hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳神経血管内手術の医用工学的研究

一方コイルを動脈瘤内に誘導するためのカテーテル先端部分に金属の輪を取り付けカテーテル壁に伝導線をはわせた。これで金属先端部を単極とした高周波発生装置の付いたカテーテルとなる。プロトタイプを作製し実験を行った。コイル小片間を接合していた接合部に生理食塩水中でIECDに5W以上の電流を流した。電流を流すと同時に瞬間的に先端コイル小片は離脱した。ついで隣接する接合部をカテーテル先端部と切り離す実験を行い簡単に離脱することを確認した。先端コイルは白金製できわめて柔軟に作製してあり、すでに臨床治験で動脈瘤に対して有効であることが判明している。コイルならびにこれの出し入れに使用するガイドワイヤーは外径は3フレンチのカテーテルを通過する径で、全長185-200cmとした。このプロトタイプの離脱型コイルを10本作製し離脱時間、離脱に要する出力を検討した。場合によって隣接部の接合が離れることがあり、カテーテル内部への電流の流れが問題となった。これからの改良点として、コイル小片とこれに連続したガイドワイヤーの表面の被覆が重要であり、通電中でもカテーテル内部での電気抵抗が高まるようにする必要性がある。また今後コイルによる塞栓術の問題点として、動脈瘤内でのコイルの圧縮縮小化、動脈瘤の再開存の問題や、コイル形状に個々の動脈瘤の形状にうまく合致するように細工すること等が明らかになってきているので改良を更に追加する。実験1.動脈瘤用コイル塞栓部分のコイル長を自由に変更できる可変長式コイルこれまで場合によって隣接部の接合が離れることがあり、カテーテル内部への電流の流れが問題となっていた。コイル小片とこれに連続したガイドワイヤーの表面の被覆を改良し通電中でもカテーテル内部での電気抵抗が高まるようにしたところ、カテーテル先端から押し出されたコイル小片のみが瞬間的に離脱されるようになった。個々の動脈瘤形状にあった形状記憶合金ナイチノール製のコイル予備的実験として柔軟性、生体適合性を検討した結果、白金製のコイルと比較して遜色のないものであった。また、白金製コイルに比較して引っ張り試験で永久歪みが起こりにくく、血栓形成性は高かった。しかし、造影性が低いことが問題となっており更に改良が必要である。実験2.脳動脈瘤、動静脈奇形塞栓用液体材料常温で2-シアノアクリル酸のエステル部分に直鎖または分岐の炭素数820の飽和アルキル基、具体的には、側鎖を特に好ましいC18のイソステアリル基としたもの(イソステアリルシアノアクリル酸:ISCA)を合成し、硬化時間、粘性、接着性などを検討した。ISCA単独では硬化時間は長かったが、塞栓用液体物質として多用されている接着性の強い側鎖がn-ブチル基のn-ブチルシアノアクリル酸(NBCA)と混合することにより、硬化時間は短縮され、粘度、接着性も適度なものとなった。実験3.表面被覆血管内ステントバルーン拡張型のステンレス製のステント(長さ3cm、拡張後3mm径)に表面コーティングを行っている。ステンレスステント上にポリアクリル酸をグラフトしアルガトロバンを表面に化学的に吸着させる。ステント1本あたりの担持アルガトロバン量は平均150-200μmで、除放期間は2-3日程度であった。実験1.脳動脈瘤用コイル個々の動脈瘤のサイズや形状にあったコイルを作製するための予備的実験として、形状記憶合金であるナイチノール製コイルを現在一般に用いられているプラチナ製コイルと比較した。
歯周病原細菌感染が糖尿病性心筋障害と選択的オートファジーの関連に及ぼす影響の解明

近年、糖尿病による心筋障害にはオートファジーの抑制も関与していることが指摘されるようになった。申請者は、以前、歯周病原細菌が感染している梗塞心筋では心破裂が頻発しており、その原因はミトコンドリア選択的オートファジー(マイトファジー)が抑制されているためであることを報告した。本研究ではこの成果を発展させ、糖尿病に歯周病原細菌の感染が併発することによる心筋機能障害の発症機序をオートファジー制御異常という観点から解明することを目的として研究を進めた。さらに、歯周病原細菌が有する病原体選択的オートファジー(ゼノファジー)を回避するしくみがマイトファジーも抑制しているかどうか検討した。293細胞や培養心筋細胞を用い、共焦点顕微鏡を用いて観察することにより、歯周病原細菌の感染がオートファジー制御異常を引き起こしていることを明らかにした。次に293細胞や培養心筋細胞に歯周病原細菌を感染させ、歯周病原細菌がオートファジー制御異常を引き起こすメカニズムの解明を行ったところ、歯周病原細菌がオートファジー関連分子Xを切断することで不活性化し、オートファジーを抑制していることが明らかとなった。また糖尿病モデルマウスと野生型マウスにて心筋梗塞を作製し、歯周病原細菌の感染により心機能が受ける影響について血液生化学検査や心エコー、組織標本を用いて比較・検討を行い、糖尿病における心筋梗塞後の心筋障害が歯周病原細菌の感染で増悪するかについて検討を行った。心血管疾患の最も重要な危険因子のひとつである糖尿病の患者数は、本邦においても年々増加の一途をたどっている。そして糖尿病患者における急性心筋梗塞を含む冠動脈疾患の死亡リスクは、非糖尿病患者に比べて有意に高いことが知られている。この原因として、糖尿病患者では急性冠症候群の再発率が高いことや、糖尿病そのものによる心筋障害が合併症としての心不全発症率を高めるためであると考えられている。糖尿病による心筋障害の原因として、これまでに障害を受けたミトコンドリアから漏出する活性酸素種の関与が示唆されてきた。また、近年、糖尿病による心筋障害にはオートファジーの抑制も関与していることが指摘されるようになった。申請者は、歯周病原細菌が感染している梗塞心筋では心破裂が頻発しており、その原因はミトコンドリア選択的オートファジー(マイトファジー)が抑制されているためであることを報告した。本研究ではこの成果を発展させ、糖尿病に歯周病原細菌の感染が併発することによる心筋機能障害の発症機序をオートファジー制御異常という観点から解明することを目的とする。さらに、歯周病原細菌が有する病原体選択的オートファジー(ゼノファジー)を回避するしくみがマイトファジーも抑制しているかどうかを明らかにし、このしくみが新規の心不全治療の標的になり得るか検討する。本年度は培養心筋細胞を用い、インスリン過剰状態でのマイトファジー活性について解析を行った。また野生型マウスに冠動脈結紮を施して慢性心筋梗塞モデルを作成し、偽手術群との間で比較検討を行った。育児による制約があったため、当初の予定どおりに実験が進められず、遅れている。糖尿病モデルマウスと野生型マウスにて心筋梗塞を作成し、歯周病原細菌の感染により心機能が受ける影響について比較・検討を行い、糖尿病における心筋梗塞後の心筋障害が歯周病原細菌の感染で増悪するかとそのメカニズムについて検討を行っていく予定である。動物サンプルの準備が当初の予定よりも遅れているため。次年度動物サンプルを追加し、解析を進めていく。
東南アジア諸国の統治能力に関する比較研究

