hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
専用計算機による惑星系・星団・銀河の進化の研究

新しく開発した、衝突系、無衝突系双方に利用できるParticle-Particle Particle Tree法で使うことを考慮した重力多体問題専用計算機GRAPE-8を開発した。プロセッサチップ単体では40Gflops/Wと現在の汎用マイクロプロセッサの30倍以上の電力効率を実現し、システムとしても6Gflops/W程度を実現した。この結果、大規模な天体物理シミュレーションのために必要な電力コストを大きく削減できた。本研究の目的は、次世代の重力多体問題専用計算機GRAPE-8を開発し、それを有効に利用することで惑星形成、星団の進化、銀河形成等の研究を進めることである。今年度は、プロセッサチップの設計をおこなった。プロセッサチップにはStructured ASICであるeASIC社のN2Xを用いることにした。近年、カスタムLSI試作の初期コストは数億円以上と高価なものになっているが、Structured ASICは単一VIA層以外を固定とすることで初期コストを下げたデバイスである。その代償として、集積度は低く、現在利用を想定しているN2X740の場合では740万ゲート、すなわち3000万トランジスタと、最先端のカスタムLSIの1/10以下、最大規模のFPGAと同等である。しかし、数百から数千個程度製造の場合には時のゲート単価ではFPGAの1/10以下、カスタムLSIに比べても安価となる。ゲート規模が小さいため、計算精度を落として回路規模を小さくすることが重要となる。このため、惑星形成のような衝突系の計算でも、遠距離の粒子からの力は低精度で計算することを可能にする新しいアルゴリズムを開発した。この方法では、粒子間相互作用を遠距離力と近距離力の2つのタームに分割するため、プロセッサチップはそのためのカットオフ関数を実装する。このようなカットオフ関数を備えるプロセッサチップの設計を行ない、N2X740デバイスに実装可能であることを確認した。GRAPE-8システムのプロセッサチップの開発を進めた。プロセッサチップにStructured ASICであるeASIC社のN2X740を用い、昨年度決定したチップの仕様に基づいた試作をおこなった。パイプライン48本を1チップに集積し、300MHz程度とクロックは低いが600Gflops相当の演算性能を10W程度の極めて低い設計消費電力で実現し、60Gflops/Wと現在の最先端のマイクロプロセッサやGPUに比べて30倍以上の電力あたりの演算性能を実現できた。本研究で開発するシステムによって、従来困難であった大規模シミュレーションが可能になるだけでなく、それを極めて低い電力消費で行うことができることを実証できた。また、ボードの設計も並行して進めた。さらに、本研究で開発した、低精度の重力相互作用をカットオフ付きで評価するチップを使って、従来は高精度が必要と考えられていた衝突系の時間積分を行う方法について、実装と評価を進めた。この方法は、遠距離にある粒子からの力は一定時間刻みのツリー法と低精度ハードウェアを組合せて計算し、近距離にある粒子からの力は高精度の独立時間刻みと直接計算を組合せて計算するものである。計算量のほとんどを一定時間刻みのツリー法の部分が占めるので、従来の方法では計算量が粒子数の自乗に比例したものが、ほぼ粒子数に比例し(厳密には対数項がある)、粒子数が1万程度で従来の方法の1/50程度の計算量となった。この結果は論文として投稿済である。今年度当初の計画通り、昨年度開発したGRAPE-8プロセッサチップを搭載するボードの開発・量産を行ない、実際に大規模シミュレーションを行う環境を整備した。具体的には、2チップを搭載した大規模並列システム向けボードを開発し、動作検証後量産、動作確認を行った。GRAPE-8プロセッサチップはStructured ASIC技術を使ったカスタムLSIであるeASIC社N2X740に重力計算専用パイプラインを48本集積したものである。パイプラインは250MHzで動作し、クロック毎に浮動小数点演算40演算相当のオペレーションを行うため理論ピーク速度は480 Gflopsとなる。開発したボードは、標準(short)サイズのPCI-ExpressカードにGRAPE-8プロセッサチップ2個とPCI-Expressインターフェースに利用するFPGAチップ(Altera社ArriaGXチップ)を実装したものである。PCI-ExpressインターフェースはGen1(2.5Gbps)8レーンであり、理論ピーク転送速度で1.2GB/s、実効速度で1.2GB/s程度を実現する。消費電力はフル動作の状態でチップ単体で13W、ボード全体では47Wであった。従って、チップ単体での電力当り性能は37Gflops/W、ボードでは20.4Gflops/Wとなる。また、ホスト計算機と合わせたシステム全体でも6.5Gflops/Wとなる。これらは専用システムという制限はあるが科学技術シミュレーション用計算機システムとして世界最高を達成した。アルゴリズムについても、昨年度までに開発したアルゴリズムの適用範囲を広げる研究を進めた。
メニエール病診療に革新的進歩をもたらす先端磁気共鳴画像診断法の開発と確立

