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黙阿弥作品の発展的研究―基礎資料更新と作劇論の再構築―

平成30年度は実施計画の「(A)黙阿弥が〈独り勝ち〉のごとく江戸の劇壇にあった理由(B)流行や人々の嗜好を映しとらえ、さらにその時代の流行を創り出す最も魅力的なメディアという立場だったこと」の2点に関する検証に努めた。具体的には、明治期における黙阿弥の活躍を再検討し、演劇改良運動の名のもと急進的に歌舞伎の近代化をはかろうとする政府関係者や一部の俳優と劇場主らの志向に応じて手がけた作品が、同時に歌舞伎へ新たなジャンル(活歴物・散切物・松羽目物舞踊)を生み出したことを明らかにした。これは従来の言説を踏襲するにとどまらず、該当作品を取り上げ、資料展示によって成果を公表し(「黙阿弥の明治」展(平成30年10月1日平成31年1月27日、伝統芸能情報館情報展示室)監修および解説)、また松羽目物舞踊『連獅子』をとりあげ、公開研究会を催した(平成30年11月26日、伝統芸能情報館レクチャー室)。若き日の黙阿弥が7代目市川團十郎の『勧進帳』創演に関わり、そこで振付の初代花柳寿輔、役者の4代目市川小團次と知己を得たことを契機に、幕末の劇界で〈独り勝ち〉と目される作者へ大成したことが考えられた。なお現行上演では3代目杵屋正次郎作曲のものが用いられるが、黙阿弥が書いた際には2代目杵屋勝三郎が作曲したため2つの曲が存在する。実演で比較した結果、黙阿弥の原作では獅子をより勇壮に描いたことが確認できた。そして、黙阿弥が立作者となった初期より手がけた小説の脚色作品に関する論考を「再考・黙阿弥と小説」(平成31年3月、フェリス女学院大学国文学会『玉藻』53号)へまとめた。考察としては、黙阿弥が作者になる以前の貸本屋時代(天保3年より3年間)に新刊本として刊行された本を調査すると、黙阿弥が幾度も脚色を試みた馬琴作品も含まれることが明らかとなり、従来の自身の研究の行ってきた研究内容を更新する結果を導くことができた。上方における再演作品に関する調査および基礎データ更新作業については出張を伴う調査が必須であり、介護等の事情から進捗が望めない状態にあり遅れている。しかし、これまで蓄積してきた自らの調査成果を再考することから、小説と黙阿弥の関係性を近世期の出版、刊行事情や黙阿弥貸本屋時代の小説から考察できたこと、明治期に特徴的となった松羽目物舞踊を『連獅子』をめぐって考察したところ、当時の急進的な近代化が演劇にもおよぶなかで、黙阿弥自らが新たなジャンルを創造する姿が見いだせたこと、黙阿弥が獅子の勇壮さを描こうとしたことなどが明らかになった。また、「研究成果の社会・国民に発信する方法」として研究計画書に述べた「黙阿弥生誕200年展」は「黙阿弥の明治展」として計画どおりに河竹家資料を含めた伝統芸能情報館情報展示室における資料展示のかたちで公開(平成30年10月1日より、平成31年1月27日まで)、その監修をつとめた。また、共同通信の取材を受け、長崎新聞や埼玉新聞など数社で「河竹黙阿弥の幕末・明治(上)(中)(下)」連載3回の記事として掲載された。そのため、話芸との関係や基礎資料更新、上方における上演資料調査など当初の予定に関しては遅れているものの、想定外の方向性を見出すこともできた。今後の研究推進方策としては、おおむね3点である。(1)上方における黙阿弥作品の評価:江戸・東京における再演と異なり、演技の伝承が反映されず、テキストのみ受容した上方における黙阿弥作品の評価に関し、上演を描いた錦絵、番付、上演台本を調査し考察を行う。本研究課題進捗の遅れの要因だったテーマだが、研究期間のうちに池田文庫がデジタルアーカイブを開設、解決の兆しが見え、デジタル資料を用い、可能な範囲で取り組む。(2)主として昭和期に淘汰された名作および場面の考察:上演頻度はそれほど高くないが、今後において歌舞伎上演レパートリーになりうる黙阿弥作品をとりあげて研究する。たとえば黙阿弥がその初期に影響を受けたサロン文芸である三題噺をもとにした『三題噺魚屋茶碗』の構造を調べ、『浮世清玄廓与夜桜』を南北の『桜姫東文章』と比較し、南北作品のオマージュを見出し、『新皿屋舗月雨暈』の「お蔦殺し」のように今日上演機会の少ない場面がいかようであったかなど、制作側にアプローチできるような研究を行う。(3)黙阿弥の浄瑠璃所作事作品:『連獅子』について公開研究会をもつ機会を得たので、成果を論文化する予定である。その他、黙阿弥の浄瑠璃所作事作品について研究を行い、作中の滑稽浄瑠璃にも着目し、黙阿弥と舞踊や音楽の関係性を考察する。平成28年度の研究目標である曲亭馬琴の作品を原拠とした黙阿弥作品の調査を行った。研究代表者は、馬琴文学と黙阿弥の関係をめぐり既出の成果において指摘をしてきた。馬琴文学を特徴づける「対偶の方法」や「構成美」は黙阿弥に影響を与え、そこに鶴屋南北に学んだ対偶的構成をも取り入れて馬琴作品を脚色したことが明らかであること。また、それに該当する作品は8作品を数えられることなどである。平成28年度においては、『新累女千種花嫁』以外の7作品についてより詳細に調査するのが当初の目標であった。そのうち実績としては、文化7年(1810)に刊行された馬琴の読本

