hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肢体不自由児の性教育レディネスの育成‐ライフスキルの習得へのアクションリサーチ‐

本研究の成果は現研究計画では適切に評価できないため、残り1年の研究期間で分析・評価方法を検討・修正し、『ライフスキル講座』が対象の子どもに及ぼした影響について明らかにできるよう質的記述的にデータ収集・分析することを検討している。研究実施計画に従い、アクションリサーチの手法により『養育者との会議』および『ライフスキル講座』を実施している。しかし、得られたデータだけでは本研究における活動の成果を適切に評価するには不十分であり、これまで実施してきた教育的介入が対象の子どもにとってどのような効果・影響を与えるものであったのかを評価するためには、研究計画の検討・修正が必要である。前年度までと同様、アクションリサーチの手法に基づき、『養育者との会議』および『ライフスキル講座』から成る一連の教育的介入プロセスを実施した。昨年の講座では、自分の意見をまとめる力、自分の意見を相手に伝える力、グループで協力してひとつのものを創り上げる力、などのスキルの習得を目的に、ディスカッションやロールプレイを行ってきた。今年はさらにステップアップし、より個の力が必要となる1対1の状況で、相手との意見交換からひとつのものを創り上げることを目指し、ロールプレイを行った。テーマは『親友への悩み相談』とし、相手から悩みの相談を受けた時に、どのような対応を行うことが適切であるのかについて、シナリオの展開・結論も全て各ペアで相談しながら考え、実演まで行った。本講座を通して、子どもには思考力、意思決定力、言語的コミュニケーション力、創造力、協調性などのスキルの成長がみられていた。しかし、本講座が子どものライフスキルの成長にどのような影響を与えているのかについては不明瞭であり、適切な評価をすることが困難である。ゆえに、本研究で企画した遊びや勉強会などの集団活動に継続的に参加してきた障がい児においては、思春期にどのようなライフスキル上の問題が生じやすく、それをどのように習得してきたか、またどのようなことがその習得に影響を与えたのかについて、子どもと直接関わってきたボランティアや障がい児の母親に面接調査を行う予定である。研究実施計画に従い、ライフスキル講座を実施している。しかし、当初の計画のままでは、これまで実施してきた教育的介入が対象児にとってどのような影響を与えるものであったのかを適切に評価することが困難であった。したがって、研究計画を見直し、自助グループによる集団活動に継続参加している障がい児が思春期に生じやすいライフスキルの問題とその習得に関する調査研究として所属機関の倫理審査委員会の承認を受けている段階である。思春期の肢体不自由のある子ども6名を対象とし、アクションリサーチの手法に基づいて『ライフスキル講座』と『養育者との会議』から成る一連の教育的介入プロセスを年2回ずつ実施した。
高スピン・エキゾチック変形原子核の研究

本研究では、通常の原子核では現れないエキゾチックな変形状態を調べ、その変形状態に特有の集団的運動としての回転励起状態を、大きな角運動量を持つ高スピン状態まで研究した。ここでのエキゾチック変形とは正四面体型の変形であり、よく知られた原子核の四重極変形(楕円型変形)とは異なった高次の点群対称性を持っており、量子力学的スペクトルに特徴的な様相が現れる。角運動量及びパリティー射影法を用いた微視的計算により、世界で始めてこの特徴的なスペクトルが現れることを示すことができた。正四面体変形状態の存在はまだはっきりと確認されていないが、今回の結果はこれからの研究に大きな示唆を与えるものと期待できる。本研究は、通常の原子核にはないエキゾチックな変形として、特に高次の群論的対称性を持つ歪四面体型変形状態の研究を行うものである。このような変形状態は単に回転対称性を破るだけでなく、軸対称性やパリティーといった通常の変形では保存されるすべての対称性を破っており、その破れた対称性を回復するために、最も一般的な量子数射影を行う必要がある。本年度はその第一段階として、もっとも難しい角運動量射影を行う計算プログラムの開発を行った。ここで、信頼できる平均場を用いた計算を行うためには、波動関数を求める模型空間を大きく取らなければならないが、特に原子核で重要な対相関を考慮すると計算量が膨大なものになり、通常行われている角運動量射影の方法を単純に応用するのは困難になる。本研究では、この困難を乗り越えるために、正準基底を利用して占有確率の大きな部分空間をうまく選ぶことにより、必要な精度を保ちつつ効率的に計算するアルゴリズムを新たに開発した。それに基づいて実際に計算プログラムを作成し、現実的な場合にそれが期待通り働くことを確かめることができた。これは本年度の研究の最も大きな成果である。他方、実際の原子核でエキゾチック変形状態が存在することを確かめるためには、信頼性の高い平均場状態の波動関数が必要不可欠であるが、そのために、この分野の研究の第一人者であるJ.Dudek氏との海外共同研究を進展させ、波動関数の提供を受けることができた。その波動関数を詳しく調べることによって、我々の開発した量子数射影計算プログラムとどのように組み合わせるべきかの検討を行い、その目処を付けることができた。これによって、エキゾチック変形状態のエネルギースペクトルを求めるとともに、電磁遷移確率の計算を精度良く行うことが可能になる。本研究では、通常の原子核にはないエキゾチックな変形として高次の群論的対称性を持つ正四面体型変形状態が存在しうるかどうかを調べている。この変形状態は、通常の球対称性を破るだけでなく、軸対称性やパリティーといった基本的な対称性を破っており、特徴的な集団回転状態が現れると期待される。このような回転状態を理論的に研究するために、昨年度は最も一般的な変形状態から量子数射影を行う計算プログラムの開発に着手し、それをほぼ完成させたが、今年度の前半では主にこのプログラムに現実的な計算が可能になるよう改良を重ねた。特に、信頼性の高い計算を行うために、大きな模型空間での平均場の波動関数を取り扱う新しい方法を開発したが、それが実際に正しく機能することを確かめた。さらに、この正四面体型変形状態などのエキゾチックな変形の研究の第一人者である、J.Dudek氏によるWoods-Saxon型平均場プログラムによる正四面体型変形平均場を用いて、始めて正四面体状態回転バンドの計算に成功した。その計算スペクトルは確かに群論的対称性を反映したものになっているが、この対称性は厳密には破れており群論的な縮退は解けている。群論的考察ではどのパリティーの状態がより低くなるかなどは予想できないが、量子数射影計算によって、どのパリティーの状態がイラスト状態に現れるかを明らかにすることができた。正四面体型変形が小さい時は、角運動量の二乗に比例する回転バンドにはならないが、変形度が大きくなるにつれて規則的な回転バンドに成長することが示された。しかし対相関が小さいにもかかわらず、その慣性能率は剛体値に比べて半分以下の大きさであり、通常の原子核の回転との違いを示唆している。本研究では、原子核のエキゾチック変形状態、特に正四面体変形した状態に着目し、そのような特異な変形状態が基底状態近傍に現れるのか否か、また、現れるとするとどのように現れるかを明らかにする研究を行なってきた。特に、原子核の正四面体状態を実験的に同定するために不可欠な回転スペクトルを理論的に分析し、比較的高スピン状態まで計算を進めることによって、スペクトルの特徴を明確な形で示すことができたことは大きな成果である。

