hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
続発性てんかん回避に向けた早期薬物治療介入への基礎的検討

本研究は、症候性てんかん発症の分子機構を明らかにすることにより、てんかん発症を予防する薬物治療法を探索することを目的としている。脳障害発生後のてんかん原性において、特に初期段階に注目して様々な分子の発現変動解析を行った結果、多様なインターロイキン、ケモカイン等の発現に大々的な変動が起こっていることが分かった。これら因子の発現制御の破綻が、てんかん原性初期に起こる脳内炎症の進行等を引き起こし、てんかん発症へとつながることが予測される。また、従来の抗てんかん薬とは作用機序が異なる新規抗てんかん薬レベチラセタムの投与により、これらの発現変化の多くが抑制されることを明らかにした。このことにより、レベチラセタムの症候性てんかん発症予防薬としての可能性が強く示唆された。症候性てんかん発症の分子機構の解明を目指した詳細な発現解析を行い、てんかん原性に起こる脳内炎症等の脳内変化につながると考えられるサイトカインの発現変動を明らかにしたことにより、脳障害発生後に起こる現象についてある程度推測できる状況になった。個々の因子の関連性については今後更なる解析が必要である。同時に、多くのサイトカインの発現変動による全体的なサイトカインバランスの変化そのものが重要である可能性もあると考え、よりゲノムワイドな遺伝子発現、及び転写活性の変化を把握するためのCAGE(Cap Analysis of Gene Expression)解析を行い、現在データを解析中である。産後及び育児休業取得のため、ほとんどの期間において研究を中断していた。産後及び育児休業を取得し、研究を中断していたため。平成28年11月より研究を再開し、平成27年度に行う予定であった研究計画を実施する。研究計画の内容に大きな変更はない。産前産後の休暇又は育児休業の取得に伴う補助事業期間延長を申請する予定である。引き続き、当初平成27年度に行う予定であった研究計画を進める。研究期間の延長、及び計画の変更は申請し、承認されている。研究代表者の産前産後休暇、育児休業の取得に伴い、平成30年1月から平成31年2月までの研究の中断を予定している。復帰後は計画に基づいて進める。2018年度に行う予定であった内容を2019年度に実施する。産前産後の休暇又は育児休業の取得に伴う補助事業期間延長を申請し、承認されている。産前産後休暇、育児休業取得により平成27年10月から研究が中断しているため。産前産後休暇、育児休業取得により平成27年10月から平成28年11月まで研究が中断し、研究期間の延長、及び研究計画の変更を行ったため。産前産後休暇、育児休業取得により平成30年1月から研究が中断しているため。研究期間の延長により研究計画を変更したので、変更後の研究計画に沿って使用する予定である。産後及び育児休業を取得し研究を中断していたため。2019年度において、当初2018年度に行う予定であった計画を実施する際の費用に充てる。平成28年11月の研究再開以降、当初平成27年度に行う予定であった研究計画を実施する際の費用に充てる。
らせん状に集積されたロタキサン組織体の構築と動的特性

本年度の研究は、ロタキサン構造を持つ新規アセチレンモノマーを合成し、その重合により得られるらせん高分子の構造を明らかにすることに重点を置いて行った。2級アンモニウム塩構造を持つ軸成分と輪成分となるdibenzo-24-vrown-8-etherから末端封鎖法により対応するロタキサンを合成した。末端封鎖剤として、アセチレン基を含む安息香酸無水物を用いることで、軸末端にエチニル基をもつロタキサンを合成した。同様の方法により、輪成分上に光学活性基であるマンデル酸エステル構造を持つロタキサン、並びにアンモニウム窒素上をアセチル化した塩構造を持たないロタキサンを合成した。これら4つのロタキサンをロジウム錯体を触媒として重合させたところ、それぞれ対応するポリマーが赤色の固体として得られた。ポリマーの構造は、IR、NMR、CD、ラマンスペクトルの他、GPCにより評価した。その結果、アンモニウム塩構造を保持したポリマーはクロロホルムに不要であったが、アンモニウム窒素上がアシル化されたポリマーは各種有機溶媒に可溶であった。分子量数万から数十万のポリマーが生成しており、ポリアセチレン構造を持つことがわかった。光学活性基を輪成分上に持ち、アンモニウム塩構造を保持したロタキサンモノマーから得られたポリマーのみがCDスペクトルでCotton効果を示し、らせん構造を有することが予想された。また、興味深いことに、このらせんポリマーでは、主鎖構造は通常のcis-transoidalではなく、trans-transoidalであることがラマンスペクトルから明らかとなり、ロジウム触媒系では極めてまれな重合であることが明らかとなった。その重合機構については検討中である。今回、輪成分が軸成分上で自由に運動できるロタキサン構造をらせん周囲に持たせた新しい構造体を合成することに成功した。
ナノ構造を持つ固体表面付近での水の挙動とその機能

