hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
相対論的な3クォーク問題と核子の構造関数

束縛されている核子内のクォークの運動は自由な核子内のクォークの運動と異なっていることが物質中の核子の構造関数に直接反映されている。その影響を定量的に調べることがこの計算の目的である。(b)高密度領域における核物質からクォーク物質への相転移。そのときに、核子内のダイクォーク相関を引き起こすクォーク間のペアリング相互作用を考慮し、クォーク物質をカラー超電導として記述する。2)核子内の軸性ベクトルダイクォーク相関(axial vector diquark correlations)についての研究。(発表リストNo.2.)相対論的なFaddeevの方法に基づき、核子内のスカラーダイクォーク(scalar diquark)の他に、軸性ベクトルダイクォークのチャンネルも取り入れ、核子の構造関数及び核子の静的な性質について研究した。軸性ベクトルダイクォークチャンネルの混合に一番影響を受けている量として、中性子と陽子の構造関数の比及び核子の磁気能率であることを示した。理論計算と実験データとの比較から、軸性ベクトルダイクォークチャンネルの確率として2%と10%の間の値は妥当であることが指摘した。この計算を核子のスピンによる構造関数、核子内の非先方バートン分布、クォークのfragmentation functionなどの記述へ拡張したい。平成14年度の研究実績は次の通りである:1)核子のクォーク内部構造を考慮し、核子から成る多体系(核物質)の高密度領域での振る舞いについて研究した。(発表リストNo.1.)最近、中性子星内部などの高密度核物質の状態から、カラー超伝導の性質をもつクォーク物質への相転移が起こるかどうかについての研究は活発に行われている。平成13年度の研究で作り上げた核物質の状態方程式は核子のクォーク内部構造の影響を含んでいるので、それに基づいてクォーク物質への相転移について研究することが妥当である。その研究の結果として、現在我々利用している相対論的なカイラルクォーク模型の枠組みで通常のクォーク物質への相転が起こらないが、カラー超伝導の性質をもつクォーク物質への相転移が起こることが示された。2)電子・原子核の深非弾性散乱実験で測定された構造関数について研究した。核物質内の核子の構造関数は単独の核子の構造関数と異なっていることが、有名なEMC(European Muon Collaboration効果が示している。平成13年度の研究で作り上げた核子の内部構造を考慮する核物質の状態方程式を使ってEMC効果についての研究を行った。そのために物質内のクォークの運動量分布を計算し、クォーク数および運動量の和則が成り立つ理論の枠組みを設定した。その研究の結果として、原子核内のスカラーおよびベクトル型の平均場は核子内のクォークと結合することによってクォークの運動量分布は単独の核子の場合よりも柔らかくなっていることが示し、またそれに基づいてEMC効果の記述は可能であることが分かった。平成15年度の研究実績は次の通りである:1)原子核の構造関数におけるEMC(European Muon Collaboration)効果についての研究を行った。
寛容型樹状細胞を用いた自己免疫疾患治療の実用化に向けた研究

欧米を中心にI型糖尿病,関節リウマチ,クローン病、多発性硬化症に対してtDCsの臨床試験が進められている。これらの試験において、いずれも安全性は確認されており、効果もあることが報告されている。実用化に関して現在課題になっているのは、1)最適なtDCsの作成法、2)有効な投与量、投与方法と3)的確な抗原である。我々は1)と3)について研究を進める。また我々は、DCsをターゲットとしたリポソームワクチンに注目している。PKCI-tDCsの誘導に関与するmiRNAを同定し、このmiRNAと抗原を用いたリポソームワクチンを作成し、抗原特異的免疫抑制療法の実用化を目指す。
ヒト身体像を構成する神経表象の解明とミラーニューロンシステム仮説の検証

ヒトは,自らの身体状態のイメージ(身体像)を脳内で動的に推定しており,さらに自己の身体像は他者認知の基盤ともなっていると考えられる(ミラーニューロンシステム仮説).また身体像は,日々変化する環境,あるいは身体や道具の特性に適応する必要があり,このためには運動指令や環境変化を予測可能な脳内の内部モデルの学習が不可欠である.そこで本研究は,このような身体像の基盤となる内部モデルの神経表象を明らかにするため,ヒトが2種類の感覚運動変換に適応した後の脳活動を機能的磁気共鳴画像法(functional MRI)で計測し,それぞれの変換条件を表象する脳部位の特定を試みた.先行研究から,ヒトは複数の運動スキルを同時並行的に学習可能な点が示されているが,これは個々のスキルに対応した複数の内部モデルが脳内に獲得されているものと考えられる.実験ではジョイスティックを使った視覚トラッキングを用い,実験参加者は2種類の相反する回転変換(+90度または-90度)に同時適応した.そして,運動中のfMRI活動に対してマルチボクセルパターン分析(MVPA)を用い,変換条件が識別可能か検討した.また回転変換条件と,低次の運動キネマティクスとの違いを明示的に区別するため,2種類のターゲット軌跡パターンを設け,異なる変換条件と軌跡パターンの組合せに対する識別器の汎化精度を調べた.結果から,感覚運動野,補足運動野,および小脳前部の活動パターンを使って回転変換の識別が可能であった.本研究から,感覚運動関連野および小脳で異なる感覚運動マッピングが表象されていることが明らかとなった.これまでの成果から,マルチボクセルパターン分析(MVPA)を使うことで,従来の分析は不可能であった複数の内部モデルの神経表象を厳密に明らかにすることに成功し,この成果はThe Journal of Neuroscienceに受理された.これらの点から研究進捗は順調であると考える.今後は,これまでに明らかとなった自己の身体像が,どのように他者の認識にも使われているのかを検証する予定である.fMRIを用いた多変量解析手法を使うことで,ヒトの社会認知におけるミラーニューロンシステム仮説の厳密な検証が可能であると考える.本年度はまず、核磁気共鳴画像法(fMRI)および脳磁図(MEG)という2つの非侵襲脳機能イメージングを使って、ヒトの身体像を生成する基盤である視覚運動にかかわる脳活動の解読を試みた。(1)MEGを用いて、視覚座標系と運動座標系を反映する脳活動が分離可能かを検証した。実験では被験者に、指先を使った8方向へのポインティング運動を行なってもらい、実際の指先位置と、指先を示すカーソル位置との間に、90度の回転変換を導入した。結果から、運動開始の前後において、視覚野では視覚座標系での移動方向が、運動関連野では運動座標系での移動方向が正しく推定された。本結果からMEG信号から視覚と運動座標系とを明確に分離できる点が明らかとなった。(2)身体像を生成する基盤となる内部モデルの解読を、fMRIデコーディング法を用いて行った。実験では協力者に、コンピュータのジョイスティックを用いてスクリーン上でランダムに動くターゲットを追随してもらい、ジョイスティックの運動方向とカーソルの運動方向との間に、プラス90度とマイナス90度という2種類の回転変換を導入した。まず予備実験の結果から、被験者は異なる回転変換を同時に学習可能であることが分かった。そこで運動中の脳活動をfMRIにて計測し、2つの回転条件を識別することが可能かを試みた。結果から、主に補足運動野や両側の一次感覚運動皮質、小脳で,2つの回転条件を行動指標の違いとは独立に識別できることが示された。このことは、ヒトの運動関連野や小脳において複数の運動スキル、あるいは内部モデルが獲得されていることを示している。ヒトは,自らの身体状態のイメージ(身体像)を脳内で動的に推定しており,さらに自己の身体像は他者認知の基盤ともなっていると考えられる(ミラーニューロンシステム仮説).また身体像は,日々変化する環境,あるいは身体や道具の特性に適応する必要があり,このためには運動指令や環境変化を予測可能な脳内の内部モデルの学習が不可欠である.そこで本研究は,このような身体像の基盤となる内部モデルの神経表象を明らかにするため,ヒトが2種類の感覚運動変換に適応した後の脳活動を機能的磁気共鳴画像法(functional MRI)で計測し,それぞれの変換条件を表象する脳部位の特定を試みた.先行研究から,ヒトは複数の運動スキルを同時並行的に学習可能な点が示されているが,これは個々のスキルに対応した複数の内部モデルが脳内に獲得されているものと考えられる.実験ではジョイスティックを使った視覚トラッキングを用い,実験参加者は2種類の相反する回転変換(+90度または-90度)に同時適応した.そして,運動中のfMRI活動に対してマルチボクセルパターン分析(MVPA)を用い,変換条件が識別可能か検討した.また回転変換条件と,低次の運動キネマティクスとの違いを明示的に区別するため,2種類のターゲット軌跡パターンを設け,異なる変換条件と軌跡パターンの組合せに対する識別器の汎化精度を調べた.結果から,感覚運動野,補足運動野,および小脳前部の活動パターンを使って回転変換の識別が可能であった.本研究から,感覚運動関連野および小脳で異なる感覚運動マッピングが表象されていることが明らかとなった.初年度は、fMRIとMEGという2つのヒトを対象とした非侵襲脳機能イメージング法を使って、視覚運動や身体像に関わる情報を脳内から抽出することに成功しているため、順調な進捗状況である。

