hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
農業環境におけるコロイド界面現象と流体運動が協同する物質動態とその予測制御

尚、本年度に公表した個別的成果を要約すると以下のとおりである。1.昨年度に続き、粘土-水系のレオロジー特性に大きく係る荷電特性を、火山灰土の主要構成成分であるアロフェン、イモゴライトについて解析した。2.粘土-水系の凝集分散とレオロジーの関係を詳細に解析する目的から、螺旋状毛細管式粘土計を開発した。モンモリロナイト水分散系で行なった実験結果から、本手法がゼロシアー領域の非ニュートン流動の解析に有効であることが示された。3.流動電位とコロイド安定性の2つの情報を用いて地層中におけるコロイドの輸送をDLVO理論に基づいて解析する手法の有効性を、モデル土壌を用いたカラム実験で示した。4.流れ場におけるコロイドの安定性についての基本的実測値を取得し、コロイド安定性についてのシアーの効果を明らかにした。環境に対する人間活動のインパクトが化学的な環境条件によって変化することを念頭に、化学物質の挙動に大きく関わると考えられる、溶解、析出、核形成、吸着、ミセル化などのミクロな物理化学的因子と沈降、レオロジーなどのマクロな水理現象との間の関係を、コロイド現象の素過程である凝集分散現象に則して整理し、解析した。また、この作業の一環として2006年9月に筑波大学にてサマースクール「土・水・生命環境とコロイド現象06」を行い、研究展開に必要な基盤的要素ついて討議した。これによりコロイド現象と具体的な環境問題との関連を考察する目的から、地層中におけるダイオキシンや重金属の移動に関わる因子、さらにはそれらの影響挙動を対象に、調査と室内実験の解析項目を明らかにした。1.フロックの構造形成と凝集速度の関係の理論式を提出し、ポリスチレンラテックスの凝集速度の計測で実証した。2.粘土-水系の凝集分散とレオロジーの関係を詳細に解析する目的から開発した粘度計を用いモンモリロナイト水分散系で行なった実験結果について、沈降速度の結果と対比して解析を進め、本手法の有効性を立証すると同時に、凝集状態にあるコロイド懸濁液のレオロジー特性を区分した。3,流動電位とコロイド安定性の2つの情報を用いて地層中におけるコロイドの輸送をDLVO理論に基づいて解析する手法の有効性を、モデル土壌を用いたカラム実験で示した。4.流れ場におけるフロック強度についての基本的実測値を取得し、分子間力との整合性を明らかにした。5.コロイド表面における高分子電解質の挙動とその機能をコロイドの凝集作用に基づいて明らかにした。農業環境における人間活動の化学的なインパクトが自然条件によって変化することを念頭に、化学物質の輸送物性に大きく関わる、溶解、析出、核形成、吸着、ミセル化などの物理化学的因子と、拡散、沈降分離、レオロジー、巻き上げ挙動などの水理現象との間の関係を、コロイド現象の素過程である凝集分散現象に則して整理し、解析した。また、この作業の一環として2008年6月に京都大学で開催される国際会議「Interface Against Pollution2008」の準備運営に積極的に関与し、過去4年間にわたり行ってきた本研究の成果を同会議のプレセミナーにおいて討議した。
サルコイドーシスの遺伝的疾患感受性の検討

IL-4およびIL-12による末梢血の分化とACE産生誘導ヒト末梢血よりT細胞を分離し、CD32,CD58,CD80などのcostimulatory moleculelを発現するマウス線維芽細胞であるL細胞と共にin vitroで6日間培養した.IL-2に加えてIL-4を添加した際には,細胞内のACE含有量は減少したが,IL-12を添加した際には,逆にACE含有量は増加した.すなわちIL-12によるTh1方向への分化誘導により,T細胞はACE産生が亢進した.この現象は全身的肉芽腫性疾患であるサルコイドーシスにおいて,病変部でACE産生が亢進すること,ひいては血清ACE活性の上昇を説明することができる.ところがT細胞をCD4+細胞とCD8+細胞とに分離して,同じ系で検討すると,T細胞全分画を用いた時のようなIL-4あるいはIL-12によるACEへの影響は明確にはならなかった.このことはCD4+細胞とCD8+細胞が何らかの相互作用を及ぼし合う際に,初めてACE産生に影響が出現することを示している.ACE遺伝子およびTNF遺伝子多型の組み合せによるサルコイドーシスの予後の予知我々は先にACE遺伝子のI/D多型は,単独で予後と関連することを見出した.一方,TNF β遺伝子のNcol多型も単独で予後と相関し,TNF α高産生であるTNFB*1対立遺伝子は,同じくTNFα低産生遺伝子のTNFB*2に比して,予後が遷延する.そこで両多型を組み合せ,計9通りの多型で予後どの相関を,Cox回帰分析にて検討した.その結果,最も予後の悪いACE:DD/TNFB*11は,最も予後の良いACE:II/TNFB*22に比して計算上ハザード比で100万倍予後が遷延することが明らかとなった.これらの指標は今後実際に臨床的に使用可能であろう.なお当初予定したHLA-DRB遺伝子タイピングは,現在実施途中でありまだ報告すべき内容となっていない.今年度はACE遺伝子多型に加えて,HLA-DR遺伝子多型をDNAタイピングにより検討した.対象は92名のサルコイドーシス患者と201名の健常者である。まずDRB3遺伝子が増幅できるか否かで判断したDR52の頻度は,サルコイドーシスで70%,健常者で60%とサルコイドーシスで高い傾向にあったが,有意ではなかった.またDRBを増幅後,DR3,5,6,8に共通なβ鎖9-12アミノ酸に相当する塩基配列に対応するプローブ(SS01003,1005)とのhybridizationの有無で判定した,同塩基配列の頻度は,サルコイドーシスで65%,健常者で60%とやはり有無差を認めなかった.以上より,サルコイドーシスの疾患感受性遺伝子として,これまで報告されてきたRD52やそれと連鎖不平衡にある.DRB1の9-12アミノ酸部分の意義は認められなかった.次に染色体DNAを抽出後,PCRでDRB1,DRB3遺伝子を増幅し,種々のプローブ(SSO)との結合パターンより,DRB1のタイピングを行った.その結果サルコイドーシスで有為に増加していたのは,DR1201,1407,0803であり,有意に減少していたのはDR1,1101などであった.サルコイドーシスではこれらのHLA-DRアロタイプがそれぞれ弱い疾患感受性を形成しているものと考えられた.次いで健常者末梢血から単球を分離し,in vitroでIFN-g,G-CSF,GM-CSFなどのサイトカインと培養し,ACE遺伝子型ごとにACE産生量を比較した.しかし培養上清中のACE濃度,細胞内ACE活性いずれにも差を認めなかった.またT細胞を分離し,同様にin vitroでPPDやPHAで刺激し,培養上清中のIL-2や増殖能をACE遺伝子型ごとに比較したがやはり有意差を認めなかった.したがって現在のところ,炎症細胞のACE産生の相違が,サルコイドーシスの血清ACE活性の遺伝子型に基づく相違の原因になっているという仮説は証明されなかった.今後は検討の観点を変え,IL-4やIL-12を加えて培養しそれぞれTh2,Th1方向にT細胞を分化させて,そのACE産生能を検討する予定である.IL-4およびIL-12による末梢血の分化とACE産生誘導ヒト末梢血よりT細胞を分離し、CD32,CD58,CD80などのcostimulatory moleculelを発現するマウス線維芽細胞であるL細胞と共にin vitroで6日間培養した.IL-2に加えてIL-4を添加した際には,細胞内のACE含有量は減少したが,IL-12を添加した際には,逆にACE含有量は増加した.すなわちIL-12によるTh1方向への分化誘導により,T細胞はACE産生が亢進した.この現象は全身的肉芽腫性疾患であるサルコイドーシスにおいて,病変部でACE産生が亢進すること,ひいては血清ACE活性の上昇を説明することができる.ところがT細胞をCD4+細胞とCD8+細胞とに分離して,同じ系で検討すると,T細胞全分画を用いた時のようなIL-4あるいはIL-12によるACEへの影響は明確にはならなかった.このことはCD4+細胞とCD8+細胞が何らかの相互作用を及ぼし合う際に,初めてACE産生に影響が出現することを示している.ACE遺伝子およびTNF遺伝子多型の組み合せによるサルコイドーシスの予後の予知

