hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ニフェジピン感受性および非感受性ヒト歯肉線維芽細胞間の細胞周期制御機構の相違

ニフェジピン歯肉増殖症の発症機序を解明するために、ニフェジピン感受性および非感受性ヒト歯肉線維芽細胞間で細胞周期分布・アポトーシス能を、リポ多糖存在下で比較した。感受性細胞では非感受性細胞より、細胞周期進行の亢進、アポトーシス能の低下、アポトーシス制御タンパク質(Bax、Cytochrome c、Caspase-3 and-9)の発現低下が認められた。高齢社会における使用頻度の増加に伴い,カルシウム拮抗薬(特にニフェジピン)による歯肉増殖症患者は増えている。この疾患の発症にニフェジピン感受性歯肉線維芽細胞(NIFr)が関与していることは分かっているが,詳細な機序はいまだ不明である。そこで本研究では,ニフェジピン歯肉増殖症の発症機序を解明するために,ニフェジピン非感受性歯肉線維芽細胞(NIFn)を対照として,リポ多糖の存在下におけるNIFrの細胞周期およびアポトーシス制御機構について,APOPercentage^<TM> apoptosis assay kit,CycleTEST^<TM> PLUS DNA reagent kit,Caspase colorimetric assay kit,Western blottingを用いて検討し,以下の結果を得た。NIFrは細胞周期進行の亢進とアポトーシス誘導の低下を示した。NIFrではBaxおよびCytochrome cタンパク質の発現とCaspase-3および9活性の有意な減少を認めた。またp53,Bcl-2,Bcl-xL,Badのタンパク発現そしてCaspase-2および8の活性においてNIFrとNIFnの間に相違は認められなかった。Bad,Bax,Bid,Bim,Cytochrome c,p53,Caspase-2,-3,-8,-9はアポトーシス誘導因子であり,Bcl-2およびBcl-xLはアポトーシス抑制因子である。本研究から,ニフェジピン歯肉増殖症の発症機序はNIFrのBax,Cytochrome c,Caspase-3,-9の低下によるアポトーシス機能低下と関係があると考えられた。そこで本研究では,ニフェジピン歯肉増殖症の発症機序を解明するために,ニフェジピン非感受性歯肉線維芽細胞(NIFn)を対照として,リポ多糖の存在下におけるNIFrの細胞周期およびアポトーシス制御機構について,APOPercentage^<TM> apoptosis assay kit,CycleTEST^<TM> PLUS DNA reagent kit,Caspase colorimetric assay kit,Western blot analysisを用いて検討し,以下の結果を得た。またp53,Bcl-2,Bcl-xL,Badのタンパク発現,そしてCaspase-2および8の活性においてNIFrとNIFnの間に相違は認められなかった。本研究から,ニフェジピン歯肉増殖症の発症機序はNIFrのBax,Cytochromec,Caspase-3,-9の低下によるアポトーシス機能低下と関係があると考えられる。また,薬物性歯肉増殖症の原因薬物として,フェニトインおよびシクロスポリンAが知られている。本研究では,これら薬物による歯肉増殖症の薬物療法確立のために以下の実験を行い,結果を得た。ヒト歯肉線維芽細胞を用い,フェニトインおよびシクロスポリンのアポトーシス抑制・細胞増殖促進作用に対する18αおよび18β-グリチルレチン酸の効果を検討した。18α-グリチルレチン酸はフェニトイン存在下で培養された細胞のアポトーシスを誘導し増殖を抑制した。18β-グリチルレチン酸はシクロスポリンA存在下の培養細胞に対してアポトーシス誘導・増殖抑制効果を示した。
触感空間と皮膚変形量空間の多次元対応を用いた質的表現からの触感生成技術

触感は複数の独立因子から成る多次元な空間で表現される.この触感空間と対応する指腹の皮膚変形を特定することは,触感を理解し,工学的再生技術につなげる鍵となる.しかしながら,多次元の触感空間と対応する皮膚変形空間は特定されていなかった.本応募課題は,皮膚変形の時系列情報を触感に影響する物理量空間の基軸と捉え,触感に影響する物理量と多次元の触感空間を対応付けることを可能とした.上記を実現するために,A)素材を能動的に触察している指腹の皮膚変形を計測する技術および,B)多次元触感空間と物理量空間を対応付ける技術を開発した.A)人の指腹が素材を触察しているときのせん断変形をμmオーダで計測する技術はこれまでにない.本研究では,小型高精度の加速度センサを用いて,指腹のせん断変形を推定した.加速度センサを指の側面に接着し,指腹側面の変形を計測した.加振機で加えた振動を基に,指腹のせん断変形の周波数伝達関数を特定し,側面の変位とせん断方向の変位を関係づけた.触感分析のためのセンサとしてサブμmオーダの精度を実現した.B)触感空間と物理量空間が対応するように,物理量空間の基底(皮膚変形のスペクトラム)ベクトル群を決定した.1心理学の手法で知られた類似度比較法を用いて,30種程度の素材から,触感の多次元空間を構築した.空間の基底は,形容詞である.2素材を触察したときの指腹の皮膚変形の時系列情報から,振幅スペクトラムを計算し,皮膚の機械受容器の周波数応答特性や,触覚の周波数弁別閾を根拠とし,このスペクトラムを10程度のサブバンドに分割した.因子分析を用いて,これら素材を3次元の空間に配置した.31で得られた触感空間と2で得られた物理量空間上での素材の配置がもっとも類似するように,振幅スペクトラムのサブバンドの幅を調整した.こうして決定された物理量空間は,触感空間と対応する.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。触感は複数の独立因子から成る多次元な空間で表現される.この触感空間と対応する指腹の皮膚変形を特定することは,触感を理解し,工学的再生技術につなげる鍵となる.しかしながら,多次元の触感空間と対応する皮膚変形空間は特定されていなかった.本応募課題は,皮膚変形の時系列情報を触感に影響する物理量空間の基軸と捉え,触感に影響する物理量と多次元の触感空間を対応付けることを可能とした.上記を実現するために,A)素材を能動的に触察している指腹の皮膚変形を計測する技術および,B)多次元触感空間と物理量空間を対応付ける技術を開発した.A)人の指腹が素材を触察しているときのせん断変形をμmオーダで計測する技術はこれまでにない.本研究では,小型高精度の加速度センサを用いて,指腹のせん断変形を推定した.加速度センサを指の側面に接着し,指腹側面の変形を計測した.加振機で加えた振動を基に,指腹のせん断変形の周波数伝達関数を特定し,側面の変位とせん断方向の変位を関係づけた.触感分析のためのセンサとしてサブμmオーダの精度を実現した.B)触感空間と物理量空間が対応するように,物理量空間の基底(皮膚変形のスペクトラム)ベクトル群を決定した.1心理学の手法で知られた類似度比較法を用いて,30種程度の素材から,触感の多次元空間を構築した.空間の基底は,形容詞である.2素材を触察したときの指腹の皮膚変形の時系列情報から,振幅スペクトラムを計算し,皮膚の機械受容器の周波数応答特性や,触覚の周波数弁別閾を根拠とし,このスペクトラムを10程度のサブバンドに分割した.因子分析を用いて,これら素材を3次元の空間に配置した.31で得られた触感空間と2で得られた物理量空間上での素材の配置がもっとも類似するように,振幅スペクトラムのサブバンドの幅を調整した.こうして決定された物理量空間は,触感空間と対応する.触感は複数の独立因子から成る多次元な空間で表現される.この触感空間と対応する指腹の皮膚変形を特定することは,触感を理解し,工学的再生技術につなげる鍵となる.しかしながら,多次元の触感空間と対応する皮膚変形空間は特定されていなかった.本応募課題は,皮膚変形の時系列情報を触感に影響する物理量空間の基軸と捉え,触感に影響する物理量と多次元の触感空間を対応付けることを可能とした.上記を実現するために,A)素材を能動的に触察している指腹の皮膚変形を計測する技術および,B)多次元触感空間と物理量空間を対応付ける技術を開発した.A)人の指腹が素材を触察しているときのせん断変形をμmオーダで計測する技術はこれまでにない.本研究では,小型高精度の加速度センサを用いて,指腹のせん断変形を推定した.加速度センサを指の側面に接着し,指腹側面の変形を計測した.加振機で加えた振動を基に,指腹のせん断変形の周波数伝達関数を特定し,側面の変位とせん断方向の変位を関係づけた.触感分析のためのセンサとしてサブμmオーダの精度を実現した.B)触感空間と物理量空間が対応するように,物理量空間の基底(皮膚変形のスペクトラム)ベクトル群を決定した.

