hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
甲状腺細胞機能のレドックス制御

近年、酸化還元(レドックス)制御が細胞機能の調節に重要な役割を果たしていることが報告されている。本研究では、甲状腺特異的転写因子Pax-8と甲状腺細胞機能のレドックス制御について検討した。(1)Pax-8のレドックス制御:Pax-8はサイログロブリン(TG)や甲状腺ペルオキシダーゼ(TPO)遺伝子のプロモーターに結合する。我々はこれまでにPax-8のDNA結合ドメインに存在する2つのCys(Cys-45とCys-57)がレドックス制御に関わることが明らかにした。本研究では、細胞内の酸化還元酵素Ref-1とthioredoxin(TRX)がPax-8の転写活性にどの様な影響を及ぼすかトランスフェクション法を用いて検討した。Ref-1とTRXはPax-8の転写活性化能を増強したが、Cys-45とCys-57をSerに置換した変異Pax-8では、その効果は認められず、Ref-1とTRXが2つのCysを介してPax-8のDNA結合活性を増強し、転写活性を促進することが示唆された。(2)甲状腺細胞の分化機能のレドックス制御:抗酸化剤PDTC(pyrrolidine dithiocarbamate)とNAC(N-acetyl-L-cysteine)が甲状腺細胞FRTL-5の分化マーカーと増殖に及ぼす影響を検討した。PDTCはTPO、Pax-8 mRNAを有意に減少させ、Pax-8のTPOプロモーターDNAへの結合活性を低下させた。一方、TG、TTF-1 mRNAには変化が無く、GAPDH mRNAは有意に増加した。NACはこれらのマーカーに殆ど影響を及ぼさなかった。また、PDTCは細胞増殖を刺激し、癌抑制蛋白p53のDNA結合活性を減少させた。更に、PDTCは細胞内の銅イオン濃度を有意に増加させ、細胞膜を通過しない1価銅イオンのキレーター(BCS)は上述のPDTCの甲状腺に対する作用を完全に抑制した。こうした結果から、甲状腺細胞の分化マーカーの発現や増殖に1価銅イオンが関わるレドックス制御が重要な役割を果たしていることが示唆された。近年、種々の細胞で酸化還元(redox)制御が細胞の分化機能の維持や増殖に重要な役割を果たしていることが報告されている。そこで、本研究では、2種類の抗酸化剤PDTC(pyrrolidine dithiocarbamate)とNAC(N-acetyl-L-cysteine)が甲状腺細胞の分化マーカーと増殖に及ぼす影響を検討した。ラット甲状腺細胞株FRTL-5を40mMPDTCあるいは20mMNAC存在下で培養後、ノザン法でTG,TPO,Pax-8,TTF-1,GAPDHの各mRNA量を検討し、ゲルシフト法でPax-8,TTF-1,TTF-2のDNA結合活性を解析した。その結果、PDTCはTPO、Pax-8 mRNAを有意に減少させたが、TG,TTF-1 mRNAには変化が無く、GAPDH mRNAは有意には増加した。こうしたmRNAの変化を反映して、Pax-8のTPOプロモーターDNAへの結合活性は低下したが、TTF-1、TTF-2結合活性は変化しなかった。一方、NACはこれらのマーカーに殆ど影響を及ぼさなかった。また、^3H-thymidineの取り込みやWST-1法により細胞増殖を検討したところ、PDTCは細胞増殖を刺激し、NACは影響を及ぼさなかった。

しかしながら、TSH刺激による甲状腺細胞の過酸化水素の産生増加をPDTC,NACは共にほぼ完全に抑制した。こうした結果からPDTCの作用は過酸化水素消去を介するものでは無く、PDTCに特有の性質である金属イオンのキレート作用によるものと考えられた。実際、PDTCは細胞内の銅イオン濃度を有意に増加させ、細胞膜を通過しない1価銅イオンのキレーター(BCS)はPDTCの甲状腺に対する作用を完全に抑制したことから、甲状腺細胞の分化マーカーの発現や増殖に1価銅イオンが関わるredox制御が重要な役割を果たしていることが示唆された。近年、種々の細胞で酸化還元(redox)制御が細胞の分化機能の維持や増殖に重要な役割を果たしていることが報告されている。そこで、本研究では抗酸化剤PDTC(pyrrolidine dithiocarbamate)がラット甲状腺細胞株FRTL-5の分化マーカーと増殖に及ぼす影響を検討した。PDTCはTPO、Pax-8 mRNAを有意に減少させたが、TG、TTF-1 mRNAには変化が無く、GAPDH mRNAは有意にに増加した。こうしたmRNAの変化を反映して、Pax-8のTPOプロモーターDNAへの結合活性は低下したが、TTF-1、TTF-2結合活性は変化しなかった。また、3H-thymidineの取り込みやWST-1法により細胞増殖を検討しところ、PDTCは細胞増殖を刺激した。更に癌抑制蛋白p53のDNA結合活性を減少させた。しかしながら、こうしたPDTCの作用は当初想定した抗酸化作用を介するものでは無く、金属イオンのキレート作用によるものと考えられた。実際、PDTCは細胞内の銅イオン濃度を有意に増加させ、細胞膜を通過しない1価銅イオンのキレーター(BCS)は上述のPDTCの甲状腺に対する作用を完全に抑制した。こうした結果から、甲状腺細胞の分化マーカーの発現や増殖に1価銅イオンが関わるredox制御が重要な役割を果たしていることが示唆された。
位相幾何学の総合的研究

