hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心臓流出路の発生における前方心臓領域細胞と転写因子Tbx1の機能

近年、前方心臓領域(anterior heart field:AHF)とよばれる咽頭弓中胚葉領域に由来し、心臓流出路の発生に関与する新たな細胞群が発見された。本研究では、AHFに発現する転写因子Tbx1に着目し、AHF由来細胞の心臓流出路形成における分子機構と役割について解析し、以下の成果を得た。1)Tbx1のプロモーター領域のDNA配列と、その配列に結合する転写因子について解析した結果、Tbx1遺伝子の転写開始点から12.8kb上流にあるForkhead型転写因子(Fox)結合配列(Fox site #1)、および6.8kb上流にあるFox結合配列(Fox site #2)の2つのDNA配列が、Tbx1のAHFにおける発現に必要であることが明らかにされた。これら2つのFox結合配列には、Foxa2、Foxc1およびFoxc2転写因子が結合し、量依存性にTbx1の転写を直接制御することが示唆された。2)Fox site #1を含むTbx1エンハンサーに連結したCre組み換え酵素遺伝子を導入したトランスジェニックマウスとR26Rマウスを利用した解析により、Tbx1を発現するAHF由来細胞は、胎生初期には心臓流出路全体と右心室原基を形成し、後期には主に右心室流出路と肺動脈主幹部および肺動脈弁を形成することが示唆された。3)AHFに発現する転写因子Tbx1の発現がそれぞれ正常の60%、50%、20%、0%に低下した胚を得ることができる遺伝子改変マウスの解析により、Tbxlの発現が50%まで低下すると大動脈弓離断症を含む大動脈弓の異常が約30%の胚に認められ、Tbx1の発現が20%まで低下すると、総動脈幹遺残症を含む心臓流出路の異常がほぼ100%の胚に認められた。同時に、ヒト先天性心疾患に認められるような、個体間での細かな重症度の違い、表現型の差異が再現された。心臓流出路は、胎生期の動脈幹から形成される。これまで動脈幹の発生に関わる細胞として、側板中胚葉由来の細胞と外胚葉神経堤由来の細胞の2種類が知られていた。最近、前方心臓領域(anterior heart field : AHF)とよばれる咽頭弓中胚葉領域に由来し、動脈幹の発生に関与する新たな細胞群が発見された。本研究の目的は、研究究代表者がAHFに発現することを明らかにした転写因子Tbx1に着目し、AHF由来細胞の心臓流出路形成における役割と分子機構を解明することである。本年度は、Tbx1のAHFにおける発現を調節するゲノム領域の重要なDNA配列と、その配列に結合する転写因子について解析した。その結果、Tbx1遺伝子の転写開始点から12.8kb上流にあるForkhead型転写因子(Fox)結合配列(Fox site #1)、および6.8kb上流にあるFox結合配列(Fox site #2)の2つのDNA配列が、Tbx1のAHFにおける発現に必要であることが明らかになった。さらに、Fox site #1を含むTbx1エンハンサーに連結したCre組み換え酵素遺伝子を導入したトランスジェニックマウスと、R26Rマウスを交配することによりAHF由来細胞を標識し、その発生分化過程を観察した。

その結果、Tbx1を発現するAHF由来細胞は、胎生初期には心臓流出路全体と右心室原基を形成し、後期には主に右心室流出路と肺動脈主幹部および肺動脈弁を形成することが示唆された。右室流出路から肺動脈主幹部を構成する細胞の異常は、Fallot四徴症、両大血管右室起始症、総動脈幹遺残症などの先天性心疾患の発症に関与すると考えられる。心臓流出路は、胎生期の動脈幹から形成される。最近、前方心臓領域(anterior heart field : AHF)とよばれる咽頭弓中胚葉領域に由来し、動脈幹の発生に関与する新たな細胞群が発見された。本研究の目的は、AHF由来細胞の心臓流出路形成における役割と分子機構を解明することである。本研究では、AHFに発現する転写因子Tbx1の発現がそれぞれ正常の60%、50%、20%、0%に低下した胚を得ることができる遺伝子改変マウスを利用した。初期の解析では、Tbx1の発現量低下とマウスの表現型の相関が示唆された。詳細な検討により、Tbx1の発現が50%まで低下すると先天性心疾患の一つである、大動脈弓離断症を含む大動脈弓の異常が、約30%の胚に認められ、Tbx1の発現が20%まで低下すると、総動脈幹遺残症を含む心臓流出路の異常が、ほぼ100%の胚に認められるが、同時にヒト先天性心疾患に認められるような、個体間での細かな重症度の違い、表現型の差異が再現されることがわかった。遺伝子改変マウスの心臓流出路の発生の経時的な解析では、Tbx1が発現するAHF由来の細胞の数が減少し、流出路の短縮および流出路の回旋の異常が起こることが、先天性心臓流出路異常の発症の原因となることが推定された。個体間の細かな表現型の差異は、Tbx1の発現に影響を与える他の遺伝的ないし環境的因子、または胎内での血行動態に起因すると推測された。分子マーカーの検討では、幅広くAHFに発現する転写因子Isl1およびその調節を受けるMef2c、Nkx2.5などの転写因子と、Tbx1は独立して機能していることが示唆された。さらに解析を進めることにより、Fallot四徴症、両大血管右室起始症、総動脈幹遺残症など、一連の先天性心臓流出路異常スペクトラムの発症分子機構の解明につながると考えられる。
視覚障害者の就労能力獲得過程の解明、能力開発支援プログラムの開発と実践による検証

本研究は、1視覚障害者に対する進路指導・学生支援・職域開発等に応用可能な「視覚障害者が就労に必要な能力を獲得していくプロセス」を説明・予測する理論を構築、2分析結果に基づき「視覚障害者の就労力を開発するプログラムと教材」を開発し、実施・改善する。初年度では、企業で継続就労している当事者から語りのデータを収集することで、共通する「継続に必要なスキルや心構え」「直面した困難と工夫」「周囲との関係性」の影響や段階性を説明・予測する理論を構築する。次年度以降、上司や同僚から支援プロセス、大学生から職業選択に影響する自己観や職業観の形成プロセスを解明する。
レーザー偏極原子を使った精密計測のためのスピン緩和抑制コーティングの開発

