hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
視神経篩状板異常に起因する網膜分離・剥離の病態解明

本研究の初年度に、対象疾患となる乳頭ピット黄斑症、緑内障眼に伴う網膜分離において、自然軽快する症例や硝子体手術を適応しても難治となる症例があることがわかった。また、治療成績を検討するための全国調査の項目を検討したところ、本病態の鑑別診断が難しい点が課題となった。それらの課題を探求するために、これまでに硝子体手術をした症例の成績を詳細に分析し、さらに鑑別診断のために重要となる所見を検討した。さらに、本病態が眼内液の篩状板欠損・脆弱部位における水流の影響を受ける可能性が高く、眼球のヒステリーシスが眼内充填状態によって変化するかどうかを検討した。(1)乳頭ピット黄斑症の硝子体手術施行例のうち、再手術を要したのは34眼中4眼であった。その危険因子を検討したところ、乳頭ピットに連続して網膜剥離が存在する所見であった。この難治例に対し、網膜下液排液と乳頭ピット縁のレーザー凝固と長期ガスタンポナーデが復位に有用であった。(2)乳頭ピット黄斑症として紹介された症例の約50%が誤診であった。大学病院などの中核病院からの紹介でも誤診が目立った。もっとも多かったのは、緑内障眼の網膜分離、続いて軽度眼球形態異常に伴う硝子体網膜界面症候群であり、50歳以上の症例が大半であった。したがって、現状で全国調査を施行しても対象疾患の診断が不確かな可能性が高く、鑑別診断のための重要な所見を整理することが課題となり次年度にその特徴をまとめたい。(3)眼球のヒステリーシスは硝子体手術後の硝子体内容物(ガスなど)によって変化し、ガスが消失したのち術前に戻るものと戻らないものがあった。その異なる原因を検索することが求められる。篩状板異常をきたす強度近視眼や緑内障眼の網膜分離・剥離の硝子体手術後に網膜が復位しても視野欠損が進行する症例もあり、続発性緑内障の検査にこれらの疾患においてヒステリーシスを検討する必要がある。乳頭ピット黄斑症においては硝子体手術の有用性と難治な場合の危険因子が整理できてきた。これまでの乳頭ピットの病理報告や硝子体手術による頭蓋内あるいは網膜下へのガスやシリコーンオイル迷入の合併症の機序を推測すると、篩状板欠損部における硝子体牽引が網膜分離の契機となり、硝子体手術が奏効する機序が推考された。乳頭ピット黄斑症と類似した緑内障眼や強度近視眼に合併する網膜分離が高齢者に少なからず存在することが確認された。そしてかなりの施設で適切に診断されずに硝子体手術などが施行されていることも課題であることが判明した。そこで、現状での全国調査では適切な診断に基づく調査にならない恐れが高く、本研究において全国調査のための鑑別所見を整理することを目的の一つに変更した。また、緑内障眼に合併する網膜分離の一部が、眼圧を低下させることで自然軽快する症例もあることが経験された。さらに、硝子体手術を適応した場合、術後に視野欠損が進行する症例も見られることがわかった。それが硝子体手術法によるものなのか眼圧以外の要因、例えば眼球のヒステリーシスによるものか検討する必要があることが示唆された。そこで、本研究の最終年度に硝子体手術によるヒステリーシスの変化についてさらに検討したい。(1)乳頭ピット黄斑症における硝子体手術難治所見のOCTの分析とその治療法の検討。(2)緑内障眼や強度近視眼の硝子体手術後の視野異常の進行を検討するために術後のOCT画像解析と視野解析の相関及びこれらの疾患の術前後の眼球ヒステリーシスの検討。(3)シリコン素材で作成した眼球モデルで眼球内容物を変化(液体、ガス、シリコーンオイル、ヒアルロン酸)させることで眼球変形能が異なることを報告したが、それらのモデルにおけるヒステリーシスの関係を検討。(4)本研究の対象疾患の治療成績を全国調査するための適切な診断を下すために、鑑別に必要な画像所見を整理する。以上の検討から篩状板異常に合併する網膜分離・剥離の発生機序の考察と治療法の改善を図る。本研究で対象となる病態は、乳頭ピット、緑内障、強度近視、朝顔症候群、近視眼のコーヌス内ピットなどであった。対象数の多い乳頭ピット黄斑症(30眼)と緑内障眼の網膜分離(30眼)について、臨床経過と画像所見の特徴を検討したところ、自然経過で網膜分離が改善する症例が少なくないことが判明した。したがって、硝子体手術などの治療の適応に慎重を要することが示唆された。さらに、乳頭ピット黄斑症と緑内障眼の分離の鑑別が難しい症例が少なくないことも判明した。1、乳頭ピット黄斑症の経過と画像所見の検討:乳頭ピット黄斑症で自然復位する症例は後部硝子体剥離(PVD)がなくても若年者の複数例でみられ、乳頭ピット上の異常組織に後部硝子体線維が強く癒着し、視力が良好で数カ月ごとに乳頭隣接の分離が軽減する傾向があった。乳頭ピット黄斑症のほとんどの症例で乳頭ピット上に硝子体線維に連続する膜状組織が観察された。視力低下進行例では、外顆粒層から外網状層の分離幅が拡大し、黄斑剥離を合併した。

