hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シクロチドの構造を利用した新規生理活性ペプチドの合成とそのPETイメージング

本研究では、その特徴的な構造によって化学的およびタンパク質分解酵素に極めて安定な環状ペプチドであるシクロチドの構造をモチーフにし、生理活性ペプチドや糖ペプチドなどをシクロチドに挿入した新規シクロチドアナログのデザイン及び合成を行う。シクロチドの構造によって安定化された生理活性ペプチドや糖ペプチドの分子イメージングを行い、それらの生体内での挙動を評価する。それによって、これまでvitro内での解析が主であったペプチドの、配列に依存したvivoでの挙動解析を目的とする。糖ペプチドを含む新規シクロチドアナログの合成は、アルキンを導入したシクロチドアナログと、アジド基を持つ糖鎖誘導体とのアルキンーアジド・ヒュスゲン環化反応によって行うこととした。シクロチドの合成は、すでに前年度までに達成している。本年度は、シクロチドへの様々なペプチドや糖ペプチドの導入に対応するため、シクロチドアナログ合成のスケールアップを行った。さらにシクロチドによるペプチドや糖ペプチドの安定化効果を確認するため、モデルペプチドをシクロチドに導入し、得られたシクロチドアナログの分子イメージングを計画した。すなわち、合成したアルキンを持つシクロチドと、アジド基を持つモデルペプチドとをアルキンーアジド・ヒュスゲン環化反応によって結合した。続いてリジン残基を介して蛍光標識し、モデルペプチドを導入した蛍光標識化シクロチドアナログを得た。本研究は、特徴的な構造により生体内で極めて安定な環状ペプチドであるシクロチドの構造を足がかりにし、様々なペプチドや糖ペプチドをシクロチドに挿入した新規分子のデザイン、合成を行う。シクロチドによって安定化されたペプチドや糖ペプチドの生体内分子イメージングにより、vivoでの挙動を直接的に評価する。それによりこれまでその安定性の低さ故にvitro内での解析が主であったペプチドや糖ペプチドの、ペプチド配列や糖鎖配列に依存した生きた動物内での挙動解析を目的とする。糖ペプチドを導入したシクロチドの合成は、アジド化糖鎖誘導体とアルキンを導入したシクロチド誘導体を、アルキンーアジド・ヒュスゲン環化反応によって官能基選択的に導入することとした。また、糖鎖とレクチンの相互作用は通常弱いため、糖鎖のイメージングには糖鎖クラスターによる多価効果をしばしば利用する。本年度は、クラスター化のためのリンカーをデザインし、市販の化合物から4行程で合成した。現在糖鎖のリンカーへの導入、およびリンカー同士の縮合によるクラスター化を検討中である。糖鎖クラスターは同一の糖鎖から成り立つ均一のもの、および2種類以上の糖鎖を有する不均一のものを合成予定である。それぞれにおいて分子イメージングを行い、両者の違いについても評価する。アルキンを導入したシクロチドに関しては、側鎖に末端アルキン置換基を持つアミノ酸誘導体からFmoc法による固相合成を現在行っている。本研究では、特徴的な構造から熱的、化学的、またタンパク質分解酵素に極めて安定である環状ペプチドのシクロチドの構造をモチーフにし、ペプチドや糖ペプチドをシクロチドに挿入した新規シクロチドアナログのデザイン、合成を行う。そのシクロチドによって安定化されたペプチドや糖ペプチドの分子イメージングを行い、vivoでの挙動を直接的に評価する。これによって、これまでその不安定さ故にvitroでの解析が主であったペプチドや糖ペプチドのアミノ酸配列や糖鎖配列に依存した生きた動物内での挙動解析を目的とする。糖ペプチドを導入したシクロチドの合成は、アルキンを導入したシクロチドアナログと、アジドを導入した糖鎖誘導体のアルキンーアジド・ヒュスゲン環化反応によって官能基選択的に行うことを計画した。本年度は、アルキンを導入したシクロチドアナログのデザイン、合成を達成した。すなわち、2つのセグメントよりネイティブケミカルライゲーション(NCL)反応によって環化前駆体を調製後、研究代表者らが開発したチオエステル化反応に続くNCL反応によって環化体とした。得られた環化体をフォールディング条件にさらし、シクロチドアナログを得た。得られたシクロチドアナログのジスルフィド結合架橋様式は、部分還元に続く酵素消化によって確認中である。また、モデル反応として、アジド基を含むペプチドとのアルキンーアジド・ヒュスゲン環化反応にも成功した。様々な配列の糖鎖化合物を導入したシクロチドのイメージングを行う予定であったが、シクロチドアナログの合成ルートの確立を優先した。

続いてリジン残基を介して蛍光標識し、モデルペプチドを導入した蛍光標識化シクロチドアナログを得た。当初は、まずシクロチドの合成を行い、ジスルフィド結合の架橋様式を決定する予定であったが、本年度は、まず糖鎖導入のためのリンカー合成を優先した。このため、来年度に計画しているシクロチドに糖鎖やペプチドを導入したシクロチド変異体の合成、並びに分子イメージングを達成するには困難な進捗状況である。得られたシクロチドアナログとペプチドや糖ペプチドとのアルキンーアジド・ヒュスゲン環化反応を行い、安定性試験および分子イメージングを行う。本年度で合成したリンカーを利用して様々な均一化糖鎖誘導体を合成する。それに平行してシクロチドの合成も検討する。シクロチドの合成は、当初の計画通り、研究代表者らが開発した非直接的な新規ペプチドチオエステル合成法を利用して合成する。得られたペプチドチオエステルのネイティブケミカルライゲーション反応によって環化後、酸化的フォールディングによりシクロチドを得る。金額が少額なので使用できる物品がなかったため。使用計画どおり、消耗品、旅費に使用する。
国際シンポジウムIS-Lyonの企画とTC29国際連携研究

国際地盤工学会(ISSMGE)の技術委員会TC29:「地盤材料の変形特性を求めるための室内応力ひずみ試験(Stress-Strain Testing of Geomaterials in the Laboratory)」は,1994年9月に設置された.活動のミッション(terms of reference)は,(1)室内せん断試験装置・システム・基準の国際情報交換,(2)高精度な室内せん断試験方法に関する国際規準の提案,(3)室内試験結果の工学的適用に関する現状調査,である.本研究(企画調査)の目的は、TC29が主体となって実施する国際研究活動をサポートすることにある。具体的には、TC29メンバーであり当該研究の共同研究者の研究成果を集約する形でTC29主催の国際シンポジウムIS-Lyonをサポートすることにあった。具体的な活動として,i)地盤材料の室内試験装置・システムの自動化・高精度化に関する関連情報の収集と公表、ii)国際一斉試験の実施による試験装置・方法に関する国際的コンセンサスを確立した。一連の研究成果は、地盤工学会論文報告集特集号(2003年8月号)およびIS-Lyon論文集(2003年9月、Balkema社出版)への投稿原稿群として公表している。さらに、会議最終日にベンダーエレメントの適用に関するミニシンポを開催してる。これらの成果は、JGSに設置されたTC29のホームページおよびIS-Lyonのホームページにてそれぞれ公表されている。
タンパク質凝集を抑制する小分子の探索

