hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
幹細胞および薬剤の関節内投与による重度変形性関節症の病態改善治療

変形性膝関節症を治療し、その指標を痛みや運動能とするという目的において、報告のあるマウスのOAモデル(外科モデル2つ、コラゲナーゼモデル、パパインモデル、MIAモデル)を全て検証し、それぞれのOAモデルに特徴的な症状(軟骨の変性、骨病変、炎症など)を把握することができた。また研究室の理解もあり、動物の行動解析の機器類を用意してくれることとなり、これらモデルを用いた行動解析に着手しているところである。具体的には痛みの評価をアロディニアテスト、過重負荷の行動テスト、さらに後根神経節、脊髄レベルにおいて痛み物質を評価している。また関節可動域や運動能力の改善も変形性関節症治療において重要であると考えている。こちらに関してはローターロッド、トレッドミルを用いた解析に着手している。次に幹細胞に関しては、従来難しいとされていたマウス幹細胞の安定した培養法を確立し、動物へ投与可能な量を調製することが可能となった。ヒトの手術時の余剰検体も提供して頂けることとなり、ヒトの各組織由来幹細胞も集め始めている。治療効果と由来組織、培養方法などを組み合わせて最適な細胞薬の開発を目指している。薬剤に関しては、東京大学整形外科が以前から軟骨変性に対して有効的であると報告していたTD-198946に関して、関節内の別の構造体である滑膜に対する新たな機能を調べ、それが早くも国際雑誌にアクセプトされることとなった(PMID:30650248)。また当薬剤の新規標的シグナルも見つかってきており、現在学術雑誌に投稿中である。OAにおけるこれらシグナルを理解することで病態の理解および更なる治療薬の開発に繋げる。既に動物モデルを確立し、疼痛、炎症、組織の構造的解析を行う条件も整えた。また治療剤としての幹細胞、薬剤の検証も着実に進んでいる。引き続き計画通りの検証を行う。また1年着手してきた中で病態における組織幹細胞の寄与が大きいことも明らかになってきた。今後は新たな視点を取り入れて病態および治療法を評価することで社会に還元可能な成果を導く。
沿岸生態系の遷移と環境の海域特性

沿岸の生態系の生物の構造と遷移は、環境の諸条件とその変動要因の組み合わせの上で成立している。複雑な環境影響と生物遷移との相互関係を追求するためには多くのデータを必要とし、これまでもまとまった研究はあまりされていない。ただ幸い、赤潮を中心に観測資料が整理されているので、本研究ではこれらの資料に加えて他の資料も収集して、沿岸生態系の安定性を図るための環境のあり方を検討し、その結果を印刷公刊して、このような問題についての社会的な問いかけに対する一つの解答を提出することを目的とした。そこで、環境科学特別研究における沿岸生態研究のうち主として赤潮研究をとりまとめて、赤潮生物の分類,生理,生態,生活史についてのレビューを行うと共に、Chattonella赤潮、Gymnodinium赤潮、その他有毒種赤潮について、環境と生物遷移との関係について検討することにした。また、赤潮が発生した場合には適宜調査を実施することにした。1986年には、6月にHeterosigma赤潮、8月にChattonella赤潮、9月にはFibrocapsa赤潮がいずれも香川県引田町沖に発生した。栄養塩類の濃度はいずれの時も低く、赤潮による被害は発生したがとくに大規模なものではなかった。資料のとりまとめについては、環境科学特別研究における報告書であると同時に、最終的には市販されて多くの人達に利用される出版物とし公刊することとした。研究成果が赤潮の発生要因解明とその発生防止に役立つことを期待する一方で、科学研究が単に研究者のものではなく社会的に理解されて、海の環境保全について多くの人達と共通の認識に立ちうるように配慮した。書名「赤潮の科学」1.まえがき2.赤潮現象3.赤潮生物の生物学的特徴4.赤潮の生態学的諸問題5.赤潮発生の物理・化学環境6.赤潮種と発生環境7.赤潮発生現象のシステム分析8.あとがき沿岸の生態系の生物の構造と遷移は、環境の諸条件とその変動要因の組み合わせの上で成立している。書名「赤潮の科学」1.まえがき2.赤潮現象3.赤潮生物の生物学的特徴4.赤潮の生態学的諸問題5.赤潮発生の物理・化学環境6.赤潮種と発生環境7.赤潮発生現象のシステム分析8.あとがき
複数の場の相互作用を記述する非線形偏微分方程式の数学解析

