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高反応性炭素ーヨウ素結合を利用した多環式芳香族化合物の新規変換反応の開発

芳香族化合物は、創薬化学や有機材料化学分野において最も重要な構成単位のひとつであるが、多環式芳香族化合物は出発原料として供給されている誘導体の種類が少なく、その官能基導入も単環式の芳香族化合物に比べて十分には確立されていない。多環式芳香族化合物の新たな反応開発が望まれており、本研究では、多環式芳香族化合物の新しい活性化法の開拓を目標とした種々の反応開発の検討を行った。核酸医薬品の開発が注目されている近年、多環式芳香族の一例として核酸塩基誘導体の新規合成法の開発は重要である。このような背景下、本研究では前年度までにプリン塩基誘導体へのメタルフリー求核分子導入反応や、核酸塩基の新規合成素子となるウラシルヨードニウム塩の効率的合成法を見出している。そこで今年度は、さまざまな置換基やカウンターアニオンを有する種々のウラシルヨードニウム塩を合成し、分子設計により安定性を向上させることを検討した。さらに、合成したヨードニウム塩を新規合成素子として活用するウラシルのビシナル官能基化法を検討した。ウラシルヨードニウム塩からの環状歪みアルキンの発生条件について、塩基や溶媒、ヨードニウム塩の配位子の検討を行ったところ、基質は反応性の高い環状ウレア構造を有しているため、脱離反応を選択的に引き起こす塩基の選択が重要となることが明らかとなった。また、ウラシルヨードニウム塩とフランをLiHMDS存在下反応させるとDiels-Alder生成物が得られ、ウラシルのふたつの二重結合炭素を一挙に官能基化することができる新しいビシナル官能基化法を開発した。本法を用いると、合成難易度の高い環構築を高効率に行うことが可能であり、複雑な芳香環化合物の骨格構築に適用することが可能などその応用範囲は広く、合成化学への寄与も大きいと考えられる。芳香族化合物は、創薬科学や有機材料科学分野において最も重要な構成単位のひとつであるが、多環式芳香族化合物は、出発原料として供給されている芳香族化合物の種類が少なく、また芳香環への官能基導入反応も十分に確立されているとは言い難い。したがって、多環式芳香族化合物の新たな反応開発が望まれており、本研究では、多環式芳香化合物の新しい活性化法の開拓を目標とした種々の検討を行った。核酸医薬品の開発が注目されている近年、さまざまな核酸塩基誘導体の合成研究は薬学やバイオケミストリーをはじめとする創薬化学の分野において、重要な位置を占めるといえる。そこで、今年度は主に、プリン塩基誘導体をはじめとした核酸塩基に対し、電子豊富なアリール基やアミノ基などの多様な求核種の導入反応の検討を試みた。その結果、基質が求電子種に活性化され、かつ求核種自身は活性を失わない適度な酸性条件下において、望みの求核種導入反応がハロゲン原子特異的に進行することを新たに見出した。ここで溶媒や添加剤を精査することにより、一般性の高い反応条件を確立することができた。さらに、通常の溶媒とは異なる興味深い反応性を示す有機溶媒としてフルオロアルコールを用いることで、メタルフリーでの効率的求核種導入反応を達成することができた。以上の検討で得られた知見をもとに、生体関連分子等の有用物質の前駆体合成を志向した創薬に役立つ分子シーズ創生研究へとつなげたい。交付申請書に掲げた当初の研究目標について、おおむね問題なく達成できている。研究経費についても有効に活用できており、次年度以降に用いる生体関連分子の購入に充てる経費を十分に残せてある。研究成果の公表に関して、現在論文執筆中であり、近々国際学術誌への投稿と学会発表を行う予定である。芳香族化合物は、創薬化学や有機材料化学分野において最も重要な構成単位のひとつであるが、多環式芳香族化合物は、出発原料として供給されている核酸塩基誘導体の種類が少なく、その官能基導入も芳香族化合物に比べて十分には確立されていない。次世代医薬の有力候補として核酸医薬が近年注目を集めており、多環式芳香族の一例として核酸塩基誘導体の新規合成法の開発は重要である。このような背景下、本研究では前年度までに、プリン塩基誘導体をはじめとした核酸塩基の新規変換反応として、ハロゲン化体へのメタルフリー求核分子導入反応を見出している。そこで今年度は、核酸塩基の新規合成素子として、高い反応性を有するヨードニウム塩の簡便かつ効率的な合成の検討を試みた。核酸塩基のヨードニウム塩としてウラシルの塩が報告されているが、その反応性はほとんど知られていない。ウラシルからの直接的ヨードニウム塩合成を試みたところ、フルオロアルコールを用いる脱水縮合法が有効であることがわかった。そこでさらに合成素子としての安定性の向上や反応性の制御を目的とし、種々の超原子価ヨウ素化合物を用い、求核剤とのカップリング反応に最適なヨードニウム塩の分子設計を達成することができた。以上の検討で得られた知見をもとに、生体関連分子等の有用物質の前駆体合成を志向した創薬に役立つ研究展開へとつなげたい。交付申請書に掲げた当初の研究目標についておおむね問題なく達成できている。研究経費についても有効に活用できており、次年度に行う生体関連分子の購入に充てる経費を十分に残せてある。

