hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
代謝型グルタミン酸受容体は細胞外カルシウムによっても活性化される

ファミリーのうち,mGluR1および3型はCa^<2+>を感知すること,2型は感知しないことを既に観察し,さらにキメラ分子の作成により、Ca^<2+>感知の有無を決定しているのが,N端の長い細胞内領域にあることを確認した。(2-2)点変異法により(1)のドメイン中の細胞外Ca^2+感知にcriticalなアミノ酸残基が,Ser166(mGluR1)であることを同定した。この結果、Ca^2+感知のできない,グルタミン酸の受容体としての機能しか持たないmGluR1変異体(S166D)や、Ca^<2+>を感知するmGluR2変異体(D146S)を実験に供することができるようになった。これまでに,アフリカツメガエル卵母細胞を発現系とする実験で,代謝型グルタミン酸受容体(mGluR1α)がグルタミン酸のみならず,細胞外Ca^<2+>濃度の上昇によっても活性化されることを見い出し,また,その感受性を決定している一次構造の基盤を同定した。さらに,mGluR1αを遺伝子導入したCHO(Chinese Hamster Ovary)細胞が,細胞外Ca^<2+>に依存してspindleshapeへ形態変化を示すことから,細胞外Ca^<2+>が「常在」する生理的状況下でも,mGluR1αに対する細胞外Ca^<2+>の恒常的刺激に意義があることを確認した。今年度,mGluR1αに対する細胞外Ca^<2+>の恒常的刺激によりひきおこされている細胞応答,すなわちこのCHO細胞の形態変化の基礎にある細胞内情報伝達系を明らかにする実験を行い,以下の知見を得た。(1)adenylate cyclase-cAMP-protein kinase A-MAP kinase kinase-MAP kinase系の活性化があること。(2)mGluR1αを発現しているCHO細胞では,細胞内cAMP濃度の基礎値が高いこと。(3)cAMP濃度の上昇は,膜分画のみを用いた実験でも観察され,その上昇はGs蛋白に対する抗体でブロックされること。以上の結果から,CHO細胞において,mGluR1αは(よく知られている)Gq蛋白のみならずGs蛋白にも直接作用すること,mGluR1αに対する細胞外Ca^<2+>の恒常的刺激によりGs系の基礎活性が高まっていることが明らかになった。我々は、アフリカツメガエル卵母細胞を発現系とする実験で、代謝型グルタミン酸受容体(mGluR1)がグルタミン酸のみならず細胞外Ca^<2+>濃度の上昇によっても活性化されることを見い出し、またその感受性を決定している一次構造の基盤を同定した。しかし、Ca^<2+>は、神経伝達物質と異なり恒常的に細胞外液に存在するので、代謝型グルタミン酸受容体の持つ細胞外カルシウム感知機能の生理的意義は必ずしも明確ではない。そのひとつの可能性として、グルタミン酸に対する応答を,細胞外Ca^<2+>が増強する役割を果たすということが想定される。今年度、この可能性を検証するために,細胞外Ca^<2+>がグルタミン酸応答に与える効果について,安定的にmGluR1 wtや、Ca^<2+>感受性の低い点変異体S166Dを発現するCHO細胞を用い、mGluR1の活性化の結果起こる[Ca^<2+>]_iの上昇を光学的に測定することにより詳細に解析した。
細胞死阻害タンパク質の機能解析とがん治療への応用

細胞死阻害タンパク質のFLIP-Lはb-cateninのユビキチン化を阻害する事によりWntシグナルを増強するが、b-cateninの蓄積が必ずしもWntシグナル増強に繋がるわけではない。そこでFLIPの細胞内局在を調べた結果、FLIP-Sは細胞質に存在するが、FLIP-Lは核と細胞質をシャトルしていることを見出した。FLIP-Lのアミノ酸配列を解析した結果、FLIP-LのC末に核移行シグナル(NLS)様の配列を見出し、この配列が実際にNLSとして機能していることを明らかにした。また核のFLIP-Lはb-catenin転写複合体に結合している事を明らかにした。これらの結果から、FLIP-Lはユビキチン化を阻害する事によりWntシグナルのメディエーターであるb-cateninを増加させるだけでなく、核に移行して転写活性を制御することにより細胞の増殖活性制御に関与することが明らかになった。MeBSは細胞死阻害タンパク質cIAP1に結合し、cIAP1の自己ユビキチン化を活性化してプロテアソームによる分解を促進し、その結果細胞死を増強する。cIAP1減少による細胞死増強のメカニズムを解析した結果、MeBS処理によりRIP1のユビキチン化が抑制されカスパーゼ活性化複合体のRIP1が減少し、カスパーゼ8の活性化が抑制されることが明らかになった。これらの結果から、MeBSはRIP1のユビキチン化を制御することにより細胞死を増強することが明らかになった。cIAP1は肺がん、食道がん、子宮頸がん,肝臓がんなどで遺伝子増幅による過剰発現が認められ、細胞のがん化や治療抵抗性に関与する事が知られている。我々は細胞内でcIAP1を選択的に減少させ、がん細胞のアポトーシスを増加させる低分子化合物(MeBS)を開発した。MeBSはアミノペプチダーゼ阻害活性をもつが、MeBSはcIAPIと直接結合すること、in vitroで再構成したcIAP1ユビキチン化実験でもMeBSはcIAP1の自己ユビキチン化を活性化すること、構造活性相関からアミノペプチダーゼ阻害活性とcIAP1減少活性は全く相関しない等の結果から、MeBSはアミノペプチダーゼ阻害とは全く異なるメカニズムでcIAP1の自己ユビキチン化を活性化してその量を減少させることが明らかになった。各種がん細胞でcIAP1とXIAPの発現量を比較した結果、cIAP1遺伝子増幅によりcIAP1の発現量が多いがん細胞はXIAPの発現量が少なく、逆にXIAP発現量が多いがん細胞はcIAP1発現量が少ない傾向が見られた。cIAP1発現量が多い子宮頸癌細胞CaSkiは各種刺激による細胞死がMeBS処理により増加したが、XIAP発現量が多くcIAPI発現量が少ない子宮頸癌細胞甑180はMeBSを処理しても細胞死の増強はほとんど観察されなかった。これらの結果からMeBSのようにcIAP1自己ユビキチン化を起こす薬剤は、cIAP1発現量が多いがん細胞の細胞死を増強させることができ、cIAP1遺伝子増幅癌の治療に有効な薬剤となる可能性が考えられる。
小腸共生環境と食による抗炎症・免疫機能の構築に関する研究

