hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
農村社会の変容と農家経済・生産組織の現状

西日本の代表的な水稲作地帯である岡山県岡市市を対象として調査研究を実施した。まず農業関係の諸資料を,岡山市役所,JA藤田支所等を通じて収集し機械化の度合い,水稲作への+αの導入状況,そして兼業従事状況などを明らかにした。全体としては、機械化は一段落し,むしろ現在ではその大型化が現われてきている。こうしたなかで,受託経営を追求する少数の農家群,+αを付加する農家群,兼業依存を深化させる層へと農家は分化している。とくに岡山市街への通勤の便がよい,この対象地では兼業への依存は圧倒的となっている。また村落関係では,岡山市に属する藤田地区内集落を対象として調査したが,前年度の山形県酒田市の場合と同様に,大規模な生産組織はなく,むしろ25戸程度での機械共同,作業共同が任意におこなわれている。また,受託経営も小程度のものにかぎられている。つまり家族経営の枠内での共同であり,それを越えるところのものは,現在のところは存在しない。すなわち,そういう形での共同関係が形成されているのが特徴といえる。なお,ウルグアイ・ラウンドでの米の部分輸入自由化決定は,岡山市の農民にもおおきな影響を与えており,とくに営農意欲の減少につらなっていることは否定できない。なお一層の調査が必要とされるが,安定兼業への志向が強まるのは必至であろう。平成7年度には、平成5年度に調査実施した山形県酒田市および平成6年度に調査実施した岡山県岡山市でのデータをもとに、両市での全般に渡る補充調査を実施した。村落関係では、とくに、酒田市に属する漆曽根集落を調査したが、そして、6戸の農家での水稲受託経営が存在したが、その規模は10ヘクタール未満にとどまっており、つまりは、家族経営の枠を越えるものではないといえる。なお、この集落を含む北平田地区(旧北平田村)では、平成6年からライス・センターが稼動し、それとのかかわりで若干ながら、秋作業の共同への可能性がでてきている。とくに、平成8年以降、「高速道路関連事業」の一環として、大巾な機械の共同化が進む予定であり、その可能性は高まっていた。今後、こうした共同の生産組織にまで進むかどうかは確定しがたい。というのも、一方では、米の輸入自由化にともなう環境の悪化、他方では米価の低迷、以上の米をめぐる内外の状況はきわめて不利性を増加させているからである。こうした点を考えれば、今後の各農家の営農意識の大巾な低下も予測される。この点では、その具体的な展開をつかむことが、継続的な課題となる。次に岡山県岡山市では、とくに対象地である藤田地区(旧藤田村)は、岡山市街地に近接しているところから、兼業依存が高いのが全体的な特徴であった。また、村落関係では、前年度の山形県酒田市の場合と同様に、大規模な生産組織は、11戸を含む一生産組織を徐いてはなく、むしろ、25戸程度での機械共同,作業共同が任意におこなわれていた。つまり、ここでも家族経営の枠内での共同であり、それを越えるものはまだ存在しないのである。そういう形態での共同関係が形成されているのが特徴なわけである。こうして、両市ともに、水稲作の機械化一貫体系のなかで、生まれたが労働力を農業内外にふりむけ、生産と生活を一体とした営みの単位である、単位としての、家の今日の姿が示されているのである。しかし、両市の場合ともに、すでに述べたような農業の不利性の一層の進行のなかで、その営農意識がどのように維持され、また形成されるかは、大きな問題といわざるをえない。
波動光学再生シミュレータによる3D映像の光学的評価法の検討

3Dディスプレイの光学的特性を解析するソフトウェアを開発、これによる3D映像の理論的解析を行うとともに、各種3Dディスプレイと等価な3D映像を表示する電子ホログラフィを用いた波動光学再生シミュレータを開発し、各種3Dディスプレイの主観評価実験を行った。これにより、様々な3Dディスプレイの光学特性と主観的な評価の間の基礎的な関連を明らかにした。1.目的近年、様々な方式の立体映像表示ディスプレイ(3Dディスプレイ)が実用化されているが、疲労や不快感等の問題が指摘されている。しかし、ディスプレイのどの様な光学的特性によるものかは、まだ明らかではない。そこで、本申請では3D映像の光学的定量評価法の確立を目的に、波動光学再生シミュレータを開発し、3Dディスプレイ装置の定量評価法の検討とその人間の主観的な関係を求める。2.平成22年度の研究実績(1)3Dディスプレイの主観評価のための奥行き評価、視差連続性の評価装置を試作し,フィルムに印刷されたホログラムの基本的な評価実験を行った。この結果、ホログラムの特性と各種パラメータの関連の一部が明らかになった。(2)IP(Integral photography)、HS(Holographic Stereogram),ホログラフィの各3Dディスプレイが空間に投影する3次元空間の光分布のシミュレータの開発を行った。これを用いて、投影される光空間の特性を解析、その特性の一部を明らかにするとともに、これを定量評価するための指標を提案した。(3)上記の(2)のシミュレータが計算した3Dの波面結果をもとに、実際の光を空間変調するための装置を開発した。これは上記(1)の測定装置を組み合わせることによって、各種の3Dディスプレイの主観評価を行うことができる。実験は平成23年度の予定である。そこで、本研究では3D映像の光学的定量評価法の確立を目的に、波動光学再生シミュレータを開発し、3Dディスプレイ装置の定量評価法の検討とその人間の主観的な関係を求める。2.平成23年度の研究実績(1)前年度に行った基礎評価実験の精度と信頼性を上げるために、電子ホログラフィによる3Dディスプレイ装置を製作し、これに前年度開発の各3Dディスプレイが空間に投影する3次元空間の光分布のシミュレータを改良し、波動光学再生シミュレータの開発を行った。(2)上記、波動光学再生シミュレータに立体知覚測定装置を組合せ、これを用いて主観評価実験を行った。これによって、より精度の高いデータを得られるとともに、前年度の得られた各種3Dディスプレイの主観的特性を確認することができた。(3)データの統計的分析方法を検討し、主観評価に関して適応し、統計的に3Dディスプレイ毎に有為な相違があることが明らかになるとともに、フルパララックス形のホログラフィが3Dディスプレイとして、優れていることが確認された。(4)前年度提案した定量評価指標VSNRを波動光学再生シミュレータを用いて各種3Dディスプレイの光分布に対して実測を行った。この結果、提案の定量評価手法は主観評価と一致傾向を示し、指標として有効であることが分かった。
脳の高次機能による言語表象の定量的な解釈を実現するスパースモデリング手法の開発

