hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
物流における屋内外シームレス測位システムの研究

PHS基地局の電界強度の利用のみでは探索が不可能な、紛失した輸送物を端末の電波を受信解析により探索する方法の考案と検証を行った。また、長期にわたり使用しない期間がある物流移動機器の測位において、移動機器の振動解析により移動停止判定を行うことで、PHS端末の消費電力及び通信コストの削減を実現する方法について、試作機を用い物流現場における有効性を評価した。PHS基地局の電界強度の利用のみでは探索が不可能な、PHS位置情報端末を取り付けた紛失した輸送物を探索する方法の考案と検証を行った。方法は、まず、PHSの基地局電波電界強度を用いた測位により探索対象物の概略位置を把握し、対象物に装着したPHS端末からの電波を受信解析することにより、対象物を探索し回収するというものである。この方法での探索の可否を都心エリア(東京都港区)と郊外エリア(千葉県柏市)の二つの地域における実証実験により確かめた。探索は、PHS基地局電波による対象物概略位置の測定誤差より、PHS端末発信電波の解析可能地点との端末との距離が大きいときに可能となる。概略位置の平均測定誤差と端末からPHS端末発信電波の解析可能地点までの平均距離は、都心エリアにおいてそれぞれ102m、143mであり、郊外エリアにおいては、それぞれ241m、328mであり、探索が可能であることがわかった。PHS電波解析装置に接続する指向性アンテナについて、ヘリカルアンテナ、コーナリフレクタアンテナ、パラボラアンテナが候補として考えられたが、可搬性(大型のバッグに入る)があり、10dBi以上の利得があり、測定電波強度が最大となる方向を瞬時(5秒以内)に検出可能であるは、コーナリフレクタアンテナのみであり、探索システム(電波測定器)の構成要素に選択した。構成した探索システムの要素は、PHSプロトコルアナライザ(PHS35L,シバソク社)、コーナリフレクタアンテナ(DAU-102-14,上田日本無線社)、ローノイズアンプ(LA090-OS,アールアンドケー社)であり、総重量は1.5kgで可搬性がある。実際の探索は30分以内に終了するが、探索方法に、電波減衰比を用いた距離予測とAOA(Angle of Arial)法を用いることにより、より早い探索が可能であることが確認できた。紛失した輸送物の回収において、GPSや公衆無線の利用した位置探査では精度の点で探索が不可能な場合がある。また、1ヶ月以上にわたり使用しない期間がある物流移動機器の測位において、探索対象に装着された測位に使用する端末の通信量はバッテリの寿命を延ばすために低減する必要がある。そこで、紛失した輸送物を端末の電波を受信解析により探索する方法、及び、移動機器の振動解析結果を用いて移動停止判定を行うことでPHS端末の消費電力及び通信コストの削減を実現する方法を組み合わせることにより、測位端末の消費電力が低い、高精度かつ導入が簡便な物流用PHS測位システムについて研究・開発を行った。移動機器の移動停止判定において、停止時及び移動時の振動計測を加速度計を用いて行った。移動体が移動しているときと停止しているときにおけるそれぞれの移動体の振動の振幅の平均値からマハラノビス距離が等しい値を閾値とし、閾値以上の振幅の場合は移動、閾値以下の振幅の場合は停止とした。この判定において、漸化式を用いて閾値を繰り返し計算することで、端末の演算装置に大きな負荷をかけず最適な閾値を簡便に得る方法を考案した。シミュレーションにより、振動形態が変化する場合にも最適な閾値が設定されることを確認した。また乗用車の振動に適用し、アイドリングを含む場合にも約88%の確率で移動停止が判定出来ることを確認した。さらに,低消費電力化を目的とした端末の実装を行い,1日4回の計測の場合,想定した移動パターンにおいてPHSの消費電力を含めて平均0.5mWで動作可能な端末が実現出来ることを確認した。これらの結果をもとに、移動停止判定アルゴリズムを搭載する移動体端末の設計を行った。輸送物へ装着する通信端末はPHS端末のみとし、PHSサービスエリア内において、誤差ゼロの位置探査を実現することを目標とした。これにより、輸送物品や輸送機器の異常時(想定外の移動時や紛失時)の探索が可能になる。また、1ヶ月以上にわたり使用しない期間がある物流移動機器の測位において、移動機器の振動解析により移動停止判定を行うことにより、PHS端末の消費電力及び通信コストの削減を実現する方法の考案と検証を行った。PHSによる測位と端末の加速度学習を自動化するため、サーバを構築した。サーバには、既存のPHS測位機能と、端末へのPHS公衆回線を使った通知機能、測位位置を表示するGIS機能を設けた。端末への情報通知には、主に端末への通話発呼機能を用い、発呼に呼応するPHS通信モジュール上のLEDの点灯パターンを端末内蔵のマイクロコンピュータが検知することにより端末の制御を行った。

端末は、速度計、演算モジュール(マイクロコンピュータ)、電源制御用スイッチ、バッテリ、PHSモジュールで構成し、60秒ごとに移動・停止判定を行い、1回の振動計測時間を1秒とした。計測・判定時以外の時間は演算モジュールを省電力モードに設定することにより、端末の消費電力を低減した。試作端末を用い物流現場での紛失物探索が可能であることを確認した。PHS基地局の電界強度の利用のみでは探索が不可能な、紛失した輸送物を端末の電波を受信解析により探索する方法の考案と検証を行った。また、長期にわたり使用しない期間がある物流移動機器の測位において、移動機器の振動解析により移動停止判定を行うことで、PHS端末の消費電力及び通信コストの削減を実現する方法について、試作機を用い物流現場における有効性を評価した。実証実験においては、物流現場を含む地域(市街地、郊外、湾岸部など)において、測位精度、移動停止判定精度、端末消費電力のデータを蓄積し、移動停止判定アルゴリズムの評価を行った。このアルゴリズム(移動体の移動停止判定を移動時と停止時のそれぞれ加速度値群の分布のマハラノビスの距離により求める方法)において、漸化式により近似的に閾値を決定するアルゴリズムを提案し、実際の物流現場においても精度に問題が無いことを確認した。このアルゴリズムはPHS測位と併用したときの移動体装着端末のメモリと計算負荷の軽減に貢献する。物流移動機器の中には、長い期間定地点に保管される機器もあり、このアルゴリズムを用いたシステムにより移動開始や目的地到着などをトリガとし、管理が可能となる。この際、輸送物紛失・盗難のシーンを想定し、用途別(トラック配送、コンテナ・シャーシ管理、重機管理など)の振動計測及び位置計測のタイミングを決定し、端末消費電力が妥当であることを確認した。それぞれの用途において必要な情報(到着、荷役機器の滞留、盗難発生など)は、移動時の短停止(信号待ちなど)と停止時の特定の振動発生の時間を設定することで得られることがわかった。また、予め電界強度マップを作成した地域においては50m毎に設置した6つの拠点位置を95%の精度で判別できることがわかっており、移動停止判別と併用することにより、移動体のある物流拠点の特定がほぼ確実にできることを確認した。物流で利用するための基礎データとデータにもとづいたデバイス製作ができており、現場での有効性を評価する準備が整っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。測位端末の試作が完了したので、試作端末を用いた物流現場のデータ(測位精度、移動停止判定精度、端末消費電力)を蓄積し、移動停止判定アルゴリズムと端末設計の評価を行う。
20世紀初頭の欧米および日本における〈モダニズム〉運動の総合的研究

