hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒトの作業計測と機械による機能実現を通じての手の巧みさのメタ理解

さらに,モデル化に用いた隠れマルコフモデルの統計パラメータを基にしたセンサフィードバック則による修正動作を施したところ,単に平均化した軌道を与える場合に比べて折の質が向上し,人間が直接教示したときの折の質に近づけることができた.これにより提案手法の有効性が確認できた.本研究の目的は,「巧みさ」が必要とされる作業として「折り紙」を具体的に取り上げ,ヒトの手による作業を仔細に観察し,その作業の本質的機能を抽出した結果を基に同じ機能を実現できる機械を工学的に創生することで,「手の巧みさ」の本質的理解を目指すことである.本年の研究実績の概要は以下の通りである.(1)複数センサ情報に対応したロボットシステムの構築前年度までに開発した折り紙ロボットシステムにおいて,既に装着している微小力センサに加えて,さらに別の指用の微小力センサを設計製作し,2本の指先からの情報を取り込めるようにロボットシステムを拡張した.(2)ヒトの直接教示の履歴に基づく環境の不確かさへの対処手法の確立前年度で検討したヒトの直接教示データから紙の挙動の不確かさへの対処法を自動的にモデル化する手法を拡張し,正準相関係数による重みを導入することで,センサフィードバック則をセンサ信号と修正動作と相関が高い方向にのみ適用でき,かつその重みが滑らかに変化するようにした.また複数のセンサ情報と複数の制御参照点がある場合にか対応可能とした.また実験により,拡張された手法の有効性が確認された.(3)研究のまとめとマニピュレーション知のメタ理解これまでの成果により,折り紙を題材としてヒトの直接教示の履歴に基づく環境の不確かさへの対処手法が確立され,ロボットによっても失敗せずに折り紙を折ることが可能となった.これらの成果から,「手の巧みさ」とは,失敗のなるべく起こらないようなノミナルな目標軌道を設定することと,そのノミナル軌道の周りにおいて環境の変動に対応するようなセンサフィードバック則を適用できることである,ということができる.これは,折り紙作業によらず,かつ人間,ロボットに関わらず言えることであり,一種のメタ理解であると言えよう.
海外敦煌書儀・六朝尺牘文献の古代日本への受容実態の解明

平成30年度は海外調査を2件、国内調査を1件実施した。海外調査は昨年度実施の台湾故宮博物院の文献の追加調査である。故宮本十二月朋友帖の再調査であった。継ぎ目の状況を実見によって詳細に確認し、残存文字の確認を行った。これは昨年同様閲覧調査の時期と時間制限があるためである(5月18日)。昨年度実施したイギリスの文献調査を継続して行った。本年度も昨年度と同じく大英図書館のStein文献の調査を実施した。今年度は昨年度修復作業の関係で調査できなかった文献と未見の文献を中心に翻刻との異同を確認した(2月13日17日)。国内調査については、引き続き台東区立書道博物館の展示に合わせての実見調査となった。制約の多い中での調査であったが、写真版との照合ができたことは成果である。その他、8月に奈良女子大学大和・紀伊半島聖地学・古代学研究センターとの共催でシンポジウムと研究発表会(仮名文字ー万葉仮名と平仮名ー)を開催し、その成果を報告書として発行した。また、一昨年の8月に京都大学を会場とした3科研(本科研・仮名の成立と展開:代表・長谷川千秋・上代日本語の語彙体系と意義記述の方法の再構築:代表・乾善彦)の合同開催の集中シンポジウム(万葉仮名と平仮名ーその連続と不連続ー)の成果を『万葉仮名と平仮名ーその連続・不連続ー』として発行した。研究会を3回開催し、注釈原稿の吟味を行った。全体の半数についての検討を終えているものの、なお検討が必要であり用例調査の必要性が求められる部分が残り、担当者を増員して検討を継続することとなった。注釈原稿についてはPDFで一部関係者のみの部分公開として情報提供と研究課題の成果の公開とした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度に実施した海外調査は台湾の故宮博物院、イギリスの大英図書館所蔵の敦煌文献の実見調査である。台湾の故宮博物院では「故宮本十二月朋友帖」の実見調査をおこなった。閲覧回数と時間の制限があることから文書全体の6割程度を調査するにとどまった。同時に実施予定であった董本の月儀帖についても次年度以降での実見調査となった。今回の調査では紙継ぎの状況や折り本周辺の残存文字の確定をおこない、現在の接続関係と本来の「故宮本十二月朋友帖」の姿を想定することができた。これによって「朋友書儀」の類型に故宮本の位置付けに一部修正を加える必要が生じている。調査は西が行った。イギリスの文献調査は、27年度実施予定であったがフランスでのテロ事件勃発によって中止し、予算を繰越の上で28年度の調査として実施した。大英図書館所蔵のStein文書のうち、今回の調査で実見調査を行った文書(S.78 ; S.329 ; S.361 ; S.681 ; S.766 ; S.1040 ; S.1145 ; S.1438 ; S.1725 ; S.2072 ; S.2200 ; S.2832)の12件である。すべての文書を実見調査して翻刻資料との突き合わせを徹底して実施した。これによって翻刻文書の誤植や改行・双行注などの誤りをただすことができた。また、紙質や形状についての実測調査を行った。調査は西・小林がおこなった。国内調査については、台東区書道博物館での中村コレクションの書儀断片の実見調査を行った。実測調査によって、従来の報告書で明示されていない形状を把握することができた。「やや遅れている」要因は、イギリスでの文献調査が実施できなかったことがある。台湾での実見調査と国内調査でる台東区書道博物館での調査は予定通り実施しているものの、早くから準備を進めていたイギリスでの調査を中止して次年度に実施することとした。隣国フランスでの手と事件の勃発が調査中止の原因である。平成27年度に実施予定であったイギリス文献調査を28年度に実施した。当初予定の20文献の内から12文献に精選して文献調査を行った。残りの8文献については、追加調査などを実施予定である。27年度には台湾の故宮博物院での文献調査は文献閲覧制限と時間制限の関係で当初予定から文献を精選した。その他の表現受容については当初予定の内容通りの調査を実施できた。注釈作業についての当初計画通りに初稿原稿の作成を進めて研究会並びにメールでの検討会を重ねてきた。成果発信についても当初計画通り学術論文・著書・口頭発表を行った。これらについては「おおむね順調に進展している」と判断できる。本年度は海外調査を1件、国内調査を1件実施した。台湾故宮博物院での文献調査である。董本の月儀帖の実見調査、「故宮本十二月朋友帖」の前年度未調査の実見調査である。閲覧調査の期間と時間とに制限があるため、本年度にも調査を実施した。日本の台東区書道博物館所蔵の書儀断片との関係を中心に調査すると共に、書写の特徴についても実見での調査を行った。調査は西、白井、小林並びに連携研究者の丸山が行った。国内調査については、昨年度に引き続き台東区書道博物館での中村コレクションの書儀断片の実見調査を行った。

