hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
テトラヒドロビオプテリン代謝制御による胎盤機能不全治療に向けての理論的基盤樹立

Tetrahydrobiopterin(BH_4)は,Nitric oxide(NO)合成酵素の補酵素であり,その代謝が内皮由来血管弛緩因子であるNOの生合成に重要な役割を果たしていると考えられている.胎盤循環におけるNO代謝の重要性が報告されていることから,胎児胎盤系BH_4代謝研究の重要性が高まってきた.胎児胎盤系BH_4代謝の全貌およびその病態生理学的意義を検討する目的で,平成14年度に以下のごとく研究し,成果を得た.1.ヒト妊婦および胎児の血漿中NeopterinおよびBiopterin濃度母体静脈および分娩時臍帯動静脈血漿中の濃度をHPLC法で解析した.その結果,母体に比して胎児血漿中NeopterinおよびBiopterin濃度が有意に高いこと,臍帯動脈でのBiopterin濃度が臍帯静脈に比して有意に高いこと,胎児血漿と母体血漿濃度の間に有意な相関関係が存在することが判明した.このことから,ヒト胎児に高活性のBH_4生合成系が存在すること,胎盤側に比して胎児側にその生合成系活性が高いこと,胎盤を介してBH_4の酸化代謝産物であるBiopterinが母体側に移動していることが示唆された.2.ヒト胎盤におけるBH_4合成系の検討上記研究から、ヒト胎児胎盤系に高活性のBH_4合成系が存在することが示唆された。そこで、胎児あるいは胎盤のいずれに主たる合成系が存在するのかを明らかにするために、胎盤のguanosine triphosphatecyclohydrolase(GTPCH)、6-pyruvoyl tetrahydropterin synthase、sepiapterin reductaseの酵素活性を解析した。その結果、胎盤におけるGTPCH活性が著しく低値であることが判明した.この結果から、胎盤のBH_4のde novo合成活性が著しく低いこと、胎児胎盤系BH_4は主に胎児内臓器における産生によって維持されることが示唆された。臍帯動脈でのBiopterin濃度が臍帯静脈に比して有意に高いことを考慮に入れると、胎児側より胎盤に対してBH_4が血流を介して供給されていることがさらに強く示唆された。また、この代謝動態が胎児による胎盤血流制を形成している可能性が考えられた。本研究によって、胎児へのBH_4補充、あるいは、胎児内BH_4合成系賦活が機能不全に陥った胎盤の血流を改善する治療法となる可能性が示唆された。Tetrahydrobiopterin(BH_4)は,Nitric oxide(NO)合成酵素の補酵素であり,その代謝が内皮由来血管弛緩因子であるNOの生合成に重要な役割を果たしていると考えられている.胎盤循環におけるNO代謝の重要性が報告されていることから,胎児胎盤系BH_4代謝研究の重要性がさらに高まってきたものと考えられる.胎児胎盤系BH_4代謝の全貌およびその病態生理学的意義を検討する目的で,平成13年度に以下のごとく研究し,成果を得た.1.ヒト妊婦および胎児の血漿中NeopterinおよびBiopterin濃度母体静脈および分娩時臍帯動静脈血漿中の濃度をHPLC法で解析した.その結果,母体に比して胎児血漿中NeopterinおよびBiopterin濃度が有意に高いこと,臍帯動脈でのBiopterin濃度が臍帯静脈に比して有意に高いこと,胎児血漿と母体血漿濃度の間に有意な相関関係が存在することが判明した.このことから,ヒト胎児に高活性のBH_4生合成系が存在すること,胎盤側に比して胎児側に生合成系活性が高いこと,胎盤を介してBH_4の酸化代謝産物であるBiopterinが母体側に移動していることが示唆された.2.妊娠ラットへのBH_4生合成阻害剤投与実験BH_4代謝の妊娠動物およびその胎児における意義を知るために,BH_4合成の律速酵素であるGTP cyclohydrolaseの阻害剤を妊娠ラットに投与し,血圧および児体重,血中Catecholamine濃度を解析した.その結果,非投与群に比して投与群の有意な血圧の低下および児体重の低下がみとめられたが,血中Catecholamine濃度に有意差は認められなかった.このことから,BH_4代謝が妊娠動物の全身血圧および子宮血流の維持に重要な作用を有しており,その作用はCatecholamineを介さない経路であることが判明した.現在,この実験系におけるBH_4代謝関連酵素およびNOの酸化物であるNO_2^-およびNO_3^-の血中濃度を解析中である.Tetrahydrobiopterin(BH_4)は,Nitric oxide(NO)合成酵素の補酵素であり,その代謝が内皮由来血管弛緩因子であるNOの生合成に重要な役割を果たしていると考えられている.胎盤循環におけるNO代謝の重要性が報告されていることから,胎児胎盤系BH_4代謝研究の重要性が高まってきた.胎児胎盤系BH_4代謝の全貌およびその病態生理学的意義を検討する目的で,平成14年度に以下のごとく研究し,成果を得た.1.ヒト妊婦および胎児の血漿中NeopterinおよびBiopterin濃度母体静脈および分娩時臍帯動静脈血漿中の濃度をHPLC法で解析した.その結果,母体に比して胎児血漿中NeopterinおよびBiopterin濃度が有意に高いこと,臍帯動脈でのBiopterin濃度が臍帯静脈に比して有意に高いこと,胎児血漿と母体血漿濃度の間に有意な相関関係が存在することが判明した.

このことから,ヒト胎児に高活性のBH_4生合成系が存在すること,胎盤側に比して胎児側にその生合成系活性が高いこと,胎盤を介してBH_4の酸化代謝産物であるBiopterinが母体側に移動していることが示唆された.2.ヒト胎盤におけるBH_4合成系の検討上記研究から、ヒト胎児胎盤系に高活性のBH_4合成系が存在することが示唆された。そこで、胎児あるいは胎盤のいずれに主たる合成系が存在するのかを明らかにするために、胎盤のguanosine triphosphatecyclohydrolase(GTPCH)、6-pyruvoyl tetrahydropterin synthase、sepiapterin reductaseの酵素活性を解析した。その結果、胎盤におけるGTPCH活性が著しく低値であることが判明した.この結果から、胎盤のBH_4のde novo合成活性が著しく低いこと、胎児胎盤系BH_4は主に胎児内臓器における産生によって維持されることが示唆された。臍帯動脈でのBiopterin濃度が臍帯静脈に比して有意に高いことを考慮に入れると、胎児側より胎盤に対してBH_4が血流を介して供給されていることがさらに強く示唆された。また、この代謝動態が胎児による胎盤血流制を形成している可能性が考えられた。本研究によって、胎児へのBH_4補充、あるいは、胎児内BH_4合成系賦活が機能不全に陥った胎盤の血流を改善する治療法となる可能性が示唆された。
700MPa級の橋梁用高降伏点鋼板の予熱フリー溶接法の提案