メニエール病の客観診断法の低侵襲化と高精度化を図るため、以下のような研究を行い、下記の成果を上げた。新型コイルは、商用最コイルよりも約2倍の信号雑音比を確保できた。造影剤投与タイミングは、3.5-4.5時間が最適と思われた。画像撮像法では、内リンパ陽性像PEIの開発に成功した。画像処理法では、外リンパ陽性像PPIとの差分により、一枚の画像で内リンパ、外リンパ、骨、空気を分離できるHYDROPS像を開発した。さらにT2強調をPPIから差分するHYDROPS2像などの開発にも成功し、内リンパを半定量化することに成功した。社会的損失の大きいメニエール病という難病の診療の革新的進歩を支援するための画像による内リンパ水腫評価法の高精度な定量性確保と侵襲性の低下という目的達成のため、以下の点を計画にそって進め、多数の学会発表や英文論文発表を行った。5月には日本耳鼻咽喉科学会総会にシンポジストとして招待された。1)高性能MRI受信コイル等の撮影技術開発と最適化;内耳専用4チャンネルコイルの設計を行い試作品を作成、購入した。ファントム実験で性能を評価し、従来の頭部用32チャンネルコイルと同等の性能を内耳領域で確認した。さらに性能を高めるための改良を引き続き実施する予定である。パルスシークエンスソフトの開発もheavily T2強調3D-FLAIRを臨床応用しつつ改良し、北米放射線学会をはじめとする多数の学会発表や論文形成につながった。2)造影剤種の最適化:イオン性のガドリニウム造影剤であるマグネビスト、非イオン性のオムニスキャンの比較を行った。両者には臨床的に差異はみられなかった。さらに希釈濃度の検討も行っている。3)造影剤投与法と撮影タイミング最適化(鼓室内投与のみでなく経静脈投与にも着手する);鼓室内に注入する際に空気穴のある方法とない方法や嚥下の有無、などで比較を行った。静注後のタイミングについても4時間を中心に微調整を行っている。2倍量だけでなく、通常量の静注Gd造影剤で内リンパ水腫の描出が可能となってきた。3テスラMRI用内耳専用受信コイルを開発し、ファントムとボランティアで性能評価した。従来、もっとも優れていた32チャンネル頭部コイルに対する優位性を確認して、磁気共鳴医学会にて発表した。このことは、より侵襲性の低い通常量ガドリニウム造影剤静脈内投与による内リンパ水腫描出に、極めて重要である。さらにパルスシークエンスの最適化も進め、内リンパ、外リンパ、骨の3種の区別をつけるべく、反転時間を調整して、外リンパ陽性画像、内リンパ陽性画像の取得を通常量ガドリニウム造影剤静脈内投与によって達成した。通常量ガドリニウム造影剤静脈内投与による撮像はすでに150例以上の臨床例を経験し、9割以上の成功を収めている。これにより、様々な臨床的指標との相関を検討し、多くの欧文論文が生まれた。さらに内耳迷路のガドリニウム造影剤動態を注入法ごとに解析を進め、北米放射線学会で発表した。これにより、いままで厚いベールに覆われていた内耳のホメオスタシスに光を当て始めることができた。これについても論文を作成中である。内耳撮影時に副次的に観察できる前眼房や脳脊髄液腔、視神経周囲くも膜下腔などへのガドリニウム造影剤移行についても検討をつづけており、新たな展開も模索している。また同時に得られる脳幹部の高分解能拡散強調画像においても脳幹構造の新たな知見を見出し、国際磁気共鳴医学会で発表し、英文論文として発表した。耳鼻科医のみでなく、神経内科医も興味を持ち、神経内科の患者の撮像も行い始めた。以上のように、波及効果の大きく、実りの多い研究を継続している。4チャンネル新型受信コイルは、商用最新の32chコイルよりも内耳領域で1.5から2倍の信号雑音比を確保できた。しかし、セットアップに熟練を要し、さらなる改善が必要と考えられた。造影剤投与のタイミングについては、4時間以降が最適と思われ、4.5時間でも劣化はなかった。6.5時間経過すると造影剤濃度が低下し始める。ただし3.5時間でも水腫診断の能力には遜色はない。画像撮像法では、反転時間の調整により、造影剤の分布した外リンパの信号を低下させた内リンパ陽性像PEI (positive endolymph image)の開発に成功した。画像処理法では、外リンパ陽性像PPI(positive endolymph image)との差分により、一枚の画像で内リンパ、外リンパ、骨、空気を分離できるHYDROPS像を開発した。これは世界初の快挙である。

さらにT2強調をPPIから差分するHYDROPS2像の開発にも成功した。これらはそれぞれ論文化している。つづいて、HYDROPS像の信号雑音比を向上されるためこの画像にT2強調像を掛け合わせることを発想し(HYDROPS-Mi2像)、その評価をおこなった。200倍という信号雑音比を達成した。この成功により、3次元再構成像の作成も可能となり、ついに内リンパの割合を半定量化することに成功した。臨床例のデータ取得を多数重ねた。これらそれぞれについて英文論文を掲載した。国際学会発表や英文論文発表が順調に続いている。24年度が最終年度であるため、記入しない。内リンパ、外リンパ、骨の3種の区別をつけるべく、反転時間を調整して、外リンパ陽性画像、内リンパ陽性画像の取得を通常量ガドリニウム造影剤静脈内投与によって達成したが、さらに観察を容易にするため、画像処理によって、2つの画像を一枚の画像として、表示することに挑戦する。その方法で、内リンパ水腫判定がより、容易に確実になることを確認して、発表を行う予定である。患者データの集積は順調に進んでいるのでさらに継続して行い、問題点を抽出して対応を検討する。
シンクロトロン放射光によるアモルファス半導体の可逆光誘起現象

アモルファス半導体は光に非常に敏感な材料で、光機能性デバイス、中でも太陽電池の材料として期待されている。しかしながら、光によって構造が変化したり、準安定な欠陥を生成してしまうことが実用化の妨げとなっている。これまでこの材料に関する研究では、バンドギャップ相当のエネルギー領域の光の照射による性質、すなわち、最外殻の電子励起とそれに伴う構造の変化について議論されてきた。本研究では、原子同士の化学結合に直接関与しない内殻電子を励起できるエネルギーを持つシンクロトロン放射光を用いて、アモルファス半導体の光照射による構造等の変化について研究した。アモルファス半導体材料の中でも可視光領域で光構造変化が詳しく研究されているカルコゲナイド系アモルファス半導体について、シンクロトロン放射光による光構造変化について調べた。以下に結果をまとめる。1.シンクロトロン放射光の照射においても、可視光同様光学的吸収端のレッドシフト(光黒化現象)が生ずる。2.光黒化現象は、ガラス転移温度より低い温度のアニールにより元の状態に戻る(可逆性がある)。3.シンクロトロン放射光による構造変化は、可視光より2桁も少ないフォトン数で進行する。4.光構造変化は、内殻準位に相当した光で速く進行する。5.光構造変化と同時に欠陥が生成される。これらの結果は、新たに得られた光構造変化及び光劣化の性質であるが、可視領域の光に対する性質と、さらに今後、シンクロトロン放射光による光誘起現象の研究を合わせて考えることにより、そのメカニズムを明らかにしていきたいと考えている。
紅河デルタの環境変動と環境予測

