hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胚膜の進化的変遷に基づく昆虫類の高次系統の再検討-コムシ目の発生学的研究-

その結果、コムシ目の卵膜クチクラは胚盤葉クチクラ、すなわち胚予定域と胚膜予定域の両者に由来すること、また、後期胚の表面には3層の薄いクチクラが分泌されるが、これらは他の昆虫類の胚クチクラに相同なものであり、卵膜クチクラとして言及されるものではないことが明かになった。これらの意味するところは、コムシ目は外顎類が獲得したいくつかの派生形質の内の一つはもたないことになり、上記のシェマにおいて、コムシ目は外顎類と多足類を繋ぐ系統的段階にあることになる。昆虫類の高次系統の最大の議論はコムシ目の扱いに関わるものである。本研究の目的は、私自身が発展させてきた昆虫類および近縁節足動物の胚と胚膜の機能分化の進化的変遷のシェマの観点から、コムシ目の系統的位置づけを議論することにある。まず、コムシ目の胚膜の発生および関連する発生現象について詳細に検討した。その結果、1)コムシ目の卵膜クチクラは胚・漿膜に由来する胚盤葉クチクラであること、2)コムシ目でも外顎類昆虫の固有派生形質とされてきた羊膜が産生されること、しかしながら、3)羊膜産生に胚膜褶形成はリンクせず、コムシ目では胚膜褶が形成されないことを明らかにした。得られたデータを上記の「胚と胚膜の機能分化の進化的変遷のシェマ」の観点から検討すると、1)コムシ目の胚盤クチクラ産生は昆虫類の祖先形質状態と理解される一方、2)羊膜産生はコムシ目と外顎類昆虫の共有派生形質と捉えられる。そして、3)外顎類昆虫、とくに双関節丘類の固有派生形質と理解すべきものは、羊膜の胚膜褶形成への参加であるとの結論が得られた。上記の結論は、昆虫類=トビムシ目+(コムシ目+外顎類(=イシノミ目+双関節丘類(=シミ目+有翅昆虫類)))との昆虫類の高次系統を導き出した。これは現在主流である昆虫類の高次系統、昆虫類=内顎類(=トビムシ目+コムシ目)+外顎類(=イシノミ目+双関節丘類(=シミ目+有翅昆虫類))に、内顎類の単系統性を否定する点で、大幅はリヴィジョンを要求する。なお、昆虫類の姉妹群として多足類、甲殻類のいずれを設定しても、今回導かれた昆虫類の高次系統ならびに上記の「胚と胚膜の機能分化の進化的変遷のシェマ」は変更を要さないことも検証した。
HIV-1の新しい薬剤耐性化のメカニズムの解析

化学療法の進歩によって、比較的治療歴の少ないエイズ患者の血清中のウイルスコピー数を、ときに検出感度以下に押さえることも可能になった。しかし長期にわたる治療歴をもつ患者にとって、HIV-1の薬剤耐性化は、今後とも治療上最重要課題のひとつである。本年度は、HIV-1薬剤耐性獲得の機序を明らかにする目的で薬剤耐性関連変異を複数もつ混合ウイルスプールを作製した。HIV-1の薬剤耐性化は、薬剤の標的分子である逆転写酵素、プロテアーゼにアミノ酸置換が蓄積し、薬剤による阻害効果が低下することによっておこる。この現象を解析するために、in vitroで耐性ウイルスの誘導がおこなわれてきたが、ここで選択されてくる変異は、かならずしも臨床治療の結果得られた変異と一致しない。その理由として、(1)in vitroでは、ウイルスプールサイズが極端に小さい、(2)薬剤による淘汰圧が強くreplicationのよいもののみを絞り込んでしまいがちである、(3)比較的均質のウイルスプールから耐性ウイルス選択をはじめるため選択の幅が制限される、などがあげられる。こうしたin vitroにおけるシステムを改善するために、既知の薬剤によってすでに報告のある複数の耐性関連変異の組み合わせをもつ混合ウイルスプールの作製を試みている。その結果、少なくとも10^4個の異なる耐性変異の組み合わせをもつ混合ウイルスプールを作製可能であることがわかった。この混同ウイルスを、薬剤耐性ウイルスの選択にもちいることによって、(1)新規の薬剤の既存の耐性ウイルスへの効果を効率良く評価できる、(2)短期間で選択可能のため、増殖能の低い耐性ウイルスも解析可能である、(3)back groundが均一でプロテアーゼにのみに多様な変異の組み合わせをもつウイルスプールを扱える、といった改善点が今後期待できる。
性同一性障がいの子供を受容できない母親の体験の意味

母親がわが子の性同-性障害を受容できなかった体験の意味は、「危機的状況の中でわが子という存在、わが子という対象を喪失し、そして再度、わが子としての存在を見出し受容するのに要する時間と思いの辿り」であることが分かった。また、この体験を構成している因子は、1)子ども、同胞、家族の将来的・社会的不安、2)母親としての自責感、3)親の認識する子どもの性の対象喪失感、4)良き理解者・支援者の不在状況であった。以上の結果を基に、母親がわが子の性同-性障害を受容できる促進的援助の示唆を以下の通り得ることができた。1)支援者は、母親の心の支えとなる者を的確にアセスメントし、早期に人的環境を整える。2)子どもの性の対象喪失過程を辿ることを認識し、見失った自己や親役割、未来を再構築できるよう、段階に応じた援助を行う。3)夫や同胞に対しても支援を行い、家族発達を促進する援助を展開する。4)専門家の支援や社会の温かい見守りやサポート体制の調整を図る。5)活力を生み出す存在である"わが子"という認識と存在の意味づけと子ども自身もこれからの生き方を見出せる援助を行う。これらの結果は、ヘルスプロモーションを推進し、身体的健康増進のみならず、性の健康増進の役割を担う分野、すなわち母性看護学分野及び助産学領域に、新たなニーズと更なる課題を提示することができた。性同一性障害の子どもを受容できない母親の体験の意味を見出すことを目的に、本研究に取り組んでいる。わが子がカミングアウトしたときの体験の語りをすることで、体験の意味を見出し、母親が受容できない因子を抽出することが期待できる。この受容できない因子を把握し、対処することでわが子を受容できるようになるのではないかと考えている。受容できることは、母親自身もまたその子ども自身も生きやすくなると思われる。今年度は、対象者が特殊であるため、研究協力者を見つけるのに非常に苦慮したが、1名の性同一性障害の方の紹介で、研究協力が得られそうな3名の方へ研究概要や目的を説明することができた。まだ性の問題やわが子の性を受容できていない状況下であるため、まずは研究の内容と意義を説明するという顔合わせ程度の打合わせから入り、さらに関心、同意を得られてから具体的に同意書をとる説明へと入る段階を踏んだ。実際、4名の対象者へ説明をすることができた。今後、本研究への協力をする意思があるかは不明であり、現段階においてはまだ検討段階である。しかし、同時に性同一性障害(GID)学会へも積極的に参加したことで、最先端の治療や心理面での援助、問題点などをさらに把握することができ、今後の研究に非常に役に立つものとなった。次年度は、研究協力者ヘインタビューを行ない、分析まで行なう予定である。近年,性同一性障害者性別取扱特例法の制定を受け,性同一性障害者の多くがカミングアウトする絶好の時期を迎えるようになった。性同一性障害者に対しては,精神科領域やカウンセラーがそのサポート役を担っているが,これまでわが子の解剖学上の性を疑うことなく出生を喜び,子育てしてきた両親や家族に対するカミングアウトからのケア体制は依然として脆弱である。助産師の役割の一つに、リプロダクティブヘルツライツが掲げられている。その目的に、女性のライフステージのサボート役やヒューマンケアとしての側面をもち合わせ、なおかつ、性と生殖の健康に関するケア展開していく専門性を打ち出している。これらのことから、性を問題とする事柄に関しケアを行うことは性同一性障害者とその家族も対象として例外ではないく、また、多様化する性を理解していくことは、今後の助産師の活動幅を広げることに繋がると考え、わが子を受容できるケアの示唆を得ることを目的に本研究に取り組み中である。平成23年度においては、文献検索および質的に詳しい研究者と方法の打ち合わせを行ったり、質的研究の妥当性・信憑性を高めるため、質的研究を発表している学会への積極的参加を得て、質的研究の妥当性・信憑性高めることができた。

