hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Identified neuronの個性獲得・発現・維持の分子機構

ゼブラフィッシュの逃避運動に中心的役割を果たし、同定可能な神経細胞、マウスナー細胞の分化と軸索ガイダンスについて、新たに、次のような知見を得た。1.マウスナー細胞を特異的に染め出すモノクローナル抗体による、免疫組織学的染色を用いて、マウスナー細胞分化への影響が予想された突然変異体8種類について、詳しく調べた。その結果、マウスナー細胞の数が変化するもの(3種)、軸索の走行パタンが乱れるもの(1種)が見つかった。前者は、マウスナー細胞の分化に直接間接的に関わっていると考えられた。一方、後者は、ノーダル受容体のコファクタであるone-eyed pinheadで以前に私たちが報告した、cyclops(ノーダルの1つ)における異常に似ているが、その程度がより高いことがわかった。2.ケージド蛍光色素を用いた実験によって、マウスナー細胞の起源について調べた。ゼブラフィッシュにおいては、神経関係性の時期に左右の神経板の細胞が入り交じることが知られている。しかしながら、マウスナー細胞が左右両方からやってくるのか、あるいは、片方からやってきて両方へ、分配されるのか知られていなかった。私たちは、片側の神経板を全体的にラベルすることにより、左右のマウスナーが別の細胞系譜から生じてくることを初めて証明した。一方、マウスナー細胞における遺伝子発現の解析、高速カメラによる逃避行動と感覚刺激の関係の研究などを進めており、単一神経細胞のidentityがいかに生じ、維持され、神経回路の中に組み込まれるかの過程を統合的に理解するための基礎づくりをおこなった。マウスナー神経細胞が中心的役割を果たす逃避行動の神経回路の形成機構と機能について以下のような成果を得た。1.神経細胞が特定の位置に特定の数だけ分化した後、そのアイデンティティを維持し、特異的な軸索伸張や樹状突起形成をおこす仕組みを解析するため、いくつかのゼブラフィッシュ突然変異体とそれらの二重変異体について同定可能な神経細胞への影響を調べた。特異的抗体をもちいることによって、マウスナー細胞をホールマウント胚において染め出し、詳細に調べることができた。フロアプレートのないサイクロプスと脊索を欠く変異体であるフローテイングヘッドの二重変異体では、正中軸(脊索、フロアプレート)だけでなく、その近辺の腹側組織が失われる。マウスナー細胞の軸索ガイダンスは、どちらの変異体も単独では背腹方向でローカルな軸索ガイダンス異常を示すが、二重変異体では、むしろ頭尾軸方向へ異常をきたすことが示された。このことは、フロアプレートより背側に存在する細胞群が頭尾軸方向への軸索ガイダンスに重要な役割を果たしていることを示唆している。2、逃避行動は単なる反射運動ではなく例えば、右・左のどちらに逃げるかは、まわりの状況(壁などが近くにないかどうか等)の判断によることが知られている。しかしながら、その状況判断が側線によるのか、視覚によるのかは全くわかっていなかった。私達は赤外線カメラをもちいて、暗闇のなかで、視覚が使えない状態にしたときの行動変化について詳しい観察を行い、魚は視覚をもちいて壁の位置を認知し、逃避の方向にあらかじめバイアスをかけていることを初めて明らかにした。
マイクロ材料試験によるMg-Zn-Y合金LPSO相の破壊・疲労機構の解明

Mg-Zn-Y合金において、LPSO相を利用した強靭化設計を考える上では、引張・破壊特性に加えて、疲労特性の解明も重要となる。特に、切欠き先端等の応力集中部からのき裂発生・伝播機構を知ることが、本合金の実用化を目指す上できわめて重要である。そこで本年度は、LPSO単相一方向凝固材(DS材)から切欠き付き微小CT破壊試験片を作製し、LPSO相単結晶の疲労き裂伝播挙動及びその結晶方位依存性について調査した。LPSO単相Mg85Zn6Y9合金のDS材をブリッジマン法により作製した。このDS材についてEBSDを用いて方位を同定した後、目的の方位を有する1つの結晶粒に切欠きを導入した微小CT試験片を微細レーザ加工により切り出した。このとき、切欠き面及びその方位が異なる2種類の試験片(以後、A試験片、C試験片と呼称)を作製した。A試験片では、切欠き面を(10-10)に近い面、切欠き方向を[1-210]に近い方向とし、C試験片では、切欠き面を(0001)、切欠き方向を[1-210]に近い方向とした。疲労試験は室温・大気中で、繰り返し周波数0.1 Hzで実施した。加えて、き裂の伝播挙動を試験機に設置した白色干渉計にて観察した。A試験片においてき裂は切欠き方向から約30°傾いた方向に発生し、そのまま伝播した。白色干渉計を用いてき裂先端部を観察したが、すべり帯の発生は認められなかった。このことから、疲労き裂はき裂先端における交互のせん断変形による面分離ではなく、他の機構により伝播したものと推察される。C試験片では、き裂は切欠き方位に平行に伝播していた。白色干渉計でき裂先端部を観察したが、C試験片においても、すべりの発生は認められなかった。破面を観察したところ、破面に平行なファセットが観察された。このことは、この方位における疲労き裂の伝播が、底面劈開と関連していることを示唆している。27年度が最終年度であるため、記入しない。Mg-Zn-Y合金は高強度軽量耐熱合金として、その実用化に大きな期待が寄せられている。本合金はα-Mg相と長周期積層構造相(LPSO相)で構成されており、LPSO相が本合金の強化に大きな影響を及ぼすことが知られている。したがって、本合金の強靭化設計のためには、LPSO相そのものの破壊機構の解明が必要となるが、本合金中に形成されるLPSO相は、作製プロセスを制御しても、粒径数100 μm程度のものしか作製できないため、通常の破壊試験が適用できない。一方、研究代表者らが開発したマイクロ材料試験技術を用いると、一つの結晶粒から試験片を切り出すことで、破壊試験を行うことができる。そこで本年度は、LPSO相一方向凝固材からLPSO相単結晶の微小試験片を作製し、破壊試験を行うことで、破壊挙動及びその結晶方位性について調査した。LPSO単相Mg85Zn6Y9合金の一方向凝固材(DS材)をブリッジマン法により作製し、EBSDにより結晶方位を同定した後、1つの結晶粒から集束イオンビーム(FIB)加工を用いて、方位が異なる2種類のマイクロサイズ片持ち梁試験片(以後、A試験片、B試験片と呼称)を作製した。また、同じくFIB加工機を用いて微小切欠を導入した。A試験片では、切欠き面を(10-10)に近い面、切欠き方向を[11-20]に近い方向とし、B試験では、切欠き面を(0001)、切欠き方向を[11-20]とした。破壊試験は研究代表者らが開発したマイクロ材試験機を用いて行った。破壊試験の結果、両試験片における破壊挙動は大きく異なっており、A試験片では柱面での劈開、B試験片では底面の分離によってき裂が発生、伝播していた。また、破壊靭性値は、A試験片で2.23.0 MPa m1/2、B試験片で0.92.1 MPa m1/2であった。このように破壊挙動に大きな結晶方位依存性が確認された。

