hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
異種金属鋳造体のレーザー溶接技法の確立

本研究は,異種金属鋳造体のレーザー溶接技法を確立するために,歯科用合金に様々なレーザー照射条件でレーザー照射した場合の溶け込み深さ,引張強さ,引張破断面の観察,変形などについて測定し検討した.歯科用合金としては,チタン,金合金,陶材焼付用金合金,金銀パラジウム合金,コバルトクロム合金を用いて検討した.その結果,溶け込み深さは,合金の種類およびレーザー照射条件によって大きく異なった.レーザー照射エネルキーが強すきる場台は,大きな音とともに合金の飛散や合金内部に空隙が発生し,溶接欠陥の原因となった.そこで,レーザー溶接を行うためには,溶接する合金について,レーザー照射条件と溶け込み深さおよび溶融直径との関係についてのデータベースを作る必要があることが示唆された.さらに,レーザー溶接機は照射エネルギーを定期的に測定し,安定したレーザー光が得られるように点検する必要があった.一方,合金の表面性状やディフォーカス,レーザー光の照射角度は,溶け込み深さや溶融直径に影響した.レーザー溶接時のアルゴンガスシールドによる酸素の遮断は重要であった.アルゴンガス流量が少ない場合は,合金の酸化等の影響があった.石膏模型上で強いレーザー照射によって合金が貫通すると石膏成分の蒸散により合金の脆化が紀こった.レーザー照射による変形量は,レーザー照射条件によって変った.変形は,適正なレーザー照射条件の設定によって少なくなった.これらの研究結果から,異種合金鋳造体のレーザー溶接は,まず,溶接部の接合部位を密着させ,溶接欠陥を発生させないレーザー照射エネルギー条件で,溶接できる最も低いエネルギーで溶接することなどによって可能であった.本研究は,異種金属鋳造体のレーザー溶接技法を確立するために,歯科用合金に様々なレーザー照射条件でレーザー照射した場合の溶け込み深さ,引張強さ,引張破断面の観察,変形などについて測定し検討した.歯科用合金としては,チタン,金合金,陶材焼付用金合金,金銀パラジウム合金,コバルトクロム合金を用いて検討した.その結果,溶け込み深さは,合金の種類およびレーザー照射条件によって大きく異なった.レーザー照射エネルキーが強すきる場台は,大きな音とともに合金の飛散や合金内部に空隙が発生し,溶接欠陥の原因となった.そこで,レーザー溶接を行うためには,溶接する合金について,レーザー照射条件と溶け込み深さおよび溶融直径との関係についてのデータベースを作る必要があることが示唆された.さらに,レーザー溶接機は照射エネルギーを定期的に測定し,安定したレーザー光が得られるように点検する必要があった.一方,合金の表面性状やディフォーカス,レーザー光の照射角度は,溶け込み深さや溶融直径に影響した.レーザー溶接時のアルゴンガスシールドによる酸素の遮断は重要であった.アルゴンガス流量が少ない場合は,合金の酸化等の影響があった.石膏模型上で強いレーザー照射によって合金が貫通すると石膏成分の蒸散により合金の脆化が紀こった.レーザー照射による変形量は,レーザー照射条件によって変った.変形は,適正なレーザー照射条件の設定によって少なくなった.これらの研究結果から,異種合金鋳造体のレーザー溶接は,まず,溶接部の接合部位を密着させ,溶接欠陥を発生させないレーザー照射エネルギー条件で,溶接できる最も低いエネルギーで溶接することなどによって可能であった.歯科用合金のレーザー溶接技法の確立のため,様々な条件でのレーザー照射による引張強さおよび溶融池の形状観察を行った.(1)歯科用合金鋳造体(金合金,金銀パラジウム合金,Co-Cr合金,チタン,陶材焼付用金合金)にレーザーを照射し,照射による引張強さへの影響について検討した.レーザー溶接機は,ネオレーザーP (Girrbach)を用い,照射条件は,スポット径0.5mmで印加電圧を170Vから210Vまで10Vきざみで変化させた.なお,パルス幅は金属によって従来の方法から決定した.その結果,引張強さは,チタンでは大きな低下がみられなかった.一方,金合金およびCo-Cr合金では,印加電圧が高くなるにしたがって大きく低下した.また,陶材焼付用金合金および金銀パラジウム合金では僅かに低下する傾向を示した.印加電圧が高くなることによって低下した理由としては,ポロシティや内部応力の発生などが考えられた.(2)歯科用合金鋳造体を長軸方向に対して90°で切断し,同種合金のレーザー溶接を行った.次に引張試験を行い破断面の観察を行った.その結果,レーザー照射条件(印加電圧,スポット径,照射時間など)によってレーザー光が中心部まで及ばなかった場合やポロシティの発生,金属の飛散による接合面積の減少などが観察された.したがって,レーザー光を中心部まで届かせると共に,レーザー溶接欠陥の発生しない照射条件の検討が重要であった.すなわち,様々な条件ので溶融池の形状観察のデータの蓄積が必要であることが示唆された.(3)金属材料の表面形状が溶融池の形状に影響するのかを検討するため,チタン鋳造体表面をアズキャスト面,サンドブラスト面および鏡面研磨面とした場合について印加電圧を220V,パルス幅1,3,5,7ms,スポット径0.3,0.5,0.7mmの条件でレーザー照射を行った.その結果,チタン鋳造体では,ほとんど影響がなかった.歯科用合金のレーザー溶接技法の確立のため、次のような検討を行った。1石膏模型上でレーザー溶接を行いレーザー光がチタンを貫通して石膏模型面まで到達した場合について実験を行った。その結果,石膏模型面にまで到達するような強いエネルギーでレーザー照射すると、チタン鋳造体の溶接強度が低下した。

