hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本の考古地磁気学刷新をめざす基礎的研究

大阪市堺市陶邑窯跡群より1960年代以降採取された試料を,交流消磁を行って再測定した.古窯試料を用いた地球磁場強度推定の実験も開始した.同時に,これまでに報告されているデータベースや発掘報告書のデータ等より既存データの収集と整理も行い,考古学年代値および遺跡の位置情報がしっかりしたデータをまとめた新たなデータベース(Ns=682)を作成した.これらに基づいて,日本における過去2000年分の新しい地磁気永年変化モデルを構築した.大阪市堺市陶邑窯跡群より1960年代以降採取された試料を,交流消磁を行って再測定した.古窯試料を用いた地球磁場強度推定の実験も開始した.同時に,これまでに報告されているデータベースや発掘報告書のデータ等より既存データの収集と整理も行い,考古学年代値および遺跡の位置情報がしっかりしたデータをまとめた新たなデータベース(Ns=682)を作成した.これらに基づいて,日本における過去2000年分の新しい地磁気永年変化モデルを構築した.平成21年7月18日に大阪大谷大学に関係者が集合し,研究の目的を確認し,最近の研究方法をレビューし,これから採用する方法の検討を行った.引き続き同大学博物館に保存されている陶邑古窯焼土試料を検分し,一部試料を岡山理科大学に運び出す作業を行った.同時に,試料採取時のデータが記載されている野帳や関連文献資料を蒐集した.岡山理科大学では,鳥居が中心になって,1辺約4cmの壊れやすい試料を1辺1.5cm程度に正確に細分するためにまず試料切断機を改良し,さらに測定用試料に整形するための様々な手法の開発を行った.その結果,2ccのプラスティック・キューブに固定した試料を,タンブラーを用いて段階交流消磁を行う事が可能となった.最大180mTまでの段階交流消磁を行ったところ,一部の試料では100mT以上の高保磁力成分が認められた.この高保磁力成分が何であるのかを確認するために,予定外ではあったが段階熱消磁と各種岩石磁気学的実験を行った.その結果,高保磁力成分は2次磁化であることが確認でき,今後の消磁方針を確立することができた.また,試料切断による試料内誤差,サイト内誤差,サイト間誤差の検討なども行った.一方,畠山と横山が中心になって,地磁気永年変化曲線を作成するためのアルゴリズムの開発を行った.従来日本ではこの作業は人間が感覚的に行ってきた.しかし,より客観的な方法を確立するために,ヨーロッパなどで採用されている方法をまず検討した.試行錯誤の後,B-splineによってまず補間したデータセットを作ること,修正Bivaiate Fisher法を考案し,さらにサイト間とサイト内誤差を考慮するという一連の方法を新に確立した.今後の研究ではこの方法に基づいて地磁気永年変化曲線を求め,さらに年代推定に応用していく予定である.平成22年2月19日-20日に関係者が集合し,今年度の研究成果を検討し,次年度以降の方針を議論した.前年度の研究によって,既存の陶邑焼土試料を切断し,試料を回転させながら段階交流消磁を行うノウハウが確立できたので,本年度は陶邑試料を採取年代や地域を考慮しながら順次測定を行った.また,より効率的に交流消磁を行うために,回転装置の改良を行った.測定したのは,(1)高蔵寺地区から採取されたTK-117(S331-360),610年±10年,(2)栂地区のTG-43-II(S1037-1061)およびTG-43-III(S1003-1030),年代はいずれも445年±10年であった.これらの試料は,窯体の側壁なども含めて様々な位置から多数採取されており,採取位置ごとの特徴など検討するのに適した試料と考えて選択した.段階交流消磁の結果は,多くの試料は2次磁化がほとんど含まれていなかったが,一部の試料には無視することができない2次磁化が見いだされた.とくに窯壁部の試料には2次磁化が大きなものが多かった.また,消磁後の安定な磁化方向が,当時の地球磁場方向として許容できる範囲を超えているものも少なからずあった.これらの試料の採取位置は窯壁部やあるいは,発掘報告書から乱された可能性が推定できる箇所が多かった.今年2/21-22に,代表者・分担者・連携研究者など15名が岡山理科大に集合し,これらの結果を検討した.さらに,今後の研究の方向性について議論し,23年度の研究計画について具体的な議論を行った.この研究の大きな目的は,質・量ともに決して見劣りすることのない日本の考古地磁気データを,国際的な基準に合うように整えることである.それによって過去2000年間の地球磁場変動を研究するために必要不可欠である東アジアのデータベースを充実させ,地球磁場研究および考古地磁気学的年代推定に資することである。そのためにまずすべきであると考えたことは,日本の考古地磁気データの核をなしている大阪府南部の須恵器古窯の大遺跡群である陶邑から約40年前に得られた膨大なデータを再整理し,必要であれば保存されてきた試料に対して段階交流消磁を施して再測定することであった.陶邑試料の再測定は平成21年度にノウハウがほぼ確立できたので,以後着実に実施してきた.今年度は協力者の熊本大の渋谷教授の研究室でも併行して行えるようになった.

今年度岡山理科大で測定できた窯跡は6基分であった.また,これまでに科研費報告や発掘報告書などで公表されてきた考古地磁気方位のデータベースやデータを再検討し,とくに年代がはっきりしたデータをまとめた新データベースを構築した.さらにこのデータベースを用いて,日本における過去2000年分の地磁気変動標準曲線を作成した.本研究をスタートしたときに,将来的には残留磁化方位だけでなく,陶邑試料の古地球磁場強度の推定も行えるようにしたいと考えていた.国際的なデータベースの規格に合わせるためにも必須のことであり,そのため高知大の山本博士の協力を得て基礎的な研究も進めてきた。今年度は,古地球磁場強度推定の基準とするために,1972年に行った須恵器登り窯の復元実験で得た試料を用いることに思い至った.幸い試料を発見でき実験を開始した.この研究はまだ進行中であるが,須恵器古窯の試料が古地球磁場強度の推定に適していることが示されつつある.
線状IgA/IgG水疱性皮膚症の抗体が認識する基底膜抗原の分子生物学的解析

