hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遷移金属錯体を用いた一般化フェリ磁性系の構築と量子磁気スイッチング

なおこの成果は現在投稿論文として準備中である。2.核酸塩基署換ニトロニルニトロキシドラジカルを用いた新たなアプローチ本研究課題である一般化フェリ磁性系の構築と量子磁気スイッチングに対するモデル分子系の構築に向けて、核酸塩基を用いたアプローチ方法を考案し、それを実行した。これは、シトシン、グアニンなど、核酸塩基の特質である多重点水素結合による選択的分子認識を利用することで、結晶固体中で基底一重項ビラジカルと二重項モノラジカルを共存させようとするものである。核酸塩基のなかでもとりわけその水素結合能が強いとされるシトシン、及びグアニン部位にニトロニルニトロキシドラジカルを導入した。シトシンには基底一重項状態をとることが多いとされているパラフェニレン骨格を有するビラジカルを、グアニンにはモノラジカルを導入したものを設計・合成した。シトシン置換ニトロニルニトロキシドビラジカルの磁化率測定より、基底状態が一重項であることを明らかにした。この結果を国際会議で発表し、proceedingsとして報告した.グアニン置換モノラジカルのX線結晶構造解析・磁化率測定の結果から、グアニン部位のrobustな水素結合ネットワークを媒介した強磁性一次元鎖を形成していることを明らかにした。この成果をまとめた投稿論文は現在査読中である。1.核酸塩基アプローチを用いたヘテロスピン系の構築核酸塩基分子に基づいたアプローチにより、本研究課題である一般化フェリ磁性系の構築を試みた。以前に設計・合成済みであったシトシン置換基底一重項ビラジカルとグアニン置換モノラジカルをbuilding blockとし、Watson-Crick型水素結合に根ざしたビラジカルーモノラジカル水素結合錯体の合成に成功した。単結晶X線結晶構造解析から、当初の狙い通りのヘテロスピン対形成を明らかにした。また、グアニン-シトシン塩基対間のside-by-sideの水素結合により、塩基対の交替的な一次元水素結合ネットワークを形成しており、これによりビラジカル部位とモノラジカル部位の交互一次元配列を達成した。磁気的ネットワークについては理論モデルに合致するものではないが、結晶固体中でのヘテロスピン分子の「共結晶化の成功」・「一次元交互配列の達成」という観点からは大きな前進と言える。この成果は、現在投稿論文として準備中である。2.純有機フェリ磁性モデルとしてのトリラジカル結晶における磁気相転移フェリ磁性モデル分子としてのトリラジカルについての溶液ESRスペクトルにおける窒素核・水素核による超微細分裂パターンの詳細な解析から、分子内交換相互作用の相対的な大きさ・固体の磁性(T>1.9K)について、以前投稿論文として報告している。今回、^3He冷凍機を用いることによる1.9K以下での磁化率測定から、0.9Kでの磁気相転移を見出した。最低温度(0.54K)での磁化の磁場依存性からはスピンフロップ挙動を観測し、基本的には反強磁性的な相転移であると考えられる。
体組織中多種薬毒物検査のためのGC-MS測定の高速化について

剖検試料から薬毒物を広く分析することで、死体の生前の健康状況を診断する情報を得ることができる。しかし、薬毒物は多種多様であり、剖検で薬物情報を得るには多種類の分析が必要で、時間がかかる。そこで、本研究では、ガスクロマトグラフィー質量分析法(GC-MS)の測定を高速化し、時間短縮を検討した。2種類の短い分析カラムを連結することで、従来30分程度かかっていた1グループの薬物の測定を5分ぐらいに短縮できた。さらに、覚せい剤の光学異性体分離分析についても高速化の条件を設定できた。本研究で開発した技術は、法医中毒学分野の他、GC-MS分析を必要とする分野にも応用可能である。法医学において剖検試料から薬毒物をスクリーニングすることは重要な項目である。血液、尿を試料とする臨床中毒分野とは異なり、体組織試料を対象とすることが度々ある。薬毒物分析の対象となる薬物は範囲が広く、数種の試料処理、数種の分析条件を行うのが現状である。本研究では、ガスクロマトグラフィー・質量分析法の測定に限って、数種の広範囲分析をできるだけ連続的に高速化して、現状ではルーチンでない体組織試料分析法を開発していく。本年度は、体組織試料分析のための試料調製の問題点、高速GG-MS分析のための試料調製ならびに試料導入法について基礎的な検討を行った。1.ナローボアキャピラリーカラムを低圧で操作し、高速化の試験的研究(九州厚生局の藤井広志氏の協力)、2.ナローボアキャピラリーカラムを体組織試料分析に効果的に用いるため、試料導入システムの検討(島津製作所の宮川治彦氏の協力)、3.実務試料分析に関する基礎的検討(中国医科大学の劉俊亭教授の協力)の3項目を主に行った。1においては、スプリット試料導入での高速化が可能であるという結果が得られ、現在、ナローボアキャピラリーカラムの高圧操作を検討している。2については、当初計画していたPTV(program-temperature ventilator)での試料濃縮が困難であることがわかったが、2連式カラムによるリテンションギャップで対象物の濃縮が効果的であるという知見が得られ、ナローボアキャピラリーカラムへの応用を検討していくことになった。3については、多くの実務的な情報と、その分析の試みで研究を進めている。オリジナルの研究としては、体組織試料からの薬物一斉抽出・精製法をアセトニトリル抽出・ヘキサン洗浄で検討しており、血液・尿試料に使用されている固相抽出に相当する効果が伺われ、詳細な研究を行っている。来年度以降は2の研究を具体的に重点的に行い、体組織試料のGC-MS分析の高速化を進める。本年度の当初の目的は,GC-MS測定時間を従来の半分ぐらいに短縮することであった。そこで,プレカラムと主カラム(分離カラム)を連結した方法を検討し,体組織抽出試料の分析に応用できるかを検討することを計画した。プレカラムには,不活性処理がされたヒューズドシリカキャピラリー,フィルムがコーティングされたキャピラリーカラムを検討,分離カラムには数種のキャピラリーカラムを検討。GC-MS装置には,昨年度本研究で購入した四重極型質量分析計タイプのものを用いた。本装置の機能の限度内での高速化ということで,測定時間が10分6分以内になるように目標を立てた。本年度実用化できた条件は,(未発表であるが)覚せい剤の光学異性体分析で,プレカラムに不活性処理(中極性用)フユーズドシリカキャピラリー0.1mmi.d,x3mとRt-betaDEXsm0.32mmi.d,x20m,膜厚0.25μmとをRestek社製のプレスタイトコネクターにより連結したものを使って,気化平衡誘導体化固相マイクロ抽出で試料処理を行ったものである。この条件で,以前に設定していた分析時間の半分以下の10分程度でアンフェタミンとメタンフェタミンの光学異性体の分析が可能になった。有機溶媒に溶かした生体抽出試料では,含まれる成分が多種多様であるため,より深い検討が必要であることが,研究協力者等とも協議するなどで,分かったが,大枠の条件は,プレカラムにはフィルムがコーティングされた内径0.25mm以上のキャピラリーカラムを使って,主カラムには内径が0,1mmから0.18mmのものを従来仕様よりも短くして使うことを検討することに,現在検討中である。来年度の課題は,このGC-MS測定条件を改善することと,高速分析のための簡素な試料処理を開発することである。法医剖検における薬毒物検査は対象となる薬毒物の種類は多く、本研究の目的は、できるだけ多くの種類の薬毒物を一斉にGC-MSで分析する方法を開発するところにある。

