hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
CTEPH血管リモデリングの病態解明から新規治療へ；血管内皮細胞に着眼して

末梢血のテロメア短縮とCTEPHの血行動態の重症度については関連がないことが判明した。これまでの実験から、肺動脈内膜摘除術により摘出された肺動脈内膜と器質化血栓を含む検体から単離した血管内皮細胞の増殖能が高いことに反して、間葉系細胞は細胞増殖能が著明に低下していたことから、血管内皮細胞との相互作用により細胞増殖が起きていることが推察される。また、PAHのリモデリング血管の平滑筋細胞で、テロメラーゼ活性の上昇が報告されている。これらの結果を元に、今後肺動脈内膜摘除術により摘出された肺動脈内膜と器質化血栓を含む検体から得られた増殖細胞を用いて、細胞増殖における血管内皮細胞の細胞間相互作用の解明、細胞増殖におけるテロメラーゼ、テロメラーゼ活性の検討に主眼をおいて検討を進めていく。平成31年度は、細胞増殖における血管内皮細胞の細胞間相互作用の解明を行う。具体的には、肺動脈内膜摘除術により摘出された肺動脈内膜と器質化血栓を含む検体を細胞分散し、磁気ビーズを用いて単離培養した肺血管内皮細胞(PVECs)と単離した間葉系細胞、正常ヒト肺動脈平滑筋細胞、正常ヒトPVECsを共培養し、細胞の増殖能の変化、形質の変化を検討し、網羅的な遺伝子解析等から増殖シグナルを解明する。次に、単離PVECsの培養液を回収し、正常ヒトPVECs、正常ヒト肺動脈平滑筋細胞に添加し、増殖能の変化を検討する。更に培養液の増殖因子の解析と阻害実験による増殖因子の同定をする。平成32年度は、細胞増殖能の高いPVECsにおけるテロメラーゼ、テロメラーゼ活性を検討する。ウィルスを用いてPVECsにテロメラーゼ遺伝子を強制発現させ、細胞増殖への影響を評価し、テロメラーゼ阻害薬Imetelstatや、テロメラーゼ構成要素TERTの阻害作用を持つアジドチミジンを用いた阻害実験を行う。また、得られた結果を取りまとめ、成果の発表を行う。末梢血のDNAを用いたテロメア長の検討を先行させて行ったため、細胞分散、細胞培養にかかる費用等があまりかかっておらず、繰越金が発生した。今後細胞分散、細胞培養等の実験がメインとなるため、今年度の繰越金を使用する予定である。
ポリチオン酸イオンを含む硫黄化学種混合物の分析法に関する研究

ポリチオン酸イオン(SxO_6^<2->:X=3,4,5,6)は,一般にS^<2->,SO_3^<2->,S_2O_3^<2->と共存することが知られており,また,S^<2->とSO_3^<2->の反応によって生成される化合物である。本研究では,S^<2->-SO_3^<2->-S_2O_3^<2->-S_3O_6^<2->-S_4O_6^<2->の5種硫黄化学種混合物の分析法を確立することを目的とした。S^<2->,SO_3^<2->およびS_2O_3^<2->の3種化学種は化学的性質が類似しているため,従来の分析法ではその化学的性質の類似性が混合物の分析に利用された。そのため,分析条件が厳しくなり,分析誤差も大きく見積られてしまうという欠点があった。本研究ではS^<2->-SO_3^<2->-S_2O_3^<2->の混合物を完全に分離し,各成分を直接的に定量できる条件を確立した。操作IのS^<2->の定量では、混合液に一定量の塩酸を加え,窒素ガスをバブリングしてS^<2->をH_2Sとして分離し,これをCN^-とI_2の混合液に吸収して生成したSCN^-を測定する。操作IIのSO_3^<2->の定量では,混合溶液に緩衝剤とHgCl_2を加え,さらに塩酸を加えてから窒素ガスをバブリングしてSO_3^<2->をSO_2として選択的に分離する。このSO_2を硫黄エタノール溶液に吸収して生成するS_2O_3^<2->を測定するか,またはI_3^-溶液に吸収して過剰のI_3^-を測定する。操作IIIのS_2O_3^<2->の定量では,混合溶液に緩衝剤,酢酸亜鉛,さらに塩酸を加え,窒素ガスをバブリングしてS^<2->とSO_3^<2->を完全に除去してからS_2O_3^<2->を測定する。S_3O_6^<2->とS_4O_6^<2->共存下のS_2O_3^<2->を本操作によって選択的に定量することができる。操作IVのS_2O_3^<2->とS_4O_6^<2->の合量の測定では,操作IIIに従ってS^<2->とSO_3^<2->を除去したのち,S_4O_6^<2->を亜硫酸塩分解して生成するS_2O_3^<2->と混合溶液中のS_2O_3^<2->と合量を測定する。操作VのS_2O_3^<2->,S_3O_6^<2->およびS_4O_6^<2->の合量の測定では,S^<2->とSO_3^<2->を除去したのち,強酸性溶液中でヨウ素酸塩を用いこれら3者をそれぞれSO_4^<2->にまで酸化し,過剰のIO_3^-からのヨウ素を測定する。本法を温泉水や湖水に応用したところ,96104%回収率で各成分を満足に定量することができた。

