hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脊椎動物のPolycomb Group Geneのクローニングとその機能解析

申請者は、昨年度の研究実施計画に沿って研究を行い、次の結果を得た。マウス神経芽細胞腫由来の細胞株Neuro-2aは、培養液中に牛胎児血清が含まれていると、未分化な状態となりアメーバ形をとる。また牛胎児血清を除くと、Neuro-2aは突起を伸長し神経細胞様に分化する。これは神経細胞の分化の一つのモデルと考えられる。このモデル系において、マウスE(z)相同遺伝子の発現パターンを、転写及び翻訳の両側面から検索した。Northern分析の結果、未分化なNeuro-2aではマウスE(z)相同遺伝子の転写は、ほとんど認められないが、分化誘導下では転写量が著しく増加した。更に未分化状態と分化状態のNcuro-2aにおいて、免疫組織化学的手法を用いてマウスE(z)相同蛋白質の局在を検索した。その結果、神経細胞様に分化したNeuro-2aでは、細胞質、特に突起の基始部及び核に陽性反応が見られ、また未分化なアメーバ様のNeuro-2aでは、細胞質の辺縁に弱い陽性反応が検出された。この実験結果から、マウスE(z)相同蛋白質は神経細胞の分化に関与する可能性が示唆された。マウスE(z)相同遺伝子の成体における組織特異的発現をノーザン分析で調べたところ、脳、胸腺、腎臓、副腎、牌臓および精巣に発現が認められた。この結果を踏まえて、現在マウスE(z)相同遺伝子のmRNA及び蛋白質の胚発生における局在とその消長を、whole mount in situ hybridization法と免疫組織化学的手法を用いて明らにすることを試みている。我々は、申請書に記載した実験計画に沿って研究を行い、次のような結果を得た。ショウジョウバエのEz遺伝子に相同なcDNAを3種の動物から単離し解析した。それぞれヒト遺伝子をENX-2、マウスのものをEnx-2、アフリカツメガエルの遺伝子をEnx-αと名付けた。ヒトENX-2遺伝子は702アミノ酸を、マウスEnx-2遺伝子は750アミノ酸を、そしてアフリカツメガエルEnx-α遺伝子は755アミノ酸をコードしていることが明らかとなった。これらのEz相同蛋白質は、N末端に3つの保存されたモチーフ(BOX1,BOX2,BOX3)を持ち、核移行シグナル、システインの豊富なCXCモチーフ、そしてC末端にはSETモチーフを有していた。C末端に見られるSETモチーフは、ヒト急性リンパ救性白血病に関連のあるALL-1/Hrx蛋白質と高い相同性が認められた。我々はENX-2遺伝子と白血病との関連を調べるために、各種ヒト血球系細胞株を用いてノーザン分析を行った。その結果、Jurkat及びMolt4のT細胞性白血病の細胞株において、ENX-2mRNAの発現が認められた。このことから、本遺伝子はT細胞性白血病の発症に関与する可能性も考えられる。また、アフリカツメガエルEnx-α遺伝子に関しては卵成熟過程における発現のパターンを免疫組織化学的手法を用いて調べたところ、全ステージに発現していることが明かとなった。このことはEnx-α蛋白質が、卵の成熟及び初期発生に重要な役割を果たしていることを示唆している。これら新規蛋白質には、上述したように、アミノ酸配列の全域にわたって特徴的なモチーフが見られる。これらのモチーフのいずれかは、特定の塩基配列を有するDNAあるいは特定の蛋白質因子を認識すると推測しており、これらEz相同蛋白質が転写因子、または細胞内シグナル伝達に関与する因子として働いている可能性を考えており、現在我々は、次のような実験を進めている。(1)ゲル移動度シフト法を用いてDNA結合能を調べる。(2)ENX-2/Enx-2蛋白質に対する抗体を用いた免疫沈降法やyeast two-hybrid法等を用い、蛋白質-蛋白質相互作用を調べる。これらの実験を通じて、Ez相同蛋白質の機能を明らかにしてゆく予定である。この結果を踏まえて、現在マウスE(z)相同遺伝子のmRNA及び蛋白質の胚発生における局在とその消長を、whole mount in situ hybridization法と免疫組織
睡眠薬の効果と副腎皮質関連ホルモンの分泌量に関する研究

本研究は、睡眠時の副腎皮質関連ホルモンの分泌量やその変動に伴う電解質の尿中濃度を調べ、睡眠薬の効果との関連について検討し、適切な睡眠薬の選択へ応用することを目的とした。対象を同意の得られた睡眠薬服用患者(睡眠薬群)と非服用患者(コントロール群)とし、精神疾患患者、2種類以上の睡眠薬あるいは向精神薬服用患者、ステロイド剤服用患者、肝機能・腎機能に異常のある患者は除外した。患者の睡眠効果については診療録、セントマリー病院睡眠質問表を改変したインタビューシートを用いて判定した。睡眠薬服用における副腎皮質ホルモン分泌への影響について、尿中コルチゾール、尿中17-ケトジェニックステロイド(17-KGS)、尿中カリウムについて12時間蓄尿を行い検討した。患者の睡眠効果について解析した結果、睡眠薬群は睡眠時間が確保できているにもかかわらず睡眠への不満が多い傾向がみられた。副腎皮質ホルモン分泌へ影響については、睡眠薬群において尿中コルチゾール、尿中カリウム、17-KGSの分泌量が多い傾向がみられた。特にα選択性の高いゾルピデム服用患者では、尿中コルチゾール、17-KGS分泌量が多く、尿中カリウムの分泌は変動しない傾向がみられた。一方、コントロール群では、尿中コルチゾール、17-KGSの分泌は睡眠薬群に比べ低かった。これより、睡眠薬の服用の有無や睡眠薬の受容体選択性の違いにより副腎皮質関連ホルモンの分泌が異なること、またそれらの現象が睡眠の満足感に影響を及ぼしている可能性が考えられた。本研究より、睡眠薬の受容体選択性により、副腎皮質ホルモンの分泌に及ぼす影響の程度が異なり、睡眠に不満がある場合は、より副腎皮質ホルモンの分泌への影響が少ない薬剤を選択する必要があると考えられた。
コンクリート系道路橋床版におけるコンクリートの初期材齢時挙動と疲労耐久性の関係

