応性が高く、他のアニオン性配位子と共に還元的脱離してしまうため、様々な官能基化反応へ応用することは困難であると考えられてきた。ここでボリル配位子の還元的脱離を抑え支持配位子とすることができれば、ボリル配位子の強力な電子供与性を活かし様々な官能基化反応が実現できると考えた。本研究ではボリル配位子の両側に2つのリン配位子を導入したピンサー型3座ボリル配位子を合成し、その9族遷移金属との錯体形成および性質の解明を目的とした。前年度においてピンサー型3座ボリル配位子およびイリジウムとの錯形成に成功していたので、本年度はその錯体の性質解明の第一歩として、この配位子におけるボリル配位子部分の電子供与性を評価した。すでによく知られているリン・炭素・リンで作られるピンサー配位子と同じく、イリジウム上にヒドリド・クロロ・カルボニルを有する錯体を合成し、X線結晶構造解析およびIRスペクトルによって中心金属の電子密度を見積もったところ、ボリル配位子の方が炭素アニオン配位子よりも高い電子供与性を持つことが明確に示された。またリン配位子部位の嵩高さの異なる類縁体も合成し、それらの性質を調査したところ、中心金属へのエチレンの配位においてリン上の置換基の嵩高さが大きく影響することが明らかになった。これらの成果は海外論文誌2報に投稿し掲載された。イリジウムやロジウムの遷移金属ボリル錯体を触媒として用いた、不活性なアルキルやアリール炭素-水素結合の官能基化反応が近年報告されて注目を集めている。ボリル配位子は非常に高いσドナー性を持つため中心金属の電子密度を上げ不活性な炭素-水素結合の酸化的付加反応を可能にしている。さらにボリル配位子は高原子価状態の安定化にも寄与し、イリジウムボリル錯体を用いた系においては、通常不安定であるために経由しない5価のイリジウム中間体が提唱されている(Hartwig J.Am.Chem.Soc.2002)。不安定な5価のイリジウムが安定な3価に戻る還元的脱離反応においては、一般に難しいとされる炭素-酸素や炭素-窒素結合生成も進行する可能性が十分考えられる。しかし一方でボリル配位子自身が他のアニオン性配位子との還元的脱離反応を非常に速く起こすため、ボリル錯体を用いた触媒反応はボリル化反応に限られ、他の様々な官能基化反応に応用することは困難であると考えられてきた。ここで、ボリル配位子の還元的脱離を抑え支持配位子とすることができれば、ボリル配位子の強力なσフドナー性を活かし不活性な炭素-水素結合開裂の後に様々な官能基をダイレクトに導入する触媒反応が構築可能であると考えられる。このような着想から、本研究では2つのリン配位子でホウ素配位子を挟んだピンサー型3座ボリル配位子を合成し、これを有するPBPピンサー型イリジウム錯体の触媒的炭素-水素官能基化反応への応用を目指した。当該年度においては、まずPBPピンサー配位子の合成に成功した。これはこれまでに合成例のない化合物であり、ホウ素が多座配位子として様々な遷移金属へ応用できることを示唆する結果である。次に、このPBPピンサー配位子とイリジウム錯体との反応により、目的のPBPピンサーイリジウム錯体を合成した。また合成したイリジウム錯体のイリジウム上の配位子を種々変換する反応を数種開発し、PBP配位子はこれまでの単座ボリル配位子と違い非常に安定であることを示した。これらの結果は当初の目的である炭化水素の官能基化への応用に際して非常にポジティブな情報であり、今後の進展が望まれる。

すでによく知られているリン・炭素・リンで作られるピンサー配位子と同じく、イリジウム上にヒドリド・クロロ・カルボニルを有する錯体を合成し、X線結晶構造解析およびIRスペクトルによって中心金属の電子密度を見積もったところ、ボリル配位子の方が炭素アニオン配位子よりも高い電子供与性を持つことが明確に示された。またリン配位子部位の嵩高さの異なる類縁体も合成し、それらの性質を調査したところ、中心金属へのエチレンの配位においてリン上の置換基の嵩高さが大きく影響することが明らかになった。これらの成果は海外論文誌2報に投稿し掲載された。