hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳脊髄液漏出症における神経放射線画像の解析および診断精度向上への応用

本学の脳脊髄液減少症専門外来を受診した新来患者数は、15名と前年と比較してやや減少した。このうち実際に検査入院の対象になる患者数が5名と少なかったことが検査実施数が減った原因と思われる。当該疾患の認知度は少しずつ向上しているものの、まだまだ一般市民やかかりつけ医、他科専門医にも十分に知れ渡っていないため、問診の段階で明らかに性質を異にする患者が紹介・受診してきたため、その結果検査対象となる患者数が減少したためと思われる。一方で、研究代表者は2012年10月より当該疾患の診療に取り組んできた。ここまでの検査症例数は33例、うち脳脊髄液漏出症の確定診断となったものは2例、低髄液圧症の確定診断となったものは2例であった。また「硬膜外自家血注入療法(通称:ブラッドパッチ)」においては脳脊髄液漏出症および低髄液圧症の症例を含めて、9例に合計14回実施してきた。本研究の目的である脳脊髄液漏出症が2014年以降検出されていないが、希少疾患であることを考えて辛抱強く検査を続けていきたい。平成28年度の目標は、前年に引き続き各種検査を行い症例のデータ収集を行うことと、中間報告的な意味で学会発表をすることであった。脳脊髄液漏出症の診断に用いられている、「脳脊髄液漏出症の画像判定基準・画像診断基準」に基づいて得られたデータは本年度は8例であり、これまでで最も多かった(前年は5例、前々年は6例)。また当該疾患に関する外来受診者も24例とこれまでよりも増加した。検査を実施した中で厚生労働省画像診断基準に合致して、脳脊髄液漏出症または低髄液圧症と確定診断された症例は2例だった。これで脳脊髄液漏出症または低髄液圧症と診断した症例は、科研費交付以前の分と合計して6例となった。本年度に「硬膜外自家血注入療法(通称:ブラッドパッチ)」を新規に実施した症例は上述の2例であった(科研費交付以前の分も合計すると、11例になった)。注入された血液の脊柱管内での拡がりについても画像データを取得できた。どちらも治療後3-4か月が経過しているが、これまでのところ経過は良好で主訴の症状は消失し、画像所見も改善している。今後も経過観察を続けていく予定である。当該疾患は非常に希少なため、当初の予測どおりにデータの収集・蓄積が進まない可能性はあるが、引き続き粘り強く継続していく方針である。また2017年3月に開催された第40回日本脳神経外傷学会で、当院で経験した外傷に関連する脳脊髄液減少症について詳細な症例報告を実施した。本学の脳脊髄液減少症外来を受診した新来患者数は、24名と前年と比較して増加した。当該疾患の認知度が向上してきたためか、紹介患者が明らかに増えた。このうち実際に検査入院を行った患者数は8名で、これまでで最も多かった。このうち脳脊髄液漏出症または低髄液圧症と確定診断されたものが2例あった。研究代表者は2012年10月より当該疾患の診療に取り組んでおり、これまでの検査症例数は41例、うち脳脊髄液漏出症の確定診断となったものは2例、低髄液圧症の確定診断となったものは2例、両者ともに認められたものが2例となった。また「硬膜外自家血注入療法(通称:ブラッドパッチ)」においては脳脊髄液漏出症および低髄液圧症の症例を含めて、11例に合計16回実施してきた。本研究の目的である脳脊髄液漏出症例は現在のところ4例とまだ少ないものの、希少疾患であることを考えて辛抱強く検査を続けていきたい。平成29年度の目標は、引き続き各種検査を行い症例のデータ収集を行うことと、これまでの成果を日本脳神経外科学会総会で発表をすることであった。
アミにおける生殖・発生異常とその発生メカニズムを活用した環境水評価手法の開発

本研究では、NP異性体混合物およびNP異性体5種のアミへの急性毒性と成長・成熟への検討を実施してきた。その結果、これらの化学物質はいずれもアミの成長・成熟への影響を及ぼすことを明らかにした。続いて、アミの生殖試験を実施し、NPがアミの生殖におよぼす影響について検討を行った。その結果、アミの生殖試験では、成長・成熟への影響に加え、総産仔数が有意に減少していることが確認され、NPはアミの生殖機能に影響を及ぼすことが示唆された。また本研究で作成したDNAマイクロアレイを用いてNP異性体混合物を曝露したアミの遺伝子発現解析を実施した結果、1 μg/L曝露で32遺伝子、3 μg/L曝露で27遺伝子、10 μg/L曝露で43遺伝子、30 μg/L曝露で72遺伝子の発現変動遺伝子を検出することが出来た。これら遺伝子はアミの脱皮や生殖に関与する可能性が示唆された。本研究で実施した、アミの成長・成熟および生殖を指標とした試験法は高感受性であり、海域における評価手法としては非常に有用であると考えられた。更にアミのDNAマイクロアレイを作製できたことで更に詳細な影響評価(産仔数に影響をおよぼす遺伝子群の把握など)にも応用可能であると考えられる。本研究においてNPをモデル化学物質として実施したアミを用いた成長・成熟試験および生殖試験に遺伝子発現解析を加えた総合的な評価法は、海域での影響だけでなく、その原因も追究可能な方法であり、大変有用である可能性が示唆された。今後は実環境水を用いた評価を実施し応用し、更に有効な手法として活用できるように研究を進めていくことが必要である。また今回得られた結果や今後得られた結果は、精力的に公表し国内外に広めていきたい。アミに対するNonylphenol異性体5種の急性毒性を比較した結果、NP-O:144μg/l、NP-I:91μg/l、NP-C':131μg/l、NP-N:72μg/l、NP-Q:89μg/lと異なった値が得られた。毒性学的感受性は、アミの方がヒメダカと比較して24倍強く、毒性影響を及ぼす異性体の順位にも違いが確認された。これらのことから、種差における各異性体の生態影響に違いが認められた。また、成長成熟試験により、NP-Q、NP-N、NP混合物は、アミの成長・成熟(脱皮、体長、頭胸甲長、湿重量、性成熟)の遅延を引き起こすことが明らかになった。さらに、NP-Q 0.5μg/lにおいては、アミの体型バランスへ影響を及ぼした可能性が示唆された。また、急性毒性では、NP-Nの毒性が最も強かったものの、成長成熟では各エンドポイントで作用する濃度も、各物質での作用点も異なることが確認された。本研究の成長成熟試験の最小作用濃度の結果は、環境中で検出される濃度と同程度もしくはそれ以下であったことから、アミの生態系へ影響を及ぼす可能性が十分にあることが示唆された。今年度は昨年度に引き続きNP異性体の急性毒性試験および成長成熟試験を実施した。成長成熟試験で得られた結果は、熊本県内における検出濃度をもとに環境リスクについて考察し、環境水の評価へ応用するための基礎データとした。急性毒性試験の結果は、NP-E:500μg/L、NP-A:512μg/L、NP-D:574μg/L、NP-M:621μg/L、NP-H:624μg/Lとなり、異性体ごとによる毒性の違いを明らかにした。