タンパク質は生体内で、特異的な立体構造を形成して機能する。タンパク質は試験管内に取り出し、バイオテクノロジーや医薬品などに広く用いられる物質であるが、不安定で失活しやすい特性を持つ。特にポリペプチド鎖はもともと疎水性領域を多く含んでいるので、分子間で会合して不可逆に凝集してしまうことが多い。タンパク質の凝集を防ぎ安定に保つためには、グアニジンなどのカオトロピックイオンや少量の界面活性剤の添加や、グリセロールを添加して極低温に保つなどの方法がある。近年ではアルギニンなどが注目されているが、高濃度を添加しないと効果が低いなどの欠点も依然として残る。そこで私たちは、低濃度でタンパク質凝集抑制に効果を示す生体小分子化合物を探索した。ニワトリ由来リゾチームをモデルに加熱に伴う凝集抑制効果を調べた。その結果、アミノ酸誘導体やオリゴアミドなどに高い効果が見られることが分かった。これらの小分子をリフォールディングに利用したところ、効果の見られる小分子もあった。高温と併用することでさらに効果が上がる小分子が存在することも分かってきた。コンカナバリンAをモデルに、塩溶液中での加熱に伴う凝集課程を解析した。高温ほど凝集速度が増加したが、興味深いことに凝集課程はstretched-exponential式に従うことが分かった。小分子添加によるタンパク質凝集抑制法の利点は、精製や分光測定の際に共存させることも可能で、目的を果たしたあと透析や脱塩カラム等で安易に分離できることにある。しかも安価で簡単な小分子を添加するだけでタンパク質凝集をいくらかでも抑制できれば、凝集しやすいだけで研究が進まなかったタンパク質の研究や産業利用への可能性が広がっていくだろう。タンパク質は特異的な立体構造を形成して機能する。しかし、タンパク質は凝集しやすく、応用利用する際にはネックになる場合が多い。現在までは、グアニジンやアルギニンをタンパク質溶液に添加する方法が用いられることが多かったが、これらは0.5Mから2M程度の高濃度が必要になるという欠点が残っていた。そこで、低濃度でも効果の高い小分子添加剤の探索を本申請の目的にした。リゾチームの中性条件での加熱凝集と残存する活性を指標にして小分子を探索した。まずアルギニンの化学構造の特徴を調べるために、アルギニン誘導体の凝集抑制効果を調べた。その結果、アルギニンよりひと桁低い濃度で、高度に熱凝集を抑制する小分子が見つかった。例えばアルギニンエチルエステルを50mM添加しておくと、pH6.5での0.2mg/mlリゾチームの凝集を完全に抑制し、半分以上の活性も残存することが分かった。凝集抑制に効果が見られた。興味深いことに、調べたアミノ酸アルキルエステル全てに、同程度の凝集抑制効果が見られた。凝集抑制効果が見られる小分子には、タンパク質の熱変性温度を低下させる作用があった。つまり変性構造により結合しやすい特徴を持つので、変性タンパク質分子間相互作用を抑制することになり、凝集しにくくなるのではなかろうか。このような特性はタンパク質分子間相互作用をうまくコントロールできる方法論に発展できるので、今後はリフォールディングやアミロイドへの応用利用が想定できる。
核化トリガーとして気液界面の鋳型効果を利用した高品質有機結晶粒子群の創製

L-ロイシン含有グリシン過飽和溶液に気泡を挿入すると、鋳型効果によって、界面にグリシン結晶が析出する。この現象について、気泡挿入のタイミングと、気泡界面での結晶核化のタイミング・成長現象について検討した。その結果、過飽和溶液に新たな鋳型界面を与えることが結晶の核化を誘導する結晶群核化トリガーになることがわかった。核化トリガーを利用することで、サブミクロン粒径の単峰性結晶粒子群を得ることができた。同一の有機医薬品結晶を製造しても、生理学的効果に差が生ずるのは、結晶多形の制御が充分でないことに起因する。また、最近の医薬品は高機能化(分子量が増加)しており、微粒子化しない限り溶解しづらくなってきている。すなわち、医薬品製造では、いかに結晶多形を制御し、微粒子の状態で製造するかがキーテクノロジーとなる。本申請課題では、簡単な操作で、鋳型上に有機結晶の核を同時発生させ、さらに結晶成長を制限することで、微粒子でしかも構造制御された高品質な有機微結晶粒子群を創製する手法を提案する目的で実施した。最終的なターゲットは有機医薬品結晶とするが、まず初年度は、予備実験で確認してあるグリシン(結晶化物質)-ロイシン(構造メッセンジャー)-水(溶媒)を用いて核化トリガー機構の解明と、泡沫(気泡の集合体)の滞留時間制御についての検討を行った。透明なチューブ型晶析装置を用い、気泡を押し出し流れで整流しながら、チューブ出口での結晶粒子を観察した。装置が定常になれば、チューブの長さ方向の位置と、結晶の成長時間とは対応可能であるので、その状態を観察した。初年度の研究成果は国内で毎年開催されている分離技術会年会の晶析分野で発表した。有機微結晶を、鋳型を核トリガーとして利用しながら粒径と構造とを同時制御する手法には新規性がある。この研究は、結晶多形に関する基礎研究、あるいは過飽和度の制御の研究など、研究室に蓄積されたいくつかの成果を用いて実施している。近年の有機医薬品は高機能化するとともに、分子量が増加しており、微粒子化しない限り溶解しづらくなってきている。すなわち、微粒子化しない限り充分な生物学的利用能(バイオアベイラビリティ)を発揮できなくなってきている。すなわち、医薬品製造では、いかに微粒子の状態で製造するかがキーテクノロジーとなる。本申請課題では、有機鋳型界面上に有機結晶の核を同時発生させ、さらに結晶成長を制限することで、微粒子でしかも構造制御された高品質な有機微結晶粒子群を創製する手法を提案する目的で実施した。研究2年目の本年度は、微粒子化に焦点を当て、新たなチューブ型の晶析装置で実験を行った。単なる流通式の晶析装置ではなく、セグメント化することで一つ一つの溶液のセグメントを容積が限定された一つの晶析装置と見なすことができるか否かを実験的に検討した。粒径が揃った微粒子化では、核発生時刻の制御とその後の結晶成長の制限がキーテクノロジーとなるが、核発生は超音波照射を利用することで行った。またセグメントは結晶成長の制限に有効であることも分かった。装置が定常になれば、チューブの長さ方向の位置と、結晶の成長時間とは対応可能であるので、微粒子の大きさも揃えることが期待でき、実際に有機医薬品にて実験を行ったところ、サブミクロン径の結晶位子群を得ることができた。これは溶液系でもバイオアベイラビリティ向上が充分期待できる結果であり、最終年度の応用研究につながる成果である。本申請課題では、簡単な操作で、鋳型上に有機結晶の核を同時発生させ、さらに結晶成長を制限することで、微粒子でしかも構造制御された高品質な有機微結晶粒子群を創製する手法を提案している。最終年度は結晶品質測定を含め、制御された粒径で、安定した生産量を確保するための手法を開発した。生産量を多くするために、溶液濃度を高くすると、成長速度が増加する。そのため、核化と成長の場を切り分ける必要がある。そこで、マイクロチャンネル型晶析装置を用いることとした。この場合、押し出し流れとなるために、チャンネルの長さが結晶の滞留時間に相当し、チャンネル長で結晶粒子群の平均粒径を制御できることになる。本法では、マイクロチャンネルのかわりにミリサイズのチューブを用いて気液界面を発生させる手法を用いた。流速を変更した実験などにより、界面を連続的に揃えて発生できる条件を決めた。本申請課題では、管径や流速を自在に変更し、粒径を制御する必要があるため、気液界面発生条件の最適化に必要な操作条件を見いだせた。

