hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
不登校・引きこもりに対する馬介在療法効果の科学的検証

不登校児を対象に馬介在療法を実施、(1)自覚症状、(2)心理学的評価、(3)自律神経系評価、(4)睡眠、覚醒リズムの評価などによって科学的に効果を検討した。また、精神作業疲労負荷健常者における乗馬の疲労回復効果を検証するとともに、有酸素運動や馬の常歩(なみあし)運動の動きをするジョーバ(松下電工)による疲労回復効果についても比較検討した。不登校児を対象に1回/週x5週間で実施した12名の馬介在療法の結果では、気分の落ち込み、イライラ感、不安感、緊張に明らかな改善がみられた(p<0.001)。心理評価では、以前に比較して表情が明るくなる、家庭での会話が増える、日常生活における行動量が増加するなどメンタルヘルスの向上が認められた。また、自律神経系評価では乗馬後は交感神経系の緊張が緩和していることが確認された。一方、5日間連続の馬介在療法に参加した3名の不登校児においても、初日の結果では乗馬後自律神経系の緊張が緩和される傾向がみられた。残念ながら、5日間連続して参加が可能であったのは1名のみであったが、睡眠に関して中途覚醒数が減少し睡眠効率の改善が認められた。疲労付加健常者の検討では、有酸素運動(散歩)群でも疲労度、活力、緊張、意欲の改善効果がみられたが、乗馬群は疲労度、気分の落ち込み、イライラ感、活力、不安感、緊張、意欲、体調において有意に改善がみられ、乗馬は有酸素運動以上の改善効果がみられることが判明した。また、馬の常歩(なみあし)運動の動きをするジョーバ(松下電工)の検討では、活力、不安感、緊張の自覚症状は乗馬群のみで改善がみられたが(p<0.01)、気分の落ち込み、イライラ感、意欲の程度、体調はジョーバでも改善がみとめられ(p<0.01)、自宅から出ることが難しい不登校児に対する1つの方法になりえる可能性が考えられた。馬介在療法を8名の不登校児を対象に1回/週x5週間にわたって実施し、(1)自覚症状チェック、(2)心理士による心理的評価、(3)心拍変動解析を用いた自律神経系評価、(4)アクティグラフによる行動量の変化や睡眠、覚醒リズムの評価、(5)臨床血液検査などによって馬介在療法の効果を科学的に検討した。さらに、有酸素運動(歩行)と乗馬との臨床症状改善度の違いを明らかにするため、疲労負荷を加えた健常者10名を対象に同様の検討を行った。不登校児を対象とした馬介在療法の結果では、全員が馬介在療法への参加は楽しかったと述べており、VASによる自覚症状調べでは、「気分の落ち込み、イライラ感、不安感、緊張」に明らかな改善がみられた。また、アクティグラフの結果からは、不登校児においては中途覚醒の回数が多い傾向がみられたが、馬介在療法を体験することにより中途覚醒の数が減少し睡眠の質が改善している傾向がみられた。心理士による評価では、以前に比較して表情が明るくなる、家庭での会話が増える、日常生活における行動量が増加するなどメンタルヘルスの向上が認められた。また、自律神経系の評価では、交感神経系の緊張が健常者に比較して上昇している傾向がみられたが、なみあし騎乗1時間後にはLF・HF比が有意に低下しており、乗馬には交感神経系の緊張を緩和させる効果がみられることが確認された。

一方、有酸素運動と乗馬との臨床症状改善度の比較検討では、有酸素運動にも疲労に伴う疲労度、活力、緊張、意欲の改善に有意な効果がみられたが、乗馬では疲労度、気分の落ち込み度、いらいら度、活力、不安感、意欲、体調など数多くの症状での改善効果がみられ、乗馬は有酸素運動よりも緊張の程度を除き、臨床症状改善度が大きいことが判明した。今回の報告は中間報告であるが、本研究により常歩騎乗による馬介在療法の効果を科学的に検証する1つの手がかりが得られつつある。馬介在療法を不登校児に実施し、(1)自覚症状、(2)心理学的評価、(3)自律神経系評価、(4)睡眠、覚醒リズムの評価などによって効果を科学的に検討した。また、馬介在療法の効果を明確にするため、精神作業疲労負荷健常者における乗馬の疲労回復効果を検証するとともに、馬介在療法の効果が馬と触れ合うことによるものであるのか、単に乗馬に伴う有酸素運動による効果であるのかについても比較検討した。不登校児を対象に1回/週x5週間で実施した8名の馬介在療法の結果では、全員が馬介在療法への参加は楽しかったと述べており、自覚症状調べでは、「気分の落ち込み、イライラ感、不安感、緊張」に明らかな改善がみられた。また、アクティグラフの結果からは、不登校児においては中途覚醒の回数が明らかに増加していたが、馬介在療法を体験することにより中途覚醒の数が減少し睡眠の質が改善している傾向がみられた。心理評価では、以前に比較して表情が明るくなる、家庭での会話が増える、日常生活における行動量が増加するなどメンタルヘルスの向上が認められた。また、自律神経系評価では乗馬後は交感神経系の緊張が緩和していることが確認された。一方、5日間連続の馬介在療法を計画した3名の不登校児においても、参加は楽しかったと述べており初日の結果では乗馬後自律神経系の緊張が緩和される傾向がみられたが、5日間連続して参加が可能であったのは1名のみであった。5日間参加した生徒では、睡眠に関して中途覚醒数が明らかに減少し睡眠効率の改善がみとめられた。疲労付加健常者の検討では、コントロール群(ドラム缶騎乗)に比較して乗馬では疲労度、落ち込み、イライラ感、活力、不安感、緊張、意欲、体調において有意に改善がみられ、有酸素運動(散歩)だけでも疲労度、活力、緊張、意欲の改善効果がみられたが、乗馬は有酸素運動以上の改善効果がみられることが判明した。
小脳・橋角部手術時の神経筋伝達機能の臨床的研究

