hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
銅中のナノコバルト粒子の磁気的相互作用と析出過程

その結果、Aランダムな分布をする整合粒子状態については常磁性的磁化曲線、C.非整合粒子状態についてはやや強磁性に近い傾向を示す磁化曲線が得られた。これらの中間状態であるB.双対化した整合粒子状態では低い外部磁場から高い磁場に磁化率のやや急激な変化を示す曲線が得られた。特にこの状態についてはコバルト粒子間の磁気的相互作用が関係している可能性に着目しているが、微小な粒子間に反平行なスピン対が形成されること、析出粒子にサイズ分布があると仮定してモデル計算を行なったところ磁化率曲線に見られる特徴が定性的に再現される事が明らかとなった。(2)の課題は双対化したコバルト粒子間の相互作用がどのようなものであるか考える際に重要であるが、コバルト粒子中心間距離と粒子間銅原子層厚さの相関を計測したところ、ナノコバルト粒子のサイズが大きくなる程、銅原子層の厚さも大きくなるという相関関係のある事が明らかになった。この点から考えるとコバルト粒子間に作用する相互作用はコバルト粒子に対する体積依存性を持つと考えられる。(3)の課題に関しては、過飽和状態にあるCu-Co合金試料を磁場印加の条件下で焼鈍処理を施し、その析出形態を透過型電子顕微鏡で観察する実験を実施した。その結果、磁場印加状態で析出を進行させると無磁場状態での析出よりもコバルト粒子の成長が促進される事、このために整合-非整合遷移の示す時間が早まる事が明らかになった。本研究では、これらの現象がどのような物理的相互作用を背景としているかを知るために、モンテカルロ法計算を行なった。Cu-Co合金におけるコバルト粒子の析出形態に関しては、スピンを考慮すること、モンテカルロ法計算の中に一種の臨界粒子サイズの概念を取り入れることにより、定性的にその特徴の多くを説明できることが明らかになった。また(3)で得られた実験結果についても、イジングスピン模型においてスピン分布に偏りを持たせて計算することにより、計算結果として現象の定性的な再現が可能であることを明らかにした。以上の研究結果は、ナノ磁性粒子に関して発表された従来の研究では得られていないものなので、現在、論文投稿を準備している。本研究は、銅中において固相相変態により形成されるナノコバルト粒子の特異な析出形態に関する情報を透過型電子顕微鏡によって詳細に検討すること、また磁化率測定により磁性と形態との関係を調べるごと、更にここで見られる形態がどのような機構に基づいて発現しているかをモンテカルロ法計算により明らかにすることを目的として実施したものである。本研究により、以下のことが明らかになった。(1)ナノコバルト粒子は、初期には整合粒子として銅中に比較的ランダムに分散形成される。(2)整合後期になると整合性は保ちつつ複数の粒子が近接し[100]方向に並んで配置した構造をとる。この際整合粒子は非接触であって粒子間に狭いチャンネルを持つ飛び石状の特異な形態を呈する(双対化)。形状は(100)面を晶癖面とする立方体に近い。整合・非整合変態は急激に起こり、コバルト粒子は(111)面を晶癖面とする8面体構造となる。(4)磁化率の変化を見ると、コバルト粒子成長に従って単純には変化せず、整合粒子がやや大きくなって一旦増加が減少し、更にコバルト粒子の双対化が生じるところで再び磁化率曲線のなまりが生じている。非整合粒子化すると磁化率は低下する。
槽型および塔型接触装置におけるタンパク質の逆ミセル抽出速度と装置工学的検討

1.本研究課題に関する基礎的知見を得るために、AOT逆ミセル系によるアミノ酸の抽出分配平衡を調べ、分配挙動に及ぼす諸因子の影響を明らかにした。2. KCl水溶液とAOT-イソオクタン逆ミセル溶液の液液平界面を通してのタンパク質リゾチームあるいはアミノ酸フェニルアラニンの正抽出速度および逆抽出速度の実測値に基づき、界面における可溶化速度および脱離速度を評価し、逆ミセル抽出における物質移動特性を解明した。3.槽型の液滴分散接触装置を用いて逆ミセル抽出法によるタンパク質の迅速な濃縮回収の可能性を検討するため、リゾチームの正抽出および逆抽出速度を回分式撹拌槽を用いて測定した。正抽出は非常に速くほぼ1分で、逆抽出は正抽出に比べて遅いが5分以内で平衡状態に到達し、リゾチームは迅速に濃縮回収されることがわかった。また、2.の平界面を通しての抽出モデルを適用した物質移動モデルにより、リゾチーム濃度の実測経時変化をほぼシミュレートできることを示した。4.撹拌槽および塔型接触装置として回転円盤抽出塔を用い、フェニルアラニンの正抽出および逆抽出操作を種々の条件下で行った。撹拌槽では、正・逆抽出ともに何ら問題はなかったが、塔操作では、フェニルアラニンが逆ミセル有機相から回収水相へあまり回収されず、現段階では、逆抽出操作に回転円盤抽出塔は不向きであり、改良、検討の余地が今後に残された。しかし、正抽出操作に関しては問題がないため、正抽出には設置床面積が小さくてすむ回転円盤抽出塔を、逆抽出には撹拌槽を用い、両装置の組み合わせにより一連の操作を行うのが適当であると推測された。1.槽型の液滴分散接触装置を用いた逆ミセル抽出法によるタンパク質の迅速な濃縮回収の可能性について検討した。KC1水溶液とAOT/イソオクタン逆ミセル溶液間におけるリゾチームの正抽出および逆抽出速度を回分式撹拌槽を用いて測定し、それらの速度に及ぼすAOT濃度、撹拌速度、水相と有機相の液量比などの影響を調べた。正抽出は非常に速くほぼ1分で、また逆抽出は正抽出に比べて遅いが5分以内で平衡状態に到達し、リゾチームは迅速に濃縮回収されることがわかった。また、種々の条件下におけるリゾチーム濃度の実測経時変化を、筆者らの提案した平界面を通しての抽出モデルを適用した物質移動モデルによりほぼシミュレートできることが示された。2.塔型接触装置として回転円板抽出塔を製作した。この抽出塔および回分式撹拌槽を用いて、AOT/ヘキサン逆ミセル系によるアミノ酸フェニルアラニンの正抽出および逆抽出操作を種々の条件下で行った。撹拌槽では正・逆抽出ともに何ら問題はなかったが、塔操作では、フェニルアラニンが逆ミセル有機相から回収水相へあまり回収されず、現段階では、逆抽出操作に回転円板抽出塔は不向きであり、改良、検討の余地が今後に残された。3.逆ミセル抽出法と乳化液膜法の両者の特徴を兼ね備えた新しい分離法を構築することを目的に、AOT逆ミセルを担体とした乳化液膜系の創製に適した溶媒と非イオン性界面活性剤の組み合わせを探索した。抽出挙動と液膜形成状態の両面を考慮した場合、ケロシンとスパン60の組み合わせが今までのところ最適である。1. AOT逆ミセル系によるフェニルアラニン(Phe)の抽出分配挙動に及ぼす溶媒および非イオン性界面活性剤の影響を調べた。Pheの正抽出、逆抽出ともに、4種類の溶媒(イソオクタン、ヘキサン、ヘプタン、ケロシン)による影響はほとんど見られなかった。

