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リトアニア語の基礎語彙のデータベース化の研究

リトアニア語の基礎語彙のデータベース化の研究現代標準リトアニア語の基礎語彙についてアクセント情報,文法情報,文体情報,語法上の情報,例句と例文を与え,これからのリトアニア語研究の基本となるデータベースを作成した.平成8年から10年までの研究は以下のようである:平成8年度はリトアニア語の文献等から基礎語彙を収集し,それらの文法的および文体的情報を分析した.また同時に語彙データの入力にかかわるアクセント情報等の入力に関わる諸問題の解決に当たった.平成9年度はリトアニア語の基礎語彙の収集,およびそれらの文法的および文体的情報の解析と基礎語彙データ入力,及び校正の作業を行った.平成10年度はリトアニア語話者の協力を基にして,リトアニア語の基礎語彙のデータの校正を主に行い,基礎語彙のデータベース化の作成を行うと同時に,この基礎語彙のデータベースを基にしてリトアニア語学習者のために約1万語のリトアニア・日本語の対訳語彙集を作成した.これは語彙数が約1万語を含む語彙集であり,研究の目的である語彙のアクセントや文法等の情報を出来うる限り含むものである.またこれと同時にこの語彙集をより効率よく利用できるようにリトアニア語文法の概略を作成した.研究成果報告書にはリトアニア・日本語の対訳語彙集とリトアニア語文法の概略の二つを収めた.リトアニア語の基礎語彙のデータベース化の研究現代標準リトアニア語の基礎語彙についてアクセント情報,文法情報,文体情報,語法上の情報,例句と例文を与え,これからのリトアニア語研究の基本となるデータベースを作成した.平成8年から10年までの研究は以下のようである:平成8年度はリトアニア語の文献等から基礎語彙を収集し,それらの文法的および文体的情報を分析した.また同時に語彙データの入力にかかわるアクセント情報等の入力に関わる諸問題の解決に当たった.平成9年度はリトアニア語の基礎語彙の収集,およびそれらの文法的および文体的情報の解析と基礎語彙データ入力,及び校正の作業を行った.平成10年度はリトアニア語話者の協力を基にして,リトアニア語の基礎語彙のデータの校正を主に行い,基礎語彙のデータベース化の作成を行うと同時に,この基礎語彙のデータベースを基にしてリトアニア語学習者のために約1万語のリトアニア・日本語の対訳語彙集を作成した.これは語彙数が約1万語を含む語彙集であり,研究の目的である語彙のアクセントや文法等の情報を出来うる限り含むものである.またこれと同時にこの語彙集をより効率よく利用できるようにリトアニア語文法の概略を作成した.研究成果報告書にはリトアニア・日本語の対訳語彙集とリトアニア語文法の概略の二つを収めた.リトアニア語の基礎語彙をデータベース化するために,平成8年度は次のことを行った.まず現代標準リトアニア語の基礎語彙をデータベース化するために必要な作業となる,リトアニア語の特殊な音声記号・アクセント記号のコンピューター入力,および検索等の技術的な問題を解決した.これには中絛直樹(名古屋大学)と柳沢民雄(名古屋大学)が当たった.次に,リトアニアで出版された新聞,雑誌,書籍,教科書等の一次文献資料から現代標準リトアニア語を中心とするリトアニア語の基礎語彙を蒐集し,それに音声情報(アクセント情報を含む),文法情報,文体情報,語法上の情報,および例句と例文等の情報を加え,これをデータベース化するためにコンピューターに入力した.この一次文献資料からの基礎語彙の蒐集と各語彙の文法等の情報の入力作業は来年度も継続する計画である.なおこの文献資料からのリトアニア語の基礎語彙の蒐集とその語彙に各種の音声,文法,例文等の情報を加えることは,柳沢民雄が担当した.これによって出来た基礎語彙の情報をデータベースとしてコンピューターに入力したのは,柳沢民雄と臨時作業従事者1名が当たった.本年度は基礎語彙を一次文献資料からのみ蒐集することになったが,来年度はリトアニア人話者による聞き取り調査,および基礎語彙の各種の文法情報の検討も同時並行して行う計画である.リトアニア語の基礎語彙をデータベース化するために,平成9年度は以下のことを行った.昨年度と同様にリトアニアで出版された新聞,雑誌,書籍,教科書等の一次文献資料から現代標準リトアニア語を中心とするリトアニア語の基礎語彙を蒐集し,それに音声情報(アクセント情報を含む),文法情報,文体情報,語法上の情報,および例句と例文等の情報を加え,これをデータベース化するためにコンピューターに入力した.この一次文献資料からの基礎語彙の蒐集と各語彙の文法等の情報の入力作業は今年度で完成し,来年度はリトアニア人話者によるこれらの情報の確認と校正を行う計画である.なおこの文献資料からのリトアニア語の基礎語彙の蒐集とその語彙に各種の音声,文法,例文等の情報を加えることは,柳沢民雄とリトアニア語の専門知識を有する臨時作業従事者1名が担当した.これによって出来た基礎語彙の情報をデータベースとしてコンピューターに入力したのは,柳沢民雄と中條直樹が当たった.来年度はリトアニア語の基礎語彙の各種の文法情報の検討と基礎語彙のデータの校正をし,基礎語彙のデータの完成を行う計画である.現代標準リトアニア語の基礎語彙についてアクセント情報,文法情報,文体情報,語法上の情報,例句と例文を与え,これからのリトアニア語研究の基本となるデータベースを作成した.平成8年から10年までの研究は以下のようである:平成8年度はリトアニア語の文献等から基礎語業を収集し,それらの文法的および文体的情報を分析した.また同時に語彙データの入力にかかわるアクセント情報等の入力に関わる諸問題の解決に当たった.平成9年度はリトアニア語の基礎語彙の収集,およびそれらの文法的および文体的情報の解析と基礎語彙のデータ入力,及び校正の作業を行った.

平成10年度はリトアニア語話者の協力を基にして,リトアニア語の基礎語彙のデータの校正を主に行い,基礎語彙の,データベース化の作成を行うと同時に,この基礎語彙のデータベースを基にしてリトアニア語学習者のために約1万語のリトアニア・日本語の対訳語彙集を作成した.これは語彙数が約1万語を含む語彙集であり,研究の目的である語彙のアクセントや文法等の情報を出来うる限り含むものである.またこれと同時にこの語彙集をより効率よく利用できるようにリトアニア語文法の概略を作成した.研究成果報告書にはリトアニア・日本語の対訳語彙集とリトアニア語文法の概略の二つを収めた.
左右非対称な機械的力を定量的表現型としたその発生機構と左右性形成での機能の解析

