hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スピロヘータの推進力発生メカニズム

本研究課題において開発し、26年度に発表したアガードロップアッセイ法(Islam et al., 2014 FEMS Microbiol. Lett.)により走化性応答を解析したところ、CheY欠損株では、遊泳方向転換の頻度が誘引物質の影響を受けないことが分かった。また、CheY欠損株では野生型株に比べて方向転換頻度が高く、直線的な遊泳が観察されなかった。これらの結果は外べん毛細菌とは大きく異なるものであり、細胞内べん毛による推進力発生の仕組みを理解する上で極めて重要な現象である。さらに詳細な運動解析と遺伝学的解析が必要である。26年度が最終年度であるため、記入しない。初年度は、「らせん細胞運動パラメータの計測」「細胞表面の動態解析」「ペリプラスムべん毛の構造解析」を行うとして申請した。「らせん細胞運動パラメータの計測」では、レプトスピラのSpiral end(遊泳方向に対して前方末端)、Protoplasmic cylinder(PC、短波長の螺旋形を呈する細胞の中心部分)、Hook end(遊泳方向に対して後方末端)の運動パラメータを定量的に測定すること、2次元画像では判別が困難なH-endの回転方向を3次元顕微計測システムで解析することを目標としていた。運動パラメータ測定は斜光暗視や照明法により成功し、力学的モデルに基づく議論も行い、Biophysical Journalに掲載された。3次元顕微計測については、同一細胞の焦点の異なる2つの画像を同時観察することに成功した。しかし、得られた画像が未だ不鮮明な部分が多く、高精度な解析は未だ行うことができていない。今後、光学系の改良や光源の検討を行う必要がある。「細胞表面の動態解析」については、細胞表面についた微粒子が、細胞の長軸に沿って移動する様子や、細胞外膜がガラスに吸着しているにも関わらず、細胞が回転運動を示すなど、膜の流動性を示唆するデータを得ることができた。「ペリプラスムべん毛の構造解析」については、単離したべん毛がバネ状構造を示すという以前の結果と一致する結果を得ることができた。また、培地にペニシリンGを添加したことによってペプチドグリカンの合成が阻害されたレプトスピラ細胞を、クライオ電子線トモグラフィ法によって構造解析したところ、ペプチドグリカンが存在しない部分でも、外膜だけでらせん形状を維持しているという興味深い結果が得られた。以上の進捗状況を総合的に判断し、本年度の達成度を「おおむね順調に進展している」とした。26年度は、3次元顕微計測システムを用いた運動解析、外膜の動態解析、運動モデルの構築、突然変異体の運動解析、電子顕微鏡による構造解析を行う予定である。3次元顕微計測では、25年度に構築したシステムを用いて、細胞両末端の回転方向転換の瞬間を同時に解析し、両末端の回転の相関について明らかにする。この成果は、レプトスピラがおよそ10μm離れて存在するべん毛モーターの回転を制御して一方向に遊泳する仕組みの解明および運動モデルの構築に繋がることが期待される。外膜の動態解析は、外膜タンパク質LipL32抗体が修飾された金ナノ粒子をプローブとして行う予定である。まずは、ガラス表面に張り付いた細胞に対して金ナノ粒子を標識し、その動態を観察する。次に、遊泳中の細胞に対して金ナノ粒子を標識し、細胞の回転(細胞らせん軸に対する回転)と細胞膜の動態を同時に解析する。
周術期医療のクオリティ・インディケータ―としての麻酔満足度尺度の開発

研究環境の大きな変化、つまり麻酔術前術後外来から周術期管理センターへの移行という予想外の研究環境の変化が生じたので研究の続行が困難になり研究を完成させることが難しくなった。1質問項目プール作成(H25年度4月から8月)麻酔満足度がどのような要素から成り立っているかを想定しておく必要がある。麻酔満足度に似通った質問項目を集める。過去の文献からの質問も取り入れ、参考にする。質的研究手法(インタビュウなど)も行う。次に集まった質問項目のプールを整理する。2設問形式の設定・質問紙の作成(平成25年9月)麻酔満足度の場合、領域(下位尺度)に分けて得点化して量的分析を行うことが多いので「評定法」が適している。評定法は、5段階か7段階のライカートスケールを用いる。選択された麻酔満足度の質門項目をどのように配置するかを決定する。キャリーオーバーインフェクト・選択肢の選び方の一致・モデルとの対応・データ収集方法との適合性などに留意し作成する。3パイロットテスト・暫定版の作成(平成25年10月)完成した尺度を使用したい対象者から数名(5名から10名程度)を選んで、尺度への回答を求める。回答中の反応を記録し、回答後にインタビュウを行う。改善点を見つけ質問項目に改善を加え暫定版を作成する。4尺度の計量心理学的評価(平成25年11月から平成26年3月)暫定版の麻酔満足度尺度を使用しての計量心理学的評価の為の調査(術後1000人)を行う。データ項目分析収集は麻酔科術前外来・麻酔科術後外来で行う。満足度研究のバイアスの影響を避ける為iPad(携帯可能パソコン端末)による自記式データ収集をする。信頼性の検討(テスト再テスト信頼性)妥当性の検討(クローンバックα)因子分析などを行い質問項目の決定、下位尺度の決定を行う。この時点で、英語・日本語論文の作成・出版を行う。質的研究(インタビュウをすることから質問項目を作成する作業)の実施が確定した。データをコンピュータに自動入力するIPAD端末とFile Maker Proによるアンケートの作成できる環境をQuality recovery score 15(日本語版)を使って作成した。今後質問項目が確定できれば効率よくデータ入力ができる可能性が高い。研究目的(概要)※当該研究計画の目的について、簡潔にまとめて記述してください。本研究は、周術期医療のクオリティ・インディケーター(Quality Indicator)としての麻酔満足尺度を計量心理学的手法で開発し、患者側からみた麻酔の質を評価、継続モニタリングし改善し周術期の医療の質を高めるのが目的である。現在は麻酔外来から周術期管理センターにかわり麻酔だけでなく周術期に受けた医療についての満足度も電子カルテのテンプレートにて10段階のライカートスケールで作成しそれのスコアリングとその要因について検討している。今後そのデータを参考にし妥当性と信頼性のあると思われる尺度を作成し、再び臨床現場で妥当性信頼性を検討し、敬老心理学的な分析をおこない尺度を開発し、英文論文のして出版する予定である。当初麻酔満足度のみを作成する予定だあったが麻酔術前術後外来が周術期管理センターへと変化し環境が当初と激変し研究プロトコルの改変がやむ負えなかったこと。研究代表者の田中優が脳梗塞でたおれ研究が遂行困難であったじきがあったことなどがあげ荒れる。研究の場が、麻酔術前、術後外来から周術期管理センターへと大きく構造的に変化したために研究の実行が難しくなった。麻酔満足とは麻酔に付随する医療行為の満足度であるが周術期管理センターでの医療の質は口腔の衛生管理栄養やリハビリテーションなどまで含める必要があり麻酔に付随するものだけでは評価が非常に困難になってくることがわかった。それぞれのアンケートで構成要素を作るのは非常に困難である。口腔衛生の満足とはとか栄養療法における満足とはなど個別に医療の質を考える必要が新たに出てきた。リハビリテーションは生活の質(Quality of Life)日常動作(Activity of Daily living))というものとともに社会医学的な観点が必要でその医療の質は作成が難しい。またアンケートを取る技術的な問題も発生した。口腔衛生は周術期管理センター内で部屋を設置できたが、リハビリテーションは広い面積の部屋が必要になる。また周術期のリハビリテーションは術前からのリハビリテーションが含まれることが多く、そうなると病院内ではなく家庭での自主的なリハビリテーションになりそういったものを医療に質の評価につなげるだけのデータを取ることも難しい。栄養状態はカルテからデータが抽出できたが栄養療法の質をしるには栄養療法がおこなわれる場所での評価が必要で病棟がこれも難しくなった。研究環境が研究期間中に予想外の変化が生じたので研究の継続が困難になり中断した。研究担当者が健康を害した。2か月ほど入院した。質的研究を専門に請け負う担当者が研究を休業した。他の担当者がようやく行える目処が立ち再開できるようになった。文献を調査し科学根拠のあるインディケーターを抽出し、現在の周術期管理センターで得られた知見をもとにして現実的に実行可能な尺度を開発しそのデータ収集法も簡便で実行可能で研究の目的を果たせるものを考案し実施する。

