hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
形状記憶合金の新たな座屈後力学特性の解明とそれを用いたパッシブ除振系の高性能化

また、材料非線形性と負勾配特性との関係から、必要な負勾配特性に応じた材料特性、すなわち熱処理方法を検討することが可能となった。また、材料の組成・使用温度条件と負勾配特性の関係を実験的に検証した。今後も計画に沿って研究を遂行する。まず、材料の熱処理条件と負勾配特性の関係については、上記の数値解析の結果から概ね推定することが可能となったが、本年度は実験的に検証し、推定結果の検証を行う。また、同時に材料の寸法パラメータと復元力特性、および材料の動的力学特性を数値解析により検証する。これに加えて、座屈後形状記憶合金の復元力の変形速度依存性について、実験的に検証する。これは、形状記憶合金の変形に伴う相変態速度と復元力の関係を検証するもので、現在のところ、数値解析で再現することが非常に困難な現象と考えられる。この現象を実験的に明らかにすることで、以降の研究で除振装置に適用した際の力学特性を把握する上での基礎データを構築する。次に、上記の結果を踏まえた上で、座屈後形状記憶合金をパッシブ除振系へ適用し、除振性能検証のための予備実験を行う。まずは、実験モード解析により、除振系の力学特性の基礎データの取得を目指す。
精神神経病変と色素異常症発症に共通のmTORを介したオートファジー機構の解明

mTORC1とオートファジーを介した、精神神経病変と白斑に共通の機構の解明の為に、オートファジーの要であるmTORC1が活性化し、全身に白斑と癲癇、自閉症等の精神神経症状を呈する疾患(結節性硬化症(TSC))を用いて、白斑と中枢神経病変との共通機構の解明を行った。その結果、色素細胞ではmTORC1の活性化で、オートファジーが活性化し、色素産生が減少し白斑ができる。mTORC1を抑制し、更にオートファジーを活性化させると、色素産生量は逆に増加し、白斑が治癒する。同様の反応は、mTORC1を介さないオートファジーの誘導でも認められ、TSCの白斑でのオートファジーの関与が確認できた。本研究における目的は、mTORC1とオートファジーを介した、精神神経症状と色素異常に共通の機構解明し、ひいては治療法のない色素異常と精神神経病変に対する共通の治療法を確立することである。そこで、色素異常と精神神経病変を主症状とし、恒常的なmTORC1の活性化がおこる結節性硬化症(TSC)の白斑について検討した。mTORC1の阻害剤であるラパマイシンの外用薬治療前後のTSC患者の白斑部の組織を組織化学的、電子顕微鏡的に検討し、TSC患者の白斑部では、メラニンの形成異常が起こっており、これらの異常はラパマイシン治療で改善することを確認した。前述した現象を確認するためにTSC1, TSC2遺伝子のノックダウンを行い、TSC1 / TSC2モデルメラノサイトを作製し、各TSC1/2モデルメラノサイトをラパマイシン存在下、非存在下で培養し電子顕微鏡下で観察した。その結果、ラパマイシン非存在下ではTSC1/2モデルメラノサイトにはTSC患者白斑部と同様のメラニン形成異常が認められたが、ラパマイシン存在下で培養することによりこれらの異常は改善、消失した。さらに、TSC1/2モデルメラノサイトにおけるオートファジーの異常を検討するために、培養TSCモデルメラノサイトをLC3, P62に対する抗体で染色し,その発現量を検討した。その結果TSCモデルメラノサイトではLC3の発現が低下し、p62の発現が増加していた。さらに、各メラノサイトのメラニン産生量、MART1, PMEL17, MITF, TRP-1, TYR, DCT等の色素産生関連遺伝子、LC3, p62, WIPI1などのオートファジー関連遺伝子の発現も検討した。その結果TSCモデルメラノサイトではメラニン産生が低下し、色素産生関連遺伝子の低下、オートファジー関連遺伝子の異常も確認できた。精神神経病変と色素異常症におけるmTORを介したオートファジーの共通のメカニズムの解明が本研究の目的である。本目的達成のために、精神神経病変と色素異常症の両方を呈する結節性硬化症(TSC)を前述の異常を検討するモデル疾患と考え、TSCの色素細胞を用いて、mTORや、オートファジーの異常を検討した。まず、ひと正常メラノサイトをsi-TSC1, Si-TSC2でノックダウンし、それら、TSC1-, TSC2-モデルメラノサイトを用いて、メラニン顆粒の産生量を検討した。ついで、メラニン産生関連因子、MITF、TYR、TRP1、DCTの発現量や、オートファジー関連因子、LC3, p62, Atg7などの発現量の変化もメッセンジャーレベルと蛋白レベルの両方で検討した。その結果、TSC-モデルメラノサイトでは、メラニン顆粒の産生が低下しており、TSC1/2やMITFの低下と同時にpーmTORやpー70s6Kの増加、オートファジー関連因子の異常が確認できた。また、電子顕微鏡を用いた、TSCモデルメラノサイトと正常コントロールのメラノサイトにおけるメラノソームの形態や数の変化を検討し、TSCーモデルメラノサイトでは成熟したメラノソームは存在するが、メラノソームの数が減していることを確認した。次いでTSC患者の白斑部を光学顕微鏡、電子顕微鏡を用いて組織学的に検討した。その結果TSC患者組織の白斑部のメラノサイトではモデルメラノサイトと同様に成熟したメラノソームを認めるが、メラノソームの数にばらつきがあることが確認できた。さらに、臨床試験としてTSCの患者の白斑部を、ラパマイシン外用薬で治療し、白斑が治癒した患者の治療前後の白斑部を光学顕微鏡、電子顕微鏡を用いて検討し、TSC白斑部のメラノサイトに認められる異常が、ラパマイシンの外用治療により軽快することも確認した。生体内には小胞形成と呼ばれる普遍的な膜輸送の機構がある。オートファジーもこの1つで、細胞内成分をリソソームへ運び込み分解する細胞内分解システムであり、mTORによって調節されている。オートファジーと同様の小胞形成のメカニズムは蛋白の郵送、取り込み排泄のクリティカルな機構で、メラノサイトにおけるメラノソームの形成、中枢神経系や神経シナップスにおける神経伝達物質の郵送、などにもこの機構が関与している。ところで、ヒトにおいて、色素異常と中枢神経症状が同時におこる、一連の疾患がある。結節性硬化症、伊藤白斑、レギウス症候群、Linear and whorked nevoid nypermelanosis、などがこれに当たる。これらの疾患では、前述した共通の機構で、中枢神経系におけるオートファジー機構の破綻が中枢神経症状を、メラノサイトにおけるメラノソームの形成異常が色素異常をひきおこし、結果として色素異常と中枢神経症状が同一の疾患で起こってくると考えた。