本年度は、昨年度に引き続き、数種の試料調製を簡素化し、GC-MS測定を高速化し、連続して測定できる行程を検討した。具体的には、1.体組織試料の試料処理の検討(低コストでできる数種の方法を検討)、2.ナローボアキャピラリーカラムを使ったGC-MS測定の高速化の検討(体組織試料分析のための試料注入条件の検討)、3.2つのカラムを使った連続分析の検討、4.研究成果の実用化に向けての準備を行った。成果については項目ごとに示す。1.数種の実務レベルに確立された試料処理法に加え、塩基性薬物・酸性薬物・極性薬物それぞれの試料処理を簡素化し、実務試料に検討するところまで進んだ。2.現在の装置に適したカラムの選択を行った。現時点では内径0.18mm、長さ10mの高温対応カラムを主カラムとして選択した。高速測定にはピークの濃縮が必要であるようであったので、主カラムと注入部[インサート]との間に膜厚が比較的厚く、内径の厚い短いキャピラリーカラムを採用した。不活性のガードカラムなどを利用しているリテンションギャップ(従来法)に比べ、極性の高い物質のピーク形状が改善された。また、従来の1015分間(速い方)の測定時間を5分以内で行うことができるようになった。3.装置の機能上、2つのカラムを自動的に交互に連続使用することは不可能である。揮発性物質、光学異性体などの測定以外は、同じカラムで測定できるようになった。4.高沸点の薬物には、これまでの研究で求めた条件で測定できないものがあり、より一層の測定の高速化が必要であることもわかり、研究成果の実用化に向けて詳細な検討を行っている。
イオン加速器連結型トンネル顕微鏡を用いた照射下原子動的挙動解明に関する研究

本研究では、イオン加速器連結走査型トンネル顕微鏡を用いて、イオン照射によって形成するAu(111)表面欠陥を原子レベルの空間分解能で観察した。また、高さ測定を用いることによって、表面はじき出し欠陥の同定と形状の定量化に成功した。更に、分子シミュレーションにより照射欠陥形成過程を再現し、非平衡状態における計算科学の妥当性検証を行った。本研究では、世界でも数台しか存在しないイオン加速器連結型走査トンネル顕微鏡を用いて、高エネルギー粒子入射下における結晶材料の表面はじき出し原子をオングストロームオーダーの高い空間分解能で観察する。これによって、従来の電子顕微鏡では不可能であった照射欠陥の原子レベルにおける定量化を行い、それらの形成過程・集合過程を実験的に評価する極めて革新的な研究を行う。この結果に基づき、材料挙動予測手法確立と耐照射性を有する新材料開発に資することを目的とする。平成22年度は、Si(111)N型半導体7×7再構成面を用いて、走査トンネル顕微鏡の観察条件を最適化し、原子レベルの高空間分解能で表面欠陥を検出することに成功した。また、1050keVのArイオン照射によってはじき出され表面に吸着した原子、及び空孔の定量化に成功した。照射材に対して、等温焼鈍試験を行い、融点の約1/2においても表面欠陥が殆ど回復しないことを解明した。更に、液体窒素温度まで下げ、かつ熱電対と放射温度計を併用することで温度制御をより高精度なものとした。そのもとで、液体窒素温度で照射及び観察を行い、はじき出し損傷素過程の定量評価を行った。更に、照射チャンバーの真空度を一桁程度高めることに成功し、不純物吸着を極力抑えた観察を行うように改良した。加速器に関しては、低フラックスで安定したビームを作製することに成功し、単独入射イオンによる欠陥形成を定量評価することに成功した。この結果、入射イオン数に対して欠陥は多数、広範囲にわたって観察され、欠陥形成過程には入射イオンとの直接衝突以外の過程が存在することが明らかとなった。この過程は、これまでのはじき出し損傷評価には取り入れられておらず、今後計算科学的手法との関連に置いて、詳細な検討を行っていく必要がある重要な知見である。この結果に基づき、材料挙動予測手法確立と耐照射性を有する新材料開発に資することが目的である。平成24年度は、対象試料を金属材料であるAu(111)面に拡張した。試料加工法及び走査トンネル顕微鏡の観察条件を最適化し、原子レベルの高空間分解能で表面観察することが可能となった。また、30keVのArイオン照射後にも、同等の高空間分解能像を得ることに成功し、照射欠陥の観察を行った。従来は、表面第一層に形成した空孔集合体のみを測定する手法であったが、照射欠陥近傍の高さ測定を取り入れることにより、照射によって形成した空孔集合体のサイズを定量化することが可能となった。更に、この手法によって表面の凹凸測定を行うことで、イオン照射ではじき出され表面に吸着した原子のサイズと密度をも定量化することに成功した。これにより、分子シミュレーションとの直接的な比較を行うことが出来る実験結果を取得することができた。照射実験と同等の条件にて、表面近傍に形成する欠陥の立体形状を分子動力学(MD)法により解析的に求めた。MD法による計算と実験結果は、おおむね一致することが明らかとなった。これら本研究の成果により、非平衡状態におけるMD法の妥当性検証が可能となった。24年度が最終年度であるため、記入しない。
サイトカインシグナルの増強による抗腫瘍効果の増大と新たな抗腫瘍薬の開発

本研究では腫瘍を根絶するのに必要なサイトカインのシグナルを明らかにし、サイトカインシグナルを制御することで働く、新たな抗腫瘍薬の開発を目指す。サイトカインのシグナルを負に制御するSOCSファミリー分子の1つSOCS3をT細胞で欠損した(SOCS3cKO)マウスは、強い抗腫瘍効果を持ち癌細胞の成長を強く抑える。このマウスでの免疫反応を解析することによって、腫瘍根絶に有効なサイトカインとそれに対する反応を明らかにする。さらに約1500種からなる既存の低分子化合物阻害剤ライブラリーからSOCS3阻害を阻害することで、抗腫瘍薬として働く新な治療薬の開発を目指す。
広義の大脳皮質、特に海馬及びに嗅球の構成要素・機能分子の形態学的定量解析