『昔語質屋庫』を黙阿弥が脚色した『質屋庫魂入替』の調査を進めた。具体的には論文「『質屋魂入替』に見る〈開化〉前夜」を『フェリス女学院大学国文学会日本文学研究会論文集黎明』へ掲載した。結果として馬琴作品への黙阿弥の敬意や、博覧会の趣向、〈開化〉を支持する態度などが見出された。本作は明治期の風俗を舞台化した作品が現代までに淘汰された中で、珍しく復活上演の機会を得た経験がある。今後においても、上演レパートリー減少を止めることにつながれるような復活上演のヒント提供につながるような研究アプローチと自負している。なお上記論考において、黙阿弥脚色作品の初演は慶応3年(1867)2月(市村座)であり、開化前夜の作者・黙阿弥の心境や、『昔語質屋庫』の異色性をどのように舞台化したかが明らかになった。「魂の入替」の趣向がもつ意味の深さとごちゃまぜのおかしみは幕末から明治に至る時代を写しており、江戸から明治へ移る時空を歌舞伎作者としていかに在ったかという定説を具象的に一歩前進させることとなった。平成28年度は予期せぬ家庭内の事情がおき、予定されていた夏期調査旅行の中止もあった。そのため地方上演の調査に着手できなかった。また、目録データの更新も進んでいない。平成29年度は、黙阿弥が手がけた作品のなかでも多くを占め、明らかに講談から素材を得て書いたと思われる、およそ80作品の再調査を行うことを目標とした。いくつか作品をとりあげての考察もそこでは行うべきと考えて、「雲霧仁左衛門」をとりあげた作品に着手した。成果としては、目標とした講談作品の再調査とは別に、幕末の歌舞伎評判記を調査し、黙阿弥と四代目市川小團次、および九代目市川團十郎との作品を通じた関わりを再検討し、主として九代目團十郎と「新歌舞伎十八番」の制作、リアリティの志向が向かわせた方向等を広くとらえた試論をまとめた。具体的には「奥から表へー女歌舞伎の種・芽・蕾ー」(『玉藻』第52号、2018年3月、フェリス女学院大学国文学会)中の「二芽ー明治期に活躍した女役者」において、明治期に活躍した女役者・市川九女八を九代目團十郎がその門下としたことに含まれる意味を考察した。九代目團十郎は、明治に入りまもなく市村座の座頭を相続すると「新十八番」活動をはじめ、黙阿弥はそれへ作品を提供する関係を持ったが、その後は史実に近い内容を目指す「活歴物」の創造に応じたこと、そのリアリティ追究の延長線上に、女役者・九女八の指導があったこと、結果として黙阿弥の作品の提供が契機として含まれることが推測できた。論のベースとしては女歌舞伎の発芽から近代の展開を考察するものであったが、近世から近代への変動期の歌舞伎と黙阿弥の関与をみることとなった。さらには、研究史データの整理を進めるとともに、成果公開の構想を固めた。一つは、黙阿弥作品が書かれた状況を見据える、という視野を重視し、作品成立と関わりが考えられる素材の収集に努めたこと。もう一つは作劇の変質を余儀なくさせられた事象を改めて考え直したこと。これらを行うことで、成果をまとめる方針が見えたことがその理由といえる。結果として今日まで黙阿弥作品に固定的なイメージとなってきた「白浪作者」「七五調を用いた世話物」「近代の荒波と闘った最後の江戸作者」に限らない新たなイメージが添加しうる見方、そうした見方を支えうる研究業績の集積、その双方による「再構築」という目標達成につながっているかとみて、判断した。平成30年度は実施計画の「(A)黙阿弥が〈独り勝ち〉のごとく江戸の劇壇にあった理由(B)流行や人々の嗜好を映しとらえ、さらにその時代の流行を創り出す最も魅力的なメディアという立場だったこと」の2点に関する検証に努めた。
粘土の年代効果が圧密・強度特性に及ぼす影響

電子顕微鏡写真から,酸化鉄とカオリナイト粒子の間の結合状態は,複合体の初期pHに影響されることがわかった。即ち,初期pH3に調製した複合体中の酸化鉄は,pHを9.7まで上昇させても粘土粒子の面上に保持される。一方初期pH9.5で調製した複合体中の酸化鉄は,等電点(約pH8)以上のpHでは粘土粒子とは独立している。PH8以下では,一部の酸化鉄は粘土粒子の面上に吸着され,酸化鉄が完全に粘土粒子と結合するためにはpHを4以下に下げることが必要である。酸化鉄のビンガム降伏値への影響は,複合体中の酸化鉄と粘土表面との結合状態により異なる。粘土粒子と結合していない酸化鉄は,粘土粒子の表面に沈着している酸化鉄よりビンガム降伏値を高めるのに寄与する。これは粘土粒子と結合していない酸化鉄の電気的な粒子間架橋によると考えられる。粘土粒子表面に沈着した酸化鉄による粒子間架橋の可能性は非常に低い。乱さない有明粘土に塩類溶脱を施すことにより,間隙水中の塩素イオン濃度は,10.8から0.011g/Lまで低下した。その結果,乱さない試料のせん断強さに比べて練り返し強さは著しく低下し,その結果鋭敏比は20から594に増加した。圧密係数は,乱さない試料と練り返しのいずれにおいても約50%減少した。これは,主に透水係数の低下によりもたらされるものである。海成粘土のスメクタイト含有量は,諌早粘土で1060%,八郎潟粘土で3685%の範囲にある。スメクタイト含有量の増加により液性限界と圧縮指数は増大し,透水係数と圧密係数は減少する。粘土層の塩類溶脱は,海水あるいは汽水状態で堆積した粘土層が,地質学的な時間スケールで被圧地下水にさらされることにより起こる。また人為的な行為,例えば,地下水のくみ上げによる粘土層中の水の移動,干拓に伴う表層水の粘土層への浸透,淡水湖の建設による淡水の粘土層での移動,なども塩類溶脱の原因となりうる。本研究では,乱さない有明粘土に塩類溶脱を施し,間隙水中の塩濃度の変化,溶脱による物理的性質および圧密特性の変化について調べた。この結果は,人為的な行為によって粘土層に塩類溶脱が起こったとき,粘土の圧密特性がどのように変化するかを予測するのに役立つ。試料としては,諫早湾干拓中央部で採取したコア試料の一部(深さ2.5m)を用いた。試料の主要粘土鉱物はスメクタイトである。鋭敏比は10,間隙水中の塩濃度は海水に近い値である。この不撹乱試料と人為的に塩類溶脱を施した不撹乱試料,およびそれぞれを練り返した試料について標準圧密試験を行った。塩類溶脱により間隙水中の塩素イオン濃度は10.8g/Lから10mg/Lまで低下し,その結果,乱さない試料のせん断強さに比べ練り返し強さは著しく低下し,それにより鋭敏比は400以上に増加した。溶脱により,乱さない試料の圧密降伏応力は15kPaから10kPaに,圧縮指数は2.40から1.71に減少した。透水量から求めた透水係数は,溶脱により43%減少した。圧密試験から求めた透水係数は,溶脱により乱さない試料で約50%,練り返し試料で2550%低下した。圧密係数は,溶脱により乱さない試料と練り返し試料のいずれにおいても約50%減少した。これは,主に透水係数の低下により生じたものである。

