hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ｍＴＯＲ阻害薬の非侵襲薬効評価系としての尿中ＬＣ３定量評価システムの開発

オートファジーはアミノ酸の再利用を経て細胞死を免れる飢餓への適応であり、mTOR(mammalian target of rapamycin)の活性阻害によっても引き起こされ、その指標としてLC3の発現が知られている。本研究では、ヒト尿中のLC3漏出量を数値化できる測定系の構築に成功した。尿中のLC3は腎臓を構成する細胞由来であり、腎臓におけるオートファジーの状態を非侵襲的にモニタリングできる画期的な技術である。虚血再灌流障害を受けている移植腎組織の状態、オートファジーを誘導するmTOR阻害薬を投与した際の人における薬理効果のモタリングシステムとして将来の応用が期待される。当初掲げた計画に沿って、研究初年度の目標を達成し、着実に結果を得ていると考えられる。腎移植症例数は順調に推移していることから、当初予定していた尿中のエベロリムス漏出量とエベロリムス投与の有無、術後経過との総合的な解析を行い、尿中LC3漏出量の定量数値化が腎移植患者におけるエベロリムスの効果モニタリングの指標として有用か否かを評価する。医療系薬学当初掲げた計画のとおり、研究第2年目では腎移植患者の尿を収集し、尿中のエベロリムス漏出量とエベロリムス投与の有無、術後経過との総合的な解析を行い、尿中LC3漏出量の定量数値化が腎移植患者におけるエベロリムスの効果モニタリングの指標として有用か否かを評価する。平成27年度の計画で予定していた腎移植患者50例分の尿検体を収集し、解析する予定であったが、年度途中に担当医の退職等が重なり、22例分しか集めることができず、予定症例数に達成できなかった。したがって、次年度に収集、解析する28例分の臨床例を念頭に、助成金の次年度使用額が生じました。実験用ラット購入の際、SPFグレードを当初予定していたが、実験施設の都合によりCLEANレベルであったため予想外に動物購入費用が安く収まったため。臨床例からの尿検体を収集する際に使用するたんぱく質分解酵素阻害薬カクテル錠、脱リン酸化反応阻害薬カクテル錠、LC3定量のためのモノクローナル抗体、ポリクローナル抗体、尿中のクレアチニン測定用試薬、およびこれらに用いる消耗品一式の購入費用、並びに成果発表旅費に充当する予定である。今年度より新しく動物実験施設が竣工し、施設レベルとしてSPFグレードを取り扱えることとなったため、少数例のSPFラットを購入し、実験データの再現性確認に平成26年度の余剰金を使用する予定である。
コミュニケーションスキル獲得のためのマルチメディア学習システムの開発

精神発達遅滞児のコミュニケーションスキルの一つとして表情認知能力を取り上げ、その能力向上を支援するマルチメディア学習システムの開発を試みた。平成7年度は、Ekman (1982)の分類による内容カテゴリーごとのテストシステムを作成し、IQと表情認識能力との関連性、性差による表情認識能力の差異などの問題に関して検討を行った。前者においてIQ表情認識能力との間には関連性が認められるものの、感情によっては同一IQの被験者間でも正答率の間に差が認められるなど、IQ以外の要因の可能性も示唆された。後者の問題では、提示者が女性の方が認識率が高まる傾向が認められた。これらの結果を踏まえた上で、擬似的生活場面を映像等マルチメディアで構築するための、状況シーンの作成、素材映像の撮影など本システム開発への準備を行った。平成8年度は、素材映像を基にシステムの実用性をより高めるために、本システムの対象とする児童生徒の学校生活をモデルにしたストーリー性のあるゲーム形式への改善を行った。ストーリは登校、1限目、2限目、体育、掃除、下校の6場面から構成された。設問の基本構造は、登校、下校場面で1問、その他の場面で各2問の計10問で構成した。また、全ての設問は、単なる表情の認知能力をテストするというのではなく、文脈の中での表情の理解度をテストするという形式にした。学習システムでは、学習者のつまずく頻度の高いカテゴリーの問題が自動生成される仕組みを取り入れた。また、学習者の学習履歴が自動的に保存されるシステムとした。開発したシステムの評価実験を8名の精神発達遅滞児を対象として行った。その結果、ストーリー性を取り入れたことによって、興味の持続が保たれ学習意欲が向上した。表情の理解度に対する文脈の有効性が明らかにされた。一人一人の表情認知能力や学習特性が把握でき本システムの有効性が認められた。コミュニケーションスキルの基礎となる表情認知能力に関するテストシステムを作成し、精神発達遅滞を有する生徒を対象に検査を行った、その結果、指示が適切であれば、IQ25程度の知的障害者であっても検査の実施が可能なことが確認された。IQと表情認知能力との間には関連性が認められるものの、感情によってはほぼ同一IQの被験者間でも正答率に差が認められた。従って、IQ以外の要因も表情認知能力を規定している可能性があることが示唆された。又、被験者の8割以上において肯定的な表情と否定的な表情との混同が認められた。一方、知的障害者の日常的なコミュニケーションスキルの向上をマルチメディアで支援するため、学習者の日常生活をベースにしたコミュニケーション場面の映像を約50シーン撮影した。これらの映像をもとに、内容カテゴリーごとにデータベース化し、そのデータベースを活用した学習システムの試作を行った。本学習システムで予備実験を行った結果、内容によって映像理解が困難なものが認められ、改善のための基礎データが得られた。訓練用の日常生活場面の映像データの取り込みと、日常生活場面におけるストーリ性のある教材の開発が今後の課題である。昨年度の研究成果より、学習者が日常生活のコミュニケーション場面で遭遇する約50シーンの映像を収録し、Ekman(1982)の分類による内容カテゴリーごとのテストシステムを作成した。本年度は本システムの実用性をより高めるために、本システムの対象とする児童生徒の学校生活をモデルにしたストーリー性のあるゲーム形式のシステムへの改善を行った。

設問の基本構造は、登校、下校場面で1問、その他の場面で各2問の計10問で構成した。また、全ての設問は、単なる表情の認知能力をテストするというのではなく、文脈の中での表情の理解度をテストするという形式にした。学習システムでは、学習者のつまずく頻度の高いカテゴリーの問題が自動生成される仕組みを取り入れた。また、学習者の学習履歴が自動的に保存されるシステムとした。一人一人の能力差が多い精神発達遅滞児の場合、どの様なカテゴリーの表情認知能力が低いのか、また学習によってどの様な能力向上が認められたかという個別データは、指導する教師や親にとっても有用なデータとなる。開発したシステムの評価実験を8名の精神発達遅滞児を対象として行った。その結果、ストーリー性を取り入れたことによって、興味の持続が保たれ学習意欲が向上した。表情の理解度に対する文脈の有効性が明らかにされた。一人一人の表情認知能力や学習特性が把握でき本システムの学習システムとしての有効性が認められた。
１９世紀日本の村落地域における天皇受容についての実証的研究

