hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
聴覚・前庭系相互作用の中枢機構とその可塑性に関する研究

前庭系あるいは聴覚系入力の同側あるいは対側優位性,および大脳半球優位性を検討するため,まず,steady-state responseを用いた聴覚野の反応を調べた.左・右耳の入力音を異なった振幅変調でlabelすることにより,左耳・右耳各単耳刺激時と両耳刺激時の聴性定常脳磁場反応を記録した.Steady-State Magnetic Field (SSF)は,両耳聴時には単耳聴時に比較して,同側より対側耳刺激で減弱が少なく,対側投射優位性を示すものと考えられた.また,中枢の異常による影響を見るため,聴放線梗塞患者におけるSSFを記録した.本患者の症状は,耳鳴および多人数での会話時の言語音聴取能低下である.SSFは,左半球で両耳聴時の反応が同側耳刺激時に減弱せず,対側耳刺激耳に減弱しており,正常人に見られた対側投射の優位性に変化を来したものと考えられた.さらに,両側聾の患者において,聴覚路の対側優位性の変化を調べるために,鼓室岬角に針電極を刺入し,電気刺激を行うことによって音感を得(Promontory stimulation test),それによる聴皮質での誘発反応を調べた.いわゆるN100mに相当すると考えられる反応が得られたが,その潜時は遅延し,波形は鈍化していた.また,刺激耳の半数で刺激耳と同側の反応が優位となっており,過去に報告した一側聾患者における聴覚路の可塑性変化(Fujiki et al., Neuroreport 1998)との類似性が示唆された.一方,三次元的な音の位置を弁別した際の聴性誘発脳磁場を測定したところ,両側聴覚野に二相性の反応が見られた.その潜時は,上下方向,前後方向の位置変化に比して,左右方向に対して早く,位置弁別が左右方向で容易であることを支持する知見であった.また,それらの反応は右半球で大きく,また,その活動位置の領域は右半球で大きく,聴覚による位置情報の解析に右半球が優位であることを示唆する知見であった.前庭系あるいは聴覚系入力の同側あるいは対側優位性,および大脳半球優位性を検討するため,まず,steady-state responseを用いた聴覚野の反応を調べた.左・右耳の入力音を異なった振幅変調でlabelすることにより,左耳・右耳各単耳刺激時と両耳刺激時の聴性定常脳磁場反応を記録した.Steady-State Magnetic Field (SSF)は,両耳聴時には単耳聴時に比較して,同側より対側耳刺激で減弱が少なく,対側投射優位性を示すものと考えられた.また,中枢の異常による影響を見るため,聴放線梗塞患者におけるSSFを記録した.本患者の症状は,耳鳴および多人数での会話時の言語音聴取能低下である.SSFは,左半球で両耳聴時の反応が同側耳刺激時に減弱せず,対側耳刺激耳に減弱しており,正常人に見られた対側投射の優位性に変化を来したものと考えられた.さらに,両側聾の患者において,聴覚路の対側優位性の変化を調べるために,鼓室岬角に針電極を刺入し,電気刺激を行うことによって音感を得(Promontory stimulation test),それによる聴皮質での誘発反応を調べた.いわゆるN100mに相当すると考えられる反応が得られたが,その潜時は遅延し,波形は鈍化していた.また,刺激耳の半数で刺激耳と同側の反応が優位となっており,過去に報告した一側聾患者における聴覚路の可塑性変化(Fujiki et al., Neuroreport 1998)との類似性が示唆された.一方,三次元的な音の位置を弁別した際の聴性誘発脳磁場を測定したところ,両側聴覚野に二相性の反応が見られた.その潜時は,上下方向,前後方向の位置変化に比して,左右方向に対して早く,位置弁別が左右方向で容易であることを支持する知見であった.また,それらの反応は右半球で大きく,また,その活動位置の領域は右半球で大きく,聴覚による位置情報の解析に右半球が優位であることを示唆する知見であった.
氷温技術を用いた抜去歯および歯槽骨の長期保存による口腔機能の再構築に関する研究

本研究の目的は氷温技術を用いて歯の移植・再植のための歯根膜の長期保存法の確立にある。まず適切な氷温温度を決定するためにラット(雄性、Wistar系)の単根歯を抜去し、4種類の保存液(UW液、Euro-collins液、細胞培養液、生理食塩水)を用いて氷温冷蔵庫で温度を変化させて保存した結果、-2°Cが良好であることが判明した。そこで4種類の保存液に1、2、4日間、1週、2週、3週、4週間保存した歯の歯根膜を剥離し、OUT-GROTH法にて培養し、歯根膜細胞の活性を観察した。また蛍光二重染色法によって細胞レベルで検索した。その結果、4種類の保存液におけるそれぞれの最長保存期間はUW液では21日間、Euro-collins液で7日間、細胞培養液で7日間、生理的食塩水で4日間であった。蛍光二重染色法による生細胞の蛍光量はUW液保存例が他の液の保存例と比較して生細胞のラベル数が最も多かった。以上の結果より、UW液、-2°C氷温保存が最も良好な方法であることが判明した。そこで成犬を用いて自家再植実験を行った。実験は雑種成犬を用い、下顎前歯を左右一本ずつ抜歯後、UW液中に-2°C(氷温)と4°Cで7日間保存した。保存後自家再植を行った後、14日後に屠殺し、X線学的、組織学的検索を行った。その結果X線的所見では氷温保存および4°C保存例ともに歯根膜腔の拡大を思わせる一層の透過像が認められ、両者に差異は認められなかった。一方組織学的所見では氷温保存例では連続性を認める歯根線維が規則的に走行し、歯根吸収像は少なく、小範囲であったのに対して4°C保存例では歯根膜線維の走行は不規則で、歯根の随所に広範囲に及ぶ歯根吸収が見られ、歯槽骨表面にアンキローシスの初期段階と思われる像が観察された。以上の結果より、氷温保存は歯の移植、再植の保存に有用であり、長期間保存への可能性が示唆された。本研究の目的は食品業界で脚光を浴びている氷温技術に着目し、その氷温技術を用いて移植再植のための歯および歯根膜の長期保存法の確立、GTR法などによる歯槽骨の自家移殖による歯牙の長期保存の確立、また歯槽骨の増大のための長期保存方法の確立にある。適切な氷温温度の決定はラット抜去歯を用いて検索した結果、-2°Cが良好な結果が得られることがわかった。被験歯には生後8週齢の雄性のWister系ラットの上顎左右切歯を用いた。保存液にはUW液、Euro-collins液、細胞培養液、生理食塩水の4種類とした。抜歯後、直ちに4種類の保存液に浸漬した。保存期間は抜歯後1、2、4、7、10、14、21日間とした。各保存期間終了後の歯の歯根膜組織片を剥離、摘出後、out-growth法にて培養した。培養2週間後、位相差顕微鏡にて観察し、歯根膜の増殖度を調べた。その結果、UW液では21日間、Euro-collins液では7日間、細胞培養液では7日間、生理食塩水では4日間保存例では歯根膜細胞の増殖が認められた。比較対象として冷蔵保存、凍結保存で同様の実験を行ったが、氷温保存の方が明らかに保存期間は長くなった。