【目的】小脳橋角部(cerebellopontine angle:以下CPA)周辺の脳外科手術操作、特に聴神経鞘腫の摘出術の際には、すぐ近くを顔面神経が走行しているので、手術操作による顔面神経損傷を未然に回避する必要からFacial Movement Monitor : FMMが術野から顔面神経電気刺激と顔面筋の動きを評価しながら行われる。しかし麻酔中の筋弛緩薬投与で、筋弛緩レベルが高すぎると、FMMの反応を捉えることが困難となる。しかし一方では、筋弛緩レベルが一定以上ないと予期せぬバッキングや体動を招くことがある。CPA部手術操作終了までは繊細な筋弛緩レベルのコントロールを必要とする。この研究の目的は脳外科手術が可能でかつFMMの反応を誘発できる適切な筋弛緩レベルの指標を見つけることである。【方法】対象は19名のCPA周辺に腫瘍をもつ定例脳外科手術患者(男性11名、女性8名、年齢58.7歳、身長161.4cm、体重59.1kg)。麻酔導入前に手と足にそれぞれ筋弛緩モニタ(TOF Watch SX, Think Pad T30)を、顔にFMMを装着した。筋弛緩レベルは手では尺骨神経、足では脛骨神経への四蓮刺激に対応する母指内転、足底屈運動のTOFカウントおよびT_1のコントロール比で指標を求めた。麻酔の維持はO_2、N_2O 50%、セボフルレン1.82.2%、ETCO_2は2830mmHgに保った。術野から顔面神経に刺激を与えその時のFMM反応の有無、TOFカウント、T_1値、さらに気管内吸引刺激の反応の有無を調べた。【結果と結語】手でのTOFカウント0、1、2、3、4の時FMM反応出現率はそれぞれ10.2、26.3、74.4、100、100%、足では4.7、17.6、88.4、100、100%であった。横隔反応出現率を考慮し、必要最小限の筋弛緩レベルの指標は、手ではTOFカウント1、T_1値810%、足ではTOFカウント1か2、T_1値15%前後が至適筋弛緩レベルと考える。目的脳外科開頭手術で特に小脳・橋角部(顔面神経周辺)に病変がある場合、主病変の手術操作時に誤って顔面神経を損傷し、永久的顔面神経麻痺という重大な合併症を引き起こすことがある。これを回避するために術野より顔面神経走行予想部に電気刺激を行い顔面筋の誘発反応をモニタする装置を使用する。麻酔に不可欠な筋弛緩薬の通常臨床使用量ではこのモニタの反応を起こさせなくする。この研究の目的は、顔面神経・筋モニタの反応を正しく誘発可能かつ手術そのものに支障のない適切な筋弛緩レベルがどこにあるのかの定量的指標を確立することである。研究実施状況小脳橋角部(後頭蓋窩)の腫瘍摘出手術患者を対象にセボフルラン麻酔下に筋弛緩薬、ベクロニウムを間歇的に投与し一定の筋弛緩を得る。

筋弛緩薬投与前に、顔面神経・筋モニタ、手と足にそれぞれ独立した2組の筋弛緩モニタ(TOFウォッチSXシステム)を装着し、術中、開頭し、小脳橋角部が露出した時点で、顔面神経走行予想部を脳外科医により電気刺激してもらい、顔面神経・筋反応が出現可能な筋弛緩レベルを手では尺骨神経・拇指内転筋、足では頸骨神経、底屈筋の反応を同時に定量評価を行う。この刺激には四連刺激(train-of-four stimulation)を使用し、筋弛緩レベルが強ければ反応数(TOFカウント)、弱ければ四連反応比(TOF比)として指標を求める。一方、筋弛緩回復の限界の判定は気管内吸引に対する横隔膜反応の有無で判定している。現在のところ、TOF比よりもTOFカウントの方が適切な指標になるようである。【目的】小脳橋角部(cerebellopontine angle:以下CPA)周辺の脳外科手術操作、特に聴神経鞘腫の摘出術の際には、すぐ近くを顔面神経が走行しているので、手術操作による顔面神経損傷を未然に回避する必要からFacial Movement Monitor:FMMが術野から顔面神経電気刺激と顔面筋の動きを評価しながら行われる。しかし麻酔中の筋弛緩薬投与で、筋弛緩レベルが高すぎると、FMMの反応を捉えることが困難となる。しかし一方では、筋弛緩レベルが一定以上ないと予期せぬバッキングや体動を招くことがある。CPA部手術操作終了までは繊細な筋弛緩レベルのコントロールを必要とする。この研究の目的は脳外科手術が可能でかつFMMの反応を誘発できる適切な筋弛緩レベルの指標を見つけることである。【方法】対象は19名のCPA周辺に腫瘍をもつ定例脳外科手術患者(男性11名、女性8名、年齢58.7歳、身長161.4cm、体重59.1kg)。麻酔導入前に手と足にそれぞれ筋弛緩モニタ(TOF Watch SX,Think Pad T30)を、顔にFMMを装着した。筋弛緩レベルは手では尺骨神経、足では脛骨神経への四蓮刺激に対応する母指内転、足底屈運動のTOFカウントおよびT_1のコントロール比で指標を求めた。麻酔の維持はO_2、N_2O 50%、セボフルレン1.82.2%、ETCO_2は2830mmHgに保った。術野から顔面神経に刺激を与えその時のFMM反応を有無、TOFカウント、T_1値、さらに気管内吸引刺激の反応の有無を調べた。【結果と結語】手でのTOFカウント0、1、2、3、4の時FMM反応出現率はそれぞれ10.2、26.3、74.4、100、100%、足では4.7、17.6、88.4、100、100%であった。横隔反応出現率を考慮し、必要最小限の筋弛緩レベルの指標は、手ではTOFカウント1、T_1値810%、足ではTOFカウント1か2、T_1値15%前後が至適筋弛緩レベルと考える。
重症下肢虚血患者に対する体外増幅赤芽球移植による血管新生治療の有効性の検討

2007年より重症虚血肢に対する体外増幅自己赤芽球移植による血管新生治療の第I/II相臨床試験を開始しその有効性について検討した。局所麻酔下に採取した少量の骨髄細胞を2段階培養法にて未熟赤芽球を体外増幅・培養した。計10症例に対し、これらの培養細胞を虚血肢局所に移植し、自覚症状の軽減、皮膚潰瘍の治癒・軽快を得られた。治療効果は慢性期まで維持され、いずれの症例においても明らかな有害事象はなかった。【目的】平成19年より重症下肢虚血患者に対し体外増幅自己赤芽球移植による血管新生治療(Ex-Vivo Expanded Erythroblast Transplantation(Autologous)(EVEETA study)の第I/II相臨床試験を開始した(ISRCTN-66803682)。さらに症例数を蓄積し本治療法の有効性を確立すべく、従来法である骨髄単核細胞移植(BMI)と比較検討した。【方法と結果】臨床試験計画書に基づき、当該試験の適応を判断し、入院加療を行う。患者の人権や安全性に十分配慮し、説明と同意の後に試験への参加を許可した。これまでに7例の重症虚血肢症例を登録した。患者腸骨より局所麻酔下に採取された少量の骨髄細胞を当院設置のGMPグレード細胞プロセッシング室に搬入し、rhFlt-3L・rhSCF・rhTPOの存在下で7日間培養し、その後rhEPO・rhSCF・rhIGF-Iの存在下で7日間の培養を行う2段階培養法にてヘモグロビン合成前の未熟赤芽球とマクロファージの混合細胞浮遊液を得た。増幅された大量の培養細胞を十分に洗浄したのち、50ccの血小板濃厚液に浮遊させ、虚血肢局所への移植を行った。全例において皮膚潰瘍の軽快・治癒、疼痛スコアの軽減が得られた。まだASOが1例しかなく一概に比較検討できないが、非ASO症例のみの検討では以前のBMI症例に比し、皮膚温度、組織酸素分圧の改善度に明らかな差はないものの、皮膚潰瘍の改善の程度や血管造影所見の改善においてはEVEETAにおいてより有効である傾向が見られた。【展望】今後はこれらの良好た結果をふまえ、多施設共同研究といった形でさらに症例数を重ね、本治療法の有効性を確立する。本治療法の有効性を確立すべく、さらに症例数を蓄積し、慢性期予後について検討した。【方法と結果】臨床試験計画書に基づき、当該試験の適応を判断し、入院加療を行った。平成22年度はさらに2例が新規にエントリーし、これまでに合計9例の重症虚血肢症例を登録した。患者腸骨より局所麻酔下に採取した少量の骨髄細胞を当院設置のGMPグレード細胞プロセッシング室に搬入し、rhFlt-3L・rhSCF・rhTPOの存在下で7日間培養し、その後rhEPO・rhSCF・rhIGF-1の存在下で7日間の培養を行う2段階培養法にてヘモグロビン合成前の未熟赤芽球とマクロファージの混合細胞浮遊液を得た。慢性期まで追跡しえた7症例では平均採取骨髄量69mLで、移植後の治療効果は慢性期まで維持された。いずれの症例においても明らかな有害事象はみられなかった。【展望】今後はこれまでの良好な結果をふまえ、さらに症例数を蓄積し、本治療法の中・長期予後についても詳細に検討する。【目的】平成19年より重症下肢虚血患者に対し体外増幅自己赤芽球移植による血管新生治療(Ex-Vivo Expanded Erythroblast Transplantation (Autologous) (EVEETA study)の第I/II相臨床試験を開始した(ISRCTN-66803682)。平成23年度はさらに1例が新規にエントリーし、これまでに合計10例の重症虚血肢症例を登録した。

