hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
組込みソフトウェア開発支援環境の研究

組込みシステムを開発するための支援システムに関する研究開発を行った.組込みシステムには,強いロバスト性,すなわち,想定外をできるだけ最小化する制御が必須である.そのためにモデルベース設計手法が提案されているが,本研究開始前では,モデルの正当性,再利用性,実用性において不十分なレベルであった.本研究では,電気自動車の制御のための組込みプログラム設計を対象として研究開発を行った.また,プラントのシミュレータを効率的に開発できる利点をもとに,モデルベース解析手法を提案し,循環器系のモデル化とシミュレーションによる疾患推定への応用,非破壊検査のためのプラントモデル作成と実行を行い,成果を挙げた.昨年度の調査結果,研究結果,および今後の推進方策に基づき,今年度はMBD(Model Based Design/Development)手法の有効性と課題を明らかにするために,当初の応用対象に加えて下記に対して応用を行った.1.インバータ電源用組込みプログラム設計への応用,2.循環器系のモデル化とシミュレーションによる血圧測定への応用,3.電気自動車の制御のための組込みプログラム設計への応用である.特に3に関しては,具体的に,バッテリ,キャパシタ,モータ,それぞれのモデル化と電気自動車に搭載した場合のこれらの全体制御方法,およびワイヤレス給電のモデル化とシミュレーションである.さらに,4.MBD手法を樹幹内部の空洞推定問題にも適用し,この問題を逆問題として取り扱うアプローチを検討した.その結果,1に関しては実用上必要な組込みシステムを完成させることができた.その技術を,さらに2のワイヤレス給電の交流電源周波数制御に応用した.2に関しては,心臓,血管,血管抹消系の各器官をそれぞれモデル化して接続し,血流の波形に関して,従来,ハンドコードによって開発したシミュレータと同一のシミュレーション結果を得ることができた.さらにこのシミュレータを応用して循環器系のパラメータを推定する逆問題の解法を提案し,その有効性を見出した.3については,モータとその制御系をモデル化してシミュレータを作成し,JC08走行モードに対して放電と回生発電の振る舞いを求めた.4については,樹幹をモデル化し,シミュレータにより,調和解析を行うことで,樹幹内部の空洞推定問題を逆問題として取り扱うアプローチの可能性を見出した.今年度は,昨年度に引き続き,MBD(Model Based Design/Development)手法の有効性と課題を明らかにする研究を行った.1.電気自動車の制御のための組込みプログラム設計への応用, 2.循環器系のモデル化とシミュレーションによる疾患推定への応用,3.非破壊検査のためのプラントモデル作成と実行,である.2と3は,モデル化とシミュレーションによる逆問題の応用である.1については,モータモデル,キャパシタモデルを作成し,別途,企業と共同で申請・受理された,経産省の「ものづくり中小企業・小規模事業者試作開発等支援補助金」と合わせて,実際に電気自動車に搭載しているモータとキャパシタ・バッテリ・ハイブリッド電源の実験評価システムを開発した.さらに,協力企業2社とモータモデルの作成,およびそのモデルの実験評価システムを開発に着手できた.現在は,実験評価システムの稼働を目指している.2については,昨年度の循環器系モデルの精度を上げるために,非対称T字管モデル,と呼ぶ血管抹消系のモデルをに追加開発し,循環器系モデルとしての完成を見た.3については,当初の予定の樹幹内部の空洞推定手法をもとに,さらに鋼管柱の欠陥推定を行い,欠陥あり/なしの判定基準を作成した.また,鋼管柱とハンマをモデル化して,応力調和解析による結果を得て,MBD手法の有効性を確認した.さらに,組込みシステムのハードウェアを開発する際に実装密度を上げるために3Dプリンタの応用を試行し,企業と協力して3Dプリンタによる3次元プリント配線板のプロトタイプを作成した.現在は,3次元プリント配線板の設計を支援するための自動配置配線アルゴリズムを開発中である.組込みシステムを開発するための支援システムに関する研究開発を行った.組込みシステムには,強いロバスト性,すなわち,想定外をできるだけ最小化する制御が必須である.そのためにモデルベース設計手法が提案されているが,本研究開始前では,モデルの正当性,再利用性,実用性において不十分なレベルであった.本研究では,電気自動車の制御のための組込みプログラム設計を対象として研究開発を行った.また,プラントのシミュレータを効率的に開発できる利点をもとに,モデルベース解析手法を提案し,循環器系のモデル化とシミュレーションによる疾患推定への応用,非破壊検査のためのプラントモデル作成と実行を行い,成果を挙げた.組込みソフトウェア,システム設計の品質向上,設計工数削減,設計期間短縮を実現するための設計支援環境を構築することと,実際の組込みシステムにおける設計手法の調査,および組込みシステム用のアルゴリズムの開発と実証を実施した.特に組込みシステム設計において重要なMBD(Model Based Design)手法が,自動車業界を筆頭とした組込みシステム設計開発業界において,現場レベルでどの程度使用されているかを,論文のみにとどまらず,地元の自動車会社への聞き取り,各種セミナでの参加企業の報告などを通して分析した.その結果,MBD手法の上流設計から下流設計までは当初予想したほどには現場では使用されておらず,特に上流設計が必ずしも十分ではない状況で,プログラム開発を行い,下流の検証工程であるHILS(Hardware In the Loop Simulation)を適用しているケースが多いことがわかった.また,上流設計のMILS(Model In the Loop Simulation)において非常に重要なモデル化も,必ずしも理論に基づいて必要十分な精度で作成されていないことがわかった.そのため,処理の詳細なタイミングを検証するためのISS(Instruction Set Simulator)とMBD手法を組み合わせた組込みシステム設計開発視点環境の前段階であるMBD手法を現場でいかに適用しやすくするよりも,MBD手法自体の使用度を上げるためにどうすればよいかを検討することにした.