動物の発生過程で起こる組織形態の変形は、組織が生み出す機械的力によって駆動される場合が多い。機械的力に依存する組織変形を解析するためには、組織が発生する機械的力をin vivoで定量する必要がある。ショウジョウバエ胚後腸は、先端が腹側に屈曲した傘の柄のような構造をしており、後方から見て反時計回りに捻転することで左右非対称化する。胚後腸の先端に磁気ビーズを注入し、外部から磁石でけん引して後腸の捻転を止める。この時の磁力は実験で算出できるので、後腸が捻転を駆動する機械的力を実測できる。磁性体の顕微注入、磁力の算出の実験手法を確立することに成功した。今後、この実験系を用いた計測を実施する。からだの左右非対称性の形成機構は発生学の重要な課題の一つである。研究代表者は、ショウジョウバエを用いて、左右非対称性形成の新規な機構を解析してきた。ショウジョウバエ胚の消化管は、後方からみて左ネジ方向に捻転することで、左右非対称な形態をとる。この捻転は、消化管上皮細胞が左右非対称に変形することでうまれる機械的「力」で駆動される。したがって、この捻転を駆動する機械的力(捻転トルク)の誘発機構と、その向きの決定機構を理解することが重要である。これまでに、消化管の左右非対称性形成で働く遺伝子群を同定したが、各遺伝子の突然変異体において、消化管の形態異常と機械的力の間に線型的な関係は期待できない。そこで、本研究では、後腸の発生する機械的力の大きさと向きをin vivoで計測し、これを「表現型」として扱うことで、機械的力の発生における各遺伝子の機能やその相互関係を定量的に明らかにすることを目的とする。平成27年度の研究では、次の2項目につて研究の進展があった。(1)後腸の発生する捻転トルクの計測方法のこれまでの問題点を改善し、測定を効率化した。(1)については、この改良によって、平成28年度に実施する捻転トルクの計測を迅速に行うことが可能になった。(2)後腸の捻転過程で起こっている細胞動態を明らかにした。(2)については、学会で口頭発表を行った他、現在、論文原稿を執筆中である。研究がスタートした時点で、磁性ビーズとネオジム磁石を使って、後腸の捻転トルクを測定する方法の原型はできていた。磁性ビーズ(濃度既知)を蛍光物質Qドット(濃度あたりの蛍光ユニット既知)と混合して胚の後腸に顕微注入し、注入した胚の抽出液のQドット由来の蛍光を測定することで、注入した磁性ビーズの量を算出することができる。磁性ビーズとネオジム磁石間に働く磁力、磁性ビーズ/ネオジム磁石間の距離と磁力の間の関係は、粘性標準液中で磁性ビーズがネオジム磁石に牽引される速度から、ストークスの方程式で算出できる。また、磁力の大きさは、磁性ビーズとネオジム磁石間の距離で調節できる。胚後腸の前方部先端は、「L字」型に、腹側方向に屈曲している。胚後腸の前方部先端以外は、捻転の回転軸に沿っているので、この捻転の後、後腸は右に屈曲することになる。この特殊な構造を利用し、後腸先端部に磁性ビーズを顕微注入して、ネオジム磁石でこれを引っ張ることで、後腸の捻転を止めることができる。この時の磁性ビーズとネオジム磁石間の距離から磁力を算出し、捻転トルクを求めることができる。この方法には以下の(1)と(2)の問題点があったが、これを解決するために、平成27年度に次の研究を行った。(1)後腸の内腔に磁気ビーズを顕微注入する際の成功率の低さであった。平成27年度の研究では、顕微注入する際のショウジョウバエ胚のステージと向きを変更することで、注入の成功率を10倍以上向上させることに成功した。これによって、平成28年度においては、捻転トルクの計測を効率的に行うことが可能になる。(2)これまでは、Qドットの蛍光が弱く、磁性ビーズの定量が困難であった。そこで、平成27年度の研究では、高感度のルミノメーターを使用することで、この問題点を解決した。そこで、本研究では、磁気ビーズを胚後腸の内腔に顕微注入し、磁石で後腸の捻転を停止させることで、後腸の発生する機械的力の大きさを計測する。野生型胚や突然変異胚において、この機械的力の大きさと向きを「表現型」として扱うことで、機械的力の発生における各遺伝子の機能やその相互関係を定量的に明らかにすることを目的とする。

平成28年度の研究では、次の2項目につて研究の進展があった。(1)後腸の発生する捻転トルクの計測方法のこれまでの問題点を改善し、アイソトープを用いて顕微注入した磁気ビーズを定量する測定を確立した。(1)については、この改良によって、平成29年度に実施する捻転トルクの計測を行うことが可能になった。(2)後腸の捻転過程で細胞スライディングが起こることを明らかにした。(2)については、成果をまとまた論文を投稿した。研究がスタートした時点で、磁性ビーズとネオジム磁石を使って、後腸の捻転トルクを測定する方法の原型はできていた。当初、磁性ビーズ(濃度既知)を蛍光物質Qドット(濃度あたりの蛍光ユニット既知)と混合して胚の後腸の内腔に顕微注入し、注入した胚の抽出液のQドット由来の蛍光を測定することで、注入した磁性ビーズの量を算出することができると考えていた。しかし、Qドットの発する蛍光が予想以上に弱く、一つの胚に注入した磁気ビーズの量を算出することができなかった。そこで、ラジオアイソトープ(32P)と磁気ビーズを混合して注入し、注入後の放射線量を測定することで、注入した磁気ビーズ量を定量することに成功した。また、平成27年度の研究では、顕微注入する際のショウジョウバエ胚のステージと向きを変更することで、注入の成功率を10倍以上向上させることに成功している。胚消化管内腔に磁性ビーズとネオジム磁石間に働く磁力、磁性ビーズ/ネオジム磁石間の距離と磁力の間の関係は、粘性標準液中で磁性ビーズがネオジム磁石に牽引される速度から、ストークスの方程式で算出できる。また、磁力の大きさは、磁性ビーズとネオジム磁石間の距離で調節できる。胚後腸の前方部先端は、「L字」型に、腹側方向に屈曲している。胚後腸の前方部先端以外は、捻転の回転軸に沿っているので、この捻転の後、後腸は右に屈曲することになる。この特殊な構造を利用し、後腸先端部に磁性ビーズを顕微注入して、ネオジム磁石でこれを引っ張ることで、後腸の捻転を止めることができる。この時の磁性ビーズとネオジム磁石間の距離から磁力を算出し、捻転トルクを求めることができる。したがって、平成28年度までの実験で、後腸の捻転トルクを計測するためのシステムの構築が完了したものと判断される。動物の発生過程で起こる組織形態の変形は、組織が生み出す機械的力によって駆動される場合が多い。これまで、機械的力に依存する組織変形の研究は、機械的力の発生に必要な遺伝子の機能を喪失させた場合の表現型を調べることで行われてきた。しかし、表現型の強弱と機械的力の大きさの間の関係は複雑であり、線形的な関係を予測することはできない。我々は、この問題を解決するためには、野生型胚や突然変異体において、組織が発生する機械的力をin vivoで定量する必要があると考えてた。多くの生物は左右非対称な構造をしている。ショウジョウバエの多くの器官は左右非対称な構造をとる。ショウジョウバエの胚発生において最も早い時期に左右非対称な形態を示すのは後腸である。我々は、組織が発生する機械的力を測定するための解析系として胚後腸に着目した。胚後腸は、先端が腹側に屈曲した傘の柄のような構造をしている。次に、後腸は、後方から見て反時計回りに捻転することで、左右非対称な構造へと変化する。後腸のみを切り出して器官培養しても捻転は起こるため、捻転を駆動する力は後腸自身が発生させていると考えられる。胚後腸の先端に磁気ビーズを注入し、外部から磁石で後腸が捻転するのと逆方向にけん引した場合、磁力と後腸捻転トルクが等しければ、後腸の捻転は止まる。
新規モデルマウスを用いた母乳性黄疸発症メカニズムの解明とその応用

