hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生きる力を育む「幼児のための生き物を介在した保育システム（ＡＡＥＦＣ）」の構築

その結果、本活動終了後、適切な飼育管理方法を習得した保育者と園児がともに飼育管理に継続的に携わることが期待され、これが実行されれば、適切な飼育環境を維持できるものと考えられた。そこで来年度は飼育環境の維持とともにさらなる飼育動物の環境エンリッチメントに取り組むための教育プログラムの開発に向けて研究する。これらの研究成果は、日本保育学会、人と動物の関係学会、Internationa Society of Equestrian Scienceで発表にとどまらず、研究論文の投稿(受理済み)、生き物飼育のためのガイドブックの出版等に結びついた。わが国の幼稚園では明治期から保育の一環として生き物飼育が伝統的に行われてきた。しかし現在では、保育者の知識不足と意識の低下による不適切な飼育や不衛生な管理、幼児への誤った指導など、生き物飼育による本来の保育の意義が見失われ、飼育の形骸化が幼児の心身に悪影響を及ぼしているという報告もある。その一方で、近年は子どもをとりまく環境が大きく変貌しており、物質的な豊かさは享受していても、自然の中で生き物に触れるなどの屋外遊びの場が奪われたことにより、子どもの生きる力が低下したとする指摘がある。そこで本研究は、保育学、教育学、精神生理学、獣医学、動物行動学、動物介在教育学の専門家が有機的に関わり、「幼児のための生き物を介在した保育システム(AAEFC)」を確立し、幼稚園や保育園における生き物飼育を通した保育を再構築することで、子どもの「生きる力」の育成を目指した。4年間の研究成果として、伴侶動物、飼育動物、動物園動物、産業家畜、昆虫などを介在した「AAEFC」を実施するためのコンテンツとプログラムを開発することができた。その成果の一部はiPadなどのタブレットを介して、幼稚園や保育園の生き物教育に用いることが可能となった。さらに、本研究成果として、保育現場において「幼児のための生き物を介在した保育システム(AAEFC)」を実践するための保育者への指導書として、平成26年度に「保育者と教師のための動物介在教育入門(岩波出版)」、平成27年度に「保育線、幼稚園でのちいさな生き物飼育手帖(かもがわ出版)」を出版した。今後さらに、本研究成果を保育の現場にフィードバックすることにより、わが国の幼稚園が伝統的に行ってきた生き物飼育を科学的根拠の元に実践することが可能となる。わが国の幼稚園では明治期から生き物飼育が伝統的に行われてきたが、現在では保育者の知識不足と意識の低下による不適切な飼育や不衛生な管理、幼児への誤った指導などが増加している。また近年は子どもが自然の中で生き物に触れる機会が少ない。本研究は、「幼児のための生き物を介在した教育システム(AAEFC)」を確立し、幼稚園や保育園における生き物飼育を通した保育を再構築することで、子どもの生きる力の育成を目指した。研究の成果として、伴侶動物、昆虫、飼育動物、動物園動物、産業動物(家畜)を介在した幼児のための教育システムを確立することができた。さらに、その成果を現場の保育に生かすための指南書として出版した。平成26年度は、当初の計画どおり調査研究を進めることができている。
高速・高負荷仕様のパラレルマニピュレータの機構開発

高速・高負荷の作業に適したパラレルマニピュレータの機構開発を可能とするために,マニピュレータの出力節における発生速度および発生力の空間的等方性に関し,機構の形式・寸法・コンフィギュレーション等の幾何学的条件とアクチュエータの最大発生速度・最大発生力によって評価指数(動力伝達指数)を定めた.この指数はパラレルマニピュレータのみならずシリアルマニピュレータにも共通に適用可能な01の間の数値をとる無次元量であり,1に近いほどそのコンフィギュレーションにおいて出力の空間的等方性に優れていることを表し,また動力伝達指数が0となるコンフィギュレーションは機構の特異点である.動力伝達指数を用いて2形式の6自由度空間パラレルマニピュレータの機構評価を行うとともに,従来から提案されている種々の評価指数による評価結果と比較して,動力伝達指数の機構設計時の有用性を確認した.そして,実験装置として用いる6自由度空間パラレルマニピュレータの動力伝達指数の作業領域内の数値の分布を調べたところ,実験装置の実際の可搬力,位置決め時間等の実験的評価結果と高い相関があることが確認できた.さらに,所要の作業領域における発生速度および発生力の空間的等方性ならびに大きさの均一性の評価指数を動力伝達指数をもとにして定めるとともに,具体的に作業領域を与えて6自由度空間パラレルマニピュレータを対象とした機構の総合を行うことができた.以上より,異形式の機構のパラレルマニピュレータを対象としてアクチュエータの特性も考慮した出力速度・負荷特性に優れた機構総合が可能となった.高速・高負荷の作業に適したパラレルマニピュレータの機構開発を可能とするために,マニピュレータの出力節における発生速度および発生力の空間的等方性に関し,機構の形式・寸法・コンフィギュレーション等の幾何学的条件とアクチュエータの最大発生速度・最大発生力によって評価指数(動力伝達指数)を定めた.この指数はパラレルマニピュレータのみならずシリアルマニピュレータにも共通に適用可能な01の間の数値をとる無次元量であり,1に近いほどそのコンフィギュレーションにおいて出力の空間的等方性に優れていることを表し,また動力伝達指数が0となるコンフィギュレーションは機構の特異点である.動力伝達指数を用いて2形式の6自由度空間パラレルマニピュレータの機構評価を行うとともに,従来から提案されている種々の評価指数による評価結果と比較して,動力伝達指数の機構設計時の有用性を確認した.そして,実験装置として用いる6自由度空間パラレルマニピュレータの動力伝達指数の作業領域内の数値の分布を調べたところ,実験装置の実際の可搬力,位置決め時間等の実験的評価結果と高い相関があることが確認できた.さらに,所要の作業領域における発生速度および発生力の空間的等方性ならびに大きさの均一性の評価指数を動力伝達指数をもとにして定めるとともに,具体的に作業領域を与えて6自由度空間パラレルマニピュレータを対象とした機構の総合を行うことができた.以上より,異形式の機構のパラレルマニピュレータを対象としてアクチュエータの特性も考慮した出力速度・負荷特性に優れた機構総合が可能となった.
不測の事態の行動発現に関わる視床線条体系の神経メカニズム

