hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
国産食肉サプライチェーンの現段階と課題に関する実証的研究―構造論的アプローチ―

こうした動向を受けて、農林水産省は新たな商品価値の創出による需要拡大や、多様な食肉生産へ転換を図る方針を打ち出し、事業も実施している。こうした現状を踏まえると、食肉卸売業者にとっても厳しい状況から脱する好機にあると考えられるため、本研究では業者に対して実態調査を行い、その事業展開を分析した。その結果、中小規模の卸売業者は競争力を確保するために、仕入における産地業者及び生産者との連携、カット加工技術の活用、加工品の開発、品質衛生管理の徹底など、取引業者からの幅広いニーズへの対応を図っていることが明らかになった。また、食肉サプライチェーンの品質や価格に及ぼす影響が大きい飼料については、前年の平成28年度から継続して検討を進めた。2000年代後半以降、粗飼料の主な輸入先であるアメリカでは生産が減少する一方、UAE・中国への輸出が拡大し、粗飼料の生産者販売価格が上昇している。それに加えて円安が重なったことから、日本において粗飼料の輸入価格が高騰している。こうした状況に対し、粗飼料のサプライヤーはアメリカ現地に農場・倉庫の設置、トラックの所有など粗飼料生産・流通における設備投資の強化や、取扱規模の拡大に重点を置いた事業再編を進め、高品質な乾草やヘイキューブの安定調達、価格メカニズムの把握・調整、スケールメリットによるコスト削減に努めていることが明らかになった。本研究の対象である食肉サプライチェーンの構造のなかで、昨年度の平成28年度では食肉に関わる貿易協定・合意内容、農林水産省の政策・補助事業などについて整理したが、今年度も新しい動きについては文献資料及び統計資料でフォローし、食肉サプライチェーンを取り巻く制度的環境条件について取りまとめた。さらに、平成29年度は具体的な食肉サプライチェーンの実態について研究を進め、サプライチェーンの川下である消費地の食肉供給の実態を検討した。検討にあたり、多数の食肉卸売業者に対して、実態調査を実施することができ、これまで先行研究で明らかにされていなかった業者の事業展開を明らかにすることができた。この成果の一部については、食料・農業・農村経済学会の学会誌「農村研究」第126号(2018年3月)に投稿し、掲載された。また、食肉サプライチェーンと深く関連する飼料については、昨年度の日本農業市場学会で研究報告を行ったが、それを踏まえて国内外の過去の先行研究と分析枠組みの再整理を進め、研究の高度化を図った。これについても学術論文として取り纏めが完了し、学会に投稿、審査中の状況にある。本研究の課題である食肉サプライチェーンの構造を明らかにするにあたって、平成30年度は牛肉・豚肉産地に重点を置き、繁殖・肥育経営から処理・販売に至る関係主体に調査を実施した。特に産地において一定の集荷シェアを確保するとともに、生産基盤の強化に取り組む農協系統組織に焦点をあてた。地域は日本で有数の産地である南九州地方の鹿児島県、東北地方の岩手県及び宮城県を対象とした。
エナメル小柱の三次元配列に関する発生学的研究-結晶学的アプロ-チ

ト-ムスの突起の突起の形態と結晶配列に冠して、とくにS-面の表面形状と、その上に析出配列する結晶の長さの小柱内特に小柱体部の結晶配列に与える影響に関して、コンピュ-タ・グラフィック・シミュレ-ションを行なった。本研究は、従来Wakita et al.および脇田らが行なっている、ト-ムスの突起の突起の立体形態とエナメル質結晶の配列に関する一連の形態学的研究を、客観的に検証することを目的とした。今回の実験で明らかになったことは、二次元的にも、三次元的にも、S-面の表面形状によって、その上に新生配列する結晶の長さに限界があることであった。すなわち、与えられたS-面上に新たに析出する結晶は、ある長さを越えると、その周囲の隣接する結晶と重なるかあるいは交叉をしてしまう。このことは、結晶の形がディスプレ-上で描かれるような線でなく、厚さと幅を有する形状の立体であることを考えれば、実際には存在の不可能な現象であることを意味する。このような結晶の重なり合いは、結晶の長さとこれが析出する突起表面の曲率半径に密接に関係している。すなわち、曲率半径にの小さな面の上で析出する結晶は、同じ面の他の領域より、より短い段階で隣接する結晶と交叉を生じてしまう。このことは、今回、S面が凸面もしくは鋭く突出している場合を想定したシミュレ-ション実験で、初めて明らかになったものである。三次元的には、S面が緩やかな凹面の場合、結晶が互いに交叉をしない最も長い値は、12.4mmであった。ディスプレ-上でのS面の幅は20mmなので、S面の幅が5μmと仮定すると、結晶の長さは約3,120μmに相当する。この値は、従来報告されている値よりかなり大きな値である。エナメル質結晶の長さの測定は困難であり、本研究は理論的にその長さを求めた点で、エナメル質の形態学の進歩に貢献すると考える。光学顕微鏡下にみられるエナメル質の複雑な組織像、特にシュレーゲル条ならびにレチウス条を発生学的に理解するために、ヒトの機能歯ならびにイヌの歯胚のエナメル小柱の走行を観察した。エナメル小柱は、エナメル象牙境からエナメル質表面に至る間に、複雑に蛇行する経過をとるために、エナメル小柱の走行を三次元的に理解することの障害となっている。今回、エナメル象牙境近くのエナメル質最深層におけるエナメル小柱の走行を、主として走査電子顕微鏡で観察し、興味ある知見を得た。イヌの歯胚を灌流固定の後取り出し、次亜塩素酸ナトリウムによって脱有機を行い、次いで上昇エタノール系列で脱水、酢酸イソアミルで置換の後、臨界点乾燥を行なった。その後、歯胚の経線もしくは緯線に沿って断面が得られるようにエナメル質を実体顕微鏡下で割断し、スパッタコートを行なって走査電子顕微鏡で観察した。エナメル小柱は、傾きがそれぞれ異なる多くの小柱群に分かれており、各々の小柱群を構成する小柱の走行は同一であった。各小柱群の方向は、主として歯冠の緯線方向に強く傾いていた。傾きの方向は隣接する小柱群で異なっており、多くの場合互いに逆向きになっていた。小柱群の経線方向への傾きは、緯線方向ほど強くなかった。これらの現象はステレオ観察によってより明瞭になった。個々の小柱に注目すると、小柱はエナメル象牙境から立ち上がるときは、象牙質表面に対してほぼ垂直であるが、すぐに隣接の小柱とともにある一定の方向に傾く小柱群を形成し、隣接する小柱群と交叉しながらエナメル質表面に向かう。この経過中に、複雑なうねりを生じていた。互いに交叉する小柱群の境界では、一方の小柱群に属するエナメル小柱が隣の小柱群に移行している像も多くみられた。小柱が複雑にうねっているところでは、小柱の屈曲に応じて、小柱は複雑に捻れていることが理解された。

