hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東南アジアにおけるハナカメムシ類を含む生物的防除資材の探索と簡易同定法の構築

ハナカメムシ類以外では、天敵資材となりうる捕食性のカスミカメムシ類もいくつか確認できた(括弧内は捕食対象種):Orthotylus spp.(鱗翅類幼虫)Pilophorus typicus(アザミウマ・ハダニなど)、Campylomma lividieorne (アザミウマ・アブラムシ)。これらの成果の一部は、投稿中のものを含めて7編の論文にまとめた。本研究は、東南アジアにおける生物的防除資材としてのハナカメムシ類の探索と、それらの簡易的な同定法の構築をめざすことで、生物的防除研究への方途を見出そうとするものである。最終年度である本年度は、過去2年間の調査結果に基づいて農業害虫の個体群抑制に有効に働くと考えられる種のスクリーニングを試みた。具体的には、現地調査により蔬菜類および果樹害虫の有力天敵として、ヒメハナカメムシ属Oriusやジンガサハナカメムシ属Wollastoniella、ケシハナカメムシ属Cardiastethusおよび捕食性カスミカメムシ類(チビトビカスミカメ属Campylommaやヒョウタンカスミカメ属Pilophorus)が多数得られたため、それらを中心に種の確定と生態情報をまとめた。Wollastoniellaに関しては、タイ産の既知2種(W.rotundaとW.parvicuneis)と同所的に生息する第3の種を新種W.dichromaとして発表した。それら3種はナス耕作地だけでなく、畑周辺のオオバギやアオギリなどの広葉樹でも多数発生していることがわかった。Oriusに関しては、タイ全土で得られた標本を精査し、6未記載種を含む8種を確認した。そのうち未記載種の1種はタイ中部北東部で優占的に得られ、マンゴーやアカシアなどの花でアザミウマ類の捕食者として働いている。Cardiastethus、Campylomma、Pilophorusの種もOrius同様、年間通じて果菜類の花から安定的に得られていた。調査地ではいずれもアザミウマ類を捕食対象としていた可能性が高い。タイでの調査で得られた結果は、国際カメムシ学会(中国・天津)および日本昆虫学会(山形大学)において、捕食対象害虫や関連植物などの生態情報を周知し、同定が困難な種に関しては写真や図を用いて容易に同定検索できるようにまとめた。今後は、有力な天敵候補種を確定すべく、蓄積した生態情報と決定した種の情報を合わせて天敵としての有効性をさらに評価していく。
脳脊髄液減少症の発症機序と硬膜外ブラットパッチの有効性に関する形態学的解析

(1)CH-40クモ膜下腔内注入実験から、炭粒子の硬膜浸潤ならびにその漏出好発部が硬膜-神経根移行部(SAA領域)であること、また漏出好発部が硬膜外リンパ管網(ELN)の発達する頸部髄節領域において著明であることを見出した。(2)注入実験では、脳脊髄液減?症の画像診断で好発する腰髄膜領域の脳脊髄液(CSF)漏出現像は認められなかった。(3)注入炭粒子は高CSF圧条件において頸-胸髄領域から脊髄硬膜外リンパ系を介して体性リンパ系に速やかに排導された。(4)硬膜線維内の炭粒子の浸潤速度はSSA領域で特に速く、またELN内進入後の吸収速度も極めて迅速であった。(5)実験的EBPでは、頸髄領域と同じく腰髄神経根領域においても髄膜密着性をともなう血塊形成は観察されなかった。(6)EBPにおいて唯一生じた血塊群の髄膜付着領域は硬膜背側部に限局した。(7)SAA部に出現した脊髄クモ膜顆粒は、個体間で出現頻度は低く髄節全体の神経根8%程度であった。(8)クモ膜顆粒先端部は硬膜内に陥入し、同部は発達したリンパ管と毛細血管網によって完全に被覆された。(9)成人SAA硬膜において約5μmの小孔群(篩状斑)が頸-胸髄領域に認められた。胎児では更に発達した篩状斑が神経根に広く認められた。(10)篩状斑の分布域とELN発達領域との間には高い相関が認められた。(11)炭粒子の強い硬膜浸潤領域には篩状斑構造が局在し、またクモ膜内側の境界細胞間においてもArachnoid channelが認められた。以上の結果から、髄液漏出SAA硬膜に存在する脈管外通液路を介するCSF経リンパ管側副吸収路の線維拡張やその破綻に起因する可能性が示唆された。またEBPの髄液漏出制御に必要と考えられる形態学的根拠((1)神経根基部篩状斑、(2)クモ膜顆粒部、(3)硬膜外リンパ系発達部、(4)解剖学的脆弱硬膜部領域)から、EBP由来の血塊形成・脆弱性の高い髄膜への密着効果はSAA部に常在するFat padが障壁となって困難と考えられた。ただし、BPによって硬膜外圧を一次的に上昇させることで間接的にSAA硬膜部が圧迫されて、脳脊髄液減?症のような異常な髄液漏出が制御される可能性は残された。【結果】(1)C4Th