ガラス容器の内壁におけるスピン緩和を抑制するため,内壁を改質するコーティングの開発を目的とした。スピン緩和抑制コーティングの実現に向け,固体表面でのスピン緩和機構を解明することに注力した。表面の状態や緩和機構を調べるため,壁面における金属組成のNMR計測,金属蒸気の原子密度測定,ランダム偏光による光ポンピング,スピン偏極原子のガラス材料への注入,壁面におけるスピン偏極移行,キセノン原子による真空紫外ファラデー回転,偏極Li原子による拡散スピン流などの研究を行った。気体原子の核スピン偏極や電子スピン偏極は,容器の内壁において減衰する。このスピン緩和を抑える,内壁改質のためのコーティング剤を開発することが,本研究の目的である。本研究の成果は,ガラス容器を使った希ガスの核スピン偏極,光ポンピング原子磁力計,携帯型原子時計などの高性能化に貢献する。しかし,スピン緩和抑制性能を決めている物性は明らかでなく,コーティングの再現性が低いのが現状である。初年度は,ガラス表面のアルカリ金属膜を高磁場核磁気共鳴(NMR)計測した。NMR周波数シフトに注目し,金属膜の組成,不純物の存在や濃度,それらの温度依存性を調べた。NMR計測は,ガラス容器を壊すことなく,化学反応性の高いアルカリ金属を調べることができる。分光実験でも使用する実際の容器で詳細に調べた金属膜は,アルカリ金属の二元合金Na-Rb,Na-Csである。これら合金と,亜酸化物Rb-O,Cs-Oとを比較した。アルカリ金属は,ガラスに吸収されたり,ガラスから溶出したりするので,ガラス容器内の合金組成比は,容器作成時のものと異なる。したがって,混合する化合物量を作成前に正確に秤量しても無駄である。一方,NMRは「その場計測」なので,アルカリ金属の二元合金の相図を利用すると,計測時の合金組成を知ることができる。NMR計測で金属混合比を定量した各々の容器で,アルカリ金属蒸気の密度を測定した。本年度は,Rb原子のD1線に共鳴するレーザー光の吸収率より,Rb原子密度を求めた。純粋な金属の蒸気圧と比較してみると,混合比を大きく変えても,Rb原子密度があまり変化しないことがわかった。気体原子の核スピン偏極や電子スピン偏極は,原子間の衝突だけでなく,容器の内壁においても減衰する。本研究の成果は,ガラス容器を使った希ガスの核スピン偏極,光ポンピング原子磁力計,携帯型原子時計,原子ジャイロなどの高性能化に貢献する。本研究では,特に,金属膜コーティングについて詳しく計測している。今年度は,多くのガラス容器で,高磁場NMR計測によるガラス内面のアルカリ金属膜の組成を定量したのち,レーザー光の吸収測定によりアルカリ金属蒸気の密度を測定した。Na-Rb合金の場合,金属混合比を大きく変えてもRb原子密度があまり変化しないことが,前年度に明らかになった。その原因について調べるため,合金の混合エンタルピーなど熱力学的パラメータから予想される蒸気密度と計測値を比較した。予想外のことだったが,偏極原子がガラス表面でイオンになり,さらにガラス内部に侵入しても核スピン偏極が残る現象を観測した。表面における核スピン緩和について、この新しい知見を論文で報告した。高温のガラスだけでなく,コーティング剤など他の材料にも偏極原子を注入できれば,新しいコーティング剤の開発や,物性測定のプローブ原子になる可能性がある。このスピン緩和を抑える,内壁改質のためのコーティングを開発することが本研究の目的である。そのためには,表面におけるスピン緩和機構を調べる必要がある。今年度の成果で重要なのは,スピン偏極の移行により,表面におけるスピン緩和の機構を調べたことである。ポンピングレーザーでCs原子をスピン偏極し,加熱レーザーでCs塩の温度を変え,塩に移行したスピン偏極をNMR計測した。高温でCs塩が溶けて液体になると,塩のNMR信号が増大した。この結果は,界面が液体になると気体原子のスピン緩和が増大することを示す。希ガスの核スピン緩和は,従来,NMR計測あるいはスピン交換相互作用を利用し間接的に光学検出されていた。しかし,希ガスの光学遷移を利用し,直接スピン偏極を観測できれば高感度になる。ただし,希ガスの基底電子状態は閉殻なので,最低エネルギーの励起状態への光学遷移は真空紫外域である。希ガス原子の中でも重いXe原子は,励起波長(147nm)が比較的可視域に近い。重水素ランプを光源とし,ファラデー回転のXe原子密度と波長依存性について議論した。ガラス内壁におけるスピン緩和を調べるため,重いCs原子に加え,軽いLi原子を利用すると比較検討しやすい。Li原子は物質中に侵入する特徴もある。そこで,ガラス容器中でLi原子を光ポンピングした際に流れる拡散スピン流を理論計算した。Li原子は他のアルカリ金属原子に比べ,励起状態の微細分裂や基底状態の超微細分裂が小さい。

それらを考慮すると,大きなスピン流を流すための光ポンピングに適した磁場は0.31Tであることがわかった。ガラス容器の内壁におけるスピン緩和を抑制するため,内壁を改質するコーティングの開発を目的とした。スピン緩和抑制コーティングの実現に向け,固体表面でのスピン緩和機構を解明することに注力した。表面の状態や緩和機構を調べるため,壁面における金属組成のNMR計測,金属蒸気の原子密度測定,ランダム偏光による光ポンピング,スピン偏極原子のガラス材料への注入,壁面におけるスピン偏極移行,キセノン原子による真空紫外ファラデー回転,偏極Li原子による拡散スピン流などの研究を行った。今年度は,以下の2点について実験・研究し,おおむね計画どおりに進んでいる。1.金属蒸気中の原子密度数多くのガラス容器内の合金試料を製作し,それぞれについてNMR計測で合金比率を求め,光吸収測定で原子密度を調べた。蒸気密度の近似として,単純に混合比に比例するというラウールの法則で近似するのではなく,熱力学パラメータからアクティビティを求め、蒸気密度の推定値と実測値を比較した。2.ガラス内の金属イオンの核スピン緩和原子の電子スピン偏極はガラス表面で速やかに緩和するが,核スピン緩和は表面だけでなくガラス内部に溶け込んでも持続することがわかった。ガラス内のスピン緩和の温度依存性を測定するとともに,偏極イオンの注入効率を調べた。レーザー分光学今後の研究は,次の2項目を重点的におこなう。1.アルカリ合金のNMR計測と光吸収測定による原子密度計測これまで2年間の実験を継続し,コーティング材料,合金組成と蒸気密度などの経年変化を調べる。2.有機分子膜のNMR計測有機分子の水素原子核や重水素原子核などのNMR計測をおこない,次に,ガラスや有機分子膜に溶けたアルカリ金属のNMR計測をおこなう。アルカリ金属としては,セシウムやルビジウムに加え,より小さな原子半径のリチウムについても実験する。初年度は、以下の2点について実験・研究し,おおむね計画どおりに進んでいる。1.アルカリ金属の2元合金ガラス容器中の合金Na-Rb,Na-Csにおいて,混合比率0<[Na]<1の広い範囲で,Na,Rb,CsのNMR計測をおこない,ガラス容器中の合金組成を求めた。2.蒸気中の原子密度上で計測したガラス容器のうち,Na-Rb合金試料について,[Na]>>[Rb]と[Na]<<[Rb]のそれぞれの場合について,Rb原子密度の温度依存性を測定した。2年度の物品については,おおむね予定通り,アルカリ金属試料,ガラス材料,光学部品などを購入したが,初年度繰越金の一部を3年度に繰り越すことになった。今後の研究の重点項目は,(1)アルカリ合金のNMR計測と光吸収測定による原子密度計測と,(2)有機分子膜のNMR計測である。(1)については初年度の実験を発展させ,合金組成と蒸気密度との関係を系統的に調べる。容器ごとのばらつきが大きいため,数多くの試料でNMR計測と光吸収測定を繰り返す必要がある。また,経時変化を追跡するため、長期間にわたり同じガラス容器で,混合比のNMR計測と光計測を繰り返す。そのため,当初予想より,実験に要する時間が長くかかることがわかった。
力学系理論によるマクロ動学モデルの研究

