hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グローバルな地殻活動から見たウロコムシ科多毛類の系統分類

今年度も、世界的に分布する海洋の地殻活動特異点に産するウロコムシ科多毛類の形態観察などを行なった。当初の計画では、分析を進め系統解析の力をいれる予定であったが、伊豆小笠原海嶺系の日光海山の生物群集など新発見が連続し、ほとんどの亜科では形態分類の整理が追い付かず、事実上系統解析が不可能になった。しかし、最終的に1新科3新属4新種を含む13種が新たに各海域の熱水冷水湧出域に記録された。これらは熱水・冷水域に特異な10亜科に分類される。特に、Branchipolynoinae亜科のBranchipolynoe属の3種:B.symmytilida;B.seepensis;B.pettiboneaeは興味深い地理分布を示した。B.seepensisはメキシコ湾や大西洋中央海嶺のヒバリガイ類外套腔に寄生する。本種の大型の背鱗や二枝型の疣足はウロコムシ科で一般的な形態であり、本亜科の系統を考える場合、最も原始的な形質であると判断される。従って、本種田本亜科の中ではもっとも早く分岐した1種と判断される。他方、B.symmytilidaは本属で最も小型の背鱗を備え、疣足は退縮し、準二枝型であり、ガラパゴス拡大軸や東太平洋海膨に生息する。これに対し、B.pettiboneaeは準二枝型の疣足をもつが、背鱗は中間的な大きさであり、ラウ海盆や沖縄トラフなど太平洋西部に分布する。以上より、系統的にはガラパゴス・東太平洋海膨のB.symmytilidaが最も新しく、B.pettiboneaeは比較的最近B.symmytilidaから分岐したが、B.seepensisの分岐は古く、大西洋の開き始めた時期約2億年前頃と推定するのが妥当ではないか思われる。同様な(形態形質および地理的)分布傾向が他のウロコムシ類にも見られるかどうかは新知見を整理した上で今後検討する必要がある。平成3年度は、世界的に分布する海洋の地殻活動特異点のうち、大西洋中央海嶺のSnakePit、東太平洋海膨、北フィジ-海盆、ラウ海盆、伊豆小笠原海嶺の海形海山、沖縄トラフの伊是名海穴・南奄西海丘などに産するウロコムシ科多毛類の外部形態観察などを行なった。これらのウロコムシは熱水・冷水域に特異な8亜科に分類される。中でも、Branchipolynoinae亜科のBranchipolynoe属3種:B.symmytilida;B.seepensis;B.pettiboneaeは興味深い地理分布を示した。B.symmytilidaは本属の中では最も小型の鱗を備え、鰓も第2節に示まる。文種はガラパゴス拡大軸や東太平洋海膨の熱水湧出域のシンカイヒバリガイに寄生する。これにたいし、B.seepensisはメキシコ湾の冷水湧出域や大西洋中央海嶺の熱水系のヒバリガイ類に寄生し、比較的大型の鱗を持ち、鰓は第3節に始まる。B.pettiboneaeも形態は前種に似るが、ラウ海盆や沖縄トラフなど太平洋西部に分布する。系統的にはガラパゴス・東太平洋海膨の種が最も新しく、他の2種が前種に比べて互いに近縁な関係にあると予想される(系統解析は4年度に行なう)。

おそらく過去に単一の種であった本属は、大西洋の拡大や太平洋での拡大軸の消長により分断され、種分化し、種分化し、現在の分布状況が作りだされたものと思われる。同様な分布傾向が他のウロコムシ類にも見られるかを今後検討する必要がある。今年度の研究ではいくつか新種も発見され、現在その発表を準備中である。特に、ラウ海盆から採集された大型のウロコムシは体節数・鰓の形態などにおいて極めて特異で属や亜科の帰属が未だに不明であり、場合によっては、新属・新亜科といったレベルの発見になるかも知れない。昨年度に引き続き、平成4年度も、世界的に分布する海洋の地殻活動特異点に産するウロコムシ科多毛類の形態観察などを行なった。一方、当初の計画では、分析を進め系統解析に力をいれる予定であったが、伊豆小笠原海嶺系の水曜・木曜海山での生物群集の発見など新発見が連続し、ほとんどの亜科では形態分類の整理が追い付かず、事実上系統解析が不可能になってしまった。しかし、最終的に1新科3新属4新種を含む13種が新たに各海域の熱水冷水湧出域に記録されることになった。これらは熱水・冷水域に特異な10亜科に分類される。特に、Branchipolynoinae亜科のBranchipolynoe属の3種:B.symmytilida;B.seepensis;B.pettiboneaeは興味深い地理分布を示した。B.seepensisはメキシコ湾や大西洋中央海嶺のヒバリガイ類外套腔に寄生する。本種の大型の背鱗や二枝型の疣足はウロコムシ科多毛類で一般的な形態であり、本亜科の分岐を考える場合、最も原始的な形質であると判断される。従って、本種は本亜科の中ではもっとも早く分岐した1種と判断される。他方、B.symmytilidaは本属の中で最も小型の背鱗を備え、疣足の背足枝は退縮し、準二枝型である。本種はガラパゴス拡大軸や東太平洋海膨に生息する。これに対し、B.pettiboneseはB.symmytilidaに近い形態を示し、準二枝型の疣足をもつが、背鱗はより大きい。本種はラウ海盆や沖縄トラフなど太平洋西部に分布する。以上より、系統的にはガラパゴス・東太平洋海膨のB.symmytilidaが最も新しく、B.pettiboneseは比較的最近B.symmytilidaから分岐したが、B.seepensisの分岐は古く、大西洋の開き始めた時期約2億年前頃と推定するのが妥当ではないか思われる。同様な(形態形質および地理的)分布傾向が他のウロコムシ類にも見られかどうかは新知見を整理した上で今後検討する必要がある。
アオコ溶藻細菌の産生する溶藻・殺藻物質とその利用

