hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
平面離散幾何とグラフ

本研究では次の関連する2つの問題を主に研究した。1つは平面へのグラフの直線埋め込み問題と平面でのグラフの実現問題である。これは「Geometric Graph Theory」と命名された新しい分野の重要な問題である。平面上の任意に指定された点集合上に、グラフが直線埋め込みできるかのはどんなときか、またできるときにはその埋め込みを求める良いアルゴリズムがあるか、などについて研究する。もう1つは平面上の2色点集合の平衡分割問題である。これは平面上に与えられた赤点と白点を、一定の比率で含むk個の部分集合に分割する問題である。同じ個数への分解とか、特別な場合には解決したが、個数が同じでない場合など未解決の重要問題がありこれを研究としたい。なお、この問題は私たち2人により提案された問題であり、また世界的に強い関心のもたれている分野である。平面上の凸集合は、3以上の任意の整数nに対して、外周と面積を同時に等分割するようにn個の凸部分集合に分割されることを示した。関連して、特異でない凸図形はある1点から出る4本の半直線によって4等分割できることも示した。また、この等分割に関する結果は、1/2以下で和が1となるk個の正の実数に対して、その比率で外周と面積を分割するようにk個の凸集合に分割されることも示した。さらに、これに関連して平面上の赤点の集合と白点の集合を同じ比率で分割する問題があるが、これに対しても、赤点が8個以下の時には、任意個の白点に対して、等分割でなく、同じ比率でも互いに素な凸集合に分割できることを示した。平面上の指定された点集合上にグラフを交差しないように直線分で埋め込む問題については、近年盛に研究されているが、いくつかの星型根付き木からなる星型根付き林もこのような直線埋め込みできることを示した。また、証明は多項式時間の埋め込みアルゴリズムを与えている。平面上に同数個の赤点と白点が与えられたとき、これらを交互に直線で結んでできるハミルトン閉路における交差数の最小個数を決定した。つまり、n個の赤点と白点に対する交差数の最小個数はn-2個で、これ以下のものが常に存在し、またどうしてもn-2個必要な例があることを示した。同時に、証明から多項式時間の実現アルゴリズムも得られる。
半安定多様体の対数クリスタルコホモロジーと正標数対数多様体の変形理論

最近,呼子笛太郎は正標数の完全体上のCalabi-Yau多様体に対し,新概念「擬分裂高さ」を定義し,擬分裂高さが有限ならば,長さ2のWitt環に持ち上がることを示した.その系として,この多様体のホッジドラームスペクトル系列がE_1退化することを示した.さらに,擬分裂高さと上記多様体の基本的不変量であるArtin-Mazur高さが等しいことを示した.したがって, Artin-Mazur高さが有限なCalabi-Yau多様体のホッジドラームスペクトル系列はE_1退化するという興味深い結果を呼子は得た.本研究者はこの結果の対数化を試み,正標数の完全体上の対数点上の対数Calabi-Yau多様体を定義し,この多様体に対し,上記結果の対数版をすべて証明し,呼子氏と共同でプレプリントを作成し,某雑誌に投稿した.この結果を得るため,幾何的手法で中核をなすNori-Srinivasのフロベニウス付き変形理論の対数版の理論を構成した。また,対数クリスタルコホモロジーに対する対数弱Lefschetz予想も定式化し,部分的な結果も得た.さらに,固有対数的に滑らかでCartier型の対数多様体に対し,擬分裂高さが有限ならば, Witt-sheafのコホモロジーは有限生成であることを示した.この結果はJoshi教授のF-split多様体のWitt-sheafのコホモロジーの有限性に関する結果の対数多様体に対する拡張であり,また、擬分裂高さが有限に対する2重の意味での拡張である.その証明の過程で、Artin-Mazur高さと擬分裂高さとの間の不等式が存在することを示した.この結果は予想すらされていなかった意外な結果である.Artin-Mazur高さと擬分裂高さとの不等式による関係が証明できたため。また、有限体上の対数Calabi-Yau多様体の有理点の個数に関する合同式も予想以上に証明できたため。現在までの進捗状況で述べた二つの結果の論文を完成させ、できるだけ早く雑誌に投稿したい。また,対数クリスタルコホモロジーに対する対数弱Lefschetz予想も定式化し,部分的な結果も得た.さらに,固有対数的に滑らかでCartier型の対数多様体に対し,擬分裂高さが有限ならば, Witt-sheafのコホモロジーは有限生成であることを示した.この結果はJoshi教授のF-split多様体のWitt-sheafのコホモロジーの有限性に関する結果の対数多様体に対する拡張であり,また、擬分裂高さが有限に対する2重の意味での拡張である.その証明の過程で、Artin-Mazur高さと擬分裂高さとの間の不等式が存在することを示した.この結果は予想すらされていなかった意外な結果である.さらに,有限体上の対数Calabi-Yau多様体の有理点の個数に関する合同式も予想以上の結果も証明できた.Artin-Mazur高さと擬分裂高さとの不等式による関係が証明できたため。
子供一人あたりの食品（給食）摂取による内部被ばく線量評価