臨床疫学当初麻酔満足度ということで研究を開始したが、麻酔科学の進歩により麻酔満足度だけでは足りなくなった。麻酔術後外来も周術期管理センター外来に変化し、周術期満足尺度の開発が望まれるようになった。本研究もその方向にシフトしていく予定である。質的研究の担当者の都合がつかない。近日中に着く予定本研究は、尺度開発のためのデータ収集、データ分析にお金が必要であるがそれが実行されていないため。研究者が健康を害し研究の進行が遅れた。質的研究担当者が研究できなくなった。本年6月より1.エキスパートパネルによるQI項目の作成:企画検討のガイド作成、メンバーの招集、検討会の実施、2.10月より調査票の設計と研究の計画:調査票の設計、研究計画の立案、計画書の作成3.調査研究の実施(11月から12月)結果の解析と論文の作成(1月から3月)麻酔満足度に対する質的研究により、患者に対する質問項目を作成し、その質問に術後に答えてもらう。得られたデータを計量心理学的手法で分析しその妥当性信頼性を検討する得られた知見を英語論文に作成し発表する。質的研究担当者に委託研究費用として100万円相当研究解析委託・データ入力端末購入に200万相当質的研究が現在出来ないが本年行う予定で、質的研究に100万円データ収集にまた備品の購入が必要である。来年度のアメリカ麻酔学会に研究成果を発表の予定である。それまでに英文論文は完成し、麻酔満足尺度を使用した周術期における満足度にあたえる要因を探求していく研究を行う予定である。
震災復興資材としてのプレキャストコンクリート製品の開発

本研究では、次の二つの研究を行った。1震災コンクリートがらから製造した再生粗骨材Mとそれを用いたプレキャストコンクリートを開発と2土壌からのセシウム抽出方法の開発および放射線廃棄物の保管BOXの開発である。研究の結果、1では再生粗骨材Mおよびそれを用いたプレキャストコンクリートは、JIS規格の強度および耐久性を満足したので、宮城県および福島県の公共工事において施工した。2では土壌からのセシウム抽出方法として硝酸アンモニウムが有効であることが分かった。さらに放射線遮蔽BOXの開発では、CRTガラスや銅スラグなどの密度の重い骨材を用いた場合、遮蔽率が高かった。ア)再生粗骨材Mの製造方法および再生粗骨材Mを用いたコンクリートの製造方法に関する研究では,コンクリートガラの塩分含有量および放射能を測定し,利用可能なものを用いた再生粗骨材Mの製造方法を確立した。再生粗骨材Mを用いたPCa製品は,大学において基本性能試験後,コンクリート二次製品工場の実機で再生粗骨材Mを用いたコンクリート製品を製造した。イ)放射能汚染物質保管容器の開発では,1)コンクリートBOXの製品工場における製造方法の確立と2)セシウムの濃縮技術の開発に大別される。前者では,鉛ガラス,銅スラグおよびフェロニッケルスラグを用いたコンクリートの性能確認試験とコンクリートBOXの製造を工場の実機プラントにおいて行った。その結果,コンクリートの1圧縮強度試験,2凍結融解試験,3中性化試験,4乾燥収縮試験結果は,良好であった。また5放射能遮蔽能試験では,鉛ガラスおよび銅スラグ骨材を用いたコンクリートの遮蔽率は,普通コンクリートに比べ約10%向上することが分かった。後者では,テトラメチルアンモニウムなど各種有機陽イオンによるセシウム脱着の効果を検討した。対照としては,硝酸アンモニウムなどの無機陽イオンの塩を用いた。土壌は種類の異なる3つの土壌である。安定セシウムの除去についてまず検討を行った。一部の土壌でテトラメチルアンモニウムの効果が高かった。しかし,安定して溶出効果が高いのは硝酸アンモニウムであり,最大で7%のセシウムを溶出した。その条件で,宮城県で採取したCs134+Cs137が約300Bq/kgの土壌を用いて溶出を行った。しかし,放射性セシウムの減少を殆ど見られなかった。セシウムの吸着された形態がもともと土壌にあるものと,放射性セシウムが負荷されたものでは異なる可能性が示唆された。ア)再生粗骨材Mの製造方法および再生粗骨材Mを用いたコンクリートの製造方法マルマール(栗田鉄工所製造)の破砕機を用いて、再生骨材Mを作製し、高品質の骨材ができた。また、震災コンクリートがらから製造した再生粗骨材Mの品質は,放射能汚染や津波による塩化物の影響も少なく、良好であった。さらに、それらの再生粗骨材Mを用いたコンクリートおよびPCa製品の強度および耐久性は、普通コンクリートと同等の品質を有することが明らかとなった。イ)放射能汚染物質保管容器の開発コンクリートの密度を高めることが放射線の遮蔽率を高めるのに効果的である。これまでに検討したものは、コンクリートに用いる骨材に密度の高い材料として銅スラグ、フェロニッケルスラグ、鉛ガラス等を用いたが、特に銅スラグおよび鉛ガラスは有効であった。さらに汚染物質の適正な運搬・管理のためにトレサビリティーが必要であり、手法として,ICタグを埋め込む方法により検討した。その結果、IT技術の発展により、スマートフォン等によりデータの読み取りが可能で、容易に管理できるようになった。一方、土壌からのセシウムの脱着を前年度に引き続いて検討を行った。検討内容は、効率的に脱着できる試薬の検討と温度効果の検討である。セシウムの脱着は、土壌にもともと存在するCs133で評価を行った。試薬を検討したところ、硝酸アンモニウムに硝酸ナトリウムを組合せることで、昨年度単独で一番抽出率が高かった硝酸アンモニウムよりも抽出率が上がる場合があることを見いだした。硝酸ナトリウム単独では抽出率は低い場合が多いので、相乗効果があると考えられた。温度効果は、室温60°C、100°C、120°C、一時間の条件で検討したが、温度の上昇により抽出率も上昇した。土壌にもよるが,120°Cでは室温よりも約20%抽出率が上昇した。a)再生粗骨材を用いたコンクリートにおける実験では、福島県の震災コンクリートがらから再生粗骨材Mを製造し、それを100%用いたプレキャスト製品を製造した。コンクリートの強度および耐凍害抵抗性の評価を行い、良好な結果が得られた。続いて400×400×2000mmの排水フリュームを製造し,製品の曲げ試験を行うとともにJIS規格値を満足することを確認した。さらにこれらの排水フリュームは、福島県南相馬市の県営圃場整備事業に25本(50m)敷設した。また、昨年度敷設した歩車道境界ブロック等の経過観察を行った。その結果、越冬したにもかかわらず、コンクリートは健全であった。b)放射能を汚染物質の保管容器の開発では1遮蔽率を高める技術、2遮水技術およびひび割れ防止技術、3ITを駆使したトレサビリティー技術、4長期耐久性技術の必要性を提案した。また、試作したコンクリートBOXによる現場試験を計画したが、高濃度のセシウムは既に保管されており、対応できる現場がなかったことは残念である。一方,土壌からのセシウムの脱着については、14種類の物質で検証した。

