hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
下肢麻痺者の姿勢補助を目的としたヒトの起立・歩行時の姿勢制御特性の解析

下肢麻痺者の起立歩行を補助するためには,下肢からの姿勢に関する体性感覚を補綴することが有効である.これを実行するための基礎的知見を得るため,健常被験者に対して以下のような実験を行った.(1)被験者を起立させ,随意的に体幹部を動かして姿勢を変化させる課題を行い,全身の重心の位置が体幹部に対して変化する様子を計測した.この結果から,体幹部の位置と重心位置は,姿勢の変化によって必ずしも一致しないが,体幹部と重心の移動方向と距離の間には一定の関係があることを示した.腰と足の間の相対的な位置関係から,間接的に重心の位置を推定する方法を考察した.(2)安定な歩行時の足の着地位置に対する荷重の中心位置と腰の位置の相対的な関係を測定した.その結果,荷重の中心位置は両足の外足縦アーチの間を移動すること,歩幅によって荷重の中心が足裏を前後方向に移動する領域が変化すること,腰の移動が荷重の移動と同期して左右に生じること,腰の振れ幅が歩行周期により狭くなることなどが見出された.歩行時の姿勢の安定性を判断する指標として,これらのパラメータの有効性を検討した.(3)重心位置と足の間の相対的な位置関係をヒトに呈示するため,体幹部の皮膚に電気的刺激を与える方法を検討した.人の姿勢変化を2次元空間内での位置の移動と考え,皮膚電気刺激により情報伝達する際の時間特性と空間特性を調べた.これより,本方法で姿勢変化の方向を十分な精度で伝えることができること,特にゆっくり変化する現象の呈示に適していることを明らかにした.本研究を通じ姿勢に関する感覚フィードバック装置を開発する上で有用な知見を得た.研究代表者が提案する方法論が有効であることが,試作装置の運用を通じて理解された.今後は今回明らかになった検討課題を解決し,装置を改良して実用的なシステムとして機能させる必要がある.下肢麻痺者の起立歩行を補助するためには,下肢からの姿勢に関する体性感覚を補綴することが有効である.これを実行するための基礎的知見を得るため,健常被験者に対して以下のような実験を行った.(1)被験者を起立させ,随意的に体幹部を動かして姿勢を変化させる課題を行い,全身の重心の位置が体幹部に対して変化する様子を計測した.この結果から,体幹部の位置と重心位置は,姿勢の変化によって必ずしも一致しないが,体幹部と重心の移動方向と距離の間には一定の関係があることを示した.腰と足の間の相対的な位置関係から,間接的に重心の位置を推定する方法を考察した.(2)安定な歩行時の足の着地位置に対する荷重の中心位置と腰の位置の相対的な関係を測定した.その結果,荷重の中心位置は両足の外足縦アーチの間を移動すること,歩幅によって荷重の中心が足裏を前後方向に移動する領域が変化すること,腰の移動が荷重の移動と同期して左右に生じること,腰の振れ幅が歩行周期により狭くなることなどが見出された.歩行時の姿勢の安定性を判断する指標として,これらのパラメータの有効性を検討した.(3)重心位置と足の間の相対的な位置関係をヒトに呈示するため,体幹部の皮膚に電気的刺激を与える方法を検討した.人の姿勢変化を2次元空間内での位置の移動と考え,皮膚電気刺激により情報伝達する際の時間特性と空間特性を調べた.これより,本方法で姿勢変化の方向を十分な精度で伝えることができること,特にゆっくり変化する現象の呈示に適していることを明らかにした.本研究を通じ姿勢に関する感覚フィードバック装置を開発する上で有用な知見を得た.研究代表者が提案する方法論が有効であることが,試作装置の運用を通じて理解された.今後は今回明らかになった検討課題を解決し,装置を改良して実用的なシステムとして機能させる必要がある.
第2次世界大戦期におけるソ連邦科学アカデミーの研究

傘下に多くの先端的な研究機関を集めることで,一国の研究活動全般の展開に圧倒的な影響力を発揮する,他の国にはない特有の組織となったソ連邦科学アカデミーは,独ソ戦開戦とともに,史上類例を見ない規模で疎開を実施する.本研究では,自然科学系・工学系の研究所を対象に疎開と戦時研究の実態を調査し,戦時における総体としての科学アカデミーの規模の拡大,科学者のソヴィエト社会における影響力の拡大と,その裏面における,研究所,研究分野による処遇,研究環境,生活条件の著しい差異を明らかにした.傘下に多くの先端的な研究機関を集めることで,一国の研究活動全般の展開に圧倒的な影響力を発揮する,他の国にはない特有の組織となったソ連邦科学アカデミーは,独ソ戦開戦とともに,史上類例を見ない規模で疎開を実施する.本研究では,自然科学系・工学系の研究所を対象に疎開と戦時研究の実態を調査し,戦時における総体としての科学アカデミーの規模の拡大,科学者のソヴィエト社会における影響力の拡大と,その裏面における,研究所,研究分野による処遇,研究環境,生活条件の著しい差異を明らかにした.本研究は、文献(書籍、論文、その他の図書資料)、および文書記録類(公文書、ドキュメント、データ等)を資料として、それらを読むことを通じて史実を再構成する、いわゆる文献実証の方法を採用する。その内容は、おもに、文献の収集と文書記録類の閲読である。初年度となる本年度は、本研究の基礎となる文書記録類の現地ロシアにおける所在とアクセス方法の探究を軸に、資料収集に努め、次年度以降の研究の本格的展開に向けた見通しを確立することを目標とした。まず、5月後半にロシア連邦モスクワ市において1週間程度の調査・研究旅行を実施し、現地のモスクワ国立大学物理学部、およびロシア科学アカデミー・自然科学史=技術史研究所の協力のもと、関連する文書記録類の所在とアクセス方法に関する予備調査を実施した。その後、9月に本格的な資料収集旅行を実施した。この出張においてはモスクワ市に所在する科学アカデミー文書館で資料調査を行ったほか、カザン市に出向き、現地で科学アカデミー・傘下諸研究機関の疎開先を見学し、そこで文書記録類の渉猟、摘記、複写に努めた。また、現在、ロシアなどで出版があいついでいる、種々の史料集、種々の科学者の日記・伝記類、最近の資料公開をうけて新たに書かれた科学者の評伝、新たな政治史研究書を可能な限り収集した。収集された資料はかなりの数にのぼった。そのため、日本語がわかる在日ロシア人に、研究補助者として、収集した資料の整理、一部資料の抄訳の補助をお願いした。研究成果の一部は2008年3月開催の西日本地区・ロシア東欧研究者集会で報告したが、論文執筆は来年度になる予定である。本研究は、文献(書籍、論文、その他の図書資料)、および文書記録類(公文書、ドキュメント、データ等)を資料として、それらを読むことを通じて史実を再構成する、いわゆる文献実証の方法を採用する。その内容は、おもに、文書記録類の閲覧・摘記と文献の収集・分析である。本年度は、9月にロシア連邦モスクワ市、およびサンクト=ペテルブルク市において16日間の調査・研究旅行を実施した。モスクワでは、モスクワに所在していた研究機関内部の共産党組織の文書記録類を所収しているモスクワ中央社会=政治史文書館、およびロシア科学アカデミー文書館、サンクト=ペテルブルク市では科学アカデミー文書館サンクト=ペテルブルク支部等において関連する文書記録類の調査・摘記を実施した。また、2月にも1週間、モスクワ市に出張し、ロシア科学アカデミー文書館、モスクワ国立大学物理学部記念館、およびロシア科学アカデミー・P.L.カピッツア名称物理問題研究所P.L.カピッツア記念館にて関連する文書記録類の調査・摘記・複写を実施した。こうして収集した資料の整理、一部資料の抄訳については、日本語がわかる在日ロシア人に、研究補助者として協力をお願いした。本年度は、資料分析の現時点における成果をとりまとめ、とりあえず勤務校の紀要の[調査研究報告]の部類に投稿した。また、研究成果の一部を活かし、従来からの課題と結びつけたかたちで、学会報告をおこなった。本年度は、9月12日26日の間、ロシア連邦モスクワ市において資料調査にあたった。モスクワでは、ロシア科学アカデミー文書館の特別の配慮により、その休館日も含めて関連する文書記録類の調査・摘記を実施することができ、おかげで調査課題については本研究の所期の目的をほぼ果たすことができた。こうして収集した資料を解読し、調査研究報告書として、勤務校の紀要に発表した。最終年度となる本年度、3年間にわたる調査研究の結果を考察し、その成果を学術論文のかたちにまとめ発表した(発表誌については、期日の関係で、やはり紀要のひとつにお願いすることになった)。また、本研究において発表した調査報告書、論文をひとつにまとめた小冊子を作成し、科学史分野のみならず、ロシア史分野の広範な研究者に配布した。さらに、研究結果については、ロシア科学アカデミー・S.I.ヴァヴィロフ名称自然科学史=技術史研究所技術史=工学史部の知己からの要請に従い、2010年2月にモスクワに3日間だけ出張し、同月25日に同部主催で開催されたセミナー規模の研究会「大祖国戦争勝利65周年記念学術会議」においてロシア語で発表した。
不安定核ビーム破砕反応法による中性子過剰核のγ線核分光