鋼橋への高強度鋼の適用は軽量化や製作コスト低減など,極めて大きな効果が期待できるため世界的に増加している.しかし高強度鋼の溶接には溶接部の予熱が不可欠であるため生産性と省エネルギーの面で問題がある.本研究はこの問題解決を目的とするもので「橋梁用高降伏点鋼板(SBHS700)の予熱フリー溶接法」の開発を目標とする.y形溶接割れ,すみ肉溶接割れと組立溶接割れの3つの試験体を対象に,溶接材の水素量,入熱量,並びに継手形式の効果の解明を進め,板厚32mm以下のSBHS700溶接継手には組立溶接を含め超低水素系の550610MPa級高張力鋼用溶接材を採用した予熱フリー溶接法の適用できることを示した.鋼橋への高強度鋼の適用は軽量化や製作コスト低減など,極めて大きな効果が期待できるため世界的に増加している.しかし高強度鋼の溶接には溶接部の予熱が不可欠であるため生産性と省エネルギーの面で問題がある.本研究はこの問題解決を目的とするもので「橋梁用高降伏点鋼板(SBHS700)の予熱フリー溶接法」の開発を目標とする.y形溶接割れ,すみ肉溶接割れと組立溶接割れの3つの試験体を対象に,溶接材の水素量,入熱量,並びに継手形式の効果の解明を進め,板厚32mm以下のSBHS700溶接継手には組立溶接を含め超低水素系の550610MPa級高張力鋼用溶接材を採用した予熱フリー溶接法の適用できることを示した.鋼橋への高強度鋼の適用は,軽量化や製作コスト低減など,極めて大きな効果が期待できるため,世界的に増加している.しかし,高強度鋼の溶接には溶接部の予熱が不可欠であるため,生産性と省エネルギーの面で問題がある.本研究はこの問題の解決を目的とするもので,「橋梁用高降伏点鋼板(SBHS700)の予熱フリー溶接法」の開発を目標とする.今年度は研究計画に沿い,溶接部の拘束応力が最大となるy形溶接割れ試験体を用いて,溶接材の水素量,並びに化学成分の効果の解明を進め,溶接材の水素量に依存した溶接割れと,入熱量に依存した割れを確認した.その結果,それらを制御することで予熱フリー溶接法が可能であることを示した.水素に依存した割れと,溶接収縮時の拘束に依存した割れについて,割れの発生箇所,並びに割れ破断面の様相の違いを,マクロ試験による観察から,両者は溶接金属部での割れと熱影響部で割れと言った発生箇所に明確な違いが生じることを明らかにするとともに,SEMによる観察に水素脆化に強く起因した破断面であることを明らかとした.また,既に試験体形状を変えることにより,拘束応力を変えた溶接割れ試験であるすみ肉溶接割れ試験体の製作に着手した.さらに,溶接材の組織の変化について金属顕微鏡により観察した観察画像から,画像解析的に結晶サイズを計測し,入熱量と結晶サイズの関係を見出すとともに,EBSD装置による観察より,金属組織の形態,さらには割れ面と組織方位との関係を見出した.鋼橋への高強度鋼の適用は,軽量化や製作コスト低減など,極めて大きな効果が期待できるため,世界的に増加している.しかし,高強度鋼の溶接には溶接部の予熱が不可欠であるため,生産性と省エネルギーの面で問題がある.本研究はこの問題の解決を目的とするもので,「橋梁用高降伏点鋼板(SBHS700)の予熱フリー溶接法」の開発を目標とする.今年度は,研究計画に沿い,昨年度に引き続き溶接部の拘束応力が最大となるy形溶接割れ試験体のみならず,すみ肉溶接割れ試験体と組立溶接割れ試験体を加えて,溶接材の水素量,並びに化学成分の効果の解明を進めた.その結果,組立溶接割れ試験体においても水素に依存した割れと,溶接収縮時の拘束に依存した割れに大別できることを,割れの発生箇所,並びに割れ破断面の様相の違いを,マクロ試験による観察から明らかにし,さらにy形溶接割れ試験体と同様に,両割れは溶接金属部での割れと熱影響部で割れるといった発生箇所に明確な違いが生じることを明らかにした.一方,すみ肉溶接割れ試験体では,他の試験体同溶接条件においても,溶接割れが生じなかった.これは,溶接部の拘束応力の低減,立て板の変形が抑制され,溶接割れが生じづらいためと推察された.以上の結果より,板厚32mm以下のSBHS700を用いた溶接継手に対しては,組立溶接を含め,超低水素系の550610MPa級高引張鋼用溶接材料を採用した予熱フリー溶接法が適用できる.特に,すみ肉溶接部に対しては,積極的に予熱フリー溶接法の適用を進めることができると考えられることを導きだした.構造工学・地震工学・維持管理工学当初の計画に示した実験,観察が順調に進んでいるため.今後の課題として,当初の計画に示した大型試験に関して,試験体製作会社と交渉中であるが,予算の都合上どの程度まで大型なものが実施できるのかが課題である.特に,隅肉溶接割れ試験体の製作費が想定よりも高くなる可能性があり,現在製作会社との交渉を進めているところである.場合によっては,試験体サイズを小さくする,数を減らすなど必要となる.ただし,当初想定した現象の把握可能なレベルに抑える予定である.
東南アジア熱帯二次林の現存量や生物多様性の回復可能性に関する定量評価研究

本研究は、攪乱後の経過年数や立地環境の異なるマレーシアの様々な二次林で調査を行い、バイオマスや生物多様性の回復に影響を及ぼす要因を特定することを目的としている。今年度は、マレーシア・ボルネオ島のサラワク州、および半島部のセランゴール州、パハン州の熱帯二次林においてプロット設定および植生調査を行った。サラワク州では土壌条件の異なる2地域(サバル・アペン)で計5ヶ所、セランゴール州で6ヶ所、パハン州で2ヶ所の、4地域合計13カ所の二次林に、20×20mの調査プロットを設置し、植生(種同定、胸高直径)や土壌(含水率、pH、EC、全炭素、全窒素、可吸態リン)、林内の光環境等を調べた。また、サラワク州のサバル・アペン地域を中心として、熱帯二次林における多孔菌類相および中・大型哺乳類動物相に関する調査を行った。その結果、多孔菌類についてはHexagonia tenuisのように若齢林にのみ、逆にPyrofomes albomarginatumhaのように老齢林にのみ認められる菌類もあったが、全体的に出現頻度が小さかった。二次林内の環境要因と出現頻度の間にはどの種でも明瞭な関係は見られなかった。中・大型哺乳類については、自動撮影カメラで5目12科14種、合計3275枚の画像が撮影された。サラワク州の先行研究と比較して、生息個体数は総じて少なく、有蹄類やネコ目などが特に少なく、ヤマアラシ類は比較的多いなどの特徴が見られた。林齢(伐採歴)の影響は確認できず、狩猟の影響は大きいがその影響は分類群ごとに差があることが考えられた。今年度予定していた調査はおおむね終了することができたため。熱帯二次林のバイオマスや生物多様性の回復過程を予測・評価できる指標を定義し、それを簡便に測定できる手法の開発を目指して今年度の研究を進める。熱帯林は生物多様性や炭素固定などの生態系サービスに大きく寄与する重要な生態系である。しかし、伐採や農地開発等の人為的攪乱により、残存する熱帯林の多くが既に二次林に変化している。熱帯林の持つ多様な生態系サービスを持続的に享受するためには、熱帯二次林の適切な維持・管理技術の確立が求められる。今年度は、マレーシアサラワク州の各地に点在する熱帯二次林でのプロット設定、及び植生調査を中心に行った。具体的には、マレーシア・サラワク州の土性の異なる3地域(サバル・アペン・バタンアイ)において、焼畑後の放置年数の異なる様々な二次林で調査を行った。3地域合計13カ所の二次林に、20×20mの調査プロットを設置し、植生(種同定、胸高直径)や土壌(含水率、pH、EC、全炭素、全窒素、可吸態リン)、林内の光環境等を調べた。また、各プロットの最大サイズの個体から木部コアを採取して材中心部の14C年代を調べ、プロットの林齢を推定した。その結果、熱帯二次林のバイオマス量は、ばらつきは大きいものの林齢とともに増加傾向を示し、放棄後90年で300Mg/ha程度と、原生林には劣るが比較的大きな値を示した。現状で得られたデータを用いた一般化線形モデルによる解析では、攪乱後のバイオマスの回復は、土壌肥沃度(可吸態リン酸量)や土壌水分含量、林齢の影響が大きく、樹木の種多様性は、土性の影響が大きかった。次年度以降は、さらにプロット数を増やすとともに、植物だけでなく、昆虫、哺乳類、菌類の多様性についても調査を行っていく。初年次として、当初予定していた調査はおおむね終了することができたため。

