hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
可逆的に増殖誘導可能なヒト骨髄間葉系幹細胞株を用いた再生医療の発展

多分化能を有するヒト体組織幹細胞である骨髄間葉系幹細胞に注目し、ヒトテロメラーゼ遺伝子(hTERT、一対のloxP配列に挟まれているためCre/loxP反応にて除去できる)を導入することで多分化能を有する不死化株YKNT-12の樹立に成功した。当該細胞は無限に増殖が可能であった。一方、正常ヒト骨髄間葉系幹細胞は継代にてPDL 30前後で老化した(有限寿命であった)。YKNT-12細胞は、培養液中に各種成長因子を加えることで、効率的に骨細胞、脂肪細胞、軟骨細胞へと分化する多分化力を有していた。このような幹細胞を他の組織細胞へと分化誘導するにあたり、遺伝子操作は重要なツールとなる。そこで、レンチウイルスベクターを用いたマウス幹細胞への遺伝子導入を検討した。幹細胞は、多分可能を保持したままで良好な遺伝子導入が可能であった。レンチウイルスベクターは、幹細胞への遺伝子導入に有用なツールであることが判明した。1)可逆的に増殖誘導可能なヒト骨髄間葉系幹細胞株YKNT-12を樹立し、骨細胞、脂肪細胞、軟骨細胞へと分化する多分化力を有していることを発見した。2)当該細胞を再生医療に応用するために低コストで細胞を大量培養できる中空糸・不織布型モジュール型細胞培養システムを開発した。3)HGFによるYKNT-12細胞の肝細胞への分化誘導療法を開発するために、ヒト健常分離肝細胞でのHGFの至適濃度を検討したところ、100ng/mlであることが判明した。4)PDX-1によるYKNT-12細胞のインスリン分泌細胞への分化誘導療法を開発するため、PDX-1発現アデノウイルスベクターを精製した。5)幹細胞へのレンチウイルスベクターを使用した遺伝子導入効率を検討するため、マウスES細胞への当該ベクターの感染実験を施行したところ、分化機能を損なうことなく良好な遺伝子導入が可能であることが判明した。1.我々は多分化能を有するヒト体組織幹細胞である骨髄間葉系幹細胞に注目し、ヒトテロメラーゼ遺伝子(hTERT、一対のloxP配列に挟まれているためCre/loxP反応にて除去できる)を導入する,ことで多分化能を有する不死化株YKNT-12の樹立に成功した。当該細胞は無限に増殖が可能である。一方、正常ヒト骨髄間葉系幹細胞は継代にてPDL30前後で老化する(有限寿命である)。YKNT-12細胞はin vitroにてプレップキット骨芽細胞分化用培地を用い、21日間培養したところ骨細胞へと分化した。また、プレップキット脂肪細胞分化用培地を用い、21日間培養したところ脂肪細胞へと分化した。2.レンチウイルスベクターを用いた幹細胞への遺伝子導入を検討し、多分可能を保持した良好な遺伝子導入が可能であった。幹細胞を目的の組織細胞へと分化誘導するにあたり、遺伝子操作は重要なトールとなるため、その目的にレンチウイルスベクターが有用であることが示唆された有用な所見である。3.肝切除と放射線照射にて宿主の肝臓を操作することで、移植した幹細胞の生着効果の増強を認めた。当該所見は、肝疾患を標的とした幹細胞治療の発展に有用な知見である。
定着部組込型ダンパーを用いたアンボンドＰＣａＰＣ圧着接合構造の提案とその構造特性

アンボンドPCaPC圧着接合構造を対象として、PC鋼材の定着部に弾性バネと粘(弾)性系の減衰材からなるダンパーを組み込んだ上で一体化を図る新たな構造形式を提案した。その構造特性の定量評価を目的として、提案構造の全体挙動と部材レベルの挙動を対象とする数値解析、および損傷領域に限定したより詳細な3次元有限要素解析を用いた検討を行った。得られた結果を整理・分析し、提案構造の履歴挙動に及ぼす減衰効果と損傷程度、および圧着面の耐力点評価を示した。本研究は、アンボンドPCaPC圧着接合構造を対象として、PC鋼材の定着部に弾性バネと粘(弾)性系の減衰材からなるダンパーを組み込んだ上で一体化を図る新たな構造形式を提案するものである。本研究では、提案構造の全体挙動を対象とする数値解析と損傷領域に限定したより詳細な3次元有限要素解析の2種を用いて、その構造特性の定量評価を図ることを主な目的とする。本年度に実施した研究内容は以下のとおりである。[1]定着部組込型ダンパーを有するアンボンドPCaPC圧着接合構造の非線形応答性状に関する基礎的な検討を行った。このために、本構造を構成する材料と部材の非線形特性のモデルを解析法に導入し、パラメトリック解析を実施した。また、アンボンドPCaPC圧着接合構造における部材レベルでの検討として、骨組内での梁の挙動に着目した解析を行い、履歴性状とダンパー付加の影響等に関しての知見を得ることができた。[2]3次元有限要素解析システムを用いたアンボンドPCaPC圧着接合構造の損傷評価に関して、動的応答性状に関する予備的検討を行った結果、この種の構造の非線形領域での履歴挙動の再現性にさほど精度が見込めなかったことから、ここでは主に圧着接合部の損傷抑制を目的とした補強法に関する検討を行った。解析対象はPCa梁部材の圧着接合部付近を鋼板製のバンドで巻き付け補強した試験体とし、実験結果と解析結果の整合性を確認した後に解析結果の詳細な検討を行い、バンドによる損傷抑制効果の程度について把握した。[1]定着部組込型ダンパーを有するアンボンドPCaPC圧着接合構造の非線形応答性状に関する更なる検討を行った。提案構造の骨組解析モデルに対して、アンボンドPC鋼材とダンパーの剛性、およびダンパーの減衰係数を主なパラメータとしたパラメトリック解析結果から、提案構造の履歴挙動に及ぼすこれらのパラメータの関係性と減衰効果について把握することができた。また、アンボンドPCaPC圧着接合構造における部材レベルでの検討では、圧着面の目開き挙動時を対象とする耐力点評価を行った。ここでは、理論展開に基づく評価式を誘導し、評価式における変数の妥当性と係数の評価を行った上で、評価式が既往の実験結果に対して十分な精度の適合性を有することを確認した。[2]以上の研究成果の総括を行った。本研究で得られたダンパーによる減衰特性、圧着接合部付近の損傷程度、および圧着面における履歴特性等について総合的な検討を行い、定着部組込型ダンパーを用いたアンボンドPCaPC圧着接合構造の構造特性の定量化に関する有用な知見が得られた。[1]定着部組込型ダンパーを有するアンボンドPCaPC圧着接合構造のための動的応答解析法の開発を行った。解析法は、梁・柱要素をベースとし、これにダンパー要素を付加することで構築した。この解析法を用いたパラメトリック解析により、定着部組込型ダンパーによる減衰特性とPCaPC圧着接合構造の動的挙動について、最も基本的な弾性応答性状に関する検討を行った。パラメータには、ダンパーの性能やその配置形態等といった建物の挙動に影響を及ぼすと思われる項目を選択し、それぞれの影響についての定量評価をおおむね実施できた。[2]3次元有限要素解析システムを用いて、アンボンドPCaPC圧着接合構造の損傷評価に関する検討を行った。

