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NIEs の持続的発展の鍵としての技術革新に関する研究―韓国半導体産業の事例分析―

本研究は、NIEsの持続的発展の鍵となる技術革新について、この先駆的事例である韓国半導体産業の分析を通じて検討することを目的とした。とくに韓国の半導体企業を代表するサムスン電子に分析の対象を絞り、学習から技術革新への移行要因、現在の技術革新を支える基盤、高い経済成果の源泉について考察した。本研究の成果として、『韓国の工業化と半導体産業ー世界市場におけるサムスン電子の発展』(有斐閣、2010年)を刊行した。今年度は、基本的な資料として、(1)専門雑誌や統計資料(『月刊半導体・FPD』各月号、『韓国半導体産業年鑑』各年版など)を通じた最新データの収集、(2)半導体企業の事例分析(ソン・ビョンホほか『ハイニックス半導体ノ革新事例ノ分析オヨビ評価研究』韓国科学技術企画評価院,2006年など)に関する文献収集、(3)政府政策(産業資源部/産業研究院『次世代成長動力拡充ノタメノ半導体産業ノ投資ロードマップ』2007年3月など)に関する文献資料の収集をおこなった。また、韓国半導体産業の技術革新がどのような基盤のもとでおこなわれているかを把握するために、韓国の半導体業界関係者(サムスン電子関係者、元ハイニックス半導体関係者、半導体製造装置企業など)、大学関係者(韓国科学技術院、嶺南大学校など)、政府機関(産業資源部技術標準院など)を訪問し、聴き取り調査を実施した。その結果、韓国の半導体企業における開発現場の中核的なエンジニアは(とくに戦略製品とするメモリの場合)いまや韓国の大学出身者が大半を占めていること、韓国の理工系大学では1970年代から米国の先進的な半導体教育を取り入れつつ半導体企業の即戦力となり得る人材の供給源を確立してきたこと、韓国企業がキャッチアップを果たした頃から韓国の大学では個別企業に合わせた人材教育をおこなうなど教育面での産学連携が密接になったこと、等の事実が明らかになった。今年度の研究成果は、その一部が学会誌に掲載予定である。また、アジア経済研究所の研究プロジェクトの成果報告書(奥田聡・安倍誠編『韓国主要産業の競争力』2008年刊行予定)所収の論文にも反映されている。平成20年度は、(1)半導体産業において韓国企業が学習段階から技術革新段階への移行をどのように成し得たか、(2)現在の技術革新は企業内あるいは国内外のどのような基盤のもとで行われているか、という問題を中心に調査・研究活動を行った。この結果、半導体産業では1990年代以降、相対的に安定的な技術体系のもとで国境を越えた技術知識の交流・共有という動きが活発になったこと、この流れはキャッチアップを完了したばかりの韓国企業にとって独自に技術開発を推進していくための指針として最大限に活用できるものであったこと、このような国境を越えた産業レベルの研究開発体制のなかではより多くの開発資源を動員・投入できる半導体企業に開発上の優位があり韓国企業の資金力が発揮しえたこと、などが明らかになった。さらに、他ならぬ韓国企業が学習段階から技術革新段階への移行を達成しえた内的動因として、開発部門から量産部門にいたるまでの技術情報の共有の仕組みが構築されている点に注目した。1980年代まで韓国企業の生産システムの特徴であり独自の技術開発に移行し得ない要因と見なされていた技術部門と生産現場との相互関係の欠如は、少なくとも半導体産業においては克服されていることが明らかになった。これらの成果は最終年度の研究成果(単著)として公表の予定である。本研究では、韓国半導体企業が(先進国企業に匹敵するレベルでの)技術革新の担い手に変貌した現象について、学習から技術革新への移行がどのようにして可能になったか、現在の技術革新は企業内あるいは国内外のどのような基盤のもとで行われているか、技術革新がどのように具体的な経済成果に結びついたか、という点を明らかにしようとした。最終年度にあたる平成21年度は、これまでの研究成果の全体を取りまとめて関連の学会で発表するとともに、成果を広く発信すべく著作の執筆作業に専念した。本年度は、学習から技術革新への移行問題と関わって、とくに技術開発を支える資金的・組織的要素を検討した。ここでは、韓国半導体企業を代表するサムスン電子の場合、オーナーによるトップダウン式の意思決定構造のもとで外部資金に依拠しながら経営的にリスクの高い開発・設備投資を強行するという成長のあり方から、1990年代末以降、巨大な生産能力と自ら開発した先端技術を梃子にコスト競争力を発揮し、それにより獲得した内部資金に基づいて技術開発と拡大成長を図るという自律的な発展に移行したことを明らかにした。以上の成果とこれまでの研究を通じて得られた成果をまとめて、拙著『韓国の工業化と半導体産業-世界市場におけるサムスン電子の発展-』を刊行した。
スチレン誘導体のリビングカチオン重合-新規重合触媒系の開発と生長種の解明-

スチレン誘導体のリビングカチオン重合について、以下の点を解明した。(1)リビングカチオン重合の新規開始剤系の開発.スチレンおよびその誘導体は生長炭素カチオンが不安定であり、リビングカチオン重合は困難であったが、本研究においては、「生長炭素カチオンの求核的安定化」という独自の原理に基づいて、(1)スチレン、(2)p-クロロスチレン、(3)α-メチルスチレンのリビングカチオン重合の新しい開始剤系を開発した。いずれも塩化水素を開始剤として、四塩化スズ・添加塩((1),(2))あるいは四臭化スズ((3))を組合せたものである.また、とくにスチレンの重合において、モデル反応を直接NMRで解析し、生長種と開始種の性質がイオン的であることを明らかにした。(2)末端官能性高分子の合成.上記のリビング重合系の知見を活かし、官能基をもつ開始剤および停止剤を設計することにより、開始および停止末端に水酸基、ビニル基などをもつスチレン誘導体のポリマーを多数合成した。この研究では、ビニルエーテルの塩化水素付加体(開始剤)に適当なルイス酸活性化剤(スズハロゲン化物)の組合せが重要であり、停止剤として官能基をもつケイ素化合物が有効なことを見出した。(3)ブロックポリマーの合成.スチレン誘導体とビニルエーテルのように構造の全く異なるモノマー間のブロック重合は従来困難であったが、リビングカチオン重合において、開始剤系と反応条件の最適化により、以下のブロックポリマーを合成できることを明らかにした。(1)スチレン-メチルビニルエーテル(2)α-メチルスチレン-ビニルエーテルスチレン誘導体のリビングカチオン重合について、以下の点を解明した。(1)スチレン-メチルビニルエーテル(2)α-メチルスチレン-ビニルエーテル
重症・難治性冠動脈疾患に対する心臓超音波利用による細胞移植治療の試み