林齢(伐採歴)の影響は確認できず、狩猟の影響は大きいがその影響は分類群ごとに差があることが考えられた。今年度予定していた調査はおおむね終了することができたため。次年度以降は、マレーシア・サラワク州に加え、マレーシア半島部やブルネイなど、東南アジアの熱帯地域の広域において、土壌の母岩や元の植生、過去の伐採履歴などが異なる様々なタイプの二次林でのプロット設定を継続し、植生調査や林内環境に関する調査を行っていく。あわせて、昆虫類・哺乳類・菌類に関する調査をそれらのプロット周辺で行い、熱帯二次林の環境が生物多様性や生物現存量に及ぼす影響を評価するとともに、影響評価のための簡便手法の開発に取り組む。熱帯二次林のバイオマスや生物多様性の回復過程を予測・評価できる指標を定義し、それを簡便に測定できる手法の開発を目指して今年度の研究を進める。
痛覚に関わるアクロメリン酸受容体探索プローブの創製

本研究では,天然キノコ毒のアクロメリン酸によるアロディニア誘発にかかわる受容体の同定と作用発現機構の解明を目的に,新規アゴニストおよび受容体探索プローブの創製について検討した。まず,構造が複雑で分子プローブ化のための官能基の導入が困難なアクロメリン酸に代わるアゴニスト候補化合物としてフェノキシプロリン型の化合物を設計した。4-ヒドロキシプロリン誘導体と置換フェノールとの光延カップリングによる合成手法を確立し,ベンゼン環上の置換基が異なる種々の化合物を合成することに成功した。合成した化合物をPOPAと命名し,構造活性相関についての知見を得るためマウス髄腔内に投与し,アロディニア誘発活性を評価した。その結果,フェノキシ型にしてもアロディニア誘発活性を失わないこと,ベンゼン環上の置換基では電子供与基の方が電子求引基よりも若干活性が高い傾向があること,ベンゼン環上の置換基の位置はほとんど活性に影響しないこと,などが明らかとなった。ベンゼン環のパラ位にカルボキサミド基を持つPOPA-17はアクロメリン酸と同等以上のアロディニア誘発活性を示しており,入手が困難なアクロメリン酸に代わるアゴニストを創製することができた(特許出願)。なお,アクロメリン酸の合成には約20段階かかるのに対し,POPAの合成は10段階以下で可能であり,大量供給やプローブ化のための構造修飾にも柔軟に対応できる。続いて,構造活性相関の結果を基に,標的受容体同定のための光親和性標識プローブの設計・合成について検討した。光反応基としてアジド基およびベンゾフェノン基を導入し,取り扱いにくい放射性元素を使用せず,タンパク質の精製にも有利なビオチン基を導入したプローブを設計し,確立した合成経路によって合成した。プローブがアロディニア誘発活性を示すことを確認したのち,マウス脊髄を用いた光親和性標識実験を行った。現在,解析を進めている。
最先端の質量分析技術を用いた人為起源有機エアロゾルの生成過程の研究

1.エアロゾル質量分析計(AMS)の測定精度の向上AMSの粒子捕集効率は湿度に依存するため、これまでの研究では測定精度の安定性に問題があった。その改善のため、外気の露点に応じて湿度をコントロールするシステムを新たに開発し、実大気条件においてイオンクロマトグラフ法(PILS-IC)および熱光学法(EC/OC)との相互比較を行った。その結果、湿度コントロールによってAMSの測定精度は20%程度で安定化できることを実証した。この測定精度は、実大気エアロゾルの科学解析を行う上で充分な精度である。2.実験室における有機化合物の質量スペクトルの分析水溶性有機エアロゾルの重要な成分である低分子ジカルボン酸について、実験室において質量スペクトルを詳細に調べた。シュウ酸(C_2)、マロン酸(C_3)、コハク酸(C_4)、フタル酸(C_8)等について調べた。一方、フィルター捕集-GC分析法により、実大気中の低分子ジカルボン酸の濃度を測定した。これらのデータを組み合わせることにより、実大気におけるAMSの質量スペクトルに対する低分子ジカルボン酸の寄与を定量的に評価した。3.東京における人為起源有機エアロゾルの濃度変動とその生成過程の解明燃焼空気のトレーサーであるCOを用いて、AMSデータから一次有機エアロゾル(POA)と二次有機エアロゾル(SOA)を分類する方法を考案した。東京都心におけるPOAとSOAの日変動・季節変動を明らかにするとともに、SOAの大部分が水溶性であることを示した。また、東京郊外で得られたデータから、汚染空気の輸送過程におけるSOA生成速度を推定した。その結果、半目程度で有機エアロゾル濃度は4-5倍になりうることを明らかにした。世界的に広く用いられる収率モデルはこのSOA生成速度を大幅に過小評価しており、現状のSOA生成過程の理解に大きな不確定性があることを示した。1.エアロゾル質量分析計(AMS)の測定精度の向上AMSの粒子捕集効率はサンプル空気の湿度に依存するため、これまでの研究では測定精度の安定性に問題があった。その改善のため、外気の露点に応じて湿度をコントロールするシステムを新たに開発し、実大気条件において実時間型イオンクロマトグラフ法(PILS-IC)および熱光学法(EC/OC)との相互比較を行った。2.質量スペクトル解析に基づく新しい有機エアロゾル分類法の開発二次有機エアロゾル(SOA)の代表的な成分である低分子ジカルボン酸について、実験室において炭素数2のシュウ酸から炭素数8のフタル酸まで質量スペクトルのパターンを詳細に調べた。これらの結果から、低分子ジカルボン酸がAMSのm/z 44など特徴的なピークに占める割合を定量化する方法を新たに考案し、現在詳しい解析を進めている。さらに、これらの質量スペクトル情報を組み合わせた有機エアロゾルの新しい分類法についても検討している。3.東京におけるエアロゾルおよび気体成分の観測典型的な大都市である東京(東大先端研)において、AMSを用いた無機・有機エアロゾルの集中観測を行った。また、関連する気体成分の観測も同時に行った。その結果、夏季・冬季ともに、日中においてSOAが一次有機エアロゾル(POA)と同程度の濃度に達することが明らかになった。また、SOAと無機エアロゾルとの関係についても考察を行い、SOAおよび硝酸塩の生成効率は外気温度に強く依存する可能性が示唆された。1.実験室における有機化合物の質量スペクトルの分析