したがって、レーザー溶接(仮着)時のパラメーターの設定は重要で、強すぎるレーザーエネルギーでの溶接は避けなければならないことが判明した。また、色調の異なる石膏面にレーザー照射した場合、ホワイトの石膏では、レーザー光の吸収が少ないことが明らかとなった。2歯科用レーザー溶接機のスポット径は、レーザービームの焦点位置をずらすことによって変化する。したがって、意識して焦点位置をずらすこと(ディフォーカス)によって、レーザー溶接機のパラメーターを変えることなく、溶け込み深さを変化させることができることが明らかとなった。このことは、レーザー溶接を行うための一つの技法として応用できるものと考えられた。3レーザー溶接は、術者がマイクロスコープによってレーザー溶接位置を決定しレーザー溶接を行う。この溶接位置は術者の肉眼によってピントの合った場所となるが、術者によってピント位置が異なることが判明した。したがって、ピント位置のずれが溶け込み深さに影響することが明らかとなった。この結果から、レーザー溶接を行う場合、左右の目でどちらの目が客観的な焦点距離に近いのか、また、ピントの位置が大きくずれていないかを知る必要があることが示唆された。4異種金属の溶接には、レーザー照射条件の検討とともに、継手形状の検討が必要であることがEMPA観察により示された。レーザー溶接は,接合する金属部分にエネルギーを集中することができるため,人工歯やレジン床がある状態でも溶接が可能であり,ろう付けよりも強度があり,適合性も良好であるなどの多くの利点がある.しかし,異種金属を溶接する場合には,その組み合わせによって金属のレーザー光の吸収率や熱伝導率などが異なり難しいといわれている.そこで,異種金属のレーザー溶接技法の確立のため様々な検討を行なっている.今回は,次のような検討を行なった.1.アルゴンガスによるシールド効果についてレーザー溶接時に金属の酸化を防止するためのアルゴンガスシールドは高い溶接強度を得るために不可欠である.そこで,酸素濃度計を用いて,酸素濃度が0vol%となっている範囲を測定した.その結果,酸素濃度0vol%の範囲は狭く,アルゴンガスノズルの位置および流量の調整は重要であることが示唆された.したがって,アルゴンガスノズルを適正な位置に設定できるように何らかのガイドを作り,適正な流量でアルゴンガスを流すことが必要であった.一方,歯科補綴物は,大きさや形状が様々であり,手指によって補綴物を保持するため,溶接時に補綴物とノズルが接触することもある.そこで,アルゴンガスノズルの吹き出し口の形状や大きさなどを工夫するとともに,シールドが不十分な場合にはノズルを複数にして行なうことが効果的であった.2.変形についてレーザー溶接による変形は補綴物の作製において大きな問題となる.そこで,変形の少ないレーザー照射条件を検討した結果,貫通溶接する照射エネルギー密度で,なおかつ溶接欠陥の生じない最も低いエネルギー密度でレーザー照射する条件が良好であった.
ナノ組織制御によるCu-Cr-Zr合金の電気的・機械的機能複合化の基礎研究

本研究の目的は、ナノ組織の制御による、機械的特性と電気的特性の共に優れた銅合金の開発と、その特性を評価することである。(1)ECAP後時効処理することで、熱的にも機械的にも安定な析出硬化型の超微細結晶粒組織が得られた。(2)電気伝導率(導電率)、機械的強度、延性などと同時に、優れた高サイクル疲労特性を得るための時効条件が明らかになった。(3)冷間加工後熱処理された通常のCu-Cr-Zr合金と比較して、引張りおよび高サイクル疲労特性の著しい改善が見られた。2.異なるひずみ経路でECAP加工した微視組織の異なる超微細結晶粒Cu-0.36Cr合金について調査した。結果は以下のとおりである。(1)均一変形量の大きい高強度の超微細結晶粒材料が得られた。(2)引張り強さと高サイクル疲労特性に及ぼす、ひずみ経路、結晶粒の形状、集合組織の影響は小さい。3.ECAP法により作製した超微細結晶粒Cu-Cr-Zr合金の疲労き裂伝ぱ特性について評価した。(1)疲労き裂伝ぱ挙動は試料方位に無関係であり、むしろECAP法は等方的な特性を有する均一な組織を付与する手法といえる。以上の結果、ECAP加工により、平均結晶粒径で200300nmに超微細結晶粒化したCu-Cr(-Zr)合金は、その後の時効処理によって熱的に安定化すること、さらに、本手法により0.2%耐力、硬さ、高サイクル疲労特性などの機械的特性と電気伝導性(導電率)の優れた、いわゆる機能複合化したCu-Cr(-Zr)合金が得られることを明らかにした。Cu合金には、引張り強度や疲労強度と同時に、高温での熱的安定性を必要とする場合や、導電率特性などとの複合した機能を求められることが多い。そこで本研究は、電気的および機械的特性共に優れたCu合金の開発を目的としたものである。本年度はCu-Cr合金をベースに、組織安定化のために少量のZr含む合金をECAP(Equal Channel Angular Pressing)法によりナノ結晶粒化して、その後時効処理したナノ結晶粒Cu合金について、機械的および電気的特性を評価検討したものである。1)ECAP加工によって平均結晶粒径が約300nmで,ほぼ等軸状の結晶粒を得ることができた.2)500°C-1時間の時効処理により、Hv225の硬さを得ることができた.3)このときの導電率は77%IACSであった。4)高サイクル疲労試験により得た疲労限は285MPaであった。以上の結果から、ECAP加工したCu-Cr-Zr合金は、その後の時効処理によって微結晶粒組織は熱的に安定化することがわかった。さらに最適時効条件で熱処理することにより、高サイクル疲労特性、導電率、静的強度の優れた合金を得ることができた。特に、市販のCu-Cr-Zr合金に比べると、引張り特性および高サイクル疲労特性は著しく改善されることなどが明らかになった。(2)電気伝導率(導電率)、概観的強度、延性などと同時に、優れた高サイクル疲労特性を得るための時効条件が明らかになった。

2.異なるひずみ経路でECAP加工した微視組織の異なる超微細結晶粒Cu-0.36Cr合金について調査した。結果は以下のとおりである。(1)均一変形量の大きい高強度の超微細結晶粒材料が得られた。(2)引張り強さと高サイクル疲労特性に及ぼす、ひずみ経路、結晶粒の形状、集合組織の影響は小さい。3.ECAP法により作製した超微細結晶粒Cu-Cr-Zr合金の疲労き裂伝ぱ特性について評価した。(1)疲労き裂伝ぱ挙動は試料方位に無関係であり、むしろECAP法は等方的な特性を有する均一な組織を付与する手法といえる。以上の結果をまとめると、ECAP加工により、平均結晶粒径で200300nmに超微細結晶粒化したCu-Cr-Zr合金は、その後の時効処理によって熱的に安定化すること、さらに、本手法により0.2%耐力、硬さなどの静的な機械的特性をはじめ、高サイクル疲労特性、電気伝導性(導電率)の優れた、いわゆる機能複合化したCu合金が得られることを明らかにした。
ヤツメウナギとメクラウナギの下垂体に関する比較内分必学的研究