経済動学の専門学術誌Journal of Economic Dynamics and Control(以下JEDC)に掲載予定である石田潤一郎との共同論文"Misperception-driven chaos:Theory and policyimplications"では以下のような研究を公表した.一般にマクロ経済の諸変数を経済主体が正確に観測したり認識したりすることは困難である.この一種の不確実性を,Ishida and Yokoo (2004,Journal of Economic Behavior and Organization:以下JEBO)に発表した内生的景気循環モデルに導入した場合,どのような動学的変化が生じ,またどのような政策的含意が得られるのかを理論的に検証した.JEBO論文では,ある条件下で経済が不連続性を持つ区分線形の差分方程式で表現でき,かつ任意の長さの周期の周期解がパラメータの変化に応じて発生することを示した.JEDC論文では,上記の不確実性(異質性とも解されえる)が導入されることで,非常に緩い条件下でも位相的カオス(弱い意味でのカオス)的景気循環が発生することを示した.また,やや特定化された状況(システムが区分線形となるような)では,観測可能なカオス(強い意味でのカオス)的景気循環が典型的現象としてに発生することを示した.強いタイプのカオスは観測可能性をもつので,実際の非周期的な経済変動現象を表現していると解釈できる.JEDC論文ではさらに,特殊なパラメータのもとで経済活動水準を測る政策的指標がカオス的変動下でも計算可能であることを示した.さらにある区分線形のクラスの摂動に対し,その政策指標が頑健性をもつことを示した.この結果はカオス的変動をしている経済を特殊な区分線形モデルで近似できる可能性を示唆しているという意味で重要である.石田潤一郎氏との共同論文"Misperception Driven Chaos and its Welfare"の修正版を学術雑誌Journal of Economic Dynamics and Controlに再提出した.その際,レフェリーの指示に従いながら,主に以下の(1)から(3)の点を改善した.(1)修正前の論文で,ある与えられた不確実性を表すパラメータ値に関して,カオス的経済状態の一種の厚生分析が可能であることを示したが,その結果を特定のパラメータ値の近傍についても,ある条件化で,不確実性パラメータとともに厚生指標が連続的に変化するという意味で拡張が可能であることを示した.すなわち,元の論文に頑健性に関する結果を付加した.(2)ある条件化で産出量の時間平均を一種の厚生指標とみなせるという結果を導いた.(3)不確実性を減少させる政策,例えば政府による情報開示,は上記の意味で厚生指標を上昇させるという結果は,必ずしも成り立たないということを例示した.経済動学の専門学術誌Journal of Economic Dynamics and Control(以下JEDC)に掲載予定である石田潤一郎との共同論文"Misperception-driven chaos:Theory and policyimplications"では以下のような研究を公表した.一般にマクロ経済の諸変数を経済主体が正確に観測したり認識したりすることは困難である.この一種の不確実性を,Ishida and Yokoo (2004,Journal of Economic Behavior and Organization:以下JEBO)に発表した内生的景気循環モデルに導入した場合,どのような動学的変化が生じ,またどのような政策的含意が得られるのかを理論的に検証した.JEBO論文では,ある条件下で経済が不連続性を持つ区分線形の差分方程式で表現でき,かつ任意の長さの周期の周期解がパラメータの変化に応じて発生することを示した.JEDC論文では,上記の不確実性(異質性とも解されえる)が導入されることで,非常に緩い条件下でも位相的カオス(弱い意味でのカオス)的景気循環が発生することを示した.また,やや特定化された状況(システムが区分線形となるような)では,観測可能なカオス(強い意味でのカオス)的景気循環が典型的現象としてに発生することを示した.強いタイプのカオスは観測可能性をもつので,実際の非周期的な経済変動現象を表現していると解釈できる.JEDC論文ではさらに,特殊なパラメータのもとで経済活動水準を測る政策的指標がカオス的変動下でも計算可能であることを示した.さらにある区分線形のクラスの摂動に対し,その政策指標が頑健性をもつことを示した.この結果はカオス的変動をしている経済を特殊な区分線形モデルで近似できる可能性を示唆しているという意味で重要である.
ICTを活用した安全衛生教育教材の開発

