hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マルチプレット・クラスタリング解析に基づく高透水性き裂群・分布領域標定法の開発

貯留層内高透水性き裂群分布領域の標定技術開発を目的として実フィールドデータの解析, AE解析結果ならびに坑井検層データの精査と比較,高透水性き裂群同定のためのパラメータの開発を行った.本研究では,ワイブル分布を用いた解析により, aEマルチプレットは,注水による貯留層刺激に応じて繰り返し発生し,周期性を有することを明らかにした.本結果を受けて,イベントエネルギー,注水量,イベント発生間隔を用いた高透水性き裂群を同定のためのパラメータを提案し,ソルツフィールドの地熱貯留層の水圧刺激時に計測したAEを用いてその有効性を検討した貯留層内高透水性き裂群分布領域の標定技術開発を目的として実フィールドデータの解析, AE解析結果ならびに坑井検層データの精査と比較,高透水性き裂群同定のためのパラメータの開発を行った.本研究では,ワイブル分布を用いた解析により, aEマルチプレットは,注水による貯留層刺激に応じて繰り返し発生し,周期性を有することを明らかにした.本結果を受けて,イベントエネルギー,注水量,イベント発生間隔を用いた高透水性き裂群を同定のためのパラメータを提案し,ソルツフィールドの地熱貯留層の水圧刺激時に計測したAEを用いてその有効性を検討した本年度の研究成果は以下のとおりである.ソルツフィールドのデータ解析を行い,マルチプレットと透水性き裂との関係を検討するため,マルチプレットの発生場所と発生率を検討した.その結果,マルチプレットは高透水と考えられる領域で発生数および比率の双方で高い傾向があることが分かった.本結果は,マルチプレットが高透水性き裂評価に重要であることを示している.同じくソルツフィールドのデータに関して,マルチプレットの発生間隔,マグニチュード,モーメント解放量について,坑井検層データから推定される透水性の高いと思われる領域と小さいと推定されている領域の双方について比較検討を行った.その結果,両者ではひずみ解法量と解放レートに差があることがモーメントおよびマグニチュードの解析により明らかとなった.また,モーメント解放とそのレートは注水流量の増加および圧力増加に鋭敏に応答することが分かった.さらに,震源メカニズムを基に検討を行ったところ,せん断すべりを起こす領域の累積面積にも,透水性に依存する差があることが分かった.一方, AEマルチプレットのみならず全てのAEに関して,震源の時空間分布を精査したところ,透水性があると考えられる領域にも関わらず震源の拡大時に空白域が見られる箇所もあることも明らかとなり,これよりAEを放射しない透水性き裂の存在し,このようなき裂の透水性評価法については検討が必要であることも分かった.本年度は,AEの発生挙動とき裂内流体流動との関係について明らかにするために,AEならびにAEマルチプレットの発生挙動と,地下き裂内流体流動との関係について解析を行った.ここでは,地下き裂の流体流動とAEマルチプレットとの関係を調べるために,EUの高温岩体発電フィールドであるソルツ(フランス)で実施された水圧破砕による地熱貯留層造成時に誘発されたAEの解析を行った.坑井内検層データから推測される高透水性を有するき裂から放射されたと考えられるAEマルチプレットの発生間隔について,その頻度分布をワイブル分布により近似し,周期性の有無について検討した.その結果,貯留創造成中に発生する全AEについてみると,その発生間隔はランダムであることがわかった.一方,き裂内流体流の流速が速いと考えられるき裂から放射されるAEマルチプレットの場合,その発生間隔はある程度の揺らぎを有するものの周期性を有していることが分かった.本結果は,地下き裂内流体の流動による間隙水圧上昇と,それに伴うせん断滑り発生とAE放射が,繰り返し起こることに起因していることに起因すると推測された.AEマルチプレットについて,単位時間・単位注水量あたりのマグェチュードを調べたところ,坑井内の流出箇所に近い位置で発生したAEマルチプレットほど,その値は大きくなることがわかった.本結果は,流体流量が大きいき裂ほど,単時間の間にせん断滑りが繰り返し発生し,き裂に蓄えられている歪エネルギーが解放され,かつ,その解放に要する時間も短いためである,ということが推定された.以上の結果を国際会議で発表するために論文を執筆し投稿した.前年度に引き続き,貯留層内透水性き裂群・分布領域標定法の検討を行い,AEマルチプレットに着目することにより,貯留層内の流体の主要路の推定が可能であることを示した.具体的には,坑井内計測データより推定された貯留層内流体流動挙動とAE解析結果との対比による高透水性領域を特徴付けるAE波形パラメータの抽出と検討をソルツフィールドのデータを用いて行った.そして,AEの発生時間間隔は,通常にイベントではランダム近い確率過程に従って発生する一方,AEマルチプレットの発生時間間隔はランダムではなくむしろ周期的であることをワイブル分布を導入した解析により定量的に明らかにした.

さらに,坑井内注水の主要流水箇所近傍で,検層データによりき裂内の流体流量が大きいと推定されている領域では,類似波形発生数が多く,かつマルチプレットのアクティビチィーが高いことも明らかにした.これらの結果に基づき,AEマルチプレットの波形エネルギー積算値と発生期間,発生期間中の注水量を用いたパラメータを定義し,本パラメータは,主要流水箇所近傍に近いほどその値が大きくなることを示すとともに,本パラメータは,地熱貯留層内の高透水性き裂および流体流動の主流路位置ならびに分布推定のための指標になり得ることを示した.定義したパラメータを包括した解析法の具体的手順を検討し,高透水性地下き裂群・領域標定法を提案した.以上の結果を学術論文として発表および投稿した.
日本撰述唯識典籍における学術用語の研究

