hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肥満に伴う慢性肝疾患ＮＡＦＬＤにおける免疫の関与とその制御に関する解析

前年度までの検討により、高脂肪高コレステロール食(HFHCD)投与によるNAFLDマウスモデルにおいて、肝組織におけるS100A8蛋白の発現が亢進していることを見出した。S100A8は、Toll-like receptor 4の内因性リガンドとして働き、種々の炎症性疾患と関連していることが示唆されている。今年度は、NAFLDおけるS100A8の関与や役割について詳細に検討した。S100A8を発現する細胞は、顆粒球系細胞であるCD11b+ Gr-1high細胞であり、NAFLDマウス群で著明に増加していた。S100A8は肝非実質細胞からのTNF-alpha産生を誘導し、培養肝細胞におけるTNF-alpha発現を増強した。TNF-alpha欠損マウスにおいて野生型マウスに比し、HFHCD投与による肝脂肪化は同等に認めるものの炎症細胞浸潤が有意に減弱していたことから、CD11b+ Gr-1high細胞から分泌されるS100A8がTNF-alpha産生誘導を介してHFHCD投与による炎症増悪に関与していることが示唆された。一方で、HFHCD群の肝組織では顆粒球系細胞の遊走に関わるCXCL1の発現が亢進していた。CXCL1はS100A8および脂肪酸によって産生が誘導された。CXCL1のレセプターであるCXCR2を発現する細胞は、CD11b+ Gr-1high細胞であった。S100A8を産生するCD11b+ Gr-1high細胞は、自身が発現するCXCR2によってCXCL1を認識し肝組織に遊走・集積していることが示唆された。NAFLD症例の肝生検組織において、S100A8陽性となる肝非実質細胞を認め、その陽性細胞数は非アルコール性脂肪肝症例に比しNASH症例で有意に増加していた。S100A8がNAFLDの病態進展に関与していることが示唆された。S100A8はNAFLDの病態において、肝臓におけるCXCL1の発現上昇に伴いCXCR2を介して肝に集積するCD11b+ Gr-1high細胞から分泌され、TNF-alphaの産生を誘導することで炎症を増悪させている可能性が示唆された。非アルコール性脂肪性肝疾患(NAFLD)はメタボリック症候群の肝臓での表現形とされ、近年の肥満人口の増加に伴い注目されている肝疾患である。しかし、長期の経過で進行するため脂肪肝炎の進展から肝硬変、肝発癌といった病態の進展機序は解明されていない。申請者はこれまでにNKT細胞欠損マウスに高脂肪食を与えると、脂肪肝炎が増強することを示し、NAFLDの進展過程において免疫細胞が関与していることを報告している。平成25年度は、野生型マウスに高脂肪食を投与する食餌性肥満マウスを用いて脂肪付加が与える影響について観察した。野生型マウスにおいても長期投与で線維化が進行し、1年で20%、1.6年以上の投与では約70%で自然発癌が起きることが明らかとなった。免疫細胞については脂肪付加により肝臓内の免疫細胞数が増加するが、その細胞の構成は通常飼料を投与した場合と異なり、時間経過に伴いNKT細胞の割合は減少し反対に未熟骨髄細胞は増加することがわかった。なお、NK細胞については有意な変化をみとめなかった。また、肝硬変、発癌をみとめる1年投与群でみると未熟骨髄細胞から分泌されるといわれるS100A8/A9の遺伝子発現が有意に上昇していた。以上より、食餌性肥満マウスにおいて肝硬変、肝癌を発症しその過程においてNKT細胞の低下や未熟骨髄細胞の増加が関与していることが示唆された。本研究結果はNAFLDの進展にはNKT細胞や未熟骨髄細胞の割合の変化があり、その進展予防のためにNKT細胞や未熟骨髄細胞の遊走を制御することが治療ターゲットになりうる可能性を示唆した、臨床的に意義の大きい成果である。S100A8を産生するCD11b+ Gr-

1high細胞は、自身が発現するCXCR2によってCXCL1を認識し肝組織に遊走・集積していることが示唆された。NAFLD症例の肝生検組織において、S100A8陽性となる肝非実質細胞を認め、その陽性細胞数は非アルコール性脂肪肝症例に比しNASH症例で有意に増加していた。S100A8がNAFLDの病態進展に関与していることが示唆された。S100A8はNAFLDの病態において、肝臓におけるCXCL1の発現上昇に伴いCXCR2を介して肝に集積するCD11b+ Gr-1high細胞から分泌され、TNF-alphaの産生を誘導することで炎症を増悪させている可能性が示唆された。NAFLDはヒトにおいて長期の経過で進行するため脂肪肝炎から発癌するまでの過程は明らかでない。平成25年度では食餌性肥満マウスモデルを用いて、脂肪肝炎、肝硬変、自然発癌に至る過程を観察し野生型マウスにおいても脂肪付加により自然発癌することを示した。この結果はNAFLDにおいて脂肪肝から脂肪肝炎がおこる過程で免疫細胞の構成が変化していることから、NAFLDにおける免疫を介した治療の有用性を示唆したものであり、臨床上も非常に有意義であると考えている。研究結果も着実に出ており、本申請課題はおおむね順調に進展していると考えている。平成25年度の結果をもとに、NAFLD病態における未熟骨髄細胞とS100A8/A9の関与について検討を行う。具体的にはS100A8/A9の発現増加が未熟骨髄細胞に由来するかを免疫染色(多重染色)やフローサイトメトリー(細胞内S100A8/A9染色と細胞表面マーカーとの染色で検討する)また、抗S100A8/A9抗体投与やS100A9欠損マウスを用いた解析により、S100A8/A9発現抑制がNAFLD病態に与える影響や、S100A8/A9発現ベクター投与によるS100A8/A9過剰発現系を用いた解析によりS100A8/A9過剰発現がNAFLD病態に与える影響について検討を行う。
高安定・短パルス幅フラッシュランプの基礎研究

