hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
等質ラグランジュ部分多様体の対の交叉とＦｌｏｅｒホモロジーの研究

本研究の目的は、シンプレクティック多様体の中の高い対称性をもつラグランジュ部分多様体のシンプレクティックトポロジーに関する性質の解明である。この種のラグランジュ部分多様体の具体的研究は少なかったが、空間の対称性を利用することにより、複素射影空間の場合を中心に、ラグランジュ部分多様体のホモロジー的剛性、ラグランジアンFloerコホモロジーの計算例、及びハミルトン体積最小性問題への応用が得られた。1.複素射影空間の中の第二基本形式が平行なラグランジュ部分多様体のシンプレクティックトポロジーに関しては、昨年度証明した複素射影空間の整係数1次ホモロジー群が3-torsionである5次元と8次元のラグランジュ部分多様体のホモロジー的剛性の議論を整理し一般化した。その結果、複素射影空間のあるクラスのラグランジュ部分多様体についてFloerコホモロジーの消滅定理を得た。これを利用して、複素射影空間の射影ユニタリ群PU(p)として埋め込まれたラグランジュ部分多様体のFloerコホモロジーをpが奇数の場合とpが2のべきの場合に明示的に与えた。これらの成果はプレプリントSymplectic topology of Lagrangian submanifolds of CPn with intermediate minimal Maslov numbers (arXiv:1401.0777)にまとめた。研究は現在も進行中であるが、まずpが残りの場合の解決を急ぎたい。2.複素旗多様体の実形の交叉とk対称空間の構造から定義される一般化された対蹠集合との関係に関する酒井高司(首都大学東京)、田崎博之(筑波大学)との共同研究については今年度は次の進展があった。複素ベクトル空間の偶数次元の部分空間の系列として得られる複素旗多様体の場合に、四元数部分空間の系列で定義される二つの合同な実旗多様体の交叉を明示的に与えた。特に、交叉が離散的な場合には一般化された対蹠集合になることがわかった。今年度は、本研究課題の一年目として以下の二つの研究成果を得た。一つ目の成果は、先行研究で扱ったコンパクト型エルミート対称空間を含む自然なクラスである複素旗多様体の二つの実形のFloerホモロジーを計算する研究の準備に関するものである。まず、Riemann対称空間の対蹠集合の概念を複素旗多様体の場合に拡張して、その基本的性質を調べた。特に、複素ベクトル空間の部分空間の系列として得られる旗多様体の場合に、二つの合同な実旗多様体の交叉の具体的表示を与え、その交叉が離散的な場合には一般化された対蹠集合になることを示した。これらの結果は、代表者、酒井高司(首都大学東京)、田崎博之(筑波大学)との共同研究により得られ、Advanced Studies in Pure Mathematicsに掲載予定である。二つ目の成果は、複素射影空間の中の第二基本形式が平行なラグランジュ部分多様体のシンプレクティックトポロジーに関するものである。これらの部分多様体は既約な場合には分類されているが、その中で、SU(3)/(Z/3Z)、SU(3)/SO(3)(Z/3Z)の二つのラグランジアンをモデルとするホモロジー的剛性を証明した。この現象は、ラグランジュ部分多様体の低い次数のホモロジーの情報から全ての次数のホモロジーが決まってしまうという現象で、実射影空間をモデルとする場合にSeidel、Biranにより観察されていたものである。また、同様の手法で8次元複素射影空間の中のSU(3)/(Z/3Z)のnon-displaceabilityを証明することができた。研究は現在も進展中であるが、25年度中には関連する結果をまとめ発表する予定である。1.複素射影空間の中の第二基本形式が平行なラグランジュ部分多様体のシンプレクティックトポロジーに関しては、射影ユニタリ群PU(p)として埋め込まれたラグランジュ部分多様体のZ_2係数のFloerコホモロジーについて昨年度未解決であったpが2のべきではない偶数の場合の計算が完了した。この結果を追加して、昨年度まとめたプレプリントの改訂作業を進めた。2.複素旗多様体の二つの実形の交叉に関する酒井高司氏(首都大学東京)、田崎博之氏(筑波大学)との共同研究については、まず実形が合同な場合に交叉が離散的になるための必要十分条件を得て、その離散的な交叉が対称対のWeyl群の軌道として表せ、対蹠集合になることを示した。さらに、井川治氏(京都工芸繊維大学)、奥田隆幸氏(広島大学)を加えた5名による共同研究により、二つの実形が合同とは限らない場合にも結果を拡張した。3.ユークリッド空間内の単位超球面の等径超曲面のガウス写像による像(以下、ガウス像と呼ぶ)は、複素2次超曲面の単調なラグランジュ部分多様体となる。上の項目1で開発した計算手法により、等径超曲面のガウス像の最小Maslov数が3以上の場合、それは複素2次超曲面のハミルトンイソトピーの下でnon-displaceableであることを示した。これは、Hui Ma氏(清華大学)、宮岡礼子氏(東北大学)、大仁田義裕氏(大阪市立大学)との共同研究である。特に、非等質な無限個のnon-displaceableな例が得られたことは特筆すべきことである。4.複素ユークリッド空間内の標準的ラグランジュトーラスはハミルトン体積最小であろう、というOhの予想に対して、ほとんどの標準トーラスでは予想が成立しないことをChekanovの定理を用いて証明した。