本研究では、ヤツメウナギとメクラウナギの腺下垂体ホルモンについて、主として形態学的手法により産生細胞を同定するとともに、腺下垂体ホルモンの分子や遺伝子を同定することをめざした。当初の計画を上回る成果をあげることができた。まず、1)ヤツメウナギ下垂体から成長ホルモン族の遺伝子をクローン化した。そして、その部分ペプチドの抗体を作成し、免疫組織化学的に存在部位を検索した。陽性反応は、主葉背側のサケやサメの成長ホルモン抗体陽性細胞に一致して検出された。さらに、ヤツメウナギ下垂体から当該タンパク質を単離し、肝臓のインスリン様成長因子(IGF)の生産促進作用を調べた。その結果、当該タンパクの投与により肝臓のIGFmRNA量が有意に増加したことから、当該タンパクがヤツメウナギの成長ホルモンであることが明らかになった。2)北米産のヤツメウナギPetromyzon marinusの個体発生に伴う腺下垂体ホルモン細胞の出現時期や細胞密度の変化を免疫組織化学的に調べた。材料として、幼生期、変態期、変態終了直後、寄生期、産卵期のものを使用した。その結果、副腎皮質刺激ホルモン(ACTH)が基礎的な生命維持活動に関与していること、黒色素胞刺激ホルモン(MSH)が体色変化に関与していること、成長ホルモンが成長促進に関与していること、生殖腺刺激ホルモン(GTH)が生殖腺機能の調節に関与していることが、それぞれ示唆された。3)メクラウナギの腺下垂体がGTHを分泌している確かな証拠はないが、免疫組織化学的にGTH陽性細胞が観察される。そこで、クロメクラウナギParamyxine atamiを材料に、腺下垂体と生殖腺の機能連関を調べた。その結果、生殖腺の発達した成体では、よく発達した腺下垂体をもっており、多数の細胞がGTH陽性反応を示したのに対して、生殖腺の未熟な個体では腺下垂体の発達も悪く、GTH陽性反応も弱いことから、メクラウナギ腺下垂体がGTHを分泌している可能性が示唆された。1.ヤツメウナギ下垂体のホルモン産生細胞の同定ヤツメウナギ下垂体からクローン化した成長ホルモン(GH)/プロラクチン(PRL)のcDNAを基に,その部分ペプチドの抗体を作成し,免疫組織化学的に存在部位を検索した.陽性反応は,主葉背側のサケやサメのGH抗体陽性細胞に一致して検出された.顎口魚類との比較や個体発生の検索結果から,この細胞がヤツメウナギGH細胞であることが明らかになった.2.ヤツメウナギの腺下垂体におけるホルモン産生細胞の個体発生ヤツメウナギの幼生期,変態期,変態終了直後,寄生成長期,成熟産卵期における,副腎皮質刺激ホルモン(ACTH),黒色素胞刺激ホルモン(MSH),生殖腺刺激ホルモン(GTH),GHの各産生細胞を免疫組織染色により調べた.ACTHとMSHの陽性細胞は,幼生から成体にいたるすべての段階で一様に検出された.一方,GTH陽性細胞は,変態終了直後の個体で始めて検出され,成熟産卵期に陽性細胞数が急増した.また,GH陽性細胞は,幼生期から変態終了直後までは少数のままであったが,寄生成長期に陽性細胞数が急増した.これらの結果は,GTHが生殖腺刺激活性を,GHが成長促進活性をもつことを示唆している.3.メクラウナギの腺下垂体ホルモンの免疫組織化学的検索大西洋産のMyxine glutinosaと,日本産のヌタウナギの下垂体におけるホルモン産生細胞を各種下垂体ホルモンの抗体を用いて検索した.

その結果,メクラウナギにおいても,少なくとも,ACTH細胞,GH細胞,GTH細胞の3種類が存在することがわかった.今後は,ホルモン抗体や遺伝子プローブを用いてメクラウナギの腺下垂体ホルモンの単離同定をめざす.1.ヤツメウナギの成長ホルモンの生理作用成長ホルモンは、主に肝臓に働いてインスリン様成長因子(IGF)の生産を促進することで、成長促進作用を発揮している。前年度までの研究で、ヤツメウナギ下垂体からクローニングした成長ホルモン族の_CDNAがヤツメウナギの成長ホルモン遺伝子であることが強く示唆されたので、本年度は、ヤツメウナギ下垂体から当該タンパク質を単離し、肝臓のIGFの生産促進作用を調べた。その結果、当該タンパクの投与により肝臓のIGF_mRNA量が有意に増加したことから、当該タンパクが成長ホルモン活性を持つことが明らかになった。2.成長ホルモン族の進化に関する考察成長ホルモン、プロラクチン、ソマトラクチンは、アミノ酸配列や遺伝子構造が互いに類似していることから共通の祖先遺伝子の重複によって生じたと考えられている。前年度に一部報告したように、ヤツメウナギ下垂体にプロラクチンやソマトラクチンが存在する可能性はほとんどないことから、脊椎動物の進化の初期には成長ホルモンのみが存在し、その後、顎口動物の進化に伴い、成長ホルモン遺伝子の重複が生じ、プロラクチンやソマトラクチンが分化したとの考えに至った。3.メクラウナギ下垂体の生殖腺刺激ホルモン(GTH)活性と生殖腺機能の関係1)ヤツメウナギの個体発生に伴う腺下垂体ホルモン細胞の検索北米産のウミヤツメウナギPetromyzon marinusの個体発生に伴う腺下垂体ホルモン細胞の出現時期や細胞密度の変化を免疫組織化学的に調べた。材料として、幼生期、変態期、変態終了直後、寄生期、産卵期のものを使用した。副腎皮質刺激ホルモン(ACTH)陽性反応と黒色素胞刺激ホルモン(MSH)陽性反応は、ともに幼生期から産卵期に至るすべての段階で、それぞれ前葉吻部と中葉のほとんどの細胞に検出された。ACTHやMSHは基礎的な生命維持活動に関与していることが示唆された。成長ホルモン(GH)陽性反応は、寄生期や成熟期に著しく増加したことから、GHが成長促進に関与していることが示唆された。さらに、生殖腺刺激ホルモン(GTH)陽性反応は、産卵期に最大になったことから、GTHが生殖腺機能の調節に関与していることが示唆された。2)メクラウナギ下垂体のGTH活性と生殖腺機能の関係メクラウナギの腺下垂体がGTHを分泌している確かな証拠はないが、免疫組織化学的にGTH陽性細胞が観察される。そこで、クロメクラウナギParamyxine atamiを材料に、腺下垂体と生殖腺の機能連関を調べた。その結果、生殖腺の発達した成体では、よく発達した腺下垂体をもっており、多数の細胞がGTH陽性反応を示したのに対して、生殖腺の未熟な個体では腺下垂体の発達も悪く、GTH陽性反応も弱いことから、メクラウナギ腺下垂体がGTHを分泌している可能性が示唆された。
皮膚排泄ケア認定看護師の訪問看護師との同一日訪問の実践知普及による褥瘡対策の推進