1.研究の目的:本研究はマレー人、華人、インド人など複数の民族集団から構成される多民族国家(Multi-Ethnic)マレーシアを中心に「統治能力」に関する東南アジア諸国の比較研究を行うことを目的としている。具体的には独立以降の開発計画の策定、実行、調整、評価能力を「統治能力」と位置づけた上で、政府機構、官僚制度、政策内容の3者から有機的に捉え、比較分析を行うことを目的としている。2.研究内容:独立以降今日に至るマレーシアの開発政策を見ると、(1)1957年から70年まで、(2)1971年から1981年まで、(3)1981年のマハティール政権誕生以降の大きく3つの時期に区分することができる。本研究では主として、(2)ならびに(3)の時期を中心に研究を行った。中でも(3)のマハティール政権期に関しては、さまざまな制度上の変更がなされたにもかかわらず、既存研究がほとんどない上に、基礎データすら整備されていない状況にあり、そのデータ収集と整理に時間を費やすことになった。3.研究実施結果:基礎データとしては、開発関係省庁の機構上の変遷に関するデータ収集と整理、開発予算に関するデータの収集と整理、閣僚名簿の収集と整理などを行った。また、こうした基礎データを収集・整理する傍ら、予算作成・財政制度の変化などに関して集中的に資料を収集し、分析作業を進めた。本研究は東南アジア諸国、なかでもマレーシア・シンガポール両国の「統治能力」の比較研究を行うことを目的としている。具体的には独立以降の開発政策の策定、実行、調整、評価能力を「統治能力」と位置づけた上で、政府機構、官僚制度、政策内容の3者から有機的に捉え、比較分析を行うことを目的としている。初年度に当たる平成13年度は主としてマレーシアの基礎的資料の収集とその整理に大きな時間をあてた。具体的には独立以降の中・長期開発計画書(五カ年計画書など)、連邦閣僚に関する資料、基礎的な経済統計ならびに政治に関する基礎統計(選挙統計)などを収集し、整理作業を行った。これらは最終年度に資料集として刊行する予定である。また、マレーシアの開発政策の変遷に関しては、分析・検討作業を進め、その成果の一部を論文の形で公表した。2年目に当たる次年度は、主として政策の担い手である経済官僚に焦点を当て、基礎的な資料の収集と整理作業を行い、本年度に収集した資料との有機的な分析作業を進めることにする。本研究はマレー人、華人、インド人など複数の民族集団から構成される多民族国家(Multi-Ethnic)マレーシアを中心に「統治能力」に関する東南アジア諸国の比較研究を行うことを目的としている。2年目に当たる平成14年度は2つの課題について研究作業を進めた。第1が経済政策政策の担い手である経済官僚に焦点を当て、中央銀行、大蔵省、総理府、国際産業貿易省など開発計画ならびに開発政策に関与する「人材」に関する基礎データの整理作業を行った。特に1980年代以降はマレーシア政府から当該データが十分に公表されておらず、新聞報道などを中心にデータづくりを進めた。この時期のデータの公表情況がきわめて悪く、十分に収集、整理された状況にまではまだ至っていない。第2には1981年に成立したマハティール・モハマド(Mahathir Mohamad)現政権下で進められている行政・財政改革に関する既存研究の収集と整理、また基本データの整理作業を進めた。具体的には民営化政策、公務員改革、さらには財政改革である。最終年度に当たる次年度は、昨年、一昨年度に収集したデータを基礎にして分析作業を進め、データに関しては包括的なデータ集の出版を目指すこととする。
可視光による惑星オーロラ・大気光のモニタリング観測と惑星大気圏の理論的研究

高速高感度CCDカメラと狭帯域干渉フィルターを用いた木星可視オーロラ・大気光観測システムを設計・開発した.木星可視光オーロラ・大気光は地上から観測された例はなく,初めての試みである.北海道陸別町の「銀河の森天文台」の口径115cm反射望遠鏡,東北大学付属飯舘観測所の口径60cm反射望遠鏡,北海道大学理学部にて口径10cm小型望遠鏡を用いて,1999年11月から2001年11月まで3シーズンに渡り観測を実施した.水素ランプを用いて干渉フリンジを撮像することにより,観測波長域の異なる画像を減算処理し,観測波長での発光・変動を検出するという新しい観測・解析手法を開発した.地球大気の揺らぎを除くために露出時間の短い複数の画像の重ね合わせから発光・変動を検出するという手法も開発した.その結果,木星北極域に発光現象を捉えた.この手法による連続観測が今後実施されると,木星研究にとって非常に大きなインパクトになる.本研究で開発した微弱な発光を検出するという観測・画像処理手法は,木星可視オーロラ・大気光以外にも,惑星大気やその他微弱な発光を捕らえるようなさまざまな観測対象にも応用できる.理論的な研究は,木星大気だけでなく比較惑星学的に火星・金星・地球に対しても実施した.その結果は,木星大気では大気・雲・光化学・プラズマ相互作用の重要性,特に高高度ではイオン抗力による大気・プラズマ相互作用が重要であることを指摘した.高速高感度CCDカメラと狭帯域干渉フィルターを用いた木星可視オーロラ・大気光観測システムを設計・開発した.木星可視光オーロラ・大気光は地上から観測された例はなく,初めての試みである.北海道陸別町の「銀河の森天文台」の口径115cm反射望遠鏡,東北大学付属飯舘観測所の口径60cm反射望遠鏡,北海道大学理学部にて口径10cm小型望遠鏡を用いて,1999年11月から2001年11月まで3シーズンに渡り観測を実施した.水素ランプを用いて干渉フリンジを撮像することにより,観測波長域の異なる画像を減算処理し,観測波長での発光・変動を検出するという新しい観測・解析手法を開発した.地球大気の揺らぎを除くために露出時間の短い複数の画像の重ね合わせから発光・変動を検出するという手法も開発した.その結果,木星北極域に発光現象を捉えた.この手法による連続観測が今後実施されると,木星研究にとって非常に大きなインパクトになる.本研究で開発した微弱な発光を検出するという観測・画像処理手法は,木星可視オーロラ・大気光以外にも,惑星大気やその他微弱な発光を捕らえるようなさまざまな観測対象にも応用できる.理論的な研究は,木星大気だけでなく比較惑星学的に火星・金星・地球に対しても実施した.その結果は,木星大気では大気・雲・光化学・プラズマ相互作用の重要性,特に高高度ではイオン抗力による大気・プラズマ相互作用が重要であることを指摘した.木星磁気圏と木星大気圏・電離圏結合過程のメカニズムとダイナミクスを明らかにするために,木星可視光オーロラの連続モニタリング観測システムを製作した.モニタリングシステムは背面照射型CCDカメラとコントローラ,レンズ,干渉フィルター,画像処理システムからなる.東北大学の60cm望遠鏡と北海道陸別町の110cm大型望遠鏡にモニタリングシステムを取り付けて木星オーロラ・大気光の連続モニタリングのテスト観測を実施した.テスト観測と地球のオーロラや大気光,惑星探査機や宇宙望遠鏡による惑星オーロラの調査・研究から木星オーロラを発見することが可能と思われるに十分な性能の可視光センサーを製作するができた.木星の大気光強度に対して木星オーロラ光強度は数%程度であると考える.微小な測定量を取り出すためには特殊な画像処理が必要である.画像処理システムで使用するプログラムは火星探査機「のぞみ」による火星大気光観測や地球の超高層大気波動観測で開発されたものと同様の手法を取り入れた.可視域でのテスト観測と画像処理の初期解析から,紫外や赤外での観測に比べ地上の中型望遠鏡と比較的簡単な装置で木星可視光オーロラと木星大気光の連続的なデータ取得が可能であることを確認した.木星大気の水素オーロラ光ではドップラーシフトの観測が容易にできるなど,可視域での惑星オーロラ観測のメリットは極めて大きいと考える.木星大気圏・電磁圏の観測とそれに基づく理論的な大気・雲・プラズマ研究を実施した.木星観測に焦点を絞ったのは,太陽系内で最大の磁気圏を持つために,大気・雲・プラズマ相互作用が顕著に現れるからである.木星大気圏・電磁圏を研究するために,高速高感度CCDカメラと狭帯域干渉フィルターを用いた木星可視オーロラ・大気光観測システムを設計・開発した.木星可視光オーロラ・大気光は地上から観測された例はなく,初めての試みである.北海道陸別町の「銀河の森天文台」の口径115cm反射望遠鏡,東北大学付属飯舘観測所の口径60cm反射望遠鏡,北海道大学理学部にて口径10cm小型望遠鏡を用いて,1999年11月から2001年11月まで3シーズンに渡り観測を実施した.水素ランプを用いて干渉フリンジを撮像することにより,観測波長域の異なる画像を減算処理して,観測波長での発光・変動を検出するという新しい観測・解析手法を開発した.さらに,地球大気の揺らぎを除くために露出時間の短い複数の画像の重ね合わせから発光・変動を検出するという手法を用いた.その結果,木星北極域に発光現象を捉えることができた.