1領域の硬膜外面には神経根に集束する硬膜外リンパ管網(ELN)が発達した。(2)神経根部クモ膜反転部(SAA)では炭粒子(CP)の硬膜線維内への漏出が顕著であった。頸部硬膜-神経根境界部には、一部CPが顆粒状に密集した脊髄クモ膜顆粒(SAG)が認められた。SAG先端部は硬膜線維間に存在する発達した拡張リンパ管に覆われた。(3)SAG周囲にはELNおよびALPase陽性血管が豊富に分布した。(4)頸部SAA周囲の硬膜は、構成する膠原線維束の層と厚さが急激に減じ、他の硬膜領域と比較してくも膜から線維束間に漏出するCP量に明らかな違いを示した。また同部硬膜神経根移行部には肉眼的にも明瞭なInk cuff現象が認められた。(5)EBPは2例とも硬膜広域に密着する大きな血塊形成には至らなかった。SAA周囲に付着した血塊は、2例とも神経根硬膜外面との間にELNや血管を含んだ豊富なfat padが介在した。SEM観察では、SAG・SSA周囲の硬膜は他の領域とは異なり多数の小線維束が不規則に蛇行した膠原線維層疎部領域が認められた。また、神経根硬膜移行部において局所的に、520μm前後の篩状斑様構造が硬膜固有層に明らかに認められた。【考察】本検索において、SSA領域の髄膜部は他の領域と比較して経リンパCSF吸収能が高いことが推測された。またその一方てで同部は引っ張り外力に弱く、構成線維束が拡張または破綻しやすい易髄漏硬膜であることも示唆された。易髄漏硬膜とEBPとの関係については、SSA髄膜部に対するEBPの密着精度がCFHに起因した髄漏制御において重要な形態学的因子の一つと考えられるが、本検索では、同領域神経根下方にはELSおよび血管を含んだ分厚いfad padが硬膜表層に密着していることから、EBPが易髄漏部を直接圧迫または閉塞させることは形態学的特徴において困難であると考えられた。【結果】(1)CH-40クモ膜下腔内注入実験から、炭粒子の硬膜浸潤ならびにその漏出好発部位は硬膜-神経根移行部であることと、同現象が硬膜外リンパ管網の発達する頸部髄節領域において顕著に出現した。(2)脳脊髄液減少症の画像診断においてしばしば報告される腰髄膜領域のCSF漏出現象は認められなかった。(3)注入炭粒子は、頸-胸髄領域から脊髄硬膜外リンパ系を介して一般体性リンパ系に速やかに排導された。(4)硬膜線維内の炭粒子の浸潤速度と比較すると、硬膜外リンパ管内に進入後の炭粒子の排導動態は極めて迅速であった。(5)実験的EBPでは、頸髄領域と同じく腰髄神経根領域においても髄膜密着性をともなう血塊形成は観察されなかった。(6)EBPにおいて唯一生じた血塊群の髄膜付着領域は、硬膜背側部に限局した。(7)硬膜-神経根移行部に出現した脊髄クモ膜顆粒は、個体間で出現頻度は低く髄節全体の神経根8%程度であった。(8)クモ膜顆粒先端部は検索全例で硬膜内に留まっていたが、顆粒部はすべて発達したリンパ管とALPase陽性毛細血管網によって被覆された。(9)成人神経根基部硬膜において35μmの小孔群(篩状斑)が頸-胸髄領域において認められた。一方胎児では発達した篩状斑が神経根広汎に認められた。(10)篩状斑の分布領域と硬膜外リンパ系の発達領域との間には高い相関が認められた。(11)炭粒子の強い硬膜浸潤領域には篩状斑構造が局在し、またクモ膜内側の境界細胞間においても2μm程度のarachnoid channelが認められた。(12)腰髄穿刺実験では、穿刺針によって弁蓋状孔が形成された。【考察】EBPの髄液漏出制御に必要と考えられる形態学的根拠((1)神経根基部篩状斑、(2)クモ膜顆粒部、(3)硬膜外リンパ系発達部)、(4)解剖学的脆弱硬膜部領域において、血塊形成ならびにその髄膜定着は同部に常在するfatpadによって困難と判断された。
高精度擬似乱数を用いたモンテカルロ法の効率化とその信頼性問題への応用に関する検討

モンテカルロ法は、きわめて広範囲の問題解決に応用することができる。それ故、その適用の際には、解析的に解けない問題への応用を考える場合が多い。そのような場合に、実用的な計算精度で実用的な計算時間内に所要の結果を出すことを目的に、効率化モンテカルロ法に関する研究を開始した。先ず、着目事象を計算機内で正確に再現して、所要量を平均値として求める方法(事象再現型モンテカルロ法)の効率化を考えた。一般に、モンテカルロ計算は積分形式に表現することが可能であり、このような積分形式での計算法を領域積分型モンテカルロ法と言い、既に多く研究されている。しかし、問題によっては、その定式化において、積分領域の記述に充分な検討が必要な場合があり、このような場合、事象再現型モンテカルロ法の適用が検討される場合が多い。事象再現型モンテカルロ法は、計算効率上の問題があるものの、広範囲の問題に容易に適用することができ、安定的に所要解を得ることができるからである。本研究では、その効率化法の開発を行った。その後、さらに広範囲の問題に適用できる効率化法として、準モンテカルロ法の考え方を導入し、より一様性を強調した擬似乱数列を考えた。そして、そのような擬似乱数列を用いてモンテカルロ計算を行えば、効率化が行えることを数値計算によって確かめることができた。擬似乱数は、他にも多くの具備すべき条件があるので、今後、それらについても検討していく予定である。本研究の目的は、信頼性問題への応用を念頭に、高精度擬似乱数を用いてモンテカルロ(MC)法の効率化を試みるものである。本年度は、当該研究の初年度として以下のような研究を実施した:1、擬似乱数、MC法等に関する最新情報の収集を行い、また、MC法を用いて研究を行っている研究者と情報交換を行った。2、他の研究者との情報交換(シミュレーション計算の実演、プログラム・文献の交換、他を含む)をも念頭に入れ、当該研究実施のための計算環境の整備を行った。3、当たり外れのMC法により構造系の静的信頼性評価を行い、過去に開発されている幾つかの擬似乱数を用いた計算結果の比較を行い、考察を加えた。得られた結果をまとめると、以下のようになる:1、当たり外れのMC法は、領域積分型MC法と事象再現型MC法とに分類することができる。構造系の静的信頼性評価を対象に事象再現型MC法の効率化を行うためには、所要確率分布の裾野領域からの乱数を精度良く生成できることが必要であることを確認した。2、構造系の静的信頼性評価を対象に、事象再現型MC法の効率化に関する考察を行った。事象再現型MC法に関して、(1)低頻度領域から乱数値を集中的にサンプリングする方法、(2)限界状態に対応して擬似乱数の割り付けをする方法が効率化に有効であることを確認した。以上は、事象再現型MC法についての結果であるが、今後、これらの結果が領域積分型MC法についても言える事柄であるか否か、多くの効率化手法の適用が可能な領域積分型MC法に事象再現型MC法を変換できないか否か等、種々検討する必要がある。本研究は、高精度擬似乱数を用いてモンテカルロ(MC)法の効率化を試みることが目的である。結果は、広範囲の分野に応用可能であるが、本研究では、時間の制約上、当面、対象問題として主に、信頼性問題を考える。本年度は、昨年度(初年度)の実施項目を踏まえ、以下の研究項目を実施した:1.昨年度は、擬似乱数とMC法の効率化法を中心に情報収集を行ったが、本年度も、これらの情報収集を行った。さらに、開発手法の適用を予定している構造系の静的信頼性問題、確率過程の初通過問題などを中心に、それらの情報を、インターネット、文献、他の研究者との情報交換などにより収集した。

