hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脚延長術における骨格筋の伸長に関する実験的研究

脚延長術により緩徐に持続的に伸長された骨格筋がいかに新たな長さに対応しているのかを明らかにする目的で本研究を行った。体重2Kgの家兎の右脛骨を1日1mmの延長速度で2cm(20%)まで仮骨延長した。延長終了5日後に両側の前脛骨筋の筋腹および腱の長さを測定した後に、筋腹を4ヵ所に分けて組織化学的変化をHE染色、NADH染色、アクリジンオレンジ(AO)染色により観察した。2cmの延長により延長側の筋腹は平均1.22cm、腱は平均0.67cm伸長された。組織化学的には伸長された前脛骨筋は主に筋腱移行部で再生筋線維が増加することで伸びていた。また筋線維タイプによる大きさの変化を観察すると過大なtonusの増加によりType1線維は肥大し、家兎が患肢を免荷するためType2線維は萎縮していた。変性、壊死筋線維は少数しか同定できなかった。また延長終了1ヵ月、2ヵ月時に筋の形態学的変化とタイプ別の直径の経時的変化を観察した。AO染色でType1線維の肥大を示す筋鞘直下で観察されたオレンジ色の蛍光(RNA)は1ヵ月時では延長終了初期より低下しており、2ヵ月時には消失していた。これは延長による過大なtonusが応力緩和により低下したためと考えられた。Type1線維の直経は1ヵ月時では延長終了初期よりやや低下していたが、2ヵ月時には延長終了初期より増加していた。萎縮していたType2線維は経時的に直経の増加が見られた。これらの結果より脚延長術により伸長された筋の長さの変化に対しては筋腱移行部で再生筋線維が増加することにより対応し、過大なtonusの増加に対してはType1線維が肥大することで対応していた。また延長により萎縮していたType2線維も経時的に回復することが明らかとなった。家兎の脛骨に延長器を装着し、延長群5羽は1日1mmずつ計2cmまで延長し、固定群5羽は同期間延長を行わず両群の前脛骨筋について比較検討した。(結果)延長群では2cmの脚延長により延長側の筋腹の長さは平均1.22cm、腱の長さは0.67cm伸長された。固定群では筋腹および腱の長さに有意な差を認めなかった。湿重量では延長群の延長側は健側に比べ平均6%の増加を認めた。形態学的にはアクリジンオレンジ染色で胞体全体で蛋白合成を示す再生筋線維は延長側の筋腱移行部に有意に多く認められ、胞体の辺遠部で蛋白合成が活発な肥大筋線維は延長側の筋腹全体に認められ、これらはN,A,D,H,染色ではtype 1線維であった。しかしこれらは固定側や建側にはほとんど見られなかった。以上の結果より脚延長期の骨格筋の伸長は生理的な成長と同様に筋腱移行部で主に伸びでおり、強い伸長張力によりtryp 1線維が肥大していることが明らかになった。平成4年度は体重2kgの家兎の脛骨を1日1mmの延長速度で2cm(20%)まで緩徐に延長して、延長終了5日後に伸長された前脛骨筋の形態学的変化をHE染色、NADH染色、アクリジンオレンジ(AO)染色により観察した。伸長された前脛骨筋は主に筋腱移行部で再生筋線維が増加することで同部で伸びていた。

変性、壊死筋線維は少数しか同定できなかった。このため平成5年度は脛骨を一期的に5mm,10mm,15mm延長し、伸長された前脛骨筋を同様に観察した。5mmの一期的延長では変性、壊死筋線維は観察されず、Type1線維が肥大していた。10mm以上の一期的延長では延長部より遠位に広範囲の筋壊死が生じたため、10%以上の一期的延長は筋に強い障害が加わることが示唆された。また平成4年度と同様に緩徐に2cmまで延長を行い、延長終了1カ月、2カ月時に筋の形態学的変化とタイプ別の直径の経時的変化を観察した。AO染色でType1線維の肥大を示す筋鞘直下で観察されたオレンジ色の蛍光(RNA)は1カ月時では延長終了初期より低下しており、2カ月時には消失していた。これは延長による過大なtonusが応力緩和により低下したためと考えられた。Type1線維の直径は1カ月時では延長終了初期よりやや低下していたが、2カ月時には延長終了初期より増加していた。延長終了初期で萎縮していたType2線維は経時的に直径の増加が見られた。この結果より緩徐延長術によりType1線維は過大なtonusの増加によりType1線維は肥大しType2線維は患肢の免荷により萎縮するがこれらの変化は可逆性の変化であり経時的に回復することが示された。
脊髄損傷に対する局所脊髄冷却の有効性についての検討-アポトーシス抑制効果の解析-

既に脊髄損傷後の逆行性変性へのアポトーシスの関与が示唆されている。現存するアポトーシス抑制効果を示す薬剤は、副作用などの面で臨床応用に耐えない。低体温療法は重症頭部外傷の治療の応用として脊髄損傷にも一部の施設において適応され一定の効果を得たとの報告が散見され、また、胸腰部大動脈置換術に脊髄の低体温を適応し虚血による障害を軽減したとの報告も見られる。が、いずれも基礎データに乏しいことは否めない。そこで、我々はラット脊髄損傷モデルにおける神経細胞死へのアポトーシスの関与と、それに対して低体温療法を適応し、その有効な施行法の確立とラット脊髄損傷モデルに対する影響の比較検討を試みた。冷却法としては、ブランケットを用いた全身の低体温や硬膜外または髄腔内の冷生理食塩水灌流による局所冷却を試した。しかしながら、ラットにおいて一定時間低体温を保つことが困難であったためと考えられるが、残念ながらいずれの方法を用いても有意な結果は得られなかった。一方、我々は損傷部位周辺における浸透圧調節遺伝子(SMIT)やmyelincephalic-specific protease(MSP)の発現亢進を明らかにした。これらの結果から、これらによる神経組織の二次損傷の可能性とそのアポトーシスとの関連が推測され、今後それらの機構を解明し、抑制することで神経組織保護を実現できる可能性があると考えている。これまでに我々の施設では、神経損傷に於けるアポトーシスの関与について、ラット局所脳虚血モデル(TakiらNagoya Med. J 2000)、ラットくも膜下出血モデル(NakatsukaらNagoya Med. J 2000)、およびラット凍結脳損傷モデル(KatanoらNeuroReport 2000)における、アポトーシスおよび細胞周期関連遺伝子の発現を検討し、初期損傷に続く二次障害にアポトーシスが関与し、細胞周期の制御がその抑制、ひいては後遺症の軽減につながる可能性を示唆した。また、Kimuraら(Neuro Med Chir 2003)は損傷周囲での浸透圧調節遺伝子(SMIT)の発現亢進を明らかにし、これによる二次損傷とアポトーシスとの関連が推測された。さらに、Kawamuraら(J Neurotrauma 2000)はくも膜下出血モデルを用い、低体温治療後に虚血ストレスが緩和されることを示した。現在我々は、(1)ラット脊髄損傷モデルにおける神経細胞死へのアポトーシスの関与および、その経路の同定。(2)ラット脊髄に対する低体温療法の施行法の確立。ブランケットを用いた全身の低体温と、硬膜外または髄腔内の冷生理食塩水灌流による局所冷却、の比較検討(低温維持の安定性、合併症)。(3)各冷却法のラット脊髄損傷モデルに対する影響の比較検討(組織学的変化、行動、アポトーシス)、を主な柱として研究を継続している。これまでに我々の施設では、神経損傷に於けるアポトーシスの関与について、ラット局所脳虚血モデル(TakiらNagoya Med.J2000)、ラットくも膜下出血モデル(NakatsukaらNagoya Med.J2000)、およびラット凍結脳損傷モデル(KatanoらNeuroReport 2000)における、アポトーシス