一方組織学的所見では氷温保存例では連続性を認める歯根線維が規則的に走行し、歯根吸収像は少なく、小範囲であったのに対して4°C保存例では歯根膜線維の走行は不規則で、歯根の随所に広範囲に及ぶ歯根吸収が見られ、歯槽骨表面にアンキローシスの初期段階と思われる像が観察された。以上の結果より、氷温保存は歯の移植、再植の保存に有用であり、長期間保存への可能性が示唆された。
潰瘍性大腸炎上皮の分化度とエネルギー産生能

本研究の仮説、すなわち1腸上皮細胞はin vitroの系においてlipoopolysaccharide(LPS)サイトカインの刺激により、エネルギーを産生し、それに付随して細胞内で生じるsuperoxideに対する生体防御機構としてMangenase superoxide dismutase(Mn-SOD)遺伝子の誘導を伴う。2、潰瘍性大腸炎上皮は分化の異常によりエネルギー産生能の低下が認められ、また、各種の外因性刺激に対しエネルギーを十分産生できないため正常な機能を維持できない。を証明するため以下のごとく具体的研究過程を設定した。1、細胞株を用いたエネルギー産生2、細胞株を用いた上皮細胞分化マーカーの検討3、分離上皮細胞を用いた検討その結果、上皮細胞は1、サイトカイン刺激により、ミトコンドリアでの酸化的リン酸化により実際にエネルギー基質であるATPを産生する。2、サイトカイン刺激に随伴しておこるMuSOD遺伝子の発現は、必ずしも細胞内のエネルギー産生に付随する活性酸素の産生に対する生体防御を反応として誘導されるわけではない。3、in vitroの系における分化マーカーとしてアルカリフォスファターゼ活性は有用であるが、アインザイムや細胞内分布は粘膜上皮と異なる。4、炎症性腸疾患症例の分離上皮を用いた上皮細胞の分化、サイトカイン刺激とエネルギー産生の検討は、上皮分離過程のviabilityの点から困難であった。以上のように、炎症性腸疾患における上皮細胞の分化およびエネルギー産生に直接アプローチするには至らなかったものの、それらの評価に不可欠である各種パラメーターの詳細な検討を行い、一定の成果をあげたものと判断される。潰瘍性大腸炎の発症機序に関連し、上皮細胞株を用いたサイトカインの外因性投与によるエネルギー産生と酸素消費、Mangenase superoxide dismutase (Mn-SOD)遺伝子の発現レベルについて検討した。また、上皮細胞の分化度を調節する試みとてしてsodium butyrate、retinoic acidの外因性投与に際し、アルカリフォスファターゼ(ALP)活性などのパラメーターを確立した。1、上皮細胞株を用いたlipopolysaccharide(LPS)、サイトカインの外因性投与によるエネルギー産生と酸素消費2、上皮細胞の分化誘導についてsodium butyrate、retinoic acidの外因性投与により、ALP活性は上昇し、形態変化、ある種の膜レセプター遺伝子の発現なども明らかにした。3、潰瘍性大腸炎上皮のエネルギー消費について本研究の仮説、すなわち1腸上皮細胞はin vitroの系においてlipoopolysaccharide(LPS)サイトカインの刺激により、エネルギーを産生し、それに付随して細胞内で生じるsuperoxideに対する生体防御機構としてMangenase superoxide dismutase(Mn-SOD)遺伝子の誘導を伴う。2、サイトカイン刺激に随伴しておこるMnSOD遺伝子の発現は、必ずしも細胞内のエネルギー産生に付随する活性酵素の産生に対する生体防御反応として誘導されるわけではない。3、in vitroの系における分化マーカーとしてアルカリフォスファターゼ活性は有用であるが、アイソザイムや細胞内分布は粘膜上皮と異なる。
指定管理者制度導入にみる、新たなミュージアムガバナンス論の展開