1心理学の手法で知られた類似度比較法を用いて,30種程度の素材から,触感の多次元空間を構築した.空間の基底は,形容詞である.2素材を触察したときの指腹の皮膚変形の時系列情報から,振幅スペクトラムを計算し,皮膚の機械受容器の周波数応答特性や,触覚の周波数弁別閾を根拠とし,このスペクトラムを10程度のサブバンドに分割した.因子分析を用いて,これら素材を3次元の空間に配置した.31で得られた触感空間と2で得られた物理量空間上での素材の配置がもっとも類似するように,振幅スペクトラムのサブバンドの幅を調整した.こうして決定された物理量空間は,触感空間と対応する.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。
高サイトカイン血症下における胎児パラメータの包括的評価法の確立－羊胎仔実験モデル

子宮内炎症モデルを作成し、羊胎仔心拍数および圧受容体反射の感度に与える影響について評価することを目的とする。子宮内炎症モデルは、術後2日目から4日間胎仔静脈にG-CSFを投与し、さらにLPSを術後4日目から2日間羊水腔内に投与することにより作成した。初回LPS投与から24時間以内の胎仔心拍数、一過性頻脈出現回数、基線細変動(STV, LTV)の変化を評価した。さらにLPS投与前後、圧受容体反射の感度を比較した。胎仔心拍数はLPS投与直後から24時間続けて有意に増加した。一過性頻脈、STV、LTVはLPS投与18時間後から有意に減少した。またLPS投与後、圧受容体反射の感度が有意に低下した。本研究は妊娠羊胎仔慢性実験モデルを用いて絨毛膜羊膜炎の臨床モデルを作成し、胎児高サイトカイン血症下における胎児生理学的パラメーターに与える影響について観察することを目的とする。平成25年度は妊娠サフォーク羊2頭を用いて妊娠113日(満期;145日)に手術をし、妊娠羊胎仔慢性実験モデルを作成した(1頭はデータ採れず)。G-CSF50μgを妊娠117日、118日、119日、120日に胎児頸静脈に投与した。さらに119日目のG-CSF投与直後にLPS (Lipopolysaccharide)50mgを羊水腔に投与した。胎仔脳波、胎仔呼吸様運動、胎仔心拍数は妊娠113日の手術直後から子宮内胎児死亡した妊娠121日まで継続してPowerLab8を用いて記録、解析した。また、妊娠119日、妊娠120日にはphenirephrine550μgを投与し、圧受容体反射(心拍数下降度/血圧上昇度:⊿FHR/⊿MAP)を観察した。G-CSF投与により胎仔の白血球数(顆粒球数)は3970(2898)、14600(13125)、28500(27046)、43000(40506)/μlと上昇した。LPS投与前の妊娠118日にコントロールとして圧受容体反射を計2回測定した。LPSを投与した妊娠119日には圧受容体反射を計17回測定、LPS投与翌日の妊娠120日には圧受容体反射を計18回測定した。LPS投与前日の圧受容体反射値(±標準誤差)は3.35±1.90、LPS投与後の圧受容体反射値(±標準誤差)2.08±0.12であり、さらに投与した日で分けると、妊娠119日の圧受容体反射値は2.29±0.17、妊娠120日の圧受容体反射値は1.87±0.14であった。現在、実験中に採取した胎仔血液を用いて炎症性サイトカインを測定中である。その他の胎仔生理学的パラメータは解析中である。目的:本研究は妊娠羊胎仔慢性実験モデルを用いて、絨毛羊膜炎の臨床モデルを作成し、胎児高サイトカイン血症下における胎児心拍モニタリングに与える影響について観察すること方法:妊娠サフォーク羊6頭で臨床モデルを作成した。妊娠111-120日に手術をし、GCS-F:50μgを術後2日、術後3日、術後4日、術後5日にカテーテルから胎児頸静脈に投与した。また術後4日、5日それぞれのGCS-F投与直後にLPS :40mgをカテーテル経由で羊水腔に投与した。胎児心拍数モニタリングは手術直後から子宮内胎児死亡にいたるまで継続して測定した。またLPS初回投与直前、投与直後2時間、投与直後4時間、投与直後12時間、投与直後24時間の胎児血液ガス、胎児血算を測定した。胎児心拍数モニタリングは1胎児心拍数(bpm)220分間での一過性頻脈の回数(回/20min)3胎児心拍数基線変動(bpm/100):Short Term Variability (STV), Long Term Variability(LTV)を評価項目とした。結果:6頭中3頭はLPS2回目投与から19-24時間以内に子宮内胎児死亡となった。1頭は血液ガス、血算のみの測定となった。1頭は手術直後に母体死亡、1頭は実験開始前に子宮内胎児死亡となった。LPS投与初回直前と子宮内胎児死亡となる24時間前の胎児心拍数(173±13 vs 173±29 p=0.75)、一過性頻脈(7.3±2.7 vs 4.1±2.3 p=0.06)、STV (80±20 vs 86±23 p=0.59)、LTV (11±4 vs 23±8 p=0.11)に有意差を認めなかった。しかしながら、子宮内胎児死亡の30時間前よりSTVが有意に増加し、9時間前にLTVが増加し、さらに4時間前に著明に一過性頻脈の減少し、3時間前より心拍数は有意に増加した。結論:日常臨床における胎児心拍数モニタリングではSTVは評価されていない。当研究では子宮内感染から子宮内胎児死亡に至る胎児心拍数モニタリング評価上、STVの変化は重要であることが分かった。STVの変化をとらえることで、子宮内感染を評価できる可能性が示唆された。

