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土器の赤色顔料から見た先史社会の研究.〜縄文時代晩期から弥生時代を中心に〜

平成20年度に行った研究実績は以下((1)(3))の3種に分けることができるが、年度内に具体的業績としてあげられたのは1・3の項目についてであるが、2についてもデータ収集と理論的基盤を得ることができた。1.縄文晩期・弥生土器研究の深化東北地方の縄文晩期弥生後期の型式学的研究を行い、その成果の一部を論文発表・口頭発表することができた。特に縄文晩期弥生前期の土器については新たな知見を得たので、同内容のシンポジウムに発表者として参加し、その成果は資料集として刊行された。2.赤色顔料の調査研究継続して行っている青森県江豚沢遺跡の顔料分析では、蛍光X線分析の結果を得て論文を準備中である。また青森・岩手・秋田の露頭サンプル収集を終えデータベースを作成した。顔料利用と土器製作の関係についての論文を収集し終え、フランス先史学における動作連鎖論的研究として位置づけることができる、という見通しを得た。3.民族考古学的調査メラネシア地域の一部である、パプア・ニューギニア共和国ミルンベイ州における民族考古学的調査に参加し、土器製作・顔料利用についての調査を行ってその成果の一部を複数の論文で発表した。特に現地における考古学的調査の成果(ポスト・ラピタ土器)と民族調査を組み合わせた論文は、国際学会にて発表を果たし成果公表に勤めた。考古学的調査成果は現地博物館と共同して実施した発掘調査による。また先史土器(縄文土器など)研究に民族考古学的調査を生かす方法については、スタイル論に基づいた研究論文としてその成果の一部を発表した。
骨代謝と微量元素に関する疫学的研究

骨組織と親和性の基も強い元素の1つであるフッ素と骨代謝との関連について検討した。フッ素は殆ど全ての食品中に含まれることから、人は一生涯にわたってフッ素を摂取しつづける。吸収されたフッ素の約3040%が骨組織中に蓄積して、加齢とともに骨組織中フッ素濃度は高くなり、60歳代では数百ppm以上にも達する。高齢者における骨代謝の変化、特に女性における閉経後の急激な骨代謝の変化により、骨組織中フッ素が血液中に放出されることが予測される。血清中フッ素イオン濃度は恒常性が維持されないと考えられるため、空腹時の血清中フッ素イオン濃度は骨代謝を反映することが考えられる。食事後5時間以上を経過した健康な女性258名から採取した血液を選び、血清中フッ素イオン濃度を測定した。対象者の年齢は20最大から70歳代までで、平均年齢は52.6±14.1歳であった。血清中フッ素イオン濃度の平均値は7.18±3.23μg/lであった。血清中フッ素イオン濃度は年齢と有意(p<0.001)な正の相関関係を示し、特に40歳代から50歳代にかけて平均濃度はそれぞれ5.72±2.07μg/lから7.82±3.51μg/lと有意(p<0.001)に増加していた。食後3時間以内の女性から採取した血清中フッ素イオン濃度は年齢と関連がなく、平均値が14.3±211.7μg/lと空腹群に比べて高値を示し、血清中フッ素濃度の測定に際して食事の影響が大きいため、骨代謝との関連を検討する場合には空腹時の血清を対象とすべきであることが確認された。血清中フッ素イオン濃度と骨代謝との関連を検討するために、骨形成マーカーとして骨型アルカリホスファターゼ(骨型ALP)と骨吸収マーカーとしてtype I collagen carboxy-terminal telopeptides(I CTP)を外注にて測定し、血清中フッ素濃度との関連について検討した。血清中フッ素イオン濃度は骨型ALPおよびI CTPのいずれについても有意(p<0.01)な正の相関を示し、また腰椎の骨密度とは有意(p<0.01)の逆相関を示した。一方、これらとの関連を年齢の影響を除去して検討すると、今回の研究では、骨密度がほぼ正常レベルの対象者であったことからいずれについても優位な相関関係は認められなかった。今後、骨密度低下者について検討する必要がある。骨粗鬆症検診に参加した20歳代から70歳代の女性対象者から採血し、遠心分離後の血清を測定時まで-80°Cで凍結保存した。血清の一部を用いてCa、アルカリフォスファターゼ等の血液生化学検査を行い、残りを微量元素用の測定試料とした。微量金属元素については、本年度は前処理のみを行った。この際に、外部汚染を避けるためにすべてテフロン等のプラスチック製の器具を用いた。本年度は、血清中のフッ素イオン濃度の測定を行った。

食事摂取後5時間以上を経過した血清試料を選んで、蒸留水で5倍に希釈した後、フッ素イオン電極を検出器とするフローインジェクション分析装置で血清中フッ素イオン濃度を測定した。測定結果は、年齢と血清中フッ素イオン濃度の間に有意(p<0.001)の正の相関関係が得られた。全体(n=258)の平均値±標準偏差は7.18±3.23μg/lであった。20歳代から70歳代まで10歳ごとに分けて平均値を求めてみた結果、40歳代から50歳代にかけて比較的急な濃度の上昇が認められた。以上のことから、空腹時の血清中フッ素イオン濃度は、骨代謝を反映することが示唆された。フッ素は骨中に極めて高濃度に含まれている元素で、血液中における恒常性維持機能を有しないと考えられるため、血清中フッ素濃度は骨代謝を反映する可能性がある。20歳代から70歳代までの女性46名(平均年齢±標準偏差:51.8±14.6歳)を対象者として、血清中フッ素イオン濃度、骨形成マーカーとして骨型アルカリフォスフォターゼ(骨型ALP)、骨吸収マーカーとしてType I collagen C terminal telopeptide(ICTP)を測定した。46名の血清中フッ素イオン濃度は、平均値±標準偏差(M±SD)で7.59±2.74μg/lであった。また、年齢の増加に従って有意(p<0.01)に上昇していた。骨型ALPとICTPのM±SDは、それぞれ33.6±12.1U/lおよび3.17±0.62μg/lで、フッ素イオンと同様に年齢の増加に従って有意(p<0.05)に増加していた。フッ素イオン濃度と骨型ALPおよびICTPとの関連について検討した。その結果、フッ素イオンと骨型ALPおよびICTPの間に有意(p<0.05)の相関関係が認められたが、この関係は年齢が撹乱要因となっている可能性がある。このため、重回帰分析を行い、多因子を調整した回帰係数は骨型ALPが0.22(p=0.095)、ICTPが0.16(p=0.185)であり、いずれについても有意な関連は認められなかった。また、フッ素イオン、骨型ALPおよびICTPのいずれについても、骨密度測定値との間に有意な相関関係は認められなかった。
「自分らしさ」の視覚的特性に関する評価バイアス

