hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
成人T細胞白血病関連抗原に対する宿主免疫応答のラット実験モデルにおける解析

〔研究の目的〕成人T細胞白血病(ATL)の発症には、ヒトT細胞白血病ウイルスI型(HTLV-I)の感染が密接に関連している。しかし、多くのHTLV-Ihealthy carrierが存在するにも拘らずATL発症者は極めて少く、その平均潜伏期が20年を越えることは、HTLV-I感染はATL発症の必要条件ではあるが十分条件ではないことを示している。そこで本研究においては、ATL発症における宿主の免疫応答の関与を、ラットの実験モデルを使用して調べることを目的とした。〔結果・考察〕1.HTLV-I関連細胞株の樹立:致死量X線照射HTLV-I産生MT-2細胞との混合培養法により、Fisher及びKewsisラット胸腺及び脾細胞由来のT細胞株FIRT-1、FIRS-1、LERT-1、LERS-1を樹立した。2.細胞傷害性T細胞の誘導:上記4種類の細胞株及びWister King由来のTARS-1の生細胞1-2x10^6をラット腹腔内に注入し、2週後に採取した脾細胞及び腹腔内リンパ節細胞をマイトマイシンC処理した同種標的細胞を4-5日間混合培養しエフェクター細胞とした^<51>Cr標識標的細胞とエフェクター細胞を混合し4-16時間後の放出放射能により細胞傷害活性を測定した処、同系のラットに対し5%以上の細胞傷害性を示したのはFIRS-1のみであった。この活性は16時間でピークをむかえ、抗Thy1抗体と捕体処理によって消失することから、主に細胞傷害性T細胞の動きによるものとみられる。しかし、この活性はウイルスを加えても消失しないことや、FIRS-1自身がウイスル抗原を発現していないことからウイルス以外の抗原に対する可能性が強い。さらに、標的抗原の性状、MHC拘束性の有無、免疫修飾が及ぼす宿主免疫応答性への影響などを検索中である。近交系ラットであるFisher 344およびLewisを用いて,同ラットの胸線細胞および脾細胞のHTLV-Iによるトランスホーマントである4細胞株(FIRS-I FIRT-I,LERS-I,LERT-I)に対する免疫反応を種々の角度から検討した.細胞性免疫の面ではキラー細胞の誘導を試みた.すなわち,同系ラットのHTLV-I関連細胞株で免疫し, 2週間後に脾細胞をin vitroに移してマイトマイシンC処理した同一細胞と4日ないし5日間混合培養した.再刺激後51Crでラベルした標的細胞との51Cr細胞障害試験を行い,現在までに4つの細胞株中3つに15-25%のキラー活性が示されている.この活性は抗Thy 1でエフェクター細胞を処理することで失われることから,エフェクター細胞の主体は細胞障害性T細胞であると考えられる.また活性のピークは反応後12-16時間後であった.細胞障害活性はFisher 344とLewisの間で交叉するデータが得られているが, MHC restrictionの点に関しては現在用いる細胞種が限られているので,さらに異ったMHCを有するラット細胞についてトランスホーマントを確立すべく実験中である.尚,現在インダクション相のほかエフェクター相についても研究解析中である.液性免疫の面では,現在までに特記すべき陽性結果は得られていない.今後はさらに特異的細胞障害性T細胞のクローンを樹立し,クローンの抗原レセプターの構造を解明する予定である.〔研究の目的〕成人T細胞白血病(ATL)の発症には、ヒトT細胞白血病ウイルスI型(HTLV-I)の感染が密接に関連している。
歯周炎とＰｏｒｐｈｙｒｏｍｏｎａｓ　ｇｉｎｇｉｖａｌｉｓ抗体：酵素抗原法の応用

歯周病の病変部では抗体産生細胞の強い浸潤を認める。しかし、これらの細胞がつくる抗体の標的抗原は明らかにされていない。ポルフィロモナス・ジンジバリス(Pg)は歯周病の主要な原因菌であることから、これらの細胞がPgに対する抗体を産生していることが推測される。そこで本研究は、アルファスクリーン法と酵素抗原法を用いて、歯周病の病変部における抗Pg抗体産生細胞の検索を行った。その結果、Pgに対する抗体を産生する細胞が歯周病病変歯肉組織内に存在することが明らかとなり、Pgに対する炎症反応が歯周病の病態形成に関与することが示唆された。歯周炎の病変歯肉局所には、多数の抗体産生細胞(形質細胞)が浸潤している。これらの細胞が産生する抗体の標的抗原は明らかでない。歯肉病変で産生されることから、これらの抗体を解析することで、歯周炎の病態解明への貢献が期待される。Porpyromonas gignivalis(Pg)は歯周病菌のひとつであることから、病変歯肉組織に浸潤する形質細胞が、抗Pg抗体を産生している可能性がある。そこで本研究では、酵素抗原法を用いて、歯周炎病変歯肉に浸潤する抗Pg抗体産生細胞の証明を試みた。Pg抗原として、Ag53およびArg-gingipainとLys-gingipainの蛋白分解酵素ドメイン(Arg-pro、Lys-pro)および赤血球凝集素ドメイン(Arg-hgp、Lys-hgp)のビオチン標識蛋白をコムギ無細胞系により作製し、20例の歯周病患者を対象に歯肉組織における抗Pg抗体を検索した。歯肉組織抽出液の抗Pg抗体を検索するためにAlphaScreenを行った結果、いずれかのPg抗原に対する陽性シグナルが17例に認められた。一方、歯肉組織切片に対する酵素抗原法の結果、いずれかのPg抗原に対して陽性シグナルを示す細胞が17例で認められた。さらに、ビオチン化抗原とB細胞マーカーである抗CD79a抗体との蛍光二重染色を行ったところ、ビオチン化抗原陽性細胞でCD79aも陽性であり、酵素抗原法陽性細胞が抗体産生細胞であることが確認された。一方、ビオチン標識抗原と未標識抗原との競合反応による酵素抗原法の吸収試験では、同一の未標識抗原によって、標識抗原による染色シグナルの低下が認められ、歯肉組織切片上の抗体の特異性を確認できた。これらの結果より、歯周炎病変歯肉に浸潤する形質細胞が抗Pg抗体を産生していることが証明された。歯周病の炎症病態形成において、Pgが強く関与することが再確認された。初年度として、歯周炎の診断を受けた患者20例から歯周炎歯肉組織、静脈血5ml、コントロールとして乳児口腔粘膜組織、静脈血5ml(3例)を採取した。次にコムギ無細胞蛋白質合成系を利用し、Porphyromonas gingivalis菌(以下Pg)由来ビオチン化抗原Ag53、Arg-pro、Arg-hgp、Lys-pro、Lys-hgpの5種類、コントロールとしてStreptococcus mutans由来のSpaP蛋白を作製した。AlphaScreen法において、いずれかのPg抗原に対する抗体が血清では60%(12/20)、組織抽出液では85%(17/20)に検出された。