UDP-グルクロン酸転移酵素(UGT) 1A1はビリルビンの唯一の代謝酵素である。本研究では、主要な代謝臓器である肝臓や小腸に加え、皮膚にもUGT1A1が発現しており、ビリルビン代謝に寄与していることを明らかにした。また、母乳に含まれる脂肪酸であるDHAやリノール酸、オレイン酸はUGT1A1阻害能を有しており、母乳性黄疸の発症原因となっていることを明らかにした。本年度は、母乳性黄疸の発症メカニズムの解明を目的として、小腸上皮細胞であるCaco-2細胞や黄疸モデルマウス(ヒト化UGT1マウス)を用い、グルコース処置によるUGT1A1発現量の影響を検討した。カリフォルニア大学サンディエゴ校よりヒト化UGT1マウスを入手し、黄疸を発症する新生児黄疸マウスを作製した。経口的にグルコース溶液を新生児マウスに投与した後、肝臓と小腸を回収した。各臓器よりRNAを抽出しcDNAを合成した後、RT-PCRおよびリアルタイムPCRを行い、UGT1A1の発現量を測定した。グルコース投与後1時間においてはUGT1A1の発現量に変化は認められなかったが、投与後2時間においては小腸におけるUGT1A1の誘導が認められた。Caco-2細胞を低グルコースおよび高グルコース培地で3、5、7日間培養した結果、高グルコース培地で培養したCaco-2細胞において有意に高いUGT1A1の発現が認められた。以上の結果より、新生児期のカロリー摂取量の違いは小腸におけるUGT1A1発現量に影響を及ぼし、母乳性黄疸を発症させる原因となっていることを明らかにした。本研究ではさらに、母乳成分によるUGT1A1酵素活性の阻害について検討した。母乳に多く含まれる15種類の脂肪酸について検討した結果、特にオレイン酸、リノール酸、DHAは強くUGT1A1を阻害することを明らかにした。以上のことより、母乳に含まれるオレイン酸、リノール酸、DHAは母乳摂取新生児にUGT1A1によるビリルビン代謝を阻害し、黄疸発症を誘導している可能性を明らかにした。UDP-グルクロン酸転移酵素(UGT)1A1はビリルビンの唯一の代謝酵素である。ヒト新生児はUGT1A1が十分に機能していないことから、生理的に高ビリルビン血症(黄疸)を発症する。古くより、日光浴は新生児黄疸の治療や予防に有効であると考えられていたが、そのメカニズムは不明であった。そこで本年度は、新生児黄疸モデルマウス(ヒト化UGT1マウス)を用い、紫外線照射によるUGT1A1発現および機能への影響を検討した。新生児ヒト化UGT1マウスの各組織におけるUGT1A1の発現量をRT-PCR法により解析したところ、代謝に重要な組織である肝臓や小腸に加え、皮膚にもUGT1A1が発現していることが明らかとなった。また、皮膚に発現するUGT1A1は、紫外線照射によって有意に誘導されることも明らかとなった。紫外線照射により、血中に存在するアミノ酸であるL-トリプトファンから芳香族炭化水素受容体(AhR)のリガンドとなるFICZが生成することが知られている。ヒト皮膚由来の培養細胞であるHaCaT細胞にFICZを処置したところ、濃度および時間依存的にFICZはUGT1A1を誘導することが明らかとなった。コントロール群および紫外線照射群のヒト化UGT1マウスより採血し血中ビリルビン値を測定したところ、紫外線照射群ではビリルビン値が減少していることが明らかとなった。以上より、日光浴は皮膚におけるUGT1A1を誘導することによりビリルビン代謝を促進し、黄疸を抑制することが明らかとなった。本年度は、母乳性黄疸の発症メカニズムの解明と、母乳成分によるUGT1A1酵素活性への阻害効果について明らかにすることを目的としていた。新生児期のカロリー摂取量に着目し、本年度はグルコース溶液によるUGT1A1発現調節について検討した。マウスを用いたin vivo試験、培養細胞を用いたin vitro試験の両方において、グルコースがUGT1A1を誘導する結果が得られた。従って、新生児期におけるカロリー摂取不足はUGT1A1の発現抑制を引き起こし、黄疸を引き起こす可能性があることを明らかにした。また、母乳成分によるUGT1A1酵素活性への阻害効果についても、15種類の脂肪酸について検討することができ、そのうち強い阻害効果を示す脂肪酸を見出すことが出来た。以上のことより、本年度はおおむね順調に研究が進んでいると判断できる。25年度が最終年度であるため、記入しない。グルコース処置を行ったin vivo、in vitro試験により、グルコースはUGT1A1を誘導することを明らかにした。しかしながら、どのようなメカニズムでグルコースはUGT1A1を誘導するかは不明である。そこで、今後はこのグルコースによるUGT1A1発現誘導メカニズムの解明を行う。具体的には、マイクロアレイ解析や、ルシフェラーゼアッセイを行い、グルコースによるUGT1A1
工学部女子大学生から見た大学院教育とその後のライフデザイン