本研究の目的は大正新脩大蔵経収載の諸典籍のうち、日本撰述唯識典籍の学術用語の研究にある。その三年間に亘る研究から「研究成果報告書」の如く、貴重な成果をあげることができた。慈恩の五重唯識説は観理や真興に受けつがれ、平安時代を代表する学説であるが、奈良時代の唯識学匠である善珠や護命などにもこの傾向がみられ、五重唯識をもって唯識観を注釈することは、奈良時代から平安時代にかけての伝統的な注釈態度であったものと思われる。ところが、これに対して鎌倉期になると、貞慶、良遍による新しい唯識観の体系が提唱された。それは「依註・癈註の二重の観」である。この観法の特色は、三無性に重点をおく「空観」を強調した点にあり、それまでの唯識観はあくまでも三性観であった。ところが貞慶と良遍は最終的に真理を証するのは空観であるとの見地から、徹底的に空観を重視した三無性空門の唯識観を組織し大成したのである。このように貞慶・良遍によって体系づけられた三無性空門の唯識観は中道の考察から案出されたものであり、その源をたどれば慈恩所立の四重二諦説にまで行きつくのである。すなわちすでに教体論としてあったものをヒントに新たな唯識観の体系を案出したのが貞慶であり、それをより具体的に組織・大成したのが良遍である。唯識観は良遍に至ってかなり具体的に整理され、やがて「観念発心肝要集」として一つにまとめられ、鎌倉以降の唯識学僧の観法の指針となった。そしてこの三無性に依拠した唯識観は以後の5重唯識の解釈にも大きな影響を与え、ますます空観の重要性が高められていくことになるのである。本研究の目的は,龍谷・大谷・高野山・駒沢・大正・立正の六大学共同研究による大正新脩大蔵経全85巻の総索引完成にある.本研究課題では,龍谷大学の北畠典生教授が研究代表者となって,大正新脩大蔵経第67・68巻日本唯識典籍関係の中から重要な学術用語の摘出を行い,その学術用語をカードに転写した.各大学において今年度は次のような作業を行った.龍谷大学:成唯識論述記集成編1ー19巻の中から重要な学術用語を摘出し,約3万語の術語をカード化し整理を行った.大谷大学:成唯識論述記集成編20ー29巻の典籍に厳密なる検討を加えると共に厳格な規準を設けて学術用語を約2万語摘出した.その術語をすべてガードに収録した.高野山大学:成唯識論述記集成編30ー39巻の典籍から定められた規準に従って重要な学術用語を採取して,カードに転記し,その規準に基づいて分類整理を行った.駒沢大学:成唯識論述記集成編40ー49巻の典籍から学術用語の採取を行った.本年度は約2万語を抽出し所定のカードに転記し,一部分類にも着手した.大正大学:成唯識論略疏などの典籍から重要な学術用語を採取し,カードに転記した.数度の打合せ及び研究会議に参加し,他の分担者と密接なる協議の上,学術用語採取の基礎的研究を進めた.立正大学:摂大束論釋略疏などの典籍から学術用語1万語を採取した.その際写本,刊本などの資料を収集し,校勘し定本化につとめた.今年度の研究は以上のごとくである.

本研究の目的は、龍谷・大谷・高野山・駒沢・大正・立正の仏教系六大学共同研究による大正新脩大蔵経全八十五巻の総索引完成にある。本研究課題では、龍谷大学の北畠典生教授が研究代表者となって、大正新脩大蔵経第六十七巻・六十八巻日本唯識典籍関係を中心とし、更に他の唯識関係の典籍との比較・対照の中から重要な学術用語の摘出を行い、六大学による研究連絡会議において検討がくわえられた。各大学において本年度は次のような作業を行った。龍谷大学:前年度に引きつづき、成唯識論述記集成編1-19巻の中から重要なる学術用語を摘出し、カード化されたものを更に項目別に分類をして行った。大谷大学:成唯識論述記集成編20-29巻の中から摘出された学術用語をカード化し、更に項目別に分類を加えた。高野山大学:成唯識論述記集成編30-39巻の中から学術用語を研究者連絡会議において厳密な討議を行い、仏教要語のみならず、文化・歴史・地理等の学術用語も採録した。駒沢大学:成唯識論述記集成編40-49巻の中から摘出された学術用語の全体にわたって再検討し、本年度採集した学術用語をも併せて細部にわたって検討するとともに、音次順に整理を行った。大正大学:成唯識論略疏に含まれる学術用語について、研究連絡会議において研究者と密接に打ち合わせを行いつつ、採取した学術用語をカード化する作業を行い、その大量のカードを項目別に分類した。立正大学:摂大乗論釋略疏、本年度は必要と思われる諸典籍の蒐集、学術用語の抽出、カード化、用語の意味内容の検討、カードの配列等を行った。今年度の研究は以上のごとくである。本研究の目的は大正新脩経全85巻の総索引の完成にあたる。龍谷・大谷・高野山・駒沢・大正・立正の六大学の共同研究を三年間にわたって行い、大正新大蔵経第67・68巻の日本唯識典籍関係の中から重要なる学術用語の摘出を行った。本年度は、前年度前々年度に引き続き諸典籍から摘出した学術用語の検討・カ-ド化。収録用語の意味内容の考察、項目別分類。カ-ド化された用語の配列、原稿化浄書等の諸作業を行い研究を完了した。また・龍谷大学:成唯識論述記集成編1-19巻・大谷大学:成唯識論述記集成編20-29巻・高野山大学:成唯識論述記集成編30-49巻・駒沢大学:成唯識論述記集成編40-49巻・立正大学:成唯識論略疏・立正大学:摂大乗論釋略疏の各大学の研究から次のような研究成果を得ることができた。それは鎌倉期の貞慶、良遍による新しい唯識観の体系の提唱である。この観法の特色は、三無性に重点をおく「空観」を強調した点にあり、それまでの唯識観はあくまでも三性観であった。ところが、貞慶と良遍は最終的に真理を証するものは空観であるとの見地より、徹底的に空観を重視した三無性空門の唯識を組織し大成したのである。このように貞慶・良遍によって体系づけられた三無性空門の唯識観は中道の考察から案出されたものであり、その源をたどれば慈恩所立の四重二締説にまで行きつくのである。
カワウによる森林衰退に対する伝統的保全管理技術の効果と検証

