hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
園芸作物におけるエチレンの生成と生理作用に関する研究

クライマクテリック型果実であるキウイフルーツを用いて追熟過程におけるエチレン生成とその機構を調べた.セイヨウカボチャは無傷個体果実ではエチレン生成はほとんどみられないが,傷害により顕著なエチレン生成が起きる.セイヨウカボチャ果肉切片を用いて傷害誘導エチレン生成とその機構及び制御機構について研究した.花の老化とエチレンの研究材料として,カーネーションの花を用いて,老化(萎凋)に伴い生成されるエチレンの生合成経路,生成機構,及びエチレンの花の萎凋に及ぼす生理作用について研究を行った.以下に結果を要約する.1.収穫後のキウイフルーツは0.1Mlkg^<-1>h^<-1>の限界値を越えた後,エチレン生成は急激に増大した.エチレン生合成の前駆物質である1-アミノシクロプロパンー1-カルボン酸(ACC)含量はエチレン生成の増大と共に増加した.エチレン生成酵素(EFE)の活性は果実のエチレン生成と共に増加した.キウイフルーツのエチレン生合成経路はメチオニンーACC経路によることが明らかとなった.生成したエチレンはキウイフルーツの追熟に重要な役割をしていることが考察された.2.セイヨウカボチャ果実組織は傷害により顕著なエチレン生成を起こす.果肉組織に傷害を与えると2時間の誘導期の後, ACC合成酵素の活性が急激に増大し,それに続いてACCの生成が著しく増大し,エチレン生成が顕著になった.傷害によりEFEの活性も増加した.障害によるACC合成酵素の誘導が傷害エチレン生成過程で最も重要な機構と判明した.3.カーネーションの切り花は収穫後約一週間して萎凋する.花弁がしおれる際,花弁で多量のエチレンが生成される.花弁に先行して雌ずいでエチレンが生成された.いずれの組織もACC合成酵素の誘導, ACCの生成が重要であることが明らかであった.クライマクテリック型果実であるキウイフルーツを用いて追熟過程におけるエチレン生成とその機構を調べた.セイヨウカボチャは無傷個体果実ではエチレン生成はほとんどみられないが,傷害により顕著なエチレン生成が起きる.セイヨウカボチャ果肉切片を用いて傷害誘導エチレン生成とその機構及び制御機構について研究した.花の老化とエチレンの研究材料として,カーネーションの花を用いて,老化(萎凋)に伴い生成されるエチレンの生合成経路,生成機構,及びエチレンの花の萎凋に及ぼす生理作用について研究を行った.以下に結果を要約する.1.収穫後のキウイフルーツは0.1Mlkg^<-1>h^<-1>の限界値を越えた後,エチレン生成は急激に増大した.エチレン生合成の前駆物質である1-アミノシクロプロパンー1-カルボン酸(ACC)含量はエチレン生成の増大と共に増加した.エチレン生成酵素(EFE)の活性は果実のエチレン生成と共に増加した.キウイフルーツのエチレン生合成経路はメチオニンーACC経路によることが明らかとなった.生成したエチレンはキウイフルーツの追熟に重要な役割をしていることが考察された.2.セイヨウカボチャ果実組織は傷害により顕著なエチレン生成を起こす.果肉組織に傷害を与えると2時間の誘導期の後, ACC合成酵素の活性が急激に増大し,それに続いてACCの生成が著しく増大し,エチレン生成が顕著になった.傷害によりEFEの活性も増加した.障害によるACC合成酵素の誘導が傷害エチレン生成過程で最も重要な機構と判明した.3.カーネーションの切り花は収穫後約一週間して萎凋する.花弁がしおれる際,花弁で多量のエチレンが生成される.花弁に先行して雌ずいでエチレンが生成された.いずれの組織もACC合成酵素の誘導, ACCの生成が重要であることが明らかであった.
サバクトビバッタの相変異：群生相が砂漠で大型卵を産む生態学的意義の解明

サバクトビバッタの母親は群生相化すると産卵数を減らす代わりに、大型の卵を産むことが知られており、本申請者はこの相変異が関係した繁殖能力の生理・生態学的研究に従事してきた。その中で、大型の卵から孵化した幼虫の方が小型のものよりも飢餓条件に強いことなどを明らかにしてきた。本種の生息地であるアフリカのサハラ砂漠で行ったフィールドワーク中に雌成虫が産卵する現場に遭遇した。一連の観察の中で、どのように群生相が行動し、交尾・繁殖しているのかを調査した。研究初年度は、西アフリカのモーリタニア各地で野外調査を実施し、サバクトビバッタの発生状況や発育状況の調査、および個体群密度と相変異の程度の関係性の調査などを実施した。論文の実績としては、群生相化する前の状態である低密度条件下で発生する孤独相特有の形質を示す成虫におけるマイクロハビタット利用に関する知見を報告した。国内の学会大会においては、上記の論文に関する発表に加えて、高密度下において発生する群生相個体群の集団繁殖行動に関する知見を報告した。また、サバクトビバッタの生態に関する講演を3件行った。今年度は、群生相化する前の孤独相成虫の繁殖特性に関わる有益な知見が得られた。初年度中に論文化した以外の成果に関しても、追試を行うなどし、順次学術雑誌に報告していく予定である。本年度の野外調査では繁殖中の群生相個体群に遭遇することができず、本研究課題の主目的を達することができなかったが、比較となる孤独相成虫の繁殖様式の調査を実地した。一連の調査を通じ、繁殖活動を効率の良く観察するためのシステムを確立することができ、次年度の観察に応用する。当該課題に必要な設備備品類はすでに揃っており、購入予定はない。当初の計画通り、モーリタニアにおける野外調査やバッタの飼育にかかる消耗品代、研究成果発表のために国内外の学会大会に参加するための旅費と滞在費に使用する計画である。昆虫学本年度は長雨のためバッタの発生が長引いたため、前倒し支払請求制度を利用し滞在期間を予定よりも延長したため。引き続き、モーリタニアにて野外調査を行う。
実験映像宗教学の試みー作品制作と鑑賞の相互作用に見る現代的宗教性の探究ー