既往のアンボンドPCaPC圧着接合工法による試験体の解析を実施し、あわせてより簡易な解析法を用いた予備解析の結果も併用することで、おおむね最適な解析パラメータの同定を行うことができた。次いで、解析対象の諸条件を変化させた試験体規模のパラメトリック解析を行い、部材の損傷程度に影響を及ぼすパラメータとその影響度合いを把握した。本研究課題における本年度の目的は、提案構造のための非線形応答性状に関する検討、ならびに3次元有限要素解析システムを用いたアンボンドPCaPC圧着接合構造に対する損傷評価の実施であり、これらはおおむね遂行することができた。本研究課題における本年度の目的は、提案構造のための動的応答解析法の開発とその弾性応答性状に関する検討、ならびに3次元有限要素解析システムを用いたアンボンドPCaPC圧着接合構造に対する試験体規模の損傷評価の実施であり、これらはおおむね遂行することができた。当初の研究計画に従って、提案構造のための非線形応答性状に関する更なる検討、ならびにその構造特性に関する定量評価等を実施する。当初の研究計画に従って、提案構造のための動的応答解析法の拡張とその非線形応答性状に関する検討、ならびに3次元有限要素解析システムを用いた実大規模のアンボンドPCaPC圧着接合部分架構に対する損傷評価等を実施する。該当なし本年度は、研究費の目途が立たない時期もあり、与えられた研究費の範囲内でより効率的な使用に努めた結果、研究費に未使用額が生じた。次年度の研究費は、当初の予定に沿って、3次元有限要素解析システムの継続使用にかかる保守料や研究成果発表のための旅費等に充て、本研究課題を遂行する。
市民ファンドを活用した新しい公共空間の形成に関する研究

平成30年度は、大きく二つの作業をおこなった。第一に、主要研究対象である「市民ファンド」の仕組みの実態把握、(市民ファンドの助成先団体の)市民まちづくり活動の情報収集を目的に、昨年度まで実施してきた市民ファンドやその助成先団体のデータベース化の追補作業を行った。その上で、これまでの収集してきたデータの集計・分析作業を実施した。具体的には、35の市民ファンドについて、1一般的な活動助成事業、「指定寄付助成事業」や「冠基金」などの各『助成プログラム』を実施するファンドの数、助成金額、期間等について、2市民団体へ資金助成やファンドレイズ支援ではない、様々な『非助成プログラム』の種類や内容の詳細、それぞれの実施団体数等について集計・分析を行った。第二に、各市民ファンドの仕組みを図式化する作業を行った。市民ファンドと一括りに言っても、団体毎にその事業規模やプログラム等はバライエティに富んでおり、これは、仕組みの典型的形態を抽出するための基礎的作業に位置づけられる。市民ファンドの特徴は、1諸主体(寄付者・会員・助成団体等)の間に位置し、様々な助成・非助成プログラムを媒介にして2諸資源(金・労力・情報等)を循環させ、社会課題を解決する点にある。このため、ファンドの仕組み表現するには、諸主体間で諸資源が出入りするフローをダイヤグラム化することが適切であると考えられる。現在この作業の途上にあるが、全市民ファンドに同様の作業を実施した後、共通の形態を持ったファンド毎に類型化して、それぞれの特徴について分析する作業を行うことになる。昨年度末の研究の視点の変更により必要となったデータベース化の追補作業に加え、科研費以外の他の業務が重なってしまい、調査・分析のための十分な時間を確保することができなかったことが最大の理由である。研究推進上最も重要なのは、調査・分析のための十分な時間を確保することであり、研究期間を1年間延長し作業時間を確保した。また、昨年度から研究代表者が市民ファンドの役員に就任したため、市民ファンド間で構築されているネットワークを活用しながら関係者の助言を元に研究を進める。なお、調査対象となる市民ファンド担当者に過剰の負担をかけないようにするため、文献やWeb調査については、これまで同様にきめ細かく実施することとする。平成28年度は、市民ファンドの仕組みの実態把握に向け、まず、全国の市民ファンド(助成型市民ファンド)の設置状況を調査した。研究計画時に把握していた市民ファンドに加え、関連文献や「市民ファンド推進連絡会」、コミュニティ財団のネットワーク組織である「全国コミュニティ財団協会」の情報を得て、リストの作成を行った。アンケート調査項目設定のため、各市民ファンドが開設しているWebページを用いて、資金源(市民からの寄付割合など)、審査方法(審査主体、公開審査の有無、審査対象、審査段階、現地視察の有無など)、資金提供以外の支援(法制度への対応支援や行政などとの調整/交渉支援の有無、伴走型支援の方法、物品支援の有無など)など必要な情報を収集してデータベース化する作業を進めた。また、上記の全国コミュニティ財団協会の事務局担当者と面会して、本研究の目的や内容について詳細に説明して今後の協力を依頼し同意を得、調査設計上のアドバイスを受けた。以上を通じて「市民ファンド」にはその設立基盤となる確立した制度がなく、市民が自らのニーズに基づき、社会課題解決のために資金等を集め、市民活動、コミュニティビジネス、社会的起業を行う団体に再配分する仕組みを独自の方法で構築していることが改めて明らかとなった。一方、運営者の法人格を含め、市民が出資する基金の仕組みは非常に多様であり、共通のフォーマットで調査を実施した場合、団体によっては特定の設問に回答不能あるいは、設問の主旨を理解できない状況が発生しうる、との調査デザイン上の課題が顕在化した。これを受け「市民ファンド」の定義と対象範囲を再検証し、アンケート調査項目の原案を検討した。全国の市民ファンドに関するweb上での実態調査によって、「市民ファンド」の仕組みや構築方法が想定していた以上に多様であることが判明した。全国の市民ファンドを対象とする郵送アンケート調査を平成28年度中に実施予定だったが、的確な回答を得るためには、この調査デザインをより慎重かつ綿密に行う必要が生じた。平成29年度は、大きく二つの作業をおこなった。第一に、主要研究対象である「市民ファンド」の仕組みの実態把握、(市民ファンドの助成先団体の)市民まちづくり活動の情報収集を目的に、市民ファンドやその助成先団体のデータベース化の作業を進めた(前年度から継続)。具体的には、1各市民ファンドが実施している、市民団体へ資金助成やファンドレイズ支援ではない、資金提供以外のプログラム(その目的、具体内容、運営体制・方法、資金提供プログラムとの関係など)の整理、21のプログラム毎に市民ファンドの助成先団体・事業のリスト化(団体名、事業目的・内容、支援内容などを整理)をおこなった。また、新しい公共空間の形成事例の抽出を目的に、32の内、「新しい公共空間」を形成していると考えられる団体の基本データ(目的・組織・事業内容など)と該当する活動の内容についての情報収集を進めた。第二に、市民ファンドの仕組みと「新しい公共空間」形成の実態把握を目的に、コミュニティ財団としては、京都地域創造基金、あいちコミュニティ財団(以上二つの財団は過去にヒアリング済)とともに先駆けである、公益財団法人みらいファンド沖縄を対象に調査を実施した。具体的には、事前のWeb調査、現地でのヒアリング調査、財団の支援団体の活動拠点二カ所の現場視察に加え、同財団が独自に開発実践している特徴的なプログラムである「円卓会議」の参与観察をおこなった。