それに加えて,従来,高性能なパソコン上での実行を想定したアルゴリズムを,実際にリソースが小さい組込みハードウェア上で実装するための検討を実施した.昨年度の【今後の推進方策】に示した内容に加えて,樹幹内部の空洞推定問題を逆問題として取り扱うアプローチの可能性を見出すことができた.昨年度,本研究申請時のアプローチを軌道修正したが,その後の推進は順調であり,現在までの達成度は90%を超えていると考えている.MBD(Model Based Design/Development)手法の実応用は特に自動車業界では予想以上であり,現在では最近の自動車のエレクトロニクス機器の設計開発に対して必須の手法となっている.その手法をもとに,本研究において電気自動車への基本であるキャパシタ,バッテリ,モータの統合制御を開始することができた.これをもとに,現在,経産省への予算を申請中である.これは次回の科研費申請の研究テーマとしての位置づけと見なすこともできた.報告者が調べた範囲では,自動車業界以外の産業界におけるMBD手法の適用事例を見いだせなかった.前回の報告書の【今後の推進方策】に挙げ,今年度実施したMBD手法の循環器系のモデル化とシミュレーションによる血圧測定への応用については,最近の医理工連携推進と相まって,今後,有望な研究分野であることを示すことができた.この研究においてヒントを得た逆問題とシミュレータの組み合わせによ問題解法は,他の分野への応用として樹幹内部の空洞推定問題への展開を検討することができた.これは申請時の対象には含めていなかった内容であり,新しい展開としての成果とすることができる.一方,MBD手法をシミュレータの開発効率化に応用する研究として,当初の本研究の予定にはなかった脳神経系のシミュレーションに関して,ニュージーランドのWaikato大学のPhDコース学生が2か月間,滞在して,MBD手法を応用してシミュレータの開発を行った.この成果をもとにして,今後,脳の機能解明と脳疾患の研究への展開も検討する予定である.
歩行動作改善と動作空管認知の関係性に関する研究

本研究目的を達成するために、歩行動作の改善をどうようにとらえるかが課題であった。動作は、心理的なプロセスと外に現れたパフォーマンスが、ほとんど同時的であるところに大きな特徴があるが、外に現れたパフォーマンスを性格に記述していくことで、かえって、主体の認知様式をそれに反映させることができよう。このような点から、歩行動作プロセスを正確にたどるために、主要設備として、フットスイッチセンサー使用した。この装置によって、足圧の分析や加圧時間などの歩行分析が解析でき、さらに設備として購入したビデオプリンターによって、画像からの分析も行った。歩行動作の改善に伴い、現有設備であるデジタイザー座標解析入力装置で測定される動作空間認知との関係性が測定され、動作空間認知が正確性、および偏倚性において変容していった。特に、左右方向の正確さは向上し、外界との相互作用の変化が特に左右方向に影響することが確かめられた。主体の環境へのダイナミックな関係も検討、分析された。上記の結果を踏まえ、スポーツ場面での適用も検討した。具体的にはゴルフのパタ-のパフォーマンス検討であった。初心者3名の被験者での少数事例研究であったが、ここでも、安定した歩行動作の獲得によって、遂行動作の結果の変動が少なくなり、基礎的な研究の確認がなされた。パフォーマンス優位であった動作研究は、近年、認知的な要因の重視へと大きく変換してきている。その意味で、パフォーマンスと認知的な要因の両方の関係を見ていく本研究の意義は大きいと考えられる。また、臨床的データが蓄積されている、障害児への動作訓練、また、不登校児へのカウンセリング場面での動作のやりとりの意義を確認するための実験的基礎研究をなすものと考えられる。
酸性土の強度・変形特性に及ぼす鉄イオンの影響に関する実験的研究

本研究の目的は,一般廃棄物としてその処理に未だ多くの問題点を抱えている鉄を利用することによって酸性化した土の工学的性質を改善することにある。そこで,【平成7年度】には鉄粉を添加した酸性土の基本的な性質および強度・変形特性を詳細に調べることに重点を置いて各種の室内試験を行った。実験には市販の粉末試料であるカオリン(pH8.8:初期状態)に硫酸を所定の量滴下してpHを8.8,7,5,3に調整した試料を用いた。供試体の作製は静的締固めにより行い,温度20,40°Cの恒温器内で最長28日間養生した後一軸圧縮試験を行った。得られた結果より,養生時の温度が高いほど強度はおおきくなるものの,pHや飽和度の違いによる差はとくに認められなかった。以前ベントナイトを用いて行った同様の実験において,pHと強度・変形特性とが密接に関連しているという結果を得ており,このような違いが生じた原因としては試料を構成する粘土鉱物の種類を挙げることができる。これらの結果を踏まえた上で,酸性土に鉄粉を混合した試料の強度・変形特性を調べることにした。酸性試料に鉄粉を添加すると試料のpHはアルカリ側へと移行し,その傾向にはpHや温度が深く関与していることが明らかとなった。しかし,強度については今回行った実験条件の範囲内では必ずしも増加するとは限らず,鉄粉を添加することによる効果を提示するまでには至らなかった。この理由の1つとして,化学反応の進行にともなう水素の発生を挙げることができ,この点については今後も研究を継続していく予定である。また,【安定材(セメント,石灰)】と【アルカリ雰囲気材(石炭灰,製紙スラッジ焼却灰)】とを添加した酸性土の強度発現過程について検討を行ったところ,安定材の種類や量あるいは養生時の温度や日数によって強度発現は大きく異なることが示された。いずれにしても,酸性土は現在から将来にわたる重要な研究課題であり,今後も研究を継続していく必要がある。
スーパークリーンディーゼルのための非平衡プラズマを利用した排気完全無害化システム