平成12年度から平成14年度までの3ヵ年の研究期間のなかで、北部ベトナムの紅河デルタを対象として長期気候変動とこれに呼応して起きる自然環境変動および自然環境動態および環境変化を将来的に展望した場合の環境影響評価について調査研究を行った。共同研究者は気候学、歴史学、地形学、堆積学、環境地理学を研究分野としているため、複合的・総合的に紅河デルタの研究を行った。3ヵ年の共同調査を経て、また、現地研究者の協力を含めて得た研究結果は次の用である。デルタでは5本のボーリング調査を行っているが、これらの高精度で年代測定を行い、土壌サンプルを堆積学的見地から分析したところ、最終氷期終末期以降のデルタの変化について、1)温暖化にむかう完新世において9000年前以降-6000年前までの海水準変動が日本の平野と異なり一気に上昇することを明らかにすることができた、また、2)海水準変動に応じたデルタの地形形成にかかわる知見としてクライマテックオプチマムを経て、海水準安定期を経た後、緩やかな海面低下によって、デルタが一気に陸化する経過を追うことができた。3)デルタ最前線の浜堤列は人間の居住環境としてデルタ内陸部よりは早い時期に陸化を果たし、人間活動域となったものの、内陸部はラグーンの広がる低湿地であり、近世まで水田としても利用されずにいたことがわかった、4)海岸線の前進は近世まで継続したが、近年の海岸線は流域変化のなかで後退していることがわかった。このようなダイナミックなデルタエボールーションから現在の海岸侵食までの歴史を考えた場合、将来のデルタの地域計画を策定するためには環境影響評価が必要である。紅河デルタの基盤は更新世に形成されているが最終氷期18000年前に海面はおよそ100m-120m低位にあり現在の沿岸部付近では扇状地砂礫層を堆積させていた。デルタ南部では深度70mに古紅河河床の砂礫層が認められるが完新世の温暖期に2-4m海面が上昇しハノイ近傍まで汀線が入り込んでいった。紅河デルタの低位デルタ面は浅海底におかれ海成層を堆積させたが、ボーリングコアからヒルギ類などの花粉が検出できること、汀線付近を生育域とする合弁の稚貝を多く混入すること、また、土壌が生物の擾乱を受けていることなどから、この時の紅河河口付近ではマングローブ林の生育域であったことがうかがわれる。最終氷期において河成堆積作用が卓越した環境から、温暖期の海進で紅河デルタは汽水域からエスチュアリーへと変化し、この境界年時は6000年前頃と推定できる。その後の気温低下で海退に転じると沿岸部に浜堤列平野を形成しながら、内陸側では洪水を繰り返して紅河は大規模な自然堤防を形成していった。この浜堤平野は4000年前頃には一気に形成されていった。また、自然堤防の堆積物からすると河デルタは夏期の洪水の繰りしで埋積した。歴史時代の海岸線変化をみると10世紀以降、海側に退くが、これは干拓事業の影響である。最近200年間の海岸線の変遷速度は緩やかであるが、紅河河口、また、分流路にあたるタイビン河の河口部ではデルタの埋積が進んだ。歴史時代の海岸線の変化は、1)農地造成のための干拓堤防建設、2)洪水防御のための河川堤防建設と洪水・土砂流出の本川河道への集中化、3)河川上流地域での森林伐採・土地利用変化に伴って土壌流出量が増大したこと、4)紅河本川の河床勾配が緩やかになったことなどがあげられる。現在では一部の海岸線で侵食域が出始め、ホアビンダム、河床浚渫などの開発の影響が出始めた。

紅河デルタの気候変動を気象観測時代の30年間において調べてみたところ、降水量の変動は大きくはないが、ハノイ首都圏における気温の上昇が認められた。また、沿岸地域における海面変動を見てみると、微変動は見られるもののおおむね右肩上がり、すなわち、年0.2mm程度の揺るやかな海面上昇の傾向が検潮儀での観測結果から認められた。これらの変動と沿岸地域の地形を照らし合わせると、前年度での研究結果である海岸侵食の速度との対応がとれることがわかった。沿岸地域における産業形態は農業に特化しているが、海岸侵食、灌漑排水路における感潮限界が乾季には上流側にシフトすることがわかり、これらによる塩害が広域にわたることがわかった。しかし、農業技術の高度化への変更で、ドライフアミーングの新規技術を取り入れることによって春米生産の作物暦を変化させることにより生産性向上に向かっている。デルタ沿岸地域における環境変動を明らかにした。次年度においては環境評価にかかわる項目を絞り込み長期レンジでの環境変動の影響評価に取り組みたい。平成12年度から平成14年度までの3ヵ年の研究期間のなかで、北部ベトナムの紅河デルタを対象として長期気候変動とこれに呼応して起きる自然環境変動および自然環境動態および環境変化を将来的に展望した場合の環境影響評価について調査研究を行った。共同研究者は気候学、歴史学、地形学、堆積学、環境地理学を研究分野としているため、複合的・総合的に紅河デルタの研究を行った。3ヵ年の共同調査を経て、また、現地研究者の協力を含めて得た研究結果は次の用である。デルタでは5本のボーリング調査を行っているが、これらの高精度で年代測定を行い土壌サンプルを堆積学的見地から分析したところ、最終氷期終末期以降のデルタの変化について、1)温暖化にむかう完新世において9000年前以降-6000年前までの海水準変動が日本の平野と異なり一気に上昇することを明らかにすることができた、また、2)海水準変動に応じたデルタの地形形成にかかわる知見としてクライマテックオプチマムを経て、海水準安定期を経た後、緩やかな海面低下によって、デルタが一気に陸化する経過を追うことができた。3)デルタ最前線の浜堤列は人間の居住環境としてデルタ内陸部よりは早い時期に陸化を果たし、人間活動域となったものの、内陸部はラグーンの広がる低湿地であり、近世まで水田としても利用されずにいたことがわかった、4)海岸線の前進は近世まで継続したが、近年の海岸線は流域変化のなかで後退していることがわかった。このようなダイナミックなデルタエボールーションから現在の海岸侵食までの歴.史を考えた場合、将来のデルタの地域計画を策定するためには環境影響評価が必要である。
サッカー選手の非意識的反応における情報処理の研究

サッカーのように,短い時間スケールでプレーを選択する競技では,相手や味方の変化に応じた的確な状況判断が求められる.そのため,熟練したサッカー選手は自覚的な意識や認識を伴う反応だけではなく,非意識的な反応も行っている.そこで本研究では,サッカー選手の状況判断に着目して,以下2点に関する検討を行う.(1)熟達したサッカー選手の感覚信号に対する迅速な行動(運動・反応)は,意識として脳が評価するよりも前に起こり得る反応であるのか.(2)競技レベルや熟練度の違いは,行動と脳の情報処理過程にも影響を及ぼすのか.以上、2点の検討により熟練したサッカー選手の状況判断場面における情報処理の特性を明らかにする.サッカーのように,短い時間スケールでプレーを選択する競技では,相手や味方の変化に応じた的確な状況判断が求められる.そのため,熟練したサッカー選手は自覚的な意識や認識を伴う反応だけではなく,非意識的な反応も行っている.そこで本研究では,サッカー選手の状況判断に着目して,以下2点に関する検討を行う.(1)熟達したサッカー選手の感覚信号に対する迅速な行動(運動・反応)は,意識として脳が評価するよりも前に起こり得る反応であるのか.(2)競技レベルや熟練度の違いは,行動と脳の情報処理過程にも影響を及ぼすのか.以上、2点の検討により熟練したサッカー選手の状況判断場面における情報処理の特性を明らかにする.
パイエル板M細胞と免疫細胞の相互作用の機能解析

