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わが国におけるCT診断の患者線量と放射線誘発がんリスク推定システムの構築

本研究では、わが国のCT診断の現状を全国調査によって把握し、CT診断件数の推定法について検討した。この結果、CT診断件数は、施設の病床数と件数に相関関係が推定され、施設の規模別による全国CT診断件数推定式を算出した。その推定式に公表されている施設の病床数を調査し、乗じることによって実態予測がおこなえることが確認された.2005年のわが国のCT診断件数は約27,000,000件と推定された.臓器線量に影響する年齢別・部位別は全体に占める割合を推定することで把握可能である.小児CT診断件数の推定には、全国CT診断件数の推定値に調査結果における小児の件数割合を乗じることで実態予測可能であると確認された.本研究結果においては、2005年の小児CT診断件数は約78,000件と推定された.線量計算法は既成のプログラムを利用しながら、個々のケースで線量を推定する方法について検討した。計算値を実験測定によって検証したところ、3社6機種では、肺、肝臓、腎臓および大腸などで実測値に比べて推定値が平均で約20%高い値を示し、推定値は過大評価になりやすい傾向が明らかとなった。これを改善するためには日本人体型のボクセルファントムによる線量推定法の開発が急務であることがわかった。線量だけでは放射線リスクの全体の把握につながらないために、CT診断件数と個々の線量の分布を推定するためのシステムを用いて、がん罹患数を推定するシステムを構築した。従来のリスク評価では、計算された数値の解釈がされないために、数値の受け止め方に誤解が生じやすい問題があった。リスク評価では実際に行っている診断件数と線量が有意な健康影響をもたらす可能性を検討できるシステムが求められている。本研究で構築したリスクを推定する方法は、将来の小児コホート調査研究に必要性を検討する際に利用できるツールとなるものと期待される。(1)従来、CTを利用している検査件数は断面的な調査によって得られていた。しかし、CTの放射線診断における利用が急速に進んでいるため、現状を把握し、CTの利用実態調査に向けた予備調査を行った。病床数が800床規模では、複数のCTが検査別に使用されていて、1台あたり15件/日から35件/日の検査が行われている。CT1台あたり1日あたりの実施可能検査件数に近い状態でフル稼働していると考えられる。CTの検査件数を推定するのに、1台の利用可能検査件数は人員などによる病院の規模と検査目的に影響すると考えられるので、実態調査によって検査件数に影響している公表されたデータ(外来患者数、病床数など)との関係を調べることで実態予測が行えるかどうかを検証していく必要がある。このように、CTの検査件数を把握するためには、CTの利用が何によって加速あるいは抑制されているかを把握することで傾向を理解し、将来予測を行うことができると考えている。(2)計算サーバを導入しシステム構築の準備を行った。CTからの線量については臓器線量を評価する必要があり、実験的に測定した線量が基本になるにしても、種々の検査に対応した推定法を検討しておく必要がある。システム上は、撮影頻度の推定システムと臓器線量計算システムとリスク計算システムから構成される。これらはMATLABで計算コードを作成する。(3)発がんリスク推定については、DS86からDSO2に線量再評価を受けて行われた原爆被爆者のがん発症率についての疫学調査を利用する。リスク計算法と不確かさを含めた最新情報を整理した。

1)CT診断件数の全国調査を行い、その実態を把握することで、入院ベッド数および外来数とCT診断検査数との関係を中心に分析し、全国のCT診断件数を推定するための手法について検討した。調査方法は、マルチディテクタCTおよびシングルCTを有する施設のうち、2200施設を対象に郵送によるアンケート調査を実施した。外来数および入院ベッド数とCT診断件数の関係については、相関関係が推定され、特に入院ベッド数とCT診断件数についてはその傾向が強く示唆された。小児における新生児とCT診断件数との関係も周産期施設における新生児集中治療室の入院ベッド数と相関関係が推定された。この実態調査によって検査件数に影響している公表されたデータ(外来患者数、病床数など)に基づいて実態予測が行えることが確認された。2)発がんリスク推定について、最新の原爆データをもとに、臓器線量によって生涯がん罹患率を計算する放射線誘発がんリスク計算システムを作成した。3)我が国におけるCT診断に伴う線量はImPACTソフトを利用して行い、その結果と全国CT台数データベース(シングル/マルチ)と病院の規模別によるCT診断総数の推定式によって、CT診断に伴う将来の健康影響を推定するシステムV1.0を作成した。今後は、それぞれのモジュール(診断あたりの線量評価、CT台数データベース、CT診断件数推定、単位線量の発がんリスク推定)を個別に改良していくことで、リスク推定の信頼性を改善していく必要がある。
分散形態論の批判的検証：日本語オノマトペの述語化と英語の転換に着目して