患者腸骨より局所麻酔下に採取した少量の骨髄細胞を当院設置のGMPグレード細胞プロセッシング室に搬入し、rhFlt-3L・rhSCF・rhTPOの存在下で7日間培養し、その後rhEPO・rhSCF・rhIGF-Iの存在下で7日間の培養を行う2段階培養法にてヘモグロビン合成前の未熟赤芽球とマクロファージの混合細胞浮遊液を得た。増幅された大量の培養細胞を十分に洗浄したのち、50ccの血小板濃厚液に浮遊させ、虚血肢局所への移植を行った。全10症例において平均採取骨髄量70.8mLで培養14日後の細胞数は平均6.15倍まで増幅させることが出来た。移植後、疹痛の軽減及び消失、難治性皮膚潰瘍の治癒、皮膚灌流圧の上昇、血管造影での側副血行増加といった非常に良好な結果を得られた。いずれの症例においても明らかな有害事象はみられず、移植後の治療効果は慢性期まで維持された。
森林汚染モニタリングにむけた新規高感度センサーの開発

平成20年度3年目の研究成果として、まず金蒸着基板の改良を行った。単分子膜であるAPTMSを用い、金蒸着前に単分子膜層をガラス基板に形成させ、その後金蒸着を行った。この基板をもちいて、塩水中(900ppm)のピリジン溶液の測定を行ったところ、APTMS処理を行っていない基板の場合、金蒸着が剥れ測定できなかったのに対し、APTMS処理基板では、純水と変わらないピリジンのラマンピークが認められた。つまり金蒸着基板にとって弊害であった塩水中での増強測定に成功した。このことから溶出した農薬等について、河川の上流だけでなく、塩分濃度の高い下流においても増強測定を可能にし、本手法の有効性がさらに広がる結果となった。残留農薬については、フェニトロチオン・カルバリル・パラコート・アセタミプリド・ブラストサイジンS塩酸塩・アトラジンの計7種類の微量成分測定に成功した。そのうち4種類(アセタミプリド・ブラストサイジンS塩酸塩・アトラジン)においては、初めて高感度測定に成功した。ラマンピークの帰属から、P=S振動、NO_2振動、C=C振動およびC=N振動領域が増強を起こしていることがわかり、今後、増強の可能性のある農薬を探索する際の指標になると考えられる。また、今回増強測定に成功した農薬は、ビピリジウム系・有機リン系・カーバメイト系・トリアジン系・ネオニコチノイド系と農薬の分類においても多岐にわたるため、農薬の種類に問わず、同じ測定方法にて高感度検出が可能であるともいえ、様々な農薬について新規高感度センサーの効果が証明された。さらに、河川水中での残留農薬成分同時検出の検討も行った。実際の河川水を用いて、前述の増強が確認された農薬を混合して測定を行った。その結果、複数農薬の同時検出および分類に成功した。このことから、本研究課題の目的は達成されたといえ、今後、森林汚染モニタリングのための新ツールとしての利用が期待される。平成18年度研究1年目として、金蒸着ガラス基板の安定作成法について検討を行った。その結果、窒素ガスの導入によりラマン散乱強度が従来の作成法に比べ50%以上増加することがわかった。また、窒素ガス導入時において作成されるガラス基板のシグナル安定性については、蒸着時間・蒸着場所・蒸着電圧を検討することにより、作成日時の異なる基板間でのシグナル間差は5%以内でありつつ、従来の方法よりラマン散乱強度が得られることがわかった。原子間力顕微鏡による表面観察においては、厚さ数nmの金膜が蒸着されており、ところどころに増強場となりうる数百nmになる金ナノ構造体が存在していることがわかった。以上より、蒸着法を用いた金蒸着ガラス基板の安定作成法を確立したと考えられる。金以外の金属についての検討として、銀を用いた蒸着ガラス基板の作成を行いその評価を行った。その結果、金と同様にラマン散乱の増強を確認した。そこで、これら金と銀蒸着ガラス基板を用い、生体関連物質であるアミノ酸、核酸および尿酸の測定を行いラマン散乱の増強を確認した。同様に大腸菌と黄色ブドウ球菌の測定を行いそれらの判別が可能であることを確認し、その検出限界個数は黄色ブドウ球菌において6.34×10^6個であることがわかった。また、ダイオキシン類である2,4-および2,6-ジクロロフェノール1ppmの同時分析が可能であること、重金属類として6価クロムを含むニクロム酸カリウムの測定において、検出限界濃度は水道法の基準である50ppb以下である1.41ppbであることが確認された。またアンモニアガスの測定にも成功した。以上から、透過型多重増強ラマン分光法を用い、森林汚染モニタリングとして農薬以外に玉生体関運物質や菌類,重金属、ガスの検出にも適用可能であることが期待される。平成19年度研究2年目の成果として、原子間力顕微鏡に加え、走査型電子顕微鏡を用いて金蒸着面の形態観察を行った。その結果、ところどころに増強場となりうる数百nmになる金ナノ構造体が存在していることが電子顕微鏡による観察でも確認された。さらに、金蒸着を施したガラスチューブの表面においては、金ナノ構造体が同一方向に配向している様子が観察された。この結果から、ガラスチューブを用いることで、金ナノ構造体が島状に集まりその島同士の間隔がマイクロメーターであること以外に、その島状構造が同一方向に配向している可能性があり、この配向がより大きな増強を生み出し、感度の上昇に関係している可能性が示唆された。複数成分の同時検出について、化学構造が類似しているサリチル酸およびp-ヒドロキシ安息香酸を用い検討を行った。その結果、各試料に特徴的なピークが複数観察され、そのピークの中には、重なることなく存在するピークも多く確認された。元来、ラマン分光法にて得られるピークは半値幅が狭くシャープであるため、その特徴が生かされたと考えられる。今後は、さらに多くの試料での同時検出を行う予定である。透過型多重増強ラマン分光法のメカニズム解明について検討を行った。これまで、ガラスチューブを用いていたが、円筒形状であり、メカニズム解明を行う際には検討しなくてはならない要因が増えるため、屈折率等の情報がありレーザー照射面が平面である石英セルを用いることにした。そしてメカニズム解明においては、複数枚配置した金蒸着ガラス基板の、レーザーが最初に照射される基板の増強能が、全体の増強能に深く関係することが示唆された。