および細胞周期関連遺伝子の発現を検討し、初期損傷に続く二次障害にアポトーシスが関与し、細胞周期の制御がその抑制、ひいては後遺症の軽減につながる可能性を示唆した。また、Kimuraら(Neuro Med Chir 2003)は損傷周囲での浸透圧調節遺伝子(SMIT)の発現亢進を明らかにし、これによる二次損傷とアポトーシスとの関連が推測された。さらに、Kawamuraら(J Neurotrauma 2000)はくも膜下出血モデルを用い、低体温治療後に虚血ストレスが緩和されることを示した。現在我々は、(1)ラット脊髄損傷モデルにおける神経細胞死へのアポトーシスの関与および、その経路の同定。(2)ラット脊髄に対する低体温療法の施行法の確立。ブランケットを用いた全身の低体温と、硬膜外または髄腔内の冷生理食塩水灌流による局所冷却、の比較検討(低温維持の安定性、合併症)。(3)各冷却法のラット脊髄損傷モデルに対する影響の比較検討(組織学的変化、行動、アポトーシス)、を主な柱として研究を継続している。既に脊髄損傷後の逆行性変性へのアポトーシスの関与が示唆されている。現存するアポトーシス抑制効果を示す薬剤は、副作用などの面で臨床応用に耐えない。低体温療法は重症頭部外傷の治療の応用として脊髄損傷にも一部の施設において適応され一定の効果を得たとの報告が散見され、また、胸腰部大動脈置換術に脊髄の低体温を適応し虚血による障害を軽減したとの報告も見られる。が、いずれも基礎データに乏しいことは否めない。そこで、我々はラット脊髄損傷モデルにおける神経細胞死へのアポトーシスの関与と、それに対して低体温療法を適応し、その有効な施行法の確立とラット脊髄損傷モデルに対する影響の比較検討を試みた。冷却法としては、ブランケットを用いた全身の低体温や硬膜外または髄腔内の冷生理食塩水灌流による局所冷却を試した。しかしながら、ラットにおいて一定時間低体温を保つことが困難であったためと考えられるが、残念ながらいずれの方法を用いても有意な結果は得られなかった。一方、我々は損傷部位周辺における浸透圧調節遺伝子(SMIT)やmyelincephalic-specific protease (MSP)の発現亢進を明らかにした。これらの結果から、これらによる神経組織の二次損傷の可能性とそのアポトーシスとの関連が推測され、今後それらの機構を解明し、抑制することで神経組織保護を実現できる可能性があると考えている。
過冷却液体からの急速凝固による細線生成の電顕内その場観察

LSI配線材料は微細化にともないエレクトロ・マイグレーションやストレス・マイグレーションによる断線が問題になっている。これらを改善するための方法の一つに、配線の単結晶化がある。我々は、その中でも特に、溝を形成した絶縁膜上に成膜して連続的に真空熱処理することで溝にのみ単結晶の配線を埋め込む方法について、電子顕微鏡(電顕)内その場観察法によって調べた。本研究ではA1薄膜の固相状態における溝中への埋め込み過程および凝固過程の解析を行った。その結果、以下の知見を得た。(1)成膜されたA1は固相状態で絶縁膜表面を移動して、このような微小断面をもつ溝の中に埋め込まれる。小さな曲率半径に起因した薄膜中に発生した圧力が、A1薄膜の固相状態での溝中への埋め込みに寄与していると考えられる。(2)そこで溶融したA1は、凝固時には大きな過冷却状態(100K以上)にあり、結晶成長速度が凝固核の生成速度に比べて著しく速いために、一ケ所で核生成が起こると同時に溝全体が固化して、単結晶化する。
新規血管伸長制御因子KCTD proteinの機能解析

最近我々は、新規血管新生制御因子としてE3ユビキチンリガーゼの一つであるCUL3-KCTD複合体を発見した。本研究では、CUL3-KCTDのユビキチン化標的タンパク質を、コムギ無細胞タンパク質合成系を駆使して作成したタンパク質アレイを用いて探索した。その結果、RhoAの活性制御分子を同定することに成功した。CUL3またはKCTDを発現抑制すると、その基質の細胞内蓄量積依存的に血管新生が阻害されることがわかった。これらの結果から、CUL3-KCTDは、血管伸長過程において、RhoA活性制御を担う標的基質の分解を介して血管新生を正に制御する可能性が示唆された。本研究では、血管新生制御複合体であるCUL3-KCTDタンパク質のユビキチン標的タンパク質を同定し、その生理的役割を明らかにすることを目的としている。そこで平成28年度では、愛媛大学が保有するコムギ無細胞タンパク質合成系を用いた20000タンパク質アレイを用いてCUL3-KCTDの標的基質候補タンパク質を抽出する実験を実施した。また、CUL3-KCTDの生理的役割を明らかにするために、本複合体の形成阻害剤の探索のための機能阻害化合物のスクリーニング実験を実施した。さらに、KCTDを血管内皮細胞特異的に欠損させることでKCTDの血管内皮細胞での生理的役割を明らかにすることができるものと考え、floxed-KCTDマウスの作成を試みた。以上の実験結果を次にまとめる。KCTDタンパク質をベイトとしてAlphaScreenシステムにより直接結合可能なタンパク質をスクリーニングした結果、アクチン重合制御を担うタンパク質を見出した。本タンパク質はin vitroでKCTDと結合することが確認された。また、CUL3-KCTDは細胞内で本タンパク質安定性を正に制御することも見出した。現在ユビキチン化の寄与について検討中である。さらに、CUL3-KCTDとの結合を阻害する化合物を東京大学化合物libraryより探索して、いくつかの候補化合物を見出している。in vivo実験については、KCTDのfloxedマウスを作成中であり、来年度に完成し、KCTDノックアウトマウスを解析予定である。当初目的としていた基質探索については、その候補分子を挙げることにすでに成功している。また、CUL3-KCTDの結合阻害物質についてもすでに候補分子を見いだすことに成功しており、概ね研究目的の通りである。これまで我々は、血管新生バランス制御因子としてCUL3 (Cullin3)を同定している。CUL3は基質受容体であるBTBドメインを持つタンパク質(BTBP)と相互作用することで標的基質を認識し、主にリジン残基をユビキチン化することでタンパク質分解や機能変化を起こすことが知られる。今回我々は、ヒトで183種あると言われるBTBPのうち、血管新生に重要な役割を果たすBTBPとしてKCTDを同定した。さらにCUL3-KCTDが標的とする基質タンパク質を見出すために、無細胞タンパク質合成系を駆使したヒト2万タンパク質アレイを用いてスクリーニング実験を実施したところ、KCTDに直接結合するタンパク質としてRho活性制御タンパク質の同定に成功した。このタンパク質は、KCTDあるいはCUL3発現抑制により細胞内に蓄積すること、また過剰発現により血管新生が完全に阻害されることから、血管新生のnegative regulatorであることが判明した。生体内におけるKCTDの機能と血管新生における役割を明らかにするため、KCTDタンパク質を欠損させたマウスの作成を試みた。しかし全身性のKCTD欠損動物は胎生致死となるため、血管内皮細胞特異的にかつ薬剤誘導依存的に、KCTDを欠損できるコンディショナルノックアウトマウスの作成を進めている。本結果は、英語学術論文および学会を通じて発表し、今後も引き続き研究成果の発表を継続する予定である。見出した候補基質については、CUL3-KCTDのユビキチン基質であるかについてin vitroでの再構成実験を実施する。また、CUL3-KCTDの阻害化合物についての抗血管新生効果及び抗がん効果などについては、担がんモデルマウス及びin vitro angiogenesis assay法などで検証する予定としている。また、KCTDのノックアウトマウスについてもCre-loxPシステムを用いて作成し、血管内皮細胞における表現系を解析する予定としている。血管生物学次年度使用予定の予算についてはFloxed-KCTDマウスの作成(ゲノム編集等)に計上する予定にしている。
ダイエット指標としての呼気成分センサーの開発