実測調査によって、従来の報告書で明示されていない形状を把握することができた。調査は西、小林、丸山、白井が行った。その他、8月には奈良女子大学古代学学術研究センターとの共催で「漢字文化の受容ー形式と表現ー」と題するシンポジウムと公開研究会を開催(共催として奈良万葉文化館)し、その成果を報告書として発行した。その他、表現受容と文献特質の解明については、、順次表現の検討を進めている。正倉院文書、木簡との検討については、データベースを用いながら悉皆的な調査を実施して語彙を網羅的に取り出すことができた。注釈については研究会を2回開催し、素案原稿の検討を行った。その後はメールによる原稿の授受によって推敲を重ねている。注釈原稿の初稿はおおむね当初計画通りである。成果発表については、上述のシンポジウムと公開講演会の開催のみならず、関係学会での口頭発表、論文・著書によって精力的に進めることができた。前年度実施の台湾調査の追加調査ができたことが成果としてあげられる。ただし、当初計画したロシア調査は、手続き・準備の関係などから29年度に変更せざるをえなかった。当初計画の調査進行をほぼ取り戻していると言える。国内調査においても、未調査の台東区書道博物館での中村コレクションの実見調査を継続できた。主要な断片調査を終えることができた。以上の点から海外学術調査としては、「おおむね順調に進展している」と評価できる。また注釈作業は研究会を2回開催し、原稿の検討を行った。これによって当初予定の8割程度の注釈原稿を作成した。研究会の回数は多くないが、メール等を活用して相互検討を実施している。成果発信については、8月に奈良女子大学古代学学術センターとの共催でシンポジウムと公開研究発表会を開催し、その成果を報告書として刊行した。その他にも学術論文・研究書の刊行を実施できた。海外などの文献調査は以下の通りである。当初計画であった12月にフランス文献調査をフランス国立図書館で行い、30年3月に台湾文献の実見調査を故宮博物院にて実施した。海外調査については、28年度に実施したイギリス文献調査の追加調査を30年2月に実施した。また国内調査として『俄蔵敦煌文献』未収録文書のマクロフィルム調査を東洋文庫にて行うことができた。表現受容と文献特質の開明についての実績は以下の通りである。前年度の継続として書儀・尺牘の受容調査を実施した。この作業では研究代表者の研究成果を活用して文学史料を中心に検討する。その際、楊莉や山本孝子の書儀研究のみならず、尺牘研究の成果をも援用して実施できた。前年度と本年度の受容調査を受けて書儀語彙と尺牘語彙とが有する「語性」の検討を行った。文献調査と表現受容検討とを合わせた注釈作業については以下の通りである。1前年度の注釈原稿(No24-36)を全体会で検討した。その上で改稿原稿(No24-36)を各研究班の責任者と研究代表者で検討して改稿する作業を進めた。2全体を通して注釈の内容を調整して全体原稿の検討会を行う予定であったが、日程の調整がつかず、原稿を回覧する形で研討会とした。なお、昨年度と同じく奈良女子大学古代学学術センターとの共催で8月にシンポジウムと研究発表会を「漢字文化の受容」と題して開催した。これらの成果は30年3月に報告書としてまとめた。
メタンモノオキシゲナーゼの炭化水素直接酸化機構の解明〜メタン酸化触媒を目指して〜

メタンをはじめとする飽和炭化水素は強固なC-H結合を有し、化学修飾の困難な物質群であることが知られている。このメタンのC-H結合を効率よく活性化する生体内酵素としてメタンモノオキシゲナーゼが知られている。この酵素は、常温常圧という温和な条件化でメタンをメタノールに転換するという驚異的な触媒機構を有するため、その反応機構に大変興味が持たれている。しかしメタンモノオキジゲナーゼによるメタンのC-H結合活性化機構に関しては、その活性中心である鉄二核構造の配位環境すら明らかではない。そこや本研究は、メタンモノオキシゲナーゼによるメタンーメタノール転換反応の機構を密度汎関数法を用いて解明することを目的とする。まず上記の反応機構を理解する上で、同種のアルカン酸化反応を起こす気相中遷移金属酸化物イオンの触媒作用についての研究を行った気相中遷移金属酸化物イオンは、メタンモノオキシゲナーゼの活性中心のもっとも簡潔なモデルであり、アルカンと遷移金属酸化物との本質的な相互作用を理解する上で大変重要である。ここで遷移金属酸化物イオンにはVO_2^+を、アルカンにはエタン、プロパンを選択し、VO_2^+によるアルカン酸化反応を実験、理論の両面から解析を行った。そり結果、アルカン酸化反応において、一重項状態および三重項状態のポテンシャル曲面が接近しており、スピン反転の可能性が示唆され、この効果により生成物の分岐比が支配されることを見い出している。次に、メタンモノオキシゲナーゼの活性種として配位環境の不飽和な鉄一オキソ種を含むダイヤモンド構造を仮定し、そのメタン酸化反応に関する理論的研究を行った。その結果、メタンの水素原子は、メタンと鉄の軌道相互作用により、一種の分子内転位のような形で引き抜かれることを提案している。さらに、遷移状態理論に基づき速度論的同位体効果(KIE)を算出したところ、実験的に得られたKIEとの良好な一致を示した。このことから、高性能触媒であるメタンモノオキシゲナーゼはメタンの水素原子が直接オキソ種に引き抜かれメチルラジカルを生成するのでけなく、二段階協奏機構で進行することを見い出している。結果をまとめた論文については既に掲載済みである。この酵素は、常温常圧という温和な条件化でメタンをメタノールに転換するという驚異的な触媒機構を有するため、その反応機構には大変興味が持たれている。しかしメタンモノオキシゲナーゼによるメタンのC-H結合活性化機構に関しては、その活性中心の配位環境すら未だ明らかではない。そこで本研究は、メタンモノオキシゲナーゼによるメタン-メタノール転換反応の機構を量子化学的手法を用いて解明することを目的とする。ここで、メタンモノオキシゲナーゼの活性種として配位環境の不飽和な鉄-オキソ種を含むダイヤモンド構造を仮定し、メタン-メタノール転換反応が、メチル基とヒドロキシル基が鉄イオンに配位したヒドロキソ中間体を経る二段階協奏機構で進行することを見い出している。さらに、実験から得られた磁性状態を合理的に記述する開殻一重項状態では、メタンの水素原子が直接オキソ種に引き抜かれメチルラジカルを生成するのではなく、メタンと鉄の相互作用により、一種の分子内転位のような形で水素原子が引き抜かれることを明らかにしている。上記研究の主な成果は、メタンモノオキシゲナーゼのメタン-メタノール転換反応が、今までに信じられてきたラジカル・リバウンド機構とは異り、二段階協奏機構で進行しうるということを新たに提案したことにある。これらの定量的解析は、単にメタンモノオキシゲナーゼの反応機構を解明するに留まらず、メタンをはじめとする不活性な飽和炭化水素の直接酸化を行う高性能触媒を構築するうえで重要な示唆を与えるものと考えられる。これらの結果をまとめた論文については既に投稿済みである。