三次元的には、S面が緩やかな凹面の場合、結晶が互いに交叉をしない最も長い値は、12.4mmであった。ディスプレ-上でのS面の幅は20mmなので、S面の幅が5μmと仮定すると、結晶の長さは約3,120μmに相当する。この値は、従来報告されている値よりかなり大きな値である。エナメル質結晶の長さの測定は困難であり、本研究は理論的にその長さを求めた点で、エナメル質の形態学の進歩に貢献すると考える。今回は、Wakita et al.(1981)の開発したシミュレ-ションプログラムを一部変更することによって、結晶の長さによるエナメル小柱内の結晶配列に及ぼす影響を調べた。このプログラムは膨大な量の表示条件を設定することができるが、本年度の実験では、次のような表示に限定して行なった。1)S面の直径はディスプレ-上で20cm.2)円柱はその長軸に45度の角度で、頂面の直径の2/3を含む面で切りとられる。3)ト-ムスの突起は交互に配列する。本来のプログラムでは、結晶の長さならびに析出間隔は、ディスプレ-上でそれぞれ3mmおよび5mmに固定されているので、これらを任意に変化させることができるように、プログラムを変更した。長さ及び間隔は、S面の直径を基準にした。すなわち、結晶の長さをDVとすると、DV=P/10^*R(Pは任意の数値、RはS面の半径10cm)、また析出間隔をDZとすると、DZ=1/Q^*R(Qは任意の数値,RはS面の半径10cm)という式で表わされる。P,Qを変化させることで、結晶の長さならびに間隔を任意に変化させることができる。以上のような条件で、シミュレ-ションを行なった結果、S面の表面形状によって、配列する結晶の長さに限界があることが明らかになった。すなわち、与えられたS面上に析出する結晶は、ある長さを越えると、周囲の隣接する結晶と重なるか交叉をしてしまう。このことは、結晶の形が今回の実験で示されたような直線ではなく、厚さと幅を有する柱状の立体であることを考えれば、実際には存在不可能な現象であることを意味する。このような結晶の重なり合いの出現は、結晶が析出するS面の曲率半径と密接に関係することが理解された。S面が穏やかな凹面の場合、最も長い結晶の配列が可能であり、そのときの最大値は、12.4mmで、これは実際のト-ムスの突起のS面上の3120nmの長さを有する結晶に相当する。
系外惑星を探る新しい眼-大気光学過程の解明と観測可能性の追求

大気中の光の伝播の定式化およびトランジット系外惑星の大気を通過してくる光線の屈折角の精密な公式を導出した.この公式は小さいインパクトパラメータにおいても精度のよい屈折角を与える.トランジット時の高度曲線からスケールハイトを決定する方法論を構築した.上記の公式を用いてレイトレーシングの計算を,等温静水圧平衡にある大気について行い,惑星サイズの見かけの増加の効果の系統的研究を行った.これについては観測波長による差異の計算も行った.理論の実証が容易な木星の観測に結果を応用した.その結果,理論は観測をある程度まで説明できるものの,観測結果と理論計算結果の間にはまだ差が残ることもわかった.理論モデルには考慮されていない効果がまだ効いていることを示唆する.本研究は、系外惑星大気における光の屈折と分散を含む星の光の伝搬の物理を明確にした上で,トランジット観測で期待される下記(2)に記した新しい効果の予測、観測のためのこれらの効果の具体像の提供と観測の提案、および観測から惑星の大気や本体に関する情報を引き出す解析方法の開発を行うことを目的としている。これらを通じて、系外惑星大気科学と言うべき新しい分野の開拓の糸口としたい。昨年度の研究から、本研究で予言される効果は現在の系外惑星観測では分解能等の制約から現状では困難であることがわかった。これを克服するため、本年度は太陽系天体の観測の解釈を重点的に研究した。木星のガリレオ衛星が木星の影に入る際に幾何学的な影の境界にくらべて長く明るさを保つ現象が観測されている。この現象を,本研究で開発を進めた理論モデルや計算式を用いて木星大気による屈折と減光の効果として理解できるかどうか,検討を行った。ある程度までは理解できることがわかったが,観測結果と理論計算結果の間にはまだ差が残ることもわかった。理論モデルには考慮されていない効果がまだ効いているようである。このことは,系外惑星の影を観測するトランジット観測の結果を解釈する上で,重要な示唆を与えるものと思われる。結果は国内外の学会、シンポジウムにおいて発表した。加えて、平成24年8月に神戸大学惑星科学研究センターにて国際研究集会Cosmic Dust 2012を開催した(https://www.cps-jp.org/dust/Welcome_V.html)。参加者数12カ国(日本を含む)からは72名(内、海外から37名)であった。この会議では系外惑星を含む宇宙のダストに関して親密な議論を行った。大気中の光の伝播の定式化およびトランジット系外惑星の大気を通過してくる光線の屈折角の精密な公式を導出した.この公式は小さいインパクトパラメータにおいても精度のよい屈折角を与える.トランジット時の高度曲線からスケールハイトを決定する方法論を構築した.上記の公式を用いてレイトレーシングの計算を,等温静水圧平衡にある大気について行い,惑星サイズの見かけの増加の効果の系統的研究を行った.これについては観測波長による差異の計算も行った.理論の実証が容易な木星の観測に結果を応用した.その結果,理論は観測をある程度まで説明できるものの,観測結果と理論計算結果の間にはまだ差が残ることもわかった.理論モデルには考慮されていない効果がまだ効いていることを示唆する.系外惑星大気における光の屈折と分散を含む星の光の伝搬の物理を明確にした上で,トランジット観測で期待される下記(2)に記した新しい効果の予測,観測のためのこれらの効果の具体像の提供と観測の提案,および観測から惑星の大気や本体に関する情報を引き出す解析方法の開発を行うことを目的としている.これらを通じて,系外惑星大気科学と言うべき新しい分野の開拓の糸口としたい.特に以下の項目を重点的に解明し,今後の新たな観測の提案につなげたい.1)惑星サイズの見かけの増加効果2)光度曲線のカラー観測から大気構造情報を得る手法の開発と展開3)トランジット惑星に付随する像の予測本年度は大気中の光の伝播も定式化を通じて,大気を通過してくる光線の屈折角の精密な公式を導出した.従来の表式は小さいインパクトパラメータで入射する場合に精度が悪くなるのに対して,この公式は小さいインパクトパラメータにおいても精度のよい屈折角を与える.これは本研究の基礎となる.また(2)に関連して,トランジット時の高度曲線からスケールハイトを決定する方法論を構築した.加えて,(1)についてはレイトレーシングの計算をシンプルな構造をもつ等温静水圧平衡にある大気について行い,惑星サイズの見かけの増加の効果の系統的研究を行いつつある.これについては観測波長による差異の計算も行った.結果の一部は国内外の学会,シンポジウムにおいて発表した.研究項目1),2)についての計算の基礎固めはほぼ終了した.とくにこれらを解明するための方法論と手法は今年度で完了した.特にトランジット惑星の光度曲線とその波長依存性,大気構造,特にスケールハイトを観測から導出する方法論については,従来にないまったく新しいアイデアであり,これの具体化を図ることができた.今後は研究項目(3)を重点的に展開する.その予備的研究にはすでに着手している.また1),2)についても,より現実的な系について精密な検討を行う.

