hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スピン・シングレット状態の誘電特性

1これまでに得られているNaV_2O_5の誘電常数の異方性と構造との対応について解析を試みた結果から、V原子の4価と5価のイオンが34K以下の温度でa軸とc軸の両方向に電荷秩序を起こしているとの結論を示唆できた。この予想は最近のX線散乱実験の結果と対応していることが明らかにされた。特に、2万気圧以上の圧力で見出した新しい転移はごく最近の高圧下におけるX線散乱実験によって明らかにされた悪魔の階段とよばれる多層構造に起因していることも明らかとなった。今年度はこれまでに得られた成果の発表をブラジルで行われたInternational Conference on Magnetismで公表した。2スピン・ラダー系物質のSr_<14-x>Ca_xCu_<24>O_<41>全組成領域における輸送現象を高圧下で解明するために、高圧誘起超伝導を示すSr_<14-x>Ca_xCu_<24>O_<41>のx=12についてH_<c2>の結晶軸方向依存性を測定解析した。ラダー面内でラダー方向と垂直なa軸にそって20Tまで、ラダー方向のc軸に沿って7Tまで、ラダー面に垂直方向のb軸にそって7TまでH_<c2>をそれぞれ明らかにした。これらの3方向ではH_<c2>の大きさが極めて大きく異なり、この系は異方的超伝導体であること、さらにはa軸方向のH_<c2>がPauli限界を2倍も越えていることなどの特徴を明らかにした。これらの結果からSr_<14-x>Ca_xCu_<24>O_<41>系で生じる高圧誘起超伝導現象はtriplet超伝導である可能性の高いことを示唆した。この成果はブラジルで行われたInternational Conference on Magnetismで公表した。本年度はスピン・シングレット転移を起こすCuGeO_3と無機物質で第2のスピン・パイエルス転移を起こすと報告されたNaV205の誘電率の測定を行った。CUGCO_3のスピン・パイエルス転移にともなった誘電率の測定はこれまで一件報告され、スピン・パイエルス転移温度で誘電率には異常が見いだされていない。今回我々はSiをドープした系で誘電率の測定を行った結果次の点が明らかとなった。2 x=0.0056,0.0124,0.02,0.03,0.05の試料では1/T依存性は見られなくx=0.03以外は誘電率の温度変化は低温へ向けて単調減少した。x=0.3は低温で僅かに温度減少とともに増加している。中性子散乱実験によるとSiをドープするとスピン・パイエルス転移温度は減少し、反強磁性相が現れることが知られている。今回得られた誘電異常はこの磁性状態と関係しているようで、その検討を始めている。一方、NaV_2O_5の誘電率の測定によって次の興味深い結果が得られた1 a軸方向とc軸方向で転移温度付近に異常が観測され、b軸方向では異常は見られなかった。この誘電異常は周波数に依存しない。2転移点より高温側で誘電率におおきな周波数依存が観測された。3極低温で誘電率は1/T依存を示し、b軸方向に顕著であった。4誘電率異常の現れる温度はスピン・パイエルス転移温度と一致し、転移温度は圧力で減少すること、さらに新しい誘電異常の生じることを見いだした。以上得られた結果を現在、解析し、誘電率異常とスピン・パイエルス転移との関係を究明中である。昨年度に引き続きNaV_2O_5のスピン・シングレット転移に伴う誘電特性を高圧下並びに磁場下で行った。その結果次の新しい事実が判明した。1 c軸方向での測定において、0.6GPaで誘電率にピークを持つ温度に対応する転移が2つに分裂するのが見えた。この2つの転移温度は圧力で降下し、転移温度での誘電率も圧力に依存する。しかし、1.2GPaでは高温側の転移は見分けが着かなくなり、低温側の転移は2GPaで12.3Kまで降下した。2 c軸方向に現れる誘電率異常に関して磁場の影響を調べた。その結果、加圧により転移温度が降下するに連れて2つの転移温度はともに磁場による影響が受けやすくなり、転移温度は大きく低温側へシフトすることが見出された。また、誘電率は転移温度近傍のみで磁場と伴に増大することが明らかとなった。昨年までに得られた実験結果、(すなわち、NaV_2O_5のスピン・シングレット転移において誘電率の異常はa軸とc軸においてのみ観測され、b軸では何ら異常が見出されなかった)に加え、今年度の実験結果からNaV_2O_5のスピン・シングレット転移に関しては次のような結論が得られる。イ)転移温度の磁場依存性はスピンパイエルス転移で理論的に予想される値より約3.5倍程度小さいことから、NaV_2O_5のスピン・シングレット転移はスピン・パイエルス転移ではないという結論に達した。この結論はX線回折の結果とも符合する。ロ)結晶軸に依存する誘電異常の圧力効果の観測結果からNaV_2O_5の相転移は電荷秩序に起因するものであると結論づけられる。

電荷秩序の方向は特定できないがb軸方向に誘電異常が観測されないことからb軸に垂直な面内の原子変位をともなう電荷秩序が形成されていると推論できる。1これまでに得られているNaV_2O_5の誘電常数の異方性と構造との対応について解析を試みた結果から、V原子の4価と5価のイオンが34K以下の温度でa軸とc軸の両方向に電荷秩序を起こしているとの結論を示唆できた。この予想は最近のX線散乱実験の結果と対応していることが明らかにされた。特に、2万気圧以上の圧力で見出した新しい転移はごく最近の高圧下におけるX線散乱実験によって明らかにされた悪魔の階段とよばれる多層構造に起因していることも明らかとなった。今年度はこれまでに得られた成果の発表をブラジルで行われたInternational Conference on Magnetismで公表した。2スピン・ラダー系物質のSr_<14-x>Ca_xCu_<24>O_<41>全組成領域における輸送現象を高圧下で解明するために、高圧誘起超伝導を示すSr_<14-x>Ca_xCu_<24>O_<41>のx=12についてH_<c2>の結晶軸方向依存性を測定解析した。ラダー面内でラダー方向と垂直なa軸にそって20Tまで、ラダー方向のc軸に沿って7Tまで、ラダー面に垂直方向のb軸にそって7TまでH_<c2>をそれぞれ明らかにした。これらの3方向ではH_<c2>の大きさが極めて大きく異なり、この系は異方的超伝導体であること、さらにはa軸方向のH_<c2>がPauli限界を2倍も越えていることなどの特徴を明らかにした。これらの結果からSr_<14-x>Ca_xCu_<24>O_<41>系で生じる高圧誘起超伝導現象はtriplet超伝導である可能性の高いことを示唆した。この成果はブラジルで行われたInternational Conference on Magnetismで公表した。
タンデム学習を行う日本語学習者の学びの諸相に関する探索的研究