夏場湖沼において発生するアオコは景観的にも環境衛生的にも大きく問題となっている。より環境に負荷の少ないアオコの防除法を確立するために淡水産藍藻を殺滅する細菌を単離し、その産生する殺藻物質の構造を明らかにすることを目的とした。まず、0.5%カシトンCB寒天培地上に形成したコロニーを、藍藻Anabaena cylindrica(NIES-19)を生育させたCB寒天培地上に上野不忍池、および九段下皇居外堀の表層水を接種し、プラーク形成能の有無で殺藻活性を評価した。約8000コロニーを上記のアッセイに付し、16株の殺藻細菌が得られた。16SrDNAの配列を解析した結果、そのうち9株がPseudomonas属の細菌であった。このうち、最も活性の強かったPseudomonas sp. Q44-1株を0.5%カシトンCB培地で3日間培養し、殺藻物質の単離を試みた。活性物質の構造はFABMSおよびNMRなどの機器分析により決定し、既知化合物の1-methyl-β-carbolineであると同定された。1-methyl-β-carbolineをペーパーディスク法による殺藍藻活性試験に付したところ30μg/diskで殺藻活性を示した。また、二次スクリーニングで脂溶性および水溶性画分に活性の見られたPaenibacillus sp. S4株について、ワックスマン寒天培地上で固体培養を行った。5Lの培養寒天を凍結乾燥後、粉末状にし、2LのMeOHで3回抽出を行った。MeOH抽出物を減圧濃縮後、H_2O/EtOAcで二層分配を行い、さらに活性の見られたH_2O画分を等量のn-BuOHで抽出した。得られたn-BuOH画分をODSカラムクロマトグラフィーに付し、活性の見られた80%MeOH画分から、ODSを用いた逆相HPLCにより既知化合物であるpermetin AおよびYM-28160をそれぞれ3.5および4.4mg得ることが出来た。Permetin AおよびYM-28160の同定は加水分解物のアミノ酸分析、HRFABMS、各種NMRスペクトルデータの解析によって行った。Permetin AおよびYM-28160は藍藻類A.cylindrica、O.agardhii、M.aeruginosa、M.viridisに対して、30μg/diskで活性を示した。一方緑藻類C.vulgarisとC.tetragamaに対しては30μg/diskで活性を示さなかった。0.5%カシトンCB寒天培地上に形成したコロニーを、藍藻Anabaena cylindrica(NIES-19)を生育させたCB寒天培地上に上野不忍池、および九段下皇居外堀の表層水を接種し、プラーク形成能の有無で殺藻活性を評価した。16S rDNAの配列を解析した結果、そのうち9株がPseudomonas属の細菌であった。得られた16株について殺藻活性の評価を行ったところ、Pseudomonas属の細菌5株のEtOAc抽出物に活性が見られた。最も活性の強かったPseudomonas sp.Q44-1株を0.5%カシトンCB培地で3日間培養し、殺藻物質の単離を試みた。また、M.aeruginosa(NIES-478,TAC-51,TAC-91)よりaminopeptidase M(APM)およびangiotensinconverting enzyme(ACE)に阻害活性を示すmicroginin類縁体を8種類新たに単離し、立体を含めて構造を決定することができた。これらのペプチドとこれまで当研究室で得られたmicroginin類および部分分解物の両酵素に対する阻害活性を測定した。

活性物質の構造はFABMSおよびNMRなどの機器分析により決定し、既知化合物の1-methyl-β-carbolineであると同定された。1-methyl-β-carbolineをペーパーディスク法による殺藍藻活性試験に付したところ30μg/diskで殺藻活性を示した。また、二次スクリーニングで脂溶性および水溶性画分に活性の見られたPaenibacillus sp. S4株について、ワックスマン寒天培地上で固体培養を行った。5Lの培養寒天を凍結乾燥後、粉末状にし、2LのMeOHで3回抽出を行った。MeOH抽出物を減圧濃縮後、H_2O/EtOAcで二層分配を行い、さらに活性の見られたH_2O画分を等量のn-BuOHで抽出した。得られたn-BuOH画分をODSカラムクロマトグラフィーに付し、活性の見られた80%MeOH画分から、ODSを用いた逆相HPLCにより既知化合物であるpermetin AおよびYM-28160をそれぞれ3.5および4.4mg得ることが出来た。Permetin AおよびYM-28160の同定は加水分解物のアミノ酸分析、HRFABMS、各種NMRスペクトルデータの解析によって行った。Permetin AおよびYM-28160は藍藻類A.cylindrica、O.agardhii、M.aeruginosa、M.viridisに対して、30μg/diskで活性を示した。一方緑藻類C.vulgarisとC.tetragamaに対しては30μg/diskで活性を示さなかった。夏場湖沼において発生するアオコは景観的にも環境衛生的にも大きく問題となっている。より環境に負荷の少ないアオコの防除法を確立するために淡水産藍藻を殺滅する細菌を単離し、その産生する殺藻物質の構造を明らかにすることを目的とした。まず、二次スクリーニングで脂溶性および水溶性画分に活性の見られたPaenibacillus sp. S4株について、ワックスマン寒天培地上で固体培養を行った。一方緑藻類C.vulgarisとC.tetragamaに対しては30μg/diskで活生を示さなかった。さらに、藍藻Microcystisの群体を包む粘質物中に共存する細菌を多数分離し,細胞外プロテアーゼ産生菌が多く含まれることを示した。分離した菌株と無菌培養のMicrocystisとの二者培養実験により,プロテアーゼ産生菌はMicrocystisの増殖に阻害効果を示す有機物を分解することで,Microcystisの増殖を促進することを明らかにした。
銅モリブデン複合酸化物を用いた高温固体潤滑に関する研究

