hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
加圧下ドハース・ファンアルフェン効果による圧力誘起超伝導体の重い電子状態の研究

この圧力セルを用いて、反強磁性体CeCoGe_3、の圧力誘起超伝導を発見した。また、CeIn_3,ThIn_3,Ce_2Ni_3Ge_5の加圧下のドハース・ファンアルフェン効果や電気抵抗の実験をおこない、量子臨界点近傍の電子状態の変化について研究をおこなった。本年度は,(1)結晶構造に反転対称性をもたないCeIrSi_3の圧力誘起超伝導の発見とその参照物質であるLaIrSi_3のドハース・ファンアルフェン(dHvA)効果によるフェルミ面の研究と,(2)反強磁性体CeTl_3,の加圧下でのdHvA効果による電子状態の変化について研究をおこなった.ネール温度T_N=5Kの反強磁性体CeIrSi_3において1.6GPa以上の圧力下で超伝導が発現し始め,T_Nが消失する量子臨界点近傍の2.5GPaで超伝導転移温度がT_<sc>=1.6Kの最大値をもつことを見出した.また,上部臨界磁場H_<c2>は,非常に大きく,(001)面内で約10T,(001)面に垂直な方向では30Tを超えるような,異常に大きな値となることを見出した.また,CeIrSi_3の電子状態を解明するために,参照系であるLaIrSi_3のdHvA効果の実験を行った。これらの系では[001]方向に関して反転対称性が破れており,この反転対称性の欠如を反映したRashba型と呼ばれるスピン・軌道相互作用が有効磁場として電子に働く。そのためスピン状態に応じてフェルミ面が分裂する。本研究では,dHvA効果で分裂したフェルミ面を観測し,スピン・軌道相互作用の大きさを見積もった。その値は約1000Kと超伝導ギャップにくらべ3桁大きく,理論的に議論されているように,単純なs波やp波で分類されるような超伝導ではないことが示唆される.CeTl_3は,圧力誘起超伝導体CeIn_3と同じ,AuCu_3構造の立方晶の結晶構造をもち,ネール温度T_N=4Kで反強磁性を示す。CeTl_3の常圧のフェルミ面はCeIn_3や参照系であるLaIn_3とよく似ており,Ceの4f電子が局在していると理解出来る.本研究では,加圧下の実験を行い,加圧とともにフェルミ面の大きさは変化しないが,伝導電子の有効質量が加圧とともに増大することを見出した.本年度は,(1)結晶構造に反転対称性をもたないCeIrSi_3の圧力誘起超伝導の性質、(2)CeIrSi_3のドハース・ファンアルフェン(dHvA)効果によるフェルミ面,(3)CeCoGe_3の圧力誘起超伝導の発見、(4)LaTGe_3(T:遷移金属)のdHvA効果によるフェルミ面について研究をおこなった.CeIrSi_3はネール温度T_N=5Kの反強磁性体で、1.6GPa以上の圧力下で超伝導が発現し始め,T_Nが消失する量子臨界点近傍の2.5GPaで超伝導転移温度がT_<sc>=1.6Kの最大値をもつ.上部臨界磁場H_<c2>は、反強磁性と超伝導が共存している2.2GPa以下では異方性はあまりないが,2.3GPa異常で異方性が大きくなり始める。フランス・グルノーブル強磁場実験施設で実験をおこない、2.60GPaでは[001]方向では40Tを超えるような,異常に大きな値となることを見出した.また,CeIrSi_3の電子状態を解明するために,加圧下もふくめたCeIrSi_3のdHvA効果の実験を行った。dHvA振動数の角度依存性からそのフェルミ面は参照系であるLaIrSi_3のフェルミ面と大きく異なることがわかった。これまで磁気秩序を示すセリウム化合物のフェルミ面は4f電子が局在したフェルミ面で説明できるものであったが、この物質のフェルミ面は4f電子が遍歴しており、その遍歴したフェルミ面が磁気秩序を担っていることが示唆される。また、CeCoGe_3の圧力誘起超伝導をブリッジマンアンビル、ダイアモンドアンビルを用いた高圧電気抵抗測定から見いだした。
周産期脳虚血性障害の治療法開発を目指した基礎研究:リーリン回路の神経成長促進作用

我々は以前、超未熟児剖検脳の神経病理学的解析を行い、虚血性脳障害を有する超早産児の脳では、脳室周囲の神経前駆細胞が広く傷害されていることを見いだした。このことより、我々はこの神経前駆細胞の障害からの保護・修復・再生が超早産児の治療法開発の一つの標的となるのではないかと考えた。そこで、我々はReelinシグナル回路に注目し、その神経前駆細胞の移動の促進機能の評価壷行い、これが超早産児の虚血性脳障害に伴う神経前駆細胞の傷害とそれに伴う神経細胞の移動の障害に対する治療の標的になるのではないかと仮説を立てた。本申請は、これらの仮説に基づき、まだ治療法のない超早産児の虚血性脳障害に伴う神経前駆細胞の傷害に対する治療法の開発を最終的な目標として、まずその前段階の基礎的な知見の集積を目的として、neurosphere法を用いた神経幹細胞の培養系を用いて、Reelinシグナル回路の神経前駆細胞の移動に対する作用を明らかにし、さらに治療法への応用の可能性を探るものである。昨年度、マウス胎児脳よりneurosphere法にて分離培養した神経幹細胞を用いた実験系を確立し、神経前駆細胞の分化および移動に対するReelinの生理的作用について検討した。本年度は、この実験系を用いてreelinを含む培養培地中で分化誘導した際の細胞の移動の変化について、経時的ビデオ観察にて記録し、イメージ解析ソフトを用いた細胞の移動距離や速度などの定量化を試みたが、reelin添加による移動速度や距離の変化に、統計学的な有意差を見出していない。しかしながら、移動の方向性などに差異があるように観察されているので、今後この定量化を行う予定である。さらに細胞に低酸素虚血負荷を与えた場合の効果について、現在検討中である。そこで、我々はReelinシグナル回路に注目し、その神経前駆細胞の移動の促進機能の評価を行い、これが超早産児の虚血性脳障害に伴う神経前駆細胞の傷害とそれに伴う神経細胞の移動の障害に対する治療の標的になるのではないかと仮説を立てた。本年度は、神経前駆細胞の分化および移動に対するReelinの生理的作用を、マウス胎児脳よりneurosphere法にて分離培養した神経幹細胞を用いて明らかにした。研究協力者である米国ベイラー医科大学D'Arcangelo博士の協力のもと、neurosphere法にて分離培養した神経幹細胞を分化誘導し、これが神経細胞等に分化し、移動する過程を経時的ビデオ観察にて記録し、個々の細胞の移動距離や方向性について、定量化する実験系を確立した。この実験系を用いて、reelinを含む培養培地中で分化誘導した際の細胞の移動の変化について、現在検討中である。
微生物認識能を有する生分解性プラスチックの創成

