hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
磁性ナノ構造薄膜における平衡・非平衡電子スピン分極の局所的探査と解明

物性面では,強磁性層/反強磁性層における界面効果が反強磁性Cr層の磁気的秩序に及ぼす影響に関するデータが得られた.厚さ10.0nmのCr層上に0.2nmの^<57>Fe単原子プローブ層を配した試料においては,Cr層の下地に1.0nmの^<56>Fe強磁性層がある場合とない場合で80Kの核共鳴散乱時間スペクトルに明らかな違いがみられ,^<56>Fe/Cr界面効果の影響を受けてCr層の磁性が変化し,^<57>Fe核プローブが感じる内部磁場の違いとして現れていることを示す結果が得られた.昨年度に引き続き,単結晶基板上に作製されたナノ薄膜やナノ構造体における局所的な磁性や電子スピン分極の探査と解明を目指して,放射光核共鳴散乱法(放射光メスバウアー分光法)の実験条件最適化と実験データの収集を推進した.とりわけ本年度は,ナノスケールの厚さをもつCr層とその上に蒸着された^<57>Fe単原子プローブ層の磁性を探る実験を集中的に行った.厚さ417nmのCr層上に^<57>Fe単原子層(0.2nm)を蒸着した試料をいくつか作製し,核共鳴散乱時間スペクトルの温度依存性を系統的に測定した.その結果,Cr層の下地に10nmの強磁性^<57>Fe層がある試料とない試料で,またCr層の厚さに依存して,スペクトルに明確な違いが観測された.現時点で得られている情報は,以下のとおりである.(1)室温では,すべての試料において^<57>Fe単原子層は常磁性的である.(2)室温においては,いわゆるダイナミカル効果の影響により,核の励起寿命が自然寿命の5倍程度までスピードアップしている.(3)低温においては,核脱励起のスピードアップがさらに顕著になる.(ダイナミカル効果の温度変化に依るものか,広く分布した内部磁場の発現を反映したものかは不明.)(4)低温におけるCr層およびその上に蒸着された^<57>Fe単原子層の磁性は,試料に依存して,すなわちCr層の環境に依存して異なる.また,何れの試料の^<57>Fe層も,典型的な強磁性Feとは異なり,内部磁場の分布あるいは時間的揺らぎを示している.(5)下地^<57>Fe層ありCr(10nm)層上の^<57>Fe単原子層は,低温において比較的内部磁場の分布が少ない,しっかりとした磁気秩序をもっている.(6)何れの試料においても,8325Kの間での劇的な磁性の変化は観測されない.今後,さらに実験条件の最適化を進め,必要となるプローブ層の厚さや測定時間の低減を進めると共に,より系統的にデータを蓄積していくことが課題となっている.単結晶基板上に作製されたナノ薄膜やナノ構造体における局所的な磁性や電子スピン分極の探査と解明を目指して,放射光核共鳴散乱法(放射光メスバウアー分光法)の実験条件最適化と実験データの収集を推進した。今年度は,昨年度に引き続きナノスケールの厚さをもつCr層とその上に蒸着された^<57>Fe単原子プローブ層の磁性を探る実験を行うとともに,伝導電子が100%スピン分極した「ハーフメタル」の候補物質としてスピンエレクトロニクスの分野で期待されているX_2YZ組成のL2_1型ホイスラー合金およびそのY,Zサイトを同一元素にしたB2型人工合金の局所磁性を探る実験を行った。原子層制御交互蒸着法を用いて最適条件で作製されたCo_2MnSnホイスラー合金薄膜においては,局所磁性の乱れが少ない良好な薄膜試料の実現を反映し,美しい周期振動パターンをもった核共鳴散乱時間スペクトルが観測された。一方,Co_2TiSnホイスラー合金薄膜では。作製温度に依存して室温における局所磁性のみならず低温における磁性も大きく異なることが明らかになった。
生物個体群の群れ形成ダイナミクスに関する数理モデル研究

1.タンガニイカ湖カワスズメ稚魚個体群のつくる集合パターンに関する観察データ(滋賀県立琵琶湖博物館準備室中井克樹による)をポテンシャル場における密度依存型拡散係数をもつ拡散方程式モデルによって解析し、稚魚の持つ内的性質を議論、生態学的問題点を提起した。その結果は、論文として出版予定である。2.生物群集の構造特性を反映するランク-サイズ関係に関する数理モデルをn次元密度依存型拡散方程式系によって構成し、その解析によって、複数のう生物種からなる群集において観測されてきた既知のランク-サイズ関係を数理的に理解することを試みた。結果を論文として出版した。3.「群れ」という形態が進化的に選択されうることを示す数理モデル解析を行なった。特に、捕食効率を下げるという利点で餌食集団の群れ形成が進化的に安定に存在しうることを確率過程(特に、firstpassage problemの理論の応用,フラクタル理論の応用)による数理モデルによって示し、研究会で発表するとともに、論文として発表した。4.パッチ状の環境下で空間的群れ構造をとらざるを得ないような生物個体群にとって、環境条件の不均質化がどのような影響を与えうるかをn次元常微分方程式系による移住モデルの定常解の固有値解析をもとに議論した。その成果は論文として出版予定である。5.群れサイズが増大して行くダイナミクス、複数の群れの増殖ダイナミクスに関する数理モデルを最適化問題,von Foester方程式を応用して構成し、それらの解析を進行中であり、1993年11月ドイツ・オ-ベルヴォルファで開かれた数理生物学研究会においてその一部を発表した。生物群集のランク-サイズ関係に関しては、観測されてきた既知のランク-サイズ関係が、数理的には、非常に限られた条件でのみ実現しうることが示されている。
小児におけるLED光暴露がホルモンリズムおよび時計遺伝子の発現に及ぼす影響

光は、体温やホルモンのサーカディアンリズムに影響を与える。スマートフォンやゲームからの光受容量が、近年増加傾向にある。特に、小児においては網膜の光感受性が高いことが知られており、同じ光照度を受けた場合、睡眠障害につながるメラトニン分泌低下は小児に対する影響が強いことが示唆されている。本研究では、小児および成人を対象として、LED光に対する影響の検討、さらに網膜における光ストレス応答を検証する。1.小児におけるメラトニン分泌量名古屋市近郊および屋久島町に在住する小児3歳から6歳児を対象として、メラトニン濃度の測定および睡眠時間を調査した。睡眠時間は34歳児においては、地域による差は見られなかったが、56歳児においては、屋久島在住の小児が10時間5分の睡眠時間に対して、名古屋市近郊在住の小児は9時間34分の睡眠時間であり、有意な差が見られた。メラトニン測定は、検出できない割合が多かったが、56歳児においては、屋久島在住の小児は、名古屋市近郊在住の小児に比較し、夜20時のメラトニン濃度が高い傾向にあった。2.成人におけるLED照明に対するメラトニン濃度および時計遺伝子発現の影響成人男性を対象として、ブルーライトカット群とブルーライト非カット群とで比較検討した。ブルーライトカット群は、ブルーライト(460-480nmの波長)を89.4%カットする眼鏡を用いて行った。被験者は、蛍光灯およびブルーライト発生装置の前で、19時から24時まで安静状態を保った後、6時まで睡眠をとった。唾液前後のメラトニン濃度および時計遺伝子の発現量を測定した。ブルーライトカット群と非カット群ではメラトニン濃度および時計遺伝子の発現量に有意な差はみられなかった。小児の唾液中のメラトニン濃度が検出限界未満である検体が多いため。小児の被験者数を増やすとともに、成人被験者を対象として、異なる光環境下におけるメラトニン濃度と時計遺伝子発現量を検討する。さらに、小児睡眠患者におけるメラトニン濃度および時計遺伝子の発現量を検討する。小児での唾液量が測定試料量未満の検体があること、唾液中のメラトニン濃度が検出限界未満である検体が多いことから、小児の被験者数を増やし検討する。さらに、成人被験者を対象として、異なる光環境下におけるメラトニン濃度と時計遺伝子発現量を検討する。
金属内包フラーレン/ナノチューブの構造と電子物性の研究