水溶性有機エアロゾルの重要な成分である低分子ジカルボン酸について、実験室において質量スペクトルを詳細に調べた。主に、シュウ酸(C_2)、マロン酸(C_3)、コハク酸(C_4)、フタル酸(C_8)について調べた。一方、フィルター捕集-GC分析法により、実大気中の低分子ジカルボン酸の濃度を測定した。これらのデータを組み合わせることにより、実大気におけるエアロゾル質量分析計(AMS)の質量スペクトルに対する低分子ジカルボン酸の寄与を定量的に評価した。2.実大気中における有機エアロゾル混合状態等の測定微分型モビリティ分級器(DMA)とAMSをタンデム(直列)に接続することにより、有機エアロゾルと無機エアロゾルが同一粒子中に混在しているか(内部混合)、または別の粒子として存在しているか(外部混合)を調べた。夏季・冬季に観測を行ったケースでは、有機エアロゾルのうち含酸素有機化合物は硫酸エアロゾルと内部混合していた。一方、炭化水素類は光化学プロセスの進行に応じて硫酸エアロゾルとの混合状態が変化することがわかった。3.東京における人為起源有機エアロゾルの濃度変動とその生成過程の解明燃焼空気のトレーサーであるCOを用いて、AMSデータから一次有機エアロゾル(POA)と二次有機エアロゾル(SOA)を分類する方法を考案した。東京都心におけるPOAとSOAの日変動・季節変動を明らかにするとともに、SOAの大部分が水溶性であることを示した。また、東京郊外で得られたデータから、汚染空気の輸送過程におけるSOA生成速度を推定した。その結果、半日程度で有機エアロゾル濃度は4-5倍になりうることを明らかにした。世界的に広く用いられる収率モデルはこのSOA生成速度を大幅に過小評価しており、現状のSOA生成過程の理解に大きな不確定性があることを示した。
ナシ属自家不和合性における花粉側因子SFBBのS-RNaseに対する特異性の解明

梨は両性花をもつが,自家花粉では受精・結実しない。この現象は自家不和合性と呼ばれ,自家花粉管の伸長は雌ずい側因子であるS-RNaseの毒性により阻害される。結実に必要な他家花粉管内ではS-RNaseは花粉側因子である18種類のF-boxタンパク質(SFBB)群によって無毒化されると考えられている。本研究では, SFBBがどのように分担してS-RNaseを解毒するかを分子遺伝学,生化学,組織学的手法を用いて解析する。
のれん及びのれん減損情報の開示に関する実証研究

本研究は、のれん減損損失の発生要因をのれん発生時の開示情報から解明すること及びのれん及びのれんの減損に関する開示情報がもたらす経済的帰結の調査を行うことを目的としている。平成30年度は、当初の予定通り、関連する文献のレビュー及びデータの整理を中心に取り組んできた。文献レビューについては、のれん関連の開示情報に関する研究を中心に整理し、近年増加傾向にあるテキストマイニングの手法を用いた会計学分野の研究についての動向も追った。近年、のれん及びのれん減損損失の開示情報の有用性を調査する研究は対象範囲を拡げ、内容も精緻化されながら公表され続けている。具体的には、企業結合やのれん減損に関する開示のレベルを測定するための開示スコアの算定方法や開示レベルの違いから生ずる経済的帰結の違いについてなど、あらゆる側面から開示情報の有用性が検証されており、今後の研究に役立つレビューとなった。データ整理については、有価証券報告書より、企業結合関係の注記事項やのれんの減損に関する注記事項を手収集により入手した。収集した非財務情報を含むデータについてはデータベース化し整理することによって、次年度以降に実施する実証研究の基礎固めを行った。平成30年度は、文献レビュー及びデータの整理を行った。当初予定していた文献レビューをまとめた論文を公表するには至らなかったものの、近年の研究動向について整理することができたことは非常に有意義であった。また、データの整理については、膨大な量の注記事項データを手収集することで多くの時間を費やす結果とはなったが、概ね予定通りにデータの整理をすることができた。これらを踏まえて、現在まで本研究課題はおおむね順調に進展していると思われる。今後は、平成30年度に未達となった文献レビューについてまとめた論文を公表したうえで、のれん発生時の開示情報を収集・整理し、それらのデータをもとに、のれん減損損失の発生要因についての検証を行う予定である。研究成果については、各種学会や研究会において報告を行うことによって精緻化に努め、研究論文としてまとめる予定である。主にデータベースの使用・購入を次年度に繰り延べたことにより次年度使用額が生じた。この金額については、翌年度分として請求した助成金と合わせて、次年度におけるデータベースの購入金額に充てる予定である。
復興・防災まちづくりとジェンダー―生活再建と制度設計に関する国際比較研究