かつて肥料として利用するために行っていたカワウの糞採取とそれに伴う保全管理技術が、カワウによる森林衰退を軽減する効果があったのかどうかを検証した。糞採取が行われていた愛知県のカワウコロニー、鵜の山で、当時の優占種であるクロマツをポットに植えて設置し、実験的に糞採取と同様の処理を行った。その結果、糞採取に伴う砂撒きが、クロマツの生存や成長を促進することが示唆された。現植生の調査からは、1960年代後半のクロマツ植栽域でタブノキの個体数が有意に多いことが明らかとなった。これらの結果から、砂撒きや植栽などの伝統的保全管理技術が、カワウによる森林衰退を軽減し遷移を促進していた可能性が示唆された。平成24年度は、平成23年度に行った資料収集や検討を踏まえ、具体的な調査や実験内容の詳細について検討を行い、糞採取効果実験に着手した。また、本研究によりとりまとめた研究成果をもとに、国際学会やシンポジウムを含む学会発表を行った。糞採取効果実験については、カワウコロニー内でポット実験を行ったことのある研究者に具体的な実験方法や実験資材について確認する機会を得た。これによって、適切な材料や資材を用いて、より効果的な実験計画を組むことができた。また、施肥実験については、市販の有機肥料ではカワウの糞とは若干異なる窒素、リン、カリウムの成分比となるため、できる限り成分比をカワウの糞に近づけた肥料で実験を行う方策を検討した。その結果、希望に添った肥料の配合を行うことができる業者から協力を得られることとなり、実験用肥料を入手することができた。一方現地調査の結果から、かつて糞をしみ込ませるための砂を採取していた区域が、樹木等の繁茂により養分を含む土に変化している可能性が示唆された。そのため、現地の砂以外に養分を含まない砂を調達する必要が出てきた。現地の砂質と粒サイズを調べ、同等の砂を入手できるかどうかを検討した結果、実験に適した質とサイズの砂を扱う業者を見つけることができた。この他に、実験予定地が国定公園および国の天然記念物に指定されているため、野外実験および砂の採取に関する現状変更許可申請書を、地元自治体を通じて国や県に提出した。研究成果の発表については、2012年先進陸水海洋学会日本大会にて糞量の定量化に関わる調査結果を含む研究発表を、第28回個体群生態学会大会シンポジウムおよび第60回日本生態学会大会自由集会では、本研究の基礎となる、カワウによる養分供給が森林や樹木に与える影響に関する研究成果をとりまとめ、長期的影響への示唆も含めて発表を行った。魚食性鳥類であるカワウは、集団繁殖を行う森林で樹木を衰退、枯死させるため、近年の個体数増加に伴い問題が生じている。カワウによる森林衰退が深刻な地域での森林の回復と再生を促進するため、大規模なカワウの集団繁殖地(コロニー)でありながら、森林植生が維持され大きな問題が生じてこなかった地域において、かつて肥料としての糞採取のために行われていた森林保全管理技術の効果を、地理情報システム(GIS)の活用、現植生の調査、そして野外での実験から明らかにした。愛知県知多郡美浜町にある「鵜の山」を調査地とし、空中写真判読、既存資料調査、糞採取経験者への聞き取り調査などによって得られた情報から、かつてのカワウコロニーの範囲とその移動、糞採取を行っていた時期と範囲、現在までの植生遷移などについて精査し、地図化を行った。この結果と現在の植生とを比較したところ、タブノキ、エノキ、クロガネモチは営巣域、コナラとヤマモモは非営巣域で個体数が有意に高かった。1960年代後半のクロマツ植栽域では、タブノキ個体数が有意に多く、クロマツ植栽がタブノキ林への遷移に有効にはたらいたことが示唆された。糞採取当時の優占種であるクロマツをポットに植えてコロニーに設置し、かつての糞採取と同様の頻度と手法で処理を行ったところ、排泄物をしみ込ませるための砂撒きを行うがそれらの採取は行わないという実験区で、生存率と樹高成長率が高いという結果が得られた。このことから、カワウコロニーでは砂撒きという人為作用がクロマツの生存や樹高成長を促進した可能性が示唆された。本研究の結果は、伝統的な糞採取技術の一部である砂撒きとクロマツ植栽という人為的作用が、森林植生の回復と再生に効果をもたらす可能性を示唆したものといえる。平成23年度は、本格的な調査および実験に向けて、伝統的森林保全管理技術の詳細把握、伝統的森林保全管理の年代と範囲の特定のための写真および文献調査、糞採取技術の定量化実験のための資料収集を行った。

さらに、これまでの結果をまとめ、研究成果の公表も行った。以下にその概要を示す。カワウの糞採取に関する伝統的森林保全管理技術については、地元の採糞経験者に聞き取り調査を行うとともに、糞採取の道具を借用し、写真撮影や各部位の測定を行った。この結果と既存文献の情報を組み合わせ、採取した糞の量や、糞採取のために撒いた砂の量などの推定を行った。写真や文献については、地元の美浜町や上野間区が保管する資料の調査を行い、可能なものについては借用、複写を行った。また、入手済みの資料については、資料整理補助員を雇用して整理を行った。糞採取の定量化実験については、その準備として聞き取り調査や既存文献から糞採取の定量的把握を試みた。また、最新の論文なども含めて、大学や図書館などから具体的な方法や手順について参考となる資料を入手し、実験計画の検討を行った。また、現地の状況や調査方法に詳しい研究者の協力を得て、カワウの繁殖状況の把握や実験候補地の検討を行った。研究成果の公表としては、研究代表者が所属する滋賀県立琵琶湖博物館において開催された、第19回企画展示「こまった!カワウー生きものとのつきあい方ー」(2011年7月16日(土)11月23日(水・祝))において、研究成果の一部を公表した。また、3月に龍谷大学瀬田キャンパスにて行われた第5回東アジア生態学会連合大会において、鵜の山での糞採取の定量化と糞採取終了後の森林遷移過程についてポスター発表を行った。さらに、カワウによる森林衰退被害地において森林遷移の妨げとなることが懸念される外来種の侵入について、論文を公表した。伝統的な糞採取の効果を検証するための糞採取効果実験については、平成24年度には本格的に開始する予定であったが、準備段階でいくつかの課題が生じ、代替方法の検討に時間を要した。具体的には、研究実績の概要で説明した、施肥実験のための肥料の配合や糞をしみ込ませるための砂の調達などである。またさらに、まとまった数の実験用のマツの苗木を得るのに適した時期が、実験開始予定時期よりも遅かったため、当初予定していた開始時期より大幅にずれ込んだ。一方施肥実験を行う温室については、散水や遮光、換気の設備に調整や修理が必要となり、安定した環境で実験を行える状態になるまでに時間を要した。当初の計画では、伝統的森林保全管理技術を定量的に把握するため、平成23年度中に実験を開始する予定であった。実験に必要な情報についてはある程度入手することができ、現地でのカワウの繁殖状況も把握することができたが、情報の収集および整理と、実験計画の検討を兼ねた成果発表の準備に、想定以上の時間と労力を要した。そのため、カワウの繁殖に合わせた適切な時期に、実験を実施することができなかった。また、空中写真判読と植生調査については、定性的な結果は得られたものの、詳細な分析はできなかった。最終的な目標である「カワウによる森林衰退被害地での対策に活用可能な森林遷移促進モデルの構築」のため、森林衰退被害地における外来種の侵入についての論文の公表を優先したのが、分析が十分にできなかった理由である。平成25年度は、糞採取効果実験に最大限の力を注ぎ、結果を得る予定である。平成24年度に十分な検討と準備を行ったため、それに即して計画的に研究を推進する。また、現地での糞採取効果実験と同時に植生調査を実施し、糞採取とクロマツ植栽の長期的な森林遷移促進効果の検証材料とする。
反応集積化による高効率含窒素中分子合成反応の開発

