hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＬＨＣ後に必須な超微細分割カロリメータの検出器要素の基礎的研究

典型的には50 mm x 5 mm厚さ12 mmのシンチレータにベータ線を射出し,そのことで得られるシンチレーション光をPPD (ピクセル化光検出器)でとらえ,光量の位置一様性とその強度が優れているシンチレータ- PPD系を開発する事が本研究の目的である.昨年度は入射位置を精度良く自動コントロールするシステムを開発したが,本年度はそれをより安定させ,より大きなシンチレータ,多様なPPD設置位置を設定できる装置を開発し,多くの条件の測定をこなした.当初考えていたシンチレータ形状では無く,もともと完全直方体だったシンチレータの厚みと幅とを先端5 mmぐらいのところから斜めに削り落とし,その先端にPPDを置く方法が,光量の強度と一様性をよくすることが分かったので,シンチレータ形状はそちらを採用して研究を進めた.これによって今後の高エネルギー実験で使えるシンチレータ-PPD系の方向をほぼ確立した.シミュレーションの研究も進め,幾つかのパラメータを拾い出し,シミュレーションで実験前に結果を予想するところに達した.すなわち,表面の反射成分には乱反射と鏡面反射の2種類のパラメータを設けた.これにより,いかに表面での吸収が少なくとも,鏡面反射の成分が少なければ,光量,一様性ともに悪くなることと,そのメカニズムを理解できた.いったんこれらの成分と,吸収率を実験の結果と合わせると,あとは形状パラメータを調整して,調べたい形状のシンチレータの光強度と光一様性を予測できるようになった.25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度が最終年度であるため、記入しない。典型的には50 mm x 5 mm厚さ12 mmのシンチレータにベータ線を射出し,そのことで得られるシンチレーション光をPPD (ピクセル化光検出器)でとらえ,光量の位置一様性とその強度が優れているシンチレータ- PPD系を開発する事が本研究の目的である.昨年度は入射位置を精度良く自動コントロールするシステムを開発したが,本年度はそれをより安定させ,より大きなシンチレータ,多様なPPD設置位置を設定できる装置を開発し,多くの条件の測定をこなした.当初考えていたシンチレータ形状では無く,もともと完全直方体だったシンチレータの厚みと幅とを先端5 mmぐらいのところから斜めに削り落とし,その先端にPPDを置く方法が,光量の強度と一様性をよくすることが分かったので,シンチレータ形状はそちらを採用して研究を進めた.これによって今後の高エネルギー実験で使えるシンチレータ-PPD系の方向をほぼ確立した.シミュレーションの研究も進め,幾つかのパラメータを拾い出し,シミュレーションで実験前に結果を予想するところに達した.すなわち,表面の反射成分には乱反射と鏡面反射の2種類のパラメータを設けた.これにより,いかに表面での吸収が少なくとも,鏡面反射の成分が少なければ,光量,一様性ともに悪くなることと,そのメカニズムを理解できた.いったんこれらの成分と,吸収率を実験の結果と合わせると,あとは形状パラメータを調整して,調べたい形状のシンチレータの光強度と光一様性を予測できるようになった.シンチレータにベータ線を射出し,そのことで得られるシンチレータからの発光量を一端に設置したPPD(ピクセル化光子検出器)で捕らえ,ベータ線入射位置の関数としてPPDで捕らえた光子量を表す.これが本研究での観測対象である.その位置一様性,絶対強度を評価する.本年度はXYムービングステージを使い,0.1 mm以下の精度で入射位置をコントロールするシステムを構築した.ベータ線コリメータの直径が0.5 mmであるため,位置測定精度は0.1 mmに至らないが,本研究の用途に十分な性能の自動測定システムを構築できた.装置全体を恒温槽に入れて作成したことも含め,この自動化は測定精度を大幅に改善した.光量の不確かさ:5%→1%,位置の不確かさ:1mm →0.3 mm.また,測定が敏速になり,測定ポイントを詳細に変えてサンプリングできるようになった.シミュレーションとの比較による光量予測は遅れたが,簡単なモデル関数を採用し,入射位置での発光量,減衰定数をパラメータとして求められるようになった.