乳酸菌は小腸の主要な常在細菌であり発酵食品などからも日常的に摂取される。乳酸菌のプロバイオティクス機能は良く知られているが、我々は乳酸菌の核酸成分に特有の免疫活性化ならびに抗炎症機構をみいだした。ヒト小腸に常在菌する乳酸菌の免疫賦活能を明らかにするため、小腸内視鏡により採取した乳酸菌について核酸成分の解析並びにインターフェロン(IFN)誘導活性を解析する。またヒト小腸乳酸菌で作成したノトバイオートマウスの免疫応答能ならびに抗炎症機能を評価する。得られた成果は近年急増するアレルギー疾患や炎症に起因する症候群、発がんの予防に資するとともに、免疫恒常性維持機構としてヘルスケアの技術開発基盤ともなる。
Arbuscular菌根菌-植物共生系の分子機構の解明

リン酸欠乏下でArbuscular菌根形成が促進される機構については十分明らかにされていない。本研究では、異なるリン酸濃度の培養液で生育させた根の浸出物および異なるリン酸濃度の培養液が、Arbuscular菌根形成に及ぼす影響を検討した。(方法)(1)0、2、24mgPL^<-1>の培養液でタマネギ(Allium cepa)を24日間水耕栽培し、植物体の根を採取して滅菌蒸留水に浸し、これを根の浸出物とした(P0E、P2E、P24E)。浸出物を採取した植物体のリン含有率、乾物重を測定した。ペトリ皿に表面殺菌したArbuscular菌根菌Gigasporamargaritaの胞子を置き、根の浸出物、異なるリン濃度の培養液(P0、P24、P48)または蒸留水(対照区)をそれぞれ濾過滅菌して加え2週間培養し、発芽率と外生菌糸長を測定した。(2)根の浸出物または培養液を加えた滅菌砂中で(1)と同様に胞子を前培養した。タマネギの苗を移植し、10、20日目に植物体を収穫し、Arbuscular菌根形成率、菌根形成根長、付着器数および助細胞数を測定した。(結果)P0E区の根の浸出物を採取したタマネギはリン欠乏状態にあり、P2E区、P24E区に比べて小さかった。外生菌糸長はP0E区で最も長く、また助細胞数も最も多かった。培養液中での外生菌糸長には処理間差がなかった。浸出物および培養液は、発芽率にはほとんど影響を及ぼさなかった。菌根形成率、菌根形成根長、付着器数は、POE、P2EでP24E、対照区より高かった。培養液処理区間では差は見られなかった。以上より、リン欠乏状態の根の浸出物は外生菌糸生長を促進し、それにより付着器形成の促進と菌根形成率の増加が引き起こされる可能性が示唆された。また、菌根形成促進物質は疎水性化合物であることが示唆された。
哺乳期の呼吸と嚥下機能調節におけるエピジェネティック制御因子の関与

Mecp2欠損による延髄呼吸中枢でのGad1遺伝子発現へのエピジェネティックな影響とバルプロ酸(VPA)投与の効果を幼若マウスで検証した。MeCP2欠損マウスでは野生型マウスに比べ15日齢で呼吸中枢でのGad1 mRNAレベルが低かったが,VPAの7日間の投与により上昇した。VPAを投与したMecp2欠損マウスでは,延髄呼吸ニューロンのヒストン上のリジン残基H3K9およびH4K5について,生理食塩水群(コントロール)に比べアセチル化レベルの有意な上昇が認められた。以上のことから,VPAがヒストンアセチル化を介した延髄呼吸中枢でのGad1遺伝子発現の調節に影響を及ぼすことが示唆された。メチル化CpG結合タンパク質2 (MeCP2)が欠損している雄ノックアウトマウス(Mecp2-/y)について,生後2週において,延髄腹側呼吸ニューロン群でのグルタミン酸脱炭酸酵素1(Gad1)近位プロモーター領域のCpGメチル化レベルを調べたところ,Mecp2-/yでは野生型母より生まれた仔マウス(wild)に比べ高メチル化状態にあることが明らかになった。これまでのわれわれの研究で,2週齢のマウスの延髄腹側呼吸群でのGad1 mRNA発現がバルプロ酸の腹腔内投与により増加していたことから,バルプロ酸が延髄腹側呼吸ニューロン群でのコアヒストンのアセチル化を促進し,その結果としてGad1 mRNA発現を上昇させた可能性が考えられた。そこでバルプロ酸がH3K9,H3K14,H4K5,H4K8のアセチル化に及ぼす影響について,2週齢マウスの脳組織切片を試料として免疫蛍光染色によって検討した。Mecp2-/yではコントロール(生理食塩水投与群)に比べ,バルプロ酸投与群で延髄腹側呼吸ニューロン群でのH3K9,H4K5のアセチル化レベルの有意な上昇が認められた(p<0.01)。それに対し,H3K14とH4K8ではアセチル化レベルに変化が認められず,wildではいずれのアセチル化部位においても有意な変化がみられなかった。以上より,Mecp2-/yの呼吸異常に,延髄腹側呼吸ニューロン群でのGad1プロモーターのCpGメチル化ならびに同領域のヒストンアセチル化が関与していること,またヒストンアセチル化を促進する薬物の投与によって,Mecp2-/yの呼吸異常を改善できる可能性が示唆された。実験動物としてレット症候群のモデルマウスであるMecp2欠損雄マウス(hemi),ならびにC57BL/6J野生型雄仔マウス(wild)を用いた。実験1)hemiマウスにみられる呼吸異常に,延髄呼吸中枢の神経細胞でのヒストンアセチル化がどのように関与しているのかを明らかにする目的で,生後8日より7日間,各マウスにバルプロ酸ナトリウム(VPA,200 mg/kg)を腹腔内投与した後,生後15日に全身型プレチスモグラフィーにて無呼吸回数をカウントした。また延髄呼吸中枢の神経細胞について,リジン残基(H3K9,H3K14,H4K5,H4K8)でのヒストンアセチル化について検討した。その結果,VPAの投与によりhemiマウスの無呼吸回数は有意に減少した。呼吸中枢でのヒストンアセチル化レベルは,H3K14とH4K8ではVPA投与後も影響を受けなかったが,H3K9とH4K5ではhemiマウスおよびwildマウスともにアセチル化レベルが上昇した。実験2)呼吸中枢でのGABA神経伝達にVPAがどのように働いたかを調べる目的で,延髄腹側呼吸中枢でのGad1 mRNAレベルへのVPAの影響,またGad1プロモーターでのCpGメチル化レベルの変化を実験1と同様に2週齢のwildおよびhemiマウスで調べた。さらにGad1プロモーター領域へのMBD1,MBD2の結合について比較した。その結果,VPAの投与によりGad1 mRNAレベルの上昇が認められ,Gad1プロモーターでのCpGメチル化レベルは低下していた。hemiマウスにおいてMBD1の結合はVPAにより低下したが,MBD2の結合に変化はみられなかった。以上より,hemiマウスの生後早期におけるVPAの投与が,ヒストンならびにGad1プロモーターへのエピジェネティックな作用を通じて無呼吸を改善させる可能性が示唆された。平成27年度は実験用マウス(Mecp2ノックアウトマウス)の入手が不調であったため,実験の一部について予定通り遂行することができなかった。その理由として,ヘテロ欠損母マウスの妊娠,出産効率が前年と比較して低下したため,実験用仔マウスの確保が不十分となったことが挙げられる。具体的には,in vivoでの電気生理学的実験に供するマウスの数が不足したことにより予定した実験が行えなかった。現在,飼育環境を見直して改善に努めているが,不可抗力的な要因も考えられる。最も考えられるのが現在動物飼育室のある建物の隣で行われている建築物の解体工事と新築工事で,Mecp2ヘテロ欠損母マウスはストレスに敏感なため,工事に伴う騒音と振動が繁殖に影響している可能性がある。それを補うため,新たにヘテロ欠損母マウスの補充を検討している。延髄には呼吸や嚥下に必須の中枢があり,神経伝達物質のγ-aminobutyric acid (GABA)がそれらの機能調節に重要な役割を担っている。