その結果、硝酸アンモニウムを用いると、セシウムの抽出をある程度できることがわかった。またその傾向は、温度が高いほど、セシウム濃度が高いほど顕著であった。0.1Mで1:10の比率の抽出という条件では,一般的に抽出力が高いと考えられているマグネシウム塩よりも抽出力が強かった。さらに第四級アルキルアンモニウムイオンによるセシウムの溶出効果は,硝酸アンモニウムと比較すると効果が低い場合が多かった。以上のことから,単純な塩である硝酸アンモニウムでもセシウムの脱着能力がある程度効果があることが明らかとなった。メカニズムとしては,アンモニウムイオンが吸着したセシウムと陽イオン交換であると考えられる。本研究では、次の二つの研究を行った。1震災コンクリートがらから製造した再生粗骨材Mとそれを用いたプレキャストコンクリートを開発と2土壌からのセシウム抽出方法の開発および放射線廃棄物の保管BOXの開発である。研究の結果、1では再生粗骨材Mおよびそれを用いたプレキャストコンクリートは、JIS規格の強度および耐久性を満足したので、宮城県および福島県の公共工事において施工した。2では土壌からのセシウム抽出方法として硝酸アンモニウムが有効であることが分かった。さらに放射線遮蔽BOXの開発では、CRTガラスや銅スラグなどの密度の重い骨材を用いた場合、遮蔽率が高かった。ア)再生粗骨材Mの製造方法および再生粗骨材Mを用いたコンクリートの製造方法再生粗骨材Mを用いたコンクリートおよびPCa製品の強度および耐久性は、普通コンクリートと同等の品質を有することが明らかにできた。現場試験が残っているが順調に進展している。イ)放射能汚染物質保管容器の開発コンクリートに用いる骨材に密度の高い材料として銅スラグおよび鉛ガラスが有効であることを明らかにした。またBOXの強度、耐久性およびトレサビリティーについてもコントロール可能である。最後の実証実験として、現場における確認試験が残っているが順調に進展している。一方、土壌からのセシウムの脱着については、やや遅れており、試験室内の実験にとどまっている。27年度が最終年度であるため、記入しない。農業農村工学における建設材料学ア)再生粗骨材Mの製造方法および再生粗骨材Mを用いたコンクリートの製造方法再生粗骨材Mを用いたコンクリートおよびPCa製品の強度および耐久性に関する実験は、福島県の公共工事において実施予定である。その際、再生骨材と銅スラグの組み合わせを計画している。イ)放射能汚染物質保管容器の開発最後の実証実験として、現場における確認試験が残っており、福島および宮城県において、汚染物質を直接BOXに保管した場合の作業性、遮蔽性等について確認したい。一方、土壌からのセシウムの脱着については、フィールドにおいて現象を確認したい。ア)再生粗骨材Mの製造方法および再生粗骨材Mを用いたコンクリートの製造方法に関する研究は、再生骨材Mを二種類の製造方法を用いて製造し,その品質はいずれもJISの規格値を満足した。またそれらを用いたコンクリートを製造し,強度および耐久性試験を実施し,良好な結果が得られた。
鉛直フラックスに与える動物プランクトンの影響