また、成長成熟試験の結果、NP-C'のLOECをみると、累積総脱皮数は5μg/L、体長は0.5μg/L、頭胸甲長は0.5μg/L、湿重量は50μg/Lであり、各エンドポイントで作用する濃度が異なることが明らかとなり、アミの成長・成熟の遅延を引き起こすことが示唆された。さらに、NP-Aは、急性毒性は弱かったが、5μg/L曝露において脱皮の数の減少たよる成長の遅延を引き起こすことが明らかとなった。このことから、急性毒性が弱くても長期間曝露されることで、成長に影響を及ぼす可能性が示唆された。NP-Iについては脱皮の数は増加傾向にあるが、アミの体長、頭胸甲長、湿重量を低下させ、それにより成長を抑制し、未成熟個体を増加させる傾向があることが示唆された。これらのことから、成長成熟試験では、各エンドポイントで作用する濃度も、各物質での作用点も異なることが示唆された。また、本研究の成長成熟試験の最小作用濃度の結果と熊本市の下水処理放流水中の濃度を比較したところ、それぞれの異性体の熊本における単独のリスクは低いことが示唆された。しかしながら環境中においてはNP異性体が単独で存在するとは考えられないため、醗異性体の存在比や他の化学物質と混合された際の影響についてなども検討する必要性がある。本研究では、NP異性体混合物およびNP異性体5種のアミへの急性毒性と成長・成熟への検討を実施してきた。その結果、これらの化学物質はいずれもアミの成長・成熟への影響を及ぼすことを明らかにした。続いて、アミの生殖試験を実施し、NPがアミの生殖におよぼす影響について検討を行った。その結果、アミの生殖試験では、成長・成熟への影響に加え、総産仔数が有意に減少していることが確認され、NPはアミの生殖機能に影響を及ぼすことが示唆された。また本研究で作成したDNAマイクロアレイを用いてNP異性体混合物を曝露したアミの遺伝子発現解析を実施した結果、1 μg/L曝露で32遺伝子、3 μg/L曝露で27遺伝子、10 μg/L曝露で43遺伝子、30 μg/L曝露で72遺伝子の発現変動遺伝子を検出することが出来た。これら遺伝子はアミの脱皮や生殖に関与する可能性が示唆された。本研究で実施した、アミの成長・成熟および生殖を指標とした試験法は高感受性であり、海域における評価手法としては非常に有用であると考えられた。更にアミのDNAマイクロアレイを作製できたことで更に詳細な影響評価(産仔数に影響をおよぼす遺伝子群の把握など)にも応用可能であると考えられる。本研究においてNPをモデル化学物質として実施したアミを用いた成長・成熟試験および生殖試験に遺伝子発現解析を加えた総合的な評価法は、海域での影響だけでなく、その原因も追究可能な方法であり、大変有用である可能性が示唆された。今後は実環境水を用いた評価を実施し応用し、更に有効な手法として活用できるように研究を進めていくことが必要である。また今回得られた結果や今後得られた結果は、精力的に公表し国内外に広めていきたい。NP異性体における基礎的知見の集積は順調に進んでいる。しかしながら生体内での作用に関する知見の集積が不十分であり、昨年度作製したDNAマイクロアレイを用いて、成長、成熟に影響が見られた際の生体内の影響をより詳細に調べる必要性がある。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまで得られている結果をもとにDNAマイクロアレイを用いた評価も実施し、一つの試験手法の確立をおこない、環境水評価への応用をすすめる。環境水評価への応用は、実環境中で検出された濃度から毒性や環境リスクを予測する予定である。
時空間タイリングによる高性能シミュレーションコードの生成

本研究で提案した時空間タイリングは、シミュレーションコードの基本構造である時間・空間の多重ループに対し、広大な空間の走査ループをキャッシュメモリに適合可能な小空間(タイル)単位の走査に分割し、かつ空間タイルの時間的更新過程を複数ステップにわたって繰り返すことで、メモリ参照局所性を改善して高速化する技術である。本研究では、局所視点に基づくコード断片記述による時空間タイリング適用を自動化する枠組の開発と、FDTD法電磁場解析、PIC法プラズマシミュレーション、マルチグリッド法ポアソン求解の各応用に対する時空間タイリングの適用実験を行い、各々について目標とした2倍程度の高速化を達成した。本研究で対象とするアプリケーションコードであるPIC法、LBM、線形ソルバーの各々について、時空間タイリングを適用する具体的な適用メカニズムを検討し、主にハンドコーディングによるプロトタイプコードを作成してその性能評価を実施した。(1)PIC法:PIC法での空間タイル中の粒子とタイル間移動の管理のため、ボクセルごとに粒子を管理する機構を設計し、我々の並列PIC法ライブラリOhHelpに実装した。また基本的タイリング手法であるループ融合の性能評価を行い、15%程度の性能向上が得られることを確認したが、ループボディが複雑化してコンパイラによる最適化効果が得られにくいことも明らかになり、ループごとあるいはループ分割したものへタイリングを適用することの必要性が見出された。(2)LBM:LBMの格子点状態変数の依存関係と、物質形状に応じて必要な計算のみを行う最適化を考慮した非定型の空間ループに対応したタイリング方式を設計した。またコードの部分的な性能評価を行い、2倍程度の性能向上が得られる見通しを得た。(3)線形ソルバー:ボアソン方程式の差分解析から生じる連立一次方程式の求解のに用いる幾何的マルチグリッド法に対し、ブロック化赤黒順序付け法を適用することで複数の異なる処理を行う空間ループをタイル化し、さらにスムージング処理を複数回連続して実施する時間ループのタイリングも実施した。性能評価の結果、時間タイリングのステップ数を適切に調整することで、16スレッド実行で1.64倍の性能向上が得られることが明らかになった。この他、比較的単純な構造を持つFDTD法のタイリングとその精密な性能評価を実施した結果、時空間タイルの大きさだけでなく形状が性能に強く影響することを明らかにした。これまでに設計した時空間タイリング技法を適用した各種コードに対して、複数のマルチコアプロセッサを持つノードから構成される大規模並列システムと、マルチコアプロセッサとメニーコアプロセッサからなる小規模な並列システムの双方を用いて、性能評価とそれに基づく改良を行った。特にメニーコアプロセッサについて、キャッシュを意識したループ分割によるループ単純化、ループボディでのメモリアドレス計算の単純化、およびマルチグリッド法に関してはループ運搬依存の部分的な除去など、メニーコアプロセッサ特有の新たなコード生成技法を開発した。またFDTD法を対象とした前年度の研究で、時空間タイルの各次元サイズを適切に調整するオフライン自動チューニングが有効であることが明らかになっており、この手法の他の問題への適用を詳細に検討した。その結果、最内ループに対応する次元のサイズを隣接ストリーム間のキャッシュデータ再利用性が保たれる範囲で大きくすること、メモリからキャッシュへのロードやスレッド間のデータ共有のためのトラフィックを小さくするためにタイルの多次元分割が有効な場合があること、タイル内のスレッド分割だけでなく複数タイルのスレッド並列処理も組み合わせることが有効であること、などが明らかになった。前年度に設計した各アプリケーションの時空間タイリング技法に基づき、それぞれタイリング対象のコード断片、大域情報、タイリング技法に分割したコード設計を行った。コード断片と大域情報の記述には、局所視点プログラミングに適した言語Physisをベースとし、各アプリケーションの特性に応じて所要の拡張を施した。またタイリング技法については、複数の空間ループの列を融合したものをタイル化する方法と、個々の空間ループをタイル化して順次実行する方法とを比較した。前者は参照局所性に優れているが、ループボディが複雑化するためにコンパイラによるSIMD化などが困難になる傾向がある。比較検討の結果、PIC法のように複雑なものだけでなく、マルチグリッド法やFDTD法のように比較的単純なものであっても、SIMD化が困難であることが明らかになった。そこで、ループの単純化と参照局所性の維持を両立させるために、空間タイルループあるいはその最内ループをループ分割することで、一定の効果が得られることを確認した。またこの手法は、メニーコアプロセッサに対して特に有効であることを、予備評価によって確認した。さらに前年度の研究で、時空間タイルの大きさだけでなく各次元のサイズが性能に強く影響することが明らかになったため、FDTD法のタイリングを対象として、各次元サイズを適切に調整するオフライン自動チューニング手法を開発した。このチューニングのための4次元パラメータ空間は巨大であり、また次元サイズの微小変化によって鋭敏に性能が上下することが明らかになったため、モンテカルロ法を用いた大域的探索と、問題の性質を利用した局所的で詳細な探索を組み合わせた探索手法を開発した。