平成29年度から引き続きとなる皮膚・排泄ケア認定看護師による訪問看護師への研修計画の第7回目「褥瘡ケア・評価ツールの活用」をテーマに「在宅褥瘡ケアにおけるアセスメントツールの活用ーリスクアセスメントと褥瘡状態評価ー」の講義・演習を実施した。16名の参加者に質問紙調査を実施し、全員から回答を得られた。受講者は40歳代が50.0%、訪問看護の経験年数は3.9(SD5.0)年、褥瘡関連の研修の受講あり46.7%、在宅褥瘡保有者のケア経験あり60.0%であった。講義・演習の目標は、1各種褥瘡リスクアセスメントツールの特徴を理解する、2紙上事例についてブレーデンスケールを用いて評価できる、3褥瘡状態評価ツールとDESIGN-Rの評価方法を理解する、4症例(褥瘡写真と局所情報)についてDESIGN-Rを用いて評価できるとした。研修への評価では、ブレーデンスケール及びDESIGN-Rの演習に対する評価、活用できそうという記述が多く、実践での学習ニーズが高いことが推察された。しかし、実践で活用するためには、事業所全体に働きかける必要があり、このことへの困難の記述があった。皮膚・排泄ケア認定看護師の地域でのコンサルテーション活動による実践知を看護職に普及する講演会を開催した。テーマは「最近の褥瘡事情と今後の課題から地域包括ケアシステムを考える」「皮膚・排泄ケア認定看護師のコンサルテーション活動活性化に向けて」とし、最新の研究成果を東京大学真田弘美先生、病院の立場から大阪府済生会病院副部長/皮膚・排泄認定看護師間宮直子先生、在宅の立場から高崎健康福祉大学訪問看護ステーション管理者/皮膚・排泄ケア認定看護師岡部美保先生を講師に迎え平成31年2月に実施した。実施後の質問紙調査は、参加者130名の78.5%から回答を得た。満足が100%、自由記述から地域の褥瘡対策推進を表明する内容が多数確認できた。【目的】訪問看護師の褥瘡ケアの学習ニーズを明らかにすることである。【対象・方法】対象は無作為標本抽出法により選出された全国の訪問看護ステーション2,000ヶ所の訪問看護師2,000名。方法は郵送法による無記名自記式質問紙調査により対象者の基本属性、褥瘡ケアの知識および学習ニーズを調査した。知識と学習ニーズの分析は項目毎に記述統計を行い、学習ニーズへの属性等による2群間の差はMann-WhitneyのU検定、3群間以上の差はKruskal-Wallis検定を行った。自由記載は内容の類似性により整理した。【結果】回収数512名(回答率26.5%)。対象者の訪問看護経験年数は平均8.8年(SD=5.9)。所属施設は半数以上が5.5人未満と小規模で、褥瘡を有する利用者は平均3.7名(SD=6.5)であった。知識項目で回答の割合が50%以上はスキンケア、圧再分配、多職種連携等であり、学習ニーズ項目で回答の割合が50%以上は褥瘡状態評価、栄養状態評価、局所ケア方法、創傷ケア、在宅褥瘡症例検討等であった。学習ニーズへの属性等による傾向は、訪問看護師経験年数5年未満群と以上群の差で19項目、事業所に褥瘡を有する利用者なし群とあり群の差で4項目等に有意差を認めた。【考察・まとめ】訪問看護師は知識があると回答した項目は、生活視点での看護や多職種間をケアマネジメントする訪問看護の特徴が現れていると考える。学習ニーズは予防と治癒に活かせる評価方法や創傷ケアに関する知識、実践可能なケア方法の個別化等であり、経験年数等で学習ニーズに差があることが示唆された。平成27年度に計画していた学習ニーズ調査が終了し、調査結果に基づく研修プログラムを作成中であるため。平成28年度は、平成27年度実施した「褥瘡ケアに関する訪問看護師の学習ニーズ調査」に基づき、研修計画を立案した。研修プログラムは、調査結果の学習ニーズを踏まえ、皮膚・排泄ケア認定看護師等が考える教育ニーズも加えた。【研修計画】テーマは、1.栄養管理と評価方法、2.体圧管理:1移動とポジショニング、2体圧分散マットレスの選び方、3.局所ケア:1スキンケア、2創傷ケア、3自壊創や難治性褥瘡ケア、4.評価ツールの活用、5.事例によるケアの個別化である。方法は、テーマ毎に全8回を予定、土曜日13:0016:00とし、経験年数等で、学習ニーズに差があったことから、各回毎の参加を可能とする計画である。平成29年度の実施計画に向け、講師や会場、募集人数、予算等を踏まえた具体的な調整を行った。平成28年度予定していた研修計画を立案したが、会場や講師との日程調整および広報等の都合により、平成29年度の研修の実施・評価としたため。平成29年度は、「褥瘡ケアに関する訪問看護師のニーズ調査」結果に基づいた以下の4テーマ(8回)の講座のうち、3テーマ(6回)を実施した。講師は皮膚・排泄ケア認定看護師で、褥瘡コンサルテーション(同一日訪問)実践の蓄積のある訪問看護師である。研修テーマと内容は、1.褥瘡局所ケア(1回「スキンケアと基本的な褥瘡局所ケア」講義・演習、2回「在宅における褥瘡・創傷ケア1薬剤の選択」

講義・演習、3回「在宅における褥瘡・創傷ケア2創傷被覆材の選択」講義・演習)、2.体圧管理(1回「体位変換とポジショニング」「体圧分散マットレスの選び方」講義・演習、2回「在宅褥瘡ケアに活用できるポジショニング」演習)、3.栄養管理(「在宅褥瘡ケアにおける栄養管理栄養状態評価」講義・演習)、4.褥瘡ケア評価・ツールの活用(1回「在宅褥瘡ケアにおけるアセスメントツールの活用リスクアセスメントと褥瘡状態評価」講義・演習、2回「在宅における褥瘡事例検討会」演習)である。各研修会に訪問看護師20人を募集した。参加者は、第1回21人、第2回20人、第3回15人、第4回16人、第5回18人、第6回14人、合計104人であった。研修の評価は質問紙調査を実施した。全6回の質問紙の回収率は、86.7%100%、参加者は40歳代が最も多く、2060歳代であった。訪問看護の経験年数は、0-26年、各回平均経験年数は3.86.3年、褥瘡保有者のケア経験は、「あり」が7割程度であった。研修会では、安価なものでの代用や長期間の使用への保守管理に関する質問が多く、評価は「研修会は全体的に満足できた」に「とても当てはまる」が全ての回で8割以上で、概ね良好であった。自由記述では、「現場に合った実用的な研修、今日から活かせる方法」との評価の一方、「経済的に利用が難しい、主治医の処方への相談が難しい」等が多かった。平成28年度、皮膚・排泄ケア認定看護師の訪問看護師との同一日訪問の実践知による訪問看護師への研修計画は、会場・講師・広報等の都合により、平成29年度からの実施・評価となったが、研修会全8回のうち6回まで終了している。平成30年度は、残2回の実施・評価および、病院等に勤務する皮膚・排泄ケア認定看護師への研修会を企画している。平成29年度から引き続きとなる皮膚・排泄ケア認定看護師による訪問看護師への研修計画の第7回目「褥瘡ケア・評価ツールの活用」をテーマに「在宅褥瘡ケアにおけるアセスメントツールの活用ーリスクアセスメントと褥瘡状態評価ー」の講義・演習を実施した。16名の参加者に質問紙調査を実施し、全員から回答を得られた。受講者は40歳代が50.0%、訪問看護の経験年数は3.9(SD5.0)年、褥瘡関連の研修の受講あり46.7%、在宅褥瘡保有者のケア経験あり60.0%であった。講義・演習の目標は、1各種褥瘡リスクアセスメントツールの特徴を理解する、2紙上事例についてブレーデンスケールを用いて評価できる、3褥瘡状態評価ツールとDESIGN-Rの評価方法を理解する、4症例(褥瘡写真と局所情報)についてDESIGN-Rを用いて評価できるとした。研修への評価では、ブレーデンスケール及びDESIGN-Rの演習に対する評価、活用できそうという記述が多く、実践での学習ニーズが高いことが推察された。しかし、実践で活用するためには、事業所全体に働きかける必要があり、このことへの困難の記述があった。皮膚・排泄ケア認定看護師の地域でのコンサルテーション活動による実践知を看護職に普及する講演会を開催した。テーマは「最近の褥瘡事情と今後の課題から地域包括ケアシステムを考える」「皮膚・排泄ケア認定看護師のコンサルテーション活動活性化に向けて」とし、最新の研究成果を東京大学真田弘美先生、病院の立場から大阪府済生会病院副部長/皮膚・排泄認定看護師間宮直子先生、在宅の立場から高崎健康福祉大学訪問看護ステーション管理者/皮膚・排泄ケア認定看護師岡部美保先生を講師に迎え平成31年2月に実施した。実施後の質問紙調査は、参加者130名の78.5%から回答を得た。
ウシ心筋NADH-ユビキノン酸化還元酵素の2次元結晶化と電子線構造解析

