hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
締固め不要コンクリートに関する総合的研究

本研究は,締固め不要コンクリートの実用化・普及を目指し,このコンクリートに使用するための構成材料の開発ならびに製造から施工に至るまでの新しいシステムの開発を行うことを目的として,実験および解析を行ったものである。得られた成果を以下に纏める。1.セメント系材料の開発セメントの評価試験方法を開発し,各種粉体の評価を行った。その結果,締固め不要コンクリート用の標準粉体として,中庸熱ポルトランドセメントの規格に適合する粉体を用いることが工学的に適切であることが示された。さらに、セメントと高性能減水剤との組合せにより,異なる変形性状を示す場合があり,両者の相性の問題については,今後の課題として残された。2.材料設計システムの開発コンクリートの充填性に基づく,締固め不要実現のための配合設計システムと所要の耐久性を満足しているかどうかを照査する耐久性照査システムからなる材料設計システムを構築することができた。3.製造システムの開発練混ぜ機構の解明を行い,これに基づき,2段階混練法による充填性の管理システムを構築した。上段ミキサにおけるトルクを用いた細骨材の表面水補正機能と,下段ミキサにおけるトルクを用いたスランプフロー及びロート流下時間の補正機能を組み合わせることで,所要の充填性に管理することが可能であることが示された。4.施工システムの開発締固め不要コンクリートによる施工の合理化を構造形式の選定も含めた施工法の改善により大幅に図れることが明らかとなった。熱赤外線画像を用いたコンクリートの充填確認法の開発を行うとともに,締固め不要コンクリート等の新技術を施工性,耐久性(品質),経済性の観点から総合的に評価するシステムを構築することができた。本研究は,締固め不要コンクリ-トの実用化・普及を目指し,このコンクリ-トに使用するための構成材料の開発ならびに製造から施工に至るまでの新しいシステムの開発を行うことを目的として,実験および解析を行ったものであり,本年度に得られた成果を以下に纏める。1.セメント系材料の開発締固め不要を実現するために必要な変形性および材料分離抵抗性に及ぼす粉体の影響を評価するための,材料評価試験の開発を行った。即ち,粉体の拘束水率および変形性特性値,粘性特性値をフロ-試験およびロ-ト流下試験により求める方法を提案した。この方法により,混和剤や練混ぜの影響も評価することが可能である。2.配合設計システムの開発コンクリ-トの間隙通過性に基づく,締固め不要実現のための配合設計システムの開発を行った。間隙における骨材閉塞と変形性の両者から締固め不要となる配合領域を定量的に示すことが可能となったのである。3.製造システムの開発安定した品質の締固め不要コンクリ-トを製造するためのシステムを材料の品質管理システム,練混ぜシステムの組合せにより構築した。細骨材の表面水管理の程度により,練混ぜ時のトルク管理を精度良く行えれば,コンシステンシ-の安定したコンクリ-トを製造可能であることが示されたのである。4.施工システムの開発型枠の設計に必要なコンクリ-ト打設時の側圧算定方法,打継ぎ処理法,ポンプ圧送抵抗の予測手法,締固め不要コンクリ-トを用いた新しい施工システムの開発を目標に,実験および解析を行った。本研究は、締固め不要コンクリートの実用化・普及を目指し、このコンクリートに使用するための構成材料の開発ならびに製造から施工に至るまでの新しいシステムの開発を行うことを目的として、実験および解析を行ったものであり、本年度に得られた成果を以下に纏める。1.セメント系材料の開発前年度に提案することができたセメントの評価試験方法を用いて、各種粉体の評価が行った。その結果、締固め不要コンクリート用の標準粉体として、中庸熱ポルトランドセメントの規格に適合する粉体を用いることが工学的に適切であることが示された。

さらに、セメントと高性能減水剤との組合せにより、異なる変形性状を示す場合があり、両者の相性の問題については、今後の課題として残された。2.材料設計システムの開発コンクリートの充填性に基づく、締固めの不要実現のための配合設計システムと所要の耐久性を満足しているかどうかを照査する耐久性照査システムからなる材料設計システムを構築することができた。3.製造システムの開発前年度の成果に基づき、2段階混練法による充填性の管理システムを構築し、その適用範囲を明確にすることができた。上段ミキサにおけるトルクを用いた細骨材の表面水補正機能と、下段ミキサにおけるトルクを用いたスランプフロー及びロート流下時間の補正機能を組み合わせることで、所要の充填性に管理することが可能であることが示された。4.施工システムの開発締固め不要コンクリート等の新技術を施工性、耐久性(品質)、経済性の観点から総合的に評価するシステムを構築することができた。
傾斜合金化プラズマ浸炭法による遷移金属の表面炭化と長寿命安定放電電極への応用