我々は先にACE遺伝子のI/D多型は,単独で予後と関連することを見出した.一方,TNF β遺伝子のNcol多型も単独で予後と相関し,TNF α高産生であるTNFB*1対立遺伝子は,同じくTNFα低産生遺伝子のTNFB*2に比して,予後が遷延する.そこで両多型を組み合せ,計9通りの多型で予後どの相関を,Cox回帰分析にて検討した.その結果,最も予後の悪いACE:DD/TNFB*11は,最も予後の良いACE:II/TNFB*22に比して計算上ハザード比で100万倍予後が遷延することが明らかとなった.これらの指標は今後実際に臨床的に使用可能であろう.なお当初予定したHLA-DRB遺伝子タイピングは,現在実施途中でありまだ報告すべき内容となっていない.
広島・長崎原爆放射線量評価体系DS02の検証計算と誘導放射線量の評価

広島・長崎原爆放射線量評価システムDSO2策定のプロセスで得られた中性子:束データを用いて、広島・長崎土壌中に生成した中性子誘導放射能からのγ線による空間放射線の評価を行った。爆心付近での空間放射線量率計算結果を数ヶ月後に得られた測定結果と比較すると、広島ではまずまず一致したが、長崎では計算値の方が大きくなる傾向が認められた。また、広島原爆については、"黒い雨"にともなうローカルフォールアウトと誘導放射能を合わせた残留放射能全体の再評価に向けての取り組みをはじめた。広島・長崎原爆による放射線量評価に関連し平成20年度は、DS02初期放射線量の妥当性に関連する論文をまとめるとともに、誘導放射線量の評価計算を実施した。Takamiya論文では、DS02において原爆速中性子束の評価に用いられているCu63 (n, p) Ni63反応の断面積を、ENDFやJENDLといった既存のライブラリー、ならびに独自評価データと入れ替えながら計算結果への影響を検討した。その結果、爆心近辺では独自評価データによる計算結果がDS02より大きめになったが、被爆生存者が多い1km以遠ではいずれの計算結果もよい一致を示した。Imanaka論文では、DS02によって得られている地表面での中性子計算結果をDS86による同様の計算と比較することにより、DS86による誘導放射線量計算結果をDS02に合わせて変換した。その結果、DS86に比べると、広島での誘導放射線量は、爆心付近では約15%減少し1km以遠で約20%の増加となり、長崎では1020%の減少となった。Tanka論文では、広島原爆の中性子放出スペクトルをインプットに用いて、3次元モンテカルロ輸送計算コードMCNPにより土壌中での誘導放射能生成量を計算し、誘導放射能からのベータ線被曝線量とガンマ線被曝線量の評価を行った。その結果、爆心地付近での地上1m皮膚線量は1週間積分値で0.82Gyとなり、そのうちベータ線の寄与が23%となった。また、関連する研究として、黒い雨にともなう放射性降下物による被曝線量評価の可能性について取り組みをはじめ、予備的な結果を今中が2008年11月の放射線影響学会で発表した。さらに、2009年1月の京都大学原子炉実験所学術講演会では、原爆線量評価の歴史的変遷について今中が報告した。広島・長崎原爆の早期入市被爆者に対する誘導放射線量については、これまでに入市者が立ち入った場所の爆心からの距離ならびに爆発後の時間の関数として、地表1mでの誘導放射線量を計算してきた。そうした計算結果をデータベースとしてマイクロソフトExcelに入力し、入市者の当時の挙動が分かれば外部被曝量を求めることができる簡易ソフトInDose07を開発した。平成21年度は、早期入市者のうち嘔吐、下痢、脱毛といった症状をABCCに保管されている医療調査票で確認できる2名に面談し、原爆直後の行動について聞き取りを実施した。InDose07を用いて彼らの外部被曝を求めたところ、9mGyと3mGyという値になった。入市者の病歴は放射線症状を想定させるものの、従来の知見に基づくと、被曝量の見積もりは放射線症状を引き起こすほどではなく、以下の3つの可能性を検討している。(1)観察された疾病は、疲労や感染症などによるもので放射線被曝とは関係ない、(2)被曝量の見積もりが大きく間違っている、たとえば、今回の見積もりには含まれていない内部被曝の寄与が大きかった、(3)原爆被爆という極限的な状況下で、放射線被曝が他の要因と複合的に作用して閾値が大きく下がり急性放射線障害のような症状が現れた。中性子輸送計算手法の開発については、1999年に発生した東海村JCO事故の際の中性子挙動シミュレーション計算を実施し、環境中での中性子放射化生成物測定データと比較した結果を環境放射能研究会の報告にまとめた。平成22年度は、広島・長崎原爆による誘導放射線量再評価のため、広島土壌中のScといった安定元素分布のバラツキを求めるための放射化分析を実施するとともに、広島原爆によるLocal fallout(いわゆる"黒い雨")にともなう被曝をふくめた、残留放射線全体の再評価に取り組んだ。広島土壌の放射化分析については、8月11日に広島市内10カ所の土壌を採取し、京都大学原子炉(KUR 1000kW)を使って放射化分析を実施し、現在その結果を解析中である。Localfallout問題については、近年の測定技術の進歩にともない、U235/U238比、U236/U238比のTIMS(表面障壁型質量分析)測定やU236/U238比に関するAMS(加速器質量分析)測定が利用可能となったことから、黒い雨の降雨地域土壌サンプルにおいて、広島原爆由来の放射能の新たな痕跡を測定できることが期待されている。また、黒い雨降雨地域において、原爆後でかつ1950年代にGlobal falloutの影響がはじまる以前に建築された家屋の床下土壌をサンプリングして原爆由来のセシウム137を測定する試みも続けている。