位相幾何学の最近の発展は、位相幾何学の諸分野の間および微分幾何学、代数学、解析学、数理物理学と位相幾何学との密接な関連が広く認識され、研究の交流により手法がさらに進化したことによる。本研究では活発な研究交流により位相幾何学の諸分野の充実と新しい展開を図ることを目的とした。このような連携、交流のために研究者の間のネットワークの維持、タイムリーな研究集会の開催、研究者派遣、外国での研究成果発表、第一線の外国人研究者との知見交換を随時行い、位相幾何学の発展のために資するものは大であった。具体的には、写像や代数多様体の特異点の分類理論の研究、多様体あるいは単体的複体へのさまざまな群作用の研究、曲面の写像類群のタイヒミュラー空間への作用の研究、複素解析的写像の力学系理論の研究、微分可能多様体上のベクトル場の力学系理論および葉層構造論の研究、双曲3次元多様体及び特異点をもつ双曲空間の分類理論の研究、4次元多様体の微分構造およびシンプレクティク構造の研究、共形場理論とホモトピー論の研究、結び目および絡み目の不変量と分類理論の研究、野性的空間を含む一般位相空間の研究の諸分野において、著しい成果を収めることができた。日本における位相幾何学の研究は多くの研究者の努力により着実な発展を逐げており、世界的にも高く評価されるものへと成長を続けている。科学研究費補助金による援助はこのために欠かすことのできないものであり、この場をお借りして、日本学術振興会に深い感謝を捧げるものである。本研究の目的は、活発な研究交流により位相幾何学の新しい展開を図り、その諸分野の充実を目指すものであった。研究期間中に具体的に得られた成果は多岐にわたる。写像や代数多様体の特異点の分類理論の研究、多様体あるいは単体的複体への様々な群作用の研究、曲面の写像類群のタイヒミュラー空間への作用の研究、複素解析的写像の力学系理論の研究、微分可能多様体上のベクトル場の力学系理論および葉層構造論の研究、双曲3次元多様体および特異点を持つ双曲空間の分類理論の研究、4次元多様体の微分構造およびシンプレクティク構造の研究、共形場理論と3次元多様体の不変量の研究、主束の様々な接続のモジュライ空間の位相の研究、ポアソン多様体および接触多様体の研究、同変一般(コ)ホモロジー理論とホモトピー論の研究、結び目および絡み目の不変量と分類理論の研究、野生的空間を含む一般位相空間の研究において一定の研究成果を上げることに成功した。以上のような具体的成果の他に、数多くの研究集会を開催することができ、これは日本国内の位相幾何学研究者相互の緊密な連携、ネットワークの構築に貢献することとなった。また何人かの国際的に認知された位相幾何学研究者を国外より招き、本研究の分担者、協力者との密度の濃い研究連絡を行うことができ、この知見の交換を通してさらなる研究のための基盤の確立に資することとなった。この場を借りて、日本学術振興会、および本研究にご協力いただいたすべての方に謝意を表したい。写像や代数多様体の特異点の分類理論の研究、多様体あるいは単体的複体への様々な群作用の研究、曲面の写像類群のタイヒミュラー空間への作用の研究、複素解析的写像の力学系理論の研究、微分可能多様体上のベクトル場の力学系理論および葉層構造論の研究、双曲3次元多様体および特異点を持つ双曲

空間の分類理論の研究、4次元多様体の微分構造およびシンプレクティク構造の研究、共形場理論と3次元多様体の不変量の研究、主束の様々な接続のモジュライ空間の位相の研究、ポアソン多様体および接触多様体の研究、同変一般(コ)ホモロジー理論とホモトピー論の研究、結び目および絡み目の不変量と分類理論の研究、野生的空間を含む一般位相空間の研究において一定の研究成果を上げることに成功した。以上のような具体的成果の他に、数多くの研究集会を開催することができ、これは日本国内の位相幾何学研究者相互の緊密な連携、ネットワークの構築に貢献することとなった。また何人かの国際的に認知された位相幾何学研究者を国外より招き、本研究の分担者、協力者との密度の濃い研究連絡を行うことができ、この知見の交換を通してさらなる研究のための基盤の確立に資することとなった。この場を借りて、日本学術振興会、および本研究にご協力いただいた。すべての方に謝意を表したい。位相幾何学の最近の発展は、位相幾何学の諸分野の間および微分幾何学、代数学、解析学、数理物理学と位相幾何学との密接な関連が広く認識され、研究の交流により手法がさらに進化したことによる。本研究では活発な研究交流により位相幾何学の諸分野の充実と新しい展開を図ることを目的とした。このような連携、交流のために研究者の間のネットワークの維持、タイムリーな研究集会の開催、研究者派遣、外国での研究成果発表、第一線の外国人研究者との知見の交換を随時行い、位相幾何学の発展のために資するものは大であった。具体的には、写像や代数多様体の特異点の分類理論の研究、多様体あるいは単体的複体へのさまざまな群作用の研究、曲面の写像類群のタイヒミュラー空間への作用の研究、複素解析的写像の力学系理論の研究、微分可能多様体上のベクトル場の力学系理論および葉層構造論の研究、双曲3次元多様体及び特異点をもつ双曲空間の分類理論の研究、4次元多様体の微分構造およびシンプレクティク構造の研究、共形場理論とホモトピー論の研究、結び目および絡み目の不変量と分類理論の研究、野性的空間を含む一般位相空間の研究の諸分野において、著しい成果を収めることができた。日本における位相幾何学の研究は多くの研究者の努力により着実な発展を遂げており、世界的にも高く評価されるものへと成長を続けている。科学研究費補助金による援助はこのために欠かすことのできないものであり、この場をお借りして、日本学術振興会に深い感謝を捧げるものである。
画像のボケと両眼視差を同時に再現する注視反応ディスプレイ