2017年度に引き続き、先行研究の批判的検証や学会参加を通して課題に取り組んだ。特に、連携研究者の岸本秀樹神戸大学大学院文学研究科教授、渡辺明東京大学大学院文学研究科教授と、形態論と統語論・意味論のかかわりについて意見交換を行った。その内容をもとに日本英語学会第36回大会(2018年11月24日(土)・25日(日)於横浜国立大学)のワークショップに応募、採択された。2018年11月24日(土)にワークショップ「形態論から見た統語論・意味論:軽動詞構文、程度表現、オノマトペ」を開催した。それぞれの発表論文は「軽動詞構文に現れる項の認可について」(岸本)「名詞の最上級」(渡辺)「オノマトペの述語化」(漆原)であり、漆原論文は2017年度末に西南学院大学言語学研究会にて行った口頭発表での質疑応答をふまえて内容を発展させたものであった。なお、それらの論文は、従前ひつじ書房より刊行されていた『レキシコン・フォーラム』の後継事業として岸本秀樹氏が編者を務める『レキシコン研究の現代的課題(仮)』(2020年度末刊行予定)への寄稿を依頼されている。また、上述のワークショップを開催した日本英語学会第36回大会(2018年11月24日(土)・25日(日)於横浜国立大学)では、分散形態論に関するシンポジウム「言語理論における形態論の「分散」をめぐる諸問題」(司会:大関洋平早稲田大学創造理工学部講師)も開催された。上述ワークショップと大変関連が深く、双方の参加者でお互いの発表を聴き、意見交換などを行った。とりわけ、「複合語を伴うwh疑問文と短縮応答について」(成田広樹東海大学文学部講師・木村博子目白大学外国語学部講師)はデータ、分析ともに大変興味深く、シンポジウムで質問・コメントを行うとともに、電子メールなどでさらなるデータを送付、意見交換を行った。日本英語学会第36回大会(2018年11月24日(土)・25日(日)於横浜国立大学)にて、連携研究者である岸本秀樹神戸大学大学院教授および渡辺明東京大学大学院教授と共にワークショップ「形態論から見た統語論・意味論:軽動詞構文、程度表現、オノマトペ」を開催した。それぞれの発表論文は「軽動詞構文に現れる項の認可について」(岸本)「名詞の最上級」(渡辺)「オノマトペの述語化」(漆原)であり、発表時には論文間の連関についても論じた。正式な大会プログラムの前の11月24日(土)9:30からの開始であるにもかかわらず、80名以上の参加があり、質疑応答ではた大変活発な議論が展開され、また有意義なコメントを得ることができた。上述のワークショップを開催した日本英語学会第36回大会(2018年11月24日(土)・25日(日)於横浜国立大学)では、分散形態論に関するシンポジウム「言語理論における形態論の「分散」をめぐる諸問題」(司会:大関洋平早稲田大学創造理工学部講師)も開催された。とりわけ、「複合語を伴うwh疑問文と短縮応答について」(成田広樹東海大学文学部講師・木村博子目白大学外国語学部講師)はデータ、分析ともに大変興味深かった。そこで、上述のワークショップの成果もふまえ、日本英語学会第37回大会(2019年11月9日(土)・10日(日)於関西学院大学)にてシンポジウム「統語-音韻インターフェイスに必要な情報の表示をめぐって」を開催することを大会運営委員会に提案、了承された。研究代表者である漆原が導入として「語形成と形態・音韻部門にかかわる諸問題」を提示後、上述の発表を行った成田氏・木村氏による「日本語における複合語内部のwh-疑問文への短縮応答」、連携研究者である渡辺明氏による「述語句(PredP)の形態的実現」を発表、その後、やはり連携研究者である多田浩章福岡大学人文学部准教授によるディスカッションと講師間、および参加者との質疑応答を行う。研究代表者の漆原はThe 25th Japanese Korean Linguistics Conference(2017年10月12日14日:於ハワイ大学マノア校)に参加し、関連する様々な発表を聴くと共に、JK25 Satellite Workshop on Morpho-syntax in Japanese and Koreanに指定討論者として登壇、日本語・朝鮮語の形態統語論に関するこれまでの研究に基づき、発表論文に対するコメントを行った。また、九州地区の言語学研究会である語楽会(2018年3月27日:於西南学院大学)にて、「分散形態論の批判的検証:日本語オノマトペの述語化」と題する論文を発表、質疑応答において参加者から有益な質問・意見・コメントを受けた。その他、日本英語学会、日本言語学会をはじめとする学会等で関連する論文の発表を聴き、多くの知見を得た。連携研究者の多田は「保守性と作用域再構築」、「演算子の非保守性と作用域の反再構築」および「作用域の反再構築とG-自明性」および関連論文を発表した。研究代表者の漆原は研究会での発表や学会参加を通して本研究にかかわる重要な知見を得ることができたから。また、連携研究者の岸本、多田、渡辺もそれぞれの分担にかかわる論文の出版や発表を行ったから。そして、それらの成果をもとに2018年度に日本英語学会第36回大会におけるワークショップに応募、採択されたから。

特に、連携研究者の岸本秀樹神戸大学大学院文学研究科教授、渡辺明東京大学大学院文学研究科教授と、形態論と統語論・意味論のかかわりについて意見交換を行った。その内容をもとに日本英語学会第36回大会(2018年11月24日(土)・25日(日)於横浜国立大学)のワークショップに応募、採択された。2018年11月24日(土)にワークショップ「形態論から見た統語論・意味論:軽動詞構文、程度表現、オノマトペ」を開催した。それぞれの発表論文は「軽動詞構文に現れる項の認可について」(岸本)「名詞の最上級」(渡辺)「オノマトペの述語化」(漆原)であり、漆原論文は2017年度末に西南学院大学言語学研究会にて行った口頭発表での質疑応答をふまえて内容を発展させたものであった。なお、それらの論文は、従前ひつじ書房より刊行されていた『レキシコン・フォーラム』の後継事業として岸本秀樹氏が編者を務める『レキシコン研究の現代的課題(仮)』(2020年度末刊行予定)への寄稿を依頼されている。また、上述のワークショップを開催した日本英語学会第36回大会(2018年11月24日(土)・25日(日)於横浜国立大学)では、分散形態論に関するシンポジウム「言語理論における形態論の「分散」をめぐる諸問題」(司会:大関洋平早稲田大学創造理工学部講師)も開催された。上述ワークショップと大変関連が深く、双方の参加者でお互いの発表を聴き、意見交換などを行った。とりわけ、「複合語を伴うwh疑問文と短縮応答について」(成田広樹東海大学文学部講師・木村博子目白大学外国語学部講師)はデータ、分析ともに大変興味深く、シンポジウムで質問・コメントを行うとともに、電子メールなどでさらなるデータを送付、意見交換を行った。日本英語学会第36回大会(2018年11月24日(土)・25日(日)於横浜国立大学)にて、連携研究者である岸本秀樹神戸大学大学院教授および渡辺明東京大学大学院教授と共にワークショップ「形態論から見た統語論・意味論:軽動詞構文、程度表現、オノマトペ」を開催した。それぞれの発表論文は「軽動詞構文に現れる項の認可について」(岸本)「名詞の最上級」(渡辺)「オノマトペの述語化」(漆原)であり、発表時には論文間の連関についても論じた。正式な大会プログラムの前の11月24日(土)9:30からの開始であるにもかかわらず、80名以上の参加があり、質疑応答ではた大変活発な議論が展開され、また有意義なコメントを得ることができた。日本英語学会第36回大会ワークショップ(2018年11月24日(土):於横浜国立大学)において、研究代表者の漆原および連携研究者の岸本・渡辺によるワークショップ「形態論から見た統語論・意味論:軽動詞構文、程度表現、オノマトペ」が採択された(もう一人の連携研究者である多田は勤務先大学の業務のため参加不可能である)。発表論文は「軽動詞構文に現れる項の認可について」(岸本)、「名詞の最上級」(渡辺)、「オノマトペの述語化」(漆原)である。現在はそれに向けて、それぞれが発表論文を作成中であり、また、学会等の機会に研究打ち合わせを行っている。
アドレナリン気管内投与による羊水塞栓症の救命法の開発

羊水塞栓症は日本における妊産婦死亡の最大の原因である。病態として急激なアナフィラクトイド反応が関与していると考えている。羊水塞栓症の分類として子宮型羊水塞栓症と、心肺虚脱型羊水塞栓症があることを証明してきた。一方で、心肺虚脱型羊水塞栓症は依然として救命率が低い。本研究では心肺虚脱型羊水塞栓症の救命法の開発を目的とする。心肺虚脱型羊水塞栓症の心肺停止時およびその直前では徐脈性不整脈を認めており心臓や肺に強いアナフィラクトイド反応があると推測している。治療としてアナフィラクトイド反応の抑制の観点からC1インヒビターの投与と心肺停止時には硫酸アトロピンの早期段階からの投与による改善が期待される。
シリコンクラスレート化合物の単結晶化による高性能熱電発電材料の探索に関する研究