このため広範なパラメータ空間での計算を本格的に展開する.また観測可能性をより具体的に追求するため,観測家との連携を強化し議論を促進する.これらの結果の内外への発信をより積極的に行うとともに,成果のまとめを行うことを通じて,系外惑星大気光学に基礎作りに寄与したい.次年度には観測家との連携強化,および分担者とのより密接な議論のための旅費を多く計上する.なお分担者における本年度の繰越状況は以下のとおり(代表者繰越額はゼロ):・成果報告・情報収集のために参加予定であった国際会議(2012年3月開催のLPSC)を,より高い効果を求め2012年4月開催の国際会議(EGU)に変更した.・使用する計算機を,当初予定よりも安く導入できた.余裕が出た予算は計算力向上のため計算機増設に使用する予定であるが,次年度に必要な高速大容量計算研究を考慮すると,H24年度導入の方が効果が高いと判断した.分担者において今年度繰越分および次年度配分予定額(30万円)を下記の要領で使用する予定である.・海外旅費:400,000円,・国内旅費:106,848円,・計算機購入:270,000円.計:776,848円
皮膚電気刺激による受容感覚の安定化と感覚フィードバックへの応用

皮膚電気刺激による受容感覚の安定化のために皮膚インピーダンスを利用することの可能性および有効性を明らかにすることを目的として,皮膚インピーダンスの電気的等価回路のパラメータ(抵抗成分Rp,容量成分Cp)と絶対閾値の関連性について検討を行った。その結果,電極ペーストの皮下への浸透や,電極と皮膚との接触面積の変化による閾値の変動と,正弦波交流により測定した皮膚インピーダンスから推定したRp, Cpとの間に関連性があること,繰返し電気刺激の印加による絶対閾値の変動が刺激パルス波形から推定されるRpと関連性があることが示された。また,皮下での電流の通過面積の拡大が絶対閾値の変化に関連していることが,実験結果に対する考察を通して示唆された。これらの結果は,皮膚-電極間の電気的接触状態,電気刺激効果を評価するために,皮膚インピーダンスを用いることが可能であることを示すと共に,電気刺激による受容感覚の大きさを刺激前に予測できることを示すものである。また,刺激波形からRpを推定する方法により,Rpおよび絶対閾値が,電気刺激を繰り返すことによって変動することが明らかになった。このことは,実時間的に状態を把握することが重要であることを示すが,本研究の方法は実時間推定を容易にするとともに,絶対閾値との関連性も確認されたので,有用な方法になると思われる。今後,正弦波交流による計測方法と組み合わせて検討を進めることで,絶対閾値や受容感覚の変動の直接的原因を解明する必要性がある。脊髄損傷患者などに皮膚電気刺激により感覚フィードバックを行う際,感覚強度が被験者毎,および時間的に変動するという問題がある。この変動の原因は,発汗等により皮膚-電極間の通電状態が変化することによると推定されるため,知らせたい感覚情報だけでなく皮膚-電極間の電気的接触状態によってもパルス振幅を制御することで,皮膚-電極間の状態に影響されない安定した情報呈示が可能になると考えられる。そのために本研究では,皮膚-電極間の電気的インピーダンスと受容感覚との関連性を実験的に検討した。本年度は,皮膚-電極間のインピーダンスを抵抗2個と静電容量1個の直並列回路で近似した場合の各インピーダンスパラメータを,皮膚電気刺激を行いながら同時計測する実験システムを作成し,これを用いて具体的な刺激・知覚・計測実験を行った。電極には導電性ソリッドゲル付きAg/AgCl表面電極を用い,電極中心間距離は約4cmとし,左肩僧帽筋上の皮膚でイソプロピルアルコールにより前処理を施した部位に一組,隣接した前処理を施していない部位にもう一組を配置した。電気刺激パルスは,繰返し周波数100Hz,幅500μsの定電流パルス列とした。測定結果から,前処理を行わなかった部位よりも前処理を行った部位での絶対閾値の変動のほうが小さく,表皮角質層を剥離することにより絶対閾値の変動を抑制できることが明らかとなった。また,絶対閾値は電気刺激を行うたびに増加し,休憩すると低下するという,鋸歯状の変動を示すことが分かった。また,角質層の直列抵抗成分と絶対閾値の間には約0.3[mA/kΩ]の直線的な相関があることが分かり,絶対閾値の推定の可能性が示された。頚髄損傷患者や義肢を利用する患者の感覚機能再建を目的とした感覚フィードバックを皮膚電気刺激で行う際に、刺激パルスの諸パラメータを自動調節することなどを目的として、皮膚の電気的インピーダンスを高速かつ高精度に計測する方法を開発し、その有効性を確認した。これまでのステップ電流刺激に対する電圧応答を用いたインピーダンス軌跡計測には高周波領域での測定精度が悪いという問題があったが、これに代わる新しい方法として複数の正弦波周波数成分を含む電流刺激を用いる方法を提案した。

