hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胎生期における砒素曝露が行動および学習に及ぼす影響

飲水による慢性無機砒素中毒の発生地域における次世代への影響が懸念されることから、飲料水を介した慢性砒素曝露によって出生した仔の成長に対する行動毒性について実験的検討を試みた。前年度においてC57BL/6J系マウスを用いて長期無機砒素曝露により出生した仔の発達および成長後(8-9週齢)の行動観察をおこない、行動発達指標や成長後の行動観察において顕著な影響は認められなかった。今年度は、これらの実験により得られた試料より酸化的ストレスの解析および遺伝子への影響を確かめるために8-Hydrooxy-deoxyguanosine(8-OHdG)の解析およびSODやカタラーゼなどの酵素の活性および遺伝子発現について検討を行うとともに脳組織中神経伝達物質の代謝についても検討を行っている。さらに、行動解析については、マウスにおいて系統差が存在する可能性についても検討を試みた。実験動物にはC57BLとC3Hおよびこれらを掛け合わせたB6C3F1を用いて50ppmの無機砒素(5価)を投与した母獣より出生した仔の行動発達について検討を行った。新生児の脳組織中砒素濃度は100ppm投与した群では対照群に比べて10倍以上存在する結果が認められた。仔の酸価ストレスによる遺伝子損傷および抗酸化酵素の活性および発現については、8-OHdGでは砒素曝露群で高い値が認められた。その他の酵素については現在検討を行つており結果をまとめているところである。行動影響に対する系統による違いについては、いずれの群においても砒素による明らかな行動および学習への影響は認められなかった。これらの結果からマウスにおいては出生前からの無機砒素曝露が発達や行動に及ぼす明らかな影響は認められなかったが、オープンフィールドでは有意差を認める項目もあり、情動面に対する影響はさらに検討する必要があると考えられた。実験はC57BL/6J系マウスに3価および5価の無機砒素をそれぞれ10ppmと100ppmの濃度で飲水曝露して飼育し、これらを交配して出生した仔に対しても同様の条件で飼育を続けてさらに交配をおこなって出生した仔の成長期と成長後(8-9週齢)の行動観察をおこなった。成長期の行動観察の指標として立ち直り反射、断崖落下回避、ピボッテイング(方向転換反射)、歩行運動、背地走性試験、握り反射および握力の各指標を観察した。8週齢における行動特性はオープンフィールドテストとT型水迷路試験(T迷図)を実施した。またこれらの免疫機能への影響を検討するために脾臓組織中のリンパ球を用いて[H^3]チミジン取り込みによるリンパ球幼若化試験、リンパ球の表面抗体マーカー(CD4,CD8,CD45およびCD90)と綿羊赤血投与による抗体産生能について検討した。この時体内における砒素の蓄積量や砒素代謝酵素の発現を確認するために脳、肝臓および腎臓を摘出し-80°Cに保存した。マウスの出生時体重および生後2週間までの体重増加には無機砒素曝露による影響は認められず、各行動発達指標にも影響は認められなかった。オープンフィールドテストとT迷図の結果については現在解析を進めているところである。免疫機能への影響については、コンカナバリンによるリンパ球幼若化反応において砒素曝露したマウスの反応低下が認められ、表面マーカーではCD4およびCD8の増加するなど免疫機能に影響する可能性を示唆する結果が得られた。

しかしながら、100ppmの3価砒素を曝露した群は、他の群に比べて妊娠率や出生率が低く実験に使用することができなかった。飲水による慢性無機砒素中毒の発生地域における次世代への影響が懸念されることから、飲料水を介した慢性砒素曝露によって出生した仔の成長に対する行動毒性について実験的検討を試みた。前年度においてC57BL/6J系マウスを用いて長期無機砒素曝露により出生した仔の発達および成長後(8-9週齢)の行動観察をおこない、行動発達指標や成長後の行動観察において顕著な影響は認められなかった。今年度は、これらの実験により得られた試料より酸化的ストレスの解析および遺伝子への影響を確かめるために8-Hydrooxy-deoxyguanosine(8-OHdG)の解析およびSODやカタラーゼなどの酵素の活性および遺伝子発現について検討を行うとともに脳組織中神経伝達物質の代謝についても検討を行っている。さらに、行動解析については、マウスにおいて系統差が存在する可能性についても検討を試みた。実験動物にはC57 BLとC3Hおよびこれらを掛け合わせたB6C3F1を用いて50ppmの無機砒素(5価)を投与した母獣より出生した仔の行動発達について検討を行った。新生児の脳組織中砒素濃度は100ppm投与した群では対照群に比べて10倍以上存在する結果が認められた。仔の酸価ストレスによる遺伝子損傷および抗酸化酵素の活性および発現については、8-OHdGでは砒素曝露群で高い値が認められた。その他の酵素については現在検討を行っており結果をまとめているところである。行動影響に対する系統による違いについては、いずれの群においても砒素による明らかな行動および学習への影響は認められなかった。これらの結果からマウスにおいては出生前からの無機砒素曝露が発達や行動に及ぼす明らかな影響は認められなかったが、オープンフィールドでは有意差を認める項目もあり、情動面に対する影響はさらに検討する必要があると考えられた。
教育目的の著作権制限規定に関する研究