男子学生と比べ女子学生は大学院進学率が低い傾向がある。学生は研究室配属が決まる前に進路選択をほぼ終えており、研究室での指導によって大学院進学を促すことは難しい。本研究では研究室配属前の女子学生に対して、将来のロールモデルを積極的に提示することを目的とした活動を行った。女性の研究者・技術者による講演会を開催したほか、企業見学会を開催して女性社員と意見交換できる機会を設けた。また、研究室体験プログラムをも実施し、研究という能動的な活動に触れさせる取り組みを行った。これらの取り組みで得られる情報は、研究室配属前の学生の進路選択にとって極めて重要であることが示された。初年度である平成28年度では、まず学生全体の大学院進学の意識を把握するため、当該学科の1年から3年のすべての学生を対象としたアンケート調査を行った。学年進行とともに、卒業後の進路を決定していない学生の割合が減少し、進学希望者が増えるという傾向が見られた。また、進学希望者の割合に男女差が見られることも確認された。一方でそのような進路選択の判断時期において、研究者としての生活を全く知らない学生が多いことも分かった。さらに、当初の計画通り、3年生以下の学生を対象として女性研究者による講演会を実施した。本学と他大学それぞれ1名ずつの女性教員を講師として招き、研究内容のほか女性研究者に対する期待や社会における支援体制について解説して頂いた。聴講した学生のアンケートを分析した結果、大学院進学を前向きに考えたいという意見が多くみられた。本研究では研究室生活に対する理解を深めることが大学院への進学率向上に有効であるとの仮説に基づいていることから、学部学生を研究室で受け入れ、短期間の研究プロジェクトを実施した。参加学生は1から3年生から有志を募り、2ー3名のグループとなって学科内の研究室でミニ研究プロジェクトを体験させた。さらに卒業後のキャリアプランを具体的に描いてもらうために、企業で活躍する女性技術者の様子や、女性の就労支援体制に対する理解を深めるための企業見学会を、地元企業の支援のもとで実施した。これらの取り組み後にアンケート調査を行った結果、大学院進学を考えるうえで貴重な体験となったという意見が聞かれ、本取り組みの有効性が示唆された。本研究の主要な実施項目である講演会、ミニ研究プロジェクト、企業見学会を計画通りに実施した。またその結果の考察についても予定したスケジュール通りに進行している。平成28年度も、アンケートによる進路意識調査、女性研究者、技術者による講演会、企業見学会、ミニ研究プロジェクトを中心とした活動を行った。進路に関するアンケートを行ったところ学年毎に女子の就職希望者、大学院進学希望者の割合が大きく異なる結果となった。昨年の結果と比較すると学年進行とともに就職希望の女子学生がわずかに増えているような傾向がみられた。就職を希望する理由としては経済的な事情が多く聞かれたが、近年の就職状況も反映したものであると考えられる。また先輩等から研究室の様子を聞いて知っている学生は、知らない学生に比べ進学志望者の割合がより多いことが確認された。本研究では研究室生活、ライフプランを提示することにより大学院進学希望者が増えるとの仮説を掲げているが、この結果はそれを裏付けていると言える。講演会は平成28年9月に徳島で開催された化学工学会全国大会に合わせて開催した。企業、大学で勤務するそれぞれ1名の女性研究者から話題提供頂いた。参加した学生の感想を調査したところ、主として女性技術者・研究者として海外で働くことの様子がよくわかりとても参考になったとの意見が聞かれた。企業見学会では四国内の二つの企業のご厚意により見学会を実現することができた。多くの時間を割いて頂き工場、研究所の見学のほか企業技術者の方とのディスカッションなども開催して頂いた。参加した学生からは技術者として海外で勤務することに興味を持った、先輩のロールモデルに触れる貴重な機会であった、出産後の職場復帰がしやすい環境に驚いた、等の意見が聞かれた。ミニ研究プロジェクトには17名の応募がありこれを8研究室で分担して受け入れて頂き、研究室生活を体験してもらった。参加した学生の意見聴取を行ったところ、研究室の先輩とのコミュニケーションが取れ、研究室の様子を知ることができた点が有益であったとの意見が多く聞かれた。平成29年度は研究室配属前の学部女子学生を主たる対象としてミニ研究プロジェクトおよび企業見学会を実施した。ミニ研究プロジェクトは研究室体験のためのプログラムであり、研究組織の教員が所属する学科の2,3年生から参加希望者を募った。学科教員に協力を呼びかけたところ,最終的に9研究室に所属する教員の方に本取り組みに参加して頂いた。参加学生は合計11名であった。各研究室での取組は様々なであったが、聞き取り調査の結果、研究室に所属する先輩と話をする機会を初めて持った学生が多く、研究室に対する具体的なイメージを持つことができたという意見が見られた。本研究で実施した研究室体験等の取組を広げていくことで、早い段階から将来の進路として大学院進学を希望する学生数が増えると考えられる。企業見学会の開催に当たっては岡山県水島地区にある2つの企業に協力を得た。いずれの企業においても、本取り組みの主旨を説明し、女性社員のライフプランの観点での説明を含めて頂くよう依頼した。参加学生数は31名であった。

1社目では、本学卒業生(女性)が在籍しており、業務の内容、大学での学習との関わりなどを説明して頂いた。2社目では女性社員の方も含めて多くの方にご参加頂き、生活や仕事について説明を頂いた。アンケートを解析したところ、卒業生が設計した大型装置を見学したり、化学工場の大型機器を扱う女性社員の姿を見たりしたことが強い印象として残ったようである。本研究での取組は、大学院に進学して一層高度な知識を身につけることを望む学生を増やす方策として有効である。男子学生と比べ女子学生は大学院進学率が低い傾向がある。学生は研究室配属が決まる前に進路選択をほぼ終えており、研究室での指導によって大学院進学を促すことは難しい。本研究では研究室配属前の女子学生に対して、将来のロールモデルを積極的に提示することを目的とした活動を行った。女性の研究者・技術者による講演会を開催したほか、企業見学会を開催して女性社員と意見交換できる機会を設けた。また、研究室体験プログラムをも実施し、研究という能動的な活動に触れさせる取り組みを行った。これらの取り組みで得られる情報は、研究室配属前の学生の進路選択にとって極めて重要であることが示された。平成27年度の研究が計画通りに進行していることから、平成28年度においても計画通りに研究を進行させることとする。実施予定の具体的な取り組みは、講演会開催、ミニ研究プロジェクトおよび企業見学会である。平成28年度まで研究が計画通りに進行していることから、平成29年度においても計画通りに研究を進行させることとする。有機化学企業見学会を地元の企業で実施できることとなり、交通費が計画よりも低くなったことと、ミニ研究プロジェクトに使用する消耗品費が予定よりも低くなったことが、次年度使用額が生じた主たる原因である。見学会が四国内であったことから交通費が計画よりも低くなった。また講演会の開催を徳島で開催される技術系学会に合わせて開催したことにより講師の交通費を安く抑えことができた。これらが、次年度使用額が生じた主たる原因である。繰り越した研究費は本年度の研究補助者あるいは講演会での講演件数を増大させるなどして研究をより効率的に進行するための費用として活用する。繰り越した研究費は本年度の研究補助者あるいは講演会での講師として、徳島近郊に限らず日本全国で活躍する女性研究者を対象として候補者を探すこととする。また、ミニ研究プロジェクトの支援を手厚くすることによってより充実した研究室体験が行えるように配慮する。
相成長評価による電子基板鉛フリーはんだ接合部の故障・余寿命診断技術の開発