このSO_2を硫黄エタノール溶液に吸収して生成するS_2O_3^<2->を測定するか,またはI_3^-溶液に吸収して過剰のI_3^-を測定する。操作IIIのS_2O_3^<2->の定量では,混合溶液に緩衝剤,酢酸亜鉛,さらに塩酸を加え,窒素ガスをバブリングしてS^<2->とSO_3^<2->を完全に除去してからS_2O_3^<2->を測定する。S_3O_6^<2->とS_4O_6^<2->共存下のS_2O_3^<2->を本操作によって選択的に定量することができる。操作IVのS_2O_3^<2->とS_4O_6^<2->の合量の測定では,操作IIIに従ってS^<2->とSO_3^<2->を除去したのち,S_4O_6^<2->を亜硫酸塩分解して生成するS_2O_3^<2->と混合溶液中のS_2O_3^<2->と合量を測定する。操作VのS_2O_3^<2->,S_3O_6^<2->およびS_4O_6^<2->の合量の測定では,S^<2->とSO_3^<2->を除去したのち,強酸性溶液中でヨウ素酸塩を用いこれら3者をそれぞれSO_4^<2->にまで酸化し,過剰のIO_3^-からのヨウ素を測定する。本法を温泉水や湖水に応用したところ,96104%回収率で各成分を満足に定量することができた。ポリチオン酸イオンは化学的および物理的性質が類似しており,また,チオ硫酸イオン,亜硫酸イオン,硫化物イオン等と共存することが知られている.したがって本研究目的を達成するためには,まず,チオ硫酸イオン,亜硫酸イオンおよび硫化物イオン混合物の簡便な分析法を開発することが必要である.そこで平成3年度はS_23_3^<2->-SO_3^<2->-S^<2->混合物を各成分に分離し,各成分を直接的に定量できる条件を確立した。本法は三つの操作から成る.上記3種硫黄化学種混合物中のS_2O_3^<2->の定量操作Iでは,緩衝剤(pH5.0)と酢酸亜鉛を含む溶液に3種硫黄化学種混合溶液を加え,これに一定量の塩酸溶液を加えて窒素ガスをバブリングすることにより,SO_3^<2->とS^<2->を完全に除去することができた.したがってSO_3^<2->とS^<2->の共存下のS_2O_3^<2->を操作Iによって選択的に定量できた.混合物中のSO_3^<2->の定量操作IIでは,緩衝剤(pH5.0)と塩化水銀(II)を含む溶液に3種硫黄化学種混合液を加え,これに一定量の塩酸を加えて窒素ガスをバブリングしたとき,SO_3^<2->はSO_2として選択的に分離されることが分かった.ここで発生したSO_2をpH7.810.0に調節した硫黄エタノ-ル混合液に吸収したときSO_3^<2->に当量のS_2O_3^<2->が生成した.したがって,操作IIを用いS_2O_3^<2->とS^<2->共存下のSO_3^<2->を選択的に定量することができた.混合物中のS^<2->の定量操作IIIでは,三種硫黄化学混合液に一定量の塩酸を加えて窒素ガスをバブリングし,S^<2->をH_2Sとして分離してシアン化物とヨウ素の混合液に吸収した.ここで生成されるS^<2->に当量のSCN^-を測定することでS^<2->を選択的に定量できた.本法を温泉水や湖水試料に応用し,添加回収実験を行ったところ95.6103.6%の回収率で各成分を満足に定量することが可能であった.平成3年度に確立したS_2O_3^<2->-SO_3^<2->混合物分析法のSO_3^<2->の定量操作では,混合物から分離したSO_2を硫黄エタノール溶液に吸収させSO_3^<2->に当量のS_2O_3^<2->の生成条件を検討した。平成4年度は,混合物からのSO_2を一定過剰量のヨウ素の酢酸酸性溶液(15°C)に導入することにより,混合物中のSO_3^<2->を2倍の感度でより簡便に定量することができた。
ヒト前立腺癌細胞株の基底膜浸潤に対する各種神経ペプチドの影響に関する研究

2.chromogranin A(pancreastatin)fragmentが、アンドロゲン非依存性前立腺癌細胞(PC-3、DU-145細胞)の基底膜浸潤を亢進させ、アンドロゲン依存性前立腺癌細胞(LNCaP細胞)の浸潤には影響をあたえないことを明らかにした。またその作用機序として、前立腺癌細胞の運動能の亢進、u-PA mRNAの発現亢進及びu-PAの産生亢進によりことを明らかにした。chromogranin A及びそのfragmentも前立腺癌の浸潤・転移に関与している可能性が示唆された。前立腺に存在が確認されている10種類以上の神経ペプチドについて、PC-3ヒト前立腺癌細胞を含む数種類の前立腺癌細胞株の基底膜浸潤への影響を調べた。浸潤能に影響を与えた神経ペプチドについては、さらにその作用機序の解析のために(1)ファイブロネクチンに対する接触移動能、(2)MMPとu-PAの活性の測定(gelatin zymography,fibrin zymography)、(3)細胞接着能、(4)細胞増殖能への影響を調べた。【目的】chromogranin A(CgA)は、内分泌細胞や神経細胞の分泌顆粒に広範囲に存在する糖タンパクでpancreastatinやvasostatinなどのホルモンや神経ペプチドの前駆体としても知られている。前立腺癌組織においては、neuroendocrine cellに認められ,それらのマーカーとしても用いられているが,癌細胞にどのような影響を与えてるかは不明である。今回我々は、CgA fragmentのひとつであるpancerastatinの前立腺癌細胞の浸潤能への影響をin vitroにおいて検討した。【実験方法】10^<-10>M10^<-6>Mの濃度のCgA fragment(286-301)を前立腺癌細胞PC-3,DU-145,LNCaPに作用させ,基底膜浸潤実験(Haptoinvasion)を行った。またその作用機序の解析のためにフィブロネクチンへの接触移動能(Haptotaxis),フィブロネクチンやラミニンへの接着能,ゼラチンザイモグラフィー,フィブリンザイモグラフィー,細胞増殖能などへの影響について検討した。【結果】CgAは,PC-3とDU-145の基底膜浸潤能を有意に亢進させがLNCaPの浸潤能には影響を与えなかった。その作用機序は主に接触移動能の亢進並びにu-PAの産生の亢進によるものであった。またRT-PCRにてu-PAのm-RNAの発現亢進も認めた。しかし接着能や細胞増殖能には影響を与えなかった。以上よりCgAは、前立腺癌の浸潤能に影響を与えている可能性が示唆された。
細胞傷害性T細胞からのHIV-1の逃避機序に関する研究