本研究は、大学生・大学院生がカリキュラム外活動として行っている対面式タンデム学習において、日本語を学ぶ留学生がどのような学習活動を選択し、日本語話者であるパートナーとどのようなやりとりを行い、日本語にまつわるどのような事柄が学ばれているかを記述しようとしたものである。学習活動は、わからないことを質問する、会話、書いたものの訂正という3つのパターンが認められた。質問はすべてのレベルで認められるが、会話と訂正は中級以上の学習者に多く見られる。言語に関する質問や訂正は、発音や単語の意味に関するものから敬語の使い方、作文の組み立て方まで、言語コミュニケーション能力の全般にわたっていた。本研究の目的は、タンデム学習における学びの諸相を探索的に分析することである。そのために、対面式タンデム学習を行う英語学習者と日本語学習者のペアの学習活動を録音し、その日本語学習活動部分のやりとりを、ヨーロッパ共通言語参照枠の理論的枠組みにそって分析する。3年にわたるプロジェクトの1年目である今年度は、まず、タンデム学習の先行研究の収集を行ったが、当初の計画とは異なり、重要な文献の多くは出版されていなくてもインターネットを通じて入手できると判断し、ヨーロッパに赴いての収集は行わなかった。その代わりに、1学期にパイロット調査として、1組6回分の学習活動の録音と分析を行った。ここで明らかになったことは、学習者自身が、どのような学習活動を行うか、学習活動におけるパートナーとの会話をどのように進めるかの2つのレベルで、主体的な調整を行っているということである。この分析結果の一部は、ハノーバー大学で行われた、国際英語教育学会学習者オートノミー研究部会のコンフェランスで口頭発表を行った。また、データ収集のためにはタンデム学習を長続きさせることが必要であり、そのためにはコーディネーターによるサポートが不可欠である。この点に関して、全国語学教育学会の年次大会において口頭発表を行った。2学期から始めた本調査では、2組、計12回分の学習活動の録音を行った。そのうちの5回分の文字化が終わっており、分析中である。これまでの調査の成果として、2014年度は、Independent Learning Association、および国際応用言語学会の大会で口頭発表をすることが決まっている。そのために、対面式タンデム学習を行う英語学習者と日本語学習者のペアの学習活動を録音し、その日本語学習活動部分のやりとりを、ヨーロッパ共通言語参照枠の理論的枠組みにそって分析し、どのような事柄が学ばれているのか、日本語話者であるパートナーはどのように学習者を助けているのか、また学習者はどのようにしてパートナーから助力を引き出しているのかを明らかにしようとしている。3年にわたるプロジェクトの2年目である2014年度は、データ収集を継続するとともに、2013年度に収集したデータの暫定的な分析を、本研究以前に行ってきたタンデム学習に関する研究成果に統合する形で、Independent Learning Associationおよび国際応用言語学会(AILA)の2つの学会の大会において発表を行った。前者は長期的に見たタンデム学習の効果を過去のタンデム学習参加者へのインタビューにより明らかにしたものであり、後者はタンデム学習の参加者がパートナーの学習の助け方を学ぶ過程を明らかにしようとしたものである。さらに2015年8月には、カナダ日本語教育振興会の大会において、基調講演「21世紀の言語学習;拡大する地平、ぼやける境界、新たな可能性」を行うが、この中で、タンデム学習が可能にする教室外での学びについても触れる予定である。本研究は、大学生・大学院生がカリキュラム外活動として行っている対面式タンデム学習において、日本語を学ぶ留学生がどのような学習活動を選択し、日本語話者であるパートナーとどのようなやりとりを行い、日本語にまつわるどのような事柄が学ばれているかを、ヨーロッパ共通言語参照枠の言語コミュニケーション能力の記述に従って、記述しようとしたものである。当初の研究計画では、英語話者の留学生を対象として、1学期間に行うタンデム学習をすべて録音し、ケーススタディを行う予定であったが、予期しなかった二つの困難点が明らかになった。一つは、学生がタンデム学習を私的な領域に属する活動と認識していることがあり、そのために研究への協力が得られない場合があるということ、もう一つは1学期間にわたる協力を求めることが難しいことである。そのため、留学生の母語を英語に限定せず、録音の回数をできる範囲でよいという依頼の仕方に変更した。結果的に、研究期間中に、13組、計36回分の学習活動の録音データを収集した。13名の留学生のうち、英語母語話者は1人のみで、英語の達者な非母語話者が5名、中国語母語話者が7名という内訳である。日本語のレベルは初級者から日本語を専門とする超上級者までいた。留学生が日本語の初級者であり、パートナーの日本人が英語がある程度できる場合、質問とその答えがすべて英語で行われるケースもあった。言語に関する質問や訂正(いわゆるlanguage related episodes (LRE))は、発音や単語の意味に関するものから敬語の使い方、作文の組み立て方まで、言語コミュニケーション能力の全般にわたっていた。

本研究は、大学生・大学院生がカリキュラム外活動として行っている対面式タンデム学習において、日本語を学ぶ留学生がどのような学習活動を選択し、日本語話者であるパートナーとどのようなやりとりを行い、日本語にまつわるどのような事柄が学ばれているかを記述しようとしたものである。学習活動は、わからないことを質問する、会話、書いたものの訂正という3つのパターンが認められた。質問はすべてのレベルで認められるが、会話と訂正は中級以上の学習者に多く見られる。言語に関する質問や訂正は、発音や単語の意味に関するものから敬語の使い方、作文の組み立て方まで、言語コミュニケーション能力の全般にわたっていた。昨年度、1年目の調査がやや遅れた原因として、研究対象者の都合で計画通りの回数のデータ収集ができなかったこと、また、日本語学習活動中に主として英語を使っているペアがあり、英語データの質の高い文字化ができる業者がいないという問題を挙げた。これらの問題は解決していない。本研究は縦断的ケーススタディとして、1組のペアに10回のセッションの録音を提供してもらい、3組の調査を行う計画だったが、同一のペアの10回分の録音データを収集することは現実的に難しいと考え、複数のペアから可能な限り多くの回数の録音を提供してもらうという方針に切り替えた。本年度は、複数のペアから合計20回程度のセッションの録音データを収集したいと考えていたが、研究に協力してくれるペアの確保が容易ではなく、2組9回分のデータが収集できただけである。参加者が調査協力を断る原因は、タンデム学習が教室外で行われる活動で、参加者はそれをプライベートな空間であると認識しているため、その場のやりとりの録音を研究データとして提供することに抵抗があるということがわかってきた。それ自体が研究成果であるとも言えるが、データ収集を進める障害であることは間違いない。しかし、この問題に関しては、研究の目的や意義を説明し、協力してくれる学習者を探し続けるしか対策はない。さらに、英語データの文字化は業者が無料で「やり直し」をしてくれたが、やはりそのまま分析に使えるものではなく、現在は、研究者が録音を聴き、特徴的なやりとりであると判断した部分のみ、自分で文字化している。非常に時間がかかり、今年度に収集できたデータにも英語が多用されていたこともあり、分析の作業が遅れている。しかし、日本語学習の時間に英語を使うケースが多いらしいということがわかったことは成果である。上のURLはこのサイトのうち、言語教育の専門家向けに、本研究の成果等の情報提供を目的とする部分である。日本語教育今年度前半に、英語および英語以外の言語を学習する日本人学生と、そのパートナーに協力を依頼し、数組から合計10回から15回程度のセッションの録音データを収集したい。英語以外の言語を学習する日本人学生にも協力を依頼するのは、以下の3つの理由である。まず、日本語学習の時間に英語を使うのは、英語を話す能力が日本人学生にあるからである。英語以外の言語であれば、そこまで能力が高くない場合も多いので、日本語学習の時間にその言語を多用することはないだろうと予測できる。
フェントン反応を用いた返流水処理プロセスの開発と評価