本研究は、はんだ接合部の組織変化に基づいた熱疲労き裂発生寿命評価方法を用いて、電子基板はんだ接合部の信頼性向上やリユースによる環境負荷低減に資することを目的とするものである。第1年度は、Sn-Ag系鉛フリーはんだの組織変化に基づいた熱疲労寿命評価方法の精度向上のため、小型ラップジョイント試験片を用いて、25°C、75°C、125°Cでの無負荷試験及び125°Cでの疲労試験を行い、相寸法変化、きれつ発生の有無を観察した。第2年度は、Sn・Ag系鉛フリーはんだの組織変化に基づいた熱疲労寿命評価方法の精度向上を継続し、熱サイクル試験用の試験片製作と有限要素法による解析を行った。第3年度は、電子基板の故障時および使用段階における寿命予測に必要な組織変化に基づいた熱疲労寿命予測方法の精度検討を行うため、SrAg系鉛フリーはんだを用いた電子基板試験片の熱サイクル試験を実施した。その結果、相成長に及ぼす温度やひずみの影響を分離し、相成長パラメータは、温度に対しては一定時間で飽和すること、また、ひずみに対してはひずみ速度によって異なる影響を受けることを明らかにした。現状では、相成長パラメータに対する温度、ひずみの影響を定量的化することは難しいが、温度、ひずみ両者の影響を含んだ相成長パラメータが、力学的パラメータのクリープひずみとよい対応を示し、熱疲労き裂発生寿命の評価パラメータとして有効であることを明らかにした。さらに、熱サイクル試験結果から、サイクル数の少ない段階での相成長パラメータによる熱疲労き裂発生寿命の予測精度が、すでに求めてあるマスターカーブに対して±10%程度であることを確認した。以上により、電子基板はんだ接合部のひずみ履歴予測方法および熱疲労余寿命予測方法の基礎を築いた。これらは、電子基板はんだ接合部の信頼性向上やリユースに寄与するものである。本研究は、はんだ接合部の組織変化に基づいた熱疲労寿命評価方法を用いて、電子基板はんだ接合部の信頼性向上やリユースによる環境負荷低減に資するごとを目的とするものである。第1年度として、Sn-Ag系鉛フリーはんだの組織変化に基づいた熱疲労寿命評価方法の精度向上に注力した。小型ラップジョイント試験片を用いて、25°C、75°C、125°Cでの無負荷試験及び125°Cでの疲労試験を行い、一定時間ごとに相寸法変化、きれつ発生の有無を観察した。その結果、(1)変位速度0.0139μm/secにおいては,変位振幅(ひずみ振幅)の増加とともに,相成長速度(1サイクル当りの相成長パラメータの増加量)は大きくなること、(2)変位速度1.39μm/secにおいては,サイクル数の小さいときには,変位振幅が小さい方が相成長速度が大きいが,サイクル数の増加とともに,変位振幅が大きいほど相成長速度は大きくなること、(3)変位振幅が同じ場合,変位速度が小さい方が相成長速度が大きいこと、(4)温度による相成長は,100時間程度までは時間に比例して大きくなること、(5)β-Sn相,Ag_3Sn相ともに,ひずみの負荷により,最初に相成長は増加するが200300サイクル前後を境に減少しており,相が微細化されることを得た。これらにより、相成長に及ぼす温度やひずみの影響を明らかにするとともに、熱疲労寿命評価方法の精度向上のための基礎データを得るこができた。さらに、ばらつきを含めた評価を今後行うことで、さらなる精度向上が期待できる。電子基板はんだ接合部のひずみ履歴予測方法の確立、および熱疲労余寿命予測方法の確立に関しては、熱サイクル試験に用いる試験基板の設計を行い、製作中である。製作終了後、熱サイクル試験を速やかに実施する予定である。

本研究は、はんだ接合部の組織変化に基づいた熱疲労寿命評価方法を用いて、電子基板はんだ接合部の信頼性向上やリユースによる環境負荷低減に資することを目的とするものである。第2年度として、Sn-Ag系鉛フリーはんだの組織変化に基づいた熱疲労寿命評価方法の精度向上に注力するとともに、熱サイクル試験用の試験片製作と有限要素法による解析を行った。その結果、(1)温度とひずみが相成長に及ぼす影響を分離した結果,相成長において変位速度が速い場合にはひずみ誘起が主となるが,変位速度が遅い場合には温度による影響の方が大きいこと、(2)変位振幅が大きいほど,相成長の進行は加速され,変位速度が速くなるに従って変位振幅による相成長速度の差も顕著に現れること、(3)初期組織が相成長に及ぼす影響を検討した結果,焼きなましを行うことにより,機械的疲労試験による相成長量は小さくなるが,相成長変化は焼きなましを行わなかったものと同様のものとなり、はんだ接合時に生じたひずみは,初期の相成長変化に影響を及ぼすこと、(4)はんだ接合部において相当非弾性ひずみ範囲は,変位速度による影響はなく,変位振幅によってほぼ一定の値となるが,変位速度が速いものは相当塑性ひずみ範囲が主となり,遅いものでは相当クリープひずみ範囲が主となること、(5)はんだ接合部における相成長パラメータと相当クリープひずみ範囲を用いたCoffin-Manson則はよい対応を示し,クリープが相成長に影響を及ぼしていることを得た。これらにより、相成長に及ぼす温度やひずみの影響を明らかにするとともに、熱疲労寿命評価方法の精度向上のための基礎データを得るこができた。電子基板はんだ接合部のひずみ履歴予測方法の確立、および熱疲労余寿命予測方法の確立に関しては、製作した試験片による熱サイクル試験を速やかに実施する予定である。本研究は、はんだ接合部の組織変化に基づいた熱疲労寿命評価方法を用いて、電子基板はんだ接合部の信頼性向上やリュースによる環境負荷低減に資することを目的とするものである。第3年度として、電子基板の故障時および使用段階における寿命予測に必要な組織変化に基づいた熱疲労寿命予測方法の精度検討を行うため、Sn-Ag系鉛フリーはんだを用いた電子基板試験片の熱サイクル試験を実施した結果、以下を得た。(1)Sn-3.0Ag-0.5Cuはんだ接合部において,電子基板試験片の熱疲労き裂発生寿命予測を行ったところ、β-Sn相において、熱疲労き裂発生寿命が最も短いと予測された観測点Aで、熱疲労き裂発生予測回数において、き裂が発生していることを確認できた。しかし、従来の評価式で予測した熱疲労き裂発生寿命よりも熱疲労き裂発生寿命は若干低サイクルであった。(2)熟疲労き裂発生寿命予測において、Wbibull分布を用いて平均熱疲労き裂発生寿命のばらつきを検討したところ、(1)で求めた予測値は、信頼区間に含まれ、統計的な寿命予測が必要どある。(3)電子基板の電極下はんだ厚みを計測し、β-Sn相の相寸法と電極下はんだ厚みの関係について検討したところ、相寸法は熱サイクル負荷がかかるほど,はんだ厚みの影響を受けやすい。これらにより、電子基板はんだ接合部のひずみ履歴予測方法の確立、および熱疲労余寿命予測方法の確立に必要な組織変化に基づいた熱疲労発生寿命の予測精度を求めることができた。本年度が最終年度であり、3ヵ年の研究機関で得られた成果を、今後はフィールドでの評価につなげたい。
電離放射線照射によるp53活性化機構におけるMDM2複合体の機能解析