平成25年度は研究を中心に活動を行った。京都山国地域では、年2回(8月・11月)の調査を実施し、昨年度からの継続作業である京北合同庁舎保管史料、山国自治会館所蔵史料の撮影を実施・完了させた。また、8月の調査において、これまで日本青年館所蔵分しかその存在が確認できていなかった、大正昭和戦前期に山国地域内で発行されていた村報『山国』を、旧家の倉から大量に発見した。これにより、これまで郡報『北桑時報』に頼らざるを得なかった戦前期山国地域の動向について、より詳細に把握することが可能となった。このほか、2013年10月(鳥取)、11月(神戸)に山国隊に関する史料の調査を行ったが、具体的な成果をあげるには至らなかった。上記の調査による成果を基に、受入研究者である坂田聡氏との共著原稿の執筆を行った。上に記したような新出史料の発見により、19世紀にとどまらず20世紀までを含めた検討を行うことができた。その具体的な内容については、『民衆と天皇』(高志書院、2014年)を参照されたい。(抄録なし)平成23年度は調査を中心に活動を行った。【山国地域】23年度中に現地・京都市街で計4回の調査を実施した。調査内容は、高室美博家文書・山国護国神社文書の整理・撮影、同志社大学人文科学研究所所蔵の河原林孟夫家文書(旧名主家)の閲覧・複写、北桑時報協会および京都府立総合資料館所蔵(マイクロ版)の『北桑時報』の閲覧・撮影・複写である。このほか、敦賀短期大学寄託の青年団団報の中から、山国青年団の団報の調査も行った。高室美博家文書・山国護国神社文書・河原林孟夫家文書の利用により、山国地域の人々の天皇観の変遷について、近世近代という長いタイムスパンでの考察が可能となる。調査はおおむね順調に進んでおり、24年度中にすべての作業を終了させることができると考えている。また、『北桑時報』や山国青年団報を利用することで、近代の山国地域全体動向、特に史料の存在が確認できていなかったがゆえに研究課題からは外していた、大正・昭和期の山国地域について一定の研究を行うことが可能となった。これらの史料についての調査は23年度ですべて終了している。【亀岡地域】23年11月に現地で調査を行った。亀岡市文化資料館のほか、新たに同市千歳町毘沙門の民家での調査を計画・実施した。一連の調査を通じ、亀岡地域で結成された農兵隊「弓箭組」と山国地域の農兵隊「山国隊」とが戊辰戦争終結後に両隊の合併を企図していたという事実が判明した。本地域については『亀岡市史』編纂の際に整理された史資料以外にも、未整理の地方文書が相当数存在しているようである。今後の調査では新たな文書の発掘という点にも留意していきたい。平成23年度特別研究員申請書類で提示した24年度の研究計画の概要は、おおむね以下の通りである。(1)全体計画調査と研究を並行して行う(2)概要京都市右京区山国地域において、年2回、夏と秋に同地域の調査を行う。高室美博家文書と山国護国神社文書の撮影を中心とする。また、山国小学校所蔵史料の調査と撮影を実施する。共著本の申請者担当分を完成させる。以上の計画に対し、京都山国地域において予定通り年2回の調査を実施し、上記に記した史料群のほか、京北合同庁舎保管史料、山国自治会館所蔵史料の調査を行った。このうち、京北合同庁舎保管史料については撮影も開始しており、両史料ともに25年度調査において撮影を完了させる予定である。このほか、同地域に関する研究遂行に必要な史料を確保するため、平安神宮所蔵史料の調査を2012年4月と2013年3月の計2回、同志社大学人文科学研究所所蔵史料の調査を2012年4月の計1回(1回目の平安神宮調査と並行して実施)、皇學館大学所蔵山国隊関係史料の調査を2012年5月の計1回行った。以上の調査により、当初想定していた19世紀だけでなく、20世紀を含めた研究を行うことが可能となった。上記調査による成果を基に、研究活動(論文執筆)についても精力的に行った。具体的には、特別研究員の受入研究者である坂田聡氏との共著刊行のため、18世紀中頃より20世紀初頭に至るまでの山国地域の民衆の天皇認識に関する論考を、2012年3月末日までに執筆・脱稿(計4章・論文4本分に相当)した。

このほか、2013年10月(鳥取)、11月(神戸)に山国隊に関する史料の調査を行ったが、具体的な成果をあげるには至らなかった。上記の調査による成果を基に、受入研究者である坂田聡氏との共著原稿の執筆を行った。上に記したような新出史料の発見により、19世紀にとどまらず20世紀までを含めた検討を行うことができた。その具体的な内容については、『民衆と天皇』(高志書院、2014年)を参照されたい。当初より研究第1年度(平成23年度)は調査を中心に行う年度と位置づけており、その観点から見て期待していた通りの成果を生み出すことができたと考える。調査活動は当初の計画以上に進展したが、その分、研究の進捗状況にやや遅延が見られた。以上二者を平均して、おおむね順調に進展している、と評価した。平成24年度は調査と並行しながら研究(史料の検討・論文の執筆)も進めていく計画である。当初の課題では19世紀という時期を考察の対象に設定していたが、20世紀についても可能な限り検討していきたい。研究計画では山国・亀岡と山梨の下井尻地域の三地域の比較検討を一つのテーマとして掲げていたが、前2者の地域での調査が当初の想定以上の広がりを見せている反面、後者の地域を2年という限られた時間の中でどれだけ検討が進められるのかが今後の課題である。坂田聡氏との共著を完成させる。20世紀民衆の天皇認識について検討を進めていく。(抄録なし)
建築家・武田五一と京都近代の都市景観