正四面体変形状態は通常の原子核の変形状態が持っている対称性をすべて壊した平均場を持っており、最初の二年間で最も一般的な平均場状態からの量子数射影を行なう計算プログラムを開発し、昨年度世界で始めて正四面体変形した状態のスペクトルの微視的立場からの計算に成功した。本年度は更に計算手法を改善することにより、偶々核だけでなく、奇核や奇々核におけるスペクトルを計算し、その特徴を明らかにした。また、昨年度までは比較的簡単な相互作用を用いてスペクトル計算を行なってきたが、本年度はより現実的なGogny型相互作用を用いた計算に成功し、より精度の高い理論的な予言を行なうことができた。角運動量射影を含む量子数射影計算では膨大な計算時間がかかるが、4年間の研究期間の間にマルチコア計算機を全部で3台導入することができたので、飛躍的に計算効率を高めることに成功した。これによって、正四面体変形状態の研究だけでなく量子数射影計算の別の応用として、高スピン状態でのその他のエキゾチックな回転状態についても理論的分析を行うことが可能になり、また、陽子数と中性子数の大きく異なった不安定核の回転状態や反応断面積の研究をも遂行することができた。これらの種々の興味深い結果は本年度秋にポーランドで開催された国際会議にて発表し高い評価を得た。本研究の主たる目的は、原子核における未知の高スピン・エキゾチック変形状態を理論的に予言し、新たな興味深い研究対象として分析することである。特に、このようなエキゾチック変形として正四面体変形状態については、通常の回転対称性を破るだけでなく、軸対称性やパリティーといった基本的な対称性を数多く破っており、特徴的な集団回転状態が現れると期待される。このような興味深い回転状態を理論的に研究するために、これまでの2年間で最も一般的な変形をもった平均場状態から量子数射影、特に、角運動量射影とパリティ射影を行う計算プログラムの開発に成功し、昨年度世界で始めて正四面体状態回転バンドの計算に成功した。本年度は、このプログラムの更なる改良により、本格的に正四面体回転バンドの理論的予言を行った。特に、比較的軽い原子核からアクチナド領域の非常に重い原子核にわたって、正四面体変形の2重閉殻原子核をいくつか選んでその性質の分析を行ない、その回転状態がどのように四面体変形の大きさに依存するのかを明らかにし、通常の四重極変形回転状態との類似性や異なった点を詳細に分析した。このような理論的分析は世界で始めてであり、現在論文として投稿中であるが、レフェリーからも高い評価を受けている。また、量子数射影計算の応用範囲は広く、これまでに知られているが微視的な立場からの理論的な分析が難しかった、高スピン・ウォブリング回転バンドやカイラル2重項バンド状態を角運動量射影法により分析を行い、興味深い結果を得ることができた。さらに、変形し対称性を破った原子核における反応断面積の計算を行う際に必要となる、球対称性を回復した密度分布の計算を角運動量射影法を用いて行うなど、多くの応用において成果を出すことができた。同テーマで研究を進めている大学院生が修士論文を書き上げ、その過程で計算プログラムの開発が予想以上に進んだことが大きい。また、本研究費で導入した計算機が非常に役に立っている。25年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度同テーマで修士論文を書き上げた大学院生が博士課程に進み、研究面で非常に成長したことが本研究を進める上で非常に大きな推進力となっている。
乗法概念領域の概念間のつながりに着目した教授・学習に関する臨床的研究

本研究は、乗除法、有理数、倍、割合,比例に着目し,それらの概念が関連付きながらどのように進展するかを考察するものである。平成30年度は2編の論文を執筆し,3本の学会発表を行った。また31年度前期に3本の学会発表を行う。主たる成果を以下に示す。1第4学年において、1あたりを示さない問題を用いて、倍比例、等分比例の推論の進展を意図した実践を行い、思考の様相を探った。その結果、等分比例の推論ができる児童は概ね倍比例の推論ができるが、倍比例の推論ができるからと言って等分比例の推論ができるわけではないことがわかかった。このことから、簡単な等分比例ができることが、比例的推論進展のための一つのキーポイントになることがわかった。2日常の事象の問題を乗除法を用いて解決する場合、その背景にある比例関係をどう認めるかが問題となる。教材論的には比例を仮定するわけだが、整数の乗法を用いる場面の「倍比例の推論」と整数の除法を用いる場面の「等分比例の推論」では仮定することが異なっていることを明確にし、子供たちが「具体的に何を仮定しているか」を意識化できるような実践を第5学年から6学年にかけて2年間行った。その結果、場面が変わっても自分たちで均質化の仮定ができ、また乗除法を用いて得られた結果について仮定を踏まえて解釈できるようになることが実証できた。3分数除に焦点をあてて,等分除的に1より小さい数でわることの意味指導の改善を試みた。形式を統一する観点から「分数でわる式を立てたいが立ててよいか」について児童が議論し、判断できるようになることを目指した。仮に立てた分数除の計算結果と、整数の範囲の比例的推論で求めた値が一致すること、整数の範囲の比例的推論に基づいて立てた式を変形すると、仮に立てた分数除の式と一致すること、の2点をもって分数除の式をたててよいと結論付けることができることを実証した。全国学力・学習状況調査等、各種学力調査に基づき、乗除法や、割合の学習がうまくいっていないことが指摘され続けている。これらの問題は、それぞれが単独に存在するのではなく、それぞれの概念が有機的に絡み合うなかで、複合的にうまく学習できない状況であるととらえることができる。このことを踏まえ、本研究は乗除法、有理数、倍、割合、比例に着目し、それらの概念が関連付きながらどのように進展するかを明らかにしていくことを目指したものである。その際、概念や推論の進展を意図した教授実験を行った上で、一方では進展をとらえる枠組みを構築、精緻化しながら、もう一方では、その枠組みに基づいて分析を行い、概念や推論の進展の様子を明らかにすることを課題とする。27年度は本研究の1年次にあたり、小・中学校現場の先生と乗法概念領域に係る研究会を立ち上げ、乗法概念領域の教授・学習に関する問題点を共有しながら、これまでの研究の成果を踏まえ教材研究や授業開発を行い、実験授業を実施してデータ収集を行った。重点的なテーマを「4年生において整数の範囲でかけたりわったりすることの組合せが、小数の乗除へとどうつながるか」とし、そこに倍や比例の概念がどう関わるかを明らかにすることを試みた。その成果の一端は、日本数学教育学会第97回全国算数・数学教育研究大会等で発表した。28年度は、このことを踏まえて5年生で小数をかけたり小数でわったりすることに焦点を当てていく。研究分担者を依頼していた田端輝彦氏(宮城教育大学)が平成28年1月に逝去された。27年度前半に研究分担者とともに研究の方向性についての検討を重ね、実験授業の構想並びに実施は計画に沿ってできた。しかしながら、研究代表の市川が年度の途中に入院したことなどもあり、研究成果の発表(論文の執筆)に関しては、やや遅れている。以上の点から、やや遅れていると判断した。本研究は、有理数、乗除法、倍、割合、比や比例などに着目し、これらの概念が関連付きながらどのように進展するのかを明らかにすることを目指したものである。その際、概念や推論の進展を意図した教授実験を行い、一方では進展を捉える枠組みを構築・精緻化しながら、もう一方では、その枠組みに基づいて分析を行い、概念や推論の進展の様相を明らかにすることを課題としている。28年度は本研究の2年次にあたり、27年度に立ち上げた小・中学校現場の先生との乗法概念領域に係る研究会において、乗法概念領域の教授・学習に関する問題点を共有しながら、これまでの研究成果を踏まえた教材研究や授業開発を行い、実験授業を実施してデータ収集を行った。小学校5年生において、小数をかけたり小数でわったりすることの意味づけが、小数倍や比例的推論との関わりにおいてどのように成されていくかを課題とした実験授業を行い、分析や考察を進めている。中学校1年生において、異種の外比の比の値が関数作用素へと変わっていくプロセスを明らかにすることを意図したとした比と比例の実験授業を計画し、データの収集を行い、得られたデータの分析、考察を進めている。割合が強調された昭和33年の学習指導要領のもとで行われていた小学校第2学年の分数の指導を手がかりにしながら、実験授業を計画し、倍と等分の相互関係と分数の理解の関わりに着目しながら、分析・考察を進めている。研究成果の一端を、日本数学教育学会全国(岐阜)大会、東北数学教育学会において発表した。

