hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
導電性ナノファイバー分岐回路網の構築と電気特性

微細電極を用いて孤立ナノファイバー1本レベルの電界効果トランジスタ(FET)を作製し、ナノファイバー内のキャリア移動度が5×10^<-2>cm^2/(Vs)とフィルムと比して高いこと、またナノファイバーの結晶性と大きな関係があることを見いだした。分岐ユニットを用いて、ポリチオフェンナノファイバーの分岐回路網を実現し、そのトポロジカル次元と電気伝導次元との関係を明らかにした。分岐ユニットに金コロイドを用いた分岐回路網の形成を行い、ファイバー間ホッピングが抑制され、分岐部が有効に機能したことを示したが、分岐ユニットの電子状態を回路網の特性に生かすには至らず、今後の検討課題である。導電性高分子であるポリ(3-ヘキシルチオフェン) (P3HT)は適当な溶媒からの析出で、アスペクト比の高いナノファイバー形態をとることが報告されている。そこで、析出溶媒を変えながらナノファイバー作製を試みたところ、厚みを2nmから10nmまで制御することができた。厚みの異なるナノファイバーにおいてX線回折、電気伝導度の温度依存性、FET特性を調べ、それぞれ結晶のコヒーレント長、電気伝導における活性化エネルギー、キャリア移動度を得た。その結果、良溶媒比率が高い条件で作製された、厚みが薄いナノファイバーほど結晶性が高く、電気伝導の活性化エネルギーが小さく、キャリア移動度が高いことがわかった。結晶性の制御法を確立し、そのキャリア輸送機構との関係を明らかにすることで、より高い移動度を有するナノファイバーの作製指針を得ることができた。次に、ナノファイバー形成時に分子量の異なる導電性高分子、または3本足のスター状オリゴチオフェンを混ぜ合わせたところ、ナノファイバーの分岐を制御し、回路網が形成できることがわかった。また、スター状オリゴチオフェンを加えた場合にも同様の分岐構造が実現した。この分岐構造の電気伝導の温度依存性を測定し、電気伝導の次元性について可変長ホッピングモデルを用いて解析したところ、分岐のないものと回路網に大きな違いは見られなかった。これは、コヒーレント長が分岐間距離に比して短いためであると考えられる。一方、これにドーピングを施したものは、次元が約1次元から2次元近くまで大きく変化する様子が観測され、ナノファイバー回路網の電気伝導とトポロジーの関係性が示された。導電性高分子であるポリ(3-ヘキシルチオフェン)(P3HT)は適当な溶媒からの析出で、アスペクト比の高いナノファイバー形態をとることが報告されている。本年度は微細電極を用いて、このナノファイバー1本からなるFETを作製し、その特性からキャリア移動度を測定した。その結果、ナノファイバー1本ではP3HTの薄膜と比較して、最高レベルの移動度を有することが判明した。また、ギャップの広い電極を用いると、ファイバー間ホッピングが起きて、移動度が低下することがわかった。引き続き、分岐導入を施したナノファイバーの移動度に関しての調査を行っている。回路網形成したナノファイバーの薄膜は、ナノファイバー密度を下げてもある程度の濃度までは、あまり導電率が低下しない傾向があることを見いだした。これは、分岐箇所が機能し、回路網がよく繋がっていることを意味していると考えられる。一方、このファイバーに塩化鉄を用いてドーピングを施したが、導電率が1桁も土昇せず、ドーピングが効きにくい傾向があるという結果を得た。これはファイバーの結晶性が高く、ドーパントが内部によく浸透できないためであると考えられるため、一電子酸化剤のような更に強いドーパントを主鎖骨格の切断をしないように注意しながら用いる必要があると考えられる。また、回路網の分岐に従来用いてきた、分子量の異なるP3HTやスター状オリゴチオフェンの他に金コロイドを用いたところ、それを分岐点とした回路網形成が確認された。現在、その導電特性の調査を行っている。本年度はナノファイバーの析出時に金コロイドを添加して作製した分岐回路網の導電特性、FET特性を調査した。金コロイドをナノファイバー析出後に添加しても分岐点を形成しないことから、ナノファイバーは金コロイド表面から成長していることが明らかとなった。これにより簡便な分岐回路網作製法が確立できた。新規に導入したランプを用いたリソグラフィーにより作製した電極間隔40μmレベルの電極間にのせて、その導電特性の温度依存性を測定したところ熱活性化型の依存性を示し、金コロイド分岐点を導入したものでは活性化エネルギーの低下がみられた。また、FET特性では移動度の上昇が観測された。これは金コロイド分岐点によりネットワーク化したナノファイバーにおいて、分岐点がキャリアの伝導経路として機能し、ファイバー間のホッピング伝導が抑制されたためである。

ファイバーと金コロイド間のショットキー接触が抵抗となるものの、ファイバー間ホッピングに比してその抵抗が小さいことを意味し、分岐の効果を確認できた。一方、電極間隔200nmの微細電極間にのせた測定では、金コロイド分岐点を導入したものの方が高い活性化エネルギーを示した。微細電極ではナノファイバーが1本で電極間を橋渡しできるために、分岐点のショットキー接触による抵抗が顕著に現れたためであると考えられる。以上により、これまでに明らかにした分岐トポロジーと伝導特性の関係に関する知見と合わせて、機能素子・配線をいかに接続して回路網を構築するのかに関する一つの処方箋を提示することができた。計画の最後に記載した、分岐点の光機能を利用した光スイッチの実現には至らなかった。
遺伝子改変T細胞療法の重大合併症を予防するための革新的技術の開発