本研究の目的は「関西近代建築の父」と称されながら、建築史学の分野で「代表作がない」「没個性的である」「様式的一貫性がない」と評されがちであった京都大学工学部建築学科初代教授・武田五一(明治5?昭和13年)の建築作品とその思想を、「京都都市景観の形成」という観点から再評価することにある。そして、京都近代の都市形成の原点である武田の事例を考察することで京都市の景観施策の是非を検討することを目的とした。本研究では、まず武田が設計(設計指導あるいは競技の審査をつとめた)した橋梁、官庁、大学、商業ビルなど公共性が高く近代都市のランドマークとなった建造物と同時代の建築家のよるそれとの比較検討を行い武田作品の特質を考察した。武田建築の基本的な特色として陰影の浅い、グラフィカルな外観の構成とベージュや灰色の押さえた色彩が指摘された。そのため種々雑多な色柄形の建造物が入り交じる現代都市において埋没した印象を与えることが確認された。ついで、武田自身の著作、論文、建築作品、競技設計の審査を行った評価の観点に、時代を先取りした、単一の建築作品を越える「周囲(環境)との調和」への志向が確認された。武田の時代に描かれた風景画作品を分析することで建造物の「地」となる京都のイメージを抽出した。その上で都市景観を構築する建造物として武田作品の再評価を試みた。しかし、洋画黎明期の画家たちが描いた京都の街のイメージ、つまり淡く明るい土の色、陰影の浅い東山の山並み、浅瀬の鴨川、そこに点在するランドマークとしての歴史的建造物を背景に置くとき、逆にその「没個性」が現代の京都市景観施策を先取りする環境との調和を目指した結果であると評価される。そして、橋梁が建築物よりいっそう景観構築の規矩となるという武田の思想は、都市内の水運が廃れ、橋梁が道路の延長になってしまった現代都市において看過されてきたが、京都市景観施策に是非とも考慮すべき点であることを主張したい。平成17年度は「建築家・武田五一と京都近代の都市景観」を考察するにあたって、武田が設計あるいは設計指導をした橋梁と公共建築を中心に基礎的な調査を行った。とりわけ、武田は「橋梁」が都市景観の規矩となるべきであるという先駆的な思想をもち、そのことが従来の研究史では看過されてきたことから、橋梁を重点的に考察の対象とした。実際に実地見聞、撮影を行ったのは、大正末期から昭和初期にかけて竣工した京都(鴨川の加茂大橋、河合橋他)、大阪(堂島川の淀屋橋、桜宮橋、田蓑橋、渡辺橋他)、名古屋(堀川、新堀川の岩井橋、記念橋)の橋梁群である。それらを竣工当初の図版、現状をあわせて比較検討をすると、三都市における河川周辺の都市環境、機能に応じて、橋梁の様式や色彩、意匠、橋詰め広場のあり方も異なることが確認された。また一方で、近代の名橋を次々に架橋していた大阪の大正末期から昭和初期にかけて、雑誌『大阪人』、『上方』所載の橋梁に関する武田論文そして同時代関西の建築家、橋梁技術者、文化人らの論文やエッセーを分析すると、とりわけ水都大阪の近代において、陸運中心の現代におけるよりも遙かに橋梁が重要なランドマークとして意識されていたことが明らかになった。さらには橋梁の外観、そして景観との関係について考察した図書資料の収集につとめた。

建築物に関しては「建築史」という学問分野が成熟しているが、橋梁の都市景観との関連での美学的・美術史的・建築史的な先行研究が乏しいために今後、武田の建築文献も併せて総合的に考察することで、武田の求めた都市景観の理念が導かれることが期待される。一方で、名実ともにランドマークとなる武田設計の公共建築については、周辺環境、とりわけ、竣工当初の周辺の自然、とりわけ緑、土の色彩との調和に留意しつつ取材、撮影、資料収集を行いつつある(京都市庁舎、京都駅前の関西電力ビル、京大時計台、同志社女子大栄光館、旧山口県庁舎および議事堂、名古屋市公会堂、求道会館、名和昆虫記念館等々)。平成19年度は、当該課題研究「建築家・武田五一と京都近代の都市景観」の考察を進めるにあたって、一昨年、昨年度に引き続き、武田五一の現存する建築作品の実地調査、武田および比較対照すべき同時代の建築家の論文、雑誌記事などの収集と分析を行った。研究の目的は、主として都市景観のランドマークとなる公共建築、すなわち官公庁(京都市庁舎、旧山口県議事堂)、学校(京都大学時計台)、大規模な商業建築(京都電灯旧社屋)、橋梁(加茂大橋、桜宮大橋)などの様式的特質とその背景にある武田の建築思想の一端を明らかにすることにあった。具体的に実地調査を踏まえた作品研究として、同時代の建築家の設計になり、武田と相互に様式的な影響関係をもち、かつ機能を同じくする現存の建築作品との比較検討を行った。いずれもが都市景観のランドマークとなっている事例である。京都市庁舎(昭和2、6年)と大連市庁舎(松室重光設計、大正8年)、東京大学時計台(内田祥三設計、大正14年)と京都大学時計台(大正14年)、大阪ガスビル(安井武雄設計、昭和8年)と旧京都電灯本社屋(昭和12年)、淀屋橋(大谷龍雄基本設計、昭和10年)と加茂大橋(昭和6年)などである。それらの武田建築はいずれもが比較対象例ほど景観から際だっていないが、京都市内の近代都市景観のベースとなっていることが注目された。こうした事例研究を通じて、いずれの場合も、武田建築は、「没個性的」と称せられる要因である陰影の浅い外観の構成と押さえた色彩が特色として指摘される。それこそが、武田の建築論集に散見される「建築と周囲との調和」への試み、すなわち、現在新聞紙上を賑わせている京都の「都市景観」との調和を意識した最初期の近代建築であるということが検証された。本年度の研究目的は、武田五一の時代を先取りする建築思想、「周囲の環境との調和」が意味する内容を明かにすることであった。そのために主としてふたつの調査を行った。ひとつは、武田の時代に美術家たちが描いた京都、大阪、神戸などの景観を比較し、京都の景観のベースとなる自然あるいは風景のイメージを検証すること。いまひとつは、大正から昭和初期にかけて、武田が審査員を務めた設計競技図案集、また武田の審査評などの傾向を当初の市内を描いた美術作品を調査し、武田の先進的な建築理念である周囲との調和が何を意味するのかを検証する作業を行った。その結果、京都近代洋画黎明期の画家たち、伊藤快彦、長谷川良雄、田中善之助、田村宗立らの描く京都、村上華岳のような神戸在住の画家が描いた六甲と京都のイメージを比較分析した結果、淡く明るい土の色、陰影の浅い東山の山並、景観に方向性を与える浅瀬の鴨川が重要なモチーフであることが検証された。また一方では、大正12年の神戸市公会堂新築設計競技当選図案集の審査評で武田が予算超過のために二等をつけた図案が六甲の山並みとの調和という点で図案としては一番優れている、と特筆している点が注目された。
カンボジアでの包括的継続ケア研究：母子保健・感染症対策継続ケアモデル構築と評価