子宮内炎症モデルは、術後2日目から4日間胎仔静脈にG-CSFを投与し、さらにLPSを術後4日目から2日間羊水腔内に投与することにより作成した。初回LPS投与から24時間以内の胎仔心拍数、一過性頻脈出現回数、基線細変動(STV, LTV)の変化を評価した。さらにLPS投与前後、圧受容体反射の感度を比較した。胎仔心拍数はLPS投与直後から24時間続けて有意に増加した。一過性頻脈、STV、LTVはLPS投与18時間後から有意に減少した。またLPS投与後、圧受容体反射の感度が有意に低下した。産科学妊娠羊の供給量が受胎の関係で希望通りに行われず少ないため、供給されたのが3月であり、実験の開始が遅れた(元々羊の出産時期は冬から春にかけてである)。しかしながら、1頭は実験に成功している。今年度はさらに羊の頭数を増やし、LPS投与群のデータを増やすとともに、生食のみを投与するコントロール群での測定、また子宮内感染が生じた場合に切迫早産が発症することを想定し、実際の臨床に則り切迫早産治療薬である硫酸マグネシウム、塩酸リトドリンを投与し、胎児高サイトカイン下の胎児生理学パラメータに与える影響を評価する。妊娠羊供給業者に、希望の実験用妊娠羊の供給を再度依頼した。
動物ミトコンドリアの遺伝子構造と遺伝暗号の進化的変遷

我々は6年前よりイトマキヒトデ卵巣のミトコンドリア(mt)遺伝子の構造解析を始め、現在まで全16キロ塩基対の内、約14キロ塩基対の配列を決定した。ヒトデmtに特有の遺伝暗号の使い方(UGA=Trp、AAA=Asn、AG(A/G)=Ser)とtRNAser(AGY)遺伝子の特異構造および13個のtRNA遺伝子のクラスターの存在、DNAのH鎖とL鎖上の塩基の偏りに関する規則性などを見出した。同族のキヒトデmtについても部分的に(6キロ塩基対)塩基配列を決定したところ、遺伝暗号などイトマキヒトデに見いだされた特徴を総て備えていることを確認している。今年度新たに得られた知見は以下の通りである。1.キヒトデのmtDNAの遺伝子配置はイトマキストデのものと同一であることを確認した。2.全塩基配列の決定されたウニmtの遺伝子配置と比較したところ、13個のtRNAクラスター-NDl-tRNA^<11e>-ND2-rRNA(16S)にわたる約4キロ塩基対の領域がヒトデとウニで逆転していることが明らかになった。3.ヒトデとウニではDループ中の一個所に集中したプロモーターは見つからず、ゲノム全域にわたって5-6個所に散在するTTATATATAAがその有力候補であることが分かった。4.複製開始領域に関してはヒトデに共通のものとして、Dループ中のG-C塩基対に富むステム-ループ構造とND5のN末端上流の特異配列が示唆された。4.魚類mt遺伝子としてサクラマスの精巣について検討を始めた。現在mtDNAを単離し、その制限酵素断片のクローニングをおこなっている。
極異方性Ｓｍ‐Ｆｅ‐Ｎボンド磁石を用いた大トルクモータの開発

2012年度は,極異方性Sm-Fe-Nボンド磁石を用いたアウターロータ型SPMモータの最適構成について検討を行った。その結果,磁石1極当たりの幅と長さの比を2:1に保ち,多極化することで,従来のネオジム磁石モータとほぼ同等のトルクが得られることが明らかになった。2013年度は,さらなるトルク向上を目指し,IPMモータについて検討を行った。その結果,回転子を2層フラックスバリア形にし,1層目に少量のネオジム磁石を入れ,2層目にSm-Fe-Nボンド磁石よりもさらに磁束密度の小さいフェライト磁石を用いたとしても,従来のネオジム磁石モータに対して,約1.2倍のトルクが得られることが明らかになった。昨年度は有限要素法(FEM)の電磁界解析により、極異方性Sm-Fe-Nボンド磁石を用いたアウターロータ型表面磁石(SPM)モータの最適構成について検討を行った。その結果、従来のNd-Fe-B焼結磁石を用いたモータとほぼ同等の性能が得られることが明らかになった。一方で、SPMモータは電機子反作用磁界の影響を受けやすいため、永久磁石が不可逆減磁してしまう懸念がある。本年度は、上記の成果をさらに発展させるため、埋込磁石(IPM)型について検討を行った。一般にIPMモータはSPMモータよりも電機子反作用磁界の影響を受けにくく、またマグネットトルクに加えて、リラクタンストルクも併用できるため、トルクの向上が期待できる。検討の結果、回転子を2層のフラックスバリア構造とし、電機子反作用の影響を受けやすい第1層目に少量のNd-Fe-B焼結磁石を入れ、第2層目にSm-Fe-Nボンド磁石やフェライト磁石を入れることで、不可逆減磁をほぼ完全に防げることが明らかになった。また、トルクについても、Sm-Fe-Nボンド磁石よりもさらに磁束密度が小さいフェライト磁石を用いたとしても、従来のNd-Fe-B焼結磁石を用いたモータに対して、1.2倍のトルクが得られることが明らかになった。上記の結果に基づき、2層フラックスバリア構造のアウターロータ型IPMモータを試作し、実証実験を行った。なお、Sm-Fe-Nボンド磁石の調達について、納期や費用の面で問題があることが判明したため、フェライト磁石で代用したが、解析結果と同様に、従来のNd-Fe-B焼結磁石を用いたモータに対して、1.2倍のトルクが得られることが実証された。平成24年度においては、有限要素法(FEM)の電磁界解析により、極異方性Sm-Fe-Nボンド磁石を用いたアウターロータ型永久磁石モータの最適構成について検討を行った。極異方性磁石は、磁石磁束が一方の面に集中するため、トルクが向上し、なおかつバックヨークが不要になると言われているが、これを定量的に評価した報告は無い。そこで、まずは一般的なラジアル異方性磁石を用いた同形状、同寸法のモータと比較を行うことで、極異方性磁石の得失について検討を行った。その結果、極異方性磁石を用いたモータの方が、ラジアル異方性磁石を用いたモータよりもトルクが大きくなることが明らかになったが、一方でそのためには磁石長をある程度長くする必要があることがわかった。最適寸法を明らかにするため、磁石使用量でトルクを規格化したところ、磁石1極当たりの幅と長さの比が2:1のときに最も良い性能が得られること、またバックヨークも不要になることが明らかになった。続いて、上述の検討により、極異方性磁石の優位性が明らかになったが、逆に磁石量は増えてしまうことが明らかになったため、この磁石量を削減する目的で、モータの多極化について、さらに検討を行った。具体的には、磁石1極あたりの幅と長さの比を2:1に保ちながら、極数を増やしていったところ、今回のケースでは40極まで増やすことで、従来のNd-Fe-B焼結磁石を用いたモータとほぼ同等の性能が得られることが明らかになった。以上により、本年度の所期の目標はほぼ達成されたと言える。H25年度においては、今年度の成果に立脚し、実機の試作と実証試験を行う予定である。研究実績の概要でも述べたように、本年度の研究計画はほぼ予定通りに実施できたことから、研究はおおむね順調に進展していると評価できる。当初の研究計画通り、Sm-Fe-Nボンド磁石を用いた永久磁石モータの試作と実証試験を行う予定である。なお、現状の予算では、当初計画していた小型電気自動車クラスの2kWのモータの試作は困難であるため、容量を数100W程度に抑えたモータを試作する予定である。

