hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
格子ロトカボルテラ模型による生物の進化・機能の研究

これまで代表者らは、個体ベースのシミュレーションモデルとして、「格子ロトカボルテラ模型」を開発し、格子上で生物の出生と死亡プロセスを行い、生物進化における最適化問題を扱ってきた。我々は格子気体モデルを適用し、共生系の動態を予測するための方程式(Eco Mod, 2011)を開発した。共生系について順調に論文を論文を出版させてきた。そのなかで最大の成果は、必須共生系における“Ratio Selection"という理論の提唱である(Tainaka and Hashimoto 2016)。また片利共生系において、競争関係が避けられないことを示した。本年度は、新しい生態系動態予測手法の研究開発を目的としてきた。近年の気候変動や人間による開発は、生物の適応に大きな影響を及ぼしている。生物の適応プロセスを正しく把握するためには、個体群動態を正しく記述する必要がある。しかし、現状の生態系動態予測手法を使うと、共生系に対して、個体数が無限大に発散してしまう。格子上の生物を想定し、個体ベースの第一原理から出発すると、発散が回避でき、基本モデルが開発できることが分かった。共生系の基本方程式は、現実の共生系の個体群動態をうまく説明する。また過去の共生系方程式よりも、はるかにシンプルである。ただし、もっと多くのデータによって検証する必要がある。とくに酵母菌(yeast)の研究について述べる。酵母菌をフラスコの中で培養すると、指数増殖の後、密度が高くなると増殖が停止する(密度効果)。最近我々は、シミュレーションによって密度効果を研究した(PLoS One, 2011)。すなわち、細胞を単離すること無く、高密度状態を調べた。その結果、密度効果の開始時に、「娘細胞の増殖停止」と「母細胞の集団破裂」が同時(一斉)に起きることを発見した。これらの2種類の増殖停止現象を、はじめ格子シミュレーションによって予測した。その後、実験によって、「母細胞の集団破裂」が確認された。この論文の内容は、ガンなどへの応用としてさまざまに研究されている。これらの成果は、国際会議(ICCS 2014)において紹介する予定である。これまで代表者らは、個体ベースのシミュレーションモデルとして、「格子ロトカボルテラ模型」を開発し、格子上で生物の出生と死亡プロセスを行ってきた。生物行動の研究や、生物の調節機能の研究を行ってきた。最近我々は、シミュレーションによって密度効果を研究した。2011年、代表者が責任著者となった共生系ダイナミクスの論文(Iwata et al. Ecological Modelling)は、レフェリーから"great breakthrough"という評価を得た。従来の生態学教科書では、共生系のダイナミクスを記述する適切な方程式が無かった。これが論文によって、歴史上シンプルな形で初めて提示された!この方程式は、生態系のみならず、経営学など多方面での応用力を持っていることが分かってきた。たとえば、片利共生系への適用:潮間帯の2種の貝類について研究した。潮間帯では多くの生物種が共存をし、互いに複雑な相互作用を行っている。ここで、片利共生関係に着目する。片利共生とは一種のみが利益(協調)を受け、他種は利益も損害も受けない共生関係である。九州大の河合、渡慶次の調査からムール貝(Septifer virgatus)とカメノテ(Capitulum mitella)に片利共生関係があることがわかっている。ムール貝はカメノテがいないと生存出来ないが、カメノテはムール貝がいなくても生存できる。そこで、2種の貝類の片利共生について格子モデル及び格子気体モデルを用いて解析を行った。その結果、片利共生の関係だけでなく、生息空間を取り合う競争関係も生じることが分かった。また、大域的な相互作用の格子気体モデルから平均場理論を用いて基礎方程式を導出し、個体群動態を解析した。この個体群動態の結果は、局所的な相互作用の格子モデルの個体群動態を良く予測出来ることも分かった。一般的には、格子気体モデルの基礎方程式は格子モデルの動態と一致するわけではない。そして、実際の生物種(ムール貝とカメノテ)の空間パターンを、格子モデルのコンピュータシミュレーションが定性的なレベルで再現できることを示した。

これまで代表者らは、個体ベースのシミュレーションモデルとして、「格子ロトカボルテラ模型」を開発し、格子上で生物の出生と死亡プロセスを行い、生物進化における最適化問題を扱ってきた。本研究は、新しい生態系動態予測手法の研究開発を目的としてきた。近年の気候変動や人間による開発は、生物の適応に大きな影響を及ぼしている。生物の適応プロセスを正しく把握するためには、個体群動態を正しく記述する必要がある。しかし、現状の生態系動態予測手法を使うと、共生系に対して、個体数が無限大に発散してしまう。そのため、我々は格子気体モデルを適用し、共生系の動態を予測するための方程式(Eco Mod, 2011)を開発した。格子上の生物を想定し、個体ベースの第一原理から出発すると、発散が回避でき、基本モデルが開発できることが分かった。共生系の基本方程式は、現実の共生系の個体群動態をうまく説明する。また過去の共生系方程式よりも、はるかにシンプルである。これまで代表者らは、共生系について順調に論文を論文を出版させてきた。そのなかで最大の成果は、必須共生系における“Ratio Selection"という理論の提唱である(Tainaka and Hashimoto 2016)。また片利共生系において、競争関係が避けられないことを示した。我々は格子気体モデルを企業経営の最適化問題にも適用した。マーケットのシェア(例:ある製品の普及率)は有限である。この状況下で、企業が互いに助け合う共生は、生き残る上で重要な方策であることがわかってきた。我々は格子気体モデルを適用し、共生系の動態を予測するための方程式(Eco Mod, 2011)を開発した。共生系について順調に論文を論文を出版させてきた。2014年に、代表者が第一著者または責任著者となっている論文が5編出版された。理論生物学、情報学代表者は、生態学の研究において、生物間の相互作用がローカルに起きると仮定し、「格子ロトカボルテラ模型」(Lattice Lotka Volterra Model)という確率模型を開発した。この論文以来、世界中でたくさんの研究が続き、「格子ロトカボルテラ模型」という一つの分野が形成された。代表者は、20年以上にわたって、この方法(確率セルオートマトン)で、生物進化や複雑系の問題を研究してきた。この方法の利点は、平均場理論(格子気体モデル: Lattice gas model)と対応できるので、単なる空間シミュレーションでなく、しっかりとした数理解析的な基盤を持つことである。
インフルエンザウイルスポリメラーゼの構造変化抑制を作用原理とした新奇阻害剤の同定