本研究の目的は、これまで見過ごされてきた海洋中深層への炭素輸送に与える動物プランクトン群集の影響を評価することである。糞粒は表層で量的に卓越する動物プランクトン分類群から排出されているが、同時に沈降中にこれら分類群によって消費・断片化されていた。沈降中におおきく変容あるいは減耗する糞粒よりも、動物プランクトン量が少ない海域や時期には、動物プランクトン鉛直移動者によって輸送された呼吸量が動物プランクトン群集を介した炭素輸送において相対的に重要になった。課題1.動物プランクトンの摂餌が植物プランクトン群集組成に与える影響亜熱帯外洋域の数地点において、段階的にサイズ分画して動物プランクトンを除去した海水を培養する実験を行った。多くのサンプルは次年度に解析する予定。これまでに解析された結果では、捕食者となる動物プランクトンが除去されるとこれらが捕食する植物プランクトンが増加する反応を示すことがあり、トロフィック・カスケード効果によって植物プランクトンの増殖が制御されている可能性が示唆された。課題2.沈降粒子の変容・減耗と動物プランクトン群集組成の関係動物プランクトンの糞粒は沈降粒子の主な構成要素であったが、表層における動物プランクトン群集で優占するしないにかかわらず、カラヌス目カイアシ類から排泄される円柱状糞粒が最も多かった。海洋表層において小型カイアシ類(主にキクロプス目カイアシ類)の割合が高くなるほど、沈降粒子に占める糞粒の割合は減少する傾向があった。これは、小型カイアシ類から排泄される糞粒が小型なので沈降しにくくなること、円柱状糞粒が表層で動物プランクトンに摂餌されたり細分化することで深層へ輸送されなくなるためと考えられた。課題3.動物プランクトンによる能動的鉛直輸送亜熱帯外洋域・亜寒帯外洋域の数地点において、表層中層にかけて鉛直区分した動物プランクトン標本を採取した。多くの標本は次年度に解析する予定。亜熱帯外洋域1地点の標本について解析した結果、昼夜で鉛直移動するカイアシ類が表層中層上部で卓越しており、当該海域ではこれらカイアシ類が中層上部に能動的に輸送する物質が沈降フラックスに大きく貢献する可能性がある。課題1.動物プランクトンの摂餌が植物プランクトン群集組成に与える影響微小動物プランクトンの摂餌がピコプランクトン群集に与える影響を、北太平洋亜熱帯および亜寒帯外洋域での船上実験にて評価した。いずれの海域でも、あるサイズ画分が除去されるとみかけの増殖速度が増減することがあり、微生物食物網内にはいくつかの栄養段階を通じた強い捕食被食関係があることが示唆された。これまで、食物網内の動態はボトムアップ効果によって説明されることが多かったが、トップダウン効果によりピコプランクトン群集構造を変化させる可能性があることが示唆された。課題2.沈降粒子の変容・減耗と動物プランクトン群集組成の関係動物プランクトン群集が糞粒の分解・断片化に与える影響を、内湾域での船上実験にて評価した。従属栄養細菌は糞粒を分解・断片化しなかったが、微小動物プランクトンやカイアシ類が糞食する場合があることが認められた。近年では、カイアシ類よりもむしろ微小動物プランクトンの糞食によって沈降粒子が減耗するとされているが、本実験結果よりいずれも減耗効果に貢献する場合があることが分かった。課題3.動物プランクトンによる能動的鉛直輸送北太平洋亜熱帯および亜寒帯外洋域の冬期において、動物プランクトン群集が昼夜鉛直移動により深層に輸送した炭素量を推定したところ、いずれの海域でも動物プランクトン群集が表層で排泄した糞粒の沈降量よりも多かった。これまで、動物プランクトン群集の糞粒が鉛直輸送に貢献すると考えられてきたが、従来の手法では見過ごされてきた部分が重要であることが示唆された。地球最大の炭素貯蔵庫である海洋中深層への炭素輸送は、セジメントトラップ実験に代表される沈降粒子観測に基づくデータ解析やこれらの経験則で議論されてきたが、この観測では把握できない過程が炭素輸送に大きな影響を持つことが分かってきた。本研究では、北太平洋外洋域をモデル海域として、(1)沈降粒子に与える動物プランクトンの影響を評価すること、(2)動物プランクトンによる能動的炭素輸送を定量化することを目的とし、海洋観測・現場標本解析・船上実験を組み合わせ、次のような結果が得られた。(1)当該海域の微小プランクトン群集ではバクテリアがピコ植物プランクトンよりも優占し、微小動物プランクトン餌要求がバクテリアで十分賄えるため、微小動物プランクトンが植物プランクトン群集組成に及ぼす影響は小さいことが示唆される。

(2)沈降粒子に占めるメソ動物プランクトン糞粒の割合は、当該海域では数パーセント以下であり、沈降中に生物によって急速に消費・分解されるか、もしくは極めて小さい粒子状に断片化される。(3)海洋中深層へ沈降していくメソ動物プランクトンの糞粒は、いずれの時期・海域でも常にカラヌス目カイアシ類から排泄された糞粒が多くを占め、沈降に伴って形状は変化せずに断片化する。(4)これら糞粒は動物プランクトン群集で優占するカイアシ類によって断片化・消費されており、これまで微小動物プランクトンによって糞粒が消費されるという説は外洋域では再考する必要がある。(5)基礎生産が低い海域・時期では、オキアミ類やカイアシ類などの動物プランクトンによる能動的炭素輸送が沈降粒子などの受動的炭素輸送に比べて相対的に重要になる。
接触状態の遷移伴定および動力学を考慮したロボットの接触状態の同定