本手法の有効性を検証するとともに、所望の粒径でかつ構造制御(多形制御)された結晶微粒子群の創製を試みた結果、サブミクロンの粒子群を得ることに成功した。ただし、その操作条件は限定的で、安定的にサブミクロン粒子の結晶を得るためにはさらなる条件の確定が必要であることも明らかになった。研究期間3年の内の2年目であり、初年度の研究結果を添加した実験手法および結果となっており、おおむね計画通りに進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。次年度は最終年度となるので、計画通り結晶品質の測定を含め制御された粒径で、安定した生産量を確保するための手法を開発する。チューブ型晶析装置を用いて気液界面を発生させる方法は予備実験で検証しており、界面を連続的に揃えて発生できる条件の一つは押さえてある。本申請課題では、管径や流速を自在に変更し、粒径を制御する必要があるため、気液界面発生条件の最適化が必要である。本手法の有効性を検証するとともに、所望の粒径でかつ構造制御(多形制御)された結晶微粒子群を創製するための最適化を行う。その結果は報告書にまとめる。
ＰＢＬ教育における対話型シナリオの開発研究

教員養成PBL (Problem-based Learning)教育における対話型事例シナリオ教育とは、教育実践の中で直面する事象をシナリオにして学生に提示し、現実に即した能動的な学習を促す方法である。本研究では、その教育の意義と原理を明らかにした。そして1教師として教育に従事するうえで理解しておくべきこと、2教育現場で日常的に遭遇する子どもとの対応で考えるべきこと、3各教科の教育を進めるにあたって考慮すること、という3つの視点から事例シナリオ教材集を作成した。さらに小集団学習における対話と学習の深化を進めるため、事例シナリオの構成方法と、ガイディングクエスチョンの設定方法を開発した。本研究は、PBL教育(問題発見解決型学習)における、1対話型のシナリオの作成、2小集団学習における対話の支援の方法を明らかにすることを目的としている。平成25年度の研究実施計画では、1対話型シナリオを複数作成する、2対話型シナリオを実際の授業で施行し、小集団学習における対話の質を高める支援の方法を検討する、3学生による評価を行うとともに、学会等で報告を行い評価を受ける、の3点を挙げていた。1対話型シナリオの作成では、学習指導論、教育課程論、特別支援の保育・教育論、技術科・音楽科・図工科の各教科教育論の分野で、大学生や現場の保育・教育関係者を対象とした事例から問題を発見し思考し解決を図る対話型のPBL事例シナリオを作成することができた。2実際の授業での対話型シナリオの施行、及び小集団学習における対話の質を高める支援の方法の検討では、学習指導論、教育課程論、特別支援の保育・教育論、音楽科教育論、図工・美術科教育論の各授業で試行を行うことができた。その際PBL教育の小集団学習の方法を取り入れ、グループでの討論や対話を実施し、その結果を検討した。3学生による評価の実施では、上記の各試行授業では主に学生による記述式の評価を実施した。学会等で報告を行い評価を受ける点については、対話型事例シナリオの教育の基本的な考え方や方法論及び学習指導での試行については学会誌に論文を掲載し、特別支援の保育・教育分野における対話型シナリオについては書籍を出版すると同時に学会発表を行い、図工・美術教育分野の試行の検証については大学内の紀要に投稿した。このように平成25年度の研究実施計画に基づいた研究実績をあげることができた。平成24年度の実施計画は、1従来のPBL教育の実践事例の批判的な分析、2PBL教育や対話論に関する書籍・論文の収集とそうした先行研究の検討、3具体的な対話型シナリオの作成の開始であった。1従来のPBL教育の実践事例の分析では、国内PBL教育の先進大学である三重大学のPBL教育事例を全体的に検討し、これまでのPBLシナリオが既定の解答を前提にしている特徴があることを明らかにした。さらにこれまでの教員養成PBL教育の分析も行い、当初のリアリティのある実践現場の開拓から現代的課題に基づく理論と実践の融合へと発展していることを明らかにした。これらによって、まだ国内の大学では多くは普及していないPBL教育の実践事例の到達点と課題が明らかにできた意義は大きい。2PBL教育や対話論に関する文献の収集と先行研究の検討については、日本のみならず欧米の文献も収集・検討した。その成果としては研究協力者が国語科授業における対話論の分析を行い、欧米についてはとくに大学全体でPBL教育を展開しているアメリカのデラウェア大学における教員養成PBL教育の内容と方略を検討した。これらによって、特に教員養成分野のPBL教育と対話論の到達点を明らかにできた。3具体的な対話型シナリオの作成の開始については、まず対話型PBL事例シナリオの原理、作成方針をまとめ、そして学習指導、特別支援教育、技術科・音楽科・図工科教育のシナリオの試案を作成し、一部試行した。とくに対話型事例シナリオの原理を、「1、目的は正解に至ることではない」など3点に定式化し、4点にわたる作成方針を明らかにしたことは、まだ十分に研究が進んでいないPBL教育の研究にとって大きな成果である。本研究は、PBL教育(問題発見解決型学習)の質を高めるために、1.対話型のシナリオの作成、2.グループ討論の支援の方法を明らかにすることを目的としている。平成26年度はその最終年度として、1対話型シナリオの完成度を高め授業書を作成する、2,小集団学習における対話の支援の方法の究明など対話型シナリオを中心としたPBL教育方法の実践的・理論的成果を論文や報告書にまとめる、3.そうした対話型シナリオの授業書の成果と課題を問うために、全学の高等教育創造開発センターと共催してシンポジウムを行うという計画を立て実施した。