本研究ではプラズマ浸炭法により傾斜合金化の手法を導入して,遷移金属の表面に密着性・耐熱衝撃性に優れた炭化物セラミックス層を形成するプロセスの開発及びその機構を解明すると共に,このようにして得られた表面炭化材の放電特性を評価・解析することにより,これまで実用化が困難とされてきた炭化物系セラミックス電極による長寿命安定放電電極の開発への基盤研究を平成8年度平成9年度の2年間にわたって実施した.平成8年度は,イオン窒化装置(既設)を改造したプラズマ浸炭装置により代表的な高融点遷移金属であるタングステンを用いて浸炭温度が最高2000°Cまでの安定なプラズマ発生条件を求め,高融点遷移金属の浸炭が可能なプラズマ浸炭実験装置および温度計測法を確立した.さらに,タングステン材に対して,プラズマ放電制御により表面炭化層の組織傾斜化を行い,表面は炭素濃度の高い炭化物セラミックス層で、内部に向かうに従って炭化物析出量が順次減少してゆく傾斜組織を有する炭化層を形成した.上記の昨年度の結果を踏まえて,本年度は本研究の最終年度としてのまとめの研究を行い,以下の結果を得た.1.アーク放電装置(既設)による耐熱衝撃性の評価を行い,タングステン表面炭化層の適当な組織傾斜化によりアーク放電時の熱衝撃に耐えうることを明らかにした.2.放電電極としての放電特性の評価を行い,表面炭化したタングステン電極は既存のタングステン電極に比して,安定放電期間が長くなり,長寿命化することができた.3.タングステン以外の遷移金属としてチタンについてプラズマ浸炭を行ったが,表面炭化層はポーラスであり,タングステンのような緻密な炭化層の形成は困難であり,表面炭化層の組織特性は遷移金属の種類により大きく異なることが推察された.チタン材の表面炭化層の緻密化およびその他の遷移金属に対する適用は今後の検討課題である.本研究ではプラズマ浸炭法により傾斜合金化の手法を導入して、遷移金属の表面に密着性・耐熱衝撃性に優れた炭化物セラミックス層を形成するプロセスの開発及びその機構を解明すると共に、このようにして得られた表面炭化材の放電特性を評価・解析することにより、これまで実用化が困難とされてきた炭化物系セラミックス電極による長寿命安定放電電極の開発への基盤研究を行う。本年度に得られた研究成果は次の通りである。1.イオン窒化装置(既設)を改造したプラズマ浸炭装置により代表的な高融点遷移金属であるタングステンを用いて浸炭温度が最高2000°Cまでの安定なプラズマ発生条件を求めた。2.新設の放射温度計を用いてプラズマ中での最高2000°Cを越える超高温の温度計測法を確立した。3.プラズマ分光装置(既設)によりプラズマ浸炭中のプラズマ状態分析を行い、形成炭化組織との関係を明らかにした。4.プラズマ浸炭条件と表面炭化層との関係をタングステンに対して明らかにし、形成層を支配する因子を明らかにした。5.プラズマ放電制御により表面炭化層の組織傾斜化を行い、表面は炭素濃度の高い炭化物セラミックス層で、内部に向かうに従って炭化物析出量が順次減少してゆく傾斜組織を形成した。次年度は、本年度の結果を基に組織傾斜化の程度を変化させたタングステン基表面炭化材を用いて(1)アーク放電装置(既設)による耐熱衝撃性の評価、ならびに(2)放電電極としての放電特性の評価を行う。また(3)タングステン基以外の遷移金属についても検討を行う予定である。本研究ではプラズマ浸炭法により傾斜合金化の手法を導入して,遷移金属の表面に密着性・耐熱衝撃性に優れた炭化物セラミックス層を形成するプロセスの開発及びその機構を解明すると共に,このようにして得られた表面炭化材の放電特性を評価・解析することにより,これまで実用化が困難とされてきた炭化物系セラミックス電極による長寿命安定放電電極の開発への基盤研究を平成8年度平成9年度の2年間にわたって実施した.平成8年度は,イオン窒化装置(既設)を改造したプラズマ浸炭装置により代表的な高融点遷移金属であるタングステンを用いて浸炭温度が最高2000°Cまでの安定なプラズマ発生条件を求め,高融点遷移金属の浸炭が可能なプラズマ浸炭実験装置および温度計測法を確立した.さらに,タングステン材に対して,プラズマ放電制御により表面炭化層の組織傾斜化を行い,表面は炭素濃度の高い炭化物セラミックス層で、内部に向かうに従って炭化物析出量が順次減少してゆく傾斜組織を有する炭化層を形成した.上記の昨年度の結果を踏まえて,本年度は本研究の最終年度としてのまとめの研究を行い,以下の結果を得た.1.アーク放電装置(既設)による耐熱衝撃性の評価を行い,タングステン表面炭化層の適当な組織傾斜化によりアーク放電時の熱衝撃に耐えうることを明らかにした.2.放電電極としての放電特性の評価を行い,表面炭化したタングステン電極は既存のタングステン電極に比して,安定放電期間が長くなり,長寿命化することができた.3.タングステン以外の遷移金属としてチタンについてプラズマ浸炭を行ったが,表面炭化層はポーラスであり,タングステンのような緻密な炭化層の形成は困難であり,表面炭化層の組織特性は遷移金属の種類により大きく異なることが推察された.チタン材の表面炭化層の緻密化およびその他の遷移金属に対する適用は今後の検討課題である.
配位空間内を利用した光反応制御とその場観察

通常のX線回折その場観察法には、結晶のパッキングの制御が困難であることや結晶を形成しない分子には適用できないといった原理的限界がある。そこで、これらの問題点を解決するために結晶性自己集合性中空錯体を用いる包接アプローチを提案した。配位不飽和中間体の直接観察:M6L4型かご状錯体1を用いて光感応性マンガンカルボニル錯体の集積化に成功し、X線構造解析により構造を同定した。かご状錯体の配位空間により、ゲスト分子そのものでは取りえない、分子配列の制御を実現した。光照射によりカルボニルが脱離し、配位不飽和種の構造がピラミッド型であることをX線構造解析によりはじめて実験的に証明することができた。また、錯体1をネットワーク化することにより1分子のみゲストを取り込み、分子配列制御に成功し、特異な光反応の起源を明らかにした。それにより配位不飽和中間体の構造は、ピラミッド型であることを実験的に明確に証明することができた。サリチリデンアニリンの光応答特性の制御:平面性三座配位子(L)とZnI_2から構成される三次元ネットワーク錯体[(ZnI_2)_3L_2・m(C_6H_5NO_2)]_n(2)に通常フォトクロミズムを示さないm-Clサリチリデンアニリン誘導体を包接させた結晶に関して光応答挙動を詳細に検討した。分子を直接修飾することなく、包接するだけでフォトクロミズムが観測された。X線構造解析の結果、ゲスト単体の二面角5°に対して、細孔内に独立に存在する2分子の二面角は各々18.0(2)°、40.5(2)°と大きくねじれていることが明らかとなった。本研究により同一分子を用いて構造のねじれがフォトクロミック特性の発現に重要であることを実験的に証明することに成功した。これまで様々な有機-無機ハイブリッド包接化合物が合成され、多様な基質を用いて選択的ゲストの包接や反応などが研究されてきた。最近ゼオライトのような細孔性材料には見られないような特性が見出されてきている。さらに精密な分子設計を行うためには、柔軟な配位空間の特異性の起源を原子レベルで検討する必要がある。本研究では、サリチリデンアニリン類などの代表的なフォトクロミック・サーモクロミック化合物に対して配位空間内での基本的な光応答特性の変化を調べた。特に、今までサーモクロミズムしか示さない化合物に対して、配位空間を利用してフォトクロミズム特性の発現を検討した。ネットワーク錯体にサーモクロミック分子を包接させたところ、分子構造が平面型からねじれ型の構造に変化し、サーモクロミック特性が消失し、150Kでフォトクロミズムを示すようになった。また、同じ分子にもかかわらず、共存する溶媒をシクロヘキサンからt-ブチルアルコールに変えるだけで、光転換率が5%から20%に向上することを見出した。これらの知見は、今までサーモクロミズム特性しか示さなかった化合物でも、直接分子修飾することなく、ネットワーク錯体に包接するだけで光応答特性が制御できる可能性を示している。また、ネットワーク錯体を用いたジアゾメタン類の光反応制御の可能性を検討した。現在のところ、通常カルベンが生成する反応条件でもネットワーク錯体内ではカルベンは生成しないことを明らかにした。現在、反応生成物の詳細を検討中である。
種々のホルモン環境における上皮性卵巣腫瘍の増殖能と癌抑制遺伝子の発現に関する研究

