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動物の組織リモデリングに働く抗原タンパク質と獲得免疫系の分子間相互作用の解明

脊椎動物の幼生期には、幼生特異的器官の一部を壊し、成体へと体の作り換えを行う、リモデリングというプロセスがある。最も劇的な例は、おたまじゃくしの尾の消失に見ることができる。これまでに、ツメガエルをモデルとして、リモデリングに、成体型の免疫T細胞が、不要となる幼生の尾を異物(非自己)として認識し、排除するという独創的な考えを示唆してきた。免疫系から認識される抗原タンパク質をコードする遺伝子として、既にオウロ1とオウロ2を同定しているが、本研究では、それらをターゲットとして攻撃する免疫T細胞の機能阻害解析を追試し、さらに、外からT細胞を補ってやるというレスキュー実験(回復実験)を成功させた。平成27年度(初年度)は、研究計画1にあげていた免疫担当細胞のノックダウン実験を行った。表題のとおり、動物の組織リモデリングには、ターゲットである(1)抗原タンパク質と、エフェクターである(2)獲得免疫系の、2つの要因が関与していることが先行研究によって示唆されている。(1)については、抗原タンパク質をコードする遺伝子ouro1とouro2が当研究室内で単離同定されている。これらouro遺伝子の機能解析については、ツメガエル由来のヒートショックプロモーターの下流にgfpと共に組み込んだouro1とouro2ダブルトランスジェニックツメガエルを用いて既に解析されている。その解析結果から、尾の細胞死にouro1とouro2の2つの遺伝子の共発現が必要であることが示されている。平成27年度に遂行したことは、同トランスジェニックのF5ラインを使って、Ouroタンパク質を標的としている免疫T細胞のloss-of-functionを試みた。免疫T細胞に対する特異的モノクローナル抗体を投与することにより、目的とするT細胞の50%程度数を減少させることに成功した。コントロール抗体投与群ではほとんど変化がなかった。この条件下で、幼生の尾にOuroタンパク質を過剰発現させた際に尾の細胞死が誘導されなければ、抗原タンパク質オウロボスの発現とそれを標的として働く免疫T細胞の効果という2つの要因が、尾の細胞死には必要十分である、と結論づけられる。3回の独立した実験により、免疫T細胞免疫細胞の減少が確認された。さらに、幼生の尾に抗原タンパク質Ouroを過剰発現させたときの発現組織の細胞死が、コントロール群に比べて有意に阻止された。エフェクター細胞の分子的性状についても特定する予定である。MHCが同一なJ系統とトランスジェニック系統(野生型バックグラウンド)のハイブリッドの作成によって、本研究に使用するF5トランスジェニックラインは作成されている。このトランスジェニック個体に顕微注入するための抗体は、研究室内で維持されているハイブリドーマを大量培養し、モノクローナル抗体を含む培養上清をプロテインAカラムで精製することにより、随時調整可能である。ただし、プロテインカラムは消耗が激しく、精製毎に購入する必要がある。FACS解析によって、抗体投与した個体の脾臓T細胞の数が50%程度まで減少したことも、3回の異なった実験により確かめた。T細胞減少と、尾の細胞死の阻止に有意に相関関係が見られた。従って、おおむね順調であると評価できる。平成28年度(2年目)は、研究計画にあげていた免疫担当細胞のTCRの解析を予定どおり行った。実験材料としていたアフリカツメガエルの全ゲノムが解読されたこともあり(申請者等も関わった)、TCR周辺の遺伝子の配列も調べた。TCRのひとつであるCD3については配列に保存性が高く、ペプチドに対する抗体もいくつかのペプチド部位において作成されており、市販されている。従って、それらをいくつか購入し、ツメガエルOuro発現組織に集積するT細胞の受容体CD3に関する抗体染色、または、FACS解析に最適なものを選んだ。申請者等は、ツメガエルの尾に発現するOuroタンパク質を標的として、T細胞が積極的に組織のリモデリングをすると考えている。これまでツメガエルT細胞の実体は、pan-マーカーとして胸腺細胞を抗原として作成されたXT1マウスモノクローナル抗体を用いて論じてきた。今回、CD3を用いて、Ouroタンパク質を発現させていない時期や尾組織での発現、non-transgenicな正常個体の発現との比較、さらに、ouro遺伝子に対するアンチセンスを過剰に発現させることで残った尾の組織における発現の比較も行った。組織の崩壊よりも前にCD3陽性T細胞がOuroタンパク質を発現している標的組織に集まってきて、組織の崩壊が誘導されることが判った。T細胞の起源や分化機構はまだ着手できていない。これから調べる予定である。研究計画にあげた課題は着手できている。すこし遅れがある理由は、ouro遺伝子の過剰発現、あるいはアンチセンスを過剰発現させることができるトランスジェニックを実験に用いているが、アンチセンスについてはF2世代を使用している。ツメガエルの性的成熟には約2年かかるため、一昨年度がF1世代がちょうど成熟した段階である。そのF1の親ガエルの中から組み合わせることができるペアを選びF2ラインをいくつか作成する。作成したラインには、導入したトランスジーンが遺伝しているか、遺伝率はどの程度か、それによって実験に使用可能かを判断する必要がある。また、60日飼育しないと、変態末期の尾の退縮期まで育てることができず、尾の退縮が阻害されるのかどうか見極めるまでのワンクールに数ヶ月の時間がかかる。それらを考慮すると、実験スピードはむしろ想定内なので、おおむね順調と言える。