本研究は日本、韓国、台湾、米国、イタリア、ドイツの自然災害被災地(阪神淡路大震災、中越地震、東日本大震災、ソウル市、台中市、高雄市、台北市、ニューオーリンズ市、ニューヨーク州等)にて長期・継続調査を実施し、被災者と支援者、行政、メディア、研究者らへのインタビューを中心に資料収集・分析、研究会での討議などで研究を進めている。本科研では災害復興・防災、減災におけるジェンダー課題、また、被災者が住宅、生活再建において独特な支援を受けている事からそれを「被災者支援レジーム」と名付け、社会保障との隙間の課題を明らかにした。これら国際比較研究の成果から制度の改善、政策の提案、提言を行い改善につなげている。本研究は復興・防災プロセスをジェンダーの視点から検討し日常のまちづくりに有用な制度設計を提示することを目的としている。調査は復興まちづくりへの参画、経済復興、被災者支援体制、政策決定過程参画プロセス、妊婦、母子・父子世帯、多文化共生、メディアを軸とした国際比較研究である。2013年度は日本(阪神淡路大震災、東日本大震災、桜島噴火)と台湾での調査を中心に韓国・米国・ドイツ・イタリアの資料調査を行った。東日本大震災後、防災・復興への社会的関心は高まっているが、「復興」→「防災」の一連のプロセスは年月をかけた調査研究が必要である。震災から20年を迎える阪神・淡路大震災、3年目の東日本大震災調査の復興と桜島の噴火災害調査から恒常的な災害を抱える地域のまちづくり、人々の生活再建に関する調査を実施した。大規模な災害が発生する毎に様々な法諸制度が確立され被災者支援のメニューは確実に増えているが、公的支援へのアクセスは建築構造物被害の「罹災証明」の有無と罹災世帯の構成員である事が必須条件となり、それによる「被災者支援レジーム」が構築されている事を明らかにした。災害弔慰金の「生計維持者」の適用方法など、所得とジェンダー課題に関連する事項の調査分析を進めている。東日本大震災の地震・津波とその後の原子力発電所事故放射能汚染による県外避難者調査研究を進めており、当事者を招いてシンポジウムを開催した。全国避難先での仮設住宅延長要望、被災者生活再建支援法の適用、県域を越えた連携等、諸課題について議論し、今後調査を進める予定である。国際比較調査は主に研究協力者との意見交換、資料調査を実施した。日本の災害対策・復興の支援制度、まちづくりについて住宅復興、就労・起業、復興支援員や地域のエンパワーメント等の課題が東日本大震災調査研究の中で抽出されてきており、これらを国際比較の基礎的調査として用いる。本研究は復興・防災プロセスをジェンダーの視点から検討し日常のまちづくりに新たな制度設計を提示することを目的とし、復興まちづくりへの参画、経済復興、被災者支援体制、政策決定参画プロセス、妊婦、母子・父子世帯、多文化共生、メディアの調査を軸とした国際比較研究である。平成27年度は日本(阪神・淡路大震災、東日本大震災、原発事故避難者、丹波水害)と米国(カトリーナ水害:ニューオリンズ、サンディ水害:ニューヨーク)、台湾(高雄:八八水害、台中:九二一地震)において被災地調査を実施、韓国(ソウル)とイタリアにて資料調査、その他の地域にてまちづくり調査、法制度研究を進め、複数の事業を実施した。1東日本大震災では被災から4年過ぎた現在も仮設住宅に住む避難者が多く生活再建に時間を要している事が課題で、自治体毎の被災者支援施策の特色が復興の格差につながっている事を明らかにした、2日本・台湾・米国の継続調査では日本の起業支援の課題が明らかになった。台湾では被災者への起業支援は5年にわたる長期支援が可能であるが、日本は単年度で制度が終わりその後の支援もないため、長期的な視点からの支援制度の検討が求められる、3復興まちづくりにおいて「観光」は交流人口の拡大につながる上、女性や若者、高齢者が取組やすい。そのため被災地にて「女性の復興カフェ」を開催しマップ作り等プログラムを検討している、4地域の伝統文化、音楽等、地元の人たちが主体となる文化とまちづくり事業を実施している、5米国においては災害が移民者の自立、多文化共生社会の構築につながっていて、日本においてもより多文化共生の視点からの調査研究が必要である、6弔慰金等、被災者支援法制度では所得要件等、現在の税制と通じるジェンダー課題があるため諸制度改善の提言を行った、7災害時の妊産婦支援に関するシンポジウムを石巻市で開催し新たな制度の必要性を提示した。本研究は日本・韓国・台湾・米国の被災地を20年の長期間に亘って調査する国際比較研究である。世帯主中心の被災者支援の枠組みを「被災者支援レジーム」と名付けたが、27年度は日本(阪神・淡路大震災、桜島、東日本大震災、原発事故避難者)、イタリアにおいて現地調査を実施し、これまでのインタビュー、資料分析、シンポジウム、研究会の開催等を分担研究者、研究協力者らとともに行なった。調査研究は主に15年目の東日本大震災被災地が住宅復興、生活再建に時間を要しているため、今後の災害に向けて恒常的復興税と災害手当制度導入の提案、災害に関する市民向けリテレシー育成プログラムの開発に着手、2台湾では「多元就業開発方案(921)」「培力就業計画(88)」が政府主導で設置されていて女性ら就労弱者・失業者を対象としていることから日本での政府主導の女性等、多様な主体への展開必要性を提示、3シンポジウム「原発避難生活とパパ・ママ支援の現状と課題」にて避難ママ・「避難できないパパ(男性)」と男性稼得者モデルの問題を検討、4東北にて被災者の女性達と「女性の復興カフェ」を開催。

南三陸町にて「東日本大震災からの復興と未来」を開催し、災害当時の女性ドキュメンタリーの上映、監督の米国・ニューヨークからの来日トーク、ディスカッションと国際的な観点で復興を検討。南三陸町内で「全国被災地語り部シンポジウム」開催協力とパネル展を開催、等を実施した。分担研究者はその他に5イタリア被災者支援制度の世帯主の課題、6台湾の国際NGOによる支援、7日本の弔慰金等、被災者支援法制度のジェンダー課題、8妊産婦防災ハンドブックの分析と仕組みの検討をすすめている。これまでの調査知見と成果は論文、学会報告、書籍、シンポジウム・研究会、各地での講演、テレビ(サンテレビ311特別番組出演:山地)、新聞、ラジオ等で積極的に社会に発信してきている。本研究は日本、韓国、台湾、米国、イタリア、ドイツの自然災害被災地(阪神淡路大震災、中越地震、東日本大震災、ソウル市、台中市、高雄市、台北市、ニューオーリンズ市、ニューヨーク州等)にて長期・継続調査を実施し、被災者と支援者、行政、メディア、研究者らへのインタビューを中心に資料収集・分析、研究会での討議などで研究を進めている。本科研では災害復興・防災、減災におけるジェンダー課題、また、被災者が住宅、生活再建において独特な支援を受けている事からそれを「被災者支援レジーム」と名付け、社会保障との隙間の課題を明らかにした。これら国際比較研究の成果から制度の改善、政策の提案、提言を行い改善につなげている。本調査は自然災害からの復興まちづくりに関する国際比較研究が柱であり、本年度は日本、米国、台湾、韓国において研究協力者らと現地調査を実施し、これまで継続して調査してきた地域で復興における新たな課題を検討した。東日本大震災被災地では「女性の復興カフェ」「復興音楽カフェ」を地元の方と協働で開催し、復興に参画する仕組み、今後のまちづくりについて検討する場を展開した。それらの調査成果は国内外の国際会議(世界社会学会議、日中韓社会保障国際会議、日韓シンポジウム等)で報告し、主催シンポジウム(「ママと赤ちゃんの復興まちづくりin石巻」)共催シンポジウム(「東日本大震災の住宅復興と自治体の災害対策」)、主催研究会を複数回開催、さらに報告書冊子『ママと赤ちゃんの復興・まちづくりin石巻報告書』『災害復興とジェンダー』を(共同)発行し社会に向けて広く発信した。27年度が最終年度であるため、記入しない。社会学(家族社会学、災害社会学)/福祉国家論/ジェンダー今後は2年間の調査成果を分担研究者らとまとめると共に次の調査研究を進める予定である。1東日本大震災被災地における住宅と世帯、家族支援についての調査、2女性の復興まちづくりへの参画と起業支援に関する調査、3被災者支援法制度のジェンダー課題の再検討、4社会保障制度における被災者支援の在り方についての検討、5原発事故に係る避難者支援の検討、6「女性の復興カフェ」「復興音楽カフェ」の地元の方との共催等。さらに、これらの調査成果と知見は論文、学会報告、主催シンポジウム、講演、新聞・ラジオのメディア等で発信していく予定である。本調査は日本を中心とした被災地現地での国際比較研究に特徴がある。本年度は日本・台湾の被災地調査、法諸制度、支援制度の調査、インタビュー調査を中心に進め、その他の海外被災地調査は次年度に行うこととした。
炭素の同位体比測定による深部起源炭化水素の地球化学的研究