分子動力学シミュレーションの手法を用いて、構造を持つ表面付近での水の挙動とその機能を調べる。表面構造がナノスケールである場合、水の挙動はバルク状態とは異なることが期待され、これを分子レベルで調べる。ナノスケールの構造を持つ固体表面に水を配置したときの水分子の挙動を分子レベルで調べるために、グラファイトと水の系で分子動力学シミュレーションを行った。使用した系では炭素原子が六角形で連続的に続くシートが層状となっているグラファイトの結晶構造をコンピュータ内に再現し、その上に水滴を配置したシミュレーションを行った。その結果、水滴はグラファイト表面上で半球に近い形状となり、実験結果を再現できることがわかった。次に、グラファイト表面に、同じグラファイト構造を持つ、大きさ1.2nm×1.2nmの柱を1.2nm間隔で連続的に配置した固体表面を作成し、水滴を配置したシミュレーションを行った。水滴を柱の上部に配置した場合、水滴の形状は平らな表面上に配置した場合に比べ、より球に近い形状となり、固体表面の撥水性が強くなったことがわかった。また、柱が1.0nmより長い場合は、水滴の安定位置が柱の上部だけではなく、固体表面の底面にも存在することがわかった。柱の長さが水滴の直径より長い場合は、水滴の初期位置に応じて、水滴が上部もしくは下部の安定位置まで移動することもわかった。この水滴の挙動から、上部と下部の安定位置の間には自由エネルギー障壁が存在することが示唆されたため、長い柱で水滴が上昇または下降するシミュレーションをそれぞれ100回程度行い、水滴が固体表面から受ける力の位置依存を求め、それを積分することで自由エネルギー障壁の大きさを見積もることができた。また、イオン液体のシミュレーションも行った。イオン液体は水と同じように静電相互作用が支配的に働く系であるが、水よりもイオンの動きが100倍遅いことが知られている。両者の違いを調べるために、イオン液体のシミュレーションも行い、液体の構造や動的性質の比較検討を開始した。前年度に、グラファイト表面に同じグラファイト構造を持つ、大きさ1.2nm×1.2nmの柱を1.2nm間隔で連続的に配置した固体表面を作成し、水滴を配置したシミュレーションを行った。その結果、柱が1.0nmより長い場合は、水滴の安定位置が柱の上部だけではなく、固体表面の底面にも存在することがわかった。この水滴の挙動から、上部と下部の安定位置の間には自由エネルギー障壁が存在することが示唆されたため、今年度はこの自由エネルギー障壁の値の導出を行った。値の導出のため、平衡状態での分子動力学シミュレーションではなく、柱のある固体表面に水滴を衝突させる非平衡シミュレーションを行った。衝突速度を調整することにより、同じ速度であっても、水滴が柱の上部位置にとどまる場合と、柱の下部に達する場合の二つの状態を実現できる。その速度範囲で100回程度の水滴の衝突シミュレーションを行い、下部に達する確率を求めることで、自由エネルギー障壁の値を求めた。この柱のある固体表面における水滴に対する自由エネルギー障壁は、近年の研究で存在が知られるようになったもので、その大きさの導出法や値自体は得られていなかった。本研究で求めた自由エネルギー障壁の結果は、世界に先駆けて具体的な値として得られてものであり、Nature, Scienceに次ぐ総合科学学術誌と言われている米国アカデミー紀要(PNAS)に掲載され国際的に高い評価を得た。また、尿素を含む水滴において同様なシミュレーションを行い、接触角や自由エネルギー障壁の尿素濃度依存性を分子動力学シミュレーションにより導出した。
深層学習を利用したMRI圧縮センシング再構成に関する研究

磁気共鳴現象を利用したMRIの課題の一つに撮像の高速化がある.近年,数理的に撮像を高速化できる圧縮センシングが応用されるようになり,一部は実用化に至っている.圧縮センシングは今後も期待できる有望な方法であるが,得られる画像が自然でない場合があること,また画像再構成に時間を要するという2つの問題がある.そこで,本申請では画像再構成問題に深層学習を導入する全く新しい方法について検討を行う.深層学習の応用は上記の2つの問題を解決できるだけでなく,撮像法を含めてMRIに新たな価値を創造する可能性がある.そこで,MRIの撮像法と再構成を統合した新たな高速撮像法を本研究のテーマとする.磁気共鳴現象を利用したMRIの課題の一つに撮像の高速化がある.近年,数理的に撮像を高速化できる圧縮センシングが応用されるようになり,一部は実用化に至っている.圧縮センシングは今後も期待できる有望な方法であるが,得られる画像が自然でない場合があること,また画像再構成に時間を要するという2つの問題がある.そこで,本申請では画像再構成問題に深層学習を導入する全く新しい方法について検討を行う.深層学習の応用は上記の2つの問題を解決できるだけでなく,撮像法を含めてMRIに新たな価値を創造する可能性がある.そこで,MRIの撮像法と再構成を統合した新たな高速撮像法を本研究のテーマとする.
非経験的分子軌道法に基づく量子ダイナミクスによる超分子系の光学特性についての研究

本年度は、実在超分子系の励起状態を扱うための理論的手法、すなわちエキシトン状態モデル化法の確立に重点を置き研究を進め、デンドリマーのような超分子に対し適用可能な、ab initio MO CI-S法による超分子計算に基づくエキシトン状態のモデル化手法を確立した。この手法では、これまでの超分子モデル化法でネックであった、系のサイズ増大に伴う計算量の増大を、CI-S計算に考慮に入れる活性軌道を選択することで抑えつつ、半定量的にエキシトンに関与する物性値を計算可能にした。このモデル化手法を種々のデンドリマーに適用し、量子マスター方程式法を用いた時間発展の計算と組み合わせ、デンドリマーのエキシトン移動過程に対してコア分子の違いが及ぼす影響について考察した。その結果、コア分子のエネルギー準位を変化させることで、エキシトン移動速度や効率が変化することを見いだした。また、デンドリマー分子の構造対称性をコア分子の結合の位置を変えることで変化させた場合には、エキシトン移動の経路が複数現れ、エキシトン移動速度や効率の大小を制御できる可能性が示唆された。一方、超分子計算の適用が難しい超巨大系や分子集合系については、各ユニット分子が相互作用する系として捉えるモデル化法を確立した。本方法では、分子性の考慮について最近提案された、量子化学計算により算出される原子上の電荷密度・遷移電荷密度間で相互作用を計算する近似法を応用した。特に、ab initio MO CI-S計算の結果を用いるために、原子上の遷移電荷密度計算にMulliken解析を適用する方法を採用した。本方法が、ユニット分子間が緩やかに相互作用した分子集合系については、超分子計算のエキシトン準位を半定量的に再現可能であることも見いだした。
軽度から中等度熱中症における脳神経機能への影響と予防法の開発

労働やスポーツなどの日常生活で発生する熱中症の大部分は軽度から中等度である。近年、スポーツ活動や労働環境においては熱中症の対策は必須となってきている。一方、具体的には屋外での活動を完全に制限することは困難であり、対処法も水分と電解質の補充と休息以外にはないのが現状である。本研究では軽度から中等度熱中症の身体活動や脳神経機能への影響と病態について検討し、さらに腸内フローラや水素水飲水の効果といった発症予防や治療として家庭や学校などのスポーツ活動の現場、労働活動の現場などで可能な新規の予防法や治療法の開発を行っていく。
イオンチャンネル・グラミシジンの構造一活性相関