本研究では,人間の手先の器用さをロボットで実現することを目的に,ロボットハンドにより把持された物体と外部環境との接触状態(接触点位置,接触力,接触の種類)を同定する問題を扱った.従来法は,静力学的関係式を用いていたため,ゆっくりしたアクティブセンシング動作が要求されていた.また,未知の接触状態を同定することができるが,接触の種類が変らない場合に限定されていた.本研究課題では,これらの問題点に対する解決法を研究し,以下の成果を得た.対象物の質量,慣性モーメントおよび接触点での拘束条件を考慮した動力学的関係式を導出した.そして,アクティブセンシングを行なう際に把持対象物が静止していなければならないという制約を取り除いた.この結果,時間的制約があり,すばやく接触状態を同定しなければならない場合への応用が可能となった.本手法は,ハンドに固定されたセンサ原点で生じる角速度,角加速度,力覚情報等を用いており,把持物体が環境上を滑る場合にも応用可能である.接触状態が遷移する場合の遷移の判定法を提案した.従来の接触状態の同定法がセンシングデータの全てを用いて接触モーメントの固有値を推定していたのに対し,本判定法は窓関数(矩形窓)を用いて新しいデータに限定して推定した.この手法は,データ数を増やすと遷移の判定の精度は上がるが,遷移が実際に発生してから判定するまでの時間が長くなることを,シミュレーションにより明らかにした.また,四つの接触の種類を八つに細分化して同定する手法を用いて判定する手法も検討した.(名古屋工業大学修士論文)多指ロボットハンド把握系の安定性を解析し,把握系のバネ剛性を導出した.このバネ剛性を用いると力覚,位置・速度情報と接触状態との関係を解析できると考えられる.極限環境用ロボットや医療・福祉用ロボットが研究されているが,人間のもつ手先の器用さ(人間の持つ技量)を実現することが不可欠である.人間は,組立作業において生じる把持物体と外部環境との未知の接触状態を手先の感覚から推定し,作業を器用に遂行している.このような人間の技量をロボットで実現するには,まず接触状態の検出・制御が必要である.研究代表者は,ロボットに装備した力覚および位置・速度センサ情報を基に,接触点位置や接触力だけでなく接触の種類をも同定する手法を提案してきた.そして,接触状態の遷移判定および動力学の考慮を目的に研究し,平成15年度は以下の成果を得た.1.接触点で生じる角速度が接触の種類に応じて異なることに着目し,接触の種類を手先の位置・速度情報のみから判別する手法を考案した.本手法は,従来の力覚情報のみに比べ,接触力は同定できないが,同定問題が線形方程式に帰着されること,アクティブセンシングの回数が少なくて済むなどの利点を有している,(IROS2003)2.人間の手先の柔軟性に着目し,接触の種類を変えることなく対象物に変位や力を発生させ,接触状態を検出する手法を考案した.本手法の鍵は,ハンドとアームの間に柔軟部を設定し,バネとしてモデル化したことである.手首部のセンサに生じる変位と力の関係を明らかにした.アームの手先変位と計測力との関係を剛性行列として導出し,接触の種類を判別した.(RSJ2003)3.人間の指先表面の柔らかさに着目し,ロボットハンドの指先表面に人間のような柔らかさを設定することで,2次元2本指ハンドの指先と把持物体との接触状態を関節角度・トルクセンサのみで検出する手法を考案した.必要なセンシング回数および関節数を明らかにした.本手法は,指先表面分布型触覚センサを用いる直接的手法に比べ,コストを低く抑えることができる.(名古屋工業大学卒業論文)本研究では,人間の手先の器用さをロボットで実現することを目的に,ロボットハンドにより把持された物体と外部環境との接触状態(接触点位置,接触力,接触の種類)を同定する問題を扱った.従来法は,静力学的関係式を用いていたため,ゆっくりしたアクティブセンシング動作が要求されていた.また,未知の接触状態を同定することができるが,接触の種類が変らない場合に限定されていた.本研究課題では,これらの問題点に対する解決法を研究し,以下の成果を得た.対象物の質量,慣性モーメントおよび接触点での拘束条件を考慮した動力学的関係式を導出した.そして,アクティブセンシングを行なう際に把持対象物が静止していなければならないという制約を取り除いた.この結果,時間的制約があり,すばやく接触状態を同定しなければならない場合への応用が可能となった.本手法は,ハンドに固定されたセンサ原点で生じる角速度,角加速度,力覚情報等を用いており,把持物体が環境上を滑る場合にも応用可能である.接触状態が遷移する場合の遷移の判定法を提案した.従来の接触状態の同定法がセンシングデータの全てを用いて接触モーメントの固有値を推定していたのに対し,本判定法は窓関数(矩形窓)を用いて新しいデータに限定して推定した.この手法は,データ数を増やすと遷移の判定の精度は上がるが,遷移が実際に発生してから判定するまでの時間が長くなることを,シミュレーションにより明らかにした.また,四つの接触の種類を八つに細分化して同定する手法を用いて判定する手法も検討した.(名古屋工業大学修士論文)多指ロボットハンド把握系の安定性を解析し,把握系のバネ剛性を導出した.このバネ剛性を用いると力覚,位置・速度情報と接触状態との関係を解析できると考えられる.
トカマク装置閉じ込め周辺領域におけるプラズマ輸送の研究

1.簡約電磁流体力学モデルを用いたシミュレーションによる、核融合プラズマ閉じ込め周辺領域における乱流輸送を研究した。統計的に乱流が飽和しているフェイズにおいて、圧力勾配と熱流束の関係を、ポロイダル方向のプラズマ回転に着目し、研究を行った。圧力勾配の熱流束への統計的な応答(プロファイル・スティフネス)は、プラズマの回転によらないことがわかった。この結果を論文にまとめ、JPSJ誌にて発表した。2.同モデルを用いた研究において、弾道的な輸送現象の統計的な性質、および弾道的な輸送過程における、勾配と輸送の動的応答関係を詳細に調べた。核融合プラズマ閉じ込め周辺領域における弾道的な輸送について、その速度および特性長がturbulence spreading理論(Fisher-Kolmogorov則)による予測とよい一致をみた。この結果を論文にまとめ、PPCF誌に投稿した。3.核融合プラズマのスクレイプ・オフ層における弾道的な輸送現象のシミュレーション研究を行った。非線形シミュレーションの結果から、径方向システム・サイズ程度の強い時空間的な自己相関が得られた。これは径方向輸送が弾道的であることを示唆している。また、径方向に伸びたメソ・スケールの対流胞がみいだされ、輸送に関して、この自己組織化された構造による対流輸送が支配的であることが示された。この構造の径方向伝搬速度を理論的に評価した。この評価は非線形シミュレーション結果とのよい一致をみた。さらに、実効的な乱流輸送係数の評価を行い、その特徴がBohm的であることを発見した。輸送の統計的な性質にも論及した。4.上記の業績および、1年間のフランス滞在中の仕事が評価され、九州大学の学位の他に、フランス・プロヴァンス大学より博士号を授与された。統計的に乱流が飽和しているフェイズにおいて、圧力-熱流束プロットを、ポロイダル方向のプラズマ回転に着目し行った。ここで、傾きをスティフネス・レベル、横軸の切片を臨界勾配と呼ぶ。得られた結論は、以下のとおりである。自発的なプラズマ回転によってスティフネス・レベルが変化するように見える。ただし、制御された回転の強さによるスティフネス・レベルの依存性は明確でない。臨界圧力勾配とプラズマ回転の強さには正の相関がみられた。この結果を州物理学会にて発表した。2011年度では、制御されたプラズマ回転の場合の論理で自発的な回転の場合を説明することを試み、論文にまとめる予定である。2.核融合プラズマのスクレイプ・オフ層における弾道的な輸送現象のシミュレーション研究を行った。非線形シミュレーションの結果から、系におけるセパラトリクス近傍から第一壁までの強い時空間的な自己相関が得られた。これはスクレイプ・オフ層の径方向輸送が弾道的であることを示唆している。また、径方向に伸びたメソ・スケールの対流胞がみいだされ、スクレイプ・オフ層の径方向輸送に関して、この自己組織化された構造による対流輸送が支配的であることが示された。この評価式は非線形シミュレーション結果から得られた径方向輸送速度と,のよい一致をみた。この結果を国際原子力機関核融合分科会にて発表した。2011年度では、Bohm的な輸送の特徴を詳細に調べ、論文にまとめる予定である。3.研究を博士論文に総括し、九州大学の学位を取得した。さらに、フランス・プロヴァンス大学より学位を授与される予定である。
通風気流予測における領域分割法を用いた住宅室内気流構造と体感冷却効果の解明

