hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
化学処理による金属材料への生体活性の付与

これら金属表面でアパタイト層が生成する機構は次のように考えられる。アルカリ処理により金属表面にチタン酸アルカリ水和ゲル層が形成される。同層は加熱処理により脱水されチタン酸アルカリ層になる。この層は擬似体液中でアルカリイオンを溶出してヒドロニウムイオンを取り込み、水和チタニア層に変化する。水和チタニアはアパタイトの核形成を誘起する。こうして形成されたアパタイトの核は、周囲の液からカルシウムとリン酸イオンを取り込んで骨類似アパタイトとして成長する。研究目的:平成7年度の研究により、簡単なアルカリ表面化学処理によりチタン及びその合金に生体活性を付与できることが明らかになった。本年度は、NaOH水溶液処理及びその後の加熱処理の条件が、チタン金属表面でのアパタイト形成に与える影響を調べた。研究成果:純チタン金属の10×10×1mm^3の大きさの板状試料を、1-10Mの濃度、40-60°Cの温度のNaOH水溶液に24時間浸漬した。これらの試料を、ヒトの体液とほぼ等しいイオン濃度を有する36.5°Cの擬似体液に浸漬すると、いずれの試料についてもその表面に緻密で均質な骨類似アパタイト層が形成された。しかし、アパタイト形成に要する擬似体液中への浸漬期間は、NaOHの濃度が1,2,5M以上と高くなるにつれ1週間,3日,1日と短くなった。これは、NaOH水溶液の濃度が高いほど、ナトリウムイオンを多量に含むチタニアヒドロゲルが形成され、これが多量のナトリウムイオンを溶出し、擬似体液のアパタイトに対する過飽和度を急速に高めるためと考えられた。しかし、表面のゲル層は、外力により用意に剥離した。そこで、5MのNaOH水溶液に60°Cで24時間浸漬したチタン金属を400-800°Cで1時間加熱処理した。その結果、加熱処理温度が600°Cの時に表面層が安定化した。加熱処理した試料を、36.5°Cの擬似体液に浸漬すると、いずれの試料もその表面に緻密で均質な骨類似アパタイト層を形成したが、アパタイト形成に要する擬似体液中への浸漬期間は、加熱処理温度が700°C以上になると長くなった。これは、金属表面に生成したアモルファスのチタン酸ナトリウムが結晶化し、擬似体液中へのナトリウムイオンの溶出及びpH上昇の速度が小さくなった結果、金属表面でアパタイトの核形成を誘起するチタニアヒドロゲルの形成速度ならびに擬似体液のアパタイトに対する過飽和度の増加速度が小さくなったためと考えられた。研究目的:平成78年度の研究により、簡単なアルカリ表面化学処理及びその後の加熱処理により純チタン金属及びその合金に生体活性を付与できることが明らかになった。本年度は、タンタル及びジルコニウム金属に、同様のアルカリ水溶液処理を施し、擬似体液中におけるこれら金属表面でのアパタイト形成能を系統的に調べた。研究成果:タンタル金属を60°Cの0.5M-NaOH水溶液に24時間浸漬し、これを擬似体液に浸漬すると、1週間以内に基板表面にアパタイト層が形成された。未処理のタンタル金属に比べて、擬似体液中におけるアパタイト形成の誘導期間が大幅に短縮された理由は次のように考えられる。上記処理により金属表面にタンタル酸ナトリウムゲル層が形成される。これを擬似体液に浸漬すると、ゲル層中のナトリウムイオンと擬似体液中のヒドロニウムイオンとのイオン交換反応により、基板表面にTa-OH基が形成される。
老化をHDLで減速させる―早老症ウェルナー症候群から探る老化と脂質のクロストーク

早老症ウェルナー症候群(WS)はDNA修復タンパクWRNの遺伝的欠損により老化が促進する難病で治療法がない。申請者はWSでは細胞内コレステロール(Chol)が増加しやすく、またWRN阻害(1st hit)に細胞内Chol蓄積(2nd hit)が加わると細胞老化がより促進するという予備知見から、WSでChol蓄積を防ぐことが本症の早老症進行を抑えるのではないかと着想した。本症の研究を通じてChol蓄積と老化を結ぶメカニズムを解明することで、WSの治療法確立、さらには国民の健康寿命延伸に貢献する。
エストロゲン伝達系を介した子宮体癌浸潤転移機構解明と新規分子治療のための基盤確立

本研究では、エストロゲン関連受容体が子宮体癌の浸潤転移を制御する未知の機構を明らかし、ターゲット化合物として同定された薬剤の抗腫瘍効果について検証することを目的として以下の実験を行った。1エストロゲン関連応答配列(ERRE; 5'-AGGTCA-3')をレポーターとしたルシフェラーゼアッセイ、ERR/ER結合アッセイ、リアルタイムPCR法を用いてERRaのリガンドとしての特性を評価した。2WST-8アッセイ、コロニー形成アッセイ法を用いて細胞増殖作用を明らかにした。3マトリゲル浸潤アッセイを用いて浸潤・遊走能を評価した。4フローサイトメトリー法を用いて細胞周期解析を行った。5アポトーシス評価法(caspase3/7アッセイ、AnnexinV、TUNEL法)を用いてアポトーシス誘導作用を明らかにした。6子宮体癌細胞株5x10^6個をヌードマウス皮下に移植し、低分子化合物をマウスに投与しその抗腫瘍効果を評価した。その結果、ターゲット化合物がERRE転写活性を抑制すること、WST-8アッセイで細胞増殖を有意に低下させ、アポトーシスを誘導することを明らかにした。コロニー形成アッセイでも同様の結果を得た。TUNEL法に用いてアポトーシス評価をしたところ添加後アポトーシス誘導作用を示した。マウスモデルを用いた系においても化合物添加群で腫瘍はサイズ、量とも縮小した。以上より、エストロゲン関連受容体の転写活性抑制化合物により子宮体癌細胞株およびマウスモデルに対する抗腫瘍効果を認めた。ターゲット化合物がエストロゲン受容体転写活性抑制効果を示し、抗腫瘍効果を認めたから。抗腫瘍効果の分子メカニズムについて分子生物学的手法を用いて検証する。研究経過が予定よりも順調に経過したため
心不全増悪予防のための効果的な管理プログラムの開発と有効性検証に関する研究