これは、小野肇氏(埼玉大学)との共同研究である。1.複素射影空間の中のラグランジュ部分多様体のシンプレクティックトポロジーに関して、整係数1次ホモロジー群が3-torsionである場合のホモロジー的剛性、ある種のラグランジュ部分多様体のFloerコホモロジーの消滅定理、その応用として射影ユニタリ群PU(p)の場合のZ_2係数Floerコホモロジーの計算に関する論文を完成させた。この成果はAdvances in Geometryに掲載予定である。2.複素旗多様体の二つの実形の交叉に関して、昨年度得られた交叉の対蹠性を利用してZ_2係数Floerホモロジーの計算を、標準的複素構造のregularityを仮定して実行できた。これは、井川治氏(京都工芸繊維大学)、奥田隆幸氏(広島大学)、酒井高司氏(首都大学東京)、田崎博之氏(筑波大学)との共同研究である。標準的複素構造のregularityの証明が今後の課題として残っている。3.複素射影空間の標準的なトーラス作用に関するラグランジュトーラス軌道は、ハミルトン極小かつハミルトン安定であることが知られている。それらのラグランジュトーラス軌道のほとんどが、3次元以上ではハミルトン体積最小ではないことを証明した。この研究は、小野肇氏(埼玉大学)との共同研究であり、Annals of Global Analysis and Geometryに掲載予定である。本研究の目的は、シンプレクティック多様体の中の高い対称性をもつラグランジュ部分多様体のシンプレクティックトポロジーに関する性質の解明である。この種のラグランジュ部分多様体の具体的研究は少なかったが、空間の対称性を利用することにより、複素射影空間の場合を中心に、ラグランジュ部分多様体のホモロジー的剛性、ラグランジアンFloerコホモロジーの計算例、及びハミルトン体積最小性問題への応用が得られた。項目1について、昨年度の未解決の部分が解決でき、その結果を追加したプレプリント(arXiv:1401.0777)の改訂作業も進行中である。また、昨年度までに行ってきた複素射影空間の場合の研究で開発したBiran氏のスペクトル系列に基づく計算手法が複素2次超曲面にも有効に機能した(項目3)。項目2について、複素ベクトル空間の偶数次元部分空間の系列として得られる複素旗多様体の中に四元数部分空間の系列で定義される実形がある。これと合同な二つの実形の交叉の構造が昨年度の終わりに得られたが、これに関して、酒井氏、田崎氏との共著論文を作成し、Springer Proceedings in Mathematics & Statisticsに発表した。この結果を基盤として、今年度は一般の設定で二つの実形が合同な場合、次いで合同とは限らない場合にはある適切な条件の下で、離散的な交叉の記述がLie群論的に得られた。特に、二つの実形が合同とは限らない場合には、井川氏がHermann作用の軌道を調べるために導入した対称三対の概念で交叉が表現できたことは重要である。項目4は、当初の研究計画では想定していなかった。この成果については小野氏の貢献が大きい。数物系科学項目1について、研究成果が一応の段階に到達したため、27年度は早急にプレプリントの改訂を終え、論文の投稿を急ぐ。
多次元Brown運動とランダムウォークの漸近解析

研究計画調書の研究目的にあるランダムウォークとアルゴリズムより、次の研究に取り組んだ。“象限上の離散ディリクレ問題とランダムウォークのインポータンス・サンプリング"離散ディリクレ問題の解のランダムウォーク表現を用いてその数値解をモンテカルロ法によって求めることはよく知られている。しかし考える領域が有界でないとき注意を要する問題が生じる。本研究ではZ^2の第1象限を領域とし、第1象限の内向きにドリフトのある離散ディリクレ問題のモンテカルロ解の効率化について考察した。もしランダムウォークの出発点が零と異なる境界条件を付与された辺から十分離れているとき、問題の設定からその辺へ到達する事象は所謂レア-・イベントになり精度の高い数値解を効率的に得ることが出来ない。このような場合モデルの確率測度を変換し、その新しい確率測度で問題を記述し直したうえでモテカルロ法を実行することで効率化を実現する事が出来ることがある。この技法はインポータンス・サンプリング法と呼ばれている。我々の問題では所謂“調和変換"(ドリフト変換)で確率測度を変換する。我々は“ベタ-"なモンテカルロ解を与える調和変換を定める基準について考察した。その結果次の事が示された。そのランダムウォークの1ステップの遷移確率から自明な“ベタ-"なモンテカルロ解が得られる場合と、得られない場合に分けることが出来る。得られない場合については新しい確率測度によるモンテカルロ解の分散の“最小化"についての評価が必要となる。この評価の過程に一部ヒューリステックな部分があり完全なものになっていないが、数式処理ソフト“マセマティカ"による数値実験から我々の考察が有効であるとの見通しを得た。我々の考察を完全なものにする事は今後の課題である。そこでは2次元ランダムウォークと、1次元条件付きランダムウォークについてのある種の大偏差原理について調べる事が必要になるものと思われる。
小分子RNAによるクロマチン制御を介した生殖ゲノム維持機構の全体像

ショウジョウバエPIWIタンパク質のうち核に局在するPiwiは、小分子非コードRNAであるpiRNAと複合体を形成し、標的トランスポゾンの転写をH3K9me3修飾やリンカーヒストンH1を介して制御することが知られている。このPiwi-piRNAによるエピゲノム制御がショウジョウバエ生殖ゲノム維持に必須であると考えられているが、そのメカニズムは不明である。本研究はこれを明らかにすべく、平成30年度は、責任因子の同定とその機能解析を中心に進めた。Piwiタンパク質が標的遺伝子をサイレンシングする際に形成する複合体構成因子を同定するために、Piwi-piRNAのヘテロクロマチン形成に必須とされている因子Panoramix (Panx)に対する抗体を作成し、これを用いた免疫沈降実験により新たにNuclear export factor 2 (Nxf2)およびp15/Nxt1がPanxおよびPiwiと複合体を形成することを明らかにした。Nxf2は卵巣特異的に発現し、RNA核外輸送因子Nxf1と類似したドメイン構造をもつことが知られているが、その機能は未知である。ショウジョウバエ個体の解析結果から、Nxf2がPiwiと同様に不妊の原因遺伝子であることを見出した。さらに、Nxf2はPiwi-piRNA経路でH3K9me3修飾およびH1結合量を制御し、標的トランスポゾンを抑制することを示した。また、Nxf2が標的トランスポゾンの転写産物と直截的に相互作用すること、およびこの相互作用がPiwi依存的であることを明らかにした。これらの結果から、PiwiがNxf2-p15およびPanxと形成する複合体が標的トランスポゾンのRNAと結合することでヘテロクロマチン形成が引き起こされるというモデルが考えられる。平成30年度は、新たなPiwi-piRNA制御因子として同定したNxf2およびp15の解析を中心に進め、Nxf2がRNA結合タンパク質であることを示した。Piwi-piRNAの標的認識については不明点が多く、先行研究で示されていたPiwiのChIP-seqデータ等から、Piwiは制御対象ではないゲノム領域にも広く結合している可能性が示唆されてきた。これに対して、本研究で新たに得られた知見を併せて考察すると、ゲノムの様々な領域に結合するPiwiのうち、トランスポゾンに結合したPiwi特異的にNxf2が複合体を形成することで、標的特異的な制御が可能となるという新たなモデルが考えられる。ここで得られた成果と、並行して新学術領域研究で進めていた研究の成果を併せて、現在論文を投稿している。また、本研究を進めるために立ち上げた研究手法を用いて共同研究を進め、その成果が論文として掲載された[Sadahiro et al., Cell Stem Cell (2018)]。平成30年度は、Piwi-piRNAによるトランスポゾンの制御機構に関与する新たな因子としてNxf2並びにp15を新たに同定した。今後はこれらが既知のPiwi-piRNA制御因子とどのように協調し、ゲノム高次構造やエピゲノム修飾に影響するか、メカニズムの解明を中心に進める。また、平成30年度の研究成果からNxf2が新たなRNA結合タンパク質として同定されたため、次年度はPiwi並びにNxf2とRNAとの複合体がどのようなクロマチン構造とリンクするか、ChIRP-MS法とHiC法を組み合わせた新たな手法を用いて解析する。