この結果、タイリングを施さないベースライン実装に対して、2.2倍の性能向上が得られるパラメータが、1000回未満の試行で得られることを明らかにした。各アプリケーションのタイリング方式の設計は予定通り進捗し、それぞれについて概ね期待通りの性能が得られることが明らかになった。しかしPIC法の評価の結果、ループ融合による参照局所性向上が、ループボディ複雑化による負の効果と相殺する可能性が見出され、ループ分割等の新たな技法の開発が必要となった。25年度が最終年度であるため、記入しない。各アプリケーションのコード設計は予定通り進捗し、それぞれについて概ね期待通りの性能が得られることが明らかになった。またループ単純化と参照局所性とを両立させる新たなタイリング方式や、タイルサイズのオフライン自動チューニングの有効性も確認した。しかし特にメニーコアプロセッサでは、アドレス計算の単純化など新たな課題が見出されており、また自動チューニングについては問題の性質に依存する探索法の一般化が課題となっている。研究計画に基づき、各アプリケーションに対してタイリング対象のコード断片、大域情報、タイリング技法に分割したコード設計を行う。コード断片と大域情報の記述には、局所視点プログラミングに適した言語Physisに所要の拡張を施したものを用いる。またタイリング技法について、上記のループ分割の適用を含めた、新たな方式を検討・設計する。さらにFDTDを対象としたタイル形状の最適化や、幾何マルチグリッドを対象とした時間ループステップの最適化について、オフライン自動チューニング手法を開発する。各アプリケーションのタイル化コードに対して、複数のマルチコアプロセッサを持つノードから構成される大規模並列システムと、マルチコアプロセッサとメニーコアプロセッサからなる小規模な並列システムの双方を用いて、性能評価とそれに基づく改良を行う。特にメニーコアプロセッサについて、ループボディでのメモリアドレス計算の単純化など、特有の技法の適用を試みる。またオフライン自動チューニングについて、FDTD法で利用した問題依存の性質に相当する性質が、他の問題についてはどのようなものあるかを明らかにするとともに、多くの問題に適用可能な一般化を試みる。
ベイズ法の発展的適用による回帰分析の展開

Bayesモデルでは母数を超母数として扱うよりも、可能ならばinformativeな事前分布の仮定が望ましい。この観点から平滑化を中心とした多次元平均ベクトルの同時推定を基本に手法の開発を行った。対立軸として近年注目されていたDICを中心に据えて研究した。また研究のシーズとしてe-混合型の予測子と二つの不偏性の性質からBayesモデルの評価規準を考察した。その結果、e-混合交叉検証が良い性能を示すこと通じて今後の新しい研究の展望が開けた。Bayesモデルではない場合にも、最大化尤度比を評価するよりも、KL分離度で評価した方が性能が良い。簡単な例として、標準的な平均と分散未知の正規分布における分散の検定(信頼区間)の場合を挙げることが出来る。また、以前(2年前)にBayes法に関連して考察を加えたときは、KL分離度を用いる方がより発展性に富むとの印象をもっていた。上の着想から数値的あるいは特殊な例での考察により検討を進めた。尤度比は最尤法と不可分であるが、KL分離度では、推定量の選択とは別個にその妥当性を検討できる意味で、基本的に柔軟なアプローチである。標本分布に含まれるすべての母数に事前分布を仮定するのではなく、大部分に仮定して注目する母数には仮定しないhybrid法はデータ解析以外にも試験の計画を重視する頻度論には受け入れ易い。具体的には、2項分布とガンマ分布を誤差項として評価を行った。前者は途中で打ちきりとなったが、後者は成功裏に纏めることができた。この違いは、テーマと言うより共同研究者の努力にも依存している。加えて、KL分離度と尤度比についての研究をもう少し広い視点、統計解析の一つの基本問題に関わるテーマに取り組む。これはLindleyのパラドックスとして知られる統計的検定・モデル選択に係わる基本問題である。このテーマは意外な発展を見ることが出来た。良く知られた統計量DICとの密接な繋がりが明確になったからである。先端的問題と言うより、より基本的な問題に転換されてきた。そこで、e-混合とDICと言うテーマに主要な努力を向けるようになっている。本年度の発展は、経験Bayes法の発展的適用の可能性が基礎づけられてきたことにある。これまでのBayes法は、事前分布を仮定して事後分布で推定するという基本が必ずしも守られないことにある。むしろ、できるだけ仮定を少なくする努力さえ払われていた。このことは、事後分布に基づいた手法が発展できていなかった現実からの逃避でもある。この着想の基本固めに成功しつつある。そのシーズはe-混合とDICの結合である。Bayesモデルとはしない場合もあるが、Bayesモデルとして扱う場合には事前情報を利用するような設定にする方が望ましい。安易に母数を超母数として扱うよりも、可能ならばinformative事前分布、そうでなくても無情報事前分布を仮定する方が、論理的整合性の面からもまた手法の性能の面からもより望ましいに違いない。上の着想から平滑化を中心とした多次元平均ベクトルの同時推定を基本に手法の開発を行った。そこでは既存の方法であるGMLとGCVが超えられない事情を事前分布の面から明確にしつつある。この問題のキーは、一見同等なモデルが実際には本質的な違いが存在することであり、単純な工夫によっては乗り越えられない。そもそも事後分布の不存在と関連しているから、その点の解決がどうしても必要であることを指摘した。特に一般的な適用が可能なGMLではこの点は本質的である。GMLが弱い情報に関して敏感であるからである。GCVの適用が制限的である以上、Bayes法により忠実なアプローチが必要となる。本研究におけるシーズはe-混合とDICの結合である。安易に母数を超母数として扱うよりも、可能ならばinformativeな事前分布そうでなくても無情報事前分布を仮定する方が、論理的整合性の面からもまた手法の性能の面からもより望ましいに違いない。この問題を解決する際の困難は、一見同等なモデルが実際には本質的な違いが存在することであり、単純な工夫によっては乗り越えられないことにあった。こうした中で、昨年度の秋頃から交叉検証法を通じて新しい展開があった。本学院生の渡部君と平滑化法における平滑性行列の次数を評価するという困難な問題を取り扱った。学会でも報告したが小さい進展であった。そこで、交叉検証法を試してみた。この方法がe-混合と相性が良いことは分かっていた。試してみると意外に良い性能を示す。