今回の実験の目的は、心筋細胞、血管等への分化能を有する体性幹細胞を心筋梗塞部位や高度な冠動脈狭窄の存在により出現している虚血心筋部位に用いて重症・難治性冠動脈疾患に対する効果を検討することであった。さらに、移植した部位に血管新生を惹起するVEGFも同時に注入し、細胞移植の効果が増大するかどうかも検討することであった。C57blackマウスを用い、心筋梗塞を作成した。心筋梗塞作成直後より、骨髄由来の体性幹細胞と梗塞部位に注入を試みた。またHGFをアデノウイルスでその幹細胞に遺伝子導入を行った。治療効果判定に関しては、経時的に心エコードプラ法を施行して収縮能、拡張能、心臓形態を検討した。ドプラ法にて、僧帽弁口のE波A波を検出して、E velocity、V velocity、E/A ratio、deceleration timeを測定した。細胞移植治療および血管新生、心筋保護併用の治療にて効果を検討した。梗塞部位、非梗塞部位のERK、JNK、p38の活性をウェスタンブロソト法、AP-1、Sp-1、STAT、ATF-2、NF-kBをゲルシフトアッセイ法により、心筋関連遺伝子のmRNA発現をノーザンプロソト法にて測定し、それぞれ経時的に上昇が認められた。また、超音波照射と超音波造影剤の同時使用により心筋組織環境が変化して移植される細胞の生着率が向上することが判明した。In vivoの研究ではマウス、ラットを用いて細胞移植による心筋梗塞後心不全に対する改善効果をした。難治性心不全の治療の現状を考えると、ヒトにおける心筋細胞再生・新生の技術が今後大いに期待される。また、超音波とその超音波造影剤を使用することにより、その細胞移植効果が増幅する可能性があれば、その臨床応用は早まるものと思われる。今回の研究はこれらの点において貢献できたと考えている。心筋梗塞は冠動脈の突然の閉塞により心筋が壊死に陥る病気であり、心筋梗塞発症早期に血流を回復させることが、心筋を壊死に陥らせない最大の治療となる。しかし、時間を経過して病院に来院されるケースも多く、ゴールデンタイムを逃した心筋細胞は不可逆的変化を引き起こしており心筋障害は免れない。また、狭心症においても、手術やインターベンションにより血流が回復できない症例やバイパス術後の再手術、再々手術により血行再建ができない症例は増加してきている。これらの問題を解決するには、心筋梗塞は心筋細胞、そして狭心症は血管の再生が究極的な治療であり、幹細胞を使った治療(stem cell therapy)が有効な21世紀の治療となると考えられる。今回はルイスラットを用いて心筋梗塞を作成し、骨髄より体性幹細胞を含むと考えられると単球細胞を抽出して、心筋梗塞作成直後より、梗塞部位に注入を試みた。心臓は病理組織学的に検討し、梗塞部位に存在(ホーミング)が確認できた。心機能改善に関しては、現時点では、明らかではなかったが、今後の細胞移植の方法で改善する可能性は示唆された。また、骨髄間質細胞を使うことにより、ラット下肢動脈結紮モデルにて血管新生がなされていることを確認できた。今後は、超音波利用にて血管新生が強まることを確認する予定である。近年の研究により、成人の組織においても未分化幹細胞が残存していることが明らかとなり、さまざまな細胞に分化しうることが明らかとなった。最近の研究により骨髄間質細胞中には間葉系未分化体性幹細胞が含まれており、中胚葉系のさまざまな細胞に分化することが報告された。

特にmesenchymal stem cellは骨髄よりの分離のしやすさ、また心筋細胞分化にも、容易であることより慢性心不全に臨床応用が最も期待されている幹細胞である。今回の検討では、ラット骨髄の初代培養を行い、骨髄間質細胞を分離する。骨髄細胞を低グルコースDMEMにて培養を行い、mesenchymal stem cellを培養する。この細胞株にアデノベクターウイルスにてVEGF遺伝子を導入した。この細胞また培養液中におけるVEGFタンパクの発現をウエスタンブロット法にて確認した。特に培養液中に多量のVEGFタンパクが認められた。2.心筋コントラスト剤用いての細胞治療効果向上の検討心筋コントラスト剤は遺伝子導入効率を上げることは報告されている。今回は、ラット下肢虚血モデルにおいて細胞移植治療においてその虚血が改善することは知られているが、細胞移植のみと心筋コントラスト剤を用いてバブルを超音波で破壊したもので、その虚血改善効果を検討した。結果はバブルを併用した群において有意に下肢の虚血が改善された。3.心筋コントラスト剤(バブル)を用いての心筋コントラスト。心エコー図を用いて、ラットで作製した心筋梗塞や冠動脈狭窄モデルにおいて経静脈的な超音波造影剤注入により心筋染影を得る方法を確認した。ラットのような小動物でもその心筋血流を測定することが可能となった。心筋梗塞は冠動脈の突然の閉塞により心筋が壊死に陥る病気であり、心筋梗塞発症早期に血流を回復させることが、心筋を壊死に陥らせない最大の治療となる。しかし、時間を経過して病院に来院されるケースも多く、ゴールデンタイムを逃した心筋細胞は不可逆的変化を引き起こしており心筋障害は免れない。また、狭心症においても、手術やインターベンションにより血流が回復できない症例やバイパス術後の再手術、再々手術により血行再建ができない症例は増加してきている。これらの問題を解決するには、心筋梗塞は心筋細胞、そして狭心症は血管の再生が究極的な治療である。また、FACTアナリーシスにて細胞の表面マーカーを検索して幹細胞の同定も行った。この細胞を心筋梗塞ラットに移植して細胞定着について検討した。蛍光抗体法で血管への分化を確認した。また、ごく一部であるが、心筋細胞に分化していることも確認できた。In vivoの研究ではマウス、ラットを用いて細胞移植による心筋梗塞後心不全に対する効果を検討し、その効果を超音波照射と超音波造影剤の同時使用により増幅されるかどうかを検討した。結果としては、細胞移植により心筋梗塞後心室リモデリングは抑制され、心機能低下を防ぐことができた。また、超音波照射と超音波造影剤の同時使用により細胞移植の定着率が向上した。
色素薄膜積層系における自然放出光の微少光共振器による制御

1.色素材料の改良と新しい材料の探索鋭い発光スペクトルを有するヨウロピウム錯体は微小共振器に組み込むには最適の発光材料であるが、実際に作製した積層型デバイスの発光効率と駆動安定性は十分ではなかった。そこで、これまで使用してきた錯体を再検討し、より発光効率の向上を目指した材料探索を行った。現在までのところ、発光効率を従来のものより一桁向上させ、駆動安定性も著しく向上させることができたが、まだ改良の余地がある。引き続き、発光材料、デバイス構造の両面からの改良をはかる予定である。2.層状ペロブスカイト化合物を発光材料に用いた発光素子の作製微小共振器内の発光中心の遷移双極子の配向を制御する目的から、面配向特性を持つ層状ペロブスカイト化合物を発光層に利用した積層型デバイスを作製した。室温では層状ペロブスカイト化合物の発光量子収率が小さいため、高い発光効率のデバイスへ得られなかったが、低温では通常の蛍光色素を発光層に用いたデバイスに匹敵する高い効率の安定な発光が得られた。面配向した遷移双極子からの発光が得られたので、今後、発光の空間分布等を詳しく調べた後に、微小共振器に組み込むことを考える。3.鋭い指向性を示すEL素子の発光特性の詳細な検討昨年度、ファブリー-ペロ-共振器を持つELデバイスで発光色素に鋭い発光スペクトルを持つヨウロピウム錯体を導入することで、特定の方位角にのみ光が放出される、言い換えれば鋭い指向性を示すELデバイスを実現できたが、今年度は発光スペクトル及び空間発光パターンを微小共振器を持たないデバイスと比較することで、微小共振器の効果を詳しく検討した。
病いとの共生モデルの再検討―未確定希少難病を事例として―