本研究の目的は光電子増倍管のゲイン較正に必要な高安定・短パルス幅フラッシュランプの開発を行う事にある。このため、(1)ガスの種類、(2)ガスの圧力、(3)放電電圧、(4)放電回路、(5)電極構造等の諸パラメ-タ-を最適化する事を試みた。まずガスの種類に関しては、アルゴン(Ar)、キセノン(Xe)、水素(H_2)、及び窒素(N_2)をテストした。この結果、Xeは光パルス幅は長いが、発光効率は高い事、N_2は逆に光パルス幅は短い事が判明した。また光量はガス圧を増加させると多くなる事、それに対して光パルス幅はガス圧に若干依存するが大きくは変化しない事が判明した。更に放電電圧も同様に、電圧を高くすると光量は増加するが光パルス幅は影響を受けない事が判った。光パルス幅を短かくする上で、放電回路は、いわゆるクリティカルダンピングの条件を満足する様調整する事が重要である。電極構造に関しては、アノ-ド・カソ-ド間隔が0.5mm、1.5mm及び3.0mmのランプを製作しテストした。この結果ギャップ間隔が広くなるにつれて、放電開始電圧は高くなり、かつ光パルス幅も長くなる事が判明した。これに対して発光効率は、0.5mmギャップ間隔のものは小さく、1.5mm/3.0mmのものは差がない事が判った。以上の結果を総合的に判断し、窒素ガス2気圧、アノ-ド・カソ-ド電極間隔1.5mmのランプの安定性を試した。この結果、相対安定度4%(rms)を得た。これを当初の目標と比較すると、キセノンランプに比べて光パルス幅では非常に短かいものが得られたが、安定性では若干劣る結果となった。光量の点では、キセノンランプの方が多いがこれは主としてパルス幅が長い事に起因している。我々の開発した窒素ランプについては、長期安定性の点を更に追求する必要があろう。現在まで大量の光電子増倍管を使用する実験に於いては、そのゲイン変動をモニタ-するために標準光源からの光を光ファイバ-により分配し、1本1本の光電子増倍管に導き、その光に対応する出力を検出する事でゲイン較正を行って来た。この際標準光源にとって重要な性質は、(a)光量がパルス毎に安定している事、(b)長寿命である事、(c)使用しているシンチレ-タ-等の光源と同じ様な波長で、同じ様な形の光パルスである事、(d)多数の光電子増倍管に一度に分配するため、充分な光量がある事、等である。今まで良く使われて来た標準光源としては、(1)窒素レ-ザ-及びダイレ-ザ-の組み合せ(2)発光ダイオ-ド(LED)、(3)キセノン(Xe)フラッシュランプ、等がある。これらの光源には各々に欠点がある。即ち(1)窒素レ-ザ-を用いたシステムは、短パルスではあるが光量の安定性に劣る。(2)LEDは光量が極端に少ない。(3)Xeランプは安定で長寿命ではあるが、光のパルス幅が長い。本研究の目的は、Xeランプの欠点を、ガス・放電回路・電極等に改良を加える事により、改良する事にある。当初計画どうり、今年度はガスの種類とガス圧を変化させる事、充電回路を適正化する事を試みた。

その結果、(1)窒素ガスは他のガスに比較して比較的光パルスの幅が短い事、(2)キセノンは逆に光パルス幅は長いが、発光効率は良い事が分った。又(3)光量はガス圧を増化すると多くなる事、(4)それに対して光パルス幅もガス圧に若干依存するが、大きくは変化しない事が分った。更に、放電回路に関しては、光パルス幅を短かくするには、(5)クリティカルダンピングになる様にパラメ-タ-を調節する事が重要である事が分った。来年度の課題としては、電極構造を最適化する事、及び総合テストをする事がある。本研究の目的は、光電子増倍管のゲイン較正に必要な高安定・短パルス幅フラッシュランプの開発を行う事にある。このため(1)ガスの種類、(2)ガスの圧力(3)放電電圧、(4)放電回路、(5)電極構造等の諸パラメ-タを最適化する事を試みた。本年度の研究に於いては、特にアノ-ド・カソ-ド電極間融を変えて、パラメ-タの最適化を行った。また安定性のテストも実行した。その結果、(1)アノ-ド・カソ-ド間隔を広げると放電開始電圧が上昇する、(2)アノ-ド・カソ-ド間隔を広げると放電電流幅も光パルス幅も一般には大きくなる、(3)入力した電気エネルギ-に対する出力した光エネルギ-の量(光変換エフィシェンシ-)は、アノ-ドカソ-ド間隔が0.5mm、1.5mm、3.0mmの中では、0.5mmのものが小さく、1.5mmと3.0mmでは差があまり存在しない、等の結果が得られた。昨年度に於いては、窒素ガスに於いては他のガスに比較して光パルス幅が小さい事、また放電電圧は光量には関係するが、光パルス幅には余り影響しない事等の結果が得られている。これらの結果を結合的に判断して、窒素ガス2気圧、アノ-ド・カソ-ド電極間隔1.5mmのフラッシュランプについて安定性のテストを行った。その結果、4%(rms)を得た。これを当初の目標と比較すると、キセノンフラッシュランプに比較して、光パルス幅では非常に短かいものが得られたが、安定性では若干劣る結果になった。また光量は、キセノンランプの方が長い裾を持つ分有利である事も判明した。
寒冷海洋圏におけるメソスケール大気・海洋相互作用に関する研究

寒冷海洋圏におけるメソスケール大気-海洋相互作用について,地球上で最も低緯度に位置する代表的な季節海氷域のオホーツク海を対象領域とし、寒気吹き出しによる大気-海洋間の熱交換(気団変質)を調べた.前年度の解析結果を元に、北極海と日本海を比較対象として航空機による乱流観測データを用い大気境界層内の熱輸送過程とそれに伴う雲システムの役割を明らかにすることを目的とした.1.寒気吹き出し時に日本海で行われた航空機観測乱流熱フラックス(<ω'θ'_v>^^^-)を構成する各成分の鉛直・水平分布を4つの領域に分割し,各成分の面積比・寄与率を抽出することのできるJoint Frequency Distribution(JFD)法を用いて解析を行なった.その結果、寒気吹き出し時における雲を伴う大気境界層内の乱流熱輸送は,境界層下部でのサーマルによる効率的な熱輸送(全領域の30%)と雲頂からの冷却の効果(海面熱フラックスの15%)によって引き起こされていることが分かった.2.オホーツク海氷域の開放水面での乱流熱フラックス日本海の観測結果に適用したJFD法をオホーツク海の観測結果にも適用し,気団変質に対する海氷の影響を調べた.風上での開放水面起源の顕熱フラックス(サーマル成分)の水平分布を見ると,個々の開放水面の幅に関係なく風上に位置するものから順に冷却され,その効果は5kmの開放水面に相当する範囲で急激に減衰することが分かった.さらに,雪雲を伴う大気境界層の発達にも個々の開放水面の幅ではなく,その積算値に依存していることが明らかとなった.その水平スケールは3040kmで,日本海に発達する雪雲の離岸距離に相当していた.熱輸送はサーマルとその補償流によって効率的に行なわれていた.3.北極域の海氷上に形成される雲システムの発達・維持過程寒冷海洋圏におけるメソスケール大気-海洋相互作用について,地球上で最も低緯度に位置する代表的な季節海氷域のオホーツク海を対象領域とし、寒気吹き出しによる大気-海洋間の熱交換(気団変質)を調べた.前年度の解析結果を元に、北極海と日本海を比較対象として航空機による乱流観測データを用い大気境界層内の熱輸送過程とそれに伴う雲システムの役割を明らかにすることを目的とした.1.寒気吹き出し時に日本海で行われた航空機観測乱流熱フラックス(<ω'θ'_v>^^^-)を構成する各成分の鉛直・水平分布を4つの領域に分割し,各成分の面積比・寄与率を抽出することのできるJoint Frequency Distribution(JFD)法を用いて解析を行なった.その結果、寒気吹き出し時における雲を伴う大気境界層内の乱流熱輸送は,境界層下部でのサーマルによる効率的な熱輸送(全領域の30%)と雲頂からの冷却の効果(海面熱フラックスの15%)によって引き起こされていることが分かった.2.オホーツク海氷域の開放水面での乱流熱フラックス日本海の観測結果に適用したJFD法をオホーツク海の観測結果にも適用し,気団変質に対する海氷の影響を調べた.風上での開放水面起源の顕熱フラックス(サーマル成分)の水平分布を見ると,個々の開放水面の幅に関係なく風上に位置するものから順に冷却され,その効果は5kmの開放水面に相当する範囲で急激に減衰することが分かった.さらに,雪雲を伴う大気境界層の発達にも個々の開放水面の幅ではなく,その積算値に依存していることが明らかとなった.その水平スケールは3040kmで,日本海に発達する雪雲の離岸距離に相当していた.熱輸送はサーマルとその補償流によって効率的に行なわれていた.3.北極域の海氷上に形成される雲システムの発達・維持過程
新手法によるＡｚｏｓｐｉｒｉｌｌｕｍ属細菌の網羅的分離と分類