排水処理技術として最も一般的な活性汚泥法では、汚水の処理に伴い余剰汚泥が発生する。余剰汚泥は脱水、焼却により処理をされているが、これらの処理過程にて高濃度の難生分解性有機物質を含む廃水が発生する。この廃水は,水処理施設の上流へ返送される。これを返流水という。返流水にともなう負荷が,水処理系への流入負荷量を大きく増大させ,処理水質の低下及び,処理コストの増大,難生分解性物質の河川への流出が大きな問題となっている。フォトフェントン反応は鉄イオン、過酸化水素、光エネルギーの反応により,高い酸化力を持つOHラジカルを高濃度に生成する反応である。フォトフェントン反応により、難生分解性有機物質や,高濃度の汚染有機物質を迅速に低コストで処理することができる。本研究では,標準活性汚泥法へのフォトフェントン反応を用いた返流水処理法の導入による効果を実験的に検討した。フェントン反応を用いた返流水処理の実験結果より、TOC濃度は実験開始とともに徐々に減少し、実験開始280分で初期TOC濃度の82.3%が無機化されたことを確認した。このことから、返流水中の難生分解性有機物質がフォトフェントン反応によって生成したOHラジカルにより、二酸化炭素にまで無機化されたことが分かる。一方、BOD_5/TOC値は時間とともに徐々に上昇していった。このことから、全有機炭素における易生分解性有機物質の存在の割合が増加したことがわかる。フォトフェントン反応を用いることにより、難生分解性有機物質を易生分解性有機物質に変化できることが示唆された。本プロセスにより、返流水中の難分解性有機物質を無機化または易生分解性有機物質に変換できることを確認した。残存した易生分解性有機物質は、後段の活性汚泥法により処理することができる。フォトフェントン反応による寄与を最小限にし、活性汚泥法を有効に使うことで、排水処理プロセスのランニングコストを削減できると考えられる。これを返流水という。
偏極陽子固体標的を用いた中性子過剰核におけるスピン軌道相互作用の解明

陽子と6He及び8He間の光学ポテンシャルのスピン軌道項(スピン軌道ポテンシャル)を決定するため、陽子-6He及び8He弾性散乱の微分断面積及び偏極分解能を2005年・2007年に測定した。実験に当たっては、東大CNSで開発した不安定核ビーム実験のための世界で唯一の偏極陽子固体標的を用いた。得られた微分断面積は従来の理論予想とほぼ一致したが、偏極分解能は大きく異なる挙動を示した。本年度は、これらのデータを現象論的光学模型で解析することで、陽子-6He及び8He間のスピン軌道ポテンシャルを初めて決定し、その形状を安定核と比較した。安定核のスピン軌道ポテンシャルは系統的に5MeV程度の深さを持っているのに対し、典型的な不安定核である6He及び8Heのスピン軌道ポテンシャルの深さは1.3及び2.0MeVであり、著しく浅い形状を持つことが初めて明らかになった。スピン軌道ポテンシャルの形状は一般に密度分布の微分形となるため、6He,8Heのスピン軌道ポテンシャルの減少は、密度分布のぼやけから理解される。また、中性子過剰へリウム同位体のスピン軌道ポテンシャルの形状の起源を微視的に探るために、密度分布と有効相互作用を用いてα+2nクラスター畳み込み計算を行った。6Heの光学ポテンシャルに対するαコアと余剰中性子の寄与を別々に評価した所、余剰中性子のスピン軌道ポテンシャルに対する寄与は全体の10%程度しがないことが分かった。以上から、陽子-中性子過剰へリウム同位体間のスピン軌道ポテンシャルは、核内で余剰中性子の反跳を受けて運動するαコアと、核外の陽子との間の相互作用によって大部分が構成されていることが明らかになった。1、中性子過剰核におけるスピン軌道ポテンシャルスピン軌道分離の余剰中性子数依存性の研究の端緒として、中性子過剰核におけるスピン軌道ポテンシャルの形状を導出した。典型的な中性子過剰核であるヘリウム6について、中間エネルギーでの陽子弾性散乱の偏極分解能を測定した。実験は、理化学研究所の不安定核ビームラインRIPSにて、不安定核ビーム実験に特化した偏極陽子固体標的を用いて行った。得られた結果は、G行列理論に基づく従来の微視的理論に基づく予言とは大きく異なるものであった。現象論的光学模型による解析から、実験データを再現するためには原子核の外側(>3fm)に広がったスピン軌道ポテンシャルが必要であることを見出した。2、発光ダイオードによる高温低磁場(100K,0.1T)での陽子偏極偏極陽子標的の偏極度の向上のため、商輝度発光ダイオード(LED)を用いて室温における陽子偏極を試みた。LEDによる波長590nmの可視光を2×2×8mmのp-タフェニール結晶に照射し、熱平衡状態の30倍の大きさの偏極を達成した。また、複数のLEDを標的用のナフタレン結晶(1mm厚/14mmφ)に集光するための光学系を設計・製作した。3、多芯線型ドリフトチェンバーの開発(p,2p)反応における散乱陽子の散乱角度測定のための多芯線型ドリフトチェンバーを製作し、オフラインテストを完了した。半値全幅200um以下の位置分解能を達成した。1偏極陽子固体標的の偏極度向上本研究の主題は、陽子と中性子の数がアンバランスな「不安定核」において、スピンの向きに依存する力「スピン軌道相互作用」がどのように働くかを調べることである。この目的のため、不安定核ビーム実験に特化した世界でも唯一の偏極陽子固体標的を開発している。この標的の特長は、レーザー光及びマイクロ波を用いて、従来の1/25程度の格段に低い磁場で陽子のスピンの向きを揃える(偏極させる)ことが可能な点である。本年度は、オペアンプ回路の高周波化及び光学系の改良により偏極過程の繰り返し率を向上ざせ、レーザー光強度を従来の2.6倍に増強した。これにより、自然な状態(熱平衡状態)の20万倍に相当する偏極度17%を達成した。散乱実験における測定量の誤差は偏極度の2乗に比例するため、偏極度の向上は本研究に必要不可欠である。今後、レーザー光パルスを高周波化することで、偏極度を更に向上させる。2ヘリウム8-陽子弾性散乱の偏極分解能測定不安定核ヘリウム8と陽子の間に働くスピン軌道相互作用を探るため、上記の標的と理化学研究所のRIPSで生成したヘリウム8ビームを用い、散乱実験を行った。弾性散乱の微分断面積に加え、スピンの向きに応じた散乱方向の非対称(偏極分解能)を測定した。この偏極分解能のデータを用いることで初めて、スピン軌道ポテンシャルを精度よく決定することができる。今後はデータ解析・理論解析を進め、ヘリウム8-陽子間のスピン軌道ポテンシャルを導出する。さらに、結果を前年度に求めたヘリウム6のポテンシャル、及び安定核であるヘリウム4等の同位体間で比較し、不安定核に弱く束縛された余剰中性子がスピン軌道相互作用に与える影響を明らかにする。