この手法による連続観測が実施されると,木星研究にとって非常に大きなインパクトになる.本研究で開発した微弱な発光を検出するという観測・画像処理手法は,木星可視オーロラ・大気光以外にも,惑星大気やその他微弱な発光を捕らえるようなさまざまな観測対象にも応用できる.理論的な研究は,木星大気だけでなく比較惑星学的に火星・金星・地球に対しても実施した.その結果は,木星大気では大気・雲・光化学・プラズマ相互作用の重要性,特に高高度ではイオン抗力による大気・プラズマ相互作用が重要であることを指摘した.
CFLP法による血液型遺伝子型の解析

Duffy型はTournamilleらの報告したプライマーを用いて、変異点を含む1105bp断片を増幅し、CFLPによるtypingを試みたが、至適条件が設定できず、更に検討する必要がある。GC型では伊東らが報告したプライマーを用いて、GC遺伝子のexon 5,8,11の増幅を行い、PCR-CFLP法によるtypingを試みたところ、至適条件の設定が困難で再現性にやや問題があり、PCR-RFLP法によるtypingの方が確実であり、優れていた。まず、ABO式血液型を決定する糖転移酵素cDNAの261番、526番を含む領域をPCR法で増幅した。プライマーの塩基配列はLee and Changの報告によった。PCR産物を熱変性後、冷却し、ヘヤピン構造を形成させた。Cleavase反応後、変性ポリアクリルアミド電気泳動を行った。その結果、261番を含むPCR産物では、A, B遺伝子とO遺伝子を区別でき、この結果は制限酵素Kpn Iを用いたPCR-RFLP法による結果と一致していた。また、526番を含むPCR産物ではA, O遺伝子とB遺伝子を区別でき、この結果は制限酵素BssH IIを用いたPCR-RFLP法による結果と一致していた。新しい多型(塩基配列)は現在のところ、見出されていない。次にMN式血液型の遺伝子型決定について検討した。プライマーの塩基配列は中屋敷らが報告したprimer cfwおよびprimer MNを用いた。PCR法で得られた309bpの増幅産物を熱変性、冷却、cleavase反応の後、電気泳動を行った。MN式血液型既知の試料について検討した結果、MおよNの違いを識別することができた。M^GおよびM^Tの識別はできなかった。これは中屋敷らが報告したSSCP法による結果と一致していた。Corfieldらが報告したallele specific oligonucleotide primer (ASOP)を用いたPCR法によるMN式血液型判定法では、血痕からのM型特異的配列増幅ができなかったが、今回のCFLP法では実験的に作製した新しい血痕についてM型の判定も可能であった。Duffy式、GC型、C8型については現在、至適条件を検討中である。次年度はABO式血液型を中心にCFLP法、SSCP法、PCR-diret sequencing法について比較し、それぞれの特徴、利点、欠点を明らかにする予定である。
酸塩基共同触媒作用を効率的に行う多核金属錯体場の設計と人工加水分解酵素への応用

我々が見出した2種類のRNA加水分解分子、(Zn(II))_2-L1(1)(L1=N, N, N′,N′-テトラキス(2-ピリジルメチル)-1,3-ジアミノ-2-プロパノール、および、(Zn(II))_2-L2(2)(L2=N, N, N′,N′-テトラキス(2-ピリジルメチル)-1,3-ビス(アミノメチル)ベンゼンについて、詳しく検討した結果、1と2では、加水分解触媒としての特性、および溶液内構造に種々の重要な差異が見られた。すなわち、1と2では、中央の架橋部分が異なるだけであるが、二個の亜鉛(II)周囲の構造は大きく異なり、2の場合にのみ、二個の亜鉛が異なる機能(酸と塩基)を分担する触媒となることが明らかとなった。そこで、2の基本骨格を持ち、二個の亜鉛(II)の環境が異なる非対称型分子、(Zn(II))_2-L3(L3=N-(2-アミノエチル)-N, N′,N′-トリス(2-ピリジルメチル)-1,3-ビス(アミノメチル)ベンゼン)および(Zn(II))_2-L4(L4=N-(2-ヒドロキシルエチル)-N, N′,N′-トリス(2-ピリジルメチル)-1,3-ビス(アミノメチル)ベンゼン)、を新たに合成した。このような分子設計により、二個の亜鉛(II)上の配位水の酸性度を種々に制御でき、また、加水分解触媒としての特性を種々に変化させ得ることが明らかとなった。さらに、ペプチドの加水分解が内部官能基(セリン残基の水酸基、求核剤)と金属イオン(亜鉛(II)、カドミウム(II)、銅(II)およびそれらの錯体、酸触媒)の共同効果で効率的に進行することを明らかにし、溶媒の効果、置換基の効果、金属イオンの効果について検討した。特に溶媒を適切に選択すれば、ペプチドの加水分解の配列特異性を高めることができることを見出した。これまでに、当研究室で見出している2種類のRNA加水分解分子、(Zn^<2+>)_2-L1(1)(L1=N,N,N',N'-tetrakis(2-pyridylmethyl)-1,3-diamino-2-propanol、および、(Zn^<2+>)_2-L2(2)(L2=N,N,N',N'-tetrakis(2-pyridylmethyl)-1,3-bis(aminomethyl)benzeneについて、二金属中心の役割を、詳しく検討した。1と2は、亜鉛(II)周囲の環境がほぼ同じで、中央の架橋部分だけが異なる。様々な条件での、RNA(2量体)加水分解反応を比較した結果、1を用いた場合と、2を用いた場合では、加水分解反応速度の基質核酸塩基に対する依存性、3'-NMPと2'-NMPの生成比、および、反応速度のpH依存性に重大な差異が見られた。これらの、1、2の違いを明らかにするため、電位差滴定を行い、溶液内構造を検討した。その結果、1では、OH^-が二個の亜鉛(II)を架橋した構造が触媒として作用するのに対し、一方、2では、二個の亜鉛(II)上に、各々、配位水が存在し、一方はH_2O、他方はOH^-である場合に、触媒として作用することが明らかとなった。すなわち、2では、二個の亜鉛が異なる機能(酸と塩基)を分担し、そのために上述の加水分解触媒としての特性が現れることが明らかとなった。