A試験片では、切欠き面を(10-10)に近い面、切欠き方向を[1-210]に近い方向とし、C試験片では、切欠き面を(0001)、切欠き方向を[1-210]に近い方向とした。疲労試験は室温・大気中で、繰り返し周波数0.1 Hzで実施した。加えて、き裂の伝播挙動を試験機に設置した白色干渉計にて観察した。A試験片においてき裂は切欠き方向から約30°傾いた方向に発生し、そのまま伝播した。白色干渉計を用いてき裂先端部を観察したが、すべり帯の発生は認められなかった。このことから、疲労き裂はき裂先端における交互のせん断変形による面分離ではなく、他の機構により伝播したものと推察される。C試験片では、き裂は切欠き方位に平行に伝播していた。白色干渉計でき裂先端部を観察したが、C試験片においても、すべりの発生は認められなかった。破面を観察したところ、破面に平行なファセットが観察された。このことは、この方位における疲労き裂の伝播が、底面劈開と関連していることを示唆している。本年度の当初の目標としていた、Mg-Zn-Y合金におけるLPSO相の破壊挙動について、その結晶方位依存性(破壊挙動及び破壊靭性値)を明らかにすることができたため、おおむね順調に進展していると判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。Mg-Zn-Y合金において、LPSO相を用いた強靭化設計のためには、疲労特性の評価も重要となる。次年度においては、マイクロ材料試験法を用いて、LPSO相の疲労特性の結晶方位依存性を調査する。また、本合金では、キンクが破壊、疲労特性に大きな影響を与える可能性がある。そこで、キンクを導入した試験片において、破壊、疲労挙動を調査し、破壊、疲労に及ぼすキンクの影響についても調査する。加えて、上記の結果を総合的に検討して、LPSO相による強靭化設計法の提案を行う。
縄文時代の葬制の研究

本研究は、つぎの4つの方法によって進めた。1.縄文時代の埋葬の分布と立地の研究......埋葬と集落跡を含む遺跡群の研究から集団の領域について研究する。2.埋葬形態の類型的研究......埋葬諸形態の地域的...時期的な分類研究。3.出土遺物の考古学的研究......埋葬遺跡出土遺物の分析とその編年的な研究。4.総括......縄文時代葬制の構造的特質を明らかにし、その系譜、出現の背景、集団構成の分析を進める。平成元年度は、本研究の最終年度にあたるので3年間にわたる研究のとりまとめを主体として研究を進めた。なお、一部の地域にあっては、資料の補足のための現地調査を併せて行った。縄文埋葬の在り方は、大きくは生活の場と埋葬の場が同じ場所に営まれている例と埋葬の場(墓地)としての性格だけをもつ例とに分類される。また、埋葬の形態をみると土坑墓、石棺墓、藹棺墓、配石墓などの形がみられるが、遺体が単独の墓坑に埋葬される例と狭い範囲に多くの人骨が埋葬され、共同墓と考えられるものとに区別できる。こうした埋葬形態の違いは、それを生み出した集団の埋葬習俗や集団構成などの違いを大きな要因として生成したものであると考えられた。さらにもう一つの要因は、縄文後・晩期社会の複合化、多様化にともなう集団の社会的規制の強化と浸透であったとおもわれる。今後、さらに調査と研究を継続して、本研究の完成を図りたい。本研究は,つぎの4つの方法によって進めた.1.縄文時代の埋葬の分布と立地の研究・・・・・・・・・埋葬と集落跡を含む遺跡群の研究から集団の領域について研究する.2.埋葬形態の類型的研究・・・・・・・・埋葬諸形態の地域的,時期的な分類研究.3.出土遺物の考古学的研究・・・・・・・・埋葬遺跡出土遺物の分析とその編年的研究.4.総括・・・・・・・・縄文時代葬制の構造的特質を明らかにし,その系譜,出現の背景,集団構成の分析を進める.昭和62年度においては,縄文時代の埋葬遺跡の析い中国地方および九州地方の資料調査を中心に研究を進めた.このうち,埋葬遺跡が集中して分布する広島県帝釈峡遺跡群の埋葬については,形態や出現の背景,系譜などの全容を明らかにすることができた.そして,縄文時代後期,晩期には,埋葬の形態や埋葬に際して行われる習俗などに被葬者の出自やその集団の社会的な規制が強くはたらいていることを明らかにした.一方,九州地方の埋葬遺跡の資料収集につとめたが,近年発堀調査の進行とともに事例が増加してきており,九州地方全域にまで調査研究をひろげることがむつかしかった.昭和63年度以障の研究では,九州地方さらには四国・近畿地方の資料調査とその分析を主眼にして進めていきたい.以上,昭和62年度の研究は,中国地方を中心とする研究であったが,この研究によって,今後の研究遂行のための見通しを得ることができたので,次年度以降も積極的に研究を進めていくことにより,わが国の縄文時代葬制の特質を明らかにしていきたい.本研究は、つぎの4つの方法によって進めた。1.縄文時代の埋葬の分布と立地の研究.........埋葬と集落跡を含む遺跡の研究から集団の領域について研究する。2.埋葬形態の類型的研究......埋葬形態の地域的、時期的な分類研究。3.出土遺物の考古学的研究......出土遺物の分析とその編年的研究。

昭和62年度においては、中国地方と九州地方の資料調査を中心に研究を進めてきたが、九州地方については、資料が増加していることとも関連してかなり不十分なものであった。したがって昭和63年度においても九州地方の資料調査を中心に研究を進めたほか、四国地方の一部についても調査を進めた。九州の埋葬遺跡は、長崎県岩下洞穴、大分県枌洞穴などのように縄文早期以降の多数の埋葬人骨が発見され、しかも生活の場ともなっていた遺跡と大分県文恩寺岩陰、草木洞穴のように墓地としての性格のみをもった遺跡とに大別できることが推定された。こうした遺跡の性格や形態の違いは、中国地方の埋葬遺跡の形態、在り方とも共通するところが多い。また、埋葬法でも単独の墓坑に埋葬される例と狭い範囲に多くの人骨が埋葬され、再葬墓と考えられるものとに分類された。この再葬墓は、縄文後・晩期になって採用された新しい習俗であり、この新いし埋葬習俗の出現は、人々の生活態様の変化に起因するものであることをうかがわせている。このように、昭和63年度までの研究によって縄文埋葬の構造的特質の解明のための見通しを得ることができた。次年度以降においてもさらに資料調査の遂行と、研究のとりまとめを行って研究の完遂を図りたい。本研究は、つぎの4つの方法によって進めた。1.縄文時代の埋葬の分布と立地の研究......埋葬と集落跡を含む遺跡群の研究から集団の領域について研究する。2.埋葬形態の類型的研究.........埋葬諸形態の地域的、時期的な分類研究。3.出土遺物の考古学的研究......埋葬遺跡出土遺物の分析とその編年的な研究。4.総括......縄文時代葬制の構造的特質を明らかにし、その系譜、出現の背景、集団構成の分析を進める。平成元年度は、本研究の最終年度にあたるので3年間にわたる研究のとりまとめを主体として研究を進めた。なお、一部の地域にあっては、資料の補足のための現地調査を併せて行った。縄文埋葬の在り方は、大きくは生活の場と埋葬の場が同じ場所に営まれている例と埋葬の場(墓地)としての性格だけをもつ例とに分類される。また、埋葬の形態をみると土坑墓、石棺墓、甕棺墓、配石墓などの形がみられるが、遺体が単独の墓坑に埋葬される例と狭い範囲に多くの人骨が埋葬され、共同墓と考えられるものとに区別できる。こうした埋葬形態の違いは、それを生み出した集団の埋葬習俗や集団構成などの違いを大きな要因として生成したものであると考えられた。さらにもう一つは、縄文後・晩期社会の複合化にともなう集団の社会的規制の強化と浸透も大きな要因であったとおもわれる。今後さらに調査と研究を継続して、本研究の完成を図りたい。
筋解離術による頚部不随意運動選択的抑制法の研究