当院産婦人科において登録された上皮性卵巣腫瘍(とくに漿液性腫瘍と粘液性腫瘍)患者を対象とし、これらの患者を閉経前および閉経後の2群に大別した。病理組織学的に腫瘍の組織型、分化度を決定後、免疫組織学的にエストロゲンレセプター、増殖能マーカーであるPCNA、および癌抑制遺伝子であるp53に関して検討を加えた。エストロゲンレセプターに関しては、閉経前群が閉経後群に比べ陽性であることが多かった。PCNAおよびp53に関しては、閉経前後で明らかな差は認められなかったが、腫瘍の組織型、悪性度(良性、境界悪性、悪性)、分化度の違いにより陽性頻度が異なった。漿液性腫瘍と粘液性腫瘍とを比較すると、前者の方が後者より、PCNA、p53共に陽性率が高い傾向が見られた。卵巣腫瘍を良性腫瘍、境界悪性腫瘍、悪性腫瘍の3群に分けて検討すると、良性よりも境界悪性腫瘍が、境界悪性腫瘍より悪性腫瘍がPCNAおよびp53の陽性率が高かった。同一腫瘍内に良性部分、境界悪性部分、悪性部分にうちの2者あるいは全てが存在する場合も同様に、より悪性な部位により多くPCNAおよびp53陽性細胞が認められた。悪性腫瘍の分化度とPCNA陽性率およびp53陽性率に関して検討すると、分化度が低いほど、PCNA陽性率およびp53陽性率は高かった。臨床進行期別にエストロゲンレセプター、PCNA、p53の陽性率を比較してみると、臨床進行期とエストロゲンレセプター陽性率との間には相関関係はみられなかった。臨床進行期とPCNAおよびp53の陽性率との間には、正の相関がみられた。以上よりPCNAとp53は上皮性卵巣腫瘍の悪性度(良性、境界悪性、悪性)、分化度と密接に関係しており、予後因子となりうることが示唆された。
アポトーシス抑制蛋白は虚血性ネクローシスを阻止できるか?

目的:虚血性神経細胞死におけるネクローシスとアポトーシスのクロストークの可能性を検索。方法:(1)虚血性ネクローシスにおけるアポトーシス誘導蛋白の酵素活性、及び(2)虚血性ネクローシスに対するアポトーシス抑制蛋白の効果、について調べた。結果:(1)ラット海馬スライス標本を用いて、CA1錐体細胞の膜電位を測定しつつ、in vitro脳虚血を行うと、約6分後に急峻脱分極電位(RD)が発生し、この直後に虚血を解除しても脱分極は持続、biocytinを用いた細胞形態の観察では、細胞体が膨化したネクローシス型の細胞死が観察された。この系において、アポトーシス誘導蛋白であるcaspase3の活性化を観察したところ、虚血負荷時間に比例してcaspase3活性の増加が観察された。(2)ラットを低用量カイニン酸(KA)(5mg/kg)で前処置すると、海馬CA1領域に熱ショック蛋白が誘導され、in vivo脳虚血モデルにおいてCA1錐体細胞のアポトーシスが抑制される。そこでin vitro脳虚血(ネクローシスモデル)に対するKA前処置の効果を観察したところ、RD発生潜時の延長、RD発生直後の虚血解除による膜電位回復率の増加が観察された。この効果はKA投与3日後に最大で、以降、漸減した。また蛋白合成阻害薬は、RD発生潜時に対するKA前処置の効果を抑制した。両群間においてCA1錐体細胞の電気的膜特性、神経終末からのグルタミン酸の放出効率やグルタミン酸受容体感受性に有意差はなかったが、KA前処置群では虚血解除後にNa/Ca交換系の活性化に由来する緩徐DC電位が未処置群に比して有意に増加していた。まとめ:ネクローシスにおけるアポトーシス誘導蛋白の活性化、ならびにアポトーシス抑制はネクローシスも抑制するという以上の実験結果は、アポトーシスとネクローシスの間にクロストークが存在する可能性を示唆する。虚血性中枢神経細胞死におけるネクローシスとアポトーシスのクロストークの可能性を調べる目的で以下の実験を行い、新たな知見を得た。1)In vitro脳虚血(ネクローシスモデル)に関与するアポトーシス誘導蛋白ラット海馬スライス標本を作成し、細胞内微小電極法を用いてCA1錐体細胞の膜電位変化を観察した。In vitro脳虚血負荷(酸素・グルコース欠如液灌流)を行うと、約6分後に膜電位は急峻に脱分極し、虚血解除後も脱分極は持続し、biocytinを用いた細胞形態の観察では、細胞体が膨化したネクローシス型の細胞死が観察された。このネクローシスモデルを用いてアポトーシス誘導蛋白であるcaspase3の活性化を観察したところ、虚血負荷時間に依存してcaspase3活性の増加が観察された。2)アポトーシス抑制蛋白によるネクローシスの阻害ラットに低容量のカイニン酸(5mg/kg)を前投与すると、海馬CA1領域にheat shock proteinが誘導され、in vivo脳虚血モデルで海馬CA1錐体細胞のアポトーシスが抑制される。このモデル動物を用いて海馬スライス標本を作成し、in vitro脳虚血負荷を行い(ネクローシスモデル)、CA1錐体細胞の膜電位変化を観察した。その結果、カイニン酸前投与動物では、in vitro脳虚血によって誘起される急峻脱分極電位のslope(dV/dt)の抑制とその発生潜時の延長が観察された。また、カイニン酸以外にも、アポトーシス抑制蛋白を誘導すると考えられる処置(電撃痙攣、経頭蓋磁気刺激など)を行った動物においても同様の結果が観察された。以上の実験結果は、急性ネクローシスと遅発性

アポトーシスのクロストークの可能性を示唆する。虚血性中枢神経細胞死におけるネクローシスとアポトーシスのクロストークの可能性を調べる目的で以下の実験を行い、新たな知見を得た。ラットを低用量カイニン酸(KA)(5mg/kg)で前処置すると、海馬CA1領域にheat shock proteinが誘導され、in vivo脳虚血モデルではCA1錐体細胞のアポトーシスが抑制される。このKA前処置ラットを用いて海馬スライス標本を作成し、in vitro脳虚血(酸素・グルコース欠如液灌流:ネクローシスモデル)を負荷したところ、未処置群に比して急峻脱分極電位(RD)の発生潜時の延長とそのslope(dV/dt)の抑制が観察された。またRD発生直後に虚血負荷を解除すると、未処置群では脱分極が持続したままであるのに対し、前処置群では膜電位の回復する割合が増加した。RD発生潜時の延長や膜電位の回復に対するKA前処置の効果は投与3日後に最大で、以降、その効果は漸減した。また予め蛋白合成阻害薬を投与しておくと、RD発生に対するKA前処置の効果は抑制された。両群間においてCA1錐体神経細胞の電気的膜特性、神経終末からのグルタミン酸の放出効率やグルタミン酸受容体感受性に有意差はなかったが、KA前処置群では虚血解除後にNa/Ca-exchanger(NCX)の活性化に由来するslow DC potentialが未処置群に比して有意に増加していた。以上のことより、KA前処置のRD発生への効果は何らかの蛋白合成が高まったことに、また虚血解除後の膜電位回復に対する効果はNCXの活性が高まったことに起因すると考えられた。このことは、KA前処置が脳虚血によって生じるアポトーシスを抑制するばかりでなく、ネクローシスをも抑制する事を示し、アポトーシスとネクローシスの間にクロストークが存在する可能性を示唆する。
Ralシグナリングの異常による癌化・癌悪性化の解析