パイエル板M細胞の分化と機能発現には、基底面でのリンパ球との相互作用が重要である。本研究ではM細胞で高発現するケモカインCCL9の受容体CCR1を発現する細胞の同定を試みた。その結果、パイエル板のCCR1陽性細胞は上皮下領域に多く存在し、多くがM細胞と接していることが免疫組織染色から明らかになった。さらに、CCR1陽性細胞は抗体産生を行う形質細胞の一種であることを明らかにした。小腸パイエル板の上皮層に存在するM細胞は管腔内の抗原の取り込みを行い、粘膜免疫応答の開始に働く。M細胞と免疫細胞の相互作用はM細胞分化と機能に重要であると果考えられている。本研究ではM細胞に高く発現するケモカインCCL9とその受容体CCR1に着目し、パイエル板M細胞と免疫細胞との相互作用の生理的意義を解析した。マウスCCR1受容体の検出は適切な方法が無かったため、検出方法の開発を行った。リガンドのCCL9にヒトIgG Fc領域を融合させたCCL9-Fcを作製することによってCCR1受容体を発現する細胞群をフォローサイトメトリーで解析する実験系の開発に成功した。CCL9-Fcはパイエル板CD137陽性形質細胞に強く反応し、セルソーティングによって分離したCD137陽性形質細胞にはCCR1 mRNAが高く発現していた。次にCCR1抗体を作製し、パイエル板におけるCCR1陽性細胞の局在を解析したところ上皮下領域と粘膜固有層にCCR1陽性細胞が検出された。In situ hybridization法では上皮下領域にCCR1 mRNAの反応が強く確認できた。CCL9 KOマウスとCCR1 KOマウスの解析を行ったところ、CCL9 KOマウスにおいてM細胞数に若干の減少が見られたが、サルモネラ菌感染時の糞便中IgA産生には大きな差は見られなかった。CCR1 KOマウスではM細胞数、IgA産生ともに変化は見いだせなかった。本研究によってこれまで困難であったマウスCCR1発現細胞の検出が行えるようになった。CCR1は大腸癌や関節リウマチなどの病変に関わることが示唆されている。マウスにおける検出方法の開発は今後のCCR1研究に有用である。M細胞は基底膜側で、免疫系細胞と物理的に接触し密に相互作用することでその機能が発現している。本研究代表者は、M細胞と免疫細胞との相互作用機構を明らかにすることを目的として研究を行なっている。細胞間相互作用機構を明らかにするために、細胞遊走に関わるケモカインに着目した。先行研究から、CCL9がM細胞に特異的に発現しているが明らかになっている。そこで、CCL9の受容体であるCCR1を発現している細胞の解析を進めるため、マウスCCR1に対するポリクローナル抗体を作成し、免疫組織化学染色を行った。その結果、パイエル板上皮層の下部の濾胞上皮下領域に発現していることを明らかにしている。当該年度はこの免疫組織化学法の結果を確認するために、in situ hybridization法を用いて解析を進め、CCR1 mRNA発現細胞は上皮下濾胞領域に存在することを明らかにしたパイエル板における免疫応答機構と、上皮細胞-免疫細胞間の相互作用機構はCCL20-CCR6が関わることが報告されており、この場合はT細胞応答が有為に低下することが知られている。我々の解析ではCCR1陽性細胞とCCR6陽性細胞は異なる細胞であること、CCL20が濾胞上皮層全体に発現しているのに対して、CCL9はM細胞に限局して発現していることから、明らかに異なる役割を担っていると考えられる。マウスにおけるCCR1の解析は、発現細胞の同定が困難であることから進展しない。CCR1陽性細胞の性質を明らかにする上で、免疫組織染色、フローサイトメトリー、in situ hybridizationによるCCR1のタンパク質、mRNA両方での発現を確認できる実験系の構築は不可欠であり、当該年度の研究成果によってその実現に一歩前進した。当初の予定通り、CCR1陽性細胞の解析行うために、Taconic社からCCR1ノックアウトマウス(CCR1 KOマウス)を購入した。我々の作成したCCR1抗体、CCL9-Fcタンパク質を用いて、CCR1 KOマウスの解析を行ったところ、予想に反してKOマウスでも野生型マウスとほぼ変わらないシグナルが得られた。構築された時のターゲティングベクターの構造を文献により確認すると、使用したCCR1 KOにおいては開始コドンが残っており、アミノ酸にして全長の1/3の長さのペプチドが合成される可能性が明らかになった。実際、mRNAの発現をリアルタイムPCRで確認すると、5'末端は野生型マウスと比較してほぼ同じ量のmRNAが検出された。我々が抗体作製に使用した抗原ペプチドはCCR1のN末端であるため、KOマウスにおける免疫組織染色の結果は不完全な長さのCCR1を検出したものである可能性が考えられる。

リガンドであるCCL9とCCR1の結合に必要な箇所は明らかにはなっていないが、ケモカイン受容体の構造は分子間で高く保存されており、N末端ドメインがリガンド結合特異性を決定すると考えられているため、こちらも同様な理由でシグナルが検出されているものと思われる。購入したCCR1 KOマウスがこのような状態であったため、今後の解析に与える影響は大きく、その対処を検討している。CCR1 KOマウスで抗体、CCL9-Fcを用いた検出系の評価を行う予定であったが、前項の理由のとおり、予想外の結果であった。そのため、蛍光in situ hybiridizationと免疫組織化学染色を組み合わせて解析することで、CCR1陽性細胞の特定の確認を行うことで検出方法の評価を行う。CCR1 KOマウスではパイエル板免疫細胞の主要な免疫細胞の割合に大きな変化はなく、またCCR1を発現している形質細胞の数、局在にも変化は確認できなかった。さらに、サルモネラ菌投与に対する、糞便中のIgA産生量も同様な結果であった。前項の理由からこのKOマウスを用いての結果の解釈は難しく、本研究計画に適したものでは無いと考える。CCR1にはin vivoで効果のある阻害剤が報告されている。今後、これらの阻害剤の使用を検討するとともに、新たにKOマウスの作成を行う計画を立てる。論文投稿、研究発表が当初の予定から大幅に変更になったため、当該年度の旅費、投稿論文査読、投稿費用が残った。次年度では実験計画の変更があり、消耗品の購入が必要となるためそこで使用する。次年度ではin situ hybridization法のための消耗品、CCR1阻害剤の購入費用、KOマウスのターゲッティングベクターの作成費用として、主に消耗品として研究費を使用する計画である。
遺伝的価値の高い犬の生殖子の有効利用を目的とした体外授精および顕微授精技術の確立

