hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自己免疫疾患緩解増悪における免疫記憶細胞の役割とその免疫統御療法の開発

炎症性腸疾患、潰瘍性大腸炎およびクローン病は生涯にわたり治療の継続を余儀なくされる疾患である。本研究では炎症性腸疾患の永続性をT細胞欠損マウスにCD4+CD45RBhigh細胞を移入する慢性大腸炎モデルを用いて腸炎惹起性免疫メモリー細胞の永続的な潜在が原因であると想定した。(1)本モデル炎症大腸局所には腸炎惹起性CD4+CD44highCD62L-IL-7Rhighメモリー細胞が存在し、再びIL-7+/+ x Rag-1-/-マウスに移入すると大腸炎を発症するのに対して、IL-7-/- x Rag-1-/-マウスの場合は発症しなかったことより腸炎惹起性免疫メモリー細胞はIL-7依存性であることが明らかとなった。(2)本モデルは腸炎惹起性CD4+CD44highCD62L-IL-7Rhighメモリー細胞は腸炎完成後も腸管、脾臓、リンパ節ばかりではなく、末梢血にも常に循環している病態であることを明らかとし、腸炎完成後に末梢リンパ球の循環遮断薬であるFTY720投与により腸炎治療効果を示したことより慢性腸炎は局所の疾患ではなく常に活発な腸炎惹起性メモリー細胞の循環動態を必要とする病態であることが示唆された。(3)本モデルでは骨髄にもCD4+CD44highCD62L-IL-7Rhighメモリー細胞はIL-7依存性に潜在し、再びRag-1-/-マウスに移入すると大腸炎を発症した。さらに、本骨髄潜在メモリー細胞はin vitroにて糞便抗原に対して反応しIFN-gを著明に産生した。以上の結果より、炎症性腸疾患のプロトタイプであるマウス大腸炎モデルにおいて腸炎惹起性免疫メモリー細胞はIL-7依存性に潜在し、かつ永続的に全身を循環することが重要であることを示唆し、炎症性腸疾患の全身疾患として、近年炎症性腸疾患治療に応用されている白血球除去療法の効果機序と関連することも示唆された研究といえる。炎症性腸疾患において、エフェクター/メモリー細胞は常にリニューアルされて異常免疫が維持されているのか、あるいは、発症時に一度完成されたメモリー細胞が生涯に渡り生在し、エフェクター細胞を供給しているのか、さらには腸内細菌に常にさらされている状況下ではメモリー細胞は存在せず、常にエフェクター細胞の供給がなされているのかを明らかにすることを目的とした。(1)マウスCD4+CD45RBhigh移入慢性大腸炎粘膜内リンパ球はそのほとんどがCD4+CD44highCD62L-のEffector(T_E)またはEffector-memory(T_<EM>)フェノタイプ細胞であった。(2)しかし、本細胞はIL-7Rαを高発現し、IL-7^<+/+> x Rag-1^<-/->マウスへの移入とは異なり、IL-7^<-/-> x Rag-1^<-/->マウスへの移入では腸炎を発症せず、腸内細菌に常に暴露さている状況下でも腸炎惹起性CD4+メモリー細胞の存在が強く示唆された。(3)本細胞のSCIDマウスへの移入を繰り返し行ったところ、4世代以降徐々に腸炎発症までの期間が有意に延長することを見出し、さらにはTCR Vβ解析の結果でも一部のレパトアの脱落を認めた。以上のことから、SPFという腸内細菌の存在する環境下でも慢性大腸炎マウスにはIL-7依存性に腸炎惹起性CD4+細胞は存在し、慢性大腸炎持続に寄与することが推定された。さらには、腸炎惹起性CD4+細胞にも老化現象を認めることが示唆された。以上のことは、炎症性腸疾患も含め、広く自己免疫疾患の永続性、さらには高齢化に伴う自己免疫疾患の活動性の現象といった特徴を疾患特異的なメモリーT細胞が寄与することが推定され、新規治療法の標的としてのメモリーT細胞の重要性が考えられた。(3)本モデルでは骨髄にもCD4+CD44highCD62L-IL-7Rhigh

メモリー細胞はIL-7依存性に潜在し、再びRag-1-/-マウスに移入すると大腸炎を発症した。さらに、本骨髄潜在メモリー細胞はin vitroにて糞便抗原に対して反応しIFN-gを著明に産生した。以上の結果より、炎症性腸疾患のプロトタイプであるマウス大腸炎モデルにおいて腸炎惹起性免疫メモリー細胞はIL-7依存性に潜在し、かつ永続的に全身を循環することが重要であることを示唆し、炎症性腸疾患の全身疾患として、近年炎症性腸疾患治療に応用されている白血球除去療法の効果機序と関連することも示唆された研究といえる。
アジア太平洋地域における「協調的工学教育」の推進拠点形成