次に、メタンモノオキシゲナーゼの活性種として配位環境の不飽和な鉄一オキソ種を含むダイヤモンド構造を仮定し、そのメタン酸化反応に関する理論的研究を行った。その結果、メタンの水素原子は、メタンと鉄の軌道相互作用により、一種の分子内転位のような形で引き抜かれることを提案している。さらに、遷移状態理論に基づき速度論的同位体効果(KIE)を算出したところ、実験的に得られたKIEとの良好な一致を示した。このことから、高性能触媒であるメタンモノオキシゲナーゼはメタンの水素原子が直接オキソ種に引き抜かれメチルラジカルを生成するのでけなく、二段階協奏機構で進行することを見い出している。結果をまとめた論文については既に掲載済みである。
扁平上皮癌細胞のアポトーシス誘導における活性酸素とその消去系の役割

より良好な、sポトーシス誘導を得る目的の下に、扁平上皮癌細胞のアポトーシス誘導における活性酸素とその消去系の役割を検討した。結果は以下の通りである。1,株化扁平上皮癌細胞株は、いずれも同程度のカタラーゼ、グルタチオンオキシダーゼ、さらにはCu、Zn-SOD活性を有していたが、Mn-SOD活性は細胞株により大きく異なっていた。2,Mn-SOD活性の高い細胞株は、5-FUあるいはγ線に対する感受性が低く、アポトーシスが誘導され難かった。3,アポトーシスは、細胞内およびミトコンドリア内活性酸素、特にH_2HO_2レベルと相関していた。さらに、H_2O_2レベルとcaspase-3の活性化ーDNAの断片との相関が認められた。4,5-FUあるいはγ線処理によりMn-SODの発現は増強され、活性も上昇するが、上昇の程度はどの細胞株でも、ほぼ同じであった。5,Mn-SOD-anti-senseを導入した細胞は、5-FUおよびγ線により、より強くアポトーシスが誘導された。6,Mn-SOD-anti-senseを導入した癌細胞をnu/nuマウスに移植し、腫瘍が形成された後、γ線照射を行ったところ、野生株の腫瘍よりも著明にアポトーシスが誘導され、腫瘍の増殖が強く抑制された。以上のことより、扁平上皮癌細胞においては、抗癌剤あるいはγ線によるアポトーシス誘導において、活性酸素が重要な役割を演じており、活性酸素消去酵素の中でMn-SODがアポトーシス誘導阻害因子として働いていることが明らかとなった。扁平上皮癌細胞をγ線、5-FU、ペプロマイシンで処理した後、IL-2で活性化したリンパ球(LAK細胞)を加えると、アポトーシスがより強く観察された。その理由として、1)γ線および抗癌剤によって、癌細胞表面のFasの発現が高まり、LAK細胞のFas-Lとの間のsignalが強く流れること、2)それに伴い、FADDからcaspase-8、さらにはcaspase-3の活性化は強化されること、が明らかとなった。ところで、LAK細胞によるアポトーシス誘導において、γ線および抗癌剤単独よりもミトコンドリア膜の電位の低下は著明で、チトクロームCの放出も増強されていた。これは、LAK細胞によるアポトーシス誘導においてチトクロームCが一方で関わっていることを示唆しており、興味ある知見と考えられた。さらに、アポトーシスにおける活性酸素とその消去系との関係は、1)細胞内H_2O_2レベルと、誘導されるアポトーシスとは強く相関した。2)H_2O_2レベルとMn-SOD活性は逆相関するが、Cu・Zn-SOD活性はどの細胞株においても一様であり、H_2O_2レベルと相関しなかった。3)GSHおよびペルオキシダーゼ活性とH_2O_2レベルとも相関は認められず、誘導されるアポトーシスとも相関しなかった。これらのことより、γ線、5-FU等とLAX細胞との併用療法の有効性に論拠が与えられると共に、γ線あるいは5-FU、ペプロマイシンによるアポトーシスは産生される活性酸素(H_2O_2)に依存し、活性酸素レベルは主にMn-SODによることが明らかとなった。アポトーシス誘導における活性酸素の役割を株化扁平上皮癌細胞において検討し、以下の結果を得た。1)活性酸素消去酵素の中で、アポトーシス誘導を最も阻害するものは、Mn-SODであり、Mn-SOD-antisenseを導入した細胞では、in vitroおよびin vivoいずれにおいても強く、5-FU、γ線、LAK細胞によりアポトーシスがより強く誘導された。2)細胞内/ミトコンドリア内活性酸素(H_2O_2)レベルと各カスペースの活性化とは相関していた。3)5-FUおよび放射線によるミトコンドリア内活性酸素の上昇は、細胞質により影響されたたが、LAK細胞による場合には、細胞質成分の影響を受けなかった。

4)5-FUおよびγ線処理により、活性酸素レベルのみならず、一方では、Mn-SOD活性も上昇した。しかしながら、LAK細胞処理では、Mn-SODの誘導は軽度であった。5)5-FUおよびγ線により、BaxのみならずBcl-2の発現が増強した。6)LAK細胞によるアポトーシスは、Fas-Fas L系およびグランザイムBのみならず、活性酸素にも依存していたミトコンドリアをグランザイムBあるいはFasによって処理しても、活性酸素の上昇は認められかった。これらの結果より5-FU、γ線処理では、アポトーシス誘導のシグナルのみならず、アポトーシス阻害シグナルをも誘導されること、LAK細胞によるアポトーシス誘導に活性酸素が関わっていること、さらには、LAK細胞によるミトコンドリア内活性酸素の上昇機序は、5-FU、γ線によるものと異なること、等が明らかとなった。
素構造分子膜から発生する変位電流パルスとその機能