粘土層の塩類溶脱は,海水あるいは汽水状態で堆積した粘土層が,地質学的な時間スケールで被圧地下水にさらされることにより起こる。また人為的な行為,例えば,地下水のくみ上げによる粘土層中の水の移動,干拓に伴う表層水の粘土層への浸透,淡水湖の建設による淡水の粘土層での移動なども塩類溶脱の原因となりうる。本研究では,再圧密の有明粘土試料と乱さない有明粘土試料に塩類溶脱を施し,間隙水中の塩濃度の変化,溶脱による物理的性質およびせん断強度の変化について調べた。実験に用いた試料は,再圧密粘土としては廻里江干拓から採取したもの,不撹乱粘土としては有明干拓から採取したものを用いた。再圧密粘土の塩濃度は6g/L,不撹乱粘土の塩濃度は36g/Lの範囲であった。塩類溶脱のための浸透水量の増加により間隙水中の塩濃度は,再圧密試料では双曲線的に減少し,乱さない試料では直線的に減少した後ほぼ一定となった。間隙水に含まれる419g/Lの塩濃度を0.05g/L以下に低下させるのに,間隙水量の約34倍の浸透水量が必要であった。溶脱後のせん断強度は,乱さない供試体については,ベーン試験とフォールコーン試験により,練返した後の供試体についてはベーンせん断試験により測定した。再圧密粘土については,上載圧力39.2kPaのもとで塩濃度が6g/Lから0.06g/Lまで低下するとき,液性限界は108%から85%まで減少し,その結果液性指数は0.93から1.42に増加した。不撹乱せん断強度はほとんど変化せず,練返し強度は1.6kPaから0.16kPaに減少したので,鋭敏比は6から54に増加した。同様に不撹乱粘土については,溶脱により液性限界は120%から95%に減少,鋭敏比は23から700に増加した。粘土の骨組構造を形成するのに寄与する年代効果の1つとして酸化鉄によるセメンテーションが重要である。ここでは,カオリナイト-酸化鉄複合体の懸濁液のビンガム降伏値がpHによりどのように変化するかを調べ,酸化鉄と粘土粒子との相互作用を電子顕徹鏡写真による観察,比表面積及びゼータ電位の測定値により評価した。無水塩化第二鉄(FeCl_3)から作成した酸化鉄をpH3に調整後,pH3のNa飽和のカオリナイトと混合して懸濁液を作成した。この懸濁液のpHを数段階に調節して,形態観察,ビンガム降伏値,比表面積ゼータ電位の測定を行った。また,酸化鉄をpH9.5に調整後,pH9.5のNa飽和のカオリナイトと混合して懸濁液を作成し,同様の項目について観察,測定を行った。電子顕微鏡写真から,酸化鉄とカオリナイト粒子の間の結合状態は,複合体の初期pHに影響されることがわかった。即ち,初期pH3に調製した複合体中の酸化鉄は,pHを9.7まで上昇させても粘土粒子の面上に保持される。一方初期pH9.5で調製した複合体中の酸化鉄は,等電点(約pH8)以上のpHでは粘土粒子とは独立している。PH8以下では,一部の酸化鉄は粘土粒子の面上に吸着され酸化鉄が完全に粘土粒子と結合するためにはpHを4以下に下げることが必要である。酸化鉄のビンガム降伏値への影響は,複合体中の酸化鉄が粘土表面との結合状態により異なる。粘土粒子と結合していない酸化鉄は,粘土粒子の表面に沈着している酸化鉄よりビンガム降伏値を高めるのに寄与する。これは粘土粒子と結合していない酸化鉄の電気的な粒子間架橋によると考えられる。粘土粒子表面に沈着した酸化鉄による粒子間架橋の可能性は非常に低い。
農業実践例の大規模類似ネットワークに基づくナレッジベースの構築

本研究の目的は、農業・教育などの専門知識と熟練が不可欠な分野における、大規模類似ネットワークを基としたナレッジベースの構築方法の確立と、その有効性の実証評価である。そこで本研究では、1)類似検索、構造可視化、類型化を実現するシステムの構築と有効性の実証評価2)ナレッジベースを精錬し高度化する技術の確立と有効性の実証評価3)農業関連知識抽出のための変化点検出技術の確立と有効性の実証評価、に取り組んでいる。1)については、時系列データをベクトルとして捉え、各日の変化を類型化する手法を提案した。また、4件のバラ農家の環境データに提案手法を適用し、特徴的な3つの変化に類型化、その比較を行うことで、手法の有効性を評価した。また、農業や漁業において、出荷量と価格の関係は、非常に重要である。ただし、野菜・果物・花などで、その関係は異なる可能性がある。そこで、関係を明らかとする手法を提案した。具体的には、出荷量と価格の変化の類似度を求め、業種ごとにまとめることにより、関係性にどのような特徴があるかを評価した。その結果、出荷量が増えれば価格が安くなるという単純な関係とはならない分類があることが明らかとなった。2)については、農業に関する各種分析に必要なデータ収集方法を検討した。検討結果を踏まえ、データ収集用小型デバイスの試作を行った。また、小型デバイスを静岡市内のバラ農家に設置し、データの収集を行った。収集されたデータは、1)や2)で提案した手法の検証に用いている。3)については、中長期にわたる環境データを分析する手法を提案した。提案手法は差分累積値を基にしており、時系列データのある時点が、全体的な傾向のうち、どのように位置づけれられるかを明らかとできる。また、バラ農家の時系列データに適用することにより、従来の手法と比較して、どのような利点があるかを明らかとした。目的1)ならびに3)については、すでに解析手法を複数提案し、実データを用いた実験まで行っている。よって、概ね順調に進んでいると言える。目的2)については、もととなるデータの収集の初期段階を終えている。今年度の成果を踏まえ、次年度以降の環境データ収集について、デバイスの安定化や異常値検出に向けた検討をはじめている。これらのことより、全体として、おおむね順調に進展していると考える。引き続きデータ収集方法を検討・実施するとともに、各種データ解析方法の検討を行っていく。特に、農業においては、理想となる環境を目指して環境制御を行うことと、環境に影響を与える気象等の状況は大きなばらつきが存在することがあり、環境データは正規分布せず、偏ったデータとなる。このようなデータに対しても有効な分析・可視化方法の構築を行う。くわえて、実際に農業従事者の方に見ていただくことにより、本研究で構築した可視化法の有効性の評価を行い、最終的なシステム化について検討を行う。

特に、農業においては、理想となる環境を目指して環境制御を行うことと、環境に影響を与える気象等の状況は大きなばらつきが存在することがあり、環境データは正規分布せず、偏ったデータとなる。このようなデータに対しても有効な分析・可視化方法の構築を行う。くわえて、実際に農業従事者の方に見ていただくことにより、本研究で構築した可視化法の有効性の評価を行い、最終的なシステム化について検討を行う。情報処理学会論文誌数理モデル化と応用への採録が2018年度中に決まったが、実際の掲載は2019年度となった。そのため、2018年度で計画していた論文掲載代分が2019年度への繰越となった。
全エクソンシークエンスによる自閉症スペクトラム障害多発家系の遺伝研究