福島原発事故を境に、食品の放射能汚染に対する不安が高まった。そこで、子供の食生活に直結する給食中の放射能濃度を調査し、給食摂取による内部被ばく線量評価をおこなった。本研究では、ストロンチウム90、セシウム134、セシウム137、プルトニウ239+240、ウラン238、トリウム232、ラジウム226、鉛210、ポロニウム210の放射能濃度の調査を実施した。試料は全国11都道府県の保育園(11園)及び小学校(2校)から調理済みの給食(牛乳を含む)を四半期ごとに採取した。採取した試料の放射能濃度を分析し、得られたデータを用いて、預託実効線量を算出し、給食摂取による内部被ばく線量評価を行った。福島第一原子力発電所の事故以来、国民の食品の放射能汚染に対する不安は高まっている。とりわけ、子供への影響を懸念する声が高い。本研究では、子供の食生活に直結する給食中の放射能濃度について調査し、給食摂取による内部被ばく線量評価を行うことを目的とする。その際、人工放射性核種(ストロンチウム90、放射性セシウム、プルトニウム239+240)のみならず、自然放射性核種(ウラン238、トリウム232、ラジウム226、鉛210、ポロニウム210)についても調査研究を行うことにより、内部被ばくに関する総合的な知見を得ることを目指す。また、試料採取方法に陰膳方式を採用することにより、実際の食生活に即した研究成果が得られ、国民への分かりやすい情報提供を目指す。平成25年度は主に試料の採取を実施した。協力保育園(11園:北海道、山形県、宮城県、福島県、東京都、神奈川県、石川県、大阪府、高知県、福岡県)と協力小学校(2校:福島県、千葉県)から調理済みの給食(牛乳を含む)を採取した。給食の採取は四半期ごとに1回(第1期間:平成25年1月から3月、第2期間:平成25年4月から6月、第3期間:平成25年7月から9月、第4期間:平成25年10月から12月)、年4回行った。1試料あたりの試料量は10kg程度である(数名分×5日分を混合)。平成25年度は、全期間分の試料の採取(計52試料)、前処理(灰化)が終了した。また、第1期間分の試料について鉛210以外の放射性核種の分析が終了した。また、得られた第1期間分のデータ(鉛210を除く)を用いて、暫定的に預託実効線量を算出した。その際、人工放射能核種核種(ストロンチウム90、セシウム137、プルトニウム239+240)のみならず、自然放射性核種(ウラン238、トリウム232、ラジウム226、鉛210、ポロニウム210)についても調査研究を行うことにより、内部被ばくに関する総合的な知見を得ることを目指す。また、試料採取方法に陰膳方式を採用することにより、実際の食生活に即した研究成果が得られ、国民へのより分かりやすい情報提供を目指す。平成24年度は試料採取のための協力機関の交渉を行った。協力機関の交渉は難航した。主に、教育委員会を中心に協力を求めたが、本研究で行う放射能分析が、現在学校現場で実施している給食検査よりもかなり詳細な分析になることに難色を示す場合が殆どであった。協力機関を模索する中で日本保育園保健協議会のご協力を得ることができた。協議会の各支部から協力園を仰ぎ調査対象として10の保育園を確保することが出来た。協力園の所在地は北海道、山形県、宮城県、東京都、神奈川県、石川県、大阪府、高知県及び福岡県である。その他に福島県の保育園(1園)、福島県の小学校(1校)及び千葉県の小学校(1校)の協力を得ることができ合計13園校の試料採取が可能となった。1園校につき、四半期ごとに1回(第1期間:平成25年1月から3月、第2期間:平成25年4月から6月、第3期間:平成25年7月から9月、第4期間:平成25年10月から12月)試料採取を実施するので、試料数としは52試料となる。平成24年度は第1期間分の試料採取と前処理(灰化)が終了した。福島第一原子力発電所の事故以来、国民の食品の放射能汚染に対する不安は高まり、とりわけ子供への影響を懸念する声が高い。事故から4年が経った今でも、子供への放射能の影響についての関心は高いままである。本研究では、人工放射性核種(ストロンチウム90、放射性セシウム、プルトニウム239+240)のみならず、自然放射性核種(ウラン238、トリウム232、ラジウム226、鉛210、ポロニウム210)についても調査研究を行うことにより、内部被ばくに関する総合的な知見を得ることを目指す。また、試料採取方法に陰膳方式を採用することにより、実際の食生活に即したデータが得られ、国民への分かりやすい情報提供が可能となる。

試料(給食)は、11都道府県(北海道、宮城、山形、福島、東京、千葉、神奈川、石川、大阪、高知、福岡)の保育園(11園)と小学校(2校)から採取した。データの季節変動を考慮し、試料は四半期ごとに採取した(第1期間:平成25年1月3月、第2期間:平成25年4月6月、第3期間:平成25年7月9月、第4期間:平成25年10月12月)。各期間内において、数名分の調理済みの給食(牛乳を含む)を5日間採取し混合したものを1試料とした。1試料あたり2530食分で試料量は10kg程度である。平成25年度は、全期間分の試料の採取(計52試料)と前処理が終了した。平成26年度は、全試料について、すべての放射性核種の分析が終了した。東京電力福島第1発電所事故を境に、国民の食品の放射能汚染に対する不安が高まった。とりわけ子供への影響を懸念する声が大きい。そこで、子供の食生活に直結する給食中の放射性物質の存在量を調査し、さらに給食摂取による内部被ばく線量評価を行うことで被ばくの実態を把握することを目的として研究を行った。本研究では、人工放射性核種のストロンチウム90、放射性セシウム(セシウム134、セシウム137)、プルトニウム239+240の調査に加え、自然放射性核種のウラン238、トリウム232、ラジウム226、鉛210、ポロニウム210の放射能濃度の調査を実施することにより総合的な評価を行えるよう研究を進めた。試料(給食)は全国11都道府県の保育園(11園:北海道、山形県、宮城県、福島県、東京都、神奈川県、石川県、大阪府、高知県、福岡県)及び小学校(2校:福島県、千葉県)から調理済みの給食(牛乳を含む)を採取した。給食の採取は季節変動を考慮して四半期ごとに1回(第1期間:平成25年1月3月、第2期間:平成25年4月6月、第3期間:平成25年7月9月、第4期間:10月12月)年4回行った。1試料あたりの試料量として10kg程度必要なので、各期間中の5日間を選び、数名分ずつ5日間採取した給食を混合して1試料とした(1試料あたり2530食分)。採取した試料は灰化処理を行い(鉛210、ポロニウム210分析には生試料を用いた。)、放射性セシウムはγ線スペクトロメトリーにより、その他の核種は放射化学分析により放射能濃度を分析した。得られたデータを用いて、預託実効線量を算出し、給食摂取による内部被ばく線量評価を行った。預託実効線量についてはICRPの線量換算係数を用いて園児と児童について試算した。福島原発事故を境に、食品の放射能汚染に対する不安が高まった。そこで、子供の食生活に直結する給食中の放射能濃度を調査し、給食摂取による内部被ばく線量評価をおこなった。本研究では、ストロンチウム90、セシウム134、セシウム137、プルトニウ239+240、ウラン238、トリウム232、ラジウム226、鉛210、ポロニウム210の放射能濃度の調査を実施した。試料は全国11都道府県の保育園(11園)及び小学校(2校)から調理済みの給食(牛乳を含む)を四半期ごとに採取した。採取した試料の放射能濃度を分析し、得られたデータを用いて、預託実効線量を算出し、給食摂取による内部被ばく線量評価を行った。研究当初、給食採取の協力機関の交渉が難航したため研究の着手が予定よりも遅れた。平成25年度には全試料(52試料)の採取、前処理が終了し、平成26年度には全試料について対象核種(ストロンチウム90、放射性セシウム、プルトニウム239+240、ウラン238、トリウム232、ラジウム226、鉛210、ポロニウム210)の分析が終了した。
血管平滑筋細胞の形質変換におけるアンジオテンシンIIタイプ2受容体の役割