平成13年度から14年度に渡り、我々の開発した不安定核ビーム破砕反応法を強化する取り組みを行い、主に以下の2点について成果を得た。1.「不安定核ビーム開発と新同位元素の発見」N20近傍の中性子過剰な領域から、未知のN=28領域へと研究対象を拡大するためには、一次ビームとして、^<48>Caが有効であり、このビームの大強度化が必要であった。理化学研究所でのビームの加速スキームが大きく変更され、従来のビーム強度に比べ約100倍のビーム強度が得られる見通しがつき、この強力な一次ビームを用いて不安定核ビームの開発を行った。この結果、新同位元素として^<34>Ne、^<37>Na、^<43>Siを発見し、^<33>Ne、^<36>Na、^<39>Mgは非束縛核であることが判った。また、^<43>Siの粒子束縛性からシリコン同位体でのN=28の「魔法数の破れ」を示した。この結果は学術雑誌に発表し、記者発表も行っている。2.「励起準位の寿命測定法の開発」不安定核ビーム破砕反応法の弱点を克服するために、励起準位の寿命を直接測定し、そこから遷移確率を調べ、スピン・パリティを決定する方法、ドップラーシフトアッテネーション法(DSAM)とリコイルシャドゥ法(RSM)である。本研究期間内では、開発に適した軽核^<12>Be、^<16>Cについて実験を行った。RSMによる結果から、^<16>Cの寿命は異常に長いことがわかった。これらの新しい試みは、引き続き科学研究費補助金・基盤研究(A)(15204017)でご支援を頂いている。今年度の主な成果は以下の2点にまとめられる。1.破砕片の粒子識別に関わる新たな手法の開発平成13年度で目標としていたPPACの位置情報を積極的に取り入れたシリコン検出器の厚さ補正方法については当初の目標を達成し、破砕片の粒子識別能カを向上させることに成功した。一方で、以下の2で述べるビーム大強度化に対応するため、シリコン検出器に替わる新たな検出器として、時間分解能に優れたNaI検出器にも注目し、このテストを行っている。2.ビーム強度の向上と不安定核ビームの粒子識別法の開発平成13年度に^<48>Caビームを用いた実験を行う予定であったが、ビームの加速スキームが大きく変わり、従来のビーム強度に比べ約100倍のビーム強度が得られる見通しがついた。逆に、この加速方法の変更に伴ない、実験手法の一部変更を余儀なくされ、特に加速器のRF信号を用いた粒子の飛行時間測定が困難となった。そこで我々は、加速器のRFとは独立に飛行時間測定を行う方法をテストした。RF信号を用いた場合は不安定核分離装置の生成標的から最終焦点面までの約27mの飛行距離が稼げるが、RF信号を用いない場合は、第二焦点面と最終焦点面までの約6mの飛行距離で粒子識別を行わなければならない。すなわち、飛行時間に対する時間分解能が必要とされるが、テストを行った結果、質量数100程度までの原子核に対し、十分な分析能力があることがわかった。さらにこのテストでは新しい中性子過剰核の探索も同時に行われた。

1.不安定核ビーム開発と新同位元素の発見本課題では、中性子数(N)28を持った中性子過剰核の核構造研究を推進することが目的であるが、このためには、まずN=28の中性子過剰核を効率よく生成できる一次ビーム^<48>Caの大強度化を図り、不安定核ビーム強度を増強する必要がある。この観点から我々は、平成13年度末に大強度^<48>Caビームを用いた不安定核ビーム開発を行った。この際、加速方法が大きく変わったため、実験手法の一部変更を余儀なくされ、特に加速器のRF信号を用いた粒子の飛行時間測定が困難となった。そこで我々は、加速器のRFとは独立に飛行時間測定を行う方法を確立した。本年度初頭でのデータ解析の結果新しい中性子過剰な同位元素として^<34>Ne、^<37>Na、^<43>Siを発見し、同時に^<33>Ne、^<36>Na、^<39>Mgは非束縛核で原子核として安定に存在しない原子核であることが判った。また、^<43>Siの粒子束縛性からZ=14のシリコン同位体でのN=28の「魔法数の破れ」を示した。今年度は、この結果を学術雑誌に発表し、同時に記者発表も行った。この成果は、日本経済新聞等の新聞記事として取り上げられている。2.ドップラー・シフト・アッテネーション法の確立平成14年度は、不安定核破砕反応法をさらに強化する意味で、ドップラー・シフト・アッテネーション法(DSAM)の開発を行った。この方法を用いることにより原子核の励起状態の寿命を直接測定することが可能で、核の集団性に関する知見を一挙に広げることができる。開発に適した軽核^<12>Be、^<16>Cについて実験を行い、第一励起準位の寿命を得た。^<16>Cの寿命は異常に長く、平成14年度末の学会で発表し、大きな賞賛を浴びた。
高分子ナノリンクルフィルムのシワに応力が集中しキンク強化が起こるという仮説の検証

