hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
3Dモデルを用いたバイオメカニカルシミュレーションシステムの開発研究

顎変形症、顎関節症などの顎形態・機能障害に対する診断をおこなう上で、顎運動の解析は不可欠なものとなっている。しかし、その解析方法の多くは、運動軌跡の定性的な評価にとどまっており、運動機能の障害部位を正確に抽出したり、その程度を定量的に評価し予後を判定しうるシステムには至っていないのが現状である。さらに、顎機能の障害は付着する筋群の複雑なメカニズムを介して発現するため、障害の発生機序を明らかにするためには、バイオメカニカル(生力学的)な解析が必要となる。このバイオメカニカルな解析は咬合器のような断片的な運動を再現したものでは到底解析不可能なことは言うまでもない。そこで、3次元立体モデルを用い、患者情報の抽出・再現を試みることとした。平成9年度に引きつづき患者固有のバイオメカニカルコンディションを抽出し、筋牽引ベクトルを算出、咀嚼筋固有の筋力を算出した。また、3Dソリッドモデル定位固定装置の改良を行ない、算出された被験者固有のバイオメカニカルコンディションを3Dソリッドモデル上に再現することを試みた。3Dソリッドモデル上にトランスファーされたバイオメカニカルな状況の妥当性を患者固有の顎運動情報、顎機能情報から評価することを試みたが咀嚼筋群の各筋における筋牽引ベクトルの主軸だけの情報では患者固有の忠実な顎運動の再現には程遠く、更なる改良・情報収集が必要であることが判明した。特に、顎関節部の運動に関しては関節円盤を介する運動であるためこの部位の運動をより詳細に解明する必要がある。また、このことは現在一般臨床で用いられているいかなる咬合器においても患者固有の顎運動の定性的評価を行うということも不可能であるということを示唆しており、顎変形症、顎関節症などの顎形態・機能障害に対する診断に対して3Dソリッドモデルの有用性が示唆された。現在、歯科分野における顎運動の再現方法として広く一般的に使用されているものとして咬合器がある。咬合器は顎運動の連続動作の中の断片的かつ1部分の情報を用いた顎運動の再現装置であり、顎運動の連続動作を忠実に再現しているものではない。現存する咬合器で最良のものは実際の口腔機能であり、これをそのままシミュレートできれば治療前後における顎機能、顎運動の定量的な評価が可能になると考えられる。本研究では、実際の被験者個有の上下顎骨形態を3Dソリッドモデルにより再現し、機能情報、運動情報さらにバイオメカニカルな要素を付与することにより、矯正・外科矯正治療等の術前後における顎機能、顎運動の定量的な評価を行うものである。本研究により得られるバイオメカニカルな要因を考慮した生体シミュレーションシステムにより、顎変形症患者等の患者個有の特殊な筋バランス状況の断定、機能障害の程度の定量的な評価、術後安定性の推定、障害の発生機序の解析が可能になると考えられる。また、本装置は歯科領域のみならず医科領域にも十分利用価値があると考えられ、3Dソリッドモデルをもちいたシュミレーション技術の発展に対し寄与するものと考えられる。本年度は、バイオメカニカルシミュレーションシステムの環境開発を中心に行い、バイオメカニカルな環境の3Dソリッドモデルにトランスファーする前段階まで行えた。

また、このことは現在一般臨床で用いられているいかなる咬合器においても患者固有の顎運動の定性的評価を行うということも不可能であるということを示唆しており、顎変形症、顎関節症などの顎形態・機能障害に対する診断に対して3Dソリッドモデルの有用性が示唆された。
体液調節維持機構における消化管の役割及び生理学的意義

体液恒常性維持における消化管の役割を調べるため、次の2つの実験を行った。1)空腸内圧上昇が空腸Na吸収に及ぼす影響:麻酔下のイヌを用い空腸ループ内圧を70-100mmHgに上昇させると,ループでのNa吸収は減少した.ループを支配する外来性の神経を切断し,内圧を上昇させると,ループでの吸収は負,すなわち分泌になった.ループ内圧上昇時求心性神経活動は増加し,遠心性神経活動も増加した.以上の結果から,空腸内圧上昇時にはNa吸収を抑制し,Na分泌を起こす機構が存在する.外来性の神経はこの機構に拮抗し,内圧上昇時のNa分泌を抑えるように働く.2)空腸でのNa吸収に対する弧束核の役割:麻酔下のラットの延髄弧束核にカイニン酸を注入する前後での腸間膜神経活動と空腸ループからの水とNa吸収量の変化を測定した.カイニン酸注入に先立って,カイニン酸の代わりに人工脳脊髄液を注入しても空腸ループからの吸収に変化は見られなかった.一方,カイニン酸の注入によって,水,Naの吸収とも増加した.この増加は,α2ブロッカーであるヨヒンビンにより完全に抑制された.更に,腸間膜神経活動はカイニン酸注入により1.6倍に増加した.以上の結果から,空腸での水とNaの吸収はα2アドレナリン機構を介し,弧束核によって緊張性に抑制されていることが明らかになった.体液恒常性維持における消化管の役割を調べるため、次の2つの実験を行った。1)空腸内圧上昇が空腸Na吸収に及ぼす影響:麻酔下のイヌを用い空腸ループ内圧を70-100mmHgに上昇させると,ループでのNa吸収は減少した.ループを支配する外来性の神経を切断し,内圧を上昇させると,ループでの吸収は負,すなわち分泌になった.ループ内圧上昇時求心性神経活動は増加し,遠心性神経活動も増加した.以上の結果から,空腸内圧上昇時にはNa吸収を抑制し,Na分泌を起こす機構が存在する.外来性の神経はこの機構に拮抗し,内圧上昇時のNa分泌を抑えるように働く.2)空腸でのNa吸収に対する弧束核の役割:麻酔下のラットの延髄弧束核にカイニン酸を注入する前後での腸間膜神経活動と空腸ループからの水とNa吸収量の変化を測定した.カイニン酸注入に先立って,カイニン酸の代わりに人工脳脊髄液を注入しても空腸ループからの吸収に変化は見られなかった.一方,カイニン酸の注入によって,水,Naの吸収とも増加した.この増加は,α2ブロッカーであるヨヒンビンにより完全に抑制された.更に,腸間膜神経活動はカイニン酸注入により1.6倍に増加した.以上の結果から,空腸での水とNaの吸収はα2アドレナリン機構を介し,弧束核によって緊張性に抑制されていることが明らかになった.【目的】本年度の研究目的は、空腸での吸収における延髄弧束核の役割を調べることである。【方法】全ての実験はウレタン・クロラロース麻酔下のSprague-Dawleyラットを用いて行った。空腸ループ作成後、脳固定装置に固定し、ループ内でのNa、Clの吸収を測定しながら、両側弧束核にカイニン酸を注入した。アトロピンあるいはヨヒンビン静脈内注入後、同様の実験を行った。また、腸間膜神経活動を測定しながら両側弧束核にカイニン酸を注入した。【結果】両側弧束核にカイニン酸を注入し、弧束核を破壊すると、空腸ループでのNa、Cl吸収が有意に増加した。この増加はアトロピン投与では影響を受けなかったが、ヨヒンビン投与により完全に見られなくなった。従って、弧束核破壊によるNaCl吸収促進の遠心路にα_2受容機構が関与していることが推測される。また弧束核破壊により腸間膜の遠心性交感神経活動は2.5倍に増加した。【結論】弧束核破壊により、空腸でのNa、Cl吸収が増加する。この増加は遠心性交感神経活動の増加およびα_2受容機構を介して引き起こされる。従って、延髄弧束核は交感神経活動を抑制することにより、空腸からのNa、Cl吸収をトーニックに抑制していることが分かった。
アデノウイルスベクターを利用したウイルス複製研究

