hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝子改変動物による下垂体後葉ホルモン放出機構の可視化と生理機能解明

本研究の目的は、(1)下垂体後葉ホルモン(バゾプレッシンおよびオキシトシン)の分泌動態を可視化すること、(2)in vivoでの分泌動態を生細胞でリアルタイムに観察する技術を開発すること、である。実験には、バゾプレッシンを緑色蛍光タンパク(eGFP)で、オキシトシンを青色蛍光タンパク(eCFP)で標識したトランスジェニックラットを用いた。また、神経活動の指標(分泌動態の指標とも言える)として汎用されているFosタンパクを赤色蛍光タンパク(mRFP)で標識したトランスジェニックラットも用いた。これらのトランスジェニックラットにおいて、1)バゾプレッシンおよびオキシトシンの産生・分泌動態を室傍核・視索上核および下垂体後葉で緑色蛍光もしくは青色蛍光の変化として観察することができた。しかしながら、シナプス小胞レベルでの可視化はできなかった。2)バゾプレッシン-eGFPトランスジェニックの脳室内にコルヒチンを投与して軸索流をブロックすることによりバゾプレッシン産生ニューロンでの緑色蛍光が著明に増強することを観察した。3)バゾプレッシン-eGFPトランスジェニックラットとFos-mRFPトランスジェニックラットの交配によって得られたダブルトランスジェニックラットで、急性浸透圧負荷によって室傍核および視索上核のeGFP陽性細胞(バゾプレッシン産生ニューロン)の細胞質における緑色蛍光の増強(バゾプレッシン産生の増加)とFos-mRFPの発現(神経活動の活性化)を示す赤色蛍光の細胞核が観察できた。4)昨年に引き続き、下垂体後葉における緑色蛍光もしくは青色蛍光強度の変化をリアルタイムで測定する技術の開発・改良を行った。5)視索上核から急性単離後に短期間培養したeGFPもしくはeCFP陽性の神経分泌ニューロンからパッチクランプ法により興奮性および抑制性シナプス入力を記録することができた。本研究の目的は、(1)下垂体後葉ホルモンであるバゾプレッシンおよびオキシトシンの分泌動態を可視化すること、(2)in vivoでの分泌動態を生細胞でリアルタイムに観察する技術を開発すること、である。バゾプレッシン遺伝子に緑色蛍光タンパク(eGFP)遺伝子を挿入した融合遺伝子を用いて作出したトランスジェニックラットではバゾプレッシンを産生する視床下部神経分泌ニューロンを蛍光顕微鏡下で緑色蛍光により同定することができる。また、オキシトシン遺伝子に青色蛍光タンパク(eCFP)遺伝子を挿入した融合遺伝子を用いて作出したトランスジェニックラットではオキシトシンを産生する視床下部神経分泌ニューロンを蛍光顕微鏡下で緑色蛍光により同定することができる。今年度は、(1)バゾプレッシンおよびオキシトシンを含むシナプス小胞(分泌顆粒)の膜表面タンパクの一つであるシナプトフィジン遺伝子に赤色蛍光タンパク遺伝子を挿入した融合遺伝子の設計を試みた。(2)バゾプレッシン-eGFPトランスジェニックラットおよびオキシトシン-eCFPトランスジェニックラットの繁殖および系統維持は順調に経過している。これらのトランスジェニックラットから得られた神経分泌ニューロンおよび下垂体後葉を用いて、種々の刺激(高カリウム溶液やペプチド)後における緑色または青色蛍光強度の変化をリアルタイムでレーザー照射により測定する技術を開発した。一方、神経分泌ニューロンの細胞体や樹状突起からの開口放出を可視化することは現時点の蛍光顕微鏡での解像度では困難であり、今後工夫が必要であることが明らかとなった。
FCC合金において未開拓な延性―脆性遷移挙動とその理論構築への挑戦

一般に面心立方(FCC)構造をもつ金属は低温脆化を引き起こさないため,オーステナイト系ステンレス鋼は低温用材料として広く使われている.しかし,この種の材料はNiを多量に含んでおり,近年の価格高騰などから窒素をNiの代替としたNiフリー高窒素オーステナイト鋼が注目されている.元来,FCC金属は低温脆性を示さないと考えられてきたが,高窒素添加オーステナイト鋼は変形温度の低下に伴って脆化し,いわゆる延性ー脆性遷移挙動を示す事が報告されている.そのような中,本研究ではFCC金属における延性ー脆性遷移挙動のメカニズムを明らかにした.一般に面心立方(FCC)構造をもつ金属は低温脆化を引き起こさないため,オーステナイト系ステンレス鋼は低温用材料として広く使われている.しかし,この種の材料はNiを多量に含んでおり,近年の価格高騰などから窒素をNiの代替としたNiフリー高窒素オーステナイト鋼が注目されている.しかし,高窒素オーステナイト鋼は,一般にオーステナイト鋼では見られない低温脆性を示し,実用上の大きな障害となっている.この特異な延性ー脆性遷移のメカニズムを解明するためには既存の理論(応力遮蔽効果)の適用範囲を新たな理論と供に拡張する事が必須となる.本研究は,「転位遮蔽効果」を土台としたこれまでの延性ー脆性遷移理論の適用範囲を,従来考慮される事のなかったFCC合金にまで拡張し,結晶構造に関わらず包括的に適用可能な延性ー脆性遷移理論構築にチャレンジするものである.本年度は,高窒素鋼にCuを添加した試料における延性ー脆性遷移挙動を明らかにした.Cu添加により脆性ー延性遷移温度は低下した.そこで,脆性ー延性遷移温度の変形速度依存性から転位運動の活性化エネルギーを求めたところ,転位運動の活性化エネルギーが低下していた.一般に面心立方(FCC)構造をもつ金属は低温脆化を引き起こさないため,オーステナイト系ステンレス鋼は低温用材料として広く使われている.しかし,この種の材料はNiを多量に含んて&#12441;おり,近年の価格高騰なと&#12441;から窒素をNiの代替としたNiフリー高窒素オーステナイト鋼か&#12441;注目されている.しかし,高窒素オーステナイト鋼は,一般にオーステナイト鋼て&#12441;は見られない低温脆性を示し,実用上の大きな障害となっている.この特異な延性ー脆性遷移のメカニス&#12441;ムを解明するためには既存の理論(応力遮蔽効果)の適用範囲を新たな理論と供に拡張する事か&#12441;必須となる.本研究は,「転位遮蔽効果」を土台としたこれまて&#12441;の延性ー脆性遷移理論の適用範囲を,従来考慮される事のなかったFCC合金にまて&#12441;拡張し,結晶構造に関わらす&#12441;包括的に適用可能な延性ー脆性遷移理論構築に挑戦した.そのために,高窒素鋼にCuを添加した試料における延性ー脆性遷移挙動を明らかにした.その結果,Cu添加により脆性-延性遷移温度は低下した.そこて&#12441;,脆性-延性遷移温度の変形速度依存性から転位運動の活性化エネルキ&#12441;ーを求めたところ,転位運動の活性化エネルキ&#12441;ーか&#12441;低下していた.Cu濃度の異なる試料において,遷移温度の変形速度依存性から活性化エネルギーを求めたところ,遷移温度と活性化エネルギーの関係は,転位がパイエルス障壁を乗り越える運動が素過程である結晶における関係と大きく異なっており,転位と固溶元素が強い相互作用をする材料における脆性ー延性遷移モデルを提案した.更に,高窒素鋼における亀裂先端転位を超高圧電子顕微鏡により観察し,転位構造を明らかにした.一般に面心立方(FCC)構造をもつ金属は低温脆化を引き起こさないため,オーステナイト系ステンレス鋼は低温用材料として広く使われている.しかし,この種の材料はNiを多量に含んでおり,近年の価格高騰などから窒素をNiの代替としたNiフリー高窒素オーステナイト鋼が注目されている.元来,FCC金属は低温脆性を示さないと考えられてきたが,高窒素添加オーステナイト鋼は変形温度の低下に伴って脆化し,いわゆる延性ー脆性遷移挙動を示す事が報告されている.そのような中,本研究ではFCC金属における延性ー脆性遷移挙動のメカニズムを明らかにした.FCC鋼における脆性ー延性遷移挙動を明らかにできたため結晶塑性Fe-Mn合金における脆性ー延性遷移挙動を明らかにすると供に,転位動力学計算を用いてFCC合金の脆性ー延性遷移挙動を計算するため,連携研究者と研究打ち合わせを行った.来年度は,交叉辷り等を考慮に入れた計算硬度の開発にあたる.新たに作製する試料設計に時間を要したため.来年度は新たな試料の作製と,英国の連携研究者との研究打ち合わせに旅費を使用する.また,電子顕微鏡の観察を引き続き行うために,電子顕微鏡使用料として使用する.
光熱変換過程を利用した高分解能時空間計測法の開拓