本研究は、「自分らしさ」というものを、顔の視覚的特性の点からどのように理解しているのかを検討することが目的であった。当初の研究計画では、最新の画像処理技術によって作りだす平均顔と被験者自身の顔写真とをさらに合成し、「自分の顔」を正刺激から少しずつ変化させた写真を研究材料として用いることにしていた。しかしながら、実際にこの方法での研究材料の作成に着手したところ、画像処理技術上、いくつかの問題点が発見され、現在も改良や工夫を重ねながら、作業を進行させているところである。そこで、次に、自分の顔の特性認知と他者の顔の特性認知とがそれぞれどのようになされているのかを探るために、大学生を被験者として、「自分の顔」「親しい他者の顔」についてそれぞれどのような特徴をもっているかを記述してもらった。その結果、記述数では、自己のほうが他者を上回っていた。また記述内容では、自己については、たとえば皮膚の色や眉の太さといった物理的特徴についての記述が他者より多く、他方他者については、物理的特徴よりもむしろ、対人的意味や評価が多くみられる傾向にあった。このような結果から、他者の顔が対人関係の中で重要なマーカーとして利用されていること、それに対して自己の顔は、自己評価ないし自己分析の対象となりやすいことが示唆される。さらにここから、「顔一般」あるいは抽象的な顔の認識とは異なる「自分の顔」の認識過程をより詳細に検討することの必要性が示唆され、画像処理技術を用いた研究が求められる。
ごみ埋立地における還元性硫黄化合物の発生量とその気候影響の評価

硫酸エアロゾルやその前駆体となるガス状硫黄化合物は、様々な地球規模大気環境問題に関連し、大きな役割を果たしている。特に硫化カルボニル(COS)は、成層圏硫酸エアロゾルの生成に関連し、地球温暖化や成層圏オゾン層の破壊に影響を与えていると考えられている。しかし、現在のところ、成層圏硫酸エアロゾルの生成に対するCOSの寄与の大きさについては十分に評価されていない。また、都市域、特に発展途上国の人間活動に伴うCOSやCOSの前駆体である二硫化炭素(CS2)の発生量の評価はきわめて不十分である。以上の点を背景として、本研究では、成層圏硫酸エアロゾルの生成に対するCOSの寄与を再評価するとともに、ゴミ埋立地からの還元性硫黄化合物排出量の測定を行った。結果を以下にまとめる。・成層圏硫酸エアロゾルの生成に対するCOSの寄与が成層圏オゾン層の破壊によって大きくなっていることを明らかにした。・ゴミ埋立地からの排出量を測定した結果、混合ゴミ埋立地からのCOSやCS2の排出量が、焼却灰埋立地と比較して格段に大きいことを明らかにした。これらの結果が示唆することは以下の点である。すなわち、焼却処理が進んでいる先進国の埋立地からのCOSやCS2の発生量は比較的小さく、成層圏エアロゾルを介した温暖化抑制効果への寄与は小さい。しかし、開発途上国においては、一般に適切な水処理やゴミ埋立が行われておらず、これらの過程に伴う硫黄化合物の発生量は先進各国よりも格段に大きいことが予想される。途上国が多く存在する熱帯域においてはCOSの成層圏への鉛直輸送や成層圏におけるCOSの光解離が活発に起こり、成層圏硫酸エアロゾルの生成に大きく寄与している。今後、熱帯域におけるCOSやCS2等硫黄化合物の濃度や発生量などの実測が必要である。成層圏や対流圏の硫酸エアロゾル(浮遊微粒子)は地球温暖化抑制効果を有するため、エアロゾル中の硫酸成分がどのように決定され、今後どのように変化するかを人間活動に関連づけて予測することが、今後の地球温暖化を予測する上で大きな課題となっている。本研究では、都市の人間活動に伴う還元性硫黄化合物の発生を対象とし、ごみ埋立地から発生する還元性硫黄化合物の発生量とその気候への影響の定量的評価を研究の目的としている。本年度は、還元性硫黄化合物総排出量の測定方法の開発および発生量に関する予備調査を行った。I含硫黄ガス総濃度測定装置の開発サンプルガス中の硫黄成分を、電気炉(約1100°C)を用いてSO2に酸化し、過酸化水素溶液中に捕集する装置を作成した。装置の捕集効率は95%以上となり、定量限界はガス中硫黄総濃度として30ppbになった。標準ガスを用いた理論値と測定値の誤差は5%以内と良好で、溶液の保存に関しても、少なくとも二カ月可能であることがわかった。なお、埋立地ガスサンプルを装置に導入する際には、十分量の酸素と混ぜてから行なう必要があった。IIごみ埋立地ガスサンプリング札幌近郊K市のゴミ埋立地において7月から10月まで計10回サンプリングを行った。調査は、I期(埋立終了後16年)1箇所、II期(同8年)3箇所、III期(現在埋立中)3箇所の計7箇所のガス抜き管で行なった。全硫黄発生量を算出したところ、I期:03.7(mg/hr)、II期:032(mg/hr)、III期:0.1113.8(mg/hr)となった。濃度および発生量に関して、期によるばらつき、同期内のガス抜き管によるばらつき、測定日時によるばらつきとも大きいことがわかった。

COS(硫化カルボニル)やCS_2(二硫化炭素)などの還元性硫黄化合物は、成層圏や対流圏中で硫酸粒子に変換され、温暖化抑制効果をもつことが知られているが、それらの人為起源発生量の見積もりは不十分なままになっている。本研究では、ごみ埋立地からの還元性硫黄化合物の発生量の把握とその気候影響の定量的評価を最終的な目的として、平成13年度では、補足的な排出量調査と行うとともに成層圏硫酸エアロゾルの生成に対するCOSの寄与に関するモデル計算を行った。主要なモデル計算結果を以下にまとめる。全球の放射収支や成層圏のオゾン破壊に大きな影響を及ぼす成層圏硫酸エアロゾルに対するCOSの寄与を評価するために、定常光化学モデルを構築した。さらにこのモデルの入力値として、現在得られる最新の光化学的パラメータや反応速度定数を用い、COSの分解に伴う成層圏への硫黄供給量について見積もりを行った。その結果、本研究で算出されたCOS分解に伴う成層圏への硫黄供給量は、従来の研究により得られた値の2倍から5倍の大きな値になり、さらに、バックグラウンドの成層圏硫酸エアロゾルの濃度レベルを維持するために必要な硫黄供給量の40100%以上を占めることがわかった。既存の評価に比較して大きな値になった理由は、近年の成層圏オゾン濃度の低下を考慮したことが主要因で、成層圏硫酸エアロゾルに対するCOSの寄与が大きいこと、また、人間活動によって還元性硫黄化合物が増加することや成層圏オゾン層の破壊が進むことが、成層圏エアロゾル層の動態に大きく影響することを明らかにした。
振動・音響インテンシティ法による木材の非破壊検査