ポリオウイルスの組織特異性を担う重要なシスエレメントと考えられるウイルスRNAの5'非翻訳領域内のIRESの構造と機能、および種特異性を担う宿主分子と考えられるポリオウイルス受容体(PVR)の中枢神経細胞における特異的発現機構を個体内で解析するためにアデノウイルス5型由来のウイルスベクター系を導入する目的で研究を行った。PVRを持つトランスジェニック(Tg)マウスは、ポリオウイルスの感染動物モデルとして、サルに代わり得ることが示されているので、使用する個体はTgマウスの由来となったICR又はIQIマウスとした。IRESにより第2シストロンのレポーター(β-gal)が発現するように設計したジシストロニックmRNA(第1シストロンはCATmRNA)がアデノベクターにより転写されるように組換えアデノウイルスを構築した。IRESとして、ポリオウイルスの強毒Mahoney株IRESと弱毒Sabin 1IRESを用いた。この組換え体アデノウイルスをHeLa細胞に感染させ、CATとβ-galの活性の比を計算したところ、時間およびmoiの広い範囲にわたって、IRESが同一であれば一定であることが判明した。このことは、このウイルスベクター系を個体に応用できることを示している。現在、マウス中枢神経系に対する接種を行っている。PVR遺伝子の上流約3000塩基を含む領域および上流から種々の長さの欠損を持つDNAをレポーター遺伝子(CAT)に結合させ、ElAプロモーターを持たないアデノウイルスベクターに組み込んだ。この組換え体アデノウイルスをHeLa細胞に感染させ、レポーター遺伝子の発現を観察した。その結果、プロモーター活性は上流約100塩基以内に存在することが明らかとなった。現在、マウス中枢神経系への接種を行っている。エンハンサーなどを同定するため、PVR遺伝子を持つYACクローンも解析している。人がポリオウイルスに感染しマヒをおこすのは中枢神経系に到達したポリオウイルスが受容体(PVR)を介して中枢神経細胞に感染し、増殖し、神経細胞を破壊することによる。ポリオウイルスをサルの脳内に接種すると神経細胞だけで増殖し、グリア細胞には感染しない。これはPVRの発現が神経細胞で高く、グリア細胞で非常に低いと推定された。神経細胞特異的に感染し増殖する機構を調べるために、まず両細胞でPVRの発現調節機構を調べることにした。そこでAd5-5'-PVR-CATとAd5-5'-PVR・β・gal組換えウイルスを作成した。これはヒトPVR上流域3000塩基とその種々の欠失DNAをCAT又はβ・gal遺伝子と隔合させ、そのDNAをAd5ベクターにいれたウイルスである。これらのウイルスをHeLa細胞に感染する一方、組換えウイルスの構築を確認し、培養細胞でこの組換えウイルスでPVR上流域の解析が可能である事を確認した後、マウス脳内接種によるin vivo実験を開始する予定である。ヒトのポリオウイルス受容体(PVR)遺伝子を持つトランスジェニックマウスの中枢神経系内において、ヒトPVRおよびそのmRNAは神経細胞のみに検出され、他のグリア細胞などには検出されない。またマウスのPVRホモログ(MPH)についても同様のことが観察された。本研究では、ヒトPVRの神経細胞特異的発現に関わる調節遺伝子領域を同定し、さらに個体内での組織分布に関わるエンハンサーおよびサイレンサーの部位を同定することを目的とし、アデノウイルス5型由来のウイルスベクターを使用した研究を行っている。ヒトPVR遺伝子の上流約3000塩基を含む領域および上流から種々の長さの欠損を持つ遺伝子をレポーター遺伝子(CAT)に結合させ、EIAプロモーターを持たないアデノウイルスベクターに導入した。この組換えアデノウイルスベクターを培養細胞(HeLa細胞)に感染させ、レポーター遺伝子の発現を観察した。

その結果、培養細胞内におけるプロモーター活性は上流約100塩基上流までに存在することを明らかにした。この結果は、プラスミドのトランスフェクションにより得られた結果と一致していた。ただし、上流約40塩基まで欠損させた構築に関しては、プラスミドを使用した実験では陰性であったが、アデノベクターを使用することにより陽性となった。この結果の違いを検討すると同時に現在マウス個体への組換えアデノウイルスベクターの接種を行っている。また、プロモーター領域のみでは、個体内各組織での本来のヒトPVR発現パターンは得られないことを明らかにしているので、ヒトPVR遺伝子を持つYACクローンを得、解析中である。
立体映像による眼疲労と３Ｄ酔いの原因の特定と対策の確立

