hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
パイカ行動で測るラットの悪心

パイカ行動(カオリン粘土の摂食)がラットの悪心の行動指標とされるのは、ヒトに吐気を誘発する諸処置(放射線照射、運動酔い、LiClなどの催吐剤の投与)がパイカ行動を引き起こすからである。回転カゴでの自発走行もラットにパイカ行動を喚起することから、走行は悪心を生むと思われる。本研究の主要な発見は次の通り。(1)自発走行可能な時間が長くなるとパイカ行動は大きくなる。(2)パイカ行動は強制走行でも生じ、その大きさは回転カゴ速度に依存する。(3)パイカ行動はLiCl投与による味覚嫌悪を減弱するが、走行に基づく味覚嫌悪には影響しない。(4)水泳も味覚嫌悪とパイカ行動を生む。つまり、水泳も悪心を誘発する。(a)回転カゴでの自由走行によって生じるラットのパイカ行動(カオリンペレットの摂食)について、自由走行の時間を1日当たり20分・40分・60分の3条件で比較した。具体的には、上昇系列群(20分→40分→60分)と、下降系列群(60分→40分→20分)を用いた。その結果、前者では走行時間とパイカ行動に正の関係が顕著に見られたが、後者ではその傾向は顕著でなかった。(b)モータつきの回転カゴでの強制走行や水槽での水泳によってもパイカ行動がみられるか確かめた。強制走行実験では、1日60分の強制走行を、モータ速度を低速・中速・高速の3条件に設定し、上昇系列群(低速→中速→高速)と下降系列群(高速→中速→低速)で検討した。両群とも走行速度とパイカ行動に顕著な正の関係が見られた。また、40分間の水泳を1回行えばパイカ行動が出現することも確認した。(c)催吐剤である塩化リチウム注射によってラットにパイカ行動が生じることが知られているが、環境文脈が引き起こす嫌悪もパイカ行動を生むか検討した。まず特定のケージで塩化リチウムを注射して、当該ケージへの嫌悪を古典的条件づけ手続きで形成した。その後、当該ケージに単にさらすだけでパイカ行動が出現するか観察したが、パイカ行動は見られなかった。形成した嫌悪が弱かったか、嫌悪がパイカ行動を喚起する悪心とは質的に異なっていることが考えられる。(d)塩化リチウムを与えられた他個体と過ごすと、事前に摂取していた味覚溶液への嫌悪が生じるという中毒パートナー効果がある。この実験パラダイムでのパイカ行動による悪心の共感の可視化を試みたが、パイカ行動は確認できなかった。この原因として、中毒パートナーによって嫌悪そのものが生じなかった可能性と、中毒パートナー効果により生じた嫌悪がパイカ行動を喚起する悪心とは質的に異なっている可能性の2つが考えられる。研究計画書に記した平成27年度研究計画のすべて(研究実績の概要欄の(a)(d))を予定通り実施することができた。仮説通りではなかった実験結果もあったが、総じて予想通りあるいはそれを上回る成果を得た。さらに、実験が順調に進んだため、予定していなかった実験を2つ行うことが可能になり、研究結果の信頼性と研究計画全体の妥当性を高めることができた。この2つの実験については以下に記す。(e)自由走行と強制走行との比較実験を実施し、自由走行の方がパイカ行動が顕著である(悪心の程度が大きい)ことを確認した。(f)個体データの相関分析を行った実験により、自由走行によって生じるパイカ行動と塩化リチウム投与によって生じるパイカ行動に極めて高い正の個体内相関がある(自由走行でカオリンを多く摂取する個体は塩化リチウム投与でもカオリンを多く摂取する)ことを確認した。これは、走行によって生じる状態と塩化リチウム投与によって生じる状態が酷似していることを意味している。つまり、悪心がパイカ行動の原因であることを保証する実験結果である。(a)平成27年度の研究で、ラットの悪心の指標である異食行動(カオリン摂取)は60分間の回転カゴでの自発走行によって生じるが、20分間や40分間の自発走行では異食行動が小さいことが判明していた。平成28年度実施の実験により、45分の自発走行によって頑健な異食行動が生じることを確認した。(b)上記実験で用いたラットを固定した回転カゴに45分間拘置することで異食行動が見られるかテストした。つまり、回転カゴという実験文脈だけで異食行動が誘発されるか検討した。その結果、異食行動は見られず、実験文脈と走行の連合学習により実験文脈が悪心を引き起こす可能性は小さいと結論した。(c)ラットに味覚溶液を摂取させてから自発走行を行わせることで、当該味覚溶液を忌避する味覚嫌悪学習を確認するとともに、飼育室での異食行動を測定した。走行によって悪心が生じるとすれば、味覚嫌悪学習と異食行動に正の相関がみられると予想した。多くのラット(31匹)を被験体として相関分析を行ったが、正の相関は見られたものの極めて弱かった。(d)味覚嫌悪学習の期間に飼育室でカオリン摂取が可能であった群と、不可能であった群の味覚嫌悪学習の程度を比較した。その結果、群間に差が見られず、カオリン摂取は味覚嫌悪学習に影響しないことが明らかとなった。このことから、異食行動は悪心の指標ではあるが悪心を緩和することはないと結論した。(e)高濃度の塩化ナトリウムの腹腔内注射はラットに悪心を生じさせない腹部不快処置である。