本研究は、ネットワークを利用して教育目的において他人の著作物を利用する場合に、著作権法制度をどのように作っていくのかに関する研究である。具体的には、無許諾・無償で他人の著作物を利用できる教育目的の権利制限規定の適用範囲の検討、無許諾・有償(補償金)での教育目的利用を認める教育目的公衆送信補償金制度における既存のライセンスシステムとの関係で起き得る問題点の指摘とそれに対する示唆、さらに補償金制度を規定した上での教育目的利用の一般権利制限規定の著作権法への導入の可能性の検討などを行った。まず、現在の日本の著作権法における、教育目的利用の権利制限規定の範囲について、整理、検討を行った。ICTを利用した教育の進展を踏まえた、教育目的の著作物利用に関わる著作権法改正は、平成15年度を最後に行われていない。改正では、著作権法第35条において、インターネット等を用いた遠隔授業での著作物利用について著作者の権利が一定程度制限されると規定された。しかし、この規定は同期型の遠隔授業のみを対象としており、いわゆるe-learningと呼ばれる非同期型のものは含まれない。よって依然として、日本の著作権法は、いわゆる対面授業において他人の著作物を利用する場合だけを念頭においた著作権制限規定となっているといえる。また、著作物の教育目的利用に関して、個別規定だけではなく、包括規定(フェアユース)が存在する米国で、大学教育機関における他人の著作物を含む教材のオンラインストレージに関する裁判例の控訴審判決が出されたため、分析を行った。教育目的の著作物利用に関して、地裁はある一定の基準(例えば、「章を設けていない本と10章以下の本においては10%までの複製、10章以上の本については1章以下の複製はフェアユースの適用を受ける」など)を示したが、控訴審判決ではその基準は否定され、ケースバイケースの判断が必要であるとされた。日本の著作権法へ包括規定の導入が行われば、教育目的の著作物利用にも幅が出て、教育効果の促進にもつながるとする考えもある。しかし、米国の今回の判決からは、教育目的の著作物利用に関しても、結局ケースバイケースの検討が必要であり、包括規定の導入が必ずしも解決につながるとは考えられない。さらに、アンケート調査におけるアンケート項目について検討を進めた。初等、中等、高等教育と対象の幅が広いため、各教育機関の教育の特徴、方法などを踏まえたアンケート項目をそれぞれ検討した。産前産後の休暇又は育児休業の取得に伴い、研究を中断(H27.2.23ーH28.4.2)補助事業期間をH29.3.31まで延長、H28.2.8承認済産前産後の休暇又は育児休業の取得に伴い、補助事業期間を1年間延長したためAmicus Briefとは、裁判の過程において当事者以外の第三者が提出する意見書で、当事者ではないがその裁判の判決に大きく影響を受ける第三者や学者などが争点となっている部分などについて法的な意見を述べるものである。その意見を判決に取り入れるか否かなどの取り扱いについては、裁判官に全て任されている。しかし、Amicus Briefは、判決に対して一定の影響力があることが学術的研究により明らかになっている。本裁判では、被告による大学教育での講義資料のネット配信(オンラインストレージ)が、Fair Use(米国著作権法107条)の適用を受けるかどうかが問題となった。原告側、被告側それぞれの立場で書かれたAmicus Briefの著者らへのインタビューでは、主に地裁と控訴裁のFair Use4要件の判断に関する意見を聞いた。ヒヤリングを通して、判決文を読んだだけでは得られなかった本件に関する論点、解釈などを聞くことができた。また、Georgia State Universityのe-reserveシステムの運営者(図書館関係者)に本システムの仕組みを教えてもらうことができ、裁判例のより具体的な理解につながった。さらに図書館関係者へのヒヤリングでは、大学における講義資料の電子的ライセンスシステムとその現状などを聞くことができた。家庭の事情により、平成28年度は研究時間を十分に確保することができず、研究の進捗に遅れが生じた。また、日本の著作権法の教育目的の著作権制限規定に関して、法改正の動きが出てきたこと(教育機関での授業の過程における教材・参考文献や講義映像等の送信について、異時公衆送信に補償金請求権を付与しつつ、新たに法第35条の権利制限規定の対象とすることが、文化審議会著作権分科会法制・基本問題小委員会の中間まとめ(平成29年2月)で方向性として示された)、研究代表者が当初予定をしていたアンケート調査とほぼ同内容でより大規模なアンケート調査が実施されたこと(「学校における著作権教育のアンケート調査報告書」(平成27年6月公益社団法人著作権情報センター))などから、調査内容、研究内容に若干の変更が必要となったため。大学教育での講義資料のネット配信などが、Fair Useの適用を受けるかどうか問題となった米国の裁判で、裁判所は、利用されていた著作物に関して電子的システムなどを介して合理的に(reasonably)利用許諾を行なっていた権利者に対しては、Fair Useが有利に働くとした。これに関して、コロンビア大学ロースクールのJane C. Ginsburg教授にヒヤリング調査を行なった。彼女は、Permitted-but Paid(無許諾で利用できるが有償)という考え方を主張していた。これは、パロディなどの著作物利用に関してFair Useの適用を認める一方、著作物を丸ごとまたはかなりの部分を何も手を加えずに利用する場合、教育利用などの公益に合致すれば、許諾を取る必要はないが一部有償で利用可能とするべきであるという、補償金制度のようなものを想定している。

Fair Use規定が存在する米国で、補償金制度のようなものが両立する可能性があるということが彼女へのヒヤリングを通して分かった。一方、日本では2018年2月23日、教育現場における他人の著作物の利用に関する著作権制限規定の改正案が閣議決定された(2018年5月18日成立)。学校等の授業や予習・復習用に、他人の著作物を用いて作成した教材をネットワークを通じて生徒の端末に送信する行為について許諾なく、ワンストップの補償金で行うことができるようになる。教育目的利用の補償金制度を設ける一方で、日本の教育目的利用の著作権利制限規定にFair Useの導入の可能性があるかどうかについてGinsburg教授へのヒヤリングを元に検討した。本研究は、ネットワークを利用して教育目的において他人の著作物を利用する場合に、著作権法制度をどのように作っていくのかに関する研究である。具体的には、無許諾・無償で他人の著作物を利用できる教育目的の権利制限規定の適用範囲の検討、無許諾・有償(補償金)での教育目的利用を認める教育目的公衆送信補償金制度における既存のライセンスシステムとの関係で起き得る問題点の指摘とそれに対する示唆、さらに補償金制度を規定した上での教育目的利用の一般権利制限規定の著作権法への導入の可能性の検討などを行った。他人の著作物が教育の現場でどのように利用されているかを定量的に調査するという部分について多少の遅れが出ている。アンケート項目の検討に時間が予定よりかかり、また初等、中等、高等教育という全ての教育機関を対象と設定していたためそれぞれ個別にアンケート項目が必要となったため、当初の予定より時間がかかっている。しかし、日本の著作権法、米国の著作権法の教育目的利用の著作権制限の現状調査、比較調査については、特に米国で控訴審判決が出されたため、予定より早く進んでいる。そのため、今後の全体的な進捗に支障が出るほどの遅れではないと考えられる。まずは若干遅れをきたしている、他人の著作物がどのように利用されているのかに関する教員アンケート調査を実施する。効率的に、まずは初等中等教育機関に絞り、徐々に対象教育機関を広げていく。また、教育目的の著作物利用に関する米国裁判例のAmicus Brief(法廷意見書)の著者へのヒヤリング調査も行う。渡米しての対面ヒヤリング調査を予定している。前年度までの研究成果と上記の成果を元に、現在の日本の著作権法の教育目的の制限規定の適用を受けない部分、グレーな部分を明らかにする。また、現在の学術的な書籍や教科書、論文などがどのように流通され、教育目的で利用をされているのか、その流通経路についても明確にする。権利制限規定の適用を受けず、許諾を取っている場合はどのような著作物にどのような許諾の取り方が通常となっているのか明らかにする。さらに、電子出版による著作物の流通形態において、他人の著作物を教育目的で利用するという場合、法がどこまで関与するべきなのか(どこまで制限規定で規定をするのか)、どこからが教育現場と著作権者の交渉(ライセンス許諾のしくみなど)に任せられるべき範囲なのか明らかにする。
VHL遺伝子・タンパクによって誘導された神経系細胞による脊髄神経再生に関する研究