慢性心不全増悪予防のための疾病管理プログラムの開発に関する研究では,その効果指標のひとつとして,心不全の知識を評価する尺度を作成し,その信頼性と妥当性を検証した.本結果は欧州の学術集会で発表し,学術雑誌に受理された.教育支援を主体としたプログラムの効果を評価するためには,心不全入院や死亡などの臨床転帰のみならず,提供された教育支援の直接効果を明らかにすることも重要である.本研究で開発した心不全知識尺度は効果的な疾病管理プログラムを検討するうえで貴重な資料を提供しうると考えられる.また,開発した疾病管理プログラムの有効性を検証した結果は,平成25年度の学術集会で発表予定であり,論文化に向けて準備を進めている.さらに,共同研究者として携わった心不全患者のセルフケアに関する国際比較研究の結果は,学術雑誌で受理された.心不全患者の予後規定因子を包括的に探索する研究では,服薬アドピアランスと心事故との関連性を追跡研究により検討した.その結果,服薬アドピアランスが低いことは,収縮不全患者の心事故リスクを高める独立した危険因子であることが分かった.エビデンスの確立された薬物治療の効果を最大限に引き出せるか否かは,患者の服薬アドピアランスにかかっており,本結果はその支援の重要性を示唆するものである.本研究の一部は国内外の学術集会で発表した.さらに本年度は,収縮不全に対するβ遮断薬の効果についても検討し,β遮断薬の用量と心拍数が予後に及ぼす影響を明らかにした.本結果は,国内の学術集会で発表し,学術雑誌に受理された.これらの研究から得られた知見は,わが国の慢性心不全に対する包括的疾病管理プログラムの在り方を検討する際に有用な示唆をあたえうると考えられる.データ収集に時間はかかったが,最低限の公表活動は実施できたと考えるため心不全疾病管理プログラムの開発とその効果検証および,心不全の予後規定因子の探索に関する研究では,収集したデータをもとに論文化をすすめていく.本邦の慢性心不全患者は増加傾向にあり,再入院率が高い.心不全増悪の誘因には,不整脈心筋虚血などの医学的因子だけでなく,塩分の過剰摂取やセルフモニタリンダの不足,心不全増悪時の不十分な対処行動など,患者のセルフケア不足によるものが多い.欧米では,セルフケア強化に焦点を当てた心不全疾病管理プログラムの心不全入院抑制効果が示されている.一方,わが国の心不全疾病管理に関する報告は極めて少なく,効果的な心不全管理プログラムの構築が急務である.近年,心不全のセルフケアの中でも特に受診の遅れが問題となっている.そこで,心不全患者のセルフモニタリングと症状増悪時の受診行動を明らかにすることを目的とした多施設共同研究を実施した.毎日体重を測定している患者は半数を超えたが,体重増加時に医療者に連絡する患者は3割弱であった.さらに,これらの行動が不十分であることには,心不全入院歴がないことや左室駆出率が保たれた心不全であることが統計的有意に関連しており,心不全に関する知識が少ないことには関連の傾向が見られた.本結果については,国内外の学術集会で発表予定である.疾病管理プログラムの効果指標の1つであるQuality of Life(QOL)についても検討した.ミネソタ心不全質問紙を用いた本研究では,慢性腎臓病と抑うつ症状が心不全患者のQOL低下に密接に関与していた.さらに,このような自記式質問紙で測定したQOLスコアは,心イベントの独立した予測因子であることが示された.QOLに関する研究結果は,循環器専門誌に投稿し受理された.われわれはこれまで心不全セルフケア支援プログラムを開発しその効果を検証してきた.今年度は,プログラムの予備調査結果をまとめ国内の学術集会で発表するとともに,ランダム化比較試験の結果とあわせて学術雑誌への投稿準備を進めた.心不全疾病管理プログラムの開発に関する研究では,慢性心不全治療ガイドラインに基づく教育パンフレットを開発し,その結果を学術雑誌に投稿し,受理された.これまでわが国で体系的に作成された心不全患者教育資料は無かったことから,本研究で開発されたパンラレシトは,わが国の心不全患者教育支援の質の向上に資することが期待される.今後はこのパンフレットを用いたプログラムの効果を検証予定である.心不全と抑うつに関する研究では,近年注目を集めている左室収縮能の保たれた心不全に着目して検討した.本研究によれば,抑うつ症状の有病率は,左室収縮能の保たれた心不全で25%,左室収縮能の低下した心不全で24%と有意差はなく,いずれの群でも抑うつは予後を悪化させる独立した危険因子であった.本研究により心不全における抑うつは左室収縮能に関わらず予後を規定する因子であることが示され,心不全の抑うつに対する治療・ケア提供の重要性が確認された.本結果は,学術雑誌に投稿し,受理された.また,国内外の学術集会で発表した.心不全患者の予後規定因子を包括的に評価する研究では,心不全入院患者の退院時と退院数カ月後の臨床属性,心理社会的属性,治療・ケア等のデータを収集中である.今後は,これらのデータと生命予後との関連性を評価する予定である.本結果の一部は,平成24年度の学術集会で発表予定である.本邦の心不全患者の心理・社会的背景や提供されたケア内容に関する報告は少なく,本研究により得られる知見は,わが国の質の高い心不全ケアのあり方を検討するうえで貴重な資料になることが期待される.

慢性心不全増悪予防のための疾病管理プログラムの開発に関する研究では,その効果指標のひとつとして,心不全の知識を評価する尺度を作成し,その信頼性と妥当性を検証した.本結果は欧州の学術集会で発表し,学術雑誌に受理された.教育支援を主体としたプログラムの効果を評価するためには,心不全入院や死亡などの臨床転帰のみならず,提供された教育支援の直接効果を明らかにすることも重要である.本研究で開発した心不全知識尺度は効果的な疾病管理プログラムを検討するうえで貴重な資料を提供しうると考えられる.また,開発した疾病管理プログラムの有効性を検証した結果は,平成25年度の学術集会で発表予定であり,論文化に向けて準備を進めている.さらに,共同研究者として携わった心不全患者のセルフケアに関する国際比較研究の結果は,学術雑誌で受理された.心不全患者の予後規定因子を包括的に探索する研究では,服薬アドピアランスと心事故との関連性を追跡研究により検討した.その結果,服薬アドピアランスが低いことは,収縮不全患者の心事故リスクを高める独立した危険因子であることが分かった.エビデンスの確立された薬物治療の効果を最大限に引き出せるか否かは,患者の服薬アドピアランスにかかっており,本結果はその支援の重要性を示唆するものである.本研究の一部は国内外の学術集会で発表した.さらに本年度は,収縮不全に対するβ遮断薬の効果についても検討し,β遮断薬の用量と心拍数が予後に及ぼす影響を明らかにした.本結果は,国内の学術集会で発表し,学術雑誌に受理された.これらの研究から得られた知見は,わが国の慢性心不全に対する包括的疾病管理プログラムの在り方を検討する際に有用な示唆をあたえうると考えられる.プログラム開発やデータ収集に時間を要したが,最低限の公表浩動は実施できたと考えるため.データ収集に時間はかかったが,最低限の公表活動は実施できたと考えるため心不全疾病管理プログラムの開発とその効果検証および心不全における予後規定因子の探索に関する研究では,データ収集を行い,データが揃った時点で論文化を進めていく.心不全の抑うつに関する研究では,プログラム開発に向け準備を進める.心不全疾病管理プログラムの開発とその効果検証および,心不全の予後規定因子の探索に関する研究では,収集したデータをもとに論文化をすすめていく.
太陽系内における一般相対論検証に関する研究