I、本年度の研究は順調に推移した。研究分担者はそれぞれ必要に応じて備品(図書)を購入し、各自の分担領域で研究をすすめた。平成4年度は補助金額関係もあり、各セクション毎の研究打ち合わせ会は充分に行なわれなかったが、全体会議が有効に機能したので、各国のモダニズムに関する認識は全体にも浸透し、互いにある程度までは理解しあえたことにより、研究会の運営は支障なく行なわれたと考えられる。II、全体会議は、平成4年12月、本年度の研究のまとめのために東伊豆町稲取で研究会を開催した。参加者は大平具彦、濱田明、吉本健一、米川良夫、和田忠彦、安藤哲行、坂田幸子、江田孝臣、加藤光也、三宅昭良、岸田俊子、澤正宏の12名であったが、熱心に討議をおこなった。研究報告は(1)坂田幸子「スペインのモデルニスモ」(2)岸田俊子「日本詩におけるモダニズム」(3)三宅昭良「エズラ・パウンドとイタリア・ファシズム」の3本であった。研究会では、その他、研究成果(論文集)の刊行について討議し、論文集の構成案を確定した。III、また、この論文集には、研究分担者によるシンポジウムをも掲載することにしたが、そのシンポジウムの準備会を平成5年2月20日に東京大学教養学部で行ない、稲賀繁美、大平具彦、濱田明、大石紀一郎、米川良夫、和田忠彦、安藤哲行、奥野勝久、加藤光也、三宅昭良、岸田俊子、澤正宏の12名が参加した。また、この会では、濱田明の論文原稿「モダニズムへのアプローチ」のコピーをシンポジウムの参考資料として出席者に配布した。IV、予算の執行状況は順調である。しかし、本年度は最終年になるため、研究上の必要もあり、研究分担者の資料収集のための旅行が例年になく増加し、また、研究報告書印刷にためにかなりの額を消費し、年度末には残額が少なくなって、予算の執行が窮屈になった。年度当初の予算設定に甘さがあったことは反省する必要がある。1.設備備品については、パソコン1台を購入し、文献資料、書籍目録、および各分担者の研究テ-マとその内容の概要を入力した。また、書籍については、各分担者の必要な書籍を注文し、ほぼ入手した。2.研究会は、7月と12月に行ない、それぞれ、全員の約半数が参加し、全体会議とセクション毎の会議をもった。全体会議では、研究課題について全員で討議し、また各セクションの代表が現在の研究経過を報告した。セクション毎の会議では、フランス、ドイツ、イタリア、ロシア、スペイン、英米、日本に分かれ、それぞれ研究分担領域の調整を行なった。3.研究打合わせ会は10月と1月に行ない、それぞれ各セクション代表が集まり、各セクション毎の研究の進行程度について連絡し合った。4.現在、研究は全体的に順調に進んでいる。各分担者は所属機関の紀要や出版社の雑誌に発表する準備をしている。また、思潮社『現代詩手帖』4月号の誌面を借り「西欧モダニズム特集」を刊行する予定であり、これには12名が論文を掲載する予定である。4.謝金は、アルバイトによる書籍、文献、資料のワ-プロおよびパソコンの入力、文書の整理、通信事務等に支出されている。研究分担者が30名と多いので、作業量も多い。

5.現在研究成果の発表(出版助成金による著書の刊行)を計画中であり、各研究分担者の分担領域および分担テ-マも確定し、内容構成もほぼまとまった。そのテ-マを中心に、来年度は各自が研究を一層すすめることになる。1.研究は全体に順調に進んでいる。(1)昨年度末の研究総会(平成2年12月22日、23日、於東伊豆稲取町、研究報告(1)濱田明「欧米モダニズムの概念枠」(2)木村榮一「イスパノアメリカのモダニズム運動」他、)において平成4年度末に研究成果を著書にして刊行することを決めた。またこのとき、(1)研究分担者新規加入の報告(長谷見一雄[山形大学助教授]、石川達夫[広島大学総合科学部助教授]岸田俊子[オ-ストラリアMonash University客員教授]井上明彦[岡山大学助教授]村田宏[横浜美術館学芸員])をし、(2)各セクションの連絡代表者を決めた(フランス関係小畑精和、ドイツ関係大石紀一郎、イタリア関係和田忠彦、米川良夫、ロシア関係西中村浩、スペイン関係:木村榮一、日本関係:今野喜和人)(2)今年度に入り、各セクション毎の研究打合せ会などで相互に連絡をとりながら、各研究分担者において研究を進めている。(3)7月6日に東大駒場で研究打合せ合(各センションの連絡代表者会議を開催。(1)参加者岩佐鉄男小畑楕和和田忠彦米川良夫西成彦桑野隆加藤光也今野喜和人(2)議題(イ)研究成果のまとめ方(ロ)研究成果のプログラム構成(ハ)欧米各国のモダニズム運動の貭的相違(ニ)周辺各国のモダニズム運動の重要性)を行った。(4)12月5日靜岡大学人文学部で研究打合せ会を行った。(1)参加者、濱田明石川達夫長谷見一雄大石紀一郎河中正彦米川良夫和田忠彦小畑精和西中村浩西加光也2.予算使用状況も順当である。平成3年度は研究代表者の病気入院などがあり、研究分担者全員の研究会は持てなかったが、各セクション代表者会議など小規模な研究打合せ会を数度行い旅費もほぼ予定通り使用した。しかし、全体に研究が順調に進んでいるため設備々品費の消化が予想外に多くなった。I、本年度研究は順調に推移した。研究分担者はそれぞれ必要に応じて備品(図書)を購入し、各自の分担領域で研究をすすめた。平成4年は補助金額関係もあり、各セクション毎の研究打ち合わせ会は充分に行なわれなかったが、全体会議が有効に機能したので、各国のモダニズムに関する認識は全体にも浸透し、互いにある程度までは理解しあえたことにより、研究会の運営は支障なく行なわれたと考えられる。II、全体会議は、平成4年12月、本年度の研究のまとめのために東伊豆町稲取で研究会を開催した。参加者は大平具彦、濱田明、吉本健一、米川良夫、和田忠彦、安藤哲行、坂田幸子、江田孝臣、加藤光也、三宅昭良、岸田俊子、澤正宏の12名であったが、熱心に討議をおこなった。研究報告は(1)坂田幸子「スペインのモデルニスモ」(2)岸田俊子「日本討におけるモダニズム」(3)三宅昭良「エズラ・パウンドとイタリア・ファシズム」の3本であった。研究会では、その他、研究成果(論文集)の刊行について討議し、論文集の構成案を確定した。
可視半導体レ-ザ-励起蛍光法による生理活性物質の超微量分析