自閉症スペクトラム障害多発家系(発端者、双子の弟、父親、長姉、弟が罹患者)において、家系構成員8名のDNAサンプルを対象に全エクソンシークエンスを行った。Agilent Sure SelectによりDNAを濃縮し、Illumina Hiseq2000によるシークエンスに用いた。発端者では、116,607個の変異が見出された。病因となる候補変異をアミノ酸の非同義置換を伴うものに限定し、さらに候補変異をデータベースに掲載されていない多型/変異に限った。これらの変異のうち、非罹患者3名が持つ変異を除き、5名の罹患者全てで見出された変異に限定したところ最終的に7個の変異が残った。本研究のために、自閉症スペクトラム障害(autism spectrum disorder; ASD)多発家系(発端者、双子の弟、父親、長姉、弟が罹患者、母、次姉、兄が非罹患者)において、健常者も含めた家系構成員8名から、末梢血を採取した。採取した白血球よりゲノムDNAを抽出した。遺伝形式として優性遺伝を想定し、多発家系構成員全8名のDNAサンプルを対象に全エクソンシークエンスを行った。サンプルDNAを断片化し、Agilent Sure SelectによりDNAを濃縮し、Illumina Hiseq2000によるシークエンスに用いた。Hiseq2000による解析で鋳型DNAの両末端100塩基の配列を決定した。Hg19を参照配列として、CLC Genomics Workbenchsoftwareによる解析を行った。得られた100塩基のDNA配列はpair endとしてmappingした。10倍以上のcoverageを持つ変異を対象に以後の解析を行った。エクソン領域で病因となる多型/変異は、コードするタンパク質の変化を伴うことが想定されるため、病因となる候補変異をアミノ酸の非同義置換を伴うものと、挿入/欠失を伴うものに限定した結果、13,187個の変異が残った。これらの変異のうち、5名の罹患者全てで見出された変異が8,174個で、非罹患者3名が持つ変異を除いたところ、298個の変異が残った。さらに、浸透率が高く稀な変異がASDの病因になっている可能性が高いと考え、候補変異をデータベースに掲載されていない多型/変異に限ったところ最終的に8個の変異が残った。これら8個の変異が位置する遺伝子のいずれかがASDの原因遺伝子である可能性が高いと考えた。今後、見出された遺伝子の機能を検討しASDの原因遺伝子を同定する必要がある。平成24年度には,申請書記載の既にサンプルを収集しexome解析が終了していた多発家系で見いだされた,FAHD2B遺伝子の新奇のストップコドンについて,自閉症スペクトラム障害(Autism spectrum disorders; ASD)の独立サンプルを用いてバリデーションを行った。東京大学のサンプル,ASD99例と健常者233例,理化学研究所所有のサンプル,ASD293例,健常者2165例を対象にFAHD2Bの同変異の確認のため,サンガーシークエンスを実施し,ASD6例,健常者12例で変異が確認された。χ二乗検定では,p=0.02とASDと健常者の間に,有意な差を認めた。また,ASDの家族例の解析にあたって,参考となる可能性が高い,神経発達障害であるTourette syndromeの孤発例を対象に,exome解析を実施した。Tourette syndromeの発端者と健常両親から採血を行い,DNAを抽出した。発端者,両親の計3例でexome解析を実施し,CDH13に新奇のDe novo変異を見出した。CDH13は,ADHDの連鎖解析で連鎖が報告されている16番染色体上に位置し,ADHDの全ゲノム関連解析研究で,nominalながら有意な関連が報告されている。また細胞接着因子としての役割に加えて,細胞内シグナル伝達にも関していることが明らかになっており,ADHDの原因遺伝子としてだけではなく,神経発達障害全般に関連している可能性がある。更にASDでもCDH13を含む領域のcopy number variantが報告されており,ASDとの関連も示唆されている。平成24年度の計画は1対象家系の診断面接及び末梢血採血を行う,23例を対象にした全エクソンシークエンスを行う,3全家系構成員を対象にしたサンガーシークエンスを行う,4平成24年度中に国内の学会で中間報告を行うとしていたが,平成24年度中には遺伝様式が明確な3世代DNAサンプルの入手が困難であった。十分に確実な遺伝様式を示す3世代家系のDNAサンプルを入手したら当初予定通りにexome解析を実施する。

現在,2世代ではあるが,多発家系のサンプルを入手しており,当初予定の3世代DNAサンプルの入手が困難であった場合,この2世代家系で代替する。2世代家系は6人の家族構成員(両親,4人の子供)のうち,父親と2人の子供がASDである。従って,優性遺伝と仮定するならば,父親,2人の子供に全て共通する変異を同定することでASDの原因遺伝子が解明できる可能性は,3世代での解析と大きな差異はない。平成24年度に実施を予定していたexome解析を多発家系で実施する。
左室駆出率を超える心不全指標としての左室長軸収縮率の臨床的意義の研究

本研究では左室長軸方向収縮率の心不全入院症例における予後予測因子としての有用性を明らかにすることを目的とした。登録期間中に838例が登録され、1年間の追跡不能例は8名のみであった。心不全再入院を含んだ心血管イベントは269例(32%)に認められた。エコー画像中央解析は現在進行している。現時点で156例の解析では、長軸方向ストレインはイベントの有無では有意差を認めていない。一方心内膜円周方向ストレインはイベント群で有意に障害されていた。長軸方向ストレインはすでに心不全を呈して入院するステージCの心不全症例においては予後因子とならないことが示唆された。茨城心血管疾患登録研究心不全版ICAS-HFへの登録体制がほぼ整い、現在までに538件の登録が完了した。目標症例数は1000件であり、本年9月の登録終了に向けて更なる登録数の増加が重要な課題である。年4回全17施設の施設担当者の会議を行い、研究登録の促進を行っている。本年3月に行われた日本循環器学会学術集会では、本登録研究のデータベースから研究演題が採択された。左室駆出率が保たれた心不全における病態として重要な大動脈左室カップリングの異常の重症度が左室長軸方向収縮率を心エコー法にて測定することにより推測できる、ということを示した。現在は各施設における超音波診断画像の収集し、中央施設にて解析することによりさらに詳細な検討を行う準備を進めている。本研究は左室長軸収縮率が心不全の新しい予後予測指標として有用化かを医師主導型の多施設共同登録研究によって明らかにすることにある。計画している具体的研究は心不全初回入院患者を多施設で共通のデータベースに登録、入院時および退院時の心エコー長軸方向収縮率と2年間の予後追跡情報とを比較検討するものである。長軸方向収縮率測定は心エコー検者の主観によらない客観的で再現性の高い方法であり、本指標により心病変が可逆性である時期が誰でも簡単に同定できれば、これまで有効な治療がなかった左室駆出率が保たれた心不全の予後の改善に貢献できると期待される。さらに、本研究によって今後の心不全介入研究の足がかりとなる研究基盤が整うものと期待される。本研究の対象は心不全初回入院症例とする。目標登録数は2年間で1000例とする。2年間の登録期間後、1年間の予後期間(最長3年、平均2年観察)を限定し調査登録を行う。心不全入院中の臨床的データの診療録をベースとした収集を行い、入院時、退院時に分けて心エコー動画記録解析を行う。本研究の目的は左室長軸収縮率が心不全の新しい予後予測指標として有用かを明らかにすることである。研究実施計画では平成26年度は症例登録を終え、経過観察データの収集、心エコー、血液の保存を行う事となっている。当初目標としていた心不全成人例の登録数1000例であったが、登録期限内に866例まで登録が完了した。概ね目標に近い症例数とみなし、登録期限の延長をせず登録終了した。登録終了後、断面研究としてのデータ解析のため、データクリーニングを繰り返し、データの精度向上に尽力した。断面研究として、平成26年10月に日本循環器学会年次学術集会への演題応募し、6演題が採択され、平成27年4月に発表、さらに論文化を目指している。血液保存検体の解析項目として、新しい心不全関連のバイオマーカであるガレクチン3など4種類決定し、30例ほどの症例の検査の試行が完了した。左室長軸機能測定の心エコー画像解析のためのコンピュータワークステーションが使用可能となり、画像データの収集、解析を進行させている。左室長軸収縮率が心不全の新しい予後予測指標として、左室収縮率よりも有用かを明らかにすることを目的として、医師主導型の多施設共同前向き登録研究を行った。研究期間内に868例の登録を完了し、予後調査を終了し、現在統計解析を行っている。また、心エコー画像動画を収集し、中央解析を順次進めている。現時点では、左室長軸収縮率は有意な予後規定因子である傾向を認めている。さらに、新しい血液バイオマーカであるST2も左室長軸収縮率と並ぶ予後規定因子として、特に左室駆出率が保たれた心不全において有用であるとの結果を得た。登録期限内に1000例の登録目標を掲げた。期限内に866例が登録され、登録を打ち切り予後調査に移行している。登録項目、画像データ収集の脱落をできる限り減らすこと、データの誤入力などを早期にチェックするなどデータクリーニングに力をいれている状況である。循環器内科断面研究としてのデータ解析を進める。さらに1年後、2年後の予後データの収集を促進する。