シンチレータ製造企業を調査し,複数社との連携を得られたため,各種のシンチレータ試料を得ることができ,それらの性能を測定できた.シンチレータの形状,反射材の使い方,光子進行方向のコントロール法についての議論を彼らと行い,テストするべきシンチレータからの光子の取り出し法について,バリエーションが増えた.実際にいくつかの試料を既に入手し,測定の準備にかかっている.シンチレータ/PPDユニットの応答位置依存性を測定するためのシステムを構築でき,シンチレータ製造企業と連絡をとり,各種のシンチレータについて,応答高さ,位置依存性を測定できたことは,計画に先んじている.一方,色々な形状のシンチレータ/PPDユニットの位置依存性を予言するために,シミュレーション方を確立するという課題については予定に達しなかった.シミュレーションと実験の一致を確かめる段階である.前期にはシミュレーション法を確立し,多種のシンチレータ/PPDユニットを開発し,その一致を調べる.この結果により,適度な光量があり,応答一様性の高いシンチレータ/PPDユニットを開発する.25年度が最終年度であるため、記入しない。
組織培養を利用した藻類の増養殖

1.本研究では、有用藻類の増養殖種苗を得るため、培養が困難な胞子からの生活史の1循環によらず、発生のある段階を単藻培養しその組織培養を継続して、適期に基質に再生付着させ種苗とする方法の開発を目的とした。2.永年組織培養が可能な藻類としては、発生型が糸状型や盤状型である種と同化系を有する種などがあった。それには多くの藻類の種が含まれる。3.本研究で、組織培養で種苗が得られた藻類には、糸状発生型で緑藻のミル類、褐藻のハバノリ、セイヨウハバノリ、カヤモノリ、フクロノリ、カゴメノリがあり、盤状発生型としては紅藻のツルツル、ムカデノリ、ベニスナゴ、マツノリ、マフノリなどがあった。4.さらにこれらの種苗を用いて、海で養殖試験を行った結果、緑藻のミル類、褐藻のハバノリ、セイヨウハバノリ、カヤモノリ、カゴメノリ、フクロノリ、紅藻のツルツル、ムカデノリ、ベニスナゴ、オオムカデノリなどで多数の発生体が得らせ、天然に近い大きさに成長させることができた。しかし、潮間帯に生育する種は発生が不良であった。また、池の試験で、淡水紅藻のオキチモズク、シマチスジノリで試験養殖に成功した。5.以上の結果から、緑藻のミル目、褐藻のナガマツモ、カヤモノリ、ウイキョウモ、コンブ目、紅藻のウシケノリ、ウミゾウメン目のような糸状発生型、紅藻のダルス、スギノリ、カクレイト目のような盤状発生型をとる多くの藻類で、組織培養が可能で、その組織再生により増養殖種苗が得られるものと考察される。
ＭＲＩ装置の固有振動を活用した生体内硬さ分布測定法の確立

MRエラストグラフィは,新しい画像診断法として期待されている.しかし,MRE撮像にはMRIと同期して対象内に弾性波を発生させる外部加振システムを別途用意する必要があり,その取扱いが煩雑で,撮像部位によっては適用が困難であることが普及の障壁となっている.一方,MRIは強い静磁場中で傾斜磁場コイルに流す電流を高速にスイッチングするために,騒音を発生する.本研究では,騒音とともに発生するMRI装置の固有振動を振動源として活用することで,外部加振システムの不要なMRE測定法を開発し,粘弾性の定量測定に利用可能であることを示した.MRI (magnetic resonance imaging)により組織弾性情報を定量的かつ非侵襲的に得られるMRエラストグラフィ(MR elastography, MRE)は,新しい画像診断法として注目されている.しかし,MRE撮像にはMRIと同期して対象内に弾性波を発生させる外部加振システムを別途用意する必要があり,その取扱いが煩雑で,撮像部位によっては適用が困難であることが普及の障壁となっている.一方,MRIは強い静磁場中で傾斜磁場コイルに流す電流を高速にスイッチングするために,騒音を発生する.本研究では,騒音とともに発生するMRI装置の固有振動を振動源として活用することで,外部加振システムが不要なMRE測定法を確立することを目的とする.平成24年度は,昨年度に開発したシステムを発展させることにより,さらに振動を増幅することに取り組んだ.