また、対象者とプレ面接を繰り返し、研究協力者となる同意を得る準備段階を得て、インタビューを行うことでき、データ入力を行った。対象者の精神状態を考慮しながら慎重に進めている段階である。平成23年度は、本研究の趣旨に同意していただいた性同一性障害の子どもを持つ母親にインタビューを施行し、収集されたデータの分析を行った。3名の母親に研究協力をお願いしたが、最終的に同意が得られたのは1名であった。対象が特殊で限定されるため、研究協力者には限りがあると当初から予想はしていたため、1名ではあるが、貴重な研究データとなり得ることを前提に、スーパーバイズを適宜受け、研究の信愚性、性格性の確保に努めながら研究を進めていった。データ(体験の語り)は、IPA(Interpretative Phenomenology Analysis)という解釈学的現象学的分析法にて分析し、母親の体験の意味付けを行った。その結果、母親の体験は5つのカテゴリーに分類され、さらに考察を加えた結果、母親がわが子を受容できなかった体験因子と受容できた体験因子が抽出された。これらの結果より、さらに母親がわが子の性同一性障害を受容できる促進的援助内容の示唆を得ることができた。この援助内容は、今後、ヘルスプロモーションを推進し、身体的な健康増進の役割を担う分野である母性看護学分野及び助産学領域にとって、更なるニーズとなり、新たな課題を提示できた。
ns^O酸化物半導体の第二近接カチオン間相互作用に関する研究

1.試料作製ns^O酸化物半導体単結晶試料として、以下の化合物の合成に成功した。SnO_2・・・・気相合成法Ga_2O_3・・・・フローティング・ゾーン法In_2O_3・・・・フラックス法ZnGa_2O_4・・・・フラックス法2.キャリアの生成上記のサンプルに対して、還元雰囲気中での熱処理等によりn型キャリアを導入を試みた。これまでのところ、ZnGa_2O_4,Ca_2PbO_4以外のサンプルで、キャリアの導入に成功した。しかしながら、キャリア濃度等についてはまだ安定して評価されていない。3.ESR測定SnO_2,Ga_2O_3,CaCdPbO_4で伝導電子が局在したものと考えられるシグナルを観測した。特にCaCdPbO_4では、室温から、液体He温度間でのシグナルの変化の様子を観測した。しかし、高伝導度サンプルでは4.2Kという温度はまだ高く、さらに低温に下げる必要がある。また、単結晶試料で観測されたシグナルはまだ予備的なものであり、今後シグナルの温度変化、角度変化等について、詳細に検討する必要がある。
内視鏡を用いた唾液誤嚥の評価法の開発

誤嚥性肺炎は感染症であり,その原因菌は口腔内の細菌といわれている.感染経路として考えられているのが唾液の誤嚥である.したがって,食物の誤嚥だけでなく,唾液の誤嚥についても適切に評価する必要がある.内視鏡は唾液を直接観察できるため,唾液誤嚥の検出に有用とされている.しかしながら,内視鏡で観察可能な唾液は泡沫状になったものであり,泡沫状になっていない唾液については透明であるため内視鏡でも観察できない.そこで本研究では,唾液を色素で着色することにより,唾液誤嚥を内視鏡で観察・評価する方法を確立し,その誤嚥の様相と肺炎発症の関連について明らかにすることを目的とした.予備研究の結果,色素は緑色の食用色素を用い,その必要量は約0.1grであることが明らかとなった.H28年度は主として脳性麻痺例を対象とし,H29年度は主として高齢者例を対象として評価を行った.延長となった平成30年度は,さらに被検者数を増やすことを目的にデータ採取を行い,最終的には唾液PAS scoreが採取できた症例は合計121例(脳性麻痺62例,要介護高齢者60例)となった.全症例を対象とした結果は,唾液を着色していないときと比べて,着色した方がPAS scoreが高値を示し(非着色時4.4±1.5,着色時7.0±1.4),着色時の方が微小な誤嚥も評価できることが明らかとなった.群に分けてみると,脳性麻痺例においては非着色時4.7±1.2,着色時7.4±1.0,高齢者例においては非着色時3.8±1.5,着色時6.6±1.6と双方において着色時の方が微小な誤嚥も評価できることが明らかとなった.このうち経過中に肺炎を発症した症例は22例(肺炎群)であり,非肺炎群と比べて肺炎群の方が唾液PAS scoreは大きな値を示したものの,有意な差は認められなかった.誤嚥性肺炎は感染症であり,その原因菌は口腔内の細菌と考えられている.しかしながら,肺炎の原因菌が口腔に存在しても,誤嚥されない限りは肺炎にはならない.そこで感染経路として考えられているのが,唾液の誤嚥である.したがって,食物の誤嚥だけでなく,唾液の誤嚥についても適切に評価する必要がある.内視鏡は唾液を直接観察できるため,唾液誤嚥の検出に有用とされている.しかしながら,内視鏡で観察可能な唾液は泡沫状になったものであり,泡沫状になっていない唾液については透明であるため内視鏡でも観察できない.そこで本研究では,唾液を色素で着色することにより,唾液誤嚥を内視鏡で観察・評価する方法を確立し,その誤嚥の様相と肺炎発症の関連について明らかにすることを目的とした.本年度は方法論の確立を主目的として,適切な色素の選択,必要な色素の量,唾液染色後の内視鏡観測のタイミング,唾液誤嚥の評価法の検討を行なった.その結果,色素は緑色の食用色素を用い,その必要量は約0.1grであること,内視鏡での観察のタイミングは唾液の自発嚥下が3回生じた後が適していることが明らかとなった.唾液誤嚥の評価法は,食物誤嚥の評価法であるPAS scoreが有用であった.パイロット研究として7例の脳性麻痺の嚥下障害例で評価を行なった結果,唾液を着色していないときと比べて,着色した方がPAS scoreが高値を示し,軽度の唾液誤嚥も適切に評価できることが明らかとなった.本年度は方法論の確立が主目的であった.適切な色素の選択,必要な色素の量,唾液染色後の内視鏡観測のタイミング,唾液誤嚥の評価法のうち,内視鏡による観測のタイミングを決定するのに時間を要した.理由は,健常者を対象にしても誤嚥や喉頭侵入が観察できないため,方法論の確立においても被験者を嚥下障害例にしなければならなかったためである.方法論の確立にやや時間を要したものの,妥当な方法論が確立されたと考えている.その結果は日本摂食嚥下リハビリテーション学会総会にて発表を行ない,最優秀ポスター発表賞を受賞できた.今後は,この方法論でデータ採取を行なっていく予定である.本年度も可能であれば少数でもデータの採取を行なう予定であったが,方法論の確立に時間を要したため,実際のデータ採取を十分に行なうことができなかった.要介護高齢者や認知症高齢者も対象にする予定であったが,上記の理由で時間の余裕が無く,採取できたのは重度心身障害者を対象とした7例のデータのみとなった.誤嚥性肺炎は感染症であり,その原因菌は口腔内の細菌と考えられている.しかしながら,肺炎の原因菌が口腔に存在しても,誤嚥されない限りは肺炎にはならない.そこで感染経路として考えられているのが,唾液の誤嚥である.したがって,食物の誤嚥だけでなく,唾液の誤嚥についても適切に評価する必要がある.内視鏡は唾液を直接観察できるため,唾液誤嚥の検出に有用とされている.しかしながら,内視鏡で観察可能な唾液は泡沫状になったものであり,泡沫状になっていない唾液については透明であるため内視鏡でも観察できない.