木材平板がモード解析、振動インテンシティ解析および音響インテンシティ解析された。固有モード形と振動・音響エネルギー流れの形態から、木材の材質評価の可能性を検討して、以下の結果を得た。(1)木材試料の節の存在により、固有モード形は大きく変化した。節部およびその近傍では、密度が高く、ヤング率が高い。そのために、材全体でみると材質的にかなり不均質となって、固有モード形の振動の節、腹はかなりアンバランスになった。(2)振動エネルギーは打撃位置から周辺に向かって、反時計方向に回転しながら伝播した。打撃位置が試料の中央の場合では、加振力が材に対して点対称であり、低次のモードでは振動エネルギーは反時計方向にきれいに渦を巻き、振動の節に対し直交するように振動エネルギーの流れが現れた。一方、振動の節線が多く現れる高次のモードでは、振動の腹部で振動インテンシティが大きくあらわれ、振動インテンシティは発散あるいは収束するような形態をとった。このように、振動エネルギーの流れは固有モード形に対応しており、振動エネルギーの発生・伝播・消費の様子を現している。木質材料の合板では、振動インテンシティ解析は材質評価の可能性があることを示唆している。(3)音響インテンシティのコンタ図は、振動モードによく対応した。音響インテンシティ法により、木材の不均質性が評価できる。音響エネルギの平板表面からの放射パターンは、振動の腹部分から上向きに放射される。音響エネルギーは、振動の節に対して直交して外側に流れる。また放射面積が狭い場合、振動の節に対して隣接する放射面積の広い部分から音響エネルギが流れ込むことがわかった。これより、楽器の響板の放射効率、指向性などの音響特性を音響インテンシティ法により評価できるものと推察された。材料中を伝播する弾性波の振動エネルギの大きさと方向を求める振動インテンシティ法と空気中を伝播する音波のエネルギの大きさと方向を求める音響インテンシティ法の両解析手法によって、木材のヤング率、密度、繊維走行、節・割れなどの欠点の材質評価のための非破壊検査が可能かを追求することを目的とし、本年度は、音響インテンシティ法に比べ、測定・解析手法が開発段階にある振動インテンシティ法を確立するための基礎実験を行った。供試木材にはヘムロック気乾材で厚さ10mm、160×160mmの柾目板を用いた。1辺固定・多辺自由に支持し、試料中央部の1点を加振器により100Hzで断続的にバースト加振した。2個の加速度ピックアップを隣接させて試料に取り付け、FFTスペクトルアナライザを用い振動インテンシティに関わる振動加速度の虚数クロススペクトルImを求めた。その際、位相クロススペクトルが0でないことにより振動インテンシティの信頼性を判定した。1つの測定点において2個の加速度ピックアップの試料に対する測定角度θを10°刻みで360°回転させ、試料面35カ所で多点測定した。その結果、試料の固有振動モードの振動数についてθとImの関係をみると明瞭な8の字型により、振動エネルギの流れ方向でImは最大となり振動インテンシティ(ベクトル量)が求められた。全測定点のImよりベクトル線図を作図すると、加振点から振動エネルギの流れの様子が可視化でき、材質評価の指標になるものと考えられた。モード解析および振動・インテンシティ解析による固有モード形と振動・音響エネルギー流れの形態から木材の材質評価の可能性を検討した。以下の結果を得た。(1)木材試験の節の有無により、固有モード形は大きく変化した。節部およびその近傍は密度が高く、ヤング率が高いために、材全体でみると材質的にかなり不均質となって固有モード形の振動の節、腹はかなりアンバランスになった。

(2)振動エネルギーは打撃位置から周辺に向かって反時計方向に回転しながら伝播した。打撃位置が試料の中央の場合では、加振力が材に対して点対称であり、低次のモードでは振動エネルギーは反時計方向にきれいに渦を巻き、振動の節に対し直交するように振動エネルギの流れが現れた。一方、振動の節線が多く現れる高次のモードでは、振動の腹部で振動インテンシティが大きくあらわれ発散あるいは収束するような形態をとった。このように、振動エネルギーの流れは固有モード形に対応しており、振動エネルギーの発生・伝播・消費の様子を現している。木質材料の合板では、振動インテンシティ解析は材質評価の可能性があることを示唆している。(3)音響インテンシティのコンタ図は振動モードによく対応しているため木材が不均質であることを評価できる。音響エネルギーの平板表面からの放射パターンは、振動の腹部分から上向きに放射され振動の節に対し直交し外側に音響エネルギーが流れる。また、放射面積が狭い場合振動の節に対し隣接する放射面積の広い部分から音響エネルギが流れ込むことがわかった。これより、楽器の響板の放射効率、指向性などの音響特性を音響インテンシティ法により評価できるものと推察された。
大型駐車場における駐車時間及び歩行時間を最短にする駐車案内手法の提案と実装

商業施設の大型駐車場でよく渋滞が起きる。来場者に空満情報を提示しても、店舗入り口に近い場所に駐車したい者が多いため、人気エリアでの渋滞は回避しにくい。本応募では、来場者の駐車所要時間及び歩行時間を含むトータル時間が最短となる駐車経路を案内するシステムを提案する。施設のサーバは来場者が入場の際に(またはその前の段階から)、トータル時間が最短になる経路を案内する。サーバ側で場内の通路と駐車ゾーンの負荷を分散できる経路をリアルタイムに算出する。これらの経路に複数の駐車ゾーンが含まれており、かつ渋滞と思われるエリアを回避したものであり、これに従えば最も来場者の時間が節約される。
精神保健福祉領域における新たな公共性の構築と市民セクターの開発に関する実証的研究