[研究の背景および目的]アテトーゼ型脳性麻痺における頭部不随意運動性頸髄症に対しては,頚髄除圧と同時に不随意運動抑制法として広範図な頚椎固定が必要となる.しかし,頚椎固定は,頚椎機能障害をもたらすため他の方法が求められている.一方,痙性型脳性麻痺では筋紡錘興奮性入力減少が筋痙性度を減少させることが知られている.本研究において同手法がアテトーゼ型脳性麻癖の不随意連動抑制に有用か否かを検討した.[対象および方法]アテトーゼ型脳性麻痺頸椎症性脊髄症患者6名を対象とした.筋紡錘興奮性入力減少法として,筋緊張減弱術(リドカイン神経ブロックおよび頚部筋解離術)を行った.頭部不随意運動を,1.眉間運動(ビデオ記録),2.胸鎖乳突筋,僧帽筋筋活動量(表面筋電図記録),3.頭頸部最大等尺性収縮力(圧力センサー記録)の3方面から捉え,それらの変化を,筋緊張減弱術の前後で比較した.[結果]1.筋緊張減弱術前後の筋電図変化はγ-ブロック前後の変化と類似した.2.神経ブロック後,頭頸部最大等尺性収縮力はブロック前の60%以上保たれていたが,頭部不随意運動は前額面でブロック前の37-65%,矢状面でブロック前の24-57%に減少した.3.頚部筋解離術後,頭頸部最大等尺性収縮力は術前の60%を越えて保たれていたが、頭部不随意運動は前額面で術前の12-45%,矢状面で術前の14-59%に減少した.[考察]筋緊張減弱術の効果は筋紡錘la興奮性入力の減少効果であり,不随意連動を発生させる脊髄運動細胞の興奮性閾値を高めることによると考えられた.[結論]アテトーゼ型脳性麻痺の不随意運動は筋紡錘la興奮性入力を低下させることにより滅弱した.筋緊張減弱術は随意筋筋力を保ちながら,頭部不随意運動を減少させ,臨床的に有用な方法であると考えられた.アテトーゼ型脳性麻痺患者6人に、欠状面,前額面での頚部の運動のVHSビデオ記録を行った.同時に,上腕二頭筋をコントロールとして,頚部筋(胸鎖乳突筋,僧帽筋)からの表面電極記録を行った.さらに,頚の等尺性収縮を圧力センサーを用いて計測した.術前に胸鎖乳突筋,僧帽筋から、不随意発火を認めた。リドカインによる神経ブロックを僧帽筋と胸鎖乳突筋の支配神経である副神経に各々行った。ブロック後10分から30分において、不随意運動はブロック前の20-60%となったが、頚の等尺性収縮は、ブロック前の60-90%であった。筋の不随意運動そのものを減少させる目的で頚部不随意運動筋群(胸鎖乳突筋,僧帽筋、頭板状筋、頭半棘筋)を一塊として後側頭骨から骨膜下で解離した.術後1ヶ月は、随意運動と不随意運動がともに減少したが、術後1ヶ月以降は、随意運動が可能になってきた.現在、経過観察中である。神経ブロックと筋解離術の結果からして、運動の入力のバランスが脊髄前角細胞において,随意運動優位となったのではないかと推側している.[研究の背景および目的]アテトーゼ型脳性麻痺における頭部不随意運動性頸髄症に対しては,頚髄除圧と同時に不随意運動抑制法として広範図な頚椎固定が必要となる.しかし,頚椎固定は,頚椎機能障害をもたらすため他の方法が求められている.一方,痙性型脳性麻痺では筋紡錘興奮性入力減少が筋痙性度を減少させることが知られている.本研究において同手法がアテトーゼ型脳性麻癖の不随意連動抑制に有用か否かを検討した.[対象および方法]アテトーゼ型脳性麻痺頸椎症性脊髄症患者6名を対象とした.筋紡錘興奮性入力減少法として,筋緊張減弱術(リドカイン神経ブロックおよび頚部筋解離術)を行った.頭部不随意運動を,1.眉間運動(ビデオ記録),2.胸鎖乳突筋,僧帽筋筋活動量(表面筋電図記録),3.頭頸部最大等尺性収縮力(圧力センサー記録)の3方面から捉え,それらの変化を,筋緊張減弱術の前後で比較した.[結果]1.筋緊張減弱術前後の筋電図変化はγ-ブロック前後の変化と類似した.2.神経ブロック後,頭頸部最大等尺性収縮力はブロック前の60%以上保たれていたが,頭部不随意運動は前額面でブロック前の37-65%,矢状面でブロック前の24-57%に減少した.3.頚部筋解離術後,頭頸部最大等尺性収縮力は術前の60%を越えて保たれていたが、頭部不随意運動は前額面で術前の12-45%,矢状面で術前の14-59%に減少した.[考察]筋緊張減弱術の効果は筋紡錘la興奮性入力の減少効果であり,不随意連動を発生させる脊髄運動細胞の興奮性閾値を高めることによると考えられた.[結論]アテトーゼ型脳性麻痺の不随意運動は筋紡錘la
Smad7遺伝子の蝸牛への導入による細菌性髄膜炎後の蝸牛骨化の予防