数理物理に現れる非線形偏微分方程式およびそれらの連立系に対し,初期値問題が適切になるかどうかを研究した.方程式に初期条件や境界条件を課したときに,解が唯一つ存在し,与えられたデータに連続的に依存するとき,その問題は適切であるという.適切性を示すことは,方程式が現象を正しく記述していることを保証するために大切なステップである.本研究においては,非線形シュレディンガー方程式および,それを含む連立系であるマクスウェル・シュレディンガー方程式の適切性を自然な条件の下で証明した.数理物理に現れる非線形偏微分方程式およびそれらの連立系に対し,初期値問題が適切になるかどうかを研究した.方程式に初期条件や境界条件を課したときに,解が唯一つ存在し,与えられたデータに連続的に依存するとき,その問題は適切であるという.適切性を示すことは,方程式が現象を正しく記述していることを保証するために大切なステップである.本研究においては,非線形シュレディンガー方程式および,それを含む連立系であるマクスウェル・シュレディンガー方程式の適切性を自然な条件の下で証明した.本年度は空間2次元におけるMaxwell-Schroedinger方程式(MS)の適切性について研究した.この方程式は荷電粒子の運動を記述するSchroedinger方程式と,その荷電粒子の運動の結果生成される電磁場の時間発展を記述するMaxwell方程式との連立系であって,物理的にも興味深い研究対象である.また,数学的には分散型と双曲型という異なるタイプの方程式からなる連立系であり,取り扱いが難しいがそこに面白味もある.(MS)の解析においては方程式の持つゲージ不変性を取り除くためゲージ条件を課して考えるが,空間3次元以上の場合は方程式の解析炉もっとも容易となるCoulombゲージ条件を課すのが普通である.しかしながら空間2次元においては,Coulombゲージ条件を課すとスカラーポテンシャルが通常のLebesgue空間に入らないため扱いが困難であるので,Lorentzゲージ条件のもとで考えるのが普通である.本研究では(MS)にLorentzゲージ条件を課して方程式の適切性について調べた.適切性を自然な関数空間であるエネルギー空間H1で証明するためには線形化方程式の解の平滑化効果が必要となるが,これまでの研究で用いてきたKoch-Tzvetkov型のStrichartz評価では十分でない.そこで平滑化効果としてはより強力な加藤型の評価を使うことになるが,既存の結果においては係数の滑らかさの仮定が厳しいため本研究にそのまま適用することはできなかった.そこでまず共変微分の交換子評価を活用することにより滑らかさの低い磁場を持つSchroedinger方程式に対する加藤型平滑化効果を証明し,それを適用することによりエネルギー空間における(MS)の適切性を証明した.本年度は非線形Schrodinger方程式の適切性,特に初期条件に関する連続的依存性について研究した。非線形Schrodinger方程式の適切性については過去30年あまりの間に数多くの研究がなされており,ほぼ完全に解決されたと考えられていた。しかしながら,非線形項が冪乗型の場合に限って言うならば,初期データに対する解の連続的依存性を弱めた形でしか適切性が証明されていないケースが多かった。これは,非線形項が限られた滑らかさしか持たないために,適切性を証明しようとする関数空間において,ふたつの解の差を評価することが技術的に困難であるためである。そこで,解を構成する関数空間にやや弱いメトリックを導入して解の一意存在を証明する,と言う手法がとられてきたが,その代償として,初期データを与える空間の位相での初期データに対する連続依存性を放棄することになる(例えば,Cazenave & Weissler, Nonlinear Anals 14,p.807を参照)。本年度の研究において筆者はこの問題について部分的ながら肯定的な解決を与えた。すなわち,冪乗型の非線形Schrodinger方程式を分数次のSobolev空間H^s(0<s<1)において考えた場合,非線形項の冪が劣臨界であれば,初期条件に対する解の連続依存性がH^sの位相で成立することを証明した。同様の結果はs>1の場合にも成立すると考えられる。また,非線形波動方程式やKlein-Gordon方程式に対しても類似の結果が期待される。これらについては来年度の課題としたい。本年度も引き続き非線形Schrodinger方程式の適切性について研究した.非線形Schrodinger方程式の適切性については過去30年あまりの間に数多くの研究がなされており,ほぼ完全に解決されたと考えられていた.しかしながら,既存の研究を詳しく追ってみると,非線形項がもっとも基本的な冪乗型の場合にも未解決の場合があることが分かった.非線形項がゲージ不変な冪乗型の場合,その冪pが寄数(の自然数)でなければ非線形項は原点付近でp回以上微分することはできない.そのために解の滑らかさが制限され,初期条件と同じ滑らかさを持つ解が得られるとは限らない.初期条件と同じ滑らかさを持つ解が存在するようなpの下限は初期条件の滑らかさsの関数となるが,既に得られているpの下からの評価は不自然であり,最良とは思われなかった.筆者はH.Pecher, Ann.Inst.H.Poincare Phys.Ther.67 (1997), 259-296により導入された分数次の時間微分に関するStrichartz型評価を組織的に用いることにより,pに対するほぼ最良と思われる仮定の下で(初期条件と同じ滑らかさを持つ)解の一意存在を証明した.また,初期データに対する解の連続的依存性も,応用上重要な養成であるが,同様の上事情により,解の属する空間の位相を弱めた形でしか証明されていないケースが多かった.
遺伝子欠損マウスを用いた脳虚血病態下におけるDNA修復酵素の役割の検討

本研究は脳虚血病態におけるDNA障害についてDNA修復酵素の役割を検討した。DNA修復酵素は断裂化したヌクレオチドを修復することで紫外線やX線曝露後および化学物質誘発による癌化を抑制していることが明らかになっており、当初は多数存在するDNA修復酵素群のうち、紫外線耐性DNA修復酵素について検討する予定であったが、cDNAプローブなどの問題から信頼性のある結果が導き出せなかった。結果として、XRCC1は正常脳全般にわたり核に局在する発現が認められた。虚血後のXRCC1の発現は免疫染色では再灌流5分後に発現の低下を認めた。1時間後では中大脳動脈領域全域にわたり著明な発現の低下を認め、以後も経時的な発現低下を認めた。Western blot法でも同様の結果が得られた。TUNELとの2重染色ではこれら酵素の消失とDNA断片化の相関が認められた。以上の結果から、XRCC1は局所脳虚血再灌流後の非常に早い段階からその発現が減少し、DNA修復能の低下によるDNA障害およびそれに伴う脳梗塞の増悪を招いている可能性が示唆された。虚血後早期のDNA修復酵素の導入が脳虚血の新たな治療戦略となり得ると考えられる。
地域のスクールサポート体制を前提とした生徒指導・教育相談の学校評価モデルの開発