本研究の目的は診断名の確定が不可能な疾患群の患者さんたちにインタビュー調査を行い、病いとどのように共生しているのか明らかにすることである。本年度は未確定希少難病患者へのインタビュー調査を4名行い、暫定的な分析結果を国際社会学会で口頭報告し、学術誌への投稿を果たした。具体的な分析内容としては、診断名を付与されない患者は、他の慢性疾患患者と違い、予後はおろか、疾患名に付随する社会的イメージさえ獲得できない状況であり、そのような過酷な状況の中で患者が半強制的に近代医療から自由になることが挙げられる。つまり、未確定希少難病患者は近代医療から一定の距離を保ちながら、各々独自に自分の生を築いている。表面的にみると近代医療から自立し、自由に病いと共生しているようにみえるが、その背景には近代医療ができることがほとんどなく、患者が望むと望まざるとに関わらず、未確定希少難病患者は自立しなければならない、という事情がある。以上のデータと医療社会学の先行研究を照らし合わせて、未確定希少難病患者は近代医療になにも期待しない、「自立期」があることが明らかになった。その他にも、難病対策員会と難病法施行に関する審議録の公開資料をすべて収集・分析し、「病名がない」状態がいかに政策のなかで見落とされてきたか明らかにし、『保健医療社会学論集』に投稿した。この審議録の分析結果と患者さんたちのインタビュー調査結果をあわせたものを来年度、本の一部として出版する予定である。本研究は学術的、社会的に見落とされている「病名のつけられない」患者の経験に焦点を当てたものであり、今後も調査を継続していくことによって社会学だけでなく、医療・福祉など近接領域にも貢献可能な研究である。本研究の一番の課題は診断名のない患者さんにどのように調査を依頼するかということであった。未確定希少難病患者の経験はある程度明らかにできつつあるとはいえ、本年度インタビューできた患者さんは十分な人数とはいえないが、今後の調査の方向性を指導教授と話し合い、次年度以降解決可能である。今後の研究では調査対象者の確保のため、未確定希少難病患者とは対象にある、「症状はないが診断名が付与されてしまう」慢性疾患患者の経験についても明らかにしていく。そうすることによって、診断名の有無によって患者の経験がどのように変化するのか比較分析が可能になる。
健康寿命を見据えての若年女性における冷え性の実態と生活習慣の検討

中学・高校・大学等に通う女性約8,000名のうちの約3割が「手足双方の冷え」(冷え性)を自覚し、別の約3割が「手または足の冷え」を自覚していた。全般に、中学から大学等へと就学段階が進むにつれて食生活、生活習慣、痩身意識、行動などが好ましい状況からかけ離れて行く傾向が見られた。この傾向は、大学等学生の冷え性率(冷え性自覚者の全体に占める割合)が中学生のそれよりも高く、また高校生のそれをはるかに上回っていることにも表れていた。冷え性の女性は、非冷え性の女性に比べて、先に触れた生活、意識、行動が芳しくないだけでなく、身体や精神に関する愁訴率も高いことが確認された。【研究の目的】近年わが国において健康寿命延長と少子化対策が検討されている中、本研究はそれらに繋がる基礎的研究として位置づけ、女子の中学生から大学生に至る若年女性を対象に「冷え性」という愁訴を入り口に、若年女性のQOL向上のための健康教育を展開する上での資料を得ることを目的として企画した。【本年度の研究実績】本研究が「冷え性」という愁訴を扱う関係上、調査は最も「冷え」を感じると予想される冬季を過ごした後の暖かくなる直前の時期を限定して一斉に実施したいと考えた。従って、今年度4月以降12月までの間は、これまでの行ってきた調査結果の検討と文献に基づく資料収集に努め、調査内容の検討を重ねると共に調査フィールドの開拓に努めてきた。9月に共同研究者が一堂に会し、調査内容の検討ならびに共同研究者各自が交渉してきたフィールド確保の状況を報告し、今年度の2月から3月にかけての時期に調査を実施する事を確認した。12月に調査票の原案が出来上がり、1月中旬に再び共同研究者が集まり、調査の最終の打ち合わせを行った。その結果、対象校には長野県内で中学校5校、高等学校5校、大学及び専門学校2校、また千葉・神奈川の両県で中学校10校、高等学校4校、大学及び専門学校5校に調査依頼できる事が確認された。2月に調査用マークシートが完成し、同時に各学校に調査マークシートを配布した。届け出た計画では、今年度中にデータ整理からデータ集計、分析作業を進める予定であった。しかし年度末の慌しい時期で学校によっては調査時期を遅らせざるを得ないところも出てきており、現在回収作業を進めている。現在の見通しでは、年内度内には回収が終了し、データ整理、コーデイング作業が終了する見込みである。以上のように若干の遅れがあるものの、現状では中学生約2100人、高校生約2500人、大学・専門学校学生約1000人、合計約5600人のデータが確保できる見込みである。【今後の計画】今後はデータ入力から集計作業を来年度早々に実施し、データ解析を行ない、届け出た計画の通りに秋の学会には一部の分析結果を報告し、論文作成へと作業を進める予定である。近年わが国では、少子化対策に伴い、若年女性の出産数の増大に期待が寄せられてきている。その一方で、空調施設の普及や若年女性の痩身願望、薄着傾向といった風潮は、若年女性の「冷え性」や循環障害、自律神経系失調など出産に不利益な影響を及ぼすのではないかとの危惧も無視できない状況をもたらしてきている。本研究はこうした背景を踏まえ、若年女性の「冷え性」と生活背景との関係を検討し、健康に好ましい生活を確立するための資料を提供することを目的に進めてきている。今年度は昨年度に引き続き、女子の中学生、高校生、大学生を対象にアンケート調査を実施し、多人数の対象者の確保に努めてきた。その結果、今年度夏までに中学生2610人、高校生3950人、大学生・専門学生1590人、合計8150人からアンケート調査の回答を得ることが出来た。当初目標であった対象者数を確保できた事からアンケート調査の作業を終了させ、これを受けデータの取り込み作業を行い、現在は集計分析作業を進めているところである。本年度夏には、データ収集の途中ではあったが、それまでに収集された約6000人のデータを集計分析し、日本民族衛生学会総会において中間報告を行った。その結果、手足の甲及び指先、手の平、足の裏など手と足の両方の冷えを自覚している「冷え性」の出現率は中学生30.4%,高校生29.4%、大学生37.5%であった。また年齢が進むにつれて食生活をはじめ、生活時間等において健康上好ましくないとされる生活状況に陥っていく傾向が確認できた。また「冷え性」は食生活をはじめ多岐にわたる生活と密接に関わっており、自覚する身体状況や精神状況にも強く関与している事を確認した。今後は8150人のデータを集計分析し報告していく予定である。