近赤外半導体レ-ザ-を光源とする分光分析は簡便で極めて高感度であるが、蛍光標識に利用できる色素が少なく、また水溶液中における色素の安定性も不十分なため、実用性に欠ける。そこで本研究では標識のための色素が豊富に存在する可視域おいて発振する半導体レ-ザ-を励起光源に用いる吸光・蛍光分析について検討した。1.本研究では可視半導体レ-ザ-が発振する670nmの波長域で強い蛍光性を有するメチレンブル-を標識試薬とする方法について検討した。メチレンブル-はジアホラ-ゼ共存下でNADHをNADに変換するが、自身は無色のロイコメチレンブル-になる。ほとんどの酸化還元酵素は補酵素であるNADH(あるいはNAD)を生成するので、上記反応を利用して酵素反応をモニタ-することができる。実際に乳酸脱水素酵素を用いる乳酸の吸光分析、アルコ-ル脱水素酵素を用いるアルコ-ルの蛍光分析等について検討したところ、実用化に必要な感度は十分有していることがわかった。一方、メチレンブル-中にはロイコメチレンブル-が存在しており、上記のNADHの代わりにNADを加えると、メチレンブル-が生成して蛍光強度が強くなることがわかった。今後、この発蛍光現象を利用した超高感度分析が可能になると期待している。2.タンパク質はメチレンブル-と静電的に結合するので標識試薬として利用することができる。そこでスラブゲル電気泳動法によりタンパク質を分離したのち、メチレンブル-により標識して吸光分析する方法について検討した。5種類の分子量マ-カ-として利用されているタンパク質を分離したのち検出することができた。この方法は簡便であるため、微量タンパク質の分析に今後広く利用されるものと期待している。本研究では、その他にもキャピラリ-電気泳動によるアミノ酸の分析、アミノ酸と結合できる蛍光標識試薬の開発についても検討を行った。
非球対称重力崩壊型超新星爆発における爆発的元素合成および爆発機構の解明

本研究では、重力崩壊型超新星爆発の現実的な多次元非球対称シミュレーションに基づいて、爆発に伴い放出されるガスの化学組成を調査した。太陽と同じ金属量をもつ大質量星に対して、爆発エネルギーが(観測値と同程度の)10の51乗erg程度の場合、放出ガスの化学組成は太陽系組成を再現することを示した。また金属量0の大質量星の超新星爆発に伴う放出ガス組成は,低金属量恒星の表面組成の観測値をおおむね再現することを示した。さらに超新星爆発に対する核反応熱の影響を調査し、核反応熱の影響はニュートリノ加熱は同程度であるか,より大きいことを示した。理論・観測の両面から重力崩壊型超新星爆発における非球対称性の重要性が明らかにされている.しかし超新星爆発における爆発的元素合成研究の多くは球対称が仮定され,様々な不定性を内在する.本研究では,世界に先駆けて,電子陽電子捕獲反応・ニュートリノ吸収反応による電子比進化を考慮した現実的な2,3次元非球対称超新星爆発シミュレーションに基づいて,重力崩壊型超新星における非球対称爆発的元素合成を調査する。本年度はまず15倍太陽質量の大質量星の2次元非球対称超新星爆発シミュレーションを行った。ただし高密度物質の性質に関しては未だ不明な点もあり、爆発の正否に重要な状態方程式には不定性がある。このために本研究では、原始中性子星が存在する超新星の中心部は計算領域に含めずに、放射されるニュートリノの光度・温度をパラメータとして2次元非球対称超新星爆発計算を行った。次に爆発計算から得られた密度・温度・電子比(中性子過剰度)進化に基づいて、中性子からBi以下の約2000核種を含む核反応ネットワークを用いて放出ガスの質量および化学組成を計算し、以下のことを明らかにした。(1)爆発エネルギーが(爆発エネルギーの観測値と同程度の)10の51乗erg程度の場合、超新星爆発に伴う放出ガスの化学組成は太陽系組成を再現する。(2)ただし球対称モデルと同様に,Ti44は太陽系組成より少なく,Ni62は多い。(3)爆発エネルギーが10の51乗erg程度のモデルの場合、爆発後形成される中性子星の質量は典型的な観測値(太陽質量の1.5-1.6倍)程度である。(4)またコアバウンスから200-300ミリ秒と早い時期に爆発する。(5)遅い中性子過剰核(s過程核)の光分解によりp過程核が合成される。Mo92より軽いp過程核は、中性子過剰な放出ガス中においても形成される。理論・観測の両面から重力崩壊型超新星爆発における非球対称性の重要性が明らかにされている。しかしながら超新星爆発における爆発的元素合成研究の多くは球対称が仮定され、様々な不定性を内在する。本研究では、世界に先駆けて、電子陽電子捕獲反応・ニュートリノ吸収反応による電子比進化を考慮した現実的な2,3次元非球対称超新星爆発シミュレーションに基づいて、重力崩壊型超新星における非球対称爆発的元素合成を調査する本年度は、昨年度に行った15倍太陽質量の大質量星の2次元非球対称超新星爆発シミュレーションに基づく放出ガスの化学組成調査に引き続き、様々な質量および金属量の大質量星に対して放出ガスの化学組成を網羅的に調査した。高密度物質の性質に関しては未だ不明な点もあり、爆発の正否に重要な状態方程式には不定性があるので、本研究では、原始中性子星が存在する超新星の中心部は計算領域に含めずに、放射されるニュートリノの光度・温度をパラメータとして2次元非球対称超新星爆発計算を行った。爆発計算の結果に基づいて組成計算を行い、以下のことを明らかにした。(1)放出される鉄の質量は爆発エネルギーに正の相関がある。(2)逆に[Mg/Fe]は爆発エネルギーに負の相関がある.ここで[A/B]は核種A,Bの質量比X(A)、X(B)(およびその太陽系での質量比)を用いてlog[(X(A)/X(B))/(X(A)sun/X(B)sun)]で与えられる。(3)金属量0の大質量星の超新星爆発によって放出されるガス組成を質量関数で平均した組成は,低金属量恒星の表面組成の観測値をおおむね再現する。理論・観測の両面から重力崩壊型超新星爆発における非球対称性の重要さが明らかにされている。本研究では、世界に先駆けて、電子陽電子捕獲反応・ニュートリノ吸収反応による電子比進化を考慮した現実的な2次元非球対称超新星爆発シミュレーションに基づいて、重力崩壊型超新星における非球対称爆発的元素合成を調査した。本年度は、昨年度に引き続き、様々な質量および金属量の大質量星に対して放出ガスの化学組成を網羅的に調査した。

