hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グリーンランド氷床コアに含まれる水溶性エアロゾルを用いた人為的気温変動の解読

深さ3.5mの積雪壁を観察して、2014年夏から2015年春までの化学成分の変遷を把握した。深さ3.5mまで掘り下げても1年前の雪を採取できないことは、南極氷床ドーム、グリーンランド氷床ドームにおいて、この地域だけである。涵養量などの地域性を活かした研究を推進していくための基本的な化学データを公表した。平成27年度はグリーンランド南東部ドーム(頂上)において掘削に成功し、かつ氷を無事に輸送することができた。このプロジェクトにとって、最難関の課題を達成できた。また、アイスコアが掘削されて1年以内に2本の論文が受理され、サイエンスの面でも研究はおおむね順調に進展している。申請者らはH27年度にグリーンランド南東部で90mのアイスコアの採取に成功した。また、アイスコアを無事に低温研まで輸送することができた。H28年度はアイスコアの基本的な物理的・化学的な分析を実施し、密度・安定同位体比などのいわゆるアイスコア基本分析をほぼ終了した。物理的解析に関しては、いわゆるバルク密度とよばれるコアセクションごとに体積と重さを計測する手法とX線を用いた1mm空間分解能の密度を測定し、両者の測定は誤算の範囲内で一致した。このアイスコアの密度は高密度領域で他のコアに比べて柔らかい(圧密しやすい)ということが明らかとなり、極地研や防災科研で行われているコアの電気的性質やCT画像と比較して、物理基本論文として国際誌に論文として公表した。化学的分析に関しては、基本となる水の安定同位体比とイオン濃度分析を低温研で実施した。水の同位体比プロファイルは同位体モデルと呼ばれる大気-海洋モデルや再解析データに水循環における同位体分別を組み込んだモデルによる同地域のプロファイルときわめてプロファイルが一致し、アイスコアの新しい年代推定法を確立した。イオン濃度に関しては、氷床ドーム(頂上)の中で有数の高涵養量地域であることが、積雪堆積後のイオン性物質の変質をきわめて抑制しており、イオン性物質の変遷を解読するうえで良質なアイスコアであることが分かった。特に変質を受けやすい硝酸イオンについて、産業革命によるNOx放出が極大をむかえた1960-70年以降もアイスコア中硝酸イオンフラックスが減少傾向を示していないことを明らかにした。解析しているアイスコアはこれまでグリーンランドで掘削されていない地域で得られたものであり、高精度の年代のもと高時間分解能な古環境情報を解読できる優れたコアであることを明らかにした。とくに、従来になかった同位体比モデルを利用した月単位の年代決定法の確立、氷床ドームアイスコアからは正確な復元が不可能であったとされてきた硝酸エアロゾルの経年変動を可能にするの中でオンリーワン的なコアであることが特筆すべき点である。また、日本国内の独創的な分析をされている方々との共同研究を推進しており、得られる成果の新規性・独創性は極めて高くなると考えている。H29年度はこういった共同研究からの応用解析的な成果の創出を見込んでる。申請者らはH27年度にグリーンランド南東部で90mのアイスコアの採取に成功し、アイスコアを無事に日本に輸入した。H28、29年度にはアイスコアの物理的・化学的な分析を実施した。
多言語地域における言語教育カリキュラムの開発-日越地域共同研究-

本研究では、授業と学びの場を共有する「カリキュラム実践」研究(佐藤学『カリキュラムの批評』世織書房、1996)という立場に立ち、多言語地域である沖縄、東京新宿区、ベトナム北部山岳地域の小学校で相互に提案授業を行い、多言語社会を豊かに切り拓く言語教育カリキュラム開発の基本的視点を実践的に提案した。この共同研究を通し、沖縄では、共通語との関わりのもとに地域の「伝統的な言語文化」を学ぶ『沖縄発・「伝統的な言語文化」の学びの創造』という冊子を作成し、広く配布した。またベトナムでは、今日の教育改革で議論されている「子ども中心主義」について、方法論として導入するのではなく、少数民族の子どもたちの尊厳を大切にするという教育思想からとらえることの重要性を明らかにした。多言語地域である沖縄とベトナム北部山岳少数民族地域との地域共同研究により、多言語社会を豊かに切り拓く言語教育カリキュラム開発の基本的視点と構想を実践的に提案する。その際、小学校における授業を共有し、授業研究会を中核に据え、研究を進める。多言語地域における言語教育カリキュラムの開発にあたり、本年度は第1回目研究会を沖縄で、第2回研究会をベトナム・タイグェン省で行った。第1回研究会においては、地域語文化の伝承を目標とし、沖縄古典文学『おもろそうし』より日の出の風景を表現した歌謡を教材とした単元「あけもどろの花」を開発し(小学校6年生対象)、研究授業を行うとともにベトナム人研究者を交えて授業研究会を行った。そこで、「群読」ということばの響きとイメージの豊かさを一体として学ぶ方法論について、ベトナム人研究者より積極的な評価を受けるとともに、地域語と現代共通語とをいかに関連づけ、メタ言語意識を育むべきか、討議を行った。第2回研究会では、タイグェン師範大学の講義「ベトナム語教授法(少数民族小学生にいかに共通語であるベトナム語を教えるかをテーマとする)、「民族伝承文学」(少数民族の学生自身が、自らの民族の伝承文学について研究したことを発表する)および少数民族地域における小学校1年生を対象とした「ベトナム語」の授業を参観し、研究会を持った。前者の大学における講義は、学習者主体の工夫に満ちたものであったことを確認しあった。。後者の小学校の授業については、教具の工夫が見られる一方、学習者の母語の背景を十分に配慮しない一斉注入式の授業の問題点について協議した。今年度は、言語教育カリキュラム開発の土台として、(1)地域語を教材とする単元を実際に開発し、(2)地域語文化伝承のための授業方法論に関する共通認識を形成するとともに、(3)多言語地域を生きるためにメタ言語意識の育成が重要であり、今後の課題とすることを確認しあった。多言語地域における言語教育カリキュラムの開発にあたり、本年度は第3回研究会を東京都大久保小学校で、第4回研究会をベトナム中部のダラットで行った。第3回研究会においては、西岡尚也が「日本における言語地図と異文化理解・多言語教育の状況」について報告し、ベトナム人研究者と日本における多言語教育の課題について意見交換を行った。つぎに言諾的少数者が通う日本語国際学級の日本語の授業をベトナム人研究者とともに参観し、授業研究会を行った。学習者が主役の授業観そのものがベトナム人研究者にとっては新鮮であったようで、「母語使用法」「物や動作を使う方法」「パターン習得法」「コミュニケーション環境創造法」等の表現でこの授業を積極的に評価していた。これらはカリキュラム開発の上で重要な観点となるであろう。なおベトナム人研究者に、この授業に関する考察を文章化してもらい、中間報告書に掲載した。ここで討議された内容・観点を土台とし、来年度はベトナム・タイグェン省少数民族地域にあるクックドゥオン小学校で実験授業を行ってもらい、カリキュラム開発に向けた実践を積み上げていく予定である。これまでは比較的先進的な取り組みをしているベトナム北部をフィールドとしていたが、ベトナムの言語教育の現況をより正確に認識するために中部のダラットを訪問した。まず少数民族の幹部候補生が通う民族寄宿学校を訪問し、少数民族学生の学力問題等の課題についてインタビュー調査を行い、言語問題を契機として学校をやめていく学生がいることなどの問題の存在を確認した。つぎに少数民族出身の教師によるターヌン小学校におけるベトナム語の授業を参観し、未だ教師主導型の授業が一般的であり、少数民族の子どもたちが授業についていけない状況があることが確認された。以上をもとに中間報告書を作成し、村上呂里「多言語多文化教育を切り拓く『ことばの学力』論」、西岡尚也「『内なる国際化』がすすみ日本社会と識字教育」の論考を掲載した。