ミトコンドリア呼吸鎖の最上部に位置するNADH-ユビキノン還元酵素(以下複合体I)は、NADHを酸化し、ユビキノン(Q_<10>)へと電子を伝達すると共にプロトンをマトリックス側から膜間腔へとポンプする。ウシ複合体1は分子量100万という巨大な膜タンパク質複合体で、45種類の異なるサブユニットから構成され1分子のFMNと、8分子のFe-Sクラスターと少なくとも1分子のQ_<10>が含まれる。本酵素の反応機構の解明のためには構造情報が不可欠であるため、いくつかのグループが構造解明に取り組んできており、2010年にはSazanovとBrandtのグループから細菌及び酵母由来酵素の全体構造が報告されたが、両者ともに分解能は低く反応機構を議論できるレベルにない。本酵素はミトコンドリア膜中ではピエリシジンAなどの特異的阻害剤によってNADHからQ_<10>への電子伝達が阻害される。本研究では、この阻害剤感受性を保持した高純度の酵素をウシ心筋から収率よく精製し、脂質により安定化される性質を利用しウシ心筋酵素の全体構造を電子線構造解析により高分解能で明らかにすることを目指した。本酵素の2次元結晶を用いた高分解能データの収集には、『広い面積(2μm2以上)』で『結晶性高い』2次元結晶を『高頻度』に、また『再現性よく』得る必要がある。それを可能にするために、昨年度は主に脂質を溶解するための界面活性剤の構造の選択について検討を行ったが、本年度は、昨年度の結果をもとに更に詳細に界面活性剤の種類の組み合わせ及び濃度の検討を行った。ウシ心筋由来ホスファチジルコリン(PC)は4mg/ml以下となるように終濃度が0.5%コール酸と0.2%デシルマルトシドを用いて溶解した。透析の際の温度を15°Cとして透析膜のボアサイズの選択等の種々の透析条件の検討を行った結果、結晶の頻度にはまだ問題があるが、2次元結晶の面積や再現性は格段に上昇した。NADH-ユビキノン酸化還元酵素(以下複合体I)は、ミトコンドリア呼吸鎖最上流部に位置し、NADHからユビキノン(Q_<10>)へと電子を伝達すると共に、膜間腔にプロトンを能動輸送する。本酵素の反応機構解明には酵素全体の原子レベルの立体構造が必須であるが、現在までに菌体由来酵素の親水部のみの3.1Å分解能でのX線立体構造しか得られていない。近年、膜タンパク質の2Å以上の高分解能構造解析は、X線結晶構造解析だけでなく電子線結晶構造解析からも報告されている。本研究は、良質な2次元結晶から、複合体Iの全立体構造を電子線構造解析により明らかにすることを目的とした。これまでに得られている2次元膜は重層しやすく、高分解能回折データを得るに十分な結晶面積とり性が得られていなかった。そこで本年度は、規則性の良い配列を持った単層結晶を再現性良く作製できる結晶化条件の検討を行った。コレステロールを添加すると脂質膜の流動性が低下するため、ホスファチジルコリン(PC)と混合して用いて、平面の再構成膜が得られ易く、酵素配列の歪みも軽減されないか検討した。しかし、コレステロールの添加効果は認められなかった。脂質を溶解する界面活性剤の種類によって、PCの溶解度や透析による界面活性剤の除去速度が変化するため、21種類の界面活性剤について検討した。その中で、コール酸Naを用いると単層膜一面に酵素配列が観察された。さらに、コール酸Naを用いて溶解された脂質が添加された精製標品は、活性が上昇し、全ての標品において2次元結晶が形成されるようになった。また、結晶化条件の検討と並行して、電子線回折データ収集のために、極低温条件下での無染色凍結試料(氷包埋試料)の調製法の検討を開始し、一応氷包埋試料においても複合体Iの2次元結晶由来の回折点を得ることに成功した。

それを可能にするために、昨年度は主に脂質を溶解するための界面活性剤の構造の選択について検討を行ったが、本年度は、昨年度の結果をもとに更に詳細に界面活性剤の種類の組み合わせ及び濃度の検討を行った。ウシ心筋由来ホスファチジルコリン(PC)は4mg/ml以下となるように終濃度が0.5%コール酸と0.2%デシルマルトシドを用いて溶解した。透析の際の温度を15°Cとして透析膜のボアサイズの選択等の種々の透析条件の検討を行った結果、結晶の頻度にはまだ問題があるが、2次元結晶の面積や再現性は格段に上昇した。
生きた植物の情報伝達機構に関する基礎研究

リン欠乏植物におけるバナジウム吸収植物においてバナジウムは主に根に蓄積されることが示されているが、5価のバナジウムであるバナジン酸と植物に必須であるリン酸の化学形態は類似であり、PETIS(Positron Emitting Tracer Imaging System)法を用いたこれまでの測定から、リン酸欠乏に陥ったササゲはバナジウムを容易に地上部まで移行させることが明らかとなっている。この地上部へのバナジウム移動度の上昇がリン酸欠乏に応答した植物のリン酸輸送機構を介したものであるか解析した。植物体内におけるリン酸輸送機構に関しては、地上部へのリン酸の移行が少ないために生育不全を生じるシロイヌナズナのphol変異体を用いた実験から、地上部へ輸送されるリン酸の多くは導管を経由することが示されている。^<15>Oで標識した水をトレーサーに用いたPETIS実験から、ダイズは暗条件にすると蒸散流が完全に停止することが示されたことから、ダイズにおけるバナジウムの移動性を蒸散の有無で測定した。これまで用いたササゲ同様に地上部へのバナジウム移行量をリン酸欠乏処理の有無で比較したところ、蒸散のある明条件ではダイズにおいてもリン酸欠乏処理を施した植物が対象区に比べてバナジウムの移行が多いことが示された。しかし暗条件における地上部へのバナジウムの移行量を比較したところ、これまで示されていたリン酸欠乏処理によるバナジウムの移行量の上昇が示されなくなった。これはバナジウムの移行に蒸散流が関与していることを示しており、またリン酸欠乏処理により活性化されるリン酸吸収機構は導管までの輸送が中心であることを示唆するものであった。シンプラスト-アポプラスト間のリン酸輸送は不明な点が多いが、バナジウムも同様な経路により地上部へ輸送されている可能性が高いことが本研究から示された。
ブータンにおける近代学校教育拡充の歴史的展開に関する国内比較研究

