hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯嚢由来細胞におけるRNA-タンパク質相互作用解析

近年,mRNAの非翻訳領域にmicroRNAやRNA結合タンパク質が結合し,mRNAの分解や翻訳を制御していることが報告されている。一方,歯科治療過程で破棄される歯嚢には間葉系幹細胞が存在し,歯嚢細胞は骨芽細胞や神経系細胞へ分化することから,骨再生医療の細胞源として注目されている。本申請では,歯嚢細胞の骨芽細胞分化・石灰化,神経系細胞への分化に関与するmicroRNAおよびRNA結合タンパク質を検索し,その標的遺伝子を検索した。さらに,滑膜細胞のcolony stimulating factor発現にIL-1βとTNF-αの相乗作用にRNA結合タンパク質の関与についても検討した。近年,miRNAやRNA結合タンパク質がmRNAの非翻訳領域に結合することでも,mRNAの安定性や翻訳が制御されていることが明らかとなった.本申請では,免疫沈降法を利用したRIP-Chip法を用いて,歯嚢由来細胞(歯嚢細胞)の石灰化に関与するmicroRNA-mRNAまたは結合タンパク質ーmRNAを検索する.今年度は,歯嚢細胞で発現しているRNA結合タンパク質の検索を行うとともに,骨芽細胞分化に関与するmiR-204を歯嚢細胞に遺伝子導入し,RIP-Chipを行った.【方法】本学倫理委員会の指針に従い,埋伏歯抜歯の際に歯嚢を採取し,collagenase/dispase酵素処理を行い,歯嚢細胞を得た.歯嚢細胞を骨芽細胞誘導培地で培養し,miRNeasy Mini kitを用いてtotal RNAを抽出し,DNA microarray解析を行った.また,miR-204を遺伝子導入した歯嚢細胞および導入していない歯嚢細胞を骨芽細胞誘導培地で培養して細胞を可溶化後,AGO2抗体で免疫沈降してRIP-Chip Assayを行った.【結果および考察】DNA Microarray解析から,歯嚢細胞では,IGF2BP13, STAV1, 2, HuR, Musashi-1などのRNA結合タンパク質が発現していた.歯嚢細胞の石灰化過程でIGF2遺伝子発現は著しい上昇を認める.よって,IGF2BPも歯嚢細胞の骨芽細胞分化・石灰化過程に関与している可能性が示唆される.一方,培養7日目にmiR-204を遺伝子導入した細胞および遺伝子導入しない細胞でRIP-Chip Assayを行ったところ,miR-204を遺伝子導入した系では145.6 ng,遺伝子導入していない系では65.7 ngのRNAを得た.miR-204を導入することによってAGO2結合RNA量が増加することが示唆された.mRNAの非翻訳領域に結合してmRNA安定性や翻訳を制御するRNA結合タンパク質が多数報告されるようになった.RNA結合タンパク質のHuR, HuDやMusashiは神経系細胞への分化に関与していることが報告されている.一方,歯嚢細胞は,神経細胞分化誘導培地で培養を行うことにより,神経様細胞ヘの分化誘導が可能であることが示唆されている.今年度は,歯嚢細胞で発現しているRNA結合タンパク質の検索を行うとともに,神経系細胞分化に関与するRNA結合タンパク質の検討を行った.【方法】本学倫理委員会の指針に従い,埋伏歯抜歯の際に歯嚢を採取し,collagenase/dispase酵素処理を行い,歯嚢細胞を得た.歯嚢細胞を神経細胞誘導培地で培養し,神経系細胞への分化誘導を行った.培養1,3,7,14日に蛍光免疫染色を行い,細胞の形態的変化および神経細胞関連マーカー発現を観察した.miRNeasy Mini kitを用いてtotal RNAを抽出し,Microarray解析,real-time PCR法で遺伝子発現を測定した.【結果および考察】神経細胞への分化誘導日数によって,神経様細胞の形態を示す細胞が出現した.Nestinに対する蛍光強度は減少し,β-tubulin 3, S-100は上昇を認めた.DNA Microarray解析から,分化誘導を行っていない歯嚢細胞では, HuR, Musashi-1などのRNA結合タンパク質が発現していた.これらのRNA結合タンパク質について,経時的な遺伝子発現を調べたところ,Musashi-1および-2は誘導1日目で発現上昇を認めた.Musashi-2は誘導3日目以降経時的に発現が減少した.歯嚢細胞は神経系細胞への分化する可能性と,RNA結合タンパク質のMusashi発現変動が神経系細胞への分化に関与する可能性が示唆された.数十名の埋伏歯の抜歯の患者から歯嚢を採取し,歯嚢由来細胞(歯嚢細胞)の分離・培養後しており,実験に使用可能な歯嚢細胞の例数は増えている.RNA結合タンパク質は神経幹細胞の神経系細胞への分化に関与することは報告されている.今年度は,神経系細胞分化に関与していると報告されているRNA結合タンパク質について検索を行った.また,歯嚢細胞ではどのようなRNA結合タンパク質が発現しているのか,RNA microarray解析によって検索した.一方,歯嚢細胞を神経細胞分化誘導培地で培養すると,神経系細胞の特徴を有する細胞を認めた.歯嚢細胞は神経堤由来の細胞であり,神経幹細胞や未分化な幹細胞が存在することが示唆される.歯嚢細胞の神経系への分化誘導が可能であること,神経系細胞への分化に関与するRNA結合タンパク質の検討は,今後の再生医療分野においても有意義であると考える.今年度は,歯嚢細胞の神経細胞分化に関与する可能性のあるRNA結合タンパク質について検討した。さらに,RNA結合タンパク質がGM-CSFおよびG-CSF産生におけるIL-1βとTNF-αの相乗効果に関与している可能性についても検討した。【方法】本学倫理委員会の指針に従い,歯嚢から歯嚢細胞を得た。

