hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
培養内皮細胞の分化機能の発現と調節機構の研究

1.血管内皮細胞の純培養法の確立。動物では、ウシ、ブタおよびウサギ大動脈より内皮細胞の純培養法の確立をした。ヒト血管では、これまで臍帯静脈、同動脈、成人末梢動脈、同静脈、および大網由来微少血管より、それぞれ9、1、7、6、および3細胞株の樹立に成功した。また89年度には、ウサギおよびヒト脳より毛細血管内皮細胞の単離、純培養に成功した。2.分裂寿命と分化機能。1)細胞増殖と分化機能:増殖期には、プロスタサイクリン(PGl_2)産生は低い。ECGFにヘパリンの添加は増殖をさらに促進させるが、PGl_2産生は低下させた。2)分裂寿命:ウシおよびヒト内皮細胞は、いずれの細胞株とも継代数の進行にともない増殖能が低下し、ついには有限の分裂寿命(ウシ内皮細胞:110代、ヒト臍帯内皮細胞;30ー67代、成人末梢血管内皮細胞;15ー48代)を示した。分裂寿命は、細胞株間(個体間)で大きく異なるが、動脈と静脈の間では有意差はみられない。また、分裂寿命と個体年齢との相関も現在までのところ観察されていない。これに対し、ブタおよびウサギ内皮細胞は、いずれも自然形質転換を起こし、permanent cell lineとなった。3)分化機能。抗血栓作用をもつPGl_2産生能は、分裂加齢の進行により有意に低下した。また、PGl_2と同様に血栓防止作用をもつ細胞表面陰性荷電も継代と共に徐々に低下した。生体内でも老人では血管壁のPGl_2産生や内皮細胞の表面陰性荷電が減少していることが報告されている。この様に、in vivoおよびin vitroでの細胞老化による細胞増殖能の減少(修復能の低下)、およびPGl_2産生能や表面陰性荷電の減少は、老人では内皮細胞の老化により動脈硬化の起こり易い環境になっていることを示している。血液凝固作用をもつ第八因子関連抗原は、最終寿命でもすべての細胞が保持していた。細胞膜に局在するアンギオテンシン転換酵素活性は、ウシ、ブタおよびヒトとも、分裂加齢の進行により急激に低下した。3)分化機能。研究目的:血管内皮細胞の純培養方法の確立と細胞株の樹立を行い,分化機能の発現とこれを修飾する因子の解析,細胞老化や染色体異常と分化機能変化との関連等を調べ,生体での意義を考察する.研究成果:1)ヒト臍帯内皮細胞.これまで静脈より8細胞株,動脈より1細胞株を樹立し,いずれも内皮細胞であることを同定している.イ)これらの細胞の増殖には基質としてコラーゲンコーティングが,また増殖因子としてFBSの他にECGSかa-FGF(ECGF)が必要であること,またヘパリンはECGSやECGFとの共存下でのみ増殖促進効果を示すことなどが観察された.ロ)樹立した静脈由来内皮細胞のうち7細胞株について継代培養したところ,継代数の進行とともに細胞増殖能は低下し,有限の寿命(30-66代)を示した.ハ)細胞老化とともに, cel sigeは増加し,多核細胞の出現率が高まった.ニ)分化機能のうち,プロスタサイクリン(FGI2)産生能は,細胞老化により低下した.ホ)

PGI2と同様血栓防止に働く細胞表面陰性荷電も,継代数の進行とともに徐々に低下した.ヘ)血液凝固因子である第IIIIIIII因子関連抗原は最終寿命でのすべての細胞が保持していた.これらの結果(ハ)ヘ))は生体内内皮細胞で報告されている加齢変化と一致することより,培養内皮細胞は生体内細胞をよく反映しており,血管機能や病変の機序を解析する有用な道具となる.ト)アンジオテンシン転換酸素活性は,加齢とともに直線的に低下した.チ)細胞膜構成成分のうち,ヘパラン硫酸は増加し,ヒアルロン酸,コンドロイチン硫酸は減少した.このことは,細胞老化にともなう増殖胞の低下に細胞膜が関係していることを強く示唆している.2)成人血管内皮細胞.これまで樹立した10細胞株のうち分裂寿命に達した6細胞株は1441代の有限の寿命を示した.3)ブタ内皮細胞のうちPAE-20細胞は,二倍体で染色体異常はminorのまま,現在531代まで継代され,依然として高いPGI2産生能を保持している.研究目的:血管内皮細胞の純培養方法の確立と細胞株の樹立を行い、分化機能発現とこれを修飾する因子の解析、細胞老化や染色体異常と機能変化との相関性等を調べ、生体内での現象をどのように反映するかを考察し、血管疾病の原因や機序の解析の足がかりとする。研究成果:1.成久末梢血管内皮細胞、今年度は成人血管内皮細胞を中心に報告する。今年度新たに動脈より2細胞株を樹立した。(1)分裂寿命。これまで樹立した成人内皮細胞(動脈より6細胞株、静脈より5細胞株)を継代培養したところ、いずれも有限の寿命を示した。分裂寿命は、1741代と細胞細胞株ににより大きな差はあったが、動脈と静脈の間に差異は認められなかった。また、個体年齢との相関も現在までのところ観察されていない。(2)分化機能。一部の細胞株について血栓防止に働くプロスタサイクリン(PGI_2)産生能や細胞表面陰性荷電(EPM)を調べたところ、いずれも分裂加齢により有意に低下し、前年度までに報告したヒト臍帯内皮細胞やウシ内皮細胞での結果と一致した。これらの結果は、内皮細胞の老化により動脈硬化が起こりやすい環境となっていることを示唆している。また,第VIII因子関連抗原は、最終寿命まですべての細胞が保持していた。これらの培養内皮細胞での結果は、生体内皮細胞で報告されている加齢変化と一致しており、生体内での状態をよく反映していると言える。2.ブタ血管内皮細胞。ブタ内皮細胞株のうちの一つのPAE-20細胞は、約80代で自然形質転換を起こすが、二倍体のまま531代まで維持されている。G-バンド法による染色体分析の結果、3P^+が100%出現した。それ以外の主な異常は4q^+が約40%出現する程度で、染色体異常はminorであった。ブローサイトメトリーによるflow karyotypeは、20染色体(XY)が11郡に分離されたが、染色体3番は単一ピークに分離できなかった。PGI_2、EMP、第VIII因子抗原等の染色体異常による差異は観察されなかった。研究成果:1.血管内皮細胞は,これまで臍帯静脈,同動脈,成人末梢動脈,同静脈,および大網由来微小血管より,それぞれ細胞株を樹立しているので,今年度は,脳毛細血管からの内皮細胞株の樹立を試みた。最初に,ウサギ脳を用いて毛細血管内皮細胞の単離,純培養を行った。酵素(コラ-ゲナ-ゼ)処理後,密度勾配遠心法及びメッシュ濾過法の組合せにより内皮細胞の単離に成功した。
インフルエンザ肺炎の発症機序と治療に関する基礎的研究