本研究は、母子保健指標が低迷し、アジアの中でも非常に高い乳幼児死亡率及びマラリア罹患率に苦しむ、カンボジア・ベトナム・ラオス国境地域にあるラタナキリ州に居住する母子を対象とし、包括的継続ケア(母子保健継続ケアとマラリア・感染症対策との融合)を実現するとともに、その評価を行うことを目的としている。研究4年度目である平成30年度には、介入実施地であるラタナキリ州の医療従事者及び介入群30村のヴィレッジ・マラリア・ワーカーを対象として、包括的継続ケア及び母子の健康診断技術の現地研修及び各村における介入プログラムを継続した。介入プログラムの主軸は、前年度同様、コミュニティベースの産前ケア、産後ケア、遠隔医療である。更に、介入プログラムの一環として、包括的継続ケアオリエンテーション、包括的継続ケアカード導入、マラリア診断・治療、出産・感染症予防教育も継続実施した。今年度最も重要な研究実績としては、介入の評価を実施するために必要なデータを収集するため、介入後調査(インタビュー調査)を実施したことである。現在、データの整理・分析中であるが、研究実施地56村に居住する2歳未満児の母親計320人からのデータが収集できている。また、本研究の成果の一部として、主に介入前調査のデータ分析をもとに論文2本を国際学術誌に発表し、更に国際学会での発表も行った。論文では、母子保健サービス継続受診率の総合的評価、および母子のマラリア・発熱の決定要因(主に農業活動)について報告し、国際学会では母親の産前健診受診と子供の健康問題との関連について発表した。平成30年度には計画通り、介入プログラムの継続および介入プログラムの評価実施に必要なデータを収集するための介入後調査を実施した。具体的には、コミュニティベースの母子保健継続ケア(産前ケア、産後ケア、遠隔医療)とマラリア等感染症対策を融合させる介入プログラムを継続実施した。更に、研究実施地(介入群・比較群)56村を回り、2歳未満児の母親320人を対象に、介入プログラムへの参加状況、母子保健サービス利用状況、健康状態、知識、感染症罹患時の受療行動、栄養状態について、インタビュー調査及び身体測定によりデータ収集を行った。本データは現在整理・分析中である。また、本研究成果の一部として2本の論文を国際学術誌に発表し、国際学会での発表も行った。[主な成果]1)介入群30村を対象とした包括的継続ケア・産前ケア・産後ケア・遠隔医療技術の研修及び母子保健継続ケア(産前ケア、産後ケア、遠隔医療)とマラリア等感染症対策を融合させる介入プログラム継続実施2)研究実施地(介入群・比較群)56村に居住する2歳未満児の母親320人を対象に介入後調査を実施3)データ分析、論文執筆、国際学術誌への論文発表、国際学会での発表本研究最終年度となる平成31年度には、介入前調査及び介入後調査のデータを分析し、本介入プログラムの効果を検証・評価するとともに、国際学術誌への論文投稿を行う。また、分析結果を現地政府とも共有し、研究実施地に周知・普及するとともに、本介入プログラムの改善案及び継続の可能性についても議論する。本研究は、母子保健指標が低迷し、他地域に比べ高いマラリア罹患率に苦しむ、カンボジア・ベトナム・ラオス国境地域にあるラタナキリ州に居住する母子を対象とした、包括的継続ケア(母子保健継続ケアとマラリア対策との融合)の実現と評価を目的としている。研究初年度である平成27年度には、当初の予定通り、共同研究機関との研究計画詳細決定、倫理審査諸手続き、現地医療従事者を対象とした包括的継続ケアについてのオリエンテーション、研究実施地でのベースライン調査2種を実施した。また、各国における過去の事例から、母子保健とマラリアの保健サービスを統合して提供することが、現地の母子の健康指標に与える影響を評価するため、システマティックレビューの準備を行い、PROSPEROにレビュー要旨を登録した。ベースライン調査では、62村に居住する2歳未満児の母親387人を対象として、質問票を用いたインタビュー調査を実施し、各世帯の社会経済的要因、産前健診・出産・産後健診を主とする母子保健サービスの利用状況、母子保健サービスへのアクセスを困難としている地理的・社会経済的・身体的・精神的障害、母子のマラリア罹患・受療行動・予防行動、母乳育児・栄養等、母子の健康についてのデータを入手した。これまでにデータ入力を完了し、現在データ分析を進めている。更に、GPSを用いた環境調査を実施し、各村から最寄りの保健センター(母子保健サービス)までのルートデータを取得した。現在、地理情報システム(GIS)を用いて、保健センターへの地理的アクセスの現状について分析を進めている。平成28年度には、ベースライン調査の結果を投稿論文にまとめるとともに、結果を活用して現地の母子保健及びマラリア対策向上を目指す介入プログラムを作成・開始する。当初の予定通り、平成27年度には、共同研究機関との研究計画詳細決定、倫理審査諸手続き、現地医療従事者対象のオリエンテーション、研究実施地でのベースライン調査2種を実施した。[経過]平成27年4月6月研究計画詳細作成、システマティックレビューPROSPERO登録:平成27年7月カンボジア保健省・国立マラリアセンター及び母子保健センターにおいて、研究計画詳細について議論・決定。研究デザイン及びタイムラインについても合意が得られた。:平成27年7月9月倫理審査書類及びベースライン調査のための質問票作成

・提出:平成27年10月カンボジア保健省倫理審査完了:平成27年11月東京大学での倫理審査完了:平成27年12月研究実施地で医療従事者のオリエンテーション及び62村においてベースライン調査2種を実施。:平成27年1月3月データ入力・データクリーニング[主な成果]1)カンボジア保健省国立マラリアセンター及びラタナキリ州保健局母子保健課の医療従事者計22人を対象に、本研究が目指す母子対象の包括的継続ケアについてのオリエンテーションを実施した。2)62村に居住する2歳未満児の母親387人を対象として、質問票を用いたインタビュー調査を実施した。既にデータ入力を完了し、現在データ分析を進めている。これまでの分析から、調査参加者の約70%が、様々な地理的・社会経済的・身体的・精神的障害のため、産前健診4回以上(WHO推奨)を受診できなかった等、研究実施地における母子保健サービスへのアクセスに関する多くの課題が明らかなった。更に、母子の健康状態についても多くの深刻な問題が明らかになった。3)GPSを用いた環境調査を実施し、各村から最寄りの保健センター(母子保健サービス)までのルートデータを取得した。現在地理情報システム(GIS)を用いて分析を進めている。本研究は、母子保健指標が低迷し、他のアジア諸国に比べて高いマラリア罹患率に苦しむ、カンボジア・ベトナム・ラオス国境地域にあるラタナキリ州に居住する母子を対象とした、包括的継続ケア(母子保健継続ケアとマラリア対策との融合)の実現と評価を目的としている。研究2年度目である平成28年度には、初年度に実施したベースライン調査のデータを分析し、共同研究機関との研究計画打ち合わせ及び介入プログラム内容の詳細決定を行った。更に、倫理審査諸手続き、必要機器の調達、研究参加者用の教材開発、現地医療従事者及び介入実施を担当するヴィレッジ・マラリア・ワーカーを対象とする介入プログラム開始のための現地研修等を実施した。現地研修には現地医療従事者16名及び30村で介入実施を担当するヴィレッジ・マラリア・ワーカー48名が参加し、包括的継続ケアの意義を学ぶとともに、介入プログラム実施のために必要な技術(母子の健康診断、健康教育等)を、実践形式で学ぶ機会を設けることができた。今年度の最大の成果は、マラリアをはじめとする感染症対策及び母子保健を融合させる包括的な介入プログラムを、各介入村に導入する準備を完了することができたことである。平成29年度には、介入群30村のヴィレッジ・マラリア・ワーカーを対象に、更に現地研修を重ねながら、各村において研究参加者(妊婦)をリクルートし、介入プログラムを本格的に実施しながら、妊婦・乳幼児の健康をモニターしていく。平成28年度には、当初の計画通り、介入前調査データの分析、介入プログラム内容現地打ち合わせ、介入プログラム開始準備、教材開発へと研究を進めることができた。平成28年11月には相手国共同研究機関(カンボジア保健省・国立マラリアセンター)の本研究責任者が不測の病気により急遽隣国の病院に入院したことにより、同機関内での研究責任者交代を余儀なくされた。
植物培養細胞を用いた高精度な低線量放射線生物影響モニタリング手法の開発