2.昨年度は、擬似乱数の頻度特性、系列相関、組み合わせ、ギャップ、連などの検証を行うために、膨大な計算結果出力の保存ができるような計算環境を構築した。本年度は、この計算環境で用いる媒体等を購入して、さらなる計算環境の整備を行った。3.昨年度は、本研究の第一段階として、効率が悪いが広範囲に適用可能な事象再現型(当たり外れ)のMC法を考え、その効率化について検討を加えた。本年度は、擬似乱数の頻度特性のみに着目した検証プログラムを開発し、簡単な例題(円周率πを求める問題、2次元正規確率密度関数の多重積分を求める問題など)を対象に、開発したプログラムの有効性を確認した。4.研究の中間結果を、学術雑誌に掲載し発表した。本年度の研究によって、モーメント・マッチングに基づく擬似乱数の高精度化はMC計算の効率化に効果があることを確認することができた。本研究では、高精度擬似乱数を用いてモンテカルロ(MC)法の効率化を試みた。本研究の結果は、広範囲の分野に応用可能であるが、時間の制約上、本研究の対象問題として主に、信頼性評価の問題を考えた。本年度は、本研究課題の最終年度であるため、過去2年間の研究を踏まえ、以下の研究項目を実施した:1.本課題の過去2年間の研究では、擬似乱数とMC法の効率化をキーワードに情報収集を行った。本年度は、今後の応用、類似手法との比較を念頭に、引き続き、同様の情報収集を行った。特に、未だ文献に表れてない最先端の情報については、他の研究者との意見交換によって貴重な情報を得ることができた。2.過去2年間で、膨大な計算結果の保存ができるように計算環境を構築した。本年度では、単なる保存だけではなく、それらのデータに対して直接、高速に読み書きして計算ができるように計算環境の整備を行った。3.昨年度の研究では、積率適合に基づき頻度特性を改善した擬似乱数を開発し、領域積分型MC計算の効率化に有効であることを確認した。本年度は、そのような擬似乱数は、事象再現型MC法の効率化にも効果があることを確認することができた。さらに、頻度特性の悪い擬似乱数を用いた信頼性評価の結果は、危険側の計算結果となることも確認することができた。4.さらに、擬似乱数の頻度特性に加え、多次元均等分布性も、MC計算の効率化に対して重要であることを確認することができた。
ハット型スチフナを有するGFRP防撓パネルの圧壊強度評価に 関する研究

本研究では,GFRPパネルとハット型スチフナ付きGFRP防撓パネルの座屈試験結果に基づき,層間はく離の発生を含む基本的な座屈・破壊挙動を明らかにした。BWR層の圧縮応力が層間はく離発生に寄与すると考え,圧縮材料試験を行って限界応力を求めた。さらに,スチフナの曲り部に生じる層間はく離に関しては,GFRP曲り帯板の曲げ試験を実施し,曲り部に発生する板厚方向応力に基づいた限界曲げモーメント算式を導出した。これら限界値の検証を通して,層間はく離の発生を予測できることを明らかにした。本年度は,はじめにFRPパネルのための有限要素法解析ツールの整備を行った。具体的には,これまでに開発した積層構成と直交異方性を考慮できるシェル要素を用いた有限要素解析プログラムを,ハット型防撓材付きGFRPパネルに適用できるように改良を行った。さらに2次元ソリッド有限要素解析プログラムについても,後に述べる曲りGFRP帯板にも適用できるように改良した。次に,過去に実施したGFRPパネルおよびハット型防撓材付きGFRPパネルの座屈崩壊試験を対象として,シェル要素を用いたシミュレーションを実施した。解析と試験結果の比較から,これらパネルの弾性座屈挙動の再現が有限要素解析により可能であることを確認するともに,BWR(Balanced Woven Roving)繊維層の圧縮応力が限界値(330MPa)に達するとこの隣接層ではく離が生じることを確認した。さらに,中心に曲率を持った曲りGFRP帯板を作成して,この帯板の曲率がもとに戻る方向に曲げモーメントを受ける曲げ試験を実施した。その結果,曲り帯板は曲げ荷重下で層間はく離を生じ,曲率が小さくになるにしたがって,そのはく離発生曲げモーメントが小さくなることが分かった。さらに,曲げ試験と同じ条件に対して,2次元ソリッド要素を用いた有限要素解析を実施して,解析によって試験で得られた挙動を再現可能であることを確認するとともに,曲り帯板の曲率が小さくなるにしたがって板厚方向に層間を広げる方向の応力が大きくなり,この応力が層間はく離を早期に発生させる要因になることを確認した。ハット型スチフナ付GFRP防撓パネルが圧縮荷重を受けて座屈変形を生じると,ハット型スチフナの側部にある曲りの強い箇所で層間はく離が生じる。このスチフナ立ち上がり部の層間はく離の発生を推定するために,曲率を持った曲りGFRP帯板を作成して,この帯板の曲りがもとに戻る方向にモーメントを受ける曲げ試験を実施した。この試験は昨年度に引き続き実施したが,本年度は試験機の荷重から曲率部の曲げモーメントを正しく導く算式を導出した。この曲げモーメントに基づき,曲率が大きくなる(曲率半径が小さくなる)にしたがって,はく離発生曲げモーメントが小さくなることを改めて確認した。GFRP用2次元ソリッド有限要素解析プログラムを用いて試験の再現を行い,曲り部の曲率が大きくなると,比較的大きな板厚方向応力.(層を剥がす方向の応力)が生じ,これが層間はく離のひとつの要因であることを確認した。ただし,はく離発生曲げモーメント下の板厚方向応力は,曲り部の曲率が大きくなるにしたがって大きくなり,板厚方向応力だけでなく曲率に依存した他の要因も層間はく離の発生に関与していることが明らかとなった。過去の実施したハット型スチフナ近傍の2次元断面試験モデルに対して,有限要素法解析を実施しスチフナ曲り部の曲げモーメントを計算し,上述の曲げ試験で得られたはく離発生曲げモーメントと概ね対応していることを確認した。さらに,シェル要素を用いた有限要素解析プログラムに,シェル要素中心の曲げモーメントがはく離発生限界曲げモーメントに達した場合を圧壊強度するルーチンを組み込み,防撓パネルの座屈試験モデルに対する試解析を実施した。その結果試験のはく離発生強度に比べ高めの強度を推定する結果となったが,さらなる検討を進めることで強度評価可能になると推測される。ハット型スチフナを有するGFRP防撓パネルが圧縮荷重を受ける場合,座屈発生後のたわみが成長すると層間はく離が発生,成長して最終的な崩壊へと至る。層間はく離の発生要因として,BWR (バランスド・ウーブン・ロービング)繊維層の圧縮応力が限界値に達する場合がある。一方,ハット型スチフナの立ち上がり部のような曲り板がその曲りを開く方向にモーメントを受ける場合には,板厚方向に層間引張り応力が生じこれが限界値に達して層間はく離が生じる。BWR層の限界圧縮応力についてはこれまでに明らかにしているが,曲り部の板厚方向引張応力の限界値についてはさらなる検討を必要としていた。そこで,本年度も曲りGFRP帯板の曲げ試験を実施した。試験片は繊維積層数,曲り部の曲率を変化させた。