この円卓会議は上記「資金提供以外のプログラム」に該当し、一般参加者への地域課題の共有や特定テーマに基づくコミュニティ形成を狙ったものである。同様なコミュニティは課題解決に取り組む市民団体の支持基盤となる可能性が高く、資金提供以外のプログラムが果たす役割の重要性が示唆された。本研究では当初の計画段階で「公共空間」を公有地、公有財産として狭義に捉えていた。一方、今年度の作業を通じて、市民ファンドの助成先団体が、民有地を公益目的に活用しているケースが散見された。例えば、視察した公益財団法人みらいファンド沖縄の助成先団体ー乳がん患者のピアサポート、子どもの貧困、薬物中毒からの社会復帰などに取り組むNPOなどーは、いずれも民有地に拠点を有している。財団の事業内容も行政からの独立性が高く、むしろ現状行政が公共サービスで賄えない社会課題領域を財団が開拓していた。ここで実現している「新しい公共空間」は、従来の“公共と民間との境界上"に存在するものである。むしろ民有地の公益的な活用こそ「新しい公共空間」の在り方のひとつであるとの認識が得られたため、公共空間の概念を拡張してデータベース化の作業を行う必要が生じた。平成30年度は、大きく二つの作業をおこなった。第一に、主要研究対象である「市民ファンド」の仕組みの実態把握、(市民ファンドの助成先団体の)市民まちづくり活動の情報収集を目的に、昨年度まで実施してきた市民ファンドやその助成先団体のデータベース化の追補作業を行った。その上で、これまでの収集してきたデータの集計・分析作業を実施した。具体的には、35の市民ファンドについて、1一般的な活動助成事業、「指定寄付助成事業」や「冠基金」などの各『助成プログラム』を実施するファンドの数、助成金額、期間等について、2市民団体へ資金助成やファンドレイズ支援ではない、様々な『非助成プログラム』の種類や内容の詳細、それぞれの実施団体数等について集計・分析を行った。第二に、各市民ファンドの仕組みを図式化する作業を行った。市民ファンドと一括りに言っても、団体毎にその事業規模やプログラム等はバライエティに富んでおり、これは、仕組みの典型的形態を抽出するための基礎的作業に位置づけられる。市民ファンドの特徴は、1諸主体(寄付者・会員・助成団体等)の間に位置し、様々な助成・非助成プログラムを媒介にして2諸資源(金・労力・情報等)を循環させ、社会課題を解決する点にある。このため、ファンドの仕組み表現するには、諸主体間で諸資源が出入りするフローをダイヤグラム化することが適切であると考えられる。現在この作業の途上にあるが、全市民ファンドに同様の作業を実施した後、共通の形態を持ったファンド毎に類型化して、それぞれの特徴について分析する作業を行うことになる。昨年度末の研究の視点の変更により必要となったデータベース化の追補作業に加え、科研費以外の他の業務が重なってしまい、調査・分析のための十分な時間を確保することができなかったことが最大の理由である。
HIVベクターによる血球系細胞(リンパ球、造血幹細胞)への遺伝子導入

当教室で開発されたHIVベクターによる血球系細胞への高率な遺伝子導入法の開発を行う事を目的とし、HIVベクターによる血球系細胞(リンパ球、造血幹細胞)への遺伝子導入を行った。1.末梢血リンパ球への遺伝子導入末梢血単核球よりCD4陽性細胞を採取後、リンパ球刺激因子(IL2、PHA)存在下にてβ-ガラクトシダーゼおよびアルカリフォスファターゼ発現HIVベクター感染により遺伝子導入を行ったところ約0.1%程度の遺伝子導入が可能であった。導入された遺伝子がリンパ球の染色体に挿入されているかの確認を、ネオマイシン耐性遺伝子を持つHIVベクターにて末梢血リンパ球に遺伝子導入し、G418にて選択後の細胞のDNAを用いてLMPCR(Linker Mediated PCR)によりHIVベクターの染色体への挿入部位を増幅し、塩基配列を決定することにより行った。同様の実験を感染時リンパ球刺激因子非存在下にて行ったところほとんど遺伝子導入はできなかった。2.造血幹細胞への遺伝子導入骨髄細胞よりCD34抗体を用いてCD34陽性細胞を純化し、CD4遺伝子を持つアデノウイルスベクターを感染させHIVのレセプターであるCD4を発現させた後、各種サイトカイン(IL3,IL6、SCF)存在下にてβ-ガラクトシダーゼおよびアルカリフォスファターゼ発現HIVベクターの感染により遺伝子導入し導入効率の検討を行ったが、β-ガラクトシダーゼおよびアルカリフォスファターゼ陽性細胞はほとんど認められなかった。その原因として、CD34陽性細胞のアデノウイルスベクターによるCD4発現効率が低いこと、細胞毒性が認められること、およびHIVベクターの力価が低いこと等が考えられた。今後、細胞毒性が少なく力化の高いアデノウイルスベクターの開発、HIVベクターの力価の上昇を行っていくとともにシュードタイプベクターによる遺伝子導入も検討の予定である。
骨組織の三次元構造に倣う生体活性セルロースナノファイバー人工骨の創成