また今回の検討の中で、金蒸着ガラス基板の後ろに、全反射板を導入することで、ピーク強度が2倍に増加することがわかた。以上から、森林汚染モニタリングに向けたさらに高感度な検出が可能な高感度センサーの開発が期待される。平成20年度3年目の研究成果として、まず金蒸着基板の改良を行った。単分子膜であるAPTMSを用い、金蒸着前に単分子膜層をガラス基板に形成させ、その後金蒸着を行った。この基板をもちいて、塩水中(900ppm)のピリジン溶液の測定を行ったところ、APTMS処理を行っていない基板の場合、金蒸着が剥れ測定できなかったのに対し、APTMS処理基板では、純水と変わらないピリジンのラマンピークが認められた。つまり金蒸着基板にとって弊害であった塩水中での増強測定に成功した。このことから溶出した農薬等について、河川の上流だけでなく、塩分濃度の高い下流においても増強測定を可能にし、本手法の有効性がさらに広がる結果となった。残留農薬については、フェニトロチオン・カルバリル・パラコート・アセタミプリド・ブラストサイジンS塩酸塩・アトラジンの計7種類の微量成分測定に成功した。そのうち4種類(アセタミプリド・ブラストサイジンS塩酸塩・アトラジン)においては、初めて高感度測定に成功した。ラマンピークの帰属から、P=S振動、NO_2振動、C=C振動およびC=N振動領域が増強を起こしていることがわかり、今後、増強の可能性のある農薬を探索する際の指標になると考えられる。また、今回増強測定に成功した農薬は、ビピリジウム系・有機リン系・カーバメイト系・トリアジン系・ネオニコチノイド系と農薬の分類においても多岐にわたるため、農薬の種類に問わず、同じ測定方法にて高感度検出が可能であるともいえ、様々な農薬について新規高感度センサーの効果が証明された。さらに、河川水中での残留農薬成分同時検出の検討も行った。実際の河川水を用いて、前述の増強が確認された農薬を混合して測定を行った。その結果、複数農薬の同時検出および分類に成功した。このことから、本研究課題の目的は達成されたといえ、今後、森林汚染モニタリングのための新ツールとしての利用が期待される。
受精の瞬間に活性化されるプロテインキナーゼのクローニングと機能解析

1.Src型チロシンキナーゼXykの本態解明ゼノパス卵で発見されたSrc様の遺伝子産物Xykの本態を解明するため、そのアミノ酸一次配列の解析と分子クローニングを試みた。その結果、Xykはこれまで鳥類などでSrcと呼ばれてきた遺伝子産物と同等のものであり、遺伝子としてはSrc2であることがアミノ酸配列の解析,及び質量分析から明らかになった。2.受精後の卵内タンパク質のチロシンリン酸化亢進の確認Xykは受精に伴って1分以内に活性化される。そこで、タンパク質チロシンリン酸化を抗リン酸化チロシン抗体を用いた免疫ブロット法で解析した結果、受精後数分以内に多くの卵タンパク質のチロシンリン酸化が亢進することが確認された。3.受精の成立、卵の活性化におけるSrc型チロシンキナーゼの役割の解明種々のチロシンキナーゼ阻害剤とSrc特異的阻害剤を用いて、精子依存的な卵の活性化を調べた。その結果、Xykを阻害する薬剤、ペプチドはすべて卵の活性化を阻害した。4.Xykの下流因子としてのホスホリパーゼCγの同定受精に伴ってホスホリパーゼCγとXykが会合し、その複合体の中でホスホリパーゼCγがチロシンリン酸化を受けていることが見い出された。またこの時、ホスホリパーゼCγの活性は受精前より亢進していた。ホスホリパーゼCγとXykとの会合、ならびにホスホリパーゼCγの活性化はSrc特異的阻害剤PP2によって阻害された。このことは受精時のカルシウムシグナリングの上流にXykがあることを示唆している。5.過酸化水素刺激による卵の人為的活性化の発見過酸化水素刺激によって卵活性化が起こることが様々な指標を通じて確認された。また、これらの指標で見られたことはSrc特異的阻害剤PP2によって阻害された。このことは、卵の活性化を促す人工的手法として、カルシウムイオノフォアや電気刺激と並んで過酸化水素刺激が有効利用できることを示している。アフリカツメガエル(ゼノパス)卵において、受精の瞬間に活性化されるチロシン特異的プロテインキナーゼのクローニングと機能解析のため以下の実験を行い、いくつかの新しい知見を得た。1.ゼノパス卵より膜分画を調製し、すでに報告した方法によって本プロテインキナーゼ(以下Xykと略)を精製した。プロテアーゼによってアミノ末端が消化された断片を回収し、プロテインシーケンサーでアミノ末端配列を解析した。解析した断片数が少ないので、次年度も引続いて酵素の精製と断片化、アミノ末端配列の解析を行い、より多くの配列情報を得る必要がある。2.得られたアミノ末端配列を基にPCR用プライマーをデザインした。ゼノパス卵巣cDNAライブラリーを鋳型として、PCR反応を行い反応産物をベクターに組込みDNA塩基配列を解析した。これまでに十数クローンの塩基配列を解析したが、Xykの候補となるクローンはまだ得られていない。3. Xykの機能する場所を推定するため、パラフォルムアルデヒド固定卵の凍結切片を抗体染色した。その結果、Xykは卵の表層(コルテックス)部に局在していることが明らかになった。この局在は、卵表層部に想定される