インフルエンザウイルスがもつRNAポリメラーゼは、宿主mRNAからキャップ構造を含むRNA断片を切り出し、これをプライマーとしてRNA合成に利用することでウイルスmRNAにキャップ構造をもたらす。この特異な反応は宿主側の酵素には無く、有望な創薬標的とされている。本研究では、この活性の発現に重要な基質認識に伴う酵素の構造変化について解析し、この変化の抑制を指標にして阻害剤を探索した。その結果、キャップ構造の認識に伴って構造が変化する領域を見出すとともに、この変化を抑制する2種の化合物を同定し、これらがキャップ依存的なRNA切断反応を強く阻害することを明らかにした。インフルエンザウイルスがもつRNAポリメラーゼは、宿主mRNAからキャップ構造を含むRNA断片を切り出し、これをプライマーとしてRNA合成に利用することで、ウイルスmRNAにキャップ構造をもたらす。この活性の発現には、基質認識に伴う酵素の構造変化が重要と考えられている。昨年度の研究では、質量分析フットプリント法を用いて、キャップ化RNAの結合により酵素上の表面露出が変化する領域を見出した。本年度は以下の研究成果を得た。1.質量分析フットプリント法によるタンパク質構造解析:昨年度に実験した酵素「そのまま」と「キャップ化RNAを結合させたもの」に加え、「キャップアナログ(RNAなし)を結合させたもの」を調製し、3者を比較することで、より詳細な構造変化の解析を試みた。その結果、キャップアナログの結合のみで表面露出が低下するペプチドを見出した。一次構造の機能マップから、この領域は切断活性の発現に伴い構造が変化する可能性が示唆される。2.リバースジェネティクスによる検証:上記にて見出した領域の酵素活性における役割を検証するために、293T細胞にてウイルスポリメラーゼを再構築するレポーターアッセイを行った。その結果、領域内のアミノ酸残基の置換変異によって酵素活性が著しく低下したことから、本酵素の機能に重要な領域であることが示された。3.構造変化を阻害する化合物の同定:昨年度に作製した小規模ライブラリーをスクリーニングし、構造変化を阻害する2種の天然化合物(β-RubromycinとFluvirucin B1)を見出した。これらによる酵素阻害活性を検証した結果、キャップ依存的なRNA切断反応を強く阻害することが示された。本研究にて得られた以上の結果は、「酵素特有の構造変化を指標として酵素反応の阻害剤を探索する」という化合物探索ストラテジーの有効性を強く示唆する。インフルエンザウイルスがもつRNAポリメラーゼはゲノムの転写において特異な反応を行う。具体的には、本酵素は宿主mRNAからキャップ構造を含むRNA断片を切り出し、これをプライマーとしてRNA合成に利用することでウイルスmRNAにキャップ構造をもたらす。この過程において、酵素活性の発現には基質認識に伴うアロステリック効果による酵素サブユニット間の構造変化が重要と考えられている。本研究課題は、ウイルスポリメラーゼの基質認識に伴う構造変化を明らかにした上で、この構造変化を抑制する化合物を探索・同定し、これを用いて酵素活性の阻害を達成することを目的する。1.質量分析フットプリント法を用いてウイルスRNAポリメラーゼの構造変化を解析した。具体的には、酵素「そのまま」と「キャップ化RNAを結合させたもの」を調製した後、溶媒に露出(=酵素表面に存在)しているリジン残基を化学修飾し、これを質量分析法により同定した。両者の差異を比較した結果、キャップ化RNAの結合によって表面露出が低下する4つのペプチドを見出した。既知の結晶構造や一次構造の機能マップから、これらのペプチドがマッピングされた個々の領域は、RNA結合または構造変化を通して機能発現に関わる可能性が示唆される。現在、欠失変異体の作製を試みており、遺伝学的な検証を進めている。2.ウイルスポリメラーゼのRNA合成を指標にした酵素阻害アッセイを構築し、所属機関が所有するケミカルライブラリー3万化合物をスクリーニングした。その結果、約100化合物からなる小規模ライブラリーを作製した。今後、構造変化を抑制する化合物を探索する上で、スクリーニングの迅速化とヒット率の向上が強く期待される。質量分析フットプリントに供するタンパク質として、当初は組換え3量体を作製して用いることを計画していたが、質・量ともに目的の分析を満たす発現は困難であった。そこで、発育鶏卵にて培養したウイルスから、ネイティブな酵素を精製して用いることにした。酵素反応および化学修飾処理の詳細な検討から、本酵素への質量分析フットプリント法の適用を達成できた。同定されたペプチドのいくつかは、機能発現における役割について詳細な知見はなく、本研究によって初めて見出した領域である。一方、構造変化の仮説モデルをより正確に構築するためには、獲得する構造情報をさらに拡大する必要があることから、現在、アルギニン残基を化学修飾する手法の適用を進めている。組換え体の検討に時間を費やしたため、構造解析の後に計画しているスクリーニング開始の遅延が懸念された。そこで、目的の阻害活性が期待される化合物からなる小規模ライブラリーを予め作製し、スクリーニングの迅速化とヒット率の向上を図ることにした。

具体的には、RNA合成を指標にした酵素阻害アッセイを構築し、ケミカルライブラリー3万化合物についてスクリーニングした。阻害のしきい値を低く設定して化合物を抽出した結果、約100化合物からなる小規模ライブラリーの構築を達成した。今後、構造変化を抑制する化合物の探索を効率的に進めることが可能になったと考えている。当初計画した研究の推進方策に大きな変化は無く、以下の3つの推進方策のもとに本研究課題を進める。1.ウイルスRNAポリメラーゼの基質認識に伴う構造情報の拡大を目指して、リジン残基以外のアミノ酸残基についても化学修飾し、本酵素への質量分析フットプリント法の適用を進める。2.上記において同定するペプチドを既知の結晶構造や一次構造の機能マップにマッピングし、酵素反応における構造変化の仮説モデルの構築を進める。そして、当該領域の酵素反応における役割を、欠失変異体を用いたリバースジェネティクスにより解析して検証する。3.構造変化する領域を認識するペプチド抗体の作製を試み、これを用いて構造変化を簡便に検出するアッセイ系の構築を進める。最後に、構築したアッセイ系を用いて、本年度の研究成果により得られた小規模ライブラリーをスクリーニングする。得られたヒット化合物の酵素阻害活性を検証することで、「酵素特有の構造変化を阻害することにより、酵素反応を阻害する」という阻害剤探索ストラテジーの有効性を明らかにする。次年度も質量分析法を駆使した構造解析を引き続き実施するが、これに係る酵素、試薬やカラムなどの購入に研究費を使用する。また、当初の計画では、ペプチド抗体の作製を委託する費用を本年度に予定していたが、やや遅れていることから、次年度にその費用を計上する。一方、次年度に予定しているスクリーニングに係る費用については、本年度に小規模ライブラリーを作製するための大規模スクリーニングを完了したことから、当初の概算よりも少ない費用で計画している。さらに、日常的に酵素化学的および分子遺伝学的な実験を行う。そこで、合成DNA・RNAや酵素、試薬、放射性核酸、細胞培養用の培地、器具などが多岐にわたって必要であり、その費用を計画している。そのほか、国内学会での発表のための旅費と、学術誌への掲載のための外国語論文校正費および論文投稿費を計上した。以上を本研究課題の次年度に使用する研究費として計画している。
包括的遺伝子解析手法を用いた大腸発癌機構の解明