そこで本研究では,唾液を色素で着色することにより,唾液誤嚥を内視鏡で観察・評価する方法を確立し,その誤嚥の様相と肺炎発症の関連について明らかにすることを目的とした.前年度の研究の結果,色素は緑色の食用色素を用い,その必要量は約0.1grであること,内視鏡での観察のタイミングは唾液の自発嚥下が3回生じた後が唾液誤嚥の評価に適していることが明らかとなった.本年度は前年度に確立された方法論に基づき,被験者数を増やすことに主眼を置いた.本年度は36例の脳性麻痺の嚥下障害例で評価を行なった結果,唾液を着色していないときと比べて,着色した方がPAS scoreが高値を示し(非着色時4.2±1.8,着色時6.2±1.2),着色時の方が微小な誤嚥も評価できることが明らかとなった.今回の被験者では経過中に肺炎になった症例が5例(肺炎群)であり,非肺炎群と比べて肺炎群の方が唾液PAS scoreは大きな値を示したものの,有意な差は認められなかった.本年度は被験者を増やすことが主目的であった.脳性麻痺の症例は当初の予定よりは少なかったものの,36名の被験者が確保できた.しかしながら,協力施設の予期せぬ人事異動等が重なり,肺炎症例を集めることができなかった.来年度は,さらに症例数を増やす予定である.高齢被験者に関しては,当部外来患者が本年度は少なく,5例しかデータを採取することができなかった.来年度は協力施設に積極的に出向き,高齢被験者で50例以上データを採取し,唾液誤嚥と肺炎発症の関連を検討する予定である.本年度は上記理由のため,データ採取を十分に行なうことができなかった.来年度は人事異動等もないため,統計をかけられるようにデータ数を増やしていけると考えている.脳性麻痺症例のデータの一部は,日本口腔科学会近畿地方会,ヨーロッパ嚥下学会で発表し,他大学・病院の研究者から意見交換をすることができた.今後は,データ数を増やしたものを学会で発表し,他施設の研究者と意見を交換して論文にまとめていく予定である.誤嚥性肺炎は感染症であり,その原因菌は口腔内の細菌と考えられている.しかしながら,肺炎の原因菌が口腔に存在しても,誤嚥されない限りは肺炎にはならない.そこで感染経路として考えられているのが,唾液の誤嚥である.したがって,食物の誤嚥だけでなく,唾液の誤嚥についても適切に評価する必要がある.本研究では,唾液を色素で着色することにより,唾液誤嚥を内視鏡で観察・評価する方法を確立し,その誤嚥の様相と肺炎発症の関連について明らかにすることを目的とした.H27年度の研究の結果,色素は緑色の食用色素を用い,その必要量は約0.1grであること,内視鏡での観察のタイミングは唾液の自発嚥下が3回生じた後が唾液誤嚥の評価に適していることが明らかとなった.H28年度は36例の脳性麻痺の嚥下障害例で評価を行なった結果,唾液を着色していないときと比べて,着色した方がPAS scoreが高値を示し(非着色時4.2±1.8,着色時6.2±1.2),着色時の方が微小な誤嚥も評価できることが明らかとなった.今回の被験者では経過中に肺炎になった症例が5例(肺炎群)であり,非肺炎群と比べて肺炎群の方が唾液PAS scoreは大きな値を示したものの,有意な差は認められなかった.H29年度は32例の高齢者の嚥下障害例で評価を行った結果,脳性麻痺の症例と同様に唾液を着色していないときと比べて,着色した方がPAS scoreが高値を示し(非着色時4.8±1.1,着色時7.1±1.2),着色時の方が微小な誤嚥も評価できることが明らかとなった.今回の被検者では経過中に肺炎になった症例が5例であり,肺炎群と非肺炎群の有意差を検定するまでには至らなかった.今後,可能であれば被験者を増やし,学会や論文で発表していく予定である.本年度は高齢者を主体にデータを採取することが主目的であった.高齢者の症例は当初の予定よりは少なかったものの,32名の被験者が確保できた.しかしながら,協力施設の予期せぬ人事異動等が重なり,充分な症例を集めることができなかった.
植物病原糸状菌が生産する生物活性ウスニン酸誘導体に関する研究

カキの主要病害の一つである円星落葉病は病原糸状菌Mycosphaerella nawaeによって引き起こされ、本病原菌が生産する植物毒素は、糸状菌から得られた最初のウスニン酸誘導体であり、これまでに報告された地衣成分とは明らかに異なる構造未知の物質であることを明らかにしてきた。本研究では、この植物毒素の化学構造の決定、未知関連化合物の分離と構造解析およびこれらのウスニン酸誘導体の生物活性の検討を行い、幾つかの新知見を含む次のような結果を得ることができた。1.カキ円星落葉病原の寒天平板培養物から、(-)-マイコウスニン(I)と(+)-イソマイコウスニン(II)と命名した二種類の新植物毒素を単離した。各種スペクトルデ-タの検討から、Iは未だ詳細な構造が不明な(+)-ウスニン酸イソメキシドと推定されたので、その標品を(+)-ウスニン酸から調製し直接比較する事により同定した。そこで、^<13>C-NMRの詳細な解析により、Iの化学講造を立体構造を含めて決定した。また、IIについても同様の方法でその化学構造を決定する事ができた。これらは文献未知の新化合物である事が確認された。2.カキ円星落葉病菌の培養法を検討した結果、マルツエキスによる液体培養から植物毒性を示す二種類の関連化合物を見いだし、その一つは結晶として単離した。(+)-オキシマイコウスニイ(III)と命名した本化合物は、分解反応および^<13>C-NMRの詳細な解析により、Iの2位に酸素原子が導入された特異な構造を持つと考えられ、Iからの酸化的直接誘導によりこれを確認した。IIIのメタノリシス生成物も培養液中から分離・同定した。3.得られた化合物の植物毒性はI=II≧III、抗細菌活性、抗真菌活性はII≧Iで、I,IIには強い活性が認められた。IIIには弱いながら選択的な抗ウイルス活性が認められ、今後の検討結果が注目される。
東北本州弧下,地殻〜マントルの岩石学的構造モデルの構築

