hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳虚血による線条体-黒質病変の解明と治療法の開発

ラットの一過性局所脳虚血モデルを作成し、経時的に実験用MRI装置で虚血性脳浮腫と血管透過性の変化を観察し、アポモルフィン誘起回転運動を指標とした運動機能障害評価を行い、線条体-黒質における神経細胞やグリアの変化を免疫組織学的に検討した。また、虚血作成から1週間後に仔ラットの線条体細胞を虚血巣に移植し、経時的に運動機能障害の評価後、組織学的検索を行い、以下の結果を得た。(1)運動機能評価:アポモルフィン投与後、虚血と同側への回転運動がみられ、線条体虚血病変との相関がみられた。(2)MRI所見:虚血時間が長い程早期から虚血側中大脳動脈領域にT2高信号がみられ、15-30分虚血では線条体外側にのみ一過性の変化がみられた。虚血によって血液-脳関門が破綻するだけでなく、血液-脳脊髄液関門も一過性に破綻することを明らかにした。(3)免疫組織所見:短時間虚血で線条体外側部に神経細胞の型特異性障害がみられ、カルシニューリン陽性の中型有棘ニューロンが選択的に脱落した。同時に黒質網様部外側でカルシニューリン染色性が失われた。一方、パルバルブミン陽性細胞は線条体で残存したが、カルレチニン陽性細胞は著明に減少し、線条体介在細胞も虚血に対する脆弱性に差があることが判明した。またミクログリアの反応が、大脳皮質では数時間後から、黒質においては虚血後3日目から長期にわたって認められた。(4)神経移植:移植後の回転運動に有意な変化はみられなかったが、6カ月後の組織学的検索では、虚血線条体の移植片から淡蒼球へ神経回路が再構成されていることが確認された。ラットの一過性局所脳虚血モデルを作成し、経時的に実験用MRI装置で虚血性脳浮腫と血管透過性の変化を観察し、アポモルフィン誘起回転運動を指標とした運動機能障害評価を行った。また、線条体-黒質における神経細胞やグリアの変化を免疫組織学的に検討し、以下の結果が得られた。1)MRI所見:虚血時間が長い程早期から虚血側中大脳動脈領域に虚血性脳浮腫が出現し、1530分の虚血では線条体外側にのみ一過性のT2高信号が認められた(Neurol Med Chir.,in press)。虚血によって血液・脳関門が破綻するだけでなく、血液・髄液関門も一過性に破綻することを明らかにした(Brain Res.633:305-311,1994)。2)免疫組織学的検索:短時間(30分)虚血で線条体背外側部に神経細胞の型特異性障害がみられ、カルシニューリン陽性の中型有棘ニューロンが選択的に脱落し、大型および中型の介在ニューロンは残存した。同時に黒質網様部外側でカルシニューリン染色性が失われた(Acta Neuropathol 85:515-520,1993)。また線条体における前シナプスの神経終末に存在するシナプトフィジンの免疫染色性は虚血後一過性に増強し、その後減弱した(Brain Res.616:320-324,1993)。グリアの中では、ミクログリアの反応が虚血後早期から認められた。(J Cereb Blood Flow Metab.in press)3)行動学的観察:線条体一

黒質系に上記の組織学的変化を有するラツトではアポモルフィン投与で虚血側への回転運動が観察され、線条体における運動機能障害を反映する結果と考えられた(Acta Neuropathol.87:211-216,1994)ラットの一過性局所脳虚血のモデルを作成し、アポモルフィン誘起回転運動を指標とした運動機能評価を行い、経時的に脳を灌流固定後、線条体-黒質における神経細胞やグリアの変化を免疫組織学的に検討した。また虚血を受けたラットの線条体に仔ラットの線条体細胞を移植し、経時的にアポモルフィン誘起回転運動を観察し、移植から6ヶ月後に組織学的検索を行い、次の結果が得られた。(1)12時間の虚血を負荷したラットではアポモルフィン投与で虚血側への回転運動が観察された。線条体におけるカルシニューソン陽性の中型有棘ニューロンが選択的に脱落し同時に黒質網様部外側でカルシニューリン染色性が失なわれたが、軸索成長因子(GAP-43)の免疫染色性は、虚血34日後に黒質網様部神経細胞で一過性に上昇しており、線条体からの抑制入力遮断で黒質神経細胞が影響を受ける過程に現われる新しい現象と思われた(Brain Research 647,333-339,1994)。(2)虚血巣への線条体細胞移植によって、アポモルフィン誘起回転運動の有意な改善は得られなかったが、組織学的に移植片は生着しており、移植片の神経細胞は、線条体神経細胞に特有なカルシニューリンやCaMキナーゼIIの免疫染色性を有していた。また一部ながら移植された神経細胞と淡蒼球神経細胞の線維結合も確認された(Neuroscience62:695-705,1994)。1.ラットの右外頚動脈からナイロン塞栓子を内頚動脈に向けて挿入し右中大脳動脈を閉塞し、15分から120分後に再開通させる一過性局所脳虚血モデルを作成した。経時的に麻痺の有無とアポモルフィンによるドパミン受容体刺激後の回転運動をロトメーターで記録した。脳を灌流固定後、カルシニューリン、パルバルブミン、カルレチニン、燐酸化チロシンなどに対する抗体を用い免疫組織学的に検討した。また、虚血作成から1週間後に仔ラットの線条体細胞を虚血巣に移植し、経時的に運動機能障害評価を行った後組織学的検索を行い、以下の結果を得た。(1)運動機能評価:対側肢麻痺は15-30分虚血では数時間以内に回復した。アポモルフィン投与後、15-30分虚血群においても虚血と同側への回転運動がみられ、60分虚血までは虚血時間が長い程、有意に回転数の増加がみられた。(2)免疫組織所見:線条体外側部に神経細胞の型特異性障害がみられることは、前年度報告した。虚血線条体において、パルバルブミン陽性細胞数は健側と比較し、著変を認めなかったが、カルレチニン陽性細胞は著明に減少しており、線条体介在細胞の中には虚血に対する脆弱性に差があることが判明した(Acta Neuropathol 89:172-177,1995)。また燐酸化チロシン抗体で染色されるミクログリアの反応が、大脳皮質のみならず黒質においても虚血後3日目から長期にわたってみられた(Glia,13:147-153,1995)。(3)神経移植:移植後の回転運動に有意な変化はみられなかったが、6カ月後の組織学的検索では、虚血線条体の移植片から淡蒼球へ神経回路が再構成されていることが確認された(Neuroscience,62:695-705,1994)。
過大規模連合の多項選択モデル：州政府の政権成立までを射程に