平成29年度の研究は、主題とする研究テーマ「動物の組織リモデリングに働く抗原タンパク質と獲得免疫系の分子間相互作用の解明」を解決することによって、当該タンパク質と獲得免疫系の相互作用を、動物の組織の作り換え(リモデリング)に必要かつ重要なプロセスとして位置づけることを目的として行われた。これまでの報告により、研究代表者が独自に両生類から単離同定した、オウロボロスと命名された2つの抗原タンパク質(accession no. AB299972およびAB299973)を、特異的に認識するT細胞が相互作用の主体となると考えられるが、その実体T細胞は分子的に明らかになっていない。昨年度、T細胞受容体のひとつであるCD3については、一部の配列が種間における保存性が高く、哺乳類CD3に対するペプチド抗体がいくつか市販されているので、抗体の交叉性を調査した。CD3はリモデリングが見られる尾の皮膚に時期特異的に発現していた。既に作製ずみの遺伝子組換え動物を用いて、オウロボロスを過剰発現させた組織にも高いレベルで発現が確認された。これを用いて尾以外での器官形成における役割、さらに、他の両生類における発現を明らかにした。これらにより、オウロボロスを介した免疫系の自己組織の排除システムについて進化的考察をした。年度内に、招待講演2件、原著論文1件の成果を上げた。脊椎動物の幼生期には、幼生特異的器官の一部を壊し、成体へと体の作り換えを行う、リモデリングというプロセスがある。最も劇的な例は、おたまじゃくしの尾の消失に見ることができる。これまでに、ツメガエルをモデルとして、リモデリングに、成体型の免疫T細胞が、不要となる幼生の尾を異物(非自己)として認識し、排除するという独創的な考えを示唆してきた。免疫系から認識される抗原タンパク質をコードする遺伝子として、既にオウロ1とオウロ2を同定しているが、本研究では、それらをターゲットとして攻撃する免疫T細胞の機能阻害解析を追試し、さらに、外からT細胞を補ってやるというレスキュー実験(回復実験)を成功させた。今後は、XT-1モノクローナル抗体でとらえたT細胞の分子的性状を明らかにする予定である。まず、CD3マーカーを有するいわゆるT細胞であるかどうかだが、既に予備的実験において、良好な結果が得られている。次に、T細胞の受容体の発現をin situやRT-PCR法によって明らかにし、関与T細胞を同定する。方法としてFACS解析が必要となるが、現在は他学部の機器を利用している。使用料や二次抗体にコストがかかるので、予算内で可能かどうか不安がある。効果T細胞の性状が明らかになると、Ouro蛋白質の認識という観点から、上皮組織破綻への経路を調べることが可能となると考えられる。今後は、限られたT細胞集団をソートしてきて、培養系でOuro抗原タンパク質に対する認識経路を明らかにする予定である。予備的知見は得られているので、現在T細胞の増殖反応系に解析しやすいように改善を加えているところである。
計算化学的スクリーニングを利用した有機分子触媒反応の設計および開発

平成29年度までの検討において,単離可能な芳香族ニトリルオキシドあるいは対応するクロロオキシムからトリエチルアミンにより系中発生させた脂肪族ニトリルオキシドと2-ヒドロキシスチレン類との付加環化反応をキラルなアミンウレア存在下で行うと,付加環化体が高エナンチオ選択的に得られることを見出している.平成30年度は,1,3-双極子に関する基質一般性を検討する目的で,2-ヒドロキシ-3-メトキシスチレンを親双極子剤として用い,アゾメチンイミン類およびニトロン類との反応をキラルなアミンウレア存在下で検討した.N,N-環状アゾメチンイミン類との反応を30 mol%のキラルなアミンウレア存在下,o-キシレンを溶媒として100°Cで行ったところ,89:11 - 94:6のジアステレオ選択性で付加環化体が得られ,主ジアステレオマーのエナンチオマー過剰率は,85% - 87% eeと良好であることを明らかにした.C,N-ジフェニルニトロン類との反応は,100 mol%のキラルなアミンウレア存在下,50°Cの条件において63:37 - 78:22の選択性でexo付加体が選択的に得られ,exo体およびendo体のエナンチオ選択性はそれぞれ64 - 67% eeおよび81 - 89% eeであった.一方,ピぺリジンおよびピロリジン由来の環状ニトロンを1,3-双極子として用いた場合には,30 mol%のキラルなアミンウレア存在下,35°Cにおいても,高ジアステレオ選択的(99:1 - >99:1)に反応が進行し,主ジアステレオマーのエナンチオマー過剰率は,90 - 94% eeと高い値を示した.なお,主生成物の単結晶X線構造解析により絶対配置を決定すべく,付加環化体のフェノール性水酸基を利用した誘導化を検討中であり,p-ブロモ安息香酸エステルへの誘導が可能であることを明らかにしている.平成30年度の検討において,30 mol%のキラルなアミンウレア存在下,N,N-環状アゾメチンイミン類あるいは環状ニトロンと2-ヒドロキシ-3-メトキシスチレンとの不斉付加環化反応が高ジアステレオ選択的かつ高エナンチオ選択的に進行することを明らかにし,有望な研究成果を上げた.しかし,選択的に得られるこれらの付加環化体の絶対配置を決定するには至っておらず,早急に決定する必要がある.また,N,N-環状アゾメチンイミンあるいは環状ニトロンの反応において,選択的反応が進行する機構を明らかにするためのDFT法による遷移状態計算を開始するには至っていない.一方,平成30年度以降に計画していたエポキシドと二酸化炭素のカップリング反応における触媒開発については,ベンゼン環上に置換基を持たないホスホニウム塩触媒およびメトキシ基を有する最も活性な触媒に関して,(1)エポキシドの開環段階と(2)二酸化炭素の固定化段階のDFT法による遷移状態計算が進行中であり,いずれも(2)二酸化炭素の固定化段階において,カーボネートへの環化段階が律速段階となる結果が得られている.現在,各遷移状態における基質のコンホメーションや置換基の向きを統一した最終段階の計算を行っている.以上の進捗状況から,総合的に判断して進捗状況はやや遅れていると考えられる.キラルなアミンウレア存在下におけるN,N-環状アゾメチンイミンあるいは環状ニトロンと2-ヒドロキシスチレン類との不斉付加反応に関して,更に基質一般性の拡充を図って行く予定である.いずれの1,3-双極子を用いる反応においても選択的に得られる付加環化体の絶対配置をp-ブロモ安息香酸エステル等の誘導体へ変換した後,単結晶X線構造解析により,早急に決定する予定である.N,N-環状アゾメチンイミンおよび環状ニトロンの不斉付加環化反応における付加体の絶対配置に基づき,DFT計算により遷移状態を求め,キラルなアミンウレア触媒がエナンチオ選択性を獲得するために果たす役割を明らかにするとともに,どのような反応系を設計すれば,反応を触媒的に活性化できるかの情報を計算化学的に得たい.また,この結果に基づいて,適切な他の1,3-双極子を用いる反応の設計に挑戦したい.エポキシドと二酸化炭素のカップリング反応における触媒開発については,(1)エポキシドの開環段階と(2)二酸化炭素の固定化段階のDFT法による遷移状態計算が最終段階に入っており,本触媒開発における詳細な反応機構を明確にしていきたい.単離可能な芳香族ニトリルオキシドと2-ヒドロキシスチレン類との付加環化反応をキニーネから誘導したキラルなアミンウレア存在下で行うと,付加環化体が高エナンチオ選択的に得られることを見出している.また,密度汎関数法(DFT)により遷移状態計算を行うと,キラルなアミンウレアのコンホメーションに由来するanti-open型の遷移状態がエネルギー的に好ましく,S立体配置を有する付加環化体が選択的に得られることを明らかにしている.一般に反応系中で発生させる脂肪族ニトリルオキシドの付加環化反応においては,高いレベルの不斉誘起を達成した報告例はほとんどない.