1.アデノウイルス・ベクターの作成従来の培養血管平滑筋細胞ではアンジオテンシンIIタイプ2受容体の発現が低く、その情報伝達を検討することは困難であった。しかし、アデノウイルス・ベクターを用いた遺伝子導入によって発現させることにより高い導入効率と均一な発現が期待され、細胞生物学解析が可能となる。そのため応募者は、アンジオテンシンIIタイプ1受容体およびアンジオテンシンIIタイプ2受容体を培養血管平滑筋細胞に発現させるためのアデノウイルス・ベクターを作成した。このアデノウイルス・ベクターを用いた遺伝子導入によってアンジオテンシンII受容体を発現させ、ウエスタンブロット法を用いてその発現を確認した。2.アンジオテンシンII受容体が血管平滑筋細胞の形質変換に及ぼす影響の検討応募者はすでに、分化型形質を維持し、形質変換のメカニズム解析に有用な培養血管平滑筋細胞系をモデルシステムとして確立している。この培養血管平滑筋細胞において、アデノウイルス・ベクターを用いた遺伝子導入によりアンジオテンシンIIタイプ2受容体を発現させ、アンジオテンシンIIタイプ1受容体拮抗薬あるいはタイプ2受容体拮抗薬の存在下、非存在下にアンジオテンシンII刺激を加える。胎児型(未分化型)と平滑筋型(分化型)ミオシン重鎖の発現量をウエスタンブロット法により、またカルポニン(分化型)mRNAの発現をノーザンブロット法にて調べることによって、アンジオテンシンIIタイプ2受容体が血管平滑筋細胞の形質変換に及ぼす役割を検討している。1.モデルシステムの確立培養血管平滑筋細胞は培養中にその形質が分化型から未分化型へと脱分化するため、形質変換のメカニズム解析は困難であった。しかし、応募者は、血清不含培地にて、細胞外マトリックスの一つであるラミニン存在下で培養することによって、分化型平滑筋のマーカーである平滑筋型ミオシン重鎖の発現を維持した細胞を得た。これらの細胞は形態的にも分化型血管平滑筋細胞に特徴的な形態を保っていた。これにより応募者は分化型形質を維持し、形質変換のメカニズム解析に有用なモデルシステムを確立した。
複合金属シアン化物錯体触媒(DMC触媒)の活性空間の探求

ポリエーテルポリオールはポリウレタン樹脂の原料として重要であり、多価アルコールを開始剤として、プロピレンオキシドなどのエポキシドを重合させることにより合成されている。この重合には複合金属シアン化物錯体触媒(Double Metal Cyanide Complex触媒、以下DMC触媒と略す)が高い活性を示すため良く用いられている。しかし、触媒活性種や反応機構などについては全く分かっていない。そこでこのDMC触媒の真の触媒活性種を追求し、そして重合反応の機構を調べることによりこの錯体のもつ活性空間がどのような役割をしているかを、錯体化学的立場から明らかにしていくことを目指した。既に報告されているZn_3[Co(CN)_6]_2の結晶構造を参考にして、ZnN_3部位が活性サイトであると予想し、アミン配位子としてトリアミンであるR_2N(CH_2)_nNR(CH_2)_nNR_2(n=2,3)(R=H,Me)、およびトレンであるN(CH_2CH_2NHR)_3(R=H, Me)をZnCl_2に反応させることにより、これらアミンが配位した亜鉛錯体の合成を行なった。X線構造解析より、配位子の違いにより亜鉛に2つのClが配位したZnCl_2(Me_2NCH_2CH_2NMeCH_2CH_2NMe_2)、および1つのClが配位した[ZnCl(N(CH_2CH_2NHMe)_3)]Clが得られることが分かった。得られた亜鉛錯体を用いてプロピレンオキシド(PO)の重合を行なった。開始剤にMeOHを用いた。これらの亜鉛錯体はいずれもそれ自体ではPO重合触媒能は極めて低いが、AgNO_3やMe_3SiOSO_2CF_3(TMSOTf)を助触媒として用いると、重合活性はかなり向上することが分かった。助触媒により亜鉛上のClが引き抜かれることにより触媒活性種が生成するものと考えられる。
MEMSと回路の融合に関する研究

ピエゾ抵抗カンチレバーを用いたセンサーに対し、同一ウェハ上に各種半導体部品を製作して回路の集積を行う研究を進めた。これによりセンサチップ上でより高度な処理を実現し、集積化したセンサ情報の多重化など、複雑なセンサシステムを構築する上での基盤技術の形成を目指した。まず始めにピエゾ抵抗カンチレバーセンサーとダイオードを同一SOIウェハ上に製作するプロセスの研究を進めた。不純物拡散時の酸化膜マスクや熱拡散工程の最適化を行い、ピエゾ抵抗カンチレバーとダイオードのプロセスの両立に成功した。これにより印加する電圧の極性に応じてセンサーを切り替えられるピエゾ抵抗カンチレバーを実現すると共に、センサーと一緒に回路を集積化するための基礎技術を獲得した。次に先のカンチレバーセンサーに対してMOSFETを同一ウェハ上に集積するプロセスの研究を進めた。ダイオードの試作での蓄積もあり、ピエゾ抵抗カンチレバーと同一ウェハ上にMOSFETを集積化することに成功した。これを元に増幅回路を搭載したピエゾ抵抗カンチレバーセンサーの試作に着手し、同一チップ上での信号増幅まで確認することに成功した。さらに計画を前倒しし、2年目に予定をしていたセンサチップ上への集積回路の搭載の研究を進めた。当初は差動増幅回路の搭載を予定していたが、センサ信号の取り出しとして電圧では無く周波数に変換して取り出すことを考え、リングオシレータを搭載したセンサチップの研究を行った。リングオシレータの遅延回路中にピエゾ抵抗カンチレバーセンサーを組み込み、センサーの変形に応じて周波数の変化するオシレータを試作した。このセンサーにて、実際に変形を与えて周波数変化が起こることまで確認することに成功した。このリングオシレータを使用したセンサチップを用いれば、多数のセンサチップの情報を周波数多重化して同時に伝送することが可能になる。これまでのセンサではセンサの数に応じた多数の配線が必要であったが、この様にセンサチップ上に処理回路を載せることで、1本の信号線で多数のセンサ情報が伝送できるようになるなど、MEMSセンサの応用範囲の飛躍的な向上が見込める。
行列模型の代数的構造の研究とその応用