研究分担者であった田端輝彦氏(宮城教育大学教授)が平成28年1月に逝去された。実験授業の分析・考察に遅れがあり、28年度に予定していた研究発表(論文の執筆)が、29年度にずれ込んだため、やや遅れていると判断した。本研究は,乗除法,有理数,倍,割合,比例等に着目し,それらの概念が関連付きながらどのように進展するかを考察していくものである。平成29年度は2編の論文を執筆し,4回の学会発表を行った。成果の概要を以下に示す。1)数学教育史からのアプローチによって,割合がもっとも強調された昭和33年の学習指導要領とそれに伴って生じた割合論争の検討から,割合が強調された背景に分数の乗除を小学校で学習することがあり,この点から乗除法と割合の関連付けについて検討した。その上で,整数の乗除の組み合わせで答えが求められる速さに関する問題解決を,形式を統一する点から見直し,割合の見方を用いることで分数の乗法として表し直す授業を構想・実践し,考察を試みた。2)認知的なアプローチによって,異種の2量が関わる除法の場面において,一方の測度空間で構成したユニットで全体を再構成しつつ,それに合わせて対応するもう一つの測度空間のユニット化やノルム化を行うことを意図した学習活動を構想し実験授業を行った。これによって乗除法と比例,割合の関わりを検討することに接近できた。3)割合の概念が顕在化する小数倍の学習について,割進む除法を学習する前に,再測定の操作に基づいて割合を小数で表す問題解決を行い,測定から倍概念への進展を探ることを試みた。小数倍の概念の進展でポイントとなる1と見た大きさの0.1にあたる大きさを特定し,「倍の意味としても解釈できる一つの数量」に伴って「もう一方の数量」も10等分すればよいという手続きを子供たちが見いだすプロセスを構成することができた。特に,0.1にあたる大きさを100gとする間違ったユニット化の妥当性を検討するとき,つくり出したユニットによって基準を再構成することが表面化し,それを反省的に振り返ることを通して正しい下位ユニットの作り出し方を見いだすことができることを実証できた。研究のまとめをすべき最終年度にあたる平成29年7月に、研究代表者の市川が、山形大学から宮城教育大学に異動することになった。29年度は山形大、宮城教育大の2つの大学を行き来しながら授業並びに、両大学の学部生の卒論指導、山形大の院生の指導にあたったため、研究時間の十分な確保ができず、計画通りに進めることが出来なかった。本研究は、乗除法、有理数、倍、割合,比例に着目し,それらの概念が関連付きながらどのように進展するかを考察するものである。平成30年度は2編の論文を執筆し,3本の学会発表を行った。また31年度前期に3本の学会発表を行う。主たる成果を以下に示す。1第4学年において、1あたりを示さない問題を用いて、倍比例、等分比例の推論の進展を意図した実践を行い、思考の様相を探った。その結果、等分比例の推論ができる児童は概ね倍比例の推論ができるが、倍比例の推論ができるからと言って等分比例の推論ができるわけではないことがわかかった。このことから、簡単な等分比例ができることが、比例的推論進展のための一つのキーポイントになることがわかった。2日常の事象の問題を乗除法を用いて解決する場合、その背景にある比例関係をどう認めるかが問題となる。
「人形現象」がみられる痴呆性高齢者の認知行動療法によるQOLの変化についての研究

