hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
反応性プラズマ溶射法による高品位窒化アルミニウム皮膜創製技術の確立

絶縁セラミックス材料でありながら、高い熱伝導率を持つ窒化アルミニウム(AlN)は有用であるが、難加工材料であり、厚い層として形成する有効な手段は未だない。本研究ではアルミニウムおよびアルミナ粉末材料を窒素/水素プラズマ中で溶融させるとともに反応させる反応性プラズマ溶射により、AlNを主成分とする皮膜の作製に至った。また、形成された皮膜が主に立方晶構造であったことから、同じ構造を持つ酸窒化物を経ての反応過程であることが明らかになった。セラミックスの中では群を抜く高い熱伝導率を持ち、腐食性の高い活性プラズマに対する耐性も持つセラミックス材料に窒化アルミニウム(AlN)がある。ただし、AlNは難加工材料であり、半導体製造装置、大型ディスプレイなどへの需要がありながら、有効な成型加工技術が確立されていない。本研究では、熱プラズマの反応性を利用することにより、アルミニウムを原料とした大気中反応性プラズマ溶射によるAlN皮膜作製プロセスの最適化のため、窒化反応過程の解明および最適条件の選定を行った。これにより、従来法では減圧チャンバー内での成膜であったものを大気中で可能にするとともに、より緻密な組織からなる皮膜形成を実現した。しかしながら、AlN相を多く含み、かつ厚い皮膜の形成は困難であった。反応を促進させるには粒径の小さな原料粉末が有効であるが、厚膜は得られず、大きな粒子を用いると窒化反応が不十分であった。これに対し、反応助材として塩化アンモニウム(NH_4Cl)を大きな粒子に添加することで、窒化反応を促進し、AlNを主相とする厚膜の形成に至った。アルミニウムを原料とした成膜は可能であったが、皮膜中に残留する金属成分がセラミックス皮膜としては大きな特性劣化につながるため、セラミックスのみから構成される皮膜形成を目指し、アルミナを原料として大気中反応性プラズマ溶射によるAlN皮膜の作製も試みた。現時点で得られている皮膜の窒化物含有量はまだ多くないが、AlN皮膜作製の可能性を見出し、着実に成果を上げつつある。今後、NH_4Cl添加による反応促進により、高特性AlN皮膜作製技術の確立を行っていく。本研究では、熱プラズマの反応性を利用することにより、アルミニウムおよびアルミナを原料とした大気中反応性プラズマ溶射によるAlN皮膜作製プロセスの最適化のため、窒化反応過程の解明および最適条件の選定を行った。反応を促進させるには窒化反応過程の解明が必要となる。得られる皮膜の相組成を調査したところ、AlNが安定な六方晶ではなく、立方晶系であることから、以下の考察をした。アルミニウムおよびアルミナの窒化または還元窒化反応はいずれも立方晶系をもつプラズマ内で酸窒化物の状態を経て反応が進み、基材衝突時に急冷凝固されることにより、立方晶の構造を維持したままAlNとして基材上に堆積すると考えられる。この酸窒化物の形成も皮膜および粒子捕集実験により確認されており、また、粒子捕集実験により粒子の窒化反応はプラズマ内を飛行中に表面から進んでいくことが確認された。このことから、反応性プラズマ溶射によるAlN皮膜作製に重要あ粒子の窒化反応過程を明らかにすることができた。
精子の成熟と受精能獲得に関する研究

哺乳類精子は精巣内で形態的にはほぼ完成するが、運動能や受精能はまだ備わっていない。精子は雄性生殖管内で成熟して運動能を獲得し,また射出後雌性生殖管内で受精能獲得を行い,ハイパ-アクチベ-ション(超活性化)や先体反応をおこして卵と受精する。これらの過程での膜系の変化を明らかにするために、ハムスタ-精子を実験材料として脂質の変化を追及した。その結果。脂肪酸組成については、精巣上体尾部精子は同頭部精子に比べて、パルミチン酸の割合いが低くステアリン酸の割合いが高かった。しかし全脂肪酸量に有意な差は認められなかった。次にmーTALPー6溶液中で超活性化をおこした精巣上体尾部精子について脂肪酸を分称したところ,脂肪酸組成に全く変化は認められなかった。しかしCaイオノフォアを用いて先体反応を清起した精子では,哺乳類精子に特徴的な脂肪酸であるドコサヘキサエン酸とドコサペンタエン酸の割合いの減少とパルミチン酸の割合いの増加が認められた。これらのことから,先体反応の過程で脂肪酸組成に大きな変化がおこることがわかった。ところで,精子の成熟過程ではステロ-ルの組成がいちじるしく変化し,精巣上体頭部ではコレステロ-ルが主要ステロ-ルであるが,尾部精子ではコレステロ-ル生合成中間体のデスモステロ-ルやコレスタ-ク,24ージエンー3βーオ-ルが高い割合いを占める。これは△^7ー5ーデサチュラ-ゼが精巣上体尾部では不活性化されているか,あるいは存在しない可能性を示唆する。この点を明らかにするために,この酵素活性の検出法を検討中である。なお除膜精子を用いた運動パタ-ンの解析では,cAMPの濃度上昇および低濃度のCa^<2+>が超活性化されたものと似た運動を示し,中片部が大きく屈曲するようになることがわかった。その結果。
善悪二面性を有するミクログリアのなかで保護的性質を決定する内在性因子は何か？