本研究は、現代の宗教性を個々人の宗教意識の中に見、その宗教意識を摘出するために、現代的宗教性を表現する言葉として「スピリチュアリティ」を選択するとともに「スピリチュアリティ」を主題とした映像作品を制作し、視聴者がその映像作品を鑑賞した後、制作者と作品について対話するという実践から生成された言説を解釈、分析するものである。諸作品は、民俗や伝説、人工的生命としてロボットを題材としたドキュメンタリー、様々な素材のコラージュによって映像化した前衛的作品などがあり、それぞれの作品の表現していると考えられる「スピリチュアリティ」の像をめぐって対話が行われた。まず主題に関しては、神霊や無機物のいのちや偶然や縁あるいはトランスが主題とされており、いずれも一言でまとめれば、「超人間的なもので人為によって操作することのできない何ものか」を「スピリチュアリティ」の意味内容として考えられているという点である。対話が実質的に可能だった作品とそうでなかった作品とがあったが、対話が成立したものはいずれも、制作者の意図したところを視聴者が探りあてようとし、それを受けて制作者が説明するという流れで展開された。神霊がスピリチュアリティ言説のひとつの核となっている点は、伝統的であるとされる表象文化を背景としている点では異なっているものの、昨今の「スピリチュアル・ブーム」と称される文化的動向と共通している。無機的ないのちと有機的な人間存在との絆という関係性はそれに対して新しいスピリチュアリティ言説である。しかし、不可視の動態と人間の諸動作に対する反応というコミュニケーション的観点からすれば、人間間あるいは人間とペットなどの生命体との関係性と相似的である。対話はある意味で主題の確認と解釈として成立し、「超人間的なもので人為によって操作することのできない何ものか」という意味での宗教的聖性を現代的素材で反復している。「スピリチュアリティ」をテーマとした映像を制作し、その視聴者による鑑賞と視聴者と制作者との対話を観察することによって、現代的宗教性の有り様を観察し分析しようとする三年計画の本研究の初年度は、作品のモチーフとなる映像資料の撮影、収集を行うとともに、映像作家による映像制作をプロデュースし、さしあたり二本の「スピリチュアリティ」をテーマとした作品を獲得した。映像作家が独自に「スピリチュアリティ」を解釈し映像化された作品は、表象文化や記憶の想起などを取り扱い、その中に見えないつながりの感覚とその在り処を表現していると報告者は解釈している。制作に若干時間を要したため、現在、インターネットのウェブサイト上への作品の実装を行っているところであり、その実装の完了後、一般公開し、視聴者と制作者との対話のテキストデータを収集し、解釈、分析する予定である。現時点における報告者の仮説的見解としては、1スピリチュアルブームにおけるスピリチュアリズム的なスピリチュアリティ観念の影響があるのではないか、2その一方で、オカルト的解釈とは異なり、物の背後に魂や心を想定するアニミズム的なスピリチュアリティ観念があるのではないか、3不可視なつながりに対する倫理的態度としてのスピリチュアリティ観念があるのではないか、の三点がある。いずれにしても次年度における映像制作の文法と技術に習熟していない制作者による映像制作とその鑑賞と対話の分析とともに、これからの課題として残されている。「スピリチュアリティ」をテーマとした映像を制作し、その視聴者による鑑賞と視聴者と制作者との対話を観察することによって、現代的宗教性の有り様を観察し分析しようとする三年計画の本研究の次年度は、作品のモチーフとなる映像資料の撮影、収集を行うとともに、映像作家による映像制作をプロデュースし、二本の「スピリチュアリティ」をテーマとした作品を獲得した。初年度と同様に、映像作家が独自に「スピリチュアリティ」を解釈し映像化された作品は、表象文化や記億の想起などを取り扱い、その中に見えないつながりの感覚とその在り処を表現していると報告者は解釈している。現在、ウェブに実装しているところであり、引き続き視聴者と制作者との対話を観察し分析する所存である。初年度の二本の作品をめぐる対話に関して言えば、1スピリチュアルブームにおけるスピリチュアリズム的なスピリチュアリティ観念の影響があるのではないか、2その一方で、オカルト的解釈とは異なり、物の背後に魂や心を想定するアニミズム的なスピリチュアリティ観念があるのではないか、3不可視なつながりに対する倫理的態度としてのスピリチュアリティ観念があるのではないか、の三点の初年度に立てた仮説は検証された。今後は、新たな作品における対話の観察、分析を通して、考察を深める所存である。

神霊がスピリチュアリティ言説のひとつの核となっている点は、伝統的であるとされる表象文化を背景としている点では異なっているものの、昨今の「スピリチュアル・ブーム」と称される文化的動向と共通している。無機的ないのちと有機的な人間存在との絆という関係性はそれに対して新しいスピリチュアリティ言説である。しかし、不可視の動態と人間の諸動作に対する反応というコミュニケーション的観点からすれば、人間間あるいは人間とペットなどの生命体との関係性と相似的である。対話はある意味で主題の確認と解釈として成立し、「超人間的なもので人為によって操作することのできない何ものか」という意味での宗教的聖性を現代的素材で反復している。
HLA-E、-F、-G分子の不育症、中毒症発症への関与について

非古典的HLAクラス1(HLAクラスIb)であるHLA-E、-F、-Gのうち、HIA-Gは、胎盤絨毛外栄養膜細胞(EVT)に強く発現し、妊娠免疫に重要な分子であると推測されている。我々は、DE. Geraghtyらが作製した抗HLA-E、抗HLA-F、抗HIA-G抗体を用いた免疫染色により、後期胎盤EVTにHLA-E、-F、-G分子が揃って強く発現していることを見出してきた(J Immunol.2003.)。さらに正常胎盤妊娠全期における発現を、HLA-Fを中心にHLA-E、-G分子も含め検討したところ、HLA-Gは妊娠全期を通じ、EVTに発現していたが、HLA-Fおよび-Eは、妊娠後期に向かい、強く発現する傾向を見出した。次に妊娠高血圧症候群胎盤における発現を調べたが、妊娠高血圧症候群胎盤EVTにおけるHLA-E、-F、-Gの発現は、正常胎盤とほぼ同様であり、妊娠高血圧症候群発症に、これらの分子の直接的な関与は見出せなかった(J Reprod Immunol.2006)。不育症の治療の一つに、体外受精が広く受け入れられているが、2002年、Fuzziらが、体外受精卵の可溶性HLA-G抗原分泌能が着床率に関与していると報告した。HLA-Gが良胚選定に真に有効であれば、体外受精の領域では非常に画期的であり、我々も、この点について検証を試みた。しかし、我々が検討した体外受精卵培養上清109検体には、全く可溶性HLA-G抗原を検出することができなかった。さらに、可溶性HLA-G遺伝子をトランスフェクトした細胞を用いて、体外受精卵培養を模擬したところ、実際にその細胞が可溶性HLA-G抗原を産生していても、体外受精卵培養上清中の可溶性HLA-G抗原は、現存する可溶性HLA-G抗原検出方法では、検出不可能であることを示した(J Reprod Immunol. in press)。非古典的HLAクラスI(HLAクラスIb)であるHLA-E、-F、-Gのうち、HLA-Gは、胎盤絨毛外栄養膜細胞(EVT)に強く発現し、妊娠免疫に重要な分子であると推測されている。我々は、DE.Geraghtyらが作製した抗HLA-E、抗HLA-F、抗HLA-G抗体を用いた免疫染色により、後期胎盤EVTにHLA-E、-F、-G分子が揃って強く発現していることを見出してきた(J Immunol.;171(3):1376-84.2003.)。今回は、HLA-Fがどの胎生期に発現してくるのかを調べるため、正常胎盤妊娠全期における発現を、HLA-E、-G分子も含め検討した。その結果、HLA-Gは妊娠全期を通じ、EVTに発現していたが、HLA-Fおよび-Eは、妊娠後期に向かい、強く発現する傾向がみられた。次に妊娠高血圧症候群胎盤におけるHLA-E、-F、-Gの発現を調べたが、妊娠高血圧症候群胎盤EVTにおけるHLA-E、-F、-Gの発現は、正常胎盤とほぼ同程度に発現しており、妊娠高血圧症候群発症に、これらの分子の直接的な関与は見出せなかった(J Reprod Immunol. in press)。また、HLA-E、-F、-Gの機能を調べる動物モデルを検討するため、カニクイザルにおけるこれら分子の発現を調べたところ、カニクイザル胎盤に、HLA-Fホモログ、HLA-Gホモログが存在することが明らかとなった(submitted)。HLA-EはNKレセプターを介し、HLA-Gは抑制性レセプターを介し、NK細胞活性を調節することが知られているが、HLA-Fはいまだその機能は明らかになっていない。妊娠中期から後期に、HLA-E、-F分子の発現が強くなることが、妊娠免疫にどのような影響を与えているのかは現時点では不明であり、今後、検討を行う予定である。