本研究では、「人形」を我が子のように反応して世話をする認知症高齢者に対する愛着形成などの反応の傾向を日常生活の中で参加観察法を用いて把握する調査をプレテストとして行った。その上で、平成14年度から4年間をとおした調査を行い「人形現象」がみられた認知症高齢者の日常生活行動(ADL)、認知症の程度、生活の質(QOL)の3つの側面から縦断的に調査を行った。対象者は、介護老人保健施設に入所または通所している認知症高齢者15名(男性3名、女性12名)である。調査対象者本人とその家族に文書及び口頭で研究に関する説明を十分に行い同意を得た。また、調査途中での中断が可能であり中断しても何らの不利益も受けないことを説明した。調査方法は、ADLについては機能的自立度評価法(Functional Independence Measure, FIM)、認知症の程度については改訂長谷川式簡易知能評価スケール(HDS-R)、QOL尺度は主観的尺度としてThe Quality of Life Assessment Schedule(QOLAS)、客観的QOL尺度としてQuality of Life-AD(QOL-AD)を用いた。以上の3点について縦断的に調査したが、3年間という期間内においては「人形現象」を示す認知症高齢者はADL,認知症の重篤度、QOLとも有意に差が無く、「人形」を抱いて世話をすることは認知症高齢者の身体機能面、精神機能面、生活の質に何らかの刺激を与えていることが示唆された。また、半構造的面接または参加観察法を用いて得た質的データでは主観的データとして「人形」は認知症高齢者にとって「生活する上での張り合い」「いることが当然」の存在であるが、「人形」の世話で「しんどい」「他に何もできない」存在でもあり負担になっている時もあることが示唆された。「人形」を抱っこしていることで周囲の者から目立つことで介護者から声をかけてもらいやすくなりケアされることが増えるなどの利点がある一方で、他の認知症高齢者から理解を得られず「呆けている」等の言葉を受けるという面もあった。また、世話をする反面、「人形」に着せている服を脱がせて引きちぎるなどの行為があった。男性の場合は「人形」を性的な道具として用いていた場面も(1例)存在するなど「人形」を用いる場合は介護者が配慮する必要があることも示唆された。本研究では、痴呆性高齢者が人形やぬいぐるみなどの非生物や偶像等を「生きている人、あるいは動物」として認知し、それら対象に対してなんらかの関わりを持とうとする現象を「人形現象」と操作的に定義している。本研究の最終的な目的は、この「人形現象」について、痴呆の病態と認知との関連の有無、痴呆性高齢者のなかでこの現象がみられる割合や傾向、生活歴や病態との関連などを系統的に調査し当該現象を明らかにすること、また人形を痴呆性高齢者のケア及びレクリエーションとして活用できる方策を検討することである。研究者は平成11年度より、本研究のテーマである老年期痴呆者にみられる「人形現象」について調査を実施し、その傾向特性について明らかにしてきた。

今回の研究では平成14年度から17年度までの4年間で縦断的に人形療法の効果を痴呆の程度、日常生活動作(ADL)、生活の質(QOL)の3つの点から測定し検証することを目的としている。平成14年度は、介護保険適応施設に入所中のいずれも人形を人形と認知せず人形に積極的に感心を示し関わりを持とうとする9名(うち男性1名、女性8名)と、人形を人形と認知した上で積極的に関わりを持とうとする2名(女性)の計11名を対象として、1ヵ月後、3ヵ月後の痴呆の程度、日常生活動作(ADL)、生活の質(QOL)の3つの点を測定した。また、参加観察法を用いて日常生活、コミュニケーション、問題行動の有無などを観察してデータを得た。対象者の背景は、年齢85.91歳(SD6.91)、痴呆の程度はHDS-Rで6.82(SD5.10)、要介護度はIIが5名、IIIが4名、IVが2名(車椅子使用)であった。11名はいずれも人形への関心は3ヵ月後、6ヵ月後も持続し痴呆の程度、ADL、QOLともほとんど変化が見られなかった。行動面においては徘徊が減り表情が穏やかになり他の高齢者や介護スタッフに対してコミュニケーションが増えた対象者が多く見られた。整容や排泄の自立ができるようになった者が2名いた。来年度においてはさらに対象者数を増やし検証していく予定である。本研究では、痴呆性高齢者が人形やぬいぐるみなどの非生物や偶像等を「生きている人、あるいは動物」として認知し、それらの対象に対して何らかの関わりを持とうとする現象を「人形現象」と操作的に定義している。この研究の最終的な目的は、この「人形現象」について、痴呆の病態と認知との関連の有無、痴呆性高齢者のなかで当該現象のみられる度合いや傾向、生活歴や病態との関連などを系統的に調査し当該現象を明らかにすること、及び人形を痴呆高齢者のケアやレクリエーションとして活用するための方策を検討することである。今回の研究では、平成14年度から17年までの4年間で縦断的に人形を使った痴呆性高齢者への効果を痴呆の重症度、日常生活動作(ADL)、生活の質(QOL)の3つの視点から測定し検証することを目的としている。本研究では、平成14年から老人保健施設に長期入所中の痴呆の高齢者11名(うち男性1名、女性10名)に対して継続的に参加観察を行ってきた。平成14年度の調査では、対象者全員が痴呆の重症度、ADL、QOLとも変化が見られなかった。平成15年度も同様に上記の対象者に対して調査を行った。また、新たに人形に対して反応を見せた痴呆の高齢者3名を加えて14名の対象者とした。対象者の背景は、年齢86.88歳(SD6.70)、痴呆の程度はHDS-Rで5.1点であった。14名はいずれも人形への関心は持続しADL, QOLについても有意差はなかった。しかし、最も人形を「我が子」として世話をし続けている女性については、HDS-Rに大きな変化は見られず痴呆がより重症化したりADLが低下することはなかったが、人形を介したトラブル(他の高齢者と人形を取り合う、他の高齢者の人形も自分の所有であると認知してしまうなど)は増え、介護者が人形を一時的に取り上げて様子を見るなどの対処がとられたこともあった。このように、痴呆が進行することで見られるトラブルなどの人形を介した不利益については、考慮していく必要があることが示唆された。
公共場面における規範逸脱行動の発生過程と抑制のための授業の検討