Ralタンパク質はRasスーパーファミリー低分子量GTP結合タンパク質のメンバーであり、増殖、生存、膜輸送、細胞骨格の再構成など多くの細胞機能を制御している。これまでの多くの知見はRalがヒトの癌化や癌進展に必須であることを示唆しているが、その分子機構は多くが未知である。本研究では新規のRalエフェクタータンパク質を精製、同定した。これらはRalによる癌化、浸潤・転移の制御に関わっている可能性がある。RalはRasファミリーの低分子量GTP結合タンパク質であり、細胞内膜輸送、アクチン細胞骨格、細胞の増殖や生存の制御など様々な機能を有している。近年の知見により、Ralの異常な活性化が細胞の癌化に寄与することが知られている。しかしながら、生体においてRalの異常活性化が癌化、癌悪性化に果たす役割については多くが明らかでない。研究代表者はRalの抑制因子であるRalGAP(Ral GTPase-activating protein)を初めて分子同定し、さらにそのノックアウトマウスを作製した。RalGAPはGAPドメインを有するαサブユニットとβサブユニットからなるヘテロ複合体であり、αサブユニットには2つのアイソフォーム(α1およびα2)が存在する。それぞれがβサブユニットと複合体を形成する(すなわちα1-β複合体およびα2-β複合体)。本研究計画ではこれらのRalGAPノックアウトマウスの解析を通しRalシグナリングの制御異常が癌化・癌悪性化に及ぼす役割をin vivoで明らかにすることを目的としている。現在までの研究により、RalGAPα2ノックアウトマウスは化学膀胱発癌モデルにおいて筋層浸潤性の膀胱癌を多発することを見いだした。平成26年度はRalGAPα1、RalGAPα2サブユニットノックアウトマウスの解析をさらに進めるとともに、RalGAPβサブユニットのコンディショナルノックアウトマウスを作製した。RalはRasファミリーの低分子量GTP結合タンパク質であり、細胞の増殖、遊走や、膜輸送、アクチン細胞骨格の制御など様々な機能を担っている(Shirakawa et al, Journal of Biochemistry, 2015)。また、Ralの活性化因子RalGEFは発癌性Rasの主要なエフェクターの1つであるため、Ralの異常活性化は細胞の癌化に寄与することが知られている。しかしながら、生体においてRalの異常が癌化、癌悪性化に果たす役割については明らかでない。研究代表者はRalの抑制因子であるRalGAPを初めて分子同定し、さらにそのノックアウトマウスを作製した。本研究計画ではこれらのマウスの解析を通しRalシグナリングの制御異常が癌化・癌悪性化に及ぼす役割をin vivoで明らかにすることを目的とした。RalGAPは触媒サブユニットαと調節サブユニットβからなるヘテロ複合体であり、αサブユニットには2つのアイソフォームα1、α2が存在する。このうちα2 KOマウスは化学膀胱発癌モデルにおいて野生型には見られない浸潤性膀胱癌を多発することを報告した(Saito et al, Oncogene, 2013)。また、浸潤性膀胱癌細胞においてRalGAPα2遺伝子のプロモーター領域が高度にメチル化されていることを見いだした。本研究ではさらに、RalGAPβのコンディショナルKOマウスの作製に成功し、組織特異的RalGAP KOマウスを用いた解析を遂行した。本研究では、RalGAPα1、RalGAPα2、RalGAPβノックアウトマウスについての解析を進めた。RaGAPα1サブユニットノックアウトマウスは神経系、免疫系に異常を呈することを明らかにした。RalGAPα2サブユニットノックアウトマウスは一見正常に発育する。研究代表者らは、これまでの研究により、RalGAPα2ノックアウトマウスは、尿路特異的な変異源N-butyl-N-(4-hydroxybutyl)nitrosamine(BBN)の投与により野生型マウスには見られない高悪性度の浸潤性膀胱癌を多発することを明らかにした。これは、Ralシグナリングの異常が癌悪性化に関わることを生体を用いて示した初めての例である。RalGAPβサブユニットノックアウトマウスは胎生致死であるため、成体を用いて解析することは不可能であった。そこで致死性を回避するためにcre-loxPシステムを用いたRalGAPβコンディショナルノックアウトマウスを作出した。α1、α2のノックアウトマウスでは一方の欠損によりもう一方が代償性に増加していることが組織によっては観察される。したがって、αサブユニットのシングルノックアウトでは組織によっては表現系が現れない可能性があった。βサブユニットはRalGAPのGAP活性に必須であることから、βサブユニットを組織、細胞特異的に欠損させることでRalシグナリングの制御異常が及ぼす影響をより明確に解析することが可能になると考えられる。生化学RalGAPα1サブユニットは血球系細胞で多く発現しているため、血球細胞の分化や増殖に関わっている可能性がある。RalGAPα1ホモマウス胎児肝より造血幹細胞を単離し野生型マウスに移植することで血球系細胞のみでα

1サブユニットを欠失したマウスを作出し、α1の欠損が血球系の分化、増殖に及ぼす影響をin vivoで解析する。また、RalGAPα2サブユニットは膀胱以外にも肺や大腸に強く発現するため、これらの組織において自然発癌が見られるかどうかを検討するとともに、urethane、azoxymethane(AOM)/デキストラン硫酸(DSS)などの変異源、炎症物質投与による肺癌、大腸癌の発生、進展を解析する。RalGAPβサブユニットのノックアウトマウスは胎生致死であるため、成体におけるRalGAPβの機能を解析するためにはコンディショナルノックアウトマウスが必要となる。今後は得られたRalGAPβコンディショナルノックアウトマウスと組織特異的creトランスジェニックマウスと掛け合わせることにより、成体におけるRalGAPβサブユニットの意義を解析する計画である。また、アデノcreウイルスを用い肺胞上皮細胞においてRalGAPβサブユニットを欠失させ、その影響を解析していく。さらに、K-RasノックインマウスやPTEN等の癌抑制遺伝子ノックアウトマウスと掛け合わせることにより癌悪性化への寄与を生体を用いて解析する計画である。
日英バイリンガル児童・生徒の作文力の発達に関する縦断的研究