特に、空間解像度に優れたfMRIと時間解像度に優れたMEGとを相補的に組み合わせることで、脳機能の詳細な検証が可能になるものと考える。これまでの成果から,マルチボクセルパターン分析(MVPA)を使うことで,従来の分析は不可能であった複数の内部モデルの神経表象を厳密に明らかにすることに成功し,この成果はThe Journal of Neuroscienceに受理された.これらの点から研究進捗は順調であると考える.初年度から、ヒトの身体像に関わる多様な情報が、脳機能イメージングとデコーディング技術を使うことで抽出可能な点が明らかとなった。次年度以降はこれらの成果を要素技術とし利用し、ヒトの身体像が動的に生成される脳内メカニズムについて、詳細に解明していく予定である。ただMEGについては、身体運動にともなうアーチファクトの問題が存在するため、この除去を高度な統計的手法を用いることによって行い、解決を行う予定である。今後は,これまでに明らかとなった自己の身体像が,どのように他者の認識にも使われているのかを検証する予定である.fMRIを用いた多変量解析手法を使うことで,ヒトの社会認知におけるミラーニューロンシステム仮説の厳密な検証が可能であると考える.
マウス縦隔脂肪付属リンパ組織の新機能に関する研究

本年度は昨年度に引き続き、実験的肺炎モデルにおけるMFALCと肺の病理学的変化を検索した。C57BL/6マウスを用い、ブレオマイシン(50 mg/kg)を経気道的に投与し、肺炎を誘導し、投与後7日および21日でMFALCと肺の病理組織像を解析した。対照群にはPBSを投与した。ブレオマイシンはマウスに肺炎を誘導し、7日では炎症性変化が、21日では線維化病変が特徴的だった。実験群のMFALCのサイズは対照群のそれよりも有意に大きかった。実験群の肺とMFALCには、多数の免疫細胞(T細胞、B細胞、マクロファージ、増殖細胞、顆粒球)がみられた。興味深いことに、PNAd陽性高内皮細静脈は実験群の肺にみられたが、対照群のそれにはみられなかった。また、実験群のMFALCではGr-1陽性の多形核白血球や輪状単核細胞の浸潤が特徴的だった。肺とMFALCの病理組織学的パラメーターには有意な正の相関が認められた。また、自己免疫疾患モデルMRL/MpJ-lprマウスを用いて、MFALCと肺病変に関する性差を解析した。5ヶ月齢MRL/MpJ-lprマウスの雌はその雄に比べて、血中抗dsDNA抗体濃度が高く、MFALCが大きく、MFALC内の高内皮細静脈やリンパ管もよく発達していた。また、肺およびMFALCにおける免疫細胞(T細胞、B細胞、マクロファージ、増殖細胞、樹状細胞)の量的パラメーターは雄よりも雌で有意に高値だった。以上、MFALCと肺の炎症性病変等の相関およびその性差を明らかにした。28年度が最終年度であるため、記入しない。脂肪組織は一般にエネルギー貯蔵器官として機能しているが、レプチン、エストロゲン、レジスチン、TNFαなどのホルモンやアディポカインを産生する内分泌器官としても機能している。近年、ヒトとマウスで腸間膜脂肪組織に新規のリンパ組織が発見されFat-associated lymphoid clusters (FALC)と命名された。FALCは、Th2サイトカインであるIL-5, -6, -13を大量に産生することで自然免疫に関与し、炎症や微生物感染に対する免疫機能を有する。著者らの研究グループは、マウスを用いて胸郭内の縦隔脂肪組織にも同様のリンパ組織の存在を発見し、Mediastinal fat-associated lymphoid clusters (MFALC)と命名した。本研究の目的は、MFALCの形態、動態および機能について検討し、呼吸器疾患との関連を明らかにすることである。平成26年度は、MFALCの系統差に関する形態学的解析を行った。まずC57BL/6N、DBA/2CrおよびMRL/MpJを用い、MFALCの大きさならびに集塊を形成する細胞の種類を免疫組織化学的に解析した。その結果、C57BL/6Nで有為にMFALCが大きく、主としてCD4+ T細胞が集塊を形成していることが明らかとなった。またc-Kit+/CD127+のnatural helper細胞が集塊内に検出されるとともに、集塊内での細胞増殖が認められた。次に、マウス系統として、健常マウスのC57BL/6N、MRL/MpJ、BXSB/MpJ-Yaa+を、自己免疫疾患モデルのMRL/MpJ-lpr、BXSB/MpJ-Yaaを用い、MFALCの大きさと肺へのT細胞浸潤度(CD3+ T cell)との関係について検討した。その結果、自己免疫疾患モデルマウスではMFALCが大きく、さらに肺へのT細胞浸潤度も高く、それらには有為な相関が認められた。以上の所見より、肺への細胞浸潤はMFALCに由来することが考えられ、胸腔内には独特な生体防御機構が備わっている可能性が示唆される。我々はマウスの縦隔内脂肪組織に新たなリンパ組織を発見し、Mediastinal fat-associated lymphoid clusters(MFALCs)と名付けた。本研究ではMFALCsの形態、動態および機能について検討し、呼吸器疾患との関連を明らかにすることである。平成27年度は各種病態モデルマウスにおけるMFALCsの形態を肺の病理組織学的解析と共に実施した。自己免疫疾患モデルマウス(MRL/MpJ-lpr、BXSB/MpJ-Yaa)はそれらの対照系統(MRL/MpJ、BXSB/MpJ)よりも大きなMFALCsを有した。また、自己免疫疾患モデルマウスでは、肺の細胞浸潤(T細胞、B細胞、マクロファージ)が顕著だった。さらに、自己免疫疾患モデルマウスにおいて、MFALCsの大きさと肺の細胞浸潤スコア(T細胞、B細胞、マクロファージ)は統計学的に有意な正の相関を示した。次いで、C57BL/Nマウスにブレオマイシン(5 mg/kg体重)を投与し、MFALCsの形態を肺の病理組織と共に精査した。投与マウスの肺には炎症像がみられ、一部では線維化病変も出現した。投与群におけるMFALCsは、溶媒投与群のそれよりも大きかった。以上より、本年度は肺の病変形成とMFALCsの形態の関連性を病理組織学的に明らかにした。MFALCsは、胸腔内臓器、特に肺等の炎症病変形成に重要な役割を担うと考えられる。