そこで,対応するクロロオキシムからトリエチルアミンにより系中発生させたシクロヘキサンカルボキシニトリイルオキシドと3-メトキシ-2-ヒドロキシスチレンとの反応を30 mol%のキラルなアミンウレア存在下に検討した結果,高エナンチオ選択的(90% ee)かつ高収率(86%)で付加環化体が得られることを見出した.また,ペンチル基,イソブチル基,ベンジル基を有する脂肪族ニトリルオキシドでも良好なエナンチオ選択性(73-87% ee)を示すのに対して,シンナミル基およびフェニル基やトリル基を有する芳香族のニトリルオキシドを系中発生させた場合には,選択性は中程度(48-57% ee)になることを明らかにした.DFT計算により,シクロヘキサンカルボキシニトリイルオキシド,ベンゾニトリルオキシドおよび3-メトキシ-2-ヒドロキシスチレンのHOMO並びにLUMOのエネルギー準位を求めたところ,ベンゾニトリルオキシドの準位がヘキサンカルボキシニトリイルオキシドよりかなり低いためヒドロキシスチレンのHOMOとの反応性が高く,キラルなアミンウレアが関与しないバックグラウンド反応が起こりやすく,エナンチオ選択性が低下することが明らかとなった.キラルなアミンウレア存在下(100 mol%)におけるC,N-ジフェニルニトロンと3-メトキシ-2-ヒドロキシスチレンとの反応に関しては,初期の検討では50 °Cで3日間の反応時間を要していたが,反応溶液の濃度を倍にすることにより,45時間で反応が完結し,収率95%, endo:exo = 69:31, 86% ee (endo), 71% ee (exo)で付加環化体が得られることを明らかにしている.また,反応温度を80 °Cとすると24時間で反応は完結するものの,エナンチオ選択性は33% ee(endo),38% ee(exo)と大幅に低下することも見出している.親双極子剤として2-ヒドロキシスチレンを用いる反応やN-ベンジルニトロンの反応についても検討中であるが,エナンチオ選択性の決定には至っていない.また,アゾメチンイミンやニトリルイミンなど他の1,3-双極子についての検討には至っていない.平成30年度以降に計画していたエポキシドと二酸化炭素のカップリング反応におけるの触媒開発については,ベンゼン環上に置換基を持たないホスホニウム塩触媒に関する,(1)エポキシドの開環段階と(2)二酸化炭素の固定化段階のDFT法による遷移状態計算が進行中であり,(2)二酸化炭素の固定化段階において,カーボネートへの環化段階が律速段階となると考えられる結果が得られている.以上の進捗状況から,総合的に判断して進行状況はやや遅れていると考えられる.平成29年度までの検討において,単離可能な芳香族ニトリルオキシドあるいは対応するクロロオキシムからトリエチルアミンにより系中発生させた脂肪族ニトリルオキシドと2-ヒドロキシスチレン類との付加環化反応をキラルなアミンウレア存在下で行うと,付加環化体が高エナンチオ選択的に得られることを見出している.平成30年度は,1,3-双極子に関する基質一般性を検討する目的で,2-ヒドロキシ-3-メトキシスチレンを親双極子剤として用い,アゾメチンイミン類およびニトロン類との反応をキラルなアミンウレア存在下で検討した.N,N-環状アゾメチンイミン類との反応を30 mol%のキラルなアミンウレア存在下,o-キシレンを溶媒として100°Cで行ったところ,89:11 - 94:6のジアステレオ選択性で付加環化体が得られ,主ジアステレオマーのエナンチオマー過剰率は,85% - 87% eeと良好であることを明らかにした.C,N-ジフェニルニトロン類との反応は,100 mol%のキラルなアミンウレア存在下,50°Cの条件において63:37 - 78:22の選択性でexo付加体が選択的に得られ,exo体およびendo体のエナンチオ選択性はそれぞれ64 - 67% eeおよび81 - 89% eeであった.
中期更新世初期と完新世の太陽活動による気候リズム

本研究は、地質時代の気候における太陽活動の影響を検出し、その影響が出る背景とメカニズムを解明することを目的として、千葉セクションコアTB2と福井県水月湖年縞堆積物コアFukui-SG14を中心に分析を行った。本研究代表者らは、これまで地磁気逆転時に地磁気強度が減少し銀河宇宙線が増加して、下層雲が増加し日傘効果で寒冷化した地質学的証拠を見つけているた。本研究では、地磁気と同様に銀河宇宙線量を制御している太陽活動が銀河宇宙線を介して気候に影響を及ぼすかどうかを検証する。銀河宇宙線量は、その指標となる10Beの堆積物中濃度で調べた。その分析は東京大学タンデム加速器研究施設を使って行った。また、コアTB2では高精度の生物生産量変化データは存在するが、花粉化石含有量が少ないため気候データが欠けている。そこで、大阪湾1700mコアの花粉分析を行って、気候変化を調べた。コアFukui-SG14は太陽活動周期が卓越する古環境変動はまだわかっていないので、その探査のため磁気分析データを解析し、追加の分析も行った。コアTB2については、更新世前期ー中期境界付近の生物生産量に200年周期が卓越することが分かっている範囲(深度36.037.5m)を2cm間隔で10Beの分析を行った。また、その生物生産量変化が気候を反映しているかどうか調べるために、同範囲に相当する大阪湾1700mコアの堆積物について約50年の解像度で花粉分析を行った。コアFukui-SG14については、磁気分析データを解析し、地磁気エクスカーション的古地磁気変動が見つかったので、その深度範囲について2.55.0cm間隔でdiscrete試料を採取し、段階熱消磁を用いた詳細な古地磁気分析を行った。また、コアTB2の古海洋データと比較する目的で、中国レスの磁気分析・古環境分析も行った。これまでの成果としては、花粉分析結果よりコアTB2の生物生産量変化に見られた200年周期は気候変化、特に気温変化を反映していることが分かった。このことは、Hyodo et al. (2017)の論文では可能性が指摘されただけであったのが、本研究で気候変化を反映することを示すことができ大きな前進である。さらに、10Be濃度データと生物生産量変化データの比較から、200年周期卓越範囲の一部に銀河宇宙線量変化と相関していることも分かった。相関を示さない部分もあるので、太陽活動以外の気候要因を考える必要がある。コアFukui-SG14からは、完新世にまだ200年周期など太陽活動周期は見つかっていない。しかし、更新世末期に地磁気エクスカーションを二つ見つけ、一つはよく知られたラシャンエクスカーション、もう一つは未発見のエクスカーションである。エクスカーション時にも銀河宇宙線を介した気候変化が起こる可能性はあるので、今後この部分について分析を進める。ラシャンエクスカーション付近には磁化強度に200年周期が卓越する部分が見つかったが、これを作る原因が地磁気なのか気候なのか現時点では不明である。以上のように、現時点で研究計画の時点で予想したとおりの結果が得られており、順調であるといえる。コアFukui-SG14から地磁気エクスカーションが見つかったことは予想外の大きな成果である。エクスカーション時の銀河宇宙線を介した気候変化は報告がないので、もし見つかれば大きな成果となる。10Beを用いた太陽活動検出を行うために、コアTB2については、地磁気逆転直後の生物生産量変化に200年周期が卓越する部分について引き続き10Beの分析を行う。また、対象を地磁気逆転の約1万年後の高海水準期MIS 19.1に見つかっている200年周期が卓越する範囲に広げ、分析の重心はこちらに移す。さらに、コアTB2の古気候データを補強するため、粒度分析、ガンマ線(堆積物粒子密度の指標)測定も行う。上記の200年周期卓越部分について気候変化を調べるために、大阪湾1700-mコアの花粉分析を行う。50年以下の高解像度でも分析を目指す。コアFukui-SG14については、引き続き200年周期部分の探査目的に、予察的磁気分析データを解析する。さらに、発見したラシャンエクスカーションの古地磁気データ、岩石磁気データを強化して、論文の国際誌への投稿の準備をする。そして、2006年に採取された水月湖コアSG06の古気候データ、14C生成率データと比較し、銀河宇宙線と気候の相関について解析を行う。更新世末期に見つけたエクスカーションについて、古地磁気データ、岩石磁気データを増やし、論文の国際誌への投稿の準備をする。また、この部分について、水月湖コアSG06の古気候データ、14C生成率データと比較し、銀河宇宙線と気候の相関について解析を行う。更新世前期ー中期境界付近についてコアTB2、大阪湾1700mコア、中国レスのもつ古気候データ、古地磁気データを比較し、銀河宇宙線と気候の相関に着目した解析を行う。