チョクラルスキー法によるBa8AlxSi46-xクラスレート単結晶作製を行った。作製された単結晶のパワーファクターは多結晶に比べて2倍の性能を示すことが分かった。これは、単結晶化により粒界によるキャリア散乱が無くなり、電子移動度が上昇したためと考えられる。融液のAl含有量を増やした融液からの単結晶引き上げにより、Al組成比の大きい単結晶作製を行った。パワーファクターが1.1×10-3 V2/K2・Ωmの高性能な材料の作製に成功した。また、ユニレッグ型の熱電発電モジュールの作製を作製し、約0.13Wの出力を得ることに成功した。通常Ba8AlxSi46-xクラスレートでは、キャリアである電子濃度が高いため、ゼーベック係数が小さくなってしまう。そのため、キャリア濃度を低くすることにより、ゼーベック係数を大きくすることにより性能向上が試みられている。Ba8AlxSi46-xクラスレートでは、x=16の結晶が作製できた場合、真性半導体となり、キャリア濃度が最小となる。そこで、前年度に作製するBa8Al12Si34クラスレートの作製条件を元に、本年度は融液のAl含有量を増やしたAlリッチな融液からの単結晶引き上げにより、Al組成比の大きい単結晶作製を行うことにより、n型Ba-Al-Siクラスレート結晶の高性能化を試みた。その結果、Al含有量を増やした融液中からは、Alを多く含んだ単結晶の引き上げが可能であることが分かり、最もAlを含んでいる結晶は、Ba8Al15.5Si30.5であった。その結晶の熱電性能評価を行った結果、パワーファクターが1.1×10^-3 V^2/K^2Ωmとなり、高性能な材料の作製に成功した。また、添加元素を変化させることにより、p型シリコンクラスレートの探索も試みた結果、添加元素にAuを用いた場合にp型のBa8Au5Si41クラスレートの作製に成功し、材料コストが高くなるという短所はあるものの、pとn型を用いたπ型熱電発電モジュールの作製可能性が見出せた。これまでの研究でBa : Al : Si = 8 : 12 : 34でクラスレート単相の多結晶が得られることは分かっていた。そこで、本年度はチョクラルスキー法(CZ法)によるBa8Al12Si34クラスレートにおける単結晶作製を行った。CZにより作製された結晶においてWDXによる組成分析を行った結果、CZ法における融液の仕込み組成をBa8Al16Si30とした場合、得られた結晶はBa8Al12Si34となることが分かった。また、得られた結晶を粉末状にした試料での粉末XRD解析の結果、得られた結晶はクラスレート構造を有しており、多結晶作製時に生成されるBaAl2Si2不純物相は、ほとんど含まれていないことが確かめられた。また、EBSP解析の結果、cmオーダーの巨視的な単結晶であることも確認できた。このサイズの単結晶BaAlSiクラスレートは研究代表者が知る限り報告された例はない。さらに、CZ法による結晶引き上げ時の種結晶の回転数、引き上げ速度などは結晶の品質、組成変動への影響は少ないことが分かり、最も影響の大きい要因は融液の温度であることも分かった。室温から500°Cの温度領域における比抵抗・ゼーベック係数測定を行った結果、同じ組成の単結晶と多結晶ではゼーベック係数は大きく変わらないが、比抵抗に関して、単結晶は多結晶に比べて約半分の値を示すことが分かった。そこで、昨年度までに作製するBa8AlxSi46-xクラスレートをチョクラルスキー法により作製する過程において初期融液のAl含有量を増やしたAlリッチな融液からの単結晶引き上げにより、Al組成比の大きい単結晶作製を行うことにより、n型Ba-Al-Siクラスレート結晶の高性能化を試み、Al含有量を増やした融液中からは、Alを多く含んだ単結晶の引き上げが可能であることが分かり、高性能な材料の作製に成功した。本年度は、それらの材料を利用し、176個のn型素子で構成されたユニレッグ型の熱電発電モジュールの作製を試みた。モジュールの下面を500度に加熱し、上面を空冷におり冷却したところ、開放電圧が約1.0V、短絡電流が約0.5Aとなり、約0.13Wの出力を得ることに成功した。

固体物性π型熱電発電モジュールには、n型とp型の材料が必要となってくるが、シリコンクラスレート結晶においてp型材料の合成の報告例が少ない。今回、Ba-Au-Su系にて、p型材料の作製に成功し、π型モジュールの作製に目処が立った。これは、計画通りである。また、各種の分析に必要な装置は、研究代表者の所属している研究部門が既に所有しており、新規購入による時間的ロス無く分析は進められた。熱電性能評価に関しても比抵抗測定、ゼーベック係数測定、熱伝導度測定が必要であるが、これらの測定装置に関しても、研究代表者の研究室既存のものが稼働しており、計画通りに研究が遂行されたものと考えられる。Ba-Al-Si系クラスレートをチョクラルスキー法を用いて単結晶化した報告例は研究代表者が知り得る限り無い。しかしながら、チョクラルスキー法によるシリコンの単結晶引き上げのトップメーカーである株式会社SUMCOの研究協力のもと、条件の探索を行った。熱電性能評価に関しても比抵抗測定、ゼーベック係数測定、熱伝導度測定が必要であるが、これらの測定装置に関しても、研究代表者の研究室既存のものが稼働しており、計画通りに研究が遂行されたと考えられる。これまでの研究において、単結晶Ba8AlxSi46-xクラスレートの作製に成功していたが、キャリアである電子濃度が高いため、ゼーベック係数が小さいものとなっていた。本年度の研究において、融液のAl含有量を増やしたAlリッチな融液からの単結晶引き上げにより、Al組成比の大きい単結晶作製を行い、高性能なn型Ba-Al-Siクラスレート結晶の作製に成功した。また、π型モジュールに必要なp型Ba-Al-Siクラスレート結晶の作製にも成功した。今後は、これらの材料を用いた高性能な熱電発電モジュールの試作を行う。本年度の研究において、単結晶Ba8AlxSi46-xクラスレートの作製に成功した。しかし、キャリアである電子濃度が高いため、ゼーベック係数が小さいものとなっている。そのため、キャリア濃度を低くすることにより、ゼーベック係数を大きくすることにより性能向上が試みる。Ba8AlxSi46-xクラスレートでは、x=16の結晶が作製できた場合、真性半導体となり、キャリア濃度が最小となる。そこで、本年度に作製したBa8Al12Si34クラスレートの作製条件を元に、融液のAl含有量を増やしたAlリッチな融液からの単結晶引き上げにより、Al組成比の大きい単結晶作製を行うことにより、n型Ba-Al-Siクラスレート結晶の高性能化を試みる。Ba8AlxSi46-xクラスレートにおいて、x>16の結晶はp型半導体になることが予測されている。熱電発電モジュールの作製には、n型・p型の両方の材料が必要であり、溶液の組成および引き上げ時の温度などの最適条件を探索することにより、p型Ba-Al-Siクラスレート結晶の作製も試みる。また、高性能な材料が作製できた場合、熱電発電モジュールの試作を行う。該当なし
他者との相互作用を介した情報獲得メカニズムの解明