我々は以前に、2つのHLA-B*5101拘束性Polエピトープ(Pol283及びPol743)特異的CTLが非常に強いHIV-1増殖抑制能を示すことを明らかにし、これらのCTLが体内でHIV-1増殖抑制に関与している可能性を示唆した。2つの進行タイプ(LTNP,Slow Progressor)で,テトラマーを用いた解析により、これらのHIV-1特異的CTLとウイルス量との相関を検討した。その結果、患者のウイルス量とPol283特異的CTLの数が逆相関していることが明らかになった。一方、Pol743特異的CTLの数とは正の相関が見られた。これらの結果から、Pol283特異的CTLは、患者体内でウイルス増殖を抑制していると考えられたが、Pol743のウイルス量抑制への関与が少ないと考えられた。またPol283エピトープは、LTNPではエスケープ変異が見られなかったが、ウイルス量が高くなっているSlow Progressorでは、エスケープ変異が見られた。Pol743特異的CTLは、ほとんどの患者で検出され、CTLの認識が障害される変異は見られなかった。以上のことからPol283エピトープ上に見られる逃避変異の出現により、これらのウイルスを排除できなくなり、病態が進行することが明らかになった。Pol283のエスケープ変異の出現を、世界8ケ所のコホートを用いて解析したところ、H個のエピトープの変異は、HLA-B*5101に相関していること、また各コホートでこの変異がHLA-B*5101を持っていない人にも蓄積してきていることが明らかになった。これらのことから、エスケープエピトープが蓄積したHIV-1が集団全体に増えることで、HIV-1感染者にとって特異的な免疫の誘導がされない状況になりつつあることが推測された。今後のワクチン開発に重要な問題を提議した研究結果である。我々は、2つのHLA-B^*5101拘束性Polエピトープ特異的CTLが、非常に強いHIV-1増殖抑制能を示すことを明らかにし、これらのCTLが体内でHIV-1増殖抑制に関与している可能性を示唆した。そこで、3つの進行タイプ(LTNP,Slow Progressor,Progressor)で、これらのHIV-1特異的CTLとそのエピトープ部位に差が見られるかを検討した。その結果、Pol283特異的CTLは、唯一LTNPのみで検出されることが明らかになった。このエピトープ部位のHIV-1の変異を調べたところ、LTNPは変異がないがCTLの認識が低下しない変異のみが見られた。一方、Slow Progressor, Progressorでは、CTLの認識が低下する変異のみ見られた。もう1つのPo1743特異的CTLは、ほとんどの患者で検出され、CTLの認識が障害される変異は見られなかった。一方、HLA-B5101を持った急性感染症の1名を解析したところ、特異的CTLの認識が低下するエピトープをもったウイルスに感染していることが明らかになった。このエピトープに対しては特異的CTLの誘導は見られず、このような逃避エピトープを蓄積したHIV-1が集団全体に増えることで、HIV-1感染者にとって特異的な免疫誘導はされず不利な状況になりつつあることが推測された。

我々は以前に、2つのHLA-B*5101拘束性Po1エピトープ(Po1283及びPol743)特異的CTLが非常に強いHIV-1増殖抑制能を示すことを明らかにし、これらのCTLが体内でHIV-1増殖抑制に関与している可能性を示唆した。2つの進行タイプ(LTNP、Slow Progressor)で、テトラマーを用いた解析により、これらのHIV-1特異的CTLとウイルス量との相関を検討した。その結果、患者のウイルス量とPol283特異的CTLの数が逆相関していることが明らかになった。一方、Pol743特異的CTLの数とは正の相関が見られた。これらの結果から、Pol283特異的CTLは、患者体内でウイルス増殖を抑制していると考えられたが、Pol743のウイルス量抑制への関与が少ないと考えられた。またPol283エピトープは、LTNPではエスケープ変異が見られなかったが、ウイルス量が高くなっているSlow Progressorでは、エスケープ変異が見られた。Pol743特異的CTLは、ほとんどの患者で検出され、CTLの認識が障害される変異は見られなかった。以上のことからPol283エピトープ上に見られる逃避変異の出現により、これらのウイルスを排除できなくなり、病態が進行することが明らかになった。Pol283のエスケープ変異の出現を、世界8ヶ所のコホートを用いて解析したところ、H個のエピトープの変異は、HLA-B*5101に相関していること、また各コホートでこの変異がHLA-B*5101を持っていない人にも蓄積してきていることが明らかになった。これらのことから、エスケープエピトープが蓄積したHIV-1が集団全体に増えることで、HIV-1感染者にとって特異的な免疫の誘導がされない状況になりつつあることが推測された。今後のワクチン開発に重要な問題を提議した研究結果である。
造血環境と血液細胞分化

1)骨髄形成のための破骨細胞分化機構の解析:造血を支持する環境を骨髄内に構築するためには、血液細胞系譜の一つ、破骨細胞による骨吸収が必須である。破骨細胞とB細胞系譜には共通の分化シグナル系が存在し、破骨細胞分化因子(RANKL)が欠損すると、破骨細胞のみならずB細胞も欠損する。今回、B細胞のマイトーゲンとして知られるリポポリサッカライド(LPS)のToll-like受容体からのシグナルが破骨細胞の分化誘導を行うことを示した。チロシン脱リン酸化酵素SHP-1の欠損me^v/me^vマウスの骨髄細胞をM-CSFとLPS共に培養すると骨吸収能を有する破骨細胞が誘導できた。正常骨髄にはほとんど存在しなかったが、Kit陽性細胞を濃縮することで正常マウスにも存在することも示した。SHP-1活性の低下状態が生じると細菌成分のLPSによっても破骨細胞が誘導されることを明らかにした。2)血液細胞系譜分化完全欠損胚性幹(ES)細胞からの血液細胞分化誘導:血液幹細胞から各細胞系譜の分化誘導機構を検討し、骨髄内の造血環境を理解するためは各細胞系譜がそれぞれ単一細胞系譜のみ分化誘導可能なシステムが必要である。そのため、Tall遺伝子破壊ES細胞株からテトラサイクリンでPU.1の発現が制御できる細胞株を作成した。人為的にPU.1の発現を誘導すると、効率はまだ完全ではないが、成熟破骨細胞が出現した。マクロファージ様の貪食細胞も誘導できたが、それ以外のB細胞、顆粒球、赤血球、巨核球などの細胞系譜は全く出現しなかった。このことは転写因子Tal-1は血液細胞のマスター遺伝子と考えられていたが、破骨細胞にとってはPU.1の発現を誘導するだけの機能でよいことが明らかになった。また、単球系のみを分化誘導できるシステムも完成した。以上、造血環境と血液分化機構の解析に必要な情報が得られ、システムを着実に成就してきた。平成15年度に計画した「骨髄と髄外造血の血液細胞系譜の比較検討」について破骨細胞系譜を指標に解析した。骨髄と髄外に存在する破骨細胞前駆細胞を検討した結果、骨髄前駆細胞はKit陽性のリポポリサッカライド(LPS)耐性の細胞であることを明らかにした。一方、髄外(脾臓、腹腔)の前駆細胞からの破骨細胞分化はLPSにより抑制される。さらに、骨髄前駆細胞もM-CSFで数日培養することで髄外前駆細胞型に変化することを見いだした。この結果から、骨髄と髄外の造血環境のみならず、維持されている前駆細胞そのものにも違いがあることが示された(J.Immunol.,171:5130-5139,2003)。B細胞系譜以外で髄内外での差異を示した例は無く、また、破骨細胞が骨組織以外では検出されない理由を解明できる可能性を示している。さらに、骨髄前駆細胞はSHP-1脱リン酸化酵素活性が減衰すると分化に必須と言われてきたRANKリガンドなしにM-CSFとLPSで分化できることも明らかにした(Endocrinology,印刷中)。Notchシグナルの作用についても検討し、血液細胞とその造血支持細胞の両者に影響を及ぼして造血制御していることも発表した(Blood,101:2227-2234,2003)。本年度は企画した研究がほぼ順調に進行したと思う。平成16年度は申請どおり「骨髄内造血と骨髄外造血の造血支持環境の比較検討」を中心に研究を行う予定である。