種々の金属内包フラーレンの多量生成には、本研究グループが独自に開発した、嫌気下回収大型アーク放電装置を用いて、エルビウム(Er)とユーロピウム(Eu)を内包したフラーレンを多量に生成した。特に特記すべき結果は、Eu@C74からEu@C90までのC2おきのすべてのユーロピウム金属内包フラーレンの生成と単離に世界に先駆けて成功したことである。それは、当初の研究目的を十二分に達成している。これらの成功は、多段階の高速液体クロマトグラフィーの分離手段の開発によるところが大きい。一般にユーロピウム金属内包フラーレンを代表とする2価の金属内包フラーレンはその生成量が少ないため、現在までに構造や物性の評価はほとんどされていない。本研究では、ユーロピウム内包フラーレンの生成量を向上させるためにNiやCoを補助触媒として用いて、従来の数倍の生成効率を得るととに成功した。現在までの研究でユーロピウム内包フラーレンでは吸収スペクトルの類似性から、内包されたユーロピウム原子は2価をとることが予想されている。今回、in situ EELS(電子エネルギー損失分光)たよろて、生成・単離されたEu@C74からEu@C90までのユーロピウム内包フラーレンのユーロピウム原子は2価を取っていることを直接、証明することに成功した。ユーロピウム化合物はバルク化合物ではユーロピウム原子は3価をとることと対比すると極めて興味深い。また、シンクロトロンX線回折実験を行い各種のユーロピウム内包フラーレンの結晶および分子構造を決定することに成功した。また、本プロジェクトでは、Eu@C82金属内包フラーレンを内包した単層カーボンナノチューブ(SWNT:通称、ピーポッド),(Eu@C82)n@SWNT,の合成にも世界に先駆けて成功した。高分解能透過型電子顕微鏡(HRTEM)観察によって、Eu原子を室温で直接観察することに成功した。また、ユーロピウム・ピーポッドはガドリニクム・ピーポッドなどの3価の金属フラーレン・ピーポットと比較して、原子のフラーレン中での静止度は低いことが解明された。
パッシブ調湿・太陽熱高密度蓄熱を有する統合型ヒートポンプシステムに関する研究

本研究では、天然メソポーラス材料である稚内層珪質頁岩(WSS)を吸着材として用い、80°Cの低温排熱や太陽熱などが利用可能な開放型および密閉型の蓄熱システムを開発した。開放型はハニカム形状をしており、吸湿性を高めるため塩化カルシウムまたは塩化リチウムをWSSのメソ孔に担持させたものである。80°Cで再生した後、加湿空気を通風することで、長時間にわたり温風を取り出すことが出来た。また密閉型では、低温排熱や太陽熱を用いて冷熱を取り出すことが可能なシステムである。塩化リチウム担持WSSを塗布した熱交換器を試作。80°Cの再生で、吸着材重量あたり200W/kgの冷熱を取り出すことに成功した。建物のネットゼロエネルギー化(ZEB)の実現には、一体型高効率ヒートポンプユニットが大きな役割を果たす。ただし、建物を究極までローエネルギー化しても、換気の熱負荷(潜熱処理を含む)、および給湯負荷は減らすことができない。このため換気、および給湯負荷を出来る限り自然エネルギーや排熱などの再生可能エネルギーを利用して減らした後に、不足をヒートポンプシステムで賄うことが重要である。そのため、本研究では、ヒートポンプと統合されるべき再生可能エネルギー利用のための要素技術として,(1)換気の熱負荷(潜熱処理を含む)の削減、(2)冷房・暖房エネルギーの削減、(3)給湯エネルギーの削減の要素技術に関する研究開発と検証、さらにはこれらを統合化させた場合の制御方法や貢献度を計算と実証実験から評価する。最終的には、ZEBには欠かせない高効率ヒートポンプユニットとこれらの3つの要素技術を組み合わせた統合化ヒートポンプシステムを構築して、それを実際に建物に導入した場合の運転挙動を明らかにすると共に、省エネルギー効果、CO2排出量削減効果を明らかにする。さらには、統合化されたヒートポンプシステムを導入した建物-設備-室内環境系の解析シミュレーターを構築して、構成要素の最適化や制御方法を検討すると共に、地域や用途にあった統合化計画論を提示することを目的とする。本年は第1フェーズであり、次の事項を実施した。ただし、やり残しているものについては本年度も引き続き、実施する。第一にはアースチューブ+調湿ピット通過空気の温湿度変動シミュレーターを構築し、種々の気象条件で導入効果の検証を行った。また、実際にアースチューブが導入された建築物において、アースチューブ通過空気の微生物汚染の実態調査を行った。これについては昨年だけのデータでは不十分なため今年度も引き続き、調査を続ける。第二には、太陽熱利用の高密度蓄熱システムに関する実験的検討であるが、まず150°C以下で再生可能な水和物の選定を行い、これらの劣化について評価した。メソポーラス材料に塩化物を担持するのが有効で有ることがわかった。次にラボスケール高密度蓄熱ユニットの試作し、再生・熱回収の検証を開始した。直接空気接触による蓄放熱方式である。伝熱促進蓄熱ユニットについては、本年度も引き続き、実験を行いさらなる高性能化を目指す。本年は第二年目である。まず、昨年度の第一フェーズで積み残した2つの課題、すわなち、アースチューブが導入された2つの住宅についてアースチューブ通過後の空気の微生物汚染の実態調査と伝熱促進吸着ユニットの開発を行った。その結果、アースチューブ出口空気の微生物濃度は外気レベルとほぼ同等であり、夏期でも日本建築学会の推奨する濃度にほぼ収まっており、微生物汚染のリスクは低いことが示唆された。一方、高密度蓄熱ユニットの伝熱促進のために、まず塩化リチウムを天然メソポーラス材料に含浸された粉末と有効熱伝導率増加に有効な発泡グラファイトを混合した基材を伝熱促進のための金属フィンを内部に持ち円筒表面を目の細かなメッシュ状の素材を利用した小径シリンダーに充填し、それを12本、吸着容器内に最大限密に配置することにより、従来よりも大幅に取り出し冷熱量を増加させて吸着速度の向上を実現した。続いて本年度の研究実績であるが、体積25cm3小型吸着容器とフィンチューブを連結させた直接空気冷却装置を開発して、これまでの他の研究者以上に単位体積あたりの冷却能力を取り出すことに成功した。これは、吸着カプセル内に伝熱促進のあみだ状の金属厚板フィンと金属メッシュンの一体構成によるものである。ただし、この冷熱発生装置の容量アップは小型カプセルとペルチェ素子を交互に重ね合すことにより達成できると考えられるが実証は平成26年度に行われる。地中熱/空気熱に排気熱回収を追加した場合の統合型ヒートポンプの効率向上についてはまずは、統合型ヒートポンプの冷媒サイクル数値計算、および全熱回収型換気+デシカント空調システムの数値シミュレーションで検討を行い、室内/外気条件と効率向上効果を明らかにした。