グラミシジンは15アミノ酸残基からなるオリゴペプチドであり,生体膜中にイオンチャンネルを形成することにより,細胞内外の金属イオン濃度のバランスをくずし,抗菌作用を発現する.イオンチャンネルの構造と活性の相関を明らかにする目的で,本研究では, C末端側に偏在する4個のトリプトファン側鎖が脂質膜中どのような環境にあるかをラマン分光法を用いて調べた.その結果以下のことが判明した.リン脂質として,ジラウロイル,ジミリストイル,ジパルミトイルホスファチジルコリンを用い,脂質リポソーム中に埋め込んだ場合,いずれの脂質を用いても,トリプトファン側鎖は強い疎水性環境下にある.さらに, 4個のトリプトファン側鎖環境の平均的疎水性は,脂質の酸素鎖が長くなり,脂質二重膜の疎水層の厚さが増すに従って増大する.一方,トリプトファン側鎖インドール環のNH→ND交換速度を上記三種の脂質リポソームについて調べた結果, 4個のトリプトファンのうち, 1個は比較的水分子が接近しやすい位置にあるが,他の3個は極めて強い疎水環境下にあり,水分子はほとんど接近できない位置にあることが明らかになった.以上の知見を総合すると,イオンチャンネルの構造としては, N末端側で二分子会合し, C末端側は膜-水界面の方を向いている構造が結論される. C末端側にある4個のトリプトファン側鎖のうち, 3個のトリプトファン側鎖は脂質膜の炭化水素鎖と強い疎水性相互作用をし,チャンネル構造の保持に役立っているが,一番C末端に近いトリプトファンは疎水層-親水層の境界領域に位置し,チャンネル開閉の機構に関与していると考えられる.一価の金属イオンが多量に共存し,チャンネルが活性状態にある場合,境界領域にあるトリプトファン側鎖の環境がやや親水的になるという実験結果も得られており,この側鎖の構造変化がイオンチャンネル活性と深く関わっていることが示唆される.グラミシジンは15アミノ酸残基からなるオリゴペプチドであり,生体膜中にイオンチャンネルを形成することにより,細胞内外の金属イオン濃度のバランスをくずし,抗菌作用を発現する.イオンチャンネルの構造と活性の相関を明らかにする目的で,本研究では, C末端側に偏在する4個のトリプトファン側鎖が脂質膜中どのような環境にあるかをラマン分光法を用いて調べた.その結果以下のことが判明した.リン脂質として,ジラウロイル,ジミリストイル,ジパルミトイルホスファチジルコリンを用い,脂質リポソーム中に埋め込んだ場合,いずれの脂質を用いても,トリプトファン側鎖は強い疎水性環境下にある.さらに, 4個のトリプトファン側鎖環境の平均的疎水性は,脂質の酸素鎖が長くなり,脂質二重膜の疎水層の厚さが増すに従って増大する.一方,トリプトファン側鎖インドール環のNH→ND交換速度を上記三種の脂質リポソームについて調べた結果, 4個のトリプトファンのうち, 1個は比較的水分子が接近しやすい位置にあるが,他の3個は極めて強い疎水環境下にあり,水分子はほとんど接近できない位置にあることが明らかになった.以上の知見を総合すると,イオンチャンネルの構造としては, N末端側で二分子会合し, C末端側は膜-水界面の方を向いている構造が結論される. C末端側にある4個のトリプトファン側鎖のうち, 3個のトリプトファン側鎖は脂質膜の炭化水素鎖と強い疎水性相互作用をし,チャンネル構造の保持に役立っているが,一番C末端に近いトリプトファンは疎水層-親水層の境界領域に位置し,チャンネル開閉の機構に関与していると考えられる.一価の金属イオンが多量に共存し,チャンネルが活性状態にある場合,境界領域にあるトリプトファン側鎖の環境がやや親水的になるという実験結果も得られており,この側鎖の構造変化がイオンチャンネル活性と深く関わっていることが示唆される.
低分子量G蛋白質Ralの下流に存在する蛋白質POB1による接着と小胞輸送の制御

本研究ではRalの下流に存在する蛋白質POB1の新しい生理的意義の確立を試み、以下の結果を得た。(1)POB1はASAP1/PAG2とRalBP1とを異なった部位で結合する。POB1のC末端側をbeitとしてマウス脳cDNAライブラリーをスクリーニングし、ASAP1を単離した。ASAP1のヒトオルトログであるPAG2とPOB1のdeletion mutantsを作製し、相互の結合部位を同定した。POB1は3個のプロリンリッチモチーフ(アミノ酸番号338-345,374-383,422-428)を持つ。このうちプロサンリッチモチーフ422-428とASAP1/PAG2のC末端に存在するSH3ドメインとが結合した。プロリン423/426をアラニンに変異させたPOB1P423/426AはRalBP1とは結合し、PAG2とは結合しなかった。POB1のPAG2結合部位はRalBP1結合部位と異なっており、PAG2とRalBP1はPOB1を介して三者複合体を形成した。(2)POB1はPAG2による細胞移動の抑制を解除する。PAG2は細胞の接着能には影響せず、パキシリンの接着班への集積とフィブロネクチン依存性の細胞移動を抑制した。PAG2と結合する野生型POB1は、PAG2によるパキシリンの接着班への集積抑制とフィブロネクチン依存性細胞移動の抑制を解除した。一方、RalBP1とは結合しPAG2とは結合しないPOB1P423/426Aは解除できなかった。Arf GAP活性は保持しているが、POB1との結合部位を欠くPAG2-(1-703)は細胞移動を抑制し、POB1はこの抑制を解除できなかった。従ってPOB1とPAG2の結合により、PAG2の生理作用が制御される可能性がしめされた。以上、POB1はPAG2と相互作用して細胞外マトッリクス依存性の細胞移動に関与する可能性が示された。(1)POB1とASAP1/PAG2の結合部位ASAP1のヒトオルトログであるPAG2とPOB1のdeletion mutantsを作製して相互の結合部位を同定した。このうち最もC末端よりのプロリンリッチモチーフ422-428とASAP1/PAG2のC末端に存在するSH3ドメインとが結合した。プロリン423/426をアラニンに変異させたPOB1^<P423/426A>はPAG2と結合しなかった。POB1のPAG2結合部位はRalBP1結合部位と異なっており、PAG2とRalBP1はPOB1を介して者複合体を形成した。(2)PAG2によるcell migration抑制に対するPOB1の作用PAG2はホモログのPAG3と同様に、細胞の接着能には影響せずフィブロネクチン依存性の細胞移動を抑制した。POB1はPAG2による移動抑制を解除し、POB1^<P423/426A>は解除できなかった。