具体的には,MRIガントリの固有振動に共鳴することで振動を増幅する装置を非磁性材料を用いて開発した.また,MRIガントリに固有振動を発生させるための振動発生用傾斜磁場を追加したパルスシーケンスに対し,弾性波を捉えるための傾斜磁場を複数追加することで弾性波画像の変位を増幅するように改良を加えた.疑似生体組織ファントムを用いた実験により,既に開発済みの外部加振装置を用いて得た弾性波画像と比較することで,ガントリ振動や振動増幅装置を利用したシステムの特質と改良の効果を確認した.MRI (magnetic resonance imaging)により組織弾性情報を定量的かつ非侵襲的に得られるMRエラストグラフィ(MR elastography, MRE)は,新しい画像診断法として注目されている.しかし,MRE撮像にはMRIと同期して対象内に弾性波を発生させる外部加振システムを別途用意する必要があり,その取扱いが煩雑で,撮像部位によっては適用が困難であることが普及の障壁となっている.一方,MRIは強い静磁場中で傾斜磁場コイルに流す電流を高速にスイッチングするために,騒音を発生する.本研究では,騒音とともに発生するMRI装置の固有振動を振動源として活用することで,外部加振システムが不要なMRE測定法を確立することを目的とした.平成25年度は,昨年度までに研究開発した振動検出用傾斜磁場を含むMREパルスシーケンスにMRIガントリに固有振動を発生させるための振動発生用傾斜磁場を追加したパルスシーケンスを異なるメーカのMRI装置においても実装した.メーカが異なるMRI装置では,固有振動を効率的に発生するために利用する周波数や傾斜磁場の方向は異なるものの,最適パラメータを用いることで外部加振システム無しでも弾性波画像が撮像可能であることを確認した.また,固有振動数に合わせて設計した振動増幅台を利用することで弾性波画像の振幅向上が可能であり,外部可振装置を用いるのと同様の弾性率分布画像が得ることも確認した.MRエラストグラフィは,新しい画像診断法として期待されている.しかし,MRE撮像にはMRIと同期して対象内に弾性波を発生させる外部加振システムを別途用意する必要があり,その取扱いが煩雑で,撮像部位によっては適用が困難であることが普及の障壁となっている.一方,MRIは強い静磁場中で傾斜磁場コイルに流す電流を高速にスイッチングするために,騒音を発生する.本研究では,騒音とともに発生するMRI装置の固有振動を振動源として活用することで,外部加振システムの不要なMRE測定法を開発し,粘弾性の定量測定に利用可能であることを示した.MRI (magnetic resonance imaging)により組織弾性情報を定量的かつ非侵襲的に得られるMRエラストグラフィ(MR elastography, MRE)は,新しい画像診断法として注目されている.しかし,MRE撮像にはMRIと同期して対象内に弾性波を発生させる外部加振システムを別途用意する必要があり,その取扱いが煩雑で,撮像部位によっては適用が困難であることが普及の障壁となっている.一方,MRIは強い静磁場中で傾斜磁場コイルに流す電流を高速にスイッチングするために,騒音を発生する.本研究では,騒音とともに発生するMRI装置の固有振動を振動源として活用することで,外部加振システムが不要なMRE測定法を確立することを目的とする.平成23年度は,これまでに研究・開発してきた振動検出用傾斜磁場を含むMREパルスシーケンスに,MRIガントリに固有振動を発生させるための振動発生用傾斜磁場を追加したパルスシーケンスを開発した.振動発生用傾斜磁場は,周波数・強度・方向・繰り返し回数を任意に変更可能とした.また,作成したパルスシーケンスの振動発生用傾斜磁場のパラメータを変えることにより,MRIガントリの各位置における固有振動の周波数・振幅・方向をレーザ変位計を利用して測定することにより,MRE測定に最適な撮像パラメータの組み合わせを調べた.MRE測定に最適な撮像パラメータの組み合わせを利用して,弾性率が既知なゲルの弾性波画像を得た.収集した弾性波画像に対して,応募者らがこれまでに研究・開発してきた画像解析手法に高調波成分削減フィルタなど適当な前処理を加えた画像解析手法を開発し,適用した.MRE測定で得られた弾性率とレオメータで測定した弾性率(真値)を比較することで,提案手法の定量性を評価した.