本研究は政党間の幅広い合意に基づく政権、いわゆる大連立政権について研究するものであった。そこでは、なぜより多くの政党間での合意が組閣の際に重視されるのか、との問いをもって研究を進めた。この問いへ答えるにあたっては二つの点に着目した。一点目は政党間の連立に関する理論枠組みについてである。中でも、過大規模連合と呼ばれるモデルに着目した。二点目はこの理論枠組みの応用可能性についてである。そこでは取り分け、サブナショナル・レベルで見出せる合意型の政権への応用可能性に着目した。本年度は、以上の点を検討するための調査を行い、以下の二点を明らかにした。一つ目は、過大模連合の理論枠組みについての研究調査と関係している。これまで、この理論枠組みは合意型の政権の成立を説明する際に次の条件を考慮してきた。それは多党制、並びに二院制という条件である。これに対してこの研究調査は、二党制かつ一院制であったにも関わらず合意型の政権が成立した事例に目を向けた。この事例の調査の結果、政党の合意を促す一院制の存在を明らかにした。二つ目は、理論枠組みの応用可能性に関する研究調査と関係する。これまでの研究は、合意型の政権か否かに関して、次の分類方法を用いてきた。一つ目は一意的な指標だが機械的なもの、二つ目は質的な情報を考慮するが恣意的なものである。この研究調査では、オーストリアとドイツの州で見出せる政権を分類するにあたって、上述の二つの分類方法の問題が顕在化することを確認した。これを踏まえて、合意型の政権の分類の再考を試みた。そこでは合意型の政権か否かではなく、どれほど合意型の政権であるのか、という観点から分類方法を検討した。具体的には、オーストリアとドイツの政党の有する合意型の政権に対する認識的な区分に着目している。そして、この質的な情報をいくつかの一意的な指標によって表現できることを明らかにした。本研究課題は平成26年度をもって廃止となっているため、記入しない。本研究は、議会制民主主義における合意を重んじる政権について研究するものである。そこでは、なぜ政党間の合意を重んじる政権が成立するのか、そして、それはいかなる因果的仕組みを通じて成立するのか、との問いを持って研究を進めている。この時、二つの点に着目している。一つ目は、過大規模連合と呼ばれる理論枠組みである。二つ目はその理論のナショナル・レベルの政権に留まらない、サブナショナル・レベルの政権への応用可能性である。本年度は、以上の点を検討するための調査を行い、以下の点を明らかにした。一つ目は過大規模連合の理論枠組みに関する研究調査と関係している。この研究調査では合意型の政権を観測できる20カ国のデータの取りまとめを行っている。この時、データ内にある各事例を原因条件の配列を示すものと捉えて整理した。これにより、過大規模連合の理論枠組みで従来見過ごされてきた原因条件の組み合わせ、並びに原因条件の組み合わせの創発の効果を明らかにしている。二つ目はサブナショナル・レベルの政権への応用可能性に関する研究調査と関係している。この研究調査では、オーストリアとドイツの州で見出せる合意型の政権に関するデータを収集している。その際にはドイツのシュパイアー行政大学院公共政策研究所、ベルリン自由大学オットー・ズール政治学研究所を研究の拠点として、文献調査と専門家への聞き取り調査を実施している。この調査は、日本では手に入れにくいオーストリアとドイツの州に関する各種データの入手を目的とするものであった。この研究調査によって、過大規模連合の理論枠組みをドイツとオーストリアの州で応用する際に考慮すべき諸特徴を明らかにした。

具体的には、オーストリアとドイツの政党の有する合意型の政権に対する認識的な区分に着目している。そして、この質的な情報をいくつかの一意的な指標によって表現できることを明らかにした。本研究課題は平成26年度をもって廃止となっているため、記入しない。この評価は、平成25年度に予定していたデータの収集がほぼ予定通りに進んでいることに起因する。また、このデータの収集の過程で分析にかけられるデータを並行して作ることもできたことが、この評価の理由でもある。ただし、平成25年度はデータの取りまとめと分析を行う余地を多分に残したため、当初の計画以上に進展があったとは評価していない。今後は、過大規模連合の理論枠組みのサブナショナル・レベルの政権への応用可能性を探るとの点に注力する。そこでは以下の研究方策をとる。一つ目はベルリン自由大学オットー・ズール政治学研究所を拠点に、ドイツとオーストリアの州のデータ収集をさらに進めるとの方策である。二つ目は収集したデータを取りまとめて、随時分析にかけていくという方策である。ただし、この二つの研究の方策を同時にとるためには、独自のデータ分析、保管の出来る環境を海外において作り上げねばならない、との問題点をかかえる。この点は分析ソフト、それを円滑に実行するPC、データの記録、研究報告・論文執筆で用いるレーザー複合機などの購入によって対応していく。
リサイクル木質資源の適正化技術に関する研究

木材工業の領域では多段階(カスケード)型利用が歩止まりの向上、原料の確保という面と廃棄物を生じさせないという面から当然のこととして行われてきた。しかし、建築解体現場や建築土木現場で発生した木材、あるいは不用になった家具などのように、都市から排出される木材が廃棄物になる状況が生じつつあり、異物の生態系への拡散防止や地球環境保全におけるCO_2の発生抑制のための総合的な整備が重要になっている。(1)解体材の機械的処理とチップ利用技術として粉砕、圧延などの処理法と他材料の混合したときのチップ化やボード製造と品質を検討した。解体チップは原料として劣ることはないことを認めた。また、ボード工場における使用実態を明らかにした。(2)解体材をコアにした配向性ボードを作成し、その材質を調べ表層の十分な配向効果を確認した。これらの結果は合板代替の構造用パネルの可能性を示唆した。(3)防腐剤、難燃薬剤の回収処理を明らかにして、それを再利用した材料の製造、品質を検討した。(4)短時間炭化処理された材の保存特性と収縮、吸水、保水性を検証し、新素材への再利用を検討した。とくに土壌改良、多段階炭化による機能付与が注目された。各種植物の発芽、生育への炭混入の効果を検証した。(5)林地残材のリサイクルとして安定的に林地に戻す方法として、腐朽したカステラ材の炭化し、散布しその効果を観察継続中である。(6)可溶化木材のポリウレタンフオームを形成し、生分解性、光崩壊性からその環境適合性を確認した。木製品のリサイクルは異物の生態系への拡散防止や地球環境保全におけるCO_2の発生抑制のための総合的な整備が重要である。本研究では既存の木材利用技術を異物混入した解体材処理に適用したときに生じる問題を整理し、木質資源の利用、廃棄における総合的なシステムとしての適正化に資することを目的とした。(1)建築解体とその利用の実態を既存のデータをもとに整理した。また、住宅建設の推移と耐用年数の関係から廃棄の予測と再資源としての重要性を要した。(2)解体材の機械的処理とチップ利用技術について破砕処理法とそれを利用したチップ化や混入したボード製品と品質を検討した。(3)CCAおよびクレオソート防腐薬剤処理材の使用解体材の接着特性と検討した結果処理および長期使用による劣化が接着強さに影響を及ぼさないことを認めた。(4)木質残廃材のスギとヒノキを各種炭化温度条件下で炭化し、ヨウ素、メチレンブルーの吸着性能による活性炭試験を行った。炭化温度が高く、時間の長い方が吸着性は大きい傾向にあったが、炭化温度を高くした方が効率的であると考えられる。(5)炭化処理として真空で、3001100°Cの5階段で加熱して作製されたスギ炭を用い、湿度を変え、吸湿速度、平衡含水率を求めた。処理温度が高いほど吸湿速度は大きい。平衡含水率は低湿度域で素材より高い。(6)型枠用合板廃材のセメントような付着異物を除去あるいは利用する技術の実態を調査した。(7)木材に関する各種可溶化技術を異物混入物について適用するに当たっての原料形態、と処理の可能性を調査した。