プレ・ライティングストラテジー(PWS)と作文力の分析から、1バイリンガル児童・生徒の作文産出では、すべての言語資源を積極的に活用することを支援する教育方略の重要性、2特に二言語両方で低迷している生徒に対する明示的なPWS指導の重要性、3継承語学習者にとってPWSの指導の重要性に関わる教育的示唆を得た。また語彙の分析からは、バイリンガル児童の作文指導においては、単独の語彙指導だけではなく、まとまりを持った語彙の多様性を広げるような指導が有効であることが示された。さらに、保護者へのインタビューから、こうした高度なバイリテラシーの発達を支えた背景に家庭での積極的な支援があることも浮き彫りとなった。本研究は中島科研〔平成21年度23年度基盤研究B研究課題番号21320096研究代表者中島和子〕で収集されたトロント在住の日英バイリンガル児童・生徒の作文力に関わるデータの更なる分析と、このデータにつみ上げる形で縦断的・質的な側面を付与すること、さらに、研究のフィールドを北米以外の地域に拡大することを目的とするものである。26年度中の研究成果としては、10月のトロントにおけるデータ収集(4名の保護者と1名の研究参加者に対するインタビュー調査とトロント市教育委員会関係者・オンタリオ州のESL教員へのインタビュー)と、3月のトロントにおけるデータ収集(1名の保護者に対するインタビュー調査)が挙げられる。このデータの分析はこれから本格的に行うことにしている。さらに、研究へのフィードバックを11月につくばで開催されたJALTと3月にトロントで開催されたAAALでの研究発表や研究者との交流により得ることができた。AAALの発表成果(作文の構想を練る段階:プレライティングにおける言語交差使用:トランスランゲージング)については現在論文に執筆中であり、また、その後の分析に関する発表を5月に東京で行われる日本語教育学会(継承語学習者のプレライティングストラテジーについて)、6月にデンマークで開催されるIAIMTE(バイリンガルのプレライティングストラテジーとバイリテラシーの発達について),11月にニュージーランドで開かれるSSLWにおいて行う(バイリンガルの作文発達に見られるlexical bundlesについて)ことが決定しており、現在その準備を進めているところである。本研究は前中島科研のデータの分析をさらに続けながらこの研究に参加した児童・生徒のうち何名かに対して追跡調査を行ったものである。主たる目的は、前回の調査から4年が経過した時点において、当該生徒の日英の作文力はどのような変化を見せ、その変化はどのような要因に起因するものか大まかに把握することであった。前中島科研で収集した作文データについて、特にプレ・ライティングストラテジーについてその2言語における関係性を研究すると同時に、二言語ともに高い能力を示した生徒の保護者に面談し、そうしたバイリテラシーを支える要因を探った。プレ・ライティングストラテジーに関しては、日英に共通したものを使用する場合が多いこと、バイリンガル特有のストラテジーであるtranslanguagingが様々な目的のもと有効に活用されていることが確認された。また、日英両言語において高い作文力を示した生徒の保護者に計6時間のインタビューを行い、その中で該当生徒の日英作文力の伸びとそれを支えてきた環境要因について調査した。前回から4年が経過した時点のこの調査では、より英語の力が相対的に強まっている傾向が指摘されつつも必ずしも日本語の作文力の減退にはつながっていないことが確認された。さらに、こうした高度なバイリテラシーの発達を支えた背景には性格やコミュニケーション力および分析力といった本人の資質とともに家庭での支援が極めて重要であることも浮き彫りとなった。特に保護者がバイリンガル発達に関心が高く、継承語の保持の重要性を強く認識して子育てをしていることや、日常の会話の中で意識的に熟語やことわざを使用したり、語彙力検定・漢字検定・実用技能英語検定などの各種検定を利用したりしながら日常生活で多く使用される高頻度の語彙とは異なる語彙の習得を行ってきていることがかれらの高度なバイリテラシー獲得を支えたことが明らかになった。本研究は前中島科研に参加した児童・生徒のうち何名かに対して追跡調査を行うこととを目指したものである。より具体的には、前研究と同テーマの作文を再度書いてもらうことと、保護者へのインタビューを通じて前研究後どのように言語使用状況が変化したのかを探ることの2点を目指し、データの数としては各学年1ないし2名程度の参加を目指していた。現時点で収集できているデータは前研究当時小6だった児童2名、中1だった生徒1名、中2だった生徒2名の計5名の保護者インタビューの部分である。これらのインタビューは相当の時間をかけて行っており、その意味で非常に成果はあったと考えている。

ただし、より低学年だった児童の保護者への追跡調査をする必要があること、また、作文力の変化に関わる調査を行えていない部分に関し、予定よりやや遅れていると考えている。このうち保護者のインタビューについては、当時高学年だった生徒が高等部を卒業してしまうと連絡を取りにくくなることが懸念されたため優先してインタビューを行った。今後低学年の保護者に対してインタビューする予定である。作文力の調査に関しては、時間がかかる調査であって研究参加者に非常に負担がかかる(前研究と同様の条件にするには50分の作文を1週間の間隔で2度行ってもらう必要がある)ため、現在中・高・大学生となって多忙な日々を送っている生徒たちには難しいということがインタビュー調査を通じて明らかになってきた。したがってここは本人に対するインタビューや学校の課題などのために書いた作文をデータとして拠出してもらうなどの代替案を取らなくてはならないかもしれない。こうした代替案を取ることによって、研究の性質は当初予定していたものと若干変化することが予想されるが、当初より量的研究を目的とはしておらず質的に深く掘り下げる研究を想定していたため大きな障害とはならないと考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。バイリンガル教育今年度はさらに多くの保護者にインタビューをし、その結果を分析することと、作文力の発達に関わるデータ収集をしてその分析をすることが目標となる。インタビュー調査に関しては前年度行えなかった前研究当時低学年だった児童・生徒の保護者にもインタビューをしていきたいと考えている。作文調査については、インタビュー調査の中でバイリンガル児童・生徒が非常に多忙な毎日を送っていることが明らかになってきたことを踏まえて、前研究と同一の条件で作文を再度書いてもらうとしていた当初の予定を若干変更し、現時点で学校の課題などとして書いている作文をデータとして拠出してもらうなどのほほうに切り替えることとする。これにより直接的な比較はできなくなるなるが、そもそも本研究は質的な調査方法をとることとしていあっため、分析に当たって大きな障害となるものではない。今年度は予定している学会発表が3件あり、その成果を踏まえて論文の形での発表を目標に研究を進めていく予定である。
視床下部温度受容細胞に対するプロスタグランディン作用機構のパッチクランプ解析