本年度は、計2回日越共同授業研究会を開催し、具体的な「授業」という場を共有し、共同で授業研究を行う中で、多言語地域における言語教育カリキュラム開発に関わる視点を明らかにしてきた。第1回目は、9月14日、琉球大学教育学部附属小学校「国語」の授業(宮城信夫教諭・有銘祐子教諭)をベトナム人研究者および小学校教員とともに参観し、その後授業研究会を行った。第2回目は、2009年12月28・29日の二日間、ベトナムタイグェン省ボーニャイ郡クックドゥオン小学校にて、(1)琉球大学教育学部西岡尚也教授による「世界地図」を教材とした多文化理解学習、(2)クックドゥオン小学校Dang Thi Thao教諭による少数民族生徒に対する「ベトナム語」の授業、(3)Dinh Thi Minh Hoa教諭の少数民族の文化理解を目的とした「地理」の授業、(4)新宿区立大久保小学校善元幸夫教諭による「太陽と山に住む人たち」をテーマとした授業、この4つの提案授業を参観し合い、共同授業研究会を行った。この2回の日越共同授業研究会を通して、(1)ベトナムでは未だ一般的な伝達注入式授業が主流であるが、少数民族の児童の尊厳を大切にしていくためには学習者を主体に据えた対話型授業への転換していくことが根幹となること、(2)マイノリティの学習者の母語を教授言語とするバイリンガル教育の意義として、親の文化の尊厳を守ることによる学習者の自尊感情の育成を根源に据えること、(3)学習者の思いや生活を表現する作文を学習材とし、そこからカリキュラムを組み換えていく対話生成型カリキュラム編成力を教員の実践力に位置づけていくこと等、言語教育カリキュラム開発の基本的視点を明らかにした。なお、この時の授業および授業研究会に関する感想として、Mguen Thi Nhung「桜の国で感じたこと」(ベトナムタイグェン省の地方新聞「タイグェン新聞」2009年11月7日付発表)、Tran Thi Loan校長「琉球大学附属小学校についての私の印象」(書き下ろし)を発表している(いずれも日本語訳が、平成19年度22年度科学研究費補助金研究成果中間報告書『多言語地域における言語教育カリキュラム開発-日越地域共同研究-』(多文化共生言語教育研究会、2010年3月)に掲載)。また現在、沖縄地域の言語教育カリキュラム開発のために、地域言語文化の系統的学習の単元構想を示す副読本を作成中である。2010年9月8日、ベトナム国タイグェン省ボーニャイ郡クックドゥオン小学校にて、善元幸夫「太陽と山に暮らす人びと第2回」、西岡尚也「世界の食べ物」の提案授業と授業研究会を行った。その中で、少数民族地域における「子ども中心主義」とは、単に生徒が主体的に活動するという意味ではなく、根幹に子ども達の自尊感情を育てるを据えなければならないことを確認し合った。2011年3月1日には沖縄でシンポジウムを行い、日本側/「僻地の小学校における授業研究会で大切にしたいこと離島の小学校での実践をもとに」(山口剛史)、ベトナム側/「ベトナム教育改革の現況と課題(Dao Thuy Nguyen)の報告を行い、研究協議を行った。
多汚染因子削減のための動学CGEモデルの作成と政策応用-中国を例として-

本研究は、中国を対象とし、CGEモデルを用いてCO_2をはじめ多汚染物質削減の政策シミュレーション分析を行い、環境政策が中国経済・社会及び環境へもたらす直接・間接的効果を具体的な数値で評価し、中国にとって持続可能な発展のための対策は何かを探ることが研究目的である。当該年度において、先行研究のサーベイを行い、中国の政策分析に適したCGEモデルの構築を試みた。そして実際の政策応用のためのデータベース(中国環境社会会計表・ESAM)の作成を行った。中国経済の取引状況、環境状況(汚染物の発生・処理・排出)及び排汚費の状況をひとつの表に中で系統的、包括的に記述することはCGEモデルの基礎データとしてだけでなく、中国の経済と環境の現状を理解するにも一定の意義がある。政策シミュレーションにおいては、既存税制、クリーン税制、環境税の新規導入などいくつかのシナリオを設定し、各シナリオの比較分析を行った。ヨーロッパ諸国では、最初から高い環境税を導入している国はいくつもあるが、中国において現時点で高い環境税の導入は経済への影響が大きいだけでなく、実際の政策施行は受け入れ難く非現実的であるといえよう。中国の既存税制は環境にやさしいように設定されているとは言えない。新し環境税の導入の前に、まず環境にやさしい税制改革、つまりクリーン税制の検討・導入が、新しい増税がなくても環境に良い結果をもたらすことが可能である。先行研究によると、環境税などの政策は貧困層ほどに大きな影響を与え、貧富格差の拡大につながるといわれている。環境と経済との関係だけではなく、貧困との関係も取り入れた分析を今後の課題としたい。本研究のテーマは「多汚染因子削減のための動学CGEモデルの作成と政策応用-中国を例として-」である。研究期間は平成18年度から平成19年度になっている。平成18年度は研究の準備段階に当たる。その中間研究の概要を述べる(1)先行研究のサーベイを行う。関係図書・資料の購入・収集を行い、先行研究のサーベイを行った。その成果の一つとして、論文「中国経済環境モデリングに関する研究」(静岡大学『経済研究』11巻4号、2007年2月)をまとめた。(2)モデルの構築CO2等汚染物質の排出削減のための動学CGEモデルの構築を行う。その際、ボトムアップ型MARKALモデルをトップダウン型CGEモデルに統合させることを試みた。したし、次の(3)で述べるように、短期間内のデータ入手の困難のため、当面MARKALモデルの取り入れを見送る可能性がある。(3)データベースの作成中国動学環境CGEモデルによる実証分析には、環境汚染因子の排出量データ(部門別)、また基準均衡に必要な各種経済データや各種変数の成長率のデータ及び代替弾力性など多種多様なデータを集める必要がある。平成18年度は中国2002年産業連関表の入手をはじめ、その他のデータを実際中国に行き収集・調査を行ったり、または先行研究の結果を引用したり様々な工夫をしながらデータの収集を行った。その際に、MARKALモデルに必要なデータ(詳細な技術のデータ等)は時間をかけて集めなければならないと知らされ、現時点では当初予定していたすべてのデータを入手できていない。平成19年度の最初の段階においても引き続きデータの収集を行う予定である。(4)社会会計表(SAM表)の作成各種ソースから収集したデータ(上記(3))は整合性を欠く場合が多い。実証分析ができるように、データの整合性を調整しながら中国最新の社会会計表の作成を行う。現在進行中である。
グロビン遺伝子LCR結合因子によるクロマチン構造調節機構の解析