(2)金属量0の大質量星の超新星爆発によって放出されるガス組成を質量関数で平均した組成は,低金属量恒星の表面組成の観測値をおおむね再現する。(3)ただしK,Coの組成を再現するにはニュートリノ反応の効果が重要である。(4)また恒星質量が大きいほど爆発エネルギーが大きい場合の方が、低金属量恒星の表面組成の観測値をより良く再現する。(5)低金属量恒星で観測される炭素過剰を再現するには、質量の軽い(15倍太陽質量以下)恒星の、低エネルギー爆発が重要である。さらに核反応熱の効果を取り入れた超新星爆発コードを開発し、太陽と同じ金属量を持つ15倍太陽質量の恒星の超新星爆発に対する核反応熱の影響を調査し、以下のことを示した;(1)核反応熱の影響はニュートリノ加熱よりも大きいか、同程度である。(2)核反応熱のうち、再結合反応の寄与が燃焼反応の寄与よりも大きい。(3)球対称爆発の場合には再現できなかった超新星1987Aの観測値(爆発エネルギーとNi56質量)を2次元の場合は再現可能である。当初の研究計画の通り、今年度は、様々な質量・金属量を持つ大質量星に対して、重力崩壊・超新星爆発の流体力学シミュレーションおよび放出ガスの化学組成計算を行った。その結果は国内外の学会で発表済みである。併せて核反応熱の影響を考慮した流体力学コードを開発し、15倍の太陽質量を持つ恒星の超新星爆発計算をいくつかのモデルに対して行った.24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度に行った様々な質量・金属量を持った大質量星の重力崩壊・超新星爆発に伴う放出ガスの鉄族元素以下の化学組成・質量および鉄族より重い核、主にp核に関するに調査結果を論文としてまとめる。さらに上記の重力崩壊・超新星爆発の流体力学シミュレーションでは考慮されていないが、爆発に対する重要性が過去の研究において指摘きれている核反応熱を考慮した爆発の流体力学シミュレーションを実行する。その結果に基づき放出ガスの化学組成への核反応熱の影響を明らかにする。最後にここまでの計算では考慮されていない3次元効果を調査するために(上記の流体力学シミュレーションでは軸対称が仮定されており2次元コードを用いて計算を行った)、連携研究者国立天文台・固武慶助教と協力し、公開コードZeusMPを元に超新星爆発の3次元流体力学コードを開発する。24年度が最終年度であるため、記入しない。
近代能楽史の地方展開

近代能楽史の地方展開を葛野流大鼓方飯島家における継承をとおして追跡する作業を実施した。その準備段階に拙稿「金沢能楽会の百年」を対象に飯島家の人々を含む関係者の人名索引を作成するとともに,『能楽画報』『謡曲界』等の能楽雑誌記載の情報を収集し,それらの中から飯島家の人々の活動ぶりを番組欄に確認した。飯島家に言及した,もしくは飯島家の人々が書いた文献の目録化,飯島家に関する能楽史年表も作成した。これらの基礎作業を踏まえて,近世担当の長山直治氏との共著で『大鼓役者の家と芸-金沢・飯島家十代の歴史-』を刊行した(近現代分担当)。早世ゆえに地元での認知度が低かった7代佐六の事績が東京での活動を中心に詳細に把握できるようになったこと,7代を失った6代佐之六が8代佐六(後の六之輔)をどう育成し,芸の継承に腐心したか,それ以前からも含めて佐之六自身の活動は東京や他地方とどう交流し,拡大・収束したか,などが資料によって跡づけられた。藩政期の扶持役者たちは明治維新を機に能楽から離れるか,または上京して流儀の中核となった。つまり金沢の能楽史には近世と近代との間に断絶があり,地方の近代能楽史は新たな担い手たちが再興し,発展させたのであるが,その断絶を埋める存在が唯一飯島家であり,同時に新たな担い手たちを率いて諸地方にも進出して,近代能楽史の地方展開の重要な位置にもあった家であることが明確になった。「近代〈安宅〉論議と地域伝承史」では,地元を舞台とする能〈安宅〉の詞章中の「鳴るは滝」をめぐって,これを金沢の地名と見なす議論の展開を,近世・近代の地域伝承史に追跡した。その他「謡曲」という言葉の起こりについて,これを「ヨウキョク」と読む通説より古い例を2例,『豊臣秀吉譜』の中に見いだしたことなども本研究と関連する収穫と考えている。近代能楽史の地方展開を、葛野流大鼓方飯島家における継承を通して追跡する作業に着手した。同家は加賀藩の扶持を受けた町役者の家柄で現在まで10代続き、その間の活動を知る豊富な資料を所蔵している。その資料の分析を開始する前に、今年度は拙稿「金沢能楽会の百年」を対象に、飯島家の人々を含む関係者の人名索引を作成した。これによって地元の能楽界の動向だけでなく、東京を初めとする他地方からの来演の状況も一望できるようになった。一方、地元の能楽師たちは次々に上京して、近代能楽史の有力な担い手となる。彼らの活動を把握するには、能楽雑誌記載の情報を収集する必要がある。この作業を数年にわたって続けてきた。『能楽画報』『謡曲界』等の関係記事は大方収集できたが、それらの中から飯島家の人々の活動ぶりを番組欄に確認することを行った。加賀藩から続く家としては唯一地元に残ったものの、東京ほか諸地方にも進出して、活動の場は地元に限られなかった。シテ方と違って数の少ない囃子方ゆえの特殊事情もあろうが、地方と中央の交流を解明したい本研究にとって、有効な視点を提供してくれる家であるとの認識は強まった。そこで、飯島家に言及した、もしくは飯島家の人々が書いた文献の目録化、飯島家に関する能楽史年表も併せて作成した。また加賀藩時代における能楽の変遷を知るために必要な、藩の文化政策や藩主の嗜好への位置づけに関する考察を、『金沢市史』通史編近世の分担執筆の中で行った(未刊)。