近年の包括的遺伝子解析の結果,進行大腸癌がいくつかの異なる分子生物学的背景を有するサブタイプに分類可能であることが明らかとなってきた。本研究は、腺種成分と癌成分の両方を有する早期大腸癌を対象とし、両者から別々にDNAを抽出・比較することでそれぞれの発癌経路で癌化の鍵となる遺伝子異常を明らかにすることを目的としている。研究期間内に150例の進行大腸癌のDNAをコントロールサンプルとして、腺腫と癌の混在した隆起型の早期大腸癌(carcinoma in adenoma)80例、癌成分を含むSSA/P with cytological dysplasia 40例、腺腫と癌の混在したLST-GおよびLST-NGそれぞれ40例を集積し、同一病変の腺腫と癌から別々に抽出したDNAを用いて遺伝子異常を解析する予定である。検体は目標数を確保し、DNAの抽出作業を行っている。また、解析には約150種の変異解析パネルを作成すrるHaloPlex target enrichmentsystem(Agilent社)を用いて対象となる遺伝子の全エクソン領域で変異解析を施行した。本研究は基礎研究として大腸発癌機構の解明につながる重要なものである。上記目標を達成するために、本年度は進行癌150例、隆起型腺腫80例、LST-G 40例、LST-NG 40例の変異解析の遺伝子解析を進めている。マイクロセクションで腺腫と癌の両方からDNAを抽出することは可能となってきたが、症例によっては癌成分が少なく、十分量のDNAが得られないこともあった。少数例ではあるが、腺腫から癌への進展にはTP53変異が関与している可能性が明らかとなってきた。また、解析には約150種の変異解析パネルを作成する。HaloPlex target enrichmentsystem(Agilent社)を用いて対象となる遺伝子の全エクソン領域で変異解析を施行した。Agilent社へ遺伝子変異解析に用いるパネル(HaloPlex target enrichment)は作成済みである。28年度中には進行癌150例、隆起型腺腫80例、LST-G 40例、LST-NG 40例の変異解析を終了する予定であった。しかし、サンプル内の癌成分が少ない症例では十分量のDNAを確保できないことがあり、目標数よりも多くの症例の集積が必要となった。現在は新たに検体を確保するととともに、得られたDNAでの変異解析を進めている。また、解析には約150種の変異解析パネルを作成するHaloPlex target enrichmentsystem(Agilent社)を用いて対象となる遺伝子の全エクソン領域で変異解析を施行した。

現在は新たに検体を確保するととともに、得られたDNAでの変異解析を進めている。近年の包括的遺伝子解析の結果,進行大腸癌がいくつかの異なる分子生物学的背景を有するサブタイプに分類可能であることが明らかとなってきた。本研究は、腺種成分と癌成分の両方を有する早期大腸癌を対象とし、両者から別々にDNAを抽出・比較することでそれぞれの発癌経路で癌化の鍵となる遺伝子異常を明らかにすることを目的としている。研究期間内に150例の進行大腸癌のDNAをコントロールサンプルとして、腺腫と癌の混在した隆起型の早期大腸癌(carcinoma in adenoma)80例、癌成分を含むSSA/P with cytological dysplasia 40例、腺腫と癌の混在したLST-GおよびLST-NGそれぞれ40例を集積し、同一病変の腺腫と癌から別々に抽出したDNAを用いて遺伝子異常を解析する予定である。検体は目標数を確保し、DNAの抽出作業を行っている。また、解析には約150種の変異解析パネルを作成すrるHaloPlex target enrichmentsystem(Agilent社)を用いて対象となる遺伝子の全エクソン領域で変異解析を施行した。本研究は基礎研究として大腸発癌機構の解明につながる重要なものである。上記目標を達成するために、本年度は進行癌150例、隆起型腺腫80例、LST-G 40例、LST-NG 40例の変異解析の遺伝子解析を進めている。マイクロセクションで腺腫と癌の両方からDNAを抽出することは可能となってきたが、症例によっては癌成分が少なく、十分量のDNAが得られないこともあった。少数例ではあるが、腺腫から癌への進展にはTP53変異が関与している可能性が明らかとなってきた。このまま進行癌150例、隆起型腺腫80例、LST-G 40例、LST-NG 40例の遺伝子変異解析を終了するとともに、同定した遺伝子変異のvalidationを行う。29年度までには、この作業を終了する。残りの期間で同定した癌化の引き金となる遺伝子異常に関して、遺伝子・タンパク発現解析もしくは免疫染色を追加して、各発癌経路での発癌分子メカニズムに関して言及する。また論文の作成も並行して行っていく。
救護施設の混在化した利用者の見守り度における新しいケア環境モデルの提案

本研究は、今後拡大が予想される福祉施設の利用者の多様化という課題に対し、混合処遇を実践している救護施設を対象に、ケア環境の面から問題点と解決策を明示するものである。具体的には障害等級や要介護度などの従来の尺度ではなく、利用者に応じた『現場の見守り度』を生活場面観察より可視化し、ケアと空間の適切な配置や使われ方などの環境要素を提示するものである。
幼児の身体表現活動における共感的相互作用の解析とその応用