1.大出力を目指した密閉系化学蓄熱システムの構築した.緻密で軽量なアルミニウム製のコルゲート型熱交換器のフィン間に塩化リチウム担持WSS紛体を充填した蓄熱ユニットを円筒真空容器内に2枚挿入して蓄熱(吸着)体とした.単位吸着剤質量あたりの冷熱取り出し量とその冷熱発生効率はそれぞれ200 W/kg, 0.252を得た.これらの値はラボスケールとしては既往の研究に比べて同等以上の値であることを確認した.これまでの研究成果のまとめとして開放系,および密閉系化学蓄熱システムのいくつかの現実的な応用例を提案した.2.再生可能エネルギーを利用した高効率ヒートポンプシステムの解析シミュレーターを構築した。次に、寒冷地に計画されている再生可能エネルギー利用型高効率ヒートポンプシステムを導入するZEBを目指した子供センター(延べ床面積1500m2,園児・児童総数90名)について、本シミュレーターを用いて室内温熱環境とエネルギー消費量を計算して従来方式に比べた一次エネルギー削減量およびCO2発生削減量を明らかにした.3.家庭用のデシカント換気空調統合ヒートポンプシステムを試作し、その性能試験評価を行った.26年度が最終年度であるため、記入しない。工学26年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画のうち、平成24年度(第1フェーズ)の課題であった、1.アースチューブと調湿度ピットによる季節間温度/湿度調節効果の検討については(1)シミュレーターの構築はほぼ100%達成しているが、(2)のアースチューブ通過空気の微生物汚染評価については実測を行ったが、分析が十分ではなく、本年度も引き続き行う必要があると考えている。また、2.太陽熱高密度蓄熱システムに関する実験的検討については、(1)蓄熱材の選定と劣化評価は終了しており、(2)高密度蓄熱ユニットの試作も完了し実験も遂行しているが、本年度も引き続き、条件を変えた実験を行う予定である。まずは第1フェーズで積み残していた2つの課題であるアースチューブ通過後の空気の微生物汚染の実態調査と伝熱促進吸着ユニットの開発を行い、課題をクリアーした。その上で第二フェーズで行う課題に取り組んだ。1つは、直接空気冷却装置であるが、これはセル方式として、スケールアップ可能な一体型の小型吸着容器を開発し、単位容積あたりの冷熱取出し可能密度が世界最高性能であることを確認したが、実際のセルを多連結したスケールアップは次年度の課題となった。地中熱/空気熱に排気熱回収を追加した場合の統合型ヒートポンプの効率向上についても、明らかにすることができたため。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度はまずは第1フェーズで積み残してたアースチューブ通過空気の微生物汚染評価、および高密度蓄熱の再生・熱回収のさらなる検証を研究協力者とチームを組んで解明していく。また、第2フェーズに予定していた課題についても、速やかに年度初めから研究の遂行にあたり、実証機と数値シミュレーションからそれらの特性を明らかにしていく。まずは、第二フェーズで積み残していた熱発生装置の容量アップであるが、これは小型カプセルとペルチェ素子を交互に重ね合すことにより達成できるか検証する。
細胞間マトリックスの形成と細胞制御

1.マトリックス高分子群の生合成とプロセシング:基底膜を合成する上皮細胞由来の腫瘍(EHSザルコーマ)を用いてプロテオヘパラン硫酸の分離構造決定を行い、分子量35万以上の大きい分子と分子量10万の小さい分子の2種類の存在を明らかにし、前者は後者の生合成前駆体であることを示した(鈴木)。6-アミノニコチン酸アミドによって鶏胚に短肢症を起させ、脚の軟骨のプロテオグリカンの構造変化をしらべた。コンドロイチン硫酸の硫酸化度の低下と、ケラタン硫酸に対する相対量の低下の著るしいことが見出された(森)。ヒト大動脈壁のタンパク質分子間に形成されるヒスチジノアラニン架橋はコラーゲンやエラスチンではなく加令と関係のある別のタンパク質であることをつきとめた(藤本)。2.マトリックス高分子群の相互認識、特異会合反応:胎盤と羊水のフィブロネクチンが血漿のものと異なる会合特性をもつことを明らかにし、胎盤繊毛組織の形成に役割を果す独自の成分であることを示唆した(伊勢村)。細胞接着性糖タンパク質ビトロネクチンの生化学性状を研究し、ビトロネクチンのヘパリン結合性はビトロネクチンの高次構造に依存することを見いだした(林)。ラット腦の分化過程に伴うグリコサミノグリカンとポリシアル酸含有成分の変動を解析した(大平)。3.炎症、催奇形性薬投与に伴うマトリックス分子の動態:炎症下における組織細胞のコラーゲン代謝を好中球存在下でしらべた結果、この因子は組織細胞の細胞増殖およびコラゲナーゼ産生を促進させる一方、コラーゲン合成を50%以上抑制するものであることを明らかにした。この好中球因子の作用をうける細胞は滑膜細胞、軟骨細胞、線維芽細胞であった(永井)。
microRNAに着目した肥満による変形性膝関節症の発症機構の解明