本研究は、望ましい行動を期待している時に望ましくない行動を実行するプロセスに関わる視床CM核-線条体系の神経メカニズムを調べた。線条体は、望ましい行動へのバイアスに関係しながら、行動が要求された時には特定の望ましい行動だけでなく、望ましくない行動にも関与した。視床CM核は望ましくない行動が要求された時に、行動バイアスのキャンセルに関係した。そのため、不測の事態が生じた時には、視床CM核-線条体系は報酬価値に基づいた行動のバイアスとキャンセルに関与することが示唆される。本研究は、不測の事態を乗り越えて行動を実施するプロセスへの視床CM-PF核一線条体系の関与を検証することを目的に行った。"不測の事態"が生じた時に視床CM-PF核-線条体系が関与し、動物の行動価値に基づいた意思決定、行動選択の脳内情報処理を補完する役割を持つと示唆されているが、ヒト、動物を含め、正しい行動を選択してもゴールに到達できなかった時に、それを乗り越えてやり遂げる行動発現に関わる神経メカニズムはほとんど明らかにされていない。そこで望ましくない行動の要求の程度に従って、視床CM・PF核の活動が変調し、より望ましくない行動に対してより強く関与することを検証した。20年度は、1頭のニホンザルに強制選択課題(1つの選択肢では大きい報酬がもらえるが、もう一方の選択肢では小さい報酬しかもらえない)を十分に学習させた。そして、大きい報酬がもらえる選択肢、つまり動物にとっては望ましい選択肢に対する行動と、対抗する小さい報酬しかもらえない選択肢、つまり望ましくない選択肢に対する行動を比較し、動物の行動の指標となるリアクションタイムやエラー率から行動パターンを調べた。その結果、大きい報酬:小さい報酬=50 : 50から80 : 20に変化させると、大きい報酬の時には小さい報酬の時に比べて、ボタン放しのリアクションタイムが短縮し、エラー率も減少した。このように、動物は要求されている行動選択が望ましいかどうかを区別していることが分った。21年度は、視床CM核の神経活動を細胞外記録法によって捉え、行動パターンと視床の神経活動との関係を検証する。本研究は、昨年に引き続き「不測の事態を乗り越えて行動を実施するプロセスへの視床CM-PF核-線条体系の関与」を検証し、特に、線条体の機能的役割の解明に重点をおいた。線条体は、視床CM・PF核と違い、動物の行動価値に基づいた意思決定、行動選択の脳内情報処理への関与が示唆されているため、線条体神経細胞活動の応答特性を調べた。強制ボタン押し課題(ボタン押し(GO)と押さずに待機(NOGO))を訓練した3頭のニホンザルを用いた。2種類の行動の一方は大報酬と連合し、もう一方は小報酬と連合させた。動物にとっては望ましい選択肢に対する行動(大報酬)と、望ましくない選択肢に対する行動(小報酬)を比較したところ、望ましい行動の時にリアクションタイムやエラー率が短縮、減少した。この結果から、要求されている行動選択が望ましいかどうかを区別し、望ましい行動を期待しながら行動していることが分った。次に線条体の被殻に微小電極を刺入し159個の単一神経細胞の放電を記録した。行動・報酬指示を待っている期間の神経活動は大きい報酬がGOまたはNOGO行動のいずれに連合しているかに選択性を示した(35/38細胞)。行動の実行期間には、多くの神経活動が行動と報酬の連合に高い選択性を示した(114/153細胞)。これらの結果から、被殻が報酬価値と連合した行動を望ましいかどうかに対応した動機づけによって実現するうえで重要な役割を担うことが示唆された(Hori et al., 2009, JNP)。さらに行動と報酬の連合に高い選択性を持つ神経細胞の中には、以前報告した視床CM-PF核の望ましくない行動に選択的な応答(Minamimoto et al., 2005 Science)と対応する活動も存在していた。そのため、視床CM-PF核-線条体系が望ましくない行動の選択・実行のプロセスに関与していることが推測される。我々は先行研究において、視床CM核が望ましくない行動に選択的な応答を示す(Minamimoto et al., 2005)ことを報告してきたが、この応答が単に望ましくない行動を実行するという行動自体に関与するのか、それとも、望ましくない行動を実行する際に生じる望ましい行動のバイアスのキャンセルに関与するのか明らかにされていなかった。この問題を解決するために、行動のバイアスが生じるボタン押し課題とバイアスのないボタン押し課題を2頭の日本サルに行わせた。両者の課題は、右ボタン押しでは大報酬、左ボタン押しでは小報酬といった行動と報酬量の連合づけを施した。バイアスありの課題では、運動の開始と報酬量の指示が同時に点灯するため、動物は大報酬の行動を期待し、素早く正確な行動を行った。一方、バイアスなしの課題、つまり指示刺激によってあらかじめ大報酬の運動方向が示される時には、大報酬と小報酬の正答率には有意な差を示したが、バイアスの程度を示す反応時間は見られなかった。

この行動結果を基に、バイアスの程度を視床CM核がコードしているのか調べると、小報酬が要求された時の反応時間の延長に伴って、視床CM核の放電頻度が増大した。また、この応答はバイアスなしの課題において、行動指示後にではなく、報酬情報の指示後に見られた。このように、視床CM核は、望ましくない行動自体に関与するというよりも、望ましい行動へのバイアスの程度に応じて望ましくない行動を実施する過程に関与していることが示唆された。このように、視床CM核が報酬価値に基づいて行動情報を表現することに関わることが推測される。
高サイコパシー傾向者の寛容性に関する心理・神経メカニズムの解明