研究計画開始時,両眼視差とDOFボケを同時提示可能なシステムを構築し,それを用いてDOFボケが質感知覚に与える影響を調べることを研究の主要な目的としたが,初年度の23年度中には同システムの構築を終え,さらに実験もかなりの部分を終えることができたので,今年度は,さらなる詳細な検証実験の実施と,さらにこれまでの研究で見えてきた新しい課題に取り組んだ.さらに,それら成果を踏まえて,本領域の計画班や他の公募班と共同研究を実施,あるいはその準備も行った.まず取り組んだ課題は,23年度実績報告書記載の通り,質感属性の画像認識アルゴリズムの研究である.研究の結果,従来の研究に比べて,自然画像を扱えるようになり,透明感や滑らかさ,暖かさといった従来扱いにくかった質感属性を対象とできるようになった.この成果は国際会議ICPRにて公表し,さらにその内容を発展させたものを専門誌に投稿準備中である.次に,同新学術領域に参加する他の公募班(新潟大学,電気通信大学,大阪大学,京都大学の各研究グループ)と,共同研究を実施した.現在も研究中の課題を含むため詳細は省くが,本研究計画で実現した注視計測システムの生体計測への応用,われわれが実現した質感認識手法と言語的特性に基づく質感認識手法との融合による新しいアプリケーションの実現,同手法と生体の質感認識方法との比較などを含む.これらの成果は近いうちに公表される予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度が最終年度であるため、記入しない。両眼視差とDOFボケを同時に提示可能な,いわゆる注視反応ディスプレイを研究している.これは,視差を再現する眼鏡方式の3次元ディスプレイ上を使い,それを見るビューアのディスプレイ面上の注視位置を連続的に計測し,その結果に基づいて表示映像をリアルタイムに変化させることで,視差を提示しつつ眼に生じるDOFボケを疑似的に再現するシステムである.このシステムを使って,透明物体や鏡面反射物体など,複雑な光の反射現象を伴う物体の映像を忠実に提示することを考えた.これらの物体を人が見るとき,眼は物体表面に焦点を合わせるだけでなく,物体表面に写り込むシーンの反射像や,シーンの透過像にも焦点を合わせることができる.このような能動的な焦点調節を可能にするため,ビューアの単眼の注視情報のみを利用していた従来システムを拡張した.具体的には,カメラ2台を用いて両眼の注視計測を行い,両眼の輻輳を求めて注視奥行きを計算する方法と,その結果に基づく映像の合成・表示方法である.このシステムを評価するため,現実のDOFボケを伴う実像と,提案システムによってDOFボケを再現した偽の像とを見分けるタスクを,被験者に行わせる実験を行った.このため,提案システムを構成するディスプレイの光路上に,別な2次元ディスプレイの表示像が写り込むハーフミラーを配置し,2つのディスプレイの表示像が重なるようにした装置を構築した.提案システムによってDOFボケを再現した場合とそうでない場合とで,現実の像との判別率が有意に変化し,提案システムの有効性を示す結果を得た.研究計画開始時,両眼視差とDOFボケを同時提示可能なシステムを構築し,それを用いてDOFボケが質感知覚に与える影響を調べることを研究の主要な目的としたが,初年度の23年度中には同システムの構築を終え,さらに実験もかなりの部分を終えることができたので,今年度は,さらなる詳細な検証実験の実施と,さらにこれまでの研究で見えてきた新しい課題に取り組んだ.さらに,それら成果を踏まえて,本領域の計画班や他の公募班と共同研究を実施,あるいはその準備も行った.まず取り組んだ課題は,23年度実績報告書記載の通り,質感属性の画像認識アルゴリズムの研究である.研究の結果,従来の研究に比べて,自然画像を扱えるようになり,透明感や滑らかさ,暖かさといった従来扱いにくかった質感属性を対象とできるようになった.この成果は国際会議ICPRにて公表し,さらにその内容を発展させたものを専門誌に投稿準備中である.次に,同新学術領域に参加する他の公募班(新潟大学,電気通信大学,大阪大学,京都大学の各研究グループ)と,共同研究を実施した.現在も研究中の課題を含むため詳細は省くが,本研究計画で実現した注視計測システムの生体計測への応用,われわれが実現した質感認識手法と言語的特性に基づく質感認識手法との融合による新しいアプリケーションの実現,同手法と生体の質感認識方法との比較などを含む.これらの成果は近いうちに公表される予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。当初予定通り進んでいる.24年度が最終年度であるため、記入しない。次の手順で研究を実施する.(1)画像データベースの作成物体表面の質感を構成する属性として,光沢感,なめらかさ,透明感など10個程度を選び,2枚の画像ペアについて,その属性の大小関係を与える学習サンプルセットを生成する.具体的には,協力者を募り,数百数千の画像ペアおよび上記質感属性それぞれについて,大小関係を入力してもらう.この方法で,1万枚規模の総数の画像に対し,そのペア間に質感属性の大小関係を一種のラベル情報として有するデータセットを構築する.(2)質感属性推定アルゴリズムの開発上記方法で作成したデータベースを使って,画像から質感属性値を計算するアルゴリズムを作成する.

特にどのような画像特徴を取り出すかが鍵であり,スパースコーディングなどの教師なし学習のアプローチを検討している.また,取り出した画像特徴をどのようにコード化し,さらにプーリングを行って画像1枚全体の特徴とするかも課題である.それぞれ,いくつか考えられる方法を適用し,性能評価実験を繰り返して,最適なやり方を発見する.(3)画像のボケとの関係の評価実験昨年度開発した映像表示装置を用いて,視覚心理実験を行い,上記アルゴリズムを被写界深度ボケを含む画像に適用したときの反応を,人間の被験者との間で比較する.実験結果を評価することで,人の質感認識においてボケを中心とする低レベル画像特徴がどのような役割を果たすかを明らかにする.最後に,実験結果をまとめ,研究を総括する.
議院内閣制下での政党の行政府エリート輩出機能の考察・日英独の比較分析

本研究は、日英独において主要政党が行政府エリート(閣僚、副大臣、政務次官など)を輩出する上での役割を考察するものである。組織化が進んだドイツとイギリスにおいては、国政で政治家になる前に政党内でキャリアを積んだり、政治活動をすることが重要なステップになることが確認された。またイギリスにおいては、とくに下院議員に当選後に政府内役職を積み上げることで閣僚になる道が開けるのに対して、ドイツでは連邦議会議員としてだけではなく、州政府での閣僚経験や他分野での指導的立場に就いていた実績が閣僚になるために重要であることが分かった。3国の違いは、各国における政党の役割によるところが極めて大きいといえる。日本・イギリス・ドイツの比較研究について、当該年度については特にドイツの部分の完成に作業を集中させた。具体的には、ドイツ連邦議会と連邦政府の人事システム、連邦議会・連邦政府構成員の政治キャリアを体系的に調べた。現在、選挙での候補者擁立過程と併せて、ドイツにおける政治エリート養成システムとしてまとめる作業を完成させるに至っている。本研究は、行政府構成員(閣僚、政務次官など)の人事を決定する際の政党の影響力を調査し、「行政府エリートの人材養成機関」としての政党の重要性を指摘することを目的としている。そのため研究初年度であった昨年度は、対象として予定している日本(小泉政権・民主党政権)と英国(ブレア・ブラウン政権)、ドイツ(全政権)のデーターベースを構築することに(とくに日英については)集中した。日本・英国・ドイツの行政府構成員のキャリアについて、日本については国内で入手できる資料を使って調査した。英国・ブレア政権については、2012年8月中下旬に英国ロンドンのLSE(ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス)付属図書館を訪問し、議員年鑑等の資料を閲覧した。ドイツについては、すでに整理したデーターベースの拡充を、やはり2012年8月中下旬のベルリン・フンボルト大学付属図書館訪問時に行った。両図書館では、併せて当該研究に関連する諸文献を渉猟した。帰国後、データーの整理を行った。日本と英国については、さらにインターネット情報を追加して、おおよその整理を終えた。ドイツについては、すでに発表した論文(「ドイツ連邦議会はリーダー養成に適した機関か?」河崎健編『21世紀のドイツ』2011年、上智大学出版・ぎょうせい、所収)で使用したデーターを更新して、研究代表者が提出を予定している博士資格請求論文「ドイツ政党の政治エリート輩出機能」(仮)の1章に掲載した。これ以外にも、本研究の実績の一部として、日本選挙学会年報『選挙研究』や月刊のオピニオン誌『改革者』に、ドイツの政治や政党に関する論考を発表した。最終年度には、研究対象国のうち、主にドイツについての執筆を中心に実施してきた。具体的には、ドイツ連邦議会議員の選挙における候補者擁立過程の分析、および当選後の連邦議会議員の連邦議会・連邦政府内での昇進過程の分析をまとめた。本研究との関連では、ドイツ連邦共和国(西ドイツ)建国以来の行政府エリート(首相・閣僚・政務次官)の社会的特徴や、連邦政府内での昇進のメカニズム、出身政党との関連などを考察することができた。同箇所の成果は、平成26年度の早稲田大学大学院政治学研究科に提出した博士資格請求論文「ドイツの政党の政治エリート輩出機能」の一部として発表した。また都道府県選挙管理委員会連合会発行の雑誌『月刊・選挙』に6回にわたって、関連論文「ドイツの選挙制度と選挙過程」を発表した。また2014年10月15日(早稲田大学)の日本政治学会総会・研究会にて、分科会報告「ドイツの政治資金」を発表した。しかしながら、本研究で課題としていたイギリス・日本との比較を十分に行うことはできなかった。これら両国については、資料収集を終え、分析作業を行っている最中であるため、近々にまとめあげ、何らかの形で発表する予定である。政治学申請した内容の対象国である日本・英国・ドイツについて、ドイツについてはほぼ完成させることができた。日本と英国については当初より先行研究の渉猟が主な作業として予定していたことから、進展の度合いはほぼ予定どおりといえる。研究の目的では、本研究の初年度の達成目標には、「日英独の行政府構成員」の政治キャリアを調べ、政党との関連を調べる点に置いていた。ドイツについては、すでに研究者が構築中であったデーターを更新・拡充することでかなりの目的を達成することができた。日本については、小泉政権・民主党政権の主な役職(閣僚、副大臣、大臣政務官)に就いた議員を整理することはできた。英国についても、1997年からの労働党政権の政府ポスト就任者をすべてリストアップすることができた。しかしながら、それらの議員の政治キャリアについては、議員年鑑等の資料により整理しているものの、ドイツのそれに比べると充実度が落ちることが分かった。したがって、データーベース構築の達成度は、日英については、ドイツほど進んでいるのが現状である。