本研究は肥満によるOA発症機構の解明を目指し、糖・脂質代謝制御因子としてのみならず、軟骨細胞において高発現し、かつ軟骨細胞由来Exosome中に高分泌されているmiR-26aの機能に着目し、肥満による全身の代謝障害とOA発症の関わりをmicroRNAの役割に着目して明らかにしていくものである。8週齢野生型マウスに高脂肪食(HFD60)を12週間、または16週間給餌し、食事誘導性肥満モデルマウスを作出した。肥満誘導マウスは体重、体脂肪率が増加し、血清中トリグリセリドの増加や耐糖能の悪化など一般的な肥満様症状を呈したが、肥満誘導による軟骨組織への影響は認められなかったことから、肥満による糖・脂質異常症は軟骨変性のイニシエーターではなく、増悪因子の一つであると考えられた。本研究では、pri-miR-26a-1を欠損させたmiR-26a-1 KOマウス、ならびにpri-miR-26a-2を欠損させたmiR-26a-2 KOマウスをそれぞれ樹立し、それらKOマウス同士の交配によりmiR-26a-1/2 DKOマウスを樹立した。作出した26a1/2 DKOマウスの各組織において成熟型microRNA-26a-5pの発現は完全に消失していることを確認し、26a1/2 DKOマウスは、6カ月齢で自然発症的に肝臓に脂質が蓄積する脂肪肝を呈した。さらには、12ヶ月齢という早期から軟骨組織の一部変性が認められるなど、26a1/2 DKOマウスは加齢に伴う軟骨変性と肝臓脂質異常を発症することが明らかになった。現在、軟骨・並びに肝臓組織におけるmiR-26aの機能を明らかにするとともに、26a1/2 DKOマウスとCol2-cre-26aTgマウスとの交配を開始し、軟骨組織特異的にmiR-26aをレスキューするモデルマウスの準備を進めている。26a-1/2 DKOマウスの解析を進めており、6カ月齢早期から肝臓への脂肪沈着が認められる脂質異常症、ならびに12ヶ月齢では軟骨変性を来すことを見出している。さらには26a1/2 DKOマウスとCol2-cre-26aTgマウスとの交配により、軟骨組織特異的にmiR-26a-5pをレスキューするモデルマウスを樹立しており、26a1/2 DKOマウスで認められた形質が軟骨組織におけるmiR-26aの機能回復によって影響を受けるか検討を進める予定である。また、26a1/2 DKOマウスは早期に軟骨変性を来したことから、軟骨をはじめとした各組織におけるmiR-26aの標的遺伝子についてプロテオミクス、ならびにRNA-seqによる解析を行う準備を進めており、標的遺伝子の同定からmiR-26aの軟骨および糖・脂質代謝における役割を探ることで肥満とOAの関係について明らかにしていく予定である。樹立した各KOマウス(miR26a-1 KO、miR26a-2 KO、miR-26a 1/2 DKO)のP0時点における骨格標本を作製し、骨格系の発生に及ぼす影響について詳細に解析を行う。さらにはμCT解析による継時的な骨格への影響、ならびに骨形態解析やin vitroにおける破骨細胞分化試験を実施し、骨代謝に及ぼす影響についても検討を行う。肥満・脂肪肝誘導、または老化による全身の代謝に及ぼす影響について、血清を用いた生化学的な解析に加えて、遺伝子発現解析、膝関節組織のみならず脊椎椎間板や股関節、さらには肝臓組織の組織学的な解析を実施していく。軟骨特異的miR-26aレスキューマウスの血清中のmiR-26aの発現解析、ならびに全身の代謝、各組織に及ぼす軟骨組織miR-26aの役割について検討を進めて行く。さらには、RNA-seq解析に加えてプロテオミクス解析を実施し、軟骨組織におけるmiR-26a標的遺伝子の同定および、それら標的遺伝子の機能についても検討を進める。また、miR26aをコードする異なる染色体上の前駆体pri-miR26a-1、およびpri-miR-26a-2、ならびにホスト遺伝子を含めた各組織における発現様式の差異についてTSS上流領域の解析を実施し検討を進めて行く予定である。本研究は、肥満によるOA発症機構の解明を目指し、特に、1)肥満による全身の代謝障害とOA発症の関わりとをmicroRNAの役割に着目して明らかにしていくものである。初年度である本年は、野生型マウスの各組織における成熟miR-26a-5pの発現パターンを詳細に解析し、軟骨組織、脂肪組織、肺組織において特に高発現することを明らかにした。さらに、骨髄由来間葉系幹細胞から軟骨、脂肪細胞へ分化誘導を行い、成熟miR-26a-5pが分化に伴って発現増加することを明らかにした。miR-26a-5pは、異なる染色体上にコードされたpri-26a-1および、pri-26a-2より転写、成熟され機能を発揮することが知られている。

各KOマウスにおける成熟miR-26a-5pの発現について検討を行った結果、miR-26a-1 KOならびに、miR-26a-2 KOマウスどちらにおいても成熟miR-26a-5pの発現量は減少しておらず、各遺伝子が独自にコードするmiR-26a-1-3pまたはmiR-26a-2-3pのみ欠失し、通常飼育下においては骨格形成、代謝異常は認められなかった。一方で、miR-26a-1/2 DKOマウスの各組織において成熟miR-26a-5pの発現は完全に消失した。各KOマウスにおける前駆体遺伝子Pri-miR-26a-1、Pri-miR-26a-2に加えて、それら遺伝子をコードするホスト遺伝子CTDSPL、ならびにCTDSP2遺伝子の詳細な発現解析を実施した。さらには、miR-26a1/2 DKOマウスとCol2-cre- miR-26a Tgマウスとの交配を開始し、軟骨組織特異的にmiR-26aをレスキューするモデルマウスの準備を進めている。26a-1KOおよび、26a-2KOは既に作出済みであり遺伝子解析を終えている。さらには、26a-1KOと26a-2KOマウスとの交配による26a-1/2 DKOマウスを作出し、成熟型miR-26a-5pの減少を確認できており、順調にmiR-26aKOマウスが樹立出来た。培養細胞、各組織を用いた解析によって成熟型miR-26a-5p、前駆体pri-miR-26a、およびそれらホスト遺伝子の関連について徐々に明らかにできつつある。さらには26a1/2 DKOマウスとCol2-cre-26aTgマウスとの交配を開始し、軟骨組織特異的にmiR-26a-5pをレスキューするモデルマウスの樹立も順調である。本研究は肥満によるOA発症機構の解明を目指し、糖・脂質代謝制御因子としてのみならず、軟骨細胞において高発現し、かつ軟骨細胞由来Exosome中に高分泌されているmiR-26aの機能に着目し、肥満による全身の代謝障害とOA発症の関わりをmicroRNAの役割に着目して明らかにしていくものである。8週齢野生型マウスに高脂肪食(HFD60)を12週間、または16週間給餌し、食事誘導性肥満モデルマウスを作出した。肥満誘導マウスは体重、体脂肪率が増加し、血清中トリグリセリドの増加や耐糖能の悪化など一般的な肥満様症状を呈したが、肥満誘導による軟骨組織への影響は認められなかったことから、肥満による糖・脂質異常症は軟骨変性のイニシエーターではなく、増悪因子の一つであると考えられた。本研究では、pri-miR-26a-1を欠損させたmiR-26a-1 KOマウス、ならびにpri-miR-26a-2を欠損させたmiR-26a-2 KOマウスをそれぞれ樹立し、それらKOマウス同士の交配によりmiR-26a-1/2 DKOマウスを樹立した。作出した26a1/2 DKOマウスの各組織において成熟型microRNA-26a-5pの発現は完全に消失していることを確認し、26a1/2 DKOマウスは、6カ月齢で自然発症的に肝臓に脂質が蓄積する脂肪肝を呈した。さらには、12ヶ月齢という早期から軟骨組織の一部変性が認められるなど、26a1/2 DKOマウスは加齢に伴う軟骨変性と肝臓脂質異常を発症することが明らかになった。現在、軟骨・並びに肝臓組織におけるmiR-26aの機能を明らかにするとともに、26a1/2 DKOマウスとCol2-cre-26aTgマウスとの交配を開始し、軟骨組織特異的にmiR-26aをレスキューするモデルマウスの準備を進めている。26a-1/2 DKO
X線結晶構造解析を用いた麻疹ウイルスの細胞侵入メカニズムの研究