グロビン遺伝子のLCRは、染色体構造を赤血球特異的に活性化するという点でユニークな調節領域であり、クロマチン構造と転写調節の共役を解析する上で格好のモデルとなる。LCRにはMafなどの転写因子の結合配列が高頻度で存在する。前年度までの研究により見いだされた転写因子Bachファミリーは、Mafとヘテロ二量体を形成しLCRに結合する。本研究では、LCRの機能発現におけるBachファミリーの役割を細胞レベルならびに個体レベルで明らかにするとともに、その機能機構を生化学的に解明することを目的とした。Bachは、クロマチン構造への関与が考えられるGAGA因子など一連の転写因子と共通の構造(BTB/POZ領域)を有する点に特色があることから、BTBドメインの役割に特に注目して解析を行い、以下の成果を上げることができた。(1)Bach1はそのBTB領域を介して多量体を形成する。このような多量体とLCR DNAとの相互作用の結果作り出される複合体を、原子間力顕微鏡(AFM)を用いて定量的に可視化することに成功した。(2)相同遺伝子組換え法を用いてBach1ならびにBach2遺伝子を欠損するマウスを作成することを試み、Bach1に関してはヘテロ変異マウスを得ることに成功した。(3)BTB領域に相互作用する蛋白質cDNAを、酵母中での蛋白質相互作用を利用して検索し、新規BTB因子Fob(Friend of Bach)を見いだした。(4)抗体重鎖遺伝子(IgH)のLCRに結合するB細胞特異的因子が、Bach2であることを見いだした。
跳躍能力の評価方法におけるバウンディングの提案

本研究では、指導現場で活用できるフィールドテスト種目の提言という観点から簡易的に測定ができる立三段跳・立五段跳に着目し、大学陸上競技者と小学生を対象に跳躍能力の評価方法としてバウンディング能力の有効性を検証した。その結果、大学陸上競技選手だけではなく、小学生においてもバウンディング能力は跳躍能力の有効な指標になることが明らかになった。さらに、疾走能力とも関係のあるテスト項目であった。本研究では、指導現場で活用できるフィールドテスト種目の提言という観点から「立三段跳・立五段跳」に着目し、陸上競技者におけるバウンディング能力の有効性や測定方法の検討を行った。また、陸上競技選手だけではなく、小学生も対象にして、疾走能力と跳躍能力の関係も明らかにし、子ども達の走能力・跳能力の改善策の一助となると考えた。本年度の課題は「バウンディング能力の発達」であった。本課題では、子どものバウンディング能力に差異が存在するのだろうか?という課題を検証するために小学生を対象に測定を実施した。研究の進捗状況として、H25年8月に千葉県内の小学生46年生の男子136名、女子85名を対象に実験が終了した。当初の予定より対象者が多くなったため、有益なデータを得ることができた。測定種目は、機器購入(マルチジャンプテスタ・スピードトラップ)により測定が可能となったRJ(リバウンドジャンプ)、CMJ(カウンタームーブメントジャンプ)、垂直とび、50m走、その他の項目として、身長、体重、ソフトトボール投げ、握力を測定した。測定終了後、協力いただいた小学校校長、担当教員、保護者に結果を基にアドバイスをした個人別返却シートを配布し、大変好評を得た。現在、すべての被験者のデータ入力が終了し統計的手法を用いて仮説の検証および競技力や測定種目間での関連性を検討している。また、本年度もH24年度に実施した大学生を対象とした測定を行うことが可能であった。その結果、被験者数が増えた有益なデータを取ることが出来た。本研究では、現場で活用できるコントロールテスト種目の提言という観点から「立三段跳・立五段跳」に着目し、陸上競技者におけるバウンディング能力の有効性や測定方法の検討を行った。また、陸上競技選手だけではなく、児童生徒も対象にして、疾走能力と跳躍能力の関係も明らかにし、子ども達の走能力・跳能力の改善策の一助となると考えた。本年度の課題は「跳躍能力におけるバウンディングの位置付け」であった。本課題では、大学の陸上競技選手たちを対象として、測定方法が確立されている垂直とびや立幅跳やRJなどの跳躍能力とバウンディング(立三段、立五段)の関連性について検討進めた。また、本研究では、単に跳躍能力の評価だけではなく、新体力テストの運動能力テストの種目である50m走や立幅跳やハンドボール投げなどの項目との関連も検証する予定です。本課題では、陸上競技選手を対象とした「バウンディング能力と跳躍能力には関連がある」という仮説を設定しその検証を試みた。なお、陸上競技選手を対象とするのは立三段跳や立五段跳の動作習得が完成されているためその評価方法の妥当性が示されると考えられる。研究の進捗状況として、H24年11月に大学陸上競技選手(短距離・障害・跳躍・投擲・混成)男子50名を対象に実験が終了した。測定種目は、機器購入(マルチジャンプテスタ・スピードトラップ)により測定が可能となったRJ(リバウンドジャンプ)、CMJ(カウンタームーブメントジャンプ)、垂直とび、30m走、50m走、その他の項目として立幅跳、立三段跳、立五段跳、立十段跳、ハンドボール投げ、メディシンボール投げ、無酸素パワーテストを測定した。本研究では、大学陸上競技選手だけではなく、児童生徒も対象にして、跳躍能力におけるバウンディングの位置づけを検討した。過去2年間で、実験計画よりも多い被験者の確保ができ、大学陸上競技選手や小学生に対し、ラボラトリーテストとして存在しているRJ(リバウンドジャンプ)、CMJ(カウンタームーブメントジャンプ)とバウンディング能力の関連性を検証し、特に立五段跳においては、競技力との関連を見ることができる指標であることが明らかになった。さらに小学生においては、30m走と立五段跳の間に有意な関連が認められ、従来から跳躍能力を示すために用いられていた指標よりも簡易的な方法で実施できる指標として提案することができた。最終年度では、立五段跳の測定方法の妥当性を検証するために、測定距離の最高値はどのくらいの回数で出現するのか?また、0歩目から1歩目の脚について(利き脚など)も実施方法を変えることによって差が見られるのか?など、実験的に立五段跳を実施した。その結果から測定方法として、測定を実施する回数や実施方法のマニュアル化を検討している。本年度は、データを収集し、現在、分析作業を進めている。