本研究は火山作用などに伴って地表に運ばれる炭素化合物などの気体の起源や組成・分布状態を解明することを目的とし、天然ガス、高温の火山ガス、海底から噴出する熱水を取りあげた。本研究では、近年製品化されたばかりのGC/C/MS装置を分析機器として採用し、さらに新たに濃縮ラインを開発して組みあわせることにより、こうした試料中の微量メタンの同位体比分析を可能にした。GC/C/MS装置はガスクロマトグラフと燃焼炉と質量分析計をオンラインで接続したものであり、ガスクロマトグラフで分離したメタンをそのまま質量分析計に誘導することができることから、必要とされる試料が少なくても短時間で分析できるという特長を持っている。本研究では、さらに試料導入部に直結した濃縮ラインをつけることで、メタンを濃縮することを可能とした点が特徴である。またその分析精度・確度を確認して、本研究により開発された分析法が、地球化学的考察にたえうるものであることを示した。本研究で開発された濃縮法とGC/C/MS装置を用いる方法により、マントル由来のメタンに関する情報を得られることがあきらかになった。さらに濃縮法に改善を行い、さらに他の種類の地球化学的試料中のメタンについても分析を可能にする検討を続けている。本研究は火山作用に伴って岩石中に取り込まれて地表に運ばれる気体の起源や組成・分布状態などの解明をおこなうことを目的としている。平成5年度には、ガスクロマトグラフを装着した高精度質量分析装置の導入を行い、気体試料中の各種炭素化合物について同位体比測定の基礎を確立するなど当初の目的を達成した。具体的には、購入したGC/C質量分析計(Model Delta S/GCフィニガン・マット社製)について分析条件・精度の検討をおこなうなど分析方法の確立に重点をおいて研究をすすめた。その結果、採取した天然ガス試料についてC_1からC_5までの炭化水素を分離し、それぞれの炭素同位体比を測定できるようになった。分析に要する時間は1試料につき40分である。繰り返し再現性の結果は、0.5-1.5μlのメタンを導入した場合±0.2permilの精度が得られた。燃焼炉におけるメタンの燃焼効率は850度の条件下でほぼ100%という良い結果が得られた。この操作で懸念される燃焼に伴う同位体分別は生じなかった。本研究の現時点で火山化学、同位体地球化学の専門家として世界的に知られているイタリア人研究者2名を共同研究者に加え、わが国に招へいし、火山ガスの採取、測定法の比較などを含めた共同研究を行い、レビューを受けることができた。以上のように次年度にむけて順調な進捗状態である。本研究は火山作用に伴って岩石中に取り込まれて地表に運ばれる気体の起源や組式・分布状態などの解明を行うことを目的としている。平成6年度はGC/C質量分析計を用いて天然ガス・温泉ガス・火山ガスの炭素同位体比測定を中心に研究を進めた。まず火山ガスの基礎的データとして、箱根、大分県の久住、鹿児島県の薩摩硫黄島などで高温の試料を採取し、二酸化炭素とメタンの濃度及び炭素同位体比測定を行った。現在分析結果をマグマの温度との関係などを考慮して解析を進めている。中国本土の天然ガスについては既に200個以上の試料の炭素同位体比の測定を、二酸化炭素からC5化合物までについて行った。多くの試料ではメタン、プロパン、n-ブタン、n-ペンタンの炭素同位体比の間には、δ^<13>C_1<δ^<13>C_2<δ^<13>C_3<δ^<13>C_4<δ^<13>C_5の関係があった。これは、ケロゲンや石油のような高分子炭化水素の熱分解反応によってこれらの分子が生成される場合に予想される同位体分別効果を反映しており、炭化水素が熱分解起源であることが明らかになった。二酸化炭素の同位体比の正確な測定のためのガス精製ラインを現在製作中であり、これが完成し次第、更に多くの火山ガス試料の分析や、岩石包有物中の炭化水素の分析を始める。

本研究では当初から炭素化合物の炭素の同位体比などの情報を希ガスの同位体比や存在度と組み合わせることを計画していたが、マントル起源のネオン、キセノンを含む天然ガスが中国東部の試料で見つかった。希ガスの測定結果は既に学会発表、論文投稿を行ったが、現在これらの試料の炭素同位体比の特徴との関係について考察中である。本年度はカムチャッカ半島の火山研究の第一人者である2名の研究者(地質学と地球化学分野)を招へいし、我が国で火山ガスの採取、測定法の比較・検討などについて有益な共同研究を行った。本研究は火山作用などに伴って地表に運ばれる炭素化合物などの気体の起源や組成・分布状態を解明することを目的とし、本年度は高温の火山ガス・海底から噴出する熱水を取りあげた。薩摩硫黄島の火山ガスの分析結果は、火山近傍にある帯水層中で有機物の熱分解・あるいは高温での無機化学的反応により形成されたメタンが、ごく少量火山ガスに混入しているとすると良く説明できる。900度の噴気孔から採取された火山ガスでもなおマグマ起源以外のソースからのメタンを含んでいる。海底熱水循環系は、有機起源のメタンの混入をうける可能性が低く、またマグマから脱ガスした揮発性成分を運搬する役割を担っている。本研究では、熱水試料にヘリウムガスを吹き込んで溶存成分を抽出し、これをトラップに捕集濃縮してGC/C/MS装置に導入する方法を検討した。同位体比既知のガスを溶存させて作成した試料を用いた基礎実験によって分析精度は、地球化学的考察を行うのに十分な精度であることが明らかになった。東太平洋海膨で採取された試料の分析を行った。その同位体比は-20から-23per milと重く、無機起源のメタンであることを示している。またメタンの炭素同位体比と二酸化炭素の炭素同位体比(-5per mil)との差は、700度以上の高温でこの両成分が共存していたとして説明できるものであり、マグマ中の溶存気体成分の情報を反映していることを示している。以上の述べたように、本研究で開発された濃縮法とGC/C/MS装置を用いる方法により、マントル由来のメタンに関する情報を得られることがあきらかになった。さらに濃縮法に改善を行い、さらに他の種類の地球科学的試料中のメタンについても分析を可能にする検討を続けている。
工具用セラミックスの衝撃劣化状態の非破壊同定法に関する研究