高温環境下で使用できる固体潤滑材料として,2種類のモリブデン酸銅(CuMoO4,Cu3Mo2O9)粉末の潤滑性を調べた.700°Cまでの温度において高温になるほど優れた潤滑性を示し,摩擦に用いたステンレス鋼の摩耗量を大幅に低減できた.この効果は,高温での潤滑性を示す酸化銅や三酸化モリブデンの潤滑性と比較しても優れたものであった.モリブデン酸銅の還元反応による軟質な金属銅の生成が,高温での潤滑性向上の一因である可能性が示された.高温環境下で使用できる固体潤滑材料として,2種類のモリブデン酸銅(CuMoO4,Cu3Mo2O9)粉末の潤滑性を調べた.700°Cまでの温度において高温になるほど優れた潤滑性を示し,摩擦に用いたステンレス鋼の摩耗量を大幅に低減できた.この効果は,高温での潤滑性を示す酸化銅や三酸化モリブデンの潤滑性と比較しても優れたものであった.モリブデン酸銅の還元反応による軟質な金属銅の生成が,高温での潤滑性向上の一因である可能性が示された.高温環境下で用いられる摩擦部材への応用を目的とし,銅モリブデン複合酸化物によるトライボロジー特性の向上(摩擦抵抗・摩耗量の低減)を図る研究を行った.予備試験において,アルミニウム青銅とステンレス合金鋼との摩擦界面に三酸化モリブデンを供給し,高温下で摩擦したときに銅モリブデン複合酸化物が形成されたが,本年度はこの物質の同定と潤滑特性を調べることを中心に行った.この複合酸化物をX線回折により同定した結果,Cu3Mo209であると考えられた.しかしその形成量はごく微量であり,また摩擦界面からこの成分だけを収集することは困難である.そこで試行の結果,同量の酸化銅と三酸化モリブデンの混合粉末を大気圧で加熱することでCu3Mo209と同定される銅モリブデン複合酸化物を得ることができた.この複合酸化物をステンレス合金鋼同士の摩擦界面に供給し,室温から700°Cまでの温度域での摩擦試験を行った.一般的に酸化物の金属への付着力は弱いため,表面を軽度にブラスト処理することで適度な凹凸を形成し,蒸留水中に酸化物粉末を攪拌させたものを試験片表面に堆積させる手法を用いた.将来的には付着力の高いコーティング方法を検討する必要がある.高温での良好な潤滑特性が報告されている三酸化モリブデン粉末を比較対象として用い,複合酸化物のトライボロジー特性を評価した結果,室温から400°Cの温度範囲では三酸化モリブデンと複合酸化物のしゅう動特性に大差はないが,特に500から700°Cにかけて,複合酸化物は温度の上昇とともに摩擦係数が下がり,かつ,優れた摩耗低減効果を示した.酸化銅粉末と三酸化モリブデン粉末の混合粉末を大気中加熱することにより得られる銅モリブデン複合酸化物(Cu_3Mo_2O_9)粉末をステンレス鋼同士の摩擦の潤滑剤として用いると,500°C以上の高温雰囲気において良好な潤滑性を示すとともに摩擦材の摩耗量低減に顕著な効果を発揮する.合成前の原料である単金属酸化物の酸化銅あるいは三酸化モリブデン単体(粉末状)を潤滑剤として用いた同条件の摩擦試験結果より,高温における良好な潤滑性は銅モリブデン複合酸化物固有の効果であることが分かった.本実験で用いる金属酸化物粉末は金属への付着性が乏しい材料であり,特に400°C以下の温度域ではリングオンディスク式の摩擦試験初期において潤滑剤粉末が摩擦界面外に容易に排出されてしまうため,潤滑効果が得られない.試験後の摩擦痕のSEM/EPMA観察分析の結果,単金属酸化物粉末では500°C以上の雰囲気においても同様に容易に摩擦界面外に排出されてしまい,これに対し,銅モリブデン複合酸化物粉末の場合は摩擦界面での潤滑剤の残存率が高いことが分かった.高温雰囲気下で摩擦材であるステンレス合金への付着性が高くなっていると思われることから,銅モリブデン複合酸化物粉末をステンレス合金上で700°Cで加熱したところ,銅モリブデン複合酸化物の成分が分解し,ステンレス合金が加熱されることで表面に偏析する酸化クロムと銅との反応が起きていることが分かった.この反応が銅モリブデン複合酸化物粉末の高温雰囲気での付着性向上に寄与していると考えられた.モリブデン酸銅(銅モリブデン複合酸化物)には複数の形態の化合物が存在する.我々の研究の発端となったCu_3Mo_2O_9,および触媒としての研究例が多いCuMoO_4のいずれも,単金属酸化物のCuOとMoO_3の化学量論的な化合物となっている.文献調査および試行錯誤の結果,CuMoO_4粉末の合成が可能になったことから,これら2種類のモリブデン酸銅粉末と,その合成原料であるCuO粉末およびMoO_3粉末をステンレス合金同士のしゅう動界面に固体潤滑剤として塗布し,その潤滑特性の温度依存性を調べた.昨年度の研究においても,モリブデン酸銅の潤滑特性の温度依存性を調べた.しかし,モリブデン酸銅粉末の金属に対する付着性が乏しいために,特に低温では摩擦初期に潤滑剤が摩擦界面から大量に排出され,得られた潤滑特性には潤滑剤の付着性の温度依存性も大きく重畳した結果となった可能性がある.

そこで,摩擦面に潤滑剤が保持されやすくなる形状に試験片を改良し,各種潤滑材料の温度依存性を得たところ,特に基材の摩耗量低減に大きな効果が見られたことから,摩耗量適限に必要な量の潤滑剤が摩擦面に残った状態でのしゅう動特性の温度依存性の把握はできたと判断した.その結果,2種類のモリブデン酸銅は500°C以上の高温雰囲気下において,MoO_3やCuOより優れた潤滑性を示すことが明らかとなった.高温で金属酸化物が低摩擦を示す原因としては,温度上昇による材料の軟化によりせん断されやすくなることが指摘されてきたが,同様な温度で軟化するはずのMoO_3とモリブデン酸銅の潤滑性の近いが説明できない.これら材料の圧縮加熱試験の結果,モリブデン酸銅では基材成分との反応による化合物生成とあわせ,還元反応による金属銅の生成が明らかとなり,潤滑剤の基材への付着力の向上と合わせ,いわゆる軟質金属潤滑により潤滑性が得られたと考えられた.金属酸化物の高温環境下での潤滑メカニズムとして,温度上昇に伴う酸化物の軟化によりせん断抵抗が低減することが主因と考えられていた.しかし,このメカニズムのみではモリブデン酸銅およびこれらの主原料となる三酸化モリブデン,酸化銅の潤滑性能の序列について説明ができない.我々のここまでの研究成果において,モリブデン酸銅(銅モリブデン複合酸化物)においては,還元反応によると思われる金属銅の生成が潤滑性発揮の一助となっている可能性を指摘してきた.当該年度はこのメカニズムを実験的に裏付けることを目的とした.モリブデン酸銅がステンレス基材間に圧着された状態で加熱されることで金属銅の生成が起きたことから,鉄粉とモリブデン酸銅粉の混合物を真空中で加熱したものをX線回折法で調べたところ,金属銅の形成が確認された.次に還元剤として作用しうる材料を調べるため,ステンレス鋼,炭素鋼,純鉄などの鉄を含む基材のほか,アルミナ(Al2O3)を基材とし,これらの基材でモリブデン酸銅を圧縮加熱したところ,鉄を含む基材の場合には金属銅の生成が見られたが,アルミナの場合には金属銅の生成が見られなかった.さらに,モリブデン酸銅の還元の際,モリブデンと鉄の化合物が生成されることも明らかになった.還元により金属銅が形成されて潤滑性が発揮されるとともに,基材との反応によって付着性が向上することにも寄与すると考えられる.以上のことから,モリブデン酸銅を高温潤滑剤として用いる場合,多くのしゅう動部材に用いられる鉄系材料では還元反応を起こしうるため,モリブデン酸銅自身の軟化に合わせ,金属銅の生成による潤滑性の向上が期待できるとともに,固体潤滑剤に必要な付着力の向上も期待できることが明らかとなった.様々な実験データおよび分析データから,モリブデン酸銅の高温雰囲気下での優れた潤滑特性について,そのメカニズムをおおよそ説明できる状態まで達成した.また,最終年度に向けて行う被膜化についても,試行を進めることができた.24年度が最終年度であるため、記入しない。試行段階ながら,被膜化に取り組みつつあるが,これまでの研究の過程で銅モリブデン酸銅が本質的には定温環境下では潤滑特性を発揮しない可能性が明らかになっている.一方,高温では優れた潤滑性を示すことから,低温域で効果を発揮する固体潤滑剤との複合物とすることで,広い温度域での潤滑性を発揮する潤滑膜とする必要がある.これには炭素系の固体潤滑剤を複合相手材とすることで,モリブデン酸銅の還元が比較的低い温度域からはじまり,これを達成するよう研究を進める.24年度が最終年度であるため、記入しない。
帝政ロシアの工業化政策と農業構造