最大の成果は、3D立体映像に対して、飛び出し、引っ込みが視差1度以内、というガイドラインの記述の誤りを立証し、視差2度まで安全であることを確認したことである。多様な飛び出しや奥行きの程度(両眼視差のレベル)において、調節(ピント)が輻輳(両眼の視線の交点)とともに動くとき(30歳代以下の場合)と、調節(ピント)がほとんど動かず、調節遠点の距離にほとんど固定されているとき(おおむね45歳以上の場合)、それぞれについて、ボケの程度の実験的な同定をおこなった。被写界深度(瞳孔径と明るさに依存)と近視の者のボケ(視力の低下)の程度との関連の理論的な推定をおこなった。多種多様な3D映像に対する多種多様な観察者(年齢、屈折状態(近視、遠視、老視)、立体視機能のあるなし)の調節(ピント)と輻輳(両眼の視線の交点)の同時測定を行ない、データベースを構築した。実物体の前後運動を追跡する水晶体調節を18歳から84歳まで、130名に及ぶ測定を行ない、年齢別の調節速度、調節幅に関するデータベースを構築した。サインカーブでフィッティングし、年齢層別のフェーズの遅れ、と調節幅の振幅について、モデル化を行なった。多様な飛び出しや奥行きの程度(両眼視差のレベル)において、調節(ピント)が輻輳(両眼の視線の交点)とともに動くとき(30歳代以下の場合)と、調節(ピント)がほとんど動かず、調節遠点の距離にほとんど固定されているとき(おおむね45歳以上の場合)、それぞれ、ボケの程度はどのくらいなのかを、実験的に同定し、被写界深度(瞳孔径と明るさに依存)と近視の者のボケ(視力の低下)の程度との関連の理論的な推定を考慮して、ボケの程度のモデルを確立した。このことによって、3Dに対する水晶体調節は、「画面に固定されている」という調節・輻輳矛盾説の否定が、国際的に認知された。また、この表彰にともなって、Journal of the Society for Infomation Displayの雑誌に、原著論文として、受理され、まもなく出版されることとなった。調節・輻輳矛盾説にたいする世界ではじめての否定の原著論文である。さらに、もし、3Dへの調節のピントが、バーチャルな映像に合うのならば、画面に表示されたピクセルはボケるはずだ、という批判者の指摘に対して、被写界深度の範囲内ならば、ボケないということを明らかにし、実際に被写界深度を種々に変更して、視力を測定する実験を行なった。その結果、3D安全ガイドラインは、視差1度以内を、限界に定義して、日本のメーカをその範囲内で拘束しているが、視差2度以内ならば、十分に被写界深度の範囲内であり、ボケずにはっきり、ダイナミックな飛び出しも認知できることを明らかにした。この報告は、2014年10月にシカゴで開催される米国の人間工学会(HFES)での口頭発表に受理されている。また、3D酔いに関しては、通常のアニマ製重心動揺計を用いた測定と、Wiiのバランスボードを用いた重心動揺測定を、並行して行い、2Dと3D映像とで、重心動揺に与える影響の大きさを分析した。平成26年度には、英文の原著論文が、4論文、3D立体映像に関連して、発行された。また、ディスプレイ関係の世界最大の学会、SID2014において、2論文を発表した。さらに、米国人間工学会(シカゴ)において、3Dの論文を1論文発表した。こくないでは、映像情報メディア学会ヒューマンインフォメーション研究会(熊本)のおいて、4論文の発表を行った。26年9月には、被験者310名に及ぶ大規模実験を行った。NTT研究所とともに、DFD立体ディスプレイの調節と輻輳に関する世界ではじめての測定を行い、近く2015HCII(シカゴ)において、その結果を発表する予定である。また、原著論文にも、する予定である。裸眼3Dタブレット端末を用いた眼精疲労緩和の3Dコンテンツを用いて、大規模被験者実験を行った他、池田書店より、「スマホで視力回復」(宮尾克監修)をキットを発売し、1万部以上が販売された。バーチャルリアリティ学会(名古屋大学)において、研究室ツアーがおこなわれ、本プロジェクトの紹介ツアーを組織した。我々の研究結果を、学会参加者に詳細に報告し、測定も供覧して、3Dに対する調節と輻輳の矛盾がないことを体感してもらった。最終年度の27年度へ向け、内容の濃い1年であった。従来の通説とは異なり、30歳代以下の場合には、3D立体映像に対して、調節が輻輳とともに動くことを確認し、国際的な原著論文として発表し、この分野のグークスルーとなった。高精細な4K、8Kは、2D映像でも、立体的に見え、かつ、3D酔いになりやすいとされている。これらの実験を行い、生体影響を検討した。快適3D映像のあり方を明らかにして、眼疲労、3D酔いなどの悪影響を生じさせ条件を明示した。また、視力の改善プログラムを開発した。3Dについて特別の配慮が必要とされる小児の条件(狭い瞳孔間距離)を検討し、安全な3Dのあり方を明らかにした。

多様な飛び出しや奥行きの程度(両眼視差のレベル)において、調節(ピント)が輻輳(両眼の視線の交点)とともに動くとき(30歳代以下の場合)と、調節(ピント)がほとんど動かず、調節遠点の距離にほとんど固定されているとき(おおむね45歳以上の場合)、それぞれについて、ボケの程度の実験的な同定をおこなった。被写界深度(瞳孔径と明るさに依存)と近視の者のボケ(視力の低下)の程度との関連の理論的な推定をおこなった。3D立体映像を快適で安全な、迫力あるダイナミックな映像にするためには、3D安全ガイドラインに代表される「3Dの視覚疲労は、調節と輻輳の矛盾による」とする俗説を打ち破らねばならない。その点では、国際的に我々の主張への賛同が広がり、英文原著論文の発表とともに、浸透しつつある。3Dコンソーシアムも、矛盾説から微妙に表現を変えて、我々の主張を大きな矛盾がないように、してきている。研究目的の達成度としては、60%程度の達成度と考えられる。今後、目の疲れない快適で迫力ある3D立体映像の作り方を定式化していくべき時期が到来している。韓国・台湾・中国・アメリカ合衆国の研究者たちに、認知されつつあるので、上記の具体化とともに、日本への逆輸入も進んでいくことと思われる。27年度が最終年度であるため、記入しない。情報人間工学1.30歳代以下の場合には、3D立体映像に対して、調節が輻輳とともに動くことを確認してきた。45歳以上の場合には、調節がほとんど動かず、調節遠点の距離にほぼ固定されている。両者に対して、ボケの程度のモデルを検討してきたが、最終年度として、このモデルを確立する。2.高精細な4K、8Kは、2D映像でも、立体的に見えるといわれている。スパコンを用いた4K画面の動画による3D認知や、3D酔いの実験を行なってきたが、最終年度として、これらを総まとめする。さらに、4K、8Kのサイドバイサイドの3D映像について、その生体影響を検討し、いかなる3D撮影のしかたが、快適なものになるのか、分類・基準づくりの基礎研究を行なう。3.アドバンスト・パワー・3Dや、新開発の裸眼3Dタブレット端末など、快適3D映像がいくつか存在している。これらを用いて、どのような3Dコンテンツならば、どの程度の視差、視距離、色、背景のボケ方の程度で、眼疲労、3D酔いなどの悪影響を生じさせないで、眼疲労の解消、視力の回復・向上、認知能力の向上などの効果があるのか、最終年度として、総まとめを行なう。4.小児は、立体視が未発達で、瞳孔間距離が狭く、特別の配慮が必要だとされているが、小児の実験は困難で、従来、十分に研究されてこなかった。この3年間の大規模実験で、さまざまな瞳孔間距離を有する成人のデータが蓄積されてきた。6歳くらいまでは、両眼視機能が未発達で、3D映像を長時間みすぎると、悪影響が起きることが懸念される。最終年度として、成人の狭い瞳孔間距離を有する被験者のデータを用いつつ、小児の立体視発達レベルの文献的検討により、小児を含む公衆放映のあり方・基準や、ゲームを含む3D立体映像の小児基準の策定を行なう。5.以上の研究を行ない、4年間の総まとめとして、報告書を作成する。3D立体映像に対する水晶体調節と輻輳の同時測定のシステムを確立できた。130名に及ぶ18歳から84歳の多数の被験者について、実物体の前後運動の調節・瞳孔測定を実施し、年齢別のデータベースを確立できた。3D映像と実物体の比較について詳細な実験結果を報告し、ディスプレイ分野の最高の学会、SIDで、優秀論文賞を受賞した。その内容を原著論文として、JSIDに受理され、印刷中である。
承認理論の現代性-ヘーゲル哲学新資料研究から出発して-