研究成果の公表に関して、既に学会や学術雑誌にいくつか発表しており、引き続き学術誌への投稿や学会での発表を行う予定である。芳香族化合物は、創薬化学や有機材料化学分野において最も重要な構成単位のひとつであるが、多環式芳香族化合物は出発原料として供給されている誘導体の種類が少なく、その官能基導入も単環式の芳香族化合物に比べて十分には確立されていない。多環式芳香族化合物の新たな反応開発が望まれており、本研究では、多環式芳香族化合物の新しい活性化法の開拓を目標とした種々の反応開発の検討を行った。核酸医薬品の開発が注目されている近年、多環式芳香族の一例として核酸塩基誘導体の新規合成法の開発は重要である。このような背景下、本研究では前年度までにプリン塩基誘導体へのメタルフリー求核分子導入反応や、核酸塩基の新規合成素子となるウラシルヨードニウム塩の効率的合成法を見出している。そこで今年度は、さまざまな置換基やカウンターアニオンを有する種々のウラシルヨードニウム塩を合成し、分子設計により安定性を向上させることを検討した。さらに、合成したヨードニウム塩を新規合成素子として活用するウラシルのビシナル官能基化法を検討した。ウラシルヨードニウム塩からの環状歪みアルキンの発生条件について、塩基や溶媒、ヨードニウム塩の配位子の検討を行ったところ、基質は反応性の高い環状ウレア構造を有しているため、脱離反応を選択的に引き起こす塩基の選択が重要となることが明らかとなった。また、ウラシルヨードニウム塩とフランをLiHMDS存在下反応させるとDiels-Alder生成物が得られ、ウラシルのふたつの二重結合炭素を一挙に官能基化することができる新しいビシナル官能基化法を開発した。本法を用いると、合成難易度の高い環構築を高効率に行うことが可能であり、複雑な芳香環化合物の骨格構築に適用することが可能などその応用範囲は広く、合成化学への寄与も大きいと考えられる。前年度の基盤研究を深化させつつ、生体関連分子等の有用な多環式化合物群の前駆体合成を適宜推し進めたい。なかでも、核酸塩基誘導体の環境調和型反応を確立し、近年注目されている核酸医薬分野を意識した研究展開を行いたい。前年度までの基盤研究を発展させ、生体関連分子等の有用な多環式化合物群の前駆体合成を適宜推し進めたい。核酸塩基誘導体の環境調和型反応を実用的な手法として確立し、近年注目されている核酸医薬分野への新規化合物の供給を意識した研究展開を行いたい。初年度であった2016年度は、限られた基質で小スケールでの検討が主となり、また当初の予定よりも順調に研究が進展したこともあり、試薬購入にかかる支出が少なかった。加えて、特許出願等の検討が新たに生じ、研究成果の公表(オープンアクセスを予定)を控えているため、成果発表に関わる経費を抑えたことが、次年度使用額が生じた理由である。今年度は新規反応および合成素子の開発が当初予定よりも進展し、より幅広い化合物を対象とした反応や合成の確認等の研究計画の見直しが生じ、小スケールでの実験検討が主となった。そのため、購入した試薬の量が当初予定よりも少なく、支出が少ない結果となった。最終年度となる2018年度は本研究のまとめとして、実用性の確認の意味も含め、対象とする化合物を絞った大スケールでの実験実施を計画している。そのための多くの試薬や規格の異なるガラス器具の購入が必要となり、未使用額はそのための購入費用に充てるため、研究期間全体を通しての研究費の執行額に大きな変更はない予定である。
再プログラム因子導入による間葉上皮移行の誘導と癌浸潤の制御

間葉ー上皮移行が人工多能性幹細胞(iPS細胞)誘導過程で起こることが報告されたことを受けて、本研究ではこの現象を利用して再プログラミング因子(RFs)を有棘細胞癌で発現させた際の作用を検討した。RFsが導入された有棘細胞癌細胞(RICs)は、より強い上皮細胞の特性を獲得し、移動能そして浸潤能が著しく低下した。また、免疫不全マウスへの細胞移植実験ではRICsのリンパ節転移が減弱していた。従って、がん細胞においてもRFs導入により間葉ー上皮移行が誘導されて、がん悪性度が低下したと考えた。この様ながん細胞における間葉ー上皮移行を理解することは新たながん治療開発に繋がる可能性がある。ヒト有棘細胞がん由来の細胞株4種類に再ブログラム因子を導入した結果、これらのいずれも親株と比してより強く上皮性性質を獲得していた。それは形態的な変化に加えて分化マーカーの発現変化、細胞運動能の低下、細胞間基質分解能の減少、ヌードマウスXenograft modelでの造腫瘍能の減弱化等が確認された。これら4種類の有棘細胞がんの親株と再ブログラム因子を導入した細胞株を用いて、マイクロアレイによる遺伝子発現のプロファイリングを実施した。再ブログラム因子を導入した細胞で共通して変化した遺伝子を抽出した結果、発現が増加した遺伝子または減少した遺伝子はそれぞれ83と69であった。このうちそれぞれにLincRNAを11と6を含む。この結果には上皮あるいは間葉細胞を特徴付けるマーカー分子があまり含まれなかったことは興味深い。これまで再ブログラム因子として5遺伝子を導入したが、この種類を減らしてMET誘導が可能であるのか検討した。4因子あるいは3因子でもMETを誘導し得たが、5因子より誘導能が低下した。昨年までに研究に用いた有棘細胞癌4株に加えて、新たにヒト有棘細胞癌株OSC-19に再プログラミング因子を導入した。OSC-19細胞はヌードマウスの舌内に移植すると移植部での腫瘍の増大に加えて所属リンパ節へ効率に転移することが知られている。再プログラミング因子を導入したOSC-19は、親株細胞に比べて、上皮系分化マーカーの発現が増加していた。電子顕微鏡による検討では、親細胞では見られなかったデスモソームの形成が確認された。これらより再プログラミング因子によりOSC-19においても間葉上皮移行が誘導されたことが示された。この細胞をヌードマウス舌内に移植したが、移植部での腫瘍増殖能およびリンパ節への転移能が親細胞に比して減じていることが明らかになった。従って、in vitroのみならずin vivoの研究によって、有棘細胞癌は再プログラミング因子の導入により間葉上皮移行が誘導され、その悪性度が減弱することが示された。近年の研究により、microRNA (miRNA)が細胞の機能制御に関わっていることが示されていることから、再プログラミング因子の導入による間葉上皮移行にmicroRNA (miRNA)がどのように関わっているのか検討した。HOC313細胞をこの検討に用いた。再プログラミング因子の導入により5種類のmiR-200 family (miR-200a, -200b, -200c, -141 and -429)とmiR-203およびmiR-205が増加していることが明らかとなった。これらは、ZEB2、SNAI1およびSNAI2を減少させて、CDH1の発現増加に関わっている可能性がある。また、再プログラミング因子の導入によるメチル化の変化が間葉上皮移行に及ぼす影響ついても検討を行った。しかしながら、少なくともCDH1を含む間葉上皮移行に関わる幾つかの遺伝子においては、メチル化の変化を捉えることが出来なかった。OSC-19親細胞あるいはRICsを2×105 cells /mouseとして尾静脈より4匹のヌードマウスに移植した。週3回の体重計測および肉眼的な観察により、腫瘍の増大による全身状態の悪化をモニターした。移植後、47日までに体重の減少の他、肉眼的な異常は確認出来なかった。剖検では胸部および腹部主要臓器に腫瘍の増大は認められなかった。組織学的な検索においても、これら臓器に腫瘍細胞は確認出来なかった。さらに、肺組織中のmicrometastasis確認するために、OSC-19親細胞とRICsで同等に発現することが明らかになっているヒトサイトケラチン18 mRNAを定量的RT-PCR法を用いて検出を試みた。結果として、親細胞を移植したヌードマウス4匹中2匹にヒトサイトケラチン18の発現を認め、一方RICsを移植した全てのマウスでヒトサイトケラチン18の発現は確認出来なかった。昨年までの研究成果である舌内移植による局所リンパ節転移モデルに加えて、遠隔転移モデルにおいても、腫瘍細胞への再プログラミング因子導入によるMET誘導は、腫瘍悪性度を減弱化することが示された。