最終年度である本年度はMDM2ファミリー複合体の機能解析を行う目的で以下のとおり実施した。1)MDM2ファミリーを発現した細胞株を用いて、放射線照射などによる影響を解析した。その結果、MDM2によって分解されないMDMXやMDMXのRing-Finger-Domain(RFD)のみを発現した細胞では、正常時にpS3の発現の上昇、MDM2量の増加が見られ、放射線などに対しするP53のストレス応答能が著しく低下する傾向が観察された。2)MDM2-MDMX複合体に結合するタンパク質として14-3-3が同定された。また正常時と放射線照射などのストレス応答におけるMDMXのリン酸化状態に依存して14-3-3に対する結合力が変化する事によって、MDMXの細胞内局在や安定性が制御され、最終的にはP53の制御を行っている可能性が示唆された。3)ストレス非存在下、存在下におけるP53の機能制御を行うユビキチン化酵素としてのMDM2及びMDMXのRFD複合体の機能解析を行う目的でp53にMDM2とMDMXのRFDを結合させたキメラタンパク質と、MDM2とMDMXのキメラタンパク質を用いてMDM2-MDMX複合体のユビキチシ化酵素としての機能解析を行った。4)最終的には、MDM2、MDMXまたはMDM2-MDMX複合体のユビキチン化プロテアソーム分解に必要な領域は、MDM2のRFDのみであるのに対し、p53の分解に必要な領域はMDM2のRFDに加えてNDN2のAcidic-Domain及びMDM2-homo又はMDM2-MDMX-heteroのRFD-complexが必要である可能性が示唆された。以上の結果から、MDM2ファミリーが複合体老して機能し、P53のストレス応答を制御していると考えられる。本年度はMDM2ファミリー複合体の構成因子の分離、同定を行う目的で以下のとおり実施した。1)tagを付与したMDM2ファミリーの遺伝子発現ベクターを構築して、種々の培養細胞に遺伝子導入し、tagged-MDM2ファミリーを発現した細胞株を樹立した。2)樹立した細胞株でのp53、MDM2、MDMXの電離放射線照射後の動態を調べ、複合体を比較するのに適した照射線量、照射後のタンパク質の回収時間を決定した。MDMXの分解はリン酸化を伴い、電離放射線照射後1時間で生じることから、未照射と照射1時間後の複合体構成タンパク質を比較することとした。MDMXはC-末端にtagを付加した場合、MDMXの分解が抑制される為に、MDM2の量も増加し、p53の活性化が抑制される事も見出された。4)p53をユビキチン化する際のMDM2及びMDMXのRing-Finger-Domain複合体の機能解析を行う目的でp53にMDM2とMDMXのRing-finger-domainを結合させたキメラタンパク質を構築した。これらのデータより、最終年度となる来年度は、MDM2ファミリー複合体構成タンパク質の最終的な同定と、更にMDM2ファミリーによるp53の分解機構の解析を行いたい。
視覚系の計算理論と自己組織化原理に関する神経回路モデル

昨年度までの我々の研究で,視覚処理の初期段階における空間分光特性が段階的な冗長度削減によって説明できることが示唆された.しかし,視覚処理の第二段階に相当する外側膝状体(LGN)から第一次視覚皮質(V1)における表現変換に関しては,実験データとの相違があることも明らかになっていた.電気生理学実験によると,赤-緑軸に沿って色変調させた視覚刺激に応答する細胞は黄-青軸に応答する細胞よりも約7倍程度多いことが明らかにされている.我々のモデルではむしろ赤-緑軸に応答する細胞の方が少なかった.また,LGNからV1にかけてはニューロンの数が増加することが知られているが,我々のモデルではその比を1と仮定していた.これらの相違を解決するため,我々はV1とLGNの細胞の比を2とする条件下で冗長度削減プロセスを求め,その特性を詳細に分析した.その結果,赤-緑情報を表現すると考えられる細胞(R/Gユニット)が従来のモデルに比べて増加し,更に色に関係なく明暗コントラストを表現する細胞(Achromaticユニット)が赤-緑変調に対して強く応答することが明らかになった.また,R/Gユニットが方位選択的な二重反対色型受容野を持つのに対し,赤-緑に強く応答するAchromaticユニットは,白色刺激に対してはガボール関数で近似されるような単純型細胞の受容野を,赤-緑刺激に対しては同心円状の重反対色型受容野を示すことが明らかになった.同心円状の重反対色型受容野がモデルによって再現されたのは本研究が初めてである.更に我々のモデルは色に選択的に応答する細胞の頻度が少ないにも関らず,輝度変調よりも色変調のに対して視覚系が強く応答するという,一見矛盾する心理物理学データと神経心理学的データ(それぞれ検出閾とfMRI信号に基づく)を再現できることも明らかになった.これらの結果は,冗長度削減の初期視覚系の組織化原理としての妥当性を強く示すものとなっている.昨年度までの我々の研究で,視覚処理の初期段階における空間分光特性が段階的な冗長度削減によって説明できることが示唆された.しかし,視覚処理の第二段階に相当する外側膝状体(LGN)から第一次視覚皮質(V1)における表現変換に関しては,実験データとの相違があることも明らかになっていた.電気生理学実験によると,赤-緑軸に沿って色変調させた視覚刺激に応答する細胞は黄-青軸に応答する細胞よりも約7倍程度多いことが明らかにされている.我々のモデルではむしろ赤-緑軸に応答する細胞の方が少なかった.また,LGNからV1にかけてはニューロンの数が増加することが知られているが,我々のモデルではその比を1と仮定していた.これらの相違を解決するため,我々はV1とLGNの細胞の比を2とする条件下で冗長度削減プロセスを求め,その特性を詳細に分析した.その結果,赤-緑情報を表現すると考えられる細胞(R/Gユニット)が従来のモデルに比べて増加し,更に色に関係なく明暗コントラストを表現する細胞(Achromaticユニット)が赤-緑変調に対して強く応答することが明らかになった.また,R/Gユニットが方位選択的な二重反対色型受容野を持つのに対し,赤-緑に強く応答するAchromaticユニットは,白色刺激に対してはガボール関数で近似されるような単純型細胞の受容野を,赤-緑刺激に対しては同心円状の重反対色型受容野を示すことが明らかになった.同心円状の重反対色型受容野がモデルによって再現されたのは本研究が初めてである.更に我々のモデルは色に選択的に応答する細胞の頻度が少ないにも関らず,輝度変調よりも色変調のに対して視覚系が強く応答するという,一見矛盾する心理物理学データと神経心理学的データ(それぞれ検出閾とfMRI信号に基づく)を再現できることも明らかになった.これらの結果は,冗長度削減の初期視覚系の組織化原理としての妥当性を強く示すものとなっている.
ヒトにおける相同DNA組換えの分子機構に関する研究