この処置を実施したところ、予想通り異食行動は見られなかった。悪心ではなく、腹部の痛みがこの味覚嫌悪学習を成立させていると考えられる。この実験により、腹部不快感であれば何でも異食行動を生じさせるのではなく、悪心こそ異食行動の原因であるといえる。年度初めに計画していた実験はすべて実施できた。さらに、以下の2種類の実験を行うことで、次年度の研究につながる新しい道筋を見極めることができた。(a)平成27年度に、40分間の強制水泳を1回実施すると異食行動が頑健に生じることを発見したが、平成28年度は、20分間の水泳1回だけでも異食行動が頑健に生じることを確認した。これは、水泳によって、走行よりも強い悪心が生じることを示唆している。(b)マウスで走行性味覚嫌悪の形成を試みたが明瞭ではなかった。ラット・ハムスター・ヒトと異なり、マウスでは自発的走行が悪心を喚起しない可能性を示唆している。(c)乳糖の経口投与(自発的摂取)により味覚嫌悪学習が生じること、異食行動も微弱ながら出現する可能性があることを実験により確認した。ただし、効果が微弱であるため、これについては追試を必要とする。これまでの研究成果を踏まえ、最終年度の計画として、過去の研究を発展・総括、さらに今後の研究につながり得るような実験を行った。実施した実験は以下の通りである。(a)乳糖の経口投与(自発的摂取)による味覚嫌悪学習と異食行動について、平成28年度に実施した実験の条件を多少変更して、再確認した。ただし、効果は微弱であったため、今後もさらに実験を行う必要がある。(b)水泳によって生じる味覚嫌悪学習および異食行動の最適条件を探るため、水温を22°C、32°C、または42°Cとする群間比較を行った。味覚嫌悪学習の形成のため分化条件づけ法を採用したが、用いた味覚溶液の種類や濃度が不適切だったためか、味覚嫌悪学習そのものがほとんど見られず、水温の効果を検討するに至らなかった。(c)マウスおよびハムスターを対象とした走行性味覚嫌悪学習ならびに異食行動の実験を実施し、現象の普遍性を検討した。マウスでは走行性味覚嫌悪学習を確認できたが、異食行動については摂取量が微量であるため測定を断念した。ハムスターについては走行性味覚嫌悪学習そのものが確認できなかった。(d)塩化リチウム投与によって生じる味覚嫌悪学習が、カオリン摂取によって減弱することを発見した。(e)シクロフォスファミド投与によって生じる味覚嫌悪学習はカオリン摂取によって減弱する可能性を示唆していたが、味覚嫌悪学習そのものが弱かったため、投与量をさらに検討すべきである。(f)摂食・摂水制限をまったく行わないラットやマウスで、回転カゴ走行を用いて味覚嫌悪学習を形成する技法を考案した。以上の諸実験の成果および前年度までの成果に基づき、学会発表、論文の執筆・投稿・審査後の再修正などの成果発信を行った。なお、当初予定していた、カオリン摂取量の24時間自動測定については、上記諸実験の展開に伴い、時間的・費用的観点から断念した。パイカ行動(カオリン粘土の摂食)がラットの悪心の行動指標とされるのは、ヒトに吐気を誘発する諸処置(放射線照射、運動酔い、LiClなどの催吐剤の投与)がパイカ行動を引き起こすからである。回転カゴでの自発走行もラットにパイカ行動を喚起することから、走行は悪心を生むと思われる。本研究の主要な発見は次の通り。(1)自発走行可能な時間が長くなるとパイカ行動は大きくなる。
協調的送粉形質のシフトに関する実験分子生態学的研究:キスゲ属をモデルに

F2雑種の分離から、ハマカンゾウ(蝶媒)とキスゲ(蛾媒)の開花時間と花色の違いは、主要遺伝子によることを明らかにした。花粉一粒ごとの遺伝子型を決定することに成功し、蝶・蛾の花色に対する選好が、実際に花色への淘汰圧として作用していることを実証した。実証データに基づいて、進化プロセスのシミュレーションを行い、開花時間の違いが自然選択及び生殖隔離の両方に効果のある形質であることを明らかにした。本研究の目標は、蝶媒に適応したハマカンゾウと蛾媒に適応したキスゲを用いて、協調的にはたらく適応形質のセットが、ある状態から他の状態へと進化的にシフトする機構を解明することである。この目的のため、ハマカンゾウとキスゲのF2雑種を作成し、遺伝学・生態学・分子生物学的アプローチを統合した研究を進めている。平成21年度には、花色の種差に関与するアントシアニン色素のF2雑種における分離を調べ、2つの主要遺伝子が関与していることを示した。また、アントシアニン合成系の酵素遺伝子の発現解析を行い、CHSなどいくつかの遺伝子の発現がキスゲの花弁の発達過程で抑制されることを明らかにした。この結果から、花色の進化には調節遺伝子が関与したと考えられる。また、F2実験集団を用いた自然淘汰プロセスの実証研究を行い、アゲハチョウ類は赤花を有意に選好するが、スズメガ類は花色・花香のいずれにも一貫した選好性を示さないことを明らかにした。スズメガ類は花蜜量の変化に応じて可塑的に選好する花を変えていると考えられる。したがって、アゲハチョウ類の利用度が低下した環境では、花色の違いや花香の有無にかかわらず、スズメガ類が送粉者として有効にはたらくだろう。このようなスズメガ類の行動の可塑性が、アゲハチョウ媒からスズメガ媒へのシフトを容易にしていると考えられる。このような実証データにもとづいて、アゲハチョウ媒からスズメガ媒への進化プロセスのモデルを構築した。こめ目的のため、ハマカンゾウとキスゲのF2雑種を作成し、遺伝学・生態学・分子生物学的アプローチを統合した研究を進めている。平成22年度には、平成21年度の研究(花色の種差に関与していると考えられるアントシアニン合成系の酵素遺伝子の発現解析)を継続し、候補遺伝子の配列解析を進めた。また、F2実験集団を用いた自然淘汰プロセスの実証研究を継続した。平成21年度の研究は野外で実施したが、平成22年度にはハウス内で、訪花経験を持たない羽化直後のアゲハチョウ類を用いて実験を行った。その結果、アゲハチョウ類は生得的に黄花に対して赤花を選好することを明らかにした。また、スズメガ類は野外では黄花を好むが、赤花個体が多い実験集団では、黄花に対して赤花を選好することが明らかになった。さらに、めしべ上の花粉を回収し、一花粉粒PCRにより花粉の遺伝子型を決定することに成功した。この技術により、アゲハチョウ類・スズメガ類の花色に対する選好が、花色に対する淘汰圧として実際に作用していることを実証した。以上のような新たな実証データにもとづいて、アゲハチョウ媒からスズメガ媒への進化プロセスのモデルを改良した。この目的のため、ハマカンゾウとキスゲのF2雑種を用いて、遺伝学・生態学・分子生物学的アプローチを統合した研究を進めた。花色の遺伝的基礎を明らかにするために、アントシアニン合成系の酵素遺伝子の発現解析について、平成23年度は発現量の定量をより正確に行うため、リアルタイム定量RT-PCRを行った。その結果、アントシアニン色素の無いキスゲの花弁では、F3'H,ANS,3GT,RTの発現量が少ないことが明らかになった。また、自然淘汰プロセスの実証研究を継続し、平成23年度は、ハマカンゾウ12株とF2雑種24株の混生集団におけるスズメガの訪花実験を行った。これまで、ハマカンゾウ24株F2雑種12株の混生集団で訪花された株を交換した場合、スズメガは赤花選好を示す結果が得られていた(平成21年度)。よって、スズメガは蜜報酬があり、かつ集団中で優占する花色を選好するという仮説を立て、実験を行った。その結果、花色に選好性はみられなかった。これは中間的な花色の花が全体の1/3を占めたためと考えられる。これまでの遺伝学的解析と野外実験の実証データにもとついて、アゲハチョウ媒からスズメガ媒への進化プロセスのシミュレーションを行った。