セラミックスは耐摩耗性、高温硬度がきわめて秀れており、また他物質との反応性が低く、接触擦過時の摩擦係数が低いなど工具材として秀れた諸特性を有している。しかし最大の欠点は衝撃荷重に対して脆弱であり、かつ破壊強度も大きなバラツキを有し、予測困難な突発的欠損が発生しやすいことである。このため申請者らは欠損発生を予測する手法を開発し、その妥当性を検証している。本研究は開発した方法を実行するに必要な工具材に関する基礎データを収集する方法に関するものであり、特に欠損発生時間の予測に必要な衝撃負荷のくり返しによる工具材の破壊強度の低下(劣化)を目的としている。このためまず劣化機構と環境による影響を検討するため、任意の温度における試験が可能な衝撃劣化試験機を試作した。ついで【Al_2】【O_3】系および超硬P20を中心に劣化機構,劣化の進行と温度,負荷時間の関係を検討した。劣化機構はセラミック構成硬粒子まわりに無方向の微小き裂が発生する等方的なもので、P20においては800°C以下では温度,負荷時間は劣化に影響しないが、【Al_2】【O_3】では700800°Cでは劣化の進行が著るしいことを確認した。さらにこれら劣化状態を非破壊で同定する方法として、劣化機構から予想される超音波の伝播特性の変化を利用する方法を検討した。劣化の進行に伴い伝播減衰,特にせん断波のそれが増大すること,これが高周波数ほど大となること,音速は縦波,せん断波ともにわずかであること,さらに処女材についても試片ごとに伝播減衰が異なり、大減衰を示す試片ほど劣化の進行も大となること等を確認した。今後の問題点としては、探触子と試片を接続する媒質,最適使用周波数についての検討が必要であろう。
マルチフイジックススケール対応ボルツマン/ナビエ・ストークス統合解法の研究

これまでに開発してきた分子の平均自由行程レベルから連続体レベルまでの単純な流動現象を自己完結的にシミュレーション可能なボルツマン/ナビエ・ストークス統合解法で、マルチフイジックスが取り扱えるようにする目的で、ナビエ・ストークス解法部には、仮想流束を導入し、デカルト座標系でオイラー的な流体・固体連成解析を可能にし、レシプロコンプレッサの動作を再現し、その信頼性を実験データと比較することにより確認した。また、ボルツマン解法では、モーメントベース解法を新たに開発し、熱や気液二相流の流動現象が効率よく取り扱えることを確認した。平成21年度の主な研究課題は、これまでに開発してきたマルチスケール統合解法で用いているナビエ・ストークス(連続体モデル)解法とボルツマン(分子論モデル)解法にマルチフィジックスの効果を組み込むための手法の開発である。最初に前者のナビエ・ストークス解法に相変化を伴う液体と気体および不活性流体を含んだ3流体の界面や流体と連成する固体との界面を取り込む方法として、従来から研究してきた仮想流束法を応用することを試みた。その結果、仮想流束法を用いることにより、基本的にデカルト格子上で任意形状の界面を取り込むことが出来、流体と連成して非定常に移動・変形する固体との界面も容易に取り込める事が確認できた。この成果をもとに、コネクションロッドでクランクと連結したピストン、および、クランク角と連動する吸気弁・排気弁を有する4サイクルエンジンのシミュレーションを行ったところ、現時点では燃焼を発熱モデルで代用しているが、自律的に吸気、圧縮、膨張(燃焼)、および、排気の4過程を行う4サイクルエンジンを再現することが出来た。この成果は既に国際会議での発表の採択を得ているが、査読雑誌に投稿しても充分採択される内容であり、近く投稿する予定である。また、後者のボルツマン解法にマルチフィジックスを取り込む研究では、比較的取り扱いが容易な格子ボルツマン法に仮想流東法を適用し、弁を伴う血管内の血液流れや移動物体周りの流れのシミュレーションを試みた。この成果も既に国際会議での発表の採択を得ているが、信頼性や拡張性について更なる研究を行う予定である。平成22年度も前年度に継続して、これまでに開発してきたマルチスケール統合解法で用いているナビエ・ストークス(連続体モデル)解法とボルツマン(分子論モデル)解法にマルチフィジックスの効果を組み込むための手法の研究開発を行った。ナビエ・ストークス解法に関しては、仮想流束法を応用する試みを継続して研究すると共に、新たに粘弾性流体の取り扱いを可能とするために、オイラーのひずみテンソルの時間発展方程式とレベル・セット関数を導入した解法の研究を行った。その結果、デカルト格子上で大変形する粘弾性体と流体との連成解析が可能となった。この成果は第6回計算流体力学国際会議(2010年7月ロシア)で発表を行ったが、今後も継続的にこの解法を発展させる予定である。また、ボルツマン解法にマルチフィジックスを取り込む研究では、比較的取り扱いが容易な格子ボルツマン法に仮想流束法を適用する研究を継続して行うと共に、密度比の大きな2相流への拡張や弁を伴う血管内の血液流れや移動物体周りの流れのシミュレーションを継続して行った。また、高レイノルズ数でも比較的安定な解法や必要な記憶容量を大幅に削減した解法、および、GPUを用いた解法の高速化に関する研究を行った。その結果、単純な2次元正方空洞問題では従来の解法と比較して高レイノルズ数でも格段に安定で必要な記憶容量も大幅に削減された解法が構築できた。これらの成果は学会で一部発表済みであるが、今後はさまざまな流れ場に対してこの解法の有効性を実証する予定である。平成23年度は、これまでに開発してきたマルチスケール統合解法で用いているナビエ・ストークス(連続体モデル)解法とボルツマン(分子論モデル)解法にマルチフィジックスの効果を組み込むための手法の研究開発を行った。ナビエ・ストークス解法に関しては、気液2相流問題や流体-個体連成問題への仮想流束法の応用に関する研究を継続すると共に、新たに非ニュートン流体の取り扱いを可能とするために、Oldroyd-Bモデルなどの構成方程式を組み込んだ解法の研究を行った。また、ボルツマン解法にマルチフィジックスを取り込む研究では、比較的取り扱いが容易な格子ボルツマン法に仮想流束法を適用する研究を継続して行うと共に、密度比の大きな2相流への拡張や弁を伴う血管内の血液流れや移動物体周りの流れのシミュレーション、および、GPUを用いた解法の高速化に関する研究を継続して行った。その結果、流れ場を記述するのに必要最小限のモーメントと格子ボルツマン法と同様なステンシルを用いることにより、簡単な手法でありながら、高レイノルズ数でも比較的に安定に計算でき、計算に必要な記憶容量も大幅に削減できる、新しい解法が考案できた。

この方法は、連続体領域でもナビエ・ストークス方程式を用いた解法と計算効率において全く遜色無く、簡単に熱流動や2相流を取り扱うことも可能であり、マルチスケールでマルチフィジックスが取り扱える手法に発展することが期待でき、本研究計画の大きな成果である。これらの新しい成果の一部は平成24年に開催される国際会議で発表予定である。
ユニバーサルな誤り訂正符号の構成法に関する研究