近代地方史記述や近代能楽史文献における関係記事の抄出は進行中である。加賀藩時代町役者の家柄で明治維新後も金沢にとどまって葛野流大鼓方の芸を十代継承する飯島家の歴史を記述する『大鼓役者の家と芸-金沢・飯島家十代の歴史-』(長山直治と共著)が刊行され、六代目からあとの近代・現代分を担当・執筆した。資料としては飯島家歴代の言葉(随筆・聞き書き等)や彼らに言及した文献、番組原本や種々の能楽雑誌、新聞記事等である。それらを網羅的に収集すること自体に意義があると考えるが、それらを分析しで得られた具体的成果としては、早世ゆえに地元での認知度が低かった七代佐六の事績が東京での活動を中心に詳細に把握できるようになったこと、七代を失った六代佐之六が八代佐六(後の六之輔)をどう育成し、芸の継承に腐心したか、それ以前からも含めて佐之六自身の活動は東京や他地方とどう交流し、拡大・収束したか、が資料によって跡づけられたことなどを挙げてよいであろう。藩政期の扶持役者たちは明治維新を機に能楽から離れるか、または上京して流儀の中核となった。つまり金沢の能楽史には近世と近代の間に断絶があり、地方の近代能楽史は新たな担い手たちが再興し、発展させたのであるが、その断絶を埋める存在が唯一飯島家であり、同時に新たな担い手たちを率いて諸地方にも進出して、近代能楽史の地方展開の重要な位置にもあった家であることが明確になった。なお『金沢市史通史編2近世』の能楽関係章を担当・執筆して、加賀藩時代の能楽のあり方を、とくに藩主の稽古始めや文化奨励策の視点から記述した。もう一つの論文「近代<安宅>論議と地域伝承史」では、地元を舞台とする能の<安宅>の詞章中の「鳴るは滝」をめぐって、これを金沢の地名と見なす議論の展開を、近世・近代の地域伝承史に追跡した。謡曲享受史の地方的、近代的特徴が浮かび上がる問題であり、当然、同時代の能楽の盛衰とも関連し、本研究にとっても重要な視点となり得るものと考えている。早稲田大学演劇博物館において近現代の能楽雑誌を調査し、目次及び演奏彙報欄の複写を進めた。同様の作業はすでに過年度において『能楽』『能楽画報』『謡曲界』等でも実施しているが、今年度は新たに『能楽新報』『能楽旬報』『現代能楽』について実施した。このうち『能楽新報』は号数が多く、かつ欠号が少なくないので、その全容の把握にはなお多くの時間を要するが、今年度調査分のうち金沢関係に限って見ても、金沢能楽会の各種催しの情報や高島弥五郎・前田利鬯・宝生嘉内らの動向・消息を伝える記事、末松緑「嘉永以来金沢市能楽及謡曲之運命」と題する短章、そして明治43年の前田侯爵家行幸啓能の詳細など、また『能楽旬報』における佐野巌の加賀宝生の変遷に関する連載(『宝生』と『観世』が合併した期間の分は、従来の『宝生』記事の探索だけでは把握できなかった)、『現代能楽』における柿木豊次へのインタビューなど、従来の能楽史記述を補完する記事を少なからず発見できたことは収穫であった。このように各種能楽雑誌は、いずれも近現代能楽史の地方展開を知る基本資料であり、来年度においても引き続き調査・収集に努めたい。金沢においては昨秋、金沢能楽美術館が開館し、その図録に関係の解説を執筆する過程で、「謡曲」という言葉の起こりについて、とくにそれを「ウタイ」ではなく、「ヨウキョク」と読むことの早い例を、林羅山著『豊臣秀吉譜』の中に2例見いだしたことを収穫として挙げておきたい。「謡曲」の表記自体はさらに早い例(『慶長日件録』)が報告されてはいるが、「ウタイ」の宛字として使用され、「ヨウキョク」の読みが定着するのは宝生流寛政版謡本以後であろうと推定するのが通説であった。『豊臣秀吉譜』の「謡曲」の「謡」の部分に「ヨウ」と振られた読み仮名は、その通説に修正の必要があることを伝えていると言える。
単純群の幾何とコホモロジー

本研究の最大の成果は、多くの(特に標数p型の)散在型単純群のp-radical complexが決定され[論文6]、それと群の作用とequivariantにホモトピー同値である極小の単体複体が求められた[論文3]ことである。この極小の単体複体は、殆どの場合、これらの群に対する(p-局所)幾何と呼ばれる複体に他ならず、従って本研究は従来単に場当たり的に発見されてきたこれらの幾何に対する数学的な意味をはっきりさせたといえる。この結果はさらに、これらの有限単純群のmodulo pでのコホモロジー環の構造を決定する上で代数的位相幾何学においても重要な応用を持つ。というのは、コホモロジー環の加群構造が極小の複体の単体の固定化群に関するコホモロジー構造の交代和として、帰納的に決定できるからである。また、極空間と局所的に同じ構造を持つ単体複体は、旗上可移であれば、完全に決まることが[論文1]により示され、現在は双対極空間の拡大を決定することが大きな問題となっている。ここで、最小の階数2の(双対)極空間の拡大の、ある無限系列を構成してみせたのが[論文5]であり、4元体上のTitsの極空間の拡大を旗上可移の条件のもとに完全分類したのが[論文4]である。これらの複体の被覆空間の構成に、コホモロジー的手法は密接に関連している。更に[論文2]では、コホモロジー的に区別できる二つの群から作られる群アソシエーションスキームは、そのパラメーターからでは区別できないことが示されている。
電子集積型デンドリマーのエネルギー変換機能