これに対して、本研究で新たに得られた知見を併せて考察すると、ゲノムの様々な領域に結合するPiwiのうち、トランスポゾンに結合したPiwi特異的にNxf2が複合体を形成することで、標的特異的な制御が可能となるという新たなモデルが考えられる。ここで得られた成果と、並行して新学術領域研究で進めていた研究の成果を併せて、現在論文を投稿している。また、本研究を進めるために立ち上げた研究手法を用いて共同研究を進め、その成果が論文として掲載された[Sadahiro et al., Cell Stem Cell (2018)]。平成30年度は、Piwi-piRNAによるトランスポゾンの制御機構に関与する新たな因子としてNxf2並びにp15を新たに同定した。今後はこれらが既知のPiwi-piRNA制御因子とどのように協調し、ゲノム高次構造やエピゲノム修飾に影響するか、メカニズムの解明を中心に進める。また、平成30年度の研究成果からNxf2が新たなRNA結合タンパク質として同定されたため、次年度はPiwi並びにNxf2とRNAとの複合体がどのようなクロマチン構造とリンクするか、ChIRP-MS法とHiC法を組み合わせた新たな手法を用いて解析する。
脳磁場計測によるトップダウン注意の神経メカニズムの解明

本年度は、脳磁場計測(MEG)による空間的トップダウン注意の神経メカニズムの解明を目的とした。実験刺激として、ディスプレイの左右に顔と家の画像を呈示し、中央には注視点として+かxのいずれかが呈示された。顔・家画像は常にペアで呈示され、左右の呈示確率はランダムであった。顔、家画像は初年度の研究の刺激と同一であった。実験条件には、顔か家のいずれかに注意を向ける条件(顔注意条件・家注意条件)であった。統制条件として注視点の+とxを弁別する条件を設定した。その結果、顔注意・家注意で両側半球の一次視覚皮質で100ミリ秒、後頭-側頭領域で170ミリ秒、上側頭溝(STS)において、およそ260ミリ秒で有意なMEG反応が見られた。顔注意条件では、顔刺激が呈示された視野に関わらず右半球の後頭-側頭領域の170ミリ秒およびSTSの260ミリ秒のMEG反応が増加した。一方、家注意条件では、右半球のSTSの260ミリ秒の活動のみが上昇した。一次視覚皮質は単純な輝度変化に、後側頭領域は顔や家といった物体の形態処理に、そしてSTSは物体の詳細な処理に関連していることが知られている。本研究の結果は、同一の刺激を見たときでも、顔に対する注意の方が家に対する注意と比べて早期の形態処理の段階から空間的トップダウン注意の影響を受けていることが明らかになった。ヒトにとって顔は社会生活をおくる上で最も重要な刺激であるため、空間的トップダウン注意による顔処理の優位性を反映したものであると考えられる。本研究の結果は、初年度に行った物体的トップダウン注意による神経活動の時間的変化と一致している。これらの結果は物体的・空間的トップダウン注意は同一の神経メカニズムによって実現されていることを示唆するものである。本年度は物体的トップダウン注意の神経機構を解明するため、脳磁場計測装置(MEG)を用いて実験を行った。ヒトのトップダウン注意の実現には、複数の脳活動の時間的変化により実現されることが示唆されているため、トップダウン注意の神経ネットワークを解明する研究においてはMEGの適用が最も適していると考えられる。本実験では前頭-頭頂ネットワークと有線外皮質の活動の関連を、MEGを用いて明らかにしようとした。実験条件の呈示刺激は半透明の顔画像と家画像を重畳させ、被験者はいずれかの刺激の弁別を行った(注意条件)。統制実験では、重畳画像の他に時計画像を挿入し、それに対して可能なかぎり素早く反応を行った。その結果、いずれの条件でも重畳画像の刺激呈示後100、170、230ミリ秒で、それぞれ一次視覚皮質、下側頭皮質、上側頭溝で活動が見られた。注意条件では統制条件よりも、下側頭皮質と上側頭溝の活動強度が有意に大きくなった。活動潜時に変化はなかった。これらの結果から、物体的トップダウン注意は170、230ミリ秒の脳活動に影響を与えることが分かった。また注意条件のみにおいて、数人の被験者は刺激呈示後およそ170ミリ秒で右前頭前野の活動が見られていたが、頭頂皮質の活動を示した被験者は皆無であった。このことは、物体的トップダウン注意には頭頂皮質よりも前頭前野の活動が関わっていることを示唆するのもかもしれない。今後は周波数解析の手法を用いて、前頭前野の活動をさらに浮き彫りにすることを考えている。
企業内研究マネジメントにおける構想形成のメカニズム探求