歯嚢細胞を神経細胞誘導培地で培養し,神経細胞への分化誘導を行った。顎関節内障患者の滑膜から滑膜細胞を得た。滑膜細胞にIL-1βおよびTNF-αを作用させた。Total RNAをRNeasy Mini kitにて抽出し,real-time PCR法で遺伝子発現を測定した.タンパク質量は,ELISA法を用いて測定した。【結果および考察】歯嚢細胞の神経細胞への分化誘導によって,HuR, Musashi-1, Musashi-2などのRNA結合タンパク質が発現上昇した.歯嚢細胞は神経系細胞への分化には,RNA結合タンパク質が関与する可能性が示唆された.滑膜細胞でのGM-CSFおよびG-CSF発現は,IL-1βとTNF-αの共刺激によって相乗的に発現上昇する。一方,M-CSF発現では,相乗効果は認められない。GM-CSFおよびG-CSFの3'末端非翻訳領域には,HuRやAURが結合するAUリッチエレメントが多く存在するが,M-CSFの3'末端非翻訳領域には, AUリッチエレメントが少ない。HuRによるmRNA安定化には,p38 MAPKが関与していると報告されている。IL-1βとTNF-αの共刺激によるGM-CSFおよびG-CSF発現は,p38 MAPK阻害剤で低下するが,M-CSF発現はp38 MAPK阻害剤の影響が認められなかった。よって,滑膜細胞のGM-CSFおよびG-CSF発現におけるIL-1βとTNF-αの相乗効果は,HuRによるmRNAの安定化が関与している可能性が示唆された。近年,mRNAの非翻訳領域にmicroRNAやRNA結合タンパク質が結合し,mRNAの分解や翻訳を制御していることが報告されている。一方,歯科治療過程で破棄される歯嚢には間葉系幹細胞が存在し,歯嚢細胞は骨芽細胞や神経系細胞へ分化することから,骨再生医療の細胞源として注目されている。本申請では,歯嚢細胞の骨芽細胞分化・石灰化,神経系細胞への分化に関与するmicroRNAおよびRNA結合タンパク質を検索し,その標的遺伝子を検索した。さらに,滑膜細胞のcolony stimulating factor発現にIL-1βとTNF-αの相乗作用にRNA結合タンパク質の関与についても検討した。数十名の埋伏歯の抜歯の患者から歯嚢を採取し,歯嚢由来細胞(歯嚢細胞)の分離・培養後しており,実験に使用可能な歯嚢細胞の例数は増えている.今年度は,骨代謝に関与していると報告されているRNA結合タンパク質について文献的に検索を行った.また,歯嚢細胞で発現しているRNA結合タンパク質を,DNA microarray解析によって検索した.一方,歯嚢細胞の骨芽細胞分化・石灰化過程でmicroRNAMicroarray解析を行い,miR-204発現が骨芽細胞分化・石灰化過程で著しく発現減少していることを認めた.miR-204は骨芽細胞・石灰化に関与するmRNAを標的にしている可能性が示唆される.
小型野生ネコの保全を目的とする非侵襲的なドナー細胞の採取とクローン胚作製への応用

本申請者の目的は、小型野生ネコ保全の手段としての体細胞クローン作製技術を開発することにある。しかし絶滅危惧種である小型野生ネコから細胞を採取する際には非侵襲的であることが絶対的に必要となる。そこで本申請研究では、近縁種であるイエネコをモデルとし、非侵襲的なドナー細胞として糞由来細胞に着目した。また、去勢で不要になった卵巣より卵胞を採取して成長培養し、クローン胚作製のレシピエントに利用する。このように野生ネコ保全のための基礎研究として、糞由来細胞と不要になった卵巣を利用したイエネコのクローン胚作製法を確立し、その後の発展的研究に寄与しようとするものである。
農業土木工事におけるコンクリートの品質管理に関する研究

農業土木工事によって造成されるコンクリート構造物は,その工種,規模など極めて多種多様で,その施工にあたっては,それぞれの目的や重要度,現場条件などに応じて,適切な施工管理を実施してゆくことが必要である.コンクリート構造物の完成後の品質は,コンクリートそのものの材料としての性質だけでなく,打設後の養生の如何によって大きく変わる.そこで,養生方法による品質の変動傾向を実験的に明らかにし,品質管理における品質制定のための条件を明確にするための研究を行った.屋外養生でも,水分を十分に与えた場合の強度の差異は,温度の影響が主であり,したがって,強度の発現の推移が季節によって異なるので,現場養生の品質管理試験値とくに短期強度の試験値の利用については注意が必要である.これに対し,外気に曝して放置したものはかなり強度が低いことが確認された.被膜養生剤を塗布したものは,その効果は認められたが,季節によってはその効果が不安定な場合があった.また,水セメント比を変えたコンクリートに対する養生条件の影響の違いについても実験的に検討した.それらの結果を利用することにより, 7日強度あるいは3日強度から基準材令の28日強度を推測する関係式を求める方法を考察した.農業土木工事における品質管理の実態を調査するため,実際の現場の品質管理のデータや資料を収集し,そのうち,比較的条件の揃っている現場のデータを解析し,品質試験値の分布や変動状況,あるいは現場養生と標準養生の関係などを調べた.初期には多少の品質の変動がみられたが,全般的には品質は安定しており,その変動は当初の予測よりもかなり小さかった.このような管理試験の結果をコンクリートの施工管理に活用することにより,さらに合理的な施工管理を図ることができると思われる.農業土木工事によって造成されるコンクリート構造物は,その工種,規模など極めて多種多様で,その施工にあたっては,それぞれの目的や重要度,現場条件などに応じて,適切な施工管理を実施してゆくことが必要である.コンクリート構造物の完成後の品質は,コンクリートそのものの材料としての性質だけでなく,打設後の養生の如何によって大きく変わる.そこで,養生方法による品質の変動傾向を実験的に明らかにし,品質管理における品質制定のための条件を明確にするための研究を行った.屋外養生でも,水分を十分に与えた場合の強度の差異は,温度の影響が主であり,したがって,強度の発現の推移が季節によって異なるので,現場養生の品質管理試験値とくに短期強度の試験値の利用については注意が必要である.これに対し,外気に曝して放置したものはかなり強度が低いことが確認された.被膜養生剤を塗布したものは,その効果は認められたが,季節によってはその効果が不安定な場合があった.また,水セメント比を変えたコンクリートに対する養生条件の影響の違いについても実験的に検討した.それらの結果を利用することにより, 7日強度あるいは3日強度から基準材令の28日強度を推測する関係式を求める方法を考察した.農業土木工事における品質管理の実態を調査するため,実際の現場の品質管理のデータや資料を収集し,そのうち,比較的条件の揃っている現場のデータを解析し,品質試験値の分布や変動状況,あるいは現場養生と標準養生の関係などを調べた.初期には多少の品質の変動がみられたが,全般的には品質は安定しており,その変動は当初の予測よりもかなり小さかった.このような管理試験の結果をコンクリートの施工管理に活用することにより,さらに合理的な施工管理を図ることができると思われる.農業土木工事として施工されるコンクリート構造物は、その工種,規模など多種多様で、その施工に当たっては、それぞれの条件に応じた適切な品質管理を行って、構造物の品質を確保するとともに、合理的な経済性も図ってゆくことが必要である。そこで本研究では、農業土木施設のコンクリート構造物の施工の際、コンクリートの品質管理がどのように行われているかについての実態調査を行った。一般に、ある程度以上の規模の工事では、定められた施工管理基準に従って施工管理が行われており、工事の経過並びに出来形を示す資料が整理されている。コンクリート工事については、現在殆んどレデーミクストコンクリート(生コン)が使用されており、必要に応じ生コン工場での使用材料の性質,配合の根拠等の報告書を提出させている。施工現場では搬入コンクリートのスランプ,空気量が測定され、強度については材令7日及び28日における標準養生の供試体の強度試験値が記録されている。それらの試験値の記録を見る限り、所要強度に対しかなり高い値が得られているところが多いが、これは試験値が規格値を下廻ったときのトラブルを避けるため、かなり大きい割増し強度で配合を決めていることによるものとみられる。しかし、実構造物のコンクリート強度は、養生条件によってかなりな差異があると思われる。そこで、実験的に養生条件による強度発現の差異を明らかにするための研究を行った。まだ十分なデータが集積されていないが、現在までの結果でも、空気中に放置した供試体の材令28日の強度はかなり低い値になっている。ただし、若材令の強度では、むしろ高い値もあり、打設時期によってもかなり異った結果が得られている。今後温度条件をも考えた検討によって、それらの傾向をさらに明確にしてゆきたいと考えている。
新規の抗癌免疫活性化タンパク質による革新的前立腺癌治療法の確立