1977年にI.Csiszar、J.KornerおよびK.Martonは、通信路特性を予め知ることなく符号化・復号化が行なえ、かつ符号長を長くしたときの復号誤り率が、その通信路における最適な符号と同程度であるような「ユニバーサル(万能)符号」の存在を示した。しかしながら、その具体的な構成法は現在まで未知のままであった。本研究では、無記憶通信路に対して、復号誤り率がForneyの限界式を達成するようなユニバーサル符号の実用的な計算量での構成法を開発することを目的とし、以下に述べるような成果を得た。1.無記憶通信路の中で最も取り扱いが容易であると考えられる加法的通信路について、代数幾何符号を外部符号として用い、内部符号を可変とした連接符号によって構成される符号を提案し、内部符号をそれぞれ最大相互情報量復号法および一般化最小距離復号法によって復号したとき、誤り率特性がForneyの限界式に漸近することを明らかにした。2.一般の無記憶通信路について所望の性能を有する符号の構成法として、可変内部符号によって得られた符号語を同一のタイプを有する系列に写像する方法を提案した。但し、系列のタイプとは、系列中における各シンボルの相対頻度を表す。そして、この符号に対して前述の復号法を適用した場合、一般の通信路に対してもForneyの限界式を満たすことを明らかにした。尚、これら提案した符号の構成・符号化・復号化は全て符号長の多項式オーダで行える。
膵癌補助療法の個別化および分子標的治療を目指したアネキシン2の臨床応用

本研究では術後GEM補助化学療法が行われた膵癌切除標本92例の患者でAnx2蛋白発現を免疫染色の強弱2群に分けて検討すると、無再発生存期間で強発現群が有意に短かった。さらにGEM耐性膵癌細胞株を用い、シグナル伝達経路のリン酸化蛋白発現を測定し、GEM耐性株でp-Aktの発現が増強し、Anx2抑制にてp-Aktが抑制された。GEMとmTOR阻害剤の併用によりGEM耐性株の耐性化が解除された。膵癌細胞のGEM耐性化にAkt/mTOR経路が関与していることが示唆された。膵癌は消化器癌の中でも予後不良の疾患であり、特に薬剤に対する治療抵抗性が治療成績を悪化させている一因である。そこで本研究の目的は、膵癌に対するプロテオーム解析で見出した、抗癌剤耐性因子AnnexinII(Anx2)による膵癌の薬剤耐性獲得の機序を解明し、新しい標的分子として治療、特に個別化治療へ応用することである。本研究では1)膵癌切除標本のAnx2免疫染色法でGEM効果予測を行い術後補助療法の最適化を計る。2)Anx2の薬剤耐性機序の詳細な解明、膵癌細胞のAnx2発現阻害・抑制したときのGEM殺細胞効果の増強を証明し、新規分子標的治療薬として臨床応用を目指す。を2つの柱とし、現在研究を進めている。1)免疫組織染色法による術後補助化学療法の効果予測;当科で根治手術施行され術後GEMによる補助化学療法が行われた膵癌切除標本の免疫染色を行い、Anx2発現の染色性を強弱の2群に分けて比較検討すると、強発現群は弱発現群に比べ、Kaplan-Meier法で無再発生存期間が有意に短く、臨床病理学的因子との多変量解析で強発現群は独立した再発予後因子であった。以上をふまえ、現在、症例数を蓄積(現在約100例)を行っている。2)In vilroにおけるAnx2阻害によるGEM殺細胞効果増強の検討;当科で確立したGEM耐性膵癌細胞株を用い、Anx2の癌細胞における機能を抑制することでGEM殺細胞効果増強が認められないか検討する。現在までに、Anx2特異的抗体を用いることによるAnx2結合阻害作用によって、GEM耐性株でGEM投与による殺細胞効果の有意な増強を見出し、Anx2とGEMとの相互抗腫瘍効果が明らかとした。この結果を踏まえ、Anx2を特異的に抑制するSiRNAを用いて膵癌細胞株に対するGEM併用殺細胞効果を検討すると有意な効果を認めた。そこで本研究の目的は、膵癌に対するプロテオーム解析で見出した、抗癌剤耐性因子Annexin II(Anx2)による膵癌の薬剤耐性獲得の機序を解明し、新しい標的分子として治療、特に個別化治療へ応用することである。2)Anx2の薬剤耐性機序の詳細な解明(特に細胞内のシグナル伝達経路への関与)、膵癌細胞のAnx2発現阻害・抑制したときのGEM殺細胞効果の増強を証明し、新規分子標的治療薬として臨床応用を目指す。これらを2つの柱とし、現在研究を進めている。1)免疫組織染色法による術後補助化学療法の効果予測;当科で根治手術施行され術後GEMによる補助化学療法が行われた膵癌切除標本の免疫染色を行い、Anx2発現の染色性を強弱の2群に分けて比較検討し、Kaplan-Meier法による無再発生存期間の差異、臨床病理学的因子との単・多変量解析による再発予後因子の解明をするため症例数の蓄積(現在約130例)を行っている。2)In vitroにおけるAnx2阻害によるGEM殺細胞効果増強の検討;当科で確立したGEM耐性膵癌細胞株を用い、Anx2の癌細胞における機能を抑制することでGEM殺細胞効果増強が認められないか検討する。Anx2の細胞内の働きをみるためAnx2特異的なsiRNAを用いてAnx2蛋白発現を抑制したときの細胞内シグナル伝達経路の詳細な解明を行っている。現在のところ膵癌細胞内ではAnx2を抑制すると、PI3K/Akt/mTORpathwayとERK signal pathwayのリン酸化蛋白発現の増減が認められ、これらの経路が関与していることが判明している。本研究の目的は、膵癌に対するプロテオーム解析で見出した、抗癌剤耐性因子Annexin II(Anx2)による膵癌の薬剤耐性獲得の機序を解明し、新しい標的分子として治療、特に個別化治療へ応用Eすることである。本研究では1)膵癌切除標本のAnx

2免疫染色法でGEM効果予測を行い術後補助療法の最適化を計る。2)Anx2の薬剤耐性機序の詳細な解明(特に細胞内のシグナル伝達経路への関与)、膵癌細胞のAnx2発現阻害・抑制したときのGEM殺細胞効果の増強を証明し、新規分子標的治療薬として臨床応用を目指す。これらを2つの柱とし、研究を進めてきた。1)免疫組織染色法による術後補助化学療法の効果予測;当科で根治手術施行され術後GEMによる補助化学療法が行われた膵癌切除標本92例の患者群においてAnx2蛋白の免疫染色を行い、発現の染色性を強弱の2群に分けて比較検討したところ、無再発生存期間でAnx2強発現群が有意に短かった。2)In vitroにおけるAnx2阻害によるGEM殺細胞効果増強の検討;当科で確立したGEM耐性膵癌細胞株を用い、Anx2の細胞内の働きをみるためAnx2特異的なsiRNAを用いてAnx2蛋白発現を抑制したときの細胞内シグナル伝達経路の解明を行った。代表的な細胞内シグナル伝達経路のリン酸化蛋白発現を網羅的に計測すると、Anx2を抑制した時にp-Aktが抑制されることが判明した。さらにmTOR阻害剤を用いて殺細胞効果を検討すると、GEMとmTOR阻害剤のcombinationによってGEM耐性化が解除された。