海馬、嗅球、新皮質のいわゆる広義の大脳皮質を構成するニューロン群、主に、GABAニューロンについて分布密度等の定量解析、GABAニューロンサブポピュレーションの化学的、形態学的性質の解析を進めた。平成11-12年度はGABAニューロン群の特徴あるサブポピュレーションであるparvalbumin(PV)含有GABAニューロンの形態学的性質、特に、PVニューロン相互の関係について海馬の及び新皮質で研究を進めた。PVニューロンは錐体細胞の主として細胞体およびaxon initial segmentに抑制性シナプスを作り、活動電位の発生を直接調節する役割をもつと考えられている。PVニューロンはまた、お互いの細胞体の上にも密にGABAシナプスを形成することで介在ニューロンの相互抑制回路を形成し、かつ樹状突起間にgap junctionを形成する。これらの形態学的特徴は、多数の神経細胞がリズミカルでかつ同期した活動を行う同期的振動、特に40Hz付近のガンマリズム発生の機序を説明する生理的所見及び理論モデルに合致している。興味深いことに海馬PVニューロンの遠位樹状突起は予想外に側方に広がり、かつお互いに非常に密に接触し、海馬全体に広がる樹状突起ネットワークとも言うべき構造を作っていた。電子顕微鏡と共焦点レーザー顕微鏡を用いた検討で、この樹状突起ネットワークがgap junctionを介してつながっていることを明らかにした。これは、細胞体が離れて存在するPVニューロンが、位相のそろった入力を受ける可能性を示唆する。更に、新皮質の各領域においても、PVニューロンは相互に化学的シナプスを作り、その樹状突起は海馬同様に多数の個所でお互いに接触し、その接触部位にgap junctionの存在が確認できた。ただし樹状突起の広がりが、海馬では常に側方へと大きく展開しているのに対して、新皮質では、領野、層および種に特異的な方向性を示し、機能的性質との対応が予想される差異が認められた。海馬、新皮質のPVニューロンで明らかにした、化学シナプスと電気シナプスを介する二重のネットワーク構造は、in vivoで観察される広範囲での同期的振動の発生機序を探るうえでの、形態学的基礎となりうる可能性を有している。脳の分子生物学的解析の中心であるマウス脳、及びこれまで化学的神経解剖の中心材料であるラット脳について比較しながら共焦点レーザー走査顕微鏡・電子顕微鏡を用いて以下の解析を進めた。1)構成要素の三次元構造解析、化学的シナプス、ギャップ結合を中心とした構成要素相互関係の詳細の連続切片再構築法による解析、2)神経活性物質、カルシウム結合蛋白、細胞表面及び細胞外基質(proteoglycan,receptors等)等の化学的マーカーに基づく、各ニューロン群・グリアのステレオロジーdisector解析、3)凍結置換ーLowicryl包埋切片でのコロイド金免疫電顕法と蛍光抗体多重染色標本の共焦点レーザー顕微鏡解析による構成要素におけるレセプター、トランスポーターの局在の解明。本年度は特に、ラット海馬におけるカルシウム結合蛋白parvalbumin含有GABAニューロンに従来から知られているvertical typeとhorizontal typeとがあり、vertical typeのbasal dendritesとhorizontal typeの長く伸びるdendritesとがstratum oriensとalbeusの境界で密なネットワークを形成し、相互に接触し、その接触部位にしばしばgap junctionsが存在することを発見した。この所見は以前明らかにしたparvalbumin含有GABAニューロン同士の多数の化学的シナプス結合の存在とともに、parvalbumin含有GABAニューロン同士が化学的シナプスと電気的シナプスという二重の結合で緊密な相互作用をしていることを示唆している。これは、parvalbumin含有GABAニューロンが海馬における同期したガンマ帯リズムへ重要であることの形態学的基礎を示したものと考えられる。

ただし樹状突起の広がりが、海馬では常に側方へと大きく展開しているのに対して、新皮質では、領野、層および種に特異的な方向性を示し、機能的性質との対応が予想される差異が認められた。海馬、新皮質のPVニューロンで明らかにした、化学シナプスと電気シナプスを介する二重のネットワーク構造は、in vivoで観察される広範囲での同期的振動の発生機序を探るうえでの、形態学的基礎となりうる可能性を有している。
量子ホール効果における電流分布

本研究では,分布を持った磁場下の量子ホール効果の電流依存性と温度依存性を,電流範囲50nA50μA,温度範囲50mK4.2Kで,高移動度と低移動度の試料について測定した.その結果,電流または温度を増大したとき,ホール抵抗のプラトー間遷移領域が,高磁場側へシフトするのを観測した.磁場分布は,Bi系高温超伝導体の単結晶を,試料の上に貼り付けることによって作った.この超伝導体のつくる磁場分布を,多端子ホール素子を作製して,これを用いて測定した.測定した磁場分布用い,電流分布関数を仮定して解析した結果,遷移領域のシフトの温度依存性を,電流分布の温度依存性で,定量的に説明することができた.その結果,量子ホール効果の遷移領域でも,バルクエッジ電流が存在することが確かめられた.しかし,電流分布の関数形を決定するには,磁場分布を定量的に決定するだけでは不十分であり,電流分布の温度依存性の機構について,理論的な考察が必要であることが明らかになった.さらに,高移動度試料の電流分布の温度依存性が,低移動度試料の温度依存性よりも強いことが明らかになった.この結果は,温度依存性の機構に,非弾性散乱が関与していることを示唆する.また,スピン分離したランダウ準位について測定した結果,スピン↑とスピン↓のランダウ準位で,温度依存性がまったく異なることを見い出し,この現象が,試料の移動度やランダウ準位指数に依らず,一般的な現象であることを確かめた.これは,整数量子ホール効果において,電子スピンに依存した現象を初めて見いだしものであり,その意義は大きい.本研究では,分布を持った磁場下の量子ホール効果の電流依存性と温度依存性を,電流範囲50nA50μA,温度範囲50mK4.2Kで,高移動度と低移動度の試料について測定した.その結果,電流または温度を増大したとき,ホール抵抗のプラトー間遷移領域が,高磁場側へシフトするのを観測した.磁場分布は,Bi系高温超伝導体の単結晶を,試料の上に貼り付けることによって作った.この超伝導体のつくる磁場分布を,多端子ホール素子を作製して,これを用いて測定した.測定した磁場分布用い,電流分布関数を仮定して解析した結果,遷移領域のシフトの温度依存性を,電流分布の温度依存性で,定量的に説明することができた.その結果,量子ホール効果の遷移領域でも,バルクエッジ電流が存在することが確かめられた.しかし,電流分布の関数形を決定するには,磁場分布を定量的に決定するだけでは不十分であり,電流分布の温度依存性の機構について,理論的な考察が必要であることが明らかになった.さらに,高移動度試料の電流分布の温度依存性が,低移動度試料の温度依存性よりも強いことが明らかになった.この結果は,温度依存性の機構に,非弾性散乱が関与していることを示唆する.また,スピン分離したランダウ準位について測定した結果,スピン↑とスピン↓のランダウ準位で,温度依存性がまったく異なることを見い出し,この現象が,試料の移動度やランダウ準位指数に依らず,一般的な現象であることを確かめた.これは,整数量子ホール効果において,電子スピンに依存した現象を初めて見いだしものであり,その意義は大きい.平成8年2月までに,分布を持った磁場下の量子ホール効果の電流依存性と温度依存性の測定を,電流範囲10nA50μA,温度範囲50mK4.2Kで行い,解析の結果,電流分布の電流依存性,温度依存性について,半定量的な結果を得ることができた.磁場分布は,Bi系高温超伝導体の単結晶を,試料の上に貼り付けることによって作った.試料電流あるいは,温度を増大させたとき,通常の試料と比較して,超伝導体付き試料では,ホール抵抗のプラトー間の遷移領域が高磁場側へシフトした.このシフトの電流依存性と温度依存性の比較から,電流増大の効果は,実質的に温度増大の効果であることが分かった.また,高温超伝導体の作る磁場分布と電流分布を仮定したモデル計算により,このシフトを再現することができた.実際の磁場分布を調べるために,多端子ホール素子を新たに作製した.予備的な測定の結果,計算に用いた磁場分布が良い近似になっていることが確かめられた.モデル計算に基づく解析の結果,バルクエッジ電流が存在することが示され,このバルクエッジ電流が,温度の増大と共にバルク領域へ広がることが示された.さらに,高電流では,電流分布がほぼ一様になることが明らかとなり,これまでの量子ホール効果のブレークダウン実験の報告のうち,電流分布一様説を支持する結果が得られた.平成8年12月までに,分布を持った磁場下の量子ホール効果の温度依存性の測定を,温度範囲50mK4.2Kで,高移動度と低移動度の試料について行い,ホール抵抗のプラトー間遷移領域の,高磁場側へのシフトの温度依存性を観測した.磁場分布は,Bi系高温超伝導体の単結晶を,試料の上に張り付けることによって作った.この超伝導体のつくる磁場分布を,多端子ホール素子を新たに作製して,これを用いて実際に測定した.その結果,これまでの推定磁場分布が,実際の磁場分布のよい近似になっていることが分かった.この測定した磁場分布を用いて,遷移領域のシフトの温度依存性を解析した.その結果,量子ホール効果の遷移領域でも,バルクエッジ電流が存在することが確かめられた.さらに,高移動度試料の電流分布の温度依存性が,低移動度試料の温度依存性よりも強いことが明らかになった.