蛍光抗体直接法で基底膜部に免疫グロブリンまたは補体の線状沈着を認めた自己免疫性水疱症症例は54例で、そのうちIgAとIgGの両方の沈着を認めた症例は4例であった。この4例につき以下の解析を行った。1臨床症状:4例中3例は躯幹、四肢に紅斑、水疱が多発するが、そのうち2例は水疱性類天痘瘡(以下BP)に、1例は線状IgA水疱性皮膚症(以下LABD)に類似した。残りの1例は口腔内にびらんが多発し皮膚症状はなかった。2組織所見:いずれも表皮下水疱を認めるが、BP類似の2例では浸潤細胞は好酸球主体で、LABD類似の1例では好中球主体であった。口腔内にびらんを認める症例では好中球主体であった。3蛍光抗体直説法:4例全例でIgG、IgAとともにC3が沈着していた。沈着の程度は2例でIgGがIgAより強く、1例では同等、1例でIgAがIgGより強かった。4蛍光抗体間接法:正常ヒト皮膚と1M食塩水剥離皮膚を基質として3例に施行した。IgG抗基底膜抗体は1:40(真皮側)、1:320(表皮側)、1:640<(表皮側)、IgA抗基底膜抗体は2例は陰性、1例では1 :10(表皮側)であった。5免疫ブロット:1例につき施行したがIgG、IgAとも特異的な反応は得られなかった。以上の結果より下記の結論を得た。2臨床症状、組織所見、免疫組織学的所見は各症例で一致する。3自己免疫反応には補体が関与する。4臨床的、組織学的、免疫学的に様々なパターンを示すことから、線状IgA/IgG水疱性皮膚症には多様性が存在すると推測される。蛍光抗体直接法で基底膜部に免疫グロブリンまたは補体の線状沈着を認めた自己免疫性水疱症症例は40例であった。この中でIgAとIgGの両方の線状沈着を認めた症例は4例で、そのうち3例の血清を対象とした。コントロールとしてIgGまたはIgA単独の沈着を認めた患者血清、正常人血清を用いた。1蛍光抗体間接法正常ヒト皮膚を基質とした蛍光抗体間接法では、IgG抗基底膜抗体は3例とも陽性で、その抗体価は1:40、1:320、1:640<であった。IgA抗基底膜抗体は3例とも陰性であった(希釈濃度1:20)。3例のうち1例について1M食塩水剥離ヒト皮膚を用いた間接法を行ったところ、IgGは真皮側に陽性(1:40)、IgAは陰性であった。2免疫ブロット法1例につき免疫ブロット法を行ったが、IgG、IgAとも特異的な反応は得られなかった。以上の結果より、線状IgA/IgG水疱性皮膚症は、基底膜部自己抗体を有する自己免疫性水疱症の約10%を占めるが、その血中抗体は主にIgG抗体が検出されることがわかった。今後、蛍光抗体法、免疫ブロット法による抗原の検索、特に血清の希釈濃度を上げることによって抗原、抗体の検出が可能であるか、通常の水疱性類天疱瘡、線状IgA水庖性皮膚症との臨床症状、組織所見における相違点、免疫電子顕微鏡による抗原の位置の特定を検討する予定である。
稍深発地震の物理プロセスに関する地震学的研究

海洋プレート内で発生する稍深発地震の活動は、沈み込み帯によらず、ほぼ同じ深さで低調になり、温度に支配されている可能性を示す。温度を左右する、プレートと高温マントルが接する位置は、稍深発地震のP・S波の後続波から推測できる。観測地震波形のモデリングからみえる稍深発大地震のすべり伝播はS波より遅いみかけ破壊伝播速度を好む。脱水反応で放出される水の存在は動的弱化により動的破壊伝播を加速する。遅い破壊速度には、可塑性空隙増加のように破壊フロントが通過する最中に作用する機構が必要である。(1)インドネシア・ジャワ島およびバンダ海下で発生した稍深発大地震のすべり伝播特性を、日本・インドネシア広帯域地震観測網およびIRISで収集された波形データのモデリングによって推定した。これらの地震の波形には、明瞭な複数のサブイベントがみえており、特に前者の地震では、近地観測点データを使用することにより、高い信頼度で、精度よくサブイベントの相対位置を決定できることがわかった。解析手法を更に工夫することによって、サブイベントの広がりや破壊伝播速度の不均質を検知できる可能性がある。(2)前述のジャワ島稍深発大地震に対して、日本のHi-net観測網をアレイデータとして利用し、サブイベントの相対位置を推定した。直達P波から決定した相対位置は、波形モデリングで得た結果と調和的であった。一方、アレイデータで決めた位置決定の精度は、近地観測点を含めた波形モデリングよりも悪いこともわかった。詳細な位置関係を議論するには、近地観測点を利用した波形モデリングの方がよい。また、本研究の結果は、pP・sP波のアレイデータをあわせて用いたKiser and Ishii(2011)の結果と異なっており、pP・sP波を使用した彼らの解析における問題を暗示する。(3)Engdahl et al. (1998)再決定震源カタログやグローバルCMTカタログを利用し、世界のさまざまな沈み込み帯での地震の深さ分布を調べ、沈み込み帯間の特徴を比較した。いずれのカタログでも、沈み込み帯に関わらず、深さに対する地震の数の傾向が、深さ75-100kmを境に変化することがわかった。これは、プレートによるウェッジマントルの引き込みが深さ約75km以深でのみ起こるというWada and Wang(2009)の温度モデルと調和的にみえる。特徴的なすべり伝播がみつかっていた、ジャワ島下で発生した稍深発大地震のすべり伝播特性を、広帯域地震観測網の波形データのモデリングによって引き続き調査した。震源付近で小さなすべりが生じた後、数秒して大きなすべりがほぼ同じ深さで発生するが、このすべり伝播をモデリングすると、遅いすべり伝播速度を好むことがわかった。稍深発地震の動的モデルとして、すべり伝播速度を抑制しうる要因を検討した。特に、プレート内に存在する可能性がある水が関与する動的破壊伝播を対象に、相変化や空隙率の変化がすべり伝播速度を抑制する性質をもちうるか、調べた。地球内部は深さが深くなると、圧力と温度が高くなる。圧力と温度の上昇により、水は液体から超臨界水に相変化することが予想され、この相変化に関係して水の物性値は大きく変化する。超臨界水への相変化に伴う物性値の変化を考慮した上で動的破壊への影響を調べたが、この相変化がすべり伝播速度へ与える効果は極めて小さいことがわかった。一方、空隙率の動的変化はすべり伝播速度を若干抑制しうることがわかった。加えて、Engdahl et al.(1998)の再決定震源カタログやグローバルCMTカタログなど、複数の震源カタログを利用して、沈み込み帯における稍深発地震の深さ分布の特徴、沈み込み帯間の特徴の比較についての調査も継続して実施した。これらにおいて複数の沈み込み帯に系統的にみられる稍深発地震頻度の深さ変化を起こしている物理的要因を更に調べるために、頻度の深さ変化が起こる以浅に発生する稍深発地震の地震波形データを調査したところ、稍深発地震が起こる直上のマントルウェッジを伝播するP波とS波で、低速度域内を伝播した証拠と思われる後続波をみつけることに成功した。稍深発地震が発生する海洋プレート内部の温度構造を左右する構造を検出した。稍深発地震から放射されるP波とS波に後続波が観測されることを用いて、稍深発地震がおこる海洋プレートの上に地震波低速度領域をみつけた。この低速度領域は厚い大陸地殻の存在あるいはマントルウェッジの蛇紋岩化によって説明できる可能性がある。