高等専門学校(以下、高専)に設置している工作機械は、知識や経験の少ない学生が使用するため、安全柵の設置やインターロックの追加など、様々な安全対策を行っている。さらに、学生の作業中には「事故が無いよう教職員が監視」し、予め「事故の発生しにくい条件」や「材料の形状」を指示してあることが多い。事故防止の為であるが、このように安全対策を入念に行い、危険を排除して作業を行っていると、危険に触れる機会が少なくなるため、「危険を予知できない」、「安全について意識が低い」学生が育ってしまう問題が発生する。そこで本研究では、学生が身近に感じることができて、手軽に手に入る、安全衛生教育教材を開発し、その教材の有効性を調査することを目的とした。教材は、高専に設置してある工作機械を使用して、動画を中心に製作した。また、製作した各種教材を高専で運用されるWBTにアップロードすることで、近年多くの学生が身近なツールとして所持している「スマートフォン」や「タブレット端末」から閲覧できる環境を整え、初心者から熟練者まで、技能や経験に合わせてステップアップしながら学習できるよう作成した。開発した教材を、一部の工作機械を使用する学生に実施に使用させ感想を聞いたところ、概ね好評であり、その成果をまとめた学会での成果報告においても「他高専での活用が期待できる」と好評であった。特に動画を中心とした教材は非常に分かりやすく、印象に残ると好評であったが、一部の解説資料は文字数が多く、分かり難いなどの指摘をいただいた。これらに関して引き続き改善・更新・発表を行い、今後も教育機関における事故防止活動の一助とする。
磁気マリモ・リング構造の創製と磁場中ダイナミクス

磁性体をナノ粒子化した磁気ナノ粒子は、粒子間の相互作用で磁気双極子-双極子相互作用が主流になるなど、特有の現象が起こる。Grunerら(独:Duisburg-Essen大)が、磁気ナノ粒子を中空球化すると、振動する磁場中では磁気ナノ粒子中空球が開裂し2分割するなど、磁場に対して敏感に変形することを理論的に提唱した。このような特性は、DDS(drug delivery system)や磁気アクチュエーターなどへの応用が期待される。DNAを用いた中空構造に近い磁気マリモ構造の作製を本研究では目指した。20年度は、DNA-Pdハイブリッド構造の表面にCo金属析出方法(出現条件)の化学量論的な決定に成功した。還元能およびDNA/Pd濃度比をパラメーターとしてDNA-Pdハイブリッド構造体の形態および大きさ(一次粒子および構造体)を精査した。また、マリモ構造の特異性を明らかにするために、中空構造でない球状の磁気クラスターの作製にも成功した。鉄酸化物ナノ粒子表面を有機分子で修飾し、それを介して「ルーズ」に結合したクラスターである。これらのクラスター系に関して、STM測定が可能でありクラスターの形状および機械的な特性が可塑的であることを明らかにした。また、新たに磁場中で機械的な安定性を確保するために、磁気マリモ・クラスターの膜状化に取り組んだ。今回合成に成功したDNA-Pd/Co系や鉄酸化物球状構造は、クラスターサイズをコントロールできることや磁化がバルク並みに大きいことなどが明らかになり、磁気アクチュエーターばかりではなく、DDSやMRIの造影剤等に応用できにる可能性を示すことができた。Grunerら(独:Duisburg-Essen大)が、磁気ナノ粒子を中空球化(図1)すると、振動する磁場中では磁気ナノ粒子中空球が開裂し2分割するなど、磁場に対して敏感に変形することを理論的に提唱した(2005)。最近我々は、DNA-Pdハイブリッド構造の先製に成功しており、DNAを用いた中空構造に近い磁気マリモ構造の作製を本研究では目指した。最終的にはそれを用いて、Grunerらが提唱した中空球構造の磁場中ダイナミクスを検証することが目標である。昨年度は、DNA-Pdハイブリッド系の構造制御法の確立を通して、マリも構造の出現条件の化学量論的な決定に成功した。また、ex-situ合成の可能性を探るために、表面修飾時期ナノ粒子の合成にも取り組んだ。それらを踏まえ、Coを用いたハイブリッド構造体の形成に取り組み、DNA-Pd/Co系でマリモ構造の作製に成功した。来年度は、この磁気マリモ構造の磁場中ダイナミクスを明らかにするために、AFM等の測定に取り組む。
ヘルマンスキー・パドラック症候群および眼皮膚白皮症の病因遺伝子産物の機能解析

我々は、皮膚科医として、眼皮膚白皮症(oculocutaneous albinism, OCA)、あるいはOCAに出血傾向や間質性肺炎などが合併するHermansky-Pudlak症候群(HPS)の研究を通して、メラニン合成およびメラノソームの生合成およびその制御機構を解析してきた。今回は臨床的アプローチとして、OCAとHPSの症例の蓄積に努め、その遺伝子診断と詳細な症状の解析を行った。その結果、1)日本人におけるHPSについては、その疾患頻度の低さにより、多くの点が未知である。そこで我々は、臨床的には単純型白皮症と診断されている日本人白皮症患者において、HPS患者がどの程度含まれているかを検討するために、原因遺伝子が未確定の症例24例のHPS1遺伝子の変異スクリーニングを行ない、日本人白皮症患者全体の約10%がHPSである事を見出した。2)日本人眼皮膚白皮症患者において主要病型の1つであるOCA4型患者において、もっとも存在頻度が高いD157N変異アリルのハプロ解析を行い、D157N変異アリルを持つ患者は共通の先祖に由来する事、また、創始者効果の存在を証明し、それによって存在頻度が高くなったことを示した。また、HPS4産物とOCA4産物の各分子が細胞内で形成する複合体のパートナーの検索については、HPS4産物のパートナーであるHPS1産物にタグをつけた融合タンパクの安定発現細胞を樹立し、プロテオーム解析により、新たなパートナー分子を検索した。メラノソームは、メラニンを合成および保有する唯一の細胞内小器官であり、形態学的にも、機能的にも独特の特徴を有している。我々は、皮膚科医として、眼皮膚白皮症(oculocutaneous albinism, OCA)、あるいはOCAに出血傾向や間質性肺炎などが合併するHermansky-Pudlak症候群(HPS)などのMulti-organellar disordersの研究を通して、メラニン合成およびメラノソームの生合成およびその制御機構を解析してきた。これまでに、HPS4/light ear遺伝子産物は、HPS1遺伝子産物とともにBLOC3を形成し、メラノソームのメンブレントラフィックに関わっていることを報告したが、これらの分子はお互いには直接相互作用しておらず、さらに第3の分子の存在が疑われた。OCA4遺伝子産物についてもモデルマウスの解析より、細胞内において複合体を形成していると考えられているが、詳細は全く不明である。我々は、HPS4遺伝子産物に対する抗体の作成に成功し、ウエスタンブロットにて、HPS4タンパクのモニタリングが可能となった。それを使用して、HPS1モデルマウス培養細胞では、HPS1分子のみならずHPS4分子も消失していること、HPS1分子を代償的に発現させると、HPS4分子も回復することが証明できた。これは新知見である。現在、BLOC3の構成分子について精製中であり、100倍くらいまでは生成できた。臨床的アプローチとしては、OCAとHPSの症例の蓄積に努めた。その結果、10症例のHPS患者を新しく遺伝診断した。今後これらの症例の表現系、つまり患者の症状の関係を検討する。また、75例の日本人眼皮膚白皮症患者の遺伝子スクリーニングをしたところ、18例のOCA4型症例を見つかった。そこで、これらの症例の臨床症状の特徴を調べ、詳細な臨床症状と変異型を比較検討した結果、同じ遺伝子の変異でありながら変異の場所により、臨床症状はかなり異なることが判明した。
遅延割引を用いた肥満における摂食行動異常の評価系の検討