アジア太平洋諸国では,急速な経済発展と関連して,高度高等教育への需要が高まり,教育インフラの整備が進行している。そこでは,(1) E-ラーニングの導入(教育方法の改善),(2)持続可能性学など新しい学問を積極的に導入し,教育内容を近代化する努力(教育内容の刷新)が行われている。大学や教育者ごとに個別に行われているこれらの努力を協調させ最大限の効果を引き出すべく,インターネット上の連携システムKISSELを開発・運用した。それと同時に対面的な情報交換のために,国際シンポジウムやセミナーを開催した。研究の成果のすべてをKISSELサーバ上で公開し,高等教育の「内容の充実・質の確保」に努力した。アジア太平洋諸国の既存の教師集団が,個々に行う教育改革のエネルギーを協調・結集させるために,それを可能にする基盤プラットフォームKISSEL(協調的連携システム)を運用した。茨城大学及びスリランカ,バングラディシュ,サモアの連携大学に,今年度は,ベトナムを追加した。これを使って,アジア太平洋諸国の既存の教師集団をインターネット上で結びつけ,常時,協調的に教育改革を試みた。このインターネット上での活動と並行して,アジア太平洋諸国の教育者が集い,対面式とインターネット方式を組み合わせた国際セミナー及び国内会議を実施し,その内容をKISSEL上で公開した。平成24年度の具体的な作業内容と成果は以下のようにまとめることができる。1.2012年3月に実施したアジア太平洋諸国の教育者の集いISSSICT2012の内容を整理し,KISSEL上で公開した。2.4月に学内戦略会議を開催し,研究計画の詳細・作業分担案を決定した。3.5月に国内戦略会議を開催し,学内戦略会議で作成した研究計画の詳細・作業分担案を検討した。4.既設のKISSELサーバの保守管理を行い,必要に応じてシステム改良の努力を継続した。特に茨城大学に設置されているサーバは古くなったために新しいものと交換した。5.KISSELサーバの国際部分(htem8tionalSector)の強化を行った。魅力的なコンテンツの追加及びコンテンツのカテゴリー化の改良を行った。6.コンテンツの国際管理(コンテンツの国際共用部分の審査・認定)体制を整備した。そのため,各国のKISSELサーバの管理者を統括するスーパーアドミンの役職を追加した。7.10月にベトナム(ホーチミンシティ理科大学)に,KISSELシステムを設置し,このための利用説明会を現地で実施した。8.2013年1月に科研費基盤B研究国内集会:アジア太平洋地域における「協調的工学教育」に関するセミナーを室蘭市で開催し,内容をKISSEL上で公開した。アジア太平洋諸国の教師集団が,個々に行う教育改革のエネルギーを協調・結集させるために,基盤システムKISSEL(協調的連携システム)を運用した。茨城大学及びスリランカ,バングラディシュ,サモア,ベトナムに加えて,新たにポーランド・日本情報工科大学(PJIIT)にKISSELサーバを配置した。これらの連携大学と常時,協調的に教育改革の努力を行った。このインターネット上での活動と並行して,対面的に情報交換を行うKISSEL Technical Seminarを開催し,その内容をKISSEL上で公開した。平成25年度の具体的な作業内容と成果は以下のようにまとめることができる。(1) 4月に学内戦略会議を開催し,研究計画の詳細・作業分担案を決定した。(2)5月に国内戦略会議を開催し,学内戦略会議で作成した研究計画の詳細・作業分担案を検討した。(3) KISSELシステムの保守管理を行い,システム改良の努力を継続した。(4)KISSELサーバの国際部分(International Sector)にコンテンツの追加(外国人のための日本語教育教材など)を行った。(5)6月にポーランド(PJIIT)に,KISSELサーバを設置し(日本語教育関連),このための利用説明会を現地で実施した。また,国際会議VC'2013で招待講演を行い,このプロジェクトの実施状況を報告した。(6)10月にベトナム(ホーチミン市理科大学)で行われたWorkshopに参加し,KISSELサーバによる知識共有の現状を報告した。(7) 1月にスリランカのケラニヤ大学で国際シンポジウムを開催すべく努力したが,現地の都合で,次年度6月に延期することになった。(8)2月にKISSEL Technical Seminar 2015を開催し,ベトナムの研究者を対象に,コンテンツ生成に関する技術移転を行った。これらの活動内容をKISSELで公開した。アジア太平洋諸国の既存の教師集団が,個々に行う教育改革のエネルギーを協調・結集させるために,それを可能にする基盤システムKISSEL(協調的連携システム)を運用した。茨城大学及びスリランカ・バングラディシュ・サモア・ベトナムの連携大学に加えて,今年度は,インドネシアに新たにサーバを配置した。これらを使って,アジア太平洋諸国の教育者集団間で,協調的な教育改革を実施した。このインターネット上での活動と並行して,アジア太平洋諸国の教育者が集う国際シンポジウム及び技術セミナーを実施し,その内容をKISSEL上で公開した。平成26年度の具体的な作業内容と成果は以下のようにまとめることができる。(1)4月に学内戦略会議を開催し,研究計画の詳細・作業分担案を決定した。(3)6月にスリランカのケラニヤ大学で国際シンポジウムInternational Symposium onICT for Environmental Sustainability (ICTES 2014)を開催した。その内容をKISSEL上で公開した。(4)KISSELサーバの保守管理を行い,システム改良の努力を継続した。

(5)KISSELサーバの国際部分(International Sector)のデータの充実に努力した。(6)アイルランドでの国際会議に参加し,ヨーロッパ先進国の国際情報交換・情報共有の技術について情報を取得し,当該プロジェクトに反映させる努力を行った。(7)2月にカンボジアのRUA大学で研究会を開催し,KISSELサーバを設置するための情報交換を行い,設置のための条件を検討した。(8)2月に茨城大学でKISSEL Techical Seminar 2015を開催し,スリランカの若手研究者に対して,コンテンツ形成に関わる技術移転を行った。アジア太平洋諸国の教育者集団が、個々に行う教育革新の努力を協調的に行うことで、そのエネルギーを最大限に増幅することを目的として、これを可能にする基盤システム「KISSEL(協調的連携システム)」を運用した。このインターネット上での連携と並行的に、国際シンポジウムや国内連携会議を開催し、対面的な情報交換・研究者交流を行った。平成27年度の具体的な作業内容は、以下の通りである。(1)5月21-22日にスリランカで行われた人文社会学国際会議(ICS2015)において、当該研究の一部を成果を紹介した(Keynote Lecture,招待講演)。(2)11月25-27日にアピア(サモア独立国)において、サモア国立大学と茨城大学が国際シンポジウム(ISICTD2015)を共催した。(3)3月8-9日に室蘭工業大学の分担者、3月24日に琉球大学の分担者とそれぞれ面談し、研究情報交換・研究総括・今後の研究計画について議論した。(4)KISSELサーバの保守管理・コンテンツ充実の努力を継続的に実施した。当初計画した事項をほぼ完了できた。アジア太平洋諸国の教員が,個々に行う教育改革の努力を協調的に行うことで,その効果を最大限に発揮することを目的として,「KISSEL(インターネット上の協調的遠隔連携システム)」を運用した。これと並行して,教員の対面的な交流・情報交換を目的とした国際シンポジウムを開催した。研究成果の一部は,アジア太平洋圏外で行われた国際会議に於いても発表された。平成28年度の具体的な活動内容は,以下の通りである。(1)8月10ー12日に,スリランカ,コロンボ郊外のケラニヤ大学において,International Symposium on ICT for Sustainable Development (ICTSD2016)を開催した。尚,今年度は当該研究課題の最終年度であるので,年度の末期に,5年間の研究全体の成果を総括し,報告書を作成した。
異種チューブ・マトリックスを足場に患者体内で再生する動脈グラフトの開発