こうした、広島原爆によるLocal fallout問題については、「広島"黒い雨"放射能研究会」という形で取り組みを行っており、平成22年5月には16編の関連報告をふくむ「広島原爆"黒い雨"にともなう放射性降下物に関する研究の現状」と題する中間報告をまとめ、また平成22年10月に京都市で開催された日本放射線影響学会においては、「広島"黒い雨"地域におけるローカル・フォールアウトの実態解明」というテーマでシンポジウムを開催した。
階層状況の認知・評価と教育を通した格差形成に関する計量社会学的研究

本研究の目的は、人びとが日本社会の階層状況をどう認知し評価しているのか、またそうした認知や評価が、主に教育を媒介した格差拡大にどのように影響するのかに関して、地域社会(岩手県)の特性を踏まえながら実証的に検討することにある。平成18年度は、平成16年度に岩手県内の4地域(盛岡地域、県北地域、県南地域、沿岸地域)における15の県立高校の3年生とその保護者を対象に実施した意識調査(高校生1727名、父親1334名、母親1565名が回答。高校生の回収率は91.5%)のデータを分析するとともに、補足的なデータ収集をおこなった。その結果から、次のことが明らかになった。第1に、学校外教育投資や中学時の成績(自己評価)、所属する高校タイプには親の社会階層が影響し、高校タイプによって学習時間や学習意識、教育アスピレーションが異なる。第2に、教育アスピレーションとフリーター意識や職業観との関連を分析すると、大学・短大進学希望者はフリーターに否定的で職業にやりがいを求めているのに対して、就職希望者は職業を金銭を稼ぐためのものと割り切って考える傾向が見られ、専門学校進学希望者がフリーターに対して最も受容的である。第3に、自由回答欄における記述内容をアフターコードし分析した結果、学歴による不公平感が高い生徒や、社会的成功に対する学歴の影響を認知している生徒ほど、学校や教育への不満を述べる傾向がある。このように、高校生の進路や将来設計には、出身階層や学歴社会の認知が影響しており、地方においても格差の固定や拡大につながるメカニズムが存在することがたしかめられた。平成16年度には、第1に、先行研究の検討と岩手県における高校生の進路状況の整理を行った。社会階層研究や、教育社会学における進路選択・教育アスピレーションに関する文献の検討を行うとともに、資料収集や教育関係者(高校、教育委員会)へのヒアリングによる情報収集を実施した。第2に、人びとの社会認知や将来設計(進路選択や将来の居住地に関する希望等)における地域特性(地理的条件、教育・文化環境等)の影響を明らかにするため、2004年6月から7月にかけて岩手県の4地域で合計15の高校を選び、各校で3年生3ないし4クラスの生徒と保護者(両親)を対象に意識調査を実施した。調査方法は、高校生はホームルーム等を利用した自記式集合調査、保護者は自記式配票調査である。最終的な有効回答数は、盛岡地域(6校)、県北地域(3校)、県南地域(3校)、沿岸地域(3校)の合計で、高校生1729名(回収率91.6%)、父親1334名、母親1565名であった。第3に、調査終了後、エディティング・コーディング作業を経てデータを完成させた後、各高校別の基礎集計結果(学校別集計)と、全体データにおける主要項目に関する調査結果の速報(対象高校生と保護者全員向けの第1次報告書)を作成し、2005年2月に全高校に配付した。次年度以降は、補足的な資料収集や教育関係者へのヒアリングを行いながら、このデータをさらに詳しく分析していく。平成17年度には、第1に、16年度実施の意識調査(岩手県内の4地域で合計15の高校の3年生1727名と父親1334名、母親1565名が回答。高校生の回収率は91.5%)のデータ分析に、本格的に着手した。特に、県庁所在地であり複数の大学がある盛岡地域と県北部の二戸地域との比較から、盛岡地域の高校生が自己実現を求めながら県内・県外を問わず進学先を検討していること、二戸地域では親が県内での進学・就職を期待するのに対して高校生は県外への流出によって自己実現を果たそうと考えていること等を明らかにした。第2に、人びとの社会認知や将来設計(進路選択や将来の居住地に関する希望等)における地域特性(地理的条件、教育・文化環境等)の影響を明らかにするため先行研究の整理・検討を進めた。階層状況の認知及び公平性についての評価に関する研究や、若者の進路選択に関して各地で実施されている調査研究を検討した。第3に、岩手県内の高校における進路状況や、高校での進路指導の実態について、補足的に資料収集をおこなった。最終年度となる平成18年度には、さらにデータ分析と高校教員へのインタビュー等の質的補足調査を進め、成果をまとめる。

第1に、学校外教育投資や中学時の成績(自己評価)、所属する高校タイプには親の社会階層が影響し、高校タイプによって学習時間や学習意識、教育アスピレーションが異なる。第2に、教育アスピレーションとフリーター意識や職業観との関連を分析すると、大学・短大進学希望者はフリーターに否定的で職業にやりがいを求めているのに対して、就職希望者は職業を金銭を稼ぐためのものと割り切って考える傾向が見られ、専門学校進学希望者がフリーターに対して最も受容的である。第3に、自由回答欄における記述内容をアフターコードし分析した結果、学歴による不公平感が高い生徒や、社会的成功に対する学歴の影響を認知している生徒ほど、学校や教育への不満を述べる傾向がある。このように、高校生の進路や将来設計には、出身階層や学歴社会の認知が影響しており、地方においても格差の固定や拡大につながるメカニズムが存在することがたしかめられた。
オスマン朝期のスーフィズム思想とその社会的役割