本研究では、ロッド状の液晶性分子膜および生体膜関連の脂質分子膜に着目し、分子膜の相転移変化にともなう変位電流波形に注目した。目的として以下の3項目を挙げ、研究を進めた。(1)表面圧力刺激にともなう水面上分子膜の変位電流パルスの検出。(2)固体基板上に形成した素構造分子膜に熱刺激を加えた時の変位電流パルスの発生。(3)光異性化にともなう構造変化の液晶性分子膜への伝達と、変位電流パルスの検出。以上の研究目的に沿い研究を行った結果、以下の結果が得られた。(1)水面上に剛直な液晶性分子膜を形成させ、表面圧力が極めて低い領域での変位電流を計測した。その結果、水面上のisotropic相からpolar orientational orderingの相への相転移現象が、変位電流法を用いて計測できることが、初めて明らかとなった。また、2鎖型の脂質系分子膜においても、同様の結果が得られることを明らかとした。さらに、こうした実験事実を踏まえ、水面と分子間に働く相互作用としてクーロン静電引力を考慮した双極子モデルを構築し、考察した。(2)固体基板上脂質単分子膜において、分子膜がliquid-crystalからfluid相に転移する温度で変位電流パルスが発生すること、また、単分子膜レベルでこの現象が計測できることを初めて明らかとした。また、固体基板上の分子膜のモデルをつくり、変位電流波形の解析を行ない、実験結果と解析結果とが一致する事を明らかとした。(3)水面上にアゾベンゼン単分子膜と液晶分子の混合膜を形成し変位電流を測定した。その結果、水面上混合単分子膜がシス膜である場合にのみ変位電流の発生が見られた。この成果を踏まえて、固体基板上にシス体単分子膜を形成し液晶セルをつくると、光異性によりセル内の液晶分子の配向が変化することを変位電流計測より明らかにした。
歯周炎に合併する動脈硬化病変の早期発見と心臓弁膜病変の評価

近年、歯周病は糖尿病や動脈硬化性疾患を含む全身疾患と密接に関連することが明らかにされてきたが、歯周病状態を反映する生物学的指標については確立されたものがない。この研究では中年成人男性を対象とし、歯周状態と生活習慣病関連の指標について検討すると同時に、アディポサイトカインの1つであるアディポネクチンとその分画について検討した。アディポネクチンの活性の中心を担う高分子量分画の総アディポネクチンに対する比を比較すると、歯周ポケットがある群では、有意に低値を示すことがわかった。またわが国における歯周病の一般的治療が血管機能を改善するかについても検討を行い、治療直後より血管内皮機能が改善し、接着因子が関与している可能性を示した。これらは歯周病の早期発見、さらには治療につながる有用な結果であり、今後臨床に応用したい。【目的】歯周炎患者を対象に、血管内皮機能の測定と同時に、心血管イベントとの関連がごく最近になり報告された新しい血清マーカー等を測定することにより、歯周炎における早期動脈硬化病変のスクリーニングに役立つマーカーを発見し、更には心血管イベントの新たな予測因子について検討する。また、最近になり動脈硬化の危険因子との関連が注目されている心臓弁膜病変と、歯周炎の重症度との関与についても未だ報告がないので、同時に検討する。【方法】本院歯周治療科にて中等症および重症の歯周炎と診断された患者を、治療(T)群と対象(C)群に振り分ける。治療群には、プラークコントロール、スケーリング、およびルートプレーニングを中心とした歯周基本治療を全顎に対して数回に分けて行う。治療前および治療終了直後と数ヶ月後の計3回、炎症ないし酸化ストレスマーカーなどの血中濃度の測定、内皮機能検査(FMD)を含めた血管超音波および心臓超音波検査を行う。【結果】C群7名およびT群17名を本年度中にエントリーした。治療前のFMDを用いた血管機能検査では、C群に比べT群のFMDの低下が認められ、T群では心臓弁膜の輝度増強や肥厚が多く認められた。またT群の一部では、歯周治療終了直後にFMDの改善が認められている。血中マーカーに関しては、炎症マーカーや接着因子、骨代謝関連因子のosteoprotegerin、アディポサイトカインなど10項目あまりの測定を開始しているが、歯周治療の前後で変化が認められている。【結論】中等症および重症の歯周炎の患者を対象にした歯周基本治療により、血管機能の改善が認められ、血液中の炎症マーカーや動脈硬化関連因子が関与している可能性が示唆された。今後、さらに症例数を追加しつつ検討を行い、3回目の治療終了数ヶ月後の検査値とあわせ、統計学的検討を行う予定である。歯周病は糖尿病や動脈硬化性疾患を含む全身疾患と密接に関連することが明らかにされてきた。成人における歯周病の罹患率は著しく高く、その予防や早期発見が重要であることは、言うまでもない。本年度は中年成人を対象とし、歯周状態を反映するバイオマーカーを同定することを目的とした研究を行い、以下のような成果を得た。40歳以上の中年成人170名を対象に、健診での問診ならびに測定項目、一般生化学検査、歯周状態の診査データを解析した。さらに最近歯周病との関連が注目されており、脂肪細胞由来のサイトカインであるアディポネクチンの血中濃度を、総量とともにその分画(高分子量、中分子量および低分子量分画)について測定した。歯周状態の評価については、歯周ポケットの計測等を用いるCommunity Periodontal Index(CPI)の判定基準に従い、対象者を4mm以上の歯周ポケットがある群(P(+))とそれ以外の群(P(-))とに分け、両群間の比較も行った。年齢別にみると、50歳以上ではP(+)の歯周病罹患率が有意に高かった。また喫煙との関連について検討すると、50歳以上の対象者においては、P(+)群に有意に喫煙者が多かった。P(+)群では血清マーカーのうち、HDLコレステロール値が低く、CRP値が高い傾向がみられたが、有意差はなかった。アディポネクチンの活性の中心を担う高分子量分画の、総アディポネクチンに対する比を比較すると、P(+)群で有意に比が低かった。両群で差がみられた因子について多変量解析を行ったところ、加齢、喫煙、高分子量アディポネクチン/総アディポネクチン比の3つの因子が、歯周状態と独立して関連する因子であることが明らかになった。
長期縦断研究に基づく地域在住高齢者における認知機能と関連する運動機能評価法の同定