新学術領域「ミルフィーユの材料科学」では,ミルフィーユ構造を有する材料にキンクを形成するとその材料が強化されることを謳っている。本研究では,ナノリンクルフィルムの形成過程で「自発的にできた高分子のシワ」が,キンク強化理論で謳われるところの「応力が蓄積されたキンク」であることを計画班の研究者と連携して,実験および測定解析,シミュレーションにより明らかにする。そして,新たな高分子材料の強化法としてナノリンクルを導入し,従来キンク強化が難しいと思われた高分子材料を強化し,新たな高強度材料を創成する。
口腔粘膜切除後の瘢痕拘縮を予防する高密度コラーゲン医療デバイスの開発

本申請研究の目的は、口腔組織の再生を最適化するデバイス実現に向けた作用機序の解明と治療効果の高性能化である。現在、国内外における口腔領域の開放創への標準的治療法は、人工真皮およびPGAシートの貼付であるが、組織再生機序の理解に基づく高性能化を目指した製品とは言い難い。一方、我々が完成を目指す『口腔粘膜再生ビトリゲルデバイス』は、1表面のバリア機能による疼痛抑制、2創部との優れた接着性による汚染防止に加え、3粘膜の上皮化促進と瘢痕拘縮の予防を同時に満足する画期的粘膜再生デバイスである。
制振ダンパーの取り付け部とその周辺部材に要求される性能の分析・設計方法の構築

パッシブ制振技術は幅広い入力レベルの地震動に対して従来の耐震構造よりも構造部材や非構造部材を守ることができるとされ、都市の耐震性能を向上させる上で極めて重要な建物の財産価値や機能の保持が期待できる。しかし、パッシブ制振技術は未だ大地震を経験しておらず、潜在的な問題が指摘されている。本研究課題ではダンパー取り付け部とその周辺部材に着目し、構造実験・数値解析を通してこれらの部位の力学挙動を明らかにした。本研究課題の目的は、高層建物を中心に普及しているパッシブ制振構造におけるダンパー取り付け部とその周辺部材に要求される性能を実験・数値解析を通して明らかにし、それらの設計方法を構築することである。初年度である平成21年度は、まず筋違型ダンパーの取り付け部であるガセットプレートを対象として、角形鋼管柱への接合方法がダンパー軸力の伝達経路や周辺部材の変形抑制に及ぼす影響について有限要素法解析を用いて検討した。この数値解析から角形鋼管にガセットプレートを取り付ける際、サイドスチフナ補強を施すとダンパー軸力に対する接合部変形が小さくなり、また周辺部材の変形抑制効果が大きくなることが分かった。特にサイドスチフナの幅を柱幅に近づけるほど、あるいは鋼管に内ダイアフラム補強を施すとこれらの効果が大きくなることを示した。次に間柱型・壁型ダンパーの取り付け部を対象として、実在建物における取り付けディテールの調査を行った。間柱型・壁型ダンパーは柱梁架構のスパンの約1/2の幅をもつ部材が多く用いられ、その設置位置はスパン中央だけでなく、柱に近づけて設置したものが多く見られた。これらのディテールを反映したダンパー取り付け架台を有する柱梁部分架構を設計し、繰り返し載荷実験を行った。試験体は、中央に壁を配置した基準試験体に加え、壁幅を1.3倍にした壁大試験体、壁を片側に偏心配置した片側偏在試験体、上下層で異なる側に偏心配置した逆対称偏在試験体、および従来の柱梁ラーメン架構試験体の計5体である。実験では壁型ダンパーの減衰力を架台に取り付けた小型のオイルジャッキにより再現する載荷方法を計画した。これらの実験から架構の塑性変形がダンパー取り付け部である架台部分を除いた梁端部に集中することが確認でき、壁型ダンパーを取り付けた際の問題点を把握した。昨年度に行った制振壁の取付架台およびその周辺部材の力学挙動に着目した柱梁部分架構の繰り返し載荷実験の結果を詳細に分析し、実験結果に基づいて線材要素による簡便な数値解析モデルを構築した。取付架台を有する梁部分では端部から取付架台の有効高さが拡がり、台形状の有効領域を有することが分かった。これを台形の重心位置を通る矩形断面に取付架台を置き換え、取付架台を有する梁部分の端部でH形梁断面と取付架台断面を剛体拘束することで取付架台の存在による梁の断面増加を考慮する。また、制振壁の復元力の伝達は、取付架台を有する梁部分の端部と実験における加力点位置を剛名トラス部材で接続することにより再現する。この数値解析モデルを用いることによって、局所挙動であるH形梁断面の負担曲げモーメントを含め、解析結果は実験結果と良い対応を示した。次に構築した数値解析モデルを用いて制振壁の取付架台を有する部分骨組を対象とした弾塑性解析を行った。この検討の結果、制振壁の減衰力や取付架台の存在が及ぼす影響に比べて、スカラップによる断面欠損を含めたウェブ継手効率の低下は梁端部における損傷集中に及ぼす影響が大きいことが分かった。また、梁端部においてウェブ継手効率の低下が小さい場合には、制振壁の設置に伴う取付架台の影響によって梁の塑性化領域の拡大が阻害され、柱梁部分架構の塑性変形能力が低下する可能性を示した。制振壁の幅がスパンの約1/2であり、スパンの片側に偏在している場合、中央に偏在している場合は20%程度のひずみ増大であるが、上下層で制振壁を逆方向に偏在させた場合や制振壁の壁が大きい場合、特に取付架台のない梁断面の長さが梁せいの半分以下であると40%程度のひずみ増大が生じる。昨年度までに(1)筋違型ダンパーの取り付け部であるガセットプレートとその周辺部材の力学挙動、(2)制振壁の取付架台とその周辺部材の力学挙動を載荷実験により把握し、数値解析に反映できる力学モデルを構築した。研究の最終年度にあたる本年度では、主としてこれらの力学モデルを用い、取付部周辺部材の力学挙動を考慮したパッシブ制振構造の耐震性能を検討した。具体的には筋違型ダンパーを用いた構造形式を対象とし、8階建ての実建物を想定した骨組モデルの地震応答解析を行った。ガセットプレートの存在を考慮した場合と考慮しない場合について比較した結果、建物全体ではさほど性能は変化せず、各層の降伏耐力においても34%の上昇が見られる程度であった。

また、複数の地震動記録に対する解析結果では、各層の最大変形角やエネルギー吸収量にほとんど影響は見られないが、ガセットプレートの存在によって梁の可撓長さが短くなるため、梁の塑性率および累積塑性変形倍率はガセットプレートの存在を考慮しない場合に比べて最大で約1.5倍大きくなる(損傷しやすくなる)結果が得られた。これらの数値解析と並行して筋違型ダンパーである座屈拘束筋違を対象とした実大動的破壊実験を実施し、従来の載荷実験で得られている変形性能に関する知見を検証するととともに、動的に変形した際の力学挙動を把握した。座屈拘束筋違は鋼材のもつ動的特性に加え、心材と補剛コンクリートを絶縁するために介在させる材がもつ粘弾性効果によって耐力が上昇するが、繰り返し載荷に対する変形性能は静的実験時とほぼ同等であることが確認できた。
オリゴチオフェン類を用いる新規光・電子機能性修飾電極の開発