Azospirillum属細菌は植物根圏に共生し、窒素固定を行い、植物の生育を促進可能な細菌の一群である。本属細菌の分離には工夫が必要で、また分類系統も良く確立しておらず、共生する植物との関連性も分かっていない。本研究では広く植物から本属細菌を分離することと、質量分析法を用いた新しい手法で効率よく網羅的に分類すること、同時に新種菌を見いだし分類系統に新たな知見を加えることを目的としている。本属細菌の分離には窒素源を含まない培地を用いた微好気条件が重要であることを見いだし、約60株の本属細菌を分離した。質量分析により正確な分類を行った。またイネに対して約20%の生育促進効果を持つ菌を分離した。本研究の目的は、Azospirillum属細菌を広く植物を含む自然界から分離し、新種菌を同定し新種提唱を行うこと、さらにその由来となる植物と分離される菌との特異性を調べ、植物への接種効果を確認することである。本属細菌は多くの植物の根圏に存在し、その高い窒素固定能や植物ホルモン合成能により植物の生育を促進する報告が多くある。しかし16SrRNA遺伝子の系統樹では別の属と入れ子になるなど、その分類体系は混乱しており、また植物種との相互作用特異性についてもよく分かっていない。そこで本研究では、申請者が近年確立した、MALDI型の質量分析器を用いて菌体総タンパク質のスペクトルを比較することにより種レベルで迅速に同定可能な方法を用いて、本属細菌を網羅的に分類する。当該年度は別の研究である、科研費若手(A)の研究費を用いてスイス・チューリヒ工科大学へ海外研修を平成24年5月から平成25年1月まで行っていたことと、研究室に誰もいない状況となったため、本研究を1年間延期する。平成23年度はイネ科の植物を中心とした植物の根圏サンプルからCongo Redを含む寒天培地で赤色を呈するコロニーを分離した。分離の際には寒天プレートをデシケーター内でろうそくを燃やして微好気条件として分離することにより、本属細菌を効率よく分離することが出来た。約70株の本属細菌を得ることに成功し、質量分析によるタイピングと16SrRNA遺伝子解読の結果、A. oryzae, A. lipoferum, A. br asilenseと高い相同性を持つ株と、新種と考えられる(16SrRNA遺伝子の相同性が98.6%以下である)11株を得た。平成24年度は別経費で海外研修に出ており、実質本研究は進んでいない。平成25年度は得られた本属細菌をイネに接種し、温室で生育促進効果の高い菌を選抜した。幼苗までの状態で約20%の生育促進効果を持つ菌が得られた。また新種と考えられる分離菌について、新種提唱のため脂質、キノンの外注分析を行っているところである。当該年度は多くの植物サンプルの根圏からNfB培地(窒素を含まない軟寒天培地)で生育する菌体を収集し、さらにRc培地(同様に窒素を含まず、Congo Redを含む寒天培地)でコロニーを精製した。

本属細菌はCongo Redの存在下、赤色を呈する。手始めに色にかかわらず約150株を分離した。質量分析スペクトルを取り、本属細菌の基準株と比べ、質量分析スペクトル系統樹での各クラスターの代表株の16S rRNA遺伝子を解読したが、本属細菌に属する株は得られなかった。窒素固定には微好気条件が良いのではないかと考え、デシケーター内でろうそくを燃やし、微好気にした条件で、さらにイネ科の植物に絞って再度100株の赤色のコロニーを分離し、質量分析した結果、約70株の本属細菌を得ることが出来た。各クラスタの33株の16S rRNA遺伝子の解読の結果、A. oryzae, A. lipoferum, A. brasilenseと高い相同性を持つ株と、新種と考えられる(16SrRNA遺伝子の相同性が98.6%以下である)11株を得た。当該年度は別の研究である、科研費若手(A)の研究費を用いてスイス・チューリヒ工科大学へ海外研修を平成24年5月から平成25年1月まで行っていたことと、研究室に誰もいない状況となったため、本研究を1年間延期する。概要に述べたように、当初単純に赤色のコロニーを分離すれば良いと考えていたが、微好気条件に気づくのに時間がかかったため、本属細菌以外の細菌の16SrRNA遺伝子を解読する時間を要した。それでも、質量分析スペクトルに基づくクラスター解析により解析する株の数が大幅に減ったため、浪費する時間は最小限となったと考えられる。微好気条件にしてからは高い頻度で赤色のコロニーは本属細菌であり、他には予想通りRhizobium属細菌が得られた。分離株の多くは基準株と異なる質量分析クラスターを示したので、基準株とは遺伝学的に異なっている種であると考えられる。これまでに、別の属で質量分析クラスターが異なると種が異なることを明らかにしている。今回はイネ科の植物に限って分離を行ったが、分離法が確立できたため、植物種の範囲を広げて同じ方法で培養し、スクリーニングの規模をもう少し大きくしたいと考えている。今後は得られた本属細菌のうち、基準株から系統的に遠いものから、生化学的性状やBIOLOG試験を行い、基準株と異なることを明らかにし、新種提唱を行う論文として発表する。また培養法の確立が出来たため、イネ科以外の植物からの分離も試みる。最終的には植物種との相互作用特異性を明らかにするため、イネ科以外の植物についても検討の余地がある。申請者が所属する研究所では平成25年度の大学院生の配属が見込めないため、微生物の培養、分離、質量分析、同定、植物接種試験等を研究補助員を雇って行う。そのためにほとんどの研究費を使用する。申請者は若手(A)の研究費もいただいており、その研究費で海外研修をすることになった。2012年5月から2013年1月までスイスETHで若手(A)研究費に関連する研究を行うため、基金化されている本萌芽研究は約1年間延期する。そのため研究費の使用計画はないが、5月8日現在ですでにドイツの微生物保存機関DSMZから何株かの本属細菌の取り寄せなどに用いている。
イミノ・アルドール反応における不斉触媒の開発研究