安定核のスピン軌道ポテンシャルは系統的に5MeV程度の深さを持っているのに対し、典型的な不安定核である6He及び8Heのスピン軌道ポテンシャルの深さは1.3及び2.0MeVであり、著しく浅い形状を持つことが初めて明らかになった。スピン軌道ポテンシャルの形状は一般に密度分布の微分形となるため、6He,8Heのスピン軌道ポテンシャルの減少は、密度分布のぼやけから理解される。また、中性子過剰へリウム同位体のスピン軌道ポテンシャルの形状の起源を微視的に探るために、密度分布と有効相互作用を用いてα+2nクラスター畳み込み計算を行った。6Heの光学ポテンシャルに対するαコアと余剰中性子の寄与を別々に評価した所、余剰中性子のスピン軌道ポテンシャルに対する寄与は全体の10%程度しがないことが分かった。以上から、陽子-中性子過剰へリウム同位体間のスピン軌道ポテンシャルは、核内で余剰中性子の反跳を受けて運動するαコアと、核外の陽子との間の相互作用によって大部分が構成されていることが明らかになった。
骨髄間質細胞由来の心筋細胞におけるカテコラミン、アセチルコリン受容体の発現解析

1.アセチルコリン受容体の発現解析CMG細胞におけるムスカリンM_1、M_2受容体の発現をRT-PCRにて解析した結果、M_1、M_2受容体ともに誘導後1週から発現し6週まで持続した。これは以前解析したβ_1、β_2受容体の発現様式と同様であり、心筋細胞としての表現形が完成した後に発現するものと考えられた。2.受容体の機能解析(1)α_1受容体誘導後1週の細胞をα_1刺激薬Phenylephrine(10^<-4>M)で48時間刺激し、細胞肥大の有無を観察した。Phenylephrine刺激によりcell area、perimeterはそれぞれ42%、25%と有意に増加した。したがって、α_1受容体はCMG細胞の肥大に関与することが示唆された。(2)β受容体誘導後4週の細胞の収縮能(収縮長、収縮率、収縮速度)をビデオ記録して解析した。β刺激薬Isoproterenol(10^<-7>M)刺激により、収縮能はそれぞれ38%、27%、51%と有意に増加した。この増加はPropranololおよびβ_1選択的遮断薬CGP20712Aの前投与によりほぼ完全に抑制された。したがって、以前解析した拍動数の変化と同様に、Isoproterenolの陽性変力作用は主にβ_1受容体を介することが示された。(3)ムスカリン受容体アセチルコリン受容体刺激薬Carbachol負荷後の細胞内IP_3含量をラジオイムノアッセイで解析した結果、Carbachol濃度依存的にIP_3含量の増加を認め、10^<-7>Mで約32倍となった。この増加はムスカリン受容体非選択的遮断薬AtropineおよびM_2受容体選択的遮断薬AFDX116の前投与でほぼ同程度に有意に抑制された。したがって、CMG細胞におけるムスカリン受容体はシグナル伝達機能を有し、主にM_2受容体を介することが示された。(1)各受容体の発現解析5-azacytidineによる分化誘導前および誘導後6週までのCMG細胞を用いてRT-PCRを行った。カテコラミンα_1受容体mRNAは分化誘導前より発現が見られたのに対し、β_1、β_2受容体およびアセチルコリンM_1、M_2受容体は心筋としての表現型が完成する誘導後1週から発現しいずれも6週まで持続した。α_1受容体サブタイプの経時変化としてはα_<1A>は漸増、α_<1B>は不変、α_<1D>は漸減し、分化とともにいわゆるサブタイプのスイッチが起きている可能性が示唆された。(2)受容体の機能解析1.α_1受容体誘導後2週の細胞をα_1刺激薬phenylephrine(10^<-8>10^<-5>M)で刺激し、WesternblotにてERK1/2のリン酸化を調べた。刺激後10分をピークにPhenylephrine濃度依存性にERK活性化が観察された。また、α_1遮断薬prazosinでこのERKリン酸化は抑制された。以上よりα_1受容体はERKリン酸化のシグナル伝達機能を有していることが示された。2.β受容体β刺激薬isoproterenol(ISP)負荷後の細胞内cAMP含量をラジオイムノアッセイで測定した。その結果、ISP濃度依存性にcAMP含量は増加し10^<-5>Mで約38倍となった。このcAMP増加はβ遮断薬propranolol(Prop)でほぼ完全に抑制された。また、誘導後4週の細胞の自己拍動数(ビデオカメラで記録)はISP刺激により約48%増加した。この拍動数増加はProp、β_1選択的遮断薬CGP20712Aの前処置で各79%、71%と有意に抑制されたがβ_2選択的遮断薬ICI118,551による抑制はわずかであった。以上よりβ受容体も機能を有し、ISPによる拍動数の増加は主にβ_1受容体を介していることが明らかとなった。今後ISP刺激による収縮力の変化、アセチルコリン受容体のシグナル伝達機能に関して解析を行う予定である。

したがって、以前解析した拍動数の変化と同様に、Isoproterenolの陽性変力作用は主にβ_1受容体を介することが示された。(3)ムスカリン受容体アセチルコリン受容体刺激薬Carbachol負荷後の細胞内IP_3含量をラジオイムノアッセイで解析した結果、Carbachol濃度依存的にIP_3含量の増加を認め、10^<-7>Mで約32倍となった。この増加はムスカリン受容体非選択的遮断薬AtropineおよびM_2受容体選択的遮断薬AFDX116の前投与でほぼ同程度に有意に抑制された。したがって、CMG細胞におけるムスカリン受容体はシグナル伝達機能を有し、主にM_2受容体を介することが示された。
幼児と保護者を対象とした郷土食教育プログラム開発に関する研究