身体表現活動は快の感情に裏付けられた他者との相互作用によって展開するという観点から、幼児の身体表現活動における共感的相互作用と生理的な変化の関連を調べた。生理的な変化の指標としてサーモグラフィによる顔面の皮膚表面温度を測定し、相手と楽しく手遊びをする際のリラックスした状態での遊びに対する意欲の亢進と皮膚表面温度の変化の関係を示した。さらに観察事例を通して、身体表現活動は共感的相互作用によって活発になり、年齢による関わりの違いが見られることを示した。最後に本研究で得られた知見及び、共感的相互作用を高める教材や保育者の関わり方についてまとめ、資料を作成した。本研究において、幼稚園・保育所の身体表現活動の展開は、快の感情に裏付けられた他者との相互作用と大いに関連しており、相互作用を活用した指導が有効であると考える。本研究の目的は、共感的相互作用の効果を明らかにし、共感的相互作用を活用した指導方法を提案し、苦手意識を持つ保育者や現場の保育に活用していくことである。平成26年度の研究課題は、快の感情に裏付けられた他者との相互作用を「共感的相互作用」とし、「共感的相互作用」を客観的に測定する方法を開発することであった。身体表現活動における共感的相互作用の観察方法として、ビデオ撮影と同時に、観察対象者の皮膚表面温度の変化をサーモグラフィによって測定する方法を検討した。基本性能と温度分析度,記録の簡便性の点から,赤外線サーモグラフィ装置サーモギアG100EX(日本アビオニクス社製)を採用することにした。本機種を利用することで、観察対象者の皮膚表面温度の変化を測定記録ができるようになった。次に、大学生を対象とした身体表現活動の場面観察方法と分析方法の検討を行った。サーモグラフィによって測定した観察者データから、手、顔面(鼻部、前額部)の皮膚表面温度を抽出し、分析することが可能であることがわかった。また、サーモグラフィによって測定した皮膚表面温度は、時系列による比較検討が可能で、身体表現活動中の皮膚表面温度の変化を捉えることができることがわかった。大学生を対象にした、身体表現活動の観察によって、1共感的相互作用については遊びの難易度、動きの定着、表現に対する興味などにより、遊びの展開に差異が生じるため、幼児の身体表現活動を考える場合、表現に対する興味のもてる簡単な遊びを考える必要がある、2幼児の身体表現活動を観察・測定する際、姿勢や方向が移動すると測定できないことが予想されるため、活動内容を再度調整する必要があることが示唆された。27年度は、共感的相互作用の効果を明らかにするために、大学生を対象にした身体表現活動の観察を、手遊び「あんたがたどこさ」に特定し、赤外線サーモグラフィ装置(サーモギア)による測定と、ビデオ2台による観察を行った。調査対象者の額と鼻頭の温度をサーモグラフィの15秒間ごとの測定値をもとに、一人で行う時と3人で行う時の試行前後の変化を比較した。その結果、3人で行ったについては、額の温度は変化しなかったが、鼻頭の温度は低下することが明らかになった。この研究により、1手遊びにおいて、他者との共感的相互作用によって快の感情が亢進すること、2快の感情は、額と鼻の温度により測定できる可能性が示された。3人で行う手遊びは他者との共感的相互作用によってリラックスした状態で手遊びが行われており、さらに遊びに対する意欲が高まっていたことが示された。さらに、幼児の身体表現活動における共感的相互作用について、サーモグラフィを利用した観察方法の検討を行った。幼児の共感的相互作用を示す基礎的データの収集のために、日常の遊び場面でサーモグラフィを利用した観察を行った。幼児を対象とした共感的相互作用の調査方法については、動きを伴うため集団でのサーモグラフィを用いたデータ収集は困難であったが、小集団による観察場面を設定することで幼児の共感的相互作用の観察が可能であることがわかった。3年の研究計画のうち(1)身体表現活動における共感的相互作用の観察方法の開発を行い、(2)幼児を対象にした身体表現活動における共感的相互作用の観察を実施した。(3)共感的相互作用の効果の解析については、1身体表現活動における、保育者と幼児同士の共感的相互作用を解析するところであるが、観察対象が動きを伴うため集団でのサーモグラフィを用いたデータ収集は困難で、幼児と保育者の双方の手、足、顔面の皮膚表面温度を同時に記録することができなかった。幼児を対象とした共感的相互作用の調査方法については、ビデオ観察を並行することで幼児の快感情と、動きの定着、遊びの難易度、幼児の興味の対象、遊びの展開など遊びの流れとの関連からの分析も必要である。今後は集団での身体表現の活性化に結び付く保育者の言葉かけや行動を解析する予定である。28年度は、3歳児・4歳児・5歳児23名を対象に、3人程度の小グループで幼児がよく知っている参加しやすい手遊びを行い、サーモグラフィ(日本アビオニク社、赤外線サーモグラフィ装置サーモギア)による5秒ごとの顔の温度測定と、ビデオ1台による表情や動きの観察を行った。

調査対象者の額と鼻頭の測定が可能であった13名の手遊び実施前後の温度測定値による、観察グループ全体として手遊び実施前後の温度変化の検討については有意な差は認められなかった。しかし、個別の検討により、歌いながら表情も明るく積極的に手を動かしている場合は鼻の温度が下降するが、手を動かして模倣はしているが歌うことはなく硬い表情で緊張している場合は、鼻の温度の上昇傾向が見られた。本研究を通して、幼児の手遊びにおける共感的相互作用を確認する方法として、サーモグラフィによる顔の温度変化測定が有用であり、他者との遊びへの積極的なかかわり度合い、つまり共感的相互作用の強さに応じて顔の温度変化に差が見られることが示唆された。また、保育における幼児と保育者の共感的相互作用の実際を理解するために、1歳児と保育者のふれあい遊びの観察事例を通して検討した。1歳児は、保育者にしてもらう遊びへの関心をもち、ふれる・揺れるなどの身体への刺激を求め、リズムに合わせ、模倣・表現欲求を高めていた。幼児にふれあう保育者は、幼児の様子に応じて遊びを臨機応変に展開し、他児との関係調整に配慮し、複数の1歳児を対象に積極的に関わり、幼児同士が快の感情を共有できるように相互の関係を高めようとしていることを明らかにした。当初、28年度に予定していた研究課題のうち、1幼児の観察を継続的に実施する。2 H27年度以降の観察結果のまとめと解析を行う。についてはH28年度内に着手できたが、・幼児の共感的相互作用の年齢的特徴についての比較検討、・観察協力保育者へのフィードバックについては研究課題を残している。H29年度に実施し、本研究課題を完了する予定である。本研究の目的は、共感的相互作用の効果を明らかにし、共感的相互作用を活用した指導方法を提案し、保育に活用していくことである。29年度は、他者との身体表現で生じた快の感情が新たな身体表現を生むことを示す事例を示すこと、そして、保育者が共感的相互作用を活用した指導をするために保育の内容や指導方法を提案することであった。事例検討のために幼稚園児3歳児と5歳児を対象に、共感的相互作用による身体表現の遊びの展開を観察した。3歳児は、誰かが始めた遊びに興味を持ち遊びに参加し一対一の関わりによる遊びが見られたのに対して、5歳児は、スカーフの動きやスカーフによって引き起こされる動きを共有し他児と関わり、相手の反応を見て新たな表現の方法を見出し展開するという違いが見られた。また、スカーフの扱いが巧みになるが、だれと一緒に共有するのか、物を巡る人との関係が重要であった。相手が試行錯誤していることを一緒にやってみる、声をかけて誘い相手とやりとりが積極的になり、どうやったら相手と面白さを共有できるか探りながら新たな身体の動きや表現の方法を提案し変化させて展開していることが明らかになった。相手にリズムを合わせようとする、テンポをだんだん速くすると相手と遊びが崩れないように合わせようとする、相手のことを考えながら遊ぶ、見せ合う、教え合う、遊びの提案をする、笑い合う、相手と心地よい身体接触を楽しむなど、遊びをきっかけに互いの共感的相互作用が高まることが観察できた。共感的相互作用が高まる遊びとして、わらべ歌、遊び歌がある。保育者が活用できるように、歌詞、遊び方、遊びの発展の仕方などをまとめ、保育の内容や指導方法についての保育者対象の研修資料を作成した。
災害の経済的影響評価方法標準化ため枠組み構築へ向けて