日本企業のコーポレートR&Dのパフォーマンスはどうすれば向上するのだろうかというテーマについて,今回の研究では,概念や理論の生成を目的として,フィールドワークをベースとした質的研究を実施した。その結果,過去の共同研究など外部のプレイヤーとの協働経験によって蓄積された,事業エコシステムの知識が,その後の研究構想の形成において重要な役割を果たしていること,企業のコーポレートR&Dにおける他企業や大学との共同研究における研究成果は,コミュニケーションや学習意欲などのような過去に指摘されていた要因よりは,むしろアジェンダ設定のジレンマ問題によって左右されること,および企業内研究の新しい技術の構想形成において,既存技術の担い手が,新しい文脈の中で絶えず自分の知識の価値を反省的に位置付け直していることを示した。企業内研究において研究構想がどのように形成されると,よいプロジェクトになるのか。どのように技術的ブレークスルーが実現し,企業の成長や競争優位の構築に寄与することができるのだろうか。フィールドワークをベースとした質的研究によって,この問いに答えるための概念や理論を生成することが,本研究の目的である.20年度は,その準備としての関連研究のレビューとそれに関する情報収集,日本企業への聞き取り調査,および北米の研究所における参与観察を実施するための準備をすすめてきた.聞き取り調査は,複数の日本企業を対象として実施した.聞き取り調査の結果は現在分析の途上にあり,21年度の継続される.参与観察の準備としては,実際の参与観察先となる研究機関との信頼関係の構築と具体的な観察のあり方についての打ち合わせなを数回にわたり実施してきた。その結果,北米の著名な研究組織における参与観察を21年度に実施できることが決まった.このほか,既存理論との比較をすすめるため,理論的な文献との比較を進めるたほか,米国のAcademy of Managementの年次大会への参加を通じて,同じテーマについて研究している研究者の最先端の研究を吸収した。加えて,参与観察を含む質的研究の方法論についても,同じ方法論を採用している研究者と意見交換を実施し,組織論の質的研究において評価の高い,スタンフォード大学のCenter for Work, Technology, and Organizationと,研究上の協力関係を構築した.企業内研究において研究構想はどのように形成されるのか。フィールドワークをベースとした質的研究によって,この問いに答えるための概念や理論を生成することが,本研究の目的である。この目的から,21年度については,下記のような調査を進めてきた。1聞き取り調査:平成21年度は,アメリカ企業や日本企業の米国研究拠点を中心に聞き取り調査を実施し,主として日本企業と米国の研究所との共同研究のプロセスにおける研究構想の形成のあり方について探索してきた。2参与観察:平成21年度は,大学から半年間の研究専念期間を取得し,北米に滞在した。その間,参与観察の対象となる米国の研究所に滞在し,日本企業との共同研究を中心に観察してきた。この参与観察は,本研究の核となるデータ収集であり,良い構想を頻繁に創出している組織に焦点を当てて,良い構想そのものの形成プロセスだけでなく,良い構想を生むための優秀な研究組織のルーティンや,そこに参加している人々の解釈枠組み,人的ネットワークのあり方などを明らかにすることを狙いとしていた。3理論との比較対象を通じた概念生成:上記の方法で収集されたデータは,コーディングと構造化を経て,既存の理論と比較しながら概念生成に用いられる。データのコーディングと構造化は,質的分析のソフトウェアであるMAXQDAを使用して実施している。また,これと並行して,理論的覚書を作成しながら理論形成をすすめてきた。このほか,既存理論との比較をすすめるため,理論的な文献との比較を進めるため,米国のAcademy of Managementの年次大会への参加を通じて,同じテーマについて研究している研究者の最先端の研究を吸収した。加えて,参与観察を含む質的研究の方法論についても,同じ方法論を採用している研究者と意見交換を実施し,組織論の質的研究において評価の高い,スタンフォード大学のCenter for Work, Technology, and Organizationに滞在し,研究上の協力関係を構築した。世界的にも優秀とされている企業内研究所における研究プロジェクトの構想形成プロセスと,その共同研究のプロセスを対象とし,参与観察,およびインタビュー調査を実施し,研究構想の形成過程に影響を与えるような要因を概念化すべく研究を進めてきた。昨年度の成果としては,一昨年度の参与観察によるデータ収集を経て,そのコーディングと概念化,およびインタビュー調査による周辺情報の収集などを進め,学会報告,モノグラフの執筆および論文の執筆を進めてきている。

その成果として,過去の共同研究など外部のプレイヤーとの協働経験によって蓄積された,エコシステム全体の知識が,その後の研究構想の形成において重要な役割を果たしており,実際に研究や技術開発のパフォーマンスに影響を及ぼしていること,企業のコーポレートR&Dにおける他企業や大学との共同研究における研究成果は,コミュニケーションや学習意欲などのような過去に指摘されていた要因よりは,むしろアジェンダ設定のジレンマ問題,すなわち何を学習するのかわからないにもかかわらず学習すべき対象を自社主導で決めなければならないという問題によって左右されること,および企業内研究の構想形成において技術的レベルで見た「多角化」が起こっていることを指摘したうえで,そこでは,既存技術の担い手が,新しい文脈の中で絶えず自分の知識の価値を回顧的に位置付け直していることを示した。研究の一部は既にヨーロッパの組織学会(EGOS)にて先行して発表しているが,それに加えて,現在モノグラフと2本の報告を用意している。論文のうちの1本は,2011年度のヨーロッパ組織学会に報告予定であり,既に査読を通過している。
接着・細胞骨格障害性、幼児下痢症大腸菌に関する研究

細胞表面への特異的な粘着様式を指標にして、乳幼児から分離した下痢症大腸菌を解析したところ、新しい表現型を示す菌株(D2株)を見いだした。従来の下痢症大腸菌の細胞表面への粘着様式は、localized adherence、aggregative adherence、diffuse adherenceに大別されていたが、D2株は粘着様式は全く新しいもので、clustered adherenceと命名した。D2株は感染表面で細胞のmicrovilliを伸張させ、伸張したmicrovilliで被われてしまうことから、“膜内感染"といった新しい感染様式であると結論した。D2株はさらに、細胞の細胞骨格を形成する蛋白(アクチン)を自身の周囲で重合させ、アクチンカプセルを形成した。アクチンカプセル形成は、D2株を宿主(ヒト)の粘膜局所免疫の攻撃から守り、(小児)腸管粘膜での持続性感染を可能にしている構造であると推定された。同じく小児に持続性下痢を惹起する腸管病原性大腸菌(EPEC;localizedadherenceを示す大腸菌)の場合にも、D2株と同様な“膜内感染"とアクチンカプセル形成を確認っすることができた。“膜内感染"とアクチンカプセル形成は、下痢症大腸菌の重要な感染様式の一つであると考えられる。尚、本研究年度に、インドとバングラデシュを中心に新しい細菌(Vibrio cholerae O139)によるコレラが大流行し、その研究が細菌学領域で緊急の課題となった。本研究費を新型コレラ菌の研究にも使用し、成果を3つの国際誌に発表した。
Pax遺伝子によって制御される分子の関わる神経発生プロセスの解析