近年,太陽系内における位置天文観測は911桁またはそれ以上の精度を達成する状況にあり,これらの観測を正確に取り扱うためには一般相対論に基づく,より精度の高い理論モデルが求められている.また,これらのデータは重力という宇宙の基本的な法則を検証する上でも重要であり,現代宇宙論におけるダークマター,ダークエネルギー問題を考える上でも,重力に関するより深い理解が必要となる.一方で,太陽系内の観測精度向上によって,既存の理論的枠組みでは説明が困難な観測事例が幾つか報告されおり,それらは重力についてのより深い知見に結びつく可能性がある.本研究では,太陽系内の精密観測を念頭に,惑星運動を正確に計算するための高速・高精度数値積分法の開発・実装および高精度観測を解釈する上で重要となる光・信号伝播モデルに関する理論的研究を行い,現在太陽系内において未解決となっている現象との関連について考察を行う.近年,太陽系内における位置天文観測は911桁またはそれ以上の精度を達成する状況にあり,これらの観測を正確に取り扱うためには一般相対論に基づく,より精度の高い理論モデルが求められている.また,これらのデータは重力という宇宙の基本的な法則を検証する上でも重要であり,現代宇宙論におけるダークマター,ダークエネルギー問題を考える上でも,重力に関するより深い理解が必要となる.一方で,太陽系内の観測精度向上によって,既存の理論的枠組みでは説明が困難な観測事例が幾つか報告されおり,それらは重力についてのより深い知見に結びつく可能性がある.本研究では,太陽系内の精密観測を念頭に,惑星運動を正確に計算するための高速・高精度数値積分法の開発・実装および高精度観測を解釈する上で重要となる光・信号伝播モデルに関する理論的研究を行い,現在太陽系内において未解決となっている現象との関連について考察を行う.一般相対論を高精度に検証するために必要な数値計算技法の開発に取りくみ,Picard-Chebyshev法の研究・開発を行った.Picard-Chebyshev法は数値積分法の1つであるが,系の大局的な近似解が分かっている場合に,その大局解から出発し,摂動論的にPicard反復法を用いて近似的に解を求める.Picard反復法の右辺は加速度の積分計算に対応するが,この積分は一般に解析的に実行できないため,この積分部分を解析的に積分可能な関数で展開する事を考え,この展開にChebyshev多項式を用いるのでPicard-Chebyshev法と呼ばれ,最終的な解もChebyshev多項式を用いた時間の関数として与えられるため,数値的摂動論とでもいうべきアプローチである.この方法はFuskushima(1997a, b)によって簡単な摂動調和振動子問題へ適用し精度検証された例しかなかったが,我々は天体の軌道計算への応用,さらにはそのベクトル・並列計算機への応用による計算の高速化を試みている.結果としてこの方法を用いる事で通常の数値積分法では天体の位置の誤差成長には時間に比例する単調増加傾向が見られるのに対し,この方法ではKepler問題,3体問題といった,扱う問題によらず,そのような永年的変化が見られない事を確認した.勿論,エネルギー等の保存量にも永年的な誤差の累積は現れない.これは,準周期関数であるChebyshev多項式を使って解を表現しているため,ある次数で解の展開を打ち切ったとしても,残差もまた準周期関数で表現できるからである.またこの方法はベクトル・並列計算機を用いる事で計算の高速化が可能である.この方法を用いる事で,相対論の検証が高精度に可能になると考えている.昨年度にひきつづき,太陽系内の観測データを元に一般相対論を検証するためのピカール・チェヴィシェフ法による高速・高精度な数値計算コードの開発と実装に向けたコードチューニング作業を継続した.また,近年,高精度化が進む太陽系内の惑星レーダーや惑星探査機の軌道追跡データの解析から明らかになった天文単位の増加の問題についての考察を行った.この問題では,現在天文単位AUが,レーダーや惑星探査機の軌道解析といった信号の往復時間の精密計測に基づいて決定されている事と,現在のEIH運動方程式に基づく惑星運動モデルの決定精度が,観測されたAUの増加量1世紀あたリ10メートルに比べて2桁小さいという事を鑑み,太陽系内の信号伝播モデルの再検討という立場からのアプローチを試みた.この問題は,理論的に予測されるレーダー信号の往復時間と,実際に観測されるものとの間に,時間に依存する微小な差が存在している事を意味するため,1)現在の信号伝播モデルに採り入れられていない宇宙膨張効果をロバートソン・マクビティメトリックに基づき考察し,2)物理法則が記述される座標時と,実際の観測者が計測に用いる固有時との間の変換についても厳密に考慮した.このロバートソン・マクビティメトリックは一様等方宇宙モデルにシュバルツシルト計量を埋め込んだ形の時空モデルである.考察の結果,宇宙膨張は太陽系内における光・信号伝播モデルに対して補正項を与えるが,その補正値は,観測されたAUの時間変化,および,実際の往復時間計測に用いられている原子時計間の相対誤差約ナノ秒に比べて非常に小さな効果でしかないことを示した.今日の太陽系内における惑星レーダー,月レーザー測距,惑星探査機の軌道追跡, VLBl等の天文観測技術は911桁という驚くベき観測精度を達成する状況にあり,このような高精度観測データは重力理論の検証にとっても重要な役割を果たし,観測から求められるパラメータ化されたpost-Newton近似のメインパラメータであるβとγの値は今の所アインシュタインの理論(β=γ=1)を支持している.その一方で,観測精度の向上により既存の理論的枠組では説明が困難な事例がいくつか報告されている.