さらに、可溶性HLA-G遺伝子をトランスフェクトした細胞を用いて、体外受精卵培養を模擬したところ、実際にその細胞が可溶性HLA-G抗原を産生していても、体外受精卵培養上清中の可溶性HLA-G抗原は、現存する可溶性HLA-G抗原検出方法では、検出不可能であることを示した(J Reprod Immunol. in press)。
日本におけるがん看護外来のアウトカム評価指標の開発とがん看護外来の有効性の検討

1.がん看護外来のアウトカム評価指標の臨床での実現可能性昨年度開発したアウトカム評価指標とそれを運用するWebシステム(ケアアセス)の臨床での実現可能性を検討することを目的とした。がん看護外来の相談内容は非常に多様であり、対応も多彩となる。それらの活動を評価するには、事例毎に評価を行うことが最も適すると考えた。そのため、時間がかからず、簡便で扱いやすいWebシステムにするよう工夫に努めた。対象は、全国のがん診療連携拠点病院など437施設に研究参加の意向を確認し、参加意向が得られた病院の看護外来担当看護師とした。介入は、3カ月間にわたりケアアセスを活用することとした。ケアアセスは、看護師用とがん看護外来利用者用(患者・家族用)に分かれ、利用者毎に患者・家族用と看護師用をID番号で紐付けできるようにして評価を行う。外来担当看護師が複数いる場合には個人がわかるようにIDを割り振り、看護師が実践を振り返られるようにした。1カ月毎にケアアセスのデータ結果を各施設に報告した。実現可能性は、がん看護外来担当看護師への質問紙調査で評価した。質問項目は、ケアアセスの使いやすさ、理解しやすさ、役立つ程度、満足度などの8項目を10段階で回答した。その他、良かった点や感想のための自由記載欄を設けた。ケアアセスの導入では、がん看護外来利用者は高齢者が多く、簡便な操作にしたにも関わらず、ipadやスマートフォンを扱ったことがない患者が多いことから質問紙で回答しなければならない施設もあった。また、ipadやスマートフォンの画面の操作はできたとしても、看護師が操作を指導したり確認する必要が生じる事例もあり、その対応に時間を要するため面倒という意見があった。臨床での実現可能性は確認されたが、利用者に高齢者が多いため、Webだけでなく多様な評価方法を選択できる体制を整える必要があることが明らかになった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。1.がん看護外来のアウトカム評価に関する文献検討日本語の主要な検索エンジンである医中誌による検索では採用文献はなかった。PubMedによる検索では、当初の検索式で990件抽出されたが、本研究とは関連のない研究が多かった。検索式を再検討し、「nurse clinic」に限定して抽出された92件を精読中である。2.日本のがん看護外来の実態調査がん看護外来を積極的に展開している施設から、その実態の概要を明らかにすることを目的に調査研究を立案した。この研究は、今後予定している全国調査で活用する質問紙の設問項目作成の基盤となる研究であり、予備的研究として位置づけた。対象は、病院ホームページや先行文献などにより、がん看護外来を積極的に実施・運営している施設を抽出し、研究協力が得られた8施設を研究協力施設とした。研究協力施設のがん看護外来の担当看護師8名、がん看護外来と協働する機会が多い医師8名、看護管理者(看護部長など)8名を対象者とし、合計24名とした。調査方法は、半構造化面接を採用した。外来担当看護師へは、主なケア内容、担うべき役割、他職種との連携、広報活動、受診までの経過、現状の問題と今後の課題を調査する。医師へは、看護外来への期待、連携状況を調査し、看護管理者へは看護外来を設立した経緯、看護外来への期待、運営状況(経営状況も含め)、今後の課題を調査する。以上の研究計画は倫理審査を経て、データ収集を開始している。現在まで収集できた概要としては、担当看護師は、場所を固定せず、病棟・外来・治療室・待合室など柔軟に相談活動を行っていた。主なケア内容は、治療方法や療養場所や療養生活に関する相談、多職種との調整であった。看護外来の有効性の評価をしている施設はなかった。今後は、データ収集を進めて、概要をまとめ、質問紙を開発することが課題である。<日本のがん看護外来の実態調査>がん看護外来を積極的に展開している施設から、その実態の概要を明らかにすることを目的に質的研究を行った。次年度行う予定の全国調査で活用する質問紙の設問項目作成にもつながる研究として位置づけた。対象は、病院ホームページや先行文献や、便宜的なサンプリングにて抽出し、研究協力が得られた6施設のがん看護外来担当看護師6名、がん看護外来と連携している医師5名、およびがん看護外来管理者6名であった。それぞれの対象者に半構造化面接を行い、収集したデータを逐語録にして内容分析を行った。研究倫理審査委員会の承認を受けて行った。がん看護外来担当看護師からは、相談役割を担うことが多く、専門的知識の提供、心理的サポート、専門機関や専門家の紹介が中心的な活動内容であった。また、高いコミュニケーション能力と連携・調整力が求められることが明らかになった。医師への調査からは、医師の説明の補助的支援、精神的・社会的側面への支援を看護師の役割と考えており、看護外来へは肯定的な評価をしており、情報共有を密にするようにしていた。がん看護外来管理者への調査からは、専門性の高いケアの提供、相談窓口としての場、医師をサポートする役割、スペシャリストの人材活用としてがん看護外来をとらえており、人材不足、質の保証、費用対効果の調整、場所の確保などを課題として考えていた。<文献検討>海外文献にて、看護師が主導するクリニックや外来介入プログラムの評価指標を検討した。