本研究ではfMRIを使って得られた脳神経活動データと自然言語処理手法におけるword2vecによる語彙の分散意味表現との高い相関関係を示した研究成果と画像の言語化の手法に関する研究成果を融合し,(a)脳内活動の状態を自然言語文で表現する手法および(b)スパースモデリングにより解析する手法の二つを開発した.(a)において、画像に対するキャプション生成の深層学習メカニズムを援用し,fMRIを用いて取得した動画刺激に対する脳活動データを深層ネットワークの中間層へ回帰させることにより脳活動データを入力とし,脳神経活動の内容を記述する文生成を行った.これに対し、fMRIによって取得した脳活動データから文生成を行い、人が理解できる文の生成をおこなうことができた。(b)においては、動画刺激により得られた脳活動データと動画刺激とを対応させ,その内容を説明した文章をword2vecを用いて分散意味表現で表した言語データのそれぞれに対し,スパースコーディング(以下,SP)を用いて辞書行列と係数行列に分解し,双方の係数行列を回帰させたモデルを構築した.双方の手法とSPを介在せず、脳活動データと言語データとを直接,Ridge回帰により対応関係をとった手法とで新しい脳活動データに対する分散意味の推定の精度を調べる.これにより,脳活動における高次機能としての言語の意味表象においてもSPが本質的に機能しているかについて調査を行った.評価結果については,脳活動データと言語データとの双方にSPを適用した場合>言語データのみにSPを適用した場合>Ridge回帰により直接対応関係をとった場合,という予測精度の順番となった.これにより,SPが脳活動を表現する言語(意味表象)との関係において機能している可能性を確認した.また、脳活動と意味表象の基底の対応関係を通じて、脳活動の基底の意味を言語で表現できるようにした.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究ではfMRIを使って得られた脳神経活動データと自然言語処理手法におけるword2vecによる語彙の分散意味表現との高い相関関係を示した研究成果と画像の言語化の手法に関する研究成果を融合し,(a)脳内活動の状態を自然言語文で表現する手法および(b)スパースモデリングにより解析する手法の二つを開発した.(a)において、画像に対するキャプション生成の深層学習メカニズムを援用し,fMRIを用いて取得した動画刺激に対する脳活動データを深層ネットワークの中間層へ回帰させることにより,脳活動データを入力とし,脳神経活動の内容を記述する文生成を行った.これに対して、fMRIによって取得した脳活動データから文生成を行い、人がきちんと理解できる文の生成をおこなうことができた。(b)においては、動画刺激により得られた脳活動データと動画刺激とを対応させ,その内容を説明した文章をword2vecを用いて分散意味表現で表した言語データのそれぞれに対し,スパースコーディング(以下,SP)を用いて辞書行列と係数行列に分解し,双方の係数行列を回帰させたモデルを構築した.双方の手法とSPを介在せず、脳活動データと言語データとを直接,Ridge回帰により対応関係をとった手法とで新しい脳活動データに対する分散意味の推定の精度を調べる.これにより,脳活動における高次機能としての言語の意味表象においてもSPが本質的に機能しているかについて調査を行った.評価結果については,脳活動データと言語データとの双方にSPを適用した場合>言語データのみにSPを適用した場合>Ridge回帰により直接対応関係をとった場合,という予測精度の順番となった.これにより,SPが脳活動を表現する言語(意味表象)との関係を表現するのに適していること,および,それを通じた対応関係の調査手段として使えると考える.当初1年目の後半に予定していた脳神経活動データからの言語生成を前期のうちにすでに完成させており、現在は、新しいより高次元のデータからの文生成に着している。また、開発した手法の改良を順次すすめることができている。また、スパースモデリングを用いて、脳活動の意味表象を推定する手法の開発についても、言語データと脳活動データの双方にスパースコーディングを適用し、適用のあるほうがより精度の高い予測が可能であることを実験を通じて示すことができた。(b)においては、動画刺激により得られた脳活動データと動画刺激とを対応させ,その内容を説明した文章をword2vecを用いて分散意味表現で表した言語データのそれぞれに対し,スパースコーディング(以下,SP)を用いて辞書行列と係数行列に分解し,双方の係数行列を回帰させたモデルを構築した.双方の手法とSPを介在せず、脳活動データと言語データとを直接,Ridge回帰により対応関係をとった手法とで新しい脳活動データに対する分散意味の推定の精度を調べる.これにより,脳活動における高次機能としての言語の意味表象においてもSPが本質的に機能しているかについて調査を行った.評価結果については,脳活動データと言語データとの双方にSPを適用した場合>言語データのみにSPを適用した場合>Ridge回帰により直接対応関係をとった場合,という予測精度の順番となった.

これにより,SPが脳活動を表現する言語(意味表象)との関係において機能している可能性を確認した.また、脳活動と意味表象の基底の対応関係を通じて、脳活動の基底の意味を言語で表現できるようにした.現在、訓練データに対しては精度の高い文生成が実現できているが、評価データに対しては生成結果の精度が必ずしも高いとは言えない。fMRIの脳活動データから画像キャプショニングシステムの中間層の状態を推定するのに深層学習を用いたが、現時点では、過学習を起こしてしまいよい精度を得られていない。この点について、今後は、被験者実験を行い脳活動データを増やし、追実験をすることや、現在の画像刺激となる動画像自体が人であっても説明文をつけにくいものになっているため、説明文の付与が容易な画像刺激を用いての追加実験を行う予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
新規な生物活性探索を志向した含ケイ素テトラヒドロイソキノリン類の合成と活性評価