さらには残留応力の影響を検証するためオス型とメス型成型の2種類の方法で作成した。一方,試験をシミュレートする2次元個体要素を用いた有限要素法解析を行い,層間はく離発生時の板厚方向応力を推定した。試験と解析より,はく離発生時の板厚応力は曲り部の曲率半径を板厚で割ったパラメータに応じて変化することが明らかとなった。このパラメータに依存する原因を明らかにすることはできなかったが,はく離発生板厚応力の限界値推定式を導出した。さらに,既存の研究を参考にして,板厚方向応力から限界曲げモーメントを導出する算式も提案した。これにより,曲り部の半径と板厚から限界曲げモーメントを導出できるようになった。GFRP防撓パネルの座屈試験に対するシェル要素を用いた有限要素法解析を行い,実際にはく離が発生した曲り部の曲げモーメントを調べると,導出した限界曲げモーメントに一致することを明らかにした。以上のように,ハット型スチフナを有するGFRP防撓パネルの層間はく離発生の予測を可能にし,これをクライテリアとする強度評価ツールを構築することができた。曲り部のはく離発生限界曲げモーメントを精度良く計算する算式の導出に少し時間がかかっているが,曲り部以外のはく離発生条件の導出やはく離発生条件を組み込んだ圧壊強度評価プログラム構築は予定通りに進んでいる。さらなる圧壊強度プログラムの精度検討が必要ではあるが,様々な寸法を持つ構造や防撓パネルが連続する構造への展開も可能な段階にあり,概ね予定通りに進展していると考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。まずは,ハット型スチフナ曲り部のはく離発生曲げモーメントを計算する算式の精度を上げることが必要である。これには,はく離の要因となる板厚方向応力の限界値の算定が必要となり,本年度も曲り帯板曲げ試験を行う。この算式の精度が確保できれば,防撓パネルの圧壊強度評価の精度も向上すると考えられ,防撓パネルの座屈試験結果との比較を通して精度検証を進めていく。さらに,実際に小型船舶に用いられる寸法の防撓パネルに対して強度評価を行うとともに,パネルやスチフナの寸法を変化させた場合の強度評価を行い,これら寸法が強度に与える影響を調べる。
大腸癌臨床材料を用いた腫瘍壊死因子(TNF)によるp21WAF1転写率の解析

大腸癌患者2名おり、癌組織を胃癌患者1名より癌組織及び、転移リンパ節を平行材料より採取し,PPMI1640(10%牛胎児血清を含む)を用い,primary cultureを試みた.いずれか培養条件が合わなかったためか細胞の成育が,認められなかった.培養に成功した際にはRNAを採取する予定であった.10月より一般病院への移動となり試験研究機関ではないとのことで,当研究費による研究は中止となる.大腸癌患者2名おり、癌組織を胃癌患者1名より癌組織及び、転移リンパ節を平行材料より採取し,PPMI1640(10%牛胎児血清を含む)を用い,primary cultureを試みた.いずれか培養条件が合わなかったためか細胞の成育が,認められなかった.培養に成功した際にはRNAを採取する予定であった.10月より一般病院への移動となり試験研究機関ではないとのことで,当研究費による研究は中止となる.
高校普通教科「情報」の実施実態の総合的調査

高校普通教科「情報」が必履修として新設、授業が開始されてから3年が経過したため、実施実態の全国規模の調査を行った。授業開始直後の2003年に、研究分担者の一部により全国規模の調査(履修状況や授業内容、授業環境、評価等)を行った結果を踏まえ、次の7つの観点から調査項目を決定した。A.教科「情報」実施の目標B.実施されている教科「情報」のカリキュラムC.教科「情報」の指導方法と教材D.教科「情報」の指導体制E.教科「情報」の評価方法F.情報教育施設の状態と活用状況G.教科「情報」に対する教員の意識これらの観点に基づき、各観点310程度の質問(詳細部分は除く)を作成、現職教員(東京都、石川県、山口県、福岡県)の評価を受け、改善し、全国から2000高等学校(5700校中)をランダム抽出し、情報教育担当者にアンケート回答の依頼をした。回答率は10.1%(202校)で、普通高校182校、工業科などの専門科高校20校から回答があった。回答結果より、以下の実態が明らかとなった。・普通教科「情報」の授業は、相変わらず実習の内容を中心に進められている・研修を希望しているが実際に受けることができる教員は半数以下である・授業外のPC運用管理に負担を感じる教員が少なくない・コンピュータ、ネットワーク、プロジェクタ等、授業に必要な環境整備は未だ不十分である以上の実態より、「情報教育のカリキュラムの改訂」「教育環境の整備、適切な教材開発」「教員養成・教員研修」「大学の情報基礎教育の検討」について議論した結果を報告書にまとめた。
両眼開放視野計の開発ならびに正常者、緑内障への応用