平成23年度に開発したMRI装置の固有進度を活用したシステムを発展させることにより,さらに撮像対象に加わる振動を増幅することに取り組んだ.具体的には,MRIガントリの固有振動に共鳴することで振動を増幅する台をアクリル製の板を加工することで開発した.また,MRIガントリに固有振動を発生させるための振動発生用傾斜磁場を追加したパルスシーケンスに対し,弾性波を捉えるための傾斜磁場を複数追加することで弾性波画像の変位を増幅するように改良を加えた.疑似生体組織ファントムを用いた実験により,既に開発済みの外部加振装置を用いて得た弾性波画像と比較することで,ガントリ振動や振動増幅装置を利用したシステムの特質と改良の効果を確認した.これまでの研究実績に基づき研究を進めたことで,おおむね計画どおり研究を進めることができた.これまでの研究実績に基づき研究を進めたことで,当初25年度に実施予定であったヒトを対象としたin-vivo実験を実施できた.平成23年度と平成24年度に得られた結果を基にして,以下の研究開発を実施する.前年度までの研究成果と安全性を確認した後に,倫理委員会での決定事項に従ってヒトを対象とした実験を実施することで,提案システムの有効性と適用範囲を確認する.また,ヒトを撮像するにあたり呼吸同期や心電同期が必要な場合はこれらに対応できるようにパルスシーケンスを改良するとともに,ヒト撮像用に振動発生用傾斜磁場と振動検出用傾斜磁場の最適パラメータを求める.平成23年度に得られた結果を基にして,以下の研究開発を実施する.MRIガントリの固有振動による振幅だけでは腹部深部領域で弾性波の振幅が十分に得られない可能性が高いため,MRIガントリの固有振動に共鳴することで振動を増幅する装置を非磁性材料を用いて作製する.ゲルよりも高い粘性をもつ生体組織を対象としたin-vitroやin-vivo実験を実施することで,振動増幅器の有効性を確認する.既に開発済みの外部加振装置を用いて得た弾性波画像と比較することにより,ガントリ振動や振動増幅器を利用したシステムの特質を調べる.振動増幅器の位相制御などの微調整ができるようにパルスシーケンスを改良する.固有振動を利用した振動増幅器の改良とファントムを作成するために,非磁性材料と薬品等を購入する.研究を進めるための研究補助に対する謝金を支出する.また,得られた研究成果を学会で発表するための旅費と学会登録費を使用する.固有振動を利用した振動増幅器を開発するために,非磁性材料を購入する.研究を進めるための研究補助に対する謝金を支出する.また,得られた研究成果を学会で発表するための旅費と学会登録費を使用する.
Epidermal growth factorの生理作用の解明

2.マウスの種々組織中のEGF量を測定した結果、微量ではあるが顎下腺以外の多くの組織中にEGFの存在が確かめられた。前立腺のEGFはandrogen依存性であり、castrationにより含量が著しく減少し、testosteroneの投与で正常レベルにまで回復することが認めた。さらに、マウスに浸水ストレスを与えた場合、胃のEGF量が増加することを認めた。3.ラットに実験的糖尿病を誘発させ、肝臓のEGF量を測定したところ、正常群との間で明らかな差は認められなかったが、肝臓のEGF受容体数の減少が認められ、正常レベルにまで回復することを認めた。4.さらに、ラット肝臓のEGF受容体にらは雌雄差が認められ(雄が雌に比べて約2倍数が多い)、この雌雄差は視床下部-下垂体系を介して調節されていることが示唆された。そこでさらに研究を進めたところ、EGF受容体数は、下垂体から分泌される成長ホルモンの雌雄間の分泌パターンの違いによって調節されていることが明らかとなった。5.EGF受容体はラットの脳にも存在し、受容体数が加齢に伴って減少するという知見を得た。6.正常と筋ジストロフィーマウスの大腿筋のEGF量を測定したところ、ジストロフィーマウスでは有意にEGF量が減少していることが判明した。7.目下、われわれはラットの顎下腺からEGFを精製し、マウスEGFとの生理活性の違いの有無、唾液中への分泌機序、顎下腺以外の組織中のEGF濃度の決定といった点について検討中である。2.マウスの種々組織中EGF量を測定したところ,微量ではあるが,顎下腺以外の多くの組織中にEGFの存在が確かめられた.さらに,舌下腺,腎臓および前立腺のEGFは,顎下腺のそれと同一物質であることが強く示唆された.3.