1.前年度までの研究結果から、N-ピバロイル-6-メトキシテトラヒドロイソキノリン-7-オールの四酢酸鉛酸化反応では反応は複雑になり、対応するキノールアセタートが得られないことが判明したので、N-ピバロイル基をN-ホルムアミジル基に代えて、t-ブチルリチウム-TMEDA共存下、その1位にトリメチルシリル基の導入を検討した。しかし、期待に反して1位トリメチルシリル化には満足すべき結果は得られなかった。従って、トリメチルシリル化の反応条件のさらなる検討が必要であると考えている。2.N-(2-フェネチル)トリメチルシリルアセトアミド体のBischler-Napieralski反応が脱トリメチルシリル化されたので、炭素を1個増炭したN-(2-フェネチル)トリメチルシリルプロピオアミドの合成し、そのBischler-Napieralski反応を検討することにした。しかし、アセトアミド体をn-ブチルリチウム、塩化トリメチルシリル続いてLDA、塩化トリメチルシリルメチルと反応させたところ、N-(2-フェネチル)トリメチルシリルアセトアミド体が生成し、目的のN-(2-フェネチル)トリメチルシリルプロピオアミドを得ることができなかった。この結果は、最初にアセトアミドのN原子を保護したN-トリメチルシリル基の分子内転位によるC-トリメチルシリル化と結論した。これらの一連の反応についてはさらに検討を加える必要があると考えている。3.得られた化合物の生物活性評価は現在検討中である。(1)N-アセチルフェネチルアミン類を対応するN-アセチル-N-トリメチルシリルアミド誘導体に導き、それらを、テトラヒドロフラン中、リチウムジイソロピルアミドで処理した後、塩化トリメチルシリルと反応させ、N-トリメチルシリルアセチルアミド誘導体を得た。さらに、これらアミド誘導体に通常のビシュラー・ナピエラルスキー反応を行なったところ、期待に反して脱シリル化が生起して1-メチル-3,4-ジヒドロイソキノリン類が生成した。この結果は、N-シリアセチルアミド誘導体が3,4-ジヒドロイソキノリン環へ閉環した後、シリル基のβ位に存在するC=N結合の寄与によって容易にシリル基の脱離が進行したものと考えている。(2)テトラヒドロフラン中、-78°Cでt-ブチルリチウム-TMEDA共存下、N-ピバロイル-無置換あるいは6,7-ジアルコキシ(メチレンジオキシ)テトラヒドロイソキノリン類を処理して、1位にアニオンを発生させた後、このアニオンに塩化トリメチルシリルあるいは塩化クロロメチル(ジメチル)シリルを反応させると、対応する1-トリメチルシリルあるいは1-シリルメチルテトラヒドロイソキノリン誘導体が高収率(70%以上)で生成することが分かった。また、得られた化合物は、室温で比較的安定である。(3)上記(2)で用いた塩基、t-ブチルリチウム-TMEDAの代わりにシュロサ-塩基(n-ブチルリチウム-カリウムt-ブトキシド)を使用しても反応は進行し、対応するシリル化合物が得られた。このシュロサ-塩基による反応について現在さらに展開中である。(4)上記(2、3)の研究で得られた1位ケイ素置換テトラヒドロイソキノリン類の生物活性評価を現在行っている。(1)前年度の研究で得られた知見の中から、テトラヒドロフラン中、t-プチルリチウム-TEMEDA共存下の反応条件を選び、その反応条件をN-ピバロイル-7-ベンジルオキシ-6-メトキシテトラヒドロイソキノリンに適用し、対応する1-トリメチルシリル及び1-トリメチルシリルメチル体を合成することが出来た。さらに、それらの接触還元による脱ベンジル化を行い、1位にケイ素原子を有するN-ピバロイル-7-テトラヒドロインキノリノールを得た。この結果から、1位に各種ケイ素置換基を有する膝ピバロイル-7-テトラヒドロインキノリノールの合成が可能となった。

(2)上記(1)で得られた1位シリル化の反応条件を、N-トリフルオロアセチル体に適用すると、トリフルオロメチル基が脱離し、使用したt-ブチルリチウムのt-ブチル基が導入されたN-ピバロイル体が得られた。この知見は、これまでに例を見ない反応である。(3)上記(1)で得られた1位ケイ素置換N-ピバロイル-7-テトラヒドロイソキノリノール類の四酢酸鉛酸化反応を検討したが、原料のスポットはTLC上で消失するものの、予期に反して反応は複雑になり、目的とするキノールアセタートを捕捉することが出来なかった。この原因が、1位に存在するケイ素原子に帰因するか否かを調べるために、1位無置換N-ピバロイル-7-テト2ヒドロイソキノリノールの四酢酸鉛酸化反応を検討した。しかし、この場合も、反応は複雑になり、対応するキノールアセタートは得られなかった。この結果から、N-ピバロイル基は四酢酸鉛酸化反応には、不適切なアシル基であることがわかった。現在、N-ピバロイル基をN-トリフルオロアセチル基に代えた1位ケイ素置換N-トリフルオロアセチル-7-テトラヒドロイソキノリノール類の合成及びそれらの四酢酸鉛酸化反応を検討している。(1)前年度までの研究結果から、N-ピバロイル-6-メトキシテトラヒドロイソキノリン-7-オールの四酢酸鉛酸化反応では反応は複雑になり、対応するキノールアセタートが得られないことが判明したので、N-ピバロイル基をN-ホルムアミジン基に代えて、t-ブチルリチウム-TMEDA共存下、その1位にトリメチルシリル基の導入を検討した。しかし、期待に反して1位トリメチルシリル化には満足すべき結果は得られなかった。従って、トリメチルシリル化の反応条件のさらなる検討が必要であると考えている。(2)N-(2-フェネチル)-N-トリメチルシリルアセトアミド体のBischler-Napieralski反応が脱トリメチルシリル化されたので、炭素を1個増炭したN-(2-フェネチル)-N-トリメチルシリルプロピオアミドの合成し、そのBischler-Napieralski反応を検討することにした。しかし、アセトアミド体をn-ブチルリチウム、塩化トリメチルシリル続いてLDA、塩北トリメチルシリルメチルと反応させたところ、N-(2-フェネチル)-N-トリメチルシリルアセトアミド体が生成し、目的のN-(2-フェネチル)-N-トリメチルシリルプロピオアミドを得ることができなかった。この結果は、最初にアセトアミドのN原子を保護したN-トリメチルシリル基の分子内転位によるC-トリメチルシリル化と結論した。これらの一連の反応についてはさらに検討を加える必要があると考えている。
地盤補強型深礎基礎の設計および施工法の開発