本年度の研究では、第一に、Pax6および7に対するモノクローン抗体による免疫化学染色およびin situハイブリダイゼ-ショ法によって、Pax6および7の発現を詳細に検討した。その結果、Pax6は、発生の初期にはレンズ、網膜原器、前脳、神経管の腹側などで発現していたが、発生の進行とともに網膜へと発現が限局し、最後は網膜の神経細胞のサブセットでのみ発現していた。また、Pax7は、発生の初期では中脳、神経管の背側、筋節、前脳域に由来する神経冠細胞などで発現が見られたが、発生の進行とともに、中脳視蓋に発現が限局し、未分化の神経細胞だけでなく分化した視蓋神経細胞で高レベルの発現が続いていた。これらの分子の発現パターンは、これらの分子が、当初に目的とした、神経回路網形成に関与するものであることを支持していると考えられる。次に、Pax遺伝子ファミリーは、ペア-ドボックスモチーフをもつ転写制御因子と考えられる分子であることから、それらの制御する下流分子が、実際に神経回路網形成に関わっている分子であろうと考えられる。このような見地から、Pax6および7の標的遺伝子の探索を行った。それぞれのPax分子を発生の後のステージまで強く発現している組織を用い、固定によってin vivoでPaxと標的DNA領域をクロスリンクし、Pax6および7に対するものクローン抗体を用いた免疫沈降によって、Paxの標的DNAの精製を行った。精製したDNAからライブラリーを作成し、精製したDNA断片のプールをプローブとしてハイブリダイゼーションを行ったところ、いくつかの特異的に濃縮されたDNAクローンが得られた。現在、これらのクローンしたDNA断片の近傍に存在する遺伝子の同定を進めている。
食道癌におけるresponderとnon-responderのDNA chipによる解析

目的:進行食道癌に対する放射線化学療法の有用性は広く認識されているが、その感受性規定遺伝子はまだ確定されていない。すなわち、本研究の目的は食道癌に対する放射線化学療法のresponderとnon-responderに関与する遺伝子解析を網羅的に行うことにある。対象と方法:本研究では放射線化学療法開始前に研究参加の同意を得た進行食道癌症例23例より上部消化管内視鏡下に食道癌部より生検標本を採取した。Arcturus社製PixCell II LCMsystemを用いてLaser Capture Microdissectionにより食道癌細胞のみを選択的に採取し、RNA抽出を行った。癌細胞のtotal RNA量は微量であるがlinear amplificationを施行することで解析可能なmRNA量を得ることができた。これらの食道癌細胞から得られたmRNAを正常食道組織のmRNAを対照としhybiridaizationすることでcDNA microarray(理化学研究所作成、ヒト20K chip)を用いて遺伝子発現を解析し、23例全ての解析を終了した。さらに、結果を放射線化学療法施行後の臨床的効果判定(画像診断、組織学的診断)と予後調査との関連性を解析ソフトを用いて統計学的解析を行った。結果:遺伝子解析により食道癌に対する放射線化学療法のresponderに関与する一定の遺伝子を拾い上げることはできなかった。また、non-responderに関しても同様であった。したがって、学会発表や論文発表は行っていない。一定の遺伝子を拾い上げることができなかった原因とし考えられるのは、(1)RNA抽出時における検体保存や処理が不適切であった。(2)放射線化学療法のdose設定が不適切であったなどが考えられる。考察:進行食道癌に対する放射線化学療法のresponder, non-responderの遺伝子解析の必要性は非常に高く、様々な施設で行われている。しかし、一般臨床に応用できるような結果が得られていないのが現状である。食道癌に対しては外科的切除に替わって放射線化学療法の有用性が指摘されるおり、今後益々responder, non-responderの解析の必要性が高まるものと考えられる。今回の結果を踏まえ、研究してゆく所存である。1.実験的研究Mouseetoposide感受性乳癌細胞(FM3A)とその耐性変異株を用いてetoposide暴露前後でmRNAを抽出し、各mRNAを鋳型にして、蛍光色素であるCy3,Cy5でlabelingしたcDNAを合成し、Riken mouse 20K arrayにhybridizeし、二蛍光標識法により,2000種の遺伝子について発現profileを作成した。また、etoposide暴露による遺伝子発現profileの変化を経時的に観察し、各段階における遺伝子発現profileの変化についても同様に観察した。抗癌剤耐性獲得に関わる発現が変化する遺伝子群を同定し、主要な遺伝子についてはNorthern blottingにより定量的に発現を調べた。また、proteinレベルでの発現はWestern blottingで確認した。2.臨床的研究進行食道癌の中で他臓器浸潤食道癌、遠隔転移症例などの非切除5症例に対して、放射線化学療法(low dose FP+60Gy)を施行した。Human cDNAmicroarrayを用いて遺伝子解析する目的で治療前に内視鏡的に検体を採取した。今後、解析する予定である。進行食道癌症例の中で他臓器浸潤例、遠隔転移例などの手術非適応例に対し、放射線化学療法(low dose FP+60Gy)を施行した。

患者の同意のもと、治療前に内視鏡的に腫瘍部からの検体を採取しておき、その放射線化学療法後の奏功度を臨床画像的に評価した。生検組織のcDNAmicroarrayによる解析は未だ行えておらず、本年度は臨床的dataの蓄積と検体の採取を行ったにとどまった。現在までに、本研究に関する説明を受け、研究参加の同意を得た進行食道癌症例20例がエントリーされている。放射線化学療法開始前に上部消化管内視鏡下に食道癌部より生検標本を採取し、OCT compoundに包埋保存後、新鮮凍結切片を作成した。Arcturus社製PixCell II LCMsystemを使用し、Laser Capture Mecrodissectionの技術を用いて食道癌細胞のみを選択的に採取し、RNA抽出を行っている。得られる癌細胞Total RNA量は非常に微量なため、当初解析に必凄なRNA量を十分得ることができず、Linear amplificationに関する各種講習会参加や他の研究室での技術指導を受け、RNA抽出の安定した技術を獲得するために時間を要した。得られた微量RNAは共同研究を行っている理化学研究所においてLaser Capture Microdissectionを2回施行することで、現在ではmRNA量を10000倍まで増幅させることができた。これら食道癌細胞から得られたmRNAを正常食道癌組織のmRNAを対照とし、ハイブリダイゼーションを行い、cDNA microarray (理化学研究所作成、ヒト20K chip)を用いて遺伝子発現を解析している。これら、一連の実験操作はtest sampleを用いて基礎検討を重ね、安定した結果が得られるようになったため、現在実際の臨床生検標本数例を用いて解析を開始し、detaを蓄積しているところである。また放射線化学療法施行後の臨床的効果判定(画像診断、組織学的診断)と予後調査を合わせて行っている。進行食道癌に対する放射線化学療法の有用性は広く認識されているが、その感受性規定遺伝子はまだ確定されていない。本研究では、放射線化学療法開始前に研究参加の同意を得た進行食道癌症例23例より上部消化管内視鏡下に食道癌部より生検標本を採取した。OCT compoundに包埋保存後、新鮮凍結切片を作成し、Arcturus社製PixCell II LCM systemを使用し、Laser Capture Microdissectionの技術を用いて食道癌細胞のみを選択的に採取し、RNA抽出を行った。
「ポスト・オスマン期」におけるパリ都市空間形成と近代建築の萌芽に与えたその影響