登録博物館・相当施設における指定管理者制度導入状況は、125/655館でありその導入率は18.8%である(平成21年4月1日現在)登録博物館・相当施設における指定管理者制度導入状況は、125/655館でありその導入率は18.8%である(平成21年4月1日現在)1.調査対象館の選定(各種統計資料の詳細調査)公立の登録博物館・博物館相当施設665館(H17社会教育調査)から指定管理者制度を導入した博物館の絞込みを行った。文部科学省・文化庁等の調査や各地方自治体のHPより情報を収集し,平成19年度現在,116館で指定管理者制度が導入されていた。その導入率は17.3%であり,スポーツ施設や社会福祉施設などの他施設(都道府県における指定管理者制度導入率59.2%(総務省))と比べて極めて低くなっている。指定管理者制度を導入した博物館で特徴的なのは,管理委託制度から指定管理者制度に切り替えるため,既存の財団法人がそのまま指定管理者となっている例(91.3%)が多いことである。また,非公募で指定管理者を指定した例(約7割)も多くなっており,博物館の専門性ゆえに公募になじまないと判断された例が多いようである。しかし,公募で既存の財団法人が敗れた例もあるので,今後,公募率が高くなり,民間企業等が指定管理者となる例が増えるものと考えられる。2.指定管理者制度を導入した館の実地調査栃木県・埼玉県・新潟県・長野県・香川県・鹿児島県において,指定管理者制度導入館の実地調査を行った。3.調査項目の選定及びデータベースの設計1・2の調査を踏まえて詳細な調査項目を設定し,指定管理者データベースを設計した。次年度以降に指定管理者制度導入館の詳細調査を行う予定である。1.指定管理者データベースの作成公立の登録博物館・博物館相当施設665館(H17社会教育調査)から指定管理者制度を導入した博物館の絞込みを行い、該当する130館の募集要項・仕様書等を入手し指定管理者データベースを作成した。データベースの項目としては館種・設置者・所管・指定範囲・選定方法・利用料金・指定期間・指定回数・指定日・運営主体などを設定し多角的に分析できるようにした。2.指定管理者制度導入館の現状近年の指定管理者の公募で特徴的であったのは、直営館から指定管理者制度を導入する館(23館)が大幅に増えたことである。しかし、公募したが応募が一件もなく、そのまま直営を存続(新湊博物館)したり、次年度に再公募する例(盛岡市子ども科学館)もあった。また、逆に指定管理者から直営に戻したり(足利市美術館)、公募から指名にした例(長野県信濃美術館)もあるなど、指定管理者制度の弊害を考慮している例も見受けられた。3.指定管理者制度導入館の実地調査大阪市・函館市・沖縄県・島根県及び関東近郊において、指定管理者制度導入館の実地調査を行った。既存の財団法人がそのまま指定管理者になった場合に比べて、民間企業・NPOなどが指定管理者になった場合は導入時のトラブル、運営の安定化に時間がかかるのは否めない。民間の活力によって収入が増えたり、新たな試みも増えつつあるのは制度のプラス面と言えるであろう。しかし、自治体によっては民間活力をうまく活用できていない事例もあり、自治体と指定管理者間の協力・相互理解の欠如が見受けられた。3年間の研究成果として、「登録博物館・相当施設における指定管理者制度導入状況について」博物館研究44(12)2009/12として論文を発表した。公立の登録博物館・博物館相当施設665館(H17社会教育調査)のうち、125館で指定管理者制度を導入(平成21年4月1日現在)している。導入率は18.8%である。館種別の導入館数を見ると、美術系49館・歴史系34館と人文系博物館が群を抜いているが、その導入率では動植水族館系で約4割と高く、続いて美術系25.7%・科学系20,9%・歴史系14.2%・総合7.7%となっている。設置者別では都道府県(以下、県)42/152館(27.6%)・市町村(以下、市)83/513館(16.2%)と県の導入率が高い。選定方法別では指名74館(59.2%)・公募51館(40.8%)と指名が多いが、設置者別にみると、県で指名12/42館(28.6%)・公募30/42館(71.4%)、市で指名62/83館(74.7%)・公募21/83館(25.3%)と県と市で選定方法の差異が見られる。指定期間別では5年が69館(55.2%)と一番多く、次いで3年が28館(22.4%)である。指定管理者の属性別では財団法人108館(86.4%)・民間企業3)15館(12.0%)・NPO法人2館(1.6%)であり、公募だけを見ても財団法人38/51館(74.5%)・民間企業12/51館(23.5%)・NPO法人1/51館(2.0%)と財団法人が群を抜いている。
漁村集落における生活空間との一体性を考慮した社会資本縮減の計画指標に関する研究

東日本大震災による被災漁業集落を対象として研究を進めた。漁業集落において漁港などの社会資本を計画的に縮減してゆくうえで、生活空間と生産空間との相互関係を把握し、漁港機能を他地域の漁港に代替する可能性等ついて検討を行った。調査の結果、居住地については集約再編の可能性があるものの、養殖を主体とする漁業集落においては、作業場や干場と生活空間との関わりが深く、漁港機能を完全に集約再編していくことは困難であることを明らかにした。更に、東南海地震への対応に迫られる西日本の漁業集落において、事前復興まちづくりへの研究成果の適応可能性についても検討を行った。24年度の調査に引き続いて、三陸沿岸の被災地における定期的なモニタリング調査を継続して行なった。自治体の担当者や漁業者、漁業組合等へのヒアリング調査を通して、現状の復興まちづくりの進捗状況や、社会資本の再整備の状況を詳細に把握した。また、復興計画における漁業集落でこれまで営まれてきた生業への配慮や、教育、医療、福祉といった社会サービス、6次産業化を視野にいれた観光事業、交流事業などへの対応可能性がどのように検討されているのか、復興まちづくりのプロセスにおける課題を把握した。比較的復興まちづくりが進んでいる漁業集落を対象として、漁業者との懇談会を開催する中で、集落の高台移転後の低地部の利用について検討した。また、漁業集落の成立要因でもある生活空間との一体性に焦点をあて、集落構造が大きく変化した後での漁業と生活空間との相互関係を再構成していくための方法についても検討を行った。復興計画が低地部の用地買収を公的に進めていくことや、事業制度の要件への適合が第一義的な課題となる中で、低地部の土地利用計画は必ずしも将来的な漁業と生活の一体性を考慮する中で描かれたものではない。そのため、事業終了後の低地部の利活用については、道路や防潮堤事業の残地を含めて、限られた低地部の有効活用や修景事業を通した土地の再価値化などが課題として浮かび上がってきた。さらに、三陸沿岸地域における定期的なモニタリング調査と併行して、西日本沿岸の漁業集落における事前復興まちづくりの動向を調査し、本研究で得られた成果の将来的な事前復興まちづくりへの適応可能性についても検討を進めた。東日本大震災の復旧復興において、漁港や市場、加工施設等の社会資本の集約再編が議論されているが、漁村の成立要因でもある生活空間との一体性という視点が不足し、漁業と生活空間との相互関係を考慮した集約再編の有効な決定指標が存在しない。本研究では、財政状況や産業の再生のみを論拠とした集約再編の議論に陥ることなく、漁業と生活空間との一体性を考慮しながら、過剰になった社会資本を緩やかに縮減していくための有効な計画指標を得ることを目的として研究を進めた。24年度は、三陸沿岸の被災地における定期的なモニタリング調査を行なった。漁業集落における漁港や市場、加工施設等の社会資本は漁業者の日常的な生活空間とも深く関わり、土木構造物による防災計画とともに、生活像の再構築を同時並行的に考慮していくことが必要不可欠である。しかし、現在の復興計画の策定過程においては巨大構造物による防災に主眼が置かれ、多くの漁業者が事業終了後の漁業集落としての生活像の変化を予測できないままに復興が進められているのが実情である。本研究では、漁業者へのヒアリング調査を行ないながら、事業終了後の集落の再生に必要となる集落の記憶や生活像の抽出、生活空間と漁業関連空間との相互関係などを把握した。また、三陸沿岸地域における定期的なモニタリング調査と併行して、中小漁村集落を対象とした社会資本縮減に関する我が国の歴史的経緯と具体的な事例についても整理した。そのうえで、重点的に調査を行なう研究対象地を選定し、予備的ヒアリング調査を行いながら、地形や風土、人口や産業などの社会構造、漁業特性などに関する基礎情報の整理、漁業集落の集約再編にかかる経緯に関する資料調査を行なった。復興まちづくりが進んでいる漁業集落を対象として、自治体担当者へのヒアリングや漁業者との懇談を行い、復興まちづくりの進捗状況や検討内容について把握した。復興計画が低地部の用地買収を公的に進めていくことや、事業制度の要件への適合が第一義的な課題となる中で、低地部の土地利用計画は将来的な漁業と生活の一体性を考慮する中で描かれたものではない状況であった。また、多くの漁業集落において、高台移転等の復興事業は進められているものの、漁業集落の成立要因でもある漁業の場としての低地部の利用については防潮堤事業や道路事業との調整が難航し、大幅に検討が遅れている状況であった。そのため、研究計画の一部を変更し、三陸沿岸の漁業集落における復興まちづくりの進捗状況や、復興まちづくりを進めて行くうえで生まれてくる課題等を詳細にレビューした。