本年度は昨年度に引き続き,コンクリートの初期材齢時挙動と鉄筋コンクリート床版の疲労耐久性との間の関係を明らかにするための研究を推進するために,昨年度の研究において製作し,コンクリートの初期材齢時挙動を調査した鉄筋コンクリート床版を用いた輪荷重走行試験を実施した.ただし,この試験の実施にあたって,大阪大学で保有する試験機が不調であったこと等の外的要因により,試験は当初予定の半分の3体を完了しているに留まっており,17年4月以降に残りの床版の試験を実施せざるを得ない状況にある.しかしながら,本年度完了した長辺単純支持・短辺弾性支持の条件下での試験結果により,コンクリートの初期材齢時挙動に変化を与えるような混和材を用いると,床版の疲労寿命に有意な差が生じることが認められた.このことから,初期材齢時挙動の操作により,床版の疲労耐久性を向上させることができる可能性の高いことが明らかとなった.すなわち、通常コンクリートを使用したRC床版の疲労寿命は180kNの荷重では約6万回で破壊するのに対して、PVAを混入したRC床版では同荷重下では22万回まで持ちこたえ、約3.5倍の寿命向上を見た。一方、膨張材を混入した場合には180kNで100万回の走行繰り返しに耐え、一向に破壊する傾向が見られなかったので、荷重を200kNに増加させた。その結果、その大きな荷重で131万回まで耐えた。全荷重付加を180knで換算して回数を計算すると600万回となり、普通コンクリートを使用した場合に比較すると実に100倍の寿命増加を達成できることとなり、高耐久性の確保に膨張材が非常に有効であり、かつ経済的であると結論づけられる。橋梁の中で最も橋梁延長が大きい鋼橋において、上部工の損傷に伴う架替では、鋼材の腐食と床版の破損が特に大きな比率を占めている。特に、近年は床版の破損により橋梁の架け替えに至っている事例の割合が顕著な増加傾向を示している。しかしながら、これまでの床版の疲労耐久性に関する研究は床版自体が有する構造的特徴に着目したものが多く、その材料、すなわちコンクリートや鉄筋などの特性・挙動が疲労耐久性に対してどのような影響をもたらすのかについては依然として明らかでない状況にある。特に、コンクリートの打設直後の挙動に関しては、一部に経験学的な知見はあるものの、あいまいな部分も多い。以上のことから、床版における打設直後のコンクリートの挙動と疲労耐久性の関係を定量的に把握し、各種コンクリートの材料特性と各種床版の構造特性の双方から見た合理的な疲労耐久性評価手法の確立を行うことが必要であると考えられる。そこで、数種類のコンクリートを用いた床版を作成し、初期挙動のデータを採取した後に輪荷重走行疲労試験を行い、初期挙動によってもたらされた床版内部の状況とその後の疲労耐久性の相関を定量的に把握するための研究を推進している。本年度はコンクリートの初期材齢時挙動の把握と適切な計測方法の選定に関する研究を実施した。特に、コンクリート内に埋設するセンサーの種類と園設置方法に着目し、研究を進めている。この結果、本研究で製作した床版に採用するのに適切なセンサーの種類と設置方法が明らかになっている。また、本研究で予定している輪荷重走行試験で使用する試験機(大阪大学保有)の試験スケジュールやコンクリート打設後の養生環境の影響を考慮し、供試体の製作は2004年3月には製作・養生が完了した。また、2004年4月中旬以降には走行試験が開始できるように関係各方面と調整を行い、準備を整えたところである。
ヒトiPS細胞を用いた高効率なエナメル芽細胞分化誘導法の確立

歯胚は発生の初期段階から歯原性上皮細胞と間葉細胞間での連続した相互作用により形態形成が行われ、最終的に機能的で複雑な形態を有した歯が完成する。特に、エナメル質を形成するエナメル芽細胞は成人には存在しないため、エナメル芽細胞分化に関する詳細な分化メカニズムは未だ明らかとなっておらず、その誘導法も確立されていない。本研究は、歯の再生医療に応用可能な細胞供給源として、ヒトiPS細胞から歯原性上皮細胞もしくはエナメル芽細胞への高効率な分化誘導法の開発を行ない、得られたヒトiPS細胞由来エナメル芽細胞を用いて、エナメル芽細胞の詳細な分化メカニズムを解明することを目的とする。我々の研究グループはすでに、エナメル芽細胞への分化には、エナメル芽細胞が分泌するエナメル基質アメロブラスチン(Ambn)や神経栄養因子であるNT-4が重要な役割をもつことを明らかにしており、マウスiPS細胞をAmbn遺伝子を発現するラット歯原性上皮細胞株(SF2)を用いて培養することにより、エナメル芽細胞に分化誘導することに成功している。平成30年度はヒトiPS細胞をフィーダーフリー培養しながら多分化能を維持し、SF2の培養上清を用いてエナメル芽細胞へと分化誘導を行った。これによって他の細胞および動物由来成分の混入を最小限に抑えることが可能であったが、分化誘導した細胞は形態的にも間葉細胞様のものが多く、現在iPS細胞の未分化・多能性マーカー遺伝子および歯原性細胞のマーカー遺伝子の発現を確認するとともに、エナメル芽細胞への分化誘導効率について検討を行っている。また、エナメル芽細胞への分化誘導因子の1つとして着目するNT-4の歯原性上皮細胞における機能解析を行っている。平成30年度は、計画ではヒトiPS細胞をフィーダーフリー、Xenoフリー培養に移行して、SF2細胞の培養上清を用いて歯原性上皮細胞への分化誘導を行うことで、他の細胞および他の動物成分の混入を最小限に抑え、分化誘導効率を上げるための培養方法を検討することを目的としていた。現段階では上皮前駆細胞への分化効率が低く、そのため歯原性上皮細胞への分化誘導効率が低下している。今年度も引き続きRT-PCR解析で未分化・多分化能マーカーや歯原性細胞のマーカー遺伝子の発現を確認しながらヒト由来iPS細胞の培養方法と歯原性上皮細胞への分化誘導効率を検討する必要がある。また現在、平成30年度に行う予定であった、エナメル芽細胞への分化誘導因子の同定として、歯原性上皮細胞SF2において神経栄養因子であるNT-4が担う機能の解析を行っている。よってヒトiPS細胞の培養方法の検討とエナメル芽細胞への分化誘導因子の同定を並行して進めることができたことより進捗状況としてはおおむね順調に進展しているとした。2019年度はヒトiPS細胞のエナメル芽細胞への分化効率の評価を行う。iPS細胞は多分化能を有するため、上皮前駆細胞へ分化制御し、エナメル芽細胞分化誘導因子を加えることで歯原性上皮細胞あるいはエナメル芽細胞への高効率な分化誘導が期待される。今後の研究計画としては上皮前駆細胞への分化制御として、ヒトiPS細胞をK-SFMで培養し、さらにBMP4コンパウンドを添加し培養することでp63およびCK14陽性の上皮前駆細胞へと誘導を試みる。また、エナメル芽細胞への分化誘導因子の同定として、現在行っているNT-4の前駆体proNT-4の受容体であるp75NTRタンパクのSF2細胞における機能解析を行う。p75NTRタンパクは神経系において細胞増殖や分化の制御を行う受容体であるが歯原性上皮細胞やエナメル質の分化に関わるメカニズムのさらなる解析を行う。本研究は、将来的な歯の再生医療(人工歯胚再生)に応用可能な細胞ソースとして、ヒトiPS細胞から歯原性上皮細胞もしくはエナメル芽細胞への高効率な分化誘導法の開発を行ない、さらにそこで得られたヒトiPS細胞由来エナメル芽細胞を用い、エナメル芽細胞の詳細な分化メカニズムを解明することを目的とする。我々の研究グループはすでに、歯原性上皮細胞からエナメル芽細胞への分化には、エナメル芽細胞が分泌するエナメル基質アメロブラスチン(Ambn)や神経栄養因子であるNT-4が重要な役割をもつことを明らかにしており、マウスiPS細胞をAmbn遺伝子を発現するラット歯原性上皮細胞株(SF2)と共培養または培養上清を用いて培養することにより、エナメル芽細胞に分化誘導することに成功している。平成29年度はヒトiPS細胞をフィーダーフリー培養に移行して多分化能を維持しながら、SF2細胞の培養上清を用いて歯原性上皮細胞もしくはエナメル芽細胞へと分化誘導を行った。これによって他の細胞および動物由来成分の混入を最小限に抑えることが可能であったが、分化誘導した細胞は形態的にも間葉細胞様のものが多く、現在RT-PCR解析を用いてiPS細胞の未分化・多能性マーカー遺伝子および歯原性細胞のマーカー遺伝子の発現を確認するとともに、エナメル芽細胞への分化誘導効率について検討を行っている。また、エナメル芽細胞への分化誘導因子の1つとして神経栄養因子であるNT-4に着目しており、NT-4の歯原性上皮細胞SF2における機能解析を行っている。平成29年度は、計画ではヒトiPS細胞をフィーダーフリー、Xenoフリー培養に移行して、SF2細胞の培養上清を用いて歯原性上皮細胞への分化誘導を行うことで、他の細胞および他の動物成分の混入を最小限に抑え、分化誘導効率を上げるための培養方法を検討することを目的としていた。

