hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
消化器癌に発現するチロシンホスファターゼSAP-1の基礎的研究並びにその臨床応用

一方、大腸腺腫においては、SAP-1の過剰発現は認められず、K-ras、p53遺伝子の変異の比較検討から、SAP-1の過剰発現は大腸癌の多段階発癌過程の後期に生じるのではないかと結論した。現在、このモノクローナル抗体をもちいた測定系により、大腸癌、膵癌患者血中のSAP-1測定を行いつつある。チロシンキナーゼや、それにより活性化される細胞内情報伝達系が、細胞増殖や発癌過程に重要な役割を果たしていることから、リン酸化チロシンを脱リン酸化するチロシンホスファターゼ(PTPase)は、生理的な細胞増殖や、発癌過程に密接している可能性が想定される。私達が、ヒト胃癌細胞KATO-III細胞より、遺伝子クローニングした新規の受容体型PTPase、SAP-Iは、細胞外ドメインとして、糖鎖に富むフィブロネクチン様構造を有していることから、外側リドメインに結合するリガンド刺激より、活性かされるPTPase活性を介して、細胞密接機能等に関与している可能性が想定される。また、SAP-1は、正常大腸粘膜には、ほとんど認めなかったが、多くの大腸癌細胞株に過剰発現を認めている。そこで、本研究においては、SPA-1の生理機能の解明、大腸腺腫及び大腸癌組織におけるSAP-1の発現を検討、SAP-1の特異モノクローナル抗体の作成により患者血中のSAP-1活性を検索等を計画した。その結果、1)SAP-1のPTPase活性は細胞密着や細胞密度の増加に伴い増加したことから、SAP-1が細胞接触依存症の増殖阻止に作用している可能性が示唆された。2)SAP-1は、増殖因子EGF刺激依存症にEGF受容体と結合することを明らかにしており、SAP-1がEGFによる細胞増殖作用に関与する可能性が示唆された。3)SAP-1に特異的なモノクローナル抗体を作成しえた。現在、内視鏡検査や、手術時に得られた大腸腺腫及び大腸癌組織におけるSAP-1の発現を、免疫組織化学的にさらに検討中であり、約50%の症例においてSAP発現の増加を観察している。
ポルフィリン会合体のメゾスコピック構造と励起エネルギー移動ダイナミクスの研究

本研究では,色素会合体,特に水溶性テトラフェニルポルフィリンスルホン酸(TPPS)およびメロシアニン色素の会合体に関して,メゾスコピック領域における構造および光ダイナミクスを走査型ニアフィールド光学顕微鏡(SNOM)を用いて解明することを目的した.まず微小領域における化合物の同定を行うために,増幅したフェムト秒レーザーの自己位相変調によって得られるフェムト秒白色光をプローブ光とするニアフィールド吸収分光法を開発した.本手法により,数十nmから100nm程度の分解能で電子スペクトルを得ることが初めて可能になった.さらに,ピコ秒単一光子計算法およびデコンボリューションの手法をSNOMに組み合わせることにより,微小領域の蛍光寿命を数psの時間分解能で解析可能となった.スピンコートによって作成したTPPS J-会合体フィルムのトポ像から,J-会合体はしばしば高さ約20nm,長さ数μm,幅0.2から0.5μm程度の染色体状構造を作る事を,フェムト秒白色光をプローブ光とするメゾスコピック領域の吸収スペクトル測定,蛍光スペクトル測定によって確認した.また,pH調製により作製したTPPSモノマー薄膜,およびカチオン性高分子と混合することによって得たポリイオンコンプレックススピンコート薄膜の光ダイナミクスを研究した.蛍光SNOM像とトポ像の比較等により,会合体のミクロな分子間相互作用とサブ波長領域の構造の相関を調べた.次にメロシアニン色素のJ-会合体の形成条件を検討し,モノマー溶液だけでも高濃度条件でスピンコートによりJ-会合体が得られること,PVSよりPVAフィルムの方がバンド幅の狭いJ-会合体が得られること等が明らかになった.スピンコートによって得られたロック状のメゾスコピック構造がJ-会合体に由来することを蛍光SNOMの波長依存性,吸収SNOMスペクトルによって解明した.また,メロシアニンのJ-会合体の寿命は約20psであると求まった.本研究では,色素会合体,特に水溶性テトラフェニルポルフィリンスルホン酸(TPPS)およびメロシアニン色素の会合体に関して,メゾスコピック領域における構造および光ダイナミクスを走査型ニアフィールド光学顕微鏡(SNOM)を用いて解明することを目的した.まず微小領域における化合物の同定を行うために,増幅したフェムト秒レーザーの自己位相変調によって得られるフェムト秒白色光をプローブ光とするニアフィールド吸収分光法を開発した.本手法により,数十nmから100nm程度の分解能で電子スペクトルを得ることが初めて可能になった.さらに,ピコ秒単一光子計算法およびデコンボリューションの手法をSNOMに組み合わせることにより,微小領域の蛍光寿命を数psの時間分解能で解析可能となった.スピンコートによって作成したTPPS J-会合体フィルムのトポ像から,J-会合体はしばしば高さ約20nm,長さ数μm,幅0.2から0.5μm程度の染色体状構造を作る事を,フェムト秒白色光をプローブ光とするメゾスコピック領域の吸収スペクトル測定,蛍光スペクトル測定によって確認した.また,pH調製により作製したTPPSモノマー薄膜,およびカチオン性高分子と混合することによって得たポリイオンコンプレックススピンコート薄膜の光ダイナミクスを研究した.蛍光SNOM像とトポ像の比較等により,会合体のミクロな分子間相互作用とサブ波長領域の構造の相関を調べた.次にメロシアニン色素のJ-会合体の形成条件を検討し,モノマー溶液だけでも高濃度条件でスピンコートによりJ-会合体が得られること,PVSよりPVAフィルムの方がバンド幅の狭いJ-会合体が得られること等が明らかになった.スピンコートによって得られたロック状のメゾスコピック構造がJ-会合体に由来することを蛍光SNOMの波長依存性,吸収SNOMスペクトルによって解明した.また,メロシアニンのJ-会合体の寿命は約20psであると求まった.
北海道移住者と先住社会との関係史的研究―明治初期の有珠・幌別・室蘭・白老の比較史