本研究は、キメラ抗原受容体(CAR)-T細胞療法の重大な副作用であるサイトカイン放出症候群を軽減するために、炎症性サイトカインの放出を抑制したCAR-T細胞療法の開発を目的としている。当該年度はまず、IL-6の遺伝子をノックダウンしたCAR発現ベクターを作製した。既報のCD19 CAR発現piggyBacトランスポゾンベクターを制限酵素MunIとClaIの両者で切断し、U6プロモーター下でIL-6遺伝子の発現を抑制するshRNA(IL6KD)配列およびその両側に制限酵素認識配列を有するDNA断片をMunIとClaIの両者で切断。その後、T4 DNA ligaseを用いてライゲーションし、コンピテントセルを用いて環状DNAプラスミドの大量増幅に成功した。そして、2例のヘルシードナー血を用いてIL-6ノックダウンCD19.CAR-T細胞の培養を行った。上記のように作製したIL-6ノックダウンCD19.CARプラスミドと、piggyBacトランスポザーゼプラスミドを、ドナー末梢血単核球にエレクトロポレーション法を用いて遺伝子導入した。その後、遺伝子導入細胞を、インターロイキン(IL)-7/IL-15添加無血清培地中で、ウイルス抗原ペプチドでパルスした同一ドナーの照射PBMCを用いて抗原刺激して14日間培養した。2ドナー共にIL-6ノックダウンCD19.CARは元のCD19.CARと同等の細胞増殖、CAR遺伝子導入率を示した。CD19陽性細胞に対する抗腫瘍効果も同等の結果が得られた。IL-6産生能について、ドナー1のIL-6ノックダウンCD19.CAR-T細胞はIL-6産生抑制効果を認めたが、ドナー2では、CAR陰性細胞による抗腫瘍効果が認められたため、CAR-T細胞自体のIL-6産生能の評価は困難であった。想定通りにIL-6ノックダウンCAR遺伝子の作製に成功し、培養も成立した。またCAR遺伝子の発現率は期待よりも低めであったが許容範囲であった。しかし、2ドナー中1例ではIL-6の産生低下がコントロールに比し有意な低下を示さなかった。今後はIL-6ノックダウンCAR-T細胞を樹立するドナー数を増やしていき、上記の方法でIL-6産生の軽減が統計学的な有意差を示すかどうかを検証する。また、IL-6以外の炎症性サイトカインが同時に軽減されるかを検証する。さらに、他の炎症性サイトカイン(例えば、インターフェロンガンマ、TNF-アルファ、IL-2、IL-8等)をノックダウンしたCAR-T細胞も可能な限り作製を試みる。当初予定していた実験のうち、IL-6ノックダウンCARのみの作製で、その他のサイトカインノックダウンCARでの実験が行えなかったこと、また当初計画では、平成30年度に海外出張を実施予定であったが、研究の進捗状況により平成31年度に実施することとしたこと、などから次年度使用額が生じた。

(使用計画)・次年度使用額は平成31年度請求額と合わせて、他のサイトカインノックダウン条件での実験の実施に使用するとともに、得られた成果の学会発表、外国旅費として使用する。
農業新規参入者のキャリア形成と家族生活に関する実証的研究

本研究の目的は、新規参入農業者の定着要因に関して、職業生活への満足感や仕事と生活の調和が、長期的な定着と経営成長に結びつくという仮説を検証することにある。その第一歩として、本年度の研究ではキャリア論の観点から、新規参入農業者の定着過程の解明に取り組んだ。農業への新規参入は、新たなキャリアへ踏み出すことであり、期待と現実とのギャップ克服や地域・農業社会への適応などの課題に直面する。そこで本年度は、新規参入者がこのキャリア局面において、どのような経験をし、どのような課題に直面するのかを研究課題として、新規参入者13名(昨年11名・本年度2名)へのインタビュー調査の実施と分析によって課題への接近を試みた。分析方法として、農業経営学分野では極めて適用事例の少ない修正版グランデッド・セオリー・アプローチ法(M-GTA法)を採用した。M-GTA法を含む質的研究法の特徴は、イーミックな視点(内部者視点)から現象の構造を解明することであり、本研究でも新規参入者の初期キャリアの形成過程を、当事者視点から明らかにするために同手法を採用した。分析の結果、以下の3点が分かった。第1に、前職の職務や組織への不満を背景に〈生き方の問い直し〉が起こり、就農意思が生成される。第2に〈就農情報の探索行動〉や〈農業研修による現実の受容〉により、「農業=きつい」という前提が形成されるが、就農後は想像をしのぐ過酷な現実に直面する。第3に、就農後は多額の借入や技術の未確立を要因とした焦燥感と対峙する。この焦燥感が原因で、関係者との衝突を経験しながら、農業地域社会の文化を受容し始める。本研究の実施により、農業経営研究における質的研究法の有効性を示すとともに、新規参入者によるコンフリクトの発生要因を解明することができた。今後は、更なる研究の蓄積により、新規参入者のサポート・システムの検討が必要である。「やや遅れている」と判断したのは、25年度中に上記の研究内容を論文化し、学会誌投稿を目指していたためである。遅れた要因としては、当研究で採用した研究手法(修正版グランデッド・セオリー・アプローチ)が、報告者が所属する農業経済学分野では適用事例がなく、一から習得する必要があった。このため多くの時間を要したが、本研究が論文化され、広く公開されることで当該分野に新たな分析視角を提供し得ると確信している。現在、今年度中の学会誌への論文投稿を目指し、再分析を進めている。研究発表を行った「地域農林経済学会・近畿支部大会」で頂いたコメントや指導教員からの指摘等に基づいて、大幅な修正を実施している。完成した研究成果は、農業経済関連学会(研究会)のみならず、他分野の研究会(例えば、M-GTA研究会)等で報告し、多面的な意見を受け、さらに当該研究の精度を高めていきたいと考えている。同研究とともに、昨年度実施した文献・資料調査の結果を合わせて、今年度は学位論文の執筆を進めて、今年中に提出したいと考えている。本研究の課題は、新規参入農業者(以下、新規参入者)の経営及び就農地域への定着要因をキャリア論の視点から再検討することである。1年目にあたる本年度は、次年度の成果発表に向け、調査データおよび研究資料の収集を中心に研究を進めた。具体的には、新規参入農業者(以下、新規参入者)の初期キャリア形成に関する以下の4つの研究を実施している。第1に、農業分野でキャリア論に係わりのある文献・資料を加えて、企業経営分野におけるキャリア論や企業の新入社員の職場適応プロセスを研究分野とする組織社会化論に関する書籍や論文、その他資料の収集および分析を実施した。第2に、新規参入者の農業及び農村への適応プロセスを明らかにするために、栃木県内に就農した非農家出身の新規参入者11名対して、キャリア観に係わるインタビュー調査を実施した。現在は、質的研究法の1つであるM-GTA法により、収集したデータの分析を進めている。第3に、新規参入者に対し、特色のある研修プログラム(メンタリング)を提供、新規参入者の定着率が高いJAやさと(茨城県石岡市)の「ゆめファーム新規就農研修制度」を事例に、そのプログラムの実態と効果を検討した。その結果、同プログラムが、新規参入者の技能形成をサポートするたけでなく、精神的なサポートの役割を果たしていることを明らかにした。第4に、海外の先進地調査を実施した。その理由は、新規参入希望者にとって、有機農業には根強い人気があるが、その一方で、収益性の低さが指摘されるためである。そこで、有機農業による新規参入者の新たなビジネスモデルを構築することを目的に、その先進地の1つである英国のオーガニック・ファーマーの取組を実地調査した。