自己免疫疾患および薬物誘導性肺炎モデルにおいて予想された結果を得たため、上記評価とした。本年度は昨年度に引き続き、実験的肺炎モデルにおけるMFALCと肺の病理学的変化を検索した。C57BL/6マウスを用い、ブレオマイシン(50 mg/kg)を経気道的に投与し、肺炎を誘導し、投与後7日および21日でMFALCと肺の病理組織像を解析した。対照群にはPBSを投与した。ブレオマイシンはマウスに肺炎を誘導し、7日では炎症性変化が、21日では線維化病変が特徴的だった。実験群のMFALCのサイズは対照群のそれよりも有意に大きかった。実験群の肺とMFALCには、多数の免疫細胞(T細胞、B細胞、マクロファージ、増殖細胞、顆粒球)がみられた。興味深いことに、PNAd陽性高内皮細静脈は実験群の肺にみられたが、対照群のそれにはみられなかった。また、実験群のMFALCではGr-1陽性の多形核白血球や輪状単核細胞の浸潤が特徴的だった。肺とMFALCの病理組織学的パラメーターには有意な正の相関が認められた。また、自己免疫疾患モデルMRL/MpJ-lprマウスを用いて、MFALCと肺病変に関する性差を解析した。5ヶ月齢MRL/MpJ-lprマウスの雌はその雄に比べて、血中抗dsDNA抗体濃度が高く、MFALCが大きく、MFALC内の高内皮細静脈やリンパ管もよく発達していた。また、肺およびMFALCにおける免疫細胞(T細胞、B細胞、マクロファージ、増殖細胞、樹状細胞)の量的パラメーターは雄よりも雌で有意に高値だった。以上、MFALCと肺の炎症性病変等の相関およびその性差を明らかにした。自己免疫疾患モデルでの解析を実施し予想される結果が得られた点から、今年度の目標を達成できたと評価した。MFALCsから産生されるサイトカインや免疫細胞等を明らかにし、胸腔内の病理発生に関与するメカニズムを探る。28年度が最終年度であるため、記入しない。肺疾患、とくに急性あるいは慢性炎症におけるMFALCの関連を解析する。
環境要因の日周性が湛水土壌中のメタン生成微生物生態系の発達と鉄還元に与える影響

湛水後の水田土壌ではO_2の枯渇後、発酵性細菌による有機物の分解と共に、硝酸塩、マンガン、鉄、硫酸塩等の還元が有機物の酸化と共役して進行し、これらの過程を経て生成される酢酸やH_2+CO_2を基質としてメタン生成古細菌によるメタンの生成が進行する。このうち、鉄還元細菌は三価鉄を還元して二価鉄を生成するが、その電子供与体として、メタン生成古細菌と同様、酢酸やH_2を消費する。一方、鉄還元細菌によって生成された二価鉄は水田土壌の還元的な環境を維持し、高いメタン生成活性を保証する役割を果たす。これまでの我々の検討で、晴天の日の湛水水田土壌の地温は、明け方に最低を示し、日射に伴い顕著に上昇し、日没と共に低下するという顕著な日周性を示すことが明らかになっている。また、特に土壌表層の酸化還元電位も、同様に日周性を示す。本研究では、このような日周条件下にある、水田土壌のメタン生成活性と鉄還元の関係について検討し以下の結果を得た。(1)湛水中の水田から晴天の日に、一日のうちで地温が最低を示す明け方4時頃と、最高になる午後0時頃の二回、作土層を深さを変えて土壌を採取し、そのメタン生成活性を測定し、それぞれの時間におけるメタン生成活性の季節変化を調べた。2回の試料採取時間毎の地温の差は最大で10°C以上にも達した。土壌の二価鉄含有量は同じ日であれば採取時間が異なっても有意差は認められなかった。しかし、メタン生成活性は、明け方の試料の方が日中に採取した試料より有意に高い場合が多く、湛水土壌のメタン生成活性は日周変化をしているものと推察された。また、湛水土壌の微生物活性等を測定する場合の土壌試料の採取は、日中より明け方に行った方が安定した結果が得られることを示す結果が得られた。(2)水田から採取した土壌を希釈液と1:1に混合して調製した土壌スラリーを恒温条件で保温すると、鉄還元は2530°Cの中温域では勿論、510°Cといった低温域でも比較的速い速度で進行した。一方、メタン生成は20°C以下では長期間保温しても微量だった。(3)晴天の日の湛水水田土壌での地温の日周性を再現して、振幅を変えて温度を日周変化させて土壌スラリーを保温すると、温度の振幅やその平均温度に依らず、鉄還元は平均温度での恒温条件で保温したときとほとんど同じ経過で進行した。一方、メタン生成は平均温度が20°C以下では非常に弱く、平均温度の恒温条件で保温したときよりさらに遅れる傾向があり、メタン生成が活発に進行するためには、平均温度が少なくとも22°C程度以上になる必要があることが分かった。水田の湛水直後の地温は一般に低温であり、日射に伴って地温が日周変化しても、その平均地温は通常20°C以下で推移する。従ってこの時期には水田土壌中では鉄還元が優先的に進行し、生成された二価鉄が水田土壌の低い醇化還元電位を維持する役割を果たし、その後の地温の上昇と共にメタン生成活性が活性化されるものと考えられた。

