hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高速コヒーレントラマン分光顕微鏡によるバイオイメージング

分子振動を計測することで試料の化学的な性質を分析するラマン分光法は、物理、化学、生物学等の基礎研究や、製薬、半導体などの産業界において広く使われている。しかしながら、自発ラマン散乱は散乱効率が極めて低いため、計測に長時間を要するという難点がある。一方、非線形光学効果であるコヒーレントラマン散乱を利用することにより、ラマン分光の計測速度を数桁向上させることが可能であり、特に、数万回の計測を必要とするレーザースキャン顕微鏡との相性が良い。本研究では、10 fsのパルス幅を持つ超短パルス光源と高速スキャンマイケルソン干渉計を用いた高速広帯域コヒーレントラマン分光顕微鏡を製作し、生命科学やマテリアル科学の新し計測ツールを開発する。本年度は、10 fsのパルス幅を持つ超短パルスモードロックレーザーと高速スキャンマイケルソン干渉計を組み合わせたフーリエ変換コヒーレントラマン散乱分光顕微鏡を製作した。はじめに、分光システムを構築し、分子指紋領域をカバーする1000 cm-1を超える広帯域ラマンスペクトルを、数cm-1の分解能で、10 kHz以上のレートで計測可能であることを有機溶媒を計測対象として実証した。さらに、分光システムとレーザースキャン型顕微鏡システムを組み合わせを行った。対物レンズ等の光学素子の分散によるパルス時間波形の歪みの補正等の顕微鏡の最適化を行い、有機溶媒やポリマービーズ等の標準試料のラマン分光顕微計測に成功した。コヒーレントラマン顕微鏡を製作を行い、有機溶媒やポリマービーズなどのテスト試料の高速分光イメージングに成功したため。製作した顕微鏡の感度を向上させる。特に、超短パルス光の分散補償を精緻に行い、試料面でトランスフォームリミットに近い状態のパルス光を生成する。また、ヘテロダイン検出機構を導入し、信号対雑音比を向上させる。また、製作した顕微鏡による生命科学やマテリアル科学における基礎研究を開始する。
グローバル経済下の条件不利農村地域振興のための新たなパラダイム形成に関する研究

本年度は研究課題に即し、理論的見地として以下の2点を整理した。第1に、既存の農業経済学分野の研究において、農村の「条件不利」を規定する要素として、農業の生産関係に関連した土地利用や生産費等が重要視されてきたのに対し、農村の社会的要素(高齢化率や農家の生きがい等)及び農産物の流通過程を「条件不利」の規定要件としてとりあげた点である。第2に、従来指摘されている「条件不利」という経済環境は、あくまで経済効率性を第一義とする現代のグローバル経済の枠組みにわが国の農漁村を組み込んだ際にその不利性が問題となるという点である。実態調査は、昨年度に引き続き、島根県石見町と山口県下関市彦島で行い、特に両地域での生産物の商品特性とその流通経路に注目した。石見町は、JAおおち管内の比較的大規模な米と野菜の産地であるが、その一方で高齢化し系統出荷が困難な農家も多く存在し、彼らの生産物は多品種少量という特徴を持っている。彦島は農業ではなく沿岸漁業地域であるが、小規模零細でその生産物(漁獲物)が多品種少量である点は高齢化が進む農村と共通である。こうした地域の生産物は、農水産物が本来商品特性としてもつ商品の量的・規格的・品種的供給の不安定性をより強く持つ。一方、わが国の農水産物市場は、グローバル化と国内における量販店主導の流通再編により、流通の大規模化、広域化、画一化が進みつつあり、この流れへの適応に上記の産地は多くの困難を抱えている。これら産地では、生産者やその家族による商品化によって地場流通圏を確立することによって、資本の循環を維持し、同時にもたらされる生産者の生きがいという福祉的効果がその経済活動のさらなるインセンティブとなっている。これは対グローバル経済における条件不利ではなく、グローバル経済下のオルタナティブな経済活動としてとらえることができる。本年度は主に本研究課題の前提となる経済のグローバル化についての理論研究を行った。グローバル化については国内外の経済学、社会学、文化人類学の各分野における既存文献を収集、検討した。また同時に、日本の農村の「条件不利」について文献整理を行った。既存の研究における農村の「条件不利」を規定する要件は農業の生産過程に関連した土地利用や生産費等が重要なファクターであったが、それ以外に生産過程に関連した要因では高齢化率、地域就業市場構造等、また生産過程だけではなく流通過程に関連した市場アクセス等の要因も重要であることから、多様な条件から考察した「条件不利」の検討を行った。さらに、グローバルの対極に位置づけられてきたローカル経済やローカル産業の位置づけを日本の中山間地農漁村の実態調査をふまえて検討した。実態調査では、島根県石見町における生きがいづくり・町づくりと一体となった農業について調査を行い、その地域的展望と課題を考察した。その結果、「条件不利」が短期的な生産・流通効率面においては該当するが、長期的な人的資源の育成と農村の安定的継続の視点から検討すると、「不利」という評価が一面的であることを導き出した。また山口県下関市における低迷する沿岸漁業にとっての地場水産物市場存立意義を検討した。この地域では漁業と市場(生産と販売)が相互規定及び補完関係にあり、単に販路の拡大や漁獲量の増大が漁家経済の継続的維持には貢献しないことを導き出した。本年度の理論及び調査研究をふまえ、ローカル経済又は産業は、対グローバル経済としての位置づけよりもグローバル経済下におけるオルタナティブな経済であると考えることができるのではないかという仮説が成立した。
地方自治体における,選挙を通じた住民監視の有効性の実証的検証