社会的カテゴリーの違いがサイコパシーと表情判断との関連へ及ぼす影響を検討した。実験では、最初に参加者に認知機能を測定する課題を実施した。そして、その課題の成績をフィードバックした。その際に、実際の成績に関わらず全ての参加者に「あなたの成績は中程度であった」と偽の成績を伝えた。その後、別の課題として表情判断課題を行った。この課題は、笑顔の割合の異なる顔を見て、どの程度その人物が笑っているかを判断するものであった。表情判断課題では、課題前に、呈示される人物の認知課題の成績に関する情報が与えられた。与えられた情報は次の3種類であった。1課題パフォーマンスが参加者よりも優れていた、2課題パフォーマンスの程度は参加者と同程度であった、3課題パフォーマンスが参加者よりも劣っていた。本研究では、表情判断課題中の事象関連電位(Event-related potential; ERP)を測定し、生理学的反応との関連も検討した。実験の結果、呈示人物の課題パフォーマンスが参加者よりも劣っているという情報を与えた時、その人物の微細な笑顔を笑っていないと判断する傾向が高かった。この結果は、自分よりも課題成績の悪い人の笑顔に対して鈍感であったことを示唆する。また、ERPの結果について、課題パフォーマンスの悪い人物の微細な笑顔について判断する時のN200成分の振幅が減衰していた。N200は、刺激呈示後250ミリ秒後に出現する陰性の脳波で、選択的注意や魅力の判断、偏見などを反映するERPである。したがって、自分よりも課題成績の悪い人の笑顔に対して鈍感になる背景には、注意や魅力の判断に関連する生理学的反応の大きさが関与することが明らかとなった。これらの結果はいずれもサイコパシー傾向とは関連しなかった。今後は様々な表情を用いてより詳細な検討を行う必要があろう。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は高サイコパシー傾向者の寛容性について検討した心理学実験の結果をまとめ,国内学会にて発表した。具体的には,他者間に不公正な状況が存在する場面に遭遇した際に,参加者が自らの利益を放棄してでも他者間の不公正を是正するための介入行動を選択するか否かを実験的に検討した。加えて,不公正是正のための介入行動とサイコパシーとの関連も検討した。一般的にわれわれは,たとえ自分の利益を放棄してでも他者間の不公正を是正したいという不公正是正動機を持っており,そのため積極的に介入行動を選択するとされる。本研究でも,サイコパシー傾向の低い人ではそのような傾向が確認された。しかし,高サイコパシー傾向者は,自身が確実に報酬を得られる状況では他者間の不公正状況への介入行動をほとんど選択しないことが明らかとなった。これは一見すると不公正な振る舞いをする人物に罰を与えないという点において,高サイコパシー傾向者が寛容であるようにみえる。しかし同時に,自身の利益のためには不公正を被っている人物を見捨てる可能性が高いという高サイコパシー傾向者の極めて利己的な特徴を反映しているともいえる。高サイコパシー傾向者の寛容性の二面性を示唆した本実験の結果は,他者に対して共感しにくいとされる高サイコパシー傾向者が特定の状況,もしくは特定の他者に対しては共感を抱き,寛容になる可能性を示唆しており,高サイコパシー傾向者の共感性喚起を目指した今後の研究の重要な足掛かりとなりうる。なお,本実験で得られた成果は日本心理学会第77回大会および日本パーソナリティ心理学会第22回大会にて発表した。さらに,日本パーソナリティ心理学会第22回大会では優秀大会発表賞を受賞した。本年度は,まず,高サイコパシー傾向者の利他性が衆目の有無によって変化するかどうかを検討した。利他性の測定には公共財ゲーム(Public Goods Game)における公共財への投資額を用いた。このゲームでは,複数人のプレイヤーが一チームとなり参加する。各プレイヤーは最初に一定額のポイントが渡され,自分の手持ちのうち,いくらを集団の利益(公共財)として支払うかを決定するものである。また本研究では,別のチームと同時にゲームを行っていて,公共財の多かったチームには,集まった公共財を各プレイヤーに均等に配分することのできる権利が得られるが,少なったチームの公共財は全て没収されるという状況を設定した。加えて,半数の参加者には「あなたが公共財にいくら投資したかを他のチームメンバーは知ることができる」という教示を与え(衆目条件),残りの参加者には「あなたの投資額は他のメンバーには知らされない」と教示した(非衆目条件)。実験の結果,男性の高サイコパシー傾向者は,他人の目がない状況では集団の利益よりも自身の利益を優先するが,他人の目がある時には協力的になることが示唆された。一方で女性ではそのような傾向は確認されなかった。現在は,寛容性と密接に関連する他者の顔認識に関わる実験を実施し,得られたデータの解析を行っている。本研究では,他者のパフォーマンスの程度,すなわちその人物のパフォーマンスが自分よりも優れているか否かの情報によってわれわれの顔認識がどのように変化するかを検討した。あわせて,顔認識を行う際の事象関連電位(Event-related potential; ERP)を測定し,他者のパフォーマンスに関する情報によって顔認知に関わるERPがどのように変化するかを検討中である。

実験では、最初に参加者に認知機能を測定する課題を実施した。そして、その課題の成績をフィードバックした。その際に、実際の成績に関わらず全ての参加者に「あなたの成績は中程度であった」と偽の成績を伝えた。その後、別の課題として表情判断課題を行った。この課題は、笑顔の割合の異なる顔を見て、どの程度その人物が笑っているかを判断するものであった。表情判断課題では、課題前に、呈示される人物の認知課題の成績に関する情報が与えられた。与えられた情報は次の3種類であった。1課題パフォーマンスが参加者よりも優れていた、2課題パフォーマンスの程度は参加者と同程度であった、3課題パフォーマンスが参加者よりも劣っていた。本研究では、表情判断課題中の事象関連電位(Event-related potential; ERP)を測定し、生理学的反応との関連も検討した。実験の結果、呈示人物の課題パフォーマンスが参加者よりも劣っているという情報を与えた時、その人物の微細な笑顔を笑っていないと判断する傾向が高かった。この結果は、自分よりも課題成績の悪い人の笑顔に対して鈍感であったことを示唆する。また、ERPの結果について、課題パフォーマンスの悪い人物の微細な笑顔について判断する時のN200成分の振幅が減衰していた。N200は、刺激呈示後250ミリ秒後に出現する陰性の脳波で、選択的注意や魅力の判断、偏見などを反映するERPである。したがって、自分よりも課題成績の悪い人の笑顔に対して鈍感になる背景には、注意や魅力の判断に関連する生理学的反応の大きさが関与することが明らかとなった。これらの結果はいずれもサイコパシー傾向とは関連しなかった。今後は様々な表情を用いてより詳細な検討を行う必要があろう。これまでの研究によって,利己的で共感性が低いとされる高サイコパシー傾向者であっても特定の条件下では利他的な振る舞いを行うことができる可能性が示唆された。このことは、高サイコパシー傾向者であっても特定の条件下であれば他者に対して寛容的な態度をとれる可能性を示唆している。高サイコパシー傾向者の寛容性の喚起に関する重要な知見が得られたという点で、当初の計画よりも進展しているといえる。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は現在行っている,他者のパフォーマンスの程度の情報が顔認識に及ぼす影響についての研究をまとめ、その成果を学会等で発表する。そして、これまで明らかになった高サイコパシー傾向者の寛容性喚起に関わる社会環境要因の影響を生理学的な指標も含めた、より詳細な方法で検討をするつもりである。高サイコパシー傾向者が特定の状況,もしくは特定の他者に対しては共感を抱き,寛容になるかもしれない一方で,それが利己的な動機づけである可能性が明らかになったことは当初の研究計画よりも進展しているといえる。今後は高サイコパシー傾向者の寛容性の高まりがいかなる状況,もしくはいかなる他者において認められるのかについてより詳細に検討するために様々な状況設定,実験条件を設けた実験を実施する必要がある。
紫外線個人曝露量測定システムの構築および紫外線至適量通知システムの開発