運動機能の低下は、歩行機能を低下させるだけでなく、認知機能の低下を加速させることが知られている。しかしながら、本邦においては、歩行能力の保持が認知機能の低下を減速させるのかについての研究は十分であるとは言えない。本研究では、健脚度を中心とした運動機能と認知機能との関連性を検証することを目的とする。本年度はストループ検査に新ストループ検査IIを追加することで、遂行機能と運動機能との関連性を詳細に検討することとした。住民健診に参加した中高齢者261名を対象とした。健脚度はTUG(Time Up and Go)、10歩行、最大歩幅、2ステップテスト、片足立ちによって評価した。認知機能は、D-CAT(注意機能・作業記憶)、ストループ検査(遂行機能)、ストループ検査II(遂行機能)、言語流暢性検査(言語産出機能)、論理的記憶検査(エピソード記憶)、Money道路図検査(空間認知機能)によって評価した。健脚度を説明変数、性別、年齢、教育歴を調整変数、各認知機能検査得点を目的変数とした重回帰分析を行った。D-CATの1文字末梢検査(処理速度)と片足立ち(バランス機能)および10m歩行(歩行速度)との間に関連性が認められた。D-CATの3文字末梢検査(作業記憶)とTUG(歩行機能)および10m歩行(歩行速度)との間に関連性が認められた。以上の結果は、昨年度に採取したデータを再現していた。また、本研究で新たに追加した新ストループ検査IIで評価した遂行機能と10m歩行とTUGとの間に関連性が認めらられた。運動機能、特に、歩行機能が認知機能と関連することが明らかとなった。認知機能の中でも前頭葉機能と歩行機能との間に関連性が認められたことは、歩行訓練が運動野や帯状皮質の働きを強めたという先行研究とも一致するものであった。遂行機能と運動機能との関連性について検証していきたい。本研究の目的は、1身体活動や運動機能は認知機能の低下防止や認知症の発症予防に影響を与えているのかを明らかにする、2何を指標として取り出して活用すれば認知機能の低下防止や認知症の発症予防に効果的であるのかを明らかにすることである。運動をすれば認知機能が高められることはさまざまな研究で報告されているが、運動機能のどの要素(たとえば、歩行能力、バランスや姿勢、関節可動域、痛みなど)が認知機能と強く関連するのかについては報告されていない。本年度は昨年度に引き続き研究分担者の協力により、研究フィールドでのデータの収集は順調に進んでいる。次年度にも本年度と同様の項目を測定することで、最終的な対象者数を増やしていきたい。認知機能の測定評価についても、研究分担者と密に相談をすることで、研究の目的を達成することが可能な水準で測定ができている。本年度は、昨年度の成果を再現できたことが重要な成果である。新たな対象者に対して昨年度同様の解析を実施しても、同じ結果が得られたことは、理論の構築において有用である。また、新たに追加した指標であるストループ検査IIは遂行機能をより精緻に測定することが可能な検査である。新ストループ検査IIで測定されたストループ効果だけでなく逆ストループ効果においても、同様の関連性が認められたことにより、運動機能の中でも歩行機能が遂行機能と強く関連する可能性が示唆された。運動機能と認知機能との関連性を検証する研究の目的に対する結論の道筋が見えてきた。ストループ検査IIを遂行する際の神経基盤としては、前頭前野と前部帯状皮質の働きが想定されてていることを鑑みると、運動機能と前部帯状皮質との関連性が重要であることが推定される。次年度にもデータを追加するとともに、本年度に得られた結果の再現性を確認するとともに、運動機能と認知機能との関連性を帯状皮質の働きを鍵として考察したい。運動プログラムによる介入が認知機能を向上させるとの報告がある一方で、認知機能には影響しないという報告もなされている。運動が認知機能に効果をもたらすか否かの違いには、対象者の動機づけや対人関係といった心理社会的な要因が関与していると考えられるが、この観点から運動機能と認知機能との関連性を検証した研究は見当たらない。今後の研究の推進方策としては、本研究のもう一つの目的である、心理社会的要因が運動機能と認知機能との関連性にどのような影響を与えているかを評価することである。これまで包括的には検討されてこなかった運動機能と認知機能との関連性が明確になることで、認知機能の低下を防止したり認知症の発症を予防したりするためには、どのような運動機能を訓練するべきであるのかについて考察できる。また、動機づけの高さが身体活動と関連すること(Alosco et al. Health Psychol, 2012)やバイタリティや対人交流の頻度が認知症の発症を予防すること(Wilson et al. Arch Gen Psychiat, 2007)が知られている。また、家の外で過ごす時間が長いと認知機能がよくなると同時に身体活動が高まるとともに、対人交流がさかんになり孤独感が減少する(Petersen et al. Plos One, 2015)という報告がある。つまり、運動機能が高いことが外出の頻度を高め、人と関わる機会を増やすために、物事に対する前向きな気持ちを維持することができるようになることが推察される。

本研究では、運動機能と認知機能との関連性には、運動が脳の構造や機能に直接的に影響して認知機能を高めるといった生理学的な機序だけでなく、心理学的な機序が関わっている可能性について検証していきたい。運動機能の低下は、歩行機能を低下させるだけでなく、認知機能の低下を加速させることが知られている。しかしながら、本邦においては、歩行能力の保持が認知機能の低下を減速させるのかについての研究は十分であるとは言えない。本研究では、健脚度を中心とした運動機能と認知機能との関連性を検証することを目的とする。住民健診に参加した中高齢者314名を対象とした。健脚度はTUG(Time Up and Go)、10歩行、最大歩幅、2ステップテスト、片足立ちによって評価した。認知機能は、D-CAT(注意機能・作業記憶)、Stroop検査(遂行機能)、言語流暢性検査(言語産出機能)、論理的記憶検査(エピソード記憶)、Money道路図検査(空間認知機能)によって評価した。健脚度を説明変数、性別、年齢、教育歴を調整変数、各認知機能検査得点を目的変数とした重回帰分析を行った。D-CATの1文字末梢検査(処理速度)と片足立ち(バランス機能)および10m歩行(歩行速度)との間に関連性が認められた。D-CATの3文字末梢検査(作業記憶)とTUG(歩行機能)および10m歩行(歩行速度)との間に関連性が認められた。運動機能、特に、歩行機能が、性別、年齢、教育歴を調整しても、認知機能と関連することが明らかとなった。認知機能の中でも前頭葉機能と歩行機能との間に関連性が認められたことは、歩行訓練が運動野や帯状皮質の働きを強めたという先行研究とも一致するものであった。歩行機能が認知機能の低下を予測する指標となりうるのか、そうであれば、どのような作用機序が想定されるのかについて検証を進めていきたい。本研究の目的は、1身体活動や運動機能は認知機能の低下防止や認知症の発症予防に影響を与えているのかを明らかにする、2何を指標として取り出して活用すれば認知機能の低下防止や認知症の発症予防に効果的であるのかを明らかにすることである。運動をすれば認知機能が高められることはさまざまな研究で報告されているが、運動機能のどの要素(たとえば、歩行能力、バランスや姿勢、関節可動域、痛みなど)が認知機能と強く関連するのかについては報告されていない。本年度は研究分担者の協力により、研究フィールドでのデータの収集は順調に進んでいる。次年度にも本年度と同様の項目を測定することで、最終的な対象者数を増やしていきたい。認知機能の測定評価についても、研究分担者と密に相談をすることで、研究の目的を達成することが可能な水準で測定ができている。本年度は、運動機能の中でも歩行機能が認知機能と強く関連することが認められたことから、本研究の目的に対する結論の道筋が見えてきた。次年度にもデータを追加するとともに、本年度に得られた結果の再現性を確認していきたい。本年度はストループ検査に新ストループ検査IIを追加することで、遂行機能と運動機能との関連性を詳細に検討することとした。
ムギ類マイコトキシン汚染予防のためのDNAマーカーを使った病原菌の動態解明