結節性硬化症(TSC)はTSC1/TSC2遺伝子の異常の結果下流のmTORの恒常的な活性化がおこり、全身に白斑と精神発達遅滞、自閉症、てんかんなどの中枢神経症状を呈する疾患である。そこでこのTSCをモデルとして、中枢神経症状と白斑の共通の機序の解析を試みた。最近TSCの自閉症をが、mTORC1の阻害剤で発症が抑えられることまた、本症のCortical tuber部ではオートファジーの重要因子であるLC3の低下が見られることが報告された。そこで、われわれは、TSCの白班においても、オートファジーの異常が原因でおこっている事を確認し、TSCの神経病変と白斑の共通の機序の解明を試みた。モデルマウスでは白班が出現しないので、まずSiTSCノックダウンメラノサイトを作製し、このTSCのモデルメラノサイトを用いてTSCにおける白斑形成の機序を検討した。TSCのモデルメラノサイトでは、p-MTOR2448やその下流のp-70S6Kの発現が増加し、メラニン産生の低下がおこっている事。色素産生に関わる遺伝子MITF, TYR, PMEL, MELAN-Aの低下がおこっている事。さらに、オートファジーのマーカーであるLC3、P62の低下がおこっている事をwestern、RT-PCR、組織染色で確認した。さらに、電子顕微鏡による観察を用いて、TSCモデルメラノサイトでは、成熟メラノソームは存在するが、1,2段階のメラのソームの減少、消失が著明でメラのソームの形成過程の初期において、メラのソームの形成が障害されている可能性をみつけだし、しかも、これらメラのソームの形成異常はsirolimusの投与で回復し、mTORの活性化がこのメラのソーム活性化異常の原因の1つである事を確認した。ついで、我々はTSC患者の白班が同様の機序でおこっている事を確認した。mTORの阻害剤であるsirolimusの局所投与でTSCの白班がほぼ完全に消失する事。さらに、sirolimusの局所投与前後のTSCの白班の組織像を電顕、光顕で比較検討する事により、細胞実験で認められたのと同様の結果、すなわち、TSCの白斑ではメラノサイトが存在するがメラニン形成過程の初期における異常があり、これがsirolimusの局所投与で回復する事を示した。mTORやMITFなどは普遍的な遺伝子であり、これら遺伝子を完全にノックアウトしてしまうと生存し得ない。そこで、これら遺伝子の皮膚や脳におけるconditional-KOマウスを作成中である。本研究の目的は、mTORC1とオートファジーを介した、精神神経病変と色素異常に共通の機構を解明し、治療法のない色素異常と精神神経病変に対する共通の新規治療法を確立することである。最近、オートファジーの異常が、精神神経病変の原因になる事が報告された。しかしながら白斑におけるオートファジーの関与は不明である。ところで、TSC遺伝子の異常の結果、オートファジーの要であるmTORC1が恒常的に活性化する為に、全身に多発性の白斑を生じると同時に癲癇、自閉症、発達障害等の中枢神経症状を呈する遺伝性疾患、結節性硬化症(TSC)、がある。我々は、臨床的にはmTORC1阻害剤の全身投与でTSCの自閉症が、局所投与(外用)で白斑が軽快する事を報告した。
天の川銀河の３次元ブラックホール地図の作成と潮汐破壊現象のリアルタイム検出

全天X線監視装置MAXIのデータを用いた突発天体発見システムにより今年度新たに4つの新天体MAXI J1727-203, J1810-222, J1631-479, J1348-630を発見し、世界に速報した。特に新たに研究室で開発した、容易に任意の時間とエネルギー領域の画像データが取得できるシステムにより、研究目的の一つである1日の検出限界強度以下の暗い天体(MAXI J1810-222)の発見に成功した。また、同天体は、発見当時、太陽に近い位置にあったため、共同研究を行なっているSwift衛星では観測できず、太陽近くでも観測できる硬X線観測衛星NuSTARに初めて観測を依頼し、新天体であることが確認された。MAXI J1727-203の発見に際しても、Swift衛星が観測できない状態であったため、代わって同じくISSに搭載されたNICERが複数のポインティング観測を行い、新天体であることが確認された。これらの観測により、J1810-222を除く3天体は新たなブラックホール候補天体であることわかった。このように今年度は、多くのブラックホール新天体等を発見し、研究計画に記した以上の新たな国際協力体制により、それらの正体の解明も進んだ。一方、J1810-222はこれまで観測された天体に比べ、熱的な放射の温度が0.5 keV程度と低く、新種の天体である可能性がある。その解析結果等を2019年3月の日本天文学会等で発表した。また、その他の天体に関しても大学院生らとともに解析を進めており、今後、学会および論文発表を行なう予定である。また研究課題のブラックホール天体以外にも、XTE J1810-197をはじめとする多くの突発天体を研究室で開発してきた突発天体発見システムで捉え、世界に報告し、それらの天体の共同研究も行なった。例年の倍の数ほどの新天体の発見により、新天体の解析に時間を要し、研究課題の一つであった過去のデータの再解析は遅れを生じている。一方、昨年度までの作業で問題となった、観測延長等に伴う過去のデータ追加による保存領域が足りなくなる問題に関しては記憶装置を購入し、システムを再構築して解決した。星間吸収量の違いによる新天体の距離の見積もりに関しては、今年度、より精度を上げた銀河の質量分布モデルを用いて改良を行ったが、銀河の腕の構造を想定以上に正確に取り入れることが重要であることがわかり、最終的な結果を得るのに遅れが生じている。大学院生らとともに発見された新天体の解析をまとめ、論文発表を行う。その一方で、膨大な量の再解析は時間を要するため、データベースへの蓄積だけでも並行して行う。また、来年度行われる予定の国際学会でもこれまでの成果の発表を行う予定である。また、銀河の腕の構造を取り入れた星間吸収量の見積もりに関しては、銀河構造学を専門とする研究者にも相談して進める予定である。我々の銀河に潜むブラックホールや、遠方の銀河の中心に存在すると考えられる超巨大ブラックホールに恒星が吸い込まれる潮汐力破壊現象のX線領域での長時間変動の調査や検出を行うため、全天X線監視装置MAXIのデータを用いた解析準備を新たに購入した計算機で始めた。新天体の発見に関しては、平成29年3月末に我々の銀河のハローに漂う暗いX線源MAXI J1807+132をこれまで開発してきた突発天体発見システムで発見し、世界に速報した(Negoro et al. The Astronomer's Telegram(ATel) #10208)。発見後、Swift衛星や国内の可視光望遠鏡によって追観測が行われ、それらの観測から同天体の正体が中性子星ある可能性が高いなどその特徴が明らかとなった。また、12月には既知天体ではあるがブラックホール候補天体GRO 1739-278の1995年来の再活動を世界に先がけ検出し、速報した(Negoro et al. ATel. #9876, Masumitsu et al. #9895)。また、もう一つの研究課題である新天体までの距離の測定手段の確立については、増満隆洋とともにMAXIとSwift衛星のデータを用いて既知のブラックホール天体GX 339-4とH 1743-322の状態遷移時の明るさを詳細に調べ、遷移時の光度が距離の指標になることをこれまでにない精度で確認した。3月末に発見されたMAXI J1807+132を除き、これらの成果については平成28年12月に行われた国際会議(MAXI Workshop)や平成29年3月に行われた日本天文学会で発表した。平成28年10月末に追加採用となり、その後、研究に必要な計算機を購入したため、研究計画に記した微弱な長期変動天体の検出のための閾値の調査については、まだデータ解析のための準備段階にあり、終了していない。一方、研究実績に記したように、新天体の発見や新天体への距離の見積もり手段の研究については概ね順調に進んでいる。全天X線監視装置MAXIの突発天体発見システムにより、今世紀最大級の明るさとなった2つのブラックホール候補天体MAXI J1535-571とMAXI J1820+070の増光をいち早く捉え、世界に速報した。その結果、多くの多波長観測がなされ、両天体の特徴が明らかとなりつつある。さらに、最大強度が50 mCrab程度の暗いブラックホール候補天体MAXI J1813