ヒトの呼気には,体内の代謝を反映した揮発性有機化合物(VOCs)が含まれているため,呼気分析は痛みを伴わない病態診断法として有用である。VOCsの内,アセトン・イソプレンは,脂肪の代謝に深く関係するため,有効なダイエット指標となる可能性が高い。本研究では,呼気アセトンの自動計測法を開発し,食事や運動による呼気アセトン濃度の変化をモニターすることに成功した。また,新規なイソプレンガスの計測法も開発した。ダイエットとは,健康志向の機運の高まりから健康な人が減量を行うことを意味することが多いが,本来は糖尿病・腎臓病等の患者に対して体重の管理を行う食餌療法(食事療法とも書く)を意味する。脂肪酸の代謝によりアセトンやイソプレンが呼気から排出されるため,これらの呼気分析センサーを開発することにより,ダイエット指標を提供できるものと考えられる。今年度は,アセトンを高感度に定量するための蛍光光度分析法について検討し,更に見出された特異的化学反応を用いる自動化学分析システムを今後構築することを見据え,高スループットの流れ分析装置を開発した。アセトンの蛍光光度法:強塩基性下でサリチルアルデヒドはアセトンと縮合し,蛍光強度が減少する(λex=456nm,λem=501nm)。この反応系の実験諸条件を最適化し,その条件下でサブppmレベルのアセトンを計測することが可能となった。同反応を用いる吸光光度法(直線範囲0-5ppm)よりも感度が上昇した。今後,呼気分析に応用し,運動による呼気アセトン濃度の変化について追跡する予定である。新規流れ分析装置:内径0.5mm程度の細管内で化学反応を行い,下流の検出器で反応生成物を検出して分析を行う自動流れ分析技術に,フローインジェクション分析(FIA)法,シーケンシャルインジェクション分析(SIA)法がある。これらを融合させたハイブリッド流れ分析法を開発した。食品中のホルムアルデヒドの計測により性能評価したところ,10100μM(0.33ppm)のホルムアルデヒドを1時間当たり51サンプルのスループットで分析が可能であった。今後このような高性能流れ分析計を用いるアセトンセンサーを開発する。ダイエット指標あるいは食事療法のモニターとして有効と考えられる呼気アセトンと呼気イソプレンの定量法の確立を目指し,本年度は,以下の成果を得た。1.アセトンの吸光光度法:前年度までに,強塩基性下でアセトンとサリチルアルデヒドをアルドール縮合させるアセトンの吸光光度法ならびに蛍光光度法を開発してきた。しかしいずれも5mol/Lを超える水酸化ナトリウム水溶液を用いるため,今年度は,次に示すより温和な反応系を用いることとした。すなわち,アセトンは硫酸ヒドロキシルアミンと縮合し,アセトンオキシムを生成する。この際,硫酸ヒドロキシルアミン濃度はアセトン濃度に比例して減少する。残存する硫酸ヒドロキシルアミンは,鉄(III)-1,10-フェナントロリン(phen)錯体を還元し,赤色の鉄(II)-phen錯体(λmax=510nm)を生成する。つまり硫酸ヒドロキシルアミンがアセトンにより消費されるので,この赤色錯体の510nmにおける吸光度は,アセトン濃度に対応して定量的に減少する。この反応系をフローインジェクション分析(FIA)システムに導入し,ppmレベルのアセトンの定量法を開発した。2.イソプレンの蛍光光度法:以下の原理によるイソプレンのFIA法を開発した。イソプレンはオゾンと反応し,ホルムアルデヒドを生成する。ホルムアルデヒドは,ジメドンと反応し蛍光誘導体(λex=395nm,λem=463nm)を生成する。この誘導体の蛍光強度がイソプレン濃度に比例することを確認した。以上はイソプレン水溶液を用いる検討であり,これをイソプレンガスの分析に応用するため,イソプレン標準ガスを拡散スクラバー(DS)に導入して,DS内の吸収液(水)をFIA法に導入してイソプレンガスの定量を試みたが,目標とする数百ppbvレベルの定量は達成されなかった。しかしイソプレンガスの水への溶解性を高めればよいという改善点が明らかとなった。本年度は,呼気アセトンならびにイソプレンの自動化学分析装置を開発することを目的とした。アセトンは,硫酸ヒドロキシルアミンと縮合し,アセトキシムを生成する。残存する硫酸ヒドロキシルアミンは,鉄(III)-1,10-フェナントロリン(phen)錯体を還元し,赤色の鉄(II)-phen錯体(λmax = 510 nm)を生成する。この赤色錯体の510 nmにおける吸光度は,アセトン濃度に対応して定量的に減少するので,アセトンを定量することができる。この反応系をフローインジェクション分析(FIA)法に導入し,液相アセトンの定量法を確立した。これを気相アセトンの定量に応用するため,重力滴下蒸発法によるアセトン標準ガスの発生法を開発した。