全例で後部硝子体は未剥離で硝子体手術でPVDを乳頭周囲で作成することで、まず分離が軽快し続いて黄斑剥離が消失した。その過程に平均約1年を要した。約15%の症例で初回手術のみでは復位せず、再手術で復位した。2、緑内障眼の網膜分離の経過と画像所見の検討:乳頭周囲の網膜分離で視力良好例では自然軽快する症例が少なくなかった。特に、すでにPVDが存在する症例では緑内障治療薬の点眼追加で自然復位する症例が多かった。進行例に対する硝子体手術では、網膜は復位するが、術後黄斑円孔の合併が約30%にみられ、手術法の改善を要することが判明した。3、硝子体手術の合併症の検討:朝顔症候群で網膜下に多数のシリコンオイルの粒の迷入、緑内障眼で内境界膜剥離後の黄斑円孔あるいは緑内障性視野欠損の進行例がみられた。緑内障眼と乳頭ピットに合併する網膜分離症例は比較的多数例となり、臨床経過と網膜光干渉断層計測(OCT)による画像解析のデータは集積されてきた。初年度の検討から自然復位例がこれまでの報告よりも少なくないことが示唆され、進行例と比較検討を行っている。一方、症例を紹介されるに際し、乳頭ピットと緑内障眼の網膜分離症例の鑑別が難しいことや、その他の疾患として誤診で紹介される症例が多くみられた。そのため、研究計画の一つである本病態の治療経過を検討するための多施設のアンケート調査を施行するための課題が判明した。つまり、アンケートを施行するためには本病態の明確な診断が必要で、そのために鑑別疾患における鑑別点の提示がアンケート施行前に必要であることが判明した。よって、アンケート調査に関する本研究の項目の変更を必要と考えられた。シリコン素材の眼球モデルは予備実験において作成できたが、篩状板部位に相当する部位の変形の観察法が定まらず、次年度でその測定法の工夫の課題が生じた。本研究の初年度に、対象疾患となる乳頭ピット黄斑症、緑内障眼に伴う網膜分離において、自然軽快する症例や硝子体手術を適応しても難治となる症例があることがわかった。また、治療成績を検討するための全国調査の項目を検討したところ、本病態の鑑別診断が難しい点が課題となった。それらの課題を探求するために、これまでに硝子体手術をした症例の成績を詳細に分析し、さらに鑑別診断のために重要となる所見を検討した。さらに、本病態が眼内液の篩状板欠損・脆弱部位における水流の影響を受ける可能性が高く、眼球のヒステリーシスが眼内充填状態によって変化するかどうかを検討した。(1)乳頭ピット黄斑症の硝子体手術施行例のうち、再手術を要したのは34眼中4眼であった。その危険因子を検討したところ、乳頭ピットに連続して網膜剥離が存在する所見であった。この難治例に対し、網膜下液排液と乳頭ピット縁のレーザー凝固と長期ガスタンポナーデが復位に有用であった。(2)乳頭ピット黄斑症として紹介された症例の約50%が誤診であった。大学病院などの中核病院からの紹介でも誤診が目立った。もっとも多かったのは、緑内障眼の網膜分離、続いて軽度眼球形態異常に伴う硝子体網膜界面症候群であり、50歳以上の症例が大半であった。したがって、現状で全国調査を施行しても対象疾患の診断が不確かな可能性が高く、鑑別診断のための重要な所見を整理することが課題となり次年度にその特徴をまとめたい。(3)眼球のヒステリーシスは硝子体手術後の硝子体内容物(ガスなど)によって変化し、ガスが消失したのち術前に戻るものと戻らないものがあった。その異なる原因を検索することが求められる。篩状板異常をきたす強度近視眼や緑内障眼の網膜分離・剥離の硝子体手術後に網膜が復位しても視野欠損が進行する症例もあり、続発性緑内障の検査にこれらの疾患においてヒステリーシスを検討する必要がある。
機能テンプレートによる高速デコーディング/フィードバック融合BMIの開発

すでに脳皮質電位の高周波律動(HGA)のリアルタイム解析による、言語、認知機能などのリアルタイムマッピングは可能となった。次は梗塞のデータ処理を用いて、頭蓋内電極を留置した患者において視覚認知、音声認知機能を読み取ることへ移行している。これには複数の数学的アプローチが必要であるが、研究協力者である、Guger technologyのChristoph Guger博士から技術的支援を受けている。また、この方法は非常に簡便、かつ臨床への普及ができるため米国、日本における薬事申請を行っている。特に視覚機能に関してはほぼ100%の確率で、人の顔、文字の視覚認知機能を判別することが可能となった。また、同定部位を脳皮質電気刺激することで、顔、色などの幻視を誘発することが可能となった。これはヒト脳機能読み取りから、意思伝達への方法論に結びつくものと期待できる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。脳波-機能的MRIの同時計測を可能とした。また機能的MRIではリアルタイムで脳機能を抽出することも可能とし、自動判別ソフトウエアにより、被験者の視覚認知部位の同定、判別を行うことができるようになった。安静時機能的MRIによるネットワーク解析では、EEGを同時計測したことにより、心拍、呼吸などの生理的なノイズが解析に及ぼすリスクについて検討を重ねており、現在MRIのバージョンアップを考慮し、高速機能的MRIにより生理的ノイズの除去を試みている。その一方で頭蓋内留置した電極から脳表電位を計測し、リアルタイムに高周波律動を抽出、画像化する装置を開発した。この高周波律動は脳機能局在をよく反映しているといわれているため、視覚刺激により物品、顔、色、仮名などを提示して、視覚認知部位を個々の患者で同定した。その結果同定部位を微弱な電流により刺激することにより、患者の視界に色、顔などの物体を認識させることに成功した。電位計測と電気刺激により患者の視覚認知部位を温存して、より安全な手術方法を確立することができた。このような物品を視野内に誘発することができることは、今後コミュニケーション関連のBMI開発の一助となる可能性が期待できる。脳波解読により脳卒中患者のリハビリテーションに関して感覚・視覚フィードバックを行う装置も完成した。これは解析読み取り時間を250msecから1000msecとしたことにより劇的に解析精度が向上した。脳卒中患者は年間100症例以上いるため、このリハビリテーションにつながるリアルタイムフィードバックシステムを患者に応用して、Prospective ranndamized control studyを行う。更に隣接するリハビリテーションセンターとも同様なシステムを導入したため、急性期から慢性期に至る脳内機能の変容とリハビリテーションの効果についても解析をすすめていく。上述したが機能的MRIには心拍などの生理的ノイズが混入していることが判明した。その一方で安静時機能的MRIによるネットワーク解析では、EEGを同時計測したことにより、心拍、呼吸なのの生理的なのノイズが解析に及ぼすリスクについて検討を重ねているところである。現在MRIのバージョンアップを考慮し、高速機能的MRIにより生理的ノイズの除去を試みる。上述した脳皮質電気刺激方法であるが、現在直径1.5mm,電極間距離5mmの高密度電極を使用している。これは頭蓋内電位の高密度機能地図作成には適している。しかし、その一方で電気刺激する時の流れる電流量がそれぞれの設置面積で異なり、結果通常電極に比して電気刺激が弱くなっている可能性がある。このため、一例視覚誘発ができなかった症例を経験した。現在4チャンネル同時刺激装置の開発を重ね、安定した視覚誘発刺激を行える装置、体制、倫理委員会の申請をおこなっている。運動、言語、記憶、さらに視覚認知機能をリアルタイムに読み取る。脳信号のリアルタイムデコーディング(読み取り)とフィードバックによる脳機能局在とその変容ダイナミクスを可視化する。1,ビッグデータである機能データを標準脳変換して高密度電極と画素から成る機能テンプレートを作成する。2,これから収束計算に基づく典型空間機能パターン(CSP)と判別関数によるデコーディングを確立する。3,読み取った機能を被験者にフィードバックし神経可塑性を評価する。4, ECoGはリアルタイム解析・表示、脳皮質電気刺激(ECS)を迅速に行うために機能統合システムを作成する。言語・記憶ネットワークは位相解析と皮質-皮質誘発電位(CCEP)計測も行う。リアルタイムフィードバック・デコーディングは出力Brain Machine Interface(BMI)開発に貢献できる。脳皮質電位をノイズの少ない状態で安定して計測するアンプ、電極設置条件の設定を可能とした。