光熱変換を利用し,高い時間分解能と空間分解能を併せ持つ計測法の開拓を目指した.研究期間内に以下の3つの成果を得た.1金属上のグラフェン単層膜にアルカリ原子を層間挿入した系において,可視領域に巨大吸収帯が出現することを見出し,その起源をモアレ構造に起因するプラズモン励起によるものと結論した.2光熱変換過程を利用した2次元電子分光測定システムの構築を行い,熱検出による超高速現象のプローブが可能であることを示した.3テトラフェニルジベンゾペリフランテンを対象に,構造制御した有機薄膜における,集合構造と励起状態ダイナミクスの相関を明らかにした.本年度の研究実績は主に次の3点が挙げられる.1.Ir(111)表面に作製したグラフェン膜にセシウムをインターカレートした2次元電子系における,巨大光応答の発見:光熱変換過程を利用した時分割計測系構築のために,効率的な光熱変換を引き起こす、モデル界面系を用意することが重要である.過去の研究から,Ir(111)表面では標準的な炭化水素のchemicalvapor depositionの方法を用いて、グラフェン単層のエピタキシャル成長が起き,さらに,このグラフェン層にアルカリ原子を蒸着すると自動的にインターカレーションが起こることがわかっている。本研究では,このインターカレーション層の光学応答を調べるため,定常白色光を用いて可視域(1.9-2.4 eV)の反射率スペクトルがセシウムの蒸着量に応じてどのように変化するのかを調べた.その結果,インターカレートしたセシウムが周期構造をとる場合に2.2 eV付近に10 %程度の大きな反射率変化を示すピークが出現することを見出した。これは,セシウム層のoverlayerプラズモンあるいはグラフェンのプラズモンによる共鳴と考えられる.2.セシウムをインターカレートしたグラフェンの超高速時間分解反射率測定:1.で見出した巨大吸収ピークに共鳴したレーザーパルスを用いて,過渡反射率測定を行った.その結果,過渡反射波形に振動信号が観測された.振動信号は1.1, 2.4,および3.7 THzの周波数を有し,当該2次元系におけるフォノンの時間応答を表していると考えられる.3.原子間力顕微鏡システムへの,レーザー導入光学系の構築:現有の原子間力顕微鏡の試料ステージに,外部よりレーザー光を導入するためのプリズムおよび,光導入光学系を構築し,レーザー光照射下での原子間力顕微鏡計測が問題なく行えることを確認した.最終年度の成果は以下の3つである.1光熱変換を用いた超高速ダイナミクス観測システムの構築光熱変換による時間分解計測のため,液晶変調素子を用いた2次元分光システムを構築した.これは,極短パルス光を4つのパルス列に変換し,その時間間隔と位相を制御しながら試料に照射し,発生する発光などの励起状態の占有数に比例した信号を計測することで,フォトンエコーや2次元電子分光を行うものである.励起状態の占有数に比例した信号として,試料から発生する熱を検出する方法を採用することにした.その前段階として,試料からの発光を検出する2次元電子分光システムを構築し,溶液中の有機分子に対して適用して,システムの有用性を確かめた.次に,同じシステムを誘起蒸着膜に適用し,検出として,発光の代わりに試料の発熱により引き起こされる音響信号を検出するシステムを構築した.小型マイクロフォンにより,レーザー照射で誘起された音響信号を検出し,2次元電子分光を行い,有機固体の2次元電子スペクトルの取得に成功した.2アルカリ原子をインターカレートしたグラフェンのプラズモン応答前年度イリジウム基板上のグラフェンにセシウムを層間挿入した系で,巨大光学応答が起きることを見出したが,この応答の光入射角度依存性を調べることで,プラズモンの分散関係を明らかにした.モアレパターンによる運動量補償を考慮して乱雑位相近似によるグラフェンプラズモンの分散関係の理論と比較し,当該現象がグラフェンのTMモードによるものであるという確証を得た.3テトラフェニルジベンゾペリフランテン(DBP)の発光挙動の薄膜構造依存性発光材料として知られるDBP蒸着膜の構造制御とその発光ダイナミクスの時間分解観測を行った.蒸着速度の制御により,結晶性を制御できることを原子間力顕微鏡により明らかにし,その励起状態ダイナミクスが,結晶性に大きく依存することを見出した.光熱変換を利用し,高い時間分解能と空間分解能を併せ持つ計測法の開拓を目指した.研究期間内に以下の3つの成果を得た.1金属上のグラフェン単層膜にアルカリ原子を層間挿入した系において,可視領域に巨大吸収帯が出現することを見出し,その起源をモアレ構造に起因するプラズモン励起によるものと結論した.2光熱変換過程を利用した2次元電子分光測定システムの構築を行い,熱検出による超高速現象のプローブが可能であることを示した.3テトラフェニルジベンゾペリフランテンを対象に,構造制御した有機薄膜における,集合構造と励起状態ダイナミクスの相関を明らかにした.単一原子層において10 %程度という大きな吸収を有する系を見出したことは,光熱変換過程を利用した計測を構築するうえで重要な知見と考える.また,原子間力顕微鏡にレーザー光を導入する光学系を構築できたことは,レーザー照射による顕微計測の重要なステップであり,初年度としては順調に遂行していると考えられる.表面科学初年度に構築したレーザー導入光学系を用いて,連続レーザー光をチョップした光照射により,色素をドープした高分子膜の光熱変換過程を原子間力顕微鏡でとらえる.