しかしながら、研究予定では研究2年目である本年度の前半もデーターベースの拡充に宛てる予定である。したがって今後はすでに閲覧した以外の資料を使用して、データーのさらなる充実に努める。1年目の研究としては、さらに研究テーマに関する日本、英国、ドイツの状況や政治学における先行研究を精読することにあった。この点については、重要と思われる基本文献を入手し、(とくに研究者がこれまであまり省みてこなかった)英国の政治や行政府の基本構造や政治学における研究の動向について、知識を深めることができた。日本やドイツについても、最新の研究動向を踏まえつつ、さらなる知見を得ることができた。また本研究について、ベルリンのフンボルト大学で研究者と知己のある研究者と意見交換をすることもできた。今年度は、ドイツについての研究をまとめて出版等の検討をする傍ら、日本と英国の残りの作業を完成させる予定である。上記のように、今年度の前半までに完成を予定している日本(小泉政権と民主党(鳩山・菅・野田政権)と英国(ブレア・ブラウン労働党政権)の行政府構成員の政治キャリアのデーターを完成させる。イギリスについては、今年度も再度、渡英して、昨年度に入手できなかった資料を渉猟する予定である。上記LSE図書館以外に、大英図書館も訪問する予定である。ドイツについては、データー構築はとりあえず完了したが、本年9月にドイツでは総選挙が予定されている。政権が交代するか否かは未知数であるが、いずれの場合でも(少なくとも一部閣僚・政務次官の)人事異動は必至である。したがってドイツの新政権の行政府構成員については、総選挙につづく組閣終了後の時点でデーターに追加情報を載せる予定である。加えて、本年度には、3国の事情についてのさらなる情報・知識の習得に努める。とりわけ、3国の政府機構の歴史的な発展については本研究ではこれまでほとんど省みることができなかった。しかしこの1年間の調査から、歴史的経緯についての知見を踏まえないと十分な論考ができないことを痛感したため、本年度には極力、この分野の文献を渉猟し、知識を深めるように努める所存である。最終年度であるため、本研究をまとめる作業が必要となる。そのための資料収集費と学会発表のための準備(交通費・資料費)に充てる予定である。まとめの作業(とくに日本と英国に関するもの)に必要な資料費、学会発表のための準備費(交通費、資料費)などに充てる予定である。昨年度同様、1度の渡英して現地での資料収集を予定している(時期は本務校の学内業務や授業との兼ね合いがあるため未定)。また渡独も併せて予定している。ドイツにおいても資料収集と同時に知己のある研究者との交流も予定している。またもし時期的に可能であれば、9月下旬に予定されているドイツ連邦議会選挙の取材と資料収集と合わせた時期に渡独をしたい。英独では、渡航費・宿泊費以外に、資料の複写代や貴重資料・文献の購入費も使用する予定である。またドイツ図書館では、入館料が必要になる場合もある。
沖縄のユタ等の精神文化とウタキの自然についての研究-環境倫理学等の視点から-

本年度は本研究の最終年度であり、交付申請書に記載したように、以下の諸点について、研究を進め、基礎的な、あるいは諭文を執筆するなどの一定程度の成果を得た。・沖縄において、南風原町等の都市地区および近郊のウタキにおいては、公園化することでウタキと自然の保全が図られていることが多いことが明らかになった。・沖縄と奄美において、引き続きユタ等へのインタビューを行い、自然をカミとするユタの自然観の一端を知る基礎的知見を得た。これは、同時に、科学的な自然観だけではなく、宗教的な自然観、あるいはスピリチユアルな自然観の重要性を示すものである。・沖縄と奄美の精神文化、宗教についての研究の一環として、仏教的な観点、特に真言宗、臨済宗、浄土真宗の観点からの分析を行い、仏教のユタ観、ユタの仏教観について論文を書き、まとめた。また、特に奄美について、研究成果報告書を作成した。・スピリチュアリティについての研究を進め、ユタとスピリチュアルケアについて、学会発表を行った。また、スピリチュアリティに関する一つの仮説を立てることができた。・シャーマニズム全般について研究を進め、ユタを沖縄を中心としながらも、広い視野から考察する墓礎的な知見を得た。・奄美大島において、I神社のA宮司にインタビューすることができ、祈願の様子や自然観について知ることが出来た。・庵美大島を代表する聖地である湯湾岳の現状をビデオに収め、関連して奄美における真言宗、弘法大師についての研究に着手した。・奄美大島における聖地と集落の関係について、I神社と安木場、湯湾岳と名音の結びつきが明らかになった。・沖縄本島の那覇市天久のウタキの変化を映像に記録した。・ホスピス・緩和ケア、ターミナル・ケアにおけるスピリチュアリティの研究をすすめ、スピリチュアリティは根元的には生きる意味、存在することの意味との関係で捉えられるという知見を得ることができた。・ビジネス・エシックスの観点から、専門職倫理の問題に関する予備的考察を行った。・自然の価値について研究し、A.KrebsのNaturethik im UeberblickやD.BirnbacherのNatuerlichkeitの読解を進めた。・『沖縄のシャーマニズム』(桜井)等のシャーマニズム関係の文献研究をすすめた。当該年度において、以下のような研究成果を孝た。・沖縄において、都市地区及び近郊を含めたウタキの信仰と自然との関係について調査した結果、都市地区及び近郊においてはウタキを公園として統合し、その自然も管理しているというケースが少なからずあることが分かった。これはウタキの信仰と自然の保全の関係を考える上で一つの示唆を与えるものである。・沖縄の精神文化の研究の一環として、ユタにおける仏教的要素の混交、したがって、その解きほぐしの必要性があることが分かってきた。この点は沖縄的なスピリチュアリティを考える上で、一つの重要な手がかりになる可能性があるように思われる。・奄美における仏教、特に真言宗の受容について、一般的に考えられているよりも、より多くの重要性があることが分かってきた。・スピリチュアル・スピリチュアリティの研究から、存在の深いところにおける意味の問題の重要性や、垂直方向と水平方向およびその原点としての自己の存在の深み、という視点が、スピリチュアル・スピリチュアリティを考えるときの座標軸として有用であることが浮かび上がってきた。・自然の価値について、環境倫理学的な観点からの議論の重要性は言うまでもないが、宗教的な自然観、さらにはスピリチュアルな自然観からの議論も重要な意味を持つことが浮かび上がってきた。
層状有機物質における圧力、次元性、バンド充填率の制御による超伝導の研究