本研究では,GABA神経伝達が低下しているMeCP2欠損マウスの延髄腹側呼吸中枢について,MeCP2のターゲット遺伝子の一つと考えられるGABA合成酵素Gad1のプロモーター領域の解析を行い,GABA神経伝達のエピジェネティック調節機序について検討した。延髄腹側呼吸中枢でのGad1近位プロモーター上に位置する23個のCpGについて,シトシンのメチル化の程度をバイサルファイトシークエンス法により調べたところ,MeCP2欠損マウスでは,野生型雄マウスと比べ,CpGのメチル化レベルが有意に(p<0.05)高かった。このことから,MeCP2欠損マウスでは呼吸中枢でのGad1プロモーター領域の高メチル化がGad1 mRNA発現を低下させ,GABA神経伝達を低下させている可能性が示唆された。MeCP2欠損マウスにヒストン脱アセチル化酵素阻害剤のバルプロ酸(VPA)を腹腔内投与したところ,呼吸中枢のGad1近位プロモーター上でのメチル化CpGの分布パターンが変化した。またVPA投与により,MeCP2欠損マウス,野生型雄マウスともに呼吸中枢でのGad1 mRNAが増加していた(p<0.05)。呼吸中枢でのヒストンアセチル化についてMeCP2欠損マウスと野生型雄マウスで比較したところ,生理食塩水投与では両者に差を認めなかったが,VPAを投与した場合,H3K9とH4K5においてMeCP2欠損マウスでヒストンアセチル化レベルが上昇した(p<0.05)。以上より,VPA投与によってヒストンのアセチル化レベルが上昇しGad1プロモーターのCpGメチル化パターンが変化したことで,呼吸中枢でのGad1 mRNAの発現が上昇した可能性が考えられた。Mecp2欠損による延髄呼吸中枢でのGad1遺伝子発現へのエピジェネティックな影響とバルプロ酸(VPA)投与の効果を幼若マウスで検証した。MeCP2欠損マウスでは野生型マウスに比べ15日齢で呼吸中枢でのGad1 mRNAレベルが低かったが,VPAの7日間の投与により上昇した。VPAを投与したMecp2欠損マウスでは,延髄呼吸ニューロンのヒストン上のリジン残基H3K9およびH4K5について,生理食塩水群(コントロール)に比べアセチル化レベルの有意な上昇が認められた。以上のことから,VPAがヒストンアセチル化を介した延髄呼吸中枢でのGad1遺伝子発現の調節に影響を及ぼすことが示唆された。延髄腹側呼吸ニューロン群でのグルタミン酸脱炭酸酵素1(Gad1)近位プロモーター領域のCpGメチル化レベルの測定には,脳組織から抽出したDNAについてバイサルファイトシークエンス法によるメチル化部位の同定が必要であるが,前年度までに実施していた研究課題において同様の研究手法を確立していたことから,技術的な問題が解決できていたことが結果に結びついたと考えられる。一方,26年度に計画していたパイロシークエンス法によるCpGメチル化レベルの測定については,解析装置が高価であることから購入は困難で,他施設において使用許可が得られる見通しが現在のところないため,実施時期が先送りになっている。実験用マウスの確保に努め,当初の計画通り実験を遂行する方針である。推進の方策:1Gad1プロモーター領域のヒストンのメチル化およびアセチル化の検討:Gad1プロモーター領域のヒストンのメチル化およびアセチル化を調べる実験を計画通り行う。
AlPO⊂ゼオライトの構造欠陥と反応性

A1【PO_4】-5に関して、カロリーメーターによる水の吸着熱や格子と【C^(18)】【O_2】間の同位体酸素交換反応速度を測り、格子欠陥濃度、及びその欠陥部分の酸素の反応性を明らかにした。A1【PO_4】-5はA1とPの間に電気陰性度の差はあるものの、それらは酸素に囲まれているために、実質的に表面に電荷はなく疎水性であることが期待されたが、予想に反し親水性であった。これは格子欠陥に由来するというのが我々の有力な見方であった。これを明らかにするために、まず第一に現有のカロリーメーターを改良により高精度化し、水の吸着熱測定を行った。吸着等温線は典型的なV型で、過去に報告されているそれより、はるかに明瞭なものが得られた。更に微分吸着熱曲線から、初期段階で水が強く吸着するサイト(欠陥)が3%程度存在することを精度良く定量することができた。第二に【C^(18)】【O_3】との同位体酸素の交換反応から、反応初期段階で容易に交換する骨格酸素が10%程度あることがわかった。A1・Pはそれぞれ4つの酸素に囲まれているので、これはカロリーメーターの測定から求められた欠陥濃度の4倍によく対応する。以上のように、A1【PO_4】-5の親水性は格子欠陥きより生じる親水点に起因し、またその周辺骨格酸素は高い反応性を持つことが分かった。他のゼオライトに対しても、このようなカロリーメーターや同位体酸素交換反応は、欠陥濃度や欠陥部分の酸素の反応性を知る上で有用な手段になるものと考えられる。
統合失調症をもつ人の就労と生活との調和を目指した看護援助モデルの開発