傷害性ミクログリア(MG)や保護性MGの性質を制御している内在性因子として、転写因子であるIRF7に着目した。IRF7の発現をsiRNAでノックダウンするとLPS誘導性の傷害性MGマーカーの発現量は抑制された。さらにミクログリアを保護性MGから傷害性MGにシフトさせた時の傷害性MGマーカー発現量もIRF7発現をsiRNAでノックダウンしたもので抑制された。これらのことから、IRF7は傷害性MGマーカーの発現を制御していることが明らかにすることができた。ミクログリア(MG)は組織傷害性細胞としての側面と保護性細胞としての側面を持つことから、脳組織に対して活性化ミクログリアはその二面性が議論されるが、この二面性は細胞内でどのように制御されているのかは明らかにされていない。本研究ではMGの傷害的性質の決定と保護的性質の決定にはswitch因子が存在すると考え、MGの病態への方向性(軽減か憎悪か)を決定する分子機序の解明に着手した。マウスのcortexから調整した初代培養のMGを傷害性MG、保護性MGに分化させてその細胞機能を解析した。MGに発現する因子や貪食能、細胞形態は傷害性MGと保護性MGで異なった性質を示し、また、これらのMGは細胞外の刺激に応じてフェノタイプがシフトする結果を得た。MGの内在性因子が傷害性または保護性の性質を制御していると考えられた。本研究では、傷害性MGや保護性MGの性質を制御している内在性因子として、転写因子であるIRF7に着目した。MGを傷害性MGに分化させるとIRF7の発現量が上昇するが、保護性MGへシフトさせると、IRF7の発現量は時間依存的に減少した。一方で保護性MGから傷害性MGにシフトさせるとIRF7の発現量は時間依存的に上昇することを明らかにした。IRF7はin vitroにおいて傷害性MGまたは保護性MGから傷害性MGにシフトさせた時に発現が上昇することから、IRF7の傷害性MGマーカーに及ぼす影響について検討した。ミクログリアは組織傷害性細胞としての側面と保護性細胞としての側面を持つことから、脳組織に対して活性化ミクログリアはその二面性が議論されるが、この二面性は細胞内でどのように制御されているのかは明らかにされていない。本研究ではミクログリアの傷害的性質の決定と保護的性質の決定にはswitch因子が存在すると考え、ミクログリアの病態への方向性(軽減か憎悪か)を決定する分子機序の解明に着手した。平成27年度は傷害性ミクログリアの性質を制御している内在性因子として、転写因子であるIRF7に着目し、IRF7が傷害性ミクログリアマーカーの発現を制御していることが明らかにすることができた。平成28年度は一転してミクログリアの保護的な機能を司る分子の機能解析に従事した。神経損傷後の保護性ミクログリアの機能を調べるため、マウス舌下神経切断モデルを用いて検討した。申請者は、神経細胞を包囲するミクログリアと包囲しないミクログリアがある点に着目し、両タイプのミクログリアにおける傷害性因子および保護性因子の発現プロファイルや損傷後の神経細胞に対する役割について検討した。舌下神経損傷後、神経細胞を包囲するミクログリアと包囲しないミクログリアがある点に着目した。特に神経細胞を包囲するミクログリアでは神経栄養因子群を産生することを免疫組織化学、PCR、ウェスタンブロットで時間空間的に明らかにした。また、神経損傷後、神経細胞においても再生関連因子を強く発現するものと発現が低いままの両タイプがあることを見出し、このことがミクログリアによる神経包囲と相関していることを見出した。

さらにミクログリアを保護性MGから傷害性MGにシフトさせた時の傷害性MGマーカー発現量もIRF7発現をsiRNAでノックダウンしたもので抑制された。これらのことから、IRF7は傷害性MGマーカーの発現を制御していることが明らかにすることができた。傷害性ミクログリア(MG)や保護性MGの性質を制御している内在性因子として、転写因子であるIRF7に着目した。IRF7の発現をsiRNAでノックダウンするとLPS誘導性の傷害性MGマーカーの発現量は抑制された。当初の計画では傷害性MGから保護性MGに変換する際に働くswitch因子の同定を試みていたが、これまでの研究で、期待されるような保護性MGへのswitch因子は同定できていない。初年度は申請書に記述した代替え案に従い、保護性MGから傷害性MGへ転換するswitch因子の同定に切り替えた。傷害性MGへ転換するMGを阻害させることができれば、抗炎症薬の開発戦略としても意義があり、保護性MGから傷害性MGへのswitch因子の同定も重要である。実験手技やアッセイ系は保護性MGへのswitch因子同定方法と同じものを使用することが出来るため、方針変更後の時間のロスは最小限に抑えられた。2年目はミクログリアの保護的な機能を司る分子の機能解析を行うため、マウス舌下神経切断モデルを用いて検討した。舌下神経損傷後に神経核に集積するミクログリアのうち、保護性ミクログリアの性質について詳細に検討し、この成果を論文にまとめて投稿中である。今後は、当初の計画に従い、傷害性ミクログリアから保護性ミクログリアに変換する際に働くswitch因子の同定を試みる。このswitch因子を同定するために、IL-4処理したミクログリアをcDNAマイクロアレイ解析で網羅的に探索する。細胞の分化や表現系変化の起点は転写因子であることが多いことから、網羅的解析を受け転写因子群に焦点を当て、保護性ミクログリアへのswitch因子を絞り込む。さらに、絞り込んだ転写因子群が初代培養ミクログリアにおいてIL-4刺激で発現上昇するかをRT-PCR法、ウェスタンブロット法、細胞染色法で確認する。神経化学初年度は保護性MGおよび傷害性MGの性質について詳細に検討し、保護性MGから傷害性MGへ転換するswitch因子の一つを同定し、この成果を論文にすることができた。今後は、当初の計画に従い、傷害性MGから保護性MGに変換する際に働くswitch因子の同定を試みる。このswitch因子を同定するために、IL-4処理したMGをcDNAマイクロアレイ解析で網羅的に探索する。細胞の分化や表現系変化の起点は転写因子であることが多いことから、網羅的解析を受け転写因子群に焦点を当て、保護性MGへのswitch因子を絞り込む。さらに、絞り込んだ転写因子群が初代培養MGにおいてIL-
ストレスがヒト脳内局所酸素供給に及ぼす影響と心理・性格要因による修飾

本研究では、感覚生理学的、心理的ストレス状態におけるヒト脳内局所の血液量及び酸素化度などの血液動態の変化を明らかにしようとした。また、交感神経系の緊張状態を反映する心臓血管系反応との関連性を検討し、血液動態の変化の個体差を個人の心理・性格特性の面から解釈することを目的とした。まず、脳の知的活動を賦活化させることが明らかな暗算作業を課した被験者の前額部(前頭連合野)の脳内総ヘモグロビン(total-Hb)濃度、酸素化ヘモグロビン(oxy-Hb)濃度および脱酸素化ヘモグロビン(deoxy-Hb)濃度の変化を求めた。このとき、心臓血管系反応(連続血圧、総末梢抵抗、一回拍出量および心拍数など)を脳内血液動態の測定と同時に計測した。また、暗算作業負荷に対する間欠騒音の重畳の影響を検討した。この結果、騒音重畳の有無に関わらず、暗算作業負荷により、一般的には、total-Hb濃度とoxy-Hb濃度は増加し、一方、deoxy-Hb濃度は減少し、脳内の酸素化度が上昇することが明らかとなった。ただし、これには、大きな個体差が存在することが明らかとなった。また、騒音の重畳は、脳内血液動態と心臓血管系反応との間に相関関係を生じさせることが明らかとなった。更に、重回帰分析により、騒音重畳条件の場合の暗算作業中の血液動態の変化に認められた個体差は心臓血管系反応の個体差によって25%程度説明できることが明らかとなった。また、モーズレイ性格検査指標の神経症傾向の高いものほど暗算作業中のoxy-Hb濃度の増加量が有意に多いことが明らかとなった。このように、本研究では、暗算作業負荷中の脳内局所の血液動態の変化は、ストレス状態等における交感神経系の緊張度と密接に関連し、また、心理・性格要因によって修飾を受けることを明らかにした。このことは、脳内局所の血液動態の変化の多様性を解釈・解析する上で新たな視点を与えると考えられる。本研究では、感覚生理学的、心理的ストレス状態において、知的作業負荷中の脳の活動状態がどのように変化するのかを、ヒト脳内局所の血液量及び酸素化度などの血液動態の変化を調べることにより求めようとした。また、交感神経系の緊張状態を反映する心臓血管系反応を同時に測定し、これが脳内局所の血液動態の変化の個体差と関連性を有するか否かを検討し、これらを個人の心理・性格特性の面から解釈しようとするものである。本年度は、実験1では、脳の知的活動を賦活化させることが明らかな暗算作業を課した9名の被験者の前額部(前頭連合野)に装着した反射型近赤外分光装置を用いた無侵襲的連続測定により、脳内総ヘモグロビン(total-Hb)濃度、酸素化ヘモグロビン(oxy-Hb)濃度および脱酸素化ヘモグロビン(deoxy-Hb)濃度の初期値からの変化を求めた。この結果、暗算作業負荷によりtotal-Hb濃度とoxy-Hb濃度は増加し、deoxy-Hb濃度は減少した。これにより脳内の酸素化度が上昇することが明らかとなった。実験2では90dB(A)の間欠騒音を24名の被験者に曝露した状態で同様に、暗算作業負荷を行い、騒音の脳内血液動態に及ぼす影響を検討した。