問題が複雑であるので、単に性能が良いだけでは満足しがたい。ところが、モデル評価の統計量の正則条件としてgradientの不偏性を考察した。推定方程式の理論の分野では当然の要請が、モデル評価の分野では等閑視されていることも確認できた。その結果、e-混合交叉検証が良い性能を示すことをその根拠と共に得ることが出来た。この成果は単にe-混合交叉検証法についての成果に止まらずに新しい展開が期待できる。
臨海農業集落における存続可能性評価システムの開発

臨海農業集落の地域構造と地域存続要因を抽出し,生態・社会・産業のサブシステムから構成される集落の存続可能性と支援の必要性を判定可能な評価システムを開発することを目的とした。その結果,臨海農業集落の個別性の大きさが確認され,集落存続可能性評価システムを構築するためにはまず,農業センサスの農業地域類型のように対象地域の類型化を図らなければならないこと,類型別に存続可能性評価が行えるようなシステムの構築が必要であることが示された。生態・社会・産業の各サブモデル構築に必要な,集落存続可能性要因を抽出するためのフィールドワークを中心に研究を実施した。生態サブモデルについては,愛媛県忽那諸島においてイノシシ対策を中心とした調査から,鳥獣害に対する地域存続要因の抽出を行った。社会サブモデルについては,石川県能登島において,半農半漁村の相互扶助とコミュニティの安定に関する調査を実施した。産業サブモデルについては,岩手県広田半島で地域における漁業の位置づけの相違により農地利用形態にどのような相違が生じるかについて検討すると共に,能登島においては農業と漁業の短期労働力に着目した調査を実施している。これらの検討の中から,農業と漁業,農家と漁家の間に想定以上の隔たりがあることが明らかになった。具体的には,漁業従事者が陸の仕事をやりたがらない傾向が見られた。このことは,陸における鳥獣害対策など,地域全体として集落存続に必要な活動をおこなう際の障害となっている。また,漁業形態や地域の生業における漁業の比重の相違により農業部門に対する労働力資源配分が左右され,それにより集落営農の形態に相違が生じている。一方で,このような関係は個人単位で固定化しているわけではなく,加齢と共に海から陸の仕事に移行するなどの例も見られる。フィールドワークにより,臨海農業集落の共通性と共に,個別性の大きさも改めて明らかになった。このことから,全体システム構築においては,臨海農業集落を類型化することにより存続基盤を明確化することの必要性も確認された。平成27年度は,前年に引き続きフィールドワークを継続すると共に,中山間地域との比較とその援用の検討の中から離島振興施策についてまとめ直しと,臨海農業集落の農業と漁業の兼業状況の統計解析を実施した。フィールドワークにおいては,生態サブモデルとして愛媛県上島諸島におけるイノシシ対策を事例とした追加し,忽那諸島を含めた検討を行った。その結果,同じ諸島に含まれていても島の姿は想定以上に多様であること,農業を中心とした地域の生業構造の違いが鳥獣害対策の実施形態に大きな影響を与えていること等が明らかになった。社会サブモデルにおいては,引き続き石川県能登島におけるコミュニティ調査を継続した。今年度はテキストマイニング手法の適用を進め,架橋の影響を含めた離島の社会構造解析を行い,架橋前後での地域構造変化を明らかにしている。産業サブモデルについては,農業と漁業の兼業状況に関するアンケート調査を実施し,農業に主をおく経営体と漁業に主を置く経営体の違いを検討している。離島振興施策のまとめ直しにおいては,持続可能性評価に取り入れるべき視点として,交通体系の整備,医療・福祉の確保,移住者・Uターン者の獲得が抽出された。また,統計解析からは,臨海農業集落は漁業センサスにおける地域の規模と農業・漁業それぞれへの特化状況で類型化できることが示された。以上より,科研の研究期間全体の成果としては,まず臨海農業集落の個別性の大きさが確認されたことがあげられる。個別性の大きさ故に,集落存続可能性評価システムを構築するためにはまず,農業センサスにおける農業地域類型のように,対象地域の類型化を図らなければならない。その上で,類型別に存続可能性評価が行えるようなシステムの構築が必要であることが示された。事例フィールドとしての紀伊半島を他の地区に変更するとしたため,その部分のフィールドワークは来年度以降となったが,それ以外の広田半島,能登島,忽那諸島においてはフィールドワークがによる存続要因の抽出と生態・社会・産業の各サブモデルの検討がおおむね順調に進展した。農村計画学臨海農業集落の類型化等,平成26年度の成果により必要な修正を実施しながら,全体モデル構築に必要なサブモデルの検討と,モデル検証のための調査を実施してゆく。遠隔地での一部調査が次年度の実施となったため。次年度に調査を実施し,使用する計画である。
茅葺屋根の多様性とその成立過程に関する研究