精神保健医療福祉システムの日本の特徴は、過度な医療、家族、専門家依存の形成と維持にある。その結果、脱施設化、脱病院化が移行期からその後の実質的な社会形成へと向かう西ヨーロッパと比して多くの点で遅れとねじれを未だ抱え込んでいることを確認した。求められる新たなサービス供給体制とその運用における幾つかの方法について、(1)コミュニティ再生とその軸となる協働の形成を市民的公共性の確保ともに雇用を位置づけること、(2)そこには財の移動や意思決定プロセスとしての権力の移動が含まれること、これらの必要性を明らかにした。また、その前提となるのは多様な市民の受け入れに関するゆるやかなネットワークづくりであり、かつそれを支える方法としての予防、発見、危機介入のしくみが重要であるという点にもふれた。本研究の全体構想は、現代社会における社会的排除の問題と関連の深い精神障害者の市民権や地域生活の質の確保をめぐり、精神保健医療・福祉領域のサービス体制のしくみと地域社会のありようについて理論的検討ならびに市民セクターに関する実証研究を行うことにある。初年度となる平成21年度は、これまで医療資本、医療役割が中心であった精神医療の地域化に関する政策動向の把握とともに現在進められている精神保健医療・福祉における諸改革の困難についての原因解明を行うことに主眼をおいた。そこで地方公立精神科病院、都市部精神科診療所、生活・就労支援の実践等、定点観測的に複数の専門職への聞き取り調査を実施すると同時に関連文献・資料による検討を行った。そうした中(1)精神医療の公的責任、(2)障害者自立支援法、医療観察法による影響、(3)支援対象(精神疾患患者と社会的障害者)の再認識、(4)レジリアンスモデルの構築、これらの点から精神科臨床におけるパラダイムシフトとしての整理が必要であることを確認した。また、現在進められている地域移行を困難にしている原因解明について、新しいケアモデルリ構築との関係から促進要因と阻害要因とに着目するアプローチが考えられるが、地域或いは精神科病院のそれぞれが抱える問題を一般的に言及するにとどまらず、地域性とも表現される地域の実態を主要なファクターとして組み入れる分析手法が十分とられてきていないこと。さらに処遇困難層の広がりにおいて、医療観察法に代表されるケアの継続性や地域の受け皿不足のみに問題が集約される訳ではないこと、物質使用障害やパーソナリティ障害等地域のみならず医療側の受け入れ困難対象者の問題も深刻化している等々、司法精神医療の発展と精神医療の質が地域の支援方法と絡み新たな課題としてより明確になった。これら研究成果の一部を平成22年度学会にて報告発表を行う予定である。本研究の目的は、精神保健医療福祉領域のサービス体制のしくみづくりと地域社会のありようについての理論的検討ならびに市民セクターに関する実証研究をおこなうことにある。本年は2年目にあたり、(1)脱施設化からみた精神保健医療改革の類型化、(2)ソーシャルガバナンスとしての事業体および市民セクターの役割、以上2点を主軸に検討を行った。具体的には「患者役割からの脱却」および「市民としての精神障害者獲得への実践」が、1970年代からいかなる方法で進められてきたのか、イタリアトリエステにおける精神保健医療改革の歴史的経過にあらためて着目し現地調査を試みた。まず,法180号(1978年)の公立精神科病院への入院廃止を実現させた要因として,病院解体運動が政治と宗教と強く結び付いただけでなく、病院の外にいる市民(学生)の登場が次の政治モデルの軸になりえたこと、さらにその他の要因として院内でのアッセンブレア(集団討論)や就労協同組合設立など市民モデルとしての基盤が作られつつあったことなどを確認した。その後改革は停滞の時期を経て2000年を前に病院の完全閉鎖が宣言される。その間イタリアにおいて地方自治改革(1990年法142号)やバッサニーニ法(1997年99年)、社会的協同組合の法制化(1991年法381号)等々が進み、これらの影響を受け,トリエステでも90年代以降精神障害者が地域で参画するスポーツや音楽等をとおしてのアソシエーション活動が展開されている。加えて,精神医療を支えるシステムの中身として、フリーウリ=ヴェネツィア・ジュリアー州自体が特別自治区であり、少なくともこの時点で独自の財源および自治権が認められていたこともトリエステ地域精神保健システムの運用と関係していることが確認できた。本研究は、精神保健医療福祉領域のサービス体制のしくみと地域社会のありようについての理論的検討ならびに市民セクターに関する実証研究を行うことを目的としている。本年度は(1)市民的公共性の概念における市民セクターの意義(2)精神障害者と市民権との関係、以上2点を大枠として研究を進めてきた。

精神保健医療福祉における公共性の担い手に関する議論として、精神障害のある当事者への社会のまなざしをどのようにとらえることができるのか、精神障害者に対する社会的関心・関与の歴史的変遷にみる検討をこれまで行ってきた。3年目となる本年は、セクターと公共性との関連から、市民としての精神障害者の場の検証を中心に行った。そのひとつに、精神保健医療福祉領域の事例対象としてある総合施設(障害者自立支援法定外)およびその指定管理事業者である団体をとりあげた。わが国における指定管理者制度の導入から一定期間が過ぎ、制度運用についても、公的セクターとの関係性において多角的な検証の必要性が問われている。しかし精神保健医療福祉の領域において特徴的なのは、第二種社会事業として位置付けられてきた精神障害者の旧社会復帰施設や事業の主たる提供主体は、医療法人や社会福祉法人等であり、公的セクターは、広域自治体として相談部門に特化していたことにある。そのことは、地域の中での参画者を一定の専門職あるいは家族の他には想定してこなかったことをも意味づけることが可能である。今後、公共性のさらなる議論にむけては、専門職や家族のネットワークのみならず、当事者らの参加が市民セクターとしての役割に展開できるかということにも強くかかっていることを確認した。例えば、参画と活動が、いかに地域に根差したコミュニティづくりの課題と連動し踏み込んでいくことができるかということ、あるいはそうしたネットワークの中に、多くの協働を含むゆるやかな関係づくりの側面を取り入れること、これらもまた必要である。
地域子育て家庭支援に関する臨床心理学的研究