ただし、実現可能性評価には十分であるため、全体の研究計画に与える影響は極めて小さいと考えている。次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり、平成25年度請求額と合わせ、平成25年度の研究遂行に使用する予定である。
幼児期の環境教育実践の課題に関する日豪比較研究

「生態学的に持続可能な社会形成のための環境教育」を採用し、就学前教育基準(2009)にもそれを明示したオーストラリアと、「環境保全のための環境教育」を採用して従来型の自然体験しか保育基準に示せない日本の間で、環境教育と保育をめぐる制度及び概念のとらえ方が異なることを明らかにし、その背景に両国の歴史及び教育と社会のとらえ方の違いがあると考察した。また、環境教育実践施設の幼児向けプログラムを観察し、具体的な実践内容・概念理解に関する質問紙調査を同一内容で日豪で行った。現在オーストラリアの結果を分析中であるが、日本よりは概念理解が進んでいる反面、実践には違いがないことが明らかになった。本年度は昨年度からの継続としてオーストラリアにおける就学前教育基準制定の影響・保育概念のとらえ方・養成教育の内容について、文献調査・インタビュー調査をWEB収集、および、オーストラリアの保育学会に相当するEarly Childhood Australiaの大会に参加視察により行った。また、視察の際に複数の環境教育実践施設も訪問し、施設見学及び幼児対象の環境教育の実践について担当者にインタビューを行った。その結果、就学前教育基準制定の具体的な効果が大会でのテーマ設定、発表内容、参加者の関心、民間の環境教育実践施設での実践内容等に既に反映され始めていることがわかった。本年度のもう一つの研究内容が過去に調査実績のある兵庫県・東京都の公立・私立幼稚園・保育所を対象に昨年度末オーストラリアで開始した質問紙調査と同一項目で調査を実施することであったが、年度末に近い12月に実施し、3月までに2割を超える回収率で回答を得た。オーストラリアの調査も8月までに同率の回収率で回収を終えた。オーストラリアの調査に関しては、分析を開始したところである。国際比較研究として広がったこの調査はこの3月にスウェーデンの研究者によって同一内容の調査が行われており、現在、回収途中である。次年度以降、各国の分析を進め、その後、国際比較を実施する予定である。保育のガイドラインに環境教育の観点を明示することに実践への大きな影響力があること、保育制度や基盤となる保育理論が同一でない場合には、海外の事例紹介や導入には慎重な対応が必要であることが明らかになると予想したが、その通りの結果を見いだしつつある。また、国際比較研究の成果は日本の幼児期の環境教育の今後の研究・実践の普及に大きく資することが予想される。本年度はオーストラリアと日本の保育現場対象とした質問紙調査についての分析を進めた。調査はオーストラリアにおける調査は2012年12月に終了,日本における調査は2013年3月に終了し,いずれも現在分析継続中である。このうち,オーストラリアの結果については粗分析が終了しており,以下に簡潔に結果を報告する。施設としては園庭があり,花壇や畑もある。子どもは園庭で1時間半程度毎日遊んでおり,植物と関わることも多い。動物飼育は6割程度の園でしか実施されておらず,コンポストや雨水タンクを設置したり,栽培した野菜を調理して食べるとうの体験をすることも少ない。ただし,教師は意図的に自然・自然や資源の保全・環境問題についても,比較的様々な関わりを意図的に取り入れていた。本研究で実施した日本での調査結果分析が進めば改めて比較研究を行う予定である。この比較研究は,元々オーストラリアと日本との比較として企画したものであったが,同一問題での調査をスウェーデンと勧告でも行うことになり,スウェーデンでの調査は既に終了している。2国間だけではなく,別地域に存在する4国間での国際比較研究として広がることになった。また、上記の国際比較研究の実施研究者に日本の保育現場及び学会等の状況について理解を深めてもらい,国際比較研究成果の質を高めることを目的としてオーストラリアからはQueensland University of TechnologyのJulie Davis博士,韓国からはKorea National University of TransportationのOkjong Ji博士の2名を招聘し、日本の実践現場や子ども関連学会大会への参加を通して日本の実情への理解を深めてもらった。2012年6月から渡豪し,(1)文献調査,(2)実地調査及びインタビュー,(3)質問紙調査の準備を実施した。(1)文献調査は,滞在したクィーンズランド州を中心に集レベルと国家レベルの保育施策及び環境教育施策に関わる公的な文献を中心に収集し,州ごとに異なる制度を国家統一制度へと変容させる時期における施策の実態を明らかにした。次の(2)実地調査及びインタビューでは環境教育実践施設(州立・市立)5施設・幼稚園5園・保育園5園・プレップ2校を実地調査し,実践を観察し,実践担当者にインタビューを行った。また,国立・州立・市立の自然保護を目的とした保護区を訪問し,環境教育的取り組みがどのように導入されているのかの実地視察も行った。