REIC/Dkk-3タンパク質は、その抗癌サイトカイン様作用により、特定の末梢血免疫細胞を樹状細胞様細胞に分化誘導し、抗腫瘍効果を発揮することが明らかとなっている。我々は本研究で、タンパク質としてより安定な製剤として使用できるREICタンパク質の機能領域を、17kDa REICタンパク質として分離・精製し、その癌治療における有用性を検証した。我々は、REIC/Dkk-3タンパクそのものが特定の末梢血免疫細胞を樹状細胞様細胞に分化させ、抗腫瘍効果を発揮するというサイトカイン様作用を有することを新たに発見した(lnt J. Oncology 2009 Mar;34(3):657-63,特許出願2008-086516)。本申請研究では、REIC/Dkk-3タンパク質の有するこの新たな抗腫瘍効果発現の機序ならびにサイトカインとしての機能の詳細をあわせて解明し、前立腺癌における新規タンパク治療の開発を含めたその臨床的な意義を明らかにすることを目的としている。平成24年度は以下の項目について研究を行い所定の実績を得た。1)サイトカインとしての作用機序の解明:正常細胞(血管内皮細胞、上皮細胞、間質細胞)へのREICタンパク質の作用を確認した。特に増殖への影響、殺細胞効果は認められなかった。このことは臨床応用の際の安全性担保における重要な知見である。2)臨床的意義の解析:治療効果と安全性の評価と検証:マウス前立腺癌RM9細胞のマウス皮下腫瘍モデルを用いた投与実験を行った。まずは安全性についてその評価と検証を行ったが、治療群においては明らかな異常は認められなかった。さらに種々の免疫学的解析を行った。特に、特定の腫瘍抗原に対して特異的なCTLの存在を確認することができた。このことは本治療法の全身ワクチン化効果を科学的に証明する重要な知見であり、安全性も含めて人への応用の根拠となる。293細胞ならびに大腸菌を用いて生成したタンパクについて構造的(タンパク質重量と糖鎖付加の多寡)および機能的(STATシグナルの活性化、単球からの樹状様細胞の誘導能)に比較し、差異の無いことを確認した。これまでの我々の研究により、REIC/Dkk-3タンパク質は特定の末梢血免疫細胞を樹状細胞様細胞に分化誘導し、抗腫瘍効果を発揮することが明らかとなっている。このことは、REIC/Dkk-3タンパク質が抗癌サイトカイン様作用を有することを示している。我々は、タンパク質としてより安定な製剤として使用できるREICタンパク質の機能領域を、17kDa REICタンパク質として分離・精製することに成功した。また、担癌マウスモデルを用いた実験により、17kDa REICタンパク質は生体内において、細胞傷害性T細胞等の癌免疫担当細胞を活性化させて抗癌効果を示すことが明らかとなっている。本年度の研究では引き続き、REIC/Dkk-3タンパク質の有するこの新たな抗腫瘍効果発現の機序ならびにサイトカインとしての機能の詳細を解明し、前立腺癌における新規タンパク質療法へと展開することを目標として、基盤研究を実施した。また、ヒト前立腺癌由来の癌細胞株と末梢血由来の単核球とを精製REIC/Dkk-3タンパク質存在下で共培養することにより、癌細胞増殖がどのように影響されるかを解析した。併せて、癌細胞自身に精製REICタンパク質を添加することにより、細胞内の各種のKey分子がどのような発現動態を示すのかを解析した。これらの研究結果により、REIC/Dkk-3タンパク質は免疫担当細胞そのものを活性化させると同時に、当該免疫細胞から抗腫瘍効果を有する液性因子を分泌させることが明らかとなった。REIC/Dkk-3は新規がん抑制遺伝子であることをわれわれは提唱し、アポトーシス誘導遺伝子治療(がん細胞への遺伝子導入)の実用化を目指した応用研究を推進してきた。その研究を展開する過程において、REIC/Dkk-3タンパクそのものが特定の末梢血免疫細胞を樹状細胞様細胞に分化させ、抗腫瘍効果を発揮するというサイトカイン様作用を有することを新たに発見した(IntJ.Oncology 2009 Mar;34(3):657-63,特許出願2008-086516)。本研究では、REIC/Dkk-3タンパク質(17kDa REIC/Dkk-3を含む)の有する新たな抗腫瘍効果発現の機序ならびにサイトカイン様生理活性物質としての機能の詳細を解明した。すなわち、癌治療分野における新規タンパク質療法として展開することを目標として、マウスを用いた基盤研究を実施し、17kDa REIC/Dkk-3を含むREIC/Dkk-3タンパク質の有用性を証明した。ヒト前立腺癌由来の癌細胞株と末梢血由来の単核球とを精製REIC/Dkk-3タンパク質存在下で共培養することにより、癌細胞増殖がどのように影響されるかを解析し、当該条件下におけるREIC/Dkk-3タンパク質の抗腫瘍活性を明らかにした。併せて、癌細胞や免疫担当細胞に精製REICタンパク質を添加することにより、各細胞内において増殖・分化に関するKey分子がどのような発現動態を示すのかを明らかにした。