その中で我々は「天文単位の永年的変化」に強い関心を寄せている.天文単位の永年的変化は,惑星レーダーや惑星探査機の軌道追跡データ(信号の往復時間計測)の精密解析の結果,理論と観測の間に説明不可能なゆっくりとした時間に依存する差異があり,これを天文単位AUの永年変化dAU/dt=15+/-4[m/世紀]として解釈せざると得ないという現象でどのような要因によって引き起こされているか今の所明らかではない本年度,この問題の解明を目指し以下の研究を行なった.太陽のような質点重力を膨張する背景時空に埋め込んだRobertson-McVittieモデルに基づき,重力的に束縛されている系に対する宇宙膨張の効果を評価することで,天文単位AUの増加が説明可能かどうか再検証した.我々は,宇宙膨張の惑星運動方程式への寄与だけではなく,膨張する時空の中での光の伝播と,光の伝播を解析する際に必要となる座標時と固有時との変換も考慮した.その結果,宇宙膨張はそれぞれに補正を与えるが,その補正は天文単位AUの増加を説明するには非常に小さい事を確認した.
標識体をナノリアクターに利用する高感度な化学発光分析システムの構築

リポソームの内水相をナノリアクターとして応用するため、西洋わさび由来のペルオキシターゼ(horseradish peroxidase:HRP)を内封したリポソームを調製した。リポソームはフォスファチジルコリン(PC)、フォスファチジルグリセロール(PG)およびコレステロール(Chol)の3成分からなり、押出し法により調製した。3成分の組成はPC:PG:Chol=8:1:1とした。また、HRP内封リポソームの平均粒子径は600nmとした。つぎに、リポソーム内水相においてHRPを触媒とする化学発光(CL)反応を行った。CL試薬にはフルオレセイン(FL)、ルミノールおよびホモゲンチジン酸γ-ラクトン(HAL)を用いた。実験はHRP内封リポソームの外水相にCL試薬と過酸化水素を加え、それらの物質がリポソーム膜を透過し、リポソーム内でHRPの触媒作用により放出される発光を観測した。FL、ルミノールおよびHALとも、リポソーム膜を迅速に透過し、添加後、直ちにCL反応が進行した。しかしながら、用いるHRP内封リポソーム量が少なくなると、触媒であるHRP量が減少するため、HALを除いて発光速度は著しく減少した。つぎに、HALを用いてHRP内封リポソームの使用量の影響をみた。発光量は使用量に依存し、調製したHRP内封リポソームを約8000倍希釈しても、HAL-CL反応はリポソーム内で迅速に進行した。HAL-CL反応系は従来使用されてきたルミノール系と比較して、測定時間および検量線の直線範囲において優れていた。最後に、HRP内封リポソームをイムノアッセイの標識体に応用するため、測定容器に対する非特異的吸着について検討した。その結果、HRP未封入リポソームがマスキング剤として有用であった。以上の結果から、HRP内封リポソームをイムノアッセイの標識体に応用できることが明らかになった。リポソームの内水相をナノリアクターとして応用するため、西洋わさび由来のペルオキシターゼ(horseradish peroxidase : HRP)を内封したリポソームを調製した。3成分の組成はPC : PG : Chol=8:1:1とした。また、HRP内封リポソームの平均粒子径は1000nmとした。つぎに、リポソームをナノリアクターとして応用するため、リポソーム内に存在する.HRPを化学発光(CL)反応により検出することを試みた。CL試薬にはHRPがCL反応の触媒として関与するフルオレセインおよびルミノールを用いた。フルオレセインおよびルミノールとも、リポソーム膜を迅速に透過し、添加後、直ちにCL反応が進行することが明らかになった。HRPがリポソーム内に存在する場合と溶液中にフリーでいる場合について、それぞれのCL試薬を用いた場合の検出限界を求めた。

その結果、フルオレセインではHRPがリポソーム内に存在する場合と比較して、HRPが溶液中にフリーでいるほうがHRPの検出感度が約4倍向上した。一方、ルミノールの場合、溶液中にフリーでいる場合と比較して、リポソーム内に存在するHRPを直接的に検出するほうがHRPの検出感度が約5倍向上した。なお、リポソームをナノリアクターとして応用した場合のHRPの検出限界は、フルオレセインおよびルミノールについてそれぞれ2.2x10^<-13>molおよび2.0x10^<-13>molであり、CL試薬に差がないことが明らかになった。リポソームの内水相をナノリアクターとして応用するため、西洋わさび由来のペルオキシターゼ(HRP)を内封したリポソームを調製した。リポソームはフォスファチジルコリン(PC)、フォスファチジルグリセロール(PG)およびコレステロール(Chol)の3成分からなり、押出し法により調製した。3成分の組成はPC:PG:Chol=8:1:1とした。なお、HRP内封リポソームの平均粒子径は約600nmであった。最初に、リポソームの内水相においてHRPを触媒とする化学発光(CL)反応を行った。CL試薬にはHRPがCL反応の触媒として関与するフルオレセイン、ルミノールおよびホモゲンチジン酸γ-ラクトン(HAL)を用いた。実験はHRP内封リポソームの外水相にCL試薬と過酸化水素を加え、それらの試薬がリポソーム膜を透過し、リポソーム内でHRPの触媒作用により放出されるCLを観測した。用いるHRP内封リポソーム量が多い場合には、いずれのCL試薬も反応開始後、直ちにCLを発現した。しかしながら、用いるHRP内封リポソーム量が少なくなると、触媒であるHRP量が減少するため、HALを除いて発光速度は著しく減少した。つぎに、HALを用いてHRP内封リポソームの使用量の影響をみた。発光量は使用量に依存し、調製したHRP内封リポソームを約8000倍希釈しても、HAL-CL反応はリポソーム内で迅速に進行した。HAL-CL反応系は従来使用されてきたルミノール系と比較して、測定時間および検量線の直線範囲において優れていた。最後に、HRP内封リポソームをイムノアッセイの標識体に応用するため、測定容器に対する非特異的吸着について検討した。その結果、HRP未封入リポソームがマスキング剤として有用であった。以上の結果から、HRP内封リポソームをイムノアッセイの標識体に応用できることが明らかになった。
リグニン誘導体を基体とした新規の環境適合型分離機能材料の開発