次に,パルスレーザーの強度変調を原子間力顕微鏡の共鳴周波数に合わせる光学系を構築し,パルスレーザーによる光熱変換過程の検出を目指す.次に,時間遅延をかけたパルスペアの照射による時間分解信号の光熱変換検出を行う.加えて,初年度に見出したグラフェンプラズモン応答の超高速時間分解測定を行い,この巨大応答の起源解明を行う.
視神経乳頭のコンピュ-タ-解析による緑内障早期発見と合理的管理法の開発

視神経乳頭アナライザ-(ONHA)による正常眼の測定結果は乳頭面積2.35±0.41mmAA2BB、RIM面積1.55±0.41mmAA2BB、陥凹面積1.35±0.35mmAA2BB、陥凹容積0.42±0.22mmAA3BB、C/D比0.51±0.15であり、乳頭面積とRIM面積との間には有意の相関がみられた。このことより正常眼では乳頭の大きさに関係なくRIM面積は一定であるという従来の説は誤りで、RIM面積は乳頭の大きさにより変化する事が判明した。正常眼、高眼圧症、初期緑内障の間には各パラメ-タ-とモ正常眼との間に有意差が認められたが、乳頭面積3.0mmAA2BB未満の例では各値の分散が大きく、三群間の重複が大きかった。これに対し乳頭面積3.0mmAA2BB以上の例では各値は正常眼と他の二群との間に重複を示さず、この事実から乳頭の大きいものほど眼圧に対する易障害性が高い可能性が考えられた。乳頭陥凹の深度について測定してみた結果、正常眼0.42±0.10mm、高眼圧症0.47±0.10mm、初期緑内障0.51±0.13mmで、高眼圧症、緑内障で乳頭陥凹は有意に深く、網膜神経線維層の欠損のない高眼圧症やあっても極くわずかな初期緑内障でに乳頭陥凹の深度が増加していことは緑内障の視神経乳頭障害の原因として考えられる強膜篩板の層状構造の変形説を支持すると考えられる。視神経乳頭の垂直方向の乳頭陥凹の形状分析では円錐型、高眼圧症で台形、緑内障で二峰性が最も多く、この事から乳頭陥凹は緑内障の進行とともに円錐型から台形ついで二峰性へと変化すると考えられた。生理的視神経乳頭陥凹拡大例ではRIM面積は正常範囲にあり、乳頭面積が大きいため陥凹が拡大しているものと考えられた。RIM面積の減少と視野障害出現との関係を見ると、視野障害出現前にRIM面積0.37mmAA2BBの消耗が認められた。視神経乳頭アナライザー(以下ONHAと略)が購入され,本器の調整を行った.ONHAによる視神経乳頭陥凹(以下陥凹と略)の測定の再現性について検討した.典型的な陥凹を呈する緑内障患者11例18眼を対象として,1眼につき5回眼底像をビデオ記録し,まず各記録を5回分析し,各パラメーターの変動係数を求めた(記録内変動).1眼5枚の記録間の測定値の変動係数を求めた(記録間変動).記録内変動では視神経乳頭全体ではC/D比では1.3%,Rim Area 3.4%であるに対し,記録間変動ではC/D比3.7%,陥凹容積5.2%,Rim Area 6.2%であった.以上の事からONHAは陥凹の変化を追究する上で,十分な精度を有することが実証された.

正常眼300眼の視神経乳頭測定を行い,その実測値は乳頭面積2.352±0.407mm^2,Rim Area 1.553±0.407mm^2,陥凹面積1.346±0.75mm^2,陥凹容積0.421±0.222mm^3,C/D比は0.512±0.154という結果が得られた.乳頭面積とRim Areaとの間の相関係数は0.626,乳頭面積と陥凹容積との相関係数は0.522,C/D比と陥凹容積との相関係数は0.576であった.このことから正常人では視神経乳頭の大きさに関係なく,Rim Areaは一定であるという従来の報告とは異なる結果が得られ,乳頭が大きくなると,Rim Area,陥凹容積なども増大することが判明した.高眼圧症,緑内障極初期例の乳頭計測ではRim Area,陥凹容積,C/D比などは正常人と差がみられなく,陥凹表面には異常がみられなくとも,ONHAの断層解析によると陥凹の一部に深度の増大がみられ,陥凹底で陥凹が垂直方向に拡大している例がみられ,これが眼圧による陥凹の変化の極く初期像であることが示唆された.緑内障典型例ではRim Areaの減少,陥凹の拡大の他に陥凹深度が1mmまで増加し,陥凹容積が増大していることがONHA測定により確認された.特にこの陥凹容積の変化は緑内障の進行と関係し,この変化が病期の指標となることがわかった.緑内障による視神経乳頭障害の指標として陥凹/乳頭径比が広く用いられている。しかし視神経乳頭の大きさには個人差があり、このため陥凹/乳頭径比は分散が大きく、正常眼と緑内障眼とをクリアーカットに区別きないことが問題となっていた。それに対し、乳頭rimは主に網膜神経線維から構成され、正常人ではその本数はほぼ一定であることから、rim面積は乳頭の大きさに関係なく一定であると考えられてきた。我々は正常人の視神経乳頭をコンピューター画像解析装置(Optic Nerve Head Analyzer)で測定し、正常人のrim面積は一定でなく、乳頭径が大きくなるとrim面積も増大することを報告した。正常人124眼、高眼圧症60眼、原発開放隅角緑内障(初期例)34眼について西独Rodenstock Optic Nerve Head Analyzerを用いて視神経乳頭の立体計測を行い、視神経乳頭面積、rim面積、陥凹面積、陥凹容積を角膜曲率、屈折力、眼軸長の三つの因子を用いて光学的換算し、実際の値を求めた。正常眼では視神経乳頭面積2.43mm^2、rim面積1.65mm^2、陥凹面積0.79mm^2、陥凹容積0.34mm^3、高眼圧症では視神経乳頭2.62mm^2、rim面積1.46mm^2、陥凹面積1.16mm^2、陥凹容積0.48mm^3、緑内障では視神経乳頭面積2.80mm^2、rim面積1.17mm^2、陥凹面積1.63mm^2陥凹容積0.76mm^3であった。正常眼と高眼圧症、緑内障との間にはrim面積、陥凹面積、陥凹容積とも統計学上有意の差がみられた(P<0.01)。これらの各パラメーターの正常眼に対する高眼圧症及び緑内障の変化率をみると、rim面積は高眼圧症で11.7%、緑内障で29.1%減少しているのに対し、陥凹面積は高眼圧症で46.7%、緑内障で105.7%増加し、陥凹容積は高眼圧症で41.4%、緑内障で124.0%増加していた。高眼圧症や緑内障ではrim面積よりも陥凹面積、陥凹容積の変化の方が大きかったことは、早期の視神経乳頭の経時的変化を判定する上で重要な示唆を与えるものと考えられた。1)正常眼、高眼圧症、初期緑内障の視神経乳頭陥凹(陥凹)の深度測定を行うと、正常眼では0.42±0.10mm、高眼圧症0.47±0.10mm、緑内障0.51±0.13mmで高眼圧症、緑内障で陥凹は有意に深くなっていた。網膜神経線維層の欠損のない高眼圧症、あっても極くわずかな初期緑内障に既に陥凹の深度が増加しているこは緑内障における陥凹の拡大の原因の一つとして考えられる強膜篩板の層状構造の変形説を支持すると考えられる。2)陥凹の形状についてONHAの陥凹形状解析プログラムを用いて、正常眼、高眼圧症、緑内障の陥凹の形状分析を行った。眼圧上昇の影響を最も受け易い上下象眼をみるため乳頭の垂直方向の陥凹の形状で分類すると、円錐型、台形、二峰性、皿状の4型に分けられる。
文学表現と〈メディア〉-ドイツ文学の場合