1.通常は予後の良いインフルエンザは、ハイリスク群では肺炎死をもたらし、重要な疾患として認識されるべきである。そこで、インフルエンザ肺炎の発症機序として、混合感染細菌が産生するプロテア-ゼによるウイルス感染性の増強(活性化)という機序を考え、これをマウスのモデルで証明するとともに、プロテア-ゼ阻害剤の投与によって、このようなインフルエンザ肺炎を治療しうる可能性を示した。2.ブドウ球菌によるマウス肺混合感染モデルでの解析。(1)4株の黄色ブドウ球菌は、インフルエンザウイルスの赤血球凝集素(HA)を解裂活性化しうるプロテア-ゼを産生していた。(2)インフルエンザウイルスとこれらの細菌は、各々の単独感染では、マウス肺に対して病原性を示さない。しかし、マウスに混合経鼻感染すると、ウイルスの活性化が亢進して多段増殖が進行して、致死的肺炎へと進展した。(3)これらの細菌性プロテア-ゼに対する阻害剤ロイペプチンを、混合感染マウスに連続投与すると、ウイルスの活性化が抑えられ、ウイルス増殖の低下と肺病変が軽減し、マウスは致死的肺炎から回復した。3.その他の細菌性プロテア-ゼについての検討。(1)現在のところ、肺炎球菌のプロテア-ゼには、直接ウイルスのHAを解裂活性化するものは検出されていない。これらの中には、血清プラズミノ-ゲンを活性化しうるものがあり、間接的にウイルスの感染性を高めている可能性がある。(2)ヘモフイルスは、IgA抗体を分解するプロテア-ゼを産生している。これが、インフルエンザウイルスの表層感染に対する生体防御機構を障碍している可能性がある。1.インフルエンザ肺炎患者の病巣からウイルスと細菌を同時に分離する試みは、材料の入手が不十分であったので、次年度も引き続いて行う計画である。2.細菌性プロテアーゼの性状解析黄色ブドウ球菌以外に、インフルエンザ肺炎の起炎菌とされるインフルエンザ菌と肺炎球菌について、プロテアーゼ産生能と、様々なインフルエンザウイルス株に対する活性化能を調べた。(1)インフルエンザ菌が産生するIgAプロテアーゼには、現在のところ、ウイルスのHAを解裂活性化しうるものは検出されていない。しかし、IgAプロテアーゼは、宿主の感染防御に中心的役割を演じていると考えられるIgA抗体を分解することにより、インフルエンザウイルスの増殖を促進している可能性が予想される。今後、生ワクチン接種マウスを用いてこの可能性を検討して行く予定である。(2)現時点では、肺炎球菌からはプロテアーゼ活性は検出されていないが、一部の株では、プラズミノーゲン活性化因子を産生しているようである。従って、これが生体内で活性型プラスミンの産生を促し、その結果、プラズミンによってHAが活性化を受けるようなインフルエンザウイルス株の場合には、ウイルスの多段増殖を促進しうる可能性がある。今後、マウスを用いた混合感染実験により、これを確認して行く予定である。3.プロテアーゼ阻害剤の効果ロイペプチンが一部の黄色ブドウ球菌プロテアーゼに有効であったので、今後、低分子の阻害剤をスクリーニングし、更に有効なものを見出して行く予定である。1.インフルエンザA/豚/33株は、マウス肺内では活性化を受けず、従って肺病原性を示さない。このウイルス株に対する活性化プロテア-ゼを産生している黄色ブドウ球菌3株について、マウスにおけるインフルエンザウイルス-細菌混合感染系を用いて、肺炎惹起の有無を検討した。その結果、プロテア-ゼを産生している細菌の混合感染によって、ウイルスの増殖と肺病変の著名な増悪が認められた。2.上記の各混合感染系に対して、プロテア-ゼ阻害剤であるロイペプチンを連続的に経鼻投与することにより、肺内でのウイルスの活性化の程度およびウイルス産生量が有意に抑制され、その結果、肺病変の著明な軽減がもたらされた。

従って、細菌性のウイルス活性化プロテア-ゼに対する有効な阻害剤を応用すれば、致死的なウイルス性肺炎を治癒しうる可能性が示された。3.ロイペプチン以外にも、セリンプロテア-ゼ、特にリジン・アルギニン特異的酵素に対する低分子プロテア-ゼ阻害剤であるガベキセ-ト誘導体の中に、細菌性のウイルス活性化プロテア-ゼに対して有効なものが検出され、将来、抗ウイルス剤として検討すべきであると考えられた。4.平成2年1月から日本全国に流行しているホンコン型インフルエンザウイルスは、従来のものとは異って、病原性が強く、超過死亡も多くなっている。このウイルスの赤血球凝集素は、トリプシン非存在下でも活性化を受けやすくなっており、これが病原性と関連している可能性が高い。今後このウイルス株を用いて、インフルエンザ肺炎の発症機序を解析して行く予定である。
超小型衛星におけるビーム幅可変送信機を用いた光通信技術の構築