市町村の意志決定は、少なくとも住民による選挙(手による投票)と住民の移動(足による投票)とによって規律付けされていると考えられる。しかし、私たちの日常的感覚からすれば、こうした理論的前提を首肯し得ないことが多い。本研究プロジェクトでは、市町村データを用いて地方財政と地方議会選挙との関係を考察し、上記の前提の妥当性を疑う事実のいくつかを明らかにした。なお、あわせて「足による投票」の基礎的考察も行った。地方公共団体の行財政運営は,住民が選挙を通じて監視するものと考えられている.しかしながら,地方選挙(などの自治システムが)が地方財政を制御できなかった実態(夕張市の破綻など)を踏まえ,国は「地方財政健全化法」を設けて制度的監視を強化した.本研究では,福岡県下の市町村について,1970年から2004年の間に実施された地方議会選挙および地方首長選挙の結果を考察し,地方選挙と地方財政の関係を定量的に明らかにすることを目的とする.市町村の意志決定は、少なくとも住民による選挙(手による投票)と住民の移動(足による投票)とによって規律付けされていると考えられる。平成19年度は,研究計画に沿って(1)分析を進める上で必要となるデータ整備,(2)既存研究のサーベイを進めた.ただし,もっとも力を入れたのは,計画段階では軽視していた「住民監視」の多様化を理解し,把握する作業であった.今年度は,さいたま市桜区区民会議委員として,住民による行政への関与の実態を肌で学び,さいたま市外部行政評価懇話会委員として,さいたま市を外部から評価する経験を重ねることができた.こうした機会を通じて考えさせられたのは,住民による監視機能として必ずしも「選挙」だけが突出した主役ではないのではないか,という点である.市町村合併などで拡大しすぎた行政区の中にあえて非公選の住民たちによる協議機関(住民協議会)を設ける自治体が現れていることや,総務省の進める公会計制度の見直しなどもあり,従来とは,民主主義のありように変化が生じていることを強く考えさせられた.一般に,地方自治体は,地域間競争(足による投票)にさらされ,選挙という住民評価(手による投票)が課されていることから,効率性を維持せざるを得ないと考えられていたが,理念的な推測を離れて現実に踏み入った瞬間に,自治体を監視するメカニズムが多様化していることを踏まえた研究が必要になったのである.ただし,住民による行政を監視する手段の多様化は,我が国の自治体に必ずしも良い影響を与えているとは限らない.なぜならば,非公選の立場にある主体による「監視」という名の「介入」が強まると,公選された議員の活動が萎縮する(ないしは,特定の非公選の人々の意見に引きずられる)可能性があり,「選挙」の意味が相対的に薄れてしまうような一面をかいま見ることがあるからである.来年度は,研究課題の1つとして,多様化した住民監視の手段の「相乗効果」と「相殺効果」についても視野に入れつつ,研究計画に遅れがないよう取り組みたい.今年度の研究は,政治的な均衡概念の1つであるデュベルジェの均衡を考察したもの,地方自治体間で人が移動することで均衡が導かれるというティボー仮説を実証的に考察したもの,地方自治体へのヒアリングや視察によって学んだ「自治体の意志決定」にまつわるもの,地方自治体のデータを整理する過程で副次的に析出された事実をまとめたの,という4つから構成されている.本研究が主題とする選挙などの政治プロセスを通じた「監視メカニズム」は,住民の意思と政治的意志決定とをつなぐ「ブラックボックス」でもある.このブラックボックスの働きを検証するためには,現実の自治体の意志決定と,住民の意思(ニーズ)とを比較考量しつつ,「監視機能」の定量的な実態を検討することが必要になる.今年度の研究において,政治的な均衡と住民移動の均衡へ注目したのは,経済学の理論は均衡値と均衡値を比するのに適しているが,収束過程を明示的に取り扱うことはあまり得意ではないため実態を均衡となしうるのかは,非常に重要な論点となりうるのである.したがって定量的な分析に用いることになる観察可能な「実測値〕が,均衡へと向かう「過程」であるのか,それともある種の「均衡」であるのか,さらには均衡への収束過程がどのようになっているのかについて理解しておくことが必要であると感じたためである.それぞれの研究成果は,わが国において十分な蓄積が無く,自らで確かめていく必要があった.また,市町村合併など自治体の意志決定についてデータ整備や情報収集を行う中から,副次的な研究成果を得ることもできた.これら本年度の研究は,個々に新たな知見を僅かでも含んでいるものと思われ,一定の学術的な貢献が期待されるし,本研究の最終ゴールに向けた橋頭堡ともなりうるものと期待される.地方公共団体の行財政運営は,住民が選挙を通じて監視するものと理念的には考えられているが,地方選挙(などの自治システムが)が地方財政を制御できなかった実態(夕張市の破綻など)を踏まえ,国は「地方財政健全化法」を設けて制度的監視を強化したものと解釈できる.しかしながら,地方選挙を通じた住民による監視機能についての定量的考察は,市町村データを時系列的に取り扱ったものとなると筆者は存じない.

そこで,本研究の具体的な目的は,福岡県下の市町村について,1970年から2004年の間に実施された地方議会選挙および地方首長選挙の結果を考察し,地方選挙と地方財政の関係を定量的に明らかにすることである.研究当初は軽視していた外縁的な論点のうち,地方交付税制度による財政調整機能のあり方や,「足による投票」(選挙は「手による投票」)の実態分析の必要性を再認識し,「足のよる投票」を題材とした考察については,国内学会・国際学会や海外でのワークショップで報告を行うと伴に,成果の1つは学会発行の書籍に掲載される予定である(校正中).同様に,夕張市の破綻,財政健全化法の制定,市町村合併と道州制論の進展など,地方自治体をとりまく環境の変化が激しいため,研究成果の現代的な位置づけを行うプロセスの中から,合併や道州制などについて検討し,論文として公表した(〔雑誌論文,下段〕を参照).こうして,わが国における分権改革の行方を意識しつつ,「足による投票(exit)」と「手による投票(選挙,voice)」という地方自治体における複眼的な監視機能を包括的に議論する材料が整えられつつあると考えている.ただし,上記2つの監視機能以外に地方制度調査会でも議論された内部監査もあるが,この点については本研究の射程外としておきたい.本研究の具体的な到達目標は,福岡県下の市町村について,1970年から2004年の間に実施された地方議会選挙および地方首長選挙の結果を考察し,地方選挙と地方財政の関係を定量的に明らかにすることである.地方公共団体における選挙を通じた住民による監視機能は,それが十全ではないことは感覚的に理解されているものの,それがある程度は機能しているとの前提に立ってしまうことが多い.これは,定量的な情報が提示されていないことに原因がある.もし,地方選挙が地方財政の監視機能を果たしていないことが明らかになれば,少なくとも財政的権限を地方へ分与しようとする近年の傾向には,一定の抑止効果が発揮されることになる.より正しい事実を前提にして,私たちが政策を選定することが重要なのであり,このことに貢献する材料を提供するのが本研究の目的である.昨年度に作成した論文(未定稿)では,地方財政と市町村議員選挙における現職議員の当落(住民による業績評価)との関係性について定量的な分析を行った(次年度には研究会での報告などが予定されている).海外の先行研究においても,市町村選挙と地方財政の関係性との研究は僅少であることから,地方自治の実態を把握するための貴重な情報の1つを提示することができたものと考えている.また,同様の分析を市町村長の選挙についても考察を始めており,その成果も近い将来に形をなすものと期待される.なお,本研究では,いくつかの副次的な成果(地方選挙と地方財政との関係を考察するために,先行していくつかの基盤的な考察をする必要があった)をあげており,それらは,昨年度までに海外の研究会で報告され,かつ一部は公刊されている.
非再起型事象発生時の交通情報提供方策のあり方に関する基礎的研究