住宅において良好な通風環境を確保するためには,設計時に通風利用の可能性を予め把握し,通風性能が良好となる開口部配置等の最適化を行う事が望ましい。これには住宅建設地域によらない設計上の普遍的な配慮と同時に,建設地域固有の環境について配慮する必要である。居住空間には,室内環境に影響する物理的要素が多く存在する。これらの要素を正確に把握することが,室内環境を評価・予測するために極めて重要である。このような観点から平成22年度より大きく分けて4つの研究を行った。1.通風性能予測に関する研究2.通風性能を評価する指標とし風速比を提案3.通風気流による人体の冷涼感予測4.有風時のclo値と対流熱伝達率の把握これらの成果として以下を得ることができた。・水平速度分布による領域分割法の予測精度向上・通風性能評価指標として風速比の有用性・通風気流による人体の冷涼感評価方法・有風時のclo値の低下を確認住宅において良好な通風環境を確保するためには,設計時に通風利用の可能性を予め把握し,通風性能が良好となる開口部配置等の最適化を行う事が望ましい。・水平速度分布による領域分割法の予測精度向上・通風性能評価指標として風速比の有用性・通風気流による人体の冷涼感評価方法・有風時のclo値の低下を確認本研究は開口部位置やサイズによる通風室内気流構造の解明と風通活用のための設計資料整備を目的としている。初年度にあたる本年度は戸建住宅模型を用いて開口位置および開口率をパラメータとした風洞実験を実施し、過去に開発した領域分割法による室内気流予測結果と比較を行い、予測精度の妥当性を確認した。また建設地域(東京・大阪・仙台・福岡)や時間帯(昼・夜)をパラメータとした通風シミュレーションを実施し、開口部通過風速と居住域平均風速の比は概ね開口ケース毎に一意に決定できることを明らかにし、さらにその開口面積との関係を把握した。また市街地に建つ戸建住宅を対象に、サーマルマネキンを用いた実測を行い、室内気流性状とサーマルマネキンの顕熱損失量を把握するとともに、数値サーマルマネキンを適用したCFD計算を実施し、三次非線形低Re型k-εモデルにLKモデルを組み込んだ場合において、通風気流による冷却効果が比較的高精度で予測可能であることを確認した。さらに通風環境が温熱快適性に及ぼす影響を評価・予測するために重要であると考えられる対流熱伝達率に着目し、通風環境を模擬する風洞内にサーマルマネキンを設置して人体廻りの熱伝達率の測定を試みた。その結果、広く用いられている対流熱伝達率の予測式による値に比べ、低い値となった。また暴露風速をパラメータとした着衣熱抵抗を計測したところ、通気性の高い着衣の場合、暴露風速が高くなると着衣熱抵抗が小さくなることを確認した。続いてこの実験を模擬したCFD解析を実施し、着衣なしの人体廻りの対流熱伝達率を正確に予測できることを確認した。住宅における自然通風の有効利用のためには、室内気流速度を高めるのに効果的な開口部の配置が、設計段階で計画されることが望ましい。しかし、通風時の室内気流構造は屋外風のみならず、開口部配置、開口部面積、周辺建物状況など様々な要因の影響を受けると考えられ、設計の最適化は容易ではない。このような背景に対し、既往研究では「風速比」というパラメータを定義し、宇田川の住宅用標準問題を基に、模型を用いた風洞実験及び数値シミュレーション(CFD)による検討を行うことでその有効性が確認されている。そこで昨年度では、風速比の広範な適用に向け、実際の市街地に建つ住宅モデルにおけるCFD解析を行い、実測結果との比較によりその整合性を確認すると同時に、既往研究において示された風速比の知見が同様に適用可能であるかの検討を行った。またその上で、設計段階においてより実用的な、定量的通風性能評価手法を示すことを目的として研究を行った。その結果、1)実住宅モデルにおいても、風速比は風向角の影響を受けず、開口配置により概ね一意に決まる。2)風速比は流入開口率が大きいほど、流入開口数が多いほど大きくなる傾向にある。3)風速比は周辺市街地の有無に影響を受けない、などの結果を得た。また、上記までの研究はSTAR-CDと呼ぶCFDを用いてきたが、OpenFOAMと呼ぶCFDコードを用い、これらのコードの風圧係数・通風気流性状予測の観点から、各種乱流モデル・CFDコードの特徴を把握することを行った。その結果、CFDを通風気流予測に適用する場合の流入プロファイルの保存の重要性と、各種乱流モデルを風圧係数予測・通風現象予測に適用した際の得失が把握された。全般的には、SSTk-ω