本研究は当初、3年の期間を予定していたが、長期の在外研究が突然決定したため、計画の単年度への調整を余儀なくされた。すなわち、まずこのテーマに関する詳しい文献調査と文献目録の作成を行った後、帝政末期のロシアにおける都市への農業労働移動の性格に課題を限定して、研究を進めた。この問題を考える場合、次の2点はとりわけ重要な意義を持つ。1.農奴解放後、急速な工業化政策と、共同体の存続をはかった農業政策及びプロレタリアートの形成を阻止しようとした労働政策との間に、顕著な不整合が生じたこと。2.後進国ロシアにおける工業化の強行が、逆に農民の共同体志向を強化する傾向をもっていたこと。このため、19世紀後半のロシアでは、工業化による労働需要の高まりにもかかわらず、農村からの労働移動に対して制度的な制約が生じ、労働市場及び労働組織にいくつかの独自な「歪み」が現われた。例えば、在村工場の増大、工場労働者内での農民出稼ぎ者の高い比率、農繁期における帰村慣行、労働移動を制約した国内パスポート制、税・買戻金支払いの連帯責任制の結果生じた、工場主と共同体との雇用交渉等がそれである。こうした労働者の「農民的性格」は、主に次の三基準で検証できる。1.工場労働者の社会的出自、2.営農及び農外就業のパターン、3.共同体員としての工場労働者の土地保有及び税負担の有無。これまでの私の研究では、世襲の工場労働者は確かに増加傾向にあるが、全体として彼らもその多くは何らかの形で農村とのつながりを持ち(在村兼業や出稼ぎ等)、完全な脱農(挙家離村)を経たものは極めて少ないことがわかった。問題は最後の共同体との関連であって、この構造を検討すれば、後の革命・内戦期における工業都市人口の激減の経済史的背景や、それを通して帝政ロシアの都市化や資本主義的工業化の脆弱性が明らかになってくるであろう。
環境問題に関する日英のテレビニュースのディスコースのマルチ・モダリティ分析

環境問題に関する日英のテレビニュースのディスコースのマルチ・モダリティ分析により、取り上げられた情報の選択、話の展開、特定の見方を表す語彙および語法、映像などの要素が抽出された。また、環境問題の原因や関与者、解決方法など環境問題に関するイデオロギーが、こうしたディスコースの要素の相互作用により構築されていることが明らかになり、環境問題のイデオロギー分析のためには、これらの要素を総合的に検討する必要があることがわかった。本研究は、社会研究のための言語分析である、クリティカル・ディスコース分析のアプローチを用いて、環境問題に関する日英のテレビニュースのディスコースの様々な要素のマルチ・モダリティ分析を行い、環境問題についての現代社会のイデオロギーが、テレビニュースのディスコースにより、どのように構築されているかを解明することを目的として行われた。データとしては、日本と英国のテレビニュースを録画し、録画データの中から環境問題についてのニュースを選択し、アンカー、レポーター、インタビューの言葉などの言語的要素、映像などのパラ言語的要素を書き起こして、スクリプトを作成したものを使用した。そして、それらのディスコースにおいて、環境問題について特定の考え方を構築しているとみられる要素を抽出して、クリティカル・ディスコース分析を中心としたディスコース理論やメディア理論に基づいて検討した。こうした検討の結果、環境問題に関するテレビニュースのイデオロギー分析のための要素として、環境問題のどのような側面が語られ、また語られなかったかといった情報の選択、環境問題についての特定の見方を表していると考えられる語彙および語法、映像等の視覚的要素などのディスコースの要素が抽出され、環境問題のイデオロギー分析のためには、これらの諸要素を総合的に検討することが必要であることがわかった。さらに、これらの言語的要素・パラ言語的要素について、環境問題を扱った日本および英国のテレビニュースのディスコースの比較検討を行った結果、環境問題の原因や関与者、解決方法など環境問題に関するイデオロギーが、こうした要素の相互作用により構築されていることが明らかになった。本研究は、クリティカル・ディスコース分析のアプローチを用いて、環境問題に関する日英のテレビニュースのディスコースの様々な要素のマルチ・モダリティ分析を行い、環境問題についての現代社会のイデオロギーが、テレビニュースのディスコースにより、どのように構築されているかを解明することを目的としている。23年度は、研究の第一段階として、環境問題に関する日英のテレビニュースのデータを収集し、言語的要素・パラ言語的要素を抽出し、環境問題に関するテレビニュースのイデオロギー構築のマルチ・モダリティ分析のためのフレームワークを作った。具体的には、まず、テレビニュースを録画し、録画データの中から環境問題についてのニュースを選択し、アンカー・レポーター・インタビューの言葉などの言語的要素、映像などのパラ言語的要素を書き起こし、スクリプトを作成した。それらのディスコースにおいて、環境問題について特定の考え方を構築しているとみられる言語的要素・パラ言語的要素を抽出して、クリティカル・ディスコース分析を中心としたディスコース理論やメディア理論に基づいて検討した。こうした検討の結果、環境問題に関するテレビニュースのイデオロギー分析のためのフレームワークとして、環境問題のどのような側面が語られ、また、語られなかったかといった情報の選択、環境問題について特定の見方を表していると考えられる語彙および語法、映像等の視覚的要素などのディスコースの要素が抽出され、環境問題に関するイデオロギー分析のためには、これらの諸要素を総合的に検討することが必要であることが明らかになった。現在までの研究は、当初の計画どおり、23年度に、日英のテレビニュースのデータの収集、選択したデータのスクリプトの作成、データからのイデオロギー構築の要素の抽出、これらに基づいたフレームワークの作成を行い、おおむね順調に進展している。24年度は、研究の第二段階として、23年度に作成したフレームワークを使い、環境問題に関する日本のテレビニュースのディスコースの言語・パラ言語的要素の微細なマルチ・モダリティ分析を行い、これらの要素の相互作用により、環境問題の原因や解決方法など、環境問題に関するイデオロギーがどのように構築されているかを明らかにする。さらに、第三段階として、環境問題に関する英国のテレビニュースのディスコースの諸要素を分析し、日本のニュース・ディスコースとの比較検討を行うことにより、ディスコースによるイデオロギー構築のメカニズムを多面的視点から検討する。実施状況報告書の次年度使用額となっている74,451円のうち、67,895円は、実際には24年3月に旅費等で使用済みである。残金の6,556円は、購入が遅れていたプリンタ消耗品を購入する物品費として使用する。次年度の研究費は、データ分析を行うために、データ記憶メディア等を購入する物品費として使用する。また、次年度は、国内・国外の関連学会で研究成果を発表する予定である。そのため、学会参加費として、国内旅費および外国旅費を使用する。また、外国語論文の校閲費用として使用する。
ERK2の恒常的活性化変異による病態発症:細胞早期老化を中心とした解析