肥満症や2型糖尿病の患者の多くでは、高カロリーや高脂肪の食事がいけないと分かっていても止められないため、高カロリーや高脂肪の食事への依存性が生じていると考えられている。この依存性は、脳内報酬系の反応性が亢進しているため引き起こされることが知られている。しかし、ヒトにおいて脳内報酬系の反応を行動として評価する系は確立されていない。そこで、肥満患者の脳内報酬系の神経活動の亢進が、摂食行動における衝動性として現れているという仮説のを立てた。本研究では、衝動性の評価方法の一つとして知られている遅延報酬割引を用いて摂食行動における衝動性を評価し、肥満者の内臓脂肪量と食行動における衝動性の関連を検討することを目的に実施している。平成30年度は、衝動性評価のために食物刺激を報酬として用いた遅延報酬割引の測定法を構築するための基礎検討を実施した。遅延報酬割引で測定される衝動性の妥当性評価法の検討を行い、潜在連合テストに着目した。潜在連合テストは様々な社会的対象に対する潜在的態度を測定することができる手法であり、実験心理学分野で用いられている手法である。潜在連合テストの食物刺激に用いる画像の選定のため、200枚の食物画像に対して「食べたいと思うか」などの主観的な評価項目を、被検者41名に調査した。この調査をもとに、今後の研究に使用する画像を選定し、遅延割引測定法を構築と妥当性検討、および内臓脂肪量との関連を検討する予定である。当初、2018年度は1次性強化因子である食物を報酬として用いた遅延割引測定法を構築する予定であったが、妥当性評価方法の検討および画像選択の基礎検討に難渋したため、系の構築が遅れている。基礎検討により、遅延割引測定の構築および妥当性検証は実施可能な状況にある。2019年度前半中にプレテストを行い、摂食行動における衝動性の評価を可能にする。その後、当初実施計画を立てていた、衝動性と内臓脂肪量との関連の検討に関しても対象者のリクルートを開始し、研究を実施予定である。2018年度に予定していた遅延割引測定法の構築が遅れているため、予算を一部執行しなかった。系の構築および当初計画していた衝動性と内臓脂肪量との関連の検討を行うことで、予定通り執行する。
アウトフローの赤方偏移進化から読み解く銀河形成

星形成銀河のアウトフローは、星形成を抑制して銀河進化を制御すると考えられている。アウトフローと銀河進化の複雑な関係を理解するためには、そのふるまいを観測から明らかにする必要がある。アウトフローを特徴づける星形成銀河の複数の物理量を重回帰分析により探った。赤方偏移z=0における大規模な分光データサンプルSloan Digital Sky Surveyを使って、10万個に及ぶ星形成銀河のサンプルを構築した。銀河の物理量(星質量・星形成率・サイズなど)ごとにスペクトルを合成して計1000個以上の合成スペクトルを作成し、吸収線から求まるアウトフロー速度に対して銀河の物理量を説明変数として重回帰分析を行った。アウトフロー速度を特徴づけるパラメータへの示唆が得られた。本研究の結果を、国際研究会と、天文学会を含む国内研究会で報告した。次に、z=5-6のアウトフローの描像を世界に先駆けて明らかにした。静止波長で遠紫外線域のスペクトルと、ALMAによる[CII]158um輝線観測データが共に存在する、赤方偏移z=5-6の星形成銀河のサンプルを構築した。[CII]輝線で決定された銀河全体の赤方偏移を基準にして、7個の遠紫外線スペクトルを足し合わせ、アウトフロー速度を算出した。これらを我々が2017年に調べたz=0-2の銀河のアウトフロー速度と比較したところ、似た星質量を持つ銀河のアウトフロー速度は0から2まで急激に増加し、z=2から6までは有意に増加しなかった。また、アウトフロー速度は銀河のハローの回転速度と、赤方偏移によらず良い相関があることを示し、ダークマターにより作られたハロー構造が銀河進化を制御する描像が示唆された。本研究を二つの国際研究会と、天文学会を含む国内研究会で報告した。当初の予定では、今年度はz=0におけるアウトフローの重回帰分析を終える予定であったが、(1)予想よりも解析手法の改善に時間がかかることが分かったこと、(2)次年度計画していたz=5-6のアウトフロー研究はアーカイブデータを利用して直ちに開始した方が良いこと、の二つの理由からz=5-6のアウトフロー研究を先に実施した。こちらの研究は順調に解析が終了し、現在は結果をまとめて論文を執筆中である。研究順序に変更が生じたものの、研究計画を総合的に判断すると、おおむね順調に進展している。z=0におけるアウトフロー研究を進める。まずは吸収線解析の手法を改善し、過去の研究結果と照らし合わせながら、得られたアウトフロー速度の妥当性を判断する。z=0においてアウトフロー速度を特徴づける銀河の複数の物理量を得たあと、文献のアウトフロー観測結果や解析的モデルと照らし合わせ、アウトフロー速度の統一的な描像を得る。さらに、この描像が赤方偏移進化した場合を考察し、先に得られたz=0-6の観測結果を再解釈しなおす。一方、近年のすばる望遠鏡の広視野探査により、珍しい爆発的星形成銀河が発見されている。これらの銀河から、インフローに対する制限が与えられる可能性がある。アウトフローとインフローに代表される銀河周囲のガス循環に光を当てることで、その中で進化する銀河の様子を明らかにすることを目指す。