今年度の研究目的は「ビーム幅可変型光送信機の開発完了」と「その評価試験を実施すること」であるが,達成できなかった.その理由は要素技術の詳細な評価を行った結果,光通信機の最重要系統である光学系の設計に齟齬が生じ,再設計を何度も繰り返さなければならない事態に陥ったためである.そこで本年度は達成目標を見直し,ビーム幅可変型光送信機の要素技術の開発に注力し,ハードウェア開発の土台を構築するように方針を転換した.本通信機において肝となるビーム可変機構に関しては,試作機を製作し,その基本動作とレンズの移動によるビーム幅の変動を評価した.本機構は中空ステッピングモータとネジ式直動機構の組み合わせであり,モータドライバを介して想定通り動作することを確認した.ビーム幅の変化は市販レンズ購入し,光学実験台においてビームプロファイラを用いて測定を行った.計算値と誤差は見られたが,当初の見込み通りレンズの移動によってビーム幅が変化することを実証できた.その他の重要な要素技術として,MEMS可変ミラー,QD(4分割位置検出素子)の評価と通信機の総合評価のための可搬式光地上局の開発を行った.MEMSミラーは通信相手を追尾するために用いるもので,そのオープンループ特性,周波数特性などを評価した.QDは通信相手の方向を検出する素子であり,通信用途への使用可能性や検出精度などを評価した.可搬式光地上局は開発予定であった光通信機の通信相手である.これは地上評価だけでなく衛星に搭載された光通信機との通信を想定して市販望遠鏡をベースに開発したものであり,追尾性能や衛星の検出可能性などを評価した.全体として研究目的の達成度は60%程度であるが,要素技術と再設計した光学系を製作して組み合わせることにより光通信機を構築し,開発した地上局を用いて評価することが可能である.次期光通信機に十分に貢献したと考える.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。今年度の研究目的はビーム幅可変型光送信機の開発完了であるが,最重要である光学系の設計が詳細になるに連れ,達成目標が実現困難であることが明らかになり,再設計を余儀なくされたため,開発完了には至らなかった.本年度は光通信機のモジュールの開発と購入物品の評価を主に行った.光通信機は4つのモジュールからなり,通信用のレーザ発信部,通信相手のレーザ位置を測定するレーザ受光部,衛星の擾乱をキャンセルする精追尾機構,本光送信機最大の特徴であるビーム幅可変機構から形成される.本年度はレーザ発信部,およびビーム幅可変機構の開発を行った.通信用レーザはレーザダイオードをマイコンやFPGAなどの衛星に搭載可能なコントローラで制御する必要があり,そのドライバ回路の開発やコントローラの評価を行った.またビーム幅可変機構としては中空ステッピングモータとネジ式直動機構を組み合わせた機構を提案し,実際に試作機を製作した.しかし光学系の設計が難航したため全てのモジュールの開発はできず,付随してモジュールを組み合わせての総合評価も実施できなかった.一方,通信手順のアルゴリズムの開発や通信可能性などは数値シミュレーション上で評価を行った.これによりビーム幅可変通信機が超小型衛星の光通信において有効であることを確認できた.尚,評価試験の際に所属研究室の共同研究相手である情報通信研究機構(NICT)への出張を予定していたが,試験装置を借用できたので試験は東北大学で実施した.光通信機で最も重要である光学系(レンズなどによって構成され,通信のためのレーザなどが通る)の設計が進み,当初の見込みに反してビームの集束条件が厳しくなった.このため予定していた「市販の製品を組み合わせて安価に開発する」ことが困難となり,再設計と専門の業者に特注する必要が出てきた.今年度の研究目的は「ビーム幅可変型光送信機の開発完了」と「その評価試験を実施すること」であるが,達成できなかった.その理由は要素技術の詳細な評価を行った結果,光通信機の最重要系統である光学系の設計に齟齬が生じ,再設計を何度も繰り返さなければならない事態に陥ったためである.そこで本年度は達成目標を見直し,ビーム幅可変型光送信機の要素技術の開発に注力し,ハードウェア開発の土台を構築するように方針を転換した.本通信機において肝となるビーム可変機構に関しては,試作機を製作し,その基本動作とレンズの移動によるビーム幅の変動を評価した.本機構は中空ステッピングモータとネジ式直動機構の組み合わせであり,モータドライバを介して想定通り動作することを確認した.ビーム幅の変化は市販レンズ購入し,光学実験台においてビームプロファイラを用いて測定を行った.計算値と誤差は見られたが,当初の見込み通りレンズの移動によってビーム幅が変化することを実証できた.その他の重要な要素技術として,MEMS可変ミラー,QD(4分割位置検出素子)の評価と通信機の総合評価のための可搬式光地上局の開発を行った.MEMSミラーは通信相手を追尾するために用いるもので,そのオープンループ特性,周波数特性などを評価した.QDは通信相手の方向を検出する素子であり,通信用途への使用可能性や検出精度などを評価した.可搬式光地上局は開発予定であった光通信機の通信相手である.

これは地上評価だけでなく衛星に搭載された光通信機との通信を想定して市販望遠鏡をベースに開発したものであり,追尾性能や衛星の検出可能性などを評価した.全体として研究目的の達成度は60%程度であるが,要素技術と再設計した光学系を製作して組み合わせることにより光通信機を構築し,開発した地上局を用いて評価することが可能である.次期光通信機に十分に貢献したと考える.今後は専門業者や専門家と協議し,設計をやり直す方針である.本研究では光通信機の開発完了を達成目標としてきたが,予算や時間を考慮して,光通信機本体の完成ではなく要素技術の研究,開発に注力するかを判断する.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。
Danger Signal抑制によるHDP悪化遅延と新生児周産期予後の改善

1)妊娠初期浸潤型絨毛細胞と満期胎盤由来の絨毛細胞を用いて、低酸素環境などで培養を行い、亢進する因子を証明する。2)当科にストックされた妊娠高血圧症候群および正常妊娠の母体血清検体、ならびに新生児科の保存する臍帯血検体を用いて、各種因子の測定を行う。3)ストレス下にある細胞からRNAを抽出し解析してその変動を検討し、疾患の病態発現の鍵となる下流の因子を見出す。4)見出された因子について脂肪組織培養系に添加し、その炎症性因子が惹起されるかどうかについて検討する。5)これら因子を抑制できる薬剤をデータベースから見出す。候補となる薬剤について上記の実験系、動物実験、可能なら発症女性で検討する。
超臨界水中での反応晶析を用いた廃液からの金属の分離回収技術の開発

本研究では、超臨界水中での反応晶析を積極的に利用して、廃液から金属を金属種ごとに分離しつつ回収する手法の開発を行っている。硝酸アルミニウム、硝酸セリウム、硝酸コバルト、硝酸ニッケルを原料とし、亜臨界・超臨界水中での反応晶析を行い、その速度論的解析を行った。本年度は、特に実験の精密化をはかるとともに、さらに広い温度、圧力条件で実験を行った。その結果、加水分解速度は金属種により大きく異なること、また超臨界条件下では亜臨界水中では析出しなかった金属も酸化物として析出させることができることがわかった。この結果より、廃液から金属を分離回収できる可能性を示すことができた。粒子の成長過程についても反応時間を変えた実験、多段吹き込み実験等を行ない、その結果に基づき晶析機構の検討を行った。比較的溶解力のある亜臨界水には、前駆体ゲルが多量に溶解しており、金属イオンが消失した後も粒子成長に取り込まれ粒子成長が進行するが、超臨界水中ではゲルの溶解度が小さいため、粒子成長が生じにくい。したがって、反応晶析しにくい金属系も金属酸化物として晶析しやすいし、また微粒子が生成しやすい。また、原子炉からの放射性廃液の模擬廃液を原料として、回分式実験装置を用い、200、300、400°Cと段階的に昇温し、それぞれの温度で析出した金属酸化物を回収して金属の群分離の可能性を検討した。高濃度の酸が共存している条件であるにもかかわらず、Fe、Mo、Pd、Zrについては、200°Cでも2分間の反応時間内でほぼ100%近くを酸化物微粒子として回収できた。Crは、300°C、2分間で80%近くを回収できた。400°Cでは、Ce、Mn、Niの析出が進行した。今後、加水分解機構および粒子成長機構についてより詳細な検討を行えば、本手法による精密な金属の分離・回収も可能であると考える。
自己免疫疾患における補助シグナル分子の機能解析と臨床応用に向けた展開