自己の皮下組織内で形成される自家結合組織代用血管に化学的に様々な処理を加えることにより、異種への応用を目指した。当初抗原性処理のために広く用いられているグルタールアルデヒドを用いて、異種由来のグラフトでも良好に機能することを確認した。しかし無処理の自家組織に比較して組織治癒過程はやや遅れる傾向が明らかとなったため、後半の期間では脱細胞化処理を行った。これにより十分な抗原性の除去と強度を同時に実現できたため、異種・同種動物移植実験を行った。結果として自家組織に遜色のない治癒過程が明らかとなり、今後の臨床応用につながる可能性が示唆された。本年度は異種組織の抗原性処理のために、複数種の架橋剤と濃度・処理時間を比較検討したが、まずは既に広く応用されているグルタルアルデヒド処理を用いた。ビーグル犬由来のバイオチューブを0.5%グルタルアルデヒド溶液で20分間処理した後、生理食塩水で十分に洗浄し凍結保存した。これを解凍してラットの腹部大動脈に異種移植し、短期の開存が得られた。内皮化が完成するまでの抗凝固処理や、動静脈シャントなどの高流量システムへの移植により、早期の開存性を確保する事が出来れば、自家組織由来のバイオチューブに近い結果が得られる可能性が示唆された。おおむね順調に進展している。28年度は27年度に引き続き、Shelf Ready Graftとしての異種チューブ・マトリックスの応用技術の開発を進めた。前年度ではビーグル犬由来のバイオチューブを異種グラフトとして用いるために、現在臨床現場で使用されている異種由来生体代用心臓弁と同様のグルタルアルデヒド処理を行ったグラフトを用いて実験を行った。マウスへの異種実験では小口径にもかかわらず良好に代用血管として機能することを確認することが出来た。しかし、自家組織と比較して治癒が遅れる傾向が認められたため、本年度では組織治癒促進を目指して界面活性剤を用いた脱細胞処理導入を試みた。脱細胞処理により力学的強度が低下する可能性があるため、十分な脱細胞が行われておりかつ強度が十分に保たれている脱細胞条件を検討している。脱細胞処理された径2mmのビーグル犬由来バイオチューブをラット腹部大動脈に移植した。2ヶ月間の植込みで自家由来バイオチューブ同様に良好な組織化を観察することが出来た。また当初脱細胞化組織の強度不足が懸念されたが、この間の体循環(動脈)環境下で問題なく強度を保持し得た。今後はさらに脱細胞処理後の組織学的検査・DNA定量検査・力学的特性検査を行いつつ、至適な脱細胞処理条件を種々の界面活性剤を用いて検討する。バイオチューブが適応されると想定される、ハイリスク患者・高齢者・未熟児など組織再生能力が低下した患者への応用を想定して、組織治癒能力の高い動物由来の異種バイオチューブの開発が必要であると考えられた。本年度も引き続き研究を継続してゆく予定である。現在行っている動物実験について、29年度にも引き続き経過観察を行いデーター収集継続が必要である。また28年度得られた結果より追加実験が必要であると考えられた。また追加の成果報告を行う必要がある。研究の遅れは大きなものでは無く、ほぼ29年内中には予定通りの研究を終了できる見込みである。29年度は28年度に引き続き、Shelf Ready Graftとしての異種・同種組織応用技術の開発を進めた。当初はビーグル犬由来の異種バイオチューブをグルタルアルデヒド処理したグラフトを用いたが、自家組織と比較して治癒課程が遅延する傾向が認められたため、29年度では28年度より着手した脱細胞処理に基づいた開発研究を更に進めた。バイオチューブは非常に粗な組織体であり、含有細胞も少ないが、グラフト乾燥重量あたりの残存DNA含有量は移植用脱細胞組織の基準値を遙かに超えるものであったため、様々な条件で脱細胞を試みた。脱細胞処理により力学的強度が低下する可能性が示唆されたが、粗な構造のために、通常の生体血管の脱細胞処理よりも短時間での処理で十分な脱細胞が行われていることが確認できた。結果として強度も十分に保たれる脱細胞条件が得られた。その後、脱細胞処理したビーグル犬由来バイオチューブをラット腹部大動脈に異種移植した。自家由来バイオチューブ同様に良好な組織化と体循環環境下での強度を保持が確認できた。更に同種移植の可能性についての検討も行った。ブタを用いたパイロットスタディーでは脱細胞化同種組織においても良好な結果が得られた。更に経時的変化を観察するためにビーグル犬を用いた同種移植実験への取り組みを行い4週以内の早期に組織再生が誘導されることが明らかとなった。バイオチューブが適応されると想定される、ハイリスク患者・高齢者・未熟児など組織再生能力が低下した患者への応用を想定して、異種動物に加えて健常な成人由来の同種バイオチューブの応用も可能であると示唆された。今後引き続き研究を継続してゆく予定である。

結果として自家組織に遜色のない治癒過程が明らかとなり、今後の臨床応用につながる可能性が示唆された。組織形成能の低下している乳幼児や高齢者におけるバイオチューブ形成は困難であると考えられるため、脱細胞処理を含めた異種移植グラフト処理法の開発など基礎研究を推進する。更に、想定される適応疾患に準じた臨床応用プロトコールを想定し、適応モデルを用いた動物移植実験を行う事によりデーターを集積し、今後の臨床応用にむけての準備を進める予定である。ハイリスク患者・高齢者・未熟児など組織再生能力が低下した患者への応用を想定して、動物由来の異種バイオチューブ・マトリックスは代用血管として有望であり、さらなる開発が必要であると考えられたので今後引き続き研究を継続してゆく予定である。心臓血管外科学昨年度は異種組織処理法など基盤技術開発に時間を要し、動物実験が予定よりもやや遅れている。27年度に行う予定であった一部の動物実験・成果報告などを28年度に行う必要が生じた。現在行っている動物実験について、29年度にも引き続き経過観察を行いデーター収集継続が必要である。また28年度得られた結果より追加実験が必要であると考えられた。また追加の成果報告を行う必要がある。研究の遅れは大きなものでは無く、ほぼ29年内中には予定通りの研究を終了できる見込みである。28年度は、昨年度遅れ気味であった動物実験を推進し、成果報告を行う予定である。予定期間内に研究を行える見込みである。上述の動物実験継続のための物品費・成果報告のための旅費に使用する予定である。ほぼ29年内中には予定通りの研究を修了できる見込みである。
磁力は骨芽細胞の分化・増殖を著しく亢進させる