本研究では突発事象情報が提供された場合のドライバーの経路選択行動分析を行い,その結果を踏まえて情報提供方策のあり方について検討した.平成12年度の研究成果であるドライバーの経路選択行動分析結果を踏まえて,突発事象情報提供の正負とものポテンシャルについて,利用者の交通行動ならびにネットワーク上の交通流の観点から把握を試みた.まず経路選択アンケートで得たデータを利用して,被験者の代替路に関する知識でセグメント化した形で,経路選択行動モデルを構築した.主として非集計行動モデルの考え方に基づくモデルであり,経路選択機構における各説明要因(例えば,経路選択時の提供情報への依存の程度等)のウェイトを明らかにすることができるものである・また,量的・質的に異なる提供情報がドライバーの意思決定に及ぼす影響を統一的に評価するため,推定パラメータに対する感度分析や弾性値分析もあわせて実施した.その結果,提供情報の内容が利用者の経路選択行動に及ぼす影響が大きく,状況を単純化した2経路選択問題を例として,一方の経路のみの情報(空間的に偏った情報)を提供すると,利用者の提供情報に対する過剰反応が生じる可能性が高いことを示した.加えて,既開発の情報提供の影響評価を目的とした動的交通シミュレーションシステムに,上述の経路選択行動モデルを組み込み,ネットワークフローの点から交通規制情報の提供が及ぼす影響の定量的評価を試みた.ネットワーク形状,ネットワーク容量,交通需要,突発事象の種類・程度,突発事象情報のメッセージの量・質を体系的に設定したシナリオ型のシミュレーションを実施した.そして,ネットワーク特性および交通特性を考慮した形で,突発事象情報に関する適切な提供ルールの抽出・体系化を試みた.本研究では突発事象情報が提供された場合のドライバーの経路選択行動分析を行い,その結果を踏まえて情報提供方策のあり方について検討した.関連分野の研究資料・文献の調査結果を参考にしつつ,携帯型パソコンを利用した対話型の室内経路選択実験システムを構築し,突発事象情報提供時の被験者の利用経路に関する意思決定データを収集した.小サンプルの被験者を対象として室内実験を行い,収集した経路選択データに対して非集計行動分析手法を適用して,突発事象情報のメッセージの量・質と経路選択行動との関係を検討した.そして,突発事象発生区間の利用を効率的に回避させるため有効と考えられる,情報メッセージ候補を絞り込んだ.情報メッセージの形式は,体系的に設定され,突発事象発生の事実だけを伝達/渋滞長も伝達/旅行時間も伝達/代替路も案内等のバリエーションを設け,被験者の代替路に関する知識量に応じてセグメント分けし,「有効な」メッセージ形式について検討した.その結果を踏まえて突発事象情報のメッセージ形式を対象として,実ネットワーク上での多数の実ドライバーの経路選択行動データを,SPアンケート調査により収集した.経路選択実験とは異なり,被験者が有する代替路に関する知識量を分析者側で制御することは不可能であるので,アンケート調査の中で被験者の代替路の知識を問うための設問項目を入れておいた.調査実施の容易さ,被験者の経路の識別性等を考慮し,都市高速道路の利用者を対象として,入口料金所等で調査票を配布し,郵送にて回収した.この都市高速道路と並行する路線に対する認識・日常的な利用頻度等を調べることを通して,被験者の代替路に関する知識を把握した.調査票の設計に際しては,実験計画法の考え方を応用して,各種実験条件(道路条件・情報に関する条件等)を体系的に設定し,経路選択に関わるデータの効率的な収集を試みた.本研究では突発事象情報が提供された場合のドライバーの経路選択行動分析を行い,その結果を踏まえて情報提供方策のあり方について検討した.平成12年度の研究成果であるドライバーの経路選択行動分析結果を踏まえて,突発事象情報提供の正負とものポテンシャルについて,利用者の交通行動ならびにネットワーク上の交通流の観点から把握を試みた.まず経路選択アンケートで得たデータを利用して,被験者の代替路に関する知識でセグメント化した形で,経路選択行動モデルを構築した.主として非集計行動モデルの考え方に基づくモデルであり,経路選択機構における各説明要因(例えば,経路選択時の提供情報への依存の程度等)のウェイトを明らかにすることができるものである・また,量的・質的に異なる提供情報がドライバーの意思決定に及ぼす影響を統一的に評価するため,推定パラメータに対する感度分析や弾性値分析もあわせて実施した.その結果,提供情報の内容が利用者の経路選択行動に及ぼす影響が大きく,状況を単純化した2経路選択問題を例として,一方の経路のみの情報(空間的に偏った情報)を提供すると,利用者の提供情報に対する過剰反応が生じる可能性が高いことを示した.加えて,既開発の情報提供の影響評価を目的とした動的交通シミュレーションシステムに,上述の経路選択行動モデルを組み込み,ネットワークフローの点から交通規制情報の提供が及ぼす影響の定量的評価を試みた.ネットワーク形状,ネットワーク容量,交通需要,突発事象の種類・程度,突発事象情報のメッセージの量・質を体系的に設定したシナリオ型のシミュレーションを実施した.そして,ネットワーク特性および交通特性を考慮した形で,突発事象情報に関する適切な提供ルールの抽出・体系化を試みた.
汽水湖における微小珪藻類の分類学的研究