また、心臓血管系反応(連続血圧、総末梢抵抗、一回拍出量および心拍数など)を脳内血液動態の測定と同時に計測し、両者の関連性を検討した。その結果、oxy-Hb濃度増加量と血液増加量との間、およびdeoxy-Hb濃度減少量と血圧増加量との間には正の相関関係が認められた。また、これらの関係は、騒音負荷により増強した。これらより、暗算作業負荷中のoxy-Hb濃度およびdeoxy-Hb濃度の変化は、交感神経系の緊張度と関連することが明らかとなった。なお、心理・性格特性と脳内局所の血液動態の変化の個体差との関連性について、更に検討を行ってゆく。本研究では、感覚生理学的、心理的ストレス状態におけるヒト脳内局所の血液量及び酸素化度などの血液動態の変化を明らかにしようとした。また、交感神経系の緊張状態を反映する心臓血管系反応との関連性を検討し、血液動態の変化を固体差を個人の心理・性格特性の面から解釈することを目的とした。まず、脳の知的活動を賦活化させることが明らかな暗算作業を課した被験者の前額部(前頭連合野)の脳内総ヘモグロビン(total-Hb)濃度、酸素化ヘモグロビン(oxy-Hb)濃度および脱酸素化ヘモグロビン(deoxy-Hb)濃度の変化を求めた。このとき、心臓血管系反応(連続血圧、総末梢抵抗、一回拍出量および心拍数など)を脳内血液動態の測定と同時に計測した。また、暗算作業負荷に対する間欠騒音の重畳の影響を検討した。この結果、騒音重畳の有無に関わらず、暗算作用負荷により、一般的には、total-Hb濃度とoxy-Hb濃度は増加し、一方、deoxy-Hb濃度は減少し、脳内の酸素化度が上昇することが明らかとなった。ただし、これには、大きな個体差が存在することが明らかとなった。また、騒音の重畳は、能内血液動態と辛抱血管系反応との間に相関関係を生じさせることが明らかとなった。更に、心臓血管系反応と脳内局所の血液動態の変化の個体差との重回帰分析から、騒音重畳条件の場合の暗算作業中の血液動態の変化に認められた個体差は心臓血管系反応の個体差によって25%程度説明できることが明らかとなった。また、モーズレイ性格検査指標の神経症候向の高井ものほど暗算作業中のoxy-Hb濃度の増加量が有意に多いことなど、脳内局所の血液動態の変化の個体差が、心理・性格特性とも密接に関連していることが明らかとなった。このように、本研究では、暗算作業負荷中の脳内局所の血液動態の変化は、ストレス状態等における交感神経系の緊張度と密接に関連し、また、心理・性格要因によって修飾を受けることを明らかにした。
穏和な条件で水素貯蔵媒体から水素を取り出す電極触媒システムの構築

研究実施者の所属機関変更に伴って,装置の移動・立ち上げに時間を要した。この期間の研究計画を実施するために,研究期間を延長して研究を進めた。最終年度ではメタノール電解脱水素による水素合成に対して電解の諸条件(電解電圧,電解溶液組成,MEAの作製方法)が与える影響を検討した。その結果,電解の諸条件はメタノール電解脱水素に大きな影響を与えることがわかった。本研究では,触媒電極(カソードとアノード)でナフィオン膜を挟み込んで,膜ー電極接合体(MEA)を作製している。メタノール電解脱水素を効率よく進めるためには,このMEA作製条件に工夫が必要であることがわかった。メタノールと水が適切に触媒に接触し,さらに生成物(CO2など)が効率よく触媒層から離れるようなマクロな触媒反応場の設計が必要であることが示唆された。さらに電解条件は,CO2生成のファラデー効率にも影響を与えた。メタノール電解では水からも水素が取り出せるので,メタノールを添加した水電解と見なすことができる。そこでメタノール電解脱水素と水電解の比較を行った。水を50 mA/cm2で定電流電解すると,水電解に要した電圧は1.6 V程度であり,電荷移動抵抗等により理論電解電圧(1.23 V)以上の値を示した。一方,メタノール水溶液電解の電圧は約0.7 Vであり,理論電解電圧(0.04 V)を大きく上回った。メタノール電解ではアノード反応の過電圧が極めて高いことが知られており,これが電解電圧の増大をもたらしたと考えられる。それでも2つの溶液系を比較すると,メタノール水溶液は水よりも60%ほど低い電圧で電解が進んだ。つまり,メタノールの添加は水電解の省エネルギー化に貢献することが明らかとなった。以上,本研究の推進によって「メタノール電解脱水素による純水素合成」に対して体系的な知見を得られたと考えている。水素社会を実現するためには,水素の貯蔵輸送媒体である水素キャリアから,効率よく水素を取り出すシステムの構築が求められる。本研究では,燃料電池タイプの膜電極接合体(MEA)を用いて,穏和な条件下で水素キャリアを脱水素するプロセスを開拓する。ガラス製セルにMEAを組み込み,常温常圧でさまざまな水素キャリア溶液の電気化学的な脱水素反応を行った。メチルシクロヘキサン(MCH)を水素キャリアに用いた場合,電解による水素生成に高い過電圧を要することがわかった。一方,メタノールを用いると比較的低い電解電圧で脱水素反応が進行し,水素が発生した。50 mA/cm2の定電流電解条件で,電解電圧はおよそ0.7 Vであり,数時間以上にわたって安定した水素発生挙動を示した。以上から,水素キャリアを電解することで,たしかに水素を生成可能であることが明らかとなった。メタノール水溶液の電解において気相生成物をガスクロマトグラフにより定量分析すると,水素に加えて二酸化炭素とギ酸メチルが観測された。水素はカソード上で生成するが,二酸化炭素とギ酸メチルはアノード上でのメタノール酸化により発生すると考えられる。ギ酸メチルには水素が含まれているため,水素キャリア(=メタノール)から水素を取り出す意味では,好ましくない副生成物と言える。つまり,メタノールの利用効率を高めるためには,ギ酸メチルの副生を抑制する電極触媒が必須であることが明らかとなった。研究初年度では,水素キャリア電解脱水素の反応系を構築し,実際に電解反応を行った。脱水素を進行させるための電解電圧は,水素キャリアの種類に強く依存することが明らかとなった。研究計画では電解脱水素用キャリアとして,MCHを第1候補に考えていたが,MCH脱水素に要する電解電圧が高かったため,研究計画に従い,他の水素キャリアの検討を行った。するとメタノールを電解脱水素することにより,常温常圧での水素発生を観測した。すなわち,本研究の主要検討項目である「穏和な条件での水素キャリアの電解脱水素反応」については,確かに実証することができた。さらに,予想されるアノード生成物である二酸化炭素に加えて,無視できない量のギ酸メチルが副生することを初めて明らかにした。メタノールの電解脱水素反応を効率よく進行させるためには,ギ酸メチルの副生をいかに抑制するかが今後の研究方針となることが示された。初年度に得られた成果は,第118回触媒討論会にて口頭発表を行い,現在は論文投稿の準備を進めている。以上より,本研究は概ね順調に進展していると考えた。水素キャリア(メタノール)からの脱水素反応を電気化学的な手法で実施した。膜-電極接合体を用いることで,生成物の定量分析を行いながら電気化学反応を行った。メタノールの電解反応では,CO2のみならずギ酸メチルが生成した。メタノールの電解改質は単なる水素キャリアからの脱水素のみならず,水からも水素が取り出せる点が特長の一つである。つまり,メタノールを加えることで,水電解に必要となるエネルギー(理論電解電圧=1.23 V)を大きく低減しながら,水とメタノールから水素を取り出すシステムになり得る。このような観点では,電解電圧のみならず,副生成物(ギ酸メチル)を抑制する技術の開発が重要となる。なぜなら,ギ酸メチルは分子構造中に水素を含むため,メタノールからの水素発生効率が減少してしまうだけでなく,ギ酸メチルが生成する反応には水が関与しないため,水電解のエネルギー低減には寄与しないからである。そこで,酸化生成物の選択性および電解電圧に対する「電極触媒の担体効果」と「Pt/C触媒への第2金属の添加効果」を検討した。