-095や、X線バーストも検出された中性子星MAXI J1621-501と正体不明のMAXI J1630-276も発見した。これらは、ブラックホールを始めとする高エネルギー天体の世界中の研究者に対し多くの研究材料を提供したのみならず、本研究目的である天の川銀河のブラックホール地図の作成、そして、系内のブラックホール総数の類推に大いに役立つと考えられる。これら発見された天体の特徴をより詳細に調査すべく、MAXIのデータを用いた短時間変動解析システムの開発も大学院生川瀬智史によってさらに進められ、エネルギースペクトルのみならず、短時間変動の特徴からもブラックホール周辺に形成される降着円盤の状態(ステート)が判別できるようになった。また、ブラックホール天体が示す短時間変動の研究に関し、ブレーザー天体や白色矮星が示す可視領域での変動についても共同研究者との研究が進んでいる。これらの成果については、The Astronomer's Telegramや日本天文学会で発表し、また、それぞれの関係した共著者として論文発表した(一部は準備中)。また潮汐破壊現象の検出にも関係する過去のデータの再解析に向けて、これまで2009年8月の運用開始から2017年前半までの全データのデータベースへの再登録が完了した。新天体発見やそれに伴う共同研究は今年度多くの新天体が出現し、それらをいち早く捉えたことから予定以上に順調に進んでいるが、過去のデータの再解析については(追加採用により半年以上開始が遅れたことに加え)以下の理由により遅滞している。過去のデータをデータベースに入れる作業を行ったが、現在、MAXIのデータには当時使われていたものや最新の較正がなされたもの、公開用に準備されたものという目的に応じた3種類データが存在する。再解析はこれまでの検証を含めこれらのデータを利用する予定だが、さらにMAXI運用3年の延長が認められ、それらを全て入れるとディスク容量が将来的に足りなくなる可能性が出てきた。そのため、記憶装置の追加等の措置が必要となり、想定外の時間を要している。全天X線監視装置MAXIのデータを用いた突発天体発見システムにより今年度新たに4つの新天体MAXI J1727-203, J1810-222, J1631-479, J1348-630を発見し、世界に速報した。特に新たに研究室で開発した、容易に任意の時間とエネルギー領域の画像データが取得できるシステムにより、研究目的の一つである1日の検出限界強度以下の暗い天体(MAXI J1810-222)の発見に成功した。また、同天体は、発見当時、太陽に近い位置にあったため、共同研究を行なっているSwift衛星では観測できず、太陽近くでも観測できる硬X線観測衛星NuSTARに初めて観測を依頼し、新天体であることが確認された。MAXI J1727-203の発見に際しても、Swift衛星が観測できない状態であったため、代わって同じくISSに搭載されたNICERが複数のポインティング観測を行い、新天体であることが確認された。これらの観測により、J1810-222を除く3天体は新たなブラックホール候補天体であることわかった。このように今年度は、多くのブラックホール新天体等を発見し、研究計画に記した以上の新たな国際協力体制により、それらの正体の解明も進んだ。一方、J1810-222はこれまで観測された天体に比べ、熱的な放射の温度が0.5 keV程度と低く、新種の天体である可能性がある。その解析結果等を2019年3月の日本天文学会等で発表した。
N-結合型糖鎖におけるポリアミンモジュロンの同定と抗体医薬への応用

購入したCHO DP-12細胞が抗IL-8抗体を生合成し、培地中に分泌するかどうかを確認することを目的に、MonoSpin ProAを用いて培地から抗体を抽出し、SDS-PAGEおよびウェスタンブロット法を行ったところ、培地中に抗体の存在を確認することができた。そこで、ポリアミン生合成阻害剤の有無で72時間培養し、回収した培地から抗体を精製し、抗体濃度を調べた。その結果、細胞内ポリアミン量を減少に伴い培地中抗体の濃度が約30%低下した。一方、ポリアミンを外から添加すると抗体産生量の回復が認められた。次に、各培養条件から得た抗体に結合するN-結合型糖鎖の構造解析を行った。PNGase F処理して抗体からN-結合型糖鎖を切り出した後、蛍光誘導体化してHPLCに供した。その結果、細胞内ポリアミン量を減少させると抗体上のN-結合型糖鎖の結合量が著しく減少すること、およびN-結合型糖鎖のフコシル化が阻害されていることが示唆された。ポリアミンの有無で細胞内の糖ヌクレオチドの量が変化するかどうかをHPLCにより検討した。その結果、糖ヌクレオチドの組成および含量はポリアミンの有無でほとんど変化しなかった。以上の結果より、ポリアミンはオリゴ糖転移酵素およびフコシル化酵素の発現を調節することが考えられた。抗体上のN-結合型糖鎖の構造がポリアミンの有無で変化したことから、研究実施計画は順調に進展していると考えられる。しかしながら、ポリアミンにより発現調節を受ける遺伝子の同定まで進んでいない。ポリアミン減少に伴い、抗体に結合する糖鎖量が著しく減少すること、およびフコシル化糖鎖の割合が非フコシル化糖鎖に比べて減少していることから、オリゴ糖転移酵素およびフコシル化酵素に着目してポリアミンにより発現制御をうける遺伝子を探索する。ポリアミンにより発現調節を受ける遺伝子(ポリアミンモジュロン)を同定した後は、レポーター遺伝子を用いてポリアミンによる合成促進機序の解明を行う。更に、ポリアミンモジュロンを過剰発現又は欠損させたときに糖鎖構造の揺らぎが抑えられるかどうかを検証する。
線維化関連分子を標的とした放射線誘発肺傷害の予防と治療