家庭での食教育実施に向けて、保護者を援助するための適切な方法を明らかにし、保育所での郷土に関わる栄養教育プログラムの作成と教育プログラム実施後の評価をするために、保護者に対する子どもの食環境実態調査・保育所関係者へインタビュー調査を実施した。保育所での子どもと保護者参加型の食教育実践が保護者の郷土食認知、家庭での食や味の伝承、子どもに対する食教育の実践と必要性に対する重要性の認識を高めた。また、管理栄養士の存在が家庭における食環境の援助につながることが示唆された。本研究は、保護者と子どもの食生活に地域特性や家族構成(大家族あるいは核家族等)が「子どもの育ち」へどのような影響をもたらすかを明らかにするため、家庭での様子と保育教育に関するデータを蓄積、郷土に根ざした食教育プログラムの作成、実施、評価をして、管理栄養士など、食の専門家との多職種連携した教育提案をすることが最終目的である。子どもへのかかわり方を工夫することにより、食習慣の自立支援や実態に即した子育て支援ができると考えている。1.保育所・幼稚園での食育実践状況の把握北海道道東地域の公立幼稚園、岐阜県西濃地域の公立保育園、長崎県新上五島町の公立保育所を訪問し、教育に直接かかわる保育士・幼稚園教諭(各施設415名)に聞き取り調査を行った。その結果、郷土食や農産物を取り入れた教育を熱心にしている園があった。3園のうち2施設では地域のマンパワーを活用した郷土に根づいた教育は必要不可欠と考えていた。その中で、食教育を子どもの育ちとどのように結びつけて評価できるのかと不安を持ち、食の専門家との連携を強化したいとの意見があった。その一方で、保護者や保育士・教諭の責任や負担をさらに増やすのではないかとの意見もあった。調査により明らかとなった教育の課題や問題点を考慮し、ひとりひとりの育ちを尊重し、幼児の発育・発達にふさわしい環境づくりや援助をするために、少ない負担でも機能し得る教育方法を提案したい。2.家族やその地域の食文化に着目した調査の実施子どもの発育・発達・ライフスタイルと家庭での育児環境及び食生活状況を知るための各家庭におけるベースライン調査は計画通り1箇所進行中で、平成26・27年度の前半までには全体の調査実施と解析を終了する予定である。1と2を考慮したうえで、各地域でのよりよい郷土食教育体制づくりに寄与したいと考えている。本研究の目的は、豊かな味覚や日本の「食」が失われる危機にある現代社会において、子どもたちの健全育成推進のために郷土に根付いた幼児の食教育プログラムの開発と評価方法を明らかにすることである。これまでに保育園や幼稚園においてさまざまな食教育活動の実施をし、保護者の意識変容や一定の教育効果を確認した。一方で、幼児の「心情・意欲・態度」に配慮した質的評価が不十分で、次のステップに進むための目標設定や効果判定が難しい状況だった。そこで、幼児教育の専門職や管理栄養士による幼児や保護者とのかかわり方を精査し、地域文化を含めた環境、保護者がおかれている現状と子どもへの影響・課題を調査・解析した。平成27度は平成26年度の調査に引き続き、北海道,岐阜県,長崎県の保育園で調査を実施した。内容は幼児教育専門職に対するインタビュー調査と保護者への食生活状況・地域文化や郷土食に関する家庭でのコミュニケーション方法の調査をした。その結果、幼児教育施設では様々な食教育が展開されており、評価システムの構築が不十分との課題が明らかになった。そこで一部の教育活動をエピソード記録などを用いて評価した。保護者の意識については、幼児期の地域に根づいた食教育は約80%が「必要」と回答した。適切な方法として「保育園や学校の教育」、「家庭での伝承」、「地域の方の指導」の順で高かった。一方、家庭では、「保護者が地域文化や郷土の料理について子どもと話すことがない」との回答が約75%と高かった。その理由は「自分自身が地域に根づいた食文化や郷土の食を知らない」の回答が半数以上で最も多かった。多くの保護者が「郷土料理をしらない」と回答していることから,幼児が家庭外で得た知識や関心を実生活で展開できない可能性が示唆された。地域や文化に根づいた食,地域の食について保護者に興味を持ってもらえるような双方向教育が幼児教育に必要と考えられた。本研究では「子どもの育ちと気づき」に関するデータを蓄積し、子どもへのかかわり方を工夫することで、食習慣の自立支援や実態に即した子育て支援「心と体が健康でたくましく生きる子の育成」に繋がると考え、以下の3点を重要視して研究を進めてきた(1地域に根ざした郷土食教育プログラム開発2「家族やその地域の文化」に着目した調査および解析3評価システムの構築)。この中で、2のデータ解析はほぼ終了した。2年目に1の食教育プログラムの実践ができた。その内容は保護者と幼児が楽しみながら食教育に参加する給食参観プログラムの実施(年2回)だった。幼児教育の専門職・保護者の観点から、「めざす子ども像」に近づいているかを判定し、両者間に評価指標のずれが生じていないかを検証した。モデル的に実施したものの、同じ食教育プログラムを実施できていない園があるので、今後は、プログラム実施機会を増やすこととその検証が課題となる。このような進捗状況を考慮し、おおむね順調に進展していると自己評価した。