本結果をもとに、跳躍能力を評価するための「立五段跳」の測定方法を広く伝えることが可能となる。さらに、興味深い結果は、このバウンディングは小学生に対しては、疾走能力を高める運動内容としての可能性も大いに考えられる点であった。今後は、本結果を特に小学校の学校現場へ発信できるように研究を進めていきたい。スポーツ科学2年目の計画していた実験は終了し、現在はデータ分析の段階にある。購入した機器を最大限に活用し、順調に測定が終えることができた。小学校から全面的な協力をいただくことができたので、小学生の実験対象者が当初の予定より多くなり、有益なデータを得ることもできた。そして、学校やご家庭へ、実験結果に基づくアドバイスを早急にフィードバックすることができ、双方から大変高い評価を頂いた。また、初年度に実施した大学生を対象とした測定についても、本年度も実施することができ、こちらも被験者数を増やすことが可能となった。こちらについては、学会において発表をすることが出来た。改善点を上げるとするならば、小学生のデータが多く取れ、当初の目的を達成できたので、小学校低学年や中学生のデータが不足している点であるが、本研究成果だけでも十分な研究資源が確保できたと思われる。初年度計画していた実験は終了し、現在はデータの分析の段階にある。なお、実験対象者が当初の予定50名より多くなり、有益なデータを得ることもできた。自己点検の中で、改善点を上げるとするならば、データ分析を早々に行い、データを学会発表などで用いて、中間報告することができればとさらに良い評価ができると思われた。大学陸上競技者のデータから立三段跳や立五段跳などのバウンディングの有効性を示すことが出来た。今後は研究論文の着手に取り組みたいと思う。また、小学生を対象者とした研究課題は、体力テストとの関連性も踏まえ、分析を進めていきたい。その理由として、学校やご家庭へのフィードバックデータにおいて、バウンディング能力が、子どもの走能力などに大きな貢献をすることも考えられるからである。今後としては、従来から跳躍能力として評価されるRJ指数などとの関連性を明らかにし、バウンディング能力の特徴を明らかにしたいと考えている。さらに、バウンディングの測定方法などのマニュアルを作成し、学校現場へ発信できるように研究を進めていきたい。次年度の研究課題は「立三段跳・立五段跳の測定方法とトレーニングの指針について」である。これまでの課題において、陸上競技において「立三段跳・「立五段跳」が有効な測定種目であるという点を示すことができた。本実験では、測定方法の妥当性を検討したいと考えている。通常、測定を行う際に最高値を取り扱うという方法は、一般的である。しかしながら、測定距離の最高値はどのくらいの回数で出現するのか?また、0歩目から1歩目の脚について(利き脚など)も実施方法を変えることによって差が見られるのか?など、実験的に立三段跳と立五段跳を行い、その成果を検証していきたいと考えている。
沖縄における地域高齢者の伝統的地域支援ネットワークに関する研究

高齢者は身体・精神および心理社会学的にもストレスフルな環境下にある.そこで本研究は,地域支援事業に参加する地域高齢者の精神健康と唾液中ストレス関連指標との関連から検討を行い,地域高齢者の生きがい感について検討を行った。その結果,地域後期高齢者の社会的健康度の維持・向上を図る上で、身体的・社会的・精神的側面から統合的アプローチの取り組みの必要性が示唆された。地域高齢者の地域支援ネットワークのありかたを探る調査研究の一環として,沖縄県中部に位置する西原町において,地域高齢者の健康増進と社会参加促進を目的として実施している「いいあんべ一共生事業」の参加者を対象にフィールド面接調査を実施した。分析は芳賀らが我が国の高齢者を対象に開発したQOL質問表のほか,生活活動力,健康満足感,人的サポート満足感,経済的満足感,精神的健康,精神的活力の6項目について,日常生活健康行動及び精神健康指標のうち精神的自立性,タイプA行動パターンとの関連について検討した。解析結果から,睡眠状況との関連では,睡眠状況が良好な者ほど健康満足感,人的サポート満足感,経済的満足感は有意に高値であった。共生事業の参加年数との関連では,参加年数とQOL総得点,健康満足感,人的サポート満足感及び精神的健康と有意な関連を示した。日常生活健康行動との関連では,食生活は経済的満足感と,規則正しい生活は人的サポート満足感と,地域活動は生活活動力と有意な関連を示し,健康行動の良好な者ではいずれのQOL得点も高値であった。精神的自立性との関連では,QOL総得点,健康満足感,精神的活力で有意な正の相関を認め,自立性得点が高くなるにともないQOL得点も高値を示した。以上の結果より,地域在住の共生事業参加高齢者は,事業参加による人的交流や健康教育に関する啓蒙・実践的取り組み,レクリエーションなどのプログラム内が地域高齢者の社会参加やQOLの維持・向上に重要な役割を果たしている可能性が示された。現在,同時に実施したストレスを測る身体生理学的指標である唾液中free-MHPG及びIgAの分析を行っており,これらストレスマーカによる客観的知見と併せて総合的に検討を行うべく準備を進めている。得られた知見は,次年度「心身医学」「民族衛生」などの学会誌に投稿予定である。西原町25地区から無作為抽出した6地区、65歳以上の共生事業参加者のうち、調査協力の得られた73名(男21名、女54名)を分析対象に、唾液中free-MHPG及びs-IgAのストレス関連指標とQOLスケール(芳賀ら)、自立性尺度(鈴木ら)とあわせて沖縄の伝統的祭事・行事への参加状況との関連から検討した。分析は唾液中free-MHPG、唾液中s-IgAともに中央値で2分割し、上位群を高群、下位群を低群とし比較検討した。その結果、QOL総得点(p<.001)、下位領域の健康満足感(p<.001)、精神的活力(p<.05)のいずれにおいてもMHPG低群がMHPG高群に比べ有意に高かった。なかでも、下位領域の健康満足感では、健康良好感(p<.05)、気分良好感(p<.05)、体調良好感(p<.05)の3項目いずれもMHPG低群がMHPG高群に比べ高値を示した。IgA2群とQOLとの比較では、下位領域の「精神的活力」で有意差を認め(p<0.01)、IgA低群で高値を示した。高齢者の自立性に関する意識では、「人生の目的意識」でIgA低群が高い傾向を示した(p<0.1)。沖縄の伝統的側面では、日課に仏壇を拝む者(p<0.05)、伝統行事への参加する者(p<0.1)、いずれにおいてもIgA低群で高い割合を示した。本結果から精神的活力や人生の目的意識が高齢者のQOLに影響することが示唆され、また沖縄の伝統的精神風土が高齢者の生きがい感に寄与していることが推察された。得られた知見は,学会誌に投稿すべく準備中である。沖縄における地域高齢者の伝統的地域支援ネットワークに関する研究の一環として,とくに80歳以上高齢者のスピリチュアリティに焦点をあて,主観的幸福感や地域活動及び地域の伝統行事への関与などとの関連から検討を行った。対象は沖縄県南部に位置するN町25地区のうち,伝統的地域特性を有するA地区と地区外からの居住者の多いB地区を対象地域とし,調査協力の得られた48名(男18名,女30名)について,平成21年9月から平成22年2月の間に訪問面接調査を実施した。調査は半構成的面接により行い,基本属性のほか,高齢者用スピリチュアリティ健康尺度,WHO(世界保健機関)が開発したSubjective Well-Being Inventory(以下SUBI)および地域の祭事や行事とのかかわり状況などについて聞き取りを行った。分析は,スピリチュアリティ尺度得点を中央値でSP低群,SP高群に群分けし,比較検討した。