非イオン性界面活性剤(スパン80、スパン60)の添加は正・逆抽出率の低下をもたらし、その程度は溶媒(ヘプタン、ケロシン)によって異なり、スパン60含有系が正抽出、逆抽出ともに比較的良好であることが判明した。2. Pheの正抽出実験を回分式撹拌槽を用いて行い、正抽出速度に及ぼす上記4種類の溶媒の影響を調べた。溶媒による影響は見られなかった。また、ほぼ5分で平衡抽出率に到達することより、迅速なPheの抽出が可能であることが示された。3.撹拌槽を用いて、Pheの正抽出および逆抽出の連続操作実験を行い、溶媒、水相と有機相の流量および流量比など操作因子の影響について検討した。正抽出および逆抽出いずれの操作におても、流出液の水相と有機相は、操作した条件下ではほぼ平衡状態に到達していることがわかった。本結果と前年度の回転円板抽出塔による結果との比較より、アミノ酸・タンパク質の逆ミセル抽出操作には、槽型接着装置を用いたミキサー・セトラー操作が有用であると思われる。4.逆ミセル抽出法と乳化液膜法の両者の特徴を兼ね備えた新しい分離法を構築することを目的に、AOT逆ミセルを担体とした乳化液膜によPheの分離・濃縮実験を種々の条件下で行ったが、Pheの原料相から回収相への移動はほとんど起こらなかった。この原因解明に向けて引き続き研究を行うつもりである。
細胞核分裂に関与するミオシン軽鎖キナーゼの役割

ミオシン軽鎖キナーゼ(MLCK)の役割を検討するために、PDBu処理で形成されるポドソーム(Pod)等について解析し、1)A7r5細胞のPDBu誘導Pod形成にMLCKの存在が必須、2) PDBu処理によるMatrix Metalloproteinases (MMP)活性の上昇、3)アクチン細胞骨格の崩壊又はMMP活性阻害剤(MMPI)によるPodに共存するアクチンとMMPの消失、4) PDBuによるA7r5細胞の収縮増強とMMPIによる同増強の阻害を観察した。また、5)DNAアレイ解析により、モルモット由来血管平滑筋細胞のMLCKの発現抑制によるmRNAの安定性の増加の可能性を示した。血管平滑筋の病態生理ではその増殖は重要な課題である。血管平滑筋細胞にはミオシン軽鎖キナーゼ(MLCK)が制御因子として存在するが、MLCKの増殖における機能は十分には解明されていない。申請者らは、種々の方法でMLCKの発現を阻害したところ、意外にも、増殖を観察することができた。即ち、MLCKは増殖の際には、阻害因子として作用していると考えられた。一方、細胞増殖は細胞分裂と細胞核分裂に分けることができ、古くから前者はアクトミオシン系、後者は微小管系が働いているとされる。しかし、MLCKの欠損株を用いた実験により得られたデータは、これに一石を投げるもので、前者ではミオシンのリン酸化に、後者ではMLCKを介するアクトミオン系による制御を再度検討・チャレンジする余地を与えている。本研究では、抗癌薬としては微小管系を介するものが古くから使用されているが、アクトミオン系を介する抗癌薬開発の可能性にも言及する。ミオシン軽鎖キナーゼ(MLCK)は細胞運動のみならず、細胞質分裂及び細胞遊走等で重要な役割を果たすことが明らかにされている。血管平滑筋細胞(VSMC)の病態生理においては、その増殖は重要な課題である。VSMCにはMLCKが制御因子として存在する。このMLCKは、名前の通りミオシン軽鎖をリン酸化する酵素であり、ミオシンを活性化する機能を持っているが、他にアクチンに結合する能力を持っている。しかし、このような多機能性を有するMLCKのVSMCの増殖における機能は、十分には解明されていない。申請者らは、種々の方法でVSMCにおけるMLCKの発現を阻害したところ、予想に反して細胞増殖が観察されたことから、MLCKは増殖には阻害因子として作用すると考えられた。細胞増殖は細胞分裂により起こり、その細胞分裂は細胞質分裂と細胞核分裂に分けることができる。この細胞質分裂には、アクトミオシン系が関与するとされている。申請者らの上記データは、これに一石を投じるものであり、細胞質分裂ではミオシン軽鎖のMLCKによるリン酸化の関与についての再検討、細胞核分裂ではMLCKのアクチン結合能を介するアクトミオン系の関与を検討・チャレンジする余地を与えている。平成27年度は、VSMCの増殖を血管の病態と結びつけるため、動脈硬化モデルマウスの胸部大動脈を用い、細胞内情報伝達系ERK・MAP系の役割等について解析し、論文発表を行った。また、MLCKをノックアウトした血管平滑筋細胞の遊走能等に関する研究を行った。細胞核分裂は、動脈硬化(AS)病態の発生と密接に関係している。我々は、ASを引き起こすサイトカイン類の作用の解明により、細胞核分裂のメカニズムの一端を明らかにすることができると考え、平成27年度は主に細胞内情報伝達系ERK・MAP系とHeat Shock Protein(HSP)60の関係について解析し、論文を発表した(項目13参照)。その概要は以下の通りである。これ以外にMLCKをノックアウトした血管平滑筋細胞の遊走能等に関する研究を行った(項目12参照)。ASモデル動物の摘出胸部大動脈を用いた検討において、1)AS発症によりHSP60のmRNAのみならず、蛋白質発現も増加することを明らかにした。また、培養動脈由来細胞を用いた検討で、2)PDGF-BB又はIL8刺激によるHSP60の増加が確認された。3)HSP60刺激により同細胞の遊走能が増加したため、4)HSP60刺激に関連する細胞内情報伝達系の酵素についてその阻害剤を用い検討したところ、ERK阻剤(U0126)が細胞遊走を抑制した。U0126はERKのリン酸化を阻害することから、HSP60の増加はERK・MAP系が刺激されたためと考えられた。さらに、5)細胞外に分泌されたHSP60の作用点であるTLR4(Toll like receptor4)の発現をsiRNAで阻害したところ、HSP60刺激によるVSMCの遊走能が低下した。また、6)細胞遊走を促進しAS発症の初期に重要な働きをするIL8の発現もHSP60刺激により上昇した。以上より、HSP60の細胞遊走能促進効果は、TLR4、ERK/MAP系を介する細胞内情報伝達系が関与しており、PDGF-BB及びIL8は、この系を増強すると考えられた。ミオシン軽鎖キナーゼ(MLCK)はその名称の通り、細胞に存在するミオシンの軽鎖をリン酸化し、細胞運動や平滑筋細胞の収縮を促進し、また細胞質分裂を促進し細胞分裂を促進(=細胞増殖を促進)するという考えが一般的であった。しかし、我々は血管平滑筋細胞(VSMC)のMLCKの発現をノックアウト(KO)すると、逆に当該細胞の増殖が促進されるという予想外の結果を得た。