調査は発災直後より文献資料やメディア等において報告されてきた漁業集落の復興まちづくりに関する記事を収集し、現状の課題とともに、生業への配慮、教育、医療、福祉といった社会サービス、6次産業化を視野にいれた観光事業、交流事業などへの対応状況について把握し、発災期、避難生活期、復興事業検討期、復興事業実施期等の各段階に分類整理した。得られた成果の事前復興まちづくりへの適応可能性について検討を進めるため、西日本沿岸の漁業集落において、事前復興まちづくりの検討を行った。漁業の衰退が進み、漁業協同組合の存続すら危ぶまれる状況の中で、漁港を始めとする社会資本の縮減をどのように考えるか、6次産業化を視野にいれた観光事業、交流事業の展開と高台移転を視野に入れた復興まちづくりをどのように整合させていくかといった課題について、地域住民への意識調査と意見交換を進めた。都市計画当初、2012年度には行政による復興計画がまとまり、この計画を受けて漁業者へのヒアリング調査、定期的なモニタリング調査を進めていく予定であった。しかし、復旧復興が、当初の予測に反して大幅に遅れていることから調査に不足があり、調査期間を1年間延期し、2014年度に継続して調査を続けることとした。東日本大震災の復旧復興が、当初の予測に反して遅々として進まず、未だ被災地においては混乱が続いている。そのため、漁港や市場、加工施設等の社会資本の集約再編の過程のモニタリングは復旧復興のプロセスと連動して遅れざるを得ない状況にある。一方で、漁業者の被災前の生活実態や、中小漁業集落を対象とした社会資本縮減に関する我が国の歴史的経緯と具体的な事例に関する情報収集は予定通り進んでいる。2013年度に行う予定であったヒアリング調査、モニタリング調査を、現地の復旧復興過程にあわせて2014年度も継続して行っていく。中小漁村集落を対象とした定期的なモニタリング調査を行っていくとともに、事業終了後の低地部の利活用について、漁業者との懇談会を通して検討を行っていく。復興計画により集落構造が大きく改変された漁業集落において、これまでの生活像を継承していくために必要となる要素を漁村、漁港、漁場の3つのパラメータによって整理することで、復興まちづくりのプロセスを通じた社会資本の集約再編に係る計画指標の構築を目指す。また、西日本沿岸の漁業集落における事前復興まちづくりの動向を調査し、東日本大震災の復興まちづくりの成果を将来的な事前復興まちづくりへと応用していく手法についても検討を進めていく。東日本大震災の復旧復興が、当初の予測に反して大幅に遅れていることから、25年度は中小漁村集落を対象とした社会資本縮減に関する我が国の歴史的経緯と具体的な事例に関する事例分析に主軸を置きながら、被災地における復旧復興過程の継続的なモニタリングを行なっていく。三陸沿岸の被災地においては、ようやく行政による復興計画がまとまりつつある。比較的早く進捗しているいくつかの漁業集落においては、漁業者との意見交換を進めながら、漁村の成立要因でもある生活空間との一体性という視点から、過剰になった社会資本を緩やかに縮減していくための有効な計画指標について研究を進めて行く。復旧復興が、当初の予測に反して大幅に遅れていることから調査に不足があり、調査期間を1年間延期し、2014年度に継続して調査を続けることとした。
データマイニング手法の導入による遺伝的アルゴリズムの高性能化