Von Hippel-Lindau(VHL)病は母班症と呼ばれる疾患群のひとつであり、小脳血管芽腫、網膜血管芽腫、腎細胞癌などを生ずる常染色体優性遺伝性疾患である。これまで、腫瘍抑制遺伝子として知られてきたが、一方、正常中枢神経ではニューロン特異的にVHLタンパクが発現していることを発見し、私たちは生理的な神経分化にVHL遺伝子・蛋白が大きく関与していることを突き止めた(H.Murata, Cancer Res, 2002)。この2年間、VHL遺伝子によって誘導された神経系細胞により、脊髄神経再生が図れるかどうか検討してきた。H17年度は申請者がVHL遺伝子を導入し樹立したVHL発現神経芽細胞腫(SH-SY5Y)(neur)n近似細胞)をラット脊髄症モデル(Kim, Ann Neurol, 2004)に移植する実験を行った。脊髄実質への細胞生着は良好で、神経系マーカー発現(neuropeptide Y, Neurofilament-H)が維持されたが、一方で、一部生着後脱分化し、腫瘍性増殖を示したものが存在し、病理学的には神経ネットワークの再構築は明らかでなかった。H18年度では、神経幹細胞を用い同様の実験を行った。腫瘍性増殖はほぼ無かったが、生着性はVHL発現細胞(SH-SY5Y)の方が高かった。神経マーカーの発現も神経幹細胞よりも同細胞の方が高かった。脊髄は、神経索路や神経細胞が密集し、機能的にsilent areaが少ない組織である。どちらも大きな障壁となったのは、移植そのものによる障害も決して無視できなかったことである。VHLによる神経マーカーの発現、脊髄機能再生は確認できたものの、臨床応用へ進展させるためにはこれらの未だ克服すべき問題が存在した。そのため、移植処置が必要なく、無侵襲で、かつ不活化した自己の脊髄ニューロンそのものを再生させる手段を模索している。その候補としてTAT-VHLペプチドを開発し研究を続けている(平成19年度科学研究費基盤研究C交付予定)。VHL遺伝子は、1993年ポジショナルクローニングによりVHL遺伝子が同定されて以来、腫瘍抑制遺伝子として知られてきた。一方、正常中枢神経ではニューロン特異的にVHLタンパクが発現していることがわかり、私たちは生理的な神経分化にVHL遺伝子・蛋白が大きく関与していることを突き止めた(H.Murata, Cancer Res,2002)。今回、VHL遺伝子によって誘導された神経系細胞により、脊髄神経再生が図れるかどうか検討した。H17年度は申請者がVHL遺伝子を導入し樹立したVHL発現神経芽細胞腫(SH-SY5Y) (neuron近似細胞)をラット脊髄症モデル(Kim, Ann Neurol,2004)に移植する実験を行った。脊髄実質への細胞生着は良好で、神経系マーカー発現(neuropeptide Y, Neurofilament-H)が維持された。脊髄神経伝導速度ではコントロールとに有意差が生じた。行動学的機能回復はコントロールに比べ若干の改善がみられた。一方で、生着後一部脱分化し、腫瘍性増殖を示したものが存在し、病理学的には神経ネットワークの再構築は明らかでなかった。H18年度では、神経幹細胞を用いて同様の実験を行う予定で、腫瘍性増殖の問題が回避でき、神経ネットワークの構築、行動学的機能改善の獲得が期待されている。
降雨を誘因とした山地自然斜面における表層崩壊発生予知・予測の為の基礎的研究

本研究の目的は、降雨を誘因として発生する森林地自然斜面の表層崩壊発生を予知・予測するための物理・力学モデルを構築する上で必要な基礎資料を、小流域を中心とした流域試験、及び土質強度試験を行うことによって収集し、解析する事にある。本研究では、対象とする小流域試験地を、水文観測が継続的に実施されている東京大学千葉演習林内の袋山小流域試験地に設定し、また表層崩壊発生の予知・予測に必要な、土質強度パラメータ(内部摩擦角,粘着力)の取得を、大型不攪乱試料を一面せん断試験機にかけることによって行った。また一面せん断試験を行うにあたっては、土壌水分が土質強度に与える影響を考慮し、水分状態を制御しながら試験を行うと同時に、大型不攪乱試料内の根系分布の調査も同時に行った。小流域試験地における水文観測調査からは、降雨の浸透に伴う、斜面土層の土壌水分状態の変化を把握し、また地下水位の経時変化の平面的把握を行った。また一面せん断試験結果からは、土壌水分が土質強度特性に与える影響を把握することができた。またせん断試験試料内の根系分布の記述においては、せん断面の本数、及び方位角,仰角,直径階,さらに試料内の根系重量を詳細に調べた。以上の結果より、樹木根系が土質強度特性に与える影響の土壌水分依存性に関する基礎試料が得られた。今後本研究で得られた基礎試料を基に、森林地自然斜面の表層崩壊を予知・予測するための物理・力学モデルを構築する予定である。
マウス胎仔生殖細胞の発生と性分化制御機構の解明

マウス始原生殖細胞を培養して、滅数分裂への移行と卵母細胞への分化を培養下で進行させる実験系を確立し、減数分裂移行を強く抑制する因子として、LIFおよびgp130シグナル系の生殖細胞分化に対する効果について解析した。さらにアポトーシス抑制機能をもつbcl-x遺伝子欠損ヘテロマウスにおいて、生殖細胞の大規模なアポトーシスが精巣特異的に起きていることを見いだした。マウス精子形成細胞における生殖顆粒に局在する新規蛋白質をコードするMtr-1およびMtr-2遺伝子を単離した。MTR-1とMTR-2は共にショウジョウバエ生殖顆粒の構成蛋白質の一つであるTUDORに特徴的なドメインのリピート構造をもつが、両者のマウス生殖顆粒への局在は各々異なった分化段階で起こる事を示した。また、MTR-1がmRNAスプライシングに関与するsnRNPと精巣内で複合体を形成する事、Met-1を培養繊維芽細胞株で強制発現すると分裂期細胞細胞質内でsnRNPと共存する顆粒状構造を形成する事から、MTR-1が生殖顆粒の構成因子の一つであるsnRNPの生殖細胞細胞質内での凝集を促進する可能性が高い事を示した。マウスVasa遺伝子欠損マウスを作成し、ホモ個体では減数分裂前期での分化停止による精子形成不全を示すことが判明した。Vasa遺伝子発現を可視化マーカー発現に置き換えたノックインES細胞株を樹立し、ES細胞から生殖細胞の分化誘導を示すin vitro培養系を確立した。Vasa陽性生殖細胞の出現をlacZおよびGFPによって可視化することが可能となり、胚体外組織由来の細胞が生殖細胞の分化誘導促進効果を持つこと、胚体外細胞の因子であるBMP4を強制発現する細胞にも顕著な誘導効果があること、さらにBMP4受容体阻害因子の添加は誘導作用を阻害することを明らかにした。またES細胞の分化誘導で得られたVasa陽性生殖細胞は選別可能で、生体精巣への移植実験の結果、移植組織内において減数分裂を経て精子へ分化した。マウス胎仔生殖巣原基が性分化を開始する時期に精巣特異的発現を示す遺伝子について解析した。bHLH型転写因子Nephgonadinについて生殖巣分化に伴う発現を詳細に解析したところ、生殖巣の発生に重要な役割を果たしているAd4BP/SF-1と密接に関連した発現パターンを示した。培養細胞での共発現系においてはNephgonadinが発現抑制活性をもつことが見いだされた。また、蛋白質分解酵素阻害因子と相同性をもつ遺伝子CRESPの発現を解析したところ、精巣分化開始時である1112日齢以降は精巣でのみ発現しており、生殖細胞マーカーとの二重染色の結果は、精巣の体細胞と生殖細胞の両者で発現していることが明かになった。マウス胎仔から取り出した始原生殖細胞の体外培養下での減数分裂へ自律的に移行する物質をどの時期の始原生殖細胞が獲得しているかについて解析を行い、生殖巣へ到着前の移動期においても既にあることを明らかにした。また雄始原生殖細胞についても生殖巣へ到着直後の時期までは培養下において減数分裂へ移行するが、それ以降に分離した場合は前精原細胞としての性質を示した。LIF-gp130シグナルが減数分裂への移行を抑制する制御について、gp130を直接活性化する合成リガンドでも同様の効果が示されたが、cAMPレベルを上昇させるフォルスコリンは逆に減数分裂を促進した。一方、研究分担者野瀬らはマウスvasa遺伝子に蛍光マーカーGFP遺伝子をノックインしたES細胞を作出した。