1については、教師としての基本的な教育姿勢に関して2例、子どもの問題行動に対する対応について4例、教科教育について4例の計10の事例シナリオから成る授業書を作成し、研究成果報告書に掲載した。2については、「PBL教育とは何か」「教員養成教育としてのPBL教育」「事例シナリオを用いたPBL教育」という項目で、対話型シナリオの原理、対話型シナリオ教育の3つの類型とそれに合わせた学習者集団における対話の支援の方法を示し、研究成果報告書にまとめた。3については、平成27年2月19日に、三重大学高等教育創造開発センターと同大学教育学部教務委員会と本科研グループが共催して「アクティブ・ラーニングの課題と探求ーPBL教育の現段階と今度の展望について考えるー」というタイトルのシンポジウムを公開FDとして開催し、本研究の成果を報告し検証した。さらに3月14日には京都大学で開催された第21回大学教育研究フォーラムの参加者企画セッションで「教員養成型PBL教育の展開と検討ーPBL事例シナリオ教育を焦点にー」というシンポジウムを開催し、本研究の全体像を報告し、他大学の専門家に評価していただき、成果と課題を明らかにした。教科教育学本研究は、PBL教育(問題発見解決型学習)における、1対話型のシナリオの作成、2小集団学習における対話の支援の方法を明らかにすることを目的としている。平成24年度は、1従来のPBL教育の実践事例の批判的な分析、2PBL教育や対話論に関する書籍・論文の収集とそうした先行研究の検討、という基礎的な研究を行い、その上で本研究の主目的である対話型シナリオの作成を具体的に開始するという計画を立てた。これら12の基礎的研究部分については、PBL教育全体の実践事例の到達点と課題が明らかにでき、特に教員養成分野のPBL教育と対話論の到達点を明らかにすることができた。さらに対話型シナリオの作成の開始については、対話型PBL事例シナリオの原理、作成方針をまとめることができた。その成果を踏まえて、平成25年度は、1対話型シナリオを複数作成する、2対話型シナリオを実際の授業で施行し、小集団学習における対話の質を高める支援の方法を検討する、3学生による評価を行うとともに、学会等で報告を行い評価を受ける、の3点の研究計画を立てて研究を進めた。「研究実績の概要」に記したように、学習指導論、教育課程論、特別支援の保育・教育論、技術科・音楽科・図工科の各教科教育論の分野で、複数の対話型事例シナリオを作成し、それらを授業で実際に試行し、学生による評価も行い、それらの成果を学会誌、書籍、大学の紀要に論文等で公表し、学会発表も行うことができた。これらに見られるように、研究は計画通りに進展しており、順調に研究の目的を達成してきている。本研究は、PBL教育(問題発見解決型学習)における、1対話型のシナリオの作成、2小集団学習における対話の支援の方法を明らかにすることを目的としている。
女性労働と子育て世帯間の所得格差に関する国際比較研究