我々が見出した2種類のRNA加水分解分子、(Zn(II))_2-L1(1)(L1=N, N, N', N'-テトラキス(2-ピリジルメチル)-1, 3-ジアミノ-2-プロパノール、および、(Zn(II))_2-L2(2)(L2=N, N, N', N'-テトラキス(2-ピリジルメチル)-1, 3-ビス(アミノメチル)ベンゼンについて、詳しく検討した結果、1と2では、加水分解触媒としての特性、および溶液内構造に種々の重要な差異が見られた。すなわち、1と2では、中央の架橋部分が異なるだけであるが、二個の亜鉛(II)周囲の構造は大きく異なり、2の構造の場合にのみ、二個の亜鉛が異なる機能(酸と塩基)を分担する触媒となることが明らかとなった。そこで、2の基本骨格を持ち、二個の亜鉛(II)の環境が異なる非対称型分子、(Zn(II))_2-L3(L3=N-(2-アミノエチル)-N, N', N'-トリス(2-ピリジルメチル)-1, 3-ビス(アミノメチル)ベンゼン)および(Zn(II))_2-L4(L4=N-(2-ヒドロキシルェチル)-N, N', N'-トリス(2-ピリジルメチル)-1, 3-ビス(アミノメチル)ベンゼン)、を新たに合成した。このような分子設計により、二個の亜鉛(II)上の配位水の酸性度を種々に制御でき、また、加水分解触媒としての特性を種々に変化させ得ることが明らかとなった。さらに、ペプチドの加水分解が内部官能基(セリン残基の水酸基、求核剤)と金属イオン(亜鉛(II)、カドミウム(II)、銅(II)およびそれらの錯体、酸触媒)の共同効果で効率的に進行することを明らかにし、溶媒の効果、置換基の効果、金属イオンの効果について検討した。特に溶媒を適切に選択すれば、ペプチドの加水分解の配列特異性を高めることができることを見出した。
フィンランドの高齢者福祉サービスにおける市民参加―普遍主義からの離脱か地方分権か

本研究は、国の強力なリーダーシップの下、北欧型の普遍主義的な福祉国家を形成したフィンランドが、その後、地方分権を進め、さらに、都市への人口集中、高齢化、自治体財源の減少といった変化を受けて、社会保障および自治体構造改革を進める過程に注目した。具体的には、フィンランド北部に位置する人口6万人のロヴァニエミ市、南西部沿岸沿いに位置する人口18万人のトゥルク市を取り上げ、農村的、都市的特徴を強く持つ各自治体が、市民参加の形態の違いを含め、自らの持つ資源の違いに応じてサービス提供を行っている現状を明らかにした。本研究は、人口高齢化と財源不足に直面し、自治体合併を進めてきたフィンランドにおける福祉国家としてのトレンドに注目するものである。フィンランドにおいて自治体は、教育、社会福祉等の基礎的サービスを提供する義務を負う。合併により、複数の自治体の議会は1つにまとめられ、各種サービスも中心部に集約された。これによって新自治体の周辺部の住民には、サービスへのアクセスが難しくなる、決定の場が遠のくという問題が生じる。本年度は、これらの課題の克服に向けた試みとして、ロヴァニエミ市の地区委員会の動向に注目し、インターネットおよび現地での資料収集、関係者からの聞き取りにより以下を明らかにした。村を最小単位とし、その代表により構成される地区委員会は、地区の開発計画を立案、実施し、また、市の一委員会として、教育、社会福祉サービス他に関する予算を配分され、地区の住民に対するサービスの手配を行っている。この委員会はさらに、過疎化が進む地域でこれ以上の人口の減少が起こらないよう、住民に仕事の機会を与え、また低所得者に、市のサービスではカバーされないものの在宅生活に必要なサービスを利用しやすくするため、地区内の自営業者のサービスを利用する際に補助をつける在宅生活支援クーポンのしくみを考案、実施している。この研究成果を、「合併後自治体の住民参加とサービス保障フィンランド、ロヴァニエミ市地区委員会」として、北ヨーロッパ学会『北ヨーロッパ研究』10巻に投稿した(受理、校正中、頁未確定にて、本報告書後段「13.研究発表、雑誌論文欄」に記述せず)。フィンランドとほぼ同時期に同様の理由から自治体合併が進行した日本でも現在、合併後自治体の周辺部において、行政サービスの減少、自治体運営への住民の参加の回路の減退が問題とされている。ロヴァニエミ市の地区委員会の取り組みは、日本にとっても有益な参考事例となる。フィンランドでは、人口高齢化、財源不足が深刻化し、2000年代の後半に自治体合併が急速に進行した。フィンランドの自治体は、教育、社会福祉などの基礎的サービスを提供する義務を負うが、合併後、新自治体周辺部の住民には、サービスへのアクセスが難しくなる、決定の場が遠のくという問題が生じている。こうした状況の中で、過疎地域の住民が、地域を自ら運営するしくみとして注目を集めているのが、フィンランド北部、ロヴァニエミ市の地区委員会である。ロヴァニエミでは、2006年に旧ロヴァニエミ市とこれを取り巻くロヴァニエミ農村自治体とが合併を行った。合併後のロヴァニエミ市では2013年から、旧農村自治体のエリアに、地区委員会のしくみが導入された。この委員会には市から、サービスの手配、地区の開発を行うための大きな権限と予算が与えられている。3年間の本研究計画の2年目にあたる2014年度は、ロヴァニエミ市に6つある地区委員会のうち、5つの地区委員会(アラオウナスヨキ地区委員会、ラヌアンティエ地区委員会、ウラケミヨキ地区委員会、アラケミヨキ地区委員会、ソダンキュランスーンタ地区委員会)に同席し、会議の様子を観察した。これと並行して、各地区の社会経済的特徴に関する統計データの収集、市の職員へのインタビューも行った。実際に委員会に同席することにより、事前に入手していた文書では把握できなかった運営の実際、委員会メンバーの委員会への参加態度等、質的な側面を確認することが出来た。また、それぞれの地区委員会は、議事(予算配分、各地区を巡回する“福祉バス"といった市の新規事業の受け入れの可否等)に関して、自らの地区の地理的な位置づけ、住民の年齢、職業、地域における産業の有無等を踏まえ、地区住民の生活存続のため、戦略的な議決を行っていることを確認することが出来た。本研究は、日本と同様に、人口高齢化と財源不足に直面し、地方制度改革、社会福祉/保健医療制度改革による対応を模索するフィンランドを取り上げ、その具体と意味を明らかにすることを目的とする。研究最終年度である平成27年度は、補足的情報収集を行うためにロヴァニエミ市、トゥルク市で、関係者への聞き取りを中心とする調査を実施した。合併後、日本でいえば兵庫県に匹敵する広大な市域を持つに至ったロヴァニエミ市は、新市の周辺部の住民に対して、自らの生活に関わる基礎自治体の決定に参加する機会を、地区委員会のしくみを通して保障していた。地区委員会は、自治体合併と並行して進められた、住民への分権の実現の例であった。地区委員会の試行が始まった2013年から2015年を研究期間として現地調査を行ってきた本研究は、地区委員会の実施の具体(農村部に残る「村」を土台にしている等)から、設立から現在に至る、関係者による地区委員会に対する評価のポイントの変化まで(平成27年度の資料収集および現地での聞き取り調査の成果)、詳細を明らかにすることが出来た。トゥルク市では、健康づくり、移民向けサービス等に関して、関連NPOへの助成金の支給、当該サービスの購入が進められていることを明らかにした。