本研究の軸である行列模型やGromov-Witten不変量を深く理解するために,それらの持つFrobenius代数の構造のモジュライ空間であるFrobenius多様体や、Frobenius多様体の構造が構成されると期待されている安定性条件の空間についての研究を行った.その結果,m-Kronecker quiverと呼ばれるquiverから定まるpreprojective代数の加群の導来圏の安定性条件の空間の決定を行うことに成功した.この結果は,Bridelandによる,有限型,あるいはアファイン型のタイプのquiverに関する結果を,indelinite型に拡張できることを示唆している.また,Klein特異点から定まる導来圏の安定性条件の空間上のFrobenius構造についての考察を行い,weightedprojective lineのGromov-WItten不変量から定まるFrobenius構造との間に双対性を発見した.この結果は,数学的定式化を行い,現在研究を進めている途中である.当初の研究を数学的に深く理解するために必要な,Frobenius多様体(2次元の位相的場の理論のモジュライ)の構造や,それに関連して研究し始めた安定性条件の空間の構造を調べるのに多くの時間を割いたので,当初の研究の主題についての研究そのものはあまり進んでいるとは言えない.しかし,安定性条件の空間とFrobenius構造の関連については研究が進んだ.採択された研究の目標は行列模型の代数的構造の研究、及びその構造の位相的弦理論への応用であり、具体的な研究の主軸として(1)Riemann面Grmov-Witten不変量との関係を調べる、(2)Eynard-Orantinの位相的漸化式の理論との関連を調べる、(3)行列模型のゲージ群が0(N), Sp(N)の場合の行列模型に対するFrobenius代数の構造の構築、の3つがあった。今年度は(3)についてはFronbenius代数の構造のうち余積の構造を構築することはできたが、積を導入するには困難が生じることがわかったので、現在その困難の解消法を模索中である。(1)については行列模型とlocal-Gromov-Witten不変量(Riemann面上のランク2の正則ベクトル束を対象としたGW不変量)について一部関連づけることに成功した。(2)については位相的漸化式で考える超楕円曲線の変形を記述する空間に数学的に厳密にFrobenius構造(平坦構造)と呼ばれるFrobemus代数の族を記述する構造を導入する必要性があることがわかったので、現在その方向性で斉藤恭司氏の平坦構造の理論を勉強して応用を試みている。その他、位相的弦理論への応用として、複素1次元トーラスのミラー対称性との関連で自由エネルギーが準保型形式になる行列模型を構成することに成功した。この結果と(1)のLocal Gromov-Witten不変量と行列模型の関連付けの結果については現在論文にまとめている。本研究の軸として考えていた、行列模型とGromov-Witten不変量との間の関係やEynard-Orantinの位相的漸化式を調べる際に、Frobenius多様体と呼ばれる幾何学的な構造がカギとなるので、その構造についての専門知識の取得し、以下のように研究を進めた。Frobenius多様体は、Gromov-Witten不変量やそれと等価であると予想されているDonaldson-Thomas不変量の壁超え現象を理解するための安定性条件の空間と非常に密接に関係があると物理学者により示唆されている。そこで、今年度は安定性条件の空間とFrobenius多様体の関係の研究を進めた。Frobenius多様体には、その双対的対象であり、Frobenius多様体にある種の変換を施すことで得られる、概Frobenius多様体と呼ばれる対象が存在する。この概Frobenius多様体は、弦理論の物理的な示唆から考えると、元のFrobenius多様体よりも安定性条件の空間との関連がよりはっきりと付けやすいと考えられる。そこで私は、頂点が2つで矢印がn本の箙の表現の導来圏の安定性条件の空間に概Frobenius構造を構築することを試みた。結果として、すべての構造を作ることはできなかったが、概Frobenius多様体の3つの公理のうち、2つまでは公理を満たす構造を、その安定性条件の空間のある開集合上に構築することに成功した。本研究の軸である行列模型やGromov-Witten不変量を深く理解するために,それらの持つFrobenius代数の構造のモジュライ空間であるFrobenius多様体や、Frobenius多様体の構造が構成されると期待されている安定性条件の空間についての研究を行った.その結果,m-Kronecker quiverと呼ばれるquiverから定まるpreprojective代数の加群の導来圏の安定性条件の空間の決定を行うことに成功した.この結果は,Bridelandによる,有限型,あるいはアファイン型のタイプのquiverに関する結果を,indelinite型に拡張できることを示唆している.また,Klein特異点から定まる導来圏の安定性条件の空間上のFrobenius構造についての考察を行い,weightedprojective lineのGromov-WItten不変量から定まるFrobenius構造との間に双対性を発見した.この結果は,数学的定式化を行い,現在研究を進めている途中である.本研究のカギとなる数学的対象であるFrobenius多様体について、現在までにわかっていないことを研究して整備を進める必要があり、それに時間をかけているため。

当初の研究を数学的に深く理解するために必要な,Frobenius多様体(2次元の位相的場の理論のモジュライ)の構造や,それに関連して研究し始めた安定性条件の空間の構造を調べるのに多くの時間を割いたので,当初の研究の主題についての研究そのものはあまり進んでいるとは言えない.しかし,安定性条件の空間とFrobenius構造の関連については研究が進んだ.まずは、現在のFrobenius多様体に関する研究をきっちり整理し、そのうえでそれを応用して本研究の当初の目的を遂行する。Frobenius多様体については、現在知られていることはだいぶ理解し、またその研究も進んでいる。
暑熱ストレス負荷時におけるニワトリの摂食量低下メカニズムの解明