本研究の目的は、統合失調症をもつ人の就労と生活との調和を目指した看護実践モデルを開発することである。次に示す3段階の研究から構成される。【研究1】統合失調症をもつ人の就労と生活との調和の構築過程を明らかにし、その過程を支援する看護実践への示唆を得ることを目的に、半年以上就労を継続している12名に対し、参加観察、半構造化面接、修正版グランデット・セオリー・アプローチ法を用いた分析の結果、統合失調症をもつ人の就労と生活との調和は、<現状から抜け出すことへの強い希求><精神症状をもちながら働いて生きることとの格闘><働くことにより希望を実現させていくという生き方を追究する繰り返しの試み>などが示され、これらのカテゴリーに基づき、ストーリーラインおよび図を作成し看護実践モデルの基盤とした。【研究2】統合失調症をもつ人の就労と生活との調和を目指した看護実践モデルを作成するために、研究1および文献検討をもとに、目標、実践内容、看護実践モデルの適用範囲、環境、方法を検討した。最終的に「働くことにより希望を実現させていく生き方への追究を図ることができること」を目標する看護実践モデルを作成した。【研究3】研究2で作成した看護実践モデルに基づく看護介入の実施および評価を行い、看護実践モデルの洗練を図ることを目的に、就労に向き合っている人5名を対象に、看護介入を行った。その結果、各対象者は、“一人暮らしがしたい"“自分の人生を生きる"“自分の限界を伸ばしていく"“困っている子どものために力になりたい"“同じ病気をもつ彼との結婚を親に認めてもらうために働いて生活の基盤をもつ"というそれぞれの「希望を実現させる生き方への追究」を試行錯誤しながら図れたことから、目標の達成が確認された。これらの結果を基にモデルの洗練を行った。今年度の研究の目的は、統合失調症をもつ人の就労と生活との調和の構築過程を明らかにし、その過程を支援する看護実践への示唆を得ることとした。研究結果は学術誌に投稿し、統合失調症をもつ人の就労と生活との調和を目指した看護援助モデル開発に向けた基盤モデルとなることを目指した。就労支援施設での参加観察及び半構造的面接を行い、統合失調症をもつ人の就労と生活との調和の構築過程について対象者12名より収集したデータを修正版グランデッド・セオリー・アプローチの手法を用いて分析した。生成された概念は34概念で、そのうち29概念から意味内容の同類性において7カテゴリーが生成された。残り5概念はカテゴリーと同等の説明力を持つ概念であった。これらを総括するコアカテゴリーを1つ生成した。対象者の統合失調症をもつ人の就労と生活との調和の構築過程は『働くことにより希望を実現させていくという生き方を追究する繰り返しの試み』をコアカテゴリーとする過程であった。この過程は、統合失調症を患いながら自分と向き合う日々の生活の中で≪現状から抜け出すことへの強い希求≫を抱くことから始まり就労へと結び付いていた。しかし、【精神症状をもちながら働いて生きることとの格闘】を体験し職業生活の中で自分を保つことは難しく、【酷い疲れ】に襲われ、時に<心身追い込まれ命を絶ちたいと思うほどの苦悶>にまで追い込まれていた。この状況の調和を保つために、【病気と共に生きて掴んだ生き方の秘訣の構築化】が【酷い疲れ】を繰り返し打ち砕くように作用していた。この過程が上手く作動できるよう、希望の実現に向けて努力を重ねて行くことを支援することが重要であると示唆された。本研究は、学術誌に原著論文として掲載が決定したことから、この研究における結果図が、看護援助モデル開発に向けた基盤モデルとして今後の研究に活かせることになった。本研究は、研究計画・方法を7段階に分けて明示し実施している。今年度は、7段階のうち2段階までを実施予定とし、【ステップ1(平成27年4月10月):面接調査により統合失調症をもつ人の地域生活上の就労に関する課題を抽出する】と【ステップ2(平成27年11月平成28年3月):当事者を取り巻く人的支援環境の体験を捉えたうえで、就労を支える看護師の援助・課題を抽出する】を実施し終了させた。さらに、上記研究結果をまとめ学術誌に投稿し、原著論文として掲載が決定したことから、今年度の研究成果を次年度以降の研究におけるモデル作成の基盤として繋げることができたと評価し、研究はおおむね順調に進展していると考える。今年度の研究の目的は、2つあり、1つ目は、就労を支える看護の要点を抽出するための文献を検討し、昨年度の研究で得られた知見と統合して、統合失調症をもつ人の就労と生活との調和の構築過程を促進する看護実践モデルを考案すること。2つ目は、考案した看護実践モデルを用いた看護実践事例の分析から、看護実践モデルの実践適用の可能性の評価、実行可能性の検討を行い、精錬することを目的とした次の研究(介入研究)に繋ぐために、研究倫理審査を受け次の段階の研究の準備を図ることであった。前述の2つの目的に関する研究実績として、1つ目の目的に対しては、『統合失調症をもつ人の就労と生活との調和を目指した看護実践モデル』の仮説モデルを完成させた。モデル作成の過程においては、昨年度の研究実績である『統合失調症をもつ人の就労と生活との調和の構築過程』を示したモデル図の中に明示された概念と文献検討より抽出された看護の要点を基に作業の進行を図った。

2つ目の目的では、作成した『統合失調症をもつ人の就労と生活との調和を目指した看護実践モデル』を用いての介入研究に関する研究倫理審査を、千葉大学大学院看護学研究科倫理審査委員会にて受け、平成29年3月17日に承認された(承認番号28ー115)。この承認を受け、平成29年3月28日に研究フィールドである愛知県精神医療センターにおいても研究倫理審査の申請を行い、平成29年4月14日に承認をいただいた。統合失調症をもつ人の就労と生活との調和を目指した看護実践モデルの開発に向け、まずは、仮説モデルの完成まで研究が進展しているところである。本研究は、研究計画・方法を7段階に分けて明示し実施している。今年度は7段階のうち以下に示す3段階から5段階の途中までを実施予定とし、研究を進めた。【ステップ3(平成28年5月9月):文献検討による就労を支える看護援助の要点抽出】方法:統合失調症をもつ人の就労支援に焦点をあてた看護学領域での先行研究は少ないため、「統合失調症をもつ人の地域生活、セルフケアへの援助、リカバリーに関連する先行研究」などを加え、これらを基に検討し、得られた知見を統合して、看護援助の要点を抽出する。【ステップ4(平成28年10月平成29年1月):仮説モデルの考案】方法:昨年度の研究により得られた結果とステップ3で得られた結果をもとに「統合失調症をもつ人の就労と地域生活との調和を目指した看護援助モデル構築の素案」作成を行う。*研究者間で討議を重ねる。討議の回数に関しては、必要に応じて研究者間で調整する。【ステップ5(平成29年2月8月):仮説モデルを用いて看護を実践】方法:仮説モデルの援助指針に基づいて研究代表者が個別の看護を提供し、得られた結果に基づいて仮説モデルをそれぞれの視点で修正する。具体的には、対象施設は、23カ所の精神科デイケアや就労支援施設で、各施設の研究倫理審査を受け実施する。以上の通り、平成28年度研究計画では、上記ステップ35の途中までを計画しており、研究実績として、『統合失調症をもつ人の就労と生活との調和を目指した看護実践モデル』の仮説モデルを完成させ、モデルの開発に向けた介入研究に関して、研究機関、研究フィールドそれぞれの研究倫理審査を受け承認を得たことから、本研究はおおむね順調に進展している。本研究の目的は、統合失調症をもつ人の就労と生活との調和を目指した看護実践モデルを開発することである。次に示す3段階の研究から構成され、本年度は研究3に取り組んだ。【研究1】就労支援施設を利用しながら就労を継続している統合失調症をもつ人を対象に、病気を患って初めて職に就いた時から、現在に至るまでの経過にそって、職業生活に関する面接調査を行い質的に分析した。統合失調症をもつ人の就労と生活との調和は、≪働くことにより希望を実現させていくという生き方を追究する繰り返しの試み≫により、構築過程を辿っているという結果が導き出された。このコアカテゴリーを構成するカテゴリーと概念は、看護介入を行う際の主要な構成要素となると考察し、構築過程を示した結果図を看護実践モデルの基盤とした。【研究2】研究1の結果作成された看護実践の基盤となるモデルでは、就労と生活との調和の構築過程は、『局面1:就労決意過程』、『局面2:職業生活場面における内省(自分の行為などについて心の中でじっくりと考える)過程』、『局面3:病気と共に生きて掴んだ生き方の秘訣の構築化促進過程』として示された。
精神科における攻撃性と看護に関する研究