研究代表者らはイミノシクロブテノンの還元反応によって得られるアミノシクロブテノンの熱的開環ー閉環反応により、抗生物質の代表的な骨格の一つでありかつ含窒素化合物を立体選択的に合成するための有用なビルディングブロックである、キラルなcisおよびtrans-β-ラクタム化合物の高ジアステレオおよびエナンチオ選択的合成法を既に見出している。また、α-スルホキシイミノエステルに対し、Grignard反応剤を用いることでN,N-ジアルキル化が進行することを見出している。そこで平成29年度は、含窒素中分子の高効率合成のためのマイクロフロー合成を利用した連続反応プロセスに、三重結合を有するアルキニルイミンおよびα-イミノエステルが有用な出発物質であることを明らかにし、多段階を要する含窒素中分子合成に貢献することを目的に引き続き検討した。その結果、平成28年度に見出したフローシステムにより合成した多置換イミノシクロブテノンに、引き続きシアノ水素化ホウ素ナトリウムを用いたイミノ選択的還元を連続フローシステムで行うことにより、アミノシクロブテノンを得ることに成功した。また、α-スルホキシイミノエステルのN,N-ジアルキル化において、バッチ法の場合、-78 °CでないとN,N-ジアルキル化の制御が困難であり、目的のジアルキル化体の収率も中程度であるのに対して、フローシステムを用いた場合、反応温度を-30 °Cまで上げることができた上、短時間で目的のジアルキル化体を良好な収率で得ることに成功した。さらに、含窒素中分子の高効率合成のための有用な中間体合成として、シアノ酢酸エステル誘導体のアルキニルイミンへの共役付加反応によるイミノピリジン合成を鍵反応に用いるアミノピリジニウム塩合成の開発に成功した。29年度が最終年度であるため、記入しない。そこで平成28年度は、含窒素中分子の高効率合成のためのマイクロフロー合成を利用した連続反応プロセスに、三重結合を有するアルキニルイミンおよびα-イミノエステルが有用な出発物質であることを明らかにし、多段階を要する含窒素中分子合成に貢献することを目的に検討した。その結果、塩化アルミニウムとアルキニルイミンを1,2-ジクロロエタンに溶かすことによりフローシステムに用いることができ、良好な収率で多置換イミノシクロブテノンの合成に成功した。また、α-スルホキシイミノエステルに対し、Grignard反応剤を用いたN-モノアルキル化を検討した結果、バッチ条件では目的のN-モノアルキル化体を選択的に得るためにー78 °Cで行う必要があったが、マイクロフロー合成で行うことによって、バッチ条件ではN,N-ジアルキル化体が主生成物として得られる0 °CでN-モノアルキル化体を選択的に得ることに成功した。さらに、含窒素中分子の高効率合成のための有用な中間体合成として、ヨウ化チタンを用いたγ-アルコキシ-α,β-アルキニルケトンとα-イミノエステルとのヨードMannich反応によるα-アミノエステル合成、およびベンゾニトリル誘導体の環化反応によるヨードイソキノリン合成の開発に成功した。活性化剤である塩化アルミニウムのジクロロメタンへの溶解度の不十分さを克服するために溶媒および調製する反応溶液の検討を行なった結果、塩化アルミニウムとアルキニルイミンを1,2-ジクロロエタンに溶かすことでフローシステムに用いることに成功し、良好な収率で多置換イミノシクロブテノンの合成に成功した。また、α-スルホキシイミノエステルに対し、Grignard反応剤を用いたN-モノアキル化を検討した結果、バッチ条件では目的のN-モノアルキル化体を選択的に得るためにー78 °Cで行う必要があったが、マイクロフロー合成で行うことによって、バッチ条件ではN,Nージアルキル化体が主生成物として得られる0 °CでN-モノアルキル化体を選択的に得ることに成功した。また、ヨードイソキノリン合成を鍵反応に用い、抗がん剤CWJ-a-5を市販のo-トルニトリルから、最短の5ステップでの全合成を達成したこのように目標とした含窒素中分子の高効率合成のためのマイクロフロー合成を利用した連続反応プロセスに、三重結合を有するアルキニルイミンおよびα-イミノエステルが有用な出発物質であることをそれぞれ明らかにすることに成功し、平成29年度は多段階フロー合成へ挑戦できる。

また、α-スルホキシイミノエステルに対し、Grignard反応剤を用いることでN,N-ジアルキル化が進行することを見出している。そこで平成29年度は、含窒素中分子の高効率合成のためのマイクロフロー合成を利用した連続反応プロセスに、三重結合を有するアルキニルイミンおよびα-イミノエステルが有用な出発物質であることを明らかにし、多段階を要する含窒素中分子合成に貢献することを目的に引き続き検討した。その結果、平成28年度に見出したフローシステムにより合成した多置換イミノシクロブテノンに、引き続きシアノ水素化ホウ素ナトリウムを用いたイミノ選択的還元を連続フローシステムで行うことにより、アミノシクロブテノンを得ることに成功した。また、α-スルホキシイミノエステルのN,N-ジアルキル化において、バッチ法の場合、-78 °CでないとN,N-ジアルキル化の制御が困難であり、目的のジアルキル化体の収率も中程度であるのに対して、フローシステムを用いた場合、反応温度を-30 °Cまで上げることができた上、短時間で目的のジアルキル化体を良好な収率で得ることに成功した。さらに、含窒素中分子の高効率合成のための有用な中間体合成として、シアノ酢酸エステル誘導体のアルキニルイミンへの共役付加反応によるイミノピリジン合成を鍵反応に用いるアミノピリジニウム塩合成の開発に成功した。今後は平成28年度に得られた知見をもとに多段階フロー合成へ展開する。具体的には以下の計画による。(1)高脂血症治療薬Ezetimibeの全合成:Ezetimibe(商品名Zetia)は、従来のコレステロールの生合成を阻害するスタチン系薬剤とは異なり、小腸での食事由来あるいは胆汁性のコレステロール吸収を阻害する作用機序によって高コレステロール血症を改善する高脂血症治療薬である。そこで、本フローシステムの全合成への応用として、マイクロミキサーを用いたキラルなβ-ラクタム化合物合成法を鍵反応に用いるEzetimibeの効率的な全合成を検討する。(2)ジアルキニルイミンへの1,4-1,6-二重求核付加反応の開発:ジアルキニルイミンを出発物質に用い、最初の共役付加反応により生じたアルキニル基を有するシクロブテノンへ、もう一分子の求核剤(Nu1)を連続的に作用させることによる、マイクロミキサーを用いたイミノシクロブテノンの合成を検討する。(3)ジアルキニルイミンへの1,4-1,6-1,2-三重求核付加反応の開発:(2)で得られた実験結果を踏まえ、さらにマイクロミキサーを連結させた後、二番目の求核剤(Nu2)を連続的に作用させることによる1,4-1,6-1,2-三重求核付加体のアミノシクロブテノンの合成を検討する。(4)α-アシロキシイミノエステルのN,N,C-トリアルキル化反応による四級炭素を有するα-アミノエステル合成法の開発:マイクロミキサーを連結させたフローシステムによる、各種Grignard反応剤を用いたα-アシロキシイミノエステルのN,N,C-トリアルキル化反応による四級炭素を有するα-アミノエステルの合成を検討する。計画をさらに推進するために、各研究テーマに参加する大学院生の人数をさらに1名ずつ増員し、平成29年度で研究計画を達成する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
ヘリシティ入射による球状トカマクの電流駆動