分析方法として、農業経営学分野では極めて適用事例の少ない修正版グランデッド・セオリー・アプローチ法(M-GTA法)を採用した。M-GTA法を含む質的研究法の特徴は、イーミックな視点(内部者視点)から現象の構造を解明することであり、本研究でも新規参入者の初期キャリアの形成過程を、当事者視点から明らかにするために同手法を採用した。分析の結果、以下の3点が分かった。第1に、前職の職務や組織への不満を背景に〈生き方の問い直し〉が起こり、就農意思が生成される。第2に〈就農情報の探索行動〉や〈農業研修による現実の受容〉により、「農業=きつい」という前提が形成されるが、就農後は想像をしのぐ過酷な現実に直面する。第3に、就農後は多額の借入や技術の未確立を要因とした焦燥感と対峙する。この焦燥感が原因で、関係者との衝突を経験しながら、農業地域社会の文化を受容し始める。本研究の実施により、農業経営研究における質的研究法の有効性を示すとともに、新規参入者によるコンフリクトの発生要因を解明することができた。今後は、更なる研究の蓄積により、新規参入者のサポート・システムの検討が必要である。研究手法として、質的研究法であるグラウンデッド・セオリー・アプローチを採用したため、データ分析に予定以上の時間を要しているが、その反面、新たな研究手法を採用したことで、従来の研究では指摘されていない知見がいくつか確認されている。このため、総合的に判断して(2)と評価した。「やや遅れている」と判断したのは、25年度中に上記の研究内容を論文化し、学会誌投稿を目指していたためである。遅れた要因としては、当研究で採用した研究手法(修正版グランデッド・セオリー・アプローチ)が、報告者が所属する農業経済学分野では適用事例がなく、一から習得する必要があった。このため多くの時間を要したが、本研究が論文化され、広く公開されることで当該分野に新たな分析視角を提供し得ると確信している。今後は、本年度収集した調査データを分析し、できるだけ多くの研究成果を公表したいと考える。さらに、次年度は、2年間の研究成果を博士論文として、取りまとめる。現在、今年度中の学会誌への論文投稿を目指し、再分析を進めている。研究発表を行った「地域農林経済学会・近畿支部大会」で頂いたコメントや指導教員からの指摘等に基づいて、大幅な修正を実施している。完成した研究成果は、農業経済関連学会(研究会)のみならず、他分野の研究会(例えば、M-GTA研究会)等で報告し、多面的な意見を受け、さらに当該研究の精度を高めていきたいと考えている。同研究とともに、昨年度実施した文献・資料調査の結果を合わせて、今年度は学位論文の執筆を進めて、今年中に提出したいと考えている。
CR-39固体飛跡検出器を用いた中性子レムドシメ-タの開発

本研究は、CR-39固体飛跡検出器にポリエチレンなどの適当なラジエ-タを組み合わせ、ラジエ-タ物質と中性子の核反応で生じた荷重粒子CR-39への入射量を調整することで、全体として中性子感度曲線が、中性子線量当量換算係数のエネルギ-依存性をできるだけ再現するような最適ラジエ-タの組み合わせと飛跡計数方式を見出すことを目的としている。咋年度までに、標準的なラジエ-タ付きCR-39線量計および飛跡読み取りシステムの試作と予備的な中性子感度曲線の校正(検証)実験を行なった。本年度は、まず中性子検出効率の理論的検討を行ない、実験的に確証するため、東大原子力工学研究施設内の重照射設備およびブランケットにおいて中性子照射実験を行った。試料として、CR-39プラスチックに厚さがそれぞれ0.86,1.90,4.02mg/cm^2のポリエチレン、および厚さ5mmの^6Li_2CO_3を密着させたものを使用し、人体のアルベド効果を模擬するため、後方にポリエチレンブロックを置いて行なった。その結果、各ラジエ-タ厚で、中性子エネルギ-に依存する検出効率の実験値は、誤差の範囲内で比較的良く計算値と一致した。つぎに、これら4種の感度特性と、ラジエ-タ無しの特性からレムレスポンスを近似的に求めるため、重み係数を最小2乗法により求めた。これによると再現性は良好である。特に、中性子線量当量換算係数が大きく変化する100KeVから1MeVの中性子エネルギ-領域の再現性に優れていることが明らかとなった。しかし、10MeVを超えると、検出器感度が低下するため、レムレスポンスの再現性が悪くなる。この対策として、薄いアルミ板をCR-39プラスチックの前面に置くことのより、感度を高められることが確認されている。以上より、小型・計量で取り扱いが容易な中性子個人被爆線量計の実用化の見通しがついた。CRー39固体飛跡検出器は、素子のサイズが小さく、β、γ(X)線に不感で、約0.1MeV以上の高速中性子を高感度で検出できる等の特長を持ち、さらに適当なラジエータと組合せると、ラジエータ物質と中性子の核反応で生じた重荷電粒子がCRー39中に入射するので、その中性子感度に広範囲に調整できる可能性がある。そこで、本研究ではCRー39検出器の中性子感度曲線を工夫して、中性子線量当量換算係数のエネルギー依存性(中性子レナレスポンス)の形をできるだけ再現する最適のラジエータ組合せと飛跡計数方式を見い出し、CRー39を用いた小型・軽量で世界初の個人被曝管理用中性子レムドシメータの設計・試作を行なうことを目的としている。研究内容は、種々のラジエータ付きCRー39の中性子感度曲線の評価、中性子レムレスポンスの構成法の検討、及びCRー39飛跡計数の画像解析法の確立の三項目からなる。今年度の作業は、厚みの異なるポリエチレンラジエータ付きCRー39の中性子感度曲線を、pーLi反応による加速器単色中性子源を用いて実験的に評価し、理論計算の結果と比較した。両者は、ラジエータからの入射反跳陽子数に関して良い整合性を示し、選択された数種類の厚みのポリエチレンラジエータ付きCRー39の飛跡計数値について適当な重み付け後の和差をとることで、0.110MeVの範囲の中性子レムレスポンスを構成できる見通しが得られた。また、画像処理による飛跡自動計数に関して、飛跡形状記述パラメータによる多変量解析的手法に基づき、標準画像から計測用判別条件を自動的に設定するプロトタイプのエキスパートシステムを開発した。今後、適当なラジエータ物質の探索によって中性子感度評価曲線のエネルギー範囲を0.1MeV以下と10F.MeV以上に拡張し、飛跡自動計数システムの高性能化を図って、最終的に実証実験の実施と総合評価を行なう予定である。