これにより発生させたアセトンガスは,拡散スクラバー(DS)に導入され,アセトン吸収液を前述のFIAシステムに導入することにより,数十ppbv数ppmvレベルのアセトンガスの定量が可能であった。本法を実際の呼気分析に応用し,絶食により脂肪酸の代謝に伴う呼気アセトンの上昇を確認することができた。一方,イソプレンはオゾンと反応し,ホルムアルデヒドを生成する。ホルムアルデヒドは,ジメドンと反応し蛍光誘導体(λex = 395 nm,λem = 463 nm)を生成する。この誘導体の蛍光強度がイソプレン濃度に比例する。この原理をFIAシステムに導入し,液相イソプレンの定量法を開発した。イソプレン標準ガスをインピンジャー中のオゾン水に通気することにより,イソプレンをホルムアルデヒドに変換し吸収液とした。これを前述のFIAシステムに導入し,イソプレンガスの定量を行うことができた。感度は数十ppmvレベルであるので,呼気イソプレン分析には,更なる高感度化が今後の課題である。呼気アセトン分析法に関しては,強塩基性下のアルドール縮合反応を利用していたが,5mol/Lを超える水酸化ナトリウム水溶液を用いるため,より温和な条件によるアセトンの新規な吸光光度法に切り替えたことにより,重力滴下法によるアセトン標準ガス発生法の検討に遅れが生じた。しかし,呼気イソプレン分析法に関しては,計画を前倒しし,オゾン酸化反応を用いることにより,イソプレン濃度に比例した蛍光強度が得られ,一定の成果を得た。24年度が最終年度であるため、記入しない。アセトン標準ガス発生法の確立を急ぐ。この元となる技術は申請者が開発した重力滴下法(分析化学57(2008)605)を用いることができる。イソプレンの自動化学分析法に関しては,パーミエーションチューブによるイソプレン標準ガス発生法を確立する。また,目標とする数百ppbvレベルのイソプレンの定量感度を達成するために,吸収液にアセトニトリルを混合することにより,イソプレンの溶解度を上昇させ,定量感度の向上を図る。
NINC型計測を導入した第４世代地盤材料変形試験システムの確立

高度な土のモデル化や地盤変形予測解析の要求に応え地盤構造物の性能設計に資するためには、地盤材料変形特性を計測する手段の更なる高精度化・効率化が望まれる。本研究は、土要素レベルでのgeophysics・光学計測などの非貫入(Non-Intrusive)・非接触(Non-Contact)型計測や、異方弾性計測を可能とする新載荷手法など個々の土質試験技術モジュールを発展・統合することにより、高精度な多価情報が得られ、かつ多様な地盤材料・状態に対し汎用的に適用しうる新世代(第4世代)地盤変形試験システムの枠組みを構築し、その妥当性を連続体・粒状体的視点から力学的な裏付ける。
「生きづらさ」をめぐるネットワークに関する人類学的研究：病気の表現活動の事例から

本研究は、病気の経験などを詩の朗読などのパフォーマンスで表現するという実践から、いかにして「生きづらさ」を通して当事者はネットワークを構築するのかを明らかにするものである。分析の結果、当事者は「生きづらさ」を通して、共通性による共感と共に、福祉からエンターテインメントといったように実践の軸をずらすこと、差異をむしろ資源として用いることによって当事者間のネットワークを形成していたこと、対立や協力、依存といったつながり方と共に、当事者性を広く付与する、サブカルチャーとして代替的な言説を生産し続けることによって社会やそこにある規範に働きかける形でネットワークを形成していたことが明らかにされた。本研究は、病気の経験を表現するという特徴的な実践を描き出し、そこで形成されるネットワークを考察するものである。当該年度(平成24年度)は、前年度に引き続きフィールドワークを継続して行った。特に、イベントである表現活動のみならず、イベントが形成される過程をみるために、関係者への会議等への参与観察、当事者グループとしての活動に加え、表現活動を行うグループのメンバーが行う個々人の実践へのフィールドワークの実施を行った。そして、単にいかなるネットワークが形成されているのかをみるのみではなく、形成される関係性はいかなる意義を有するのか、そこにはいかなる意識が根付いているのかを考察した。その結果、表現活動を行う人々がつくる関係性は「生きづらさ」という曖昧な基準の参集の元なされている活動であり、そこには差異や多様性が元々存在するものとして認識され、表現活動では、差異や多様性を能動的に表現していく実践が見受けられた。これにより、差異や多様性の存在によりつながりの形成が阻害されていた従来の当事者グループが抱える課題に対応していたことが見いだされた。また、表現活動のネットワークは生きづらい経験の共感により形成されていくが、そのネットワークの意義は、共感のみではなく、「傷つく場」として認識され、機能していた。当事者によるネットワークは一見一般社会とは異なるネットワークのように見受けられるが、かならずしもそうではなく、表現活動を行う当事者自身にとって一般社会と同一のものとして認識されている場合があることが明らかになった。以上の知見を本年度は、2回の学術集会(保健医療行動科学会、アートミーツケア学会)にて発表した。本年度においては,当研究フィールドとなる活動のいわゆる代表的な活動,病気や生きづらさをテーマにしたライブ活動のみならず,講演会などの活動や他の主催者によるイベントへのゲスト出演など,表現活動を行う当事者の実践を多角的にとらえるためのフィールドワークを行った。加えて,当研究フィールドのみならず,当事者による芸術活動を組織的に行っている他の類似した活動へのフィールドワークを行い,本研究の対象となる実践を他の活動と比較しながら検討を行った。そして,本年度は本研究の最終年度であり,研究成果として学会誌に論文を投稿,発表した。また,ネットワークを単に対人関係のみならず,自己との関係といったアイデンティティ形成の観点から考察し,当事者の自己規定のありようを学会にて発表した。以上の活動を経て得られた知見は,1.当事者は,共通性と共に時に差異を用いて,そして芸術や福祉など多様な文脈の中で当事者組織をつなげることによって,当事者間のつながりをつくること,2.障害を価値転換するというよりはあくまで「弱く」ある自己規定をなすこと,3.対立的に社会に働きかけるというよりは当事者概念を従来非当事者とみられてきた人々に付与し,サブカルチャーとして活動の軸をおくことによって,社会に対して働きかけること,となる。しかしながら,こうした発見事項はあくまで当事者のネットワークを形成する上での実践の一端であり,当事者の活動を単純化したものの見方にとどまっている。今後は,さらなるネットワークのありようを見出すことと共に,複雑,多様化している当事者の実践からネットワークを形成していく戦略を見出すことが求められると思われた。本研究は、精神疾患や引きこもりなどに伴う「病気」の経験を元に作成された自作詩や歌を、各々の経験のトークと共に、イベントの場で観客に向けてパフォーマンスする活動(以下「『病気』の表現活動」と記載する)を対象に、生存者の実践をネットワークの観点から明らかにすることを試みるものである。本年度は、月3回程度の県内外のフィールドワークを行い、情報収集を行った。また、得られた知見は学会での発表を通して公表に努めた。本研究で得られた知見は現状のところ次のようなものである。(1)当事者によるネットワークは、客観的で明確な共通性のみならず、曖昧で主観的な共通性を創造することによって生成される。(2)当事者間の紐帯は、共感するためであると同時に、多様な他者と出会い傷つくためのものでもある。(3)当事者ー非当事者の境界は、当事者の有能さや価値ではなく、むしろ双方の負の側面を共有することによって崩される可能性が想定される。(4)当事者内部の差異を強調することにより、当事者集団は外部と接続される。(5)あきらめることは、コントロールできない不幸を受容するのではなく、コントロールの規範をコントロールする当時者の知識である。