19世紀後半から始まる映画・写真や録音媒体・電子通信などの技術メディアの登場と現代のコンピュータ時代の到来によって、文学・芸術表現の美的・社会的パラダイムは急速に転換しつつある。本研究はそのパラダイム転換を批判的に検証し、同時に主体ではなく表現媒体を考察の中心に据えることで旧来の文学研究の枠組みを相対化しすることを目的として開始された。21回にわたる研究報告と討議を通して、1.カフカ、ム-ジルなどを例に近代的メディアの時代の書字文化の境位が探られた。音声(ノイズ)、狂気、身体などを文字記号が取り込もうとした過程とその可能性が検討され、文学の側からのその試みとしての具象詩、口承文学の模倣としての「物語」が考察された。2.現代ドイツのメディア論の立場を評価しつつ、複製技術に基づく言語表現・芸術表現の草創期の批評家W.ベンヤミンのメディア論・言語論・翻訳論を検討し、言語表現の媒介性や表現媒質の密度、逐語訳の可能性、新メディアによる知覚の遅延、群衆の形成などが問題として提出された。3.言語による認識構造がテクノロジーや科学の発展のもとで変化したことが、Th.マン、G.ベン、R.ム-ジルらの著作活動に基づき考察され、社会転換期の旧東独出身の作家の文学運動も認識の問題として検討された。4.文学に限らず、歌曲や器楽曲、オペラ、写真、ナルシズム・ピグマリオニズムの問題も、文学表現の隣接領域として芸術表現と表現媒質や仮想現実の観点からその今日性が問われたほか、メディアによる世界の内と外の対比が問題とされた。本研究はこのように文学表現をメディアの側から考察したが、同時にメディアに対峙する「身体」としての知覚・表現の主体をその考察と切り離すことの不可能性も指摘された。近代的メディアによるパラダイム転換を包括的に考察するならば、今後は身体の側からのアプローチが不可欠であるといえる。本研究は新メディアの登場による文学の転換を批判的に検討し、また旧来の文学研究の枠組みを相対化する目的で始められ、様々な側面から研究がなされた。1)近代的メディアのなかでの書字文化の境位の検討。文字以外のメディアの登場により、書字中心主義のなかで隠蔽されていたレアルなものが雑音として書込み可能になったといわれる。その知見に立った上で、書字の解体の文学的表現としてのヤンドルの具象詩、ム-ジルに於ける狂気の模倣、カフカの場合の書字と肉体との関係および書字による身体の伝達不可能性が検討された。2)メディアと身体の関係の検討。ベンヤミンにおけるアウラの概念を軸にして、写真や映画などの複製可能な非身体的芸術について検討され、芸術作品と非中枢的(=非身体的)知覚の遅延、映像メディアにおけるショック作用としての中枢的知覚と非中枢的知覚の懸隔の噴出が研究された。また、物語を物語の担い手(=メディア)と見なしながら、その内部の身体と性の問題をワーグナーの『パルジファル』を例に検討した。3)言語の媒介性の問題。ベンヤミンの翻訳論や言語論、写真論などを手掛かりに言語自体の媒介性が研究された。言葉における意味と表現媒質の関係、翻訳の遂語性と行間遂語訳の可能性および音訳の問題、「表現されたもの」と「表現媒質」の密度を表わす言語の「解像度」という概念が検討された。4)メディアと文化背景の問題。

「代表」という概念を中心に展開するカ-ル・シュミットの神学的政治論や、ジャーナリズムの発展に伴う大衆文化の勃興と戦前の日本人独文学者を中心に展開された知的教養主義の関係、また、航空写真などによって提供される世界視線によるイメージの変容と歴史形成と「歴史小説」のあり方が検討された。以上の研究により<メディア>という現象の多様性が判明した。それを受けて次年度は<メディア>に内包される問題性を更に明確化する。本研究は、新メディアの登場による文学の転換を批判的に検討し、また旧来の文学研究の枠組みを相対化する目的で始められた。<メディア>という現象の多様性に着目した昨年度の成果を踏まえ、今年度は先ず、メディアと文学の歴史的考証に焦点をあてて研究が行われた。1)それぞれの時代のメディアが当時の文学に与えた特性についての考察。メディア=媒体としての側面から、演劇までをも含めた広い意味に於ける文学の場に於いて(具体的には、中世復活祭劇から、東欧異端宗派、ザルツブルク・フェスティヴァル、グリューンパインら現代ドイツの作家にいたるまで)展開されたメディアの諸相が、時代的、地域的差異を配慮しつつ検討された。また正書法の改定に伴うこれからのドイツ語、ドイツ文学の展開についても、討論がなされた。2)メディアの相互作用性の分析。シューベルトの歌曲に見られるような、異なるメディア同士の相互作用性の問題を皮切りに、アンティゴネ等の神話が多様なメディアと接することによって遂げた変容が検討された。3)活字文化、文字の独占的優位の批判的分析。ベンヤミンの「複製技術時代の芸術』を題材にし、メディアと芸術の関わりという観点から、複製と一回性、近代以前のメディアと文学の関係が再検討され、その過程に於いて、文学に於ける活字文化の優位性とその変容についての研究がなされた。4)写真、映画、蓄音機等の新メディアの登場と活版印刷文化の位置づけ及びパラダイム変化の歴史的考証。現代ドイツの写真家リヒタ-をとりあげながら、写真と絵画という、複製技術と一回性の芸術という2つのメディアの相互作用について、また文字と新しいメディアの関わりについて検討した。5)歴史的分析から、コンピューター文化の位相を明らかにする。カフカの作品をとりあげながら、インターネット、パソコン通信などコンピューターのビットに於いて媒介される現代的相互メディア性と、それ以前の相互メディア性との類似及び相違が、身体論的視点から検討された。これらの問題を検討した後、現代の文学理論に於けるメディア論的観点の可能性が追究された。19世紀後半から始まる映画・写真や録音媒体・電子通信などの技術メディアの登場と現代のコンピュータ時代の到来によって、文学・芸術表現の美的・社会的パラダイムは急速に転換しつつある。本研究はそのパラダイム転換を批判的に検証し、同時に主体ではなく表現媒体を考察の中心に据え、旧来の文学研究の枠組みを相対化することを目的として開始された。本年度は三年間の研究の最終年次にあたる。まず上半期に三回の研究会を開き、1)ヘルダー、ホフマン、カフカを例に芸術表現におけるピグマリオニズムと仮想現実と擬人法について、2)ベンヤミンの体系的思考に対すると芸術哲学に関して、また彼のエッセーに見られる旅行について、3)R.ム-ジルの認識批判および時間感覚の点からその比喩について、4)Th.マンを例に科学以前の認識の在り方について、5)技術とユーゲント様式の相互関連とメディアの内と外の差異について、6)ドイツ文学者芳賀壇を中心に日本浪漫派と日本的教養主義について報告及び検討を行った。
骨髄ニッチにおけるPqbp1の意義とPQBP1異常小頭症の医科歯科連携遺伝子治療