この結果は、これまでの一般的な見解とは異なっており、本挑戦的研究のスタートとなっている。本年度は、まず細胞運動へのMLCK KOの影響を検討した。レトロウイルス・ベクターにモルモット(GP)のMLCKに対するsiRNAをデザインしそれを組み込んだコンストラクト(MLCK・GP siRNA)をGPのVSMCに遺伝子導入し、MLCK KO〔GP-MLCK(-/-)〕細胞を作製した。野性型のGP-MLCK(+/+)細胞とMLCKKO細胞の遊走能を遊走能解析チャンバー(Ibidi)を用いて比較し、MLCK KO細胞で遊走能が亢進するという予測外の結果を得た。つまり、MLCKが促進(亢進)させるはずの細胞分裂に加え細胞運動においても、MLCKが欠損している方が細胞運動が亢進することが明らかになった。並行して、GP-MLCK(+/+)細胞とMLCKKO細胞のDNAマイクロアレイ解析〔transcriptome ( TRC)及びtranslatome (TLN)解析〕を行い、MLCK KO細胞でMLCKの発現が抑制されていることを確認した。また、MLCKのKOによりup regulationを受けた遺伝子数はTRC及びTLNでそれぞれ1075及び2537であったことから、TLNに大きな変化が起きていること、つまりMLCK KOが翻訳段階に大きく影響することが明らかになった。ミオシン軽鎖キナーゼ(MLCK)の役割を検討するために、PDBu処理で形成されるポドソーム(Pod)等について解析し、1)A7r5細胞のPDBu誘導Pod形成にMLCKの存在が必須、2) PDBu処理によるMatrix Metalloproteinases (MMP)活性の上昇、3)アクチン細胞骨格の崩壊又はMMP活性阻害剤(MMPI)によるPodに共存するアクチンとMMPの消失、4) PDBuによるA7r5細胞の収縮増強とMMPIによる同増強の阻害を観察した。また、5)DNAアレイ解析により、モルモット由来血管平滑筋細胞のMLCKの発現抑制によるmRNAの安定性の増加の可能性を示した。申請者らは、かつて血管平滑筋(VSMC)の形質転換と、それに伴った細胞運動へのMLCKの効果に興味を持ち、MLCKの発現阻害の研究を行った。MLCK欠損株の細胞運動は阻害されたが、増殖については欠損株でも観察された。MLCKには2つのisoform (longとshort)が存在するが、最近、MLCKのsiRNAをレンチウイルスによりVSMCに導入して効率良く細胞内発現ができたため、RNAi阻害現象により、全てのisoformが発現しないVSMS株GbSM4(MLCK-)を得ることができた。意外なことにこのMLCK欠損株は、正常細胞よりも増殖し、また、増殖スピードが速かった。flow cytometry analysis(以下、「FACS」と略)を用いた細胞核内DNA測定によるcell cycle分析でも、S期の増強を伴ってproliferation indexが上昇した。本年度はまずは、これを確認した。次にモルモット脳底動脈由来のGbaSM4(WT)細胞、及びこの細胞にレンチウイルス・ベターを用い、MLCKに対するRNAiを恒常的に発現しているSMbaSM4(MLCK-)細胞を培養する。GbaSM4(MLCK-)には両isoformも欠損していることを、ウエスタンブロット法により示した。
動物脳内redox反応を検出するin situ技術の開発と精神医学研究への応用

酸化ストレスは、精神疾患への関与が指摘されているが、動物研究でも有効な実験系が確立されていない。そこで本研究では、コカインによって誘導されるラット線条体でのredox反応をin situで確認する系の確立を目指した。まず、慢性コカイン投与の結果、側坐核で抗酸化剤N-acetylcysteineがシナプス関連タンパク質量を減少させることを確認した。続いて脳内主要抗酸化物質、グルタチオンの産生能の変化を検討したところ、側坐核ではグルタチオン産生がグリアから神経細胞にシフトすることが強く示唆された。その結果、細胞型特異的なグルタチオン代謝変化の検出系が必要なことがわかった。研究目的;精神疾患モデル動物脳内で、酸化ストレスあるいは、それに対応するredox反応が引き起こされている可能性を各脳部位で同時に調べる目的にて、in vivoでのグルタチオン化検出系を確立する。結果;初年度は、まず薬物依存モデル動物を用いて、酸化ストレスあるいはそれに対応するredox反応が関与していないか検討した。コカインを慢性自己投与したラットでは、酸化ストレスに拮抗する薬剤としてしられるN-acetylcystine (NAC)を投与することで、薬物依存に特徴的なコカイン要求行動が抑制され、同時に報酬系の中心核である側坐核において、慢性コカインで障害される長期増強現象や、長期抑制現象が正常化されることが知られている。これまでの研究ではNACの効果は細胞外グルタミン酸濃度を増加させることで得られる、と考えられてきた。我々は、初年度において、NACが側坐核のシナプス局在性タンパク質の多くについて、分解を促進すること、その効果がグルタミン酸に依存しないことを薬理学的に確認した。NACは細胞内のグルタチオンを増加させることで酸化ストレスに対抗することから、NAC誘導性のタンパク質分解にはタンパク質のグルタチオン化が関与している可能性が強く示唆される。現在、この可能性について、グルタチオン合成系酵素の阻害剤、BSOを用いて確認作業を進めている。これが確認されれば、側坐核において慢性コカインによる酸化ストレスと、それに拮抗するNAC誘導性のグルタチオン化が、側坐核における可塑性のルール制御に大きく関与している可能性が高まる。そこで次年度は、慢性コカイン投与後のラット脳について、NAC投与前後において、in vivoグルタチオン検出系を適応し、側坐核を中心に、他の神経核についてもグルタチオン化の変化について検証を行う。コカインを慢性自己投与したラットでは、酸化ストレスに拮抗する薬剤としてしられるN-acetylcysteine(NAC)を投与することで、薬物依存に特徴的なコカイン要求行動が抑制され、同時に報酬系の中心核である側坐核において、慢性コカインで障害される長期増強現象や、長期抑制現象が正常化されることが知られている。続いて最終年度に、実際に慢性コカイン投与により、側坐核あるいは背側線条体で、グルタチオン恒常性がどのように変化するかを古典的な生化学的グルタチオン定量法と、in vivoグルタチオン化検出系を用いて検討し、両者のデータの一致性について検証を試みた。その結果、慢性コカイン投与は側坐核の総グルタチオン量(酸化型と還元型の総和)は変化させないものの、還元型(=機能性グルタチオン)に対する還元型(=非機能型)の比を有意に上昇させた。一方、背側線条体では、慢性コカイン投与により総グルタチオン量は有意に低下した。また予想通り、背側線条体に比べ、側坐核の方が、総グルタチオン量が多く、より細胞保護的な環境が整っていることがわかった。以上の結果より、以下の2つの可能性が強く示唆された;(1)通常、脳内でのグルタチオン産生は主にグリア細胞によって担われているが、慢性コカイン投与によりグリア細胞でのグルタチオン産生低下が起こることが示唆されている(Kalivas et al, NatRev Neurosci, 2009)。にもかかわらず総グルタチオン量が維持されていることより、側坐核内でのグルタチオン産生がグリア細胞から神経細胞にシフトした,(2)同種の神経細胞にもかかわらず、側坐核と背側線条体では、慢性コカイン投与後に異なるグルタチオン恒常性が誘導される。