本研究の目的として、1:茅葺道具の変遷とその地域性、2:史料と道具から見た中世以前の茅葺方法、3:逆葺き構法の分布と変遷、以上の3点を研究課題として設定している。今年度は、前年度にまとめた研究課題1・2についての論文を補強・検証することを目的として、茅葺道具の調査事例を増やした。今年度は、青森県に所在する旧笠石家住宅(十和田市、重要文化財)において、屋根修理の際に用いた茅葺道具を調査した。ここでは茅葺コテの変遷のうち、古い段階のワラゴテをはじめとして、タタキ板、ツキゴテの各段階のコテを確認した。また、京都府に所在する美山民俗資料館では、茅葺ハサミのうち、古い形式のヨコバサミ(反りのないハサミ)を確認した。以上のように、現在では使われない古式の茅葺道具が民俗資料館などに残されていることから、茅葺道具の変遷を遡る研究について可能性が広がるとともに、地域性についても明らかにできる可能性がある。また、調査の結果は前年度の論文を補強するものであった。現地調査のほかにも情報収集を継続して調査研究の準備を進め、ススキやヨシなどの現在一般的な素材以外の茅葺材についても着目した。これは特に研究課題3に関連すると予想している。これまでの調査結果に加えて残されている研究課題3について明らかにすることで、研究全体としては、全国的に真葺きを限られた種類の茅でおこなっている現状に対して、多様な茅葺の姿を提示できるものと考えられる。本研究の目的として、1:茅葺道具の変遷とその地域性、2:史料と道具から見た中世以前の茅葺方法、3:逆葺き構法の分布と変遷、以上の3点を設定している。今年度は、道具の変遷と地域性について既往研究を整理し、茅葺職人への聞き取り調査と所有する道具の調査をおこなった。その結果、茅葺道具の変遷として、専用道具の発展とその恒久化という、基本的な方向性を確認した。また、根津美術館所蔵の中世繪巻物である「地蔵菩薩霊験記絵」に描かれる茅葺作業の様子について分析をおこない、専用道具が登場する以前の農作業との兼用道具を確認した。これらにより、中世から近年までの茅葺道具の基本的な流れを明らかにすることが出来た。以上の成果については、「中世の茅葺きについてー「地蔵菩薩霊験記絵」(根津美術館蔵)からー」『文化財論叢IV』(奈良文化財研究所、2012)として発表した。また、研究を進める中で、道具に対応する葺き材の種類と葺き方についての手掛かりが得られ、今後の研究推進の方向性も具体的になっている。今年度の研究でおこなった茅葺職人への聞き取りは、国選定技術保持者(茅葺き)におこなった。現在ではほとんど行われていない近畿地方の古い道具や方法に焦点をあてたもので、その成果は貴重な記録でもある。また、「地蔵菩薩霊験記絵」については、中世繪巻物に描かれる茅葺作業について現在のところ唯一のものと考えられるが、これまで茅葺きについて焦点をあてて論じたものはなく、繪巻物自体に新たな評価をあたえることができたと考えられる。現在までにおこなった研究によって、研究の3つの目的のうち、「道具の変遷と地域性」については80%、「中世以前の茅葺方法」については50%を達成したと評価している。特に、3年目以降に論文を発表するとしていたが、まとまりの良い研究成果が得られたことで、初年度に論文を発表することができたことは計画の大きな進展である。4年の研究期間の初年度の成果としては計画以上に進展している。今後は初年度の調査研究の中で得られた、道具に対応する葺き材の種類と葺き方についての手掛かりをもとに、研究目的の一つである「逆葺き構法の分布と変遷」について重点的に調査をおこなう。当面はフィールドワークをおこない、茅葺民家・道具の調査、職人への聞き取り調査、資料収集に努める。

3年目以降には調査成果をもとに論文を投稿する予定である。前年度は計画以上の成果が得られ、論文投稿料を使用することなく成果発表することもできたため、研究費を次年度以降に使用することとした。申請額の減額分を補填し、研究計画の変更を避けることにした。研究費の使用は申請通り、フィールドワークなどの旅費を主とする。
ストレス応答のシステム生物学:出芽酵母GCN経路のリアルタイム計測

本研究の目的は、ストレス応答のシステム生物学的解析への第一歩として、出芽酵母の栄養ストレス応答を制御するGCNパスウェイの挙動をリアルタイムに計測できる実験系を構築することにある。具体的には、GCN経路の出力である細胞質内のアミノ酸濃度の実時間計測を行なうことを目指して、蛍光共鳴エネルギー転移(FRET)を利用したセンサーの開発に取り組んだ。センサーの骨格としては、大腸菌のペリプラズム結合蛋白質HisJを用いた。HisJは2つのローブからなる蛋白質で、ヒスチジンと結合すると、コンフォメーションの変化が起こり、ローブの位置関係が変化する。そこでN末とC末に黄色蛍光蛋白質YFPとシアン蛍光蛋白質CFPを付加しておくと、FRETの変化が起こると期待される。この考えに基づいて、YFP-HisJ-CFPを作成したところ、ヒスチジンの添加とともにFRETが減少してゆくセンサーを開発することに成功した。更に細胞質内のヒスチジン濃度に合致したKdを持つように変異を導入したところ、Glnに対しても親和性を持つことが判明した。そこで、ドッキングシミュレーションを用いてGlnの結合様式を予測し、それに基づく変異導入でGlnには殆ど結合せず、生理的な濃度のHisに応答できるセンサーの開発に成功した。このセンサーを用いて倍地中のHisの変化に応じた細胞質Hisの変化の計測に成功した。しかしながら、内因性の蛍光物質が培地中に蓄積することから、培養液そのものを用いた蛍光計測が困難である。現在、これを回避する為に励起-蛍光波長が長波長側にずれたセンサーの開発を試みている。今年度は特にGCN経路の動態を出芽酵母細胞の細胞質におけるヒスチジン濃度によってモニターするためのナノセンサー分子の開発を行った。ヒスチジンセンサー部分としては、大腸菌Escherichia coli由来のヒスチジン結合性PBPであるHisJを利用した。HisJタンパク質はヒスチジンの結合によって構造変化を生じることが知られている。この構造変化を非破壊的に検出するため、蛍光物質間のFRETを利用した方法を採用した。HisJタンパク質のN末端およびC末端にそれぞれEYFP(黄色蛍光タンパク質)およびECFP(シアン色蛍光タンパク質)を融合させたタンパク質FLIPhis(FLuorescent Indicator Protein for histidine)を設計した。ヒスチジン濃度に依存したHisJタンパク質構造変化に伴って、2つの蛍光タンパク質間の距離が変化することにより、これらの蛍光タンパク質間で生じるFRETの効率に変化を生じると考えられた。一般に、PBPは基質に対する親和性が非常に高く、細胞内でセンサー分子として利用するためには親和性を低下させる必要がある。そこで、過去の報告を基に、HisJ部分にアミノ酸置換を加えた変異体FLIPhisを作成した。大腸菌においてFLIPhisおよびFLIPhis変異体を大量発現、これを精製し、各濃度のヒスチジン存在下における蛍光スペクトルを測定した。その結果、構造から予測されたように、ヒスチジン濃度に依存してFRET効率が低下することを確認した。また、2つのアミノ酸置換を加えることで、100μM付近にK_d値を持つヒスチジンナノセンサータンパク質FLIPhis-100μを得た。更に、出芽酵母細胞内において、FLIPhis-100μタンパク質を発現させ、ヒスチジンナノセンサーとして機能することを確認した。
均一粒径Liquid Bubbleおよび液滴の高速気流による分裂と相互干渉