成長発育に伴う脳サイズの増大は、知能・感情・認知記憶などを司る脳活動の質を決定する重要な因子である。岡澤らは、脳サイズ調節の分子メカニズムを解明するため、ポリグルタミン病結合タンパクとして、岡澤ら自身がPQBP1欠損小頭症マウスを作成し、PQBP1欠損の影響は、脳サイズおよび機能に限局されると解明した。しかし、低身長も認められたため全身の骨代謝に対する影響も示唆されたが、そのメカニズムは未だ不明である。そこで本研究では、PQBP1欠損が骨代謝に与える影響およびその分子メカニズムを解明する。さらにそれを基に、PQBP1異常症に対する医科・歯科における診断・治療のガイドライン確立を目指す。
反応性陰極スパッタ放電による酸素系ガス吸入イオンポンプへの応用研究

(1)LaB6陰極スパッタイオンポンプ基礎実験装置の製作と整備。ポンプ容器としては、直径6センチ、長さ200mmのSUS-304製とし、平板電極を設置する。陰極として厚さ5mm、直径50mmのLaB6円板を使用する。(2)真空試験装置の整備。実験装置は、試作LaB6イオンポンプ、従来型チタンポンプ、差動排気ポンプより成る。測定系として、超高真空電離真空計、マスフィルタ型分圧計、ピラニ真空系を用い、データ処理系を充実させた。(3)プラズマパラメータと排気特性の相関関係の追求。LaB6スパッタ放電は未知の部分が多い。そのため放電パラメータと排気特性(Pump-Down特性、排気速度特性、分圧特性、)の相関について詳細実験を行い、ボロン及びLaB6膜の水に対する高排気速度の実験的検証を得た。(4)プラズマパラメータの測定。グロー放電プラズマの電子密度、電子温度、空間電位の測定を、ラングミュアプローブを用いて行った。スパッタ放電とポンプ排気特性の関連が明白となり、さらに高効率の排気を得るための条件を追求した。壁とのリサイクリング挙動、気相中での分圧特性、ガス放出特性に関する実験結果、分担者の理論的検討、等放電途中のガス放出・吸収挙動を解析し、内外学会、研究討論会で発表した。(5)画像診断。スパッタプラズマの形状を断面写真の撮影とその画像処理により追求した。これは廣い範囲でのプラズマ生成条件の最適化に必要である。又広い圧力領域での排気実験を可能とするために行う。断面画像から近似的な密度分布を算出した。陰極形状と陽極間距離のパラメータはスパッタ放電に大きく影響する。(6)残留ガス分析の精密測定。特に分圧に対するそれぞれの排気速度を測定し、分圧パターンと真空領域の関連、到着真空度における関連を追求した。(5)画像診断。酸素及び水蒸気に対して反応性の強い六硼化ランタン(LaB6)陰極を用いたスパッタ放電を、イオンポンプとして適用を目的とした原理・応用実験を行った。真空容器としては、直径6インチ、長さ200mmのSUS-304製であり、円形陰極、容器壁陽極とした放電電極を設置した。本実験では、陰極として厚さ5mm、直径50mmのLaB6円板を使用した。この形状でのグロー放電プラズマスパッタにより、容器壁にボロン系薄膜を形成し、水を主体とする排気実験を行った。より詳細な実験遂行のため、計算機との結合による詳細測定系として、超高真空電離真空計、マスフィルタ型分圧計、ピラニ真空系を用い、データ処理系を充実させた。1.オゾン検出実験。LaB6陰の前処理をコロナ放電型簡易オゾナイザーによって行った。この時、オゾン生成の検出を行った。電極表面の脱脂、放電クリーニングは重要な影響を与える。2.プラズマパラメータと排気特性の相関関係の追求。2.プラズマパラメータの測定。

壁とのリサイクリング挙動、気相中での分圧特性、ガス放出特性に関する実験結果、分担者の理論的検討、等放電途中のガス放出・吸収挙動を解析し、内外学会、研究討論会で発表した。(1)LaB6陰極スパッタイオンポンプ基礎実験装置の製作と整備。ポンプ容器としては、直径6センチ、長さ200mmのSUS-304製とし、平板電極を設置する。陰極として厚さ5mm、直径50mmのLaB6円板を使用する。(2)真空試験装置の整備。実験装置は、試作LaB6イオンポンプ、従来型チタンポンプ、差動排気ポンプより成る。測定系として、超高真空電離真空計、マスフィルタ型分圧計、ピラニ真空系を用い、データ処理系を充実させた。(3)プラズマパラメータと排気特性の相関関係の追求。LaB6スパッタ放電は未知の部分が多い。そのため放電パラメータと排気特性(Pump-Down特性、排気速度特性、分圧特性、)の相関について詳細実験を行い、ボロン及びLaB6膜の水に対する高排気速度の実験的検証を得た。(4)プラズマパラメータの測定。グロー放電プラズマの電子密度、電子温度、空間電位の測定を、ラングミュアプローブを用いて行った。スパッタ放電とポンプ排気特性の関連が明白となり、さらに高効率の排気を得るための条件を追求した。壁とのリサイクリング挙動、気相中での分圧特性、カス放出特性に関する実験結果、分担者の理論的検討、等放電途中のガス放出・吸収挙動を解析し、内外学会、研究討論会で発表した。(5)画像診断。スパッタプラズマの形状を断面写真の撮影とその画像処理により追求した。これは廣い範囲でのプラズマ生成条件の最適化に必要である。又広い圧力領域での排気実験を可能とするために行う。断面画像から近似的な密度分布を算出した。陰極形状と陽極間距離のパラメータはスパッタ放電に大きく影響する。(6)残留ガス分析の精密測定。特に分圧に対するそれぞれの排気速度を測定し、分圧パターンと真空領域の関連、到着真空度における関連を追求した。
ウサギでのジーンターゲティング技術の確立