血球・血管内皮特異的Erk2恒常的活性化型変異マウスは野性型マウスの1/4の確率で生まれ生存可能であったが、低体重、低体長であった。また、NCFC症候群で見られる身体的特徴(特徴的な顔面など)と一致し、血球・血管内皮細胞におけるErk2の恒常的活性化がNCFC症候群の一部の病態の原因であることがわかった。また、この表現型に細胞老化制御因子p53が関与していることがわかり、p53を標的分子としたNCFC症候群の各病態に対する新たな治療法の可能性が示唆できた。MAPKのErk2の恒常的活性化型変異を原因とする胎児発生異常や器官形成異常を含む病態の発症機序を解明する目的で、Erk2の恒常的活性化型変異(sem型点突然変異)を持つマウス(Erk2 semノックインマウス)と血球および血管内皮細胞特異的にCreを発現するTie-2-Creマウスをかけ合わせ、血球および血管内皮細胞でのみErk2の恒常的活性化型変異を持つマウス(血球・血管内皮特異的Erk2 semノックインマウス:Erk2 floxS/+Tie-2-Cre)を作製した。全身性のErk2 semノックインマウスは受精後15日目までには死ぬことから胎生致死であったが、血球・血管内皮特異的Erk2 semノックインマウスは野性型マウスの約25%の確率で生まれ、生存可能であった。体重を比較したところ、生後10-12日のマウスで野性型では平均7.89グラムであったのに対し、血球・血管内皮特異的Erk2 semノックインマウスは平均6.55グラムと野性型マウスより約20%低体重であり、その差は有意であった。RAS制御因子の活性化型変異を持つNoonan症候群、LEOPARD症候群、cardio-facio-cutaneous(CFC)症候群といった一連の病態では、その身体的特徴として低伸長が見られることから、その知見と一致する。細胞早期老化が影響していると推測していることから、細胞老化を制御することが知られているp53に注目し、p53ヘテロノックアウトマウス(p53+1/-)とErk2 floxS/+Tie-2-Creの交配からp53+/-Erk2 floxS/+Tie-2-Creマウスを得ようとしたが、現在のところ仔を得ていない。p53+/-マウスは野性型マウスとほぼ同じ確率で産まれてくることから、血球・血管内皮特異的Erk2 semノックインマウスの胎児期発生におけるp53の必要性が示唆された。血球・血管内皮細胞におけるErk2の恒常的活性化型変異を原因とする胎児発生異常や器官形成異常を含む病態の発症機序を解明する目的で、血球および血管内皮細胞でのみErk2の恒常的活性化型変異を持つマウス(血球・血管内皮特異的Erk2 semノックインマウス:Erk2 floxS/+Tie-2-Cre)を作製した。体重、体長を野性型マウスと比較したところ、血球・血管内皮特異的Erk2 semノックインマウスは有意に低体重、低体長であった。また、顔面の風貌が特徴的であり、短い鼻梁、広い眼間隔といった、RAS制御因子の活性化型変異を持つNoonan症候群、LEOPARD症候群、cardio-facio-cutaneous(CFC)症候群(総称してNCFC症候群)で見られる身体的特徴と一致した。また、細胞老化を制御することが知られているp53に注目し、p53ヘテロノックアウトマウス(p53+/-)とErk2 floxS/+Tie-2-Creの交配からp53+/-Erk2 floxS/+Tie-2-Creマウスを得ようとしたが、Erk2 floxS/+Tie-2-Creマウスの1/5の確率でしか産まれてこなかった。血球・血管内皮特異的Erk2 semノックインマウスの胎児期発生におけるp53の必要性が示唆された。これらの結果から、血球または血管内皮細胞におけるErk2の恒常的活性化がNCFC症候群の一部の病態の原因であることがわかった。また、p53がErk2の恒常的活性化による細胞機能異常を制御していることがわかり、p53を標的分子としたNCFC症候群の各病態に対する新たな治療法の可能性が示唆できた。
大豆グリシニンのインスリン作用増強効果

大豆グリシニン酸性サブユニットのもつインスリン作用増強効果に焦点を当て、インスリンに対する細胞の受容と応答に及ぼす酸性サブユニットの修飾機構の研究を通して大豆蛋白質の潜在的生理機能の解明とその応用への展望を開くことを目的とした。まず酸性サブユニットのインスリン作用修飾効果の機作を明らかにするため、インスリン作用をある特定の代謝レベルで修飾する既知薬剤の酸性サブユニット作用にもたらす効果につき検討した。イソプロテレノール作用に拮抗したインスリンの脂肪分解抑制作用を促進する酸性サブユニットの効果を指標とした。コルヒチンおよびトリス共存下でも酸性サブユニットのインスリン作用促進効果が認められた。クロロキンはイソプロテレノールに拮抗した作用を示したが、この薬剤は酸性サブユニット効果に影響を与えなかった。また、モネンシンは、インスリンの脂肪分解抑制効果自体を阻害した。蛋白質分勉酵素阻害剤であるバシトラシンは酸性サブユニットと同様にインスリンのもつ脂肪分解抑制作用を促進し、バシトラシンと酸性サブユニット共存下で両者の作用の加成性は観察されなかった。本実験の結果は、酸性サブユニットは細胞外からバシトラシンに類似したメカニズムによってインスリン作用を修飾していることを示唆している。また、遊離脂肪細胞における糖輸送、脂肪合成、アミノ酸の取り込みなどに対するインスリン作用に及べす酸性サブユニットの効果も検討し、cAMP濃度を上昇させる試薬の共存下で本蛋白質の作用を認めた。更に、培養細胞3T3-L1に対しても酸性サブユニットは上記の効果を有することを確認し、細胞増殖等に及べす本蛋白質の効果につき検討している。現在、論文2報投稿中である。
新しい職業能力と職業経歴の動向についての研究、その発展的展開