本年度は、これまで扱ってきた17世紀オスマン朝期スーフィー詩人であるニヤーズィー・ムスリーの思想において、最も重要な基礎をなす、存在一性論や完全人間論といったスーフィズムの理論との関係に着目した。それらの理論は、中世イスラーム思想における最大のスーフィーであるイブン・アラビーと彼につづくイブン・アラビー学派の思想家たちによって構築されてきたものであり、ムスリーもまたイブン・アラビー学派の一人に数えられてきた。しかし、これまでの先行研究では、ムスリーのイブン・アラビー学派としての側面はほとんど分析の対象とされてこなかった。本年度は、イブン・アラビー学派としてのムスリーを再定義し、さらにイブン・アラビーの思想的な連関性についての精緻な分析を試み、イブン・アラビー学派としてのムスリーの位置付けを考察した。特に、ムスリーの「時間」に関する論説に着目し、時間論を主軸として文献調査を行った。7月から9月の二か月間のトルコ共和国での滞在では、主目的である国立図書館等での文献収集のほか、ウスキュダル大学で開催された約二週間の夏期プログラムにも参加した。そこでは、各国の専門家からスーフィー詩文学に関する講義のほか、イブン・アラビー思想に関する講義を受けた。また、現在のトルコ共和国での民衆的な信仰実践を観察すべく、各地の宗教的施設を訪問した。帰国後には、これまでの直接的な観察の成果を踏まえて、現在のトルコでのスーフィーやタリーカの活動についてポスター発表を実施したほか、3月にはフランスで開催された合同セミナーにおいて、ムスリーの時間論に関して研究発表を行った。そこでは、イブン・アラビーとの関係性はムスリーの想定する「時間」の構造について見れば、非常に濃厚であることが証明できた。今後の研究でも引き続き、ムスリーの時間論を中心に文献研究を続け、さらに体系的な研究成果を発表すべく準備中である。当初は、日本国内の学会の学術大会において、研究発表を行う予定であったが、博士予備論文を通して課題として残ったテーマの文献研究を進める中で、海外の専門家からさらに直接指導を受ける必要性を感じた。報告者の研究分野である、オスマン朝期のスーフィズム思想に関しては、日本ではほぼ未開拓といっても過言ではなく、研究内容や疑問点に関して十分に相談できる専門家が不足している状況である。さらに、報告者の扱う人物は、思想家であるとともに、詩人であり、スーフィズム詩の読解が必須となるが、この分野に関してはトルコの専門家から直接指導を受けるほか、技能を身に着ける手段はない。従って、より精緻な研究成果を発表し、国内での専門家との議論を行うには、より広い視野と言語運用能力などの技能のレベル向上の必要性を考慮した上で、本年度はトルコでの夏期プログラムへの参加やフィールドワークとしての宗教的施設への訪問やスーフィズムを基礎にした団体との交流、さらにフランスでの研究発表など、海外での活動を主軸にした。それによって、研究成果としてはやや遅れをとってしまったものの、多くの刺激を受けることができ、各国の専門家や同じような分野の研究者との交流を通じ、自らの研究テーマに対するフィードバックや研究内容に関する議論を深めることができた。今後は、海外経験で得たものをもとに、さらに自らの研究をブラッシュアップし、国内での活動にも取り組んでいきたい。今後の研究では、イブン・アラビー学派としてのニヤーズィー・ムスリーの思想をさらに深く解明すべく、引き続き時間論に着目しながら、文献研究を行う予定である。「時間」に関する知識は、ムスリー自身が表明するように、最も神秘的な真理を知るための知識として、ほかに信仰実践上重要である、完全人間論や終末論とも大いに関係するものである。今後は、時間や宇宙の存在や成り立ちについて書かれたムスリーの論考とイブン・アラビーの『マッカ啓示』における同テーマについて述べた該当部分を比較検証し、主に形而上学的な議論を扱っていきたい。また、そのような思弁的な宇宙観や時間の在り方が、詩を通していかに表現されたのか、あるいはいかにスーフィー的な信仰実践に取り入れられたのかについても検証していきたい。この一連の研究によって、報告者はオスマン朝期のイブン・アラビー学派として、ムスリーがいかなる独自性を持つのかを明らかにし、17世紀当時の時代背景も加味しながら、ムスリー思想の意義、ひいてはイスラーム思想上における彼の思想のインパクトを究明したい。そのためにも、国内のスーフィズム研究において多数派である、イブン・アラビー思想やイランのスーフィズム思想の専門家のほか、本年度参加する予定である新プラトン主義研究の専門家とも意見交換を行うべく、各学会(オリエント学会・新プラトン主義学会)の学術大会において、研究発表を行う予定である。また、5-7月のトルコへの渡航を通じて、言語運用能力などの必要な技能を高めるとともに、さらに現地での現代のスーフィーやタリーカの活動に関しても見識を深めていきたい。そして、本年はさらにムスリーの思想を比較検討する上で必要である、ムスリーの詩集の注釈者であり、精神的な弟子である19世紀のヌール・アル=アラビーの文献を重点的に国立図書館等から収集する予定である。

しかし、これまでの先行研究では、ムスリーのイブン・アラビー学派としての側面はほとんど分析の対象とされてこなかった。本年度は、イブン・アラビー学派としてのムスリーを再定義し、さらにイブン・アラビーの思想的な連関性についての精緻な分析を試み、イブン・アラビー学派としてのムスリーの位置付けを考察した。特に、ムスリーの「時間」に関する論説に着目し、時間論を主軸として文献調査を行った。7月から9月の二か月間のトルコ共和国での滞在では、主目的である国立図書館等での文献収集のほか、ウスキュダル大学で開催された約二週間の夏期プログラムにも参加した。そこでは、各国の専門家からスーフィー詩文学に関する講義のほか、イブン・アラビー思想に関する講義を受けた。また、現在のトルコ共和国での民衆的な信仰実践を観察すべく、各地の宗教的施設を訪問した。帰国後には、これまでの直接的な観察の成果を踏まえて、現在のトルコでのスーフィーやタリーカの活動についてポスター発表を実施したほか、3月にはフランスで開催された合同セミナーにおいて、ムスリーの時間論に関して研究発表を行った。そこでは、イブン・アラビーとの関係性はムスリーの想定する「時間」の構造について見れば、非常に濃厚であることが証明できた。今後の研究でも引き続き、ムスリーの時間論を中心に文献研究を続け、さらに体系的な研究成果を発表すべく準備中である。当初は、日本国内の学会の学術大会において、研究発表を行う予定であったが、博士予備論文を通して課題として残ったテーマの文献研究を進める中で、海外の専門家からさらに直接指導を受ける必要性を感じた。報告者の研究分野である、オスマン朝期のスーフィズム思想に関しては、日本ではほぼ未開拓といっても過言ではなく、研究内容や疑問点に関して十分に相談できる専門家が不足している状況である。さらに、報告者の扱う人物は、思想家であるとともに、詩人であり、スーフィズム詩の読解が必須となるが、この分野に関してはトルコの専門家から直接指導を受けるほか、技能を身に着ける手段はない。従って、より精緻な研究成果を発表し、国内での専門家との議論を行うには、より広い視野と言語運用能力などの技能のレベル向上の必要性を考慮した上で、本年度はトルコでの夏期プログラムへの参加やフィールドワークとしての宗教的施設への訪問やスーフィズムを基礎にした団体との交流、さらにフランスでの研究発表など、海外での活動を主軸にした。それによって、研究成果としてはやや遅れをとってしまったものの、多くの刺激を受けることができ、各国の専門家や同じような分野の研究者との交流を通じ、自らの研究テーマに対するフィードバックや研究内容に関する議論を深めることができた。今後は、海外経験で得たものをもとに、さらに自らの研究をブラッシュアップし、国内での活動にも取り組んでいきたい。今後の研究では、イブン・アラビー学派としてのニヤーズィー・ムスリーの思想をさらに深く解明すべく、引き続き時間論に着目しながら、文献研究を行う予定である。「時間」に関する知識は、ムスリー自身が表明するように、最も神秘的な真理を知るための知識として、ほかに信仰実践上重要である、完全人間論や終末論とも大いに関係するものである。
ヒト口腔腫瘍細胞の生物学的特性と転移能に関する研究