この様ながん細胞における間葉ー上皮移行を理解することは新たながん治療開発に繋がる可能性がある。再プログラミング因子の導入による癌悪性度の減弱化をin vivoで示すことが出来たことは大変意義が大きい。miRNAと間葉上皮移行との関与についての検討は、その分子メカニズムの一端を更に詳細に明らかにすることが出来た。年度当初予定していたMET誘導関連遺伝子の探索については十分な検討が行えなかったため、次年度に行うこととする細胞生物学平成27年度はMET誘導関連遺伝子として候補となった2種のnon-coding RNAと6種類の転写因子の機能解析を行う。これらはいずれも再プログラミング因子の導入により発現が上昇したものである。一過性の発現系による検討とともにPiggybac transposon vectorにより安定発現細胞を樹立してMETの誘導能を確認する。25年度の研究結果はほぼ達成できたが、一部で詳細な検討が不十分であった。25年度の結果として新規のMET誘導遺伝子として複数の候補が得られたが、文献検索によりその数を絞り込み、10程度の候補にする。一過性発現系および安定発現系のベクターシステムに候補遺伝子を導入して、あるいは候補遺伝子に対するshRNA発現ベクターシステムを作製してMET誘導可能であるのか形態学的に評価された後に各種の分化マーカー遺伝子の発現や運動能・浸潤能低下等についても検討する。MET誘導は複数分子の相加・相乗作用によることも考えられるので複数遺伝子の制御が必要な可能性がある。この場合、可能な限り単純な遺伝子発現制御に収束することを目指す。当該年度では、マウスの管理、病理組織標本作製やreal-time PCRに用いたプラスチック器具や各種試薬などの物品費が主体となったため、使用経費が抑えられたことが理由として挙げられる。引き続きマウスの管理や測定等における物品費にあてる他、各種の分化マーカー遺伝子の発現や運動能・浸潤能低下等について検討を行うための試薬の購入に多くの経費が必要となる。また、得られた成果の発表や情報収集のため学会に参加する旅費に使用予定である。
穿刺実験システムを用いた神経ブロック針の超音波視認性の定量的評価の試み

研究目的:本研究は、観察者の主観的評価に頼ることなく、画像解析技術を用いて針の視認性を定量的に測定する方法を考案し、超音波画像下神経ブロックに使用する針の超音波視認性を客観的に評価するための実験システムを開発することを目的とする。研究方法:サイズ・形状の異なるブロック針を、事前に設定した複数の穿刺角度で寒天塊に刺入し、超音波画像を記録した。また、これと独立に人体組織の超音波画像の記録を行い、計算機上に取り込んだ針と生体組織の画像から両者の合成画像を生成した。次に、針の形状に合わせたテンプレートを定義し、これと個々の合成画像との間でマッチング処理を行い、画像上に針の位置を検出した。この結果に基づき、針に該当する領域とそれ以外の領域の画素の平均濃度値を計算し、その差(△Gray)をもって針の視認性の良否を測る指標とした。同時に、個々の合成画像に対して、6名の検者が針の視認性の評価を行い、5段階の視認性スコアを求めた。画像解析から算出した△Grayと検者が評価した視認性スコアの相関を検証した。研究成果:8種類のブロック針を用いて、0度から50度の範囲で5段階の角度の穿刺実験を行い、これらの画像と大腿組織像を重ね合わせた計40枚の合成画像を生成した。個々の画像から、刺入針の位置の自動検出を行い、針とそれ以外の領域の画素の平均濃度値の差を求めるため、C#を用いてWindowsで動作するプログラムを開発した。このプログラムを利用し算出した△Grayと検者の評価から得た視認性スコアの回帰分析を行ったところ、相関係数0.89、決定係数0.79であり、両者に高い相関が存在することが確認された。本研究で提唱する方法は、画像解析技術を応用しブロック針の超音波視認性を定量的に測定することを可能とするものであり、針の超音波視認性を客観的に評価するための有効な方法となり得ると考える。
選択溶解法による新規分子ふるい材料の創製

カオリン鉱物を1000°C付近で熱処理してその粒子内部に非晶質シリカをマトリックスとし数nmの超微粒子のγアルミナが規則的に分散した微細組織を形成させた後,これをアルカリ水溶液を用いて非晶質シリカを選択溶解して大きさのそろった細孔をその形骸粒子内部に形成させる新規な多孔体合成法,選択溶解法によりγアルミナメソ多孔体を作製し,その多孔体特性,特に細孔径分布について調べた.多孔体の作製条件として,出発試料,加熱処理温度,選択溶解処理の温度,時間,アルカリの種類,濃度などについて検討し,それぞれの調製条件のもとで得られる多孔体の比表面積と細孔径分布を測定し,出発試料に米国ジョージア産のカオリナイト,加熱処理温度を1000°C,選択溶解処理温度を90°C,処理時間を1時間,KOH濃度を4mol/1で処理すると細孔径分布がシャープで数nmの大きさの均一なメソ細孔をもつ多孔体が得られることが分かった.この多孔体はこれまでに知られているγアルミナ多孔体と比較して細孔径がより均一で細孔容積が大きかった.室温における水蒸気の吸着・脱着等温線を調べたところ,吸着側では相対湿度が80%で急峻に吸着量が増大し,最大で約600ml(STP)/gの吸着量を示し,一方,脱着側では70%から急に吸着量が減少する特徴をもっていた.これは細孔径が均一なため,吸着した水蒸気分子の凝縮が狭い相対湿度条件で起きることに起因した結果と解釈でき,狙い通りの分子ふるい作用特性が期待できる多孔体が作製できていると判断された.カオリン鉱物を1000°C付近で熱処理してその粒子内部に非晶質シリカをマトリックスとし数nmの超微粒子のγアルミナが規則的に分散した微細組織を形成させた後,これをアルカリ水溶液を用いて非晶質シリカを選択溶解して大きさのそろった細孔をその形骸粒子内部に形成させる新規な多孔体合成法,選択溶解法によりγアルミナメソ多孔体を作製し,その多孔体特性,特に細孔径分布について調べた.多孔体の作製条件として,出発試料,加熱処理温度,選択溶解処理の温度,時間,アルカリの種類,濃度などについて検討し,それぞれの調製条件のもとで得られる多孔体の比表面積と細孔径分布を測定し,出発試料に米国ジョージア産のカオリナイト,加熱処理温度を1000°C,選択溶解処理温度を90°C,処理時間を1時間,KOH濃度を4mol/1で処理すると細孔径分布がシャープで数nmの大きさの均一なメソ細孔をもつ多孔体が得られることが分かった.この多孔体はこれまでに知られているγアルミナ多孔体と比較して細孔径がより均一で細孔容積が大きかった.室温における水蒸気の吸着・脱着等温線を調べたところ,吸着側では相対湿度が80%で急峻に吸着量が増大し,最大で約600ml(STP)/gの吸着量を示し,一方,脱着側では70%から急に吸着量が減少する特徴をもっていた.これは細孔径が均一なため,吸着した水蒸気分子の凝縮が狭い相対湿度条件で起きることに起因した結果と解釈でき,狙い通りの分子ふるい作用特性が期待できる多孔体が作製できていると判断された.γアルミナ多孔体を従来にない新しい合成法である選択溶解法により作製し,その多孔体特性について調べた.出発試料として天然に多産するカオリン鉱物の内,六角板状のカオリナイトと中空管状のハロイサイトを用いた.これを9001200°Cで熱処理した.この処理により試料中には結晶子の非常に微細なγアルミナと非晶質シリカが生成していることがX線回折法により確認された.この熱処理試料を水酸化カリウム溶液により処理して非晶質シリカを選択溶解した.その処理条件は;処理温度:室温95°C,処理時間:5分3日,KOH濃度:0.54.0mo1/1とした.その結果,ハロイサイトでは75°Cで1時間処理することにより比表面積(BET)が320m^2/gの最高値となった.一方,カオリナイトではシリカの溶出速度はハロイサイトより遅く,90°C2時間の処理で最高比表面積270m^2/gが得られた.得られた多孔体の細孔径分布は,ハロイサイトでは56nmと2040nmの細孔径をもつバイモーダルな分布を示した.一方,カオリナイトでは56nmに非常に均一な大きさの細孔をもつことが分かった.細孔の大きさは熱処理温度により58nm程度の範囲で制御でき,熱処理温度が高くなるほど細孔は小さく均一になった.ただし,1100°C以上の温度では主結晶相がムライトに変化するため細孔径が2050nmと大きくなり,分布も広がることが分かった.結局,カオリナイトを9001050°Cで熱処理し,KOH溶液で非晶質シリカを選択溶解処理することにより均一な細孔を有する多孔体を作製できることが明らかとなった.γアルミナ多孔体を従来にない新しい合成法である選択