左室長軸機能の臨床的意義の検証を中心に様々な側面からデータ解析を行い、論文の作成を進める。茨城心血管疾患登録研究心不全版ICAS-HFへの登録体制がほぼ整い、現在までに538件の登録が完了した。また、超音波画像の中央施設への収集も順調に進行している。本研究の解析、事務的管理実務を行う大学院生を選任し、研究進行が順調に進行している。本年度は参加施設が9施設に拡大された。各施設における患者登録システムが完了したことを確認した。現在までの登録状況は200例を超え、目標症例数1000例に向けて当初の予定よりも登録症例数が少ない。年に4回の各施設担当者会議を行い、登録研究の促進を行っている。各施設担当者の負担を軽減するため、研究事務局から人的支援を行い、さらに研究遂行が順調となるよう調整を行う。本年の9月にて、新規登録は終了とする。この時点で横断的研究についてはデータベースを固定し、研究論文を作成する。今後登録症例数増加に向けてさらにデータベース入力の実務を担う人材雇用を進める計画である物品費、旅費に継続して経費を予定するとともに、物品費の一部を人件費に移行し、研究推進に尽力する計画である。
リ-ス取引に係る会計処理及び開示基準に関する研究

(1)ファイナンス・リ-ス取引のオン・バランス化のための判定基準として、諸外国の会計基準において採用されてきている(1)所有権移転基準、(2)割安購入選択権基準、(3)耐用年数基準および(4)公正評価額/現在価値基準を取り上げ、それら各基準の妥当性について詳細に吟味し、それら諸基準の会計実践への適用方法を明らかにした。この際、「経済的実質優先思考」をわが国企業会計制度に導入すべきことを提言し、そのことが現行制度の改善整備にとって有効であることを論証した。(2)ファイナンス・リ-ス取引に係るリ-ス資産およびリ-ス負債の貸借対照表価額の決定にあたり、支払リ-ス料総額から利子の要素を除去するための手法(「現在価値計算」の手法)を開発し、この手法が、現行の企業会計のフレームワークとの整合性をそこなうことなく、企業会計制度に導入可能であることを論証した。(3)現行の企業会計制度上、オフ・バランス情報とされているオペレーティング・リ-ス取引に係る未経過リ-ス料を、基本財務諸表に対する補足情報として開示すべきことを提言し、その具体的開示方法を明らかにした。(4)企業会計制度を整備充実するため、リ-ス取引に係る重要な会計情報を、基本財務諸表の本体において開示すべき情報と補足情報として開示すべき情報とに明確に区別したうえで、そのいずれをも開示すべきことを要求する「二元的情報開示制度」を提言し、その構想の有効性と実行可能性を論証した。以上の研究成果は、大蔵省・企業会計審議会の「リ-ス取引に係る会計基準に関する意見書」に反映され、証券取引法適用会社において平成7年3月期決算から実践されることとなった。企業の新しい設備調達手段としてのリース取引は、近年、その重要性を著しく増大させてきており、産業界に定着してきているにもかかわらず、その会計処理および開示基準については、いまだ十分な研究が行われないまま放置されてきた。本年度は、わが国の企業会計制度上、オフ・バランス情報として処理されてきたリース取引に関する会計情報を、積極的にオン・バランス化するための理論と手法について研究し、そのうえで、リース取引に係る公正妥当な会計基準を構想し、これをわが国の会計制度の改善のための試案として提言した。そのための調査研究の具体的内容は次のとおりであり、いずれもレッシー(ユーザー)側とレッサー(リース業者)側の両面から行った。(1)諸外国におけるリース会計の現状について、その実態を調査した。(2)わが国のリース会計の実務の実態について調査した。(3)オペレーティング・リースとファイナンス・リースの相違点について調査した。(4)オペレーティング・リースとファイナンス・リースに関する定義を確定した。(5)わが国の企業会計制度の枠組みの中に、リース会計基準をどのように位置づけるべきかについて研究した。以上の研究成果は、わが国の会計基準の設定主体である企業会計審議会の意見書の中に大幅に取り入れられた。(2)ファイナンス・リ-ス取引に係るリ-ス資産およびリ-ス負債の貸借対照表価額の決定にあたり、支払いリ-ス

料総額から利子の要素を除去するための手法(「現在価値計算」の手法)を開発し、この手法が、現行の企業会計のフレームワークとの整合性をそこなうことなく、企業会計制度に導入可能であることを論証した。(3)現行の企業会計制度上、オフ・バランス情報とされているオペレーティング・リ-ス取引に係る未経過リ-ス料を、基本財務諸表に対する補足情報として開示すべきことを提言し、その具体的開示方法を明らかにした。(4)企業会計制度を整備充実するため、リ-ス取引に係る重要な会計情報を、基本財務諸表の本体において開示すべき情報と補足情報として開示すべき情報とに明確に区別したうえで、そのいずれをも開示すべきことを要求する「二元的情報開示制度」を提言し、その構想の有効性と実行可能性を論証した。(5)以上の研究成果は、大蔵省・企業会計審議会の「リ-ス取引に係る会計基準に関する意見書」に反映され、証券取引法適用会社において平成7年3月期決算から実践されることとなった。
遷移金属-硫黄クラスタ-の合成とその新機能開発