一の目潟火山の下部地殻上部マントルゼノリスについて、その化学組成を分析するとともに、高圧下での地震波速度を測定した。そのデータを最近得られた東北本州弧の地震波速度構造と比較することにより、東北本州弧下、地殻上部マントルに関する岩石学的モデルを構築することができた。その結果、東北本州弧の下部地殻の平均化学組成は、それらが角閃岩や角閃石ハンレイ岩からなっているために、これまで推定されていたよりも、かなり超塩基性組成をもつことが明らかとなった。第四紀火山岩についての地球化学的研究によれば、一部のカリウムに乏しいソレアイトは、そのような角閃石を含有した下部地殻物質の部分溶融物である可能性を示している。花崗岩類の定置に関する論文を現在投稿中である。我々は非履歴性残留磁化異方性を用いて岩石の組織を解析する目的で新たな磁気異方性計測システムの開発を行なった。今回、北上山地の五葉山花崗岩体に対してこの測定システムを適用し同一試料について帯磁率異方性と部分非履歴性残留磁化異方性を測定して、花崗岩の進化に伴う組織の変化を明らかにすることに成功した。さらに、最近なされた爆破実験の結果、地殻上部に分布する大規模陥没カルデラ直下のマグマ溜りはラコリス状を呈していることが明らかとなってきた.地震波速度と推定される地殻構成岩石を比較することにより、東北本州弧下のマグマ供給系に関連した新しい地殻構造の進化モデルを得ることができた。これらの結果の多くは既に論文として公表されている。また、新たに明らかとなった成果について、その一部は雑誌に投稿中であり、残りは投稿準備中である。初年度である今年度は、地球科学的情報を3次元的なイメージとして地理情報システムに組み込む作業を行った。基本図としてはDEM(デジタル標高データ)を用いて作成した斜度図、開度図(横山ら、2000)を用い、これに東北本州弧の20万分の1地形図の精度を持ったデジタル地質図をオーバーレイした。このデジタル地質図は、各地質体毎のレイヤーからなり、必要な地質体をレイヤーを選択することにより表示できる様にした。得られたデジタル地形・地質図を用いて、東北本州弧に分布する後期新生代カルデラ群ならびに白亜紀花崗岩類について、その空間分布、形態分布を解析し、さらに、一部のカルデラ、花崗岩体については、詳しい地質学的・岩石学的研究を進めた。基盤岩については、一の目潟ゼノリスについての地震波速度測定などを行うとともに、南部北上帯・早池峰構造帯の古生界について地質調査を進め、その発達史や古地理的変遷過程を検討し、東北本州弧の基盤が大陸を構成していた時代の各地塊の由来について考察を行った。後期新生代カルデラ群については、カルデラ内噴出物とカルデラ外堆積物との間の対比を地質学的検討ならびにガラス組成分析を通して進め、一定の成果を得ることができた。第四紀火山については、マグマ生成場の時間発展を知るための火山噴出物詳細編年に不可欠なレスクロノロジー法の確立を進めるとともに、ICP-MS分析手法ならびに難溶解試料分解法の確立を進め、さらに、これらの手法を猫魔火山噴出物等に適用して、マグマの時空変遷に関する岩石学的検討を行った。そして、これらの成果の一部を印刷公表した。今年度は共同研究者とともに、昨年導入した機器ならびに既存の分析機器を用いて、地理情報システムのデータベース構築、ならびにXRF、EPMA、レーザーアブレーションICP-MSによる主要・微量元素分析を野外調査と平行して進めた。さらに新たに、精密試料切断装置、残留磁気測定装置、交流消磁装置を導入し、地殻マントルを構成する各種火成岩試料についてその岩石組織を詳しく記載するとともに帯磁率異方性と非履歴性残留磁気異方性の測定を行い、マグマの冷却過程における組織形成プロセスを検討した。

また、それらのうち上部マントル下部地殻を構成すると思力れる試料についての精密な地震波速度の測定を行った。これらの他に、東北本州弧に多数分布する後期新生代大規模カルデラについて地質調査を進め、その活動史を探るとともに、巨大噴火噴出物の地球化学的研究、カルデラ下地殻構造の地震学的検討を推進した。今年度に入って本研究グループが公表した研究成果は、東北本州弧におけるマグマ組成の変遷を合む火山活動変遷史に関するもの、後期新生代大規模カルデラに関するもの、大陸地殻を構成する岩石・地層について、その古環境を合む構造発達史に関するもの等からなる。特に東北本州弧中央部に位置する猫魔火山については、詳しい地質調査結果から、その火山発達史を明らかにするとともに、岩石の成因関係を主成分化学組成とSr同位体組成から検討し、さらにレーザー・アブレーションによる斑晶鉱物の微小部分析を進め、これら低K安山岩の下部地殻での角閃岩部分融解モデルについても検討した。最終年度である今年度は、これまでの研究成果の多くについて印刷論文として公表するとともに、新たに、多くの成果を得ることができた。一の目潟火山からの下部地殻上部マントルゼノリスについては、その組成について明らかにするとともに加圧下での地震波速度を測り、最近得られた東北本州弧地震波速度構造断面と対比することにより、具体的な岩石学的モデルを構築した。その結果、東北本州弧の下部地殻は主に超塩基性の角閃岩角閃石はんれん岩質であり、従って、そこでの地殻平均組成は、従来考えられていたよりも苦鉄質であることが明らかとなった。第四紀火山岩類については、一部の低カリソレアイトが、そのような角閃石含有下部地殻の部分溶融で形成された可能性があることを明らかにした。上部地殻を構成する主要な岩石である花崗岩類については、その定置に関する論文を現在投稿中であるが、北上山地の花崗樹岩類について、新しいタイプの測定システムにより測定したAMSファプリツクで貫入機構の検討を行ない、その結果を本年の地球惑星科学合同大会で発表する。地殻浅部に位置する火山、特に大型カルデラ直下のマグマ溜りがラコリス状を呈していることを、今年発表した論文で明らかにした。これに関連して、地震波速度データと岩石学的モデルとの対応について検討し、地殻内部に分布するマグマ供給系の構造について多くの知見を得、それらについては本年札幌で開催される国際物理学連合学会において発表する予定である。以上をもとに、東北本州弧における、特にマグマ供給系を中心とした上部マントルから下部地殻上部地殻に至る基本的な岩石学的構造モデルを得ることができた。
「見る」反応に関する自動反応形成のこころみ