さらに、これまで抗酸化ストレス作用により効果を発現すると考えられていたNACが、側坐核、背側線条体のいずれにおいても還元型グルタチオンに対する還元型の比を有意に上昇させ、好酸化ストレス的に作用することを初めて確認した。以上の結果より、NACによるコカイン依存的行動の抑制作用は、抗酸化ストレスによるものではなく、細胞外グルタミン酸濃度を増加させることで得られることが改めて確認された。しかしながら上記生化学的データは、脳各部位をホモジナイズして得られたものであり、神経細胞あるいはグリア細胞ごとの特異性については直接の検証に至らず、推測の域をでない。
血管内皮機能に着目した大動脈解離病態：STAT3による炎症ゲートウェイの調節

大動脈解離は中高年に突然発症する致死性疾患である。分子病態が明らかでないことが新たな診断や治療の開発を妨げている。申請者は、STAT3の機能が細胞毎に異なり、組織破壊・修復の双方を制御することを発見した。STAT3は解離による組織破壊が進行する時期に血管内皮で活性化する。血管内皮は炎症細胞の接着や血管外遊走を制御するゲートウェイ機能を有し、その調節にSTAT3が関与することが報告されているが、解離病態における内皮STAT3の機能や意義は不明である。本研究では、STAT3が血管内皮ゲートウェイ機能を調節し、炎症細胞浸潤を制御するとの仮説検証を通じ、解離における組織破壊・修復機構の解明を目指す。
癌周囲微小環境を標的とした肺癌治療の開発

癌浸潤・転移に関連した上皮間葉移行EMTは癌幹細胞形質の獲得にも関連している。放射線化学療法を施行した肺癌症例の残存癌組織内にEMTマーカー陽性細胞を認め、予後に関連していた。腫瘍組織を構成する細胞成分のなかで癌関連線維芽細胞CAFはさまざまなサイトカインを産生し、中でもIL-6が腫瘍間質における癌細胞のEMT誘導に関与しTGF-βと相乗的に作用して癌細胞でEMTを誘導した。切除標本内にCAFがびまん性に増加している症例で予後不良であった。抗線維化剤はCAFを抑制し癌治療につながる可能性がある。以上より、腫瘍間質のサイトカインループ制御が癌周囲微小環境を標的とした治療になりえると考えられる。癌細胞とその微小環境との関わりを標的とした癌治療の開発を目的とした研究を進めてきた。なかでも、上皮細胞が極性を失って運動性が亢進し間葉系の形質を獲得する上皮間葉転換EMTに注目し、これまでに、肺癌細胞株を用いて、TGF-βなどの成長因子やコラーゲンなどの細胞外基質によってEMTが誘導されることを示した。EMTによって、癌細胞は浸潤・転移能を獲得し、さらに抗癌剤や分子標的薬への耐性化を含む癌幹細胞様形質を獲得することを報告した。癌周囲微小環境の中でも、癌間質線維芽細胞CAFが癌細胞のEMT誘導に重要な役割を担っており、その相互作用にはTGF-β-IL-6シグナルが関与していた。肺癌細胞株を長期に放射線、抗癌剤や分子標的薬に暴露すると、癌細胞からのTGF-β産生が増加し、共培養によって線維芽細胞が活性化し細胞外基質やIL-6産生が増加した。このように癌細胞は周囲微小環境と相互反応することで、EMTシグナルを通して悪性化し、さらに癌幹細胞様形質を獲得することで治療抵抗性となり生存し得る。癌周囲微小環境を再現した動物共移植モデルでは、CAFの存在により、腫瘍増大速度の上昇、血管新生促進、抗癌剤耐性化、幹細胞マーカー高発現を認め、これらはTGF-βやIL-6シグナル阻害によって抑制された。実際、放射線化学療法後に肺切除を施行した症例60例(Ef3を除く)の検討では、残存腫瘍内で癌細胞のEMTマーカーが増加している症例の予後が不良であった。癌細胞のEMTマーカー発現と癌細胞のTGF-β発現および癌周囲CAFのIL-6発現は有意に相関していた。CAFをはじめとする癌周囲微小環境を対象とした癌治療は耐性化しにくいと考えられ、EMTシグナルを中心としたParacrine loopを断ち切ることで腫瘍をdormancyの状態に維持するといった新しい癌治療につながる可能性がある。現在、抗線維化薬(pirfenidone)や糖尿病薬(Metoformin)によるTGF-βなどの増殖因子抑制作用・抗酸化作用などの複合的な機序に注目して、癌微小環境への影響や抗癌作用について解析を行っている。実際。これらの薬物によって、1肺癌細胞株におけるEMT抑制効果、2肺癌細胞株における抗癌剤作用増強効果、3動物モデルにおいて抗腫瘍効果および抗癌剤作用増強効果を示すことができた。現在、順次学会発表を行い、論文作成中である。また、癌微小環境の中で、E-cadherin(EMT)を直接制御するメカニズムとして、Podocalyxin (PODXL)の関与を同定した。1PODXLをKDするとTGF-βによるEMT誘導が抑制され、過剰発現させるとEMTが誘導された。2PODXLは肺癌の浸潤部あるいは低分化な箇所で発現が見られ、PODXL発現症例は、非発現例に比べて予後が不良であった。3臨床検体および肺癌細胞株の検討で、PODXLのプロモーターの脱メチル化が、PODXLの発現に関与していた。現在、同様に現在、順次学会発表を行い、論文作成中である。上記相互作用を制御するために、抗線維化薬(pirfenidone)や糖尿病薬(Metoformin)によるTGF-βなどの増殖因子抑制作用・抗酸化作用などの複合的な機序に注目して、癌微小環境への影響や抗癌作用について解析を行った。