歯根嚢胞での陽性率(血清20%(2/10)、組織抽出液33%(2/6)と比較すると、明らかに高率に検出されており、歯周病とPgとの関連を強く示唆する結果と考えられる。酵素抗原法においても、歯周病歯肉病変の85%(17/20)で抗Pg抗体産生細胞が検出され、歯根嚢胞における陽性率25%(2/8)よりも明らかに高率であった。これらの結果は、歯周病の歯肉における炎症反応において、Pgが強く関与することを示唆している。初年度に計画した試料の採取、標識抗原の作製、酵素抗原法の実施、AlphaScreen法の実施した。計画どおりに進展している。2年目は下記の実験を行う予定である。1.酵素抗原法でPg由来ビオチン化蛋白に対して陽性を示した細胞が、形質細胞であることを確認するため、Pg抗原および抗CD138抗体による蛍光二重染色を実施する。2.各Pg抗原が反応する形質細胞から産生される抗体の特異性を検証するため、免疫吸収試験を実施する。次年度の研究費および翌年度に申請する研究費は、以下の用途に使用する予定である。PCRによる転写鋳型調製の迅速化のため、備品としてT100サーマルサイクラーを購入予定である。その他、酵素抗原法試薬、AlphaScreen用試薬などの消耗品購入にあてるほか、研究成果発表、論文投稿料などに利用する予定である。
遺伝子改変マウスを利用したＥＧＦＲ遺伝子変異陽性肺癌の基礎的臨床的検討

1EGFR遺伝子改変マウスを使用し,afatinib (非可逆性TKI), everolimus (mTOR阻害薬), AZD1480 (JAK-1/2阻害薬)の抗腫瘍効果を明らかにした。2マウス異種移植モデルで,T790Mを有する耐性細胞に対してafatinib + cetuximab + bevacizumab併用療法は,持続する病理学的完全奏効をもたらすことを証明した。3Ogg1ホモノックアウトマウスに高用量タバコ特異的ニトロサミン(NNK)投与で9.3%に早期発癌を肺に認めたが,低用量では発癌を認めず,上皮成長因子受容体(EGFR)遺伝子異常との関連は不明である。BIBW2552:マウスEgfr delE748-A752導入マウスを15匹ずつ,無治療群,gefitinib群とBIBW2552連日経口投与群で3群比較し,BIBW2552の生存期間中央値未到達(無治療群:17.3週,gefitinib投与群:54.3週)であり,gefitinibと比較しその生存期間を有意に延長した(logrank test,p<0.05)。BIBW2552はgefitinibと比較してEGFR,HER2のリン酸化をより強く長期間抑制した。everolimus:ヒトEGFR L858R遺伝子導入マウスを12匹ずつ2群に分け,無治療群とeverolimus連日経口投与群で比較し,everolimusは生存期間中央値を58週(無治療群:31週)と有意に延長した(logranktest,p<0.001)。また,everolimusは試験管内でgefitinib耐性株RPC-9に対しても感受性を残すことを明らかにした。AZD1480:マウスEgfr delE748-A752導入マウスを13匹ずつ2群に分け,無治療群とAZD1480(30mg/kg)連日経口投与群で比較し,AZD1480は生存期間中央値を31週(無治療群:15.1週)と有意に延長した(logrank test,p<0.0001)。また,AZD1480は試験管内でgefitinib耐性株RPC-9に対しても感受性を残すことを明らかにした。EGFR遺伝子変異陽性癌に対するDual TKI,mTOR阻害薬,JAK1/2阻害薬の有用性を示した。上皮成長因子受容体(EGFR)遺伝子変異を有する肺癌の発癌・増殖・進展過程を明らかにするため,EGFR遺伝子改変マウスを利用し,免疫組織学的分子生物学的に包括的に解析する。pEGFRとpHER2のリン酸化を非可逆的に抑制出来るアファチニブ(afatinib)はT790M変異を有するゲフィチニブ耐性株に対してもより強い増殖抑制効果を示し,EGFR遺伝子改変マウス(mouse Egfr del E748-A752, EGFR del E746-A75 )のゲフィチニブと比較して全生存期間を有意に延長することを示した。マウス異種移植モデルでVEGF-Aに対する抗体べバシツマブ(bevacizumab)とアファチニブを併用することで,T790Mを有する耐性細胞に対して優れた抗腫瘍効果を示すことを証明し,アファチニブ単剤あるいはベバシツマブ併用での臨床応用の可能性を示した。mTOR阻害薬であるエベロリムス(everolimus)連日経口投与によりヒトEGFR L858R遺伝子導入マウスの生存期間を無治療群と比較して有意に延長した。JAK1/2阻害薬であるAZD1480はマウスEgfr遺伝子改変マウスの生存期間を無治療群と比較して有意に延長した。エベロリムスもAZD1780も試験管内の実験であるがゲフィチニブ耐性細胞RPC-9細胞株に感受性を残していた。これらの結果は,EGFR遺伝子変異陽性肺癌に対するアファチニブ,エベロリムス,AZD1480の臨床応用の可能性を示している。また,EGFRチロシンリン酸化酵素は用量依存性がないと考えられていたが,マウス異種移植モデルの腫瘍増殖抑制効果,EGFR遺伝子改変マウスでの生存期間の解析,後方視解析であるがヒトでも体表面積が1.5m2未満患者で無増悪生存期間が有意に良好なことから,臨床での用量設定で何らかの対応が必要であることを示唆した。

申請者らはEGFR遺伝子変異を有する腫瘍自体が血管内皮細胞成長因子受容体(VEGFR)-2をともに発現することを認めており,これらの結果を樹立ヒト肺癌細胞株,生検,手術など臨床検体で確認し,効果的な予防・治療法開発のための基礎的データを提供し,新規予防・治療法を開発する目的で下記の研究を行った。pEGFRとpHER2のリン酸化を非可逆的に抑制出来るアファチニブ(afatinib)はゲートキーパー変異T790Mを有するゲフィチニブ耐性株に対してもより強い増殖抑制効果を示し,EGFR遺伝子改変マウス(mouse Egfr del E748-A752, EGFR del E746-A75 )の全生存期間を有意に延長することを示した。異種移植モデルでVEGF-Aに対する抗体べバシツマブ(bevacizumab)とアファチニブを併用することで,T790Mを有する耐性細胞に対して優れた抗腫瘍効果を示すことを証明し,アファチニブ単剤あるいはベバシツマブ併用での臨床応用の可能性を示した。エベロリムス(everolimus)連日経口投与によりヒトEGFR L858R遺伝子導入マウスの生存期間を無治療群と比較して有意に延長した。AZD1480はマウスEgfr遺伝子改変マウスの生存期間を無治療群と比較して有意に延長した。エベロリムスもAZD1780も試験管内の実験であるがゲフィチニブ耐性細胞RPC-9細胞株に感受性を残していた。