三重大学の舩岡らの開発した相分離法により木質廃棄物から調製されたリグノフェノール(LP)の化学修飾により3級アミン型化学修飾リグノフェノール(DMA-LP)と2種類の4級アミン型化学修飾リグノフェノール(CHMAC-LPおよびGTA-LP)を合成し、原料のリグノフェノールと金、パラジウム、白金に対しての吸着特性を比較した。いずれの場合もこれら貴金属のみを吸着し、鉄や銅等の卑金属は吸着されなかった。化学修飾により原料にリグノフェノールには見られなかったパラジウム、白金の吸着が見られた。金の吸着も化学修飾により著しく向上したが、DMA-LPが最大であった。しかし白金の吸着はGTA-LP>CHMA-LP>DMA-LPの順であり、パラジウムの吸着はGTA-LP>DMA-LP>CHMAC-LPの順であった。さらに稲藁と麦藁を原料にして同様にリグノフェノールと3級アミン型化学修飾リグノフェノールを調製し、前述の貴金属の吸着特性を比較した。その結果、金の吸着は稲藁-LP>木質-LP>麦藁-LPの順であった。この場合も化学修飾により金の吸着はいずれのLPの著しく向上した。また3級アミン型LPによる白金やパラジウムの吸着は稲藁<麦藁木質の順であった。吸着された貴金属はチオ尿素+塩酸の混合水溶液により溶離することができた。企業より提供された過剰濃度の銅と少量の貴金属を含有する実廃液を用いて貴金属の選択的分離・回収をDMA-LPを充填したカラムで行い、成功した。現在の石油に依存した社会から脱却し持続型社会に移行するために、環境に多大の負荷を与えている石油由来のプラスチックをバイオマス廃棄物を原料として製造される生分解性プラスチックに代替することが望まれている。木質廃棄物、稲わら、麦わらから製造されるリグノフェノールはそのような生分解性プラスチックとして有望視されている。機能性プラスチックとしてイオン交換樹脂、キレート樹脂、イオン交換膜等の分離機能材料があり、これらも生分解性プラスチックに代替されることが望まれる。このような最近の社会的要望に対応すべく、本研究では新規の生分解性プラスチックであるリグノフェノールを高度な分離機能材料として利活用するために様々な金属イオンに対して高い親和性を有する官能基を固定化した様々な化学修飾リグノフェノールを調製し、問題の金属イオンに対する吸着挙動を評価する。具体的には電子材料や燃料電池の製造に欠かせない金や白金等の貴金属に対して高い親和性を有する1級及び2級アミノ基や4級アンモニウムの官能基を化学修飾したリグノフェノールの吸着剤を調製し、貴金属に対する吸着挙動の評価を行う。また市販のキレート樹脂に多く使用されているイミノ2酢酸やオキシンの官能基を化学修飾したリグノフェノールの吸着剤も調製し、様々な金属イオンに対する吸着挙動の評価を行い、既存のキレート樹脂のそれと比較し、リグノフェノールの吸着剤の優位性を検証する。上記の目標の下に本年度の研究においてはジメチルアミンの官能基を固定化した化学修飾リグノフェノールを調製し、その金属吸着特性の評価を行った。その結果リグノフェノールでは吸着が見られなかった白金やパラジウムも広範な塩酸濃度範囲において吸着が見られ、その最大吸着容量はそれぞれ0.62および0.64mol/kgと評価され、既存のイオン交換樹脂のそれとほぼ同等の値となった。さらに金の最大吸着量はリグノフェノールの場合が1.98mol/kgであったのにジメチルアミンの官能基を固定化することにより7.25mol/kgにまで向上した。三重大学の舩岡らの開発した相分離法により木質廃棄物から調製されたリグノフェノール(LP)の化学修飾により2種類の4級アミン型化学修飾リグノフェノールを合成し(CHMAC-LPおよびGTA-LP)、原料のリグノフェノールおよび先に合成した3級アミン型化学修飾リグノフェノール(DMA-LP)と金、パラジウム、白金に対しての吸着特性を比較した。

いずれの場合もこれら貴金属の実を吸着し、鉄や銅等の卑金属は吸着されなかった。化学修飾により原料にリグノフェノールには見られなかったパラジウム、白金の吸着が見られた。金の吸着も化学修飾により著しく向上したが、DMA-LPが最大であった。しかし白金の吸着はGTA-LP>CHMA-LP>DMA-LPの順であり、パラジウムの吸着はGTA-LP>DMA-LP>CHMAC-LPの順であった。さらに稲藁と麦藁を原料にして同様にリグノフェノールと3級アミン型化学修飾リグノフェノールを調製し、前述の貴金属の吸着特性を比較した。その結果、金の吸着は稲藁-LP>木質-LP>麦藁-LPの順であった。この場合も化学修飾により金の吸着はいずれのLPの著しく向上した。また3級アミン型LPによる白金やパラジウムの吸着は稲藁<麦藁木質の順であった。吸着された貴金属はチオ尿素+塩酸の混合水溶液により溶離することができた。企業より提供された過剰濃度の銅と少量の貴金属を含有する実廃液を用いて貴金属の選択的分離・回収をDMA-LPを充填したカラムで行い、成功した。
転写因子Lhx1とLhx3に注目した脊椎動物原腸胚オーガナイザーの進化発生生物学的解析