昨年度に髄膜炎モデルラットの作製を行っていたので、今年度はその聴覚機能評価、蝸牛の組織学的評価を中心に行った。モデルラットの作成方法は雌Wistar系ラット(8週齢)に対してケタミン・キシラジンの腹腔内投与により麻酔を行い、頭部を脳定位固定装置に固定した。27G針にてE.coli由来のLPS250μgを大槽内に注入して髄膜炎を惹起する方法を採用した。個体数を増やしてこの方法を行ったが、このモデルで髄膜炎を発症して、実験に使用できた動物は35%であった。残りの動物は髄膜炎を発症しなかったか、髄膜炎のためそのまま死亡した。実験に使用できたモデル動物の聴力域値測定は聴1生脳幹反応検査を用いた。ケタミン・キシラジンの腹腔内投与で麻酔後、tone burstで4,16kHzの域値測定を行った。注入後数日間は髄膜炎症状がみられ、麻酔を行うだけで死亡するラットが多いため、回復がみられる1週間後に評価を行った。聴力域値は処置前より2035dB上昇していた。いったん聴力域値が上昇すると、その後改善はみられなかった。またモデル動物蝸牛の組織学的評価を行った。ケタラールを腹腔内に投与して安楽死させ、内耳を取り出し、固定、脱灰、JB4包埋、薄切してHE染色を行った。髄膜炎発症ラットでは外リンパ腔に出血や炎症細胞浸潤がみられ、外リンパ腔を中心に障害をうけていることがわかった。今後はさらに詳細にコルチ器などの評価を行っていく予定である。本年度はまず髄膜炎モデルラットの作製を試みた。雌Wistar系ラット(8週齢)に対してケタミン・キシラジンの腹腔内投与により麻酔を行い、頭部を脳定位固定装置に固定した。27G針にてE.coli由来のLPS200μgを大槽内に注入して髄膜炎を惹起する方法を採用した。当初は肺炎球菌を注入して髄膜炎を発症させる予定であったが、実際に行ってみると症状の程度が一定せず、死亡する動物も多かったため、LPS投与に変更した。髄膜炎発症はLPS投与624時間後に髄液を少量採取し、白血球数の増加で確認した。コントロールとして生理食塩水を大槽内に注入したラットでは白血球は同定されなかった。またLPS注入ラットは生理食塩水を注入したコントロール動物と異なり、処置後明らかな全身症状を呈した。モデル動物の聴力域値測定は聴性脳幹反応検査を用いた。ケタミン・キシラジンの腹腔内投与で麻酔後、tone burstで4.8.12.20kHzの域値測定を行ったが、聴力閾値に個体差があり、データのばらつきがみられ、現在も実験続行中である。蝸牛線維化の確認はLPS注入後7,14,28日目蝸牛軸断面のJB4包埋切片を作製し、HE染色を行った。外リンパ腔に線維化の所見が確認できたため、現在は数を増やして、さらに検討を行っている。Smad7遺伝子導入アデノウイルスベクター作製については、現在マウスSmad7遺伝子全長クローンを入手した段階である。今後ベクターへの組み込みを行っていく。
下痢性貝毒原因渦鞭毛藻Dinophysis spp.の色素の由来に関する研究

光合成性Dinophysis spp.は光合成補助色素としてフィコビリンを持つが、本色素はラン藻やクリプト藻に特異的な色素である。これらのことから、Dinophysis spp.はラン藻、クリプト藻を取り込み、そのフィコビリンを得ていると考えられる。前年度ではDinophysis fortiiがラン藻(Synechococcus sp.)とクリプト藻(Plagloselmis sp.)を細胞内へ取り込むとの証拠を得た.今年度はD.fortiiがこれらの微細藻を取り込み,自らの葉緑体としている可能性について検討するため以下の実験を行い,また結果を得た.陸奥湾で採集した,ほとんど葉緑体の持たないD.fortii細胞を1/10K培地中で,Synechococcus sp.,Plagioselmis sp.とそれぞれ混合インキュベートした.また,D.fortii単独で同条件でインキュベートしたものをコントロールとした.約2週間後,それぞれの混合区のD.fortiiを回収し,一部の細胞は^<14>C法による光合成活性測定用に,残りは固定・樹脂包埋し,そのフィコビリンが混合した微細藻に由来するかを免疫学的に調べる為の試料とした.コントロールのD.fortii細胞の光合成活性は,イニシャルと同様,^<14>14C法を用いても検出限界以下であったが,Synechococcus sp.,Plagioselmis sp.と混合したものの光合成活性はそれぞれ46pgC/cell/h,57pgC/cell/hとなった.つぎにSynechococcus sp.,Plagioselmis sp.それぞれの大量培養細胞から抽出・精製したフィコエリスリンをウサギに免疫して抗体を作製した.この抗体を先のD.fortii樹脂包埋切片に反応させた結果,Synechococcus sp.,もしくはPlagioselmis sp.と混合したD.fortiiの細胞切片には,混合した微細藻に応じて,その微細藻由来のフィコエリスリンに対する抗体が反応した.コントロールの細胞には何れの抗体も反応しなかった.以上の結果は,D.fortiiがsynechococcus sp.,Plagioselmis sp.を取り込みその葉緑体を同化し光合成能を獲得したことを示唆する.光合成性Dinophysis spp.は葉緑体を持つが、その形態、量は著しく変化し、ほとんど葉緑体を持たない細胞も存在する。また、Dinophysis spp.は光合成補助色素としてフィコビリンを持つが、本色素はラン藻やクリプト藻に特異的な色素である。本年度はDinophysis fortiiに関して、本種によるラン藻(Synechococcus sp.培養株)とクリプト藻(Plagio-selmis sp.培養株)の取り込みの確認を行った。まず、Plagioselmisを放射性同位元素で標識してD.fortiiへ取り込まれるか確認を行った。明条件下で^<14>CO_2をPlagioselmisに与え標識化し、これをD.fortiiに与えたところ、D.fortii1細胞が2日で約1細胞のクリプト藻を取り込むとの結果を得た。同様の方法をSynechococcusに対しても試みたが、標識が困難であったため以下の方法を用いた。まずSynechococcusに対するウサギ抗体を作成し、これと、Synechococcusと混合インキュベートしたD.fortiiの樹脂包埋切片との反応を観たところ、D.fortiiの細胞内に抗体と反応する顆粒がみられた。次に、Synechococcus細胞を蛍光抗体によって染色し、D.fortiiと混合インキュベーションを行った。数日後にD.fortiiの細胞内に蛍光色素に染色されたSynechococcusが取り込まれていることが確認され、その数は2-6細胞程度であった。以上のようにD.fortiiによるSynechococcus、Plagioselmisの取り込みは確認されたものの、その取り込まれた細胞数は少なく、顕微鏡下における取り込み様式の確認には至らなかった。ただし、D.fortiiが細胞の後端部から袋状の器官を出し入れする行動が観察され、この器官が細藻の取り込みに関与している可能性が考えられた。また、Synechococcus、Plagioselmisと混合インキュベーションしたD.fortiiを蛍光顕微鏡で観察すると、その葉緑体の形態は混合区ごとに明らかに異なっていた。前年度ではDinophysis fortiiがラン藻(Synechococcus sp.)とクリプト藻(Plagloselmis sp.)を細胞内へ取り込むとの証拠を得た.今年度はD.fortiiがこれらの微細藻を取り込み,自らの葉緑体としている可能性について検討するため以下の実験を行い,また結果を得た.陸奥湾で採集した,ほとんど葉緑体の持たないD.fortii細胞を1/10K培地中で,Synechococcus sp.,Plagioselmis sp.とそれぞれ混合インキュベートした.