本研究では各国の家族政策・労働市場政策が女性の就労や子育て世帯間の所得格差に及ぼす影響について分析した。海外調査と文献サーベイからは、香港や台湾など豊富な移民家事労働者が利用可能な社会では高学歴女性の育児期の就労および長時間労働が可能となり、それが子育て世帯間の所得格差につながっていることが示唆された。日本の母子世帯と二親世帯についての実証分析からは、母子世帯の子どもが経済面だけでなく、親と過ごす時間や親との食事の頻度の面でも不利な状況にあることが明らかにされた。国際比較データの分析では労働時間が週40時間を超えると両立困難感が増大することが示された。平成26年度の研究実績は以下の通りである。第1に、第18回世界社会学会議において母子世帯の貧困について研究発表を行った。第2に、労働政策研究・研修機構(JILPT)の実施した「第2回子育て世帯全国調査」の個票データに基づき、母親の就労パターンと子どもの年齢、さらに、子どもへの時間的・経済的投資との関係について、とくに非典型時間帯労働の影響に着目しながら分析を行い、JILPTの報告書で公表するとともに改訂したものを公刊した。論文では、母子世帯の母親が日中に加えて夜間など長時間労働をする背景に賃金面の誘因があること、また、子どもの教育目標として高卒後の高等教育を考えている場合に非典型時間帯労働をする確率が上昇することを明らかにした。さらに、そうした長時間労働は、子どもへの時間的なインプットを減らす半面、経済的なインプットには差を生んでいない。海外の研究では子どもへの時間的インプットの格差が子どものアウトカムに影響するという指摘が多く、母親の就労パターンの差が子どもにもたらす影響が懸念される。第3に、複数の科研費プロジェクトと合同する形で日本およびアジア諸国の研究者を招へいして2014年末に国立台湾大学で家族政策・労働市場政策に関する国際ワークショップを開催し、研究報告を行うとともに、国際比較可能なデータの共有方法等について情報交換を行った。第4に、アメリカや日本の福祉制度改革に大きな影響を及ぼしているイギリスの家族政策(とくにワーク・ライフ・バランス施策)について現地におけるヒアリング調査を行い、成果を公刊した。第5に、21世紀出生児縦断調査に基づく分析を進めている。平成27年度の研究実績は以下の通りである。第1に、前年度に引き続き子育て世帯の母親の就労パターンと子どもに対する時間的・経済的投資との関係について、とくに非典型時間帯労働に注目して分析を進め、論文を公刊した。この論文では、二親世帯と母子世帯の間の所得格差だけでなく、子どもの享受する親からの時間的なインプットの面でも格差が生じていることを示した。第2に、千葉大学独自の研究プロジェクトと合同する形で韓国・台湾・香港の家族政策の研究者を招聘し、千葉大学にて家族政策・移民政策・労働政策をテーマとするシンポジウムを2016年2月に開催するとともに国際比較に用いるデータについて検討を行った。第3に、女性労働のM字型就労パターンの観察される日本と韓国、および育児期の非労働力化がほとんどみられない台湾・香港の4か国について家族政策・労働政策を中心として国際比較研究を行い、2016年3月に国立台湾大学で開催された国際会議にて報告をした。台湾と香港においては豊富な移民家事労働者の存在が女性、とくに高学歴女性の長時間就労の背景にあり、そのことが子育て世帯間の格差拡大につながっている可能性が示唆された。第4に、日本・フランス・スウェーデン・イギリスの男女について内閣府の実施した国際比較調査データの個票を用いてワーク・ライフ・コンフリクトの生じる背景について分析を行った。予備的な分析の結果では、いずれの国でも週労働時間が40時間を超えるとワーク・ライフ・コンフリクトが高まること、また、他国と異なり日本では20代、30代の若い層ほどワーク・ライフ・コンフリクトを持つ傾向にある。第5に、子どもの貧困とワーク・ライフ・バランスの観点からイギリスの家族政策、労働政策についてサーベイを行い、前年度に実施したヒアリング調査の結果と合わせて論文を公刊した。平成27年度前半に健康面の問題が生じたため7月に予定していたNBER SummerInstituteへの参加を見送った。また、21世紀出生児縦断調査(平成22年出生児)の目的外申請を28年度に繰り越した。その一方で、アジアの研究者との共同研究は順調に進んでおり、また、当初予定していなかったヨーロッパ諸国を含む国際比較データの個票が利用可能になるといった進展もみられている。平成28年度の研究実績は以下の通りである。第1に、日本における子育て世帯間の所得および時間格差について二親世帯と母子世帯の比較を中心に研究を進め、国内外での学会報告を行うとともに英文を含む3本の論文を刊行した。母子世帯は高い貧困リスクに直面しているだけでなく、子供と食事を共にする頻度が少なく、子どもと過ごす時間が短いなど、時間的な面でも格差が生じていることを示した。また、母子世帯の母親が非典型時間帯に働く動機として子どもに高等教育を受けさせる意向があることも明らかになった。第2に、家族政策に詳しい海外研究者を招聘し、国内の研究者と合同で社会政策学会の国際セッションを設けたほか、国際ワークショップを開催して、各国の家族政策・労働市場政策と女性の働き方について広範な検討を行った。このワークショップでの報告論文の一部は英文ジャーナルの特集号として刊行される予定である。第3に、日本・イギリス・フランス・スウェーデンを対象とする「少子化社会に関する国際意識調査」(内閣府)の個票データを利用してどのような属性の人々が両立困難を抱えているかを分析し、論文を刊行した。

論文では、他国と比較して日本では子どもの有無よりも労働時間が両立困難意識に強く影響していることを示した。第4に、精神面および金銭面を含めた成人親子間の世代間支援について「全国家庭動向調査」(国立社会保障・人口問題研究所)の個票を用いて分析を行った。成人した娘が就労している場合には親への支援が減少する傾向にあることや、夫側の親と妻側の親を区別して分析することの重要性が明らかになった。本研究は英文書籍の一部として刊行される予定である。第5に、台湾の研究者と合同で母親の就労と子育て時間についての日台比較を両国の個票データを用いて進めている。本研究では各国の家族政策・労働市場政策が女性の就労や子育て世帯間の所得格差に及ぼす影響について分析した。海外調査と文献サーベイからは、香港や台湾など豊富な移民家事労働者が利用可能な社会では高学歴女性の育児期の就労および長時間労働が可能となり、それが子育て世帯間の所得格差につながっていることが示唆された。日本の母子世帯と二親世帯についての実証分析からは、母子世帯の子どもが経済面だけでなく、親と過ごす時間や親との食事の頻度の面でも不利な状況にあることが明らかにされた。国際比較データの分析では労働時間が週40時間を超えると両立困難感が増大することが示された。当初の研究計画では第18回世界社会学会議のために来日する海外連携研究者・研究協力者と日本において国際ワークショップを実施する予定であったが、スケジュール再調整の結果、平成26年12月に国立台湾大学にてアジアの研究者を招へいして国際ワークショップを開催した。複数の科研プロジェクトとの合同開催とし、国立台湾大学側の協力も得られたため、ワークショップでは当初予定を上回る多くの国々の研究者との交流・意見交換が可能となった。ワークショップの研究成果の英文書籍としての出版する計画も出ている。世帯間所得格差の分析に用いるデータについてはすでに許可を得て入手しており、分析を進めている。引き続き、アジアおよびアメリカの研究者と連携して家族政策・労働政策についての国際比較研究およびデータ共有を進める。アジアの研究者との共同研究の成果は英文書籍として出版する計画が進んでいる。さらに、21世紀出生児縦断調査(平成22年出生児)の目的外申請を行い、大規模調査データに基づく、子育て世帯間の所得格差の実態について分析を進める。また、子どもと過ごす時間という面からの格差についても、社会生活基本調査などの個票に基づく分析を進める。労働経済学、社会保障論母親の就労パターンと所得格差について平成13年出生児を対象とする21世紀出生児縦断調査の個票データは許可を得て入手しているが、平成22年出生児についても目的外申請を行う予定である。また、育児休業制度と保育施策の国際比較の観点から、台湾・韓国・香港・アメリカの研究者と引き続きデータ共有と共同研究を進める。
遺伝子銃による細胞内寄生菌に対する指向性DNAワクチンの研究