福島第一原子力発電所事故に起因する放射性物質土壌汚染による低線量放射線の生物影響が懸念されているが、その直接的な評価は未だに困難である。近年植物において、放射線により生成するDNA損傷が刺激となって相同組み換えが起こり、予め分割して導入されたリポータ遺伝子が、正常型になり機能回復する現象をモニタリングする評価方法が開発されている。研究代表者らは、染色による色素沈着を検出可能なβ-グルクロニダーゼ(GUS)リポータ遺伝子導入カルス(モニタリングカルス)を用いて、空間線量率上昇に伴う相同組み換え頻度の増加を確認しているが、未だ一部で残る高線量区域(空間線量7 μSv/hr以上)での影響評価や実際のゲノム変異頻度と相同組み換え頻度の相関については明らかにできていない。本研究は、より精緻な低線量放射線の生物影響評価のため、高線量区域での影響評価をおこなうとともに、評価検出系の改良を試みる。平成30年度は、高線量区域での影響評価を行った。シロイヌナズナ植物体(1415系統)からモニタリングカルスを作成した。研究分担者(国立環境研究所玉置雅紀博士)により、平成30年10月11月にかけて、福島県内の帰還困難区域内の空間線量720 μSv/hrの4地点にモニタリングカルスを埋設し、一定期間の曝露後に回収して、GUS染色を行った。また、一部のカルスは、ゲノムDNAを抽出し次世代シークエンサーを用いた変異頻度解析に用いるため、GUS染色をせずに凍結保存した。平成30年度は、高線量区域での影響評価を実施することに重点をおき、研究課題を進める予定であったが、作成したカルスの増殖がやや不安定であり、定量性の精度に若干問題が生じた。また、研究代表者の他機関への異動(平成30年度末)に伴い、研究の進捗に多少の影響が出ている。平成31年度はモニタリングカルスの増殖が不安定である原因を明らかにし、安定して増殖するカルスを選抜する。選抜したカルスを用いて、高線量区域での影響評価を行うと共に、ゲノム変異頻度の評価結果と合わせて、これらの相関について明らかにしていく。一方で、モニタリングカルスを用いた影響評価検出方法についても、GUSアッセイの方法を再検討するなど、改良を試みる予定である。平成30年度は、GUSアッセイなどに用いる高価な試薬類について、研究分担者がすでに所持している分で賄うことができた。そのため、他の安価な消耗品類の購入に充てたが、使用額が多くならなかった。また、業務多忙により、予定していた国内学会の参加日数を短縮し、海外学会への参加も見送ったため、少額の使用となった。平成31年度は、通常実験で使用する消耗品類の購入の他、予定している次世代シークエンサーによる解析について解析サンプル数を増やし、その解析費用として使用する予定である。また、各国内学会参加旅費として計上し、使用予定である。
ダイバーシティ経営と整合する人事権のあり方に関する研究

2018年度は、4年計画で実施する本研究の初年度であり、人事権の理論的な枠組みや異動管理とそれに関連する人材育成に関して、今後の調査の基礎的な情報収集や、企業や関連団体等との情報交換、ネットワークの形成を中心に、以下の研究活動等を行ってきた。第1に、既存研究のサーベイである。日本及び海外における人事権のあり方に関する研究、及びそれと関連する異動管理、人材育成のあり方に関する研究等を中心に、先行研究についてのサーベイを進め、その取りまとめを行うこととしている。第2に、これまで実施してきたアンケート調査の二次分析を実施し、ダイバーシティ経営と人事管理の関連性についての課題を抽出した。第3に、日本企業の異動管理や人材育成についての現状把握である。これに関しては、研究代表者及び研究分担者らが主催する形で、民間企業28社との共同研究を実施してきている「中央大学ワーク・ライフ・バランス&多様性推進・研究プロジェクト」の活動を有効活用してきた。このプロジェクトでは、企業とのネットワークを構築しながら、関連制度等に関しての情報収集を実施している。また、これと並行して、研究代表者の武石が、人事管理のフォーラム等に参加することにより、先進的な企業の取り組みについての情報収集を行うとともに、企業とのネットワーク構築を進めた。第4に、2019年度に実施する海外企業インタビュー調査の準備である。2019年度には、海外企業(欧州2,3か国を予定)のインタビュー調査を予定しているが、この調査準備として、欧州の企業情報の収集や関連国の大使館とのネットワークの形成等を行った。2018年度は、研究の基礎情報収集や今後の研究のための企業とのネットワークの形成等に努めてきており、2019年度以降の研究の基礎が形成されている。また、研究者がこれまでに実施したアンケート調査を再分析することにより、本研究の示唆を得ることができている。ただし、国内企業インタビュー調査などの進捗が不十分であり、2018年度の情報収集をベースに、2019年度初めから調査を進めることになっている。当初計画を踏まえて研究を進めることとしている。2019年度においては、国内企業及び海外企業のインタビュー調査を実施することを予定しており、2018年度にその準備を進めてきており、予定通り実施の方向である。2019年度の調査結果をベースに、人事権と異動管理、人材育成に関する現状や課題を分析し、2020年度のアンケート調査実施につなげる予定である。
免疫電子顕微鏡法によるリグニン合成酵素の可視化