本研究では、地磁気と同様に銀河宇宙線量を制御している太陽活動が銀河宇宙線を介して気候に影響を及ぼすかどうかを検証する。銀河宇宙線量は、その指標となる10Beの堆積物中濃度で調べた。その分析は東京大学タンデム加速器研究施設を使って行った。また、コアTB2では高精度の生物生産量変化データは存在するが、花粉化石含有量が少ないため気候データが欠けている。そこで、大阪湾1700mコアの花粉分析を行って、気候変化を調べた。コアFukui-SG14は太陽活動周期が卓越する古環境変動はまだわかっていないので、その探査のため磁気分析データを解析し、追加の分析も行った。コアTB2については、更新世前期ー中期境界付近の生物生産量に200年周期が卓越することが分かっている範囲(深度36.037.5m)を2cm間隔で10Beの分析を行った。また、その生物生産量変化が気候を反映しているかどうか調べるために、同範囲に相当する大阪湾1700mコアの堆積物について約50年の解像度で花粉分析を行った。コアFukui-SG14については、磁気分析データを解析し、地磁気エクスカーション的古地磁気変動が見つかったので、その深度範囲について2.55.0cm間隔でdiscrete試料を採取し、段階熱消磁を用いた詳細な古地磁気分析を行った。また、コアTB2の古海洋データと比較する目的で、中国レスの磁気分析・古環境分析も行った。これまでの成果としては、花粉分析結果よりコアTB2の生物生産量変化に見られた200年周期は気候変化、特に気温変化を反映していることが分かった。このことは、Hyodo et al. (2017)の論文では可能性が指摘されただけであったのが、本研究で気候変化を反映することを示すことができ大きな前進である。さらに、10Be濃度データと生物生産量変化データの比較から、200年周期卓越範囲の一部に銀河宇宙線量変化と相関していることも分かった。相関を示さない部分もあるので、太陽活動以外の気候要因を考える必要がある。コアFukui-SG14からは、完新世にまだ200年周期など太陽活動周期は見つかっていない。しかし、更新世末期に地磁気エクスカーションを二つ見つけ、一つはよく知られたラシャンエクスカーション、もう一つは未発見のエクスカーションである。エクスカーション時にも銀河宇宙線を介した気候変化が起こる可能性はあるので、今後この部分について分析を進める。ラシャンエクスカーション付近には磁化強度に200年周期が卓越する部分が見つかったが、これを作る原因が地磁気なのか気候なのか現時点では不明である。以上のように、現時点で研究計画の時点で予想したとおりの結果が得られており、順調であるといえる。コアFukui-SG14から地磁気エクスカーションが見つかったことは予想外の大きな成果である。エクスカーション時の銀河宇宙線を介した気候変化は報告がないので、もし見つかれば大きな成果となる。10Beを用いた太陽活動検出を行うために、コアTB2については、地磁気逆転直後の生物生産量変化に200年周期が卓越する部分について引き続き10Beの分析を行う。また、対象を地磁気逆転の約1万年後の高海水準期MIS 19.1に見つかっている200年周期が卓越する範囲に広げ、分析の重心はこちらに移す。さらに、コアTB2の古気候データを補強するため、粒度分析、ガンマ線(堆積物粒子密度の指標)測定も行う。
企業法制における評価基準の探求

本研究は、企業法制における評価基準を探求すること、すなわち、法律論(解釈論と立法論の双方を射程に置く)において、何が「望ましい」法のルールであるかをどのような基準によって決めるのか、という問題を検討することを目的としている。本年度は、23ヶ月に1回程度の定例研究会および年1回の合宿(於富山大学)を開催し、研究分担者、連携研究者らが自己の研究について報告し、議論を行った。こうした共同研究をベースとして、各共同研究者が、企業法制における評価基準の問題について、具体的な研究成果を公表し、あるいは公表に向けて分析を深めることができた。具体的には、まず公表された研究として、西内は、民法や消費者法の領域で議論されている、契約の拘束力を否定する種々の法制度の根拠について、行動経済学の知見を用いた分析が有用である可能性を検討した。また、家田は、経済学者との共同研究において、産業財産権の権利者自身が費用分担して保全を行うことの効率性への影響を分析した。また、研究会で報告された研究として、田中は、金融危機の防止のための銀行の自己資本規制の大幅強化を求める近時の経済学者の主張を紹介し、自己資本規制の便益と費用に関する理論的、実証的な研究を検討した。浅妻は、減価償却の問題を手がかりにして消費税の中立性(所得税の非中立性)に関する既存の議論を再検討する可能性を提示した。これらの研究は、いずれも、2019年度中に公表の見通しである。また、加賀見は、行政機関等の説明責任についての理論研究(モデル分析)を、松村は、刑罰の抑止効に関する実証研究を、それぞれ報告した。「研究の概要」に記載した通り、企業法制における評価基準の問題についての分析を進め、順調に研究成果を公表できているため。引き続き、企業法制における評価基準の問題について、各共同研究者がその専門分野における研究課題について、研究会における報告・議論を通じて分析を深め、研究成果を公表することを目指す。
トランスフェクタント細胞を用いた抗血小板および抗顆粒球抗体検査法の確立