文部科学省の「学校評価ガイドライン」の生徒指導・教育相談に関する内容は不明確である。地方教育委員会の「学校評価ガイドライン」の生徒指導・教育相談の項目や指標は多様である。学校に対するスクールサポート体制は、国及び地方教育委員会の「教育振興計画」に基づいて構築されている。学校は、教育活動を検討し、国と地方の「教育振興計画」に基づいて生徒指導・教育相談の学校評価の項目や指標を作成する必要がある。平成27年度は、都道府県・指定都市・中核市教育委員会を対象とした事例調査及び質問紙調査・資料収集により、生徒指導・教育相談の教育行政施策を明らかにすることにあった。当初は『教育委員会一覧』により生徒指導・教育相談主管部局を特定し、事例調査と質問紙調査を行う予定であった。しかし、各教育委員会のホームページ上から組織規則等にアクセスでき、「生徒指導」「教育相談」「いじめ」「不登校」「青少年健全育」等の所掌内容が明らかなることが新たに分かった。そこで、ホームページ上から全国47都道府県・20指定都市・45中核市教育委員会の教育委員会組織規則、教育振興基本計画、教育要覧等を収集し分析を行った。結果として、1生徒指導・教育相談を専任で担当する課や係を設置する教育委員会が増加し、また、その部局名称も、支援、安全、人権/同和、いじめなどの用語が用いられて多様化していること、2所掌内容として、地方教育行政法による「生徒指導」のほかに、教育相談、いじめ、不登校など具体的な生徒指導上の課題も挙げられるようになっていること、3大半の都道府県・指定都市教育委員会は文部科学省の補助事業を行っているが、各教育委員会独自の事業との関連性は明らかになっていないこと、4中核市教育委員会では、青少年健全育成として首長部局や社会教育部局が所掌していた少年補導センターの活用が見られること、5SCやSSWだけでなく多様な名称の生徒指導・教育相談担当者の配置、サポートチームの活用、相談に関わるセンターの設置、NPOとの連携などを行っている教育委員会が散見されることなどが明らかになった。過去4度の調査では『教育委員会一覧』により生徒指導・教育相談主管部局を特定し調査を行ったが、教育委員会のホームページ上から組織規則等にアクセスでき、所掌内容が明らかになることが新たに分かった。そこで、インターネット上で47都道府県、20指定都市、45中核市教育委員会の生徒指導・教育相談主管部局の特定と所掌内容の分析、及び教育振興基本計画、教育要覧、教育行政施策、教育方針の資料を収集し分析するなど、事例調査と質問紙調査前に情報収集と分析を優先的に行うことにし、その後、生徒指導・教育相談の課題のある教育委員会の事例調査と全国調査を実施することにした。文部科学省「いじめ対策等総合推進事業」として、1スクールカウンセラー等活用事業、2スクールソーシャルワーカー活用事業、324時間子どもSOSダイヤル、4いじめ問題等の解決に向けた外部専門家活用事業などが行われており、大半の教育委員会が文部科学省補助事業を行っている。しかし、各教育委員会独自の事業との関連性が明らかにできなかった。現在、文部科学省「いじめ対策総合推進事業」実施に関わる資料を収集中であり、それに基づいて全国調査を実施することにした。平成27年12月の中央教育審議会答申「チームとしての学校の在り方と今後の改善方策について」では、生徒指導上の課題解決のために、スクールカウンセラーとスクールソーシャルワーカーを「生徒指導や教育相談の組織」に有機的に位置付けるだけでなく、将来、正規職員として規定し、教職員定数と算定すること」を求めている。この具体化によって、当初予定の調査を変更せざるを得なくなる可能性があるため、情報収集を行っている。当初計画では、平成28年度は、全国の小学校・中学校・高等学校の生徒指導・教育相談の実態、学校評価の実施状況調査を実施し、その結果に基づいて、市町村教育委員会の生徒指導・教育相談のネットワーク化とスクールサポート体制と学校評価に関する調査を実施する予定であった。しかし、昨年度の進捗状況で説明したように、文部科学省「いじめ対策等総合推進事業」と各教育委員会独自の事業との関係性が明らかにできなかったため、本年度は、47都道府県、20指定都市、47中核市を対象として、文部科学省の補助・委託と教育委員会独自の事業について調査を行った。その結果、1文部科学省の補助・委託と都道府県・指定都市教育委員会の事業内容、2都道府県教育委員会の補助・委託と中核市教育委員会の事業内容、3財政負担が少ない学校相談員、問題行動対策非常勤職員、大学生ボランティアなどの担当者を配置している教育委員会が多いこと、4文部科学省の補助が1/3であることの課題などを明らかにした。次いで、全国の小学校・中学校・高等学校の生徒指導・教育相談の実態、学校の評価の調査を実施する予定であったが、平成13年度科学研究費「教育委員会の生徒指導・教育相談のスクールサポート体制とその効果に関する調査研究」(課題番号12610269)で実施した中学校調査のデータと比較し得る可能性が出てきたため、全国の指定市・中核市・中核市候補の小学校・中学校498校、及び平成13年度科学研究費補助金で調査を実施した中学校817校、合計1315校に対し「生徒指導・教育相談のサポートと学校評価に関する調査」の質問紙を作成し実施した。現在、分析中である。

平成27年度に述べた理由により、都道府県・指定都市・中核市教育委員会を対象とした調査の実施が平成28年度となったこと、また、その分析に時間を要したこと、さらに、平成13年度科学研究費「教育委員会の生徒指導・教育相談のスクールサポート体制とその効果に関する調査研究」(課題番号12610269)で実施した中学校調査のデータと比較検討する可能性を探り、調査質問項目の検討と作成に時間を要した。このため、質問紙調査の準備、実施、データ入力等の研究補助の体制づくりに予定以上のエフォートが必要となり、平成28年度に実施予定であった、学校調査の分析と市町村教育委員会の生徒指導・教育相談のネットワーク化とスクールサポート体制と学校評価に関する調査が実施できなかった。昨年度の小学校と中学校の調査に加えて、公立高等学校を対象とした調査を実施し、1小学校、中学校、高等学校の生徒指導上の諸問題の発生状況と解決方策、2スクールカウンセラー、スクールソーシャルワーカーなどの担当者、学校外の専門機関の配置状況、3学校評価(自己評価、関係者評価、第三者評価)の実施状況、様式、評価項目・指標等を明らかにした。スクールサポート体制は、学校種、地域によって差があり、教育委員会の学校に対する支援や条件整備等を前提とした項目・指標等を考えていく必要があること、生徒指導上の諸問題の発生頻度は異なっており、学校が教育目標を達成するための教育活動と関連させ、学校関係者と情報や課題を共通認識した上で、項目・指標等を設定する必要があること、生徒指導上の諸問題で学校内の教師だけで解決できるのは、小学校は「いじめ」「暴力行為(生徒間)」「授業妨害」、中学校は「いじめ」「暴力行為(生徒間)」「携帯等」、高等学校は「校則違反」「携帯等」「いじめ」、学校外の機関や専門家の援助を必要としているのは、小学校、中学校、高等学校ともに「不登校」であり、学校運営の改善の取組としてだけではなく、教育委員会の教育振興基本計画等と関連させて、項目・指標等を設定していく必要があることを指摘した。全体的に回答数が少なかったため、教育委員会への訪問調査等を取りやめ、小学校858校と中学校1580校の調査を実施し、1学校評価の実施状況、2学校自己評価の様式、目標・項目の作成者、生徒指導・教育相談の評価項目・指標、3学校関係者評価の様式、目標・項目の作成者、生徒指導・教育相談の評価項目・指標の全国的な傾向を最大公約数的なモデルとして示した。文部科学省の「学校評価ガイドライン」の生徒指導・教育相談に関する内容は不明確である。地方教育委員会の「学校評価ガイドライン」の生徒指導・教育相談の項目や指標は多様である。学校に対するスクールサポート体制は、国及び地方教育委員会の「教育振興計画」に基づいて構築されている。学校は、教育活動を検討し、国と地方の「教育振興計画」に基づいて生徒指導・教育相談の学校評価の項目や指標を作成する必要がある。平成28年度から平成29年度にかけて、1平成27年度の研究成果を用いて、事例調査と質問紙調査に基づく資料の収集とデータベース化、2文部科学省「いじめ対策等総合推進事業」及び「チーム学校」の実施状況を明らかにした上で、全国の小学校、中学校、高等学校の生徒指導・教育相談の実態、学校評価の実施状況に関する調査、3市町村教育委員会の生徒指導・教育相談のネットワーク化とスクールサポート体制と学校評価に関する調査を行う。平成29年度は、学校調査の分析を進め、市町村教育委員会の生徒指導・教育相談のネットワーク化とスクールサポート体制と学校評価に関する調査を実施する。
Effects of SLTR method using handheld electronic reading devices

本研究は研究代表者のもと実施され、中学校2年次に在籍する第二言語としての英語を学習する日本人学習者は通常使用するテキストではなく、SLTR方法を用いた場合に読書スピードが格段に速まることが明らかになった。全体サンプルでの効果量は僅かであったが、発達性難聴障害に関連する音処理問題はSLTRでの治療が効果的であることを示しており、読み取りに関して障害のない被験者と比較すると有効であることが示された。また、本研究では読解力におけるSLTRの効果も検証した。読書後に各参加者の理解力スコアを回収し、差異を分析した。どちらの書式においても片方に対して著しく高い理解力スコアはでなかった。
励起酸素または窒素からのエネルギ-移動反応およびそのケミカルレ-ザ-への応用