オ-トラジオグラフィ-法では、孤束核のPGE_2受容体濃度が脳内でもっとも高いことが判明した。孤束核は細胞密度が高く神経構築が明確であり、スライス標本下においても孤束核への入出力の神経経路が容易に同定できる。従って中枢神経系におけるPGE_2の作用をシナプス前作用も含めて解析する上で格好の領域と考えられる。そこで、本研究では、実験対象を視床下部から孤束核に移し、孤束核ニュ-ロンに対するPGE_2の作用を解析した。生後2週令のラット延髄を摘出後、厚さ120μmの横断スライスを作成した。ノマルスキ-顕微鏡で孤束核のニュ-ロンを直視しながら、細胞膜表面を覆う結合組織を除去した後、細胞体からパッチクランプ記録を行い、ニュ-ロンに対するPGE_2の直接作用を解析した。無Ca^<2+>リンガ-液でシナプス伝達を除去した条件では、PGE_2(10^<-6>ー10^<-7>M)に反応するニュ-ロンのうち、ほとんどのニュ-ロンに興奮性作用が観察された。すなわち細胞外記録で、PGE_2は発火頻度を上昇させた。wholeーcell記録では、電流固定下にPGE_2を投与すると、膜電位が脱分極し、それに伴って活動電位の発火頻度が上昇した。電位固定下(維持電位ー68mV)では、PGE_2の投与により、維持電流は内向きに流れた。±70mVのランプ波電圧を周期的に加えた時の電流の振幅は、PGE_2投与で上昇し、コンダクタンスの上昇を示した。PGE_2投与前後のランプ波電流の差電流は、-100mVー0mVの範囲で電位と直線的に変化し、その逆転電位は約-12mVとなった。そこで、PGE_2は非選択的な陽イオンチャンネルを開口させ脱分極させることが示唆された。
位相的量子場の理論から構成される絡み目ホモロジー不変量と正絡み目判定法の研究

絡み目とは三次元球面に埋め込まれたいくつかの円周である.絡み目の研究では絡み目不変量を用いて絡み目を性質ごとに分類していくことが目的となる.本研究では,コバノフホモロジーと呼ばれる絡み目不変量を用いて絡み目の性質を調べることを目的としている.当該年度は、(i)コバノフホモロジーの理論と位相的量子場の理論の関係の探求と,曲面上の絡み目図式に対するホモロジー不変量の構成,(ii)コバノフホモロジーを用いた正絡み目の分類,について研究を行った。(i)については、採用者が行ってきた曲面上の絡み目図式に対するホモロジー不変量の研究の応用として、仮想絡み目のミヤザワ多項式の圏化を幾何的に与えた。また、その圏化と仮想絡み目の符号型不変量との関係を記述した。この結果は、学術雑誌「Journal of Knot Theory and Its Ramifications」に受理され出版された。(ii)については、採用者が以前示したコバノフホモロジーとケーブリングの関係を応用し、結び目の正交点数に関するより良い評価式を与えた。またコバノフホモロジーの最大ホモロジー次数の加法性について記述した。この結果は学術雑誌「Topology Proceedings」に投稿中である。またこれらの研究に加え、大阪市立大学の安部哲哉氏と共同でリボンファイバー結び目の研究を行い、スライス・リボン予想に対する反例候補を構成した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
唾液分泌機構におけるチロシンキナーゼとCキナーゼのクロストーク

耳下腺のアミラーゼ分泌は、膵外分泌細胞のそれと比較されるが、分泌機構は対照的である。耳下腺ではcAMPが開口分泌の主要な促進因子であるが、膵臓ではアセチルコリンやコレシストキニンなどCa動員性のアゴニストが主役である。膵外分泌ではCaとプロテインキナーゼCの役割がほぼ確立したかに思われたが、最近、チロシンキナーゼの関与が強く示唆された。すなわち、コレシストキニンはセリン/スレオニンのリン酸化に加え、蛋白質チロシンリン酸化を促進し、また、チロシンキナーゼ阻害剤はCaによるアミラーゼ分泌を強く阻害した。本研究では、耳下腺アミラーゼ分泌におけるリオシンキナーゼの役割を明らかにするため、アミラーゼ分泌と蛋白質チロシンリン酸にたいするチロシンキナーゼ阻害剤ゲニステインの効果を調べた。ゲニステインはイソプロテレノール(ISO)によるアミラーゼ分泌を濃度依存性に阻害した。分泌阻害は300μMで80%に達し、50%阻害濃度は約120μMで膵臓における値とほぼ一致した。ゲニステインは膜透過性のcAMPアナログによる分泌も阻害することから、その作用点はcAMP生成以降と考えられる。これらの阻害はゲニステインに特異的で、ダイゼインには阻害作用が認められなかった。次に、分泌刺激やゲニステイン処理にともなう蛋白質チロシンリン酸化レベルの変化をウエスタンブロット法で調べた。ISOは耳下腺細胞の190kDa(p190)と210kDa(p210)の蛋白質のチロシンリン酸化を増強し、逆に90kDa(p90)のリン酸化を減少させた。p90の脱リン酸化はカルバコールやCaイオノフォアの処理でも見られたが、p190とp210のリン酸化はISOと膜透過性のcAMPアナログに特異的であった。ゲニステインはこれらのチロシンリン酸化を濃度依存性に低下させたが、ダイゼインは無効であった。これらの結果から、cAMPによる耳下腺アミラーゼ分泌機構に蛋白質チロシンリン酸化の関与していることが強く示唆された。1993年以降、膵外分泌細胞ではカルバコールやコレシストキニンなどの分泌刺激によって蛋白質のチロシンリン酸化が亢進すること、またチロシンキナーゼ阻害剤によってアミラーゼ分泌が低下することが相次いで報告された。他方、それ以前からカルバコールなどによるアミラーゼ分泌にCキナーゼが関与している証拠は多く、Cキナーゼを直接活性化するホルボールエステル(PMA)はカルバコールと同程度にアミラーゼ分泌を誘導した。このように膵臓では同一の分泌刺激がチロシンリン酸化とCキナーゼの活性化を引き起こすことから、両シグナル伝達系間のクロストークが考えられた。私達はまず、Cキナーゼとチロシンキナーゼの共通の基質であり、副腎髄質細胞でカテコラミン分泌への関与が示唆されているアネキシンIIに着目し、耳下腺アミラーゼ分泌におけるCキナーゼとチロシンキナーゼのクロストークを調べた。しかし、市販のアネキシンII抗体はウシおよびヒトのアネキシンとは交差するが、ラットのアネキシンを確認できず、ラット耳下腺にこの抗体と反応する蛋白質を確認できなかった。