本研究では女子大学生を被験者として「見る」反応の自動反応形成の実験を行なった。[実験I]CSとして緑色光を、USとして白色光を用いるWG群、動画を用いるMG群、静止画を用いるSG群を構成した。各群において実験開始時から高い水準でCS-トラッキングが見出だされた。WG群によって白色光がUSとして機能していないこと、MG群とSG群によって意味のある図がUSとして機能することが明らかになった。[実験II]CSとして緑色光、USとして人物の顔写真を用いて、CSのoffからUSのonまでの遅延が0秒のD0群、3秒のD3群、6秒のD6群、またCSにブザー音を用いる遅延が0秒のD0T群を構成した。US遅延時間が長くなるにつれてCS呈示中にCSを見るという反応は多くなり、一方USを見る反応は減少した。いずれの場合もUSに対する反応(UR)は高い水準で確認された。音をCSとしたD0T群は光をCSとしたD0群よりも、CS呈示時にCSを見る反応の水準は低く、US呈示位置を見る反応の水準は高かった。US呈示時にCSへの反応水準が低く、USへの反応水準が高いことは両群同様であった。[実験III]CSとして緑色光、USとして動物の写真を用いて、対呈示条件(P)とランダム呈示条件(R)との比較を被験者内要因条件下で行なった。PRP群においてはP条件とR条件に明確な傾向の違いは見出だされず、全体に通してCSへの反応が増加し続ける場合、減少し続ける場合、またR条件において多少減少が確認される場合が見出だされた。またRPR群では、一部において、P条件におけるCSを見る反応の増加が認められたものの、実験の進行につれて減少する場合がほとんどであった。以上より、各刺激の呈示時間、対呈示回数、実施期間、またCSの種類、USの種類等に関してさらに検討が必要と考えられた。
顧客満足度と財務情報との関連性についての実証研究

近年管理会計領域においては、財務的指標だけではなく、顧客満足度に代表されるような非財務的指標を併用した業績測定システムに関する関心が高まっている。その代表的なシステムとしてバランスト・スコアカードがあげられる。本研究は、これまで管理会計において明示的に扱ってこなかった顧客満足度をはじめとした顧客に関する指標がどのようなメカニズムで財務業績へつながるかについて検討を行うことを目的としている。本年度は前年度に引き続き、顧客の関係性を財務的に評価する試みであるカスタマー・エクイティに関する研究をさらに網羅的にレビューを行い、マーケティング領域において、顧客に関する指標がどのように短期的ないし長期的な財務業績に結びついていると認識しているのかについて整理を行った。カスタマー・エクイティの議論においては、顧客満足度は認知的な業績指標であるために、直接財務業績に結びつくというよりは、顧客獲得や顧客維持といった顧客の行動を示す業績指標に影響を与え、最終的に財務業績に結びつくという関係を想定しており、顧客と企業との関係性を重視している。この顧客と企業との関係性について管理会計領域では十分検討されていないが、今後測定すべき重要な業績指標である。他方マーケティング領域では、カスタマー・エクイティが実際の財務業績にどのような影響を及ぼしているかについての検討が十分ではなく、その影響を測定・評価する上でバランスト・スコアカードなどの業績測定システムを活用する余地がある。これらをとりまとめた成果については、雑誌『會計』、『桃山学院大学総合研究所紀要』にすでに論文を投稿しており、近刊予定である。また本研究ではバランスト・スコアカードを導入している企業へのインタビューを数社に対して実施し、業績指標の選択や設定方法について調査を行った。調査結果の一部については論文の形で公表した。本研究では、顧客満足度に代表される顧客に関する情報の収集・利用方法ならびに顧客に関する情報と財務情報との関連性について検討している。この課題を検討するにあたり、本年度は以下の二つの方法からアプローチした。第一に、1980年代以降のわが国管理会計領域の文献を網羅的に渉猟することにより、これまでの業績測定および業績評価の議論がどのように展開されてきたかについて検討した。その結果、バランスト・スコアカードを議論する過程で非財務情報の一つの構成要素として顧客に関する業績指標は議論されていることがわかった。つまり、抽象的なレベルにおける財務情報と顧客に関する情報との関連性は検討されているものの、具体的に顧客に関する情報をバランスト・スコアカードに組み入れるために、どのように顧客情報を収集し、収集された情報を指標化するのかについての具体的な方法については明らかにされていないという課題が抽出された。第二に、マーケティング領域において顧客満足度に関して議論している文献渉猟や情報収集を行い、その内容を上述の管理会計領域における顧客満足度情報の議論と対比した。管理会計領域では、企業全体の財務業績と関連する情報として全般的な顧客満足度が取り上げられ、その関係性について議論している。他方マーケティング領域においては、顧客との関係性(カスタマー・リレーションシップ)の観点から、顧客自体からの情報収集方法やその顧客から得られる将来的な経済価値を測定する方法に関する研究の蓄積を通じて、顧客満足度と財務的成果との関連性が検討されている。このように別々の視点から展開されてきているマーケティング領域の知見と管理会計の知見を結びつける糸口として、カスタマー・エクイティー概念が有用であることがレビューを通じて明らかとなった。この成果については論文の形で公表しており、次年度の学会で報告する予定である。
放射線アポトーシスにおけるチトクロームC遊離のチャネル機構

p53依存性放射線アポトーシスにおいてp53依存性にBaxが促進するチトクロームC(Cytc)遊離のミトコンドリア(MT)機構の解明を軸に、その他の細胞死促進Bak、Bidと細胞死抑制Bcl-2、Bcl-XLの作用も分析した。X線アポトーシスに高感受性なp53発現細胞(Black93、Molt-4白血病細胞)では5Gy照射後活性化されたリン酸化p53は細胞死抑制蛋白質Bcl-2の発現抑制と細胞死促進蛋白質Baxの発現促進を誘導したが、Bcl-XL、Bak、微量Bidの発現には影響しなかった。これら感受性細胞から照射後経時的分離された重いMT(HMT)ではBax蛋白質が経時的に転移増加したが、Bcl-XLとBcl-2蛋白質は減少し、Cytcが遊離された。照射後経時的に分離したHMTを免疫沈降した外膜VDACはBax、Bcl-XL、Bakと複合体を形成した。BaxはFITC-Cytcを内包したliposomeからCytcは遊離せず、また放射線アポトーシス抵抗性のp53(-)/Bax(-)Reh白血病細胞のHMTに形成されたBak/VDACヘテロ2量体はCytcを遊離しなかった。したがって、照射後形成されたHMTにおけるBax/VDACヘテロ複合体が機能的Cytc遊離チャネルであると考えられた。感受性細胞ではX線照射後の後期では内膜adeninenucleotide transporterや内外膜コンタクト部位のpermeability transition poreの開口によるMT膨張の構造異常とともに、内膜電位(ΔΨ)の低下、ROS産生、Cytc遊離が急激に進展した。したがって、p53依存性放射線アポトーシスでは初期Bax/VDACチャネルと後期MT破壊の2段階のCytc遊離機構が考えられた。
省エネルギー性と品質を考慮した水産物流通工程の最適化手法の検討