(6)当事者による自己肯定における自己とは、外部と遮断された自己ではなく、外部の世界を含めた拡張された自己である。(7)多様性を前提とした紐帯の生成や、社会への働きかけは、信念を持たないという強固な信念を基盤としてなされる。以上の内容は、従来共感や共通性でつながるネットワークの観点とは異なる紐帯のあり方や、生存者の技法を示唆するものである。継続したフィールドワークを行い、得られた知見が学術集会で発表するといった当初の計画に概ね合致している。今後は得られた知見の理論的検討を深めていくことが求められる。長期間にわたるフィールドワークが求められる人類学的研究において、定期的なフィールドワークを行い、情報の収集を的確に行えた。また、学会発表を通して収集した知見の公表も行えた。データの分析においても、病気や障害を有する人々が参集する場であるセルフヘルプグループや障害者運動を参照しながら、当事者が構築するネットワークや実践について示唆が得られる見通しが立った。しかしながら、いまだフィールドにおいてみられる生存者のネットワークや実践についての知見は理論的な洗練がなされておらず、課題として残っている。今後の研究の推進方策次年度は申請した研究期間の最終年度となる。継続したフィールドワークを行いつつ、研究の総括を進めていく予定である。具体的には、研究成果を論文として公表し、知見の総括として報告書を作成する。その際に考察を深めるべき観点は理論的知見と考えている。本研究は、病気の経験をステージ上のパフォーマンスで表現するという特徴的な実践を検討しているものであるが、こうした実践の中でつくられるネットワークや生きづらい中を生きていく知識は、特徴的な一事例としての提示できるものではない。従来行われてきた様々な当事者による実践、たとえばセルフヘルプ・グループや障害者運動、当事者による芸術活動において検討されてきた人類学的知見に新たな理論的新規性を付与することが求められる。フィールドワークは今年度も継続して行う。特に、重要な研究対象のひとつである病気や障害を有する人々によるパフォーマンス集団である「こわれ者の祭典」は、平成24年度に10周年を迎え、過去を振り返りながらも様々な企画が進展している。節目の年のフィールドワークを充実させることによって、活動の歴史的な理解や、集団に通底する精神の表象がなされる可能性が高く、対象の理解を深められると考えられる。また、学会発表により様々な類似の分野で活動する研究者との交流を通して知見を洗練させていく。特に、平成24年度はフィールドワークによりデータの収集に努めるとともに、分析を強化し、学術論文の作成を進める予定である。理論的知見を深めていく必要性から、各種文献、データ管理を行うための備品(コンピューター端末など)の購入を行う予定である。
フランコフォニーと多言語主義に関する理論的・実証的研究

三浦が文化的多様性の重要性に気づくようになったきっかけは、1989年のイスラム・スカーフ事件に端を発する「ライシテ論争」と、1993年秋にGATTウルグアイラウンドでフランスが自由貿易主義に対抗して主張した「文化特例」の闘いである。カトリックの伝統が強いフランスではフランス革命以来1世紀かけて、政教分離と宗教共存の原理を「ライシテ(非宗教性)」原理として定式化した。それに挑戦状を突きつけたのがイスラム系移民の統合問題である。1990年代のフランスでは伝統的な「共和国的統合」かアングロサクソン流の「多文化主義」かで激しい論争があった。もう一方の言語的多様性については、もともと多言語社会だったフランスは革命と19世紀後半に整備された学校教育制度と徴兵制によってフランス語による言語統一政策を推進し、そのため地域語や方言は消滅の危機にある。国内での言語同化政策はまた海外植民地にも適用され、世界にフランス語が広まった。フランコフォニーの起源にはフランス共和国の言語同化政策がある。ライシテもフランス語による言語統一も、フランスの共和国モデルの重要な柱だが、それが冷戦後のグローバル化のなかで異議申し立てを受けている。ライシテは宗教共存の原理だが移民統合問題と密接に結びついており、多言語主義はフランスがフランス語の地位を守るため対外的には強く主張しているものの、国内では必ずしも多言語主義的政策が推進されているわけではない。本研究では、フランコフォニーと多言語主義に焦点をあてて、フランスの共和国モデルの明暗を浮き彫りにしようとした。平成9年度の最大の成果は三浦が編集して刊行した論文集『多言語主義とは何か』である。学際的な研究を目指し、文学・哲学・言語学・文化人類学・情報社会論・比較文化論の研究者に寄稿してもらい、クレオール作家R.コンフィアンの発言も収録した。フランコフォニ-により特化した仕事としては三浦が企画に参加し司会をしたシンポジウム「一言語主義から多言語主義へ-フランス語の未来」がある。ここで明らかになったのは、フランス語の未来はフランスの旧植民地でフランス語が話される現実を支援するためのフランコフォニ-は、言語と文化の複数性を承認も尊重する多言語主義的思想に貫かれていない限り有効性をもたないだろうということである。言語と文化の複数性の議論が文化本質主義におちいらないためにはクレオールの現象に注意する必要があるということがもう一つの重要な視点である。<一言語=一民族=一国家>の単一民族幻想を打破するためにもクレオールの起源なき複数性の混合文化は一つの鍵になる。以上のことを様々な論文で明らかにした。平成10年度の研究成果は、フランス共和国のモノリンガリズムを明らかにしたことである。「共和国」は個人を身分と人種と宗教の束縛から解放し平等な「市民」として措定したフランス革命の原理である。ところがその共和国は自由と理性の言語であるフランス語によって国民統合をはかり、方言や地域語の撲滅をはかった。相違を抹消して平等を打立てる共和国原理は言語のレベルでは言語の多様性を否定しモノリンガリズムを追求する言語ジャコバン主義を生んだ。こうした国内の言語植民地主義は、1830年代以後1世紀の植民地拡大期にはフランス語同化政策と対になって推進された。今日フランコフォニーと呼ばれるアフリカからアジア太平洋、アメリカにまたがる仏語圏はかつてのフランス植民地帝国の遺産であり、フランコフォニーが真の多言語主義の空間として発展するには共和国原理が内包するフランス語同化主義が批判されなければならない。フランスが国内とEUで多言語主義を唱えてもなかなか実効を伴わないのは、フランス共和国のモノリンガリズムの伝統ゆえである。私は平成11年の12月をカリブ海のフランス海外県マルチニックで客員教授として教えながら現地でクレオール語クレオール文化について調査したが、クレオールはフランスの普遍主義的共和国原理とフランス語モノリンガリズムを根本から考え直すポストコロニアル的契機になりうる。本格的論文の執筆は平成11年度に持ちこされる。