これらの研究結果により、17kDa REIC/Dkk-3を含むREIC/Dkk-3タンパク質は、免疫担当細胞そのものを活性化させると同時に、当該免疫細胞から抗腫瘍効果を有する液性因子を分泌させることも明らかとなった。REIC/Dkk-3タンパク質の有する抗腫瘍効果ならびにサイトカインとしての作用が、細胞傷害性の内因性サイトカインにより増強されている可能性が示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。泌尿器科学26年度が最終年度であるため、記入しない。列挙した三つの研究項目については、研究立案時点で想定(仮定)した所定の成果を得ており、おおむね順調に進展していると判断した。平成25年度の研究実施により、REIC/Dkk-3タンパク質は免疫担当細胞を活性化させると同時に、当該免疫細胞から抗腫瘍効果を有する液性因子を分泌させることが明らかとなった。すなわち、REIC/Dkk-3タンパク質の有する抗腫瘍効果ならびにサイトカインとしての作用が内因性サイトカインにより増強されている可能性が示唆される。この点についても、引き続き解析を行う予定である。引き続き、現在の体制で研究を継続していく。また、内外の知見に関する情報収集を行い当該研究に資することとする。野生型マウスおよびREIC遺伝子のノックアウトマウスを解析する為に、マウスのREICタンパク質を特異的に同定できる抗体を作成・入手する予定である。これらマウスの各臓器での発現パターンを解析することにより、全長REICタンパク質および17kDa REICタンパク質のサイトカイン様作用についての知見を深化させることが可能となる。本年度の研究費において、各種細胞・試薬の購入に費やされたが、945,545円の差額が生じた。次年度においては、各種試薬・化合物、各種細胞ならびに細胞培養に必要な試薬、各種抗体など、実験における試薬の使用が本年度に比して増加しており、差額が生じた本年度の研究費に次年度の研究費を加えて使用する。また、本年度の研究を引き続き継続するとともに、新たな項目としてノックアウトマウスの本格的解析に着手する。当初の予定より物品を安く購入できたため、未使用額が生じた。平成26年度は、平成26年度支払い請求分に本年度未使用分を宛がい、引き続き研究計画に基づき有効に適正に使用する。
在宅療養中の高齢糖尿病患者の生活と支援システムに関する研究

本研究の目的は、病院で実施されている糖尿病療養指導を患者が在宅で適応する際の課題や訪問看護の導入が必要な対象者の特性を明らかにすることで、高齢糖尿病患者のセルフケア支援と合併症の早期発見を目的とした訪問看護の導入を検討するための基礎資料とすることである。調査1として、介護支援専門員が在宅療養中の高齢糖尿病患者を支援する際に感じている血糖コントロールを困難にしている要因を明らかにすることを目的としてインタビュー調査を実施した。データは、介護支援専門員の経験年数が5年以上で高齢糖尿病患者と関わった経験のある介護支援専門員を対象に半構成的面接調査により収集した。研究対象者は高齢者看護の専門家や面接調査を実施した研究対象者から新たに介護支援専門員を紹介をしていただく方法で獲得している。現在までに合計11名のデータ収集が終了しており、インタビュー内容の分析を行っている段階である。途中経過ではあるが、患者は長期にわたる糖尿病の療養生活によって生活を変化させることが困難であること、もう先が短いのだから好きなように生活させてほしいと希望する患者は、療養生活を良くするための意欲が低く療養行動を変化させることが困難であること、同居する家族も「好きなものを食べられないのはかわいそう」と思い、糖尿病の療養生活に協力すること難しいことなどが血糖コントロールを困難にしていることとして挙がっている。次年度には論文としてまとめ、学術雑誌に投稿する予定である。今年度には分析を完了し研究成果を論文として奉公する予定であったが、分析が完了できなかった。理由としては、1研究者が本研究で初めて質的研究に取り組んでいるため、分析に予想以上の時間がかかっている、2研究者の研究以外の業務が事前の予想以上に多忙を極め、研究に取り組む時間の確保が困難であった。次年度は最終年度であるため、早急に分析と論文作成を行う予定である。現在、12月末が投稿締め切りの学術雑誌に掲載することを目標に、分析を進めているところであり、夏季休業を使って論文作成に取り組む予定としている。本研究の目的は、病院で実施されている糖尿病療養指導を患者が在宅で適応する際の課題や、訪問看護の導入が必要な対象者の特性を明らかにすることで、患者のセルフケア支援と合併症の早期発見を目的として訪問看護の導入を検討するための基礎資料とすることである。調査は1高齢糖尿病患者に関わる介護支援専門員が困難と感じていること、2在宅高齢糖尿病患者が療養に関して困難と感じていることの2つを計画しており、本年度は調査1として、「高齢2型糖尿病患者に関わる介護支援専門員を対象とした指導・支援上の困難に関する調査」を計画し実施した。調査1は、介護支援専門員が、在宅療養中の高齢糖尿病患者を支援する際に感じている血糖コントロールを困難にしている要因を明らかにすることを目的とし、調査を開始した。対象者は、介護支援専門員として5年以上勤務している者で、高齢糖尿病患者と関わった経験を有し、高齢糖尿病患者の在宅療養に関して自身の経験や考えを述べることができると管理者が推薦した者とした。調査は、平成28年8月29日に所属施設の研究倫理審査委員会の承認を得た後開始した。研究対象者は、研究者と共に糖尿病看護に関する活動を実施している糖尿病看護認定看護師と在宅看護および高齢者看護の専門家、1番目にインタビューを実施した介護支援専門員からそれぞれ紹介をしていただき、文書と口頭で同意を得た。研究倫理審査委員会の承認後から3月31日までの期間に、3名の介護支援専門員にインタビューを実施した。現在3名の逐語録を作成し、今後のインタビューや分析に関して、専門家のスーパーバイズを受ける予定である。本年度は15名の対象者にインタビューを実施する予定であったが、現在3名のインタビューにとどまっているいる。理由としては、1研究者がインタビュー内容を逐語録におこす作業が不慣れで時間がかかった、21名の逐語録作成後に糖尿病看護認定看護師や高齢者看護の専門家に助言をいただき、インタビュー内容を検討した上で次の対象者のインタビューを行うという方法を取っているためインタビューを行うまでに時間がかかった、3研究対象者との日程調整に時間がかかったことが考えられる。調査は1高齢糖尿病患者に関わる介護支援専門員が困難と感じること、2在宅高齢糖尿病患者が療養に関して困難と感じていることの2つを計画しており、本年度は昨年度に引き続き、調査1として「高齢2型糖尿病患者に関わる介護支援専門員を対象とした指導・支援上の困難に関する調査」を実施した。調査1は介護支援専門員が在宅療養中の高齢糖尿病患者を支援する際に感じている血糖コントロールを困難にしている要因を明らかにすることを目的として実施した。昨年度は3名の介護支援専門員に面接調査を実施したが、本年度は新たに8名の介護支援員に面接調査を実施し、合計11名のデータ収集が終了している。現在、インタビュー内容の逐語録の作成が終了し、分析を行っている段階である。来年度は研究成果を学会発表または論文を投稿のいずれかの方法で発表する予定である。