本年度の研究目的は、深礎基礎体の縮小化を図ることが期待できる地盤補強型深礎基礎の耐力評価式と施工技術を確立することにある。実務への適用を前にした本研究では、(1)実規模大現場実験を行い、小型模型実験、中規模模型実験で得られた知見の確認をし、補強効果のメカニズムの確認を行い、それを基にした(2)モデル化により補強効果を考慮した(3)設計法を確立した。また、(4)現場施工実験を行い、効率的な施工方法を確立した。以下、研究成果を箇条書きにする。(1)実規模大現場実験では実大基礎(直径:3m、長さ12m程度を想定)の1/2の基礎体を用いて、砂質土系地盤で、補強材打設方向をパラメ-タとした鉛直引上げ載荷実験を行った。実験では中規模現場実験と同じ項目の計測を行った。地盤・基礎体・補強材の挙動は中規模現場実験の挙動と同様な傾向にあり、補強効果(降伏荷重、終局荷重の増加量)も無補強基礎に比して、1.32.2倍程度と同等の効果が期待できた。(2)前年度の研究成果で明らかになった構造効果、補強土効果による評価モデルを設定し、補強効果の分析を行った結果、降伏荷重レベルまで同一変位における荷重の実験値と評価値が概ね一致し、評価法の妥当性が検証された。また、終局荷重状態においても地盤の円筒形せん断面における地盤や補強材に作用する力の釣合いより評価した極限支持力は実験値と比較し、工学的にみて十分な精度をもつと判断された。(3)補強効果モデルを基にした設計方法を確立した。実用的で効果的な補強材配置を選定し、そのときの補強効果を評価できる設計法である。(4)深礎基礎の基礎部分の掘削時における補強材孔(φ10cm)を穿孔する穿孔機械の開発を行い、実規模大の模擬施工(施工実験)を行った。小型かつ軽量な資機材で、迅速かつ確実な補強材の打設・定着を行える結果を得、効率的な施工方法を確立した。本研究の目的は従来型の深礎基礎工法に補強土工法の考え方を取り入れた新しい基礎工法(地盤補強型基礎)を開発することにある。この新工法は深礎掘削時に坑内から鉄筋やロックボルト等の補強材を打設、定着させることにより周辺地盤を補強地盤化して、強度や剛性を高めると共に補強材自体の抵抗により基礎の支持力の増加と変形の抑制を図るものである。これにより基礎本体の大幅な縮小化が期待できる。本研究では地盤補強型基礎の補強効果を調べるために、(1)小規模、(2)中規模モデル実験と併せて(3)補強効果を考慮した解析を行い、その定性的、定量的評価を試みた。補強効果のメカニズムの解明と補強効果を考慮した設計法の提案を目的にしている。以下、研究内容を筒条書きにする。(1)小規模モデル実験では実大基礎(直径:3m、長さ12m程度を想定)の1/301/40の基礎を用いて砂質人口地盤で実験を行った。水平、傾斜地盤の両者に対して、鉛直引き揚げ、水平(谷側)載荷実験を実施した。個々の実験では補強材の数とその方向を変えて数種類の実験を行っている。引き揚げ載荷では無補強の場合に対して降伏荷重で2倍以上、終局荷重でも1.7倍程度、水平載荷では降伏荷重で1.51.8倍、終局荷重で1.3倍ほどの補強効果が得られた。(2)中規模モデル実験では実大基礎の1/8程度の実験を行った。実験では引き揚げ荷重、基礎体の変位、地盤内変位、補強材のひずみ、地表面および地盤内クラック等の計測を行った。地盤補強型基礎の補強メカニズムには補強材が構造部材として抵抗する構造効果と、補強材が周辺の地盤の動きを拘束することにより地盤強度が増加し、より広い範囲で作用荷重に抵抗する補強土効果の両者が存在する。(3)上記の考察に基づき、簡単なモデルを用いて補強メカニズムを取り入れた解析を行った。その結果は良く実験結果を説明する。

また、終局荷重状態においても地盤の円筒形せん断面における地盤や補強材に作用する力の釣合いより評価した極限支持力は実験値と比較し、工学的にみて十分な精度をもつと判断された。(3)補強効果モデルを基にした設計方法を確立した。実用的で効果的な補強材配置を選定し、そのときの補強効果を評価できる設計法である。(4)深礎基礎の基礎部分の掘削時における補強材孔(φ10cm)を穿孔する穿孔機械の開発を行い、実規模大の模擬施工(施工実験)を行った。小型かつ軽量な資機材で、迅速かつ確実な補強材の打設・定着を行える結果を得、効率的な施工方法を確立した。
修飾塩基を含むRNAの化学合成

天然には、tRNAをはじめとして、A,C,G,U以外の修飾塩基を含む核酸分子が数多く存在し、それぞれが固有の構造と生理活性を担っている。本研究は、これらの修飾塩基を含む核酸分子を化学合成し、修飾塩基の構造特性、反応性、物理化学的性質、生理活性を化学的な立場から明かにすることを究極の目的とする。ごく最近、Watanabe,SuzukiらはミトコンドリアtRNAから2種類の新規修飾ウリジンを単離した。これらはミトコンドリア病と呼ばれる疾病の発病メカニズムに関与していることが強く示唆されている。これらの新規修飾ウリジンは、詳細な質量分析からウラシルおよび2-チオウラシルの5位がタウリノメチル基で修飾された構造(τm^5Uおよびτm^5s^2U)であると推定した。そこで、本研究ではτm^5Uおよびτm^5s^2Uを化学合成し、これらの構造決定を行った。2',3'-O-イソプロピリデンウリジンに対してパラホルムアルデヒドとタウリンをトリエチルアミンの存在下で反応させたところ、ウラシル塩基の5位にタウリノメチル基を導入することができた。保護基を除去した後に、逆相カラムクロマトグラフィーで精製を行い、τm^5Uを25%の収率で単離した。得られた化合物の構造は^1HNMRおよび^<13>CNMRで確認した。また、合成した化合物はミトコンドリアより単離された標品と^1HNMRおよびMS,MS-MSスペクトルが完全に一致し、化学構造を決定することができた。一方、2',3'-O-イソプロピリデン-2-チオウリジンに対しても同様の反応を試みたところ、τm^5s_2Uを合成することができた。現在、得られた化合物の構造解析を詳細に行っている。
脳性麻痺児への手術のImpact Profileを評価する研究