細胞の核内では、日常的に二重鎖DNA切断が起こっている。この二重鎖DNA切断が未修復のまま残ると、細胞のがん化の主要な原因の1つとなる。そのため細胞には二重鎖DNA切断を、すばやくかつ正確に修復するシステム(相同組換え修復)が備わっている。このDNA修復経路では、二重鎖切断部位は無傷の染色体DNAを鋳型とした相同組換え反応を経由して正確に修復される。そのためには、切断を受けたDNA部位の塩基配列と相同な配列が、無傷の染色体DNAの中から探し出される必要がある。この過程を相同的対合反応というが、これまでに真核生物のDNA修復においては、バクテリアRecAのホモログであるRad51が、試験管内で相同的対合反応を触媒することが報告された。本研究で我々は、ヒトRad51(HsRad51)の活性化因子と考えられているヒトRad52(HsRad52)が、HsRad51非存在下で相同的対合反応を触媒することを見出した。そして、HsRad52の高次構造を、X線結晶構造解析や電子顕微鏡解析によって調べた結果、HsRad52は、DNA存在下でリング状の多量体構造を基本としたフィラメント構造を形成することが明らかになった。また、Rad51と約20%の相同性を有する、Xrcc3-Rad51C複合体およびXrcc2-Rad51D複合体をそれぞれ精製し、生化学的な解析を行った。その結果、これらのタンパク質複合体がHsRad52と同様にフィラメント構造を形成し、相同的対合反応を触媒することを明らかにした。そして、これら相同的対合反応を触媒するリングタンパク質の中からHsRad52を選び、その立体構造をX線結晶構造解析法により2.8オングストロームの分解能で解明した。相同DNA組換えは、減数分裂期におこる遺伝的組換えの際に中心的な役割を果たしている。この反応により、父親由来の染色体と母親由来の染色体の間で遺伝情報の交換がおこり、子孫に伝わる遺伝情報に多様性が生じる。相同DNA組換えは、、電離放射線や化学療法剤、またはDNA複製のエラーによってしばしば引き起こされる二重鎖DNA切断の修復にも重要な役割を果たしている。相同DNA組換えが破綻すると、二重鎖DNA切断が修復されずに蓄積し、染色体間での無秩序なDNA組換えを誘発する。その結果、染色体異常がおこり、細胞はその秩序だった増殖調節能を失い、そして細胞はがん化する。この相同DNA組換えを経由したDNA修復は、おもに姉妹染色分体間でおこり、HsRad51によって触媒されていると考えられている。ところが、HsRad51は、脳などの臓器では発現しておらず、このことはHsRad51に依存しない組換え修復経路が存在することを示している。そこで本研究において、HsRad51非依存的な相同DNA組換え経路に働く遺伝子産物を同定するために、HsRad51と約20-30%の相同性を有するXrcc2およびXrcc3に着目し、これらとの相互作用因子をhuman brain cDNA libraryからスクリーニングした。その結果、Rad51Cが脳内での主要なXrcc3相互作用因子であり、Rad51DがXrcc2相互作用因子であることが分かった。そしてまず、Xrcc3・Rad51C複合体をリコンビナントタンパク質として精製し、そのDNA組換え活性(相同的対合活性)を検討した結果、Xrcc3・Rad51C複合体がHsRad51よりも強い相同的対合活性を持つことが明らかになった。また、Xrcc3・Rad51C複合体は、単鎖DNAと結合してフィラメント状の複合体を形成することが、電子顕微鏡による観察により明らかになった。この単鎖DNAとのフィラメント形成能は、Rad51C単独でも保持されていることが分かった。このようなヌクレオプロテインフィラメントの形成は、バクテリアの組換え酵素であるRecAにおいて見出されている。、このRecAとの類似性と合わせて、本研究において、Xrcc3がRad51Cとともに相同DNA組換えの要の反応である、相同的対合反応の過程で働くDNA組換え酵素であることを明らかにした。

そして、HsRad52の高次構造を、X線結晶構造解析や電子顕微鏡解析によって調べた結果、HsRad52は、DNA存在下でリング状の多量体構造を基本としたフィラメント構造を形成することが明らかになった。また、Rad51と約20%の相同性を有する、Xrcc3-Rad51C複合体およびXrcc2-Rad51D複合体をそれぞれ精製し、生化学的な解析を行った。その結果、これらのタンパク質複合体がHsRad52と同様にフィラメント構造を形成し、相同的対合反応を触媒することを明らかにした。そして、これら相同的対合反応を触媒するリングタンパク質の中からHsRad52を選び、その立体構造をX線結晶構造解析法により2.8オングストロームの分解能で解明した。
生活困窮者支援における地域支援モデル構築と地域福祉計画の活用方法開発

本研究は、2015年度施行の生活困窮者自立支援制度における地域支援のあり方を主題とする。研究目的は、生活困窮者支援にあたり、地域支援を展開するための方法を明らかにすることである。生活困窮者支援における、地域福祉ならびにインフォーマルの役割に言及した研究は稀少であり、この点を深化する。研究方法は、次の3つである。1ケース記録を用い、生活困窮者像を明らかにする、2事例を収集・整理し、地域支援の方法モデルを構築する、3地域福祉計画を活用した支援方法を開発する。生活困窮、地域支援、行政計画という3つの鍵概念による支援を考究することにより、地域福祉研究・実践の可能性と限界について、明らかにしたい。
日本法情報の即時性・理解性のある国際的発信：統計的機械翻訳に基づく支援