研究順序に変更が生じたものの、研究計画を総合的に判断すると、おおむね順調に進展している。z=0におけるアウトフロー研究を進める。まずは吸収線解析の手法を改善し、過去の研究結果と照らし合わせながら、得られたアウトフロー速度の妥当性を判断する。z=0においてアウトフロー速度を特徴づける銀河の複数の物理量を得たあと、文献のアウトフロー観測結果や解析的モデルと照らし合わせ、アウトフロー速度の統一的な描像を得る。さらに、この描像が赤方偏移進化した場合を考察し、先に得られたz=0-6の観測結果を再解釈しなおす。一方、近年のすばる望遠鏡の広視野探査により、珍しい爆発的星形成銀河が発見されている。これらの銀河から、インフローに対する制限が与えられる可能性がある。アウトフローとインフローに代表される銀河周囲のガス循環に光を当てることで、その中で進化する銀河の様子を明らかにすることを目指す。
列国議会同盟（IPU）と戦後日本の議員外交に関する総合的研究：国内外資料から

本研究は、日本の議員外交を歴史的視点に立って検討し、その実相を解明することに主眼を置く。とりわけ冷戦期に焦点をあて、戦前から日本との関係の蓄積があった列国議会同盟(IPU)に注目し、冷戦構造のもと、日本がIPUを通じてどのように議員間交流を発展させ、多国間・二国間での議員外交を構築していったかを考察する。研究の遂行にあたっては、海外でもこれまでほとんど注目されていなかったジュネーヴのIPU事務局の資料等、国内外の一次資料をふんだんに用いることで実証性を高め、近年発展が著しい日本の議員外交を戦後外交史や国際関係史のなかに位置付けることで、その歴史的意義を問いたいと考えている。
個々の原子のトンネル物性

本研究の目的は、電界放射顕微鏡(FEM)、電界イオン顕微鏡(FIM)、アトムプロ-ブ(AーP)、走査型トンネル顕微鏡(STM)、走査型トンネル電子分光法(STS)等の原子的な高分解能を生かして、金属、半導体、セラミックス、有機分子、生体分子等を構成する原子の配列・配位を直接観察すると共に、それらの原子の電子状態を明らかにする事により、これまでにない微視的な観点からの知見を物性物理と生物物理に齎らすと共に、新しい高機能材料の開発に求められる基本情報を提供する事にある。また、新しい研究分野を効率よく開発できる研究体制を組織・検討・模索する事にもある。本研究には、微視的な観点から物質の特性を解明しようとする理論・実験の専門家が参加した。研究会は平成元10月、平成2年1月、2月の3回開催された。第1回の研究会では、本総合研究発足当初組織された分担者には、生体分子の研究者が少ないことが指摘された。その理由は、本研究が計画された時点では、我国ではSTMとSTSの特性を生かして生体分子の構造と電子状態を微視的な観点から研究を進めようとしている研究者は少なかった事にある。この事は、平成元年7月茨城県大洗町で開催された第4回STM/STS国際会議では、我国からの生体分子に関する研究発表が皆無に等しかったことからも窺える。ところが、我国でもこの分野の微視的な研究への関心は急速に高まっている。そこで、第2回研究会には生体分子の機能発現機構を原子のレベルで解明しようとしている研究者を招待し、本総合研究を基礎にして計画・組織される重点領域研究「個々の原子のトンネル物性」で分担する研究分野が検討された。第3回研究会では、平成3年度の重点領域研究として申請する研究分野と題目、組織・協力体制、さらに、清浄な雰囲気内で生体分子を調べる新しいSTM/STS法の開発が検討された。
一細胞代謝を可視化する蛍光プローブの開発

昨年度までに検討により、分子内環化により大きな蛍光増強を示すチオエステル型のクマリン化合物を見出すことに成功している。しかし、このクマリン誘導体は、細胞内でベータ酸化による代謝を受けるものの最終的に目的とする分子内環化体を与えなかった。本年度は、クマリン蛍光団の構造を様々に変えてプローブの親水性を高めることで、細胞内の滞在時間を増加させ分子内環化を促進させる戦略に基づいて検討を行った。その結果、当初のジメチルアミノクマリン型のプローブよりも高い親水性を有するヒドロキシクマリン型のプローブが細胞内で分子内環化を起こすことをHPLC解析により明らとした。また、このヒドロキシクマリン型プローブを用いることで細胞のベータ酸化活性をイメージングできる可能性を示唆するデータを得ることに成功した。しかしながら、細胞内で生じる環化体は微量であり、代謝中間体であるチオエステルの環化反応は効率が十分でない事も同時に明らかとなった。この環化反応速度を大きく向上させる目的として、ベータ酸化を受ける脂肪酸側鎖の構造を変えた蛍光プローブの構造を継続して行っている。細胞内代謝反応に関わる様々な酵素反応の蛍光検出を可能とするプローブの開発においては、昨年までにカルボン酸形成により瞬時に分子内環化反応を起こして蛍光色素を遊離するリンカー構造ユニット(auto-immolative linke)の開発に成功した。本年度は、このリンカーユニットを持つ蛍光プローブがいくつかの酵素反応のセンシングへと応用できることを証明した。また、本リンカーユニットは、水酸基やアルデヒドの形成によっても分子内環化反応を起こすことを明らかにした。以上の結果は、開発したリンカーユニットが様々な酵素反応センシングへと幅広く応用できることを示すものである。細胞代謝経路を可視化する蛍光プローブの開発を目指して、蛍光センシング機構の鍵となるチオエステルの分子内環化反応について検討を進めた。モデル化合物としてクマリンを蛍光団として持つチオエステル誘導体を合成し、中性水溶液中において環化反応を検討したところ有機溶媒混合系では10分程度で素早い環化反応が進行することを蛍光スペクトル測定により明らかとした。一方で完全水溶液中での環化反応は遅く数時間オーダーであった。また、アルキルチオエステルの細胞内環境での安定性について検討を行った。その結果、アルキルチオエステルのグルタチオンとのチオエステル交換反応は数時間オーダーと比較的遅いが、生細胞存在下では速やかに加水分解を受けてカルボン酸へと変換されることが明らかとなった。この結果は、細胞内のエステラーゼやチオエステラーゼによる影響であると考えられる。目標とするクエン酸回路や解糖系に対する蛍光プローブの検討に先立って、これまでに先行して研究を進めている脂肪酸のベータ酸化を可視化するクマリン型の蛍光プローブをデザインし、ベータ酸化の進行に伴って生成するチオエステルの分子内環化反応が進行するかどうかの検討を行った。その結果、クマリン型の蛍光プローブはベータ酸化の基質となるが、分子内環化反応は進行せずチオエステルの加水分解されたカルボン酸体を与えるのみであった。以上の結果をうけて、チオエステルの分子内環化反応速度を加速できる分子デザインに基づいた新たなプローブ合成をさらに進めている。一方で細胞代謝反応に関与する様々な酵素反応の可視化を可能とするカルボン酸の分子内環化反応をセンシング機構と有する蛍光プローブの開発を進めた。検討の結果、カルボン酸形成により瞬時に環化反応を起こし発光型の蛍光色素を遊離する新しい構造ユニットを見出すことに成功した。チオエステルの分子内環化反応が水中で進行し、蛍光増強を伴う蛍光センシング機構として機能できることを明らかにできた。クエン酸回路や解糖系に対する蛍光プローブの開発は着手できていないが、ベータ酸化に対する蛍光プローブ開発において一定の成果が得られたことは、期間内における十分な成果であるといえる。また、カルボン酸の分子内環化反応を利用した新しい蛍光センシング機構を見出せたことは、今後の細胞代謝の蛍光センシングにつながる成果である。