本研究は、種々の免疫疾患モデルマウスに補助シグナル分子に対するモノクローナル抗体を投与することにより、補助シグナル分子の免疫疾患における病理的役割を解明し、より良い治療方法を見いだすことを目的として以下の結果を得た。1.実験的自己免疫性ぶどう膜網膜炎(EAU)マウスにOX40-OX40L結合を阻害することが可能な抗OX40L抗体をEAU誘導のエフェクターフェーズに投与した結果、発症抑制が認められた。OX40は、初期のT細胞活性化・分化誘導時にはTh2誘導に働きTh1を抑制、一度活性化された後のエフェクターT細胞では、その効果機能を発揮させる分子として機能することが示唆された。また、B7-CD28ファミリーに属するB7RP-ICOS系がEAUの発症に重要な役割を持ち、抗B7RP-1抗体投与によって治癒効果があることも明らかにした。このように、抗OX40L抗体と抗B7RP-1抗体を用いた抗体療法が、ぶどう膜網膜炎疾患に対し、新たな治療方法になりうる可能性を示した。2.慢性関節リウマチ(RA)のモデルであるコラーゲン誘導関節炎(CIA)マウスに抗RANKL抗体を投与した結果、RANKLは関節炎の発症には関与しないが、関節炎に伴う骨密度の低下と関節破壊に関与することが明らかになった。また同じTNFファミリーに属するTWEAKに対する抗体をCIAマウスに投与した結果、関節炎の病体形成が有意に抑制された。これは抗体が、TWEAKによる滑膜細胞の増殖・ケモカイン産生、また関節滑膜組織内の血管新生を阻害した結果もたらされた効果と考えられた。これらの結果は、RANKLやTWEAKの機能を抑制することで関節リウマチの治療に繋がることを示した。免疫反応の中心的役割を果たすT細胞の過度の反応は、自己免疫疾患やアレルギーといった免疫疾患のように生体にとってむしろ有害となることがある。T細胞の機能を人為的にコントロールすることが可能になれば、免疫疾患の発症機序の解明や新たな治療方法の開発につながることになる。本研究は、既知および未知の補助シグナル分子を同定し、それらの分子に特異的に結合して機能惹起あるいは機能阻害するモノクローナル抗体を作製して、種々の免疫疾患モデルマウスに各抗体を投与することにより、補助シグナル分子の免疫疾患における病理的役割を解明し、より良い治療方法を見いだすことを目的としている。B7-CD28ファミリーに属するB7RP-1-ICOS系が実験的自己免疫性ぶどう膜網膜炎(EAU)の発症に重要な役割を持ち、抗B7RP-1抗体投与によって治癒効果があることを明らかにした。実験的自己免疫性脳脊髄炎(EAE)とEAUは、免疫するペプチドが異なる以外はまったく同じ方法で誘発される疾患モデル系である。にもかかわらず抗B7RP-1抗体投与はEAEでは悪化、EAUでは治癒と正反対の結果をもたらした。これまでにこのような報告はなく、脳脊髄と眼では免疫系の同じ分子が異なる働きを有する可能性が示唆された。またTNFファミリーに属するTWEAKに対する抗体をコラーゲン誘発性関節炎モデルマウスに投与した結果、関節炎の病体形成が有意に抑制された。さらに当初の研究計画であるB7-H3とTIM-4に対するモノクローナル抗体についても作製済みであり、現在T細胞や種々の抗原提示細胞における発現の局在を確認する実験を行うとともに、疾患モデルマウスへ抗体投与を行い、各分子の病理的役割を解析中である。

T細胞の機能を人為的にコントロールすることが可能であれば、免疫疾患の発症機序の解明や新たな治療方法の開発につながる。本研究は、T細胞機能をコントロールする補助シグナル分子に対するモノクローナル抗体を作製し、種々の免疫疾患モデルマウスに投与することにより、補助シグナル分子の免疫疾患における病理的役割を解明し、より良い治療方法を見いだすことを目的としている。実験的自己免疫性ぶどう網膜炎(EAU)マウスに抗OX40L抗体を投与した結果、T細胞に発現するOX40は、初期のT細胞活性化・分化誘導時にはTh2誘導に働きTh1を抑制、EAUの発症抑制に働く事が示され、一度活性化された後のエフェクターT細胞では、その効果機能を発揮させる分子として機能することが示唆された。従って、ぶどう膜網膜炎患者さんへの抗OX40L抗体投与は治療効果が期待できる。B7-CD28ファミリーに属する新たな補助シグナル分子B7-H3に対する抗体を作製し、Th2タイプのOVA誘発性喘息モデルマウス、Th1タイプのコラーゲン誘発性関節炎モデルマウスに投与した結果、ともに疾患発症のインダクションフェーズ投与時のみ発症の抑制効果が認められ、エフェクターフェーズ投与時には効果が得られなかった。このことから、B7-H3はThl/Th2に関係なく初期のT細胞活性化に働く分子であり、抗B7-H3抗体は、すでに発症してしまった疾患への治療効果は期待できそうもないという結論を得た。このように免疫反応、特にT細胞活性化・分化誘導、機能発現における補助シグナル分子の役割はそれぞれの分子の違いにより異なることが判明しつつあり、今後さらに各分子間の機能の関連性を明確にしていくことが重要だと言える。
口腔粘膜疾患とC型肝炎のインスリン抵抗性についての検討?歯科医師の役割を含めて