島根県東部に位置する汽水域,宍道湖・中海の重要な基礎生産者である微小浮遊珪藻類の種類組成とその季節変化を明らかにするために,宍道湖3地点,中海4地点において1996年4月より1997年3月まで,毎月定期調査を行い,光学顕微鏡,走査型電子顕微鏡及び透過型電子顕微鏡を用いてその分類学的研究を進めてきた.その結果,浮遊珪藻類として中心目8属17種,羽状目6属8種,計14属25種類を確認した.優占種となったのは中心目Cyclotella類および羽状目Neodelphineis pelagica Takanoであった.しかし,Cyclotella属は優占するにもかかわらず,種の同定に至らない種類が4種類出現したため,1997年度はこれまでの試料に基づき,特にCyclotella属に焦点をあて,その分類学的検討を実施した.本属の種はいずれも10μm以下であり,最も同定が困難なグループである.Cyclotella choctawhatcheeanaは1990年に新種記載された種であり,本研究で初めて本水系に出現することが確認された.Cyclotella atomus var.gracilisは昨年度まではCyclotella sp.1と呼称した種類である.本種は1993年に新種記載された種であり,本研究で初めて本水系にも出現することが確認された.以上2種類は本水系の優占種であり,この研究によって初めて優占種の種名を同定することができた.しかし,同様に本水系で優占するCyclotella sp.2,Cyclotella sp.3,Cyclotella sp.4については,近縁種はあるものの,これまでの文献調査では該当種がなく,新種の可能性を含めて現在詳細に分類学的検討を進めている.島根県東部に位置する汽水域,宍道湖・中海の重要な基礎生産者である微小浮遊珪藻類の種類組成とその季節変化を明らかにするために,宍道湖3地点,中海4地点において1996年4月より1997年3月まで,毎月定期調査を行い,光学顕微鏡,走査型電子顕微鏡及び透過型電子顕微鏡を用いてその分類学的研究を進めてきた.その結果,浮遊珪藻類として中心目8属17種,羽状目6属8種,計14属25種類を確認した.優占種となったのは中心目Cyclotella類および羽状目Neodelphineis pelagica Takanoであった.しかし,Cyclotella属は優占するにもかかわらず,種の同定に至らない種類が4種類出現したため,1997年度はこれまでの試料に基づき,特にCyclotella属に焦点をあて,その分類学的検討を実施した.本属の種はいずれも10μm以下であり,最も同定が困難なグループである.Cyclotella choctawhatcheeanaは1990年に新種記載された種であり,本研究で初めて本水系に出現することが確認された.Cyclotella atomus var.gracilisは昨年度まではCyclotella sp.1と呼称した種類である.本種は1993年に新種記載された種であり,本研究で初めて本水系にも出現することが確認された.以上2種類は本水系の優占種であり,この研究によって初めて優占種の種名を同定することができた.しかし,同様に本水系で優占するCyclotella sp.2,Cyclotella sp.3,Cyclotella sp.4については,近縁種はあるものの,これまでの文献調査では該当種がなく,新種の可能性を含めて現在詳細に分類学的検討を進めている.島根県東部に位置する汽水域,宍道湖・中海の重要な基礎生産者である微小浮遊珪藻類の種類組成とその季節変化を明らかにするために,宍道湖3地点,中海4地点において1996年4月より1997年3月まで,毎月定期調査を行い,光学顕微鏡,走査型電子顕微鏡及び透過型電子顕微鏡を用いてその分類学的研究を進めてきた.島根県東部に位置する汽水域,宍道湖・中海の重要な基礎生産者である微小浮遊珪藻類の種類組成とその季節変化を明らかにするために,宍道湖3地点,中海4地点において1996年4月よえ1997年3月まで,毎月定期調査を行い,光学顕微鏡,走査型電子顕微鏡及び透過型電子顕微鏡を用いてその分類学的研究を進めてきた.その結果,浮遊珪藻類として中心目8属17種,羽状目6属8種,計14属25種類を確認した.優占種となったのは中心目Cyclotella類および羽状目Neodelphineis pelagica Takanoであった.しかし,Cyclotella属は優占するにもかかわらず,種の同定に至らない種類が4種類出現したため,1997年度はこれまでの試料に基づき,特にCyclotella属に焦点をあて,その分類学的検討を実施した.本属の種はいずれも10μm以下であり,最も同定が困難なグループである.
Ph´染色体におけるc-abl癌遺伝子発現と産生蛋白に関する研究-Philadelphia染色体Ph´陽性ALLとCMLにおけるc-abl遺伝子発現および産性蛋白の差異に関する解析

陽性白血病における分子遺伝学的解析を施行した。サザン法によるbcr再構成の検討では、CML症例は5.8Kb bcr ex50n 2,3,4の間のいずれかのintronに切断点が集中している結果を示したが、Ph ́陽性ALL症例における切断点は多様であり、bcr再構成群とbcr非再構成群に分かれた。ノザン法によるablmRNAの検討では、CML症例は8.5-Kb bcr-abl hybrldm RNAの発現を示したが、検索したPh^<1+>bcr^-ALL症例2例では約7.5-KDあるいは7.3-kb部位に異常ながみられた。CMLと異なりbcr exson1と2の一部を含むbcr CDNA prabeを用いたノザン法では異常なsignalは認めず、Ph^1陽性ALL特異的p190ablキナーゼを産生する。bcr遺伝子exson1とabll遺伝子の融合の報告と一致した。Ph^1陽性ALL細胞はproB細胞としてのphmo-およびgeno-typeを示したが、myloblastの増殖を伴うbilmeal hybriol lenkemia症例あるいはmylloldへの分化能を有する症例の存在はPh^<1+>bcr^- ALL細胞で産生されるP190ablキナーゼがmyelold細胞の増殖にも関与するとともに、CMLにみられるp210bcr-ablキナーゼと異なり急性型増殖に関与することが示唆さた。CML細胞とPh^1bcr^<>ALL細胞におけるチロシンキナーゼは他種自血病細胞と異なりcytozol画文での活性が著しく増加してしいた。このことはp210ablきなーぜが膜親和性を欠く構造を有することとの関連性が示唆された。Ph陽性白血病におけるbcr再構成の結果からPh陽性CMLでは検索37症例の全例でbcr再構成が認められた.bcr内breakpointの解析ではCMLの慢性期と急性転化との症例間に差異はみられなかった.一方, Ph陽性ALLと診断された症例ではbcr再構成を示す症例と示さない症例と示さない症例とが存在した. In situhybrizationではPh陽性ALLにおいてもc-abl遺伝子はCMLと同様に染色22gに転座している所見で認められた.abl mRNAの検索ではCML症例ではtyrosine kinase P710を産生する8.5kbのbcr/abl chimeric mRNAの転写がみられ,その転写は慢性期と比較して,急性転化期には増幅していた.一方, Ph陽性ALL症例では, novelなabl mRNAははっきりbcr再構成を示さず,正常abl transcriptの7.0kbのsignalと重なっている可能性が示唆された.私達が樹立したbcr再構成Ph陽性ALL白血病細胞株ではKurzrokらの報告と一致する7.4kbのnovel ablRNAの転写が示唆され,更に検索をすすめている.