大陸地殻あるいは低温の蛇紋岩が上部に存在することによって、稍深発地震が発生する海洋プレート内の温度は、高温のマントルが海洋プレート上部に張り出している場合より低くなり、海洋プレート内の温度勾配も変化する。稍深発地震から放射されるP波とS波に後続波が見られない隣接する地域では、高温のマントルが海洋プレートの上部に張り出していると考えられ、稍深発地震の活動がより浅部で消失している。プレート内におこる地震の物理モデルとして、間隙水が関与するモデルで破壊伝播特性に影響する要因を精査した。特に動的空隙率の増加係数および透水係数と空隙率の関係則の影響を明らかにした。透水係数と空隙率の関係則の違いは最終すべり量に変化を与えるものの、破壊伝播速度には影響を及ぼさなかった。関係則が、破壊フロント通過後の過程に主に影響するためである。一方、動的空隙率の増加係数は破壊伝播速度に影響を与えた。動的空隙率の変化が、破壊フロントが通過し大きな応力降下を起こしたときに主に影響するためである。これらのことは、動的空隙率の増加係数が破壊伝播速度を左右する要因として有効であるだけでなく、破壊伝播速度の変化には、破壊フロントが通過しつつある最中に影響を及ぼす物理機構が不可欠であることを示唆する。破壊フロント通過後に効果がある物理機構は破壊伝播速度を支配する要因にはならない。研究計画が進み、結果が重ねられているとともに、本研究の焦点である稍深発地震の発生域周辺の構造に関して最初に予測しなかったような新しい知見も取得できているため。25年度が最終年度であるため、記入しない。新しく発見した知見を踏まえた調査も取り入れて残りの研究計画を実施しながら、本研究で得られた成果全体をとりまとめる。
インド女性自営業者連盟メンバーの資産形成実態調査と新しい経済発展モデルの構築

1.SEWAメンバーの資産形成実態調査2001年1012月に実施したSEWAによる各種の支援活動が、女性自営業者の資産形成に、どの程度貢献しているのかを調べる調査について、2002年5月にSEWAの調査スタッフより、英語翻訳された結果を受領し、MS-Excelを利用してデータベースを作成した。そして、2002年9月に、そのデータベースのデータ間の整合性をチェックするプログラムを、MS-Excelのマクロにより作成・実施した。その結果を、数回に渡りSEWAの調査スタッフに送付し、現地で再調査を行った。現在も、再調査中のものがかなりある.再調査についてのすべての回答結果が出揃うまでには、インドにおけるSEWAのスタッフ数が不足しているため、更に数ヶ月を要するであろう。PCを利用した多面的な解析、分析は、データ・チェックを行う前の結果を使用して行っている。今後、再調査の結果を現地より受領次第、データベースの差し替えをして、最終的な分析結果を論文・著書などで著していく予定である。2.新たな経済発展理論の構築2001年度までに、性の二重性を考慮した経済成長・発展モデルの比較静学について研究した論文を著した。また、発展段階毎における保険制度の役割に関する論文も刊行した。更に、金融機関を導入したモデルに一般化し、女性の経済行動と金融機関(貯蓄組織)の存在が、経済発展に影響しうることを示した。2002年度は、これらのモデルを一層現実化するため、利子率の役割について考察を始めた。そして、モデルに固定資産を含めて、発展のスピード・アップに寄与するかどうか検討を開始し、一個の論文を発表した。固定資産を含むと、モデルは一段と複雑化し、分析を困難にしているが、今後は複数の型の産業、および固定資産を導入していく予定である。1.SEWAメンバーの資産形成実態調査本年度9月にSEWA(Ahmedabad, India)を訪問し、SEWAによる各種の支援活動が、女性自営業者の資産形成に、どの程度貢献しているのかを調べる調査のデザインについてSEWAスタッフと検討を重ねた。既にSEWAのプロジェクトスタッフによって実施されていたパイロットスタディを基に討議し、サンプル方法、サンプル数など調査実施方法を決定、調査票を完成した。同年10月より現地プロジェクトスタッフにより本調査を次の通り実施した。(1)地域:Gujarat州、BanaskanthaおよびKheda地区(2)サンプル数:計600(3)サンプル抽出法:SEWAmembers-ランダム抽出Non SEWAmembers-サンプル抽出された上記SEWAmembersと類似した環境にある女性で、SEWAのメンバーではない者を任意に抽出。(4)実施期間:2001年10月12月2002年13月に、上記調査の結果をSEWAスタッフが英語に翻訳した。目下、翻訳結果のチェックを行なっている。今後、データ入力を行い、PCソフトのデータベースを作成する予定。当該ソフトの集計用マクロも同時に作成し、集計、解析を行う。また、PCによって更に多面的分析をする。2.新たな経済発展理論の構築性の二重性を考慮した経済成長・発展モデルの簡易版を博士論文に載せたが、そのモデルの比較静学について研究した論文(裏面参照)を著した。目下、金融機関を含めたモデルに拡張すべく研究中。
脳卒中片麻痺に対する「電気刺激を用いた新たな治療用ロボット」の開発