この研究の課題はヘーゲル法哲学に関する新資料の研究をもとにヘーゲルの承認論を再構成し、その現代的意義を明らかにすることであった。具体的にはイェーナ期以後(1807年以後)の法哲学の形成史を中心にヘーゲルの実践哲学を考究することにより、彼の承認論の意義と限界を明らかにした。その準備的な作業として、『法の哲学要綱Grundlinien der Philosophie des Rechts』のみならず、生前には公刊されなかった、ハイデルベルク大学及びベルリン大学における法哲学講義録の解読を行った。そのために、まずこれら7回にわたる講義録の電子テクスト化を行い、資料間の通時的及び共時的な相互参照、相互比較を可能にすることを目指した。「承認」とは端的にいって「人々が互いに認めあう」ということである。様々な軋轢と紛争の危険に満ちた今日の社会において「承認」の概念史を跡づけ、その原理を究明することの必要性はますます高まっている。承認とは哲学の歴史の中に深く根を下ろした概念である一方で、個と共同・自己と他者・コミュニケーション・情報と個人・社会制度等の中核をなす優れて現代的・社会的な意義を持ちうる。なかでもヘーゲルの承認概念は今なお実践哲学に影響を及ぼしており、共同体論、他者論、コミュニケーション論、システム論、制度論等などのアクチュアルな議論に寄与しうるものである。リベラリズム-コミュニタリアニズム論争に端的に見られるように、これらの議論が「個人」か「共同体」(「集団」、「社会」、「システム」)かのいずれかの分析に偏ってしまいがちであるのに対して、ヘーゲルは近代社会の体系的な究明に際して、個人「と」共同体との媒介をこそ根本的な課題としていた。この媒介をなすものが承認であり、したがってこの概念を明らかにし、それを軸にヘーゲルの「成熟した」実践哲学の再構成を行った本研究の成果は、現代における承認の問題を解く上で重要な意味を持つと考える。この研究の目的は,新資料の研究をもとにヘーゲルの承認論を再構成し,その現代的意義を明らかにすることである。1平成15年度は,まず第一に,法哲学講義録の電子データ化に着手した。現在第一回法哲学講義録(1817/18)及び第三回法哲学講義録(1819/20)について作業を進めている。2第二に,それと並行してこれらのテクストをもとに,体系期ヘーゲルの法哲学の発展を,特に承認論の観点から考究した。(1)第一回法哲学講義に関しては,公刊された『法の哲学要綱』(1820)との綿密な比較を行った。その成果は,体系期においてもヘーゲルは,国家制度の枠組みの中で制度を検証するものとしての承認の行為に,一定の意義を認めていることを明らかにしたことである。(2)また第三回法哲学講義に関しては,この講義の新旧二種類の筆記ノートを相互に比較しつつ研究を行った。その際当時の政治的状況を視野に入れながら,<ヘーゲルがこの時期に立憲主義的立場から反動的立場へと転回した>とするK.H.イルティングの主張は妥当かどうかを吟味した。その成果は,D.ヘンリッヒらによってなされた,旧ノートに基づく従来の第三回講義解釈には批判もあったが,その一部は新ノートの発見によって裏書きされ、また補完されることを示したことにある。また上記の主張に対する最終的な判断は、ヘーゲルの承認思想解釈の根幹に関わるが,この講義の枠内では不可能であることを明らかにし,今後の研究のすすむべき方向を示した。

これについては第三回講義のさらなる検討はもちろん、第四回以降の講義録をも検討することが必要であり,次年度以降の課題としたい。3第三に,ヘーゲル承認思想の発展に最も大きな影響を与えたフィヒテの実践哲学についても追加的に研究を行った。15年度は「道徳についての講義」(1796)の研究に着手し,公刊された『自然法の基礎』(1796)及び『道徳論の体系』(1798)と比較対照しつつ考察を進めている。1まず,平成16年度は,前年度に引き続き,法哲学講義録の電子データ化を行った。現在第六回法哲学講義録(1824/25)について完了し,新たに公刊された第四回法哲学講義録(1821/22)について作業を進めている。2第二に,体系期ヘーゲルの法哲学の発展について今年度は特に「承認と自由」という観点から研究を行った。その結果,以下のような自由観が,ヘーゲル法哲学の諸テクストにおいて一貫して見出されることが明らかになった。すなわち,ヘーゲルの自由観の根本にあるのは承認を前提した共同的自由,言い換えれば<他者において自己のもとにある自由>という自由概念である。自由はまずは抽象法において,所有・契約・不法の関係を取り結ぶ人格にかかわる自然法的な自由として論じられる。これが抽象法の直接的で外在的なあり方を否定する道徳性の主観性の段階を経て,人倫においては,単に内面的なものにとどまらず,外的な実在において成就されなければならない。すなわち家族の直接的に共同的な自由から出発して,市民社会においてもう一度個人的な自由の側面を吟味され,国家における真に共同的自由として実現される。このような自由観は法哲学構想の発展において一貫して見出されるが,共同的自由の実現を支える具体的な国家制度論については,諸テクスト間で異なりが見られる。この点をさらに詳細に分析することが次年度以降の課題である。3第三に,前年度に引き続きヘーゲル承認思想の発展に大きな影響を与えたフィヒテの実践哲学についても追加的に研究を行った。講義録『道徳についての講義』(1796)を,この講義の後公刊された『自然法の基礎』(1796)及び『道徳論の体系』(1798)と比較しつつ考察し,この時期のフィヒテ実践哲学における「承認と自由」についての考察が,ヘーゲル法哲学(特にその「抽象法」と「道徳性」)に及ぼした影響を考究した。1まず,平成17年度は,前年度に引き続き,法哲学講義録の電子データ化を行った。現在第一回法哲学講義録(1817/18)及び第四回法哲学講義録(1821/22)について作業を完了した。2次に,承認理論の現代性を探る試みの一環として、体系期ヘーゲルの法哲学と現代政治哲学との比較という観点から研究を行った。今年度はとりわけヘーゲル法哲学における自由概念を現代リベラリズムにおける自由概念と対比して考察した。ヘーゲルの自由観は,リベラリズムの立場からはI.バーリンのいわゆる「積極的自由」の典型として批判されることが多い。しかしながら体系期の法哲学を詳細に検討すれば,ヘーゲルは積極的自由のみならず「消極的自由」についても自覚的に検討していたことが明らかになる。特に「抽象法」や「市民社会」の議論において後者の自由は重要な位置を占めている。この傾向はとりわけ第一回第三回講義において顕著である。
潜在的相関ルール抽出を目的したオンライン型近似計算法の開発と仮説推論との統合