これらの結果は,EGFR遺伝子変異陽性肺癌に対するアファチニブ(Dual TKI),エベロリムス(mTOR阻害薬),AZD1480(JAK1/2阻害薬)の臨床応用の可能性を示している。mTOR阻害薬であるeverolimus連日経口投与によりヒトEGFR L858R遺伝子導入マウスの生存期間を無治療群と比較して有意に延長した。JAK1/2阻害薬であるAZD1480はマウスEgfr遺伝子改変マウスの生存期間を無治療群と比較して有意に延長した。EverolimusもAZD1780も試験管内の実験であるがgefitinib耐性細胞RPC-9細胞株に感受性を残していた。これらの結果は,EGFR遺伝子変異陽性肺癌に対するafatinib, everolimus,AZD1480afatinib + cetuximab + bevacizumab併用療法の臨床応用の可能性を示している。26年度が最終年度であるため、記入しない。呼吸器内科学(胸部腫瘍学)26年度が最終年度であるため、記入しない。EGFR遺伝子改変マウスを使用し,各種チロシンリン酸化酵素阻害薬:TKI(BIBW2552(非可逆性Dual TKI of EGFR and HER-2),everolimus(mTOR阻害薬),AZD1480(JAK-1/2阻害薬)などの薬剤による抗腫瘍効果,生存期間に与える影響,下流シグナルの変化を明らかしており,成果は米国癌学会で報告し,論文も投稿中である。研究は予想通りおおむね順調に進んでいる。EGFR遺伝子改変マウスを使用し,各種チロシンリン酸化酵素阻害薬: TKI(BIBW2552 (非可逆性Dual TKI of EGFR and HER-2), everolimus (mTOR阻害薬), AZD1480 (JAK-1/2阻害薬)などの薬剤による抗腫瘍効果,生存期間に与える影響,下流シグナルの変化を明らかしており,成果は米国癌学会,日本癌学会総会で報告し,論文も投稿中である。
宋金元代中国における石刻「文書」の歴史的展開

12世紀の北宋末期の中国では、公文書を石碑上に精巧に復原して刻ざむ石刻「文書」が出現した。その石刻「文書」は中国において20世紀初頭まで作成され続ける。本研究では、宋金元代において石刻「文書」がどのように中国に定着していったのかを、歴史学の立場から考察した。その際、石刻「文書」を政治・文化・地域の凝集物として位置づけ、美術史や宗教学といった多分野を横断する研究成果を国際的に発信した。研究実施計画に基づき、平成26年度は次の三点に重心を置き研究を進めた。1、文献史料の整理・分析。2、フィールドワーク。3、研究成果の発信。この三点に即して研究成果を記す。まず1に関して。本研究では考察対象時代を従来の宋代よりも広く設定しているため、金代及び元代に関する文献史料の基礎的な整理・分析をまず行った。次に2に関して。自らを「資料の史料化プロセス」に置き史料論を含めた研究を進めるため、中国現地に赴きフィールドワークを行った。8月には蘇州大学の丁義jue氏の協力を得て蘇州玄妙観の碑刻「玄妙観重修三門記」と蘇州文廟の碑刻を調査した。前者は元代を代表する書家趙孟fuが書丹したものであり、その草稿は東京国立博物館に所蔵され中国書法上に重要な位置を占めている。しかし、原碑は失われ、現在立石されている碑は復元された模刻であり、書は草稿として伝世しているため、碑刻自体の歴史的意味は見過ごされてきた。しかし、石刻「文書」のモノとしての側面を重視する本研究にとって、書が石に刻まれる意味を考える上で当該碑刻は重要な考察対象であり、その大きさ、形状、位置などの現場状況の把握を行った。3に関して。ボストン、杭州で開催された2つの国際学会に英語論文を提出して参加し研究発表を行い、国内では2回の研究発表を行った。また、中国語論文を国際学界において影響力の強い論文集に1本公刊し、研究成果を国際的に発信した。これら海外での積極的な研究発表は現在の日本の学術界に求められる国際化の方向性に一致すると考える。研究実施計画に基づき、平成27年度は次の二点に重心を置き研究を進めた。1、フィールドワーク。2、研究成果の国際的発信。この二点に即して研究成果を記す。まず1に関して。昨年度に蘇州でフィールドワークを行い、特に碑刻「玄妙観重修三門記」の調査を行った。その成果を踏まえ、その碑刻撰者牟ケンの文集『陵陽集』に注目した。この文集には各種版本が現存しており、6月に台湾台北の国家図書館へ赴き、また10月には中国北京の中国国家図書館・北京大学図書館・中国社会科学院国家科学図書館のそれぞれに赴き、各版本の調査を行った。文献学の基礎作業であるこれらの版本調査を通し、二種類の序文の有無が判明し、文字の異同の確認だけでなく、書籍自体の意味を問う視野を得ることができた。これは史料を抽象的な情報として扱うのではなく史料のモノとしての性質も重視する本研究にとって重要な成果であった。また、10月に実施した山東調査では、従来未見の金代石刻「文書」を得ることができた。次に2に関して。上記のフィールドワークで得た成果に基づき、台湾と中国での国際会議と三つの国内学会で発表した。特に、当初の研究計画に記した通り、台湾の研究プロジェクト「游於芸:十一至十四世紀士人文化活動与人際網絡」を総括する国際会議に参加して発表し、参加していた海外の研究者に本研究の重要性を訴えることができたことは研究遂行上大きな成果である。その結果として、その会議に参加していた海外の研究者と共同して次年度の国際会議で研究発表することになっている。研究成果の国際的発信と、それによる海外の研究者との研究協力の推進を進めることができた。これら成果により書を石に刻むことの意味やそれを巡る士人たちの活動を明らかにし、紙の文書上の文字書体等を精密に石の上に再現する石刻「文書」を当時の政治・文化活動の文脈上に位置づけることを可能にした。研究計画の第2年度となる平成27年度は、当初の計画の通り、フィールドワーク基づく研究を遂行し、その成果を国内外に向け発表した。また、国際会議で学術交流を持った海外の研究者との連携を形成したことにより、計画最終年度となる次年度への展開を準備することができた。研究はおおむね順調に進展していると言える。最終年度となった平成28年度は、当初の研究計画に従い、特に国際学界における研究成果の発信とそれによる海外の研究者との協力体制の強化に努めた。元代碑刻「玄妙観重修三門記」は、元代の書を代表する趙孟フの作品として誰もが知る非常に有名な書法作品である。そのため、これまでは美術史・書法史で考察対象とされるのみで、碑刻としての作成を巡る歴史的背景は十分に明らかにされていなかった。その「玄妙観重修三門記」をモノとして歴史学の立場から考察し、南宋末から元初にかけた江南士人たちの具体的動向を明らかにした。これは石刻「文書」が当該時期に展開し得た前提状況に関わる。この研究成果は国際会議での討論を経て論文として刊行した。