(3)晴天の日の湛水水田土壌での地温の日周性を再現して、振幅を変えて温度を日周変化させて土壌スラリーを保温すると、温度の振幅やその平均温度に依らず、鉄還元は平均温度での恒温条件で保温したときとほとんど同じ経過で進行した。一方、メタン生成は平均温度が20°C以下では非常に弱く、平均温度の恒温条件で保温したときよりさらに遅れる傾向があり、メタン生成が活発に進行するためには、平均温度が少なくとも22°C程度以上になる必要があることが分かった。水田の湛水直後の地温は一般に低温であり、日射に伴って地温が日周変化しても、その平均地温は通常20°C以下で推移する。従ってこの時期には水田土壌中では鉄還元が優先的に進行し、生成された二価鉄が水田土壌の低い醇化還元電位を維持する役割を果たし、その後の地温の上昇と共にメタン生成活性が活性化されるものと考えられた。湛水後の水田土壌ではO_2の枯渇後、硝酸、鉄、硫酸等の還元が有機物の酸化と共役して進行し、メタンがH_2+CO_2および酢酸塩を主要な基質として活発に生成されるようになる。このうち鉄還元は、電子供与体であるH_2、各種有機酸やアミノ酸等を酸化分解して増殖する各種鉄還元細菌により担われる。鉄還元細菌はH_2や酢酸塩に対してはメタン生成と競合し、一方、その他の電子供与体を不完全酸化した場合は、メタン生成に酢酸塩を供給するという関係になる。これまでの我々の研究により、湛水後の水田土壌におけるメタン生成活性と土壌中の二価鉄含有量との間には高い相関があることが分かってきており、水田土壌中におけるメタン生成と鉄還元の間には密接な関係がある。本研究では特に、低温あるいは日周性といった土壌環境の温度条件が両反応に与える影響の違いを、水田から採取した土壌と希釈液を1:1に混合した土壌スラリーを用いて調べた。土壌スラリーを分注した試験管の気相を通常はN_2ガスで置換して密封し、恒温条件か振幅を変えて温度を日周変化させたインキュベーターで保温し、メタン生成と鉄還元の時間経過を比較し、以下の結果を得た。(1)土壌スラリーを恒温条件で保温すると、鉄還元は2530°Cの中温域では勿論、510°Cといった低温域でも遅滞期の後、比較的速い速度で進行した。一方メタン生成は2530°Cの中温域では活発に進行したものの、20°C以下では長期間保温してもメタン生成量は微量で、メタン生成と鉄還元反応の温度依存性は大きく異なった。(2)晴天の日に湛水水田土壌で実測された温度の日周性を再現したインキュベーターで土壌スラリーを保温すると、温度の振幅の違いに依らず、鉄還元は温度の振幅の平均での恒温条件で保温した時とほとんど同じ経過で進行した。一方、メタン生成は平均温度が22.5°Cの場合は日周条件下でも平均温度での恒温条件下とほぼ同じ経過で進行したが、平均温度が20°C以下の場合は、平均温度での恒温条件下より日周条件下の方がその進行が遅れる傾向があった。湛水後の水田土壌ではO_2の枯渇後、発酵性細菌による有機物の分解と共に、硝酸塩、マンガン、鉄、硫酸塩等の還元が有機物の酸化と共役して進行し、これらの過程を経て生成される酢酸やH_2+CO_2を基質としてメタン生成古細菌によるメタンの生成が進行する。このうち、鉄還元細菌は三価鉄を還元して二価鉄を生成するが、その電子供与体として、メタン生成古細菌と同様、酢酸やH_2を消費する。一方、鉄還元細菌によって生成された二価鉄は水田土壌の還元的な環境を維持し、高いメタン生成活性を保証する役割を果たす。これまでの我々の検討で、晴天の日の湛水水田土壌の地温は、明け方に最低を示し、日射に伴い顕著に上昇し、日没と共に低下するという顕著な日周性を示すことが明らかになっている。また、特に土壌表層の酸化還元電位も、同様に日周性を示す。
統合プロテオミクスを基盤としたMuSKの機能異常による疾患の分子病態の解明