その結果,Pt電極触媒の性能は,用いる炭素担体の種類の依存し,VULCAN XC-72や酸処理したカーボンナノファイバーを担体に用いた時に,低い電解電圧で水素が発生することがわかった。しかしいずれの炭素担体を用いてもギ酸メチルの副生を抑制することはできず,すべての触媒においてCO2生成のファラデー効率は,ほぼ同程度であった。次いで,Pt/C触媒へ第2金属成分への添加効果を検討した。種々の貴金属を添加したPt-M/C触媒を用いてメタノールの電解改質を行ったところ,Ru, Rh, Irを添加したPt/C触媒で電解電圧の低減が観測された。しかしいずれの貴金属を添加しても,生成物の分布に大きな変化は見られなかった。2017年度4月より,研究代表者の所属研究機関が変更になった。研究環境を整備するために一定の時間を要したが,当初の研究計画を遂行可能な設備が整った。2016年度の成果より,電解脱水素用のキャリア分子としてメタノールが有望であることが明らかとなったので,2017年度は電極触媒や電解条件を詳細に検討した。炭素担体および添加金属は電解電圧に強い影響を与え,適切な炭素担体や添加金属を選ぶことで,水電解を大きく下回るエネルギーでメタノールの電解改質が定常的に進行することが示された。また,炭素担体の種類とPt/Cへの第2金属成分の添加は,酸化生成物(CO2とギ酸メチル)の生成選択性には大きな寄与を示さないことが明らかとなった。これら成果は2018年度に2件の学会発表として成果発表を行う予定である。研究実施者の所属機関変更に伴って,装置の移動・立ち上げに時間を要した。この期間の研究計画を実施するために,研究期間を延長して研究を進めた。最終年度ではメタノール電解脱水素による水素合成に対して電解の諸条件(電解電圧,電解溶液組成,MEAの作製方法)が与える影響を検討した。その結果,電解の諸条件はメタノール電解脱水素に大きな影響を与えることがわかった。本研究では,触媒電極(カソードとアノード)でナフィオン膜を挟み込んで,膜ー電極接合体(MEA)を作製している。メタノール電解脱水素を効率よく進めるためには,このMEA作製条件に工夫が必要であることがわかった。メタノールと水が適切に触媒に接触し,さらに生成物(CO2など)が効率よく触媒層から離れるようなマクロな触媒反応場の設計が必要であることが示唆された。さらに電解条件は,CO2生成のファラデー効率にも影響を与えた。メタノール電解では水からも水素が取り出せるので,メタノールを添加した水電解と見なすことができる。そこでメタノール電解脱水素と水電解の比較を行った。水を50 mA/cm2で定電流電解すると,水電解に要した電圧は1.6 V程度であり,電荷移動抵抗等により理論電解電圧(1.23 V)以上の値を示した。一方,メタノール水溶液電解の電圧は約0.7 Vであり,理論電解電圧(0.04 V)を大きく上回った。メタノール電解ではアノード反応の過電圧が極めて高いことが知られており,これが電解電圧の増大をもたらしたと考えられる。
超音速ジェット分光法による核酸塩基分子の電子スペクトルと互変異性体の研究

核酸塩基分子には数種の互変異性体が可能であるが、単一の互変異性体のみが実在しているといわれている。他の互変異性体の存在は突然変異との関連で極めて重要である。本研究は超音速ジェット・レーザー分光法を用いて、代表的な核酸塩基であるウラシル、チミンについて互変異性体の有無を検討することを目的とした。得られた成果は下記の通りである。1.ウラシル気体の電子スペクトルを超音速ジェット条件下で蛍光励起スペクトルの形で測定した。その結果、近紫外部領域に2種類の電子スペクトルを見出した。2.これら2つの電子スペクトルの解析及び蛍光スペクトルの測定から1つはよく知られているジケト型の互変異性体であり、もう1つはケト-エノール型の互変異性体であることが明らかとなった。後者の異性体の存在の確認は極めて重要な意味をもつ。3.同様の研究をチミンについても展開し、ウラシルの場合と同じくジケト型とケト-エノール型互変異性体の存在を確認した。
リンパ節CD169陽性マクロファージのがん免疫賦活機構解明による予後予測診断開発

PD-(L)1抗体薬は特異的CD8陽性T細胞の活性化を腫瘍細胞が抑制する腫瘍免疫逃避機構を解除することで効果を発揮するため、腫瘍周囲へCD8陽性T細胞が浸潤していることが効果発現に重要である。しかしながら、高精度のPD-(L)1抗体薬の治療効果予測は実現していない。本研究では、CD169陽性rLNsMφによる腫瘍特異的なCD8陽性T細胞の活性化が、PD-(L)1抗体薬の治療効果発現に寄与することを明らかにする。上記の基礎的知見を基に、rLN切除標本のCD169免疫染色をPD-(L)1抗体薬のより高精度なCDxに臨床応用することを目指す。
効率的内部資本市場とリーマンショック抵抗力