麻疹ウイルスは、発熱、発疹を伴う非常に感染性の強い急性ウイルス感染症である麻疹を引き起こす。感染時には一過性の強い免疫抑制が起こり、肺炎などの重篤な二次感染を伴う場合がある。麻疹には有効性が高い弱毒生ワクチンがあるが、未だに毎年世界中で2000万人を超える患者と30万人を超える死者を出しており、5歳未満の小児の死因の約4%を占める。2007年度には我が国でも猛威をふるい、高校、大学を中心に休校に追い込まれたのは記憶に新しい,また、感染後、数年を経て1-10万人に1人という確率で亜急性硬化性全脳炎(SSPE)を発症する。我々は既にX線結晶構造解析により、感染の最初のステップである細胞侵入にかかわる麻疹ウイルス受容体結合タンパク質であるHタンパク質(MV-H)の構造解析に成功している(Hashiguchi et.al, PNAS2007)。そして、その構造から麻疹ウイルスの巧みな細胞侵入戦略や麻疹ウイルスワクチンが50年以上にもわたり成功を収め続けている理由の-端が明らかにした。その後我々は"X線結晶構造解析を用いた麻疹ウイルスの細胞侵入メカニズムの研究"という研究課題のもと、麻疹ウイルスの細胞侵入メカニズムを原子レベルで明らかにするため、麻疹ウイルス受容体結合タンパク質であるHタンパク質(MV-H)と受容体SLAMが結合した状態でのX線結晶構造解析を行ってきた。本年度、結晶化に世界で初めて成功し、SPring-8やPhoton Factoryといった大規模放射光施設にてデータを測定し、HKL2000やCOOT、ccp4i等の構造解析ソフトにより構造の精密化を行いその構造を明らかにした。その結果、麻疹ウイルスを含むパラミクソウイルス間で細胞侵入メカニズムが共通していることが示唆された。また、麻疹ウイルスワクチンが50年以上にもわたり成功を収め続けている構造基盤を明らかにした。麻疹ウイルスは、発熱、発疹を伴う非常に感染性の強い急性呼吸器ウイルス感染症である麻疹(ましん)を引き起こす。麻疹には効果的な弱毒生ワクチンが存在するにもかかわらず、未だ毎年世界中で2000万人を超える患者と30万人を超える死者を出しており、5歳未満の小児の死因の約4%を占める。2007年度には我が国でも猛威をふるい、高校、大学を中心に休校に追い込まれたのは記憶に新しい。また、感染後、数年を経て1-10万人に一人という確率で亜急性硬化性全脳炎(SSPE)を発症する。我々は既にX線結晶構造解析により、感染の最初のステップである細胞侵入にかかわる麻疹ウイルス受容体結合タンパク質であるHタンパク質(MV-H)の構造解析に成功した(Hashiguchi et.al.PNAS2007)。その構造から麻疹ウイルスの巧みな細胞侵入戦略や麻疹ウイルスワクチンが50年以上にもわたり成功を収め続けている理由の一端が明らかになった。現在我々は"X線結晶構造解析を用いた麻疹ウイルスの細胞侵入メカニズムの研究"という研究課題のもと、麻疹ウィルス受容体結合タンパク質であるHタンパク質(MV-H)と受容体SLAMが結合した状態でのX線結晶構造解析を行い、ウイルスの細胞侵入を原子レベルで理解することを目指している。一年目の計画としてMV-HとSLAMの両者のタンパク質発現、精製、結晶化条件の初期スクリーニングによる検討を目標としていたが、全ての過程をクリアし、現在すでに複合体の結晶を得ており、低分解能ながらMV-HとSLAMの複合体結晶構造解析に成功している。従って、既に2年目に予定していた計画を前倒しして、更なる高分解能のデータ収集、及びその構造に基づいた変異導入実験により、麻疹ウイルスが属するパラミクソウイルスの細胞侵入メカニズムを分子レベル及び原子レベルで明らかにするための実験を進行中である。
小学校理科気象分野の「実感を伴う理解」を図る体験型教員研修プログラムの構築