(目的)血小板特異抗原(HP A ; Human platelet antigen)に対する同種抗体は、血小板輸血不応や新生児血小板減少症などの原因となる。一方、顆粒球抗原(HNA、Human neutrophil antigen)に対する同種抗体は重篤な輸血副作用である輸血関連急性肺障害の発症に関与することから、HPA及びHNA抗体の検出は、これらの病態の診断・予防に不可欠である。現在、様々なHPA・HNA抗体検査法があるが、いずれもボランティアドナーから採取した新鮮な血小板または顆粒球を必要とするという短所を有す。また、被検血清中に共存する他の同種抗体(HLA抗体など)の影響により、抗体特異性判定が困難のこともある。本研究では、上記問題の解決を目指し、目的の抗原のみを強発現する安定なトランスフェクタント細胞を用いた抗体検査法の確立を目的とした。(計画)1)ヒト正常血清との非特異反応の低いヒト白血病細胞株(親株)を選択する。2)ボランティアドナー全血より目的のHPA及びHNA型のRNAを抽出し、cDNAを作製する。このcDNAから各種HPA及びHNAのcDNAをRT-PCRで増幅し、プラスミドにクローニングする。塩基配列を確認後、レトロウイルスベクターにのせかえる。3)パッケージング細胞に上記のHPAおよびHNA発現レトロウイルスベクターを導入し、レトロウイルスを作製する。このウイルスを1)で選択した細胞に感染させ、目的のHPA及びHNA導入細胞とする。4)HPAまたはHNA高発現細胞株に抗体特異性既知血清を反応させ、抗体検出方法の条件設定を行う。(成果)数種の白血病細胞とヒト正常血清との反応性を確認し、非特異反応の低いパネル細胞株1種を選択した。また、数種(HPA-1、-4、-6、-15、CD36)のHPA遺伝子導入ベクターを作製することが出来た。今後、このベクターから遺伝子導入用組み換えウイルスを作製し、HPA遺伝子導入細胞を作製する予定である。その後、全てのHPA型及びHNA型の遺伝子導入細胞作製していく予定である。
日本語諸方言コーパスの構築とコーパスを使った方言研究の開拓

本研究は、(1)諸方言を横断的に検索する日本語諸方言コーパスを構築・公開すること、(2)コーパスを使って言語分析を行い、新しい方言研究の方法を提示すること、(3)方言データを整備することにより各地の消滅危機言語・方言の記録・保存・公開を行うことを目標としている。30年度は以下のことを実施した。文化庁の「各地方言収集緊急調査」(19771985)のデータのうち、『日本のふるさとことば集成』(国書刊行会)として公開されている談話データを使って、『日本語諸方言コーパス(Corpus of Japanese Dialects; COJADS)』モニター版を公開した。COJADSモニター版は、コーパス検索アプリケーション「中納言」で検索するように構築されている。標準語検索と方言検索の両方が可能で、標準語検索では中納言の検索機能(書字形出現形、語彙素、品詞、活用型、活用形など)を使うことができる。方言検索は、現在のところ文字列検索のみ可能である。将来的には方言でも形態素情報による検索ができることを目指しているが、それには、方言ごとの形態素辞書を作る必要があり、検討中である。COJADSモニター版の公開と並行して、COJADSのデータを拡張するための作業を行った。今年度、新たに「各地方言収集緊急調査」の未公開データ14時間分のネイティブ・チェック作業、および昨年度整備した25時間分のデータに対する音声・方言テキスト・標準語テキストのアラインメント作業、タグ付け作業を実施した。方言コーパスを使った新しい方言研究を開拓するために、方言コーパス研究発表会「日本語諸方言コーパスデータを使った方言の分析」、コーパス合同シンポジウム「コーパスに見る日本語のバリエーションーモダリティー」を開催し、構築中のCOJADSを使って方言分析を行った。また、その成果を国内外の学会で発表した。今年度公開したCOJADSモニター版は、47都道府県にわたる24時間の自然談話よりなっている。今後、毎年データを拡張し、研究の最終年度までに75時間の談話データによるCOJADSを一般公開する。COJADSモニター版を利用することにより、現在のCOJADSのデータ整理の問題点や検索の問題点がいくつか明らかとなった。たとえば、標準語検索は各地のバリエーションを比較する手段として非常に有効であるが、標準語を介して方言形を検索するため、標準語訳の付け方によって方言の検索が左右されるという問題がある。今後、これらを改善する方向でデータの整備を進めていくこととなった。COJADSモニター版の作成により、『方言コーパス構築のための作業マニュアル』がかなり進展した。作業マニュアルは、多くの人が方言コーパスの作成に携わる際の作業基準となるものであるが、モニター版を作成することにより、昨年度作成した作業マニュアルをかなり改修した。改修にあたっては、国立国語研究所のコーパス開発センターや先行のコーパスプロジェクト、情報学の研究者から助言を受けた。コーパスを使った新しい方言研究の開拓についても、COJADSモニター版の作成によりかなり進展した。たとえば、9月に方言コーパス研究発表会「日本語諸方言コーパスデータを使った方言の分析」、コーパス合同シンポジウム「コーパスに見る日本語のバリエーションーモダリティー」を開催し、COJADSモニター版のデータを使った言語分析例を発表した。また、分析の結果を国際学会(LREC-2018、The NINJAL-SGRL-UHM Linguistics Workshop)や国内研究会(NINJALシンポジウム「データに基づく日本語研究」)で発表した。今後、『日本語諸方言コーパス(COJADS)』のデータを拡張するために、データ整備作業をさらに進める。データ整備を効率的に行うためには、できるだけ作業を自動化する必要がある。標準語に関しては、音声を自動的に文字化するシステムの開発がかなり進んでおり、実用もされている。方言についても、方言音声と方言テキストの紐付けが自動的にできないか、今年度、テストを行った。今後、その結果を検証し、方言音声の自動処理化についてさらに検討を加え、可能なかぎり自動化を進めていく。なお、自動化に関しては、先行する諸コーパス(BCCWJ、CSJ、CJH)の担当者や情報学の研究者の助言を受け、方言辞書の作成も視野に入れた検討を行う。次に、コーパスを活用した方言研究を学界に広め、方言研究に新しい方法論を提示する。近年、コーパスに基づく言語研究や言語教育が主流となりつつあるが、COJADSモニター版の公開により、日本の方言研究もやっとその基盤が整った。今後はCOJADSモニター版の利用を拡大し、新しい方言研究の方法論と可能性を広めていく。そのためにCOJADSの利用マニュアルを充実させ、研究者が利用しやすい環境を整備していく。諸方言コーパスは、研究者だけでなく一般の人のニーズも高いと思われる。したがって、一般の人も利用しやすいように、利用マニュアルを改善していく。さらに、海外からのアクセスにも対応できるよう、英語のマニュアルの整備も検討している。本研究の目的は、(1)各地方言の談話資料を整備し、諸方言を横断的に検索する「日本語諸方言コーパス」を構築すること、(2)作成したコーパスを使って言語分析を行い、新しい方言研究の方法を提示すること、(3)方言データを整備することにより、急速に衰退が進む日本各地の消滅危機言語・方言の記録・保存・公開を行うことの3点である。28年度は5年計画の1年目にあたる。実施内容は以下のとおりである。(1)データの整備:資料は文化庁の「各地方言収集緊急調査」(19771985年実施)の談話資料を使用し、最終年度までに75時間の全国方言方言データよりなるコーパスを公開する。