平成11年度の最大の成果は、三浦が企画者の一人となって組織した、国際シンポジウム「言語帝国主義の過去と現在」(1999年10月22日・23日・24日日仏学院・一橋大学・仏国立東洋言語文化研究所共催)である。研究課題の「フランコフォニー」と「多言語主義」に加え、「クレオール」「言語帝国主義」「言語権」のテーマが、内外の専門家によって論究された。シンポジウム記録論文集は三浦と糟谷啓介(一橋大学)の共同編集で、2000年前半に藤原書店より刊行する予定である。その他、研究成果発表の機会として、9月2日・3日・4日ダブリンでのカリブ海文学コローキラム、12月3日ニューヨークでのマリーズ・コンデ研究集会、2000年3月13日・14日・15日マルチニックでの「列島の想像力」シンポジウムに参加、口頭発表を行った。論文やエッセーの形で研究成果を発表したものも多い。特に月刊『ふらんす』(白水社)には、1年間「デバの焦点:開かれる共和国」に連載し、月刊『言語』(大修館)にも研究課題テーマの関連で、2本の論文を発表した。
早産の環境因子ならびに栄養学的因子に関する疫学的検討

早産の一因として酸化ストレスの増大が挙げられ、一方で種々の環境中の化学物質が酸化ストレスを増大させることが報告されている。そこで本研究では、日本人妊婦を対象に環境因子と酸化ストレス指標および在胎週数・出生児体格の関係について調査を行った。妊娠期の酸化ストレスは出生児の出生体重および生後1か月までの体重増加率の低下と有意な関連が観察され、妊娠期の酸化ストレスの上昇が児の発育に影響を及ぼす可能性が示唆された。さらに、いくつかのネオニコチノイド系農薬と酸化ストレス指標の間において有意な関連を示す結果が得られたが、在胎期間、出生体重との間では関連が認められなかった。早産の一因として酸化ストレスの増大が挙げられ、一方で種々の環境中の化学物質が酸化ストレスを増大させることが報告されてきた。しかし、妊婦において環境化学物質への曝露と早産の間接的な影響指標になりうる酸化ストレス指標への影響を併せて検討した例は少ない。そこで本研究では、に日本人妊婦を対象に環境因子と酸化ストレス指標および在胎週数・出生児体格の関係について調査を行っている。平成27年度は、協力医療機関において対象者のリクルートおよびサンプリングを進め、対象者数の拡大とサンプルの回収を行った。また、尿中環境化学物質(フタル酸エステル類、ネオニコチノイド類)のLC/MS/MSによる分析条件の検討を行い、分析環境を構築中である。また、1回の採尿で得られた尿中酸化ストレスマーカー(8-OHdG濃度)が妊娠期の長期的な酸化ストレス指標として適用可能かを検討した。妊娠女性14名の妊娠期間中の各対象者計10回のスポット尿中8-OHdG濃度(n=140)は、中央値2.25 μg/g-creatinine(0.95-6.03 μg/g-creatinine)であった。また、級内相関係数ICCにより個人内・個人間の変動を評価したところ、ICCは妊娠期間全体で0.39、妊娠中期0.56、妊娠後期0.42となった。つまり、妊娠期間全体では再現性がやや乏しいものの、妊娠期間を3期に区切り評価する場合には、その期間の酸化ストレス指標として使用可能であると考えられた。今後は、尿中化学物質の測定法の構築が完了し次第、各化学物質についてのICCを算出し、適用性を検討するとともに、酸化ストレスマーカーおよび在胎期間および児の出生時体格との関連について評価を行う。リクルートは順調に進み、サンプリングも次年度中に終了する予定である。LC/MS/MSによる尿中化学物質の分析法の検討についてはやや遅れているが、次年度中には完了し、順次実サンプルの分析に入る予定である。酸化ストレスマーカーの妊娠期の生物学的指標としての適用可能性については検討が終了し、コホート調査対象者サンプルの分析が進行中である。早産の一因として酸化ストレスの増大が挙げられ、一方で種々の環境中の化学物質が酸化ストレスを増大させることが報告されてきたが、妊婦において環境化学物質への曝露と早産の間接的な影響指標になりうる酸化ストレス指標への影響を併せて検討した例は少ない。平成28年度は、協力医療機関におけるサンプリングが終了し、109名の妊婦およびその出生児のサンプルを回収した。尿中の酸化ストレスマーカーの測定及び、尿中環境化学物質(フタル酸エステル類、ネオニコチノイド類)分析条件の検討を行った。対象者の酸化ストレス指標として測定した尿中8-OHdG濃度は、妊娠初期・中期・後期のそれぞれの中央値で3.6, 3.1, 2.1 μg/g-creatinineであり、妊娠初期、中期に比べ妊娠後期はやや低いレベルであった。一方尿中8-isoprostane濃度は妊娠初期・中期・後期それぞれで中央値2.5, 2.1, 2.6 μg/g-creatinineで妊娠期全体を通して有意な差はなかった。また、尿中酸化ストレス濃度と出生時の体格および在胎週数との関係について、予備解析を行った結果、妊娠初期の尿中8-OHdG濃度と出生体重との間に有意な負の関連が、妊娠中期・後期の8-isoprostane濃度と出生体重、身長との間で有意な負の関連が見られている。しかし現時点では抗酸化物質摂取量などの種々の共変量の調整を実施していないため、今後共変量の解析結果も含めて統計解析を実施し、最終的な結果を示す。リクルート・サンプリングは順調に進み、今年度で終了したが、分析条件の検討については、地震の影響で分析機器(LC/MS/MS)の利用ができない期間があったこと、申請者が産休を取得し実験にとりかかれない期間があったことから予定よりやや遅れている。酸化ストレスマーカーの測定は分析が終了し、予定通りである。