本研究の目的は、ブータンにおいて「一般に開かれた近代学校教育」(以下、学校教育)が導入され拡充(量的拡大及び質的向上)されていく約60年の教育開発の過程とその構造を、比較教育学の手法を用いて実証的に明らかにすることである。研究は主に文献調査及び面接調査に依拠した。学校教育政策の目標と成果の整理・分析:ブータンにおける学校教育政策はどのような変遷をたどってきたのかを、5ヵ年計画や国民議会議事録・決議録をはじめとした各種資料・文献を用いて明らかにするため、未入手の資料・文献を購入・複写しそれらを分析した。学校教育拡充を巡る諸問題の把握・分析:また、2013年8月にサルパン(Sarpang)県及びブムタン(Bumthang)県、2014年3月にティンプー(Thimphu)県及びハ(Haa)県において教育関係省庁(元/現)職員、(元/現)教員、(元/現)生徒に対して面接調査を行い、実際の教育現場では学校教育の拡充を巡ってどのような問題が生じていたのかを、国内比較を通して明らかにすることを試みた。研究成果は、学校教育政策と密接に関連づけられる言語教育政策の変遷に関して関東教育学会第61回大会(於:玉川大学)にて、第1次5ヵ年計画が実施される1961年以前の学校教育状況の討究に特化したものを香港比較教育学会2014年年次大会(於:香港大学)にて発表した。今後、研究成果の文章化を進め、所属学会の紀要等に研究論文を投稿すると同時に、執筆中の博士学位論文に本研究における実績を反映させていく。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
多系統委縮症の発症原因と治療法の探索

αシヌクレイン分解酵素ニューロシンの同定乏突起神経膠細胞内への不溶性αシヌクレインの蓄積は多系統萎縮症の病理学的特徴である。我々は、前年度までにαシヌクレインを人為的に高発現させたトランスジェニックマウスを作製し、それらが乏突起神経膠細胞内でのαシヌクレインの蓄積と平行して次第に運動異常をきたすことを発見した。すなわちこれは、αシヌクレインの乏突起神経膠細胞内への蓄積自体が疾患の原因である可能性を示唆していると考えられた。すなわち、このプロセスを特異的に阻害することができれば治療法につながると考えられた。今年度は、この観点からαシヌクレインを特異的に分解する酵素の同定を試みた。精製源としては細胞の溶解液を使用し、遺伝子組みかえにより作製したヒトαシヌクレインと反応させることにより、その分解能の強い分画を精製することによってセリンプロテアーゼであるニューロシンを同定した。くわしい分析により、ニューロシンは通常細胞内ミトコンドリアに多く存在すると考えられ、様々なストレスに応じて細胞質内に放出され、αシヌクレインを分解することを確認した。さらに、ニューロシンのαシヌクレイン分解能は、パーキンソン病の原因と考えられているA53T変異体について低く、多系統萎縮症のみならずパーキンソン病においても疾患の発症にかかわっている可能性が示唆された。さらに、疾患とのかがわりを検討するため、多系統萎縮症、及びパーキンソン病のαシヌクレイン封入体glialcytoplasmic inclusion及びLewy bodyについてニューロシンに対する抗体で染色したところ、これらの封入体はニューロシン陽性であり、疾患発症との関わりが示唆された。多系統萎縮症モデルマウスの作成マウス、ミエリン塩基性タンパク質プロモーター下流にヒト野生型α-シヌクレインを接続した遺伝子コンストラクトを導入したトランスジェニックマウスを作成した。導入方法としては、Slc:BDF1(♂)とSlc:BDF1(♀)との交配により得られた受精卵にトランスジーンを導入し、偽妊娠:ICRマウスの卵管に移植した。計280の受精卵中9匹のトランスジーンを有するマウスを得た。これらとC57BL/6とバッククロスすることによって遺伝的背景の均一化を図った。導入遺伝子の確認法としては、PCR法で行い、最終的には脳ホモジネートのウェスタンプロット法によって行った。第5世代目より本格的な解析を開始した。これらのマウスで目的タンパク質の発現を免疫組織学的方法およびウエスタンブロット法によって行い、病理学的検討を通常染色法、免疫組織学的方法によって行った。その結果、3系統のマウスにおいて乏突起神経膠細胞内でα-シヌクレインの高発現を認めた。これらの系統のマウスでは、ミエリン塩基性蛋白プロモーターの活性化に伴って生後6-8週間の時期において発現が最大となったがその後は発現が漸減した。しかしながら一つの系統においては、発現は減少したものの生後40週齢まで一定の量が白質全体に見られ、また生後90週齢でもある程度の乏突起神経膠細胞において発現を認めた。これらのマウスにおいて表現型の検討を行ったところ、フットプリント法において歩幅の有意な減少を生後40週齢より確認した。この歩幅の減少は生後90週齢まで持続した。また、生後81週目の解析でロータロッド法においても有意な差を正常兄弟マウスとの比較で認めた。さらに、同時期においてオープンフィールド法では行動量の減少を認め、この傾向はα-シヌクレインの発現量と一致したため、乏突起神経膠細胞内のα-シヌクレインの過常発現によって神経細胞機能に何らかの異常を来していると考えられた。今後さらに解析を進める予定である。
地域団体商標による水産物のブランド化と漁協の組織力に関する比較研究