いずれの薬剤も、線維芽細胞から分泌されるIL-6を抑制することで、肺癌細胞におけるEMTを抑制し、抗腫瘍効果を発揮し、また動物モデルにおいても腫瘍増生抑制、さらには抗癌剤との相乗効果を認めた。CAFをはじめとする癌周囲微小環境を対象とした癌治療は耐性化しにくいと考えられ、EMTシグナルを中心としたParacrine loopを断ち切ることで腫瘍をdormancyの状態に維持するといった新しい癌治療につながる可能性がある。現在、抗線維化薬(pirfenidone)や糖尿病薬(Metoformin)といった癌周囲微小環境を制御する薬剤を探索し、1肺癌細胞株におけるEMT抑制効果、2肺癌細胞株における抗癌剤作用増強効果、3動物モデルにおいて抗腫瘍効果および抗癌剤作用増強効果を示すことができた。また、全国学会で発表を行い、論文発表を行った。また、癌微小環境の中で、E-cadherin(EMT)を直接制御するメカニズムとして、Podocalyxin (PODXL)の関与を同定した。1PODXLをKDするとTGF-βによるEMT誘導が抑制され、過剰発現させるとEMTが誘導された。2PODXLは肺癌の浸潤部あるいは低分化な箇所で発現が見られ、PODXL発現症例は、非発現例に比べて予後が不良であった。3臨床検体および肺癌細胞株の検討で、PODXLのプロモーターの脱メチル化が、PODXLの発現に関与していた。PODXLじは肺癌におけるEMTのKey moleculeになっている可能性がある。同研究に関しても、全国学会で発表を行い、論文発表を行った。癌細胞とその微小環境との関わりを標的とした癌治療の開発を目的とした研究を進めてきた。なかでも、上皮細胞が極性を失って運動性が亢進し間葉系の形質を獲得する上皮間葉転換EMTに注目し、これまでに、肺癌細胞株を用いて、TGF-βなどの成長因子やコラーゲンなどの細胞外基質によってEMTが誘導されることを示した。EMTによって、癌細胞は浸潤・転移能を獲得し、さらに抗癌剤や分子標的薬への耐性化を含む癌幹細胞様形質を獲得することを報告した。癌周囲微小環境の中でも、癌間質線維芽細胞CAFが癌細胞のEMT誘導に重要な役割を担っており、その相互作用にはTGF-β-IL-6シグナルが関与していた。肺癌細胞株を長期に放射線、抗癌剤や分子標的薬に暴露すると、癌細胞からのTGF-β産生が増加し、共培養によって線維芽細胞が活性化し細胞外基質やIL-6産生が増加した。上記相互作用を制御するために、抗線維化薬(pirfenidone)や糖尿病薬(Metoformin)によるTGF-βなどの増殖因子抑制作用・抗酸化作用などの複合的な機序に注目して、癌微小環境への影響や抗癌作用について解析を行った。いずれの薬剤も、CAFから分泌されるIL-6を抑制することで、肺癌細胞におけるEMTを抑制し、抗腫瘍効果を発揮し、また動物モデルにおいても腫瘍増生抑制、さらには抗癌剤との相乗効果を認めた。また、癌周囲微小環境内で、がん細胞特異的に発現するポドカリキシン(PODXL)発現により、EMTシグナルが制御されれることを発見した。癌浸潤・転移に関連した上皮間葉移行EMTは癌幹細胞形質の獲得にも関連している。放射線化学療法を施行した肺癌症例の残存癌組織内にEMTマーカー陽性細胞を認め、予後に関連していた。腫瘍組織を構成する細胞成分のなかで癌関連線維芽
GISを用いた地域住民の生活と自然環境の変化との関連性の解析

地域住民の生活の変化が周囲の自然環境に影響を及ぼした結果、野生獣の集落への出現が起こっていると考えられる。そこで、野生獣の集落への出現が報告されている2地区で調査を行った。都留市上大幡地区ではイノシシの出現を住民の多くが認識した時期が197080年代であるのに対し、中道町中畑・心経寺地区では1990年代後半以降と違いがみられた。この時期の違いと地域住民の生活の変化との関連を明らかにするためには、周囲の自然環境に影響を与えると考えられる生業活動、自然資源利用の変化を把握する必要がある。また、集落内の土地利用、自然資源利用の範囲の変化をGISを用いて、これらの時期の違いとの関連性を考察した。生業活動の変化をみると、都留市では養蚕・機業と雇用労働との兼業から196070年に急速に雇用労働へと単一化した。一方、中道町では養蚕から198090年頃に果樹栽培に変化し、現在では56割の世帯で雇用労働との兼業がみられた。自然資源利用の変化では、生活に必要な資材(薪・落葉など)を得る利用は、ガス、石油や化学肥料の導入等により戦後漸減したが、急減期が都留市では196070年、中道町では198090年にみられた。養蚕の農閑期である秋から春に多くの利用が行われていたことが、自然資源利用の急減期と養蚕の衰退時期とが一致する理由と考えられる。土地利用および自然資源利用の範囲の変化をGISを用いて示すと、養蚕の衰退に伴って集落周囲の林縁部にあった桑畑が都留市では1960年以降、中道町では1980年以降に耕作放棄地や十分に管理がされない植林地へと変化した。また、自然資源利用の範囲が利用の減少に伴い道路沿いなどに狭小化していた。養蚕衰退に伴って集落周囲の自然環境が変化したと考えられた。また、野生獣の出現の時期には養蚕衰退の時期が関連していた。このことは、桑の耕作放棄地は放棄してから510年で密林化し野生獣の採餌場所となる好適な生息環境となること、利用する土地が狭小化することで住民と野生獣との緩衝地が消失し野生獣の集落へのアクセスルートとなることが考えられた。山梨県都留市上大幡地区において、生業活動の変化・自然資源利用の変化・土地利用の変化について全戸調査を終了した。調査の結果から、生業が戦後の早い段階で雇用労働へと変化していた。また、戦後一貫して雇用労働や機業に加え、養蚕、林業や炭焼等を行うとともに自家消費用の田畑の耕作するといった複合した生業の形態から、雇用労働と自家消費用作物の栽培のみへと、生業の形態が変化し単純化していることが明らかとなった。マイナーサブシステンスなどの集落周囲の自然資源利用については、戦後、炭焼などの収入を得るためとして、薪拾いや落ち葉拾い、採草、農業資材採集などの生活必需材を得るためとして、山菜採りや花摘みなどといった生活の中の楽しみとして、多様な種類の自然資源利用が行われていたが、先代の死亡や生活様式の変化によって次第に行われなくなった状態が示された。特に近年、これまで継続して行われていた「山菜採り」「キノコ採り」といった自然資源利用が、周囲の山林の荒廃が原因で行われなくなってきている。また、山林の周辺の道路を散歩するという利用形態が近年になって見られはじめたが、山林の中へ行きたいが歩けなくなるまで山林が荒廃している状況を表している。このことは、集落周囲の自然環境の荒廃が、生活の中の楽しみとしての利用までも奪い、住民の生活へ影響を与えていると考えられた。サル・イノシシが集落へ出現し被害を与えている問題について、土地利用の変化が大きく関与している可能性が示された。特に林縁部に耕作されていた桑畑が、現在放棄された状況や、針葉樹を植林され荒廃した林地となっていることが影響しているものと考えられた。こうした土地利用の変化ついての情報は収集が終了した。また、旧版地図や林班図の収集も完了し、最適なGIS入力方法を検討し、入力作業を行っている段階である。