幼児教育に関わる栄養士・管理栄養士は、子どもひとりひとりの育ちを尊重し幼児の発達にふさわしい食環境づくりや環境援助を考慮して食教育を推進することが求められる。幼児に関わる専門職と連携して、地域や文化そして、幼児・保護者の生活状況を含めた食環境を調査し、導き出された課題を基に、1地域に根ざした郷土食教育プログラム開発と実施2家族やその地域の文化に着目した調査および解析3質的評価システムの構築提案を目的とした。調査地域は北海道白糠町・岐阜県岐阜市・揖斐郡池田町(2地域)・高知県高知市・長崎県長崎市・諫早市・対馬市(3地域)・愛媛県四国中央市の8地域で、幼児教育関係者へのインタビュー調査を実施した。幼児保護者に対する食生活状況と郷土食に関するベースライン調査は約800名の方を対象として行った。平成26年度後期から平成28年度にかけて、地域住民と子どもが一緒に取り組む食の体験型学習(調理体験・異年齢の幼児との交流イベント)や子どもと保護者に対する参加型活動(給食参観や食の情報提供)を地域の特性を生かして実施した。平成27年度平成28年度は、食教育前後のアンケート実施と解析、インタビュー法による質的帰納的分析を実施した。幼児教育者と保護者の食教育に対する重要性の認識は高かった。食生活・郷土食アンケートでは、保護者の自己効力感が子どもに対する食の伝達に大きな影響を与えていた。また、多職種の専門職員(保育士・看護師・栄養士・体育教員)が配置されている施設は、保護者に対する食教育の教育効果が顕著に高い結果が得られた。その一方で、体験型学習では保護者の期待度が高まり、教育者との双方向コミュニケーションが高まった。今後は、保護者たちがグループを形成して自発的に食教育の活動を始めるための環境整備と援助が必要と考えられる。家庭での食教育実施に向けて、保護者を援助するための適切な方法を明らかにし、保育所での郷土に関わる栄養教育プログラムの作成と教育プログラム実施後の評価をするために、保護者に対する子どもの食環境実態調査・保育所関係者へインタビュー調査を実施した。保育所での子どもと保護者参加型の食教育実践が保護者の郷土食認知、家庭での食や味の伝承、子どもに対する食教育の実践と必要性に対する重要性の認識を高めた。また、管理栄養士の存在が家庭における食環境の援助につながることが示唆された。初年度は調査フィールドの1つである岐阜県でのアンケート調査・解析を終了させる予定だったが、岐阜県から九州地方への職場異動により、平成27年度に計画をしていた「調査地域の拡大」の交渉が先に進んだ。その理由は郷土食の調査をするグループに加えていただけたことが大きい。そのため、平成26年度と平成27年度での調査実施の順番が若干変更した。当初の研究計画では、平成26年度に「1箇所以上で保護者に対するアンケートを実施・解析」を終える予定であったが「解析」に関して、資料整理を行う研究協力者の受け入れが平成27年度になる。他の施設のアンケートも同時進行で進める。また、対象とする施設は公立保育所のみを考えていたが、施設への交渉が順調に進み、既に予備施設2箇所(私立幼稚園、公立保育所)が確保できている。アンケート解析が速やかに進めば、今後の計画の進行に影響はないと考えている。
食品中の水の存在状態に関する研究 -主として近赤外吸収法による結合水の測定法の基礎的検討-

食物繊維としてアルギン酸ナトリウム、食品素材として馬鈴薯でんぷん(生)を用い、種々の塩類飽和水溶液により水分活性Aw0-0.85に保持させたデシケータ中に恒量に達するまで恒温保持し測定に供した。本年度補助金により購入のPIER光学式水分測定装置を用い、波長1449nm(比較波長1300nm)及び1927nm(1796nm)のフィルターで測定した。(20°C)アルギン酸ナトリウム、でんぷんとも吸収強度(任意単位)を含水量(乾量基準)に対してプロットするといずれの波長においても2-3の屈折点を持つ線分群になるが、水分活性に対してプロットするとアルギン酸ナトリウムでは両波長とも測定の全領域で直線関係を示す。でんぷんでは両波長で若干のズレはあるがAw0.3-0.4において屈折する2つの直線に分けられる。水分活性は系内の水の平均的な活量を示すものであるから、吸収強度が存在する水の活量に比例することは妥当な結果が得られたと考えられる。また全領域で一本の直線を示すことは水の結合状態によって吸収強度が変わらないことを、二本の直線に分かれることは低Awと高Awとの結合状態で吸収強度に違いのあること、そしてこの屈折がほぼ単分子層吸着水から多分子層吸着水に移行する付近であることから単分子層吸着水と多分子層吸着水とで吸収強度に違いのあることを示唆していると思われる。このことから、吸着された水の状態によって吸収状態に違いのある場合とない場合とがあり得ると考えられ、これが基質と水との相互作用の強さの違いによるのか、被覆状態の差によるのかなどさらに検討を要する。なお、本測定に用いたヘッドは直径10cm、厚さ1-2cmの多量の試料を必要とするため、測定し得る材料に極めて大きな制限を受ける。今後、より少量の試料で測定可能なように改良を進める予定である。
プリオンタンパク質の金属結合領域による活性酸素種生成メカニズムの解明と工学的利用

ヒトプリオン由来のレドックス活性(ペルオキシダーゼ様反応、カタラーゼ様反応、アミンオキシダーゼ様反応、ラジカル中間体生成反応を触媒する活性)を有するペプチド(銅結合領域;Octarepeat領域、Neurotoxic領域およびTyrosine-rich領域)に加えて、アカザ科の植物由来のオゾン誘導性ペプチド(銅結合性チロシン含有繰り返し領域)において見出される特徴的配列について、同様の活性を有することが確認され、国際誌にて発表を行った。広く触媒能を有するタンパク質の探求を推進する。更にニワトリのプリオンタンパク質(銅結合チロシン含有繰り返し領域;ヘキサリピート)にも同様の活性が見いだされた。反応系としてペプチド、銅、過酸化水素の添加により活性酸素種のひとつであるスーパーオキシドの触媒的生成が化学発光法を用いて確認された。またこの触媒活性反応に関与する基質分子がフェノール構造を有する必要があることを明らかにしたことと、フェノール基を有するアミノ酸であるチロシンが上記のペプチド配列内に含有されていることで、生体内で自己触媒的に活性酸素生成反応が進行する可能性を突き止めた。これらの結果により、類似の配列構造を有する銅結合型ペプチドが細胞情報伝達においてレドックスシグナルに関与する考察が得られた。このように広く生物界を見渡して動物と植物の間で共通した触媒活性についての分子生物科学的考察およびその物理化学的メカニズムについての知見が得られた。ヒトプリオン内の銅結合部位として報告されている4つの配列に基づいて活性酸素生成触媒能についての実験を行った。それぞれの銅結合部位が異なる触媒活性を示し、またこの触媒反応の基質となる分子種との相互作用様式もペプチドの配列に基づいて変化することの示唆が得られた。銅結合型プリオンタンパク質によるスーパーオキシド生成反応に用いられる基質について調査をした。触媒反応において優れた基質となりうる化学種を、生体内に見出される分子(アミン類、アミノ酸等)を軸として探索した。その結果、特定のアミノ酸が銅結合プリオンペプチドによるスーパーオキシド生成触媒の優れた基質になりうること、またそのアミノ酸が配列中に含まれたペプチドも同様に基質として作用しうることを明らかにした。前述のヒトプリオン由来銅結合部位の有するレドックス活性を示すペプチドに加えて、種を超えてニワトリ由来のプリオンタンパク質配列中のヘキサリピートと呼ばれる銅結合領域の繰り返し配列や、植物由来のオゾン誘導性銅結合領域が反復したタンパク質において同様のレドックス活性を有することを確認することが出来た。実施にあたっては、ニワトリプリオンもしくは植物由来オゾン由来ペプチドのリピート領域由来のペプチドをそれぞれ合成し、化学発光プローブを用いてスーパーオキシド生成能を解析した。ヒトプリオン由来の金属結合配列をモチーフとして出発し、ペルオキシダーゼ様スーパーオキシド生成活性を有する世界最小の人工酵素を創製し、特許を取得した。更に、カタラーゼ様反応活性、ラジカル中間体生成触媒活性といったより多様なレドックス活性を有するペプチド、金属原子、基質分子等の組み合わせについて一定の知見が得られている。
最先端スピン光電子分光と摂動下共鳴非弾性散乱による機能性材料電子状態の完全解明