(1)トヨタ自動車の社内報で報道された人事関連情報について19552004年にわたって電子化してエクセルに取り込んだ。入社レコード32174、昇格レコード87248、担当異動19478、排出レコード26094、勤続表彰レコード76641、総計241635レコードに達した。これらのサブファイルを時間順と氏名の50音順に整理して「トヨタ労働者職歴データ」(TWCD)と名付けたエクセルファイルを完成した。また統計分析のために、同名のSPSSファイルを完成した。その上で基本統計量について若干の分析を行った。個別主題としては1960年入社組の採用区分別キャリアツリーを描画して分析を加えた。また排出局面について出向・転籍、定年退職の状況について分析した。(2)個別職業のキャリア研究として、技能系労働者の定年退職者の職業生涯、自動車量産職場労働者の職業能力形成、科学術専門職者のキャリアパス、不安定就労層(パチンコ店員)の職業能力と経歴について研究した。(3)2000年から2003年に行った各種調査研究の成果を市販書籍として出版した。これらの研究を通して労働者の職業能力と職業経歴には1990年までの会社一括請負型が、自己責任・複線型のそれに修正・変化していること、能力主義ないし成果主義が浸透していること、大量の非正規労働者が活用されていること、が確認された。2003年度は2000年度に出発した本研究の研究総括の年度になる。また昨年度から新設された「前倒し制度」で始まった新テーマでの研究の初年度になる。そこで今年度は(1)「研究成果報告書」のとりまとめに最大の時間と費用を投入した。また(2)『トヨタ新聞』の人名データベース作成にも多大のエネルギーを費やした(1)の目的で第8回(立命館大学・2003/53,4)第9回(札幌学院大学・2003/8/31-9/2)、第10回(立命館大学・03/11/22,23),第11回(立命館大学・04/1/1/11,12)前後4回の研究会を開いて、執筆分担と内容の調整を行った。このために若干の遅速はあるが各分担者の報告原稿はほぼ完成の段階にきている。(2)の目的では『トヨタ新聞』の人事異動に関連する人名リスト約9万人分をテキスト化した。本格的な分析は2004年度以降の課題であるがその一部は今回の「成果報告書」の中で利用している。2004年度は「新しい職業能力と職業経歴の動向についての研究、その発展的展開」の2年度目にあたった。今年度の主な活動は以下のようである。(1)2000年度から2003年度まで継続した第一期研究の総括。第一期にはホワイトカラーとブルーカラー、合計100ケースを越える面接を行いその成果を『研究成果報告書』として2003年度末にまとめ上げ、文科省に提出したが、2004年度はこの『研究成果報告書』を公刊すべく、研究分担者それぞれの担当章を大幅にリライトした。『職業能力と職業経歴の社会学的研究』と題するA4・270ページの草稿をまとめて仮とじ本を完成して、出版助成金の審査を受けるべく日本学術振興会に提出した。研究会としては第一期の到達点を確認した上で第二期の調査に進むことが重要だと認識している。(2)第二期の重点課題である『トヨタ新聞』の名簿入力は勤続リストの入力が完成し、入社リストと照合して名簿分析の初めての成果をまとめた。「大企業における長期雇用慣行の実態」と題した論考は『立命館産業社会論集』2005年1号に掲載予定である。なお、この論文の執筆過程で名簿入力と整理についての表計算ソフトや統計ソフトの使いこなしに必要なノウハウを修得することができた。名簿入力は勤続リストの他に、本研究の中心分を占める「昇進・昇格リスト」の入力をほぼ終了し、退職者リストと発明・改善表彰リストの入力に着手した段階である。(3)研究分担者の藤本は技術者の職業能力とキャリアに関連してデータの整理を行った。

2005年度の研究活動は研究計画にしたがって、(1)『トヨタ新聞』の各種人事関連報道のパソコンへの読み込みとTWCD(TOYOTA Worker's Career Data)の構築、(2)各自の研究分担に即した個別課題の前進、である。以下順に述べる。(1)TWCDの構築部分的には2002年度、本格的には2003年度に開始した『トヨタ新聞』の読み込みは2005年度でほぼ完了した。入社リスト・2000レコード、勤続リスト・80000レコード、異動・昇進リスト・10万レコード、退職リスト・18000レコード、合計で20万レコードの読み込みが終わり、氏名をキー変数にしたリスト相互の照合作業を進め、TWCDの大枠は完成している。この一部を使って辻はトヨタの長期勤続の実態について1956-1991年までの状況を論文にまとめた(辻:2005)を参照されたい。また辻はこれから予定しているTWCDの本格的な分析に先立つ、人事異動についての理論枠組みとして労働社会学の立場から「人事空間」という概念枠組みの構想とそのトヨタへの適応について論文を完成した。(2)共同研究者はそれぞれの研究分担にしたがって各自の研究主題を前進させた。村上文司は02,03年に実施した「トヨタ労働者追跡調査」の聞き取り記録の分析を前進させた。湯本誠は同じ「追跡調査」について定年退職者を中心に分析を進めた。樋口博美は東京浅草の職人についての研究に着手した。藤本昌代は研究技術者についての調査を前進させた。平尾智隆は学校から職場へのトランジションの分析を進めた。研究協力者の小松史朗はトヨタ及びトヨタ関連企業の非正規雇用の実態調査を前進させた。櫻井純理は若者不安定雇用層の聞き取り調査に着出した。この2つの活動を中心にしながら2005年度には研究成果の中間報告と研究方針の打ち合わせのために2005年5月2122日・立命館大学と2005年10月2930日・愛媛大学で全体研究会を開いた。今年は2003年にスタートした「新しい職業能力と職業経歴の動向についての研究、その発展的展開」の最終年度に当たる。また2000年にスタートした職業研究会の活動の収束の年度でもあった。そこで研究会活動としては次の3点を中心に進めた。(1)第2期の「研究成果報告書」に収録する研究分担者の論文を完成させ、「成果報告書」を完成する課題。(3)20002003年まで継続した第1期研究の研究成果を公刊する課題。「研究成果報告書」については『新しい職業能力と職業経歴の動向に関する研究、その発展的展開』と題してA4判本文216頁の報告書を完成させた。本報告書は第1部がTWCDの構築過程の説明と基本統計量の提示、第2部はトヨタ労働者、研究技術者、若年不安定就労層(パチンコ店員)の職業能力と職業経歴の動向についての研究を収録している。TWCDの構築と新しい職業領域への展開という当初の目標をほぼ達成できた。TWCDの構築については、入社、昇格、異動、勤続、排出の5種類、合計25万レコードのデータベースを完成させたが、内容に立ち入った本格的な分析は今後の課題として残した。しかし、トヨタ自動車の人事現象を克明に分析できる準備が整ったことは大きな前進であった。
遺伝子導入によるヒトおよびサルの細胞におけるアスコルビン酸の合成