Arf GAP活性を持ちPOB1との結合部位を欠くPAG2-(1-703)は細胞移動を抑制し、POB1はこの抑制を解除できなかった。従ってPOB1とPAG2の結合により、PAG2の生理作用が制御される可能性がある。RalBP1、POB1とPAG2が三者複合体を作ることと合わせて、Ralの下流に存在するシグナル伝達系が細胞の移動を制御する可能性が示唆された。私共はこれまでに低分子量G蛋白質Ralの下流分子の機能解析を行ってきた。私共がRalの標的蛋白質RalBP1に結合する蛋白質として同定したPOB1は、EpsinならびにEps15と結合し、レセプターのリガンド依存性エンドサイトーシスの制御に関与している。昨年度の本研究により、POB1のC末端側に結合する新規蛋白質としてPAG2を同定した。今年度は、以下の点が明らかとなった。(1)内在性のPOB1とPAG2が複合体を形成した。PAG2のCHO細胞への過剰発現は、パキシリンの接着斑への局在を阻害し、同時に、CHO細胞の運動を抑制した。POB1を過剰発現すると、PAG2と結合することによりPAG2による運動抑制を解除した。PAG2と結合しない変異POB1にはその効果が無かった。したがって、POB1はエンドサイトーシスを制御すると共に、PAG2と結合することにより細胞運動も制御する可能性が強く示唆された。(2)POB1の結合蛋白質であるEpsinは、CHO細胞のインスリン刺激により、M期におけるcdc2によるリン酸化部位と異なる部位がリン酸化された。また、ホルボールエステル処理と過バナジン酸処理によってもリン酸化された。インスリンによるリン酸化はワートマニンにより抑制され、ホルボールエステルと過バナジン酸によるリン酸化は抑制できなかった。一方、ホルボールエステルによるリン酸化は、スタウロスポリンにより抑制できたが、インスリンによるリン酸化は抑制できなかった。したって、Epsinは複数の経路によりリン酸化されることが明らかになった。現在Epsinのリン酸化の生理的意義を解析中である。
食品高分子集合体の非破壊無侵襲測定および状態解析

代表的な食品高分子集合体であり、小麦粉ドウの物性・品質と密接に関係しているグルテンネットワークについて検討を加えた。高品質のパン製品をより効率的かつ安定的に生産するためには、焼成工程直前での生地の品質を制御・最適化する必要がある。従って、ドウ(生地)の非破壊的品質判定法が開発されれば、加工プロセスの効率化、製品品質の安定化に寄与するものと考えられる。本研究では、グルテンネットワークの形成過程を定量的に評価することを目的とし、小麦粉ドウについてin situ ATR FT-IR測定を試み、解析を加えた。試料ドウは小麦粉と食塩に水を加え一定時間混捏して調製した。得られたドウを水平式ATRユニット上に密着させドウの赤外吸収スペクトルを測定した。ATRの内部反射スペクトルにはZnSe45°を用いた。ドウの赤外吸収スペクトルには、OH伸縮あるいはNH伸縮由来の3600-3000cm^<-1>の吸収、タンパク質に特徴的なアミドI、IIの吸収および糖由来の1200-950cm^<-1>の吸収が認められた。アミドのシグナルは熟成が進むにつれて増大したことから、グルテンネットワークの形成との相関が示唆された。さらに、ミキシング過程でのドウの状態変化の計測を試みたところ、タンパク質に特徴的なアミドI、IIの吸収は混捏時間が長くなるにつれて増大するのに対し、デンプン由来の1200-950cm^<-1>の吸収は一旦増大した後減少する傾向が認められた。この結果から、混捏が進むにつれてタンパク質が溶解しグルテンが形成されてゆき、形成されたグルテンがデンプン粒を包み込み始めたためデンプン由来のシグナルが弱まったと考えられた。
視覚障害者の歩行空間構成に関する研究-空間定位と探索歩行行動-

平成16年度は、視覚障害者の基礎的な空間把握特性や探索歩行行動を明らかにするために、屋内に模擬実験空間を作製し、全盲の視覚障害者を主な対象として実験を行った。平成17年度では、16年度の結果を検証するために、実際の社会的空間での視覚障害者の空間把握や探索行動を明らかにする調査を行うとともにリクリエーションとしての空間利用が可能であるかを検証した。調査は、大阪市営定期観光バスの一日ツアーを利用し、さまざまな施設を訪問する。訪問施設は、海遊館、大阪ドーム、大阪城、水上バス、梅田スカイビルである。調査期間は、平成17年7月23日および10月23日である。調査内容は、各施設やツアー全体さらには、移動中について、空間把握だけでなくリクリエーション空間としての娯楽性や快適性、安全性について評価を行った。評価はアンケートにより行った。被験者は、全盲者5人(男性3人、女性2人)および健常者5人(比較対照群として男性3人、女性2人)の計10人である。結果、安全性、快適性、満足度など、多くの項目で、全盲者より健常者のほうが、よい評価になり、出入口の認識や自分の居場所の認識などは、健常者より全盲者はかなり低い評価結果となった。このような観光バスツアーでは、まず、バスから施設まで視覚障害者だけで到達することは困難で、介助者が必ず必要になる。模擬空間とは異なり、さまざまな情報が錯綜する実際の空間では、空間把握は難しい上に、施設内での設備や機材も不十分であり、さらには、施設職員の対応も十分ではないことから、低い評価になったと考えられる。しかし、梅田スカイビルの屋上展望では、光や風を受けることで被験者は楽しむことができ、また参加したいという評価をしている。改善しだいでは、視覚障害者が一人で参加することやリクリエーションとしてうまく利用できる空間の創造が可能であると考えられた。視覚障害者の基礎的な空間把握特性や探索歩行行動を明らかにするために、屋内において模擬実験空間を作製し、全盲の視覚障害者を主な対象者として実験を行った。実験期間は、平成16年10月31日から11月3日の4日間である。実験空間は、25m×13mの大学集会室内にダンボールパネルを用いて作製した。実験空間は、街路や建物に見られる空間を類型化した正方形型4種類、長方形型4種類、三角形型4種類の計12種類である。ただし、空間の中央部には、直方体、三角柱形または円柱の物体が置かれている。被験者は、全盲者7人、アイマスクを装着した健常者(比較対照群)10人の計17人である。実験は、被験者が作製された空間がどのようなものであるかを探索し(空間探索歩行調査)、探索を開始した場所に戻ってくる(定位移動歩行調査)というものであり、さらに把握した空間のスケッチマップを作製してもらいヒアリングによる調査を行った。分析項目は、空間探索歩行、定位移動歩行それぞれにおける歩行距離、歩行時間、歩行速度さらに定位に関する方向指示角や起点相違距離、また、空間把握における正解率などである。結果、歩行距離は、探索歩行では、全盲者はアイマスク者よりも長く、移動歩行では短い。また、全盲者は、探索歩行での速度は、移動歩行よりも速くなっており、探索より定位移動するときのほうが、慎重になっているか、もしくは、定位しにくいと考えられる。実験での被験者の歩行の方法は2つに分類でき、壁伝いに歩く「壁伝い歩行」と壁から離れて空間内を横切るもしくはさまようような「空間歩行」である。アイマスク者の空間歩行は歩行の約13%を占め、全盲者では、約21%を占める。このことより、全盲者は、壁伝いに歩行しなくても探索歩行や定位移動歩行できることがわかる。また、起点相違距離や方向指示角の結果より、全盲者は、長方形型空間で、空間をよく把握できることがわかった。