これによりてんかん患者のベッドサイド脳機能マッピング、さらに手術中の覚醒下状態の患者の脳表面から電位計測、さらにその高周波律動の選択的なリアルタイム抽出を可能とした。電位計測は、ノイズを最小とするノイズ除去電極設定、参照電極の設定が確立し、リアルタイム周波律動(HGA)マップの作成が可能となった。さらにその一方で患者のリアルタイムHGAマッピング結果と脳皮質電気刺激による従来のgold-standard方法と比較・検討を行っている。目的としていた代表的な脳皮質電位、皮質皮質誘発電位による脳内の典型的なネットワークのテンプレート化には成功した。特に脳皮質電位は高周波律動のみに着目していたため、より周波数の低いベータ、ガンマ、アルファ波の変化も同時に計測、定量化を行う。また、同一課題内においても脳各部位の活動ダイナミクスが大きく異なり、この特徴に重み付けをつけることで、より効率的な脳機能の読み取りが可能となる。脳波解読により脳卒中患者のリハビリテーションに関して感覚・視覚フィードバックを行う装置も完成した。これは当初は解析読み取り時間は250msecしか用いていないため、運動早期の解析精度は乏しかった。このため解析時間を1000msecとしたことにより劇的に解析精度が向上した。脳卒中患者は年間100症例以上いるため、このリハビリテーションにつながるリアルタイムフィードバックシステムを患者に応用して、Prospective ranndamized control studyを行う。さらに隣接するリハビリテーションセンターとも同様なシステムを導入したため、急性期から慢性期に至る、脳内機能の変容とリハビリテーションの効果についても解析をすすめていく平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今後はリアルタイムHGAマッピングの確立、さらにノイズが困窮したときのトラブルシューティングを安定化する。次に認知、課題、言語、様々な高次脳機能を各別々に誘発できるよい課題を作成する。さらにHGAをはじめとする、徐波、アルファ波、ベータ波などの周波数変化を同時に解析して、リアルタイム脳機能マッピングに加え、脳機能の自動判別、読み取りを可能とする。現状の問題点は側頭葉底部に留置する電極位置は解剖学的構造、静脈の走向などにより場所の制限があるために、術前に機能的MRIによる視覚情報の位置を非侵襲的に脳機能局在を知っておく。さらに同定した領域を伝皮質電気刺激することで、幻覚、幻視などを誘発、脳機能のコントロールを目指す。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
可視近赤外線同時分光モニタリングで探るミラ型星の脈動メカニズム

脈動メカニズムが良く理解されていないミラ型変光星の可視・近赤外線分光モニタリング観測を実施するための、分光器の開発を行ってきた。この分光器は、波長0.45μmから2.5μmを波長分解能200-500で一度に分光することができる分光器である。分光器は室温環境では予定していた光学性能が得られた。しかし、冷却下での光学試験の途中、観測で使用する予定であったHgCdTe検出器が破損したため、当初の計画の通り研究を実施できなかった。今後の研究につなげるため、試験用InGaAs検出器で低温下での光学試験を継続し、光学系の調整を行ったが、未だ完全ではない。本研究で重要な役割を果たす近赤外線分光器の開発を行ってきた。光学部品の調達、および、各種機械部品の設計・製作を行い、真空容器へのインストールと分光器全体での光学調整を行ってきた。年度前半にこの分光器で使用する赤外線検出器の試供品のテスト駆動を行ったところ、この試供品が突然壊れた。検出器試供品が壊れた原因は不明であるが、その駆動に用いた読み出し回路の不具合の可能性も否定できない。本分光器で使用する赤外線検出器は、非常に高価、かつ、代替品の入手が困難であるため、万一にも壊すことはできず、その原因特定は非常に重要である。そのため、読み出し回路に問題がないかの確認を行ってきたが、現時点にでは、原因は特定されていない。上記理由のため、本番用の赤外線検出器を用いた光学試験はできず、より安価で性能が劣るInGaAs検出器を用いて、波長1.0-1.6μmの範囲での試験を行ってきた。開発に遅れはあるものの、光学調整自体は順調に進んでいる。近赤外線分光観測においては、その効率的な観測のため、スリットビューアが必須であり、本分光器も近赤外線波長帯でのスリットビューアを実装する。その光学系の設計・製作を行った。この開発は予定通り完了した。本研究の目的は、可視光・近赤外線でミラ型変光星の分光モニタリング観測を行い、そのスペクトルの変化から、ミラ型変光星の大気中の分子組成が脈動の周期に応じて、どのように変化するかを明らかにすることにある。そのためには、専用の近赤外線分光器が必要であり、この分光器を開発することが本研究の最初の研究項目である。分光器は赤外線をサファイヤプリズムで分光する分光器部と、分光する天体の周囲の星野を撮像するスリットビューア部、および、これら全体を冷却する真空冷却から構成されている。平成26年度には、主要光学部品を真空冷却容器内に組み込みんだ状態で冷却を行い、予定冷却温度である100K以下まで冷却できることを確認した。また、分光器部の光学試験を行い、分光スペクトルの位置が、分光器の姿勢により、検出器上でどれぐらい変化するかを調べ、実用上問題ないことを確認した。これらの試験と同時並行で行っていた、スリットビューア部で使用するInGaAs検出器の冷却試験において、InGaAs検出器が突然、動作しなくなった。昨年度にも、分光器部で使用する赤外線検出器の試供品の一部が突然壊れたため、読み出し回路の不具合の可能性が否定できなかった。そのため、分光器の製作を一旦中断し、検出器読み出し回路の確認を行った。結果的に、検出器読み出し回路に欠陥は見つからなかった。また、検出器の取り扱い方法も確認したが、問題はなかったと判断した。したがって、検出器の不良であると判断し、新しい検出器を購入・使用して、分光器の製作を再開することにした。スリットビューア用検出器の破損により、検出器読み出し回路の点検や検出器の再購入などに時間を要し、もともと遅れていた分光器の開発スケジュールがさらに遅れた。本研究で行う分光モニタリング観測で使用する近赤外線分光器の開発を行った。近赤外線分光器は、分光器部分とスリットビューア部分に分かれている。スリットビューア部分については、望遠鏡焦点部にマスクパターンを置いて、冷却光学試験を行い、期待通りの結像性能が得られ、歪曲が十分小さいことを確認した。また、装置外部から望遠鏡で集光した光を模したF付ビームを入射させて、結像試験を行い、結像性能が実際の観測において問題ない程度に良いことを確認した。分光器部分については、室温で最終的に使用するHgCdTe検出器ではなく、InGaAs検出器を用いて、光学調整試験を行った。外部から連続光源、輝線光源を入射させ、分光スペクトルが得られることを確認した。今後、低温での試験とHgCdTe検出器のインストールを行い、実験室で完成させる。本来は、分光器を南アフリカ共和国へ輸送し、ミラ型星の分光モニタリング観測を行い、成果をまとめていなければならないが、分光器の完成が遅れており、分光モニタリング観測が実施できていないため、研究の進捗状況は遅れていると判断した。本研究の目的である分光モニタリングで使用するための近赤外線分光器の実験室における調整を行った。分光器焦点面に試験用のInGaAs検出器を置いた状態で、外部から電球、水銀ランプ、波長1.3μm、および、1.5μmの半導体レーザーなどの光源を入射して、光学性能の確認と調整を行った。