本研究では微生物認識能を有する生分解性プラスチックを創成し、特定の微生物を認識する構造を利用して抗菌性を発現させこと、または、分解微生物を認識して分解を促進するなどの新機能発現を目指した。その結果、主として以下の3点についての知見が得られた。(1)真菌類が生分解性プラスチック表面に吸着する際にその表面のマイクロスケールの凹凸構造を認識し、特に1030マイクロメーターの多孔質構造と格子状溝構造に吸着能を有することがわかり良好な分解性を示した。さらに、20マイクロメーターの綾織構造を接溶融転写した生分解性高分子表面へ、安全性の高い麹菌が特異的に吸着する現象を見出した。麹菌が吸着した後は大腸菌が吸着しなかったことから安全性の高い麹菌を選択吸着させて、生分解性プラスチックの衛生的な分解が可能であることが示唆された。(2)上述の麹菌の付着性、抗菌性に関する知見を基に、麹菌を織物へ付着させ新しい機能性素材の作成を試みた。平織、綾織、サテンに麹菌を付着させた結果、綾織に対してのみ麹菌の良好な付着が認められた。さらに、綾織に麹菌を付着させた場合の抗菌性評価を行った結果,麹菌を付着させた綾織の基布には大腸菌は付着しなかったが,オリジナルには繊維表面への大腸菌の付着(集落)が見られた.このように,麹菌を綾織の基布に付着させることにより,抗菌性を付与できることを見出した.(3)20μmメッシュの綾織構造を溶媒処理して1μm以下の凹凸を付与すると擾水性が得られた.さたに、植物のクチクラ層からワックッス成分を抽出し、この構造に付与したところ,高い滑落性と細菌類に対する抗菌機能が発現した.これらの微生物認識試料は酵素および土壌中でしばらく分解が抑制されたが一定期間後に速やかに分解することが分かった.本研究では微生物認識能を有する生分解性プラスチックを創成し、特定の微生物を認識する構造を利用して抗菌性を発現させこと、または、分解微生物を認識して分解を促進するなどの新機能発現を目指した。さらに、綾織に麹菌を付着させた場合の抗菌性評価を行った結果,麹菌を付着させた綾織の基布には大腸菌は付着しなかったが,オリジナルには繊維表面への大腸菌の付着(集落)が見られた.このように,麹菌を綾織の基布に付着させることにより,抗菌性を付与できることを見出した.(3)20μmメッシュの綾織構造を溶媒処理して1μm以下の凹凸を付与すると擾水性が得られた.さたに、植物のクチクラ層からワックッス成分を抽出し、この構造に付与したところ,高い滑落性と細菌類に対する抗菌機能が発現した.これらの微生物認識試料は酵素および土壌中でしばらく分解が抑制されたが一定期間後に速やかに分解することが分かった.生分解性プラスチックは微生物分解性というその本質的な性質から、食品衛生や一般医療材料分野での利用が困難であるとされている。この問題を解決するためには、大腸菌などの細菌に対しては抗菌性をもつが使用後は分解微生物が選択的に吸着し分解するといった微生物認識能を材料表面に付与する必要がある。本年度は、2つの方法、即ち(1)2μm200μmの凹凸構造を有する表面と530μmの孔径を有する多孔質表面、(2)撥水性植物の葉の撥水構造を転写した表面、を用いて微生物認識能を有する表面の作成を試みた。生分解性プラスチックには微生物分解型のポリカプロラクトン(PCL)を用いた。そして、特にPCL分解能が高い3種のAspergillus属の糸状菌と一般細菌について、これらの表面への吸着性について検討した。その結果、(1)に付いては、A.fumgatusと、A.nigerでは1030μmの溝凹凸構造への吸着が優先的におこり、A.oryzaeは溝凹凸構造への吸着性が低かった。一方、30μmの孔径の多孔質構造については、3種の微生物すべてについて吸着性が極めて高く、一般細菌の吸着能が低いことがわかった。(2)については、サトイモの葉の凹凸構造をレプリカ法によりPCL表面に転写して水に対する接触角148度の超撥水性PCLを作成した。この表面は上記3種の微生物すべてに対して吸着性は低く、撥水性と抗菌性を有するPCL表面が構築できた。平成16年度の研究で真菌類が生分解性プラスチック表面に吸着する際にその表面のマイクロスケールの凹凸構造を認識することがわかっている。

そこで平成17度の研究では、溝構造のスケールの大きさと形状の影響、撥水性植物の葉の形状の影響について調べた。その結果、以下のことが明らかとなった。真菌類のなかでも安全性の高い麹菌が3050マイクロメータの格子状溝構造を認識して吸着することがわかった。また、マイクロスケールオーダーの格子状金網の20マイクロメータ構造を直接溶融転写した場合に麹菌に対する高い吸着能が発現することがわかった。麹菌が吸着した後は大腸菌が吸着しなかったことから安全性の高い麹菌を選択吸着させて、生分解性プラスチックの衛生的な分解が可能であることが示唆された。撥水性植物の葉のマイクロ構造を解析した結果、数百ナノメートルから数マイクロメートルの凹凸と数十マイクロメートルの凹凸の二重構造であり、その分布は比較的広いものであった。この構造を溶媒キャスト法でポリカプロラクトン表面に転写し、その後、溶媒処理により微細構造(百ナノメートルから数マイクロメートルの凹凸)を付与した結果、水に対する接触角が約150度に達し、超撥水性の生分解性プラスチック表面が得られた。さらにこの構造には真菌類が吸着しにくく、撥水性と抗カビ性を有する性分解性プラスチック表面が得られた。工業的に有用な溶融転写法では溶媒処理後も微細部分を構築できず、マイクロスケール部分のみの転写が可能であった。撥水性は認められたが、十分な抗カビ性は認められなかった。本年度は(1)工業的に有用な金型を用いて、麹菌選択吸着フィルムを作成しその抗菌効果および(2)微細構造付与による撥水および抗菌効果を調べた.(1)綾織の微細構造を転写レた生分解性高分子に麹菌を付着させ場合の大腸菌(E.coli)に対する抗菌性を調べた結果、予め麹菌を付着させたシートへのE.coli吸着数は,controlに比べて1/1000程度減少し、大腸菌付着抑制効果が認められた.一方で,麹菌の付着が認められなかった平滑なシートではE.coliの吸着数の変化は少なく,E.coliの付着抑制効果は認められなかった.このことから麹菌を付着させることができる綾織構造の基盤を構築することが抗菌性を発現するために必要であることがわかった.上述の麹菌の付着性、抗菌性に関する知見を基に、麹菌を織物へ付着させ新しい機能性素材の作成を試みた。平織、綾織、サテンに麹菌を付着させた結果、綾織に対してのみ麹菌の良好な付着が認められた。さらに、綾織に麹菌を付着させた場合の抗菌性評価を行った結果,麹菌を付着させた綾織の基布には大腸菌は付着しなかったが,オリジナルには繊維表面への大腸菌の付着(集落)が見られた.このように,麹菌を綾織の基布に付着させることにより,抗菌性を付与できることが分かった.(2)20μmメッシュの綾織構造を溶媒処理して1μm以下の凹凸を付与すると機水性が得られたが,滑落性が認められなかった.そこで、植物のクチクラ層からワックッス成分を抽出しこの構造に付与したところ,高い滑落性と抗菌性が認められ,さらに細菌類に対する抗菌機能が発現した.これらの微生物認識試料は酵素および土壌中でしばらく分解が抑制されたが一定期間後に速やかに分解した.
新規なドナーおよびアクセプター分子に基づく特異な有機電導体の開発