ノーマライゼーションと共生の観点から、地域の特色や人的・社会的資源を活かし、子どもと親をエンパワメントできる有用な地域子育て家庭支援の方法について探ることを目的とした。つまり、(1)子育て支援のNPO、地方行政施策(子育て支援センター、子育て相談窓口)においてフィールドワークを行い、地域に根ざした支援の独自性と有用性について検討した。(2)地域の人的・社会的資源を活かし、地域のニーズに呼応した、有機的なつながりのある支援をおこなっていくためのコミュニティワークのあり方について検討した。具体的には、発達の障害を持つ乳幼児とその親が、地域の子育支援の場において様々な個性の仲間集団(異年齢、障害の有無)の中で育まれることの意義と親同士の支え合いについて事例的に検討した。また障害を持つ子どもと彼らを取り囲むコミュニティーにおいて、子どもが暴力から自分を守り、権利を主体的に行使できる人として成長するための人権意識を育む有効な方法と考えられるCAP(Child Assault Prevention子どもへの暴力防止)プログラムの意義について、事例・調査研究を通して検討した。ノーマライゼイションと共生の観点から、地域の特色や人的・社会的資源を活かし、子どもと親をエンパワメントできる有用な地域子育て家庭支援について検討し、これに資すことのできる臨床心理学的な支援のあり方を提示することを目的とし、以下の問題について検討した。a.子育て支援のNPO、地方行政施策(子育て支援センター、ファミリー・サポート・センター、子育て相談窓口)についてフィールドワークを行い、地域に根ざした活動の個別性と有用性について検討した。b.地域の人的・社会的資源を活かし、地域のニーズに呼応した、有機的なつながりのある支援をおこなっていくためのコミュニテイワークのあり方について検討した。尚、これまでの成果については、以下のように発表した。(1)学会発表幸順子:地域における子育て家庭支援の検討-ファミリー・サポート・センターとの対話を通して-.第3回日本子ども家庭福祉学会(大阪)2002.6.23幸順子:市民による双方向的支援としてのファミリー・サポート・センター事業の検討.日本コミュニテイ心理学会第5回大会(新座)2002.12.8(2)社会的活動「子育てフェスタinあいち」開催(名古屋市)2002.10.20ノーマライゼイションと共生の観点から、地域の特色や人的・社会的資源を活かし、子どもと親をエンパワメントできる有用な地域子育て家庭支援について検討し、これに資すことのできる臨床心理学的な支援のあり方を提示することを目的とし、次の問題について検討した。(1)子育て支援のNPO、地方行政施策(子育て支援センター、ファミリー・サポート・センター、子育て相談窓口)についてフィールドワークを行い、地域に根ざした支援の独自性と有用性について検討した。具体的には、発達の障害を持つ乳幼児とその親が、地域の子育支援の場において様々な個性の仲間集団(異年齢、障害の有無)の中で育まれることの意義について事例的に検討した。また障害を持つ子どもと彼らを取り囲むコミュニティーにおいて、子どもが暴力から自分を守り、権利を主体的に行使できる人として成長するための人権意識を育む有効な方法と考えられるCAP (Child Assault Prevention子どもへの暴力防止)プログラムの意義について、事例・調査研究を通して検討した。尚、これまでの成果については、社会的活動として以下のように発表した。「第2回子育てフェスタinあいち」開催(名古屋市)2003.11.15ノーマライゼイションと共生の観点から、地域の特色や人的・社会的資源を活かし、子どもと親をエンパワメントできる有用な地域子育て家庭支援について検討し、これに資すことのできる臨床心理学的な支援のあり方を提示することを目的とし、次の問題について検討した。(1)子育て支援のNPO、地方行政施策(子育て支援センター、子育て相談窓口)においてフィールドワークを行い、地域に根ざした支援の独自性と有用性について検討した。具体的には、発達の障害を持つ乳幼児とその親が、地域の子育支援の場において様々な個性の仲間集団(異年齢・障害の有無)の中で育まれることの意義と親同士の支え合いについて事例的に検討した。

また障害を持つ子どもと彼らを取り囲むコミュニティーにおいて、子どもが暴力から自分を守り、権利を主体的に行使できる人として成長するための人権意識を育む有効な方法と考えられるCAP (Child Assault Prevention子どもへの暴力防止)プログラムの意義について、事例・調査研究を通して検討した。尚、これまでの成果については、社会的活動として以下のように発表した。「第3回子育てフェスタinあいち」開催(名古屋市)2004.10.23
Stem cell biologyに立脚したバレット腺癌の成因の解明

食道腺癌の前癌病変であるバレット食道の形成機序を明らかとするためにバレット上皮の細胞起源とその分化異常に注目しつつ検討を行った。食道のfibroblastに胃酸が接触するとHB-EGFが産生され、このHB-EGFが扁平上皮細胞に腸型円柱上皮の形質の発現をおこさせること、さらに扁平上皮細胞に胆汁酸が接触するとCdx1、Cdx2の相互作用を介して腸型円柱上皮への分化異常が進行することが示された。本研究の目的は、骨髄由来の移植幹細胞が食道粘膜の炎症と再生過程でバレット上皮へ分化するかどうかを検討するものである。2007年度はレシピエントとなるバレット食道発生モデルの作成と解析を中心に実験を遂行した。バレット上皮発生モデルは、上部空腸と胃を吻合し胃液のみならず十二指腸液が豊富に逆流するモデルを選択した。当初はマウスでモデル作成をおこなう予定であったが、手技上の問題点からWistar系ラットに変更して実験を継続している。モデル作成後は経時的に食道を摘出しHE染色による病理組織学的な検討をおこなうとともに、円柱上皮の形質についてはConA、GOS、HID-ABなどの粘液染色、細胞増殖帯の観察はBrdU染色、幹細胞同定はMusashi-1染色でおこなった。術後20週頃からヒトのバレット食道に特徴的な特殊円柱上皮様細胞が確認され、粘液染色によって粘膜表層は胃腺か細胞様上皮、深部は胃幽門腺様上皮が同定され、杯細胞の混在も確認した。細胞増殖帯は扁平上皮では基底層にあったが、バレット上皮出現とともに腺管中間帯に移行した。幹細胞についえてはMusashi-1染色によって現在同定中である。ラットを用いたバレット食道モデルが安定して作成可能となったので、次年度からは骨髄由来細胞の移植実験と移植細胞の生着と分化を観察する。平成20年度は、本研究の基礎となるバレット上皮が発生するラット逆流性食道炎モデルの作製、炎症食道粘膜におけるバレット上皮への分化誘導因子に関する研究をおこなってきた。ラット逆流性食道炎モデルについては、移植実験に用いることができる安定した手技が得られておらず、移植実験を念頭において今後も継続的に研究をおこなっていく。分化誘導因子については、マイクロアレイを用いた網羅的解析によって、間葉系細胞から分泌されるいくつかの候補遺伝子を選定した。中でも、heparin-biding EGF(HB-EGF)はマイクロアレイ解析で最も有意な遺伝子として同定された。食道扁平上皮に繊維芽細胞由来のHB-EGFを作用させると、CDXなどの円柱上皮への分化を誘導する転写因子の発現が認められ、種々の腸上皮マーカーの発現も誘導された。バレット上皮への分化誘導因子に関する知見は論文にまとめ現在投稿中である。また、CDXによるバレット上皮誘導に関してはGutに投稿し受理された。平成21年度は、骨髄移植細胞のバレット上皮への分化の過程を逆流性食道炎モデルを用いて検討していく予定である。平成20年度には食道のfibroblastがパルス状に胃の酸にさらされた時にHB-EGFを分泌して、このHB-EGFが食道の扁平上皮のstem ce11 like細胞にCDX2を発現させ円柱上皮への分化のきっかけを作ることを明らかとした。平成21年度はこれを発展させHB-EGFが未分化な食道扁平上皮細胞にCDX2とともにCK7、villin等の腸型円柱上皮に特有の分子の発現をおこさせること、さらにHB-EGFはEGFRからNF-κB、AP-1を介してこのような変化をおこさせていることを明らかとした。さらにヒトのパレット食道を発症する高リスク病変である逆流性食道炎においては、その粘膜上皮下の線維芽細胞がHB-EGFを発現していることも明らかとした。これらの成績は、Laboratory Investigationに採用され、現在in pressの状態となっている。一方、骨髄細胞がHB-EGFの作用でCDX2、CK7、villinを発現するようになるか否かについても検討を行ったが、HB-EGFによってこれらの発現が誘導されるとする成績を得ることはできなかった。これらの成績からパレット食道は、上皮下の層に存在するfibroblastの影響をうけて未分化な扁平上皮細胞の分化異常がおこることで発症する可能性が高いと考えられる。
加齢性認知症の治療戦略に向けた神経可塑性の新たな制御因子の役割