溶解法により作製し,その多孔体特性,特に細孔径分布について調べた.試料の作製方法は,カオリン鉱物を1000°C付近で熱処理してその粒子内部に非晶質シリカをマトリックスとし数nmの超微粒子のγアルミナが規則的に分散した微細組織を形成させ,アルカリやフッ酸などのエッチング液を用いて非晶質シリカを選択溶解して大きさのそろった細孔をその形骸粒子の内部に形成させる方式である.出発試料,加熱処理温度,選択溶解処理の温度,時間,アルカリの種類,濃度などについて検討し,それぞれの調製条件のもとで得られる多孔体の比表面積と細孔径分布を測定した.その結果,出発試料に米国ジョージア産のカオリナイト,加熱処理温度を1000°C,選択溶解処理温度を90°C,処理時間を1時間,KOH濃度を4mol/lで処理すると細孔径分布がシャープで数nmの大きさの均一なメソ細孔をもつ多孔体が得られることが分かった.この多孔体はこれまでに知られているγアルミナ多孔体と比べ細孔径が均一で細孔容積も大きい.そこで,室温における水蒸気の吸着・脱着等温線を調べたところ,吸着側では相対湿度が80%で急峻に吸着量が増大し,最大で約600ml(STP)/gの吸着量を示し,一方,脱着側では70%から急に吸着量が減少する特徴をもっていた.これは細孔径が均一なため,吸着した水蒸気分子の凝縮が狭い相対湿度条件で起きることに起因すると解釈でき,ある程度狙い通りの多孔体特性が作製できていると判断された.また,水蒸気に対する吸着特性からこの多孔体の表面は親水生であることが確かめられたが,非極性分子のシクロヘキサンに対する吸着特性からもその表面性状が親水的であることが明らかにできた.
超硬質窒化物合成のための高密度ヘリコン波プラズマ励起・超活性化成膜プロセスの開発

ヘリコン波励起プラズマの生成には3巻のヘリカルアンテナ(方位角モードm=0)を使用し、数mTorrのアルゴン・窒素中において1E121E13cm-3の高密度プラズマが生成可能であることを明らかにした。負バイアスを印加したターゲットを配置することにより、金属原子をスパッタリングにより供給することが可能な物理蒸着系を構成し、主として化学量論組成(N/C=4/3)の達成を第一目標において窒化炭素薄膜の合成実験を行った。基板への原子状窒素の供給密度が高い条件で成膜するほど窒素組成比は向上し、最も高い値は目標値に近いN/C=1.3に達することが明らかとなった。フーリエ変換赤外吸収分光の結果から高分子様構造であるCH結合ないしNH結合も形成されており、硬質化を阻害する要因であることが示唆された。この高分子様の構造は、高強度紫外線照射よりも成膜温度の上昇により効果的に減少し、薄膜硬度の向上にも寄与することが明らかとなった。窒化炭素薄膜の機械的特性についてナノインデンテーション法を用いて評価し、基板への負バイアスの印加ないしは基板加熱により薄膜の硬度および弾性率が向上し、最高で20GPa程度の硬度を示すことが明らかとなった。また、高周波電力供給方式の最適化と金属原子供給の問題を調べるため、内部アンテナ方式の誘導結合放電による金属スパッタについて実験を行い、高周波電力給電方式の最適化により静電結合の抑制が可能であることを明らかにした。さらに、超硬質物質の成膜プロセスの開発において極めて重要な応力緩和法を調べるため、イオン衝撃を利用した成膜プロセスによる材料学的検討も併せて行った。膜成長に伴うc-BN:TOモードに対応する赤外吸収ピークは高波数側へシフトし、中間層により応力緩和を施した場合でも、微視的には圧縮応力が蓄積していることが明らかとなった。本年度は、ヘリコン波励起による反応性高密度プラズマ源を用いた物理蒸着系を構成して、窒化物系超硬質薄膜の合成実験を行い、合成した薄膜の組成・構造と反応場の活性化状態との相関について検討を行った。まず、ヘリコン波励起プラズマの生成には3ターンの方位角モードm=0アンテナを使用し、負バイアスを印加したターゲットを配置することにより、金属原子をプラズマスパッタリングにより供給することが可能な物理蒸着系を構成した。ヘリコン波が励起されている高密度モードのプラズマ中では、毎分90nm程度の成膜速度で薄膜合成が可能であることか示された。また、本研究でのプラズマ生成においても技術的に重要な課題の一つである内部アンテナを用いた誘導結合放電について、プラズマ生成と金属スパッタリングについても実験を行い、高周波電力給電方式の最適化により静電結合の抑制が可能であることが示された。ついで、上記の物埠蒸着索を用いて窒化炭素薄膜の合成実験をおもに行い、化学量論組成比(N/C=4/3)の達成を第一目標に置いて研究を行った。薄膜の組成分析の結果、原子血窒素の生成密度の高い条件で成膜するほど窒素組成比は向上し、最も高い値は目標値に非常に近いN/C=1.3に達することが明らかとなった。化学結合状態についてX線光電子分光法により調べた結果、窒素組成比の向上とともに膜中のCN結合の割合が増加することが明らかとなった。薄膜の硬度について評価を行ったところ、基板外の負バイアスの印加により20GPa程度の検魔を宗す試料も得られたが、目標値に比べると低い値に止まっていることがわかった。