このデータは、方言音声、転記テキスト(方言テキスト)、標準語訳(標準語テキスト)の3つよりなる。本コーパスではパラレル・コーパスの考え方に基づき、標準語形から方言テキストと方言音声を検索する方法をとっている。そのため、この3つのデータをお互いに紐付けする必要がある。28年度は上記資料のうち『ふるさとことば集成』(国書刊行会)所収のデータ(47地点、各約30分)につき、この作業を行った。また、作業の均質化を図るために、作業マニュアルを作成し、共通理解のもとに作業を進めた。(2)コーパスを使った言語分析:整備したデータをもとに、諸方言の格標示形式に関する研究、1人称代名詞「ア」「ワ」に関する研究、授与動詞「クレル」「ヤル」に関する研究、韻律に関する研究等の研究を行い、学会、研究会、論文等で発信した。(3)消滅危機言語・方言の記録・保存:上記の作業と研究を通して、言語・方言のデータ整備を行った。30年度に限定公開し、最終年度に一般公開する予定である。・『ふるさとことば集成』所収の47地点のデータに関しては、音声データの整備、音声データと方言テキストとの紐付け作業をほぼ終えた。標準語テキストの紐付けについては、パイロット的に数地点の作業を行った。・上記の作業を均質的に実施するために、作業マニュアルを作成した。作業マニュアルは、方言テキストの表記、標準語テキストの作成、検索のためのタグ付け等からなる。マニュアルの作成にあたっては、国立国語研究所コーパス開発センターや先行のコーパスプロジェクトから助言を受け、また、作業を進める中で順次、更新していった。・これらに加え、『ふるさとことば集成』未収録のデータの整備に着手した。未収録データは、方言テキストと標準語テキストのネイティブ・チェックを必要とする。そのため、28年度は約20地点につきデータのチェック担当者を決定し、作業に入った。・言語分析に関しては、「対格表現の地域差ー助詞ゼロをめぐってー」(東京外国語大学語学定例研究会)、「諸方言の『やる・くれる・もらう』ーテキストを使った方言研究ー」(九州方言研究会)等の研究発表、及び「地域語に見る大和言葉」(『日本語学』)等の研究論文を発表した。また、日本語学習者コーパス、歴史コーパス、会話コーパスの研究グループと合同でコーパス合同シンポジウム「コーパスに見る日本語のバリエーションー助詞のすがたー」(2017年3月9日、国立国語研究所)を開催し、コーパスの作成と活用の問題点について議論した。本研究の目的は、諸方言を横断的に検索する「日本語諸方言コーパス」を構築・公開すること、コーパスを使って言語分析を行い、新しい方言研究の方法を提示すること、方言データを整備することにより、各地の消滅危機言語・方言の記録・保存・公開を行うことである。29年度は5年計画の2年目にあたる。実施内容は以下のとおりである。
視聴覚障害者が参加できるeラーニングシステムの研究開発

e-ラーニングや遠隔学習のあり方に関して、視聴覚障害者でも参加利用できる可能性を環境やシステム面および教材コンテンツの観点から実験調査し、その現状を把握するとともに、今後いかなる視聴覚障害補償機構が必要であるかを調査実験から明らかにする研究を行った。(ただし、今回は諸処の事情により視覚障害者対応の研究が中心となり、聴覚障害者対応は十分な研究環境を整えることができず今後の課題として継続調査と研究を行うことにした。)具体的には以下のようにe-ラーニングシステムを立ち上げ、各種の障害者インタフェース機器とソフトウエアを導入、接続した後、さまざまな実験を行い、既存e-ラーニングシステムの問題点の抽出と評価を行った。1.e-ラーニングシステムを実験稼動するためのサーバシステムとWebページの構築OS : RedHatLinux9、Webサーバ:Apache2、システム開発言語:PHP、データベース:MySQL、ブログシステム:Nucleus、ホームページビルダ8+e-ラーニング教材作成エクステンション2.e-ラーニングシステムの導入と構築東京大学とNIME(メディア教育開発センター)が開発配布しているexCampusシステムをインストール、実験システムとして構築利用を行った。3.障害者インターフェース機器およびソフトウエアの実装と利用実験点字プリンタ、点図ディスプレイ、点字ピンディスプレイ:BrailleMemoBM24、フォースフィードバック装置、スクリーンリーダ(XP-Reader)、ホームページリーダ:IBM HPR3.01その結果、以下のことがらについて明らかにした。(1)視覚障害ユーザに対する情報補償面での可能性と問題点(2)新たな視覚障害補償インタフェースの導入調査とシステム開発の検討(3)視覚障害者も使える具体的なインタフェース研究および教材コンテンツの作成方法およびオーサリングツールの必要要件e-ラーニングや遠隔学習のあり方に関して、視聴覚障害者でも参加利用できる可能性を環境やシステム面および教材コンテンツの観点から実験調査し、その現状を把握するとともに、今後いかなる視聴覚障害補償機構が必要であるかを調査実験から明らかにする研究を行った。(1)視覚障害ユーザに対する情報補償面での可能性と問題点(2)新たな視覚障害補償インタフェースの導入調査とシステム開発の検討(3)視覚障害者も使える具体的なインタフェース研究および教材コンテンツの作成方法およびオーサリングツールの必要要件e-ラーニングや遠隔学習のあり方に関して、視聴覚障害者でも参加利用できるようにするという視点からeラーニングプラットホームシステムや教材コンテンツの研究開発評価を行っているところは、まだどこにも存在していなかった。そこで視聴覚障害者の視点から既存のeラーニングシステムに欠けているものを調査分析し、いかなる視聴覚傷害補償機構が必要であるかの研究を開始した。まず機器、機材、ソフトウェアの主なものを購入設置、インストールした。設備備品としては、RedHat LinuxをOSとするWebサーバーシステム系一式および音声系を中心とする音響機材、視覚障害者用ピンディスプレイが中心であり、消耗品類としてはマルチメディア教材コンテンツの作成、Webページ作成のための関連ソフトウェアを購入設置した。これに基づき今年度行ったことは以下のとおりである。(1)一般流通eラーニングシステムの調査と運用知識・経験の蓄積(2)従来の対面授業との比較に基づく過不足と問題点の調査(3)視覚障害ユーザに対する情報保障面での機能の調査(4)視覚障害補償インタフェースの調査研究(5)既存eラーニングシステムの導入と稼動サービス実験と問題点の抽出評価以上、今年度においては、視覚障害者が主に参加できる新たなeラーニングプラットホームの試作改良と運用試験を行うための設備・環境と体制を整えることができた。今後は、視聴覚障害者も使える具体的なインタフェース研究および教材コンテンツの作成方法およびオーサリングツールの必要要件を調査研究していく。)具体的には以下のようにe-ラーニングシステムを立ち上げ、各種の視覚障害者インタフェース機器とソフトウエアを導入、接続した後、さまざまな実験を行い、既存e-ラーニングシステムの問題点の抽出と評価を行った。1.e-ラーニングシステムを実験稼動するためのサーバシステムとWebページの構築OS : RedHatLinux 9、Webサーバ:Apache2、システム開発