本研究では、記憶形成過程や加齢性記憶学習能力の低下におけるα2アンチプラスミン(α2AP)の役割を解明することを目的とした。α2APが記憶の獲得および維持に関与していることや、α2APにより制御される記憶形成機構に関与する分子を見出すことができた。さらに、加齢に伴う脳内におけるα2AP量の増加が記憶学習能力の低下を引き起こしている可能性が示唆された。本研究で得られた成果は、認知症の新しい治療戦略へのアプローチにつながると考えている。申請者らは、これまでに線維素溶解系因子の一つとして知られるα2アンチプラスミン(α2AP)が、記憶学習能力や神経細胞の樹状突起の発達に関与することを明らかにした。本研究ではこれをさらに発展させ、記憶形成過程での神経可塑性におけるα2APおよびプラスミンの詳細な役割を解明し、加齢性認知症の新たな治療戦略に展開させるための研究基盤を確立することを目的とする。平成27年度では、空間記憶学習のトレーニング過程において、海馬および大脳皮質におけるα2APの発現量が増加することを明らかにした。また、α2APに対する中和抗体あるいはα2APを脳室内投与したマウスについて、空間記憶学習能力を解析した結果、α2APが記憶の獲得だけでなく維持にも関与していることが明らかとなった。さらに、野生型マウスおよびα2AP欠損マウスの海馬および大脳皮質について、マイクロアレイ解析を行うことにより、α2APが制御する記憶形成に寄与する可能性のある分子を見出すことができた。一方、若齢マウスと比較して老齢マウスの海馬、大脳皮質および脳脊髄液におけるα2AP量が増加しており、これは記憶学習能力と負の相関性を示すことを見出した。本研究の具体的な目的は、1記憶過程における、α2AP及びプラスミンの発現変動やスパイン可塑性に対する影響、2α2APが関与するスパイン可塑性の分子機構3加齢に伴う記憶学習能力低下およびスパイン構造変化におけるα2APとプラスミンの役割を解明する。平成27年度において、α2APが記憶の獲得および維持に関与していることや、α2APにより制御される記憶形成機構に関与する可能性のある分子を見出すことができた。さらに、加齢に伴う記憶学習能力の低下と脳内におけるα2AP量との相関性も示唆された。本研究では、記憶形成過程での神経可塑性におけるα2APの役割を解明し、加齢性認知症の新たな治療戦略に展開させるための研究基盤を確立することを目的としている。また、α2APに対する中和抗体あるいはα2APを脳室内投与したマウスについて、空間記憶学習能力を解析した結果、α2APが記憶の獲得および維持に関与していることが明らかとなった。さらに、野生型およびα2AP欠損マウスの脳を用いたマイクロアレイ解析により、α2APが制御する記憶形成に寄与する可能性のある分子を見出すことができた。平成28年度では、若齢の野生型マウスにおいて、抗α2AP中和抗体の脳室内投与によりワーキングメモリーが向上することが示された。一方、若齢マウスと比較して老齢マウスの海馬および大脳皮質におけるα2AP量が増加しており、これは記憶学習能力と負の相関性を示した。脳脊髄液中の遊離型α2AP量も加齢に伴い増加したが、プラスミン-α2AP複合体は脳内で検出されなかったことから、脳内の遊離型α2AP量の増加が脳老化に関与する可能性が推察される。脳内plasminの発現量については、若齢および老齢マウス間で顕著な差は見られなかった。80-90週齢マウスの脳内への抗α2AP中和抗体投与実験を試みたが、ほぼ全てのマウスがカニューレ挿入術に耐えられなかったため、現在、60週齢の老齢マウスを用いて再検討している。さらにα2AP欠損により加齢に伴うIL-6の発現増大が抑制されていたことから、α2APが加齢に伴う脳炎症に関与すると推察される。本研究により、α2APが記憶形成および維持を制御する神経可塑性に寄与し、加齢に伴う記憶学習能力の低下や脳炎症を惹起する因子であることが示唆された。平成28年度には、記憶形成過程や加齢による樹状突起の構造変化に対するα2APの影響の解明と併せて、抗α2AP中和抗体の脳室内投与により加齢に伴う記憶低下が改善されるかどうかを解析する。神経薬理学次年度の研究計画の一部と今年度の計画を並行して行ったため、当初の見込み額と執行額が異なった。全体の研究計画に変更はなく、前年度の研究費も含め、当初予定通りの研究計画を進める。
炎症細胞の組織集積及び機能発現に環境アレルゲン（スギ、ダニ）の及ぼす影響

喘息患者ではアレルギー体質がなくても、そのアレルゲン曝露により症状悪化をきたすことがある。我々は家塵ダニが好酸球の接着反応、ならびにエフェクター機能を直接的に誘導するかを検討した。室内塵ダニは好酸球の接着反応および活性酸素産生を有意に誘導した。この反応は特異蛋白であるDerf 1でも同様の結果が得らえた。室内塵ダニが好酸球に直接的に作用し、エフェクター機能発現に影響を与える事が示唆された。in vitroの実験を開始するにあたり、健常者のボランティア及びアレルギー患者のボランティアからの検体採取に際し施設IRB申請を行っている。in vitroの実験系において、環境アレルゲンであるダニにより抽出した成分試薬(Df、Der-f1)を用いた系における予定検査は完了し、健常人の末梢血好酸球におけるDf刺激による影響は、接着能および活性酸素産生能、EDN産生を有意に増強させる。またメジャーアレルゲンであるDerーf1におても同様の結果を確認する事が出来た。また、その至適濃度はDfと比して低濃度にて有意に誘導しうることが分かった。これらがどのようなメカニズムにて誘導されているかを検証するため各種ブロッキング実験を行った。まずは、各種抗接着分子抗体(CD11b、CD18、ファイブロネクチン)を用いて検証を行った。好酸球に対して事前に各種抗接着分子抗体を事前培養を行いこれまでと同様の実験系にて検証した。結果、anti-CD11b Ab処理した好酸球の接着能および活性酸素産生能、EDN産生はコントロールに対して有意に抑制した。Der-f1におても同様の事象を確認する事が出来た。次に、好酸球の刺激反応経路のメカニズムにおいては、anti-TLR Ab、anti-PER Abにて検証を行った。TLRは好酸球は3、7、9と有している、PERについては1、2が知られており、各々のブロッキング交代を用いてこれまでと同様に検証を行い、anti-PER-2 AbにおいてDfおよびDer-f1ともにコントロールに対して有意に好酸球の活性化反応を抑制した。最終段階として好酸球ボランティアの特異IgE Abを測定し、これまで得られた実験データと結び付けて好酸球の反応性を検証している。併せて学会発表および論文化を進めている。IRB申請承認に時間を要した。その後は概ね順調であり前年度進捗状況を多少改善した。【背景】気管支喘息患者では特異的IgE抗体が検出されなくとも、環境アレルゲンへの暴露により病態の増悪を認めることがある。環境アレルゲンが炎症細胞に対して直接的に作用する可能性を検証するため、我々は家塵ダニ・スギ花粉が好酸球の接着反応、ならびに好酸球のエフェクター機能を直接的に誘導するか否かを検討した。【方法】ダニ・スギ特異的IgE抗体を有さない健常者の末梢血好酸球を用い、室内塵ダニ(crude)あるいはダニの主要アレルゲンであるDerf1及びスギ花粉(crude)あるいはスギ主要アレルゲンであるCryj1にて刺激し,好酸球の接着反応ならびに活性酸素産生を検討した。【結果】室内塵ダニ・スギ花粉(crude)はいずれも好酸球のプラスチックプレートあるいはrh-ICAM-1への接着反応を誘導した。カイネティクス実験ではいずれの刺激でも45分で反応はプラトーに達した。また室内塵ダニ(crude)及びスギ花粉(crude)刺激により好酸球は有意な活性酸素産生を示した。室内塵ダニによる好酸球接着反応ならびに好酸球活性酸素産生は、各々Derf1によっても再現された。【結語】室内塵ダニ中のDerf1及びスギ花粉が好酸球にIgE非依存的に作用し、その組織浸潤あるいはエフェクター機能発現の寄与因子となることが示された。Derf1はいわゆる非アトピー喘息患者における好酸球性気道炎症の一因であるものと推定される。IRBの制度変更に伴う申請経過において停滞が有った為。これまでのデータを解析し、まとめ、情報発信(学会発表、論文化)に努める。気管支喘息来年度は今年度予定分の研究を速やかに遂行する一括購入、購入キャーンペーン等を行い節約に努めた。学会発表を次年度に移行した。IRBの申請に時間がかかり物品購入の予定に遅延が生じている翌年度の実験費用に充てる。第64回日本アレルギー学会発表に向けて、当初の計画書に準じて(in vitroの実験系)速やかに研究を遂行する。
局所的金属イオン濃度変化の検出を目指したタンパク質結合性蛍光プローブの開発