(3)質問紙調査の準備では,2003年度に日本で実施した保育現場調査の質問紙を元にオーストラリアの実態と本研究の目的に合わせた質問紙を再構成し,共同研究者の所属大学の倫理委員会に申請を行った。質問項目は,環境教育・持続可能性のための教育という概念の認知度,それらを実践に意識している度合い,それらに関係するような自然体験や生活体験の実施頻度や環境構成の実施度である。保育においては2012年度実施のNATIONALQUALITY FLAMEWORKに合わせた準備を行っていた。例えば,保育機関の運営母体団体が新体制に合わせて機関独自のガイドラインを改訂したり,各園が保護者や地域に国家レベルの指針への移行を説明する等である。ガイドラインにも組み込まれた幼児期の環境教育だが現場の関心はそこにはまだ向いていない印象であった。環境教育実践施設側は小学校以上も含めた国家レベルの教育課程の策定に環境教育が組み込まれていることを好意的に受け止めてはいるものの,一般教員の意識が高くないととらえていた。質問紙調査は倫理委員会からの許可を得,実施準備を整えた。幼児期の環境教育普及に資する理論構築とそれに基づく具体的実践の提案という目的の下、本研究では「生態学的に持続可能な社会形成のための環境教育」を採用し、就学前教育基準(2009)にもそれを明示したオーストラリアと、「環境保全のための環境教育」を採用して従来型の自然体験しか保育基準に示せない日本の間で、(1)環境教育と保育をめぐる制度・(2)教育と社会のとらえ方・(3)環境教育と保育の両分野における概念理解に焦点をあてて比較し、日本の保育における環境教育の課題を抽出し、今後の幼児期の環境教育普及に資する具体的提案を行うという目的をあげた。現在まで、オーストラリアにおける実地視察・文献調査・インタビュー調査を主とした研究計画Iと保育現場対象に同一内容の質問紙調査を日豪で行うという研究計画IIは共に順調に進んでおり、日豪の環境教育のとらえ方の違いが具体的な環境教育施策や環境教育実践施設の実践内容、及び、保育現場での環境教育の実践内容に差異をもたらしていることが明らかになった。また、現在回収、及び、入力作業中の質問紙調査であるが、現段階での内容を見る限り、環境教育施策と保育制度の両国の違いが実践者の概念理解に影響を及ぼしている印象がある。これらのIとIIの結果を総合的に分析すれば、日本の保育のよさと共に、大きく変わりつつあるオーストラリアから学べること、及び、日本の保育が今後環境教育を実践していく際の課題がより明確になり、本研究目的は達成されることが予想される。本研究の目的は(1)オーストラリアの就学前教育基準(2009)に示された環境教育の観点がどのように保育実践や養成教育に影響するのか,そして,保育学研究者や保育実践者の保育の基礎概念のとらえ方や環境教育への関心の程度を,文献調査とインタビュー調査により明らかにすること,(2)同一項目による質問紙調査を日豪で実施し,日豪の保育現場における自然体験活動等の実践実態と保育者の環境教育に対する関心度,概念理解の相違を明らかにすることの2点である。
キャリア散乱機構と伝導経路制御による高性能熱電材料設計に関する研究

本研究では、クラスレートのかごのサイズに応じて充填されるゲスト原子を変えることによりラットリングの影響が小さな隙間の小さいかごをキャリアが伝導しキャリア伝導に対するラットリングの影響を小さくすることで熱電性能向上の可能性を検討した。理論研究では、かごのサイズに応じてゲスト原子を変えた場合の効果を電子構造計算により調べた。また、計算されたバンド構造に基づきSeebeck係数を計算し、熱電特性への影響を計算した。実験研究では、かごのサイズに応じてゲスト原子を規則的に充填したゲストオーダークラスレート作成の検討およびその熱電特性評価を行った。IV族元素をベースとするクラスレート半導体は低熱伝導率に起因し比較的高い熱電性能を持つが、キャリア移動度の向上が課題となっている。本研究ではカゴのサイズに応じて内包原子を適切に選択することにより、電子構造を制御し格子熱抵抗を低減させること無しに移動度の向上を実現することを目的としている。材料設計指針を得るために第一原理に基づく電子構造計算、熱電性能予測および可能性材料に対する合成と性能評価を行っている。今年度の研究成果は以下の通りである。1.候補材料合成の検討これまでの電子構造計算から高性能化の可能性が示唆されるBaとSrの2種ゲスト充填型クラスレート半導体について、クラスレートタイプI構造のゲスト2aサイトにSrを選択的に配置した試料合成を行った。作製試料のリートベルト解析からSrが優先的に2aサイトに占有されることが分かった。まだ、選択的に占有させるまでには至っていない。2.Sr選択占有に対する理論的検討Srをゲスト2aサイトにどの程度まで優先的に占有が可能かについて理論的に計算を行った。BaとSrの2aサイト占有に対するオンサイトエネルギーの計算からSrが優先的に2aサイトを占有する結果が計算から裏付けされた。更に700Kでアニールすることにより90%以上の優先占有が可能であることが理論から示された。また、Sr混合比を数10%増やすことにより2aサイト選択性が大きく向上することが分かった。3.熱電性能解析Ba-Al-Ge系クラスレートについて、理論的にバンド構造計算結果を用いた熱電特性解析を行った。これにより、通常の半導体以上にバンドの非方物性が電気伝導度の温度依存性に寄与しており、正確なバンド構造による熱電性能解析が必要であることが分かった。IV族元素をベースとしたクラスレート半導体ではガラス並みの低熱伝導度に対し、移動度が他の熱電材料に較べ低く、移動度の向上が課題となっている。そこで、本研究ではクラスレートのナノ構造に着目し、フォノン散乱中心とキャリア伝導経路の分離を行うことで移動度向上の実現を目的としている。このため、電子構造計算による理論的な手法と実際の材料合成による実現との連携により研究を実施する。今年度の研究項目およびそれに対する研究成果は以下の通りである。1.キャリア伝導機構の解析と熱電性能予測:2種類のアルカリ土類元素を充填したタイプI構造クラスレートにおいて、ゲストイオンに対する電子スクリーニングの効果を計算した。2aサイトの原子を変えることによりバンド端の有効質量の変化を反映しCa<Sr<Baの順でスクリーニング長が長くなることが分かった。しかし、伝導に対する効果については明確な情報が得られなかった。2.伝導経路制御の材料設計と探索:Sr_2Ba_6Al_<16>Ge_<30>についてSrの選択充填の可能性を計算した。計算では、Si系の方が選択充填の傾向が強いことが分かった。Sr_2Ba_6Al_<16>Si_<30>の高圧合成による可能性を調べるため、高圧下での2aサイト選択性を計算した。1GPaまでの加圧を仮定したが、Srの2aサイト選択性に大きな変化が無いことが分かった。3.候補物質の合成と熱電性能評価:Sr_2Ba_6Al_<16>X_<30>(X=Si, Ge)について、SPS焼結法を用いて合成を行った。作成条件を最適化することにより、2aサイトの充填率が50%を超える試料を得ることができた。このサンプルについて熱電特性測定を行った。今回のサンプルでは移動度はBa_8Ga_<16>Si_<30>と同等となった。IV族元素をベースとしたクラスレート半導体では内包原子の局在的な振動に起因してガラス並みに低い熱伝導度を持つ。しかし、移動度が他の熱電材料に較べ相対的に低いことから、移動度の向上が課題となっている。本研究ではクラスレートの持つナノ構造に着目し、内包原子によるフォノン散乱中心からホスト格子ネットワーク内を伝導するキャリアーを空間的に分離することで移動度向上の実現を目的としている。このために、電子構造計算による理論的な手法と実際の材料合成による実現との連携により研究を実施した。