本研究は自動視野計を改良し、従来は正確な固視監視が困難であった両眼開放視野の新しい測定装置の開発を目的とするものである。両眼開放下における固視監視が可能となった自動視野計と視線解析装置モバイル型アイマークレコーダーEMR-9連動させ、両眼開放視野検査中に測定された微小な眼球運動である固視微動の解析を行った。その結果、従来自覚的応答のみで評価されていた視野検査の新たな評価法として、固視微動という他覚的な指標を用いることの有用性が示唆された。固視監視ができる両眼開放視野計については、自動視野計Octopus900(Haag-Streit International社)を用いてビデオカメラ開口部にプリズムを設置した。プリズムを設置することによって両眼視下で視野計に内臓されている固視監視カメラで固視状態を映し出すことが可能になり、自動視野計Octopus900が従来内臓している固視監視システムが作動するように開発することができた。この固視監視システムを作動することによって単眼視下と同様に固視不良時による検査の自動停止が実施できるようになった。このことにより両眼視下でも精度の高い明度識別閾値の測定を行うことができる。さらに検査中の固視監視システムが正しく作動しているかを検証するためにアイマークレコーダEMR9(株式会社ナック)を装着した。アイマークレコーダEMR9は左右眼の視線追従ができ、さらに左右眼からの情報を処理することで両眼での視線も算出することができる。視線追従装置を組み込むことで、固視監視システムの作動および視標検出時の固視状態の両者を検出できる。本装置を用いた実験では健常者を対象として両眼視下における固視監視システムの作動確認および固視監視システム自体の信頼性についてのい評価を行っている。自動視野計Octopus900の固視監視システムによって自動停止する固視ずれの許容範囲についてのデータが明確になってきており、このデータがまとまり次第、学会でその成果を報告する予定である。この成果は両眼視下での視野検査のみではなく、現在の臨床で行われている単眼視下での視野検査においても閾値測定における固視監視システムの精度を知る上で重要であり、この研究成果は臨床的な意義も大きい。自動視野計Octopus900(Haag-Streit International社)を用いてプリズムをビデオカメラ開口に設置することによって両眼開放下においても固視監視が可能な両眼開放視野計を開発することができた。その結果、従来の視野計に内臓している固視監視システムを作動させることができ単眼視下と同様に固視不良時による検査の自動停止が実施できるようになり、信頼性の高い両眼開放下での視野検査の実施が可能となった。このため、Haag-Streit International社と株式会社ナックとともにデータ解析方法について検討を重ね、基本的な解析方法を確立した。本装置を用いた実験では健常者を対象として両眼視下における固視監視システムの作動確認および固視監視システム自体の信頼性についての評価を行う。本システムを用いて自動視野計Octopus900の固視監視システムによって自動停止する固視ずれの許容範囲についてデータ収集およびデータ解析を行っている。データがまとまり次第、学会でその成果を報告する予定である。自動視野計Octopus900(Haag-Streit International社)を用いて両眼開放下においても固視監視が可能な両眼開放視野計を開発することができた。固視監視システムの作動および視標検出時の固視状態の両者を検出できるため、Haag-Streit International社と株式会社ナックとともにデータ解析方法について検討を重ね、基本的な解析方法を確立した。健常者を対象として両眼視下における固視監視システムの作動確認および固視監視システム自体の信頼性についてデータを分析し検討を開始している。これらのことから、おおむね研究は順調に進展しており、平成27年度の研究目的は達成できている。自動視野計Octopus 900(Haag-streit International社)と株式会社ナックイメージテクノロジーの視線解析装置アイマークレコーダーEMR-9を連動させ、既存の視野計を用いた静的視野検査時における固視微動が測定可能となる装置を開発し測定した。対象は2433歳の正常者9名9眼とした。EMR-9は矯正レンズが装用できるよう検眼枠を改良し設置した。視標呈示はOPIによるカスタムプログラムを用い各測定点に対して10dB閾上刺激を用いた。呈示時間は200ms、呈示間隔は2secとした。測定点は45度経線上に5度間隔で計8点を配置した。測定は視標呈示音であるビープ音と視標呈示ありの条件1、ビープ音なし、視標呈示ありの条件2、ビープ音、視標呈示なしの条件3の3条件で行った。解析は固視微動振幅およびマイクロサッカード成分を抽出して行った。

結果は固視微動振幅の標準偏差平均値が条件1で0.67±0.34°、条件2で0.66±0.48°、条件3で0.54±0.40°であった。視標呈示前後に発生する固視微動の振幅は条件1,2ともに視標検出に伴って有意に減少し検出後に増加したが、条件3では変動がなく、マイクロサッカードも同様の結果を示した。以前よりマイクロサッカードは注意の移動に伴って特異的に変化することが多数報告されている。今回我々は現在自覚的応答のみで評価されている視野検査を新たに他覚的に評価する方法として、生体反応として不随意に発生する固視微動に着目し、視標検出に伴って特異的に変化するのではないかという仮説の元、測定を行った。そして本研究より静的視野検査中に発生する固視微動は視標検出時に減少し、被験者の注意の移動によって特異的に変化することが示唆された。これより固視微動を用いて視野を他覚的に評価できるという新たな可能性が示唆され、本研究の臨床的意義は大きいと考える。本研究は自動視野計を改良し、従来は正確な固視監視が困難であった両眼開放視野の新しい測定装置の開発を目的とするものである。両眼開放下における固視監視が可能となった自動視野計と視線解析装置モバイル型アイマークレコーダーEMR-9連動させ、両眼開放視野検査中に測定された微小な眼球運動である固視微動の解析を行った。その結果、従来自覚的応答のみで評価されていた視野検査の新たな評価法として、固視微動という他覚的な指標を用いることの有用性が示唆された。固視監視ができる両眼開放視野計については、自動視野計Octopus900(Haag-Streit International社)を用いてビデオカメラ開口部にプリズムを設置し、両眼視下で視野計に内臓されている固視監視カメラで固視状態を映し出すことが可能になり、自動視野計Octopus900が従来内臓している固視監視システムが作動するように開発することができた。さらに検査中の固視監視システムが正しく作動しているかを検証するためにアイマークレコーダEMR9(株式会社ナック)を装着した。本装置を用いた実験では健常者を対象として両眼視下における固視監視システムの作動確認および固視監視システム自体の信頼性についてのい評価を行うにいたっている。これらのことから、おおむね研究は順調に進展しており平成26年度の研究目的は達成できている。両眼開放下の視野測定でも固視監視ができる超眼開放視野計の開発ができた。現在は健常者でデータを収集し、本装置の信頼性や両眼開放下での固視監視について評価している。今後の研究では、Haag-Streit International社と株式会社ナックとともに確立した基本的なデータ解析方法についての評価や見直しを行い、より精度の高い両眼開放下での視野測定の確立を行なっていく。健常者での評価を行い、次に視野障害を有する症例の検討へと進めていく予定である。両眼開放視野これまでの研究でほぼ両眼視下で固視監視システムを作動させること、また固視監視システムの作動確認のためアイマークレコーダEMR9を設置するといった測定装置自体の開発は大まかに完成した。
新株予約権の会計測定に関する理論的・実証的研究