本研究は,近未来のスーパークリーンディーゼルエンジンのための新型排気浄化システムの開発およびに基礎研究を行うものである。常温非熱・非平衡プラズマを利用することを特徴とする。「1.非平衡プラズマDPF再生」,「2.非平衡プラズマ脱着NOx還元」の研究開発を行い,以下の成果を得た。1.非平衡プラズマDPF再生:ディーゼル微粒子フィルタ(Diesel Particulate Filter, DPF)に捕集された微粒子の非熱大気圧プラズマによる新規な燃焼再生方式を実証,最適化する。この方法では,低温プラズマで励起されたNO_2,オゾンや負イオンラジカルクラスタをDPFに注入し,ディーゼル微粒子を,常温付近で燃焼除去しようとするものである。小型ディーゼルエンジンを使用し,排ガス温度200°C付近での連続再生を行い,エネルギー効率を低減し,1Wh/m^3以下とすることに成功した。2.非平衡プラズマ脱着NOx還元:ディーゼルエンジンの排気ガス中には,通常210%程度の体積濃度の酸素が含まれている。このようなガスに,プラズマを印加するだけでは,燃焼ガス中に含まれるNOがNO_2等へ酸化されるだけで,NOx自体はほとんど減少せず,公害の処理にはならない。そこで酸素リッチな状態ではNOxを含む排ガスを一度吸着させ,その後,少量の窒素を注入するか,酸素量が少なくHC, COの多い状態ヘエンジン運転モードを切り替え,プラズマを印加してNOxを脱着・還元させ,同時にHC, COを酸化無害化する。実験室レベルで250ppmのNOxに対し,エネルギー効率22Wh/m3で85%以上のNOx除去に成功した。さらに小型ディーゼルエンジン(200cc)の排気全量を処理するシステムを試作試験し,動作実証を行うことができた。3.非平衡プラズマ化学の数値シミュレーションを行い,排ガス処理のメカニズム(化学反応)の詳細解明を行った。本研究は,ハイブリッドエンジンに匹敵する燃費をもつ,近未来のスーパークリーンディーゼルエンジンのための新型排気浄化システムの開発を行うものである。「1.非熱プラズマDPF再生」,「2.非熱プラズマ脱着NOx還元」の二つのシステム要素に関する研究開発を行い,以下の成果を得た。1.非熱プラズマDPF再生:ディーゼル微粒子フィルタ(Diesel Particulate Filter, DPF)に捕集された微粒子の非熱大気圧プラズマによる新規な燃焼再生方式を実証,最適化する。この方法では,低温プラズマで励起されたNO_2,オゾンや負イオンラジカルクラスタをDPFに注入し,ディーゼル微粒子(Diesel Emission Particle, DEP)を,常温付近で燃焼除去しようとするものである。小型ディーゼルエンジンを使用し,排ガス温度200°C付近での連続再生(エンジンを運転しながら連続的にPMを除去)に成功した。2.非熱プラズマ脱着NOx還元:ディーゼルエンジンの排気ガス中には,通常210%程度の体積濃度の酸素が含まれている。このようなガスをプラズマリアクタに流し,プラズマを印加するだけでは,燃焼ガス中に含まれるNOがNO_2へ酸化されるだけで,NOx自体はほとんど減少せず,公害の処理にはならない。そこで酸素リッチな状態ではNOxを含む排ガスを一度吸着させ,その後,酸素量が少なくHC,COの多い状態へエンジン運転モードを切り替え,プラズマを印加してNOxを脱着・還元させ,同時にHC,COを酸化無害化する。この方法により,実験室レベルで250ppmのNOxに対し,エネルギー効率22Wh/m^3で85%以上のNOx除去に成功した。単位電力量当たりのNO除去量に直すと12g/kWhに相当し高い性能を得た。

本研究は,近未来のスーパークリーンディーゼルエンジンのための新型排気浄化システムの開発および基礎研究を行うものである。常温非熱・非平衡プラズマを利用することを特徴とする。「1.非平衡プラズマDPF再生」,「2.非平衡プラズマ脱着NOx還元」の二つのシステム要素に関する研究開発を行い,以下の成果を得た。1.非平衡プラズマDPF再生:ディーゼル微粒子フィルタ(Diesel Particulate Filter,DPF)に捕集された微粒子の非熱大気圧プラズマによる新規な燃焼再生方式を実証,最適化する。この方法では,低温プラズマで励起されたNO_2,オゾンや負イオンラジカルクラスタをDPFに注入し,ディーゼル微粒子を,常温付近で燃焼除去しようとするものである。小型ディーゼルエンジンを使用し,排ガス温度200°C付近での連続再生(エンジンを運転しながら連続的にPMを除去)を行い,エネルギー効率を低減し,1Wh/m^3以下とすることに成功した。2.非平衡プラズマ脱着NOx還元:ディーゼルエンジンの排気ガス中には,通常210%程度の体積濃度の酸素が含まれている。このようなガスをプラズマリアクタに流し,プラズマを印加するだけでは,燃焼ガス中に含まれるNOがNO_2等へ酸化されるだけで,NOx自体はほとんど減少せず,公害の処理にはならない。そこで酸素リッチな状態ではNOxを含む排ガスを一度吸着させ,その後,少量の窒素を注入するか,酸素量が少なくHC,COの多い状態へエンジン運転モードを切り替え,プラズマを印加してNOxを脱着・還元させ,同時にHC,COを酸化無害化する。今年度は小型ディーゼルエンジン(200cc)の排気全量を処理するシステムを主に試作試験し,動作確認を行うことができた。3.非平衡プラズマ化学の数値シミュレーションを行い,排ガス処理のメカニズム(化学反応)の詳細解明を行った。
色彩表示メディア間の色彩情報伝達方式の基礎研究

光源色(CRT色)と物体色(任意照明光源下での物体の色)との見えの対応関係を実験的に調査するために,CRT上でのデバイスに依存しない色再現法を構築した.RGBデータを2次階調特性式を用いて輝度データに変換し,CIE表色系であるXYZ,CIELAB表色系に変換する.白色点はD65とし,視感評価実験によって視感反射率100%を決定した.これにより,デバイスに依存しない疑似物体色がCRT上で再現できた.CRT中央に再現した疑似物体色の見えのモードが背景輝度や物体色種によってどの様になるかを実験的に求めた.CRT背景色はN5,N6,N7の3つをパラメータに,CRT中心に10度視野の大きさの疑似物体色を提示する(色:N,5R6/8,5G6/8,5B6/8,5Y6/8,5P6/8).提示色は色相,彩度を一定にし,明るさを変化させる.また,明るさ,色相を一定にし,彩度を変化させる.それぞれについて恒常法を用いて視感的に提示色が物体色あるいは光源色のどちらかに見えるかを5段階評価し,見えのモードの調査を行った.その結果,提示した色すべてにおいて,提示色の明るさが背景色の明るさより高いときに光源色,逆な場合は物体色と判定する確率が高くなり,背景の明るさにモードは依存する傾向がある.また,提示色の彩度が無彩色軸に近い値や,最大飽和値に近い値の時,光源色モード,その間の値の時は物体色モードと判定する確率が増え,興味ある結果が生じた.D65照明下の色票とCRT上の疑似物体色を両眼視モードで併置させ,調整法により,CRT側を変化させて視感的等色実験を行った.その結果,YR,Y,GYの色において等色値ずれ(主に色味)が大きい.しかし,明るさのずれは僅かであった.これは色ずれを評価した均等色空間(CIELAB,CIELUV)の歪みによる影響が考えられる.従って,物体色と疑似物体色モードの色ずれはRGBレベルで検討した方がよいかと思われる。
自然免疫を制御する新規胸腺由来CD200+T細胞に着目した膠原病の病態解明と治療