自然資源利用の変化では、生活に必要な資材(薪・落葉など)を得る利用は、ガス、石油や化学肥料の導入等により戦後漸減したが、急減期が都留市では196070年、中道町では198090年にみられた。養蚕の農閑期である秋から春に多くの利用が行われていたことが、自然資源利用の急減期と養蚕の衰退時期とが一致する理由と考えられる。土地利用および自然資源利用の範囲の変化をGISを用いて示すと、養蚕の衰退に伴って集落周囲の林縁部にあった桑畑が都留市では1960年以降、中道町では1980年以降に耕作放棄地や十分に管理がされない植林地へと変化した。また、自然資源利用の範囲が利用の減少に伴い道路沿いなどに狭小化していた。養蚕衰退に伴って集落周囲の自然環境が変化したと考えられた。また、野生獣の出現の時期には養蚕衰退の時期が関連していた。このことは、桑の耕作放棄地は放棄してから510年で密林化し野生獣の採餌場所となる好適な生息環境となること、利用する土地が狭小化することで住民と野生獣との緩衝地が消失し野生獣の集落へのアクセスルートとなることが考えられた。
小野蘭山の本草学

西尾市岩瀬文庫に調査に赴き、小野蘭山門人の山本亡羊の『百品考』を調査した。また、蘭山以後の本草学の一例として、渋江長伯の物産研究を「渋江長伯の本草学研究ー物産学の視点からー」として論文化した。さらに、これまでに入手した本草学関係の資料の書誌をデータ化し、本草学通史のなかでの小野蘭山本草学の意義を考察する手段として活用可能にする準備を開始した。この作業は継続中である。これまでに入手した資料を整理し、書誌目録を作成した。まだ継続中であるが、この作業は、小野蘭山以前と以後の本草学を概観し、蘭山本草学の意義を本草学通史のなかでとらえるのを目標とするものである。昨年度に引き続き、これまでに収集した資料情報を整理し、小野蘭山本草学の集大成を目指す。今後は、他機関にある小野蘭山書簡を翻刻し、その解説を付し、人的ネットワークと小野蘭山の学問の特徴を明らかにする予定である。また、新出資料として小野蘭山門人の山本亡羊の門人録が報告されたことを機に、蘭山孫弟子の動向まで視野に入れる予定である。2010年はちょうど小野蘭山没後二百年に当たったため、記念事業会が組織され、記念誌の出版を中心に、東京会場では記念式典・シンポジウム・記念展示を、京都会場では顕彰碑の建設と除幕式・国際シンポジウム・京都府立植物園所蔵大森文庫展などを開催した。私はこの記念事業にあたって、記念誌編集委員および東京会場担当幹事として参画した。私はこの記念出版物『小野蘭山』(八坂書房、2010年6月25日発行)に、今後の蘭山研究の基礎資料として利用に供するため、これまで収集してきた小野蘭山書簡90通を全文翻刻して紹介した。また、蘭山の採薬記と書簡を主たる史料として、蘭山の本草学において、いかに「採薬」(実物の観察)が重視されたかを指摘し、また、衆芳軒塾の規定や書簡を通して、蘭山の門人教育、また門人との情報交換の実態をみた。蘭山門人についても調査してきたが、本年度は宮地郁蔵が蘭山塾を退塾し、郷里高知へ帰郷した際に書き残した『西帰録』の草稿本二点(A本・B本)を見出した。A本は第一草稿で、多数の朱筆による校正案文が貼付される。B本は第二草稿で、ほぼこの朱筆案文に沿った訂正がなされている。中城直正「土佐の本草学者宮地郁蔵先生」(『土佐史談』第11号、大正13年10月発行)に紹介された『西帰録』は、おそらく上記の第二草稿にもとづく最終稿本だろう。これには蘭山の塾での同門井口道貞が文化6年(1809)4月の日付で序を寄せ、巻末に帰郷の途路におこなった採薬の記録「植物採集目録」を付しているという。中城氏によれば桑田精一氏の所蔵には『西帰録』最終稿のほか、宮地郁蔵『常毛紀行』『富士山記』があったという。残念ながら、これらの所在は判明しなかった。本年度は、これまでの研究成果を以て、練馬区立石神井ふるさと文化館の展示「江戸時代の百科事始-本草学者小野蘭山の世界-」の監修および講演「小野蘭山の本草学-実地調査と各地の門人たちからの情報-」を行った。また伺様に武田科学振興財団杏雨書屋で開催された「小野蘭山展」に関連して「小野蘭山の本草学と天産物の情報収集と題して講演を行った。この記録は、同財団の雑誌『杏雨』15号に掲載予定(校正済)。さらに岐阜県各務原市の内藤記念くすり博物館で開催予定の小野蘭山関連展示「江戸のくすりハンター小野蘭山採薬を重視した本草学者がめざしたもの」に協力者として参画した。上記に逆行して「小野蘭山書簡集」(『小野蘭山』2010年八坂書房発行)に収録した書簡は本文のみだったので、注を付して理解しやすいものへと作業を進めている。作業のなかで、蘭山が江戸に出るまでほとんど京都を離れなかったので、全国の天産物の分布や方言を収集できたのは、地方にいる門人たちの書簡によった点が読み取れている。これまで収集した史料を精査するなかで、これまで知られていなかった著書1点を発見した。また上野益三以来能登在住の村松標左衛門が、京都の衆芳軒で蘭山の講義に列座して学んだとされてきたが、これは誤りで、標左衛門は直接蘭山の講義を受けたのではなく、通信教育によったことを明らかにした。今後、蘭山が意識していたか否かは別として、漢字文化圏のなかでの自然誌をいかに構築していったかという課題に取り組んでいくつもりである。平成24年4月25日(水)から平成25年3月24日(日)まで開催された、内藤記念くすり博物館における企画展「江戸のくすり