開花時間を決定する遺伝子座を2つ、誘引形質(花色)を決定する遺伝子座を1つとした。昼にアゲハチョウ、夜にスズメガが訪花するとし、雑種の開花時間の割合は、実証データ(Nittta et al.2010)にもとづいて推定した。送粉者の選好性は、花色の遺伝子型に依存するとした。シミュレーションの結果、開花時間の違いが自然選択及び生殖隔離の両方に効果のある形質であることが明らかになった。
第一原理分子動力学法によるシリコン中のポロンクラスターの安定構造と電子状態

本研究では、第1原理分子動力学方による計算機シミュレーションを実行し、現実にできるだけ忠実な系を計算機の中に構築した。電子状態の計算は局所密度近似を取り入れた密度汎関数法で行ない、ノルム保存型の擬ポテンシャルを用いた。主要設備は計算機で、現有のワークステーションIBM R/6000 3BTを使用した。本研究ではB_<12>クラスターを内包するサイズの大きな系を扱うため、高速に計算を実行する必要があり、現有のワークステーションに設備備品の1MBL2キャッシュを加えてシミュレーションを行なった。これまでに、水素化アモルファスシリコンのシミュレーション用に作製したプログラムを、本研究の主目的であるシリコン、ボロンを含む系を扱うことができように拡張することはできたが、実際に計算を行なうと、一辺が11Åのスーパーセルでは物理的に意味のある結果を得ることはできなかった。周期的境界条件による内包B_<12>クラスター同士の干渉が予想より大きくなったためである。電子の波動関数の展開には平面波を用いているので、計算機のメモリーおよび実行時間の制約から、スーパーセルのサイズをこれ以上大きくすることは困難であった。これを解決するため展開基底を局所的なガウス型に変更した。この場合には少なくともメモリーの問題はなくなるが、プログラムを全面的に書き直さねばならなかった。このため本年度の研究は当初の予定より、シミュレーションプログラムの開発に時間がかかり、現在プログラムのデバッグを行ないつつシミュレーションを実行し、Si中でB_<12>クラスターが安定化する要因およびキャリア数増加の起源を明らかにするため解析を進めている。
明治二十年前後におけるボール表紙本を中心とした埋没作家・作品の実証的研究

明治二十年前後の、今日文学史的に忘れ去られたり埋没したりしてしまっている作家や作品の内、見直すべき価値のあると思われるものを、当時流行したボール表紙本を中心として発掘し、実証的に再検討して行くのが本研究の課題である。具体的には、南柯堂夢笑道人=萩倉耕造の『決闘状』、菊亭静=高瀬真卿の『滑稽新話明治流行嘘八百』(後にボール表紙本として『人間萬事嘘の世の中』と改題の上出版された)などの発掘と再検討を試みた。従来の明治文学史、特に初期・中期のそれから洩れている、今日忘れ去られたり埋没してしまっている作家と作品の発掘・調査・研究を、明治二十年前後のボール表紙本を中心として、実証的に遂行して行くのが、本課題の目的である。今日から見て見直すべき価値ありと認められる作家・作品を、一つ一つ具体的に吟味・検証して行こうとするものだが、先ずは戯作的創作物を主たる対象とすることとし、その原本を中心とした資料収集、作家単位の著作物読み込みとその主要作品の研究、論文化、段階的なデータベース化を図る。平成24年度は、前年度に引き続き、南柯堂夢笑道人・萩倉耕造とその著作に関する研究を推し進めた。夢笑道人は、明治21年唯一の純然たる小説『決闘状』で文界にデビュー、続く『法律擬判詐欺』で半ば小説半ば判決文という奇作を試み、以下『仏教不滅亡論』をはじめとする宗教的な述作と活動に仕事の方向を転じた。そこで、当時流行した「決闘」に題材を取りオムニバス形式で五つの決闘にまつわるエピソードを創作した『決闘状』について論文化を完成させ(「南柯堂夢笑道人『決闘状』ヲ読ム」)、次いで、近来起こるべき「詐欺」の案件二十件をそれぞれ短編小説化して描き、当時の判決を当てはめた『詐欺』の小説的側面を取り上げて論文化した(「南柯堂夢笑道人『法律擬判詐欺』ノート」)。南柯堂夢笑道人については、右が本邦初の研究成果であると言えると同時に、少なくとも彼については以上の研究でほぼ文学史的欠落を補填し得たと思う。その後、次なる研究対象として取り上げる価値のあると認められる埋没作家・作品を決定し、更なる研究の進展を目指すべく、目下収集してきた資料・原本等の読み込み中である。明治初期・中期の文学史から洩れている、今日では忘れ去られたり埋没したりしている作家や作品について、明治二十年前後のボール表紙本を中心に発掘し、実証的に再検討するというのが本課題の目指すところであるが、先ずは南柯堂夢笑道人・萩倉耕造のような今では全く知られていない作家とその作品(『決闘状』)を主な対象として扱ってきた。平成25年度は、戦前の柳田泉の文学史的記述等に総括的な成果は見られるものの、その実、文学的な研究対象として取り上げられることの少なかった高瀬真卿とその作品を取り上げることとした。菊亭静を始めとして数多くの筆名を持つ高瀬真卿の文学的著述家としての最たる特徴としては、明治十六年に一挙に二十三冊もの著作物を世に公けにしたということがある。それらを収集、読み込んだ上で、この度は、従来ほとんど触れられることが無かったが社会風刺戯作として一顧の価値ありと認められる『滑稽新話明治流行嘘八百』を取り上げ、検証することとした。書物としては、明治十六年に績文舎より二冊の仮綴本として出版され、二十二年に安井文欽堂より同じ仮綴本ながら一冊にまとめられた物が出版、二十四年に瀬山佐吉により原版人不詳としてボール表紙本化した一本が発行された。これら三種の本の書誌的事項から内容紹介・考察までを論文化した。特に、ボール表紙本化した瀬山佐吉版に至っては、書名を『人間万事嘘の世の中』と改められて著者名を削られた、一種の海賊版と言ってよい物であった。内容は、近世以来の穿ちの文学の流れを引いたもので、明治流行の人物・組織の裏面を作者の体験・教養を活かして抉った作品であった。これからも、より多くの埋没作家・作品を発掘・再検討する作業は続けて行く予定である。なお、アルバイトを用いて収集した書物の一部について書誌的事項を中心としたデータベース化を行ったが、これについても今後の継続的作業とする予定である。明治期文学の研究はこれまで一応の文学史が整ってはいるが、明治初・中期に現れた、今日では忘れ去られたり埋没したりしている夥しい作家・作品の発掘・調査・研究については、約二十年前の平岡敏夫氏等による仕事を例外としてまだ殆んどなされていないのが実情である。本課題は、明治二十年に出版のピークを迎える明治期ボール表紙本を中心とするそれら埋没作家・作品を対象とした実証的な研究を目指すものである。