ヒト血漿とほぼ等しい無機イオン濃度を有する擬似体液(SBF)(ISO23317)の2倍の濃度を有する水溶液を調製した。トリスヒドロキシメチルアミノメタンを溶解してpHを上昇させ、保持時間を変化させることで、アモルファスリン酸カルシウム微粒子(アパタイト核)を析出させ、濾過により回収した。アパタイト核もしくは市販の高結晶ヒドロキシアパタイト微粒子を、スラリー状のセルロースナノファイバーに混合してプレス成型を行い、乾燥させた。以上の工程により、複合体試験片を作製した。得られた試験片表面をエネルギー分散型X線分析、X線光電子分光法で評価したところ、カルシウムとリンの明瞭なピークが検出された。次いで、得られた試験片をSBFに浸漬し、試験片表面におけるアパタイト形成能を評価した。セルロースナノファイバーにアパタイト核を複合化させなかったリファレンスの試験片では、SBF浸漬7日後においても試験片表面にアパタイト薄膜の形成は観察されなかった。一方、セルロースナノファイバーにアパタイト核を混合させて得られた試験片をSBFに1日間浸漬すると、ヒドロキシアパタイトに特徴的な鱗片状結晶からなる薄膜が試験片表面全体で形成している様子が電界放出型走査電子顕微鏡で観察され、エネルギー分散型X線分析においてカルシウムとリンのピークが強く検出された。さらに、薄膜X線回折測定では、SBF浸漬1日後の試験片表面においてヒドロキシアパタイトに帰属される回折ピークが強く検出された。以上の結果から、セルロースナノファイバーにアパタイト核を複合化させることで、高いアパタイト形成能を発現することがわかった。また、高結晶ヒドロキシアパタイト微粒子との比較から、母材に混合するリン酸カルシウム微粒子の結晶性が低いほうが、複合体のアパタイト形成能の向上に効果的であることも示唆された。当初の予定では2年目以降に開始を計画していた、セルロースナノファイバーの表面改質によるアパタイト形成能および力学的特性への影響の調査も既に開始しており、既に予備的成果が得られつつある。また、同じく2年目以降に開始を計画していたポーラス体の試作もすでに開始しており、研究は当初の計画以上に進展している。なお、走査型プローブ顕微鏡による基材表面の微細構造観察については、2年目に行う。アルキルケテンダイマー等を用いた疎水化処理や、TEMPO酸化処理等の表面改質をセルロースナノファイバーに施し、アパタイト核を混合して複合体を作製する。SBF試験によりアパタイト形成能を評価するとともに、材料の力学特性およびタンパク質吸着特性を調べる。また、混合するアパタイト核を種々条件を変えて作製し、アパタイト核の結晶性と無機イオン溶出挙動が体液類似環境におけるアパタイト形成能に与える影響も調べながら、生体機能発現機構解明の糸口を多方面から探索する。その際、接触角測定、X線光電子分光法等により、複合体の表面状態と親水性の関係を明確にしながら研究を進める。さらに、アパタイト核をセルロースナノファイバーと混合したペレットに凍結乾燥を施し、ポーラス体を作製する。細胞が侵入しやすい細孔径を持つ材料作製条件を探索するとともに、材料の力学特性を検証する。

SBF試験によりアパタイト形成能を評価するとともに、材料の力学特性およびタンパク質吸着特性を調べる。また、混合するアパタイト核を種々条件を変えて作製し、アパタイト核の結晶性と無機イオン溶出挙動が体液類似環境におけるアパタイト形成能に与える影響も調べながら、生体機能発現機構解明の糸口を多方面から探索する。その際、接触角測定、X線光電子分光法等により、複合体の表面状態と親水性の関係を明確にしながら研究を進める。さらに、アパタイト核をセルロースナノファイバーと混合したペレットに凍結乾燥を施し、ポーラス体を作製する。細胞が侵入しやすい細孔径を持つ材料作製条件を探索するとともに、材料の力学特性を検証する。【次年度使用額が生じた理由】本研究は、申請時から研究期間開始時にかけて予備実験をすでに綿密に行っていたため、現時点において当初予定していた研究項目に加え、次年度開始予定だった実験にも一部着手できている。そのため、当初の見込みよりも少ない消耗品を用いて研究を順調に遂行することができている。また、当初計上したクリーンベンチ、X線回折測定用管球等の高額物品は、研究室の他の予算(運営費交付金)から支出した。さらに、当初予定していた走査プローブ電子顕微鏡観察は翌年度に持ち越しとなった。上記の理由から、次年度使用額が生じた。【使用計画】物品費2,197,691円、旅費500,000円、人件費1,000,000円、その他500,000円の使用を計画している。物品費として、セルロースナノファイバースラリー等当初予定していた消耗品のほか、試料表面でのタンパク吸着特性を明らかにするため、複数種の血清タンパクの購入を検討しており、高価な試薬を多数購入する必要がある。旅費としては、主に国際学会(第31回医用セラミックス国際会議、米国7日間)における成果発表を予定している。人件費としては、最終年度さらに研究を加速させる必要があるため、研究補助として技術補佐員1名を雇用する。その他、大型共有機器の使用を計画しているほか、研究成果を広く発信するため、研究成果のオープンアクセス論文誌への投稿も検討している。
PTSD患者の外傷刺激fMRIによる脳賦活部位の、認知行動療法による変化の検討

PTSDに対する治療法として、国際的に第一選択とされているものはSSRI(選択的セロトニン再取り込み阻害薬)とCBT(認知行動療法)である。本研究では米国のEdna Foaらによって開発された持続エクスポージャー法(PE)を採用し、PTSD患者にこれを施行し、その効果を検証すると共に、治療の開始前、終了後にfMRIによる脳血流量の変化を測定することを目標とした。7名の患者にPEを施行した。fMRIの撮像に当たっては、被害に関連した、また被害と関連しない新聞記事の読み聞かせを行い、両者の問の脳血流量の差を取った。従来研究では画像刺激による辺縁系の血流変化を見たものが多いが、本研究では皮質の昨日変化に着目したため、言語的処理を含む刺激提示を行った。解析の結果からは、従来PTSDで賦活が報告されている海馬扁桃体の賦活は認められなかったが、これは文章刺激を用いたためと考えられる。治療前は後頭葉の視覚認知に関連する領域に有意な血流の増加が認められたのに対し、治療後は、その領域の血流増加は消失し、優位半球前頭葉Broca領域の血流の有意な増加が認められた。この変化は、PTSDの回復過程を反映する可能性、患者のトラウマ体験の特質を反映する可能性、またこの治療が被害体験を言語化するため、治療の特性を反映する可能性が考えられる。治療の有効性を客観的画像所見において確認するための基礎的知見が得られた。本研究では米国のEdna Foaらによって開発された持続エクスポージャー法を採用し、PTSD患者に之を施行し、前後での脳血流量の変化を測定することを目標とした。今年度はCBTの治療法の改良と、fMRI撮像による予備的な解析を行った。撮像に当たっては、被害に関連した、また被害と関連しない新聞記事の読み聞かせを行い、両者の間の脳血流量の差を取った。2例の予備解析の結果からは、文章刺激を用いた場合、従来PTSDで賦活されているとされた海馬扁桃体の賦活は認められなかった。治療前は後頭葉視覚野領域に有意な血流の増加が認められ、前頭葉皮質にはほとんど有意な賦活は認められなかった。治療後は、後頭葉視覚野領域の血流増加は消失し、前頭葉、利き手側Broca領域の血流の有意な増加が認められた。この変化は、治療前には体験記憶に圧倒され、目の目に被害の情景が広がり、何も考えることができないと訴えていたが、治療後には視覚的な光景が見られることはなく、冷静に体験について語ることができるようになったという変化に対応する者と考えられた。fMRIの撮像に当たっては、被害に関連した、また被害と関連しない新聞記事の読み聞かせを行い、両者の間の脳血流量の差を取った。