1.平成14年3月で整形外科的手術の術前術後の脳性麻痺児のデータの収集は終わった.最終的に25名の脳性麻痺児(GMFCS lelvel I 6名、level II 3名、level III 7名、level IV 9名)のデータが集まり、その経過の分析を行った.3.術後の機能低下は、Group A, B, Cの順に21,6,0となり、GMFCSレベルI, IIの症例で、機能低下の幅が大きかった.しかし、これらの症例でも術後46ヶ月の段階で、術前と大差ない機能レベルまで回復している.また最終的に術前と比べて、機能が低下した症例は存在しなかった.4.整形外科手術のimpactにより、術後の機能回復が遅れたり、最終的に機能低下を残すような症例が存在せず.また最終的な治療成績も、選択的後根切断術や、ボツリヌス菌毒素の注入よりも優れていることから、日本で考案された整形外科手術の優秀さが証明された.今後は、治療手技を世界に普及していく必要があると考えられる.以上を平成14年11月、小児整形外科学会(福岡)で発表した.5.本研究の基盤となった尺度であるGMFCSの信頼性・内容妥当性に関する研究を同時進行で進めた.その結果はKappa=0.66となり、原著者による検討と差がなく、日本での使用に十分耐えうるということとなった.途中経過を英文誌に投稿して平成15年2月に掲載された.最終的な結果は、平成14年10月の日本リハビリテーション医学会地方会(秋田)にて報告している.1.平成14年3月で整形外科的手術の術前術後の脳性麻痺児のデータの収集は終わった.最終的に25名の脳性麻痺児(GMFCS lelvel I 6名、level II 3名、level III 7名、level IV 9名)のデータが集まり、その経過の分析を行った.3.術後の機能低下は、Group A, B, Cの順に21,6,0となり、GMFCSレベルI, IIの症例で、機能低下の幅が大きかった.しかし、これらの症例でも術後46ヶ月の段階で、術前と大差ない機能レベルまで回復している.また最終的に術前と比べて、機能が低下した症例は存在しなかった.4.整形外科手術のimpactにより、術後の機能回復が遅れたり、最終的に機能低下を残すような症例が存在せず.また最終的な治療成績も、選択的後根切断術や、ボツリヌス菌毒素の注入よりも優れていることから、日本で考案された整形外科手術の優秀さが証明された.今後は、治療手技を世界に普及していく必要があると考えられる.以上を平成14年11月、小児整形外科学会(福岡)で発表した.5.本研究の基盤となった尺度であるGMFCSの信頼性・内容妥当性に関する研究を同時進行で進めた.その結果はKappa=0.66となり、原著者による検討と差がなく、日本での使用に十分耐えうるということとなった.途中経過を英文誌に投稿して平成15年2月に掲載された.最終的な結果は、平成14年10月の日本リハビリテーション医学会地方会(秋田)にて報告している.今年度は来年度からの調査の準備のため、(1)文献、学会発表などをもとにした予備的な調査、(2)(1)の結果をもとにして、研究協力施設の募集および決定、(3)評価者育成のための粗大運動能力尺度(Gross Motor Function Measure:以下GMFM)の基準テープの作製、(4)同じく評価者育成のための講習会の開催、(5)粗大運動能力分類システム(Gross Motor aunction Classification System:以下GMFCS)の信頼性研究などを行った。現時点で発表できるデータはないが、学会発表の数および推薦をもとにして、研協力施設の候補として10施設を選定した。この10施設に対して、研究協力の要請および評価者の推薦を依頼した。その結果、研協力施設として応募してきたのは、石川整肢学園、富山県立高志学園、熊本県立こども総合療育センター、信濃医療福祉センター、栃木県身体障害医療福祉センターの5施設であった。基準テープは、これまで行ったGMFM検査の記録テープを編集して、40項目、所要時間4652分のものを3本作製した。上記の5施設から推薦していただいた評価者6名に対して、研究の概要説明およびGMFCSおよびGMFMの伝達講習会を行った。この講習会後、今回の調査の主要な評価手段となるGMFMへの習熟度を測るため、基準テープによるテストを行った。その結果6人の評価者全員が粗一致率で8割を超え、本研究の対象となる脳性麻痺児の評価者として十分な資質があることが確認された。GMFCSの信頼性研究の結果で、Kappa値は0.66となり、良好な再現性を示した。この研究をもとにして日本語版1.1を作成・印刷し関連施設に配布する予定である。2.評価者の能力を一定レベルに保持するため、11月から南大阪療育園,石川整肢学園,富山県立高志学園,栃木県身体障害医療福祉センターの4施設を巡回し、GMFMの講習会を行い、同時にデータの収集の仕方の指導を行った。現在手術データを収集できる評価者(基準テープのとの一致はKappaで0.6以上)は,当初の6名から45名に増加した。来年度,さらに4施設を巡回する予定としている。

3.当研究の対象児の運動障害の重症度を測る尺度粗大運動能力分類システムの信頼性検討を,同時に進めており,Kappa=0.66を達成した。その結果をアメリカ脳性麻痺発達医学会(トロント,平成12年9月)で発表し,あわせてこれまでの研究成果を,カレント・トピックス&レクチャ(大阪,平成12年11月)で発表した。信頼性研究の結果から完成したGMFCSの日本語版ver.1.1を関係諸施設に配布した。4.評価の全過程が終了するのには,1年1カ月かかるので,現在のところ,最初に全評価を終了する脳性麻痺児の結果が出るのは,平成13年4月である。これから結果を各施設にフィードバックする予定としている。1.協力5施設の評価者に、整形外科的手術の術前術後の脳性麻庫児のデータの収集を本年度も依頼し,データ収集を引き続き行っている.平成14年2月現在で,25名の脳性麻痺児(GMFCS level I 6名,level II 13名,level III 7名,level IV 9名)の術前・術後の粗大運動能力の変化を継続的に評価している.(3月末日で終了予定)2.評価者の能力を一定レベルに保持するため、4月に信濃医療福祉センター,8月に熊本県立こども総合療育センターの2施設で、GMFMの講習会を行い、同時にデータの収集の仕方の指導を行った.現在手術データを収集できる評価者(基準テープのとの一致はKappaで0.6以上)は,当初の6名から134名に増加した.3.これまでの研究成果を,中間報告の形で日本リハビリテーション医学会東北地方会(八戸,平成13年10月)で発表した.脳性麻痺児12名に対する検討の結果では,GMFCSのレベル毎で,術後の機能低下の大きさが異なり,また回復パターンもレベル毎にかなり差があることが判明した.GMFMは,中等度から重症児の術後運動能力の変化を鋭敏にとらえていたが,軽症児ではそうではなかった.手術の効果の判定時期に関しては,概ね6カ月の時点で行うのが良いと考えられた.4.症例全体の検討に関しては,現在まだデータ収集が進行中であるため,出ていない.結果に関しては来年度のアメリカ脳性麻痺発達医学会(ニューオリンズ,平成14年9月)で発表予定である(抄録提出済み).1.平成14年3月で整形外科的手術の術前術後の脳性麻痺児のデータの収集は終わった.最終的に25名の脳性麻痺児(GMFCS level I 6名、level II 3名、level III 7名、level IV 9名)のデータが集まり、その経過の分析を行った.2.その結果、術後の改善率(術後の6ヶ月以降のデータの平均-術前のデータの平均)は、GMFCSのレベルI, II, III, IVの順に1.0, 3.5, 7.4, 7.7となり、GMFMのスコア上は、より重症であるレベルIIIおよびIVの症例の方が、整形外科手術による改善率が高いことがあきらかになった.3.術後の機能低下は、GMFCSのレベルI, II, III, IVの順に20.6,15.9, 2.0, -0.1となり、GMFCSレベルI, IIの症例で、機能低下の幅が大きかった.しかし、これらの症例でも術後46ヶ月の段階で、術前と大差ない機能レベルまで回復している.また最終的に術前と比べて、機能が低下した症例は存在しなかった.4.整形外科手術のimpactにより、術後の機能回復が遅れたり、最終的に機能低下を残すような症例が存在せず、また最終的な治療成績も、選択的後根切断術や、ボツリヌス菌毒素の注入よりも優れていることから、日本で考案された整形外科手術の優秀さが証明された.
味刺激の受容から受容器電位発生までの過程