また、各正弦波を基本周波数の整数倍とすると共に、測定時間を基本波の周期の整数倍に設定することで、これまでと同程度の時間分解能が得られることを明らかにした。測定精度は10Hz1kHzにおいて誤差2%未満であった。さらに、上記の方法を皮膚インピーダンス軌跡の継時変化の計測に適用し、精神性発汗に伴うインピーダンス軌跡の変化を明確に捉えるためのパラメータとして、低周波域でのインピーダンスの絶対値および、リアクタンス成分が最大となる角周波数の逆数に注目するのが適切であることが分かった。このうち後者は、電極面積に依存しないパラメータとして、皮膚の状態を評価するために使用可能であることが分かった。これらの知見は、電気刺激において用いる電極直下の皮膚の状態評価に基づく呈示感覚の継時変化の安定化という目的のためにも有用と考えられる。刺激波形と電気刺激感覚の関係については、双極パルスの時間差や皮膚の状態と、絶対閾値・痛覚閾値・心地よさなどの関係の定量化の実験を開始した。皮膚電気刺激による受容感覚の安定化のために皮膚インピーダンスを利用することの可能性および有効性を明らかにする事を目的として、皮膚インピーダンスの電気的等価回路のパラメータ(抵抗成分Rp,容量成分Cp)と絶対閾値の関連性について検討を行った。その結果,電極ペーストの皮下への浸透や,電極と皮膚との接触面積の変化による閾値の変動と,正弦波交流により測定した皮膚インピーダンスから推定したRp, Cpとの間に関連性があること,繰返し電気刺激の印加による絶対閾値の変動が刺激パルス波形から推定されるRpと関連性があることが示された。また,皮下での電流の通過面積の拡大が絶対閾値の変化に関連していることが,実験結果に対する考察を通して示唆された。これらの結果は,皮膚-電極間の電気的接触状態,電気刺激効果を評価するために,皮膚インピーダンスを用いることが可能であることを示すと共に,電気刺激による受容感覚の大きさを刺激前に予測できることを示すものである。また,刺激波形からRpを推定する方法により,Rpおよび絶対閾値が,電気刺激を繰り返すことによって変動することが明らかになった。このことは,実時間的に状態を把握することが重要であることを示すが,本研究の方法は実時間推定を用意にするとともに,絶対閾値との関連性も確認されたので,有用な方法になると思われる。今後,正弦波交流による計測方法と組み合わせて検討を進めることで,絶対閾値や受容感覚の変動の直接的原因を解明する必要性がある。
サイトカインレセプターシグナル伝達系による機能型IL-2細胞初期分化決定機構

分化誘導時におけるサイトカインの存在はTh1およびTh2への機能分化において非常に重要な働きを持っていることが証明されている。ナイーブT細胞がTh2へと分化していくためには、IL-4レセプターシグナル伝達系により、転写因子STAT6が活性化される必要がある。このIL-4シグナルはTh2細胞では機能していたが、Th1細胞ではSTAT6の活性化が起こりにくい状態にあり、レセプターが発現されているにも関わらず、IL-4シグナル伝達系が抑制的に調節されていた。そこで我々は、Th1ではα鎖に会合してJak1の会合を障害している分子の存在を想定し解析を行った結果、サイトカインシグナル伝達系を抑制的に調節するファミリー分子として同定されたsuppressor of cytokine signaling(SOCS)分子の一つSOCS-5が会合することを見いだした。そのSOCS-5の発現はTh1特異的に認められ、その発現パターンの違いはT細胞機能分化が決定される初期段階で起こっていた。さらにこのSOCS-5が実際にIL-4シグナル伝達を特異的に抑制するか否かを解析する為、IL-4依存的に起こるSTAT6の活性化をモニターしうるレポーター遺伝子をT細胞株にSOCS-5遺伝子とともに発現させ、SOCS-5分子のIL-4シグナル伝達系への働きを解析した。T細胞株におけるIL-4依存的に起こるSTAT6の活性化は、SOCS-5分子の発現によりほぼ完全に抑制された。一方、SOCS-5分子の発現はIL-2依存的に起こるSTAT5の活性化には全く影響を及ぼさないことから、SOCS-5は特異的にIL-4シグナルを抑制する分子であることが明らかとなった。このことから、SOCS-5がT細胞機能分化に関与し、この分子の存在が分化の方向性を決定する上で非常に重要な働きを持つ可能性が考えられた。
筋組織内血液循環および筋組織弾性を指標としたサルコペニアの定量的評価法の確立

生後16週齢のWistar系雄性ラット16匹を用いて実験を行った。通法に従いラットに全身麻酔を施した。生後16週齢において上顎右側臼歯3本を抜去した。抜歯後1もしくは4週の飼育期間を経た後、両側咬筋を摘出し光音響3D顕微鏡による観察に供した。波長532nmのレーザー光を利用した光音響3D顕微鏡観察では、両群において光音響信号の受信および画像データへの変換に成功した。抜歯後1週の飼育期間における左側(咬合側)および右側(抜歯側)の光音響信号強度の比較においては有意な差は認められなかった。抜歯後4週の飼育期間における左側(咬合側)および右側(抜歯側)の光音響信号の比較においては右側(抜歯側)が左側(咬合側)よりも有意に減少していた(p<0.05)。また、抜歯後1および4週における右側(抜歯側)咬筋の比較においては、光音響信号は4週が1週よりも有意に減少していた(p<0.05)。以上より、光音響3D顕微鏡は咬筋何の赤血球分布を可視化することに成功した。また、抜歯後4週の右側(抜歯側)咬筋は抜歯後1週の右側(抜歯側)咬筋および抜歯後4週の左側(咬合側)咬筋よりも赤血球分布が有意に低いことから、抜歯に伴う片側咀嚼では右側(抜歯側)咬筋の赤血球分布低下すなわち血液循環障害を引き起こすことが示唆された。中心周波数50MHzの超音波を利用した超音波顕微鏡観察からは、両群において超音波信号の受信および画像データへの変換に成功した。本観察から、抜歯後4週の左側(咬合側)咬筋の超音波信号は他の3群よりも有意に増加していた(p<0.05)。以上より、筋活動の低下は筋機能の低下を引き起こし、これらの観察には光音響3D顕微鏡が有用である。生後16週齢のWistar系雄性ラット12匹を用いて実験を行った。通法の全身麻酔を施した後、生後16週齢において上顎右側臼歯3本を抜去した。抜歯後1週の飼育期間における、左側(咬合側)および右側(抜歯側)の光音響信号強度の比較においてはは有意な差は認められなかった。抜歯後4週の飼育期間における、左側(咬合側)および右側(抜歯側)の光音響信号強度の比較においては右側(抜歯側)が左側(咬合側)よりも有意に減少していた(p<0.05)。また、抜歯後1および4週における右側(抜歯側)咬筋の比較においては、光音響信号は4週が1週よりも有意に減少していた((p<0.05)。以上より、光音響3D顕微鏡は咬筋内の赤血球分布を可視化することに成功した。また、抜歯後4週の抜歯側咬筋は抜歯後1週の抜歯側咬筋および抜歯後4週の咬合側咬筋よりも赤血球分布が有意に低いことから、抜歯に伴う片側咀嚼では抜歯側咬筋の赤血球分布低下すなわち血液循環障害を引き起こすことが示唆された。中心周波数50Hzの超音波を利用した超音波顕微鏡では、両群において超音波信号の受信および画像データへの変換に成功した。本観察から、抜歯後4週の咬合側咬筋の超音波信号は他の3群よりも有意に増加していた(p<0.05)。以上より、超音波顕微鏡は咬筋の弾性を可視化することに成功した。また、抜歯後4週の咬合側咬筋は片側咀嚼による筋負荷の上昇による筋弾性の増加を引き起こすことが示唆された。光音響3D顕微鏡による観察は順調に進行している。ラットの片側咀嚼モデルを利用した実験系では、光音響信号の送受信およびこの信号の画像化また超音波信号の送受信およびこの信号の画像化に成功した。抜歯後1週の飼育期間における、左側(咬合支持側)および右側(抜歯側)の光音響強度の比較においては、有意な差は認められなかった。抜歯後4週の飼育期間における、左側(咬合支持側)および右側(抜歯側)の光音響強度の比較においては、右側(抜歯側)が左側(咬合支持側)よりも有意に減少していた(p<0.05)。また、抜歯後1および4週の飼育期間における右側(抜歯側)咬筋の光音響信号の比較においては、光音響信号は4週が1週よりも有意に減少していた(p<0.05)。以上より、光音響3D顕微鏡は咬筋内の赤血球分布を可視化することをあらためて確認した。