治療前は後頭葉の視覚認知に関連する領域に有意な血流の増加が認められたのに対し、治療後は、その領域の血流増加は消失し、優位半球前頭葉Broca領域の血流の有意な増加が認められた。この変化は、PTSDの回復過程を反映する可能性、患者のトラウマ体験の特質を反映する可能性、またこの治療が被害体験を言語化するため、治療の特性を反映する可能性が考えられる。治療の有効性を客観的画像所見において確認するための基礎的知見が得られた。
ディジタル・フィードバック地震計実用化のための基礎研究

本研究の目的は,近年進歩の著しいディジタル処理技術を用いて,従来アナログ回路で行っていた地震計の負帰還制御をディジタル化したディジタル・フィードバック地震計(DFS)実用化のための基礎データを収集し,その結果を今後の開発研究に生かすことである.DFSには振子運動の非線形性の補正による精度の向上,ディジタル処理による計測周波数帯域の容易な変更や地震計設置時における精密作業の自動化など利便性が多いが,その実現には様々な問題が横たわっている.問題点を明らかにし,その解決法を見出すために,数値実験による地震計のシミュレーションを行った.その結果,振子に作用させる負帰還力の遅延が地震計の特性と安定性に致命的な影響を与えること,既存の16ビットAD・DA変換器を利用しても,既存のアナログ式広帯域地震計と同等の140dBのダイナミックレンジが得られる可能性が高いことなどを明らかにした.制御遅延を小さくする必要から,負帰還力を計算する演算素子は従来型の処理装置では能力不足で,高速演算可能な処理装置DSP (Digital Signal Processor)を採用し,フィールドでの利用可能な低消費電力の固定小数点演算DSPのTI社製32C5402を搭載した評価用ボードと,これに接続できる高速16ビット分解能のAD及びDA変換器回路を新規に製作して負帰還演算回路を試作した.負帰還演算回路をDSPで制御するためのソフトウエアも新規に開発した.DFS実現化をより進めるために,アナログ方式の従来の地震計を改造しその振子機構を用いて試作機を製造した.これにディジタル処理装置を接続し,プロトタイプを製作した.この様な振子機構とディジタル処理回路を結合し,基本動作の試験を行った.外部からテスト信号を入力する試験では,設計どおりの結果を得たが,実際の地動の測定には計測ノイズの軽減に更に工夫を要することが判明した.今後は,本研究で完成した試作機を用いた実験を積み重ね,実用化の目指した研究に発展させたい.本研究の目的は,近年進歩の著しいディジタル処理技術を用いて,従来アナログ回路で行っていた地震計の負帰還制御をディジタル化したディジタル・フィードバック地震計(DFS)実用化のための基礎データを収集し,その結果を今後の開発研究に生かすことである.DFSには振子運動の非線形性の補正による精度の向上,ディジタル処理による計測周波数帯域の容易な変更や地震計設置時における精密作業の自動化など利便性が多いが,その実現には様々な問題が横たわっている.問題点を明らかにし,その解決法を見出すために,数値実験による地震計のシミュレーションを行った.その結果,振子に作用させる負帰還力の遅延が地震計の特性と安定性に致命的な影響を与えること,既存の16ビットAD・DA変換器を利用しても,既存のアナログ式広帯域地震計と同等の140dBのダイナミックレンジが得られる可能性が高いことなどを明らかにした.制御遅延を小さくする必要から,負帰還力を計算する演算素子は従来型の処理装置では能力不足で,高速演算可能な処理装置DSP (Digital Signal Processor)を採用し,フィールドでの利用可能な低消費電力の固定小数点演算DSPのTI社製32C5402を搭載した評価用ボードと,これに接続できる高速16ビット分解能のAD及びDA変換器回路を新規に製作して負帰還演算回路を試作した.負帰還演算回路をDSPで制御するためのソフトウエアも新規に開発した.DFS実現化をより進めるために,アナログ方式の従来の地震計を改造しその振子機構を用いて試作機を製造した.これにディジタル処理装置を接続し,プロトタイプを製作した.この様な振子機構とディジタル処理回路を結合し,基本動作の試験を行った.外部からテスト信号を入力する試験では,設計どおりの結果を得たが,実際の地動の測定には計測ノイズの軽減に更に工夫を要することが判明した.今後は,本研究で完成した試作機を用いた実験を積み重ね,実用化の目指した研究に発展させたい.本研究の目的は,従来アナログ回路で行っていた地震計の負帰還制御をディジタル処理で行うディジタル・フィードバック地震.計を試作し,非線形性の効果を軽減することによる精度の向上,ディジタル処理を用いた計測周波数帯域の容易な変更や地震計設置時における精密作業の自動化など利便性向上の実現性を評価し,それを開発に生かすことである.本年度はディジタル・フィードバック地震計を試作した.試作前に行った数値実験の結果から,地動の加速度を検出する振子に作用させる負帰還力の遅延が,地震計の特性と安定性に致命的な影響を与えることが判った.そのため,負帰還力を計算する演算素子は従来型の処理装置では能力不足で,高速演算可能な処理装置DSP(Digital Signal Processor)を採用することにした.更に,計測器として多様な設置環境に適合させるには,素子の消費電力も考慮に入れる必要がある.DSPの中でも低消費電力の特性を持つ固定小数点演算DSPのTI社製の32C5402を搭載した評価用ボードを核として,これに接続可能な高速で16ビットの分解能をもつAD及びDA変換器回路を新規に製作して負帰還演算回路を試作した.負帰還演算回路をDSPで制御するためのソフトウェアも新規に開発し,基本的な動作ができるようになった.一方,上記の負帰還演算回路の開発と平行して,この回路に接続する振子装置についても検討した.振子装置として要求されるのは、振子としての基本性能が高いだけでなく,振子変位を高感度で電圧の形式で取得できることと、その力学的特性が詳細に明らかになっていることなどである.