アウトカム指標には、QOL、満足度、コスト(費用効果)、受診回数、検査の回数と割合、心配事、抑うつ・不安などが活用されていた。更に、日本で活用できる患者を対象とした満足度尺度を収集し、検討した。以上の結果をふまえ、全国調査の質問紙を作成し、調査実施への準備を進めている。昨年度計画していた文献検討と質的研究は一定の成果が得られた。文献検討では、海外のアウトカム指標が明確となった。海外とは医療事情も異なるため直接活用することはできないが、日本の現状に即したアウトカム指標を検討する上で参考となる。質的研究では、計画時の対象者数よりは若干少ないが、十分なデータが収集できた。分析も完了しており、研究成果の概要に示したように、結果が導き出されている。だが、質的研究の分析に時間を要したため、昨年度より着手する予定であった全国調査は、質問紙開発段階に留まっている。質問紙は質的研究や文献検討結果を基にして開発しているため、先行研究である質的研究の分析が終了しなければ、質問紙開発に着手できなかった。それらにより、質問紙は完成していない。今後は、早急に質問紙開発を進めて、調査を実施する予定である。<がん看護外来の看護実践に関する全国実態調査>これまでの研究成果を基に自記式質問紙を開発し、前向き観察研究を行った。全国のがん看護外来における看護実践や運営状況を明らかにし、その結果をもとにがん看護外来のアウトカム評価指標を開発することを目的とした。対象者は、厚生労働省が指定しているがん診療連携拠点病院、都道府県がん診療連携拠点病院、国立がん研究センターなどの427施設のがん看護外来の看護師とした。データ収集内容は、がん看護外来の運営状況(利用者数、広報活動など)、がん看護外来における看護実践(40項目)の頻度と重要性、がん看護外来の有用性の評価(21項目)、がん看護外来の今後の課題(16項目)、がん看護外来の役割に対する認識、対象者の特性である。がん看護外来を開設していない施設は172施設であった。がん看護外来を開設している116施設から回答を得て、有効回答は108だった(回収率67.4%)。がん看護外来の看護師は、がん看護専門看護師もしくは認定看護師であった。がん看護外来に専従していた(8割以上従事)者は、約4割だった。がん看護外来の看護師が多く実践していることは、不安の傾聴と緩和、治療選択に関する意思決定支援、症状コントロールの支援などであり、重要性が高いと認識している項目と同様の結果だった。また、アウトカムとして重要性が高いと認識していることは、患者・家族の満足感、QOLの改善、不安の緩和などであった。担当看護師の職務満足度は高く、やりがいを感じている一方で、今後の課題としては、アセスメント能力の向上、心理的支援の向上など多岐にわたった。以上から、がん看護外来はまだ発展途上であり、開設している施設も限られる。また、がん看護外来の実践内容と運営の実情や今後の課題が明らかになった。本年度予定していた全国実態調査は実施できた。対象としたがん診療連携
歯周炎易感受性に関する特異的遺伝子の特定

その結果、6名のサンプルより100を超える転写産物がゲル上にディスプレイされ、Densitometric analysisによりEc-LPSサンプルに比較してPg-LPSサンプルでは9-25サンプルが強く発現しており、11-30サンプルは弱かった。以上より、Pg-LPS刺激により好中球が発現する遺伝子は数多く存在し、これらをEc-LPSと比較して検索していくことでPg-LPS特異的な好中球の反応を捉える糸口を見つけることとなることが期待された(Dentistry in Japan,1999)。その後、Pg-LPSによって好中球に特異的に誘導された遺伝子についてバンドをゲルより切りだし、クローニング、シーケンシングを行った結果いくつか興味深い遺伝子が明かとなった。今後は、引き続きシーケンシングによりPg-LPS誘導性の遺伝子、Ec-LPS誘導性の遺伝子及び、両者に共通の遺伝子を明らかにした後、歯周炎患者ではどの程度発現しているかの、第二段階の研究を遂行する予定である。現在、第3段階の実験として早期発症型歯周炎患者(EOP)末梢血好中球を非特異的にfMLP刺激した場合、健常者と比較して遺伝子発現に違いが見られるかについて同様に検索中でる。現在までも6名について解析しており、いくつかのEOP特異的な遺伝子がクローニングされてきており引き続き解析中である。
サステ-ナビリティーの概念に基づく都市環境のデザインに関する基礎的研究