そこで次に私達は、ホスホチロシン抗体を用いて免疫沈降法とウエスタンブロット法によりラット耳下腺のチロシンリン酸化蛋白質を検索し、カルバコール刺激によるリン酸化レベルの変化を調べた。その結果、ラット耳下腺細胞には40から200KDaにかけて多数のチロシンリン酸化蛋白質が存在し、カルバコールは80KDa蛋白質のチロシンリン酸化を強く亢進した。この変化が細胞内カルシウムの上昇によるものか、Cキナーゼの活性化によるものかを明らかにするため、A23187とPMAの効果を調べた。その結果80KDa蛋白質のチロシンリン酸化はPMAによって誘導され、Cキナーゼとチロシンキナーゼのクロストークの存在が強く示唆された。耳下腺アミラーゼ分泌におけるチロシンキナーゼの役割を明らかにするため、アミラーゼ分泌と蛋白質チロシンリン酸化にたいするゲニステインの効果を調べた。ゲニステインはイソプロテレノール(ISO)によるアミラーゼ分泌を濃度依存性に阻害した。分泌阻害は300μMで最大80%に達し、50%阻害濃度は約120μMで膵臓における値とほぼ一致した。ゲニステインは膜透過性のcAMPアナログによる分泌も阻害することから、その作用点はcAMP生成以降と考えられる。これらの阻害はゲニステインに特異的で、ダイゼインには阻害作用が認められなかった。ゲニステインはAキナーゼ活性を全く阻害しないことから、この分泌阻害はチロシンキナーゼの阻害による可能性が強く示唆された。次に,分泌刺激やゲニステイン処理にともなう蛋白質チロシンリン酸化レベルの変化を調べた。分泌刺激およびゲニステイン処理をおこなった耳下腺細胞の融解液から、ホスホチロシンに対するモノクローン抗体を共有結合させたアガロースビーズを用いてホスホチロシンを含む蛋白質を免疫沈降し、7.5%のゲル上でSDS-PAGE後、ウエスタンブロット法でホスホチロシン含有蛋白質を検出した。ISOは耳下腺細胞の190kDs(p190)と210kDa(p120)の蛋白質のチロシンリン酸化を増強し、逆に90kDa(p90)のリン酸化を減少させた。p90の脱リン酸化はカルバコールやCaイオノフォアの処理でも見られたが、p190とp210のリン酸化はISOと膜透過性のcAMPアナログに特異的であった。ゲニステインはこれらのチロシンリン酸化を濃度依存性に低下させたが、ダイゼインは無効であった。これらの結果から、cAMPによる耳下腺アミラーゼ分泌機構に蛋白質チロシンリン酸化の関与していることが強く示唆された。
精密制御爆発による原子炉解体工法の開発

時間的・経済的に効率の高い,新たな原子炉解体工法として注目を集めている火薬類を利用した精密制御爆発法について実験的,理論的検討を行った。まず,火薬類を任意の時間差で起爆し制御爆発を行った場合の,発生圧力と伝播挙動について検討し,ひずみゲージとマンガニン素子を用いたピエゾゲージによってモデル岩盤内の応力波形を測定した。また高速度ビデオ撮影により,亀裂の状況とモデル岩盤表面の自由面移動速度を測定し,応力挙動との比較を行った上で,起爆からの時間変化に関するモデルを設定した。上記の実験結果に基づき,岩盤内の応力波伝播挙動のシミュレーションを行った。計算には構造物の動的解析に実績のある有限要素コード:DYNA-3Dと共に,今回開発した不連続変形モデルを取り入れたコード:DDAを用い,上記実験のシミュレーションを行い,自由面の変形過程について実験結果と良好な一致をみた。一方,老朽化した建築物について実施された解体発破にDDAを適用して計算を行い,高速度ビデオで観察した実際の崩壊過程の結果と比較したところ,良好な一致をみた。さらに,精密制御爆発の際の振動低減解析モデルをたて,各種計算を実施することにより,構造物発破解体時の振動低減に関する知見が得られた。以上により,本工法の有効性とモデルの妥当性に関する有意義な知見が得られた。
ショウジョウバエ微小脳の化学感覚系における性差形成とその機能の解明

キイロショウジョウバエ付節の味覚感覚ニューロンの中枢投射パターンには性差がある。個々の味覚ニューロンの投射パターンを調査した結果、特定の化学感覚毛の味覚ニューロンが雄特異的な投射パターンを示すことがわかった。この雄特異的な投射パターンの形成には、性決定因子FruitlessおよびDoublesexが必須である。これらの働きを抑制した雄では、雌型の投射パターに変化してしまう。このような雄の交尾行動を観察したところ、交尾活性には変化が見られなかった。雄特異的投射は交尾行動の他の要素の制御に関わっている可能性がある。我々ヒトを含む多くの動物において、行動パターンには雌雄差が見られる。行動パターンにおける性差を生み出す基盤は、脳の神経回路網にあると考えられる。脳の構造上の性差は発生過程においてどのように形成され、そしてどのように機能しているのかに関しては、多くが謎のまま残されている。本研究では、ショウジョウバエ成虫脳の化学感覚中枢神経回路網に注目し、性決定因子による性差形成機構を明らかに、その機能を解明することを目的とする。ショウジョウバエ〓節の味覚感覚系における性差を解剖学的・形態学的に調査した。まず、味覚感覚ニューロンで発現するpoxn遺伝子を利用しGFPを発現させ、その中枢神経系での投射を雌雄で比較した。すると、雌では正中線を越えないのに、雄では正中線を越える投射があることがわかった。そこで、この雄特異的な投射パターンを示すニューロンの同定を試みた。味覚感覚ニューロンは化学感覚毛の根元に4つあり、そのうち2つのニューロンでfruitless(fru)遺伝子が発現していることを確認した。前肢〓節第3節に注目し、fru発現味覚ニューロンをGFPでラベルし、体細胞モザイク法により、個々のニューロンの中枢投射パターンを調査した。その結果、特定の化学感覚毛に存在する味覚感覚ニューロンが、雄特異的な中枢投射パターンを示すことが明らかになった。次に、性決定因子Fruの性的二型投射パターン形成に果たす役割を調査した。fru突然変異体では、雄得的な投射パターンが形成されなかった。一方、Fruの強制発現では雌のパターンを雄化することはできなかった。このことから、味覚ニューロンの投射パターンの性差形成にFru以外の因子の関与が示唆された。一昨年度までの研究により、fruitless(fru)発現味覚ニューロン群に性差が存在し、その投射パターンの性差形成にfru遺伝子が関与していることが示された。一方、fru遺伝子以外の要因も示唆された。そこで、もう一つの性決定因子Doublesex(Dsx)に注目し、味覚ニューロンの性差形成におけるDsxの役割をさらに解析した。dsx-Gal4系統を利用し、味覚ニューロンをGFPにより標識し、dex発現ニューロンが〓節のどの味覚器に存在するか調査したところ、特定の感覚毛で発現することがわかった。またそれらの中枢投射パターンは、fru発現ニューロンと同様性差を示した。dsx発現とfru発現は、一部のニューロンでは共発現するが、それぞれ単独に発現するニューロンも存在した。fru遺伝子やdsx遺伝子の機能阻害を味覚ニューロンで行い、性的二型投射パターンを特異的に変更可能か検証した。味覚ニューロン群にfruRNAi遺伝子を強制発現しfru遺伝子の発現作用を抑制すると、雄の投射パターンは雌化した。また、雌型Dsx(DsxF)タンパク質を味覚ニューロンに強制発現させると、同様に雄の投射パターンは雌型に変更された。この結果は、今後の行動解析に利用することができる。同定されている味覚レセプター遺伝子(Gr)の発現を観察できるレポーター系統を用い、性差を示す味覚ニューロンで発現する味覚レセプター同定を試みた。甘みに関する味覚レセプター(Gr5a,Gr64f)や苦みに関する味覚レセプター(Gr66a)、雄が忌避するフェロモンに関与するとされている味覚レセプター(Gr32a,Gr66a)は、いずれも性差を示す味覚ニューロンでは発現しておらず、その投射領域も異なることが示された。性差を示す味覚ニューロンで特異的に発現するGrは、まだ不明である。これまでの研究により、Fruitless(Fru)発現味覚ニューロン群およびDoublesex(Dsx)発現味覚ニューロン群には性差が存在し、その投射パターンの性差形成にfruitless(fru)遺伝子およびdoublesex(dsx)遺伝子が関与していることが明らかになった。その結果を利用することで、雄の性特異的な投射パターンを雌型の変更することが可能となった。本年度は、雄特異的な投射パターンが変化した個体がどのような交尾行動を示すか観察し、味覚ニューロン群の性特異的な投射パターンの機能を調査した。