コアにトリフェニルアミン基を有する金属集積機能を持つフェニルアゾメチン(TP-DPA)デンドリマーを新規合成、物性の検討から各世代のデンドリマーにおける金属イオンとの段階的な錯形成挙動が明らかにした。これらのデンドリマーは優れた耐熱性および溶解性を有しながらその特徴的な球状構造であるため、簡便な方法により作製可能な電子デバイス用の新しい有機ナノ材料として適している。そこで本研究では、TP-DPAデンドリマーを色素増感太陽電池(Dye sensitized solar cell, DSSC)のキャリアー輸送を促進させる添加剤(Mediator)として用いてその素子特性について検討した。TP-DPAデンドリマーは、中心のアミン基を介してキャリアーの受け渡しがより効率よく可能であると考えられ、その結果半導体電極であるTiO_2に注入された電子がI_3^-への逆電子移動反応が抑制されると考えられる。TP-DPAG5を色素が吸着されたTiO_2半導体電極上にキャスト法によりコーティングして素子を作製して素子特性について検討を行った。AM1.5の光を照射時の測定結果、デンドリマーを用いていない一般素子の場合は、Vocは703mV、Jscは19.5mA程度であり、変換効率は7.90%(フィールファクター、FF=0.58)にとどまった。一方、デンドリマーを利用することにより素子のJscは若干減少(17.9mA)したもののVocは829mVまで向上でき素子の変換効率は9.11%(FF=0.63)まで増加した。さらに、金属錯形成したデンドリマー(SnCl_2@TPA-DPA G5)を用いることによりVocはさらに843mVまで向上し、Jscにおいても18.8mAと高い値を示すことが確認され、素子の変換効率は9.78%(FF=0.63)まで向上させることに成功し従来素子の最高値(10%)と同等の性能が発現でき目標値を達成した。これは、前述したようにTP-DPAデンドリマーによってTiO_2に注入された電子のI_3^-への逆電子移動が抑制されたためであると考えられる。以上のように、精密金属集積能を有するTP-DPAデンドリマーがエネルギー変換素子に極めて有効であることを実証できたので本研究課題の早期終了が可能となった。
テラヘルツカメラを用いたリアルタイムイメージング分光計測法の開拓

テラヘルツ周波数領域には多くの物質が特徴的なスペクトルを持つため、テラヘルツ分光イメージングは幅広い応用が期待されているが、計測のリアルタイム性に欠けることが障害となっていた。本研究では、マルチチャネル性・リアルタイム性を兼ね備えた最先端のテラヘルツ検出器であるテラヘルツカメラを用い、回折格子型分光器を作製してイメージング分光を行うことで、データ取得効率の良い新たなテラヘルツ分光計測法を開拓した。今後のテラヘルツ光源の高強度化やテラヘルツカメラの高感度化により、本手法は物性分野だけでなくバイオ分野や、安全保障、製品検査などの産業応用へも広がると予想される。テラヘルツ周波数領域には多くの物質が特徴的なスペクトルを持つため、テラヘルツ分光イメージングは幅広い応用が期待されているが、計測のリアルタイム性にかけることが障害となっている。本研究では、マルチチャネル性・リアルタイム性を兼ね備えた最先端のテラヘルツ検出器であるテラヘルツカメラを用い、従来手法では不可能だった多次元的な新たな分光計測法の開拓を行っている。分光イメージングや偏光計測などをリアルタイムに実現することで、テラヘルツ波での分光イメージングが物性分野だけでなくバイオ分野でのその場観察や、製品検査などの産業応用へも広がると予想される。当該年度には、回折格子型のテラヘルツ分光イメージング装置を構築した。パルス面傾斜法を用いてLiNbO3結晶を励起し、高強度テラヘルツ光源とした。そして高感度テラヘルツカメラを検出器に用い、回折格子型分光器を作製した。さらに、分光器入り口への集光をシリンドリカルレンズにより線状の集光に変更することで、カメラの横方向を周波数情報に、縦方向を空間情報に対応させた。これにより、カメラの多次元性を生かした分光測定が可能にした。実証実験として、2種類の糖の粉末の空間分布のイメージングを行った。さらに、テラヘルツ領域の指紋スペクトルを元に独立成分分析を行うことで、各成分の空間分布を決定した。データ取得及び解析はビデオレートで処理が可能である。試料を一次元的にスキャンすることで10秒程度で二次元分光イメージング像を取得できた。回折格子型分光器でのリアルタイム分光イメージングは、ほぼ計画通りに成功することができた。実験系の構築、十分なS/Nのための光源の高強度化、周波数校正手法の確立、独立成分分析の適用など、想定していた課題はほぼ解決することができ、本研究の目的の一部であるリアルタイム分光イメージングを達成することができた。当該年度の成果については現在論文誌への投稿を準備している。回折格子型分光器でのイメージング分光法を用いることで、本研究の目的の一部であるリアルタイム分光イメージングを計画通りに達成することができた。この成果は論文誌Scientific Reportsに掲載された。本手法を応用した実験の準備も進めている。本研究では、マルチチャネル性・リアルタイム性を兼ね備えた最先端のテラヘルツ検出器であるテラヘルツカメラを用い、従来手法では不可能だった多次元的な新たな分光計測法の開拓を行った。本研究では、テラヘルツカメラを用いて回折格子型分光器を作製した。

テラヘルツカメラの持つ多次元性の割り振りを変えた分光イメージングへの応用も行った。前述の方法ではカメラの3つの次元(縦、横、時間)を(縦、周波数、横)に割り振ったが、(縦、横、周波数)にも割り振ることができる。これを行うためにマイケルソン干渉計を構築し、フーリエ分光とイメージングを同時に行い、分光イメージングを実現した。この他にも、次元の割り振りを変えることで偏光分光やポンププローブ分光にも適用できると期待できる。このような分光イメージングや偏光計測などをリアルタイムに実現することで、テラヘルツ波での分光イメージングが物性分野だけでなくバイオ分野でのその場観察や、製品検査などの産業応用へも広がると予想される。テラヘルツ周波数領域には多くの物質が特徴的なスペクトルを持つため、テラヘルツ分光イメージングは幅広い応用が期待されているが、計測のリアルタイム性に欠けることが障害となっていた。本研究では、マルチチャネル性・リアルタイム性を兼ね備えた最先端のテラヘルツ検出器であるテラヘルツカメラを用い、回折格子型分光器を作製してイメージング分光を行うことで、データ取得効率の良い新たなテラヘルツ分光計測法を開拓した。今後のテラヘルツ光源の高強度化やテラヘルツカメラの高感度化により、本手法は物性分野だけでなくバイオ分野や、安全保障、製品検査などの産業応用へも広がると予想される。当該年度の研究により、高感度テラヘルツカメラの二次元性を活用した分光イメージングが可能であることを実証できた。回折格子型分光器では横方向が周波数情報であり、分光イメージングでは縦方向を空間情報として用いた。この縦方向を偏光情報に置き換えることで偏光分光を高速で実現できると考えられる。これを可能にする偏光素子の開発を行い、リアルタイム偏光分光を可能にする。また、カメラの多次元性の割り振り方を変えた分光イメージングも行う。回折格子型では二次元像を得るために試料の一次元スキャンを行っており、これはカメラのリアルタイム性を用いていた。この時間軸を波長のスキャンや変調に用いることで、カメラの空間2次元はそのまま空間情報に使用した分光イメージングが可能になり、データ取得効率の高い測定が期待できる。このようなイメージングと回折格子型との比較を行う。そして、化学反応の経時変化の追跡や生体分子のイメージングなどへの応用を目指す。当該年度までの研究により、高感度テラヘルツカメラの二次元性を活用した分光イメージングが可能であることを実証できた。この縦方向の自由度は、他の分光計測にも活用できる。例えば偏光素子を並べることで偏光情報に置き換えられ、高速な変更分光が可能になると考えられる。回折格子型では二次元像を得るために試料の一次元スキャンを行っており、これはカメラの時間軸(リアルタイム性)を用いていた。この時間軸を波長情報に用いることで、カメラの空間2次元はそのまま空間情報に使用した分光イメージングが可能になり、データ取得効率の高い測定が期待できる。
実験室太陽模擬プラズマを用いた非平衡放射モデル開発