また,D.fortii単独で同条件でインキュベートしたものをコントロールとした.約2週間後,それぞれの混合区のD.fortiiを回収し,一部の細胞は^<14>C法による光合成活性測定用に,残りは固定・樹脂包埋し,そのフィコビリンが混合した微細藻に由来するかを免疫学的に調べる為の試料とした.コントロールのD.fortii細胞の光合成活性は,イニシャルと同様,^<14>14C法を用いても検出限界以下であったが,Synechococcus sp.,Plagioselmis sp.と混合したものの光合成活性はそれぞれ46pgC/cell/h,57pgC/cell/hとなった.つぎにSynechococcus sp.,Plagioselmis sp.それぞれの大量培養細胞から抽出・精製したフィコエリスリンをウサギに免疫して抗体を作製した.この抗体を先のD.fortii樹脂包埋切片に反応させた結果,Synechococcus sp.,もしくはPlagioselmis sp.と混合したD.fortiiの細胞切片には,混合した微細藻に応じて,その微細藻由来のフィコエリスリンに対する抗体が反応した.コントロールの細胞には何れの抗体も反応しなかった.以上の結果は,D.fortiiがsynechococcus sp.,Plagioselmis sp.を取り込みその葉緑体を同化し光合成能を獲得したことを示唆する.
Ras類縁分子Rap2の独自細胞機能に関するプロテオミクス的解析

所属研究室で癌遺伝子産物Rasの類縁分子Rap2がMAP4K (TNIK、MINK等)を介して細胞の形態、接着、極性、運動等を制御することが見いだされたが、これらの現象はJNK非依存的であった。本研究では、Rap2-MAP4K複合体によるJNK非依存性表現型の解析とRap2-MAP4K複合体により発現量やリン酸化状態が変化する蛋白質やRap2-MAP4K複合体に結合する蛋白質をプロテオミクス的手法で解析している。解析材料として、マウスに移植して扁平上皮癌を形成しても殆ど転移しない低転移性株と、この親株から樹立したRap2を発現しない高転移性株のペアを選び、ディファレンシャル二次元電気泳動(2D-DIGE)とMALDI-TOF/MSによるPMF法とMS/MS法で両細胞株の蛋白質発現プロファイルを比較した。その結果、本来は腺上皮など単層上皮で発現するサイトケラチン8および18が後者で異所性に発現していた。ウエスタン解析やRT-PCRでも同様の結果が得られ、免疫染色でも後者にのみ両ケラチンにより形成されたフィラメントを認めた。Rap2を発現しない高転移性株はin vitroで親株に比べ高い運動能・基底膜浸潤能を示したが、親株に両ケラチンを発現させると、運動能の促進と基底膜浸潤能の促進が見られた。さらに、附属病院の皮膚扁平上皮癌症例を対象に両ケラチンの免疫組織染色解析を行ったところ、形質転換したケラチノサイトが表皮基底膜を越えて浸潤した症例で陽性例の頻度が統計学的に有意に高く、両ケラチンの異所性発現が皮膚扁平上皮癌の浸潤に関与すると結論づけて報告した。所属研究室でRap2がMAP4K(TNIK、MINK等)を介してJNK非依存的に細胞の形態、接着、極性、運動等を制御することを見出しており、本研究の目的は、(1)Rap2-MAP4KによるJNK非依存性表現型の詳細な解析、(2)Rap2-MAP4Kにより発現やリン酸化が変化する蛋白質やMAP4K結合蛋白質のプロテオミクス的解析である。細胞レベルの解析としては、親株で強く発現しているRap2が娘株で発現していない上皮細胞株ペアを見出しており、娘株で細胞の伸展、細胞間接着の減弱、運動能の亢進を認める。プロテオミクス解析(2D-DIGE・MALDI-TOF/HS)でkeratin 8/18,14-3-3 sigma等の発現差を見いだしており、Rap2との関係を解析する。プロテオミクス解析と比較する目的でDNAチップによるトランスクリプトーム解析も行っており、発現量が4倍以上異なる遺伝子を200あまり見いだしている。また、JNK非依存的経路の一つとして足場蛋白質TANC1がTNIK、MINKと結合しリン酸化されること、JNK非依存的経路にはRap2がrecycling endosomeでTNIKを活性化する必要があることを論文報告した。一方、個体レベルの解析としては、Rap2のノックアウトマウスの作成を進めており、Rap2B遺伝子に関してヘテロ欠損マウスを得ている。ホモ欠損マウスの表現型を精査するとともに各組織のプロテオミクス解析を行う予定である。一方、リン酸化蛋白質に親和性を持つphos-tagアクリルアミドゲルを応用しリン酸化蛋白質検出に特化した新規二次元電気泳動法の開発は、蛋白質の分解能と再現性の向上のため改良中である。所属研究室で癌遺伝子産物RaSの類縁分子Rap2がMAP4K(TNIK、MINK等)を介してJNK非依存的に細胞の形態、接着、極性、運動等を制御することを見出しており、本研究では、Rap2-MAP4KによるJNK非依存性表現型の解析とRap2-MAP4Kにより発現やリン酸化が変化したりこれらに結合する蛋白質などの関速蛋白質をプロテオミクス的手法で解析している。すでに、マウスに移植して扁平上皮癌を形成しても殆ど転移しない低転移性株と、この親株から樹立した高転移性株のペアを見出しているが、興味深いことに後者ではRap2が発現していない。ディファレンシャル二次元電気泳動(2D-DIGE)とMALDI-TOF/MSによるPMF法で両細胞株の蛋白質発現を比較したところ、サイトケラチン8(CK8)、CK18を含む複数の蛋白質が後者で強く発現していた。CK8/18はウエスタン解析やRT-PCRでも同様の結果が得られ、免疫染色でも後者にのみCK8/18フィラメントが観察された。さらにCK8/18を前者にレトロウイルスで発現させると、後者と同様の運動能促進・基底膜浸潤能促進と形態変化を示した。このようにCK8/18が扁平上皮癌の転移・浸潤に関係する可能性を見出したので、論文投稿の予定である。また、平行して進行中のmRNA発現プロファイル比較では、低転移株と高転移株で発現が4倍以上異なる遺伝子が250程度見出されているが、ここにもCK8,CK18が含まれていた。一方、個体レベルの解析としてRap2のコンディショナルノックアウトマウスの作成が進行中であり、表現型を精査するとともに各組織のプロテオミクス解析を行う予定である。