解体チップは原料として劣ることはないことを認めた。また、ボード工場における使用実態を明らかにした。(2)解体材をコアにした配向性ボードを作成し、その材質を調べ表層の十分な配向効果を確認した。これらの結果は合板代替の構造用パネルの可能性を示唆した。(3)防腐剤、難燃薬剤の回収処理を明らかにして、それを再利用した材料の製造、品質を検討した。(4)短時間炭化処理された材の保存特性と収縮、吸水、保水性を検証し、新素材への再利用を検討した。とくに土壌改良、多段階炭化による機能付与が注目された。各種植物の発芽、生育への炭混入の効果を検証した。(5)林地残材のリサイクルとして安定的に林地に戻す方法として、腐朽したカステラ材の炭化し、散布しその効果を観察継続中である。(6)可溶化木材のポリウレタンフオームを形成し、生分解性、光崩壊性からその環境適合性を確認した。
磁場勾配NMR法による人工バリア材中の水分子及び金属イオンの拡散挙動に関する研究

Csイオン(Cs^+)は、人工バリア材への吸着状態が他の核種と異なるとされ、また、地下水への溶解度も高いことから地層処分の安全評価において重要な核種である。また、人工バリア材中の核種の移行評価を行う上では、対象とする核種の拡散メカニズムを適切に理解することが必要である。そこで、Cs^+の拡散メカニズムについて検討するため、昨年度開発した^<133>Cs用NMRプローブを用いて、塩化セシウム水溶液中のCs^+の拡散係数及び水分子の拡散係数を測定した。その結果、Cs^+の拡散速度は、溶質濃度が増大するにつれて低下することが見出された。一方、水分子の拡散速度は溶質濃度に対し極大値を示し、1.0molkg^<-1>において最速であることが明らかとなった。これらの結果は、構造破壊型イオンの性質を反映したもので、過去の成果とも定性的には一致した。しかしながら、CsCl水溶液中の水分子の拡散については、過去の研究では純水申にくらべ20%程度加速されると報告されているものの、本研究では最大でも5%に過ぎないことが明らかとなった。水分子の拡散速度についてさらに検証するため、分子動力学(MD)シミュレーションによる水分子の拡散係数の評価を行った。その結果、水分子の拡散速度は、最大でも数パーセント促進されるに過ぎないことが判明し、磁場勾配NMR法により得られた拡散係数の変化とよく一致した。また、人工バリア材の性能評価においては、主要構成鉱物である粘土鉱物・モンモリロナイトがセメントから流出する高アルカリ水溶液により変質した後も核種の移行を遅延させる能力を保持できるか否かが課題である。そこで、アルカリ変質作用がモンモリロナイトの性能に与える影響について、水分子の拡散係数の測定より検証した。その結果、変質モンモリロナイト試料中の水分子の拡散速度は、未変質試料中に比べ15%程度大きいことが明らかとなった。さらに、T_2緩和時間の分布を測定した結果、モンモリロナイト表面の水分子の拘束状態がアルカリ変質によって変化していることが見出された。これらの結果より、人工バリア材の核種移行抑制能力が、アルカリ変質によって次第に低下することが示唆された。水分子及び金属イオンの拡散係数は、地層処分の安全評価において核種移行予測を行う上で重要なパラメータである。本研究では、人エバリア材の中でも緩衝材の主成分となる粘土鉱物・モンモリナイトの含水状態における水分子及び金属イオンの拡散係数を迅速かつ高精度で取得する為に、磁場勾配醐R法を用いた研究を進めてきた。本年度は、モンモリナイトゲル中の水分子の拡散テンソルの評価法として、磁場勾配を二軸同時に印加することによって異なる6方向の拡散係数を取得し、これらのデータよりコンピュータプログラムを用いて拡散テンソルを決定する手法を確立した。また、粘土粒子を扁平な板状粒子と捉え、その中の水分子の拡散をランダムウォークとして取り扱うモンテカルロ・シミュレーションにより粘土ゲル中の水分子の拡散挙動を再現し、板状粒子の配向度に応じて拡散異方性が如何に変化するかを視覚的に把握できるようにした。この実験・計算両手法を用いることで、粘土粒子が従来のモデルよりも空間的な揺らぎを有する配向(ネマチック相)を示すことを明らかにした。さらに、金属イオンの拡散係数を取得する為、^<137>Cs測定用のプローブを開発した。ブローブのボディ部分はアクリルを用いて作成し、その外側に銅箔を貼ることによって外部からの電気的ノイズを遮断した。NMR信号の送受信において最も重要となるタンク回路は、非磁性のキャパシタ、銀線(または銅線)を使用したソレノイド型コイル、および同軸ケーブルより作製した。このCs用プローブによって、塩化セシウム水溶液(1.0M=mol cm^<-3>)について、静磁場7.01T下におけるCsの90°パルスを決定する(30μs)と共に、Csイオンの拡散係数、T1及びT2緩和時間などを測定した。その結果、各3軸方向(X, Y及びZ)のCsイオンの拡散係数は等しく(2.02±0.06x10^<-9>m^2 s^<-1>)、過去の測定値とも一致し、今回開発したプローブによってCsイオンの拡散係数が正しく測定できることが示された。さらに、Csイオンの拡散係数のCsC1濃度依存性より、CsCl濃度が増大するとともにCsイオンの拡散速度は一貫して遅くなることを見出した。一方、水分子の拡散係数は、CsCl濃度02-3、75Mの領域においては、濃度上昇とともにわずかに(最大7%程度)増大するのに対し、CsCl濃度3.75M以上の領域においては濃度上昇とともに減少することを見出し、CsCl水溶液中の水分子の拡散速度が濃度に対して極大値を有する変化となることを見出した。さらに、来年度の為の基礎的研究として、高アルカリ環境下で処理したモンモリナイトを準備し、その構造変化について高分解能固体脳R測定、細孔分布測定などを踏まえて検証した。