日本のC型肝炎ウイルス(HCV)による肝炎患者・感染者は200万人を超え、国内最大の感染症である。一方、HCVは肝疾患だけでなく種々の肝外病変を引き起こす。口腔扁平苔癬、シェーグレン症候群はその代表的疾患の1つである。HCV感染が引き起こすインスリン抵抗性は口腔癌だけでなく重複癌とも関連することが明らかとなった。さらに本研究により次のことを明らかにした:(1)C型肝疾患患者におけるインターフェロン治療時の歯牙疾患の治療意義、(2)分岐鎖アミノ酸・亜鉛含栄養補助食品が味覚感度を改善する効果、(3)C型慢性肝疾患患者における口腔カンジダ症、(4)ケースコントロールスタディによる扁平苔癬の発症リスクとHCVcoreaa70/91変異、HCVISDR変異との関連。【C型肝疾患患者における歯牙疾患の治療意義】:2003年12月2010年6月までに、ペグインターフェロン治療(併用を含む)目的のために久留米大学に入院したC型慢性肝炎ならびにC型肝硬変患者570名について、歯牙疾患が原因で治療を導入することができなかった症例を調査した。570名のうち6名が、根尖性歯周炎、辺縁性歯周炎、歯髄炎、智歯周囲炎等の歯牙疾患による急性感染によって導入できなかった。6名は、歯科治療終了後にIFN治療導入に成功したものの、平均61.3日遅延した(最高105日)。唾液分泌量を測定した531名のうち、10.2%にドライマウスを認めた。HCV感染者は、IFN治療前に歯牙疾患の感染源の治療が必要である(Nagao et al. Virol J2010;7:192)。【分岐鎖アミノ酸(BCAA)・亜鉛含有栄養補助食品(アミノフィール^[○!R]が味覚に及ぼす影響】:BCAA・亜鉛含有栄養補助食品が肝疾患患者の味覚感度に及ぼす影響を検討した。対象は慢性肝疾患患者9名。同食品摂取前と90日摂取後の4味(甘・塩・酸・苦)について味覚定性・定量検査並びに生化学検査を実施した。味覚感度は、各味を6スケール(I・II・III・IV・V・VI)に分類し、I・II・IIIを標準感度、IV・V・VIを異常感度とした。1名のみが、味覚異常を自覚していたにもかかわらず、酸味では4名が、苦味では2名が味覚異常所見(他覚所見)を示した。同食品摂取により亜鉛値は有意に上昇(P=0.0209)、酸味感度は有意に改善(P=0.0313)、甘味感度も改善傾向を示した(P=0.0625)。本品(アミノフィール^[○!R])は、味覚異常者にとって有益なサプリメントになりうる(Nagao et al. Med Sci Monit 2010; 16: PI7-12)。C型慢性肝疾患患者における口腔カンジダ症:肝疾患患者は、味覚障害、ドライマウス、扁平苔癬等の口腔粘膜疾患を随伴するだけでなく、口腔ケアが健常者よりも不良である。したがって、肝疾患患者にはOral medicine(オーラルメディシン)的なケアが必要となる。本研究では、インターフェロ(IFN)治療を完遂したC型慢性肝疾患患者14名について、スワブ法にて舌表面を擦過し、クロモアガーカンジダ培地を用いて塗抹培養を実施した。同一患者で、IFN治療前、治療後2週間、治療後3カ月、治療後6カ月、治療終了時、治療終了後6カ月と経時的に検体を採取し、カンジダ菌の培養を行い、その発現率や定量を検討した。対象患者14名のうち、舌表面からカンジダ菌が検出されたのは6名(42.9%)であった。IFN治療中に1度でもカンジダ菌が検出された患者は(7名)、全く検出されなかった患者(7名)に比べて、体重減少・粘膜病変の合併・外用ステロイド剤使用の3要因に有意差を示した。口腔カンジダ症発症者は、有意にアルブミン値が低値であった【方法】方法1:2010年2月2011年6月までに口腔疾患領域の異常を主訴に当病院を受診した全患者226名のうちOLPを認めた59名(グループ1A)と、性と年齢を一致させた九州X町の正常口腔粘膜を有する住民85名(グループ1B)についてcase control studyを行なった。方法2:上記226名のちHCVcore aa70/91変異、ISDR変異を測定したIFN治療歴のある19名をOLP12名(グループ2A)とOLPなし7名(グループ2B)で比較した。

【成績】グループ1AにおけるHCV抗体並びにHCV RNA陽性率は67.80%・59.32%、グループ1Bでは31.76%・16.47%(各々P<0.0001)。多変量解析によるOLPの発症リスク因子は、HCV持続感染、低アルブミン血症、喫煙歴であった(各オッズ比は6.58、3.53、2.58)。グループ2A・2B間においてHCV core aa70/91変異、ISDR変異に有意差はなかった。【結論】OLPの発症にウイルス変異は影響しない。IFN治療後、臨床病理学的にOLPが完全に消失しても組織内からHCV RNAが検出されることから、発症には宿主の免疫応答が密接に関与する。歯科医師と肝臓専門医との医療連携が望まれる(BMC Gastroenterol 2012)。計画書通りに進行しており、問題ないと考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度(最終年度)は、口腔扁平苔癬患者と正常粘膜住民における肝疾患の有無、ウイルス感染率等についてコントロールスタディを行い、扁平苔癬発症者の多変量解析を実施する。また、C型肝炎ウイルス感染者において、扁平苔癬発病者と非発病者間におけるウイルス変異(HCVcore70/91、ISDR)について検討予定である。
ｅｎＣｈＩＰ法を用いたミトコンドリアＤＮＡの転写調節機構の解明

哺乳動物細胞の遺伝情報は、核とミトコンドリアという二つの細胞内小器官に存在している。核内DNAについては、クロマチン構造や転写因子等が詳細に解析されている一方、ミトコンドリアDNA (mtDNA)の高次構造や転写調節機構については限られた情報しかない。本研究では、engineered DNA-binding molecule-mediated chromatin immunoprecipitation (enChIP)法を用いて、分子間相互作用を保ったままmtDNAの転写調節領域を単離し、そこに結合している分子(蛋白質・RNA等)を網羅的に同定して、それらの分子がmtDNAからの遺伝子発現等の機能発現に果たす役割を解析する。こうした解析によって、mtDNAのクロマチン構造や転写制御機構の詳細を解明する。当該年度には以下の研究を行った。mtDNAの転写を制御しているD-loop領域近傍に結合するTALタンパク質をコードする遺伝子に、ミトコンドリア局在シグナルと3xFLAGタグを融合させたタンパク質MF -MT-TALを発現するプラスミドを293T細胞に導入し発現させた。樹立した細胞にMF-MT-TALを発現させ、enChIP法によりmtDNAを効率良く単離することが可能であることが示されたため、enChIP操作後、単離したmtDNAに結合しているタンパク質を質量分析解析によって同定した。29年度が最終年度であるため、記入しない。1.ミトコンドリア・マトリックスに局在するタグ付きTALタンパク質の作製mtDNAの転写を制御しているD-loop領域近傍に結合するTALタンパク質をコードする遺伝子に、ミトコンドリア局在シグナルと3xFLAGタグを融合させたタンパク質MF-MT-TALを発現するプラスミドを作製した。発現させたMF-MT-TALがミトコンドリア・マトリックスに局在することを確認した。2. enChIP法によるmtDNAの単離効率の検定樹立した細胞にMF-MT-TALを発現させ、enChIP操作後、免疫沈降物中に含まれるmtDNAの量を定量し、inputに対する%としてスコア化した。これまでにもmtDNAの高次構造や転写制御の研究は行われているが、その詳細については未知の点も多い。その理由として、それらの分子を網羅的に同定する生化学的方法がなかったことが挙げられる。本研究では、enChIP法を用いて、分子間相互作用を保ったままmtDNA転写制御関連分子を網羅的に同定することが可能である。従って、遺伝学的方法や個別の分子に着目した既存のmtDNAの転写制御研究とは大きく異なる方向性を持つものであり、本研究を支えるアイディアは他に類を見ず、斬新である。本研究では、enChIP法を用いて、分子間相互作用を保ったままmtDNAの転写調節領域を単離し、そこに結合している分子(タンパク質・RNA等)を網羅的に同定して、それらの分子がmtDNAからの遺伝子発現等の機能発現に果たす役割を解析する。1年目としてmtDNAを標的としたenChIP法を開発するため、ミトコンドリア・マトリックスに局在するタグ付きTALタンパク質を作製した後、enChIP法によるmtDNAの単離効率を検定した。1.単離したmtDNAに結合しているタンパク質及びRNAの同定enChIP法によりmtDNAを効率良く単離することが可能であることが示されれば、単離したmtDNAに結合しているタンパク質及びRNAを、それぞれ質量分析解析及びRNA-seq解析によって同定する。