摘出された卵巣から回収された卵子は未成熟な状態の卵子であるため、体外受精および顕微授精技術を確立するための研究に使用するためには体外にて培養し、成熟させなくてはならない。しかし、犬において卵子の体外培養技術はまだ確立されておらず、成熟させることが難しい。今回は、犬の卵子に類似していると考えられる(卵黄中の脂肪が犬と同じように多いため)豚卵子の体外受精成熟培養方法を応用して、犬の体外成熟培養について検討してきた。培地として豚卵子で使用されている高性能卵子成熟用基本培地(HP-POM)を使用して、添加するホルモン剤としてFSHおよびLHについて検討した。しかし、体外成熟率をそれほど上昇させることができなかった。次に、卵子の回収方法についての検討を行った。すなわち、これまで卵巣の切り刻み方により卵子を回収していたが、この方法では血液が混じってしまうことで卵子の成熟に影響を与える可能性があること、また成熟状況がさまざまな卵母細胞が回収できるが、成熟度の低い卵母細胞は培養しても成熟しないため使用できないなども問題点として挙げられる。そこで、新しい卵母細胞の回収方法として、顕微鏡下で外科用メスを使用して卵胞を切出し、健常卵胞のみを摘出する卵胞切出し法を採用して行った。この方法は豚において使用されている方法であるが、卵胞内で浮遊している卵母細胞は成熟率が低いことが明らかとなっているため、浮遊していない卵子だけを回収して、成熟培養を行うこととした。しかし、犬卵巣は豚卵巣よりも小さく、卵胞を回収することが比較的難しいこと、手に入る卵巣が様々な発情周期であり、黄体が存在する卵巣は使用することが難しいため、研究期間中にまだ多くの検討を行うことができなかったため、体外成熟率を比較することができなかった。犬の卵巣から回収した卵子の体外成熟培養を試みているが、その成熟率はやはり低いため、その後の研究に進めない状況である。したがって、次の顕微授精の研究において、犬の卵母細胞を使用することが難しいと考えた。これに代わる方法として、犬の卵母細胞と同じように多くの脂質が含まれている豚の卵母細胞を使用して実験を行うこととして研究を進めている。そのため、全体の実験の進行がやや遅れてしまっている状況である。犬における顕微授精(細胞質内精子注入法)技術を確立するための研究として、顕微授精後の雌雄前核形成による種々の処理精子の受精能の判定についての研究を計画し、研究を進めている。これまでに犬の顕微授精によって産子を得たという成功例はなく、いくつかある報告の中にも犬の卵母細胞を使用した報告がなく、他の動物の卵母細胞を使用している(マウス卵母細胞とめん羊卵母細胞)。そこで、犬卵母細胞の代わりに豚卵母細胞を使用して、犬精子への異なる処理が顕微授精後の雄性前核形成率にどのような影響を及ぼすかについて明らかにするための研究を計画する。この時使用する精子としては、新鮮精子、低温(4°C)保存精子、凍結保存精子、精巣上体頭部精子および尾部精子を選択し、顕微授精時にいずれの精子を使用しても、その後の正常受精率(や胚発生率)に影響を及ぼさないかどうかを検討することを計画して、研究を進めている。摘出された卵巣から回収した卵子は未成熟な状態の卵子であるため、体外受精および顕微授精技術を確立するためには体外にて培養し、成熟させなくてはならない。しかし、犬において卵子の体外培養技術はまだ確立されておらず、成熟させることは難しい。まず研究の始めとして、体外培養法としてこれまでに犬において報告された研究を基本として、成熟率の良い体外培養方法を検討した。まず検討する項目として、犬の卵子に近いと考えられる(卵黄中の脂肪が犬と同じように多いため)豚卵子で行われた体外成熟培養方法を犬卵子の体外成熟培養方法に応用して行った。その結果、体外受精率はやはり低く1020%であった。また、体外成熟を行った卵子のうち、一部の卵子においては体外受精を行ったが、第2極体を放出したものも分割がみられたものもなかった。そのため、この体外成熟率をさらに高める方法を確立することが、必要であると考えた。これを解決する方法として、まず最初に培地に添加する性ホルモン性製剤について検討し直すことを考える。また、未成熟卵子にもグレードが存在しており、かなり未成熟な卵子については培養を行っても成熟しないと考えられる。そのため、できるだけ成熟する可能性が高い卵子だけを回収して、成熟培養を行うことを考えている。具体的には、卵巣から卵胞ごと卵子を回収し、その中で卵胞内で浮遊していない卵子だけを回収して、成熟培養を行うこととする。犬の卵巣から回収した卵子を体外成熟培養しているが、その成熟率は低いため、まずこれを高くする方法を考えることが必要であると考えている。そのための方法として、成熟に適した卵子だけを回収するため、卵巣から卵胞ごと卵子を回収し、できるだけ未熟なものを排除することを試みている。この方法を習得するのに時間がかかっているのと、この方法だと回収できる卵子の数が少ないことから、実験の進行がやや遅れてしまっている。