本研究の目的は,日本法の動きに関する情報を即時に,分かりやすく国際発信するための支援環境の構築である.特に,統計的機械翻訳の利用とターミノロジーの構築により,法令の要約である「法令のあらまし」の翻訳・理解・発信を支援する手法とその有効性を示す.本研究の結果,「法令のあらまし」に対する日英統計的機械翻訳手法と文書構造化手法,複単語表現対訳辞書の構築手法とそれを用いた統計的機械翻訳手法の開発,法令改正に伴う法令ターミノロジーの経時変化の抽出・可視化手法などを開発した.また,「英文官報」からの対訳法令用語2,750語の抽出や,現在有効な定義語6,890語からなる法令ターミノロジーの構築も行った.本研究は,社会のグローバル化に伴い必要な日本法の動きに関する情報を迅速に,かつ分かりやすく国際的に発信するための支援環境の構築を目的とする.本年度は,主に以下の成果を得た.1.「法令のあらまし」の統計的機械翻訳手法の開発:大規模な法令文日英対訳コーパスを学習データとし,小規模なあらまし文日英対訳コーパスによってデコーダのパラメータを調整する手法に加えて,文末表現の「することとした」や位取りのない漢数字表現など,あらまし文特有の表現に対応させるために,あらまし文日英対訳コーパスや漢数字表記日英対訳コーパスを学習データに追加する手法を開発した.法令文日英対訳コーパス166,977文とあらまし文日英対訳コーパス1,742文,漢数字日英対訳コーパス1,176文からなる学習コーパス,および,パラメータ調整用のあらまし文日英対訳300文を用い,あらまし文1,371文を入力とする比較実験を行い,それらの手法は有効であることを明らかにした.2.「法令のあらまし」の文書構造化手法の開発:「法令のあらまし」用の文書型定義(DTD)を考案した.特に,階層化された箇条書きに対して見出し番号の付与ポリシーを特定するアルゴリズムを開発し,見出し番号の表記揺れに対応できるマークアップ手法を開発した.また,自動マークアップツールを開発した.3.「法令のあらまし」対訳データベースの構築:「法令のあらまし」日英対訳構造化文書を蓄積するデータベースシステムの設計・開発を行った.そのGUIは,キーワード,公布日,翻訳日,法令番号,所管府省を検索キーとする検索機能や,原文と訳文の対応関係を日英対照表や英日交互配置により分かりやすく表示する機能を有する.本研究は,社会のグローバル化に伴い必要な日本法の動きに関する情報を迅速に,かつ分かりやすく国際的に発信するための支援環境の構築を目的とする.本年度は,主に以下の成果を得た.1.「法令のあらまし」の統計的機械翻訳手法の開発:あらまし文の統計的機械翻訳の精度向上のために,(1)あらまし文を特有の括弧表現の内外で分割して翻訳する手法と,(2)あらまし文の語順を英語の語順に事前に並び替えてから翻訳する手法を開発した.実験により,どちらも従来手法に比べて翻訳性能が有意に向上することを示した.また,(2)については,語順並び替えは50形態素より短い文に有効であることも明らかにした.2.「法令のあらまし」の文書構造化手法の開発:「法令のあらまし」および日本法令を法令・議会文書用XMLスキーマの国際標準(OASIS規格)であるAkoma Ntosoに準拠して文書構造化する手法として,従来の文書型定義に基づく構造化文書からの変換規則を策定した.日本法令に対する自動変換ツールを開発し,実験により,正しく変換できることを示した.3.日本法令用対訳ターミノロジーの構築:対訳コーパスにおける単語アライメント誤りを用いて複単語表現を抽出するとともに,Dice係数を用いてその対訳を抽出する手法を開発した.また,複単語表現の対訳を単トークン化によって統計的機械翻訳に適用する手法を開発した.実験の結果,5,414語からなる複単語表現の日英対訳を抽出し,翻訳性能は有意に向上した.本手法は,複単語表現の対訳を人手で修正しない場合でも修正する場合と遜色がない性能をもつことも示した.4.「法令のあらまし」対訳データベースの構築:4,703法律の「法令のあらまし」日本語原文の文書構造化と蓄積を完了した.また,30法律の「法令のあらまし」に対して英訳を作成し,日英対訳は合計216法令(370文書)となった.本年度までに,あらまし文の統計的機械翻訳における主な問題点の解決を図ることができ,統計的機械翻訳の性能自動評価指標BLUEによるスコアの達成目標値40弱に対して,平均的には約39を達成した.また,「法令のあらまし」の文書構造化手法についても,国際標準規格へ準拠させる手法を明らかにし,「法令のあらまし」データベースの設計・運用方法に見通しを付けることができた.なお,その手法は日本法令についても同様に適用可能であることを示し,その成果は,日本政府・総務省が開発中の法令データベースにおける法令文書構造化の設計・運用に反映されることになった.本研究は,社会のグローバル化に伴い必要な日本法の動きに関する情報を迅速に,かつ分かりやすく国際的に発信するための支援環境の構築を目的とする.研究期間最終年度の本年度は,主に以下の成果を得た.

1.法令文の並列構造解析手法の開発:法令文における並列構造の解析手法として,ニューラル言語モデル(NLM)に基づく手法を開発し,従来手法に比べて約25%の大幅な性能向上が見られることを明らかにした.法令文における並列構造の解析は,法令文の機械翻訳を実現するために有効な基礎技術であるとともに,並列関係にある語句の自動抽出はターミノロジーの構築にも貢献する.2.対訳法令用語の自動抽出:「英文官報」掲載の1,624法律に対する文対応付き日英対訳コーパス(156,562文)から,統計的機械翻訳技術や語の出現頻度・出現確率,品詞出現位置の特性,形態素解析の曖昧さの補正を用いて,日英対応表現5,590語を抽出した.その対訳表現としての正解率は97.8%であり,統計的機械翻訳手法を用いた対訳表現自動抽出手法の有効性を明らかにした.また,「法令用語日英標準対訳辞書」など既存の対訳辞書との比較により,その中から新規に登録すべき対訳表現の候補838語を獲得した.3.日本法令用ターミノロジーの構築:定義語とその語彙情報(語義,出典法律,他の用語との語彙的関係など)をXMLを用いて記述するための文書型定義を設計するとともに,それをもとに,平成27年4月1日現在で有効な定義語延べ6,890語(異なり5,077語)に対するターミノロジーを構築した.また,平成13年から平成27年まで15年間の各時点で有効な法律やガス事業法の一部改正(全41バージョン)を例として,定義語間の語彙的関係の経時変化を可視化するGUIツールを開発した.本研究の目的は,日本法の動きに関する情報を即時に,分かりやすく国際発信するための支援環境の構築である.特に,統計的機械翻訳の利用とターミノロジーの構築により,法令の要約である「法令のあらまし」の翻訳・理解・発信を支援する手法とその有効性を示す.本研究の結果,「法令のあらまし」に対する日英統計的機械翻訳手法と文書構造化手法,複単語表現対訳辞書の構築手法とそれを用いた統計的機械翻訳手法の開発,法令改正に伴う法令ターミノロジーの経時変化の抽出・可視化手法などを開発した.また,「英文官報」からの対訳法令用語2,750語の抽出や,現在有効な定義語6,890語からなる法令ターミノロジーの構築も行った.本年度までに,翻訳モデルの学習のための対訳コーパスが小規模であるという問題点の解決と,文末表現や漢数字表記など,あらまし文特有の表現への対応を考慮した統計的機械翻訳手法の基本的な開発を終え,改良すべき点について明らかにすることができた.また,「法令のあらまし」文書の構造化手法の開発も終え,自動マークアップツールの実現も完了し,同文書の構造化とその蓄積について作業の見通しを付けることができた.さらに,「法令のあらまし」対訳データベースとその公開用のGUIの設計・開発も基本的に終了し,ターミノロジーとの連携機能の設計・開発を残すだけとなった.あらまし文の統計的機械翻訳については,文長や文構造など,あらまし文の特長をより精密に活用する手法を検討するとともに,近年その性能が注目されている深層学習に基づく方法の適用を検討する.法令ターミノロジーの構築については,法律中で定義されている語とその語彙情報の抽出と蓄積を推進する.特に,定義語とその定義内容の通時的変化の分析(通時分析)や定義語間の関係の分析(共時分析)を行う手法を開発するともに,その分析結果を蓄積・表示するための手法を検討する.28年度が最終年度であるため、記入しない。