本年度は分析を完了し研究成果を公表する予定であったが、分析が完了しておらず研究成果の公表に至っていない。理由として、1研究者が本研究で初めて質的研究に取り組むということもあり、分析に予想以上の時間がかかった。2研究対象者へインタビューを実施する際、日程調整に時間がかかった。以上の2点が進捗が遅れている理由である。本研究の目的は、病院で実施されている糖尿病療養指導を患者が在宅で適応する際の課題や訪問看護の導入が必要な対象者の特性を明らかにすることで、高齢糖尿病患者のセルフケア支援と合併症の早期発見を目的とした訪問看護の導入を検討するための基礎資料とすることである。調査1として、介護支援専門員が在宅療養中の高齢糖尿病患者を支援する際に感じている血糖コントロールを困難にしている要因を明らかにすることを目的としてインタビュー調査を実施した。データは、介護支援専門員の経験年数が5年以上で高齢糖尿病患者と関わった経験のある介護支援専門員を対象に半構成的面接調査により収集した。研究対象者は高齢者看護の専門家や面接調査を実施した研究対象者から新たに介護支援専門員を紹介をしていただく方法で獲得している。現在までに合計11名のデータ収集が終了しており、インタビュー内容の分析を行っている段階である。途中経過ではあるが、患者は長期にわたる糖尿病の療養生活によって生活を変化させることが困難であること、もう先が短いのだから好きなように生活させてほしいと希望する患者は、療養生活を良くするための意欲が低く療養行動を変化させることが困難であること、同居する家族も「好きなものを食べられないのはかわいそう」と思い、糖尿病の療養生活に協力すること難しいことなどが血糖コントロールを困難にしていることとして挙がっている。次年度には論文としてまとめ、学術雑誌に投稿する予定である。今年度には分析を完了し研究成果を論文として奉公する予定であったが、分析が完了できなかった。理由としては、1研究者が本研究で初めて質的研究に取り組んでいるため、分析に予想以上の時間がかかっている、2研究者の研究以外の業務が事前の予想以上に多忙を極め、研究に取り組む時間の確保が困難であった。今後はインタビュー内容を逐語録におこす作業を外部に委託することで、逐語録におこす時間を短縮し、分析に少しでも早く取りかかれるようにする。また、対象者一人ずつのインタビュー毎に専門家のスーパーバイズをいただくのではなく、10名程度のインタビューを連続して行い、分析を行う。分析を進める中で、足りない情報等があれば、再度インタビューを追加で行うという方法を用いることで、データ収集と分析の時間の短縮化を図ることができると考えている。現在、インタビューはほぼ終了しており分析と結果をまとめる段階となっている。日常の業務の中で研究に費やす時間を増やし、早急に分析と結果をまとめる予定である。さらに、1分析や結果をまとめる期限を研究者自身で設定すること、2質的研究の専門家と本年度以上に連絡を取って指導を受けること、3研究経過公表までのタイムスケジュールを作成すること、以上の3点に取り組み、着実に研究を進める予定である。
高齢期における情動と身体・生活機能に関する研究

30歳以上の地域住民を対象とした質問紙調査結果を分析し、以下の結果を得た。SF-8を用いた対象者の主観的な健康度・機能状態の評価結果、身体的側面の健康認識(PCS)は、30歳代以降、男女共に年齢上昇と共に低下したが、精神的側面の健康認識(MCS)は男女共に高齢期にも維持されていた。高齢者の精神的側面の健康認識への影響要因として、全体的健康観、身体機能、日常役割機能、体の痛み、生活上のストレス、孤独感、精神的サポート等が示された。精神的サポートは同居家族から得ていると回答した者が各年代において最多であった。男性では、友人・知人・職場の同僚等・家族(同居・別居)・親戚などのいずれからも精神的サポートがないと回答した者が各年代に1割以上おり、独居男性に多かった。女性では年代上昇と共に精神的サポートがないと回答した割合が増加していた。精神的サポートの多寡は精神的健康度に関連していた。また、精神的サポートを含むソーシャルサポートは、高齢者の身体機能に有意に関連していた。特に独居男性や高齢女性に対するソーシャルサポートの周知と、利用しやすいサポート整備の必要性が示唆された。また、他者との付き合い別では、友人・知人・親戚・職場の同僚・家族との付き合いがある者は、ない者に比べて精神的健康度が高かったが、直接会ったり話したことのないインターネット上やメールのみでの付き合いの有無による精神的健康度との関連は、今回の分析では有意ではなかった。調査結果の分析を進めた一方、予備研究の結果、研究上の測定方法を一部変更することにしたため。測定方法を一部変更し、研究協力者を増やすことで課題を遂行する予定である。予備研究の結果、一部の測定方法を見直したため、納品の関係上、次年度使用額が生じた。使用計画:研究課題遂行に必要な物品代と協力者への謝礼に使用予定である。
精神分裂病脳およびアルツハイマー病脳のGTP結合蚕白質αサブユニットの検討