本研究の目的は、太陽プラズマを模擬した地上実験の結果を用いて、非平衡放射モデルを開発することである。核融合科学研究所(NIFS)の大型ヘリカル装置(LHD)と電子ビームイオントラップ(EBIT)を用いた模擬実験を遂行し、対応する放射モデルの開発及び、実験データの解析を行った。その中で、実験データを十分に解析できるモデルの構築を行うことができた。より一般的な非平衡モデルへ発展させるための基礎モデルが、十分な精度で開発することができた。本研究は、ひので衛星太陽非平衡プラズマの分光解析を行うべく、太陽のプラズマパラメータと同程度の実験室プラズマを用いて非平衡モデル開発を行うことが目的である。本年度は、当初予定の通り電離平衡衝突輻射モデルの開発及び、その高精度化に重点を置いて進めた。モデルの高精度化に関しては、相対論的歪曲波近似法に基づくHULLACや相対論的R行列法に基づく計算など複数の原子データセットを実験室プラズマに適用出来るようにし、原子データセット毎の精度評価を行えるコード開発に取り組んだ。現在原子データとしては、HULLAC、Aggarwal等によるGRASP/DARCコードの計算結果、また欧州でよく用いられているADASコードで採用されている原子データを選択使用できる。更に二電子性再結合過程の反応速度係数も重点的に改訂・追加を行った。更に応用として光電離過程の算入についても議論・試験等も行った。模擬実験としては、協力者と核融合研の大型ヘリカル装置(LHD)での鉄ペレット入射実験を実施し、鉄のEUVスペクトル線の計測を行った。このスペクトルは現在、波長校正・ライン同定の途中である。EBIT/CoEBITを用いた模擬実験は、協力者と打ち合わせを行い、現在、来年度実施を計画している。EBIT実験の準備・実施期間に並行して、一次元不純物輸送モデルを開発し、非平衡プラズマモデルの開発を前進させる予定である。本研究成果の報告は、IFSA2009やプラズマ核融合学会などでの口頭発表及びポスター発表にて行っている。本研究は、ひので衛星で観測される太陽非平衡プラズマのEUVスペクトルを分光診断するために、太陽のプラズマパラメータと同程度の実験室プラズマを用いて非平衡モデル開発を行うことが目的である。本年度は、電離平衡衝突輻射モデルの高精度化を継続しつつ、模擬実験データの解析によるモデルおよび原子データの評価を行った。また粒子拡散項を含むことによる一次元不純物輸送計算のトイモデルまで構築することが出来た。更に予定していた光電離過程の算入による非平衡光電離プラズマへの応用の可能性を議論した。理論部分では自然科学研究機構核融合科学研究所の村上泉氏と、模擬実験部分では同研究所の坂上裕之氏や電気通信大学の中村信行氏と協力して遂行しだ。非平衡モデルの基礎部分を用いた模擬実験の解析により、鉄イオンプラズマ及び光電離プラズマに関する研究発表を行った。電子イオンビームイオントラップ(EBIT)を用いた模擬実験の解析結果も、現在論文執筆中である。模擬実験としては、協力者と核融合研の大型ヘリカル装置(LHD)での鉄ペレット入射実験を実施し、鉄のEUVスベクトル線の計測を行った。特に、幅広い温度域で存在するネオン様鉄イオンからの発光(Fe XVII)に注目して計測を行った。昨年度の実験では解析した結果、Fe XVIIの計測は出来たが、十分な精度で計測できていなかったので再実験を試みた。現在、その解析途中である。目標である非平衡衝突幅射モデルの開発としては、まだトイモデル段階ではあるが、期間内に終えることが出来た。粒子拡散項算入による輸送計算部分は、これまでの模擬実験との比較を更に進め、現在のモデルをさらに発展させる。
中国沿岸部の環境と開発に関する総合解析システムの開発研究