本研究では、新規な導電性有機物質の創出と機能性修飾電極への応用を目的として、構造を制御したオリゴチオフェンおよびそれらを側鎖に有する新規高分子の電気化学的ド-ピングを検討し、得られるラジカルカチオン塩の導電性とエレクトロクロミック素子など機能性修飾電極への応用に関する研究を行った。(1)構造を制御したオリゴチオフェンの電気化学的ド-ピングと導電性オリゴチオフェンの電子物性を共役鎖長と相関させて明らかにすることを目的として、これまで研究の行われていなかったオリゴチオフェンの電気化学的ド-ピングを行い、得られるラジカルカチオン塩の電導度について検討した。両末端チオフェン環のα位をエチル基で置換したチオフェン4量体(DEt4T)および5量体(DEt5T)の電気化学的ド-ピングによって、DEt4T場合には作用電極上に、DEt5Tの場合には溶液中に沈殿として黒色のラジカルカチオン塩が得られた。これらの塩の室温電導度は、それぞれ、DEt4T(ド-ピング率:約100%)についてσ=10^<-7>Scm^<-1>、DEt5T(ド-ピング率:約50%)についてσ=10^<-3>Scm^<-1>であり、電気化学的にドープしたDEt4TとDEt5Tとの間で電導度に顕著な差異が見いだされた。これは共役鎖長の差以外に組成の違いに基づくと考えられる。(2)オリゴチオフェンを側鎖に有する新規高分子を用いる機能性修飾電極の作製とエレクトロクロミック特性オリゴチオフェンに基づく優れた光・電子機能にフィルム形成能および耐久性を付与した機能性修飾電極の開発を目指して、チオフェン3量体および4量体を側鎖に有するビニル型高分子poly(5-vinyl-2,2′:5′,2′′-terthiophene)(PV3T)およびpoly(5-vinyl-2,2′:5′,2′′:5′′,2'''-quaterthiophene)(PV4T)を、対応するビニルモノマーの電解重合および触媒重合で得た中性高分子の電気化学的ド-ピングによって合成した。合成した高分子は、電気化学的脱ド-ピングおよびド-ピングにより、PV3Tでは青紫色と淡黄橙色、PV4Tでは緑色と淡黄色の鮮明な可逆的色彩変化を示し、それぞれ2秒間のド-ピングおよび脱ド-ピングのサイクルを500回繰り返しても、可逆な色彩変化が観測された。これらの高分子は新規なエレクトロクロミック材料として期待される。
日本語教育スタンダードにおける漢字力の評価に関する研究

外国人学習者を対象とした日本語教育スタンダードにおいてまだ適切に規定されていない、日本語の漢字および漢字語彙力の評価をどのようにするべきかを研究した。具体的には、日本語の他の技能との関わりにおいて漢字の運用力を診断的に測定するテストを開発し学習者に受験させるとともに、学習者自身に漢字に関して何ができると考えているのかをCan-do statements形式で評価させる調査紙を作成し実施して、テスト結果および学習者の属性等からその妥当性を検討した。また、WEB上でアクセス可能なテストシステムである「筑波日本語テスト集(TTBJ)」の中に、漢字力評価プログラムを構築し、公開することができた。日本語教育スタンダードに関する先行文献を調べ、日本語の各技能におけるCan-do Statemehtsについて検討しながら、国際交流基金の作成した日本語教育JFスタンダードについて、関係者から聞き取り調査を行った。筑波大学留学生センターのプレースメントテストにおける各技能のテスト問題と、各レベル、各技能の日本語クラスのシラバスとの比較検討を行い、漢字および漢字語彙学習に関するCan-do Statementsの試作版を作成した。また、非漢字圏の研究協力者に漢字学習ストラテジーについての検討を依頼した。本年度は、漢字テストおよびCan-do Statements調査の事前打ち合わせのために海外の研究者を招聘する代わりに、筑波大学留学生センターのプレースメントテストおよび漢字テストを含む「筑波日本語テスト集(TTBJ)」システム上でCan-do Statements調査ができるようにするため、漢字テスト用フェイスシート機能の改修を行った。本研究の成果発表としては、2011年7月5日にオーストラリアのメルボルン大学で開催されたJapanese Studies Association of Australia 2011 Conference、8月19日21日に中国の天津外国語大学で開催された第10回世界日本語教育研究大会において発表し、日本語教育関係者からのレビューを受けた。また、8月25日26日にカザフスタン日本人材開発センター、8月29日30日にウズベキスタンで開催された中央アジア巡回日本語教育セミナーにおいても、講演とワークショップを行うとともに、本研究の主旨説明と調査への協力を募った。さらに、3学期(12月3月)には、筑波大学留学生センターの漢字クラス(K700-1、K700-2)および漢字語彙クラス(J963)において、漢字学習および漢字語彙学習に関するCan-do Statements試作版を使用して調査を実施した。5月6月に、平成24年度に国内において実施したWEB漢字テストおよび漢字に関するCan-do statements調査の結果データの分析を行い、テストおよび評価項目の改良を行った。7月8日11日にオーストラリア国立大学で開催されたJSAA(オーストラリア日本研究学会)2013年研究大会において研究成果の発表を行った。7月末に島根大学の留学生を対象にWEB漢字テストを実施し、11月9日には島根大学松江キャンパスで開催された日本語教育学会の研究集会において本研究に関連する講演を行いレビューを受けるとともに、集まった中国地方の日本語教育関係者に本研究への研究協力の依頼を行った。6月10月に平成24年度予算の繰り越し金による海外調査を米国カリフォルニア大学、韓国の同徳女子大学、メキシコのヌエボレオン大学等において実施した。9月5日7日にマドリッドのコンプルテンセ大学文学部で開催された第17回ヨーロッパ日本語教育シンポジウムにおいて、また9月11日12日にトルコのチャナッカレ・オンセキズ・マルト大学で開催された第26回日本語教育連絡会議において、本研究の成果について発表を行った。11月12月に、平成24年度の繰越金による6月10月の海外調査の結果について分析を行った。本年度の研究成果に基づき、1月2月に(株)ロゴスウェアにTTBJ(筑波日本語テスト集)システムに格納されているWEB漢字テストの機能追加を発注し、納品された。2月21日23日にメキシコ日本語教師会が主催する日本語教育シンポジウムにおいて講演し、同国の日本語教育関係者に漢字学習の支援方法に関する指導助言を行うとともに、本研究の調査結果について報告を行った。3月22日23日に国立国語研究所で開催された日本語実用言語学国際会議において本研究の成果を発表した。2012年6月7月に筑波大学留学生センターにおいて漢字に関するCan-do statements(以下、Cdsと略す)調査を実施し、調査紙の改良を行った。8月に日本語教育国際研究大会名古屋2012および第5回「日本語教育とコンピュータ」国際会議において前年度の研究成果を発表するとともに海外の研究協力者を招聘し、WEB漢字テストおよびCds調査を国内外の教育機関において実施するための準備、打ち合わせ会議を行った。9月10月に、米国カリフォルニア大学、オーストラリアのメルボルン大学、イタリアのベネツィア大学、ウズベキスタンのタシュケント東洋学大学などにWEB漢字テストおよびCds調査の実施協力の依頼を行い同意が得られたが、WEBテストのためのコンピュータ環境の調査の結果、実施環境が十分でない国・地域があることが分かった。また、海外調査に向けてシステムの安定した運用を図るため、1月にサーバを購入し、WEBテストシステムのフィードバック画面の改良などの改修を行った。1月2月に米国コロラド大学においてWEBテストを実施したところ原因不明の不正終了が多発したため、計画していた海外調査実施の延期を決め、予算繰り越しの手続きを行った。次年度以降に研究協力を依頼する機関および調査協力者に配布するため2月に中間報告書を作成した。2月3月に筑波大学留学生センターを中心に国内でWEB漢字テストおよびCds調査を実施し、120名のデータを収集した。3月21日に米国サンディエゴで開催された全米日本語教育学会(AATJ)において研究成果発表および研究協力者との打ち合わせと予備調査を行った。