CMLの急性転化及びPh陽性ALLにおいて, transfbrming遺伝子の解析をすすめ, NIH3T3細胞を用いたinvitro transfectionがCML急性転化症例で活性化N-rasが検出される症例がみられる.このことは,急性転化に関与している可能性を示唆する.急性転化に伴いN-rasの活性化が証明された症例から培養白血病細胞株の樹立に成功したので今後abl遺伝子と活性化N-ras遺伝子の急性転化への関与を解析したい. N-, H-,およびK-ras以外のCML慢性期の一部においてtransforming遺伝子を検出し,現在その解析をすすめている.また, Ph陽性ALL症例おいてtransforming遺伝子の検索を行い,一症例の白血病細胞よりtransforming遺伝子を検出し得た.現在迄の解析ではN-, H-およびK-ras, rat, abl遺伝子ではないことがわかった(hst, ret等は検索中).以上の結果より, Ph陽性白血病においては, abl遺伝子と他の癌遺伝子とがその発症に関与している可能性を示唆していると考えられる.陽性白血病における分子遺伝学的解析を施行した。サザン法によるbcr再構成の検討では、CML症例は5.8-Kbbcr ex50n2,3,4の間のいずれかのintronに切断点が集中している結果を示したが、ph'陽性ALL症例における切断点は多様であり、bcr再構成群とbcr非再構成群に分かれた。ノザン法によるablmRNAの検討では、CML症例は8.5-kbbcr-ablhybrld mRNAの発現を示したが、検索したph^<1+>bcr^-ALL症例2例では約7.5-kbあるいは7.3-kb部位に異常ながみられた。CMLと異なりbcr exson1と2の一部を含むbcr CDNA probeを用いたノザン法では異常はsignalは認めず、ph'陽性ALL特異的P190ablキナーゼを産生する。bcr遺伝子exson1とabl遺伝子の融合の報告と一致した。ph'陽性ALL細胞はproB細胞としてのphenoおよびgeno-typeを示したが、myeloblastの増殖を伴うbilimeal hybrilo lenkemia症例あるいはmyeloidへの分化能を有する症例の存在はph^<1+>bcr^-ALL細胞で産生されるP190ablキナーゼがmyeloid細胞の増殖にも関与するとともに、CMLにみられるP210bcr-ablキナーゼと異なり急性型増殖に関与することが示唆された。CML細胞とph^1bcr^+ALL細胞におけるチロシンキナーゼは他種白血病細胞と異なりcytozol画分での活性が著しく増加していた。このことはP210ablキナーゼが膜親和性を欠く構造を有することとの関連性が示唆された。
複数のシャルコー・マリー・トゥース病原因遺伝子に共通に関与するキー遺伝子の同定

シャルコー・マリー・トゥース病(CMT)の原因遺伝子FIG4を標的とするCMTモデルショウジョウバエを用いた遺伝学的スクリーニングにより、表現型を抑圧するHippo遺伝子、長鎖非コードRNA(CR18854)遺伝子とエピジェネティック制御遺伝子gppを同定した。これらの遺伝子がCMTモデルショウジョウバエの示す表現型に寄与する仕組みを明らかにする。またこれらの遺伝子それぞれの突然変異が、他のCMT原因遺伝子を標的としたCMTモデルショウジョウバエが示す表現型を抑圧するか検討し、複数のCMT原因遺伝子に共通に関与する遺伝子を同定することで、これを標的とした新しい診断・治療法の開発に貢献する。
プラズマディスプレイとLCPによるハイダイナミックレンジ映像提示システムの開発