この結果は,温度依存性の機構に,非弾性散乱が関与していることを示唆する.しかし,電流分布の形を定量的に決定するには,磁場分布を定量的に決定するだけでは不十分であり,電流分布の温度依存性の機構について,理論的な考察が必要であることが明らかになった.また,スピン分離したランダウ準位について測定した結果,スピンアップとスピンダウンのランダウ準位で,温度依存性がまったく異なることを見い出し,この現象が,試料の移動度やランダウ準位指数に依らず,一般的な現象であることを確かめた.これは,整数量子ホール効果において,電子スピンに依存した現象を初めて見いだしたものであり,その意義は大変大きい.
リチウム二次電池の電気化学的特性改善に関する研究

本研究の目的は、電解液/活物質界面における電荷移動を促進させることにより、従来の電池に比べて格段に高出力密度な次世代リチウム電池を開発することにある。エネルギー問題、地球環境問題の解決法として、エネルギー効率が高く、排気ガスが抑制できる、大型組み電池を搭載した電気自動車(EV)の開発が急務である。また、エネルギー有効利用の観点から電力貯蔵用の大型二次電池の開発が望まれている。そのためには、高出力特性、高容量の二次電池の開発が必要であり、これらの要求を満たすためには、作動電位が高く高エネルギー密度なリチウムニ次電池が最も適している。本研究では、リチウムニ次電池活物質の表面にナノサイズのジルコニア、チタニアで表面処理を行い、電解液/活物質界面に空間電荷層を形成させた。電子顕微鏡観察により、黒鉛負極表面に、ナノメートルオーダーの酸化物の修飾が確認された。交流インピーダンス法により、素反応家庭を検討したところ、表面修飾によりリチウムイオンの活量を増加させるとともに、安定な吸着サイトを提供することによって電荷移動を促進させることを明らかとした。また、ホウ酸エステル系高分子固体電解質を電解質とし、マンガンスピネル酸化物正極活物質と組み合わせて全固体電池を構築し、良好なサイクル特性、出力特性を検討した。表面修飾を行うことにより、過電圧の低減が認められ、出力特性が向上することが明らかとなった。
Blastocyst complementation法を用いた骨格筋幹細胞の産生