本研究の目的は、地域団体商標などによりブランド化した水産物を対象として、ブランド力、成功要因、漁協の組織能力を比較分析することである。まず、水産物のブランド化について、現状と課題を知るために、アンケート調査を行った。アンケート調査の結果、水産物のブランド化は、組合員の意欲、価格の向上、販路の確保、販路の拡大に関して効果があった。また、ブランド変数に関して因子分析をした結果、識別因子、基礎的因子、情報因子、供給量因子、希少性因子という因子を得た。今年度は前年のプリテストを参考にしてアンケート項目の内容を修正し、本調査を行った。調査対象は漁業協同組合である。ただし、東北および関東の太平洋側の漁協は、東北大震災からの復興が完全にはなされていない。ゆえに、西日本の漁協約700箇所をアンケート調査対象とした。主要な調査項目は、漁業の操業形態、水産物のブランド化事業の内容と効果、ブランド化に必要な要因、漁協という組織の組織力、漁協の現状と課題である。主な調査結果は以下のようになる。漁協の操業形態については、沿岸漁業が中心的であった。また、漁協で取り組んでいる事項としては、販売強化、資源管理、業務改善が行われている。水産物のブランド化については、漁協独自のブランド認定、自治体によるブランド認定、地域団体商標によるものと形式は多様であった。一方で、ブランド化を行っていない漁協もあった。その理由としては、ブランド化する組織力がないこと、小売業が求める一定量の水産資源が確保できないことなどである。さらに、漁協の組織力をはかる経済価値、希少性、模倣困難性、組織的な方針についても回答を得た。特に、人材に関しては「漁協の構成員は高い能力を持っている」と「漁協の構成員の結束力が高い」という質問をした。その結果は、漁協により顕著な差がみられた。理由としては、漁協の規模、販売事業の動向が影響していると考えられる。この点については、グループ分けをして、統計分析を行いたい。本研究の目的は、地域団体商標などによりブランド化した水産物を対象として、ブランド力の強さ、成功要因、漁協の組織能力を比較分析することである。本年度は、前年度末に行ったアンケート調査を集計し、分析を行った。アンケートの対象は、まだ東日本大震災の影響が東日本の漁業にあるため、西日本の漁協とした。アンケートの集計結果は、「水産業の活性化と水産物のブランド化に関する調査報告書(概要版)」にまとめ、報告を希望する漁協に送付した。主な、調査結果は以下のとおりである。第1に、ブランド化に必要な要因は、鮮度、安全性、品質、漁業者の組織化と協力、認証基準の策定などと考えられている。一方で、希少性と高価格であるという要因については、意見が分かれた。第2に、漁協がブランド化事業を行う方法は、「漁協独自のブランド認定」と「都道府県によるブランド認定」が約2割である。また、「地域団体商標」によるブランド化は約1割である。一方、ブランド化事業を行っていない漁協は、約半数となった。第3に、ブランド化の効果としては、「組合員の意欲の向上」が約6割、「単価の向上」が約5割、「販売量の増加」、「安定的な販路の確保」および「販路の拡大」が約4割という結果となった。また、ブランド化事業に満足している漁協の割合は約3割である。一方、満足していない割合は約2割あり、必ずしもブランド化が上手くいっていないことが理解できる。第4に、漁協の組織能力については、組合員の能力、協力体制という要因を調べたが、肯定的な回答は約4割であり、組織力の強化が必要といえる。現在、以上の点について、ブランド論などの視点から論文を作成中であり、今後投稿を行いたい。23年度は、次年度に行うアンケート調査のプリテストを行った。その対象は、地域団体商標を得ている漁業協同組合と北海道の漁業協同組合である。プリテストとしてのアンケートの内容は、水産物のブランド化に必要な要因と課題に関するものである。具体的には、(1)ブランド化の方法、(2)ブランド化事業の効果、(3)ブランド化に関する課題、(4)漁協の組織力などである。その結果、ブランド化事業の効果としては、価格や販売量の向上、販路の拡大という面では漁協の約半数に効果が出ていた。また、組合員の意欲の向上についても、約4割の漁協に効果がみられた。一方、ブランド化に満足しているかという問に対しては、肯定が約4割、否定が約2割、どちらとも言えないが約4割となった。このようにブランド化の成果は、漁協により異なっており、課題があることがわかる。次に、漁協の組織力については、構成員の能力と結束力、水産物の価値と希少性などについて回答を得た。構成員の能力に関しては、肯定的回答が約半数であり、否定的回答は約7%と少ない。

また、構成員の結束力に関しては、肯定的回答が約4割であり、否定的回答は約9%であった。一般に、ブランド化を進める条件として組織力が求められるが、構成員の能力と結束力に関しては条件を満たしているといえよう。なお、水産物のブランド化に関しては、地域活性化の手段として自治体の補助が行われていることが多い。それゆえ、自治体の水産担当者にインタビュー調査を行った。その結果、水産資源保護、販路拡大に関して、各地で支援が行われていた。また、県によるブランド認定も独自の基準を設けて行われていた。以上の調査の結果をもとに、アンケートの質問項目の修正を行い、サンプル数を増やしてアンケート調査を実施する。24年度は、前年度のプリテストを修正し、アンケート調査を実施した。調査対象は西日本の漁協約700箇所である。回収数は約5割である。また、自治体の水産課を対象に、水産物のブランド化に関するインタビュー調査も実施した。水産課を対象とした理由は、各地の水産物のブランド化に関する情報が集中しているからである。また、ブランド化の現状と課題についても総合的な視点から見解を持っているからである。ブランド化事業の効果については、価格の向上、販売量の拡大、販路の拡大、組合員の意欲の向上という質問を行い回答を得た。それによるとブランド化事業が必ずしも成功していない現状が理解できた。また、水産物のブランド化に必要な要因として、商品開発、価格設定、流通チャネルの形成、プロモーションというマーケティング・マネジメントの項目を示し、回答を得た。単純集計は終えたので、多変量解析など統計分析を進めたい。さらに、水産物のブランド化に関する自由記述では、各漁協の現状と課題について回答を得た。以上のような理由から、「おおむね順調に進展している」と判断した。23年度は、アンケート調査のプリテストを行った。その対象は、地域団体商標を得ている漁業協同組合と北海道の漁業協同組合である。また、自治体の水産業担当者にインタビュー調査を行い、ブランド化に関する現状と課題を調べた。アンケート調査では、主にブランド化に関する質問、漁協の組織力に関する質問を行った。その具体的な成果としては、(1)ブランド化により消費者に何をアピールしたいのか、(2)ブランド化事業によりいかなる面で効果が得られたか、(3)ブランド化に必要な要因は何か、(4)漁協の組織力はあるのか、などについて現状が理解できた。今後は、ブランド化に関してはマーケティング、組織力に関してはVRIO分析にもとづき作成したが、回答しにくい質問は改善を図りたい。なお、東日本大震災により、東北の漁協も大きな被害を受けている。東北の漁協を調査対象にするかどうかは、漁業の復興の度合いをみて判断したい。この研究の目的は、地域団体商標を得ている水産物に関して、ブランド力の強さ、成功要因、漁協の組織力などを分析することである。それゆえ、漁協を対象としてアンケート調査を行った。まず、地域団体商標については、その意義と課題を示す。次に、ブランド力の強さについては、ケラーのブランド論に基づきアンケート結果を分析する。
多種疾患に関与するPhldb1ゲノム多型を標的とした新規モデルマウスの開発と応用