(1)死後脳のG蚕白質の検討:精神分裂病,アルツハイマー病及び正常対照群の死後脳の各脳部位におけるGo及びGi-2の各αサブユニットを愛知県コロニーの浅野と加藤両博士が開発したエンザイム・イムノアッセイ法を用いて検討した、前頭眼窮面,海馬,海馬湾回,被殻,尾状核,側頭葉外側面について検討し,SAS,TypeI,II,IIIを用いて推計学的に検討したところ,Gi-2αはいずれの脳部位でも有意点を認めなかったが,α_0αは右側の海馬でのみ対照群の同部位と比較して低下していた(診断ー部位インタラクションを認めた)。この結果は百日咳毒素によるADPリボシル化反応を用いた側定の結果と反する所見であった。おそらく,Goのコンホメーションの異常が左あるいは右海馬で存在する可能性を示している。アルツハイマー病については例数が少なく,対照群との統計学的検討を行うことが出来なかった。(2)ウェスターン・ブロット法によるG蚕白質αサブユニットの測定:エンザイム・イムノアッセイ法ではGi-1αを測定する充分な抗体を確保できず,正確な検討が出来なかったので,ウェスターン・ブロット法を用いて検討した。精製せずに用いた検体では抗体と充分な抗原抗体反応をうることが出来なかったが,充分精製した純蚕白では定性的な検討が可能となった。まだ統計的検討を行うに充分なデータを得ていない。(3)ノーザン・ブロット法によるG蚕白質遺伝子の検討:東京大学薬学部宇井教授と星野助手との共同研究で,ノーザン・ブロット分析法を用いて,Gi-1α,Gi-2α,Goαの遺伝子発現を検討しているが,用いた検体の蚕白質が変性をきたしていたため,正確な値を得ることが出来なかった。今後の課題と考えている。(1)精神分裂病,アルツハイマ-病及び正常対照群の死後脳のG蛋白貭の検討:愛知県コロニ-の浅野と加藤両博士が開発したエンザイムイムノアッセイ法を用いて,これらの疾患の死後脳の各脳部位におけるGiー2及びGoのαサブユニットを測定した。前頭眼窩面,海馬海馬旁回,被叡,尾状核,側頭葉外側面について検討した結果Giー2αはいずれの部位でも精神分裂病群と対照群の間で有意差を認めなかった。一方,Goαでは前頭眼窩面でのみ精神分裂病群で有意(P<0.05)に低値を示した(精神維記:93:836ー843,1991;Sclizaphveuia Res:4:353ー354,1991)。アルツハイマ-病については例数が少なく,対照群との統計学的検討を行うことが出来なかった。(2)ウェスタ-ン・ブロット法によるG蛋白貭αサブユニットの測定:エンザイムイムノアッセイ法ではGiー1αを測定する充分な抗体を確保できず,正確な検討が出来なかったので,ウエスタ-ン・ブロット法を用いて検討した。検体を充分精製した純蛋白にまで分離して本法を用いると定性的な検討は可能であったが,量的に正確な測定が困難であった。精製せずに用いた検体では抗体と充分な抗原抗体反応をうることが出来なかった。

(3)ノ-ザン・ブロット法によっるG蛋白貭遺伝子の検討:東大薬学部宇井教授と星野助手との共同研究で,ノ-ザン・ブロッド分析法を用いてGiー1α,Gi2ーα、Goαの遺伝子発現を検討しているが,用いた検体の蛋白貭が変性をきたしていたため正確な結果をうることが出来なかった。(1)精神分裂病,アルツハイマー病及び正常対照群の死後脳のG蛋白質の検討:愛知県コロニーの浅野と加藤両博士が開発したエンザイムイムノアッセイ法を用いて,これらの疾患の死後脳の各脳部位におけるGo及びGi-2のαサブユニットを測定した。前頭眼〓画,海馬,海馬旁回,被殼,尿状核,側頭葉外側面について検討し,SAS TypeI,II,IIIを用いて推計学的に検討したところ,Gi-2αはいずれの部位でも有意差を認めなかった。一方,Goαは右側の海馬でのみ対照群の同部位と比較して低下していた(診断一部位インタラクションを認めた)。この結果は百日咳蓄累によるADPリボシル化反応を用いた測定の結果と反する結果であったが、Goのコンホメーションの異常が左あるいは右海馬で存在する可能性を示している。アルツハイマー病については例数が少なく,対照群との統計学的検討を行うことが出来なかった。(2)ウエスターン・ブロット法によるG蛋白質αサブユニットの測定:エンザイムイムノアッセイ法ではGi-1αを測定する充分な抗体を確保できず,正確な検討が出来なかったので,ウエスターン・ブロット法を用いて検討した。精製せずに用いた検体では抗体と充分な抗原抗体反応をうることが出来なかったが,充分精製した純蛋白では定推的な検討が可能となった。まだ統計的検討を行うに充分なデータを得ていない。(3)ノーザン・ブロット法によるG蛋白質遺伝子の検討:東大薬学部宇井教授と星野助手との共同研究で,ノーザン・ブロット分析法を用いてGi-1α,Gi-2α,Goαの遺伝子発現を検討しているが,用いた検体の蛋白質が変性をきたしていたため,正確な結果をうることが出来なかった。
相補的な立体制御分子変換を実現するビスメタル化触媒の開発

多置換アルケンの異性体を効率的かつ立体選択的に作り分けるための新手法の創出を目的として、アルキンのシリルホウ素化において相補的な立体化学制御を達成する触媒系の開発に取り組んだ。まず、ケイ素上にクロロ基を有するシリルボランを用いて、パラジウム触媒による末端アルキンのシリルホウ素化を検討した。シリルボランに対しアルキンを小過剰量用い、付加完了後にクロロシランからアルコキシシランへの変換反応を行ったのち解析を行ったところ、予想されたシス付加生成物である(Z)-1-ボリル-2-シリル-1-アルケンが選択的に高収率で生成した。一方、アルキンに対しシリルボランを小過剰量用いて同様の反応を行ったところ、立体選択性が完全に逆転し、(E)-1-ボリル-2-シリル-1-アルケンが高選択的に生成することを見出した。反応の詳細について検討を行ったところ、アルキンとシリルボランのいずれを過剰量用いる条件においても付加はシスの様式で進行しており、シリルボランを過剰量用いた場合のみZ体からE体への異性化が進行することが明らかとなった。次に反応機構に関する検討を行ったところ、パラジウム錯体、シリルボラン、アルコールから異性化に活性な触媒種が形成されることが明らかとなった。立体相補的なシリルホウ素化は、第一級アルキル基を有する末端アルキンに有効であり、またクロロ基やシアノ基のような官能基が分子内に存在してもこれらに影響を受けることなく反応が進行し、対応するZ体およびE体の付加生成物を立体選択的に合成することができた。本手法の有機合成的有用性を明らかとするために、三置換スチルベン誘導体の立体選択的合成への応用を検討した。ホウ素とケイ素の反応特性を活用しパラジウム触媒炭素-炭素結合形成反応を行うことにより、全ての位置・立体異性体の選択的合成が達成できた。
キラルな有機分子を触媒とする選択的Ｃ－Ｈ酸化法の開発