精子受容体との機能的連関を可能にするものである。4.受精以外のXyk活性化を引き起こすシグナルについて解析した。その結果、精子以外ではインテグリン刺激ペプチドであるRGDSペプチドがXykの活性化に有効であった。一方、カルシウムイオノフォアや電気ショックによる卵の賦活化では、Xykは活性化しなかった。従って、Xykの活性化はインテグリン様の受容体を介して起っていることが示唆される。5. Xyk阻害ペプチドの注入により、卵は精子あるいはRGDSペプチドによる賦活を受けなくなった。しかしカルシウムイオノフォアに対しては阻害ペプチドは無効であった。このことは、Xykの活性化は、カルシウムシグナルの上流、もしくは、カルシウムとは独立に起っていることを示している。アフリカツメガエル(ゼノパス)卵において、受精の瞬間に活性化されるチロシン特異的プロテインキナーゼ(以下Xykと略)のクローニングと機能解析のための実験を行い、以下の新しい知見を得た。1.前年度に引き続き、部分アミノ酸配列の解読・cDNAクローニングを目的としたXyk精製を行った。これまでゼノパス約千匹分の卵からのXyk精製を終了し、現在その部分断片化およびアミノ酸配列の解読を急いでいるところである。2.受精時にチロシンリン酸化を受けるXyk以外の卵タンパク質の同定を行い、アダプター分子Shcと膜脂質分解酵素であるホスホリパーゼCγ(PLCγ)を見いだした。前年度報告したように、チロシンキナーゼ阻害剤を注入したゼノパス卵では受精による卵の賦活が起こらないが、ShcとPLCγのチロシンリン酸化も阻害剤注入卵では抑えられていた。PLCγについてはさらに、(1)受精に伴いXykと結合し、チロシンリン酸化依存的に酸素活性が上昇すること、(2)PLC阻害剤の卵内注入により受精依存的卵内Ca2+濃度上昇や卵賦活の阻止が起こること、等が見いだされた。以上の結果はゼノパス卵の受精/賦活にXyk→PLCγ経路が必要であることを示唆している。3.チロシンリン酸化を起こすストレス因子の一つである過酸化水素が、ゼノパス卵に対してXyk活性化/PLCγチロシンリン酸化/細胞内Ca2+濃度の上昇といった卵賦活様の効果を持つことを見いだした。この結果はXykの活性化がゼノパス卵賦活に十分である可能性を示唆している。4.受精および過酸化水素によるゼノパス卵のタンパク質チロシンリン酸化をパラフォルムアルデヒド固定卵の凍結切片を用いた間接蛍光抗体法により解析した。その結果、いずれのリン酸化反応も卵の動物極側表層で起こることが見いだされた。この結果は、ゼノパス卵において受精の場が動物極に限られることとの関連で興味深い。アフリカツメガエル(ゼノパス)卵において、受精の瞬間に活性化されるチロシン特異的プロテインキナーゼ(以下Xykと略する)のクローニングと機能解析のための実験を行い、以下の新しい知見を得た。1.精製Xykのマススペクトロメトリによる構造解析を行い、蛋白質全体(およそ530アミノ酸)のほぼ50%をカバーするアミノ酸配列の解読に成功した。その構造は、すでに報告のあるゼノパスSrc2と100%一致していた。このことはXykの解析に抗Src特異抗体を用いてきたことに妥当性を示すとともに、より詳細なXykの解析手段を得るための基礎情報となった。現在、別種の特異抗体や変異Xyk蛋白質を作成中である。2.受精時のXyk依存的な膜脂質分解酵素PLCγの活性化
自溶炉による銅溶錬プロセスの反応工学的研究

本研究では、まず自溶炉シャフト部における反応解析のための基礎デ-タを得るため、銅精鉱粒子10mgをアルミナウ-ル中に散布し、これにO_2ーN_2混合ガスを流しながら非定常加熱して、粒子の着火現象が起る以前の比較的低温度における酸化反応速度について検討を加えた。粒子温度が700Kに達した時点で酸化反応は顕著に進行し始め、その速度は粒子温度および酸素分圧によって変化した。粒子の脱硫率が0.2以下では化学反応律速の速度式が適用でき、脱硫率の測出結果からアレニウス型の界面反応速度定数を求めたところ、活性化エネルギ-13kcal/molで頻度因子k_0はほゞ1.2×10^4であったが、加熱速度が速く、酸素分圧が低い条件では低い値を示した。また、脱硫率が0.2ないし0.6の範囲では、生成物層中のガス拡散律速の速度式が適用でき、有効拡散係数を求めたところ、1.6×10^<ー4>ないし2.0×10^<ー3>cm^2/sであった。つぎに、高さ180cmで、内径2または3cmの垂直反応管内にO_2ーN_2混合ガスとともに、組成の異なる4種類の銅精鉱粒子を落下させ、非等温酸化反応の実験を行った。反応管上端からの落下距離30ないし60cmの位置で、銅精鉱粒子は極めて速やかに着火し、溶融するが、反応管下部では反応速度が遅くなるため、粒子温度は低下した。粒子の最高到達温度は条件によって異なるが、ほゞ1800K程度である。焼鉱のX線回折による検討結果から、この非等温酸化反応を、反応生成物がCu_5FeS_4とFE_3O_4とからなる1界面未反応核モデルを用いて解析した。その結果、界面反応速度定数の頻度因子k_0は2×10^3ないし5×10^5の値を示し、酸素分圧が高くなるほど低下した。精鉱の組成がほゞ純粋なCuFeS_2に近い場合のk_0が高く,これにFeS_2が混在するときは,その量が多くなるに従って低下する。またCu_5FeS_4を多く含む銅精鉱では、k_0はさらに小さくなる。平成元年度においては、つぎの実験研究を行なった。(1)銅精鉱粒子の反応速度の測定自熔炉シャフト部における銅精鉱粒子の酸化反応の速度を測定するため、内径15mmの石英反応管内の長さ5cmにわたるサンプルスペ-スにアルミナウ-ルを充填し、これに平均粒子径84μmの銅精鉱粒子10mgを散布し、O_2-N_2混合ガス中で非定常加熱を行い、発生するSO_2力量とサンプルスペ-スの温度の時間的変化を測定した。その結果、炉の設定温度が高いほど、すなわちサンプルスペ-スの加熱速度が速いほど反応速度は著しく上昇した。またO_2-N_2混合ガスの酸素分圧が高くなると当然反応速度は著しく上昇した。この実験では、銅精鉱粒子の着火現象が起こる以前の1270K以下の低温度における反応速度の測定を行った。

この結果から反応速度定数の頻度因子を求めると1.2×10^4cm・s^<-1>であった。(2)1次元ガス流中における銅精鉱粒子の酸化溶融直径20mm、高さ2mの普通銅製反応管の上部から上と同じ粒子径の銅精鉱粒子をO_2-N_2ガス流とともに落下させ、反応管の3箇所の高さで、落下途上の粒子をサンプリングし、顕微鏡観察とともに硫黄分析を行った。その結果、O_2-N_2ガスの酸素分圧によって反応の進行が著しく影響を受け、PO_2が20kPa以上の場合には、反応管温度が1100K以上、PO_240kPa以上では、反応管上端から60cmの位置で、すなわち炉内滞留時間約0.3秒以内で、酸化反応熱によって粒子が溶融するのが認められた。粒子の酸化反応による発熱量の他に、粒子およびガスに関する熱および物質収支による1次元反応モデルによって解析したところ、反応管上端より20cmの位置で粒子温度は溶融点に達することが明らかになった。今後、反応速度定数について検討するとともに、粒子温度の測定を行うことによって、1次元反応モデルを確立したい。垂直反応管内にO_2ーN_2混合ガスを流し,平均粒子径62ないし84μmの組成の異なる4種類の銅精鉱粒子を落下させ、非等温酸化反応過程について検討した。反応管には、高さ180cm,内径2cmまたは3cmの普通鋼管を用い916Kないし1168Kの温度に加熱した。また、銅精鉱には、その組成がCuFeS_2に近いもの(A),これに13mol%のFeS_2が混在するもの(B)、32mol%のFeS_2が混在するもの(C),さらにCu_9Fe_9S_<16>が54mol%,Cu_5FeS_4が46mol%からなる精鉱(D)を用いた。得られた結果はつぎのようである。(1)反応管内を落下するにつれ,銅精鉱粒子は極めて速やかに着火し,反応管上端からの落下距離60cmの位置で、融点1324K以上に達し,溶融するが,反応管下部では反応速度が遅くなるため、粒子温度は低下する。(2)焼鉱をX線回折した結果,CuFeS_2の熱分解で生成するCu_5FeS_4とFeSのうち、FeSの酸化反応速度は極めて速く、反応生成物は事実上Cu_5FeS_4とFe_3O_4とからなると考えてよいことがわかった。この結果をもとに,銅精鉱粒子の非等温酸化反応を、Cu_5FeS_4とFe_3O_4からなる反応生成物層と銅精鉱の未反応核から構成される1界面未反応核モデルで記述し、粒子の酸化溶融過程の解析を行うことができた。(3)このモデルを用いて,計算による銅精鉱粒子の脱硫率が実測値に一致するように,界面反応速度の頻度因子k_0を決定した。同一の銅精鉱粒子を用いた実験では、k_0はO_2ーN_2混合ガスの酸素分圧が高くなるに従って小さい値を示した。組成がほゞCuFeS_2に近い銅精鉱粒子のk_0が最も高く、これにFeS_2が混在するときは、その量が多くなるにつれ低下する。また,Cu_5FeS_4とCu_9Fe_9S_<16>とからなる銅精鉱粒子のk_0はさらに小さくなる。
体重のセットポイントに及ぼす幼若齢期モデルラットの運動と食事制限の比較