3月28日に桜美林大学で開催された科学研究費助成事業合同成果発表会において研究成果の一部を報告した。2013年度に繰り越した予算により、2013年6月10月に米国、メキシコ、韓国において海外調査を行った。外国人学習者の漢字力を分析的に評価するための「漢字力診断テスト初級」と「漢字力診断テスト中級」の開発、および学習者自身による漢字に関する学習達成度評価としてCan-do statements(以下Cds)調査紙の作成がすでに完了しており、最終年度はこれまでに国内外の調査協力機関において収集したテストデータとCds調査データの分析を進め、漢字力評価システムの完成を目指した。特に、日本語教育スタンダードにおける日本語能力評価基準と照らして漢字力をどのように評価することができるかを検討したが、漢字力の自己評価においては、文化圏、レベル、学習環境による異なりばかりでなく、個人差も大きいことが分かった。平成26年7月オーストラリアのシドニーで開催された日本語教育国際大会と、同8月アフリカのケニアで開催された東アフリカ日本語教育シンポジウムにおいて、本研究の成果を発表した。同10月に中国においてテストデータ収集および調査を行ったところ、オンラインによるデータ収集の過程で、当初の想定以上に現地での通信環境の影響を受けることが判明し、前年度までとは異なる収集条件となったため、分析方法の再検討およびシステムの最終設計に時間を要することとなった。そこで、180万円を平成27年度に繰り越し、平成27年8月に米国ハワイ大学で開催された第6回「日本語教育とコンピュータ」国際会議2015(CASTEL-J in Hawaii)において本研究の最終成果発表を行い、漢字力評価システムにテストのフィードバック画面を提示する機能を追加するために筑波日本語テスト集(TTBJ)のシステム改修を行った。外国人学習者を対象とした日本語教育スタンダードにおいてまだ適切に規定されていない、日本語の漢字および漢字語彙力の評価をどのようにするべきかを研究した。具体的には、日本語の他の技能との関わりにおいて漢字の運用力を診断的に測定するテストを開発し学習者に受験させるとともに、学習者自身に漢字に関して何ができると考えているのかをCan-do statements形式で評価させる調査紙を作成し実施して、テスト結果および学習者の属性等からその妥当性を検討した。また、WEB上でアクセス可能なテストシステムである「筑波日本語テスト集(TTBJ)」の中に、漢字力評価プログラムを構築し、公開することができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。
興奮性シナプス後部に局在するIQ-ArfGEFの機能的役割の解明

本研究課題では、精神遅滞原因遺伝子として報告され興奮性シナプス後部に局在するIQ-ArfGEFに着目し、IQ-ArfGEFのシナプス後部における機能的役割解明を目的としてIQ-ArfGEF欠損マウスの作製を行った。さらに、作製されたIQ-ArfGEF欠損マウスを用いてIQ-ArfGEF欠損に伴う各種神経およびグリア発現分子の解析を行い、IQ-ArfGEF欠損に伴って変化する分子を見いだした。本研究課題では、中枢神経系の興奮性シナプス後部に豊富に局在し、精神遅滞(知的障害)の原因遺伝子の一つであるIQ-ArfGEFに着目した。IQ-ArfGEFはエンドサイトーシスなど膜小胞輸送を制御するArf6を活性化する因子であるが、シナプス後部におけるIQ-ArfGEFの機能的意義は明らかにされていない。そこで、IQ-ArfGEF遺伝子欠損マウスを作製し、その表現型を解析することによって興奮性シナプス後部に局在するIQ-ArfGEFの機能的役割を明らかにすることを目的として研究を行った。まず、Cre-loxPシステムを用いたIQ-ArfGEF遺伝子欠損マウスの作製を行った。IQ-ArfGEFがloxP配列で挟まれたノックインマウスを作り、Nestin-Creマウスと交配させてIQ-ArfGEF遺伝子が欠損するマウスを作製した。このマウスにおいて抗IQ-ArfGEF特異抗体を用いた免疫染色およびイムノブロットによって脳でのIQ-ArfGEF欠損が確認された。このIQ-ArfGEF遺伝子欠損マウスを用いて、中枢神経系におけるIQ-ArfGEF欠損に伴う各種興奮性シナプス分子の発現量の変化を免疫組織染色およびイムノブロットでスクリーニングした。さらに、発現変化が確認された分子について定量的解析を行った。また、IQ-ArfGEFの結合分子であるPSD-95の発現パターンの解析を行い、興奮性シナプスの形成異常の有無を確認した。本研究課題の研究期間内においてIQ-ArfGEF欠損マウスの作製とIQ-ArfGEF欠損に伴う各種興奮性シナプス分子のスクリーニングまで達成することができたが、IQ-ArfGEFの機能的役割と高次脳機能への関与の分子メカニズムの解明は途中段階である。今後、IQ-ArfGEFが関与する脳機能や精神遅滞の作用機序を明らかにするために、さらなる解析が必要である。本研究課題では、精神遅滞(知的障害)原因遺伝子として知られているIQ-ArfGEF遺伝子欠損マウスを生化学的、形態学的、電気生理学的、行動学的に解析することで興奮性シナプス後肥厚部に局在するIQ-ArfGEFの中枢神経系における機能的役割を明らかにすることを目的として研究を遂行している。平成23年度はCre-loxPシステムを用いたIQ-ArfGEF遺伝子欠損マウスの作製と作製されたIQ-ArfGEF遺伝子欠損マウスの表現型解析を行った。まず、IQ-ArfGEFがloxP配列で挟まれたIQ-ArfGEF-floxノックインマウスの作製を行い、Nestin-Creマウスと交配することでIQ-ArfGEF遺伝子欠損マウスを作製した。IQ-ArfGEF遺伝子欠損マウスは抗IQ-ArfGEF特異抗体を用いた免疫組織染色およびイムノブロットによって脳でのIQ-ArfGEF欠損が確認された。このIQ-ArfGEF遺伝子欠損マウスを用いて、IQ-ArfGEF欠損に伴う各種興奮性シナプス分子の発現量の変化を免疫組織染色およびイムノブロットで確認した。さらに、発現変化のあった分子について定量的に確認を行った。また、興奮性シナプスの形成異常を確認するために興奮性シナプスの後肥厚部のマーカーとなるPSD-95の発現パターンの解析を行った。平成23年度中に精神遅滞のモデルマウスとなりうるIQ-ArfGEF遺伝子欠損マウスが予定通り作製され、表現型解析によって発現変化のあった分子を確認できたことは大変意義深い。平成23年度中にIQ-ArfGEF遺伝子欠損マウスが予定通り作製され、IQ-ArfGEF遺伝子欠損マウスの表現型解析によって発現変化のあった分子を確認できた。平成24年度も継続して行う予定であるIQ-ArfGEF遺伝子欠損マウスのシナプス発現分子の発現解析やシナプス形成異常の解析を推進するとともに、IQ-ArfGEF遺伝子欠損マウスの高次脳機能異常を評価するために行動学的解析を遂行する。さらに、行動異常が確認された場合はその異常の原因となるシナプス機能異常を電気生理学的解析から明らかにして、IQ-ArfGEFの中枢神経系における機能的役割を解明する。平成24年度は物品費900,000円、旅費200,000円、その他の経費として200,000円使用する予定である。さらに、平成23年度の繰り越し分として201,197円を物品費として使用する予定である。