現在,我が国においてビタミンD欠乏回避を念頭に設けられた食実摂取基準には,UV曝露により皮膚で産生されるビタミンD量は加味されていない.これはこれまで個人が受けるUV曝露量を一定の精度,妥当性を持って定量化する方法がほとんど存在しなかった為である.本研究は,これまで我々が構築してきた日光個人曝露量測定システムを更に発展させ,完全非拘束かつ高い精度で個人のUV曝露量を測定するシステムを構築し,その実量を明らかにするとともに,Smart Phoneとの連動により個人のUV曝露における過剰・不足をReal-Timeで通知するアプリケーションの開発を目的とする.本研究にて実現を目指すアプリケーションは,過剰なUV曝露を避けつつ,必要量を摂取(曝露)するという,世界的にみて全く新規の試みである.超高齢社会を迎え,施設入所者が増加し続けている現在,ビタミンD欠乏に伴う骨折リスクの増加,付随する認知症発症の危険性が大きな問題となっている.申請者らの研究チームは,これまで開発してきた日光個人曝露量評価の機器とそのKnow- Howに加え,共同研究の医師,疫学研究者,栄養学研究者,社会医学研究者との協力のもと,疫学調査での最新知見を基にシステム・アプリケーションの構築を実施する.現在,基礎調査,疫学調査より,UV曝露量とビタミンDの関連を推定する予測式の目処が立ち,UV曝露の至適量通知アプリケーションの開発に進んでいる.同システムの実現は,高齢者の屋外活動を促し,骨折・認知症を予防する,いわゆる一次予防の一助となる可能性を有し,日本人の健康増進に大きな貢献を行うものと考える.ヒトの皮膚露出部位は一般に,顔部・頸部・胸部・腕部・脚部があげられる.その全ての部位においてビタミンD生成が可能であるが,同時に過剰曝露による皮膚障害の危険性も存在する.よってUV曝露と健康を論ずるには,これらの部位における高精度なUV曝露量測定が極めて重要である.以上の点より,本研究の目的は二つ,一つは体の各皮膚表出部位におけるUV曝露量を完全非拘束かつ高い精度で測定するシステムを構築し,その実量を明らかにすること,もう一つは同量を基に,健康影響(紅斑・メラニン量変化)を引き起こす皮膚UV曝露量を監視し,Smart Phone等によりUV曝露の過剰・不足をReal-Time通知するアプリケーションの開発である.課題実現を目指し現在,個人UV曝露量Wire-Less測定システムの構築を行っている.具体的にはこれまで我々が構築したヒト行動に伴うUV曝露量を経時的に測定する有線測定システムのKnow-Howを生かし,体の各部に装着したセンサモジュール(面積12cm2,厚さ数mm程度)にて計測したUV曝露量を本体(小型音楽Playerサイズ)にWire-Less転送・記録するシステムを設計した.同システムの実現により,完全に非拘束な条件下における各皮膚表出部位のUV曝露量測定が可能となると考えている.システム全体の実現には18ヶ月を見込み,現在基本設計まで実現した.今後,外部業者に複数個のプロトタイプを外注し,その精度・堅牢性を検証する予定である.本研究は課題実現に向け,個人UV曝露量Wire-Less測定システムの構築(20182019年前半期, 18ヶ月,完全に非拘束な条件下における各皮膚表出部位のUV曝露量測定を可能とするシステムの試作),構築システムを用いた疫学調査(2019後半期2020年前半期, 12ヶ月) ,UV曝露量監視・通知アプリケーション構築(2020年後半期, 6ヶ月)を想定している.なお共同研究者の有するFieldにおいて疫学調査が先行実施されたことから,最終的な目標である至適量通知アプリケーションに必要な曝露データを2018年度に収集した(アプリケーションの構築が先行し,システム構築がこれに続く形となっている).ただし現時点においてシステム・アプリケーション構築における研究全体の進行に変更はない.現在,我が国においてビタミンD欠乏回避を念頭に設けられた食実摂取基準には,UV曝露により皮膚で産生されるビタミンD量は加味されていない.これはこれまで個人が受けるUV曝露量を一定の精度,妥当性を持って定量化する方法がほとんど存在しなかった為である.本研究は,これまで我々が構築してきた日光個人曝露量測定システムを更に発展させ,完全非拘束かつ高い精度で個人のUV曝露量を測定するシステムを構築し,その実量を明らかにするとともに,Smart Phoneとの連動により個人のUV曝露における過剰・不足をReal-Timeで通知するアプリケーションの開発を目的とする.本研究にて実現を目指すアプリケーションは,過剰なUV曝露を避けつつ,必要量を摂取(曝露)するという,世界的にみて全く新規の試みである.超高齢社会を迎え,施設入所者が増加し続けている現在,ビタミンD欠乏に伴う骨折リスクの増加,付随する認知症発症の危険性が大きな問題となっている.申請者らの研究チームは,これまで開発してきた日光個人曝露量評価の機器とそのKnow- Howに加え,共同研究の医師,疫学研究者,栄養学研究者,社会医学研究者との協力のもと,疫学調査での最新知見を基にシステム・アプリケーションの構築を実施する.現在,基礎調査,疫学調査より,UV曝露量とビタミンDの関連を推定する予測式の目処が立ち,UV曝露の至適量通知アプリケーションの開発に進んでいる.同システムの実現は,高齢者の屋外活動を促し,骨折・認知症を予防する,いわゆる一次予防の一助となる可能性を有し,日本人の健康増進に大きな貢献を行うものと考える.ヒトの皮膚露出部位は一般に,顔部・頸部・胸部・腕部・脚部があげられる.

その全ての部位においてビタミンD生成が可能であるが,同時に過剰曝露による皮膚障害の危険性も存在する.よってUV曝露と健康を論ずるには,これらの部位における高精度なUV曝露量測定が極めて重要である.以上の点より,本研究の目的は二つ,一つは体の各皮膚表出部位におけるUV曝露量を完全非拘束かつ高い精度で測定するシステムを構築し,その実量を明らかにすること,もう一つは同量を基に,健康影響(紅斑・メラニン量変化)を引き起こす皮膚UV曝露量を監視し,Smart Phone等によりUV曝露の過剰・不足をReal-Time通知するアプリケーションの開発である.課題実現を目指し現在,個人UV曝露量Wire-Less測定システムの構築を行っている.具体的にはこれまで我々が構築したヒト行動に伴うUV曝露量を経時的に測定する有線測定システムのKnow-Howを生かし,体の各部に装着したセンサモジュール(面積12cm2,厚さ数mm程度)にて計測したUV曝露量を本体(小型音楽Playerサイズ)にWire-Less転送・記録するシステムを設計した.同システムの実現により,完全に非拘束な条件下における各皮膚表出部位のUV曝露量測定が可能となると考えている.システム全体の実現には18ヶ月を見込み,現在基本設計まで実現した.今後,外部業者に複数個のプロトタイプを外注し,その精度・堅牢性を検証する予定である.本研究は課題実現に向け,個人UV曝露量Wire-Less測定システムの構築(20182019年前半期, 18ヶ月,完全に非拘束な条件下における各皮膚表出部位のUV曝露量測定を可能とするシステムの試作),構築システムを用いた疫学調査(2019後半期2020年前半期, 12ヶ月) ,UV曝露量監視・通知アプリケーション構築(2020年後半期, 6ヶ月)を想定している.なお共同研究者の有するFieldにおいて疫学調査が先行実施されたことから,最終的な目標である至適量通知アプリケーションに必要な曝露データを2018年度に収集した(アプリケーションの構築が先行し,システム構築がこれに続く形となっている).ただし現時点においてシステム・アプリケーション構築における研究全体の進行に変更はない.当初の研究計画では,システムの設計・開発・試作が先行し,実データの取得が続く流れであった.一方,2018年度,共同研究者の有するFieldにおいて疫学調査が先行実施されたことから,研究の進行に変更が生じた.具体的には,最終的な目標である至適量通知アプリケーションに必要な曝露データを2018年度に収集し,システム構築がこれに続く形となっている.そのため,プロトタイプ製作外注費が本年度に繰り越しとなった.
ウマの滑膜由来間葉系幹細胞を用いた骨軟骨再生に関する研究