平成29年度は、妊娠期の環境要因として尿中の環境化学物質(ネオニコチノイド系農薬(アセタミプリド(ACE)、イミダクロプリド(IMI)、チアクロプリド(THI)、チアメトキサム(TMX)、クロチアニジン(CLO)、ジノテフラン(DIN)))の測定を行った。また、心理的ストレス指標として、抑うつ不安をHADSにて評価した。さらにこれまでの測定結果を用いて、妊娠期の環境要因と酸化ストレス指標(8-OHdG, 8-isoprostane)及び在胎週数・出生児体格との関連について解析を行った。妊娠期の不安は酸化ストレス(8-isoprostane)と、抑うつはサイトカイン(IFN-γ)レベルと有意な関連を示し、妊娠期の抑うつや不安が生物学的なストレスマーカーとも関連する可能性が示された。また、妊娠期の酸化ストレスは出生児の出生体重および生後1か月までの体重増加率の低下と有意な関連が観察され、妊娠期の酸化ストレスの上昇が児の発育に影響を及ぼす可能性が示唆された。さらに、いくつかのネオニコチノイド系農薬と酸化ストレス指標の間において有意な関連を示す結果が得られたが、在胎期間、出生体重との間では関連は認められなかった。早産の一因として酸化ストレスの増大が挙げられ、一方で種々の環境中の化学物質が酸化ストレスを増大させることが報告されている。そこで本研究では、日本人妊婦を対象に環境因子と酸化ストレス指標および在胎週数・出生児体格の関係について調査を行った。妊娠期の酸化ストレスは出生児の出生体重および生後1か月までの体重増加率の低下と有意な関連が観察され、妊娠期の酸化ストレスの上昇が児の発育に影響を及ぼす可能性が示唆された。さらに、いくつかのネオニコチノイド系農薬と酸化ストレス指標の間において有意な関連を示す結果が得られたが、在胎期間、出生体重との間では関連が認められなかった。今後は分析法の確立を最優先に進め、確立次第、コホート調査対象者サンプルの測定に入る。また、妊娠期の酸化ストレスレベルと出生児の在胎期間および出生時体格との関係について評価を行う。平成29年度は、早急に分析法を固めて実サンプルの測定を終了させ、全ての機器分析が終了し次第、データを取りまとめ、妊娠期の化学物質曝露と酸化ストレスレベル、及び出生児の身体情報との関係について統計解析を実施し、研究をまとめたい。環境保健、衛生学リクルートおよびサンプリングが進行中であり、対象となるサンプル数に変動が生じたため。当該年度はサンプリングが進行中であり対象となるサンプル数に変動が生じたため。また、地震の発生により当初計画していた実験の進行が遅れたため。残額分は次年度請求額と併せ、次年度の研究遂行に使用する。
StagIII IVの神経芽細胞における自己骨髄移植療法に関する研究

昭和61年度はNB細胞の除去波を条件設定するためにNB細胞株と4種類のMonoclonal Antibody(M-Ab)を使用しコバルト磁石を用いてNB細胞に付着した。Beadsの除去率と正常細胞及び造血細胞に及ぼす影響について検討した。その結果4種類のH-Abで混合して使用した場合が単独使用時より細胞株に対する結合率は良好である事、二次抗体とそて用いたGoodαMouseIgGとbeadsの培養条件はGAM200mg/Beads=1mg4c18時間培養が最良である事、NB細胞とBeads数の至適比率は1:100以上でプラトーになる事などの条件が設定出来た。この結果NB細胞の除去率は約4Logであった。又造血幹細胞への影響がCFu-GH、BFu-Eで検討した所名に80.85%と殆んど生着には問題とならない事が判明した。昭和62年度は前年度の条件下で実際にSlageIVAの進行性神経芽細胞患者5例に臨床応用を行った。又同時に神経芽細胞腫の癌遺伝子であるN-myc遺伝子測定法を確立し実際に摘出腫瘍についてDNAを抽出し制限酵素(Eco RI)を用いSouthernblottingで検索した。昭和63年度はさらに症例数を増やしStageIVの進行性神経芽細胞患者9例にMegaetic immenobeads処理骨髄を用いて自家骨髄移植を施行した。年令は1才10才で男児4例、女児5例である。現在までの臨床経過は極めて良好で、再発例1例、死亡例1例でその他の症例は全例disease freeで生存中で追跡機関は1ケ月から2年8ケ月である。また移植時骨髄塗末標本上普通染色でNB細胞の確認が出来なくても50%以上の標本でNB細胞が検出されMegaetic beads法の検出率においても優れている事が判明した。本技法を用い処理した自家骨髄移植は従来の化学療法に比べ今回の研究では比較検討するまでとは至らなかったが予後不良の進行性神経芽細胞患者にとって有効な治療法であると思われた。NB細胞の除去法を条件設定する為に下記の実験を行った。(1)使用したM-AbがすべてのNB細胞を認識するか否か(2)GoatαMouse Immunoglobulinが、Magnetic beadsに充分coatingされるか否か(3)NB細胞にBeadsが結合するか否か(4)コバルト磁石でNB細胞に付着したBeadsの除去率と正常細胞及び造血幹細胞に及ぼす影響について検討した。1.NB細胞に対する各種M-Abの反応性については、4種類のM-Ab、390,459,HSAN.1.2,RB21-7で、個々のM-AbとNB細胞株であるLA-N-1,LA-N-2,LA-N-5に対する結合率を検索した所、細胞株によって結合率が異なった為、NB細胞を除去するには、4種類のM-Abを混合して用いた。その結果、結合率が7594%と安定した。2.二次抗体とBeadsとの結合性については、Magnetic beadsは27.4%の鉄を含有した直経3ミクロンの均一なstyrendivinyl benzene polymerでBeads(1mg/ml)を濃度の異なったGoat&Mouse Ig(GAM)と種々の培養条件で吸着率を検討した所、GAM200μg/Beads=Img4°C18時間培養が最も良好であった。

3.NB細胞とBeadsとの結合性についてNB細胞とBeads数の至適比率を検討する為、正常骨髄単核細胞にNB細胞株をトリプシン処理後DNA stain Hoechst 33342(H342)の螢光標識single cellを5%加え、4種類のM-Abと4°C1時間培養後すでに処理ずみのGAMのcoatingされたBeadsをNB細胞1コに対し、10200コの割合で4°C1時間培養後、各々コパルト磁石の間を510ml/分の速度で通過させ除去率をみた所、1:100以上ではプラトーであった。4.NB細胞の除去率と正常骨髄幹細胞への影響については、上記の条件下でNB細胞の除去率を検索した。その結果、NB細胞の除去率は約4Logであり、骨髄単核細胞の回収率は50%と減少しているが、CFU-GM,BFU-Eの回収率は各々8085%と殆んど影響を受けておらず、comitted stem cellのレベルでみる限り、生着するのに充分な幹細胞数であると言える。又、磁石通過後の細胞浮遊中には、全くbeadsは検出出来なかった。我々の施設ではStage【IV】Aの左副賢原発の4才男児に対し、上述の方法に基き、61年7月に自家骨髄移殖を行い現在患児の状熊は極めて良好で無治療で寛解を維持している。前年度確立したMagnetic Immuncbeds処理骨髄細胞を用い昭和61年7月から62年11月に至る期間にStage IVA進行性神経芽細胞腫5例に自家骨髄移植を施行した.年令は3才10才で男児4例女児1例である.腫瘍細胞除去法は従来の間接法から直接法に改めたことから骨髄単核細胞(MNC)数の回収率を上昇させ又,同時に処理時間を短縮することが可能となったすなわち今回の処理後のMNC回収率は5080%で移植細胞総数は14×10^T/kgであった.又骨髄沫塗標本上,神経芽細胞が確忍されなかった4症例中3症例にMagnetic Immunobeads法を用いることにより腫瘍細胞が検出された.この事は本法の検出率が非常に優れていることが明らかとなった.本症の予後因子の1つとして重要と考えられている癌遺伝子であるNーmyc遺伝子をSouthern blotting法で腫瘍細胞を用い測定したところ3例中1例に〓隔がみられた.現在までの臨床経過は極めて良好で移植後4ヶ月20ヶ月間,再発の微候は全くみられておらず生存中である.昭和61年度に確立したMagnetic-Immunobeads処理技術を用いてさらに症例を増やし、計11例の症例にpurgingを施行した。内2例は処置骨髄を使用することが患児の状態から不可能であった。この為、9症例について経時観察中である。前年度も報告した様に骨髄塗抹標本についてライトギムザ染色法で腫瘍細胞が確認できない症例9例中6例に本法を用いる事により腫瘍細胞が確認されており本法は有益な出法であることが改めて確認できた。又N-myc遺伝子について腫瘍細胞からDNAを抽出し制限酵素(E_<10>RI)を使用しSouther blotting法で検討したが検索した6例中1例のみが陽性であったにすぎず、当所予定していた再発及び予後との関連については症例数がすくない為今回の検討では結論は得られなかった。又骨髄血中の腫瘍細胞を回収しトリプシン処理後同上の方法でN-myc遺伝子について検討したが陽性例は認められなかった。現在までの臨床経過は1例を除いて極めて良好である。
SLEモデル(NZB×NZW)F1マウスにおけるCD4T細胞サブセットの構成の異常