遺伝的アルゴリズムでは"スキーマ"と呼ばれる遺伝子の部分構造が進化プロセスにおいてうまく組み合わされることにより探索が進行すると考えられている.しかしながら,有効な"スキーマ"を直接的に獲得したうえで効率的に利用することを実現した研究は少なく,そのような枠組みの実現が強く望まれている.これまで,研究代表者等は共進化型の遺伝的アルゴリズムに対してこのような枠組みを導入した手法について,その有効性の確認を行ってきた.本研究では,それらの研究をさらに発展させ,さまざまな遺伝的アルゴリズムに対しても組み込むことが可能な汎用性の高い枠組みとして提案することを第一の目的とする.すなわち,有効スキーマを直接的かつ効率的に獲得するために,人工知能の分野におけるデータマイニング手法を導入し,遺伝的アルゴリズムの性能向上を図る.さらに,第二の目的として,上記のデータマイニング手法を導入した方法により獲得されたスキーマ(部分空間)を個体と捉えるメタレベルを考えることにより,すでに探索した部分をある種の"タブーリスド'として記憶するとともに,未探索の空間を同定し積極的に探索するような枠組みについて検討する.研究期間の最終年度にあたる本年度は,上記で述べた第二の目的である「タブーリストの導入により未探索の空間を積極的に探索する枠組み」について検討を行った.さらに,提案手法と関連した研究として,遺伝子座間の同時確率分布を推定・利用するEDA(Estimation of Distribution Algorithm),個体集団内で最良探索点情報を共有する最適化手法であるPSO(Particle Swarm Optimization)などの近年注目されている手法との比較について検討を行った.これらの検討内容に関しては今後さらに検討する余地があり,論文発表する段階に至らなかったが,データマイニング手法に関連した研究成果として「2段階SOMの提案とそのクラスタリング問題への適用」を雑誌論文として発表した.遺伝的アルゴリズムでは"スキーマ"と呼ばれる遺伝子の部分構造が進化プロセスにおいてうまく組み合わされることにより探索が進行すると考えられている.しかしながら,有効な"スキーマ"を直接的に獲得したうえで効率的に利用することを実現した研究は少なく,そのような枠組みの実現が強く望まれている.これまで,研究代表者等は共進化型の遺伝的アルゴリズムに対してこのような枠組みを導入した手法について,その有効性の確認を行ってきた.本研究では,それらの研究をさらに発展させ,さまざまな遺伝的アルゴリズムに対しても組み込むことが可能な汎用性の高い枠組みとして提案することを第一の目的とする.すなわち,有効スキーマを直接的かつ効率的に獲得するために,人工知能の分野におけるデータマイニング手法を導入し,遺伝的アルゴリズムの性能向上を図る.さらに,第二の目的として,上記のデータマイニング手法を導入した方法により獲得されたスキーマ(部分空間)を個体と捉えるメタレベルを考えることにより,すでに探索した部分をある種の"タブーリスド"として記憶するとともに,未探索の空間を同定し積極的に探索するような枠組みについて検討する.本年度は,上記で述べた二つの目的のうち第一の目的である「データマイニング手法による有効スキーマの効率的な獲得と利用」に関して研究を実施した.具体的には,遺伝的アルゴリズムにおける探索履歴データを対象として決定木学習C4.5を用いたデータマイニングを行い,それにより獲得される有効スキーマをうまく反映させることによって,遺伝的アルゴリズムの探索性能を向上させる新しい枠組みについて検討した.さらに,検討手法の一部を計算機上に実装し,関数最適化問題などに適用することにより,検討手法の有効性を部分的に評価した.現在の実装はまだ部分的ではあるが,次年度に向けた問題点を洗い出すことができた.遺伝的アルゴリズムでは"スキーマ"と呼ばれる遺伝子の部分構造が進化プロセスにおいてうまく組み合わされることにより探索が進行すると考えられている.しかしながら,有効な"スキーマ"を直接的に獲得したうえで効率的に利用することを実現した研究は少なく,そのような枠組みの実現が強く望まれている.これまで,研究代表者等は共進化型の遺伝的アルゴリズムに対してこのような枠組みを導入した手法について,その有効性の確認を行ってきた.本研究では,それらの研究をさらに発展させ,さまざまな遺伝的アルゴリズムに対しても組み込むことが可能な汎用性の高い枠組みとして提案することを第一の目的とする.すなわち,有効スキーマを直接的かつ効率的に獲得するために,人工知能の分野におけるデータマイニング手法を導入し,遺伝的アルゴリズムの性能向上を図る.さらに,第二の目的として,上記のデータマイニング手法を導入した方法により獲得されたスキーマ(部分空間)を個体と捉えるメタレベルを考えることにより,すでに探索した部分をある種の"タブーリスト"として記憶するとともに,未探索の空間を同定し積極的に探索するような枠組みについて検討する.研究期間の二年目にあたる本年度は,上記で述べた第一の目的である「データマイニング手法による有効スキーマの効率的な獲得と利用」に関して研究を実施した.具体的には,前年度に検討した,決定木学習C4.5を用いたデータマイニング手法による有効スキーマの効率的な獲得と利用を行う提案手法のプロトタイプシステムを計算機上に実装し,関数最適化問題に対する有効性を引き続き検証した.さらに,提案手法と関連した研究として,1)遺伝子座間の同時確率分布を推定・利用するEDA (Estimation of Distribution Algorithm),2)個体集団内で最良探索点情報を共有する最適化手法であるPSO (Particle Swarm Optimization),などの近年注目されている手法との比較について検討を開始した.遺伝的アルゴリズムでは"スキーマ"と呼ばれる遺伝子の部分構造が進化プロセスにおいてうまく組み合わされることにより探索が進行すると考えられている.しかしながら,有効な"スキーマ"を直接的に獲得したうえで効率的に利用することを実現した研究は少なく,そのような枠組みの実現が強く望まれている.これまで,研究代表者等は共進化型の遺伝的アルゴリズムに対してこのような枠組みを導入した手法について,その有効性の確認を行ってきた.

本研究では,それらの研究をさらに発展させ,さまざまな遺伝的アルゴリズムに対しても組み込むことが可能な汎用性の高い枠組みとして提案することを第一の目的とする.すなわち,有効スキーマを直接的かつ効率的に獲得するために,人工知能の分野におけるデータマイニング手法を導入し,遺伝的アルゴリズムの性能向上を図る.さらに,第二の目的として,上記のデータマイニング手法を導入した方法により獲得されたスキーマ(部分空間)を個体と捉えるメタレベルを考えることにより,すでに探索した部分をある種の"タブーリスド'として記憶するとともに,未探索の空間を同定し積極的に探索するような枠組みについて検討する.研究期間の最終年度にあたる本年度は,上記で述べた第二の目的である「タブーリストの導入により未探索の空間を積極的に探索する枠組み」について検討を行った.さらに,提案手法と関連した研究として,遺伝子座間の同時確率分布を推定・利用するEDA(Estimation of Distribution Algorithm),個体集団内で最良探索点情報を共有する最適化手法であるPSO(Particle Swarm Optimization)などの近年注目されている手法との比較について検討を行った.これらの検討内容に関しては今後さらに検討する余地があり,論文発表する段階に至らなかったが,データマイニング手法に関連した研究成果として「2段階SOMの提案とそのクラスタリング問題への適用」を雑誌論文として発表した.
海洋リソスフェアの層状不均質構造の成因

近年、地震学的手法によって、太平洋の海洋リソスフェアの内部には層状不均質構造が広く分布することが明らかになった。その成因は、海洋リソスフェアそのものの生成・成長過程にも深く関わっていると考えられるが、いまだ未解明である。本研究の目的は、海洋リソスフェアの層状不均質構造の成因を明らかにすることである。この目的を達成するために、本研究では次の3項目を実施することを計画している。(1)全地球の海洋リソスフェアを対象とした層状不均質構造の系統的調査(2)層状不均質構造の岩石種の同定(3)層状不均質構造の形成プロセスの数値モデリングこのうち、当該年度は、(1)を行なった。具体的には、全地球の海洋リソスフェアを対象としたPo/So波の波形データ収集し、Po/So波の波形データの予備解析に着手した。その結果、大西洋・インド洋など主要な海洋リソスフェアを伝播するPo/So波のデータの質と量を調査し、本解析に足ることを確認した。また、予備解析により、大西洋リソスフェアを伝搬するPo/So波の継続時間は、太平洋のそれよりも短いという知見を得た。海洋リソスフェアの内部構造からその生成・成長を解明する研究は、深海掘削、陸上に産出するかつての海洋リソスフェアの断片とされるオフィオライト岩体の観察、人工地震探査などの分野で行われてきた。本研究による地震学的解析は、浅部から深部まで海洋リソスフェア全体の情報を得ることができ、海嶺軸から遠い場所で起こっていると考えられるリソスフェアの「成長」過程の解明に対しても有効な研究手法の一つである。本研究により、層状不均質構造の成因の解明のみならず、地球のダイナミクスの基本プロセスである海洋リソスフェアの生成・成長過程のさらなる理解につながることが期待される。当初の予定では、当該年度中に海洋リソスフェアの層状不均質構造のパラメター(水平方向の長さ・鉛直方向の長さ・地震波速度不均質の強度)の決定まで行う予定であったが、想定以上の量のデータが存在し、その取得に時間を要したため、解析作業に着手するのが遅れた。今年度はまず収集したPo/So波のデータ解析に注力し、海洋リソスフェアの層状不均質構造のパラメター(水平方向の長さ・鉛直方向の長さ・地震波速度不均質の強度)を推定する。全地球の海洋リソスフェアの層状不均質構造のパラメターを系統的に調査し、拡大速度との関係に注目しながら、普遍性と地域性を明らかにする。次に、推定された地震波速度不均質の強度をもとに、層をなす岩石の組み合わせを同定する。岩石学的研究を参照し、地震波速度と存在比を満足するような岩石の組み合わせを検討する。パイロキシナイトとペリドタイトまたは、クロミタイトとペリドタイトの組み合わせを候補として検討している。