本研究は、19世紀の北海道移住と地域社会との関係史に関する比較史研究である。亘理伊達家家臣団、白石片倉家家臣団、角田石川家家臣団を分析対象とし、関連する基礎的な資料を調査するとともに目録化作業を実施した。仙台伊達家中である三つの家臣団が相互に連携しながら北海道移住及び移住後の開拓をすすめたこと、移住後もかつての居住地である宮城県仙南地域との継続的な交流が存在したことを明らかにした。本研究課題では、明治初年の北海道移住武家家臣団を分析対象とし、1移住武士団の比較史、2移住地での地域社会形成、3移住をめぐる文書保存と記憶、という三つの課題を設定した。そのため、2015年度は2度の研究会及び現地調査と、研究成果公開のため伊達市主催のイベントに参加した。2015年4月28日には国立歴史民俗博物館で第1回研究会を開催した。代表者檜皮が「亘理伊達家中北海道移住に関する政治的検討」と題して1869年の亘理伊達家の蝦夷地移住をめぐる明治政府との関係について、仲介者としての広沢真臣の動向や宇和島伊達宗城関連資料に関して報告を行った。また、研究協力者工藤航平が「明治初年の北海道における郷学校設立と地域社会」と題して亘理伊達家による学校運営と地域社会における知の蓄積に関する報告を行った。2015年8月12日には北海道伊達市で第2回研究会を開催した。研究協力者石田七奈子が「明治期有珠郡における寺社」を、また登別市郷土資料館学芸員平塚理子氏が「武士団の北海道移住の一事例」と題して亘理伊達家と片倉家の北海道移住との比較史に関する報告を行った。また、2015年8月と2016年3月に現地調査を実施した。2015年8月には伊達市噴火湾文化研究所所蔵の「新稿伊達町史編纂時収集資料」の調査と撮影を、2016年3月には北海道博物館所蔵の「白石藩移住関係資料」の撮影を実施した。さらに、2015年8月には伊達市主催の「総合博物館スタートアップ展示」に参加し、8月9日には研究代表者檜皮が「歴史を編むことと歴史展示」と題して北海道移住に関する歴史展示が抱える資料的課題についての講演を行った。また、8月11日には分担者伊達元成、及び研究協力者三野行徳を中心に「資料整理デモンストレーション『古文書史料整理のイロハ』」と題して地域社会に点在する移住関連資料の保存や整理方法についての講座を実施した。現地(北海道伊達市、及び札幌市)での調査がおおむね順調に進捗しており、共同研究の成果の蓄積も順調に進展しているため。本研究課題では、明治初年の北海道移住武家家臣団を分析対象とし、1移住武士団の比較史、2移住地での地域社会形成と既存地域社会との軋轢、3移住をめぐる文書保存と地域社会の記憶、という三つの課題を設定した。2016年5月7日の研究会では、2016年度の研究計画と研究計画に関して討議を行なった。2016年8月17日-18日の研究会では、代表者檜皮が「仙台藩と北海道移住ー戊辰戦争と亘理伊達家を中心にー」というテーマで戊辰戦争から北海道移住へのプロセスにおける亘理伊達家に関する歴史叙述を資料論から検討した報告を、分担者伊達元成が「亘理伊達家文書調査研究会の研究成果を展示コンテンツへ」というテーマで研究成果の博物館展示への活用に関する報告を、協力者工藤航平が「明治初年の北海道における郷学設立と地域社会」というテーマで地域社会の発展に伴う郷学の性格や社会的役割の変化に関する報告を、協力者石田七奈子が「近代移行期の有珠郡における寺社ー有珠善光寺を中心にー」というテーマで蝦夷地における宗教政策の変化や有珠善光寺と移住者の埋葬・回向やアイヌ民族と関係について報告を行なった。また、分担者久留島浩が研究課題全体に関する成果と課題について報告を行なった。2016年9月には北海道伊達市で資料調査を実施した。田村家文書の撮影、及び伊達神社において亘理伊達家家臣団に関わる祭礼と記憶に関する調査を実施した。祭礼に関する調査と共に、伊達神社奉賛会(氏子)であり家臣団家子孫でもある田村一彦氏、横山繁夫氏への聞き取り調査を実施した。また、2016年12月には、北海道立文文書館で移住武士団の土地取得に関する資料調査(「部類抄録・地理部国郡」「勇払往復・第壱号・明治六年」「地価創定請書・明治十四年分」など)を、北海道博物館で白石移住片倉家家臣団関係資料の調査・撮影を実施した。北海道伊達市や資料保存機関での資料調査、及び成果報告研究会が順調に進展しているため。最終年度である2017年度は2回の研究会と3回の資料調査を実施した。2017年5月13日の研究会では、2017年度の研究計画についての打合せ、及び研究成果の公開のため2018年度に出版を計画している論文集に関する討議を実施した。

2017年9月23日-24日の研究会では、代表者・檜皮が「仙台藩と蝦夷地移住」というテーマで開拓移住物語が形成される歴史的背景について、協力者・工藤航平が「明治初年の北海道における郷学設立と地域社会」というテーマで有珠郷学校の設立経緯とその教育内容について、協力者・平塚理子が「仙台藩士片倉家中の北海道移住」というテーマで幌別郡に移住した白石片倉家の事例について、各自が研究報告を行なった。2015年度から3年間の研究成果は、論文集しての刊行を予定している。また、協力者・工藤公平が2017年11月23日に東北大学で開催された学術交流連携講演会「北海道と本州のつながりを遺物から紐解く」において、「伊達市に伝わる古文書資料から読み解く幕末の伊達家とその家臣」という講演を行なった。また、代表者・檜皮も講演会に参加した。2017年9月には一関市博物館で一関藩田村家・白老郡支配関係資料の調査を、2018年1月には北海道立文書館で開拓使貫属士族関係資料、北海道国有未開地処分法関係(アイヌ民族への土地給与)資料の調査・撮影を、2018年2月には室蘭市立図書館で同館所蔵「添田家文書」(白石片倉家の北海道移住関係資料)、及び壮瞥町教育委員会で同委員会所蔵「鎌田新三郎資料」(徳島県名東郡より伊達市長流・壮瞥町への移住団関係資料)の調査・撮影を実施した。本研究は、19世紀の北海道移住と地域社会との関係史に関する比較史研究である。亘理伊達家家臣団、白石片倉家家臣団、角田石川家家臣団を分析対象とし、関連する基礎的な資料を調査するとともに目録化作業を実施した。仙台伊達家中である三つの家臣団が相互に連携しながら北海道移住及び移住後の開拓をすすめたこと、移住後もかつての居住地である宮城県仙南地域との継続的な交流が存在したことを明らかにした。2015年度に引き続き、2016年度以降は伊達市噴火湾文化研究所・大雄寺(田村家文書・家臣団家文書)、及び北海道博物館・北海道立文書館(開拓使文書)での調査を実施する。特に田村家文書(亘理伊達家家老職)の目録を整備し、本年度の完成を目指す。同時に、登別市郷土資料館、及び室蘭市民族資料館と協力して、明治初年北海道移住武士団の比較史的検討に向けての研究会を開催すると共に、武士団の集団移住に伴う文書の保存・継承と地域社会の記憶に関する共同研究を実施する。さらに、共同研究の成果を広く公開すべく2017年度以降の出版を計画している。2017年度は、研究課題の最終年度にあたるため、前年度からの継続した資料調査の実施と同時に、研究成果をまとめた共同研究刊行のために必要な作業を実施する。そのため、研究課題参加者各自の研究論文執筆のための資料調査が中心となり、個別研究テーマ発表のための研究会を数回実施する予定である。同時に「田村家文書」の仮目録化作業をすすめる。また、研究成果の社会的還元の一環として、北海道伊達市が刊行を予定している小中学生用読本『伊達開拓物語』の編纂課程において知見の提供を行なう予定である。日本史研究分担者久留島浩が研究調査に1度しか参加出来なかったため。2016年度に実施する現地調査において使用する。
自閉症児のプロソディー運用にかんする認知神経心理学的検討