ウサギでジーンターゲティングを行うためには、ウサギで多分化能(特に生殖細胞への分化能)を有した細胞株を樹立する方法が効果的だと考えられる。そこで、私はこれまでにウサギES細胞の樹立を精力的に取り組んできた。ウサギ胚盤胞期胚をマウスフィーダー細胞上で培養したところ、アルカリフォスファターゼ陽性の細胞が効率的に増殖した。継代数も10代を越え各種未分化マーカー陽性であることも確認している。現在その細胞の可塑性を確かめるために、in vitro分化を誘導する実験やSCIDマウスへの移植、およびGFPを導入したウサギES細胞をウサギ胚盤胞に注入しキメラ作成も行っている。ウサギES細胞の樹立にはマウスと同様の方法では困難で、さまざまな工夫が必要となる。具体的には用いるフィーダーの種類、その濃度、継代の際の酵素の選択、細胞密度、培地組成などがES細胞コロニーの状態に鋭敏に作用してしまう。現状では「未分化様」の細胞コロニーが効率よく増殖しているが、一刻も早く多分化能の検討を行う必要がある。特に、キメラウサギの作出はジーンターゲティング技術開発に不可欠であり、成功すればそのインパクトも大きい。さらに、実際に遺伝子相同組換えをウサギES細胞で成し遂げるためにはエレクトロポレーションによる遺伝子導入技術を開発しなければならない。これまでに、レンチウイルスでの遺伝子導入には成功しているものの、エレクトロポレーションでは良好な結果が得られておらず、今後の工夫が急務である。1.ウサギ胚性幹細胞株樹立:これまでにウサギでES細胞を樹立した報告はあるものの、それをgermlineに導入させた報告は皆無であり、キメラ率も非常に低い。その原因として、1.ES細胞を樹立する技術に問題がある。2.得られたES細胞をブラストシストに導入する技術に問題がある。という2点が考えられる。そこで、まずES細胞を高効率で樹立する系を確立するために、マウスの様々な系統でES細胞を樹立させることにより技術を向上させることを目指した。その結果、現在では(一般的には非常に樹立しにくいとされる)C57BL/6でも樹立させることが可能となり、この技術を用いてウサギES細胞株の樹立を試みる予定である。2.ウサギ生殖幹細胞株樹立:哺乳動物において生殖幹細胞株が樹立されているのはマウスのみであり、他の動物種においては、長期にわたって培養維持することが困難である。しかし、私はこれまでにウサギ雌性、および雄性の生殖幹細胞株の樹立に成功しており、現在遺伝子導入を試みている。もしもこの細胞が生殖幹細胞として精子や卵に分化させることができれば、ES細胞に変わるターゲティングのツールとして遺伝子欠損動物作製技術に飛躍的な進歩をもたらすものと期待している。そこで、私はこれまでにウサギ生殖幹細胞の樹立と、ウサギ細胞の樹立を精力的に取り組んできた。マウスでは新生仔精巣から効率的に生殖幹細胞が樹立できることから、その方法を模倣することにより、ウサギ新生仔精巣および、新生仔卵巣からの樹立を試みた。その結果、アルカリフォスファターゼ陽性で各種未分化マーカー陽性の細胞株の樹立に成功した。現在、この細胞に遺伝子導入を試みている。遺伝子導入できた後にSCIDマウスの精巣などに移植することにより、精子分化能を検討して生殖系列の細胞かどうかを確認する。また、ウサギES細胞の樹立にも力を注いでいる。さらに、私はこれまでに不可能と考えられてきたマウス13.514.5日胚からの胚性生殖幹細胞の樹立にも成功している。この技術を応用することにより、ウサギでの胚性生殖幹細胞樹立にも挑戦してみたい。
開発途上国における静脈認証を用いた地域保健医療情報システム構築に向けての基礎研究

開発途上国においては、保健医療情報システムが未整備なことから、現状把握という段階を経ずに医療保健対策の策定が行われ、評価もなされないことが多い。そのようなシステムを途上国の地方において構築するに当たり根本となる問題に「個人同定の困難さ」がある。氏名の変更や通称名、複数氏名の使い分けなど、個人の氏名の特定も困難であるだけではなく、暦の普及は遅れており、生年月日も不正確である。そこで、生体認証の一つである静脈認証を応用した住民登録の仕組みの導入にむけての開発と妊婦登録での実証試験をラオスの辺縁地域において実施した。本システムによる個人の同定による医療情報の収集は有用であり、今後の展開が望まれる。開発途上国を中心とした健康・貧困に対する国際的な支援が多くなされているが、医療保健対策を計画・実施・評価する際に必要な「保健医療情報」収集のための仕組みの構築は遅れている。途上国においては、氏名・生年月日情報が混沌としていることから、情報管理に重要となる個人の同定は、困難を極める。静脈認証という生体認証の仕組みがある。認証精度が高いものの、途上国では、まだ実用化されていない。そこで、本研究では、この技術の応用し、氏名や生年月日に頼らない個人の同定の仕組みを構築、ラオスの医療機関において、実証試験を実施し、IDカード不要な途上国に適した地域保健情報システム構築に向けての基礎研究の実施を目的とした。第一段階として、静脈認証によるID管理と静脈認証IDと妊産婦健診データを履歴として管理するプログラムを開発した。具体的には、日立製作所のシステムにより既に運用可能となっている静脈認証による静脈パターンの登録並びにその静脈パターンに対するIDの発行と妊産婦検診の履歴の登録・管理システムを開発した。第2段階として、システムの設置と運用準備、ならびに実地の試験を実施した。申請者が総合地球環境学研究所と共に、住民登録とその追跡調査のシステム(Health and Demographic Surveillance System(HDSS))を稼働させている地域であるラオス人民民主共和国のサバナケート県セポン郡において、実証試験の準備と試験の実施を行った。同地域は、高い出産割合と、高い新生児死亡率で知られている。実際には、調査地域での保健センターにおいて、担当者に対しての登録システムの説明並びに実際への応用の可能性についての検討を行った。今後、同システムを応用し、先のHDSSと連結させた運用により、地域の妊婦、新生児、小児の健康改善のプログラムに役立てることを計画する。生命・健康・医療情報学
共生変異体を用いたマメ科植物の共生的リン酸獲得機構の解析