そこで、Cs^+の拡散メカニズムについて検討するため、昨年度開発した^<133>Cs用NMRプローブを用いて、塩化セシウム水溶液中のCs^+の拡散係数及び水分子の拡散係数を測定した。その結果、Cs^+の拡散速度は、溶質濃度が増大するにつれて低下することが見出された。一方、水分子の拡散速度は溶質濃度に対し極大値を示し、1.0molkg^<-1>において最速であることが明らかとなった。これらの結果は、構造破壊型イオンの性質を反映したもので、過去の成果とも定性的には一致した。しかしながら、CsCl水溶液中の水分子の拡散については、過去の研究では純水申にくらべ20%程度加速されると報告されているものの、本研究では最大でも5%に過ぎないことが明らかとなった。水分子の拡散速度についてさらに検証するため、分子動力学(MD)シミュレーションによる水分子の拡散係数の評価を行った。その結果、水分子の拡散速度は、最大でも数パーセント促進されるに過ぎないことが判明し、磁場勾配NMR法により得られた拡散係数の変化とよく一致した。また、人工バリア材の性能評価においては、主要構成鉱物である粘土鉱物・モンモリロナイトがセメントから流出する高アルカリ水溶液により変質した後も核種の移行を遅延させる能力を保持できるか否かが課題である。そこで、アルカリ変質作用がモンモリロナイトの性能に与える影響について、水分子の拡散係数の測定より検証した。その結果、変質モンモリロナイト試料中の水分子の拡散速度は、未変質試料中に比べ15%程度大きいことが明らかとなった。さらに、T_2緩和時間の分布を測定した結果、モンモリロナイト表面の水分子の拘束状態がアルカリ変質によって変化していることが見出された。これらの結果より、人工バリア材の核種移行抑制能力が、アルカリ変質によって次第に低下することが示唆された。
野鳥の広域監視に向けた深層学習を用いた画像認識の研究

本年度は主に1動画からの鳥検出手法の改善及び論文投稿,2未知事象を取り扱うことのできるオープンセット認識に基づく検出手法の新規開発の2点に関して成果があった.まず昨年度に引き続き取り組んでいる動画からの鳥検出手法に関して,手法のさらなる改善・論文発表を行った.提案手法は鳥の検出のために,検出と追跡の2タスクに関してニューラルネットワークを用いた同時学習を行うというものであった.昨年度に既に提案手法によって検出の性能を改善できることが明らかになっていたが,今年度に行ったさらに詳細な解析によって,追跡の結果として得られる軌跡にノイズが乗る場合があることが分かった.この原因は畳み込み演算とプーリング演算によって空間情報の損失が発生するためであっが,軌跡の平滑化や予測に用いられてきたカルマンフィルタを提案ニューラルネットワークに組み合わせることで,軌跡のノイズの問題を大幅に軽減できることを発見した.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。野鳥の広域監視に向けた深層学習に関して,今年度は動画認識に注目して研究に取り組んだ.広域監視においては画像内に低解像度で映る鳥を正確に認識できる必要がある.この際に単独フレームでは乏しい情報を動画情報によって補うことができる可能性があり,本研究課題において動画認識は重要である.まず本年度及び来年度以降の研究で利用するために,高解像度野鳥動画データセットの構築を行った.結果として,23時間の4K動画・延べ12,000羽の鳥からなるデータセットを構築することができた.このデータは今後は得られた動画のさらなる分析,特に動画への鳥の種別の正解ラベル付けが可能であるかの検討を行う予定である.データセットの構築と並行し,深層学習による鳥検出手法の検討・実装に取り組んだ.今年度は特に深層学習の動画化に向け,静止画の最も有力な認識手法である畳み込みニューラルネットワーク(CNN)をベースに1.静止画・動画像の処理を統合するTwo-stream CNN,2.ニューラルネットワークに基づく記憶メカニズムであるLong Short-term Memory (LSTM)を利用した2つのシステムの検討を行った.Two-stream CNNによる物体検出システムは歩行者検出に関する外部の動画データセットであるCaltech Pedestrian Detection Benchmarkに適用し,性能評価を行った.LSTMは構築された4K鳥動画データセットにて評価を行った.どちらのシステムも,静止画情報のみを用いた場合に比べて検出精度の向上が確認された.計画時の目標であった野鳥動画データセットの構築,深層学習による動画認識手法の実装が進んでおり,おおむね計画通りの進展があったといえる.特に撮影・データセット構築といった研究の基盤となる成果が得れた点は重要である.しかし今年度の成果の論文誌レベルでの出版に関しては,来年度以降引き続き行う.また国外の研究グループにより類似したアイディア・システムに関する論文が出版され始めており,国際競争の観点からは研究のスピードアップが必須である.まず前年度の成果である動画中の鳥検出システムを拡張し,検出と追跡の2タスクを同時学習可能なニューラルネットワークを開発した.昨年度は物体検出で利用可能なフレームワークとして,1.背景差分法による鳥候補領域の抽出,2.候補領域の追跡による,鳥候補軌跡の生成,3.鳥候補軌跡の深層学習による識別の3ステージからなるパイプラインを実装していた.しかしながらこの方法には鳥候補軌跡の生成には個別の既存の追跡機を利用しており,このステージでは学習の恩恵を受けられないという問題があった.今年度は追跡による候補軌跡の生成とその識別を深層学習によって同時に行う新たなフレームワークを開発した.この手法では検出と追跡が同時に単一のネットワークで行われることによる性能向上が得られ,実験により昨年度のシステムから8%程の鳥検出率の向上が可能となることが分かった.この成果はオーストラリア国立大学およびオーストラリアの国立研究機関であるData61-CSIROの尤少迪講師との共同研究として得られた.そのほか昨年度の成果であるTwo-stream CNNによる動画特徴量を利用した検出に関して,評価実験の拡張と論文誌への投稿を行った,こちらの論文でのアルゴリズムの評価は,より広いコミュニティに成果をアピールするために,歩行者検出に関する外部の動画データセットであるCaltech Pedestrian Detection Benchmarkを利用した.結果として開発にあたってベースとした既存の静止画による検出器からの性能向上を確認した.また当初の計画より進んだ成果として,風力発電所画像での野鳥検出と領域分割の同時学習による高精度化,UAVからの畜牛検出への新たな応用の2つに関しての研究成果が,受け入れ研究室での学生とのコラボレーションの結果として得られた.動画中の野鳥検出に関する学習アルゴリズムの性能向上が順調に進んでおり,また昨年度構築した野鳥動画データセットを利用したアルゴリズム・ソフトウェアの開発が順調に進んでいるため.加えて,関連する研究成果に関する論文投稿が査読中のものも含め年度内に複数回できているため.本年度は主に1動画からの鳥検出手法の改善及び論文投稿,2未知事象を取り扱うことのできるオープンセット認識に基づく検出手法の新規開発の2点に関して成果があった.まず昨年度に引き続き取り組んでいる動画からの鳥検出手法に関して,手法のさらなる改善・論文発表を行った.提案手法は鳥の検出のために,検出と追跡の2タスクに関してニューラルネットワークを用いた同時学習を行うというものであった.昨年度に既に提案手法によって検出の性能を改善できることが明らかになっていたが,今年度に行ったさらに詳細な解析によって,追跡の結果として得られる軌跡にノイズが乗る場合があることが分かった.