平成11年度において、微小磁性体(0.05mm直径)を導入したマウス頭蓋冠骨芽細胞(MC3T3-E1株)に対し、永久磁石(希土類磁石)を用いて細胞の水平方向に正磁場をかけたところ、その骨芽細胞(骨細胞に分化する)が両極方向に伸展することを観察した。その際、対照として、(1)磁性体を導入しないで磁場だけをかけたもの、(2)磁場をかけず、磁性体だけを導入しただけのもの、(3)磁性体も導入せず、磁場もかけないもの等について、細胞の増殖・分化度を顕微鏡レベルで解析した。その際、磁性体を導入し、かつ、磁場をかけた場合、上記対照細胞[(1)(3)]に比べ、細胞の結節形成能が早まることを見い出した。そこで、平成12年度は、特に、ヒト骨芽細胞(normal human osteoblast cell system)を用いて、機械的伸張と磁場が細胞分化に及ぼす影響を観察し,かつ、分化にかかわる細胞内シグナル伝達系としてのMAPKカスケードについて調べた。その結果、、(1)(3)に示すコントロール群の骨芽細胞は、培養開始後12日後に最初の結節が現れ、25日で石灰化を検出した。ところが、磁性体を導入し、かつ、磁場をかけたものは、8日に最初の結節が観察され、18日目には石灰化が検出され,以後、石灰化が増加した。また、磁性体を導入し、かつ、磁場をかけた骨芽細胞では、最終分化マーカーであるオステオカルシンの発現量が上昇し、MAPKカスケードに関しては、p38MAPKのみ活性が上がり、p44(Erk1),p42(Erk2)およびJNK/SAPKには変化がなかった.このように、本研究の成果として、細胞の進展のような、機械的刺激に対してはp38MAPKが特異的に応答する可能性が示唆された。研究代表者は動物細胞への遺伝子導入効率を上げる目的で、遺伝子の運搬役として微小磁性体(magnetic microparticle;0.05mm)の使用を思いつき、それをエレクトロポレーションによりマウス頭蓋冠骨芽細胞(Osteoblast;MC3T3-E1株)に導入することに成功した。その細胞に永久磁石(希土類磁石)で細胞の水平方向に正磁場をかけたところ、骨芽細胞(骨細胞に分化する)が両極方向に伸展した。その結果、磁性体を導入し、かつ、磁場をかけた骨芽細胞の培養を継続すると、細胞の結節形成が早まり、その周囲には燐酸カルシウムと推定される結晶がきわめて多く観察された。このことは、メカニカルストレッチあるいは磁力の影響により、ある遺伝子のスイツチがONとなり、それが引き金となって細胞の増殖や分化を誘導したことを示す。そこで、次に、同様な実験を正常ヒト骨芽細胞(NHOst)細胞を用いて試みた。先ず、NHOst細胞の培養条件を検討した。その結果、最適培地においてコンフルエントまで69日ほどかかることが分かった。また、MC3T3-E1細胞ではハイドロキシアパタイトが凝集した結晶が認められるのに対し、NHOst細胞ではvonkossa染色で石灰化が確認されるのみであった。
破骨細胞の波状縁形成を誘導するWnt-Ror2シグナル

破骨細胞の機能におけるWnt5a-Ror2系の役割を解析した。(1) Wnt5a欠損マウスとRor2欠損マウスに由来する破骨細胞の骨吸収能は低下していた。(2) Wnt5aは野生型破骨細胞の低分子量Gタンパク質Rhoを活性化したが、Ror2欠損破骨細胞ではRhoを活性化しなかった。(3) Ror2欠損破骨細胞に恒常的活性型Rhoを過剰発現したところ、骨吸収能は回復した。以上より、Wnt5a-Ror2系はRhoを介して破骨細胞の機能を誘導する。我々は、破骨細胞の極性化にサイトカインWnt5aとその受容体Ror2が関与することを見いだした。そのメカニズムを詳細に解明し、破骨細胞極性化に関わる新規分子を見つけることを目的として、平成22年度は以下の点を明らかにした。Cre-recombinase発現ウイルスを用いる方法は、発現効率の点で問題があり、以下の方法に変更した。Ror2 floxマウスとCathepsin KCreマウスを掛け合わせ、破骨細胞特異的にRor2を欠損するマウスを得た。このマウスから破骨細胞前駆細胞を調製し、破骨細胞を得、現在解析中である。4.ウエスタンブロット解析Dishevelled2及び3の発現とリン酸化を調べたところ、Ror2 KOマウス由来の破骨細胞において、発現レベルは野生型と変わらないものの、リン酸化レベルは低下する傾向が認められた。また、破骨細胞極性化に関するといわれるc-Src及びPyk2のリン酸化についてもRor2 KO破骨細胞で低い傾向にあった。免疫染色により局在の変化を調べたが、プレートで培養したRor2 KO破骨細胞において、これらのタンパク質の局在は、野生型と変わらなかった。Rac及びRhoの活性化について、野生型破骨細胞においては、いずれもWnt5a刺激により活性化されたが、Ror2 KO破骨細胞においては、活性化が認められなかった。来年度に行う2.3.の解析については、4.の結果を参考にして、着目するタンパク質を絞り込む。破骨細胞のアクチンリング形成におけるWnt5a-Ror2シグナルの役割を解明するため、下流の標的分子を同定することを目的として研究を進めている。昨年度までに、1.低分子量Gタンパク質であるRho、RacがWnt5a刺激により活性化されること、2.ドミナントネガティブ型のRhoを野生型の破骨細胞に発現させるとアクチンリング形成が阻害されること、を明らかにした。今年度は当初予定していた(1)トランスクリプトーム解析及び(2)stable isotopic labeling by aminoacids in cell culture(SILAC)法を用いた網羅的な解析ではなく、Rho、Racに絞った解析を行うことにし,以下のことを明らかにした。1.Ror2を欠損した破骨細胞をWnt5aで刺激してもRho及びRacの活性化は生じなかった。2.Ror2を欠損した破骨細胞に恒常的活性型のRhoまたはRacを過剰発現したところ、恒常的活1生型のRhoを発現させた場合のみ、アクチンリングが形成された。以上の結果より、破骨細胞においてWnt5a-Ror2シグナルはRhoの活性化を介してアクチンリング形成を制御していると考えられる。次に、Wnt5a-Ror2シグナルの下流でRhoの活性化に関わる分子を探索した。これまでに、formin homology(FH)ドメインをもつタンパク質であるdishevelled associated activator of morphogenesis(Daam)1という分子が、Wnt非古典経路におけるRhoの活性化に関与することが知られている。そこで、破骨細胞におけるFHドメインを含むタンパク質の発現を網羅的に解析し、Daam2,FMNL2,FMNL3をみいだした。現在、これらの分子がアクチンリング形成において果たす役割を解析中である。
L型Caチャネルの活性制御におけるカルモジュリンの役割とその調節機構