また、抜歯後4週の飼育期間における抜歯側咬筋は、抜歯後1週の飼育期間における抜歯側咬筋および抜歯後4週の飼育期間における咬合側咬筋よりも赤血球分布が有意に低いことから、抜歯に伴う片側性咬合支持咀嚼運動では抜歯側咬筋の赤血球分布低下すなわち血液循環障害を引き起こすことをあらためて確認した。中心周波数50Hzの弾性波超音波を利用した超音波顕微鏡による観察では、抜歯後4週の飼育期間における咬合側咬筋の超音波信号は他の3群よりも有意に増加していた(p<0.05)。以上より、超音波顕微鏡は咬筋の弾性を可視化することをあらためて確認した。また、抜歯後4週の飼育期間における咬合側咬筋は片側性咬合支持咀嚼運動による筋活動の上昇による筋弾性の増加を引き起こすことをあらためて確認した。光音響3D顕微鏡による観察は順調に進行している。ラットの片側性咬合支持咀嚼運動モデルを利用した実験系では、光音響信号の送受信および画像化、また超音波信号の送受信および画像化をあらためて確認することで。本装置の動作確認の再現性、および本度実験系の再現性をあらためて確認したからである。平成28年度は所属機関の変更があり、研究の進捗が遅れたが、平成29年度の研究の進捗はほぼ予定通りまで挽回した。生後16週齢のWistar系雄性ラット16匹を用いて実験を行った。通法に従いラットに全身麻酔を施した。生後16週齢において上顎右側臼歯3本を抜去した。抜歯後1もしくは4週の飼育期間を経た後、両側咬筋を摘出し光音響3D顕微鏡による観察に供した。波長532nmのレーザー光を利用した光音響3D顕微鏡観察では、両群において光音響信号の受信および画像データへの変換に成功した。抜歯後1週の飼育期間における左側(咬合側)および右側(抜歯側)の光音響信号強度の比較においては有意な差は認められなかった。抜歯後4週の飼育期間における左側(咬合側)および右側(抜歯側)の光音響信号の比較においては右側(抜歯側)が左側(咬合側)よりも有意に減少していた(p<0.05)。また、抜歯後1および4週における右側(抜歯側)咬筋の比較においては、光音響信号は4週が1週よりも有意に減少していた(p<0.05)。以上より、光音響3D顕微鏡は咬筋何の赤血球分布を可視化することに成功した。また、抜歯後4週の右側(抜歯側)咬筋は抜歯後1週の右側(抜歯側)咬筋および抜歯後4週の左側(咬合側)咬筋よりも赤血球分布が有意に低いことから、抜歯に伴う片側咀嚼では右側(抜歯側)咬筋の赤血球分布低下すなわち血液循環障害を引き起こすことが示唆された。中心周波数50MHzの超音波を利用した超音波顕微鏡観察からは、両群において超音波信号の受信および画像データへの変換に成功した。本観察から、抜歯後4週の左側(咬合側)咬筋の超音波信号は他の3群よりも有意に増加していた(p<0.05)。以上より、筋活動の低下は筋機能の低下を引き起こし、これらの観察には光音響3D顕微鏡が有用である。今後は本実験系を利用して廃用・サルコペニア・血液循環・組織変性を免疫組織学的手法および遺伝子組織学的手法を用いてさらなる検証を加える。今後はラットを用いて咀嚼筋および骨格筋サルコペニアモデルを作製し、「筋組織内循環血液障害」と「筋組織弾性の変化」の定量評価を行う予定です。今後は本実験系から採取された咬筋組織に関して免疫組織学的手法および遺伝子組織学的手法を利用することにより、以下に関して検証を行う予定である。赤血球分布低下のメカニズムの解明(血管数、血管面積などの定性的・定量的解析)、血液循環低下が組織にあたえる影響の解明(虚血マーカー、炎症性サイトカインなどの発現)、組織切片による組織弾性の変化など。申請書の記載したとおり、モデルの製作と評価を平成30年度も引き続き実施していくことを予定している。平成28年8月1日付けで所属研究機関の変更がありました。新規所属研究機関での動物実験において、動物実験計画書の新規作成および承認まで時間を要した。そのため使用動物の搬入に遅れが生じ、次年度使用額が発生した次第です。(理由)
ハワイ沖縄系移民の養豚と差別に関する人類学的研究