放射線により誘発される肺の傷害に対するTGF-βを標的とする予防あるいは治療の長期的な有効性と安全性を明らかにするためにマウス実験モデルを用いて検討を行った。生体内でその生理作用を抑制することが可能なTGF-βに対する抗体を用いて、放射線照射前あるいは照射後にTGF-βの作用を抑制することにより、放射線照射によって生じる、あるいは既に生じた肺傷害を予防、あるいは改善することが可能か否かを、組織化学的な解析を主体に検討した結果、それらが十分に可能であることが示唆された。しかしながら、その効果が一過性のものか否かの問題や、発癌性を含めた重大な副作用の評価には、更なる検討と長期の観察が必要と考えられた。放射線により誘発される肺の傷害に対するTGF-βを標的とする予防あるいは治療の長期にわたる有効性と安全性を明らかにするために本研究を立案した。そのためにマウス実験モデルを用いて、放射線照射前にTGF-βの作用を抑制することにより、放射線照射によって生じるはずの肺傷害を形態的、機能的に予防することが可能か否か、また、放射線照射後にTGF-βの作用を抑制することにより、放射線照射によって既に形成された肺の線維化を形態的にも機能的にも改善させることが可能か否かを検討することを目的とした。本年度はその前半の検討、即ちTGF-βを標的として、放射線により誘発される肺の傷害を予防可能か否かを検討した。当初はTGF-βの作用を抑制するために以前の我々の実験でも用いたアデノウイルスベクター(AdTβ-ExR)の使用を計画したが、調達面の問題およびアデノウイルスを用いることによる遺伝子操作を原因とする種々の危険性を考慮し、同様の効果を期待できるTGF-βに対する抗体を代替えとして用いた検討を行った。現在、本年度予定の6ヶ月目までの観察が終了していないが、現時点の実験結果では、TGF-βに対する抗体を用いてその作用を抑制することにより、放射線照射により生じる肺傷害を形態的、機能的に予防し得る可能性が示唆されている。来年度は更に長期の観察を実施し、その有効性と安全性を検討するとともに、放射線により誘発される肺の傷害に対するTGF-βを標的とする治療の検討を実施予定である。アデノウイルスベクターよりも平易に操作が可能な抗体を用いてTGF-βの作用を抑制することで放射線誘発肺傷害の予防や治療が可能であれば、胸部への安全な放射線治療を実施するための大きな一助となるものと思われる。本年度はその後半の検討、即ちTGF-βを標的として、放射線により既に誘発された肺の傷害を改善可能か否か検討した。前年度と同様に当初はTGF-βの作用を抑制するために以前の我々の実験でも用いたアデノウイルスベクター(AdTβ-ExR)の使用を計画したが、調達面の問題およびアデノウイルスを用いることによる遺伝子操作を原因とする種々の危険性を考慮し、同様の効果を期待できるTGF-βに対する中和抗体を代替えとして用いた検討を行った。現在、本年度予定の観察が最後まで終了していないが、現時点の実験結果では、TGF-βに対する抗体を用いてその作用を抑制することにより、放射線照射により生じた肺傷害を形態的、機能的に改善し得る可能性が示唆されている。来年度は更に長期の観察を実施し、その有効性と安全性を検討するとともに、放射線により誘発される肺の傷害に対するTGF-βを標的とする予防と治療の有用性を再確認する予定である。

本年度も、前年度・前々年度と同様に当初はTGF-βの作用を抑制するために以前の我々の実験でも用いたアデノウイルスベクター(AdTβ-ExR)の使用を計画したが、調達面の問題およびアデノウイルスを用いることによる遺伝子操作を原因とする種々の危険性を考慮し、同様の効果を期待できるTGF-βに対する中和抗体を代替えとして用いることを検討した。また本年度は、前年度・前々年度よりも更に長期の観察を実施し、その有効性と安全性を検討するとともに、放射線により誘発される肺の傷害に対するTGF-βを標的とする予防と治療の有用性を再確認する予定であったが、現時点で本年度の予定が最後まで終了していない。現在までの結果では、TGF-βに対する抗体を用いてその作用を抑制することにより、放射線照射により誘発される肺の傷害を予防あるいは改善し得る可能性が示唆されているが、より詳細な検討が必要と考えられる。胸部への安全な放射線治療を実施するための大きな一助とするために、TGF-βの作用を抑制することによる放射線誘発肺傷害の予防や治療の意義をさらに検討する予定である。
心筋拡張期の分子状態とその生理学的意義