自己と他者の相互作用が、行動にどのように影響を持っているかを、特に相手の動作を介した情報獲得メカニズムに焦点を絞って研究を実施した。マカクザル扁桃核中心核ニューロンは対象をカテゴリカルに処理していること、扁桃核は情動情報を前頭前野はコミュニケーション情報を扱っていることが分かった。定型発達の幼児は人の顔や手に視線を集中させる一方、広汎性発達障害児は胴体や足なども含め偏りなく見ていることが分かった。ヒトはリズム情報を前頭ー頭頂ー小脳のネットワークで再現していることが分かった。これらは運動に関連した領域であり、リズムは運動系列として扱われている可能性が示唆された。「ヒトや他の霊長類の乳幼児が親の行動をどのように模倣するのか、模倣をすることが新たな情報や技術の獲得に有意な差をもたらすのか」という問いに答えるために、まずヒト乳幼児を対象とした視線計測の実験実施体制を構築した。分担研究者(中村徳子)および連携研究者(佐々木丈夫)の協力の下、実施場所として公文教育研究会の教室(市ヶ谷・名古屋・北九州)を設定した。平成21年度に購入した非侵襲眼球測定装置の導入・設定を行い、実験に用いる刺激(絵本や写真)を用意した。また、予備的に大人を対象にデータを取得した。眼球位置計測のキャリブレーションに時間を要したが、高さが可変の専用テーブルを導入することにより体格差があっても短時間でキャリブレーションが取れるようになった。さらに、眼球位置と同時に音声や実験風景の動画も記録できるシステムを構築できた。今後は被験者として公文教室に通う生徒から募集しデータを取得する。ヒト以外の霊長類に関しては、認知能力の非常に高いフサオマキザルのオス4頭を実験用に飼育し始め、ある動作の条件付けを訓練している。また、コモン・マーモセットの飼育・実験室の整備を行った。今後、先行研究に模したフサオマキザルおよびコモン・マーモセットの動作模倣の訓練を開始する。これらの動物を対象とした実験を実施するための倫理申請等を済ませた。まず、ヒト乳幼児における実験実施体制を構築した。分担研究者(中村徳子)および連携研究者(佐々木丈夫)の協力の下、実施場所および被験者の募集を検討・調整し、実施場所として、市ヶ谷・名古屋・千葉・北九州の公文教育研究会の教室を使えるようにしてもらった。それらの場所において、非侵襲眼球測定装置の導入を行い、動作の観察についての実験を実施した。被験者として2歳児に参加してもらった。母親が絵本を読み聞かせているときの視線を記録解析した。2歳児は、絵本の登場人物の顔や手に注目していることが分かった。コミュニケーションに障害のある児童にも被験者として参加してもらった。現在、データを解析しているところであるが、健常児と比べて顔や手に特に注目しているという傾向が見られなかった。今後、データを増やして障害児と健常児の差異を明らかにしていく。また、サルを対象とした研究を推進するために、倉岡康治を雇用した。霊長類に関しても、情動表出のビデオを刺激として扁桃核や前頭葉の神経細胞活動を記録し、各々の領域で種特異的な動作をどのように処理しているのかを検討している。「他個体から情報を獲得する」という観点での研究として、マーモセットを対象に新規食物に対する反応を調べた。また、フサオマキザルで実験ができる環境を整備した。これまでに、幼児と障害児における実験体制を整え、実験系を立ち上げることができた。これは、分担研究者(中村)と連携研究者(佐々木)の協力を得て出来たものである。その体制で、絵本を題材として健常児と障害児の視線計測実験を実施した。これまでに数十例を超える障害児から視線計測を実施することができた。その結果から、健常児が絵本の登場人物の顔や手に視線を非常に集中させ、その中でも特に眼を頻繁に注視していることが明らかになった。それに対し、自閉性障害児を中心とした障害児では、健常児に見られたような視線の集中が観察されず、登場人物の顔や手だけではなく、体や足や描かれているすべての対象を広く偏りなく見ていることが明らかになった。ただし、何も描かれていないところを長く見つめるようなことはなく、やはり登場人物から情報を得るために注視していることを示唆する結果でもあった。また、アカゲザルを対象として、自閉症等の発達障害と深い関連がある扁桃核と前頭前野のニューロンが動作を見たときにどのような応答を示すかを検討した。

扁桃核でも特に中心核のニューロンが情動的な動作をカテゴリーごとに区別する傾向が強いこと(Kuraoka and Nakamura,in press)、前頭前野のニューロンは情動的な動作よりもコミュニケーションに関連する動作に強く応答することなどが明らかになった。扁桃核中心核の役割は、情動情報を情動行動の発現と直接関わる脳領域に伝達することである。これらによって前頭前野と扁桃核の役割の差異が見えてきた。この点は、脳全体のシステムを理解する上で非常に興味深いと考えている。ま準、言語や音楽の基礎となるリズムの記憶に関する脳機能画像研究も推進した。幼児と障害児における絵本を題材とした視線計測実験に関しては、1)幼児は絵本の登場人物の顔と手に視線を集中させ、特に目に注意を向けること、2)自閉性障害の子どもは、普通の幼児と同様に顔や手に視線を集中させる群と、顔や手にそれほど視線を集中させずにさまざまな対象に偏り少なく視線を向ける群の大きく2群に分かれる事が分かった。また、子どもの注視行動のパターンに、地域性が見られた。T県では、目を見つめられない、測定が不可能である、等の割合が高かったが、O県では、ほぼ全員で測定が可能で、かつ顔や目を見ている割合が高かった。介入の内容や質の差によるのか、地域社会としての接し方の差によるのか、興味深かい。今後、介入の差である可能性を検討したい。リズムの記憶に関する研究では、リズムを記名・保持・再生する課題中に下前頭回・補足運動野・下頭頂小葉・小脳等が、リズムを聴覚的に与えたときにも視覚的に与えたときにも賦活した(Konoike et al. 2012)。これらの領域は運動関連領域であり、我々はリズムを記憶するときに、時系列情報としてだけではなく運動系列情報として脳内に表象・保持されているのではないかという仮説を立てた。この仮説を検証する目的で、さまざまな効果器(右手指・左手指・足・口)を用いたリズムの記憶課題を実施している時の脳活動を記録解析することとした。運動系列情報は、効果器に依存する活動となることが予想され、時系列情報は、効果器に依存しない活動を示すと考えられる。課題遂行時にfMRIを用いて17人の脳活動を調べたところ、右前頭前野と右頭頂葉に効果器に依存しない賦活を見いだした。これらの領域は、時系列情報としてリズムを記憶していると考えられる。その他のリズムの記憶に関与する左下前頭回・補足運動野・小脳といった領域は、運動系列情報としてリズムを記憶している可能性があることが示唆された。幼児と障害児における絵本を題材とした視線計測実験に関しては、1)幼児は絵本の登場人物の顔と手に視線を集中させ、特に目に注意を向けること、2)自閉性障害の子どもは大きく2群に分かれる事が分かった。普通の幼児と同様に顔や手に視線を集中させる群と、顔や手にそれほど視線を集中させずにさまざまな対象に偏り少なく視線を向ける群である。こうした行動の差が他の行動指標とどのように関連するのかを今後は明らかにする。また、言語や音楽の基礎となるリズムの記憶に関連する脳機能画像研究を実施した。その結果、リズム情報の記憶に関連する領域は、前頭前野・補足運動野・頭頂連合野・小脳といった運動制御に関連する脳領域であった。このことは、リズムが一連の運動パターンとして記憶されていると解釈できる結果であった。この結果は論文発表した(Konoike et al., 2012)。サルを対象に、動作理解に関連するニューロン応答を調べた。
温度感応性高分子を用いる排水淨化