未だiPS細胞から骨格筋幹細胞(筋衛星細胞)への効率の良い分化誘導法が確立されていない。そこで、iPS細胞から骨格筋幹細胞への新たな分化誘導法としてBlastocyst complementation法を用いた手法を確立し、骨格筋幹細胞による細胞移植治療の開発を目指している。その結果として、骨格筋欠損マウスの胚盤胞胚にGFP発現iPS細胞を注入したところ、GFPを発現するiPS細胞由来の骨格筋を持つキメラマウスが得られた。また、そのキメラマウスから骨格筋幹細胞を抽出し、筋ジストロフィーモデルマウスに移植したところ、正常なdystrophin蛋白質が発現していることを確認した。現在、Induced pluripotent stem cells(iPS細胞)を用いた再生医療に関する多くの研究が実施されているが、未だ骨格筋組織におけるiPS細胞を用いた再生医療の実現には、多くの課題が残されている。具体的な大きな課題としては、iPS細胞から筋衛星細胞(骨格筋幹細胞)への効率の良い分化誘導法が確立されていないことである。そこで、本研究課題において、新たなiPS細胞から骨格筋幹細胞への分化誘導法としてBlastocyst complementation法(胚盤胞補完法)を用いた手法を確立し、骨格筋幹細胞による細胞移植治療に向けた研究を行う。これまでに、ある遺伝子変異マウスのBlastocyst(胚盤胞胚)を用いて作製したキメラマウスの骨格筋がiPS細胞由来の骨格筋線維で補完されていることを確認した。また、補完された骨格筋に存在する骨格筋幹細胞(筋衛星細胞)のほとんどがiPS細胞由来の骨格筋幹細胞であることも既に確認した。そこで、今年度は、補完された骨格筋から骨格筋幹細胞(筋衛星細胞)を抽出し、筋疾患モデルマウスに移植を行う。その後、移植されたマウスの運動機能解析を実施し、細胞移植治療の有効性を評価していく。それと共に、新たなキメラマウスの作製法も検討していく予定である。昨年度に、新たに樹立したマウスiPS細胞を骨格筋欠損マウスのBlastocyst(胚盤胞胚)にインジェクションし、既に数匹のキメラマウス作製に成功している。また、ある遺伝子変異マウスのBlastocyst(胚盤胞胚)を用いて作製したキメラマウスの骨格筋がiPS細胞由来の骨格筋線維で補完されていることを確認した。その後、キメラマウスから骨格筋幹細胞を抽出したところ、そのほとんどがiPS細胞ゆらいであることも確認した。現在は抽出した骨格筋幹細胞を筋疾患モデルマウスへ移植し、治療効果の有無を精査している。その一つとして、iPS細胞から筋衛星細胞(骨格筋幹細胞)への効率の良い分化誘導法が確立されていないことがあげられる。そこで、本研究課題において、新たなiPS細胞から骨格筋幹細胞への分化誘導法としてBlastocyst complementation法(胚盤胞補完法)を用いた手法を確立し、骨格筋幹細胞による細胞移植治療に向けた研究を行った。現在までに、GFP発現マウスiPS細胞を骨格筋欠損マウスのBlastocyst(胚盤胞胚)にインジェクションし、キメラマウスを作製した。その中で、ある遺伝子変異マウスのBlastocyst(胚盤胞胚)を用いて作製したキメラマウスの骨格筋がiPS細胞由来の骨格筋線維で補完されていることを確認した。次に、作製したキメラマウスの骨格筋から骨格筋幹細胞(筋衛星細胞)を抽出し、筋ジストロフィーモデルマウスであるmdx変異マウスに移植を行い、細胞移植治療の有効性を評価した。その結果として、まず、キメラマウスから抽出した骨格筋幹細胞のほとんどがiPS細胞由来であることを確認した。また、移植したiPS細胞由来の骨格筋幹細胞から正常なdystrophinの発現を確認することができ、治療効果が期待できる結果を得ることができた。昨年度、数匹のキメラマウス作製に成功しているが、数が不足しているため今年度も引き続きキメラマウスの作製を実施していく。また、今年度は、作製したキメラマウスの骨格筋からiPS細胞由来の骨格筋幹細胞(筋衛星細胞)を抽出し、筋疾患モデルマウス(筋ジストロフィーモデル、サルコペニアモデル)に移植を行う。その後に移植されたマウスの運動機能解析を実施し、細胞移植治療の有効性を評価する。さらには、新たなキメラマウスの作製法も同時に検討していく予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。再生医療29年度が最終年度であるため、記入しない。
粘土鉱物の脱水反応によるプレート境界断層浅部での大規模滑りの可能性

統合国際深海掘削計画における地球深部探査船「ちきゅう」の研究航海で得られた断層掘削試料を用いて、断層の鉱物組成と各種物理特性(摩擦係数、透水率、熱重量変化など)を分析し、海溝付近の断層のすべり量を解析した。まず東日本大震災を引き起こした日本海溝のプレート境界断層の試料を分析・解析した結果、同震災で観測されたすべり量とほぼ同じ、約80 mの巨大すべりが再現され、本解析手法の有効性を確認した。その解析方法で南海トラフの断層試料を解析した結果、海溝付近のすべり量は約30-50 m程度になる可能性が明らかになった。地震時の断層滑りによる摩擦発熱は,間隙水の加熱-加圧により,著しい強度弱化(thermal pressurization)を引き起こす.同じく摩擦発熱によって引き起こされる粘土鉱物の脱水反応は、水を鉱物外に放出するため,この弱化機構を劇的にアシストし,滑りを増大させる可能性がある.そこで,本研究では,粘土鉱物と滑り量増大の関係に着目し,断層試料の各種分析と脱水反応の化学反応速度論パラメータの決定,破壊伝播の動力学的解析などを通して,粘土鉱物から放出される水がプレート境界浅部での断層滑り増大に与える影響の解明を目指している.本研究課題の初年度(H27年度)では,2011年東北地方太平洋沖地震のプレート境界断層の掘削試料と1994年東南海地震の震源断層(スプレー断層)の掘削試料において,粉末X線回折法とRockJockプログラムを組み合わせた鉱物組成の定量分析,熱重量-示唆熱走査熱重量同時測定装置を用いた脱水の反応速度論の決定および熱物性の測定を実施した.さらに,連携研究者(谷川博士)によって,同試料の水理特性(透水係数・貯留家椅子)と摩擦係数の計測が実施された.以上の情報は,プレート境界での断層滑りの数値解析を実施するために不可欠なものであり,今年度は研究計画通りの進捗であったと言える.H28年度には,実際に数値解析に取り組み始め,上述の通り,粘土鉱物から放出される水がプレート境界浅部での断層滑り増大に与える影響の解明を目指す.「研究実績の概要」にも記述したように,当初の計画通り,2011年東北地方太平洋沖地震のプレート境界断層の掘削試料と1994年東南海地震の震源断層(スプレー断層)の掘削試料において,粉末X線回折法とRockJockプログラムを組み合わせた鉱物組成の定量分析,熱重量-示唆熱走査熱重量同時測定装置を用いた脱水の反応速度論の決定および熱物性の測定を実施し,さらに,連携研究者(谷川博士)によって,同試料の水理特性(透水係数・貯留家椅子)と摩擦係数の評価を実施した.以上,H28年度に実施予定のプレート境界断層の滑り挙動の数値解析に必要な全情報を取得できたため,H27年度は順調に研究を遂行したと言える.2011年東北地方太平洋沖地震では、海溝付近のプレート境界が大規模に滑ったことにより、巨大津波が発生し、沿岸地域に甚大な被害を与えた。これまでプレート境界断層浅部は地震性すべりを起こさない領域とされてきたため、この原因を探るべく地球深部探査船による第343次研究航海(東北地方太平洋沖地震調査掘削:JFAST)が2012年に実施された。一方で、南海トラフにおける海溝型巨大地震は約100150年程度の間隔で繰り返し発生し、そのたびに沿岸域は津波の被害をうけてた。地震・津波発生過程を明らかにすべく、2007年より南海トラフ地震発生帯掘削計画(NanTroSEIZE)が開始され、第314-316次研究航海では、南海トラフのプレート境界断層と巨大分岐断層の断層試料の回収に成功した。今年度の研究では,これらの断層掘削試料を用いて、断層の鉱物組成と各種物理特性(摩擦係数、透水率、熱重量変化など)を分析し、海溝付近の断層のすべり量を解析した。まず東日本大震災を引き起こした日本海溝のプレート境界断層の試料を分析・解析した結果、同震災で観測されたすべり量とほぼ同じ、約80 mの巨大すべりが再現され、本解析手法の有効性を確認しました。その解析方法で南海トラフの断層試料を解析した結果、海溝付近のすべり量は約30-50 m程度になる可能性が、世界で初めて明らかになった。これまで、断層試料の分析結果から、地震時に断層がどの程度滑るのかを定量的に予測することは不可能であったが、今後、地球深部探査船でより深く掘削し、採取した断層試料を本手法で解析することで、将来の発生が危惧される南海トラフ地震時の深部固着域(地震の巣)の断層すべりの規模をより正確に評価できることが期待される。本研究課題を通して,以下の大きな発見があった。1)地球深部探査船「ちきゅう」(図1)により採取された日本海溝と南海トラフのプレート境界断層試料を分析、モデル計算の結果、2011年東北地方太平洋沖地震での海溝付近の巨大すべり約80 mを再現、さらに南海トラフ地震にて海溝付近の断層が、約30-50 m程度すべる可能性を示した。2)日本海溝の泥質な断層では透水率が低いため、南海トラフの砂質な断層では摩擦係数が高く温度上昇しやすいため、サーマルプレッシャライゼーション注1が強く機能し大きくすべることを、初めて定量的に評価した。2011年東北地方太平洋沖地震では、海溝付近のプレート境界が大規模に滑ったことにより、巨大津波が発生し、沿岸地域に甚大な被害を与えた。これまでプレート境界