また、従来利用されていた史料中の石刻「文書」は、最終的に石碑に刻まれたものしか存在せず、紙の文書が発給される以前或いは石に刻まれる前に政府と寺観がやり取りをした文書史料はなかった。しかし、本研究では道教経典を収録する『道蔵』中に、文書発給申請から石刻「文書」作成までの一連のプロセスで使用された文書記録を発見し、文書受領者側が公文書をどのように利用したのかを具体的に明らかにした。更に、政府と寺観のやり取りにおける実際の文書伝達が、文書に記される経路と異なることも指摘した。そして、上述の成果を、対象時代や分野を異にする研究者が多く集まる国際学会において発表できたことは本研究において意義が大きい。2015年度の学界動向を分析する論文で、従来の「縦割り」のディシプリンを克服し既存分野を横断する研究が現在求められていることを指摘したが、上述した本研究の成果はその動向に合致したものである。そのような研究では多分野の研究者間での協力が必要となる。本研究では、国際学会における学術交流の中で、例えば道教研究者といった史学分野にとどまらない研究者との協力体制の構築を進めることができた。12世紀の北宋末期の中国では、公文書を石碑上に精巧に復原して刻ざむ石刻「文書」が出現した。その石刻「文書」は中国において20世紀初頭まで作成され続ける。本研究では、宋金元代において石刻「文書」がどのように中国に定着していったのかを、歴史学の立場から考察した。その際、石刻「文書」を政治・文化・地域の凝集物として位置づけ、美術史や宗教学といった多分野を横断する研究成果を国際的に発信した。研究計画の初年度となる平成26年度は、文献史料の整理・分析を進めるとともに、当初の計画の通り研究成果を国内外において発表した。本研究は、各国で進められている研究プロジェクトに積極的に参加し研究成果を国際的に発信することにも重点を置いている。そのため、特にアメリカと中国の学会で研究発表を行った意義は大きく、次年度以降の研究の基盤を形成することができた。研究は順調に進展していると言える。本研究は宋金元代中国の石刻「文書」を主題とする。だが、本年度の研究成果に鑑みて、石刻「文書」が当該時期における士人たちのどのような政治的・文化的活動の中から生み出されたのかという視点からの考察も不可欠である。そのため、石刻「文書」自体を考察する一方で、それが当時の全体的な状況の中でどのような意味を持ったのかを追求する必要がある。そして、国際会議への出席を通し、本研究を国際的な学術動向の中に位置づけることが、最終年度となる次年度において重要であると考える。宋金元代中国史当初の計画では中国でのフィールドワークを予定していたが、日程の都合上実行することができなかったため。国外でのフィールドワークのための旅費、或いは所属変更に伴い研究環境に合わせた備品の購入のために物品費に充てる計画である。なし
１９３０年代後半における生活綴方教育の動向についての研究

生活綴方教育は、文章表現技術の指導のみならず、綴ることを通して自己認識や自然認識、社会認識を形成させようとするものである。1930年代後半において、教育への統制が強化されるなかで、生活綴方教育を文章表現技術指導のみに限定し、綴る内容は不問とする動きが生じた。生活綴方教育の実践家であった国分一太郎も、その一人であった。国分は、教師が学校外の地域での社会事業に尽力することを主張した。その社会事業は、まもなくの1937年以降には、国民精神総動員運動に置き換えられることとなった。1930年代後半における綴方関係の雑誌論文や単行本の収集、リストアップを継続しておこなった。さらに、動向をとらえていくうえで、今年度は、とりわけ個々の綴方の評価の観点のありように着目し、選評の分析に着手した。千葉春雄主宰の雑誌『綴り方倶楽部』、鈴木三重吉主宰の雑誌『赤い鳥』、小砂丘忠義編集の雑誌『綴方読本』の3誌に掲載された綴方作品を比較対照すると、3誌のうち、二つの雑誌に同一作品が掲載され、評も付されている場合があるものが、少なくとも3通り確認された。これは、雑誌の編集の側が学級文集等から採録したものなのか、「二重投稿」したことによるものかは不明であるが、結果としてはほぼ同時期に複数の雑誌に綴り方が掲載されて、むそこに評も付されている場合があるものが見いだされるということである。もちろん、限られた事例であり、同一の綴方への評の異同でもって一般化を急ぐことは無理であるが、雑誌における特徴はおおよそは把握できるのではないかという見通しをもって作業をすすめてきた。また、小砂丘忠義のの評文の観点については、その綴方論の推移との関わりで検討して、その一端を、二つの文章としてまとめた。なお、研究代表者の論文「綴方の評文の誤認問題ー中内敏夫『綴ると解くの弁証法』批判」(『土佐綴方茶話』17号、2012年)に関して、中内は『綴ると解くの弁証法〔増補改訂版〕』(渓水社、2013年)において「たしかに誤認であるだけでなく、小砂丘の評文を特色ずける『優等生』批判の立場もよくでてないので適切でない。今回再版を出すにあたり、この点も考えて太郎良のていねいな『批判』にしたがう」として、研究代表者の批判の一部に応えている。1930年代半ば以降における綴方教育関係の雑誌論文や単行本等のリストの作成、整理をすすめてきた。その際、『綴方生活』や『教育・国語教育』などの国語教育、綴方教育関係雑誌のみならず、『教育論叢』などの教育全般にわたる雑誌も視野に入れてきた。そのことによって、綴方教育の動向について、より幅広く把握できるようになると考えられるためである。現地調査としては、山形の国分一太郎資料室において、国分一太郎関係の文献収集をおこなった。とりわけ、国分の作成した学級文集について、現在までに確認されているものについては全体のコピーを入手することができ、国分の論稿とあわせて検討する条件がととのった。東京においては、同時代において主として演劇教育において著名であった落合聡三郎の旧蔵書のうちの綴方教育関係資料の譲渡をうけた。研究成果の一部は、まず、太郎良信「綴方教育における『文壇的批評』の意味の検討」(『教育研究ジャーナル』5巻2号、2013年3月、文教大学大学院教育学研究科)として公表した。これは、国分において綴方教育論が瀬表現指導に絞り込まれる際の理由づけとして、それまでの国分をも含めて文学的な批評を行いがちであったが今後は教育的な批評をするべきとする論を手案解した際に、国分は「教壇的批評」「教壇的批評」という語を用いたことがある。その国分の用法でもって太郎良の綴方教育史研究を批判する中内敏夫の研究グループへの反批判でもある。また、中内の研究が実証を果たしていないことを指摘したものとして、太郎良信「綴方の評文の誤認問題ー中内敏夫『綴ると解くの弁証法』批判」(『土佐綴方茶話』第17号、2012年10月、小砂丘忠義記念館)を公表した。1930年代後半における雑誌論文や単行本の収集、リストアップを前年度に継続しておこなった。その上で、綴方教育の動向をとらえるために、具体的な綴方に即しての評文に着目して、雑誌や評者による異同を検証する試みをすすめた。前年度から継続している作業によって、小砂丘忠義編集の『綴方読本』誌(郷土社)、千葉春雄主宰の『綴り方倶楽部』誌(東宛書房)、鈴木三重吉主宰の『赤い鳥』誌(赤い鳥社)の3誌のうち2誌の間において同一の綴方が掲載されて評が加えられている場合があることが分かってきている。そうした場合の綴方の評文の分析を行うことにより、綴方教育の動向が、具体的な形で把握できるものとみられる。研究代表者の論文「木村不二男の綴方教育論の検討」(文教大学『教育学部紀要』第48集、2014年)は、『赤い鳥』誌の主宰者・鈴木三重吉に師事しつつ、他方では小砂丘忠義らの『綴方生活』編集同人でもあった木村不二男の指導作品に即して、鈴木三重吉と小砂丘忠義の評文の異同を検討したものである。