その結果,平均年齢はSP低群に比べSP高群で有意に高く,家族構成ではSP低群は同居の者が,SP高群は独居者の占める割合が高かった。SUBIとの関連では,「心の健康度総得点」およびSUBI下位領域の「人生に対する前向きの気持ち」「達成感」「至福感」「社会的な支え」で有意差を認め,いずれもSP高群で有意に高かった。伝統的行事に参加しない者の割合は,SP低群に比べSP高群で有意に高かった。本調査結果から,加齢に伴いスピリチュアリティも高まること,また独居者や伝統的行事に参加しない者でスピリチュアリティも高かったことから,スピリチュアリティは孤独や寂寥感など老いのプロセスに伴う心理社会的受容に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。さらに,スピリチュアリティは高齢者個々の精神生活全般に影響し,生きる意味や目的,活力,社会的紐帯といった自己の内面性に深く関与する可能性が示唆された。
高度侵襲下の腸粘膜防御能の破綻とその管理法の確立

外傷や外科手術後などの侵襲下の病態へのbacterial translocationの関与が想定されているが、待機的な消化器手術後の腸粘膜integrityの変化やその機序とその管理法に関しては、必ずしも明らかでない。そこで、本研究では、1)腸粘膜を採取せずに、血中濃度の測定により腸粘膜integrityを反映するとされる血中diamineoxidase(DAO)活性測定法に関して健常人および臨床例を用いた基礎的検討を行い、2)その結果に基づき通常の消化器手術後症例を用いて血中のDAO活性・エンドトキシン濃度・炎症性サイトカイン濃度を測定し、侵襲反応が強く血中IL-6濃度、エンドトキシン濃度が上昇する症例ではDAO活性が低下する結果を得た。外科侵襲反応の発症機序に関するgut hypothesisは、bacterial translocationによって侵襲反応が引き起こされるとする仮説である。しかし我々はin vitroの検討により、3)IL-6は腸粘膜上皮細胞へ直接作用してDAO活性を低下させ、かつbacterial translocationを促進すること、すなわち侵襲反応が腸粘膜integrityを低下させる現象を見い出した。また、外科侵襲下で障害された腸粘膜防御機構の管理法として4)経腸栄養法(EN)は高カロリー輸液(TPN)に比して低下した腸粘膜integrityの回復を促進することを臨床例で明らかにし、さらに5)経腸栄養基質の基礎検討として(1)食餌性核酸欠乏はマウス好中球機能を抑制し、(2)ω3系多価不飽和脂肪酸は腸粘膜細胞の透過性を変える結果を見い出し、それらに関しては現在引き続き詳細な検討を行っている。侵襲動物に及ぼす抗lL-12抗体の効果およびエンドトキシン刺激下の培養腸細胞からのサイトカイン分泌とその腸細胞への効果に関しては、現在検討中である。臨床例では、ヘパリン刺激後の血中ジアミンオキシダーゼ(DAO)活性の測定を行い、腸粘膜integrityと血中サイトカイン(IL-6)との負の相関を認め、現在報告準備中である。また、術後早期の外科栄養法として高カロリー輸液と経腸栄養の比較を行った結果では、経腸栄養法が腸粘膜integrityを改善する結果を得、現在報告準備中である。腸粘膜の極性を持った培養細胞Caco2を用いたin vitro実験では、基礎実験がほぼ完了し、超微形態学の観察が可能となり、また、非侵襲の大腸菌を用いたin vitroでのbacterial translocationの測定が可能となり、現在実験を続行中である。現時点では、培地中のIL-6がdirectに腸粘膜DAO活性の低下を生じ、かつ腸粘膜permeabilityの亢進を生じるという臨床結果をサポートする結果を見い出し、さらにその機序の検討を行っている。外科手術後にはpostheparin plasma diamineoxidase(PHD)活性で見た腸粘膜integrityが低下し、その低下は血中炎症性サイトカインのIL-6濃度や侵襲程度と逆相関するという前年度までの臨床結果を踏まえて、その機序の検討やbacterial translocation防止の観点からより有効な経腸栄養基質に関する実験を行った。平成10年度に基礎的検討が終了した腸粘膜の極性を持った培養細胞Caco 2を用いてE.coliのtranslocation実験を行い、超微形態観察からE.coliはtranscellular routeで通過すること、また培地中のIL-6はCaco 2細胞への直接作用によってDAO活性が低下させ、かつtranslocationを促進することを見い出し、引き続き検討中である。これは、侵襲によって増加した炎症性サイトカインが腸粘膜integrityを低下させている機序を示唆する結果である。