小学校理科気象分野の指導に苦手意識を持つ教員を対象とした,観察・実験を重視した体験型の研修プログラムを構築するため,以下の研究を行った。教員が指導に苦手意識を持つ学習内容とその理由を調査した。子どもの「実感を伴った理解」を図るため,雨の強さと雨滴の大きさとの関係を可視化した雨滴の模型教材の開発や凍結核を用いた水の凍結実験を行った。教科書通りの気温の観察結果を得るため,観察の要点と課題を明らかにした。本年度は以下の3項目について研究を行った。(1)授業に導入できる,授業に役立つ観察・実験方法の開発,(2)小学校理科の気象分野において指導が難しい学習内容および児童の理解度が低い学習内容の調査,(3)体験型教員研修の実施である。(1)では,公立小学校20校の百葉箱内に温度データロガーを設置し,気温の継続観測を実施した。この気温データを用いて,小学校第4学年「季節と生物」の授業に活用できるWeb教材を制作し,各小学校に紹介した。また,小学校第4学年「水のすがた」の水の凍結実験における過冷却を抑制する方法について,日本理科教育学会で研究発表を行った。さらに,雨の強さと雨滴の大きさの関連づけを図る模型教材の開発では,大阪教育大学研究紀要で論文発表を行い,弱い雨から強い雨まで様々な雨の強さに対する研究結果について,可視化情報学会で研究発表と論文発表を行った。(2)では,平成24年度全国学力・学習状況調査の小学校理科において,1日の気温の変化と天気との関係づけに課題が見られたことから,大阪教育大学の教員養成課程における気象関連科目において観察・実験を取り入れた授業改善を行い,大阪教育大学研究紀要で論文発表を行った。(3)では,大阪教育大学柏原キャンパスと天王寺キャンパスにおいて,体験型の教員研修を3回実施し,研修で用いた資料や教材をWeb上で公開した。本年度は以下の2項目について研究を行った。(1)小学校理科の気象分野において指導が難しい学習内容及び児童の理解度が低い学習内容の調査,(2)授業に導入できる,授業に役立つ観察・実験方法の開発である。(1)では,大阪府東大阪市立の小学校に勤務する教員を対象として第4学年「水のすがた」についてアンケート調査を行った。この調査では,水の凍結実験に対する児童の理解度が低いことが明らかになった。その原因として,水が0°Cではなく氷点下で凍結する実験結果となり,水の状態変化と温度との関連づけが難しくなったと考えられた。水の過冷却は高校理科の化学IIで学習する内容であり,理系以外の学部出身の教員では知らない場合が多い。したがって,水の凍結実験において過冷却状態が観察されると,教員も児童もその結果に困惑することになる。そこで,(2)の課題として,水が過冷却状態になりにくい,すなわち水が0°Cで凍結しやすい実験方法の工夫を行った。水が凍結して氷になるためには,氷の形成を手助けする核が必要である。その核として釣り糸を水の中に入れて実験を行ったところ,水のみでは10回の実験すべてで過冷却状態になったのに対し,10回中4回の実験で水が0°Cで凍結した。(2)ではさらに,雨の強さと雨滴の大きさの関連づけを図る模型教材の開発を行い,日本地学教育学会での研究発表と大阪教育大学研究紀要への論文発表を行った。第5学年「雲と天気の変化」については,大阪教育大学附属天王寺小学校で授業観察を行った。児童の学習の様子から,雲の様子と天気の関連づけに課題があることが明らかになった。そこで,インターバル撮影した雲の写真とホワイトボートを活用し,雲の様子と天気との関連づけを行うグループワークによる言語活動を取り入れた授業方法の提案を行った。最終年度は以下の2項目について研究を行った。(1)授業に導入できる,授業に役立つ観察・実験方法の開発,(2)気象の観察・実験の体験型教員研修プログラムの構築,である。(1)では,小学校第4学年「水のすがた」の単元で行う水の凍結実験について,過冷却の観察頻度を抑制する実験方法の研究を行った。実験の結果,寒剤の温度によって過冷却の発生頻度が変化することがわかった。過冷却の発生を抑え,教科書通りの実験結果が得られることで,水の状態変化と温度との関係づけを図ることができると期待される。教科書通りの結果を得ることが難しいもう一つの例として,小学校第4学年「1日の気温の変化」の単元で行う気温の観察が挙げられる。大阪管区気象台で観測された5年分の地上気象観測データを用いて,気温の変化の仕方と天気との関係を調査した結果,子どもが学校で気温の観察を行う午前9時から午後3時まででは,晴れの日はその時間帯で最も高い気温と最も低い気温との差に大きなバラツキが見られた。これは,1日の気温の観察から「晴れの日は気温の変化が大きい」という結論を導くことは容易ではなく,複数日の観察が必要であることを示唆する。

気温の観察を何日も行うことは時間と労力を要する。そのため,ワイヤレス温度ロガーを用いた遠隔測定による気温の観察を提案し,小学校の授業で実践した。(2)では,雲の発生実験,ダイヤモンドダストの発生実験,大気圧の実験,風速の測定などを取り入れた体験型教員研修プログラムの構築し,平成26年7月に「体験して楽しく学ぶ小学校理科ー水と空の教室ー」と題した教員研修講座を大阪教育大学天王寺キャンパスにおいて行った。講座で使用した気象衛星の雲画像やアメダスの雨量情報などのデジタル教材をWebページで公開し,講座を受講した教員に配布した。小中学校理科の授業に活用できる天気の変化のきまりについて学ぶワークシートと動画,および雲と空の写真集を掲載気象学,地学教育本年度計画の「(1)学習内容の背景となる気象学の基礎知識の整理,(2)観察・実験の準備から実施,結果の整理に至るまでの授業の進行におけるポイントと課題の解明,(3)気象の観察・実験の体験型教員研修プログラムの構築,(4)教員研修の実施」は,概ね順調に進展している。(1)では小学校の学習内容に照らし合わせて気象学の基礎知識を整理し,資料を作成した。(2)では,授業の進行のポイントを整理した資料を作成した。(1)と(2)で作成した資料は,大学の授業で学生に配布し,小学校の教員養成に役立てた。(3)では,第5学年の「天気の変化」の導入に使える雲の発生実験について,その実験方法と授業における実験の位置づけを整理した。また,天気の変化のきまりについて動画教材を制作し,それをWeb上に掲載した。(4)では,体験型の教員研修を3回実施した。本研究の目的の「(1)教員が指導に苦手意識を持つ気象の学習内容及び児童の理解度が低い学習内容を明らかにする。(2)授業に導入できる,授業に役立つ観察・実験方法を開発する。」について想定通り達成できた。(1)については,教員へのアンケート調査及び授業の観察を通して,課題に取り組むことができた。(2)については,児童が問題解決の力を身につけられるよう,実験結果の整理と考察を行いやすい実験方法の工夫(第4学年「水のすがた」)と,体験活動と言語活動のつながりを意識した授業方法の提案(第5学年「雲と天気の変化」:導入【雲の発生実験】→グループワーク【雲の様子と天気の予想】→雲の観察→グループワーク【雲の様子と天気との関連づけ】→気象情報の活用→グループワーク【天気の変化の規則性】→雲の観察と気象情報の活用→グループワーク【天気の予想】→まとめ)を行うことができた。次年度は,観察・実験の体験活動を取り入れた教員研修(体験して楽しく学ぶ小学校理科ー水と空の教室ー)を大阪教育大学天王寺キャンパスにおいて平成26年7月31日に実施する。加えて,小学校の百葉箱での気温の継続観測を生かし,「1日の気温の変化」や「季節と生物」の授業に活用できる教材を製作する。これらの教材を小学校教員に紹介し,教員アンケートを実施して評価を受ける。また,「水のすがた」の水の凍結実験では,平成24年度に行った研究を進展させ,小学校の理科室で実施できる水が0°Cで凍結しやすい実験方法を確立する。これらの研究成果をもとに,教員向けの授業ガイド資料を制作する。
結晶性分画試料を用いたSilkI型構造の解明