三重吉は、ものごとの展開過程に応じて詳細に叙述していくことを求め、感想等を付記することを禁じた。小砂丘は、ものごと展開過程に応じて詳細に叙述していくこと自体は評価したものの、それをふまえての書き手の感想や考えが表現されることを求めた。木村の立場は、綴方が人間性をみがき社会性を身につけるものであるとの立場から、三重吉の示す文章表現技術に対しては評価しつつ、小砂丘の求めるものに共鳴するものであったといえる。1930年代後半の生活綴方教育の動向についての研究として、同一校における綴方教育の推移に注目した。対象の事例は、和歌山県有田郡の八幡尋常高等小学校の綴方教育である。同校には、学校文集15周年を記念して、東京の出版社から『曙光』(郷土社、1934年)を発行するなどの顕著な活動がみられた。『曙光』には、木村文助や冨原義徳、小砂丘忠義など、同時代の著名な綴方教育関係者の寄稿もあり、史料として重要なものとみられる。ただし、現物は、1970年代までには保管されていたことが同校の創立100周年記念誌に表紙等の写真が掲載されていることで確かであるが、現在は、所在不明のままである。その所在調査の過程で、長期にわたる学校文集の発行を支えた教師たちの顔ぶれの変遷も判明して来て、学校文集に収められた綴方の内容の推移も部分的ながら判明してきた。本研究の課題は1930年代後半における綴方教育の動向にあるが、それぞれの学校には当然のことながら、そこに至る教育実践の積み重ねがあり、1930年代前半の動向も含めて実証的に整理していく可能性がみえてきた。『赤い鳥』、新興教育運動、生活綴方運動など、全国的な動きの反映も確認される。これを論文としてまとめるのは、平成28年度のこととする。そのほか、従来まったく顧みられることのなかった『伸びゆく学童』(伸びゆく学童社)や、存在のみ知られていた『児童の綴方』(児童の綴方社)の確認をすすめた。その結果、通俗医学雑誌の一部分からら綴方雑誌が分離独立していく問題や、標準語の普及政策のもとでの綴方における方言使用の問題など、多面的な問題があることを明らかにすることができた。生活綴方教育は、文章表現技術の指導のみならず、綴ることを通して自己認識や自然認識、社会認識を形成させようとするものである。1930年代後半において、教育への統制が強化されるなかで、生活綴方教育を文章表現技術指導のみに限定し、綴る内容は不問とする動きが生じた。生活綴方教育の実践家であった国分一太郎も、その一人であった。国分は、教師が学校外の地域での社会事業に尽力することを主張した。その社会事業は、まもなくの1937年以降には、国民精神総動員運動に置き換えられることとなった。文献整理等の作業はほぼ終えている。分析と執筆を併行してすすめる段階である。教育学教育史研究をまとめて、成果を公表していく。関連資料の収集は、見通しがついた。関係文献を、掲載誌等の区別を超えてリストとして整理する作業をすすめることができた。ただし、目次から拾っただけで、論稿そのものの入手ができていないものがある。また、『綴方教育』(文録社)については昭和12年から16年までの時期のものの大半が、従来において所蔵状況が公開されている機関においては所蔵されておらず、また、古書店でも入手の見通しがたたないものとなっている。そこのところを打開していくことが当面の大きな課題となっている。これは、本研究のみならず、綴り方教育史研究の状況を改善するための課題でもある。平成26年度に、雑誌『綴方教育』(1926年1941年)のうち、とりわけ1930年代後半以降の号のコピーないしは現物を収集して、内容の整理分析を終える予定であったが、関係文献の入手が遅れたため、予定の研究作業がおこなえなかった。
高次脳機能障害への効果的入院リハビリテーションの確立

見えない障害とも揶揄される注意・記憶・遂行障害などの高次脳機能障害に対するリハビリのエビデンスは少ない。我々は、回復期リハビリ病棟入院中から退院後まで、どの時期にも採点できる高次脳機能障害評価法COPE (Cognition-oriented performance evaluation)を作成し、Rasch分析により21項目のS-COPEに短縮し、その妥当性を証明した。COPEやWAISなどを評価尺度として、高次脳機能障害者に対する介入方法の無作為比較試験を行った。今後の高次脳機能障害リハビリテーションのエビデンス蓄積にCOPE、S-COPEは有用と考えられる。これまでの高次脳機能障害研究は慢性期における一例報告のパターンが多く、高次脳機能障害に対するリハビリテーションのエビデンスは少ない。今回、入院中でも退院後でも使える評価法を作成し、治療法比較を行うこととした。平成24年度は評価法のbrush upを行い、訓練内容比較ランダムスタデイを開始した。(1)高次脳機能障害評価法COPEのbrush up回復期リハビリテーション病棟入院中から退院後まで、どの時期にも一貫して採点できる高次脳機能障害評価法として、平成23年度に骨格を作ったCOPE (Cognition-oriented performance evaluation)を実際の患者に適用して、質問の文章の推敲を行った。64回答のうち、全問回答可能は17回答であったため、回答できなかった理由を検討し、「できる時とできない時がある」,「設問のような場面がない」などが主体理由であった。この面から設問記載内容を変更し、89項目とした。記憶、注意、意欲、感情、共感、遂行の大項目のうち、COPEの記憶とFIMの記憶の相関係数は0.73、COPEの遂行とFIMの問題解決との相関係数は0.69であり、COPEの妥当性が示された。高次脳機能障害を主障害とする患者で、入院予定期間が1ヶ月以上である場合を対象とした。対象患者をランダムにゲーム群とドリル群の2群に分けた。ゲーム群はゲーム機Weeを用いた本人の好むゲームを行うこととし、ドリル群では机上ドリル課題を行うこととした。