断層浅部は地震性すべりを起こさない領域とされてきたため、この原因を探るべく地球深部探査船による第343次研究航海(東北地方太平洋沖地震調査掘削:JFAST)が2012年に実施された。一方で、南海トラフにおける海溝型巨大地震は約100150年程度の間隔で繰り返し発生し、そのたびに沿岸域は津波の被害をうけている。地震・津波発生過程を明らかにすべく、2007年より南海トラフ地震発生帯掘削計画(NanTroSEIZE)が開始され、第314-316次研究航海では、南海トラフのプレート境界断層と巨大分岐断層の断層試料の回収に成功した。平成29年度の研究では,前年度に実施した断層掘削試料の鉱物組成と各種物理特性(摩擦係数、透水率、熱重量変化など)のデータを元に,thermal pressurizationを組み込んだ断層滑りの数値解析と,その解析結果から得られた剪断応力ー滑り距離の構成則を用いた動力学解析を実施した.その結果,日本海溝のプレート境界断層では,thermal pressurizationが大きく作用し,断層が弱化,海溝付近にて,約80 mの巨大滑りを再現することができた.一方で,南海トラフでは,相対的に高い摩擦係数のためthermal pressurizationは機能しやすいが,原位置での高間隙水圧のため,その機能が抑制され,海溝付近のすべり量は約30-50 m程度になることがわかった.以上の結果より,断層試料の分析結果から、地震時に断層がどの程度滑るのかを定量的に予測することが可能となり,今後の断層深部掘削研究に大きな貢献となったと言える.統合国際深海掘削計画における地球深部探査船「ちきゅう」の研究航海で得られた断層掘削試料を用いて、断層の鉱物組成と各種物理特性(摩擦係数、透水率、熱重量変化など)を分析し、海溝付近の断層のすべり量を解析した。まず東日本大震災を引き起こした日本海溝のプレート境界断層の試料を分析・解析した結果、同震災で観測されたすべり量とほぼ同じ、約80 mの巨大すべりが再現され、本解析手法の有効性を確認した。その解析方法で南海トラフの断層試料を解析した結果、海溝付近のすべり量は約30-50 m程度になる可能性が明らかになった。当初の予定通り,H27年度に取得した011年東北地方太平洋沖地震のプレート境界断層と1994年東南海地震の震源断層(スプレー断層)の物質科学的な実測値を用いて,プレート境界断層の滑り挙動の数値解析を実施する.南海トラフの断層は、トラフ沿いに堆積物の組成が異なるため、それが断層滑り挙動に影響を与える可能性がある。そこで、本年度は、上記の研究成果をさらに発展させて、海溝(トラフ)沿いの断層滑り挙動の変化について、研究を進める。29年度が最終年度であるため、記入しない。地震断層学29年度が最終年度であるため、記入しない。
多発性骨髄腫のSKY-ゲノムアレイ解析と臨床応用

多発性骨髄腫の病型診断と治療法の開発に寄与するバイオマーカーを同定することを目的として今回の研究を行つた。そのために,多色蛍光染色体分析(SKY)法とゲノムアレイ解析により,発症と進展に関与する遺伝子異常の同定に注力した。多発性骨髄腫とB細胞リンパ腫のゲノム異常を比較検討し,両者に共通し高頻度に異常を検出した領域の一つである1lq22のlossと18q21. 1-q21. 3のgainを解析した, 11q22領域のlossは4Mbであつたが,候補遺伝子はまだ同定できていない。18q21. 1-q213領域に存在するSM2の発現をRTPCRで解析した。その結果, D釘の発現に明らかな差が認められた。B細胞AD4, DCC, STARD6, TDF4, TXNL1, WDR7, FECH, NARS, MALT1, BCL2の発現をRT-PCRで解析した.その結果, DCCの発現に明らかな差が認められた.B細胞リンパ腫株では発現が消失するか非常に減弱していた。一方,多発性骨髄腫では殆どに発現が認められたが, 3株でexOnlを欠いた発現産物を検出した。Exonlにかわつて結合する未知の配列の可能性について, Bubble PCRで検討中であ多発性骨髄腫の病型診断と治療法の開発に寄与するバイオマーカーを同定することを目的として今回の研究を行つた。Exonlにかわつて結合する未知の配列の可能性について, Bubble PCRで検討中であ多発性骨髄腫では,約60%の症例で免疫グロブリンH鎖遺伝子(IGH)の染色体再構成により,腫瘍化に関与する遺伝子が活性化される.IGH転座の相手遺伝子には,FGFR3/MMSET, MUM1(IRF4), MAF, MAFB, CCND1, CCND3などがある.しかし,多発性骨髄腫の腫瘍化と増悪進展の分子機構はきわめて複雑であり,多数の遺伝子異常が蓄積している.今回の研究では,Affymetrix社の高密度オリゴヌクレオチドアレイ(50K)と多色蛍光染色体解析で多発性骨髄腫細胞株11株とB細胞リンパ腫細胞株9株を解析し,共通あるいは相違するゲノム異常を検討した.その結果,B細胞リンパ腫細胞株で特異的に見出された異常は,13qのgainと6pのlossであり,多発性骨髄腫細胞株で特異的に見出された異常は,1q,7p,7q,20qのgain,1p,2q,3p,12q,13q,14q,22qのlossであった.共通する異常は,8q,11q,18q,17qのgainと,6p,17p,6q,11qのlossであった.18q21.1-q21.3領域のgainに注目し,SMAD4, DCC, STARD6, TCF4, TXNL1, WDR7, FECH, NARS, MALT1, BCL2の発現をRT-PCRで解析した.その結果,多発性骨髄腫に特異的な遺伝子発現パターンが認められ,多数の臨床例で検討中である.多発性骨髄腫では,約60%の症例で免疫グロブリンH鎖遺伝子(IGH)の染色体再構成により,腫瘍化に関与する遺伝子が活性化される.IGH転座の相手遺伝子には,FGFR3/MMSET,MUMI(IRF4),MAF,MAFB,CCND1,CCND3などがある.しかし,多発性骨髄腫の腫瘍化と増悪進展の分子機構はきわめて複雑であり,多数の遺伝子異常が蓄積している.今回の研究では,Affymetrix社の高密度オリゴヌクレオチドアレイ(50K)と多色蛍光染色体解析法で多発性骨髄腫細胞株11株とB細胞リンパ腫細胞株9株を解析し,ゲノム異常の集中する領域について遺伝子発現を検討した.いずれにも共通する18q領域のgainに注目し解析した結果,B細胞リンパ腫株と多発性骨髄腫株に共通するゲノム異常を18q21.1-q21.3のgainとして同定した.この領域に存在するSMAD