1)エンハンサー比較解析ナメクジウオ(Branchiostoma belcheri)のgscの5'側領域のエンハンサー活性を、Xenopus胚を用いたトランスジェニックレポーター解析で調べた結果、レポーター遺伝子がナメクジウオ様の発現を示したことから、頭部オーガナイザーの進化におけるgscエンハンサーの進化が明らかになった。2)イソギンチャク胚でのLhx1過剰発現実験解析イソギンチャク(Nematostella vectensis)胚へのmRNA顕微注入実験を行った結果、蛍光タンパク質恥nusを融合したNematostella Lhx1強活性化型コンストラクト(共役因子Ldb・Ssbpとの融合コンストラクト)を発現させた胚で二次軸誘導が観察された。3)Gscおよびヒストン修飾のChIP-seq解析および遺伝子過剰発現胚のRNA-seq解析(i)ネッタイツメガエル原腸胚と、抗Gsc抗体、抗ヒストンH3K4me1抗体、抗ヒストンH3K27ac抗体を用いてChIP-seq解析を行った。その結果、GscとOtx2との協調的な遺伝子抑制機構や、Lhx1,Otx2,Gscの結合するシス制御領域のエピジェネティックな状態が明らかになった。(ii)ネッタイツメガエル胚にOtx2とTle1を帯域に過剰発現させたものを原腸胚で回収し、RNA-seq解析を行った。さらに、頭部オーガナイザーミックス(Lhx1,Otx2,Gsc,Ldb1,Ssbp3,Tle1)を背側もしくは腹側の帯域に発現させ、発現させた側を胚全体の約三分の一切り取り、RNA-seq解析を行った。加えて、原腸胚の帯域を外科的に切り取り、RNA-seqを行うことで、帯域に発現する遺伝子の網羅的同定を試みた。これらの結果から、原腸胚帯域における遺伝子発現制御機構がゲノムワイドに解析可能になった。原腸胚オーガナイザーの進化について、ナメクジウオのエンハンサー解析や、イソギンチャク胚におけるLhx1の機能解析から一定の成果が得られた。一方、ChIP-seq解析によるLhx1,Otx2,Gscの標的遺伝子の網羅的解析では、Xenopus胚における遺伝子制御ネットワークの解析としては大きな進展が得られたものの、進化的な解析までは至らず、今後に課題を残す形となった。本研究課題の今後の推進方策および課題は、Xenopus以外の動物種での実験系を確立することである。たとえば、これまでXenopus胚で解析していたナメクジウオのエンハンサーを、ナメクジウオ胚への顕微注入実験によって検討することや、Lhx1やOtxなどの遺伝子の機能をイソギンチャクやナメクジウオなど本来の動物種で検討することが必要になる。さらに、ChIPseq解析を行うためには原腸胚を大量に確保する必要があり、クロマチン調整の条件検討も必要となる。すでに作製済みの抗イソギンチャクLhx1抗体に加え、その他の遺伝子の特異抗体の作製も必要である。まずは、抗TLE抗体や、抗ヒストン修飾抗体など、汎用性の高いものから順に結果を集めることから始め、その後作製した特異抗体でChIP-seq解析を行うことでさらなる進展が期待できる。1)エンハンサー比較解析(i)ナメクジウオ(Branchiostoma belcheri)のゲノムからgoosecoid遺伝子のプロモーター約4.5kbの領域を単離したところ、WntやActivinのシグナルには応答したものの、Lhx1やOtx2には応答しなかった。これは、Lhx1やOtx2によるgoosecoidの発現維持機構の獲得が脊椎動物系統での頭部オーガナイザーの獲得と関連している可能性を示唆している。(ii)アフリカツメガエル(Xenopus laevis)のゲノムからchordin遺伝子の第2イントロン領域を単離し、そこにこれまで未知だったLhx1による転写制御領域が存在することを見出した。2)ナメクジウオ胚のサンプリング2009年7月、愛知県赤羽根漁港にて性成熟したナメクジウオ個体をサンプリングし、その後受精卵を得て原腸胚等を固定した。一部はクロマチン標品にすることに成功したので、世界初のナメクジウオ胚を用いたChIP解析が行えるようになった。3)Lhx1の機能解析(i)Lhx1の補助因子LdbとSsbpをイソギンチャク(Nematostella vectensis)から単離し、それらの機能が高度に保存されていることを見出した。また、Nematostella胚でLhx1がchordin制御していることを見出し、その制御軸の保存性が明らかになった。(ii)ニシツメガエル(Xenopus tropicalis)の原腸胚を用いてLhx1およびOtx2の抗体を用いたChIP解析を行い、転写制御領域の濃縮が確認できたので、今後ChIPシーケンス解析を行う予定である。1)エンハンサー比較解析(i)ナメクジウオ(Branchiostoma belcheri)のlhx1第1イントロンに脊椎動物同様アクチビン応答配列が存在することを示し、その保存性を明らかにした。(ii)ナメクジウオとアフリカツメガエル(Xenopus laevis)のchordin第2イントロンにLhx1およびOtx2に応答する配列が存在することを示し、その保存性を明らかにした。2)ネッタイツメガエル(X.tropicalis)を用いたLhx1およびOtx2の機能阻害実験アンチセンスモルフォリノの顕微注入によってLhx1とOtx2およびOtx2のパラログOtx5の機能阻害を行ったところ、原腸胚期に頭部オーガナイザー遺伝子の発現が低下し、協調的に頭部形成が阻害されることを示した。

3)Lhx1およびOtx2のChIP-seq解析およびRNA-seq解析(i)ネッタイツメガエル原腸胚と抗Lhx1抗体、抗Otx2抗体を用いてChIP-seq解析を行い、ゲノム上に制御領域をマッピングした。その結果、Otx2が位置情報の実体として頭部オーガナイザー遺伝子の活性化と後方腹側遺伝子の抑制の両方を担うことが示唆された。(ii)頭部オーガナイザーを切り出してそこで発現する遺伝子をRNA-seqによって同定し、それらの遺伝子の発現が機能阻害胚で減少していることをRNA-seq解析で明らかにした。(iii)レポーター解析により、各遺伝子の制御モジュールがOtx2という位置情報を解釈し、遺伝子発現のオンオフを決めていることを示した。1)エンハンサー比較解析ナメクジウオ(Branchiostoma belcheri)のgscの5'側領域のエンハンサー活性を、Xenopus胚を用いたトランスジェニックレポーター解析で調べた結果、レポーター遺伝子がナメクジウオ様の発現を示したことから、頭部オーガナイザーの進化におけるgscエンハンサーの進化が明らかになった。2)イソギンチャク胚でのLhx1過剰発現実験解析イソギンチャク(Nematostella vectensis)胚へのmRNA顕微注入実験を行った結果、蛍光タンパク質恥nusを融合したNematostella Lhx1強活性化型コンストラクト(共役因子Ldb・Ssbpとの融合コンストラクト)を発現させた胚で二次軸誘導が観察された。3)Gscおよびヒストン修飾のChIP-seq解析および遺伝子過剰発現胚のRNA-seq解析(i)ネッタイツメガエル原腸胚と、抗Gsc抗体、抗ヒストンH3K4me1抗体、抗ヒストンH3K27ac抗体を用いてChIP-seq解析を行った。その結果、GscとOtx2との協調的な遺伝子抑制機構や、Lhx1,Otx2,Gscの結合するシス制御領域のエピジェネティックな状態が明らかになった。(ii)ネッタイツメガエル胚にOtx2とTle1を帯域に過剰発現させたものを原腸胚で回収し、RNA-seq解析を行った。さらに、頭部オーガナイザーミックス(Lhx1,Otx2,Gsc,Ldb1,Ssbp3,Tle1)を背側もしくは腹側の帯域に発現させ、発現させた側を胚全体の約三分の一切り取り、RNA-seq解析を行った。加えて、原腸胚の帯域を外科的に切り取り、RNA-seqを行うことで、帯域に発現する遺伝子の網羅的同定を試みた。これらの結果から、原腸胚帯域における遺伝子発現制御機構がゲノムワイドに解析可能になった。原腸胚オーガナイザーの進化について、ナメクジウオのエンハンサー解析や、イソギンチャク胚におけるLhx1の機能解析から一定の成果が得られた。一方、ChIP-seq解析によるLhx1,Otx2,Gscの標的遺伝子の網羅的解析では、Xenopus胚における遺伝子制御ネットワークの解析としては大きな進展が得られたものの、進化的な解析までは至らず、今後に課題を残す形となった。本研究課題の今後の推進方策および課題は、Xenopus以外の動物種での実験系を確立することである。
電位勾配を有するルテニウム三核鎖体多量体