本研究においては,絹フィブロインの酵素分解により得た結晶性分画試料(Fcp)および絹フィブロインの結晶性部分のモデル化合物であるpoly(L-Ala-Gly)試料を透析法により調整してSilkI型構造の試料を得,それらのX線回折,電子線回折より分子構造,結晶構造を解析することを目的としている.初年度において,試料調整のための透析法を確立し,最終年度は主としてX線回折,電子線回折実験と,それにより得られた回折データの解析,指数付けを行ない, SilkI型構造の解析に着手した.(1)SilkI型構造を得るための透析法の確立絹フィブロインのα-キモトリプシン消化により得た結晶性分画(Fcp)試料から透析によりSilkI型結晶(Fcplx)を得るための条件を, pH,温度,濃度を変数として探した.その結果,通常の実験室温度における透析ではpHのみが結晶形態に影響し, silkI型結晶の析出にはpH5以下の酸性側での透析が必要であることを明らかにした. (日蚕試56(1), 83, 1987)(2)X-線回折,電子線回折によるSilkI型結晶構造の研究(1)で確立された試料調整法によって得たSilkI型結晶のX線および電子線回折データを解析した結果,従来は異なったb軸の値が報告されていたFcplx試料とモデル化合物poly(Ala-Gly)が本質的には同一の単位格子であることがわかった.また, C(繊維軸の長さは従来報告されてきた値(9.6A2F2or9.1A2F2)よりも,さらに短かく(8.8A2F2),分子鎖の自由度がかなり大きい事がわかった.分子鎖は正確には8.8A2F2中にAla-Glyを単位として2単位で1回転する2/1-helixを形成しているが, AlaとGlyの主鎖コンフォメーションは非常に似ており,アミノ酸1残基を単位とした4/1-helixに近い事も明らかになった.本研究においては,絹フィブロインの酵素分解により得た結晶性分画試料(Fcp)および絹フィブロインの結晶性部分のモデル化合物であるpoly(L-Ala-Gly)試料を透析法により調整してSilkI型構造の試料を得,それらのX線回折,電子線回折より分子構造,結晶構造を解析することを目的としている.初年度において,試料調整のための透析法を確立し,最終年度は主としてX線回折,電子線回折実験と,それにより得られた回折データの解析,指数付けを行ない, SilkI型構造の解析に着手した.(1)SilkI型構造を得るための透析法の確立絹フィブロインのα-キモトリプシン消化により得た結晶性分画(Fcp)試料から透析によりSilkI型結晶(Fcplx)を得るための条件を, pH,温度,濃度を変数として探した.その結果,通常の実験室温度における透析ではpHのみが結晶形態に影響し, silkI型結晶の析出にはpH5以下の酸性側での透析が必要であることを明らかにした. (日蚕試56(1), 83, 1987)(2)X-線回折,電子線回折によるSilkI型結晶構造の研究(1)で確立された試料調整法によって得たSilkI型結晶のX線および電子線回折データを解析した結果,従来は異なったb軸の値が報告されていたFcplx試料とモデル化合物poly(Ala-Gly)が本質的には同一の単位格子であることがわかった.また, C(繊維軸の長さは従来報告されてきた値(9.6A2F2or9.1A2F2)よりも,さらに短かく(8.8A2F2),分子鎖の自由度がかなり大きい事がわかった.分子鎖は正確には8.8A2F2中にAla-Glyを単位として2単位で1回転する2/1-helixを形成しているが, AlaとGlyの主鎖コンフォメーションは非常に似ており,アミノ酸1残基を単位とした4/1-helixに近い事も明らかになった.(1)本研究においては絹フィブロインのα-キモトリプシン消化により得た結晶性分画(FCP)を飽和LiBr水溶液より透析し、SilkI型結晶(FCPix)試料を得るのが第一ステップである。しかしながら、I型結晶を得るための透析条件は文献に明記されておらず、再現性よくI型結晶を得ることができなかった。そこで透析条件(pH,濃度,温度)を系統的に変化させ、I型結晶の析出条件を探した。その結果、通常の実験室温度での透析においては水素イオン濃度のみが結晶形態に影響し、silkI型結晶の析出にはpH5以下の酸性側での透析が必要であることがわかった。一方、絹フィブロインの場合にはI型結晶の析出はアルカリ側であることが知られており、この析出条件の違いは興味ある今後の研究課題である。(J,Seric,Sci,Jpw,56(1),83,1987)(2)上記試料を用いて微小焦点のX線原を用いHe雰囲気にした円筒カメラでsilkI型結晶の回折像を撮映した。従来報告されていた反射に加えて、広角側に新しく5個の反射を見つけた。これらの反射の指数付けは、次の電子線回折の結果とも合せて現在検討中である。(3)前記FCPIX試料を水中に分散させ、超音波照射後カーボンメッシュに掬いとり、電子線回析を行なった。

従来よりも配向性がよい試料からの回析を得、従来(100)と指数付けされていた回折が、実は(110)と(1TO)の2つの反射の重なった回折である事がわかった。その結果、FCPIXの格子定数は小西らによって(a=4.59,b=7.20,c=9.20【A!゚】)とされていたが、これは(a=4.73,b=14.32,c=9.09【A!゚】)であり、b軸の長さは2倍である事がわかった。これは絹の結晶部分のモデルペプチドであるprly(Ala-Gly)に対してLotgらが得ている格子定数と本質的に同じであることが明らかとなった。今後は(2),(3)をさらに進展させるとともに結晶構造解析に着手する。
社会福祉総合相談支援システムの実用化に向けた実践研究

福祉相談を行っている2つの現場の相談援助に対する業務分析から、社会福祉総合相談は大きく分けて2種類に分類されるとの仮説に至った。1つは制度やサービスの紹介だけで解決するタイプ、もう1つは継続性を持ったモニタリング重視の相談である。継続性を持つ相談の場合、過去の相談の流れを素早く抽出し、今回の相談との整合性を図る必要があることが判明したため、相談者の特定が可能な場合は、これまでの相談内容を素早く抽出し、過去の相談と支援の流れが素早く確認できる仕組みが必要となる。以上の事をふまえ、福祉相談に求められる基本的な機能を持つ相談記録システムを開発し、システムの評価を行った。開発した相談支援システムを実際の福祉相談現場に導入して運用テストを行い、様々な課題の抽出と実用化に求められる機能の整理を行った。1.システムの評価総合相談支援システムのプロトタイプを開発し、福祉現場で実際に相談援助を行っている2名の相談援助者にシステムの評価を行ってもらった。そこで得られた意見をもとにいくつかのシステムの傷害やユーザーインターフェースの修正をおこない基本システムを完成させた。2.相談事例の収集と支援の標準化福祉相談現場と契約を行い、実際に社会福祉現場に寄せられた福祉相談事例を30ケース収集して相談から支援までの流れと、継続相談などの対応方法について分析し、相談のモデル化を行った。3.福祉相談現場での運用マニュアルの作成川崎市幸区社会福祉協議会の協力を得て、総合相談システムの現場での運用テストを行い、運用マニュアルおよび活用マニュアルの作成を行った。4.今後の課題の抽出相談支援システムを現場で本格運用するための課題の抽出と、今後の社会福祉相談支援システムに求められる機能の整理を行った。継続性を持つ相談の場合、過去の相談の流れを素早く抽出し、今回の相談との整合性を図る必要があることがわかったため、相談者の特定が可能な場合は、これまでの相談内容を素早く抽出し、過去の相談と支援の流れが素早く確認できる仕組みが必要なこともわかった。また、システムの高度化をめざすため、相談現場からの事例収集を行い、30件ほどの実際の相談事例の収集と対応に関する分析を開始した。なお、福祉相談は相談ケースの再利用性を担保する場合、個人情報保護と匿名化に関する配慮が必要なため、個人情報保護のあり方と匿名化に関する検討も行った。平成17年度の主な活動と実績を以下に示す。そこで得られたし意見をもとにいくつかのシステムの傷害やユーザーインターフェースの修正をおこない基本システムを完成させた。3.個人情報の保護と匿名化に関する検討相談支援で利用したケース情報の再利用性を高めるためには、個人情報保護と匿名化に関する配慮が必要不可欠であることが判明したため具体的な対応方法について検討した。4.次年度に向けた準備18年度に現場で実際に運用テストを行う契約を結んだため、現場で利用するための運用マニュアルと活用マニュアルの作成を行った。
ハンセン病にかかわる子どもの「隔離」と教育の差別構造の解明に向けての実証的研究