地球温暖化による気温の上昇は暑熱ストレスとして家畜・家禽の摂食行動を抑制するが、その詳細は不明である。よって本研究は、暑熱ストレス負荷時におけるニワトリの摂食行動抑制の脳内メカニズムの一端を解明することを目的とした。まず室傍核に局在する副腎皮質刺激ホルモン放出ホルモン(CRH)またはアルギニンバゾトシン(AVT)の阻害剤を側脳室へ投与することにより、暑熱による摂食抑制が緩和された。また暑熱により神経活動の指標であるc-Fosの発現が視索前野および室傍核で観察された。よって、暑熱時におけるニワトリの摂食抑制に関与する神経伝達物質は室傍核に局在するCRHおよびAVTであることが示唆された。地球温暖化による気温の上昇は「暑熱ストレス」として家畜・家禽の摂食行動を抑制し、その生産性に悪影響を及ぼす。外界の温度情報は視床下部に存在する視索前野(POA)に統合されることが判明していることから、暑熱ストレスにおいてもPOAに局在する神経細胞からの情報が、摂食行動を制御する視床下部の各神経核、例えば弓状核(ARC)や室傍核(PVN)に伝達されることが想定されるが、それらを証明する知見は現状では存在しない。当該年度は暑熱環境下でのニワトリ視床下部における摂食関連遺伝子の発現について検証した。試験には卵用種雄ヒナを用い、自由採食、24時間点灯、環境温度30°C恒温条件下で群飼したのち、4日齢時に単飼を行った。5日齢時にヒナを暑熱チャンバーに移動して暑熱ストレスを負荷し、30、60、120、240分後にと殺して視床下部組織を採取した。視床下部組織よりmRNAを抽出し、逆転写反応にて合成したcDNAを鋳型としてリアルタイムPCR反応を実施し、摂食関連遺伝子の発現量を測定した。暑熱ストレス負荷により累積摂食量は経時的に減少した。視床下部の遺伝子発現量については、PVNに局在する神経伝達物質である副腎皮質刺激ホルモン放出ホルモン(CRH)の遺伝子発現量は暑熱ストレス負荷により増加したが、ARCに局在するα-メラノサイト刺激ホルモン(α-MSH)の前駆体であるプロオピオメラノコルチン(POMC)の遺伝子発現量は増加しなかった。以上の結果より、暑熱ストレスによる摂食抑制にはα-MSHが局在するARCは関与せず、CRHが局在するPVNの役割が重要であることが示唆された。地球温暖化による気温の上昇は「暑熱ストレス」として家畜・家禽の摂食行動を抑制する。外界の温度情報は視床下部に存在する視索前野(POA)に統合され、摂食行動を制御する視床下部の各神経核、例えば弓状核(ARC)や室傍核(PVN)に伝達されることが想定されるが、それらを証明する知見は存在しない。当該年度は暑熱ストレスにより活性化する脳内部位の同定を目的として、神経活動の指標として汎用されるc-Fos蛋白質の抗体を用い、暑熱環境下におけるニワトリヒナ視床下部の免疫組織化学的染色を実施した。POA領域では前内側視索前核(AMPO)、正中視索前核(MnPO)、海馬交連核(HiC)にc-Fos免疫陽性神経細胞が多数観察され、PVN領域では室傍核小細胞部(PaPC)および大細胞部(PaMC)領域にc-Fos免疫陽性神経細胞が観察された。しかしARC領域ではそれらはほとんど観察されなかった。以上より、暑熱環境下のニワトリヒナ視床下部では主にPOAおよびPVN領域の活性化が誘起されることが示唆された。以上を踏まえ、本研究期間全体を通じて暑熱環境下における摂食行動抑制の脳内メカニズムの一端が解明された。まず副腎皮質刺激ホルモン放出ホルモン(CRH)またはアルギニンバゾトシン(AVT)阻害剤の側脳室への投与により、暑熱による摂食抑制が緩和されたことから、暑熱時の摂食抑制に関与する神経伝達物質はCRHおよびAVTである。CRHおよびAVTはPaPC領域に局在することから、この領域で観察されたc-Fos発現はCRHおよびAVT含有神経細胞の活動を反映することが示唆された。またPOA領域でのc-Fos発現は末梢からの温度情報の受容を反映すると考えられた。

地球温暖化による気温の上昇は「暑熱ストレス」として家畜・家禽の摂食行動を抑制し、その生産性に悪影響を及ぼす。外界の温度情報は視床下部に存在する視索前野(POA)に統合されることが判明していることから、暑熱ストレスにおいてもPOAに局在する神経細胞からの情報が、摂食行動を制御する視床下部の各神経核、例えば弓状核(ARC)や室傍核(PVN)に伝達されることが想定されるが、それらを証明する知見は現状では存在しない。よって本研究は、暑熱ストレス負荷時におけるニワトリの摂食行動抑制の脳内メカニズムの一端を解明することを目的とした。当該年度は暑熱環境下でニワトリの摂食抑制に関与する神経伝達物質を同定することを目的として、神経伝達物質の阻害剤(アンタゴニスト)の脳室内投与による摂食量減少の緩和効果について検討した。試験には卵用種雄ヒナを用い、自由採食、24時間点灯、環境温度30°C恒温条件下で群飼したのち、4日齢時に単飼を行った。3時間絶食条件の5日齢ヒナを環境温度40°Cの別部屋へ移動して暑熱ストレスを負荷したのち、Davisらの方法(Physiol. Behav. 22:693-695. 1979)を用いてHS014 (α-MSHアンタゴニスト)、astressin (CRHアンタゴニスト)またはManning Compound(AVTアンタゴニスト)を側脳室内へ投与した。測定項目は摂食量、飲水量、直腸温とし、投与後0.5、1、2、4時間に測定を行った。暑熱ストレス負荷により減少した摂食量はastressinおよびManning Compoundの投与により増加したが、HS014の投与により回復しなかった。以上の結果より、暑熱ストレスによる摂食抑制にはARCに局在するα-MSHは関与せず、PVNに局在するCRHおよびAVTの役割が重要であることが示唆された。3年計画の二年目である当該年度の実施予定課題は「視床下部における摂食関連物質の遺伝子発現」であり、ニワトリ視床下部で摂食抑制に関与する神経伝達物質の遺伝子発現量が暑熱環境下においてどのように変化するかについて検証する計画であったが、当初の予定通り、CRHをはじめとする摂食関連遺伝子の発現量測定については既に完了しており、研究計画はおおむね順調に進展していると考えられる。3年計画の初年度である当該年度の実施予定課題は「神経伝達物質のアンタゴニストの脳室内投与による摂食量減少の緩和効果」であり、暑熱環境下でのニワトリの脳室内にストレス・摂食抑制に関与する神経伝達物質のアンタゴニストを投与する実験を実施する計画であったが、当初の予定通り、HS014 (α-MSHアンタゴニスト)、astressin (CRHアンタゴニスト)およびManning Compound(AVTアンタゴニスト)の3種類については投与試験が既に完了しており、研究計画はおおむね順調に進展していると考えられる。当該年度の研究成果により、暑熱ストレスによる摂食抑制にはARCに局在するα-MSHは関与せず、PVNに局在するCRHの役割が重要であることが示された。また、前年度に実施した神経伝達物質アンタゴニストの投与試験においても、CRHアンタゴニストの脳室内投与により暑熱環境下での摂食量減少の緩和が観察されており、これらの事実は、POAに統合された暑熱ストレス情報が視床下部内においてARCではなくPVNに伝達されていることを強く示唆している。よって、翌年度の研究計画である「視床下部におけるc-FOSタンパク質の免疫組織学的染色」を計画通りに実施することで、暑熱環境下の視床下部内における摂食抑制メカニズム、特にPVN領域の関与についてより詳細な検討が可能になると考えられる。
消化酵素の分泌機構における新規分子ZAP36の機能解明