このため、薄膜の結合相ならびに微細構造の制御とともに水素等の不純物の影響について、今後の検討課題としてさらなる研究が必要である。さらに、,cBN薄膜の応力緩和に関して、イオン衝撃を利用した成膜手法を併用した材料学的検討も行った。ヘリコン波励起による反応性高密度窒素プラズマ源を用いた物理蒸着系の構築に主眼をおいて実施した平成10年度の成果をもとにして、平成11年度は薄膜の組成・構築と反応場の活性化状態との相関と共に薄膜の機械的特性についてさらなる検討を行った。窒化炭素薄膜の合成実験では,冷却基板上で成膜した場合、膜中の窒素組成比としては科学量論組成(N/C=1.3)に達する薄膜が得られるものの、フーリエ変換赤外吸収分光(FTIR)の結果から高分子様構造であるCH結合ないしNH結合も形成されており、硬質化を阻害する要因であることが示唆された。この高分子様の構造は高強度紫外線照射よりも成膜温度600度C程度以上とすることにより効果的に減少し、薄膜の硬度の向上にも寄与することが明らかになった。しかし、X線回折的には全て非晶質であった。窒化炭素薄膜の機械的特性についてナノインデンテーション法を用いて評価した結果、基板への負バイアスの印加ないしは基板加熱により薄膜の硬度および弾性率が向上し、硬度では最も高いもので20GPa程度となることが明らかとなった。また、超硬質窒化物薄膜合成プロセスの開発で重要となる薄膜の残留応力について立方晶窒加硼素薄膜の合成実験においてFTIRを用いた実験的検討を行った。その結果、膜成長に伴ってc-BN : TOモードに対応する吸収ピークは高波数側へシフトし、中間層制御により応力緩和を施した場合でも、微視的には圧縮応力が蓄積していることが明らかとなった。さらに、反応性のより一層の向上と成膜プロセスの実用化の観点から、プラズマ生成に関して高周波電力給電法を含む技術的検討を行い、誘導アンテナを真空容器中に内蔵した新しいヘリコン波プラズマ源を構築して、3kW程度の高出力の高周波電力領域においても高密度プラズマ源を安定かつ長時間にわたって動作させることに成功した。
日露語における「自然な言い回し」について：アスペクト・ヴォイスの認知類型論的研究

本研究では,まず,日露語のパラレルコーパスを作成した。パラレルコーパスとは,複数言語間で意味内容がほぼ等しいと考えられる文について対応関係が付いている対訳コーパスである。日本語からロシア語に翻訳された短編小説7作品,ロシア語から日本語に翻訳された短編小説2作品を電子化した。次に,コーパスを資料として,日本語とロシア語の人為的事態を表す表現について,同一場面での構文の選択という観点から分析した。また,上級日本語学習者に当該表現の使用意識調査を行った。それらの結果をもとに,客観世界に対する事態認識の差異について考察し,日本語はロシア語に比べて事態を主観的に把握する傾向にあることを明らかにした。本研究は,言語の「自然さ」,「語らしさ」ということはどういうことかについて理論化し,説明を試みるものである。すなわち,客観世界に対する事態認識の言語化および構文間の連関と対立の関係に反映される話者の事態認知上のカテゴリー化の動機づけを明らかにする。研究方法は,1)文献資料からの用例収集; 2)パラレルコーパスからの用例収集;3)母語話者への聞き取りによる用例収集;4)収集したデータの分析と意味地図の記述;5)母語話者への使用意識調査;6)認知様式や伝達慣習との関連性の分析・検証,の6段階の手続きによって行う。パラレルコーパス(対訳コーパス)とは,複数言語について,特に,意味内容がほぼ等しいと考えられる文について対応関係が付いているコーパスである。本研究では日本語は主体結果構文(シテイル),受動構文(サレル),客体結果構文(シテアル) ,ロシア語は受動構文(быть+ V-н-/-т-),不定人称構文(主語がなく,動詞は3人称複数形)の構文について調査を展開していく。当該年度に実施した研究成果として,まず,パラレルコーパスの電子化および用例収集を行った。書きことばを中心にロシアや日本の近代から現代にかけての,短編小説を中心にまずは日本語からロシア語へ翻訳されたものを選定して2作品,ロシア語から日本語へ翻訳された短編小説を2作品,DVDを用いてロシア映画のセリフのパラレルコーパスとして1作品を電子化した。次に,電子化したパラレルコーパスを資料として,日本語は主体結果構文(シテイル),受動構文(サレル),客体結果構文(シテアル) ,ロシア語は受動構文(быть+ V-н-/-т-),不定人称構文(主語がなく,動詞は3人称複数形)について,同一場面での構文の選択という観点から分析を行い,日本語とロシア語の客観世界に対する事態認識の言語化の差異,すなわち,日本語はロシア語に比べて事態を主観的に把握する,ということを主張した。本研究では日本語は主体結果構文(シテイル),受動構文(サレル),客体結果構文(シテアル),ロシア語は受動構文(быть+ V-н-/-т-),不定人称構文(主語がなく,動詞は3人称複数形)の構文について調査を展開することを予定している。当該年度に実施した研究成果1パラレルコーパスの電子化および用例収集:書きことばを中心にロシアや日本の近代から現代にかけての文学作品のうち,短編小説を中心にまずは日本語からロシア語へ翻訳されたものを選定し,6作品についてすでに電子化した。2母語話者への聞きとり:日本在住のロシア語母語話者を対象に聞き取り調査を実施し,関連する構文を収集した。調査は,設定した状況を分かりやすく提示しつつ,母語でどのように表現するか答えてもらう形で行なった。3データベース化:パラレルコーパスなどの収集したデータは,意味内容がほぼ等しいと考えられる文に対応関係を「タグ付け」し,必要に応じて検索・利用できる形でデータベース化することを検討中である。本研究は,言語の「自然さ」,「-語らしさ」ということはどういうことかについて理論化し,説明を試みるものである。すなわち,客観世界に対する事態認識の言語化および構文間の連関と対立の関係に反映される話者の事態認知カテゴリー化の動機づけを明らかにする。