種々のβ-アミノ酸誘導体を合成するためのイミンの反応の一つであるイミノ・アルドール反応において、比較的弱いルイス酸性およびイミノ基との適度な親和性を有するランタノイド塩に着目し、イミノ・アルドール反応の触媒下への展開をはかってきた。本研究では、用いるイミンそしてケテンシリルアセタールの置換基の電子的または立体的効果、そして窒素原子とランタノイド金属との親和能力を考慮しながら、用いるランタノイド塩および反応条件について詳細に検討した。イソ酪酸エチルのケテンシリルアセタールと芳香族そして脂肪族イミンの反応において、ランタノイド塩として極めて入手容易な3価のヨウ化サマリウムを触媒量(10mol%)用いることにより、良好な収率で反応が進行し対応するβ-アミノエステルが得られることを見いだした。またプロピオン酸エチルのケテンシリアセタールとの反応では、良好な選択比で対応するβ-アミノエステルのanti体を高収率で得ることができ、特にシンナミリデンベンジルイミンとの反応によりanti体のみを得ることができた。また本反応における溶媒効果についても検討したところプロピオニトリルが収率および選択性に最も良好な結果を与えることを見いだした。一方、光学活性イミンとの反応において本反応のジアステレオ選択性について検討したところ、酒石酸由来のイミンにおいてはS:R=96:4、またマンデル酸由来のイミンではR:S=>99:1という極めて良好な選択比で対応するβ-アミンノステルを得ることに成功し、本反応の不斉合成における有用性を実証した。上述したように3価のヨウ化サマリウムがイミンと適度な親和能力を有することを見いだし、イミノ・アルドール反応の触媒化に成功し、ルイス酸の触媒的利用による光学活性β-アミノエステルの合成が可能となることから有機合成極めて有用であることを明かにした。
超臨界流体中でのテンプレート電析法を活用する機能性ナノシリンダーアレイの創製

高拡散性・高浸透性でありながら液体並の溶解力も兼備する超臨界流体をテンプレート合成のメディアに用いれば、ナノ細孔などを有する複雑な基板に対しても細孔内部への効率的な充填物の輸送を行うことが出来、結果として非常に精密なナノ構造の転写と高いアスペクト比を有するナノ構造物の形成が予想される。このような着想に基づき、本研究は特異なメディア効果を有する超臨界流体中でのテンプレート電析法を利用した超精密なナノ構造の転写技術を構築するとともに、各種デバイスへの応用を実施するための工学技術としての確立を行った。高拡散性・高浸透性でありながら液体並の溶解力も兼備する超臨界流体をテンプレート合成のメディアに用いればナノ細孔などを有する複雑な基板に対しても細孔内部への効率的な充填物の輸送を行うことが出来、結果として非常に精密なナノ構造の転写と高いアスペクト比を有するナノ構造物の形成が予想される。このような着想に基づき、本研究は特異なメディア効果を有する超臨界流体中でのテンプレート電析法を利用した超精密なナノ構造の転写技術を構築しようとするものである。テンプレート電析法によってさまざまな機能特性をもつさまざまな種類のナノシリンダーアレイの形成が考えられるが、電界放射材料、異方導電性膜や水素吸蔵デバイスなどへの応用に焦点を絞り、充填物に銅、パラジウムといった金属材料やポリピロール、ポリチオフェンといった導電性高分子材料を対象にして、まずこれら電析物の構造および緻密性に対する超臨界流体のメディア効果について現象論および機構論の立場にたって系統的に検討する。ついで、これら材料の導電性、水素吸蔵能などの機能特性との一般的関連を解明して、各種デバイスへの応用を実施するための工学技術としての確立を目指す。これが本研究計画の戦略的基盤である。その方法論的原理は予備研究の成果に基づくものであり、本年度は下記の具体的研究計画に従って研究を進めた。1.超臨界フルオロホルム中でのテンプレート電解重合を、モノマーとしてピロール類、チオフェン類ならびにアニリン類について検討した。また、超臨界フルオロホルムに可溶な銅錯体を用い銅のテンプレート電析による銅ナノシリンダーの作製に成功した。2.超臨界フルオロホルム以外の電解メディアに利用可能な超臨界流体を模索するとともに、発現効果と超臨界流体の種類を整理し、超臨界流体利用のための一般的指針を確立した。3.超臨界流体は温度・圧力によって媒体物性が変化することから、これら諸条件のナノシリンダーの形質や物性への影響を明確にし、超臨界流体利用による精密なナノ転写技術のための基盤的指針を確立した。1.平成21年度の研究で得られた銅ナノシリンダーの電界放射材料としての特性評価を行った。2.平成21年度の研究において形成された金属とポリカーボネート系ナノテンプレート殊複合材料においてはテンプレートタ溶解することなくそのまま異方導電性膜としての評価を行った。テンプレート

電析法によってさまざまな機能特性をもつさまざまな種類のナノシリンダーアレイの形成が考えられるが、電界放射材料、異方導電性膜や水素吸蔵デバイスなどへの応用に焦点を絞り、充填物に銅、パラジウムといった金属材料やポリピロール、ポリチオフェンといった導電性高分子材料を対象にして、まずこれら電析物の構造および緻密性に対する超臨界流体のメディア効果について現象論および機構論の立場にたって系統的に検討した。ついで、これら材料の導電性、水素吸蔵能などの機能特性との一般的関連を解明して、各種デバイスへの応用を実施するための工学技術としての確立を目指した。その方法論的原理は予備研究の成果に基づくものであり、本年度は下記の具体的研究計画に従って研究を進めた。1.高アスペクト比からなるアルミナナノホールアレイを鋳型に採用し、パラジウム金属のナノシリンダーアレイを作製した。2.1で得られたパラジウムナノシリンダーアレイの水素吸蔵能を評価し、新規水素吸蔵デバイスとしての可能性を探索した。
RNA-Seqを利用したイカ巨大軸索におけるRNA編集の解析とその生物学的意義

国内において実用化されている活イカの輸送・販売を利用して、生きた状態のケンサキイカを入手しRNA供与源とした。1個体のケンサキイカから以下の4つのRNA画分(細胞体・軸索内細胞質(左右)・周辺グリア細胞・筋肉)を抽出した。軸索内細胞質画分のRNA量が以下の解析に充分でなかったことから、既存の1細胞RNA-Seq法を参考にしてmRNAの増幅を行い、シーケンス解析に十分な量のcDNAを合成することができた。得られた3つのRNA画分および増幅cDNAから定法によってRNA-Seqライブラリーを作成し、Illumina HiSeqを用いて大量に配列決定した。得られた配列からCLC genomics work benchによってreference transcriptomeを作成し、BWA, GATK, snpEffを用いて、1個体のRNAに由来するにも関わらず多型的になる塩基サイト、およびその中でアミノ酸変異を伴うサイトを推定する方法を確立した。本解析により全53,109,631残基のうち、AtoGとして検出されるイノシン化RNA編集サイト候補150,108残基を推定した。そのうち3,271残基は軸索内画分およびに見られるが他の画分に見られず、軸索外におけるRNA編集サイトであることが示唆された。さらに遺伝子機能に着目して解析した結果、Synapsin, Synaptotagmin16,ADAR, Kv2などシナプスで働く遺伝子において、軸索内画分特異的に、かつアミノ酸置換を伴うRNA編集サイトを見出した。
推奨身体活動量を満たす成人を増加させるための効果的な支援方法の検討に関する研究