模擬空間とは異なり、さまざまな情報が錯綜する実際の空間では、空間把握は難しい上に、施設内での設備や機材も不十分であり、さらには、施設職員の対応も十分ではないことから、低い評価になったと考えられる。しかし、梅田スカイビルの屋上展望では、光や風を受けることで被験者は楽しむことができ、また参加したいという評価をしている。改善しだいでは、視覚障害者が一人で参加することやリクリエーションとしてうまく利用できる空間の創造が可能であると考えられた。
Dokファミリー蛋白質群の機能解析

チロシンキナーゼ(PTK)は細胞の高次機能に必須の情報伝達分子であり、その役割はSH2やPTBドメインを介した蛋白質間のリン酸化チロシン依存的な会合を制御することにある。申請者らが単離、同定したDokとそのファミリー蛋白質(Dok-2/-3/-4/-5)は、情報伝達の様々な局面でチロシンリン酸化され、SH2を持つシグナル分子をリクルートするドッキング蛋白質である。申請者は、多様なPTKの共通基質であるDokファミリー蛋白質について、その生理機能と癌化における機能及び作用機序の解明を目的としてDok、Dok-2二重欠損マウスの血液学的、病理学的な解析を行った。その結果、二重欠損マウスにおいて、末梢血では顆粒球、単球の増加が、骨髄、脾臓ではそれらの前駆細胞の増加が認められた。次に、その異常造血の分子機構について知る為に造血幹細胞に対する二重欠損の影響を検討したところ、顆粒球・単球系幹細胞の異常な増加と、その形成に重要なサイトカインに対する増殖応答の亢進を認めた。また、腎臓においては免疫グロブリンの沈着を伴う糸球体腎炎が認められた。さらに、bcr-ab1トランスジーンを持つ慢性骨髄性白血病モデルマウスにdok、dok-2の遺伝子欠損を導入したところ、その多くはリンパ腫を発症していた。以上の結果から、Dok及びDok-2が多様な血液細胞の増殖、機能、癌化を負に制御していることが明らかになった。一方、Dokファミリー全体の作用機構について知る為に、各分子にチロシンリン酸化依存的に会合する蛋白質を質量分析法によって同定したところ、rasGAPやNck等の既知の会合蛋白質の他に数種類の新規会合分子を見い出した。また、新規dokファミリーと考えられる全長cDNAの単離にも成功している。これらの知見を踏まえ、現在、Dokファミリー分子の生体高次機能における役割と作用機序の解析を進めている。チロシンキナーゼ(PTK)は細胞の高次機能に必須の情報伝達分子であり、その主要な役割はSH2やPTBドメインを介した蛋白質間のリン酸化チロシン依存的な会合の制御にある。代表者らが同定したDok及びその類縁蛋白質(Dok-2、Dok-3)は様々な情報伝達系に関与するマルチアダプター分子であり、チロシンリン酸化されることでSH2ドメインを有するシグナル分子を情報伝達系にリクルートする。今年度の本研究においては、ノックアウトマウスを利用した解析系を中心に、これらDokファミリー蛋白質の生理機能と作用機序に関する解析を計画した。1.Dok・Dok-2二重欠損マウスは、5ヶ月齢以降、高頻度に脾臓の腫脹を呈するようになり、腫脹した脾臓においては、白脾髄の過形成と赤脾髄における髄外造血が認められた。また、そのように腫脹した脾臓においては穎粒球様細胞の過増殖が確認された。現在、この過増殖細胞の性状を詳細に検討すると共に、Dok、Dok-2欠損の骨髄球系細胞の分化や増殖欄する影響を検討している。2.血液系細胞に高発現しているDokファミリー分子全般の生理的な機能を知るために、Dok-3欠損マウスの樹立を目指し、その遺伝子構造の検討を開始した。

3.Dok、Dok-2が慢性骨髄性白血病(CML)患者の血液幹細胞中でBcr-Ablによりチロシンリン酸化されていることを踏まえ、CMLモデルマウス(bcr-ablトランスジェニックマウス)とDok、Dok-2欠損マウスとの交配を進めた。既に、トランスジーンを有するDok、Dok-2欠損マウス(単独、及び重欠損)が生後数週齢に達しており、CML様病態へのDok、Dok-2欠損の影響に関する解析に間もなく着手する。4.Dokが細胞運動に関与すると言う報告を踏まえ、Dok欠損マウス由来の胎児繊維芽細胞の運動能を検討したが、予備的な実験だけでは顕著な異常は見いだせなかった。チロシンキナーゼ(PTK)は細胞の高次機能に必須の情報伝達分子であり、その役割はSH2やPTBドメインを介した蛋白質間のリン酸化チロシン依存的な会合を制御することにある。申請者らが単離、同定したDokとそのファミリー蛋白質(Dok-2/-3/-4/-5)は、情報伝達の様々な局面でチロシンリン酸化され、SH2を持つシグナル分子をリクルートするドッキング蛋白質である。申請者は、多様なPTKの共通基質であるDokファミリー蛋白質について、その生理機能と癌化における機能及び作用機序の解明を目的としてDok、Dok-2二重欠損マウスの血液学的、病理学的な解析を行った。その結果、二重欠損マウスにおいて、末梢血では顆粒球、単球の増加が、骨髄、脾臓ではそれらの前駆細胞の増加が認められた。次に、その異常造血の分子機構について知る為に造血幹細胞に対する二重欠損の影響を検討したところ、顆粒球・単球系幹細胞の異常な増加と、その形成に重要なサイトカインに対する増殖応答の亢進を認めた。また、腎臓においては免疫グロブリンの沈着を伴う糸球体腎炎が認められた。さらに、bcr-ab1トランスジーンを持つ慢性骨髄性白血病モデルマウスにdok、dok-2の遺伝子欠損を導入したところ、その多くはリンパ腫を発症していた。以上の結果から、Dok及びDok-2が多様な血液細胞の増殖、機能、癌化を負に制御していることが明らかになった。一方、Dokファミリー全体の作用機構について知る為に、各分子にチロシンリン酸化依存的に会合する蛋白質を質量分析法によって同定したところ、rasGAPやNck等の既知の会合蛋白質の他に数種類の新規会合分子を見い出した。また、新規dokファミリーと考えられる全長cDNAの単離にも成功している。これらの知見を踏まえ、現在、Dokファミリー分子の生体高次機能における役割と作用機序の解析を進めている。
チックの神経心理学的理解と介入法の開発-不随意な感覚を統制する認知機能への着目-