本研究は,プラズマディスプレイと液晶パネルを組み合わせ,プラズマディスプレイをバックライトに採用することによる画素ごとの輝度・色の制御を実現し,より高コントラストで色再現1生の高いハイダイナミックレンジ提示装置の実現を目指した.試作システムを用いて評価したところ,プラズマディスプレイをバックライトにすることで,ハイダイナミックレンジのディスプレイが実現できることを示すことができた。近年の映像装置の進歩は目覚しい物があ,表示装置では,ディ入プレイデバイスの開発が進み,コントラストや色再現のよい装置が市販されている.また,液晶ディスプレイのバックライトにLEDアレイを用いることで,階調を変えた部分発光が可能になり,さらに高コントラストでダイナミックレンジが広い映像提示が可能になっている.しかし,表示対象の光沢感や深みと言った質感を表現するには,色再現性がよくかつ広いダイナミックレンジの高精細表示を可能にする表示装置が不可欠である.そこで本研究は,ほぼ同サイズのプラズマディスプレイと液晶パネルを組み合わせ,プラズマディスプレイをバックライトに採用することによる画素ごとの輝度・色の制御を実現し,より高コントラストで色再現性の高いハイダイナミックレンジ提示装置の実現を目指すものである.具体的には,プラズマディスプレイをバックライトに使用することで,どのくらいのダイナミックレンジを実現できるかを検証し,システムの有効性を評価する.また,画素単位での制御を行うための位置合わせのためのキャリブレーション手法の開発を行い,画素単位制御による輝度や色のにじみがどの程度生じるのか,色再現精度の検証を行う.さらに,提案システムに適したバックライト(プラズマディスプレイ)と液晶パネルへの効果的な映像信号の分割方法について,人間の視覚特性を考慮して検討を行う.平成21年度においては,まず,液晶パネルとプラズマディスプレイを組み合せた際の性能評価の基礎データとしで,市販の液晶ディスプレイおよびプラズマディスプレイをそれぞれ単体でどの程度の輝度分解能や色再現性があるかを分光輝度計を用いて計測した.次に,液晶ディスプレイを分解し,液晶パネルのみを取り出しプラズマディスプレイと組み合せ,提案システムの構築を行った.近年の映像装置の進歩は目覚しい物があり,表示装置では,ディスプレイデバイスの開発が進み,コントラストや色再現のよい装置が市販されている.また,液晶ディスプレイのバックライトにLEDアレイを用いることで,階調を変えた部分発光が可能になり,さらに高コントラストでダイナミックレンジが広い映像提示が可能になっている.しかし,表示対象の光沢感や深みと言った質感を表現するには,色再現性がよくかっ広いダイナミックレンジの高精細表示を可能にする表示装置が不可欠である.そこで本研究は,ほぼ同サイズのプラズマディスプレイと液晶パネルを組み合わせ,プラズマディスプレイをバックライトに採用することによる画素ごとの輝度・色の制御を実現し,より高コントラストで色再現性の高いハイダイナミックレンジ提示装置の実現を目指すものである.具体的には,プラズマディスプレイをバックライトに使用することで,ダイナミックレンジの拡大が可能かを検証し,システムの有効性を評価する.また,画素単位での制御を行うための位置合わせのためのキャリブレーション手法の開発を行い,画素単位制御による輝度や色のにじみがどの程度生じるのか,色再現精度の検証を行う.平成22年度においては,平成21年度に構築したシステムの評価を引き続き実施した.具体的には,バックライトとなるプラズマディスプレイに明るさの異なる様々な輝度パターンを提示しながら液晶パネルの透過率を変化させ,どの程度の輝度分解能が実現できるかを,現有する分光輝度計や色彩輝度計を用いて計測した.しかしながら,現段階では十分な性能が出ていないため引き続き研究を行う.近年の映像装置の進歩は目覚しい物があり,表示装置では,ディスプレイデバイスの開発が進み,コントラストや色再現のよい装置が市販されている.また,液晶ディスプレイのバックライトにLEDを用いることで部分発光が可能になり,さらに高コントラストでダイナミックレンジが広い映像提示が可能になっている.しかし,表示対象の光沢感や深みと言った質感を表現するには,色再現性がよくかつ広いダイナミックレンジの高精細表示を可能にする表示装置が不可欠である.本研究は,ほぼ同サイズのプラズマディスプレイと液晶パネルを組み合わせ,プラズマディスプレイをバックライトに採用することによる画素ごとの輝度・色の制御を実現し,より高コントラストで色再現性の高いハイダイナミックレンジ提示装置の実現を目指した.具体的には,プラズマディスプレイを液晶パネルのバックライトに使用することで,ダイナミックレンジの拡大が可能かを検証し,システムの有効性を評価した.平成23年度においては,平成22年度までに構築したシステムの評価を引き続き実施したが,実験中に液晶パネルが故障してしまい,ディスプレイサイズが異なるが24インチのPC用のディスプレイの液晶パネルに急遽変更して実験を行った.その結果,通常のディスプレイの256階調以上の階調の提示が可能であることが分かった,また,実際にハイダイナミックレンジ画像をプラズマディスプレイおよび液晶パネルに分けて出力することで,通常の画像よりも広いダイナミックレンジでの表示が可能であることを確認した.最終的にディスプレイのサイズが異なってしまったため,画素単位での制御が実現できなかったが,プラズマディスプレイ1画素に対して液晶パネル3画素での表示が可能であり,プラズマディスプレイをバックライトにすることで,ハイダイナミックレンジのディスプレイが実現できることを示すことができた.
居住環境に及ぼす鉄道騒音と振動の複合効果に関する研究

本研究の目的は、鉄道から発生する騒音と振動が生活環境にどのように影響するのか定量的な関係性を検討することにより、鉄道沿線の居住環境で生じる影響の予測、実施すべき具体的な対策の知見を得ることである。本年度は,北陸新幹線沿線住宅での実測調査により,北陸新幹線鉄道による住宅内での騒音および振動データを得ることを目的とした。2016年の沿線住宅を対象とした社会調査から追加調査が可能な住宅のうち,線路から住宅までの距離が50m以内の住宅を抽出・アポイントメントをとり,6件の住宅内において実測調査が可能となった。2018年10月と11月に実測調査を行なった。住宅内では振動レベル計とサウンドレベルメータに接続したデータレコーダにより原波形を記録する形とした。周波数の平均値を見ると、全体的に10Hz付近の周波数が卓越している箇所が多い結果であった。住宅によって住宅内で増幅する振動加速度レベルは異なり,傾向として鉛直方向よりも水平方向に増幅が大きくなる結果が見られた。中には20dB以上の増幅が見られる周波数帯域も存在することを確認した。また,振動の増幅は新幹線からの距離や車速にはあまり関係せず、各住宅の振動対策によって変わることが本調査により確認できた。また,予備実験として,実測データを使って騒音と振動の複合曝露による評価実験を行なった。これまでの実験では屋外で得られたデータを主に使用してきたため,今回の実験はより実環境に近い形での実験となる。今回は音刺激は2ch,振動刺激は鉛直方向だけという条件とした。音および振動の再現はうまく行えたため,次年度以降に本実験として2軸方向の同時曝露評価実験を行う目処がついた。本年度は主に実測調査によるデータ収集を計画していた。当初の予定では,10件分程度のデータを得ることを予定していたが,対象住宅の地域において鉄道会社による実測調査が入り,依頼した回答者から予想以上の調査拒否となってしまったため,本年度は6件のデータ収集となった。データ数は少ないが,実験に必要な条件を含むデータは得られたため,概ね順調に進展していると判断した。得られた実測調査データを元に,本校の実験設備で評価実験を行う。得るべき実験成果は騒音と振動の複合効果が発生する条件を見出すことであり,これまで行なってきた鉛直のみの振動曝露に加えて,鉛直と水平の2軸振動曝露を条件に実験を行う予定である。共同研究者の物品購入が予定よりわずかに少なく,調査および実験時に学生へ謝金として支払う予定金額を学生の旅費に当てられたことで,旅費の金額が当初の予定より多く,人件費の金額が少ない結果であった。次年度は本実験が開始されるため,学生への謝金,人件費が増えるものと思われる。また,成果報告として国際学会での発表を計画しており,旅費の使用は予定通りか多少多くなる見込みである。
歩行時の空間把握における中心視と周辺視の協応関係の解明