2.不完全キュバン型モリブデン-スルフィドクラスタ-[Mo_3S_4(H_2O)_9]^<4+>はPd粉末と塩酸水溶液中で反応してダブルキュバン型パラジウム-モリブデン-スルフィドクラスタ-[Pd_2Mo_6S_8(H_2O)_<18>]^<+8>を与えることを見出し、そのトシラ-ト塩についてX線解析により構造を明らかにした。本クラスタ-は、メタノ-ル中室温で一連のオレフィンやアセチレンと反応してその付加体を生成した。3.鉄-スルフィドクラスタ-[Fe_4S_4]^<2+>およびルテニウムクラスタ-[Cp^*Ru_2]^<4+>骨格を、m-およびp-ベンゼンチオ-ルで連結した遷移金属クラスタ--硫黄ポリマ-を合成し、その粉末を圧縮成型した試料について導電性を検討した結果、これらの化合物が半導体領域に相当する導電率を有することが明らかとなった。なお、ヨウ素をド-プする試みも行なったが、導電率の有意な向上はみられなかった。2.[Mo_3S_4(H_2O).ナ_<9.ニ>]^<4+>(4)は不完全キュバン型構造を有し,その空いた部分にFeやNiなどを取り込むことが知られている.そこで錯体4とPdやRuとの反応を試みたところ, Ruは反量しなかったがPdとは反応が進行し,混合金属スルフィドクラスターが生成した.一応[PdMo.ナ_<3.ニ>S.ナ_<4.ニ>]^<4+>のカチオンクラスターと考えているが,より興味深い骨格に変換されている可能性もあり,現在その詳細を検討しているところである.3.錯体1とアリールジチオールm,pーC_6H_4(SH)_2とを反応させることにより, [Cp*_2Ru_2]ユニットがジチオラートにより連結された高分子量のRuーS化合物を高収率で得た.これらの生成物粉末をペレットに圧縮成型し,インピーダンスアナライザを用いてその電導度を交流二端子法により測定した結果, 10^<-7>Ω^<-1>cm^<-1>程度の半導体領域に相当する電導性を示すことが判明した.なお,ハロゲンドープの効果は認められない.1.Ru源として〔Cp^*RuCl_2〕_2(Cp^*=n^5H_5)を用いてArSH、BnSHやRSSiMe_3 (R=アルキル)と反応させると、III価のRuを含む二核チオラート錯体が生成することを前年度報告したが、〔Cp^*RuCl_2〕_2と過剰のNaSRとをTHF中室温で反応させるとR=Et、Phベンジル、シクロヘキシルの時はRu (II)とRu (III)の混合電子価錯体〔Cp^*_2Ru_2 (SR) _3〕が4963%の収率で、またR=^iRr_1、^tBuの時は16電子のRu (II)の2核錯体〔Cp^*_2Ru_2 (SR) _2〕が62および39%の収率で得られた。前者はESRでブロードなシングレットの吸収を示す常磁性錯体で三つの架橋チオラート配位子をもつ二核構造を、また後者は二つの架橋リオラート配位子をもつ二核構造を有するものと推定している。後者の錯体は配位不飽和であり、COや^tBUNCと反応したそれらの不加体を与えた。すなわちR=^iPrでは不均化反応も同時におこって常磁性錯体〔Cp^*RuCl_2 (S^iPr) _3 (L)〕が、一方R=^tBuでは反磁性錯体〔Cp^*RuCl_2 (SR) _2 (L) _2〕が単離できた。またR=^iPrの錯体は水素ガスともすみやかに反応して反磁性の二核ヒドリド錯体〔Cp^*RuCl_2 (S^iPr) _2H_2〕が生成した。Ru (III)でありながら反磁性であることはRu-Ru単結合が存在することを示唆している。

2.硫黄源してS_8を用いた時は、〔Cp^*RuCl_2〕と直接は反応しなかったが、SmI_2を還元剤として加えると元素分析から〔Cp^*Ru_3Cl_3S_<10>〕の組成を有すると考えられる新規はスルフィド錯体が得られた。この化合物は反磁性で^1HNMRで3つのCp^*のメチルプロトンが別々に現れることから、それぞれ環境の異なった三種類のRuが存在していると考えられるが、まだ単結晶が得られないため構造の詳細は明らかではない。3.混合金属スルフィドはその構造、物性触媒能などに興味がもたれるが〔WS_4〕^<2->と2当量の〔Cp^*RuCl (SET) _2RuCp^*Cl〕とを還元剤存在下で反応させるとEPMAによるW_1Ru_1Sの分析からその比が1:2:8の混合金属スルフィドクラスターが得られた。現在単結晶を得る試みをしている。2.不完全キュバン型モリブデン-硫黄クラスタ-〔Mo_3S_4(H_2O)_9〕^<4+>とPb金属を塩酸酸性水溶液中で反応させることにより、新規なPb-Mo-Sクラスタ-〔Pb_2Mo_6S_8(H_2O)_<18>〕^<8+>を単離することができた。アニオンとしてOTs-を含むものについてX線構造解析に成功し、本クラスタ-が二つのPb-S結合によって架橋した〔PdMo_3S_4〕コアを有するダブルキュバン型構造であることを明らかにした。本クラスタ-はメタノ-ル中ですみやかにオレフィンをとりこみ、その付加体を生成し、また反応は遅いもののアセチレンとも反応して同様の生成物を与えた。3.鉄-硫黄クラスタ-[Fe_4S_4(S-t-Bu)_4〕^<2->、ルテニウム-硫黄二核錯体〔Cp^※Ru-Cl_2〕_2とP-またはm-ベンゼンジチオ-ルを反応させることにより、〔Fe_4S_4〕^<2+>および〔Cp^※_2Ru_2〕^<4+>骨格がベンゼンジチオラ-トにより連結されたポリマ-を合成し、その粉末を圧縮成型することにより導電性の検討を行ない、これらが半導体領域に対応する導電率を有することが明らかになった。
多次元関数データ解析法と筆跡データを用いた応用研究

昨年度は関数データ解析における理論的な部分の研究、特に線形モデルの推定法と統計的検定法についての研究を行った。特に、ノンパラメトリックな手法を用いることによる推定・検定を行なう方法の提案を、国際統計学会において発表した。今年度は、実際のデータを用いて関数データの推定法の違いによる推定及び検定への影響に関する研究を行った。当初の計画では2次元データである筆跡データを用いる予定であったが、より高次元である3次元の歩行データを得る機会があったため、歩行データを主として研究を行った。3方向からビデオカメラによって撮影された情報を基に観測できる位置データは、ノイズを含んでいるため、フーリエ関数等の基底関数の数を調節することによって、滑らかな関数を推定する必要がある。この基底関数の数の違いは、関数データの動きを大きく変えるものではないが、細かな違いが関数主成分分析における主成分に影響を与えている。特に固有値の大きな主成分に与えるが影響に比べて、第3、第4主成分等の小さな主成分に大きな影響を与えていた。一般的な主成分分析と異なり、関数主成分分析では、小さな固有値の主成分にその母集団特有の性質が出ることが多く、基底関数の数をどのようにして決めるべきかは今後の課題である。これらのことをまとめた結果を、2005年4月に行われる国際統計学会において発表を行う予定である。今年度は関数データ解析における基礎的な部分の研究、特に線形モデルの推定法と統計的検定法についての研究を行った。関数データ解析における推定・検定で問題となる部分は、関数データの確率分布の導入が難しいことにある。この問題点に対して、分布に対するいくつかの条件を与え、ノンパラメトリックな手法を用いることによる推定・検定を行なう方法の提案を行った。2003年8月に行われた国際統計学会において、2群の関数データの主成分分析における固有値の同等性に対する検定の方法論を提案し、発表を行った。学会においては、2群の母集団分布が同一であることを仮定し、ノンパラメトリック手法の一つであるパーミュテーションテストを用いた検定法についてのみの発表を行ったが、他のノンパラメトリック手法についてや母集団分布の条件をもう少し緩和できないかについても研究を続けている。上記の研究と並行して関数データの推定法の違いによる推定・検定への影響に関する研究を行っている。観測できるデータは関数ではなく離散値でしか得ることができない。そのため離散データから関数データを推定する必要があるが、一般的にフーリエ関数等の基底関数を用いた推定を行なう。基底関数としては、積分の計算を簡略にするため直交基底がよく用いられるが、推定や検定問題において、基底関数を変えた場合等の推定法の違いがどのような影響があるかについての研究を行っている。
術前外来における看護ケアのアウトカム評価指標の開発と有効性の検討