新規なドナーおよびアクセプター分子を設計、合成し、これらを成分とする導電体へ導いた。例えば、新現なドナーとして非平面構造のビス(1、3-ジチオール)ドナー類やTTFビニローグ類を合成した。非平面分子から電解酸化により溶媒分子を含むカチオンラジカル塩を得た。これらの塩では結晶構造は同型であるが、物性が溶媒分子に依存して、金属的から半導体へと変化することを見つけた。また、一般にTTFビニローグ骨格は、ビニール位の置換基と1、3-ジチオール環の立体障害で非平面になると考えられるが、π共役平面に対してねじれることができるアリール基を置換基として導入すればTTFビニローグ骨格を平面にできると考えられる。その場合に置換基の立体反発により、通常のπ-スッタキングが妨げられ、特異な結晶構造をとることが予想される。合成は1、4-ジチアフルべンの酸化的カップリング反応によった。フェニル基のオルト位に置換基を導入した場合に段階的な酸化還元波が観測され、カチオンラジカルが非局在化して安定化されていることが分った。実際に、段階的酸化が起きる分子のいくつかから電解酸化によりカチオンラジカル塩の単結晶を得ることが出来た。カチオンラジカル塩ではTTFビニローグ骨格は平面構造を取り、フェニル基部分はこの平面に対してほぼ垂直に傾いている。こうした分子構造のために1つのドナー分子が別の2つの分子にまたがって積層した二次元カラム構造が実現できた。さらに、この構造はアニオンの種類や置換基を変えることで変形することを見つけた。一方、アクセプターとしてはへテロ原子を含むテトラシアノジフェノキノジメタン誘導体を開発することに成功し、これらを成分とする導電体を作成した。例えば、新規ドナーとして非平面のバタフライ構造のビス(1、3-ジチオール)ドナー類を開発した。これらの分子は1段階2電子酸化を行い、小さなオンサイトクーロン反発エネルギーを示す系である。これらの電界酸化により溶媒分子を含むドナー:アクセプター:溶媒分子=2:1:1の組成の塩を得た。テトラヒドロフラン、1、3-ジオキソランおよび2、3-ジヒドロフランを含むPH_6塩の単結晶構造解析を行い、結晶構造は同型であるが、含まれる溶媒分子に依存して物性が金属的から半導体的へと大きく変わることを明らかにした。この理由として溶媒分子の秩序化を提唱した。結晶構造の制御の手段としてヘテロ原子の分子間相互作用を利用することを考え、2つのチアジアゾール環を有するビオローゲン類縁体を合成した。これらの分子のカチオンラジカル塩を電解法により作成し、X線結晶構造解析によりS...N相互作用により分子テープが生成していることを明らかにした。アクセプター分子としてチエノピラジン骨格を有するTCNQ類縁体を開発した。これらの分子の中にはヘテロ原子接触でヘリカル構造などの特異な構造を示すものがあった。また、錯体もヘテロ原子間相互作用で従来見られない結晶構造を示すものが生成した。さらに、単一分子導体を目指してHOMO-LUMOギャップの小さな分子の開発を行った。非古典的チアジアゾール環が低いLUMOエネルギーを持つことを利用して、新規なドナー-アクセプター分子を合成した。ドナー部トアクセプター部の構造を変えることでギャップエネルギーを制御できることを示した。新規なドナーとしてTTFビニローグ類を合成した。TTFビニローグ類は拡張π電子系のため、TTFと比較してドナー性は向上し、分子内クーロン反発は減少する。

また、ビニール位に種々の置換基を導入でき、置換基による構造や物性の制御が可能である。一般にTTFビニローグ骨格は、ビニール位の置換基と1、3-ジチオール環の立体障害で非平面になると考えられるが、π共役平面に対してねじれることができるアリール基を置換基として導入すればTTFビニローグ骨格を平面にできると考えられる。その場合に置換基の立体反発により、通常のπ-スッタキングが妨げられ、特異な結晶構造をとることが予想される。合成は1、4-ジチアフルベンの酸化的カップリング反応によった。フェニル基のオルト位に置換基を導入した場合に段階的な酸化還元波が観測され、カチオンラジカルが非局在化して安定化されていることが分った実際に、段階的酸化が起きる分子のいくつかから電解酸化によりカチオンラジカル塩の単結晶を得ることが出来た。カチオンラジカル塩ではTTFビニローグ骨格は平面構造を取り、フェニル基部分はこの平面に対してほぼ垂直に傾いている。こうした分子構造のために1つのドナー分子が別の2つの分子にまたがって積層した二次元カラム構造が実現できた。さらに、この構造はアニオンの種類や置換基を変えることで変形することを見つけた。一方、アクセプターとしてはへテロ原子を含むテトラシアノジフェノキノジメタン誘導体を開発することに成功し、これらを成分とする導電体を作成した。
多重カメラ群による複数移動対象の同時視覚追跡手法に関する研究