課題実行時間は1日40分で、2週間行った。入院から1週目と4週目を評価期間とし、間の2週間を訓練期間とした。評価は、WIAS-II、WMS-R、CAT、我々の開発したCOPEとした。現在、5例のエントリーを得て実行中である。リハビリテーションのエビデンスが少ないこれまでの高次脳機能障害研究に対し、入院中でも退院後でも使える評価法COPEを作成し、治療法比較を行った。(1)高次脳機能障害評価法COPEのbrush up高次脳機能障害を主障害とする患者をランダムにゲーム群とドリル群の2群に分けた。入院から1週目と4週目にWIAS-II、WMS-R、我々の開発したS-COPEを評価した。ドロップアウトを除いて8例ずつが終了し、群間比較を行った。有意差(p<0.05)が得られたのは、WMS-Rの遅延再生(4週時73.3 vs 59.9、利得12.3 vs 3.4)とS-COPEの遂行機能(4週時2.5 vs 1.75)のみであった。また、訓練の楽しさの有無でも2群に分け(あり7、なし9)、群間比較を行った。WMS-Rの言語性記憶4週時(87.1 vs 66.3)、WAIS-IIIのVIQ利得(14.0 vs 4.4)、PIQ利得(17.1 vs 2.8)、FIQ利得(18.1 vs 7.4)で有意差が認められた。今回、入院中でも退院後でも使える評価法を作成し、高次脳機能障害患者を層別化した上で治療法比較を行うこととし、平成23年度は評価法の作成、訓練内容の予備検討を行った。(1)高次脳機能障害評価法COPE回復期リハビリテーション病棟入院中から退院後まで、どの時期にも一貫して採点できる高次脳機能障害評価法COPE (Cognition-oriented performance evaluation)を高次脳機能障害治療経験の多い医師、療法士、ケースワーカーのチームで作成した。記憶、注意、意欲、感情、共感、遂行の大項目のもとに、入院中の生活環境でも回答可能で、かつ退院後の家庭・社会生活においても回答可能な具体的項目を設定し、回答はyes/noとした。実際の高次脳機能

障害患者での採点経験も加え、チーム会議でコンセンサスが得られるまで項目質問内容を煮詰めて結果的に96項目となった。(2)高次脳機能障害患者の層別化とそれに対応する訓練方法の検討2004年から2009年の間に当院回復期病棟に入院し,当院データベースで高次脳機能障害がチェックされた84名の患者(平均年齢47.5歳、発症後期間平均38日)を対象とし、カルテを後方視的にチェックした。訓練内容をグループ化し、7日間以上続いたものを集計した。外傷性脳損傷が54.8%と最多であった。注意障害、記憶障害が90%以上でみられ、次いで遂行機能障害,社会的行動障害の順となった。計算課題等のドリル、日課や見当識を尋ねる訓練、メモリーノートの使用法定着訓練が多数を占めた。年齢が高くなるにつれて記憶の訓練が増した。入院時FIM認知項目の低い群では記憶訓練が主体となり、高い群では訓練が継続されていなかった。評価法COPEは未だ89項目と項目数が多いものの、FIM認知項目と比較することで妥当性を検証することができ、一定の水準に達したと考えている。評価法の最終完成のためには、数十例を加えて分析を行い、項目の最終選択をする必要がある。訓練2種によるRandomized control studyが開始された。訓練期間が2週間と、当初想定の訓練期間より短くなったのは患者の入院状況を見極めた上での変更であり研究がうまくいかなかったわけでは無い。ただ、エントリーできない高次脳機能患者が想定より多めとなり、解析が平成25年度に持ち越された。その意味でやや遅れていると判断した。平成23年度に評価法を作成し、今後行われるRandomized controlstudyに使う訓練を組み立てるための調査を行い、それを受けて平成24年度に高次脳機能障害に対するRandomized control studyを行う予定を立てていた。評価法はCOPEと名付けられ、項目を絞るところまで来た。今後、項目数が減ることはあっても項目変更とはならないと考えられるため、概ね評価法作成課題は達成できたと考える。訓練法調査も行われ、そこから平成24年度に使う課題選択も行いつつあるため、こちらも予定通り進んでいると判断した。当初予定通り、Randomized control studyの継続を主体とする。用いる評価セットや、訓練機器は平成23-24年度のうちにある程度準備されているので開始に支障は無い。研究が加速するよう、必要な訓練・評価用具を整える。対象患者を増やすために、使用評価法やRandomized control studyの周知を藤田保健衛生大学七栗サナトリウムの教職員に行う。最終的にゲーム群とドリル群の2群間比較を行い、その結果を公表する。このrandomized control studyの例数が増えることで、評価法COPEの完成に向けての項目難易度分析(Rasch分析)を行いやすくなる。統計処理により、COPEの項目数を減少させ、評価法として完成させる。当初予定通り、Randomized control studyに用いる訓練方法を決めて、比較研究に入る。用いる評価セットや、訓練機器は平成23年度のうちにある程度準備されているので開始に支障は無い。
ベシクルを介した微生物間ネットワークの解明とそのデザイン方法の創出

近年細菌は膜で構成された袋状の構造体,メンブレンベシクル(MV)を細胞外に放出することが明らかとなっている。MVはその内容物を周囲の細胞に受け渡すことができるため,細胞間相互作用において重要な役割を担う。本研究では,MV生産菌を多数同定し,そのMV生産機構,MVの機能,またMVの伝達について解析し,成果を得た。特にMVの新規生産機構を発見した点と細胞間情報伝達への関与を明らかにして新たなモデルを提唱したことが大きな成果である。ベシクルは微生物が生産する膜小胞体であり、微生物間相互作用において中心的な役割を担っている可能性があるが、これまでにほとんど研究されてこなかった。本研究はベシクルを介した微生物間相互作用の実態を解明し、ベシクルの応用を目指す。H25年度はベシクル生産菌を活性汚泥などからスクリーニングし、これまでにベシクルを生産することが知られていなかった複数の細菌についてベシクル生産を確認することができた。ベシクルはこれまでに一部の限られた細菌でのみ生産が確認されていたが、今回得られた結果はベシクル生産の普遍性を示唆する結果となり、微生物生態系におけるベシクルの重要性が示された。得られたベシクル生産菌について、いくつかの細菌に着目し、そのベシクルの詳細について今後さらに解析していく予定である。また、ベシクル生産機構を解明するために、モデル菌として使用されている緑膿菌を用いて、ベシクルの構成成分を詳細に解析した。その結果、ベシクルがどのように誘導されるかの経路について新奇知見を得ることができた。