本研究では、自閉症スペクトラム障害(ASD)児における、プロソディーの理解と表出面の発達を、実験的手法によって検証した。その結果、ASD児はプロソディーが伝達する意味内容に従って話し手の指示対象や顔をすばやく特定することが困難であることが示された。またASD児は、定型発達児と同様に、確信度にかかわるプロソディーをそれに応じた場面で使用するが、自己の確信度をメタ的に認知し、それを相手に伝達するため意図的にプロソディーを用いている可能性が低いことが示唆された。英国で開発されたPEPS-C、日本語における事例報告、その他言語学関連の文献資料を参考に、日本語のプロソディーの特徴を取り込みながら、評価項目を抽出した。感情価、意味弁別、統語マーカー、対照・強調などが項目として挙げられたが、過去の多くの報告を占める英語には存在しないピッチアクセントなどについても、今後の検証項目として整理された。プロソディーの表出面を検証するために、半構造化された場面におけるASD児の発話を記録し、その特徴を統制群と比較した。5歳8歳のASD児、定型発達児が参加する。実験者が与える知識問題に対する、対象児の回答を記録し、発話における音響的特徴(ピッチ、ポーズ、潜時、持続時間)と正答率との関係を、群間で比較した。これまでの結果では、自閉症群では、文末のイントネーションの上下が正答率と相関が見られたが、内観による確信度の判断では、イントネーションと内観との相関が見られたのは定型発達群のみで、自閉症群においては相関が見られず、伝達的にイントネーションをまた、プロソディーの理解面を検証する課題として、音声聴覚刺激に基づいて、対象物に目を向けるまでの反応を、プロソディーを実験刺激とした状況下で検証した小学校低学年のASD児、定型発達児が参加した。眼球運動追跡装置(Tobii Eye tracker)を備えたモニタに複数の画像(顔、モノなど)を呈示した。それに先行して与えられる音声聴覚刺激に基づき、対象画像を特定するまでの反応時間および注視時間を記録・分析した(Looking-while-listeningパラダイム)。データ収集は現在も継続中であるが、これまでの傾向としては、自閉症児はすばやい目の動きによって感情プロソディーから対象物(顔、モノともに)を特定することが難しいこと、また、より遅延的な指さしでの回答では、感情プロソディーと顔とのマッチングにおいて正答率が上がることが明らかになっている。プロソディーの表出面の発達を検証するために、前年度に引き続き、半構造化された場面におけるASD児の発話を記録し、その特徴を統制群と比較した。6歳10歳のASD児および定型発達児が参加した。実験者が与える知識問題に対する、対象児の回答を記録した。分析項目として、(1)音声における情報の不確定性に関わるプロソディー(ピッチの上昇、ポーズの挿入、遅延、言い淀み)の有無、(2)正答率、また(3)自身の確信度にかんする内観を取り上げ、これらの関係を群間で比較した。その結果、自閉症群では、プロソディーの使用と正答率との間に相関がみられたものの、プロソディーの使用と内観との間には相関がないことが明らかになった。プロソディーの理解面の発達を検証する課題として、前年度に引き続き、音声聴覚刺激に基づいて、対象物に目を向けるまでの反応を、プロソディーを実験刺激とした状況下で検証した。小学校低学年のASD児、定型発達児が参加した。眼球運動追跡装置(Tobii Eye tracker T120)を備えたモニタに複数の画像(顔、モノ)を呈示した。言語内容およびプロソディーに感情価を加えた音声聴覚刺激に基づき、対象画像を特定するまでの反応時間および注視時間を記録・分析した。結果として、自閉症児は音声聴取後に感情プロソディーに基づいて対象物(顔、モノともに)を注視する反応がないこと、また、一方でより遅延的な指さしでの回答においては、感情プロソディーから顔表情をマッチングしていることが明らかになった。また、言語内容の感情価が常に中立で、プロソディーのみに注意を向ける条件下では、自閉症群においても、音声聴取後に対象に視線を定位することが明らかになった。計画された課題の多くは実施に至っているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、すでに進行中の課題については、追試と分析を重ねて論文化の作業へと移行する。未実施の課題については、24年度夏を主な期間とし、あらたなデータ収集を行うものとする。
多重葉層構造の位相的研究

3次元多様体上の多重葉層構造と多重接触構造の存在問題について研究し、オイラー類が消えている平面場のホモトピー類はすべて全葉層(すなわち互いに横断的に交わる葉層構造の三つ組)によっても双接触構造(すなわち互いに横断的に交わり符号の異なる接触構造の組)によっても実現できることを示した。全葉層とは多様体上その次元に等しい数からなる余次元1葉層構造の組である。この全葉層の存在問題に関して浅岡、Dufraineと共同で進めていた研究を論文''Homotopy classes of total foliations and bi-contact structures on three-manifolds''にまとめ、雑誌Commentarii Mathematici Helveticiに投稿した。この論文では3次元多様体上の任意の平行化された2次元接分布に対し、平行化を含むホモトピーにより全葉層の接平面場にすることができることを完全に証明した。3次元多様体上の単一の余次元1葉層構造の存在に関する結果と比較すると、単一の葉層構造が多重葉層構造へ昇格するためには平行化可能性という自明な障碍以外に条件が生じないことが分かった。双接触構造とは横断的交わり符号の異なる接触構造の組のことである。Eliashberg-Thurstonの摂動定理により、3次元多様体上の余次元1葉層構造の接平面場は接触構造により近似されることが知られているが、この事実と今回の結果を合わせると任意の平行化された2次元接分布のホモトピー類に双接触構造が存在することも分かる。上記の論文では更にその性質を観察し、この構成による双接触構造が二つとも過旋接触構造になるようにできることも示した。逆にtightな接触構造の存在問題とホモトピー論的性質についてはとても気にかかるところであり、今後の課題として残っている主に3次元多様体上の余次元1の葉層構造からなる多重要層構造と多重接触構造について、その位相的性質を明らかにするべく研究を進めてきた。多様体の次元と同数の余次元1葉層構造が互いに横断的に交わり、共通の接ベクトル空間が各点で0次元になるとき全葉層と呼ばれる。3次元多様体上に全葉層が存在すると、これをなす各葉層構造の接平面場は同一のホモトピー類を与えることが容易に分かる。浅岡とDufraineとの共同研究においては、逆に平面場のどのホモトピー類が全葉層になるかを考察し、オイラー類が消えている平面場のホモトピー類はすべて全葉層によって実現できることを具体的構成により示した。更に双接触構造、すなわち横断的に交わる正と負の接触構造の組についても研究し、全葉層と同様にオイラー類が消えている平面場のホモトビー類はすべて双接触構造によって実現できることも示した。以上の結果をまとめCommentarii mathematici Helveticiに投稿し、掲載するには改稿の必要があるとの返事を得、現時点で改稿中である.また、足立二郎によってround handle decompositionを応用して4次元多様体上のエンゲル構造を構成する方法が試みられており、エンゲル構造を持つ4次元多様体は平行化可能であることからこの手法に関運して4次元多様体上の全葉層を構成することも試みている。
イリジウム錯体と分子触媒のイオンペアを活用した光水素発生系の開拓