昨年度、国内外の文献検討により術前外来における看護実践に関する先行研究がほとんどないことが明らかになった。今年度は我が国における術前外来の実施状況を把握し、術前外来の動向を探ることにした。日本手術看護学会では5年に1回、会員実態調査を実施している。2018年度は実施年度であり、研究者は学会理事であることから結果速報を理事会で入手した。調査内容に術前外来の実施の有無、術前外来を担当する職種の調査も含まれている。2019年2月の実施結果によると30%を超える施設で術前外来が実施され、前回調査時(2013年)も同様の調査項目があったが、増加傾向にあることがわかった。しかしながら、実態調査の内容から術前外来に関わる職種は麻酔科医師を中心に様々な職種で構成されており、施設によってばらつきががあることが判明した。また、看護師に関しては、術前外来で手術室看護師が患者の意思決定のプロセスから関わり継続的に支援を行っている施設もあるが、外来看護師のみの関わりで手術室看護師が関与していない施設もあることが明らかになった。そこで、術前外来における看護実践の一般的なモデルを作成し、そのアウトカムに関する調査を行うことが妥当であると判断した。次年度は、この結果を基に、先駆的に術前外来を実施している施設、及び術前外来に取り組み始めた萌芽的な施設の両方からのヒアリングとフォーカスグループインタビューを行い、我が国における術前外来のモデルを作成し、そのアウトカムの妥当性についてデルファイ法を用いて検討する。2019年2月に日本手術看護学会の会員実態調査が行われ、その結果で本邦における術前外来の実施割合や手術室看護師、外来看護師の関与の程度について把握したうえで調査を開始することが効率がよいと判断した。実態調査の結果から、術前外来の形態が一様ではなく、施設によって実施されている内容・関与する職種も異なったため、モデルケースを作成したうえで、調査を実施することが、より現状を反映したアウトカム指標を作成できると考えた。先駆的に術前外来を実施している複数の施設で手術室看護師、または外来看護師の実践内容をヒアリングする。また、術前外来に関与している他職種より看護実践により期待されるアウトカムについても聞き取り調査を行い、質問紙を作成し、全国調査を行う。本件研究では、手術医療の質向上、効率化、標準化の推進、透明性の確保を目指し、手術看護認定看護師が術前外来で提供している看護ケアの具体的実践内容を明らかにし、術前外来のアウトカム評価指標の開発と術前外来の有効性を検討することを目的とする。H29年度は1)国内外の術前外来における看護ケアに関する文献レビューを実施した。本邦における術前外来の動向と、海外における術前看護の動向について文献検討を行ったところ、本邦における術前外来の試みが始まって年月が浅いこともあり、実践方向が多く、研究的な取り組みは少なかった。したがって、本邦における術前外来における看護の実態が十分に明らかになっていないことがわかった。また、海外文献からは医療制度や看護師の役割の違いから、海外の術前看護とは単純に比較検討できないことがわかった。H29年度は、本邦における術前外来の動向と、海外における術前看護の動向について文献検討を行った。医療制度や看護師の役割の違いから、海外の術前看護とは単純に比較検討できないことがわかった。本邦における術前外来での看護を焦点とした研究は少なく、術前外来における看護の実態が十分に明らかになっていない。そこで、本邦における術前外来における看護師の役割と機能を明確にし、手術を受ける患者の看護ケアを評価する指標の抽出を図ることがH30年度の課題である。

実態調査の結果から、術前外来の形態が一様ではなく、施設によって実施されている内容・関与する職種も異なったため、モデルケースを作成したうえで、調査を実施することが、より現状を反映したアウトカム指標を作成できると考えた。H30年は、術前外来を導入している施設へのインタビューによる質的研究から、術前外来を評価する指標を抽出する。特に、手術看護の認定看護師が術前外来を実施している施設に焦点をあてて、チーム医療における看護師の役割についても明確にしていく。先駆的に術前外来を実施している複数の施設で手術室看護師、または外来看護師の実践内容をヒアリングする。また、術前外来に関与している他職種より看護実践により期待されるアウトカムについても聞き取り調査を行い、質問紙を作成し、全国調査を行う。質的研究による評価指標の抽出が次年度の課題となったため、旅費や謝金等が次年度へ繰り越しとなった。H30年度は、術前外来を実施している5施設に協力を得て、術前外来を実施している看護師に面接調査を行う予定である。そのための旅費、謝金、インタビューデータを逐語録にする業者への謝金が必要である。ヒアリング調査の交通費、謝礼、インタビューデータの逐語録作成費用、全国調査アンケート用紙作成費用(マークシート)入力委託費用、郵送費
希土類ナノ磁石の創製