1.低いカルシウム濃度でアクチンとミオシンのあいだに形成されたクロスブリッジは,ほとんど張力を発生しない.ラットの心室乳頭筋の細胞表面膜をサポニン処理によって壊し,細胞内カルシウム濃度を細胞外から制御した.カルシウム濃度が閾値(pCa6.2-6.0)を越える収縮張力が出はじめ, pCa5.0に達すると最大収縮張力が発生した. X線解析法で調べたところ,最大収縮時には全てのミオシン頭部のうち80%がアクチンと結合していた.しかし,カルシウム濃度が閾値を越えたばかりで,未だ低いとき(pCa5.8),収縮張力が最大張力の20%未満であるにもかかわらず,最大収縮時の約半数のミオシン頭部がアクチンと結合していた.これらの結果に基づき,低いカルシウム濃度で結合したミオシン頭部の多くは,有意な張力を発生しないと結論した.2.心筋は強いX線に当たると硬直状態になる.シンクロトロンから出る波長は1.5A2F2の強力X線を,拍動中のラット心室乳頭筋に1分間照射したところ,拡張期張力が上昇し,等尺的収縮張力が約30%減少した.このときのX線解析像から,心筋が部分的に硬直状態に陥ることがわかった.3.収縮頻度によって拡張期末の分子状態が変わる.ラット心室乳頭筋の収縮頻度を0.2-Hzの範囲で変え,収縮と拡張に伴う赤道反射の変化を高速X線回析法で追跡した.収縮期にミオシン頭部はアクチンのまわりに集まるが,その時間経過は,張力の上昇に約10ミリ秒先行した.収縮期後半から拡張期にかけて,ミオシン頭部がアクチンから離れるが,その時間経過は張力の下降より遥かに遅く,時定数が約4秒であった.このため,拡張期末,すなわち次の収縮期の冒頭の分子状態が,収縮頻度によって変わることがわかった.1.低いカルシウム濃度でアクチンとミオシンのあいだに形成されたクロスブリッジは,ほとんど張力を発生しない.ラットの心室乳頭筋の細胞表面膜をサポニン処理によって壊し,細胞内カルシウム濃度を細胞外から制御した.カルシウム濃度が閾値(pCa6.2-6.0)を越える収縮張力が出はじめ, pCa5.0に達すると最大収縮張力が発生した.X線解析法で調べたところ,最大収縮時には全てのミオシン頭部のうち80%がアクチンと結合していた.しかし,カルシウム濃度が閾値を越えたばかりで,未だ低いとき(pCa5.8),収縮張力が最大張力の20%未満であるにもかかわらず,最大収縮時の約半数のミオシン頭部がアクチンと結合していた.これらの結果に基づき,低いカルシウム濃度で結合したミオシン頭部の多くは,有意な張力を発生しないと結論した.2.心筋は強いX線に当たると硬直状態になる.シンクロトロンから出る波長は1.5A2F2の強力X線を,拍動中のラット心室乳頭筋に1分間照射したところ,拡張期張力が上昇し,等尺的収縮張力が約30%減少した.このときのX線解析像から,心筋が部分的に硬直状態に陥ることがわかった.3.収縮頻度によって拡張期末の分子状態が変わる.ラット心室乳頭筋の収縮頻度を0.2-Hzの範囲で変え,収縮と拡張に伴う赤道反射の変化を高速X線回析法で追跡した.収縮期にミオシン頭部はアクチンのまわりに集まるが,その時間経過は,張力の上昇に約10ミリ秒先行した.収縮期後半から拡張期にかけて,ミオシン頭部がアクチンから離れるが,その時間経過は張力の下降より遥かに遅く,時定数が約4秒であった.このため,拡張期末,すなわち次の収縮期の冒頭の分子状態が,収縮頻度によって変わることがわかった.心臓の収縮と拡張の分子メカニズムを明らかにするため、昨年までX線回析法を用いて分子変化を観測し、アクチンに結合したミオシン頭部の数と収縮張力との関係を調べてきた。その結果、両者に比例関係がなく、多数のミオシン頭部が結合しても収縮状態が弱い状態があることを見出した。今年度は、シンクロトロン規道放射を利用してX線回折技術を改善し、これらの結果を再検討した。ラットの心室筋をサポニンで処理して細胞表面膜を破壊し、細胞内カルシウム濃度を外部から自由に変えられるようにした。カルシウム濃度をpCa6.24.4のあいだで変動させ、いろいろな強さの等尺的収縮を起こさせた。従来は基本的なX線回折像を記録するのに510分もかかったが、今回シンクロトロン規道放射の強いX線を利用したところ、約30秒で記録できた。このため、ひとつの標本で収縮を繰り返して、分子変化を比較できた。この新しい方法により、昨年までの結果が正しかったことを確認した。すなわち、カルシウム濃度が低くて収縮張力が弱いとき、張力に不相応に多数のミオシン頭部がアクチンと結合していることがわかった。高いカルシウム濃度で心筋が最大収縮を起こしているときは、約80%のミオシン頭部が結合した。以上の結果に基づき、次のように結論した。ミオシン頭部とアクチンの結合には、張力を発生するタイプとしないタイプがあって、X線回折では二つを区別できない。カルシウム濃度が低いときは、張力を発生しないタイプの結合が数多く形成される。そのため、アクチンと結合したミオシン頭部の数は多くても、収縮張力は小さい。カルシウム濃度を上昇すると、二種類の結合タイプのあいだの平衡が変わり、張力を発生する結合が増えて収縮張力が増加する。
近世奈良盆地における綿作推移の地域差と灌漑条件との関係に関する歴史地理学的研究

本研究では、まず大和盆地内の諸村における綿作率を史料から求め、その地域差を究明した。その結果、十市郡・式上郡付近が最も田方綿作率が高く、次いで中部の山辺部、北部の添上郡などにおいて高率であったことがわかった。次に、地域別の田方綿作率の推移を4つの型に類型化した。第一の型は18世紀初期より急速に田方綿作が衰退する、早期衰退型であり、これらは盆地周辺部の山麓部に位置した比較的水利条件に恵まれた地帯であった。第二の型は、18世紀を通じて30%前後の田方綿作率を維持するものの、19世紀に入ると田方綿作が衰退する後期衰退型である。これらの地域では、18世紀中頃より、溜池の修復や新たな築造がなされて水利条件を好転させてきた地域であった。第三の型として幕末期にかけて一時的に田方綿作率が上昇する、幕末期一時増加型であるが、これらは全体的に水利条件的には共通性は見られなかったが、江戸末期の地震による池の堤の崩壊などが関係していると推測されるケースもあった。最後の型は、期間中を通して一定の田方綿作率を維持する維持型であるが、これらは基本的には近世を通じてほとんど水利条件の向上・好転がみられなかったと推測される地域であった。以上、大和盆地の田方綿作推移の地域差は、各地の水利条件特に溜池灌漑のあり方と密接に関わっていたことが推測された。本研究の目的は、近世の大和盆地を対象として、地域内の綿作の変化を明らかにし、その地域差を究明することにある。さらにそれらの地域差をもたらした要因について考察をするが、水利条件の地域差が強く関わっていると思われので、仮説としては、溜池灌漑をはじめとする灌漑条件の時代的推移(いつ溜池が造られたのか、それによってその地域の水利条件がどのように変化したのか)と綿作率の変化との対応関係を探ることに力点を置くものである。大和盆地では、絶対的な水不足を解消するために近世を通じて各地で溜池が築造され、それによって田の水利条件を向上させてきた。水利条件の好転は「からけ作」と呼ばれる節水農法としての田畑輪換を解消させていった。それによりそれまでの田方綿作地が稲作地へと再転換させられ、一方、遅くまで綿作が継続される地域では、容易には水利条件の好転が達成されなかった。以上を仮説として平成7年度の研究を進めてきた。平成7年度は、大和盆地における村別の綿作データの収集を行った。盆地の全域についての綿作データはかなりの程度収集できた。その結果、村によっては、18世紀初期からの綿作面積の推移が判明し、田方綿作の推移には、a)早期衰退型b)後期衰退型c)末期一時増加型d)維持型(綿作低率型・綿作高率型)などのタイプが存在することが確認された。これについては、各地にある歴史資料館などでの資料収集を行った。併せて各村別の溜池築造状況を、奈良県庁が所蔵する明治39年の「奈良県溜池整理調査書」により調査した。溜池灌漑の状況については、明治末期における旧町村別の溜池灌漑率・貯水深・溜池規模などの分布図を作成した。今後は、個別事例に即して、仮説を検証していく必要がある。その結果、十市郡・式上郡付近が最も田方綿作率が高く、次いで中部の山辺郡、北部の添上郡などにおいて高率であったことがわかった。