当初,規格に合うものがなかなか見つからなかったが,アカシ製特注品を使用することによって対応できた.上記のように,本年度においてディジタル・フィートバック地震計の試験装置が完成した.これを用いて今後,実験を重ねて本研究の目的を達成する所存である.本研究の目的は,近年進歩の著しいディジタル処理技術を用いて,従来アナログ回路で行っていた地震計の負帰還制御をディジタル化し,振子運動の非線形性の補正による精度の向上,ディジタル処理による計測周波数帯域の容易な変更や地震計設置時における精密作業の自動化など利便性向上の実現性を試作機で実際に評価し,その結果を今後の開発研究に生かすことである.本研究では,アナログ方式の従来の地震計を改造し,その振子機構を用いて試作機を製造した.この振子装置として要求されるのは,振子としての基本性能が高いだけでなく,振子変位を高感度で電圧の形式で取得できることと,その力学的特性が詳細に明らかになっていることなどである.当初,規格に合うものがなかなかないため特注品を使用した.これにディジタル処理装置を接続し,試作機のプロトタイプが完成した.試作機の準備と並行して行った数値実験の結果から,振子に作用させる負帰還力の遅延が地震計の特性と安定性に致命的な影響を与えることが判明した.そのため,負帰還力を計算する演算素子は従来型の処理装置では能力不足で,高速演算可能な処理装置DSP(Digital Signal Processor)を採用し,その中でも低消費電力の特性を持つ固定小数点演算DSPのTI社製の32C5402を搭載した評価用ボードを核として,これに接続可能な高速で16ビットの分解能をもつAD及びDA変換器回路を新規に製作して負帰還演算回路を試作した。負帰還演算回路をDSPで制御するためのソフトウエアも新規に開発した.この様な振子機構とディジタル処理回路を結合し,基本動作の試験を行った.外部からテスト信号を入力する試験では,設計どおりの結果を得たが,実際の地動の測定には計測ノイズの軽減に更に工夫を要することが判明した.今後は,本研究で完成した試作機を用いた実験を積み重ね,実用化の目指した研究に発展させたい.
肺移植後の慢性拒絶に対する核医学的非侵襲モニタリング法の確立と早期治療法の創成

移植肺に潜在する慢性炎症のPET/CTによる非侵襲的検出法の開発」については研究がやや遅れている。ラット肺移植モデルを東京大学において作成し慢性拒絶の状態が再現できているものの、共同研究施設である量子科学技術研究開発機構における小動物用PET/CT機器の使用の条件が整わず、予定していたCLADモデルにおけるFDGの取り込みを検討するに至っていない。それ以外の研究についてはおおむね順調に進んでいる。具体的には、移植肺の局所慢性炎症におけるリンパ組織新生とドナー特異抗体の役割解明と治療法開発:臨床肺移植検体でのリンパ組織新生・ドナー特異抗体産生の研究についてはトロント大学との共同で宮本、高萩、川島らが研究を進めている。再肺移植時に検体を採取するため、検体採取の機会が限られてはいるが、解析を開始する段階にある。3予後不良型のCLADであるRASのリスク解析については、トロント大学のデータベースを用いて高萩が免疫抑制剤濃度に関する研究、川島がCMV感染に関する研究を進めている。慢性炎症状態の移植肺に対する抗炎症療法および抗線維化療法の検討:抗線維化薬であるピルフェニドンをラットのえさにまぜ、RASモデルに投与する実験を開始している。もう一つの抗線維化薬であるニンテダニブについても入手手続きを進めており、入手でき次第、動物実験を開始する予定としている。I.移植肺に潜在する慢性炎症のPET/CTによる非侵襲的検出法の開発:東京大学アイソトープセンターでのPET/CTの使用準備が整いつつある。また撮影のための動物モデル(肺移植後慢性拒絶モデル)はすでに確立している。II.移植肺内におけるリンパ組織新生と,局所産生抗ドナー特異抗体の,BOSとRASでの役割解明:本目標についてはすでに論文化がなされている。臨床肺移植検体でのリンパ組織新生・ドナー特異抗体産生の研究についてはトロント大学との共同で宮本、高萩、川島らが研究を進めている。III.慢性炎症状態の移植肺に対する抗炎症療法および抗線維化療法の検討と,PET/CTによる治療効果モニタリングの実現:現在、抗線維化薬であるピルフェニドンをラットのえさにまぜ、RASモデルに投与する実験を開始している。本年度はこのモデルの長期治療結果を得ること、また2のFDGーPETが稼働し次第、本モデルも用いてモニタリングを行うことを目標としている。またもう一つの抗線維化薬であるニンテダニブについても入手手続きを進めており、入手でき次第、動物実験を開始する予定としている。IV.予後不良型のCLADであるRASのリスク解析については、トロント大学のデータベースを用いて高萩が免疫抑制剤濃度に関する研究、川島がCMV感染に関する研究を進めている。I.移植肺に潜在する慢性炎症のPET/CTによる非侵襲的検出法の開発については次項に述べるように東京大学における小動物用PET/CT機器の稼働の遅れから研究の開始自体が遅れている。II.移植肺の局所慢性炎症におけるリンパ組織新生とドナー特異抗体の役割解明と治療法開発については順調に研究が進んだと考えている。1ラットBOS (LPS投与)におけるリンパ組織新生・抗ドナー特異抗体産生の研究に関してはモデルとしては確立しており、現在論文投稿準備中である。またこれと関連して先に投稿していたマウス気管移植モデルにおけるLPSを介したTLR4経路の線維化に及ぼす影響に関する論文は、投稿・レビュー後、現在revisionの段階である。ただし、当該モデルにおける抗体産生に関しては、免疫抑制下に気道局所に炎症が起こった場合のモデルであることから、検出限界以下であった。この結果自体は臨床で遭遇するBOSの臨床像と矛盾しないが、局所での抗体産生の有無についてはさらに検討の余地がある。2臨床肺移植検体でのリンパ組織新生・ドナー特異抗体産生の研究についてはトロント大学との共同で宮本らが研究を進めている。再肺移植時に検体を採取するため、検体採取の機会が限られてはいるが、バッチ間格差をなくすため現在10症例を集積し解析を開始する段階にある。3ラット肺移植慢性拒絶モデルのマウスへの移行については合地らがすでにマウスモデルを確立しており、今後このモデルを使った抗体関連拒絶の研究を進める段階にある。また研究代表者の佐藤は引き続き肺移植の当該分野に関する講演を国内外で多く行っている。また国際心肺移植学会では、CLADの分類として佐藤らが2010年に提唱したRASが、BOSと並ぶCLADの重要なphenotypeとして認められ、正式にstatementが出される見込みである。「I.移植肺に潜在する慢性炎症のPET/CTによる非侵襲的検出法の開発」については研究が遅れている。ラット肺移植モデルを東京大学においても作成し再現できているものの、小動物用PET/CTの稼働が遅れており、予定してたCLADモデルにおけるFDGの取り込みを検討するに至っていない。これは、数年前に東京大学でおこった放射性同位体の湧き出し事案に由来するもので、本研究の是非とは無関係に大学全体のRI研究がここ数年滞ってきた結果である。再三、小動物用PET/CTの早期稼働を求めてきたが、残念ながら当局からの許可が下りず現在に至っている。共同研究者の髙橋が2018年4月より量子科学技術研究開発機構に異動となり、こちらの施設で小動物用PET/CTを使った研究を実施できる目途がたったため、現在動物の搬送方法の検討等を含めた準備を進めており、平成30年度には進捗が期待できる。