球状トカマクでは、装置の形状の制約から一般のトカマクと比較してオーミック加熱を行うことが困難である。このため、オーミック加熱によらない、プラズマの点火、電流駆動などが必要となる。我々はこのような必要性からヘリシティー入射装置(以下プラズマガン)を製作し、性能評価のための実験を行った。実験はプラズマガンを東京大学の球状トカマク、TST(TokyoSphericalTorus)に設置しておこなった。プラズマガンによる電子入射試験によって、最大入射電流1.4kA、入射時間1.8msの電子入射結果を得た。この値は試験に用意した電源の性能から予想される最大入射量の約95%で、作製したプラズマガンの電子入射効率が非常に高いことがわかった。このプラズマガンをTSTに取り付け、放電実験を行った。ヘリシティー入射を行った場合とそうでない場合のプラズマブレークダウン時のVsを比較した結果、ヘリシティー入射がない場合にはVs=660であったのが、ヘリシティー入射によりVs=90になっていた。実験はトロイダル磁場0.1[T],圧力5.1×10^<-4>[Torr]でおこなった。つぎにTST本体のプラズマをプラズマガンでつける実験を行った。実験はトロイダル磁場0.3[T]、圧力2.1×10^<-4>[Torr]でおこなった。この条件は、プラズマガンがない場合にプラズマがつかないように選んだ。プラズマガンをによるヘリシティー入射をおこなった結果プラズマ電流3[kA]、放電時間300[μs]のプラズマをつけることに成功した。以上の結果から、我々の作製したプラズマガンによりプラズマを点火しプラズマ電流を駆動することが可能であることがわかった。
直流電流作用下のRC構造物におけるアルカリ骨材反応の促進機構に関する実証的研究

コンクリート構造物のアルカリシリカ反応に及ぼす電気防食の影響を検討することを目的として、反応性骨材を含有するコンクリート梁試験体を対象として約3年間屋外にて電気防食試験を実施した。その結果、電気防食の実施によりASRによるひび割れが促進され、梁の耐荷力も低下することから、今後橋梁などで電気防食を実施する際には事前調査として使用されている骨材の反応性の有無を確認することが重要であることが明らかになった。今回の一連の研究の成果をまとめると次のようである。電気防食を実施した梁試験体の屋外暴露試験より、(1)電気防食の実施によりアルカリの総量規制値(3kg/m^3)を下回るものにもASRによるひび割れが発生する、(2)梁試験体のASRによる膨脹は温度依存性があり、季節変動を反映した階段状の膨脹挙動を示す、(2)エポキシ樹脂.塗装による水分の遮断はASRの抑制効果は小さい、(3)電気防食のASRに及ぼす影響はコンクリートのコンクリートの配合(水セメント比および単位セメント量)によって相違する、ことが明らかになった。屋外暴露終了後の梁試験体の曲げ載荷試験より、(1)電気防食の実施によりカソード鉄筋付近でASRによるひび割れが増大する、(2)電気防食を実施しない試験体ではASRによる損傷の程度には関係なく曲げ載荷時の耐荷力は低下しない、(3)電気防食を実施した試験体ではカソード鉄筋の周囲でASRが局部的に進行し、鉄筋とコンクリートの付着強度が低下する、(4)電気防食を実籐した試験体では鉄筋の付着強度の低下により曲げ載荷時の耐荷力が低下する、ことが確認された。本研究では、直流電流作用下での、反応性骨材(黒崎安山岩)を含有する鉄筋コンクリート梁のひび割れおよび膨張挙動を長期間にわたり調べるとともに、屋外暴露期間3年の時点で鉄筋コンクリート梁の曲げ載荷試験を実施し、鉄筋コンクリート梁の耐荷力に及ぼすASRによるひび割れおよび直流電流の影響にについて実験的に検討した。また、鉄筋コンクリート梁内のアルカリシリカゲルの分布状況をゲルフルオレッセンス法により調べることにより、直流電流作用下でのアルカリシリカ反応の促進機能について考察した。本年度の研究成果をまとめるとつぎのようである。(1)直流電流作用下の鉄筋コンクリート梁では、直流電流の作用によりカソード(陰極)となる鉄筋付近の膨張およびひび割れの発生が顕著となり、アルカリシリカ反応が局部的に促進されることが実証された。直流電流が作用しない鉄筋コンクリート梁では、ASRによる損傷の程度とはあまり関係なく曲げ載荷時の耐荷力は低下しなかった。(3)直流電流作用下の鉄筋コンクリート梁では、カソードとなる鉄筋付近でASRが局部的に進行し、このため鉄筋とコンクリートとの付着力が低下した。その結果、直流電流作用下の鉄筋コンクリート梁では、直流電流が作用しない場合と比べて曲げ載荷時の耐荷力が1020%低下した。屋外暴露終了後、コンクリート梁試験体に対して曲げ載荷試験を実施した。ASR損傷コンクリート試験体の曲げ載荷試験より得られた成果は次のようである。コンクリート梁試験体の屋外暴露時の観察より、(1)電気防食の実施により、コンクリート内のアルカリがカソード鉄筋付近に集積し、カソード付近のアルカリ濃度が上昇する、(2)(1)の結果、鉄筋コンクリート梁のカソード鉄筋付近でASRによるひび割れが暴露材令とともに増大する、ことが確認できた。コンクリート梁試験体の曲げ載荷試験の結果より、(3)電気防食を実施しない梁試験体ではASRによる損傷の程度には関係なく曲げ載荷時の耐荷力は低下しない、

(4)電気防食を実施した試験体ではカソード鉄筋の周囲でASRが局部的に進行し、鉄筋とコンクリートの付着強度が低下する。(5)電気防食を実施した試験体では鉄筋の付着強度の低下により曲げ載荷時の耐荷力が低下する、ことが確認できた。
複合マイクロアクチュエータ創製システムに関する研究