第二の型は、18世紀を通じて30%前後の田方綿作率を維持するものの、19世紀に入ると田方綿作が衰退する後期衰退型である。これらの地域では、18世紀中頃より、溜池の修復や新たな築造がなされて水利条件を好転させてきた地域であった。第三の型として幕末期にかけて一時的に田方綿作率が上昇する、幕末期一時増加型であるが、これらは全体的に水利条件的には共通性は見られなかったが、江戸末期の地震による池の堤の崩壊などが関係していると推測されるケースもあった。最後の型は、期間中を通して一定の田方綿作率を維持する維持型であるが、これは基本的には近世を通じてほとんど水利条件の向上・好転がみられなかったと推測される地域であった。以上、大和盆地の田方綿作推移の地域差は、各地の水利条件特に溜池灌漑のあり方と密接に関わっていたことが推測された。
人工現実感が自律神経機能に与える影響

Virtual realityによる人工現実感が生体の自律神経機能に与える影響を解析するために、Head mounted displayを装着した生体における心拍変動及び血圧変動を記録した。その時系列曲線を、A-D convertorを介してpersonal computerに入力し、ゆらぎ成分について解析を行った。種々のソフトウエアを用いた人工現実感が生体に与える影響を解析するために、様々なビデオソフトを用い、更に従来の方法と比較検討するために、通常の市販されているテレビとの比較検討を行った。その結果、特に過敏な症例などにおいてはジェットコースター等の恐怖感をあおる人工現実感においては、通常のテレビの視聴と比較しても、心拍変動のLF/HF比等が著明な影響を受けていることが判明し、自律神経系が人工現実感に影響を受けている可能性が示唆されていた。これらの変化がいかなる自律神経活動の変動を反映しているのか確認するために、健常成人を対象に、種々の体位における心拍変動や血圧等の循環動態を、脛骨神経に刺入したタングステン微小電極を用いて記録した筋交感神経活動の時系列曲線と同時記録した。その結果、循環動態と交換神経活動のトーヌスは、体位の変換等により著明な影響を受けていることが判明し、この0.1Hz前後のMayer wave変動成分は、交感神経活動のトーヌスとかなり強い相関を持っていることが判明した。この相関はスペクトル解析法における関連度関数によって、筋交感神経と循環動態時系列曲線との間に強い線形性が認められることからも示唆されていた。従って、恐怖感をあおるVirtual realityによる人工現実感が、生体に与える循環動態の変動は交感神経系のトーヌスの増大によって起こされている可能性が強いものと考えられた。
ヒト嗅粘膜組織を用いた神経性嗅覚障害の病態の解明

本年度は、研究計画の立案および立ち上げを行った。現時点にて始めている研究は大きく3つに分けられる。第一に、ヒトの嗅粘膜および、その粘膜における神経の状態を可視化を目標に、ヒトの嗅粘膜での代謝により蛍光の特徴を有する基質の検討を行っている。具体的にはCytochrome P450に着目をし、Harvard medical schoolにて採取されたヒトの嗅粘膜の検体を用いて、呼吸上皮と嗅粘膜を分ける因子の解析を行っている。このヒト嗅粘膜で発現が確認された因子に着目し、マウスでの嗅粘膜の可視化の検討を始めた段階である。第二に、ヒトの嗅覚障害の治療薬となりうる分子の探索を行っている。具体的にはtufts大学にて確立しているマウスの嗅粘膜幹細胞の培養を行い、これに対してHarvard medical schoolにてHigh throughput screeningを行う予定である。現在は、まずはマウス嗅粘膜の幹細胞を大量に培養する方法および、発現の目安となる蛍光遺伝子の遺伝子導入を行っている段階である。第三に、嗅粘膜に不可逆的な損傷を引き起こすDichrobenilという薬物が嗅球におけるシグナル伝達に及ぼす影響についての検討を行っている。現在は経時的なモデル動物の作成をしている段階である。また臨床的な計画の遂行状況としては、手術や基礎実験のセミナー等に参加することで知見を深めた。今後は外来や手術の見学及び臨床的な実験計画にも積極的に参加をしていく。研究はまだ始まったばかりといえるが、現時点ではある程度の実験の目安はつきつつあり、予定通り計画が達成されていると判断する。今後は引き続き前述の研究を進展させていく予定である。また基礎的な研究が落ち着いた際には臨床的な研究にも積極的に参加をしていく。内定年度:2018本年度は、研究計画の立案および立ち上げを行った。
新たな内分泌学的因子を包含した子宮内膜癌の分類と治療戦略の確立