なかでも、ES細胞を用いた試験管内骨髄形成培養法の確立はより詳細な造血機構を明らかに出来ると期待している(Methods Enzymol.,365:98-114,2003)。1)骨髄形成のための破骨細胞分化機構の解析:造血を支持する環境を骨髄内に構築するためには、血液細胞系譜の一つ、破骨細胞による骨吸収が必須である。破骨細胞とB細胞系譜には共通の分化シグナル系が存在し、破骨細胞分化因子(RANKL)が欠損すると、破骨細胞のみならずB細胞も欠損する。今回、B細胞のマイトーゲンとして知られるリポポリサッカライド(LPS)のToll-like受容体からのシグナルが破骨細胞の分化誘導を行うことを示した。チロシン脱リン酸化酵素SHP-1の欠損me^v/me^vマウスの骨髄細胞をM-CSFとLPS共に培養すると骨吸収能を有する破骨細胞が誘導できた。正常骨髄にはほとんど存在しなかったが、Kit陽性細胞を濃縮することで正常マウスにも存在することも示した。SHP-1活性の低下状態が生じると細菌成分のLPSによっても破骨細胞が誘導されることを明らかにした。2)血液細胞系譜分化完全欠損胚性幹(ES)細胞からの血液細胞分化誘導:血液幹細胞から各細胞系譜の分化誘導機構を検討し、骨髄内の造血環境を理解するためは各細胞系譜がそれぞれ単一細胞系譜のみ分化誘導可能なシステムが必要である。そのため、Tall遺伝子破壊ES細胞株からテトラサイクリンでPU.1の発現が制御できる細胞株を作成した。人為的にPU.1の発現を誘導すると、効率はまだ完全ではないが、成熟破骨細胞が出現した。マクロファージ様の貪食細胞も誘導できたが、それ以外のB細胞、顆粒球、赤血球、巨核球などの細胞系譜は全く出現しなかった。このことは転写因子Tal-1は血液細胞のマスター遺伝子と考えられていたが、破骨細胞にとってはPU.1の発現を誘導するだけの機能でよいことが明らかになった。また、単球系のみを分化誘導できるシステムも完成した。以上、造血環境と血液分化機構の解析に必要な情報が得られ、システムを着実に成就してきた。
電力制度に関するインフォーマリティー－フィリピンにおける「盗電」を事例に－

本年度は4月から6月末までは、フィリピンのアテネオ・デ・マニラ大学、フィリピン文化研究所にVisiting Research Associateとして所属し、昨年度からの現地調査を継続した。現地調査では、大学図書館におけるフィリピン研究関連の文献や学位論文の収集、マニラ首都圏の貧困コミュニティにおける世帯調査の続きを行った。これらの調査では、計画していた目標をおおむね達成することができた。昨年度からの1年間の調査を踏まえて、帰国後には英文学会誌への論文投稿や、4th Philippine Studies Conference in Japanにおける英語での口頭発表を通じて、研究に対してフィードバックをいただき、論文執筆の進展につなげた。具体的に浮かび上がった課題としては、これまで研究してきた、貧困層の電力利用や電力会社の盗電への取り締まりに関する現在の状況だけでなく、それらが形成されてきた歴史的な状況を考慮する必要があるというものである。2月から3月の前半にかけては、上記の課題に関してフィリピンにて追加調査を行った。研究を重層的で複眼的なものにするために、盗電を含むインフォーマルな活動に対する取り締まりの背景にある、法制度や社会的な規範が成立した過程に関する資料を収集した。具体的な内容は、以下の2点に分けられる。(1)フィリピンの過去の主要新聞を用いた、インフォーマルな活動に対する法制度の変遷や、コラム欄などに表現される社会的な規範・風潮に関する資料収集。(2)フィリピンの上院や下院の議事録を用いた、インフォーマルな活動を規制する法律の審議過程に関する資料収集。今後は、1年の現地調査後に指摘をいただいた課題である、インフォーマルな活動の取り締まりに関する歴史的な背景に対して研究を深める予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今年度の研究は主に、以下の二点に関して行った。1これまでの研究(修士論文)の内容をブラッシュアップしたうえで、学会発表を行う。2博士論文執筆にあたって行うフィールドワークに向けての予備調査を行い、研究仮説を立てる。1に関しては、日本語学会での口頭発表と、台湾における英語学会での口頭発表(ペーパーの提出あり)をそれぞれ1件ずつ行った。特に、英語での口頭発表では、若手最優秀論文賞を受賞し、高い評価を得た。現在は、これらの発表に対するフィードバックを反映させながら学会誌に論文として投稿する準備を行っている。投稿先は、地域研究や発展途上国開発研究に関する、日本語誌の英語誌の二つを考えている。2に関しては、フィリピンのマニラ首都圏にあるスラム地域に2016年89月と2017年2月に訪れ、調査候補地のコミュニティの中に位置する、一つの家に住み込みんで予備調査を行った。具体的にはコミュニティの200強の世帯を訪問し、インタビュー、家計調査を行い、各家庭の電力の利用形態や電力に割く予算を調べることができた。また、ミンダナオ島の電力会社の職員の方にもインタビューをし、フィリピンの電力産業における政府と電力会社と電力ユーザーの間の関係性に関して知見を得た。これらのデータから、電力やその違法利用をめぐる政治経済学に関する基本仮説を立てることができた。来年度以降は、フィールドにおける本調査をベースにこの仮説を検証・修正していくことになる。研究計画において本年度予定していた、これまでの研究成果に関するの学会での発表、研究対象地域で予備調査を行うこと、の両方とも大きな問題なく達成することができた。特に、後者の予備調査では、調査候補地を訪れて試験的なフィールドワークを行った結果、質的研究の対象地として問題ない地域であるということが判明した。また、地域の人とのコネクション作りも行い、来年度以降の本調査を円滑に行う準備を整えてある。今年度は、7月からフィリピンのAteneo de Manila大学に研究員として滞在し、現地調査を行った。本来ならば、4月ごろから調査を開始する予定であったが、受け入れ先の大学とのやり取りなどに時間がかかり、3ヶ月ほど遅くなった。この調査は、来年度の6月まで行う予定である。主な研究内容としては、(1)資料収集、(2)調査地における世帯調査、の二つに分けられる。(1)の資料収集に関して。フィリピンの貧困層や電力利用に関する専門的な文献に加え、フィリピンの大学に提出された学位論文や、電力会社や水力会社の資料などを収集した。必要な資料に関しては、おおむね順調に収集することができた。(2)の世帯調査に関して。調査地において、「盗電」に対する規制が行われる予定であり、その規制が導入される過程を観察することが当初の目的であった。しかし、予定が変更され、今回の滞在中には規制が導入されないこととなった。そこで予定を変更し、既に規制が導入された近隣地域と、まだ導入されていない地域の比較を行うことで、規制導入の影響を探ることにした。二つの地域、それぞれ150世帯ほどに対して調査を行う予定である。今年度は、既に規制が導入された地域に対する調査がおおむね終了した。マニラの貧困層の生活に関する詳細な研究を見てみても、電力利用に関する社会科学の視点からの研究はあまり見られず、マニラの貧困層研究に関する新たな知見を見出すことが出来るだろう。また、(2)において多少の予定変更が生じたものの、調査目的である規制による影響に関する考察は、達成が可能である見込みである。本年度は、フィリピンにおいて在外研究を行うことを予定していた。所属先の大学との手続きなどの関係により、3ヶ月ほど時期は遅れたものの、渡航、調査を行うことが出来ている。