平成二十三年度の実施状況としては、先ず明治二十年を中心に明治期の文学作品をやや幅広く購入し集める作業から入った。内容的には戯作的作物を中心に政治小説から翻訳物、思想書等々を、形態的にはボール表紙本に限らず種々の和本や仮綴本形態の物に至るまで目配りしつつ収集した。ボール表紙の小説には、書き下ろしも多いが翻刻物や新聞連載物をボール表紙本として一本にした物も多く(珍しいところでは饗庭篁村の仮綴本装丁の叢書「むら竹」のボール表紙本化のような例もある)、一方でまた、ボール表紙で出された小説以外の内容の物にも広い意味での文学性が備わっていることが多いからである。同じ作品がボール表紙と仮綴本で同時に出されている異版や異装本もまた見逃せない。今回収集した書物を整理し読み進めて行く内に、南柯堂夢笑道人こと萩倉耕造という人物の明治二十一、二年頃流行った「決闘」を扱った当時珍しいオムニバス形式の『決闘状』という作品のあることに着目、時代を映した佳作として取り上げることとした処、作者の素性、異版の問題(国立国会図書館所蔵本は初版仮綴本で本文未完であるが、早稲田大学図書館所蔵本の方は同じ装丁ながら本文が完備していること、再販で初めてボール表紙本化したらしいこと)等々面白い事実がいろいろと判明したのでこれを論文化することとした。集めた資料は、順次データをパソコンに打ち込み、将来のデータベース化に繋げて行く予定である。本課題において、調査・研究対象とする明治期ボール表紙本を中心とした明治期刊行物の原本及び複写を継続的に集められたこと、それらの読み込み・整理の過程の中で、研究対象作家・作品を南柯堂夢笑道人こと萩倉耕造に先ずは絞り込み、その著作活動を明らかにして、文学的な著作『決闘状』並びに『法律擬判詐欺』を発掘、それについて紹介・考察を行い、それぞれ論文化することが出来たので、上記区分のような自己点検による評価を下した。以上は、南柯堂夢笑道人・萩倉耕造についての初の研究成果であり、当初の目的通りに既存の文学史の欠落を一部たりとも埋め得たと考える。調査・研究対象とする明治期ボール表紙本を中心とした明治期刊行の著作物を、当初の予定通り主として原本を中心に収集できたこと、それらを一点ずつ吟味し、調査・整理する中で論文化するに足ると認められる一冊を何点かの候補の中から選び出し(『決闘状』)、その論文作成のための各種資料集めもおおむね順調に進んだので上記区分のような自己点検による評価を下した。あとは大方書き上げた論文の仕上げとパソコンへの書誌的なデータ入力を残すのみである。平成23,24年度の研究方針を踏襲して、明治二十年前後を中心とした主として文学的著作物の原本・複写の収集を継続、読み込みを進めて行き、幾つかの候補作品の中から今年度の研究対象作家・作品を絞り込み、それらについて紹介・考察・論文化を図る。また、集め得た原本資料の書誌的データをパソコンに順次入力して、データベース化を図ることとする。因みに、現時点で予定している研究対象作家は、川合梁定であるが、研究の過程で変更は有り得る。基本的には、平成二十三年度の研究を深化・発展させる方向で進めたい。すなわち、課題達成のための調査・研究対象となる明治期ボール表紙本を中心に主として原本を、場合によっては複写を交えて収集・整理して行き、その中から特色あると認められる作家・作品を選定し紹介・分析・考察を加えて論文化して行く。併せて収集できた書物を中心にパソコンに書誌的データを入力して行く。尚、取り上げる作家・作品は、当初予定していたものと異なる場合もありうる。
テロメレース高発現系トランスジェニックラットからの未分化細胞株の樹立

ラット精子幹細胞の移植精子幹細胞は次世代に唯一遺伝情報を伝えることができる組織幹細胞であり、同種間はもとより異種間でもその移植方法が確立されてきた。そこで本年度は、(1)投与時期の違いによる幹細胞増殖阻害剤の精原細胞に対する影響、(2)内在性精原細胞が除去されているトランスジェニックラット系統の精子幹細胞ニッチの正常性、という2点を調べた。(1)胎仔期から幼仔期のマウスやラットにブスルファンを投与すると精原細胞の増殖が阻害されて不妊になるが、投与時期がわずかに違うだけでもその影響の程度が異なってくる。本実験ではラット雄性生殖系列細胞のブスルファン感受性を明らかにすることを目的に、ブスルファンの投与時期と精原細胞の増殖阻害との関係を組織学的に検討した。母体投与では平均して22%の精細管で正常な精子形成が起こっており、また0dppでブスルファンを感作させた場合の正常精細管率は64%だった。この時期のブスルファン感受性に関する報告はないが、個体間変動があまりにも大きかった。一方7dppでの投与では、精母細胞が存在する精細管も認められたものの正常精細管率は0%だった。このようにブスルファン感作時期の違いにより精原細胞の枯渇状況が変化した。(2)c-mycを全身性に過剰発現させたラットが精子細胞のアポトーシスによって不妊になっていることに着目し、このトランスジェニック系統(MT-myc)が精細胞移植のレシピエントとして利用可能かどうか、検討した。ドナー細胞を移植することに成功した9個のレシピエント精巣中5個(55.6%)で18個のEGFP発現コロニーが観察された。ドナー細胞が生着した精細管ではEGFPを発現している精子細胞が見られ、成熟精子までの正常な精子形成像も観察できた。c-mycを過剰発現するトランスジェニックラットの精細管には、移植したドナー細胞が正常発生に寄与しうる精子細胞・精子へ分化するに必要なニッチが残っていたと示唆される。このことから、c-mycトランスジェニックラットは精細胞移植のためのレシピエントとして利用可能なことが明らかになった。TERT遺伝子の構築とトランスジェニック(Tg)ラットの作製:ラットTERT遺伝子をクローニングするにあたり、ラット精巣よりTrizolによって調製した全RNAをもとにオリゴdTプライマーを用いて逆転写し、cDNAを得た。これを鋳型にしたPCRによりTERT遺伝子断片を増幅し、ベクターにクローニングした後、DNAシークエンサーによって配列を決定した。このcDNAクローンをCAGプロモーター制御下に挿入し、IRESを介してEGFPを強発現するCAG/TERT-IRES-EGFP(CAG/TiG)コンストラクトを作製した。本コンストラクトをSalIとXhoIで切り出し、全長8.5kbの直鎖状DNAを5ng/μlの濃度に調製してラット前核期卵に顕微注入したところ、計323個のDNA注入卵子に由来する49匹の産仔が得られた。離乳後の産仔の耳組織片からDNAを抽出してPCRに供した結果、4匹(雄1、雌3)がCAG/Tigをもつトランスジェニック(Tg)ラットであることがわかった。ファウンダーが雌だった3匹は全て不妊だったが、ファウンダーが雄の1匹からはG1個体が得られ、サザン解析によりこのTgラットへのCAG/TiGの導入コピー数は8コピー程度であることがわかった。rTERTの発現を調べたところ、大脳皮質および精巣においてmRNAへの転写がRT-PCRにより確認できた。またテロメア伸張活性を調べたところ、脾臓、精巣、胸腺で増加していたが、大脳皮質、心臓、肝臓、腎臓では変化は見られなかった。また、このTgラットは生後2週齢からアトピー性皮膚炎様の症状を呈し、肥厚した表皮へのリンパ球の浸潤と、好酸球・脂肪細胞の真皮への浸潤が認められた。TERT-Tg雄ラットと交配した雌から蛍光下でTERTレポーターのEGFPを発現している初期胚盤胞を回収し、血清を含まない培養液で培養することにより、数ラインのES-like細胞株の樹立に成功した。本細胞株はラットES細胞の特徴と考えられる未分化マーカー、SSEA-1,Oct4,Nanogを発現しており、さらに弱いAlkaline phosphatase活性を示すというGS細胞にも似た性質を示した。このES-like細胞株は実験を繰り返しても再現性を持って樹立されることがわかった。ES-like細胞株を胚盤胞期胚に注入し、キメララットの作製を試みたが毛色への寄与は認められなかった。また核型解析を行ったところ、7080の染色体数を示す細胞が多く存在し、正常な2倍体細胞の比率が少ないと考えられた。2.ラット精原細胞の長期培養、ならびに分化誘導後の顕微授精:EGFPを発現するトランスジェニックラット(ヘテロ)のGl雄産仔から調製した精原細胞とセルトリ細胞をLIFの不在下で10日間培養し、50%がEGFPの蛍光を発する円形精子細胞様の細胞集団を得ることに成功した。これらの細胞集団の倍数性分布をFACSによって調べたところ、培養の6日目から1Nのピークが出現していた。またこれらの円形精子細胞様の細胞集団では、半数体細胞特異的マーカーのプロタミン2のmRNAがRT-PCRによって検出された。