内部資本市場(事業セグメント間資金移転)の意義は,不採算部門から将来性のある部門へ資源を企業単位の戦略的意思決定にもとづき配分することにある。有価証券報告書の事業セグメントデータによる回帰分析結果は,2004年からの景気回復期よりもむしろ2000年のITバブル直後の事業再編期に効率的な事業セグメント間資金移転を行った企業が設備投資面や経営成果面でリーマンショック後パフォーマンスを上げていることが検証できた。化学メーカー15社の2000.3期から2009.3期までの、有価証券報告書のデータを用い、各社各年度のキャッシュフローを効率性と財務制約度の軸で6分類に分け、150個体のパネルデータ標本に加工した。この標本の範囲で、「効率的内部資本市場は企業価値向上に貢献しているか」という問いに答えるべく、標本間比較分析と回帰分析を行った。得られた結果は以下の通りである。分析対象15社10年間を通じ、効率的資金補填の例は少なく、資金吸上は多い。また、2008/9年に、サブプライム/リーマンショックを反映して、資金吸上→資金補填の資金融通変化が散見される。「総合化学グループ」と「機能品グループ」に大別して分析したところ、とくに後者で機能品セグメントからの資金吸上が顕著である。次に、資金補填→企業価値増加の回帰分析結果は、非効率的資金補填が消極的に企業価値を減少させる点で整合性がとれており、特に財務困窮セグメントへの補填のインパクトが大きい。一方、資金吸上→企業価値増加の回帰分析結果は、非効率的吸上が企業価値増加にプラスに貢献しているという整合的ではない結果を示している。ただし、これは、有利子負債返済を通じた間接的効果と考えられる。総じて、BCGマトリックスがいう「金のなる木」から「問題児」への資金融通パターンは、観察データではほとんどみられず、資金吸上事例が顕著であったが、非効率資金補填は企業価値減少に消極的に貢献する点で、肯定的仮説は部分的に検証できた。この点がいちばんの研究成果と考える。当年度の研究にはいくつかの限界がある。化学産業でコントロールしたとはいえデータ数150は、先行研究のデータ数に比して少ないこと、リーマンショックなどの外的変化が内部資本市場に与える影響や有利子負債返済の企業行動と資金融通の関連性が考察未済であることなどが上げられる。これら諸点は、来年度以降の課題として取り組む。本件研究は,日本の上場化学メーカーを対象に「事業部間の資金融通を効率的に行い,有利子負債返済を積極的に行った企業は,リーマンショックにともなう外部資金調達上の困難を比較的柔軟に乗り切った」という仮説を検証すること研究目的とする。研究の初年度である平成22年度では,化学メーカー15社10年の有価証券報告書データを対象に,非効率な事業部への資金補填が企業価値減少につながることを検証した。ただし,データ社数が限定されていたこと,有利子負債返済と預金増加がどうかかわるかについて課題を残していた。そこで,平成23年度は,化学メーカー114社11年にデータを拡張し,それら課題に取り組んだ。まず,リーマンショックは預金積増行動を促進させ,有利子負債返済を修正させたこと,内部資本市場規模の大きい企業はデットキャパシティーの余裕があり,平常時有利子負債返済を抑制させ外部資金調達を促進させることなどの知見が得られた。これらから有利子負債返済は経営者の意思が反映されやすいのに対し,預金積増は事後的に決まる性質にあるといえる。次に,分析対象データでは,有利子負債返済が外部資金調達より多くみられること,セグメント間資金融通のうち,資金吸上が資金補填より多くみられること,リーマンショック期では異なったパターンがみられることなどの観察事項がみられた。これに対し,回帰分析手法で因果関係を調べた。結果は,デットキャパシティー仮説,内部資本市場の資金量的確保効果,流動性確保仮説が検証できた。ただし,事業部間資金配分のいわゆる「目利き」効果は不十分であったので,部分的に有価証券報告書記述の中期経営計画事項の事業再編事項で補った。本研究は,日本の上場化学メーカーを対象に,「事業部間の資金融通を効率的に行い,有利子負債返済を積極的に行った企業は,リーマンショックにともなう外部資金調達上の困難を比較的柔軟に乗り切った」との仮説を検証することを目的とする。研究初年度の22年度では,化学メーカー15社の有価証券報告書を調べ,非効率な事業部の資金補填が企業価値現象につながることを検証した。23年度は化学メーカー114社に広げ,リーマンショックは預金積増行動を促進させる一方,有利子負債返済を抑制,外部負債調達を促進させたことを明らかにした。これらから,有利子負債返済は経営者の意思が反映されやすいのに対し,外的ショックにさらされた場合,預金積増行動は事後的に決まる性質をもつことを示唆している。最終年度の24年度は,化学メーカー114社から7業種553社にデータ対象を拡張し,外的ショックであるリーマンショック以前と以後を比較し構造変化が企業行動や企業成果にいかなる影響を与えたかを研究した。

これまでの研究成果を踏まえつつ,内部資本市場の量と質の計量化,構造変化前後の影響度のモデル化,成果指標の吟味等に注力し,「内部資本市場の規模と質はリーマンショック時期の企業行動と成果に有意な貢献をし,なかでもITバブル直後の事業再編期の内部資本市場の規模と質の方がその後の景気回復期より貢献した」と仮説をリファンした。用いた手法としては,標本選択バイアスを減少させる時系列の視点からブートストラッピングであり,多角化企業(処置群)と専業企業(対照群)との間に行動と成果に有意な差異があることを観察できた。そして,内部資本市場がリーマンショック後の企業行動と成果に与えた影響を差分の差回帰分析を用いて分析した。分析結果により提示した仮説が検証できる内容であった。平成22年度はデータベースが15社であったが,23年度は114社に拡張して,段階的に分析範囲を広げていること。また,22年度に残された課題である内部資本市場と有利子負債との関係を23年度には解明していること。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は分析範囲を化学業界からさらに電機機器・輸送用機械・鉄鋼・金属など他の業界視野を広げる。これまで得た知見をもとに,本件研究の主題であるリーマンショック以前と以後で企業行動や企業成果がいかに変化したか,内部資本市場はどのように影響を及ぼしたかにつき,動的アプローチから分析を進めて行く。
保育における臨床心理学的支援の効果に関する基礎研究