室温環境下では、コンピュータによるシミュレーションと比べ、問題のない結像性能、波長分散性能が得られたため、分光器全体を冷却して、冷却下での結像試験を行った。InGaAs検出器に代えて、実際の観測で使用する(低温下でしか動作しない)HgCdTe検出器で撮影を行ったところ、スペクトルが得られたものの、検出器の一部が正しく動作していないことが分かった。また、再度、冷却を行ったところ、HgCdTe検出器は全く動作せず、室温まで昇温したところ、物理的に破損していることが分かった。HgCdTe検出器は非常に高価であるため、容易に入手することはできず、本研究の範囲内で当初の計画通り研究を進めることは不可能となった。しかし、今後の研究につなげるため、試験用のInGaAs検出器を用いて、低温下での光学調整を進めることにした。低温下でInGaAs検出器で得たスペクトルは、コンピュータシミュレーションによる広がりに比べて、広がっていることが分かった。実際の観測においては、大気の乱れにより、星像が広がるため、必ずしもコンピュータシミュレーション通りの星像が得られなくとも実用的な観測ができるが、現在の星像は観測を実施する予定の南アフリカ天文台サザーランド観測所の典型的な大気による星像の乱れに比べて、同程度かやや大きいため、光学系のさらなる調整が必要である。像の広がりをシミュレーションと比較して、調整がうまくできていない光学素子を特定する作業を行い、調整を行ってきたが、現在までに十分な光学調整はできていない。脈動メカニズムが良く理解されていないミラ型変光星の可視・近赤外線分光モニタリング観測を実施するための、分光器の開発を行ってきた。この分光器は、波長0.45μmから2.5μmを波長分解能200-500で一度に分光することができる分光器である。分光器は室温環境では予定していた光学性能が得られた。しかし、冷却下での光学試験の途中、観測で使用する予定であったHgCdTe検出器が破損したため、当初の計画の通り研究を実施できなかった。今後の研究につなげるため、試験用InGaAs検出器で低温下での光学試験を継続し、光学系の調整を行ったが、未だ完全ではない。分光器の開発が最優先であり、なるべく早く分光器が完成するようにする。研究室グループ内での人的資源の再配置を行い、分光器の開発になるべく多くの人員が関与できる体制を整える。分光器は実験室で分光スペクトルが得られる状態になった。早急に分光器を完成させ、南アフリカ共和国へ輸送を行い、分光モニタリング観測を開始する。28年度が最終年度であるため、記入しない。赤外線天文学本研究で重要な役割を果たす近赤外線分光器の赤外線検出器の試験において、その読み出し回路が検出器を破壊する恐れがある問題を抱えている可能性が見つかり、その原因究明に時間が必要であった。また、研究代表者の大学の異動が決まっため、その準備や体制変更に時間を要した。開発する分光器で使用予定の赤外線検出器が壊れ、検出器読み出し回路の確認などが必要となり、計画が予定通り進まなかったため本研究で使用する近赤外線分光器の開発が遅れたため、その輸送費と分光器を使った天体観測に赴くための旅費を使用することができなった。分光器をなるべく早く完成させるための物品の購入や、分光器の南アフリカ天文台への輸送費用として使用する。研究期間の延長を申請し、平成28年度も研究費が使用できるようになった。分光器を平成28年度中に完成させ、南アフリカ天文台への運送費用、および南アフリカ天文台への渡航旅費として使用する。
分子状ナノフィラーを用いた新規高分子-無機複合電解質の開発

本研究は、高分子電解質であるナフィオンと無機分子フィラーの複合化により、100°C以上の高温で高い伝導度を有する電解質膜の開発を目指している。また、これにより高温で作動可能な燃科電池の開発し、メタノールクロスオーバーや白金の一酸化炭素被毒の低減を目指すものである。平成19年度は、前年に続きナフィオン-POSS複合体を調製し、それぞれの膜のキャラクタリゼーション並びに電池特性評価を行った。分子側鎖にアミノ基を有するPOSS(OA-POSS)を用いることで、ナフィオン中のスルホン基とPOSSのアミノ基の間にイオン対を形成、架橋させた。同POSSを3wt%含む電解質では、90°C以上で伝導度の緩やかな増加が確認された。しかし、前年度に行ったOTMA-POSS複合系よりも高い伝導度を得ることはできなかった。水溶性POSSを用いた系では、OTMA-POSSが分子フィラーとして最も効果的であることが分かった。また、ナフィオンにNH_4Clを添加し、同様のイオン対を形成させた場合、伝導度の増大が見られなかったことから、複合膜の高温伝導性にはPOSSの酸化ケイ素ケージが有効に作用していることが明らかになった。OTMA-POSS複合膜についてで温度可変FT-IR測定を行ったところ、物理および化学吸着水はいずれも温度上昇に伴って減少していることが分かった。したがって、複合膜の高温伝導性は高温保水性よりむしろナフィオンのイオンドメインの構造安定性の向上に起因していると考えられる。さらに、電池特性測定の結果、OTMA-POSS添加膜を用いたMEAにおいて100°C以上でも出力の向上が見られ、伝導度測定の結果を支持するものとなった。本研究では、直接型メタノール燃料電池(DMFC)の高出力化を目指し、新規固体電解質膜の調製とその特性について検討を行った。DMFCの高出力化を達成するため、電池の作動温度を現状の80°C付近から上昇させることを目的とし、高温で便用可能な固体電解質の開発を行った。本研究では、電解質として汎用のナフィオンを用い、電解質中のプロトン伝導チャンネルであるイオンクラスターヘナノ分子フィラー(POSS)を導入することで、新たな高分子-無機複合膜の構築を行った。本研究ではPOSS添加量を3-10wt%で複合膜の調製を行い、膜のキャラクタリゼーションに加え、加湿中でのプロトン伝導度測定を行った。FT-IR測定の結果、POSSは膜中に均一に分散していることが分かった。さらにPOSSは膜表面の疎水性を高めることが分かった。伝導度測定では、純ナフィオン膜は、温度の上昇により含水量の低下に伴って、伝導度の減少が観測された。POSS添加膜では、3wt%は純ナフィオンと大きな差異は見られなかったが、5wt%のPOSS分子を含む膜では、70°C付近から伝導度の上昇が見られ、150°Cで最大値をとった。さらに、7wt%のPOSSでは、より高い伝導度が得られた。したがって、POSS添加により高温作動燃料電池用電解質膜の構築が可能であることが示唆された。ナフィオン表面の水に対する接触角測定より、POSS含有量の増加に伴って表面疎水性が増大することが分かった。これは、POSSとイオンクラスターの相互作用により、疎水部との相分離が助長されたことによると考えられる。したがって高温伝導性の上昇は、POSS分子とイオンクラスターの相互作用に起因すると考えられるが、その詳細は不明であり、今後の課題である。今後、複合ナフィオン膜を用いたMEAを作製し、電池特性の評価を行っていく予定である。
抗癌治療後の男性生殖機能障害に対する漢方治療法の確立