これからの地球環境時代に向けての環境デザインにおいては,新たな理念,方法論による対応が重要な課題となっている。このような課題の対応策の一つにサステ-ナビリティー(Sustainability)の考え方がある。このサステ-ナビリティーとは,一般にはエコロジカルな面に立脚して環境資源の保護・保全・育成を基調に環境の持続的発展を計る概念とされている。しかし,特にその都市を構成している環境資源は自然的・文化的・社会的資源など多くを数え,都市の将来のあるべき姿をデザインする場合には,これらの諸環境資源の価値評価と共に,それらの相互依存関係に基づくサステ-ナビリティーの考え方を新たな計画的意味を持つ概念として確立する必要がある。このサステ-ナビリティーの研究において,先進的な研究実績を重ねている教育研究機関の一つに,本学との国際交流協定締結校である米国のカリフォルニア州立ポリテクニック大学ポモナ校がある。そこで本共同研究では,サステ-ナビリティーの概念に基づく都市環境のデザインに関する基礎的知見を得るため,本学と交流締結校であるカリフォルニア州立ポリテクニック大学ポモナ校環境設計学部に所属する研究者と協力して,平成6年平成8年の3年間に渡って大学間共同研究を進めてきた。平成6年度には,本学から2名の研究者を派遣し,日本国でのサステ-ナビリティに関連する研究事例を紹介すると共に,相手側協力校のRe-Generative Centerで,サステ-ナビリティを基調とした環境保全のための技術的な試みに関する研究資料を収集した。また,相手側研究協力校から3名の研究者を本学に招へいし,サステ-ナブル(持続可能)な景観形成のための条件,サステ-ナブルな都市の生態系を導くための条件,人々の生活と自然的環境や歴史的環境との共生関係を導くためのサステ-ナブル・コミュニティの形成に係わる条件等について,都市,地域,建築,自然の様々な側面から意見交換した。この結果,サステ-ナビリティの概念を論理的に導くための基礎的な考え方を両国の研究協力者間で共通認識する事ができた。平成7年度には,研究代表者(杉本正美)をはじめ,本学から3名の研究者を相手校に派遣すると共に,相手側研究機関から3名の研究者を招聘し,調査・研究を進めた。この結果,各種環境資源の自然的・文化的・社会的諸側面からの役割の明確化とそのエリア内のサステ-ナビリティを創出するための考え方及びそれを支持する様々な要素を抽出するための調査の実施方法及び調査・計画項目などに関する知見を得た。また,住居環境の中の電気エネルギーの利用,各種廃棄物の再生・利用,太陽熱や太陽光の天然エネルギーの有効利用,微気候の有効利用,農産物の生産等を配慮したサステ-ナビリティの概念に基づく都市環境の形成のための基礎条件に関する知見を得た。平成8年度は,サステ-ナビリティの概念に基づいて,様々な国や地域の諸特性に対応し得る都市環境を形成するためのデザインに係わる諸課題を明確化するため,本学から4名の研究者を派遣し,また相手側研究機関から3名の研究者を招聘し,環境保全,都市緑地,環境資産,都市景観の側面について調査・研究を進めた。また,以上の3年間の大学間協力研究の結果,サステ-ナビリティの考え方に基づく都市環境デザインのためには,建築,都市,地域,自然に係わる基礎的条件として,以下の諸点に係わる知見を得ると共に,これらの知見の重要性が把握できた。[建築関係]・物理的にも社会的にも,寿命の長い建築物の創出・室内環境における様々な電気製品や電子機器から発生する電磁波の抑制[都市関係]・家屋周辺の外部空間,並木道の街路樹空間などによる都市空間の気候緩和・ヒューマンスケールでの既成市街地の再開発・質の高い様式住宅からのデザインコードの抽出による都市環境の形成手法の展開・多様性のある質の高い様々なオープンスペースおよび関連空間の創出・オ-センティシティ,インテグリティを備えた歴史的・伝統的空間の活用[地域関係]・広域的な人々の離合集散ポテンシャルに対応した各地域における環境容量の再評価[自然関係]・都市近郊林の環境保全機能,アメニティ機能,生態的保全機能の効果の向上・市街地開発における,自然系環境資源の保有する諸環境保全機能の有効活用・地域住民による組織的な自然系環境諸資源の保全・育成活動の支援サステ-ナビリティの考え方に基づく都市環境の形成の究極的な目標は,「都市環境を快適な生活環境として持続的に発展させること」にある。このことから,物的または自然的な環境構成要素の相互関係の解明が最も重要な課題である。本研究を通じて把握・検討した諸環境構成要素のあり方は,このための一つの計画条件となると考えるが,更に,この目標に接近するためには,本研究の成果を踏まえ,都市で生活する人々の生活様式のあり方や省資源や省エネルギーなどを含む,更に広範な分野にまたがる調査・検討が必要であり,また具体的なガイドラインの設定が課題となる。

しかし,特にその都市を構成している環境資源は自然的・文化的・社会的資源など多くを数え,都市の将来のあるべき姿をデザインする場合には,これらの諸環境資源の価値評価と共に,それらの相互依存関係に基づくサステ-ナビリティーの考え方を新たな計画的意味を持つ概念として確立する必要がある。このサステ-ナビリティーの研究において,先進的な研究実績を重ねている教育研究機関の一つに,本学との国際交流協定締結校である米国のカリフォルニア州立ポリテクニック大学ポモナ校がある。そこで本共同研究では,サステ-ナビリティーの概念に基づく都市環境のデザインに関する基礎的知見を得るため,本学と交流締結校であるカリフォルニア州立ポリテクニック大学ポモナ校環境設計学部に所属する研究者と協力して,平成6年平成8年の3年間に渡って大学間共同研究を進めてきた。平成6年度には,本学から2名の研究者を派遣し,日本国でのサステ-ナビリティに関連する研究事例を紹介すると共に,相手側協力校のRe-Generative Centerで,サステ-ナビリティを基調とした環境保全のための技術的な試みに関する研究資料を収集した。また,相手側研究協力校から3名の研究者を本学に招へいし,サステ-ナブル(持続可能)な景観形成のための条件,サステ-ナブルな都市の生態系を導くための条件,人々の生活と自然的環境や歴史的環境との共生関係を導くためのサステ-ナブル・コミュニティの形成に係わる条件等について,都市,地域,建築,自然の様々な側面から意見交換した。この結果,サステ-ナビリティの概念を論理的に導くための基礎的な考え方を両国の研究協力者間で共通認識する事ができた。平成7年度には,研究代表者(杉本正美)をはじめ,本学から3名の研究者を相手校に派遣すると共に,相手側研究機関から3名の研究者を招聘し,調査・研究を進めた。この結果,各種環境資源の自然的・文化的・社会的諸側面からの役割の明確化とそのエリア内のサステ-ナビリティを創出するための考え方及びそれを支持する様々な要素を抽出するための調査の実施方法及び調査・計画項目などに関する知見を得た。また,住居環境の中の電気エネルギーの利用,各種廃棄物の再生・利用,太陽熱や太陽光の天然エネルギーの有効利用,微気候の有効利用,農産物の生産等を配慮したサステ-ナビリティの概念に基づく都市環境の形成のための基礎条件に関する知見を得た。平成8年度は,サステ-ナビリティの概念に基づいて,様々な国や地域の諸特性に対応し得る都市環境を形成するためのデザインに係わる諸課題を明確化するため,本学から4名の研究者を派遣し,また相手側研究機関から3名の研究者を招聘し,環境保全,都市緑地,環境資産,都市景観の側面について調査・研究を進めた。また,以上の3年間の大学間協力研究の結果,サステ-ナビリティの考え方に基づく都市環境デザインのためには,建築,都市,地域,自然に係わる基礎的条件として,以下の諸点に係わる知見を得ると共に,これらの知見の重要性が把握できた。[建築関係]・物理的にも社会的にも,寿命の長い建築物の創出・室内環境における様々な電気製品や電子機器から発生する電磁波の抑制[都市関係]・家屋周辺の外部空間,並木道の街路樹空間などによる都市空間の気候緩和・ヒューマンスケールでの既成市街地の再開発・質の高い様式住宅からのデザインコードの抽出による都市環境の形成手法の展開・多様性のある質の高い様々なオープンスペースおよび関連空間の創出・オ-
量子原子気体におけるBEC/BCS状態の理論的研究