都市組織の変遷とパリ市による誘導的都市景観創出の試みがパリ市の近代建築の萌芽に及ぼした影響を解明することが最終年度の目的であり、主として次の2つの取り組みを行った:(1)先の2年間(H18-19年度)の継続研究と整理本研究の主フィールドである、パリ市第II区、ボンヌ・ヌーヴェル地区+マイユ地区において、「ポスト・オスマン」期に実現されたオスマン型開設道路計画の詳細を明らかにした。また、その際に試みられたパリ市による誘導的都市景観創出の施策である「ファサード・コンクール」と「規制緩和」が、「工業建築・商業建築」の形成にどのように反映されたかを解明すべく、関連する空間情報(ex.立地、平面・断面形態、ファサードの特徴、建築許可申請時の建築家の意図やパリ市の見解、etc.)を読み取り、GISを用いてデータ化した。一連の作業では、「道路開設許可申請書類一式:Vo-11(パリ古文書館)」と「古きパリ委員会議事録」を主な一次資料とした。(2)新たに見出された研究課題に向けた予備調査本研究を通じて、「ポスト・オスマン」期におけるパリ市による新しい景観形成の取り組みが、パリ市全体へと展開されていった事実が判明した。この動きは、19世紀末のベル・エポックを中心とする華やかな時代を経て20世紀に入ると、「世界大戦」期にかけてその様相を一転させ、国威発揚的なモニュメンタルな政策へと方向転換されていることが分かった。そうしたオスマン失脚以降の都市計画のドラスティックな展開が、ル・コルビュジエやオーギュスト・ペレといった近代建築家達による近代建築・都市計画に重要な影響を及ぼしたことが予見され、その詳細を次期科学研究費申請研究(新規)として詳細に展開すべく、予備調査をIFA(1'Institut francais d' architecture)やパリ市歴史図書館を中心に実施した。初年度として、研究全体の基礎データとなる「ポスト・オスマン期」に実施されたオスマン計画道路開設事業に関する地割組織図(plan du tissu parcellaire)の作成をG I S (地理情報システム)を用いて試みた。研究対象は、オスマンのパリ都市大改造事業に位置づけられながら、その実施が「ポスト・オスマン期」にまでずれ込んだ道路である。そのうち、今年度取り扱うことができたのは、ルーヴル通り(rue du Louwe)延長工事、レオミュール通り(rue Reaumur)延長工:事、そしてオスマンの計画道路ではないが、典型的なポスト・オスマン期の開設道路であるエティエンヌ・マルセル通り(rue Etienne Marcel)である。研究2カ年目にあたるH19年度は、「ポスト・オスマン」期における、パリ市による誘導的都市景観創出の諸実態を明らかにすべく、パリ市第II区、ボンヌ・ヌーヴェル地区+マイユ地区をフィールドとし、次の作業を実施した:(2)パリ市による景観誘導に関して次の資料を分析した。建築物の高さや道路側への張り出しに関する規制緩和(1882、1884、1902年)に関するデクレ、加えて「ファサード・コンクール」(1898-1912年)の理念やその実施、受賞作品に関する報告書・雑誌として、定期刊行物La Revue generale del'architeetureならびにLa Construetion Moderne。(3)こうした規制緩和や「ファサード・コンクール」を通じて、新しい都市景観を模索する上で、パリ市はそれに相応しいと判断する建築には、規制を超えて特別な建築許可を与えていることがわかった。その資料は、「道路開設許可申請書類一式:Vo-11(パリ古文書館Archive de Paris)」に収められている土地所有者・建築家とパリ市との間で請願書や許諾書等の書簡、また、それにあわせて建築許可申請を得るための図面である。
トランスポゾンを用いて生殖細胞の増殖・分化メカニズムを探る

性転換マウスや雌雄キメラマウスの研究から、XX型やXXY型のようにX染色体を複数持つ雄性生殖細胞は誕生後に消滅してしまう。一方で、XO型の雄性生殖細胞は成熟した個体でも精原細胞として存在する。これらのことから、X染色体上に雄性生殖細胞の増殖・分化を阻害している原因領域が存在しているのではないかと考えられた。そこで、本研究では染色体上を動くトランスポゾンを用いて、その原因領域を明らかにしようと試みた。性転換マウスや雌雄キメラマウスの研究から、雄性生殖細胞はXX型の性染色体の組合せを持つと誕生後に消滅してしまうことが明らかになっている。ヒトのクラインフェルター症候群のモデルであるXXY型雄マウスでも同じ現象が見られ、一方で、XO型雄マウスでは精子への分化は起こらないが、成熟した個体でも精原細胞が存在することから、X染色体が2本あることが雄性生殖細胞の増殖・分化に悪影響を及ぼしていると考えられている。申請者はトラップベクターを用いて、X染色体のどの領域が雄性生殖細胞欠失の原因になっているかを突き止める目的で、平成19年度は、(1)トランスポゾンとトランスポゼースを用いだトラップベクターの構築と、(2)SryトランスジェニックES細胞とGS細胞の樹立を試みた。トランスポゼースであるスリーピング・ビューティーが雄性生殖細胞特異的に発現するよう制御するために、プロタミン1プロモーターとカルメジンプロモーターにつなげたベクターを作製した。トランスポゾンを含むトラップベクターは現在、作製中である。トラップベクターを生殖系列に乗せ、迅速に解析できるようにするために、SryトランスジェニックES細胞の樹立を試みたが樹立には至っていない。別の手段として、生殖系列の細胞株であるSryトランスジェニックGS細胞の樹立を試み成功した。次年度は、トラップベクターの作製を引き続き行い、樹立したGS細胞に相同組換によってX染色体上に導入し、X染色体のどの領域が雄性生殖細胞欠失の原因になっているかを明らかにしたい。雌雄キメラマウスを用いた解析によって、誕生するまでの間はXX型であっても、生殖細胞は精巣内に存在すれば、周りの環境に影響を受けXY型と同じように雄の生殖細胞として分化する。しかしながら、誕生後、雄に分化したXX型生殖細胞はXY型が精子へと分化する環境下でも増殖せずに消滅してしまう。このような表現形は雌雄キメラマウスやXX型雄のXX型雄性生殖細胞だけでなく、クラインフェルター症候群のモデルマウスであるXXY型雄の生殖細胞でも同じような傾向がみられ、精原細胞の増殖・分化に2本のX染色体が何らかの阻害効果をもたらしていると考えられた。これらの原因を明らかにするために、トランスポゾンを用いて、ランダムにX染色体の領域を欠損させたXX型生殖細胞を作製し解析を行うために、平成19年度に引き続き、平成20年度もXX型でSryのトランスジーンを持ち雄の表現形を示すES細胞の樹立を試みた。最初、ES細胞が樹立しやすいと言われている129/Sv系統を用いて樹立する予定であったが、性ホルモンの感受性が低いため、過排卵処理を施しても排卵数が少なく129/Sv系統のF1からES細胞を樹立することはできなかった。そこで、性ホルモンに対して感受性の高い別の系統を用いることによって、多数の胚から3ラインのXX型のES細胞を樹立することができた。並行して、ランダムにX染色体の領域を欠損させるために、トランスポゾンを含むトラップベクターの構築も進めたが、今年度中にXX型ES細胞への導入には至らなかった。
ターゲット特異的シナプス形成を制御する分子群の探索とカルシウム動態の可視化解析