この原因は畳み込み演算とプーリング演算によって空間情報の損失が発生するためであっが,軌跡の平滑化や予測に用いられてきたカルマンフィルタを提案ニューラルネットワークに組み合わせることで,軌跡のノイズの問題を大幅に軽減できることを発見した.野鳥の検出に加え,さらに困難な課題である鳥種の識別においても動画情報が有用であるかを調査する予定である.鳥種の識別は希少種保護の観点からも重要な課題である.まず現状の動物体検出システムを多クラス認識を可能にするよう拡張する形で検討を進め,鳥種の識別特有の問題点等を洗い出す予定である.また動物体検出に関しても,検出と追跡を深層学習により同時に行うといった新たなアイディアがあるため,これに関して引き続き検討を行う.さらに今年度の成果に関して論文としてまとめ,国際会議・論文誌への投稿を行う予定である.この際に構築したシステムのパラメータ調整・ブラッシュアップも行う予定である.次年度以降の計画に関しては変更があり,当初は鳥種分類に取り組む予定であったが,これは取りやめて代わりに野鳥検出器の頑健化のためのオープンセット物体検出を行うことにした.これは周辺状況を考慮しつつより学術的インパクトの大きい研究を行うための措置である.鳥種分類は鳥/非鳥の分類よりも細やかな差異を対象とする,詳細物体認識と呼ばれるタスクの一種であり学会では2013年頃から提唱されていた.しかしながら近年の研究においては,詳細物体認識では一般的な物体認識との理論的な差異が出しにくく,国際的には下火になりつつあるとのいう状況がある.無論,鳥種分類が応用上必要とされることは間違いないが,ここで成果が上がったとしてもエンジニアリング的要素が大きく,重要な学術的貢献とはみなされない可能性がある.そのため本研究課題における優先度は低下しつつあると判断した.これに対してオープンセット物体検出は未知物体の存在しうる実環境で利用可能な頑健な物体検出システムを可能にするためのコンセプトである.既存の機械学習では分類対象となる物体クラスがすべて学習データに現れることを前提としていたが,実環境では未知の物体が視界に出現することは大いに有りえ,そのため従来の検出器では適用する環境の変化などには十分な頑健性がなかった.これに対しオープンセット物体認識は,2010年代前半から物体の分類に関して取り組まれている技術であり,異常検知などの手法を組み合わせてテスト環境での新出物体を識別可能であるという特徴がある.しかしながら既存のオープンセット物体認識は専ら画像の分類のみで行われており,未だ画像中の物体検出でも有効な手法はない.そこで次年度はオープンセット認識における手法を拡張し,野鳥検出といった屋外での検出タスクにおいて有効なオープンセット物体検出器を構築する予定である.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。(1)海外共同研究者の前所属オーストラリア国立大学のWebサーバに掲載
グルタチオン・トランスフェラ-ゼP遺伝子の肝癌特異的発現機構

今年度はGSTーP遺伝子上流にあるエンハンサ-GPEIに結合する蛋白質の同定を進めた。GPEIーCATの活性がcーjunを欠失するF9細胞でも十分存在することから、これがAP1(cーjun/cーfos)によって活性化されるのではないことは推定されていたが、更にアンチセンスcーjunの発現によっても影響を受けないことからこれが確かめられた。F9細胞抽出液によるゲルシフトで2つのGPEI特異的バンドが検出されこれはTREでは競合されなかった。現在、これら蛋白質のクロ-ニングを試みている。次のGSTーPのサイレンサ-に結合する蛋白質因子を2つ同定し、SFーA,SFーBと名づけたが、そのうち上流数ヶ所に結合するSFーAはほぼ単一に迄精製し、現在クロ-ニング中である。1ヶ所にのみ結合するSFーBはその配列を用いたSouthwestern法によりクロ-ン化に成功したが、その配列は驚くべきことに既知のエンハンサ-因子LAP(又はNFーIL6)と同一であった。この蛋白を大腸菌で発現させ精製して調べるとサイレンサ-へも、CRP遺伝子上流のLAP結合部位へも同様に結合した。従って、LAP/SFーBは状況や結合配列によって正にも負にも働き得る因子であることが判る。最後に、GSTーP遺伝子と上流をCAT構造遺伝子に繋ぎ、受精卵に注入してトランスジェニックラットを作り、これらについて化学発癌実験を行なった所、発生した肝癌細胞にはすべてCATが強く発現していた。これは化学発癌過程におけるGSTーP遺伝子の活性化がここに用いた上流(-2.9Kb)のみで十分であり、ゲノム上の位置に無関係であることを示しており、肝癌を起こす遺伝子との関連はcisではなくtransであることを初めて証明したものである。
CPU・GPU・ASIC同時開発のためのモデルベース画像処理設計ツールの構築