公の場での逸脱行動が広まる過程を,逸脱行動への他者の態度を考慮するモデルを用いて検討した。作成したモデルを基にしたコンピュータ・シミュレーションの出力(予測値)と,質問紙で測定した逸脱頻度(実測値)間には正の相関が示され,一定の妥当性を持つことが示唆された。また,質問紙データの分析により,「遵守的な態度」を持つ一部の成員が,集団全体の逸脱行動を規定しうることが示された。さらに,逸脱行動抑制のための授業案を作成し,大学生に実施した。質問紙調査によって効果を測定した結果,授業のレベルを「普通」と捉えた学生にのみ規範意識を向上させる傾向が見られ,「難しい」と捉えた者には変化は示されなかった。質問紙調査とセル・オートマトン法を援用したコンピュータ・シミュレーションによって,公共の場における規範逸脱行動について検討した。具体的には,大学生を対象とした質問紙調査によって,ゲーム理論を基にして,学生の「規範逸脱行動に対する考え方」を測定した。さらに逸脱頻度,適応の状態(対人面・学習面)なども測定した。また,質問紙によって測定された「規範逸脱行動に対する考え方」に関するデータ(前述の質問紙によるものとは別のデータ)を入力したシミュレーションによって得られた出力(逸脱頻度の「予測値」)と,質問紙で測定された逸脱行動の「実測値」を対照することによって,シミュレーション・モデルの妥当性についても検討した。大学生を対象とした質問紙調査の分析から,「周囲にいる他者」の規範逸脱行動が,自分の逸脱行動や適応に影響を及ぼしうることが示唆された。この分析結果は,平成27年度のヨーロッパ心理学会(採択済み)や日本教育心理学会(投稿済み)で発表する予定である。また,シミュレーションの出力と質問紙データを対照した結果,両者には正の相関が示され,シミュレーション・モデルには一定の妥当性があることが示唆された。特に,自分だけでなく,他者が持つ行動基準(規範逸脱行動に関する考え方)も考慮したモデルによるシミュレーションの出力は,質問紙による実測値との間に,比較的高い相関が示された。この結果については,平成26年度の日本教育心理学会等で発表済みであり,現在,学術論文として発表できるよう準備を進めている。さらに,前の2つとは別の質問紙データについても分析を行い,自分だけでなく,他者が持つ行動基準も,逸脱行動の頻度に影響を及ぼす可能性が示された。この結果は,平成26年度の次世代教員養成センター紀要上で発表した。公共の場における規範逸脱行動について,質問紙調査によって測定されたデータや,コンピュータ・シミュレーションの出力を基に検討した。具体的には,大学生と中学生を対象とした質問紙調査を行った。そして,規範逸脱行動に対する態度とその頻度の関連について分析した。また,これまでに実施した質問紙調査のデータを用いた分析も行った。具体的には,まず,大学生を対象とした質問紙調査で得られた「逸脱行動に対する態度」のデータを,シミュレーションに入力し,逸脱行動の頻度の予測値を出力させた。次に,同じく質問紙調査で測定された「逸脱行動の頻度」との相関を算出し,本研究で用いられているシミュレーションのモデルの妥当性について検討を行った。その結果,両者には正の相関が示され,モデルに一定の妥当性を持つことが示唆された。平成26年度にも中学生を対象とした質問紙調査のデータを基にして同様の分析を行ったが,大学生のデータにおいても,一定の妥当性が示された。さらに,「周囲の他者」の逸脱頻度と自分自身の逸脱頻度の関連についても分析を行った。分析の結果,「私語」については,逸脱行動を多くしている他者が周囲にいる人は,(自分の)逸脱行動も多い傾向が示された。また,「推測された(逸脱行動に対する)他者の態度」(自分の周囲にいる他者が,規範逸脱行動をどのように捉えていると思うか)に関する検討も行った。その結果,全般的には「自分と同じような態度を他者も持っている」と捉えられる傾向が示唆された。しかし,逸脱行動によっては,「自分よりも他者の方が、逸脱行動に対してやや寛容な態度を持っている」(授業中のメールの使用,教室の出入り,等)と捉えられているものや,逆に「自分よりも他者の方が、逸脱行動に対してやや厳しい態度を持っている」(内職等)と捉えられているものも見られた。これらの研究結果は,国内外の学会や論文上で発表された。本研究のベースとなっているシミュレーション・モデルの妥当性検討については,一定の成果が示されており,当初の計画通りに研究が進められている。また,中学生や大学生を対象とした質問紙調査からも,研究に必要なデータが順調に得られている。そして,これらのデータの分析も大きな問題なく進められており,規範逸脱行動に関する知見が徐々に集積されてきている。得られた研究成果については,The 14th European Congress of Psychologyや日本教育心理学会第57回総会などの国内外における学会の他,紀要上でも発表された。平成28年度も,昨年度の研究成果について国際学会等で発表する予定であり,既に採択が決まっているものもある。なお,シミュレーション・モデルの妥当性に関しては,「ゴミのポイ捨て」など,(「授業中の私語」や「内職」とは異なり,)教室以外の場所で行われる逸脱行動については,分析の単位が大学・地域と比較的大きいことが一因となり,まだ十分な検討が行われていない部分がある。このため,今後は,このような規範逸脱行動の妥当性検討の方法について吟味していく必要が考えられる。以上のように,一部ではあるが,シミュレーション・モデルの妥当性のように,さらなる検討を要すると思われる事項も存在する。

しかし,全体的には,大きな問題もなく順調に進んでいる。このことから,研究は概ね順調に進展していると考えられる。大学生を対象とした質問紙調査を行い,自分の行動基準や他者の逸脱頻度が,自分自身の逸脱頻度に影響を及ぼす可能性を見いだした。また,一部の逸脱行動については,他者の行動基準も,自分自身の逸脱頻度に影響を及ぼしている傾向も示された。さらに,中学生を対象とした質問紙調査によって,学級全体の逸脱頻度(私語の頻度)は,「遵守」という行動基準を持った一部の生徒によって規定されている可能性が示唆された。一方,「同調」の行動基準を持つ生徒は,クラスに比較的多数存在していたが,このような生徒がクラス全体の逸脱頻度を規定している傾向は示されなかった。また,逸脱頻度だけでなく学級風土にも同様の傾向が示され,クラス内にいる「遵守」の行動基準を持った少数の生徒の割合が,学級全体の風土を規定している可能性が示唆された。この他に,コンピュータ・シミュレーションによる研究も行った。これまでは,主として,自分の周囲のセル(人)の「行動」を参照して,自らの行動を変容させる規則を使用したシミュレーションを行っていた。平成28年度は,周囲のセルが持つ「態度」(行動基準)を参照する規則を用いたシミュレーションを行い,「行動」を参照する規則との比較検討を行った。その結果,問題行動が他者に与える影響力がさほど大きくない場合であったとしても,「遵守」よりも「逸脱」の行動基準を持った成員の割合が高ければ,「逸脱」の割合が2割程度であっても,教室における問題行動の頻度(逸脱率)が高くなりうることなどが示された。さらに,これまでの研究結果を基にして「逸脱行動に関する授業案」を作成した。そして,大学生を対象に授業を行い,質問紙によって効果測定を行った。これらの研究によって,公の場における規範逸脱行動の発生過程と,その抑制方法について検討するために必要な知見の収集を試みた。研究結果は,国内外の学会や紀要などで発表した。これまでの研究結果は,国内外の学会や紀要上で発表されている。また,平成28年度中に学会で発表したデータの他にも,大学生や母子の規範意識および行動基準等に関するデータも収集している。これらは,平成29年度の国際学会(採択済み)や国内の学会等で発表する予定である。さらに,コンピュータ・シミュレーションによる研究も継続して進めており,雑誌論文として発表できるように準備を進めている。今のところ,質問紙調査による研究結果と,コンピュータ・シミュレーションによる研究結果との間に大きな齟齬は見られておらず,研究計画や理論的な背景について,大きな見直しをする必要性は示されていない。このように,「規範逸脱行動の発生過程」に関する検討は順調に進んでいる。「逸脱行動に対する授業案」に関しては,これまでの研究結果をふまえて,大学生を対象とした授業案を作成し,これを実施した。しかし,質問紙による効果測定の結果,受講者の規範意識が著しく向上する傾向は示されなかった。
イリド転位を利用したヘテロ中員環化合物の合成