アーバスキュラー菌根のリン酸輸送機構を免疫細胞化学的および分子生物学的手法により解析した。菌根菌のポリリン酸は内生菌糸では液胞と細胞壁に検出されたが、植物との養分の交換の場である樹枝状体ではほとんど検出されなかった。樹枝状体のペリアーバスキュラースペースに酸性ホスファターゼ活性が検出されたことから、細胞壁のポリリン酸が酸性ホスファターゼにより分解された可能性がある。宿主植物ミヤコグサでは樹枝状体を含む細胞でパープル酸性ホスファターゼ遺伝子LjPAP3が特異的に発現することを明らかにした。アーバスキュラー菌根のリン酸獲得機構の分子メカニズムを解明するために、以下の研究を行った。1.マメ科モデル植物ミヤコグサにおける菌根効果.ミヤコグサの生育に対する菌根菌(Glomus intraradices)の効果を確かめるため、低リン条件(50μMリン酸)でミヤコグサ(Lotus japonicus Gifu)を栽培し、菌根菌接種個体と非接種個体の乾燥重量とリン含有量を比較した。菌根菌接種個体は非接種個体に比べ乾燥重量で約24倍、リン含有量で約512倍の高い値を示し、ミヤコグサは高い菌根反応性を示すことが明らかとなった。今後は、共生変異体の菌根反応性を検証する予定である。2.菌根におけるポリリン酸局在.リン酸の貯蔵・輸送形態であるポリリン酸の局在をポリリン酸分解酵素のポリリン酸に対する親和性を利用し、菌根で検出した。ポリリン酸ラベルの多くは内生菌糸やのう状体の細胞壁に局在していた。また、ポリリン酸ラベルは菌根菌の細胞質や液胞内にも観察された。今回使用した方法では、菌根で観察されるポリリン酸ラベルが非常に少なかった。今後は、ポリリン酸の検出感度を高めるため、手法の修正を行う予定である。3.菌根依存的酸性ホスファターゼ遺伝子の検出.ミヤコグサ菌根と非菌根から抽出したタンパク質を電気泳動し、酸性ホスファターゼの活性染色を行った。菌根から活性の高いバンドが複数検出され、ミヤコグサにおいて菌根依存的酸性ホスファターゼの存在が示唆された。かずさDNA研究所で公開されているミヤコグサゲノムデータベースをもとにpurple acid phosphatase (PAP)遺伝子の検索を行い、系統解析から発現解析の候補となる5つのPAP遺伝子を選び出した。今後、菌根と非菌根からRNAを抽出し発現解析を行うことで、菌根依存的酸性ホスファターゼ遺伝子の同定を行う予定である。1.菌根におけるポリリン酸局在.菌根におけるポリリン酸局在を高感度で検出するため、我々が開発したポリリン酸検出法の改良を行った。ポリリン酸の検出には、ポリリン酸へのポリリン酸分解酵素の結合と免疫染色によるポリリン酸分解酵素のラベルのにより行うが、免疫染色のエッチング剤にナトリウムエトキシドを用いることでポリリン酸の検出感度を高めることが可能となった。本方法を用いて樹枝状体のポリリン酸局在を解析したところ、樹枝状体トランクの細胞壁にポリリン酸が検出されたが、ファインブランチにはポリリン酸が検出されなかった。今後、リン酸トランスポーターや酸性ホスファターゼ遺伝子の発現抑制個体を用いてポリリン酸局在の解析を行う予定である。2.菌根における酸性ホスファターゼ活性の分布.セリウム塩法を用いて菌根における酸性ホスファターゼ活性の分布を電子顕微鏡で観察した。ファインブランチの樹枝状体周辺膜に酸性ホスファターゼの強い活性が検出されたが、トランク周辺の樹枝状体周辺膜にはわずかにしか検出されなかった。3.菌根依存的酸性ボスファターゼ遺伝子の探索.ミヤコグサのパープルホスファターゼ遺伝子LjPAP1LjPAP5をRACE法によりクローニングした。遺伝子発現解析の結果、菌根菌感染時のLjPAP3遺伝子の発現量は非感染時に比べ約10倍高いことが明らかとなった。今後、LjPAP3の局在や生化学特性を解明する。4.ミヤコグサ変異体のスクリーニング.EMS処理したミヤコグサから菌根を介したリン酸輸送に異常が見られるミヤコグサ変異体を選抜するため、選抜法の検討を行った。選抜の指標として、地上部薪鮮重量と葉中遊離無機リン酸濃度、菌根アルカリホスファターゼ活性染色を検討し、多試料を処理する方法を開発した。

1.菌根におけるポリリン酸と酸性ホスファターゼ活性の局在.ポリリン酸と酸性ホスファターゼ活性の局在解析から、樹枝状体ではファインブランチで酸性ホスファターゼによるポリリン酸の分解活性が高い可能性が示された。樹枝状体で検出された酸性ホスファターゼがポリリン酸を分解するかどうかについて直接的な証拠は得られなかったが、酸性ホスファターゼは菌根菌の細胞内菌糸から植物へのリン酸の運搬に関与している可能性がある。また、ポリリン酸と酸性ホスファターゼ活性は崩壊した樹枝状体でも観察されたことから、菌根共生におけるポリリン酸の輸送機構として、成熟した樹枝状体でのポリリン酸の分解に伴うリン酸の利用だけでなく、樹枝状体の崩壊に伴う菌根菌由来のリン酸の利用の可能性も考えられた。2.菌根依存的酸性ホスファターゼ遺伝子の解析.ミヤコグサのパープルホスファターゼ遺伝子LjPAP15に加えてLjPAP68をクローニングした。LjPAP3遺伝子のみが菌根菌感染によって発現が10倍程度上昇し、プロモーター解析と免疫染色からLjPAP3は樹枝状体が形成される皮層細胞で発現していることが明らかとなった。LjPAP3をPichia pastorisで発現させ、酸性ホスファターゼ活性を有することを確認した。LjPAP3のRNAi系統を作成し、野生型に比べLjPAP3発現量が約1/6に減少していた。今後、LjPAP3RNAi系統のリン栄養を調査し、LjPAP3の機能を解析する。3.ミヤコグサ変異体のスクリーニング.EMS処理した910個体のミヤコグサから菌根を介したリン酸輸送に異常が見られる変異体の一次スクリーニングを行った。新鮮重量と地上部リン濃度が低い個体は43個体であった。ALP活性が低い個体は63個体であった。今後二次スクリーニングにより形質の再確認を行う。
F型ATP合成酵素の異種エネルギー変換機構の解明

本研究では、新規分析技術の開発に立脚し、F型ATP合成酵素の異種エネルギー変換機構の詳細な解明を目指した。1,技術開発に関しては、新しい生体膜チップなどの開発を行い、異種エネルギー変換機構を解析するための要素技術を確立した。2,異種エネルギー変換機構の解析に関しては、独自の磁気ピンセットを用いた1分子操作計測により、エネルギー変換の制御子であるepsilonサブユニットの役割を詳細に渡り解明した。昨年度の目標であった、F型ATP合成酵素の異種エネルギー変換の解析にむけた新しい分析装置の開発に成功したため。1,技術開発に関しては、新しい生体膜チップを含む新規分析技術の開発を行い、F型ATP合成酵素全体での異種エネルギー変換機構を解析するための要素技術を確立した。昨年度開発した新しい分析装置を利用して、F型ATP合成酵素の異種エネルギー変換機構の徹底的な解明を目指す。28年度が最終年度であるため、記入しない。生物物理28年度が最終年度であるため、記入しない。
学歴社会を支える欲望に関する社会学的研究(日本とフランスの比較)