本研究では、脳卒中片麻痺患者を対象に、電気刺激を用いた治療用ロボットが片麻痺の回復に有効かを検証することを目的とする。介入前後あるいはコントロール治療との随意性や筋力、物品操作能力、日常生活での麻痺肢の使用頻度、歩行能力などを比較する。次に、ロボット治療の介入による脳の可塑性発現(可塑性変化)を近赤外線分光法(fNIRS)を用いることで明らかにする。また、同時期に電気生理学的検査(筋電図検査)を行い、神経伝導や脊髄前角細胞の興奮性をみることでより生理的な機能回復が得られることを検証する。2018年度は、電気刺激を用いたロボット治療の効果の確認を主な活動とした。電気刺激は、高電圧パルス電流(High Voltage Pulsed Current;HVPC)を搭載した総合刺激装置ES-515のHi-Voltageモードを使用した。出力モードはコンスタント、極性ー、治療周波数50Hz、パルス幅50μsで実施した。刺激強度は低い電圧から徐々に増やし1760Vの間で被験者が不快を伴わない範囲で行った。手指伸展や手背屈、肩屈曲、足背屈などの目的とする運動を確認し、最も筋収縮を誘発する刺激ポイント(モーターポイント)の特定を行い、随意運動と電気刺激を同期させ反復する方法にて効果的に電気刺激療法を行った。次年度以降のランダム化比較試験における主要評価項目やサンプルサイズを決定するために、まずは探索的な介入前後比較試験にて最適な介入条件を決定することができた。また、実際に考案した電気刺激を用いたロボットを用いて近赤外分光法や電気生理学的検査の実施した。ロボット治療の介入による脳の可塑性発現(可塑性変化)の有無をfNIRSを用いて明らかにした。また、同時期に電気生理学的検査(筋電図検査)を行い、神経伝導や脊髄前角細胞の興奮性をみることでより生理的な機能回復が得られることを確認でした。3年間にわたって、1.電気刺激を用いたロボット治療の効果の確認、2.近赤外分光法や電気生理学的検査、3.さらに効果的なロボット治療のシステムの開発、4.研究総括、学会発表、国際誌投稿の大きな柱である4事項を進める計画でいる。初年度(2018年度)は、このうち1,2,3を次年度につなげられる内容で進めることができた。上記の4つの事項(研究の4本柱である1.電気刺激を用いたロボット治療の効果の確認、2.近赤外分光法や電気生理学的検査、3.さらに効果的なロボット治療のシステムの開発、4.研究総括、学会発表、国際誌投稿を着実に進める予定である。特に2年目(2019年度)は1,2,3の遂行とできれば4までも進めたいと考えている。
ヘリコバクターピロリcag pathogenicity islandの機能解析

1)H.pyloriの疾患特異的病原遺伝子の解析a)cagPAI遺伝子多型と病態との関連:これまでに我々は日本の胃癌株F32と十二指腸潰瘍株OK107において約40kbのcagPAIの全塩基配列を決定し、既報のイギリスの胃炎由来の26695株及びアメリカの十二指腸潰瘍由来のJ99株と比較したところ、4つの株間のcagPAIの塩基配列は約92%の一致率を示した。cagPAI内の各遺伝子の塩基配列は株間で保たれていたが(一致率約95%)、28個のcagPAI遺伝子の中で、cagAとvirB10において繰り返し配列を認め、それぞれの株間で大きく異なっていた(一致率約85%)。また、cagPAIの全塩基配列を、慢性胃炎株、胃癌由来株、十二指腸潰瘍由来株について計11株、既報の塩基配列を元にPCR-direct sequencingにより決定し、系統樹解析を行ったところ、大きく欧米型と日本型とに分けられた。また、日本型の株での感染において、慢性胃炎の萎縮度が強いことが認められた。b)cagPAI遺伝子の国際的地域差と病態との関連:我々はこれまで、H.pylori株のゲノム解析を無作為に選んだ8個の構造遺伝子について塩基配列を検討したところ、世界の地域による差及び病態による差は認められなかった。一方、病原因子であるcagAや細胞空胞化毒素遺伝子vacAは、世界の地域により大きく異なり、特に、慢性萎縮性胃炎と胃癌の発症が高い、日本、韓国、中国と欧米との違いが認められ、塩基配列による樹系図では、欧米と東アジアとは異なったbranchに位置し、H.pyloriの起源が異なると考えられた。したがって、病原遺伝子に変異が多いと考えられた。また、cagPAI内遺伝子の変異とcagPAI外の遺伝子vacAの変異との関係を検討したところ、cagPAI内のcagAとcagEの樹系図の相関よりも、cagAとcagPAI外のvacAの相関が強く、東アジア型のcagAのゲノタイプでslc/ml型のvacAのゲノタイプが相関していた。したがって、遺伝子変異においても、病原因子の遺伝子の変異は何らかの環境や病態に対する適応が関与すると考えられた。
フリーアクセスマットによる近距離無線通信