生体膜を構成する脂質二重膜はエネルギー的に安定な構造であり、2つの生体膜が接近しても容易に融合することはない。しかし生体内では盛んに膜の融合が生じ、細胞内区画の形成、選別輸送、消化酵素の分泌などが営まれている。したがって細胞内には、生体膜の融合を円滑にコントロールする何らかの分子機構が存在すると予想されるが、これまでのところ生理的な速度で速やかに膜融合を引き起こす分子機構の実体は明らかになっていない。本研究では、生体膜のすみやかな融合には特異的な酵素反応が関与していると仮定して解明を進めた。その結果、つぎの2点を明らかにした.(1)生体膜のすみやかな融合には、生体膜の部分的な酵素的加水分解(ホスホリパーゼ反応)が特異的に関与している可能性がある。ホルモン刺激に応答して一斉に膜融合を引き起こす分泌型培養細胞を用い、放射性同位元素によってプレラベルした生体膜リン脂質の分解産物を薄層クロマトグラフィとバイオイメージングアナライザーによって経時的に追跡すると、リゾリン脂質のうちホスファチジルエタノールアミンに由来するものが特異的に上昇した。ホスホリパーゼ阻害剤を細胞に付加するとリゾリン脂質の生成の抑制とともに分泌も抑制された。(2)生体膜の融合にホスホリパーゼ様酵素反応か関与している場合、この反応は非刺激時には厳重に制御されているはずである。この観点から、ホスホリバーゼA2阻害因子として作用する分子サイズ36Kのリポコルチン(アネキシン)類似分子ZAP36を分泌顆粒膜上に見い出した。調製したcDNAから組み換え型ZAP36を大量生産し精製標品を得た。これを用いて特異抗体を調製した。精製標品を用いたインビトロ実験によってリン酸化、カルシウム結合性、リン胎質との結合性、ホスホリパーゼ阻害活性などを調べた。これらの知見から、ZAP36の膜融合への関与が示唆された。
多発性硬化症のウイルスモデルのTh17/Treg細胞の役割は病期によって異なるか

従来、多発性硬化症(MS)では、IL-17産生型ヘルパーT細胞(Th17)は増悪に、制御性T細胞(Tregs)は抑制に働くとされてきた。我々はMSのウイルスモデルであるタイラーウイルス誘導性脱髄疾患を用いてTh17には1)炎症の増悪、2)抗ウイルス免疫の抑制、3)神経保護作用の3つの、またTregsには1)炎症の抑制、2)抗ウイルス免疫の抑制の2つの善玉・悪玉双方の役割があることを解明した。これにより将来的にヒトMSの免疫調整治療には個々の症例のTh17・Tregsの役割に基づいて治療方針をたてるべきであることが示唆された。従来、多発性硬化症(multiple sclerosis, MS)では、IL-17産生型ヘルパーT細胞[T helper (Th)17]は増悪に、制御性T細胞[regulatory T cell (Treg)]は抑制に働くとされてきた。これは自己免疫誘導型MSモデルでこれらの細胞を抑制した結果から得られた説である。一方我々はタイラーウイルス[Theiler's murine encephalomyelitis virus (TMEV)]によるウイルス感染型MSモデルを用いてTh17細胞およびTreg細胞を増加させる手法(ゲイン・オブ・ファンクション)を用いて、Th17細胞には1)炎症の増悪、2)抗ウイルス免疫の抑制、3)神経保護作用の3つの役割が、またTreg細胞には1)炎症の抑制、2)抗ウイルス免疫の抑制の2つの役割がある可能性を示してきた。そこで本研究課題では、これらの細胞の役割を介入実験により検証する。ヒトMSにおいても、病因(自己免疫vsウイルス感染)あるいは病期(病初期vs進行期)によってTh17細胞およびTreg細胞の役割が異なる可能性があるので、本研究はMS患者のテーラーメード治療の確立へと繋がることが期待される。平成28年度においては、Th17細胞-Treg細胞からなる系とTh1細胞-Th2細胞からなる系の二つの系からなるCD4+Th細胞と他の獲得免疫系であるCD8+T細胞と抗体の役割を対照させ、Th17細胞とTreg細胞の上記の役割をより明確にすることに成功した。さらに、これらの免疫系の役割を、1)TMEVが誘導する他の病態(心筋炎、てんかん)および2)他のウイルス感染症(とくにジカウイルス)におけるものとも対照し、MSにおけるユニークな役割を解明した。Th17細胞とTregsのMSウイルスモデルにおける役割を、他の免疫系のエフェクターと対照比較した結果は極めて少なく、またTMEVの三つのモデル(MSモデル、心筋炎モデル、てんかんモデル)との比較、TMEVとジカウイルス感染症との比較対照したのは、我々が世界ではじめてである。上記の三つの比較対照結果は、それぞれ学会および論文の形で発表することができた。一方我々はウイルス感染型MSモデルを用いてTh17およびTregsを増加させる手法(ゲイン・オブ・ファンクション)を用いて、Th17には1)炎症の増悪、2)抗ウイルス免疫の抑制、3)神経保護作用の3つの役割が、またTregsには1)炎症の抑制、2)抗ウイルス免疫の抑制の2つの役割がある可能性を示してきた。そこで本研究課題では、これらの細胞の役割を介入実験により検証した。Th細胞は上記の二つのサブセットの他に、Th1細胞とTh2細胞があるが、平成29年度には、Th1細胞/Th2細胞のゲイン・オブ・ファンクションによりウイルス感染型MSモデルにどのような影響がおこるかの検証も行った。Th1細胞とTh2細胞の分化にそれぞれ必須のトランスクリプション・ファクターであるT-betとGATA3過剰発現マウスは、Th1細胞あるいはTh2細胞のそれぞれへの分化が促進され、免疫反応が偏移する。T-bet過剰マウスではウイルス感染型MSモデルは、ウイルスに対する感染免疫に異常をきたし、そのためウイルス感染が増悪、感染マウスは致死にいたった。一方、GATA3過剰発現マウスでは抗ウイルス免疫は保たれ、ウイルス感染型MSモデルの増悪は認められなかった。ヒトMSにおいても、病因(自己免疫vsウイルス感染)あるいは病期(病初期vs進行期)によって各Thサブセットの役割が異なる可能性があるので、本研究はMS患者のテーラーメード治療の確立へと繋がることが期待される。平成29年度には、MSウイルスモデルにおけるTh17とTregsの役割を更に検証する。これによりTh17とTregsサブセットによるウイルス感染および炎症性脱髄病変形成への影響を明らかにする。