現段階ではオンフィーダーの時に比較し、フィーダーフリーおよび浮遊培養では上皮前駆細胞への分化効率が低く、そのため歯原性上皮細胞への分化誘導効率が低下している。今年度も引き続きヒト由来iPS細胞の培養方法と歯原性上皮細胞への分化誘導効率を検討する必要がある。また現在、H30年度に行う予定であった、エナメル芽細胞への分化誘導因子の同定として、神経栄養因子であるNT-4に着目し、歯原性上皮細胞SF2においてNT-4が担う機能の解析を行っている。よってヒトiPS細胞の培養方法の検討とエナメル芽細胞への分化誘導因子の同定を並行して進めることができたことより進捗状況としてはおおむね順調に進展しているとした。歯胚は発生の初期段階から歯原性上皮細胞と間葉細胞間での連続した相互作用により形態形成が行われ、最終的に機能的で複雑な形態を有した歯が完成する。特に、エナメル質を形成するエナメル芽細胞は成人には存在しないため、エナメル芽細胞分化に関する詳細な分化メカニズムは未だ明らかとなっておらず、その誘導法も確立されていない。本研究は、歯の再生医療に応用可能な細胞供給源として、ヒトiPS細胞から歯原性上皮細胞もしくはエナメル芽細胞への高効率な分化誘導法の開発を行ない、得られたヒトiPS細胞由来エナメル芽細胞を用いて、エナメル芽細胞の詳細な分化メカニズムを解明することを目的とする。我々の研究グループはすでに、エナメル芽細胞への分化には、エナメル芽細胞が分泌するエナメル基質アメロブラスチン(Ambn)や神経栄養因子であるNT-4が重要な役割をもつことを明らかにしており、マウスiPS細胞をAmbn遺伝子を発現するラット歯原性上皮細胞株(SF2)を用いて培養することにより、エナメル芽細胞に分化誘導することに成功している。平成30年度はヒトiPS細胞をフィーダーフリー培養しながら多分化能を維持し、SF2の培養上清を用いてエナメル芽細胞へと分化誘導を行った。これによって他の細胞および動物由来成分の混入を最小限に抑えることが可能であったが、分化誘導した細胞は形態的にも間葉細胞様のものが多く、現在iPS細胞の未分化・多能性マーカー遺伝子および歯原性細胞のマーカー遺伝子の発現を確認するとともに、エナメル芽細胞への分化誘導効率について検討を行っている。また、エナメル芽細胞への分化誘導因子の1つとして着目するNT-4の歯原性上皮細胞における機能解析を行っている。平成30年度は、計画ではヒトiPS細胞をフィーダーフリー、Xenoフリー培養に移行して、SF2細胞の培養上清を用いて歯原性上皮細胞への分化誘導を行うことで、他の細胞および他の動物成分の混入を最小限に抑え、分化誘導効率を上げるための培養方法を検討することを目的としていた。現段階では上皮前駆細胞への分化効率が低く、そのため歯原性上皮細胞への分化誘導効率が低下している。今年度も引き続きRT-PCR解析で未分化・多分化能マーカーや歯原性細胞のマーカー遺伝子の発現を確認しながらヒト由来iPS細胞の培養方法と歯原性上皮細胞への分化誘導効率を検討する必要がある。また現在、平成30年度に行う予定であった、エナメル芽細胞への分化誘導因子の同定として、歯原性上皮細胞SF2において神経栄養因子であるNT-4が担う機能の解析を行っている。
心血管障害の分子機構の解明-細胞増殖とリモテリング-