本研究では、Rap2-MAP4K複合体によるJNK非依存性表現型の解析とRap2-MAP4K複合体により発現量やリン酸化状態が変化する蛋白質やRap2-MAP4K複合体に結合する蛋白質をプロテオミクス的手法で解析している。解析材料として、マウスに移植して扁平上皮癌を形成しても殆ど転移しない低転移性株と、この親株から樹立したRap2を発現しない高転移性株のペアを選び、ディファレンシャル二次元電気泳動(2D-DIGE)とMALDI-TOF/MSによるPMF法とMS/MS法で両細胞株の蛋白質発現プロファイルを比較した。その結果、本来は腺上皮など単層上皮で発現するサイトケラチン8および18が後者で異所性に発現していた。ウエスタン解析やRT-PCRでも同様の結果が得られ、免疫染色でも後者にのみ両ケラチンにより形成されたフィラメントを認めた。Rap2を発現しない高転移性株はin vitroで親株に比べ高い運動能・基底膜浸潤能を示したが、親株に両ケラチンを発現させると、運動能の促進と基底膜浸潤能の促進が見られた。さらに、附属病院の皮膚扁平上皮癌症例を対象に両ケラチンの免疫組織染色解析を行ったところ、形質転換したケラチノサイトが表皮基底膜を越えて浸潤した症例で陽性例の頻度が統計学的に有意に高く、両ケラチンの異所性発現が皮膚扁平上皮癌の浸潤に関与すると結論づけて報告した。
無殻食用鶏卵を用いた後期発生観察方法の開発と高校理科生物分野での授業実践研究

○研究目的本研究は30年以上に渡る試行錯誤により独自に開発してきたニワトリ胚連続観察用人工容器の作成方法や、無菌状態でない教室でも十分授業展開ができる実験方法と観察方法の改善。さらに授業活用可能な視聴覚教材のハイビジョン化も進めることを目的にした。○研究方法人工容器の改善、調整と実験方法の確定のため、簡単に作成可能な人工容器の新たな模索と千葉県立生浜高校生物受講者を対象に授業実践研究を実施した。観察記録映像のハイビジョン化は主に実体顕微鏡レベルと肉眼レベルの映像をハイビジョンデジタルビデオカメラとデジタルカメラ等で記録した。○研究成果授業用の人工容器は観察しやすく、さらに身近な材料で安価に作成可能な人工容器に改善できた。高校生が授業中に自分たちで人工容器を作成することが可能になった。さらに、不可能とされてきた保温前に食用有精卵を割卵し卵殻外へ出して人工容器に移し保温観察を開始することの実用化に成功した。従来、保温50時間前後で割卵しなければならなかった事による授業計画上の制約から解放されるだけでなく、いったん保温された卵が割卵後に冷えないように一連の作業を急がなければならなかった点からも開放され、授業展開が大幅に改善された。人工容器の改善や実践研究中に記録されたハイビジョン映像は授業実践中にも一部活用し効果を実感できた。授業活用が十分可能な映像であることを確認した。今回の研究では人工容器内で誕生直前までの連続観察がより手軽に可能になったが、授業中にヒヨコを誕生させる事は出来なかった。胚の連続観察と誕生を共に保障できる方法の確立をめざし今後も研究を続けたい。
動物の小脳脊髄変性疾患の病理発生解明と生前診断のための基礎研究

本研究の結果、パピオン犬の小脳皮質アビオトロフィー、パピオン犬(CCA)、チワワ犬の神経軸索ジストロフィー(NAD)、およびチワワ犬の神経セロイド・リポフスチン(NCL)症の臨床・病理学的特徴が明らかにされた。これらの疾患は、生前検査では、いずれも重度中度の小脳萎縮を画像診断上の特徴とする。病理的には神経細胞の脱落メカニズムは疾患により異なり、CCAでは神経細胞のアポトーシス、NCLではセロイド・リポフスチン蓄積に関連した炎症反応、NADでは、シナプス障害に起因するその他のメカニズムで小脳萎縮が生じることが明らかになった。平成19年度は、パピオン犬に発生した小脳皮質abiotrophy (CCA)、神経軸索ジストロフィー(NAD)の合計4例について、各症例間の共通点や相違点を明確にするために、臨床データを比較・解析した。その結果、これら2つの神経変性疾患の臨床症状や画像診断所見については非常に類似しているものの、病理組織学的特徴が極めて異なり、CCAでは小脳プルキンエ細胞と顆粒細胞の重度の脱落を特徴とするのに対し、NADでは、これらの神経細胞の脱落所見は軽度である一方、軸索変性が著明であり、特に感覚神経路に多数の軸索球形成が認められた。これらのパピオン犬のCCAとNADについては、臨床的所見と基本的な病理所見をとりまとめ学術報告として、本年度中に既に公表をすませた(J. Vet. Med. Sci. 69: 1047-1052,2007, Nibe, K. et. al.)。また、4例中1例については、特にそのMRI画像上の特徴について検討した結果を海外の小動物臨床系学術雑誌に公表を済ませている(Small Animal Practice, 48:458-461,2007, Tamura S., et. al.)。現在、特にパピオン犬のNADにおける変性軸索内の凝集物に関する研究を実施しており、シナプス関連物質(シナプトフィシン等)、細胞骨格関連蛋白(リン酸化ニューロフィラメント、微小管関連蛋白、Tau蛋白、αシヌクレイン等)、およびカルシウム結合蛋白(カルバインディン、カルモジュリン、パラバルミン等)凝集の有無を免疫組織化学的に検討・解析している。その結果の一部は2008年3月の第145回日本獣医学会で公表した。現在その結果を学術雑誌に公表するため、学術論文として投稿準備中である。また変性軸索内の凝集物質の機能や組織内分布の特性より、イヌのNADにおける軸索傷害の発生機構を明確にするために、現在、カルシウム結合蛋白やシナプス関連タンパクに焦点を絞って研究を実施している。平成20年度には、イヌの神経軸索ジストロフィーにおける膨化神経突起に、シナプス関連物質(シナプトフィシン)、細胞骨格関連蛋白(リン酸化ニューロフィラメント、Tau蛋白、α/βシヌクレイン等)、およびカルシウム結合蛋白(カルビンディン、ガルモジュリン、パラバルミン等)の凝集をそれぞれ明らかにし、これらの結果を取りまとめ海外の学術雑誌に公表した(VetPathol.2009hpress)。検索の結果、パピオン犬の神経軸索ジストロフィーでは、シナプスの機能異常により、これらの分子がシナプズ内に凝集し、特徴的な軸索球(スフェロイド)を形成するものと予想された。また神経軸索ジスト血フィー、小脳皮質アビオトロフィー、およびその他の変性性中枢疾患における小脳プルキンエ細胞と顆粒細胞の細胞脱落のメカニズムを知る目的で、病変部におけるTUN肌染色により、これらの細胞におけるアポトーシスの有無を明確にすると同時に、活性型カスパーゼ3やP53などの基本的なアポトゴシス関連分子について免疫組織化学的手法などにより検索し、本疾患における神経細胞アポトーシス経路などについて検索している。これらのアポトーシス関連の研究と同時に、各疾患における脂質過酸化についても検討しているが、この細胞傷害経路については、十分な知見が得られていない。平成21年度は、本研究の最終年度にあたるため、特に各種変性性疾患における1」・脳プルキンエ細胞と顆粒細胞の細胞死の経路に焦点をあててデータを取りまとめると同時に研究全体を総括したいと考えている。平成21年度には、イヌの小脳皮質アビオトロフィー、神経軸索ジストロフィー、神経セロイド・リポフスチン症等の小脳変性(萎縮)を示す疾患複数例について、その小脳神経細胞脱落のメカニズムを解明する目的で、それぞれの症例の小脳組織を比較検討した。通常の組織検索では小脳細胞の脱落程度が疾患ごとに小脳虫部と片葉で明瞭な相違が存在することが明らかになった。また種々の特殊染色により、アポトーシス細胞(TUNEL法、活性型カスパーゼ3免疫染色等)の程度、星状膠細胞増殖(GFAP免疫染色)、小膠細胞/マクロファージ浸潤増殖(HLA-DR免疫染色)、およびT細胞浸潤(CD3免疫染色)の程度をそれぞれ評価した。