それ以外の各研究項目については、およそ計画に即した進捗がみられており、平成30年度においても引き続き研究を継続する予定である。移植肺に潜在する慢性炎症のPET/CTによる非侵襲的検出法の開発」については研究がやや遅れている。ラット肺移植モデルを東京大学において作成し慢性拒絶の状態が再現できているものの、共同研究施設である量子科学技術研究開発機構における小動物用PET/CT機器の使用の条件が整わず、予定していたCLADモデルにおけるFDGの取り込みを検討するに至っていない。それ以外の研究についてはおおむね順調に進んでいる。具体的には、移植肺の局所慢性炎症におけるリンパ組織新生とドナー特異抗体の役割解明と治療法開発:臨床肺移植検体でのリンパ組織新生・ドナー特異抗体産生の研究についてはトロント大学との共同で宮本、高萩、川島らが研究を進めている。再肺移植時に検体を採取するため、検体採取の機会が限られてはいるが、解析を開始する段階にある。3予後不良型のCLADであるRASのリスク解析については、トロント大学のデータベースを用いて高萩が免疫抑制剤濃度に関する研究、川島がCMV感染に関する研究を進めている。慢性炎症状態の移植肺に対する抗炎症療法および抗線維化療法の検討:抗線維化薬であるピルフェニドンをラットのえさにまぜ、RASモデルに投与する実験を開始している。もう一つの抗線維化薬であるニンテダニブについても入手手続きを進めており、入手でき次第、動物実験を開始する予定としている。進捗が遅れている「I.移植肺に潜在する慢性炎症のPET/CTによる非侵襲的検出法の開発」については、東京大学の小動物用PET/CTの稼働状況が問題だったが、共同研究者の髙橋が2018年4月より量子科学技術研究開発機構に異動となり、同施設で小動物用PET/CTを使った研究を実施できる目途がたったため、平成30年度前半に当該部分の研究を実施できる見込みである。研究の遅れを取り戻すため、研究人員(大学院生)の当該部分への増員を行ったことに加え、複数の実験系を並列で実施することで平成31年度中に予定した成果をあげたいと考える。II.移植肺の局所慢性炎症におけるリンパ組織新生とドナー特異抗体の役割解明と治療法開発については、ひきつづき京都大学、トロント大学との共同研究を進め、ヒトにおける局所抗体産生とその役割の解明、RASの病態に関する抗体関連拒絶ではない機序の解明を進めるとともに、動物RASモデルを用いて、早期の抗線維化薬治療の効果を検討する予定である。I.移植肺に潜在する慢性炎症のPET/CTによる非侵襲的検出法の開発:東京大学アイソトープセンターでのPET/CTの使用準備が整いつつある。また撮影のための動物モデル(肺移植後慢性拒絶モデル)はすでに確立している。II.移植肺内におけるリンパ組織新生と,局所産生抗ドナー特異抗体の,BOSとRASでの役割解明:本目標についてはすでに論文化がなされている。
機能性セラミックスの物性を支配する非平衡欠陥に対する動的評価

機能性セラミックスの機能の多くには欠陥が関与しており、本課題においてその役割を解明する研究に取り組んだ。濃度・温度・雰囲気をパラメータとしたその場測定を実施し、動作環境下にある材料のダイナミック(動的)な欠陥状態の変化を調べた。その結果、半導体酸化物である酸化スズや酸化亜鉛の、還元ガス雰囲気中の導電メカニズム解明や、ドープチタン酸バリウムにおけるドープ挙動を制御・解明などにおいて成果を得た。欠陥制御に基づく高機能性材料開発につながる重要な知見を得た。本申請課題では、機能性セラミック材料における欠陥の役割を解明するために、濃度・温度・雰囲気をパラメータとしたその場測定を活用し、欠陥の状態変化をダイナミック(動的)に捉えることで、動作環境下にある材料の生の欠陥情報を得ることを目的とした研究を行った。その結果、以下のことが明らかになってきた。(1)紫外・可視吸収分光法と電気特性評価を用いて、半導体酸化物である酸化スズ(SnO_2)と酸化亜鉛(ZnO)の還元ガスに対する応答を動的に調査した結果、酸化スズでは表面の化学吸着酸素が取れる比較的早い応答と、粒内部に酸素空孔が生成することに起因する遅い応答があることがわかった。一方、酸化亜鉛では、動的な酸素空孔の生成・消滅過程は観察されず、雰囲気対する抵抗変化は主に移動度の変化に起因することが分かった。この移動度の変化は、雰囲気に応じて粒界のポテンシャル障壁の高さが変化するものと考えられた。(2)光学測定用のチタン酸バリウム(BaTiO_3)薄膜を作製するために、チタン酸バリウムの水溶性前駆体の開発に成功した。水系ディップコート法を用いてチタン酸バリウム透明薄膜を作製する技術を確立した。(3)水溶性前駆体を用いてドープチタン酸バリウムを合成する技術を開発した。従来法の原料である粉末に比べて原料段階での組成均一性が非常に高いという特徴があり、低温焼結・組成均一性・非常に優れたドープチタン酸バリウムが得られることが分かった。濃度を動的に変化させた結果、希土類元素であるHoをBa、Tiの両サイトに入れ分けできることがわかった。本研究課題では、「欠陥制御に基づく高機能性材料開発」を最終目標とし、機能性セラミック材料における欠陥の役割を解明する研究に取り組んだ。具体的には、濃度・温度・雰囲気をパラメータとしたその場測定を実施し、動作環境下にある材料のダイナミック(動的)な欠陥状態の変化を調べた。その結果、以下のことが明らかになった。(1)紫外・可視吸収分光法と電気特性評価を用いて、半導体酸化物である酸化スズ(SnO_2)と酸化亜鉛(ZnO)の還元ガスに対する応答を動的に調査した。その結果、両者とも典型的なn型半導体酸化物であるにも関わらず、ガス雰囲気における導電性発現メカニズムが異なることが分かった。(2)透光性薄片試料を用いて、チタン酸バリウム中の欠陥生成を光学的に評価した。その結果、チタン酸バリウム中における欠陥には2種類存在し、還元雰囲気では酸素空孔、酸化雰囲気では過剰酸素が特に重要な欠陥系であることが分かった。電気特性評価と合わせた結果、チタン酸バリウムは比較的過剰酸素を含み易く、300°C以上の空気雰囲気のp型伝導性の原因になっていることが示唆された。還元雰囲気で処理した場合材料中の過剰酸素から放出され、Ti^<3+>による着色をもたらしながら最終的に酸素空孔による欠陥準位の生成を引き起こすことが明らかになった。これらの結果は、還元して着色したチタン酸バリウムにおいて電気伝導性が生じず、強還元して初めてチタン酸バリウムにn型半導体性が生成する現象を定性的に説明していた。(3)水溶性チタン酸バリウム前駆体を用いてドープチタン酸バリウムを作製した結果、Ba^<2+>,Ti^<4+>の中間的なイオン半径を有する希土類元素を添加することで置換サイトの制御が可能となり、その電気特性をpn型に容易に制御できることがわかった。
当事者が望まなかった契約の適正化と情報提供義務