住民による自発的な組織が多様かつ多数見られる都市部の自治体であるトゥルク市では、基礎自治体が、直接的なサービス提供の局面でNPOを活用する動きが広がっており、これが住民による基礎自治体の活動への参加の回路となっていることを明らかにした(同上)。本研究は、全国一律の基準によって形成されてきた北欧型福祉国家が一定の水準を達成した後、福祉国家を支えてきた条件の変化を受け、改革を進める過程で、都市的な、また、農村的な特徴を強く持った自治体のそれぞれが、自らのもつ資源の違いに応じた対応を図っている現状を明らかにした点で重要である。本研究は、国の強力なリーダーシップの下、北欧型の普遍主義的な福祉国家を形成したフィンランドが、その後、地方分権を進め、さらに、都市への人口集中、高齢化、自治体財源の減少といった変化を受けて、社会保障および自治体構造改革を進める過程に注目した。具体的には、フィンランド北部に位置する人口6万人のロヴァニエミ市、南西部沿岸沿いに位置する人口18万人のトゥルク市を取り上げ、農村的、都市的特徴を強く持つ各自治体が、市民参加の形態の違いを含め、自らの持つ資源の違いに応じてサービス提供を行っている現状を明らかにした。2013年からの3年間を調査期間とする科研費研究の次年度にあたる2014年度は、フィンランド、ロヴァニエミ市において、既存1地区および新設5地区、計6地区の地区委員会について、現地調査を企画した。このうち、8月下旬から9月上旬に開催された5つの地区委員会に同席することが出来た。これとともに、各地区の社会経済的なデータの収集を行った。さらに、地区委員会の新・旧の担当者(市職員)、住民参加にかかる担当者らから、地区委員会の導入、運営の実際に関してヒアリングを行った。本研究計画では、ロヴァニエミ市の地区委員会の理解を一つの中心的な課題としているが、2014年度に実施した上記調査を通じて、インターネットや行政機関において収集する資料によっては得られなかった情報を得ることができ、地区委員会について、より包括的に把握することが出来た。社会学今年度は、研究の最終年にあたる。文献資料および、高齢者福祉サービス、住民参加に関する情報についての補足的調査を、ロヴァニエミ市で行う。そして、3か年にわった調査の全体をまとめ、論文を執筆し、投稿する。本研究は、戦後ながらく、居所によらない平等なサービスへのアクセスの保障を掲げてきたフィンランドで、現在、基礎自治体ごと、さらには同一自治体内部で、サービスの提供、手配の方法が異なっていることについて、北欧型福祉国家のアイデンティティに照らして同定することを最終的に目指している。平成25年度は、同一の自治体内で、農村部と都市部において、サービスの手配について異なる2つのしくみがあることを、ロヴァニエミ市を事例として明らかにし、その研究成果を投稿することが出来たため。以下の二点を考慮した結果である。研究計画を立てた2012年秋に比べて、対ユーロの円安が大きく進行し、現地調査にかかる費用が予算より増大し、今年度の研究費の大部分を調査旅費が占めることとなった。このため、残額は次年度分とまとめて活用することが有効であると判断したため。本研究は、ロヴァニエミ市の過疎地域の地区委員会の活動について、フィンランドの福祉国家の動向と関わらせて論じようとする点に特徴がある。
ヒト心血管系臓器における環状ヌクレオチド分解酵素に関する研究

【目的】環状ヌクレオチドホスホジエステラーゼ(PDE)は、cAMPやcGMPの分解酵素として重要な機能を有し最低5種類のアイソザイムよりなると考えられている。そこで未だ不明なヒト心筋・大動脈・血小板PDEアイソザイムの性状および細胞内局在ならびに強心剤・血管弛緩薬として臨床応用が検討されている薬剤のこれらPDEアイソザイムに対する効果を検討した。【結果】1.(1)心筋には、細胞質分画にPDE1、PDE2、PDE3およびPDE4の4種が認められた。膜分画にはPDE3が大半を占めていたが、PDEおよびPDE4の亜型と考えられる新たなPDEアイソザイムの存在も認められた。(2)NSP-805をはじめとする強心作用を有する薬剤はPDE3の阻害在であった。また、NSP-805などのピリダジノン系薬剤は、非ピリダジノン系薬剤に比してPDE3により高い選択性を有していた。2.(1)ヒト大動脈には、細胞質分画にPDE1、PDE2、PDE3、PDE4及びPDE5の5種が認められたが膜分画にはPDE活性は認められなかった。ヒト血小板には、PDE2、PDE3、PDE5の3種のアイソザイムが存在していた。(2)新しい血管弛緩薬E4021は、ヒトPDE5の強力かつ選択的阻害剤であり、PGF_<2α>によるヒト肺動脈の収縮を濃度依存性に阻害し、またTXA_2のよる血小板凝集をSIN-1との併用で阻害した。【結語ならびに考察】ヒト心筋においてPDE3以外にPDE4およびこの亜型の新しいアイソザイムの存在が明らかとなった。ヒト大動脈ならびに血小板には、心筋と比較して、PDE5が多く発現されていることが特徴であった。PDE3阻害剤の強心薬にもアイソザイム選択制の異なるタイプがあり、急性および慢性心不全に対する治療効果の相違など今後臨床レベルでの検討が必要と考えられた。また、PDE5阻害剤は、血管拡張剤ならびに血小板凝集抑制剤として臨床応用の可能性があると考えられた。【目的】環状ヌクレオチドホスホジエステラーゼ(PDE)は、細胞内情報伝達系において重要なセカンドメッセンジャ一であるcAMPやcGMPの分解酵素である。このPDEには最低5種類のアイソザイムファミリ一よりなると考えられているが、未だヒト臓器におけるPDEアイソザイムの分布に関する検討は詳細の行われていない。そこでヒト心筋PDEアイソザイムの性状および細胞内局在を検討し、さらに強心剤として臨床応用が検討されている薬剤のヒト心筋PDEアイソザイムに対する効果も検討した。【方法】Weishaarらの方法に従い、PDEアイソザイムをDEAEセファロース力ラムを用いて、剖検より得られた心筋の細胞質分画および膜分画より分離精製した。PDE活性は2ステップアッセイ法にて測定した。【結果】1)心筋PDEアイソザイムは、細胞質分画にCa^<2+>-calmodulin activated