ヒトやサルはビタミンCを生合成することができないため、このビタミンを食物より摂取せねばならない。その原因がビタミンC合成経路で働くグロノラクトン酸化酵素(GLO)の欠損にあることが分っているので、これらの動物の細胞へGLOのミニ遺伝子を導入しGLOの発現を試みた。ラット肝臓GLOのcDNAを発現ベクタ-pSVLの後期プロモ-タ-と後期ポリA付加部位の間へ挿入した構築体を作製した。これをアフリカミドリザルの腎臓由来のCOSー1細胞へリン酸カルシウム共沈殿法で導入し、抗ラットGLOウサギ抗血清を用い免疫組織化学的方法で細胞を染色したところ、5ー10%の細胞でGLOタンパク質が発現されていることが分った。発現されたGLOタンパク質が酵素活性を持つことを高速液体クロマトグラフィ-用いるGLO活性測定法により確認した。さらに、COSー1細胞で発現されたGLOがラット肝臓のGLOと同じ分子量を有することをウエスタンブロット法で明らかにするとともに、ミクロソ-ム画分に局在することを細胞分画法で調べた。また、恒常的にラットGLOをヒト由来のHeLa細胞で発現させるため、マウスMoloney白血病ウイルスのLTRとバクテリアのネオマイシン耐性遺伝子をpBR322へ組み込んだベクタ-(N2)のXhoIサイトへ、SV40の前期プロ-モ-タ-の下流へラットGLOのcDNAをつないで連結した。得られた構築体をHeLa細胞にリン酸カルシウム共沈殿法によりトランスフェクトしG418に耐性を示す細胞を得た。その細胞がGLOを発現することを免疫組織学化的に染色して確認した。現在、GLO活性を発現するようなクロ-ンを得る試みを行っている。
食物中の中性脂肪を感知し恒常性を維持する機構の解明―生活習慣病改善方法の探索

視床下部の炎症反応と肥満の関連性を解明する目的で、炎症性サイトカインであるTNF-αに対する1型受容体欠損マウス(TNFR1-KO)、2型受容体欠損マウス(TNFR2-KO)、両受容体を欠損しているマウス(D-KO)、C57BL/6マウス(WT)に高脂肪食を投与して血糖値、インスリン、中性脂肪の測定、グルコース負荷試験を行うとともに、視床下部におけるタニサイト、ミクログリアと神経細胞を形態学的に解析する。マウスES細胞から分化させた視床下部神経細胞を移植することにより視床下部における炎症が改善されるのかを検討する。
稠密地上気象観測と境界層観測に基づく東京の都市大気立体構造の解明

昨年度の東京都心(飯田橋)に続き,都区部西部(杉並区)に温度プロファイラを設置し,都心(温度プロファイラ,東京タワー)から都区部西部(温度プロファイラ),東京西郊(スカイタワー西東京)に至る境界層の長期連続的な気温鉛直分布の観測体制が整った。都心の温度プロフィラ観測値を近傍の気象庁東京や東京タワーの観測値と比較し,接地層境界層下部においてはきわめてよい観測値の対応が確認された。境界層上部については近傍に比較可能な観測がないため,館野の高層観測資料や気象庁メソ数値モデル(MSM)解析値と比較し,高い相関関係が得られた。以上から温度プロファイラ観測は,境界層の気温鉛直分布をよく捉えていると判断されたが,さらに検証を継続する。暖候期の晴天弱風日を選定して,都心における気温鉛直分布の日変化を解析した。夜間には,中立層(都市境界層)の高度が200m程度や500m程度の場合がみられた。日中の中立層は一般に1000m程度に達するが,上空の高温が顕著な場合は400m付近までに限られる場合があった。この時のMSM解析値による925hPa面気温分布をみると,中部山岳から風下方向に伸張した高温域が都区部付近に達しており,日中の日射加熱などに起因する中部山岳の影響を都心の境界層が受けている可能性が示唆された。冬季夜間の晴天弱風事例では,高度300m以下に顕著な逆転が現れ,その上空には90分程度の周期を持つ気温変動がしばしば認められた。広域METROSにより得られた2014年と2015年の盛夏季晴天日における首都圏の気温日変化にクラスター分析を施した結果,7つの日変化型に分類された。日中から夜間にかけて相対的に気温が高くなる領域が埼玉県南東部に,夜間から早朝にかけて相対的に気温が高くなる領域が都区中央部にみられた。一方,日中に相対的に気温が低くなる領域が茅ヶ崎や江戸川区周辺に認められた。南関東の約120箇所における広域METROSによる観測,ならびに2017年度に設置した東京都心の温度プロファイラによる観測は順調に行われている。都区部西部の温度プロファイラは,不具合が発見されて設置までに時間を要したが,すでに設置が完了し,順調に稼働している。2台の温度プロファイラのデータは,携帯回線による随時の取得を可能にしたことにより,今後の研究が効率よく進められる。自治体による大気汚染常時監視測定局(常監局)のデータ等も研究協力者により順次入手している。これらの観測データは研究組織で共有され,解析に利用されている。解析は概ね順調に進展しており,暖候期の晴天日日中には東京都心の境界層構造に中部山岳域による熱的あるいは力学的な影響が示唆されること,冬季には90分程度の周期的な気温変動が上空に認められ,安定層の変動に関与している可能性など,当初に想定していた以上に様々な興味深い研究課題が予察的な事例解析により見出されつつある。以上の点から,研究は全体として概ね順調に進展していると判断する。都心域と都区部西部の温度プロファイラや東京西郊(西東京市)のタワーに取り付けた温度ロガー,および南関東約120箇所における広域METROSの観測を継続し,鉛直方向ならびに水平方向の気象観測データを継続的に蓄積する。また,温度プロファイラ観測値の精度検証をさらに進める。さらに,研究協力者の支援を得て,常監局などの時間分解能が高く空間的にも稠密な気象観測データを上記観測と並行して収集し,データベース化する。以上のデータを研究組織で共有し,これまでに引き続き以下の解析を進展させる。すなわち,都市気温分布の詳細構造と上空の気温鉛直構造との関係として,従来にない長期間連続的なデータによる都市境界層構造の日変化や季節変化の実態把握,ならびに都区部における夜間の気温急変域と都心域の境界層構造との関係や,海風・陸風吹走に伴う都市境界層構造の変化などを調査する。夜間の陸風風向に沿う東京西郊ー都区部西部ー都心域の気温鉛直分布の長期間連続的な観測は,事例解析だけでなく,境界層構造の多様性・変動性に関する多様な統計的解析を可能にする画期的な観測である。また,短時間強雨と上空の気温鉛直構造との関係について,まずは主として事例解析を行い,その後のデータの蓄積によって統計的な解析を行って,境界層における安定度の時間変化に短時間強雨の発現に先立つシグナルが得られるか検討する。1)新規に導入した温度プロファイラを東京都心域(飯田橋)に設置し,東京西郊(西東京市)のタワーには温度ロガーを取り付けて,接地層から都市境界層におよぶ気温鉛直分布の連続観測を開始した。現在はデータの蓄積段階であるが,寒候期晴天弱風の夜半から早朝にかけて,都心域でも高度200300m付近に顕著な逆転層が頻繁に現れ,日中にも高度700m付近を中心にやや安定な層が認められた。2)東京タワーの気温データを用いて夜間の都心域における都市境界層の季節変化や時間変動などを統計的に解析し,冬季夜間には高度200m以上に強い安定層がある場合や,地上から250mまで一様に安定となる場合などが認められ,構造の多様性とともに都心においても接地層は安定な場合が少なくないことが指摘された。3)広域METROSなどの稠密気象観測から得られた関東地方における夏季の気温と気圧データに対して主成分分析を行い,両者の時空間変動にみられる特徴を解析した。