また、腸粘膜防御能を維持する経腸栄養基質の基礎検討として、Caco 2細胞を用いた実験系でω3系多価不飽和脂肪酸のエイコサペンタエン酸は膜電位(TEER)とfluorescein sulfonic acidの透過性でみたtight junctionpermeabilityを変化させ、腸粘膜細胞の透過性を変える結果を見い出し、それらに関しては現在引き続き詳細な検討を行っている。
イシューセリング行動を通じたボトムアップ型の組織変革

調査結果として、イシューセリングを行っている部下のねらいと、受け入れた上司の側のねらいは同じイシューを巡っても異なることが定性的調査で明らかになった。調査の結果として、イシューセリング行動を通じて成果を挙げているマネジャーは、上司を説得する、というよりはイシューが受け入れられやすいように相手に合わせた言説の戦略を行っている、という点が示唆された。定量的調査からはサイバーセキュリティの言説が年代毎に変遷していること、また言説に対応してセキュリティ対応自体が変遷していること、またイシューセリング行動を通じて社内にセキュリティ対応の環境整備を行っている実態が明らかになった。本研究課題はイシューセリング行動によるボトムアップ型の変革行動について、コンピュータセキュリティのイシューを対象とした研究である。初年度の研究業績としては、「学内紀要への投稿」、「SCOS2016Swedenにおける報告」、「日本経営学会における報告」、「経営学論集(日本経営学会)への投稿」である。学内紀要に関しては、各種企業や団体へのヒアリングに基づいて、コンピュータインシデントの歴史的変容について考察した文献を発表した。当該研究において、コンピュータインシデントが、197080年代の初期のインシデントから社会的な文脈の中で性質が変容していること、更にインシデントの変化に伴って企業側の対応の在り方が変容してきたことを明らかにした。この研究は、各企業のコンピュータセキュリティ担当者が企業内でイシューセリング行動を行う際の社会的コンテクストとして明確にしておくべき研究である。次年度以降の個別企業の行動を説明する際の重要な前提要因として明示しておくべき内容であり、今後の研究の中で重要な点について言及した。また、SCOS2016においては、上記のようなコンピュータインシデントの変化と企業のコンピュータセキュリティの共進化の在り方について、アクターネットワーク理論とナラティブ理論の観点から考察し、人的なアクターの意図と行為関係を超えた多様なアクターの関係性について考察した。日本経営学会の報告や経営学論集における投稿では、主にイシューセリング行動に焦点を当てて、イシューセリング行動において、どのような言説が用いられているのか、言説の戦略について考察した。その結果、「売上」や「数値データ」といった一般的な見解については因果関係を確認することができたが、先行研究で述べられているような多様な戦略像を明らかにするためには多様な調査手法等が必要になることが確認された。本研究課題以外の総合的な業務環境の中で想定外の状況が生じたため、本研究課題の進捗に影響が生じてしまった。本来であれば、現時点で7割程度の進捗であるデータベースも前年度末までに完成している予定であったことから、遅れが生じていること自体は否定しがたい。また、ヒアリングについても、全体としては適切に行われているが、個別企業の担当者レベルに対するヒアリングが少々遅れている状況である。昨年度に起きた状況については、次年度は大きく改善される予定であるため、その中で本研究課題の推進ペースを速めていく必要がある。本研究は、ミドルマネジャーや現場のビジネスパーソンが上司や他部門などの周囲から支援を獲得するためのボトムアップ型のコミュニケーション戦略である、イシューセリング(イシューの売り込み)行動に関する研究である。本研究課題は調査対象をサイバーセキュリティに関する組織内の対応チームである、CSIRT(シーサート)を対象に行ったものである。調査設計に関しては、一部の調査に関しては先行研究が部下の行動のみに焦点を当てている一方、本研究は部下だけでなくイシューの受け手である上司・他部門の担当者に関しても調査を補完した調査設計を行った。また、サイバーセキュリティを対象とした調査については、サイバーセキュリティに関連する特有の現象とその他一般的に関連する支援の獲得に関する行動パターンについて調査の中で考察した。コミュニケーション戦略に関する知見としては、定性的データの中で、支援の獲得について成果を挙げているミドルマネジャーは、相手の優先順位や組織内外の動向を明らかにするための情報収集やイシューの意味付けに関して重視している点が示された。また、多くのインタビュー事例において、部下側の戦略的意図と上司側の承認における意図にずれが生じている点も確認された。多くの事例において、部下の認識と上司の認識においてギャップを抱えたまま表面的な合意形成がされており、それが長期的な部下側の支援獲得行動においてネガティブに機能している可能性が示唆されている。研究機関で収集されたデータに関しては、理論的にも更に考察を深めていく余地が十分あり、今後の課題として残されている。また、本調査において得られたデータは、組織間コミュニティにおけるイノベーション創造プロセスなどに関する共同研究にも応用された。今後の研究推進方策としては、データベース作成などに関する業務を自分だけでなくアルバイトを雇用するなどして単純作業に費やす時間を可能な限り縮減する必要がある。また、研究を推進するにあたって、単独だけでなく、研究協力者との連携研究を積極的に進めることが研究のスピードを加速し業績発表するうえで有効であると考えている。経営組織論、経営戦略論当初の計画通り、調査の継続と研究業績の報告等において必要経費が生じるため。

主なヒアリング先が通常、東京本社に存在するため、国内出張が5回ほど想定されている。また、国際学会における成果報告も予定されており、そちらも必要経費として想定している。その他、ヒアリング録音データの保存のための記憶装置等の経費が生じる可能性がある。
悪性リンパ腫発症機構に関与する遺伝子群の分子病理学的解析