本年度は`菌は同じ場所で生息し続けているのか?それとも移動しているのか?'という菌の動態解明のために収集した1年目熊本圃場集団(K1)及び播種に用いた種子集団(SK1)、2年目熊本圃場集団(K2)及び種子集団(SK2)の全菌株(46菌株×4集団=184菌株)について、系統情報及びマイクロサテライトマーカー(座)による多型(対立遺伝子)データを得た。その結果、ほとんどの菌株が第6系統、4菌株のみが第7系統と、西日本全体における状況と同様であった。得られた対立遺伝子データ(但し、この際、毒素タイプは一つの座として扱った)を集団遺伝学的解析にかけたところ、1)同一個体はSK2集団中の6株のみで(2株×3組)、他全ての菌株は別個体であること、2)遺伝的多様度(調べた11座中、2個体問で対立遺伝子が異なった座数の平均値)が集団内、集団間共に5.4-6.2と非常に高いこと、3)4集団間のFs七値(集団間の遺伝的分化の尺度)が0.001-0.026と非常に低いことが判明した。これにより、同一圃場におけるムギ類赤かび病が毎年異なる菌集団で起こされることが分かった。また、同一個体と判定された3組について圃場内の分離地点を調べたところ、同一組の菌株はいずれも近接地点で分離されていた。これは菌のクローン増殖で侵される圃場内の場所が限定的であることを示している。更に、集団の遺伝的多様性が非常に高かったことは、本菌が他個体間で高頻度に交配していることを示唆ししている。今回SK1は福岡県産、SK2は長崎県産の種子からの菌集団である。これらとK1及びK2とあわせた全4集団間のFst値が非常に低かったことは、九州北部のフザリウム・グラミネアラム菌が一つの大きな任意交配集団であることを示している。2002年に九州各地から分離された31菌株について同様のデータを取得し、これを1集団として解析したところ、上記4集団とのFst値は0.04-0.06と弱冠高かった。これは本菌の場合、集団間の距離が離れることで遺伝的分化の程度が大きくなっていくことを示唆している。世界に分布するフザリウム・グラミネアラム菌は8つの系統に分かれている。日本に分布する菌の系統を明らかにするため、本年度はまず西日本分離菌の系統を調べた。分離された菌についてフザリウム・グラミネアラム同定用のPCRによりフザリウム・グラミネアラムであることを確認した後、Reductase遺伝子の塩基配列決定に供試した。解析の結果、西日本分離菌は第6系統が主要で、わずかに第7系統が含まれていることが分かった。更に、今後の系統判定作業を簡易化するために、Reductase遺伝子の塩基配列をもとに第6系統判定用のPCR-RFLPを開発した。本研究は世界の菌と日本の菌の系統関係を明らかにするばかりでなく、菌の動態解明を目的としている。そこで本年度は動態解明において焦点をあてている熊本県のムギ圃場及び、九州各地から菌を収集(これに関しては2002年に分離された菌があったことから、今回は菌を分譲頂いた)すると共に、動態解析に必要なマイクロサテライトマーカーの開発を行った。開発した10個のマーカーにより菌株レベルの識別が可能かどうかを調べるため、熊本分離菌11株を含む西日本分離菌28株を用いて各マーカー領域をPCRで増幅し、高分解能を有するアガロースゲル(メタファーを使用)電気泳動に供試して対立遺伝子をスコアリングした。今後多数菌株のスコアリングを行うために、PCR産物の分離においてより高い分解能を有する方法、並びに効率的スコアリング法が必要となるが、各株が異なるハプロタイプを示したことから菌株レベルの識別が可能であることが分かった。昨年度の研究により西日本で分離されたフザリウム・グラミネアラム菌に第6系統と第7系統が検出された。そこで、第6系統だけでなく、第7系統の簡易的判定法の開発が必要となった。第6系統の簡易判定ではReductase遺伝子が用いられたが、これら両系統を判定するうえではReductase遺伝子ではなく、Histone H3遺伝子を用いるのが適当と考えられた。そこで、本年度は新たにHistone H3遺伝子を標的とする両系統判定用のPCR-RFLPを開発した。西日本分離菌を解析した昨年度に続き、本年度はここで開発したPCR-RFLPを利用して東日本の分離菌の系統を調べた。その結果、北海道分離菌においては第7系統が主要に、東北分離菌においては第6系統と第7系統が同等に、他地域においては第6系統が主要に検出された。一方、菌の動態解明に利用するマイクロサテライトマーカーは、従来、アガロースゲル(メタファーを使用)による電気泳動によって対立遺伝子のデータを取得していた。しかし、昨年度の研究によって多数の菌株の対立遺伝子を高解像度で正確かつ効率的にスコアリングすることは困難であることが判明し、本年度は新たにプライマーを蛍光標識し、自動解析装置によって対立遺伝子のデータが得られるように改良した。また、昨年度の熊本県のムギ