PDE(PDEI),cGMP-stimulated PDE(PDE2)、cGMP-inhibited PDE(PDE3)およびcAMP-specific PDE(PDE4)の4種類が認められた。膜分画にはPDE活性としてPDE3が大半を占めていたが、PDE4およびcAMPに対するKm値や阻害薬効果などの検討よりPDE4の亜型と考えられる新たなPDEアイソザイムの存在も認められた。2)強心作用を有する新しい薬剤はPDE1、PDE2への阻害効果は弱いが、PDE3への阻害は強く、その阻害はcAMPに拮抗的で、NSP-805、TZC-5665、OPC-18790、MS-857およびE-I020のPDE3に対するKi値は各々0.025、0.I5、0.42、1.3、0.I5μMであった。また、NSP-805やTZC-5665などのピリダジノン系薬剤は、PDE4に対する阻害効果は弱く、PDE3に対して高い選択性を有していた。【結語】ヒト心筋の膜分画においてPDE3以外にPDE4およびこの亜型の新しいアイソザイムの存在が明らかとなった。また強心剤として、PDE3対し高い選択性を有するピリダジノン系薬剤と、PDE4にも阻害作用を有する非ピリダジノン系薬剤の急性および慢性心不全に対する治療効果の相違など今後臨床レベルでの検討が必要と考えられた。【目的】環状ヌクレオチドホスホジエステラーゼ(PDE)は、細胞内情報伝達系において重要なセカンドメッセンジャーであるcAMPやcGMPの分解酵素である。このPDEには最低5種類のアイソザイムファミリーよりなると考えられているが、未だヒト臓器におけるPDEアイソザイムの分布に関する検討は詳細の行われていない。そこでヒト大動脈・血小板PDEアイソザイムの性状および細胞内局在を検討し、さらに血管拡張剤として臨床応用が検討されている薬剤のヒト心筋PDEアイソザイムに対する効果も検討した。【方法】Saekiらの方法に従い、PDEアイソザイムをDEAE-Toyopearl 650Sを用いて、剖検より得られた大動脈の細胞質分画および膜分画ならびにヒト血小板より分離精製した。PDE活性は2ステップアッセイ法にて測定した。【結果】1)ヒト大動脈PDEアイソザイムは、細胞質分画にCa^<2+>-calmodulin activatedPDE(PDE1)、cGMP-stimulated PDE(PDE2)、cGMP-inhibited PDE(PDE3)、cAMP-specific PDE(PDE4)及びcGMP-specific PDE(PDE5)の5種類が認められたが膜分画にはPDE活性は認められなかった。ヒト血小板には、PDE2、PDE3、PDE5の3種のアイソザイムが存在していた。cGMPを分解するアイソザイムは、大動脈ではPDE5、PDE1、血小板ではPDE5、cAMPを分解するアイソザイムは大動脈ではPDE3、PDE4、血小板ではPDE3であった。2)新しい血管弛緩薬E4021は、ヒトPDE5の強力かつ選択的阻害剤であることが判明した。その阻害様式はcGMPに競合的で、そのKi値は2.4nMであった。E4021はprostaglandin F_<2α>によるヒト肺動脈の収縮を濃度依存性に阻害し、またthromboxane A_2のよる血小板凝集をSIN-1との併用で阻害した。【結語】ヒト大動脈ならびに血小板には、心筋や腎と比較して、PDE5が多く発現されていることが特徴であった。PDE5阻害剤は、細胞内cGMPを上昇させ、血管拡張ならびに血小板凝集抑制作用を有するため、血管拡張剤ならびに血小板凝集抑制剤として臨床応用の可能性があると考えられた。
小脳シナプス可塑性におけるプルキンエ細胞樹状突起スパインのCa^<2+>

小脳Purkinje細胞には、登上線維と平行線維からの2種類の興奮性入力が存在するが、これらを同時に刺激すると平行線維シナプスに選択的に伝達効率の長期抑圧(LTD)が起こることが知られ、この可塑的現象は、行動学的研究や最近のノックアウトを用いた研究により、運動学習の基礎過程であることが強く示唆されている。現在までにLTD発現の必須因子の一つとして電位依存性カルシウムチャンネルを介したカルシウム注入が明らかになっているが、これとは別に、IP3およびrynodineによる、プルキンエ細胞滑面小胞体に存在する細胞内カルシウムストアーからのカルシウム放出の関与が培養プルキンエ細胞の実験で報告されている。しかし、これら各々の細胞内カルシウムの上昇がどのような時空間動態をもって各々の細胞内情報として働いているかは、不明である。特に、代謝型グルタミン酸受容体の活性化がLTDの発現に必須であることとが近年報告され、その後に駆動されるであろうIP3を介したスパインでの滑面小胞体カルシウムストアーからのカルシウム放出は、可塑性の入力特異性を規定する上で重要な役割を担っていることが推定される。本研究は、dilute lethal(d^l)mouseを用いることで小脳LTDにおけるPurkinje細胞のスパインでの滑面小胞体の細胞内カルシウムストアーの役割を明らかにすることであった。。初年度は、dilute lethal(d^l)mouseの脳切片標本によるホールセルクランプ法を用いて平行線維、登上線維-Purkinje細胞のシナプス特性に変化が生じるかどうか解析した。2年目は、LTDの発現の有無を調べ、その発現様式を多面的に解析した。LTDは完全に誘導が阻害された。よって、スパイン内のカルシウムストアーがLTD誘導に必須であることがわかった。一方、平行線維シナプスの特性である、:paed pulse facilitation(PPF)は正常であり。一方、登上線維シナプスの特性であるpared pulse depression(PPD)に関しては現在研究中である。また、現在、スパイン内でのカルシウムimagingを現在試みている。学会発表は、97年日本神経科学学会、97年度北米神経科学会に発表した。現在までにLTD発現の必須因子の一つとして、IP3およびryandodineによる、プルキンエ細胞滑面小胞体に存在する細胞内Ca^<22+>ストアからのカルシウム放出の関与が培養プルキンエ細胞の実験で報告されている。本研究は、dilute-opisthotonus (DOP)ラットに着目しプルキンエ細胞の樹状突起スパイン直下の細胞内Ca^<2+>ストアのLTDに対する役割を明らかにした。DOPラットは、自然発生mutantで、小脳Purkinje細胞の樹状突起スパインでの滑面小胞体のみが欠損していることが報告されている。私達は、dop ratにおいて小脳の長期抑圧(LTD)が欠如していることを見出した。平行線維および登上線維シナプス伝達は正常であり、電位依存性Ca^<2+>チャンネルも正常であった。さらに抗体免疫染色ではプルキンエ細胞樹状突起スパインのみのIP3受容体が存在しなかったが、代謝型グルタミン酸受容体、PKCrの分布は正常であった。この結果より、LTD誘発にはプルキンエ細胞樹状突起スパイン内でのCa^<2+>動員が必要であることが示唆された。。