1.キャリア伝導機構の解析と熱電性能予測:これまでの研究においてゲスト構造設計によりキャリア伝導経路とフォノン散乱中心の分離が可能で有ることをしており、その経路選択効果がキャリア伝導度に及ぼす効果を定量的に評価するための計算手法の開発および伝導特性の解析を行った。具体的にはタイプI構造を持つGe系クラスレート半導体およびタイプVIII構造のSn系クラスレート半導体についてキャリア伝導の解析を行った。キャリア伝導度の計算ではホスト格子の混晶化によるバンド構造の異方性に着目し、合金散乱の大きさを見積もった。これにより、いずれの場合にも実験の定性的な振る舞いを説明可能であることが明らかになった。一方、キャリア伝導度の絶対値については半分程度に過小評価される結果となった。2.候補物質の合成と熱電特性評価:タイプI構造を持つBa-Ga-Ge系クラスレートに対しSr選択置換の検討を行い、2aサイトに60%程度まで選択的にSrを充填することに成功した。これにより、Ba-Ga-Geに較べ有効質量の増加が見られ、電子構造に影響を与えることができることが明らかになった。
日本近代文学における江戸受容の通史的研究

本研究では、日本近代文学における江戸文化受容の歴史について、具体的な作品分析と書誌的な調査の両面から明らかにすることができた。単著『永井荷風』(東京大学出版会,2017)は第6回東京大学出版会南原繁記念出版賞を受賞し刊行され、書評等でも幸いに高い評価を得た。荷風の創作ノートについては発見が新聞等で大きく報じられ、論考「未発見草稿『二人艶歌師』『渡り鳥いつかえる』」が商業誌に掲載されたことも、研究の社会的意義が評価されたことを示す。これらの成果は市川荷風忌をはじめとする講演や商業誌の連載を通じて社会に発信している。荷風以外の作家について、樋口一葉に関する論考「」では、『にごりえ』のなかに引用された歌を調査し、歌が登場人物の思考のリズムを縛り、女性としてのありかたに影響する様を明らかにした。また宮城県亘理町立郷土資料館所蔵江戸清吉コレクションから泉鏡花『銀鼎』原稿を紹介した上で、鏡花小説の典拠利用法と文体の関連について論じた。さらに日本近代文学館所蔵の宮崎三昧『辛亥日誌』について、三昧の書物蒐集から彼の江戸文化観を浮き彫りにし、三昧文学の持ちえた可能性と明治後期文学の関係について論じた。学会発表「小林秀雄『実朝』論ー文献の位相」では、引用をテーマとする評論である『実朝』がそれ自体いくつかの引用を行っていることを明らかにし、書き手である小林の、模倣をめぐる言語意識について論じた。それぞれの作家の創作基盤としての江戸文芸の諸相を明らかにしえた。本年度は単著『永井荷風』を東京大学出版会より刊行した。荷風の文業における江戸趣味の位置を「引用」の技法として捉え直し、荷風小説のもつ複層性を指摘するとともに、近代文学史のなかで小説言語の位相にこだわり続けた作家としての荷風像を提出したものである。単著論文として、「歌の位相ー『にごりえ』論」(2017年3月、おうふう『論集樋口一葉V』)、「《翻刻と解題》泉鏡花『銀鼎』完成原稿」(2017年3月、鹿児島大学国語国文学会「国語国文薩摩路」)の二本を発表した。前者では樋口一葉の代表作『にごりえ』について、近世文芸以来の音曲の引用を指摘し、あわせて一葉がそれらの歌謡をどのように小説内に作用させているのかを論じた。後者では、宮城県亘理町江戸清吉コレクション所蔵の泉鏡花『銀鼎』について推敲過程を明らかにするとともに、鏡花の文学知識と物語生成との関わりを指摘した。いずれの論も近代文学における近世文学の利用状況を作品に即して論じたものである。加えて、「『水沫集』の重版を読む」(2016年68月「日本古書通信」)において、森鴎外の代表的著作『水沫集』の版行過程を現物に基づいて追跡し、鴎外の本作りが近代書物世界の論理と深く関わるものであった点を指摘した。また「永井荷風新出書簡紹介ー宮城県渡里町江戸清吉コレクションから」(2016年10月「日本古書通信」)では、高月晴之助宛永井荷風書簡を紹介するとともに、当時の蒐集文化と荷風との関わりを論じた。この二論文は、近世から近代にかけての書物の流通状況の変化と近代作家の動向との関わりを論じたものである。なお2016年10月11月の「江戸清吉コレクション展」(宮城県亘理町立郷土資料館)については書簡の翻刻を通じて協力したほか、「江戸清吉コレクションの文学的意義」と題して講演を行った。単著書『永井荷風』では近代における近世文学受容史の第一人者として名前の挙がる永井荷風について、その物語技法と近世文学との関わりを開明することができた。また単著論文は近世文芸と近代文学との関わりを作品・文献の両面から討究するという目的に合致するものである。文献資料の探索という点では江戸清吉コレクションをめぐる資料紹介と展示準備への参加、講演を行うことができた。総じて、初年度の作業としては大きく進展したと考えている。本年度は当初の予定通り、学会発表を積極的に行うとともに、文学史の基盤となる資料の紹介につとめた。まず、学会発表。2017年5月13日、昭和文学会の特集企画「〈現物〉を触る、読むーデジタル時代における〈資料〉の価値ー」にて発表「小林秀雄『実朝』論ー文献の位相」を行い、小林秀雄の古典論が急成長する文献学のただなかから出現したテクストであり、典拠文献を具体的に指摘した上で、小林が文献との独自の関わり方によって古典像を描き出していることを論じた。2017年10月29日、東アジアと同時代日本語文学フォーラム第5回特集「言語圏とディアスポラ文学」にて「旅・記憶・動作ー泉鏡花の文体生成」と題し発表。鏡花『歌行燈』『売食鴨南蛮』などについて江戸戯作・歌舞伎・和文小説などの典拠を指摘しつつ、鏡花小説の近代口語文が、様々な文体が錯綜する場から、次第に古典語の介在しづらい場へと変貌してゆく様を描出した。また2018年3月31日、一九世紀文学研究会にて「森鴎外『舞姫』の文体構成」を発表した。『舞姫』の文体に新国文運動・ドイツ語修辞学・漢文学などの様々な文脈が混在する様を具体的に示した上で、能文家である書き手がそれゆえに破滅に陥ってゆく悲劇として本作を位置づけた。