調査内容に関しては、当初はある地域内に盗電規制が行われることが予定されており、盗電が可能であった時期と、不可能になった後の変化を観察する予定であった。しかし、調査を始めると、調査地において行われる予定であった盗電規制が、予定変更により行われなくなったということがわかり、予定を変更せざる得なくなった。そこで、盗電の規制が既に行われている近隣地域への調査の可能性を模索し、そこでの調査が可能となった。当初の目的であった規制の有無による比較は可能である見込みである。このように、多少の予定変更はあったものの、研究の目的は達成できる見込みである。本年度は4月から6月末までは、フィリピンのアテネオ・デ・マニラ大学、フィリピン文化研究所にVisiting Research Associateとして所属し、昨年度からの現地調査を継続した。現地調査では、大学図書館におけるフィリピン研究関連の文献や学位論文の収集、マニラ首都圏の貧困コミュニティにおける世帯調査の続きを行った。これらの調査では、計画していた目標をおおむね達成することができた。昨年度からの1年間の調査を踏まえて、帰国後には英文学会誌への論文投稿や、4th Philippine Studies Conference in Japanにおける英語での口頭発表を通じて、研究に対してフィードバックをいただき、論文執筆の進展につなげた。具体的に浮かび上がった課題としては、これまで研究してきた、貧困層の電力利用や電力会社の盗電への取り締まりに関する現在の状況だけでなく、それらが形成されてきた歴史的な状況を考慮する必要があるというものである。2月から3月の前半にかけては、上記の課題に関してフィリピンにて追加調査を行った。研究を重層的で複眼的なものにするために、盗電を含むインフォーマルな活動に対する取り締まりの背景にある、法制度や社会的な規範が成立した過程に関する資料を収集した。具体的な内容は、以下の2点に分けられる。(1)フィリピンの過去の主要新聞を用いた、インフォーマルな活動に対する法制度の変遷や、コラム欄などに表現される社会的な規範・風潮に関する資料収集。(2)フィリピンの上院や下院の議事録を用いた、インフォーマルな活動を規制する法律の審議過程に関する資料収集。今後は、1年の現地調査後に指摘をいただいた課題である、インフォーマルな活動の取り締まりに関する歴史的な背景に対して研究を深める予定である。今後の方策としては、予定通り以下の二点を予定している。1学会等で得た自分の研究に対するコメントを元に、論文を学会誌に投稿すること。2マニラ首都圏の調査地で本調査を行い、仮設の検証を行う。1に関しては、現在論文を執筆中である。論文の投稿先となる雑誌も検討中である。2に関しては、フィリピンの大学に留学をし、現地の研究者と交流をしながら、調査地においてフィールドワークを行う予定である。現在、フィリピンの中の大学に在外研究員として滞在するために、資格を申請中である。
リンク機構を用いた自転車用高効率ペダリング機構の開発に関する研究

より軽快に走行できる自転車の開発を目指し,スポーツ用自転車ではペダルとサドルの位置関係の検討,新ペダリング機構の再設計と専用フレームの開発,試作2号車の製作と評価を,一般用自転車では新ペダリング機構の再検討および設計・製作と評価を行った.さらにベースフレームの共通化検討,スポーツ用自転車の機構改良と専用フレームの開発,一般用自転車の機構改良を行い,実用化が見えるところまで研究を進めることができた.今後も機構の改良を行い,早急に実用化を図りたい.より軽快に走行できる自転車の開発を目指し,スポーツ用自転車ではペダルとサドルの位置関係の検討,新ペダリング機構の再設計と専用フレームの開発,試作2号車の製作と評価を,一般用自転車では新ペダリング機構の再検討および設計・製作と評価を行った.さらにベースフレームの共通化検討,スポーツ用自転車の機構改良と専用フレームの開発,一般用自転車の機構改良を行い,実用化が見えるところまで研究を進めることができた.今後も機構の改良を行い,早急に実用化を図りたい.平成20年度は,科学研究費助成前の成果もあり,スポーツ用自転車の新ペダリング機構試作車のペダルとサドルの位置関係の検討を行い,新ペダリング機構の再設計と専用フレームの開発(設計・製作)を行った.次年度は,新ペダリング機構の製作と評価,および,一般用自転車の新ペダリング機構の再検討に取り組む予定である.(1)スポーツ用自転車の新ペダリング機構の再設計助成前に試作したペダリング機構は,市販自転車のフレームを流用したため,ペダル位置が適切でなく漕ぎにくいという問題点があった.そこで,ペダルとサドルの位置関係を検討できる評価装置を開発し,体感的に評価を行った.その結果をもとに,新ペダリング機構の再設計を行った.(2)専用フレームの設計前項で得られた結果をもとに,専用フレームの設計と構造解析を行った.(3)スポーツ用自転車のペダリング機構とフレームの製作前項までの設計・解析結果にしたがって,専用フレームを製作した.再設計したペダリング機構の製作は,残念ながら終えることができなかった.(4)一般用自転車の新ペダリング機構の再検討スポーツ用自転車のペダルとサドルの位置関係の検討に予定以上に時間を取られたため,この項目は次年度に繰り延べることとした.平成21年度は,スポーツ自転車では専用フレームを使用した新ペダリング機構の設計・製作および評価を,一般自転車では新ペダリング機構の再検討および設計・製作と評価を行った.次年度はこれらのペダリング機構のさらなる改良を最優先に取り組む予定である.(1)スポーツ自転車の新ペダリング機構の設計・製作専用フレームを使用した新ペダリング機構を詳細設計し,製作を行った.(2)スポーツ自転車の新ペダリング機構の評価前項で得られた試作車両について,試乗による評価を行った.効率向上は確認できたが,新ペダリング軌跡が円軌跡よりも小さかったため,十分な改善効果が得られなかった.次年度も,さらに改良に取り組むこととした.(3)一般用転車のペダリング機構の再検討および設計・製作以前の試作では滑らかな動作が得られなかったため,動作することを最優先として再検討した.さらに設計・製作を行い,動作するペダリング機構を実現することができた.フレームにはスポーツ自転車用専用フレームを流用している.(4)一般自転車の新ペダリング機構の評価スポーツ用と同様に試乗による評価を行った.こちらの機構は,ペダリング軌跡が大きすぎる,つま先が前輪と接触するといった問題点が見つかった.同じく,次年度も改良に取り組む.平成22年度は,ベースフレームの共通化の検討とスポーツ用ペダリング機構の再改良および専用フレームの製作を行った.(1)ベースフレーム共通化の検討これまでに設計した,スポーツ用ペダリング軌跡と一般用ペダリング軌跡を比較すると,ボトムブラケットに対する相対位置が大きく異なっていた.フレームを共通化するには両者の軌跡をできるだけ近づける必要があるため,スポーツ用,一般用ともに新たにペダリング機構を設計し直してみた,その結果,無理に近づけると発生動力が小さくなってしまい,実用に耐えないことが判明した.したがって,本課題におけるペダリング機構は,スポーツ用と一般用それぞれに特化した専用フレームを用いるべきであるという結論に至った.(2)スポーツ用ペダリング機構の再改良前年度までに製作した試作車両は,市販フレームに搭載した時のペダリング機構の寸法を流用したため,ペダリング軌跡が小さく,十分な効率向上が得られなかったので,再改良を図った.前輪とつま先が干渉しないように配慮しながら軌跡長を長くするとともに,汎用スプロケットの使用などに配慮してリンク形状を改良し,効率向上を目指したペダリング機構を新たに設計した.また,改良したペダリング機構に合わせた専用フレームを再設計し,フレームの製作までを行った。平成22年度で交付期間が終わるが,当初計画よりも研究を進めることができ,実用化が見えてきた.今後も機構の改良を行い,早急に実用化を図りたい.
化学溶液法によるFeRAM用強誘電体薄膜の低温プロセシゾと評価