本研究では、電子励起酸素あるいは窒素分子からの金属ハロゲン化物へのエネルギ-移動反応を検討し、さらに、新しい可視光化学レ-ザ-発振の可能性を探索することを目的とする。電子励起一重項酸素分子の生成法としては、1)塩素ガスをアルカリ性過酸化水素水中に通じる化学的方法、2)酸素中のマイクロ波放電流通法を用い、これを高速流通装置に接続し、各種ハロゲン化銅蒸気その他の化学種を混合反応させ、可視発光スペクトルを分光器と光電子増倍管またはマルチチャンネルアナライザ-(SMA)を用い、赤外発光スペクトルをを分光器と赤外線検出器を用いて測定した。一方、電子励起窒素分子の生成は窒素中のマイクロ波放電流通法を用いた。化学法による一重項酸素流れ中にハロゲン化銅蒸気を混合すると、微量の未反応塩素が寄与して、塩化第二銅による強い赤色発光が観測された。この発光は一重項酸素からの多段階励起によることが明らかになった。しかし、未反応塩素量をコントロ-ルすることができず、その寄与を明確にすることができなかった。マイクロ波法による一重項酸素中にハロゲン化銅蒸気を混合すると、ハロゲン化第一銅に帰属できる青色発光が観測できる。この系で蒸気混合部上流から塩素を徐々に加えると、塩化第一銅による青色発光が観測され更に塩素を加えると塩化第二銅による赤色発光に加わることが観察された。一方、励起窒素流れ中にハロゲン化銅蒸気を混合すると、ハロゲン化第一銅による、酸素の場合とは異なる青色発光が観測された。この系に塩素を加えると塩化第一銅による青色発光が観測されたが、塩素を更に加えても塩化第二銅による赤色発光を観測することはできなかった。現在この機構の検討を行っている。他に、すず化合物についても興味ある結果が得られつつある。今後、発光寿命測定などによりケミカルレ-ザ-への検討も行う予定である。
歴史社会学の理論と研究方法に関する総合的研究

最終年度として、これまでの研究会活動を通じて浮かび上がってきた問題を整理すると同時に、資料の共有の方法の模索を通じて、あるいはデータベースの構築に関わる問題点の検討を通じて、明らかになってきた情報と問題について、それぞれの立場から研究を進めた。第一に、歴史社会学の理論と方法の問題の焦点が、広い意味での資料論およびデータ論の構築のしかたにあることがしだいに明らかになってきた。歴史学と社会学の深い断絶は、一方では歴史学における理論や方法論の枠組みに対する認識論の感度の低さに、他方では社会学における資料やデータのとらえ方のなかの現在中心主義的な狭さに由来する。その双方の乗り越えが、歴史社会学の理論と研究方法の課題であると自覚したうえで、もっとも戦略的な研究フィールドとして、「社会調査」が浮かびあがってきた。第二に、いくつかのパイロットスタディから、手がかりとなりうるものも現れてきている。研究代表者を中心に薦めてきた(1)調査票画像データベース構築の実験、(2)歴史的調査研究の二次分析の試み、(3)社会調査史の構成に関わる基礎的情報の洗い出しは、それぞれその第一段階の見通しがついた。本格的に展開するためには、新たな科学研究費プロジェクトが必要となるだろうが、部分的にわかってきたことからも、社会調査の歴史社会学が、歴史社会学の理論と研究方法の構築にもつ大きな意味はうかがえる。第三に、この研究プロジェクトの一つの柱であった研究会活動について、当初の目標として掲げられた歴史社会学のテクストブックは、まだ論点を浮かびあがらせた段階にとどまっているが、それぞれの立場からの理論と研究方法の検討は、固有のテーマやフィールドのなかで展開された。論集という形での成果の公開に向けての検討も進んだ。今年度は、全体の研究計画を進めるために研究会の開催以外に、具体的なパイロットスタディとして、以下の2つの試みを行った。1つは、50年ほど前に行われた社会調査の調査票原票をもういちどデータ化し、報告論文と併せて歴史社会学的に復元する作業に取り組んだ。コンピュータを利用できなかった時代に比べて、現在はテクストデータも自由に処理することができる。その利点や限界を含めて、社会学の認識の生産プロセスにおいて、こうしたテクノロジーの果たす役割について考察する手がかりを得られた。また単純に調査票という残存資料だけでなく、関連する新聞等々にまで資料のネットワークを拡げてみることで見えてくるものが大きいことが実証できた。2つ目として、広い意味での社会調査の実践を洗い出す作業にも手をつけ、リスト化・データベース化の作業を進めている。これも調査としては有名でありながら、現実にはきちんとした報告書が出ていないもの、さまざまな資料で異なる形で言及されていて同定が不十分なものなど、まだ共有できるデータとするまでに多くの障害をクリアしなければならない。しかしながら、これまで研究方法にまで踏み込んだ形での「社会調査」の歴史社会学的な再検討が、個別実践横断的な広がりにおいては行われてこなかったことを考えるならば、今後の展開にとってたいへん意味のある作業となるに違いない確信を得ることはできた。これ以外にも、画像データとしての利用などの実験にも着手しており、来年度には、このようなさまざまな可能性を研究方法論へと結びつけていく研究会活動を活発に行いたいと考えている。今年度は、全体の研究計画を進めるために研究会の開催以外に、昨年度に着手したパイロットスタディをさらに展開させた。第一のプロジェクトである、50年ほど前に行われていた社会調査の調査票原票のデータ化では、資料そのものを画像データして、コンピュータ利用にむけての処理を一段階進めた。もともとに付けられていた番号を参考にしつつ、そのリスト化を進めるとともに、資料の内容をデータベース化するために画像化して、基本的な整理の準備を行った。