本研究では災害の経済的影響評価のための枠組みを提案するために、まず経済的影響推計のための方法(モデル)を吟味し、その課題を抽出した。それに基づき実際の災害事例を用いて実証研究を行い、評価枠組みの構築に有用な成果を得た。被害などの災害一次データに関しては標準化が必要不可欠であるが、その推計方法は各災害の特異性により柔軟かつ状況適応が肝要であり、その上での比較可能な対応が今後の課題として導出された。本研究においては、自然災害における経済的影響評価の方法を標準化するための枠組みの構築を目指している。特に開発途上国では災害からの被害が甚大であることだけでなく、多くの援助を受けた開発の妨げにもなり、長期的な開発の経済成長の停滞につながるとも考えられている。現在では世界銀行と国連が協同で開発途上国における災害被害低減に向けた活動を行っている。と同時に、災害被害に係わる調査や統計データの収集に関しては各国によって差があり、国際機関(世界銀行や国連等)からの災害を鑑みた開発支援においてその政策助言に影響を与えているばかりでなく、蓄積されてきた開発資本が損失することにもなり、開発政策の根本的な見直しが必要でありながらそれが出来ない現状である。このため、災害の経済的影響評価の方法を現在まである程度確立しているデータの収集や開発指標と関連づけて構築することで、開発途上国における災害対策立案や災害後の援助・支援計画に役立てるものである。本年度は、研究代表者が平成20年度に従事した世界銀行からの委託研究の成果を拡張し、災害の経済影響評価の、特に開発途上国での、必要性とその限界をまとめ、複数の国際学会で発表し、この課題の重要性を関連研究者やステークホルダーと共有するとともに、意見交換や研究情報交換を行い、本研究で実行する災害の経済的影響評価方法の標準化へ向けた目標や課題を整理・分析した。その中で、最も重要かつ火急の課題として抽出されたものは、災害の経済的影響の概念の定義である。現在までこの定義は不明瞭なだけでなく錯綜しており、この点が標準化へ向けた第一歩であるとともに重要な核であることがわかった。本研究においては、災害における経済的影響評価の方法を標準化するための枠組みの構築を目指している。特に開発途上国では災害からの被害が甚大であることだけでなく、開発の妨げになり長期的な開発の低迷につながるとも考えられており、現在では世界銀行と国連が協同で開発途上国における災害被害低減に向けた活動を行っている。と同時に、災害被害に係わる調査や統計データの収集に関しては各国によって差があり、国際機関(世界銀行や国連等)からの災害を鑑みた開発支援において,その政策指導に影響を与えている。本年度は、前年度に洗い出された問題点に鑑み、現状ないしは近い将来での災害データ収集手法や影響評価手法の実現可能性を考察した。それと同時に、災害の経済影響の実測(経年的な実データを用いた計量経済的な測定)を行うためのモデル開発やデータ収集を行った。この実測は、提案する方法の妥当性を吟味するためにも必要なことであり、かつ現在までこのようの実測はほとんど行われてきておらず、大変貴重な実証研究と考えられる。この実測のケーススタディとして阪神・淡路大震災を取り上げた。と同時に、災害被害に係わる調査や統計データの収集に関しては各国によって差がありかつ場当たり的であり、国際機関(世界銀行や国連等)からの開発支援においてその政策指導に災害に対する施策を勘案することが重要であると認識されるに至っている。このため、災害の経済的影響評価の方法を現在まである程度確立しているデータの収集や開発指標と関連づけて構築することで、開発途上国だけでなく先進国においても災害対策立案や災害後の援助・支援計画に役立つと考えられる。本年度は、最終年度と言うこともあり前年度までに洗い出された問題点に鑑み、災害の経済影響の実測とそれに伴う産業構造変化の分析を中心に行いつつ、研究成果の総括を行った。この実測は提案する枠組みの妥当性を吟味するためにも必要なことであり、かつ現在までこのようの実測はほとんど行われてきておらず、大変貴重な実証研究と考えられる。研究総括と言うことでは、幅広い学会(災害関係、経済関係、手法関係等)で研究成果を発表しその内容を吟味するするとともに、論文執筆への貴重な意見を得た。

特に本研究の集大成として2012年3月下旬にブラジル・サンパウロ大学主催の災害経済影響国際ワークショップにて基調講演に招待されたことは、現在までの研究成果や内容が国際的にも評価されているという証と考えることができる。
遺伝性血管性認知症CADASIL患者由来iPS細胞とモデル動物を用いた治療法探索