その結果,気温場と気圧場それぞれの上位3主成分には,海陸風循環,ヒートアイランド現象,北東気流に関係した空間分布が認められた。また,晴天日の気温と気圧の主要な日変化パターンには,海風循環と関連する内陸部の高温低圧と,ヒートアイランド現象に伴う高温低圧が認められた。4)自治体等の稠密雨量観測網による時間降水量データを使用して降水の広がりに着目した短時間強雨の統計的解析を行い,都区部北部から埼玉県東部では局地的な強雨発現割合の高いことが示された。また,短時間強雨の予測に関連し,短時間強雨発現に数十分先立つ収束域の形成や可降水量の増加が大気汚染常時監視測定局等の稠密気象観測とGPS可降水量観測から確認された。5)沿岸の気温分布形成に関し,東京湾の盤洲干潟周辺を対象に,干潟の干出・冠水や風系を考慮した観測を行い,海風吹走時にも影響は干潟の近傍に限定されることを示した。東京都区部西部に設置予定であった温度プロファイラ(研究分担者所有)に不具合が見つかったため,平成29年度中の設置は見送った。ただし,すでに修理の目途が立ったため,平成30年秋までの設置に向けて準備を進めている。既設置の温度プロファイラは,データを携帯回線によってリアルタイムで取得できるようにし,もう一台も同様の機器を装備することから,データの取得・解析の効率が格段に向上し,随時のモニタリングが可能となる。既設置の温度プロファイラでは順調にデータが取得できており,データを共有して予察的な解析に着手している。広域METROS等の稠密気象観測データは予定通り維持管理がなされ,順調にデータが取得されている。また,自治体等の気象観測データも順次入手して解析に使用できる。これらを使用した解析として,研究実績に挙げた成果等が得られており,特に夏季日中の気温分布と気圧分布との関係や冬季夜間における大気下層の昇温に関する考察では興味深い結果が得られている。以上の点から研究は概ね順調に進展していると判断される。昨年度の東京都心(飯田橋)に続き,都区部西部(杉並区)に温度プロファイラを設置し,都心(温度プロファイラ,東京タワー)から都区部西部(温度プロファイラ),東京西郊(スカイタワー西東京)に至る境界層の長期連続的な気温鉛直分布の観測体制が整った。都心の温度プロフィラ観測値を近傍の気象庁東京や東京タワーの観測値と比較し,接地層境界層下部においてはきわめてよい観測値の対応が確認された。境界層上部については近傍に比較可能な観測がないため,館野の高層観測資料や気象庁メソ数値モデル(MSM)解析値と比較し,高い相関関係が得られた。以上から温度プロファイラ観測は,境界層の気温鉛直分布をよく捉えていると判断されたが,さらに検証を継続する。暖候期の晴天弱風日を選定して,都心における気温鉛直分布の日変化を解析した。夜間には,中立層(都市境界層)の高度が200m程度や500m程度の場合がみられた。日中の中立層は一般に1000m程度に達するが,上空の高温が顕著な場合は400m付近までに限られる場合があった。この時のMSM解析値による925hPa面気温分布をみると,中部山岳から風下方向に伸張した高温域が都区部付近に達しており,日中の日射加熱などに起因する中部山岳の影響を都心の境界層が受けている可能性が示唆された。冬季夜間の晴天弱風事例では,高度300m以下に顕著な逆転が現れ,その上空には90分程度の周期を持つ気温変動がしばしば認められた。
分化細胞におけるClpプロテアーゼの時空間的情報発現系の解析

枯草菌コンピテンス誘導系において、ComK蛋白質はcomGオペロンを含む後期コンピテンス遺伝子群やrecA遺伝子、およびcomK遺伝子自身を正に制御する転写制御因子として機能する。このComK蛋白質の転写後制御機構に、ATP依存性Clpプロテアーゼの調節サブユニットの一種であるClpX蛋白質が関与していることを見出した(J.Biochem.in press)。転写後制御機構は、mRNAの安定性や翻訳効率など複数の段階からなる複合過程であり、とくに蛋白質合成装置であるリボソーム機能は極めて重要な役割を担う。リボソーム自体の基本的な機能は、従来からの豊富な知見の蓄積があるものの、その一方で、細胞の生育過程に応じたリボソーム機能の動態変化については、その可能性がいくつか報告されているのみであり、枯草菌ではほとんど知られていない。そこで、ComKの転写後調節機構を知るための一助として、各生育段階におけるリボソーム中に存在するリボソーム蛋白質の構成変化を検討することとした。解析にあたり、各生育段階の細胞から抽出した粗リボソーム分画を、RFHR二次元電気泳動により展開し、MALDI-TOF MSにより、得られたスポットの同定を行った。その結果、ゲノム配列上類推される57種のリボソーム蛋白質のうち、51種について検出することができた。そのなかで、L31蛋白質(RpmE)のパラログであるYtiA蛋白質が、遷移期から定常期の生育過程にある細胞より抽出した粗リボソーム分画に存在することが分かった。これに対し、RpmE蛋白質は栄養増殖期にのみ見出されることから、これら2種のL31蛋白質は、細胞の生育に応じてリボソーム上において入れ替わることが判明した。このことは、リボソーム蛋白質の構成が生育過程において変動することを示した初めての知見である。