これを用いて、ES細胞が培養下で胚様体を形成する過程において、vasa遺伝子を発現する細胞群が出現するか、その出現に影響する因子などについて解析した。その結果、胚様体中はに予想より短期間で明瞭な発現を示す始原生殖細胞と類似した細胞群が出現した。また各種体細胞の共培養による効果や、サイトカインの影響などについても解析を行った。平成12年度には次のような研究成果が得られた。(1)マウス胎仔卵巣と精単について、サブトラクション法による遺伝子検索を行って得られた、特異的発現を示す新規遺伝子testatin/crespは、プロテアーゼインヒビターとの相同性をもち、精原細胞とセルトリ細胞に極めて特異的な発現を示し、他の細胞種での発現は全く認められなかった。この遺伝子の発現パターンを詳細に解析した。またこの遺伝子を卵巣で異所的に全現させるためのトランスジェニックマウスを作成して表現型の解析を行ったが顕著な影響はなかった。さらに遺伝子欠損マウスを作るためのターゲティング実験を進めており、今後その表現型を解析する予定である。(2)雌雄生殖巣の性分化に従って複雑な発現パターンを示すbHLH型転写因子pod-1/capsulinについての解析を進めたところ、精巣分化にとって重要なAD4BP/SF-1の発現を抑制することを見いだした。また発現細胞の詳細な解析では、ふたつの遺伝子が精巣組織において相捕的に発現し、精巣の発生分化における重要な役割が示唆された。(3)始原生殖細胞を培養して、滅数分裂への移行と卵母細胞への分化を培養下で進行させる実験系を確立した。そして減数分裂移行を強く抑制する因子としての、LIFおよびgp130シグナル系の生殖細胞分化に対する効果について解析した。(4)胎仔生殖細胞では大規模な細胞死が起きるが、アポトーシス抑制機能をもつbcl-x遺伝子欠損ヘテロマウスにおいて、生殖細胞の大規模なアポトーシスが起きていることを見いだした。また、雌雄の胎仔生殖細胞で細胞死の起きかたに性差があることが明らかになった。(1)雌雄生殖巣の性分化に従って複雑な発現パターンを示すbHLH型転写因子pod-1/capsulinについて解析し、精巣分化にとって重要なAD4BF/SF-1の発現を抑制することを見いだした。始原生殖細胞の滅数分裂への移行と卵母細胞への分化を培養下で進行させる実験系を確立し、LIFおよびgp130シグナル系が減数分裂移行を強く抑制することを発見した。胎仔生殖細胞では大規模な細胞死が起きるが、アポトーシス抑制機能をもつbcl-x遺伝子欠損ヘテロマウスにおいて、雄性特異的に生殖細胞の大規模なアポトーシスが起きていることを発見し解析を進めている。ショウジョウバエにおいて生殖細胞の発生に重要な役割を果たしているtudor遺伝子に関連する遺伝子を哺乳類で始めて同定して解析を行った。(2)マウス生殖細胞系譜に特異的な発現を示すVasa遺伝子に対してlacZおよびGFP遺伝子をknock-in組み換え操作したES細胞を樹立した。これを用いてin vitro培養下に未分化胚性幹(ES)細胞から生殖細胞の分化誘導を可視化することに成功した。
ドライバーがん遺伝子による代謝ストレス適応の制御メカニズムの解明と治療への応用

本研究では、活性型がん遺伝子BRAFによるIntegrated Stress Response (ISR)制御機構を明らかにすることで、代謝ストレス適応応答を標的とした新しいがん治療戦略の分子基盤を築くことを目指した。ISRは多様なストレスに対し活性化し、転写因子ATF4がストレス適応に働く分子の転写を促進する。我々は、BRAF阻害剤であるvemurafenibがアミノ酸飢餓を感知するGCN2を介してISRを活性化させることを見出した。さらに、ATF4のノックダウンはvemurafenibの細胞増殖阻害効果を増強したことから、ISRの活性化はvemurafenibの作用に対して細胞防御に働くことが示された。一方で、vemurafenibを24時間処理するとATF4発現はかえって抑制され、BRAFをノックダウンした場合も同様にATF4発現が抑制された。このことから、vemurafenibはATF4発現に対し、処理時間によって二相性の作用を有することが示唆された。次に、キナーゼ阻害剤ライブラリー用いてvemurafenibによるATF4発現誘導を抑制する阻害剤のスクリーニングを行った。その結果、他のストレッサー処理によるATF4発現には影響を与えず、vemurafenib処理によるATF4発現誘導のみを選択的に阻害する阻害剤Aを見出した。遺伝子発現解析より、阻害剤Aはvemurafenibで誘導される細胞内のアミノ酸代謝の恒常性を維持するための応答を抑制することが示唆された。それに加えて、vemurafenibと阻害剤Aの共処理は、それぞれの単独処理に比べて相乗的にアポトーシスを誘導することで、強い細胞増殖阻害効果を示した。以上の結果より、vemurafenibと阻害剤Aの併用療法はストレス適応応答の抑制によって合成致死に導く新しいがん治療法として期待できる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
新たなヒトモノクローナル抗体の作成とその臨床応用への検討