平成29年度までに、抗癌治療後精子形成障害および改善に関連する液性因子と細胞因子について調べた。ブスルファン処置後の生殖細胞の障害により、Toll-like receptor 2・4の経由で精子形成を支持するセルトリ細胞のサイトカインの分泌が上昇し、これにより精巣間質にマクロファージの浸潤が増え、精巣内炎症反応により精子形成障害がさらに進む悪循環が証明された。TJ107群ではではToll-like receptor 2・4の低下および間質のマクロファージ浸潤の低下、精細管内精子形成の回復が見られた。一方、放射線照射マウスでは萎縮した精細管と生殖細胞に自己抗体の上昇が見られ、血液精巣関門を構成する上皮タイト結合蛋白Claudin11の低下が示された。TJ107群ではClaudin11の回復により生殖細胞の抗体反応が抑えられ、同時に精細管内に精子形成の回復が確認された。平成30年度は、抗腫瘍薬ブスルファンによるマウスの精子形成障害に対するツムラ八味地黄丸・補中益気湯(TJ7・TJ41)の単独投与と合わせ投与の治療効果を調べた。ブスルファン処置後の生殖細胞の障害にTJ7とTJ41合わせ処方を含有させた餌(:ヒト投薬量を体重換算して5倍を餌に含有)投与群では、精巣重量(0.10±0.01g)と精巣上体精子数(19.87±2.61x105 cells)はともに有意に増加し、ノーマルマウスのレベルまでに回復した。一方、TJ7・TJ41含有させた餌(:ヒト投薬量を体重換算して5倍を餌に含有)単独投与群では、精子形成の改善効果が見出せなかった。以上の結果により、抗癌剤投与後の精子形成障害に八味地黄丸・補中益気湯の合わせ投与は単独投与より回復効果が示唆された。本研究の目的は化学療法や放射線療法などの抗癌治療の副作用である精子形成障害に対する漢方薬の改善効果と、その作用機序について明らかにすることである。男性精子形成障害は抗癌剤ブスルファンの副作用のひとつであるが、ブスルファン処置後の男性不妊症に対する有効な薬物治療の報告はほとんど知られていない。平成27年度は牛車腎気丸(TJ107)を選び、ブスルファンによるマウスの精子形成障害に対するTJ107の効果を精巣・精巣上体の組織学的解析により検討した。4週齢C57BL/6j雄マウスにブスルファンを腹腔内投与し、60日後からTJ107を含め飼料(TJ107飼料群)とTJ107を含めない通常の飼料(通常飼料群)を60日間自由摂取させた。ブスルファン処置60日目のマウスの精巣重量は0.041±0.008g、精巣上体の精子数は1.575±0.308x105cellsであった。120日目の通常飼料群のマウスでは、精巣重量(0.017±0.0019g)と精巣上体精子数(0.22±0.0189x105 cells)が60日目により有意に減少した。一方、120日目のTJ107飼料群では、精巣重量(0.10±0.0062g)と精巣上体精子数(21.68±1.705x105 cells)はともに有意に増加し、ノーマルマウスのレベルまでに回復した。さらに、10例中10例が自然交配により仔が生まれた。精巣内マクロファージを調べたところ、ブスルファン群では萎縮した精細管の周囲にマクロファージの浸潤が増えましたが、TJ107群では精細管の回復と間質のマクロファージ浸潤の低下が見られました。以上の結果から、ブスルファン投与後の非可逆的なマウス精子形成障害に対して、TJ107は精巣重量・精子数は完全に正常レベルまで回復したことを見出しました。男性精子形成障害は、抗癌治療の副作用の一つである。この精子形成障害に対する治療は、薬剤に頼る以外に選択肢が無く、性腺刺激ホルモン放出ホルモン誘導体・性腺刺激ホルモン・抗エストロゲン剤などのホルモン製剤、カリジノゲナーゼなどの代謝改善剤、ATPやCo-Q10などの酵素剤、そしてビタミンB12やEなどのビタミン製剤が併用されている。現在、精子形成障害の治療に用いられている漢方製剤は、主に八味地黄丸と補中益気湯であり、それらはテストステロンやホルモン分泌の増加を促進する効能を持つことが知られているが、実際には効果がないという報告もあり不明のままである。今年度の結果により抗癌剤投与後のマウス精子形成障害に対して、牛車腎気丸が有効な治療効果を示すことを見出した。また、精巣内マクロファージの関与が明らかになって、精子形成改善に関与している精巣内免疫環境の変化と精子形成の機構解明に有用と考えられる。昨年度、我々は男性不妊症治療において臨床的に有効性が確認されている漢方製剤の中からツムラ牛車腎気丸(TJ107)を選び、抗癌剤ブスルファンによるマウスの精子形成障害に対する有効な治療効果を確認した。平成28年度は放射線によるマウスの精子形成障害に対するTJ107の効果を精巣・精巣上体の組織学的解析により検討した。4週齢C57BL/6