本研究では、2006年に厚生労働省が策定した「健康づくりのための運動基準2006」で示されている推奨身体活動量(23メッツ・時/週)を満たしている成人の人口統計学的、心理的、社会的、および環境的関連要因を検討した。その結果、身体活動量増加を目的とした様々な支援プログラムを計画実施して行く際には、男女で異なった介入場面の設定が必要であること、さらには、運動セルフ・エフィカシー(運動実施に対する自信)を高めるなどの心理社会的アプローチだけでなく自宅近隣環境の整備や環境に対する認知の変容に焦点を当てたアプローチも有用であることが明らかとなった。本研究では、「健康づくりのための運動指針2006」における推奨身体活動量を満たしている者と満たしていない者の特徴の差異について検討した。インターネット調査会社の登録モニターを対象とし、人口統計学的変数(年齢、性別、婚姻状況、教育歴、職業の有無、世帯収入)および自記式による身体活動量を調査した。回答者5177名に対し、「健康づくりのための運動指針2006」を基準に、参加者をA群(推奨身体活動量を満たしている者)、B群(何らかの活動は行っているが推奨身体活動量を満たしていない者)、C群(不活発な者)に分類した。性別で層化した上で、推奨身体活動量の実施を従属変数とし、全ての人口統計学的変数を独立変数とした多項ロジスティック回帰分析を行った。「健康づくりのための運動指針2006」の基準で分類した3群の割合は、男性ではA群で30.3%、B群で44.6%、C群で25.0%、女性ではA群で22.9%、B群で52.4%、C群で24.7%であった。男性では、職業の有無、女性では年齢、婚姻状況、教育歴において有意な関連が認められた。すなわち、男性においては、有職者、女性においては、30歳代が推奨身体活動量を満たしていなかった。また、既婚女性、大学および大学院卒の学歴を持つ女性が推奨身体活動量を満たしている割合が高いことが明らかとなった。本研究の結果は、推奨身体活動の実施に関連している人口統計学的な要因には性差があり、身体活動量増加を目的とした取り組みを行っていく上でのターゲット集団の特定に有用なデータであることが示唆された。今後はさらに、推奨身体活動量を満たすことに関連する心理的、社会的および環境的側面の要因の検討を実施し、それらの結果に基づいて、推奨される身体活動の実施に興味・関心を持たせるような具体的な介入方法やプロモーション戦略を構築していく。本年度は、「健康づくりのための運動指針2006」における推奨身体活動量実施に関連する心理的、社会的、環境的要因について検討した。インターネット調査会社の登録モニターを性別、年齢階層、居住地域(都道府県別)において平成17年国勢調査における人口分布と比率が均等になるように層化した上で、20歳から59歳の対象者を無作為に抽出し、心理的要因(運動セルフ・エフィカシー、運動実施に伴う恩恵と負担)、社会的要因(運動ソーシャルサポート、医療従事者による運動の勧めの有無)、環境的要因(自宅の運動用具、運動施設へのアクセス、近隣の安全性、自宅周辺の景観、役割モデル、居住地)、人口統計学的要因および自記式による身体活動量の調査を実施した。有効回答者1932名に対し、推奨身体活動量の実施(23メッツ・時/週)を従属変数とし、全ての変数を独立変数とした多項ロジスティック回帰分析を行った。男女ともに運動セルフ・エフィカシー(男性:OR=2.13;女性:OR=2.72)および自宅の運動用具(男性:OR=1.55;女性:OR=1.41)は、推奨身体活動量実施と有意な正の関連が認められた。加えて、男性では運動ソーシャルサポート(OR=1.44)、女性では自宅周辺の景観(OR=1.60)においても推奨身体活動量実施と有意な正の相関がみられた。さらに女性のみにおいて、農村部在住(OR=0.50)、運動実施における負担(OR=0.47)は推奨身体活動量実施と有意な負の関連がみられた。これまで繰り返し報告されているセルフ・エフィカシーなどの心理的要因に加え、近年注目を集めている環境的要因にも関連が認められたことから、これまで実施されてきている対人支援に加え、環境支援の重要性も明らかとなった。
脂質メディエーターとしてのスフィンゴシン-1-リン酸の生理機能とその分子機構

1)血小板と血管生物学におけるSph-1-Pの役割解明(A)血小板に発現するEdgfamily受容体をRT-PCRで分析し、LPA受容体であるEdg2,4,7とSph-1P受容体のEdg6を同定した。(B)血小板膜結合スフィンゴシンキナーゼの精製を試み、これが新規の酵素である可能性を示すことによって、この酵素のアイソフォームの拡がりとそれぞれの独自の役割を示唆した。(C)血小板からのSph-1-PやLPAの放出を調べ、その二つの脂質のそれぞれ別々の生理的意義を示唆し、またそれらの放出機構の手がかりを掴んだ。(D)Sph-1-Pが血管の内皮細胞平滑筋細胞の受容体を通して、血管新生や平骨筋収縮等を引き起こしたり、病理的役割を果たしていることを示した。2)スフィンゴシンキナーゼの多様性これまで知られている2つのアイソフォーム(Sphk1,Sphk2)以外に、血小板特異的なキナーゼの存在を示唆すると共に、これとは別に新規のキナーゼSphk3をクローニングした。メラノーマに強く発現しているEdg5を介してRho、FAKなどの活性化が細胞運動制御に関与している可能性を示した。(A)スフィンゴシン1-リン酸受容体のEdg1,Edg6などがN末端にアスパラギン結合糖鎖構造を有し、この糖鎖の受容体のinternalizationや受容体のミクロドメインへの集積における役割を始めて明らかにした。(B)Edg6のリガンド結合アミノ酸部位をコンピューター予測に基づく変異体作成を通して、テネシー大学Tigyi教授との共同研究で明らかにした。新しい脂質メデイエーター、スフィンゴシン-1-リン酸(Sph-1-P)の役割とその分子機構の解明を課題とする本研究の初年度における取り組みとして、以下に述べるような成果を得た。1.血小板におけるSph-1-Pの役割解明をめざすプロジェクトでは、(1)血小板に発現するEdgfamily受容体をRT-PCR出分析し、LPA受容体であるEdg2、4、7とリガンド不明のEdg6を同定した(FEBS Lett.印刷中)。(2)血小板膜結合スフィンゴシンキナーゼの精製を試み、これが新規の酵素である可能性を示すことによって、この酵素のアイソフォームの拡がりとそれぞれの独自の役割を示唆した。(3)血小板からのSph-1-PやLPAの放出を調べ、その二つの脂質のそれぞれ別々の生理的意義を示唆し、またそれらの放出機構の手がかりを掴んだ(Blood印刷中)。3.Edg1,3,5,6などSph-1受容体の細胞における機能やその情報伝達機構に関しての初歩的成果を上げ、今後の研究の展望を切り開いた(1999分子生物学会の4発表など)。これらの成果の上に立って次年度では、(1)血小板やその他の新規スフィンゴシンキナーゼのクローニングやその活性制御機構の解明、生理的役割の追求、(2)細胞からのLPA、SPh-1-Pの生成、放出機構の解明、(3)種々のSph-1-pEdg受容体の、それに関与している三量体Gタンパク質や低分子Gタンパク質の役割を含めての情報伝達機構の解明、に集中的に取り組みたい。当初目標に掲げた当該研究期間の主な研究成果は以下の通りである。1)スフィンゴシン1-リン酸受容体のEdg1,Edg 6がN末端にアスパラギン結合糖鎖構造を有し、この糖鎖の受容体のinternarizationや受容体のミクロドメインへの集積における役割を始めて明らかにした(JBC in press)またEdg受容体がその細胞膜発現過程で、N末端領域の切断などのプロセシングを受けることを初めて見い出した(未発表論文)。