水産物の冷凍流通は、未凍結での冷蔵流通に比べて可食期間が遥かに長いため、船舶輸送による輸送エネルギーの低減や、食品廃棄の抑制など、環境面では優位性が期待できる。しかし、多くの消費者が冷凍品は美味しくないというイメージを持っており、冷凍流通品の地位は低い。本研究では、マグロとサンマを用いた官能評価を行い、環境負荷と美味しさを統合的に評価することを試みた。この結果、冷凍品は環境負荷が大幅に小さく、美味しさにはそれほど顕著な違いが無いことが示された。すなわち持続可能な社会を実現するためには、冷凍流通を上手に利用することが有効であると言える。24年度は、実施計画の通り、マグロを対象とした研究を集中的に進めた。本年度はマグロに関して、再現性のあるデータを得るための官能試験の評価手順の開発を行った。サンプルには、取り上げ後の履歴が明確で均質な品質が期待できる養殖クロマグロ(三重県産)を用いた。本試験としては100人の消費者パネルによる官能評価を行った。三重県で取り上げたマグロは航空便で東京に運ばれ、ここで専門業者によりサク取りされ、半分は凍結して大学に運ばれた。凍結されたマグロは、官能試験の前日から氷水で解凍し官能試験に供した。実験の結果、総合評価スコアが二極化するという結果になったが、主成分分析を行ったところ、好ましさや脂ののりなどの個別評価項目の点数との相関が確認された。このことから、総合評価スコアの二極化は、実際のサンプルの特性と関係していたと言え、すなわち官能試験の手順は適正であったことが示唆された。また生品と凍結ー解凍品の間に顕著なスコアの差は見出されなかった。これと並行して生鮮輸送と冷凍輸送のサンマに関するLCAを行った。震災復興の観点から宮城県女川港で水揚げされたサンマを対象に計算を行った。一次データは、直接利用できるものはなかったため、条件が類似していると考えられるデータを用いた。特に、サンマの船上凍結は実際には国内では実施されていないため、マグロ船のデータを流用した。計算の結果、生鮮輸送は1.32 t-CO2/t-サンマと最も環境負荷が大きくなり、一番環境負荷が小さいのは水揚げ後に陸上で凍結して冷凍コンテナを鉄道で運ぶという方法(0.67 t-CO2/t-サンマ)であることがわかった。この結果と、昨年度測定した生鮮サンマと冷凍サンマのWTP値から環境効率を算出したところ、冷凍サンマの方が高い値となった。これより、環境負荷と品質の両面を勘案しても冷凍サンマの方が優れていることが定量的に示された。25年度は、計画に従って、サンマの船上凍結と生鮮輸送での品質の違いを、大規模官能評価によって定量化することを試みた。船上凍結は、気仙沼等でサンマ漁を行っている第3大喜丸に、大規模官能評価は23年度と同様に服部学園にご協力を頂けることになった。しかし、実施時期が11月にずれ込んでしまったため漁獲が不安定で、残念ながら計画通りの実験はできなかった。それでも30人程度での小規模官能評価は行ったので、この知見は必ずや今後の研究に有益となるであろう。これとは別に、23年度の成果の発展として、漁獲から凍結までの時間が魚の品質に大きく影響するのではないかという推測を、組織学的手法で検証する実験を行った。具体的には活魚のアジを即殺後、0日、1日、2日間4°Cで保存した後に凍結させ、氷結晶および細胞組織の顕微鏡観察を行い、解凍後の保水力の比較を行った。この結果、全く同じ条件で凍結させたにも関わらず、凍結までの時間が長くなるほど、氷結晶の粗大化、細胞外マトリクスの崩壊、保水力の低下が起こり、魚肉組織の凍結ダメージが増大することが示唆された。この結果から類推すれば、サンマの船上凍結により、従来の氷詰輸送と同等以上の品質が得られる可能性が高いものと期待できる。これと並行して、当初の計画にあった、LCAによる活魚輸送の環境負荷の計算を行った。解析対象は、愛媛県から首都圏へのマダイおよびカンパチの活魚輸送で、実際に業者にヒアリングを行ってフォアグラウンドデータを得た。想定したシナリオは活魚輸送、氷蔵輸送、冷凍の3通りで、また活魚輸送の方法も、トラック(ゲージ)、トラック(泳がし)、船舶の3通りを計算した。計算の結果、船舶による活魚輸送が最も環境負荷が大きく、最も小さい冷凍の約6倍となることが示唆された。23年度は、実施計画の通り、さんまを対象とした研究を集中的に進めた。さんまは、東日本大震災により甚大な被害を受けた宮城県において漁獲量が多く、さんまの流通工程の最適化は震災復興にも役立つと考えたためである。

初めに、一般消費者を対象としたアンケート調査を実施し、冷凍さんまの消費者受容性を調べた。その結果、生と冷凍を比べればやはり消費者は生を選択することが示唆され、その理由はほとんどが「新鮮そう」、「おいしそう」などのイメージであることがわかった。次に、支払意思額(WTP)測定のための官能評価試験に備えた検討を行った。官能評価自体の手順はほぼ確立されているが、生鮮水産物の場合、品質劣化速度が極めて速いため、サンプルの品質にバラつきが生じやすく、測定精度が低下する。このため、生鮮水産物の官能評価は大変困難であり、実施例は少ない。そこで、我々が普段行っている生鮮水産物を試料とした実験のノウハウを体系的に整理することでサンプルの処理手順を決めた。サンプルには、北海道浜中漁協のブランドさんま「霧鮮」を用いた。これは、漁獲海域、漁獲時期、サイズ、取揚げ後の時間がほぼ同一条件にできるため、サンプルの個体差が小さいと考えられる。また官能評価の実施に当たっては専門家の指導を仰ぎ、正確な評価ができるよう注意した。何度か予備試験を行って、本試験の手順を確立させた。本試験としては、100人の消費者パネルによる官能評価を行った。前述の霧鮮さんまを80尾購入し、半分は凍結ー解凍を行い、残りは氷蔵のまま保存した。これらを、一回目はブラインドで、二回目は生か冷凍ー解凍かを明示して試食してもらい、アンケートでWTPを答えてもらった。この結果、両者のWTPの差が、ブラインドでは約9円だったものが、情報を明示すると約43円と大きく開き、「冷凍」という情報が消費者受容性を著しく低下させることが明らかとなった。本研究課題は、事業期間の延長が認められたが、これは2014年4月2日までという日程で開催された国際学会で本研究の成果を発表するための措置であり、研究自体は完了している。すなわち2014年度の実績は、国際学会への参加のみである。2014年3月30日4月2日という4日間の日程で開催された「Food Structure and Functionality ForumSymposium -From Molecules to Functionality-」という国際会議であり、アムステルダム(オランダ)で開催された。また、同様の内容が国内の学術論文にアクセプトされ、6月に発行された。食品工学24年度は高級魚に属するマグロを対象として研究を進めた。マグロの場合、サンマとは違って、固体差がそのまま測定の再現性に影響してしまうため、今回は、国内の養殖マグロを使った試験を試みた。養殖ならば、飼育環境、期間、エサ、サイズなどが管理されており、取り上げ後の処理もすぐに行われるため、場所とサイズを規定すれば再現性が得られると考えたためである。ところが養殖マグロは、市場のニーズに合わせて、脂質含量を増やすような飼育がおこなわれており、本来赤身であるはずの部分にまで脂質が入り込み、部位による肉質の違いも天然と変わらず大きかった。今回の実験で得られた総合評価スコアが二極化したのは、これが原因であったと考えられる。データが二極化してしまったためWTPの比較は行わなかったが、そもそも今回の実験の主目的は、マグロにおける官能試験の手順を確立することであった。昨年行った大規模官能試験の反省を踏まえて、今回は100人のパネリストを25人ずつの4グループに分けるなど、幾つもの改善を行い、これにより整然と官能試験を行うことができた。
精神科に入院している発達障害者の地域生活へ向けた看護と他職種間の連携のあり方