具体的には、TMEVモデルにおいて、抗IL-17抗体を用いたTh17反応抑制を行い、1)抗ウイルス免疫、2)炎症性脱髄、3)軸索障害への影響を明らかにする。また、TMEV感染RORγt-TgマウスにCD8+ T細胞を移入し、病態への影響を調べる。Tregsの役割は、Tregsを移入したTMEVモデルにおいて抗体・siRNA・KOマウス等を用い、IL-10を抑制することでIL-10の役割を検討する。IL-10以外の分子を更に網羅的多変量解析で同定する29年度が最終年度であるため、記入しない。ウイルス学本研究課題に関する学会発表及び共同研究の進捗を研究者のwebページにて情報発信した。29年度が最終年度であるため、記入しない。上記の他に以下のURLに研究成果を発表。
局所光物性総合評価装置の開発

本研究課題では、表面を高分解能で観察することができるプローブ顕微鏡と光熱分光法との複合装置を開発する。走査型容量顕微鏡(SCM)や表面増強ラマン散乱法(SERS)などとも複合することで、ナノメートルからオングストロームオーダ(原子レベル)での光物性を総合的に評価できる装置の開発をめざすことを目的とする。今回の本研究費交付期間においては、プローブ顕微鏡のひとつである非接触原子間力顕微鏡(DFM)と光熱分光法を組み合わせることによって、非輻射(非発光)再結合過程を原子レベルで評価できる装置を開発する前段階として、プローブ光波長(2001064nm)より短いサブミクロンオーダでの高分解能光熱分光装置を開発する。平成19年度は、プローブ顕微鏡システムの制御系構築を行った。光熱分光法測定装置との複合化を見据え、新たにSTM/AFMヘッドを作成し、PID制御回路によるフィードバック系と、トンネル電流検出系、カンチレバーの変位検出系を構築した。トンネル電流の距離依存性を測定し、実際に制作したSTMが装置として動作することを確認した。これらのシステムの制御およびデータ取得、ユーザインタフェース構築はすべてLabVIEWを用いた。ここまでの結果より、光熱分光法測定装置と複合化するSPMの根幹は完成した。また平行して、SPMと光熱分光法の複合化に必要な基礎実験としての光熱分光信号の励起波長依存性測定および時間分解測定を行った。これにより、熱拡散による光熱分光信号の変化が数[msec]オーダであるという知見を得た。また、理論計算による結果から、その値が妥当なものであることを確認した。今後、プローブ顕微鏡を用いた熱拡散の時間変化観察において意義ある基礎データが得られた。これらの内容は現在投稿準備中である。平成18年度は、プローブ顕微鏡システムの制御系構築を行った。既存のAFMヘッドを利用して、PID制御回路によるフィードバック系と、カンチレバーの変位検出系を構築した。これらのシステムをパソコン制御しデータを取得するためにLabVIEWを採用した。既存制御系では、本研究で目指している複合化は難しいため、複合化を考慮したシステム構築が必要であるが、LabVIEWによる開発を行うことによって制御系・測定系を改造することが容易になると期待される。今年度も引き続き制御系の構築を行う。一方、プローブ顕微鏡との複合化が可能な光熱分光法測定装置の開発を行った。レーザの利用に必要な消耗品等を購入し、レーザの立ち上げを行った。このレーザを用いて従来の光熱分光法信号の測定を確認した。これによりDFMに組み込む光学系の準備が整った。
近赤外線システムを使ったヒト脳機能の解析

近赤外線によるオプティカルイメージングを用いた脳機能計測をする準備実験として、機能的磁気共鳴画像法による研究については、言語と歌に対する脳活動の計測を開始した。これは、非言語的な音楽と音楽的でない言語情報との脳内での情報処理過程を比較するという研究である。実験は進行中であるが、現段階での中間報告では、大脳皮質での言語と歌によるう活性化の部位は異なっている結果が得られている。言語と音楽のサウンドファイルを被験者に提示するための、特殊なソフトウェアを開発し、SPM2環境の元で使用できる形に変更したソフトウェアを改良して作成した。こうした手法を応用することで、内因性シグナルのオプティカルイメージングが可能になると考えられる。また、聴覚的空間の中での言語と歌の音源推定に関する研究も開始した。機能的磁気共鳴画像法と内因性シグナルのオプティカルイメージングを組み合わせて比較することによって、その脳内情報処理の意義が解明されると期待される。動物実験を行う環境を整備するために、電位感受性色素(voltage-sensitive dye : VSD)の開発を行っている。ネコ大脳皮質での近赤外線を用いたオプティカルイメージングを行うためには、VSDを新たに開発することはきわめて重要である。また、ヒトでの研究と動物実験を組み合わせることで、より詳細な大脳皮質内の情報処理が明らかになる。また、この研究を円滑に遂行する目的で、国立ソウル大学の生物物理学科での研究調査を行った。
圧力を用いた炭素π電子系配列ナノ空間の水素吸蔵についての研究