本年度は,負ルール集合の高速オンライン圧縮抽出に絶対的に必要となる2つの要素技術,即ち,負ルール集合の圧縮の核となる極小生成子の高速抽出法と,その母体となる飽和集合のオンライン高速抽出のためのデータ構造などの開発を行った.また併せて,仮説推論との融合を目指して,負の相関ルールを一般化した一般化相関ルールの高速マイニングに関する研究を精力的に行った.前年度までの研究により,極小生成子を高速抽出するためには,アイテム集合の出現頻度計算がボトルネックになっていることが判明していた.このため本年度は,頻度計算を不要とする極小生成子の抽出原理を解明し,出現頻度計算を明示的には行わない抽出計算法を新たに開発した.性能評価実験により,一定の高速化が達成できたことが確認できた.飽和集合のオンライン高速抽出には,飽和集合の圧縮保持と,圧縮したままの形式での集合積計算の高速化が絶対的に必要となる.このため,新しくFP-tree構造の拡張とその上のスキップ付き集合積計算法を開発し,圧縮データ長に関する線形時間での集合積計算を実現した.またより大きな飽和集合の抽出を効果的に行うためにサイズ制限機構を新しくオンライン計算に融合した.仮説推論を導入する上で負の相関ルールの一般化は必須の要件である.そのため本年度は,正負のアイテムが混在するアイテム集合,即ち一般化アイテム集合に着目し,その基本的性質の解明と高速抽出法の開発を試みた.また正負の相関ルールの同時抽出のための枠組みと手法について研究を行った.以上の研究について,国際会議において2件,国内研究会において4件の研究発表を行った.またこれまでの研究成果に関して,人工知能学会より2017年度研究会優秀賞を受賞している.当初に予定していた研究計画は全体的に少し遅れているが,特に仮説推論の導入手法の開発が最も難航しており,そのためにシステム全体の開発が滞っている.仮説推論の導入のためには,飽和した一般化アイテム集合の高速抽出が必要不可欠であるが,その技術の開発が難しく,現在までのところ,当初の目標を達成できていないことが最大の原因である.今後,既存の飽和集合の線形抽出原理などを再度,詳細に検討し,一般化アイテム集合の理論的基盤を再検討する予定である.それらを通して,より高速な抽出法の開発につなげる予定である.仮説推論を導入するためには,正と負のアイテムが混在する一般化アイテム集合と,その飽和集合の高速抽出手法が必要不可欠である.今後,通常の飽和集合を線形時間抽出の原理として開発されているLCMアルゴリズムのprefix保存拡大法などを詳細に検討し,一般化アイテム集合の飽和集合の高速抽出のための理論的基盤を再構築する予定である.またそれらを踏まえて早期に,高速な抽出手法の開発を行う方針である.平成28年度には,潜在的相関ルールマイニングの実現する基盤を確立するために,負の相関ルールの極小生成子に基づく生成に関して種々の研究を行った.まず極小生成子に基づく負ルール集合の圧縮原理に関して考察を行い,提案手法が確かに無損失圧縮となっていることを理論的に証明した.実際に圧縮システムを試作し,圧縮率等について実証的に検証したところ,密なデータセットに関して十分な圧縮性能を持つことが確認できた.次に,この極小生成子の集合だけを用いて妥当な負ルールを全て抽出するオフライン型手法を開発した.まず,極小生成子が下方閉包性を持つことを新たに証明し,極小生成子だけを用いて接尾辞木が過不足なく構成できることを示した.これを基に,接尾辞木を用いたオフライン型の負ルールの高速抽出アルゴリズムを開発した.提案手法は極小性判定に基づく冗長な負ルールの生成の抑制と,確信度の上界関数の逆単調性を用いた探索の枝刈を用いて,全ての負ルールを高速に抽出枚挙する手法である.提案手法は,負ルールの抽出過程において極小生成子を展開せずに,即ち膨大な数におよぶ頻出アイテム集合を全く利用しないことから,負ルールの抽出の高速化が可能となっている.抽出システムを試作し,性能評価実験を行った結果,密なデータセットに内在する負ルールの抽出計算の高速化に大きな効果があることが確認できた.また,より高速な負ルール抽出を目的として,トランザクションストリームからスライディングウインドウを用いたオンライン型近似抽出アルゴリズムについても研究を行った.オンラインで負ルールを抽出するためには,ストリームデータからオンラインで飽和アイテム集合を近似計算により抽出し,更にそこから極小生成子を高速抽出することが必要になる.これらの手法の基盤を固めるために基礎的研究を理論的および実証的に行った.当初に予定していた研究計画のうち,最も基本的で重要である極小生成子に基づく負ルール集合のオフライン型抽出計算に関する部分は,その理論的考察およびアルゴリズム論的考察とも,概ね順調に研究が進展している.試作したシステムも最初の版としては十分なものであり,実証実験にも支障は生じていない.計画が遅れている部分は,飽和アイテム集合から極小生成子を効果的に高速抽出するアルゴリズムの開発である.当初に有望と見込んでいた手法は実証実験の結果,あまり効果的でないことが判明した.その原因を同定して,問題点を回避する新しい抽出法の開発に現在取り組み,解決の目途がほぼたった状況である.ストリームデータからのオンライン近似計算による負ルールの高速抽出方法の開発は,全体的に当初の予定より,若干遅れている.特に,極小生成子の頻度誤差を予め仮定し,抽出した負ルールの支持度や確信度に混入する誤差を一定限度内に抑え込むための手法の研究開発が遅れている.