全地球の海洋リソスフェアの層状不均質構造のパラメターを系統的に調査し、拡大速度との関係に注目しながら、普遍性と地域性を明らかにする。次に、推定された地震波速度不均質の強度をもとに、層をなす岩石の組み合わせを同定する。岩石学的研究を参照し、地震波速度と存在比を満足するような岩石の組み合わせを検討する。パイロキシナイトとペリドタイトまたは、クロミタイトとペリドタイトの組み合わせを候補として検討している。現在までの進捗状況に記載したとおり、想定以上の量のデータが存在しその取得に時間を要したため、当該年度中に予定していたPo/So海洋リソスフェアの層状不均質構造のパラメターの決定を行うための解析作業に着手するのが遅れた。従って、解析作業に使用を予定していた計算機を購入しなかったため、次年度使用額が生じた。
放射光を用いたヨウ素K吸収端エネルギ-差分法による血管造影法の開発

放射光を用いた静脈注入による冠動脈造影に関する基礎的研究を、トリスタンの入射加速器であるAccumulation ring(AR)を用いて行ってきた。本システムを可能ならしめるための技術的な要点として以下の項目が上げられる。1.X線発生装置としての加速器および挿入光源2.K吸収端エネルギ-差分を施行するための高速エネルギ-の切り換え3.X線ビ-ムの拡大4.高速画像収集装置5.画像処理現時点では、動物実験の結果からして発生X線量が人で冠動脈造影を行うには不十分である。そのため、医学専用の高輝度X線発生捜入光源の開発を行わなければならないという課題が残っている。高速エネルギ-切り換えは、シリコン結晶面上の非対称反射を利用して行う。この時、高速で結晶を振動させなければならず小さな結晶では問題とならないが、大結晶では結晶辺縁での力学的モ-メントによる歪が問題となる。可動部の無いエネルギ-切り換え手法の開発研究が必要である。X線ビ-ムの拡大は、幾何学的なビ-ムの拡大とシリコン結晶画上の非対称反射により可能となった。高速画像収集については、2msecで1枚の画像を収集できるテレビ系がほぼほ完成した。また、最小濃度差法により低コントラスト画像から冠動脈を注出する画像処理技術を開発した。以上の各項目に関する研究により犬程度の大きさの被写体での実験的な研究開発は、ほぼ完成の域に到達した。しかし、人で検査を行うには項目1,2に関する一段の研究開発が必要である。トリスタンの入射加速器であるAccumulation Ring(AR)を用いて、人シンクロトロン・コロナリィ・アンギオグラフィーのための撮像に関する基礎的な検討を行なってきた。そのなかで最大の問題であった、高速エネルギー変換、および、高速画像収集について検討してきた。1.高速画像収集システムの作製と基礎的なファントム実験を行なった。ファントム実験で2msecで画像の収集を行ない明瞭な画像を得ることに成功した。2.犬を用いた動物実験実験手法は、62年度と同様に、10Kg成犬の右房にピグテル・カテーテルをおき、76%ウログラフィン1015ml(10ml/sec)をインジェクターで注入した。K吸収端より上のエネルギーについて、2msecの高速撮像により、以前の画像に比し動きによるブレの少ない鮮明な冠動脈像が得られた。3.高速エネルギー切替のポイントとなる、シリコン結晶を連続して回転させる手法に関する基礎的実験を行なった。その結果、2msecでビーム・エネルギーをKー吸収端上下で変換することが可能となった。すなわち、高速画像収集のための、テレビ系は、本研究の当初の目的に合致したものとなった。また、基礎的実験からすると、2msecという高速撮影にもかかわらず、その空間および濃度分解能は、かなり良好なものであった。動物実験でも、明瞭な冠動脈画像が得られた。しかし、エネルギー切替と連動した画像収集に関する実験的は行なっておらず、この点に関する動物実験を行ない、本システムを完成度の高いものにする計画である。1.X線発生装置としての加速器および挿入光源2.K吸収端エネルギ-差分を施行するための高速エネルギ-切り換え3.X線ビ-ムの拡大4.高速画像収集装置5.画像処理現時点では、動物実験の結果からして発生X線量が人で冠動脈造影を行うには不十分である。

この時、高速で結晶を振動させなければならず小さな結晶では問題とならないが、大結晶では結晶辺縁での力学的モ-メントによる歪が問題となる。可動部の無いエネルギ-切り換え手法の開発研究が必要である。X線ビ-ムの拡大は、幾何学的なビ-ムの拡大とシリコン結晶画上の非対称反射により可能となった。高速画像収集については、2msecで1枚の画像を収集できるテレビ系がほぼ完成した。また、最小濃度差法により低コントラスト画像から冠動脈を注出する画像処理技術を開発した。以上の各項目に関する研究により犬程度の大きさの被写体での実験的な研究開発は、ほぼ完成の域に到達した。しかし、人で検査を行うには項目1、2に関する一段の研究開発が必要である。
沿岸河口域における持続的な水産資源利用モデルの構築とアジアへの適用に関する研究