2. mtDNA結合タンパク質及びRNAがmtDNA機能発現に果たす役割の解析同定した分子が、mtDNA機能発現に果たす役割を、shRNAによるノックダウン実験やCRISPRによる遺伝子破壊実験等のloss-of-function実験によって明らかにする。具体的には、ATP産生能、細胞死アッセイで、ミトコンドリア機能発現に異常があるか否かを確かめる。同定した候補分子がmtDNA機能発現に関与していることが分かれば、候補分子と相互作用している分子を、タグ付き候補分子を発現した細胞を用いたプルダウンと質量分析解析などによって同定し、候補分子機能発現の分子機構を明らかにする。29年度が最終年度であるため、記入しない。
スライスパッチクランプ記録法による虚血性神経細胞死のメカニズムに関する研究

本年度は以下の2項目について研究を行い、成果を発表した。1.虚血負荷後の海馬CA1錘体細胞で記録されるグルタミン酸受容体電流の特性について虚血後のスナネズミ海馬スライス標本を用いてCA1錘体細胞よりホールセルおよびアウトサイド・アウトパッチクランプ記録を行ない、グルタミン酸受容体の各サブタイプのアゴニストを投与して惹起される電流について定量的に解析し健常細胞と比較した。その結果虚血負荷後の錘体細胞では非NMDA型受容体を介する電流のコンダクタンスは健常細胞より大きく、NMDA型受容体を介する電流のコンダクタンスは小さいことが解り、昨年報告したシナプス後電流の特性の違いはシナプス後膜のグルタミン酸受容体の性質の違いに起因することが示唆された。さらにアウトサイド・アウトパッチクランプ記録からグルタミン酸受容体各サブタイプの単一チャネル・コンダクタンスも健常細胞と異なっていることが明らかになり、受容体タンパクのサブ・ユニット構成の違いが示唆された。2.海馬CA1錘体細胞で記録されるグルタミン酸受容体電流に及ぼすクモ毒投与の効果スナネズミ海馬スライス標本を用いて、CA1錘体細胞よりホールセル記録および単一チャネル記録を行なって興奮性シナプス後電流(EPSC)およびグルタミン酸受容体の各サブタイプのアゴニストを投与して惹起される電流を記録し、それらに対するクモ毒(JSTXとそのアナログ)の投与の効果を検討した。その結果JSTXアナログは非NMDA型受容体チャネルを流れる電流の一部を濃度依存性かつ可逆的にブロックすることが解った。虚血負荷後の海馬CA1錘体細胞で記録されるグルタミン酸受容体電流に対して同様の実験を行ったところ、非NMDA型受容体チャネルを流れる電流をより低濃度でブロックした。これらの結果から非NMDA型受容体にはJSTXアナログによりブロックされる型とされない型があり、虚血負荷後の海馬CA1錘体細胞では前者の割合が大きいことが示唆された。
近代日本における植民地博覧会の研究基盤情報の整理と分析

本研究では、戦前に日本国内外で開催された植民地博覧会、博覧会における植民地展示を調査、考察した。助成期間中は、福井憲彦監修、伊藤真実子・村松弘一編『世界の蒐集ーアジアをめぐる博物館・博覧会・海外旅行』(山川出版社、2014年)を編纂、「1931年パリ国際植民地博覧会」を執筆した。「植民地と博覧会ー1930年代の日本を事例としてー」(帝国史研究会例会、2014年3月15日)、国際シンポジウム「近代日本と観光旅行ー絵葉書と博覧会」にて、「博覧会と観光ー1930年代の博覧会を事例として」(2015年5月18日、学習院大学)、「近代日本と博覧会」(2016年11月8日、ケンブリッジ大学)を報告した。平成25年度の主要な研究実績は、福井憲彦監修、伊藤真実子・村松弘一編『世界の蒐集ーアジアをめぐる博物館・博覧会・海外旅行』所収の原稿執筆、編集および刊行である。『世界の蒐集』に所収された原稿は、「はじめにーものから見る世界」、「蒐集する文化ーヨーロッパと日本における博物学と個人コレクション」、「1931年パリ国際植民地博覧会」の3点である。「はじめにーものから見る世界」では、近代における博物館、博覧会の特徴と、近代化のなかで可能となった海外への直接体験のもたらすものを、総論としてまとめ、本書の狙い、全体像を執筆した。「蒐集する文化ーヨーロッパと日本における博物学と個人コレクション」では、個人コレクションから、近代以前の、自国以外への文化のまなざしがいかようであったかを論考した。「1931年パリ国際植民地博覧会」では、1931年にパリで開催された国際植民地博覧会に、幾度も招待されながらも参加しなかった日本政府および、拓殖局、植民地の統治機関の対応と、当時の日本の植民地をとりまく政治、外交状況について論考した。論文執筆にあたり、平成25年11月に、パリで資料調査をおこなった。本書は平成24年1月に開催された国際シンポジウム「見せるアジア、見られるアジア」での報告者を中心とした論文集であるが、11人の執筆者の国籍は、日本のみならず、イギリス、ドイツ、中国など多岐にわたる。刊行にあたり、編者として、各執筆者の論考と全体の調和などを考慮しながら、各執筆者とも打ち合わせを重ね、調整した。また、3月には帝国史研究会において、「植民地と博覧会ー1930年代に日本を事例として」という報告をおこなった。本研究の目的は、植民地博覧会の研究基盤となる情報の整理とその傾向分析を行い、日本の植民地の性格、及び特徴を解明することである。24年度の研究実施計画の一つに、欧米の万博、および植民地博覧会の研究基盤情報の整理と傾向分析がある。24年度の研究実績として、欧米の植民地博覧会についてはパリでの調査および論文執筆、パドヴァでの学会報告、論文執筆がある。1931年パリ国際植民地博覧会についての調査を行うためパリに出張し、会場となった、ヴァンセンヌの森、現存する当時のパヴィリオン植民地博物館などを調査したほか、ケ・ブランリー美術館に収蔵されている、当時の展示品を視察した。また、日本の仏教美術品を多く収蔵するギメ美術館を訪問し、万博とアジア美術品の蒐集状況を調査した。その成果として、論文「1931年パリ国際植民地博覧会」を執筆した。また、日本で明治期に開催された内国勧業博覧会は、ヨーロッパで生まれた万国博覧会を参考にしたが、それとは別に、日本にもすでに江戸時代中期には、主に薬物の原料となる動植物、鉱物などを供覧する博覧会のようなもの(薬品会)があったこと、江戸後期には鎖国下のなか、漢籍、洋書の輸入が解禁され、珍しい器具、動植物が輸入されると、日本と近隣アジア地域を俯瞰的に見る視点があらわれ、世界の中に日本を位置づける見方、思想が出始めたことを、木村蒹葭堂を事例として、日本洋学史学会例会、およびパドヴァで開催された国際薬学史学会にて報告した。この報告内容を含む、ヨーロッパにおけるコレクション文化と、日本の江戸時代のコレクション文化を比較、検討、考察した「蒐集する文化ーヨーロッパと日本における個人コレクションの歴史ー」を執筆した。この2つの論文は、伊藤真実子・村松弘一編『見せるアジア・見られるアジア』(山川出版社、2013年刊行予定)に収録される。平成26年度の主要な研究実績は、「ものから見る世界ー博物館から考える」の講演を11月25日におこなった。またその原稿を加筆、修正したものが「東洋文化研究」(第17号、2015年3月)377ー390頁に掲載された。「ものから見る世界ー博物館から考える」と題し、前半では博覧会の歴史をヨーロッパと日本を中心に報告した。後半では、現在の博物館が直面している問題、とりわけ展示と政治性について言及した。近年、展示をめぐって、展示されているものを所有していた人、文化、民俗について、所有していた、すなわち展示される側からの意義が申し立てられている。また、展示されているものの由来、展示までの経緯についても、所有権などをめぐっては、その見解をめぐり国家間の対立がおこっている。このように、単に展示されているものだけを見るのではなく、なぜそのものがそこに位置し、全体の中でどのように扱われ、どのような文脈でそのものが展示されているのか、また、展示されていないものへ注意を向けることの重要性を報告した。