CD200陽性TPH細胞を実際の膠原病患者末梢血を用いて検出を試みた。これにより、TPH細胞が自己免疫疾患に関わっていること、また、関わる疾患を明らかにすることを目的とした。他報告ではPD-1陽性CXCR5陰性CD4陽性T細胞としてTPH細胞を検出しているが、我々はこれまでの基礎検討により、IL-21産生など機能に関連するCD200陽性細胞群としてとらえ健常者との差をより明らかにすることを試みた。健常者ではPD-1陽性CXCR5陰性CD4陽性T細胞はCD4陽性T細胞中約5%に対してSLEでは18%、自己抗体陽性関節リウマチでは7%に対し、CD200陽性細胞に限定すると、健常者ではほぼ0%に対しては、SLEでは2.5%、関節リウマチでは3.8%とより差が明確になった。ANCA関連血管炎でも1.8%と上昇していた。一方、自己抗体陰性関節リウマチや成人発症スチル病やベーチェット病では健常者と同じでCD200陽性TPH細胞は認められなかった。更に、TPH細胞が認められる疾患では、自己抗体産生に関わることが示されているT-bet陽性CD11c陽性B細胞の上昇を認めた。これらのことから、自己抗体が産生される自己免疫疾患では広くCD200陽性TPH細胞が出現していることが明らかとなった。一方、獲得免疫系の関与が少ないと考えられる疾患ではCD200陽性TPH細胞は健常者と差がないことが判明した。自己抗体産生をはじめとする自己免疫病態にTPH細胞が関わり、自己抗体産生に関わるT-bet陽性CD11c陽性B細胞との関わりが示唆された。既報ではT-bet陽性CD11c陽性B細胞の出現や機能発現にIL-21が重要であるということが示されており、この知見と合致した結果と考えられる。この結果は、日本臨床免疫学会、日本免疫学会にて発表を行った。本研究は、我々がマウスモデルで明らかにした新たな中枢性T細胞トレランス機序に基づき胸腺で誕生するCD200+CD4+T細胞のヒトにおける証明と、ヒト膠原病における動態と機能の解析を行うことを目的としている。平成28年度は、ヒト健常者における本細胞群の存在の確認をフローサイトメトリーで行い、同定出来た場合ソーティングを行い、遺伝子発現を確認することを計画した。まず、ヒト健常者末梢血を用いて、マウス胸腺や末梢で本細胞群同定のために使用した細胞表面分子や転写因子の染色を行った。細胞表面分子としてCD4、CXCR5、CD200、PD-1を、転写因子としてFoxp3、Heliosを選択した。その結果、CXCR5-CD200+CD4+T細胞を同定することができた。更に、この細胞群は、マウスと同様に、Foxp3-Helios+であることもことも確認できた。次に、フローサイトメトリーでヒトでも同定出来たCXCR5-CD200+CD4+T細胞をソーティングし、その遺伝子発現を検討した。それにより、マウスで同定した細胞群と同様の細胞群かを検討するためである。ソーティングした細胞からmRNAを抽出し、cDNAを作成した後、マウスで明らかにした本細胞群を特徴付ける分子のPCRを行った。ヒトにおいても、IL-21の遺伝子発現を確認できた。またこの細胞群では、Foxp3の遺伝子発現は低かった。以上のことから、ヒト健常者においても、マウスにおける新規中枢性T細胞トレランスにより胸腺から誕生する、IL-21産生能を有するCXCR5-CD200+CD4+T細胞と同様の細胞が、末梢血に存在することが明らかとなった。平成28年度は、ヒト健常者において、マウスで同定したIL-21産生CXCR5-CD200+CD4+T細胞と同様の細胞群の存在を、フローサイトメトリー、遺伝子発現、機能解析の点から、明らかにすることを目的とした。本年度検討できたのは、フローサイトメトリーおよび遺伝子発現であり、機能解析に関しては基礎検討の段階であった。ただし、機能解析で最も重要なIL-21産生能は、mRNAレベルでは確認することができたことから、平成28年度の目標であったヒトにおける本細胞群の同定に関しては、概ね達成できたと考えている。本研究は、我々がマウスモデルで明らかにした新規中枢性T細胞トレランス機序に基づき、胸腺で誕生するCD200+PD1+CD4+T細胞のヒトにおける存在を明らかにすることを目的としている。本細胞群は、Raoら(Nature.2017)、研究者である川畑ら(Sci Rep. 2017)によってヒト関節リウマチ末梢血、マウス末梢血に存在していることが報告され注目されている。平成29年度はヒト健常者における本細胞群の同定を引き続き行った。研究者の異動に伴い、使用する抗体やフローサイトメトリーも新たになり、これまでと同様に新規細胞群の検出が問題なく出来るかの検討が必要となった。これに関しては、計画していた研究の重複になるが、誰もが再現できる研究結果の普遍性確認にも意義あることと考えた。ヒト健常者末梢血由来リンパ球を用いて、細胞表面分子ではCD4、CXCR5、PD-1、CD200を、転写因子ではFoxp3、Heliosを染色した。

マウスでは、細胞表面分子からはPD-1+CXCR5-CD200+CD4+T細胞、転写因子ではFoxp3-Helios+細胞として認められる。今回の結果においても、マウスと同様の細胞表面分子および転写因子の発現を示す細胞群が、末梢血非制御性T細胞の約11.5%に存在することが明らかになった。更に、これらの細胞群をソーティングし、その遺伝子発現を検討した。新規細胞群は、マウスにおいては、IL-21を高発現する細胞としても特徴が、健常者においても本細胞群のmRNAレベルでのIL-21発現を確認できた。以上のことから、ヒト健常者においてもマウスにおける新規中枢性および末梢性T細胞トレランスにより誕生するIL-21産生能を有するPD-1+CXCR5-CD200+CD4+T細胞と同様の細胞群が、末梢血に存在していることが、異なる抗体や機器の使用によっても確認できた。平成29年度はヒト健常者での新規細胞群の同定だけではなく、ヒト膠原病における同定も目標にしていた。しかし、研究者の異動に伴い、使用する抗体やフローサイトメトリーが新たなものとなったため、ヒト健常者における新規細胞群の同定を再び行い、これまでと同様の結果が得られているかの確認が必要となった。更に、研究を行うに際して、種々の講習や審査が必要となるため、やや進捗が遅れる結果となった。しかし、これまでと同様の特徴を有する細胞群がほぼ同じ頻度で認められ、結果の再現性があらためて確認できたことは重要な知見と考える。新規細胞群の同定においては根幹となる実験であることから、やや進捗が遅れたものの必要な手順であり、今後は研究が進むと考える。CD200陽性TPH細胞を実際の膠原病患者末梢血を用いて検出を試みた。これにより、TPH細胞が自己免疫疾患に関わっていること、また、関わる疾患を明らかにすることを目的とした。他報告ではPD-1陽性CXCR5陰性CD4陽性T細胞としてTPH細胞を検出しているが、我々はこれまでの基礎検討により、IL-21産生など機能に関連するCD200陽性細胞群としてとらえ健常者との差をより明らかにすることを試みた。健常者ではPD-1陽性CXCR5陰性CD4陽性T細胞はCD4陽性T細胞中約5%に対してSLEでは18%、自己抗体陽性関節リウマチでは7%に対し、CD200陽性細胞に限定すると、健常者ではほぼ0%に対しては、SLEでは2.5%、関節リウマチでは3.8%とより差が明確になった。ANCA関連血管炎でも1.8%と上昇していた。一方、自己抗体陰性関節リウマチや成人発症スチル病やベーチェット病では健常者と同じでCD200陽性TPH細胞は認められなかった。更に、TPH細胞が認められる疾患では、自己抗体産生に関わることが示されているT-bet陽性CD11c陽性B細胞の上昇を認めた。これらのことから、自己抗体が産生される自己免疫疾患では広くCD200陽性TPH細胞が出現していることが明らかとなった。一方、獲得免疫系の関与が少ないと考えられる疾患ではCD200陽性TPH細胞は健常者と差がないことが判明した。自己抗体産生をはじめとする自己免疫病態にTPH細胞が関わり、自己抗体産生に関わるT-bet陽性CD11c陽性B細胞との関わりが示唆された。既報ではT-bet陽性CD11c陽性B
中国一党支配体制の形成と変容：歴史的制度論からの考察