18年度:マイクロアクチュエータの遠隔操作方法の検討昨年度に続き、外部交流磁場を用いた電磁誘導によるエネルギ供給方法と、外部磁場の周波数変調による情報伝達方法の検討を行った。昨年度に試作した駆動回路を用いた実験では、外部磁場を印可することでIPMCアクチュエータの駆動に成功した。今年度はこの駆動回路を再設計し、MICSサービスを利用してICチップ化を行い、小型化を行った。今後、このチップを用いてマイクロアクチュエータの遠隔操作を行う。IPMCアクチュエータの性能向上に関する検討IPMCアクチュエータの性能向上を検討した。まず、これまでに行っていた製作プロセスにおける温度制御を改良したところ、同じ入力電圧に対する変位量が50%以上向上した。次に、IPMC内部のカウンタイオンについて複数の材料を用い、材料による動作特性の比較を行った。以上の結果を踏まえて、マイクログリッパに用いるIPMCアクチュエータを作製した。複合マイクロアクチュエータ創製システムによるマイクロマシン作製技術の検討IPMCアクチュエータを動力源とした、マイクログリッパの開発を目標とし、マイクロマシン作製技術の検討を行った。マイクログリッパの作製方法としてはマイクロ光造形法を用いた。また、既存の技術であるレーザー光強度の変化による硬化部分のヤング率制御(特許第3867146号)と同等の結果が得られる手法として、新たに積層間隔の変化によるヤング率の制御(特許出願2007-092615)を開発した。これらの技術を用いて、マイクログリッパ本体の試作を行った。IPMCアクチュエータについては切り出しによる小型化と、小型電極の製作に成功した。16年度:磁気力を用いた複合型マイクロアクチュエータの動作方法の検討と試作三次元微小構造物を用いたマイクロアクチュエータの動作原理としては、静電気力や外部磁場に起因する磁気力の使用が適当だと考えられる。今年度は液体中でも運用が可能である磁気力に着目し、磁気駆動型マイクロアクチュエータの試作を行った。まず、マイクロ光造形法で使用する光硬化性樹脂に磁性粉を混入することで、作製した微小構造物が外部磁場により吸着する機能を付加することを目指した。次に、マイクロアクチュエータの使用方法として、マイクロ光造形法などで作製した微小部品のハンドリングに使用するマイクログリッパを想定した。以下の項目について実験を行った。1.光硬化性樹脂への磁性粉の混入による磁性の付加2.磁性粉混入光造形樹脂の硬化条件の割り出し3.磁性粉混入光造形樹脂の磁気特性の測定結果として、磁性粒子と樹脂の質量比を1:20とした磁性粉混入光造形樹脂を、通常のマイクロ光造形法と同様の手法で硬化させることに成功した。また、このサンプル樹脂で5mm×1mm×0.5mmの試験片を作製し、電磁石により磁場を印加したところ、80mTの磁束密度で4×10^<-4>Nの吸着力が発生した。この結果をもとに、磁性粉混入光造形樹脂を用いたマイクログリッパの試作を行ったが、マイクロ光造形装置のステージの不具合のため、グリッパ形状の製作に失敗した。現在、マイクロ光造形装置のステージを変更し造形精度の向上を目指している。マイクロ光造形装置の改修が終わり次第、マイクログリッパの試作を行う。17年度:マイクロ光造形装置の高性能化三次元微小構造物を用いてマイクロアクチュエータを作製するために、既存のマイクロ光造形装置の改良を行った。光硬化性樹脂の液面を制御する装置を付加することで、従来のマイクロ光造形法に液面規制法を組み合わせ、Z軸方向の加工分解能の向上を行った。液面制御装置は樹脂槽、液面を読み取るためのセンサユニット、液面を制御するアクチュエータに分けられる。センサユニットにはLEDと2次元PSDを用い、液面で反射された光の受光位置より液面を計測した。アクチュエータは先端に錘を取り付け、この錘を樹脂槽に出し入れすることでパスカルの原理により液面を制御した。この装置により、Z軸方向の加工分解能の向上に成功した。IPMCを用いたマイクロアクチュエータの製作方法の検討磁気アクチュエータの他に、低電圧で大きな変位が得られるIPMC(Ion Polymer Metal Composite)を、マイクロ光造形法で作製した構造物とIPMCを接合したマイクロアクチュエータの製作方法を検討した。マイクロ光造形法で製作した構造物の空孔部分にIPMCの一端を挿入し、光硬化性樹脂を流し込んで紫外光によって硬化させることで、IPMCを固定することに成功した。また作製したアクチュエータは正常に動作することが確認できた。マイクロアクチュエータの遠隔操作方法の検討これまでに試作したアクチュエータは何れも有線方式でエネルギ供給や制御を行っている。これらは将来的には無線方式で行う必要がある。そこで、外部交流磁場を用いた電磁誘導によるエネルギ供給とともに、外部磁場の周波数変調による情報伝達について検討した。IPMCアクチュエータの性能向上に関する検討

IPMCアクチュエータの性能向上を検討した。まず、これまでに行っていた製作プロセスにおける温度制御を改良したところ、同じ入力電圧に対する変位量が50%以上向上した。次に、IPMC内部のカウンタイオンについて複数の材料を用い、材料による動作特性の比較を行った。以上の結果を踏まえて、マイクログリッパに用いるIPMCアクチュエータを作製した。複合マイクロアクチュエータ創製システムによるマイクロマシン作製技術の検討IPMCアクチュエータを動力源とした、マイクログリッパの開発を目標とし、マイクロマシン作製技術の検討を行った。マイクログリッパの作製方法としてはマイクロ光造形法を用いた。また、既存の技術であるレーザー光強度の変化による硬化部分のヤング率制御(特許第3867146号)と同等の結果が得られる手法として、新たに積層間隔の変化によるヤング率の制御(特許出願2007-092615)を開発した。これらの技術を用いて、マイクログリッパ本体の試作を行った。IPMCアクチュエータについては切り出しによる小型化と、小型電極の製作に成功した。
妊婦末梢血中の胎児細胞による出生前遺伝子診断

胎児遺伝性疾患の出生前診断は主に羊水穿刺、絨毛採取などにより胎児細胞を採取し行われているが、これらの手技が流産の原因となることがある。今回、より安全な胎児遺伝子診断法として、妊婦末梢血中に極少量存在する胎児由来の有核赤血球に注目し、妊婦末梢血中より有核赤血球を回収し、Duchenne型筋ジストロフィー(DMD)などの遺伝性疾患の出生前診断に応用する方法の確立を試みた。胎児細胞の分離は、妊婦8-20週の妊婦より末梢血7mlを採血、Percoll不連続密度勾配遠沈法で有核赤血球を含む分画を分離し、塗沫染色し、顕微鏡下で有核赤血球を同定し、その単一細胞をmicromanipulatorで選択的に分離、DNAを抽出しPrimer extension pre-amplification(PEP)法にて単一細胞に由来するDNA全体を増幅した。そして、そのPEP産物の一部で、ZFX/ZFY遺伝子による性別診断およびDuchenne型筋ジストロフィー(DMD)のジストロフィン遺伝子exon4,8,12,45,48,50,51領域について遺伝子欠失の有無についての診断を可能にした(Neurology,1996;掲載予定)。さらに、胎児のRh式血液型診断についても同様の方法を応用し、診断可能にした(Obstetrics and Gynecology,1996;掲載予定)。この方法は、妊婦末梢血より有核赤血球を回収し、胎児由来である事を性別診断することで証明した後、同時に多種の遺伝子診断を行う事を可能にする方法である。また、本法は妊婦の6週頃からと早期より診断可能なこと、検査自体が母体、胎児双方にとって無侵襲的であることなど利点を有しており、次世代の出生前診断法と考えられる。
磁場と重力場における液体金属の自然対流 熱伝達に関する研究