東京都と7県の中学、高校、大学、短大、専門学校あわせて41校に通う若年女性8,040名を対象として[冷え」に関するアンケート調査を実施した。回答を分析した結果,[1]全体の約3割が「手足双方の冷え」(冷え性)を自覚し.別の約3割が「手または足の冷え」を自覚している,[2]中学から大学等へと就学段階が進むにつれて、食生活・生活習慣・意識・行動(栄養バランスのとれた食事、朝食を摂る、外食回数、寝つきをよくする工夫、薄着、ダイエット志向、睡眠時間、日ごろの運動など)が好ましい状況からかけ離れていく傾向がある,[3]前項と軌を一にして、大学等学生の冷え性自覚率は、中学生のそれよりかなり高く、高校生のそれを遥かに上回っている,[4]冷えの愁訴は、身体の愁訴(疲れやすい、だるい、胃腸が不調、肩が凝りやすい、腰痛が多い、生理不順、貧血気味など)や意欲(勉強したくない、すべてにやる気がないなど)、精神的状況(何となく憂鬱、悩み・心配事・イライラが多い、ムカつくなど)と深く関わっている,[5]冷えの愁訴が高いことと、外食回数が多い・睡眠時間が短い・体重が軽い・BMIが小さいことは密接な関係がある,[6]調査対象校の所在地域を年間降雪日数の多寡によって寒冷地域と温暖地域に2分ずるとき、寒冷地域校に通う女性の冷えの愁訴率は温暖地城校に通う女性のそれにくらべ高い,ことが確認された。冷えは、若年女性の心身に負の影響を及ぼすのみではない。加齢とともに、冷えを原因とする足腰の関節障害から、転倒、骨折、寝たきりへと進展していく可能性もある。わが国では、健康寿命の延長が大きな課題であり、その具現化には若年時からの生活習慣形成が極めて大切である。
古代文化と文明の指標となる考古学資料に残存するタンパク質の海外調査研究

【実験方法の開発】I型コラーゲンは、2本のα-1鎖と1本のα-2鎖が絡まりあった強固な3重鎖構造により経年劣化を最も受けにくいタンパク質の一つである。そのため、考古遺物中のコラーゲンは動物種に関する貴重な情報源として期待されているが、コラーゲンにはプロリン(Pro)の翻訳後修飾生成物のヒドロキシプロリン(Hyp)が含まれており、質量分析によるアミノ酸配列解析において残基質量(113 Da)の等しいロイシンとイソロイシン(Leu, Ile)との区別が難しく、動物種の判定を非常に困難にしている。本研究ではこの問題を解決するためにHypやセリン(Ser)などのOH基のホルミル化により質量を28 Da(CO分)増加させ、アミノ酸残基を複数含むペプチドの配列解析を確実にすることを試みた。そのために、無水酢酸ーギ酸混合液を試薬として用いるホルミル化の方法を、アゼルバイジャンのギョイテペ遺跡から発掘された8,000年前の動物骨とヨルダンのTor Hamar遺跡から出土した3万から3万5千年前の動物の歯から抽出したコラーゲンの質量分析によるアミノ酸配列解析に適用し、この方法の有効性を確認した。【海外の研究者との共同研究】平成30年9月の初旬に大阪大学の小林祐次・招へい教授(本研究課題の研究分担者)と共に、フィレンツェ大学(イタリア)のAnna MariaPapini教授を訪問し、(1)考古学試料中のコラーゲンの熱安定性について、(2)トレノ(イタリア)の遺跡から発掘された約6,000年前の動物骨のコラーゲンの同定、および(3)ルネッサンス期の絵画片の素材として用いられたタンパク質の分析、などについての共同研究計画を立案し、既に実験を開始している。この共同研究の一環として、令和元年9月にフィレンツェ大学の若手研究者が共同研究のため奈良女子大学に約1ヶ月間滞在することとなった。本研究課題は、研究目的を達成するために海外の研究者との共同研究を活用している。当初の計画ではコラーゲンの環境中での安定性から、対象とする考古資料の分析可能な年代は現在から約1万年前までが限界と考えたが、本年度に行ったヨルダンで発掘された形態からは動物種が不明でDNAも検出されていない約3万から3万5千年前の旧石器時代の歯について、コラーゲン由来のペプチドを質量分析によって同定することに成功した。本研究がこのように進捗した最大の原因は、海外の動物骨(歯)の考古資料が国内外の共同研究者から豊富に供給され続けていることが挙げられる。西アジアの旧石器時代の動物の歯は、新学術領域研究(パレオアジア文化史学)における共同研究者のヨルダン発掘調査によって収集された資料であり、東ヨーロッパと北アフリカの考古資料はフィレンツェ大学など海外の共同研究者との交流を通じて、当初計画したよりもはるかに広い年代と地域にわたるコラーゲンを含む考古学資料を入手できた。考古資料中のタンパク質の分析方法に関しては、平成30年6月に参加したアメリカ質量分析学会(San Diego)のワークショップ(Art and Cultural Heritage: Mass Spec Applications)において、Michael Buckley(マンチェスター大学)やMehdi Moini(ジョージ・ワシントン大学)ら、世界屈指の研究者たちから最新の情報が得られた。特に、タンパク質のアミノ酸配列解析において残基質量が同じ113 Daのヒドロキシプロリン(Hyp)とロイシンまたはイソロイシンとの区別が非常に困難であるとの問題点が指摘されたが、この問題を解決するために、HypのOH基をホルミル化して質量を28 Da増加させて区別する化学的処理法が平成30年度後半に開発できた。この点でも本研究課題に大きな進捗があったと判断した。現在、本研究課題は上記の通り、当初の計画以上に順調に進捗している。これは課題が容易であったためでも達成基準が低かったためでもなく、国内外の共同研究者と、その共同研究によってもたらされた資料に恵まれたことが原因である。したがって、研究をさらに推進するためにはこれまで以上に海外の研究者との共同研究のネットワークを広げる必要がある。これまでの研究で空白であった西ヨーロッパの更新世から旧石器時代にかけてにまで研究の対象地域と年代を広げるために、既に共同研究を開始しているAnna Maria Papini(フィレンツェ大学)に加え、動物骨のコラーゲンの質量分析を用いる点で共通の研究手法をとるMichael Buckley(マンチェスター大学)、歯石に残されたタンパク質について独自の研究を行っているJessica Hendy(マックスプランク人類史科学研究所・イエナ・ドイツ)らとの共同研究のネットワークを拡大したい。こうした国際的共同研究によって本課題「古代文化と文明の指標となる考古学資料に残存するタンパク質の海外調査研究」をより古い年代の資料の分析に取り組み、地球規模での人類史の解明も視野に入れた研究に発展させたい。一方、本研究課題は微量かつ経年劣化の進行したタンパク質の質量分析による動物種の同定を基盤としている。旧石器時代の動物骨で見られたように極端に含有量が低下したコラーゲンを検出し、アミノ酸配列の解析をするには種々の実験上の困難がある。実際の研究内容は、現在から3万年以上も前のコラーゲンの分析で、試料の新しい化学処理(「現在までの進捗状況」の項参照)の開発により、研究に大きな進展があったように、今後も新たに生じた問題に応じたタンパク質の化学的処理法の開発と、質量分析の新しい手法を積極的に導入することによって、考古学資料中のタンパク質の分析において世界レベルの研究を目指す。本研究は、考古学資料に残存するタンパク質のアミノ酸配列分析とその劣化状況の解析によって、当該資料の原料、産地、年代などの特定を行うことを目的としている。