1.マウス可移植性腫瘍細胞において、サイトカインの1つであるGM-CSFの産生細胞はリンパ節および肺への遠隔転移能を有することが報告されているが、そのメカニズムの解析を試みた。マウス可移植性腫瘍細胞:3LL細胞をリコンビナントGM-CSF存在下で24時間培養し、その細胞浸潤能を検索した。細胞外基質成分であるマトリゲルをコートしたインベイジョンチャンバー内でさらに24時間培養したところ、GM-CSF非存在下で24時間培養したコントロール群と比較して、チャンバー外に遊走した細胞数は有意に増加した。すなわち、GM-CSFは細胞自らの浸潤能を促進するファクターである可能性が示唆された。2.CD44は、リンパ節および肺への転移能と深く関連のある接着分子であることが報告されているが、その抗体を用いて転移抑制実権を行った。マウス可移植性腫瘍細胞:Colon26は、肺転移能を有するCD44陽性細胞であるが、CD44のリガンドの1つであるヒアルロン酸と結合能を持つ。Colon26を接種後連日抗CD44抗体を投与した。2週間後、肺を摘出し、抗体非投与群と比較したが、肺転移抑制は認められなかった。3.当病院を受診した口腔癌患者の組織を一部採取し、免疫組織学的にCD44の発現を検索した。採取された7症例の内、2症例は強陽性、2症例は弱陽性、3症例は陰性であった。患者は初診から最高10カ月しか経過しておらず、現在経過観察中および入院加療中であり、全例再発や転移は認められていない。今後、患者の予後とCD44の発現を追跡していく予定である。
拡散方程式を用いた自律ロボットの感覚/運動マップの自己組織化

今までのロボットシステムはティーチングプレィバック方式や、プログラミング方式など、人間のきめ細かな作業計画と教示に頼っている。これとは対照的に、生物システムは自己組織化することによって、巧みな運動機能を自律的に獲得している。生体運動の多様性・柔軟性に注目するとき、まず驚くことは、身体の冗長な運動自由度を作業に応じて柔軟に使いこなせる点である。本研究では、ロボットの自律性の向上を目指して、生体の感覚/運動系の自己組織化機能に学び、冗長ロボットの感覚/運動マップを形成する新しい自己組織化方式を提案した。この方式は拡散方程式を用いて、より少ない試行動作でかつ各ニューロン間の局所的な相互作用で、感覚/運動マップを学習できるという利点を持っている。また、形成されたマップの数理的な性質についても調べ、実際のロボットに応用する場合の有効範囲、存在する問題点などを検討した。その結果、以下のような成果を得た.[1]:生体の自己組織化現象に関する従来視覚や聴覚などの研究実験結果、また数理的な考察を参照にして,拡散方程式をロボットの感覚/運動マップの自己組織化に応用する方式を提案し、また、できたマップの性質と問題点を明確にした。[2]:上で得た自己組織化アルゴリズムを、いろいろな形を持つロボットを想定して、計算機上でシミュレーションによる確認を行った。具体的には、平面3リンクのマニピュレータによるシュミレーションを行い、ロボットの初期姿勢条件および境界条件がマップの形成に与える影響について検討した。
オシダ科・メシダ科における無配性殖種の類縁と起源

網状進化は分岐的進化とともに生物の代表的進化様式である。無配生殖種は種間交雑によって生じる雑種が無配生殖を獲得するか染色体の倍数化によって形成する。この研究ではナガバノイタチシダ群の生殖を調べることによって無配生殖種の起源と類縁を明らかにしようとした。ナガバノイタチシダ群のうちナガバノイタチシダとイヌタマシダは有性生殖を行うのに対して、ミヤマイタチシダはその他に不定芽による栄養生殖を行う。この不定芽は葉身の未発達な退化葉上に一対生じる。不定芽は分離分裂組織的であり、その下の柔細胞群の脱分化が起り、その後分裂組織が拡大して頂端細胞を生じ、葉を分化させるシュートになる。このように芽は一部娘個体になる。全く同じ不定芽およびそれによる栄養生殖がナガバノイタチシダとミヤマイタチシダの間の雑種とコスギイタチシダにもみられる。その結果、無配生殖を行うコスギイタチシダはナガバノイタチシダとミヤマイタチシダの間の雑種から生じたことが支持される。これに対して、ミヤマイタチシダとイヌタマシダの間の雑種には両親種と同じく不定芽による栄養生殖は認められずF1雑種と推定される。一般に無配生殖種は有性生殖種に比べて遺伝的変異が少ないと考えられているが、変異に富むものもあり、コスギイタチシダもその例である。この種の場合、その前駆体と考えられる雑種が栄養生殖するため、複数回の交雑によって生じたものが維持され、そのいくつかから形成した可能性がある。
コンフォーマル場の理論的手法の3次元及び4次元への拡張

スケール不変な2次元の場の理論は、ビラソロ代数の中心荷電Cの値に対応する表現論的な考察ができる、トーラス上の場の理論がモヂュラー不変性を持つ、相関関数が求まる、等の著しい性質を持つ。この研究計画では、これらの2次元コンフォーマル場の理論の性質と手法を3次元及び4次元の場の理論へ拡張することを目指した。具体的には、i),ii)コンパクトな空間上の場の理論を考え、この理論の有限系スケーリングとモヂュラー不変性の研究、及びiii)その結果の低次元系の物性への応用を行った。i),ii)に関しては、どんな場の理論が上に述べたような望ましい性質を持つかが、最初の問題となる。この研究では、3次元時空間上の非線形O(N)シグマ模型を考察した。平坦な時空間上では、大Nの極限で、この模型の分配関数や相関関数が計算できることが知られているが、それらの計算をコンパクトな空間S^2×S^1(各々の半径をR、Lとする)の場合へ拡張することを試みた。適当な近似の下で、分配関数や"比熱"などがRおよびLの関数として求めることができた。この結果を用いて、有限スケーリングを導くことができ、部分的にモヂュラー不変性が確かめられた。興味がある結果が得られたので、この課題の研究を続けることを考えている。次のような方向への拡張が考えられる。a)分配関数などの計算に当たって近似を用いたが、より厳密な解析を行う。b)非線形シグマ模型以外の模型を考察する。具体的には、3次元のThirring模型及び超対称な非線形シグマ模型を考えていて、既に準備的な計算は試みている。
第一原理計算によるナノサイズ物質の磁性の研究

低次元系のスピンに関する第一原理シミュレーション計算を系統的に行い、その群細な理解を得ることを目的として研究を遂行した。特に、第一原理計算プログラムに従来は考慮されていなかったスピン・軌道相互作用を取り込むことを行い、実験のパラメーターを一切使わない第一原理計算本来の方法によって低次元系の磁性の議論を可能とすることに成功した。本研究で開発した第一原理シミュレーションプログラムを表面吸着した原子に対して適用し、表面構造の最適化を行い、種々の新規な物性を予測することが出来た。磁性多層膜の計算を行い、その磁気モーメントの決定を行った。非平衡物質である多層膜は、従来のバルク結晶では得られない有益な物性を示すことがあるが、未だに完全な積層は困難であり、本研究によってその構造を決定することが可能となった。特に、原子構造は磁性に敏感に影響を及ぼし、理想的な形状決定が可能となることには大きい意義がある。ナノスケールの物質が示すバルク結晶とは全く異なる物性を、本プログラムによって解析した。その中でも、Zr02やCe02は、1ナノメーター程度になると、格子定数がはっきり増大することを実験家との共同研究によって確認することに成功したことは特筆に値する。これらのナノ粒子を積層することにより、従来のバルク結晶では実現不可能であった新機能の発現を行わせることが期待される。本研究成果は、国内外の会議で発表して、講論を高めている。今後、まとめて論文として国際的に著名な学術雑誌に報告する予定である。
組織工学技術を用いた骨髄幹細胞包理型ハイブリッド小口径人工血管の開発