SrBi_2Ta_2O_9(SBT)薄膜は疲労の少ない強誘電体不揮発性メモリーへの応用が期待されている。現在、SBT薄膜の作製には様々な手法があるが、その中でも金属アルコキシドを用いたゾル・ゲル法は低温で均一な薄膜が作製できる。ゾル・ゲル法において、前駆体溶液の分子および反応制御が重要となる。また、薄膜の低温結晶化のために、水蒸気の導入、紫外線照射の導入、溶液の配向制御などが検討されている。そこで、本研究ではゾル・ゲル法により作製したSBTゲル膜にエキシマUVを照射し、結晶性および配向性に及ぼす照射効果およびその最適条件の検討を行った。Sr,Bi,Taのアルコキシドを2-メトキシエタノールに溶解し、前駆体溶液を調製した。この溶液をPt/Ti/SiO_2/Si基板上にスピンコートし、得られたゲル膜に種々の温度でN_2雰囲気中、5分間エキシマ照射した。これを500°Cで仮焼した後、750°Cで焼成を行い薄膜を作製した。得られた薄膜の結晶性をXRD,微構造をSEM,強誘電特性をRT-66A,ゲル膜中の残留有機物をFT-IRによりそれぞれ調べた。XRDのの結果から、エキシマ照射したゲル膜を750°Cで焼成することにより、結晶性の向上を確認できた。特に、加熱温度200°Cにおけるエキシマ照射は、結晶化に最も良い効果を示した。エキシマ照射はRTA膜の配向性には大きな影響は及ぼさず、薄膜は(115)ピークを最強面としたランダム配向となった。また、微構造観察において薄膜の平均粒径はエキシマ照射により0.10.2μmと粒成長した。ゲル膜のFT-IRスペクトルにおいて、エキシマ照射したゲル膜は、未照射膜に比べて約2900cm^<-1>付近に強いC-H基に基づく吸収を示すことから、N_2雰囲気中で分解した有機基の残留が考えられる。また、エキシマ照射した薄膜の強誘電特性は、残留分極値Pr=4.1μC/cm^2、抗電界Ec=88.7kV/cmであった。以上のことから、エキシマUV照射は残留有機物の除去に有効であり、結晶性の向上に寄与するものと考えられた。SrBi_2Ta_2O_9(SBT)は疲労を生じない材料としてFRAMへの応用が期待されており研究がなされている。本研究ではSr,Bi,Taアルコキシドを用いたゾル・ゲル法によりSBT薄膜を作製し、その結晶性、配向性、微構造、誘電特性および強誘電特性について評価した。組成はSr_<0.7>Bi_<2.2>Ta_2O_9とし、前駆体溶液は室温混合により調製した。Pt/Ti/SiO_2/Si基板上にスピンコーティングし、乾燥した後、核生成の促進、効果的な残留有機物の除去および核生成の促進のため水蒸気の導入、エキシマUV照射ならびにシード層の導入、等を検討した。

その後、RTAにより400°Cまたは所定の温度で仮焼し、これを繰り返した後各温度で本焼成をしSBT薄膜を作成した。ランダム配向したSBT単相を600°Cで得ることができ、従来の加熱処理をした前駆体溶液に比べ約100°C低温で結晶化することができた。その強誘電特性は2Pr=1.1μC/cm^2,2Ec=25.7kV/cmであった。また、アセチルアセトンを添加することにより焼成温度750°Cでc軸配向したが、2Pr=14.1μC/cm^2,2Ec=91.1kV/cmと比較的良好な強誘電特性を得ることができた。各仮焼プロセスを検討した結果、Biシード層の導入は低温化には有効ではなかったが、適度な水蒸気の導入は結晶性の向上には有効であり、水蒸気60min導入し、2段階仮焼を行い、本性成温度750°Cで作成した薄膜は2Pr=8.7μC/cm^2,2Ec=91.1kV/cmであった。また、エキシマUV照射により600°Cで結晶性が向上することがわかり、低温結晶化のための有効な方法であった。SrBi_2Ta_2O_9(SBT)薄膜は疲労の少ない強誘電体不揮発性メモリーへの応用が期待されている。本研究では金属アルコキシドを用いたゾル・ゲル法により作製したSBTゲル膜にエキシマUVを照射し、結晶性、配向性および強誘電性に及ぼす照射効果およびその最適条件の検討を行った。Sr,Bi,Taのアルコキシドを2-メトキシエタノールに溶解し、前駆体溶液を調製した。この溶液をPt/Ti/SiO_2/Si基板上にスピンコートし、得られたゲル膜に種々の温度でN_2雰囲気中、5分間エキシマ照射した。これを500°Cで仮焼した後、750°Cで焼成を行い薄膜を作製した。得られた薄膜の結晶性をXRD,微構造をSEM,強誘電特性をRT-66A,ゲル膜中の残留有機物をFT-IRによりそれぞれ調べた。XRDの結果から、エキシマ照射したゲル膜を750°Cで焼成することにより、結晶性の向上を確認できた。特に、加熱温度200°Cにおけるエキシマ照射は、結晶化に最も良い効果を示した。エキシマ照射はRTA膜の配向性には大きな影響は及ぼさず、薄膜は(115)ピークを最強面としたランダム配向となった。また、微構造観察において薄膜の平均粒径はエキシマ照射により0.102μmと粒成長した。ゲル膜のFT-IRスペクトルにおいて、エキシマ照射したゲル膜は、未照射膜に比べて約2900cm^<-1>付近に強いC-H基に基づく吸収を示すことから、N_2雰囲気中で分解した有機基の残留が考えられる。また、エキシマ照射した薄膜の強誘電特性は、残留分極値Pr=4.1μC/cm^2、抗電界Ec=88.7kV/cmであった。以上のことから、エキシマUV照射は残留有機物の除去に有効であり、結晶性の向上に寄与するものと考えられた。
テラヘルツ金属メタマテリアルが織り成す超高速電場誘起現象とデバイス応用