申請課題「層状有機物質における圧力、次元性、バンド充填率の制御による超伝導の研究」の研究遂行において、本年度は、超伝導発現機構の解明と新奇有機超伝導体の探索を念頭において研究を行った。本研究の準備段階としての有機伝導体の合成は、合成設備の拡充を早期に行い、数種類の有機伝導体の合成を行った。合成した試料は、輸送現象、磁化率、圧力効果などの研究を行い、超伝導発現機構に関する多くの知見を得た。また、超伝導に対する乱れの効果の研究を行い、乱れに対する有機超伝導体の異常な応答を観測し、現在、この現象をさらに解析中である。またこれらの研究と平行して、外部施設の共同利用等を利用し、実験データの収集を行った。その中で大きな成果があったので一例として紹介する。有機物質への0-10GPaといった超高圧印加技術を習得し、反強磁性を示す層状有機物質、β'-(BEDT-TTF)_2ICl_2に適用した結果、超伝導転移温度14.2Kの超伝導を観測した。この転移温度は有機物質の世界記録を約10年ぶりに更新したものである。この超伝導の試料依存性、電流依存性、磁場依存性を明らかにするとともに、圧力-温度相図も構築し、これらの結果をまとめ現在投稿中である。さらに、この圧力領域の実験を進展させ、もう1種類の有機物質においても約7Kの超伝導を観測した。今後の超高圧実験に備えるために、現在、数種類の有機物質を合成しており、自ら持つ世界記録の更新に向けて、研究を計画している。申請課題「層状有機物質における圧力、次元性、バンド充填率の制御による超伝導の研究」の研究遂行において、本年度は、有機伝導体の合成、測定装置の開発、及び、測定等を行った。特に、合成条件の追及に力を入れ、ある種の物質では、35mg程度の有機伝導体としては、比較的大きな単結晶の育成が、再現よくできるようになった。これにより、比熱や磁化率などのバルクの測定に高感度なデータが得られることが期待できる。このような、合成設備の拡充には、本研究費が必要不可欠であった。また、測定装置の開発は、現在、24の試料の電気抵抗測定が同時に行える装置を開発中であり、ほぼ完成している。また、熱起電力測定装置の開発が終了し、予備的データも得られた。実際の測定については、このような装置で測定する以外に、平行して、外部施設の共同利用等を利用し、実験データを収集している最中である。特に、有機伝導体では、ほとんど例がない、48Gpaといった超高圧領域での電気抵抗測定に成功し、重要な結果もでている。具体的には、層状有機伝導体θ-(BEDT-TTF)_2CsCo(SCN)_4において、圧力誘起CDWを電気抵抗で観測し、これが8GPaといった、超高圧下においても、安定に存在していることを示唆する結果を得た。この結果は、次回の物理学会で報告する予定である。以上のような準備段階、及び予備実験の段階は終了し、来年度は、申請課題の中心テーマの解明を目指し、研究を遂行する予定である。
11世紀後半における地域編成と中世荘園成立の相関性に関する研究

当研究は、大阪府下の摂津・河内地域の事例を中心に、集落や流通拠点の出現にみる地域形成のあり方と荘園の関連を検討することを目的とする。まず、摂津・河内地域で11世紀後半にはじまる集落遺跡に着目し、その形成過程を分析した。その結果、集落の全体像がわかる事例のほぼすべてが、11世紀中頃までに出現する建物群の周辺に、11世紀後半から建物群が集合して集落を形成することが確認された。またこの状況は、この時期に出現する西日本各地の集落でも共通しており、広域で規範化されていることが判明した。さらに、現地調査を行った高野遺跡(山口県下関市)の事例のように、12世紀にも同じ形成過程をたどる集落が確認されたことから、この規範が長期にわたって影響を及ぼしたと考えられるようになった。一方、中世前期の流通拠点については、集村的な集落形態を呈することに着目し、これを基準に流通拠点となる集落遺跡を抽出し、その立地・分布について検討した。その結果、流通拠点が単に交通の要衝に立地するだけではなく、数か村規模の荘園を単位に分布することが明らかになった。また、垂水西牧榎坂郷(小曽根遺跡・穂積遺跡)・河内大江御厨(西ノ辻遺跡・神並遺跡・植附遺跡)・川棚荘(高野遺跡)・八坂荘(八坂中遺跡・八坂本庄遺跡)など、荘域が推定できる事例では、一般の集落が形成する時期に、流通拠点も出現することが判明した。このうち、垂水西牧と八坂荘は、これら集落の成立時期に荘園の初見が確認される。これらから、複数の一般集落と流通拠点の出現によって、一つの地域(荘域)が形成されると想定するにいたった。また、その背景には、広域で共通する規範の存在が見出された。以上から、中世前期に継続する荘園の荘域が、11世紀後半における地域編成によって成立するものと考えるに至った。
C型肝炎における代謝異常と肝疾患進展への影響