次に、資料の報告。2017年9月5日、「読売新聞」に「創作ノートをめぐって晩年の荷風推敲で「言葉の実験」」を寄稿。新たに発見された永井荷風晩年の創作ノートについて分析し、報告したものである。同ノートについては更なる詳報を「ゆっくりと引用の痕をたどる」と題して「UP」誌2018年3月号に寄稿、江戸文化の引用が晩年に抑制されていったことの理由を探った。本稿ではさらに、小林秀雄の古典論における白樺派との具体的な関連を指摘している。このように中世・近世・近代を跨ぎつつ、江戸文化が近代の言葉に及ぼした影響を明らかにすることができた。本年度は当初予定以上に多くの研究発表を行い、成果の発表と情報収集に努めることができた。また永井荷風の創作ノートの発見は、江戸趣味の第一人者であった荷風の戦後の創作状況を明らかにしうる資料であり、荷風研究のみならず、本研究課題である、近代文学における江戸文化受容の通史的研究にとっても重要な意味を持つものである。総じて今年度の研究は、次年度の研究を大きく進展させる素地となったと考えている。本研究では、日本近代文学における江戸文化受容の歴史について、具体的な作品分析と書誌的な調査の両面から明らかにすることができた。単著『永井荷風』(東京大学出版会,2017)は第6回東京大学出版会南原繁記念出版賞を受賞し刊行され、書評等でも幸いに高い評価を得た。荷風の創作ノートについては発見が新聞等で大きく報じられ、論考「未発見草稿『二人艶歌師』『渡り鳥いつかえる』」が商業誌に掲載されたことも、研究の社会的意義が評価されたことを示す。これらの成果は市川荷風忌をはじめとする講演や商業誌の連載を通じて社会に発信している。荷風以外の作家について、樋口一葉に関する論考「」では、『にごりえ』のなかに引用された歌を調査し、歌が登場人物の思考のリズムを縛り、女性としてのありかたに影響する様を明らかにした。また宮城県亘理町立郷土資料館所蔵江戸清吉コレクションから泉鏡花『銀鼎』原稿を紹介した上で、鏡花小説の典拠利用法と文体の関連について論じた。さらに日本近代文学館所蔵の宮崎三昧『辛亥日誌』について、三昧の書物蒐集から彼の江戸文化観を浮き彫りにし、三昧文学の持ちえた可能性と明治後期文学の関係について論じた。学会発表「小林秀雄『実朝』論ー文献の位相」では、引用をテーマとする評論である『実朝』がそれ自体いくつかの引用を行っていることを明らかにし、書き手である小林の、模倣をめぐる言語意識について論じた。それぞれの作家の創作基盤としての江戸文芸の諸相を明らかにしえた。次年度については、本年度に提出した成果をもとに学会等で討議を重ね、情報収集を推進する年と考えている。既に昭和文学会研究集会、東アジア国際フォーラムでの発表を決定している。文献研究の点では、既に討究を続けている江戸清吉コレクションの所蔵資料を引き続き検討する。また、京都府立総合博物館所蔵の吉井勇関連資料についても、本年度は検討を開始する。加えて、作品に即した需要状況の成果発表も引き続き行う予定で、小林秀雄『実朝』、泉鏡花『眉かくしの霊』『売食鴨南蛮』、森鴎外『舞姫』などにおける近世文芸との関わりについて、論文化の予定である。次年度はこれまでに行った全ての研究発表を順次論文化する予定であり、既に依頼等によって掲載決定している論考もある。これとあわせ、荷風のノートについても、戦後文学における江戸文化の介在ぶりを射程に収めた論考を発表したいと考えている。初年度・次年度を含めた研究成果については、書籍としてまとめる予定である。
循環型農村社会の多様性に関する国際比較

本研究(企画調査)では、まず21世紀における循環型社会構築に向けての各国農村の取り組みの現状を整理・集約してそうした社会のあり方が国や地域によって多様でありうることを確認し、ついで循環型社会に向けての今後について展望して平成15年度に国際シンポジウムを開催することを目的とし、下記の研究活動を行った。1.研究メンバーのこれまでの調査研究経験および文献調査から、世界各地における循環型社会形成に資する先駆的な取り組みを抽出し、それらの具体的内容と意義を要約した。2.循環型社会形成に関する実践的取り組みを行っている世界各地(ドイツ、スロベニア、キューバ、タイ、韓国、香港)の事例調査を行い、平成15年度に企画している国際シンポジウムの講演者・参加者を発掘した。3.国際シンポジウム「多様性の中に循環型社会の未来をさぐる」の実行委員会を組織し、シンポジウムテーマ、基調講演者・一般講演者の選抜・依頼、スポンサー・共催・後援団体への依頼、等の活動を広く行った。4.結果として、平成15年6月2729日に神戸大学において、国際シンポジウム「多様性の中に循環型社会の未来をさぐる」を実施することとし、シンポジウム案内のためのサーキュラー、ポスターを作成して、国内外の関係機関および個人に配布した。また、シンポジウム発表講演の梗概集の編集作業も進め、シンポジウム実施に向けた具体的活動体制を敷いた。5.本研究グループで研究会を数度開催し、「循環型」社会」の基本理念に関する合意形成に向けて討論を行った。
自由電子レーザー利用実験に向けた金属・半導体クラスター源の開発