レニン・アンジオテンシン系が高血圧症の発症と維持に関与することは、数多く基礎的研究とアンジオテンシン変換酵素阻害薬の臨床結果から明らかとなってきている。近年、レニン・アンジオテンシン系の阻害により心血管系の臓器障害がある程度防ぐことが出来ることが示されてきた。しかし、臓器障害の予防作用の分子機構に関しては明らかではない。臓器障害は、臓器細胞が正常範囲を越える物理的あるいは生体内生理活性物質の過度の刺激を受け、細胞増殖や細胞の幼若化などの形質変換を起こし、その結果として再構築(リモデリング)することである。そこで、心筋細胞、血管平滑筋細胞、腎メサンギウム細胞の増殖性変化と形質変換の成立機序に関わる細胞内シグナル伝達機構を分子生物学的手法を用いて解明した。特に、病態との関連が重要であることは当然であり、従来までの培養細胞のin vitroの実験系ではなく、個体レベルでのin vivoの系(アンジオテンシンII注入モデル、自然発症高血圧ラット、血管内膜剥離モデル)にて解析した。これらのモデル動物の大動脈や心臓でアンジオテンシン受容体が活性化され、細胞内シグナル伝達系を賦活し、MAPキナーゼファミリーに属するextracellular signal-regulated kinase(ERK)、c-jun amino-terminalkinase(JNK)を介するシグナル伝達が活性化される。さらに、EGF受容体系とのクロストークが役割の一部を担っていることが分かった。MAPキナーゼファミリー活性化は、c-junとc-fosを活性化しAP-1複合体(ERKとJNKにより活性化される転写因子)を活性化することにより、増殖因子のTGF-βや細胞外基質遺伝子の発現を増加して細胞増殖や形質変換を起こす。この様な分子機構によりリモデリングが生じ、臓器障害に至ると考えられる。本研究の目的は、臓器障害を細胞増殖と形質変換、その結果としてのリモデリングとして捕らえ、心筋細胞、血管平滑筋細胞、腎メサンギウム細胞の増殖性変化と形質変換の成立機序に関わる細胞内シグナル伝達機構を分子生物学的手法を用いて解明することである。個体レベルでのiv vivoのモデルとして、アンジオテンシンII注入モデルと自然発症高血圧ラットを使用し、MAPキナーゼファミリーに属するextracellular signal-regulated kinase(ERK)及びc-jun amino-terminal kinase(JNK)の2種類のキナーゼを介するシグナル伝達を調べた。(1)アンジオテンシンII注入モデル急性実験:アンジオテンシンIIの高用量(約50mmHgの昇圧を起こす用量:1000ng/kg・min)と低用量(昇圧を起こさない用量:200ng/kg・min)をWKYラットに静脈内投与し、ERKとJNKキナーゼ活性の経時的変化を検討した結果、JNKキナーゼ活性の上昇が重要であった。また、両用量において心臓と大動脈で細胞増殖因子であるTGF-β1と細胞外器質mRNAの発現亢進、形質変換が生じることは既に報告している。アンジオテンシン1型(AT1)受容体拮抗薬の前投与ほ血圧の上昇を抑制すると同時に、心臓でのJNKキナーゼ活性を抑制した。亜急性実験:浸透圧ミニポンプを使用して、アンジオテンシンIIを400ng/Kg・day投与すると血圧は投与直後から3日後までは血圧の上昇は観られず、7日後に約10mmHgの上昇が観られる。このモデルでも、心臓のJNKキナーゼ活性の上昇が重要であった。(2)自然発症高血圧ラット24週齢の脳卒中易発症自然発症高血圧ラットの大動脈において、血圧の上昇前の5週齢、血圧上昇期の7週齢、高血圧の安定期にある10週齢、20週齢ラットの心筋でのERKとJNK活性は慢性的に上昇した。この上昇は、レニン・アンジオテンシン系阻害薬の投与により抑制された。以上の結果からJNK活性の上昇が心臓のリモデリングに関与していることが分かった。

MAPキナーゼファミリー活性化は、c-junとc-fosを活性化しAP-1複合体(ERKとJNKにより活性化される転写因子)を活性化することにより、増殖因子のTGF-βや細胞外基質遺伝子の発現を増加して細胞増殖や形質変換を起こす。この様な分子機構によりリモデリングが生じ、臓器障害に至ると考えられる。アンジオテンシンII注入モデル、自然発症高血圧ラットにて細胞内シグナル伝達機構を解析した。(1)アンジオテンシンII投与ラット急性実験:アンジオテンシンIIの高用量(約40mmHgの昇圧を起こす用量:1000ng/kg・min)と低用量(昇圧を起こさない用量:200ng/kg・min)をWKYラットに静脈内投与。既に、両用量において心臓、大動脈、腎臓で、細胞増殖因子であるTGF-β1と細胞外器質mRNAの発現亢進、形質変換が生じることを報告している。アンジオテンシンII投与後、5分、15分、30分、60分の経時的変化を追う。この実験系により血圧の上昇による変化と、アンジオテンシンIIによる変化を区別出来る。アンジオテンシン1型(AT1)受容体拮抗薬を前投与して血圧の上昇を抑制した時、大動脈で同時に細胞内シグナル伝達系が抑制されるかを検討した。受容体拮抗薬によりアンジオテンシンIIによるERKとJNKキナーゼの活性上昇は完全に抑制された。亜急性実験:浸透圧ミニポンプを使用して、アンジオテンシンIIを400ng/Kg・day投与すると血圧は投与直後から3日後までは血圧の上昇は観られず、7日後に約10mmHgの上昇が観られる。このモデルでは、大動脈のフィブリロネクチンの遺伝子発現が増加しており、この増加AT1受容体拮抗薬(TCV116;11mg/Kg)の1日1回投与により完全に抑制され、細胞内シグナル伝達機構も抑制された。(2)脳卒中易発症自然発症高血圧ラット対照のWKYラットと比較して、すでに高血圧の安定期にある24週齢の脳卒中易発症自然発症高血圧ラットの大動脈において、ERKとJNKキナーゼの活性上昇が観られた。そこで血圧の上昇前の5週齢、血圧上昇期の7週齢、高血圧の安定期にある10週齢、20週齢、25週齢の自然発症高血圧ラットと、同じ週齢WKYラットの心筋、血管平滑筋、メサンギウム細胞でのERKとJNKは経時的に上昇する傾向があった。さらに、レニン・アンジオテンシン系阻害薬の投与により、心筋、血管平滑筋、メサンギウム細胞でのERKとJNKは経時的な上昇傾向は抑制された。このモデルにより、血圧の上昇前後の影響、高血圧安定期の影響、レニン・アンジオテンシン系の関与が示された。臓器障害を細胞増殖と形質変換、その結果としてのリモデリングとして捕らえ、心筋細胞、血管平滑筋細胞、腎メサンギウム細胞の増殖性変化と形質変換の成立機序に関わる細胞内シグナル伝達機構を分子生物学的手法を用いて解明した。特に、病態との関連が重要であることは当然であり、従来までの培養細胞のin vitroの実験系ではなく、個別レベルでのin vivoの系にて解析することが重要な点であり、これらのモデル動物の大動脈や心臓でMAPキナーゼファミリーに属するextracellular signal-regulated kinase(ERK)、c-jun amino-terminal
グリーン・ユビキタス環境において高齢者を支援するデータ統合制御技術の基礎的研究