ルテニウム三核錯体,[Ru3O(RCOO)6L3]n+,はターミナル配位子(L)および架橋カルボン酸イオンを変化させることによってその酸化還元電位を制御できる。周辺配位子としてdimethylaminopyridine(dmap)を有し,中央ユニットのみRu3骨格の架橋カルボン酸イオンが安息香酸イオンであり,それ以外のRu3骨格がプロピオン酸イオン架橋となるように設計したRu3デンドリマー錯体を合成した。このデンドリマーは酸化還元電位が周辺部から中央に向かって正電位側にシフトするように設計されている。このデンドリマーのサイクリックボルタモグラム(CV)はそれぞれの過程において1電子,3電子,6電子分の酸化還元波が見られ,目的通りの錯体が得られたことを示している。中央ユニットの酸化還元波のみが可逆性が悪いことから,この現象が電位勾配に起因するのではないかと考え,CVおよびDPVの掃引速度依存性などの測定を行った。還元方向の掃引に関しては掃引速度を変化させてもピーク位置に変化がみられなかったが,酸化方向に関しては掃引速度を速くするほどピーク位置が酸化側にシフトしていることが明らかになった。これは酸化方向の掃引の場合電位勾配が逆になるため,電極から直接電子移動が起こらなければならないためではないかと考えられたが,それ以外に吸着はと考えられる波も観測されたことから,より溶解度を上げるためにdmapのメチル基の代わりに長鎖アルキル基(炭素数11)を有する配位子を用いて同様なデンドリマーを合成した。溶解度の向上はみられたものの,CVを測定したところ全体的に可逆性の悪いボルタモグラムを示した。これはアルキル基が長すぎたため,電極と錯体の間に距離が生じたためすべてのユニットに対して可逆性が悪くなったと考えられた。
腫瘍放射線感受性予測としてのヒト腫瘍内低酸素細胞分画の測定に関する研究

本研究は、アルカリ溶解法を用いたコメットアッセイによるヒト腫瘍内の低酸素細胞分画の測定を目的とする。マウス実験腫瘍においてアルカリ溶解法を用いたコメットアッセイが低酸素細胞分画法の改良および、京都大学医学部医の倫理委員会からの指針を得て臨床症例での腫瘍内低酸素分画測定を行った。対象は子宮頸癌腔内照射例、膵癌術中照射例、骨軟部腫瘍術中照射例である。子宮頸癌腔内照射例では5例に施行し1例で、骨肉腫術中照射6例中3例で、膵癌6例中5例で測定が可能であった。子宮頸癌症例では、腔内照射の直前・直後に21Gの注射針による吸引にて細胞を採取した。膵癌症例では25から30Gyの術中照射直前・直後に生検針にて細胞を採取した。骨肉腫症例では80Gyの術中照射直後後に組織片を採取した。検体は氷温水中で単細胞に分離後、アルカリ処理後コメットアッセイを行った。DNA障害の程度をあらわす各細胞のコメットのテイルモーメントのヒストグラムを作成した。実験の場合DNA障害の小さな低酸素細胞とDNA障害が大きな正酸素細胞とで明らかに異なる二峰性の分布を示すので容易に低酸素細胞分画の測定可能であった。一方、臨床例では両者の分離が困難で、正確な低酸素細胞分画の算定は困難であった。DNA障害の小さな細胞の比率を放射線抵抗性分画として算出した。テイルモーメントの最大値の1/3以下のテイルモーメントから求めた放射線抵抗性分画は67から36%であった。この方法では、テイルモーメントの最大値が不安定であり、変法としてテイルモーメントの中央値の3/5以下の値を示す分画を求めると42から21%であった。臨床成績との比較は、最も症例の多い膵癌でも5例であり有意な関連は見いだせなかった。本研究は、アルカリ溶解法を用いたComet Assayによるヒト腫瘍内の低酸素細胞分画の測定を目的とする。まず、マウス実験腫瘍において、アルカリ溶解法を用いたComet Assayが低酸素細胞分画の検出に有用で、従来から行われてきた放射線生物学的方法(In vivo-In vitro clonogenic assay)により算出した低酸素分画ともよく相関することを明らかにした。さらに、臨床応用する場合、針生検による細胞採集が必要となるため、同方法により実験腫瘍から得られた細胞を用いて低酸素細胞分画を測定が可能であることを確認した。また、in vitroでは、酸素分圧と放射線照射後の細胞生存率およびComet AssayによるDNA障害の関連について検討を加え、酸素分圧の上昇にしたがってDNA障害が大きくなることを明らかにした。次に、京都大学医学部の倫理委員会からの指針を得て、臨床症例での腫瘍内低酸素分画測定を行った。現在までに、子宮頸癌腔内照射1例と骨肉腫術中照射1例において測定を行った。骨肉腫症例では術中照射約15分後に腫瘍組織を採取、直ちにAssayを行った。Single strand breaksの程度をTail momentをパラメーターとして解析すると、低酸素細胞分画は約4%であった。今後は臨床症例での測定を続けつつ、放射線治療後の一次効果および予後との関係を明らかにしていく予定である。