これは、日本において旧植民地に関する展示、戦争に関する展示をめぐって直面している課題でもある。平成27年度の主要な研究業績は、平成27年5月18日に学習院大学で開催された国際シンポジウム「近代日本と観光旅行ー絵葉書と博覧会ー」の主催と、そのシンポジウムでの報告「博覧会と観光ー1930年代の博覧会を事例として」である。本シンポジウムでは、ファシズムと観光に関する研究者で、『紀元二千六百年ー消費と観光のナショナリズム』(朝日新聞出版、2010年)の著者である、ポートランド州立大学准教授ケネス・ルオフ氏による「The Empire of Mobility: What Postcards Tell Us about the Empire of Japan](移動する帝国:絵葉書が語る大日本帝国)報告と、近代東アジアにおける絵葉書研究者のラファイエット大学准教授ポール・バークレー氏による「絵葉書を史料とする研究の方法について」の報告、そして申請者の3人による報告と、ディスカッションが行われた。近代日本における観光旅行が、帝国の一員であるという経験の形成の一翼をになっていたこと、また直接の旅行体験をしなくとも、絵葉書や博覧会という擬似旅行体験を通じて、帝国の領域を疑似体感し、博覧会の展示、娯楽を通じて帝国領土に関する知識などを得ることが出来たことに注目し、申請者のこれまでの研究者ネットワークを通じて、観光旅行、絵葉書を専門とするルオフ氏、バークレー氏を招きシンポジウムを開催した。申請者による報告「博覧会と観光ー1930年代の博覧会を事例として」では、1930年代の日本国内での博覧会が、当時の植民地も含めた観光旅行の推進という観点から開催されながらも、やがては新たな獲得した植民地の様子だけでなく、1938年に開催された「国民精神総動員国防大博覧会」(上野)、支那事変聖戦博覧会(西宮)など進行中の戦況など戦争そのものを見せていく博覧会が増加していった様相を論じた。平成27年度は、植民地の見せ方だけでなく、進行中の戦況を見せる装置としての博覧会、そして博覧会への動員により戦争への理解、支持を広めていく様相について重点を置いた。まず、5月に学習院大学で開催された国際シンポジウム「近代日本と観光旅行ー絵葉書と博覧会ー」を主催し、そのシンポジウムで「博覧会と観光ー1930年代の博覧会を事例として」の報告を行った。シンポジウムの他の報告者であったルオフ氏、バークレー氏とのディスカッション、および質疑応答により、問題点が深まった。その成果を生かして更なる資料調査と考察を深め、現在、論文「1930年代の博覧会、博物館にみる戦争」を執筆している。最終年度である平成28年度は、戦争をテーマとした博覧会における植民地展示を中心に研究を行い、以下の成果をあげた。2016年11月8日にケンブリッジ大学アジア・中東学部「日本帝国の崩壊と戦後東アジアにおける正当性獲得に向けた闘争」プロジェクトで、「近代日本と博覧会」と題し、明治初年から戦後まで、国内で開催された博覧会および、海外で参加した博覧会での植民地に関する展示の変遷について報告した。とりわけ、1920、30年代において時局柄増えていく戦争展示と、関連地域(植民地)の展示について、1935年国防と産業博覧会や、1938年国民精神総動員国防大博覧会、同年支那事変聖戦博覧会を対象に報告した。1938年支那事変聖戦博覧会において、会場となった西宮球場脇に靖国神社が建てられたことと、当時の戦死者の慰霊に対する社会と世論との関係についても、詳細に述べた。この内容については、論文を作成し、学術雑誌に投稿予定である。
食道癌における微小転移巣の検出と治療方針確立のための基礎的研究