本研究では、まず、次のような事態を確認した。日本では現在の自国の受験競争の激化が社会問題視される一方、フランスでは自国の階級構造の閉塞性が問題視されており、むしろ日本の受験競争を肯定視する者さえ登場している。しかし、フランスでは日本のような過熱した受験競争は見られないが、学歴による地位の規定性は高く、特に国家的なエリート層の殆どは有名なグランゼコール出身者で占められている。また、グランゼコールの卒業生は企業への就職においても圧倒的に有利であるばかりでなく、新入社員でも勤続20年以上の一般社員よりも高い待遇が与えれられることも多い。つまり、理念上は、どのような階級の出身者であっても、高学歴の獲得によって社会・経済的地位の飛躍的な上昇が可能だということである。逆に、日本の場合学歴による待遇格差は国際的に見て極めて小さく、高学歴の獲得だけで社会・経済的地位を大きく上昇させることができない。地位移動の可能性としては、むしろ日本の方が狭いと言うことさえできるのである。さらに、フランスでは受験産業を介したような進学競争は見られないものの、バカロレア試験を始めとして、非常に厳しい競争と選抜が繰り広げられている。以上のような事実を受け、本研究では、フランスとの比較の下、日本における受験競争の特徴点を以下のように明らかにした。まず第一に、将来の地位に直結しない学歴は、容易に自己目的化し、逆接的に進学競争を激化させるということ。第二に、地位形成力の弱い学歴は、その獲得においても出身階層の影響を受けにくいため、日本では学歴の獲得における階級的格差がフランスほど顕著ではなく、受験競争が大量化かつ大衆化しやすいということ。第三に、日本の単線型選抜システムでは、手近な欲望充足のゴールを提示できないということ。日本の受験競争を支える欲望は、以上のような傾向を背景に生み出されてきたと考えられる。本年度は、主として日本の学歴社会状況についての分析を実施した。主として、文献資料に基づく研究である。その結果、研究の中間段階の暫定的成果として、以下のような全般的状況が推察された。1、人々の学歴志向、学歴に対する欲望は、ある意味で露骨な態度で表明されることはなくなってきたと言えるが、決して失われたわけではなく、水面下ではさらに過熱しているのではないか。2、社会人の大学編入・再教育志向など、これまでとは異なった形での学歴志向が現われており、学歴志向、学歴に対する欲望はむしろ拡大している。3、その一方、社会移動に対する閉塞感は着実に拡がってきており、とくに経済的な側面では資産格差の拡大と固定化が一世代の努力では逆転不可能になっていることが自明視されるようになった。4、そのような閉塞感が、むしろ危機感を生むようなかたちで、自己の社会的地位を向上・維持・安定させたいという意識が強まり、学歴志向、学歴に対する欲望を支えているようである。5、だが、それはかつてのような露骨な立身出世志向ではなく、むしろそのような熱気を帯びたものというよりは、冷めたせめてもの欲望に矮小化しつつあるように思われる。6、そのような状況下の競争において、学歴によって確保可能な範囲内での満足や達成が自己目的化しつつある。7、その半面、その競争が全員に向上心を植えつけるような力づよい上昇志向に結びついていないため、目標を放棄する層が増えつつあるように見受けられる。教育の場に、二極文化がしょうじているのではないか。8、要するに、大きな上昇願望に裏打ちされない自己目的化した冷めた学歴志向が多くの人に蔓延する一方で、全くそれに関与しない層を同時に生み出していると考えられるのである。以上が、本年度の研究成果の概要である。次年度は、フランスの事情を調べ、日本の状況と比較検討する予定である。

第三に、日本の単線型選抜システムでは、手近な欲望充足のゴールを提示できないということ。日本の受験競争を支える欲望は、以上のような傾向を背景に生み出されてきたと考えられる。
欧州統合とキリスト教民主主義政党のトランスナショナル・ネットワーク

本年度は、昨年にひきつづきマルチアーカイヴァルな手法で史料調査を行い、その分析を通じて第二次世界大戦中から1950年代中頃までの西ヨーロッパにおけるキリスト教民主主義諸党によるトランスナショナル・ネットワークの全体像を明らかにすることを目的とした。史料調査として、スイス連邦文書館およびベルン州立文書館では、同ネットワークが構築された「ジュネーヴ・サークル」の下支えをした民間組織「キリスト教相互扶助」を中心とする史料を閲覧した。また、イギリス国立文書館およびLSE付属文書館ではCDU関連のドイツ史料と欧州政治共同体条約構想に関する史料を閲覧した。これらの分析を行った結果、キリスト教民主主義諸党のトランスナショナル・ネットワークを通じて「ヨーロッパ最初の憲法」と呼ばれる欧州政治共同体条約構想が欧州組織に受け継がれたこと、そこにおいて法学の専門知識を有するグループが重要な役割を果たしたことを明らかにできた。加えて、この条約構想に関しては、同時期に存在していたもう一つの国境を越えるネットワーク、すなわち西ヨーロッパとアメリカの間のトランスアトランティック・ネットワークとの競合関係が明らかになった。これらの研究成果は12月に福岡で開催された平成26年度九州史学会西洋史部会にて発表し、またその内容を現在査読付きの学術雑誌に投稿中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。研究初年度である平成25年度は、次年度以降の研究計画を円滑に進められるように研究の基盤づくりを行った。まず、歴史学のみならず政治学・法学の研究文献を網羅的に収集・分析し、最新の研究動向を再把握した上で、本研究に必要な一次史料の再確認を行い、1940年代末から1950年代中頃にかけての西欧キリスト教民主主義政党のトランスナショナル・ネットワークの実態解明に取り組んだ。実証的な研究のためにはマルチアーカイヴァルな手法での一次史料の探求・収集が不可欠であるため、フランス・イタリア・ドイツにおいて在外研究を行った。国立文書館(パリ近郊)ではフランスのキリスト教民主主義政党MRP幹部の私文書を、ヨーロッパ大学院のEU歴史文書館(フィレンツェ)ではキリスト教民主主義の国際協力組織「新国際エキップ」が参加した民間の欧州統合推進団体「ヨーロッパ運動」および欧州組織に関する史料を閲覧し、それぞれ許可を得てデジタル撮影を行った。また、連邦文書館(コブレンツ)ではドイツのキリスト教民主主義政党CDU幹部の私文書を、アデナウアー財団文書館(ボン近郊)では西欧キリスト教民主主義政党の秘密会談「ジュネーヴ・サークル」と、その財政的な基盤となった「キリスト教相互扶助」に関する史料を閲覧し、デジタル撮影が禁止されていたため複写を行った。これらの史料収集を通じて、本年度の研究目的である研究基盤の整備を順調に行うことができた。現在、これらの史料の分析を進めており、平成26年度中にその成果を論文としてまとめる予定である。当初の計画通り、初年度である平成25年度は研究文献および一次史料の収集・分析に力を注いだ。反省点として研究発表の数が少ないことが挙げられるが、当初想定していたよりも順調に史料収集を行うことができたため、平成26年度中にはその成果を学会発表および論文として公表できる。当初の研究計画通りに遂行する予定であるが、現在執筆中の論文も含めて査読付きの学会誌への論文投稿を行い、研究成果の発表に力を注ぎたい。また、再度史料収集のために在外研究を行う予定である。