本研究では、ナノ構造半導体や次世代の電子材料における高速電場誘起現象を解明するために、世界最高強度のTHzパルスの電磁場成分を金属メタマテリアルによって増強し、従来技術では実現できない超高速電場応答計測技術を創出することを目的とした。これにより、主に2つの成果を得た。THz光と励起子(GaAs)が強く結合したドレスト状態を形成することによって、THz光の周期よりも短い周期のサブサイクル応答を示すこと明らかにした。高強度のテラヘルツパルス光源と、スプリットリング共振器(SRR)による共鳴的な磁場増強効果を利用し、傾角反強磁性体における非線形反強磁性共鳴の観測に成功した。物質内部で電場強度を最大限に増強し非線形光学効果を顕在化するために、フォトリソグラフィー法を用いて金属メタマテリアル構造を作成した試料に対して実験を行った。1つは、電場増強を可能にする金属メタマテリアル構造をGaAs量子井戸上に作成した。特に、欠陥や不純物順位が極めてく少ない高品質なGaAs量子井戸構造に対して実験を行い、THz照射によって生じる発光を観測した。一連の結果は、従来判別が困難であった衝突イオン化過程とゼナートンネリング効果を初めて定量的に区別できる可能性を示唆しており、高速半導体開発に重要な知見をもたらすことが期待される。もう1つは、THz電場入力に対して物質内部で磁場の増強を実現するスプリットリング共振器型の金属メタマテリアル構造を、高速スピントロにクス材料への応用が期待される反強磁性体HoFeO3上に作成し、THz磁場の共鳴的な増幅効果の実証を行った。スピン共鳴が共振器の共鳴周波数に一致した温度において、30倍程度に増幅された磁場によって誘起されたスピン歳差運動を観測することができた。さらに、最適な磁化変化の観測方法を確立することによって、スピン共鳴周波数のレッドシフトの観測に成功した。可視光やTHz光によってスピンの歳差運動を誘起する研究は数多くなされてきたが、スピン運動の非線形ダイナミクスが観測されることはなかった。今回の非線形応答の観測は、大振幅のスピン運動を介した超高速な磁化反転を実現する上で極めて重要な進展であると言える。近年の急速な情報通信技術の高速化と大容量化の要請から、半導体電子デバイスにおける素子の最小加工寸法は10nm以下にせまる微細化が進み、デバイスの駆動電場の高電場・高周波化が進んでいる。このため固体メモリーにおける電荷蓄積やトランジスタにおける電流制御が従来の半導体材料では十分に行えない「微細化の限界」が問題となっている。本研究では、このような物理的な限界を突破し新たな固体メモリーやスイッチング電子デバイスを実現するために、テラヘルツ周波数帯の高電場下における半導体の新規光学現象を探索することを目的としている。今回、不純物量の少ない高品質なGaAs試料を実験対象として、テラヘルツ電磁波照射下におけるバンドギャップ近傍の光吸収変化を測定した。バンドギャップ近傍の光学応答を支配する励起子準位は、テラヘルツ帯に内部準位エネルギーがあり、かつそのダイポールモーメントは原子系に比べて大きく、劇的なテラヘルツ非線形応答が期待できる。このような非線形応答は、電子の実励起を伴わないために高速・低いエネルギー損失で動作する電気光学素子への応用が期待できる。周期的な高強度テラヘルツ電磁波を照射することにより、テラヘルツ周波数の整数倍の周波数で光吸収が変化する実験結果をえた。本成果は、励起子状態のテラヘルツ光着衣状態を反映したものであり、応用的側面だけでなく、今後超高速光応答を調べる上で非常に重要な知見となり得ると考えられる。分担研究者とともに、テラヘルツ照射下での光学応答を観測するための最適なGaAs量子井戸試料を準備した。バンドギャップ近傍の光学応答は、励起子(電子ー正孔対)準位によって支配されている。励起子準位の光学応答を、100fs程度の高い時間分解能で、かつ高い信号/雑音比で観測するためには、プローブ光としてテラヘルツ光発生用のレーザー光パルスの基本波(800nm)を利用すればよい。このため、基本波と同じエネルギー位置に、励起子吸収が現れるようにGaAs量子井戸試料の設計・作製を行った。光学応答を観測するために、試料作製上必要なGaAs基板をケミカルエッチングで除去することにより、テラヘルツ照射下での微弱な超高速吸収変化を検出することができるようになった。この結果、世界で初めて固体材料において、テラヘルツ電場励起によりテラヘルツ光着衣状態が形成され、サブサイクルで振動する光学応答が実現可能であることを立証した。また、本研究費の助成を受けて遂行された研究論文がApplied PhysicsLetters, 107, 221106(2105)、Newjournalof physics, 18, 013045(2016)に出版された。本年度は、高強度テラヘルツ電場による物性制御を目的として、以下の4つの研究課題に対する研究成果を得た。1)半導体シリコン結晶に金属構造を作製し、増強したテラヘルツ電場によって発生するキャリア生成の超高速過程を観測した。光励起キャリア密度依存性を調べることによって、テラヘルツ電場で初期キャリアが1億倍に増幅されることを実証した。2)電場誘起金属ー絶縁体転移における光励起キャリアの高電場下超高速応答の知見を得た。VO2