本研究では、産業排水、農業排水中の微量ではあるが高い毒性を持つ有機化合物、例えばPCB、ダイオキシン、ハロゲン化芳香族炭化水素などを、相転移する温度感応性高分子を抽出媒体として濃縮・分離し除去する環境水浄化法を開発することを意図した。1.温度感応性高分子の合成温度感応性高分子の構造(例えば重合度、側鎖の付加など)が、高分子凝集相への疎水性有機化合物の取り込みに及ぼす影響を系統的に調べるためにモノマー(N-イソプロピルアクリルアミドなと)から種々の型の高分子を合成した。2.合成された高分子の性質が捕集効率に及ぼす影響の検討1.で得られた温度感応性高分子を捕集媒体とし、芳香族および脂肪族の有機塩素化合物10種を分離対象化合物のモデルとして、高分子の親水性ー親油性バランスが捕集効率に及ぼす影響を明らかにし、分離対象物質別の温度感応性高分子選択のガイドラインを作製するためのデータを得た。微視的環境プローブによる測定結果から、高分子の溶媒特性は1-プロパノール程度の極性溶媒に相当し、水に混和しない抽出溶媒としては極めて高い極性を有しており、このような性質が化合物の捕集効果を高めていると推察された。3.捕集対象化合物の性質と捕集率の関連性クロロベンゼンなどの芳香族および脂肪族の有機塩素化合物20種を捕集対象化合物のモデルとして、捕集対象化合物の構造と高分子凝集相への捕集率の関連を求め、算出された分配係数Dは、オクタノール係数と良い相関があることを明らかにした。これらは疎水性化合物一般について、それぞれの化合物に適した浄化システムを設計するための基礎的なデータとなる。本法を、モデル工業排水中からのクロロフェノール類の除去、井水中の農薬の濃縮除去に適用した。1.温度感応性高分子の合成温度感応性高分子の構造(例えば重合度、側鎖の付加など)が、高分子凝集相への疎水性有機化合物の取り込みに及ぼす影響を系統的に調べるためにモノマー(N-イソプロピルアクリルアミドなど)から種々の型の高分子を合成した。2.合成された高分子の性質が捕集効率に及ぼす影響の検討1.で得られた温度感応性高分子を捕集媒体とし、芳香族および脂肪族の有機塩素化合物10種を分離対象化合物のモデルとして、高分子の疎水性が捕集効率に及ぼす影響を明らかにした。高分子の炭素数の変化による疎水基サイズの違い、側鎖の存在および重合度の違い等々による親水性-親油性バランスが捕集効率に及ぼす影響を明らかにし、分離対象物質別の温度感応性高分子選択のガイドラインを作製するための基礎的なデータを得た。3.捕集対象化合物の性質と捕集率の関連性クロロベンゼンなどの芳香族および脂肪族の有機塩素化合物20種を捕集対象化合物のモデルとして、その炭素数、骨格など構造の違いが、高分子凝集相への分配に与える影響を明らかにした。捕集対象化合物の構造と高分子凝集相への捕集率の関連を求め、算出された分配係数Dは、オクタノール係数と良い相関があることを明らかにした。以上、疎水性化合物一般について、それぞれの化合物に適した浄化システム設計のガイドラインを作成する基礎的なデータが得られた。

本研究では、産業排水、農業排水中の微量ではあるが高い毒性を持つ有機化合物、例えばPCB、ダイオキシン、ハロゲン化芳香族炭化水素などを、相転移する温度感応性高分子を抽出媒体として濃縮・分離し除去する環境水浄化法を開発することを意図した。1.温度感応性高分子の合成温度感応性高分子の構造(例えば重合度、側鎖の付加など)が、高分子凝集相への疎水性有機化合物の取り込みに及ぼす影響を系統的に調べるためにモノマー(N-イソプロピルアクリルアミドなど)から種々の型の高分子を合成した。2.合成された高分子の性質が捕集効率に及ぼす影響の検討1.で得られた温度感応性高分子を捕集媒体とし、芳香族および脂肪族の有機塩素化合物10種を分離対象化合物のモデルとして、高分子の親水性ー親油性バランスが捕集効率に及ぼす影響を明らかにし、分離対象物質別の温度感応性高分子選択のガイドラインを作製するためのデータを得た。微視的環境プローブによる測定結果から、高分子の溶媒特性は1-プロパノール程度の極性溶媒に相当し、水に混和しない抽出溶媒としては極めて高い極性を有しており、このような性質が化合物の捕集効果を高めていると推察された。3.捕集対象化合物の性質と捕集率の関連性クロロベンゼンなどの芳香族および脂肪族の有機塩素化合物20種を捕集対象化合物のモデルとして、捕集対象化合物の構造と高分子凝集相への捕集率の関連を求め、算出された分配係数Dは、オクタノール係数と良い相関があることを明らかにした。これらは、疎水性化合物一般について、それぞれの化合物に適した浄化システムを設計するための基礎的な.データとなる。本法をモデル工業排水中からのクロロフェノール類の除去、井水中や農薬の濃縮除去に適用した。
都市の運動・スポーツ空間形成過程における身体へのまなざし