そのなかには、名前のみ知られていて、実際にどのような調査が行われたのかについて知られていないものなど、新たな発見といえるようなものが含まれている。第二のプロジェクトである社会調査の実践を洗い出し作業では、広汎な領域をひとまず眺め渡すという第一段階のリスト化を終えて、じっさいの調査報告書との関係を特定化するところに進みつつある。作業が進むにつれて、あるていど絞りをかけていく必要を感じてはいるが、そのあたりについては来年度の研究会のなかでつめてゆきたいと思う。研究代表者は、この第一段階でのリスト化を素材に、「地域調査へのリテラシー」(2006年5月刊行予定、現在印刷中)という論文をまとめ、そのなかで調査史年表を作成する試みを行った。第三のプロジェクトとして、野上元氏を中心に行っている社会学評論に掲載された調査論文の検討や、祐成保志氏を中心に試みている北海道地域での調査史の発掘など、研究代表者が着手している国勢調査関係資料の収集など、いくつかのパイロットスタディを今年度はさらに加えているので、これについてもまとめ方を来年度の研究会の課題とする予定である。最終年度として、これまでの研究会活動を通じて浮かび上がってきた問題を整理すると同時に、資料の共有の方法の模索を通じて、あるいはデータベースの構築に関わる問題点の検討を通じて、明らかになってきた情報と問題について、それぞれの立場から研究を進めた。第一に、歴史社会学の理論と方法の問題の焦点が、広い意味での資料論およびデータ論の構築のしかたにあることがしだいに明らかになってきた。歴史学と社会学の深い断絶は、一方では歴史学における理論や方法論の枠組みに対する認識論の感度の低さに、他方では社会学における資料やデータのとらえ方のなかの現在中心主義的な狭さに由来する。その双方の乗り越えが、歴史社会学の理論と研究方法の課題であると自覚したうえで、もっとも戦略的な研究フィールドとして、「社会調査」が浮かびあがってきた。第二に、いくつかのパイロットスタディから、手がかりとなりうるものも現れてきている。研究代表者を中心に薦めてきた(1)調査票画像データベース構築の実験、(2)歴史的調査研究の二次分析の試み、(3)社会調査史の構成に関わる基礎的情報の洗い出しは、それぞれその第一段階の見通しがついた。本格的に展開するためには、新たな科学研究費プロジェクトが必要となるだろうが、部分的にわかってきたことからも、社会調査の歴史社会学が、歴史社会学の理論と研究方法の構築にもつ大きな意味はうかがえる。第三に、この研究プロジェクトの一つの柱であった研究会活動について、当初の目標として掲げられた歴史社会学のテクストブックは、まだ論点を浮かびあがらせた段階にとどまっているが、それぞれの立場からの理論と研究方法の検討は、固有のテーマやフィールドのなかで展開された。論集という形での成果の公開に向けての検討も進んだ。
ソフトウェア・テストに用いる検査計画の構成に関する研究

検査計画も実験計画と同様な組合せ的構造を持っており,その構成についても有限体などの代数や組合せ理論を中心とした離散数学を駆使して構成する.ソフトウェア・テストには直交配列など実験計画法で開発された計画も利用できるが,直交配列は制約が厳しいため構成できる範囲がきわめて小さい.そこで,我々は条件を緩めた組合せ的構造を持つ配列や集合族,数列などを使って検査計画に必要な配列の構成を試みた。被覆配列(Covering Array)の構成問題に挑戦した.拡張可能な特殊な直交配列の構成のため,有限射影幾何上のDouble arc問題の解決を試みた.また特に射影平面の場合に限って,ある条件を満たす点を最大いくつ存在するかの問題に取り組み成果を得た.また関連する組合せ的デザインや系列の問題にも取り組み,被覆配列の構成に役立てた.均整配列の構成や巣型(nested)ブロック・デザインと呼ばれる特殊な組合せ構造を長年研究してきた.この実績をいかして,被覆配列を同値な巣型ブロック・デザインの問題に変換して,その問題を解くことによって,被覆配列を構成するというアプローチを試みた.巣型ブロック・デザインの構成法に関して,新たに有限幾何を用いる方法と代数的な特殊な関数を利用する方法を試みた。成果としては直接被覆配列ではないが,関連のある数列を作ることに成功した。これらの数列は,無線通信で用いる符号への応用も考えられている.我々は無線や光通信の符号の研究も行っており,これらの符号と検査計画には密接な関係がある.これらの関係を明確にすることと符号で開発された構成法を検査計画に応用する研究を行った.検査計画も実験計画と同様な組合せ的構造を持っており,その構成についても有限体などの代数や組合せ理論を中心とした離散数学を駆使して構成する.ソフトウェア・テストには直交配列など実験計画法で開発された計画も利用できるが,直交配列は制約が厳しいため構成できる範囲がきわめて小さい.そこで,我々は条件を緩めた組合せ的構造を持つ配列や集合族,数列などを使って検査計画に必要な配列の構成を試みた。これらの数列は,無線通信で用いる符号への応用も考えられている.我々は無線や光通信の符号の研究も行っており,これらの符号と検査計画には密接な関係がある.これらの関係を明確にすることと符号で開発された構成法を検査計画に応用する研究を行った.検査計画も実験計画と同様な組合せ的構造を持っており,その構成についても有限体などの代数や組合せ理論を中心とした離散数学を駆使して構成する.ソフトウェア・テストには直交配列など実験計画法で開発された計画も利用できるが,直交配列は制約が厳しいため構成できる範囲がきわめて小さい.直交配列より条件を緩めた被覆配列とよばれる組合せ的配列の研究を行った.藤原と繆は被覆配列へ拡張可能な特殊な直交配列の構成のため,有限射影幾何上のある問題の解決を試みるた.被覆配列と裏の関係のある詰め込み配列の構成にいくつかの結果をえた.また認証符号で特殊な直交配列を必要とし,被覆配列との関係もあり,特殊直交配列の構成問題に取り組んだ.被覆配列と双対関係にある、詰め込みデザインの研究を行った.藤原・繆・三嶋は論文[4]で分割型Difference Packingと周波数ホッピング系列の同値関係を見つけた.この同値関係に基づいて、藤原・繆・三嶋は最適な周波数ホッピング系列を数多く構成した.この研究は直接的には無線通信のための技術であるが,双対関係がある検査計画のための被覆配列の構成に重要な示唆を提供してくれる.藤原は強さ3の被覆配列の構成に取り組んでいる.Chateauneuf-Colbournの方法が有名であるが,彼等とは異なる方法で,より効率の良い配列を作る方法を研究中である.強さ2(一部強さ3)の直交配列を拡張して,強さ3の被覆配列を作る方法で,この方法は検査回数が少なくてすむ特徴を持っている.今,引数の数を最大いくつまで増すことが可能かを研究中である.検査計画も実験計画と同様な組合せ的構造を持っており,その構成についても有限体などの代数や組合せ理論を中心とした離散数学を駆使して構成する.ソフトウェア・テストには直交配列など実験計画法で開発された計画も利用できるが,直交配列は制約が厳しいため構成できる範囲がきわめて小さい.直交配列より条件を緩めた被覆配列とよばれる組合せ的配列の研究を行った.藤原と繆は被覆配列へ拡張可能な特殊な直交配列の構成のため,有限射影幾何上のある問題の解決を試みるた.被覆配列と裏の関係のある詰め込み配列の構成にいくつかの結果をえた.