肝炎患者とマウスモデルを対象として、C型肝炎において脂質代謝異常やインスリン抵抗性が高率に発生することを明らかにし、その機序を解明してきた。C型肝炎ウイルス(HCV)は転写因子SREBP-1c発現、シグナル・タンパク質のリン酸化、脂質代謝酵素発現、アポリポタンパク分泌、等の制御を修飾して代謝異常を引き起こすこと、また、活性酸素産生と宿主抗酸化系に影響を与えC型肝炎最大の特徴である酸化ストレスの過剰産生をもたらし、肝疾患を進行させることが明らかになった。C型肝炎ウイルス(HCV)は肝臓を主な標的とするウイルスであるが、多臓器に病変を引き起こすことも次第に明らかになってきている。さらに、最近になり、HGV感染症の代謝性疾患としての病像が注目されてきている。我々は、C型慢性肝炎患者とマウスモデルを用いて、C型肝炎において脂質代謝異常、インスリン抵抗性が発生することを明らかにし、その機序を解明してきた。インスリン抵抗性は、C型慢性肝炎の肝線維化進行にも影響を与えることが示されている。我々は、HCVによってもたらされるインスリン抵抗性や脂質代謝異常が、C型慢性肝炎線維化の進行に与える影響とその機序を検討した。インスリン抵抗性を発症するコア遺伝子トランスジェニックマウスをモデルとして、肝におけるインスリン・シグナル経路を詳細に検討した。HCVコア蛋白は、肝においては、インスリン受容体基質(IRS)1のチロシンリン酸化を阻害してインスリンシグナルを阻害する。C型肝炎では、SREBP-1cを介する脂肪酸合成の増加、MTP活性阻害を介する肝からのVLDL分泌の障害、インスリン抵抗性による末梢からの脂肪酸放出と肝への取込み増加、と複合した経路の障害によってC型肝炎では高度の肝脂肪化が発生することが明らかになった。また、脂質代謝関連遺伝子の転写因子である核内受容体PPARαがコア蛋白によって活性化され、肝細胞ミトコンドリア電子伝達系機能障害と相まって、脂肪酸増加→酸化ストレス増加→ミトコンドリア機能障害→脂肪酸増加という負のスパイラルを引き起こし、肝脂肪化やインスリン抵抗性の発生に深く関与していることが明らかになった。さらに、C型肝炎の代謝性疾患としての病像が注目されてきている。私たちは、C型慢性肝炎患者とマウスモデルを用いて、C型肝炎において脂質代謝異常やインスリン抵抗性が発生することを明らかにし、その機序を解明してきた。インスリン抵抗性は、C型慢性肝炎の肝線維化進行にも影響を与えることが判明している。本研究では、HCVによってもたらされるインスリン抵抗性や脂質代謝異常が、C型慢性肝炎線維化の進行に与える影響とその機序を検討した。C型肝炎では、SREBP-1c活性化を介する脂肪酸合成の増加、MTP活性阻害を介する肝からのVLDL分泌の障害、インスリン抵抗性による末梢からの脂肪酸放出と肝への取込み増加、と複合した経路の障害によってC型肝炎では高度の肝脂肪化が発生することが明らかになった。また、ミトコンドリア保護作用をもつ免疫抑制剤であるタクロリムスによって、HCVによって引き起こされる代謝異常である肝脂肪化、インスリン抵抗性が改善することも明らかになった。機序の一つとして、C型肝炎で誘導されているTNF-αの増加、SREBP-1c活性化がタクロリムスにより低下することが考えられた。今後のC型慢性肝炎治療法の開発に向けて重要な知見である。C型肝炎患者の肝臓に蓄積する脂肪には特徴があり、オレイン酸などの一価不飽和脂肪酸(モノエン酸)が増加している。不飽和脂肪酸の増加をもたらすdesaturase活性はコア蛋白発現HepG2細胞においてδ-9、δ-6、δ-5 desaturaseのいずれもが亢進していた。多価不飽和脂肪酸(PUFA)であるeicosatetraynoic acid (EPA)やarachidonic acid (AA)の投与によって一価不飽和脂肪酸はコア蛋白非特異的に減少したが、活性酸素種(ROS, reactive oxygen species)は減少しなかった。これに対して、ピルビン酸の投与によって解糖系においてNADHを消費させると、中性脂肪、一価不飽和脂肪酸、ROS産生のいずれもがコア蛋白発現細胞で特異的に減少した。コア蛋白発現HepG2細胞において、対照細胞に比して発現の増加していた脂質代謝遺伝子の発現制御に重要な転写因子であるSREBP-1cは、EPAやAAの投与によって低下が認められた。HCVによるミトコンドリア電子伝達系の機能障害が、ROS産生、脂質代謝異常を含むC型肝炎の肝病態において中心的な役割を演じている事が示された。

一方、C型肝炎患者にみられる鉄過剰状態を、マウスへの腹腔内鉄投与によりシミュレートしたところ、鉄増加時に誘導される抗酸化系酵素であるヘムオキシゲナーゼ(HO)-1とNADH dehydrogenase, quinone (NQO)-1がHCVコア蛋白存在下では誘導が阻害され、酸化ストレス消去能が低下することが見いだされた。HO-1制御因子として知られている転写因子Nrf2は、この現象に関与していなかった。HCVは酸化ストレス産生を増加させるだけでなく、抗酸化系を阻害し、酸化ストレスをより増悪させることが明らかになった。
Wnt/β-catenin経路を介した分子標的治療の開発と抗腫瘍メカニズムの解明