これは、ラットの精子形成のうちの「タイプA精原細胞」から「半数体円形精子細胞」までの分化を体外で再現できた可能性を含んでいる。そこで、これらの細胞が正常な個体発生に寄与できるかどうかを円形精子細胞注入法(ROSI)による顕微授精によって調べたところ、移植胚の6%が着床したものの生存産仔は得られず、ラット精原細胞を体外で分化誘導した円形精子細胞の正常性を証明するには至らなかった。ラット精子幹細胞の移植精子幹細胞は次世代に唯一遺伝情報を伝えることができる組織幹細胞であり、同種間はもとより異種間でもその移植方法が確立されてきた。そこで本年度は、(1)投与時期の違いによる幹細胞増殖阻害剤の精原細胞に対する影響、(2)内在性精原細胞が除去されているトランスジェニックラット系統の精子幹細胞ニッチの正常性、という2点を調べた。(1)胎仔期から幼仔期のマウスやラットにブスルファンを投与すると精原細胞の増殖が阻害されて不妊になるが、投与時期がわずかに違うだけでもその影響の程度が異なってくる。本実験ではラット雄性生殖系列細胞のブスルファン感受性を明らかにすることを目的に、ブスルファンの投与時期と精原細胞の増殖阻害との関係を組織学的に検討した。母体投与では平均して22%の精細管で正常な精子形成が起こっており、また0dppでブスルファンを感作させた場合の正常精細管率は64%だった。この時期のブスルファン感受性に関する報告はないが、個体間変動があまりにも大きかった。一方7dppでの投与では、精母細胞が存在する精細管も認められたものの正常精細管率は0%だった。このようにブスルファン感作時期の違いにより精原細胞の枯渇状況が変化した。(2)c-mycを全身性に過剰発現させたラットが精子細胞のアポトーシスによって不妊になっていることに着目し、このトランスジェニック系統(MT-myc)が精細胞移植のレシピエントとして利用可能かどうか、検討した。ドナー細胞を移植することに成功した9個のレシピエント精巣中5個(55.6%)で18個のEGFP発現コロニーが観察された。ドナー細胞が生着した精細管ではEGFPを発現している精子細胞が見られ、成熟精子までの正常な精子形成像も観察できた。c-mycを過剰発現するトランスジェニックラットの精細管には、移植したドナー細胞が正常発生に寄与しうる精子細胞・精子へ分化するに必要なニッチが残っていたと示唆される。このことから、c-mycトランスジェニックラットは精細胞移植のためのレシピエントとして利用可能なことが明らかになった。
骨格筋線維の張力ステップ変化に対する振動的長さ変化の高精度画像記録による研究