また、本リンカーユニットは、水酸基やアルデヒドの形成によっても分子内環化反応を起こすことを明らかにした。以上の結果は、開発したリンカーユニットが様々な酵素反応センシングへと幅広く応用できることを示すものである。現在進めているチオエステルの分子内環化反応を促進できる新しい分子を合成し、その有用性について検証を行う。望む結果が得られた場合には、まず、脂肪酸のベータ酸化をイメージングできる蛍光プローブの開発を先行して進める。その後にクエン酸回路や解糖系に対する蛍光プローブの開発を行うこととする。カルボン酸の分子内環化反応を利用した新しい蛍光センシングは、実際の酵素反応の検出に向けた検討を進める。
フォーメーションフライト衛星による高度連携電磁波計測法の研究

地球近傍の宇宙環境を詳細計測する目的で、編隊飛行(フォーメーションフライト)する複数の小型衛星群に電磁波観測器を搭載し、衛星群が相互に連携して観測動作を行う技術について基礎研究を行った。衛星間通信を用いて衛星搭載器同士が情報交換して最適な観測動作を自律的に決定する課程を模擬実験する装置を開発して種々の連携方式を評価したほか、衛星に搭載可能な計算機資源で重要データを選別・圧縮する手法や、得られたプラズマ波動観測データから宇宙空間の電子密度分布を推定する手法を提案した。本研究課題では,人類の活動に影響を及ぼす地球近傍宇宙環境を高機能計測するシステムとして,編隊飛行(フォーメーションフライト)する小型衛星群に搭載するVLF帯電磁波動高度連携同時多点観測器に関する基礎研究を行なう。具体的には,観測器の設計・開発上,必須である(A)編隊飛行衛星高度連携観測シミュレータの開発と同シミュレータを用いた連携動作実験,(B)限られたテレメトリ容量で,重要情報のみを衛星から地上伝送する電磁環境計測データの自動選別・圧縮手法,(C)地球周辺宇宙の空間構造を多点同時観測データから推定するグローバルセンシング法の3点に主題をおき,研究・開発を進める。地球近傍宇宙環境の多点同時観測の実現をめざし、編隊飛行(フォーメーションフライト)する小型衛星群に搭載し、相互に連携をとりつつ観測動作を行なうVLF帯電磁波動観測器の開発に必要な基礎研究を行なった。初年度である今年度の成果は次の通りである。1.フォーメーションフライト衛星高度連携観測シミュレータの開発有線LANで相互接続した複数台のPCをそれぞれ個別の衛星と見立て、衛星間通信(コマンド・テレメトリ伝送)を模擬する通信モジュールを開発した。さらに、宇宙空間の通信環境を模擬するため、衛星間通信のデータレートや遅延時間などを任意に制御できる宇宙空間模擬モジュールを開発し、親衛星を中心に様々な環境下での親子衛星間通信の模擬実験の体制を整えた。今後、各衛星上での観測動作を模擬するモジュールを開発し、同シミュレータを用いた連携観測実験を進める。2.電磁環境計測データの自動選別・圧縮アルゴリズムの研究かぐや衛星搭載の波形捕捉器(LRS/WFC)に実装した自動判別機能を月周回軌道上で運用し、実証実験を行なった。さらにあけぼの・かぐやの実測データを用いて、特徴的なデータの識別に必要な特徴量について評価を行なった。3.自然波動データを用いたグローバルセンシング法の研究あけぼの衛星で観測された雷起源電波(ホイスラ)を利用した地球プラズマ圏の電子密度分布の推定法のアルゴリズムを開発した。今年度は、電波伝搬におけるホイスラ波の減衰の効果を同推定法に取り込む改良を加え、その有効性を示した。編隊飛行(フォーメーションフライト)する小型衛星群にVLF帯電磁波動観測器を搭載し、相互に連携をとりつつ同時多点観測する手法に必要な要素技術の研究を行なった。今年度の主な成果は次の通りである。1.フォーメーションフライト衛星高度連携観測シミュレータの開発今年度は個々の衛星システムおよび搭載観測器の動作を、デスクトップPC上で模擬するモジュールを開発した。同モジュールを、有線LANで相互接続した複数PC上に実装し、平成20年度開発済の衛星通信モジュール・宇宙空間模擬モジュールと結合することで、複数衛星の基本的な連携動作がシミュレータ上で模擬実験できることを実証した。2.電磁環境計測データの自動選別アルゴリズムの検証・評価かぐや衛星搭載の波形捕捉器(LRS/WFC)に実装した自動判別機能について、実運用時の実測データおよび地上のシミュレータを用いて、選別機能の妥当性を評価し、選別アルゴリズムの特性と改良が望ましい問題点を明らかにした。3.自然波動データを用いたグローバルセンシング法の研究あけぼの衛星で観測された雷起源電波(ホイスラ)の実観測データとホイスラ波の伝搬通路の理論計算の比較することで、地球プラズマ圏モデルの妥当性を評価した。今後、評価結果を多点観測によるプラズマの空間構造推定法に拡張する方法について検討する。編隊飛行(フォーメーションフライト)する小型衛星群にVLF帯電磁波動観測器を搭載し、相互に連携をとりつつ同時多点観測する手法に必要な要素技術を研究した。今年度の主な成果を以下に示す。1.編隊飛行衛星高度連携観測シミュレータを用いた連携動作実験前年度までに開発済みの編隊飛行衛星高度連携観測シミュレータに、月探査衛星「かぐや」による自然波動観測データをもとに疑似観測イベントを与え、親子衛星間のイベント情報交換手順と、親衛星の判断に基づく最適観測動作の実験を行い、連携動作による観測効率が向上することを実証した。2.電磁環境計測データの自動選別アルゴリズムの検証・評価かぐや衛星搭載の波形捕捉器(LRS/WFC)に実装した自動判別機能の妥当性を定量評価し、かぐやの運用で用いた判別パラメータが妥当性を実証した。さらに、時間局所的な観測イベントを正確に検出するための改善点や、観測波動の偏波や楕円率などの特徴パラメータを機上の限られたリソースで算出する信号処理手法を示した。3.自然波動データを用いたグローバルセンシング法の研究