j雄マウスに放射線6Gyを1回照射し、照射後60日からTJ107を含め飼料を与えた群(TJ107飼料群)とTJ107を含めない通常の飼料を与えた群(通常飼料群)に分け、それぞれ60日間自由摂取させた。120日目で各群マウスの体重・精巣重量・精巣上体精子数と精巣内の細胞増殖・細胞死などを調べた。また正常雌マウスと交配させ、150日まで妊娠率と出産率を調べた。放射線照射後60日目マウスの精巣重量は減少し、120日目には漢方群と放射線群が回復しましたが、コントロール群より有意に低下しました。120日目漢方群の精巣上体精子数は放射線群の2倍になり、150日目は劇的な回復が見られた。また、放射線群の出産率40%に対して、漢方群には100%の出産が見えました。放射線群では生殖細胞に自己抗体が見られ、上皮タイト結合蛋白Claudin11の低下が示されました。漢方群ではClaudin11の低下や生殖細胞の抗体反応が見られませんでした。精巣内マクロファージを調べたところ、放射線群では萎縮した精細管の周囲にマクロファージが増えましたが、漢方群では精細管の回復と間質のマクロファージの低下が見られました。以上の結果により、放射線照射後生殖細胞だけではなく、精細管内のセルトリ細胞のタイトジャンクションおよび間質に存在する精巣内マクロファージも影響されます。放射線照射マウスの造血機能障害を回復させる研究は漢方薬の効果を検討した報告がありましたが、放射線処置後の精子形成障害については有効な治療効果を持つ漢方薬の報告はまだありません。今年度の結果により放射線照射後のマウス精子形成障害に対して、牛車腎気丸が有効な治療効果を示すことを見出した。また、精巣内マクロファージの関与が明らかになって、精子形成改善に関与している精巣内免疫環境の変化と精子形成の機構解明に有用と考えられる。昨年度の結果を含め、化学療法や放射線療法の抗癌治療後の精子形成障害に対してTJ107は有効な治療効果が示されていました。平成28年度までに、抗癌治療後(抗腫瘍薬ブスルファンおよび放射線照射)によるマウスの精子形成障害に対するツムラ牛車腎気丸(TJ107)の治療効果を確認した。化学療法や放射線療法の抗癌治療後の精子形成障害に対してTJ107は有効な治療効果が示された。平成29年度は抗癌治療後精子形成障害および改善に関連する液性因子と細胞因子について調べた。ブスルファン処置後の生殖細胞の障害により、Toll-like receptor 2・4の経由で精子形成を支持するセルトリ細胞のサイトカインの分泌が上昇し、これにより精巣間質にマクロファージの浸潤が増え、精巣内炎症反応により精子形成障害がさらに進む悪循環が証明された。TJ107群ではではToll-like receptor 2・4の低下および間質のマクロファージ浸潤の低下、精細管内精子形成の回復が見られた。一方、放射線照射マウスでは萎縮した精細管と生殖細胞に自己抗体の上昇が見られ、血液精巣関門を構成する上皮タイト結合蛋白Claudin11の低下が示された。TJ107群ではClaudin11の回復により生殖細胞の抗体反応が抑えられ、同時に精細管内に精子形成の回復が確認された。以上の結果により、抗癌剤投与と放射線照射後の精子形成障害に関連した液性因子と細胞因子が異なる。牛車腎気丸は関連の液性因子或いは細胞因子に影響し、抗癌剤投与と放射線照射後の精子形成障害に回復効果が示唆された。抗がん治療の副作用対策としての漢方薬の効果について、科学的に検証した結果が報告されたが、抗がん治療後の精子形成障害については有効な治療効果を持つ漢方薬の報告はまだありません。今まで結果により、化学療法や放射線療法の抗癌治療後の精子形成障害に対してTJ107は有効な治療効果が示された。
脳マラリアと血液脳脊髄液関門に関する研究

マラリアは人類が克服すべき最重要課題の一つです。脳マラリアは、マラリアの死因の一つでありその発症メカニズムの解明が求められています。脳には「血液脳関門」と「血液脳脊髄液関門」と呼ばれる2つの関門が存在し、様々な物質の移動が制限されています。脳マラリアでは血液脳関門が破綻することが知られていますが、血液脳脊髄液関門については不明です。そこで本研究では、マラリアと血液脳脊髄液関門の関係の解明を目指します。脳マラリアでは血液脳関門が破綻することで引き起こされていると考えれれています。しかしながら血液脳脊髄液関門の破綻の有無については不明です。そこで本研究では、マラリアと血液脳脊髄液関門の関係の解明を目指しました。げっ歯類マラリア原虫であるPlasmodium berghei ANKA株をC57BL/6マウスに感染させると脳神経症状(脳マラリア)を呈し死にいたることが知られています。血液脳関門の破綻はエバンスブルーという色素をマウスの静脈内に投与することで調べることが出来ます。この色素は低分子であり、通常のマウスにおいては脳において血管透過性を示すことはなく、脳マラリア発症マウスにおいては血液脳関門が破綻し脳実質に浸透していき脳が青く染色されます。血液脳脊髄液関門の破綻はどう評価するかですが、これもやはり同じエバンスブルーを用います。脳には大槽とよばれる部分があり筋肉を剥離することで、肉眼で透明のクモ膜および脳脊髄液を通して直接脳を観察することができます。脳マラリア発症マウスにおいてエバンスブルーを注入すると脳脊髄液中に色素が侵入し大槽の部分が青く染色されることが観察されました。これは脳マラリアにより血液脳脊髄液関門が破綻していることを示す証拠となります。どの程度、色素が侵入したかを調べるには、脳脊髄液を取り出して定量する必要がありますが、得られる液体はごく僅かで困難なため、写真をとり画像解析による定量法を確立しました。さらに、脳マラリアを引き起こさない原虫では、血液脳脊髄液関門は破綻しないことも確認しました。血液脳脊髄液関門の破綻の評価法を確立して、脳マラリアにおいてのみ血液脳脊髄液関門が破綻することを見出しました。脳マラリアを引き起こさない原虫を使った実験は次年度を計画していましたが当初の計画を前倒しして研究を行いました。今後は、マラリア感染後にすぐ抗マラリア薬による治療を行い、脳マラリアの発症の有無を確認するとともに、血液脳脊髄液関門の破綻がおきているかを確認します。脳マラリアによる血液脳脊髄液関門の破綻のメカニズムの解明を目指します。例えばマウスにおいては、免疫細胞により血液脳関門が破壊されていることが証明されていますので、血液脳脊髄液関門においても同様かを免疫抑制剤あるいは、抗体投与による免疫細胞の除去により明らかにします。この時に血液脳関門も同時に測定することで、2つの関門の破綻の具合が全く同じなのかどうか比較検討します。

どの程度、色素が侵入したかを調べるには、脳脊髄液を取り出して定量する必要がありますが、得られる液体はごく僅かで困難なため、写真をとり画像解析による定量法を確立しました。さらに、脳マラリアを引き起こさない原虫では、血液脳脊髄液関門は破綻しないことも確認しました。血液脳脊髄液関門の破綻の評価法を確立して、脳マラリアにおいてのみ血液脳脊髄液関門が破綻することを見出しました。脳マラリアを引き起こさない原虫を使った実験は次年度を計画していましたが当初の計画を前倒しして研究を行いました。今後は、マラリア感染後にすぐ抗マラリア薬による治療を行い、脳マラリアの発症の有無を確認するとともに、血液脳脊髄液関門の破綻がおきているかを確認します。脳マラリアによる血液脳脊髄液関門の破綻のメカニズムの解明を目指します。例えばマウスにおいては、免疫細胞により血液脳関門が破壊されていることが証明されていますので、血液脳脊髄液関門においても同様かを免疫抑制剤あるいは、抗体投与による免疫細胞の除去により明らかにします。この時に血液脳関門も同時に測定することで、2つの関門の破綻の具合が全く同じなのかどうか比較検討します。
ウラン化合物育成のための母結晶材純良化