ベロ毒素、ならびにヒトCD26を、ヒト末梢血リンパ球を移植したCB-17 SCIDマウス(SCID-huPBL)に免疫し、脾臓に集積したヒトリンパ球より、可変領域のcDNAライブラリーを得た。アセンブリPCR法により、γ鎖とκ鎖、γ鎖とλ鎖、それぞれを対にして組み合わせ、ファージミドベクターに組み込み、single chain Fv (scFv)cDNAライブラリーの作製に成功した。ファージ・ディスプレー法にて、それぞれ目的の抗原と結合するクローンを濃縮し、ELISA法にて陽性を示すクローンを多数得た。ELISAにて、抗原量に比例してシグナル強度があがる特異性の高いクローンを選択し、大量精製を目的として、ヒスチジン・タグを付加するタンパク発現系への組み換えを行った。組み換え後も、ヒスチジン・タグを有する30kDの安定した蛋白の発現をイムノブロッティング法にて確認した。これらのクローンについては、それぞれ塩基配列を決定し、各々は、塩基配列の異なる独立したクローンであることを確認した。各クローンの遺伝子産物をイムノブロッティング法にて解析したところ、それぞれ約30kDの安定した蛋白(scFv)を産生することが明らかとなった。各クローンは、Niイオン親和性クロマトグラフィーにて約90%以上の純度で精製に成功した。細胞表面上のCD26の認識が可能か検討する目的で、CD26を導入したJurkat細胞株に精製scFvを作用させ、二次抗体に、FITC結合抗mycエピトープ抗体を用いて、フローサイトメーターにて検討した。陰性コントロールとして、CD26を導入していないJurkat細胞の親株を用いた。各クローンとも、特異的陽性所見が得られた。ベロ毒素、ならびにヒトCD26を、ヒト末梢血リンパ球を移植したCB-17 SCIDマウス(SCID-huPBL)に免疫した。免疫から14日後、脾臓よりRNAを抽出し、ヒトイムノグロブリン、重鎖(γ鎖)、軽鎖(κ鎖、λ鎖)のそれぞれ可変領域のcDNAライブラリーを得た。アセンブリPCR法により、γ鎖とκ鎖、γ鎖とλ鎖、それぞれを対にして組み合わせ、ファージミドベクターに組み込み、single chain Fv(scFv)cDNAライブラリーの作製に成功した。これらは、κ鎖、λ鎖、いずれのライブラリーからも得られた。これらのクローンの中から、ELISAでのシグナルが強いクローンについて、大量精製を目的として、ヒスチジン・タグを付加するタンパク発現系への組み換えを行った。現在、これらのクローンについて、精製法の検討を行っている。精製後は、親和性解析、in vitroでの機能解析を進める予定である。
間欠的な相互作用に基づく社会ダイナミクスの数理モデリング

ランダム・ウォークは、ネットワーク上で起こる拡散ダイナミクスをモデル化したものであり、情報拡散などのモデリングに広く用いられている。通常、ランダム・ウォークは、有限または無限の静止したネットワーク上で解析されてきた。また、有限ネットワークでノードの重要性を決める指標を構築するために、ランダム・ウォークが有効であることが知られている。しかし、本研究が主題としているように、ランダム・ウォークや他のネットワークがその上で起こっているネットワークは実際には間欠的に起こっていると見なすことが適切である状況が多い。そこで、本年度は、間欠的にノード間の相互作用が起こっているネットワークにおけるランダム・ウォークを定式化し、その解析を行った。特に、時間方向に周期的境界条件を課すことにより、ランダム・ウォークの定常確率を定義し、また反復法でその値を有効に求めることが可能であることを示した。さらには、元の時間的に変動するネットワークから導かれる枝に方向がついた有効ネットワークと呼ばれる静的なネットワークを定義し、提案されたランダム・ウォークの定常確率は、有効ネットワークの定常確率と一致することを示した。ここで、元のネットワークには枝に方向がついていなくても、時間的方向が原因で、有効ネットワークでは枝が方向つきであることに留意する。また、有効ネットワークは通常枝が密であるため、定常確率をその次数で近似することが精度の高い近似であることを、いくつかの現実のネットワークにおける数値計算によって示した。得られた定常確率は、動的なネットワークにおける頂点の重要性指標として解釈することができる。これらの理論的結果は、査読つき国際論文誌に投稿され、かつ、プレプリント・サーバーで公開された。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。ネットワーク上の協力行動は,人間の基礎的な社会行動の一つである.協力をされたら,他のエージェントに協力するという間接互恵性については,行動実験では人間でも,人間以外の動物でもその存在が報告されているものの,理論的な説明がなされていない.1980年代に社会ネットワークでそのような協力が起こる理論的な可能性を示した研究が存在するが,ネットワーク構造がサイクルという特殊なものに限られていた.したがって,スケールフリー性などを持つような一般的な社会ネットワークにおける間接互恵性の可能性は明らかになっていなかった.このような協力行動の可能性を判定することは,さらに複雑に社会ネットワークそのものが時間的に変化するような場合の,ネットワークの社会現象の理解や操作に対して,方法論の指針を与えるものであると期待される.本研究では.一般な社会ネットワークにおいて,間接互恵性の可能性を解析した.協力行動の流れを,ネットワーク上を流れるランダム・ウォークの確率フローとして表現することによって,与えられたネットワークの隣接行列を入力として,間接互恵の起こる可能性を定量化することに成功した.特に,協力が伝搬する度合いが1であれは間接互恵は必ず起こり,0であれば必ず起こらないことは自明なのだが,その度合についてしきい値があり,しきい値以上では間接互恵が起こること,そのしきい値を与えられたネットワークに対して一意に決定する計算手法を考案した.この計算手法を,種々のネットワーク構造に対して適用した結果.スケールフリー・ネットワークやその他のネットワークにおいて,間接互恵性は非常に起こりにくい,特にネットワークサイズが適切な制限のもとで大きくなると,大きいネットワークになるほど協力行動が起こりにくいことがわかった.本結果は,人間の協力行動は,他のメカニズムによって維持されていることを示唆する.ランダム・ウォークは、ネットワーク上で起こる拡散ダイナミクスをモデル化したものであり、情報拡散などのモデリングに広く用いられている。間欠的なダイナミクスが情報や感染の伝搬を起こりやすくするか否かについては、起こりにくくするという数値計算や理論の結果がやや多いものの、一般的な答は知られていない。この問に答えることは、そのようなダイナミクスをもつネットワーク上での伝搬現象を理解すること、ひいてはそのようなネットワーク上での協力行動やその他の社会的行動の伝搬現象を理解するためにも必要である。