カルモジュリンによるL型Caチャネルの調節機構を解明することを目的とし、電気生理学的手法を用いて、チャネル変異体の活性を解析した。結果から、チャネルの活性化にはカルモジュリンの結合が必須であること、野生型ではカルモジュリンに加えATPが必要であるのに対し、変異体ではカルモジュリンのみで活性を示すこと、カルモジュリンとATPがチャネルC末端近位部に結合し、その作用はC末端遠位部により抑制されることが示唆された。電気生理学的実験において、L型Caチャネル(Cavl.2)の活性はinside-out modeで減衰する(run-down)が、1分以内にカルモジュリン(CaM)+ATPを付加すると回復する。CaMの作用については、直接的な結合によるチャネルC末端近位部の構造変化を示したモデルが報告されているが解明には至っていない。ATPについては、作用機序、結合様式ともに不明である。本研究は、C末端部切断チャネル(Cavl.2△)とCaM融合チャネル(Cavl.2△CaM)を用いて、CaMによるCaチャネル活性の調節機構を解明することを目的とした。Cavl.2△では、inside-outから3-5分間(fast phase>と7-9分間(slow phase)の平均活性は、コントロール(cell-attached mode)に対し、各々13%程度、5%以下で、野生型(Cavl.2)と同様にrun-downを呈した。Cavl.2△CaMは、57%(fast phase)、28%(slow phase)と高い活性を維持した。1μM CaMの付加によりCavl.2△は、Cavl.2△CaMと同程度の活性を示した。また、3mM ATP存在下では、Cavl.2△CaMのslow phaseの活性が更に安定化し(65%)、Cavl.2△にCaM+ATPを付加した場合も同様な反応を示した。これらの結果から以下のことが判明した。1、チャネルからCaMが外れることによってrun-downが誘起される。2、Fast phaseにおいて、Cavl.2△ではCaMのみで活性を維持できる。3、Slow phaseではCaMに加えて、ATPがチャネルの活性を安定化させる。よって、チャネルの活性化にはCaMが、長期の安定化にはATPが重要であることが示唆された。これまでに、L型Caチャネル(Cav1.2)のC末端部切断チャネル(Cav1.2Δ)とCaM融合チャネル(Cav1.2ΔCaM)にパッチクランプ法を適用した結果から、チャネルの活性化にはカルモジュリン(CaM)が、活性の安定化にはATPが重要であることが判明した。また、チャネルの活性は、Caイオン濃度依存的に調整されると同時に、CaM濃度依存的に調整されることが判明している。本研究では、チャネルのCaイオン濃度依存性不活性化(Ca^<2+>-dependent inactivation:CDI)におけるCaMの役割を検討するため、Ca^<2+>濃度-チャネル活性の関係を調べた。その結果、Cav1.2Δ-1μM CaM+3mM ATP(50%抑制値:IC_<50>=2μM)とCavl.2ΔCaM+3mM ATP(IC_<50>=100nM)は、野生型+1μM CaM+3mM ATP(IC_<50>=100nM)と同様にCDIを示した。Ca^<2+>非感受性CaM融合チャネル(Cav1.2ΔCaMmut)+3 mMATPでは、高濃度Ca^<2+>でCDIが起きた(IC_<50>=100 μM)。よって、CaMがCa^<2+>センサーとしてチャネルのCDIに関与するとともに、CaM以外のCa^<2+>センサーが働くことが示唆された。また、生理的Ca^<2+>濃度(80nM)において高濃度のCaM(>10μM)を付加すると、野生型と同様にCav1.2Δは不活性化を示す(IC_<50>=2μM)。Cav1.2ΔCaMについては、チャネルとCaMを繋ぐグリシン鎖の長さに依存し、48残基以下では不活性化は起きないが、72残基では不活性化が起きることが判明した(IC_<50>=7μM)。これらの結果から、複数のCaMが同時にチャネルに作用し、不活性化を起こすことが示唆された。
注意欠陥多動性障害児への心理臨床的援助システムに関する研究

注意欠陥/多動性障害(以下ADHDという)の子どもは度重なる失敗経験のために挫折感や無力感を深く抱きながら成長し、自尊心は傷つき不安や抑うつ傾向が高くなるなど、二次的なハンディキャップを負うこととなる。そこで、ADHD児の注意機能、多動性・衝動性など一次的な特性の内実とともに、子ども自身の自己評価の低さなど二次的な問題について検討した。そのために、ADHD児をとりまく社会的環境、特に教師・親のADHD児に対する認識の程度とその内容、さらにこれらの現状に基づいた社会的環境の調整、また同年齢の仲間集団を対象としたグループアプローチにおけるADHD児への心理臨床的援助のあり方に焦点をあてた。具体的には以下の点から検討を行った。(1)ADHDの子どもを対象とした個別的関わりによる変容過程の分析:自己概念、自己の行動コントロール、自己評価の視点からの分析、(2)ADHD児の親を対象とした心理援助的面接による変容過程の分析:孤立感、罪悪感、絶望感の視点からの分析、(3)ADHDに関する啓蒙と情報提供の場を設定することによる現場教師の意識の変容過程の分析(4)ADHD児の自己意識の発達に関する特性の分析:認知的機能との関連性、葛藤場面での対人行動傾向との関連性、自己準拠性効果にみられる自己意識の特性からの分析、(5)ADHD児と同じ学級に在籍する他児童の他者意識の変化に関する分析、である。これらの研究成果の発表は、日本特殊教育学会、日本教育心理学会、日本心理臨床学会などにおいて、今後行っていく計画である。注意欠陥多動性障害児の認知や情動の特性と、注意欠陥多動性障害児を中心とした軽度発達障害児の自己意識、自己概念の特性について、以下の点から文献研究をすすめた。(1)ウェクスラー知能検査のなかで、Cohen(1952)は下位検査の順唱・逆唱・算数・符号で必要とされる「鋭敏で転導されない注意」を「注意散漫からの解放因子」と名づけている。この「注意散漫からの解放因子」という観点から知能と注意の障害はどのような関連があるのか(2)鹿島ら(1986)の注意とその障害の分類に基づき、注意の強度・持続性・範囲の障害(注意が喚起されにくく、喚起されてもすぐ減弱する、注意しうる量が少ない)、選択性・集中性・安定性の障害(一定のものに注意が定まらず、他の重要でない刺激により容易に転導する)、転換性・易動性の障害(注意が柔軟に他に振り向けられない)、言語をはじめとする高次精神機能と随意的注意の障害(企図や努力、ことばなどの指示によって注意障害が改善しない)についてどのような特性がみられるか(3)Sandoval(1977)のADHDの衝動性指標や坂野(1992)のパーソナリティの気質的側面の指標で示された、熟慮性・慣れの速さ・興奮の集中性・行動や思考の調節と、注意の障害はどのような関連がみられるか(4)ADHDの子どもは度重なる失敗経験のために挫折感や無力感を持ちながら学校生活を送り友人関係をうまく形成していくことが困難であるといわれている(McWilliams J.:1993)。ADHDの自己意識のついてどのような特性がみられるか。また、これらの結果からどのような臨床心理的援助が有効であると考えられるか注意欠陥/多動性障害(以下ADHDという)の子どもは度重なる失敗経験のために挫折感や無力感を深く抱きながら成長し、自尊心は傷つき不安や抑うつ傾向が高くなるなど、二次的なハンディキャップを負うこととなる。
ヒト正常赤芽球系前駆細胞のサイトカイン惹起細胞内情報伝達系とその生理的意義の解明