平成17年度は,第1に,ストック・オプション保有者の行使政策に関するデータベース構築を行った.現在は,オプション保有者の行使政策を表す変数である「行使時の株価/発行時の株価」比率,行使時等を推定した上で,ストック・オプションの代替的公正価値測定モデルの比較・考量分析を実施している段階である.第2に,ストック・オプション導入企業の発行政策に関するデータベース構築を行った.ここでは,わが国の近い将来におけるストック・オプションの費用計上に向けて,ストック・オプション制度がインセンティブ報酬として十分に株式市場に浸透・評価されているのかを,株式市場における長期performance評価によって検証した.分析結果はつぎの通りである.Fama and French[1992,1993]にしたがい,企業規模・時価/簿価比率でリスク調整後にも,(1)ストック・オプション導入企業に長期異常リターンが検出される.(2)東証マザーズ・大証ヘラクレスといった新興市場への上場銘柄が,東証・大証・名証への上場銘柄よりも顕著にoutperformする.分析結果に基づき,「ストック・オプション制度の浸透と株式市場の長期performanceの検証」においては,わが国株式市場がストック・オプション導入によるインセンティブ効果をポジティブに評価しているが,under reactionである可能性が示唆されることを報告している.ストック・オプションは,(1)転売市場が存在しないため,早期行使される特徴がある,(2)退職等による権利喪失の可能性がある,という市場性があるオプションとは異なった特徴を有する。このために,企業が負うコストとして位置付けられるストック・オプション公正価値は,オプション保有者の行使政策に依存する。そこで,とくに(1)の特徴について,米国財務会計基準123号および国際財務報告基準・公開草案第2号は,時間パラメータの切り下げによってその価値に反映する測定方法を想定している。しかしながら,米国の先行研究であるHuddart and Lang[1996]が提示した証拠は,当該測定方法を支持していない。そこでは,直近の株価動向をコントロールした後も,株価・権利行使価格の比率の水準と行使行動の正の相関が示されている。これは,Huddart[1994]が提示した株価の「境界値」をパラメータへ導入する一定の証拠付けを示す。そこで,平成15年度は,Broadie and Detemple[1995]の,配当支払のあるアメリカン・キャップ付きコール・オプションの価格式を参照することによって,株価の「境界値」をパラメータへ導入したストック・オプションの公正価値の評価を,Barrier-Options Approachとして行った。ここでは,ソニーの平成9年発行ストック・オプションがケースとして示されている。さらに,制度導入から5年が経過してサンプル数の確保が可能となったことを契機に,わが国の証券取引所のオプションの付与と行使の記録を月次データとして集計した。当該サンプルはわが国のオプション保有者の行使政策の検証(平成16年度)を行う際の基礎となる。平成16年度は,新株予約権が発行された場合における,クリーン・サープラス会計と残余利益モデルによる普通株主持分価値の推定との関係に着目した。過去に使用された会計手続は,現在と将来の会計数値には影響を与えるが,残余利益モデルの適用には影響を与えない。一方,将来の残余利益を予想する際に使用される会計手続は,残余利益モデルの適用に決定的に影響を与える。このとき,資本概念として,pure-equity概念を採用したときにはsuper-clean surplus会計が,mixed-equity概念を採用したときにはmixed surplus会計が首尾一貫した会計手続となる。わが国の商法ではpure-equity概念が採用されている。このとき,「ストック・オプション等に関する会計基準」を使用して,普通株主持分価値を推定した場合には,その評価額は過大となることが確認された。これは,pure-equity概念の下でのストック・オプションの発行コストのすべてが認識されないためである。ただし,1.現行の会計処理を使用して残余利益を予想した場合には,予想行使日前において推定値は過大となるが,2.会計処理基準案を使用した場合には,予想発行日前には,残余利益モデルによる推定値は本質的価値に一致し,ストック・オプションの発行日から権利行使日前までの期間において,推定値は本質的価値よりも過大となることが確認された。この議論は,典型的な条件変更であるリプライシングを「差し替え型」で会計処理するときにも当てはまる。また,現在,月次データとして集計した,わが国の証券取引所の新株予約権の付与と行使の記録によって,オプションの行使比率を被説明変数,行使月の株価リターン,「株価/行使価格」比率,直近1年間の株価ボラティリティー等を説明変数として,わが国のオプション保有者の行使要因を検証している段階である。平成17年度は,第1に,ストック・オプション保有者の行使政策に関するデータベース構築を行った.現在は,オプション保有者の行使政策を表す変数である「行使時の株価/発行時の株価」比率,行使時等を推定した上で,ストック・オプションの代替的公正価値測定モデルの比較・考量分析を実施している段階である.第2に,ストック・オプション導入企業の発行政策に関するデータベース構築を行った.ここでは,わが国の近い将来におけるストック・オプションの費用計上に向けて,ストック・オプション制度がインセンティブ報酬として十分に株式市場に浸透・評価されているのかを,株式市場における長期performance評価によって検証した.分析結果はつぎの通りである.Fama and French[1992,1993]にしたがい,企業規模・時価/簿価比率でリスク調整後にも,(1)ストック・オプション導入企業に長期異常リターンが検出される.

(2)東証マザーズ・大証ヘラクレスといった新興市場への上場銘柄が,東証・大証・名証への上場銘柄よりも顕著にoutperformする.分析結果に基づき,「ストック・オプション制度の浸透と株式市場の長期performanceの検証」においては,わが国株式市場がストック・オプション導入によるインセンティブ効果をポジティブに評価しているが,under reactionである可能性が示唆されることを報告している.
画像認識によるリハビリ訓練中の非接触・非装着動作計測手法