結核のような細胞内寄生菌感染に対しては細胞性免疫が感染防御に重要な役割を果たす。しかし,病原菌の感染様式により有効な細胞性免疫,すなわち細胞傷害性T細胞(CTL)かまたは1型ヘルパーT(Th1)細胞,は異なる。本研究では,リステリアをモデルとして,CTLかまたはTh1細胞を任意に感作できる指向性DNAワクチンの開発を目指した。結果:1)細菌感染に対するDNAワクチンの作製にあたっては,コドンを細菌から宿主に適合させることが必要であった。2)DNAワクチンの接種には,遺伝子銃の方が筋注よりも免疫誘導の再現性,少量のDNAで十分な効果を挙げることが出来る点で優れていた。[CTL誘導型DNAワクチン]1)リステリアの3種のCTLエピトープを用いてCTL誘導型DNAワクチンを作製した。これらのCTL誘導能には差があり,その感染防御能はCTL活性と比例した。2)これらのワクチンははTh細胞非依存性にCTLを誘導できることが分かった。3)誘導されたCTLはIFN-γを産生したが,これは感染防御に関与しなかった。[Th誘導型DNAワクチン]1)リステリアの2種のThエピトープを用いてTh誘導型DNAワクチンを作製した。これらエピトープをli鎖のCLIP領域と置換させ,エピトープを強制的にクラスll分子に結合させることによりTh細胞の感作が可能であった。2)これらのワクチンは抗原特異的な増殖反応を示した。3)これらのワクチンの感染防御能は,CTL誘導型ワクチンに比して弱かった。4)更に強力なワクチンを作製するためには,サイトカインを発現するプラスミドを同時に投与するなどの工夫が必要と考えられ,現在検討中である。Listeria monocytogenesを細胞内寄生菌のモデルとし、この菌に対する感染防御に重要な細胞性免疫反応、すなわち、細胞傷害性T細胞(CTL)とTh1細胞を任意に感作できるDNAワクチンの開発を行っている。現在、遺伝子銃によるマウスへの接種で以下のDNAワクチンの作製に成功している。[CTL誘導型DNAワクチン]1)pLLO91-99,2)p60 217-225,3)p60 449-457:このうち、1)、2)がBALB/cマウスにCTLを強く誘導でき、3)のCTL誘導能は弱かった。これらはTh細胞(CD4+T細胞)非依存性にCTLを誘導した。さらに、これらはL.monocytogenesに対する感染防御能を誘導できたが、その防御能は生菌免疫に比べると弱かった。[Th1細胞誘導型DNAワクチン]MHCクラスIIリガンドをIi鎖のCLiPと置換することで初めてTh1細胞を感作できるDNAワクチンを開発できた。すなわち、1)pCl-mlip41-LLO215-226,2)pCl-mli p41-p60 301-312を遺伝子銃で、各々C3H,BALB/cマウスに接種すると、LL0215-226およびp60 301-312に特異的に試験管内増殖反応を示すT細胞を感作できた。また、これらのT細胞は抗原特異的にIFN-gammaを産生した。今後、これらのワクチンの感染防御能の検討を予定している。また、CTL誘導型とThl誘導型ワクチンの併用効果も検討する予定である。Listeria monocytogenesを細胞内寄生菌のモデルとし,この菌に対する感染防御に重要な細胞性免疫反応,すなわち細胞傷害性T細胞(CTL)と1型ヘルパーT(Th1)細胞を任意に感作できるDNAワクチンの開発を行った。これにより,感染防御に必要な細胞性免疫反応のみを誘導できる指向性DNAワクチンを作製できる。このDNAワクチンの接種には遺伝子銃を用いた。これにより,少量のDNAで再現性良く,CTLおよびTh1細胞が誘導できた。[CTL誘導型DNAワクチン]

1)MHCクラスI拘束性の3種のCTLエピトープ,すなわちLLO 91-99,60 217-225,60 449-457,を用いてCTL誘導型DNAワクチンを作製した。これらのCTL誘導能には差があり,LLO 91-99>60 217-225>60 449-457の順であった。2)これらはTh細胞非依存性にCTLを誘導できることが分かった。3)これらはリステリア感染に対する防御能をマウスに賦与した。その防御能はCTL活性と比例した。4)誘導されたCTLはIFNーγを産生したが,これは感染防御に関与しなかった。[Th誘導型DNAワクチン]1)MHCクラスII拘束性のThエピト-プ,LLO 215-226,p60 301-312,を用いてTh誘導型DNAワクチンを作製した。しかし,Th細胞を誘導させるためには,エピトープをIi鎖のCLIP領域と置換させ,エピトープを強制的にクラスII分子に結合させることが必要であった。2)これらのワクチンは抗原特異的な増殖反応を示した。3)これらのワクチンの感染防御能は,CTL誘導型ワクチンに比して弱かった。4)有効な感染防御免疫を賦与できるワクチンを作製するため,IL-12,CpGモチーフを組み合わせたワクチン投与法を検討中である。
好中球関連アレルギー性気道炎症をきたす喘息へのプリン作動性シグナル伝達作用の研究

昨年までに、重症喘息での喀痰中ATP濃度の上昇や同ATP濃度と呼吸機能障害、喀痰中好中球比率および喀痰中好酸球+好中球比率との関連性を見出した。また喘息患者で、喀痰中ATPは喀痰中好中球エラスターゼ(NE)とEDNに相関することを見出した。以上の結果から喘息患者、特に重症喘息ではATPが活性化好中球および好酸球による気道炎症進展に寄与しうることが推測された。関連して今年度は、高齢者喘息(61才以上)における喀痰中NEの増加や喀痰中NEとEDNとの相関性、喀痰中EDNと呼吸機能低下の相関性を見出した。また重症喘息患者を喀痰好酸球比率(2%)と呼気NO(25ppb)の値で4群分割した解析を行い、喀痰好酸球比率と呼気NOが高い患者は年間発作頻度増加を示すことを見出した。In vitro研究では、LPS刺激を契機とした好中球および好酸球による喘息気道炎症修飾に関する機序の解明を進めていた。昨年までに好酸球組織間隙遊走能実験にて、LPS刺激下活性化好中球への好酸球の組織間隙遊走能が、ATPの対応受容体であるP2レセプターの阻害薬で抑制されることを見出していた。今年度は抗P2Y2受容体抗体にて同事象の有意な抑制を示す事を見出した。以上より、ATPはLPS誘因活性化好中球による好酸球集積を誘導し喘息の病態形成に寄与しうると推測された。今年度は上記の機序の検証のために、BALB/cマウスにて好酸球および好中球混合型慢性気道炎症モデルを作成を試みた。野生型マウスにOVAおよびS.aureus粒子の経気道的投与による感作を行い、第21日から23日にOVA/PBS経気道投与すると、BAL中好酸球および好中球数が増加すること確認した。以上の結果の論文化を進めている。細胞死や細胞障害によって放出されるDanger signalは、通常の免疫応答とは異なる炎症波及システムとして認識されている。この一つであるATPの、アレルギー性気道炎症への寄与に関する知見が集積されている。本研究は気管支喘息の臨床病態形成へのATPの寄与メカニズムを解明することを目的として進めている。事前研究では、喘息患者の喀痰中ATP濃度が上昇していることを確認していた。同事前研究では、1検体ずつのATP測定であった為に精度が十分とは言えなかった。本年は同時に多数検体を測定することを可能とし、以前の検体の再測定により再現性を確認した。次いで登録症例数を増やし健常者18人、喘息患者73人の喀痰を検討した。安定喘息患者では、健常者に比較し喀痰中ATPが有意に増加し、喀痰好中球比率と相関、FVCと逆相関をしていた。またERS/ATS重症喘息ガイドラインに基づく重症度別の比較では、喀痰中ATPは重症群で有意に増加していた。さらに重症群では、ATPと喀痰中好中球比率あるいはFVCとの関連性が強調されていた。一方非喘息群では関連性は認められなかった。以上の結果から喘息の気道中ATPは呼吸機能低下に関与し病勢に影響することが示唆された。当研究室では、重症喘息の好中球は、定常状態で好酸球の基底膜間隙遊走能を誘導することを報告している。以上を踏まえ、ATP`が好中球を介し気道炎症に寄与している可能性が挙げられた。ATPと好中球の関連性が示唆されることから、末梢血顆粒球化学活性へのATPの寄与を検討した。我々は、健常者末梢血好酸球の基底膜間隙遊走能およびエフェクター機能活性化をATPは誘導することを報告している。健常者の末梢血好中球での検討では、ATPは好中球の活性酸素産生能を誘導することを見出した。一方LPS刺激による好中球のATP放出を検討したが、当初の実験条件では検出されなかった。本年度は喘息患者の喀痰中ATPと臨床パラメーターの関連性を検討することで、気道に存在するATPが喘息の病態に寄与することを見出した。したがって当初の臨床的な検討をする計画は予定どおりに進行したと判断している。末梢血を活用した研究では、各種病原体関連分子パターンによる顆粒球活性化によるATP放出能の検討を開始した。同様にATP刺激による顆粒球エフェクター機能の検討を行っている。顆粒球遊走能に関する検討がまだ開始されていないが、一定の結果が見出されていることから概ね計画通りに研究は進行している。予想通りの結果をまだ見いだせていない点では、実験条件を変更し検討が必要とされる。本研究では気管支喘息の病態形成におけるATPの役割を解明することを目的として継続して行っている。ATPは細胞死や細胞障害によって放出されるDanger signalの一つである。気道上皮、好酸球及び好中球がアレルゲンや抗原刺激により細胞障害や活性化される際に、ATPが放出され、炎症性メディエーターやサイトカインを産生する。当研究室では、エンドトキシン刺激下好中球が好酸球の基底膜間隙遊走能を増強することを報告している。