ハーフメタルフェリ磁性体ホイスラー合金と考えられているMn2VAl単結晶について、MnおよびVの2p内殻吸収近傍で軟X線励起のエネルギーを変えた際に、放射される光スペクトルの測定を系統的に行った。放射される光は弾性散乱、発光に加えて共鳴非弾性散乱(RIXS)の3種類がある。本研究では試料に外部磁場摂動を印加した状態で2p(3/2)内殻励起付近の測定を左右円偏光に対して行い円偏光励起2色性(MCD)を測定する事、さらに印加磁場の極性を反転した場合に左右円偏光での測定結果が逆転するチェックなどの完全測定実験に成功した。まずV2p(3/2)内殻励起閾値付近では発光は弾性散乱ピークから一定程度のエネルギー離れたエネルギーから生じることを発見した。これはVの3d電子状態がmojorityスピンとminorityスピンに関わらずフェルミ準位近傍では電子状態が極めて小さいことを意味している。また弾性散乱ピークから約2eV程度小さいエネルギー領域に弱いながらもRIXS構造が存在しこれは2p正孔がdecayする際にFerumi準位近傍の占有d電子が非占有d電子状態に励起されるd-d励起が起こっていることを証明している。一方Mnの2p(3/2)内殻励起閾値付近では発光は弾性散乱ピークから分岐して生じることを確認した。このことはMn3d状態はフェルミ準位で一定の状態密度を持っていることを意味する。Mnではup(majority)スピン状態にフェルミ準位近傍で状態密度が極めて小さい、いわゆるハーフメタル状態であることが予想されているので、第1原理計算から求められたハーフメタル状態を考慮して発光のMCDを計算で求めたところ、実験の発光のMCDを定性的に説明することが出来た。このことは光電子分光のように表面敏感な測定ではない、バルク敏感な実験からMn2VAlのハーフメタル性が確かめられたと言える。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。最先端スピン偏極角度分解光電子分光の最も重要なポイントは、初段の光電子顕微鏡の調整と最終段に近い2次元スピン鏡の部分である。平成28年度はドイツユーリッヒ研究所滞在中にイタリア放射光施設ELETTRAにおいてW(001)スピン鏡を用いたFe/Au系のスピン偏極2次元波数空間同時測定Momentum顕微分光(以下SP-2D-MMと略)を行い予備的なデーター取得に成功した。しかしながらW(001)表面は時間と共に仕事関数が変化するので測定後のデーター処理には多大な解析作業を要請される。一方、W(001)に代わってAuを蒸着し適切にアニールしたAu/Ir(OO1)面では寿命2時間程度のW(001)とは異なり、寿命数ヶ月が実現できており仕事関数は変化しないために解析は容易である。我々は研究者間で話題になっているトポロジカル近藤絶縁体の可能性のあるSmB6(100)面に対して、制御したスパッターとアニーリングで清浄かつSmの終端面を再現性良く得られる手法を確立し、2D-MMならびにSP-2D-MMに挑戦し興味ある結果を得た。また表面電子状態解明の為に相補的な走査トンネル分光を行い相互矛盾のない結果を得ている。一方、この手法の適用不可能な絶縁体では磁場中での軟X線共鳴非弾性X線散乱以下SX-RIXSと略)でFermi準位近傍の電子状態解明が可能との確信の上で、申請代表者自身の設計組み立てによる磁場印加装置での実験を遷移金属酸化物に対して行い相転移による電子状態変化に加えて円偏光励起による磁気円2色性測定に成功し、世界初の実験データーを得るのに成功した。これらは近く論文発表を予定している。SP-2D-ARPESについては長期的には大型予算で日本への導入を図るが、目下は世界中でも唯一ELETTRAにユーリッヒ研究所が持つ装置しか利用が出来ない。そのためユーリッヒ研究所に数桁upgradeした装置を立ち上げるべく筆者も参加し作業を進めている。そのknowhowは日独共同研究の形で本科研費が終了後直ちに日本で予算措置を行った計画に生かす予定である。一方SXRIXSについては本計画とは独立に検出器部分の腕を回す計画が東京大学予算で措置されたので、本計画で導入の装置と組み合わせて今後世界topのデーターを出し続けられると期待している。本課題のタイトルの1つである最先端スピン偏極角度分解光電子分光については現状では世界で唯一ドイツのユーリッヒ研究センターにおいて最先端研究への開発技術開拓が続いている。申請代表者は2013年来、その装置の元祖であるドイツHalleのマックスプランク微細構造物理学研究所で同装置の利用実験に参加して以来継続して日独共同研究を継続している。2016年にはこの装置はシャットダウンされ、あらたにユーリッヒ研究センターにおいて申請代表者の参加するグループの力で装置導入が計画された。これまでの進行状況から判断すれば2018年中に改良装置が立ち上げられる予定である。申請者は最新ノウハウを得る為に2016年来同センターに滞在し立ち上げに参加すると共に最新情報を得るのに努力している。また同装置の前身を同じ研究グループで所有し放射光ビームラインに設置してあるイタリアElettra放射光施設においてはビームタイム申請や予備実験などを継続している。遷移金属代カルコゲナイドを用いた予備実験にはすでに成功している。