訓練中の患者の状態を観察することで,訓練の効果を定量的に評価できると考えられる.しかしながら,運動の計測にはセンサや特徴点マーカなどの取り付けなどの負担が伴う.そこで,身体に負担がかからないように従来の計測方法と異なる非接触・非装着による動作計測に関して検討する.本研究ではカメラの動画像からの動作抽出を行うための撮影環境の構築と計測精度を検討した.訓練中の患者の状態を観察することで,訓練の効果を定量的に評価できると考えられる.しかしながら,運動の計測にはセンサや特徴点マーカなどの取り付けなどの負担が伴う.そこで,身体に負担がかからないように従来の計測方法と異なる非接触・非装着による動作計測に関して検討する.本研究ではカメラの動画像からの動作抽出を行うための撮影環境の構築と計測精度を検討した.本研究では,動作範囲が限定されるリハビリ訓練に対象を絞ることで,従来の動作計測装置ようなセンサや反射マーカ,色つきマーカなどを身体に取り付けることなく,運動の計測が可能な方法を検討することを目的とした.具体的には,カメラで撮影された影像から人間の3次元動作を抽出することである.そこで平成21年度は,「カメラ撮影を考慮したリハビリ訓練環境の構築」と「カメラ画像を用いた計測方法の検討」を行うこととした.訓練エリアは,これまでのリハビリ訓練システムを考慮し,およそ2.5m四方とした.撮影するにあたり,院内での使用を想定し,撮影背景を薄緑・薄青・薄ベージュ+黒(参考)の4枚用意した.また,撮影用カメラは検討用にXGAの解像度をもつものを3台用意した.はじめに,参考として黒を背景に,水平方向に2台のカメラを配置して全身灰色の衣服を着た場合の動作を撮影し,その影像をモーション構築ソフトで3次元化した。その結果,ある程度までなら動作は再現できるが,上肢運動において,肘の位置関係がうまく再現できないことがわかった.現在,カメラの配置を検討している最中である.今後は,未検討となっているカメラ台数や背景の影響,および3次元動作を再現したときの精度向上のため,撮影画像の処理について検討していく予定である.本研究では,動作範囲が限定されるリハビリ訓練に対象を絞ることで,従来の動作計測装置ようなセンサや反射マーカ,色つきマーカなどを身体に取り付けることなく,運動の計測が可能な方法を検討することを目的とした.具体的には,カメラで撮影された影像から人間の3次元動作を抽出することである.平成22年度は,引き続き「カメラ撮影を考慮したリハビリ訓練環境の構築」と「カメラ画像を用いた計測方法の検討」を行うこととした.計測は,従来の反射マーカ式モーションキャプチャと本研究用のカメラを併用し,岩手大学にある車いす適合システム上での駆動動作に対して行い,その後,影像からモーションソフトを用いて3次元動作を手動で生成した.この影像と生成動作を基準にし,フレームを間引いたときの影響,エッジ抽出などの画像処理を施したときの結果比較などを行い,各処理での比較検討を行った.結果はほとんど処理の効果はみられなかった.今回の訓練環境では,カメラの動作速度が思うように上がらず,今年度もカメラ2台,VGAサイズで30fpsでの撮影となってしまったため,基準動作生成時の精度検証はできなかった.今後は,動作生成時の精度検証,および効果的な映像処理を中心に有効な撮影条件も絞り込んでいきたい.本研究では,動作範囲が限定されるリハビリ訓練に対象を絞ることで,従来の動作計測装置のようなセンサや反射マーカ,色つきマーカなどを身体に取り付けることなく,運動の計測が可能な方法を検討することを目的とした.具体的には,カメラで撮影された影像から人間の3次元動作を抽出することである.平成23年度も引き続き「カメラ撮影を考慮したリハビリ訓練環境の構築」と「カメラ画像を用いた計測方法の検討」を行うこととした.平成22年度はカメラの動作速度が上がらず,撮影そのものが思うようにできなかったため,今年度は周辺の装置変更や設定変更を試みた.VGAサイズで若干の改善が見られたものの,本来の性能まではまだ出ていない.一方で,精度検証用のモーションキャプチャシステムの整備は進めることができ,上肢運動を行う際のマーカ取り付け場所などの検討ができた.また,比較用に取得したモーションキャプチャデータを用いて,別の方法で解析した結果をまずは発表することにした.
バイワイヤ車両における操作端の反力制御に関する研究

平成19年度の研究において,以下の成果が得られた.本研究以前に提案している四輪アクティブ操舵則と本研究の平成18年度の成果である操舵反力制御法について,生態学的インタフェース設計の視点から再考察を行った.その結果,従来車両や他の操舵反力制御法などと比べて,四輪アクティブ操舵則が運転者にとって直感的にわかりやすく,車両状態の把握が容易な触力覚情報提示系となっていることを示した.しかしながら,昨年度のドライビングシミュレータ実験において,ステアリングホイールを一定に保ったまま加速するような定常円旋回時には,操舵反力トルクを提示するだけではタイヤ力の飽和に気づきにくいという結果が得られていた.そこで,操舵反力トルクいう触力覚情報に加えて,摩擦円の概念に基づく加速度情報を視覚的に提示するようなマルチモーダルインタフェースを提案した.このインタフェースでは,運転者がステアリングホイールを通じて入力する横加速度指令値とアクセル・ブレーキペダルを通じて入力する前後加速度指令値と,車両に実際に発生している横・前後加速度を同時に表示する.たとえば,運転者が入力する指令加速度が実加速度よりも大きくなるという状態は,指令値どおりに加速度が発生していない,すなわちタイヤ力が飽和している状態を表しており,視覚情報の付加によって,触力覚情報提示だけの場合に比べて,車両状態をより容易に把握することが可能になる.このような状況では,指令値と実加速度が一致するような安定状態になるように,運転者はステアリングホイールを切り戻すか,減速したらよい.つまり,本研究で提案する視覚情報と運転者が行うべき運転操作の対応関係が明確なインタフェースとなっている.本年度実施したドライビングシミュレータ実験では,触力覚情報提示だけの場合よりも視覚情報提示をあわせて行った場合に,そのような安全運転操作がより促進されるという結果が得られた.平成18年度の研究において,以下の成果が得られた.四輪アクティブ操舵則を適用するステアバイワイヤ車両の操舵反力として,後輪に関する撃心横加速度にゲインを乗じた操舵反力トルクを提示する手法を提案した.これは,後輪に関する撃心横加速度が,1)車両挙動が規範モデル応答に追従する場合にステアリングホイール角に比例し,車両挙動が物理的限界に近づく場合に飽和する,2)前輪横力に比例する,という関係に着目したものである.本研究で提案する反力提示法の比較対象として,ハンドルをバネ系とみなして常にハンドル角に比例した反力を提示するという一般的な手法を取り上げた.多自由度車両モデルを有する閉ループシミュレーションにより,圧雪路上のスラローム走行のような限界走行において,ハンドルをバネ系とみなす反力提示法よりも本研究で提案する撃心横加速度に基づく反力提示法の方が,車両状態やバイワイヤシステムの作動状況を把握できることを示唆する結果が得られた.ドライビングシミュレータを用いた被験者実験では,車両状態の判別性が向上するということが確認されただけでなく,その副次的な効果として,車両状態が不安定とならないような適切なステアリング操作が促されるという被験者行動が観察された.操舵反力提示に加えて視覚情報を提示することで,車両状態判別性の更なる向上を狙いとした新たな視覚情報提示インタフェースの提案を行った.被験者実験により,視覚情報提示を付加することで,操舵反力提示だけによる方法に比べて,被験者が車両状態をより把握することができ,安全運転操作の促進に効果的であることが判明した.平成19年度の研究において,以下の成果が得られた.本研究以前に提案している四輪アクティブ操舵則と本研究の平成18年度の成果である操舵反力制御法について,生態学的インタフェース設計の視点から再考察を行った.その結果,従来車両や他の操舵反力制御法などと比べて,四輪アクティブ操舵則が運転者にとって直感的にわかりやすく,車両状態の把握が容易な触力覚情報提示系となっていることを示した.しかしながら,昨年度のドライビングシミュレータ実験において,ステアリングホイールを一定に保ったまま加速するような定常円旋回時には,操舵反力トルクを提示するだけではタイヤ力の飽和に気づきにくいという結果が得られていた.そこで,操舵反力トルクいう触力覚情報に加えて,摩擦円の概念に基づく加速度情報を視覚的に提示するようなマルチモーダルインタフェースを提案した.このインタフェースでは,運転者がステアリングホイールを通じて入力する横加速度指令値とアクセル・ブレーキペダルを通じて入力する前後加速度指令値と,車両に実際に発生している横・前後加速度を同時に表示する.たとえば,運転者が入力する指令加速度が実加速度よりも大きくなるという状態は,指令値どおりに加速度が発生していない,すなわちタイヤ力が飽和している状態を表しており,視覚情報の付加によって,触力覚情報提示だけの場合に比べて,車両状態をより容易に把握することが可能になる.このような状況では,指令値と実加速度が一致するような安定状態になるように,運転者はステアリングホイールを切り戻すか,減速したらよい.つまり,本研究で提案する視覚情報と運転者が行うべき運転操作の対応関係が明確なインタフェースとなっている.本年度実施したドライビングシミュレータ実験では,触力覚情報提示だけの場合よりも視覚情報提示をあわせて行った場合に,そのような安全運転操作がより促進されるという結果が得られた.
石炭紀深海成炭酸塩岩の生成における化学合成バクテリアの役割とその意義