その結果、小脳皮質アビオトロフィーの小脳では、カスパーゼ3陽性細胞が最も多く、セロイド・リポフスチン症では殆ど陽性細胞が観察されなかった。これに対し炎症性細胞であるT細胞浸潤や小膠細胞/マクロファージの浸潤増殖程度はセロイド・リポフスチン症で最も重度であり、小脳皮質アビオトロフィーでは最も軽度であった。神経軸索ジストロフィーの症例では、アポトーシスと炎症細胞浸潤程度のいずれもその他の2疾患の中間的数値を示した。この結果より、小脳皮質アビオトロフィーにおける小脳細胞脱落は主にアポトーシスにより生じており、セロイド・リポフスチン症における小脳細胞脱落の過程には炎症反応が深く関与することが示された。神経軸索ジストロフィーにおける小脳細胞の脱落には、アポトーシスの他、ネクローシス等の機構も複雑に関与すると予想される。これらの結果は日本獣医学会で口頭発表すると同時に、英文論文として既に取りまとめを行い、学術雑誌での公開のために既に投稿し現在審査中である。
過酸化水素光分解殺菌法を応用した低侵襲齲蝕治療の確立

歯を喪失する二大疾患はう蝕と歯周病であり、多くの人が生涯でう蝕治療を経験することになる。う蝕治療の主体は感染の除去であるが、歯質を削って感染を除去するこれまでの方法には過剰削除による歯髄刺激のリスクが伴っていた。代表者は、最小限の歯質除去と過酸化水素光分解殺菌法(過酸化水素への光照射により生成する活性酸素を殺菌に応用する技術)とを組み合わせて感染を除去することにより、これまでにない低侵襲なう蝕治療法を確立できると考えた。本研究では、これまで歯周病治療に本殺菌法を応用してきた経緯や結果を踏まえ、う蝕治療への本殺菌法の有用性を検証し、臨床応用に向けた基盤技術の確立を目的とする。
現行歯科診療報酬体系下における歯科医療費の原価とDRG/PPSに関する基礎的研究

(1)個人立歯科診療所の収支状況を経年的に分析した結果、1989年に比べて1997年は、4.9%減少している。これは、患者数の減少と医業費用の増加によることが示唆された。(2)根管治療、歯周治療などの診療行為別回数・点数等の構成割合、年次推移等について分析した結果、根管治療、歯周治療とも診療報酬点数の平均値、最頻値は、一般的な診療行為の累積点数とほぼ等しいことが推定された。(3)近年の、歯科診療行為の構成割合について分析した結果、歯周治療の点数およびその比率はいずれも増加傾向にあるが、有床義歯は、減少傾向にあることが明らかにされた。(4)これらの結果に基づき、今後の歯科保険診療に、DRG/PPSを導入することの可否等について検討を行った。その結果、DRG/PPSの導入に先立ち、適切な歯科疾病の分類、標準的な歯科診療に関するガイドラインの制定、歯科診療のコストについての科学的な分析などの検討が必要であることを提言した。社会医療診療行為別調査報告(昭和55年,58年,60年,平成2年,6年)より,歯科診療所における1ヵ月間の診療報酬明細書を用いて,抜髄・感染根管処置に関する分析を試みた.各年度毎に件数.男女比,平均年齢,総点数,実日数,行為数,主傷病名等を集計した.また.抜髄,感染根管治療は,平成2年,6年では単根管, 2根管,3根管に分け,根管充填の有無等による治療内容について分析した.今回分析した検査および処置項目は電気的根管長測定検査,抜髄,麻酔抜髄,感染根管処置,根管貼薬.根管充填,加圧根充加算であり,各々の処置点数を合計し,それぞれを抜髄.感染根管治療にかかる点数とした.その結果,平均年齢は昭和55年31.8±18.9から平成6年43.2±23.3(歳),平均行為数は9.3±6.5から11.5±7.4(回),男性比は41.5から45.2(%)と年次的に増加しているが,平均実日数は2.98±2.18から2.61±1.79と減少している.また.主病名が歯髄炎,歯根膜炎の割合は年次的に減少しているが平均年齢は高くなる傾向が示された.このことは,歯科医療受診者が高齢化していることが示唆され,歯科受診実日数は減少しているのにかかわらず平均行為数が増加していることより, 1日当たりの治療の集中化や診療行為内容の変化が推測される.抜髄,感染根管治療内容の分析について単根管歯,2根管歯, 3根管歯を抜髄,感染根管,根充,未根充に分類すると,平均点数,最頻値はいずれの根管歯も抜髄,根充のパターンが最も高い点数を示した.例えば,単根管歯の抜髄を1本行い,根充されたケースの最頻値412点は電気的根管長測定検査(25点),抜髄(120点),麻酔抜髄加算(90点),根管充填(67点),加圧加算(110点)を合計したものであり,単根歯の抜髄処置を行い根管充填したケースでは根管貼薬がないパターンが最も多いことが示され,2,3根歯についても同様の結果となった.また,感染根管治療においても根管貼薬されないか, 1回されて根管充填に到るケースが多いことがみられた.1980年,1985年,1990年,1994年の社会医療診療行為別調査報告で使用された原資料(6月調査,1か月分)から,歯科診療所を対象にして,1)レセプト点数順位別にみた歯科医療費の構成の年次推移(レセプト1件あたり総点数を高点数から順に階層化し,全レセプト合計点数に対する割合),2)1レセプトあたり診療行為別回数および診療行為別点数の1980年=1とした年次推移(診療行為を「歯周治療」,「有床義歯」,「充填」,「鋳造歯冠修復」等に再構成し,診療行為が診断(疾病)名と関連付けられるように配慮して区分した).また,3)歯周診療行為のうち,指導・管理検査・歯石除去・盲嚢掻爬,暫間固定,歯槽膿漏処置,歯周外科,初期治療の7項目について,処置の割合、各年度の推移,点数分布について検討した.