本年度はこのメカニズムにおけるATPの関与を健常者および重症喘息患者末梢血を使用して検討した。ATPの対応レセプターであるP2レセプターの阻害薬、oATPによる基底膜間隙遊走能反応阻害実験を行った。当研究室で確立している方法を採用し、末梢血好中球および好酸球を分離後、基底膜間隙遊走能をボイデンチャンバー法変法にて測定した。エンドトキシン刺激下好中球を下層に、oATPによる前処理あるいは非前処理した好酸球を上層に置いた。健常者および重症喘息患者の基底膜間隙遊走能反応は、oATP前処理した好酸球で抑制された。また重症喘息患者では無刺激の好中球への基底膜間隙遊走能反応は増強されていることを再現し、同反応はoATPにより抑制されていた。昨年度は重症喘息患者の喀痰中ATP濃度上昇とその呼吸機能低下との関連性を見出した。本研究での細胞実験の結果から気道への顆粒球集積にはエンドトキシンをトリガーとしたATPの関与が示唆される。本年度は喀痰中エンドトキシン、EDN等を測定している。喀痰中エンドトキシンはERS/ATS重症喘息ガイドラインに基づく重症度別の比較で、重症群で有意に増加していた。EDNにおいても同様の結果が認められた。次いで喀痰中細胞比率との関連性を全喘息患者で検討した。エンドトキシンには喀痰中顆粒球比率を相関し、EDNは喀痰中好酸球比率と相関した。本年度は喘息患者の喀痰中ATPが増加する誘導因子としてエンドトキシンとの関連性を検討した。またそのメカニズムの解明に関しては、in vitroによる検討で、P2レセプター阻害剤によってATPがエンドトキシン活性化好中球による好酸球集積に寄与することを見出した。したがって本年度の計画している計画は進展していると判断している。臨床的検討では、血液や呼気凝縮液などの検体におけるATPの変動が未検討に終了している。現在測定のために、症例の集積を進行させている。末梢血を活用した研究では、各種病原体関連分子パターンによる顆粒球活性化によるATP放出能の検討を進めているが、予想通りの結果をまだ見いだせていない点では、実験条件を変更し検討が必要とされる。本研究では、Danger signalの一つであるATPによる喘息病態形成の修飾に関して、臨床病態への寄与およびそのメカニズムの解明を進めている。臨床病態では、健常者18人に対し喘息患者73人で喀痰中ATP濃度が有意に上昇し、ERS/ATS重症喘息ガイドライン基準に基づく重症喘息に関係すること、FVC低下などの呼吸機能障害に影響すること、喀痰中好中球比率と相関関係にあることを見出した。今年度はさらに、活性化好中球の指標として喀痰中好中球エラスターゼ(NE)、ミエロペルオキシダーゼ(MPO)を測定した。喘息患者でNEはATPと相関し(r=0.44、p<0.0001)、重症喘息においても認められた(r=0.43、p<0.05)。また喀痰中EDNとも同様の相関関係が示され、喀痰中好中球比率(r=0.38、p=0.001)および喀痰中好酸球+好中球比率(r=0.35、p<0.03)とも相関することを見出した。一方MPOには上述した好中球由来蛋白、細胞とは相関が認められなかった。以上より喘息患者では活性化好中球による気道炎症進行にATPが寄与しうることが推測された。in vitroでは、喀痰中エンドトキシン濃度が重症喘息で有意に上昇していることを確認し、LPS刺激を契機に好中球活性が惹起されると推測し、細胞実験を進めた。前年度までに当研究室で確立している好酸球組織間隙遊走能実験にて、LPS刺激下活性化好中球への好酸球の組織間隙遊走能が、ATPの対応受容体P2
進行磁場内における磁性流体の流動の光ファイバレ-ザ計測法の開発