3本のノズルを等間隔に設けた一体型ノズルを設計し製作した。このノズルによって3列の均一粒径Liquid Bubble(以下LBと略記)と均一粒径液滴の設定が可能となった。新しく製作したLB生成ノズルについては、均一粒径LB生成できる液体流量と空気流量の関係,LBを生成におよぼす液体物性の効果およびノズル径の影響について詳細に調べた。またノズルを振動させることによってノズルから流出する液流にじょう乱を強制的に与え、均一粒径の液滴を生成した。均一粒液径滴生成におよぼすノズル振幅,ノズル振動数と液体流速の関係,液体物性の効果について調べた。LBについて高速気流による分裂現象を調べた結果、分裂形態は気流速度との相対速度によって大きく変わり、液膜厚さによっても変わることが明らかになった。これについては数値シミュレ-ションによる計算についても検討を加えた。高速気流による液滴の分裂についても同様の実験が行われた。特に液滴間の相互干渉については、従来の研究報告とは異なる新しい知見が得られており、これについてはさらに詳細に調べる予定である。均一粒径LB生成に関する研究結果を以下に述べる。均一粒径LBを生成するには適当な空気流量と液体流量の組み合わせが必要である。空気流量を一定に保った状態で液体流量を徐々に大きくしていくとき、液体流量が小さすぎると大小のLBが不規則に生成されたり、複数の気泡を持ったLBが生成される。液体流量が大きすぎると大きな余滴を生じたり、長い中空液柱が形成される。LBの生成領域はノズル径が大きくなるにつれて広くなり、同一のノズルに対しては水,エチルアルコ-ル,グリセリン水溶液の順に広くなる。均一粒径LBを生成できる液体流量の下限は、少くとも液柱が十分に形成される大きさであり、上限は液柱が乱流状態にならない大きさである。
細胞治療を応用した大動脈疾患に対する新しい血管内治療法の臨床応用のための研究

1.水溶性エラスチンを用いbFGF除放ePTFEステントグラフトを作成した。2.ビーグル犬より広背筋を採取、線維芽細胞、筋衛生細胞を採取し、大量培養を行い-80°Cにて凍結保存した。3.ビーグル犬の胸部下行大動脈に自家頸静脈から採取したvein patchを縫着し胸部大動脈瘤を作成した。4.被験動物の腹部大動脈よりbFGF徐放ステントグラフトと非徐放ステントグラフトを胸部大動脈瘤部に留置した。5.細胞移植療法:i)ゲル群(G群):bFGF非除放ステントグラフトを留置した瘤内にcollagenゲルのみ1.5mL注入ii)細胞移植群(C群):非除放ステントグラフトを留置した瘤内に各々1.5x10^7個の筋衛星細胞と線維芽細胞を含むcollagenゲルを1.5mL注入iii)ハイブリッド群(H群):bFGF除放ステントグラフトを留置した瘤内に各々1.5x10^7個の筋衛星細胞と線維芽細胞を含むcollagenゲルを1.5mL注入の3群を各5頭づつ作成した。6.細胞療法モデル3群とも移植2週間後に犠死させ横断組織切片を作成し組織学的に評価した。7.以上の成果をもとに現在臨床使用可能なfibrin glueをゲルとして使用し、筋衛星細胞と線維芽細胞を共培養可能か検討した。その結果、他家血由来のfibrin glueをゲルとしては共培養に使用不可能であるが、自己血由来のfibrin glueをゲルとして共培養に使用可能であることが明らかとなった。以上の成果をCirculation誌に投稿、掲載した。2.ビーグル犬より広背筋を4g採取、線維芽細胞、筋衛生細胞を採取し、大量培養を行い-80°Cにて凍結保存した。5.細胞移植療法:i)ゲル群(G群):bFGF非除放ステントグラフトを留置した瘤内にcollagenゲルのみ1.5mL注入ii)細胞移植群(G群):非除放ステントグラフトを留置した瘤内に各々1.5x10^7個の筋衛星細胞と線維芽細胞を含むcollagenゲルを1.5mL注入iii)ハイブリッド群(H群):bFGF除放ステントグラフトを留置した瘤内に各々1.5x10^7個の筋衛星細胞と線維芽細胞を含むcollagenゲルを1.5mL注入の3群を各5頭づつ作成した。i)Massson's trichrome染色を行い瘤腔内の線維化を比較したところ、G群、C群、H群の順に線維化を促していた。ii)Sirius Red染色を行い瘤腔内のcollagen線維増生を比較検討したところ、G群、C群、H群の順に成熟したcollagenの増生が促された。iii)αSMA染色を行い瘤腔内の分泌型線維芽細胞数を比較したところ、G群、C群、H群の順に分泌型への分化が促進されることが証明された。以上bFGF除放ステントグラフトを用い筋衛星細胞と線維芽細胞を自家移植すると2週間後には大動脈瘤が強力に線維化することを証明した。現在長期モデルを作成し経過観察中である。

ビーグル犬の胸部下行大動脈に自家頸静脈から採取したvein patchを縫着し作成した胸部大動脈瘤部に、bFGF除放ePTFEステントグラフト(S/G)と、非徐放S/Gを留置し、i)ゲル群(G群):bFGF非除放S/Gを留置した瘤内にcollagenゲルのみ1.5mL注入ii)細胞移植群(G群):非除放S/Gを留置した瘤内に各々1.5 x 10^7個の自家筋衛星細胞と自家線維芽細胞を含むcollagenゲルを1.5mL注入iii)ハイブリッド群(H群):bFGF除放S/Gを留置した瘤内に各々1.5 x 10^7個の自家筋衛星細胞と自家線維芽細胞を含むcollagenゲルを1.5mL注入の3群を各5頭づつ作成した。各群移植2週間後に犠死させ組織学的に評価したところ、線維化の比較では、G群、C群、H群の順に瘤腔内の線維化は促進され、Sirius Red染色を行いた瘤腔内のcollagen線維増生の比較では、G群、C群、H群の順に成熟したcollagenの増生が促された。またαSMA染色により瘤腔内の分泌型線維芽細胞数を比較したところ、G群、C群、H群の順に分泌型への分化が促進されることが証明された。以上bFGF除放ステントグラフトを用い筋衛星細胞と線維芽細胞を自家移植すると2週間後には大動脈瘤が強力に線維化し成熟することを証明し、この成果をCirculation誌に投稿し、掲載された。また臨床応用に向け、細胞移植時に使用するInjectable Gellを自家材料のみで作成することを研究中である。1.水溶性エラスチンを用いbFGF除放ePTFEステントグラフトを作成した。2.ビーグル犬より広背筋を採取,線維芽細胞,筋衛生細胞を採取し,大量培養を行い-80°Cにて凍結保存した。3.ビーグル犬の胸部下行大動脈に自家頸静脈から採取したvein patchを縫着し胸部大動脈瘤を作成した。4.被験動物の腹部大動脈よりbFGF徐放ステントグラフトと非徐放ステントグラフトを胸部大動脈瘤部に留置した。5.細胞移植療法:i)ゲル群(G群):bFGF非除放ステントグラフトを留置した瘤内にcollagenゲルのみ1.5mL注入ii)細胞移植群(C群):非除放ステントグラフトを留置した瘤内に各々1.5x10^7個の筋衛星細胞と線維芽細胞を含むcollagenゲルを1.5mL注入iii)ハイブリッド群(H群):bFGF除放ステントグラフトを留置した瘤内に各々1.5x10^7個の筋衛星細胞と線維芽細胞を含むcollagenゲルを1.5mL注入の3群を各5頭づつ作成した。6.細胞療法モデル3群とも移植2週間後に犠死させ横断組織切片を作成し組織学的に評価した。7.以上の成果をもとに現在臨床使用可能なfibrin glueをゲルとして使用し,筋衛星細胞と線維芽細胞を共培養可能か検討した。その結果,他家血由来のfibrin glueをゲルとしては共培養に使用不可能であるが,自己血由来のfibrin glueをゲルとして共培養に使用可能であることが明らかとなった。
最新の脳血管機能評価法の認知症への応用