4,DCC,STARD6,TCF4,TXNLI,WDR7,FECH,NARS,MALTI,BCL2の発現をRT-PCRで解析した,その結果,DCCの発現に差が認められ,B細胞リンパ腫株では発現が消失するか非常に減弱していた.一方,多発性骨髄腫では殆どに発現が認められたが,3株でexonlを欠いた発現産物を検出した.Exonlにかわって結合する未知の配列の可能性について,Bubble PCRで検討中である.
化学電池材料のマイクロインピーダンス解析とそのモデル化

当該研究課題のねらいは,電池活物質そのものの電気化学的速度論的評価を電池活物質単一粒子を用いたマイクロ電極法を用いて行うことである.このような電極反応系における統一的な見解を示すために,「電気化学交流インピーダンス測定(EIS)」を用いた研究が有効であることを初年度の研究成果において示すことができている.本年度は,層状化合物,水素吸蔵合金へのプロトンやリチウムの固溶過程をマイクロ電極法による精密な特性評価を行い,その結果を反映したモデル化をさらに厳密に行うことを本年度の目的とした.初期段階において,水素吸蔵合金単一粒子(Mg_2Ni合金,Ni(OH)_2,MmNi_<3.55>CO_<0.75>Mn_<0.4>Al_<0.3>合金)等と電池活物質を混練したコンポジット電極との比較を行い,マイクロ電気化学の妥当性に関する比較を行った.その結果,コンポジット電極を用いた場合より,マイクロ電極法を用いた電気化学的測定は,電気化学反応の詳細を議論することができということが判明したている.リチウムイオン2次電池系では,電池活物質の薄膜化も合わせて行い,正極材料(リチウム酸マンガン),負極材料(黒鉛化カーボン材料)にもマイクロ電極法を展開した.さらに,EISデータの解析を厳密データ回路を用いてフィッテングすることより,得られたデータと理論値の比較を行い,反応抵抗,2重層容量,吸着容量,吸着抵抗等の電極電位依存性を検討した.マイクロ電極法を用いることにより,電極反応におけるより詳細な速度論的統一的見解を示すことができた.プロトンやリチウム固溶機能を有する電池活物質の速度論的特性は,電池の充放電特性を考察する上で重要である。当該研究課題においては,電気化学的な固溶過程をマイクロ電極によるインピーダンス測定を行い,その結果を反映したモデル化に基づき解析することを目的とする。測定対象とする電池活物質粒子(粒径734μm)にマイクロ電極を接触させ,サイクリックボルタモグラム測定した後,電位規制下において電気化学インピーダンス(EIS)測定を試みた。本年度は,水酸化ニッケル系,ミッシュメタル合金系の水素吸蔵合金と,Li脱挿入カーボン粒子に焦点を絞る。球形水酸化ニッケルおよびミッシュメタル合金について研究した結果,酸化還元,酸素発生および充放電容量の測定が可能であった。水素原子の吸脱着挙動を速度論的に検討した結果,水素吸脱着のEISは,理論予測されたそれと非常に似通った形状を呈した。等価回路は,(1)電荷移動反応,(2)水素の吸着-吸収転移,(3)低周波で観測されるメタルハイドライドの水素の内部スペースへの拡散を考慮した。固層における水素の拡散係数を求めた。一方,メソカーボン微小粒子(MCMB)に対するリチウムイオンの脱挿入挙動を,電気化学インピーダンス測定により研究した。測定データは,(1)表面皮膜層(SEI)中のリチウムイオン伝導、(2)粒子/SEI,SEI/電解液界面の電荷移動,(3)固相内リチウム拡散に基づくワールブルグ要素,(4)充電に対応するインターカレーション容量過程より成る等価回路で解析を行った。この結果、固相内のリチウムイオン伝導は,電位に依存しないことが分かった。以上のように,EIS測定を通して研究することで,電池活物質の充放電特性をダイレクトに研究できた。当該研究課題のねらいは,電池活物質そのものの電気化学的速度論的評価を電池活物質単一粒子を用いたマイクロ電極法を用いて行うことである.このような電極反応系における統一的な見解を示すために,「電気化学交流インピーダンス測定(EIS)」を用いた研究が有効であることを初年度の研究成果において示すことができている.本年度は,層状化合物,水素吸蔵合金へのプロトンやリチウムの固溶過程をマイクロ電極法による精密な特性評価を行い,その結果を反映したモデル化をさらに厳密に行うことを本年度の目的とした.初期段階において,水素吸蔵合金単一粒子(Mg_2Ni合金,Ni(OH)_2,MmNi_<3.55>CO_<0.75>Mn_<0.4>Al_<0.3>合金)等と電池活物質を混練したコンポジット電極との比較を行い,マイクロ電気化学の妥当性に関する比較を行った.その結果,コンポジット電極を用いた場合より,マイクロ電極法を用いた電気化学的測定は,電気化学反応の詳細を議論することができということが判明したている.リチウムイオン2次電池系では,電池活物質の薄膜化も合わせて行い,正極材料(リチウム酸マンガン),負極材料(黒鉛化カーボン材料)にもマイクロ電極法を展開した.さらに,EISデータの解析を厳密データ回路を用いてフィッテングすることより,得られたデータと理論値の比較を行い,反応抵抗,2重層容量,吸着容量,吸着抵抗等の電極電位依存性を検討した.マイクロ電極法を用いることにより,電極反応におけるより詳細な速度論的統一的見解を示すことができた.
マイクロ操作に基づいた実習が高水準言語プログラムの理解に及ぼす効果の研究