本研究は,ウマにおける関節内骨折,離断性骨軟骨症,および軟骨下骨嚢疱といった,関節疾患に対する治療法の確立を目的とした。今年度は,昨年度からの継続として,臨床検査(画像検査と関節鏡視下検査)と組織検査の結果から得られたデータを統括し,学会において積極的に発表を行ってきた。また,本研究の内容を学術論文として公表することにも,精力的に取り組んで来た。以下に,その研究成果の具体的内容を記載する。(前年度の報告書では,研究成果を47までの項目に分けて記載した。そのため,今年度に行った成果項目については,89として記載した。)8実験用ウマ(ポニー)の大腿骨内側顆に,円筒状の骨軟骨欠損を作出し,円柱状の細胞構造体を移植[移植群]または無処置(非移植)[対照群]とした。手術後6ヶ月までの骨組織の再生を,CT検査により経過観察した結果,対照群に比べて移植群の方で,欠損孔が早く縮小する傾向が認められた。また,MR検査と関節鏡視下検査も行った結果,移植群では関節軟骨の再生が認められ,関節表面が滑らかに再現されている個体が確認された。さらに,手術後6ヶ月で剖検を行い,組織学的検査により軟骨と骨の再生について評価した結果,移植群では欠損孔の表層には軟骨組織が再生され,深層には軟骨下骨が形成されている個体が認められた。以上の臨床検査と組織検査の結果から,得られたデータを統括し,両者の関連性についても解析・検討を重ねることで,実際の臨床現場における評価基準を設定した。また,その内容について広く公表するため,国内・外の学会で積極的に発表した。さらに,そこで得られた討論を踏まえて本研究の内容をまとめ,学術雑誌に投稿して現在査読中である。9その他,昨年度から継続して今年度も,関節鏡視下手術にも耐え得る強度と弾力性を兼ね備えた,ウマ滑膜由来間葉系幹細胞からなる円筒状細胞構造体を作製することにも取り組んだ。本実験は,ウマにおける関節内骨折,離断性骨軟骨症,および軟骨下骨嚢胞といった関節疾患に対する治療法の確立を目的とする。今年度は,ウマの滑膜組織から分離・培養した間葉系幹細胞を,三次元配置して作製した細胞構造体として,同一個体の関節に作出した骨軟骨欠損に埋植し,関節軟骨および軟骨下骨の再生について,経過観察することを目指してきた。1実験用ウマ(ポニー)から関節鏡視下で滑膜を採取し,得られた幹細胞を用いて,移植に適した三次元構造体の開発に取り組んだ。滑膜から分離した幹細胞を増殖させ,5千万個以上が得られた段階で,1wellあたり2万5千個ずつ,96wellのU底プレート20枚に播種した。48時間後,細胞が球状の集塊をなして形成する細胞凝集塊(スフェロイド)を,円筒状鋳型の中に約1,900個積み重ね,7日後には直径6.3mmで高さ5mmの,移植に耐えうる強度を持った,円柱状の細胞構造体を作製することに成功した。2膝関節切開により大腿骨内側顆を露出させ,直径6.5mmで深さ5mmの骨軟骨欠損を作出した後,あらかじめ準備しておいた細胞構造体を欠損内へ自家移植した。現在は,骨組織の再生をCT検査により経過観察しており,今後は関節鏡視下検査により関節表面を観察した後に,最終的には剖検後,組織学的に評価する予定である。3その他,今年度は実験用ブタ(ミニブタ)からも脂肪組織を採取し,得られた間葉系幹細胞を増殖させ,2千5百万個以上の細胞が得られた段階で,1wellあたり1万個ずつ,96wellのU底プレート25枚に播種した。その後,細胞が形成するスフェロイドを,バイオ3Dプリンターを用いて2,400個積層し,直径6mmで高さ5mmの,関節鏡視下移植手術に耐え得る強度と弾力性を兼ね備えた,円筒状の細胞構造体を作製することにも成功した。1当初の予定通り,ポニーから関節鏡視下で滑膜組織を採取し,得られた間葉系幹細胞を用いて,移植に適した三次元構造体の開発に取り組むことで,直径6.3mmで高さ5mmの,移植に耐えうる強度を持った,円柱状の細胞構造体を作製することに成功した。その際,使用する培地を改めて検討したことにより,予備実験において想定された以上の強度を持った,細胞構造体を作製することが可能となり,当初の計画以上の成果を得ることが出来た。2上述の通り,細胞構造体の作製に成功したため,その後も当初の予定通り,膝関節切開により大腿骨内側顆を露出させ,直径6.5mmで深さ5mmの骨軟骨欠損を作出した後,細胞構造体を欠損内へ自家移植した。手術手技的に難易度の高い,大腿骨内側顆へのアプローチも確立した上で,移植手術を無事に終え,現在は移植後の骨組織の再生を,無処置(非移植)の欠損における修復と共に,CT検査により経過観察している状況である。また,自然発生性のサラブレッド育成馬における,軟骨下骨嚢胞に対しても今後,細胞構造体移植手術を行う計画であるため,状況に応じて移植できるよう準備を整えている。3当初の計画に加えて,ミニブタからも脂肪組織を採取し,得られた間葉系幹細胞を増殖させた。