従来より小口径人工血管の研究開発を進めてきた。本年度は、多層式骨髄細胞包埋型ハイブリッド型人工血管最適化条件の検証及び骨髄幹細胞包埋型ハイブリッド型人工血管移植術を行った。1)多層式骨髄細胞包埋型ハイブリッド型人工血管作製、最適化条件の検証New Zealand White Rabbitの大腿骨から骨髄を採取し骨髄幹細胞を培養した。。骨髄幹細胞とI型コラーゲン溶液を氷冷科に混合撹拌し、冷混合液をあらかじめ作製しておいた円筒型鋳型(内径4mm、外径10mm、長さ6cm)に注入し、37°C30分加温して、半透明、やや脆弱な円筒形ゲルを得た。培養3日後、同混合液を再度注入して2層式ハイブリッド型人工血管を作製した。1)層式(1層式、2層式)、12)包埋細胞の種類(新鮮骨髄幹細胞、培養骨髄幹細胞)、3)ヘパリン包埋の有無、の3因子により、6種類のモデル1VIを作製し比較検討した。7日間培養後、いずれのモデルも円筒形ゲルは経時的に収縮した円筒形組織体となり、十分縫合可能な強度を得た。耐圧試験では、2層式、培養骨幹細胞包埋型、ヘパリン無しのモデルが、110mmHg±22mmHgと最も高圧に耐えることが出来た。組織検査では、円筒形組織体の短軸切片、HE染色法の観察にて、コラーゲンメッシュ内に骨髄細胞が円筒形に配列し分布しているのが観察された。2)骨髄幹細胞包埋型ハイブリッド型人工血管移植術作製した6種類のモデルから、耐圧能より2層式培養骨髄幹細胞包埋型、ヘパリン無しのモデルを移植実験モデルとして採用し、これをNew Zealand White Rabbitの腹部大動脈に移植した(N=8)。その際、人工血管モデルをポリエステルシートで被覆した。抗凝固療法としてアスピリンを用いた。24時間後に犠牲死させ、グラフトを観察した。6例は血栓閉塞、開存は2例であった。急性期の閉塞予防策が必要であると考えられた。。骨髄幹細胞とI型コラーゲン溶液を用いて、プロトタイプの小口径ハイブリッド人工血管を作製した。円筒型鋳型(内径3mm、外径9mm、長さ65mm)をガラス管、ラバーストッパーを用いて作製した。骨髄をNew Zealand White Rabbitの大腿骨より採取した後、これを培養して骨髄幹細胞浮遊液を得た。骨髄幹細胞浮遊液とI型コラーゲン溶液を氷冷下に混合攪拌し、この混合溶液をあらかじめ作製しておいた円筒型鋳型に注入した。37°C、30分加温後、脆弱で透明な円筒状ゲルが作製出来た。これを日間培養した。円筒状ゲルは経時的に収縮し白色不透明となり窃子で十分把持可能な強度を備えた円筒状組織体が作製できた(下図)。組織学的検索では、骨髄細胞は組織体内で増殖分化し円周状に配向していた。耐圧試験では80mmHgまで組織体は破裂しなかった。十分な力学的強度を獲得するには多層式構造の導入が必要と考えられた。多層式骨髄幹細胞包埋型ハイブリッド人工血管の作製、及び最適化条件の検証New Zealand White Rabbitの大腿骨より採取した骨髄を培養し骨髄幹細胞を得る。

これとI型コラーゲン溶液を氷冷下に混合攪拌し、この混合溶液をあらかじめ作製しておいたガラス管、ラバーストッパーよりなる円筒型鋳型に注入し、37°C、30分加温し、円筒状ゲルを作製する。培養3日後、2層目を作製するために同混合液を再度注入し2層式ハイブリッド人工血管を作製する。作製した骨髄幹細胞包埋人工血管の組織学的評価(光顕、電顕レベル)、耐圧試験等力学的特性の評価を行い、至適作製条件(多層性、包埋する細胞数、コラーゲン濃度、培養期間等の培養条件)を追求し、改良を加え開発を進める。従来より小口径人工血管の研究開発を進めてきた。本年度は、多層式骨髄細胞包埋型ハイブリッド人工血管最適化条件の検証及び骨髄幹細胞包埋型ハイブリッド人工血管移植術を行った。前者の研究結果に関して、本年度の第13回国際人工臓器学会(2001年11月、大阪)において発表した。1)多層式骨髄細胞包埋型ハイブリッド人工血管作製、最適化条件の検証New Zealand White Rabbitの大腿骨から骨髄を採取し骨髄幹細胞を培養した。骨髄幹細胞とI型コラーゲン溶液を氷冷下に混合撹絆し、冷混合溶液をあらかじめ作製しておいた円筒型鋳型(内径4mm、外径10mm、長さ6cm)に注入し37°C30分加温して、半透明、やや脆弱な円筒状ゲルを得た。培養3日後、同混合液を再度注入にて2層式ハイブリッド人工血管を作製した。1)層式(1層、2層式)、2)包埋細胞の種類(新鮮骨髄幹細胞、培養骨髄幹細胞)、3)ヘパリン包埋の有無、の3因子により、6種類のモデルIVIを作製し比較検討した。7日間培養後、いずれのモデルも円筒状ゲルは経時的に収縮した円筒状組織体となり、十分縫合可能な強度を得た。耐圧試験では、2層式、培養骨髄幹細胞包埋型、ヘパリン無しのモデルが、110mmHg±22mmHgと最も高圧に耐えることができた。組織検査では、円筒状組織体の短軸切片、HE染色法の観察にて、コラーゲンメッシュ内に骨髄細胞が円周状に配向し分布しているのが観察された。2)骨髄幹細胞包埋型ハイブリッド人工血管移植術作製した6種類のモデルから、耐圧能より2層式培養骨髄幹細胞包埋型、ヘパリン無しのモデルを移植実験モデルとして採用し、これをNew Zealand White Rabbitの腹部大動脈に移植した(N=8)。その際、人工血管モデルをポリエステルシートで被覆した。抗凝固療法としてアスピリンを用いた。24時間後に犠牲死せしめてグラフトを観察した。6例は血栓閉塞、2例のみ開存であった。組織検査等詳細を検討中である。
インドシナにおける伝統的農産物加工品の高付加価値化に関するビジネスモデルの構築