赤血球の発生は複数のサイトカインに支配された複雑な過程である。コロニー形成法は個々のサイトカインの生理学的な重要性を明らかにしてきた。しかしCD34+細胞からin vitroで増幅され、且つ高度に純化されたヒト後期赤芽球系前駆細胞(CFU-E)の生化学的研究は最近ようやく端緒についたばかりである。我々や他のグループは、プライマリーの赤芽球系前駆細胞のシグナル伝達系は株化細胞や他種動物のそれと大きく異なることを示唆してきた。我々は、ヒト末梢血CD34陽性細胞の大量純化法をもとに、赤芽球系前駆細胞(CFU-E)への系特異的分化・増殖誘導を行ない、EPO惹起シグナル伝達機構の解析やアポトーシスの解析を行うに十分な細胞を確保する方法を開発した。これらの細胞を用いて、我々はstem cell factor(SCF)は、c-kit+/GPA+細胞をアポトーシスから防御すること、さらにこの経路はc-kitを介するSrc family kinaseの活性化とAKT活性化に依存することを明らかにした。さらに、ヒトの赤血球赤芽球系前駆細胞におけるLynの存在を明らかにした。これらの結果は、ヒト赤血球造血におけるSCF依存性の新規経路Lyn/AKTの存在を示唆する。同時に、ヒト赤芽球系前駆細胞に発現する新規転写因子ZNF317のクローニングに成功した。ZNF317は13個のKruppel-likezincfingerドメインと一個のKRABドメインに由来するタンパクをコードする遺伝子で、4個のスプライシング産物を有し、そのmRNA発現は赤芽球系前駆細胞の成熟に伴って低下したことから、その増殖と分化に深く関わっているものと推測された。シグナル伝達実験には10^7個から10^8個レベルの均質な細胞が必要であり、正常なヒト造血前駆細胞を得ることが困難であったことから、これまでは主に株化細胞が研究に用いられてきた。造血細胞のシグナル伝達経路は検討に供する株化細胞によって異なり種特異性が存在する。本研究では、我々が開発したヒトCD34陽性細胞の大量純化法をもとに、赤芽球系前駆細胞(CFU-E)への系特異的分化・増殖誘導を行ない、これをモデルとして正常人の造血前駆細胞における、シグナル伝達機構の解析を進めるとともに、ヒト赤芽球系前駆細胞に発現する新規転写因子のクローニングを行なった。その結果、当該年度において以下の研究実績を得た。1)stem cell factor (SCF)は、Srcfamily kinaseを介する情報伝達経路を介してヒト正常赤芽球前駆細胞のFas/Fasリガンド誘導アポトーシスを阻害する(Exp.Hematol 29:19, 2001)。2)SCFはPI-3K/AKT活性化経路を介してヒト正常赤芽球前駆細胞のアポトーシスを抑制する(Exp.Hematol 29:833, 2001)。3)Forkhead familyに属する転写因子FKHRL1がヒト正常赤芽球系前駆細胞およびヒト正常巨核球系前駆細胞の生存に関与する(Blood 96:941, 2000, J Biol Chem 276:15082, 2001)。4)ThrombopoietinはBc1-xLおよびPI-3K経路を介してヒト正常巨核球系前駆細胞のアポトーシスを抑制する(J Biol Chem, in press)。5)ヒト赤芽球系前駆細胞に発現する転写因子ZNF317の新規クローニングに成功しその機能を解析した(Biochem Biophysic Res Com. 288:771-779, 2001)。
微弱電流による脳微小環境制御と白血球機能を利用した脳梗塞部位浸潤性DDSの開発

これまでに我々は、脳梗塞時に生じる血液脳関門の破綻を利用し、リポソームによる薬物送達が脳梗塞治療に有用であることを見出してきた。しかし、患部へのリポソーム集積量は未だ低く、集積可能時間も限定されている。本研究では、脳梗塞部位へのリポソーム集積性を向上可能な技術の開発を目的とし、炎症部位への接着・浸潤能を有する白血球の機能をリポソームに付与した白血球ミミックリポソーム(LM-Lipo)の開発と、経頭蓋微弱電流処理(ET)を利用した脳微小循環制御によるDDSの開発を目指した。前年度に引き続き、ヒト前骨髄性白血病細胞株(HL-60)を白血球モデルとして用い、in vitroにおいてLM-Lipoの機能評価を行った。脂質膜間移行法によりHL-60細胞の有する白血球膜タンパク質をリポソームへ移行させることでLM-Lipoを作製した。TNF-αで処理したヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)の細胞層をトランズウェルに形成し、蛍光標識LM-Lipoを添加したところ、下層において通常リポソームと比較して有意に高い蛍光値が認められた。またLM-Lipo添加によるTNF-α処理HUVECの細胞間接着への影響を評価したところ、アクチン骨格の変化と、VEカドヘリン発現の有意な減少が観察された。このことから、リポソーム膜上に移行した白血球膜タンパク質がその機能を発揮し、炎症血管内皮の細胞間接着を制御することで、LM-Lipoが炎症血管細胞層を透過したことが示唆された。今後、ヒト脳血管内皮細胞株を用い検討を行うことで、LM-Lipoのさらなる有用性を実証する予定である。ETを利用したDDS開発に関しては、実験動物の代替として期待されている発育鶏卵を用い検討を進めた。発育鶏卵へのETは、血管外への高分子の漏出を促進する結果が得られ、ETが血管内皮の細胞生理を制御可能であることが示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに脳梗塞時に生じる血液脳関門の透過性亢進を利用し、リポソームによる薬剤送達が脳梗塞治療に有用であることを見出してきた。本研究では、脳梗塞部位へのリポソーム集積性を飛躍的に向上させる技術の開発を目的とし、白血球が有する脳梗塞部位への接着・浸潤能をリポソームに付与した白血球膜タンパク質搭載リポソームの開発と、経頭蓋微弱電流処理を利用した脳微小環境制御による薬物送達技術の開発を目指した。本年度は、ヒト前骨髄性白血病細胞株(HL-60)を白血球モデルとして用い、in vitroにおいて白血球膜タンパク質搭載リポソームの作製と機能評価を行った。リポソームへの白血球膜タンパク質の移行は、リポソームが細胞と接触した際に、双方の脂質膜同士が一過的に融合し、細胞膜中に存在する膜タンパク質がリポソーム膜へ移行する現象、すなわち脂質膜間移行現象により行った。その結果、HL-60細胞に発現し、接着因子を介した炎症血管への接着と浸潤に関与することが報告されている膜タンパク質のリポソームへの移行が確認された。さらに、腫瘍壊死因子で炎症刺激を加え、接着因子の発現を亢進させたヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)を炎症血管モデルとして用い、白血球膜タンパク質搭載リポソームを添加したところ、通常のリポソームと比較し有意に高いHUVECへの接着が認められ、リポソームへ移行した膜タンパク質の活性・配向性が保たれていることが示唆された。また、炎症処理HUVECの細胞層をトランズウェルプレートに形成させ、膜タンパク質搭載リポソームを添加したところ、HUVEC層を突破し、下層への透過性が上昇する傾向が認められた。以上より、脂質膜間移行現象によりリポソームへ白血球膜タンパク質を移行させることで、白血球様機能を付与できることが示唆された。当初の計画では、1経頭蓋微弱電流処理によるリポソームのBBB透過促進によるリポソームの集積性向上と、2脳梗塞部位への浸潤能を有する白血球様リポソームの開発を実施する予定であったが、後者の検討しか進められなかったためである。経頭蓋微弱電流処理による脳微小環境制御に関する検討に関しては、設備の導入が遅れたものの完了したため、次年度に検討を進める。一方で、白血球様リポソームの開発に関しては、in vitro培養細胞系ではあるが、脂質膜間移行現象を利用することでリポソームへ白血病細胞株の膜タンパク質を移行可能であり、その機能を発揮し得ることが示された。これらの結果から、ラット白血球膜タンパク質を組み込んだリポソームを作製した際にも、ラット脳梗塞モデルにおいて白血球様機能を発揮できることが期待される。