本研究の目的は、狭い視野ながら高い解像度を持つテレビカメラを複数用いることにより、互いに独立に移動する複数の追跡対象を、広い視野範囲にわたり、なお且つ高い解像度で詳しく同時に追跡監視し続けることができるような並行追跡視覚手法を確立することにあった。この目的のため、具体的に下記項目について研究を行い、以下に述べる成果が得られた。1.視野中の複数の移動対象を同時発見・追跡まず、一つのカメラ視野中で、複数の移動対象を同時に発見・追跡する手法の開発に取り組んだ。具体的には、フレーム間差分とマスキング処理、オプティカルフロー抽出、フロー成分の統計的分類などを用いて、視野中の動き成分の抽出と分類、グループ化を行い、移動対象の発見・追跡に成功した。なお、題材には、研究の初期段階から移動する人物の映像を用いた。2.誤対応抑制によるオプテイカルフロー抽出の頑健化上記1.で述べたオプティカルフロー抽出は、相関演算に基づくテンプレートマッチングによるものである。この相関演算ベースのマッチング時の誤対応を抑制して、オプティカルフロー抽出の頑健化に取り組んだ。具体的には、相関演算を行う局所領域における相関値の分布の様子、とくにピークの有無とピークの鋭さなどを考慮したマッチングの成否チェックを行う。これによりマッチング誤り、偽フロー抽出を抑制できた。また、時間軸の前後方向双方のマッチングを相互に行うことにより、例えば本質的に対応付けができない物体境界などの偽対応を除いて偽フローの抽出を抑制することに成功した。3.複数のカメラの連携による広範囲追跡単一カメラ視野について開発した動き成分の抽出・分類手法を、複数のカメラに適用し、動き成分の抽出と分類を複数カメラの広い視野に亘って行った。これは、テンプレートマッチングを時間方向と空間方向双方に施すことによって実現した。なお、各カメラでの視覚処理はカメラごとに独立であり高い並列性が期待できる。このため、処理の並列化による高速化にも目処をつけることができた。本研究の目的は、狭い視野ながら高い解像度を持つテレビカメラを複数用いることにより、互いに独立に移動する複数の追跡対象を、広い視野範囲にわたり、なお且つ高い解像度で詳しく同時に追跡監視し続けることができるような並行追跡視覚手法を確立することにある。この目的のため、本年度は下記の2項目について研究を行った。1.単一カメラ視野中でのまず一台のカメラ視野中で、複数の移動対象を同時に発見・追跡する手法の開発に取り組んだ。2.誤対応抑制によるオプティカルフロー抽出の頑健化上記1.で述べたオプティカルフロー抽出は、相関演算に基づくテンプレートマッチングによるものである。これによりマッチング誤り、偽フロー抽出を抑制する。また、時間軸の前後方向双方のマッチングを相互に行うことにより、例えば本質的に対応付けができない物体境界などの偽対応を除いて偽フローの抽出を抑制する。

1.複数のカメラ視野中での動き成分抽出前年度、単一カメラ視野について開発した動き成分の抽出・分類手法を、複数のカメラに適用する。動き成分の抽出と分類を複数カメラの広い視野に亘って行う。具体的には、テンプレートマッチングを時間方向と空間方向双方に施すことによって実現する。なお、各カメラでの視覚処理はカメラごとに独立であり高い並列性が期待できる。このため、処理の並列化による高速化にも取り組む。2.カメラ切り替え対応付け広い範囲で追跡が可能なように、追跡対象の3次元的動きに基づいて注目するカメラの切り替え選択をする方法について研究を行う。具体的には、複数のカメラでそれぞれ得られる動き成分を統合し、異なるカメラ視野中での同一追跡対象の対応付けを図る。さらに、追跡対象ごとに動的に処理プロセスを生成し、対象の移動に伴って該プロセスが処理の対象とするカメラを切り替えるという高次の観点も導入した対象追跡型プロセスマイグレーション法の確立を図る。
離島における地域ケアシステムの形成を目指した当事者参加型アクションリサーチ

本研究は、新潟県岩船郡粟島浦村、また、新発田市等、周辺自治体を主な研究フィールドとしてきた今年度は、沖縄県宮古島市池間島に焦点を絞り、アクションリサーチを実施してきた。粟島浦村においては、主に、専門職と行政職員との研究会活動を中心に議論を重ね「外部支援者の介入方法」から、家族介護、独居高齢者に対する具体的な「ケアサービスの提供方法」、実際にケアを提供した結果について「評価」を行ってきた。また、無医村であるため、終末期の看取りの方法として、「日本在宅ホスピスケア研究会」に在籍する医師との研究を通して、IICTを活用した遠隔看取りについて、本村でも取り組めるように島外の医療連携のあり方を検討してきた。なお、周辺の中規模自治体である新発田市においては、ニート引きこもり者等の若者の離島における外部支援者としての可能性を模索するための研究会を実施してきたことが実践における実績である。これら、アクションリサーチにおける課題を整理しつつも、地域包括ケアシステムの形成に向けた外部介入の必要性、有用性、並びに、実践プログラムの開発については一定の成果を得た。これらの実績に基づき、アクションリサーチの主なフィールドを外部介入の要請があった宮古島市池間島に移した。粟島浦村、並びに、宮古島市池間島での取り組みを通してえた知見については、日本LD学会において「営利と非営利のパートナシップ」として報告を行った。本研究は、新潟県岩船郡粟島浦村、また、新発田市等、周辺自治体を主な研究フィールドとしてきたが、今年度は、沖縄県宮古島市池間島に焦点を絞り、アクションリサーチを実施してきた。その理由として、1粟島浦村における包括ケアの実施主体の組織化が一定見通しがたち、今後の中長期的な関わりを視野に入れた研究計画を模索している段階に入ったため。2粟島浦村で得た研究成果、知見を元に、他の離島に応用可能であるかどうか実践的介入を通して理論強化を図る必要がでてきたため。であり、宮古島市池間島における貧困問題に対する「外部支援ネットワーク形成」による内発的発展を目指したコミュニティワークのあり方について研究活動を進めている。今年度は、粟島浦並びに池間島における調査を踏まえ、離島における資源不足、貧困問題の要因分析を行い、地域福祉活動の位置づけについて明確化することに努めたまた、同時に、宮古島に所在するケアと島おこしを目的とする「NPO法人いけま支援福祉支援センター」の実施する、「小規模多機能型介護事業所」「学童保育」に参与し、要介護高齢者や児童、その家族等の当事者、民生委員他当該NPOに関わる島民にヒアリングを実施した。こうした当事者を含む住民ニーズと県政・市政それぞれの福祉政策や実施事業等の整合性の程度を計りつつ、政策的課題を明確にする研究を進めている。今年度は、池間島、並びに、新発田市の研究会を開催し、年度内に二本の論文を投稿する予定である。一つは、本学学内紀要に「離島の構造的貧困の要因分析」として投稿予定である。また、外部支援のあり方については、新発田市並びに日本在宅ホスピスケア研究会での研究成果を取りまとめていく予定である。なお、合わせて、粟島浦における中長期的な視野に立ったアクションリサーチに向けた研究計画を再考していく。池間島では、具体的な地域福祉実践のプログラミングなどを検討するための、協議の場を設けており、2019年度内に計画化(NPOの事業計画としての位置づけ)を図り、アクションへと結びつけていくためのコミュニティワークを展開し、そのプロセスについて考察を深めていく予定である。新発田市では、引き続き就労困難者の若者の参加方法を探りながら、具体的なプログラミングを進め、これらの協議プロセスと実施に向けた計画、実施(粟島浦村への派遣等)した結果を考察し、成果として取りまとめていく。なお、本研究の題材となる終末期における包括ケアのあり方については、日本在宅ホスピスケア研究会を通じて知見を収集し、必要に応じて事例調査を行いながら、離島をはじめ医療や介護など資源不足が生じている地域における包括ケアシステムの形成に向けて必要な要件を整理していく。初年度となる2017年度は、2018年度に実施するアクションリサーチに必要な基礎的研究に取り組んだ。主に、地域包括ケアシステムに関連する1関連政策制度の動向及び基礎的情報の整理、2モデル事例の調査分析、3援助技術・方法のあり方について、先行研究のレビュー並びに訪問調査を実施した。1については、社会福祉制度をはじめ医療・保健政策の動向について、政策文書・文献をはじめ、本研究のアドバイザーとして協力を得ている長尾和宏医師に対するヒアリングや日本在宅ホスピスケア研究会に参加し、その本質的な認識を深めることに努めた。2については、粟島以外の離島(宮古島)の調査、また、新潟県内の市町村(主に柏崎市・新発田市)などの地域福祉計画、実施主体となっている社会福祉協議会・自治体関連部局の職員に対するヒアリングを通して、システム形成に必要な資源と促進していくための要因分析を行った。なお、社会福祉法人の調査も実施しながら、県内外の法人による地域貢献事業として、粟島浦村への人材派遣の可能性を模索してきた。3については、住民によるささえあい実践のあり方に焦点を絞り、看取りの実績をもつNPO法人つどい場さくらちゃんの参与観察、代表理事に対するヒアリングを通して、住民参加のプロセスや方法、ケアの質的側面について調査を行った。これらの研究実績については粟島浦村役場(保健福祉部森田氏)と共有しており、粟島浦村に必要な資源や人材育成のあり方、住民に対する啓発活動などの地域福祉プログラムの開発に向けた一つの素材として活用してきた。2018年度6月よりアクションリサーチの本格的実施に移行する予定となっている。