本研究では、これまで申請者が沖縄本島で研究してきた養豚と差別という枠組みを、ハワイの沖縄系移民社会へと展開することで、移民先で養豚と結びついた差別がどのように生じ、人びとがそれにいかに対処しているかを、沖縄系移民の生業と他の住民との関係、およびオキナワ・リバイバル・ムーブメントの営みとの関連で理解し、新たな理論モデルを提示することを目的とした。具体的には、まずハワイ沖縄系移民の生業の変遷と差別の重層構造を明らかにした。次に、現在の沖縄系移民にみる養豚の展開と文化復興運動について現地調査を実施した。さらに並行して、移民社会論と、人類学の生業・差別論に関する理論研究を行なった。本研究の目的は、これまで申請者が沖縄本島で研究してきた養豚と差別という枠組みを、ハワイの沖縄系移民社会へと展開することで、移民先で養豚と結びついた差別がどのように生じ、人びとがそれにいかに対処しているかを、沖縄系移民の生業と他の住民との関係、およびオキナワ・リバイバル・ムーブメントの営みとの関連で理解し、新たな理論モデルを提示することにある。この目的を達成するために、初年度の2015年度はハワイ沖縄系移民の生業の変遷と差別の重層構造を明らかにした。具体的な研究実績の概要は以下の通りである。(1)ハワイの都市計画・環境政策まず、ハワイにおける養豚を取り巻く状況を文献などでおさえた。次に、ハワイにおける養豚の位置づけを明らかにするために、ハワイの生業の全体像とその歴史的変遷、および畜産業・養豚業の統計資料や関連政策を調べた。さらに行政文書や法令から、都市計画や環境政策の動向を把握し、養豚業規制区域や悪臭対策の変遷および地域的な偏差を明らかにした。(2)沖縄系移民が差別されるに至った歴史的経緯ハワイに移り住んだ沖縄出身者たちが、どのようにハワイ社会に受容され、養豚で生計をたてる道を選び、さらに差別されるに至ったかを文献資料を収集して分析した。とくに経済的状況の厳しかった沖縄系移民一世の移住と差別の経験に注目し、主流社会から日系移民に対する差別、日系移民から沖縄系移民への差別といった差別の重層構造を明らかにした。本研究課題はハワイの沖縄系移民をめぐる差別の動態を、人と動物の関係論として展開することを目的としているが、初年度はその課題遂行のための具体的な文献資料分析を終え、理論研究へ着手し始めた。本年度も同様の配分で調査研究を続ければ、十分に課題遂行できる。その点で、本研究課題の進捗状況はおおむね順調に進展していると判断した。この目的を達成するために、最終年度にあたる2016年度は、現在の沖縄系移民にみる養豚の展開と文化復興運動について調査研究を行なった。それと並行して、移民社会論と、人類学の生業・差別論に関する理論研究を実施した。1.文化復興運動と養豚の位置づけ:日本における、ブタという動物や養豚という生業に対する差別のまなざしが移民社会でもみられ、養豚で生計をたてる沖縄出身者への差別や、日系と沖縄系の対立や分断となっていた。しかし近年の沖縄文化復興運動の興隆にともなって、養豚がむしろ肯定的に評価され、沖縄アイデンティティを下支えする差異化の資源となっている点が明らかとなった。2.移民社会論と生業・差別の理論研究:畜産や肉食をめぐる差別の研究と、移民社会論を接合し、特定の生業や動物と結びついた差別や排除の問題を、人間と動物の関係および、そこから派生する人間間の対立や分断として分析・記述する枠組みを構築した。以上の研究成果として、ブタへの好悪の揺らぎ、および動物をめぐる人間間の繋がりと隔たりについて、国際学会での講演や一般公開シンポジウムでの口頭発表を行なうとともに、研究論文を執筆し、公表した。今後の研究の推進方策としては、研究計画の通りに遂行することを予定している。前年度から引き続き、文献資料分析および理論研究を継続するとともに、新たに今年度は現在の沖縄系移民にみる養豚の展開と文化復興運動についての調査研究を行なう。28年度が最終年度であるため、記入しない。文化人類学28年度が最終年度であるため、記入しない。
複素エルゴード理論の研究

研究代表者は、複素力学系のエルゴード理論において基本となる不変測度を表現する超関数とそれらのなす関数空間に作用する転送作用素について考察した。超関数として、従来はシュワルツの超関数を係数とするカレントが考えられていたが、佐藤超関数を拡張してえられる、ハイパーカレントを定義し、これをもとにして複素エルゴード理論を構築した。ハイパーカレントは、ジュリア集合の層係数コホモロジーを定義し、複素力学系の作用のフレッドホルム行列式が力学系のゼータ関数になっていることを明らかにした。転送作用素を積分作用素のかたちに書き直すことで、完全連続作用素のフレッドホルム理論を使って、留数関数によって固有関数を具体的に求める事に成功した。また、高次元複素力学系のジュリア集合を可視化するためのソフトウエアを開発し、第2ジュリア集合をはじめ、高次元のジーゲル円板やジーゲルラインハルト領域の世界初の画像を得た。研究分担者の上田哲生は、1変数正則写像の放物型不動点のファトゥー座標が吸引不動点に対するシュレーダー方程式の解のある種の極限として得られることを示した.また複素射影空間の上の正則写像から生ずる力学系に対するファトゥー写像の解析接続に関する条件を研究した.研究分担者の木坂正史は、超越整関数の遊走領域について擬等角手術の手法を用いて,2重連結な遊走領域を持つ超越整関数や,一般にn重連結な遊走領域を持つ超越整関数を構成した.超越整関数の半双曲性については、特異値の軌道によって超越整関数の半双曲性の特徴付けを行い,その応用として超越整関数の力学系の測度論的性質に関する結果を得た.研究代表者は、複素力学系のエルゴード理論において基本となる不変測度を表現する超関数とそれらのなす関数空間に作用する転送作用素について考察した。研究分担者の上田哲生は、1変数正則写像の放物型不動点のファトゥー座標が吸引不動点に対するシュレーダー方程式の解のある種の極限として得られることを示した.また複素射影空間の上の正則写像から生ずる力学系に対するファトゥー写像の解析接続に関する条件を研究した.研究分担者の木坂正史は、超越整関数の遊走領域について擬等角手術の手法を用いて,2重連結な遊走領域を持つ超越整関数や,一般にn重連結な遊走領域を持つ超越整関数を構成した.超越整関数の半双曲性については、特異値の軌道によって超越整関数の半双曲性の特徴付けを行い,その応用として超越整関数の力学系の測度論的性質に関する結果を得た.超関数の概念を拡張して、複素力学系に適合した複素測度の概念の構成について研究をすすめた。ジュリア集合を台とする超関数とは、ジュリア集合において特異性をもつ複素関数を係数とする複素微分形式である。ただしジュリア集合の近傍で正則な関数の芽のなす層を法として得られる。リュエルの転送作用素を超関数の空間上で定義した。力学系の複素導関数の冪乗を重みとして定義される転送作用素は積分作用素の形で定義でき、特殊な場合として、複素力学系が双曲型の場合にはジュリア集合上の有界な局所正則関数のなすバナッハ空間からそれ自身への完全連続作用素となり、フレッドホルム行列式は整関数となる。複素リュエル作用素の場合には、行列式の無限積表示が得られる。様々な重み関数を考察することで、複数の転送作用素を同時に考察する。特殊な場合においてはフレッドホルム行列式の零点の逆数がすべて転送作用素の固有値になっていることをたしかめ、それらの固有関数をすべて決定することができる。また、それらに対応する双対固有汎関数も決定した。驚くべき事に、これらは、シュローダーの線型化関数と呼ばれている古典的関数である。次数が1だけずれた転送作用素のフレッドホルム行列式に比は、いわゆるゼータ関数になる。リュエルの転送作用素では、そのゼータ関数はアルチン・メーザのゼータ関数とよばれる古典的なものである。実はこれが、ジュリア集合の層係数コホモロジーへの転送作用素のオイラー積への作用を特徴づけるものであることが解った。複素エルゴード理論において基本的な概念となる、力学系のもとでの不変測度は、多次元の複素力学系においては、超関数を係数とする微分形式、すなわちカレントと呼ばれるものとなる。本研究においては、(1,1)型微分形式で超関数を係数とするもののうち、もっとも力学系の性質を反映するものと考えられるいわゆるグリーンカレントについて考察した。無限遠直線において正則な、複素2次元の多項式で与えられる複素力学系にたいして、ベットヒャーの定理を拡張し、固有のベットヒャー形式が存在する事を示し、それが(1、0)型の微分形式で表示できることを明らかにした。この微分形式を超関数の意味で反正則外微分をすることで、グリーンカレントがえられる。これは、グリーンカレントの部分積分を与えた事に相当する。カレントの超関数表宗、すなわちハイパーカレントを具体的に与えた事になる。