太陽光エネルギーで水を還元し、水素を効率よく生成する技術が求められている。本研究では、増感剤として機能するイリジウム(Ir)錯体から水の還元触媒への電子移動を促進するために、脂質二分子膜中におけるそれらの静電相互作用を活用した新しい光水素発生系の開拓に取り組んだ。その候補となるカチオン性Ir錯体とアニオン性Ir錯体をそれぞれ開発し、それらが可視光駆動水素発生の増感剤として機能することを見出した。さらに、様々なカチオン性Ir錯体の球状脂質二分子膜(ベシクル)への導入とアニオン性コバルト分子触媒との塩の合成に成功した。近年、太陽光エネルギーで水を還元し水素を生成する技術(光水素発生)が注目されている。本研究は、可視光を吸収する増感剤から水の還元触媒への電子移動を促進し、光水素発生反応の高効率化を達成するために、脂質二分子膜中の増感剤と分子触媒のイオン間相互作用を活用した新しい反応系を開拓しようとするものである。特に、様々な配位子によって容易に電荷や物性を制御できるイリジウム(Ir)錯体の増感剤としての特長を活かした光水素発生系の構築を試みている。平成27年度は、最適な増感剤と分子触媒の選定のために、様々なIr錯体とコバルト(Co)錯体を多角的に評価し、主に以下のような研究実績を得た。1、アニオン性分子触媒との組み合わせを視野に入れ、カチオン性Ir錯体に基づく有用な増感剤の探索を行った。具体的には、クマリン6と呼ばれる色素と2,2'-ビピリジルを配位子とするIr錯体に着目し、ビピリジル配位子に電子供与基を導入した新規錯体を設計、合成した。その結果、無置換体に比べて励起状態寿命が顕著に長くなった。さらに、光水素発生における増感機能も向上することが判明した。2、アニオン性分子触媒の候補として、1,2-ベンゼンジチオラートを配位子とするCo錯体を合成し、脂質二分子膜(ベシクル)に取り込まれるかどうかを検討した。その結果、ベシクル調製時に用いる緩衝液の種類や超音波照射時間に工夫が必要であったものの、このCo錯体はベシクル膜に取り込まれることを確認した。3、クマリン6とオロテートを配位子とするアニオン性Ir錯体の増感剤としての機能評価を行った。特に、アスコルビン酸ナトリウムを電子供与体、Coグリオキシム錯体を分子触媒とする光水素発生系において、そのアニオン性Ir錯体が増感剤として働くことが明らかとなった。増感剤と触媒の回転数(TON)としては200と12という値がそれぞれ得られた。候補となる増感剤と分子触媒の基本骨格が絞られてきた点では、目的とする光水素発生系の構築に向けておおむね順調に進展していると自己評価できる。また、クマリン6とオロテートを配位子とする新規アニオン性Ir錯体は水混合溶媒中でも高い発光量子収率と発光寿命を示し、かつ可視光を用いた光水素発生反応の増感剤として充分機能することが確認できた。この結果は、一般的に不安定で扱いにくいとされていたアニオン性Ir錯体が増感剤として用いることができることを初めて実証するものであり、初年度に得られた成果の中では最も重要である。化石資源の枯渇や地球温暖化などの懸念を受けて、太陽光エネルギーで水を還元し水素を効率よく生成する技術が求められている。本研究では、増感剤として機能するイリジウム(Ir)錯体から水の還元触媒への電子移動を促進するために、脂質二分子膜中におけるそれらのイオン間相互作用を活用した新しい反応系の開拓を目指した。特に、配位子の選択で電荷や物性を制御しやすいIr錯体の特長を活かした光水素発生系の構築を試みた。平成27年度は、クマリン6と呼ばれる色素を主配位子とするカチオン性Ir錯体に着目し、最適な補助配位子の探索を行った。その結果、電子供与基を導入した2,2'-ビピリジルを用いることで、光励起状態が長寿命化することを見出した。その増感剤は、コバルト(Co)グリオキシム錯体を分子触媒とする可視光駆動水素発生にも有効であることが判明した。さらに、カチオン性分子触媒との組み合わせも想定して、オロテートを補助配位子とするアニオン性Ir錯体を評価したところ、水混合溶媒中でも高い発光量子収率と長い発光寿命を示し、光水素発生反応の増感剤として機能した。この結果は、一般的に不安定で扱いにくいとされていたアニオン性Ir錯体が増感剤として適用できることを初めて実証する重要な成果である。最終年度は、脂質二分子膜を反応場とするシステムの構築に向けて、クマリン6を有するカチオン性Ir錯体がDPPCベシクルに取り込まれるかどうかを確認した。種々の置換基と対アニオンを有するIr錯体を検討したが、何れもベシクル膜に効率良く導入された。また、それらの錯体は膜の表面付近に存在している可能性が示唆された。一方で、カチオン性Ir錯体とアニオン性Coグリオキシム錯体の塩を合成する方法も確立している。このように、目標とする反応系構築のための充分な条件が整い、後はその有用性を実証するのみという段階に達した。