カエル味細胞を酸および苦味物質で刺激した場合、どのようなメカニズムで味細胞に受容器電位が生ずるのかを解明した。ウシガエル舌の茸状乳頭内の味細胞に3MKClを満たした微小電極を刺入して、細胞内受容器電位を導出した。1mMHClに対する味細胞の受容器電位は、味細胞の基底外側膜を取り囲む間質液中のいかなるイオン成分を除去しても変化しなかった。したがって、HClの受容器電位の発生には基底外側膜のイオンチャネルは関与しないといえる。しかし、味細胞の受容膜を覆う正常リンガーの表面液を【Na^+】および【Ca^(2+)】欠如修正リンガー液で置換すると、HClに対する受容器電位の大きさは対照値に比べ65%も減少した。同様な結果は、正常な表面液を【H_2】Oで置換しても得られた。また表面液中に1mM【Cd^(2+)】を加えるとHClの受容器電位は同様に大幅に減少した。この結果から、HClの味刺激で誘発される受容器電位の発生には、味受容膜のCa-チャネルを通って運ばれるイオン電流が65%関与し、他に受容膜で生じる界面電位が35%関与するといえる。味受容膜表面に【Ca^(2+)】と【Na^+】が共存する場合、HCl刺激時【Ca^(2+)】チャネルを流れる電流は【Ca^(2+)】と【Na^+】の拮抗作用によって生じる。10mM塩酸キニーネ(Q-HCl)に対する味細胞の受容器電位は、表面液から【Na^+】や【Ca^(2+)】を除去しても変化しなかった。しかし、表面液中の【Cl^-】濃度を下げると受容器電位は大幅に増大した。間質液から【Na^+】や【Cl^-】を除去すると10mM Q-HClの受容器電位は70-80%減少した。間質液に1mMフルセミドを加えるとQ-HClの応答は70-80%減少した。味細胞内に【Cl^-】を注入した後、大きなQ-HCl応答が生じた。このような結果から、Q-HClに対する受容器電位の大きさの約75%は、基底外側膜からの【Na^+】と【Cl^-】の電気的中性的な共輸送で蓄積した【Cl^-】が、味受容膜から出ることで発生し、残りは界面電位によって発生するといえる。
軟骨の代謝と病態に関する研究

(目的)プロテオグリカンは軟骨基質の重要な構成成分であり、軟骨の分化、変性の過程において種々の様相を呈する。最近デルマタンプロテオグリカン(DS-PG)の存在が重要視されている。DS-PGの軟骨内分布を明らかにするため、DS-PGに対するモノクローナル抗体を作製し、これを用いて免疫組織学的検討を前年度に報告した。今年度は病的軟骨組織に対する分布を調べた。(方法)人工関節置換術後の際に得られた変形性関節症、慢性関節リウマチの関節軟骨を用いた。パラフィン切片を作成し、コンドロイチンナーゼABCで消化後、一次抗体としてヒト関節軟骨由来のDS-PGのcore protainを認識するモノクローナル抗体と反応させ、二次抗体で標識発色させた。またサフラニン0染色も行った。(結果)変形性関節症の関節軟骨においては、正常関節軟骨と比較してsuperficial zoneで染色性が増強していた。関節リウマチではサフラニン0の染色性が低下した浅層から中間層にかけてDS-PGの染色性が増強していた。またTransitional zoneに陽性であった。パンヌスにおいては線維性組織の走行に沿ってDS-PGは陽性となっていた。(考察)DS-PGは正常関節軟骨では表層に限局しており、変形性関節症では浅層、中間層に分布していた。RAの場合は残存関節軟骨での陽性部位は同様であるものの、変形性関節症よりも陽性率が低値であった。これは軟骨の変性に加え、炎症による基質の分解などの病理的変化が、軟骨細胞の代謝に影響を与え、DS-PGの産性増加をもたらしたものではないかと考えられる。(目的)ブロテオグリカンは軟骨基質の重要な構成分であり,軟骨の分化および変性の過程において種々の様相を呈するといわれる.なかでも,デルセタン硫酸ブロテオグリカン(pG-DS)の存在が注目されている.今回われわれはDS-pGの軟骨内分布を明らかにするため,ヒト関節軟骨より抽出したDS-pGに対するモノクロナール抗体を作製し,これを用いて免疫組織学的検討を行った.(方法)大腿骨頚部骨折の手術時に摘出した大腿骨頚および切断肢の膝関節より採取した正常ヒト関節軟骨を細片した後,蛋白分解阻害剤含有4Mグアニジン塩酸でプロテオグリカンを抽出した後, Rosenbergらの方法に準じてDS-pGを分離,精製した.そしてこれをkoklerinの方法に従い, BALB/Cマウスに免疫後,分子量4,000のパリエチレングリコール存在下に,マウス脾細胞と骨髄細胞を融合し,ハイブリドーマを作製した.これより得られたDS-pGに対するモノクロナール抗体を用いて,正常関節軟骨,皮膚,腱などの組織,また人工関節置換後に得られた変形性関節症の関節軟骨について酵素抗体法により検討を行った.(結果)正常軟骨ではsuperficial zoneで陽性, deep zoneでは陰性であった.皮膚,腱などの線維性結合組織では,陽性所見が認められたが,半月は陰性であった.変形性関節症の関節軟骨においてはsuperficial zoneで染色性が増強していた.またヒト胎児を用い,関節形成期におけるDS-PGの分布については現在検討中である.(目的)プロテオグリカンは軟骨基質の重要な構成成分であり、軟骨の分化、変性の過程において種々の様相を呈する。
染色体のバシド構造に依存しないマッピング技術の開発と応用に関する研究