平成15年度は、リグニン生合成の最終段階であるモノリグノールの重合に関与するラッカーゼに注目し、その木化中細胞内分布を調べた。前年度中に作製した抗ラッカーゼ抗体を使用して免疫標識法を行い、活性染色法や分化中木部組織から分画して抽出した酵素液の活性測定と合わせ、ラッカーゼの分布について検討した。さらに、やはりモノリグノールの重合酵素である、ペルオキシダーゼの分布と比較することで細胞壁へのリグニン堆積過程に関する考察を行った。ポプラ分化中木部において、ラッカーゼの標識は主に二次壁形成中の木繊維に観察された。標識された位置は、凍結切片上で活性染色によりラッカーゼ活性が検出された位置とほぼ一致した。高圧凍結・凍結置換固定により、非常に固定状態のよい試料を作製することができた。これを用いて免疫電子顕微鏡法を行い、細胞の分化進行に伴うラッカーゼ分布可視化し、その変化を追跡することができた。すなわち、二次壁形成初期の木繊維において標識はゴルジ装置、小胞体、あるいは小胞状の膜構造物上に観察され、細胞壁には見られなかった。壁形成が進行するに従い、細胞壁にも標識が現れ、最終的に標識は細胞壁のコーナー部二次壁最外層や複合細胞間層付近に集まって観察された。よって標識されたラッカーゼは二次壁形成の後期に二次壁の外層で働くと考えられる。一方、やはりモノリグノールの重合酵素であるペルオキシダーゼについては、アイソザイムのひとつが二次壁形成中木繊維の原形質膜上に存在することを、我々が同様の方法でこれまでに明らかにしている。これらの結果より、複数のモノリグノール重合酵素が細胞壁内でそれぞれが局所的に分布することが明らかとなった。それぞれの酵素が細胞壁へのリグニン堆積において限られた役割を持ち、リグニンの不均一な堆積に酵素の局在が関係する可能性が示唆された。以上の結果については論文にまとめ、現在投稿中である。平成14年度は、リグニン生合成に関与する酵素のうち最終段階であるモノリグノールの脱水素重合に関与するラッカーゼに注目し、その木化中細胞内での局在を調べることを目的に研究を行った。ラッカーゼに特異的に反応する抗体を調製し、免疫標識を行った。ポプララッカーゼのアミノ酸配列から各1215残基、4カ所を選び、その配列に基づいてペプチドを合成した。これらをヘモシアニンと結合し抗原としてマウスに投与した。得られた抗血清を精製して、抗ペプチド抗体(抗lac抗体)を得た。ポプラ分化中組織から、可溶性画分、マイクロソーム画分、細胞壁イオン結合性画分、の3つのフラクションの抽出液を調製し、ウエスタンブロッティングを行ったところ、抗体は細胞壁イオン結合性画分に含まれる100kDaのタンパク質に反応した。これはこれまでに報告されているラッカーゼの分子量と一致する。さらに、免疫沈降法により抗体を反応させたところ、抗lac抗体がこのイオン結合性画分中のラッカーゼ活性を抑制し、この抗体がラッカーゼに反応することが明らかとなった。免疫標識には、ポプラシュートから採取した分化中木部試料を高圧凍結・凍結置換法で固定して使用した。ラッカーゼの標識は分化中木部の二次壁形成中組織に見られた。また放射柔細胞に強い標識が観察された。さらに詳細に観察したところ、木繊維の細胞壁、特にコーナー部二次壁最外層と複合細胞間層がよく標識されていた。また放射柔細胞では壁最内層、プロテクティブレイヤーと呼ばれる層が強く標識された。以上の結果から、ラッカーゼは二次壁形成の比較的後期に現れ、細胞壁の外側部分に局在していると考えられる。また放射柔細胞に見られた標識から、このラッカーゼが通常のリグニン合成だけでなく細胞の防御反応などに関与している可能性が示唆された。

一方、やはりモノリグノールの重合酵素であるペルオキシダーゼについては、アイソザイムのひとつが二次壁形成中木繊維の原形質膜上に存在することを、我々が同様の方法でこれまでに明らかにしている。これらの結果より、複数のモノリグノール重合酵素が細胞壁内でそれぞれが局所的に分布することが明らかとなった。それぞれの酵素が細胞壁へのリグニン堆積において限られた役割を持ち、リグニンの不均一な堆積に酵素の局在が関係する可能性が示唆された。以上の結果については論文にまとめ、現在投稿中である。
ランタニドイオンに対するエネルギー移動発光〜HPLC分離両機能試薬群の開発研究

ランタニドイオンの分離ーセンシングシステムの確立を目的として,以下の研究を行った.1.八座芳香族ポリアミノカルボン酸配位子のエネルギー移動発光試薬としての評価を行った.細胞内カルシウムイオン計測用試薬として開発された,QUIN2およびBAPTAがそれぞれユーロピウム(Eu)およびテルビウム(Tb)に対して優れた発光試薬群となることを発見し,その基礎的分光学データを収集した.単純なEuCl_3およびTbCl_3溶液に対してEu-QUIN2系では1380倍,Tb-BAPTA系では1600倍の発光増感が得られた.Eu-QUIN2錯体の発光寿命は約60マイクロ秒であることを明らかにし,時間分解発光計測の可能性を明確にした.Tb-BAPTAキレートの有機溶媒への分配挙動の検討も行い,イオン対分配系として逆相型HPLCへの展開の基礎データを得た.以上,エネルギー移動発光試薬の分子設計指針となる基本構造として八座芳香族ポリアミノカルボン酸の有効性を明らかにした.(国際誌,Talanta投稿中)2.物質の二相間分配分離系としてのHPLCに対して,電位匂配に駆動される運動エネルギー差を分離能に反映させるキャピラリ電気泳動システム(CE)をランタニド錯体分離に導入するための基礎実験を行った.ここでは遷移金属-4-(2-pyridylazo)resorcinol錯体をモデルとしてそのピーク分解能と検出能を詳細に検討し,直接配位に関与しない-OH基のプロトン解離反応が中心金属の特性を良く反映し,その錯体電荷を制御して,高い相互分離能を生み出すことを明らかにした.通常の吸光検出法によっても10^<-15>molの検出が可能であり,その高い分離能と共にエネルギー移動発光検出ランタノイド分離系に優れた方法を与えるものであることを示した.(日本化学会速報誌Chemistry Letters,平成5年1月6日採用受理)ランタニドイオンの分離ーセンシングシステムの確立を目的として,以下の研究を行った.1.八座芳香族ポリアミノカルボン酸配位子のエネルギー移動発光試薬としての評価を行った.細胞内カルシウムイオン計測用試薬として開発された,QUIN2およびBAPTAがそれぞれユーロピウム(Eu)およびテルビウム(Tb)に対して優れた発光試薬群となることを発見し,その基礎的分光学データを収集した.単純なEuCl_3およびTbCl_3溶液に対してEu-QUIN2系では1380倍,Tb-BAPTA系では1600倍の発光増感が得られた.Eu-QUIN2錯体の発光寿命は約60マイクロ秒であることを明らかにし,時間分解発光計測の可能性を明確にした.Tb-BAPTAキレートの有機溶媒への分配挙動の検討も行い,イオン対分配系として逆相型HPLCへの展開の基礎データを得た.以上,エネルギー移動発光試薬の分子設計指針となる基本構造として八座芳香族ポリアミノカルボン酸の有効性を明らかにした.(国際誌,Talanta投稿中)2.物質の二相間分配分離系としてのHPLCに対して,電位匂配に駆動される運動エネルギー差を分離能に反映させるキャピラリ電気泳動システム(CE)をランタニド錯体分離に導入するための基礎実験を行った.ここでは遷移金属-4-(2-pyridylazo)resorcinol錯体をモデルとしてそのピーク分解能と検出能を詳細に検討し,直接配位に関与しない-OH基のプロトン解離反応が中心金属の特性を良く反映し,その錯体電荷を制御して,高い相互分離能を生み出すことを明らかにした.通常の吸光検出法によっても10^<-15>molの検出が可能であり,その高い分離能と共にエネルギー移動発光検出ランタノイド分離系に優れた方法を与えるものであることを示した.(日本化学会速報誌Chemistry Letters,平成5年1月6日採用受理)
チャンネル構築ゲームとしての言語的／非言語的コミュニケーションの分析