本研究では、あるノードから他のノードへの感染が、数回のコンタクトを経て初めて(やっと)起こるような伝搬ダイナミクスの数理モデルについて、その広がりやすさを検証した。検証は、2つの公開されている、間欠的なダイナミクスをもつ社会ネットワークのデータセットに対して行った。検証は、数値実験によって行った。よく用いられているSIモデルやSIRモデルでは、1回のコンタクトのみで感染が(設定にによっては確率的に)起こることを仮定しているので、そうではなく、バースト的にコンタクトが起こる場合に感染が起こりやすい場合を調査したということである。その結果として、我々のモデルのもとでは、従来の多くの研究結果とは異なり、広いパラメータ領域において間欠性が伝搬効率を高めることが見出された。本研究成果は、伝搬モデルの詳細によって、間欠性の伝搬への効果が逆の方向へと異なりうることを示唆している。より現実的な伝搬のデータや間欠性のデータと照らしあわせて、より一般的な知見を導いていくことが今後の課題である。ネットワーク上のダイナミクスについては,論文を1つ発表した.そして,テンポラル・ネットワークのデータ解析については,かねてから進めていたが,各イベントの重要性についての仕事がまとまっている段階である.したがって,次年度以降,研究成果(論文)の意味でも十分な進展が期待される.また,異なる実データを解析したり,テンポラルネットワークの解析手法を開発することについても,順当に研究が進捗している.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。貴重な実データを獲得する速度が研究の律速となりうることがわかってきたので,データを提供してくれる共同研究者などに早めにアクセスし,時間をかけて実データを供用させてもらうようにする.それ以外の意味では研究を遂行する上での問題点は特に見当たらない.本分野は海外,特に欧州で研究が先行している分野なので,すでにいる共同研究者や,共同研究者ではないが密な関係にある研究者との連絡を密にし,また,ネットワークの国際会議に年に2回程度参加,研究発表するようにし,研究情報のこまめなアップデートを行うのが有効な対策であると考えられる.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
錯体内包型発光性超分子のオンデマンド発光制御

本研究では,発光性金属錯体を水素結合性カプセルに包接させることで得られる錯体内包型発光性超分子を用いて「自己集合性分子ホスト内での錯体化学」における光化学領域の更なる開拓を目指し,研究を行う。種々の発光性錯体・水素結合性カプセルからなる錯体内包型発光性超分子を合成し,錯体内包型発光性超分子の発光特性を自在に制御する方法を確立する。
居住環境評価における女性視点の有用性に関する研究

本年度は主として、(1)スウェーデンにおけるコレクティブ・ハウジングのコンセプト、発展の経緯を探るとともに、(2)育児期の就労女性の居住ニーズを把握するための実態調査を実施した。以下、それぞれについて概要を示す。(1)スウェーデンのコレクティブハウスは働く女性たちによって支持され、発展をみた。コレクティブハウスは当初、家事や育児の合理化をはかる住まいとして計画されたが、1980年代に入る頃には、「共生」「参加」「協働」をキ-・コンセプトとする居住形態として理解されるようになった。多様なコレクティブハウスがあり、母子世帯や単身者の居住ニーズ、また、住まいづくりに参与したい、環境共生を推進したいという人々のニーズにこたえている。事業を推進する主体は往々にして女性たちであり、また、従来の性別役割分業を否定する男性である。コレクティブハウスの特徴は、居住者同士の水平的な関係性に基礎付けられていること、日々の生活の協働化を積極的にすすめる点にある。いまだ実験段階にあるものの、個々人を生活者として捉える視点、共用空間や生活の協働化によるコミニュティーの強化、集住のメリットを生かした環境共生の推進等は女性視点とオーバーラップし、今後の都市や住まいのあり方を考えるうえで示唆に富む居住形態である。(2)居住地の生活関連サービスの不足等、日々の生活上の問題を最も意識化しやすい状況にあると考えられる育児期の就労女性を対象に、大都市都心部と郊外部に立地するニュータウンでアンケート調査並びに個別面談聞き取り調査を実施した。その結果、保育所の立地、公共交通機関の利用の便など、現在の居住環境にたいする問題が多数抽出されるとともに、居住によって、生活関連サービスをはじめとする居住ニーズに有意差があること、現状では、親族資源の多寡が支援形態の選択に影響することがわかった。
象牙芽細胞における新規ＡＴＰ輸送タンパク質を介する神経－石灰化情報伝達