本研究は、中国政治を形づくっている政治制度に注目し、中国共産党による一党支配を成り立たせ、また変容させてきた要因を検討した。中国共産党支配を支える制度を(1)「包容と強制」の制度(民主的制度と刑事司法制度)、(2)「エリート政治」を形づくる制度(集団領導制、領導小組、幹部選抜任用制度)、(3)中央地方関係と経済を形づくる制度(北京・香港関係、分散的権威主義体制下における経済制度)に腑分けし、各制度がどの様に形成され持続し、変化してきたのかを「歴史的制度論」の分析枠組みをふまえて論じた。本研究の成果は『現代中国の政治制度時間の政治と共産党支配』(慶應義塾大学出版会、2018年)として出版した。中国における一党体制支配は、いかなる制度基盤によって成り立っているのか。またそれは、時間の経過とともにどのような変化を遂げてきたのか。本研究は、中国政治を形づくる様々な政治制度に注目しながら、共産党による一党支配を成り立たせ、また変容させてきた要因について再検討を加えようとする試みである。平成27年度の本研究では、すでに立ち上がっている定例研究会を活用し、現代中国の政治過程をつかさどる主要制度を制定し、研究代表者および分担者が取り組む具体的な研究テーマを確定した。具体的には、研究領域の分担と細部テーマとして、代議制度の形成と変容(加茂)、司法制度の展開(金野)、財政分野の制度改革の展開とその政策的帰結(高原)、中央・地方関係の特質に注目した市場制度の歴史的変遷(梶谷)、工会制度改革の歴史的文脈の新たな検討(小嶋)、共産党の社会団体管理制度の成立と変容の解明(呉)、香港が「(中国)地方」へ移行する過程の検討(倉田)、政軍関係の制度基盤の歴史的変容(林)、海軍を中心とした組織変容(毛利)をそれぞれ設定した。研究テーマの確定と並行して、前述の定例研究会をつうじて、関連文献の輪読、国内外の専門家を講師に招いた関連研究の現状と課題を確認しながら、制度変化にかんする歴史的制度論の説明について学習と議論を重ねてきている。以上の活動をつうじて、研究メンバー間で共有された問題意識により、各研究テーマの関係性に基づいたチームで、文献資料収集や聞き取り調査などの中国での現地調査を実施した。定例研究会については、平成27年度には9回の開催実績(15/17、27/15、38/10、49/14、510/22、611/26、712/15、81/15、91/25)となる。第1回は“Politics in Time"の邦語訳者を招聘して歴史的制度論に関する理論研究の最先端についての理解を深め、第2回は“Comparative Historical Analysis in the Social Sciences"の輪読をおこなった。第3回目から第8回目までは研究会のメンバーによる研究報告会をおこなった。第9回は頼静萍南京大学准教授を招聘し、領導小組に関する歴史的制度論を踏まえた研究報告を聴取した。これらの定例研究会を通じて、研究メンバー間での議論を深め、問題意識や研究の方向性などを深く共有し、本研究課題推進のための盤石な研究体制を構築してきた。研究会メンバーが個別にすすめている、中国現地での調査においては、その対象を国際的に多くの注目を集める中国人研究者の協力を得ることにより、一次資料に匹敵する資料として、中国の政治制度改革に関する体験的な知見および中国政治の現状を把握することができた。同時に、彼らをつうじて、中国側との広範かつ緊密な研究協力体制を維持してきている。平成28年度の本研究は、平成27年度にひきつづき、すでに立ち上がっている定例研究会を活用し、現代中国の政治過程をつかさどる主要制度を制定し、研究代表者および分担者が取り組む具体的な研究テーマを推進した。具体的には、研究領域の分担と細部テーマとして、代議制度の形成と変容(加茂)、司法制度の展開(金野)、財政分野の制度改革の展開とその政策的帰結(高原)、中央・地方関係の特質に注目した市場制度の歴史的変遷(梶谷)、工会制度改革の歴史的文脈の新たな検討(小嶋)、共産党の社会団体管理制度の成立と変容の解明(呉)、香港が「(中国)地方」へ移行する過程の検討(倉田)、政軍関係の制度基盤の歴史的変容(林)、海軍を中心とした組織変容(毛利)をそれぞれ推進した。研究テーマの推進と並行して、前述の定例研究会をつうじて、関連文献の輪読、国内外の専門家を講師に招いた関連研究の現状と課題を確認しながら、制度変化にかんする歴史的制度論の説明について学習と議論を重ねてきている。以上の活動をつうじて、研究メンバー間で共有された問題意識により、各研究テーマの関係性に基づいたチームで、文献資料収集や聞き取り調査などの中国での現地調査を実施するとともに、最終年度に向けて研究成果の取りまとめに着手した。研究代表者が、急遽、外務省に特別任期付き職員として採用され、在香港日本国総領事館に領事として赴任することになったため、研究の進捗がやや遅れた。