この対策として、薄いアルミ板をCR-39プラスチックの前面に置くことのより、感度を高められることが確認されている。以上より、小型・計量で取り扱いが容易な中性子個人被爆線量計の実用化の見通しがついた。
地方の雅楽：「都の文化」から「地域のシンボル」へ

この研究は、文化伝承の「中央」から「地方」への伝播、「地方」への定着と維持、「地方」の独自性の創出の問題を、宮廷芸能の雅楽を例に考察するものである。あまり知られていないが、関西、東京以外にも雅楽の伝承を伝えている地域が多数ある。中でも名古屋は平安時代から今日まで「中央」に劣らない雅楽の伝統を保ち、周辺の美濃、三河地域でも雅楽が盛んに行われていた。本研究は、名古屋圏の雅楽を例に、「地方」の雅楽がいかなる経緯で「中央」から伝播・定着し、地域の特性や歴史的背景を反映しつつ、その伝承や社会的意義を継続、あるいは変化させてきたのか(変化し続けているのか)を、歴史的史料と関係者への聞き取り調査、現地の行事の取材によって検証する。本年度はまず、現行行事における雅楽演奏の実態を把握すべく、熱田神社踏歌神事、真清田神社舞楽神事、津島神社開扉祭、祈年祭・春縣祭などを調査し、合わせて、真清田神社の真清伶人会と津島神社八雲会の関係者に取材した。その結果以下のことがわかった。真清田神社の奏楽を担う真清伶人会は、現在、周辺に在住する一般の人によって構成されているが、大太鼓や舞楽装束は神社のものを使用している。一方、津島神社八雲会は、神職と一般の人からなり、巫女舞の舞い手も神社所属巫女が舞うという。津島では、八雲会の一部の人々が、誰でも自由に参加できる練習会を月一度開いており、津島以外の人々も広く集っている。そこには真清田伶人会や熱田神宮の奏楽に奉仕する奏者もおり、名古屋圏においては、奉仕する神社や居住市町村を超えて、雅楽演奏者が活発に交流していることがわかった。また、津島市立図書館において江戸後期の津島天王社における太々神楽の図を数点閲覧したところ、神楽とは別に、雅楽唐楽の演奏者が描かれた図があり、津島においては江戸後期にすでに雅楽奏楽が導入されていた可能性があることがわかった。ほぼ計画の通り、初年度に調査を行うことができた。ただし、調査の順番を一部変更した箇所がある。具体的には、当初の予定では、初年度に熱田神宮、真清田神社、名古屋東照宮の調査を行う予定であったが、東照宮の代わりに津島神社の調査を先に行った。その理由は、津島神社の行事に関する研究がこれまであまり進んでいないこと、また、東照宮は戦時中の空襲で失われた資料、道具類が多いが、津島神社は戦災の影響を受けず、古い資料が多く残っていると判明し、それだけ調査に時間がかかると考えられるからである。津島神社には、旧来の太々神楽の巫女舞にとって替わる形で、宮内省楽部の多忠朝によって創作された新しい巫女舞「八雲舞」が昭和二年以来演じられている。雅楽の形式や楽器に基づきながら、新しい創作的要素と地域的特徴を意識した形式になっている点で、本研究のテーマ設定にとっては大変興味深い事例である。今後、詳細な分析を行いたい。また、津島の旧市街は、一宮や名古屋中心部などに比べると、古い町並みが比較的よく残っており、現在、この景観を生かして、地域起こしに取り組み始めている。その中で、雅楽を生かした新しいイベントも企画されている。また、真清田神社についても、近年「舞楽の神事」という新たな行事を設定し、雅楽伝承を広く市民に公開している。熱田神宮は、「踏歌の神事」など、平安時代の伝承を彷彿させる特徴ある芸能を伝承しており、引き続き、行事の取材を行いたい。引き続き、熱田神宮、津島神社、真清田神社の年中行事の実態と雅楽の奏楽の実態を調査するとともに歴史資料の収集・分析を行う。また、初年度に調査が行えなかった東照宮の雅楽についても、戦災で失われた雅楽の伝統を戦後どのように復興したのかと現況の調査を実施したい。また、今年度から、団体ではなく個人の演奏家、楽器店の調査も始めるが、まず、熱田、津島の行事の奏楽に参加し、演奏活動も活発に行なっている名古屋市内の老舗の楽器店の方にお話を伺う予定である。具体的な調査項目は、1)雅楽を用いる行事とその歴史、2)誰が演奏するのか(一般人、神官)、技の伝え方、3)管絃と舞楽の演奏可能曲目と上演の実績、4)保有する楽器と装束の種類、保有者は誰か、どこから調達するのか(楽器職人、楽器商、装束店)、5)行事や演奏にかかる経費とその負担者、等具体的な実践に関わる事項と、6)現代における伝統行事や雅楽継続の意味、7)社会に対応する新しい工夫、8)「中央」と地域の差異の認識、など理念や意識に関する事項である。