【目的】経頭蓋ドップラー(TCD)検査より得られる指標及びbaPWVとMRI及び脳血流SPECTより得られるアルツハイマー型認知症の指標(VSRADのZスコア、海馬血流量)との関係を比較検討した。【対象と方法】対象は杏林大学病院もの忘れセンター初診患者90名のうち、MRI画像上で大梗塞の認められない81名(男性50名、女性31名、平均年齢77±7歳)。初診時に脳血流SPECT検査、頭部MRIによる画像診断とbaPWVの測定に加えてTCD検査を行い、中大脳動脈の平均脳血流速度(MCAVmean)、Pulsatility Index(PI)、脳血管コンダクタンス(CVCi)、脳血管レジスタンス(CVRi)を評価した。【結果】年齢、性別で調整を加えた重回帰分析の結果、海馬の萎縮度を表わすVSRADのZスコアはCVCi(β=-0.289, p=0.016)及びCVRi(β=0.317, p=0.006)と有意な相関を示した。同様に年齢、性別で調整を加えた重回帰分析の結果、左右の海馬血流はMCAVmean(左:β=0.365, p=0.0007,右:β=0.363, p=0.0007)、CVCi(左:β=0.323, p=0.003,右:β=0.288, p=0.009)、CVRi(左:β=-0.371, p=0.0007,右:β=-0.297, p=0.007)すべてと有意な相関を示した。同様の重回帰分析でbaPWVはVSARDのZスコア、海馬血流と有意な相関は示さなかった。【結論】TCD検査によって得られる脳血流動態および頭蓋内動脈硬化の指標はアルツハイマー型認知症でみられる海馬萎縮や海馬血流の低下と関係していることが示された。TCD検査で得られる指標はbaPWVよりアルツハイマー型認知症の発症と関係が強いと考えられる。本研究は、物忘れセンター外来初診患者に対して従来の検査項目に加えて経頭蓋ドップラー法による脳血管機能測定を行う予定であったが、予定通り経頭蓋ドップラーによる脳血流測定が実施できている。従来の検査項目である高齢者総合機能評価(認知機能、問題行動、生活機能、うつ、意欲、介護負担など)及び頭部MRIと脳血流SPECTによる画像診断結果(脳の萎縮度、脳各部位のSPECT脳血流量、脳白質病変進行度)と経頭蓋ドップラー法による脳血流測定より得られる脳血管機能の指標との比較がある程度実施できている(上記報告書参照)。今後は健常者、MCI、アルツハイマー型認知症、血管性認知症、混合型各々100-150人(計500-750人)を目標としてデータ取得を継続する。現在、症例数は目標数に達していないが、経頭蓋ドップラー法より得られる指標とアルツハイマー型認知症の画像所見との間で有意な関連性を認めた(上記報告参照)。今後は症例数を増やし他の指標と比較を行うとともに、疾患間の違いに関しても検討を加えていく。【目的】経頭蓋超音波ドップラー(TCD)より得られる指標及びbaPWVとMRI及び脳血流SPECTより得られるアルツハイマー型認知症の指標(VSRADのZスコア、海馬血流量)との関係を比較検討した。初診時に脳血流SPECT検査、頭部MRIによる画像診断とbaPWVの測定に加えてTCD検査を行い、中大脳動脈の平均脳血流速度(MCAVmean)、収縮期脳血流速度(MCAVsys)、拡張期脳血流速度(MCAVdia)、Pulsatility Index(PI)、脳血管コンダクタンス(CVCi)、脳血管レジスタンス(CVRi)を評価した。

同様に年齢、性別で調整を加えた重回帰分析の結果、左右の海馬血流はMCAVmean(左:β=0.365, p=0.0007,右:β=0.363, p=0.0007)、MCAVsys(左:β=0.278, p=0.011,右:β=0.323, p=0.003)、MCAVdia(左:β=0.374, p=0.0005,右:β=0.384, p=0.0003)、PI(左:β=-0.258, p=0.018,右:β=-0.261, p=0.017)、CVCi(左:β=0.323, p=0.003,右:β=0.288, p=0.009)、CVRi(左:β=-0.371, p=0.0007,右:β=-0.297, p=0.007)すべてと有意な相関を示した。同様の重回帰分析でbaPWVはVSARDのZスコア、海馬血流と有意な相関は示さなかった。【結論】TCD検査によって得られる脳血流動態および頭蓋内動脈硬化の指標はアルツハイマー型認知症でみられる海馬萎縮や海馬血流の低下と関係していることが示された。TCD検査で得られる指標はbaPWVよりアルツハイマー型認知症の発症と関係が強いと考えられる。本研究は、物忘れセンター外来初診患者に対して従来の検査項目に加えて経頭蓋ドップラー法による脳血管機能測定を行う予定であったが、予定通り経頭蓋ドップラーによる脳血流測定が実施できている。従来の検査項目である高齢者総合機能評価(認知機能、問題行動、生活機能、うつ、意欲、介護負担など)及び頭部MRIと脳血流SPECTによる画像診断結果(脳の萎縮度、脳各部位のSPECT脳血流量、脳白質病変進行度)と経頭蓋ドップラー法による脳血流測定より得られる脳血管機能の指標との比較がある程度実施できている(上記報告参照)。【目的】経頭蓋ドップラー(TCD)検査より得られる指標及びbaPWVとMRI及び脳血流SPECTより得られるアルツハイマー型認知症の指標(VSRADのZスコア、海馬血流量)との関係を比較検討した。【対象と方法】対象は杏林大学病院もの忘れセンター初診患者90名のうち、MRI画像上で大梗塞の認められない81名(男性50名、女性31名、平均年齢77±7歳)。初診時に脳血流SPECT検査、頭部MRIによる画像診断とbaPWVの測定に加えてTCD検査を行い、中大脳動脈の平均脳血流速度(MCAVmean)、Pulsatility Index(PI)、脳血管コンダクタンス(CVCi)、脳血管レジスタンス(CVRi)を評価した。【結果】年齢、性別で調整を加えた重回帰分析の結果、海馬の萎縮度を表わすVSRADのZスコアはCVCi(β=-0.289, p=0.016)及びCVRi(β=0.317, p=0.006)と有意な相関を示した。同様に年齢、性別で調整を加えた重回帰分析の結果、左右の海馬血流はMCAVmean(左:β=0.365, p=0.0007,右:β=0.363, p=0.0007)、CVCi(左:β=0.323, p=0.003,右:β=0.288, p=0.009)、CVRi(左:β=-0.371, p=0.0007,右:β=-0.297, p=0.007)すべてと有意な相関を示した。
非対称性高分子膜の構造形成時におけるミクロ相分離機構の解明