Notch3の変異部位が異なる3名のCADASIL患者のヒト皮膚線維芽細胞を採取した.CADASIL患者のiPS細胞から誘導した血管内皮・平滑筋細胞を用いて,表現型解析を行い,健常者から誘導された血管内皮・平滑筋細胞との比較を行い, CADASILの病態機序をin vitroで検討した.さらに,新規入手したNotch3トランスジェニックマウスを用いて, in vitroの系で確認した表現型をモデル動物にて確認を行うことで, CADASILの病態解析を試みた.Notch3の変異部位が異なる3名のCADASIL患者のヒト皮膚線維芽細胞を採取した.CADASIL患者のiPS細胞から誘導した血管内皮・平滑筋細胞を用いて,表現型解析を行い,健常者から誘導された血管内皮・平滑筋細胞との比較を行い, CADASILの病態機序をin vitroで検討した.さらに,新規入手したNotch3トランスジェニックマウスを用いて, in vitroの系で確認した表現型をモデル動物にて確認を行うことで, CADASILの病態解析を試みた.遺伝性血管性認知症CADASILはNotch3遺伝子変異が原因遺伝子として同定され,その遺伝子産物Notch3は血管平滑筋特異的に発現する.申請者らの研究でCADASIL患者の脳血管には重度の壁肥厚や周囲腔拡大が観察されることが判明し(Stroke 2009),その病態解明には血管の病態生理の研究が欠かせなし.そこで本研究課題では,CADASILの疾患特異的iPS細胞から誘導する血管平滑筋細胞を用いて試験管内において病態をモデル化し,さらにCADASILのモデル動物(変異型Notch3過剩発現マウス)を用いて病因の形成機序や病態の進行メカニズムを明らかにすることを目的とする.Notch3の変異部位が異なる3名のCADASIL患者のヒト皮膚線維芽細胞を採取した.1患者において,その線維芽細胞を100mm培養皿で培養し,それにレンチウイルスを含有した培地を入れることによりマウスエコトロピックレセプターSlc7a1を導入した.更に,このエコトロピックレセプターを介して感染するレトロウイルスを含有した培地を入れることにより4つの初期化因子(Oct3/4, Sox2, Klf4, c-Myc)を線維芽細胞に導入した.レトロウイルス感染後6日目に,感染済み線維芽細胞をSNLフィーダー細胞でコーティングされた100mm培養皿に播種し約2週間後に出現してきたiPS細胞コロニーをピックアップし,新たに調製したSNLフィーダー細胞上に播種する.更に拡大培養を行い,十分な細胞数になったものを品質確認した後に,iPS細胞として使用した.CADASIL患者のiPS細胞から誘導した血管内皮・平滑筋細胞を用いて,表現解析を行い,健常者から誘導された血管内皮・平滑筋細胞との比較を行い,CADASILの病態機序をin vitroで検討した.さらに,新規入手したNotch3トランスジェニックマウスを用いて,in vitroの系で確認した表現型をモデル動物にて確認を行うことで,CADASILの病態解析を試みた.
電子デバイス用基板材料の三次元成形法の開発

通常は強い力を加えると割れてしまうため三次元成形が難しい電子デバイス用の基板材料であるシリコンや次世代の電子デバイスの基板材料として期待されている金属ガラス箔をレーザ照射によって曲げ加工する方法を開発し,そのための装置の作成と成形条件の探査を行った.出力50WのYAGレーザを使い,厚さ0.05mmのシリコン箔と0.017mmの金属ガラス箔の成形条件を求めた.通常は強い力を加えると割れてしまうため三次元成形が難しい電子デバイス用の基板材料であるシリコンや次世代の電子デバイスの基板材料として期待されている金属ガラス箔をレーザ照射によって曲げ加工する方法を開発し,そのための装置の作成と成形条件の探査を行った.出力50WのYAGレーザを使い,厚さ0.05mmのシリコン箔と0.017mmの金属ガラス箔の成形条件を求めた.1.加工装置の作製現有のYAGレーザマーカ,X-Z自動ステージ,ライン走査型レーザ変位計を組合せて,加工-形状計測-加工・・・が自動で行えるような加工装置を制作した.また加工中の被加工材の表面温度を計測できるようにファイバー式放射温度計を購入し,上記の加工装置に設置した.2.成形可能な加工条件の探索厚0.05mmの単結晶シリコン箔と厚さ0.017mmのPd_<40>Ni_<40>P_<20>金属ガラス箔,厚さ0.028mmのPd_<77>Cu_6Si_<17>金属ガラス箔を試料とした.(1)単結晶シリコン箔はレーザ出力22-28W,走査速度35-65mm/s,デフォーカス距離-7.5-7.5mmで変形が確認された.またレーザ発振モードは連続発振の方がQスイッチパルスモードよりも大きく変形し,Qスイッチ発振周波数は大きく連続発振モードに近い方が変形が大きくなった.最大曲げ角は72.3°であった.(2)Pd_<40>Ni_<40>P_<20>金属ガラス箔はレーザ出力1-2.5W,走査速度20-70mm/s,デフォーカス距離-24-7.5mmで変形が確認された.またレーザ発振モードは連続発振よりもQスイッチパルスモードの方が大きく変形し,Qスイッチ発振周波数2.5-12.5kHzで安定して変形したがそれ以上では変形が不安定となった.加工後はアモルファス状態であることが確認された.最大曲げ角は86.5°であった.(3)Pd_<77>Cu_6Si_<17>金属ガラス箔はレーザ出力1-6W,走査速度20-60mm/s,デフォーカス距離-4-4mmで変形が確認された.またレーザ発振モードは連続発振よりもQスイッチパルスモードの方が大きく変形し,Qスイッチ発振周波数2.5-5.0kHzで安定して変形したがそれ以上では変形が不安定となった.加工後はアモルファス状態であることが確認された.最大曲げ角は89.0°であった.1.最適加工条件の探索(1) Pd基金属ガラス箔として厚さ0.017mmのPd_<40>Ni_<40>P_<20>金属ガラス箔,厚さ0.028mmのPd_<77>Cu_6Si_<17>金属ガラス箔を試料とした.レーザには波長1064nのYAGレーザを用いた.レーザ出力,レーザ走査速度およびQスイッチ周波数を変えて加工を行った結果, Pd_<40>Ni_<40>P_<20>についてはレーザ出力3.0w, Qスイッチ周波数3.0kHz,走査速度40mm/sが最適で, Pd_<77>Cu_6Si_<17>についてはレーザ出力1.5W, Qスイッチ周波数3.0kHz,走査速度40mm/sが最適であることがわかった.また,これらの加工条件で成形したものは,レーザ照射後も結晶化せずにアモルファス状態であることが確認された.(2)厚さ0.05mmの単結晶シリコン箔を試料とした時は,レーザ出力25W,レーザは連続発振であるCWモード,走査速度50mm/sが最適であることがわかった.こららの加工条件で成形したものは,レーザ照射部近傍では単結晶ではなく多結晶化していることが確認された.2.三次元成形単結晶シリコン箔, Pd_<40>Ni_<40>P_<20>金属ガラス箔,金属ガラス箔をそれぞれ短冊状に切断したもの試料とした.短冊形状の長手方向に対して斜め方向にレーザを走査することによって,マイクロスプリングやマイクロアクチュエータとして利用できる可能性のあるらせん形状に成形することが出来た.
高脂血症児のスクリーニングシステム、特にその精度に関する研究