金属シリコンとかガリウムひ素等の半導体材料基盤はその生成過程において、チョクラルスキー法として知られる引き上げ精製法が用いられている。このプロセスは高温下で行われ、材料は液体金属となり、自然対流を呈している。さらに引き上げ結晶棒、容器共、製品の均質化のため回転されているが、不純物の混入を避けるため、全体に磁場がかけられ流れが抑制されている。この複雑な応力場は直感的な現象の把握を困難にし、経験的な装置設計と操業が行われている。そこで本研究においては、このような場を理論的に明らかにすることを目指して、二次元空間場での磁場対流の数値計算法の開発、各パラメータと熱伝達との関係、実験による計算解の検証を行うものである。初年度ではまず二次元空間場において、流体の運動方程式、エネルギ方程式磁場の方程式を連立したモデル式を作りこの偏微分方程式系の数値解法を開発した。本現象の特性無次元数は、自然対流の強さを支配するグラスホフ数物性のプラントル数、磁場の強さを表すハルトマン数であるが、これらの種々の組み合わせのもとで計算機実験を行い、高磁場下では多数の微小うずが発生することを見い出し、さらに磁場の強さと熱伝達率の間の関係式を求めた。第二年度においては、加熱冷却板に直交する水平横磁場の効果について検討し、縦磁場とは全く異なり、多数の同心の縦渦が生成することが解った。またハルトマン数Ha=10一定で磁気プラントル数Prm=1から10^4まで変えた時、ほぼ同じ流動伝熱状態を示した。一方、液体金属を動作流体とした立方体容器内の自然対流実験を外部磁場の下で行ってみた。その結果、磁場の増加と共に熱伝達率が減少し、解析解と同じ傾向を示したが、熱流量一定の条件のため計算解を検証するところまでには至らなかった。金属シリコンとかガリウムひ素等の半導体材料基盤はその生成過程において,チョクラルスキー法として知られる引き上げ精製法が用いられている.このプロセスは高温下で行われ,材料は液体金属となり,自然対流を呈している.さらに引き上げ結晶棒,容器共,製品の均質化のため回転されているが,不純物の混入を避けるため,全体に磁場がかけられ流れが抑制されている.この複雑な応力場は直感的な現象の把握を困難にし,経験的な装置設計と操業が行われている.そこで本研究においては,このような場を理論的に明らかにすることを目指して,二次元空間場での磁場対流の数値計算法の開発,各パラメータと熱伝達との関係,実験による計算解の検証を行うものである.その結果,まず二次元空間場において,流体の運動方程式,エネルギ方程式,磁場の方程式を連立したモデル式を作りこの偏微分方程式系の数値解法を開発した.本現象の特性無次元数は,自然対流の強さを支配するグラスホフ数物性のプラントル数,磁場の強さを表すハルトマン数であるが,これらの種々の組み合わせのもとで計算機実験を行い,高磁場下では多数の微小うずが発生することを見い出し,さらに磁場の強さと熱伝達率の間の関係式を求めた.実験においては立方体の容器の一面が電気加熱されるようにし,対向する他の一面が循環冷却水で一定温度に冷却されるような装置を計画している.本研究費で購入した電磁石で磁場を発生させる.磁場の強さはガウスメータにより測定し解析解の検証に資す.金属シリコンとかガリウムひ素等の半導体材料基盤はその生成過程において、チョクラルスキー法として知られる引き上げ精製法が用いられている。

さらに引き上げ結晶棒、容器共、製品の均質化のため回転されているが、不純物の混入を避けるため、全体に磁場がかけられ流れが抑制されている。この複雑な応力場は直感的な現象の把握を困難にし、経験的な装置設計と操業が行われている。そこで本研究においては、このような場を理論的に明らかにすることを目指して、二次元空間場での磁場対流の数値計算法の開発、各パラメータと熱伝達との関係、実験による計算解の検証を行うものである。まず解析的取り扱いでは、一つの鉛直側壁を加熱し、対向する鉛直側壁を冷却し、上下面は断熱状態の下で生成する二次元自然対流場に対して、加熱・冷却面に直交する水平横磁場を印加した場合を取り上げ、この場合において数値解析を行った。すなわち、レイリー数Ra=10^6、プラントル数Pr=0.054、ハルトマン数Ha=1、磁気プラントル数Prm=10^4の時のステップ磁気印加後の過渡応答を計算し、流れ方向が交互に逆になるという極めて特異な流動状況を示すことを見出した。さらに磁気プラントル数Prm=110^4と変えてその影響を検討し、Ha=10においてはその影響が少ないことを見出した。また流動形態は多数の同心の縦渦が生成することを見出した。実験においては立方体容器の一面を電気加熱し、対向する他の一面を循環水で一定温度に冷却し、容器内の液体金属に自然対流を生起させた。定常状態において外部から電磁石により磁場を発生させ、熱伝達量を測定し、磁場の強さにより伝熱量が減少することを見出した。しかし熱流量一定の条件のため等温加熱条件の解析解を定量的に検証するまでには至らなかった。
肝腫瘍に対する加熱食塩水併用ラジオ波焼却術施行中のMRIによる温度測定の試み

1.前年の研究において、ラジオ波焼灼術(RFA)施行中にphase-mapping法にもとづいて作成されたMRI温度画像は55°C以下の範囲で正確であることを確認した。今回の研究では、生理的食塩水(生食)併用群と非併用群間での温度上昇範囲をMRI温度画像のもとに測定し、焼灼範囲拡大に対する生食併用の有効性の検討を目的とした。2.RITA社製RFgenerator model300およびMRI対応Nitinol製4本展開型電極をMRI環境下でのRFAシステムとして使用した。磁場の影響を避けるため、RF generatorは磁場遮蔽室の隅に置いた。焼灼対象は摘出牛肝で、生食非併用群6例と併用群6例である。RF generatorの加熱目標温度を80°Cから100°Cまで段階的に1分あたり5°Cずつ上昇させ、合計10分間焼灼した。出力は4本のアンテナ先端の平均温度をもとに自動調節した。生食併用群では、RFA施行前にプローベのサイドポートから生食3mlを注入し、以後同一条件で焼灼を行った。焼灼直前と終了直後にSpoiled GRASS法(TR/TE/FA=40msec/5msec/30^0)をもちいて撮像し、phase-mapping法により温度画像を作成した。この温度画像上の40°C温度上昇範囲を有効焼灼範囲と考え、縦径および横径を計測の上、大きさを両群で比較した。3.有効焼灼範囲は生食非併用群で30.35±2.92mm(平均±SD)、生食併用群では33.79±3.07mmで、併用群の有効焼灼範囲は非併用群に比較し、有意に広かった(p<0.05、Mann-Whitney U検定)。4.RFA施行時の生食併用は焼灼範囲の拡大に寄与する可能性が示唆された。1. MRI温度画像の正確性を直接温度測定と比較検討するため、MRI室内に熱伝対を用いた直接温度計測システムを構築した。すなわち、銅-コンスタンタン製の熱伝対を補償導線にて延長し、MRI操作室内に置かれたラップトップコンピュータと、PCカード型データリーダを介して接続し、リアルタイムな直接温度測定ができるように設定した。補償導線による延長のため較正が必要であり、高温槽を用いた比較実験からy=0.9977x+1.9735の関係を得、以後の実験における温度表示の訂正に用いた。2.摘出牛肝6例に対してRITA社製システムを用いたラジオ波焼灼をおこない、その過程でspoiled GRASS法を用いた位相画像を撮像し、加熱前の基準画像から対照画像をサブトラクションすることにより周波数差画像を作成した(Phase-mapping method)。Nitinol製の電極は従来の電極に比較し、アーチファクトを低減し、周波数差画像を作成することを可能にした。この周波数差画像上で、熱伝対周囲の3x4 voxel内の平均周波数差と、熱伝対により直接測定された温度との差を比較し、相関関係を求めた。3. 55°C以下の範囲では温度変化係数はy=-0.0112x(r^2=0.8988)と計算され、比較的良好に一次直線に回帰されたが、55°Cを超えた範囲ではデータのばらつきが大きくなり、一次直線に回帰することが困難であった。加熱による気体の発生、組織の膨張などによるアーチファクトが原因と考えられた。4.ただし、加熱による組織変性は、55°Cないし60°Cで起こると報告されているので、組織の熱変性をモニターする上では、MRI温度画像は有用と結論づけられた。5.今後、加熱生理的食塩水とRF焼灼を併用した場合のMRI温度画像の正確性を検証し、生理的食塩水を追加した場合の焼却効率をMRI温度画像上で検討する予定である1.前年の研究において、ラジオ波焼灼術(RFA)施行中にphase-mapping法にもとづいて作成されたMRI温度画像は55°C以下の範囲で正確であることを確認した。