このような手法に基づく学問分野を研究代表者は「タンパク質考古学」と名付けた。自然環境の中でほとんどのタンパク質は急速に分解され、残存することが期待されるタンパク質は、コラーゲン(骨および皮革、革から製造する膠、ゼラチン)、ケラチン(毛、角、鼈甲)、フィブロイン(絹)などに限られるが、それらはいずれも古代の文化・文明、技術に深く関わっている。資料は全世界に分布し、日本国内のみで研究を展開することはできないので、本研究では東アジアからエジプトに至る古代の遺跡から発掘された遺物中のタンパク質を幅広く収集し、それらの分析結果から古代技術の地域的発展とその伝搬を探ることを計画した。研究計画の海外学術調査は、試料のタンパク質分析は国内の奈良女子大学で行うため、海外での発掘調査を行うための渡航は必要はなく、その代わりに国外でそれぞれ独自の方法論を持つ英国マンチェスター大学のMike Buckley博士(ZooMSと名付けられた質量分析法による動物種の同定や系統調査)や、アメリカ・ジョージワシントン大学のMehdi Moini博士(キャピラリー電気泳動・質量分析法によって測定したタンパク質中のアミノ酸のラセミ化率をもとにした年代測定法)と共通の考古学試料(動物骨)について分析をする。平成28年度の研究実績は、主にイラン、レバノンの約7000年から8000年前の人骨について行った分析により、コラーゲンの残存状態に年代に依存した分解パターンが、8千万年前の恐竜の骨のコラーゲンと類似していることの発見がある。このコラーゲンの共通した分解パターンには、コラーゲンに特有の三重鎖構造が密接に関係していることが原因として考えられる。計画のうち、海外の研究者とのネットワーク形成は順調に進んでいる。特に英国マンチェスター大学のMike Buckley博士とは、本研究経費で参加した第64回アメリカ質量分析学会(ASMS;サン・アントニオ、6月)で偶然話し合う機会が得られ、さらに8月末の国際考古学学会(京都)で来日したBuckely博士と奈良女子大学において今後の共同研究の打ち合わせができた。その結果、平成29年度中に研究代表者(中沢)またはその共同研究者がマンチェスターにおいて古代の人骨試料について共同研究を実施することとした。また、研究分担者(三方)はに8th Asian Biological Inorganic Chemistry Conference(オークランド、12月)のためニュージーランドを訪問した際、人類学の研究者であるJudith Littleton教授と、オセアニア地区における古代の骨に関する研究協力について話し合い、平成29年度にも再訪することとした。ジョージ・ワシントン大学(ワシントンDC)のMehdi Moini博士との共同研究は、筑波大学の常木教授からのレバノンの人骨(6800年前)と、名古屋大学博物館の門脇講師から依頼されたイランのガゼルの骨(8000年前)について進行中である。その成果の一部は平成29年6月の65th ASMS(インディアナポリス)でポスター発表を予定している(採択決定済み)。
大規模数値シミュレーションによる沸騰伝熱機構の解明

本研究では,沸騰における気泡運動と,それによって誘起される流動,伝熱を総合的に理解することで,沸騰伝熱の定量的予測,制御を実現することを目的としている.具体的には,1)沸騰現象に対するマルチスケールシミュレーション技術の開発,2)気泡運動に伴う熱輸送機構の解明,3)ミクロ液膜の構造,生成・消滅過程の解明,の3つの課題に取り組んでいる.H30年度の研究では,昨年度までに作成した計算プログラムの妥当性を検証することを目的として,微細構造を有する固体壁面における気液界面挙動に関するシミュレーション,気泡成長・離脱に関するシミュレーションを実施し,液滴や気泡の形状,運動様式について,既存の実験やシミュレーションと比較した.特に,溝構造をもつ表面上の液滴挙動については,溝のアスペクト比,静的接触角に対するパラメトリック解析を実施し,理論解析や他の数値解析の結果と比較することで,液滴形状からフィラメント形状への転移現象が十分に高い精度で再現されることを確認した.また,気泡の成長および離脱については,過熱度,静的接触角に対するパラメトリック解析を実施した.気液二相流現象のシミュレーションに対する計算プログラムの妥当性,精度の検証については順調に完了した.一方で,相変化を伴う沸騰現象に関する大規模解析については,計算資源が十分に確保できず,当初の計画通りには計算を実行することができなかった.また,データの補強のため予備計算を追加したため,想定以上に時間を要することになった.本研究の事業期間を延長する.そして,十分な計算資源を確保した上で,沸騰時の気泡挙動に関する解析を進め,過熱度や接触角に関するパラメータ解析を引き続き実施する.本研究では,沸騰における気泡運動と,それによって誘起される流動,伝熱を総合的に理解することで,沸騰伝熱の定量的予測,制御を実現することを目的としている.具体的には,1)沸騰現象に対するマルチスケールシミュレーション技術の開発,2)気泡運動に伴う熱輸送機構の解明,3)ミクロ液膜の構造,生成・消滅過程の解明,の3つの課題に取り組んでいる.H28年度の研究では,孤立気泡の成長・離脱過程の数値シミュレーション(マクロスケール),および,キャビティ内部における残留気相の成長過程の数値シミュレーション(ミクロスケール)を統合し,沸騰サイクル全体のシミュレーションを実現するために,階層的な構造を持つ計算格子を導入することで,気泡や加熱面の近傍などに,局所的に細かい計算格子を配置することを可能にした.また,階層レベルの異なる格子間で授受するデータの補間に関して,保存則考慮の有無,計算ステンシルなど,特性の異なる補間方法について精度等を検討した.さらに,数値シミュレーションの基礎検証として,細管内を上昇する気泡のシミュレーションを実施し,既存の実験結果や計算結果と比較した.その結果,気泡上昇速については,実験結果と計算結果が概ね一致することが確認できた.しかし一方で,条件によっては,気泡形状に不一致が見られることもわかった.次年度以降では,当初計画した事項に加え,本件に関する調査を進める予定である.上記で述べた細管内を上昇する気泡のシミュレーションの精度検証,ならびに,流体解析の計算速度の向上に関して,国内発表2件を行った.当初計画した事項,すなわち,階層型格子の導入,階層レベルの異なる格子間で授受するデータの精度検証は,いずれも計画通りに実施することができた.また,計画にはないものの,気泡挙動のシミュレーションに関する予備的な精度検証も実施することができた.階層型格子の導入は,特に大きな問題もなく,完了した.格子間データ授受の精度については,概ね期待していた結果が得られた.一方で,細管内上昇気泡のシミュレーションにおいては,予期しなかった課題が見つかり,今後の対応が必要となった.本研究では,沸騰における気泡運動と,それによって誘起される流動,伝熱を総合的に理解することで,沸騰伝熱の定量的予測,制御を実現することを目的としている.具体的には,1)沸騰現象に対するマルチスケールシミュレーション技術の開発,2)気泡運動に伴う熱輸送機構の解明,3)ミクロ液膜の構造,生成・消滅過程の解明,の3つの課題に取り組んでいる.H29年度の研究では,昨年度までに作成した計算プログラムの妥当性を検証することを目的として,細管内の気泡運動,静止液体中の単一気泡成長,壁面上での気泡成長,微細構造を有する固体壁面における気液界面挙動に関するシミュレーションを実施し,気泡や液滴の形状,運動様式について,既存の実験やシミュレーションと比較した.特に,細管内の気泡については,単純上昇運動だけでなく振動運動についても,運動速度と液膜厚さの相関関係を実験結果と比較することで,その再現性を検証した.また,解析の短時間化を目的として新しい流体解析手法を導入し,特に境界条件のアルゴリズム,精度を評価した.上記で述べたシミュレーションの精度検証,ならびに,新しい流体解析手法に対する境界条件の妥当性検証について,国際会議(2件)と国内会議(1件)で発表を行った.計算プログラムの精度検証については,細管内の気泡往復運動といった複雑な気液界面挙動を含めて,順調に完了した.一方で,相変化を伴う場合の検証については,単純な条件のものしか実施できておらず,継続して進める必要がある.計算プログラムの高速化,そのための解析手法の検討については,順調に進んでいる.本研究では,沸騰における気泡運動と,それによって誘起される流動,伝熱を総合的に理解することで,沸騰伝熱の定量的予測,制御を実現することを目的としている.具体的には,1)沸騰現象に対するマルチスケールシミュレーション技術の開発,2)気泡運動に伴う熱輸送機構の解明,3)ミクロ液膜の構造,生成・消滅過程の解明,の3つの課題に取り組んでいる.