研究期間を通して、インタビュー調査や発達障害に関する広範囲にわたる海外、国内の研究の動向と課題の明確化を行った。また、海外の精神保健医療に関する地域ケアシステムとその施設を訪問し、看護教育者および看護実践の専門職者などから、利用者やその家族を中心とした実践と、多職種の連携について幅広く情報収集を行った。これらによって、発達障害児(者)に関わる専門職と家族との連携、またそこに関わる環境要因や社会資源も含めた課題が明らかになった。平成24年度は、発達障害児(者)の早期退院へ向けたケア、および地域生活を維持していく上で関わる精神科外来や小児科外来、保健、福祉、教育などの専門職による発達障害児(者)やその家族への関わり、並びに専門職間の連携の実際と課題について、国内および海外の先行研究について幅広く文献レビューを行った。そのなかで、医療機関に入院している発達障害児(者)の事例研究、地域における発達障害児(者)や家族への介入と課題、発達障害児(者)の家族の医療、保健、教育の各機関との関わりにおける体験、ニーズなどについての研究、および関係機関の連携に関する知見は全体的に数が少なく、それらの課題が多い現状が明らかになった。また、小学校の通常の学級の担任教師を対象とした、これまでに担任として関わった発達障害のある児童の事例に基づいた半構造化インタビュー調査を基に、研究目的に沿ってさらに検討を進めた。その結果、担任教師が発達障害の特徴がみられる児童が増えていると感じる現状があり、発達障害のある児童の特徴を理解してクラスの中で学習やクラスメイトとの関係への介入など様々な関わりを行っていることが明らかになった。また、学校と家で発達障害のある児童に共通した対応になるように、その保護者と児童の特徴や関わりに関して電話や連絡帳で連絡をとりながら、家庭訪問の機会なども活用して情報共有を行っており、それらの関わりから、保護者が児童の医療機関への受診を考えるようになっていた。しかしながら、専門の医療機関が少ない地域もあり、受診待ちの期間が数カ月に及ぶ状況もみられた。受診後に、担任教師が保護者を通して主治医からの指示を聞く際に、医療機関と教師が直接情報交換できる体制がないため、対応で悩む場面もみられるなど、学校と保護者、関連する専門機関の間の連携の現状と課題が明らかになった。平成25年度は、海外の文献について、オンラインデータベースを用いて検索を行った結果、発達障害者の就労支援およびケアに関する文献は合わせて11件が該当した。一方、国内文献について検索した結果、それらに関する文献は合わせて51件であった。就労支援の文献はその内容に沿って、「就労に関するアウトカム」、「学校から就労への移行」、「多機関の協働」、「就労移行事業所などの就労支援機関について」、「精神科と就労機関との連携」、「職域における支援」に分類された。一方、ケアに関する文献は、「入院/地域医療」、「養護教諭/教師による介入」、「早期診断、早期介入」、「保健師/訪問看護師による支援」、「大学における支援」、「教師と保健医療福祉専門職の連携」、「精神科における看護」、「小児科における看護」に分類された。これらの成果をまとめ、今後、発表を予定している。また、オーストラリアヴィクトリア州において最近開始された精神保健医療に関わる複数の施設を訪問し、保健医療専門職から提供されている医療およびケアについて詳細に情報収集を行った。そのなかには、周産期から出産後の母子に適切な心身のケアを提供するための入院施設や、発達障害児(者)への介入プログラム、若年者の精神的問題に対応する施設、およびそれらと精神科医療の中間に位置する施設などがある。平成23年度から平成25年度の研究期間を通して、インタビュー調査や発達障害に関する広範囲にわたる海外および国内の文献レビュー、並びに精神保健医療に関して先駆的な実践を行っている海外の地域ケアシステムを実際に訪問し、専門職者から情報収集を行った。これらによって、発達障害児(者)に関わる医療、保健、福祉、教育の各専門職と家族の関わりと連携、並びにそこに関わる環境要因や社会資源も含めた課題が明らかになった。平成23年度は、発達障害児(者)の社会生活における適応へ向けた支援について、精神科、並びに保健、福祉、教育などの専門職間の連携のあり方を検討することを目的として、小学校の教諭を対象に半構造化インタビュー調査を実施した。これまでに担任として関わった発達障害のある児童の事例に基づいてインタビュー調査を行った結果、担任教諭は、発達障害のある児童への直接的な関わり、クラスメイトへの関わり、発達障害のある児童とクラスメイトの関係性への対応、並びに保護者への関わりを行っていた。発達障害のある児童への直接的な関わりとして、【授業中にやることについて、具体的なルールを決める】、【本人と個別で話す機会をもって、児童の状況を把握する】、【日頃の関わりから、本人が落ち着くことを把握して個別的に対応する】などが挙げられた。発達障害のある児童とクラスメイトの関係性に対しては、【他の教諭と分担して本人とクラスメイトに対応する】、【本人がクラスメイトと一緒に活動できるように、クラスメイトに働きかける】ことなどを行っていた。