本研究では既に、有機塩基としてはたらくキラルトリアミノイミノホスホランと過酸化水素を用いるNースルホニルαーイミノエステル由来のオキサジリジンの触媒的不斉合成法を確立し、これが構造修飾により酸素原子供与能と立体制御能を微細に調整できるキラル酸化剤として振る舞うことを実証している。また、この知見を基にイミノエステルとキラルイミノホスホランを触媒とした不斉Rubottom酸化反応の触媒化を実現することで、従来のオキサジリジンの利用範囲の拡大に成功している。本年度は、これまで合成したオキサジリジンのNーO結合の均等開裂によって生じるジラジカル種を鍵活性種として想定した、不活性CーH結合の選択的酸化反応の実現を目指した検討を行った。試みに、CーH結合の開裂によって炭素ラジカルが生じやすいベンジル位にヘテロ原子をもつ基質をモデルとして加熱条件での反応を試みたところ、オキサジリジンそのものの不安定さ故に分解反応が優先して進行し、望みの酸化反応の進行は認められなかった。この問題を克服するため、光増感剤の存在下に適切な光照射を行うことでNーO結合の均等開裂が促進できると期待して種々の検討を行ったが、分子内での転位反応やCーO結合の開裂によるニトロンの生成の抑制が難しく、CーH結合を選択的に酸化できる反応条件の確立には至らなかった。これらの検討結果は、望みの分子変換を実現するためにはオキサジリジンの各原子上の置換基の更なる検討により、NーO結合の開裂を促し所望の活性種の生成が有利とする必要があることを示している。29年度が最終年度であるため、記入しない。申請者はこれまでに、キラルトリアミノイミノホスホランと過酸化水素から生じるホスホニウムヒドロペルオキシドを酸化活性種とする不斉酸化反応の開発に取り組んできた。本年度は、不活性なC-H結合の立体選択的な酸化反応を実現するための足掛かりとなることを期待し、N-スルホニルα-イミノエステルから誘導できる電子求引性置換基を備えたオキサジリジンの構造活性相関を調べた。すなわち、スルホニル基、芳香環置換基、エステル基の各置換基がオキサジリジンの立体的・電子的状態に影響を及ぼす点に着目し、これらの構造修飾を通してオキサジリジンのキラル酸化剤としての性能を自在に調整できることを新規骨格をもつオキサジリジンの不斉合成法の開発と、得られたオキサジリジンの機能評価によって明らかにした。イミンの酸化反応においては、以前当研究室から報告したN-スルホニルアルジミンの不斉酸化反応とは異なり、反応の進行のためにトリクロロアセトニトリルの添加を必要としないことに加え、過酸化水素のみを酸化剤として用いた場合の方が高い選択性で反応が進行した。また、本法を用いて合成したオキサジリジンをキラル酸化剤として、プロピオナフトンから誘導したシリルエノールエーテルを基質とするRubottom酸化反応を行い、オキサジリジンの炭素上の各置換基の構造と反応速度および立体選択性の相関を評価することで、4-クロロフェニル基とt-ブチルエステルを有するオキサジリジンを最も性能の良い酸化剤として見出した。さらに、今回設計・合成したオキサジリジンは窒素上をスルホニル基で保護したプレニルアミン誘導体のエポキシ化反応においても高いエナンチオ選択性を示した。本研究成果は、これまでのオキサジリジンの構造多様性における限界を打ち破る手法を提示するとともに、キラルオキサジリジンの新たな合成化学的価値を実証するものと位置付けられる。本研究の最終目的であるオキサジリジンを用いる選択的C-H酸化反応を開発するにあたり、オキサジリジンの構造多様性の拡張および構造活性相関を調べる必要があった。当該年度は、様々なN-スルホニルαーアリールα-イミノエステルから誘導されるキラルオキサジリジンの確立し、得られたオキサジリジンのキラル酸化剤としての機能評価を行った。その結果、シリルエノールエーテルおよびプレニルアミン誘導体の酸化反応において高いエナンチオ転写率で生成物を与える酸化剤の構造を見出した。現在のところ、オキサジリジンを用いる酸化反応に適用可能な基質は反応性の高い電子豊富なアルケンに限定されるが、オキサジリジンの構造と機能の相関について一定の知見を得たことで、今後の構造修飾および反応設計の基盤が構築できたと考えている。申請者はこれまでに、キラルトリアミノイミノホスホランと過酸化水素から生じるホスホニウムヒドロペルオキシドを酸化活性種とする不斉酸化反応の開発に取り組み、N-スルホニルα-イミノエステルから誘導できる電子求引性置換基を備えたキラルオキサジリジンの触媒的不斉合成法を確立している。また、スルホニル基、芳香環置換基、エステル基の各置換基がオキサジリジンの立体的・電子的状態に影響を及ぼす点に着目し、これらの部位の構造修飾を通してオキサジリジンのキラル酸化剤としての性能を自在に調整できることをモデル反応を用いて実証してきた。本年度は、合成したキラルオキサジリジンを利用した不活性なCーH結合の立体選択的な酸化反応を実現するための基礎を築くため、キラルホスホニウムペルオキシドにより触媒量のイミンを反応系内で連続的にオキサジリジンに変換する真に触媒的な不斉Rubottom酸化反応の開発を行った。