本研究の目的は、国立ハンセン病療養所に隔離収容されていた患者たちに学校は何をなしえたかについて、「隔離」と教育とのかかわりの考察を通して明らかにし、ハンセン病問題を教育(学)の視点で明らかにするためのパースペクティブを提出することにある。そのことを通して、「隔離」と教育の差別構造の解明に向けての視点を明らかにしていく。本研究目的達成のために、平成30年度は次の調査研究を行った。(1)療養所及び関係団体所蔵史資料の収集と整理、検討:国立ハンセン病療養所付置の資料館及び書庫、図書室において所蔵されている史資料の収集と整理、検討を行った。(2)関連史資料の収集:図書館・資料館や公文書館、古書店などを利用して、ハンセン病にかかわる子どもの「隔離」と教育の処遇に関する法制を検討するために、療養所及び関係団体が保有する史資料群だけでなく、国策として「隔離」(と教育)を展開した国(厚生省、文部省など)、「隔離」の実務を担当した都道府県・教育委員会の所蔵する行政文書をはじめ、同時代の学術論文・評論・ニュース記事など多様な情報を収集した(3)聞き取り調査:1970年代に療養所付置学校(学園)で教鞭を執っていた元派遣教師から教育実践に関する聞き取り調査を行った。(4)ハンセン病療養所における教育を戦後教育史に位置付けるための基礎的な調査および研究を行った。(5)日本社会臨床学会第26回総会にて、「施設や療養所の開放と解体は、当事者の解放をもたらしたか?ーハンセン病問題と『社会臨床』の試みー」を報告し、同学会誌に投稿、掲載された。教職再課程認定の対応などあり、本格的な現地調査を行うことができなかった。平成30年度に引き続き、1)療養所及び関係団体所蔵史資料の収集と整理、2)関連史資料の収集、3)聞き取り調査、4)研究成果の発表を継続して進める。研究が「やや遅れている」ので、遅れを取り戻すべく、精力的に研究活動を行うとともに、瀬戸内3園の本格的な現地調査を実施できるよう準備を進めていきたい。上記の研究目的達成のために、平成28年度は次の調査研究を行った。(2)関連史資料の収集:図書館・資料館や公文書館、古書店などを利用して、ハンセン病にかかわる子どもの「隔離」と教育の処遇に関する法制を検討するために、療養所及び関係団体が保有する史資料群だけでなく、国策として「隔離」(と教育)を展開した国(厚生省、文部省など)、「隔離」の実務を担当した都道府県・教育委員会の所蔵する行政文書をはじめ、同時代の学術論文・評論・ニュース記事など多様な情報を収集した。(3)聞き取り調査:療養所に隔離収容され、療養所付置学校(学園)で学んだ元患者数人から聞き取り調査を行った。世代の違いによる「隔離」と教育のかかわりの差異や共通性などを探求するため、1950年代半ば・60年代半ば・70年代半ばにそれぞれ学校教育を受けていた元患者への聞き取りを行った。(4)研究成果の発表:平成28年度日本人権教育研究学会研究大会において自由研究発表を行った。本研究課題申請時から所属先が変わり(岡山県の短大から静岡県の大学へ転出)、瀬戸内3園(長島愛生園・邑久光明園・大島青松園)の本格的な現地調査を行うことができなかった。本研究目的達成のために、平成29年度は次の調査研究を行った。(4)最新のハンセン病研究に関する著作の書評を行った。(5)ハンセン病療養所における教育を戦後教育史に位置付けるための基礎的な調査および研究を行った。平成30年度の教職再課程認定にかかわる準備など、本格的な現地調査を行うことができなかった。

本研究の目的は、国立ハンセン病療養所に隔離収容されていた患者たちに学校は何をなしえたかについて、「隔離」と教育とのかかわりの考察を通して明らかにし、ハンセン病問題を教育(学)の視点で明らかにするためのパースペクティブを提出することにある。そのことを通して、「隔離」と教育の差別構造の解明に向けての視点を明らかにしていく。本研究目的達成のために、平成30年度は次の調査研究を行った。(1)療養所及び関係団体所蔵史資料の収集と整理、検討:国立ハンセン病療養所付置の資料館及び書庫、図書室において所蔵されている史資料の収集と整理、検討を行った。(2)関連史資料の収集:図書館・資料館や公文書館、古書店などを利用して、ハンセン病にかかわる子どもの「隔離」と教育の処遇に関する法制を検討するために、療養所及び関係団体が保有する史資料群だけでなく、国策として「隔離」(と教育)を展開した国(厚生省、文部省など)、「隔離」の実務を担当した都道府県・教育委員会の所蔵する行政文書をはじめ、同時代の学術論文・評論・ニュース記事など多様な情報を収集した(3)聞き取り調査:1970年代に療養所付置学校(学園)で教鞭を執っていた元派遣教師から教育実践に関する聞き取り調査を行った。(4)ハンセン病療養所における教育を戦後教育史に位置付けるための基礎的な調査および研究を行った。(5)日本社会臨床学会第26回総会にて、「施設や療養所の開放と解体は、当事者の解放をもたらしたか?ーハンセン病問題と『社会臨床』の試みー」を報告し、同学会誌に投稿、掲載された。教職再課程認定の対応などあり、本格的な現地調査を行うことができなかった。平成28年度に引き続き、1)療養所及び関係団体所蔵史資料の収集と整理、2)関連史資料の収集、3)聞き取り調査、4)研究成果の発表を継続して進める。研究が「やや遅れている」ので、遅れを取り戻すべく、精力的に研究活動を行うとともに、瀬戸内3園の本格的な現地調査を実施できるよう準備を進めていきたい。平成29年度に引き続き、1)療養所及び関係団体所蔵史資料の収集と整理、2)関連史資料の収集、3)聞き取り調査、4)研究成果の発表を継続して進める。平成30年度に引き続き、1)療養所及び関係団体所蔵史資料の収集と整理、2)関連史資料の収集、3)聞き取り調査、4)研究成果の発表を継続して進める。科研費申請時と所属先が変更したこともあり、物品費と旅費の支出が当初計画よりも多くなってしまった。それゆえ、人件費・謝金の支出についての当初計画を見直した。その結果、残念なことに繰り越し金が発生してしまった。(理由)現地調査など研究を推進していくための調査研究が遅れているため、大変残念なことに繰り越し金が発生してしまった。(使用計画)繰り越し金については、次年度の研究に必要な物品の購入、調査のための旅費、研究を円滑に遂行するための人件費に充てる計画である。現地調査など研究を推進していくための調査研究が遅れているため、大変残念なことに繰り越し金が発生してしまった。繰り越し金については、次年度の研究に必要な物品の購入、調査のための旅費、研究を円滑に遂行するための人件費に充てる計画である。