その結果,1)歯科診療所の歯科医療費のレセプト点数順位別構成割合は1980年から1994年にかけてほとんど変化がなく,医科と比較して一部の高点数の患者が歯科医療費の大半を占める傾向はなかった.2)「歯周治療」に関する1レセプトあたり診療行為別回数および点数の年次推移は,15歳以上の各年齢群において著しい増加傾向を示し,診療報酬改正の影響が推察された.有床義歯に関する1レセプトあたり診療行為別回数および点数は減少傾向を示し,有床義歯の必要度が高くなると推察される65歳以上群の増加傾向は認められなかった.3)7項目の記載のあるレセプト件数の割合は各年約40%前後で,総点数にしめる点数割合は約13%であり,これら項目の平均点数は年々増加する傾向にあった.これは2)と同様に保険点数の変化の影響が考えられた.診療内容については,検査,歯周外科の件数が減少していたが,歯周外科を必要とするような重度な症例の減少や診療内容の変化などが関与していると考えられた.過去2年間,実施してきた社会医療診療行為別調査報告の原資料を用いて分析した,根管治療,歯周治療およびその他の診療行為別回数・点数等の構成割合,年次推移等の検討を行った.その結果,根管治療,歯周治療とも,関連する診療報酬点数の平均値,最頻値をみると,一般的な診療行為の累積点数とほぼ等しいことが推定された.これらのことから,現在の点数表上細分化されている診療行為別の点数を,包括化しても,例外的な症例を除けば,実際上それほどの不都合は生じないものと考えられた.これらの研究結果に基づき,今後の歯科保険診療の支払い方式として,診断群別・包括支払い方式(DRG/PPS)を導入することの可否について,考察を行った.その結果,DRG/PPSの導入に先立ち,まず,DRGの開発を着実に行うことが必要であり,そのためには,現在の歯科診療について,良質なデータに基づく分析がなされなければならないとした.また,これらの具体化に当たっては,次のような問題について検討することが必要であることを提言した.1、適切な診断群すなわち歯科疾病の分類が必要.2、診断群別に,標準的な歯科診療に関するガイドラインを定めることが必要.3、DRG/PPSは急性期の歯科疾患にはなじみやすいと考えられるが,例外的な症状や経過を辿るものについての検討が必要.4、歯科診療のコストについて,施設単位の収支のみならず,疾病別・診療行為別に実際単価の調査を行い,分析することが必要.5、現在の歯科点数表における区分は,あまり細分化され,複雑になりすぎているので,その是正を図ることが緊急である.
ラオス農村部住民の、水に関連した感染症の予防行動を決定づける認知的・社会的要因

開発途上国における感染症対策には、住民の行動変容が鍵となるものが少なくないが、さまざまな理由によって、行動変容の動機が十分に高まらないことが、対策の成功に対する障壁になっている。本研究は、ラオスにおける、水関連感染症の予防に関連する住民の健康行動に着目し、住民が「なぜ健康行動を起こさないのか」について、健康行動理論モデルを用いて分析し、その要因を明らかにするものである。今年度の主な活動は、研究対象地および研究対象とする健康行動の選定と、対象地での基礎データの収集(次年度の予備調査)およびその分析であった。1)調査対象地の選定:研究対象地をラオス南西部のカムアン県、サワナケート県の2県とした。また、感染症流行情報をもとに、研究対象となる疾患とそれに関連する健康行動(危険行動)を決定した。すなわち、レプトスピラ症・住血吸虫症(汚染水との接触)、腸チフス・コレラ(汚染水の摂取)、肝吸虫症(川魚の生食)である。以上は、現地協力者がラオス国内での感染症流行情報を収集し、研究代表者との電話会議やメールによる協議によって決定した。調査対象農村の選定については、代表者の渡航時に最終決定することにした。2)現地予備調査:本予備調査は、次年度の調査で使用する質問票の作成のために重要な情報を提供するものである。代表者が現地協力者とともに研究対象地を訪問し、のべ約40名の住民を対象とした面接および観察調査を予定していた。住民が研究対象疾患をどのように認識しているか、また、住民がその疾患への罹患と日常生活上の特定の行動とをどのように関連づけているかなどについて明らかにするものである。当初、1011月ごろの調査を予定していたが、研究代表者の海外渡航ができなくなり、次年度に延期となった。その結果、当初予定していた質問票も今年度中に作成できなかった。今年度予定していた活動は、次年度に実施する本調査に向けた「予備調査」的なものであったが、とくに現地での基礎データの収集については、後述の理由により、計画の立案と研究代表者の渡航ができず、次年度にずれこむことになった。研究対象地や研究対象疾患、およびそれに関連する健康行動の選定については、ほぼ計画通り行うことができた。現地協力者がラオス国立疫学研究所の職員であり、国内の感染症流行状況に関する情報を入手でき、それによって、研究対象県の選定と、研究対象感染症の絞込みを行うことができた。なお、この作業はSkypeによる電話会議や電子メールによる討議によって進められた。現地での予備調査については、当初1011月の渡航を予定していたが、研究代表者の健康上の理由によって海外渡航ができなくなった。23年7月より治療を開始したが、病状の進行によって療養を余儀なくされ、現地調査の立案が満足にできなかったうえ、主治医から海外渡航の延期を勧告されたこともあり、準備段階で中断している。なお、交付申請において実施計画の一部として記載した「医療行動心理学および健康の社会的決定要因に関する研修コースの受講」については、7月初旬に実施した(自費で参加)。予定していた現地調査を今年度中に遂行できなかったため、次年度に予備調査と本調査の両方を実施する予定である。なお、研究活動遅延の原因となっていた健康上の問題に関しては現在ほぼ解決しており、支障なく研究活動を行うことができる状況にある。本調査の必要調査対象人数の算出および質問票の作成のために、予備調査として基礎データを収集することは必須である。調査対象県のうち、おおよそ4箇所の農村を訪問し、各村で数名10数名の住民を対象とした個別・グループ面接を実施し、住民のもつ疾病概念に関する調査を行う。毎年5月10月は雨季にあたり、とくに8月9月上旬は洪水等によって対象地への交通が確保できない可能性もあるため、調査の実施は9月下旬10月を予定している。予備調査で得られた情報を元に、本調査で使用する半構造化質問票を作成する。また、研究協力者に依頼し、作成した質問票のプレテストを行い、適宜修正する。この作業を平成24年11月中に完了する。その後、調査対象とする農村を8か所選定し、作成した質問票を用いて住民の健康行動に関する調査(本調査)を実施する。実施期間は平成24年12月25年1月を予定している。質問票による調査とともに、各調査対象者は、合計800名程度になる予定である。その後、収集したデータの分析を行う。健康信念モデルに基づく認知的要因や教育・社会的要因などを独立変数、性別・年齢などの個人特性を統制変数、調査対象である各種健康行動の有無を従属変数とした多重ロジスティック回帰分析を行い、行動変容に強く関連する心理的・社会的要因を明らかにする。分析完了は平成25年3月ごろを予定している。研究協力者との意思疎通を密にし、作業の効率化および情報の共有を図る。また、研究成果の公表については、データの分析後、可及的速やかに関連学会ならびに学術論文として発表する。上述のとおり、研究代表者の健康上の理由により、23年度に予定していた現地での予備調査を実施できなかった。元来、予備調査の遂行のために初年度の研究費の大半を充てていたため、ほぼ全額を24年度に繰り越すことになった。平成24年度中に2年分の研究を遂行しなければならないが、とくに、24年度の本調査を予定通り実施するためには、23年度の予備調査を速やかに遂行する必要がある。