一方、登上線維シナプスの特性であるpared pulse depression(PPD)に関しては現在研究中である。また、現在、スパイン内でのカルシウムimagingを現在試みている。学会発表は、97年日本神経科学学会、97年度北米神経科学会に発表した。
ブドウ球菌属の感染成立に関与する細胞表層蛋白質の発現・定着特性の機能解析

ワクチン等による病原細菌の感染制御には初期感染メカニズムをより重点的に解明していく必要があり、本研究では定着因子候補である因子群とそれら制御レギュレーターの転写変動に着目した。黄色ブドウ球菌の21種の定着因子候補と8種の病原因子レギュレーターのマウス生体内での発現プロファイルを解析し、定着因子群がマウス生体内で強く転写増強していることを明らかにした。加えて、感染時においてブドウ球菌属に特徴的なSar病原因子レギュレーターが転写増強し、それら制御下にあるsasG遺伝子が転写増強していることも明らかにした。sasG遺伝子に変異を導入すると菌凝集・バイオフィルム形成が消失し、プラスミドによりsasG遺伝子を相補すると回復した。SasGのAドメインの組換え発現体をNative電気泳動法およびフォルマリン架橋実験で分析したところ、4もしくは8量体のホモ複合体を形成していることが分かった。黄色ブドウ球菌の感染時において、Sarファミリーの複合的な転写調節系とSasGによる菌凝集・バイオフィルム形成が臨床で重要視される微小膿瘍形成に関与し、抗菌薬治療の難治化に関連している可能性が示唆された。細菌感染における病原性因子の転写調節と定着因子の解析(1)黄色ブドウ球菌の病原因子レギュレーター・Sarファミリーの転写調節解析黄色ブドウ球菌の病原性は、Sarファミリーの複合的な転写調節系により制御されている。SarS過剰発現は菌凝集を抑制するのに対し、SarTおよびSarU過剰発現は強度の菌凝集を起こした。これら過剰発現体の転写プロファイルをマイクロアレイで解析したところ、SarTおよびSarU遺伝子近傍にコードしているSasG遺伝子の転写増強が明らかになった。(2)細胞壁架橋蛋白質SasGによる黄色ブドウ球菌の自己凝集の解析SasGは、細胞壁架橋型蛋白質であり、上述(1)により菌凝集に直接関与する可能性が示唆された。sasG遺伝子に変異を導入すると菌凝集が消失し、プラスミドによりsasG遺伝子を相補すると菌凝集が回復した。SasGはAドメインと8回の繰り返しBドメインを有し、凝集に関与するドメインを検討したところ、Aドメインを相補した時にバイオフィルム・菌凝集の回復が見られた。組換えSasG-A発現体をNat0ive電気泳動法およびフォルマリン架橋実験で分析したところ、4もしくは8量体のホモ複合体を形成していることが分かった。これら結果は、SasGが菌凝集・バイオフィルム形成を亢進し、臨床で見られる黄色ブドウ球菌の微小膿瘍の形成に関わっている可能性が示唆された。今後、感染時におけるSarファミリーの転写調節機構と、その転写制御下のSasGによる菌凝集、微小膿瘍形成、そして抗菌薬治療の難治化に関与しているのか明らかにすることが今後の課題である。黄色ブドウ球菌(Staphylococcus aureus)は21種類の細胞壁架橋タンパク質を持ち、Protein Aやfibronectin-binding proteinやfibrinogen-binding proteinに対する定着因子として病原性に関与している。一方、細胞壁架橋タンパク質の一つであるSasGは典型的な細胞外マトリックスには結合しない。CGH解析によりSasGとその近傍に位置する病原性関連レギュレーターSarAパラログ(sarT,sarU)はヒト臨床分離株で検出されるものの、獣医領域で分離された黄色ブドウ球菌には検出されないとの報告があり、特徴的なレギュレーター・定着因子のセットを外来性に獲得している可能性が示唆されている。SasGは自己複合体を形成して菌凝集に関与し、加えて、マウス感染4日目の肝臓組織から回収した全RNAにおいてsarUおよびsasG遺伝子の転写増強が見られ、感染定着に特徴的な役割を担っている可能性が示唆された。SarAパラログ(SarS,SarT,SarU)によるsasG遺伝子の転写制御機構をゲルシフト・アッセイおよびDNase I Footprint法で解析したところ、SarSおよびSarTがsasG遺伝子上流領域の複数箇所に結合し、SarSは転写抑制、SarTは転写増強に直接関与していることが明らかになった。SarAパラログの転写制御クロストークがSasG遺伝子を正に転写調節し、SasG蛋白質による菌凝集が免疫回避に重要な役割を担っている可能性が示唆された。
構文の多義性に基づく失語症者の言語訓練・構文検査モデルの開発