発癌への内分泌学的異常の関与が示されているI型の子宮内膜癌において、内分泌学的環境の評価を行った結果、従来からリスクファクターとして挙げられるプロゲステロンによる拮抗を受けないエストロゲン過剰状態の他に、インスリン抵抗性、高プロラクチン(PRL)血症の存在が明らかとなった。それらの分子生物学的特徴を解析した結果、I型の子宮内膜癌の特徴とは異なり、新たな子宮内膜癌の発癌経路の可能性が示唆された。また、臨床的検討では、子宮を温存しホルモン治療を行った子宮内膜癌症例において、薬剤で血中PRLを抑えることで、有意に良好な予後を得れることが示された。【研究の目的】発癌への内分泌学的異常の関与が示されているI型の子宮内膜癌において、内分泌学的環境の評価を当施設で行ってきた結果、血中プロラクチン(PRL)値が高値を示す症例の存在が明らかとなった。このことを踏まえ、子宮内膜癌の発癌機構におけるPRLの関与を、他の内分泌学的異常とともに臨床研究および基礎研究の両面から解析し、その病態を明らかにすることを目的とする。さらに、解析結果に基づき、病理組織学、分子生物学、および内分泌学的因子を包含した新たな子宮内膜癌の分類の概念を確立させる。【本年度の研究内容】当施設で加療を行った子宮内膜癌症例240例の症例収集を行い、患者の身体プロフィールから肥満の有無、血液検査からインスリン抵抗性と高PRL血症の有無を確認した。まずは、全症例を高PRL血症の有無により2群に分け臨床病理学的に比較検討を行った。さらに、病理組織学的解析として摘出標本において、病理組織学的評価とともにPRL受容体、エストロゲン受容体、プロゲステロン受容体の発現を免疫組織化学によって評価した。この際に、子宮内膜癌の発生・進展に関与する遺伝子としてまずはPTENに焦点をしぼりその発現を評価した。【研究実績】高PRL血症を有する症例では、臨床病理学的にI型の子宮内膜癌に類似した臨床像を呈したが若年発症の傾向が認められた。また、免疫組織学的検討では高PRL血症の有無によってPTENの発現に差異が認められ、分子生物学的に異なる発癌過程を有している可能性が示唆された。本年度は研究内容として、1.症例の収集、2.臨床情報解析:臨床情報を解析し、内分泌学的因子に焦点を絞り症例を比較検討する。3.病理組織学的解析:免疫組織化学法を加えた病理組織学的検討を行う。13の情報を統合、解析し子宮内膜発癌機構における分子生物学的因子と内分泌学的因子の相互関係を明らかにする。4.13とは別に、内分泌学的異常の是正が症例の転帰に与える影響を検討する、を予定していた。1および2についてはほぼ完了し、現在、3および4に関しての研究を継続中である。当施設で加療を行った子宮内膜癌の臨床背景と内分泌学的プロファイリングの評価を行った結果、既知のリスクファクターに加えて子宮内膜癌へのPRLの関与が認められた。また、妊孕能温存を行いMPA療法を行った症例ではドパミン作動薬にてPRLを正常値に復することで、再燃なく妊娠に至った症例も認められ、子宮体癌における高PRL血症の制御は治療に有効であること考えられた。現在も新規症例について、データ収集と解析を継続しており、臨床研究としても意義の高い結果が得られることが期待できる。一方、基礎研究では子宮体癌症例の組織切片における免疫組織化学法で、PRL受容体の発現とエストロゲンレセプター、子宮体癌で効率に変異が確認されるPTENの発現を検討したところ、高PRL血症を有する群では既知のtype Iの子宮体癌とは分子生物学的に異なる性格を有している可能性が疑われ、解析を継続中である。また、子宮内膜癌細胞株を使用しPRL添加による増殖能の変化を検討中であるが、現在のところ、PRL投与によって増殖能の増大が認められている。この現象がPRL受容体を介して起きているのか否かを確認するために、現在、子宮内膜癌細胞株のPRL受容体をノックアウトし、PRL添加による増殖能を検討中である。PRL受容体を介した増殖能が確認できれば、今後は、PRL受容体の下流シグナルのレベルで解析し、PRLを介した子宮内膜癌の発癌・進展機構をin vitroで解明できると考えている。臨床研究症例抽出はできているが、症例数が多く、症例の摘出組織の免疫組織化学法による評価および、症例の内分泌学的背景の解析に時間がかかっている。基礎研究in vitroでの解析ではPRL添加による子宮内膜癌細胞株の増殖が確認できた。現在、そのメカニズムを解析中である。こちらについては、ほぼ予定通りに進んでいると考えている。当施設で加療を行った子宮内膜癌の臨床背景と内分泌学的プロファイリングの評価を行うことで、子宮内膜癌への内分泌学的異常の関与を検討した。その結果、子宮内膜癌症例では高PRL血症とインスリン抵抗性が高頻度に認められ、これらはI型の子宮内膜癌に多い傾向がみられた。しかし、I型の子宮内膜癌に高率に認められるPTEN遺伝子の変異は高PRL群では有意に少なく、PRL受容体を介した新たな子宮内膜の発生機序が考えられた。既知の報告からは高PRL血症ではRas遺伝子の異常が疑われ、今後の研究課題としている。

また、妊孕能温存を目的としてMPA療法が行われた症例の後方視的検討では、ドパミン作動薬による高PRL血症の正常化が行われた群は、無治療群に比較して有意に再燃が抑制されていることが示され、論文化した。基礎研究では、ヒトの正常子宮内膜を模倣した子宮内膜腺上皮不死化細胞株(EM-E6/E7/TERT)と子宮内膜類内膜癌G1細胞株(Ishikawa細胞)を用いて、両細胞株にPRLを添加し増殖能を比較した。また、PRL受容体の下流シグナルであるJak2, Stat5の発現を評価しPRLを介した子宮内膜癌の発癌・進展機構を解析した。その結果、PRL受容体の下流にある3つのシグナル経路のうち、Ishikawa細胞においてPRL添加でMAP経路の活性が認められた。このことから、PRLはMAP経路を介して子宮内膜癌の増殖機構に関与していることが示され、これについても論文化した。発癌への内分泌学的異常の関与が示されているI型の子宮内膜癌において、内分泌学的環境の評価を行った結果、従来からリスクファクターとして挙げられるプロゲステロンによる拮抗を受けないエストロゲン過剰状態の他に、インスリン抵抗性、高プロラクチン(PRL)血症の存在が明らかとなった。それらの分子生物学的特徴を解析した結果、I型の子宮内膜癌の特徴とは異なり、新たな子宮内膜癌の発癌経路の可能性が示唆された。また、臨床的検討では、子宮を温存しホルモン治療を行った子宮内膜癌症例において、薬剤で血中PRLを抑えることで、有意に良好な予後を得れることが示された。本研究は大きく臨床研究と基礎研究に分けて予定しており、臨床研究では1.症例収集:子宮内膜癌症例の臨床情報を収集する。2.臨床情報解析:臨床情報を解析し、内分泌学的因子に焦点を絞り症例を比較検討する。3.病理組織学的解析:免疫組織化学法を加えた病理組織学的検討を行う。13の情報を統合、解析し子宮内膜発癌機構における分子生物学的因子と内分泌学的因子の相互関係を明らかにする。4.13とは別に、内分泌学的異常の是正が症例の転帰に与える影響を検討する。以上の4行程による研究を予定しており、現状からも順調に進んでいると判断している。基礎研究では1.PRLを介した子宮内膜癌の発癌・進展機構のin vitroでの解析、2.子宮内膜癌モデルマウスを用いたin vivoの解析を予定しており、臨床研究と合わせて進めていく。臨床研究症例抽出はできているが、症例数が多く、症例の摘出組織の免疫組織化学法による評価および、症例の内分泌学的背景の解析に時間がかかっている状況である。方法は現行を継続するしかなく、ペースを上げて解析を予定する。基礎研究in vitroの解析については、ほぼ予定通りに進んでいると考えている。今後も研究を継続する。婦人科腫瘍学2016年4月に発生した熊本地震のため、建物、実験装置や機器の被害があり、計画が遅延した。平成28年度に実施できていない実験と、平成29年度の研究計画を行うための実験試薬の購入費等として使用する。
離散システムの構造および解析アルゴリズムに関する数学的研究

離散システムの特性および動的挙動を計算機の使用を前提にして解析するためのアルゴリズムを提示し,またそのアルゴリズムの収束性などの性質を調べるのが研究の主目標であり,本年度は特に次を中心に研究した。1.未知の連続時間定数係数線形システムと考えられる系があり,それをシステム同定した結果,離散時間定数係数線形システムが求められたとする。このとき元の連続時間定数係数線形システムを復元することは単に興味があるだけでなく,連続システムの既知の諸結果を使えるので重要である。ここでは行列の指数関数のDunford積分による表示,一般固有空間への射影,留数計算を用いることにより,元の連続時間定数係数線形システムを決定する実用的な方法(アルゴリズム)を提案した。2.1の逆の問題、すなわち連続時間定数係数線形システムが既知の場合に0次ホールドによる離散化で生じた離散系を決定する問題についてもアルゴリズムを提案した。なお1と2のアルゴリズムの各段階の計算はいずれも構造安定であることが知られているので実際に有用なアルゴリズムである。3.(1)関数の縮小変換のもとで絶対ネールンド総和法が遺伝するための十分条件,(2)位相空間上の複合確率測度が弱収束するための一つの十分条件の検討,(3)関数の並べかえとMajorizationの理論とその応用が上の1,2の研究と関係して問題となることがわかってきたが,これらについても成果を得ることができた。4.上記は科研費での出張先の大学での研究討論により発展され,日本数学会の応用数学と函数解析学の分科会,実解析セミナー,ポーランド数学会で講演し,その一部は研究発表欄の論文となり,さらに研究中である。
ヒト肝細胞癌由来細胞株の胆汁酸生成と代謝に関する研究