当初の研究計画では、初年度よりアクションリサーチを進めていくことを予定していたが、今年度は、基礎的研究に焦点をあてコストを割いてきた。その成果としては、地域包括ケアシステムに関わる政策制度の詳細、動向について認識を深めることができた。その際に、本研究の対象となる極端な過疎高齢・人口減少地域、かつ、資源不足によりサービス開発が困難な地域に対する制度上の課題について整理を行うことにコストを割いてきた。また、モデル事例の調査を始め、他地域の実践事例の研究をすすめることで、当該調査地域が目標とすべき地域包括ケアシステムのありかた、その形成プロセスの計画化に資する研究成果が得られた。本研究は、新潟県岩船郡粟島浦村、また、新発田市等、周辺自治体を主な研究フィールドとしてきた今年度は、沖縄県宮古島市池間島に焦点を絞り、アクションリサーチを実施してきた。粟島浦村においては、主に、専門職と行政職員との研究会活動を中心に議論を重ね「外部支援者の介入方法」から、家族介護、独居高齢者に対する具体的な「ケアサービスの提供方法」、実際にケアを提供した結果について「評価」を行ってきた。また、無医村であるため、終末期の看取りの方法として、「日本在宅ホスピスケア研究会」に在籍する医師との研究を通して、IICTを活用した遠隔看取りについて、本村でも取り組めるように島外の医療連携のあり方を検討してきた。なお、周辺の中規模自治体である新発田市においては、ニート引きこもり者等の若者の離島における外部支援者としての可能性を模索するための研究会を実施してきたことが実践における実績である。これら、アクションリサーチにおける課題を整理しつつも、地域包括ケアシステムの形成に向けた外部介入の必要性、有用性、並びに、実践プログラムの開発については一定の成果を得た。これらの実績に基づき、アクションリサーチの主なフィールドを外部介入の要請があった宮古島市池間島に移した。粟島浦村、並びに、宮古島市池間島での取り組みを通してえた知見については、日本LD学会において「営利と非営利のパートナシップ」として報告を行った。本研究は、新潟県岩船郡粟島浦村、また、新発田市等、周辺自治体を主な研究フィールドとしてきたが、今年度は、沖縄県宮古島市池間島に焦点を絞り、アクションリサーチを実施してきた。その理由として、1粟島浦村における包括ケアの実施主体の組織化が一定見通しがたち、今後の中長期的な関わりを視野に入れた研究計画を模索している段階に入ったため。2粟島浦村で得た研究成果、知見を元に、他の離島に応用可能であるかどうか実践的介入を通して理論強化を図る必要がでてきたため。であり、宮古島市池間島における貧困問題に対する「外部支援ネットワーク形成」による内発的発展を目指したコミュニティワークのあり方について研究活動を進めている。
教育改革期における女子大学の実態的研究‐教育理念と学部構成を中心に‐