本年度は、細胞膜局在型亜鉛蛍光プローブの開発及びレシオ型銅一価蛍光プローブの開発を行った。前者では、まずテトラメチルロサミン(TMR)骨格に亜鉛配位部位を結合させたモデル化合物LTMRを合成し、生理的条件下において種々の測定を行ったところ、亜鉛イオンの添加に伴って90倍程度の蛍光増大が観測された。また、この蛍光応答性は亜鉛特異的であったことから、LTMRは亜鉛蛍光プローブとして十分な機能を有していることがわかった。次に、LTMRのメチル基を長鎖アルキル基ジオクタデシルアミン(DODA)で置換したLR-DODAを新規に合成した。亜鉛イオンに対する蛍光応答について検討したところ、LTMRで得られた結果と同様、強い蛍光増大が確認された。DODAは細胞膜に固定化されるが、亜鉛結合部位は膜非透過性であることから、LR-DODAは細胞膜外側における局所的な亜鉛濃度変化をイメージングできるツール分子として機能することが期待できる。後者では、前年度報告したベンジルエーテルを介して還元型フルオレセインに三座配位子TPAを結合させた化合物(FluTPAs)のFRET機構に基づいたレシオ型プローブへの拡張を目指し、FluTPA骨格へのエネルギードナーとしてのクマリン誘導体の導入を試みた。ピペラジンあるいはシクロヘキサンをリンカーとする化合物CC-FluTPA2およびCP-FluTPA2をそれぞれ合成し、銅一価イオンに対する蛍光応答能や金属イオン選択性などから、レシオ型蛍光プローブ分子としての機能を総合的に評価した。2mMアスコルビン酸ナトリウム存在下において、1μM CC-FluTPA2メタノール溶液の蛍光スペクトル測定を行ったところ、465nm付近にクマリン部位由来の蛍光が観測された。また、この溶液に5当量の銅一価イオンを添加したところ、465nmの蛍光の減少とともに、フルオレセイン部位由来と考えられる510nmの蛍光の増大が確認された。加えてCC-FluTPA2は銅一価イオンに対して選択的な蛍光応答を示す事が確認され、銅一価蛍光プローブとして十分な機能を有していることが示唆された。本年度は、細胞内における局所的な亜鉛イオン濃度変化の検出を指向した種々の亜鉛蛍光プローブの開発を行った。特に、ローダミンまたはフルオレセインを基本とした亜鉛蛍光プローブに対し、適当な官能基を導入することで細胞膜へのプローブ分子の局在化を図った。得られた各プローブ分子について、亜鉛イオンに対する蛍光応答能および金属選択性を検討し、プローブ分子としての評価を総合的に行った。まず亜鉛イオンに対する蛍光応答能及び金属選択性について検討するため、テトラメチルロサミン(TMR)及び3-O-メチルフルオレセイン(OMF)骨格に亜鉛配位部位を結合させたモデル化合物LTMR,LOMFを合成し、生理的条件下(50mM HEPES,pH 7.20)において種々の測定を行った。それぞれ、亜鉛イオンの添加に従って100倍程度の著しい蛍光増大が観測され、蛍光強度の変化から亜鉛イオンに対する結合解離定数K_dの値をそれぞれ算出した。また、亜鉛イオンに対して選択的な蛍光応答性を示したことから、これらの化合物は亜鉛蛍光プローブとして十分な機能を有していることがわかった。次に、コレステロールによる細胞膜への局在化を達成するため、LTMRおよびLOMFのメチル基をコレステロール誘導体で置換したLRCholおよびLFCholを新規に合成した。これらの化合物の同定は、^1H-NMRおよびMALDI-TOF massにより行った。まず、亜鉛イオンに対する蛍光応答について検討したところ、それぞれのモデル化合物で得られた結果と同様の性質を示し、強い蛍光増大が確認された。また亜鉛イオンに対する高い選択性も維持していたことから、蛍光プローブとしての物性に対してコレステロール部位はほとんど影響を与えないことがわかった。これらの結果からLRCholおよびLFCholは、細胞膜近傍の局所的な濃度変化をイメージングできる有用なツール分子として機能することが期待できる。

2mMアスコルビン酸ナトリウム存在下において、1μM CC-FluTPA2メタノール溶液の蛍光スペクトル測定を行ったところ、465nm付近にクマリン部位由来の蛍光が観測された。また、この溶液に5当量の銅一価イオンを添加したところ、465nmの蛍光の減少とともに、フルオレセイン部位由来と考えられる510nmの蛍光の増大が確認された。加えてCC-FluTPA2は銅一価イオンに対して選択的な蛍光応答を示す事が確認され、銅一価蛍光プローブとして十分な機能を有していることが示唆された。
肥満度を決める要因としての筋線維タイプ特性の重要性についての研究