しかし、これまでの研究活動を通じて、研究成果の取りまとめに入っていることから、最終年度にむけて研究成果の取りまとめ作業は、後れをとりもどすことが可能であると思われる。研究会メンバーが個別にすすめている中国現地での調査を引き続き実施した。研究代表者が香港に赴任した後は、当地での国際ワークショップ開催の可能性を模索する活動をおこなった。中国における一党体制支配は、いかなる制度基盤によって成り立っているのか。またそれは、時間の経過とともにどのような変化を遂げてきたのか。本研究は、中国政治を形づくる様々な政治制度に注目しながら、共産党による一党支配を成り立たせ、また変容させてきた要因について再検討を加えようとする試みである。平成29年度の本研究は、これまで2年間取り組んできた研究の成果を取りまとめることに努めた。取りまとめの成果は、2018年3月に、加茂具樹と林載桓による共編著『現代中国の政治制度時間の政治と共産党支配』(慶應義塾大学出版会、2018年)として出版した。本書は、中国の政治制度に関する先行研究が、近年の中国共産党統治の制度化が進んでいることに注目しつつも、(1)特定の組織機構の公的な構造と機能、または制度を構成する規則規定の詳細な紹介に注力してきたこと、(2)それぞれの組織や制度の成り立ちまたは歴史的展開への関心に留まっていたこと、(3)制度や組織を政治の従属変数と見なす傾向にあったことを、批判的に再検討することを目的としていた。そこで本書は、(1)比較政治学における制度分析の枠組みを明示的に提示し、可能な限りそこから導かれる理論的知見に依拠して分析すること、(2)中国の政治体制の具体的制度を取り上げ、その時系列的な変化について因果関係をふまえながら説明することに努めた。以上の問題意識をふまえ同書は、中国共産党支配を支える制度を「包容と強制」の制度(民主的制度と刑事司法制度)、「エリート政治」を形づくる制度(集団領導制、領導小組、幹部選抜任用制度)、中央地方関係と経済を形づくる制度(北京と香港の関係、分散的権威主義体制下における経済の自制的秩序)に腑分けし、それぞれの制度がどの様に形成され、持続し、変化してきたのかを論じた。本研究は、中国政治を形づくっている政治制度に注目し、中国共産党による一党支配を成り立たせ、また変容させてきた要因を検討した。中国共産党支配を支える制度を(1)「包容と強制」の制度(民主的制度と刑事司法制度)、(2)「エリート政治」を形づくる制度(集団領導制、領導小組、幹部選抜任用制度)、(3)中央地方関係と経済を形づくる制度(北京・香港関係、分散的権威主義体制下における経済制度)に腑分けし、各制度がどの様に形成され持続し、変化してきたのかを「歴史的制度論」の分析枠組みをふまえて論じた。本研究の成果は『現代中国の政治制度時間の政治と共産党支配』(慶應義塾大学出版会、2018年)として出版した。平成27年度に構築した研究体制により、引き続き推進していく。研究代表者および各研究分担者は、具体的な制度分析を進めていき、定例研究会での検討をつうじて、研究成果の中間とりまとめを行うとともに、国内外の学会で研究成果を発表してゆく(Association for Asian Studies, in Asiaあるいは日本国際政治学会等)。この他、平成28年12月を目処に国際的ワークショップを東京において開催する。在中国の研究協力者を招へいし、本研究課題について議論するとともに、研究の方向性および次年度の研究計画について意見交換をおこなう。
量子ビームを用いた巨大応答ナノドメインの階層的空間・時間相関の研究

機能性材料が示す物性の発現メカニズムを研究する際に、材料が結晶か非晶質かの違いにより、物性自体が大きく影響を受ける。現実には、結晶性を示す材料においてもユニットセル内の物性を解明しただけでは、その材料がマクロに示す機能を正確には制御できないことが多い。このことは、物性の理解には、物質の階層性を考慮する必要性があることを意味する。本課題では、局所的な物性と共に、マクロな物性にとって重要である機能性材料のドメイン構造に関する研究を実施した。次世代低コスト太陽電池として注目される有機薄膜太陽電池は、光照射により生成した励起子の電荷分離を促進させ、ドナー(電子供与体)/アクセプタ(電子受容体)界面面積を増やすために、光電変換層にはドナー材料とアクセプタ材料の混合膜(バルクへテロ接合; BHJ)が使われている。有機薄膜太陽電池を高効率化するためには、適切なドメイン相分離構造形成、並びにその物性評価が重要である。poly(3-hexylthiophene)分子内には、硫黄S原子が存在している。本研究では、硫黄原子のK吸収端のエネルギー範囲の放射光を用いて、吸収スペクトルのXAS(x-ray absorption spectroscopy)の測定を行ってきた。放射光の入射方向に対して実験試料を回転させることにより、吸収スペクトルの入射角依存性の測定を行った。クロロホルム溶媒作製試料では、入射角依存性は見られなかったが、ジクロロベンゼン溶媒作製試料では、入射角依存性があった。ジクロロベンゼン溶媒作製試料において、垂直方向入射の時、メインピーク強度が強く、微小角入射では強度が弱かった。poly(3-hexylthiophene)の主鎖方向であることを考慮すると、主鎖は、基板に平行になっていることを明らかにできた。一方、入射角依存性がないクロロホルム試料内では、ドメイン成長サイズが小さいだけでなく、poly(3-hexylthiophene)分子の配向もそろっていない様子を捉えることができた。概ね順調に研究を進めることができている。今年度の研究では、有機太陽電池薄膜の局所的な電子状態や構造が機能性に及ぼす影響を明らかにした。有機太陽電池薄膜試料として、クロロホルムサンプルとジクロロベンゼンサンプルを用いた。これらのサンプルの可視・紫外分光測定により、ジクロロベンゼンサンプルの吸収強度のスペクトルがレッドシフトを示すことが分かった。放射光実験により、θ-2θスキャンプロファイルを比較すると、ジクロロベンゼンサンプルの方がピーク位置が高角側に出現し、線幅が狭いことが明らかになった。このことは、ジクロロベンゼンサンプル内のP3HT分子鎖間の長さは、クロロホルムサンプルのP3HT分子鎖間よりも短く、格子定数の分布は、ジクロロベンゼンサンプルはクロロホルムサンプルよりも小さいことを意味する。P3HT分子鎖間の距離が約17 Åよりも短くなると構造だけでなく電子状態も大きな変化が生じることを明らかにした。P3HTは、c軸方向に連なるチオフェン環(main chain)を有し、a軸方向にside chainが伸びている。P3HTの特徴的な分子構造では、a軸方向の結合が強くなると、P3HTのchain方向の結合も強くなると考えられる。太陽電池性能を考慮すると、ジクロロベンゼンサンプルのP3HT分子内でチオフェン環の整列化やパッキングの発達が示唆される。更に、両サンプルでは、硫黄の非共鳴エネルギー位置と共鳴エネルギー位置のスペクトル強度差が大きく異なり、局所的な硫黄サイト周辺の電子状態が異なっていることが示唆された。このことは、P3HT内の硫黄サイト周辺の2重共鳴状態の安定化度の相違が要因として考えられる。概ね順調に進展しているので、継続していく予定である。強相関電子系層状鉄酸化物LuFe2O4はマルチフェロイック的な振る舞いを示し、Feサイトは電荷・磁性・軌道の多自由度を持つ。LuFe2O4の示す特異な誘電性を解明するためには、電荷秩序状態を理解することが重要である。本研究では、結晶構造のユニットセルに対して、積層方向に同周期と、2倍周期の電荷秩序ドメインが共存していることを明らかにした。更に、面内方向に比べ積層方向には、電荷秩序は短距離相関に留まっていた。電荷秩序ドメインの空間的な相関長は異方的であり、面内の周期性は、非整合であることを明らかにした。p型半導体材料とn型半導体材料といった2種類以上の材料が混在している機能性材料のドメインを研究する場合でも、放射光共鳴散乱実験では、元素選択的にドメインの物性を捉えることができる。通常、有機太陽電池材料では、可視・紫外分光測定により有機太陽電池材料全体としての電子物性を捉えることが多く、局所的な情報を捉えるのには限界がある。構造に関しても、ラボのX線回折実験では、高次の反射を検出することが難しいことが多い。上述の鉄酸化物材料以外にも、有機太陽電池薄膜に関して共鳴軟X線散乱実験を遂行することにより、ドメイン構造や局所的な電子状態に関して、詳細な情報を明らかにすることができた。具体的には、片方の有機分子材料に存在している元素に着目することにより、太陽電池性能を高めるためにドメイン構造内における適正な有機分子鎖間の距離やドメイン成長の条件を解明した。また、局所的な電子状態の変化が、ドメイン構造の発達状況に影響を及ぼす可能性があることについても明らかにした。