在宅高齢者の健康維持や安否確認を支援する情報通信システムの実現は、急速に進む超高齢化社会にとって重要な課題である。多様で膨大なセンサデータの知的利活用支援を焦点とし、ウェルネスアプリケーションを実現するための理論的な枠組みとデータ統合制御技術の開発を行った。具体的には、エージェント指向フレームワーク、センサデータ管理方式、知的サービス連携方式などの開発を行い、試作システムを用いた有効性の検証を行った。本年度(最終年度)は,即興的に支援環境が構築され,必要な情報を提供することが可能なウェルネスアプリケーションを実現するための理論的な枠組みとデータ統合制御技術の開発を推進するため,前年度(初年度)の成果に基づき,(1)データ収集および集約とデータ統合処理を行うためのデータ統合制御機構の拡張と,(2)知的サービス連携技術における連携方式の拡張,(3)ウェルネスアプリケーション向けユーザインタフェースの開発,(4)ウェルネスアプリケーションのプロトタイプシステムの設計と実装および評価実験,総合評価を行った.具体的な研究実績の概要は以下の通りである.(1)データ収集・集約,データ統合処理を行うデータ統合制御技術の拡張として,様々な情報をデータベースへ蓄積し,アプリケーションへ提供するための処理機能をマルチエージェントとして構成した.エージェント間の連携によるセンサデータ処理や蓄積,提供が可能なデータ統合制御技術の基盤を開発することができた.(2)知的サービス連携技術の拡張として,開発したウェルネスフレームワークと本年度に拡張を行ったデータ統合制御機構の再結合を行った.また,各種センサや機器,データベース間の機能発見および連携方式の開発を行った.(3)ウェルネスアプリケーション向けユーザインタフェースの開発として,利用者に対して視覚的に情報を提供するためのユーザインタフェース技術を検討し,タブレット端末を用いた情報の可視化方式,インタラクティブなインタフェースを実現するための動的調整方式の初期実装を行った.(4)ウェルネスアプリケーションのプロトタイプシステムの設計と実装および評価実験,総合評価として,ウェルネスアプリケーション向けプロトタイプシステムを実装し,評価実験と総合評価を行った.ウェルネスアプリケーションを実現するデータ統合制御技術の有効性や実用可能性の検証を行った.在宅高齢者の健康維持や安否確認を支援する情報通信システムの実現は、急速に進む超高齢化社会にとって重要な課題である。本年度(初年度)は,ウェルネスアプリケーションを実現するための理論的な枠組みとデータ統合制御技術の開発を推進するため,(1)関連研究の調査と分析,(2)ウェルネスフレームワークの設計,(3)データ収集・集約とデータ統合処理を行うデータ統合制御技術の開発,(4)知的サービス連携技術の開発と動作テストを行った.さらに最終年度の評価を行うために必要な評価用プロトタイプシステムの実験環境構築等の準備を行った.具体的な研究実績の概要は以下の通りである.(1)既存関連技術の調査・分析として,ウェルネスアプリケーション関連技術,生体情報獲得センサ技術,高齢者支援に適用可能な電力情報獲得センサ技術に関する調査・分析と技術的課題および設計・開発方法の整理を行った.(2)ウェルネスフレームワークの開発として,(1)の調査・分析結果に基づくウェルネスフレームワークの機能要件の整理を行い,ウェルネスフレームワークのためのソフトウェアプラットフォームの設計・開発とウェルネスフレームワークのアーキテクチャの設計を行った.(3)データ収集・集約,データ統合処理を行うデータ統合制御技術の開発として,(2)で設計したフレームワークに基づき,ウェルネスアプリケーションが利用する生体情報,電力情報,マルチメディア情報,健康アドバイス情報の各種データベースの開発を行った.さらに効率的なデータ収集方法およびデータの統計処理方法の設計と各種データベース連携方式の検討とデータを統合制御する機構の初期設計を行った.(4)知的サービス連携技術の開発として,上記の(2),(3)で開発したフレームワークとデータ統合制御機構の結合,機器,センサ,ソフトウェア,データベースの連携方式の検討とウェルネスアプリケーションを想定した各種モジュールの試作および予備動作実験を行い,最終年度の評価に向けた準備を順調に進めることができた.本研究は,生体情報,環境情報,電力情報などの多様で膨大なセンサデータの知的利活用支援を焦点とし,高齢者の健康状態の変化や利用可能な情報通信環境の変化に加えて,支援者の利用状況や環境の変化も考慮した,双方の利用者にとってやさしい「ウェルネスアプリケーション」を実現するための理論的な枠組みとデータ統合制御技術の開発が目的である.初年度(平成23年度)の研究実施計画は,既存関連研究の調査・分析,ウェルネスフレームワークの開発,データ収集・集約,データ統合処理を行うデータ統合制御技術の開発,知的サービス連携技術の開発であった.研究実施計画に沿って,計画通り研究開発が進んでいる点,フレームワークやデータ収集・集約,データ統合処理に関する成果の一部を外部で発表しRESEARCHAWARDを受賞した点,本学の一般公開を通して成果を紹介したことに加えて,最終年度の評価に向けて実験環境を構築している点から現在までの達成度を評価し,おおむね順調に進展していると評価した.次年度(平成24年度)においては,平成23年度の成果に基づき,ウェルネスアプリケーションを提供するユーザインタフェースの開発と評価用プロトタイプシステムの設計・実装を行う.評価用プロトタイプシステムの実装後,プロトタイプシステムを用いた評価実験を行い,高度なウェルネスアプリケーションを実現するデータ統合制御技術の有効性の検証と総合評価を行う.具体的には,次の3つの(1)ウェルネスアプリケーション向けユーザインタフェースの開発,

(2)ウェルネスアプリケーションのプロトタイプシステムの設計と実装および評価実験,(3)総合評価を推進する.(1)ウェルネスアプリケーション向けユーザインタフェースの開発では,利用者に対して視覚的に情報を提供するユーザインタフェース技術の検討とデータ収集・集約,データ統合処理を行うデータ統合制御技術で開発した各種データベースの情報から統合された情報を可視化する方式の検討を行う.さらに,知的サービス連携と連動したユーザインタフェースの動的調整方式の設計および実装を行う.(2)ウェルネスアプリケーションのプロトタイプシステムの設計と実装および評価実験では,ウェルネスアプリケーションのプロトタイプシステムの設計と実装,プロトタイプシステムを用いた評価実験,遠隔の実験施設や公共施設をネットワークで接続した実証実験を行う.(3)総合評価では,プロトタイプシステムを用いた評価実験の結果の分析と本研究課題で開発した各要素技術の総合評価を行う.次年度(平成24年度)の研究費は,平成24年度請求額のみである.次年度の研究費の使用計画としては,ウェルネスアプリケーションを提供する評価用プロトタイプシステムの設計・実装,プロトタイプシステムを用いた評価実験,高度なウェルネスアプリケーションを実現するデータ統合制御技術の有効性の検証と総合評価を行うために必要な実験データ管理用ストレージと,プロタイプシステムや評価実験に関する研究成果を発表するための旅費および会議費として使用する予定である.
コリンを基礎としたイオン液体を用いたウラン廃棄物からのウラン電解回収法の研究