本研究では、増感剤として機能するイリジウム(Ir)錯体から水の還元触媒への電子移動を促進するために、脂質二分子膜中におけるそれらの静電相互作用を活用した新しい光水素発生系の開拓に取り組んだ。その候補となるカチオン性Ir錯体とアニオン性Ir錯体をそれぞれ開発し、それらが可視光駆動水素発生の増感剤として機能することを見出した。さらに、様々なカチオン性Ir錯体の球状脂質二分子膜(ベシクル)への導入とアニオン性コバルト分子触媒との塩の合成に成功した。平成27年度の研究によって、増感剤として有望なカチオン性およびアニオン性Ir錯体の候補が挙げられた。一方で、これまでの検討で最も性能の良かった分子触媒は電荷を持たないCoグリオキシム錯体であり、Ir錯体とイオンペアを形成させベシクル中で高効率な光水素発生が達成できそうなイオン性分子触媒の選定には至っていない。1,2-ベンゼンジチオラートを配位子とするアニオン性Co錯体はベシクル膜に取り込まれることは確認したが、適用できる増感剤は従来から用いられているルテニウム(Ru)錯体に限られており、光水素発生の効率と安定性の観点からも懸念が残されている。そこで次年度は、検討する分子触媒の化学構造をCoグリオキシム錯体に固定し、そのピリジン配位子をアニオン性またはカチオン性置換基で修飾した錯体の合成と、触媒としての性能評価を進める。その後、最も有効だと期待される触媒とIr錯体の組み合わせを決定し、それらの塩(イオンペア)を合成する。さらに、その塩をベシクル膜へ導入し、外水相に適切な電子供与体を添加した条件で光水素発生反応が進行することを確認する。その結果と均一溶液中の実験結果を比較することで、脂質二分子膜中でのイオン間相互作用が光水素発生反応の効率向上に寄与することを実証したい。錯体化学平成27年度の7月にガスクロマトグラフィーの出力装置に不具合が生じ、データ処理装置の更新、セットアップ、性能評価に数ヶ月を要した。その期間は、正確なデータを出すための光水素発生実験は停止せざるを得ず、本来その実験で使用する予定であった反応用溶媒、高純度アルゴンボンベ、交換用キセノンランプなどの支出が少なかったため次年度使用額が生じた。また、想定していたよりも金属錯体の合成は順調に進み、薬品とガラス器具のために計上していた助成金に若干の余剰金が生じた。平成28年度も引き続き新しい分子触媒の合成に取り組む必要がある。さらに、様々な錯体のベシクルへの取り込み実験や光水素発生反応も精力的に行っていく予定であり、そのための試薬・溶媒・ガラス器具・高純度アルゴンボンベなどの消耗品購入費に使用する。また、2年目も得られた成果を国内外に積極的に発信していく計画である。助成金は国内学会発表の旅費や投稿論文の英文校閲料にも有効に使用させていただきたい。
重水素-ヘリウム3核融合直接エネルギー変換のためのエネルギー選別に関する研究

本研究は、ヘリウム3燃料核融合反応出力を直接電気エネルギーに変換する新しい方式であるカスプ型-進行波型直接エネルギー変換器において、入力プラズマ流の電荷分離とイオンエネルギー選別を行う分離・選別器の動作を原理的に実証することを目的としている。このために先ず従来の標準カスプ磁場による方式に対し、傾斜カスプ磁場を用いる新しい分離・選別器を採用した基礎実験装置を製作した。基礎実験装置における電荷分離作用に関する数値シミュレーションを行った結果、磁場強度が大きい場合には、入射半径の大きいイオンはカスプ磁場を通過することができないが、磁場の弱い場合はほぼ100%通過しポイントカスプへ導かれること、電子はどちらの場合も磁力線に沿ってラインカスプ方向へ流出することが確かめられた。また、入射イオンのピッチ角が大きくなるとラインカスプ方向へ漏れるイオンが増える。これらより、電荷分離のための最適磁場条件が存在することが分かった。基礎実験装置においてプラズマ流を発生させ、入口側カスプ磁場コイルのみを励磁すると、ポイントカスプ出口のcharge collectorへ入射する電流は負となり、プラズマ流がそのままポイントカスプへ流出していることが確認された。この状態で、出口側カスプ磁場コイルを励磁し、磁力線を直線型からカスプ型へと変化させてゆくと、ある励磁電流以上で、ポイントカスプ出口へは主としてイオンが到達し、電子はラインカスプへ入ることが観測された。カスプ磁場の曲率を増大すると、ポイントカスプへのイオン電流はより大きくなる。これらの結果より、カスプ磁場による荷電分離が原理的に実証された。さらに、イオン源を用いた実験で、ポイントカスプへのイオン流がイオンのエネルギー値に依存して変化することが明らかになり、エネルギー選別についても原理的に可能との結論を得た。本研究は、ヘリウム3燃料核融合反応出力を直接電気エネルギーに変換する新しい方式であるカスプ型-進行波型直接エネルギー変換器において、入力プラズマ流の電荷分離とイオンエネルギー選別を行う分離・選別器の動作を原理的に実証し、その動作特性を明らかにして、後段の直接エネルギー変換器との整合性を吟味することを目的としている。本年度は、従来の標準カスプ磁場による方式に対し、傾斜カスプ磁場を用いる新しい分離・選別器を採用した基礎実験装置の製作とそれによる初期実験、および基礎実験装置における電荷分離作用に関する数値シミュレーションを行った。1.28keVのイオンビーム源をガイド磁場付き真空容器に取り付け、別に発生させたヘリウムプラズマを混合して重水素-ヘリウム3核融合プラズマを模擬した低エネルギープラズマ流を生成し、これを傾斜カスプ磁場発生装置を用いて構成した分離・選別器に流入させ、電子・イオンの分離並びにイオンエネルギー選別実験を行っている。傾斜カスプ磁場では、従来型よりも▽Bが大きいので静電力に抗して電子をラインカスプ側へ、イオンをポイントカスプ方向へ分離して導く能力が大きいと期待される。2.基礎実験装置の傾斜カスプ磁場中における電子・イオンの運動方程式とポアッソンの式を連立して解く2次元の数値シミュレーションを行った。磁場強度が大きい場合には、入射半径の大きいイオンはカスプ磁場を通過することができないが、磁場の弱い場合はほぼ100%通過しポイントカスプへ導かれる。一方電子はどちらの場合も磁力線に沿ってラインカスプ方向へ流出する。これより、電荷分離のための最適磁場条件が存在することが分かった。