平成12年度より実施している保育研修、およびフィードバックの材料として実施しているアンケート調査を通し、事例をより詳しく検討したいという参加者のニーズから、観察者(研究代表者)が園を訪問して対象児を観察し、担任保育士との話し合いを行う試みを平成15年度より開始した(矢野・青木,2004)。研修会を通じて依頼のあった4園を夏(89月)と春(23月)に訪問し、観察とインタビューを行った。アンケートへ回答された子どもを対象とし、集合場面、自由遊び場面での行動を中心に観察を行い、ビデオと筆記により記録した。観察後、担任保育士とカンファレンスを行い、具体的なエピソードやこれまでの変化、保育での関わりで配慮していることなどを尋ねた。平成15年度の観察では、次の2点が考察された(矢野・青木,2004)。(1)観察を依頼された事例について、家庭環境に関して気になっている傾向が共通していたことから、家庭への介入に迷っている事例に対して第三者の視点が求められる傾向がある。(2)子どもの表情や対人関係のとり方などがアンケートに反映され、保育士が子どもの些細な成長に敏感であろうとする姿勢が共有された。平成16年度の観察では、次の2点が考察された(矢野・青木,2005)。(1)2年間を経て、子ども達の発達と共に、周囲の成長と対象児の様子のギャップが大きくなり、クラス全体の運営などにおいて保育士が苦慮していることがうかがわれた。(2)観察時に録画するビデオは、保育者の主観的な体験を客観的に整理する媒体として有用である一方で、保育者自身の保育力や保育観が話題として引き出されることも多く、保育者の潜在的な感情に訴えることを考慮する必要性が推察された。平成17年度の観察では、次の2点が考察された(矢野・青木,2006.印刷中)(1)昨年度卒園を迎えた事例が多かったことから、年少組のケースを依頼される点が共通しており、数年間をかけて1つの事例について追う姿勢が、訪問観察に求められていること。(2)夏と春の観察の間に、巡回相談など他機関にも働きかけている点が共通しており、専門機関への照会が積極的に行われる態勢へと変化しつつあることが推察された。なお、17年度で研究を終了し、今後の課題として、保育において難しさを感じたときの保育者の情緒や、必要とされる援助について更なる考察を深める必要性が考えられた。平成12年度より参加している保育研修会、および研修会でのフィードバックの材料として実施している、気になる子どもに関するアンケート調査を行った。継続的に実施された保育研修会の成果として、保育者自身の戸惑いを伝えあう場から、実践を報告しあい、各園に見合った方策を練る場として、研修会が機能していく可能性が考えられた(矢野・青木,2003)。以上の保育研修会の成果をふまえ、アンケートに回答された子どもの観察調査を開始した。研修会を通じて依頼のあった4園での調査を9月と翌2月、3月に実施した。アンケートへ回答された子どもを対象とし、集団場面、自由遊び場面、給食場面での行動観察、ビデオと筆記による記録を行った。観察後、保育者とミーティングを開き、実際の様子や関わりについてインタビューを行った。9月の観察では、対象児に対する保育者による個別的関わり(声かけ、促し、身体接触等)の頻度の多さが見受けられた。関わりの目的として、集団から外れるのを制すこと、活動の流れに乗るのを促すことが考えられた。保育者が「気になる子」と認識することにより、関わる頻度が多くなる、あるいは関わる頻度が多くなることで「気になる子」として認識される傾向が考えられた。2月、3月の観察では、様子が好転している事例が複数見受けられた。実際の観察からは、表情の豊かさや子ども同士での関わりの増加、保育者による個別的関わりの減少が見受けられた。保育者が考える変化の解釈として、家庭環境の変化を挙げる傾向が見受けられた。しかし、外的環境のみで子どもの様子が変化したとは考えにくいと思われた。保育者が、外的環境の変化に伴う子どもの様子を日常の保育で細やかに捉えること、その中で生じている保育者の関わり方の変化など、保育者自身による対象児の捉え方の変化が、事例の好転を支えている可能性が考えられた。今後の課題として、数量的分析による子どもの変化と共に、その背景に起こっている保育者の情緒的体験を深く掘り下げていくことが挙げられる。平成12年度より実施している現職者を対象とした保育研修、および研修会でのフィードバックの材料として実施しているアンケート調査より、日常の保育で難しさを感じる「気になる子ども」の様相が大まかに共有されてきた(矢野・青木,2003)。そして、提出される事例をより詳しく検討したいという参加者のニーズから、観察者(研究代表者)が園を訪問して対象児を観察し、担任保育士との話し合いを行う試みを平成15年度より開始した(矢野・青木,2004)。

平成15年度の観察では、次の2点が考察された(矢野・青木,2004)。(1)観察を依頼された事例について、子ども自身の特徴よりも家庭環境に関して気になっている傾向が共通していたことから、家庭への介入に迷っている事例に対して第三者の視点が求められる傾向がある。(2)子どもの表情や対人関係のとり方などがアンケートの結果に反映され、保育士が子どもの些細な成長に敏感であろうとする姿勢が観察とインタビューから共有された。平成16年度の観察では、次の3点が考察された(矢野・青木,2005.印刷中)。(1)2年間を経て、子ども達の自然な発達と共に保育が変化する中で、周囲の成長と対象児の気になる様子のギャップが大きくなり、クラス全体の運営などにおいて保育士が苦慮していることがうかがわれた。(2)観察時に録画するビデオは、保育者の主観的な体験を客観的に整理する媒体として有用である一方で、保育者自身の保育力や保育観が話題として引き出されることも多く、保育者の潜在的な感情に訴えることを考慮する必要性が推察された。(3)今後の課題として、保育において難しさを感じたときの保育者の情緒や、必要とされる援助について更なる考察を深める必要性が考えられた。平成12年度より実施している保育研修、およびフィードバックの材料として実施しているアンケート調査を通し、事例をより詳しく検討したいという参加者のニーズから、観察者(研究代表者)が園を訪問して対象児を観察し、担任保育士との話し合いを行う試みを平成15年度より開始した(矢野・青木,2004)。研修会を通じて依頼のあった4園を夏(89月)と春(23月)に訪問し、観察とインタビューを行った。アンケートへ回答された子どもを対象とし、集合場面、自由遊び場面での行動を中心に観察を行い、ビデオと筆記により記録した。観察後、担任保育士とカンファレンスを行い、具体的なエピソードやこれまでの変化、保育での関わりで配慮していることなどを尋ねた。(1)観察を依頼された事例について、家庭環境に関して気になっている傾向が共通していたことから、家庭への介入に迷っている事例に対して第三者の視点が求められる傾向がある。(2)子どもの表情や対人関係のとり方などがアンケートに反映され、保育士が子どもの些細な成長に敏感であろうとする姿勢が共有された。平成16年度の観察では、次の2点が考察された(矢野・青木,2005)。(1)2年間を経て、子ども達の発達と共に、周囲の成長と対象児の様子のギャップが大きくなり、クラス全体の運営などにおいて保育士が苦慮していることがうかがわれた。平成17年度の観察では、次の2点が考察された(矢野・青木,2006.印刷中)(1)昨年度卒園を迎えた事例が多かったことから、年少組のケースを依頼される点が共通しており、数年間をかけて1つの事例について追う姿勢が、訪問観察に求められていること。(2)夏と春の観察の間に、巡回相談など他機関にも働きかけている点が共通しており、専門機関への照会が積極的に行われる態勢へと変化しつつあることが推察された。
高磁場MR画像とPET画像を融合させた新たな前立腺がん評価方法の開発