本研究は,P. Grice, Studies in the Way of Words (1989, Harvard University Press)による分析を下敷きに,言語的コミュニケーションと非言語的コミュニケーションを統一的に捉える枠組みを構築することを目標としていた.第一年度に,そのための第一歩としてグライスの理論を再検討し,それが適切な基礎を与えるかどうかを確認していた.だがその結果として,当初の想定に反し,グライスの理論には重大な欠陥があるという可能性が発見された(第一年度研究報告,および第一年度,第二年度の業績において報告).それゆえ第二年度では,当初予定していた,グライスの理論を下敷きにしたさらなる理論の精緻化という課題ではなく,グライスの理論の問題点の再検討と,グライスの理論やそれに基づく諸理論とは異なる基礎理論の構築へと向けられた.そのうえで,本年度は前年度に得た着想をまとめた論文や学会における発表,および前年度に提出していた博士論文「心理的であり公共的である意味について」の審査を通じて,前年度の着想を発展させ,より強固なものとすることに向けられた.報告者は「記号主義的」と言えるアプローチを採用する論者の理論を検討し,取り入れる道を探った.記号主義的アプローチとは,話し手の意味のほとんどは推論ではなく,規約やコードによって決定されているという立場である.報告者はこの立場のもとで,発話というものがさまざまな規約やコードからなる複合体であり,それらの意味が合成されることで話し手の意味が形成されるのではないかという展望を得るに至った.報告者は現在博士学位論文を出版に向けて改訂中であり,本年度に得られた着想はそれに組み込まれる予定となっている.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、言語活動を行為の特殊事例と見なし、言語的/非言語的コミュニケーションを一般的に、行為者の振る舞いとその背後にある心理とのあいだに情報チャンネルを構築することを目指した協力ゲームとして捉えることで、コミュニケーションに関わる言語的/非言語的情報を包括に扱うことのできる語用論的フレームワークを提案することを目的とする。この目標を遂行するために、本年度は、単純な行為を取り上げて行為者への心理帰属に関わる情報構造を、チャンネル理論を使って定式化するという課題を達成することを目指していた。しかしその前に、一連のフレームワークの基礎として使う予定であったグライスによる意味の分析について改めて検討し、それをどのように、そしてどの程度利用できるかを評価する必要があると考え直し、本年度はそうした基礎的な課題に焦点を当てた。その結果として、報告者はグライスの理論が意味やコミュニケーションを分析するための基礎理論としては不適であると発見した。基本的な問題点は、グライスらの理論がもっぱら発話の場面における話者の心的状態のみに着目し、(言語的/非言語的な)発話そのものが持つ特性に目を向けていないということである。本年度の研究は当初の予定より基礎的なものにとどまったとはいえ、いまだ語用論やコミュニケーションの理論で無批判に受け入れられがちなグライスによる意味の分析の問題点を指摘し、それをそうした分野の基礎に据えるべきでない理由を示している点で、いくつかの分野に影響する意義を持つだろう。本研究は、グライスによる意味の分析を下敷きにし、言語的コミュニケーションと非言語的コミュニケーションを統一的に捉える枠組みを構築することを目標としていた。前年度はそのための第一歩としてグライスの理論を再検討し、それが適切な基礎を与えるかどうかを確認した。だが結果として前年度の研究においてグライスの理論には重大な問題がある可能性が高いことがわかった。したがって、本年度は、グライスの理論に変わる基礎理論を考えなおすという基礎的研究に向けられた。前年度の研究をもとに、報告者はグライスによる話し手の特殊な意図を話し手の意味と同一視するという想定が誤りであると考えた。その問題点は、意味という話し手と聞き手にとって共有可能な公的な現象を話し手の意図という私的な現象と同一視し、結果的に意味の公共性を確保できていない点にある。だが他方で、グライスらが指摘しているように、話し手の意味が話者の心理と密接な関係にあることも疑い得ない。それゆえ、コミュニケーションを理解する枠組みとなる意味の理論には、その基礎的な概念として公的でありながら話し手の心理と密接に関わるという一見すると相矛盾するかに見える特徴を備えた何かが必要となる。報告者は、発話の持つ公共的な特徴が、話し手の信念への推論を可能にする要素を含むときに話し手の意味が成立するという新たな理論を提案し、これを「信念証拠意味論」と名づけた。これは意図という私的な概念に依拠していたグライスの立場と異なり、それ自体は公的でありながら、推論的関係によって間接的に話し手の心理に結びつく証拠としての発話のあり方に依拠するものとなっており、グライスに提示されたさまざまな問題を回避できる可能性を持っている。本研究は,P. Grice, Studies in the Way of Words (1989, Harvard University Press)による分析を下敷きに,言語的コミュニケーションと非言語的コミュニケーションを統一的に捉える枠組みを構築することを目標としていた.第一年度に,そのための第一歩としてグライスの理論を再検討し,それが適切な基礎を与えるかどうかを確認していた.だがその結果として,当初の想定に反し,グライスの理論には重大な欠陥があるという可能性が発見された(第一年度研究報告,および第一年度,第二年度の業績において報告).