今回新たに分かったベシクル誘導機構はストレス応答機構を介した機構であり、当該機構は細菌に広く保存されている。従って、緑膿菌のみならず、様々な細菌で同様な機構によってベシクルが誘導される可能性がある。引き続き解析することによって、これまでにほとんど理解されていなかったベシクルの生成機構を解明することが期待される。ベシクルは細菌が生産する膜小胞であり,申請者の研究を含め,多くの細菌でその生産が確認されてきている。本課題はベシクルを介した微生物相互作用の実態を解明し,さらにはベシクルの応用利用を目指す。H26年度は昨年度の結果を踏まえて,ベシクルの生産機構を中心に解析を行った。その結果詳細なベシクル生産機構を解明した。多くの細菌でベシクルがどのように生産されるかはほとんど解明されていないが,本成果は様々な細菌においてどのようにベシクルが生産されるかを説明できる可能性がある。また,本成果では最終的にベシクル生成に必須な遺伝子を2つにまで絞ることができた。さらには,この2つの遺伝子を細胞で強制的に発現させることによって,ベシクル生産を誘導することができた。従って.ベシクル生産を人工的に制御するための基盤が構築された。この成果はベシクルのデザイン化に向けた基盤技術の創出を飛躍的に進めるものである。次年度はさらに当該機構を利用したベシクルのデザイン化の技術基盤の確立を目指す。本研究は微生物が細胞外に生産するベシクル(膜小包)を介した微生物間ネットワークを解明し,そのデザイン化を実現するための基礎的な研究を行う。ベシクルは多くの微生物が生産していると思われていたがその実態については解明されていなかった。そこで,本研究では水処理に関わる活性汚泥を中心に,微生物によるベシクル生産および,ベシクルを介した相互作用,またベシクル設計・加工技術の基盤を構築することを目指した。その結果,MV生産菌を活性汚泥から同定することに成功し,微生物間相互作用における役割を明らかにした。さらには,ベシクルの新規生産機構を発見し,そこに関わる遺伝子を同定した。ベシクル生産機構についてはこれまでに多くのモデルが存在したものの,我々が発見したベシクル生産遺伝子は多くの微生物間で保存されているため,微生物共通のメカニズムである可能性がある。ベシクル生産遺伝子を様々ば細菌で発現させることで,ベシクル生産を大幅に誘導することにも成功し,ベシクル設計・加工技術の基盤が構築できた。加えて,微生物の表層の特性を変化させることで,そこから生じるベシクルの特性も改変できることを明らかにした。以上の技術を統合することによって,ベシクルを介して微生物間相互作用をコントロールできる可能性が見出された。得られた成果は微生物学のみならず,リポソーム工学にも貢献することが期待され,水処理技術においては,微生物群集の効率的な制御に用いることができる可能性がある。順調に成果が挙がっており,学会や論文発表を行っている。また,ベシクルの生産機構を解明したことによって,研究が大きく展開し,世界的にもこの分野をリードする体制となったために,順調に研究が進展していると判断した。近年細菌は膜で構成された球状の構造体,メンブレンベシクル(MV)を細胞外に放出することが明らかとなっている。MVはその内容物を周囲の細胞に受け渡すことができるため,細胞間相互作用において重要な役割を担うことが分かってきている。ほとんどの細菌がMVを生産すると言われているが,これまでに検証されてこなかった。本研究は,水処理に関わる細菌を中心にして,MVの生産,伝達を明らかにし,さらにはその生産機構に基づいたMV設計・加工技術の基盤を構築する。昨年度までの研究により,新奇MV生産機構を明らかにし,さらにはMVの特性を決定づける可能性のある因子をいくつか同定している。

28年度は主にMVの伝達について研究し,MVが細胞間情報伝達物質を含み,それがどのように伝達し,遺伝子発現を制御するのかについて明らかにした。具体的には,MVは疎水性の高い細胞間情報伝達物質を運搬しており,また,MV 1粒子には1細胞の遺伝子発現を制御する閾値濃度以上の情報伝達物質が含まれていることを明らかにした。さらには,放たれたMVは同種に付着しやすいことを明らかにした。本研究により細菌間情報伝達の新たなモデルが提唱され,実際の環境中でどのように細菌どうしが情報伝達を行うかについての理解が深まった。得られた知見を水処理施設から得られた活性汚泥にも応用し,様々な活性汚泥中のMVを解析した。その結果,どのような細菌がどのようなMVを生産するかについて示唆できる方法論が確立できた。近年細菌は膜で構成された袋状の構造体,メンブレンベシクル(MV)を細胞外に放出することが明らかとなっている。MVはその内容物を周囲の細胞に受け渡すことができるため,細胞間相互作用において重要な役割を担う。本研究では,MV生産菌を多数同定し,そのMV生産機構,MVの機能,またMVの伝達について解析し,成果を得た。特にMVの新規生産機構を発見した点と細胞間情報伝達への関与を明らかにして新たなモデルを提唱したことが大きな成果である。これまでほとんど明らかにされていなかったベシクルの詳細な生成メカニズムが解明できた.この成果は次年度以降のベシクルのデザイン化やベシクル生産の人工的な制御に大きな進展をもたらすことが期待される.以上より,おおむね順調に進展していると判断した.ベシクル生産に関与する遺伝子を同定したことによって,様々な細菌でベシクル生産メカニズムを検証できるようになった。今後は,多様な微生物でベシクルの機能を解析する。また,ベシクル生産を誘導する系も確立できたため,バシクルをバイオマテリアルとして利用するための,プラットフォームを構築する。28年度が最終年度であるため、記入しない。微生物学本年度に得られた成果に基づき,引き続き計画通りに研究を行う.すでにベシクルの解析技術は構築してあったため、本年度は計画通りに研究が進み、来年度に繋がる結果も得られた。従っておおむね順調に進展していると判断した。補助事業は概ね順調に進み,多くの成果を生んだ。とりわけベシクル形成に関わる遺伝子を同定するなど,分野内で一定のインパクトを及ぼしている。成果をより精緻に達成するためには遺伝子の機能を解明し,様々な微生物種で再現性をとる必要がある。従って,次年度の実験,学会発表,論文投稿・掲載料を確保するために,補助事業延長を行った。H27年度は最終年度につき,成果の学会発表や論文発表に伴い情報公開費用がH25,H26年度より多めに必要になると判断した.従って,学術研究助成基金助成金をH27年度の使用に繰り越した.物品費として分子生物学関連などを購入し,ベシクル生産解析およびベシクルの機能解析を行う。また,積極的に学会発表を行うための予算,論文投稿の予算として,ぞれぞれ旅費,その他で使用する。本年度得られた結果に基づき、引き続き計画通りに研究を行う。主に情報公開のための旅費,論文投稿費で使用する.