このための基礎実験装置は、模擬プラズマ流や2成分エネルギーを持つイオンビームを発生するプラズマ源/イオン源と粒子選別・エネルギー選別を行う単一カスプ磁場部から構成されている。本来は第1段カスプで荷電分離を行い、第2段カスプでイオン選別を行うが、本実験装置ではプラズマ源とイオン源を交換することにより、単一カスプで荷電分離とイオンエネルギー選別実験を行う。また、カスプ磁場入口からラインカスプに至る磁力線の曲率が変化できるようになっており、荷電分離、エネルギー選別に対する曲率の効果を検証することができる。プラズマ源の電子温度10eV、電子飽和電流100μAのもとで、入口側カスプ磁場コイルのみを励磁すると、ポイントカスプ出口のcharge collectorへ入射する電流は負となり、プラズマ流がそのままポイントカスプヘ流出していることが確認された。この状態で、出口側カスプ磁場コイルを励磁し、磁力線を直線型からカスプ型へと変化させてゆくと、ある励磁電流以上で、ポイントカスプ出口のchargecollector電流は正となり、ポイントカスプ出口へは主としてイオンが到達し、電子はラインカスプヘ入ることが観測された。カスプ磁場の曲率を増大すると、ポイントカスプへのイオン電流はより大きくなる。これらの結果より、カスプ磁場による荷電分離が原理的に実証された。さらに、イオン源を用いた実験で、ポイントカスプへのイオン流がイオンのエネルギー値に依存して変化することが明らかになり、エネルギー選別についても原理的に可能との結論を得た。
小児悪性腫瘍の晩期障害のリスク判定の構築

近年、化学療法・放射線療法の進歩により小児固形腫瘍の治癒率は80%に向上している。治癒後の成長発育の過程において、これらの治療によって生じた形成異常によるQOL (Quality Of Life)の低下を主訴とする症例も増加している。そのため、QOLの改善を図ることが現在の小児歯科医療に強く求められていることを日々の臨床を通じて痛感している。治癒率の向上によって新たに生じてきた問題もあり、医科ではすでに長期にわたるフォローアップ体制の必要性が示唆されている。しかしながら、長期フォローアップ体制も設立されたばかりで、まだ小児悪性腫瘍を経験した患児に対する長期的な歯科的管理のEBMの確立がないため、歯科は枠組みに組み込まれていない。そこでEBMの確立を目的として、当科管理中の小児悪性腫瘍患児に対して、(1)小児悪性腫瘍の現状、(2)歯科受診状況、(3)口腔内の状況、(4)治療によって惹起された、もしくは惹起されると考えられる歯科的異常所見、(5)患児あるいは保護者が口腔内のことに関して不安に感じていること、(6)患児あるいは保護者が日常生活で不都合に感じていること、(7)患児あるいは保護者が日常生活における口腔内ケアで気をつけていること、以上の7つの項目に関するデータ収集を行った。
プロセスモデルによる炭素収支のスケールアップ推定の精度検証手法の開発

常緑針葉樹林と落葉広葉樹林での地上計測(フラックスと生態プロセス)の結果に基づいて、生態プロセスモデルSATECOのパラメータを調整して精緻化を行い、気象データを利用して岐阜県高山市大八賀川流域の炭素収支をシミュレーションした。人工衛星データを用いて流域の植生タイプを分類し、分類結果に基づいて航空機レーザ観測で得た樹高情報で2時期の森林の木部乾重を推定して、2時期の差分で成長量(木部NPP)を推定した。SATECOによるNPP推定値と木部NPPを比較し、空間分布パターンの違いや推定値の差に基づいてシミュレーション結果の妥当性を検証できることを示した。冷温帯落葉広葉樹林の林冠部の光合成生産力を規定する植物生理生態学的観測を行い,陸面過程モデルによる解析の準備を進めた。具体的には,主要樹種であるミズナラとダケカンバの個葉の光合成特性(二酸化炭素-光合成曲線),暗呼吸速度を測定するとともに,クロロフィル含量とその分光指標(SPAD),葉の形態(LMA)の定量を,5月から10月にかけて定期的に実施した。炭素収支の推定結果を検証するため、大八賀川流域を主体に以下の研究を実施した。現地調査と森林簿などに基づいて、森林5タイプと都市・農地の6クラスについて教師データと検証データを設定し、2007年の4月,5月,7月の展葉前,展葉後期,展葉後の3時期のQuickBird画像を用い,季節変化を利用して森林タイプを分類した。4月では常緑樹と落葉樹の分類精度が高く、5月,7月では常緑樹同士,落葉樹同士の分類精度が高かった。4月と5月を組み合わせて分類した場合、総合分類精度は92%と良好だった。スギ・ヒノキについてLiDARデータの樹冠高モデル(CHM)を利用して、林分蓄積の推定モデルを作成した。また、林分平均樹高(H)の推定について検証し、CHMの高さ別で上位8090パーセンタイルのデータを用いれば、回帰分析でHを精度良く推定できることを明らかにした。LiDARデータ(2003年)を利用して、樹冠高分布の特徴を解析した。平均樹冠高は広葉樹では西部で約10m,東部で約15mと東部で高く、針葉樹林では西部と東部でともに約11mで差がなかった。大八賀川流域で炭素収支観測を継続した。土壌呼吸をスギ林の成長段階別、月別に計測したところ、7-8月に最大値をとった後11月に最小となることが分かった。常緑針葉樹林サイトでの炭素・熱・水交換量の観測を継続し、超高精度CO2/H2Oアナライザーを導入し、観測体制を強化した。炭素収支モデルのパラメータ改良を目指し、ササ型林床を持つ落葉広葉樹林(伐採地と50年生)、ササ型林床を持たない落葉広葉樹林(伐採地,7,20,50年生)、スギ人工林(4年生と40年生)を選定し土壌呼吸速度を測定した。落葉広葉樹林伐採地および成熟林においてササ型林床は、地温を低下させる一方で、土壌呼吸速度を増加させることが明らかとなった。全ての森林生態系において土壌呼吸特性(R_<20>)と林分構造(地上部現存量、落葉落枝量、地下部現存量および細根量)を比較した結果、R_<20>は細根量と有意な正の相関関係にあることが明らかになった(P=0.0002)。流域スケールでは土壌呼吸特性と森林構造は密接に関係していることが示されたため、今後リモートセンシング技術を用いたスケールアップを期待できる。炭素収支計算に利用するため、森林分類の高精度化を目指した。LiDARデータから作成した群落高を利用して森林と非森林を分類し、落葉期(2007年4月)と転葉期(同5月)の高分解能衛星データを利用して、落葉林と常緑林を分類した。分類精度は94%と向上したが、同じフェノロジーを示す森林タイプ(例スギ、ヒノキ)の分類はあまり改善しないことが分かった。炭素収支の推定結果を検証するため、スギ林とヒノキ林についてLiDARデータによる材積推定モデルについて検討した。高密度(65点/m^2)と低密度(1点/m^2)を比較したが、LiDARパラメータと材積の関係は同様の関係を保った。この結果、低密度データでも高い精度で蓄積推定が可能なことが明らかになった。2011年8,月にLiDAR観測を実施し、得られたデータから推定した平均樹冠高と、調査で求めた落葉広葉樹林の材積の関係を解析したところ、相関係数が0.9を越える強い相関が認められた。これは平均樹冠高を利用して林分材積の推定が可能なことを示している。