研究方法は,1)文献資料からの用例収集; 2)パラレルコーパスからの用例収集;3)母語話者への聞き取りによる用例収集;4)収集したデータの分析と意味地図の記述;5)母語話者への使用意識調査;6)認知様式や伝達慣習との関連性の分析・検証,の6段階の手続きによって行う。パラレルコーパス(対訳コーパス)とは,複数言語について,特に,意味内容がほぼ等しいと考えられる文について対応関係が付いているコーパスである。本研究では人為的事態を表す表現(日本語は主体結果構文(シテイル),受動構文(サレル),客体結果構文(シテアル),ロシア語は受動構文(быть+ V -н-/-т-),不定人称構文(主語がなく,動詞は3人称複数形))の構文について調査を展開していく。最終年度に実施した研究成果として,まず,パラレルコーパスの電子化および用例収集を行った。ロシアや日本の近代から現代にかけての,短編小説を中心に日本語からロシア語に翻訳された短編小説を1作品,ロシア語から日本語に翻訳された短編小説を1作品を電子化した。次に,研究期間全体を通じて電子化したパラレルコーパスを資料として,日本語とロシア語の人為的事態を表す表現について,同一場面での構文の選択という観点から分析を行った。また,日本に留学している上級レベルの日本語学習者にたいし当該表現の使用に関するアンケート調査を行った。それらの結果をもとに,日本語とロシア語の客観世界に対する事態認識の言語化の差異について考察し,日本語はロシア語に比べて事態を主観的に把握する,ということを明らかにした。言語学日本語教育本研究は,アスペクトとヴォイスという2つの範疇を統合的に眺め,機能意味論的な観点からロシア語と日本語を解析し,普遍性と可変性の検証を進めようとするものである。そのため,1ロシア語と日本語のパラレルコーパスの電子化と用例収集(およびデータベース化); 2ロシア語母語話者への聞き取りによる用例収集; 3収集したデータの分析と意味地図の記述; 4各言語の母語話者の使用意識調査,を研究目的の達成のために行う予定である。このうち当該年度では1,3,4の実施を予定していた。パラレルコーパスについては,短編小説のうち原文が日本語のもの2作品,ロシア語のもの2作品,ロシア映画とその日本語訳の1作品の電子化を新たに行った。一方で,ロシア語から日本語へ翻訳された作品や映画やテレビドラマ,アニメなどの話し言葉からの用例収集についてはまだ十分な数がそろったとは言えない。こうしたデータの収集は次年度の計画と同時進行で行っていく。3については,電子化したパラレルコーパスを資料として,日本語は主体結果構文,受動構文,客体結果構文(シテアル),ロシア語は受動構文,不定人称構文について,同一場面での構文の選択という観点から分析を行い,日本語はロシア語に比べて事態を主観的に把握する,ということを明らかにし,その成果を2つの学会で発表した。一方で,意味地図の記述にかんしては正確を期すため,間もなく完成する様々なジャンルからの資料も加味したうえで分析,記述に着手する予定である。
尿路結石に対する遺伝子治療についての研究

1.平成9年度は、アンチセンスDNA分子の合成および精製を行うとともに、MDCK細胞を用いた実験系でosteopontin(OPN)-mRNAの発現がどの程度抑制されるかについて検討した。(2)塩基配列をもとにmRNA以下の翻訳レベルを抑制させるantisense oligonucleotide、それに対するsense oligonuclcotideをATGを含む66baseから20塩基作製した。(3) 2×10^6cellsのMDCK細胞をconfluentまで培養後、遺伝子導入試薬DOTAPとantisenseoligonucleotide、sense oligonucleotideをそれぞれ加え10時間培養した。(4)その後、OPNの発現抑制を蛍光抗体法で確認した。(5) OPN蛋白発現はantisense oligonucleotide投与にて20μM以上の濃度で抑制された。遺伝子レベルで特異的にOPNのみの発現を抑制することにより結石形成は抑制され、将来的に遺伝子治療へと発展するものと考えられる。2.平成10年度は、アンチセンスDNA分子を結石形成ラットに投与して腎OPN-mRNAの発現に与える影響について検討するとともに、結石形成ラットの腎組織切片標本を作製する予定であった。(1)アンチセンスDNA分子を結石形成ラットに投与する方法が手技的に非常に困難であったため、腎OPN-mRNAの発現に与える影響についてまでは検討できなかった。(2)現在、別の投与方法を検討中であり、今後これが成功すれば結石形成ラットの腎組織切片標本を作製して比較検討する予定である。平成9年度は、アンチセンスDNA分子の合成および精製を行うとともに、MDCK細胞を用いた実験系でosteopontin(OPN)-mRNAの発現がどの程度抑制されるかについて検討した。平成10年度は、アンチセンスDNA分子を結石形成ラットに投与し腎OPN-mRNAの発現に与える影響について検討するとともに、結石形成ラットの腎組織切片標本を作製する準備も始める。
計量と両立する接続を持つ多様体の射影共形変形とアフィン幾何学