ウランで汚染された廃棄物からウラン回収する方法として、塩化コリンをベースとしたイオン液体を媒体とした電解析出法の開発の基礎として、塩化ウラニルの本イオン液体中での化学形態及び電気化学的反応について研究した。その結果、ウランは[UO_2Cl_4]^<2->として存在し、それが電解還元されUO2として析出することがわかった。それゆえ、ウランを電解析出することで回収しうる見通しが得られた。1)ウラン汚染物中のウランの化学形態調査ウラン廃棄物について調査を行った。その結果、UF_6ガスを吸着したNaF及び汚染鋼材,廃液処理等で発生したCa系殿物等があること、NaF吸着剤中のウランはNa_3UO_2F_5として存在し、鋼材に付着したウランはUF_4であることがわかった。また、Ca系殿物の主成分は硫酸カルシウム及び水酸化カルシウムであり、ウラン含有率は0.46wt%であることが判明した。2)ウラン汚染物溶解用塩化コリン系イオン液体の選定ウラン汚染物からウランを溶解させるための塩化コリン系イオン液体を選定するため、塩化コリン+尿素(1:2の共融混合物,m.p.12°C),塩化コリン+マロン酸(1:1の共融混合物,m.P.:10°C),塩化コリン+フェニルプロピオン酸(1:2の共融混合物,m.P.:20°C)を対象に、NaF中ウラン及びUF_4の溶解性を検討した。その結果、塩化コリン+尿素系で、100°Cにおいて処理することで、NaF中ウランを約60%、UF_4を約40%溶解しうることがわかり、本系を溶解媒体の候補として選定した。3)溶解したウランの化学形態及び電気化学的研究NaF吸着材及びUF_4を溶解させた塩化コリン+尿素系の吸収スペクトルの測定から、NaF吸着材から溶出したウランは[UO_2Cl_4]^<2->で、UF_4を溶解した系ではUO_2Cl_2(L)_x(L=尿素)の形態で存在することが示唆された。また、ウランを含む塩化コリン+尿素系のサイクリックボルタモグラムを測定した。その結果、NaF吸着材及びUF_4を溶解した系では、-0.8V付近(vs.Ag/AgCl)に非可逆な還元波が見られ、U(VI)のU(IV)への還元反応であることがわかった。これより、-0.8V以下の電位で電解することで、ウランをUO_2として回収しうることが示唆された。初年度の研究結果に基づき、ウラン廃棄物(使用済みNaF,汚染鋼材)に適したイオン液体を選定するため、各種塩化コリン系イオン液体を用いたウラン廃棄物の溶解試験を行った。その結果、塩化コリンと尿素を1:2で混合した共融混合物(イオン液体)を用いることで、NaF中のウラン(Na_3UO_2F_5の形態で存在)を効率的に溶解することができ、クリアランスレベル(IAEAノTECDOC855で提案されている0.3Bq/gを想定)以下にすることができる見通しを得た。また、硝酸塩系廃棄物を想定し、硝酸コリン系イオン液体の調製を試みたが、処理にてきした共融混合物(イオン液体)を調製することができなかった。さらに、塩化コリン・尿素系に溶解したウランの電気化学的挙動を調べるため、サイクリックボルタメントリー測定を80°Cで行った。その結果、-1.0V(vs. Ag/AgCl)付近に比較的ブロードな還元波が、また対応する酸化波が0.5付近に観測されることがわかった。この還元波は、UO_2^<2+>のUO_2への還元と帰属された。以上の試験結果に基づき、ウランをウラン酸化物(UO_2)として回収するため、陰極と陽極に炭素棒、参照電極にAg/AgCl電極を用い、80°Cにおいて約5時間、電解試験を行った。その結果、陰極表面に黒色の化合物が析出することがわかった。その析出物のXPS測定において、UO_2と推察されるピークが観測された。以上の試験結果から、塩化コリン・尿素系イオン液体を媒体としてもちいることで、汚染ウラン成分の溶解と溶解したウランを電解還元により回収しうる見通しが得られた。一方、塩化コリン系に存在するウランの化学形態について検討するため、NaF中のウラン成分を溶解したイオン液体の可視・紫外吸収スペクトルの測定を行った。その結果、UO_2Cl_4^<2->として存在することが明らかとなった。
水系での天然多糖由来の有機ラジカルナノ材料の調製

有機ラジカル電池は、次世代のフレキシブルな電源デバイスとして期待を集めているが、石油材料を用いるため、再生産が困難な資源であり、廃棄によって放出される二酸化炭素量などの問題を抱えている。従って本研究では、天然で多量に生産され、温和な条件で反応できるアミノ基を持つキチン・キトサンに着目し、材料・調製・廃棄の3点において環境に優しい新規有機ラジカルポリマーの調製を目指す。そしてキチン・キトサンより二次電池に用いる正極活物質である有機ラジカルポリマーを化学合成するため、水系・温和な条件でアミノ基に選択的に効率良く進行するN-アルキル化反応を開発した。これまでの研究で、ハロゲン化酢酸と炭酸水素ナトリウムにより水中でキトサンのアミノ基を選択的にカルボキシメチル化することに成功した。さらに様々なN-アルキル化を行うため、いくつかのハロゲン化アルキルを用いて同様の条件で反応を行った。すると、それぞれのハロゲン化アルキルの化学構造に対応するN-アルキルキトサンが生成した。特にN-ベンジル化は高い反応効率で進み、最大でキトサンのアミノ基1個につき1.64個のベンジル基を導入することができた。芳香族には安定にラジカル種が存在するため、この反応によって有機ラジカルポリマーの調製の可能性が示唆された。また従来の有機ラジカル電池において、アクセシビリティの低いラジカルが充放電に関われず効率が落ちるという問題がある。したがって、天然構造由来の針状結晶の表面に多くのアミノ基をもつキチンを利用することを考えた。その結果、N-アルキル化がキチンの固体表面に反応が進行していることが確認された。また、N-カルボキシメチルキチンを水中で機械処理するとキチンの繊維状結晶を分散させることができた。このようにナノメーター単位の繊維状に分散できたことで、キチンの比表面積は飛躍的に向上し、ラジカル電池の充放電の効率を向上できると期待できる。有機ラジカル電池は、次世代のフレキシブルな電源デバイスとして期待を集めているが、石油材料を用いるため、再生産が困難、調製にかかるエネルギー、廃棄によって放出される二酸化炭素などの問題を抱えている。キチン・キトサンより二次電池に用いる正極活物質である有機ラジカルポリマーを化学合成するため、水系・温和な条件でアミノ基に選択的に効率良く進行するアルキル化反応を開発した。その反応最適化を行うために調製したN-カルボキシメチルキトサンは水に対し特異な溶解挙動を示し、酸性・塩基性関係なく溶解するものの弱酸性の狭いpH領域内で不溶化した。この不溶物を透過型電子顕微鏡および動的光散乱で評価したところ、ナノ粒子であった。ナノ粒子の粒径は表面電位の絶対値に依存するため、pHを細かくコントロールすることで直径10100nmの間で自由に制御することができ、粒径も揃ったものが得られた。このようなpH応答性のある粒径の揃ったナノ粒子で、両新媒性の分子構造という特徴は、ドラッグ・デリバリー・システム即ち薬のナノレベルのカプセルとしての応用が期待される。そこで、マイトマイシンCという薬を混ぜてナノ粒子を形成したところ、粒子内にマイトマイシンCを取り込むことに成功した。そしてマイトマイシンC担持ナノ粒子をpH2、7、10の緩衝液中に浸漬し、マイトマイシンCの放出挙動を評価したところ、酸性のpH2では担持量の40%程度の放出であったのに対し、pH7および10では80%以上放出された。即ち、N-カルボキシメチルキトサンを用いることで、マイトマイシンCが腸で吸収されるときの効果のみ発現させ、胃で吸収されたときの効果を抑えることができると期待される。