その細胞を,U底プレートに播種することで形成されるスフェロイドとして,バイオ3Dプリンターを用いて積層することで,直径6mmで高さ5mmの,関節鏡視下移植に耐え得る強度と弾力性を兼ね備えた,円筒状の細胞構造体を作製することに成功した。この方法を応用することにより,ウマにおいても同様の細胞構造体を作製することは,十分可能であると考えられる。そのため今後は,関節鏡視下での移植手術をより現実的に計画することが可能となり,当初の計画以上の成果を得ることが出来たと考えている。本実験は,ウマにおける関節内骨折,離断性骨軟骨症,および軟骨下骨嚢疱といった,関節疾患に対する治療法の確立を目的とする。今年度は,昨年度からの継続として,滑膜幹細胞由来の細胞構造体を埋植した骨軟骨欠損について,画像検査と関節鏡視下検査を行うことで経過観察し,軟骨と骨の再生を臨床的に評価した上で,最終的には組織学的検査により,詳細な検討を行ってきた。以下に,その研究成果の具体的内容を記載する。(前年度は,13までの項目に分けて,研究成果を記載した。そのため,今年度の成果項目については,47として記載する。)4実験用ウマ(ポニー)の大腿骨内側顆に,円筒状の骨軟骨欠損を作出し,円柱状の細胞構造体を移植[移植群]または無処置(非移植)[対照群]として,手術後6ヶ月の間,継時的に骨組織の再生を,CT検査により経過観察した。その結果,全てのポニーにおいて,対照群に比べて移植群の方で,早く縮小する傾向が認められた。5CT検査後,MR検査と関節鏡視下検査も行い,軟骨組織の再生や関節表面の滑らかさについても評価を行った。その結果,関節軟骨の再生が認められ,関節表面が滑らかに再現されている個体が確認された。6手術後6ヵ月で剖検を行い,組織学的検査により軟骨と骨の再生について評価した。その結果,対照群では,軟骨組織と骨組織の修復が部分的に認められたものの,不完全であったのに対して,移植群では,欠損孔の表層には軟骨組織が再生され,深層には軟骨下骨が形成されている個体が認められた。7その他,前年度にバイオ3Dプリンタを用いて作製することに成功した,ブタ脂肪組織由来間葉系幹細胞による円筒状細胞構造体のノウハウを基に,今年度はウマ滑膜由来間葉系幹細胞を用いて,関節鏡視下移植での手術操作にも耐え得る強度と弾力性を兼ね備えた,円筒状構造体を作製することにも取り組んだ。4当初の予定通り,昨年度からの継続として,ポニーの大腿骨内側顆に作出した円筒状骨軟骨欠損に,円柱状細胞構造体を移植した後,6ヶ月間CT検査で経過を観察した。その結果,対照群(非移植)よりも移植群の方で,早く縮小する傾向が認められた。さらに,対照群においては,欠損自体の大きさが,欠損作製直後より拡大する所見も認められた。これより,本実験の骨軟骨欠損モデルにおいては,細胞構造体を移植することで,欠損領域の拡大が制御され,さらに骨組織が再構築される効果が認められた。5その後も当初の予定通り,MR検査と関節鏡視下検査を行うことで,軟骨組織の再生や関節表面の滑らかさについても確認した。その結果,関節軟骨の再生が認められ,滑らかな関節表面の再現も確認することができた。一方,軟骨再生が確認されなかった個体も認められたため,現在その原因について解析・検討中である。6画像検査および関節鏡視下検査後も,当初の予定通り,手術後6ヵ月で剖検を行い,組織学的検査にて,軟骨と骨の再生を評価した。その結果,非移植群では,軟骨組織と骨組織の修復が不完全であったのに対して,移植群では,欠損孔の表層には軟骨組織の再生が,深層には軟骨下骨の形成が認められた。
超原子価ヨウ素反応剤を用いた新規酸化反応の開発

これまでに、フェニルエーテル類に超原子価ヨウ素反応剤であるPhcnyliodinc bis(trifluoroacetate)(PIEへ)を活性化して作用させると、安定な芳香族カチオンラジカル種が得られることを見出している。今回、このようにして生成したカチオンラジカル種への酸素求核種導入反応を検討し、分子内求核種としてアルコールを有する基質に(CF_3)_2CHOH溶媒中でPIFAを作用させるとクロマン体が、反応系中に水が存在するヘテロポリ酸(HPA)を活性化剤として用いた場合にはスピロエーテル体が得られ、反応条件の選択により、異なる2種類の生成物を作り分けることに成功した。また、本反応の反応機構についてもESRスペクトル測定等により詳細に検討した。さらに、このPIFAとHPAの組み合わせはアルコールや、これまでに報告したカルボン酸を分子内求核種としたスピロラクトン体合成だけでなく、分子内にアルデヒド、アミンを持つ化合物を用いた場合にも適用可能であり、効率的に対応するスピロジエノン体が合成できることを見出した。また、このPIFAとHPAの組み合わせ条件をベンジルアルコールを有するフェニルエーテル誘導体に適用すると、芳香環へ水酸基が導入された後、続いて酸化的開裂反応が進行する、新規ベンゾキノン体合成法となることを見出した。これらの反応は、フェノール体より安定で、取り扱いの容易なフェニルエーテル体を用いた反応であり、また、緩和な条件下での酸化反応であるため、有用性の高い反応になることが期待される。
資源開発の環境負荷LCAと合理的開発順序

旧USBMの鉱山コストデータベースに基づき,各鉱山の鉱床位置,採鉱法,生産規模などの条件から採鉱部門と選鉱部門における使用機材及び消耗品のコストを推定し,その鉱山の立地する地域の物価などからそれらを量に換算し,その鉱山の生産金属あたりCO_2排出源単位を計算するデータベースを作成した.そのアプリケーションを用いて,我が国の銅及び亜鉛製錬所の主要精鉱輸入元である各鉱山のCO_2排出原単位を求め,日本で製錬される銅と亜鉛の全製造工程でのCO_2排出原単位を推定した.まず,銅に関しては,主要7鉱山から産出される銅のCO_2排出原単位の金属量加重平均は2.063kg-CO_2/kgである.これら7つの鉱山で日本の製錬金属量の3分の2以上を占めており,およそ2kg-CO_2/kg程度が日本の銅の製造にかかる排出原単位であると考えられる.亜鉛に関しては,主要9鉱山のうち4鉱山のデータしか得られなかったが,最も排出原単位の大きいMt.Isaに関しても日本の製錬工程での排出がライフサイクルでの排出のほぼ半分以上を占めており,鉱山ごとの違いよりも製錬技術の差によって排出量が大きく変わるということが予想される.さらに,各鉱山における資源生産コストとCO_2排出原単位との比較検討を行った.資源生産コストとCO_2排出原単位とは必ずしも比例しておらず,CO_2排出1kgあたり30セントの炭素税がかかり,それをすべて鉱山会社の負担とすると,コストは銅に関する7つの鉱山中4つの鉱山でほぼ同じとなる.これは,炭素税などを導入することによるコストを逆転させることで,環境負荷の少ない資源を優先的に使うインセンティブをもたらす可能性があることを示すものである.旧USBMの鉱山コストデータベースに基づき,各鉱山の鉱床位置,採鉱法,生産規模などの条件から採鉱部門と選鉱部門における使用機材及び消耗品のコストを推定し,その鉱山の立地する地域の物価などからそれらを量に換算し,その鉱山の生産金属あたりCO_2排出源単位を計算するデータベースを作成した.そのアプリケーションを用いて,我が国の銅及び亜鉛製錬所の主要精鉱輸入元である各鉱山のCO_2排出原単位を求め,日本で製錬される銅と亜鉛の全製造工程でのCO_2排出原単位を推定した.まず,銅に関しては,主要7鉱山から産出される銅のCO_2排出原単位の金属量加重平均は2.063kg-CO_2/kgである.これら7つの鉱山で日本の製錬金属量の3分の2以上を占めており,およそ2kg-CO_2/kg程度が日本の銅の製造にかかる排出原単位であると考えられる.亜鉛に関しては,主要9鉱山のうち4鉱山のデータしか得られなかったが,最も排出原単位の大きいMt.Isaに関しても日本の製錬工程での排出がライフサイクルでの排出のほぼ半分以上を占めており,鉱山ごとの違いよりも製錬技術の差によって排出量が大きく変わるということが予想される.さらに,各鉱山における資源生産コストとCO_2排出原単位との比較検討を行った.資源生産コストとCO_2排出原単位とは必ずしも比例しておらず,CO_2排出1kgあたり30セントの炭素税がかかり,それをすべて鉱山会社の負担とすると,コストは銅に関する7つの鉱山中4つの鉱山でほぼ同じとなる.これは,炭素税などを導入することによるコストを逆転させることで,環境負荷の少ない資源を優先的に使うインセンティブをもたらす可能性があることを示すものである.1.USBMの鉱山コストデータベースに基づき,各鉱山の採鉱法,生産規模などの条件から採鉱部門と選鉱部門における使用機材及び消耗品のコストを推定し,その鉱山の立地する地域の物価などからそれらを量に換算し、その鉱山のCO_2排出源単位を計算するデータベースを作成した.2.米国のヘンダーソン鉱山(ブロックケービング,モリブデン)及びクレッソン鉱山(露天掘,金)において実地調査を行い,各種データの収集を行った.また、チリのチュキカマタ鉱山(露天掘,銅),及びコロンビアの銅の小規模坑内掘鉱山に関しては、以前調査したデータを,今回の研究に使用できるようまとめ直した.3.上記4鉱山中クレッソン鉱山に関しては現地でも充分なデータが把握されておらず,厳密な比較検証が行えないため,充分なデータが得られた残りの3鉱山に関し,CO_2排出源単位を計算するデータベースから計算したCO_2排出源単位を,実際に現地において調査した物品使用量及びコストデータから計算したCO_2排出源単位と比較したところ、個々の項目では若干の食い違いがあるものの、全体としては10%以内の精度でCO_2排出源単位を推定できた.4.この結果,従来の各金属のCO_2排出源単位の20%30%に相当するCO_2が,従来は誤差範囲として無視されていた資源開発の採鉱及び選鉱プロセスから排出されている可能性があることが分かった.また,鉱床の形態や採鉱法によりCO_2排出源単位にかなりの差があることが分かり,環境コンシャスな社会において従来とは異なる合理的開発順序が推奨される可能性が示された.昨年度のCO_2に続き,資源開発に伴い排出される環境負荷物質としてSO_2などの硫化物と重金属に着目しLCAを行った.旧USBMの鉱山コストデータベースに基づき,各鉱山の採鉱法,生産規模などの条件から採鉱部門と選鉱部門における使用機材及び消耗品のコストを推定し,その鉱山の立地する地域の物価などからそれらを糧に換算し,その鉱山のSO_2排出源単位を計算するデータベースを作成した.