今後研究を推進してゆきたい.平成29年度では,負の相関ルールの集合をオンライン圧縮抽出する手法について研究を行い,特にルール集合の圧縮の核となる極小生成子の高速抽出と,ルール集合の台となる飽和集合のオンライン高速抽出に関して研究を行った.極小生成子の抽出に関する研究は高く評価され,2017年度人工知能学会研究会優秀賞の受賞が決定している.極小生成子は負ルール集合の圧縮抽出の核となるが,高速な抽出が難しい.そこで極小生成子を飽和アイテム集合から高速に抽出する手法について研究を行った.極小生成子は飽和集合の部分集合であるので,飽和集合のべき集合空間を探索して抽出を行う3種類の高速抽出アルゴリズム(下降型,上昇型および混合型)を開発した.その理論的性質の考察を通して幾つかの新しい枝刈原理を発見し,抽出プログラムへ実装し,評価実験によって3種類の抽出アルゴリズムのそれぞれの特性と有用性を明らかにした.これらの実験の結果,抽出計算におけるボトルネックは,アイテム集合の頻度計算の部分にあることが明らかになった.そのため,飽和集合に対する極小生成子の特性を新たに解明し,それを用いて,頻度計算を陽に行わない極小生成子の抽出法を新たに開発した.性能評価実験の結果,良好な性能を確認することができた.また極小生成子の母体となる飽和アイテム集合を高速抽出するために,新しいデータ構造を開発した.高速化するためには,抽出した多数の飽和アイテム集合上の集合積演算の高速化が絶対的に必要となるので,それを支えるデータ構造が重要となる.従来法ではトライ木等を用いていたが,本研究ではHanらがトランザクション集合の高速絞込みを目的として開発したFP木に着目し,スキップ処理を効果的に行うためにデータ構造を拡張し,集合積計算の高速化を図った.本データ構造は疎なデータと密なデータの両方に効果的に働くという従来には無かった有用な特徴をもつ.当初に予定していた研究計画のうち,負の相関ルールの集合を圧縮抽出するオンライン近似アルゴリズムの開発は,その要素技術の改良開発が難航し,それらを統合した全体システムの開発改良に関する研究が滞ってしまった.負ルール集合の高速オンライン圧縮抽出に絶対的に必要となる2つの要素技術,即ち,負ルール集合の圧縮の核となる極小生成子の高速抽出法と,その母体となる飽和集合のオンライン高速抽出のデータ構造などの要素技術の開発が難しく,当初予定した計画の全てが実施できなかったものである.また負ルール集合の更なる圧縮を目指した非可逆圧縮手法に関しては,オンライン近似計算の代表的な手法であるLossy-Counting法のε削除手法の本質的な拡張を目標としてきた.鋭意,研究を行い,本質的な拡張を行うための基本的なアイディアや原理の提案,およびそれを支える幾つかの技術については一定の目途を立てることができた.しかし残念ながら,その性能評価用の実証プログラムの開発が難航して,対外発表に至らなかった.本年度は,負ルール集合の高速
細菌のキチン分解機構に関する研究

グラム陰性海洋細菌PseudoalteromonaspiscicidaO-7株は、キチン存在下において、4種類のキチナーゼ、3種類のN-アセチルグルコサミニダーゼおよび2種類のプロテアーゼを産生し、キチンをN-アセチルグルコサミン(GlcNAc)にまで分解することを明らかにしている。最近、Illumina社のGenomeAnalyzerを用いて、O-7株のゲノム解析を行った結果、新たに2種類のキチナーゼ(ChiE、ChiF)およびN-アセチルグルコサミニダーゼ(GlcNAcaseD)遺伝子が存在することを認めた。ChiEは、ChiAと相同性の高いファミリー18に属する触媒ドメイン、およびそのC末端側に2つのPKD領域と2つのキチン結合領域(ChtBD)を有する分子量95.6kDaの前駆体タンパク質としてコードされていた。また、chiE遺伝子の19塩基上流域に、2つのChtBDを有するキチン結合タンパク質(Cbp2)をコードするORFが認められた。さらに、ChiFは、ファミリー19に属する触媒ドメイン、およびそのC末端側に機能未知領域とChtBD領域を有する分子量53.1kDaの前駆体タンパク質としてコードされていた。一方、GlcNAcaseDは、シグナルペプチドを有し、ファミリー20に属する触媒領域からなる分子量88.7kDaの前駆体タンパク質としてコードされていた。次に、これら遺伝子の転写量について検討したところ、GlcNAc存在下でChiEおよびCbp2遺伝子発現量は、培養中期において2倍に、GlcNAcaseD遺伝子発現量は、すべての培養時期において30倍に増大した。さらに、ChiE、ChiF、Cbp2およびGlcNAcaseDのキチン分解系における役割を明らかにする目的で、それらタンパク質の高発現系を構築した。今後、それらタンパク質の生化学的および酵素学的諸性質について検討する。グラム陰性海洋細菌Pseudoalteromonas piscicidaO-7株は、キチン存在下において、4種類のキチナーゼ、3種類のN-アセチルグルコサミニダーゼおよび2種類のプロテアーゼを産生し、キチンをN-アセチルグルコサミン(GlcNAc)にまで分解することを明らかにしている。最近、Illumina社のGenome Analyzerを用いて、O-7株のゲノム解析を行った結果、新たに1種類のキチナーゼ(ChiE)およびN-アセチルグルコサミニダーゼ(GlcNAcase D)遺伝子が存在することを認めた。ChiEは、ChiAと相同性の高いファミリー18に属する触媒ドメイン、およびそのC末端側に2つのPKD領域と2つのキチン結合領域(ChtBD)を有する分子量95,559Daの前駆体タンパク質としてコードされていた。一方、GlcNAcase Dは、シグナルペプチドを有し、ファミリー20に属する触媒領域からなる分子量88,700Daの前駆体タンパク質としてコードされていた。次に、これら遺伝子の転写量について検討したところ、GlcNAc存在下でChiEおよびCbp2遺伝子発現量は、培養中期において2倍に、GlcNAcase D遺伝子発現量は、すべての培養時期において30倍に増大した。今後、ChiE、Cbp2およびGlcNAcase Dのキチン分解系における役割を明らかにする目的で、それらタンパク質の高発現系を構築し、タンパク質化学的および酵素学的諸性質について検討する。