(成果)今年度の研究実施計画として提案したのは、ヒト18番染色体特異的なDNAマ-カ-セットの構築と、それを用いて18番染色体トリソミ-症の多重化部位の局在化と染色体上での既知遺伝子の相互関係を検討することであった。マ-カ-セットの構築については、鮎沢(東京大学)と堀(放医研)により確立された、ヒト18番染色体とX染色体の大部分を含むヒトーマウスハイブリッド細胞DNAからpWE15をベクタ-とするコスミドライブラリ-を作成した。ヒト全DNAをプロ-ブに用いたスクリ-ニングの結果、1.2X10^4個のヒトDNAを含むクロ-ンを得た。当初計画では、ATCCより入手したヒト18番染色体に特異的な短いDNA断片をプロ-ブに用い、コスミドクロ-ンのセットを選択する予定であったが、X染色体についても同時に解析を進め、マ-カ-セットを作成することにした。現在、約10クロ-ンについて、ヒト正常細胞を用いての蛍光標識in situハイブリダイゼ-ション法(F.I.S.H.法)による解析が終了し、染色体上での帰属を明らかにすることができている。(問題点及び今後の計画)研究遂行上で最大の障害となったのは、F.I.S.H.法の導入であった。染色体試料の作成方法、蛍光標識プロ-ブの最適鎖長、蛍光色素の改良・開発、顕微鏡(特に検出部分)の改良、画像処理、デ-タ処理ソフトウエアの開発等、多くの検討課題を得ることが出来た。今後も技術開発の努力を進め、本研究の当初の目的である(1)染色体のバンディングパタ-ンに依存しない、(2)技術的に容易で、一般性と再現性に優れるマッピング技術の開発を目指したい。ただ、これらの問題の本質的解決のためには、生物系・化学系・工学系・情報科学系研究者による共同研究を実施し、機器開発との両面から総合的に進めることが必要であろう。
合成DNAマイクロアレイによる病態関連遺伝子解析法の開発

前年度までに、ある程度、DNAマイクロアレイ技術の確立とそのプロトコルの確定を行ってきたが、本年度はさらに確実なものとするために、プローブ作製に関しての条件検討を進めてきた。すなわち、プローブ作製の際に、Cy5あるいはCy3という蛍光で標識するが、その反応条件(各種試薬、例えばプライマー、dNTP、酵素等)、プローブの精製方法、ハイブリダイゼーションの条件、洗浄の条件等を検討し、現段階での最適条件を確定した。確立したプロトコルにしたがって、本年度は、癌の薬剤耐性に関して発現の変化する遺伝子の探索をDNAマイクロアレイを用いて研究した。まず、最初に薬剤耐性株の作成を試みた。培養液中に抗がん剤の一種であるDoxorubicinを加え、低濃度から濃度を増加して培養を続けると、薬剤に対して耐性を獲得した細胞は増殖を続けることが知られている。そこで、本研究では乳癌の細胞であるMCF-7およびT-47Dに対して、Doxorubicinを25ng/mlの濃度で投与した後、そのまま1週間培養した。1週間培養後の細胞を一部TRIzol溶液で溶解し、totalRNAを抽出した。また、残りの細胞をDoxorubicinを除いた培地で1週間培養して回復させた後、さらに、Doxorubicinを100ng/mlの濃度で投与し、そのまま1週間培養を続けた。1週間培養後の細胞を同様にして、各細胞からtotalRNAを抽出した。これらの各細胞から抽出したtotalRNAからpoly(A)+RNAを精製した後、プロトコルにしたがってサンプルに対して蛍光標識を行い、DNAマイクロアレイを行った。その結果、薬剤を投与した各細胞において薬剤耐性の指標であるP-糖蛋白(MDR : Multidrug resistance)遺伝子の上昇が確認された。しかし、MDR遺伝子にはいくつかのサブタイプが存在していることが知られているが、MCF-7及びT-47D細胞の間では、その発現上昇するMDR遺伝子のタイプが異なることがわかった。また、発現変化のあった遺伝子群が多数検出されたが、現在それらの遺伝子群について解析しているとともに、細胞をMDA-MB-453、A2058の2種類について新たに同様の実験を行い、DNAマイクロアレイで解析をする予定である。
広域反応場を有する気液界面プラズマを用いた難分解性汚染水の高速処理