半随意的な運動及び音声チックを主症状とするトゥレット症候群(Tourette Syndrome)では症状に前駆衝動が伴う。そのためトゥレット症候群の当事者は、症状出現を事前に察知したり,症状コントロールに向けて自己対処を行う場合がある。しかし、その対処内容や効果についての詳細は検討されていない。そのため、本研究ではチックへの自己対処の実態を把握し、自己対処に影響を与える文脈やチックの性質について理解した上で,有効な自己対処について考察することを目的とした。本研究では自己対処の実態を把握する研究(研究1・2)、対処の有効性に影響する社会的文脈についての研究(研究3・4)、自己対処の前提となるチックの性質について検討する研究(研究5・6・7・8・9)の大きく3種の研究に分かれる。今年度前半は、チックの自己対処の行動実験に関する対象者を追加し、解析を進めた他、2本の論文を投稿し、うち1本が修正採択となり、再投稿後の審査中である。また、これまでの研究成果のうち、行動実験の部分と103名を対象とした自己対処の実態把握のための質問紙調査の部分を査読付きの国際学会(American Academy of Child and Adolescent Psychiatry)で発表した。今年度後半は3年間の研究を博士論文としてまとめ、東京大学大学院に提出し、審査の末、博士号を授与された。本研究は半構造化面接によって当事者の主観的な側面に焦点を当て、仮説及び臨床的な問いを設定した上で、質問紙研究、一事例行動実験や生理的指標等、幅広い研究手法を用いて、チックへの自己対処について深く検討しており、多角的な観点を用いた点が特徴である。チックの半随意性と患者の注意のあり方に焦点を当て症状の維持・悪化に関する認知・行動モデルを提示し、患者の自己対処をより有効なものにする臨床的示唆をもたらした点で特に意義が認められると考えられる。当初の計画通り、3年間でチックへの自己対処を中心とする研究の多くを終わらせ、無事博士論文を提出し、受理された。今後、今回行われた研究の論文執筆及び投稿を勧めていく必要がある。また、今回の研究の中からチックに伴う感覚の理論的・臨床的重要性が示唆されたため、チックに伴う感覚の病態解明のための研究を進めていく必要があると考えられる。その際、今回実施したような皮膚電位計だけでなく、筋電図等を用いることでチックに伴う感覚の生理的基盤に関する理解を深めていく他、将来的にfMRI研究など脳画像と一緒に研究をしていきたい。また、チックと感覚の生起をより正確に評価するため、ビデオ評価だけでなく、加速度計を用いて運動チック症状を把握する他、音声チックを録音データによって評価する等、工夫をしていく必要がある。本研究の目的は、前駆衝動やチックにより効果的に対処するための方法や必要な認知機能を明らかにすることで、チックのメカニズムを神経心理学的に理解し、その認知機能への介入による治療法、すなわち神経行動療法の開発への示唆を得ることである。初年度は、TSを有する本人がチックにどのように対処しているか、チックへの自己対処を質的に検討した。その結果、チックへの自己対処の内容は、抑制、前駆衝動への対処、意識しないような工夫の3点に分けられることが分かった。また、質問紙調査の結果、多くのトゥレット症候群を有する者が自発的にチックの抑制を頻繁に行っており、そのことによって疲労したり、辛さを感じているという実態が明らかになり、チックへの自己対処をより効果的に行えるような援助の重要性が明らかになった。初年度はこのインタビュー研究の分析を更に進めると共に、質問紙研究の解析と投稿準備をすすめた。チックへの自己対処の実態については、これまで把握されてこなかった重要な知見であるため、チックへの自己対処の質問紙研究は英語での投稿を目指し、その準備を進めている。同時に博士課程以降の新たな実験系を作るための準備を進めてきた。実験系の作成に関して、東大病院の中心的な研究班のメンバーとの定期的なミィーティングの他、他学部や他大学の研究者とも積極的に連絡をとり、研究の相談をしてきた。さらに、大学生に対する予備的な実験を行い、研究計画を見直した。その研究計画を東京大学医学部の倫理委員会に提出し、受理され、24年度から実験研究をスタートさせる準備を整えた。また、Psychiatry and Clinical Neuroscience誌に英語論文が受理された。本研究の目的は「トゥレット症候群を持つ当事者のチック症状への有効な自己対処を明らかにし、チックへの自己対処を促進する行動学的・神経心理学的な援助への示唆を得ること」である。その目的を達成するため、(1)当事者にとっての自己対処の意味、(2)自己対処の内容と性質、(3)自己対処とチックの前に生じる身体感覚である前駆衝動との関連の3つの問いに分けて研究した。(1)の問いに関する「チックへの自己対処が生じる機能と対処の生じる文脈」の質的研究(研究1)、「自己対処が当事者の生活の質に与える影響」の質問紙研究(研究2)、「自己対処の内容と対処に関連する要因」の質的研究(研究3)、「自己対処と前駆衝動の関連」の質問紙研究(研究4)は、2011年度までに実施し、研究1は論文が受理されたが、他は論文執筆及び論文投稿中である。「前駆衝動への注目が抑制能力に与える影響の検討」(研究5)、「前駆衝動への気づき及びとらわれ尺度の生成と関連する要因の検討」(研究6)「前駆衝動とチックの共起関係の検討」は2012年度前半から実施を開始した。