平成23年度の繰り越し分は平成23年度に旅費として使用できなかった分を平成24年度のIQ-ArfGEF遺伝子欠損マウスのシナプス形成異常解析を充実させるための抗体試薬や電子顕微鏡用試薬に充当する予定である。
ＴＧＦ－β及びＰＧＥ２による腫瘍免疫抑制を解除する植物成分ベツリンの作用機序解析

がん細胞から分泌されるTGF-β及びPGE2は、免疫細胞の抗腫瘍活性を強力に抑制し、がん治療、とりわけ、がん免疫療法の効果を大きく減弱させる要因となっている。本研究では、これら両因子の抑制作用をともに解除できる植物成分(ベツリン)に焦点を当てその作用機序の解析を行った。その結果、ベツリンは免疫賦活物質の作用を増強することでTGF-βとPGE2の2つの免疫抑制作用を解除していることが示唆された。昨年度、ポリ(I:C)刺激により亢進した脾細胞NK活性に対するTGF-βあるいはPGE2の抑制作用を、ベツリンがどのようにして解除しているのかについて検討し、その作用機序の一部が、ベツリンによるポリ(I:C)の作用の増強であることを明らかにした。そこで本年度、ポリ(I:C)の作用に対するベツリンの増強メカニズムを明らかにするため、どのような細胞及びサイトカインが関与するのかについて検討を行った。その結果、脾臓細胞から樹状細胞あるいはB細胞を除去すると、ベツリンの増強効果は著しく低下したことから、ベツリンの増強効果には樹状細胞及びB細胞が極めて重要であることが分かった。一方、T細胞を除去しても、部分的な低下しか認められなかったことから、T細胞の関与は比較的少ないと考えられた。また、ベツリンの増強効果は、骨髄由来樹状細胞(DC)、B細胞及びNK細胞の3者あるいはDCまたはB細胞とNK細胞の2者の共培養においても認められた。一方、NK細胞にポリ(I:C)を添加してもNK活性の亢進及びベツリンの増強作用は認められなかった。これらのことから、ベツリンは樹状細胞あるいはB細胞に作用していると考えられた。ベツリンの増強効果に関与するサイトカインについて中和抗体を用いて検討したところ、IL-2、IL-18、及びIFN-βの関与が認められた。そこで、これらサイトカインの産生に対するベツリンの影響を検討したところ、ベツリンはIL-18及びIFN-βの産生をやや増加させることが分かった。また、ベツリンが、IL-2、IL-18、あるいはIFN-β刺激による脾細胞NK活性亢進を増強することを明らかにした。これらのことから、ベツリンは、ポリ(I:C)刺激によるIL-18及びIFN-β産生を増加させると共に、これらサイトカインのNK活性亢進作用を強めることでポリ(I:C)の作用を増強すると考えられた。本年度は、ポリ(I:C)により亢進した脾臓細胞のNK活性を指標に、TGF-βまたはPGE2の抑制作用に対するベツリンの解除効果に関与する細胞について検討した。その結果、樹状細胞を除去するとベツリンの作用が消失することを明らかにした。そこで、樹状細胞とNK細胞の共培養系でベツリン等の影響を検討したところ、ポリ(I:C)の作用は認められたが、TGF-βの抑制作用及びベツリンの影響は認められなかった。このことから、ベツリンの作用には樹状細胞とNK細胞以外の細胞も関与していることが分かった。B細胞あるいはT細胞の関与について、Scidマウスの脾臓細胞にコントロールマウス由来のB細胞またはT細胞を加えた共培養系を確立し、ポリ(I:C)、TGF-βまたはPGE2、及びベツリンの影響を検討した。その結果、いずれの共培養系においてもポリ(I:C)の作用に対してTGF-βまたはPGE2の抑制作用は認められたが、ベツリンはこれら抑制作用をほとんど解除しなかった。ベツリンは、Scidマウスの脾臓細胞にB細胞とT細胞を加えた条件下においてのみ抑制解除作用を示した。これらのことから、ベツリンの作用には、樹状細胞、NK細胞、B細胞、及びT細胞が関与していることを明らかにした。TGF-βのシグナル伝達系にベツリンが影響を与えているかを脾臓細胞を用いて検討した。TGF-β処置によりSmad2及びSmad3のリン酸化が認められ、これらはTGF-β受容体キナーゼ阻害剤(SB431542)で抑制されることを確認後、ベツリンの影響を検討したところ、これらシグナル伝達分子のリン酸化は全く阻害されなかった。同様に、PI3Kシグナル系及びMAPKシグナル系に係る伝達分子のリン酸化にもベツリンはほとんど影響を与えなかった。これらのことから、ベツリンはTGF-βのシグナル伝達系とは異なる部位に作用していると考えられた。本年度は、ベツリンがマウス個体レベルにおいて抗腫瘍効果を示すのか、また、その作用機序に免疫抑制に対する解除効果が関与しているのかを明らかにするため、TGF-βによる免疫抑制を誘導することが報告されているB16F10悪性黒色腫細胞の皮下移植マウスモデルを用いて、ベツリンの抗腫瘍効果を検討した。その結果、ベツリン150nmolを腫瘍内に2日目から16日目まで連日投与したところ、17日目において約40%の抗腫瘍効果が認められた。