2)Yeast two hybrid法を用いてスフィンゴシンキナーゼに結合するタンパク質としてRanBPMとPECAM1を見い出し、この酵素の制御機構の研究に糸口を開いた(未発表論文)。3)血小板細胞からのLPA、スフィンゴシン1-リン酸の生成、放出機構の解明し血管生物学におけるリゾリン脂質の役割の重要性を指摘した(Blood,2000)。4)Edg 6のリガンド結合アミノ酸部位をテネシー大学Tigyi教授との共同研究で明らかにした(未発表論文)。5)スフィンゴシン1-リン酸によるメラノーマ細胞の運動制御がこの細胞に特異的に発現するEdg 5を介して起ることを見い出した。6)ガングリオシドやサルファチド発現による細胞膜リモデリングから、これらの糖脂質のミクロドメイン形成やインテグリン発現における役割を明らかにした(JBC in press)。これらの成果はまだ初歩的ではあるが、今後の本研究の発展の重要な礎となったと評価している。
自己制御の形成プロセスにおける感情の役割の解明とその臨床的応用

平成27年度は、問題解決スキル訓練に含まれる介入要素の中から怒り感情の緩和につながるものを同定することを目的とした。甲信越地方の公立小学校に在籍する小学6年生3学級101名を対象として、1回45分の問題解決スキル訓練のセッションを計2回実施した。対象者は、クラスごとに以下の3つの介入条件に振り分けられた。すなわち、1「即時予期群」:対人葛藤場面の視聴後、すぐに問題解決スキルの個別ワークに移る、2「討論媒介群」:対人葛藤場面の視聴後、35名でのグループディスカッションを行ってから、問題解決スキルの個別ワークに移る、3「リラクセーション媒介群」:対人葛藤場面の視聴後、漸進的筋弛緩法によるリラクセーションを行ってから、問題解決スキルの個別ワークに移る、であった。各群における介入は、Takahashi et al.(under reviewing)が日本人向けに開発した全8回のプログラムを参考に実施した。怒り感情については、セッション中の状態怒りの変化と、全2回の介入の前後における特性怒りの変化の両者が評価された。介入の結果、討論媒介群とリラクセーション媒介群においてセッション中の状態怒りが有意に緩和され、即時予期群の状態怒りおよび各群の特性怒りに変化は認められなかった。この結果から、思春期の感情の自己制御において、リラクセーションによる身体的沈静化だけでなく、他者との対話が有効である可能性が示唆された。環境との相互作用と自己制御との関連性を、毎日通う学校という生態学的妥当性の高い場において明らかにした点に、本研究の特色があるといえる。27年度が最終年度であるため、記入しない。研究者のこれまでの研究成果から、自己制御の形成プロセスにおいては、環境にある多様な刺激への注意が重要であることが明らかになっている。一方、怒り感情喚起時には特に嫌悪刺激のみに対して選択的注意が向けられてしまうことが知られている。そこで、平成26年度は、怒り感情の喚起による自己制御の形成阻害効果について検証した。公立小学校に在籍する小学6年生71名を対象として、1回45分の問題解決スキル訓練のセッションを計2回実施した。訓練は、Takahashi et al. (under reviewing)が日本人向けに開発した全8回のプログラムのうち、対人行動を行った際の相手の反応(環境からのフィードバック)を多様な観点から観察するトレーニングを行った。訓練中には対人葛藤場面の映像を視聴し、視聴直後の怒り感情をVAS(0100点)で測定した。また、日常的な怒りやすさの指標である「特性怒り」および対人行動の自己制御の指標である「反応の結果予期」の測定を訓練前後に行った。訓練の結果、対人葛藤場面視聴後の怒り感情および特性怒りと「反応の結果予期」の改善度との間には有意な関連が見られず、怒り感情による自己制御の形成阻害効果は認められなかった(結果A)。一方、参加児童全体の「特性怒り」および「反応の結果予期」は有意に改善し、全2回の介入で一定の成果が得られることが追認された(結果B)。以上の結果から、思春期における感情の不安定さは自己制御の形成を必ずしも妨げるものではなく(結果A)、自己制御の形成支援が適切に行われることが思春期の感情制御にも寄与する可能性が示唆された(結果B)。当初の予定どおり、介入プログラム前後の時系列データを収集し、怒り感情と介入効果の関連性を検討することができた。仮説とは異なり、怒り感情は重要な介入要素にならないという結論になったものの、怒り感情はむしろ自己制御の形成支援によって変化し得る従属変数であることが明らかになった。本研究が想定する思春期の自己制御の形成支援法の有効性が損なわれることなく、介入の新たな意義が見出されたという点で、本研究計画は順調に進展しているといえる。

本研究課題は、学校教育現場において活用される研究知見の提示を目的としたものであり、学校教員からの協力が必要不可欠である。そのため、学校教員対象の研修会等で研究知見および具体的トレーニング方法を紹介することで、研究成果を積極的に発信するとともに、研究参加希望校の募集を行う。また、学校教員および児童生徒を対象とした簡易なストレス調査を各小中学校に提案し、希望する学校にて実施する。これによって、本研究が提案するトレーニング方法に対する潜在的なニーズを把握し、各小中学校責任者と共有することで、介入を必要とする学校および学級に介入を着実に提供していく。現時点において、研究計画の変更あるいは研究を遂行する上での問題点等は浮上していない。27年度が最終年度であるため、記入しない。
出水後の河道植生の回復とマイクロハビタットの関係