日常生活場面における中心視および周辺視の役割を検証するため、活動中の被験者の任意の視野部分を制限することのできる実験装置を開発した。また、この実験装置を用いて視野のいろいろな部分を制限し、そのときに生じる被験者の行動の変化を観察することで、制限された視野の部分が本来担っていたさまざまな役割を解明することに成功した。・生活空間において視野の任意の部分を制限できる実験装置の開発中心視・周辺視に関わらず、人間の五感は現実の環境の中で人間が能動的に行為するとき、その真価を発揮する。したがって諸感覚の役割や機能を解明しようとするならば、本来的には、実際の行為を含んだ実証的な実験が計画され展開されなければならないはずである。本研究では中心視および周辺視の役割を検証するため、被験者が生活空間において能動的な活動を行っている最中にでも、視野の任意の部分を制限することのできる実験装置を開発し使用する。この実験装置によって視野のいろいろな部分を制限し、そのときに生じる被験者の行動の変化を観察することで制限された視野の部分が本来担っていた役割を推察する。平成19年度はまず従来の実験装置の問題点を克服した新しい実験装置の開発をおこない、実験環境において実用可能なレベルまで精度を高めることに成功した。さらに新しく開発した実験装置に関する基礎的なデータを収集した。実験装置を装着した被験者にさまざまな試験指標を提示し、明るさや形状への応答精度を測定した。測定したデータと既往研究における視野感度の測定結果とを比較することで、この装置を用いて得られた実験結果を実際に解析するときに特に留意しておかなければならない事項を明確にした。この測定データとその考察結果については近々「新しい実験方法の開発」として論文誌において公表する予定である。生活空間における周辺視野と中心視野の協応関係の解明中心視・周辺視に関わらず、人間の五感は現実の環境の中で人間が能動的に行為するとき、その真価を発揮する。平成20年度はまず従来の実験装置の問題点を克服した新しい実験装置を用い、被験者は10人程度、視野の制限する部分の位置や大きさを調節しながら実験をおこなった。実験結果より以下の2つの事柄について解析を行った。また実験結果の状況に応じさらに実験を追加しより深い考察を展開するためのデータを補足した。1)中心視と周辺視による環境情報の受け渡しのタイミングを導き出し、そこでの協応のあり方を明らかにした。2)歩行空間を記憶するためにはどのような情報を中心視と周辺視で協応してとらえる必要があるのかを明らかにした。中心視・周辺視に関わらず、人間の五感は現実の環境の中で人間が能動的に行為するとき、その真価を発揮する。本研究では中心視および周辺視の役割を検証するため、活動中の被験者の任意の視野部分を制限することのできる実験装置を使用する。この実験装置によって視野のいろいろな部分を制限し、そのときに生じる被験者の行動の変化を観察し制限された視野の部分が本来担っていた役割を解明した。A)曲がり角の縁や壁と床の境界などの環境情報は、中心視あるいは周辺視によって持続的に捉えられる傾向にある。本研究により、そうした環境情報の中には、ある一瞬中心視で精密な情報を抽出された後、周辺視でその後の状態を補足的に把握するようになるものや、逆に周辺視による探索活動によって発見された後に中心視による情報獲得が続くものがあることがわかった。B)経路形状が複雑な歩行空間では、中心視と周辺視が同時に機能していなければ記憶することができないような場所がある。本研究により複数回同じ場所を歩行しているのにもかかわらず、中心視だけ、あるいは周辺視だけといった、単一の視野機能の働きだけではなかなか経路の同定ができないような場所の特性を明らかにし、そこで必要とされる中心視と周辺視の協応の実態を探った。C)距離感を把握するためには、いくつかの情報を一つの視野の中で一括して捉えることが必要である。どれだけ重要な情報であったとしても、中心視あるいは周辺視においてそれらをバラバラに捉えていたのでは正確な距離感の把握にはつながらない。一つの視野の中での複数の情報の獲得、そこに中心視と周辺視の協応が強く作用していることを明らかにした。
妊娠期の母親のライフスタイルと児童の注意欠陥多動性障害に関する症例対照研究

児童の注意欠陥多動性障害(ADHD)の原因として、妊娠期間中の母親の飲酒や喫煙などのライフスタイル要因が注目されている。今回、ADHDの子どもを持つ母親とそうでない子どもの母親に聞き取り式の面接調査を行い、これらの要因がADHDに関連しているかどうかを検討した。結果、妊娠中の喫煙のみADHDの子どもの母親に多かったが、妊娠中の精神的なストレスや母親自身のADHD傾向の影響を除くと、統計学的に意味のある違いは認めなかった。科学研究費補助金交付の決定を受け、平成18年4月より和歌山県内(一部県外)全域において症例対照研究を実施している。申請時の初年度研究資金の約70%が交付されるに留まり、資金上の制約のため、地域の一次医療機関における症例個別の対照群の確保は困難となった。このため、小学校生徒の母親を対象としたアンケート調査を実施し、そこからマッチング対照を得ることを検討したが、教育委員会より賛同が得られず断念した。一方、和歌山県における注意欠陥多動性障害(ADHD)の発生地域は大きく分けて、和歌山市周辺と紀南地方の2箇所であり、それぞれの地区に中核医療機関が存在する。そこで、それぞれの地域の二次医療機関を受診した小・中学生、軽症身体疾患患者の母親、および小・中学生を持つ研究協力医療機関の女性職員に対して、精神科医である代表研究者の吉益が個別に面接を行なうことによって、対照群のデータを収集するデザインに変更した。平成17年9月より実施しているADHDに関する分子疫学研究のデータも、妊娠中の喫煙など本研究と共通する生活習慣のデータは結合して中途解析を行った。平成18年2月末までに症例群48名、対照群143名の母親に対して面接調査を実施した。主な結果の概要は以下の通りである。1.妊娠中の喫煙は児童のADHD発症に関与している可能性が示唆された(性補正オッズ比1.58,95%CI 0.66-3.82)2.妊娠中の飲酒と児童のADHDには関連性が認められなかった。3.妊娠中の精神的ストレスは児童のADHDと有意な関連が認められた(性補正オッズ比1.67,95%CI 1.21-2.31)また、以前より行なっていた喫煙科学研究財団による分子疫学的研究は九州大学に集約することとし、今後の九州大学における本研究に要する費用は、同財団による補助金を用いて、なお不足する額を充当することに用いる予定である。基本的に平成18年度の実施形式を踏襲して調査を継続した。平成19年度に明らかになった問題点として、精神科もしくは小児科外来を継続して受診している和歌山県内のADHD症例の調査が、すでに平成18年度にほぼ終了し、新規のADHD症例の母親に面接を実施することが困難であることが判明した点である。すなわち軽症のADHD児童は、受診した場合でも学校や家庭などの環境調整に関するアドバイスを主治医から受けるに留まり、12回の受診のみで終了するため、治療期間中に面接を実施することが困難である。換言すれば、面接を実施した症例には重症例が多いというバイアスの存在を示唆している。事実、面接実施症例のADHD RS-IV得点は約30点(54点満点)であり、1416が境界域とされていることからも、重症例が多いと言える。以上の問題点を踏まえながら、主要結果を概説する。調査は平成20年4月までに対象地区を大阪府や三重県まで拡大し、症例児童および母親84組、対照児童および母親232組を対象に面接調査を実施した。主な結果は下記の通りである。1.妊娠中の喫煙は児童のADHD発症に関与している可能性が示唆された(性補正オッズ比1.7、95%CI 0.9-3.3)2.妊娠中の飲酒と児童のADHDには関連性が認められなかった。3.妊娠中の中等度以上の精神的ストレスは児童のADHDと強い関連が認められた(性補正オッズ比3.1、95%CI 1.8-5.5)平成19年度の実施形式を踏襲して調査を継続した。前年度の報告書にも記したように、新規のADHD症例は和歌山県外の研究協力機関においてもほとんど発生しなかったため、主要結果は前年度の報告とほぼ同じである。最終年度の報告として、回答の信頼性が不十分な者および本科学研究費補助金交付以前に予備調査として収集していたデータを除き、平成20年12月までに症例児童および母親87組、対照児童および母親250組を対象に多重ロジスティック回帰分析を実施した。主な結果を以下に示す。1.妊娠中の母親の能動喫煙と児童のADHDには有意な関連性を認めなかった(補正オッズ比1.5,95%CI0.7-3.4)。2.妊娠中の母親の飲酒と児童のADHDには関連性が認められなかった(補正オッズ比0.2,95%CI0.04-1.3)。