言語:PHP、データベース:MySQL、ブログシステム:Nucleus、ホームページビルダ8+e-ラーニング教材作成エクステンション2.e-ラーニングシステムの導入と構築東京大学とNIME(メディア教育開発センター)が開発配布しているexCampusシステムをインストール、実験用システムとして構築利用を行った。3.障害者インターフェース機器およびソフトウエアの実装と利用実験点字プリンタ、点図ディスプレイ、点字ピンディスプレイ:BrailleMemoBM24、フォースフィードバック装置、スクリーンリーダ(XP-Reader)、ホームページリーダ:IBM HPR3.01その結果、以下のことがらについて明らかにした。(1)視覚障害ユーザに対する情報補償面での可能性と問題点(2)新たな視覚障害補償インタフェースの導入調査とシステム開発の検討(3)視覚障害者も使える具体的なインタフェース研究および教材コンテンツの作成方法およびオーサリングツールの要件
がん抑制に関与する遺伝子群の研究

がん抑制遺伝子は細胞増殖に負の制御として仂く遺伝子であるが、その機能喪失型の突然変異がんの発生や進展に深くかかわっている。本研究はヒトがんの発生や増殖に関係するがん抑制遺伝子とその機能の研究を目的とした。家族性大腸ポリポージス(FAP)の原因遺伝子として中村らによって単離に成功したAPC遺伝子は、一般大腸がんのほか胃がんや膵臓がんにも突然変異が認められた。配隅子突然変異はその殆どが蛋白を完全に作らない型の突然変異である。網膜芽細胞腫の原因遺伝子であるRB遺伝子の配隅子突然変異のスペクトルも明らかになったが、頻度、種類共にAPC遺伝子に場合に類似してる。ウイルムス腫瘍の原因遺伝子WT1遺伝子はウイルムス腫瘍で欠失などの突然変異を示すが、ヘテロ接合性の消失(LOW)で見ると日本人患者ではWT1遺伝子の座位する11p13に限局する症例は欧米患者より多いことがわかった。発生頻度の差を説明すると共にウイルムス腫瘍の発生に11P15の別の遺伝子の関与を示唆する。P53遺伝子は多くのがんで変異を起していることを明らかにした。さらに肝癌、食道癌でその突然変異を調べた結果、G塩基の変異が多く、しかも転写されないストランド上で起こっていることは変異原の作用を示唆する。FAPに見られるような、CpG配列の関与は少なく自然別突変異と異なる。腫瘍におけるLOHの検索からがん抑制遺伝子をつきとめる努力が続けられたが、領域を限定することはできたが単離にまでは至らなかった。そのうち、子宮内膜癌細胞に1番染色体特異的cDNA発現ライブラリーをトランスフェクトし、造腫瘍性を抑えるcDNAが得られた。その構造・突然変異の同定が今後に残された課題である。がん抑制遺伝子の突然変異には対立遺伝子偏向も明らかとなった。発がんにはさらに高次の制御機構がある。
原始惑星系ガス円盤の速度構造に関する研究

太陽系起源論によって予言されてきた惑星系の母体である原始惑星系円盤が、最近、太陽に似た若い星のまわりで検出されるようになってきた。本研究は、これまで発見されている典型的な原始惑星系円盤について、その物理的性質、主に速度構造を、モデル計算に基づいたデータ解析により明らかにすることができた。1.モデル計算用プログラムの開発:これまでの研究で作成してきたプログラムを種々の観測データに応用できるよう次の様に拡張した。(1)速度場としてケプラー回転、自由落下、膨張が取り扱える。(2)ダスト円盤から放射される連続波スペクトルが取り扱える。(3)電波望遠鏡の特性が考慮され、観測データに直接比較可能な形で計算結果が出力できる。以上の開発および以下の解析は、今回の補助金で購入したフォートラン言語(マルチCPUに対応し、近い将来高速計算が可能)を用い、20インチカラーモニタで開発・計算環境が強化されたワークステーション上で行った。2.原始惑星系円盤のデータ解析:(1)原始星L1551IRS5のまわりのガス円盤には、中心星への落下と回転が同時に見られることが明らかになった(論文投稿中)。(2)比較的若いTタウリ型星DG Tauのまわりのガス円盤には、外側では膨張運動、内側では逆の落下運動が存在することが明らかになった(論文1)。(3)進化したTタウリ型星DM Tauのまわりのガス円盤は、ケプラー回転のみで説明できた(論文2)。(4)本年度撮影に成功したDG Tau星のまわりの半径約100AUのダスト円盤は、これまで観測されてきた連続波スペクトルをうまく説明できることが明らかになった(日本天文学会1995年秋季年会にて発表、論文3、論文投稿準備中)。3.今後の計画:今後発見されるであろう新たな原始惑星系円盤についても、本研究で行ったモデル計算に基づいたデータ解析を続けていく予定である。
次数２の実解析的ジーゲル保型形式のＬ関数と構成に関する研究