平成10年度は、計量と両立する接続を持つ多様体の幾何に関連して、主として(i)情報幾何において、確率分布の空間に与えられる幾何構造、(ii)3ないし4次元のアフィン空間における、良い性質をもつ曲面の具体例の構成、の二つの項目についての研究を行い、次のような研究成果を得た。1. (無限次元)バナッハ空間への余次元1の半はめ込み写像のアフィン幾何を構築し、情報幾何において確率分布族に与えられる幾何構造は、いずれもこの一般論を具体例に適用することで得られることを示した。これにより、確率分布の無限次元族に対する情報幾何について確固とした基盤が与えられただけでなく、今後、確率分布族上に導入し得る幾何構造についての一つの指針が与えられたものと考えられる。2. 3次元アフィン空間のアフィンガウス・クロネッカー曲率が一定な曲面について、それが計量的である(その曲面のガウス曲率一定になるような、全空間の内積が存在する)ための簡明な必要十分条件を与え、それらの曲面の間のバックルンド変換をアフィン曲面論の範疇で記述した。また、非計量的な曲面を具体的に構成するための一般的な手順を与え、それを実際に遂行することにより、今まで文献などではあまり知られていなかった具体例を構成した。3. 4次元アフィン空間の自己双対な極小中心アフィン曲面に対する表現公式を与え、そのような曲面が豊富に存在することを示した。さらに、この結果を用いて、クリフォード輪環面や二次曲面などの自己双対極小中心アフィン曲面の典型例を結ぶ変形族を具体的に構成した。射影平坦かつ捩れをもたないアフィン接続∇が与えられた3次元以上の単連結多様体Mの(射影)展開写像について研究し、次の結果を得た:接続∇は対称かつ負定値なリッチ曲率をもち、M上にある点pを始点とする測地線はすべてアフィン径数に関して無限に延ばせる、と仮定する。このとき、(M,∇)の(射影)展開写像は単射であり、像はアフィン空間の有界凸集合となる。この結果の系として、上の仮定を満たす(M,∇)は側地的凸かつ測地的完備であることが示される。また、逆に上の結論を満たす(M,∇)に対して、その展開写像の像の境界がある程度滑らかならば、仮定の条件を満たす接続∇′で∇に射影同値であるものが存在することも示された。これらの結果は、コンパクトな射影平坦多様体の構造の研究を今後進展させていく上で、有益であろうと思われる。その他、上の研究に並行して、共形平坦な多様体の(共形)展開写像についての考察のすすめており、特にミンコフスキー空間の光錐の部分多様体の性質についていくつかの観察をおこなった。その結果、与えられた充分一般的な共形平坦多様体には双対が存在すること、それを用いて共形構造を変形させられることが見つかった。これらのことがらをより詳しく調べることは、これからの研究課題としたい。
２１世紀型ジェネリック・スキルの形成による「人生設計型学校カリキュラム」の再構築

現在のめまぐるしい産業構造の転換の中で、今日ほど、次代をになう子ども達が「未来を見据えながら希望を持って人生をたくましく歩んでいく力」が強く求められたことはない。ここでは、一般の公私立学校や才教学園小中学校・大阪府教育委員会・宮城県教育委員会・仙台市教育委員会で進められている「志教育・自分づくり教育」の理論と実践を取り上げ、その特色と人間形成的・教育的意義について、筆者がこれまで提唱してきている「人生設計能力を育てるな能力開花型・自己成長型・人生設計型学校カリキュラム」のより一層の充実・発展のあり方という観点から考察する。宮城県教育委員会、仙台市教育委員会、大阪府教育委員会、長野県松本市の才教学園小・中学校等で実施されている「志教育」「自分づくり教育」の理論と実践について帝塚山大学現代生活学部の研究紀要論文にまとめて刊行した。6月7日に、オランダのイエナプラン教育研究家・リヒテルズ直子氏を帝塚山大学に招聘して、「オランダの共生教育ー子どもの幸福度世界一ー」「オランダにおけるシティズンシップ教育の意味と内容」の二つの講演会を、午前と午後に分けて実施した。6月23日に、東北大学大学院教育学研究科で開催された第23回日本公民教育学会において、「防災プロジェクトー地域の一員として自分たちにできることに気づき行動する子どもを育てるー」というテーマで、三山久美子(横浜市立黒須田小学校)三山剛史(帝塚山大学)との共同研究発表を行った。11月29日に、フィンランド・トゥルク大学教育学部のリッタ・コルホーネン博士を帝塚山大学に招聘して、「幼児教育および初等教育におけるシティズンシップ教育ーフィンランドにおける教育カリキュラムと原理と教師の視点ー」というテーマで講演会を実施し、日本グローバル教育学会の学会誌『グローバル教育』第15号に、同名の研究論文を共訳者として発表し刊行した。これまでの研究成果を、今谷順重著『「志教育・づくり教育」で人生設計能力を育てる』ミネルヴァ書房(平成25年度刊行予定)を出版するための原稿執筆に取り組んだ。「21世紀型ジェネリック・スキルの形成による人生設計型学校カリキュラムの再構築」の具体例のひとつとして、才教学園小学校・中学校による「志教育」や仙台市教育委員会における「仙台自分づくり教育」、宮城県教育委員会における「みやぎの志教育」大阪府教育委員会における「夢や志をはぐくむ教育」をとりあげて、そのカリキュラム理論の特色と授業実践理論の特色について、比較的に考察した。またこれらの学校カリキュラム編成や授業実践の背景となるものとして、2006年に改正された教育基本法の改正やそれに基づいた第2期教育振興基本計画の制定、文部科学省が2013年に作成した『小学校・中学校キャリア教育の手引き』、さらにまたアメリカ・マサチューセッツ工科大学のピーター・センゲ教授が提唱して教育実践の実践の現場でも積極的に推進されている「学習する組織(ラーニング・オーゼイション」の理論と実践についても言及した。『志教育』や『自分づくり教育』という言葉からすれば、『志』は自らの進むべき将来の方向性や到達目標を示しており、『自分づくり』とは、今現在の自分を見つめながら自己の能力をよりよいものへと磨き高めていく、現時点での取り組み活動を意味している。これらを積極的に結び付けてとらえた場合、到達目標としての『志』を探し見つけ出しながらその実現に向かって、今現在の『自分づくり』に正面から向き合い、不断に自己を成長・発達・進歩・発展・向上させ続けていく力を形成していく教育こそが、今最も必要とされている21世紀の教育改革の核心部分であるというメッセージを、この始まったばかりの新しい動きからよみとることができるであろう。第22回日本公民教育学会(愛媛大学教育学部)、第19回日本グローバル教育学会(愛知教育大学)、第4回日本個性化教育学会(上智大学)、第60回全国社会科教育学会(広島大学教育学部)、第61回日本社会科教育学会(北海道教育大学)、同志社大学京町屋キャンパスでのアントレプレナーシップ研究会等の学会に参加して、市民性教育とジェネリック・スキルとの関連性について調査した。(1)フィンランドのツルク大学と幼稚園・小・中学校の訪問、(2)ポーランド・ワルシャワでのヨーロッパ市民教育会議への参加、(3)ベルギー・ブリュッセルのEU本部およびEuropean Commisionの訪問及びオランダのイエナプラン教育協会によるイエナプラン教育研修への参加とオランダの幼・小・中・高・教員養成大学の訪問という3回の海外出張を行って、ジェネリック・スキル教育について調査した。オランダ在住の教育研究者・リヒテルズ直子氏、ブリュッセル・EU本部のRichard Deiss氏を招聘して、帝塚山大学と名古屋大学で第1回「国際理解教育セミナー」を開催した。東北大学及び宮城県内で東日本大震災の被害状況について調査し、神奈川県横浜市立黒須田小学校において、ジェネリック・スキルを育成するための防災教育の授業を担当実施するとともに、長野県松本市の才教学園を訪問して、「志教育」とジェネリック・スキルの関連性について調査を行った。