肝細胞癌における胆汁酸代謝に関しては,コ-ル酸に比べてケノデオキシコ-ル酸をより多く生成していることが推測されてはいるものの,まだ明らかとはなっていない。そこで私はNakabayashiらにより樹立されたヒト肝細胞癌由来の細胞株(HuHー7)を培養維持するために使用した培養液中の胆汁酸をガスクロマトグラフィ-およびガスクロマトグラフィ-/マススペクトロメトリ-によって分析し,いかなる変化がみられるかを検討した。その結果,この細胞株は5種の胆汁酸,すなわち3βーヒドロキシ-5ーコレン酸(batch 1:26.0μg/500ml,batch 2:24.4μg/500ml),ケノデオキシコ-ル酸(batch 1:9.4μg/500ml,batch 2:3.8μg/500ml),3α,7αージヒドロキシコプロスタン酸(batch 1:1.1μg/500ml,batch 2:0.8μg/500ml),コ-ル酸(batch 1:2.7μg/500ml,batch 2:1.2μg/500ml),3α,7α,12αートリヒドロキシコプロスタン酸(batch 1:4.5μg/500ml,batch 2:3.1μg/500ml)を生成していることが判明した。これまで肝細胞癌の癌部と非癌部の組織中の胆汁酸組成の分析結果や肝芽腫由来の細胞株を用いた実験から肝細胞癌ではコ-ル酸よりケノデオキシコ-ル酸をより多く生成していると推測されているが,今回の実験結果で培養液中のケノデオキシコ-ル酸濃度はコ-ル酸濃度に比べて高く,このHuHー7細胞もケノデオキシコ-ル酸を優位に生成していると考えられた。また肝癌では3βーヒデロキシー5ーコレン酸を経てケノデオキシコ-ル酸が生成される経路が作動するとの説があるが,培養液中で最も多い胆汁酸は3βーヒドロキシー5ーコレン酸であった。これがただちにこの経路の存在を意味するものではないが,この細胞は通常とは異なる胆汁酸代謝を行っている可能性がある。一方,側鎖が長いコプロスタン酸もわずかながら認められ,この細胞はペルオキシソ-ムに異常があるZellweger症候群と類似の胆汁酸代謝異常も有しているものと思われた。
人文地理学における地域概念の再考

本研究は,最近欧米諸国の地理学において活発に論議されている空間や地域の概念に関する議論を紹介することを目的とするが,私のこれまでの研究との関わりもあってドイツ語圏地理学の研究動向を中心の考察した。まだ私の意図した研究のすべてが完成しているわけではないが,2000年8月にドイツを訪問して研究者と意見交換や文献収集を行い,その研究成果は2001年度地理科学学会大会(2001年6月3日,広島大学東千田キャンパス)において「現代社会と人文地理学における空間・地域概念」と題して発表した。その後の研究を加えてこれまで発表したのは「研究発表」の4点と地理科学へ投稿中の「人文地理学における空間概念の展開-ドイツ語圏を中心に-」である。ベノ・ヴァーレンの著書の紹介は,ドイツ語圏地理学の新しい動きを示すものとして重要であるので,本研究に含めることにした。わが国ではこうした研究が遅れているので,英語圏地理学の動向を含めて今後著書にまとめる計画である。最近英語圏では新しい地域地理学やマッシーの「地理学の重要性」が注目されるが,ドイツでは,近代末期の社会存在論に適合し社会科学を目指した人文地理学の研究としてヴァーレンによる『日常的地域形成の社会地理学』が注目を浴びている。いうまでもなく,そのなかでは地理学にとって基本的な空間や地域の概念についても検討されているので,今年度はまずヴァーレンの地理学を検討することにした。8月下旬にはドイツを訪ね,ヴァーレンはブラジルへ出張中で会えなかったが,ブロートフォーゲル,モイスブルガー,ヴァルデンガらと会い,意見交換を行い,ドイツ地理学の研究動向について貴重な知識をえた。それとともに,多くの文献をコピーすることができた。帰国後は,4月以降取り組んできたモイスブルガー編著『ドイツにおける行為重視の社会地理学』の紹介原稿に新しい知識を追加して,地誌研年報に投稿した。その後はヴァーレン著『日常的地域形成の社会地理学』第1巻の抄訳に取り組み,現在やっと脱稿したところである。この仕事が予定よりも大幅に遅れたため,ドイツで集めた文献の整理は進んでいない。今後,空間概念や地域概念を整理して,6月開催の地理科学学会にて報告を予定している。なお,中国地方の県庁を訪ねたのは各県の総合計画を知るためで,ヴァーレンが重視する計画地域による地域形成の問題を考察するためである。本研究は,最近欧米諸国の地理学において活発に論議されている空間や地域の概念に関する議論を紹介することを目的とするが,私のこれまでの研究との関わりもあってドィツ語圏地理学の研究動向を中心に考察した。2000年8月に11日間ドイツを訪問し研究者との意見交換や文献収集を行い,その研究成果を2001年度地理科学学会大会(2001年6月3日,広島大学)において「現代社会と人文地理学における空間・地域概念」と題して発表した。その後の研究を加えてこれまで発表したのは「研究発表」の4点と「地理科学」へ投稿中の「人文地理学における空間概念の展開-ドイツ語圏を中心に-」である。ベノ・ヴァーレンの著書の紹介はドイツ語圏地理学の新しい動きを示すものとして重要であり,本研究と密接な関係があるので,本研究に含めることにした。本研究においては地域概念と空間概念の展開が中心であるが,現実の地域や空間がいかなる状況にあり,いかなる変化を遂げつつあるか,いかに認識すべきかを考察するために,地域システムとしての中国地方を取り上げた。その結果,住民の日常生活は従来と本質的には変化していないことが判明した。そのため,現代の地域をどのようにとらえるべきかを第4論文で考察した。私の意図した研究のすべてが完成しているわけではないが,わが国ではこうした研究が遅れているので,英語圏地理学の動向を含めで今後著書にまとめることを計画している。