炭素収支モデル(SATECO-LSM)の気象データ入力や葉面積指数設定の部分を変更し、フラックス観測の結果に基づいてパラメータをチューニングするなどの改良を加えた。改良版のSATECO-LSMを用い、常緑針葉樹林、落葉広葉樹林、カラマツ、草地、裸地の5項目について、対象地の土地被覆が一様として炭素収支(NEP, GPP, NPP)をシミュレーションした。3種類の土地被覆分類図に5項目のNEPとNPPを割り当てて、流域の炭素収支マップを作成した。その結果、1)裸地を広く分類した結果ほどNEPが小さく、流域全体の総NEPで10%ほど差が生じ、2)各分類結果で広葉樹の分布の差が大きく、NPPの分布パターンに差が生じ、3)NPPは樹種によって差が大きいため、森林タイプの分類精度が流域のシミュレーションにかなり影響することが明らかになった。また、100m画素内での植生タイプの混在が炭素収支シミュレーションへ及ぼす影響を評価できる目途がたった。森林プロットの測定結果から林分の乾重(TDB)を算出し、常緑針葉樹と落葉広葉樹に分けて回帰分析でLiDARデータによるTDB推定式を作成した。回帰モデルと2005年と2011年に観測されたLiDARデータを利用し、検証エリアでのTDB変化量(木部NPP)を推定し、100mメッシュに平均化して、炭素収支のシミュレーション結果の検証データとした。検証エリアでは木部NPPの推定値は約5.5 Mg/ha/年だったが、シミュレーション結果は約20Mg/ha/年となり、約4倍の開きが生じた。差の原因として1)LiDARデータによるTDBの推定誤差と、2)シミュレーションでの植生パラメータの与え方が考えられる。前者については現時点で最も精度の高きTDB推定方法であるが、差分についての検証例は少ない。後者については、モデル入力パラメータである日射量、葉面積指数、木部バイオマスの推定誤差に依存したNPPの過大評価である可能性があり、炭素収支モデルのさらなる高度化が必要と考えられる。改良版のSATECO-LSMモデルと、大八賀川流域の100m格子の改良版気象データを用いて、領域全体について森林タイプを落葉広葉樹のみ、または常緑針葉樹のみとして流域の炭素収支をシミュレーションした。常緑針葉樹・落葉広葉樹ともに光合成は日射量やLAIに依存しているが、呼吸量は標高に依存し、植生の違いによる差が明瞭だった。常緑針葉樹より落葉広葉樹のほうが二酸化炭素吸収量が大きく、落葉広葉樹の展葉期における光合成能力の高さが現れた。これは樹種情報(森林タイプマップ)の精度が炭素収支推定の精度に影響することを示している。諸パラメータの改良も重要であることから、昨年度に続き、光合成および土壌呼吸の測定を継続し、SATECOのパラメータ改良のためのデータを蓄積した。炭素収支の推定結果を検証するため、LiDARデータを用いて森林の材積を推定した。推定には2011年LiDARデータと森林調査データを用いて落葉広葉樹の材積推定モデルを作成し、常緑針葉樹には既存の材積推定モデルを利用した。プロットデータで結果を検証したところ、材積の推定値と調査値はほぼ1対1の関係で推定結果は概ね良好だったが、立木密度の違いが推定に影響していると考えられた。LiDARデータによる材積推定では地盤面の標高(DTM)の精度が影響することから、2003年、2005年と2011年の3つのLiDARデータから推定したDTM(3LiDAR-DTM)と2003年データのみで推定したDTM(2003DTM)を比較した。その結果、針葉樹の密林では2003DTMの値が高く、地面ではなく樹冠の上部の標高を表していると考えられた。このような林分では材積が著しく小さく推定されることが分かった。
新概念に基づくラセミ酸・ラセミ塩基同時光学分割法の開発

我々が近年提唱した「ジアステレオマー塩法によって高効率で光学分割ができる系では、対応するラセミ酸・ラセミアミンから調製した塩が、極めて高い確率(約50%)でラセミ混合物となる」という一般性をより広範な分割例で検証するため、他の系に関して検討を行った。まずは、既に報告済みの系について徹底的に検索し、高い分割成績を納めた系に関する情報収集を行なった。その結果、高効率で光学分割が行え、且つ、ラセミ酸、ラセミアミンが共に容易に入手可能である系は、極めて例が少ないことが分かつた。そこでまず、幅広い被分割物質に対して高効率な光学分割が達成できる光学分割剤を新たに設計・合成することが必要であると判断し、ナフチレン基を有する新規酸性分割剤1種、チオホスホン酸骨格を有する新規酸性分割剤5種、ベンズインダニレン骨格を有する新規塩基性分割剤2種、ビスヒドロキシ骨格を有する新規塩基性分割剤2種の計10種を開発した。その結果、それぞれは、汎用性が高く、高効率な光学分割に利用可能であることを見出した。次に、既存の分割剤にここで開発した分割剤を加えた幅広い種類の分割剤のラセミ体と、高分割成績を達成した被分割物質のラセミ体を混合することにより、ラセミ混合物形成の割合について検討した。その結果、様々な骨格を有する化合物を用いて実験を行っても、上記の一般性に合うことを見出した。ここで、ラセミ混合物の判定は単結晶X線構造解析により行っていたが、より簡便な判定法を確立するために、得られたラセミ混合物及びラセミ化合物結晶の赤外吸収スペクトルの差、粉末結晶と単結晶の融点の差などについて詳細に検討した。その結果、粉末結晶と単結晶の融点を比較してラセミ混合物であることを判定する方法は、理論的にも実験的にも妥当であることが明らかとなった。これまでに我々は、ジアステレオマー塩法において高効率で光学分割ができる系では、対応するラセミ酸・ラセミ塩基から調整した塩から調整した塩が、極めて高い確率でラセミ混合物となることを見出している。そこで、ジアステレオマー塩法により効率良く分割が行える系を予測するために重要な条件の抽出を行なった。これまでに困難であった、比較的分子長の長いカルボン酸の光学分割を効率良く行なう目的で、ベンズインダン骨格を有する新規塩基性分割剤を設計した。ここでは、対応する酸の分子長が異なっていても、結晶構造の強度を保持することを期待して、分割剤にCH_<-π>相互作用形成能を有するナフタレン環を導入した。この新規塩基性分割剤を用いて、系統的な光学分割を行なったところ、用いたターゲットラセミカルボン酸の分子長に依存せず、高い分割成績を示した。そして、X線結晶構造解析を行なったところ、設計段階で期待した通りに、分割剤に導入したナフタレン環の_π電子骨格が、相手分子の大きさに応じてパッキング効率を調節する自己調節機能を有するため、分子長に対して汎用性の高い分割剤となっていることが明らかとなった。結晶工学的に見ると、CH_<-π>相互作用は弱く、結晶構造設計の推進力として積極的には用いられなかったが、この研究から、結晶構造を二次的に安定化する設計因子として極めて有用であることが示唆された。ここで得られた知見は、分割効率を予測する際の指針となるものである。