従来の検査法では検出されない微小腫瘍細胞(Micro-tumor cell)が食道癌症例のどの部位に、どの程度存在し、いかなる臨床的意義を有するか検討した。<研究I>根治切除が施行され、組織学的にリンパ節転移陰性の食道癌37症例の切除リンパ節2774個をSAB-P0法による抗サイトケラチン抗体(AE1/AE3カクテル)免疫染色を行い、陽性に染色されるMicro-tumor cell(微小転移)を検出した。微小転移は切除リンパ節2774個中1.0%、37症例14例(38%)に認められた。リンパ節微小転移は腫瘍進展の指標となる臨床病理学的因子とは相関しなかった。微小転移陽性症例における微小転移部位は広範で、64%が腹部リンパ節に、50%が縦隔リンパ節に、29%が頸部リンパ節に微小転移を認めた。食道癌術後再発は微小転移陽性症例で50%、陰性症例では8.7%と有意差をもって前者に高率であった。また微小転移陽性症例の無再発生存曲線、overall生存曲線は陰性症例と比較して有意に不良であった。微小転移陰性症例の術後5年生存率は91%と良好であったが、陽性症例のそれは64%と予後不良であった。Cox比例ハザードモデルによる多変量解析ではリンパ節微小転移が食道癌切除後の無再発生存における唯一の予後規定因子であった。<研究II>食道癌Micro-tumorcellの存在をリアルタイムPCR法(Light Cycler)で測定されるサイトケラチン20(CK-20)とCEAのm-RNAレベルを健常者末梢血のそれを対照として用いることで検出した。食道癌患者28名の治療前、術中、術後末梢血、腫瘍ドレナージ血、肋骨骨髄血、胸管内リンパ液中の異常CEA m-RNA発現は各21.4%、19%、20%、42.1%、21.4%、20%に認められ、異常CK20 m-RNA発現は各14.3%、4.8%、10%、15.8%、21.4%、0%であった。本研究の結果、食道癌患者の体内には既に広範にMicro-tumor cellが播種していることが明らかになった。食道癌の治療成績向上のためには微小転移陽性症例に対して有効な補助療法の開発が必要と考えられる。本年度においては3領域リンパ節郭清が施行された術後5年以上観察されているか再発が確認されている食道癌切除症例を検索し、切除時に組織学的リンパ節転移陰性であった38症例を特定した。この38症例より摘出されパラフィン包埋されたリンパ節2845個を研究材料とし、各リンパ節より5連続薄切切片を作製し、うち2枚の切片に組織学的転移陰性を再確認するためヘマトキシリン・エオジン(HE)染色を行い、残る3枚の切片で抗サイトケラチン抗体(AE1/AE3カクテル)を用いてStreptoavidin-biothin complex-

peroxidase(SAB-PO)法にてサイトケラチン陽性細胞、すなわちMicro-tumor cellの検出を行った。この検出に先立って、オリンパス社製システムデスカッション顕微鏡を購入した。研究対象とした38症例のうち1例で組織学的転移が新たに認められたためこの1個は研究対象から除外した。その結果、Micro-tumor cellは検索した2774個のリンパ節の29個(1.0%)、37症例のうち14症例(38%)に認められた。症例あたりのMicro-tumor cell陽性リンパ節個数分布は17個(平均2.1個、中央値1.5個)であった。研究対象症例の食道癌原発巣は全例がAE1/AE3免疫染色で陽性を示した。次年度以降は本年度の研究で特定されたMicro-tumor cell陽性例(n=14)の臨床病理学的特徴を陰性例(n=23)と比較検討するとともに食道切除術が施行される食道癌患者にInformed consentを得た上で手術時に胸管リンパ液、骨髄液を採取し、凍結保存した後にサイトケラチンm-RNA発現の有無、すなわち検体中のMicro-tumorcellの有無を判定する予定である。本年度においては研究Iとして平成11年度の調査で特定した組織学的リンパ節転移陰性食道扁平上皮癌根治切除37症例のうち、抗サイトケラチン抗体陽性細胞を認めるリンパ節微小転移陽性14症例の臨床病理学的特徴をリンパ節微小転移陰性23症例との比較で明らかにするとともに、研究IIとして食道切除がなされた食道癌患者の血液(末梢血および腫瘍ドレナージ静脈血)、胸管内リンパ液、切除肋骨骨髄中のMicro-tumor cellの有無をサイトケラチンm-RNAの発現の有無で検索した。<研究I>リンパ節微小転移陽性群と陰性群で性、年齢、原発部位、腫瘍分化度、壁深達度、リンパ管侵襲、静脈侵襲の各因子に統計学的有意差は認められなかった。微小転移陽性群では原発巣の局在によらず微小転移リンパ節の分布は広範囲で、9例(64%)が腹部リンパ節に、7例(50%)が縦隔リンパ節に、4例(29%)が頸部リンパ節に微小転移を認めた。<研究II>34症例の食道癌患者から治療前末梢血、術中末梢血、腫瘍ドレナージ血(奇静脈血、左胃静脈血、上大静脈血)、肋骨骨髄血、胸管内リンパ液、術後末梢血を採取し凍結保存後サイトケラチンm-RNAを検出した。対照群として良性疾患患者・健常人9例から末梢血を採取しサイトケラチンm-RNAの測定をおこなった。検体よりm-RNAを抽出し、逆転写酵素を用いてcDNAを合成、サイトケラチン20特異的ハイブリダイゼーションプローブを用いてリアルタイムPCR法にて測定、同様に測定したGAPDHで補正した。測定にはLight Cyclerを用い、陽性標準として食道癌細胞TE-1を採用した。食道癌患者の術前末梢血でのサイトケラチンm-RNA陽性率は70.8%であった。次年度は研究Iではリンパ節微小転移が食道癌切除後の生存曲線におよぼす影響を検討し、研究IIでは食道切除術前、術中、術後の末梢血、腫瘍ドレナージ血、肋骨骨髄液、胸管リンパ液中のサイトケラチンm-RNA陽性率、および臨床病理学的パラメーターとの相関を明らかにし、本研究の最終総括をおこなう予定である。本年度においては研究Iではリンパ節微小転移が食道癌切除後の生存曲線におよぼす影響を検討し、研究IIでは食道切除術前、術中、術後の末梢血、腫瘍ドレナージ血、肋骨骨髄液、胸+管リンパ液中のサイトケラチンm-RNA陽性率、および臨床病理学的パラメターとの相関を明らかにした。【研究1】リンパ節
認知機能を要する運動課題における小脳皮質と小脳核の神経活動

本年度は、計画書に基づいて、日本サルを訓練し、眼球運動としてサッカード課題、上肢の運動として到達運動課題をそれぞれ単独、または同時に行わせた。また同時に課題遂行中に皮質内微小電気刺激(を行った。この課題の遂行中に、まず最初に小脳や、基底核から投射を受けていると考えられる運動関連領野の神経活動を調べた。本年度は、特に補足眼野(SEF)、前頭眼野(FEF)の比較を中心に行った。現在までの記録されたデータは、各領域は、この課題に特徴的な応答を示す。眼球運動関連活動、上肢の運動関連活動の基本的な活動以外に、両者の協調運動に選択的なもの、また眼球運動を伴わない上肢の運動に特異的な活動など、種々の活動パターンが発見されてきた。このような選択的な活動はSEFに特徴的であった。またto各運動関連領野の機能を知る上で重要な手掛かりになり、またこれらのデータを参考にして小脳内で神経活動と比較検討を行いたい。それにより、視覚誘導性の上肢の到達運動における、眼球運動と上肢の運動がどのように協調され、また各中枢の運動関連領野がどのようにEYE-HAND CO-ORDINATIONに関与するかが解明できよう。今後は眼球運動システムと上肢の運動制御システムがどのように相互に関係しあうかを調べる必要があろう。