抗アセチルコリンレセプター(AChR)抗体陰性(seronegative)重症筋無力症(MG)の発症原因はこれまで不明であった.このseronegativeの約40%のMG患者の血清中に、抗MuSK(muscle specifik kinase)自己抗体が存在することは、Hochらにより報告されたが抗MuSK自己抗体でMGが発症するかどうかについては全く不明であった。我々はこの抗MuSK自己抗体がMGの発症原因となることを、動物モデルを使って世界で初めて報告した(J.Clin.Invest. in press 2006).さらに加えてMuSKが神経筋シナプスの維持(動的平衡維持)に必須であり自己抗体はその機能を抑制することによりMG発症が発症することを明らかにした。抗MuSK抗体陽性の重症筋無力症は球麻痺(嚥下障害、校音障害)、呼吸障害および筋萎縮を伴う重症症例が多く予後不良の患者群の率も高い.我々の成果は重症筋無力症の新しい疾患概念を確立するとともに、この疾患の新しい診断法および治療法について研究する道を開いた。我々は抗MuSK自己抗体の診断を正確にかつ迅速に行うために、神戸薬科大学の太田光煕教授と共同によりアッセイ系を確立した(Neurology,2005)。我が国独自で開発した方法なので他国の制約を受けることなく、正確な臨床診断に基づいた臨床研究を我が国で推進することを可能とした。我々は無償、無制約で診断を受け付けている。1.MuSKに対する自己抗体が、神経筋シナプス接合部でのMuSKの機能を阻害することで重症筋無力症(MG)発症の新たな原因となるかどうか、世界的に議論されている。これまで抗MuSK自己抗体による動物発症モデルがないことや、MuSK抗体陽性の患者であっても典型的なMG症状を呈さないといった、まれな症例をもとにして否定的な考えも発表された。我々は、精製したMuSK蛋白を動物(ウサギ)に免疫することにより、MG様の症状を動物に誘発できること、またモデル動物血清中の抗MuSK抗体によってアセチルコリンリセプター(AChR)の凝集誘導が抑制されることを、世界ではじめて明確に証明することができた(論文投稿中)。興味深いことに、抗MuSK自己抗体はagrinによるMuSK活性化によるAChR凝集だけでなく、agrin非依存性のAChR凝集を抑制することを発見した。我々はさらに、未知のMuSK機能を自己抗体が抑制していることを予想し、その詳細な解析を行っている。今後、MGの疾患概念の修正の必要性も含めて、我々の作成した動物モデルにより、抗MuSK自己抗体によるMGの分子病態について詳しい解析が行うことができると期待される。2.MuSK抗体陽性MG患者血清の自己抗体を鋭敏に検出し、その病態と結びつけて解析することができるよう、第3および第4世代のMuSK抗原検出定量の開発を行っている。すでに開発した第3世代の診断システムを使ってこれまで、全国の病院からの依頼に対して無償で検査を行っている(神戸薬科大学、国療宇多野病院との共同研究による)。我々独自の研究資源で開発しているため、海外からの制約を受けず、今後様々な臨床研究者による、この分野における我が国独自の研究発展に貢献できることを期待している。我々はこの抗MuSK自己抗体がMGの発症原因になることを、動物モデルを使って世界で初めて報告した(J.Clin.Invest.in press 2006).さらに加えてMuSKが神経筋シナプスの維持(動的平衡維持)に必須であり自己抗体はその機能を抑制することによりMG発症が発症することを明らかにした。

抗MuSK抗体陽性の重症筋無力症は球麻痺(嚥下障害、校音障害)、呼吸障害および筋萎縮を伴う重症症例が多く予後不良の患者群の率も高い.我々の成果は重症筋無力症の新しい疾患概念を確立するとともに、この疾患の新しい診断法および治療法について研究する道を開いた。我々は抗MuSK自己抗体の診断を正確にかつ迅速に行うために、神戸薬科大学の太田光煕教授と共同によりアッセイ系を確立した(Neurology,2005)。我が国独自で開発した方法なので他国の制約を受けることなく、正確な臨床診断に基づいた臨床研究を我が国で推進することを可能とした。我々は無償、無制約で診断を受け付けている。
エピジェネティクスで解明する宇宙環境におけるマッスルメモリー

本研究は、長期間の運動刺激は筋の核内に記憶されることで、微小重力環境曝露による骨格筋萎縮の抑制に寄与するという仮説について検討した。8週間の運動不足は、暗期および明期における活動量を低下させ、ヒラメ筋におけるヒストンH3のK9トリメチル化を増加させたが、トレーニングの実施はK9のトリメチル化を抑制した。また、尾部懸垂による筋萎縮を誘導する前にトレーニングを行わせることによって、筋萎縮の誘導に関連した遺伝子の発現の増加を軽減させた。これは、長期間のトレーニングにより低いレベルで維持されたリジン残基9のトリメチル化がマッスルメモリーとして筋内に記憶されたことによると考えられる。本研究は、運動刺激がDNA配列の変化を伴わない遺伝子情報として筋の核内に記憶(マッスルメモリー)されることで、無重力刺激に対する筋萎縮に関連した遺伝子の発現パターンを変化させ、長期間の微小重力環境曝露による骨格筋萎縮の抑制に寄与するという仮説について、組織および分子レベルでの検討を行うものである。宇宙環境下での骨格筋萎縮抑制に貢献する基礎研究としての科学的エビデンスを提示することで、長期間の宇宙滞在におけるマッスルメモリーの重要性を明らかにすることを目的として遂行する。初年度は、基礎的なデータを得るため、トレーニングや運動不足が筋萎縮に関連するタンパク質や遺伝子の発現パターンについて検討した。若齢のWistar系雄性ラット22匹を、対照群、運動不足群、トレーニング群に分けた。トレーニング刺激は、傾斜角度0°の動物用トレッドミルを用いて、走速度(10-30m/分)および走行時間(30-60分間)を段階的に漸増させることで、中等度の走運動を週5回の頻度で8週間実施した。運動不足刺激は、ラットを床面積が通常の半分程度の狭いケージで飼育することでラットの行動範囲を制限することにより与えた。本研究の結果、ヒラメ筋の相対筋重量は、対照群およびトレーニング群と比較して運動不足群で有意に低値を示した。また、ウェスタンブロット法によるヒストン修飾解析の結果、アセチル化ヒストンH3発現量に群間で有意な変化は認められなかったが、リジン残基9(K9)のトリメチル化は運動不足群と比較してトレーニング群で有意に低値を示した。今後は、クロマチン免疫沈降法を用いた塩基レベルでのヒストン化学修飾解析を実施する予定である。昨年度までに、活動制限による不活動はラットヒラメ筋のヒストンH3におけるK9のトリメチル化(K9me3)を増加させるが、運動・トレーニングの実施はK9me3の発現を低下させることを示した。本年度は、上述した運動刺激および不活動刺激に対するマッスルメモリーが、その後の不活動による筋萎縮の抑制に貢献するか否かについて検討を行った。前年度までと同様に、若齢のWistar系雄性ラットを対照群、運動不足群、トレーニング群の3つのグループに分け、尾部懸垂開始前(8週間の運動不足およびトレーニング後)、3日後、7日後に下肢骨格筋(ヒラメ筋、足底筋、腓腹筋)を摘出した。なお、運動不足刺激およびトレーニング刺激は前年度までと同様の方法で与えた。本研究の結果、ヒラメ筋、足底筋および腓腹筋の筋重量は、時間の経過とともに尾部懸垂による有意な低下が認められた。しかしながら、いずれの筋においても長期間の持久的なトレーニングによる抑制効果は認められなかった。興味深いことに、ヒラメ筋および腓腹筋のような遅筋線維を含む骨格筋においては、8週間の運動不足による相乗的な筋重量の低下が認められた。すなわち、長期間の運動不足刺激により構築されたマッスルメモリー(リジン残基9のトリメチル化等)が廃用性筋萎縮時において負の影響をもたらす可能性が考えられる。今後は、本年度までと同様に解析を進め、宇宙環境における廃用性筋萎縮に影響尾を与えるエピジェネティクス制御機構について明らかにしていく予定である。本年度は長期間(8週間)のトレーニングおよび運動不足が、その後に招来される廃用性筋萎縮に与える影響について検討を行ったが、本年度に行うべき実験の筋サンプルの最終は既に終了している(n=49)。現在は、ウェスタンブロット法を用いたヒストン修飾解析を実施しているところである。タンパク質発現解析が終了次第、遺伝子発現解析およびクロマチン免疫沈降法を用いた塩基レベルでのヒストン修飾解析を実施する予定である。以上のことから、最終年度で本研究を完遂するための進捗はあったと考えられるため、本年度内に行うべき研究計画はおおむね順調に進展していると考えられる。昨年度までに、尾部懸垂前の活動状態がヒストン修飾による転写活性制御に影響を与えることを確認してきたが、そのような変化がその後の廃用性筋萎縮に与える影響は不明である。本年度は、前年度までの実験および解析を継続し、筋萎縮の誘導・抑制に関わるエピジェネティクス制御機構について検討した。8週間のトレーニングおよび活動制限後に尾部懸垂を実施し、尾部懸垂開始前、開始3日後、および7日後にそれぞれヒラメ筋を摘出し、生化学的な解析を行った。その結果、筋萎縮関連遺伝子であるAtrogin-1、MuRF1およびGadd45αmRNA発現量は尾部懸垂により時間の経過とともに増加したが、8週間の持久的なトレーニングを行わせることによって、その増加は有意に抑制された。そこで核タンパク質を分画抽出し、グローバルなレベルのヒストン修飾状態を評価した結果、リジン9残基のアセチル化状態に有意な変化は認められなかったが、リジン9残基のトリメチル化にはトレーニングによる主効果が認められた。