本研究では、脳梗塞部位へのリポソーム集積性を向上可能な技術の開発を目的とし、炎症部位への接着・浸潤能を有する白血球の機能をリポソームに付与した白血球ミミックリポソーム(LM-Lipo)の開発と、経頭蓋微弱電流処理(ET)を利用した脳微小循環制御によるDDSの開発を目指した。前年度に引き続き、ヒト前骨髄性白血病細胞株(HL-60)を白血球モデルとして用い、in vitroにおいてLM-Lipoの機能評価を行った。脂質膜間移行法によりHL-60細胞の有する白血球膜タンパク質をリポソームへ移行させることでLM-Lipoを作製した。TNF-αで処理したヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)の細胞層をトランズウェルに形成し、蛍光標識LM-Lipoを添加したところ、下層において通常リポソームと比較して有意に高い蛍光値が認められた。またLM-Lipo添加によるTNF-α処理HUVECの細胞間接着への影響を評価したところ、アクチン骨格の変化と、VEカドヘリン発現の有意な減少が観察された。このことから、リポソーム膜上に移行した白血球膜タンパク質がその機能を発揮し、炎症血管内皮の細胞間接着を制御することで、LM-Lipoが炎症血管細胞層を透過したことが示唆された。今後、ヒト脳血管内皮細胞株を用い検討を行うことで、LM-Lipoのさらなる有用性を実証する予定である。ETを利用したDDS開発に関しては、実験動物の代替として期待されている発育鶏卵を用い検討を進めた。発育鶏卵へのETは、血管外への高分子の漏出を促進する結果が得られ、ETが血管内皮の細胞生理を制御可能であることが示唆された。経頭蓋微弱電流処理を利用した脳微小環境制御による脳梗塞部位へのリポソーム集積性向上に関する検討を進め、微弱電流処理によるリポソームの集積量増加と集積可能時間の延長を目指す。具体的には、栓子法による一過性中大脳巣脈閉塞(t-MCAO)ラットを脳梗塞モデルとして用い、虚血再灌流後各時間に経頭蓋微弱電流処理を施すとともに、粒子径約100 nmに調整した蛍光標識リポソームを尾静脈内投与し、一定時間後の脳切片中の蛍光分布を評価する。さらに脳凍結切片を作製し、リポソームの詳細な脳内局在を、免疫染色などを駆使して観察する。上記目的が達成され次第、微弱電流処理による脳微小環境制御の機構解明の検討を進める。白血球様機能を有するリポソームの開発に関しては、白血球膜タンパク質搭載リポソームが炎症血管と相互作用した際のタイトジャンクションタンパク質の発現変化や重合化アクチンの変化などを観察し、メカニズム解析を進める。併せて、ラット白血球を用いて脂質膜間移行現象により白血球膜タンパク質搭載リポソームを作製し、t-MCAOラットにおける脳内分布を観察する。以上の検討を通して、微弱電流を用いた脳微小環境制御と、リポソームへの白血球様機能付与により、脳梗塞部位へのリポソーム製剤の集積を飛躍的に向上させる技術の確立を目指す。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
青年期の小児がん経験者が健康に主体的に向き合うための教育プログラムの開発

本研究では、「小児がん経験者の、歯科受診における体験と口腔ケアの実態」「青年期・若年成人期にある小児がん経験者の健康観・健康行動とその関連要因」に関する調査を行なった。これらの結果を基に、小児がん経験者と親を対象にしたワークショップを開催した。歯科クリニックを受診している小児がん経験者が多くみられたことから、一般の歯科医師に小児がん治療の口腔や歯への影響や問題について理解を促す必要性が明らかになった。また、小児がん経験者の約半分が晩期合併症などのために通院しており、健康行動は概ね良好であった。運動習慣がない者が半数以上であったため、運動の必要性について指導する必要性が示唆された。【青年期にある小児がん経験者の健康行動・健康観に関する研究】平成24年度に所属施設の倫理審査の承認を得、さらに調査施設2施設の倫理審査の承認を得て調査を開始したが、返送率が低く、予定数200件の2割弱の34件しか回収できなかった。青年期にある小児がん経験者は、大学や社会人として活躍している時期であり、多くの健康な若者と同様、主観的には自分は健康であると認識し、また健康についての関心はあるものの、規則的な睡眠や食事が摂れていた者は約半数であった。一方で、内服を続けている者や「疲れやすい」という自覚症状がある場合には、「睡眠」や「健康」に気を付けて生活をしていた。喫煙をしている者はいなかった。日本版主観的健康観尺度、日本版主観的健康統制尺度、自尊感情尺度については、データを追加後統計的に分析する予定である。青年期の小児がん経験者にとって、容量の多い質問紙が時間的な負担になっていることが推察できたため、そこで再度、小児がん経験者複数名と会議をもち、質問用紙の内容を一部削除し、質問の順番も修正した。さらに、調査対象を関係医療機関ではなく、小児がん経験者の自主グループに広げて、再度倫理審査の承認を得た。回収した34件の結果を基に、小児がん経験者を対象にした教育セッションの内容を検討した。【小児がん経験者を対象にした教育セッション】プレテストの結果をもとに、小児がん経験者を対象にした教育セッションの内容を検討した。教育セッションに向けて専門家会議を4回実施し、内容を検討した。【歯科受診に関する調査研究】関東近郊の小児がんの親と本人の会に所属する約200名を対象に、歯科受診と口腔ケアの実態について調査を実施した。研究参加者の63%が歯科クリニックを受診していた。歯科受診の目的は齲歯の治療(56%)、歯の健診(58%)と、健康な小児の受診理由と同じであったが、歯根の成長不全(11%)、欠歯(11%)、エナメル質低形成(3%)など、晩期合併症をもつ小児がん経験者がおり、口腔に関する困りごとをもっていた。歯科治療を拒否されたり、受けられない治療があったのはそれぞれ1名ずつと少なく、発症前から継続して通っているクリニックでは、小児がん治療後も安心して歯科受診を継続できていた。退院時に、信頼できる歯科クリニックの存在を確認し、家族の不安を聞くことが大切である。また、多くの歯科医師に小児がんを知ってもらうことにより、小児がん経験者が、信頼できる歯科医師と出会い、健康診断を継続できる環境を整えていく必要があると考える。【イギリスにおける青年期の小児がん経験者への健康に関する教育】平成24年10月にイギリスのリーズとロンドンにある思春期・青年期の小児がん患者への医療施設を訪問し、彼らへのケアや教育について情報を得た。教育の方法として、若者のコミュニケーションツールであるインターネットを用いたり、ピアサポートが出来るような会合を企画することで、思春期・青年期の小児がん患者が、自ら健康について考える機会を提供していた。【青年期にある小児がん経験者の健康行動・健康観に関する調査研究】千葉県にある小児がんの治療を行っている6施設で過去に治療を受け、治療終了後5年以上経過した青年期(18歳30代前半)にある小児がん経験者200名を対象に郵送による質問紙調査を計画し、倫理審査で承認を得た。平成25年度に調査を開始する。平成26年度は、「青年期にある小児がん経験者の健康行動と健康観の特徴」に関する研究について予定数を満たなかったが、37件でデータ収集を終了とし、結果を分析した。今回の対象者の約半分が晩期合併症などのために通院しており、体格はやややせ気味であったが、健康行動は概ね良好であった。また、食事や食材への関心については、約8割の小児がん経験者が、関心があると回答した一方で、「バランスの良い食事が分からない」「毎日は気を付けられない」などのコメントがみられた。