具体的には、Rubottom酸化反応においてオキサジリジンが酸素原子を供与した後にイミンが再生することに着目し、イミノホスホランと過酸化水素による求核的な酸化とオキサジリジンによる求電子的な酸化が立体選択的かつ並行して進行する反応系を案出した。検討の結果、実際、シリルエノールエーテルを触媒量のイミノホスホランとイミノエステルの共存下に過酸化水素で処理するとRubottom酸化反応が速やかに進行し、化学量論量のキラルオキサジリジンを用いた場合と遜色無い高い立体選択性を示すことを明らかにした。本反応は、過酸化水素を酸化剤とする触媒的Rubottom酸化反応の初の例であり、イミノホスホラン触媒に由来するキラリティーが2段階を経て生成物に転写される極めて珍しい分子変換であると言える。また、本研究成果は、従来のオキサジリジンの利用範囲を拡大し、その合成化学的価値を高めるものとして重要である。これまでの研究では、選択的C-H酸化反応を実現するための基礎となる知見を得るために、N-スルホニルα-イミノエステル由来のオキサジリジンの不斉合成とキラル酸化剤としての構造活性相関を評価してきた。本年度は、キラルオキサジリジンを酸化剤とする不斉Rubottom酸化反応において反応終了後に原料のイミンが回収されることに着目し、イミノホスホランとイミノエステルを用いる2重触媒的な反応の構築を目指した。検討の結果、ホスホニウムヒドロペルオキシドによるイミノエステルの不斉酸化とキラルオキサジリジンによる不斉Rubottom酸化が連続して進行する条件を見出し、2段階の不斉転写を伴う触媒的不斉Rubottom酸化反応を高立体選択的に実現した。現時点では、本触媒系がRubottom酸化に適用できることを確認するに留まっているが、得られた知見は本研究の最終目標である触媒的な不活性CーH結合の選択的官能基化の検討を進める上で極めて重要である。本研究では既に、有機塩基としてはたらくキラルトリアミノイミノホスホランと過酸化水素を用いるNースルホニルαーイミノエステル由来のオキサジリジンの触媒的不斉合成法を確立し、これが構造修飾により酸素原子供与能と立体制御能を微細に調整できるキラル酸化剤として振る舞うことを実証している。また、この知見を基にイミノエステルとキラルイミノホスホランを触媒とした不斉Rubottom酸化反応の触媒化を実現することで、従来のオキサジリジンの利用範囲の拡大に成功している。本年度は、これまで合成したオキサジリジンのNーO結合の均等開裂によって生じるジラジカル種を鍵活性種として想定した、不活性CーH結合の選択的酸化反応の実現を目指した検討を行った。試みに、CーH結合の開裂によって炭素ラジカルが生じやすいベンジル位にヘテロ原子をもつ基質をモデルとして加熱条件での反応を試みたところ、オキサジリジンそのものの不安定さ故に分解反応が優先して進行し、望みの酸化反応の進行は認められなかった。この問題を克服するため、光増感剤の存在下に適切な光照射を行うことでNーO結合の均等開裂が促進できると期待して種々の検討を行ったが、分子内での転位反応やCーO結合の開裂によるニトロンの生成の抑制が難しく、CーH結合を選択的に酸化できる反応条件の確立には至らなかった。これらの検討結果は、望みの分子変換を実現するためにはオキサジリジンの各原子上の置換基の更なる検討により、NーO結合の開裂を促し所望の活性種の生成が有利とする必要があることを示している。これまでに報告されているオキサジリジンによるC-H酸化反応には加熱が必要であることに加え、原料の転嫁率を上げるためには長時間反応を行う必要があった。
繰り返しによる耐力低下を考慮したRC造都材の復元力特性に関する研究

鉄筋コンクリート造建物の最近り設計では,大地震時には大変形に至ることを許容して,軸性能を確保する方法が取られることが多くなっている。建物の設計のためのツールとなる地震応答解析では,大変形まで追跡可能なモデルが必要であるが,現在,鉄筋コンクリート造建物を対象とした地震応答解析に最も良く用いられているTakedaモデルでは,大変形時の耐力劣化と,繰り返しによる耐力低下の影響が考慮されておらず,大変形多数繰り返しの発生する地震応答解析では,解析結果が大幅に危険側になる可能性がある。本研究では,繰り返しによる剛性の低下及び大変形時の耐力劣化を考慮した現実的な復元力特性モデルの開発,及び復元力特性の性能の評価を目的とした。大変形時の耐力劣化の原因の一つとして,曲げ降伏後のせん断破壊が挙げられる。日本建築学会の靭性保証型耐震設計指針の方法など,いくつかのモデルでは,曲げ降伏後の大変形に伴ってせん断強度が低下すると仮定して,曲げ降伏したRC部材の靭性能を評価する方法を取っているが,降伏後のせん断破壊のメカニズム,特に載荷履歴の影響について調べた研究は少ない。そこで,同一の断面を持つ試験体を複数設計して,様々な方浩で載荷することにより,曲げ降伏後のせん断破壊のメカニズムについて調べ,以下の知見を得た。・曲げ降伏後のせん断破壊に対する載荷履歴の影響は極めて大きく,補強筋が降伏するような部材に対しては,載荷履歴の違いによって破壊メカニズムが大きく変化する場合がある。・せん断余裕率が大きい部材では,小振幅の繰り返し載荷では耐力の低下は小さいが,ある限界値を越える変形振幅の載荷を受けた時に,急激に耐力が低下する。・一方向のみに変形が偏るような載荷を受ける場合,中子筋による靭性の向上が期待できない。また,せん断余裕度の大きな部材を対象として,地震応答解析に容易に適用できる復元力特性モデルを提案した。繰り返しのルールはTakedaモデルを参考にし,繰り返しによる剛性低下と,大変形時の耐力劣化の効果を考慮した。本モデルのパラメータを適切に決めることにより,既往の実験で得られた荷重-変形関係を良く再現することができる。本年度は,RC造柱部材のせん断実験を行なって部材内部の破壊状況を観察し,曲げ降伏後のせん断破壊の発生原因とその過程について調査した。同時に,既往の実験的研究のデータを参考にして,繰返しによる剛性低下及び曲げ降伏後の耐力劣化を考慮した復元力特性モデルを開発した。RC造柱部材のせん断実験曲げ破壊後にせん断破壊を生じるような,比較的せん断余裕率の小さい試験体を5体作成し,低軸力下で1)単調載荷,2)正負繰返し載荷,3)片側繰返し載荷,の3通りの載荷実験を行なった。これらの載荷方法では,1)3)2)の順に耐力低下が起こりにくいことが予測されたが、実験結果では1)2)3)の順となった。部材内部の破壊状況を観察した結果、片側繰返し載荷では部材内部のコンクリートに3次元的な歪みが発生する以前に、横補強筋が降伏-破断していることがわかった。すなわち、全く同様の断面を持つ部材でも,載荷履歴によって異なる破壊モードとなり,一見損傷が蓄積しにくいような履歴でも脆性的な破壊が生じることがあり得る。既往の実験的研究に基づく復元力特性モデルの開発過去の検討で,RC部材が大きな繰返し変形を受けると,単調載荷時に比べて小さな変形で耐力低下が発生することがわかった。剛性低下を適切に考慮すれば,ある程度この効果を表現することができるが,非常に大きな変形を受ける場合には不十分である。そこで,変形が進行した際に耐力低下開始点が移動するモデルを開発した。既往の実験的研究で得られた荷重-変形関係の再現した。多数の大変形繰返しまで追跡できる適用範囲の広いモデルである。実験で観察されたような複雑な状況をも鑑みて,より物理的に明確なパラメータの設定方法を策定することが今後の課題である。・せん断

余裕率が大きい部材では,小振幅の繰り返し載荷では耐力の低下は小さいが,ある限界値を越える変形振幅の載荷を受けた時に,急激に耐力が低下する。・一方向のみに変形が偏るような載荷を受ける場合,中子筋による靭性の向上が期待できない。また,せん断余裕度の大きな部材を対象として,地震応答解析に容易に適用できる復元力特性モデルを提案した。繰り返しのルールはTakedaモデルを参考にし,繰り返しによる剛性低下と,大変形時の耐力劣化の効果を考慮した。本モデルのパラメータを適切に決めることにより,既往の実験で得られた荷重-変形関係を良く再現することができる。