3.有効焼灼範囲は生食非併用群で30.35±2.92mm(平均±SD)、生食併用群では33.79±3.07mmで、併用群の有効焼灼範囲は非併用群に比較し、有意に広かった(p<0.05、Mann-Whitney U検定)。4.RFA施行時の生食併用は焼灼範囲の拡大に寄与する可能性が示唆された。
モバイル型学術リンキングシステムの開発

研究目的:学術リンキングシステムの普及を目的とし、モバイルメディアであるUSBフラッシュメモリ内にオープンソースのコンテンツ・マネージメント・システム(CMS)を設置し、学術リンキングシステムの開発を行った。研究方法:学術リンキングシステムのベースとなるCMSは、オープンソースである「XSAS/XCP v0.7」とし、CMS内に次の学術リンキング・フローを仲介するOpenURL0.1及び1.0対応モジュールを新たに作成した。1リンク元リソースは、Google Scholarとし、学術リンキングシステム間のセッションは、OCLC提供のブラウザ・プラグイン「OpenURL Referer」を用いた。2学術リンキングシステムからの誘導先サービスは、電子ジャーナル論文とし、論文単位での誘導確立にあたっては、CrossRef Free OpenURLResolverによるリダイレクトを用いた。3誘導先の電子ジャーナルは、Directory of Open Access Journalsでの公開誌3,000誌とし、該当誌(オブジェクト)のメタデータを作成した。研究成果:本研究で構築したUSB版モバイル型学術リンキングシステムは、他の商用OpenURLリンクリゾルバと同様、リンク元リソースから誘導先サービスまでの連携の点では仕様的に問題ないことを確認した。しかし、目的とする学術リンキングシステムの普及の点では、誘導先サービスのメタデータ管理モジュールが未搭載であるなど運用面の課題を残しており、改善に向けた検討が必要である。
メタ言語意識を基盤とする言語教育に関する理論的・実証的研究

ことばへの気づき(メタ言語意識)を仲介として母語教育と外国語教育を言語教育として統合させる試みの暫定的とりまとめを行った。これまで、このような試みが体系的に成されてこなかった理由が、統合のための基盤となるべき、「ことば」という観点が決定的に欠けていることにあることがわかったことに基づき、どのような形で「ことば」という観点を学校教育に導入するべきであるかを検討した。さらに、教材の開発と授業実践を続けることによって、本研究の成果が学校教育の現場に直接役立つよう努力した。この作業のために、以前から交流のある小中高の先生との会合を重ね、その成果を「毎日小学生新聞」に「ヤバい!ことばの力」と題する連載として公表した。さらに、教員育成のためのカリキュラムの開発のため、夏と冬に教員のためのことばワークショップを主宰した。また、前年度に引き続き、現実の社会問題としての小学校英語の問題、および、高等学校英語の問題についても、上述の言語教育の視点から分析し、その成果を論文、単行本、講演会などの形で、広く知ってもらえるよう努力した。こうした研究成果のまとめの一環として、2010年に慶應義塾大学三田キャンパスにおいて、言語教育シンポジウム「」を企画し、理論と実践の両面から言語教育のあるべき姿を追求した。これまで、「国語」教育と英語教育を連携させようとする試みは何度となくなされたが、いずれもきちんとした成果を上げ得なかった。その根本的原因は両者に共通する基盤が何であるかを明確にしないまま、作業を進めたことにある。本研究が提案するのは、言語の普遍性を考慮した上で、メタ言語意識(「ことばへの気づき」)を仲介として母語教育と外国語教育を統合した言語教育を実現させるという試みである。本年度はそのための基礎作業を行った。具体的には、(1)先行研究情報の整理(2)言語教育の体系化のための基礎作業(3)教材の開発(4)授業実践(5)教員養成プログラムの開発である。これらの作業の基本にあるのは、生成文法を中心とする現代理論言語学の研究成果である。日本における従来の言語教育に関する議論では、この視点がほとんど欠如しており、それが日本の言語教育政策に悪影響を与えてきたことを明らかにした。さらに、その状況からの脱却について具体的提言をまとめるための基礎作業を行った。また、現実の社会問題としての小学校英語、および、高等学校英語をめぐる諸問題について、上述の言語教育の視点から分析し、その成果を論文、単行本、新聞取材、講演などの形で、広く知ってもらえるよう努力した。来年度はこれらの成果をもとに、作業を継続するとともに、できるだけ具体的な形での提言や教材・プログラム開発にあたる予定である。さらに、成果の社会への還元についてもより一層の努力をしたい。ことばへの気づき(メタ言語意識)を仲介として母語教育と外国語教育を言語教育として統合させる試みのための作業として、まず、先行研究情報の整理を行った。その結果、これまで、そのような試みが体系的に成されてこなかったことが明らかとなった。その理由は、統合のための基盤となるべき、「ことば」という観点が決定的に欠けていることにあることがわかった。そこで、体系化のためにどのような基礎作業が必要となるかを主として言語理論と学習科学の観点から検討した。さらに、教材の開発と授業実践を行うことによって、本研究の成果が学校教育の現場に直接役立つよう努力した。この作業のために、以前から交流のある小中高の先生との会合を重ね、その成果を「毎日小学生新聞」に「ことばノート」と題する連載として公表した。また、現実の社会問題としての小学校英語の問題、および、高等学校英語の問題についても、上述の言語教育の視点から分析し、その成果を論文、単行本、講演会などの形で、広く知ってもらえるよう努力した。こうした研究成果のまとめの一環として、2009年12月19日に慶應義塾大学三田キャンパスにおいて、言語教育シンポジウム「「ことばの力を育む」授業の展開-みんなで探ろう、小学校英語活動への対処法-」を企画し、理論と実践の両面から言語教育のあるべき姿を追求した。