本研究は、助詞の多義構造に基づいた失語症者の理解度評価や訓練法の開発を目的とする。各助詞内の複数の用法の中心用法(プロトタイプ)から、それと意味関係を保ちながら周辺的な用法に広がるネットワーク構造を利用した調査で、失語症者のガ、ヲ、デ、ニの助詞間の理解度および各助詞内の用法間の理解度に違いが見られるという研究結果を得た。それをもとに、失語症者の理解度の高いガ、ヲ、デ、ニの順で訓練を進め、各助詞内でもプロトタイプ用法から周辺用法に順に訓練を進める言語訓練モデルを作成した。また、助詞ごとにプロトタイプから周辺用法までを含めて作成した穴埋め課題と文想起課題から構成される評価モデルを作成した。失語症者に対する従来の構文検査や言語訓練においては、構文の長さや構造の複雑さに基づいて作成された課題文を用いて検査・訓練が実施されてきたが、本研究では、従来のものとは異なる、語や文が持つ複数の関連した用法全体を1つの語、文として見なす立場から、構文の多義構造に着目した言語訓練・構文検査モデルを開発するため、本年度は言語訓練課題作成の準備を行った。まず、前年度までに準備していた格助詞「が」「を」「で」「に」が生起する各構文パターンの多義的ネットワークモデルを整理し直した。ネットワークモデルでは、助詞ごとの複数の用法をプロトタイプから周辺用法に分類し、用法間の有機的な関係を捉えている。その後、従来のプロトタイプ、周辺を区別しない訓練群用には、「従来の市販ドリル使用・紙媒体(A-1)」、「従来の市販ドリル使用・タブレット使用(A-2)」の2パターンとし、ネットワークモデルに基づく訓練群用には、「プロトタイプ、周辺に分けた課題・紙媒体(B-1)」、「プロトタイプ、周辺に分けた課題・タブレット使用(B-2)」の2パターンで調査をすることを決定した。また、従来失語症の訓練に使用される市販のドリルの分析を行い、従来の訓練法の被験者群用の訓練課題の検討を行った。従来の言語訓練ドリルでは、各助詞の様々な用法の内、典型的なものをもっぱら用いた、適切な助詞を入れる穴埋め問題が中心であるが、その形式を踏襲しながら、前文のない該当文のみを、助詞が2つ生起する文に限定して訓練課題を作成中である。同時に、ネットワークモデルに基づくプロトタイプ、周辺の用法に分けた訓練課題の検討も進めている。失語症者に対する従来の構文検査や言語訓練においては、構文の長さや構造の複雑さに基づいて実施されてきたが、本研究では、従来のものとは異なる、語や文が持つ複数の関連した用法全体を1つの語、文として見なす立場から、構文の多義構造に着目した言語訓練・構文検査モデルを開発している。本年度は、格助詞ガ、ヲ、ニ、デが生起する各構文パターンの多義的ネットワークモデルを元に、失語症者の格助詞の理解度評価法および訓練法を検討し1つのモデルを作成した。また、評価・訓練に使う助詞穴埋め課題(試案)を作成した。既存の評価法では、一つの助詞の複数の用法の内、プロトタイプ的な用法など一部のみが刺激文として提示されており、当該の助詞が全体として理解できるのかが判定できない。訓練法においても一部の用法のみが訓練課題に用いられていたり、プロトタイプ的用法と周辺的用法が同時期に訓練に用いられている。今回新たに以下のような評価・訓練モデルを提案した。評価法では、例えば、ヲ格のプロトタイプである対象用法を用いた刺激文の内容を表す状況画を提示し、その内容に対応する正しい助詞(ヲ)を用いた文を選択させる課題を実施。同様の課題をプロトタイプからより周辺的用法へ順次シフトし、どの用法まで理解できるのかを判断する。訓練法においては、評価の結果を踏まえ、理解ができていない用法から順次それより周辺的用法へ訓練を移行していき、各用法の活性化と用法間のネットワークを強化していく。訓練課題の内容は、評価法で用いた状況画と同時にそれを抽象化したイメージ図式を用い、文字カードを使って正しい文を作成させたり、助詞の部分を空欄にした穴埋め問題をさせるといったものである。また、音読の実施によって理解の定着をさせることも含まれている。当初予定では、27年度中に訓練課題を作成し、失語症者の訓練を実施するはずであったが、訓練モデルと評価モデルの作成に時間がかかったことが要因の一つである。これは、評価課題、訓練課題に使用する刺激文の妥当性や以前に作成したネットワークモデルのカテゴリー構造の見直しの必要性を検討する必要がでたためである。また、各助詞内の用法間のプロトタイプと周辺用法に沿った評価・訓練の順番だけでなく、ガ→ヲ→ニ→デという異なる助詞間の階層性を反映した評価・訓練手順を再構築する必要性を検討するためである。最終年度である28年度は、失語症者の言語訓練評価や訓練モデルの精度をより上げるために、まず、これまで作成していた失語症者の構文ネットワークをより正確にすることを目指した。そのために、研究分担者の宮本恵美氏の調査研究により、ガ、ヲ、デ、ニの各助詞のプロトタイプから拡張用法の理解度、想起テストを新たに実施し、調査結果のデータを以前のデータに追加して、構文ネットワークをより信頼度の高いものにした。

この中で助詞間でも、言語理論で助詞の文中での優位な順と言われている順位とほぼ一致するガ、ヲ、デ、ニの順で理解度がよいことがわかったため、これを言語訓練モデルに反映させた。以上の成果をもとに、言語評価、訓練モデルを作成した。言語訓練モデルでは、各助詞のプロトタイプ用法から拡張用法に順に訓練課題(穴埋め文)を配置し、さらにそれをガ、ヲ、デ、ニの順で進める訓練課題を作成した。訓練課題の例文に使用される語彙については、名詞、動詞ともに具体的な物、出来事を表すなどプロトタイプ的なものにし、これらの例を繰り返し訓練することで、当該用法のスキーマの(再)活性を行うようにしてある。評価モデルは言語訓練課題とは異なる例を用いた穴埋め課題と文想起課題から構成される。ガ、ヲ、デ、ニの助詞ごとにプロトタイプから拡張用法までを含めて作成した穴埋め課題をアトランダムに並べ直し、ダミー文もいれたものを評価テストとした。使用する課題文は文の意味内容が分かりやすく、助詞の選択に曖昧性がでないように、事前文を入れてより状況がわかりやすくしてある。臨床データを増やしていくために、失語症者に対して今回作成したモデルでの評価、訓練を実施する準備を進めている。今後、このデータが蓄積されていくと、それを元に改善したより精度の高いモデルの完成が期待される。本研究は、助詞の多義構造に基づいた失語症者の理解度評価や訓練法の開発を目的とする。各助詞内の複数の用法の中心用法(プロトタイプ)から、それと意味関係を保ちながら周辺的な用法に広がるネットワーク構造を利用した調査で、失語症者のガ、ヲ、デ、ニの助詞間の理解度および各助詞内の用法間の理解度に違いが見られるという研究結果を得た。それをもとに、失語症者の理解度の高いガ、ヲ、デ、ニの順で訓練を進め、各助詞内でもプロトタイプ用法から周辺用法に順に訓練を進める言語訓練モデルを作成した。また、助詞ごとにプロトタイプから周辺用法までを含めて作成した穴埋め課題と文想起課題から構成される評価モデルを作成した。当初予定では、26年度中に訓練課題のサンプルを作成し、一部試験的に失語症者の訓練を実施するはずであったが、前年度までに作成した格助詞「が」「を」「で」「に」が生起する各構文パターンの多義的ネットワークモデルの一部修正、見直しに時間を取ったことと、言語訓練用のドリルの分析に予定よりも時間がかかったこと、また、タブレット用の訓練課題を同時に作成し試験的訓練を実施しようとしたところに要因があると思われる。28年度は、27年度に作成した評価・訓練モデルに異なる助詞間の階層性も反映した助詞穴埋め課題・訓練課題を作成し、モデルの修正を行う。評価・訓練においてより効果を上げるモデルを構築するためには、助詞間の階層性も考慮したモデルが望ましいが、それをどのように今年度作成したモデルに組み込むかが課題となる。その後失語症者に対して評価を実施し、調査開始時点での助詞の理解度を測る。次に、従来のドリルを元にした訓練群において言語訓練を実施。同時に、ネットワークモデルに基づく訓練群には、修正した訓練課題を実施する。随時データを収集しながら、両者の比較検討を行い、訓練課題の検証を行う。認知言語学27年度は失語症者4名に対し、すでに作成済みの多義ネットワークモデルに基づく助詞穴埋め課題、文想起課題を実施し、調査開始時点での助詞の理解度を測る。また、従来のドリルを元にした訓練課題と多義ネットワークモデルを元にした訓練課題を完成させる。次に、従来のドリルを元にした訓練群において、紙媒体での課題を失語症者2名に実施する。