メゾスコピック系特有の物性を取り入れた宇宙ダスト生成過程の解明実験

気相中で微粒子が核生成する際の温度と濃度を干渉計を用いて決定することに成功し、核生成理論を用いることで、ナノ粒子の表面自由エネルギーと付着確率の決定に成功した。その結果、均質核生成には10の4乗から10の14乗という超高過飽和が必要であり、付着確率は0.01%という小さな値を取ることが分かった。また、非晶質相が核生成した後に結晶相に転移することや、核生成初期には結晶構造が未決定なことなど、均質核生成の描像の一端を解明した。惑星系の形成過程に伴う物質進化過程の解明という地球惑星科学の第一級の課題に対して、宇宙固体微粒子(宇宙ダスト)の核生成や結晶化過程を実験的に解明する。特に、干渉計を用いたその場観察実験により気相からのナノ粒子の核生成温度(過冷却度)、吸着係数や表面エネルギーなどの物理パラメーター、融合成長などの定量化を目的にする。ここで、ナノ粒子の"液体のような"非常に早い拡散現象が鍵になると考えており、ナノ粒子の液滴状融合成長や結晶構造の変化などの特異現象を考慮することが決定的に重要になる。境界領域への新たな分野の形成になる。平成24年度は、計画に沿って以下の実績を得た。核生成理論から導かれる核生成率は実験と桁で合わないことが分かっている。この理由のひとつは、成長途中に融合成長して数を減らした後の最終粒子を観察していたことにあると考えている6上記の物理パラメータも粒子サイズから求める為、融合成長頻度の定量化は欠かせない。これに対し、成長途中の粒子を採取することのできる試料採取装置の導入を行った。鉄蒸気からの均質核生成実験において、二波長干渉計による"その場"観察で核生成の温度と濃度を同時に決定することに成功した。観測ロケットを用いた微小重力実験も12月に成功させ、現在データを解析中である。これまで不明であった気相中での核生成における重力の効果を含めて、新しい知見が得られつつある。また、小惑星内における水質変質の影響を見極めるために透過電子顕微鏡溶液核生成ホルダーの導入を計画通りに行った。高温のガスが冷える過程で形成する宇宙固体微粒子(宇宙ダスト)は、惑星の材料であり、宇宙で分子や有機物が生成する下地となり、エネルギー収支を担っていることから非常に重要である。惑星系の形成過程に伴う物質進化過程の解明という地球惑星科学の第一級の課題に対して、宇宙ダストの核生成や結晶化過程を実験的に解明することを目的に、二波長干渉計を用いた“その場"観察実験と透過電子顕微鏡を組み合わせてナノ粒子の核生成温度(過冷却度)、吸着係数や表面エネルギーなどの物理パラメーター、融合成長などの定量化を行った。2012年12月にS-520観測ロケットを用いた微小重力中で宇宙ダストの再現実験をJAXAとの共同研究で行った。これに対して、25年度は対照となる地上実験を行い、微小重力実験との比較検討を行った。その結果、微小重力実験では地上実験よりも遥かに大きな過飽和環境下で核生成したことが分かった。ここで古典的核生成理論と半現象論モデルを用いて、実験における鉄蒸気の冷却のタイムスケールと凝縮温度から吸着係数や表面自由エネルギーの評価を行った。鉄を用いた核生成実験では付着確率は0.01%であったのに対して、地上実験では2桁以上大きな値を取ることが分かった。微小重力実験の値は、従来言われていた値100%に対して4桁も小さい。この物理パラメータは、宇宙ダストの核生成を議論するうえで最も大きな不定性を与えている。また、表面自由エネルギーに対する付着確率の依存性は小さかった。今回、宇宙に存在している鉄ダストの生成過程を明らかにできるデータが得られた。高温のガスが冷える過程で形成する宇宙個体微粒子(宇宙ダスト)は、惑星の材料であり、宇宙で分子や有機物が生成する下地となり、エネルギー収支を担っていることから、その生成過程を理解することは非常に重要である。惑星系の形成過程に伴う物質進化過程の解明という地球惑星科学の第一級の課題に対して、宇宙ダストの核生成や結晶化過程を実験的に解明することを目的に、二波長干渉計と赤外分光光度計を用いたナノ粒子の核生成過程の“その場"観察実験と透過電子顕微鏡を組み合わせて、付着確率や表面自由エネルギーなどの物理パラメーターの決定などを行った。平成26年度は、特に核生成時から成長する過程の赤外スペクトルその場計測の実験に大きな進展が見られた。宇宙に豊富に存在しており、地球型惑星の主原料の一つでもあるマグネシウムケイ酸塩が晩期型巨星周でナノ粒子を形成するのと同程度の条件(冷却の時間スケールと衝突頻度)で、再現することに成功した。その結果、マグネシウムケイ酸塩は、核生成時には液滴であり、その後の冷却過程で、結晶化することが分かった。

非晶質粒子からの結晶化ではおよそ1000 Kのアニールが必要であるが、今回は500 K程度の超高過冷却液滴から結晶化が進行した。さらに、核生成時のスペクトルは、従来天文学分野でケイ酸塩の代表的なスペクトルとして取り扱われているAstronomical Silicateに酷似している。これは、様々な天体で見られる10ミクロンフィーチャーを初めて再現した成果となった。気相からの核生成においては、従来気相から固相への相転移と考えられていたが、液滴を経由するプロセスがあることが実験的に示された。今後の研究の進展により、核生成過程のさらなる理解が見込める。にできるデータが得られた。26年度が最終年度であるため、記入しない。ナノ領域科学26年度が最終年度であるため、記入しない。試料採取装置や透過電子顕微鏡溶液核生成ホルダーは予定通り導入できた。また、均質核生成の"その場"観察実験と観測ロケットを用いた微小重力実験の対照実験も予定通りに行い、微小重力実験の結果と合わせて現在解析を進めている。以上、当初の計画通り進んでいる。平成25年度の実施計画として立てた、融合成長率の見積もり、その場観察実験、ロケットを用いた微小重力実験の対照実験の実施、核生成ー水質変質実験とも計画通りに行えたため。現在、ガスや材料物質の可視光領域における屈折率として文献値を用いている。しかし、文献値ごとにばらつきがあり、限られた波長のデータしかない。我々の装置は、これまでの報告と同等以上の精度で屈折率を求められることから、物性値の取得から実験を行うことで対応する。今後は宇宙で粒子が生成する際の雰囲気(H2, H2O, COなど)下で、ナノ粒子の成長過程を解明する。その際、ナノ領域における拡散速度の増大によるナノ粒子中へのガス分子の拡散現象が、成長や欠陥形成、組成分布などに与える影響も含めて明らかにする。また、天体スペクトル観測と比較を行う。赤外の吸収バンドは粒子の形態により変化する。すばる望遠鏡などを用いた天体観測と、実験室の値を比較し、宇宙での過飽和度を決定する試みを行う。次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり、平成25年度請求額とあわせ、平成25年度の研究遂行に使用する予定である。特に二波長マハツェンダー干渉計の改善に充てる。実験はトラブルなく計画通り進み、成果を順調に得られたため、ほぼ予定通りに使用できた。実験方法を工夫することができ、当初計画よりも消耗品を効率よく使用できたため次年度使用額が生じた。北海道大学に異動になったことから、当初の予定以上に必要となる旅費として使用する計画である。