SLE患者の抹消CD4陽性T細胞では高い頻度で持続的に活性化された状態にある細胞が見いだされ、このような細胞が自己免疫病態の形成に重要な役割を担っていると推察されている。しかしそのサブセット構成の偏り、活性化状態の性質、またCD4T細胞の機能異常がもたらされる遺伝的背景についての理解は進んでいない。我々はマウスのCD4陽性T細胞において、表面マーカーとしてCD45RC(あるいはCD62L)およびNTA260抗原の表現を指標とすれば、主な4つの機能的に異なる亜集団を分画できることを示した。さらにSLEモデル、(NZB×NZW)F1マウスでは、その構成に顕著な異常が生じることを明らかにした。本研究ではこれらの研究成果に基づき、以下のような事実を明らかにした。1.SLEモデル(NZB×NZW)F1マウスでは、マウスのCD4陽性T細胞の早期活性化マーカーであるCD69およびNTA204を表現する細胞の頻度が異常に高まる。特に(NZB×NZW)F1マウスでは加齢にともない、通常のマウスでもみられる、CD69あるいはNTA204を単独で表現した細胞に加えて、この両抗原を同時に表現する異常な亜集団が効率に出現する。2.これらの早期活性化マーカーを表現した細胞では、TCRVβレパートリーの使用頻度に偏りは見られなかったが、これらの細胞はCD45RC(CD62L)陰性、NTA260陰性を示す独特な亜集団に属する細胞である。3.この細胞分画はnaiveT細胞やmemoryT細胞を含まない新しく認識された機能的CD4陽性亜集団であり、またサイトカイン産生能からのTh1にもTh2にも属さない細胞である。4.このような(NZB×NZW)F1マウスの加齢にともなう異常なCD4陽性T細胞の機能異常はNZBマウス由来の優性遺伝子に規定された現象である。このように本研究ではSLE発症にともなうCD4T細胞のサブセット構成の異常、また機能異常の本質について重要な知見が得られたほか、その遺伝支配を明らかにしていく方法について明確な指針が得られた。現在(NZB×NZW)F1マウスをNZWマウスに退交配して一群のマウスが得られているので、平成9年以降の研究によりSLEにおけるCD4陽性T細胞の異常の本質とそれをもたらす遺伝的背景について明らかにすることができると期待でき現在さらに研究を進めている。申請者はマウスのCD4陽性T細胞が細胞表面のCD45のalternative peptide C(CD45RC)の表現及びモノクローナル胸腺細胞傷害性自己抗体の認識するNTA260抗原の表現によって5つの表現型をもつ亜集団に分割され、それらが機能的なサブセットに対応する可能性を示した。またこれらの亜集団の構成はマウスの加齢に伴って変化すること、また(NZB×NZW)

F1マウスにおいてはその構成に顕著な異常がみられることを報告した。平成7年度の成果を要約すると、その第1は、CD45RC及びNTA260抗原の表現によって分画されるCD4陽性T細胞のサブセットのそれぞれの機能的特徴について理解を深めたことである。(NZB×NZW)F1マウスで見られるCD4陽性T細胞サブセットの加齢変化がどのような機序で起きているかの問題との関連で本年度なされた第2の重要な発見は、このマウスの加齢にともなってリンパ球のホ-ミングセプター、L-sele-ctin(CD62L)に対する自己抗体が産生されることである。現在、L-selectinに対する自己抗体産生がどの程度の頻度でこのマウスにおいて見いだされるのか、CD4陽性T細胞の関与する免疫異常に関与するかはきわめて興味深い問題となっている。第3の発見は(NZB×NZW)F1マウスで見られるCD4陽性T細胞サブセットの加齢変化は、基本的にNZBマウス由来の遺伝的背景で規定されており、NZWマウス由来の遺伝子がこのプロセスを加速していることである。このマウスのCD4陽性細胞サブセット構成の異常をもたらす遺伝支配を明らかにすることは自己免疫疾患の発症機序の解明に重要な示唆を与えると考えられ、平成8年度以降の重要な課題となっている。全身性エリテマトーデス(SLE)は代表的な自己免疫疾患のひとつであり、免疫系の異常をともなう難病である。その発症には複数の遺伝的素因に基づくCD4陽性T細胞の機能の異常が関与していると考えられている。今年度は、マウスの早期活性化マーカーであるCD69とNTA204抗原のCD4陽性T細胞上での表現を指標に(NZB×NZW)F1マウスとその親系および健常BALB/CマウスでCD4陽性T細胞の活性化を検討した結果、これらの活性化マーカーを表現した細胞の頻度が自己免疫系マウスで異常に高まることを明らかにした。これら早期活性化CD4陽性T細胞中には各々CD69とNTA204を単独に表現する亜集団に加え、この両抗原を同時に表現する異常な亜集団が高率に出現していた。活性化CD69^+CD4陽性T細胞やNTA204^+CD4陽性T細胞に、特定のTCRVβレパートリーの使用頻度に偏りが生じているか否かを調べたが、これらには特定の偏りは見られなかった。これらの異常な表現型を示すCD4陽性T細胞は、そのサイトカイン産生パターンや抗原に対する応答能に関して、naive T細胞やmemory T細胞を含まない新しく認識された機能的CD4陽性T細胞亜集団であり、Th1にもTh2にも属さない細胞であった。NZBと(NZB×NZW)F1マウスでは、CD4陽性T細胞分画が加齢とともに著しくこの分画に偏るので、このような異常をもたらす遺伝子を同定する目的で(NZB×NZW)F1マウスをNZWマウスに交配し、一群のF2マウスを得た。このマウスの解析がSLEにおける自己反応性CD4陽性