社会実践と研究を統合した研究法であるアクションリサーチ法を用い、カンボジアにおける伝統的農産物加工品の高付加価値化、商品化、販売を実践することで、カンボジアと同様の問題を抱える開発途上国にも応用可能な「伝統的農産物加工品の高付加価値化によるビジネスモデル」の構築を目指した。カンボジアの農村で製造されている米蒸留酒を事例として、高品質かつ安全という市場の2大ニーズに沿って商品化し、高価格販売を実践した。その結果、国際空港、高級ホテル、レストラン等での販売が実現し、高付加価値化は達成されたと考えられた。最貧国であるカンボジアにおいても、市場ニーズに合致すれば付加価値化が可能であることが示された。1.米蒸留酒の市場ニーズ調査これまでの研究によって、プノンペン市内に居住するカンボジア人の飲酒傾向については、大枠で把握されているが、高付加価値化に向けた販売ターゲットが定まるには至っていない。そこで、物産展などが開催される機会に市場ニーズ調査を実施した結果、米蒸留酒の試作品に対して消費者が高い価値観を抱く傾向が確認された。また、試作品の購買層は主に男性であり、女性層を取り込める商品化を考慮する必要性が示唆された。2.米蒸留酒の商品化・販路開拓上記1.の調査結果に基づき、瓶やラベルなどを選定して商品を製造し、カンボジア商業省へ商品登録を行い、販売許可を取得する準備が整った。また高付加価値化を目指すことから、これと並行して、高級レストラン、ホテル、バー、またカンボジアの伝統料理を扱うレストラン等を対象として、試作品の広報・営業に着手した。さらに商品をカンボジア国の「一村一品商品」として位置づけるべく、同運動を管轄するカンボジア国内務省への活動紹介を行い、登録準備を進めた。3.仮説ビジネスモデルの構築上記2.の実践結果から、高付加価値化の状況、販売ターゲット、流通・販売システムの機能状況を分析・評価し、開発・商品化・利益の確保のサイクルが継続し得る仮説ビジネスモデルを構築に着手した。1.伝統的技法に関する調査:これまでの研究において、商品化の可能性が示唆されていた女性を購買層とした新たな商品として、甘みを伴う果実酒について調査を行った。さまざまな果実を用いたリキュールの試作と試飲を繰り返した結果、果実としては現地の人々になじみのあるタマリンドが適切であると考えられた。またその加工方法について検討を行った。さらに、その市場性を確認するための試飲会を伴った市場調査などを実施した。2.品質向上のための技術指導:上記商品の品質向上のための改善点を見いだし、試食会等を通じて品質向上に取り組んだ。また製品の包装方法などの改善も行い、衛生的な保存方法を確立させた。3.試作品の製造と市場調査:試作品のポテンシャルを判断するとともに改良点を見出すことを目的とした試飲会兼アンケート調査の準備を行った。これまでの研究において、女性を購買層とした新たな米蒸留酒の商品として、タマリンドを用いた甘口の果実酒を開発し、試飲会等を通じて品質向上に取り組んできた。試作品のポテンシャルを判断するとともに、改良点を見出すことを目的とした大規模な試飲会・アンケート調査を計画していたが、国内の経済状況や元国王の死去などに伴って調査に最も適した祭事が、数年に渡ってキャンセルとなったことから、試販売等を通じて市場化のポテンシャルを判断することとした。販売の結果、タマリンド・リキュールの販売は順調であり、また同リキュールを用いたカクテルなどが高級ホテルの看板メニューとなっているケースが確認されたことから、米蒸留酒を用いて仮説ビジネスモデルの実証にいたったと推察された。また、米蒸留酒以外の加工品へのビジネスモデルの適応について考察するため、カンボジアの野菜を使った新たな加工産業創出の可能性を探ることを目的とした、野菜アイスクリームの試作・市場調査を行った。3種類の野菜(食用アマランサス、カボチャ、紫ヤムイモ)を熱風乾燥した後、粉砕機で粉砕し、得られた野菜粉末の各々をアイスクリームミックスに加え、野菜アイスクリームを試作した。3種類の野菜アイスクリーム試作品を王立農業大学の学生32名に、カボチャおよび食用アマランサス入りアイスクリームをプノンペン市内で行われた展示会の来場者に試食してもらい、市場調査を実施した。アンケート調査の結果から、カボチャおよび食用アマランサス入りアイスクリームは品質の改善を必要とするものの商品化の可能性が示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。環境農学26年度が最終年度であるため、記入しない。市場ニーズ調査を実施した結果、高品質商品に対する女性の意識が予想以上に高いことが確認された。この状況を踏まえて、高付加価値化を進めるに際し、女性が購買層となりうる商品の開発・商品化が必要となり、研究開始当初に想定していた商品化に加えて新たな商品を加えることとした。

以上のような、現地における状況把握の結果に基づいた研究を行うことにより、計画と比較してやや進行に遅れがみられている。試作品のポテンシャルを判断するとともに改良点を見出すための試飲会兼アンケート調査を実施する予定となっていたが、実施を予定していた大規模なお祭りが、前国王の死去により急遽中止となり、同規模のアンケート調査を実施するために、他の祭事を待つ必要が生じたため。1.米蒸留酒の商品化・販路開拓販売を開始した商品について、高級レストラン、ホテル、バー、またカンボジアの伝統料理を扱うレストラン等を対象として、商品の売り込みを行うことで、高付加価値化を目指す。カンボジア国の一村一品商品への登録を目指し、同国内務省、農林水産省などの関係省庁や各国大使館に対する宣伝活動を実施するとともに、現地の旅行雑誌、新聞などのメディアを活用した広報・宣伝に努め、高付加価値化の実践を行う。また、顧客価値の分析結果に基づいて、新たな販路開拓および商品パッケージの変更などを実施し、高付加価値化の実践を進める。2.伝統的技法に関する調査とその市場調査商品化の可能性が示唆されている野菜パウダーを用いた加工品(アイスクリーム等)について、試作品の製造・試販売を実施する。また、その他の伝統的な加工品について、複数の加工農家の製造方法を観察し、聞き取り調査を行うことで伝統的な加工方法を見いだす。見いだした加工品について前年度と同様に調査を行い、商品化の可能性、販売ターゲット、場所、方法等を分析し、商品化を目指す加工品としての試作品を製造する。これらの結果に基づき、品質向上のための改善点を見いだし、協力農家とともに実践を繰り返し、試食会などを通じて品質向上を確認する。また、王立農業大学の食品加工研究室において実験を繰り返すことで、衛生的且つ製品の味を落とさない保存・包装方法を見いだす。品質及び包装を向上させた試作品を作り、消費者からの反応を調べることで、高付加価値化に必要な対応を取る。1.昨年度に計画されていたアンケート調査を実施し、データ解析を通じて商品のポテンシャルを見出すとともに、適切な流通方法を検討する。2.流通・販売の実践を行い、その結果に基づいた流通システムを確立させることで、商品の本格的な販売を開始する。3.商品化の後の市場や消費者の反応・商品認識を確認するためのアンケート調査を実施し、高付加価値化が達成されたか否かを判断するための分析を行う。また、モデル構築に向けた分析を行う。4.研究結果を取りまとめ、主な対象地域であるカンボジア国内の関連省庁や大学への状況発信を行うとともに、研究成果に関する学会発表や論文執筆を行う。
大学女性選手の食物摂取状況と鉄欠乏性貧血発現状況の経年変動に及ぼす食事指導効果