沿岸河口域は、多様な地形・水環境と生物の限定的な生息範囲とが相まって多様な海洋生物が生息する。しかし、港湾・都市開発、流域農林業など、生物-環境の関係に影響をあたえる様々な人間活動が特に顕著におこなわれる場でもある。ここで生物多様性を維持しつつ、人間活動と調和させるにはどうしたらよいのかを、本研究では沿岸河口域の漁業の持続的発展に注目し、多様な水産資源の利用を豊かな食文化にもつアジア地域で実証的な比較研究を実施し、共通性と違いを明らかにしてきた。本研究は、アジア沿岸河口域の漁業および環境利用と地域変化を対象として以下の2点を中心に、研究を実施する。(1)第二次大戦後大きな環境変化にみまわれたいっぽうで河口域漁業が存続してきた木曽三川河口地域の漁業を対象として、その変容と要因を、生物の再生産とその地形環境といった自然環境、および河川・沿岸管理の制度や沿岸の産業立地など、社会経済的な諸要因から総合的かつ実証的に明らかにする。(2)多様な河口水産生物の利用が食文化として発達し、水産資源としても有用であるが、経済的開発や環境変化の影響を受けているアジア河口域(日本、中国、ベトナム、韓国)において比較研究をおこなう。(3)そこで明らかにされた諸関係をアジア沿岸河口域の現状と照らし合わせ、地域間の差異をふまえた河口域の水産資源利用とその変化の分析枠組みを構築することによって、円滑な国際環境協力の方策を探る。本研究は、アジア沿岸河口域を対象として以下の2点を中心として、研究を進めている。1.日本の河口域漁業のうち、戦後大きな変化をとげたいっぽうで河口域漁業が存続してきた木曾三川河口地域を対象として、水産資源利用(漁業)を変化させてきた要因を、生物の再生産とその地形環境といった自然環境、および河川・沿岸管理の制度や沿岸の産業立地など、社会経済的な諸要因から総合的かつ実証的に明らかにする。2.そこで明らかにされた諸関係をアジア沿岸河口域に位置づけ、地域間の差異をふまえた河口域の水産資源利用とその変化の分析枠組みを構築することによって、円滑な国際環境協力の方策を探る。本年度は以下の項目について研究を実施した。1、に関しては、伊勢湾木曾三川河口域を対象として、河口沿岸域の水産資源の変化を環境変化・地域変化・生物生息変化からとらえ、相互関連を明確化する分析枠組みとモデルの構築への議論を行った。とくに、河口域研究の指標生物としての貝類および魚類の選定を行い、その再生産と生息に影響を及ぼす自然環境要素から、本研究において検証可能な項目を抽出することを行った。2、に関しては、ベトナム、韓国において現地研究者とともに実証研究を行い、干潟の利用の変遷、水産物の生産拠点と流通、それに対する環境変化、都市開発の影響を検証した。また、モデル図化のための空間表現に関する国際会議での議論をおこない、メコンデルタ河口域の資料収集も実施した。本研究は,アジア沿岸河口域の漁業および環境利用と地域変化を対象として以下の2点を中心として,研究を進めている。1.戦後大きな環境変化にみまわれたいっぽうで河口域漁業が存続してきた木曾三川河口地域の漁業を対象として,その変容と要因を,生物の再生産とその地形環境といった自然環境,および河川・沿岸管理の制度や沿岸の産業立地など,社会経済的な諸要因から総合的かつ実証的に明らかにする。2.そこで明らかにされた諸関係をアジア沿岸河口域の現状と照らし合わせ,地域間の差異をふまえた河口域の水産資源利用とその変化の分析枠組みを構築することによって,円滑な国際環境協力の方策を探る。1に関しては,伊勢湾木曾三川河口域を対象として,河口沿岸域の水産資源の変化を環境変化・地域変化・生物生息変化からとらえ,相互関連を明確化する分析枠組みとモデルの構築への議論を行った。漁業-環境相互関連および流域の環境インパクトを端的に示す指標として貧酸素水塊を選定し,漁業資源および生物再生産への影響を明らかにするとともに,貧酸素水塊の出現年代を復元するデータ収集,および沿岸河口域の漁業史に関する諸データを収集した。2に関しては,ベトナム(メコンデルタ),韓国(栄山河,群山)において現地研究者とともに現地調査および研究方法の討議を行った。それをふまえ2年間の中間報告として国際シンポジウムを三重大学で開催し,各地の沿岸・河口域の実証研究事例を報告し,今後の研究の方針を検討し,事例指標および事例地域研究を確認した。そしてモデル提案について議論を深めた。本研究は、アジア沿岸河口域の漁業および環境利用と地域変化を対象として調査を進めている。平成20年度は以下の3点を中心として、研究を実施した。1.伊勢湾木曽三川河口域のモデル構築戦後大きな環境変化にみまわれたいっぽうで河口域漁業が存続してきた木曾三川河口地域の流域環境とその管理をめぐる論点の整理および沿岸河口域生物の再生産とその地形環境形成メカニズムの解明方法の検討を行った。

沿岸域、とくに伊勢湾流域での底生生物の個体群動態や二枚貝漁業の漁獲量変動を、貧酸素水塊の消長や富栄養化の進行と関連づけて解析した。近代以降の環境変化をさぐるために、木曽三川流域および伊勢湾沿岸の地形変化データを解析することによる解明の可能性について検討した。2.アジア沿岸河口域の比較調査沖縄島北部、大分県佐伯湾において資源利用と保全の調査をおこなった。沖縄島北部と佐伯湾では、干潟と岩礁における生物資源利用と、採集者の労働観について考察をおこない,沿岸保全との関連を検討した。ベトナム・メコンデルタでは、内陸の氾濫原で水田養魚の実態を、沿岸ではハマグリ養殖の実態を調査し、流域の環境変化の影響を検討した。中国・アモイでは干潟資源の利用と経済発展にともなう流通消費変化、都市開発による干潟消滅における影響と漁村の近代化について明らかにした。韓国・木浦では干潟漁業の社会変化の実態を調査した。3.河口域研究の共通認識の形成と研究の枠組みの構築研究分担者および国内の関連する研究者、中国・アモイ大学、ベトナム・カントー大学、韓国木浦大学の研究者らとそれぞれ現地調査、ワークショップを実施し、河口域研究に共通する問題と課題を検討した。本研究は、アジア沿岸河口域の漁業および環境利用と地域変化を対象として調査を進めている。平成21年度は以下の4点を中心として、研究を実施した。1.伊勢湾沿岸河口域の漁業および環境変化と相互関係三重県・愛知県の漁業統計および行政資料により、第二次世界大戦後現代にいたる漁業変化から小漁村集落の地域的多様性と変化の地域差を明らかにした。伊勢湾の富栄養化と貧酸素化現象の現状と問題点および将来展望を、山川海の連続の視点から伊勢湾流域圏と位置づけ、伊勢湾再生の問題点と課題を明らかにした。2.木曽三川河口域における自然環境史と物質循環木曽三川河口域の縄文時代の内湾化、三角州の前進による海岸部埋め立て、近世以降の干拓や埋立による干潟の減少が顕著となった過程を明らかにした。また、三重県員弁川流域を事例として、上流域から流出する微量元素物質運搬と水質への影響を明らかにし、河川物質流動の測定モデルを考察した。3.ベトナム河口域における水産養殖の展開メコンデルタにおける養殖地拡大と環境改善、稲作とオニテナガエビの複合生産システムの開発と持続的な生産、ナマズ養殖の拡大の空間的パターンとグローバル化の社会的関係を明らかにした。4.アジア沿岸河口域の研究モデル構築日本・伊勢湾、中国・アモイ、ベトナム・カントー、韓国・セマングム、モッポでの研究事例をもとに国際シンポジウムを開催した。1)漁業操業、漁村社会史、地域開発史からアジア型「漁村社会」の明示と、生活変化と環境問題化にいたる過程と生活者の生活原理を明らかにする枠組み、2)漁業生態分析による生息相と水域環境の時空間変化と相関、3)流域物質流動の測定による自然環境と漁業との相互関連分析、4)農業と内陸漁業の複合的生産システムとその環境持続的システムの構築について、地域、国レベルでのスケールをふまえたとらえ方の枠組みならびに癒合的研究協働の方法を示した。
逆ミセル界面での金属錯体の反応特異性の発現機構とその化学発光分析への応用