象牙芽細胞膜の変形が,機械感受性transient receptor potentialチャネルを活性化させ,pannexin-1を介した細胞外へのATP放出を引き起こす事が示された.放出されたATPはニューロンに存在するイオンチャネル型ATP受容体に結合する事で,象牙芽細胞ー三叉神経節ニューロン間の細胞情報連絡が確立し,象牙質感覚の情報伝達が行われることが示唆された.象牙芽細胞から放出されるATPは,象牙質感覚の神経伝達物質である事が示された.象牙芽細胞は象牙質形成細胞である.一方歯の痛みは、象牙質表面への機械的・浸透圧・化学的・温度刺激が,象牙細管内溶液の移動を起こすことで誘発される。近年、この象牙細管内溶液の移動を,象牙芽細胞が検知することで,歯の痛みが発生すると考えられてきている。本申請研究者らは,象牙芽細胞が,温度・機械・浸透圧刺激を感受し受容する一群の分子センサーである温度・機械・浸透圧感受性transient receptor potential (TRP)チャネルファミリーを発現している事を報告した.これらの結果は,露出象牙質表面への刺激に伴う象牙細管内溶液移動が,TRPチャネルファミリーを活性化させる結果,象牙芽細胞と接続する歯髄ニューロンへ感覚情報の伝達が行われることを示している。また、象牙芽細胞に刺激を加えると,本細胞膜に発現する新規ATP輸送タンパク質であるパネキシン(Panx)から放出される神経伝達物質としてのATPが,歯髄ニューロンへ傍分泌されることで、歯髄ニューロンに感覚情報が伝達されることを見いだした。これらは、以下によって誌上発表を行った。本研究は,象牙芽細胞に発現する新規ATP輸送タンパク質であるパネキシン(Panx)に着目し,Panxから放出される神経伝達物質としてのATPが,歯髄ニューロンとのシナプス連絡を確立する事を明らかにし,象牙芽細胞が感覚受容細胞である直接証拠を得る事を目的とした.平成23年度には,象牙芽細胞に単一機械刺激を加えると,本細胞膜に発現するPanxから放出される神経伝達物質としてのATPが,歯髄ニューロンとシナプス連絡を確立する事を明らかにし,象牙芽細胞が感覚受容細胞である直接証拠を得た.また平成24年度には,象牙芽細胞への機械刺激が,細胞膜に存在するtransient receptor potential (TRP) channelsを活性化させ,その結果生じた細胞内カルシウムシグナルがPanxからのATP放出に必須である事を見いだした.平成25年度(最終年度)には,象牙芽細胞機械刺激で放出されるATPが,歯髄ニューロンのイオンチャネル型ATP受容体を活性化させ,ニューロンとの感覚信号伝達を確立する一方で,近接して位置する象牙芽細胞のATP受容体をも活性化する事を示した.加えて,象牙芽細胞への機械刺激は,グルタミン酸の放出も活性化し,近接する象牙芽細胞の代謝調節型グルタミン酸受容体およびNMDA型受容体の両者を活性化させた.以上の結果から,象牙芽細胞への機械刺激は,細胞膜TRPチャネルサブファミリー群を活性化させ,PANXからATPを放出し,歯髄に分布する三叉神経節ニューロンとの感覚情報伝達を確率することが明らかになった.象牙芽細胞が感覚受容細胞として機能する事が示された.また象牙芽細胞同士におけるATP,グルタミン酸による細胞間コミュニケーションが,象牙質形成を駆動している可能性から,象牙質再生療法薬剤の創薬分子標的としての応用を期待している.象牙芽細胞膜の変形が,機械感受性transient receptor potentialチャネルを活性化させ,pannexin-1を介した細胞外へのATP放出を引き起こす事が示された.放出されたATPはニューロンに存在するイオンチャネル型ATP受容体に結合する事で,象牙芽細胞ー三叉神経節ニューロン間の細胞情報連絡が確立し,象牙質感覚の情報伝達が行われることが示唆された.象牙芽細胞から放出されるATPは,象牙質感覚の神経伝達物質である事が示された.象牙芽細胞は,象牙質を形成する「象牙質形成細胞」である.象牙芽細胞は,長い細胞突起を象牙質中の象牙細管に入れている.一方,露出した象牙質表面への機械的・浸透圧・化学的・温度刺激は,象牙細管内溶液の移動を起こし,象牙質における痛み(象牙質痛)を誘発することが示されている.しかしながら,象牙細管内溶液の移動が,直接的に象牙質に分布する歯髄ニューロンを活性化するのか?あるいは,象牙芽細胞が象牙細管内溶液の移動を検知することで,その感覚情報を歯髄ニューロンへ伝達するのか?については緒論がある.本申請研究者らは,過去に交付を受けた科学研究費において象牙芽細胞が,温度・機械・浸透圧刺激を感受し受容する一群の分子センサーである温度・機械・浸透圧感受性transient receptor potential (TRP)チャネルファミリーを発現する事を報告してきた.これらの結果は,露出象牙質表面への刺激に伴う象牙細管内溶液移動が,TRPチャネルファミリーを活性化させ,その結果,象牙芽細胞と接続する歯髄Aδニューロンへ,シナプス連絡を介する感覚情報の伝達が行われることを示唆するものである.しかし,残念ながら,象牙芽細胞と神経終末間でのシナプス連絡の直接的証拠はない.そこで本申請研究では,新規ATP輸送タンパク質であるパネキシン(Panx)に着目した.

平成23年度には,象牙芽細胞に刺激を加えると,本細胞膜に発現するPanxから放出される神経伝達物質としてのATPが,歯髄ニューロンとシナプス連絡を確立する事を明らかにし,象牙芽細胞が感覚受容細胞である直接証拠を得た.既に、本申請計画による研究結果の最終的な総括に入っており、最終的な誌上発表、国際学会発表を行う予定であるため。本申請研究の目的である,1)象牙芽細胞ーニューロン間における新規ATP輸送タンパク質であるパネキシン(Panx)を介するATP放出とATP受容体(P2X)による細胞間シグナル,2)Panxを介する細胞内Ca2+による象牙芽細胞ー象牙芽細胞間コミュニケーションについて,平成23年度に明らかにした.研究成果は,当初計画より十分に進展しているが,現在,誌上発表に向けて慎重な追実験を行っている.本申請計画による研究結果の最終的な総括として、雑誌への投稿、成果公表、査読に対する追実験を予定している。平成24年度には,【現在までの達成度】にも記載したように,慎重な追実験を行っていく予定である.加えて,本申請研究におけるもう一つの目的である,3)Panxから放出されたATPの象牙芽細胞膜代謝型ATP受容体(P2Y)によるオートレギュレーションについても検討する.また,象牙芽細胞のみからmRNAを回収するために,レーザーマイクロダイセクション法を応用し,RT-PCRにてこれらの機能タンパク質の同定をおこなう.免疫組織化学染色を用いた細胞膜機能タンパク質のサブファミリー同定と,局在の検討もあわせて行う予定である.追実験の為の消耗品購入、成果発表の為の旅費、英文校正と論文投稿費用(その他謝金)として運用する予定である。平成24年度研究費は,実験の遂行に必要な物品費として活用するのみならず,成果の発表に向けた国内外旅費,また誌上成果発表のための英文校閲等の謝金として活用する予定である.
p300/CBPを介するコアクチベーターネットワークと胚性幹細胞の分化誘導

転写のコアクチベーターp300/CBPは様々な転写因子を基本転写装置にリクルートし、標的遺伝子の転写反応を制御している。また、ヒストンアセチルフェラーゼ(HAT)活性を有し、ヌクレオソーム構造を変換させ、遺伝子発現を動的に制御している。本年度はp300/CBPの分化誘導におけるカスケードを明らかにするために、ハンマーへッドリボザイム、アンチセンス核酸を用いたRNAノックアウト法を駆使し、F9細胞のレチノイン酸(RA)による分化誘導にはp300が、Gl休止、アポトーシスにはCBP,p300が必要であることを初めて明らかにした。また、レチノイン酸レセプターとp300/CBPの機能連動はp300の方がより密接に関与していることを見い出し、今後どのレチノイン酸レセプター、サブタイプとクロストークしているか等の観点より解析を進める。更にp300/CBPのアセチルトランスフェラーゼ活性をAIF-2は更に促進すること、Myc-associated zincfinger protein(MAZ)と、Yeast two-hybridアンセイで相互作用すること(未発表)を明らかにした。また、驚くべきことに、p300はcdk阻害因子p21^<kip1>と、CBPはp27^<kip1>の発現と深く係わっていることを発見した。以上の研究実績は当初予定していた以上のものであった。
修正感情体験のプロセスと効果