本研究は、戦後教育改革期に成立した女子大学に焦点をあて、特性教育をめぐる教育理念や家政学部などの学部構成を中心に個別学校の構想を比較分析し、女子大学の実態の1側面とその歴史的特質について究明するものである。研究の結果、以下の諸点が明らかになった。第1に、戦前の女子高等教育機関で共学化したのは、医学・薬学系専門学校だけであり、文学・家政学系の場合はすべてが女子大学となった。第2に、理念面で女性の特性教育を唱える女子大学はほぼ無かったが、ほとんどの学校が女子大学の特設に拘った。第3に、創設時の女子大学の学部部構成は文学部系・家政学系に限られ、社会科学系学部を備える大学は皆無であった。本年度は、戦後教育改革期の女子大学の設立に関して、11947年6月に女子医学専門学校が旧制大学に「昇格」した事実、21945年11月頃からの文学・家政学を専門とする女子高等教育機関の大学設立認可申請の動き、3GHQ内のCIE文書の収集・整理・翻訳、の3点に重点をおいて研究を進めた。1については、文学・家政学を中心とする女子大学の設立に先行して、旧制女子医学専門学校が旧制大学として「昇格」した事実に着目し、その背景となったGHQや文部省の政策、「昇格」過程、女子大学か共学かの選択の理由などを考察した。これについては、原稿用紙65枚程度の論文にまとめた(「戦後教育改革期における女子医学専門学校の大学『昇格』に関する一考察」)。2については、1948年以降の新制女子大学の設立について、1945年の敗戦後から46年8月頃までの時期を対象として、個別女子高等教育機関の大学設立の動向、文部省の対応などを考察するとともに、日本女子大学校と東京・奈良の女子高等師範学校の大学設立構想における教育理念、学部案などを分析し、その特質を明らかにした。その成果を原稿用紙50枚程度の論文にまとめた(「戦後の旧学制下における女子大学設立構想に関する一考察」)。1と2の研究により、戦後に成立した女子大学を相対的に把握することができた。3については、国立国会図書館憲政資料室所蔵のCIE文書中の女子高等教育改革文書をほぼ全面的に調査・収集した。また、その一部を日本語に翻訳した。さらに、北海道議会・高知県議会・福岡県議会の図書室などを訪問し、戦後の公立女子高等教育機関をめぐる議会資料などを調査・収集した。その他、研究成果を野間教育研究所の紀要執筆にも役立てた。平成24年度の研究としては、個別女子大学所蔵の文書及び文部省の政策関係文書の所在調査・収集作業を中心に行った。このため、国立公文書館での調査及び3回にわたる資料調査(関西方面2回、東北方面1回)を行った。さらには、昭和20年から24年ごろまでの新聞を調査・収集集し、重要な記事を電子化した。なお、調査対象校としては、研究計画書に記したように、A:国立大学、B:公立大学、C:女子大学連盟参加大学、D:家政・学芸中心の大学、E:医学などの専門職大学、という類型の中から選定した。具体的な作業は、以下のようであった。1.個別女子大学所蔵の設立関係文書の調査・収集=宮城学院資料室、福島県立医科大学学術情報センター、同志社女子大学資料室、神戸女学院史料室、立命館百年史編纂室、関西医科大学歴史資料館、京都大学文書館を訪問し、資料調査を行い、女子大学設立構想の実際を明らかにしようとした。2.女性の大学教育に関する行政文書の調査・収集=国立公文書館に所蔵されている女子大学設立認可関係文書を調査し、文部省の政策意図を明らかにしようとした。3.戦後改革期の女性の大学教育に関する新聞記事の調査・収集=昭和20年から24年ごろまでの『朝日新聞』『毎日新聞』『大学新聞』『早稲田大学新聞』『慶應義塾新聞』などの記事を調査・収集し、当時の状況を明らかにしようとした。4.収集資料の整理・分析・電子化=収集資料を整理・分析・電子化し、論文作成の準備を進めた。本年度は、戦後教育改革期における女子大学の設立について、1GHQ/SCAP文書中の女子大学教育関係文書、2女子教育研究会関係文書、3公立女子大学の設置関係文書、の調査・分析を行うとともに、4研究の全体的なまとめを行った。1については、昨年度以来の継続作業としてCIE文書の翻訳、分析を行い、その成果の一部を2の女子教育研究会の論文に利用した。2については、1946年8月に結成された女子教育研究会の活動内容と設立の意義を中心に分析し、早稲田大学教育学研究科のゼミ論集『日本教育史論集』(刊行は2014年9月)に掲載した。本論文では、同研究会が女子大学連盟(1947年4月結成)へと吸収合併されたことの意味を明らかにすることにも重点をおいた。

3については、1949年に設立された熊本県立女子大学に関して、議会での論議や認可申請書などを、熊本県庁、熊本県議会図書館、熊本県立図書館で調査・収集した。4については、3年間の研究報告書として『教育改革期における女子大学の実態的研究ー教育理念と学部構成を中心としてー』(全60頁)をまとめた。報告書の内容は、研究計画と研究成果報告から構成した。研究成果報告は、この3年間にまとめた論文の概要、資料解説、資料からなっている。研究成果の一部として、2の論文を再掲した。資料としては、研究の全体像が明らかになるよう、(1)女子医学専門学校の大学「昇格」関係資料、(2)女性の大学教育をめぐるGHQ/SCAP文書、(3)女子大学の設立関係文書に分類し、重要と考えられる資料29点を収録した。この他、大学基準協会における女子大学分科会と家政学基準委員会関係資料についても収集し、今後も本研究課題に即した研究を発展させる予定である。教育学論文2点を執筆した上に、国立公文書館所蔵の女子大学の認可申請書、国立国会図書館憲政資料室所蔵のCIE文書、地方議会(北海道、高知県、福岡県)における女子高等教育論議に関する議会資料を調査・収集し、研究が格段に進展した。資料調査・収集は順調であり、新資料を多く収集できた。具体的には、神戸女学院では大学設立についての理事会記録を収集し、女子大学設立をめぐる内部的議論や経過を確認することができた。さらには、個別女子大学所蔵の大学認可申請書と国立公文書館所蔵の行政文書を、対照することができた。また、戦後教育改革期の新聞記事により、多くの新たな事実を確認することができた。今後の研究としては、1948年以降の新制女子大学の設立に関して、1東京女子高等師範学校を中心とした女子教育研究会や日本女子大学校や津田英学塾などによって組織化された女子大学連盟の動向、2CIE文書の分析による政策動向、3個別女子大学設立構想中の教育理念や学部案、を考察するとともに、3年間の研究全体を総括する。平成25年度においては、前年度の研究計画・方法を継続し、資料調査を行う。新規には、女子大学連盟が、CIEなどの女子大学設立を推進した組織の資料、さらには教育刷新委員会などの議事録を調査し、分析を行う。2年間の研究成果を踏まえ、原稿用紙50枚程度の論文を2本程度執筆するなど、研究成果を公表する平成25年度の交付内定額(直接経費)は70万円であるが、上記の研究計画にそって使用する予定である。具体的には、調査旅費、人件費・謝礼、複写費などが中心となる。
携帯電話を用いたモバイル・インターネットGISの地理教育への適用研究