金属ナノ粒子はこれまで,主に触媒機能の研究が数多く報告されてきたが,最近,次々世代の磁気記録材料としてFePt金属ナノ粒子が大きな注目を集めている。しかし,バルクで最も磁性の強い永久磁石は,希土類磁石である。そこで本研究では,我々のこれまでの金属ナノ粒子合成の経験を生かして,希土類ナノ磁石を合成することを目標とした。具体的には,室温強磁性永久磁石の中で最も強力で,一般に広く用いられているサマリウム-コバルト系磁石のナノ粒子化を達成し,室温強磁石を示す希土類ナノ磁石を創製することを目指した。1)既に平成18年度の研究で,Sm(acac)_3とCo(acac)_3を用い,テトラエチレングリコール中で280°Cまで加熱還元することにより,室温で最大1500 Oeの保磁力を持つSmCo_5合金ナノ粒子を得た。しかし,このためには大過剰量のSmが必要であり,過剰分はSmCo_5の合成には使用されず分解して廃棄されることになる。そこで,できるだけSm/Coの仕込み比を1/5としてSmCo_5磁性ナノ粒子を合成する方法として,10%以下のHAuCl_4を添加する系を考案したところ,Auナノ粒子が触媒として作用し,これが核となってSmCo_5を生成することを見出した。2)さらに,金に替え,より安価な銅の添加を検討した。この場合,還元剤としてテトラエチレングリコールだけでは還元が不十分だったので,NaBH_4を併用することで,室温強磁性のSmCo_5磁性ナノ粒子の合成に成功した。金属ナノ粒子はこれまで、主に触媒機能の研究が数多く報告されてきたが、最近、次々世代の磁気記録材料としてFePt金属ナノ粒子が大きな注目を集めている。しかし、バルクで最も磁性の強い永久磁石は、希土類磁石である。そこで、我々のこれまでの金属ナノ粒子合成の経験を生かして、希土類ナノ磁石を合成することを目標とした。本申請研究では、室温強磁性永久磁石の中で最も強力で、一般に広く用いられているサマリウム-コバルト系磁石のナノ粒子化を達成し、室温強磁石を示す希土類ナノ磁石の創製することを具体的目標とした。1)既に平成18年度の研究でサマリウム-コバルト系ナノ磁石として、SmCo_5の組成で直径33nm、室温保磁力1,1000eのものを得ている。平成19年度はまず、混ざりもののない純粋なSmCo_5粒子で、10nm以下の粒径のものの合成を目指した。出発原料は出来るだけ安価で安全で入手しやすいものとして、昨年度に引き続きSm(acac)_3とCo(acac)_3を用い、還元剤としては、強力な還元剤として知られるNaBH_4の他に、テトラエチレングリコールを用いて高温で加熱して分解・還元する系を検討した。また、保護剤としては、高分子では、ポリビニルピロリドン(PVP)を、低分子では、トリブチルホスフィン、およびオレイン酸-オレイルアミン系などを検討した。その結果、テトラエチレングリコールを用いてオレイン酸-オレイルアミンを保護剤とし280°Cで加熱することにより、バルクのSmCo_5と同じ結晶構造の平均粒径7nmのナノ粒子を得ることに成功した。2)このようにして得られたSmCo_5ナノ粒子の保磁力をSQUIDを用いて測定したところ、室温で1500 Oeを持ち、3000 Oeの目標値には届かなかったが、高密度磁気記録材料として実用化の可能性が十分にあるものであることがわかった。3)さらにSmCo_5ナノ粒子合成の際に、Auを添加したところ、Sm/Coの仕込み比が1/5のままでSmCo_5ナノ粒子が安定に得られ、この保磁力も1500 Oeを示すことが明らかになった。
心不全生体モニタリングモデルマウスを用いた重症心不全の難治化分子機序の解明

重症心不全の難治化の分子機序を解明するため分子生物学と病理学的解析を行い、非可逆不全心筋と可逆性心筋の分別において独自のエピジェネティック指標解析法を確立し、難治性心不全の分子探索および病態の解明を行った。心不全電顕病理組織像によるイメージング解析技術およびクロマチンスコア自動計測による定量評価法を確立し、ヒト心不全の重症度評価を行った。代表者が発見したCR9エンハンサーについてメカノトランスダクションを介した活性化機序が明らかとなり、CR9-Tgマウスを用いて心不全増悪の層別化を可能にした。本研究を発展させヒト臨床観察研究を実施することで新規不可逆性指標の開発が可能になると示唆された。難治性重症心不全の発症分子機序を解明し、心不全エピゲノム臨床診断法の確立を目指すため、重症心不全組織検体、独創的な超微細構造解析技術を利用し、分子生物学と病理学を臨床診療に応用する研究を行う研究である。独自に開発したクロマチンスコアを疾患の分子機序解明に活用し、慢性増悪進行型の難治性心不全の分子病態を明らかにすることを目的として「非可逆不全心筋」と「可逆性心筋」の分別指標の確立、新指標に基づく心不全モデル動物の重症度評価、難治性心不全の分子探索および病態の解明、の3つの戦略に分けて本研究に取り組んだ。細胞核クロマチン構造変化の定量化法「クロマチンスコア」計測法を確立するために以下の検討を行った。マウスの知見をヒトへ応用し、重症心不全組織の心筋細胞核クロマチン構造変化を解析するため、1ヘテロクロマチンの領域サイズが心不全病態変化に強く相関すること、2クロマチン構造の変化は遺伝子発現や組織性状変化よりも上流でとらえられること、3ヘテロクロマチンの領域サイズを表す定量計測法「クロマチンスコア」測定法を確立したことを報告した。電子顕微鏡クロマチン構造計測による本方法は、従来にない高い感度特異度を示すこと、心不全指標である心エコー計測値、心臓線維化等とは相関を示さない新しい計測値であることがわかった。心不全を感知する遺伝子発現エンハンサー領域CR9の同定とエンハンサー活性測定系の確立によるマウス心不全重症度生体評価法の確立するため以下の検討を行った。心不全関連生体分子の探索や心不全病態解析による創薬開発への利用を考える上で、循環機能計測における低侵襲、簡便、個体維持を前提とした生体ライブイメージング技術の開発が必須であった。上記を克服すべく、申請者らは、世界に先駆けて心不全によりANP, BNPが誘導されるエンハンサー領域CR9を同定し、細胞解析系、生体モデル動物を作成した。当初より以下3項目を全体計画に据えている。(A)非可逆不全心筋と可逆性心筋の分別指標確立、(B)新指標に基づく心不全感受性生体イメージングマウスの重症度解析、(C)心不全難治化を規定する分子探索・機能解析による難治化病態の解明。上記よりH27年度は以下の通り予想以上の進捗を得た。(A)クロマチンスコア自動計測装置を完成させてのち、それを用いて5年来の期間に蓄積した中等症心不全最重症心不全症例を対象にした心筋生検病理サンプル解析を実施した。(Kanzaki et al. PLoSOne 2016)ヒト重症心不全組織のクロマチンスコアのパイロット解析により難治化症例に特徴的な数値の変化を認め検討を進めている。(B)クロマチン構造変化を見る際に用いるマウスは、重症度が均一な組織検体の収集を実現させるため、BNP発現の生体定量可視化に成功した心不全生体モニタリングマウスを作製した。同マウスは、新規に同定した心不全特異的BNP発現エンハンサー(CR9)を利用し独自に開発した心不全感受性生体イメージングマウス(CR9マウス)である。同じCR9レポーターベクターを用いた心筋細胞レポーター遺伝子アッセイ系も同時構築した。さらにCR9のノックアウトマウスも作成し心不全病態解明の動物モデルを現在作成中である。(C)心不全心筋組織検体を用いて、心不全難治化にかかわる分子を探索するため、該当する組織を収集し保存する。一定量の検体を揃えRNA-seq解析および分画化処理を行い、蛋白発現解析をおこなった。心不全の中でもリバースリモデリングの恩恵が大きい心筋症を対象とし、不全心筋細胞に特徴的な細胞核形態変化または心不全特異的遺伝子の病理学的エピゲノム解析を行い、不可逆進行型の非リバースリモデリング例の選別と、非リバースリモデリング例とリバースリモデリング例の対比から、未だ実用化されないヒト心不全可逆性(リバースリモデリング)の分子指標を探索し、臨床応用することを目的として検討を行った。