多数の無線機器が混在する室内無線環境においてお互い干渉し合うことが問題である.無線機器の移動の自由度は残したまま,電磁波が届く範囲を限定し干渉の影響を除去したいという要望が増えている.そこで本研究は,電磁波を面内に閉じ込めるシート状導波路を提案し,その原理の解明と応用法の開拓を目的としている.マイクロストリップ共振器を二層構造で互い違いに電気的に強結合させる構造で薄いシート構造を作成し,シート上の任意の場所で他の共振器に結合できる一次元または二次元の低損失導波路が構成できることを示している.他の共振器がマットの近傍に存在するときだけ強い結合が得られるため面に沿った通信を可能である.電磁波の結合に専用の装置を必要としないため,携帯機アンテナ検査用パッド,UHF帯RFIDリーダアンテナ,無線LAN用のマットといった二次元通信を実現する装置が実現できることを明らかにしている.導波路の小型化や2つの帯域を1つの導波路でカバーするための設計法やより均一な電磁界を励起させる方法も示している.導電性の布を材料とすることでフレキシブルな導波路として利便性を高めることが可能である.電磁波を内部に閉じ込めることでボディエリアネットワークにおいて人体の影響を除去し,ウェアラブル導波路にも応用できる.また,提案する導波路は通信用途に限らず非接触の電力伝送にも応用できる.電磁波の閉じ込めがより強い線路状の導波路を用いて実証試験に成功している.外部への電磁波の放射がほとんどないため安全な非接触電力伝送を可能にしている.従来のシート状の媒質に比べ,製作が容易で,非接触で結合でき空間への放射が少ないため安全である点,専用の装置を必要としなくフレキシブルに構成できるため自由度が高い点において非常に優れている.提案する導波路は近距離無線通信において限定された無線通信領域を構成するにもっとも適している導波路であると結論付けることができる.電磁波を2次元構造に閉じ込めることで表面に沿った無線ネットワークを実現できるシート状導波路が室内センサネットワーク及びボディエリアネットワークを支えるインフラ技術として有効であることを示すことが本研究の目標である.交付申請書では,平成21年度には柔軟なシート状導波路を製作・評価することを,平成22年度にはシート状導波路を用いた非接触電力伝送及びシート状導波路上の位置探索を行うことを計画した.((平成21年度の研究成果))・内容:導電性布を用いて柔らかくてフレキシブルなシート状の導波路を製作し,折り曲げの際特性劣化がほとんどないことを示し,インフラ技術としての自由度を向上させることができた.Wireless Body-centric Networksへの応用としてOn-body channelの特性改善のため,フレキシブルなシート状導波路を衣服として着るSmart Suitというコンセプトを提案した.また,より電磁波の閉じ込めが強い線路状の導波路を用いて非接触電力伝送を行い,目標とした50%以上の伝送効率を達成することができた.形状や伝送形態より応用としてpower supply railを示した.・意義及び重要性:フレキシブルなシート状導波路を用いたSmart Suitはボディエリアネットワークを支える一つのインフラ技術として意義があり,既存の無線機器の改良を必要としないため,すぐ適用できる長点とコンセプトの新規性が非常に高い点が挙げられる.非接触電力伝送は現在大変話題になっているテーマであるが,マイクロ波を用いた方法では3次元の空間を介しての伝送しか存在しなかったため安全面で懸念されていた.本研究で線路上に沿った非接触電力伝送法を提案し高効率の可能性を示したことで,既存の無線電力伝送の応用例の多くをカバーし,また新たな研究領域への拡張も期待でき,非常にインパクトのある結果となったと評価する.多数の無線機器が混在する室内無線環境においてお互い干渉し合うことが問題である.無線機器の移動の自由度は残したまま,電磁波が届く範囲を限定し干渉の影響を除去したいという要望が増えている.そこで本研究は,電磁波を面内に閉じ込めるシート状導波路を提案し,その原理の解明と応用法の開拓を目的としている.マイクロストリップ共振器を二層構造で互い違いに電気的に強結合させる構造で薄いシート構造を作成し,シート上の任意の場所で他の共振器に結合できる一次元または二次元の低損失導波路が構成できることを示している.他の共振器がマットの近傍に存在するときだけ強い結合が得られるため面に沿った通信を可能である.電磁波の結合に専用の装置を必要としないため,携帯機アンテナ検査用パッド,UHF帯RFIDリーダアンテナ,無線LAN用のマットといった二次元通信を実現する装置が実現できることを明らかにしている.導波路の小型化や2つの帯域を1つの導波路でカバーするための設計法やより均一な電磁界を励起させる方法も示している.導電性の布を材料とすることでフレキシブルな導波路として利便性を高めることが可能である.電磁波を内部に閉じ込めることでボディエリアネットワークにおいて人体の影響を除去し,ウェアラブル導波路にも応用できる.また,提案する導波路は通信用途に限らず非接触の電力伝送にも応用できる.電磁波の閉じ込めがより強い線路状の導波路を用いて実証試験に成功している.外部への電磁波の放射がほとんどないため安全な非接触電力伝送を可能にしている.従来のシート状の媒質に比べ,製作が容易で,非接触で結合でき空間への放射が少ないため安全である点,専用の装置を必要としなくフレキシブルに構成できるため自由度が高い点において非常に優れている.提案する導波路は近距離無線通信において限定された無線通信領域を構成するにもっとも適している導波路であると結論付けることができる.
多民族国家ミャンマー国での環境鉄とヒ素による肝癌若年発症の地域性に関する調査研究

ミャンマー国では、30代前半から肝癌発症死亡例が多数報告され、その原因として肝炎ウイルス感染と共に国土に含まれる鉄の過剰摂取及びヒ素の関与が指摘されている。今回、民族の居住地域特性に注目して、肝癌発症状況の精査と肝癌病理検体を収集し、特に鉄関連発癌で重要なp53変異とヒ素によるp15INK4b遺伝子の不活性化を指標として地域間での肝癌若年発症との関連を検討することを目的とした。平成30年度は、平成31年1月6日-11日にヤンゴンを訪問し、既に体制を確立した医学研究所及びヤンゴン第一医大の共同研究者との会談を行うと共に、新たな私立病院(Leo Healthcare及びShwe Bhone Medical Center)を訪ね、更なる検体収集機能の向上に努めた。ヤンゴンでは47th Myanmar Health Research Congressに参加し、保健大臣Dr. Myint Htwe並びに保健省永久秘書官Dr. Thet Khaing Win及びDr. Thar Tun Kyawに重ねて研究協力を依頼し快諾を得た。今回、肝癌の剖検試料を新たに39例収集(地域別情報は現在精査中)した。また、これまでの試料52例について検討した結果、居住地域との関連では、水のヒ素汚染値が高いイラワジ及びバゴー地域で高頻度に若年性肝癌発症が見られているが、統計的な処理には更なる検体収集が必要であった。また、組織化学的検討を行ったところ、癌での鉄沈着の多様性と分化度の低下に従った5-hydroxymethylcytosineの減少が認められたが、居住区との因果関係は明確ではなかった。p53異常タンパクやp15INK4bタンパクの発現の免疫組織化学的検討では、パラフィン切片での抗体作動性が悪く、mRNAレベルでの検討を開始している。一方、肝癌発症で重要なβーカテニンの調節タンパクであるBcl9の細胞質発現が40才以下の低年齢症例で有意に低下していることを見出し、環境因子との関連を検討中である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今回、民族の居住地域特性に注目して、肝癌発症状況の精査と肝癌病理検体を収集し、特に鉄関連発癌で重要なp53変異とヒ素によるp15INK4b遺伝子の不活性化を指標として地域間での肝癌若年発症との関連を動物実験も含め検討することを目的とした。平成28年度は、12月17日-23日にヤンゴン及びネピドーを訪問し保健大臣Dr. Myint Htweとの会談を始め関係機関との調整を行った。また、ビルマ族を中心に正常及び肝癌の剖検試料、それぞれ4例と10例のパラフィンブロックを入手し解析した。また同時に飲料水の収集解析も行った。パラフィンブロックの薄切後、病理形態やKi-67の免疫染色及びTUNEL法により評価した。その結果、Well differentiatedが3例、Moderate differentiatedが5例、Poorly differentiatedが1例であった。DNAメチル化レベルには、大きな変化は見られなかったが、5-hydroxymethylcytosineは癌で顕著に減少することを見出した。また、p53異常タンパクやp15INK4bタンパクの発現の免疫組織化学的検討を開始し、検体によるこれらタンパク発現の差異や同一検体内での細胞動態との関連に注目して検討しつつある。尚、飲料水では特にヤンゴン近郊のBago及びAyeyawaddy地区の検体を中心としてヒ素の解析がなされ、村毎で200ppb以上のケースも含めその含有量に大きな差があることが判明した。また、ヤンゴンの保健省医学研究局病理部で第12回組織化学実習会を開催し、エピゲノム解析方法を教授した。47名のミャンマー人医師・医学研究者の参加を得た。初期的な検体採集も予定通りで、また継続的な入手をヤンゴン第一医科大学肝臓外科主任教授Tin Tin Mar及びマンダレー医科大学肝臓外科学教室との共同研究として行うことが合意され、今後への検体入手展望が確認された。また本研究の推進に保健大臣より完全に支援するとの言葉を直接得ている。検体の組織化学的解析は、ミャンマー人パラフィン試料の質の悪さからしばしば問題も起こっているが、その改善法の検討も終了している。現在、遺伝子マーカーの発現検討と肝細胞動態との関連を鋭意解析している。動物実験に関してはやや遅れ気味ではあるが、文献調査等は完了し、単独投与試験に取り掛かれる段階になっている。平成29年度は、平成30年1月7日-12日にヤンゴン及びマンダレーを訪問した。ヤンゴンでは46th Myanmar Health Research Congressに参加して関連研究報告を行い、保健大臣Dr. Myint Htweとも再度会見した。マンダレーでは、マンダレー医科大学外科Prof. Shein Mynintグループと検体収集に関する調整を行った。