3.妊娠中の母親の重度精神的ストレスは児童のADHDと強い関連が認められた(補正オッズ比7.7,95%CI2.7-22.1)。4.両親の精神障害の既往ならびに、母親のADHD傾向と児童のADHDの間には有意な関連性が認められた。5.面接調査後6ヶ月以内に行った再調査により、母親による妊娠中の生活習慣の想起ならびに子どものADHDの状態評価には十分な再現性があることが確認された。まとめ:ADHDの発症には、妊娠中の母親の生活習慣よりも、ADHDを含めた精神疾患に関する遺伝的脆弱性が強く関与している可能性が示唆された。
ランダム磁性体を適用した人工格子の磁性

FeF_2は非常に強い1軸異方性をもつ3次元反強磁性体(ネール温度T_N=78.4K)である。我々は人工的な2次元イジング磁性体の実現を目指して、FeF_2x分子層とZnF_230分子層を交互にn回蒸着した多層膜([FeF_2(xML)/ZnF_2(30 ML)]n)を作製し、X線を用いて構造解析を行い、この多層膜は、基盤物質としてサファイアを用いた場合はスピン容易軸に結晶が成長し、酸化マグネシウムを用いた場合は、スピン容易軸に垂直な方向に結晶が成長することを明らかにした。SQUID磁束計を用いてこれらの試料の磁化の温度変化の膜厚依存性を調べたところ、ゼロ磁場冷却後と磁場中冷却後の磁化の間に転移温度以下において不可逆性が見られた。これは磁性膜と非磁性膜との境界に生じた構造的な乱れによるランダム磁場効果に起因すると考えられる。いずれの基盤物質を用いた系でも、10MLよりも磁性層が薄い領域で、ネール温度が徐々に低下することがわかった。ネール温度の磁性膜厚依存性から、x4 MLにおいて、3次元系から2次元系へのクロスオーバーが始まることが示された。また、スピン容易軸方向に成長した試料においては、24MLの付近でネール温度の磁性膜厚依存性に異常が見られ、バルクの希釈系と比べて多層膜では交換相互作用の競合の寄与が大きいことが示唆された。人工的な2次元イジング磁性体の実現を目指して、FeF_2n分子層とZnF_230分子層を交互に50回蒸着した多層膜([FeF_2(nML)/ZnF_2(30ML)]50,n=110)を作製した。SQUID磁束計を用いてスピン容易軸方向に磁場を印加し、多層膜のゼロ磁場冷却後の磁化(M_<ZFC>)と磁場中冷却後の磁化(M_<FC>)の温度変化を測定し、その膜厚依存性を調べた。n=210の試料においていずれもバルクのT_Nよりも低温にM_<ZFC>の温度依存性にピークが見られ、ピーク温度以下でM_<FC>がM_<ZFC>から逸脱して温度の低下とともに増加することがわかった。n=1試料のM_<ZFC>にはピークは見られなかったが変曲点が存在し、その温度よりも低温においてM_<ZFC>とM_<FC>の間に不可逆性が現れた(M_<FC>>M_<ZFC>)。この不可逆性は、磁場中冷却後において系がドメイン構造をとっていることを示しており、原因として界面の乱れによるランダム磁場効果が考えれられる。n=210の試料においてはM_<ZFC>のピーク温度を、n=1試料ではM_<ZFC>とM_<FC>の間に不可逆性が現れる温度を、それぞれの試料における転移温度(T_c)とした。FeF_2層数の減少にともない、T_cは徐々に低下し、n=1試料の転移温度はT_c13Kである。一方、Onsagerによる2次元正方格子における理論を参考にして求めた転移温度は5Kである。この不一致の原因として、多層膜において膜厚に若干の分布が生じていることが考えられる。規格化された転移温度(1-T_c(n)/T_c(∞))のFeF_2層間の相互作用の数(L=n-1)依存性は、多層膜における有限サイズ効果について3次元系に対して予測された結果と、L>4ではよく一致するが、L4以下では一致しない。これは、この多層膜がL4すなわちn5近傍において3次元磁性体から2次元磁性体へと移行することを示唆するものである。