比較としてTGF-β受容体キナーゼ阻害剤45nmolを同様に投与したところ、17日目において約50%の抑制効果が得られた。また、ポリ(I:C)と抗がん剤の2者併用による抑制効果とベツリンを加えた3者併用による抑制効果を比較検討したところ、ベツリンを加えた3者併用ではより強い抑制効果が認められた。そこで、ベツリンの抗腫瘍効果に免疫細胞が関与しているかを明らかにするため、ベツリン投与の翌日に腫瘍組織に集積した白血球をフローサイトメトリーにより解析したところ、対照群に比較してNK細胞が約5倍に増加していることが分かった。さらに、活性化NK細胞(CD69陽性)についても、ベツリンの投与により有意に増加することが分かった。これらのことから、ベツリンの抗腫瘍効果には、TGF-βにより抑制されたNK細胞活性に対する解除効果が寄与している可能性が示唆された。免疫薬理学平成24年度の検討結果から、25年度は新たに設定した作業仮説「ベツリンは、ポリ(I:C)の作用を増強することで、異なるシグナル伝達系を介するTGF-βとPGE2の2つの免疫抑制作用を解除している」に基づき研究を遂行した。その結果、ベツリンの標的細胞が樹状細胞あるいはB細胞であること、及びベツリンの作用に関与するサイトカインを明らかにしたことより、当初の研究実施計画の検討内容をおおむね達成したため。平成24年度当初の計画では、1.ベツリンの標的細胞を同定し、2.その細胞に着目してTGF-β等のシグナル伝達系に及ぼすベツリンの影響を検討する予定であった。1.については、当初、脾臓細胞から1種類ずつ細胞を除いていけば、いずれかの細胞を除いた時点でベツリンの作用が消失し、その結果からベツリンの標的細胞を同定できると考えていた。しかし、実験を行った結果、いずれの細胞を除いた時もベツリンの作用は減弱し、ベツリンの作用には4種の細胞が複合的に関与していることが分かった。このことは、当初の想定外の結果であり、細胞間の相互作用がベツリンの作用の発現に重要であることを示唆するものである。したがって、ベツリンの標的細胞をさらに詳細に解析していくことで、当初予想できなかった新たな発見に繋がる可能性があると考えられた。2.については、脾臓細胞を用いて検討したところ、ベツリンがいずれのTGF-βシグナル系にも影響を与えないことを明らかにした。当初、ベツリンはTGF-βシグナル系を阻害することで抑制を解除していると想定していたが、この実験結果は、TGF-βの抑制作用を解除するには既知のシグナル系の阻害することとは別の機序が存在することを示唆する重要な知見となった。ベツリンが、どのようにしてTGF-βの抑制作用を解除しているのか、この点を明らかにできれば極めて新規性の高い発見に繋がる可能性があると考えられた。平成26年度は当初の計画では、「ベツリンとがん治療薬の併用によるがん治療効果の増強作用に関する検討」を実施することとしていた。とくに、1ベツリンのがん治療効果を評価するためのがん移植モデルの構築、2ベツリンのがん治療効果における免疫系の関与、3前年度までに明らかにしたベツリンの薬効に関与する生理活性分子に着目した解析、を行うことを計画していた。これらの内、3については着目すべき生理活性分子を特定する必要があったが、これまでの検討から、ベツリンの作用に関与するサイトカインを明らかにすることができたので、上記13の実験はいずれも実施可能となった。平成26年度は当初の計画通りに研究を実施する。
幼児期と思春期に焦点を当てたAD/HDへの統合的心理社会的治療に関する研究

本研究は、AD/HDへのライフサイクル全般で、本人の特性や生活スタイルに応じた包括的な心理社会的治療の指針となるような実践研究である。早期支援のためのニーズ把握を簡易な質問紙(SDQ)などで行い、関係機関と連携しながら、年齢や生活場面に応じたペアレントトレーニングやSSTを実践するとともに、実施機関を増やすことができた。二次障害がでやすい思春期においては、脳生理学的検査も併用し、学校での支援モデル作りを推し進めるとともに、新たなソーシャルスキル尺度を開発した。本研究の目的は、注意欠陥/多動性障害(AD/HD)に対して、ライフサイクルを通じた包括的で連続性を持った支援を実施していくために、特に幼児期の早期支援と思春期の自立に向けての移行に焦点を当てて、モデル開発、地域連携、そして効果判定等を行うことである。初年度である20年度は、(1)資料、情報収集久留米大学小児科、北海道大学子ども発達臨床研究センターとの会議鳥取や京都府での5歳児検診調査および支援方法の検討するともに、京都府での「ほめ方絵本(ペアレントトレーニング説明本)の作成に協力した。(2)幼児期のニーズ調査奈良市幼稚園、保育園在籍4-5歳児807名(全幼保育園児の24%)への保育士へのSDQ(Strength Difficulty Questionna ire)を実施し、約10%の幼児に多動や集中困難、対人関係の問題などの特別な教育的ニーズがあることが判明した。(3)幼児用ペアレントトレーニング(PT)の開発と実施奈良市療育施設にて、幼児発達障害児の母親グループに短期版のPTを2クール実施し、その効果を確認した。(4)思春期に適応できるPTの検討教育大でのPTグループに思春期女児の母親にも参加してもらい、改善点を検討した。(5)脳生理学的評価としてのアクティグラフの設定(6)ネットワーク作りのための関係機関職員の研修以上、研究計画に沿って実施し、3カ年の研究計画の初年度の成果をあげることができた。本研究の目的は、注意欠如/多動性障害(AD/HD)に対して、ライフサイクルでの支援の中で、特に幼児期の早期支援と思春期の自立に焦点を当てて、モデル開発、地域連携(研修含む)、そして効果判定等を行うことである。(1)これまでのPTによって、対象児の多動、不注意が家庭にて、多動が学校にて有意に改善し、参加母親の子どもの障害理解とかかわりの自信も改善していた。(2)これまでのSST(奈良県リハビリセンター、奈良教育大学)によって、参加児童の多動や不注意は家庭のみで改善。スキルと自己効力感との間には相関があることが明らかになった。スキル尺度に関しては、子どもの自己評価が高すぎる傾向があり、自己評価と他者評価による新たなスキル尺度の開発が必要であると思われた。(3)初年度のN市でのSDQ調査結果による幼児期ニーズの高さに対応するため、N市専門職との連携事業として、幼児期のPT保育園版(短縮3回版)の試行を行い、参加保育士の子ども理解と対応の自信に有用であることがわかった。子ども自体のSDQ値には有意な変化はなく、回数、期間を増したプログラムが必要であることが示唆された。(4)地域の小学校や教育委員会との連携により、学校で行えるSSTとPT、TT(PT学校版)を実施した。(5) PTやSSTの普及のための啓発ビデオを作成し、PTのテクニック部分に関してはHP上に公開している。(6)脳生理学的検査として、児童のアクティグラフの設定のためのデータ収集を積み重ねている。(7)思春期から自立への移行について、ユニバーサルデザインを目指した思春期移行支援を行っている米国ランドマークカレッジをはじめ国内外の講師を招き、研究会議と公開国際シンポジウムを開催した。以上、生理学的検査の標準データ設定と思春期評価に若干の遅れが見られるものの、実際の早期から思春期までの専門プログラムによる支援の積み重ねが順調に進行している。特に、スキル評価の作成が急務であることがわかった。本研究目的は、注意欠如/多動性障害(AD/HD)に対して、ライフサイクルでの支援、特に幼児期の早期支援と思春期の自立に焦点を当てて、モデル開発、地域連携(研修含む)、そして効果判定等を行うことである。(1)20、21年度の研究遂行の結果を踏まえ、脳生理学検査の内容に修正を加えて実施するとともに、包括的評価に向けて新たなソーシャルスキル尺度の開発に着手することとした。(2)本学でのSSTへの参加児童5名について、SST1クール施行前・後に事象関連電位(ERP)とNIRSを測定したところ、4名に前頭葉機能低下が事前にみられたが、ERPにて事後に4名とも一部改善していた。(3)新たに幼児版TTを保育士、幼稚園教師8名を対象に実施し、保育者の効力感の上昇と対象児の問題行動の軽減が見られた。幼児へのSSTについても県内療育園との連携のもとに実施した。