最近、Illumina社のGenome Analyzerを用いて、O-7株のゲノム解析を行った結果、新たに2種類のキチナーゼ(ChiE、ChiF)およびN-アセチルグルコサミニダーゼ(GlcNAcaseD)遺伝子が存在することを認めた。ChiEは、ChiAと相同性の高いファミリー18に属する触媒ドメイン、およびそのC末端側に2つのPKD領域と2つのキチン結合領域(ChtBD)を有する分子量95.6kDaの前駆体タンパク質としてコードされていた。また、chiE遺伝子の19塩基上流域に、2つのChtBDを有するキチン結合タンパク質(Cbp2)をコードするORFが認められた。さらに、ChiFは、ファミリー19に属する触媒ドメイン、およびそのC末端側に機能未知領域とChtBD領域を有する分子量53.1kDaの前駆体タンパク質としてコードされていた。一方、GlcNAcase Dは、シグナルペプチドを有し、ファミリー20に属する触媒領域からなる分子量88.7kDaの前駆体タンパク質としてコードされていた。次に、これら遺伝子の転写量について検討したところ、GlcNAc存在下でChiEおよびCbp2遺伝子発現量は、培養中期において2倍に、GlcNAcase D遺伝子発現量は、すべての培養時期において30倍に増大した。今後、ChiE、ChiF、Cbp2およびGlcNAcase Dのキチン分解系における役割を明らかにする目的で、それらタンパク質の高発現系を構築し、タンパク質化学的および酵素学的諸性質について検討する。グラム陰性海洋細菌Pseudoalteromonas piscicidaO-7株は、キチン存在下において、4種類のキチナーゼ、3種類のN-アセチルグルコサミニダーゼおよび2種類のプロテアーゼを産生し、キチンをN-アセチルグルコサミン(GlcNAc)にまで分解することを明らかにしている。最近、Illumina社のGenome Analyzerを用いて、O-7株のゲノム解析を行った結果、新たに2種類のキチナーゼ(ChiE、ChiF)およびN-アセチルグルコサミニダーゼ(GlcNAcase D)遺伝子が存在することを認めた。ChiEは、ChiAと相同性の高いファミリー18に属する触媒ドメイン、およびそのC末端側に2つのPKD領域と2つのキチン結合領域(ChtBD)を有する分子量95.6 kDaの前駆体タンパク質としてコードされていた。ChiFは、ファミリー19に属する触媒ドメイン、およびそのC末端側に機能未知領域とChtBD領域を有する分子量53.1 kDaの前駆体タンパク質としてコードされていた。GlcNAcase Dは、シグナルペプチドを有し、ファミリー20に属する触媒領域からなる分子量88.7 kDaの前駆体タンパク質としてコードされていた。
日本における民俗音楽歌唱の生理学的研究

本研究は、日本における伝統的な民俗(民族)音楽歌唱の身体動作としての発声動作を声帯振動観測、空気力学的計測などの生理物理計測により記録し、声帯振動様式の分析により発声運動の特徴を解析し、収録した歌声を音響分析・合成、により、歌唱法の音響的特徴を解析し、日本における民俗音楽歌唱について、歌唱技法としての関連性、連続性について明らかにする。特に、日本の先住民である、アイヌ民族、および、琉球民族の沖縄における歌唱を主とした対象とする。また同時に、アジアの周辺地域の歌唱方法との比較により、日本の民謡歌唱の技法を世界の中で位置づけ、日本の民謡歌唱技法の独自性および普遍性について明らかにする。
TGF-βによる角化細胞の増殖抑制シグナルとがんにおけるその異常に関する研究

(1)TGF-βによるc-myc発現抑制の機序ヒトc-mycプロモーター内のTGF-β反応領域を同定した。この領域はE2F結合配列とマウスストロメライシン遺伝子上で発見されたTIE(TGF-βinhibitory element)が重なった配列をもち、TGF-βのシグナルによりSmadがこの配列に直接結合することが示された。(2)扁平上皮癌細胞におけるc-myc発現調節異常の責任分子の同定複数の癌細胞でTIE/E2Fを介するc-mycの発現抑制反応が消失していた。また、発現抑制反応が残存しているヒト角化細胞株HaCaTでTIE/E2Fに結合する蛋白複合体の一部が癌細胞では消失していることをDNAアフィニティ沈降法により見い出した。(3)変異Smad3の導入による浸潤性増殖能獲得の機序扁平上皮癌細胞株の浸潤能を検出する3次元培養法を確立し、このモデルを用いて優勢抑制活性を持つ変異SmadであるSmad3D407Eを安定導入したHaCaT細胞株が、変異Smad3の発現量に依存して浸潤性増殖能を獲得することを示した。また、この浸潤能を獲得した細胞で発現量が変化した遺伝子をDNAチップを用いて同定した。(4)骨形成因子のシグナルとその標的骨形成因子(BMP)で誘導されるマウスSmad6遺伝子の転写調節領域をクローニングし、BMP反応配列を同定した。この配列はショウジョウバエにおけるMadの反応エレメントに類似のGCに富む配列を持ち、BMPシグナル特異的なSmad1とSmad5の結合配列になっていた。さらに、異なるサブファミリーに属するBMP-2/4とBMP-6/7を同時に作用させると協調作用がみられる機序について解析し、それぞれの受容体であるALK-3/6とALK-2の間でも協調作用がみられたことから、骨形成因子の受容体であるALK-3/6とALK-2の間で、少なくとも部分的に異なったシグナル経路が活性化されていることを示した。(1)SMADによるc-myc発現抑制の機序ヒトc-myc遺伝子のプロモーター領域を組み込んだルシフェラーゼレポーターを作成し、c-mycプロモーター内のTGF-β反応領域を同定した。TGF-βのシグナル伝達分子であるSmad3とSmad4が直接結合する部位がこの領域内に2ヵ所存在し、そのうち1ヵ所に変異を入れるとTGF-βに対する反応性が消失した。(2)扁平上皮癌細胞株におけるc-myc発現調節異常の責任分子の検索(1)で同定したSMAD反応領域を組み込んだルシフェラーゼレポーターを作成したところ、角化細胞株ではTGF-βによる転写の抑制反応がみられたが、扁平上皮癌細胞株TE-2ではSMADを介する他の標的遺伝子の反応が残っているにもかかわらず、この領域を介する転写調節反応が消失していることを見い出した。(3)扁平上皮癌細胞株の浸潤性増殖能に関する検討扁平上皮癌細胞株の浸潤性増殖能を検出する3次元培養法を確立し、この培養法における食道癌細胞株の浸潤が、線維芽細胞に由来するMMP-2の癌細胞表面における活性化に依存していることを示した。(4)変異Smad3の導入による浸潤性増殖能獲得の機序優勢抑制変異を導入したSmad3(Smad3D407E)を発現させたヒト

角化細胞株HaCaTが浸潤性増殖能を獲得することに関与するSMADの標的遺伝子を同定することを目的として、浸潤能を獲得したSmad3D407E発現細胞とコントロール細胞の間で発現レベルの変化した遺伝子をDNAチップを用いてスクリーニングした。約5,600種類のヒト遺伝子のうち71遺伝子、約35,000種類のヒトESTのうち225クローンがsort scoreで3倍以上の変化を示した。これらの遺伝子群と以前にノザンブロッティング法・サザンブロッティング法で発現レベルが変化していることを確認していた遺伝子について、3次元培養による浸潤への関与の有無の検討を開始した。(1)TGF-βによるc-myc発現抑制の機序ヒトc-mycプロモーター内のTGF-β反応領域を同定した。この領域はE2F結合配列とマウスストロメライシン遺伝子上で発見されたTIE(TGF-βinhibitory element)が重なった配列(TIE/E2F)をもち、TGF-βのシグナルによりSmadがこの配列に直接結合することが示された。(2)扁平上皮癌細胞におけるc-myc発現調節異常の責任分子の同定複数の癌細胞でTIE/E2Fを介するc-mycの発現抑制反応が消失していた。また、発現抑制反応が残存しているヒト角化細胞株HaCaTでTIE/E2Fに結合する蛋白複合体の一部が癌細胞では消失していることをDNAアフィニティ沈降法により見い出した。(3)変異Smad3の導入による浸潤性増殖能獲得の機序Smad3D407Eを安定導入したHaCaT細胞株は変異Smad3の発現量に比例して浸潤性増殖を示す。この浸潤能を獲得した細胞で発現量が変化した遺伝子をDNAチップを用いて同定した。(4)骨形成因子のシグナルとその標的異なるサブファミリーに属するBMP-2/4とBMP-6/7を同時に作用させると協調的に働く、機序としてそれぞれの受容体であるALK-3/6とALK-2の間でも協調作用がみられることを示し、異なる骨形成因子の受容体であるALK-2とALK-3/6の間で、少なくとも部分的に異なったシグナル経路が活性化されていることを示した。
Rethinking and Reconstructing Ethics of Education and Moral Education Using Watsuji Tetsuro's Ethics