高分子分離膜では、膜厚が大きい場合には透過速度が低下するため、膜厚を極力薄くする必要がある。しかしながら、膜厚が小さくなると逆に機械的強度が低下し、また膜にピンホールが生じやすいという欠点がある。このようなジレンマはまさに傾斜材料(非対称性膜)の創製により解決しうる。すなわち、非対称性構造高分子膜は片面に均一なスキン層を、他面に多孔性のスポンジ層を有する傾斜構造体であり、スキン層での透過分離選択性を保ちつつ、支持体となるスポンジ層での透過性が高いため、高選択性と高透過性および高強度を合わせ持つという利点がある。非対称性高分子膜は主に、非溶媒濃度の上昇により相分離を誘起する非溶媒誘起相分離法(Nonsolvent Induced Phase Separation ; NIPI法)や、均一な溶液を冷却し、2相領域ヘクエンチさせる熱誘起相分離法(Thermally Induced Phase Separation ; TIPS法)を用い、試行錯誤法により作製されてきた。本研究では、今年度は、NIPI法を対象とし、酢酸セルロース/アセトン/非溶媒系でのdryプロセスによる非対称性多孔構造の形成について検討を行った。三成分系の相平衡に基づく平衡論的な知見と、溶媒の蒸発過程のシミュレーションによる膜内高分子濃度分布の経時変化という動力学的な知見のもとに、得られた膜構造と製膜条件との関係を定量的に議論した。dryプロセスによって得られた非対称構造は、膜の両側での高分子濃度の増加速度の相違に由来することがわかった。従って、この様な解析結果より、膜構造を有効に設計・制御する定量的な指針が得られたと言える。本研究で得られた設計指針は、従来、試行錯誤法に頼っていた膜の作製法を一変させる契機となるものと思われる。
社会的条件不利にとりくむ学校メンタルヘルスマネジメントの研究

社会的条件不利が集積する地域のスクールカウンセラー、養護施設の心理職員を対象に聞き取り調査を行い、現状の問題点を把握した。学校をベースとしたメンタルヘルス活動が活発なアメリカにおける現状を、ロザンゼルスの子ども家庭局、教育局、精神保健局、および活動委託を受ける地域メンタルヘルスプロバイダーの活動を通して調査した。大阪の西成区における地域と学校の連携した子どもの健全育成活動を定点観察し、中学校、高校における学校のメンタルヘルスの問題と対応について調査した。以上3年間の調査活動より、臨床心理士が行う活動の幅を、教師や他職種、地域との連携下に展開する必要があることが明らかになった。社会的条件不利をかかえる地域における児童保護活動に参与しながら、社会的条件不利を抱えた地域に暮らす子どもたちのメンタルヘルスに関するリスク条件を探った。社会的な条件不利地域におけるメンタルヘルスに関するフランスと我が国の西成区における実証研究を参照に、不利地における予防的ケアの重要性を確認した。そのうえで、学校と地域機関の連携による子どもの保護活動の先進地区のケースカンファレンスに参加して、日本における地域連携の進んだ部分について知見を得た。地域特性の応じた問題理解、介入の工夫が必要であると認識された。3月に米国カリフォルニア州のSBMHの地域プロバイダー(APCTC)を拠点として、精神保健局、家庭児童サービスセンター、教育局の専門家から、先進的な取り組み例について調査した。アメリカと日本のSBMHの取り組みの背景をなす制度的、構造的な相違について理解できた。また、メンタルヘルスの取り組みが、教育場面全体に及ぼうとしている実情と介入技法について知ることができた。次年度の日本におけるSMBHの展開への提言の準備が整った。25年度は前年度より継続している「西成区要保護児童対策地域連絡協議会」(毎月1回開催)にて、社会的条件不利地の地域特性について定点観察を継続した。それと並行して、とりわけ家庭の養育条件が悪い地域のT中学とN高校の状況について、生徒指導担当の教諭、スクールカウンセラーと精神保健福祉士に聞き取り調査を行い、不登校や学業不振児の占める割合とそれに対する取り組みについて情報を得た。23年度に実施した1養護施設の心理職員、および社会的条件不利地に勤務するスクールカウンセラーへのFGI(グループインタビュー)、24年度に実施した2カリフォルニア調査(地域のメンタルヘルスプロバイダーのSBMHへの関与の仕方と行政との連携関係)、25年度の3西成の学校と地域調査を総合して、調査報告書を作成した。以上が25年度に行った活動である。アメリカのスクールメンタルヘルスの隆盛の背景と、その取り組みの特徴を把握し、日本の現状を比較した。予算措置、およびメンタルヘルスシステムが異なる日本とアメリカの活動の特徴が明らかになった。アメリカにおけるSBMHの取り組みは、医療保険制度に基づいて、予防的、早期介入的取組が非常に活発に展開されていた。日本と比較すると、学習条件不利をもつ子どもたちへのメンタルヘルス的な介入を促す認識と、サービス提供体制の不足という現状が明らかになった。西成の中学、高校の事例においては、従来より社会的条件不利地の子どもたちへの「人権教育」という形でエンパワメント活動が行われてあり、スクールカウンセラー、スクールソーシャルワーカーなどの専門家と連携したメンタルヘルスのシステム化が可能である。社会的条件不利の多い西成における現状と取り組みから、学習に関連するメンタルヘルスの包括的な活動を企画する必要性とそれをどのようにシステムとして実現するか、その可能性がが明らかになった。在日朝鮮人、アジアからのニューカマーおよび日本人低所得者層の集住地域にある保育園の園長(研究協力者)から、子どもの発達保障にかかわる相談の留意点について研究会活動を通して情報提供を受けた。「多文化共生とカウンセリングの役割」をテーマとする研究会(年5回開催)で、そこでは相談関係の調整上の工夫を論議してきた。それをベースに、児童養護施設ではたらく心理職員と条件不利地域に勤務するスクールカウセラーを抽出して、それぞれFGI(Focused Group Interview)による聞き取り調査を実施した(2011年12月、1012年3月)。心理の専門職が、その臨床活動においてどの程度「社会的条件不利」の問題に出会うのか、それをどのように扱い、対応しているかを探る目的であった。ここでは、相談者との関係性よりも、相談外の外部環境との連携が重点的に語られるところであった。本研究課題の「社会的条件不利」は、個人の変容をめざす心理療法家の活動においてはどのように対応されているのかそもそも疑問だったのであるが、調査対象となった人々はおおむねそのことを承知しながら、条件不利の問題に無関心であるわけではなかった。むしろ、相談場面では子どもたちがあまり自らの条件不利に触れないという経験を語り、むしろ外部環境とそのことについて把握する必要があるとしていた。