H30年度の研究では,昨年度までに作成した計算プログラムの妥当性を検証することを目的として,微細構造を有する固体壁面における気液界面挙動に関するシミュレーション,気泡成長・離脱に関するシミュレーションを実施し,液滴や気泡の形状,運動様式について,既存の実験やシミュレーションと比較した.特に,溝構造をもつ表面上の液滴挙動については,溝のアスペクト比,静的接触角に対するパラメトリック解析を実施し,理論解析や他の数値解析の結果と比較することで,液滴形状からフィラメント形状への転移現象が十分に高い精度で再現されることを確認した.また,気泡の成長および離脱については,過熱度,静的接触角に対するパラメトリック解析を実施した.気液二相流現象のシミュレーションに対する計算プログラムの妥当性,精度の検証については順調に完了した.一方で,相変化を伴う沸騰現象に関する大規模解析については,計算資源が十分に確保できず,当初の計画通りには計算を実行することができなかった.また,データの補強のため予備計算を追加したため,想定以上に時間を要することになった.まずは,新たに見つかった課題に関して,モデルの改良,および,さらなる精度検証を実施する.その後は,当初の計画通り,階層格子を用いて,沸騰時の気泡挙動に関する解析を進める.なお,追加の作業量はあまり多くはないと思われるため,全体のスケジュールに大きな変更はしない.まずは,相変化を伴う条件において,プログラムの妥当性検証を進める.そして,沸騰時の気泡挙動に関する解析を進み,過熱度や接触角に関するパラメータ解析を実施する.本研究の事業期間を延長する.そして,十分な計算資源を確保した上で,沸騰時の気泡挙動に関する解析を進め,過熱度や接触角に関するパラメータ解析を引き続き実施する.発売が遅れたことから,予定していたワークステーションの購入を見送った.また,実行した計算に大きな規模のものがなく,現有の計算機で対応できたことから,スパコンの利用を取りやめた.実行した計算に大きな規模のものがなく,現有の計算機で対応できたことから,スパコンの利用を取りやめた.今後は計算規模が大きくなることが見込まれるため,スパコン利用量を増やす予定である.解析に遅れが生じたこともあり,本研究で得られた結果を次年度の国際会議で発表することにしたため.予定のものが発売されたため,ワークステーションを購入する.また,今後は計算規模が大きくなることが見込まれるため,スパコン利用量を増やす予定である.
近隣ストレス尺度構成に関する基礎的研究

人々の「生活空間」や「集住生活」に対する要求や評価に対する「心理的・社会的評価法(仮称、近隣ストレス尺度)」を提案し、より高度で多角的にみた地域生活の質(quality of community life)にかかわる評価法の検討を行うことを目的として、現在までに行われた研究の経過と成果は以下の通りである:1)関連研究に関する文献調査による下位項目候補の検討と選出。2)筆者らによって1988年から1992年にかけて行われた「住環境ストレス尺度」の下位尺度項目のなかから、近隣ストレスと関連すると考えられる下位項目候補の選出。3)詳細面接法(東京都、三重県、山口県の3地域24名)による近隣ストレス尺度を構成すると考えられる下位項目候補の選出。4)研究前段階において、試験的項目として用意された一群の近隣ストレス項目を使用した予備調査結果の分析による下位項目候補の選出。5)近隣ストレス尺度の暫定尺度の開発。6)近隣ストレスと心理的社会的諸要因との関係についての分析。大都市の代表的住宅様式である大規模集合住宅の居住特性として、まず第1に「高密度居住」があげられる。本研究では、高密度集合住宅に生活する人々が、日常の生活空間のなかで経験する近隣関係に対する心理的・社会的ストレスに着目し、このストレス量を測定するための心理・社会的尺度(仮称:近隣ストレス尺度)の構成をすることを主たる目的としている。研究初年度にあたる本年度においては、以下の研究を行った:1.近隣関係に係わる心理的、社会的ストレスに関する文献リサーチを行い、近隣ストレス尺度構成の暫定尺度に必要とされる項目内容の検討を行った。2.都内大規模集合住宅団地(面開発団地)と地方都市の2集合住宅団地(面開発および単独開発団地)に生活する専業主婦(N=72)を対象に、グループ面接法による調査を行い、住民が日常生活で経験する近隣関係上のストレサ-の具体的内容の把握を試みた。3.1.2.で得られた資料の内容分析を通して、予備調査用の暫定的ストレス尺度を構成する心理・社会的ストレス50項目が選出された。4.次年度において、さらにストレスの項目内容の検討を重ね、都内大規模集合住宅団地を対象に、暫定尺度を使用した予備調査を実施して尺度をリファインし、本調査を行う予定でいる。1.研究の目的と方法本研究は、生活環境のなかの社会的側面である近隣関係から被るストレス量を測定するための尺度構成を目的に行われた。継続研究の2年目研究である。本年度は大都市の代表的住形態である、大規模面開発された高密度、積層住宅の居住者(N=600)を調査対象に、郵送法による新たに質問紙調査を実施した(1997年10月)。さらに、質問紙調査に協力してくれた対象者のなかから、ストレス尺度の項目内容の検討資料を得るために、5名を選び、面接調査法によるインタビュー調査を実施した。2.本年度成果と結果(1)平成8年度に引き続き関連文献調査を行い、近隣ストレス尺度を構成する項目候補の追加選出がされた。(2)前年度に実施された予備調査結果を踏まえて、近隣ストレス尺度を構成する項目の再検討がなされ、暫定ストレス尺度が作成された。(3)上記暫定尺度を使用した近隣ストレス量および物理的居住条件、地域特性、居住者の近隣関係、心理的行動的特徴、等の各要因間の関係に関して、多変量解析が行われた。これらの結果を基に、「近隣ストレス尺度」の構成に必要とされる基礎資料を得た。
本研究は、アフリカにおいて独自に出現しているアルテミシニン(ART)耐性マラリア原虫について、その耐性原因遺伝子を同定し、耐性メカニズムを解明することを目的としている。そのために、現在開発中のquantitative ring-stage survival assay (qRSA)をフィールドにおいても利用可能な方法へと改良する。これを用いてウガンダから新たにART耐性原虫を得、そのゲノムワイド関連解析を行うことで耐性原因遺伝子候補を絞りこむ。候補遺伝子を導入した組み換え原虫を作成し、qRSAで表現型を確認することで耐性原因遺伝子を同定する。
タイプII量子井戸構造を用いた低温度依存性長波長帯レーザの研究