本研究では、自由電子光源の利用技術開発、特に試料導入技術の開発を行った。試料導入装置として、超音速ジェットを用いた希ガス巨大クラスター源および、高融点元素クラスター源を開発した。高融点元素クラスター源としては、ナノ秒のパルス幅を持つ高強度YAGレーザーを用いるレーザーアブレーション型の装置および電磁パルスバルブを用いた高温液体ジェット装置(最大試料温度200度)を製作して、性能評価を進めた。パルスクラスター源を用いて、電子分光、ポンプ-プローブ計測、小角X線散乱など、FELから得られる高強度短波超パルス光を用いた物性評価技術の開発を行った。高融点試料を利用するFEL実験に向けて、技術開発を進めた。XFELでの高融点試料実験の試験として、電磁パルスバルブを利用した高温試料源を利用して実験を行った。摂氏100度C程度で高い蒸気圧を有するヨウ化ウラシル分子を用いて、日本のXFEL施設SACLAでの実験を行った。イオンの価数分布や運動エネルギー計測による結果から、ヨウ化ウラシルのヨウ素原子上で生成した多数の電荷が分子内に分配され、激しいクーロン爆発が起こっている事が確認された。実験で得られた運動エネルギー分布とクーロン爆発モデルとの比較により、分子内での電荷分配の様子など、XFELによる試料損傷に関する情報が得られた。実験室では、パルスレーザーによるレーザー蒸発装置の設計・製作と動作試験を進めた。上記の試料源開発と並行して、FEL利用によるポンプープローブ実験技術の開発を進めた。SCSS試験加速器の極紫外FELパルスと赤外レーザーを用いて希ガスクラスターを試料とした実験により、FEL照射によって生成していると推測される、弱く縮退したプラズマ状態の生成から解離にいたるダイナミクスについて検討を進めた。特に、ネオンクラスターを試料とした実験で、極紫外FELによりネオンクラスターに多数の励起子を生成することで、ナノメートルサイズのプラズマが生成するが、この生成機構にFEL強度依存性があることを示唆する結果を得た。具体的には、高FEL強度では、クラスター中に生成された多数の励起子が非局在化する励起子モット転移が起きていることが示唆される一方で、比較的弱いFEL強度では、励起原子間での原子間クーロン崩壊(Inter atomic Coulombic Decay)と呼ばれる緩和機構によるプラズマ形成が示唆された。FEL実験に向けた試料導入として、超音速ジェットを用いた巨大希ガスクラスター源および、高融点元素クラスター源の開発を進めた。希ガスクラスターの生成には、既存のパルスバルブを用いた装置を改造し、原子数数千から数万程度および、数千万以上となるサイズの異なるクラスターを生成可能な装置を制作した。特に巨大クラスター生成装置では、クラスター源の中のオリフィス形状の最適化を行った。高融点元素クラスター源としては、ナノ秒のパルス幅を持つ高強度YAGレーザーを用いるレーザーアブレーション型の装置を制作し、性能評価を進めた。上記の装置の内、希ガスクラスター源を日本のXFEL施設SACLAに設置して、アルゴンとキセノンのクラスターについて、XFELと光学レーザーのポンプープローブ計測による時分割計測を行った。粒子サイズが数千個程度の希ガスクラスターに、遅延時間を変えながらXFELと赤外レーザーを照射することで、明瞭なイオンや電子信号の増大を観測することに成功した。XFELと赤外レーザーがオーバーラップする際に、XFELによって生成したナノプラズマの表面プラズマ共鳴に起因すると考えられイオン増大を観測した。一方で、ポンプープローブ計測の比較的遅い遅延時間において、ナノプラズマ中の電子とイオンの再結合に伴う低価数イオンの増大の観測にも成功した。これらの遅延時間応答は、XFEL強度に加えて、クラスターサイズに対しても顕著な依存性が見られており、実験結果からXFELによるナノプラズマ形成と消滅の時定数を含む詳細なダイナミクスについての議論が可能となると期待される結果が得られた。23年度は、既存の希ガスクラスター装置を利用して、SCSS試験加速器を用いて電子分光やポンプープローブ計測の為の実験技術開発を行うと共に、金属クラスター作製装置の設計を進めた。SCSS試験加速器では、既存の希ガスクラスター装置を用いて、典型的な絶縁体である希ガスクラスターを試料として極紫外自由電子レーザーの照射効果の研究を進めた。典型的な絶縁体である希ガスクラスターでの結果は、本研究の目標である金属クラスターの結果を理解する上で良い参照系となる。実験技術開発として、電子スペクトル計測の際のバックグランド信号低減の為の改良を進め、強力なFELパルス照射下においても信頼性の高い電子スペクトルが得られる事を確認した。

特に、巨大なキセノンクラスターの電子スペクトルについてFEL強度に依存性を詳細に調べ、FEL照射後のキセノンクラスターでの多段階の多光子吸収に伴う特徴的な電子スペクトルを確認すると共に、これまでに報告されていない、FEL照射に伴うクラスターからの光電子放出の異方性を示す結果を得た。さらに、イオン化ダイナミクスについて実時間計測を行うため、FELと赤外レーザーの波長の異なる二色のレーザーを用いたポンプープローブ実験の為の技術開発を進めた。キセノンクラスターを試料としてポンプープローブ実験により実時間計測を行い、FEL照射後数ピコ秒から数十ピコにわたる早い時間スケールでのクラスター解離ダイナミクスの情報を得ることに成功した。自由電子レーザー利用実験を実施することで、実験に必要な試料密度などの見積もりを行い、試料源の設計・製作を進める段階に進むことが出来ている。試験加速器を用いた予備実験にでは、FEL利用技術の開発を進めると同時に、標準試料となる希ガスクラスターについてFEL照射効果に関する理解が進んだ。一方、クラスター源の開発については、製作にはいることが出来ておらず。現時点で、研究目的の達成に向けてやや遅滞が見られる。自由電子レーザー利用実験に向けた金属試料導入装置として、レーザー蒸発源の開発を進める一方で、既存の希ガスクラスター源を用いた自由電子レーザーを用いた試験実験を進める。日本のXFEL施設であるSACLA利用実験を中心とするが、海外のFEL施設、特に次世代の自由電子レーザー技術であるシード型FEL光源であるイタリア国のFERMI実験施設の利用を含めて、利用技術開発を進める。クラスター源については、今年度の設計を基にして製作を進める。FEL利用技術について、ポンプープローブ計測などの要素技術の開発を既存のクラスター源により進める。新規装置の試験を京都大学で進め、完成と同時にFEL実機による実験に供する。実験室でのクラスター源開発を進める。このために各種の金属加工品をや真空槽、光学部品を購入して、装置の試験を進める。これと並行して、FEL利用実験をSACLAとFERMIを用いて進めるために、実験装置の搬送や、実験にかかわる旅費を計上する。レーザー蒸発クラスター源のために、金属加工や光学素子を購入して、装置組み立てを進める。さらに、SCSS試験加速器などを用いた予備的実験によりFEL利用技術の高度化を図ってゆく。実験のために出張旅費を計上する。