イリドの[2,3]シグマトロピー転位を利用した環拡大反応を行った.1.ベンゼン間と7,8あるいは9員環アミンが縮環した3種の化合物,N-[(trimethylsilyl)-methyl]-2-benzocycloammonium塩類を合成し,それらにフッ化セシウムを反応させて対応するN-methylde類を発生させた.その結果,7員環からは[2,3]シグマトロピー転位によってイソトルエン構造をもつスピロ化合物とstevens転位による1炭素増環したアミン化合物が生成した.8員環アミンからは7員環からの生成物に対応するスピロ化合物と1炭素増環アミン以外に,イソトルエン構造で且つ駕篭状構造を持つ特異な構造の化合物が生成した.9員環アミンからは8員環の反応で見られたのと同様な特異構造化合物が生成し,他に1炭素増環アミンが生成した.この特異構造化合物は高いひずみを持つにも関わらず生成することは大変興味深い結果で有り、計算化学によって反応追跡を行った.2.1-[(Trimetyhylsilyl)methy1]-2-(2-thienyl)pyrrolidinium塩とフッ化セシウムの反応によって,N-methylideを発生させた.その結果イリドの[2,3]シグマトロピー転位体が生成するが,5員環アミンが環拡大した8員環部分で炭素-窒素結合が起こり,チオフェン環+ピロリジン環+ピロリジン環の3縮環化合物に変化する大変興味ある挙動を示すことが明らかになった.3.3-(2-Thienyl)-4-[(trimethylsilyl)methyi]-1,4-oxathianium塩とフッ化セシウムの反応によってイリドを発生させると,[2,3]シグマトロピー転位体として,チオフェンと酸素と硫黄を含む9員環の縮環化合物が高収率で得られた.イリドの[2,3]シグマトロピー転位を利用した環拡大反応を行った.1.ベンゼン間と7,8あるいは9員環アミンが縮環した3種の化合物,N-[(trimethylsilyl)-methyl]-2-benzocycloammonium塩類を合成し,それらにフッ化セシウムを反応させて対応するN-methylde類を発生させた.その結果,7員環からは[2,3]シグマトロピー転位によってイソトルエン構造をもつスピロ化合物とstevens転位による1炭素増環したアミン化合物が生成した.8員環アミンからは7員環からの生成物に対応するスピロ化合物と1炭素増環アミン以外に,イソトルエン構造で且つ駕篭状構造を持つ特異な構造の化合物が生成した.9員環アミンからは8員環の反応で見られたのと同様な特異構造化合物が生成し,他に1炭素増環アミンが生成した.この特異構造化合物は高いひずみを持つにも関わらず生成することは大変興味深い結果で有り、計算化学によって反応追跡を行った.2.1-[(Trimetyhylsilyl)methy1]-2-(2-thienyl)pyrrolidinium塩とフッ化セシウムの反応によって,N-methylideを発生させた.その結果イリドの[2,3]シグマトロピー転位体が生成するが,5員環アミンが環拡大した8員環部分で炭素-窒素結合が起こり,チオフェン環+ピロリジン環+ピロリジン環の3縮環化合物に変化する大変興味ある挙動を示すことが明らかになった.3.3-(2-Thienyl)-4-[(trimethylsilyl)methyi]-1,4-oxathianium塩とフッ化セシウムの反応によってイリドを発生させると,[2,3]シグマトロピー転位体として,チオフェンと酸素と硫黄を含む9員環の縮環化合物が高収率で得られた.1.フッ化セシウムを用いる脱シリル化反応によるイリド生成では,イリドは非塩基性条件下で定量的かつ位置特異的に生成する特長がある反面,イリドの異性化反応を塩基性条件下で進行させようとする時には,反応系に強塩基性アミンを追加する必要があった。そこで,塩基性条件下で位置特異的にイリドを発生させる反応の開発を目的とした研究を行った。即ち,イリドアニオンを発生させたい位置にトリアルキルスタニル基を導入しておき,塩基による脱スタニル化反応を検討した。即ち,N, N-dimethyl-N-[(tributylstannyl)-methyl]benzylammonium塩に2等量のブチルリチウムを作用させるとN-methylideのSommelet-Hauser転位体が,等量のLDAを作用させるとN, N-dimethyl-2-[(tributylstannyl)-methyl]benzylamineが何れも高収率で得られる事を明らかにした。この後者の化合物を4級化するとキノジメタンの発生源として有用であることを明らかにした。2.フッ化セシウムを用いる脱シリル化反応によるイリド生成で,分子内にカルボニル基などの電子吸引基が存在するbenzylammonium塩からN-methylideを発生させた時の転位反応を調べた。その結果,カルボニル基がアンモニウム塩のβ位に存在すると水素移動によるイリドの異性化が起こり,複数のイリドからの転位生成物の混合物になるが,カルボニル基がδ位に存在するときには影響は少なく,正常な転位生成物が得られることを明らかにした。イリドの[2,3]シグマトロピー転位を利用した環拡大反応を行った。

1.ベンゼン間と7,8,あるいは9員環アミンが縮環した3種の化合物,N-[(trimethylsilyl)-methyl]-2-benzocycloammonium塩類を合成し,それらにフッ化セシウムを反応させて対応するN-methylde類を発生させた。その結果,7員環からは[2,3]シグマトロピー転位によってイソトルエン構造をもつスピロ化合物とStevens転位による1炭素増環したアミン化合物が生成した.8員環アミンからは7員環からの生成物に対応するスピロ化合物と1炭素増環アミン以外に,イソトルエン構造で且つ駕篭状構造を持つ特異な構造の化合物が生成した.9員環アミンからは8員環の反応で見られたのと同様な特異構造化合物が生成し,他に1炭素増環アミンが生成した.この特異構造化合物は高いひずみを持つにも関わらず生成することは大変興味深い結果で有り,計算化学によって反応追跡を行った.2.1-[(Trimethylsilyl) methyl]-2-(2-thienyl)pyrrolidinium塩とフッ化セシウムの反応によって,N-methylideを発生させた.その結果イリドの[2,3]シグマトロピー転位体が生成するが,5員環アミンが環拡大した8員環部分で炭素-窒素結合が起こり,チオフェン環+ピロリジン環+ピロリジン環の3縮環化合物に変化する大変興味ある挙動を示すことが明らかになった.3.3-(2-Thienyl)-4-[(timethylsilyl) methyl]-1,4-oxathianium塩とフッ化セシウムの反応によってイリドを発生させると,[2.3]シグマトロピー転位体として,チオフェンと酸素と硫黄を含む9員環の縮環化合物が高収率で得られた.
ナノコンポジット絶縁材料の電気物性の総合的・多角的検討