2018年度、計画通り、私は和辻倫理学と教育学についての著書を準備した。それにポリッシュをかけるために、各章を学会などでも発表した。本の順番で紹介すると、第一章は「和辻哲学・風土・教育倫理学」について発表し、和辻の「風土」の概念と教育倫理学に欠かせない主観と客観の緊張関係、また個人と共同体の緊張関係について議論した。それは国際学会で発表した。第二章は「空の倫理学からグローバル市民性を再検討する」という内容で、グローバル市民性、道徳相対主義、そして和辻から得られるヒントについて議論した。それは全国学会の学術雑誌に出版されました。第三章は「和辻とナラティヴ」についてである。和辻から人の教育を考える際、この時間軸、また時間、共同体、個人の意義などが交わるスペースとしてのナラティヴが必要であると論じた。これはドイツの学術雑誌に投稿済みである。ただ、和辻哲郎に限定して、教育学の本を執筆するのは非常に困難だと分かり、今は和辻に加えて、森昭も同時に検討していることにしている。森昭を和辻倫理学の延長線で解釈している。そこで、著書の第四章は和辻と森昭の繋がり、第五章は森昭と市民性教育、第六章は人間生成とナラティヴ、という順番になっている。それぞれの内容は中国、フランス、九州教育学会などで発表した。来年度、著書の草稿が完成される見込み。以上の成果として、学術論文2本、学会発表5件を発表した。最後に、以上の様々な可能性を日本外に伝えるために、「第二回九州大学・アテネオ・デ・マニラ大学教育及び哲学コロキウム」を九州大学で開催した。歴史的な研究は、勝部真長と湯浅泰雄にまだ及んでいないため、また、単著の草稿が完成していないため、プロジェクトがやや遅れている。しかし、応用の面、また森昭との徹底的な比較が予定より早く進んでいる。そこで、全体的に、順調に進んでいると言える。2019年度は、遅れた歴史的な研究をしながら、単著の草稿を完成させる予定。また、計画通り、和辻と森の教育観と現代の教育心理学の理解を比較する予定。特にDan McAdamsとJonathan Haidtの人間観は和辻と森に類似しているため、それを詳細に調べる予定。2017年度、計画通り、私は和辻倫理学と教育倫理学の思想史的な分析に取り組んだ。また、予定より早かったが、和辻倫理学の教育における応用も試みた。思想史的な分析としては、「国体の本義」を詳細に検討し、その全体主義的な部分と、全体主義に還元できない部分を分析し、そこで、和辻のコミュニタリアンな考えとのつながりを検討した。また、高山岩男の教育哲学を調べ、彼の利益社会と精神共同体の弁証法が和辻の間柄論に類似していることを確認した。最後に、森昭の道徳教育の哲学を詳細に研究し、彼の教育の目的のみならず、人間発達と社会の「生成」の考え方も、和辻に類似しているのみならず、直接和辻を言及していることが分かった。教育的応用の方は、和辻倫理学と生徒指導とグローバル教育の関連を探求した。和辻の間柄論、また個人性と全体性の「否定的二重構造」は生徒指導に応用できると分かった。また、和辻の空と文化の関係、また国民道徳論は、グローバル教育における道徳普遍主義と相対主義のパラドックスを解くために示唆的であると発見した。加えて、少し理論的な探求も入れ、和辻を道徳教育に利用するために、和辻倫理学を「ナラティブ倫理学」として再解釈する可能性が見つかり、それを数回学会で議論することができた。以上の成果として、学術論文3本、学会発表4件、単著一冊、共著一冊、翻訳一冊を発表した。最後に、以上の様々な可能性を日本外に伝えるために、「第一回九州大学・アテネオ・デ・マニラ大学教育及び哲学コロキウム」を九州大学で開催した。それはこれからの研究の交流の場になるだろう。歴史的な研究は、勝部真長と湯浅泰雄にまだ及んでいないため、やや遅れているが、応用の面が予定より早く進んでいる。

そこで、著書の第四章は和辻と森昭の繋がり、第五章は森昭と市民性教育、第六章は人間生成とナラティヴ、という順番になっている。それぞれの内容は中国、フランス、九州教育学会などで発表した。来年度、著書の草稿が完成される見込み。以上の成果として、学術論文2本、学会発表5件を発表した。最後に、以上の様々な可能性を日本外に伝えるために、「第二回九州大学・アテネオ・デ・マニラ大学教育及び哲学コロキウム」を九州大学で開催した。歴史的な研究は、勝部真長と湯浅泰雄にまだ及んでいないため、また、単著の草稿が完成していないため、プロジェクトがやや遅れている。しかし、応用の面、また森昭との徹底的な比較が予定より早く進んでいる。そこで、全体的に、順調に進んでいると言える。2019年度は、遅れた歴史的な研究をしながら、単著の草稿を完成させる予定。また、計画通り、和辻と森の教育観と現代の教育心理学の理解を比較する予定。特にDan McAdamsとJonathan Haidtの人間観は和辻と森に類似しているため、それを詳細に調べる予定。次年度使用額はわずかであるため、物品費などに使用する予定。
アジア国際家族法における普遍的法秩序の探究

本研究は、東アジア・東南アジア諸国の国際家族法において、ヨーロッパ国際家族法において近時見られるような法秩序の構築を見出すことができるかどうか検討することを目的とする。「文化的・宗教的背景が異なるアジア圏の国際家族法の分野において、共通した法秩序は存在し得るのか」を究明課題として掲げ、普遍的法秩序(公序)の構築可能性について検討することは、わが国際私法規定の法源である「法の適用に関する通則法」を適用する場面においても、同法第42条所定の公序則を発動する際の一定の判断基準になり得ると考える。