本研究の目的は、幼若齢期(519週齡)の運動または給餌制限のいずれが体重のセットポイント再設定に影響するのかを明らかにすることである。肥満モデルOLETFラットに、幼若齢期に自発運動をさせ、其の後45週齢時まで体重、除脂肪量などの推移を観察した後、大腿四頭筋エネルギー代謝関連物質を調べ、給餌制限群と比較した。その結果、給餌制限ではなく、運動によるエネルギー消費増大が遺伝的に設定された体重のセットポイントを1020%低下させることが示された。【研究目的】ヒトを含めた動物の体重は遺伝子によって決定され概ね一定に維持される(体重のセットポイント説)。近年の肥満児増加原因は環境変化による"セットポイント"の上昇に起因したと思われる。本研究では、ヒト乳幼児学童期相当期に運動および食事制限を行い、壮年期相当期に到るまでの体重、内臓脂肪重量、血清レプチン濃度等の変化を観察し、運動と食事制限の相違を調べた。【研究方法】肥満糖尿病モデルラットを、(1)ヒト乳幼児学童相当期(幼若齢期;520週齢)、(2)ヒト青年期(成長成熟期;2035週齢)、(3)壮年期相当期(成熟期;3545週齢)にわけ、平成21年度は(1)ヒト乳幼児学童相当期に自発運動および食事制限(自発運動群と体重が同等になるよう給餌量制限)を行い、運動と食事制限の相違を調べた。【研究結果】運動群は介入解除後も有意な体重低値が持続したが、食事制限群では介入解除後速やかに増加し、25週齢時には安静対照群と有意な差が消失した。幼若齢期の運動または食事制限解除(20週齢)後壮年期相当期(45週齢)までの25週間安静を維持した後には、安静維持群に比較し運動群の体重や内臓脂肪重量が低く、副睾丸周囲脂肪のレプチン発現量が有意な低値を示した。また、レプチン発現量は内臓脂肪重量と強い相関(r=0.95、p<0.001)が認められた。【結論】体重のセットポイント設定には幼若齢期の食事制限ではなく、運動によるエネルギー消費増大が重要である、ことが示された。【研究目的】520週齢の幼若齢期に、運動および給餌制限によって体重増加を抑制し、それらの介入解除直後から45週齢に到るまで体重、体組成、血糖、血清レプチン、インスリン濃度などの推移を観察し、さらに46週齢時に解剖し、血清脂質濃度、各内臓脂肪や骨格筋重量などを測定し、運動と給餌制限の影響を比較した。【研究方法】肥満モデルOLETFラットを、幼若齢期間(520週齢)、自発走運動(n=7)または給餌制限(n=8)を行い、その後2545週齡時まで安静を維持した場合の体重、内臓および皮下脂肪、除脂肪体重(小動物用CT測定装置)、血糖、血清レプチン、インスリン濃度を概ね7週間毎に観察し、全実験期間中(545週間)安静を維持したOLETFラット(n=8)および正常対照LETOラット群(n=8)と比較した。【研究結果】520週齢の介入期間中、運動群と給餌制限群の体重推移は全く同じであったが、運動群の内臓脂肪重量が低く、除脂肪量(筋肉量)は有意に高かった。介入解除直後から給餌制限群の体重が漸増し、介入解除5週後の25週齢時以降安静対照群との間の有意差が消失した。一方、運動群は40週齡時まで有意な体重低値が持続し、45週齡時まで内臓脂肪量が少なく、除脂肪量が有意な高値を示した。介入時および介入解除後も運動群の血糖、FFA、インスリンおよび血清レプチン濃度が給餌制限群に比較し有意な低値で推移した。【結論】幼若齢期の運動による体重抑制効果は成長成熟期から壮年期相当期まで持続したが、給餌制限では介入解除後速やかに消失した。しかし、幼若齢期の運動によって特異的に獲得された"体重のセットポイント決定要因"は何なのか、それがどのような機序によって体重や内臓脂肪量増加を抑制し、筋肉量を高く維持したのかは明らかにされなかった。【2122年度までの研究結果の総括】肥満・糖尿病モデルOLETFラットを用い、ヒト幼若齢青年期相当期(520週齢時)に自発運動をさせ、その後の青壮年期相当期(2145週齢時)まで体重変化を観察し、給餌制限により体重制限した場合と比較した結果、運動群の体重は40週齢時まで有意な低値で推移したが、給餌制限群の体重は介入解除後速やかに増加し、安静群と差がなくなった。

運動群の実験終了後の内臓脂肪量が少なく、血清中性脂肪、血糖、インスリンおよびレプチン濃度なども有意な低値であった。【23年度研究結果および2123年度の研究総括】23年度は、(1)545週齢時の間体脂肪量および除脂肪量(LBM)変化を、46週齢時には大腿四頭筋のエネルギー代謝関連酵素活性(CS,SDH,PFK)を測定し、幼若齢青年期相当期の運動、給餌制限および安静維持の3群で比較した。また、(2)安静時エネルギー消費量を測定し、LBMとエネルギー消費量との関連を調べた。【研究結果】幼若齢期運動群は介入解除後もLBM(筋肉量)を高く維持されていた。また、運動群の大腿四頭筋酵素活性が有意な高値であり、LBMとエネルギー代謝量との間にはr=0.880(p<0.001)の高い相関係数が示された。幼若齢期の運動介入解除後の体重増加抑制は骨格筋量の維持およびエネルギー代謝亢進に起因した結果と思われる。【結論】幼若齢青年期相当期の運動介入解除後の体重増加抑制は骨格筋量の増加および骨格筋の解糖系および呼吸系酵素活性亢進に起因したエネルギー代謝亢進によることが明らかにされ、この効果は給餌制限では認められなかった。本研究の結果から、近年の先進諸国に於ける青壮年期の肥満者やメタボリック症候群罹患者の増加は、幼少期の身体不活動が強く関与している事が示唆される。
ラオスの農村開発における幹線道路や電力の役割に関する研究