本研究では精神科における暴力をケアする際の技法を広めるための包括的暴力防止プログラム(CVPPP:Comprehensive Violence Prevention and Protection Program)についてその効果検証とさらなる普及のための検討を行った。効果検証では4日間の研修プログラムの受講生に対して質問紙による調査をおこなった。調査の結果から、研修の後には開始前に比べて当事者の攻撃に対するネガティブな態度が減少していた。また結果CVPPPの活用方法としては、倫理教育、コミュニケーションスキル、介助技術、セルフモニタリングなどに応用されていた。本年度は包括的暴力防止プログラムの4日間研修中に質問紙を配布しアンケートに答えてもらった。結果9会場から283のアンケートが回収された。回答者は男性204名女性78名、平均年齢は36歳であった。経験年数は平均で10.02年であった。暴力に介入する際の自信の程度は研修後29.61、研修前23.10で有意に自信が持てるようになっていた(t=17.767、p<.0001)。モラルに対する感度についてはLutzenの下位項目としての内的指向、道徳性の構築、慈善を示す、自主性の修正、葛藤の経験、医師への信頼について検討したところすべてにおいて研修後に感度が上がっていた(p<0.05)ものの因子分析では因子構造は確認できず明らかではなかった。患者の攻撃に対しての怒り喚起については「言語的攻撃に対する怒り(t=-4.55、p<.0001)」、「身体的攻撃に対する怒り(t=-5.12、p<.0001)」で共に研修後に怒りが低くなった。アサーティブネスは伊藤の下位尺度「他者への尊重」と「合理的信念」について怒り喚起と相関を見た。結果合理的信念と言語的攻撃への怒りに正の相関が認められた(r=.208,p=0.001)結果からCVPPPの研修により暴力に介入することに自信がつき、また患者の攻撃に対して怒りを覚える程度が少なくなることが明らかになった。またアサーティブネスのうち合理的信念は「自分のアドバイス通りにならないのが許せない」というような項目であることからこのような傾向のスタッフは患者の攻撃に対しても怒りが強いことが明らかとなった。倫理感性は上がる可能性はあったが測定具についての検討が必要と思われた。本研究からはCVPPPについての効果には患者からの怒りに対してスタッフ自身が怒りを覚えるということについての効果もあることが明らかとなった。本年度の調査では当初の予定通りの規模での調査を行うことができた。自己効力感からは良好な結果が得られた。また次年度以降に行う予定だった怒りの喚起状況についても先行して調査出来たことは予定以上の成果と思われるが一方でモラル感受性については尺度としての選択に難しさがあったものと考えられる。また質問数が多めになってしまっている点で次年度以降はより簡便なものを利用することを検討したい。本年度は引き続きCVPPPトレーナー養成研修中に質問紙による調査を行った。調査票は11月までに544名分が回収された。調査項目として年齢、性別、勤務年数、職場の安全安心度、研修前後の変化として攻撃性に対する態度(野田ら,2014)、抑制手法への臨床姿勢(野田,2011)、Essen病棟文化尺度(野田ら,2014)、Buss-Perry攻撃性質問紙を用いた。対象のうち看護師のみに限定し444名を分析の対象とした。平均年齢は37.0才であった。研修前後の変化で患者の攻撃に対する態度の肯定的な側面が平均(標準偏差)で研修前13.2(2.3)研修後12.7(2.5)で有意に肯定的になった。(t=4.0,p>.0001)。否定的な側面でも研修前32.4(6.4)研修後39.4(7.5)で有意に否定的な態度が減少した(t=-20.9,p<0.0001)。次に攻撃性への態度と看護師の攻撃性、自己効力感との相関を見ると短気な者、身体攻撃性の高い者のほうが患者の攻撃に対して否定的傾向(r=-.15,p=.003)(r=-.19,p=.0001)。また言語的攻撃性の強い者のほうが研修前に自己効力感が高かった(r=.18,p=.0002)。病棟文化尺度では安全安心度が高いほうが患者間の仲間意識、相互サポートが高く(r=.14,p=.006)、治療的な関心が高い(r=.29,p<.0001)傾向がみられた。抑制に対する姿勢では男性3.6(.77)女性3.43(.73)で男性のほうが強制の注射を承認していた(t=3.0,p=003)。看護師が短気な方が患者に陰性感情を持ちやすかったことは今後虐待防止のために示唆を与えるものと考えられた。患者同士サポートできる環境でスタッフも安全安心になれた。また、強制注射で男性の方が強く承認したのは男性は実際に注射の直接ケアにかかわることが多いためと考えられた。本年度対象数は444名であり、おおむね対象数も適切にデータ収集が行えた。昨年度尺度を見直して、攻撃性に対する態度(野田ら,2014)