本研究は、明治・大正期における公園政策において「身体」がどのように捉えられてきたのかについて(1)国民国家の形成装置としての「公園」の誕生(2)公園の運動場化と体育奨励政策の関係性(3)大正期における運動公園の誕生とスポーツの関係性、から明らかにしようとした。(1)については、明治期の国民国家の形成装置として学校や工場、会社そして地域社会といった近代がつくりあげた制度自体のなかに「擬制」として共同体が埋め込まれる形で社会統合が行われてきた。公園は、江戸時代の物見遊山や盛り場の名残をもちながら多くの人びとが集まる場所が明治初期に制度化され「公園」と称されることとなった。その後、明治30年代後半に都市計画とともに新たな公園が誕生し、利用者の関係性も第二次的である空間においては近代都市同様道徳秩序の維持が重要となる。そのため、身体は常に視覚的に捉えられ、禁則や園内施設・環境に応じた振る舞いを利用者は求められ身体を通して確認された。この点は、当時の「公徳心」を問う新聞記事や文学作品において確認することができた。(2)については、公園の運動場に加え、日本体育会による運動器具の設置という出来事を中心に検討を行った。特に日本体育会の機関雑誌では、同会の発展とともに体操教員の養成だけでなく、多くの人びとの身体を強壮にすることが目指されていることが再三記事に登場している。あわせて、同会の活動が評価される形で国庫補助金の交付が公園への運動器械設置時期と同時期に行われていた。公園という空間は誰もが自由に利用でき、自らの意思による振る舞いが行われているようにみえつつ、実際は気づかないように強制力が網の目のように張りめぐらされている。明治政府や公園設置者、日本体育会が意図した以上の機能が公園に付与されたことが明らかになった。(3)については、運動公園の誕生自体を明らかにできず今後の課題となった。今年度は,日比谷公園が身体の近代化に果たした役割を明らかにするために,1先行研究の再検討,2公園の場所性(空間的実践)に焦点をあて研究を進めた。まず,日比谷公園を対象とし,開園から現在に至るまでの運動空間の変遷を平面図および出来事から分析し,運動空間がどのような意図のもと設置され続けたのかについて検討した。日比谷公園における運動空間の意義を考えた場合,運動空間の変容は,ただ物的なものが変化した,配置が換わったという変化だけではないように思われる。そして,空間と身体活動は互いに切り離されることなく,生産の過程において,つくり/つくられるという相互関係にある(篠原雅武,2007,p.97)。この点において,日比谷公園の運動空間は,それの規模が拡張・縮小しながらも,現在に至るまで存在し続けている。そこには,公園に運動空間が必要とされる文脈をよみとることができる。しかしながら,この点については,運動空間の具体的な変容過程についてみることはできたが,人々あるいは利用者の欲求といった点や受容の過程について詳細に検討することができていない。この点を踏まえ,公園の場所性についてM.セルトー等の「特定の場所」と「そこで産出される言説」との関係を参考に,空間は実践された場所ととらえ,そこを利用する人びとの行為やありふれた日常の実践こそが「公園」という空間をつくりあげてきたのではないかという仮説を導き出した。そして,可視的な他者の存在する近代都市公園において,人びとは相互監視(衆人環視)を意識しながら,押しつけられた儀礼行為や法や表象に従いつつ,為政者がねらっていたものとは別な楽しみ方を通して身体の近代化が図られたのではないか,という新たな視点から公園における身体の近代化を検討する必要性がでてきた。今年度は,M.フーコーの『監獄の誕生』,デュルケームの『自殺論』『社会学的方法の規準』『分業論』,ジンメルの『社会学の根本問題』等を中心に分析の枠組みを提示しようと試みた。これまで,明治に誕生した日比谷公園が身体の近代化に果たした役割を明らかにすることを目的に,特にフーコーの文献を用いて分析を進めてきたが,為政者(権力者)による身体の近代化に関するかくれた権力を読み解くことは一定の結論を見いだすことができた。しかし,公園での人びとの振る舞いや身体所作の変化,意識の変化といった具体的な事柄をみたとき,公園そのものを楽しむ人びとの存在,つまり自ら秩序を受け入れる人びとをフーコー等の組織化された抑圧の空間に焦点をあてた議論のみでは課題を明らかにすることは困難であると考えた。そのため,新たな視点として,ジンメルやM.セルトー等の特定の場所において産出される言説の関係を「公園」に援用しようと試みた。可視的な他者の存在する近代都市公園において,人々は管理者の視線を意識するというよりはむしろ,同じように公園を楽しんでいる人々同士によって新たに作り上げられる相互監視(衆人環視)という視線を意識しながら,共通の身体所作や秩序を形成していく過程において,同じように公園を楽しんでいる人々同士の「楽しみ方」は,当初予想していたものとは異なってくる可能性が出てきた。というのは,公園に来る人々は,管理者による押しつけられた儀礼や法や表象に従いつつ,時には進んでそれを受け入れる姿もみられる。また,そうでありながら,為政者がねらっていた公園での振る舞いや楽しみ方とは別のものを作り出す姿もみられるからである。このような公園の利用者=民衆の両義的な公園

受容をふまえた分析の枠組みを論文として構成することができなかったため,研究の進捗状況はやや遅れているとなった。今年度は,日比谷公園に運動器具・器械を建設・寄付した民間団体である「日本体育会」について資料収集,分析を行う予定であった。しかし,研究を進めていく上で,まずは「なぜ運動場が園内施設として設置されたのか」を明らかにする必要性がでてきた。そのため,日比谷公園の開設決定において,都市衛生面からの必要性,都市環境(市街地のオープンスペース確保)の整備という都市計画上の要因があったことを踏まえ,日比谷公園の「運動場」について検討を進めていくこととした。日比谷公園の大きな特徴は,運動空間としての機能が付与されていたことである。これは,設計案の段階から,園内施設として整備されることが決まっていた。この運動場は,ドイツの公園をモデルとしているといわれている。日本においては,公園制度開始当初からの公園の機能(役割)は「都市の肺臓」であった。しかし,都市の近代化にともない機能は分化し,また日本の公園においてはそのモデルとする公園の違いによって(ヨーロッパ的か,19世紀後半からのアメリカでのプレイグラウンド運動の影響か,等)公園の形態も異なるものとして発達してきた。特に運動場という運動空間を具える公園については,公園設置者の意図とともに,公園の利用者の目的が明確に変化してきたことがうかがえる。というのは,運動空間としての機能は,利用者のより積極的な「健康」の享受が可能となるからである。また,今年度収集した資料に,公園への運動場の設置や運動器械・器具の設置は体育(学校体育)の発達の影響があると指摘されている。この点について,これまで学校(体育)と公園の関係をうかがわせる資料がなく,類似しているが別々の発達の仕方をしてきたととらえていたため,再度,学校と公園の関係を含めて運動空間としての公園について検討を加えていく必要性が明らかになった。日比谷公園の運動場を含め,日本の近代都市公園における運動空間論の系譜として,運動空間としての公園の意義について学会発表および論文作成を試みていた。しかし,関連資料の収集が追い付かず,仮説的な概要を示すことにとどまってしまった。また,運動空間を有する日比谷公園を人びとがどのように受容していたのかを,新聞記事,雑誌,小説,ポスター(絵,錦絵等)を通して読み解こうとした。その際,運動を行っている主体の多くが男性であり,女性が公園で運動している姿が描かれておらず,積極的に運動空間としての機能を享受する男性とそうではない女性にどのような違いがあるのかについても研究対象とすることとした。そして,今年度は日比谷公園が描かれたポスターを対象に,そこに描かれた人びとがどのように公園で過ごしていたのかを特に女性に焦点をあてて論じるにとどまってしまった。あわせて,本年度異動に伴い,研究に費やす時間の確保が難しく,当初予定の研究計画通りに研究を進めることが難しかった。今年度は、公園の運動場化に焦点を当て研究をすすめた。日本における公園の機能は、公園制度開始当初から「都市の肺臓」つまり衛生面が強調されてきた。衛生面の整備とともに、従来の「群集遊覧ノ場所」に「公園」という名称がつけられ、多くの人々が楽しめる場所として管理されるようになった。また、明治20年代以降、公園が都市計画の一部として整備されるようになり、新たに造られる公園には欧米の公園の影響が大きくなってきた。
口腔・顎・顔面外科手術後の良好な創傷治癒を目標とした全身麻酔ストラテジーの立案