本研究では,肥満度の決定における骨格筋の筋線維タイプ特性の役割を明らかにするために,三つの実験を行った。まず実験1では,遺伝的肥満のモデル動物であるツッカー(Zucker)肥満ラットから摘出した骨格筋の筋線維タイプ特性と,肥満を呈さないコントロールラットの骨格筋の筋線維タイプ特性を比較した。得られた結果は,全筋当たりの活性で表した場合,ツッカー肥満ラットの骨格筋の酸化能力はコントロールより低いこと,およびその低値は骨格筋重量の減少に起因することを示した。次いで実験2では,高脂肪食で飼育したラットと普通食で飼育したラットを用いて,内臓脂肪重量,骨格筋の代謝特性および全身の代謝の相互関係を検討した。そして,普通食で飼育したラットにおいて,内臓脂肪重量と骨格筋の酸化能力の間に有意な負の相関を認めた。一方,高脂肪食での飼育では,骨格筋の酸化能力自体はを高進するが,それにもかかわらず肥満を避けることはできないことを明らかにした。実験3では,骨格筋の酸化能力を高進させ内臓脂肪の蓄積を抑制することが知られている回転ケージでの自発走トレーニングをラットに負荷した。そして,そのような局所における変化が全身の安静時代謝率あるいは呼吸交換比の変化をもたらすか否かを検討した。得られた結果は,自発走トレーニングは骨格筋の酸化能力を高進させ内臓脂肪の蓄積を抑制するが,安静時代謝率および呼吸交換比のいずれをも変化させないことを示した。肥満と骨格筋の筋線維タイプ特性の関係を明らかにすることを目的として、肥満に伴う骨格筋の組織化学的特性の変化を調べた。また,筋組織の全量の変化の指標とするため,筋重量の測定も行った。研究材料として遺伝的な肥満ラット(Zucker系)および同系で肥満を発症しない正常ラットを用いた。組織化学的検討は,ヒラメ筋,足底筋および,腹直筋についておこなった。筋重量は身体各部より摘出した15種類の骨格筋について測定した。遅筋であるヒラメ筋では,タイプ1線維比率およびタイプ1線維横断面積占有率は,肥満ラットのほうが正常ラットよりも低値を示した。一方,速筋である足底筋と腹直筋では,両パラメーターとも,肥満ラットと正常ラットのあいだに顕著な差異は認められなかった。しかし,肥満ラットは正常ラットに比べ,タイプ2A線維比率と2A線維横断面積占有率がより高く,タイプ2B線維比率と2B線維横断面積占有率がより低かった。これらの結果は,骨格筋の単位重量当たりの酸化能力は,低下よりはむしろ向上していることを示唆する。一方,筋重量には肥満ラットと正常ラットの間に顕著な差異が認められた。すなわち,肥満ラットの筋重量は,多くの場合,正常ラットの筋重量の約60%にすぎなかった。これらから,少なくともZucker系の遺伝的肥満ラットでは,肥満は筋線維組成や筋線維タイプ横断面積占有率の変化に起因する酸化能力の低下とでなく,エネルギー消費を行う組織総量の減少と密接に関連していると結論した。肥満と筋線維タイプ特性の関連を調べる研究の一環として,本年度は,普通食と肥満を誘発する高脂肪食が,骨格筋の代謝特性に及ぼす影響を比較検討した.同時に,脂肪重量と全身の安静時エネルギー代謝を測定し,これらと骨格筋の代謝特性の関係を調べた.実験動物としてウイスタ一系の雄ラット16匹を用い,9週齢時に高脂肪食群10匹と普通食群6匹に分けた.13週齢時に、脂肪重量と安静時エネルギー代謝を測定した.脂肪重量の測定は副睾丸脂肪と腹膜後方脂肪について行った.安静時エネルギー代謝のパラメーターとして,酸素摂取量と呼吸交換比を測定した.骨格筋の代謝能力は,遅筋であるヒラメ筋と酸化能力の高い速筋である足底筋の代謝酵素活性から推定した.13週齢時の体重は,両群間に有意な差は認められなかった,一方,安静時代謝に関して,呼吸交換比の値は高脂肪食群が普通食群よりも有意に低値を示したが,安静時エネルギー消費量は両群間に有意な差を認めなかった.

副睾丸と腹膜後方の脂肪重量は,高脂肪食群が普通食群よりも有意に高値を示した.足底筋のPFK,MDH,CSおよびHAD活性のいずれでも,両群間に有意差はみられなかった.ヒラメ筋では,HADとCSにおいて,高脂肪食群は普通食群よりも有意に高値を示した.相関分析の結果,普通食群において,脂肪重量とヒラメ筋のHAD活性およびCS活性の間に有意な負の相関があることがわかった.脂肪重量と足底筋の酵素活性の間には有意な相関はなかった.以上の結果は,4週間の高脂肪食摂取はヒラメ筋の酸化能力を高めることを示す.また,普通食摂取下では骨格筋の酸化能力が高いければ脂肪蓄積が抑制されるが,高脂肪食摂取下では,骨格筋の酸化能力の上昇にもかかわらず,脂肪蓄積は普通食摂取よりも増すことを示唆する.本研究は肥満度の決定における骨格筋の筋線維特性の重要性を調べることを目的としている.本年度は,実験動物としてラットを用い,身体トレーニングに伴う脂肪重量,安静時代謝および骨格筋の代謝特性の変化を調べることにより,身体トレーニングは骨格筋の脂肪分解能力を高めるため,肥満しにくい体質を作るために有効との仮説を検証しようとした.実験開始時に,8週齢のウィスター系雄性ラット13匹を,コントロール群7匹とトレーニング群6匹に分けた.両群は平均体重がほぼ等しくなるようにした.トレーニング群は回転ケージのついた飼育ケージで,コントロール群は回転ケージのない飼育ケージで,35日間それぞれ1匹ずつ飼育した.両群とも水道水と市販のラット用飼料を自由に摂取できるようにした.実験終了の2日あるいは3日前に安静時代謝量を測定した.実験終了時に,血清および骨格筋を摂取し,測定に供した.実験終了時の大衆は両群間に有意な差が認められなかった.しかし,トレーニング群はコントロール群に比し,有意に副睾丸脂肪重量と腹膜後方脂肪重量が小さかった.また,血清グルコース値と血清トリグリセリド値はトレーニング群が有意に低かった.これらの所見は,ラットにおいては自発運動が肥満の抑制に効果があることを示す.コントロール群による脂肪蓄積の抑制は,全身レベルにおける安静時代謝量の上昇を伴っていなかった.また,脂肪燃焼の指標となる呼吸交換比の低下も伴っていなかった.一方,骨格筋レベルにおける脂肪分解能の変化を伴うか否かは,現在分析中である.