米国のヘンダーソン鉱山(ブロックケービング,モリブデン),チリのチュキカマタ鉱山(露天掘,銅),及びコロンビアの銅の小規模坑内掘鉱山に関して,以前調査したデータを,硫化物の排出量原単位が計算できるようにまとめ直し,SO_2排出量原単位を求めた.SO_2排出源単位を計算するデータベースから計算したSO_2排出源単位を,実際に現地において調査した物品使用量及びコストデータから計算したSO_2排出源単位と比較したところ,CO_2の場合に比べかなり適合度が落ちることが判明した.また,Cu, Pb, Zn, Cd, As, Fe, Mn, Hgの8種類の重金属に関して,金属工業事業団のデータに基づき国内休廃止鉱山からの流出量を坑廃水処理の前後において調査し,エコインディケータの変化量を求めた.坑廃水処理を行わない場合の環境負荷は坑廃水処理の環境負荷に比べ2桁ほど大きいので,坑廃水処理を行うことの重要性が認識された.エコインディケータで見た資源開発の環境負荷は,開発時のみならず閉山後も非常に大きいため,資源開発の環境負荷を評価するためには閉山後の坑廃水処理まで含めた環境負荷総量を考慮する必要があることが判明した.旧USBMの鉱山コストデータベースに基づき,各鉱山の鉱床位置,採鉱法,生産規模などの条件から採鉱部門と選鉱部門における使用機材及び消耗品のコストを推定し,その鉱山の立地する地域の物価などからそれらを量に換算し,その鉱山の生産金属あたりCO_2排出源単位を計算するデータベースを作成した.そのアプリケーションを用いて,我が国の銅及び亜鉛製錬所の主要精鉱輸入元である各鉱山のCO_2排出原単位を求め,日本で製錬される銅と亜鉛の全製造工程でのCO_2排出原単位を推定した.まず,銅に関しては,主要7鉱山から産出される銅のCO_2排出原単位の金属量加重平均は2.063kg-CO_2/kgである.これら7つの鉱山で日本の製錬金属量の3分の2以上を占めており,およそ2kg-CO_2/kg程度が日本の銅の製造にかかる排出原単位であると考えられる.亜鉛に関しては,主要9鉱山のうち4鉱山のデータしか得られなかったが,最も排出原単位の大きいMt.Isaに関しても日本の製錬工程での排出がライフサイクルでの排出のほぼ半分以上を占めており,鉱山ごとの違いよりも製錬技術の差によって排出量が大きく変わるということが予想される.さらに,各鉱山における資源生産コストとCO_2排出原単位との比較検討を行った.資源生産コストとCO_2排出原単位とは必ずしも比例しておらず,CO_2排出1kgあたり30セントの炭素税がかかり,それをすべて鉱山会社の負担とすると,コストは銅に関する7つの鉱山中4つの鉱山でほぼ同じとなる.これは,炭素税などを導入することによりコストを逆転させることで,環境負荷の少ない資源を優先的に使うインセンティブをもたらす可能性があることを示すものである.
早産児の親とともに行う生後早期の発達支援の展開と評価・支援モデルの考案