試料に対し光励起によるキャリア生成の後、高強度THzパルスによる電場印加を行い、テラヘルツ電場の効果を過渡反射率測定によって調べた。光励起がある場合は、緩慢な立ち上がりを示し、反射率変化の増大が見られた。光励起によって作られたキャリア密度がTHz電場によって加熱され、金属相ドメインの生成を促進することを実証した。3)優れたスイッチング動作を示す超格子結晶((GeTe)2/Sb2Te3)に対し、高強度テラヘルツ電場パルスで生じる構造変化の評価、過渡反射率測定によるキャリアダイナミクスを測定した。高強度テラヘルツパルスを照射することによって、構造変化が誘起されることをラマン散乱分光によって明らかにした。4)半導体GaAsにおいて、位相安定な狭帯域THz光源を利用することで励起子のサブサイクル応答を観測し、テラヘルツ光と励起子が強く結合したドレスト状態がコヒーレントな光学応答の起源であることを明らかにした。本研究では、ナノ構造半導体や次世代の電子材料における高速電場誘起現象を解明するために、世界最高強度のTHzパルスの電磁場成分を金属メタマテリアルによって増強し、従来技術では実現できない超高速電場応答計測技術を創出することを目的とした。これにより、主に2つの成果を得た。THz光と励起子(GaAs)が強く結合したドレスト状態を形成することによって、THz光の周期よりも短い周期のサブサイクル応答を示すこと明らかにした。高強度のテラヘルツパルス光源と、スプリットリング共振器(SRR)による共鳴的な磁場増強効果を利用し、傾角反強磁性体における非線形反強磁性共鳴の観測に成功した。電場増強を可能にする金属メタマテリアル構造をGaAs量子井戸上に作成した。欠陥や不純物順位が極めてく少ない高品質なGaAs量子井戸構造に対して実験を行い、THz照射によって生じる発光を観測し、従来判別が困難であった衝突イオン化過程とゼナートンネリング効果を初めて定量的に区別できる可能性を示唆する結果を得ることができた。また、反強磁性体試料において、金属構造近傍に局在して30倍程度に増大した磁場によりスピン歳差運動が励起されることを、顕微ファラデー分光法により実証した。さらに、カー回転測定を行うことによりスピン運動の非線形性を世界ではじめて観測に成功し当初の計画以上の進展がみられたといえる。今回測定で観測されるテラヘルツ光着衣状態のエネルギー準位は、観測に利用するプローブパルスのスペクトル幅によって制限される。レーザーパルスの基本波を広帯域な白色光源へと変換し、より高次のテラヘルツ光着衣状態の観測を試みる。また、GaAs試料だけでなく、エレクトロニクスデバイスの基礎となっているシリコン試料に対しても実験を行う。また、テラヘルツ光と試料の相互作用を増大させるために、金属構造により試料内部での電場増強を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。テラヘルツ非線形分光これまでに実現した顕微分光システムを半導体GaAsに対する実験へと発展させ、THz照射によるキャリア生成メカニズムを解明を目指す。
悪性腫瘍発生機序におけるパピローマウイルスの分子生物学的関与

ヒトパピローマウイルス(HPV)は食道、子宮頚部、咽頭の乳頭腫や扁平上皮癌の発生と密接に関与していることが知られている。本研究で我々は涙道2例、結膜15例の計17例の眼科領域における乳頭腫においてヘマトキシリン・エオジン染色で良性、異型性、悪性病変に分類し、Koilocytosisの有無、抗ウシパピローマウイルスによる免疫組織染色、HPVDNAプローベを用いたin situ hibridlzation,PCRと施行した。17例中9例が良性、1例が中等度異型、3例が高度異型、2例がCar cinoma in situ,2例が浸潤性扁平上皮癌であった。免疫染色では17例中8例が陽性所見を呈し、それらのうち7例はヘマトキシリン・エオジン染色でKoilocytosisを認めた。免疫染色で陽性所見を示した8例のうち5例がin situ hybridyzationに陽性であった。(1例はwide spectrum probe、2例はtype 6、2例がtype16、18の各1例)またPolymerase chain reaction(PCR)では4例でtype6のHPVDNAのE6領域が増幅された。眼科領域の乳頭腫の一部では、その発生にヒトパピローマウイルスが関与している可能性が示唆された。ウイルス感染の機会としては、産道感染、手指による感染、性交渉による感染が疑われ、その発現には紫外線や、喫煙が関与するという報告がある。角膜輪部および、涙嚢に生じたsquameus cell papilloma(特に涙嚢の場合にはinverted type)の各症例において、まずヘマトキシリン-エオジン染色で、koilocytosisをともなう乳頭状の増殖パターンを認め、後者では、severe dysplasiaを呈していた。次に免疫組織学的に、DAKO社製(米国)抗ウシパピローマウイルス抗体にいずれも陽性所見を特に腫瘍細胞の細胞質において強く認めた。このことから、これらの異型を呈する眼表面及び涙道の乳頭腫において、パピローマウイルス蛋白が証明された。更にDAKO社製(米国)fluorescein-labelled in situ hybridization probeを用いてinsitu hybridizationを行ったところ、螢光顕微鏡で陽性所見を呈した。このことから、これらの腫瘍において、パピローマウイルスDNAの存在を証明することができた。以上の研究を更に進めることによって、眼科領域の乳頭腫、特に悪性化しやすい、乳頭腫を早期に発見し、経過を観察することが可能となりうる。ヒトパピローマウイルス(以下HPVと略す)は食道,子宮頸部,咽頭の乳頭腫や扁平上皮癌の発生と密接に関連していることが知られている。本研究で我々は、涙道2例、結膜15例の計17例の眼科領域における乳頭腫において、ヘマトキシリン・エオジン染色で良性,異型性,悪性病変に分類し、Koilocytosisの有無、抗ウシパピローマウイルスによる免疫組織染色、HPV DNAプローベを用いたin situ hybridization, Polymerase chain reaction(以下PCRと略す)と施行した。17例中9例が良性1例が中等度異型,3例が高度異型,2例がcarcinama in situ,2例が浸潤性扁平上皮癌であった。免疫染色では、17例中8例が陽性所見を呈し、それらのうち7例は、ヘマトキシリン・エオジン染色でKoilocytosisを認めた。免疫染色で陽性所見を示した8例のうち5例がin situ hybridizationに陽性であった。(1例はwide spectrum probe,2例はtype 6, 1例が各々type 16, 18)またPCRでは4例がtype 6のHPV DNAが増幅された。眼科領域の乳頭腫ではその発生にHPVの関与があることが示唆された。