また認証符号で特殊な直交配列を必要とし,被覆配列との関係もあり,特殊直交配列の構成問題に取り組んだ.藤原は強さ3の被覆配列の構成に取り組んでいる.Chateauneuf-Colbournの方法が有名であるが,彼等とは異なる方法で,より効率の良い配列を作る方法を研究中である.強さ2(一部強さ3)の直交配列を拡張して,強さ3の被覆配列を作る方法で,この方法は検査回数が少なくてすむ特徴を持っている.この方法で被覆配列の列数(ソフトウェア検査の引数の数に相当)をいくらまで増やせるかは,有限射影幾何のある問題(External Arcと命名)と同値であることを突き止めた.そしてそのバウンドを求め,その限界まで構成することができるかの研究を行っている.この結果は"A Construction of Covering Arrays of Strength Three and External Arc Problems"というタイトルで現在執筆中である.繆は被覆デザインの問題と認証問題との関係など,組合せ問題とセキュリティの関係に取り組んでいる.そしてそこから逆に被覆配列のより効率的な構成法の発見に結びつく可能性がある.検査計画も実験計画と同様な組合せ的構造を持っており,その構成についても有限体などの代数や組合せ理論を中心とした離散数学を駆使して構成する.ソフトウェア・テストには直交配列など実験計画法で開発された計画も利用できるが,直交配列は制約が厳しいため構成できる範囲がきわめて小さい.直交配列より条件を緩めた被覆配列とよばれる組合せ的配列の研究を行った.藤原と繆は被覆配列へ拡張可能な特殊な直交配列の構成のため,有限射影幾何上のある問題の解決を試みるた.被覆配列と裏の関係のある詰め込み配列の構成にいくつかの結果をえた.また認証符号で特殊な直交配列を必要とし,被覆配列との関係もあり,特殊直交配列の構成問題に取り組んだ.繆は、一周期で衝突数が高々1である特殊な周波数ホッピング系列とperfect Mendelsohn pakingとの同値関係を見つけた。この同値関係に基づいて、繆は最適な一周期で衝突数が高々1である周波数ホッピング系列を幾つか構成した。これも基本的にPacking問題であるので,検査計画への応用が可能である。その他,被覆デザインの問題と認証問題との関係など,組合せ問題とセキュリティの関係に取り組んでいる.そしてそこから逆に被覆配列のより効率的な構成法の発見に結びつく可能性がある.検査計画も実験計画と同様な組合せ的構造を持っており,その構成についても有限体などの代数や組合せ理論を中心とした離散数学を駆使して構成する.ソフトウェア・テストには直交配列など実験計画法で開発された計画も利用できるが,直交配列は制約が厳しいため構成できる範囲がきわめて小さい.そこで,条件を緩めた組合せ的構造を持つ配列や集合族,数列などを使って検査計画に必要な配列の構成を試みた。藤原は強さ3の被覆配列(Covering Array)の構成問題に挑戦する.拡張可能な特殊な直交配列の構成のため,有限射影幾何上のDouble arc問題の解決を試みた.また特に射影平面の場合に限って,ある条件を満たす点を最大いくつ存在するかの問題に取り組む.また関連する組合せ的デザインや系列の問題にも取り組み,被覆配列の構成に役立てた.
プロトン駆動力制御に伴う光合成タンパク質構造動態変化の高速AFMによる解析

光合成を担うチラコイド膜では、光合成反応に伴って膜間にプロトン濃度勾配が生じる。このプロトン濃度勾配を最適化する分子機構がチラコイド膜には備わっている。すなわち、過剰な光エネルギーを散逸させるNPQと、二種類の光化学系(PSI、PSII)の駆動バランスを調節するステート遷移である。本研究課題では、チラコイド膜において生じるプロトン駆動力の制御に関連する現象(NPQ、ステート遷移)において、光合成タンパク質にどのような変化が生じるのか、高速原子間力測定により1分子レベルで明らかにする。
迅速な三次元組織体の構築を実現するための形状記憶造形法の開発

本年度は、申請時の一年目の研究計画に記載した1「基盤材料となる形状記憶ゲルの開発」2「分子間相互作用による力学物性のチューニング」3「材料への分解性の付与とその評価」を目的として研究を進めた。1については、多糖誘導体と合成高分子を可逆的結合で繋いだ分子設計により、マイルドな化学刺激として糖を用いて形状記憶可能な材料の開発に成功した。また2については、開発した材料の架橋密度を外部刺激によって制御することで、生体組織と同程度の範囲でゲルの硬さを制御することに成功した。3については、可逆的結合を阻害する分子の溶液中で材料を処理することでマイルドに分解することに成功した。また開発した材料は、マイルドな刺激を用いて自在に形状変形を行えることも確認している。さらに、細胞培養用の培地中での安定性も確認でき、材料の共存下で培養した細胞は高い生存率を保つことも確認された。これにより、次年度より行う予定にしている三次元組織構築に向けた基板材料が整ったといえる。概要に記載のように、本年度の研究計画のうちコアになる部分は本年度の研究の中で達成することができた。次年度は、当初予定していたように、本材料を用いた三次元組織構築への応用を進めていく予定である。全体として、おおむね順調に進展しているといえる。本年度の検討より、細胞の共存下で運用可能な形状記憶ヒドロゲルの開発に成功したため、次年度はこれを用いた三次元造形法の開発を実際に行っていく。ゲル表面に細胞接着・伸展・増殖性を付与し、細胞を培養しながら三次元構造を構築する。これが達成されれば、ゲルシートに3Dプリンターを用いて細胞をパターニングし、より複雑な造形へと進めていく。(理由)本研究課題の申請後、民間の助成金に4件採択されたため、研究遂行に必要な消耗品の一部は当該研究費以外の財源から支出することとなった。そのため本年度の使用額は予定していた額に至らなかった。(使用計画)本年度で材料の開発を行ったため、次年度に材料の力学特性を精密に測定するための機器の導入を計画している。またこれに加え、成果発表のための経費、研究で必要になる消耗品の購入のために次年度予算を計画的に使用する予定である。
希ガスの圧力誘起金属化