本年度はまず、現行行事における雅楽演奏の実態を把握すべく、熱田神社踏歌神事、真清田神社舞楽神事、津島神社開扉祭、祈年祭・春縣祭などを調査し、合わせて、真清田神社の真清伶人会と津島神社八雲会の関係者に取材した。その結果以下のことがわかった。真清田神社の奏楽を担う真清伶人会は、現在、周辺に在住する一般の人によって構成されているが、大太鼓や舞楽装束は神社のものを使用している。一方、津島神社八雲会は、神職と一般の人からなり、巫女舞の舞い手も神社所属巫女が舞うという。津島では、八雲会の一部の人々が、誰でも自由に参加できる練習会を月一度開いており、津島以外の人々も広く集っている。そこには真清田伶人会や熱田神宮の奏楽に奉仕する奏者もおり、名古屋圏においては、奉仕する神社や居住市町村を超えて、雅楽演奏者が活発に交流していることがわかった。また、津島市立図書館において江戸後期の津島天王社における太々神楽の図を数点閲覧したところ、神楽とは別に、雅楽唐楽の演奏者が描かれた図があり、津島においては江戸後期にすでに雅楽奏楽が導入されていた可能性があることがわかった。ほぼ計画の通り、初年度に調査を行うことができた。ただし、調査の順番を一部変更した箇所がある。具体的には、当初の予定では、初年度に熱田神宮、真清田神社、名古屋東照宮の調査を行う予定であったが、東照宮の代わりに津島神社の調査を先に行った。その理由は、津島神社の行事に関する研究がこれまであまり進んでいないこと、また、東照宮は戦時中の空襲で失われた資料、道具類が多いが、津島神社は戦災の影響を受けず、古い資料が多く残っていると判明し、それだけ調査に時間がかかると考えられるからである。津島神社には、旧来の太々神楽の巫女舞にとって替わる形で、宮内省楽部の多忠朝によって創作された新しい巫女舞「八雲舞」が昭和二年以来演じられている。雅楽の形式や楽器に基づきながら、新しい創作的要素と地域的特徴を意識した形式になっている点で、本研究のテーマ設定にとっては大変興味深い事例である。今後、詳細な分析を行いたい。また、津島の旧市街は、一宮や名古屋中心部などに比べると、古い町並みが比較的よく残っており、現在、この景観を生かして、地域起こしに取り組み始めている。その中で、雅楽を生かした新しいイベントも企画されている。また、真清田神社についても、近年「舞楽の神事」という新たな行事を設定し、雅楽伝承を広く市民に公開している。熱田神宮は、「踏歌の神事」など、平安時代の伝承を彷彿させる特徴ある芸能を伝承しており、引き続き、行事の取材を行いたい。引き続き、熱田神宮、津島神社、真清田神社の年中行事の実態と雅楽の奏楽の実態を調査するとともに歴史資料の収集・分析を行う。また、初年度に調査が行えなかった東照宮の雅楽についても、戦災で失われた雅楽の伝統を戦後どのように復興したのかと現況の調査を実施したい。また、今年度から、団体ではなく個人の演奏家、楽器店の調査も始めるが、まず、熱田、津島の行事の奏楽に参加し、演奏活動も活発に行なっている名古屋市内の老舗の楽器店の方にお話を伺う予定である。具体的な調査項目は、1)雅楽を用いる行事とその歴史、2)誰が演奏するのか(一般人、神官)、技の伝え方、3)管絃と舞楽の演奏可能曲目と上演の実績、4)保有する楽器と装束の種類、保有者は誰か、どこから調達するのか(楽器職人、楽器商、装束店)、5)行事や演奏にかかる経費とその負担者、等具体的な実践に関わる事項と、6)現代における伝統行事や雅楽継続の意味、7)社会に対応する新しい工夫、8)「中央」と地域の差異の認識、など理念や意識に関する事項である。
高度の異なる多雨林生態系の地球環境変化に対する応答

ボルネオ島キナバル山を中心にして、高度と地質条件の異なる森林生態系において、生態系機能の総合的調査を行った。落葉量調査により、年間トータル落葉量は500-1000gm^<-2>yr^<-1>に達することが明らかになった。落下糞量調査からは食葉性昆虫の糞量は年間1-8gm^<-2>yr^<-1>であり、食葉性昆虫群集による摂食量は年間葉生産量の5%以下の僅かな量であることが解った。したがってこれら熱帯山地森林生態系において生食連鎖に流れる量はわずかであり、大部分は直接土壌中の腐食連鎖に流れることが示唆された。土壌中では乾燥の卓越する3月にアンモニア態窒素の無機化速度が最大となり、多くの樹種の開葉がこの時期に見られることから、開葉はこの時期の土壌中の養分放出を契機として生じていることが示唆された。土壌動物調査からは、低標高の森林では中型土壌動物が多く、高地特に蛇紋岩土壌ではミミズの現存量が大きいことが解った。土壌菌類の調査では菌根菌の密度が中標高で高いことが示された。これらから、森林土壌の分解系においては低標高では中型土壌動物が、中標高では菌類がそして高標高ではミミズが重要な機能を果たしていることが示唆された。
クラウドソーシングを用いたビジネス文書のわかりやすさの言語学的研究

遠隔地の「顔の見えない相手」と仕事をするクラウドソーシングでは、オンライン上で業務が完結するため、発注者・受注者相互の文書による伝達能力がビジネス成果に大きく影響を与えるといえる。そこで、本研究は、発注文書とやり取り文書を量的・質的に分析し、クラウドソーシングにおけるビジネス文書の特徴とわかりやすさを言語学的に明らかにすることを目的として進めている。2018年度は、2017年度から検討してきた数値的な条件面と言語的な表現面の兼ね合いにより発注文書の分析項目を決め、形態素解析を施した11万5千件の発注文書データベースを構築した。また、2017年度と同様に発注業務を行い、発注文書、受注者30名の応募文書、やり取り文書、成果物、アンケート結果の5点を得た。さらに、発注業務終了後に発注者2名にインタビューを行い、発注者が受注者をどう見ているか、発注者が発注という業務をどう見ているかを調査した。発注文書データベースは、内容伝達機能を支える「表記」「語彙」「文法」「情報」「知識」と、感情伝達機能を支える「配慮」の計6観点から量的・質的に分析し、それぞれの特徴を明らかにした。また、発注業務により得た発注文書、受注者の応募文書、やり取り文書、アンケート結果、インタビューデータという5種の資料は、質的な分析により、発注者がどのような発注文書を書けば、受注者から質の高い成果物が得られるかについて、発注文書の問題点と改善方法を考察した。2019年度は、富士通研究所の支援を得、決定木(ODT)を用いた「よいビジネス文書」の抽出を目指し、表現の形態を中心に、可能な範囲で意味的・統語的特徴を加味し、ビジネス文書の良し悪しを判定するための方法を検討する予定である。また、本科研終了時には、言語学系の出版社から論文集を出版することにより、研究成果の公開を目指している。2018年度は、発注文書データベースを構築し、それを量的・質的に分析することと、発注業務を行って、よい発注文書の検証を行うことを計画していたが、以下のとおり、進捗状況はおおむね予定どおりであると考えられる。2017年度のパイロットデータの分析により、数値的な条件面と言語的な表現面の兼ね合いを詳細に検討してから研究基盤である発注文書データベースを構築したほうが、決定木(ODT)が作りやすいことが明らかになった。そのため、2017年度にデータの予備的分析を進める一方、2018年度に発注文書データベースを完成させることにした。そして予定どおり、数値的な条件面と言語的な表現面の両面のアノテーションを施した11万5千件の発注文書データベースを2018年度じゅうに完成させ、量的分析に着手することができた。また、2017年度と同様に発注業務を行い、発注文書、受注者の応募文書、やり取り文書、成果物、アンケート結果の5点のデータを得るとともに、発注業務終了後に発注者2名のインタビュー談話を収集し、質的分析のためのデータを充実させることができ、量的・質的の両面から、最終年度の2019年度の分析を総合的に行える環境が整った。2017年度、2018年度に引き続き、「表記」「語彙」「文法」「情報」「知識」「配慮」の六つの観点から発注文書データベースを量的・質的に分析し、わかりやすい発注文書を書くための言語学的な要因を明らかにする。また、発注文書、受注者の応募文書、やり取り文書、成果物、アンケート結果の5点のデータについても質的な分析を続け、発注者がよい受注者を選択するための方法や、質の高い成果物を得るための発注文書の言語学的な要因について考察する。さらに、発注者のインタビューデータから、発注者がどのような観点で受注者を選び、評価しているのかを探ることにより、受注者がビジネス文書を書く際に注意すべき点についても明らかにする。以上の分析・考察から、相手に受け入れられるビジネス文書を総合的、実証的に検討し、発注者・受注者双方がわかりやすいビジネス文書を書く方法を提案する。最終年度となる2019年度には、研究成果の総まとめとして、論文集の刊行準備を進めている。このほか、日本語教育分野への貢献も視野に入れ、日本国内外で日本語を学習した日本語非母語話者がビジネス文書を読み書きする際に必要となる語彙・文型のリストを公開することも予定している。インターネット上で業務の受発注を行うクラウドソーシングの広がりにより、これまで「顔の見える相手」に口頭で行っていた指示を、「顔の見えない相手」に文書で行わなければならない新たな状況が生まれている。クラウドソーシングで業務を発注する場合、受注希望者を集める必要があるが、受注希望者の多寡は、発注業務の専門性や報酬の高低、業務期間の長短といった諸条件のみならず、発注文書の日本語の質によって大きく左右される。また、発注者と受注者のメールのやり取りが業務成果の質に直結するともいえ、文書作成能力がWeb時代における喫緊の課題となっている。そこで、本研究は、クラウドソーシングの発注文書とやり取り文書を量的・質的に分析することで、わかりやすさをはじめとする質の高いビジネス文書の特徴を言語学的に明らかにすることを目的とする。2017年度は、まず、クラウドワークス社の協力を得て、3万件規模の発注文書データを収集し、量的な分析を行うための研究基盤として発注文書データベースを構築した。また、発注者と受注者のやり取りを質的に分析するために、クラウドワークス社のサイトで実際に業務を発注し、発注者と受注者のやり取り文書を収集した。