それゆえ第二年度では,当初予定していた,グライスの理論を下敷きにしたさらなる理論の精緻化という課題ではなく,グライスの理論の問題点の再検討と,グライスの理論やそれに基づく諸理論とは異なる基礎理論の構築へと向けられた.そのうえで,本年度は前年度に得た着想をまとめた論文や学会における発表,および前年度に提出していた博士論文「心理的であり公共的である意味について」の審査を通じて,前年度の着想を発展させ,より強固なものとすることに向けられた.報告者は「記号主義的」と言えるアプローチを採用する論者の理論を検討し,取り入れる道を探った.記号主義的アプローチとは,話し手の意味のほとんどは推論ではなく,規約やコードによって決定されているという立場である.報告者はこの立場のもとで,発話というものがさまざまな規約やコードからなる複合体であり,それらの意味が合成されることで話し手の意味が形成されるのではないかという展望を得るに至った.報告者は現在博士学位論文を出版に向けて改訂中であり,本年度に得られた着想はそれに組み込まれる予定となっている.前年度の研究成果として、本研究で当初の基礎理論として想定していたグライスの理論の問題点が明らかになり、本年度はそれに変わる新たな基礎理論を構築することを目標としていた。この目標に対し、報告者は信念証拠意味論という新たな理論を構築し、これがグライスの理論に想定される問題点を乗り越えていることを確認した。信念証拠意味論にも未検討な部分や問題点があると考えられるが、前年度の研究で明らかになった障壁を取り去るのに十分な枠組みを提供するものと期待される。それゆえ、次年度においては信念証拠意味論の精緻化を試みつつ、これを基礎理論として据えて、当初目指していた言語的コミュニケーションと非言語的コミュニケーションの統一的理解に向けたフレームワーク構築へ改めて研究を進めることができるだろう。それゆえ、本年度に望まれる成果は十分に挙がったものと考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。次年度の方針として、信念証拠意味論を基礎に据えつつ、特に指差しなどの直示に着目し、そうした直示が話し手と聞き手の双方にとって同じものを指すと了解される事態がいかにして成立するのかを考察することで、コミュニケーションの統一的理解のための枠組みの構築を目指す。その際、近年の哲学や心理学の分野で広く注目を集めている共同志向性(collective intentionality/shared intentionality)という現象を取り上げ、それが直示の理解とどのように関わっているのか、そして共同志向性がいかにして成立しているのかを考察することで、共同志向性が可能にする情報の流れと、その際の情報チャンネルのあり方を分析する。次年度の最初の目標は、共同志向性の成立条件をめぐる諸立場を整理し、もっともらしい共同志向性の成立条件を提示することである。そのうえで、共同志向性と直示の関係を分析し、直示がどのような仕方で話し手と聞き手の共有する情報を変更するのかを調査する。さらに直示の分析を他のコミュニケーション様式へと一般化することで、コミュニケーションの統一的理解を目指す。
芳香族分子を用いた偏極陽子固体標的の重陽子化

ペンタセンをドープした重陽子化p-タフェニル結晶を製作し、まずペンタセン分子中の陽子に対する偏極増大実験を室温にて行った。その結果、NMR信号強度として非重陽子化結晶の場合の1/10程度が得られた。次に、ペンタセン中の陽子偏極をp-タフェニル中の重陽子へと移行する交差偏極法に必要な、陽子のスピンロックを行った。スピンロック後の自由誘導減衰(FID)信号を観測した結果、通常のFID信号強度と比較して80%以上の信号強度が得られ、交差偏極法に十分な大きさの陽子偏極がスピンロックにより保持できていることを確認した。さらにこれらと平行して、高偏極度を得るために必要なArイオンレーザーの運転パラメータの最適化に関する研究を行った。その結果、偏極増大率や偏極緩和率の点で515nmのみの単一波長の照射が最適であることを見出した。前年度に行った不安定核ビームと偏極陽子標的とを組み合わせた初めての実験で、不安定核ビーム照射による放射損傷の存在が明らかとなった。放射損傷による緩和率の増加やアニールなどによる損傷の修復についての知見を得ることは、偏極重陽子標的を実現するうえで極めて重要である。そこで^4Heビームを用いたテスト実験を行った。その結果、イオンビーム照射による偏極緩和率の増加に関する知見が得られた。また、照射実験終了後に標的温度を変えながらアニールによる偏極緩和率の変化を測定した。その結果、100Kでは有意なアニール効果が見られなかったものの、200Kまで温度を上昇させた場合に明らかなアニール効果があることが観測され、損傷の修復に効果的なアニールには標的を200K以上の高温に置く必要があることが分かった。今年度はまず、結晶試料の重陽子化による偏極緩和率や偏極移行時間への影響を明らかにするために用いる連続波核磁気共鳴装置を製作し、運用を開始した。この装置ではブリッジ回路と位相敏感検波とを組み合わせたQメータ方式を用いているが、信号強度が弱い熱平衡状態での信号雑音比を改善するために断熱通過方式への転換を容易に行える回路構成となっている。また、不安定核ビームに偏極陽子標的を組み合わせた初めてのビーム照射実験を行った。この実験では10^5/sの^6Heビームを2.2日間照射した。この照射実験の前後で陽子の偏極緩和率を測定し、比較したところ、照射実験後の緩和率に増加が認められた。この結果は、標的試料にビーム照射による放射損傷が生じていることを示している。さらに、同様な損傷がレーザー光の照射によっても生じることが見出された。そこで、レーザー光の照射によって生じる緩和率の増加を測定したところ、緩和率がレーザー出力と照射時間とに比例して増加することが明らかとなり、その結果から照射実験後の緩和率の増加分のうちレーザー光によるものは16%、放射損傷によるものは84%であることがわかった。今回の実験での放射損傷による偏極緩和率は、標的試料に固有の緩和率とほぼ同等であったため、より長時間のビーム照射実験ではその蓄積効果により放射損傷による緩和が支配的となり、照射実験中の偏極度が時間とともに減少していくことが予想される。標的試料を重陽子化した場合には偏極移行の効率が下がるため、偏極重陽子標的を実現するためには、放射損傷による緩和率の増加に関するより詳細な研究や、アニールなどによる損傷の修復方法を検討する必要があることが判明した。
抗血栓性細小人工血管の開発に関する研究

血液と触れる人工臓器などに用いられる抗血栓性材料について、私たちは、どのような表面構造、分子構造をもつ高分子材料がその目的に適うのかを基礎的・解析的に研究してきた。その結果、親水性と疎水性、結晶性と非晶性などといったように性質の異なる二つの成分から成る共重合体高分子のうち、特に連続したラメラ状のミクロ相分離構造をもつ高分子が、その表面における血小板粘着と粘着した血小板の活性化反応を抑制するというメカニズムを通して、抗血栓性に優れていることを明らかにしてきた。本研究では、上記の性質をもつ2-ヒドロキシエチルメタクリレート(HEMA)とポリスチレン(St)、きわめて疎水性の高いパーフルオロアルキルアクリレート(FAA)とSt、などから成る共重合体を試料として、in vitroテストとしてマイクロスクィア・カラム法により粘着血小板が少なく、かつ、粘着した血小板の変形および放出反応が顕著に抑制されていることを明らかにした。次いで、これらの試料を、内径1.22mmのポリウレタン管の内面にコーティングし、これをウサギの頚動静脈間にシャントとして插入して、その開存性(超音波血流計による血流計測を利用)と循環血液中の血小板数およびその機能を調べた。その結果、本材料によるシャント人工血管は従来の親水性あるいは疎水性のホモポリマー(ポリHEMA、pstなど)や既存の抗血栓性材料に比べて格段に長期間(23週間)にわたって開存性を保ち、かつ、シャント宿主動物の循環血液中の血小板数の減少や血小板機能の変化をきたさず、優れた抗血栓性、血液適合性を示した。また、イヌの冠動脈バイパス用人工血管として用いて、4週間程度の開存を得ることができた。今後、材料高分子の人工血管へのコーティング方法、血管の吻合法などについて検討を重ねて実用化に近づく方針である。