この研究により量子原子気体のBEC/BCS状態について、以下の新たな知見を得ることができた。(1)BCS/BECクロスオーバーに付随して生じる現象と励起モードについては、トラップポテンシャルのためエネルギーギャプは、表面付近に局在するAndreevモードで決まることがわかった。rfタンネリング流スペクトルのピークエネルギーは、弱結合領域ではこのAndreevモードで決まるが、BCS/BECクロスオーバーの強結合領域では、ポテンシャルの中心の秩序パラメータで決まることも分かった。(2)光学格子での量子原子ガスと絶体・超流動で生じる現象では、ハバード模型に帰着される強結合領域を大規模数値計算を交えて解析した。斥力フェルミオン系では、トラップポテンシャルの中心にできるハバードコアの周りに流動状態が生じ、この周辺でのクーパー対相関が強くなる結果を得、空間変調を用いた新たな超流動生成メカニズムの可能性を指摘した。引力フェルミオン系では、対生成とその間の斥力のため、空間変調が生じ易く、二次元ではチェッカーボード型の密度分布が生じる結果を得た。ボソン系の絶縁体・超流動転移では、量子補正を取り入れることにより、低エネルギー側に相関の強い状態が発達する結果を得た。(3)過糸状態と渦糸生成過程については、BCS/BECクロスオーバー領域での渦糸状態をBdG方程式で解き、励起状態のエネルギースペクトルを解析した。この領域で渦糸中心での粒子分布が減少されること、不連続コアーレベルが形成される結果を得た。また、この領域の渦糸状態は二成分G-L方程式で記述できることを示し、それによる解析をおこなった。(4)凝縮体形成過程と非平衡現象については、超流動渦糸生成過程についてGP方程式を用いた数値計算を行い、Kelvin波の励起に伴う乱流状態を経て渦糸格子形成の状態に移行することが分かった。「研究の目的」量子原子気体のBEC/BCS状態について、(1)BCS/BECクロスオーバーに付随して生じる現象と励起モード、(2)光学格子での量子原子ガスと絶縁体・超流動転移で生じる現象、(3)渦糸状態と渦糸生成過程、(4)凝縮体形成過程と非平衡現象に焦点を合わせ、量子原子ガスの静的・動的性質を解明とを研究の目的とした。「本年度の研究実施計画と実績」(1)Feshbach共鳴で実現されるフェルミ原子ガス超流動について、BCS/BECクロスオーバー現象を中心に研究した。強結合領域での繰り込み群による解析から、T=0Kでの散乱長が繰り込み効果を受けること、分子間相互作用が多体効果により温度変化を持つ事を明らかにした。一粒子励起スペクトル、rf-トンネルスペクトルを計算し、実験を定量的に説明できることを示した。Feshbach共鳴がnarrowの場合とbroadの場合についての比較を行い、散乱長で記述すると物理量の振る舞いはほぼ同じであることを示した。(2)-1光学格子での量子ボーズ原子ガスの絶縁体・超流動転移で生じる現象を光学格子の影響をハバード模型に帰着して解析した。超流動・絶縁体近傍の励起スペクトルを強結合近似を用いて計算し、超流動状態では、ギャップレスの励起スペクトルに加え、絶縁体的なギャップを有する励起スペクトルが現われ、バンド構造に「局在・遍歴」の二重構造がみられることを見出した。NCA近似で量子補正を取り入れると、低エネルギー側への状態密度の移行が転移近傍で起こり、相関の強い低エネルギー励起が超流動状態に形成されることがわかってきた。(2)-2光学格子での量子フェルミ原子ガスについては、ハバード模型による数値的解析を続けた。

トラップポテンシャルの影響で、局所的ドープ量の違いにより、絶縁体領域のスピン揺らぎを媒体とした新たなクーパー対生成の機構が可能なことを提唱したが、スピンを多く注入することにより、新たな擬スピン磁性が可能なことを指摘した。(3)BCS/BECクロスオーバー領域での渦糸状態をボゴリウボフ・デゥジャン方程式で解き、励起状態のエネルギースペクトルを解析し、この領域で渦糸中心での粒子分布が減少されること、不連続コアーレベルが形成されること、それらが観測可能であることを指摘した。(4)光学格内での量子原子ガスの非平衡現象への予備的計算を行った。量子原子気体のBEC/BCS状態について、(1)BCS/BECクロスオーバーに付随して生じる現象と励起モード、(2)光学格子での量子原子ガスと絶縁体・超流動転移で生じる現象、(3)渦糸状態と渦糸生成過程、(4)凝縮体形成過程と非平衡現象に焦点を合わせ、量子原子ガスの静的・動的性質を解明とを研究の目的とした。「本年度の研究実施計画と実績」(1)Feshbach共鳴で実現されるフェルミ原子ガス超流動について、BCS/BECクロスオーバー現象を中心に研究した。この領域での励起モードの性質、渦糸状態の変化とそれに伴う励起状態などの解析を行った。(2)-1光学格子での量子ボーズ原子ガスの絶縁体・超流動転移で生じる現象を光学格子の影響をハバード模型に帰着して解析した。NCA近似で量子補正を取り入れると、低エネルギー側への状態密度の移行が転移近傍で起こり、相関の強い低エネルギー励起が超流動状態に形成されることがわかってきた。(2)-2光学格子での量子フェルミ原子ガスについては、ハバード模型による数値的解析を続けた。トラップポテンシャルの影響で、局所的ドープ量の違いにより、絶縁体領域のスピン揺らぎを媒体とした新たなクーパー対生成の機構が可能なこと、スピン相関の性質などを明らかにした。引力ハバードでは、空間的不均一性が自発的に生成されることを見出した。(3)BCS/BECクロスオーバー領域での渦糸状態をボゴリウボフ・デゥジャン方程式で解き、励起状態のエネルギースペクトルを解析し、この領域で渦糸中心での粒子分布が減少されること、不連続コア-レベルが形成される結果を得た。また、この領域の渦糸状態は二成分G-L方程式で記述できることを示し、それによる解析をおこなった。
心筋におけるAchムスカリン様作用機序の"外液瞬時交換法"による解析