中枢、末梢神経系における神経回路網が正常に形成されるためには、個々の神経細胞が適切なターゲット細胞を認識し、適切な位置および時期にシナプスを形成することが重要である。このターゲット特異的なシナプス形成によって、神経系は効率的な神経情報処理を担う回路として機能できると考えられる。本研究課題では、モデル生物線虫の神経系を用い、シナプス形成初期における標的細胞(ターゲット)認識を制御する分子群の同定を試み、その分子メカニズムを解明するとともに、カルシウムイメージングによりシナプス伝達効率の変化を同時に観察することを目指した。17年度までに、NaClに対する化学走性を制御する線虫の感覚神経ASEにシナプス小胞タンパク質VAMPとGFPとの融合タンパク質を発現させ、ASE神経軸索内におけるプレシナプス部位を可視化した形質転換体を作製した。このASE神経がシナプス接続する6種類のポストシナプス神経のうち、上述の化学走性に関わるAIY神経とのシナプス形成が特異的に阻害された突然変異体のスクリーニングを行った。約2000ゲノムのスクリーニングにより、AIYとのシナプス部位に相当するGFPの局在が特異的に消失した突然変異体を単離した。この突然変異体におけるシナプス形成異常が、ASE/AIY間のシナプス特異的であることを、他の複数の神経にGFP融合タンパク質を発現させて確認した。さらに、突然変異体の原因遺伝子のマッピングとクローニングを行い、候補因子を同定した。現在この遺伝子を用いて突然変異体の表現型回復実験、ならびに発現解析を行っており、その結果を基にシナプス形成における標識認識制御因子としたい。またこれらの突然変異体におけるシナプス形成異常が、形態のみでなく生理的にどのような変化をもたらしているのかを、カルシウム感受性蛍光タンパク質を用いた解析により明らかにしている。中枢神経系や末梢神経系における神経回路網が正常に形成されるためには、個々の神経細胞が適切な相手(ターゲット)を認識・区別し、適切な場所・時期においてシナプスを形成することが重要である。このターゲット特異的なシナプス形成によって、神経系は適切な神経情報処理を担う回路として機能できると考えられる。本研究課題ではモデル生物線虫を用い、シナプス形成初期における標的(ターゲット)認識を制御する因子群の同定を試み、その分子メカニズムの解明を目的として研究を行った。シナプス形成におけるターゲット認識に関与する分子を単離するために、線虫の頭部にある感覚神経(ASEと呼ばれる)と、それとシナプス接続し、化学走性を制御する神経回路を形成する介在神経(AIY)との間のシナプスに注目した。ASE神経はNerve ringと呼ばれる線虫の中枢神経系において、AIY神経を含む数種の神経とシナプスを形成する。そこでASE神経のプレシナプス部位をシナプス小胞に局在するVAMPタンパク質とGFPとの融合タンパク質を用いて可視化した線虫を作製し、AIYとのシナプス形成が特異的に異常になったと推測される突然変異体を単離した。得られた突然変異体では、AIYとのシナプスに相当するASE神経軸索内のGFPの蛍光が消滅するのに対して、他の神経とのシナプス部位に相当するGFPの集積はほぼ正常であった。また、これらの2つの神経の活動を生体内でモニターする観察系として、ASEとAIYそれぞれ特異的にカルシウム感受性蛍光タンパク質を発現させた線虫を作製した。今後この突然変異体を用いて、カルシウム動態を含む詳細な表現型解析と原因遺伝子の同定を進めることで、神経細胞間における標的認識の分子メカニズムの解明に迫ることが期待される。
液滴界面を利用した微量VOCのパッシブモニタリング装置の試作