また、尾部懸垂3日後では活動制限によるMuRF1およびGadd45αmRNA発現量の有意な亢進が認められたが、その要因については不明である。これらのことから、宇宙環境をシミュレートした尾部懸垂による筋萎縮を誘導する前にトレーニングを行わせることによって、筋萎縮の誘導に関連した遺伝子の発現の増加を軽減させることが可能となる。これは、長期間のトレーニングにより低いレベルで維持されたリジン残基9のトリメチル化がマッスルメモリーとして筋内に記憶されていたことによると考えられる。しかしながら、本研究のトレーニング条件ではヒラメ筋重量の低下を抑制するには至らなかったことから、最適なトレーニング条件や筋萎縮の抑制に関わるエピジェネティクス制御機構について今後さらに検討を行っていく必要がある。本研究は、長期間の運動刺激は筋の核内に記憶されることで、微小重力環境曝露による骨格筋萎縮の抑制に寄与するという仮説について検討した。8週間の運動不足は、暗期および明期における活動量を低下させ、ヒラメ筋におけるヒストンH3のK9トリメチル化を増加させたが、トレーニングの実施はK9のトリメチル化を抑制した。また、尾部懸垂による筋萎縮を誘導する前にトレーニングを行わせることによって、筋萎縮の誘導に関連した遺伝子の発現の増加を軽減させた。これは、長期間のトレーニングにより低いレベルで維持されたリジン残基9のトリメチル化がマッスルメモリーとして筋内に記憶されたことによると考えられる。本年度は、トレーニングや運動不足が筋萎縮に関連するタンパク質や遺伝子の発現パターンに与える影響について検討を行ったが、初年度に行うべき実験の筋サンプル採取は終了している(n=22)。現在までに、タンパクレベルでの解析は終了しており、加えて次年度に行う予定であったウェスタンブロット法を用いたグローバルなレベルでのヒストン修飾解析を実施することによって一定の成果を上げている。しかし、遺伝子レベル・組織レベルでの解析には多少の遅れが出ており、今後RT-PCR法によるmRNA発現量の分析および免疫組織化学的手法を用いた分析を行っていく予定である。さらに、次年度に実施する新たな解析方法の確立を目的として、クロマチン免疫沈降による塩基レベルの詳細なヒストン修飾解析に着手しており、そちらは計画以上に進められている。また、次年度に実施する予定である尾部懸垂法を確認・改良することにより、今後安定したデータを取得するための方法を確立させた。以上のことから、本年度内に行うべき研究計画はおおむね順調に進展していると考えられる。今後は、本年度までに採集した筋サンプルの解析を進めるとともに(タンパク質発現解析、遺伝子発現解析およびクロマチン免疫沈降によるヒストン修飾解析)、国内外の学会においてこれまでの研究成果を発表する予定である。また、これらの成果は国際的な学術論文に積極的に公表できるように準備を進めていく。骨格筋生化学今後は、運動刺激または運動不足刺激を与えた後、筋萎縮を誘導した際に萎縮の程度や遺伝子発現がどのように変化をするのかについて検討し、筋萎縮抑制に関わるマッスルメモリーが、どのようなエピジェネティクス制御機構によってもたらされるのかについて、ヒストン化学修飾解析から探索する。
労働組織におけるジェンダー関係と人事政策-ジェンダー間職務分離を中心に-