分子標的薬の一つであるGSK3β阻害薬は,リチウムやシメチジンといった双極性障害や胃潰瘍など,他の疾患で安全に使用されている薬剤であり,この適用はdrug repositioningの範疇に属し,早期臨床応用が可能であると考えられる.本研究では,GSK3βを標的とする軟部肉腫の新しい治療法開発のための基礎的研究を行い,早期臨床応用へむけて研究開発を行うことを目標に,平成30年度の研究実績として下記,研究を遂行した.これまで,GSK3β阻害薬の持つ抗腫瘍効果について明らかにしてきたが,その機序を解明するために,腫瘍細胞遊走・浸潤能の検討と,活性型MMP-2発現との関連について検討を行った.まず,腫瘍細胞の遊走・浸潤能の検討についての検討では,Collagen gel assayを用いて,実際に腫瘍細胞がゲルを分解して脱出するのか検討を行った。その結果,腫瘍細胞は正常線維芽細胞に比してゲル外への脱出を認めていたが,阻害剤投与によりその脱出細胞数が抑えられていることが明らかとなった.次に,活性型MMP-2発現との関連をGelatin zymographyで解析した.その結果では,活性型MMP-2の発現を腫瘍細胞内で認め(正常線維芽細胞内では活性型MMP-2の発現は認めなかった),その活性は阻害剤投与により抑制されていた.このことより,GSK3βは腫瘍細胞の遊走・浸潤能に関連しており,その機序として活性型MMP-2が関連している可能性が明らかとなった.これまでの研究計画通り,GSK3β阻害薬の持つ肉腫細胞に対する抗腫瘍効果を明らかにするとともに,正常細胞に対する安全性を明らかとすることができた.また作用機序についても,活性型MMP-2の制御が関連していることを明らかとした.抗腫瘍効果,安全性,作用機序につき順次明らかとすることができており,研究はおおむね順調に進展していると評価できる.今後は,追加実験を行いこれまでのデータの正確性を確認するとともに,これまで行ってきた研究結果をまとめ,英文誌に投稿を行う予定である.本研究の目的は,未だ十分な分子標的療法が確立されていない骨肉腫あるいはその他の肉腫に対する,Glycogen synthase kinase 3beta(以下GSK3β)を標的とした新規分子標的治薬の作用機序をin vitro,in vivo研究により解明し,同薬剤の早期臨床応用を実現することである.そこでまず,western blotにより骨肉腫細胞における活性型GSK3βの発現を確認した。また,WST-8 assayにて細胞増殖・生存能の評価を、BrdU ELISAにて細胞増殖能の評価を、TUNEL imaging assayにてアポトーシスの評価を行なった。いずれにおいても、骨肉腫細胞において、GSK3β阻害薬投与群で有意に効果を発揮した。すなわち、増殖能は抑えられ、アポトーシスは誘導され、結果生存能が抑えられるという結果を得ることができた。RNA干渉試験でも同様の実験を行なった。その結果、control群に比して、GSK3βをノックダウンさせた細胞において、GSK3βの発現は抑制され、細胞増殖・生存能が抑えられ、アポトーシスは誘導されるといった、阻害剤投与群と同様の結果が得られた。メカニズムについては、阻害剤投与により、βカテニンの分解・リン酸化を抑制させ、核内移行させることを示した。これにより、メカニズムの一つとしてWnt/β-catenin経路が関わっていることが証明された。またin vivoにおいても検討を行い、阻害剤投与群において腫瘍の増大を抑制することを証明した。これまで,計画していた骨肉腫細胞におけるGSK3β阻害薬の治療効果をin vitroおよびin vivoで確認することができた.またそのメカニズムとして,てWnt/β-catenin経路が関わっていることを明らかとできた.平成29年度は軟部肉腫に対するGSK3β阻害剤の効果を検討し、その途中段階まで結果が揃ってきたので以下に報告する。アポトーシスの評価はCleaved caspase 3で評価したところ、阻害剤投与により、Cleaved caspase 3の発現が亢進し、その結果、阻害剤投与は腫瘍細胞のアポトーシスを促すといったことが示唆された。これに加え、昨年度報告したWST-8 assay(細胞生存能)、EdU assay(細胞増殖能)の結果を、RNA干渉試験でも同じように得られるのかを確認した。そして、GSK3βをノックダウンさせた細胞において、GSK3βの発現は抑制され、細胞増殖・生存能が抑えられ、アポトーシスは誘導されるといった、阻害剤投与群と同様の結果が得られた。続いてin vivoを行った。in vivoにおいては滑膜肉腫細胞株SYO-1と線維肉腫細胞株HT1080をヌードマウスに移植し、阻害剤を投与した。4週の経過で、有意に阻害剤投与群で腫瘍の増大を抑制していることを示した。さらに切除腫瘍の病理組織学的検討を行ったところ、腫瘍細胞の壊死像が認められた。以上より、動物実験においてもin vitroの実験と同様、GSK3β阻害剤は軟部肉腫に対して有効な効果を示すことを明らかにした。この先は、GSK3β阻害剤の作用機序について検討して行く予定であり、そのターゲットとして細胞周期や細胞浸潤能などを考えているところである。現在のところ研究は概ね予定通りに進行中であり,軟部肉腫におけるGSK3β阻害剤の効果を,その作用機序とともに明らかにできつつある.分子標的薬の一つであるGSK

3β阻害薬は,リチウムやシメチジンといった双極性障害や胃潰瘍など,他の疾患で安全に使用されている薬剤であり,この適用はdrug repositioningの範疇に属し,早期臨床応用が可能であると考えられる.本研究では,GSK3βを標的とする軟部肉腫の新しい治療法開発のための基礎的研究を行い,早期臨床応用へむけて研究開発を行うことを目標に,平成30年度の研究実績として下記,研究を遂行した.これまで,GSK3β阻害薬の持つ抗腫瘍効果について明らかにしてきたが,その機序を解明するために,腫瘍細胞遊走・浸潤能の検討と,活性型MMP-2発現との関連について検討を行った.まず,腫瘍細胞の遊走・浸潤能の検討についての検討では,Collagen gel assayを用いて,実際に腫瘍細胞がゲルを分解して脱出するのか検討を行った。その結果,腫瘍細胞は正常線維芽細胞に比してゲル外への脱出を認めていたが,阻害剤投与によりその脱出細胞数が抑えられていることが明らかとなった.次に,活性型MMP-2発現との関連をGelatin zymographyで解析した.その結果では,活性型MMP-2の発現を腫瘍細胞内で認め(正常線維芽細胞内では活性型MMP-2の発現は認めなかった),その活性は阻害剤投与により抑制されていた.このことより,GSK3βは腫瘍細胞の遊走・浸潤能に関連しており,その機序として活性型MMP-2が関連している可能性が明らかとなった.これまでの研究計画通り,GSK3β阻害薬の持つ肉腫細胞に対する抗腫瘍効果を明らかにするとともに,正常細胞に対する安全性を明らかとすることができた.また作用機序についても,活性型MMP-2の制御が関連していることを明らかとした.抗腫瘍効果,安全性,作用機序につき順次明らかとすることができており,研究はおおむね順調に進展していると評価できる.これまでの骨肉腫における実験に準じつつ、軟部肉腫においても同様の検討を現在進めて行っている。これまでに軟部肉腫細胞群において活性型GSK3βの発現を認めることをwestern blotにより証明し、阻害剤投与により、細胞増殖・生存能を抑えることをWST-8 assayで、細胞増殖能を抑えることをEdU assayにて証明することができている。今後、前述した骨肉腫の実験に準じてアポトーシス評価やRNA干渉試験等を進めていく予定である。この先は、GSK3β阻害剤の作用機序について検討して行く予定であり、そのターゲットとして細胞周期や細胞浸潤能などを考えているところである。可視化モデルについては,蛍光蛋白導入細胞を樹立中であり,引き続き遺伝子導入実験を行っていく予定である.今後は,追加実験を行いこれまでのデータの正確性を確認するとともに,これまで行ってきた研究結果をまとめ,英文誌に投稿を行う予定である.概ね計画通りに研究は進行中であり,次年度使用額が生じているが,この予算については,細胞周期解析のための試薬購入,実験動物の追加購入,成果の発表,あるいは論文作成費に使用する予定となっている.
S.mutansの齲蝕誘発メカニズムの解明と新しい齲蝕リスク診断法の開発