本申請に関する研究では,マイクロ操作に基づいたプログラミングの実習指導が,高水準言語によるプログラムの理解を向上させるとの仮説を設定し,これを検証することを目的とする。そこで,次の作業を行った.(1)ソフトェアの開発:既に開発したMOCSを基にして,それに高水準言語の命令の機能の教授や,低水準言語及びマイクロ操作との関連についての実習支援機能を拡張したシミュレータMOCSEIを開発した.(2)学習指導用教材の作成:第1部:マイクロ操作・低水準言語,第2部:高水準言語と水準間の関連から構成した学習ノート「マイクロ操作に基づいたコンピュータ実習の手引」(B5判,140ページ)を作成した.(3)実験授業の実施と結果の概要:学部学生を対象に,基本的な命令文(入力,出力,代入,IF-THEN文等)を含むプログラミングの実験授業を行った.実験授業では,MOCSEIを使用しかつマイクロ操作の実習を行う群,マイクロ操作を行わない群,MOCSEIの代わりにOHPを使用する群等を設定した.その結果,a.マイクロ操作に基づいて実習を行った群は,高水準言語の基本的な命令文に対応する低水準言語のプログラムの記述や,高水準言語の命令文の機能の記述の観点で,マイクロ操作を行わなかった群よりも優位であった.b.一つの高水準言語(ここでは,BASIC)について,命令文の実質的な意味や言語水準間の関連を学習させたところ,その他のPascalやCのプログラムについても読解や計算が可能となった.c.MOCSEIを用いた群は,OHPを使った群よりも,高水準言語の入・出力文の理解の点で優位であった.これらの結果から,高水準言語の基本的な命令文の理解に対して,マイクロ操作による実習の効果や,メディア(MOCSEI)による効果が認められた.従って,これらの観点では当初の予想は支持されたものと判断できる.本申請に関する研究では,マイクロ操作に基づいたプログラミングの実習指導が,高水準言語によるプログラムの理解を向上させるとの仮説を設定し,これを検証することを目的とする。そこで,次の作業を行った.(1)ソフトェアの開発:既に開発したMOCSを基にして,それに高水準言語の命令の機能の教授や,低水準言語及びマイクロ操作との関連についての実習支援機能を拡張したシミュレータMOCSEIを開発した.(2)学習指導用教材の作成:第1部:マイクロ操作・低水準言語,第2部:高水準言語と水準間の関連から構成した学習ノート「マイクロ操作に基づいたコンピュータ実習の手引」(B5判,140ページ)を作成した.(3)実験授業の実施と結果の概要:学部学生を対象に,基本的な命令文(入力,出力,代入,IF-THEN文等)を含むプログラミングの実験授業を行った.実験授業では,MOCSEIを使用しかつマイクロ操作の実習を行う群,マイクロ操作を行わない群,MOCSEIの代わりにOHPを使用する群等を設定した.その結果,a.マイクロ操作に基づいて実習を行った群は,高水準言語の基本的な命令文に対応する低水準言語のプログラムの記述や,高水準言語の命令文の機能の記述の観点で,マイクロ操作を行わなかった群よりも優位であった.b.一つの高水準言語(ここでは,BASIC)について,命令文の実質的な意味や言語水準間の関連を学習させたところ,その他のPascalやCのプログラムについても読解や計算が可能となった.c.MOCSEIを用いた群は,OHPを使った群よりも,高水準言語の入・出力文の理解の点で優位であった.これらの結果から,高水準言語の基本的な命令文の理解に対して,マイクロ操作による実習の効果や,メディア(MOCSEI)による効果が認められた.従って,これらの観点では当初の予想は支持されたものと判断できる.
占領期日本の軍事基地周辺地域に関する政治・社会史的研究

本年度は、昨年度に調査・収集した史料群の補足調査を行い、それを利用して学会報告、および論文を執筆した。1.アメリカ国立公文書館において、埼玉県に進駐した米軍実戦部隊・地図・写真について補足調査を行った。さらに、国立国会図書館で埼玉軍政部関係の史料を収集、国立公文書館で所沢米軍基地に関する史料などを収集した。2.地域社会側の史料として、所沢米軍基地周辺で活発な社会運動を展開した日本共産党所沢細胞や所沢共同闘争委員会の機関誌類、日本共産党埼玉県委員会、埼玉西部地区委員会関係史料(「大島慶-郎関係資料」)を整理した。3.1と2の史料群を利用して、(1)朝鮮戦争勃発前後の所沢地域社会の変容を、地域に米軍基地があるがゆえに受けた影響と、都市化の影響の両側面に注目して明らかにした。これまで朝鮮戦争自体の分析に比べ朝鮮戦争下の地域社会に関する研究は少ない。本研究では、戦後の地域社会が朝鮮戦争の影響を受けながら変容したことを明らかにした点で重要である。(2)朝鮮戦争勃発前後になると所沢米軍基地への輸送量が増大したため、所沢地域では町の中心地にある駅が廃止された。ここでは地域社会の住民は利用者の立場から駅の廃止に反対していたこと、だが運動組織は軍事基地化反対というスローガンを強調して地域住民を組織しようとしたことを明らかにした。こうした意識・主張のすれ違いは、さらに地域社会の変容と関連して大きくなっていった。本研究は、敗戦直後活発であった社会運動が占領期後半に後退していく過程を運動組織や地域社会の変容に即して内在的に分析した点で意義がある。そのことは、近年盛んに議論されている「1950年代社会論」や1950年代の社会運動史研究の前提、あるいは基礎的研究として重要である。本年度は、研究対象地域を埼玉県入間郡所沢地域に設定して、埼玉軍政部や所沢基地に進駐した米軍部隊に関する占領軍側の史料の調査・収集・整理、および地域社会側の史料の収集・整理をおこなった。第1に、米国国立公文書館において、埼玉県に進駐した米軍実戦部隊の史料を調査・収集した。おもに、第97歩兵師団(97th Infantry Division)、第43建設工作大隊(43rd Engineer Construction Battalion)の史料を収集した。しかし、収集した史料は、部隊内部に関する記述がほとんどで、基地周辺の地域社会に関する情報は非常に少なかった。第2に、埼玉軍政部関係の史料を収集した。この史料は、GHQ/SCAP資料として国立国会図書館憲政資料室にマイクロフィッシュで所蔵されている。占領軍は、地域社会のどのような問題に関心をもち、対応していたのかを示す史料として、とくに埼玉軍政部の活動月例報告書を中心に収集した。第3に、地域社会側の史料として、占領期の所沢基地周辺で、活発に社会運動に取り組んだ日本共産党所沢細胞や、所沢共同闘争委員会の機関誌類(『所沢新聞』、『平和の力』など)を収集し分析した。さらに、占領後半期の日本共産党埼玉県委員会や埼玉西部地区委員会に関する史料を含む「大島慶一郎関係資料」を整理し、目録を作成した。当該期の地域の共産党に関係する史料は、これまでほとんど発掘されておらず、占領期の地域社会における運動を検討するうえで、重要な史料である。来年度は、収集した占領軍・地域社会の両側の史料を利用して、とくに朝鮮戦争勃発前後の米軍基地をめぐる地域社会運動を具体的に分析する予定である。