シュワルツの意味の超関数を係数とするカレントに対し、佐藤超関数を係数とするものをハイパーカレントと呼ぶ事にしたい。この結果は、"Hyper-currents and Boettcher's functions for higher dimensional complex dynamical systems"として、ドイツのゲッチンゲン大学で2004年11月24日に発表した。また、このハイパーカレントは、ジュリア集合の層係数コホモロジーを定義し、力学系の層係数コホモロジーへの作用の行列式が、力学系のゼータ関数のなることも明らかとなった。この結果は"Complex dynamicalsystems acting on hyperfunctions"として2004年12月3日にフランスのパリ大学理学部において発表した。昨年度は、高次元複素エルゴード理論の基礎として2次元複素力学系の代表的なものをとりあげ、力学系のもとでの不変測度の台となる、いわゆるジュリア集合の可視化を試みた。今年度は、これを発展させ、複素2次元空間内のフラクタル集合であるジュリア集合を自由に動かす事を可能とするソフトウエアの開発に成功した。最近のコンピュータの高性能化は目覚ましく、まさに4次元物体の可視化が可能となっており、高次元フラクタル集合の詳細を世界で初めて可視化することに成功した。2006年5月にフランスのセルジーポントワーズ大学において開催された国際研究集会モDisque de Siegel, implosion parabolique etaire des ensemble de Juliaモにおいて、特別セッションとしてコンピュータによるアニメーションモDisque de Siegel chez Henonモを発表した。また、数理解析研究所研究集会「複素力学系とその周辺」において講演モ複素エノン力学系のSiegel円板とSiegel-Reiいnhardt領域モを行いインタラクティブなアニメーションによって、世界初の画像を提示した。残念ながら、高次元図形の映像を直接動かしながら詳細を把握するためのコンピュータグラフィックス機能は、本研究代表者のコンピュータシステムでしか稼働できず、一般への配布のためには、まだ課題が残っている。
消化管の壁内神経回路網及び機能調節機構の解析

消化管に存在する内因性活性物質(ドパミン、オピオイド、セロニトン)の受容体の局在とサブタイプを検索し、消化管運動調節機構を解析するとともに、これらの受容体に作用する消化管運動機能調節薬の作用機構を明らかにした。1.胃内の副交感神経節後線維上でドパミンD_2受容体が存在し、この受容体が活性化されるとアセチルコリン(ACh)遊離が減少して胃運動が低下するので、胃の不快感が生ずる。クレポプリドはドパミンD_2受容体を遮断することにより、ACh遊離減少を解除して胃運動を正常に回復させる。2.腸運動に関与するオピオイド受容体はμとκがあり、μ受容体作用薬は腸運動に対して促進と抑制の両作用を示す。この理由は、μ受容体はコリン作動性とアドレナリン作動性(コリン作動性神経の活動を制御している)の両神経上にあり、アドレナリン作動性神経上のμ受容体の方が親和性が高いので、μ受容体作用薬の低濃度はコリン作動性神経上の受容体に作用せず、アドレナリン作動性神経上の受容体に作用してノルアドレナリン(NA)の遊離を抑制するために、アドレナリン作動性神経のコリン作動性神経に対する制御作用が低下(脱抑制)することによって、却ってACh遊離が増加するためである。μ受容体作用薬の高濃度は両神経の活動を低下させるために、腸運動が低下する。トリメプチンはμκの両受容体に作用するが、μ受容体に対する親和性が高いために、腸運動に対してその低濃度では亢進し、高濃度では抑制する。3.腸のコリン作動性神経上にはセロトニン5HT_1,5HT_3と5HT_4受容体が存在し、5HT_1受容体の活性化はACh遊離を抑制して腸運動を低下し、5HT_3と5HT_4受容体の活性化はACh遊離を促進して腸運動を亢進する。シサプリドは5HT_1受容体を遮断し、5HT_4受容体を活性化することによりACh遊離を促進して腸運動を亢進する。
廃棄物処分時緩衝材の微小間隙水中のTRU核種溶解度の推測