ナノグラファイト構造をもつ炭素π電子系配列ナノ空間物質は、高圧下で水素(H_2)を吸蔵する。このとき、H_2との間に大きな電気的相互作用が働くことによって、0.7GPa以下では、ハニカム格子を等方的に伸ばすことがこれまでの研究で自明である。この現象を理解し、H_2が炭素π電子系配列ナノ空間の何処にどのような状態で存在するか明らかにするために、メソカーボンマイクロビーズ(MCMB)の高圧H_2およびヘリウム(He)中でのラマンスペクトルを観察した。先に1GPa以下で観察したX線回折の結果を含め、全体を次のように考察した。1GPa以下で観察されるMCMBs-H_2とMCMBs-HeのG-bandの圧力変化は、大きく異なる。0.7GPa以下では相反する現象:「ハニカム格子の伸び」と「G-bandのハード化」が同時に起こる。これには、C=C結合の振動を抑制するH_2の配向を考慮する必要がある。ハニカム格子を伸ばすには、Cのπ軌道とHのs軌道の重なりによる電荷移動が必要で、H_2はグラフェンに垂直に配位しなければならない。しかし、層間距離は圧縮されるため、H_2が層間に縦配向することは考えにくい。「グラフェン面へのH_2の串刺し構造」であれば、層間距離が伸びることなくハニカム格子が伸び、しかも、格子振動が固くなる。また、H_2の配向が変化し、ハニカム格子に対して垂直でなくなれば、電気的な相互作用が弱くなり、一時的に格子振動がソフト化しつつ格子が縮むことから、このモデルが妥当であると考える。結論すると、0.7GPa以下では、H_2の層間へのインターカレーションを、また、0.7GPa≦P≦1GPaでは、H_2のハニカム格子に対する配向の変化を示唆する。グラファイトに代表される配列ナノ空間をもつ炭素π電子系: MCMB(メソカーボンマイクロビーズ)は、高圧下で水素を吸蔵し、水素との間にハニカム格子を等方的に伸ばすほどの相互作用をおこす。本研究では、水素が炭素π電子系配列ナノ空間にどのような状態で取り込まれているか明らかにし、高圧力の働きで生まれた新しい結合"炭素π電子系一水素間結合"の本質の理解を目的とした。本年度は、高圧水素中でのMCMBのグラファイト構造のラマンスペクトルの観察から、構造相転移が水素との相互作用により誘起されるグラファイト面内振動の変化に起因することを明らかにした。さらに、我々の予想とは相反して、グラファイトa軸の伸びに対応した面内振動および水素分子内伸縮振動は、加圧によってハード化することもわかった。加えて、X線回折実験では明確でなかった1GPaでの相転移を観察することに成功した。これらの結果を説明するためには、これまで考えてきた「水素は0.6GPa(6000気圧)を境に低圧相では原子、高圧相では分子として炭素配列ナノ空間で凝集する」というモデルの見直しが必要となる。このため、二つの相転移現象を矛盾無く説明するための「ベンゼン環に垂直に突き刺さる水素分子モデル」を提案した。一方で、1atmと0.4GPaの間の低い圧力領域において、グラファイト面内振動が大きく変化することもわかった。DAC(ダイヤモンドアンビルセル)を用いたルビー蛍光法を用いるこれまでの手法では、この圧力領域での構造変化を捉えることは難しい。そこで、気体・液体用の高圧セルに改良を加え、圧力計を用いた精密圧力発生をおこない、水素中で1atm0.4GPaの圧力領域でのグラファイトの構造、振動状態の追跡を次年度の目的とすることとした。
II型糖尿病初期予防のためのビタミンEおよび摂取油脂に関する研究

高脂肪食や肥満により血糖値が高くなると、膵臓はβ細胞の増殖・肥大を誘発し、インスリン分泌量を増やすことで血糖値を維持するが、この状態が長期間続くと膵機能が破綻し、最終的にはインスリン分泌不全となることで2型糖尿病が発症すると考えられている。膵β細胞は高脂肪食摂取後の3日程度の初期の段階で、インスリン抵抗性とは独立して著しく増殖することが報告されていることから、短期間の高脂肪食による初期の膵臓β細胞の増殖に対し、ビタミンEが防御的作用を持つのかを調べることを目的とする。今年度はまず、短期間の高脂肪食による膵β細胞の増殖が再現できるのかを確認した。7週齢の雄性C57BL/6マウスを通常食で1週間予備飼育した後、高脂肪食(脂肪エネルギー比60%)で3日、および5日間飼育した。マウスは屠殺2時間前にBrdUを腹腔内投与し、血液、膵臓、脂肪組織、肝臓を採取した。膵臓はホルマリン固定の後、パラフィン包埋し、β細胞の増殖はインスリンとBrdU、あるいはKi67との二重染色による免疫組織化学解析で評価した。その結果、Ki67陽性インスリン分泌細胞の数は、高脂肪食摂取3日後に通常食で飼育したマウスと比較し、約5倍と顕著な増加が認められ、5日よりも3日で増加が顕著であることが確認できた。次に、この時のビタミンEの影響を調べるため、ビタミンE欠乏普通食で4週間飼育した後、普通食(E欠)、高脂肪食(E欠)、0.08%のαトコフェロール、あるいはトコトリエノールを含む高脂肪食で3日間飼育し、同様に検討した。しかし予想に反して、高脂肪食に変えた後のβ細胞の増殖は低下し、ビタミン添加による影響も認められなかった。そこで、高脂肪食やビタミンEの添加について各種検討実験を行った結果、ビタミンE欠乏食で4週間の予備飼育期間の影響が大きい可能性が考えられた。ビタミンEの影響を調べるために、マウスをビタミンE欠乏状態にすることが必要と考え、ビタミンE欠乏飼料で4週間飼育した後でビタミンE欠乏高脂肪食に変えたところ、β細胞の増殖は認められず、逆に低下してしまった。この原因を探ることで今年度は時間がかかり、予定していた研究が進行できなかった。マウスの種類(C57BL/6JあるいはC57BL/6M)や食餌の種類など条件を変えて再検討した結果、ビタミンE欠乏状態で長期間予備飼育をすると、生体内での酸化ストレスにさらされ、高脂肪食にしても膵島を増やしてインスリン分泌を上昇させる適応能力がなくなっている可能性が考えられた。今年度の検討結果より、本実験の評価系においては、高脂肪食にする前にビタミンE欠乏食で長期間飼育することは難しいことがわかった。したがって、ビタミンE欠乏状態の動物をモデルとして使うことを断念し、通常食で1週間程度の予備飼育ののち、ビタミンEの効果については、添加濃度を0.04、0.08%の2点で検討することとする。高脂肪食として添加する油の種類をかえた実験やその他の実験計画は、計画通り行えるものと考えている。

マウスの種類(C57BL/6JあるいはC57BL/6M)や食餌の種類など条件を変えて再検討した結果、ビタミンE欠乏状態で長期間予備飼育をすると、生体内での酸化ストレスにさらされ、高脂肪食にしても膵島を増やしてインスリン分泌を上昇させる適応能力がなくなっている可能性が考えられた。今年度の検討結果より、本実験の評価系においては、高脂肪食にする前にビタミンE欠乏食で長期間飼育することは難しいことがわかった。したがって、ビタミンE欠乏状態の動物をモデルとして使うことを断念し、通常食で1週間程度の予備飼育ののち、ビタミンEの効果については、添加濃度を0.04、0.08%の2点で検討することとする。高脂肪食として添加する油の種類をかえた実験やその他の実験計画は、計画通り行えるものと考えている。予想していた実験結果と反する結果となったため、その検証のために時間がかかり、予定していた実験を進めることがができなかった。ビタミンE欠乏状態でのマウスを利用することができないことが確認できたため、次年度はビタミンE欠乏食での長期予備実験期間を省略し、ビタミンEの濃度依存による影響を含めて今年度計画分を実施する。