平成7年度から9年度にわたる本研究の成果は以下のように要約される。1.強縮中のカエル単一骨格筋線維を中程度の速度(1length/s以下)で約30%伸張するさい、伸張の途中で伸張速度を40-50%以上急激に低下させると、それ迄上昇していた張力は下降に転ずる。2.この現象はCa^<2+>により活性化したグリセリン抽出単一ウサギ骨格筋線維でもみとめられ、実験液中のPiやADP濃度変化により影響されない3.上記の実験に使用する伸張を速度V_1の初期伸張と速度V_2(<V_1)の後期伸張に分割し、それぞれの伸張を単独に与えたさいの張力応答(TR1とTR2)を記録し、伸張速度をV_1からV_2に低下したさいの張力応答と比較した結果、伸張速減少後、TR1とTR2は代数和的に加算されることがわかった。4.この性質は、伸張中の筋線維には二種の異なるクロスブリッジのグループが存在し、これらは力学的に並列で、それぞれの発生する張力は代数和として加算されることを強く示唆する。5.この考えの当否を検討するため、筑波の放射線光実験施設の張力X線源を用いて強縮中のカエル骨格筋伸張時の赤道1,1反射強度変化を記録した結果、中程度の伸張(速度V_2)を単独に与えた場合には伸張中1,1反射強度が減少を続けるのに対し、初期伸張(速度V_1>V_2)を先行させた場合には伸張中1,1反射強度が変化しないことを見出した。この減少は上記4の仮説でよく説明しうる。平成8年度の研究結果は以下のように要約される。1.実験試料としてカエル骨格筋単一筋線維およびグリセリン抽出ウサギ骨格筋線維を使用した。2.筋線維上にカーボンマーカーを付着させ、高速ビデオ記録により、電気刺激(カエル単一筋線維の場合)および高Ca^<2+>液(ウサギ単一筋線維の場合)による等尺性収縮時に筋線維各部の長さが一様に保たれることを確認した。したがって、得られる実験結果を筋節レベル(つまり分子レベル)で解釈することが可能である。3.現在サーボモーターにより筋線維の張力(荷重)を任意の時点でステップ状に変化させる電気回路を作製し、実験準備中である。4.上記の研究とは独立に、等尺性収縮中の筋線維を伸張したさい、伸張中の伸張速度の減少に対し、伸張が続いているにも関わらず、張力は減少(応力緩和)を開始することが見出された。5.このさいの張力反応を解析した結果、伸張速度減少後の張力変化は、先行する伸張のみを筋線維に与えたさい伸張完了時に起こる応力緩和のbaseline上に発生することがわかった。6.なお、高エネルギー研究所において収縮時のカエル骨格筋を伸張し、伸張速度減少時のX線赤道反射強度変化を調べた結果、やはり5に記した現象を支持する結果が得られた。現在結果のより詳細な解析を行っている。本研究により平成9年度に得られた成果は以下のように要約される。1.強縮中の生きたカエル単一骨格筋線維およびCa^<2+>により活性化されたグリセリン抽出ウサギ単一骨格筋線維を中程度の速度(1 muscle length/秒以下)で伸張中、伸張速度を急激に40-50%以上低下させると、伸張に対して上昇していた張力反応が下降に転ずる事を見出した。また、このような伸張を初期伸張(速度V_1)とこれに続く後期伸張(速度V_2<V_1)に分解し、それぞれの伸張に対する張力反応を記録し解析した結果、急激な伸張速度低下による張力反応の下降は上記の初期および後期の伸張に対する張力反応が代数和的に加算されるためであることがわかった。2.上記の伸張に対する力学的反応の代数

和的特質は、伸張中の筋線維中に二種の異なるクロスブリッジが存在することを強く示唆する。この考えの当否を検討するため、筑波の放射線光実験施設の張力X線源を使用して、カエル骨格筋の伸張時の時分割X線回折を行った結果、二種のクロスブリッジの存在を指示する実験結果が得られた。
低出生体重児の成長発達と親の育児および支援者教育の好循環システムの構築

本研究は、低出生体重児の成長発達と発達障害の予防、親の育児と成長を支援する、出生から家庭育児の縦断的な「育児支援プログラム」と、支援者の教育カリキュラムとして体系化した「育児支援モデル」を開発・提供し、子どもの成長発達と親の育児、支援者の資質向上の好循環システムを構築する。
糖尿病性大血管障害の機序解明:血管反応性(収縮・弛緩機構)に重点を置いた検討

本研究課題の目的は、糖尿病性大血管障害の機序を解明し、新規治療法を探索することであり、とりわけ血管反応性に着目した検討を計画した。このために新規糖尿病性大血管障害促進因子として我々が提唱する糖代謝産物であるメチルグリオキサルおよび糖尿病治療薬の血管反応性に及ぼす直接作用を重点的に検討した。そして、メチルグリオキサルが血管平滑筋に直接作用して収縮抑制作用を持つことを初めて明らかにするとともにその機序も解明した。また、II型糖尿病治療薬であるピオグリタゾンが血管組織に直接作用して血管拡張作用を起こす機序も明らかにした。今や国民病と化した糖尿病は網膜症、腎障害といった細血管障害のみならず冠動脈硬化、脳梗塞等の大血管障害の原因ともなる。本研究課題の目的は、糖尿病性大血管障害の機序を解明し、新規治療法を探索することである。とりわけ血管反応性に着目した検討を計画した。このために新規糖尿病性血管障害憎悪因子として我々が提唱する糖代謝産物であるグリオキサル、メチルグリオキサルおよび糖尿病治療薬の血管反応性に及ぼす直接作用を重点的に検討している。まず、本年度はグリオキサルが高血糖そのもの或いは終末糖化産物(Advanced glycation end-products: AGE_s)と比較して強力な炎症性障害を血管内皮細胞において誘導することを報告した(BBRC, in press)。そして1)メチルグリオキサルは血管平滑筋に直接作用して急性に収縮抑制作用を持つことを初めて明らかにした(第145回日本獣医学会学術集会、論文投稿準備中)。さらに2)II型糖尿病治療薬であるピオグリタゾンが血管組織に直接作用して急性に血管拡張作用を起こす機序を明らかにした(The 81st Annual Meeting of the JapanesePharmacologicalSociety、論文投稿準備中)。次年度は本年度の成果に基づいてこれらの血管組織に対する長期作用を検討することを計画している。今や国民病と化した糖尿病は冠状動脈や脳底動脈の動脈硬化症等の大血管障害の原因ともなる。まずメチルグリオキサルが血管内皮細胞においてマップキナーゼであるJM(およびp38の活性化を介して炎症性障害を誘導すること(Yamawaki et al., Am J Physiol, 295 : C1510-C1517, 2008)と高血圧治療薬であるテルミサルタンがMGOによる血管内皮細胞の細胞死(アポトーシス)を抑制すること(Baden et al., BBRC, 373 : 253-257, 2008)を報告した。更にメチルグリオキサルが血管平滑筋に直接作用して収縮抑制作用を持つことを初めて明らかにするとともにその機序も解明した(Mukohda et al., JpharmacolSci 109 : 305-310,2009)。また、II型糖尿病治療薬であるピオグリタゾンが血管組織に直接作用して血管拡張作用を起こす機序も明らかにした(Nomura et al., J pharmacol Sci. 108 : 258-265, 2008)
数式処理とスーパーコンピューティング