しかし、犬において卵子の体外培養技術はまだ確立されておらず、成熟させることが難しい。今回は、犬の卵子に類似していると考えられる(卵黄中の脂肪が犬と同じように多いため)豚卵子の体外受精成熟培養方法を応用して、犬の体外成熟培養について検討してきた。培地として豚卵子で使用されている高性能卵子成熟用基本培地(HP-POM)を使用して、添加するホルモン剤としてFSHおよびLHについて検討した。しかし、体外成熟率をそれほど上昇させることができなかった。次に、卵子の回収方法についての検討を行った。すなわち、これまで卵巣の切り刻み方により卵子を回収していたが、この方法では血液が混じってしまうことで卵子の成熟に影響を与える可能性があること、また成熟状況がさまざまな卵母細胞が回収できるが、成熟度の低い卵母細胞は培養しても成熟しないため使用できないなども問題点として挙げられる。そこで、新しい卵母細胞の回収方法として、顕微鏡下で外科用メスを使用して卵胞を切出し、健常卵胞のみを摘出する卵胞切出し法を採用して行った。この方法は豚において使用されている方法であるが、卵胞内で浮遊している卵母細胞は成熟率が低いことが明らかとなっているため、浮遊していない卵子だけを回収して、成熟培養を行うこととした。しかし、犬卵巣は豚卵巣よりも小さく、卵胞を回収することが比較的難しいこと、手に入る卵巣が様々な発情周期であり、黄体が存在する卵巣は使用することが難しいため、研究期間中にまだ多くの検討を行うことができなかったため、体外成熟率を比較することができなかった。犬の卵巣から回収した卵子の体外成熟培養を試みているが、その成熟率はやはり低いため、その後の研究に進めない状況である。したがって、次の顕微授精の研究において、犬の卵母細胞を使用することが難しいと考えた。これに代わる方法として、犬の卵母細胞と同じように多くの脂質が含まれている豚の卵母細胞を使用して実験を行うこととして研究を進めている。そのため、全体の実験の進行がやや遅れてしまっている状況である。犬未成熟卵子の体外成熟率を高くする方法の1つとして、体外成熟培地への様々なホルモン添加についてもう一度考えることとする。また、未成熟卵子にもグレードが存在しており、かなり未成熟な卵子については培養を行っても成熟しないと考えられる。そのため、できるだけ成熟する可能性が高い卵子だけを回収して、成熟培養を行うことを考えている。具体的には、卵巣から卵胞ごと卵子を回収し、その中で卵胞内で浮遊していない卵子だけを回収して、成熟培養を行うこととする。また、マイクロマニピュレーターを用いた顕微授精技術の確立を行うため、犬の成熟卵子を使用することがやや難しいため、豚またはマウスの卵子を使用して犬の精子を注入し、反応が見られるかどうかについて検討を行う予定である。具体的には雌雄の前核形成の状況を観察する。この反応が見られれば、犬の成熟卵子についても顕微授精の可能性が高くなると考えられる。また、この時に使用する精子については、新鮮精子だけでなく、低温保存精子、凍結保存精子についても検討したいと考えている。犬における顕微授精(細胞質内精子注入法)技術を確立するための研究として、顕微授精後の雌雄前核形成による種々の処理精子の受精能の判定についての研究を計画し、研究を進めている。
神経特異的新規神経ペプチド前駆体N27Kの神経分化における役割

神経系は高度に分化した複雑な組織であり、膨大な数の神経細胞が互いにシナプスを介して連絡しあう回路網のうえに成立している。神経発芽及びそれに続く神経突起伸長は、神経分化初期に起こる形態的に最も基本的なステップであり、この仕組みを解明することは、神経発生の複雑な機構を理解する上で大いに貢献する。我々は、マウス由来神経芽細胞腫NS20Yを材料としてサブトラクション-プラスマイナス法を行い、新規の神経特異的及び神経分化関連遺伝子、N23KとそのスプライシングフォームN27Kを単離した。さらに、N23K/N27Kタンパク質に対する特異抗体を作成し、細胞のdbcAMPによる神経分化誘導過程においても、マウス脳発生過程においても、本タンパク質が神経分化と深く関連することを明らかにした。驚いたことに、本遺伝子は偶然にも同時期に痛みに関連する新規オピオイド神経ペプチドとして同定されたorphanin FQの前駆体遺伝子であった。このことは、本遺伝子が発生過程と成熟個体の両方で重要な働きをするbifunctionalな分子であることを意味する。本タンパク質の神経分化における機能的役割を明確にするために、NS20Y細胞にN23K単独、N27K単独、N23K/N27Kの両方を過剰発現させた3種のstable transfectantsを作成し,そのtransfectantsの詳細な解析を行った。l.N23K,N27Kそれぞれを単独に発現させた場合でも共発現させた場合でも、ともにdbcAMP処理なしで自発的に神経突起を伸長し、共発現transfectantsの方が有意により長い突起を伸長する。2.Orphanin FQペプチド及びその前駆体に含まれるcanditateとなる他の2種のペプチドは神経分化を誘発せず、情報伝達経路にも有意な影響は与えない。3.未分化NS20Y細胞とN23K/N27K transfectantsの細胞内cAMP量及びorphanin FQの受容体(LC7)発現量に有意な差が見られない。さらに、N23K/N27Kのtruncated formを作成したところ、C末端部分がタンパク質発現効率及び神経突起伸長の重要な鍵となることが判明した。これらの結果は、本分子発現による形態変化は、少なくともorphanin FQ-受容体を介したものではない新しい機構によるものであることを示唆している。神経系は高度に分化した複雑な組織であり、その機能維持のために多くの遺伝子が時空間的に厳密な調節機構のもとで発現していると考えられている。そこで我々は神経分化に密接に関連した未知の重要な遺伝子を単離するために、マウス脳腫瘍由来NS20Y細胞分化モデル系を材料として、サブトラクション法/プラスマイナス法を行った。その結果、NS20Y細胞のdibutylyl cyclic AMP(dbcAMP)による分化に伴って一過的に高発現する神経特異的なクローンN27KとそのスプライシングフォームN23Kを得た。さらに、そのオープンリーディングフレームを決定し、それぞれの遺伝子産物に対する特異抗体を作製した。それらの抗体を用いた免疫組織化学の結果、それぞれのタンパク質はNS20Y細胞の神経突起伸長に伴い突起先端にdot状に局在し、network形成時には非常に減少する。

マウス脳発生時にはN27Kタンパク質はpostmigratory neuronに発現するが、成熟脳では陽性反応は非常に減少し、特定領域の限られた神経細胞にのみ発現した。このことは、N23K/N27Kはin vivoにおいても神経分化に深く関わることを示唆する。後日、他のグループが全く異なったアプローチにより、新規神経オピオイドペプチドnociceptin/orphanin FQを単離し、それはN23Kタンパク質中に含まれることが判明した。以上の結果は、この新規神経ペプチド前駆体は既知のオピオイドとは異なり、単なる“前駆体"として以外の役割を神経発生中に果たすことを世界に先駆けて示したものである。神経発芽およびそれに続く神経突起伸長は、神経分化初期に起こる、形態的に最も基本的なステップである。この仕組を解明することは、神経発生の複雑な機構を理解する上で、大いに貢献する。我々は、サブトラクション-プラスマイナス法により、神経特異的および神経分化関連遺伝子として、N23Kとそのsplicing formであるN27Kを単離した。それは、全く偶然にも同時期に、痛みに関連する新規神経ペプチドとして同定されたOrphanim FQの前駆体タンパク質の遺伝子であった。このことは、本遺伝子が発生過程と成熟体の両方で重要な働きをする二つの機能を有する分子であることを意味する。我々はこれまでに、N23K/N27Kタンパク質に対する特異抗体を作成し、神経芽腫NS20Y細胞のdbcAMPによる神経分化過程においても、本タンパク質が神経分化と深く関連することを示してきた。さらに、NS20Y細胞にN23K/N27Kを過剰発現させた安定発現株を作成した。本年度は、それらの発現株を用いて、N23K/N27Kの発現と神経分化誘導との関係の詳細な解析を行った。その結果、以下のことが判明した。1.N23KとN27Kの各々を単独で発現させた場合でも、dbcAMP処理なしで自発的に神経突起を伸長する。このことは、両遺伝子ともに積極的に分化に関与していることを示す。3.末分化NS20Y細胞とN23K/N27K高発現細胞株の細胞内cAMP量はほぼ同程度で、有意な差は見られない。現在、N23K/N27Kのtruncated formを作成し、分化誘導に最も大切な箇所を同定している。その過程で、C末端部分がタンパク質の発現効率に深く関わっていることが明かになってきた。神経発芽及びそれに続く神経突起伸長の仕組みを解明することは神経発生の複雑な機構を理解する上で大いに貢献する。我々は、マウス由来神経細胞を材料として、サブトラクション-プラスマイナス法を行い、新規の神経特異的及び神経分化関連遺伝子、N23KとそのスプライシングフォームN27Kを単離した。それは、まったく偶然にも同時期に痛みに関連する新規神経ペプチドとして同定されたorphanin FQの遺伝子であった。このことは、本遺伝子が発生過程と成熟個体の両方で重要な働きをするbifunctionalな分子であることを意味する。
ホルモン依存性骨障害の骨動態に関する研究