開発途上国における農村地域の貧困削減のためには、農村地域とマーケットを結ぶ農村道路の整備は欠かせないものである。しかし、中心都市から離れた農村地域では、まだ道路の整備は進んでおらず、道路に関する統計も整備されていない状況である。本研究では、農村地域とマーケットを結ぶ農村道路の経済的効果について調査を行った。ラオス国立大学経済経営学部の教員及び学生と共に、首都ビエンチャンから約32km離れている二つの村のインフラ状況と所得・消費・貯蓄に関するアンケート調査を実施した。農村道路の経済的効果をみるために、道路が整備されていない村(Phonngam)と数年前に道路が建設された村(Hadkieng)を比較分析した。分析結果、Phonngam村は、平均教育水準は高いが、村民の約85.5%が米生産の農業や手工芸に依存している。Hadkieng村は、村民の約72.4%が農業に依存しているが、野菜などすぐに現金化可能な農作物の生産が多い。また両村の農産物の平均生産量、販売量、労働生産性をみると、乾季にはほとんど差が見られないが、雨季になるとその差は著しくなる。乾季のHadkieng村とPhonngam村の米の販売量/生産量は、それぞれ63.1%と60.3%、労働生産性は、8.6と8.2であり、Phonngam村の平均交通費用は、Hadkieng村の約62.8%である。雨季になると、両村の米の生産量(雨期生産量/乾季生産量)は、それぞれ156.6%と125.1%に増加する。米の販売量(雨期販売量/乾季販売量)は、Hadkieng村では133.1%に増加するが、Phonngam村では69.8%に急減する。労働生産性は、それぞれ12.2と10.3でHadkieng村の生産が効率的である。この時期のPhonngam村の平均交通費用は、Hadkieng村の約54.2%に過ぎない。Phonngam村の年間所得は、Hadkieng村の約59.5%、消費は75.6%、貯蓄は49.3%の水準に留まっている。このように農村地域における道路の経済的効果は非常に大きいことがこの調査によって明らかになった。
類題自動生成システムの開発とその授業実践への適用

数学学習は,教師が例題によって解法の教示を行い,学習者はその例題の類題を解決する練習を繰り返し行うという方法で進められる.このような学習では,多様な特徴を持つ問題が多数必要になるため,学習のための問題を供給することは,学習支援における重要な課題であると考えられる.そこで,本研究では数学の文章題を対象とし,「問題状況」と「解法」の特徴において多様な問題を生成するためのシステムを実現し,評価実験によって本システムの有効性を確認した.本システムの評価は,1.問題のバリエーションを増殖させ,適切な問題を生成することができるかを確認する動作実験,2.教師ユーザとのインタラクションを通じて有効な知識を学習することができるかを確認する運用実験を通じて,それぞれ実施された.動作実験では,市販の問題集から抽出した問題の初期セットをシステムに登録し,システムに問題を生成させて,教師ユーザとインタラクションを行うサイクルを繰り返すという方法で実施した.動作実験での教師ユーザは研究者自身が行った.この結果,システムは初期セットに含まれない新しいタイプの問題を生成することで,実際に問題のバリエーションを増殖させることが可能であることが判明した。図には,3つの市販の問題集から構成されたデータセット,およびそれらをマージしたデータセットから生成された問題パターンの増幅割合が示されている。また,運用実験では,教師ユーザとのインタラクションを行うことで,ある程度適切な問題が生成可能になることが確認された.具体的には,ノービスとして一般大学生,エキスパートして数学専攻の大学院生と高校数学教師に教師ユーザを依頼し,本システムを使用して作問を行ってもらうことで,本システムがユーザとのインタラクションを通じて,有効な知識を学習することができるかの確認を行った.この結果,システムはエキスパートからは有効な知識を学習することができたが,ノービスからは適切な知識を獲得できないケースが確認され,本システムが問題生成を実行するためには,充分な数学能力を持つ教師ユーザが必要であることが判明した.上記の動作実験,運用実験に関して追加的実験を行い,さらに頑健な結果を得た。また,運用実験では,教師ユーザとのインタラクションを行うことで,ある程度適切な問題が生成可能になることが確認された.具体的には,ノービスとして一般大学生,エキスパートして数学専攻の大学院生と高校数学教師に教師ユーザを依頼し,本システムを使用して作問を行ってもらうことで,本システムがユーザとのインタラクションを通じて,有効な知識を学習することができるかの確認を行った.この結果,システムはエキスパートからは有効な知識を学習することができたが,ノービスからは適切な知識を獲得できないケースが確認され,本システムが問題生成を実行するためには,充分な数学能力を持つ教師ユーザが必要であることが判明した.数学学習は,教師が例題によって解法の教示を行い,学習者はその例題の類題を解決する練習を繰り返し行うという方法で進められる.このような学習では,多様な特徴を持つ問題が多数必要になるため,学習のための問題を供給することは,学習支援における重要な課題であると考えられる.そこで,本研究では数学の文章題を対象とし,「問題状況」と「解法」の特徴において多様な問題を生成するためのシステムを実現し,評価実験によって本システムの有効性を確認した.本システムの評価は,1.問題のバリエーションを増殖させ,適切な問題を生成することができるかを確認する動作実験,2.教師ユーザとのインタラクションを通じて有効な知識を学習することができるかを確認する運用実験を通じて,それぞれ実施された.動作実験では,市販の問題集から抽出した問題の初期セットをシステムに登録し,システムに問題を生成させて,教師ユーザとインタラクションを行うサイクルを繰り返すという方法で実施した.動作実験での教師ユーザは研究者自身が行った.この結果,システムは初期セットに含まれない新しいタイプの問題を生成することで,実際に問題のバリエーションを増殖させることが可能であることが判明した。また,運用実験では,教師ユーザとのインタラクションを行うことで,ある程度適切な問題が生成可能になることが確認された.