タイプII量子井戸構造はバンドギャップより低エネルギーの発光が可能なため、長波長レーザへの応用が期待されるとともに、タイプII量子井戸構造特有の現象を利用した新機能発光素子が実現出来る可能性を有している。本年は以下の成果を得た。1)InAlAs/InPタイプII多重量子井戸(MQW)ダイオードにおいて従来と異なる新しいタイプの負論理型光双安定特性を初めて観測した。また、この双安定特性を説明するため、電子の共鳴トンネル効果に基づく光双安定性というモデルを提案した。ただしこの光双安定特性は50K以上では消滅するため、室温動作実現のためには、新しい材料系の検討が必要であることがわかった。2)上記双安定特性の高温動作実現を目的として、大きなバンド不連続を有するInAlAs/AlAsSbタイプII量子井戸構造を検討し、バンドギャップより低エネルギー側での発光を観測するとともに、時間分解フォトルミネッセンス測定により、この発光がバルクInAlAs層の発光より2桁以上長い発光寿命を有することを観測し、実際にタイプIIへテロ界面における発光であることを実験的に明らかにした。3)さらに長波長での発光が得られるInGaAs/GaAsSbタイプII量子井戸構造を検討し、InGaAs/GaAsSbシングルヘテロ構造において初めて波長2ミクロンのタイプII発光を観測することに成功した。また発光エネルギーから伝導帯バンド不連続値が0.41eVであることを明らかにした。タイプII量子井戸構造はバンドギャップより低いエネルギーの発光が可能なため、長波長レーザへの応用が期待され、かつ新機能発光素子の可能性も有している。本年はInAlAs/InPタイプII構造とInAlAs/AlAsSbタイプII構造について検討を行った。まず、InAlAs/InP系については、(111)面方位上のInAlAs/InPタイプIIヘテロ界面からの発光強度が(100)面方位に比較して一桁以上強くなるという現象のメカニズムを検討し、界面におけるAsとPの原子置換に起因しているというモデルを提案した。またタイプII多重量子井戸(MQW)ダイオードの電流一光出力特性において低温において新しいタイプの光双安定性を見いだした。この光双安定特性に対応して電流-電圧特性においても通常の共鳴トンネル効果と異なる光双安定特性が生じることを見いだした。この現象を説明するため、価電子帯における正孔のInP層のトンネル効果による光双安定というモデルを提案した。次にInAlAs/AlAsSb系については、V/III比を最適化することにより高品質のAlAsSb層が作製可能であることを明らかにした。またAlAsSb層へのSiドープを検討し、低抵抗のAlAsSb層の作製が可能であることを示した。さらにInAlAs/AlAsSbMQW層を作製し、波長0.93-0.97μmの領域で初めてタイプIIヘテロ界面からの発光を観測することに成功した。
病原微生物が発現する宿主細胞認識分子のハイスループットな同定法の開発

近年、多くの病原微生物のゲノム塩基配列が決定されているが、タンパク質の機能に関しては未だに得られる情報は少ない。核酸代謝・アミノ酸代謝といった生命現象に普遍的な分子は、生物全般で保存されており解析も比較的容易であるが、病原微生物の病原性に関与する分子、中でも感染の成立時に働く宿主細胞認識分子は病原微生物に固有のものが多く、ワクチンや創薬の標的であるにもかかわらず研究が遅れている。そこで我々は、病原微生物の宿主細胞認識分子をゲノムワイドに同定する手法の開発を目的として本研究を開始した。昨年度は、複雑な生活環を持ち多くの宿主細胞認識分子を持つと考えられる熱帯熱マラリア原虫の遺伝子約400個をモデルとして、コムギ無細胞タンパク質合成法を応用することにより、それらの約70%をGFP融合タンパク質として発現できた。本年度は、その原虫組換えタンパク質のレセプターとなるヒト赤血球膜ベジクルの作製を試みたが、均一なベジクルの作製は困難であった。そこで一分子蛍光分析システムを応用したレセプター・リガンドの同定の一例として、マラリア患者血清を用いた抗原抗体反応の測定を試みた。その結果、上記GFP融合原虫タンパク質の内約100種類と、患者血清を用いて検討した結果、3種類の原虫タンパク質がヒト血清中の抗体と反応し、抗原性を有していることが明らかとなった。したがって、本法は病原微生物と宿主分子間の結合をハイスループットに同定できる手法となりうることが示唆された。先ず、複雑な生活環を持ち多くの宿主細胞認識分子を持つと考えられる熱帯熱マラリア原虫の遺伝子約400個をモデルとして選択した。それらを原虫からRT-PCR法により増幅し、得られたcDNAをTAベクターにクローニングした。次に、原虫タンパク質を緑色蛍光タンパク(GFP)との融合タンパク質として発現させるよう2ステップPCR法(Sawasaki et al.,2002)を改変し、上記で得られたプラスミドのcDNA挿入部位の上流に、プロモーター、翻訳エンハンサー及びGFP遺伝子配列を付加して転写用鋳型を作成した。次に全自動タンパク質合成ロボットを用いて、試験管内転写及びコムギ胚芽無細胞タンパク質合成系により、各種のGFP融合タンパク質を発現した。その結果、約70%の組換えタンパク質の発現に成功した。したがって、病原体のゲノムワイドにGFP融合タンパク質をハイスループットに作製することができ、一分子蛍光分析システムを応用した、レセプター・リガンドの同定が可能と考えられた。
住民の歯科保健行動と地域歯科保健活動の因果関係-MIDORIモデルとのギャップ-