抑制手法への臨床姿勢(野田ら,2011)、Essen病棟文化尺度(野田ら,2014)、Buss-Perry攻撃性質問紙を用いてみたところ、看護師の個人特性と患者の攻撃に対する態度や病棟風土と安全安心の間に関係がありそうなことが分かった。また抑制手法について男性の方が強制的な注射を承認しやすいことが明らかになった。このことは今後の攻撃性に対するマネジメントの研究の方向性に示唆を与えるものとも思われ、十分な結果として示せたと思われる。平成29年度は、包括的暴力防止プログラム(Comprehensive Violence Prevention and Protection Program:CVPPP)の活用方法について検討することを目的とした。CVPPPを自所属施設以外の施設でも指導が行えるインストラクターのうち特に実技のみではなく研修指導の主担当として講義も行っている10名に対して質問紙により回答を求めた。内容は「CVPPPを行う中で、主目的(暴力への対応)以外で活用していること」「講義で伝達する際に利用していること、また特に伝えることを強調していること」とした。結果9名から回答が得られた。CVPPPの活用方法としては1)ディ・エスカレーション技術の利用として「新人研修あるいは現任教育研修で当事者とのかかわり方という視点から利用する(倫理面、コミュニケーションスキル)」、2)ブレイクアウエイの利用として、「介助中に手を握られてしまったりした際に上手に離れることなど(介助場面での応用)」3)チームテクニクスの利用として「車いすへの移乗などでサポートする際にエスコートのテクニックを利用する(介助場面での応用)」4)リスクアセスメントについては「BVCの継続評価が、病状の出現の評価にもつながり、自己対処の習得や、薬物調整などにも役に立っている(セルフモニタリングでの活用)」があげられた。研修時に強調している内容は当事者中心という理念であり「日常的に威圧的にならないよう気を付ける道徳的側面が強調できる」「当事者を否定的に捉えなくなることが強調できる」など日常のケアの在り方につながるというものがあった。CVPPPの指導者の立場としてCVPPPを活用する方法は単に「暴力に対応する」ということだけではなく、コミュニケーションや倫理的側面、また直接的な介助の技術として伝えることでより効果が伝わりやすいと思われた。本研究では精神科における暴力をケアする際の技法を広めるための包括的暴力防止プログラム(CVPPP:Comprehensive Violence Prevention and Protection Program)についてその効果検証とさらなる普及のための検討を行った。効果検証では4日間の研修プログラムの受講生に対して質問紙による調査をおこなった。調査の結果から、研修の後には開始前に比べて当事者の攻撃に対するネガティブな態度が減少していた。また結果CVPPPの活用方法としては、倫理教育、コミュニケーションスキル、介助技術、セルフモニタリングなどに応用されていた。次年度は調査方法は同様であるが、質問項目を見直し、Buss-Perryの攻撃性質問紙、あるいは攻撃に対する態度(野田寿恵,杉山直也,松本佳子他,抑制手法への臨床姿勢質問票日本語版を用いた実態調査,精神医学,53(1),65-72,2011. )また倫理的側面は病棟風土(野田寿恵,佐藤真希子,杉山直也,吉浜文洋,伊藤弘人,患者および看護師が評価する精神科病棟の風土ーエッセン精神科病棟風土評価スキーマ日本語版(EssenCES-JPN)を用いた検討,精神医学,56(8),715-722,2014
グリーンツーリズムの立地に関する経済学的研究

農山村振興と国民の余暇時間の増大への対応として、我が国でもグリーンツーリズムが注目されはじめている。グリーンツーリズムはヨーロッパで始まったもので、農家民宿での長期滞在を意味するが、日本で展開しはじめているグリーンツーリズムは、より広く多様な内容をもっている。本研究では、北海道旭川市・富良野市・美瑛町、千葉県三芳村、長野県阿智村、石川県能登地域、京都府美山町、兵庫県八千代町、鹿児島県熊毛郡屋久島、沖縄県竹富町西表島に関して、実態調査及び文献等資料収集を実施した。主な調査地及び結果は次の通りである。北海道では農家民宿がファームインの名で展開している。これは、観光ルートの一つの宿泊先として位置づけられており、短期滞在が圧倒的に多く、ヨーロッパのグリーンツーリズムとは大きく違うことが明らかとなった。ヨーロッパでは、農業生産の維持がグリーンツーリズム展開の大前提になっていることを考えると、北海道の場合は、農業生産の今後に不安を残していることが一つの課題である。京都府美山町では、グリーンツーリズムの展開が、村づくり運動、都市と農村の交流、農村住民のビジネスという3条件を持っていることがわかった。屋久島及び西表島では、エコツーリズムの名で、地域の森林資源を活かした観光が展開している。基本的には短期滞在客がほとんどである。林業生産は大きく後退ないしは中止されており、農林業との関連は余り見られないことが明らかになった。近年、アグリツーリズム、グリーンツーリズム、エコツーリズム等と呼ばれる農山村地域における持続可能な観光が注目され、行政も推進している。本研究では、グリーンツーリズムの立地条件において、農林業の立地条件と比較しつつ、現状と特色を明らかにすることを目的とする。平成8年度においては、特色ある農山漁村観光地のなかから数カ所を選択し、現地実態調査を行った。調査地、調査担当者、調査地概要は次の通りである。(1)北海道美瑛町・富良野市(岩井):大規模農業及び酪農地帯で、近年、農業の副収入確保と都市民との交流を図る目的で、ファームインが増加している。立地・自然条件については、ヨーロッパのグリーンツーリズムと類似している。短期宿泊客が多い。(2)千葉県三芳村(宮崎):大都市圏から12時間の距離にあり、近代酪農発祥の地である。酪農・水稲・果樹の産地に、乳加工・直売施設、ファームイン、観光農園が展開してきている。日帰型、立寄型が多い。(3)岡山県吉井町・勝北町(宮崎):瀬戸内側の都市圏から車で1時間の距離にあり、都市近郊型の岡山農業公園、直売施設等が立地している。日帰型が多い。(4)高知県馬路村(松下):馬路村は高知営林局魚梁瀬国有林を含む奥地山村である。国有林の旧森林鉄道の復活を目玉とする観光戦略を立てた。森林鉄道の復活は全国的にみても珍しい試みで鉄道雑誌等で紹介され、従来の農山村観光とは違った形で注目されている。県内客が中心である。(5)鹿児島県屋久島(松下):屋久島は世界遺産への登録で脚光を浴び、近年、急速に観光客が増加、環境学習関連施設の整備が進んでいる。離島という条件下にあり、今なお農林漁業が一定の経済的重要性を保っている。離島のため日帰りは難しく、宿泊を伴う。本研究では、北海道旭川市・富良野市・美瑛町・千葉県三芳村、長野県阿智村、石川県能登地域、京都府美山町、兵庫県八千代町、鹿児島県熊毛郡屋久島、沖縄県竹富町西表島に関して、実態調査及び文献等資料収集を実施した。

これは、観光ルートの一つの宿泊先として位置づけられており、短期滞在が圧倒的に多く、ヨーロッパのグリーンツーリズムとは大きく違うことが明らかとなった。ヨーロッパでは、農業生産の維持がグリーンツーリズム展開の大前提になっていることを考えると、北海道の場合は、農業生産の今後に不安を残していることが一つの課題である。京都府美山町では、グリーンツーリズムの展開が、村づくり運動、都市と農村の交流、農村住民のビジネスという3条件を持っていることがわかった。屋久島及び西表島では、エコツーリズムの名で、地域の森林資源を活かした観光が展開している。基本的には短期滞在客がほとんどである。林業生産は大きく後退ないしは中止されており、農林業との関連は余り見られないことが明らかになった。
一軸性圧力下での角度分解磁場中比熱測定から探る重い電子系超伝導