圃場における菌の分離(1年目熊本圃場集団)に続き、本年度は同一のムギ圃場においては種に用いられた種子及び、発病したムギの穂から選択培地によって菌を分離した(2年目熊本圃場集団)。これらの集団の一部の分離菌について同定用PCRによってフザリウム・グラミネアラム菌であることを確認したうえで、第6系統及び第7系統判定用のPCR-RFLPを行ったところ、第6系統であることが分かった。本年度は`菌は同じ場所で生息し続けているのか?それとも移動しているのか?'という菌の動態解明のために収集した1年目熊本圃場集団(K1)及び播種に用いた種子集団(SK1)、2年目熊本圃場集団(K2)及び種子集団(SK2)の全菌株(46菌株×4集団=184菌株)について、系統情報及びマイクロサテライトマーカー(座)による多型(対立遺伝子)データを得た。その結果、ほとんどの菌株が第6系統、4菌株のみが第7系統と、西日本全体における状況と同様であった。得られた対立遺伝子データ(但し、この際、毒素タイプは一つの座として扱った)を集団遺伝学的解析にかけたところ、1)同一個体はSK2集団中の6株のみで(2株×3組)、他全ての菌株は別個体であること、2)遺伝的多様度(調べた11座中、2個体問で対立遺伝子が異なった座数の平均値)が集団内、集団間共に5.4-6.2と非常に高いこと、3)4集団間のFs七値(集団間の遺伝的分化の尺度)が0.001-0.026と非常に低いことが判明した。これにより、同一圃場におけるムギ類赤かび病が毎年異なる菌集団で起こされることが分かった。また、同一個体と判定された3組について圃場内の分離地点を調べたところ、同一組の菌株はいずれも近接地点で分離されていた。これは菌のクローン増殖で侵される圃場内の場所が限定的であることを示している。更に、集団の遺伝的多様性が非常に高かったことは、本菌が他個体間で高頻度に交配していることを示唆ししている。今回SK1は福岡県産、SK2は長崎県産の種子からの菌集団である。これらとK1及びK2とあわせた全4集団間のFst値が非常に低かったことは、九州北部のフザリウム・グラミネアラム菌が一つの大きな任意交配集団であることを示している。2002年に九州各地から分離された31菌株について同様のデータを取得し、これを1集団として解析したところ、上記4集団とのFst値は0.04-0.06と弱冠高かった。これは本菌の場合、集団間の距離が離れることで遺伝的分化の程度が大きくなっていくことを示唆している。
タウイメージングトレーサーの比較研究

本研究では申請者らが開発したタウイメージングトレーサー18F-THK5351を含む化学構造の異なる複数のタウイメージングトレーサーの結合特性、薬物動態特性を検討した。その結果、18F-THK5351は生体内で硫酸抱合体に代謝され、それは脳に移行しないことを明らかにした。また、18F-THK5351の主なoff-target binding(タウ病変以外への結合)はモノアミンオキシダーゼB(MAO-B)であることを明らかにした。一方、18F-AV1451のoff-target bindingは報告されているMAO-A、メラニン以外に他に存在することを明らかにした。アルツハイマー病をはじめとする神経変性疾患の脳内に蓄積するタウ病変を標的としたPETイメージングトレーサーが複数開発され、現在探索的臨床研究によりその有用性が検証されている。しかし、トレーサーが認識するタウ病変や生体内における薬物動態など各トレーサーの全容は明らかになっていない。そこで、本研究では申請者らが開発したキノリン誘導体を含む化学構造が異なる複数のタウイメージングトレーサーの結合特性、薬物動態特性を比較しそれらの特徴・性能を明らかにすることを目的とした。平成27年度は、視覚的読影および感度を高めるために18F-THK5117の欠点である白質への高い結合を減らすことを目的として新たに18F-THK5351を開発した。18F-THK5351の結合特性および薬物動態特性を18F-THK5117と直接比較した。その結果、18F-THK5351は18F-THK5117よりもタウ病変を含むAD脳ホモジネートに対して高い結合親和性を有し、白質への結合が可逆的で解離が速いことがわかった。3H-THK5351のミクロオートラジオグラフィーによりADのタウ病変への選択的な結合が確認できた。さらに、THK5351はTHK5117同様、皮質基底核変性症や進行性核状性麻痺の脳内に蓄積するグリアタウ病変の一部への結合を認めた。正常マウスにおける薬物動態も18F-THK5117と比較して速かった。以上のことから、18F-THK5351は18F-THK5117よりも優れたタウイメージングトレーサーであると考えられた。本研究では、結合特性および薬物動態特性を比較することにより、新たに開発した18F-THK5351が従来の18F-THK5117よりも優れた特性を有することを示すことができた。また当初の計画通り、本年度構築した評価法で同様に化学構造が異なる複数のタウイメージングトレーサーを比較することができるため。しかし、トレーサーが認識するタウ病変や生体内における薬物動態、また、近年タウ病変以外への標的への結合であるoff-target bindingの存在が多く報告されているが、それらの全容は明らかになっていない。そこで、本研究では申請者らが開発した18F-THK5351を含む化学構造が異なる複数のタウイメージングトレーサーの結合特性、薬物動態特性を検討し特徴を明らかにするとともに、off-target bindingの全容解明を目的とした。最終年度の平成28年度は、申請者らの最適化化合物である18F-THK5351と18F-AV1451の代謝プロファイルをマウスにおいて検証した。また、18F-THK5351についてはヒトにおける代謝プロファイルも検討した。さらに、18F-THK5351, 18F-AV1451, 18F-FDDNPについて結合特性(on-target/off-target binding)の検証を行った。その結果、ヒト、マウスにおいて18F-THK5351は血漿中において極性の高い放射性代謝物が認められた。代謝物分析の結果、それは硫酸抱合体であることが明らかとなった。放射性代謝物である18F-THK5351の硫酸抱合体はマウスでは脳へ移行しなかった。したがって、18F-THK5351のPET画像に代謝物が与える影響はないと考えられた。一方、18F-AV1451では顕著な代謝物が認められなかった。18F-THK5351, 18F-AV1451, 18F-FDDNPの結合特性の検討の結果、すべてに明らかなoff-target bindingが存在することが明らかとなった。118F-THK5351の代謝特性の詳細を明らかにする。

2当初の計画通り、異なる化学構造の18F-FDDNP, 18F-AV1451, 11C-PBB3などの様々なタウ病変への結合特性、薬物動態特性を検討する。分子イメージングnon-ADタウオパチーなどの脳標本を米国から入手するのに時間がかかったため、それを用いた実験を十分に行うことができなかった。また、サイクロトロンが電気代の高騰により使用が制限されているため十分な回数の実験が行えなかったため。脳標本を入手し、各トレーサーを評価するための評価系(様々な疾患の脳標本を用いたオートラジオグラフィー、薬物動態評価、代謝解析)の構築が前年度にできたので、今年度は化学構造が異なるタウイメージングトレーサーの検討を進める。主に、組織化学実験、放射性同位元素関連実験の消耗品に使用する。次年度は最終年度なので積極的に学会発表、海外専門誌への投稿をしていく予定である。このための旅費、学会参加費、論文校正費用、印刷費として使用する。
東南アジアにおける環境変化が疾病媒介蚊に及ぼす影響