本研究は、平成25年度基盤研究(C)(一般)「組織血流量の制御に基づく口腔外科手術のための新しい全身麻酔ストラテジー」の結果を受け、術後の創傷治癒のために重要な因子である組織酸素分圧を十分に維持しながら、組織血流量を制御するストラテジーを考案することを目的とした。レミフェンタニル投与時の口腔組織血流量と組織酸素分圧との関係について、下顎骨骨髄と咬筋の組織血流量および組織酸素分圧を同時に観察した結果、いずれの組織でもレミフェンタニルによる組織血流量減少は組織酸素分圧の低下を伴わなかった。特に下顎骨骨髄組織酸素分圧は、レミフェンタニル投与中に対照値よりも上昇する傾向があった。このことから、下顎骨骨髄や咬筋の組織酸素消費量が減少した可能性が示唆された。そこで、下顎骨骨髄や咬筋からの静脈血を集める下顎後静脈の酸素含量と動脈血酸素含量との較差を算出し、下顎骨骨髄や咬筋を含めた下顎周辺組織の酸素消費量を観察したところ、レミフェンタニル投与によって組織酸素消費量が減少することが示唆された。この減少は、動脈血pH、base excess、乳酸値の有意な変化を伴わず、組織のアシドーシスに起因したものではないことが示唆された。したがって、レミフェンタニルは組織酸素消費量の減少をもたらし、これに見合うだけの組織血流量の減少が起こることによって組織酸素分圧が維持されることが示唆された。加えて、動脈血二酸化炭素分圧を上昇あるいは低下させても、下顎骨骨髄および咬筋の組織酸素分圧は変化せず、良好な組織酸素代謝が維持されたと考えられた。以上のことから、例えば顎変形症手術など、顎骨骨髄に対する手術の場合、レミフェンタニルを用いた全身麻酔に軽度の過換気を併用することで、組織酸素代謝を維持しつつ骨髄血流量を減少させることができる可能性が示唆された。我々は平成25年度基盤研究(C)(一般)「組織血流量の制御に基づく口腔外科手術のための新しい全身麻酔ストラテジー」において、レミフェンタニルが口腔組織血流量を減少させることを示した。しかし、組織血流量の減少は組織への酸素供給減少をもたらす可能性がある。我々の以前の研究では、星状神経節ブロック後には口腔組織血流量と組織酸素分圧は正の相関関係で変化することが分かっている。そこで、本研究は術後の創傷治癒のために重要な因子である組織酸素分圧を十分に維持しながら、組織血流量を制御するストラテジーを考案することを目的とした。レミフェンタニル投与時の口腔組織血流量と組織酸素分圧との関係について、下顎骨骨髄と咬筋の組織血流量および組織酸素分圧を同時に観察した結果、いずれの組織でもレミフェンタニルによる組織血流量減少は組織酸素分圧の低下を伴わないという興味ある知見が得られた。これに関連して、レミフェンタニル投与時の顎顔面領域の血流再分布メカニズムを検討した結果、レミフェンタニル投与時には、従来想定していたような外頸動脈系から内頸動脈系への血流の再分布が起こっている可能性は考えにくく、口腔領域内での血流再分布が起こっている可能性が高いことが示唆された。各組織の血流量の減少率を比較すると、骨髄、咬筋、顎下腺などと比較して粘膜の血流量減少率が小さいことから、血管壁平滑筋にα受容体の分布密度が高く、レミフェンタニルによる血管拡張が強く起こると推察される皮膚や粘膜とその他の組織との間で血流量再分布が起こる可能性が考えられた。レミフェンタニル投与時の組織血流量と組織酸素分圧との関連性の検討に関しては、レミフェンタニルによる組織血流量減少が組織酸素分圧の低下を伴わないという興味ある知見が得られたことから、Fickの原理を用いた下顎骨骨髄や咬筋の組織酸素消費量の計測に取組んでおり、今後の進展が期待できる。レミフェンタニル投与時の血流分布の検討に関しては、外・内頸動脈に加えて大動脈血流量の観察が可能となり、全身の血流分布に観察が可能になっている。そこで、本研究は術後の創傷治癒のために重要な因子である組織酸素分圧を十分に維持しながら、組織血流量を制御するストラテジーを考案することを目的としている。