1.実験標本作成:モルモット単一心筋細胞はコラゲナーゼ処理にして心室、心房筋ともに分離、作成に問題なくなった。2.実験実績:アセチルコリンのムスカリン様作用について解析することが目的でかつ多細胞標本でなく単一細胞を用いることにより正確な解析を期待した。特に不活性化の問題が常につきまとう為に、Ach誘発電流の起始部分を詳しく解析し活性化のメカニズム解析から進めようとした。この目的の為には外液の交換スピードをきわめて速くする必要があり、神経細胞の実験においてすでに確立している"外液瞬時交換法"を適用しようとした。しかし、この方法は心筋細胞の一部を固定する為に、他の部分は、自由に動く状態であり、心筋の収縮により微細な吸引ガラス電極と心筋との接触不良となりまた、これが為に心筋表面膜に損傷を来たし長時間の実験不可能である。収縮そのものはCa拮抗剤や外液Ca濃度の操作にて抑えられるが、機械的損傷は防ぎ切れない。ついで、機械的損傷の一因となる、きわめて速いスピードの溶液交換を少し遅いスピードに変えてみると、不活性化の問題もあり困難である。以上の様に長時間持続の実験難しくAchの単一濃度しか実施できず、また、多くの膜電位を調べて膜電位依存性も困難である。またきわめて早い時間の解析により主に活性化の解析をと考えたが、遅い交換スピードではこれも難しい。3.今後の方向性:通常のwhole cellクランプ法にて解析中であるが、溶液交換のスピードが問題であり、他の溶液交換法を検討中である。この場合、活性化、不活性化、脱活性化の分離を薬物等にて行う必要がある。1.実験標本の作成.モルモット単一心筋細胞はコラゲナーゼ処理にて容易に作製することが可能となり,心室筋と心房筋の分離も可能である.下記の如く本実験目的には,神経細胞での経験からみても円形細胞が最適である.この為,胎生動物の心房筋細胞(円形)の作製も併せて可能とした.2.実験方法の概要.先端直径34μmのガラス電極先端に細胞を保持して高速にて細胞外液の交換を行なうため機械的ノイズが入り易く,モルモット単一心筋細胞の様に短冊形の細胞は電極先端で細胞の動揺が極めて大きく細胞膜の機械的損傷が生じ長時間の実験が困難である.この解決策として(1)円形細胞のみを対象とするか, (2)外液交換の速度を遅くして機械的損傷を最小限に防ぐかである.しかし(1)の場合は,胎生細胞に限定されてしまうし, (2)の場合は本実験の長所である高速の外液交換が不可能となり,今後の方針を検討しているところである.3.実験実績.上記の如く長時間の実験が不可能に近いが,単一心筋へのアセチルコリン投与にて生ずる膜電流の記録は一部可能となった.ただし,外液交換の速度が遅い為に,活性化と不活性化が重なり両者分離した解析の為には困難であり,今後,活性化,不活性化のどちらかを抑制もしくは増強する特異的薬物或いは実験条件が必要になると考えられる.4.実験方向性.当初の実験目標が十分に完成されていない状況であるが,科研費使用の有効性を考え,アセチルコリン,カテコーラミンの心筋作用とも密接に関係してくると考えている.心筋のステロイド受容体の可能性について検討進めステロイドホルモンの強心作用についてCa電流, K電流の解析を行ない今春の学会において発表,論文投稿中である.1.実験標本作成:モルモット単一心筋細胞はコラゲナーゼ処理にして心室、心房筋ともに分離、作成に問題なくなった。
サプライチェーン・マネジメント(SCM)に関する基本的理論研究

サプライチェーン・マネジメント(SCM)についての議論を研究代表者知念を中心に2年度にわたり様々な角度から行うことができた。SCMに関しては、欧米企業のリエンジニアリングから始まったといってよい。そのために、SCMに関する見解は様々なものであった。フォードやゼロックス等は、日本企業のように数少ないサプライヤーと長期安定的な取引関係を構築するようになった。モトローラーは、日本企業の品質管理を徹底的に研究した。欧米企業にとって、日本企業のJITに代表される管理手法がベンチマークとなったのは間違いない。当初日本企業並みを目指していたと思われたが、モトローラーやGEは、日本企業のTQMをしのぐ6シグマという新しい品質管理概念を開発することに成功した。パーソナル・コンピュータの分野では、モジュール化という概念により、日本企業の開発速度をはるかに上回る速度で、しかも低価格により新製品が市場導入されるようになった。SCMを体系化しようという試みは、1990年代より活発になってきた。エルラム(Lisa M.Ellram)とクーパーは、1990年に創刊されたInternational Journal of Logistics Managementにおいて、産業組織論の理論を使ってSCMの体系化を試みている。SCMは産学協同研究の成果といってもよい側面が多数見受けられる。例えば、1980年にミシガン州立大学の経営学大学院にMLM(material logistics management)と呼ばれるコースが設立された。そこでは購入、製造、物流という各機能間のインターフェイス理解が重要視された。パワーソックスらは、MLMにおける試行錯誤のなかで、後のSCMにつながる概念を多く開発したのである。ITの高度化により、かつては困難とみなされていたモジュール化やポストポーンメントといった技術が効率的に現場導入されるようになっている。SCMはITを前提にした管理手法とみなされる。マーケティングもブランド・ベース・マーケティングとともにタイム・ベース・マーケティングを重要視するようになってきた。(これらの議論については知念著『新時代SCM論』白桃書房を参考にされたい)今後は知識をもとにした競争が展開されると考えられる。流通において最大の知識を有する卸売業の復権が予想される。これらの研究は今後の課題とさせていただきたい。研究概要(研究目的、研究方法、研究成果等を記入する。)平成17年度においては、基本的な書籍の収集及び研究会を3回行った。2月18日(琉球大学)発表者兼村栄哲「SCMと日本の流通システムについて」日本の流通系列化の功罪について議論がなされた。高度成長期にメーカーはこぞって流通系列化政策を押し進めた。販売会社としてメーカーの販売部門を問屋化することになったのである。それによってメーカーは生産した全製品を販売会社に売るので資金的余裕ができ、新製品開発をスムースに展開することが出来た。その一方で販売会社は多くの在庫をかかえることになった。結果的に秋葉原に代表されるようなディスカウント市場をうみだしたのである。3月22目(駒沢大学)発表者知念肇、兼村栄哲「新時代サプライチェーン・マネジメントについて」情報化、経済のグローバル化はもはや止めるすべのない一大潮流である。絶えまなく変化する環境に臨機応変に対応するのがSCMの基本戦略である。