非従来型超伝導の発現メカニズムに迫る上で、対形成相互作用と密接に関連する超伝導ギャップ構造の解明は欠かせない。そのギャップ異方性を検出する強力な手法の1つに角度分解磁場中比熱測定が挙げられる。本研究課題では、重い電子系超伝導のエキゾチックな特性をより顕著に引き出すために、一軸性圧力下で角度分解磁場中比熱測定が可能な装置を開発した。また、装置開発と並行して常圧での角度分解磁場中比熱測定についても行い、様々な重い電子系超伝導体のギャップ構造を決定した。本年度は、以下のような進展が得られた。(1)超伝導体CeRu2、KFe2As2、CeCu2Si2について常圧における角度分解磁場中比熱測定から得られた実験結果をそれぞれ論文にまとめて公表した。特にCeCu2Si2に関しては、これまで「ギャップにノードを有する」異方的d波超伝導体であると考えられてきたが、実はマルチバンドのフルギャップ超伝導体である可能性が高いことを見出し、結果の詳細をPhys. Rev. Lett.誌にて公表した。また、重い電子系超伝導体UBe13について常圧で角度分解磁場中比熱測定を行い、超伝導ギャップ構造および磁場中常伝導状態に関する興味深い実験結果を得た。(2)一軸性圧力下での比熱の測定精度を上げるため、試料温度計の小型化・高感度化を行った。今回の温度計の改良は常圧比熱測定の精度向上にも大いに役立ち、これまで困難であった比較的熱容量が小さい試料の比熱測定も高精度に行えるようになった。実際に、極低温で比熱が非常に小さくなるKFe2As2について精密に温度・磁場・磁場方位依存性を測定することによりノード構造や多バンド超伝導特性に関する重要な情報を得ることができた。結果の詳細はJ. Phys. Soc. Jpn.誌で公表した。(3)一軸性圧力セル中のCeCoIn5の磁場中比熱を交流法を用いて測定し、磁場中で常圧での実験結果を再現できることを確認した。さらに、一軸性圧力セルの加圧テストを行った。具体的には、マノメータとしてセル中の異なる箇所に鉛と錫を配置し、それぞれの超伝導転移温度の圧力効果を調べることで外力が試料にきちんと印加されているかを評価した。その結果、当初のセルでは外力が1 kNを超えると試料にうまく加わっていかないことが判明したので、圧力セルのデザイン改良を行った。その後再テストを実施し、2 kNまで外力がきちんと試料に加わることを確かめた。本研究では、非従来型超伝導の発現メカニズムに迫ることを目的として、角度分解磁場中比熱測定から様々な重い電子系超伝導体のギャップ構造の解明を目指した。加えて、異方的結晶歪みのもとで非従来型超伝導の個性がより顕著に現れる可能性に着目し、一軸性圧力下で角度分解磁場中比熱測定が可能な装置の開発・改良に取り組んだ。本年度は、CeCu2Si2の多バンドフルギャップ超伝導に関して国際会議SCES2014で口頭講演を行った。また、本年度の重要な成果の一つとして、常圧での角度分解磁場中比熱測定からUBe13の超伝導ギャップ構造を明らかにしたことが挙げられる。これまでUBe13は超伝導ギャップにノードを持つと考えられてきたが、CeCu2Si2と同様に、実はフェルミ面上には目立ったギャップノードが存在しないことを明らかにした。結果の詳細は論文にまとめてPhys. Rev. Lett.誌で公表した。30年以上もの間、ギャップノードを持つと考えられてきた重い電子系超伝導体CeCu2Si2とUBe13においてフルギャップ超伝導状態を相次いで見出した本研究成果は、重い電子系超伝導の研究に新たな展開をもたらすと期待される。また、本年度はSr2RuO4の一軸性圧力下比熱測定にも取り組んだ。Sr2RuO4は劈開性を持ち、圧力方向にも敏感であるため、加圧機を機械式からハンドプレス式に変更し、加圧方法を改善した。本研究は現在進行中であり、興味深い結果が得られつつある。また、ごく最近発見されたSr2RuO4の磁場中超伝導1次転移に関して新たな知見を得るために、磁場方位精密制御下での極低温磁化測定を行った。その結果、超伝導1次転移で鋭い磁化のジャンプを観測し、その大きさがパウリ常磁性効果で期待されるジャンプと同程度に大きいことを明らかにした。結果の詳細は論文にまとめてPhys. Rev. B誌で公表した。超伝導、磁性これまでに一軸性圧力セルの開発も終わり、圧力セル中で試料の磁場中比熱を精度良く測定することにも成功した。また、常圧における角度分解磁場中比熱測定から複数の超伝導体について興味深い実験事実が得られており、本研究はおおむね順調に進展している。常圧での角度分解

磁場中比熱測定からは興味深い実験結果が得られてきているので、今後は一軸性圧力下での実験を進めていく。まずは重い電子系超伝導体CeCoIn5の超伝導相図や回転磁場中比熱振動の一軸性圧力効果を明らかにする予定である。その後、他の重い電子系超伝導体についても一軸性圧力実験を行い、超伝導対称性に関する新たな知見の獲得や異方的結晶歪みに由来する新奇現象の発見・解明を目指す。また、引き続き常圧下での磁場中比熱測定についても力を入れ、将来の一軸性圧力実験にも備える。本年度は圧力セルの改良および常圧での角度分解磁場中比熱測定に集中して取り組み、当初予定していた一軸性圧力実験時に試料を整形する上で必要な研磨器具の購入を延期したため。研磨器具の購入に使用する。圧力セル部品は消耗品であるため、その購入にも充てる。また、研究成果発表および情報交換・議論は積極的に行いたいので、国内外の会議等に参加するための出張旅費にも来年度の経費の一部を使用する。
咬合に伴う外耳道の形状変化に基づく次世代イヤホン型咬合力計測装置

高齢者の健康維持、認知症予防、ダイエット支援に対して「咀嚼」が注目されており、咬合力・咀嚼回数のモニタリング技術の発展が望まれている。本研究は、咬合力と外耳道の形状変化との関係を科学的に解明し、耳にイヤホン型センサを着けるだけで、口の中にセンサを入れたり、顎にセンサを付けたりしなくても、咬合力が衛生的かつ簡便に計測できる技術を開発することで、ライフサイエンスとヘルスケア産業の発展を目指すものである。さらに本研究では、イヤホン型センサで得られた情報のみを用いて咬合力を推定することができる「イヤホン型咬合力計測装置」の開発を目指す。
思春期主体価値・総括班