超ウラン元素では原子番号の増加に伴いネプツニウム・プルトニウム・アメリシウム付近で5f電子の遍歴性から局在性への変化は、他の元素グループには見られない大きな特徴であり、更に、現在活発な研究が進められている重い電子状態と呼ばれる現象とも密接な関連をもつ。しかし、超ウラン元素化合物に関する研究は極めて少なく、我が国では核燃料研究を除けば皆無である。これは、高放射性であること以外に、化合物の母材となる超ウラン元素金属の調製の困難さに因る。本研究ではウラン等を用いて新しい簡便な金属調製法を開発し、ネプツニウムに適用することを目的とした。従来アクチナイド金属は高温化学プロセスにより製造されてきたが、その純度は満足できるものではない。水溶液系では金属イオンの高度な分離精製法が確立されており、水溶液から金属へ還元が室温で実現できるならば高純度金属が期待できる。アマルガムは水銀を陰極とした水溶液電解によっても得られ、古くから分析化学の分野で利用されてきた。しかし、アクチナイドの還元電位はいわゆる水銀陰極の電位の窓の外に存在する。この窓の外側では溶媒である水の分解が起こるため、これを補償できれば、電解の継続が可能となりアクチナイドのアマルガム化が可能と推察できる。本研究では陰極室と陽極室を陽イオン交換膜で隔離することによって、陰極で起こる水の分解によるH^+イオンの減少を、陽極反応で生じるH^+イオンの陰極室への輸送で補償する方式とするガラス製電解を製作した。これを用いて、ウランの還元速度を検討した結果、ウランが定量的な電解は可能であることを見出した。更に、ウランアマルガムを真空中で熱分解することによってウラン金属を調製し、ICPによる不純物分析の結果、本研究で得られたウラン金属は市販品(約99.95%)より格段に純度の高いことが判明した。
ガンマ線バーストの起源

ショートバースト継続時間の短いガンマ線バースト、ショートバーストは放射領域の速度が大きいバーストなのかもしれない。この考えのもとでいろいろな観測がどのようにみえるかを考えた。GRB021004はバーストが起きてから49秒後とかなりはやい時間に世界中の天文台にバーストが起きた位置を知らせる速報が流れたため、最初の観測がバーストが起きてから193秒後とこれまでで一番はやい時間にバーストの残光が発見され、されにその後、これまでの観測にないほど時間的に密に残光の観測が行われた。そのため、このバーストの残光の光度曲線はこれまでのバーストの残光の光度曲線にみられない特徴を持っていた。光度曲線が減光から増光に移る、再増光と、指数的に減光している光度曲線にみられる小さな時間変動である。これは最増光は観測がはやい時間に行われたためにみえてきたもので、理論的には予測されていたもの。もう小さな変動はもしこれがバースト源の周りの密度の変化によるものであれば、自然なものであるが、残光をだす領域におけるエネルギーの変化によるものであるのならば、さらに考えてる必要がある。これについてはまだ結論がでていない。
ヒトプリオン持続感染培養細胞樹立による増幅機構の解明と新たな予防・治療法の創出

プリオン病は病原体プリオンによって引き起こされる致死性の神経変性疾患であり、ヒトではクロイツフェルトヤコブ病が代表的な疾患であるが、有効な予防・治療法は存在せず、その開発が切実に求められている。これまでヒトプリオン増幅機構の解明と予防・治療法の開発に必須なヒトプリオン持続感染培養細胞の樹立は達成されていない。本研究では、ヒトプリオンが培養細胞で持続感染する際に必要な補助因子や条件を同定し、我々が開発した、高感度にプリオン活性を検出・定量できるRT-QUIC法(Real-time Quaking-induced conversion)を応用することにより、ヒトプリオン持続感染培養細胞を樹立し、ヒトプリオンの特性解析や増幅機構、さらにヒトプリオン病に真に有効な薬物を見出すためのスクリーニング等を行い、新たな予防・治療法の創出を行うことを目的とする。これまでの研究により、数種類のヒトグリオーマ細胞あるいはニューロブラストーマ細胞を入手し、その増殖特性や正常型PrPの発現レベルとPrPの配列の多型の解析を行った。その結果、ヒトグリオーマ細胞の多くがPrPを高レベルに発現していることが判明した。また増殖特性については細胞毎に大きな差が見られることも明らかになった。現在、それらの細胞にクロイツフェルトヤコブ病由来の脳乳剤を曝露し、それらが持続的にプリオンに感染するかについてウェスタンブロット法や試験管内プリオン高感度増幅法を用いた検証を行っている。数種類のヒトグリオーマ細胞あるいはニューロブラストーマ細胞を入手し、その増殖特性や正常型PrPの発現レベルとPrPの配列の多型の解析を行った。これまでの研究からプリオンの持続感染培養細胞樹立には、細胞の増殖速度を抑えることが必要であることが推測される。したがってヒトグリオーマ細胞あるいはニューロブラストーマ細胞の培養条件(血清濃度やメディウム等)を最適化する方針である。またクロイツフェルトヤコブ病由来の脳乳剤を曝露する際に、リポソームで包んだ形式で行ってみるなど感染効率が上昇することを期待できる方法を試みる予定である。プリオン検出には感度の高い試験管内プリオン高感度増幅法であるRT-QUIC法(Real-time Quaking-induced conversion)を用いることにより、ウェスタンブロット法で検出のできないレベルのプリオン感染を見逃すことのないように行う。
老化、不活動等による活性酸素産生および放射線被曝からの生体機能防御策の追求

老化促進マウスやラットを使って、不活動および老化に伴う活性酸素産生とX線照射による生体への悪影響を、マンガン・SOD投与で防止できるか、否かについて追求する。X線照射は、各種レベルの強度や照射時間等を組み合わせて、実施する。MnSODまたはそれを含まないリン酸緩衝液(PBS)を毎日投与するグループに分けて、血液、筋、脳などにおける特性を分析する。
二〇世紀東アジアをめぐる人の移動と社会統合に関する総合的研究