本年度は、前年度に引き続き、rlc2マウスにおける水晶体の表現型解析、PHLDB1の発現解析およびRNA-seq解析に加えて、水晶体タンパク質のマーカー解析および脳組織における表現型解析およびPHLDB1およびGFAP染色を行った。rlc2マウスの水晶体は、1ヶ月齢において既にrlc2マウスの水晶体は後極部の崩壊を示していた。さらに、水晶体後嚢部の詳細な観察によって、rlc2は水晶体後嚢部におけるカプセルの開裂によって内部の水晶体核の脱臼を引き起こすことが示唆された。また、胎子期のPHLDB1の局在を高倍率によって確認した結果、PHLDB1は水晶体上皮ではなく、前眼部のカプセルに局在することが明らかとなった。一方、生後30日齢では、水晶体カプセルだけでなく、上皮にも局在することを示唆するデータが得られた。従って、PHLDB1は水晶体の成熟過程においていくつかの役割を有することが推測された。次に、前年度の水晶体繊維細胞のマーカーに加えて、細胞骨格マーカーにおける免疫組織染色を行った結果、それらのほとんどに野生型との差異は認められなかった。その一方で、SPARCは、rlc2マウスの水晶体後極部に野生型にはみられない凝集が観察された。1週齢の水晶体mRNAにおけるRNA-seq解析を詳細に解析した結果、統計学的有意な3倍以上の発現量の増加を示した23種類の遺伝子、ならびに発現量の減少を示した12種類の遺伝子が検出された。その多くは網膜のシグナル伝達に関与する遺伝子群であった。本年度は、生後25日齢のrlc2マウスにおける脳組織の表現型解析を行った。その結果、rlc2の脳組織は野生型と同様の組織像を示した。また、脳組織においてPHLDB1の発現は確認できなかった。抗GFAP抗体によるアストロサイトの染色像においても、野生型とrlc2に差異は認められなかった。本研究の大きな柱の一つは、Phldb1の点突然変異を原因とする水晶体脱臼性白内障マウス、rlc2をモデルとして、水晶体におけるPhldb1の役割を明らかにすることである。また二つ目の柱は、ヒトグリオーマなどのヒト疾患との関連が示唆されるPhldb1を標的としたゲノム編集マウスを作製し、rlc2とともに多種ヒト疾患へのモデルマウスを開発することである。rlc2マウスの水晶体におけるPHLDB1の免疫染色を行った結果、PHLDB1は野生型の水晶体上皮に検出された一方で、rlc2マウスの水晶体にはその局在が認められなかった。このことから、Phldb1rlc2は水晶体におけるPHLDB1の欠失を引き起こすことが予測された。胎齢14.5日生後5日のrlc2マウスにおける水晶体の病理組織像を観察した結果、野生型であるBALB/cAとの間に明確な差異は観察されなかった。次に、いくつかの水晶体繊維細胞のマーカーおける免疫組織化学的解析を行った結果、rlc2においてそれらの染色像に野生型との差異は認められなかった。その一方で、水晶体上皮マーカーの染色像からは、rlc2マウスの水晶体上皮細胞の萎縮を示唆するデータが得られた。PHLDB1が水晶体上皮に局在すること、rlc2マウスでは発現が欠失すること、水晶体上皮細胞の萎縮があることから、rlc2マウスの水晶体脱臼は水晶体上皮細胞の分化・増殖異常によって引き起こされることと推測された。加えて、Phldb1の5'UTRを標的としたゲノム編集の結果、片眼に水晶体の混濁が認められる個体が得られ、現在はその個体における表現型とゲノム編集との関連性を検証している。本研究で計画当初に予定していたPhldb1のゲノム編集マウスの作製効率が低く、目的のゲノム編集マウスが未だ樹立の途中にある。また、本年度は眼球の表現型を中心として解析を進めたため、脳をはじめとする他の表現型解析に着手できなかった。一方、rlc2マウスの眼球および脳を対象としたマイクロアレイ解析およびRNA-seq解析が進行中であることから、次年度にはPHLDB1の欠損が及ぼす遺伝子発現プロファイルについて大量のデータが得られることと期待される。本年度は、rlc2マウスにおける水晶体の表現型解析、Phldb1の発現解析およびRNA-seq解析を行った。rlc2マウスの水晶体における詳細な表現型解析を行った結果、2ヶ月齢におけるrlc2マウスの水晶体は透明性を維持しつつも、水晶体後極部から脱臼の過程にあり、3ヶ月齢には混濁を伴う完全に脱臼した水晶体核が観察された。この結果は、rlc2マウスの水晶体はその変性によって脱臼するのではなく、水晶体核の脱臼を原因として混濁を引き起こすことを示した。また、胎子期の水晶体においてPHLDB1は水晶体上皮よりむしろ前眼部のカプセルに局在が認められた。もし、PHLDB1が水晶体の基底膜様組織であるカプセルに局在しているとすれば、水晶体にはPHLDB1の新たな機能が存在する可能性がある。次年度はPHLDB

1と水晶体カプセルおよび水晶体上皮マーカータンパク質との共局在の有無を調査し、その局在について検証したい。次に、いくつかの水晶体繊維細胞のマーカーおける免疫組織化学的解析を行った結果、それらのほとんどに野生型との差異は認められなかった一方で、SPARCは、rlc2マウスの水晶体後極部に野生型にはみられない凝集が観察された。さらに、RNA-seq解析では、1週齢、3週齢および6週齢のそれぞれに共通して27種類の遺伝子に有意な発現変動が認められた。一方、rlc2に検出された発現変動遺伝子は、それぞれの週齢で別々のGO termに高い関連性が認められた。このことは、水晶体におけるPHLDB1が水晶体の成熟ステージにおいて異なる機能を有することを示唆した。作製したPhldb1のゲノム編集マウスの繁殖性が低く、目的のゲノム編集マウスが未だ樹立できていない。また、水晶体の解析に時間を割いたために、脳における表現型解析の進行はやや遅れている。本年度は、前年度に引き続き、rlc2マウスにおける水晶体の表現型解析、PHLDB1の発現解析およびRNA-seq解析に加えて、水晶体タンパク質のマーカー解析および脳組織における表現型解析およびPHLDB1およびGFAP染色を行った。rlc2マウスの水晶体は、1ヶ月齢において既にrlc2マウスの水晶体は後極部の崩壊を示していた。さらに、水晶体後嚢部の詳細な観察によって、rlc2は水晶体後嚢部におけるカプセルの開裂によって内部の水晶体核の脱臼を引き起こすことが示唆された。また、胎子期のPHLDB1の局在を高倍率によって確認した結果、PHLDB1は水晶体上皮ではなく、前眼部のカプセルに局在することが明らかとなった。一方、生後30日齢では、水晶体カプセルだけでなく、上皮にも局在することを示唆するデータが得られた。従って、PHLDB1は水晶体の成熟過程においていくつかの役割を有することが推測された。次に、前年度の水晶体繊維細胞のマーカーに加えて、細胞骨格マーカーにおける免疫組織染色を行った結果、それらのほとんどに野生型との差異は認められなかった。その一方で、SPARCは、rlc2マウスの水晶体後極部に野生型にはみられない凝集が観察された。1週齢の水晶体mRNAにおけるRNA-seq解析を詳細に解析した結果、統計学的有意な3倍以上の発現量の増加を示した23種類の遺伝子、ならびに発現量の減少を示した12種類の遺伝子が検出された。その多くは網膜のシグナル伝達に関与する遺伝子群であった。本年度は、生後25日齢のrlc2マウスにおける脳組織の表現型解析を行った。その結果、rlc2の脳組織は野生型と同様の組織像を示した。また、脳組織においてPHLDB1の発現は確認できなかった。抗GFAP抗体によるアストロサイトの染色像においても、野生型とrlc2に差異は認められなかった。次年度は研究計画に基づき、次の項目を中心に研究を実施する。(1)本年度に引き続き、rlc2マウスの眼球の表現型解析およびマーカー解析、ならびにBrdUおよびTUNEL解析によってPHLDB1の水晶体における機能の解明を目指す。(2)本年度に引き続き、rlc2マウスの脳における表現型スクリーニングを進めるとともに、GFAPなどのマーカーを用いた解析を実施する。(3)本年度に引き続き、ゲノム編集マウスの作製を試み、Phldb1に複数の変異を挿入したアレリックシリーズの樹立を目指す。次年度はPHLDB