そこで、下顎骨骨髄や咬筋からの静脈血を集める下顎後静脈の酸素含量と動脈血酸素含量との差を算出し、Fickの原理に基づいて下顎骨骨髄や咬筋を含めた下顎周辺組織の酸素消費量を観察したところ、レミフェンタニル投与によって組織酸素消費量が減少することが示唆された。この減少は、動脈血pH、base excess、乳酸値の有意な変化を伴わず、組織のアシドーシスに起因したものではないことが示唆された。したがって、レミフェンタニルは組織酸素消費量の減少をもたらし、これに見合うだけの組織血流量の減少が起こることによって組織酸素分圧が維持されることが示唆された。下顎骨骨髄や咬筋を含めた下顎周辺組織の酸素消費量を観察したところ、レミフェンタニル投与によって組織酸素消費量が減少することが示唆された。この減少は組織のアシドーシスに起因したものではなかった。このことは、口腔外科手術におけるレミフェンタニルの有用性を示唆するものであり、本研究のテーマである「口腔・顎・顔面外科手術後の良好な創傷治癒を目標とした全身麻酔ストラテジーの立案」に合致していることから、今後の更なる進展が期待できる。本研究は、平成25年度基盤研究(C)(一般)「組織血流量の制御に基づく口腔外科手術のための新しい全身麻酔ストラテジー」の結果を受け、術後の創傷治癒のために重要な因子である組織酸素分圧を十分に維持しながら、組織血流量を制御するストラテジーを考案することを目的とした。レミフェンタニル投与時の口腔組織血流量と組織酸素分圧との関係について、下顎骨骨髄と咬筋の組織血流量および組織酸素分圧を同時に観察した結果、いずれの組織でもレミフェンタニルによる組織血流量減少は組織酸素分圧の低下を伴わなかった。特に下顎骨骨髄組織酸素分圧は、レミフェンタニル投与中に対照値よりも上昇する傾向があった。このことから、下顎骨骨髄や咬筋の組織酸素消費量が減少した可能性が示唆された。そこで、下顎骨骨髄や咬筋からの静脈血を集める下顎後静脈の酸素含量と動脈血酸素含量との較差を算出し、下顎骨骨髄や咬筋を含めた下顎周辺組織の酸素消費量を観察したところ、レミフェンタニル投与によって組織酸素消費量が減少することが示唆された。加えて、動脈血二酸化炭素分圧を上昇あるいは低下させても、下顎骨骨髄および咬筋の組織酸素分圧は変化せず、良好な組織酸素代謝が維持されたと考えられた。以上のことから、例えば顎変形症手術など、顎骨骨髄に対する手術の場合、レミフェンタニルを用いた全身麻酔に軽度の過換気を併用することで、組織酸素代謝を維持しつつ骨髄血流量を減少させることができる可能性が示唆された。レミフェンタニルによる下顎骨骨髄や咬筋の組織酸素消費量については、下顎骨または咬筋を支配する動静脈から採血し、Fickの原理によって酸素消費量を計測することを試みている。レミフェンタニルによる口腔の各組織間での血流再分布については、口腔粘膜に加えて鼻腔粘膜や皮膚の組織血流量を観察する。皮膚血流は外気温の大きく影響されるので、室温や皮膚温の維持など、実験環境の維持に細心の注意を払う必要がある。
島嶼に居住する在宅酸素療法患者の在宅療法支援モデルの構築

離島に居住し在宅酸素療法(以下HOT)を受けている患者が自己管理力を高めて、療養を円滑にするための支援モデルを構築することを目的に、M島基幹病院の看護職等からなるHOT患者在宅療養支援検討会を立ち上げ、外来にHOT患者への療養支援体制を敷く一方、HOT患者サロンおよびHOT患者への研修会等を実施した。また、支援ボランティア組織づくりの検討を行った。その結果、外来でのHOT患者への関心が高まり指導体制の変化がみられた。HOT患者サロンは、研修会、患者交流によって知識の向上や療養生活への変化に繋がっていた。地域参加への支援体制は島嶼の特徴から福祉職との連携による支援体制の可能性が示唆された。本研究の目的は、離島に居住し在宅酸素療法(以下HOT)を受けている患者が自己管理能力を高めて、社会参加を促進するための支援モデルを構築することである。一年目は、M島基幹病院に療養支援に必要な事項を検討するHOT患者在宅療養支援検討会と、その下部組織のワーキンググループを立ち上げ、看護師の療養指導に関する実践力向上に向けた検討を行った。1年目の成果は、ワーキンググループを中心に指導マニュアル案、パンフレット案、呼吸管理日記案を作成したこと、看護師の指導力向上のための研修会、講演会を開催し、看護部、及び外来看護師に多忙な外来業務においてもHOT患者に対して療養支援が必要であることの認識の変化が見られたことである。2年目の目標は、内科外来での看護師による療養相談・指導の試みとHOT患者サロンを立ち上げることであった。同様の組織体制のもと内科外来でHOT患者への療養相談・指導を実施し、問題ケースについては地域連携室との連携や継続的なフォローを行った。一方、HOT患者に対しては看護師並びに患者同士による療養支援を目的とした「HOT患者サロン」を病院内に開設し、内科外来でHOT患者にサロン参加を呼び掛け、外来看護師を含むワーキンググループを中心に6月から毎月定例で1時間の「HOT患者サロン」を開催した。看護師のサロン担当は業務内に組み込まれ3月までに10回のサロンを開催し、HOT患者の参加者は1名5名の範囲で推移した。1時間の内容は、患者同士の療養に関する情報交換、他県のHOT患者会の情報提供、外来看護師との交流、他専門職者によるミニレクチャー、レクリエーション、季節行事、ドライブなどの戸外活動であった。また、呼吸療法士によるHOT患者の療養上の呼吸自己管理に向けた講演会を一回、看護師に対しては呼吸リハビリの実技を含めた研修会を一回開催した。3年目の目標は、HOT患者サロンの継続とHOT患者が地域活動に参加できるように地域の資源を活用し支援体制のモデルを作ることと、中核病院外来において相談・指導の支援体制を確立することである。HOT患者サロンは昨年同様検討会メンバーである外来・病棟看護師が中心となり勤務内で毎月1回定例で開催した。内容は参加者の声を聴き、当該病院理学療法士、栄養士、内科医師によるミニ講義、および招聘講師による呼吸法と運動療法の実技演習など療養に役立つ知識の提供や実演であった。また、ドライブや四季に因んだ行事、レクリエーション、情報交換であった。HOT患者サロン参加者の増加に向けて外来と病棟で呼びかけ、新たに新規HOT患者が1名加わった。他県の呼吸不全友の会(ホットの会)との交流を図るため、役員がHOT患者サロンに参加したり、検討会メンバーが呼吸不全友の会開催のバスハイクに参加し、患者会と交流・情報交換を行った。その一方で、保健医療福祉関係者で組織する地域連絡協議会でのHOT患者サロンの紹介、介護福祉士会との交流を行った。介護福祉士会会員のHOT患者への理解と協力を得る目的で、HOT患者への知識の普及と活動・療養支援につながる実技講習などの研修会を3回開催し参加者は10名46名であった。当該病院の内科外来における療養相談指導体制については、看護師に限らず外来スタッフ全員がHOT患者が正しく酸素療法を行っているかの確認体制をとり、療養指導を看護師がチェックリストを使用して在宅酸素療養パンフレット、在宅酸素療養マニュアル、療養日記の冊子を活用し指導を行った。また、カルテにメモを添付し看護師のみでなく医師も酸素療法や症状等の情報共有を行っていた。一年目の目標は、医療機関の外来部門にHOT患者に対する支援体制のシステムをつくるための基礎作りであった。そこで、M島基幹病院の外来部門でのHOT患者の患者教育および支援体制の現状・課題とHOT患者の在宅療養状況と地域活動の現状を明らかにし、療養支援に必要な事項を検討することを目標に、以下の活動を行った。