昭和54年から開発した骨量計測の症例は本年度で5000例に達した.本年度の研究実績は以下の3項目に大別される.(1)健常小児の成長期における橈骨骨量推移橈骨遠位1/6部位の海綿骨領域では男女ともに思春期までは比較的ゆっくりした骨量の増加を示し,女児では10歳頃,男児では13歳頃より思春期にかけて急激な骨量増加がみられた.一方,橈骨遠位1/3部位の皮質骨領域では男女ともに15歳頃までほぼ一定の割合で増加し,海綿骨と皮質骨で加齡的骨量推移の異なることを明らかにした.また,骨密度BMC/BWは暦年令,身長,体重,骨年齡と有意な正の相関を示した.上述の健常小児の骨量推移とホルモン依存性骨障害児の骨量を比較・分析した.(2)骨粗鬆症のADFR療法橈骨骨量をモニタリングしながら19名の原発性骨粗鬆症患者(平均年齢67.6歳)を対象にADFR療法を施行した.その結果, 19例中11例(57.9%)で有意に骨量増加が得られ, 19例中5例(26.3%)では骨量が減少することなく維持された.しかし, 19例中3例(15%)では治療を行ったにもかかわらず有意に骨量が低下した.ADFR療法には治療に応答するレスポンダーと,応答しないノンレスポンダーのあることを明らかにした.(3)ADFR療法の実験的裏付け生後83104ヵ月齢雌ビーグル犬12匹に対してADFR療法を施行し, 19ヵ月後に2.1%の骨量増加が得られ,組織形態計測により検討を加えた.昭和54年から開発した骨量計測の症例は本年度で5000例に達した.本年度の研究実績は以下の3項目に大別される.(1)健常小児の成長期における橈骨骨量推移橈骨遠位1/6部位の海綿骨領域では男女ともに思春期までは比較的ゆっくりした骨量の増加を示し,女児では10歳頃,男児では13歳頃より思春期にかけて急激な骨量増加がみられた.一方,橈骨遠位1/3部位の皮質骨領域では男女ともに15歳頃までほぼ一定の割合で増加し,海綿骨と皮質骨で加齡的骨量推移の異なることを明らかにした.また,骨密度BMC/BWは暦年令,身長,体重,骨年齡と有意な正の相関を示した.上述の健常小児の骨量推移とホルモン依存性骨障害児の骨量を比較・分析した.(2)骨粗鬆症のADFR療法橈骨骨量をモニタリングしながら19名の原発性骨粗鬆症患者(平均年齢67.6歳)を対象にADFR療法を施行した.その結果, 19例中11例(57.9%)で有意に骨量増加が得られ, 19例中5例(26.3%)では骨量が減少することなく維持された.しかし, 19例中3例(15%)では治療を行ったにもかかわらず有意に骨量が低下した.ADFR療法には治療に応答するレスポンダーと,応答しないノンレスポンダーのあることを明らかにした.(3)ADFR療法の実験的裏付け生後83104ヵ月齢雌ビーグル犬12匹に対してADFR療法を施行し, 19ヵ月後に2.1%の骨量増加が得られ,組織形態計測により検討を加えた.骨量計測により本年度に得られた結果は以下の如くである。1.健常者の橈骨骨密度は骨成長の停止以後も増加し、2530歳でピークに達し以後加齢とともに減少する。骨密度の加齢的推移は皮質骨と海綿骨では異ったパターンを呈し、皮質骨は加齢とともに直線的に増加、減少するのに対し、海綿骨は思春期および閉経期を境にして2相性に増加、減少する。骨密度の維持はホルモンに依存する点が大である。2.ホルモン異常による骨密度・骨成長障害を検討した。下垂体機能は低下では橈骨長、橈骨幅は短かく、骨密度も低く、実験的下垂体摘出ラットのミクロラジオグラムの所見と壱致した。成長ホルモンの過剰分泌による末端肥大症では健常者より高い骨密度を呈した。甲状腺機能低下性こびと症では橈骨長,橈骨幅,骨密度が認められるのに対し、甲状腺機能亢進では骨成長は障害されないが高回転性骨粗鬆症の結果、骨密度が有意に低下する。骨密度と甲状腺ホルモン【T_3】【T_4】の血中濃度は逆相関を呈した。女性ホルモンの分泌欠損によるターナー症候群では骨成長障害とともに骨密度の低下も認められた。ステロイドホルモン投与患者では、現在小児科で使用されている投与量では骨の成長障害はほとんどみられない。骨密度はグルココルチユイドの骨芽細胞の骨形成抑制に由来する低回転性骨粗鬆症のため低値を示す例が夛い。3.慢性関節リウマチでは、炎症と不用性の局所的骨粗鬆化が認められた。なお、ビーグル犬による骨粗鬆症のADFR治療の実験的研究は現在進行中である。
石綿飛散リスクの軽減と無害化・循環利用に係る事業化要件の算定手法に関する研究