研究5「前駆衝動への注目がチックの出現頻度及び抑制能力に与える影響」では、(1)休憩時、(2)前駆衝動報告時、(3)チック抑制時、(4)前駆衝動報告+チック抑制時の4種類の条件において、各5分、2回ずつチック頻度を測定し、前駆衝動への注目がチックの出現及び抑制能力に与える影響を検討する単一事例実験の研究を行った。同時に、抑制機能、注意機能の神経心理検査を実施し、抑制能力との関連を検討した。5人分のビデオデータの解析の結果、休憩条件よりもコントロール条件のほうが有意にチックの頻度が少ない傾向が見られた。前駆衝動への注目の影響は協力者によって異なっていた。また、研究6では、前駆衝動へのとらわれ尺度及び前駆衝動への気づき尺度を開発し、予備的検討の結果、前駆衝動への気づきの高さは自覚的な抑制能力と関連しないこと等が示唆された。半随意的な運動及び音声チックを主症状とするトゥレット症候群(Tourette Syndrome)では症状に前駆衝動が伴う。そのためトゥレット症候群の当事者は、症状出現を事前に察知したり,症状コントロールに向けて自己対処を行う場合がある。しかし、その対処内容や効果についての詳細は検討されていない。そのため、本研究ではチックへの自己対処の実態を把握し、自己対処に影響を与える文脈やチックの性質について理解した上で,有効な自己対処について考察することを目的とした。本研究では自己対処の実態を把握する研究(研究1・2)、対処の有効性に影響する社会的文脈についての研究(研究3・4)、自己対処の前提となるチックの性質について検討する研究(研究5・6・7・8・9)の大きく3種の研究に分かれる。今年度前半は、チックの自己対処の行動実験に関する対象者を追加し、解析を進めた他、2本の論文を投稿し、うち1本が修正採択となり、再投稿後の審査中である。また、これまでの研究成果のうち、行動実験の部分と103名を対象とした自己対処の実態把握のための質問紙調査の部分を査読付きの国際学会(American Academy of Child and Adolescent Psychiatry)で発表した。今年度後半は3年間の研究を博士論文としてまとめ、東京大学大学院に提出し、審査の末、博士号を授与された。本研究は半構造化面接によって当事者の主観的な側面に焦点を当て、仮説及び臨床的な問いを設定した上で、質問紙研究、一事例行動実験や生理的指標等、幅広い研究手法を用いて、チックへの自己対処について深く検討しており、多角的な観点を用いた点が特徴である。チックの半随意性と患者の注意のあり方に焦点を当て症状の維持・悪化に関する認知・行動モデルを提示し、患者の自己対処をより有効なものにする臨床的示唆をもたらした点で特に意義が認められると考えられる。H23年度の予定が、質的研究の再分析、質問紙研究の再分析及び投稿準備と、実験計画の系の作成準備であった。おおむね、どの項目に関しても、予定通り行っており、学会発表も2つ行った。H23年度の実験計画の系の見直しの際に、H23年の4月段階では必要性に気づくことができなかった、皮膚電位反応やデータ収集システム等の機器の必要性が明らかになり、予算の再編成を行い、必要な機材を購入した。
COR15amによる基質タンパク質保護機構の解明とその応用

植物は温度や乾燥などの環境ストレスにさらされると、数多くの遺伝子の発現を誘導することが知られている。中でも顕著に誘導されるのが、LEA(Late Embryogenesis Abundant)タンパク質やハイドロフィリンに代表される親水性タンパク質である。本研究ではLEA様タンパク質のひとつであるCor15amに着目し、その機能を解析した。これらのタンパク質の機能は長年不明であったが、タンパク質の保護、生体膜の安定化、あるいは浸透圧調節などに機能していると考えられている。最近の申請者らの研究により、ストレス誘導性の親水性タンパク質Cor15amにタンパク質保護活性があること、さらに基質タンパク質と直接相互作用できることが明らかになった。そこで、本研究ではCor15amタンパク質による基質タンパク質保護機構を解明することを目的に研究を行なった。まず、ルシフェラーゼを用いてCor15amに分子シャペロン活性があるかどうか調べた。その結果、Cor15amは変性したタンパク質をリフォールディングする活性は持たないことが判明した。そこで次に、乳酸脱水素酵素(LDH)を基質に試験管内アッセイ系を用いて、タンパク質凝集抑制効果を調べた。その結果、Cor15amタンパク質が凍結融解により引き起こされるタンパク質凝集を防ぐ機能があることを明らかにした。さらに、脱水や高温などのストレスにより引き起こされるタンパク質の変性を防ぐ効果もあることが明らかになった。これらの結果から、Cor15amによるタンパク質保護活性はリフォールディング活性によるものではなく、凝集抑制効果によるものであることが明らかになった。これらのタンパク質は、生体膜の安定化、タンパク質の保護、あるいは浸透圧調節など様々な機能を有する「多機能性ポリペプチド」であると考えられている。申請者らはこれまでに、LEA様タンパク質Cor15amにタンパク質保護活性があること、さらにホモ多量体を形成していることを明らかにしてきた。今年度はまず、酵母ツーハイブリッド法を用いてCor15mmの多量体形成に関与するドメインの探索を行った。その結果、少なくともこの方法では全長Cor15am同士の相互作用が検出できないことが示唆された。一方で、Cor15amの相互作用は化学架橋法では検出できたため、今後はこの方法を用いてさらに分子間相互作用を解析する予定である。これに加え、COR15Aと類似性の高い遺伝子COR15Bをシロイヌナズナからクローニングし、その諸性質を調査した。また、シロイヌナズナ以外の植物にCOR15A類似遺伝子が存在するか明らかにするため、ミズバショウ及びザゼンソウの肉穂花序からcDNAを単離し、関連遺伝子のクローニングを試みた。
日・台の中小製造企業のマーケティング戦略に関する実証研究