今回われわれは,前立腺がんの診断方法として11Cコリン-PETおよびMRIを施行し,その有用性を評価した.平成20年4月から平成22年3月にかけて、のべ34例に対し、11CコリンPETを施行した。読影はまず、PET画像にて視覚的に異常集積の有無を確認し、CTとの融合画像も合わせて病変の局在とその広がりを評価した。異常集積か否かの判断に迷う場合にはその集積度を半定量的な指標であるstandardized uptake value (SUV)であらわし、最終的な診断を行った。また骨盤MRIによって得られた前立腺癌の画像をPET画像と融合したいわゆるPET/MR画像をワークステーションで作成して行い,視覚的な診断とSUV値に基づく診断の併用を基本とした.結果としては11CコリンPETでは全例に原発巣を含む前立腺への集積亢進が認められた.病理診断上pT2bかあるいはpT3aかについては全例で術前診断可能であったが,pT3bおよびpT4については,内腺域から上方に進展した肥大結節との区別がつかず,術前診断との乖離が認められた.昨年度は韓国(ソウル)にて開催された12^<th>Asian Oceanian Congress of Radiologyに本研究者が筆頭演者として口頭発表を行った.今年度は蓄積症例が増えたことにより、研究成果をCombined <11>^C-Choline PET with CT or MRI : Preliminary Experience for T- and N-Stage Assessment in Patients with Prostate Cancer.との標題にて論文作成に従事した。11コリンPETの有用性については徐々に認知されてきてはいるものの、実施には高額なサイクロトロンを有するような施設に限定されてしまう。通常の検査法として拡がるためには引き続きの研究を要する。今回われわれは,前立腺がんの診断方法として11Cコリン-PETおよびMRIを施行し,その有用性を評価した.平成20年4月から平成21年3月にかけて、のべ15例に対し、11CコリンPETを施行した。得られた画像については検査後、2名の放射線診断医の合議により読影を行った。異常集積か否かの判断に迷う場合にはその集積度を半定量的な指標であるstandardized uptake value(SUV)であらわし、最終的な診断を行った。また骨盤MRIによって得られた前立腺癌の画像をPET画像と融合したいわゆるPET/MR画像をワークステーションで作成して行い,視覚的な診断とSUV値に基づく診断の併用を基本とした.結果としては11CコリンPETでは全例に原発巣を含む前立腺への集積亢進が認められた.病理診断上pT2bかあるいはpT3aかについては全例で術前診断可能であったが, pT3bおよびpT4については,内腺域から上方に進展した肥大結節との区別がつかず,術前診断との乖離が認められた.これら現時点における結果については韓国(ソウル)にて開催された12^<th>Asian Oceanian Congress of Radiologyにて平成20年10月25日に本研究者が筆頭演者として口頭発表を行った.前立腺癌に対してのコリン集積は良好であり、手術前評価としての役割が期待される。ただし、現時点での症例数は少なく、統計学的検討にまでは至っていない。しかしながら、コリンPETの有用性がある程度見込まれたこともあり、今後さらに蓄積症例が増えていくことが予想される。新たな知見が出現する可能性は十分にあり、引き続き研究続行の予定である。今回われわれは,前立腺がんの診断方法として11Cコリン-PETおよびMR1を施行し,その有用性を評価した.

平成20年4月から平成22年3月にかけて、のべ34例に対し、11CコリンPETを施行した。読影はまず、PET画像にて視覚的に異常集積の有無を確認し、CTとの融合画像も合わせて病変の局在とその広がりを評価した。異常集積か否かの判断に迷う場合にはその集積度を半定量的な指標であるstandardized uptake value (SUV)であらわし、最終的な診断を行った。また骨盤MRIによって得られた前立腺癌の画像をPET画像と融合したいわゆるPET/MR画像をワークステーションで作成して行い,視覚的な診断とSUV値に基づく診断の併用を基本とした.結果としては11CコリンPETでは全例に原発巣を含む前立腺への集積亢進が認められた.病理診断上pT2bかあるいはpT3aかについては全例で術前診断可能であったが,pT3bおよびpT4については,内腺域から上方に進展した肥大結節との区別がつかず,術前診断との乖離が認められた.昨年度は韓国(ソウル)にて開催された12^<th>Asian Oceanian Congress of Radiologyに本研究者が筆頭演者として口頭発表を行った.今年度は蓄積症例が増えたことにより、研究成果をCombined ^<11>C-Choline PET with CT orMRI : Preliminary Experience for T- and N-Stage Assessment in Patients with Prostate Cancer.との標題にて論文作成中である。コリンPETの有用性については徐々に認知されてきてはいるものの、実施には高額なサイクロトロンを有するような施設に限定されてしまう。通常の検査法として拡がるためには引き続きの研究を要する。
オランダに保存されている未発表のシーボルト収集動物標本類の調査研究(第2次本調査)