本研究は、モバイル・インターネットGISである携帯電話GISについて、地理教育における有用性を活用方策とともに解明することを目的とした。このため、(1)「地理教育における携帯電話GISの活用領域の解明」、(2)「地理教育用の携帯電話GISの仕様検討と開発」、(3)「実際の地理教育現場における携帯電話GISの試行」を、過去三力年の研究期間内に進めてきた。平成19年度は研究期間の最終年度として、(3)「地理教育現場における携帯電話GISの試行」を主な課題として取り組み、それを通じて、携帯電話GIS活用の有用性と今度の課題についてとりまとめを行った。すなわち、地理教育現場における携帯電話GISの試行は、前年度までは主に大学教育を対象に行ってきたことから、本年度は初等教育(中学校・高等学校)の授業現場を対象に実施した。市街地中心部の商店街調査や縁辺部の農業的土地利用調査など、野外調査(フィールドワーク)を伴う授業に携帯電話GISを適用した。その結果、携帯電話GISの活用は、生徒にとっては興味関心を刺激し、調査へのモチベーションを高めること、教師側にとっては調査結果の整理が不要など負担軽減にっながることなどが明らかになった。大学教育への適用の場合、現地での調査計画の立案や変更を容易にする点が、既に前年度までに注目されており、これらをあわせると、携帯電話GISほ教育の効果と効率を格段に向上させる有用なツールとして評価することができる。反面、とりわけ中学校以下の教育に対する携帯電話GISの適用に際しては、携帯電話やインターネット利用のモラルを含めたリテラシー教育を事前に行う必要があること、また、大学教育を含めて、小さな携帯電話端末でも操作が容易なインターフェースの開発と、識別しやすい地図の整備は今後とも課題になると判断された。本研究の目的は,携帯電話で利用できるGIS(Geographic Information System;地理情報システム)について,地理教育における有用性を活用方策とともに解明することである.このため,(1)携帯電話で利用できるGISの開発,(2)その地理教育における活用領域の検討,および(3)実際の教育現場での試行を,3ヵ年の研究期間を通じて行うものである.また,本研究でいう地理教育とは中学・高校での地理教育のみならず,大学における地理学教育も含み,特に野外で実践されるものを想定した.以上から平成17年度は,次のような作業を行った.1)地理教育におけるモバイル・インターネットGISの活用領域等の検討初等・中等教育に関しては,わが国の「学習指導要領」や「教科書」などから,大学レベルの地理学教育においては,野外実習や教科教育等の授業から,モバイル・インターネットGISが,どのような領域と方法で有用になるかを検討した.かつ,それらに関連して,諸外国での一般的なGISの教育利用に関わる先行事例の情報収集も行った.2)地理教育用のモバイル・インターネットGISの仕様検討と試作主にディスクトップ・コンピュータで用いられてきたGIS(インターネットGISを含む)の現行機能を再点検し,野外での地理教育利用に必要な機能を絞り込み,モバイル・インターネットGISの仕様を具体化しながら,プロトタイプのGISアプリケーションを開発した.3)プロトタイプとして開発されたGISの実際の野外での試用実験上記で試作開発されたプロトタイプGISのアプリケーションを,野外で実際に試行することによって,その有効性や現状における課題把握を試みた.野外での試行は,大学における地理学や社会科・地歴科教育関係の実習とともに,ネットワーク環境の異なる海外調査に対しても適用することによって,プロトタイプGISのアプリケーションの有効性について多角的な検証を行った.本研究は、モバイル・インターネットGISである携帯電話GISについて、地理教育における有用性を活用方策とともに解明することを目的とする。このため、(1)「地理教育における携帯電話GISの活用領域の解明」、(2)「地理教育用の携帯電話GISの仕様検討と開発」、(3)「実際の地理教育現場における携帯電話GISの試行」を行うものである。また、本研究でいう地理教育とは中学校・高等学校での地理教育のみならず、大学における地理学教育も含み、海外を含め野外で実践される地理教育を想定している。平成18年度は研究期間2年度目として、上記(1)から(3)の作業すべてを行ったが、(1)は初年度から取り組んできた課題であるため、(2)と(3)に重心を置いた。すなわち、(2)「地理教育用の携帯電話GISの仕様検討と開発」に関しては、ここわずか数年間にも携帯電話の性能が着実に向上していることを踏まえて、既に開発している携帯電話GISのアプリケーションの改良を進めた。また、海外において、G3ネットワークの普及を含めた携帯電話技術が急速に進歩してきた現状を踏まえ、それらの動向把握に努めるとともに、海外調査に対する携帯電話GISの適用可能性についても検証した。さらに、(3)「地理教育現場における携帯電話GISの試行」については、まず、既に18年2月に大学の野外調査授業(巡検)で試行を行った結果から、携帯電話GISの利用は、現地での調査計画の立案や変更を容易にするものとして、高い有用性が期待できることを解明した。また、そのためには、アプリケーションのカスタマイズ性向上も必要と判断されたため、それを上記(2)の作業にフィードバックすることにした。加えて、大学のみならず中学校・高等学校でも携帯電話GISの試行実験を行うこととし、18年度は同学校種の教員とともに授業計画の立案を行い、それらのデータ整備等を行った。その結果、これらの研究授業を19年度前半に行う段階まで準備を完了した。

このため、(1)「地理教育における携帯電話GISの活用領域の解明」、(2)「地理教育用の携帯電話GISの仕様検討と開発」、(3)「実際の地理教育現場における携帯電話GISの試行」を、過去三力年の研究期間内に進めてきた。平成19年度は研究期間の最終年度として、(3)「地理教育現場における携帯電話GISの試行」を主な課題として取り組み、それを通じて、携帯電話GIS活用の有用性と今度の課題についてとりまとめを行った。すなわち、地理教育現場における携帯電話GISの試行は、前年度までは主に大学教育を対象に行ってきたことから、本年度は初等教育(中学校・高等学校)の授業現場を対象に実施した。市街地中心部の商店街調査や縁辺部の農業的土地利用調査など、野外調査(フィールドワーク)を伴う授業に携帯電話GISを適用した。その結果、携帯電話GISの活用は、生徒にとっては興味関心を刺激し、調査へのモチベーションを高めること、教師側にとっては調査結果の整理が不要など負担軽減にっながることなどが明らかになった。大学教育への適用の場合、現地での調査計画の立案や変更を容易にする点が、既に前年度までに注目されており、これらをあわせると、携帯電話GISほ教育の効果と効率を格段に向上させる有用なツールとして評価することができる。反面、とりわけ中学校以下の教育に対する携帯電話GISの適用に際しては、携帯電話やインターネット利用のモラルを含めたリテラシー教育を事前に行う必要があること、また、大学教育を含めて、小さな携帯電話端末でも操作が容易なインターフェースの開発と、識別しやすい地図の整備は今後とも課題になると判断された。
プリオン病の発病抑制に関わる宿主の新規防御機構の実証と新規治療標的因子群の発見