味覚ニューロン群にfurRNAi遺伝子を強制発現しfru遺伝子の発現作用を抑制すると、雄の投射パターンは雌化する。また、雌型Dsx(DsxF)タンパク質を味覚ニューロンに強制発現させると、同様に雄の投射パターンは雌型に変更される。これらの雄特異的な投射パターンを示す味覚ニューロンを持たない雄を野生型雌と一緒にし、雄の交尾行動を観察した。交尾開始までの時間(Courtship Latency:CL)および一定時間中に交尾行動を示した時間の割合(Courtship Index:CI)を計測し、野生型雄の場合と比較したところ、野生型との違いは示されなかった。一方、HA標識されたsynaptotagminを味覚ニューロンで発現させると、確かに正中線領域もラベルされた。synaptotagminは前シナプス領域に蓄積することから、雄特異的な投射領域でシナプス出力があることが推察される。このことから、雄特異的な投射領域は雌とは異なる何らかの情報を伝えていると考えられ、CLやCIに反映されない交尾行動のパターンの制御にその機能を持っているのかも知れない。これは、今後の課題として残された。
発達障害を基盤に有する強迫性障害の拡散テンソル画像解析

研究初年度の本年度は、発達障害を有する強迫性障害の神経心理及び認知機能に関する既存研究の整理をすることを中心にメタアナリシスを進めた。レビューの手続きとして、オンラインの論文データベースでキーワード検索を行い、レビュー対象の論文を抽出した。その結果、言語流調整、遂行機能、言語記憶に関する障害が統計的に有意であることが示された。また、注意、遂行速度、視空間記憶に関する障害において傾向があることが示された。一方で、服用している薬剤と合併する精神症状の影響を考慮することが課題として示された。初年度に予定されていた調査のいくつかについて未完了となったが、既存研究の調査から新しい課題の抽出がなされ、全体としてみた達成度は標記のように評価する。左外側前頭前皮質と線条体に関する回路、また、眼窩前頭皮質および背側前頭前野に関する回路をはじめとし、強迫性障害の脳の機能的結合について指摘がされている。さらに、帯状束や内包前脚をはじめとし、強迫性障害の白質の異常について指摘がされている。そこで、自閉症を併存する強迫性障害患者の白質の異常の有無を調べるために、diffusiontensor imaging画像における、自閉症を併存する強迫性障害患者と健常対照者の群間比較を行う。研究協力施設において、自閉症を併存する強迫性障害患者の臨床症状の評価、病歴の聴取を行い、The structured clinical interview for DSM-IV、Children's yale-brown obsessive compulsive scale、autism spectrum quotientにて疾患の該当、他の精神疾患の有無を評価した。さらに、年齢、性別をマッチさせた健常対照者の面接評価を行った。自閉症を併存する強迫性障害患者は前例投薬を受けていた。同意の得られた対象者3名(男性1名、女性2名)、健常対照者3名(男性1名・女性2名)について、Magnetic resonance imaging撮影を行った。diffusiontensor imagingのプロトコルの調整を検討し時間を要している。また、該当疾患の条件を満たす対象者のリクルートを研究協力施設の協力を得て継続しているが、遅れが生じている。今後この点をクリアし調査を進めていく予定である。本年度2つ成果をあげるに至った。1.自閉症を併存する強迫性障害患者の白質の異常の有無を調べるため、強迫性障害患者と健常対照者のMagnetic resonance imaging撮影を継続した。自閉症を併存する強迫性障害患者の白質の異常の有無を定量的に検討するため、対象例の集積を更に進めていくことが必要である。自閉症を併存する強迫性障害患者と健常対象者の白質構造の比較に向けた基礎的検討を多角的に実施するという本研究課題について成果を上げていると評価できる。初年度に明らかとなった成果をもとに神経心理学的評価の選択を行い、健常者を対象とした拡散テンソル画像解析の手続きを進める。不備のないdiffusiontensor imagingプロトコルの調整を行い、また、精神科未受診の患者を含めリクルートを拡大する。さらに、心理検査のデータを蓄積し、diffusiontensor imagingの解析結果と比較検討する。精神科未受診の患者を含めた研究参加者の募集を行う。また、年齢、性別をマッチさせた健常者の研究参加の募集を拡大する。既存研究の整理のための文献複写が、想定していた件数より少なかったため。また、対象者への研究説明にかかる費用を予定額より削減するよう調整することができたため。強迫性障害患者の調査および健常対象者の調査を年度をまたいで継続するため、次年度使用額が生じた。既存研究の知見をレビューした成果より、サンプルサイズの拡大の必要性が示され、対象者のリクルートにかかる経費として使用する。