さらに、発注業務終了後に、1発注者が受注者をどう見ているか、2発注者が発注という業務をどう見ているかの2点について発注者2名にインタビューを行うとともに、受注者40名にたいしても、受注者が発注者をどのように評価しているかをアンケートによって調査した。現在は、表記面、情報面、構成面、自己開示面、他者配慮面の5つの観点から、上記の量的・質的データの分析に着手している。また、研究成果発信のために、2018年7月開催の日本テレワーク学会にパネル発表を申し込んで採択され、その準備を行う一方、2019年度に研究成果を集めた論文集を刊行する企画を立て、出版社の許諾を得たところである。2017年度の計画は、発注文書データを収集し、量的な分析を行うための研究基盤を構築することであった。しかし、パイロットデータを構築した段階で、数値的な条件面と言語的な表現面の兼ね合いを詳細に検討してからデータ量を増やした方が、大規模データの決定木が作りやすいことが明らかとなった。そこで、すべてのデータベースを構築する前に、先にデータ分析に取りかかることとなり、そのおかげで研究成果の発信準備も予定より早まっている。一方、すべてのデータベースを整えるのは2018年度に入ってからになったため、両者の進行のバランスを勘案すると、進捗状況はおおむね予定どおりであると考えられる。遠隔地の「顔の見えない相手」と仕事をするクラウドソーシングでは、オンライン上で業務が完結するため、発注者・受注者相互の文書による伝達能力がビジネス成果に大きく影響を与えるといえる。そこで、本研究は、発注文書とやり取り文書を量的・質的に分析し、クラウドソーシングにおけるビジネス文書の特徴とわかりやすさを言語学的に明らかにすることを目的として進めている。2018年度は、2017年度から検討してきた数値的な条件面と言語的な表現面の兼ね合いにより発注文書の分析項目を決め、形態素解析を施した11万5千件の発注文書データベースを構築した。また、2017年度と同様に発注業務を行い、発注文書、受注者30名の応募文書、やり取り文書、成果物、アンケート結果の5点を得た。さらに、発注業務終了後に発注者2名にインタビューを行い、発注者が受注者をどう見ているか、発注者が発注という業務をどう見ているかを調査した。発注文書データベースは、内容伝達機能を支える「表記」「語彙」「文法」「情報」「知識」と、感情伝達機能を支える「配慮」の計6観点から量的・質的に分析し、それぞれの特徴を明らかにした。また、発注業務により得た発注文書、受注者の応募文書、やり取り文書、アンケート結果、インタビューデータという5種の資料は、質的な分析により、発注者がどのような発注文書を書けば、受注者から質の高い成果物が得られるかについて、発注文書の問題点と改善方法を考察した。2019年度は、富士通研究所の支援を得、決定木(ODT)を用いた「よいビジネス文書」の抽出を目指し、表現の形態を中心に、可能な範囲で意味的・統語的特徴を加味し、ビジネス文書の良し悪しを判定するための方法を検討する予定である。また、本科研終了時には、言語学系の出版社から論文集を出版することにより、研究成果の公開を目指している。2018年度は、発注文書データベースを構築し、それを量的・質的に分析することと、発注業務を行って、よい発注文書の検証を行うことを計画していたが、以下のとおり、進捗状況はおおむね予定どおりであると考えられる。
「生物の動き」を支配する遺伝子が個体の適応度と集団に及ぼす生態学的影響の解析