今年度は当初の予定通り,プラズマ-液体相互作用を解明すべく液中物質の気液界面濃度分布がプラズマ誘起化学反応に与える影響について研究を行った。さらに,液中物質の気液界面濃度分布を電界により制御する手法について研究を実施した。水面から約2 mm離した針電極と水面の間に数kV程度の高電圧を印加して針-水面間に直流アルゴンプラズマを生成した。電流指示値2 mAの条件下で,2.1 mol/L塩化ナトリウム水溶液に本プラズマを600秒間照射しても塩素濃度は検出下限(0.42 umol/L)以下であったが,2.1 mol/L臭化・ヨウ化ナトリウム水溶液ではプラズマ照射時間30秒で臭素,ヨウ素濃度がそれぞれ8.89 umol/L,21.3 umol/Lであった。得られた塩素・臭素・ヨウ素濃度について考察した結果,本実験結果の説明には気液界面濃度分布の考慮が重要である可能性が示された。高電界で液中物質の濃度分布を制御して気液界面に引き寄せるべく,球-水面上パルス酸素プラズマを2.1 mol/L塩化ナトリウム水溶液に照射した。本プラズマでは,高電界により水面にてテイラーコーンが発生し,テイラーコーン先端と球電極との間でプラズマが生成された。600秒間プラズマを照射しても塩素の生成は確認されず,気相を介して高電圧を印加する手法では液中物質を気液界面に十分引き寄せることが困難であると結論づけた。本研究では,プラズマ-液体相互作用における気液界面濃度分布の重要性を示した。また,気相を介して高電圧を印加する手法では液中物質の気液界面濃度分布の制御は難しいことを明らかにした。難分解性汚染水の処理に関する研究まで到達できなかったが,以上の結果はプラズマ-液体相互作用を理解する上で新たな可能性を提案するものであり,難分解性汚染水の処理を含めたプラズマ研究の発展のために極めて重要な結果だと考えている。29年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は,気液界面プラズマを用いた過酸化水素の高速・高効率生成に関する研究およびプラズマー液体相互作用に関する研究を行った。本研究では,難分解性有機物の分解に過酸化水素とオゾンを用いるため,難分解性有機物の高速・高効率処理の実現には,過酸化水素の高速・高効率生成方式の開発が不可欠である。また,プラズマー液体相互作用の解明は,プラズマが有機物分解に及ぼす影響を理解し,難分解性有機物の分解システムを最適化する上で非常に重要である。過酸化水素の高速・高効率生成を目的として,新たな気液界面プラズマ発生方式の開発を行った。本プラズマリアクタでは,アクリルパイプ内壁に水膜を形成し,アクリルパイプ中心部にステンレス製の円板電極を設置した。そこに10 kV程度の高電圧パルスを印加することにより,水膜上を進展する沿面放電の生成に成功した。本放電は高導電率の処理液にも大きなプラズマー液体接触面積を有するプラズマを作成可能である。本放電を1.5 mS/cmの硫酸ナトリウム水溶液に照射したところ,最大で5.4 g/kWhの過酸化水素生成効率を達成した。また,そのときの過酸化水素生成速度は19.8 mg/hであった。高導電率の処理液を対象とした実験としては,他研究と比較して高い生成効率を達成した。プラズマー液体相互作用の解明を目的として,水膜上を進展する沿面放電のモデル化を行った。本モデルでは,パイプ状の電極が4 mmのギャップを隔てて対向しており,また,電極から1 mm程度離れた位置に水膜を設置した。電極形状が実際と異なるのは,モデルの単純化のためである。電極間電圧を6 kVにしたところ,シミュレーション上で水膜上を進展する沿面放電の再現に成功した。来年度は,開発したプラズマモデルにガス温度や物質移動に関するモデルを連成することにより,プラズマー液体相互作用の計算を行う予定である。本研究の目的は,プラズマによって生成された過酸化水素・オゾンを利用することで,プラズマ近傍のみでなく処理液全体で難分解性有機物を高速・高効率に処理すること,および,気液界面プラズマが汚染水中の有機物質に及ぼす影響を解明することである。研究は,おおむね順調に進展していると考えている。本年度は,難分解性有機物を高速・高効率処理するのに必要な過酸化水素に関する研究を行った。高導電率処理液に対して,過酸化水素を高速・高効率に生成することが可能なプラズマ発生方式に関する研究を行ったところ,水膜上を進展する沿面放電の開発に成功した。本放電は過酸化水素の生成速度・生成効率に改善の余地があるものの,高導電率の処理液を対象とした研究としては,他研究と比較してよい結果が得られた。本研究成果をもとに,今後は,より高速・高効率に過酸化水素を生成できる方式の開発,および,開発した過酸化水素生成方式にオゾンを併用した難分解性有機物の分解に関する研究に進むことが可能である。気液界面プラズマが汚染水中の難分解性有機物に及ぼす影響の解明も順調に進んでいると考えている。気液界面プラズマが液中の物質に及ぼす影響を解明するには,プラズマー液体相互作用の解明が必要不可欠であり,プラズマー液体相互作用の解明には,水膜上を進展するプラズマをシミュレーション上で再現することが必須である。今年度に開発したプラズマモデルにより,水膜上を進展する沿面放電を再現することが可能となった。

今年度に開発したプラズマモデルにガス温度や物質移動に関するモデルを連成することにより,来年度は,プラズマー液体相互作用の計算を行うことが可能になると考えている。H28年度は,難分解性有機物の高速・高効率処理を達成する上で重要な,プラズマー液体相互作用に関する研究を行った。市販のシミュレーションソフトであるCOMSOL Multiphysics (以下,COMSOL)を使用し,プラズマ照射時の気液界面近傍における水蒸気濃度分布の解明を試みた。しかし,研究を進める中で,COMSOLが提供する安定化手法では,プラズマシミュレーションの実行が非常に困難であることが判明した。計算が困難なのは,プラズマシミュレーションの支配方程式の1つである電子密度連続の式である。一般に,電子密度連続の式は移流拡散反応方程式の一種であり,移流項と反応項が拡散項に比べて非常に大きいと,数値計算が不安定になって数値振動が発生することが知られている。COMSOLはその不安定性を解消するための安定化手法を提供しているが,数値テストを用いて本安定化手法を評価したところ,特に反応項が大きいときは数値振動を抑制できず,負の電子密度が発生してしまうことが明らかになった。そこで,文献調査等を用いて新たなアプローチを検討したところ,液中イオンの気液界面濃度分布がプラズマー液体相互作用において重要な役割を果たす可能性が示唆された。そこで,塩化物イオンとよう化物イオンを用いて本仮説の検証を行った。この2つのイオンを選択したのは,近年の研究結果から,塩化物イオンは気液界面から少し離れた領域に存在するが,よう化物イオンは気液界面に集まることが判明しているからである。実際に2.1 mol/L塩化ナトリウム水溶液,および,2.1 mol/Lよう化ナトリウム水溶液それぞれにプラズマを照射したところ,照射開始300秒後も塩化物イオンの酸化による塩素の生成は確認されなかったが,照射開始30秒後にはよう化物イオンの酸化によるよう素の生成が確認された。研究はやや遅れていると考えている。H28年度当初は,プラズマー液体相互作用の解明を目指して,数値シミュレーションを用いた気液界面近傍の水蒸気濃度の解明を試みた。水蒸気は難分解性有機物を分解可能なOHラジカルの前駆体であり,プラズマー液体相互作用を考える上で非常に重要な物質である。しかし,市販のシミュレーションソフトでは本シミュレーションの実行が困難であることが判明した。また,文献調査等から,プラズマシミュレーションを実行可能な手法(Flux corrected transport methodなど)は判明していたが,その手法を使用するには一からシミュレーションコードを作成しなければならず,結果を得るまでに時間がかかりすぎて現実的ではないとして,数値シミュレーションを用いたプラズマー液体相互作用の解明を断念した。一方,新たに「液中イオンの気液界面濃度分布がプラズマー液体相互作用において重大な役割を果たす」という仮説を立てることができ,また,簡単な定性実験ではあるが,本仮説が正しいことを示唆する実験結果が得られた。本仮説が正しいことを証明できれば,プラズマー液体相互作用に対する理解が飛躍的に進むと考えている。