モデルは、他の乱流モデルに比べ問題となる欠点が少なく、風圧予測・通風現象予測に適した乱流モデルである事がわかった。住宅において良好な通風環境を確保するためには、設計時に通風利用の可能性を予め把握し、通風性能が良好となる開口部配置等の最適化を行う事が望ましい。これには住宅建設地域によらない設計上の普遍的な配慮と同時に、建設地域固有の環境について配慮する必要であり、このような観点から昨年度は大きく3つの研究を行い、以下の成果を得た。第一に、一般的なパソコンとフリーのCFDソフトを使用し、低コストで個別住宅ごとの通風性能の検討が可能な計算環境の構築を行なった。フリーソフトである「OpenFOAM」による解析結果は風洞実験結果と良好な対応を示し、低コストで個別住宅の予測・検討が可能となった。第二に、領域分割法について、全域計算法と領域分割法による解の相違を調べ、開口部での流入風速分布を与える事が予測精度の向上に繋がる事を明らかにした。第三に「通風性能が高い」とされる住宅と、通風性能に配慮されていない住宅を比較し、その性能差を把握すると共に、グロス建蔽率が通風性能に及ぼす影響について、縮尺模型を用いた風洞実験とそれに対応するCFD解析で検討を行なった。その結果、周辺建物の有無に関わらず室内に旋回流が形成されるように天窓を配置する事で、同一通風量の条件でも室内気流速度は大きくなる事、またグロス建蔽率が高い場合、ウィンドキャッチャーを配置する事で、通風性能は大きく向上する事を確認した。これらの成果として、個別住宅の検討に低コストで対応可能なCFD解析手法を構築したこと、領域分割法の精度向上により住宅設計時に、最適な窓配置等を高精度かつ少ない計算資源で検討可能な手法を確立したこと、通風性能の改善に効果的な室内気流構造に関する知見を得たこと、住宅密集地でも通風の有効利用が可能な開口部位置に関する設計資料を収集したことなど、計画段階で活用可能な手法や設計資料として有意義な成果を得た。周辺建物の有無や、市街地に建つ住宅など様々な条件下でも、風速比により開口部配置を変動要因とした通風性能を定量的に評価することの可能性を示し、この成果は通風時の居住域風速の予測及び温熱環境予測への応用も期待できるという点で、おおむね順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究において生じた課題は、天窓を設けた場合にCFD予測精度が大幅に悪化することである。特に居住域平均風速を過大に評価する傾向にあるため、結果として風速比が1を超えるケースが頻出した。この予測精度を改善することで、より実態に近い評価がCFDにより可能になるものと考えられる。また、同一の建物に関しての検討を通して行ったため、他の地域、他の市街地においても本論文で得られた知見が適用できるかは未確認である。さらに、建物がより密集して建つ、通風を得られにくいと考えられる地域においても同様の傾向が見られるかなどの検討を今後行っていく予定である。
海馬依存的学習におけるミクログリアの生理的役割の解明

本研究では、海馬の高次学習機能の神経基盤にミクログリアが関与する可能性を調べるために、海馬の可塑性を検討している。このために、1Adeno-associated Virus(AAV)発現系の確立、2ミクログリアのみでCreを発現している動物の確立、3解析系の確立、を行っている。1に関しては、Designer Receptors Exclusively Activated by Designer Drugもしくはdiphtheria toxin A subunitをAAVを用いて脳内に発現する系を確立した。すなわち、準備は整った。2に関して、ミクログリアのマーカーであるCD11bに注目していたが、CD11bを発現していないミクログリアの存在が別の系の研究から明らかとなったのでIba1もしくはCX3CRに注目している。後者は、抗体の特異性に問題がある可能性があり、今日まで染色にいたらずCX3CR-GFPマウスの使用を検討している。また、CD68のプロモーターでDREADDを発現するAAVの使用も考慮している。3に関して、受動的回避学習や、Y迷路、オープンフィールドの解析系を確立した。その過程で、本教室の条件では、マウスとラットがIAの再強化や学習の消去過程、情動など、異なることが示唆された。従って、これまで蓄積したデータを生かすためには、やはりラットの方が適しているとの結論に達し、現在、CX3CRのプロモーターでCreを発現するラットを作成中である。遺伝子改変動物をマウスからラットに変えたため、その作成に遅れが生じている。CX3CRのプロモーターでCreを発現するラットができたら、1)dTA-AAVにより海馬のマイクログリアを消去して、2)DREADDをAAVを用いて、もしくは3) CD68のプロモーターでDREADDを発現するAAVを海馬のマイクログリアに発現させ、CNOを投与してマイクログリアを活性化して、それぞれ、受動的回避学習、Y迷路、オープンフィールド解析を行う。AAV系、解析系は既に確立しているので、遺伝子改変ラットさえ出来れば、かなりのスピードで実験できる。すなわち、研究の遅れを取り戻せると考えている。これまでの研究から、海馬の担っている高次学習機能の神経基盤にミクログリアが関与する可能性が示唆されている。ミクログリア選択的な阻害剤であるミノマイシンを用いて、海馬が中心的な役割を演じている恐怖条件付け学習における作用の詳細を検討した。まず、養育環境がどのような影響を及ぼすのか検討した。その結果、集団で飼育しても個別で飼育しても学習の成立に影響を及ぼさなかった。記憶の過程には、記名、保持、想起、の過程があるが、最近では、保持の過程で再強化が起こり、その過程にも注目が注がれている。つまり、恐怖条件付け学習においても、その獲得過程と、再強化過程の神経基盤が異なることが示唆されている。その結果、ミノマイシンは再現性のある効果が認められなかった。以上の原因として、高次学習機能の神経基盤に、空間び時期特異的にミクログリアが関与する重要性が示唆された。つまり、ミノマイシンの腹腔内投与では、全身のミクログリアの機能が抑制されること、また、ミノマイシンのミクログリア機能の抑制に対する特異性が問題である可能性が示唆された。そこで、部位特異的かつ時間特異的にクログリアの機能を制御する目的で、当初は、ミクログリアのマーカーであるCD11bに注目したが、CD11bを発現していないミクログリアの存在が推測されたので、現在、CX3CRの発現をミクログリアで検討している。しかし、抗体の特異性に問題がある可能性があり、CX3CR-GFPマウスの使用を検討している。CX3CRを抗体で染めることに困難をきわめているため。すなわち、CX3CRマウスを導入する前段階としてCX3CRを検出することに今のところ成功しておらず、したがって遺伝子改変動物の導入にはいたっていないため。抗体を用いた免疫組織化学は困難をきわめているため、CX3CR-GFPマウスの使用を検討している。この場合、GFPとミクログリアのマーカーとしてIba1と二重免疫組織を行う。

CX3CRのプロモーターでCreを発現するラットができたら、1)dTA-AAVにより海馬のマイクログリアを消去して、2)DREADDをAAVを用いて、もしくは3) CD68のプロモーターでDREADDを発現するAAVを海馬のマイクログリアに発現させ、CNOを投与してマイクログリアを活性化して、それぞれ、受動的回避学習、Y迷路、オープンフィールド解析を行う。AAV系、解析系は既に確立しているので、遺伝子改変ラットさえ出来れば、かなりのスピードで実験できる。すなわち、研究の遅れを取り戻せると考えている。今年度はCX3CRを染めることができなかったが、新年度には解決できると考え、実験が進むと期待される。今年度は予定どおり、昨年度の余剰金を使って実験を行ったが、節約に努めたため、つまり次年度使用額が生じ、若干の消耗品代にあまりが生じた。新年度は、遺伝子改変ラット代やAAV代、DREADDのリガンド代などで順調に消費しうる予定である。
エピジェネティクスによる小児アレルギー疾患の病態へのアプローチ