本研究は,労働組織における男女の不平等な処遇条件の根本条件をジェンダー間の性別職務分離に見いだし,これを変革する上で人事政策の役割に注目している。職務分離の固定化状態を除去する上での人事政策の影響力を実証的に解明するために,まず,女性労働への依存度が高い小売業のケーススタディを実施し,そこでのジェンダー間職務分離のメカニズムと労働組織における多様な分離メカニズムを解明した。具体的には百貨店と総合スーパーを事例としてとりあげ,上からの人事方針やマネジメントが組織のボトムにまで影響を及ぼすのを阻止している重要な要因が組織内分離であることを明らかにした。第二に,女性店長の登用を中心とする女性活用を積極的に推進する総合スーパーの事例をとりあげ,女性店長と男性店長のマネジメントと組織内分離との関係について考察し,女性店長がある程度成功をおさめた理由として分離をのりこえてボトムに働きかけていくマネジメントのあり方が確認された。こうした事実発見から逆に,女性労働への依存率の高いこうしたケースにおいてさえ,これまでの人事管理の実践が男性中心主義的に組み立てられてきたことを確認することができる。また人事管理に携わる人々へのインタビューを通じてもまた,彼らがステレオタイピングなジェンダー観にたっていることが明らかになった。本研究は,こうした人事管理のあり方が,組織に非効率生の原因になっているのではないかという点を実証的に問題提起し,ポジティブ・アクションのもつ可能性を明らかにしている。本年度はまず「労働組織とジェンダー」に関する欧米の研究書のリストを作成し,研究動向のサーベイを行った。近年,この分野の文献はかなり蓄積されて,本研究にとって参照しうる実証研究が多くなってきていることが明らかになった。第二には文献サーベイによる知見および後述の実態調査から得た知見をめぐって,3月にはその分野の専門家であるアドリーナ・ブロードブリッジ氏(英国スターリング大学小売業研究所上級講師)と有益な意見交流をすることができた。小売業研究を研究フィールドとする同氏とは,イギリスと日本の小売業の特徴と動向について議論することができた。彼女と私のアプローチは異なっているが,研究の到達点と関心が非常に似通ってきていることが確認され,今後の日英比較の検討に入ることになった点でも大きな成果が得られた。また,ニューカッスル大学ジェンダー研究所所長であるダイアン・リチャードソン教授から,近年の英国におけるジェンダー/セクシュアリティ研究の到達点についてレビューを受けた。またニューカッスル大学の図書館で,見落としのあった文献を収集することができた。第三には,食品スーパーY社と総合スーパーX社の本社人事部から人事政策の動向と問題点について聞き取りを行うとともに,経営トップに位置する人々からの職場史の聞き取りを通じて,スーパーマーケットの戦後史を再構成する作業に着手した。これはいまだ完成していない。さらにY社に関してはひとつの店舗の従業員各層のインタビュー調査を,X社については女性店長を中心とするマネジメントスタイルについて詳細なインタビュー調査を実施した。本年度は主として,文献収集の継続とともに国内小売業労働の実態調査を継続しつつ,これまで集積してきたデータ分析と中間的なまとめに多くの時間をさいた。収集したデータを、ひとたび本格的に整理してみることは、これまで明らかにされた点といまだ不明確な点を把握するうえで有益であると考えられるからである。実態調査は総合スーパーX社およびZ社の店長クラスのインタビューを中心とし,中間的なまとめにとって不可欠な,労働組織とマネジメント・リーダーシップ構造について的をしぼったものとした。中間まとめとしては1月下旬に700枚(400字づめ)程度の原稿を完成させた。現在刊行作業にはいっており,5月ないしは6月に刊行予定となっている(勁草書房)。章別構成は以下のとおりである。第1章労働研究とジェンダー視角,第2章方法と対象,第3章ジェンダー間の職務分離メカニズム,第4章労働組織内の応答・交渉関係,第5章「女性店長づくり」という挑戦,終章,労働組織のリアリティに迫る。また上記のまとめの執筆過程で,イギリスとの比較研究の必要性をますます痛感するようになり,3月にはイギリス小売業を代表する総合スーパーおよび百貨店におけるマネジャークラスへのインタビューを実施した(エディンバラ)。

またロンドンにあるOpprtunity Now(経営者がオーガナイズしている労働組織における男女平等を実現する運動団体)のオフィスで資料収集と近年の運動上の特徴にかんするヒアリングを行うことによって,ここの企業における人事政策と男女平等の達成との関連にかんするケース研究を収集した。またロンドンシティ大学シンシア.・コウバーン教授からジェンダー視角からの労働研究にかんする研究レビューをうけることができた。本年度は、昨年度に中間的まとめを執筆したので(『女性労働とマネジメント』)、ここで明らかにしえたことと、いまだ不十分である点が明確化したことをふまえて、最終年度にふさわしい研究課題を据えて取り組むことができた。そこで第一には、小売業各社に引き続きインタビュー調査に入った。そこでの焦点は、1990年代後半から今日にいたるまで、小売業各社が大幅な人事制度の改定に取り組むとともに、女性活用政策を展開していることから、その動向とそれが女性労働にもたらした影響を中心に聞き取りを行なった。それによって、小売業各社にかなり類似した動向を把握することができた。またそうした変化を担うキーパーソンを選んでインタビュー調査を実施し、人事政策と現場労働との関係を詳細にフォローアップした。また第二には,日本の小売業の動向にみる特徴を明らかにするために,イギリスのそれとの対比から検討する課題に取り組むために、昨年に引き続きイギリス小売業の現状を把握することにつとめた。第三には、さらに最終年度にふさわしくジェンダー視点で研究全体を総括するための理論と方法について総括することをめざした。この第二と第三の課題の追求のために渡英し(3月),スターリング大学のアドリーナ・ブロードブリッジ氏,ロジアン商工会議所のエグゼクティブ・ダイレクターであるスチュアート・ダフィン氏,ニューキャッスル大学のリッツ・スタンリー氏、ブリストル大学のハリエット・ブラッドリー氏といった、小売業労働ないしは女性労働研究およびジェンダー研究方法に関する代表的な方々から情報とレビューを受けることができた。
がん患者の適応行動を活性化する術後サポートプログラムの効果に関する縦断的研究