本研究の目的は,スーパーコンピュータを数式処理に適用し,その卓越した処理性能と豊富な計算機資源を数式計算に活用することと,その最大限の能力を活かして大規模な計算を可能とすることの2点である。・スーパーコンピュータを用いたデータ並列処理により高い効率で生成される数値群から,中国剰余算法と組合せた補間法により多項式を決定する新たな算法を開発し,簡単な解析と比較を行った.さらに,算法の実際の評価のために,REDUCEによる試行と,C及びKLICによる並列処理の実験を行った.・代数方程式系の求解の算法をRisa/Asir上に実現し,スーパーコンピュータを利用するための手法と問題点を明かにした.その結果,大規模な問題を扱った場合,数式処理システムとスーパーコンピュータ間で大量のデータを交換する必要があるという問題点が明らかになった.同時に,グレーブナ-基底の計算のパッケージの改良をRisa/Asirの開発者と共同で行い,世界最高速のパッケージが完成した.その結果,従来不可能であった規模の計算が可能となっている.・多項式の因数分解について,算法の研究と様々な計算機実験を行った.ベクトル処理の効果が著しいことと,Zassenhausの算法が非常に高い実用性を有することが判明した.この実験で非常に高速なソフトウェアを完成し,極めて高次の多項式でも実用的な計算時間で分解できるようになった.その延長で,最大規模のスーパーコンピュータではどの程度の規模まで扱いうるかを明かにするために,最新の算法とその実用性についても研究を行っている.この点に関し,因数分解算法を構成する手続きについての新たな知見を得,その結果,最新の算法を改良する方法も考案した.・Risa/Asirを用いて,ベクトル処理や並列処理と数式処理とを融合するために必要なネットワーク透過なプロセス間通信の機能について,強化及びその簡単な実験・評価を行った.本研究の目的は,スーパーコンピュータを数式処理に適用し,その卓越した処理性能と豊富な計算機資源を数式計算に活用することと,その最大限の能力を活かして大規模な計算を可能とすることの2点である。・スーパーコンピュータを用いたデータ並列処理により高い効率で生成される数値群から,中国剰余算法と組合せた補間法により多項式を決定する新たな算法を開発し,簡単な解析と比較を行った.さらに,算法の実際の評価のために,REDUCEによる試行と,C及びKLICによる並列処理の実験を行った.・代数方程式系の求解の算法をRisa/Asir上に実現し,スーパーコンピュータを利用するための手法と問題点を明かにした.その結果,大規模な問題を扱った場合,数式処理システムとスーパーコンピュータ間で大量のデータを交換する必要があるという問題点が明らかになった.同時に,グレーブナ-基底の計算のパッケージの改良をRisa/Asirの開発者と共同で行い,世界最高速のパッケージが完成した.その結果,従来不可能であった規模の計算が可能となっている.・多項式の因数分解について,算法の研究と様々な計算機実験を行った.ベクトル処理の効果が著しいことと,Zassenhausの算法が非常に高い実用性を有することが判明した.この実験で非常に高速なソフトウェアを完成し,極めて高次の多項式でも実用的な計算時間で分解できるようになった.その延長で,最大規模のスーパーコンピュータではどの程度の規模まで扱いうるかを明かにするために,最新の算法とその実用性についても研究を行っている.この点に関し,因数分解算法を構成する手続きについての新たな知見を得,その結果,最新の算法を改良する方法も考案した.・Risa/Asirを用いて,ベクトル処理や並列処理と数式処理とを融合するために必要なネットワーク透過なプロセス間通信の機能について,強化及びその簡単な実験・評価を行った.1.数式処理のための計算環境として,数式処理システムRisa/Asirを,いくつかの大型かつ高速な計算機上に整備した.これにより,数式処理とスーパーコンピューティングを分散・協調させるための計算環境として,多種多様な実現形態が可能となった.2.代数方程式系の求解の算法を実現する上で,スーパーコンピュータを利用するための手法と問題点を明かにするために,その算法の全てをRisa/Asir上に実現した.その結果,大規模な問題を扱った場合,数式処理システムとスーパーコンピュータ間で交換するデータの量がこれまで用いてきた方法には適さない程に大量となるという問題が明かとなった.これは処理の分散の形態によっても変化するが,その適切な形態を探ることを目的として前項の整備を幅広く行った.3.前項の実現に際し,グレーブナー基底の計算のパッケージの改良を行った.この改良・開発は他の研究者と協力して行い,その結果,世界最高速のパッケージが完成し,従来不可能であった規模の計算が可能となっている.4.数式の計算で必要となるベクトル処理のためのソフトウェア部品の試作を行い,ベクトル処理への適合性等の評価・検討を行った.今後,これらを統合化するための整備を行うと同時に,他の機能の部品も順次整備していく.5.中国剰余算法に基づいた,疎な多項式を補間法により決定する算法は,数式処理システムREDUCE上に実現し,超並列処理への対応も含め,評価・検討中である.6.項番2で明かとなった問題に対処するために,Risa/Asirのネットワーク透過なプロセス間通信の機能を強化し,その実験・評価を行った.

なお,プロセス間通信の機能を汎用性を持たせて整備することにより,将来,並列処理も含め,様々な算法やその実現手法の実験が容易となる.1.数式処理システムの必須の機能である多項式の因数分解について,算法の研究と計算機実験を幅広く行った.(a)因数分解の算法としてBerlekamp算法が良く知られているが,この算法のベクトル処理への適合性を実証するために,他のいくつかの算法と共にベクトル処理スーパーコンピュータ上に実現し,実験,比較を行った.(b)その結果,従来あまり注目されていなかった決定的算法が,非常に高い実用性を有することが判明した.また,その試作ソフトウェアは,既存の数式処理システムに比べ遥かに高速であるばかりでなく,従来まったく試みられてもいなかったような規模の(高次の)問題をも,実用的な計算時間で解きうるという結果が得られた.(c)さらに,この研究の延長として,現在全世界で稼働中の最大規模のスーパーコンピュータシステムを用いた場合,どの程度の規模の問題まで解きうるかを明かにするために,最新の算法とその実現法についても研究を行っている.この点に関しては,因数分解の算法がどのような手続きから構成されるかについての新たな知見を得ることができ,その結果,その最新の算法を改良した実用的により良いと思われる算法も新たに考案している.これについては,計算機実験と論文を準備中である.(d)次項の多項式補間の算法で必要となる多項式因数分解について,並列処理の各種実験を行った.以上について,国内の研究会やワークショップにおいて,適宜報告を行っている.2.多項式の補間法は,スーパーコンピュータを用いたデータ並列処理により得られる数値群から式(多項式)を決定するために用いうる.そのための新たな算法を開発した.その算法をREDUCE上に実現し,また,その一部分に対し並列処理を施す実験を行った.これらについて,国際会議で発表を行った.その結果,新たな算法自身について,かなり技巧的ではあるが,従来使われたことのない新たな方法を用いているとの評価を得た.3.ベクトル処理や並列処理と数式処理とを融合し分散処理の形態を実現していくことを目的として,Risa/Asirのネットワーク透過なプロセス間通信の機能を強化するための実験・評価を行った.4.その他,数式処理用の様々なソフトウェア部品を作成し,ベクトル処理への適合性等の評価・検討を行った.
コーポレート・ガバナンスの国際比較研究