近年はスマートフォン、4K/8Kテレビ、デジタルカメラ等の開発において、画像処理回路の搭載は不可欠となっている。本プロジェクトは、そのような回路の設計を支援するツールとして“CVBuilder"を開発し、インターネット上で無償公開した。“CVBuilder"を用いれば、所望のアルゴリズムをグラフィカルに記述するだけで、OpenCVのソースコードを自動生成することが可能である。生成されたコードはCPUまたはGPU上で即実行可能であるため、開発効率が大きく改善される。“CVBuilder"は画像処理技術者にとって非常に有用であるのみならず、将来の画像処理研究者を目指す学生の教育にも利用可能である。近年はスマートフォン、ディジタルカメラ、監視カメラ等の普及により、写真や画像を加工するアプリケーションの開発競争が激化している。本プロジェクトは平成27年度平成29年度の3年間で、画像処理ソフトウェアおよびハードウェアの統合開発環境を構築することを目標としている。これにより、短期間で様々な環境(CPU・GPU・ASIC)に画像処理機能を搭載することが期待できる。初年度(平成27年度)は、既に開発済みのモデルベース設計ツールである“Image Processing Builder"において、世界的に普及している画像処理ライブラリである“OpenCV"に互換のデータ構造を採用し、その内部構造を再構築することを目標とした。なお、“Image Processing Builder"はホームページ(http://cas.eedept.kobe-u.ac.jp/WelcomeES1/IPBuilder/index.html)上で一般公開している。現在のところ、ソフトウェア(CPU)および一部のハードウェア(FPGA)の開発のみが可能となっているが、今後はGPUによる開発環境の公開に向けてプロジェクトを進めて行く。テスト用の画像処理アプリケーションとして、“人工知能型の超解像"、“コンクリート表面検査システム"、“自動監視カメラシステム"、“医用診断機器OCTのノイズ除去システム"等を想定しており、ソフトウェア・シミュレーションによって動作確認を行った。上記の研究成果は学術論文、国際会議、国内会議等で発表している。初年度(平成27年度)はC++の統合開発環境としてMicrosoft社の“Visual C++/CLI"を採用する予定であったが、近年はPCやスマートフォン等のマルチOSに対応したコンパイラが次々に登場し、上記のコンパイラが開発効率の面で必ずしも最適とは言えない状況になった。そこで、将来を見据えて当初の計画を変更し、最新の“Visual C#"を採用することになった。これにより数ヶ月の遅れが発生している。なお、GPU開発のための環境整備は予定通り進んでいる。近年はスマートフォン、ディジタルカメラ、監視カメラ等の普及により、写真や画像を加工する技術の開発競争が激化している。そして、それらの技術はPC上でソフトウェアとして動作するだけでなく、モバイル機器やカメラ内ではハードウェアとして動作することが要求される。本プロジェクトはそのような様々な実行環境において効率よく画像処理アルゴリズムを開発することを目標とし、CPU・GPU・ASICの同時開発が可能なモデルベース画像処理設計ツールを構築中である。平成27年度平成29年度の3年間で本ツールを完成させ、Web上で公開する予定である。本ツールにより、短期間で画像処理アルゴリズムが開発できるようになり、大学および産業界における競争力の向上が期待できる。第2期(平成28年度)はC言語のコードを自動生成するエンジン部を構築した。また、テスト用の画像処理アプリケーションとして、“人工知能型の超解像"、“モノクロ画像の自動カラー化"、“3次元計測・認識システム"、“医用診断機器OCTのノイズ除去システム"等を準備した。なお、上記の研究成果は学術論文5件、国際会議14件等で発表している。第3期(平成29年度)は生成されたC言語の動作テストとツールの公開に向けてプロジェクトを進めて行く予定である。本プロジェクトの期間中もコンパイラや画像処理ライブラリOpecCV、またGPUは急速に進歩している。新しい技術の導入と並行して研究・開発を進めているため、プロジェクトに若干の遅れが生じている。近年はスマートフォン、ディジタルカメラ、ドライブレコーダ、監視カメラ等の普及により、画像処理回路の開発競争が激化している。それらはハードウェア上で動作するだけではなく、モバイル機器のソフトウェアやPC内のGPUなど、様々なプラットフォーム上での動作が求められる。本プロジェクトは、そのような画像処理ためのハードウェア/ソフトウェア/GPUの3つを同時に開発可能な自動合成ツールの構築を目標として実施された。1年目(平成27年度)は既に開発済みの画像処理設計ツールである“Image Processing Builder"に対して、世界的に普及している画像処理ライブラリである“OpenCV"を組み込むことに成功した。2年目(平成28年度)は、画像処理アルゴリズムのモデル記述から、OpenCV用のC++言語を自動生成するためのエンジン部を作成した。3年目(平成29年度)は、自動生成されたC++のソースコードファイルから、実際にマイクロソフトのVisual C++ 2015コンパイラを使って、ソフトウェアを構築できることを示した。そして、計画通り、本設計ツール“CV Builder"をインターネット上で一般公開した(http://cas.eedept.kobe-u.ac.jp/WelcomeES1/OpenSoft/CVB/)。上記の設計ツールは、画像処理アプリケーション開発者にとって非常に有用であるのみならず、将来の画像処理技術者を目指す学生の教育にも利用できる。なお、以上の研究過程で得られた各種のノウハウについては、学術論文15件、国際会議28件、国内会議33件において発表した。このように、本プロジェクトは学会および産業界に大きく貢献した。

本プロジェクトは、そのような回路の設計を支援するツールとして“CVBuilder"を開発し、インターネット上で無償公開した。“CVBuilder"を用いれば、所望のアルゴリズムをグラフィカルに記述するだけで、OpenCVのソースコードを自動生成することが可能である。生成されたコードはCPUまたはGPU上で即実行可能であるため、開発効率が大きく改善される。“CVBuilder"は画像処理技術者にとって非常に有用であるのみならず、将来の画像処理研究者を目指す学生の教育にも利用可能である。本プロジェクトは計画通り2年後に“CPU・FPGA・GPUの同時開発が可能なモデルベース設計ツール"の完成を目指す。初年度は将来の開発効率を考慮して設計環境を変更したことにより、若干の遅れが発生したが、プロジェクト全体への影響は少ないと考える。次年度(平成28年度)はモデルベース設計ツールのインターフェース部の完成を急ぐと共に、予定通り“Cコード自動生成エンジン"の構築を目指す。本プロジェクトは計画通り、1年後に“CPU・FPGA・GPUの同時開発が可能なモデルベース設計ツール"の完成を目指す。現在、若干の遅れが発生しているが、プロジェクト全体への影響は少ないと考える。最終年度(平成29年度)は“C言語自動生成エンジン"の動作確認を急ぐと共に、予定通り、本ツールの一般公開を目指す。なお、上記の研究成果は継続的に各種の学会・論文等で報告すると共に、ホームページ(http://cas.eedept.kobe-u.ac.jp/WelcomeES1)上に逐次公開することにより、成果の社会還元に努めて行く。情報通信工学当年度の残額は通常の価格変動による誤差程度(全体予算の1.6%程度)であり、備品を購入できる金額ではない。そのため、次年度に使用を持ち越した。本プロジェクトの支出計画に大きな変更はない。当年度の残額は通常の価格変動による誤差程度(全体予算の1.6%程度)であり、備品を購入できる金額ではない。平成28年度への繰越額は通常の価格変動による誤差程度(全体予算の1.6%程度)であり、本プロジェクトの支出計画に大きな変更はない。平成29年度への繰越額は通常の価格変動による誤差程度(全体予算の1.6%程度)であり、本プロジェクトの支出計画に大きな変更はない。
オリゴデンドロサイト変性過程に関与するマイクロRNAの解析