また、保護者との関わりでは、【学校で起こったことを、保護者にその都度報告する】、【家庭訪問の際に、児童の学校と家庭での行動について保護者と話し合う】、【児童の服薬状況、特性や関わり方について保護者と話し合う】、【医療機関のチェックリスト等を用いて、学校生活の状況を定期的に保護者に報告する】、【通院後に保護者に学校に来てもらい、医療機関からの指示や対応などを共有する】ことなどが示された。担任教諭は、児童の学年による成長およびクラスメイトの関わり方の変化を把握し見守りながら、発達障害のある児童への直接的な関わりとクラスメイト全体に対して必要な介入を行っており、その中で、発達障害のある児童およびクラスメイトが成長していく状況が明らかになった。本研究は、発達障害児(者)の早期退院および社会生活における適応へ向けた支援について、精神科におけるケア、並びに保健、医療、福祉、教育などの他の専門職との連携のあり方を多角的に検討することを目的としている。そのなかで本年度は、それらに関する国内、海外の先行研究について幅広く文献レビューを行い、入院、外来などの医療、保健、福祉、教育機関などにおける発達障害児(者)およびその家族へのケア、並びに保健、医療、福祉、教育に関わる他の専門職との連携に関する研究の現状を明らかにした。また、小学校の通常の学級に在籍している発達障害のある児童が学校で適応していく過程とともに、担任教師とその保護者の間の情報共有、連携や、医療機関への受診に至る過程、並びにその後の医療機関との情報交換の現状と課題などが明らかになり、得られた知見を論文としてまとめる作業を進めているため。本研究は、発達障害児(者)の早期退院および社会生活における適応へ向けた支援について、精神科病棟におけるケア、並びに保健、福祉、教育などの専門職との連携のあり方を多角的に検討することを目的としている。そのなかで、本年度行った半構造化インタビュー調査では、小学校における通常の学級の担任教諭が受けもった発達障害のある児童の事例に基づいて、担任教諭が行った発達障害のある児童の個別性をふまえた直接的な関わり、クラスメイトへの関わり、発達障害のある児童とクラスメイトの関係性の発展とそれらへの見守りおよび介入、並びに発達障害のある児童の保護者への関わりと医療機関の関わりが明らかになった。これらの結果により、発達障害のある児童が社会生活に適応していくための、早期の段階での家族や学校の教諭による関わりや、医療機関との関わりなどが明らかになったと考えるため。研究は、現在のところおおむね順調に進展している状況であり、研究計画に沿って、精神科病棟における発達障害児(者)の早期退院および社会生活への適応に向けたケアについて調査を進め、国内および海外における発達障害児(者)の早期退院や社会生活に関わるケアについて情報を収集していく。研究は、現在のところおおむね順調に進展している状況であり、研究計画に沿って、精神科病棟における発達障害児(者)の早期退院および社会生活への適応に向けたケアについて、精神科看護師を対象とした調査を進める。国内および海外における発達障害児(者)の早期退院や社会生活に関わるケアについて、文献レビュー等に基づいて情報を収集していく。
算数問題解決と転移を促す知識構成に関する縦断的研究

5年生から1年間、各学期週1回の3週にわたって、算数文章題のいくつかの解決過程をコンピュータで提示して解かせ、解決過程をノートに自己説明させた。その結果、全体的に文章題を正しく解く児童の割合が増加した。また、常に高い得点を取る児童、徐々に高い得点を取るようになった児童、及び常に低い得点の児童を詳細に分析した。その結果、推論などを使って解決過程を適切に自己説明できるようになると、解決得点が上昇することが分かった。以下の2点の研究成果を得た。1本研究に使用する本テスト用の算数文章題を4タイプ選択し、各タイプ8種類(難問題4種類と、易問題4種類)の問題を作成した。4タイプの算数文章題を選択した基準は、算数にかかる新学習指導要領の特徴に基づいたものであった。それらは、「身につけた算数を生活や学習に活用する」基本となる技能の習得、「小・中学校の接続・連携」の観点、及び「知的なコミュニケーションを図る」力の育成、の観点によるものであった。これらの基準に従って選択された問題は、更なる吟味を経ることで、上記の特性を有する基準の算数文章題となるだろう。2予備テスト、本テスト、及び転移テストの各算数文章題、並びに本テストに対応する例題(自己説明用と教師説明用)を準備し、1月から2月にかけて、小学5年生と6年生に、自己説明による算数文章題解決と転移のテストを実施した。最初に、小学6年生の結果を得て分析した。その結果、自己説明用の例題を学習した自己説明群と教師説明用の例題を先生の説明に従って学習した教師説明群(統制群)とを比較したところ、予備テストでは違いがなく、両群に算数の学力に違いがなかった。本テストと転移テストの結果でも、現在のおおざっぱな分析結果では両群に違いがなかった。今後は、自己説明群の自己説明の内容等を分析し、自己説明による算数問題解決の優位性を明確にしたい。5年生のデータは現在分析中である。本年度は、算数問題解と転移を促す知識構成の縦断的研究の最初の年であり、小学校5年生を対象に研究を実施した。1研究を始める前に予備調査を実施し、2学期と3学期の各3週間の訓練の終了後に本テストを実施した。統制群として、他の小学校でも本テストを実施した。2コンピュター利用による算数文章題の解決訓練は2学期よりも3学期においてよい成績を示した。また、統制群よりもよい成績であった。3子どもを3群に区分して、自己説明(コンピュータによる訓練過程で、問題をどのようなにして解いたのかを説明させるために、手元のノートに書かせた)と本テストの結果を分析した。一貫して文章題の成績のよい子ども(上位群)は、解決過程を適切に自己説明できていた。他方、文章題の成績が悪く、成績の伸びが低い子ども(下位群)は、自己説明が解決の式のみを書くだけで言葉による説明がほとんどなかった。興味深い条件群の子どもは上昇群の子どもであり、予備調査では下位群の子どもと同程度の低い成績でありながら、2学期、3学期と訓練を重ねる過程で文章題の成績が上昇し、3学期の本テストの得点は上位群に近い得点であった。この上昇群の子どもは、徐々に自分の言葉で問題解決の過程を自己説明できるようになっていた。本年度は、算数問題解決と転移を促す知識構成の縦断的研究の最終の年であり、同一の小学校で、昨年度から研究に協力してもらった小学6年生(昨年度は小学5年生)を対象にし、縦断研究を実施した。1昨年度と同様に、訓練を始める前に予備調査を実施した。その後、1学期と2学期の各3週間の訓練の終了後に、本テストを実施した。また、2学期では、本テスト実施後に算数の転移テストも実施した。他の小学校を統制群として、2学期の同時期に本テストと転移テストを実施した。2その結果、コンピュータ利用による算数文章題解決の訓練は、1学期から2学期にかけて効果が認められ、本テストの成績の上昇を示した。また、5年生時に3群(成績上位群、上昇群、下位群)に分けた子どもの6年生での成績を分析した。その結果、5年生時に成績が伸びた成績上昇群の子どもは、6年生の1学期の本テストでは、成績上位群と下位群の子どもの中間程度の成績であった。しかし、メタ認知方略である自己説明のコンピュータ訓練を通して成績は上昇し、2学期の本テストと転移テストでは、成績上位群の子どもと同程度の成績を示した。上昇群の子どもは、コンピュータの履歴の分析から、自分の言葉で問題解決の過程を徐々に自己説明できるようになっていた。3メタ認知方略としての自己説明が効果をもつことが示されたが、必ずしもすべての子どもが自己説明をおこなうわけではないことも明確にされた。