本邦学童における、社会・経済学的により効率の高い高脂血症児スクリーニング法を検討する目的で、福岡県粕屋郡久山町在住の小学1年生から中学3年生(6歳14歳)の児童・生徒を対象に、早朝空腹時の総コレステロール(TC)、中性脂肪(TG)、HDL-コレステロール(HDL)を測定した。さらに両親・祖父母のPremature cardiovascular disease;CVD(虚血性心疾患;狭心症、心筋梗塞、および脳卒中)の家族歴の有無をアンケート法にて調査した。その結果、全対象902名中、小学13年生の14%(37名)、同46年生の16%(47名)中学13年生の14%(48名)がCVDの家族歴を有していた。これら家族歴を有する児童・生徒のうち、小学13年生8名(8/37;22%)、同46年生9名(9/47;19%)、中学13年生4名(4/48;8%)が、TC≧200mg/dl、TG≧160mg/dl、LDL-コレステロール(LDL)=TC-(HDL+TG/5)≧130mg/dl、HDL≦40mg/dl、AI;atherogenicindex=(TC-HDL)/HDL≧3.0、の5項目のうち1項目以上の脂質値異常を有していた。一方、CVDの家族歴が認められない小学13年生の28%、同46年生の20%、中学13年生の7%が同様の脂質値異常を有していた。したがって、同地域におけるCVDの家族歴に基づく選択的脂質スクリーニング法のspecificityは82%、sensitivityは16%ということになる。この結果から、本邦における、CVDの家族歴の有無に基づく高脂血症児のスクリーニングにはとくに経済効率上の問題が大きいことが考えられる。しかし、全般的スクリーニングについても同様の問題が指摘されており、測定項目、検診年齢、検診回数を含めて更に検討が必要である。特定地域(福岡県久山町)在住の小児約1000名を対象にし、環境因子としての食生活状況の調査、遺伝的因子としての家系調査を行い、同時に早朝空腹時に採血し、総コレステロール、中性脂肪、LDL-コレステロール値を測定した。さらに、小児期の動脈硬化危険因子に関するアンケートを行い、血液検査による一次スクリーニング法の効率に関して解析を進めている。現在までのデータによる検討では、小1中3の児童・生徒の総コレステロール値の平均値は男子が155172mg/dl、女子が156170mg/dlに分布し、いずれも小学4年生で最高値を示している。また中性脂肪の平均値は男子が6890mg/dl、女子が7392mg/dlに分布し、いずれも小学6年生で最高値を示した。総コレストレール値200mg/dl以上の高脂血症児の16%は、LDL-コレステロール値が130mg/dl以下であり、総コレステロール値のみによるスクリーニングでは動脈硬化危険因子保有者を必ずしも正確には抽出できないという問題点があり、管理指導を誤る危険性がある。特定地域(福岡県久山町)在住の小学1年生から中学3年生までの全員を対象にした生活状況の調査、遺伝的因子としての家系調査を行い、さらに早朝空腹時採血による脂質検診を行った。今年度はアンケート法による脂質検診の効率を検討するために家族歴(1、2親等の冠動脈の虚血性心疾患;狭心症、心筋梗塞および脳卒中)の有無と総コレステロール(TC)、中性脂肪(TG)、動脈硬化指数(AI index=[TC-HDLC]/HDLC)の各値との関係について解析した。

その結果、小学生570名中、82名(14%)が家族歴を有するものの、TC200mg/dl以上、TG160mg/dl以上の児童はそれぞれ22名(4%)、6名(1%)でAI index3.0以上の児童が46名(8%)存在した。そのうち家族歴を有するのは、TC200mg/dl以上の22名中5名、TG160mg/dl以上の6名中0名、AI index3.0以上の46名中4名で、アンケート法で対象児童を抽出した場合、72名(88%)が脂質検診上は正常ということになる。同様に中学生332名については、47名(14%)が家族歴を有するものの、TC200mg/dl以上、TG160mg/dl以上の児童はそれぞれ10名(3%)、14名で(4%)でAI index3.0以上の児童が10名(3%)存在した。そのうち家族歴を有するのは、TC200mg/dl以上の10名中2名、TG160mg/dl以上の14名中1名、AI index3.0以上の10名中0名で、アンケート法で対象児童を抽出した場合、44名(94%)が脂質検診上は正常ということになる。家族歴による検診対象児の抽出法については経済効率を念頭において再検討する必要がある。本邦学童における、社会・経済学的に有効な高脂血症児スクリーニング法を検討する目的で、特定地域(福岡県粕屋郡久山町)在住の小学1年生から中学3年生(6歳14歳)までの児童・生徒を対象に、早朝空腹時の総コレステロール(TC)、中性脂肪(TG)、HDL-コレステロール(HDL)を測定した。さらに両親・祖父母のPremature cardiovascular disease;CVD(虚血性心疾患;狭心症、心筋梗塞、および脳卒中)の家族歴の有無をアンケート法にて調査した。その結果、全対象902名中、小学13年生の14%(37名)、同46年生の16%(47名)中学13年生の14%(48名)がCVDの家族歴を有していた。これら家族歴を有する児童・生徒のうち、小学13年生8名(8/37;22%)、同46年生9名(9/47;19%)、中学13年生4名(4/48;8%)が、TC≧200mg/dl、TG≧160mg/dl、LDL-コレステロール(LDL)=TC-(HDL+TG/5)≧130mg/dl、HDL≦40mg/dl、AI;atherogenicindex=(TC-HDL)/HDL≧3.0の5項目のうち1項目以上の脂質値異常を有していることが明かになった。一方、CVDの家族歴を有しない小学13年生の28%、同46年生の20%、中学13年生の7%が同様の脂質値異常を有していた。したがって同地域におけるCVDの家族歴に基づく選択的脂質スクリーニング法のspecificityは82%、sensitivityは16%ということになる。これらの結果から、本邦における、CVDの家族歴の有無に基づく高脂血症児のスクリーニングにはとくに経済効率上の問題が大きいことが考えられる。しかし、全般的スクリーニングについても同様の問題が指摘されており、測定項目、検診年齢、検診回数を含めて更に検討が必要である。
経時的モデリングとシミュレーションによるソフトウェア産業国際技術戦略の設計