逆ミセル界面の化学発光分析法への活用において,特定の金属錯体がその界面での物質移動に伴って化学発光反応に対する触媒能を誘発することを見いだし,そのような反応特異性の発現機構を解明する目的で,その要因について調べ,その研究成果として,下記のような新たな知見とその化学発光分析への応用の可能性を得た。1.ビピリジン-鉄(II)錯体が逆ミセル界面への吸着によってトリス錯体に変化することを見出し,その反応機構をストップトフロー分光法を用いて解析し,その界面の特異性に関する知見を得た。2.ポルフィリン-亜鉛錯体及びテトラメチルサイクラム-ニッケル錯体をプローブとして用い,(1)前者の酸解離がミセル界面で起こり,亜鉛イオンがその内水相に取り込まれる反応を見いだし,上記1と同様にストップトフロー分光法を用いて解析し,分子動力学法によって予測されるように,その界面ミクロ反応場に内水相から水や塩化物イオンが浸み出し,錯体の吸着と解離を引き起こすこと,(2)その浸み出した界面活性剤の極性基への親和性とバルク溶媒との相互作用が重要な因子となること,(3)さらに,後者をその内水相に分散させ,配位平衡の変化に伴うソルバトクロミズムを観測し,その内水相の界面近傍の特異性を解明した。3.逆ミセル中でのルミノール化学発光(CL)反応に対する鉄(III)のオキシン錯体やバナジルのアセチルアセトン錯体の触媒作用の特異な発現は,(1)これらの錯体がその界面で解離し,過渡的に生成される金属イオンに帰因すること,(2)後者の解離反応を上記1及び2と同様にストップトフロー分光法を用いて解析し,炭酸イオンとの特異な相互作用がその解離を促進させ,その結果としてCL増幅が高まることを明らかにした。(3)さらに,溶媒抽出法との組み合わせによってバナジウム及び鉄の高選択・高感度CL分析法に各々応用できることを示した。逆ミセル効果によって化学発光反応に対する金属錯体の触媒能が発現する要因として、逆ミセルが金属錯体をその界面あるいは内水相へ容易に取り込み、同時に分解して、空の配位座をもつ触媒活性な種に変換し、しかもそれが加水分解などによって失活するのを抑制する機能をもつことが推測されることから、そのような逆ミセル界面における金属錯体の反応特異性の発現機構を明らかにする目的で、逆ミセルメディアのバルク有機相の組成、陽イオン性界面活性剤の対陰イオンの種類、内水相中の水と界面活性剤のモル比、内水相のpHや共存塩の種類及び濃度、配位子の種類などの諸因子の影響について検討した。(1)逆ミセル界面で鉄(III)のオキシン錯体やバナジルのアセチルアセトン錯体が分解し、その内水相でルミノール化学発光反応に対して触媒作用を示すことについて、それらの触媒過程に影響を及ぼす因子を上記のように調べ、その分析化学的応用を検討した。(2)ビス(2,2'-ビピリジン)鉄(II)錯体が逆ミセル界面に取り込まれる時、そのトリス錯体に変化することを見出し、それに伴う可視吸収スペクトルの急速な経時変化を、上記の諸条件を変化させてストップトフロー分光光度計で観測し、その反応機構を解析した。

(3)ポルフィリン-亜鉛(II)錯体及びテトラメチルサイクラム-ニッケル(II)錯体をプローブとして用い、前者を逆ミセル系のバルクの有機相に、後者を逆ミセル内水相に各々分散させ、上記の諸条件を変化させ、それらの錯体での配位平衡の変化に伴うソルバトクロミズムを各々自記分光光度計で観測し、逆ミセル界面の特性及びその変化を解析した。ミクロ反応場としての逆ミセル界面の親水的あるいは疎水的環境などの特性及び溶媒和及び内水相のイオン、水分子、界面活性剤の極性基など、それらの錯体の配位平衡に影響を及ぼす因子を明らかにし、その特異性について考察した。逆ミセル界面の化学発光分析法への活用において,特定の金属錯体がその界面での物質移動に伴って化学発光反応に対する触媒能を誘発することを見いだし,そのような反応特異性の発現機構を解明する目的で,その要因について調べ,下記のように,新たな知見を得るとともに,その化学発光分析への応用の可能性を明らかにした。1.ビピリジン-鉄(II)錯体か逆ミセル界面への吸着によってトリス錯体に変化することを見出し,その可視吸収スペクトルの経時変化をストップトフロー分光光度計で観測し,その反応機構を解析した。2.ポルフィリン-亜鉛錯体及びテトラメチルサイクラム-ニッケル錯体をプローブとして用い,(1)前者の酸解離がミセル界面で起こり,亜鉛イオンがその内水相に取り込まれる反応を見いだし,上記1と同様にストップトフロー分光法を用いて解析し,分子動力学法によって予測されるように,その界面ミクロ反応場に内水相から水や塩化物イオンが浸み出し,錯体の吸着と解離を引き起こすこと,(2)その浸み出しには界面活性剤の極性基への親和性とバルク溶媒との相互作用が重要な因子となること,(3)さらに,後者をその内水相に分散させ,配位平衡の変化に伴うソルバトクロミズムを観測し,その内水相の界面近傍の特性を明らかにした。3.逆ミセル中でのルミノール化学発光(CL)反応に対する鉄(III)のオキシン錯体やバナジルのアセチルアセトン錯体の特異な触媒作用の発現は,(1)これらの錯体がその界面で解離し,過渡的に生成される金属イオンに帰因すること,(2)後者の解離反応を上記1及び2と同様にストップトフロー分光法を用いて解析し,炭酸イオンとの特異な相互作用によって,その解離が促進され,CL増幅が高まることを明らかにした。(3)さらに,溶媒抽出法と組み合わせることによって選択的で高感度なバナジウム及び鉄のCL分析法に各々応用できることを確認した。