細胞機能を恒常的に維持するために様々な分子の発現を制御する内在的マイクロRNA(miRNA)が近年同定され、これらは細胞に負荷されるストレスに対して一時的に発現が変化するのだけではなくさまざまな神経変性疾患において長期間にわたり作用することも明らかになっている。我々が関心を持つ中枢神経脱髄疾患である多発性硬化症(MS)は免疫異常により中枢神経に炎症が生じることが病態の中心と考えられてきたが、近年髄鞘ミエリン産生細胞であるオリゴデンドロサイト(OLG)を障害する変性疾患の特徴を有することも次第に明らかになってきている。そこでMSの病態機序を変性疾患と捉えその病態に関与するOLGにおいて変化しうるmiRNAの同定並びにその機能をin vitroないしin vivoの系で明らかにし治療戦略に供することを目的として申請したものである。このためにマウス初代培養によるOLG前駆細胞(OPC)からOLG細胞へ分化させる系を用いる。分化前のOPC,分化条件で培養中のOPC,成熟したOLGを回収してtotal RNAを取り出してmiRNA array解析でコントロール条件の結果と比較することで網羅的に発現が上昇ないし低下したmiRNA候補を探索することを計画していた。これら発現制御によってOPCの分化の効率を免疫細胞染色やウェスタンブロットでA2B5、O4、O1などの未分化細胞マーカー、CNPase、MBPなどの成熟細胞マーカーの発現の変化を観察する。現在マウス胎仔脳からOLG前駆細胞を取り出す手順については概ね確立しているが、有意差のあるmiRNAの発現の比較が困難である。そこで初代培養や細胞株を用いて、SIRTファミリーによって変化する細胞骨格タンパク質の発現の変化を同定し、現在論文作成中である。上記の記載のように他の細胞種のコンタミネーションを可能な限り少なくするクオリティコントロールは概ね満足できるものが得られている。同時に計画通りに進まないときの検討として申請者らはすでにタンパク質脱アセチル化酵素SIRTファミリー分子を発現抑制することでOPCの成熟OLGへの分化効率が促進していることを見出しており、その際にOLG特異的細胞骨格分子の細胞内分布が変化していることを見出している。現在初代培養と並行してOLG株細胞の培養も行っており、この細胞にSIRTが関与した分化の過程、殊に髄鞘化に重要な細胞突起の伸長に関与していることを統計的に解析して有意差のあるデータを得ている。SIRTファミリーのノックダウンを行って形態の変化が著しいことを確認できたので、これと関連していると思われるOLGに特異的な細胞骨格蛋白、あるいは細胞骨格関連蛋白であるtubulin関連分子の発現や細胞内局在の変化を免疫染色、ウェスタンブロットなどで検討中であり、SIRTファミリーのオリゴデンドロサイトの分化への重要な関与が証明出来たと考えられた。ただ、有意なmiRNAの同定までには至っていない。最終年度はSIRTファミリーの強制発現、ないし発現の抑制により変化するmiRNAの同定を行うとデータの取りまとめが困難になると考えられるため、SIRTの制御によりオリゴデンドロサイトの形態が大きく変化してノックダウンによって成熟した細胞が促進的に形成されること、オリゴデンドロサイト特有の細胞骨格タンパク質の発現が制御されることと関連があること、SIRTファミリー間のシグナル経路に差異がある可能性が示唆されることをまとめて現在論文作成中である。現在マウス胎仔脳からOLG前駆細胞を取り出す手順については概ね確立しているが、解析サンプルに適切なRNAを取り出す培養中にアストロサイトやミクログリアなどの他の細胞種のコンタミネーションを可能な限り少なくするクオリティコントロールにいくらか課題が残っておりこれを解決する方法について検討中である。上記に記載したように、解析サンプルに適切なRNAを取り出す培養中にアストロサイトやミクログリアなどの他の細胞種のコンタミネーションを可能な限り少なくするクオリティコントロールにいくらか課題が残っておりこれを解決する方法について検討中である。

現在初代培養と並行してOLG株細胞の培養も行っており、この細胞にSIRTが関与した分化の過程、殊に髄鞘化に重要な細胞突起の伸長に関与しているmiRNAの同定のため、Nucleofection法でSIRT分子をノックダウンしたOLGとコントロールの細胞からRNAを回収してmiRNA arrayで変化するmiRNA候補を同定できるか検討している。その前段階としてSIRTのノックダウンを行って形態の変化が著しいことを確認している。またこれと関連していると思われるOLGに特異的な細胞骨格蛋白、あるいは細胞骨格関連蛋白であるtubulin関連分子の発現や細胞内局在の変化を免疫染色、ウェスタンブロットなどで現在検討中である。これらのデータがまとまり次第miRNAの変化の解析に取り組む予定である。細胞機能を恒常的に維持するために様々な分子の発現を制御する内在的マイクロRNA(miRNA)が近年同定され、これらは細胞に負荷されるストレスに対して一時的に発現が変化するのだけではなくさまざまな神経変性疾患において長期間にわたり作用することも明らかになっている。我々が関心を持つ中枢神経脱髄疾患である多発性硬化症(MS)は免疫異常により中枢神経に炎症が生じることが病態の中心と考えられてきたが、近年髄鞘ミエリン産生細胞であるオリゴデンドロサイト(OLG)を障害する変性疾患の特徴を有することも次第に明らかになってきている。そこでMSの病態機序を変性疾患と捉えその病態に関与するOLGにおいて変化しうるmiRNAの同定並びにその機能をin vitroないしin vivoの系で明らかにし治療戦略に供することを目的として申請したものである。このためにマウス初代培養によるOLG前駆細胞(OPC)からOLG細胞へ分化させる系を用いる。分化前のOPC,分化条件で培養中のOPC,成熟したOLGを回収してtotal RNAを取り出してmiRNA array解析でコントロール条件の結果と比較することで網羅的に発現が上昇ないし低下したmiRNA候補を探索することを計画していた。これら発現制御によってOPCの分化の効率を免疫細胞染色やウェスタンブロットでA2B5、O4、O1などの未分化細胞マーカー、CNPase、MBPなどの成熟細胞マーカーの発現の変化を観察する。現在マウス胎仔脳からOLG前駆細胞を取り出す手順については概ね確立しているが、有意差のあるmiRNAの発現の比較が困難である。そこで初代培養や細胞株を用いて、SIRTファミリーによって変化する細胞骨格タンパク質の発現の変化を同定し、現在論文作成中である。上記の記載のように他の細胞種のコンタミネーションを可能な限り少なくするクオリティコントロールは概ね満足できるものが得られている。同時に計画通りに進まないときの検討として申請者らはすでにタンパク質脱アセチル化酵素SIRTファミリー分子を発現抑制することでOPCの成熟OLGへの分化効率が促進していることを見出しており、その際にOLG特異的細胞骨格分子の細胞内分布が変化していることを見出している。
細胞間接着と発がん・転移機構