今回、肝癌の剖検試料を新たに47例収集し、地域別ではヤンゴン地区(22)、バゴー地区(6)、モン州(5)、カイン州(3)、ラカイン州(2)、マグウェイ地区(3)、イヤワジ地区(4)、ネピドー地区(2)であった。その内32例の検体を、病理形態やKi-67の免疫染色及びTUNEL法により評価した結果、高分化型が7例、中分化型が14例、低分化型が11例であった。正常組織と比べ、癌組織に於いて明らかなBerlin Blue染色の増大が認められ、鉄沈着が確認された。またDNAメチル化レベルも昨年同様大きな変化は見られなかったが、5-hydroxymethylcytosineは癌で減少していた。これらの試料でのp53異常タンパクやp15INK4bタンパクの発現の免疫組織化学的検討を開始している。飲料水ではバゴー地区及びイヤワジ地区で最も高頻度にヒ素汚染(200 ppb以上)村が検出されたので、特に両地域の検体に注目した解析が必要と思われる。本年度は医学研究局及びヤンゴン第一医科大学関係者などの協力により、様々な居住地域より47例もの検体を入手した。またマンダレー医科大学外科学Professor Shein Myintグループとの共同体制も一層強化され、ヤンゴン周辺のみならずミャンマー北部地域の検体収集が加速されると期待される。また本研究の推進に保健大臣より完全に支援するとの言葉を直接再確認している。ミャンマー検体の組織化学的解析には、かつてよりパラフィン試料の質の悪さからしばしば問題が生じた。現在ヤンゴン地域では顕著な改善がなされたが、他地域からの検体では質の向上が必要で、今後の指導が急務であった。現在、適切な検体に対し、鉄沈着程度、エピゲノム変異、遺伝子マーカーの発現検討と肝細胞動態との関連を両国で鋭意解析している。動物実験に関しては、既に作製した鉄過剰モデルラットの解析をヒト試料の結果との関連で進めている。ミャンマー国では、30代前半から肝癌発症死亡例が多数報告され、その原因として肝炎ウイルス感染と共に国土に含まれる鉄の過剰摂取及びヒ素の関与が指摘されている。今回、民族の居住地域特性に注目して、肝癌発症状況の精査と肝癌病理検体を収集し、特に鉄関連発癌で重要なp53変異とヒ素によるp15INK4b遺伝子の不活性化を指標として地域間での肝癌若年発症との関連を検討することを目的とした。平成30年度は、平成31年1月6日-11日にヤンゴンを訪問し、既に体制を確立した医学研究所及びヤンゴン第一医大の共同研究者との会談を行うと共に、新たな私立病院(Leo Healthcare及びShwe Bhone Medical Center)を訪ね、更なる検体収集機能の向上に努めた。ヤンゴンでは47th Myanmar Health Research Congressに参加し、保健大臣Dr. Myint Htwe並びに保健省永久秘書官Dr. Thet Khaing Win及びDr. Thar Tun Kyawに重ねて研究協力を依頼し快諾を得た。今回、肝癌の剖検試料を新たに39例収集(地域別情報は現在精査中)した。
心的外傷後ストレス障害(トラウマ)発症の分子機構解明に関する研究

成熟脳においても脳室下帯や海馬歯状回においては、発達脳の場合と同様に神経系前駆細胞が存在して、ニューロン新生が行われることが明らかとなっている。したがって、成熟マウス海馬歯状回に発現する神経系前駆細胞のストレス負荷に伴う影響について、新規DNA合成の指標となる、5-bromo-2-deoxyuridine (BrdU)の取り込み活性により検討を行った。その目的で、成熟Std-ddY系雄性マウスを金属製のストレスケージにより拘束して、25°Cの水浴中に鎖骨下まで各時間浸してストレス負荷を行った。胃粘膜に対するストレス負荷の影響は検鏡により確認した。BrdU(50mg/kg)は、ストレス3時間負荷直後と12時間後に合計2回腹腔内投与した。最初のBrdU投与から24時間後に、4%パラホルムアルデヒド液を用いて動物の灌流固定を行ったのち、厚さ50μm凍結海馬冠状切片を作成し、BrdU抗体を用いて免疫組織化学法を行った。両側の海馬におけるsubgranular layerおよびhilus内のBrdU陽性細胞数、クラスター形成細胞数、およびクラスター数をそれぞれ計測して定量化した。その結果、動物へのストレス負荷時間の長さに依存して、激しい出血性胃粘膜傷害が認められた。成熟マウス脳海馬歯状回では、顆粒細胞層および側脳室下帯においてそれぞれBrdU陽性細胞が検出されたが、海馬歯状回において観察された陽性細胞数はBrdU投与後時間経過に伴って減少した。動物にストレスを3時間負荷すると、海馬歯状回で検出されたBrdU陽性細胞数、クラスター形成細胞数、およびクラスター数は、いずれも対照群に比べて有意に減少した。以上の結果から、成熟動物へのストレス負荷は、海馬歯状回に発現する神経系前駆細胞の増殖能を抑制する可能性が示唆される。環境ストレスは、様々な長期的機能変化を生じさせるが、これは一過性のストレス負荷の影響が、生体内に長期間固定される可塑性変化の結果だと考えられる。我々は、以前にストレス負荷に伴うNMDAレセプターの誘導、およびNMDAレセプター活性化による細胞核内転写制御因子発現を見出した。今回は、ストレス負荷による生体機能的変化と可塑性変化との関係を明らかにするため、ストレス負荷に伴うロイシンジッパー型転写制御因子発現について検討した。8週齢のWistar系雄性ラットを金属製ストレスゲージにて拘束し、25°Cの恒温槽中で1.5-6時間鎖骨下まで浸すことにより、水浸拘束ストレス負荷を行った。ストレス負荷終了一定時間経過後に、脳内各部位、下垂体および副腎を摘出して細胞核抽出液を調製し、ゲルシフトアッセイにより転写制御因子AP1のDNA結合能を測定した。その結果、3時間ストレス負荷直後では、脳内各部位および下垂体ではAP1DNA結合能にいずれも著明な変化は認められなかったのに対して、副腎において対照群の約5倍のAP1結合上昇が認められた。この副腎AP1結合の上昇は、ストレス負荷終了直後で最も大きく、負荷終了後9時間日までは持続したが、24時間目には有意な結合変化は認められなかった。3時間ストレス負荷終了直後の副腎内AP1結合上昇は、NMDAレセプターアンタゴニストであるMK-801前投与では影響を受けなかったが、NMDAを前投与すると有意に抑制された。免疫組織化学的検討を行ったところ、副腎髄質部にNR1、NR2CおよびNR2Dサブユニットタンパク質の発現が認められた。以上の結果より、一過性のストレス負荷の影響が、特定転写制御因子AP1の発現を介して、副腎で長期固定されると推察される。