日本のITベンダーのソフトウェア構築能力(資源ベース論と統計的方法等により、アウトプット力、プロジェクト管理力、品質管理力、プロセス改善力、開発技術力、人材育成力、顧客接点力の7因子から構成)を測定した研究成果に基づき、実証研究とシミュレーション等を用いて、ソフトウェア構築能力と競争環境・経営パフォーマンスの経年構造を解明し、日本のソフトウェア産業の国際技術戦略を設計する指針を示した。日本のITベンダーは、ユーザー企業の要求水準の高度化、日進月歩の技術革新への対応、中国・インド等の新規参入者との競争・協調などの経営課題を抱えている。しかし、ソフトウェア技術戦略を構想するための実証研究は限定的に行われている。そこで、経済産業省/情報処理推進機構(METI/IPA)と共同してSE度調査(SEはソフトウェア・エンジニアリングを表す)を実施し、日本のITベンダのソフトウェア構築能力(以下、SE度:資源ベース論と因子分析等により、アウトプット力、プロジェクト管理力、品質管理力、プロセス改善力、開発技術力、人材育成力、顧客接点力の7因子から構成)を測定した一連の研究成果に基づいて、本研究では競争環境とSE度・経営力の経年構造解明のための実証研究とシミュレーションにより、ソフトウェア産業の国際技術戦略設計の指針を示す。平成25年度は、平成24年度に引き続き、動的共分散構造モデリングを用いて、ITベンダがSE度を駆使して短期的収益性のみならず、成長性・安定性を含む中長期的な経営力を改善するメカニズムの実証研究を進めた。また、ソフトウェア産業構造のシミュレーションの要件を考察しながら、大規模な社会調査であるSE度調査と統計分析とシミュレーションを接合する方法論についての考察結果を発表した。また、SE度調査以来の研究成果を総括しつつ、海外の産学の場で公表しながら、日本のソフトウェア産業と諸外国の比較検討のための情報収集を行った。日本のソフトウェアのユーザ企業は、ITベンダの成果物の価格・品質・納期等に必ずしも満足している状況ではない。同時に、ITベンダは技術革新、中国・インド等の新規参入との競争・協調を視野に入れた将来の競争力強化が不可避である。しかし、我国ソフトウェア技術戦略を構想するための実証研究は限られている。そこで、研究代表者らは、経済産業省/情報処理推進機構(METI/IPA)の支援により、2005-07年度にSE度調査を実施し、日本のITベンダのソフトウェア構築能力(以下、SE度:資源ベース論と因子分析等に基づき、アウトプット力、プロジェクト管理力、品質管理力、プロセス改善力、開発技術力、人材育成力、顧客接点力の7因子から構成)を測定した。本研究では、上記成果を競争環境とSE度・経営力の経年構造の実証の観点から発展させ、ソフトウェア産業の国際技術戦略設計の指針を示す。H24年度は動的共分散構造モデリングを用いて、ITベンダが短期的収益性のみならず、成長性・安定性を含む中長期的経営力をあげるメカニズムを実証した。そのため、SE度調査への回答企業151社の競争環境・SE度のデータに長期財務データを統合して分析用DBを構成し、パネル分析等を用いた動的共分散構造モデリング(longitudinal modeling)により、ITベンダの中長期技術戦略の優劣を検証した。上記の知見を参考にしながら、ソフトウェア産業構造のシミュレーションについて基本モデルの作成と予備実験を行った。また、国際競争環境の最新状況把握のため海外研究協力者への聞き取り調査等を行った。さらに、大規模な社会調査であるSE度調査と統計分析とシミュレーションを接合する方法論について考察した。日本のソフトウェア産業、特にエンタプライズ系は長年にわたり欧米追従型の技術革新を余儀なくされ、中国・印度等との競争・協調は喫緊の課題である。この問題意識の下これまで、経産省と社会調査を企画・実施してソフトウェア構築能力の測定指標を開発し、科研費の支援を受けてITベンダーの人材育成が改善・管理オペレーション能力を向上させ利益に貢献する因果構造等を実証した。本研究は上記成果を1.競争環境とソフトウェア構築能力・経営力の経年構造の実証、2.産業成長シナリオの可視化という2つの目的をもって発展させている。本年度は上記成果を総括するために、論文執筆や学会発表、および研究書の執筆を行った。研究機関の異動に伴い、研究環境の整備に想定以上の時間が必要となり研究時間の確保が困難であった。加えて、研究目的に沿った研究書の執筆に多くの時間を費やした。

経営情報学研究目的に沿った成果を総括するために、研究書の執筆と論文執筆や学会発表を継続する。動的共分散構造モデリングを用いた競争環境とSE度・経営力の経年構造の実証分析、SE度調査と統計分析とシミュレーションを接合する方法論、国際比較などについて、論文誌への投稿・掲載、国際学会での基調講演、書籍のとりまとめなどを行った。動的共分散構造モデリングを用いた競争環境とSE度・経営力の経年構造の実証分析、および、国際比較分析およびエージェント・ベース・シミュレーションによる産業成長シナリオの可視化についておおむね当初想定した進捗があった。第1に、動的共分散構造モデリングを用いた競争環境とSE度・経営力の経年構造の実証分析を行い、ITベンダの中長期技術戦略の優劣を検証し、論文や国際会議などで報告した。第2に、ソフトウェア産業構造のシミュレーションについて基本モデルの作成と予備実験を行った。これに先立ち、国際競争環境の最新状況把握のため国内外の専門家への聞き取り調査等を行った。第3に、大規模な社会調査であるSE度調査と統計分析とシミュレーションを接合する方法論について考察し学会発表などを行った。研究機関の異動に伴い、研究環境の整備に想定以上の時間が必要となり、研究時間の確保が困難であった。今後、最新の財務データを補完した上で共分散構造モデリングを用いた競争環境とSE度・経営力の経年構造に関する実証分析を進める。同時に、国際比較分析およびシミュレーションによる産業成長シナリオの可視化を継続する。さらに、大規模な社会調査と統計分析とシミュレーションを接合する方法論について考察を深める。今後、動的共分散構造モデリングを用いた競争環境とSE度・経営力の経年構造の実証についての分析を深める。同時に、国際比較分析およびエージェント・ベース・シミュレーションによる産業成長シナリオの可視化へ重点をシフトする。すなわち、動的共分散構造モデリングや国際競争環境の観点から得た日本ソフトウェア産業への影響因子を、複数シナリオに反映させてシミュレーションを行う。さらに、大規模な社会調査と統計分析とシミュレーションを接合する方法論についてより詳細に考察する。研究成果の総括を行うために、研究打合せや学会などでの発表、論文・研究書の執筆の継続などを計画している。昨年度までの未使用累計額を当該年度の実支出額で補うことができなかった。次年度は、物品費(電子機器等の約30万円)、旅費(3回程度の海外出張を含む約90万円)、研究協力への謝金(開発支援・英文校閲等の約40万円)、その他(学会参加、データ購入等の約50万円)を使用する予定。H24年度は身内の事情等により旅費等の使用を控えた(例えばICISやPICMET等の関連学会への参加・発表を見合わせた)。次年度は関連学会や研究打合せのための旅費・参加費(欧米アジア他への4回程度の海外出張費を含む約130万円)、研究協力への謝金(開発支援・英文校閲費等の約30万円)、その他(約40万円)を使用する予定。