Dusgptaらの研究をもとに捕集効率の高い液滴法パッシブサンプリング装置を製作し、数回にわたる改良を加えてきた。特に捕集液の送液方法については、流動する液滴界面で捕集するために微細な流量の精度が求められるが、マイクロ単位で吐出可能なパルス吐出プランジャーポンプを用いることにより安定かつ持続した送液が可能となり、サンプリングに適応できるパッシブサンプリング装置として構築することができた。VOCパッシブサンプリング装置の基礎実験として、本装置を用いて大気汚染物質の中でも特に注目されている二酸化窒素を標準ガスとして、風洞実験において捕集条件の最適化、湿度条件等の検討を行った。捕集効率に関わる液滴の直径、捕集液の送液速度、ガスと液滴界面の接触を促すためのファンによる送風速度などの項目について十分な検討を行い、また湿度についても通常の範囲であれば測定可能であるという結果が得られた。このようにして得た最適条件下で、実際の大気環境での測定が可能であることが実験結果として証明された。最適なサンプリング条件を検討した後、近年室内環境の汚染物質として濃度測定の必要性が高まっているVOCを対象ガスとした実験も行い、良好な結果を得た。VOCのひとつであるホルムアルデヒドの測定では、これまでAHMT法やアセチルアセトン法等の吸光光度法による分析が用いられてきたが、本装置と蛍光検出器を用いることで更に高感度な微量物質測定が可能となり、検出限界についても4ppbの値が得られた。本年度は、従来の基礎検討結果に基づき、液滴界面を利用して微量有害化学物質(VOC、HCHO、NOx、SOxなど)パッシブサンプリングを行うことを目的に、各種標準ガスを用いて現有の風洞実験装置により実験研究を行った。Dasguptaらは、気相成分を液滴中に効率よく捕集させ発色を行い、液滴を直接光学セルとして行い、液滴の見かけの吸光度変化を基に微量定量を行う方法を開発した。この方法での液滴形成の再現性はよく、高精度測定や、流量制御による高度調節が可能で、試薬消費量が少なく、構造的にも比較的簡略である。我々は、以前より柳沢らのパーソナルサンプラーに注目しており、動力を必要とせず、持ち運び容易な小型軽量の化学測定器としてパッシブサンプラーの開発を試みてきた。しかし、高感度・高精度分析には不向きで、微量有害物質の長期巻にわたる連続モニタリングには適さなかった。本研究では、液滴成長に伴う界面発達と表面更新を利用して気相NO_2を定量的に捕集する目的で液滴法パッシブサンプリング装置を試作し、NO_2捕集、NO_2高感度定量に適応するため風洞装置を用いて基礎的に検討した。液滴法パッシブサンプリング装置の開発に当たっては、微量VOC捕集に最適な有機溶媒を選択する事が不可欠で、VOC汚染のない環境条件で実験を行う必要があるため、風洞装置を用いN_2気流下で溶媒選定や液滴形成の実験を行った。液滴法サンプリング部とガスクロマトグラフ質量分析計(GCMS)を接続して、設備備品として装置化するための設計と試作を行った。本研究は、液滴界面を利用する微量有害ガス捕集法とフローインジェクション法(FIA)を効果的に組み合わせ、既存HPLCマイクロポンプの欠点を克服するために開発したコンピュータ制御の新しいパスル吐出プランジャーポンプを適用することにより、インライン完全混合とベースライン安定性に優れたパッシブサンプリング装置の開発研究を行うこと、および液滴法により微量VOCをサンプリングした後、ガスクロマトグラフ質量分析計(GC-MS)へ導入、高感度検出・定量分析する技術を確立することの二点を目的としている。本年度は、前年度に行われた研究を基に、液滴中のパッシブサンプリング捕集した微量VOCを高感度でGC-MSにより分析する定量技術の研究を行った。紫外吸光検出器や蛍光検出器を備えたHPLCによるVOC成分のクロスチェックも同時に実施した。

また、室外の大気環境下でパッシブサンプリング装置を用いるには、風速・湿度・温度への配慮が不可欠であるが、室内環境下においては風速の影響はほぼ無視できるので、湿度・温度についてのみ、パッシブサンプリング装置を使用する際の適用条件を検討した。そして、パッシブサンプリング/GC-MS分析装置による微量有害化学物質測定値をクロスチェックした上で、実際の居住環境について実験し、室内環境汚染の解析に適用を試み、人為的変化を予測し防止する上で将来の発展性が高い成果を得る方向で、検討した。Dusgptaらの研究をもとに捕集効率の高い液滴法パッシブサンプリング装置を製作し、数回にわたる改良を加えてきた。特に捕集液の送液方法については、流動する液滴界面で捕集するために微細な流量の精度が求められるが、マイクロ単位で吐出可能なパルス吐出ブランジャーポンプを用いることにより安定かつ持続した送液が可能となり、サンプリングに適応できるパッシブサンプリング装置として構築することができた。VOCパッシブサンプリング装置の基礎実験として、本装置を用いて大気汚染物質の中でも特に注目されている二酸化窒素を標準ガスとして、風洞実験において捕集条件の最適化、湿度条件等の検討を行った。捕集効率に関わる液滴の直径、捕集液の送液速度、ガスと液滴界面の接触を促すためのファンによる送風速度などの項目について十分な検討を行い、また湿度についても通常の範囲であれば測定可能であるという結果が得られた。このようにして得た最適条件下で、実際の大気環境での測定が可能であることが実験結果として証明された。最適なサンプリング条件を検討した後、近年室内環境の汚染物質として濃度測定の必要性が高まっているVOCを対象ガスとした実験も行い、良好な結果を得た。VOCのひとつであるホルムアルデヒドの測定では、これまでAHMT法やアセチルアセトン法等の吸光光度法による分析が用いられてきたが、本装置と蛍光検出器を用いることで更に高感度な微量物質測定が可能となり、検出限界についても4ppbの値が得られた。
分子キメラを用いたグルタミン酸トランスポータの構造機能相関の解析

グルタミン酸トランスポータGLT-1はダルタミン酸取り込み阻害薬ジヒドロカイニン酸(DHK)によってそのグルタミン酸取り込みが抑制されるが、他のアイソフォームEAAC1はDHKによって抑制されない。この薬物感受性の違いを利用して、グルタミン酸トランスポータの基質結合部位同定を目的としたキメラ解析を行った。EAAC1とGLT-1のcDNAをタンデム方向に並ぶように一つのプラスミドに組み込み、recA^+の大腸菌を用いた相同組換によりキメラcDNAを得た。キメラ接合点は、あらかじめEAAC1及びGLT-1cDNAからPCRによって得たDNA断片をプローブとしたドットブロットハイブリダイゼーションによって限定した後、DNAシークエンシングによって決定した。キメラcDNAはXenopus卵母細胞に発現させ、DHKに対する感受性を検討した。膜貫通領域6から7にかけての領域を境にDHK感受性が大きく変化し、この領域内にDHK感受性の決定に与る構造が存在することが示唆された。さらに別の観点から基質結合部位同定の手掛かりを得るために、基質選択性の異なるファミリーの未知のメンバーのクローニングを行い、新しいNa^+依存性中性アミノ酸トランスポータASCT2のcDNAを単離した。ASCT2は、側鎖に高度な分枝や芳香環、複素環を持たない中性アミノ酸を高親和性に輸送した。ASCT2は、低親和性ながらグルタミン酸を基質とすることから、同一のファミリーに属するグルタミン酸トランスポータと似た形の基質結合部位を持つことが示唆された。さらに、ASCT2は、二つのNa^+と共役するグルタミン酸トランスポータと異なり、一つのNa^+と共役していた。キメラ解析から得られたDHK結合領域と、ASCT2とグルタミン酸トランスポータの一次構造と機能的性質の比較から得られた基質結合部位に関する情報をもとに、部位特異的変異導入による解析が進行中である。