また、この発現メカニズムに少なくとも一部は、副腎髄質内NMDAレセプターが関与する可能性が示唆される。過度に強烈なストレス刺激を受けると、一過性の短時間負荷の場合でも、心的外傷後ストレス障害(トラウマ)が発生する。これは一過性のストレス負荷の影響が、脳内に長期間固定される可塑性変化の結果だと考えられる。我々は、以前に実験動物に拘束水浸ストレスを負荷すると、視床下部と小脳において、可塑性形成プロセスに関与するNMDAレセプター結合が著明に上昇する事実を見出した。今回は、ストレス負荷による生体機能的変化と可塑性変化との関係を明らかにするため、ストレス負荷に伴うロイシンジッパー型転写制御因子発現について検討した。8週齢のWistar系雄性ラットを金属製ストレスゲージにて拘束し、25°Cの恒温槽中で1.5-6時間鎖骨下まで浸すことにより、水浸拘束ストレス負荷を行った。ストレス負荷終了一定時間経過後に、脳内各部位、下垂体および副腎を摘出して細胞核抽出液を調製し、ゲルシフトアッセイにより転写制御因子activator protein-1(AP1)およびcyclic AMP response element binding protein (CREB)のDNA結合能を測定した。その結果、副腎では両DNA結合ともに3時間までは、負荷時間に依存して負荷直後に測定すると有意に上昇したが、その上昇の度合いはCREBよりもAP1の方がより著明であった。しかしながら、いずれの時間ストレスを負荷しても、脳内各部位および下垂体では有意なAP1およびCREB DNA結合能に、著明な変化は認められなかった。3時間ストレス負荷終了直後の副腎内AP1結合上昇は、NMDAレセプターアンタゴニストであるMK-801前投与では影響を受けなかったが、NMDAを前投与すると有意に抑制された。以上の結果より、一過性ストレス負荷は、脳内における特定転写制御因子AP1のDNA結合には、著明な影響を与えないと推察される。成熟脳においても脳室下帯や海馬歯状回においては、発達脳の場合と同様に神経系前駆細胞が存在して、ニューロン新生が行われることが明らかとなっている。したがって、成熟マウス海馬歯状回に発現する神経系前駆細胞のストレス負荷に伴う影響について、新規DNA合成の指標となる、5-bromo-2-deoxyuridine(BrdU)の取り込み活性により検討を行った。その目的で、成熟Std-ddY系雄性マウスを金属製のストレスケージにより拘束して、25°Cの水浴中に鎖骨下まで各時間浸してストレス負荷を行った。胃粘膜に対するストレス負荷の影響は検鏡により確認した。BrdU(50mg/kg)は、ストレス3時間負荷直後と12時間後に合計2回腹腔内投与した。最初のBrdU投与から24時間後に、4%パラホルムアルデヒド液を用いて動物の灌流固定を行ったのち、厚さ50μmの凍結海馬冠状切片を作成し、BrdU抗体を用いて免疫組織化学法を行った。両側の海馬におけるsubgranular layerおよびhilus内のBrdU陽性細胞数、クラスター形成細胞数、およびクラスター数をそれぞれ計測して定量化した。その結果、動物へのストレス負荷時間の長さに依存して、激しい出血性胃粘膜傷害が認められた。
社会主義憲法における国家と組織、集団、個人

本研究の参加者は、社会主義と個人の自由という視角から社会主義国の法を研究し、その成果は藤田勇編『社会主義と自由』として公表された。この研究のなかで社会主義と個人の自由の問題は、国家、組織、集団、個人という多元的な要素のなかで検討されることが必要であることが判明した。こうした観点から、予備的な考察として、ブルジョア社会の古典的理論で政治社会における市民と市民社会における人間という概念が成立したこと、その後の社会発展のなかで、国家と個人の中間項であるさまざまな団体への関心が高まったこと、社会主義の革命のなかでこのような団体への関心がもたれ、この主題についての論争が起ったこと、一九三六年ソ連憲法には、このような集団に対する関心が薄いことなどを確認した。このような予備的考察にもとづき、社会主義の各国の分析、また、この研究会の中間段階でのソ連の政治改革の動向などにつき分析を進めた。この結果、ソ連と対照されるユーゴスラビアの自主管理社会主義においては、個人を自主管理的な組織の一員としてとらえる国家メカニズムを作り出しており社会における組織のはたす役割への注目がみられること、ソ連についていえば、とくに一九七七年憲法は、政治シスチムという章を設けており、政党・社会団体、生産単位の労働集団など、社会の諸組織が果たす役割についての規定をおいており、全体として社会主義憲法において社会の諸組織、集団について関心が高まっていることが確認された。こうした動向は、本研究会の中間段階で行なわれたソ連共産党第二七回大会にみられるような現代社会主義の改革論と結びついている思われる。本研究は、研究対象の広さ等から、中間段階にあるが、ソ連を始めとする社会主義国の改革の中で、組織、集団がどのような地位を機能をもつかを明らかにすることが今後の課題である。
教員養成における児童の音痴克服歌唱指導プログラムの開発と適用