河川生態系において出水によるかく乱とそこからの再生は生態系の動的な維持に重要な役割を持っている。多摩川では2007年に大規模な出水が発生したので,出水による生育地の変化と河川敷に生育している植物の生育のかかわりを検討した。調査の対象とした植物は,上流域で岩場に生育するユキヤナギ,中流域の礫河原に生育するカワラノギク,下流域に生育し,かく乱による裸地に依存して生育するウラギク,中流域の水域に生育し,出水によって流下するカワシオグサであり,それぞれ特徴的であった。我々は河川生態系の固有種の生育環境を明らかにするための研究を1970年代から続けてきたが、この10年ほどの間にマイクロハビタットの重要性が明らかになってきた。ハビタットとしては同一とみなされる場合にも、(細粒土砂の堆積や蘚苔類の生育の有無など)マイクロハビタットの違いによって植物に対する影響がまったく異なることがあることがみいだされたからである。しかし、上流域の岩場を生育地とするユキヤナギでは蘚苔類の生育が実生の定着を助け、中流域の砂礫地を生育地とするカワラノギクでは蘚苔類の生育が実生の定着の妨げとなるように、未だ体系的な理解は得られていない。そこで、首都圏を中心に日本の河川を比較しながら、(1)河川の上流域の岩場のユキヤナギ、(2)中流域の砂礫地のカワラノギク、(3)下流域の干潟のウラギク、(4)中流域の礫質の水域に生育するカワシオグサに着目して、マイクロハビタットの生成、生育初期の植物の反応、出水による破壊からの再生、実験的なアプローチを行って、マイクロハビタットを体系的に理解する。さらに、(5)河川工学の観点から(1)(4)について総合的な理解を深める。1.上流域のユキヤナギ2007年の台風9号による大規模な出水が上流域の岩場に生育するユキヤナギの開花に与える影響を明らかにすることを目的として、多摩川上流域における環境の異なる4つのユキヤナギ個体群において、本種個体のサイズ、開花の有無、開花数、マイクロバビタットを調査した。出水の翌春においては、北向き斜面に比べ、南向き斜面にて有花個体の割合が高く、さらに開花数が多い個体が多かった。2.中流域のカワラノギク多摩川中流のカワラノギクの生育環境を記載するため、2月に気象ステーションを設置した。卓越風の方向とは反対方向の風も吹くことが確認されたので、北西から南東に向かって流れる多摩川において、カワラノギクの種子が上流側にも散布されることが説明できた。3.下流域のウラギク多摩川河口の大師橋付近の干潟でウラギクの調査を開始した。4.中流域の水域の付着藻類カワシオグサ早瀬にコドラートを設置して、礫にマーキングし、付着藻類の発達状況とコドラートの物理環境の関係を検討するため、藻類の発達と河床の物理環境、特に堆積物との関係を調べたところ、シルトや粘土などの無機態堆積物が河床に生育する藻類の上に蓄積することで、藻類の生育状況が悪化し、藻類が剥離しやすくなるとの考察をまとめることができた。5.土砂動態多摩川水系秋川・浅川および比較のため荒川水系の入間川の渓流域および中流域で地形測量・河床材料調査を行い、山地河道における土砂動態と中流域における土砂動態および、それらの関連性について検討を行った。その結果、隣り合う渓流であっても生産される土砂の粒度組成やその量は大きく異なっており、れら二つの渓流が合流するとその景観はそのいずれとも異なり、合流部が河相の変換点となっていることを見出した。1.上流域のユキヤナギ上流域の植生について、攪乱頻度の違いがユキヤナギ個体群の遺伝的構造に与える影響を明らかにするために、ユキヤナギのマイクロサテライトマーカー10遺伝子座を開発した。多摩川ほか数河川の局所個体群についてSSR解析を行ったところ、どの河川も遺伝的多様性が低いことが明らかになった。また、2007年の大規模出水がユキヤナギの開花に与える影響を明らかにするために、2008年と同様の開花についての調査を2009年4分月に実施したところ、前年に比べ、開花個体の割合が増加した。2.中流域のカワラノギク実生の成長と相対光量子束密度の関係を被陰実験を行って検討したところ、カワラノギクの成長にはばらつきが大きかった。カワラノギクの変異性を簡便に調査できるようにするため、頭花の舌状花の色とそう果の冠毛の色を多摩川、相模川、鬼怒川で比較したところ、河川間で差がみとめられた。3.下流域のウラギク干潟の縁におけるヨシの被度とウラギクの被度の関係を帯状区を用いて調査した。ヨシの被度が90%以上の区にはウラギクは生育していなかった。

ウラギクが永続的な土壌シードバンクを有するかについては過去の発芽実験によって有さないことが予測されていたが、土壌を採取して発芽実験を行い、確認した。4.中流域のカワシオグサ継続的な調査により、剥離して流下する藻類由来の有機物負荷量を推定し、その原因について検討した。5.地質と植物の分布ユキヤナギについて、マクロには日本列島の地史との関連から分布について検討し、ミクロには生育地におけるミクロな分布と基質の関係について検討を行った。6.これらの成果はそれぞれの対象種についてのマイクロハビタットから発展して、河道植生の成り立ちを理解する上で有用な情報が多く含まれている。上流域において、出水が河岸の岩場のユキヤナギ個体群に与える影響を明らかにするために、出水から3年経過した個体群における開花状況について調査を実施した。北向き斜面の個体群においては、開花個体の割合が前年度に比べて増加した。東北地方から四国地方の15河川のユキヤナギ個体群についてSSR多型解析を実施した。河川間では遺伝的分化が確認されたものの、同一河川内は遺伝的に固定されている場合が多かった。中流域のカワラノギクについては、保全区の再造成に伴って、実生の出芽時期を調査した。実験室の中では20°C一定で発芽速度が最高であるので、3月下旬に出芽すると考えられるが、現実には5月下旬にも出芽がみられた。実験室における結果と野外の結果の橋渡しになる知見が必要である。下流域のウラギクは減少が著しいので影響を与えないよう調査を見合わせた。出水後の付着藻類の回復については、付着物の回復を調べるため、河床付着物への人工的な出水のインパクト実験を実施した。人工的に与えた出水規模に応じて付着藻類の現存量は小さくなるが、その後一定時間が経過すると、それぞれの付着藻類量は同程度まで回復した。また、河床を単位面積当たりでみた場合、出水直後の現存量は石のサイズごとに異なるが、回復するにつれて河床面で一様になることが示唆された。土木工学からの知見は、多摩川の上流から永田地区に至るまでの河床材料サイズを調べ、その規定要因を探った。1/40より急勾配では、ステッププールが形成されると共に礫径は河床勾配で規定された。ユキヤナギが自生しているような1/40より緩勾配かつ扇頂より上流では、洪水末期に堆積する細粒土砂が表層を覆い、礫径よりは細かかったので、河原植物は安定しにくい。一方、扇状地区間では洪水流量と河床勾配で河床材料サイズが規定されるが、カワラノギク生育地近くでは堰の影響でアーマー化しており、ヨシで覆われていた。上流域ではユキヤナギ、中流域ではカワラノギク、下流域ではウラギク、中流域の水域では付着藻類を対象にして研究している。上流域のユキヤナギについて、昨年度に続き、SSRマーカーを用いた集団遺伝解析を実施した。由良川の集団は加古川(兵庫県)と遺伝的に近縁であり、高梁川の集団は、園瀬川(徳島県)と遺伝的に近縁であった。2011年度は、ユキヤナギの開花と萌芽の経年変化の調査について取りまとめを行った。その結果、古幹数が開花の有無の変化に影響を与えた可能性が示唆された。ユキヤナギの分布と地質の関係を検討した。堆積層の厚さを見積もる方法と,地質と土砂の量の因果関係が不明であった。そこで,前者については,堆積層の厚さと砂州形状の関係,後者については,流域の地すべりマップと山間集落の立地からの定性的な把握手法を検討した。中流域のカワラノギクは、本年度は中規模の出水があり、水側の個体群が流出した。
養育者の子ども表象が子どものアタッチメントに及ぼす影響プロセスの解明