cDNA expression array法及び病理組織micro-array法を用いてGenomeの発現様式を総括的、かつシステマチックに行い、NK/Tリンパ腫発症に関与する遺伝子群の分子病理学的解析をすることにより腫瘍発生機構を解明することを目的に本研究を始めた。その結果血球系特異的protein-tyrosine-phosphatase SHP1(SH-PTP1)のmRNAの強い発現抑制が検出された。SHP1タンパク質の強い発現抑制は、病理組織microarrayによる解析より100%のNK/T lymphomaの検体で認められるほか、その他様々な悪性リンパ腫においても高い頻度で発現の抑制が認められ、広範な種類の悪性リンパ腫の腫瘍化との強い関連が疑われた。様々な種類の血球系培養細胞を用いた解析より、多くの悪性リンパ腫・白血病の培養細胞株においてSHP1蛋白の発現低下あるいは消失が認められ、特に高悪性度の悪性リンパ腫・白血病において強くその傾向が認められた。さらにSHP1蛋白発現抑制の機構を明らかにする目的でDNA methylationの解析を行った。培養細胞を用いた解析からSHP1遺伝子の調節領域のCpG islandに高度のメチル化が検出された。またSHP1-DNAのメチル化はATL, NK/T lymphoma, ALL, AML, CML患者検体に極めて高頻度に見いだされ、メチル化によるSHP1遺伝子発現抑制が発症機構の中で重要な役割を果たしていることが推測された。またALL, AML, CML患者の完全寛解期にはSHP1 DNAのメチル化が完全に消失した。5AzaCdR処理によりDNA脱メチル化すると多くの細胞がSHP1蛋白の発現誘導が起こることが観察された。さらにSHP1遺伝子領域についてゲノムの詳細を調べたところ、約80%のALL患者にLOH (loss of heterozygosity)が検出された。以上の結果よりSHP1遺伝子の発現抑制はNK/Tリンパ腫だけでなく多くの悪性リンパ腫・白血病でみられ、造血器腫瘍一般の現象であることが明らかとなった。またSHP1遺伝子発現の抑制・消失は、SHP1-DNAのメチル化による不活化等epigeneticな変化、及びLOH等geneticな変化双方によって引き起こされ、造血系腫瘍の発症に重要な役割を果たしていることが示された。cDNA microarray法及び病理組織micro-array法を用いてGenomeの発現様式を総合的、かつシステマチックに解析し腫瘍発生機構の検討した。NK/T lymphoma cell lineであるNK-YS細胞はPMAによる刺激に対してSHPlの発現誘導がかからなかった。またSHP1のgenomic Southern hybridizationおよびFISHによる解析からは異常は検出されなかった。このことよりNK-YS細胞のSHP1遺伝子のpromoter, enhancer領域に微少な変異があるかmethylationによる修飾がかかっている可能性が考えられた。

SHP1タンパク質の強い発現抑制は、tissue microarrayによる解析より100%のNK/T lymphomaの検体で認められるほか、その他様々な悪性リンパ腫においても高い頻度で発現の抑制が認められ、広範な種類の悪性リンパ腫の腫瘍化との強い関連が疑われた。様々な種類の血球系培養細胞を用いた解析より、多くの悪性リンパ腫・白血病の培養細胞株においてSHP1蛋白の発現低下あるいは欠損が認められ、特に高悪性度の悪性リンパ腫・白血病において強くその傾向が認められた。このSHP1蛋白発現抑制の機構を明らかにする目的でDNA methylationの解析を行った。培養細胞を用いた解析からSHP1遺伝子の調節領域のCpG islandに高度のメチル化が検出された。さらにSHP1-DNAのメチル化はATL, NK/T lymphoma, ALL, AML, CML患者検体に極めて高頻度に見いだされ、メチル化によるSHP1遺伝子発現抑制が発症機構の中で重要な役割を果たしていることが推測された。またALL, AML, CML患者の完全寛解期にはSHP1 DNAのメチル化が完全に消失した。5AzaCdR処理によりDNA脱メチル化すると多くの細胞がSHP1蛋白の発現誘導が起こることが観察された。5AzaCdR処理によっても回復しない細胞についてさらにSouther hybridization, FISH解析を行った結果12番染色体は2倍体存在し、SHP1遺伝子も検出されることよりSHP1遺伝子発現における他の経路、段階で何らかの異常もあることが示された。以上の結果よりSHP1遺伝子の発現抑制はNK/Tリンパ腫だけでなく多くの悪性リンパ腫・白血病でみられ、SHP1遺伝子は癌抑制遺伝子のような重要な役割を果たしていると考えられること、またSHP1-DNAメチル化による不活化が多段階発癌における重要なステップであることが示唆された。cDNA expression array法及び病理組織micro-array法を用いてGenomeの発現様式を総括的、かつシステマチックに行い、NK/Tリンパ腫発症に関与する遺伝子群の分子病理学的解析をすることにより腫瘍発生機構を解明することを目的に本研究を始めた。その結果血球系特異的protein-tyrosine-phosphatase SHP1 (SH-PTP1)のmRNAの強い発現抑制が検出された。SHP1タンパク質の強い発現抑制は、病理組織microarrayによる解析より100%のNK/T lymphomaの検体で認められるほか、その他様々な悪性リンパ腫においても高い頻度で発現の抑制が認められ、広範な種類の悪性リンパ腫の腫瘍化との強い関連が疑われた。
印刷技術を用いた両親媒性分子による独立二分子膜の構築と選択的イオン透過膜の創成