本研究の目的は、教員養成における児童の内的フィードバック能力(自分自身の歌唱の音高・音程が合っているかどうかについての認知)の獲得と心理面に着目した音痴克服歌唱指導プログラムの開発と適用である。小学校教員養成課程に在籍する大学生を対象とした調査、小学校での内的フィードバックができるための歌唱指導の結果などを踏まえて、音痴克服歌唱指導プログラムを開発し、本プログラムを用いた指導を教員養成課程の学生を対象に行った。さらにプログラムに参加した学生が小学校において児童を対象に歌唱指導を実践し、本プログラムの有効性を検証した。研究初年度にあたる平成25年度は、小学校教員養成課程に在籍する大学生約480名(A大学の学生約250名、13年前の同調査を実施したB大学の学生約150名、私立大学C大学の学生約80名)を対象に、自身の音痴意識に関する質問紙調査を行った。質問紙の内容は、本申請者が開発した音痴意識を問う調査(小畑2002)に加え、歌唱に対する意識調査(小畑2011)の項目により構成されている。現在、項目間の関連についての詳細な分析を行っている。さらに、歌唱指導において内的フィードバックに着目した指導を行うことが有効であることから、教員養成大学に在籍する聴覚障害学生を対象とした内的フィードバック能力の獲得を目指した歌唱指導を実施した。指導を通して、対象者の内的フィードバック能力の向上、歌唱に対する意識の変化がみられた。この結果は、日本音楽教育学会第44回全国大会に於いて発表した。研究2年目にあたる平成26年度は、まず昨年度実施した小学校教員養成課程に在籍するA大学の学生約250名を対象とした学生自身の音痴意識に関する質問紙調査の結果について分析を行った。その結果、自分自身のことを「非常に『音痴』」に8%、「少々『音痴』」に37%の学生が回答しており、合計45%の学生が自分自身を「音痴」だと意識していることがわかった。また、2000年の同質問紙調査結果(小畑2002)とを比較すると、「音痴」意識を持つ学生の割合に大きな違いは認められなかった(以上の結果については、日本音楽教育学会第45回全国大会に於いて発表した)。この他にも両調査の結果において有意差が認められなかった質問項目が多かったことから、より精緻な検証を行うため、本年度もA大学の学生約250名(昨年度とは異なる学生)を対象に、学生自身の音痴意識に関する質問紙調査を実施し、分析を行っている。また、昨年度に引き続き教員養成大学に在籍する聴覚障害学生を対象とした内的フィードバック能力の獲得を目指した歌唱指導を実施した。対象者の内的フィードバック能力の向上、歌唱に対する意識の変化については、国際学会(The 31th ISME World Conference)で発表を行い、海外の研究者と意見交換を行った。さらに、教員養成課程の学生6名を対象に内的フィードバックに着目した歌唱指導方法を指導し、彼らがそのスキルを用いて小学6年生4名に対して継続的な歌唱指導を試みた。現在これらの指導過程について、詳細な分析を行っている。平成27年度の主な成果としてまず、平成25年度、26年度と同様に、小学校教員養成課程に在籍するA大学の学生約250名を対象とした学生自身の音痴意識に関する質問紙調査を実施した。本人の「音痴」意識を問う質問では、自分自身のことを「非常に『音痴』」に9.1%、「少々『音痴』」に37.5%の学生が回答しており、合計46.6%の学生が自分自身を「音痴」だと意識していることがわかった。この結果は、平成25年度の調査結果と同様に、2000年の同質問紙調査の結果(小畑2002)との比較において大きな違いが認められなかった。また、昨年度に引き続き聴覚障害学生を対象とした内的フィードバック能力の獲得を目指した歌唱指導を実施し、対象者の内的フィードバック能力の向上と、歌唱に対する意識の変化を確認することができた。上記の研究成果と、昨年度実施した研究協力校での内的フィードバックができるための歌唱指導の結果を踏まえて、音痴克服歌唱指導プログラムを開発した。プログラムは講義と演習で構成され、演習では声によるピッチマッチ、内的フィードバックの指導などについて、受講者同士でグループとなり、ロールプレイ形式で学ぶ。本プログラムを用いた指導を、A大学教員養成課程の学生約100名を対象に行った。さらにその中の4名の学生が、プログラムで学んだスキルを用いてB小学校の小学6年生8名に対して継続的な歌唱指導を試み、本プログラムの有効性について検証した。

小学校教員養成課程に在籍する大学生を対象とした調査、小学校での内的フィードバックができるための歌唱指導の結果などを踏まえて、音痴克服歌唱指導プログラムを開発し、本プログラムを用いた指導を教員養成課程の学生を対象に行った。さらにプログラムに参加した学生が小学校において児童を対象に歌唱指導を実践し、本プログラムの有効性を検証した。昨年度に引き続き、小学校教員養成課程に在籍する大学生を対象とした学生自身の音痴意識に関する質問紙調査を実施した。また、内的フィードバックができるための歌唱指導方法を教員養成課程の大学生を対象に指導し、実際にその指導スキルを用いて学生が児童に指導を実践した。さらに国内学会・国際学会での発表を計画どおり遂行することができた。以上より、本研究がおおむね順調に進展していると判断できる。音楽教育学昨年度に引き続き、教員志望の学生を対象とした音痴克服指導者としてのトレーニング、及び音高・音程を正しく歌うことのできない児童に対する指導実践をとおして、指導の有効性について検証を行い、指導モデルを作成する。さらに、この指導モデルを用いた他大学の教員による教員養成課程の学生を対象とした指導実践から、指導法の検証を行う。小学校教員養成課程の学生を対象とした音痴意識に関する質問紙調査を計画どおり遂行することができた。また、児童の歌唱における内的フィードバック獲得に関する縦断的な研究の成果について、国際学会で発表した。国際学会参加のための海外渡航費(航空券)が、概算よりも安価であったため。平成25年度に実施した質問紙調査の結果から、多くの質問項目において13年前の結果と有意差が認められなかった。これは、極めて興味深い結果であり、より精緻な検証を行うため、平成26年度においてもA大学の小学校教員養成課程の学生約250名を対象に同質問紙調査を行う。また、「音痴克服指導者養成研究会」を立ち上げ、参加を希望する教員志望の学生を対象とした音痴克服指導者としてのトレーニングに着手する。初年度実施した音痴意識に関する質問紙調査の結果から、当初の予定にはなかったが、平成27年度も同様の質問紙調査を実施し、より精緻な分析を行うことが必要となった。本年度に生じた次年度使用額は、平成27年度のこの質問紙調査の実施と分析のための費用に充当する。本年度実施した音痴意識に関する質問紙調査では、13年前の同質問紙調査とほぼ同じ傾向がみられるという極めて興味深い結果となった。この調査結果について、より精緻な検証を行うため、当初の予定にはなかったが、平成26年度も同様の質問紙調査を実施する必要がある。平成25年度に生じた次年度使用額は、この質問紙調査の実施と分析のための費用に充当する。