本研究は、妊娠期における母親の子どもについての表象が、生産後の母親の養育行動を媒介として、子どものアタッチメントの発達にどのように影響するのか、そのプロセスやメカニズムについて解明することを目的とした縦断研究であり、本年度はその二年目の成果について報告する。妊娠期から生後18ヶ月にわたる縦断データの結果より、妊娠期に子どもについての表象が「安定型(子どもについての語りが豊かで柔軟で一貫しており、子どもに対する情緒的関与や心理的受容が高い。また喜びや自信などの感情が強い)」であった母親は、「非関与型(子どもへの情緒的関与に欠けており、子どもからの心理的距離が強い)」や「歪曲型」(混乱や葛藤が強く、表象内にある種の歪みや偏りが見られる)であった母親よりも、生後2・6ヶ月の母子相互作用場面において、子どもに対してより敏感であったり、ポジティブな情緒的トーンをより多く表出していた。また、こうした母親の敏感性やポジティブな情緒的トーンの高さが、生後18ヶ月の子どものアタッチメント安定性と関連しており、子どもに対してより敏感でポジティブな情緒的トーンを多く表出していた母親の子どもほど、生後18ヶ月において母親に対するアタッチメントが安定していたことが示された。このことより、妊娠期における母親の子ども表象は、出産後の母親の子どもへの行動に影響し、ひいてはそれが子どものアタッチメント安定性に関連することが認められ、母親の養育行動が媒介的役割を果たしていることが示唆された。また、家族の情緒的雰囲気や夫婦関係、子どもの気質、母親の抑うつ・不安などもまた、直接的、間接的に子どものアタッチメンチに影響しており、これらが複合的に重なり合いながら、子どものアタッチメントの発達に影響していることも確かめられた。今後は、さらに詳細にデータ分析を推し進め、包括的なプロセスモデルの全解明を目指していきたいと考える。本研究は、妊娠期における養育者の子ども表象が養育行動を媒介として、後の子どものアタッチメントの発達にどのように影響するのか、社会文脈的要因(家族の情緒的雰囲気・夫婦関係etc.)や子どもの要因(気質etc.)、母親の個人的要因(抑うつ・不安etc.)をも考慮に入れながら、そのプロセスやメカニズムについて、縦断的手法を用いて検討することを主要な目的とした研究である。本年度はまず、妊娠期における母親の子ども表象が生後2ヶ月における母親の養育行動にどのように影響するのかについて縦断的検討を行った。その結果、妊娠期に「安定型」(描写が豊かで一貫性があり、子どもに対する情緒的関与や受容が高い)であった母親は、「非関与型」(描写が乏しく冷ややかで、子どもからの心理的距離が強い)や「歪曲型」(描写にまとまりがなく一貫性が低く、不安や葛藤等の感情が強い)であった母親よりも、生後2ヶ月における母子相互作用場面において、子どものシグナルに対してより敏感に反応し、またポジティブな情緒的トーンをより多く表出するという結果が認められた。また、情動の読み取り傾向に関して、妊娠期に歪曲型であった母親は、安定型の母親よりも、乳児の表情写真に対して、「苦痛」の感情やどの情動カテゴリーにも当てはまらない例外的な感情(侮蔑など)をより多く読み取る傾向が見られた。今後は、こうした母親の養育行動や認知の特徴が、ひいては後の子どものアタッチメントの発達にどのように影響するのか、さらに検討を進めていくことが必要であると思われる。
赤外円二色性とラマン光学活性による中分子・極性分子の高精度構造解析法の開発

新奇分子の構造解析は研究全体のボトルネックとなりうる段階であり、特に極性分子・柔軟分子・中分子に対して実用的な解析法は限られている。代表者はこれまでVCD(赤外円二色性)分光法を用いた構造解析法を種々開発してきたが、本国際共同研究ではVCDと相補的な分光法ROA(ラマン光学活性)を用いる。糖や脂質など各種分子についてROA計算条件を最適化し、VCDと併用で分子構造を高精度に決定する方法論を開発するとともに、得られる知見をVCD計算の最適化へとフィードバックする。また化学ラベル化によって、ラベル部位の周辺構造の情報を抽出して構造解析するROA方法論を開発する。内定年度:2018新奇分子の構造解析は研究全体のボトルネックとなりうる段階であり、特に極性分子・柔軟分子・中分子に対して実用的な解析法は限られている。
鍼灸オントロジーの構築による視覚障害者への鍼灸学の専門教育の高度化の研究

【研究目的】オントロジーとは、概念とその背景知識を形式化・体系化したもので、知識処理の基盤である。本研究では、鍼灸分野をドメインとしたオントロジーを構築し、これを用いて視覚障害者へ鍼灸概念を教育する教材を作成する。特に鍼灸の専門教育のうち、経絡と経穴に関する教材の高度化を目標とした。【研究方法】まず当センターで用いている書籍『基礎理療学I(東洋医学概論)』および『基礎理療学II(経絡経穴概論)』(日本ライトハウス)から鍼灸用語を抽出し、オントロジー構築に用いる概念を定義した。次に、抽出した用語に対する概念を決定した。この各概念に対する定義文は、抽出元の書籍に基づいて作成し、概念の属性および概念間の関係を付与した。概念間の関係には、上位下位の関係を表すis-a関係と部分全体の関係を表すpart-of関係を定義した。これらの関係を体系化、組織化して、計22項目の鍼灸オントロジーを構築した。構築には、MacBook Air(13インチ1.8GHzデュアルコアIntel Core i7)と「法造オントロジーエディタVer12.9.0」を用いた。修正を繰り返し、最終的に必要な粒度を持つオントロジーを得た後、計22項目から鍼灸教育指導要綱に準じた4項目のオントロジーを選出した。次に点字と点図で概念間の関係を構造的に理解可能とした、経絡と経穴に関する教材を作成して、実際に講義で4週間用いた。最後に視覚障害者17名の協力の下で試験を行い、学習効果を評価した。【研究成果】学習効果を確認した結果、オントロジー教材を用いて学習した視覚障害者10名の経絡と経穴に関する試験の得点は、用いて学習しなかった視覚障害者7名より有意に高かった。この結果から鍼灸オントロジーの構築は、視覚障害者への鍼灸専門教育に有益であることが示唆された。なおこの研究内容は、第63回福祉情報工学研究会で発表する。