契約交渉過程において不適切な情報が提供された結果、情報を提供された相手方が想定していなかった契約が成立し、その契約に拘束されてしまうことがある。その際に、契約関係からの離脱を認める方向での解決は検討されているが、契約関係を維持した上で相手方が望まなかった契約の適正化を図る方向での解決の検討は不十分である。相手方が想定していた契約から生じる効果を導き出すことができないのか、その場合にはどのような制度が用いられるのか、統一的な効果を導くことは可能なのか。これらの点に関し、情報提供義務を中心に、とりわけ、情報提供義務の向けられている方向とその義務違反の場合の効果という視点に重点をおき、検討を行った。本年度の研究では、フランス法における情報提供義務に関して、とくに、情報提供義務の向けられている方向とその義務違反の場合の効果について、裁判例、学説を調査・研究した。検討は、ドイツ法研究によって得られた視点を意識したうえで行っている。すなわち、(1)情報提供義務違反の態様として、誤情報提供と情報提供懈怠とがあること、(2)提供されるべき情報の対象として、契約の目的(物又はサービス)、契約の目的の周辺事情、価格の3つが区別されうること、(3)適正化の方法としては、損害賠償等の金銭的調整、契約としての履行、特定の契約条項の排除がありうること、(4)金銭的調整の方法としては、契約の目的の客観的価値を基準とする方法と、適切な情報を提供されなかった当事者が期待した価値(仮定的価値)を基準とする方法があることである。フランス法の調査・検討は現在も継続中である。相手方が想定していた契約から生じる効果を導き出すことができないのか、その場合にはどのような制度が用いられるのか、統一的な効果を導くことは可能なのが。本年度の研究では、ドイツ法における情報提供義務に関して、とくに、情報提供義務の向けられている方向とその義務違反の場合の効果という視点に重点をおき、裁判例、学説を調査・研究した。前半はフランス法での議論が、情報提供義務に関する法律構成について日本法と共通性のあるドイツ法においてどのような影響を与えているのかについて調査・研究を行なった。情報提供義務に関して、1990年代中頃にドイツにおいてフランス法における状況との比較研究がなされているので、この研究を始めとし、その後の議論についても検討を行なった。最近の議論に関する資料収集については、所属機関の長期休暇中にドイツ国内にて行った。後半は日本における現状を再確認し、問題点を抽出し、フランスでの議論、ドイツへの影響を踏まえた上で、論文執筆を行った。論文は『山形大学法政論叢』47号に掲載され、今後も順次、投稿をする予定である。
フラビウイルスの節足動物細胞における感染・増殖機構に関する分子基盤の解明

ダニ媒介性脳炎ウイルス(TBEV)のレプリコンを作製した。感染性cDNAクローンを用いてTBEVの構造蛋白(核蛋白、膜蛋白およびエンベロープ蛋白)の大部分を欠損させ、Baby hamster kidoney(BHK)細胞にトランスフェクションしウイルス蛋白の発現、ウイルスRNAの複製を確認した。次いで、TBEVレプリコンへ外来性遺伝子としてGreen Fluorescent protein(GFP)遺伝子を導入しその発現を確認した。さらに、細胞内において持続的にレプリコンが発現する系を作製するために、Neo遺伝子を導入しジェネティシンによりレプリコン持続感染細胞を選択した。本研究で作製されたレプリコンを用いることにより、蚊媒介性およびダニ媒介性脳炎ウイルスのキメラウイルスの作製、ダニ細胞でのレプリコン持続細胞の作製などが可能となった。
情報爆発時代の風評被害対策のための情報検索・追跡に関する研究

情報爆発時代と呼ばれる今日、インターネット上に発信された情報は,発信者にも制御不能な形で流通することが少なくなく、一旦流通したこれらの情報はアンドゥーすなわち発信される前の状態に戻すことは通常不可能である。また、これらは膨大な他の情報に埋没しがちであるため、既存の手段で探し当てるのは容易でない。本課題では、とくに、人物や組織等に対する誹謗中傷、ならびに、災害、事故、事件などの風評に着目し、それらの発見を支援するための技術基盤として、情報検索および情報追跡手法を開発する。平成20年度は主に以下の基本技術の開発に取り組んだ。1.逐次的に配信される文書系列に対するトピック追跡問題のため、情報理論に基づく語の重みづけ法を開発し、従来手法と比較して有意な改善を実現した。2.ブログポスト間のハイパーリンクとブログボストの潜在トピックに着目して、ブログ空間における情報伝搬を解析する手法を開発し、現実のプログデータを用いた評価実験によって有効性を示した。3.人物名や地名などのエンティティ(固有表現)がタグ付けされた文書の集合から、エンティティ間の関係を示すネットワークを推測する手法を実現した。4.タグで構造化された文書の集合から推定した潜在トピックに基づいて、構造化文書を効果的に検索する手法を実現した。Wikipediaデータを用いた評価実験によって提案手法の有効性を示した。5.マルコフ確率場モデルに基づく語間依存性のモデルにより、自然言語文で表現された質問から構造化クエリを構築し、高精度なWeb検索を実現した。本課題では情報爆発時代における風評被害の問題、とりわけ、人物や組織等に対する誹謗中傷、ならびに、災害、事故、事件などの風評に着目する。平成19年度は、主として確率的生成モデルに基づく要素的な技術の開発に取り組んだ。以下に概要を示す。1.トピックに関する記述とそれに関する意見に関する記述に着目し、そのような自動アノテーションによる意味的構造をもつテキストデータに適切な統計的言語モデルを開発した。また、そうして得られた言語モデルを応用して、キーワードを入力として否定意見情報を検索する手法を実現した。さらに、意見文の抽出を目的とし、局所文脈を用いたスムージング法を提案した。2.エンティティ(人物名や地名)とその説明記述に着目してモデル化を行い、テキストデータからエンティティ間の関係を示すネットワーク(エンティティ・ネットワーク)を推測する手法を実現した。3・キーワードを入力としてエンティティを検索する手法を実現した。さらに、Wikipediaなどのコミユニティサイトを典型とした、利用者によるアノテーションを伴うデータに対しても検討を行った。4.逐次的に配信される文書群におけるイベント追跡に着目し、情報量的アプローチに基づいてトピック依存性を反映した語の重みづけ法を開発した。以上に示した手法群は風評被害対策のための要素技術として位置付けられ、それぞれの手法に関して従来法と比較して有意な改善を示した。