ハンター小野蘭山ー採薬を重視した本草学者がめざしたものー」に協力した。本展示は、平成23年から展示資料の選定などに協力した。この過程で、蘭山の書簡2通の新出資料を確認し、そのうちの一通は、同館で発行した展示図録に翻刻文とともに掲載された。平成25年3月、同展を見学した。西尾市岩瀬文庫において、山本亡羊著『百品考』3点の自筆稿本を調査した。名古屋市の個人収集家である雜花園文庫において、『本草綱目訳説』1点写本を調査し、流布本とほぼ同内容である点を確認した。また、小野蘭山自筆の「春の七草図(彩色)」に門人宛の書簡を付した巻子を入手した。本資料は、明治42年6月発行『植物学雑誌』269号によると、同年小石川植物園で開催された「蘭山先生百年紀念会」の展示会に出品されたものと考えられる。宛名は吉岡忠庵と書かれ、今まで知られていなかった門人であろう。なお、まだ未調査であるが、大塚修琴堂資料中に、蘭山の書1点、書簡2通の所在を確認した。成果物としては、武田科学振興財団杏雨書屋における第二十八回研究会の講演「江戸時代後半期の本草学小野蘭山」(平成23年10月22日実施)の記録を、「小野蘭山の本草学と天産物の情報収集」と改め、『杏雨』15号(平成24年4月発行)に掲載した。病を得たため、専念できなかった。これまでに入手した資料を整理し、書誌目録を作成した。まだ継続中であるが、この作業は、小野蘭山以前と以後の本草学を概観し、蘭山本草学の意義を本草学通史のなかでとらえるのを目標とするものである。病気療養中のため、文献を収集する点のみに専念した。小野蘭山自筆の春の七草図は、蘭山の門人との交流、また画業を知る上でも貴重な資料である。年度末に岐阜県各務ヶ原氏所在の内藤記念くすり博物館、愛知県名古屋市の雜花園文庫および西尾市岩瀬文庫に調査し、新資料の情報を取得した。これまで収集した史料を精査し、新知見を得ることと、それらを総合して漢字文化圏で蘭山が目指した自然誌を検討する予定。昨年度に引き続き、これまでに収集した資料情報を整理し、小野蘭山本草学の集大成を目指す。今後は、他機関にある小野蘭山書簡を翻刻し、その解説を付し、人的ネットワークと小野蘭山の学問の特徴を明らかにする予定である。また、新出資料として小野蘭山門人の山本亡羊の門人録が報告されたことを機に、蘭山孫弟子の動向まで視野に入れる予定である。これまで収集した小野蘭山関係の資料を検討し、小野蘭山本草学の集大成を目指す。具体的には、小野蘭山門人で、蘭山の後継者の一人、山本亡羊の著書『百品考』(西尾市岩瀬文庫所蔵(請求記号47ー42)の自筆稿本と、刊行されたものとの比較を行う。比較には、嘉永6年6月刊『百品考』(国会図書館蔵、請求記号特1ー6)などを用いる。また、北里研究所東洋医学総合研究所『江戸時代医学・本草学資料の整理と研究II』に掲載される「大塚修琴堂書画・一枚物目録」中の「修別126ー7釜谷数馬宛」「修別126ー28赤尾元圭宛」の蘭山書簡2通の現物を確認調査する。さらに、上記の新出書簡も、内藤記念くすり博物館蔵書簡に加え、八坂書房『小野蘭山』(2010)に翻刻した書簡から、その内容を読み解き、小野蘭山本草学の実態を検証する。
20世紀国際関係における「少数民族問題」-「少数民族保護」政策と国際連盟を中心に

本研究は1920年代の国際連盟による「少数民族保護」政策について、特にヴェルサイユ体制を基軸とした国際関係史の観点から考察することをめざした。そこで今年度は、これまで収集した本テーマに関わる研究文献の総合的整理を行うことにより、マイノリティの「保護」という思想に内包される問題性を、水野は国際連盟の政策の観点から、また山本はロマ研究ならびに東ヨーロッパからの合衆国への移民の歴史を検討し、以下の結論を得た。1.「保護」という思考は、家父長的なスタンスを前提とする概念であり、第二次世界大戦後に成立した国民国家を基軸とする国際関係の支配体系の根幹をなしている。2.本研究で問題提起した「マイノリティ」の「保護」は、歴史的に見て、特に「ドイツ系住民」と「ユダヤ系住民」を中心に議論されたが、その重要な理由のひとつは「離散の民」たる歴史的発展が、一定の領土をあるアイデンティティ集団が支配することを前提に成立する国民国家体制と相いれないからである。3.「マイノリティ」を問題にするとき、その解決方法として、少数者の文化を支配文化から「解放する」、「あらゆる文化を認め合う」といった多分化主義的、あるいは相対主義的な思想が主張されるが、それは、少数者の文化を所与の前提として設定している。しかし、そうした少数者の文化を作り出してきたものこそが、近代国民国家の支配体系であり、「マイノリティ保護システム」は、こうした現代的な問題設定の限界を批判的に再検討する視座を提供する。本研究プロジェクトを締めくくるにあたり、2005年2月に国内の中東欧研究者を関西に招聘し、中東欧地域における「マイノリティ」問題の歴史的背景と現状について、ワークショップを組織し、第三者評価を受けた。また、より総合的に第三者評価をうけるため、これまでの研究成果をまとめた研究報告書「記憶のタペストリー-マイノリティ、ナチズム、戦争をめぐる現代文化の諸相」を自主的に作成・発行し、各関係者に配布した。本研究は1920年代の国際連盟による「少数民族保護」政策について国際関係史の観点から考察することを目的としている。そこで今年度は、本テーマがわが国においてはもとより世界的にみても文字通り「萌芽期」にある点に鑑み、欧米における研究の蓄積を中心に文献を収集しデータベースの作成を行なった。現在までに収集した文献・史料の扱う「マイノリティ」は、主に第二次世界大戦以前の「ドイツ系マイノリティ」、ハンガリー及びルーマニア間にあるトランシルヴァニア地方の「少数者」、さらに、徐々にではあるが国境線の「引きなおし」によって生じた旧ユーゴスラヴィア地域のマイノリティ問題や、ギリシャ・トルコ間の「住民交換」によって生じた「国内マイノリティ」など多岐にわたる。しかしこれらの文献の多くは、個別の国民国家とマイノリティと連盟という関係で詳細に考察しているが、国際連盟という超国家的な機関の役割をマイノリティ問題から捉えるという視点をほとんど持たない。したがって、一方で連盟の中心をなした諸大国の論理と帝国主義の思想を、他方ではマイノリティ問題を国民国家建設によって解決するという「民族自決」の原則の幻想と「支配・被支配」の構造の再生産という国際連盟主導の国際関係の矛盾を考察するために次年度以降はさらに基礎文献を整理した後、具体的な史料調査を行なう。特にロンドンの外交文書館に存在することが確認済みの「国際連盟とマイノリティ」に関する膨大な史料を調査する必要があろう。なお、2002年7月に国内の中東欧研究者を大阪に招聘し、中東欧地域における「マイノリティ」問題の歴史的背景と現状について、特にハンガリーを中心にワークショップを組織した。また、国内における主要学会に参加し、様々な方面の研究者と意見交換を行なった。2003年秋にはソウルで開催予定の国際シンポジウムにおいて研究成果の部を発表することが確定している。本研究は1920年代の国際連盟による「少数民族保護」政策について、特にヴェルサイユ体制を基軸とした国際関係史の観点から考察することを目的としている。そこで今年度は、昨年に引き続いて本テーマに関わる研究文献をさらに体系的に収集し、データベースの作成・刷新を行なった。とりわけ、中東欧全域に拡散して居住していたドイツ系マイノリティ住民をめぐって大国間の駆け引きがマイノリティを保護するという政策において大きな争点となっており、その際「マイノリティ」は、ヨーロッパの国際秩序の基盤となる国民国家にとって驚異的な存在として認識されたため、常に国家及び社会の安全保障との問題とリンクさせて把握される構造がシステム化してしまったのである。そうした状況は、戦間期ドイツの修正主義的な動向を経てナチズムへと展開する大きな要因をなしたのはもとより、1940年代半ばの「エスニック・クレンジング」に至る歴史的プロセスを促進することにもなったと考えられる。今年度から名古屋市立大学の山本明代氏に研究分担者として加わっていただくことによって、ハンガリー及びアメリカ合衆国の少数者の問題について史料調査を依頼し、より多角的な議論を行なう足場を築けるよう試みた。また、2003年7月に山本氏を大阪に招聘し、中東欧地域における「マイノリティ」問題の歴史的背景と現状について、特にハンガリーを中心にワークショップを行った。本研究の中間的成果として、2004年夏ごろをメドに、学際的な研究グループとの協力において、人文書院から共著で学術書を上梓することになっている。