具体的には,ノービスとして一般大学生,エキスパートして数学専攻の大学院生と高校数学教師に教師ユーザを依頼し,本システムを使用して作問を行ってもらうことで,本システムがユーザとのインタラクションを通じて,有効な知識を学習することができるかの確認を行った.この結果,システムはエキスパートからは有効な知識を学習することができたが,ノービスからは適切な知識を獲得できないケースが確認され,本システムが問題生成を実行するためには,充分な数学能力を持つ教師ユーザが必要であることが判明した.上記の動作実験,運用実験に関して追加的実験を行い,さらに頑健な結果を得た。
音韻知覚に及ぼす視覚情報の影響と文脈効果の生起要因との関係についての研究

本研究の目的は、視聴覚情報処理間の相互作用について、聴覚→視覚の影響を心理実験をもとにして解明することであった。これは、従来のMcGurk効果(視覚情報が聴覚情報に影響を及ぼす現象)についての研究では全く取り上げられていなかった。しかし日常発話場面においては、視覚→聴覚のみならず聴覚→視覚の影響が大きいと考えられ、さらに視聴覚間には加算ではなく相乗的な処理過程も考えられる。これらの問題点を解明するために、以下に示す実験を行なった。1.実験手続き:(1)有声破裂子音と母音からなる1音節(〔ba〕、〔da〕、〔ga〕)を用いて、McGurk効果と同様の実験を行なった(聴覚反応条件)。(2)同じ刺激を用い、さらに視覚提示のみの条件も作成して、視覚反応に及ぼす聴覚刺激の影響について調べた(視覚反応条件)。(3)さらに視聴覚提示刺激について、聴覚反応と視覚反応を同時に求めた(視聴覚同時反応条件)。2.実験結果:(1)聴覚反応条件では、McGurk効果が認められ、例えば視覚〔ga〕聴覚〔ba〕では〔da〕への同定率が増大した。しかしこの場合、〔ga〕への同定率も増加した。(2)視覚反応条件では、視覚が聴覚からの制約を受けることが認められた。これは、McGurk効果を裏返した効果である。例えば、視覚〔ga〕聴覚〔ba〕では〔da〕への同定率が減少した。しかし全般的に〔ba〕は聴覚の影響をほとんど受けなかった。(3)視聴覚同時反応条件においても、(1)(2)とほぼ等しい結果が得られた。3.考察:McGurk効果の裏返しの効果が得られたこと、すなわち聴覚→視覚が認められたことは、従来の説明は音韻知覚過程の説明には不十分であることを示唆する。視聴覚情報の統合に関する新仮説を考えた。4.今後の研究計画:視聴覚間の相互作用と統合過程を解明するために、弁別実験や視聴覚情報の提示タイミングに関する実験を行なう。
新規簡易貼付型ブラキシズム検出装置による大規模疫学ならびに臨床介入研究

本研究では,我々が開発した簡便かつ客観的に睡眠時ブラキシズム(Brux)を評価することの出来る小型貼付型Brux測定装置(BiteStrip【○!R】)を用いて,(1)青年層のBrux頻度と頭頚背部の筋痛との関連を検討する,(2)高頻度で生じたエラーの原因と思われる東洋人特有の皮膚抵抗に対応した改良型装置の開発を行った.対象は,高校生ならびに専門学校生のうち,本研究の参加に同意が得られた195名ならびに96名である.これら被験者にBiteStrip【○!R】を配布し,咬筋相当部皮膚に貼付して就寝させた.また,信頼性(κ=0.59)があらかじめ確認されている2名の検者が頭頸背部筋の圧痛検査を行った.この際,片側15部位の圧痛の有無を評価し,圧痛ありの部位の合計を圧痛点数とした.BiteStrip【○!R】によるBrux評価は,Bruxイベントの回数が40,75,125回をCut-offとした4段階にてそれぞれスコア0から3として評価し,Spearmanの順位相関係数にて関連性を検討した.装置未返却者29名と,エラー表示もしくは表示なし52名を除いた高校生127名と専門学校生83名を最終被検者とした結果,両被検群ともに,総圧痛点数とBrux頻度の間に有意な相関は認められなかった(高校生/専門学校生:p=0.61/0.11,ρ=-0.05/0.18).これより,青年層においてはBrux頻度と頭頸背部の筋痛には関連が認められないことがわかった.一方,この疫学研究より得られた結果,すなわち高頻度にエラー表示が発生する問題点を解決すべく,起動プログラムならびに皮膚通電感知センサーの仕様変更を行い,改良型Brux測定装置を開発した.そこで,新旧BiteStrip【○!R】の測定結果を比較して本改良点の効果について検討した.Brux陽性と診断された6名に5日間,新旧両方のBiteStrip【○!R】を貼付させ,その結果を比較した.6名が連続使用した5日間のうち,旧BiteStrip【○!R】では,エラー表示は14個(46.7%)であったのに対し,新BiteStrip【○!R】では1個(3.3%)と明らかにエラー発生率は低下した(P<0.01,Chi-Square test).これより新BiteStrip【○!R】は,旧型に比べ,東洋人に用いてもエラー表示が格段に少なく,優れた性能を示した.本研究では,我々が開発した簡便かつ客観的に睡眠時ブラキシズム(Brux)を評価することの出来る小型貼付型Brux測定装置(BiteStrip【○!R】)を用いて,(1)青年層のBrux頻度と頭頚背部の筋痛との関連を検討する,(2)高頻度で生じたエラーの原因と思われる東洋人特有の皮膚抵抗に対応した改良型装置の開発を行った.対象は,高校生ならびに専門学校生のうち,本研究の参加に同意が得られた195名ならびに96名である.これら被験者にBiteStrip【○!R】を配布し,咬筋相当部皮膚に貼付して就寝させた.また,信頼性(κ=0.59)があらかじめ確認されている2名の検者が頭頸背部筋の圧痛検査を行った.この際,片側15部位の圧痛の有無を評価し,圧痛ありの部位の合計を圧痛点数とした.BiteStrip【○!R】によるBrux評価は,Bruxイベントの回数が40,75,125回をCut-offとした4段階にてそれぞれスコア0から3として評価し,Spearmanの順位相関係数にて関連性を検討した.装置未返却者29名と,エラー表示もしくは表示なし52名を除いた高校生127名と専門学校生83名を最終被検者とした結果,両被検群ともに,総圧痛点数とBrux頻度の間に有意な相関は認められなかった(高校生/専門学校生:p=0.61/0.11,ρ=-0.05/0.18).これより,青年層においてはBrux頻度と頭頸背部の筋痛には関連が認められないことがわかった.一方,この疫学研究より得られた結果,すなわち高頻度にエラー表示が発生する問題点を解決すべく,起動プログラムならびに皮膚通電感知センサーの仕様変更を行い,改良型Brux測定装置を開発した.そこで,新旧BiteStrip【○!R】の測定結果を比較して本改良点の効果について検討した.Brux陽性と診断された6名に5日間,新旧両方のBiteStrip【○!R】を貼付させ,その結果を比較した.6名が連続使用した5日間のうち,旧BiteStrip【○!R】では,エラー表示は14個(46.7%)であったのに対し,新BiteStrip【○!R】では1個(3.3%)と明らかにエラー発生率は低下した(P<0.01,Chi-Square test).これより新BiteStrip【○!R】は,旧型に比べ,東洋人に用いてもエラー表示が格段に少なく,優れた性能を示した.1.ポータブルブラキシズム検出装置の適正検出閾値の設定新規開発された家庭睡眠環境下での使用が可能な貼付型簡易筋電計によるブラキシズム評価の妥当性を,睡眠ポリソムノグラフィー(PSG)による筋活動量測定結果と対比させることにより,前者の診断機器としての有用性(感度,特異度)がどの程度,妥当性,信頼性を示すか否かについて就寝中の咬筋活動量をPSGと筋電計にて検討を行った.