幼児健診に同伴予定の母親を対象に、50項目からなる二者択一式質問紙「口腔保健7要因」調査を実施し、以下の点が明らかとなった。1.プリシードプロシードモデルにおける口腔保健7要因の尺度の信頼性「プリシードプロシードモデル」における口腔保健7要因のテスト-再テスト信頼性係数を検討した結果、同7要因尺度は、再現性の高い尺度であることが示された。一方、口腔保健7要因の内的整合性信頼性係数αからは、「整容行動」、「口の健康」、「歯科保健行動」、「実現因子」は、ほぼ同一内容を示す質問群から成り立っているが、「口腔QOL」、「強化因子」、「準備因子」、「環境」は、幅広い概念である可能性が示唆された。2.口腔保健7要因間の因果関係をもとにした地域レベルでの環境・行動評価の試み得られた口腔保健7要因間の因果関係をプリシードプロシードモデルに当てはめた歯科保健モデルと地域における現状とのギャップを検証した。プロシード部分について要因間の因果分析を行い、同モデルで有意性が確認できなかった2つのパス(「準備因子」→「口の健康」、「実現因子」→「口の健康」)で有意性が認められた。また、「環境」→「強化因子」へのパスの存在を確認した。「生活の質(QOL)」は「歯科保健行動」ならびに「準備要因」を強化することによって向上することが明らかになった。3.修正モデルを利用した地域間比較と地域保健の問題点把握修正モデル(要因間の因果関係図)を使って、地域住民の口腔保健と地域保健活動をそれらの因果関係も含め視覚的に検討した。修正モデルの因果関係をもとに2地域間の口腔保健7要因の差を分析した結果から、口腔保健7要因間の因果関係を重視した今回の地域診断によって、視覚的にも地域保健の問題点が把握されやすくなった。1.プリシードプロシードモデルにおける口腔保健7要因の尺度の信頼性幼児健診に同伴予定の母親を対象に、50項目からなる二者択一式質問紙「口腔保健7要因」調査を実施した。協力の得られた母親(78名)を対象に再度、同じ質問紙調査を実施し、2度の回答を比較した。「プリシードプロシードモデル(MIDORIモデル)」における口腔保健7要因のテスト-再テスト信頼性係数を検討した結果、いずれの尺度も1回目、2回目の得点間に高度な相関性が確かめられた。したがって、今回開発した口腔保健7要因尺度は、歯科保健活動の地域診断に活用できる科学的根拠を得るとともに再現性の高い尺度であることが示唆された。一方、口腔保健7要因の内的整合性信頼性係数αを検討した結果、「整容行動」、「口の健康」、「歯科保健行動」、「実現因子」に関しては、ほぼ同一内容(概念)を示す質問項目群から成り立っていると考えられたが、「口腔QOL」、「強化因子」、「準備因子」、「環境」については、予想以上に幅広い概念である可能性が示唆された。特に「環境」に関する尺度を構成する場合は、狭い範囲の環境ではあまり意味をもたず、より広い環境を求めるとどうしてもαの値がある程度犠牲になってしまうものと推察された。2.口腔保健7要因間の因果関係をもとにした地域レベルでの環境・行動評価の試み上記で得られた口腔保健7要因間の因果関係をもとに地域レベルでの環境・行動評価の試みを行った。修正モデル(要因間の因果関係図)を使うと、地域住民の口腔保健と地域保健活動をそれらの因果関係も含め視覚的に検討できる可能性が示唆された。

前年度は、東広島市ならびにその周辺地域の幼児を持つ保護者を対象に、プリシードプロシードモデルを基にした歯科保健モデルと地域における現状とのギャップについて検証した。プロシード部分について要因間の因果分析を行い、同モデルで有意性が確認できなかった2つのパス(「準備因子」→「口の健康」、「実現因子」→「口の健康」)で有意性が認められた。また、「環境」→「強化因子」へのパスの存在を確認した。「生活の質(QOL)」は「歯科保健行動」ならびに「準備要因」を強化することによって向上することが明らかになった。本年度は、上記修正モデル(要因間の因果関係図)を使って、地域住民の口腔保健と地域保健活動をそれらの因果関係も含め視覚的に検討した。前年度の因果関係をもとに地域(A地域:保護者620名、B地域:保護者218名)間の口腔保健7要因の差を分析した(x^2検定)。その結果、B地域の保護者の47%が「みがき方の指導を特に受けたことはない」と答えていたのに対し、A地域では26%しかそう答えていないことが最も大きな地域差であった(p<0.01)。また、A地域の半数近くの保護者は「役場や保健センターは歯の健康教育に力を入れていると思う」と回答していたが、B地区では27%に過ぎなかった。さらに「強化要因」を構成する全ての項目で地域差が認められた。即ち、B地域に比べA地域の方がより強化された保健行動をとっていた。デンタルフロスの使用も少なかった(A地域;19%,B地域;13%,P<0.05)。「環境」、「強化要因」の2尺度および「デンタルフロス」以外の他の項目では地域差がほとんどなく有意差は認められなかった。以上の結果から、口腔保健7要因間の因果関係を重視した今回の地域診断によって、視覚的にも地域保健の問題点が把握されやすくなった。幼児健診に同伴予定の母親を対象に、50項目からなる二者択一式質問紙「口腔保健7要因」調査を実施した。無記名の調査用紙は幼児健診の案内状とともに郵送し,回答を記入してもらった後,健診当日回収した(郵送数2184枚,回収数1716枚,回収率78.6%)。一作年度,昨年度は,得られた質問紙のうち1歳6か月児健康診断に同伴した母親の回答について分析を行ったが,今年度は3歳児健康診断に同伴した母親の回答も含めて分析を行った。初めに,「口腔保健7要因調査」データを基に,プリシードプロシードモデルから現実に存在する口腔保健の因果関係を検討した。次に、得られた要因間の因果関係図を使い、広島中央地域住民の口腔保健と地域保健活動を視覚的に検討した。即ち、『親子歯科健診』を継続実施している地域(以下、A地域とする)と主に幼児健診だけを実施してきた地域(以下、B地域とする)の違いを口腔保健関連要因項目の回答結果から検討した。その結果,改良モデルにおいては,プリシードプロシードモデルを基にした歯科保健モデルでは有意性が確認できなかった2つのパス(「準備因子」→「口の健康」、「実現因子」→「口の健康」)で有意性が認められ、プリシードプロシードモデルと地域の現状とのギャップが確認された。また,改良モデルを用いた地域差では,「準備因子」ならびに「強化因子」では高度の有意差がみられ,いずれの質問項目に対する回答もA地域はB地域に比べ良好であった。改良モデルを用いることにより,このような地域差が視覚的に捕らえられ,地域保健の問題点が把握されやすくなった。