調査はオランダのライデン市の国立自然史博物館、国立〓葉館、国立地質学博物館、ライデン大学、国立民族学博物館等で行った。シーボルト収集の知られざる動物標本類の発見と調査に努力したが、それと共に彼がどのような意図で、どのような構想のもとに、どのように収集を展開していたのか、それも明らかにすることに努めた。また、シーボルトに対して、日本の自然史(博物学)の研究者がいろいろな協力をしている。その人々の活動をさぐることも目的とした。それゆえに、動物標本以外のもの、植物標本や化石、彩色写生画、書簡なども調査対象とした。探し出した標本については同定を進め、その他のものについてはそれぞれに研究を行った。成果は学会発表、雑誌論文の他に、報告書を印刷刊行して報告している。1.昆虫の標本類:現地の博物館で所在が判っていたシーボルト昆虫標本は数十頭に過ぎず、果たして、どれだけあるのか不明であった。博物館の数百万点の標本の中からシーボルト標本を見つけ出す作業は困難を極めた。全昆虫群を対象にするのは調査体制上無理であったので、甲虫類、鱗翅類に重点をおいて調査を進め、1450頭、約350種を見出すことができた。うち300種程度については種の同定が終了した。模式標本も数十頭見つかった。シーボルトが昆虫にも大きな関心を寄せていたことが判明した。珍品よりも普通種の収集に重点がおかれ、昆虫相の概略を把握する意図で科学的な収集が行われていたことが判った。対馬特産の種もあり、弟子たちも動員して収集していた可能性がある。2.甲殼類の標本類:シーボルトと助手のビュルゲルが特に入念に収集している動物群であることが文献でうかがえた。彼等の収集の特色を把握することを目的として調査した。2000点、200種が保存されていた。標本は実に入念に収集、製作されていた。乾燥標本と共に液浸標本があり、大きさの異なるものが揃えられているという特色があった。こうした配慮は、研究する上で極めて有意義であり、彼が研究をするための材料は如何にあるべきかせ念頭において収集していたことを示している。江戸参府旅行に際して入手されたことが確実な北方系のものがある一方で沖縄から入手したと推定されるものも見つかり、収集が広範囲に及んでいることも判った。3.貝類、棘皮動物の標本類:第1次調査で概略が判明していたが、さらに調査を進めて、完全なリストの作成に努めた。従来、貝類標本の一部がイギリスへ流出して、新種の記載に用いられたとされていたが、実際に、大英博物館にシーボルト由来の15種の模式標本があることを明らかにできた。棘皮動物ではシーボルト標本の一部が誤って別の人の収集品に紛れているらしいと判明し、完全なリストの作成作業を進めた。4.化石類:貝類を主とする300余点があることが判明した。しかし、文献に出ている、象の歯や牙、魚の化石等の重要なものについては所在を確認するには至らなかった。5.植物標本類:シーボルトは自分は動物よりも植物に重点をおいて収集、研究をしたと述べている。しかし、彼の膨大な標本はほとんど研究されていない。彼の自然史研究の特色を総合的に把握するためには、彼が植物の収集と研究をどのように行っていたのかを知る必要があった。調査メンバーのうちの一人(大森)が担当して国立〓葉館で調査した。280万枚の〓葉標本の中から、シーボルト標本を捜し出すのは困難であったが510枚、75種を見出した。標本にはシーボルトの特色がはっきりと見られた。実に入念に収集、製作されていて、日本の植物相の全貌を知るという大きな構想で収集されていたことが明らかになった。発見標本の中にはシーボルトの江戸参府旅行中に収集されたらしいものもある。また、フローラ・ヤポニカを刊行するまでのシーボルトの研究の過程を知る手がかりも得られた。6.関連資料類:主に彩色写生画について調査した。特に栗本瑞見の蠏蝦類写真について重点をおいた。これはシーボルトが江戸で入手したもので、栗本瑞見の数少ない肉筆の写生画として重要であり、また、ファウナ・ヤポニカの重要な引用文献だからである。その他に、大河内存真、川原慶賀の写生画などついても調査をした。

博物館の数百万点の標本の中からシーボルト標本を見つけ出す作業は困難を極めた。全昆虫群を対象にするのは調査体制上無理であったので、甲虫類、鱗翅類に重点をおいて調査を進め、1450頭、約350種を見出すことができた。うち300種程度については種の同定が終了した。模式標本も数十頭見つかった。シーボルトが昆虫にも大きな関心を寄せていたことが判明した。珍品よりも普通種の収集に重点がおかれ、昆虫相の概略を把握する意図で科学的な収集が行われていたことが判った。対馬特産の種もあり、弟子たちも動員して収集していた可能性がある。2.甲殼類の標本類:シーボルトと助手のビュルゲルが特に入念に収集している動物群であることが文献でうかがえた。彼等の収集の特色を把握することを目的として調査した。2000点、200種が保存されていた。標本は実に入念に収集、製作されていた。乾燥標本と共に液浸標本があり、大きさの異なるものが揃えられているという特色があった。こうした配慮は、研究する上で極めて有意義であり、彼が研究をするための材料は如何にあるべきかせ念頭において収集していたことを示している。江戸参府旅行に際して入手されたことが確実な北方系のものがある一方で沖縄から入手したと推定されるものも見つかり、収集が広範囲に及んでいることも判った。3.貝類、棘皮動物の標本類:第1次調査で概略が判明していたが、さらに調査を進めて、完全なリストの作成に努めた。従来、貝類標本の一部がイギリスへ流出して、新種の記載に用いられたとされていたが、実際に、大英博物館にシーボルト由来の15種の模式標本があることを明らかにできた。棘皮動物ではシーボルト標本の一部が誤って別の人の収集品に紛れているらしいと判明し、完全なリストの作成作業を進めた。4.化石類:貝類を主とする300余点があることが判明した。しかし、文献に出ている、象の歯や牙、魚の化石等の重要なものについては所在を確認するには至らなかった。5.植物標本類:シーボルトは自分は動物よりも植物に重点をおいて収集、研究をしたと述べている。しかし、彼の膨大な標本はほとんど研究されていない。彼の自然史研究の特色を総合的に把握するためには、彼が植物の収集と研究をどのように行っていたのかを知る必要があった。調査メンバーのうちの一人(大森)が担当して国立〓葉館で調査した。280万枚の〓葉標本の中から、シーボルト標本を捜し出すのは困難であったが510枚、75種を見出した。標本にはシーボルトの特色がはっきりと見られた。実に入念に収集、製作されていて、日本の植物相の全貌を知るという大きな構想で収集されていたことが明らかになった。発見標本の中にはシーボルトの江戸参府旅行中に収集されたらしいものもある。また、フローラ・ヤポニカを刊行するまでのシーボルトの研究の過程を知る手がかりも得られた。6.関連資料類:主に彩色写生画について調査した。特に栗本瑞見の蠏蝦類写真について重点をおいた。これはシーボルトが江戸で入手したもので、栗本瑞見の数少ない肉筆の写生画として重要であり、また、ファウナ・ヤポニカの重要な引用文献だからである。その他に、大河内存真、川原慶賀の写生画などついても調査をした。
アブラナ科植物の自家不和合性因子関連遺伝子の機能解析

アブラナ科植物の自家不和合性因子であるレセプターキナーゼSRKと相互作用する蛋白質のcDNAをクローニングするために,Brassica campestris S9/S9ホモ個体の柱頭のmRNAからcDNAを合成し,λGEXファージベクターに導入して,発現型のcDNAライブラリーを作製した。スクリーニング法としては,固相リン酸化法を用い,IPTG誘導後のプラークを転写したニトロセルロース膜上でGST-KDと^<32>P-ATPを用いてリン酸化反応を行い,オートラジオグラフィーにより陽性クローンを同定した。この方法による陽性クローンの産物としては,GST-KDによりリン酸化される蛋白質または自己リン酸化能を有する蛋白質のいずれかの可能性があった。合計20,000クローンについてスクリーニングした結果,2種のcDNAクローン(♯93および♯143)が純化され,cDNAの塩基配列を決定したところ,いずれもヌクレオシド2リン酸キナーゼ(NDPK)との相同性が認められたが,2種は同一の酵素ではなく,互いにアミノ酸レベルで60%の相同性を有する別の酵素であった。これら2種の酵素のうち,Bc-NDPK3型はin vitroのアッセイ系で自己リン酸化を示すとともに,組換え型SRKのキナーゼドメイン(GST-KD)のリン酸化をも顕著に促進したが,Bc-NDPK4型は促進しなかった.NDPKは多機能蛋白質として,細胞分化や光受容シグナル伝達系に関与していることが報告されている。このキナーゼがin vivoで自家不和合性のシグナルを伝達経路に関与しているかについては今後の課題として残された。