その結果、N-アルキル化がキチンの固体表面に反応が進行していることが確認された。また、N-カルボキシメチルキチンを水中で機械処理するとキチンの繊維状結晶を分散させることができた。このようにナノメーター単位の繊維状に分散できたことで、キチンの比表面積は飛躍的に向上し、ラジカル電池の充放電の効率を向上できると期待できる。
網羅的遺伝子発現解析に基づくパーキンサス属原虫のステージ転換制御機構の解明

パーキンサス属原虫は海産貝類に寄生し、大量死や資源量の減耗をもたらす深刻な病原性原虫である。しかし、その感染サイクルの成立に重要であるステージ転換に関する分子生物学的メカニズムは、これまで未解明なままである。本研究計画では、各ステージへの転換誘導条件下での遺伝子発現をトランスクリプトーム解析により比較し、各段階に特異的に発現する遺伝子を網羅的に同定する。さらに、これらの遺伝子をステージ転換の制御に関与する候補として遺伝子改変原虫を作製し、より詳細な性状・機能の解析を実施、本属原虫のステージ転換の分子生物学的な制御機構の解明を目指す。
近代フランスにおける地方上級行政官の近代的変容に関する研究

本年度は、これまで明らかにした、19世紀後半のローヌ県における地方幹部候補行政官に関する分析に加え、同じローヌ=アルプ地域にあるアン県とドローム県における幹部候補行政官の近代的変容の有無を明らかにした。具体的には、近代フランスの行政制度が複雑化と拡大化を経験した、第二帝政期の地方幹部候補行政官である県参事会員の登用を分析し、近代的行政官を論じるうでの一つの要素である専門職化の実態解明を試みた。そこでは、時代が進むごとに幹部候補行政官の若年化が進み、非地元出身者が増加した。また、短期間に多くの県と公職で職歴を積み、近代的な幹部候補行政官として養成されていった。登用の際に作成された請願書の分析において、第一に、候補者の属性的要素に関する記述は、第二帝政期になると減少した。第二に、候補者の能力的要素に関する記述は、性格に関する主観的な評価、教育からもたらされた行政知識に関する評価、そして公職の現場での経験に対する評価が中心に記述された。そして、第二帝政期になると、候補者本人の能力がより詳細に記述されるようになった。これらのことから、一般的に、支配的原理としての属性主義と能力主義の転換点は第三共和政期初頭であるとされているが、地方幹部候補行政官においては、既に、第二帝政期にその転換の準備は整えられていたことを解明した。ここで得られた研究成果は、「フランス第二帝政期ローヌ=アルプ地域における地方幹部候補行政官の登用論理ー県参事会員登用時の請願書を手がかりにー」として、『史学雑誌』第128編第3号(2019年4月刊行)に掲載されることとなった。本研究課題に関して平成28年度に実施した研究は、主に以下の2つの成果をもたらした。1つ目は、本研究において重要な要素である地方上級行政官(県事務局長、郡長、県参事会員)の属性(出身地、生年月日、出自、学歴)に関する個人データの収集をおこなったことである。具体的には、フランス国立文書館所蔵の分類番号F/1bI/155180, F/1bI/297400, F/1bI/436530「知事、郡長、県事務局長、県参事会員の個人情報:18001912年」、そして、ローヌ県文書館所蔵の分類番号2M52M8「知事、郡長、県事務局長の職務、昇進、俸給:18001940年」、2M92M11「県参事会員の個人情報:18001933年」において19世紀ローヌ県の県事務局長53名、郡長36名、県参事会員62名に関する史料収集をおこなうことができた。この調査により、19世紀を通じた地方上級行政官の属性の変化を明らかにし、それにより彼が経験した専門職化、近代化の実態を把握することができた。2つ目は、上記の海外調査で収集した史料の分析を基に、第二帝政期から県参事会員の登用論理が候補者の経歴を重視していたことを明らかにし、県参事会員の専門職化がこの頃から既に開始されていたことを明らかにした。ここで得られた研究成果は、「フランス第二帝政期における地方幹部候補行政官の登用論理ーローヌ県参事会員のNotice Individuelleを手がかりにー」として、『歴史学研究』2017年8月号(2017年7月20日刊行)に掲載されることとなった。本研究はおおむね順調に進展していると言える。その理由として、まず、フランス国立文書館とローヌ県立文書館において、十分な史料収集をおこなえたことが挙げられる。そこでは、現地文書館の夏季休業期間を避けて、海外調査の時期を9月上旬に設定できたこと、そして、収集すべき史料を事前調査で特定できたことにより、十分な史料収集が可能となった。次に、史料収集において不可欠なPC関連の研究ツールが予定通り納品されたことが挙げられる。最後に、以上の海外調査で収集した史料の分析に際して、分析テーマを地方幹部候補行政官の登用に特定したことにより、効率的な史料分析が可能となった。本研究課題に関して平成29年度に実施した研究は、主に以下2つの成果をもたらした。1つ目は、前年度の海外史料調査で収集した史料の分析を基に、フランス第三共和政期の地方幹部候補行政官である県参事会員の登用論理における属性主義と能力主知を明らかにすることができた。そこでは、第三共和政期の議会政治的要因が作用することにより、県参事会員の社会的流動性が促進されたと同時に、それまでの政体とは異なる形で属性主義が継続され、能力主義の進展のみが社会的流動性を促進させたわけではなかったことを明らかにした。ここで得られた研究成果は、「フランス第三共和政期の地方幹部候補行政官登用における属性主義と能力主義ーアン県参事会員およびドローム県参事会員を事例としてー」として、『寧楽史苑』第63号(2018年2月10日刊行)に掲載されることとなった。また現在、第二帝政期におけるアン県参事会員とドローム県参事会員の登用論理を分析した論文を学会誌に投稿中である。2つ目は、新たなケース・スタディーの地域として設定したバス=ノルマンディー地域のカルヴァドス県と、ラングドック=ルシヨン地域のピレネー=オリエンタル県における県参事会員の属性(出身地、生年月日、出自、財産、学歴)に関する個人データの収集をおこなった。