本研究は、修正33週から35週における早産児と親の相互作用の特徴と、子どもの行動に関する親の捉え方を明らかにすることを目的に実施した。対象者として、在胎29週から31週で出生した重篤な神経学的合併症を持たない早産児とその両親3組の協力を得た。親子の相互交流の観察、両親との面接のデータを質的帰納的に分析し、生後早期の親子の相互作用を表す4テーマ、無意識の相互作用、子どもの気持ちと意志の想像、子どもの存在の内在化、意識的な相互作用を抽出した。また、早産児のストレス-対処の過程に関する先行研究の知見と統合し、早産児の修正33週から35週における自己調整機能の成熟を支える発達支援枠組を作成した。1.文献検討早産児の生理機能、運動機能、睡眠-覚醒、注意集中に関する機能、発達予後について文献検討を行った。また、早産児の親の経験や心理過程、親子の相互作用に関する文献検討を行い、知見を整理した。とくに、NICU退院後の継続的な介入プログラムを受けた親子の評価において、母親は子どものことを過敏性や混乱は少なく幸福であると捉えながらも、自身は社会的孤立を感じていた(D.E.Meijssen,et.al,2010)ことが報告されていると分かった。また、親子への介入方法は施設により様々であり、その成果も一定したものではないことなどから、新たなプログラムの統一が求められていると分かった。文献検討を踏まえ、今後は親と子、双方への影響を考慮した発達支援プログラムの構築が必要になると考えられた。2.資格取得に向けた研修本研究の目的達成に向け、より客観的な行動観察の指標を得るために、新生児・早産児行動評価法(Assessment of Term and Preterm Infant Behavior: APIB)の研修を継続している。平成26年9月には、米国コロラド州にあるトレーニングセンター(Colorado NIDCAP®Training Center)の指導者による中間評価を受け、APIB評価の手技と観察の視点を修正した。中間評価の前後では、現在までに13名の新生児の協力を得て、国内の病院にて自己トレーニングを継続中である。今後、平成27年8月には指導者による評価を受け、資格認定を目指す。3.研究計画の変更、データ収集研究を進めるために、研究計画を2段階に分けて修正した。第1段階の計画では、観察のみでデータ収集実施する時期に焦点を当てた。第1段階の研究計画について、平成27年2月に研究者所属機関の倫理審査委員会の承認を受け、平成27年4月よりデータ収集を開始した。1.資格取得に向けた研修:本研究の目的達成に向け、より客観的な行動観察の指標を得るために、新生児・早産児行動評価法(Assessment of Term and Preterm Infant Behavior: APIB)の研修を継続している。平成27年4月・8月に国内の施設で自己トレーニングを実施し、平成27年8月には米国コロラド州において指導者による3日間の研修と中間評価を受けAPIB評価の手技と観察の視点を確認した。前年度と比較して観察力は向上したが、評価手技と経験の点で更なる自己トレーニングの継続が必要と判断され、その後も自己トレーニングを継続している。中間評価の前後で、当該年度中は5名の新生児の協力を得て合計6回のAPIB評価を実施した。今後、平成28年7月には指導者による3回目の中間評価を受け、資格認定を目指す。2.データ取集と分析:平成27年度までの進捗状況を踏まえ、研究計画を2段階に分けて修正した。第1段階では、早産児が修正33週0日35週6日のときに保育器の前で親子の関わり場面に同席させてもらい、子どもの行動への親の気づきと関わりに着目して観察と面接を実施し、その後、修正36週0日37週6日の間に個室にて母親と父親への面接を行うことを計画した。研究計画に沿い、平成27年4月11月の間に3ケースの早産児と両親の協力を得てデータ収集を完了した。3ケースともに両親同席のもとで関わり場面の観察と面接を実施することができ、観察・面接データの中には、子どもの行動や表情の変化に対する医療者の視点と親の視点の違いが表れていた。現在は、早産児の行動への親の気づきと関わりに焦点を当て、研究結果の分析を進めている。3.研究成果の発表と施設および研究協力者への成果還元:当該年度の計画進捗を考慮し、平成27年度はデータ収集を中心に進め、成果発表と報告は次年度に行う予定とした。交付申請書に記載した研究目的に照らすと、やや遅れていると言える。理由として、新生児・早産児行動評価法(APIB)資格認定に多くの新生児の協力による自己トレーニングの継続と、指導者との評価の一致が条件とされていることがあり、資格取得までに時間を要していることが挙げられる。研究内容に関しては、昨年度の研究進捗状況を踏まえ計画を2段階に分けて実施して当該年度中に第1段階の研究を進め、データ収集を完了したことから、修正後の計画に沿って概ね順調に進展したと言える。今後は、第1段階の研究結果の分析、APIBの資格取得、第2段階の研究の遂行を目指す。1.データ分析と考察:修正後の研究計画に基づき第一段階の研究データを分析し、親子の相互作用過程が進展するプロセスと、子どもの行動に関する親の捉え方を明らかにした。

早産児と親の相互作用の特徴を表す4つの主要なテーマが抽出され、相互作用過程の進展に伴い、子どもの状態の安定が図られるようになることが示された。結果に基づいて、早産児の修正33週から35週における発達支援枠組(「早産児の親と共に行う生後早期の発達支援モデル」に相当)を作成した。親子への早期介入は、早産児の覚醒が明瞭になる時期に焦点をあて親への教育的関わりを中心としたものが多く報告されてきたが、本研究では、親と共に行う発達支援の方法を導き出すために、覚醒レベルが低く、泣くことによって情動や意志を表出することが少ない時期に着目して支援枠組を作成し、看護援助の視点を示した。この点に意義と重要性があると考える。新生児・早産児行動評価法を用いた第二段階の研究は次年度以降の課題とした。2.研究成果の発表:平成28年9月に米国の16th National Neonatal Nurses Conference、平成29年3月に文化看護学会第9回学術集会で、研究成果の一部を発表した。また、学位論文にまとめ、平成29年3月に千葉大学大学院看護学研究科に論文(論文博士)を提出した。3.新生児・早産児行動評価法(Assessment of Term and Preterm Infant Behavior: APIB)の資格取得:平成28年7月に米国コロラド州より講師を招聘し、国内の研修施設における3日間の集中研修を行った。次年度89月に、最終試験の受験が許可された。4.研究協力者および研究施設への成果還元:平成28年9月、上記3.APIBの研修内容について、研修施設での報告会を開催した。上記1.研究成果の報告は平成29年度に実施する。昨年度、研究計画を見直したことで、目的3)の発達支援モデルの考案まで到達し、交付申請書に記載した研究目的は概ね達成されたと言える。ただし、研究実施計画に含めていた新生児・早産児行動評価法(APIB)の資格認定には至っていない。次年度、APIBの評価資格認定を目指す。最終年度に実施した研究の成果:平成29年9月に千葉県で開催された千葉看護学会第23回学術集会、および平成29年10月に埼玉県で開催された第27回日本新生児看護学会学術集会において研究成果を発表した。また、新生児・早産児行動評価法(APIB)の自己トレーニングを継続し、平成29年9月30日には米国コロラド州より研修講師を招聘して中間評価を受講した。その結果、観察スコアの講師との一致率の点で資格認定基準には到達しなかったが、評価手技には問題がないことが確認された。今後は、平成30年7月末に再評価を受け、観察者としての資格認定を目指す予定である。補助事業期間全体を通じて実施した研究の成果:本研究は早産児の出生後の発達段階に沿って、親とともに行う発達支援の方法を導き出すことを最終的な目的として取り組み、「早産児の修正33週から35週における自己調整機能の成熟を支える発達支援枠組」を作成した。この支援枠組は、親子の相互作用過程と早産児のストレスー対処の過程からみた視点を統合して得られたものであり、親とともに行う発達支援の方向性を示すものとなった。研究計画作成時に予定していた、新生児・早産児行動評価法(APIB)の評価者としての資格認定と、それを用いた研究データの収集については期間内に完了することができなかったが、計画を一部変更して実施したことで研究成果を得られた。