本年度は、5つの作業を主に行った。第一に、修正感情体験が顕著な一事例の分析である。ビデオ、尺度データ、メール、など複数のデータ源を用いて、系統的一事例研究を進めた。面接中の修正感情体験、そしてそれによって喚起される面接外での修正的体験のつながりについて検討している。国際大会でその途中経過を報告し、現在論文投稿準備中である。第二に、修正感情体験尺度の開発である。24項目からなる感情変容および修正感情体験の諸側面に関する質問紙であり、クライエントに回答してもらう。8名のクライエントから約200セッションのデータを集めた。妥当性を検討する論文を投稿し、現在投稿中である。第三に、Accelerated Experiential Dynamic Psychotherapyの効果研究から得られたデータの分析である。系統的一事例研究、効果に関するデータ、介入初期における感情変容のプロセスなどについて、量的分析、質的分析を行って、修正感情体験について包括的に検討した。これらの成果は、2つの国際大会で発表し、現在論文執筆中である。第4に、AEDP研究の発展としてノルウエイのModum Bad病院において、うつの入院患者治療におけるAEDPを基礎として治療プログラムの効果研究に着手した。また、そのために修正感情体験について検討するための尺度の開発を行った。最後に、修正感情体験を促進する心理療法介入の効果とプロセスの検討である。15回のセッションを5人のクライエントに対して実施した。面接はすべて録画し、面接前後にクライエントに質問紙の回答をしてもらい、修正感情体験について量的・質的データを集めている。その結果が現在も分析中である。本年度は、1修正感情体験に関する理論、臨床文献の検討、2修正感情体験場面のプロセス分析、3修正感情体験に関する臨床事例のデータ収集。の作業を行った。修正感情体験という概念を用いた記述は力動療法および体験療法に広くみられた。しかしそれが意味するものは、かなり多様であった。修正感情体験のプロセスの分析は、録画した心理面接の内容の分析、質問紙・尺度の検討、クライエントのインタビューという3つの視点から行った。まず、質問紙の得点およびクライエントへのインタビューから修正感情体験を抜き出した。また、臨床家の面接後の印象から修正感情体験が起こったと思われる面接を抜き出して、クライエントとセラピストの行動を課題分析にならって検討した。その結果、クライエントのインタビューによってはじめて同定される「表現されない」修正感情体験もあることが分かった。また、一事例の細かな分析から、似たような修正感情体験が繰り返されて、変化が浸透していくことも示された。一度の体験はクライエントにとって、肯定的なものであっても、必ずしも自己観や生活での変化に結びつくわけではなかった。それが何度か繰り返されていくうちに徐々に変化が起こっていた。また、修正感情体験によって起こる変化も生活領域において異なったスピードで起こることが確認された。比較的新たな対人関係では修正感情体験から得られた変化を活かしやすかった。しかし、もう一方で、より長期的に続く対人関係は、その変化がうまく発揮できないことが多かった。このように修正感情体験のプロセスが明確になりつつある。本年度の目標としていた3つの作業が順調に進んでいる。また、数事例のデータ収集が進行している。また、米国の加速化力動体験療法研究所の協力による修正感情体験に関する貴重な面接データを集めることが可能になった。修正感情体験に関するより多くのデータが短期間に集まりつつあるため、本研究は当初に予定したよりも、発展し、より多くの課題に取り組める可能性が出てきた。本研究では臨床的に非常に重要である修正感情体験に焦点を当て、実際の臨床面接から修正感情体験の場面を抽出して、そのプロセスを明らかにすることを目的としている。今年度は、以下の4つの作業を行った。一つは、心理療法事例のデータ収集であり、お茶の水女子大学で実施した。面接の録画、インタビュー、質問紙などから包括に修正感情体験にかかわるデータを集めた。この研究では、クライエントの主観的体験、面接プロセスの分析、面接後の質問紙データをもとに修正感情体験とかかわる変容のプロセスを細かに記述し、その必須構成要素を明らかにすることを目的とした。これまで、感情体験および対人プロセスの両方がかかわることを明らかにしている。次に、国外のデータの収集である。感情に焦点を当てた統合的心理療法であるAEDPのデータをAEDP研究所の協力により実施した。今年度で新たに30件以上のケースが集まった。特に初期面接においての修正感情体験についてクライエントの自由記述から明らかにしている。3つめに学会発表である。データの一部は、AEDP研究所の会議などで発表し、その成果は、一部国際大会でも発表している。計7件の論文発表を行った。最後に論文の投稿である。2本の論文を投稿し、そのうち、1本は英語の専門誌に掲載された。もう一本は現在審査中である。本年度の研究成果は、2018年5月と6月に開催される国際大会で発表予定である。また、現在、2件の論文の執筆も続けている。研究課題着想当初は、比較的少数の事例に焦点を当てて、分厚い記述と細かなプロセス分析を中心に捉えていた。しかし、AEDP研究所の心理療法データを集められることになったため、より多くのケースのデータが提供され、研究の厚みが増した。本年度は特定事例に関する細かな分析と、AEDPの効果研究データの統計分析の両方を進めていった。また、海外での発表も多く行った。

昨年度からノルウェーのModum Bad病院のうつ科でのデータ収集の可能性についても話し合っている。この病院では修正感情体験を最大限に活かす入院治療が行われている。このデータと、これまでに集めてきたデータの比較を行うことによって、さらに研究を意義を高めることができそうである。本年度は、5つの作業を主に行った。第一に、修正感情体験が顕著な一事例の分析である。ビデオ、尺度データ、メール、など複数のデータ源を用いて、系統的一事例研究を進めた。面接中の修正感情体験、そしてそれによって喚起される面接外での修正的体験のつながりについて検討している。国際大会でその途中経過を報告し、現在論文投稿準備中である。第二に、修正感情体験尺度の開発である。24項目からなる感情変容および修正感情体験の諸側面に関する質問紙であり、クライエントに回答してもらう。8名のクライエントから約200セッションのデータを集めた。妥当性を検討する論文を投稿し、現在投稿中である。第三に、Accelerated Experiential Dynamic Psychotherapyの効果研究から得られたデータの分析である。系統的一事例研究、効果に関するデータ、介入初期における感情変容のプロセスなどについて、量的分析、質的分析を行って、修正感情体験について包括的に検討した。これらの成果は、2つの国際大会で発表し、現在論文執筆中である。第4に、AEDP研究の発展としてノルウエイのModum Bad病院において、うつの入院患者治療におけるAEDPを基礎として治療プログラムの効果研究に着手した。また、そのために修正感情体験について検討するための尺度の開発を行った。最後に、修正感情体験を促進する心理療法介入の効果とプロセスの検討である。15回のセッションを5人のクライエントに対して実施した。面接はすべて録画し、面接前後にクライエントに質問紙の回答をしてもらい、修正感情体験について量的・質的データを集めている。その結果が現在も分析中である。今後は、加速化力動体験療法に関するデータの分析、そしてお茶の水女子大学でのデータ収集を進めていく。数多くのセラピスト・クライエントから得られた面接プロセスの分析により、修正感情体験の分類を行っていく。また、少数事例の細かな検討によって修正感情体験がどのように進展していくのかということも合わせてみていく。これまでの成果を5月にアメリカ・コロラド州デンバーで開催されるThe Society for Exploration of Psychotherapy Integrationの年次大会で、また6月にカナダトロントで開催されるThe Society for PSychotherapy Researchにおいて発表する予定である。これらの分析の結果は、最終年度に発表するため、年度末までに論文化も進めていきたい。本年度は最終年度となる。