保型形式の構成に関して、古くから知られている調和多項式から定義されるtheta級数について不変式論の観点から検討した。具体的には,調和多項式を定義される際に用いられる格子の自己同型群に関して不変な調和多項式に制限しても得られるtheta級数の空間はv小さくならないことは容易にわかるが,格子がE_8格子の場合不変な調和多項式から楕円保型形式の空間への写像が重さが低いところでは単射となることが分かった(実際の計算は、大学院生の船田氏による)。2013年度前半は、主に、以前から行っている実解析的Siegel保型形式のFourier展開の実素点における研究を継続した。特に、隣接する極小Kタイプを持つ大きな離散系列の一般化Whittaker関数(しばしばBessel関数とも呼ばれる)の間の関係式を与えることを目標とした。この関係式は完成すれば大きく分けて4つの場合からなると期待されるが、もっとも計算が困難な場合を一つを除く3つのケースについては結果を得た。また、こうして得られた関係式が、従来から知られていた一般化主系列表現の一般化Whittaker関数の公式と整合的であることも確認することができた。ここで用いた手法の拡張性及び実解析保型形式の構成問題に関する応用に関しても検討した。後半の時期は、実解析保型形式の構成問題への応用を念頭に、(1)G. Zuckermannによる導来函手加群及び(2)格子の自己同型群の不変式環、の二つのテーマに関して情報収集を行った。近年の保型形式論では、導来函手加群に関する確立された基礎理論の「応用研究」はすでに多く行われているようだが、本研究課題への応用を考える上では、その構成にまで立ち戻って深く理解しておくことが重要であるとの感触が強まった。そこで、この考えに基づいて、情報収集を行い、その一部は3月にワークショップで口頭発表を行い近隣の研究者との意見交換に努めた。不変式環に関しては、基本的な文献のいくつかに目を通した。今年度は、(1)実解析的な保型形式のフーリエ展開の無限素点についての論文の2編の執筆、および、(2)リー群の無限次元表現の分岐則に関する情報収集及びその応用可能性の検討を行った。(1)については、細かな問題が残っているものの、近いうちに完成を見ることができると思われる。これらの論文の結果については、研究集会で口頭発表をしたり、その応用可能性に関して情報交換をしたりすることができ大変有益であった。例えば、従来の一般化Whittaker関数(Bessel関数)に関する研究代表者らの研究をさらに補完することで、相対跡公式への応用の可能性があることを近隣の研究者から示唆された。関連して、指導する大学院生の研究から、大域解析可能である(ことが期待される)2階Fuchs型方程式の新たな例が、2次の複素特殊線形群SL(2,C)上の実解析的保型形式のloxodoromic元(斜航元)に関するFourier展開の考察の副産物として得られたのも興味を惹かれる。(2)の分岐則に関しては、情報収集の結果、離散系列表現をはじめとする場合に系統的な研究のほかに、いくつか散発的(に見える)研究結果があることが分かった。それらのうち、本研究課題への応用可能性について検討した。その結果、従来の研究代表者の認識よりも、さらに詳細に検討するに値するプログラムがあることに気が付いた。しかも、(1)に関する研究代表者の具体例に即した計算手法が利用できるのではないかとの感触を得た。今年度は、(1)Maass形式の双曲的フーリエ展開の論文の執筆、および、(2)実解析的Eisenstein級数の生成する表現の構造の研究を主に行った。(1)に関して:研究代表者が以前指導した修士課程院生の前田恵氏による修士論文「Maass形式の双曲的Fourier展開と5点に特異点を持つ2階Fuchs型方程式」(日本語)を英文にし、さらにこの論文の計算の背後にリー群の表現の内部テンソル積の分解(Zuckermann tensoring)があることを説明したプレプリントを作成した。これは、本研究課題の「リー群の表現の分岐則の具体的な記述を保型形式の理論に応用する」という方策の雛形ともいえる研究である。しかも特殊線形群SL(2,R)という最も簡単な群ですでに非自明な興味深い現象が起きており意義深い。(2)に関して:保型L函数の特殊値を積分表示を用いて調べる際に、実解析Eisenstein級数の複素パラメータを整数値に特殊化して得られる概正則な保型形式が有効に用いられることはよく知られている。たとえば、研究代表者が当該年度に指導した太田旭光氏の修士論文においても、Rankin-Selberg L函数の臨界値のうち函数等式の中心に最も近いものが新たにいくつか求められた。概正則な保型形式を特殊値への応用を念頭に表現論の立場から調べるのは、自然かつ生産的な方向と思われるが、詳細な研究がされるようになったのは意外にも比較的最近のことのようである。そこで、研究代表者も上記の太田氏の計算過程を表現論を用いて洗練させることを念頭に、実解析的Eisenstein級数の生成する加群の構造について準備的な検討を行った。今年度は、微分作用素の交換関係式を利用した実新谷函数の公式に関するプレプリントを作成した。特に、交換関係式の背後にある表現の分岐則(Zuckermanのずらし函手)との関係についても説明を詳しく説明した。

この内容に関して、6月に数理解析研究所の研究集会「表現論および関連する調和解析と微分方程式」において講演し、その講究録を執筆し、上記の手法の周知・普及に努めた。さらに、導来函手加群に関して、情報収集を継続した。また、それに関して2回分野の近い研究者との意見交換を行った。これにより導来函手加群に以前より習熟し、今後の研究に弾みがつくものと期待される。さらに、従来的な保型形式の構成法であるテータ函数について2つの研究を博士前期課程の大学院生とともに行った。一つは、一変数正則保型形式をいわゆる球函数(調和多項式)付テータ函数として構成する方法を「能率化」する方法を実行してみた。すなわち、E_8格子の自己同型群で不変な調和多項式を用いると、重さ24まではテータ函数を与える線形写像が単射になるということを観察した。計算は数式処理によるもので簡単であるとは言えないが、結果そのものは、保型表現の言葉で解釈することができ興味あるものと言える。もう一つは、近年のテータ函数(テータ対応)の研究では、滑らかさのみを仮定したテスト函数を用いることが多いが、あえて旧来的なK-有限性も考慮したテスト函数の探索を行った。こちらは、思いのほか計算が複雑であり,一定の成果を得るにはさらに研究を継続する必要がある。今年度は、実解析的保型形式の構成に関して、情報収集の段階を脱して、分岐則の具体例の計算を行う予定であったが上述のテータ函数の研究に思いのほか時間が係り、いくつかの可能性を探るにとどまった。今年度は、前年度までに博士前期の院生の船田祐希氏とともに取り組んだE_8格子から定義される球函数(調和多項式)付きテータ級数の構成法について口頭発表をしたり、船田氏の修士論文(日本語)を部分的に英文にした。これは前年度の報告にあるようにE_8格子の自己同型群による不変な調和多項式を用いて「能率的に」テータ級数を構成しようとするものである。この研究は、また別の博士前期の院生加藤義久氏によって継続され、特に正規化されたヘッケ同時固有カスプ形式を与える不変調和多項式のノルムを計算して興味ある結果を得た。なお、加藤氏はE_6格子の場合にも同様の手法でテータ函数の構成を行ったが、一部E_8格子のときには現れなかった現象に遭遇したのは興味深い。この手法は、現時点では一変数の保型形式にのみ有効であるが、これを多変数の保型形式(Siegel保型形式)に拡張することができないか考察した。多変数の場合、不変式に関する既存の結果が直接は適用できないので、その証明手法を分析して不変式に関するを拡張するか、自己同型群の生成元(それはE_8格子の場合わずか8つと自己同型群の位数に比べて極めて小さい)と計算機によって計算する手法の2つが取りうる道であるとの考えに達した。後者の方法を進めるには、プログラミングに習熟するかやや高価な数式処理ソフトを使う必要があることも分かったので、今後も研究を継続する。なお、上記で述べた講演の後、別の動機から類似の研究がランクの小さな格子についてなされていることを知ったのも有意義であった。保型形式の構成に関して、古くから知られている調和多項式から定義されるtheta級数について不変式論の観点から検討した。