(4)学校現場に応じたTT、PT、SSTを協力校にて実施し、特にTTの有効性と連携のツールとしての有用性が示唆された。SSTに関しても学校でのマニュアルについて試案を作成した。(5)SSTの実際場面を編集した啓発ビデオを作成した。(別途市販の「奈良教育大学版SST」DVDも出版した。)(6)PT、TT、SST指導者の養成講座を継続的に実施し、これまでの受講生がそれらのプログラムを所属校・機関にて実施するなど、プログラムの汎用化が進んできている。(7)早期から思春期までの支援についてのシンポジウムを開催し、その報告集を発行した。(8)これまでの成果について、日本精神神経学会(5月、東京)、日本児童青年精神医学会(10月、前橋)、国際児童青年精神医学会(6月、北京)にて発表した。また、発表内容の論文化も行った。(9)新たな課題となった自己評価と他者評価をあわせたソーシャルスキル尺度を開発し、県内小学校の保護者1,130名、教師360名、こども1,335名の計2,885名への調査の結果、信頼性と妥当性が確かめられた。以上より、幼児期から思春期までの包括的評価と治療プログラムに関して多くの示唆を得ることができた。
絵画知覚と知覚恒常性の関係

本研究では、絵画知覚に関連する諸問題を実験的に検討した。研究ではまず、絵画的手がかりの有効性を検討した。実験の結果、肌理の勾配は対象の相対的高さ知覚に対しても有効な手がかりであった。この新たな知見は海外の学術雑誌論文に掲載された。次いで二次元面の知覚である絵画知覚と、三次元面の知覚である形の恒常性の関連を検討した。コンピューター画面の実験刺激に対する知覚は、二次元面に特有の知覚と、三次元空間知覚に類似した知覚が認められた。しかしながら絵画知覚と形の恒常性を説明するメカニズムは根本的に異なると結論付けられた。この知見は紀要論文として発表した。本研究の主要な目標は、2次元面の知覚である絵画知覚について実験的に調べることである。当該年度は、コンピューター操作による2次元面において、肌理勾配の有効性について、高さ知覚と形の知覚の2属性について、実験的に検討した。肌理勾配は傾き、幅(大きさ)の知覚に有効な手がかりである。このことは従来より理論的枠組みとともに、多くの実証データが報告されてきた。ただし肌理を持つ地面上にある物体の高さや形に対してどのような影響を与えるのかは、これまで十分には検討が行われてこなかった。研究代表者は、独自に肌理勾配が高さのために有効な手がかりであるという仮説を立てた。この仮説は、同じ高さの垂直対象が覆う肌理数は、距離とともに変化するものの、覆う肌理数と対象の視角を組み合わせれば、距離に関わらず不変であるという仮説である。この仮説を実験的に検討した成果を、外国雑誌に投稿し審査者から高い評価を頂戴し、雑誌に掲載された。この研究成果の理論的背景は、絵画知覚における視覚情報処理過程と、3次元空間の視覚情報処理過程は、利用可能な手がかりが異なる場合もあるが、原則として同一の過程である立場を支持する。次いで肌理勾配が2次元的な形の知覚に及ぼす影響を実験的に検討した。現在は、この実験結果に基づいて、論文を執筆中である。本年度は、前年度に引き続き絵画知覚に関する実験を行い、研究論文を2編執筆した(論文の一編は継続して執筆中)。実験の仮説として、絵画知覚における補正過程が、三次元空間の知覚である形の恒常性と同じメカニズムによって生じるのであれば、二次元面の絵画において、空間知覚の手がかりが豊富な条件と、乏しい条件との間で、補正の生じる程度に違いが生じるはずである。この仮説に基づいて、正面、斜めからの観察の観察位置条件と、手がかりの豊富さ条件を設定した。観察位置条件に関しては、観察者はコンピューター画面の実験刺激を、正面または右斜め30度から観察した。手がかりの豊富さ条件に関しては、肌理遠近法手がかり、親しみのある形、縦横比という絵画的手がかりを利用できる条件と、これらの手がかりを部分的にしか利用できない条件を設けた。観察者は、これらの実験条件のもとで、トランプ刺激か長方形刺激の見かけの傾きを報告した。得られた結果は、正面観察、斜め観察ともに、いずれの手がかりの豊富さ条件でも補正知覚が認められることを示した。手がかりの豊富さによって、補正知覚の程度は異ならないことは、絵画知覚における補正過程と形の恒常性は、同一のメカニズムによっては説明できないことを示唆する。加えて、補正知覚のために必要な手がかりは、縦横比手がかりであると考えられ、補正知覚は少ない手がかりによって導かれる可能性があることも示された。これらの実験は、紀要論文として報告された。この実験に引き続き、絵画知覚における手がかりの有効性も実験的に検討した。この実験では、肌理勾配が形の知覚に与える影響について調べた。得られた結果は、肌理勾配は形の知覚に直接的に影響を及ぼすのではなく、傾きの知覚を仲介して間接的に影響を及ぼすと考えられた。これらの実験を論文としてまとめ、海外雑誌に投稿予定である。本研究の大きな目標は、2次元面の知覚である絵画知覚は、3次元空間の知覚である知覚恒常性のメカニズムによって説明が可能かどうかを実験的に調べることである。この問題に対する主要な理論的立場は、2次元的な知覚も3次元的な知覚も同じメカニズムで説明できるという立場と、異なるメカニズムを仮定する立場がある。本研究代表者の仮説は、現時点では前者の立場に立っている。本研究者の仮説を検証するために、実験的な検討が行われた。本年度の実験的検討として、コンピューター画面で提示した絵画面を、観察者に正面から、もしくは斜め方向から観察してもらいながら、面の形、傾きの知覚属性についての判断を求めた。実験の結果、いずれの方向から観察しても、判断値に有意な差異は認められなかった。この結果は、視覚システムは、斜めから観察した際の投影上の歪みを補正するという絵画知覚における補正過程が生じたことを示唆する。