LDPE/MgOナノコンポジット材料の空間電荷形成と絶縁破壊を明らかにするために、直流前課電が絶縁破壊の強さ(Fb)と空間電荷分布、伝導電流に与える影響について調査した。LDPEの直流Fbは前課電電界の上昇と共にFbが減少した。これは、おそらく前課電中にパケット電荷が発生したことによりLDPEの伝導性が高くなったためである。一方で、LDPE/MgOナノコンポジット材料の直流Fbは前課電電界の上昇と共にFbが増加した。これより、絶縁破壊に密接に関係する電極近傍のMgOナノフィラーが電荷をトラップするために、空間電荷より伝導電流が制御されることを示唆された。近年の電力流通コスト低減の要求から,電力機器の小型化が進められており,絶縁系に加わる設計ストレスは材料の本質的な破壊ストレスに近付いている.その要求に応えるため,素材の性質の補強またはその改質を行う目的で添加剤・充填剤が高分子絶縁材料に配合される.最近ではナノテクノロジーが注目を集めており,国内外における高分子絶縁材料の分野でも粒径が数十nmであるナノ充填剤(ナノフィラー)を混入させた高分子絶縁材料の研究が開始されている.本研究では,絶縁材料への適用を目指したMgO/LDPEナノコンポジットの様々な絶縁特性を同一の研究機関において多方面から解明することを目的とした.MgO/LDPEナノコンポジット内部の空間電荷を測定した結果,平均電界約200kV/mmまでは正電荷が増加したが,さらに高電界では正電荷の蓄積は減少に転じた.これは,無添加LDPEにおいて,電界の増加と共にホモ電荷が蓄積し続けた結果と異なる.さらに,MgO/LDPEナノコンポジットの伝導電流を測定した結果,平均電界約200kV/mmまでは伝導電流が上昇し続けたが,さらに高電界での電流上昇率は減少に転じた.これは,無添加LDPEにおいて,伝導電流が上昇し続けた結果と異なる.これらのことから,高電界下における空間電荷の抑制効果と伝導電流上昇率の抑制効果が,MgOナノフィラー添加による直流絶縁破壊の強さの上昇をもたらしている可能性が示唆された.直流電圧下におけるMgO/LDPEナノコンポジットの寿命特性(V-t特性)を調査した結果,MgO/LDPEナノコンポジットは無添加LDPEより絶縁寿命時間が長いことがわかった.また,一定直流電界下において,MgOナノフィラーがLDPE中の空間電荷を抑制する結果を得ていることから,この空間電荷抑制効果がMgO/LDPEナノコンポジットの長寿命化に関係していると考えられる.近年の電力流通コスト低減の要求から,電力機器の小型化が進められており,絶縁系に加わる設計ストレスは材料の本質的な破壊ストレスに近付いている.その要求に応えるため,素材の性質の補強またはその改質を行う目的で添加剤・充填剤が高分子絶縁材料に配合される.最近ではナノテクノロジーが注目を集めており,国内外における高分子絶縁材料の分野でも粒径が数十nmであるナノ充填剤(ナノフィラー)を混入させた高分子絶縁材料の研究が開始されている.本研究では,絶縁材料への適用を目指したMgO/LDPEナノコンポジットの様々な絶縁特性を同一の研究機関において多方面から解明することを目的とした.直流ランプ電圧下におけるMgO/LDPEナノコンポジットの絶縁破壊特性を測定した結果,MgO/LDPEナノコンポジットはMgO無添加試料よりも高い絶縁破壊の強さを有することがわかった.さらに,空間電荷と伝導電流を同時測定するための電極系と測定回路を構築し,MgO/LDPEナノコンポジットの空間電荷と伝導電流をランプ電圧下において同時測定した.このとき,測定された空間電荷分布から電界分布を求め,試料内部の最大電界から平均印加電界を引いた値を電界増加量と定義した。その結果,MgO無添加試料では平均電界の増加とともに負電荷が形成され、単調に電界増加量および伝導電流が増加したのに対し,MgO/LDPEナノコンポジットは,電界増加量も小さく、伝導電流の値も単調に増加した。このことから,MgOナノフィラー添加に伴って電極近傍にホモ空間電荷がトラップされ、試料内の空間電荷が減少したことが示され,これが直流絶縁破壊の強さの上昇をもたらしている可能性が示唆された.近年の電力流通コスト低減の要求から、電力機器の小型化が進められており、絶縁系に加わる設計ストレスは材料の本質的な破壊ストレスに近付いている。その要求に応えるため、素材の性質の補強またはその改質を行う目的で添加剤・充填剤が高分子絶縁材料に配合される。最近ではナノテクノロジーが注目を集めており、国内外における高分子絶縁材料の分野でも粒径が数十nmであるナノ充填剤(ナノフィラー)を混入させた高分子絶縁材料の研究が開始されている。本研究では、絶縁材料への適用を目指したMgO/LDPEナノコンポジットの様々な絶縁特性を同一の研究機関において多方面から解明することを目的とした。

同一ランプ電圧下において絶縁破壊試験、絶縁破壊に至るまでの空間電荷測定および絶縁破壊に至るまでの伝導電流測定、および空間電荷と伝導電流の同時測定等を行った。一定電圧下において空間電荷を測定した結果、MgO無添加試料においては大きな負電荷の形成が確認され、時間の経過とともに陽極からの注入と思われる正電荷の注入が観測された。この電荷の増減にともなって同時に測定した伝導電流も変化した。。一方、MgO添加試料においては無添加試料で観測された大きな空間電荷の形成は観測されず、同時に測定した伝導電流も大きな変化は見られなかった。これらの結果から、空間電荷と伝導電流の間に密接な関係性があることが示唆され、空間電荷の注入および伝導電流が抑制されるため、MgO添加試料は無添加試料に比べ優れた絶縁特性を示すものと考えられた。MgO/LDPEナノコンポジットの直流ランプ電圧下における絶縁破壊特性を取得したことに加えて,空間電荷と伝導電流の同時測定システムを構築し,絶縁破壊に至るまでの空間電荷と伝導電流特性を取得している.これらの結果から,MgOナノフィラー添加が空間電荷と伝導電流,絶縁破壊特性に与える影響を一連の破壊プロセスの中から明らかにしつつあるため,おおむね順調に進展している.24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに得られたMgO/LDPEナノコンポジットの直流ランプ電圧下における絶縁破壊特性の知見をもとに,空間電荷蓄積過程がより明確に見られる直流一定電圧試験と直流プレストレス試験を実施し,絶縁破壊特性を取得し,空間電荷と伝導電流の同時測定結果と併せて,一連の破壊プロセスからMgOナノフィラー添加効果を明らかにする予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
元炭礦労働者の閉山離職後におけるキャリア再形成の研究