進行磁場内における磁性流体の流動に関して以下の成果を得た。1.光ファイバ・レ-ザ流速計による計測磁性流体は非常に光を通しにくい黒色不透明な液体であり、通常型のドップラ-効果を利用したレ-ザ流速計などでは散乱光の弱さのため内部流動の計測は困難である。しかしながら直接光を利用し光波長の選択を行えば、ごく短距離間で光が通過する。この点を利用してHe-Neレ-ザ光(波長約630nm)に比べ磁性流体中を透過し易い波長約800nmのAlGaAs半導体レ-ザ光を用い、レ-ザ2焦点流速計を参考にした新しい局所流速測定法を開発した。これは、レ-ザ直接光が射出している光ファイバの先端間を、トレ-サ粒子が通過するに要する時間を測定することによって局所流速を測る方法である。この測定法を片側リニアモ-タで印加される進行磁場により誘起される磁性流体の回流開きょ内流れに適用した。その結果、進行磁場印加部では磁場の進行方向に対して逆向きの流れが誘起され、流れの速度分布は、実験範囲において周波数、励磁電流に比例し、表面付近で速く底部付近で急激に遅くなっていることなどの事実を明らかにした。2.開きょ内流れの理論解析上記の進行磁場によって誘起される磁性流体の開きょ内流れを、磁性流体の内部角運動量を考慮した基礎方程式を用いて理論的に解析した。その結果、進行磁場の進行方向に対して逆向きの流れが誘起されることなど、実験的に観察される流れの傾向と一致する結果を得た。また流れを支配するパラメ-タの取る値によっては流路底部付近で順方向の流れが誘起されることや、磁性流体に作用する極性効果による力と磁場の非一様性による力は、それぞれ磁場の進行方向に対して逆方向、順方向に作用することなどを示した。1.進行磁場内の磁性流体の流動について回流式用水路を製作し,進行波電磁石を用いて水ベース磁性流体を駆動することに成功した.磁性流体の流れが印加磁場部分で盛り上り,高さを増す上,加速されて速くなるという奇妙な現象が生じていることを発見した.これは底部で大規模な逆流が生じていることを示唆している.磁場の強さ,進行磁場の進行速度を種々に変化させ,レーザを用いて流面高さと流速を測定した.またこの現象についての理論解析を行った.2.回転磁場における磁性流体の流動について円筒容器を回転磁場の中に置き,容器中の磁場流体を回転させる実験を行った.磁性流体は回転磁場の効果によって磁場の回転方向と逆向きに回転するが,円筒壁付付近では逆に同方向に回転する.また液面は回転放物面状に中心部が凹み,外周部が盛上った形状となる.磁場の強さ,回転速度を種々変化させ,回転流速および液面形状を測定し,磁場の強さ,周波数との関係を明らかにした.また理論解析も行った.3.交流磁場下の磁性流体液面の波動静止した容器中に磁性流体を入れ,液面に垂直方向の交流磁場をかけると磁場の強さが小さい場合は磁性流体は静止状態にあるが,磁場の強さがある限界を越えると表面に波が発生し,スロッシンと同様の現象が生じる.この限界は交流磁場の周波数によって異なる.このような現象を理論解析によって予測し,実験によって確認した.4.磁性流体の流体速測定

磁性流体は不透明体であるため内部の流速測定は困難であり,計測例は皆無に近い.上記研究では表面浮遊法によってまず表面流速を測定し,次にレーザによって透過深度内で測定した.進行磁場内における磁性流体の流動のレーザ計測に関して、今年度の研究によって次の成果を得た。1.通常型レーザドッブラ流速計による計測磁性流体は非常に光を通しにくい黒色不透明な液体であるが、ごく短距離であれば光が通過する。そこでまずアルゴンレーザ(出力約1W)を用いた市販の後方散乱式LDVを用いて回流式開水路内における磁性流体の流速測定を行い、その限界を調べてみた。その結果、市販のW-40(重量濃度17.5%)という磁性流体を用いた場合、それを約580倍に希釈しなければ測定は不可能であることが判明した。この濃度は低すぎ、磁性流体の特徴が現れ難い濃度である。この実験から通常型のLDVによる磁性流体流動の計測は非常に困難であることが分かった。2.光ファイバレーザ流速計による計測上記のように磁性流体の中の光の通過率は非常に悪い、そこで直接光の透過光強度は、散乱光に比べ数段強いことに注目して、レーザ2焦点流速計を参考にした新しい局所流速測定法を開発した。これは、光ファイバの間をトレーサ粒子が通過する時間を測定することによって局所流速を測る方法である。この測定法を用いた場合、比較的高濃度の磁性流体でも計測できることがわかったため、この方法をリニアモータで印加される進行磁場により誘起される磁性流体の回流路内速度分布の計測に適用し流れ場の検討を行った。その結果、磁性流体は磁場の進行方向とは逆向きに流れが誘起され、進行磁場によって誘起される流れの流速分布は、実験範囲において周波数、励磁電流に比例していること等の知見を得た。進行磁場内における磁性流体の流動に関して、今年度の研究によって次の成果を得た。1.開きょ内流れの理論解析片側リニアモ-タのステ-タによって誘起される磁性流体の開きょ内流れを磁性流体の内部角運動量を考慮した基礎方程式を用いて理論的に解析した。その結果、進行磁場の進行方向に対して逆向きの流れが誘起され、速度の大きさは磁場の進行速度に比例し流路底部付近では小さく自由表面付近ではかなり速くなっていることを明らかにした。この結果は実験的に観察される流れの傾向と一致する。また流れを支配するパラメ-タの取る値によっては流路底部付近で順方向の流れが誘起されることや、磁性流体に作用する極性効果による力と磁場の非一様性による力は、それぞれ磁場の進行方向に対して逆方向、順方向に作用することなども明らかにした。2.光ファイバ-・レ-ザ流速計による計測磁性流体は非常に光を通しにくい黒色不透明な液体であり、通常型のドップラ-効果を利用したレ-ザ流速計では散乱光の弱さのため内部流動の計測は困難である。しかしながら、直接光を利用し光波長の選択を行えば、ごく短距離間で光が通過する。この点を利用して、磁性流体内部透過し易い波長約800nmのAlGaAs半導体レ-ザ光を用い、レ-ザ2焦点流速計を参考にした新しい局所流速測定法を開発した。これは、レ-ザ直接光が射出している光ファイバの先端間を、トレ-サ粒子が通過するに要する時間を測定することによって局所流速を測る方法である。この測定法を用いた場合、比較的高濃度の磁性流体でも計測は可能であり、これを片側リニアモ-タで印加される進行磁場により誘起される磁性流体の回流開きょ内流れに適用した。その結果、進行磁場印加部では磁場の進行方向に対して逆向きの流れが誘起され、流れの流速分布は、実験範囲において周波数、励磁電流に比例し、表面付近で速く、底部付近で遅くなっていることなどの解析的予測と一致する事実を明らかにした。