そこで今年度は、これまで収集した本テーマに関わる研究文献の総合的整理を行うことにより、マイノリティの「保護」という思想に内包される問題性を、水野は国際連盟の政策の観点から、また山本はロマ研究ならびに東ヨーロッパからの合衆国への移民の歴史を検討し、以下の結論を得た。1.「保護」という思考は、家父長的なスタンスを前提とする概念であり、第二次世界大戦後に成立した国民国家を基軸とする国際関係の支配体系の根幹をなしている。2.本研究で問題提起した「マイノリティ」の「保護」は、歴史的に見て、特に「ドイツ系住民」と「ユダヤ系住民」を中心に議論されたが、その重要な理由のひとつは「離散の民」たる歴史的発展が、一定の領土をあるアイデンティティ集団が支配することを前提に成立する国民国家体制と相いれないからである。3.「マイノリティ」を問題にするとき、その解決方法として、少数者の文化を支配文化から「解放する」、「あらゆる文化を認め合う」といった多分化主義的、あるいは相対主義的な思想が主張されるが、それは、少数者の文化を所与の前提として設定している。しかし、そうした少数者の文化を作り出してきたものこそが、近代国民国家の支配体系であり、「マイノリティ保護システム」は、こうした現代的な問題設定の限界を批判的に再検討する視座を提供する。本研究プロジェクトを締めくくるにあたり、2005年2月に国内の中東欧研究者を関西に招聘し、中東欧地域における「マイノリティ」問題の歴史的背景と現状について、ワークショップを組織し、第三者評価を受けた。また、より総合的に第三者評価をうけるため、これまでの研究成果をまとめた研究報告書「記憶のタペストリー-マイノリティ、ナチズム、戦争をめぐる現代文化の諸相」を自主的に作成・発行し、各関係者に配布した。
ALPPS手術による残肝容量増大メカニズムの解明

RFPで標識したヒト大腸癌細胞株をヌードマウスの脾臓に注射し、転移性肝癌モデルを作成した。本転移性肝癌モデルに(1)50%ALPPS、(2)50%門脈塞栓、(3)単開腹を施行し、切除予定肝(DL)内、ならびに残存予定肝(FLR)内の転移巣を経時的に観察、測定した結果、門脈結紮群・ALPPS群はコントロール群と比較し、いずれもDL内では早期の転移増大はなく、晩期に有意に転移増大が生じた。一方、FLR内の転移巣の増大は、各群で有意差を認めなかった。ラットの90%門脈結紮モデル、ならびに90% ALPPSモデルを作成・樹立した。以上のモデルを用い、1ALPPS群、2門脈結紮群、3Control群の各群で残存予定肝(右中葉)容積を測定し、経時的変化を検討した結果、72時間でALPPS群がPVL群より有意に上回ることが確認された。FLR組織の肝再生シグナルの発現をコントロール群および90%門脈結紮モデルと比較するとALPPS群ではより早期よりpSTAT3の発現が亢進していることを確認した。さらに、各群の電子顕微鏡所見を比較検討した結果、術後72時間のALPPS群において細胞内小器官の未成熟の状態で、さらに細胆管の形成不全を認め、細胞間の接着も弱く開大しており、組織としても未成熟な状態と考えられた。1)ラットの中葉右側のみの門脈枝を温存した90%門脈結紮モデル、ならびにこのモデルの中葉に実質切離を加えて右と左に分離し中葉右側を残存予定肝(FLR)領域とした90% ALPPSモデルを作成・樹立した。それぞれのモデルGroupで術後3,6,12,24,72および120時間でFLR領域の増大率を比較すると72時間でALPPS群がPVE群より有意に上回ることが確認された。FLR組織のWestern BlottingによりSTAT3,pSTAT3,Akt,pAktなどの肝再生シグナルの発現をコントロール群(単開腹shamモデル)および90%門脈結紮モデルと比較するとALPPS群ではより早期よりpSTAT3の発現が亢進していることを確認した。一方で、臨床症例のうち古典的2期的切除(門脈塞栓併用)とALPPS手術例を比較して再生シグナル発現を同様に検討すると、より早期に肝容量の再生が起こるALPPS手術では実験結果と同様にpSTAT3の発現が強いもののpAkt発現が極めて弱いことが確認され、以上からALPPS早期肝再生にはJak-STAT経路による肝再生シグナルが強く関与し、一方でPI3K-Akt経路が十分機能していないことが示唆された。2)ヌードマウスの50%門脈結紮モデルならびに50% ALPPSモデルを作成し、RFP蛍光標識したHCT116大腸癌細胞をinoculateした肝転移の系を確立した。切除予定肝内の肝転移巣ならびに残存予定肝内の肝転移巣の経時的増大率をshamモデルあるいは門脈結紮モデルと比較し、門脈結紮・ALPPSモデルのいずれも残存予定肝内では早期の転移増大はなく晩期に転移増大が生じ、一方で残存予定肝内の転移巣増大率には各群で差がないことを確認している。2016年度中に行う予定であった肝再生シグナルの検討のうちSTAT3 inhibitorまたはPDK1 activatorなどを使用した検討までは到達できなかったものの、当初2017年度以降に行なう予定としていたヌードマウス肝転移モデルを用いたALPPSの腫瘍増殖への影響の検討にすでに着手しており順調にデータが得られている状況である。相殺してほぼ計画通り進行できていると判断する。(I-3)RFPで標識したヒト大腸癌細胞株(HCT116-RFP)を用いた転移性肝癌モデルを作成した。本転移性肝癌モデルに(1)50%ALPPS、(2)50%門脈塞栓、(3)単開腹を施行し、切除予定肝(DL)内、ならびに残存予定肝(FLR)内の転移巣を経時的に観察、測定した結果、門脈結紮群・ALPPS群はコントロール群と比較し、いずれもDL内では早期の転移増大はなく、晩期(Day9, 12)に有意に転移増大が生じた。(I-1)ラット90%ALPPSモデルを作成・樹立した。各群の電子顕微鏡所見を比較検討した結果、術後72時間のALPPS群において胞体内グリコーゲン顆粒、リポフスチン顆粒が著しく乏しく、細胞内小器官の未成熟の状態であった。これは、ALPPS手術を施行した臨床検体での電子顕微鏡所見と類似するものであった。ラット90%門脈結紮あるいは90%ALPPSモデルの作成が安定しておらず、STAT3 inhibitor、PDK1 activatorを使った治療実験の着手が遅れている。また、自験ALPPS症例で形態的容量増大と機能的容量増大が一致した症例と乖離した症例でのMicroarrayを用いた発現遺伝子解析を施行する予定であったが、サンプルが過固定状態で、抽出DNAの状態が不良であったため、臨床検体の採取、保存方法を再検討し、至適な手法で再度検体採取をやり直している。そのため、臨床検体を用いた遺伝子解析研究の進捗が遅れている。