アレルギー性疾患では、Th1/2バランスがTh2へと偏向していると考えられている。このTh細胞分化機構破綻の原因解明のアプローチとして、サイトカイン遺伝子のDNAメチル化修飾の異常がその病態に関与している可能性を想定し研究を行った。本研究では臍帯血、アレルギー疾患群、健常群から採取、抽出した単球において、Th1サイトカインであるIL-12のサブユニット、IL12p35遺伝子のプロモーター領域のメチル化解析を行った。またアレルギー群およびコントロール群より精製した単球を培養刺激して培養上清中のIL12p70および単球でのIL12p35mRNAの発現を測定した。DNAメチル化解析はBisulphite Sequenncing Analysis法にてIL-12p35遺伝子プロモーター領域(-1-6010)の一部(-89-583)に含まれるCpG配列37箇所のDNAメチル化の頻度について検討した。その結果-388、-385、-375、-352、-331、-326、-322の7ヶ所のCpGにおいて3群間のメチル化の頻度に有意差を認めた。メチル化はコントロール群において有意に頻度が高かった。一方アレルギー群、臍帯血でのメチル化は有意に頻度が低く、またアレルギー群、臍帯血間でメチル化の頻度、パターンに有意差を認めなかった。mRNAの発現はアレルギー群、コントロール群のいずれでも刺激-非刺激群間で有意差を認めなかった。しかしメチル化の頻度が低く、メチル化による遺伝子発現の抑制を受けていないアレルギー群でIL12p35mRNAの発現が高い傾向にあった。培養上清中のIL12p70はmultiplex bead-based cytokine assay法では測定感度以下のものが多く検討できなかった。以上より単球IL-12p35遺伝子プロモーター領域におけるDNAメチル化は、臍帯血およびアレルギー疾患では健常コントロールに比べ有意に低く、このことがIL-12p35の遺伝子発現制御に関連していることが示された。主要免疫担当細胞であるヘルパーT(Th)細胞はTh1細胞とTh2細胞に分けられ、アレルギー性疾患では、Th1/Th2バランスがTh2へと偏向していると考えられている。アレルギー疾患でのTh細胞分化機構破綻の原因解明へのアプローチとして、既に関連サイトカイン群の遺伝子変異や多型に関する数多くの研究がなされている。一方、遺伝子のプロモーター領域のDNAメチル化修飾が遺伝子発現の抑制に関与しており、その重要性が基礎的な検討により報告されている。アレルギー疾患においても、サイトカイン遺伝子のDNAメチル化修飾の異常がその病態に関与している可能性が想定される。特にTh1細胞ではIL-4遺伝子が、Th2細胞ではIFN-γ遺伝子がメチル化されることで、細胞特異性が確立される。しかし、DNAメチル化とアレルギー疾患との関連からのアプローチはなされていない。本研究は、DNAメチル化による遺伝子発現制御に着目し、そのアレルギー性疾患における関与を解明することを目的としている。中でもアレルギー疾患におけるTh1/Th2分化の病態に迫るために、Th細胞分化を決定する樹状細胞およびナイーブTh細胞を単離し、それぞれIL-12、IFN-γ、IL-4遺伝子座のDNAメチル化の程度をbisulphite法にて測定し、健常者および臍胎血との間に差があるかどうか検討した。平成16年度は設備備品が順次整い。予備的研究を進めた。

即ち、アレルギー患者および健常人(成人)の末梢血より単核球を分離しCD14陽性細胞およびCD4陽性CD45RO陰性T細胞を精製し、ゲノムDNAを採取した。成人末梢血から精製されるCD14陽性細胞の収量が少なく、現在は樹状細胞の前駆細胞である単球でメチル化の検討を進めている。bisulphite法により、IL-4遺伝子、IL-12p35遺伝子およびIFN-γ遺伝子の転写調節領域のDNA上メチル化の頻度を測定した。本研究は、DNAメチル化による遺伝子発現制御に着目し、アレルギー性疾患における関与を解明することを目的としている。中でもアレルギー疾患におけるTh1/Th2分化の病態に迫るために、Th細胞分化を決定する樹状細胞でのIL-12とIFN-g、またTh細胞におけるIL-4とIFN-gに着目し、アレルギー患者の樹状細胞およびナイーブTh細胞を単離し、それぞれIL-12、IFN-g、IL-4遺伝子座のDNAメチル化の程度をbisulphite法にて測定し、健常者および臍帯血との間に差があるかを検討する。方法および結果:成人アレルギー患者、健常人の末梢血20mlおよび臍帯血2050mlより、比重遠心法にて単核球を分離、CD14陽性分画を磁気ビーズ細胞分離システム(MACS)を用いて精製し、単球を分離しゲノムDNAを採取し、IL-12p35遺伝子転写調節領域におけるDNAメチル化の頻度をbisulphite法を用いて検討した。アレルギー疾患の1検体および臍帯血1検体をbisu 1 phite処理し転写調節領域の近位部位3カ所につきPCR後、泳動切り出しし、Tヴェクターにインサート後大腸菌に形質転換して培養し、それぞれ5コロニーずつ拾い振盪培養し、プラスミド抽出後シークエンスした。結果全370ヵ所のCpG配列に一箇所もメチル化部位を確認できなかった。そこでCpG配列のシトシンをメチル化するSssIメチラーゼ酵素処理後にbisu 1 phite処理をおこないシークエンスし、すべてのCpG配列にメチル化を確認したことで、いわばbisu 1 phite処理のポジティブコントロールを得た。今後の予定:引き続きアレルギー群、コントロール群および臍帯血それぞれ5検体につき、上記の部位についてメチル化頻度を確認し、各群間でメチル化の頻度に差があるかを検討する。アレルギー性疾患では、Th1/2バランスがTh2へと偏向していると考えられている。このTh細胞分化機構破綻の原因解明のアプローチとして、サイトカイン遺伝子のDNAメチル化修飾の異常がその病態に関与している可能性を想定し研究を行った。本年度は臍帯血、アレルギー疾患群、健常群から採取、抽出した単球において、Th1サイトカインであるIL-12のサブユニット、IL12p35遺伝子のプロモーター領域のメチル化解析を行った。またアレルギー群およびコントロール群より精製した単球を培養刺激して培養上清中のIL12p70および単球でのIL12p35mRNAの発現を測定した。DNAメチル化解析はBisulphite Sequenncing Analysis法にてIL-12p35遺伝子プロモーター領域(-1-6010)の一部(-89-583)に含まれるCpG配列37箇所のDNAメチル化の頻度について検討した。