現実には、結晶性を示す材料においてもユニットセル内の物性を解明しただけでは、その材料がマクロに示す機能を正確には制御できないことが多い。このことは、物性の理解には、物質の階層性を考慮する必要性があることを意味する。本課題では、局所的な物性と共に、マクロな物性にとって重要である機能性材料のドメイン構造に関する研究を実施した。有機太陽電池の機能と物性の関係を明らかにするために、ドメインの構造と局所的な電子状態に関する研究を行う予定である。有機物材料以外にも、酸化物材料における局所的な電子状態や構造が機能に与える影響について、中性子や放射光を用いて解明していく予定である。数物系科学平成27年度は放射光実験に関する研究打合せを予定していたが、重要会議と日程が重なり研究打ち合わせ自体が延期となったために次年度使用額が生じた。重要会合と日程が重なり、情報収集のため出張が困難であったため、次年度使用額が生じた。放射光実験計画の打ち合わせのための旅費に活用する予定である。次年度は研究課題の最終年度なので、研究を総括する上で必要な情報収集などに充当する予定でいる。
都市住空間の震災予測と耐震化システムに関する研究

本研究は,巨大地震時における都市住空間の被災危険度の予測と,システム的な耐震化の方策に関する総合的な検討を行うことを目的とする.各研究分担者(10名)の本年度における研究成果の概要は,次の通りである.分担課題1都市住空間の耐震性能評価と耐震化対策村上は,公共RC造建物群の耐震性能評価を静岡県及び千葉県を対象として行い,耐震性能指標の頻度分布を求め,建設年代,梁間桁行その他の要因の影響を検討した.片山は,道路橋の耐震性能評価手法の調査とエキスパートシステム化に関する検討を行った.井上は,都市住施設の地震時挙動に関連して,水平に伝播する地震波により並進と捩れ入力をうける地盤-構造物系の応答性状を検討した.小川は, RC造建物の損傷度指標を得るため, RC実大柱の2方向加力実験の予備検討を行った.分担課題2都市住空間の被災度予測と生活機能被害の評価竹内は,大阪府下の都市防災対策資料の500mメツシュマップによるデータベース化に関する検討を行った.南は,小田原地域の地震危険度について調査を進め,地盤及び木造, RC造建物の常時微動測定,並びに強震観測を実施した.柴田は,仙台地域におけるRC造及び木造建物群の被害率予測について検討した.分担課題3都市住空間の2次的被災要因の評価と耐震化の方法鈴木は,家具転倒等による死傷者,行動障害などの居住空間被害の分析及び予測手法を検討した.栗林は,中国上海市を対象に, 2次災害の発生波及課程予測のため,地震危険度,液状化予測,住宅建物の被災度等について検検した.鏡味は,既住の地震による様々な2次, 3次被害を分析し,分,日,月,年の時間的経過を1つの対数時間軸で表し,被災から復旧までを含めた時系列的整理と分析を行った.本研究は,巨大地震時における都市住空間の被災危険度の予測と,システム的な耐震化の方策に関する総合的な検討を行うことを目的とする.各研究分担者(10名)の本年度における研究成果の概要は,次の通りである.分担課題1都市住空間の耐震性能評価と耐震化対策村上は,公共RC造建物群の耐震性能評価を静岡県及び千葉県を対象として行い,耐震性能指標の頻度分布を求め,建設年代,梁間桁行その他の要因の影響を検討した.片山は,道路橋の耐震性能評価手法の調査とエキスパートシステム化に関する検討を行った.井上は,都市住施設の地震時挙動に関連して,水平に伝播する地震波により並進と捩れ入力をうける地盤-構造物系の応答性状を検討した.小川は, RC造建物の損傷度指標を得るため, RC実大柱の2方向加力実験の予備検討を行った.分担課題2都市住空間の被災度予測と生活機能被害の評価竹内は,大阪府下の都市防災対策資料の500mメツシュマップによるデータベース化に関する検討を行った.南は,小田原地域の地震危険度について調査を進め,地盤及び木造, RC造建物の常時微動測定,並びに強震観測を実施した.柴田は,仙台地域におけるRC造及び木造建物群の被害率予測について検討した.分担課題3都市住空間の2次的被災要因の評価と耐震化の方法鈴木は,家具転倒等による死傷者,行動障害などの居住空間被害の分析及び予測手法を検討した.栗林は,中国上海市を対象に, 2次災害の発生波及課程予測のため,地震危険度,液状化予測,住宅建物の被災度等について検検した.鏡味は,既住の地震による様々な2次, 3次被害を分析し,分,日,月,年の時間的経過を1つの対数時間軸で表し,被災から復旧までを含めた時系列的整理と分析を行った.
生体顕微鏡による低酸素性肺血管攣縮発生時の肺毛細血管血流動態の観察