製造段階のモジュール化、販売段階においてはマス・カスタマイゼーションが進み、それらを統括するシステムとしてERP等がSCM概念をもとに開発されている。平成17年度における研究は、主に知念肇著『新時代サプライチェーン・マネジメント』白桃書房(平成18年9月発行予定)で紹介される。平成18年度においては、知念の著作を中心に議論が展開される予定である。サプライチェーン・マネジメント(以下SCM)とは、原材料の調達から1阪売にいたるまでの全ビジネス・プロセスを統合し、管理することと定飛してよいだろう。SCMが注目されるようになったのは、QR(Quick Rcsponsc )やECR(Effective Consumer Response )と呼ばれるシステムが米国のアパレル業界や食品雑貨流通において本格的に稼動し、大きな成果を挙げて以来である。これらのシステムは、当初1ヨ本におけるJIT(ジャスト・イン・タイム)を参考に開発が進められた。JITは、必要な製品を必要なときに必要なだけ生産することにより、顧客二ーズを満たしつつ、在庫ゼロの状態を実現しようというものである。SCMは、ITの発展を前提に、生産における琳新とロジスティクスにおける革新、そして販売における革新を結びつけたシステムといってよいだろう。生産においては、大量生産に変わってマス・カスタマイゼーションという概念が導入された、マス・カスタマイゼーションとはカスタマイズされた製品を大飛生産と同じコストで生産しようというものである。モジュール化という生産技術がマス・カスタマイゼーションの実現に大いに貢献した。モジュール化により少ない部品数でより多くの製品を生産できるようになった。ロイスティクス段階においては、ポストポーンメントという戦略がとられるようになった。これは、製晶の完成を顧客二ーズが確定してから、できるだけ顧客の購買地点に近いところでおこなうことにより、大幅な在庫コスト削減を実現しようというものである。販売段階においては、徹底的なCS(Customer Satisfaction )が図られるようになり、カテゴリー・マネジメントの徹底による最適品揃えがなされるようになった。SCMの最大のビジネスにおける貢献は、販売地点での情報が正確に伝わらないために、流通の川上に行けば行くほど在庫が増大するブル・ウィプ(bullwhip)効果と呼ばれる現象を無くしたことである。これにより全取引企業間における取引関係をゼロ・サムではなく、相互に利益が得られるWin-Winの関係にすることができたのである。全ビジネス・プロセスにおける改善は、リード・タイムの大幅な短縮をもたらした。これは予測生塵販売の際に発生する大量在庫を解消するものであった。
黒潮水温前線及び北太平洋亜熱帯水温前線における大気と海洋の相互作用

日本東方における海面水温分布の特徴のひとつに黒潮続流に沿う水温前線を挙げることができる.この前線付近では季節を通じて水温傾度が5°C/200km程度であり,水温が空間的に大きく変化する.このような黒潮続流水温前線を横切るGPSラジオゾンデ観測を2005年7月にスクリップス海洋研究所のR/V Roger RevelleのKESS2005航海と2006年の1月の東京大学海洋研究所研究船白鳳丸KH-06-01次航海にて行った.初夏に黒潮続流海域を覆う大気特性は総観規模で大きく変化するものの,黒潮続流フロント近傍における海洋の中規模渦を伴った水温場はそれほど敏感に応答せず,数週間ほぼ同じ水温分布を維持していた.黒潮続流フロントを横断する鉛直断面におけるラジオゾンデ観測とシーロメータ観測から,海面近傍の温度差の変化が海洋性大気境界層の鉛直構造を変化させ,高温湿潤の大気が覆う場合には積雲から霧を含む層雲へのレジームシフト,低温湿潤の大気が覆う場合は明瞭な雲底を持つ層雲から隙間の多い薄い層雲へのレジームシフトが生じることを明らかにした.一方,冬季における海面付近の静的安定度は常に不安定である.このため,仮温位の鉛直勾配の小さい混合層が大気下層に形成され,その上端に逆転層が見られた,観測期間中の混合層高度と海面熱フラックスの変動は5-12時間のラグでよく一致していて,混合層の上端と雲底高度は概ね一致していた.日本南岸を通過する低気圧の西側で南下する寒冷な空気塊が黒潮続流上に到達したとき,暖かい海面より800Wm^<-2>を超える熱供給を受けて,混合層高度が上昇し,その上端に層雲や層積雲が形成されていた.これらの観測事実は総観規模で変動する大気が黒潮続流を覆う場合であっても,海洋性大気境界層の特性は水温フロントの影響を受けて大きく変質することを示唆している.日本東方における海面水温分布の特徴のひとつに黒潮続流に沿う水温前線を挙げることができる.この前線付近では季節を通じて水温傾度が5°C/200km程度であり,水温が空間的に大きく変化する.このような黒潮続流水温前線を横切るGPSラジオゾンデ観測を2005年7月にスクリップス海洋研究所のR/V Roger RevelleのKESS2005航海と2006年の1月の東京大学海洋研究所研究船白鳳丸KH-06-01次航海にて行った.初夏に黒潮続流海域を覆う大気特性は総観規模で大きく変化するものの,黒潮続流フロント近傍における海洋の中規模渦を伴った水温場はそれほど敏感に応答せず,数週間ほぼ同じ水温分布を維持していた.黒潮続流フロントを横断する鉛直断面におけるラジオゾンデ観測とシーロメータ観測から,海面近傍の温度差の変化が海洋性大気境界層の鉛直構造を変化させ,高温湿潤の大気が覆う場合には積雲から霧を含む層雲へのレジームシフト,低温湿潤の大気が覆う場合は明瞭な雲底を持つ層雲から隙間の多い薄い層雲へのレジームシフトが生じることを明らかにした.一方,冬季における海面付近の静的安定度は常に不安定である.このため,仮温位の鉛直勾配の小さい混合層が大気下層に形成され,その上端に逆転層が見られた,観測期間中の混合層高度と海面熱フラックスの変動は5-12時間のラグでよく一致していて,混合層の上端と雲底高度は概ね一致していた.日本南岸を通過する低気圧の西側で南下する寒冷な空気塊が黒潮続流上に到達したとき,暖かい海面より800Wm^<-2>を超える熱供給を受けて,混合層高度が上昇し,その上端に層雲や層積雲が形成されていた.これらの観測事実は総観規模で変動する大気が黒潮続流を覆う場合であっても,海洋性大気境界層の特性は水温フロントの影響を受けて大きく変質することを示唆している.日本東方における海面水温分布の特徴のひとつに黒潮続流に沿う水温前線を挙げることができる.この前線付近では水温傾度が5°C/200km程度であり,水温が空間的に大きく変化する.このような黒潮続流前線を横切るGPSラジオゾンデ観測を東京大学海洋研究所研究船白鳳丸KH-06-01次航海にて行った.観測期間全体にわたり海面付近の静的安定度を指標となる海面水温と海上気温の差は常に正で,不安定となっている.このため,仮温位の時間-高度断面においても各放球地点では約1000mより下部で鉛直勾配が小さく,混合層が形成されていたことを示された.混合層の上端では仮温位の鉛直勾配が大きく,この高度に逆転層が形成されていた.混合層内の仮温位は時間方向に一定ではなく,黒潮続流前線の北側で280Kを下回る仮温位となっていて,その前後の期間とは5K程度の温位差が示される.この低温位にあたる期間は黒潮続流前線の冷水側(主に北側)と一致しており,大気境界層の温位構造が水温の影響を受けていることを示唆している.