プリオン病に対して長期間にわたる優れた発病抑制効果を発揮する化合物の作用機構を解明することで、プリオン病に対する生体防御機構解明の糸口を得ようとした。化合物投与により誘導される宿主因子群の解析から、特異的に変動する一群のサイトカイン・ケモカインに関連する遺伝子群を絞り込み、細胞レベルならびにビボレベルでの評価作業から、治療標的分子を選択した。一方、マウス系統差の解析から、胸腺細胞の関与が示唆された。私たちの体内には蛋白質性病原因子であるプリオンの増殖を抑制する機構が備わっており、その機構は何らかの外的要因等の影響を受け、プリオンの増殖をコントロールしている可能性が予想されるが、発病に関わるこれらの生体防御機構については不明である。研究代表者は、食品添加物等として日常摂取しているセルロース誘導体化合物(CE)が、プリオン病に対して長期間にわたる優れた発病抑制効果を発揮することを発見し、CEの作用には宿主の免疫系が関与していることを示す手掛りを得ている。このCEの作用に関わる宿主因子群を解明することが申請研究の目的であり、申請研究によりプリオンに対する宿主の防御機構の一端を解明でき、プリオン病に対する新たな創薬標的分子を提供することができる。当該年度に、CE投与により免疫系組織あるいは脳内で誘導される宿主因子群を探索するため、DNAアレイ解析・蛋白質解析による組織全体レベルでの分子発現解析、in situの免疫組織学的解析、そして試験管内での免疫細胞学的解析を行った。また、CE投与が免疫系細胞機能に与える影響とそのマウス系統差の解析を行った。各種アレイ解析では、CE投与により変動する一群のサイトカイン・ケモカインに関連する遺伝子群を絞り込むことができた。絞り込んだ遺伝子のうち、ランダムに選んだものについてプリオン感染細胞において過発現あるいはノックダウンによる遺伝子発現変動を行いプリオン抑制効果の評価を実施したが、有意な効果を示すものはなかった。また、免疫細胞学的解析ではCE投与群と非投与群のマクロファージ系細胞に由来する因子群について検討したが、抗プリオン作用は観察されなかった。一方、マウス系統差と免疫系細胞機能との解析では、新たに特定の胸腺細胞がCE効果に大きく影響することや、CE投与により誘導される特定のサイトカインが抗プリオン活性を発揮することを発見した。研究代表者は、食品や薬剤の添加物等として日常的に経口摂取しているセルロース誘導体化合物が、プリオン病に対して長期間にわたる優れた発病抑制効果を発揮することを発見した。また、これまでの研究で、セルロース誘導体化合物の作用には宿主の免疫系が関与していることを示す手掛りを得ている。そこで、このセルロース誘導体化合物の作用に関わる宿主因子群(プリオン抑制因子群)を解明することが申請研究の目的である。セルロース誘導体化合物の投与により免疫系組織あるいは脳内で誘導される宿主因子群を、DNAマイクロアレイを用いた遺伝子解析と2次元電気泳動を用いたプロテオミクス解析による組織全体レベルでの分子発現解析、in situの免疫組織学的解析、そして試験管内での免疫細胞学的解析を実施して探索した。全ての探索研究を終了させ、研究成果の取りまとめを行い、セルロース誘導体化合物の投与により変動する一群のサイトカイン・ケモカインに関連する遺伝子群を絞り込むことができた。また、これらの遺伝子群について、プリオン抑制作用の有無について細胞レベルでの評価作業を進め、プリオン抑制因子ならびに抑制因子に関連する治療標的分子を特定することができた。このCEの作用に関わる宿主因子群を解明することが申請研究の目的である。この3年間に、CE投与により免疫系組織あるいは脳内で誘導される宿主因子群を、DNAアレイ解析・蛋白質解析による組織全体レベルでの分子発現解析、in situの免疫組織学的解析、そして試験管内での免疫細胞学的解析を行い探索してきた。また、CE投与が免疫系細胞機能に与える影響とそのマウス系統差の解析を行い、CE作用に関わる宿主要因を調べた。各種アレイ解析では、CE投与により変動する一群のサイトカイン・ケモカインに関連する遺伝子群を絞り込むことができ、細胞レベルならびにビボレベルでの評価作業から、候補因子に関連する治療標的分子を同定した。また、マウス系統差と免疫系細胞機能との解析から、特定の胸腺細胞がCE効果に大きく影響することや、CE投与により誘導される特定のサイトカインが抗プリオン活性を発揮することを発見した。ほぼ予定通りに研究が進んでいるため。

24年度が最終年度であるため、記入しない。プリオン感染細胞にてプリオン抑制作用が観察された因子ならびに関連因子について、プリオンを感染させたTg7マウスあるいはTga20マウスに遺伝子導入による遺伝子発現や遺伝子サイレンシング、あるいは中和抗体や阻害化合物の生体内投与を行い、インビボでの効果を確認する作業を行う。また、発現が変動する宿主因子(特に免疫関連因子)の作用を、セルロース誘導体化合物を投与したマウスにおいて変動させる処置(因子そのものや発現細胞などの投与ならびに因子の阻害剤や中和抗体の投与)を行う実験によって、セルロース誘導体化合物投与における変動因子の役割を確認する作業を継続して実施する。一方、セルロース誘導体化合物の効果を代替する低分子化合物探索研究として、セルロース誘導体化合物投与により誘導されるプリオン抑制因子やその下流の関連因子、またはそれらの因子の発現調節に関わる因子に対する低分子化合物のスクリーニングを継続して実施する。さらに、セルロース誘導体化合物の投与が免疫系細胞機能に与える影響とそのマウス系統差の解析を行い、セルロース誘導体化合物の作用に関わる宿主要因を調べる。最終年度として、3年間の研究を結実させ、インビボでプリオン病発症抑制因子群について結論をまとめるとともに、これらの因子群や下流因子群が新たな治療標的分子群であることを、セルロース誘導体化合物の効果を代替する低分子化合物を見つけ出すことにより実証する。また、マウス系統差と免疫系細胞機能との解析から、セルロース誘導体化合物の効果に大きな影響を与える宿主因子を明らかにする。
HBs抗原に対する抗体産生の免疫学的機序の解析

1.HBs抗体の抗イディオタイプ抗体によるヒト末梢血リンパ球のHBs抗体に対する増強作用。HBs抗体陽性者の末梢血リンパ球のin vitroでのHBs抗体産生につき検討した。末梢血リンパ球(PBL)にpokeweed mitogen(PWM)単独またはPWM+精製HBs抗原、あるいはPWMにHBsモノクロナル抗体に対するイディオタイプ特異的家兎抗体(抗イディオタイプ抗体)を加え培養を行った。その結果、PWMにHBs抗原の添加あるいは抗イディオタイプ抗体の添加はともに、PWM単独刺激時に比べ約4倍のHBs抗体の産生を特異的に誘導し、HBs抗体の産生にHBs抗体に対する抗イディオタイプ抗体が関与することが示された。2.B型肝炎患者の末梢血リンパ球によるin vitroでのHBウイルスに対する抗体産生。急性B型肝炎患者、慢性HBs抗原陽性者およびHBs抗体陽性者の末梢血リンパ球のPWM刺激下でのHBs抗体,HBc抗体,免疫グロブリンの産生について観察した。その結果、HBs抗原陽性者のHBs抗体産生の欠如は、HBs抗原特異的サプレッサーT細胞機能の亢進とB細胞機能の欠陥によるものであることが分った。HBワクチンに対する非応答者も同様の欠陥を有する可能性が示唆された。3.インターロイキン2刺激によるヒト末梢血リンパ球のHBs抗体産生について。HBs抗体陽性者とHBワクチン接種者のPBLをPWM+HBs抗原またはインターロイキン2(IL2)+HBs抗原の組合せで培養し、IL2のHBs抗体産生に及ぼす影響について検討した。その結果、IL2+HBsの培養においてもPWM単独刺激に匹敵するHBs抗体の産生を検出できた。従って、IL2はHBs抗体の産生に深く関与していることは、HBワクチンの低または無応答者にHBワクチンと一緒に投与され得ることが示唆された。