アジア地域においても特に経済発展の著しい中国沿海部を対象として、環境問題の解析機能及び解析結果の統合,蓄積,編集機能を有する統合的環境情報システムの設計及び開発を行った。本システムは、編集、表示、解析の3つのサブシステムによって構成される。編集サブシステムは、都市環境問題に関する各種データを蓄積するデータベースと、その編集機能で構成される。システム利用者は、入手したデータをシステムで規定された形式に変換し、データベースに蓄積する。利用可能なデータは、統計などの数値情報の他、画像(GISで用いる地図情報を含む)、文献情報など多岐にわたる。表示サブシステムは、利用者の分析したいデータを、分析目的に合わせて表示するシステムである。データの表示方法としては、数値表示、グラフ表示、地図表示がある。地図表示は、システム利用者の分析対象により、各解析空間(国レベル、地域レベル、都市レベル)でデータを表示することができる。解析サブシステムは、データベースに蓄積されている数値データを用いて、利用者が解析作業を行うためのものである。本システムで利用できる解析手法は、クラスター分析を用いた都市の類型化である。システム利用者は、分析したい複数の都市と評価基準となる複数の環境関連指標をデータベースから選択し、クラスター分析にかける。その結果、環境的性質が類似した都市郡がグループ化され、そのグループごとに環境特性を評価することが出来る。この一連の作業を、システム化することにより、分析対象都市・環境指標の変更、再計算、再評価のサイクルを効率的に行うことが出来る。今回採用したクラスター手法は、最短距離法、最長距離法、ウォード法、郡平均法の4つで、クラスター間の距離は、平方ユークリッド距離である。また、生データをそのまま分析する方法と、データを標準化してから分析する方法の2通りを選択できる。各サブシステムの全体統合と、システム制御のためのGUIは、Visual Basic6.0を用いて作成し、ユーザーフレンドリーな作業環境を与えることを目指している。そのため、本システムは、たとえシステム使用者がデータベースの管理方法や、GISの高度な操作方法を知らなくても、分析したい環境情報の編集、表示、解析作業を行うことができるように設計されている。環境解析機能及び解析結果の統合,蓄積,編集機能を有するシステムの構築を目標に、PC上で地理情報システム(GIS)をプラットフォームにした統合的環境情報システムの設計及び開発を行った。情報システムの開発環境としては、Database EngineとしてACCESS97(Jet)を用い、GIS機能はSISV4.lJを用いる。これらはVisual Basic 6.0によるユーザーフレンドリーなGUIを実現することで、各アプリケーションの高度な操作方法を知らなくても作業が行える環境を与えるとともに、効率的なデータを更新、修正などのデータベースのメンテナンスも容易に行える設計としている。本研究で開発したシステムは、各種の統計データ,地図データ,テキスト・画像データをデータベースとして蓄積し、各解析空間(国レベル,地域レベル,都市レベル)でデータを表示する。数値データの表示方法としては、数字をそのまま表示する方法以外に、地図表示や、時系列分析,セクター分析を行うためのグラフ表示などがある。データベースと研究フレームをリンクするメタ情報は、データベースから研究に必要な解析空間ごとのデータの組み合わせを抜き出し、表示するのに役に立つ。また、研究に用いるデータがどの程度そろっているかがわかり、不足しているデータを効率よく補充することができる。メタ情報の基本フレームとしては、環境庁が提案しているDPSERモデルを採用する。

これは、環境問題の原因から影響、対応に至るまで流れを、因果関係という切り口で体系的に表すフレームである。これに基づき、アジア地域を対象として研究課題ごとに、研究フレーム,分析フレームをメタ情報として蓄積し、データベースと研究フレームをリンクさせている。システムに入力されたデータは、入力時につける行政コード,項目種別コードなどにより各解析空間(国レベル,地域レベル,都市レベル,あるいは地理情報)、さらに、各項目種別(経済,産業,エネルギー,環境,環境管理など)に分類され、データベースに保存される。例えば、中国の一人当たり一次エネルギー消費量は、国レベルのエネルギー指標に分類される。また、標高(地形データ)は国・地域・都市レベルのいずれにも該当しない地理情報の環境指標に分類される。アジア地域においても特に経済発展の著しい中国沿海部を対象として、環境問題の解析機能及び解析結果の統合,蓄積,編集機能を有する統合的環境情報システムの設計及び開発を行った。本システムは、編集、表示、解析の3つのサブシステムによって構成される。編集サブシステムは、都市環境問題に関する各種データを蓄積するデータベースと、その編集機能で構成される。システム利用者は、入手したデータをシステムで規定された形式に変換し、データベースに蓄積する。利用可能なデータは、統計などの数値情報の他、画像(GISで用いる地図情報を含む)、文献情報など多岐にわたる。表示サブシステムは、利用者の分析したいデータを、分析目的に合わせて表示するシステムである。データの表示方法としては、数値表示、グラフ表示、地図表示がある。地図表示は、システム利用者の分析対象により、各解析空間(国レベル、地域レベル、都市レベル)でデータを表示することができる。解析サブシステムは、データベースに蓄積されている数値データを用いて、利用者が解析作業を行うためのものである。本システムで利用できる解析手法は、クラスター分析を用いた都市の類型化である。システム利用者は、分析したい複数の都市と評価基準となる複数の環境関連指標をデータベースから選択し、クラスター分析にかける。その結果、環境的性質が類似した都市郡がグループ化され、そのグループごとに環境特性を評価することが出来る。この一連の作業を、システム化することにより、分析対象都市・環境指標の変更、再計算、再評価のサイクルを効率的に行うことが出来る。今回採用したクラスター手法は、最短距離法、最長距離法、ウォード法、郡平均法の4つで、クラスター間の距離は、平方ユークリッド距離である。また、生データをそのまま分析する方法と、データを標準化してから分析する方法の2通りを選択できる。
国際貿易システムの数理モデリングと解析

現在のグローバル経済では、国際電子商取引や人工知能、ブロックチェーン、ビッグデータ解析など、様々なシステム情報技術が貿易活動に取り入られ、実応用が活発に展開されている。本研究は、この現状を考慮し、最新のシステム情報技術が貿易活動に与える影響について、数理モデルの構築及び解析を行う。この成果として、新しい時代でのより安心安全かつWin-Winな貿易活動経済モデルの確立を研究目的としている。具体的な国際貿易システムの理論として、今までは、主に比較優位の原理(Principle of Comparative Advantage)によるリカードモデルや、特殊要素モデル、ヘクシャー・オーリンモデルおよびマーシャルの外部性貿易理論などが挙げられていた。今後の研究においては、人工知能、ブロックチェーン、ビックデータ解析に関わる新しいシステム情報工学技術の活用による、貿易サービスの質的な改善が期待される一方、モデルの再考や、システムの安定性及び安全性に対する分析が必要不可欠となってきている。平成30年度は、主に貿易システムの数理モデリングと、解析の基礎数理手法に関する既存研究の調査整理を行った。特に、国際電子商取引や人工知能、ブロックチェーン、ビッグデータ解析に関わる、システム情報工学技術の現状を調査した。また、リカードモデルを代表とする従来の国際貿易システムのモデルの局所性を確認し、ブロックチェーンを取り入れる場合の影響について調査、分析した。こうした調査研究を踏まえ、次年度は、新しい国際貿易に関する手法の数理モデリング構築をさらに試みる予定である。経済学における貿易モデルと、システム情報学分野におけるブロックチェーンなどの数理手法という、二大分野を横断する学際的な研究テーマについて既存研究調査や数理手法の理解を、当初の計画に概ね沿って進めている。今後の研究推進方針として、既存研究の限界や問題点を整理し、より複雑なシステム理論である混合整数最適化や複雑系、及び複雑ネットワークなどの数理を用いた、国際貿易システムの数理モデル構築に挑戦する。さらに、数理モデルの均衡状態や持続可能性、最適化の観点から解析を行う。これらの研究成果を国内外の関連する学術会議で発表し、学術交流の促進を図る予定である。