1.カドヘリン分子を裏打ちする蛋白質群の構造と機能の解析(永淵昭良、米村重信)我々が開発した方法に従い、ラット肝臓からAdherens Junction(AJ)と呼ばれるカドヘリンが機能している細胞間接着装置を単離した。この単離AJの構成蛋白質を徹底的に解析することにより、カドヘリンを介した情報伝達機構と制御機構を探った。まだ、多くの未同定の蛋白質があったので、これらの解析を進めると同時に、これまで明らかにしてきたいくつかの重要な蛋白質、ラディキシン、alphaおよびbetaカテニン、220kdアンキリン様蛋白質などの機能解析を進めた。そのために、ES細胞を用いてこれらの遺伝子を破壊し(double knock out)、その細胞を上皮に分化させる系の確立を試みつつある。2.カドヘリンの情報伝達と制御にかかわる分子群の細胞癌化および転移における役割(月田承一郎、月田早智子)上述の解析により機能の明らかになった蛋白質の異常をヒト癌組織で調べた。この部分は、多くの研究室と共同研究として行った。さらに、これらの解析で、ヒト細胞の癌化や転移に重要だと思われた蛋白質について、さらに癌化と転移との関係を実験的に調べることを試みた。例えば、その蛋白質を欠いた細胞の浸潤・転移能力の測定や、その蛋白質のチロシン燐酸化の測定などを行うことを考え、準備中である。
亡命ロシア知識人とソ連社会の相互関係の史的研究

本研究は、1917年の十月革命後に亡命した知識人のソヴィエト・ロシアに対する政治的態度の転換過程を跡づけ、彼らによるソヴィエト権力承認がソ連にもたらした影響とその歴史的意義を、同時代の文献資料に基づいて実証的に明らかにすることを目的とした。この課題を遂行する上で、本研究においては、こうした思想潮流の中でも一定の影響力を及ぼした「道標転換派」を分析対象に設定し、(1)「道標転換派」の活動の実態、(2)「道標転換派」とソヴィエト権力との相互関係、(3)ソヴィエト国内での知識人の反応とソヴィエト権力の対応、に焦点を絞って検討した。その際、「道標転換派」側については、その代表的論客であったN・ウストリャーロフを中心に分析した。ウストリャーロフは、ロシア革命が「テルミドールの道」を通って「進化」し、それによって革命が「自らの行き過ぎを免れる」と主張して、ロシア革命に反対する人々に対してソヴィエト権力との協力を呼びかけた。このユニークな考え方は、亡命者の間で少なからぬ支持を獲得し、このグループは「道標転換派」と呼ばれた。またこの思想は、ソヴィエト権力の下で働く人々にとって、自らの行動を正当化するための論理を提供した。他方、ソヴィエト権力にとって「道標転喚派」の出現は、ボリシェヴィキに対する亡命者の統一戦線が崩壊したことを意味した。その上、現実的な展望を持つソヴィエトの指導者たちは、この運動がロシア国内の知識人・専門家を国家建設のために統合する理念として利用することができた。こうして道標転換派の思想は「専門家のイデオロギー」として機能した。国内戦におけるソヴィエト権力の勝利とネップの導入は、十月革命後に亡命したロシア知識人の一部の間に、ある種の思考転換を促した。彼らは、「列強としてのロシア」の復興を追求し、それを実現するものとしてのソヴィエト権力を次第に容認するようになった。本研究は、「道標転換派」と呼ばれたこの思想潮流がいかなる主張を展開したか、そしてその主張が1920-30年代のソヴィエト・ロシア本国にいかなる影響を与えたか、を実証的に明らかにすることを目的とした。平成12年度の研究過程では、この運動の最初の提唱者であり最も重要な論者であったN・V・ウストリャーロフの思想と行動を具体的に追跡することを通じて、この課題に取り組んだ。1920年にハルビンに亡命したウストリャーロフは、1921年の新経済政策(ネップ)への移行がソヴィエト・ロシアに「変質」をもたらすと捉え、この路線が「偉大で強力な国家」としてのロシアの復活に必要な条件であると考えた。この情勢下では、ボリシェヴィキが独裁権力を維持することがロシアの利益になる、と彼は考えた。「一国社会主義」の採用とネップ路線に基く経済的攻勢の開始は、ウストリャーロフを満足させた。彼は1925年に論文集『革命の旗印の下に』を発表したが、この論集はソヴィエトの政治指導者のあいだで、政策論争にかかわる激しい論争を引き起こした。ネップが終焉を迎えた時のウストリャーロフの衝撃は非常に大きかった。彼は当初、ネップの継続を主張するブハーリン路線に期待をかけた。ブハーリンの敗北後、ウストリャーロフは深い危機に陥ったが、「ロシア」に対する信頼によって、ソヴィエト政権の新たな路線と和解することができた。こうしてウストリャーロフは、結果的にはハルビンからスターリン路線を正当化することになったのである。

この課題を遂行する上で、本研究においては、こうした思想潮流の中でも一定の影響力を及ぼした「道標転換派」を分析対象に設定し、(1)「道標転換派」の活動の実態、(2)「道標転換派」とソヴィエト権力との相互関係、(3)ソヴィエト国内での知識人の反応とソヴィエト権力の対応、に焦点を絞って検討した。具体的には、補助金を用いてスタンフォード大学フーヴァー研究所に出張し、文書館および同図書館において未公刊文書の調査および亡命知識人の発行した同時代文献の調査を実施し、道標転換派の具体的活動の把握を行った。また、補助金を用いて、ソ連共産党中央委員会総会議事録マイクロフィルムを購入し、共産党・政府の「道標転換派」に対する見解を考察した。上記の作業の過程で、「道標転換派」の思想と運動の具体的様相を一定程度明らかにするとともに、道標転換派の中でもその主要な提唱者であったウストリャーロフの思想が、同時代の共産党内の政治闘争にきわめて重要な影響を及ぼしていたことを明らかにした。また、道標転換派の思想が、ソヴィエト・ロシアにとどまった専門職層に対して、ソヴィエト政権に協力する彼ら自身の活動を正当化する論理を提供したことを明らかにした。