総括班の代表者(笠井)が全体を統括し、平成30年5月、平成31年3月に領域会議を開催し、各領域の計画班研究・公募研究の進捗を共有し連携を確認するとともに、領域評価委員会の評価及び助言を得た。【アドバイザリー・ボード】アドバイザリーボードメンバーは総括班会議などで各専門領域の専門的見地から、各研究に対して助言を行った。【委員会】若手・女性研究者育成(田中・長谷川):平成30年7月に「若手・女性研究者の会合宿」を共創的コミュニケーションのための言語進化学領域と共催した。思春期主体価値と共創言語進化のクロストークやポスターセッションを行い、文理横断な視点から研究者間で活発な議論が行われた。データリソース共同利用(西田・川上):東京ティーンコホートやサブサンプルのデータリソースの共同利用を進め、領域内外での連携研究を推進した。倫理検討(福田):各研究が倫理的妥当性にもとづいているか監督した。パブリックリレーション(笠井):主体価値のホームページを運営し、公開シンポジウムや一般向けの新聞、ウェブサイトで研究成果の発信を行った。領域外連携(笠井):平成30年11月に国際シンポジウムを開催し、思春期保健・科学の国際的研究者であるMike Slade先生、George Patton先生、Susan Sawyer先生を筆頭に国内外の多くの研究者が参加し、活発な議論を行った。平成30年12月、次世代脳プロジェクト・冬のシンポジウムにおいて4領域での合同若手シンポジウムを開催し、領域外との研究連携の発展に寄与した。年度中に計2回の領域会議を継続して実施し、研究者間の連携を深めた。更に、各分野の専門家であるMike Slade先生、George Patton先生、Susan Sawyer先生を招聘して開催された国際シンポジウムでは多数の研究者による活発な議論が行われ、領域内外の研究連携の発展に寄与した。招聘したMike Slade先生、Susan Sawyer先生両名には国際アドバイザリーボードにも加わっていただいた。現時点で13の領域計画班内連携研究と、41の領域計画班間連携が進んでおり、何れも順調に進展していることを確認した。引き続き、年数回の領域班会議の開催を継続することで、研究者間での緻密な連携を図っていく。平成31年11月には実験心理学研究の専門家であるTrevor Robbins先生、臨床神経心理学の大家であるBarbara Sahakian先生を招聘して国際シンポジウムの開催を計画しており、国内外の研究者による活発な交流を行う。また、若手・女性研究者の会の更なる進展のため、平成31年12月に若手・女性研究者の会の開催を計画しており、幅広い分野の若手・女性研究者を対象とした一泊二日の研究合宿を行う予定である。これらを通じて、領域内外の研究者間での議論を深め、充実したコミュニケーションを通して領域コンセプトの精密化に努めるとともに、若手研究者の育成を更に進めていく方針である。総括班の代表者(笠井)が全体を統括し、平成28年10月にはキックオフミーティングを、平成28年10月・平成29年3月には総括班会議を開催し、領域評価委員会の評価や助言を得た。また、平成28年12月の次世代脳プロジェクト・冬のシンポジウムで主体価値領域の紹介を行った。笠井(X00、D01)と福田(B01)は共著で主体価値に関する英文総説を発表した。【アドバイザリー・ボード】アドバイザリーボードメンバーは総括班会議などで専門的見地から各計画班研究に助言を行った。脳画像アドバイザリー・ボードは、東京大学こころの多様性と適応の統合的研究機構(UTIDAHM)の小池進介博士(A01連携研究者)や東京大学進化認知科学研究センターの岡ノ谷一夫博士(A01連携研究者)との連携により、同機構・センター所有の研究用MRI (3T, Siemens Prisma)の領域内共同利用を促進した。【委員会】若手・女性研究者育成(田中・長谷川):次世代若手育成と文理横断的な交流に向けて委員会を組織した。また、若手研究者合宿を平成29年8月に企画し、準備を進めた。データリソース共同利用(西田・川上):東京ティーンコホートやサブサンプルのデータリソース利用方法を主体価値のホームページに掲載し、データベース整備を進めた。パブリックリレーション(笠井):主体価値のホームページを作成し、その運営を行った。領域外連携(笠井):平成28年11月に国際思春期科学ワークショップ・特別講演を実施し、Charles E. Irwin Jr博士(米国)を招聘した。平成29年8月に第2回国際会議を企画し、思春期学の第一人者1名を招聘する予定となっている。平成29年10月の発足直後にキックオフ会議を開催し、その後短期間に2回の総括班会議を実施した。多領域の専門家間でのコミュニケーションを促進することで,領域のコンセプト確立が順調に進んでいる。また、平成28年11月に国際思春期科学ワークショップ・特別講演を開催し、学際的な交流を行った。招聘したCharles E. Irwin Jr博士には、国際アドバイザリー・ボードのメンバーとして加わっていただいた。思春期コホート研究を軸として、領域計画班内・領域計画班間の連携が図られており、具体的な研究の進展に寄与している。

総括班の代表者(笠井)が全体を統括し、平成29年6月・8月・12月、平成30年2月に領域会議を開催し、各領域の計画班研究・公募研究の進捗や連携を確認するとともに、領域評価委員会の評価や助言を得た。さらに、笠井(X00、D01)と福田(B01)の共著で主体価値のコンセプトを含む統合失調症に関する英文総説をnpj Schizophrenia誌に発表した。【アドバイザリー・ボード】アドバイザリーボードメンバーは総括班会議などで各専門領域の専門的見地から各研究に助言を行った。【委員会】若手・女性研究者育成(田中・長谷川):平成29年6月・平成30年3月に「若手・女性研究者の会」を開催し、文理横断的な視点から活発な議論が行われた。また、平成29年8月には「質的研究ワークショップ」が若手・女性研究者の会主催で行われた。データリソース共同利用(西田・川上):東京ティーンコホートやサブサンプルのデータリソースの共同利用を進め、領域内外での連携研究を推進した。倫理検討(福田):各研究が倫理的妥当性にもとづいているか監督した。パブリックリレーション(笠井):平成29年7月には「ひらめきときめきサイエンス」プログラムを通して、思春期の学生やその家族がより身近で研究に触れられる機会を設け、社会への発信に繋がった。この他にも、主体価値のホームページを運営、公開シンポジウムや一般向けの新聞やウェブサイトで研究成果の発信が行われた。領域外連携(笠井):平成29年8月に国際思春期ワークショップを開催し、Sarah Sullivan先生をはじめ、国内外の多くの研究者が参加した。平成29年12月の次世代脳プロジェクト・冬のシンポジウムにおいて新学術5領域での合同シンポジウムを開催、平成30年3月には国際シンポジウム「社会構築主義の視点と臨床の現場」を開催したことで領域外との研究連携発展に繋がった。合計4回の領域会議を開始するとともに、国内外の研究者が参加した国際思春期ワークショップを開催することで、領域内外の研究連携が発展した。また、新たに思春期・精神疾患の縦断研究に精通しているSarah Sullivan先生や実験心理学研究の大家であるTrevor Robbins先生に国際アドバイザリー・ボードのメンバーとして加わっていただけたことで、さらなる研究の発展が見込まれる。思春期コホート研究を軸として、現時点で11の領域計画班内連携研究、20の領域計画班間研究が進んでいる。この他、「ひらめきときめきサイエンス」プログラムなどを通した社会国民への情報発信と対話が行われている。そのため、おおむね順調に進展していると考えられる。総括班の代表者(笠井)が全体を統括し、平成30年5月、平成31年3月に領域会議を開催し、各領域の計画班研究・公募研究の進捗を共有し連携を確認するとともに、領域評価委員会の評価及び助言を得た。【アドバイザリー・ボード】アドバイザリーボードメンバーは総括班会議などで各専門領域の専門的見地から、各研究に対して助言を行った。【委員会】若手・女性研究者育成(田中・長谷川):平成30年7月に「若手・女性研究者の会合宿」を共創的コミュニケーションのための言語進化学領域と共催した。思春期主体価値と共創言語進化のクロストークやポスターセッションを行い、文理横断な視点から研究者間で活発な議論が行われた。