1.前年度に現地調査をして採取した標本を詳細に検討した結果、チュ-ブワ-ムを含む化学合成生物群集から成る炭酸塩マウンドは、ニュ-ファウンドランド島だけでなく、ニュ-ブランズウィク州にも広く分布している事がわかった。この結果、石炭紀の葉理石灰岩が堆積した堆積盆では、広い範囲でメタンや硫化水素の湧出があった事が確かになった。2.チュ-ブワ-ム・マウンドを構成するカルサイトについて炭素・酸素同位体組成の分析を行った。コケ虫、腕足類などの殻を構成するカルサイトは、δ^<13>C=+1.1-1.4%。(POB)、δ^<18>O=-3.6-6.6%。(PDB)なのに対し、空隙をうめて成長したカルサイトは、δ^<13>C=+2.3-1.9%。、δ^<18>O=-8.6-10.7%。である。空隙をうめるカルサイトが特に^<18>Oに乏しいのは、化石殻の再結晶より、空隙の充填の方が高い温度でおきたことを示す。3.カルサイトと共に空隙をうめて成長する硫化物(主にパイライト)の硫黄同位体組成は、δ^<34>S=0.756.37%。(CDT)であるのに対し、マウンド中に発達する径数メ-トルの塊状硫化物は、δ^<34>S=28.3%。である。この事は、塊状硫化物が、空隙充填パイライトよりも進化した"海水"から、より高温で沈澱した事を示す。4.組織観察と同位体組成、化学組成の分析から、チュ-ブワ-ムマウンドは、(1)メタン、硫化水素を多量に含んだ比較的低温の、淡水交じりの海水の湧出によるマイクロバイアル過程→(2)埋没による温度の上昇と淡水混合比の増加に伴うカルサイトセメントの発達→(3)深部からの高温塩水の浸入による塊状硫化物の生成、というプロセスで生成したと考えられる。である。である。本研究課題の中心的テ-マである、カナダ大西洋諸州(ノバスコシア、ニュ-ファウンドランド、ニュ-ブランズウィック)に広く分布する、石炭紀前期の深海成炭酸塩岩についての解析は当初の計画通り進んでいる。分析試料については、これまでに入手したものに加え、新たに現地調査をして不十分な場所についての補充的サンプリングを行なうと同時に、野外での当該石炭岩、苦灰岩、それらを覆う蒸発岩の産状を詳細に記載した。酸素・炭素同位体組成の分析は、今回新たに購入したマイクロサンプラ-を用いて行った。この装置は径0.1mm程度の微小部分からの試料採取が可能で、一部苦灰石化した石灰岩や、様々な石灰質遺骸の集積から成るマウンド石灰岩から、産状毎に炭酸塩鉱物を採取する時偉力を発揮した。分析の結果、化学合成バクテリアに依存すると考えられるチュ-ブウォ-ム(vestimentiferan tube worms)などは大変軽い炭素で特徴づけられ、メタンに由来するCO_3がこれら生物に取り込まれた事が示唆される。一方、生物遺骸を膠結するカルサイト結晶は、軽い酸素を特徴的に持つ。

原子吸光法でSr含有量を測定すると、膠結カルサイトは海水組成の水から沈澱した事がわかった。従って軽い酸素は天水の影響という事は考えられず、かなり高温の“海水"から生成したと考えられる。化学合成生物群集から構成されるマウンド石灰岩体には、しばしば硫化物(黄鉄鉱、閃亜鉛鉱、方鉛鉱)が伴なう。硫黄の同位体組成は、これら硫化物を生成した溶液が海水に開放系であった事を示唆する。現在までのところ、化学合成生物群集を含む石炭紀石灰岩の形成には、その初期においては、メタンや硫化水素を含む低温の水の浸しが重要な役割を持ち、後期においては70100°Cの熱水が海底附近に噴出した事が鉱化作用と石灰岩の膠結をひきおこしたと考えられる。1.前年度に現地調査をして採取した標本を詳細に検討した結果、チュ-ブワ-ムを含む化学合成生物群集から成る炭酸塩マウンドは、ニュ-ファウンドランド島だけでなく、ニュ-ブランズウィク州にも広く分布している事がわかった。この結果、石炭紀の葉理石灰岩が堆積した堆積盆では、広い範囲でメタンや硫化水素の湧出があった事が確かになった。2.チュ-ブワ-ム・マウンドを構成するカルサイトについて炭素・酸素同位体組成の分析を行った。コケ虫、腕足類などの殻を構成するカルサイトは、δ^<13>C=+1.1ー1.4%。(PDB)、δ^<18>O=ー3.6ー6.6%。(PDB)なのに対し、空隙をうめて成長したカルサイトは、δ^<13>C=+2.3ー1.9%。、δ^<18>O=ー8.6ー10.7%。である。空隙をうめるカルサイトが特に^<18>Oに乏しいのは、化石殻の再結晶より、空隙の充填の方が高い温度でおきたことを示す。3.カルサイトと共に空隙をうめて成長する硫化物(主にパイライト)の硫黄同位体組成は、δ^<34>S=0.756.37%。(CDT)であるのに対し、マウンド中に発達する径数メ-トルの塊状硫化物は、δ^<34>S=28.3%。である。この事は、塊状硫化物が、空隙充填パイライトよりも進化した"海水"から、より高温で沈澱した事を示す。4.組織観察と同位体組成、化学組成の分析から、チュ-ブワ-ムマウンドは、(1)メタン、硫化水素を多量に含んだ比較的低温の、淡水交じりの海水の湧出によるマイクロバイアル過程→(2)埋没による温度の上昇と淡水混合比の増加に伴うカルサイトセメントの発達→(3)深部からの高温塩水の侵入による塊状硫化物の生成、というプロセスで生成したと考えられる。