その結果、カラム状水素結合ネットワークを形成することの他に、CH/π相互作用を効果的に利用することにより、効率良く分割が行えることが明らかとなった。理論化学計算によって、CH/π相互作用が3次元的に存在する場合は、約9kcal/molもの結晶格子エネルギー安定化があることが確認された。このことから、分割剤には、CH/π相互作用を生じ易い環境を作るナフタレン環の導入が有効であることを見出した。また、キラルチオリン酸系分割を新規に開発し、多くのラセミアミンに対して、高い分割能を示すことを明らかにした。X線構造解析により、この組み合わせのキラル識別機構を検討したところ、分割成績が高い場合の難溶性塩結晶は、普遍的に、極めて高度の対称性から成る空間群を有していることが明らかとなり、キラルチオリン酸塩がラセミ混合物となる可能性を強く示唆した。ジアステレオマー塩法によって効率良く光学分割が行える系の予測は,本研究の基盤として極めて重要である。そこで,今までの研究で得られた知見を基に,比較的分子長の長いアミンに対する光学分割の効率を向上させるため,分子長の相同性効果とCH-π相互作用による結晶の安定化効果を期待し,マンデル酸のメチル基をメトキシナフチル基に変更した新規酸性光学分割剤を設計した。この光学分割剤を用いてラセミアミンの系統的な光学分割を行ったところ,広範なターゲットアミンに対して高い光学分割能を示した。また,X線結晶構造解析の結果,分割剤に導入したナフタレン環のπ電子が,予期したように,重要な役割を果たしていることが明らかになった。また,ラセミ酸・ラセミ塩基同時分割法の開発を推進するため,本法の有用化合物光学分割への適用の可否を調べた。即ち,医薬品として上市されているプロフェン系カルボン酸を中心とした6種のカルボン酸と3種のアミンの組み合わせの内,高分割成績が報告されている6つの組み合わせについて,ラセミ酸・ラセミアミンの結晶形態を調べたところ,3種の結晶がコングロメレートであることを明らかにした。コングロメレートである確率(50%)は極めて高く,基本的概念の妥当性を示している。一方,コングロメレート探索にはX線結晶構造解析を行ってきたが,汎用性に問題がある。そこで,CD法,液クロ法など新規な方法について検討した。我々が近年提唱した「ジアステレオマー塩法によって高効率で光学分割ができる系では、対応するラセミ酸・ラセミ塩基から調製した塩が、極めて高い確率(約50%)でラセミ混合物となる」という一般則をより広範な分割例へと拡張するため、他の系に関して検討を行った。まずは、既に報告済みの系について徹底的に検索し、高い分割成績を納めた系に関する情報収集を行なった。その結果、高効率で光学分割が行え、且つ、酸性、塩基性ラセミ体が共に容易に入手可能である系は極めて例が少ないことが分かった。そこでまず、幅広い被分割物質に対して高効率での光学分割が達成できる光学分割剤を新たに設計・合成することが必要であると判断し、ナフチル基を有する新規酸性分割剤1種、チオホスホン酸骨格を有する新規酸性分割剤5種、ベンズインダン骨格を有する新規塩基性分割剤2種、ビスヒドロキシ骨格を有する新規塩基性分割剤2種の計10種を開発した。その結果、それぞれは、汎用性が高く、高効率な光学分割に利用可能であることを見出した。
国語科教育改善のための国語能力の発達に関する実証的・実践的研究

本研究では、3年間にわたって、説明的文章・文学作品・文章表現・音声表現の四つの領域班に分かれて、それぞれ予備調査・本研究を実施しつつ「国語能力の発達」に関する実証的な研究を進め、国語科教育改善への糸口を見出そうとした。本研究で得られた各領域班の研究から導かれた知見を一言で集約することはむずかしい。が、得られた成果を仮に集約してみると、次のようなことを言うことができる。1音声表現領域班が追究した対話能力の研究なかでの、「共同案」を組替えながら話し合いを行っていくことのできる力と、文学作品領域班の調査で得られた小・中学生の「続き物語」のなかに見られた、参加者的スタンスと観察者的スタンスをバランスよく選択していくことのできる力は、どこかでつながりあっているのではないだろうか。これは、文集表現領域班における調査結果についてもあてはまることである。さらに、説明的文章領域班の考察のなかで明らかになった、小学校6年以降の「メタ認知能力」の伸長の問題とも、これはリンクすると言えるのではないだろうか。2.対象や他者に同化・一体化していくということが可能になるかどうかというところに、少なくとも学童期初期の国語能力の発達の「峠」のようなものがあるように思われる。その同化・一体化が果たされた後、再び自己はことばを媒介としながら対象や他者とは異なる、自らの内部の何かを捉えることになる。それを意識しうるか否か、表現しうるか否か、ということがその次の「峠」なり「節目」なりになる。3.このような営みのなかで、その主体が関心を差し向ける「焦点」は移り動き、関心の幅と深さのようなものが、少しずつ少しずつその域を広げていくのではないか。対象や他者に同化・一体化しようとしたときとは異なった意味で、対象や他者をより広いパースペクティヴで捉えることができ、それを理解したり、その理解のもようを報告できるかどうかということが、その次の「節目」となるように思われる。4.対象や他者の包括的な理解と平行して、自己の内部の拡張もおこなわれるはずである。対象や他者の認識が構造化され、さらに自己の内部で追い育った独自な世界を、対象や他者に匹敵するものとして構築することができるか否かということが、おそらくその次にくる発達上の問題である。5.この科研の各領域班の調査研究で、とくに小学校高学年から中学生にかけて観察された、発達上の<停滞>や<ゆるみ>とも解釈される事象は、子どもの内面に目をやれば、そのような内部での葛藤が営まれているものであると考えることもできる。詳細な研究成果は、平成9年度末にまとめた中間報告書に続き、平成11年度末に刊行する最終報告書『国語科教育改善のための国語能力の発達に関する実証的・実践的研究II』(A4版160頁)に集約した。