また我が国及びアメリカ・EU諸国の幼・小・中学校で実施されている国際教育・総合的学習のカリキュラムと教材を入手して、その一部を読解・分析した。これらの調査活動は、21世紀型ジェネリックスキルの考え方の導入によって、「人生設計型学校カリキュラム」をより質の高いものに充実・発展させていくうえで不可欠なものであり、有意義な成果を上げることができた。宮城県教育委員会、仙台市教育委員会、大阪府教育委員会、長野県松本市の才教学園小・中学校等で実施されている「志教育」「自分づくり教育」の理論と実践について帝塚山大学現代生活学部の研究紀要論文にまとめて刊行した。6月7日に、オランダのイエナプラン教育研究家・リヒテルズ直子氏を帝塚山大学に招聘して、「オランダの共生教育ー子どもの幸福度世界一ー」「オランダにおけるシティズンシップ教育の意味と内容」の二つの講演会を、午前と午後に分けて実施した。6月23日に、東北大学大学院教育学研究科で開催された第23回日本公民教育学会において、「防災プロジェクトー地域の一員として自分たちにできることに気づき行動する子どもを育てるー」というテーマで、三山久美子(横浜市立黒須田小学校)三山剛史(帝塚山大学)との共同研究発表を行った。11月29日に、フィンランド・トゥルク大学教育学部のリッタ・コルホーネン博士を帝塚山大学に招聘して、「幼児教育および初等教育におけるシティズンシップ教育ーフィンランドにおける教育カリキュラムと原理と教師の視点ー」というテーマで講演会を実施し、日本グローバル教育学会の学会誌『グローバル教育』第15号に、同名の研究論文を共訳者として発表し刊行した。これまでの研究成果を、今谷順重著『「志教育・づくり教育」で人生設計能力を育てる』(ミネルヴァ書房)を出版するための原稿執筆に取り組んだ。その他、日本生活科・総合的学習教育学会(徳島大学6月10日)日本個性化教育学会(宮城教育大学8月18日)日本グローバル教育学会(同志社女子大学9月8日)日本社会科教育学会(東京学芸大学9月29日・30日)全国社会科教育学会(岐阜大学10月20日・21日)等に参加して、シティズンシップ教育や総合的な学習についての意見交換と資料収集を行った。研究はほぼ順調に進んでいる。OECDが提示して世界の教育改革に大きな影響を与えている「キー・コンピテンシー」に続いて、「21世紀・知のヨーロッパ構想」を積極的に推進しているEU(ヨーロッパ連合)では、知識社会化・グローバル化が急速に進展する欧州において、すべての子どもたちや成人・市民が、よりよく学び働き生活していくうえで不可欠な8つの技能としての「生涯学習のキー・コンピテンス」を提示して、加盟27カ国は、このEU共通モデルを、さらに一層オリジナリティーの高いものへと発展させていくことを求めている。本年度は、ベルギー・ブリュッセルのEU本部・European Commissionを訪問して、「生涯学習のキー・コンピテンス」の考え方やEU諸国での具体的展開の実情についての情報・資料収集を行った。
切迫流・早産妊婦の便中の制御性T細胞誘導性クロストリジウム属菌と早産発生との関連

切迫早産の原因は不明である。近年、切迫早産後に早産となった妊婦の腸内細菌叢で、クロストリジウムIV群、XIV群およびXVIII群が減少していると報告された。これらにはCD4+ Foxp3+の制御性T細胞を誘導する働きがあるクロストリジウム種が含まれている。しかし、切迫早産後に早産となった妊婦において、腸内の制御性T細胞誘導性クロストリジウム種が減少しているかどうかはまだ検討されていない。本研究では、妊娠28週未満の切迫早産妊婦および正常妊婦において、便中の制御性T細胞誘導性クロストリジウム種を含む腸内細菌叢を次世代シーケンサーを用いて特定・定量し、腸内の制御性T細胞誘導性クロストリジウム種が早産の発症に関連しているかどうかを検証する。早産の予測、腸内細菌制御による治療・予防法の開発の展望を得る。対象は妊娠28週未満の切迫流・早産妊婦75例、正常妊婦75例。正常妊婦は合併症がなく投薬歴のないものとし、妊娠20週から28週までとする。各時期から糞便、血液を採取する。糞便に関して:正常妊婦では妊娠20週から28週までに1回採取する。切迫流・早産により入院となった患者については、入院中に3回、さらに、分娩後1回採取する。今年度は正常妊婦の検体収集の準備並びに外来診療における検体収集を開始した。検体収集後に腸細菌DNAを抽出する。後日、次世代シークエンサーを用いて16SrRNAおよびクロストリジウム属に特化した腸内細菌叢解析を行う。バイオインフォマテックスを用いた解析を行い、全腸内細菌叢のうちどの菌種が切迫早産妊婦で優勢または劣勢であるかについての評価を行う。妊娠群、切迫早産群において、フローサイトメーターを用いて制御性T細胞比率及びTh17細胞比率の解析を行う。今年度は正常妊婦の末梢血液を採取しそれぞれの細胞比率を解析した。妊娠26週未満の切迫流産早産患者数が少ないため、対象の検体が少ない。正常検体数は目標数に近づいており、今年中に腸内細菌細菌叢解析をおこなう予定。倫理申請許可に時間がかかり検体採取の開始が遅くなったため。

切迫流・早産により入院となった患者については、入院中に3回、さらに、分娩後1回採取する。今年度は正常妊婦の検体収集の準備並びに外来診療における検体収集を開始した。検体収集後に腸細菌DNAを抽出する。後日、次世代シークエンサーを用いて16SrRNAおよびクロストリジウム属に特化した腸内細菌叢解析を行う。バイオインフォマテックスを用いた解析を行い、全腸内細菌叢のうちどの菌種が切迫早産妊婦で優勢または劣勢であるかについての評価を行う。妊娠群、切迫早産群において、フローサイトメーターを用いて制御性T細胞比率及びTh17細胞比率の解析を行う。今年度は正常妊婦の末梢血液を採取しそれぞれの細胞比率を解析した。妊娠26週未満の切迫流産早産患者数が少ないため、対象の検体が少ない。検体収集を広く行い、検体数を増やす。正常検体数は目標数に近づいており、今年中に腸内細菌細菌叢解析をおこなう予定。検体収集がまだ十分でないため、DNA抽出や次世代シークエンサーで使用する試薬の購入に至らなかったため、次年度使用額が生じた。今年度は検体収集をさらに行い、腸内細菌解析を行う予定である。検体収集がまだ十分でないため、腸内細菌叢解析をまだ行っていないが、今年中に正常検体分は収集が終了し、解析にになる予定である。