本研究の成果は、つぎの3つにまとめることができる。1.『コーポレート・ガバナンスの国際比較研究・研究成果報告書』(その1)平成12年3月、567頁。2.『コーポレート・ガバナンスの国際比較研究・研究成果報告書』(その2)〔菊池敏夫・平田光弘編著『企業統治の国際比較』として文眞堂より刊行予定〕平成12年4月、227頁。3.『経営環境の変化と日本型コーポレート・ガバナンスの未来像に関するアンケート調査結果報告書』〔経営者アンケート、監査役アンケートおよび機関投資家アンケートの3つより成る〕平成12年3月、78頁。本研究を通じて得られた知見は、以上の成果のうちに具体的かつ詳細に展開されているが、そのいくつかを列挙すれば、つぎのとおりである。(1)企業概念には一長一短があり、唯一最善の企業概念はない。(2)効率性や正当性の視点から見て、日本の多元的企業概念やドイツの二元的企業概念が、米英の一元的企業概念に劣るとは言えない。(3)日本型組織の利益性は米独型組織より低いが、日本型組織の生産性上昇率は米独型組織より高い。(4)経営者の行為の正当性は、米英型においては株主からの受託に、ドイツ型においては利害関係者の合意の追求に、日本型においては企業の維持・拡大への貢献にあり、正当性の論理は国によって異なる。(5)コーポレート・ガバナンス改革は、国によって特徴があり、例えば、アメリカは公的規制と自主規制、イギリスは自主規制、日本は公的規制で対応している。この相違は、利害関係者の在り方に起因している。本年度の研究計画の目標は、まず、経営学及び隣接諸学におけるコ-ポレート・ガバナンス研究を検討し、次いで5つのキ-・コンセプト(社会的存在としての企業、企業モデル、企業の社会的責任、企業支配及び株主主権・経営者主権)のコ-ポレート・ガバナンスにおける意味と役割を明らかにすることにあった。それらの研究実績を持ち寄って総括する作業がまだ残されているが、本研究参加者は、研究発表欄に列挙されているように、コ-ポレート・ガバナンス問題に各自の問題意識と関心を持って意欲的に取り組んできた。すなわち、平田は、1990年代の日中企業の統治問題に関する新しい動きを論じている。菊地は、欧米企業のコ-ポレート・ガバナンスの現状と課題、企業行動と政府規制、企業の社会的責任と効率化などを論じている。吉森は、欧州の企業経営の伝統と変革、ドイツにおける金融・非金融企業間の資本的・人的関係とコ-ポレート・ガバナンス、日本の株主総会の統治機能の回復策を論じている。植竹は、ドイツの金融機関のガバナンス問題を論じている。出見世は、説明責任(アカウンタビリティ)を切り口にしてコ-ポレート・ガバナンス問題を論じている。菊澤は、取引費用理論や所有権理論の立場から日本型企業組織や日本型企業関係の効率性と限界を論じている。松下は、日欧米の経済・経営システムの設計思想に立ち返って各国におけるコ-ポレート・ガバナンス論議の多様性を論じている。柳川は、日米比較の観点から日本型経営者主権の成立の可能性を論じている。最後に牧野は、日本企業のコ-ポレート・ガバナンス構造の今後を、米国企業のカバナンス構造の動向と比較しながら展開している。本年度も、各研究参加者は、コーポレート・ガバナンス問題に各自の問題意識と関心をもって、精力的に取り組んできた。その研究成果は、研究発表欄に列挙されているが、ここでは、その中から3つを取りあげる。(1)菊澤は、昨年度の出見世に続いて、『日米独組織の経済分析』を出版し、慶応大から商学博士号を取得した。

本書の後半がコーポレート・ガバナンス問題の経験的研究に当てられており、新制度派経済理論(エージェンシー理論、所有権理論および取引コスト理論)に基づいて、日米独企業のガバナンス・システムの比較分析を行った。(2)吉森は、「企業はだれのものか」(1)(2)において、企業概念に焦点を絞り、日米英独仏に固有の企業概念が、いかなる歴史的過程により形成され、正当化されてきたかを論じ、企業概念の収斂と発展傾向を展望した。(3)平田は、「英国におけるコーポレート・ガバナンス改革の実践」において、90年代の英国におけるガバナンス改革が、キャドバリー、グリーンブリー、ハンペルの3委員会の改革路線に従って着々と実を結びつつある状況を詳論し、日本におけるガバナンス改革へのインプリケーションを提示した。以上3氏の研究を始めとする全員の研究実績の総括は、3月下旬の合宿で作業する。以上の研究に加えて、本年度は、外部のコーポレート・ガバナンスの専門家を招いて、研究会を開いた。特に渡辺恒氏、高巖氏、関孝哉氏、荻野博司氏らとの討論は有益であった。本年度の主な研究計画は、(1)企業概念、組織の経済理論、アカウンタビリティー、経済・経営システムおよび経営管理システムを軸にして、コーポレート・ガバナンスの国際比較を行うこと、並びに(2)日本の上場企業についてガバナンス機能の行使に関する実態調査を実施し、日本型コーポレート・ガバナンス・システムの構築を試みることにあった。(1)の研究成果は、平田・菊池編著『企業統治の国際比較』(文眞堂、近刊)に大部分収録されている。また、(2)については、平成11年8月に経営者アンケート、同10月に監査役・機関投資家アンケートを実施し、その調査結果が『経営環境の変化と日本型コーポレート・ガバナンスの未来像に関するアンケート調査結果報告書』として、平成12年3月発行された。以下、(1)の研究を通じて得られた知見の一部を紹介しよう。1)企業概念には一長一短があり、唯一最善の企業概念はない。2)効率性・正当性の視点からみて、日本の多元的企業概念は米英の一元的企業概念やドイツの二元的企業概念に劣るとは言えない。3)経営者の行為の正当性は、米英型では株主からの受託に、ドイツ型では利害関係者の合意の追求に、日本型では企業維持・拡大への貢献にある。4)かつては日独のガバナンス・モデルがアメリカのそれよりも、競争力の点で優れていると言われたが、90年代には、その評価は逆転した。5)日本企業のガバナンス再構築の方向として、株主価値重視の方向と、アカウンタビリティー確保の方向とがある。6)しかし、5)の後者の方向については、日本の場合、経営者に対してアカウンタビリティーを求める利害関係者の動きがまだ強まっていない。7)日本企業のガバナンスの再構築は、機関(制度)指向性よりも市場指向性をより強める方向で展開されるであろう。8)日本型組織は一貫してあいまいで柔軟な中間組織的特質を有し、その諸制度には効率性もあれば、非効率性もある。