本研究は、近年新しい製膜パターニング法として注目される印刷技術を用いて、非対称な両親媒性有機分子による独立2分子膜を、望みの位置に望みの数だけ構築・配列する技術開発と応用展開を目的とした。まず両親媒性分子のなかでも、比較的大きなπ電子骨格にアルキル鎖を付与した棒状分子が、製膜性に非常に優れた2分子膜構造を構築することを見出すとともに、この構造形成にアルキル鎖間相互作用が重要な役割を担うことを明らかにした。この結果に基づきアルキル鎖長の異なる分子を組み合わせた新製膜法を開発し、ウエハースケールの大面積にわたり、わずか2分子の厚みの超極薄膜が均質に広がった単層2分子膜を得ることに初めて成功した。本研究は、近年新しい製膜パターニング法として注目される印刷技術を活用し、非対称な両親媒性有機分子による独立二分子膜を、望みの位置に望みの数だけ構築・配列する技術の開発、及びそれらの応用展開を目的とする。本年度は初年度として、様々な非対称有機分子を対象とし、印刷法による独立二分子膜の構築について検討を行った。その結果、特に両親媒性分子として、π電子骨格からなるフェニル-ベンゾチエノベンゾチオフェン(Ph-BTBT)にアルキル鎖を付与した非対称Ph-BTBT-Cn系分子が、印刷による製膜性にきわめて優れた二分子膜構造を構築することを見いだすとともに、そのアルキル鎖長依存性から、二分子膜構造の形成には、一定以上の長さのアルキル鎖が必要なことを見いだした。まずPh-BTBT-C10系において、溶液からの再結晶法により得た単結晶を用いたX線結晶構造解析に成功し、これにより、棒状のPh-BTBT-C10分子が全て同一方向に配向・整列した分子層を形成するとともに、これら分子層が、分子配向を互い違いに向き合うように積み重なった二分子膜構造を形成していることを明らかにした(APEX vol.7, p.091601, 2014)。続いて付与するアルキル鎖長を系統的に変化させたPh-BTBT-Cn系分子(n=014)を合成し、その結晶構造のアルキル鎖長に対する依存性から、二分子膜構造がn=5以上で初めて発現することを明らかにするとともに、印刷法に用いる上で重要な溶解度や熱安定性がこれら結晶構造と密接な相関を持つことを明らかにした(論文投稿中)。さらにこれら材料を対象とし、印刷技術を用いた製膜プロセスの検討を行い、その結果、ブレードコート印刷法を用いることにより、26分子層程度の厚みが1 mm×1 mmの面積にわたって保たれる、きわめて高品質な二分子膜構造の構築に成功した。本研究は、機能性電子材料の近年新しい製膜パターニング法として注目される印刷技術を活用し、非対称な両親媒性有機分子による独立二分子膜を、望みの位置に望みの数だけ構築・配列する技術の開発、及びそれらの応用展開を目的とする。本年度は、前年度に得られた結果を基盤に、ベンゾチエノベンゾチオフェン(BTBT)骨格を非対称に置換した有機分子を主な対象として、印刷法による独立二分子膜構造の構築に関する研究をさらに進展させた。まず結晶構造解析により、(mono)Cn-BTBT、Ph-BTBT-Cn、およびCn-BTBT-Cnの分子パッキング構造のアルキル鎖長依存性の全体像をほぼ解明するとともに、密度汎関数法を用いた分子軌道計算の系統的な比較から、二分子膜構造の原因となる隣接分子間相互作用の微視的起源を明らかにした。またPh-BTBT-Cn系において、二分子膜の積層数が様々に異なる単結晶薄膜をブレードコート法を用いて作製することに成功した。得られた薄膜のキャリヤ輸送特性を薄膜トランジスタ構造を用いて調べ、アルキル鎖絶縁層の積層のため、層数により層間抵抗が著しく増大することを見出した。さらに膜形成に用いる原料として、アルキル鎖長の異なる分子材料を組み合わせた層形成に対するフラストレーション効果について調べることにより、独立な二分子膜一層のみが数センチ角程度の広い領域にわたって広がった均質な二分子膜構造を形成することに成功した。本年度の取り組みにおいて、フラストレーション効果という新しい観点のもとで分子層形成について調べることにより、単結晶性の独立二分子膜一層のみが、数センチ角程度の広い領域にわたって広がったきわめて均質性の高い極薄の二分子膜構造の形成に成功した。以上の成果は、従来調べられてきた層内の流動性を内包した二分子膜における常識を覆す画期的な成果である。研究は当初の予想を越えた部分においてきわめて大きな進展を遂げている。本研究は、近年、電子デバイスを製造するための新しい製膜パターニング法として期待される印刷技術を活用し、非対称な両親媒性有機分子による独立二分子膜を、望みの位置に望みの数だけ構築・配列する技術の開発と、それらの応用展開を目的とする。前年度に、アルキル鎖長が異なる2種の両親媒性分子を用いることにより膜どうしの積層が抑えられ、かつ分子間の相互作用によって分子どうしが強く自己集積した均質な単層2分子膜の構築が可能なことを見出した。本年度は、以上の新手法で得られた単層2分子膜内の分子配列構造の解明、膜形成機構の実証、及び製膜法の高度化と一般化に集中的に取り組んだ。まず、アルキル鎖長の異なるPh-BTBT-C6とPh-BTBT-C10の9:1混合溶液のブレードコート製膜において、製膜温度・溶液濃度等を最適化することにより、6インチシリコンウエハー(10 cm×10 cm)大の単層

2分子膜の製膜に成功した。またPh-BTBT-Cn系以外のパイ電子骨格のアルキル鎖置換体においても、同様な単層2分子膜の形成を確認した。得られた単層2分子膜のX線反射率、及び回折測定とその解析から、膜内ではパイ電子骨格どうしを向かい合わせた2分子膜構造が形成されていること、及び短い鎖長により層内構造が決定されていることが明らかになった。さらに単層2分子膜を形成する際の短鎖・長鎖アルキル置換体の混合比に対する膜厚分布の依存性から、長鎖アルキルと短鎖アルキルの長さの差による余剰アルキル鎖部分が、2分子膜どうしの積層に対する幾何学的フラストレーション効果として作用し、これが単層2分子膜の構築を可能にしていることを実験的に証拠づけた。本年度は、前年度に端緒を見出したフラストレーション効果という新概念を用いた単層2分子膜の構築法の高度化と確立に取り組み、特に、(1)超巨大単結晶超薄膜の形成、(2)層内の分子配列構造の決定、(3)膜形成機構の実験的な証拠づけにそれぞれ成功した。研究は概ね順調に進展している。本研究は、近年、機能性電子材料の新しい製膜パターニング法として電子デバイスを簡易に製造できると期待される印刷技術を活用し、非対称な両親媒性有機分子による独立二分子膜を、望みの位置に望みの数だけ構築・配列する技術の開発と、それらの応用展開を目的とする。前年度までに、本研究で開発に成功した、フラストレーション効果を用いて構築する単層2分子膜について、層内分子配列構造評価、薄膜形成機構の検証、及び大面積製膜法の確立を進めてきた。本年度は最終年度として、上記の極薄膜の評価をさらに進めるとともに、他の分子系への拡張と、応用展開を目指した分子センサー動作の検証を実施した。まず6インチシリコンウエハー上に形成した大面積(10cm×10cm)の単層2分子膜について、薄膜内の単結晶ドメインの広がりと各々の結晶方位を、自作のクロスニコル観察法により確認することに成功した。また構築した単層2分子膜内での分子の配列構造が、結晶場と励起子間相互作用にもとづくダビドフ分裂に大きく反映されることが詳細な偏光吸収スペクトル測定により明らかになった。これをもとに、単層2分子膜の層内分子配列構造が短鎖長分子により決定づけられていることを確認した。さらに拡張パイ電子骨格を持ち熱安定性に優れた別種の有機半導体分子を用いて、BTBT系と全く同様な単層2分子膜構造の構築が可能なことを確認した。以上に加え、単層2分子膜が超極薄の半導体であるという特徴を活用した超高感度分子センサーとしての応用について検討した。その結果、水蒸気濃度等の外部環境のわずかな変化により、単層2分子膜からなる極薄トランジスタの電流値が敏感に応答することが確認された。以上をもとに、分子レベルの表面吸着や化学反応を制御できる究極の機能性人工超薄膜への展開について検討を進めた。本研究は、近年新しい製膜パターニング法として注目される印刷技術を用いて、非対称な両親媒性有機分子による独立2分子膜を、望みの位置に望みの数だけ構築・配列する技術開発と応用展開を目的とした。まず両親媒性分子のなかでも、比較的大きなπ電子骨格にアルキル鎖を付与した棒状分子が、製膜性に非常に優れた2分子膜構造を構築することを見出すとともに、この構造形成にアルキル鎖間相互作用が重要な役割を担うことを明らかにした。