具体的には、フランス国立文書館所蔵の分類番号F/1bI/155-180、F/1bI/297-400、f/1bI/436-530、そしてカルヴァドス県文書館所蔵の分類番号2M53において、カルヴァドス県参事会員52名、ピレネー=オリエンタル県参事会員45名に関する史料収集をおこなうことができた。この調査により、地方幹部候補行政官の属性の変化を明らかにし、それにより彼らが経験した専門職化、近代化の有無を把握することができた。本研究はおおむね順調に進展しているといえる。その理由として、研究開始からこの2年間でフランス国立文書館、ローヌ県文書館、アン県文書館、ドローム県文書館において十分な史料収集をおこなえたことが挙げられる。また、これらの史料の分析成果を刊行物として順次公開できたことにより、当初計画予定であったローヌ・アルプ地域における幹部候補行政官の近代化の実態解明に加え、他地域であるバス=ノルマンディー地域や、ラングドック=ルシヨン地域における同様の分析を開始する契機を得ることができた。本年度は、これまで明らかにした、19世紀後半のローヌ県における地方幹部候補行政官に関する分析に加え、同じローヌ=アルプ地域にあるアン県とドローム県における幹部候補行政官の近代的変容の有無を明らかにした。具体的には、近代フランスの行政制度が複雑化と拡大化を経験した、第二帝政期の地方幹部候補行政官である県参事会員の登用を分析し、近代的行政官を論じるうでの一つの要素である専門職化の実態解明を試みた。そこでは、時代が進むごとに幹部候補行政官の若年化が進み、非地元出身者が増加した。また、短期間に多くの県と公職で職歴を積み、近代的な幹部候補行政官として養成されていった。登用の際に作成された請願書の分析において、第一に、候補者の属性的要素に関する記述は、第二帝政期になると減少した。第二に、候補者の能力的要素に関する記述は、性格に関する主観的な評価、教育からもたらされた行政知識に関する評価、そして公職の現場での経験に対する評価が中心に記述された。そして、第二帝政期になると、候補者本人の能力がより詳細に記述されるようになった。これらのことから、一般的に、支配的原理としての属性主義と能力主義の転換点は第三共和政期初頭であるとされているが、地方幹部候補行政官においては、既に、第二帝政期にその転換の準備は整えられていたことを解明した。ここで得られた研究成果は、「フランス第二帝政期ローヌ=アルプ地域における地方幹部候補行政官の登用論理ー県参事会員登用時の請願書を手がかりにー」として、『史学雑誌』第128編第3号(2019年4月刊行)に掲載されることとなった。平成29年度の前半は、平成28年度の海外調査で得られたローヌ県の地方上級行政官に関する史料を引き続き分析し、地方上級行政官の属性、資質・登用論理の変化を解明する期間に充てる。具体的には、彼らの出身地、登用時の年齢、出自、学歴、そして地方上級行政官の登用の際に用いられた請願書の内容を分析することで、地方上級行政官の近代的変容の有無を明らかにし、そこで得られた研究成果を論文として逐次公開する。そして、8月末から9月中旬までの間に、3週間の海外史料調査を実施する。その際、国立文書館所蔵の分類番号F/1bI/155180, F/1bI/297400, F/1bI/436530「知事、郡長、県事務局長、県参事会員の個人情報:18001912年」と、アン県、ドローム県、イゼール県の各文書館の分類番号2M「県行政に関わる人物」において、これらの県の地方上級行政官に関する史料収集をおこなう。帰国後は、ローヌ県の史料分析と同様の手法を用いて、分析をおこなっていく。
自己免疫疾患モデルマウスを用いた免疫抑制療法評価系の確立

実際の臨床の場で使用されているステロイド剤あるいは各種免疫抑制剤の投与法は、それぞれの医師の経験に頼るところが多く、客観的な評価がなされていない。これらの背景には、自己免疫疾患における免疫状態を反映した動物モデルの欠除のよるところが大きい。我々は、既に自己抗原ノックアウトマウスにおいて自己抗原に対する免疫寛容が成立していない事実を利用して、新しい方法による自己免疫モデルマウスの作成に成功している。本研究の目的は、新しく作成された自己免疫モデルマウスを用いて、免疫抑制剤あるいは免疫抑制療法の評価系を開発することにある。まず、自己免疫モデルマウスの背景遺伝子の違いによる免疫反応の個体間格差を是正するために、モデルマウス作成に使用するDsg3ノックアウトマウスをC57BL/6およびBalb/Cにそれぞれ10世代の戻し交配を完了した。また、天疱瘡モデルマウスの作成に必要なDsg3KOマウスの安定供給系をほぼ確立することができた。また、モデルマウスに対する治療効果として、血清中の自己抗体価のELISA法による測定、ならびに、びらんの部位、数、体重減少の有無、脱毛の有無により、病勢のスコア化を確立した。さらに、天疱瘡モデルマウスを用いて、抗CD40抗体療法の有効性を検討し、免疫抑制療法の評価系として本モデルマウスが有用であることを明らかにした。今後は、様々な免疫抑制療法の効果を本モデルマウスを用いて検討し、より副作用の少ない効果的な治療プロトコールの確立を目指す予定である。自己免疫性疾患は難治性疾患で、数多くの免疫抑制剤が開発されているものの、未だにステロイドより有効性の高い治療法は存在していない。我々は、既に自己抗原ノックアウトマウス(以下KOマウス)において自己抗原に対する免疫寛容が成立していない事実を利用して、新しい方法による自己免疫モデルマウスの作成に成功している。本年度は、自己免疫モデルマウスの背景遺伝子の違いによる免疫反応の個体間格差を是正するために、モデルマウス作成に使用するDsg3ノックアウトマウスをC57BL/6に6世代の戻し交配を施行した。さらに、6世代戻し交配を施行する予定である。また、治療法の効果判定には大量のマウスを一度の検討することが必要である。そのために天疱瘡モデルマウスの作成に必要なDsg3KOマウスの供給系をほぼ確立することができた。免疫抑制療法の効果判定として、表現型による判定法を確立した。すなわち、天庖瘡モデルマウスの体重減少および脱毛を経時的に観察しつつ、血清学的にDsg3に対する抗体をモニターするシステムを構築した。次年度は、ステロイド、アザチオプリン、サイクロスポリン、サイクロフォスファマイド、FK506、ミコフェノレートモフェティルを、単独あるいは種々の組み合わせで天庖瘡モデルマウスに投与し、そわぞれの治療法に対する評価を実際に行う予定である。本年度は、自己免疫モデルマウスの背景遺伝子の違いによる免疫反応の個体間格差を是正するために、モデルマウス作成に使用するDsg3ノックアウトマウスをC57BL/6およびBalb/Cにそれぞれ10世代の戻し交配を完了した。

また、天庖瘡モデルマウスの作成に必要なDsg3KOマウスの安定供給系をほぼ確立することができた。また、モデルマウスに対する治療効果として、血清中の自己抗体価のELISA法による測定、ならびに、びらんの部位、数、体重減少の有無、脱毛の有無により、病勢のスコア化を実現した。さらに、天庖瘡モデルマウスを用いて、抗CD40抗体療法の有効性を検討し、免疫抑制療法の評価系として本モデルマウスが有用であることを明らかにした。今後は、様々な免疫抑制療法の効果を本モデルマウスを用いて検討し、より副作用の少ない効果的な治療プロトコールの確立を目指す予定である。