前年度までに、マウス実験腫瘍において、アルカリ溶解法を用いたコメットアッセイが低酸素細胞分画の検出に有用であることを明らかにしてきた。さらに、前年度より、京都大学医学部医の倫理委員会からの指針を得て、臨床症例での腫瘍内低酸素分画測定を行っている。対象は子宮頸癌腔内照射例、膵癌術中照射例、骨軟部腫瘍術中照射例である。現在までに、子宮頸癌腔内照射1例と骨肉腫術中照射1例、膵癌2例ににおいて測定が可能であった。子宮頸癌症例では、腔内照射の直前・直後に21Gの注射針による吸引にて細胞を採取した。膵癌症例では照射直前・直後に生検針にて細胞を採取、骨肉腫症例では照射後に組織片を採取しそれぞれコメットアッセイを行った。子宮頸癌例では5例で測定を試みたがうち4例では吸引時の血液混入が多くAssayの妨げとなった。また膵癌は2例で測定を試みたが、1例では腫瘤を形成せず線維化の強い腫瘍であったため、細胞量が不十分で測定に至らなかった。現在まで測定できた症例での低酸素細胞分画は4から5%であった。今後は、測定不可能であった症例での原因を明らかにし、成功率をより高めるとともに、測定結果と放射線治療後の一次効果および予後との関係を明らかにしていく予定である。基礎的研究として、マウス実験腫瘍において、中間的酸素分圧を呈する細胞分画の測定の可否をコメットアッセイを用いて検討中であり、次年度も引き続き研究を進める。本研究は、アルカリ溶解法を用いたコメットアッセイによるヒト腫瘍内の低酸素細胞分画の測定を目的とする。前年度までに、マウス実験腫瘍においてアルカリ溶解法を用いたコメットアッセイによる低酸素細胞分画法の改良を行い、さらに京都大学医学部医の倫理委員会からの指針を得て、臨床症例での腫瘍内低酸素分画測定を行った。子宮頸癌腔内照射例では成功率が1/5と低かったため、本年度は膵癌および骨肉腫術中照射例のみで測定を行った。膵癌症例では電子線を用いて25から30Gyの術中照射を行い、照射直前・直後に生検針にて細胞を採取した。骨肉腫症例では80Gyの術中照射直後に組織片を採取した。検体は氷温水中で単細胞に分離し、それぞれアルカリ溶液で細胞を処理後コメットアッセイを行った。各細胞のコメットのテイルモーメントとDNA障害の程度が相関するため、テイルモーメントのヒストグラムを作成した。膵癌3例、骨肉腫4例で測定を試み、膵癌では3例で骨肉腫では2例で測定可能な細胞数を得た。マウス実験腫瘍の場合DNA障害の小さな低酸素細胞とDNA障害の大きな正酸素細胞とで明らかに異なる二峰性の分布を示すので容易に低酸素細胞分画の測定可能であった。一方、臨床例では両者の分離が困難で、正確な低酸素細胞分画の算出は困難であった。各細胞のコメットのテイルモーメントのヒストグラムから、DNA障害の小さな分画を放射線抵抗性分画として算出した。この放射線抵抗性分画は4.2から21%であった。
統計的データ解析と被験者実験を用いたテキスト・コミュニケーション研究

本研究では、多様な媒体、ジャンルからテキストデータを収集し、統計的データ解析、被験者実験等により、テキスト特徴量とコミュニケーション・スタイルの関係を実証的に分析した。社会学、言語学、情報学的、社会情報学的見地から分析を行い、テキスト解析の方法論的拡張をはかるとともに、テキスト・コミュニケーションの実態を実証的に明らかにした。本研究では、統計的データ解析により、多種テキストからコミュニケーション・スタイルを抽出し、さらに、被験者実験により、多種テキストに対するテキスト受信者(読み手)の態度を明らかにすることを目的とする。自然言語処理技術の発展と大量データの蓄積により、テキスト解析に対する学術的、社会的需要はますます高まっている。本研究では、実データから実験用テキストデータを作成し、統計的データ解析に加え、被験者実験を用いることで、多種テキストの特徴とコミュニケーション・スタイルの関係、これらと受信者の態度の関係を明らかにし、テキスト解析の方法論的拡張をはかり、テキスト・コミュニケーションの実態を実証的に明らかにすることを目指す。本年度は、テキストデータ、実験データの収集を行うとともに、基礎的なテキストデータ解析を行うことで、諸テキストの特徴を明らかにした。Webデータのクロール、各種テキストデータの収集、整理、整形、必要なメタデータの挿入を行い、作成したテキストファイルに対して、形態素解析、係り受け解析を適用し、基本的なテキスト統計量(文章長、パラグラフ長、文長、文字(n-gram)頻度、形態素(n-gram)頻度、共起頻度、係り受け頻度、要約特徴量)を計算した。多変量解析を適用することで、多種テキストの位置関係を明らかにし、テキスト特徴量への影響要因を調査した。また、フィールドでのインタビュー、アンケートを行い、コミュニケーションの基礎的特徴を検討した。本研究では、統計的データ解析により、多種テキストからコミュニケーション・スタイルを抽出し、さらに、被験者実験により、多種テキストに対するテキスト受信者(読みて)の態度を明らかにすることを目的とする。自然言語処理技術の発展と対象データの蓄積により、テキスト解析に対する学術的、社会的需要はますます高まっている。本年度は、前年度にひきつづき、実験データの収集、テキスト特徴量の計量、多変量解析の適用を継続し、また、テキスト特徴量と態度、属性に関するカテゴリーとの関係を明らかにした。ネットワーク構造データの収集もすすめ、これをテキスト特徴量の検討に活用する方法を検討した。研究の目的に記載した通り、概ね計画通りに推移している。自然言語処理技術の発達と対象データの蓄積により、テキスト解析に対する学術的、社会的需要はますます高まっている。本年度は、前年度までに収集されたデータ、知見をもとに、多変量解析、機械学習、被験者実験等により、テキスト特徴量とコミュニケーション・スタイルの関係を実証的に分析した。具体的には、法令文書、新聞、雑誌、歌詞、Web等の多種多様なデータにつき、bag-of-words、語彙指標、n-gram等種々の特徴量を計量し、カーネル主成分分析、ランダムフォレスト機械学習法、サポートベクターマシン等種々の統計分析手法を適用し、また、被験者実験を行うことで、テキスト特徴量とコミュニケーション・スタイルの特徴の関係を明らかにし、これについて、社会学、言語学、情報学的、社会情報学的見地から分析、解釈を行った。研究目的に記載の通りに、概ね計画通りに推移している。一方で、追加実験、成果発表を継続する必要がある。さらに、研究全体を総括し、方法論的、実証的知見を整理し、今後の課題を明らかにした。

本研究では、多様な媒体、ジャンルからテキストデータを収集し、統計的データ解析、被験者実験等により、テキスト特徴量とコミュニケーション・スタイルの関係を実証的に分析した。社会学、言語学、情報学的、社会情報学的見地から分析を行い、テキスト解析の方法論的拡張をはかるとともに、テキスト・コミュニケーションの実態を実証的に明らかにした。研究の目的に記載した通り、テキストデータ収集、基礎的な解析ともに概ね計画の通りに推移している。前年度の研究遂行状況を踏まえつつ、研究目的、当初計画に従って研究を遂行する。追加実験、成果発表を継続し、研究全体の総括を行う。図書館情報学、人文情報学前年度の研究遂行状況を踏まえつつ、研究目的、当初計画に従って研究を遂行する。主として研究成果発表の時期変更、媒体変更等による。他の予算使用状況、研究成果発表状況、追加実験の必要性等による。他の研究費の採択、研究成果発表状況の前後による。次年度の研究発表、その他諸経費に充当する。追加実験、研究成果発表に伴う、諸経費に充当する。次年度以降に使用を予定する。具体的には、成果発表(国内、国際会議)、英文校正費用、消耗品購入等に充当する。