その結果、以下のような結論が得られた。1.KSC43k株を無菌ラットに感染させ40日間飼育したラット口腔から、GTT-SI酵素を安定に発現するKSC43-RT株を再分離した。2.KSC43-RT株、gtfB発現株KSB8、及びgtfD発現株、NH5を用い人工歯垢形成能を比較した結果、KSC43-RT株のみが単独でガラス壁面上に顕著な人工歯垢を形成した。3.KSB8株、KSC43-RT株及びNH5株の齲蝕誘発能を無菌ラット使用の動物モデル実験により比較した結果、KSC 43-RT株は単独で平滑面及び咬合面齲蝕を、KSB8株は単独で隣接面齲蝕を誘発することが判明した。4.3種のGTFに対する特異単クローン抗体使用のCross-dot GTFセミ定量法を開発し、それを化学発光試薬使用の高感度法に改良した。5.高感度法を使用し、S.mutansの標準株及び新鮮分離株のGTF産生性を解析した結果、3種GTFの産生パターンは菌株ごとに大きく異なることが判明した。以上の結果から、gtfC遺伝子はS.mutansによる齲蝕発症に特に重要な役割を演じていること、本研究により開発した高感度セミ定量法は齲蝕リスク診断法として使用可能であることが強く示唆される。1.既得のgtfc及びgtfB発現株はラット口腔内において不安定なため、これまで明確な動物実験の結果を得るには至っていない。そこで、KSC43k株とKSB8株を無菌ラットに感染させ40日間飼育したラット口腔から、GTT-SI酵素及びGTF-I酵素をそれぞれ発現するKSC43-RT株及びKSB8-RT株を再分離した。それら再分離株を無菌ラットに感染させ経時的に両株の消長を集落観察により追跡した結果、口腔内における両株の遺伝子発現はかなり安定であることが判明した。2.KSB8-RT株、KSC43-RT株及びNH5株の齲蝕誘発能を無菌ラット使用の動物モデル実験により比較した結果、KSC43-RT株は単独で平滑面及び烈溝面齲蝕を、KSB8-RT株は単独で頬側面齲蝕を誘発することが判明した。3.既報の特異単クローン抗体使用のGTFセミ定量法を高感度法に改良し、各種レンサ球菌のGTF産生性を解析して本法の有用性を確認した。4.高齲蝕罹患者10名と無齲蝕者10名の口腔液よりS.mutans群を新鮮分離し、菌種同定を行なった。1.KSC43k株を無菌ラットに感染させ40日間飼育したラット口腔から、CTT-SI酵素を安定に発現するKSC43-RT株を再分離した。2.KSC43-RT株、gtfB発現株KSB8、及びgtfD発現株NH5を用い人工歯垢形成能を比較した結果、KSC43-RT株のみが単独でガラス壁面上に顕著な人工歯垢を形成した。3.KSB8株、KSC43-RT株及びNH5株の齲蝕誘発能を無菌ラット使用の動物モデル実験により比較した結果、KSC43-RT株は単独で平滑面及び咬合面齲蝕を、KSB8株は単独で隣接面齲蝕を誘発することが判明した。5.高感度法を使用し、S. mutansの標準株及び新鮮分離株のGTF産生性を解析した結果、3種GTFの産生パターンは菌株ごとに大きく異なることが判明した。以上の結果は、gtfC遺伝子がS. mutansによる齲蝕発症に特に重要な役割を演じていること、本研究により開発した高感度セミ定量法は齲蝕リスクの診断法として有用であること、を強く示唆する。
高齢糖尿病患者における急性合併症予防のためのセルフケアとその関連要因に関する研究

平成30年度においては、高齢糖尿病患者のセルフケア上の困難や課題を明らかにしてくために、まずは高齢者施設(介護老人保健施設、および介護老人福祉施設)で生活する糖尿病患者に焦点を当て、高齢者施設に勤務する10名の看護師を対象にインタビュー調査を実施した。インタビューでは、糖尿病は、多様な病気を抱えている高齢者にとってそのひとつではあるが多くの知識と判断が求められる病気として語られていた。入所者が体調不良や変化に自ら気づいたり、訴えたりすることができない場合が多い中、低血糖症状がわかりにくい、高血糖に気づくことが難しい、体調不良と血糖の変動が結びつきにくいなどの難しさがあった。また、入所までの生活において糖尿病のセルフケアをどのように行ってきているのかが不明なことが多く、関わり方に困る状況が生じてしまうことなどが語られていた。急性合併症を予防していくためには、看護師の観察力・判断力、情報をつないでいく力やそのための工夫、他職種との連携・関係性が重要であった。入所者の病気に関連するセルフケアを考えていく視点と同時に、入所者の生活の質という視点から入所者の希望やニーズを尊重した関わりが重要であることが語られていた。インタビューから得られたこれらの結果を定量的に把握してくために全国の介護老人保健施設を対象に質問紙調査を実施している。倫理委員会の承認を得た後に郵送による配票を行い、一部は回収済みである。平成31年度にかけて実施する予定であった質問紙調査を早めに進めることができているので、おおむね順調に進展している。質問紙調査の結果をまとめる。さらに在宅で療養している高齢糖尿病患者にフォーカスをあて、訪問看護師へのインタビュー調査を計画していく。初年度は、文献検討、臨床実践者との情報交換、および高齢の糖尿病患者にケアを提供する上での困難や課題に関する調査の準備を行った。文献検討においては、高齢の糖尿病患者におけるセルフケア全般に焦点を当て、その実態および関連要因について、「高齢者」、「セルフケア」、「セルフマネジメント」のキーワードを用いて、国外・国内の研究を対象にレビューを行った。インスリン自己注射の手技について、低血糖・高血糖が高齢者に与えるリスクや予防について、シックデイマネジメント、皮膚・口腔トラブル、認知・心理指標との関連、生活の場(在宅、高齢者施設)によるケアマネジメントの違い、家族・医療者からの支援との関連、高齢の糖尿病患者のケアに携る看護師の知識レベルについて報告されていた。また、医療施設および高齢者施設に勤務している糖尿病療養指導士の資格を持つ看護師と、高齢糖尿病患者が抱える生活上の問題点、ケアを行う上での課題、アセスメントする上でのポイントについて情報交換も行った。高齢の糖尿病患者にケアを提供する上での困難や課題に関する調査については、高齢者施設に勤務する看護師を対象にインタビュー調査を実施する予定である。施設入所者へケアを実施する上での困難について、急性合併症予防や知識、モニタリング方法、シックデイ時の対処などに着目して半構造化面接を行う。平成30年3月に所属施設における倫理審査委員会の承認を得ており、今後データを収集する予定である。倫理審査の申請およびそれまでの準備に予定していた以上の期間を要したこと。高齢の糖尿病患者にケアを提供する上での困難や課題に関するインタビュー調査を継続するとともに、これらの結果に基づいた質問紙調査を計画していく。(理由)倫理審査委員会の承認が年度末であり予定していた調査が平成30年度に開始されるため。(使用計画)平成30年度分として請求した金額を合わせて、インタビュー調査および質問紙調査の人件費(インタビューデータの入力、アンケートの配布・回収)、インタビュー調査の謝金、質問紙調査の郵送費である。(理由)高齢者施設に勤務する看護師を対象にした質問紙調査を予定より早く進めることができたため、質問紙調査の回答用の郵送費として前倒し支払い請求を行った。

回収の時期が34月であり年度をまたいでいる。回収が終わっていない分があるため、次年度使用額が生じている。(使用計画)平成31年度に必要な経費は、これから回収される質問紙の回答用の郵送費、訪問看護師へのインタビュー調査の謝金、調査結果公表のための旅費・校閲費である。