上記の結果をもとに、研究代表者が理事をしている特定非営利活動法人と協力して、教育シンポジウムを開催した。教育シンポジウムでは、管理栄養士から「小児がん経験者の生活の特徴」「小児がんの晩期合併症」「思春期のワクチンと子どもの自立・健康を考える」といった小児がんの健康行動の基礎となる講演に加え、今回の結果で得られた「栄養」と「運動」について、管理栄養士より「心と身体に効く、栄養と食事のはなし」とピラティストレーナーによる「からだを動かしてリフレッシュ」に関する実技指導を行った。参加者からの感想では、「毎日栄養バランスを考えることは難しいが1週間単位ならできそう」「ピラティスのポーズは、ちょっとしたときに取り入れられそうなのでやってみたい」など、忙しい青年期の小児がん経験者にできる健康行動を示す機会になった。健康行動は、年少児からの習慣も大切であるので、今後はもう少し早期からの介入を検討していく必要がある。小児看護研究概要にも記述した通り、予定していた施設、対象者から分析に必要なデータ数を収集することができなかった。そのため、研究計画を見直す必要がでてきたため、全体的な研究の進行は遅れている。しかし、平成25年度中に再度倫理審査の承認を得たことから、期間内にはデータを収集できるように調査を進めていく予定である。小児がん経験者を対象にした教育セッションについては、平成25年度に収集した結果をもとに、最終年度である平成26年度に教育セッションを行えるように、準備をすすめている。当初は、平成24年度に青年期にある小児がん経験者の健康行動・健康観などに関する質問紙調査を実施する予定であったが、その前に「歯科受診と口腔ケア」に特化した調査を行ったことも影響し、平成24年度には研究計画書を作成し、倫理審査の承認を得るところまでで終了した。そのため、申請時の計画と比べるとやや遅れている。しかし、人間の健康の基盤となる「歯」の健康について調査したことにより、小児がん経験者の口腔内の健康を維持する事をサポートする歯科医師や歯科衛生士に、小児がん患者についての理解を促す必要性が明らかになった。イギリスにおいて、青年期の小児がん経験者への健康に関する教育プログラムを学ぶ機会を得たので、小児がん経験者同士がお互いにサポートできるようなしくみの必要性を感じたので、今後教育プログラムの作成に活かしていく。最終年度であるため、6月に小児がん経験者を対象に「健康と食事」「健康と運動」「健康と感染症」に関する教育講演、ワークショップを計画している。講演会の対象を青年期の小児がん経験者にしぼらず、小児がん経験者の親や、青年期以前の小児がん経験者も広く対象にすることにし、小児がん経験者とその家族が「健康」について考える機会にする。青年期の小児がん経験者の健康行動と健康観に関する調査を行い、平成27年度の発表に向け準備をすすめていく。平成24年度に承認された「青年期にある小児がん経験者の健康行動・健康観などに関する質問紙調査」を、千葉県内の医療施設を中心に、実施・分析する。また、他の県での同様の調査の可能性を模索し、可能性があれば対象の数を増やして調査を継続する。平成25年度の2月頃に、青年期にある小児がん経験者のための教育セミナーの開催を計画する。教育セミナーに向けて、専門職者会議を開居て内容を熟考する。
手話検索のための動的重み関数導入の検討

手話の学習支援を目的として、紙の辞書ではイラストでしか表現できなかった手の動きや形をコンピュータで制御されたディジタル動画像で表示する手話電子辞書の開発を進めである。手話電子辞書では、日本語ラベル名からの手話検索ばかりでなく、手の形態情報からの検索も重要な機能である。しかし、詳細な条件の設定は、初心者には難しく、ヒューマン・インターフェースに優れ、より効率的で使いやすい環境を構築するために、形態情報による手話の類型化と、その形態的特徴に応じて動的に変化する重み関数の検討を行った。手話の形態情報による類型化に関しては、初心者にも十分に理解できるような分類キ-により検討を行った。分類の結果、日本の手話にもアメリカの手話について報告されている特徴が当てはまり、また、身体的な表現の制約や認識のしやすさからくる特徴も見られた。こうした形態的特徴を生かした検索メニューを構築することで、不必要な条件の設定などを取り除き、利用者への負担や設定ミスなどを減らせることができた。動的重み関数に関しては、認識のしやすさからくる形態的特徴に応じて、認識のしやすい条件には重く、認識のしにくい条件には軽くすることで、より効率的に検索ができることがわかかった。ただし、検索処理速度などを考慮して、重みの変化は、35段階程度に設定することが効率的であると考えられることもわかった。