高レベル放射性廃棄物の「地層処分」において緩衝材中でのTRU元素の溶解度は安全性を担保する上で重要なパラメータであるが,緩衝材の間隙が微少で水分を殆ど持たないため,通常の実験手法を用いて溶解度を直接測定することが出来ない.そのため,理論解析によって溶解度を推測することを目的に,1.緩衝材微小間隙中のイオン濃度測定,2.溶解度解析のための熱力学データの調査・整備、3.TRU元素の溶解度の理論解析手法の開発,を実施した.1.緩衝材微小間隙中のイオン濃度測定電気泳動セルを用いた透析手法により,圧縮密度1.8g/cm^3程度の緩衝材微小間隙中のイオン濃度を推測するための測定を行い,Naイオン濃度として1から10[mol/L]という極めて高い濃度であり、溶解度の解析において活量補正に改良を加える必要性が判った.2.熱力学データの調査・整備溶解度解析を行う上で不可欠な熱力学データの調査を行い,U, Am, Cmを対象に欠損データをGibbs生成自由エネルギとエンタルピの相関関係,ランタニドとの類似性等より推測した.3.TRU元素の溶解度の理論解析手法の開発微小間隙中の誘電率の変化を考慮した拡張電気2重層理論および溶液構造論のHNC法に基づく活量補正プログラムを開発し,熱力学データの最も充実したウランを対象として高圧密状態での試解析を行い,圧縮ベントナイトの拡散実験データより推定された溶解度と比較した.そして同等の結果が得られることを確認した.本研究の成果の部は,平成13年度9月の日本原子力学会秋の大会で発表済みであり,J.Nucl.Sci.Technol.,誌の2002年39巻5号に掲載予定である.高レベル放射性廃棄物の「地層処分」において緩衝材中でのTRU元素の溶解度は安全性を担保する上で重要なパラメータであるが,緩衝材の間隙が微少で水分を殆ど持たないため,通常の実験手法を用いて溶解度を直接測定することが出来ない.そのため,理論解析によって溶解度を推測することを目的に,1.緩衝材微小間隙中のイオン濃度測定,2.溶解度解析のための熱力学データの調査・整備、3.TRU元素の溶解度の理論解析手法の開発,を実施した.1.緩衝材微小間隙中のイオン濃度測定電気泳動セルを用いた透析手法により,圧縮密度1.8g/cm^3程度の緩衝材微小間隙中のイオン濃度を推測するための測定を行い,Naイオン濃度として1から10[mol/L]という極めて高い濃度であり、溶解度の解析において活量補正に改良を加える必要性が判った.2.熱力学データの調査・整備溶解度解析を行う上で不可欠な熱力学データの調査を行い,U, Am, Cmを対象に欠損データをGibbs生成自由エネルギとエンタルピの相関関係,ランタニドとの類似性等より推測した.3.TRU元素の溶解度の理論解析手法の開発微小間隙中の誘電率の変化を考慮した拡張電気2重層理論および溶液構造論のHNC法に基づく活量補正プログラムを開発し,熱力学データの最も充実したウランを対象として高圧密状態での試解析を行い,圧縮ベントナイトの拡散実験データより推定された溶解度と比較した.そして同等の結果が得られることを確認した.本研究の成果の部は,平成13年度9月の日本原子力学会秋の大会で発表済みであり,J.Nucl.Sci.Technol.,誌の2002年39巻5号に掲載予定である.高レベル放射性廃棄物の「地層処分」において安全確保上重要なTRU元素溶解度を理論解析するために,A.ベントナイト間隙水の化学組成の実験的測定,B.TRU元素の溶解度の理論解析手法の開発,C.TRU元素熱力学データの調査を実施した.A.ベントナイト間隙水の化学組成の実験的測定中密度1.6g/cm^3に圧縮成型した円盤状ベントナイトを水分飽和させたのち,電気泳動法を応用した分散セルに置き,電位10Vの条件下で腸イオンを分離回収し,イオンクロマトグラフおよび原子吸光分析によりイオン濃度を測定した.その結果,従来理論値とほぼ同程度のNaイオン濃度,間隙水換算で約4000ppmを確認した.ベントナイト間隙水が高イオン濃度下にあることを確認したので,溶解度の解析には希薄溶液理論は適用できない.そこで溶液構造論のHNC法による高圧密状態でのイオンの活量補正算定のための計算プログラムを開発した.手法の確認のため,Deby-Huckel理論が適用できる低圧縮状態での電気2重層理論と比較し,同等の結果が得られることを確認した.Pu,Cmに関して熱力学データの収集を行い,エンタルピーなどに欠損データがあることが判った,そのため,電子配置の類似したランタノイドのデータや,経験的な関係式から欠損データの推定を行った.現在,これらの成果を投稿準備中である.今後,高密度試料に対する試験ならびに計算プログラムによるTRU溶解度の評価を実施する予定である.高レベル放射性廃棄物の「地層処分」において緩衝材中でのTRU元素の溶解度は安全性を担保する上で重要なパラメータである.しかし,緩衝材の間隙が微少で水分を殆ど持たないため,通常の実験手法を用いて溶解度を直接測定することが出来ない.そのため,理論解析によって溶解度を推測するために,1.TRU元素の溶解度の理論解析手法の開発,2.緩衝材微小間隙中のイオン濃度測定,3.手法検証データの調査を実施した.

1.TRU元素の溶解度の理論解析手法の開発前年度までに開発を終えた,溶液構造論のHNC法による高圧密状態でのイオンの活量補正算定プログラムを用いて極低圧密状態での試解析を行い,従来の理論と同等の結果が得られることを確認した.2.緩衝材微小間隙中のイオン濃度測定前年度に引き続き,電気泳動セルを用いた透析手法とX線顕微鏡などにより,緩衝材微小間隙中のイオン濃度を推測するための測定を行い,前年度とほぼ同様のNaイオン濃度4000ppmを得た.3.理論解析手法の検証データの調査プログラムの妥当性を確認するため,圧縮ベントナイトで得られた拡散試験,膨潤試験等の文献データを調査し,理論解析手法の検証データを整理した.そして,実験的に得られた拡散係数や膨潤圧の密度依存性を,電気2重層理論に上記のHNC法プログラムで得た結果を当てはめることでほぼ再現できることを確認した.今後,高密度試料に対する試験ならびに計算プログラムによるTRU溶解度の評価を実施する予定である.また,前年度までに得た圧密状態での間隙水中イオン濃度の推測結果,ならびに,調査したTRU熱力学データを用いて溶解度を計算・評価した結果を公表する準備中である.高レベル放射性廃棄物の「地層処分」において緩衝材中でのTRU元素の溶解度は安全性を担保する上で重要なパラメータである.しかし,緩衝材の間隙が微少で水分を殆ど持たないため,通常の実験手法を用いて溶解度を直接測定することが出来ない.そのため,理論解析によって溶解度を推測するために,TRU元素の溶解度の理論解析手法の開発および手法の検証を実施した.得られた結果は次のようである.1.TRU元素の溶解度の理論解析手法の開発微小間隙中の誘電率の局所変化を考慮した拡張電気2重層理論に基づく活量補正プログラムを新規に開発し,溶液構造論のHNC法に基づく方法の誘電率補正係数の算定に組み込んだ.2.緩衝材微小間隙水中のウランの溶解度の試算圧縮ベントナイト中のウランの拡散試験から緩衝材微小間隙水中のウランの溶解度を算定したデータと,本研究で開発した解析手法との結果とを比較した.その際,上記の拡張電気2重層理論に基づく方法とHNC法に基づく方法の2つを用いた.その結果,HNC法を用いた方がより実験値に近い値を得られる事が判った.また,Davies式やSIT理論,Pitzer式などの固液界面の相互作用を無視した従来法とも比較を行い,微小間隙における固液界面での相互作用を考慮した本法の方がより適合性が高いことも確認した.本検討結果は,平成13年9月の日本原子力学会秋の大会で発表すると共に,J.Nucl.Sci.Technol.誌5月号(2002年発行予定)に掲載される予定である.