この研究では東南アジアの疾病媒介蚊における環境影響を多面的、総合的に把握分析しようとした。また基盤としての環境を包括的かつ定量的に評価する記載法の開発をめざした。その結果、代表的マラリア媒介蚊であるコガタハマダラカグループ(Anopheles minimus group)のうち石垣島の個体群が、従来の同胞種とは類緑距離に大きな隔たりのある新しい同胞種であることを、タンパク多型とrDNA28Sの第3ドメインに注目したゲノムDNAの塩基配列の比較とクラスター分析により確認した。また、従来混乱のあったインドネシア・ロンボク島の個体群は外部形態から,An.flavirostrisとすべきことも判った。一方、30年に亘るタイ北部のマラリア媒介蚊発生様相の経年変化をトレースした結果、過去の流行地域で現在はマラリアのない地域の媒介蚊は著しく減少しているが、マラリアが未だ深刻な地域では減少していない事実を見出した。また前者の森林減少は微少だが後者では開発により著しく減少していたので森林開発と山地性マラリア媒介蚊発生の関係が示唆された。この地域のマラリア流行要因として人の移動に加えて媒介蚊の趨勢も考慮すべきであろう。デング熱媒介蚊ではネッタイシマカ(Aedesaegypti)とヒトスジシマカ(Ae.albopictus)の吸血行動を誘発する環境要因の違いを野外実験により明らかにした。即ち、タイにおいてCO^2トラップと人囮採集を様々な条件下で実施し、両種の吸血に係る習性を比較した。ネッタイシマカはCO^2トラップでは採れず人囮のみで捕獲された。また飛来密度は屋内で高かった。ヒトスジシマカは茂みでの密度が高かった。殺虫剤抵抗性の変異については、対成長阻害剤感受性に種を問わず性差の存在することが証明された。媒介蚊生息地の環境を包括的かつ定量的に記載する評価手法としてコガタハマダラカ生息環境のデジタル写真画像解析を石垣島と北タイにおいて進め、発生環境を景観生態学的に提示し評価する方法を開発した。以上、研究は概ね順調に経過し当初目標を達成出来た。インドネシアと台湾での調査は、現地の政情や災害のため見送ったが、タイと石垣島でのマラリアとデング熱媒介蚊調査は予定通り実施出来た。マラリア媒介蚊については、コガタハマダラカの石垣系統がこれまでタイから報告されていたspecies A,species Cとは同胞種を異にすることが明らかになった。石垣系統は、海南島から報告されているspecies Bとも異なる全く新しい同胞種と思われるので暫定的にspecies Eとした。また、インドネシアのロンボク島の標本は外部形態からA.minimusではなくA.flavirostrisとすべきことが判った。生息地の環境を包括的でありなから定量的に記載するための新しい試みとして導入した、フィールドのカラー写真の画像解析とその結果得られる数値化した各環境要素の主成分分析を、従来の石垣島に加えタイのコガタハマダラカ生息地に対しても実施することとし、第一次のデータ収集を終えた。デング熱媒介蚊については、タイにおいてドライアイストラップと人囮採集を色々な時間帯に色々な屋内、茂み内、裸地にて実施し、ネッタイシマカとヒトスジシマカの吸血に係る習生の比較を吟味した。ネッタイシマカはドライアイストラップでは採れず専ら人囮採集で捕獲された。

また同種の吸血飛来密度は屋内で高かったのに対し、ヒトスジシマカは茂み内での吸血飛来密度が高かった。ネッタイシマカの吸血待機要因として「人気度(ヒトケ度)」のようなものを定義できれば、吸血行動を左右する環境を包括的に理解することが可能かも知れない。昨年度実施できなかった台湾でのマラリア媒介蚊調査を実施した。台湾南部の5カ所より採集した幼虫から成虫を羽化させ、タイ・チェンマイ系統との交雑実験を行った。サンプル数が十分でないため確定するまでに至っていない点もあるが、以下の2点が明らかになった。(1)台湾には少なくとも遺伝的に異なる2同胞種が分布している、(2)一方はタイ・チェンマイ系統と同一のspecies Aと思われるが、もう一方は、species Aとは異なり、石垣島のspecies Eとも異なる。生息地の環境を包括的かつ定量的に記載する方法を、北部タイのフィールドに適用するため、第一次のデータ収集を実施した。デング熱媒介蚊については、主にネッタイシマカを対象としてインドネシア(スラバヤ)、タイ(チェンマイ)、ベトナム(ハノイ)で形態変異の予備的調査を実施できた。その結果成虫の形態には大きな地理的変異が存在することが確認された。観察された地理的変異とこれらの地域における環境変化との関連を生態遺伝学的に分析するため、スラバヤ由来の系統を用いて、形態の違いに基づいた実験室内での選択を行っており、現在までに10世代を経過した。遺伝的にかなり均質な系統が2系統確立されつつある。これら2系統について、選択7世代目の幼虫と成虫を用いて個体群形質の比較研究を開始した。タンパク多型とrDNA28Sの第3ドメインに注目したゲノムDNA塩基配列から、我々が各地で調査対象としてきた東南アジアの主要マラリア媒介蚊であるコガタハマダラカのうち、石垣島の個体群がこれまで報告のない新しい同胞種で、しかもクラスター分析にみる類縁距離から別類と判断しても良いくらい、これまで報告されている3同胞種と隔たりがあることも判明した。一方、タイ北部のマラリア媒介蚊発生様相の、30年に亘る経年変化をトレースしてきたグループは、マラリアが未だ深刻なメーホンソン県では、永年の媒介蚊防除活動にも拘わらずコガタハマダラカの減少が認められないこと、過去にはマラリア流行をみたが、5年以上土着マラリアが発生しておらず現在の非感染地域とされているチェンマイ県の村では、コガタハマダラカの減少が著しいこと、をつきとめた。また、前者では森林の減少が微少であるのに対し、後者の開発は著しく森林面積が大きく減少していた。これらから森林開発と山地性マラリア媒介蚊発生の関係が実証されたことに加え、ミャンマーとの人の移動だけが問題視されてきたメーホンソン県のマラリア流行要因に、媒介蚊の非減少も考慮すべき要因であることを初めてデータをもって示唆することに成功した。コガタハマダラカの生息を促す環境を、総合的かつ計測に基づく数値をもって評価するための新しい手法として、デジタル写真画像の解析を進めてきた。この方法により発生環境の景観がもつ特徴を、把握し易い形で提示し評価する見通しがつきつつある。