摘出潅流肺を用いたこれまでの実験成績から、肺循環系における圧・容量曲線は厳密には直線関係を示さず、この要因として肺血管床におけるリクルートメント現象(Recruitment:Rec)、および肺血管のもつ伸展性(Distensibility:Dis)の2つが示唆されている。今回生犬または摘出肺を用い、胸膜直下の肺微小循環を生体顕微鏡下に直接観察することにより、肺微小循環レベルにおけるRecおよびDisに関する基礎的研究を行なった。まず、ZoneIIの条件下(肺動脈圧>肺胞内圧>肺静脈圧)から低酸素にて換気を行ない肺動脈圧を上昇させる、毛細血管にはRecが認められるが、肺細小動脈(Arteriole:Art)や肺細小静脈(Venule:Venu)にはRecはみられず、Recは毛細血管領域に固有の現象と考えられた。また毛細血管での血流パターンの経時的観察により、各毛細血管セグメント(Segment:Seg)の約50%においてその血流が不変であったことから、Seg毎に血液の流れ易さに差がある可能性が示唆された。このことは、左房圧をコントロールすることにより毛細血管での血流パターンの一致性をみた実験成績から、各Seg自体が固有の抵抗値を有し、これは各Segの長さや内径といった形態学的要因により規定されているものと考えられた。さらに各SegにはOpening pressureも存在し、毛細血管レベルにおける血流パターンに大きな影響を及ぼしていることが示唆された。Disに関しては、血流イメージの画像をコンピューターにて処理することにより、微小血管レベルにおいてもその血管内径を精度よく測定することが可能となり、この方法を用いた実験成績から、直径3070μmの肺微小血管レベルにおいてはArtとVenuとの間にDisを表わす各示標に有意差は認められなかった。今回のこうした研究成績は、今後肺の微小循環レベルにおける血流動態を考える上できわめて有用な情報となりうるものと考えられた。成熟したブタより摘出した肺葉を、自家血にて分離還流した初期実験にて、ブタでは臓側胸膜がイヌなどに比べて厚いため、生体顕微鏡による胸膜直下の肺胞レベルでの毛細血管の観察が困難であった。このため予備実験として実験動物をイヌに変更し、生体顕微鏡を用い毛細血管血流パターンの観察を行なった。毛細血管レベルでの血流パターンを規定する因子としては、各毛細血管セグメント固有の血流抵抗(R)と、オープニングプレッシャー(OP)が存在するものと仮定し、それぞれの因子に関して分離して調べる方法をとった。先ず、左房圧を上昇させることによりすべての毛細血管セグメントに一旦血流を生じさせた後、灌流圧を元のレベルまで戻しその時の血流パターンを観察した。この操作を3回繰り返し、血流が常に同じ毛細血管セグメントの生じるのか、あるいは無作為に変動するのか検討した。この方法では、各セグメントのOPの関与がなくなるため、この場合の血流パターンはRによってのみ規定されるものと考えられた。3回の観察時の血流パターンの比較により、全セグメントの79%が3回とも血流が認められ、また3回とも血流の見られたセグメントは、1回も血流の見られなかったセグメントに比べその長さが短かかった。このことから、毛細血管の各セグメントはそれぞれ固有の血管抵抗を有し、これはセグメントの長さ、内径といった形態学的な要因によって規定されている可能性が示唆された。この実験を行なっている過程で、毛細血管での血流パターンが圧、流量の変化に関係なく変動することが観察された。そこで、毛細血管レベルでの血流パターンを規定する因子として、こうした物理学的因子のほかに、毛細血管セグメントにおける白血球の停滞に伴う塞栓の影響も関与している可能性も考えられ、今後こうした面での検討を加えた上で、低酸素性肺血管攣縮発生時の血流パターンに関して検討を行なっていく予定である。

Disに関しては、血流イメージの画像をコンピューターにて処理することにより、微小血管レベルにおいてもその血管内径を精度よく測定することが可能となり、この方法を用いた実験成績から、直径3070μmの肺微小血管レベルにおいてはArtとVenuとの間にDisを表わす各示標に有意差は認められなかった。今回のこうした研究成績は、今後肺の微小循環レベルにおける血流動態を考える上できわめて有用な情報となりうるものと考えられた。前年度までの研究成績から、毛細血管レベルにおける血流パターンは、毛細血管セグメント(Segment:Seg)の長さや内径といった、形態学的要因により規定される血流抵抗によって大きく影響されることが示唆された。そこで今年度は、毛細血管レベルの血流パターンが時間経過とともに変化するものかどうかを、生犬および摘出潅流肺モデルで観察を行なった。さらに、毛細血管と同時に観察される直径3070μmの肺細小動静脈レベルでの血管伸展度の測定も試みた。生犬を用いた実験において、毛細血管レベルでの血流パターンは時間経過とともに変動が認められ、40分間の観察時間で常に血流の見られたSegは全体の約40%であり、この変動率は肺動脈圧や肺血流量の変化では説明困難であった。また摘出潅流肺において、その潅流圧および潅流量を可能な限り一定にした場合でも、毛細血管の血流パターンには変動が認められたことからも、こうした血流パターンを規定する因子としては、圧・流量などの物理学的要因以外に何らかの機序が存在する可能性が示唆された。しかしながらSegの約50%では、9回の観察期間のうち8回以上で常に血流が認められたことから、各Seg毎に血液の流れ易さに差があるものと考えられた。次に摘出潅流肺を用いた肺微小血管レベルにおける血管伸展度の実験では、直径100μm以下の肺細小動静脈レベルにおいても、その血流イメージの画像をコンピューター処理することにより、血管内径を精度よく測定することができ、その内圧との関係から血管伸展度の評価を行なうことが可能となった。その結果、直径3070μmの肺細小動脈と肺細小静脈との間には、血管伸展度を表わす各示標に有意差は認められず、かつこれまでの直径100μm以上の肺血管レベルにおける伸展度の実測値とも近似した値を示していた。今回の成績は、肺微小循環での血流動態を理解する上で、極めて有用な情報となりうるものと考えられた。