大学女性新体操選手10名を対象に、2年間にわたり、体重、体脂肪率、鉄欠乏性貧血発現状況および食物摂取状況調査を追跡した。一年目、特別な食事介入を行わない条件下では、(1)年間を通して減量志向があり、食生活上の問題点として、重量の軽いスナックやチョコレートを好む傾向が強かった。(2)選手の食生活はエネルギー、たんぱく質、炭水化物などのエネルギー源栄養素に加え、ビタミンやミネラル類摂取量は成人女子所要量と比較して低値であり、年間を通してあまり変動しなかった。(3)トレーニング休止期でも半数の選手に潜在性鉄欠乏性貧血が出現し、潜在性鉄欠乏状態や鉄欠乏性貧血発現者は試合前減量期で7割に達することが明らかとなった。研究二年目、試合前期の減量期に一日あたりの鉄摂取目標量を16mg、エネルギー摂取量を1500kcalの1ヶ月一間にわたる食事介入を行い、介入前、介入中、介入後を比較した。その結果、(1)介入期の体重および体脂肪率、BMIは介入前期と比較して有意に低下した。(2)エネルギー摂取量は介入前、中、後の3期間に有意な差が見られなかったものの、たんぱく質、カルシウム、鉄、亜鉛、銅、ビタミンA、E、K、B1、B2、B6、B12、ビタミンC摂取量は食事介入中に有意に増加し、脂質摂取量は有意に低下した。(3)赤血球数、Hb濃度、Ht値には有意な違いは見られなかったものの、フェリチン濃度は介入中が介入前、介入後に比べて有意に上昇し、ハプトグロビン濃度は有意に低下した。このことから、食事性16mgの鉄摂取介入は血清フェリチン濃度の上昇に有効である可能性、同時に、食事介入期間中に溶血発現者が増加したことから、食事介入は運動量を増加させた可能性が示唆された。『目的』半年間の年間トレーニングに対応した貧血発現状況を調査し、新体操女性選手の体内鉄栄養状態と貧血発現機構との関連性を検討する。『方法』体育系大学に所属する新体操選手10名を対象に、6ヶ月間に亘って貧血発現状態を追跡した。調査期間は2001年7月から12月までとし、測定項目は赤血球数、ヘモグロビン濃度(Hb)、血清鉄、鉄飽和率(TS%)、血清フェリチン濃度、ハプトグロビン濃度(Hp)、赤血球溶血率、δ-アミノレブリン酸デヒドロゲナーゼ(ALAD)活性とした。また、この時の食物摂取状況については『エクセル栄養君FFQg』を用いて検討した。『結果』7月、選手に鉄欠乏性貧血は見られなかった。しかし、鉄欠乏性貧血の学生は8月に1名、10月に2名と増加したものの、12月には鉄欠乏性貧血者は見られなかった。この時、Tf%が15未満の割合は7月が60%、8月が70%と増えたのに対して、10月は40%、12月は30%と減少した。さらに、血清フェリチン濃度が12ng/dl未満の割合は7月が30%、8月は40%、10月は50%と増加し、12月には30%に減少した。赤血球膜脆弱性の指標である50%溶血率は7月、8月、10月、12月でそれぞれ0.450±0.025、0.448±0.018、0.433±0.022、0.460±0.022と10月に比べて12月が有意に高値を示した(P<.05)。Hpは期間中に有意な差は見られなかったが、10月が最も高値を示した。

赤血球合成酵素であるALAD活性は期間中に有意な差は見られなかったものの、アポ活性は10月が最も高値を示した。エネルギー及び栄養素摂取量は調査期間中、有意な変動は見られなかった。『結論』赤血球膜浸透圧抵抗牲は亢進したにもかかわらず鉄欠乏性貧血が発現した背景には、体内鉄栄養状態の悪化による赤血球合成量の不足が考えられた。【目的】スポーツ性貧血発現を予防する鉄及びエネルギー摂取目標量について検討すべく、減量期新体操選手における食事介入前・介入終了直前(以下、介入中)、および介入終了1ヶ月後の3回にわたって鉄欠乏性貧血発現状況を追跡する。【方法】大学女子新体操選手12名を対象に、減量を前にした7月初めから1ヶ月間にわたって、大学学生食堂による一日3食、一定基準で調整された食事を提供した(エネルギー1500kcal、鉄16mg)。介入前、介入中、介入1ヶ月後の3回、体重、体脂肪量を計るとともに、身体状況や食事内容に関するアンケート調査を実施した。また、上腕皮静脈より採血し、赤血球数、ヘモグロビン濃度、血清鉄、フェリチンなどの各種貧血指標を検討した。【結果】介入前、介入中、介入1ヶ月後の赤血球数はそれぞれ444±24、425±27、450±32(×10^4個)、ヘモグロビン濃度はそれぞれ12.8±0.9、12.3±0.8、12.3±1.2(mg/dlであり、期間中にこれらの値に有意な差は見られなかった。血清フェリチン濃度はそれぞれ11.6±5.1、19.6±13.8、9.5±6.1(ng/mlであり、介入中に介入前に比べ有意な上昇が見られた(p<0.05)。介入1ヶ月後は再び介入前値にもどった。一方、ハプトグロビン濃度はそれぞれ46.4±45.7、19.9±22.0、40.2±15.8(mg/dlであり、介入中に介入前及び介入後と比較していずれも有意に低下し(p<0.001)、介入期に溶血が出現した。【結論】鉄16mgの食事介入下で鉄欠乏性貧血発現に改善が半数の選手に見られたものの、全選手ではなかったことから、減量期、激しい練習に耐える鉄摂取量としては16mg以上が望ましく、食事改善は激しい練習に耐えられるからだを造るとともに、鉄欠乏性貧血発現を予防できる可能性が示唆された。大学女性新体操選手10名を対象に、2年間にわたり、体重、体脂肪率、鉄欠乏性貧血発現状況および食物摂取状況調査を追跡した。3年目の今年は介入前後のデータ整理をすることを目的とした。一年目、特別な食事介入を行わない条件下では、(1)年間を通して減量志向があるが、空腹時の体重増減幅は年間最大5kg。(2)減量期は水だけで生活することもある。(3)食生活上の問題点として、重量の軽いスナックやチョコレートを好む傾向が強い。(4)トレーニング休止期でも半数の選手に潜在性鉄欠乏性貧血が出現する。(5)潜在性鉄欠乏状態や鉄欠乏性貧血発現者は試合前減量期で7割に達する。ことが明らかとなった。そこで、二年目、試合前期の減量期に一日あたりの鉄摂取目標量を15mg、エネルギー摂取量を1500kcalとして、1ヶ月間の食事介入を行った。その結果、(1)減量期の体重および体脂肪率、BMIは減量前期と比較して有意に低下した。(2)一年目の選手の食生をみると、エネルギー、たんぱく質、炭水化物などのエネルギー源栄養素に加え、ビタミンやミネラル類摂取量は成人女子所要量と比較して低値であり、年間を通してあまり変動しないのに対し、食事介入はエネルギー摂取量には有意な差が見られなかったものの、たんぱく質、カルシウム、鉄、亜鉛、銅、ビタミンA、E、K、B1、B2、B6、B12、および、ビタミンC摂取量が有意に増加し、脂質摂取量は有意に低下した。(3)介入は選手の改善に有効であったが、完全な予防には繋がらなかった。