台湾と日本での調査結果から次の結論が得られた。中小製造企業の業績は市場環境に影響されやすい。一方、中小製造企業が展開した様々な試みの内容によって、業績が向上する可能性はある。しかし、中小製造企業の努力は市場環境を直接変えられるほどの影響力を持たないと思われる。従って、業績を改善したい中小製造企業にとって、他の中小企業の動きや市場のトレンドと同調し競合他社と類似するマーケティング行動をとるのではなく、むしろ、独自性のある製品や技術を開発しながら、他の中小企業とパートナーシップを組み、互いの力を足し合って、業界全体の環境改善をしたほうが効果的なのかもしれない。26年度の実施内容は、中小企業のマーケティング活動に関連する文献のレビューであった。この整理作業を通じて、分かったことは次の通りである。すなわち、中小企業は、対外的には、製品や技術の開発あるいは有力なビジネスパートナーの獲得を通じて、自分にとって有利なバリューチェーンにシフトしていったり、そして対内的には、経営の効率化を通じて、コストダウンを図ったりすることのほかに、これらの活動内容の「質」にたいする視点が欠けていることである。より具体的に言えば、製品・技術・パートナーシップにしても、経営活動の効率化にしても、行う内容によって、成果に対するインパクトが異なる。これは中小企業のマーケティング活動の質による影響だと考えられる。従って、今後の展開は、既存研究の発見物をふまえながら、中小企業のマーケティング活動の内容(質)分類とパフォーマンスに対する影響を日・台で比較調査を行う予定である。この作業を行う意義は次の2つである。1つは、大企業が行うマーケティング活動との違いを整理するためである。特に、従来の中小企業研究では中小企業のマーケティング活動は「特殊技術の開発」やビジネスネットワークを利用して、大企業のマーケティング活動と同調する、といった2点に集中するため、中小企業のためのマーケティング理論の開発が難しかった。今回の研究は、中小企業のためにマーケティング活動の可能性を開発するために、この整理が不可欠と考えられる。そして、もう1つの意義は、27年度で日本と台湾で質問票調査を展開する予定なので、その質問項目の整理である。理論と質問項目について十分な整理をしなければ、無謀に質問票調査をおこなっても、建設的な結果が得られないから、この整理作業が重要である。26年度の文献レビューに基づいて、質問票を作成しました。さらにその内容を中国語に訳し、台湾の調査会社に文言のチェック及び調査の実施を行った。質問項目の内容は主に3つの部分に分けられる。1、対外的にビジネスパートナーと繋がる可能性についての把握。具体的に、自社の新製品・技術開発の困難度と開発頻度、業界におけるビジネスパートナーの数と新規開拓の困難度といった項目で測定している。この把握で、中小製造企業がそれぞれに直面している経営環境の状態を把握する。2、社内効率化に対する努力の度合いについての把握。この部分の測定項目は、代替技術、素材の開拓、従業員トレーニング、生産ラインのレイアウトの変更などの項目で測定している。中小製造企業のマーケティング活動は経営資源の制限により、大企業とは異なる可能性があるので、この部分では「研究開発活動」の他に「経営の効率化」といった2つの側面からマーケティング活動の内容を測った。3、その他のイノベーティブな活動についての把握。この部分は上記の研究開発や経営効率化以外、例えばSNSによる情報発信やブランド作りに関連する努力といった項目で測定している。調査の実施概要は以下の通りである。27年9月16日から10月8日の間に、台湾地区における5つの一級都市と17個の二級都市における従業員人数50人以下の中小製造企業を対象に調査を行った。回答者は企業の研究開発部門、営業部門、およびそれに関連する部署のスタッフに限定した。電話による調査で、全体423社とコンタクトを取ったが、途中で回答を中断したものと回答が不完全なサンプルを除いて、最終的に102個の有効サンプルを回収した。現在、回収したデータを分析中である。28年度内にその結果を公刊する予定である。研究代表と分担研究の台湾での調査は概ね予定通りに行った。今回の調査内容は比較的に複雑になったため、分析に関して有効な合成変数の作成で少し遅れが生じている。急いで間違った分析結果を出すよりは、慎重に行うので、その結果は28年度中に公表する。1.研究目的:中小製造企業は規模の零細性により、経営資源の量と質は大手製造企業のそれより劣っているとされている。そのため、中小製造企業は市場競争の中で生存を図るために、独自の工夫でマーケティング活動を展開しなければならない。そのマーケティング活動の内容を探るのは本研究の目的である。2.研究実施計画:中小製造企業が展開したマーケティング活動の内容を確認するために、質問票調査を実施した。そしてその内容は市場環境によって相違があるかどうかを確認するために日・台の比較研究を行った。26年度は質問票をデザインするために関連文献を参考し、M. O'Dwyer et al.(2009)のモデルからは、中小製造企業の「製品及び技術の開発度」、「競合他社に対する牽制・交渉力」、B. Merrilees (2007)からは「ブランディング」、Merrilees (2007)からは「SNSなどのメディア活用」と「情報発信」といった項目カテゴリーを抽出した。この質問票の内容を精査した後、日本語版と中国語訳版を作成した。27年度は、9月16日から10月8日までの間に調査会社による電話インタービュー方式で台湾で調査を行った。

423社にコンタクトし、310社が回答に応じた。内容の不備を除いて、102票の有効回答が得られた。28年度は、10月28日から31日の間にインターネット調査を行った。1135のアクセスがあり、645サンプルの回答があった。内容の不備を除いて、621サンプルの有効回答が得られた。業績に対して20項目の統計処理をした結果、台湾の部分では統計的に有意差が得られたのは「産業景気」、「製品の独自性」と「取引相手の開発度」といった3項目だけである。それに対して日本の部分は「OJT」、「事務作業の改善」、「顧客口コミ」、「価格優位性」といった4項目を除いて、16項目の有意差が検証された。台湾と日本での調査結果から次の結論が得られた。中小製造企業の業績は市場環境に影響されやすい。一方、中小製造企業が展開した様々な試みの内容によって、業績が向上する可能性はある。しかし、中小製造企業の努力は市場環境を直接変えられるほどの影響力を持たないと思われる。従って、業績を改善したい中小製造企業にとって、他の中小企業の動きや市場のトレンドと同調し競合他社と類似するマーケティング行動をとるのではなく、むしろ、独自性のある製品や技術を開発しながら、他の中小企業とパートナーシップを組み、互いの力を足し合って、業界全体の環境改善をしたほうが効果的なのかもしれない。既存研究の整理の部分は概ね予定通り進行しているが、質問票調査のための質問項目の開発は、予定より少し遅れている。その理由は、本研究の他に、「旅行者の観光動機変容の研究ー日・台国際観光へのネット・くちコミ・メディアの影響ー」という研究分担があって、現地調査など時間が予定よりかかったためである。これから、27年度の調査をスムーズに展開するために、遅れた分を取り戻すように努力する。台湾のデータの分析を行いながら、28年度の前半に日本での調査を展開する。両方のデータを用いて、日・台中小製造企業のマーケティング活動の比較研究を行う予定である。分析結果ができあがり次第、紀要やジャーナルに投稿し公刊する。マーケティング26年度で整理した中小企業のマーケティング活動に関連する内容を精査して、日台の比較研究のための検証仮説と質問項目を開発し、実際に調査を展開していく。そして、年度内に回収した調査結果の分析を行う予定。整理が出来た段階、研究集会や学会で報告する予定である。予想する課題、9月に私が琉球大学に移籍するため、研究室の引っ越しや、新しい職場での調整など、研究の進捗に影響が出る恐れがある。そして、円安がすすんでいるため、台湾で集めるサンプル数は、予定より減少する可能性がある。出来るだけ、支障が出ないように努力を尽くす。移籍に伴って、海外学会報告の申込が遅れたため、海外旅費の使用が大幅にずれた。手数料による誤差。28年度に分析結果の公表に伴って、海外学会での報告を積極的に行う。誤差範囲内なので、特に使用計画はない。