対捕食者戦略でもある動きを支配する行動形質である死にまね行動について分子レベルでの解析を行った。我々は、コクヌストモドキの死にまね持続時間の長さに対して20世代以上の分断選択を施した。本研究では、死にまね時間の異なる系統間でRNA-seq解析を行い、網羅的に発現遺伝子に関する比較を行った。その結果、ドーパミンの前駆体であるチロシンの代謝パスウェイに関連する複数の遺伝子において系統間で有意に発現量が異なった。そのため本報告では、系統間で発現の異なるチロシン代謝系の酵素遺伝子の相対発現量についてもqPCR解析を行った。その結果、死にまね持続時間にはドーパミンの供給に関する酵素の関与が示唆された。リアルタイムPCRで発現量の差が2倍以上であったドーパミン代謝系遺伝子についてRNAiを行った。死にまね時間の長い系統の成虫よりRNAを摘出し、逆転写によりcDNAを合成し、LinearDNAを作成した。それによって合成したdsRNAを死にまね時間の長い系統の終齢幼虫にインジェクションした。Vermilion遺伝子も同量インジェクションし、コントロールとした。リアルタイムPCRの結果、dsHPDのインジェクションによって、HPDの発現量が半分以下に抑制されていたが、成虫の死にまね持続時間に変化は見られず、ノックダウンによる効果は認められなかった。また日本全国に設置されているコイン精米機(30か所以上)より、野生のコクヌストモドキ成虫をサンプリングして飼育し、死にまね持続時間およぶ活動量を計測したところ、これらの形質には大きな行動の表現型変異が見られることがわかった。そこで、これら行動形質に地域集団間変異の見られるコクヌストモドキの、ミトコンドリア遺伝子による系統関係を推定した。遺伝的構造(SSR、Fst)を調べたところ、系統間に著しい差は認められず遺伝的分化は大きくないことが予測された。動きの異なる系統間でのトランスクリプトーム解析を行い、原因遺伝子の候補が明らかとなり、コクヌストモドキでのRNAi法の妥当性を検証できた。さらに系統推定法も検証できたため。1生態学調査としては、全国から採集したコクヌストモドキの核領域のマイクロサテライト座を用いた系統間推定と、推定した系統関係と、歩行活動量、死にまね頻度・時間、交尾行動の行動形質との関連について解析を進める。2機能の解析としては、系統を交雑させ表現型を分離させたF2集団についてDNAをバルク化して全ゲノムシークエンシングを行う。作成したバルクDNAでSNPの発現インデックスを解析するQTL-seq法を行い、死にまね・歩行活動量など行動形質を制御する遺伝子領域を特定する。さらにRNA干渉実験を進め、これら候補遺伝子が「動き」に関わる標的遺伝子であることを確認する。今年度では、RNA干渉法は確立したが、インジェクションによる効果が認められなかった。この理由として、候補遺伝子が量的形質である可能性と、幼虫でインジェクションしたが成虫の行動を調査したために、インジェクションしたdsRNAがその間に体内で消失した可能性が考えられる。そのため今年度は、幼虫にインジェクションして幼虫の不動行動を計測、あるいは成虫へのインジェクションを試みる。また複数の遺伝子を同時にインジェクションする手法も検討する。3行動進化生態学的解析としては、捕食者存在下におけるコクヌストモドキの反応と、コクヌストモドキの動きに対する捕食者の反応について解析を進める方策である。

2機能の解析としては、系統を交雑させ表現型を分離させたF2集団についてDNAをバルク化して全ゲノムシークエンシングを行う。作成したバルクDNAでSNPの発現インデックスを解析するQTL-seq法を行い、死にまね・歩行活動量など行動形質を制御する遺伝子領域を特定する。さらにRNA干渉実験を進め、これら候補遺伝子が「動き」に関わる標的遺伝子であることを確認する。今年度では、RNA干渉法は確立したが、インジェクションによる効果が認められなかった。この理由として、候補遺伝子が量的形質である可能性と、幼虫でインジェクションしたが成虫の行動を調査したために、インジェクションしたdsRNAがその間に体内で消失した可能性が考えられる。そのため今年度は、幼虫にインジェクションして幼虫の不動行動を計測、あるいは成虫へのインジェクションを試みる。また複数の遺伝子を同時にインジェクションする手法も検討する。3行動進化生態学的解析としては、捕食者存在下におけるコクヌストモドキの反応と、コクヌストモドキの動きに対する捕食者の反応について解析を進める方策である。
トランジスタに応用可能な新奇n型半導体ポリマーの開発

新奇な電気陰性ポリマーとしてフルオロアシル基を導入したポリチオフェンを設計・合成した。このポリマーは平面性と電子受容性の向上が確認され、トランジスタ測定の結果、p型の半導体として駆動することが明らかとなった。n型有機半導体材料を志向した、新規な架橋型π共役化合物を合成した。母骨格となる芳香族化合物には、チオフェン、ベンゼン、より電子受容性の高いチアゾール及びこれらの混合系を用いた。さらに、電子求引性基としては、分子間相互作用の期待されるカルボニル基を導入した。ポリマー化へと到る前段階として、母骨格を組み込んだ可溶な低分子化合物を合成した。得られた化合物については、X線結晶構造解析による分子の平面性と結晶中での分子配列の評価、サイクリックボルタンメトリー法による酸化還元電位測定、電子スペクトル・蛍光スペクトル測定による共役拡張性の評価を行った結果、優れた平面性・分子配列・電子親和性・共役拡張性が明らかとなった。さらに、スピンコーティング法により有機半導体層(活性層)とする素子を作製して、電界効果トランジスタ(FET)特性の評価を行ったところ、期待通りの良好なn型FET特性ならびにn型としては珍しい大気安定性を示した。今後はこの母骨格をポリマーに応用していく予定である。同時に、新奇な電気陰性ポリチオフェンとしてフルオロアシル基を導入したポリマーを設計・合成した。このポリマーは、著しい平面性の向上とこれに付随する吸収波長の長波長化が確認された。今後、FETおよび光電変換素子への応用を行う。以上、本研究から得られた結果より、電子親和性や分子配向などの基礎物性とFET特性の相関関係が一部明らかとなった。特に、分子中にカルボニル基導入した化合物については優れた性能が得られており、今後の新たな分子設計指針に応用可能である。n型有機半導体の開発は未だ発展途上であり、今回得られた研究データは有機半導体材料の実用化に向けた大きな前進となりえる。しかしながら、合成した新奇ユニットを用いたポリマーは溶解度に乏しく、FET素子への応用は困難であった。新奇な電気陰性ポリチオフェンとしてフルオロアシル基を導入した可溶なポリマーを設計・合成した。FET測定の結果、p型の半導体特性を示すことが明らかとなった。半導体ポリマーを構成するモノマーユニットの開発と、その有用性の確認は成功した。しかしながら、合成したポリマーは、難溶性であるため素子機能評価には到らなかった。またこれとは別に、新奇フルオロアシル置換ポリチオフェンの合成を達成しており、その基礎物性評価は完了している。24年度が最終年度であるため、記入しない。有用なモノマーユニットの開発は達成しているため、今後は溶解性に注意しながらポリマーの新規設計と合成を行っていく。また、別に合成している新奇フルオロアシル置換ポリチオフェンについては、電界効果トランジスタや光電変換素子の半導体材料として機能評価を行う。フルオロアシル置換ポリチオフェンについては、長波長領域までの吸収を示すなど興味深い性質が確認されており、今後はさらなる分子構造の改良を行っていくと同時に、エレクトロクロミック素子などへの応用も視野に入れる。
がん体験者の折り合いをつける力に着眼した長期的適応を促す看護援助プログラムの開発