あけぼの衛星で観測された雷起源電波(ホイスラ)の自動検出アルゴリズムを改良し、地球プラズマ圏内で観測されるホイスラの特徴パラメータがデータベース化した。今後、この実測データをプラズマ圏の電子密度構造推定に利用する。また、編隊飛行衛星の予測軌道から期待される観測イベントを基づいて磁気圏構造を推定するために必要な観測パラメータの検討と、推定精度を評価する。編隊飛行(フォーメーションフライト)する小型衛星群にVLF帯電磁波動観測器を搭載し、相互に連携をとりつつ同時多点観測する手法に必要な要素技術を検討し、下記の結果を得た。1.編隊飛行衛星群の自律観測動作を模擬する連携シミュレータ上で、親衛星による最適観測モードの決定アルゴリズムを検討した。前年度は月周回衛星かぐやの観測データをもとに生成した疑似データを用いたが、今年度は静的な磁気圏モデルを仮定し、空間スケールやその形状が異なる種々の領域を衛星群が通過する条件下で最適解を得るための多数決論理・少数派優先モードの決定法を明らかにした。2.計測した電磁波形データを衛星上で自動選別する方法について、かぐや搭載の波形捕捉器(WFC)に導入した方式牽評価し、機上のCPU性能やメモリ蓄積量などのリソースに制約を与えた場合の影響を定量的に示した。またプラズマ波動の偏波などの特性パラメータを軽負荷で算出する方法を提案し、機上のリソース内で実用に耐え得ることを示した。3.前年度にデータベース化した雷起源電波(ホイスラ)の特性パラメータやGPS電波による全電子数などの観測結果と地球周辺プラズマの電子密度モデルの比較、かぐや衛星による衛星軌道上や月表層部の電子密度の空間構造の推定など、プラズマ中の電磁波の特性からの電子密度分布推定法を検討した。これらの結果は、査読付き学術論文3編や、招待講演1件を含む計20件の学会発表で成果報告を行っており、将来の編隊飛行衛星計画の実現に必須となる数多くの要素技術が獲得できたといえる。
政治史・王権論よりみた奈良仏教論と平安仏教論の統合-奈良仏教から平安仏教への移行期に関する研究-

1.【研究成果】奈良末・平安初期の仏教を宗派性や教学的進展のみで論じる従来の研究の問題点が鮮明になった。その結果、国家や王権との関係の重要性が明確になったのである。(A)従来の空海研究を再検討した結果、空海の密教者としての活躍は、やはり宗派的活躍や数学的活躍ばかりが強調され、国家の仏教政策の中での位置付けは、十分にされてこなかった。その上で、空海が本格的に活躍する「淳和朝」以降の護国経典や寺院など国家の仏教政策に注目し、次の点が明らかになった。(1)空海と淳和天皇・仁明天皇の両天皇との関係が重要であり、空海にとって守護すべきは即位した「王」であった。(2)空海は、唐の制度を導入しつつ、初めて後の「御願寺」にあたる寺院を建立するとともに、国家の中心となる東寺の建立に関係するなど、天皇の身体と国家の両面を明確に分離して護持する嚆矢となった。(B)このような特に寺院政策と王権との関係をより明確にするために、大寺で行われる天皇等の忌日法会、国忌の分析をすすめた。その結果、これまで「天武系」から「天智系」への王統交代論の史料に活用されていた国忌の変遷だが、その点はまったく資料的根拠がないということが明確になった。むしろ重要なのは、国忌が、これまで個々に設置されてきた南都の諸大寺から、まさに「淳和朝」より東寺・西寺へと集中するようになった点である。以上AB両者より、「淳和期」を画期として、仏教政策と天皇の権威が併行して変質することが明らかになった。2.【研究計画の実施】(1)東京大学史料編纂所や内閣文庫などで聖教を調査し、空海の実践した後七日御修法などの法会の解明に努めた。(2)国忌については、奈良古代史サマーセミナーおよび国立歴史博物館の研究会で報告を行った。(3)空海および国忌のいずれもほ成稿を終え、投稿などの準備をしている最中である。1、【研究成果】奈良期の大修多羅衆と、平安末期から室町期まで活動する大供が同一である、という事実から検討を始めた。その結果、これまで宗教的実践や宗派性の視点から断絶面が強調されてきた奈良仏教論と平安仏教論だが、教学と王権の両面で、新たに接続面と断絶面の両者が明確となった。(1)奈良期だけでなく平安期にも大修多羅衆は継続し、寺内僧尼の教学の育成や僧尼・六宗の統括を担当していた、(2)平安期に学業強化のために現われた僧侶の試験(竪義)にも深く関与した、(3)十世紀末以降、興福寺と薬師寺は寺院別当の下中世的に変容する一方で、他の寺院の大修多羅衆は寺内院家の成長により吸収・消滅した、(4)大修多羅衆の中心である華厳経や盧舎那仏の役割も、奈良期に終息せず、平安期においても、諸宗統合の経典・仏像として古代王権には不可欠の存在であった。2、【研究計画の実施】(1)東大寺図書館・京都大学古文書室・東京大学史料編纂所での古文書閲覧や、薬師寺慈恩会・東大寺二月堂修二会など現在行われている法会を調査することで、興福寺をはじめ東大寺や薬師寺の大供関連史料の調査を実施。この他、歴史学や仏教学、美術史、建築史、文学など多岐の分野にわたって活字化された文献や史料に数多く当たった。(2)仏教史学会の大会で当該研究の報告を行い、原稿は雑誌『仏教史学研究』に2003年7月活字化される予定である。2.【研究計画の実施】

(1)東京大学史料編纂所や内閣文庫などで聖教を調査し、空海の実践した後七日御修法などの法会の解明に努めた。(2)国忌については、奈良古代史サマーセミナーおよび国立歴史博物館の研究会で報告を行った。(3)空海および国忌のいずれもほ成稿を終え、投稿などの準備をしている最中である。