一方共鳴軟X線非弾性散乱(SXRIXS)については、申請者の手で外部摂動磁場下での実験がSPring-8において順調に進んでおり、強相関系物質の純粋にバルク敏感な電子状態の解明が待たれる状況である。すでに半金属的なHeusler合金についての実験にも成功しており、論文発表も行うと共にいくつかの物質についての論文も執筆中である。摂動下共鳴非弾性軟X線散乱については、摂動磁場印加装置の設計・製作・実験は申請者の共同研究グループの手で順調に進んでおり、既に世界に先駆けた論文1報を発表し更に理論解析を含む複数の論文を執筆中である。電場印加装置についても設計・製作はおわり予備実験も行った。一方最先端スピン光電子分光についてはイタリアElettraでの実験を継続すると共に、ユーリッヒ研究センターで世界最新のスピン分解角度分解光電子顕微鏡(Momentum Microscope)製作を進めている。このノウハウを日独共同研究の形でわが国に導入するべく若手人材の開拓も平行して進めている。ハーフメタルフェリ磁性体ホイスラー合金と考えられているMn2VAl単結晶について、MnおよびVの2p内殻吸収近傍で軟X線励起のエネルギーを変えた際に、放射される光スペクトルの測定を系統的に行った。放射される光は弾性散乱、発光に加えて共鳴非弾性散乱(RIXS)の3種類がある。本研究では試料に外部磁場摂動を印加した状態で2p(3/2)内殻励起付近の測定を左右円偏光に対して行い円偏光励起2色性(MCD)を測定する事、さらに印加磁場の極性を反転した場合に左右円偏光での測定結果が逆転するチェックなどの完全測定実験に成功した。まずV2p(3/2)内殻励起閾値付近では発光は弾性散乱ピークから一定程度のエネルギー離れたエネルギーから生じることを発見した。これはVの3d電子状態がmojorityスピンとminorityスピンに関わらずフェルミ準位近傍では電子状態が極めて小さいことを意味している。また弾性散乱ピークから約2eV程度小さいエネルギー領域に弱いながらもRIXS構造が存在しこれは2p正孔がdecayする際にFerumi準位近傍の占有d電子が非占有d電子状態に励起されるd-d励起が起こっていることを証明している。一方Mnの2p(3/2)内殻励起閾値付近では発光は弾性散乱ピークから分岐して生じることを確認した。このことはMn3d状態はフェルミ準位で一定の状態密度を持っていることを意味する。Mnではup(majority)スピン状態にフェルミ準位近傍で状態密度が極めて小さい、いわゆるハーフメタル状態であることが予想されているので、第1原理計算から求められたハーフメタル状態を考慮して発光のMCDを計算で求めたところ、実験の発光のMCDを定性的に説明することが出来た。このことは光電子分光のように表面敏感な測定ではない、バルク敏感な実験からMn2VAlのハーフメタル性が確かめられたと言える。2次元スピン鏡Au/Ir(001)で2πステラジアンに至る波数空間の100x100点のスピンを同時測定することで、これ迄わが国が世界を先導しているFe-Oスピン検出器によるシングルチャネルスピン検出の1万倍の効率でのスピン検出が可能である。
戦前期の愛楽園とその療養生活に関する実証的・理論的研究

沖繩縣立国頭愛楽園開園前後の歴史的経緯を実証的に示し、1931年に公布された「癩豫防法」と1938年11月の同園開園が沖縄社会及びハンセン病問題に与えた影響を考察し、愛楽園の社会的意義を示した。沖繩MTLは、1931年法を前提に会則を作成し、1931年法の有利を利用し、1907年法規定の病者保護を実施する独自路線をとった。療養所構築と病者保護を担う沖繩MTLの活動は、本土のそれと比して特異である。愛楽園開園により、重症者・困窮者は救済されたが、1931年法に基づく病型診断により、元気であるにも拘らず、収容を余儀なくされた病者も存在した点で、当時の沖縄の「癩豫防法」と療養所は両義性を孕んでいた。本年度の研究課題は、1愛楽園の開園前史の解明(課題I)、2愛楽園における療養生活の諸現実の解明(課題II)、愛楽園運営の実態の解明(課題III)、同時代の沖繩社会の生活誌の解明(課題IV)、沖縄県とらい予防法の関係(課題V)の基礎資料の収集であった。課題1は、日本MTL(Mission to Lepers)と沖繩MTLの資料を主に、光田健輔・林文雄・宮川量らを中心とする長島愛生園が媒介となり形成された日本MTLと沖繩MTLの連携が、靑木惠哉の〈救癩〉活動への支援につながってゆき、この支援体制の下、更に三井報恩會からの協力・支援を引出すことにより、愛楽園の前身となる「沖繩MTL相談所」が解説された史的経緯について、明らかにした。この知見を得たことにより、愛楽園は、私立「沖繩MTL相談所」に始まり、「沖繩縣立国頭愛楽園」を経て、国立療養所「沖繩愛楽園」と三つの経営母体が変遷した全国唯一の療養所であることの含意がみえてきた。その含意とは、これらの移行のそれぞれの時期において、運営経費の捻出や予算、更に運営方針は、大きく異なるという点である。従って、次年度以降、上記課題II・IIIに取り組む際には、この変遷時期を踏まえる必要があることになる。本年度は、今後の研究にとって、重要となる枠組を抽出することができた。資料蒐集に関しては、課題IV・Vを中心に、「沖縄公文書館」等で行ったが、当初、想定していた資料にはなかなかアクセスできなかった。『沖繩日誌』『沖繩縣報』を中心に、アクセスポイントを絞り込む作業が必要になる。課題Vの資料に関しては、内務省の衛生局に関するものの蒐集を試みたが、まだまだ関連資料の全体像を把握する段階には至っていない。次年度以降の課題としたい。今年度の研究課題は、1「愛楽園開園前史の解明」(課題I)における公文書の分析、および課題Iと関連のある2「愛楽園の運営実体の解明」(課題II)、3「愛楽園における療養生活の諸現実の解明(課題III)、4「同時代の沖縄社会の生活誌の解明」(課題IV)の基礎資料の収集であった。課題Iに関しては、内務省と沖繩縣の関連の資料およびハンセン病をめぐる内務省と沖繩縣の公文書に力点を置き、図書検索、アクセスタームを絞った公文書を中心とする資料の検索を重点的に試みたが、思うような結果には到達できなかった。これは、この方面に関する図書・公文書資料それ自体が希薄であることも考えられるのではあるが、それでも『沖繩縣振興事業計画書』におけるハンセン病問題の位置づけ、『沖縄縣統計書』の沖縄縣警の事業報告での予算配分や事業内容に関する若干の情報を得た。課題IIに関わる文献・資料収集は、愛楽園の『年報』を分析する必要が確認されたが、実物のすべてに対するアクセスは実現できなかった。次年度の課題としたい。課題IIIについては、都市部細民の居住環境、公衆衛生状況に関して、部分的に論文化することができた。これらの生活状況を鑑みるに、戦前期の沖縄都市部では、ハンセン病ということだけでなく、結核や寄生虫による感染症の発症率が低くなかったことがみえてきた。まだ必要とする資料・文献にアクセスしきれていない状況にあるので、次年度はそれを果たし、読解と分析に着手したい。本年度の研究は、課題II「愛楽園における療養生活の諸現実」及び課題III「愛楽園の運営実態」を軸にする予定であった。だが、これまで不明であった沖繩MTLの機関誌「沖繩MTL報告書(特別記念號)」(同機関誌第三号に相当)の発見により、前年度の研究主題の一つとして掲げた課題I「愛楽園開園前史の解明」において欠落していた沖繩MTLの活動実態の全貌を明らかにしうる機会を得たため、その作業を優先させた。この作業の中で、「沖繩MTL会則」(1936)の論理構成を考察する際に、1907年の「癩予防ニ関スル法律」及びその改正法である1931年の「癩予防法」、更に「日本MTL会則」(1926)を比較・照合し、それらとの関連を把握する作業が必要になり、次年度に予定していた「課題V」の「沖縄縣と癩予防法の関連の解明」に着手することになった。