術後がん患者の自発的な適応行動を活性化することを目指したサポートプログラム(認知行動療法を取り入れ、術後6カ月間にわたり看護師が患者に個別に働きかける形式の援助で構成)の効果について、QOLとその関連要因(不安、疲労、認知的苦悩、回復力)を指標に検討を行った。また、介入調査実施前に、がん患者が出会う問題とその課題について記載した冊子を用いて、介入時の評価指標となる変数について縦断的調査を行った。がん患者の術後の回復過程が、評価指標の値を左右した。援助介入に対する対象者の受け入れは良好であったが、疲労が強い間は、病気に関わる問題を自覚して適応課題に向き合うことは、難しいことだった。1.実施概要術後がん患者の自発的な適応行動を活性化することを目指したサポートプログラムの効果を検討するために、H21年度は、研究チームを編成し、予備研究を実施した。6調査施設の研究協力を得られることになった。術後がん患者が体験する出来事について記載した患者用小冊子を退院時に配付した後に、質問紙調査(退院後1週間と術後6ヵ月の2段階調査)を郵送法で実施した。調査は11月から倫理審査委員会の承認が得られた施設から順次開始した。2.結果3月末の段階で64部の調査票(各調査施設には計225部を分配している)が回収された。回答者の平均年齢は64.02歳、手術から回答までの期間は24.18日で、64%が男性、47%が有職者であった。回答者が罹患したがんの種類は胃癌:42%、大腸がん:49%、その他のがん:9%であった。回答者のうち84%が小冊子を読んだと回答した。小冊子の内容に対して「何となくそうだと思った」という回答を選択した読者は46%で、「確かにそうだと思った」は39%、「自分でも何とかしたいと思った」は13%であった。「自分には当てはまらない」を選択した回答者も1名おり、この患者は既往歴に肝硬変があった。尺度を用いて(1)QOL、(2)不安、(3)ソーシャルサポート、(4)負担感(問題解決能力)、(5)ストレス耐性、(6)疲労についても測定しており、QOLや負担感については、当該調査と同様の状況にある患者を対象とした調査と同程度の値が得られた。3月末時点での集計結果からうかがえることは、ソーシャルサポートやストレス耐性に関する尺度からは、一般人を対象とした調査結果との明らかな平均値差が傾向としても認められないこと、不安と疲労については得点の個人差が大きいことであった。今回のデータは、継続中の調査の中間集計結果として提供したものである。今後、縦断的調査結果も加えて、各変数の値やその変化を把握しながら、患者の適応に与える小冊子の機能について検討いていく予定である。当該研究の目的は、術後がん患者の自発的な適応行動を活性化することを目指したサポートプログラムの効果を介入研究によって検討することにある。H22年度は、消化器の手術を受けたがん患者用に作成した冊子(プログラム教材の一つ)を用いて行った調査結果に基づき、(1)利用者の特性、(2)冊子の機能、(3)プログラムの効果を患者の適応状況に沿って説明する仮説モデルの適性について統計的に検討した。計120名の患者(6施設を使用)に退院後2回にわたり行ったアンケート調査において、退院後1週間目の調査では69名(平均62.3歳)から有効回答を、術後6カ月の調査では38名(平均62.7歳)から有効回答者を得た。退院後1週間の調査では、冊子の利用状況(利用の有無、及び、4択式冊子に対する反応)に関する集計結果から、利用者の冊子に対する反応は良好と判断された。仮説モデルに沿って、患者のがんへの適応状況と冊子の利用状況との関係を検討した結果、冊子を利用しなかった患者は利用した患者に比べて、適応状況の指標である疲労と認知的苦悩の程度が有意に高かった。また、冊子の内容を「確かにそうだ」と評した患者は、冊子を利用しなった患者に比べて認知的苦悩の程度が有意に低かった。その他、冊子に対する患者の反応とモデルを構成する変数との関係を示す分析結果を基に、当該サポートプログラムを効果的に利用する可能性が高いと判断される対象患者の適応状況の特性を導き出した。また、仮説モデルを構成する変数を用いた多変量解析の結果等を踏まえ、モデルの一部を修正した。退院直後と術後6か月のデータの比較からは、モデルを構成する変数を用いて適応状況の推移(回復)を確認した。また、この分析結果によって負担を測定する尺度を改良する必要性が明らかになった。

効果判定の指標として新たに「抑うつ」をモデルに組み入れることの妥当性も確認された。当該研究の目的は、術後がん患者の目発的な適応行動を活性化することを目指したサポートプログラムの効果を介入研究によって検討することである。H23年度は、対象数を限定して、介入プロトコルにそって援助介入を実施する計画であったが、縦断調査の結果報告を行う段階で、評価指標の改良が必要なことが判明したため、縦断調査の結果に基づいた評価指標の作成と介入プロトコルの見直しに、研究の重点を移して計画を進めた。結果として縦断調査では、消化器がんの手術を受けて退院後1週間と術後6カ月の両時期の調査に返答した患者のうち、冊子(プログラム教材の一つ)を利用した患者のデータを分析した。対象(有効回答数33)の平均年齢は63.1(SD,11.3)歳、そのうちの60.6%が男性であった。術後6ヶ月の時点で、QOLと不安の値は退院後1週間目よりも有意に改善していた(t=-3.81,p<0.001;t=2.12,p<0.05)。「確かにそうだ」「何となくそうだ」「自分でも何とかしてみよう」といった冊子への反応ごとに尺度得点を2時点で比較した結果、統計的有意差は確認できなかったが、反応の違による適応状況の特徴を明らかにすることができた。適応状況の改善をもっとも示す変数の値となったのは、「自分でも何とかしてみよう」と思った患者たちであった。また、がんの部位や加療や既往症の有無も適応状況と関連することが示唆された。そして、精神症状や身体症状を測定する追加尺度を評価指標に加えれば、初期治療を受けた後の難治性がん患者に対象を限定してプログラムの利用者を募り、実施調査をすることが可能と判断された。負担感尺度の改良については、がんの診断や治療に伴って生じる問題を解決するためにも患者の対処行動は高めたいが、対処に伴う過度な負担感は与えたくないという考えに基づいて、尺度の構成概念妥当性を検討するための調査における変数(負担感、対処方略、ストレス)を決め、仮説を設定するまでに至った.本研究の目的は、手術を受けたがん患者の適応行動を活性化させることを目的とするサポートプログラムの効果を縦断的研究デザインに沿って検証することにある。H25年度は、前年度に引き続き手術適応のある難治性がん患者(卵巣がん)5名を対象に、プログラムに沿った援助介入を提供し、対象者の適応状況に関する尺度(QOLと回復力、不安、抑うつ、疲労感、認知的苦悩、負担感)を用いた縦断的調査と実施者への聞き取り調査により、その結果の評価を行った。第1回調査(退院後介入前)において、本研究の対象者は、がん患者を対象とする既存の研究結果と比較して非常に高い疲労感を示したが、その他の指標は既存の研究結果と大きな差は示さなかった。対象者は調査開始時に術後の化学療法を受けていた。1名を除いて、病気に関連する問題とその適応課題について記載した冊子を介入前に読むことはできなかった。どの対象者も看護師との対話を通して自身の適応課題について考えるようになり、援助介入に対する満足度は高かったが、第1回調査と第2回調査(介入開始3か月後の介入終了時)の間で、適応状況を示す指標に大きな得点差は認められなかった。なお、3か月後の第3回調査時には、疲労感が大きく低下し、負担感や不安も低下、QOLは一般対象の平均値に近い数値まで上昇していた。
ケーブルの応力弛緩性と冗長性に基礎をおくテンセグリティネットワーク構造体の機能化

本研究では、ケーブル(線材)と剛な部材を組み合わせにより決定される三次元空間の中で自立する広義のテンセグリティネットワーク構造を考える。あそびを利用した機能化手法の確立、さらには、あそびを能動的につくりだす機構を内在した人工物創製の可能性に挑戦することを目的とする。具体的には、自立テンセグリティ構造の力学モデルを作成し、外力の付与、強制変位条件での応答について、力学的解析、幾何学的解析を行い、メタ構造のプロトタイプの設計手法を確立する。剛部材の長さをリアルタイムに変化させるメカニズムを想定し、あそびを積極的に生み出す機構を内在した人工物創製の可能性に挑戦する。