本研究の目的は、昭和46年の旧常磐炭砿KKの閉山によって解雇された約5,000名の元砿員たちを対象に、離職前および離職後の30余年にわたる職業キャリアおよび家族キャリアの縦断データを作成し、(1)非自発的離職を経験した労働者の役割移行の難易、(2)非自発的離職後の職業キヤリア・パターン、(3)職業生活引退後のライフスタイルを明らかにし、その要因を探ることにあった。平成9年より開始した元砿員への追跡調査(面接・郵送)は、平成11、12、13年度に延べ5回実施し、約900名からライフコース・データを収集してきた。結果、生存を確認できる者の6割から情報を得たことになる。この間の研究成果は、調査データを活用し、炭砿労働者の閉山後のキャリアの再形成過程を分析し、『炭砿労働者の閉山離職とキャリアの再形成PARTII』(平成11年度)、同書PARTIII(平成12年度)、同書PARTIV(平成13年度)としてまとめ公表した。加えて、本研究では福島大学地域創生支援センター所蔵の旧常磐炭砿KKの資料の電子化を進めた。390種の名簿資料を入手し、すべて電子化し終えた。このデータを追跡データと連結し、炭砿離職者の在籍中から閉山後30余年のライフコースデータの再構築が可能となった。昭和46年大閉山前後の旧常磐炭砿KKの文書資料等については、目下資料アーカイブとして再構築し、公開にむけた整理を行っている。さらに、旧幣磐炭砿の元技術系職員の研究協力をえて、常磐炭砿の坑内外記録写真をデジタル化する機会を得、100余点の写真をデジタル化した。これらのアーカイブ・データの一部はすでにHP上でも公開している。当申請研究は今年度をもって終了するが、6割にまで達した元炭砿の追跡調査は平成14年度に終える予定である。また、これまでにデジタル化をすすめてきた当申請研究成果を含め、平成15年度を目標に、最終成果論文集を刊行する予定である。われわれは常磐炭砿離職者たちの閉山後のライフコースを、文書資料と離職者に対する面接調査の両面から、明らかにしようとしている。文書資料からのアプローチについては、6月、9月に福島大学地域研究センターに所蔵されている各種の名簿や資料を収集した。このうちの一部を委託入力しデータベース化した。その結果、離職者に関する名簿資料を統合して離職者約4700名の全体を把握することができ今後の追跡対象者の基本台帳を作成することができた。同時に、現在、離職者各個人についてのデータをさまざまな資料にわたって連結することによって、閉山前の基本属性、家族キャリア、職業キャリアなどをデータ化する作業を進めている。一方、面接調査によるアプローチについては、7月にいわき市にて合宿を行い、閉山後の職業キャリアに関するデータを収集した。この結果、今年度までの累積有効回収数は373名ー男性砿員の離職者のうちの1割ーを数えるにいたった。また、これまでの研究成果として、面接調査による前年度までの調査結果をとりまとめた報告書を7月に刊行した。データ収集の面で残された大きな課題は、いわき市外への他出者への調査である。

これについては、9月に福島市にて数名の離職者に面接し情報の収集を行い予備調査を実施した。また、離職者基本台帳データベースのうち、現住所が不明となっている者について、福島県外居住者を中心に、新たに約500名の所在を確認し、来年度のサンプリングの準備を進めた。1面接調査の継続前年度に引き続き7月にいわき市在住の元常磐炭砿鉱員に対して面接調査を実施した。調査対象者として557名を抽出し、そのうち166名から有効回答を得ることができた。これにより現在までに面接調査を終了したものの人数は累積で600名を上回るにいたった(追跡する母集団の2割)。新たなデータを過去の面接調査結果のデータと結合し、職業キャリアおよび家族キャリア、現在の意識・生活状況について分析を行った。2現住所確認の継続いわき市害に居住する離職者の所在を確認すべく、電話帳による検索を行った。これにより離職者4702名のうち4,000名を超える者の所在をつきとめるにいたった。3郵送調査の実施上の作業によりいわき市外に居住することが判明した者、約850名を対象に1月に郵送調査を実施した。2月末現在、220票の回答を得ることができ、あらたに40名が故人となっていたことがわかった。4アーカイブデータの整備福島大学地域研究センターにて収集した資料の電子化を進めた。現時点でこれらの資料には390種類の名簿が含まれることがわかっている。このうち今年度は28点を入力した。これにより一部の者について閉山前の賃金や職業キャリア、退職金が判明した。5閉山時の分析これまでの中間的成果として、アーカイブと面接調査のデータを用いた報告書を9月に刊行した。また「社会学年誌」(早稲田社会学会)において本研究の特集が組まれ、研究の枠組みと閉山直前および直後の職業キャリアを焦点とする論文を発表した。本研究の目的は、昭和46年の旧常磐炭砿KKの閉山によって解雇された約5,000名の元砿員たちを対象に、離職前および離職後の30余年にわたる職業キャリアおよび家族キャリアの縦断データを作成し、(1)非自発的離職を経験した労働者の役割移行の難易、(2)非自発的離職後の職業キャリア・パターン、(3)職業生活引退後のライフスタイルを明らかにし、その要因を探ることにあった。平成9年より開始した元砿員への追跡調査(面接ならびに郵送)は、今年度までに5回実施し、約900名からライフコース・データを収集してきた(別途に職員100名に実施)。結果、生存を確認できる者の6割から情報を得たことになる。平成13年度は、最終年度にあたり成果のとりまとめを行った。具体的には、昨年度までの面接調査ならびに郵送調査によって得られたデータを活用し、元炭砿労働者の閉山後のキャリアの再形成過程を分析し、『炭砿労働者の閉山離職とキャリアの再形成PARTIV』にまとめた。なお今年度には、当初の計画にはなかったが、旧常磐炭砿の元技術系職員(11名)の研究協力をえて、常磐炭砿の坑内外記録写真をデジタル化する機会を得た。100余点の写真をデジタル化した。これらの写真は、当時世界最高水準を誇っていた日本の石炭鉱業技術の一端を示すものであり、貴重な資料である。前述の報告書に、詳細な解説を加え、「写真で綴る常磐炭砿」として収録した。同時にHP上でも公開をはじめた。当申請研究は、今年度をもって終了するが、最後に今後の研究計画についてふれておく。6割にまで達した元砿員の追跡調査は平成14年度に終える予定である。