本研究の目的は、がん治療が終了した体験者の長期的適応状態およびそれらに関連する要因を明らかにし、長期的な適応を促進する看護援助方法を開発することである。<方法>文献検討に基づき、がん体験者の長期的適応状態の研究枠組みを作成後、外来通院しているがん体験者で、研究の主旨を理解し、研究への参加に同意が得られた者を対象に、折り合いをつける力に焦点を当て(1)長期的な適応状態と(2)これまでの体験内容について、質的調査、量的調査を行った。<結果>1.質的調査の結果退院後のがん体験者の適応過程における拡がりとして【病気になった自己と和解する】【病前の生活の編みなおしをする】【自己の拡張を認識する】【病気体験の有意味な活用を要請する】の4つの局面が明らかになった。結果より体験者が拡がりを得ることの意味が考察された。2.量的調査の結果退院後のがん体験者の特徴、折り合いをつける力の特徴、ストレス状態、主観的健康(HR-QOL)、折り合いをつける力の関連要因(主観的健康、受けた治療による障害、がんの部位、宗教・信念、ストレス、教育背景)が明らかになった。退院後のがん体験者は、受けた治療による障害が残存しストレス状態も持続していたが、折り合いをつける力を獲得・発揮していた。折り合いをつける力の特徴としては、積極的に状況を変更して共存するというよりも、現状を受け入れて、原因不明のがんという病気や不確かな状況に歩みより、馴染んでいくことで獲得されると考えられた。<考察>結果より、折り合いをつける力に着眼した看護援助の創造、折り合いをつける力の育成、外来における看護援助プログラムの視点での有用な看護援助方法が導かれた。平成14年度の報告本年度は以下の内容を実施した。1.初回がん治療の終了した直後、3ヶ月後、1年後、3年後、5年後のがん体験者の適応状態とそれらに関連する要因をがん体験者のサバイバーシップに関する研究の動向と課題というテーマで文献検討した。その結果、がんの診断、治療、再発の不安などをストレスと捉え、適応に視点で多くの研究が進められていた。1980年代は、がん治療に関する適応や適応に影響を及ぼす身体的問題、患者の特性、ストレスの大きさ、ソーシャルサポートなどに関する研究が行われてきたが、がん長期生存者に焦点をあてた研究は非常に少ない。日本においては、extended stageやpermanent stageにある体験者の研究は少なく、援助についても未確立である。1.がん長期生存者に関する欧米の研究対象とするがん体験者の特徴(長期生存者の定義、がんの部位、治療、対象疾患、がん診断後の時間など)研究の焦点(がんの体験、Survivorshipのプロセス、治療の影響・晩期後遺症に伴う身体的・心理的・社会的問題...etc)研究デザインの特徴(帰納的質的研究、テーマの抽出、Triangulationをしている記述的研究、記述的相関研究...etc).質的研究の特徴(現象学的アプローチ、grounded theoryアプローチ...etc)量的研究の特徴(横断的な研究が多く、縦断的な研究はほとんどが対象者を6ヶ月まで追跡.......etc)上記の視点で、研究をまとめる。2.日本の退院後のがん体験者を対象とする研究日本の文献についても、同様な視点で研究論文を分析し、まとめる。II.がん看護のエキスパートと外来通院するがん体験者の特徴を明らかにするために、ミーティングを重ねた。次年度は、これらの結果をもとに、質問紙の検討、洗練化をはかり量的調査を実施する予定である。平成15年度の報告本年度は以下の内容を実施した。

がん体験者の折り合いをつける力に着眼し、体験者が退院後どのように拡がりを得ているのかを明らかにすることを目的に、研究協力の得られた施設の同意の得られた外来通院者を対象に質問紙調査を行い、質的帰納的に分析した。質問内容は、(1)適応状態と(2)これまでの体験内容である。177名から回答が得られ、そのうち89名(50.3%)の内容に拡がりに関連する内容が抽出された。対象者の退院後の期間は、3年未満が44.9%、3年以上5年未満が32.6%、5年以上が22.5%であった。退院後のがん体験者の適応過程における拡がりとして、以下の4つの局面が抽出された。1.《病気になった自己と和解する》とは、病気になった自分を振り返り自己と周りの環境との関係から新たな気づきを得て肯定的な適応過程を歩みはじめることで、<がん体験を通しての学びを整理する><周囲のサポートの重要性を認識する><これまでの見方や考え方を変える><自分の思考や行動の変化を認識する><病気との付き合いにおける心構えをもつ>があった。2.《病前の生活の編み直しをする》とは、これまでの生活を基盤にしながら目標をもってがんと共に生きる生活を引き受けて自分らしい人生を実現していくことで、<生活の仕方・生き方の選択をする><自分の生活信条をもつ><病気や健康への取り組みをする>があった。3.《自己の拡張を認識する》とは、人生を前向きに生きることで以前よりもよくなったと自己評価し、人として豊かに成長した自分を認識しその意味を理解することで、<自分の生活や生き方を肯定的に評価する><自己の成長や拡大を自覚する>があった。4.《病気体験の有意味な活用を要請する》とは、同病者はもちろんのこと広く社会に対して自己の体験を語り伝え、がん体験者ならではの役割を担いたいと切望することで、<同病者の支えとなることを志向する><がん予防の役割を担うことを願望する>があった。平成16年度の報告本年度は,以下の内容を実施した。前年度に引き続き,がん体験者の折り合いをつける力に着眼して質問紙調査行い,記述データの部分を分析しこれまでの日常生活上の困難の内容と体験内容のコード化を行った。これまでの体験内容は,折り合いをつける力の構成要素である「確かさ」「受け入れ」「変更」「拡がり」の視点で分析してカテゴリー化を試みた。結果より,退院後のがん体験者の拡がりの4局面,すなわち《病気になった自己と和解する》《病前の生活の編みなおしをする》《自己の拡張を認識する》《病気体験の有意味な活用を要請する》に焦点を当て,「確かさ」「変更」「受け入れ」「拡がり」の要素間の関係をみると以下のことが明らかになった。・退院後のがん体験者は,周囲の人々との絆を深め人生を見直すなどの体験を通して,病気になった自己との和解を基点として拡がりを得ていると考えられた。・拡がりを得ることで「変更」「受け入れ」の体験がより適応に向かっていく内容へと変化していた。・がん体験者の増大していくストレスを軽減するために新たな知識や技能を獲得しようと「変更」がなされていたが,この成果として拡がりが得られていた。・退院後のがん体験者の適応過程における拡がりの幅を増大していくためには,適切な「変更」と「受け入れ」のバランスをとることが重要であることが示唆された。