本研究では、生活環境から石綿製品を早期に隔離することで自然災害による石綿繊維の飛散リスクを軽減し、隔離した石綿製品を無害化・再資源化して循環型社会形成に寄与する方策を検討している。東日本大震災では津波により、石綿繊維の広域大気拡散が現実となった。石綿廃棄物の処理等に係る技術開発、事業化を進める上で課題である自治体及び住民の拒絶反応について、関係者へのヒアリング及びネットリサーチ等により検証した結果、入手可能な情報は多いものの、必ずしも正確な情報が広く伝わっていないことが一因として明らかとなった。本研究は、廃棄物の処理及び清掃に関する法律等の関連法規制では認められていない、廃石綿等を含む石綿含有廃棄物の中間処理(水中破砕・固化)と専用処分場を開設することで石綿繊維の広域大気飛散リスクの軽減と循環型社会形成への寄与を目指している。そのため、本年度は、まず試験における石綿含有廃棄物の利用等に関して、環境省、厚生労働省、自治体等のヒアリング結果を整理した。試験での石綿含有材の利用に関して、厚生労働省は、製造等禁止物質の製造・輸入・使用許可申請手続きに従うことで可能との判断であり、環境省は実施に際して自治体の判断を求めているが、関連通達に従ってマニフェストを伴う廃棄物ではなく、試験体として石綿含有材を利用できるとしている。一方、自治体は対応先によって判断が大きく異なっている。事業者の研究機関が実施する試験研究であっても、石綿関連は認めないとする処や、試験研究であっても形態を変える中間処理は容認できないとする処から、試験実施を容認する処までと判断が分かれる結果となった。このことは、新しい処理スキーム(手中破砕・固化、専用処分場)を実現するためには、ある程度詳細を規定した法改正によらざるを得ない面があることを示唆している。次に、石綿除去工事及び廃棄物処理業者等へのヒアリングでは、平成23年四月から施行される廃石綿等の埋立処分基準の改正による固化要件等における実際の仕様についての懸念が示された。これも排出先の当該自治体によって判断が異なる場合、除去作業計画に遡って事前対応が必要となるためである。法改正は、埋立処分場での飛散防止強化を求める社会の要望に基づき規制を強化したものであるが、一方で処理事業者側あるいは排出事業者の負担増となる。また、あくまでも飛散防止のための固化処理であり、将来的な循環利用は想定していない。成果は、平成23年度廃棄物資源循環学会研究発表会にて報告予定である。本研究は、廃棄物の処理及び清掃に関する法律等の関連法規制では認められていない、廃石綿等を含む石綿含有廃棄物の中間処理(水中破砕・固化)と専用処分場を開設することで、石綿繊維の広域大気飛散リスクの軽減と循環型社会形成への寄与を目指している。平成23年3月に発生した東日本大震災では、阪神淡路大震災や新潟中越地震などで指摘された倒壊建物からの石綿繊維の大気飛散と比較して、はるかに大規模かつ広域での石綿繊維の大気飛散が現実となった。環境省は、平成19年に「災害時における石綿飛散防止に係る取り扱いマニュアル」を策定しているが、同マニュアルにおいても津波により市街地そのものが広域に渡って瓦礫化する事態は想定されていない。そこで、本年度は、東日本大震災における石綿廃棄物に関わる調査、処置等の情報収集・分析と石綿の解体除去、石綿の無害化、石綿繊維の検出方法などの技術開発動向の特許公開情報からの整理・分類を行い、非常に広範囲に分散された石綿廃棄物、石綿繊維の生活環境への影響軽減、再度の飛散リスク軽減の方策検討の基礎資料収集等を実施した。東日本大震災では吹付石綿や石綿含有建材を使用した多数の建物等も瓦礫化しており、石綿使用の報告義務の無い小規模建物や戸建て住宅等が、建物ごと瓦礫化したため、石綿の混在した瓦礫を長期間野ざらしするという事態が生じている。現状、大気サンプル観測では著しい影響は観測されていないが、局所的に大気中の石綿濃度の高い場所も観測されており、震災廃棄物における石綿対策が急務となっている。また吹付石綿の封込め材の特許情報が多数みられたが、津波のような激甚災害では、封込めでは対策にならないことが改めて確認された。成果の一部は平成24年度廃棄物資源循環学会研究討論会にて報告する。本研究では、使用中の石綿製品を迅速に撤去し、石綿繊維の大気飛散リスク軽減と循環型社会形成への寄与を図るため、石綿含有廃棄物等の中間処理(水中破砕・固化)と専用保管施設を想定している。nimby施設である石綿廃棄物等の処理施設や処分場は、H24年度初めに大規模無害化処理施設計画が立地上の課題から中止となるなど、新規開設が困難な状況が続いている。一方、東日本大震災では津波により膨大な建物が瓦礫化し、大規模広域での石綿繊維の大気飛散が現実となった。

災害現場では、急性毒性を示さない石綿繊維暴露に関して、一部NPOや学識者の危険性指摘があるものの、必ずしも市民レベルで大きな問題となっていない。阪神淡路大震災後の瓦礫処理従事者に石綿関連の死者も出ている前例があるにも関わらず、飛散による危険性の認識は一部者に偏っている現状がある。そこで、本年度はネットリサーチにより、「石綿」と「アスベスト」という言葉の認知とその問題の把握状況を検証した。基礎項目として性別、年齢(10代、20代、30代、40代、50代、60代以上)、居住県別に、家屋状況、最終学歴、職歴、専門と「石綿」、「アスベスト」という言葉の認知と情報の収集先(テレビ、新聞、雑誌等)を調べた。サンプルは人口統計にほぼ準じた地域、男女比、年代別に2千件を確保した。「石綿」と「アスベスト」では、総じてアスベストの方がやや認知が高い傾向がみられた。また、平均4割が問題を把握していると回答しているが、近畿圏で阪神淡路大震災の影響にやや高い認識があるものの、2つの震災での石綿繊維飛散の影響は平均1割程度の認知にとどまっていることが判明した。直接的な被害を受けた東北地方でも、石綿繊維の飛散事故の認知は1割であり、多くの住民は生活圏で石綿繊維の飛散があったことも認識していないことが伺えた。成果の一部は平成25年度建築学会大会等で報告する。東日本大震災では、災害による石綿繊維の広域大気飛散が現実のものとなってしまった。また想定した地震による建物損壊だけではなく、津波による市街地の広域瓦礫化、石綿を含む瓦礫の堆積と処理という新たな問題に直面した為、その実態調査、対策検討等を優先したことから当初計画より遅れを生じている。24年度が最終年度であるため、記入しない。東日本大震災では、津波による広域での建物等の瓦礫化だけでなく、土木構造物への被害も確認された。本研究で想定する廃石綿等を含む石綿含有廃棄物の中間処理(水中破砕・固化)と専用処分場の要件として、大規模災害時の震災瓦礫の処理への適用と、専用処分場自身の地震対策条件等の検討を研究課題に含め、基礎的要件をとりまとめる。