本年度は実際に希ガスのキセノン(Xe)を高圧装置(DAC)に封じこみ、超高圧力下実験を行った。キセノンは閉殻電子構造を持ち、結晶構造及び電子構造ともに最も単純な絶縁体の一つである。超高圧力下に於いて絶縁体-金属転移を研究する上で最も基礎的かつ重要な情報を与えると考える。過去に別の研究者からキセノンの金属化については2,3の報告がある。それらはいずれも光学的な測定によるものであるが、130150GPaの圧力域で金属化を報告している。それに対して、本年度に行った我々の電気抵抗測定による金属化の検証は、より直接的な実験といえる。キセノンは常温常圧で気体であり、低温状態で液化させて封止するが、液体状態を取る温度域が161K165K(融点沸点)と非常に狭いため、正確な温度制御が必要であり、昨年度製作した低温封止装置を使用した。100GPa超の超高圧を発生するためにDACに用いるダイヤモンドの圧力発生先端面は直径50ミクロンを使用し、その面内約30ミクロン径の穴を作成し試料室とする加工技術を確立した。低温でキセノンを封じ込めたDACを室温まで昇温した後、顕微鏡で観察しながら加圧を進めた。圧力が100GPaを超えた付近で試料のキセノンが赤みを帯び、光学測定から金属化臨界圧とされた130GPaまで加圧を進めたが、電気抵抗は測定器(デジタルマルチメータ)の測定限界抵抗(300MΩ)より大きく、測定できなかった。さらに顕微鏡観測からは試料の赤色は濃くなったものの透過光が観測され、キセノンは130GPaにおいても金属化せず、過去の光学測定による報告と反する結果となった。さらに圧力を上げていくと200GPaでは透過光が全く観測できなくなったが、最終的にダイヤが割れた270GPa付近まで300MΩ以下の電気抵抗は測定できなかった。電極断線の疑いもあるが、少なくとも200GPa付近が金属化圧であろうと結論した。昨年度に行ったCsIの結果と比較すると、CsIは約110GPaで金属化が確認できた。ほとんど同じ(電子)構造・体積圧縮率を持つキセノンが2倍近い金属化圧をもつことは興味深い。本研究の過程に於いて世界最高の270GPaに至る超高圧発生と電気抵抗測定技術を確立したことで、究極の目標である水素の金属化に大きく近づいたといえる。本年度は主に希ガスのキセノン(Xe)の超高圧力下実験直前までの準備的実験及び実験装置の開発を行った。高圧力下におけるXe固体は細密構造のfcc結晶構造をとる。それに対し沃化セシウム(CsI)は六配位のNaCl型構造を持つが電子構造はXeと同じ5s^25p^6の閉核構造を持つ。つまり、加圧初期における結晶構造には違いがあるがXeへ至るプロトタイプとして期待される。また、Xeが常温常圧において気体であるのに対してCsIは固体なので従来の方式で加圧が可能である。CsIを加圧していったところ、電気抵抗は大きく減少していき110万気圧において電気抵抗の変化に折れ曲がりを生じた。そこでその前後の圧力において電気抵抗の温度依存性を測定したところ、110万気圧を境に温度依存性は半導体的な依存性から金属的に変化することがわかった。この圧力値は光学的測定である反射率測定等により予想されていた転移圧力に良い一致を示した。この事からCsIの圧力誘起金属転移は110万気圧であると結論した。Xeは低温状態で液化または固化させた状態で高圧セルに封じ込める必要がある。またXeは融点と沸点が接近しており液化状態で封じるには温度調節が難しいことから、固化した状態で封止できる様にかつ高純度で行えるように封止装置を開発した。CsIにおいて上記の結果を得たことと合わせて次年度に計画しているXeの加圧への準備が完了した。

圧力が100GPaを超えた付近で試料のキセノンが赤みを帯び、光学測定から金属化臨界圧とされた130GPaまで加圧を進めたが、電気抵抗は測定器(デジタルマルチメータ)の測定限界抵抗(300MΩ)より大きく、測定できなかった。さらに顕微鏡観測からは試料の赤色は濃くなったものの透過光が観測され、キセノンは130GPaにおいても金属化せず、過去の光学測定による報告と反する結果となった。さらに圧力を上げていくと200GPaでは透過光が全く観測できなくなったが、最終的にダイヤが割れた270GPa付近まで300MΩ以下の電気抵抗は測定できなかった。電極断線の疑いもあるが、少なくとも200GPa付近が金属化圧であろうと結論した。昨年度に行ったCsIの結果と比較すると、CsIは約110GPaで金属化が確認できた。ほとんど同じ(電子)構造・体積圧縮率を持つキセノンが2倍近い金属化圧をもつことは興味深い。本研究の過程に於いて世界最高の270GPaに至る超高圧発生と電気抵抗測定技術を確立したことで、究極の目標である水素の金属化に大きく近づいたといえる。
歯科用合金のじん性の測定

試作した微小バルジ試験治具は10×10mmの試料をステンレス鋼製上部金型と下部金型で周辺を固定し、島津オートグラフを使用してクロスヘッドスピード1mm/minで2,4,6mmφの鋼球を押し込みながら、その変位量と荷重の変化をXYレコーダーで記録した。試料は金,銀合金系5種,Kメタル,Ni-Cr,Co-Cr系合金7種を用いて、バルジ試験用3枚、引張試験用3本、ビッカース硬さ1枚のパターンをクリストバライト埋没材、リン酸塩系埋没材を使用し、それぞれ指定条件で鋳造した。その結果じん性測定に良いとされている従来のシャルピー衡撃試験のように材料を一瞬時に完全に破壊することなく、荷重変位曲線を求めることが可能である。また、その曲線から弾性領域,降状開始,バルジへの遷移領域,破壊領域の過程が求められる。バルジ試験による破壊後の破断面のSEM写真からも金合金系の軟らかいものでは延性破壊を示し、Ni-Cr,Co-Cr系、低融銀合金等の硬たく、もろい合金ではぜい性破壊の傾向が見られる。バルジ試験で鋼球4,2mmを使用した場合、最大引張強さ-バルジ最大破断荷重(最大破断荷重/押し込み表面積)の間に高度の相関が認められた。また両者間の伸びも同様であった。ビッカース硬さ-バルジ最大破断荷重間も相関があった。このことから歯科鋳造用合金の引張試験等の場合その試験片の形状や多量の金属を必要とすることが多いが簡便な方法で少量の合金でも合金の特性値を得ることが可能であり、周辺固定の方法を改良すればアマルガムや低融銀合金など、硬たく、もろい合金は従来間接引張強さにより行なわれているがこれらの測定も可能であろう。以上の試験結果を第9回歯科理工学会(於、長崎大学昭和62年4月4日)に発表予定である。
商品開発ネットワークにおける情報技術の戦略的活用に関する研究