本研究の成果は以下のようである。(1)20世紀東アジアの人の移動は、日本帝国の形成と崩壊とともに、世界的な労働力移動と密接に絡み合っていたことを諸事例から明確にした。(2)ドイツにおける「追放」と東アジアにおける「引揚げ」は比較可能であるだけでなく、米国を媒介としてそれは強く連関していたことを明らかとした。(3)長野県飯田市の20世紀を例に見てみると、南米移民や満洲移民の送出、終戦後の引揚げと中国への残留、日中国交正常化後の残留日本人の帰国、さらにはグローバル化以降の中国帰国者、日系南米人、フィリピン人の定住化など様々な人の移動が織りなされ、相互に連関していたことを明らかとした。本科研は二〇世紀東アジアにおける人の移動の総合的研究を目指している。二〇世紀東アジアの人の移動は、帝国化、帝国崩壊、戦後秩序の再変化、冷戦、グローバル化等々に規定され、それらが密接に絡んでおり、そのメカニズムを総合的に明らかにすることが本科研の課題である。ただ、後期に採択されスケジュール調整が難しかったので、以下の4点を中心に研究遂行した。(1)本課題に関連する先行研究の批判的検討を行った。本科研に先立った共同研究の成果である拙編著(2013)『帝国以後の人の移動グローバリズムとポストコロニアリズムの交錯点』に関する書評シンポジウムがタイムリーな機会となったが、そこで人の移動の経路依存性、その経路としてのポストコロニアリズムとグローバリズムの連関が再確認された。同時に、マクロな視点を主としつつ個人のライフヒストリーを重視する視点の課題を明確にする必要性が確認された。(2)2002年以来継続的にフィールドとしている歴史的なグローカルシティである長野県飯田市での調査をインテンシブに行った。まず、外国籍市民へのアンケート調査、ついで日本人市民へのアンケート調査、継続的にエスニックコミュニティやその支援者へのロングインタビューを行い、飯田における戦前の満洲移民から戦後の引揚げ、日中間の国交正常化後の帰国者の定住化、ブラジル人他の定住化の歴史と現状からその可能性を明らかとした。これまでワークショップ他での報告を数回行っており、報告書・単行本の刊行が望まれる。(3)本研究チームは日本帝国の崩壊によって生じた戦後の引揚げや送還といった大規模な人の移動研究を基点としている。その点では、前著を含めて少なからず成果を出している。しかし、それは世界史的にユニークなものなのかという問題意識から、帝国崩壊後の人の移動(引揚げ・送還・追放)の西欧と東アジアにおける国際比較研究に着手した。本科研は二〇世紀東アジアにおける人の移動の総合的研究を目指し、多くのワークショップ・研究会等を開催した。加えて研究代表者の蘭はアメリカと中国に招待されて研究報告を行う等、非常に充実した年度となった。(1)飯田調査は外国籍市民と日本人市民へのアンケート調査という二つを一本化したデータベースを構築した。研究班のワークショップ(2014年9月)を開催し、7本の研究報告を行った。飯田市でも2回の研究報告会を開催した。ポイントは、飯田市におけるグローバル性の長い歴史とそこには「グローカル人材」とも呼べる人材が活躍しており、伝統的地方都市における多文化共生の可能性について示唆を与えた。(2)引揚げの国際比較班は定期的に研究会を開催した。その結果、国民国家の伝統が長いヨーロッパでは民族的マイノリティ問題の歴史が長く、19世紀から民族的マイノリティの自主的強制的移動がつきものであり、第二次世界大戦後もかなり多数の人びと(民族的マイノリティ)の移動(追放・引揚げ)が生じたことはよく知られている。他方で、国民国家の歴史が浅い東アジアでは、第二次世界大戦後の新秩序の構築に伴って大量の引揚げ・送還が生じたことが明らかになった。また、その両方の間に旧ソ連邦が介在しており、ヨーロッパにおけるソ連の積極性と東アジア(満洲・朝鮮北部・樺太)におけるその消極性が対照的であった。(3)環太平洋満洲班は、二日間にわたるワークショップ(2014年12月)を開催した。これは太平洋を挟んだ人、物、知の移動についての研究をはっきりと意識した試みのワークショップであったが、このフレームの可能性を確信させるものとなった。続いて(4)満洲班のワークショップを2015年2月に開催したが、「満洲」というフレームの意味の重要性と、ヨーロッパからの視点のもつ重要性、人とともに建築等を通しての知の移動の重要性が再確認された。本研究は研究課題を遂行するために6つの下位研究チームがそれぞれの具体的な研究課題を設定して研究活動を行っているが、本年は以下のような研究の進展が見られた。(a)飯田調査班は、長野県飯田市における多文化共生の実態を「グローカルシティ飯田の挑戦」という中間報告書の作成途上である。2016年夏までには刊行予定である。その序論論文を福本・蘭(2015)が執筆した。また、蘭(2016)は飯田市における中国帰国者の生活実態と中国との越境するネットワークを過去40年の変化から明らかにした。(b)環太平洋班は、スイスのチューリッヒ大学のダズンベリー教授主催のアジアの帝国主義比較研究国際ワークショップに5名が参加し蘭他が報告した。「大日本帝国」をめぐる植民地主義を西欧帝国との比較する視点を整理し、今後の研究枠組みを整理した。

(c)引揚げの国際比較班は集中的なワークショップによって、朝鮮戦争、ベトナム戦争、アンゴラ戦争を視野に入れることによって、第二次世界大戦直後の日独仏の引揚げ・追放・送還の比較研究というこれまでの本研究班の研究を豊かにする視点が共有された。(d)満洲班は、これまでの満洲研究を乗り越えるために、『満洲の成立』を出発点とし、そこでの生態学的な視点、テクノロジーの視点を導入し、人の移動のみでなくテクノロジーや知の移動・循環が社会変動にもたらされるものを研究するという視点を共通枠組みとすることを数度のワークショップでの討論で獲得した。(e)長い七〇年代班と沖縄班は、数度の研究会・ワークショップから、60年代70年代のベ平連に代表される社会運動が帝国崩壊前後の人の移動と定着に伴って生じた諸問題が社会問題として取り上げられ、市民による社会運動として展開されていく潮流を、その担い手からの聞き取りや市民活動の展開を追うことで共通認識を得、次の展開を見通せた。本研究プロジェクトは、総体としては順調に進んでいるが、予想以上に展開している部分と、予定よりも作業がやや遅れがちの部分がある。具体的には以下のようである。たとえば、(b)環太平洋班は、スイスで国際ワークショップや米国でのワークショップに招待され、国際的ネットワーク構築は予想をはるかに超えて展開している。そこでの研究もアジアと北米、アジアと西欧との比較研究、しかも人の移動だけでなく、モノ・知識・システムの移動に関する研究が企画されており、その展開はグローバルなものとなっている。また、(c)引揚げの国際比較班は、当初の予定をはるかに超えたものとなっており、多様な帝国の崩壊と引揚げに関する国際比較研究を可能としている。(d)満洲班の研究は、近代満洲の成立と人、もの、知識、システムの移動の関連性を追っており、人の移動という単一の尺度からより多元的な尺度による研究へと展開し、今後の中国との共同研究を視野に入れて、現地フィールドワークを具体化しつつある。それに、(e)長い七〇年代班も帝国崩壊と人の移動後の定住化がどのように進められたかという視点のみならず、戦後の市民運動(なかでもベ平連)を契機として、地域社会における身近な社会問題を運動の対象としていったことが、本研究会の企画や関連研究会から明らかとなった。たとえば、在日朝鮮人と地域社会の協同や革新自治体における取組がこれらと密接な関連をもっていたことが明らかとなった。(a)他方で、飯田調査は中間報告書の完成が予定よりずれ込んでおり、確実に研究成果は提出しているものの予定されたスケジュール通りには進んでいない。以上のように、総体として見るとおおむね順調に進んでいると言えよう。本研究は課題を遂行するために5つの課題に細分化して研究をすすめているが、今年度は以下のような進展が見られた。(a)飯田調査班は長野県飯田市におけるアンケート調査報告の中間報告書を『グローカルシティ飯田における多文化共生に関する現状と意識』を2016年12月に刊行したことが大きな成果である。これは外国人アンケートと日本人アンケートの双方を分析した100頁の報告書で、リーマンショック後の地方都市における外国人および日本人の生活実態と意識を明らかとした貴重な成果となっている。2017年秋にはこの報告書に基づいた分析編を刊行予定であり、17年度中に一般図書刊行を目指していきたい。(b)引揚げの国際比較班は、ワークショップを重ねていよいよ研究の最終段階となっている。