商品開発ネットワークにおける情報技術の戦略的活用に関して、本研究プロジェクトから次の3点が明らかになった。第一に、ネットワーク企業間においても、三次元CADを有効に利用するためには、やはりそれを導入するだけではだめだということである。特に鍵になるのは、企業間の協同プロセスにおけるフロントローディング実施能力だということが実証された。製品開発プロジェクトの早い段階において、ネットワーク企業の衆知を結集して、共同問題解決を実施するための組織とマネジメントが必要なのである。しかし、既存の組織ルーチンを迅速に変革することは、特に企業間にまたがる場合には非常に難しく、三次元CADによって可能になるはずのフロントローディングが、効果的に実施できていない企業が多く見られた。第二に、商品開発ネットワークにおいては、ネットワーク全体にわたる企業間学習と信頼(ネットワーク信頼とよぶ)が重要な役割を果たしていることがわかった。ネットワーク全体における組織間学習の活性化によって、メンバー企業全体のケーパビリティが底上げされる。つまり、組織間学習を促進する重要な要因がネットワーク信頼なのである。ネットワーク信頼を構築するためには、ネットワーク内のメンバー企業間でのアイデンティティ確立、関係的信頼の構築、および知識や価値観の共有が鍵となることがわかった。第三に、情報技術導入に際して、戦略・組織についても大幅に変化させる必要があり、そのためにはトップマネジメントの役割が非常に大きいことが明らかになった。ただし、日本的経営の強みであるもの造りに関する組織プロセス能力を十分に理解した上での改革が特に大事であることがわかった。今後の研究としては、具体的に、日本的組織能力の強みを、最新の情報技術へ融合していく具体的な方法について理論的・実践的に明らかにする必要がある。三次元CADの採用と使用状況に関する質問票調査を実施・分析した。その結果、日本製造業における三次元CADの普及速度は決して早くないことがわかった。98年に普及率が60%を越えたが、その後は普及が遅いために、現在まだ70%である。しかも、その中で、メインツールとして使用しているのは半分以下である。その理由は、三次元CADの導入を効率向上に結び付けることができていないからである。導入している企業の中には、効率が悪化している場合も見られる。悪化の要因として、第一に、設計工数が必用以上に増加していることである。これは、設計ツールとしての三次元モデリングに不慣れなために余分な工数がかかっているからである。加えて、設計者自身が解析作業を実施する割合が増加する一方で、設計者は必ずしもCAEの知識が十分でないため、解析の専門家に比べて工数が多くかかっている。しかも設計の工数負荷の増大にともなった人材需要に組織が迅速に対応できていない。その結果、スキルの低い人材にも過剰な業務が与えられることになり、開発効率が悪化している。第二に、設計工数を増やして三次元データを作っても、それが後行程で充分にいかされていない。組織の慣性によって、後工程業務のやり方が変更されていない。それゆえ、必要とされる業務は減少したとしても、実際の工数が大幅に削減されることはない。例えば、前工程の設計者が解析作業まで取り込んだとしても、既にルーチン化されている実物を使用した実験・試験を極端に減らすことは難しい。また、プロセス改革の過渡期では、リスク回避のために、新しい解析と従来の実験とを重複させて実施することが必要だという論理もある。これらからわかったことは、商品開発ネットワークを情報技術で構築するためには、組織とスキルの適応が必須だということである。本年は3つのファインディングスがあった。第一に、三次元CADを有効に利用するためには、それを導入するだけではだめであるが、特に重要なのが、フロントローディング実施能力だということがわかった。三次元CADを活用して、プロジェクトの早い段階において衆知を結集した問題解決を実施するための組織とプロセスが必要なのである。

しかし、既存の組織ルーチンを迅速に変革することは難しく、三次元CADによって可能になるはずのフロントローディングが、効果的に実施できていない企業が多く、それらの企業では、製品開発プロセスの効率化が見られなかった。第二に、商品開発ネットワークにおいては、ネットワーク全体にわたる信頼(ネットワーク信頼とよぶ)が重要な役割を果たしていることがわかった。ネットワーク全体における組織間学習の活性化によって、メンバー企業全体のケーパビリティが底上げされるのである。ネットワーク信頼を構築するためには、ネットワーク内のメンバー間でのアイデンティティ確立、関係的信頼の構築、および知識や価値観の共有が鍵となることがわかった。第三に、ITや電子機器産業のように、市場環境の不確実性が高い場合に、企業の戦略的意思決定能力が業績に影響を持ち、不確実性が低ければ、オペレーション能力が鍵になることがわかった。つまり、情報技術をうまく活用すれば、それが業績に直接的に影響をもたらすのは、単純なアーキテクチャをもちながら、製品形状が複雑で、競争環境の不確実性があまり高くない場合である。商品開発ネットワークにおける情報技術の戦略的活用に関して、本研究プロジェクトから次の3点が明らかになった。第一に、ネットワーク企業間においても、三次元CADを有効に利用するためには、やはりそれを導入するだけではだめだということである。特に鍵になるのは、企業間の協同プロセスにおけるフロントローディング実施能力だということが実証された。製品開発プロジェクトの早い段階において、ネットワーク企業の衆知を結集して、共同問題解決を実施するための組織とマネジメントが必要なのである。しかし、既存の組織ルーチンを迅速に変革することは、特に企業間にまたがる場合には非常に難しく、三次元CADによって可能になるはずのフロントローディングが、効果的に実施できていない企業が多く見られた。ネットワーク全体における組織間学習の活性化によって、メンバー企業全体のケーパビリティが底上げされる。つまり、組織間学習を促進する重要な要因がネットワーク信頼なのである。ネットワーク信頼を構築するためには、ネットワーク内のメンバー企業間でのアイデンティテイ確立、関係的信頼の構築、および知識や価値観の共有が鍵となることがわかった。第三に、情報技術導入に際して、戦略・組織についても大幅に変化させる必要があり、そのためにはトップマネジメントの役割が非常に大きいことが明らかになった。ただし、日本的経営の強みであるもの造りに関する組織プロセス能力を十分に理解した上での改革が特に大事であることがわかった。
深部腫瘍に対する温熱療法の研究

深部腫瘍の温熱治療成績向上を目的として以下の研究を行った。1.温熱治療中の生体組織内温度を体表冷却用ボ-ラスの上から無侵襲的に計測する方法を開発した。更に組織温度測定の分解を計算できる新しいデ-タ処理法を開発し実用化に近づいた(水品)。2.末梢循環の温熱効果に対する影響を解析する上で、従来、適切な実験系がなかった。そこでダイナミックファントムを用いた末梢循環のモデルを考察し、応用した結果、生体内のシミュレ-ションとして良好なモデルであることが判明した(中津川)。3.深部腫瘍に対して放射線、化学療法を組み合わせた温熱治療法の確立を目指した基礎的及び臨床的研究を行った。深在性腫瘍に対する温熱効果を肝癌・膵癌等の腹腔内腫瘍について臨床的に検討した。特に原発部位の違いにより腫瘍内温度分布や抗腫瘍効果に差が生じることが明かとなった。CTによる温熱計測の可能性を示した(柄川)。腫瘍に対して放射線を併用した温熱療法を行い、その効果をCTを用いて測定した結果、CT上の吸収率の解析の意義が示された。Ferromagnetic hyperthermia用RF誘導加温装置とimplantの開発を行った(阿部)。泌尿器領域腫瘍に対し温熱療法を放射線、化学療法併用にて施行し、抗腫瘍効果並びに除痛効果の点で有用性を示した(久住)。癌性腹膜炎に対するRF腹部広範加温の可能性について示した(前田)。食道癌および大腸癌に対して温熱、化学、放射線併用療法を施行して、その効果を臨床的、病理組織学的に検討した(井手、杉町)。固形腫瘍内に存在する低酸素細胞は一般に治療抵抗性を示すので、特に低酸素細胞をタ-ゲットとした温熱制癌剤併用療法を開発した(杉町)。