マウスに浸水ストレスを与えた場合,消化管(胃)のEGF量が上昇することが認められた.らさに,マウスの前立腺のEGFはandrogen依存性であり, castrationにより,含量が著しく減少し, testosteroneの投与で正常レベルにまで回復することが認められた.4.ラットに実験的糖尿病を作成し,肝臓のEGF量を測定したところ,正常群との間で明らかな差は認められなかったが,肝臓のEGFの受容体数が減少し, EGF受容体のリン酸化活性も明らかに低下していることが認められた.さらに,受容体数の減少とリン酸化活性の低下は,糖尿病ラットにインスリンを投与することにより,正常レベルまで回復した.したがって, in vivoにおけるインスリンの欠乏は,ラット肝臓のEGF受容体を減少させることが明らかとなった.5.さらに,ラット肝臓のEGF受容体数には雌雄差が認められ(雄が雌に比べて数が多い),この雌雄差は視床下部-下垂体系を介して調節されていることが示唆された.目下,この調節因子の固定について検討中である.6.ラットの脳には, EGFに対する受容体が存在し,それが加齢に伴って減少するという知見を得た.今後,当初の計画にしたがって,さらに研究を進めたい.1.昨年度の研究において、epidermal growth factor(EGF)は、マウスの顎下腺以外の種々組織中に微量ではあるが広く分布していることを明らかにした。2.マウスの前立腺にもEGFが存在し、前立腺EGFはandrogen依存性であり、castrationにより含量が著しく減少し、testosteroneの投与で正常レベルにまで回復すること、さらに、前立腺のEGFは顎下腺のそれと同一物質であることを明らかにした。3.EGFは骨格筋にも存在し、筋ジストロフィー症のモデル動物であるC57/BL、dy/dyマウスでは、正常マウス(C57/BL)に比べてその含量が明らかに減少していることを認めた。

4.昨年度の研究において、ラット肝臓のEGFの受容体数が雌雄間で差があることを認め、この雌雄差は視床下部ー下垂体系を介して調節されていることを推察した。今回、その調節因子について検討したところ、下垂体の成長ホルモンの分泌パターンの違いが受容体数を調節していることを明らかにした(EGF受容体数は雌に比べて雄が約2倍多い。雄の下垂体を摘除すると受容体数は雌のレベルにまで減少する。下垂体摘除した雄あるいは正常雌に成長ホルモンを12時間の間隔で投与すると受容体数は正常雄のレベルにまで増加するが、持続的な投与によっては増加しない)。5.EGFはラットの顎下腺にも存在することから、その精製を行い、マウスのEGFとは構造の異なる2種類のEGFを分離した。さらに、それぞれに対する特異抗血清を得た。6.目下、ラットとマウスのEGFの生理活性の比較、ラットEGFの顎下腺における局在、唾液中への分泌機序、顎下腺以外の組織における分布の有無などについて検討中である。
忘れられた地域性データの二次分析 ―人口・家族・村落に関するフレームワークの構築

2018年度は,(1)データ収集とコードブックの作成,(2)報告書のOCR化とデータファイルの作成,(3)地域性研究の資料収集とその検討を中心に研究を進めてきた。まず(1)データ収集とコードブックの作成については,国立民族学博物館の民族学研究アーカイブズより,「日本文化の地域類型研究会」アーカイブを利用し,10冊程度のインテンシブ調査の調査票を複写した。そしてその調査票を入力するためのコードブックを作成した。最後に(3)地域性研究の資料収集とその検討については,2018年9月25日(火)26日(水)に県立広島大学にて,研究会を開催し,その場で実施した。地域性研究は,民族学だけでなく,社会学や民俗学など横断的に行われており,それぞれの研究をレビューし,その当時の研究の整理を行った。それによって,本研究の位置づけや,2019年度以降に何を検証していくべきなのかが明確になった。2018年度は6月に起こった大阪府北部の地震の影響で,本研究の中心となる資料を保管している国立民族学博物館が一時休館となるというアクシデントに見舞われたものの,研究の土台となるデータ収集やコードブックの作成などは順調に進んでいるといえる。2019年度は,まず「日本文化の地域類型研究会」アーカイブに所蔵されているインテンシブ調査の調査票のうち,まだ複写できていないものについて,複写を行っていく。それと並行して複写した調査票のデータを入力していく予定である。次に集落サーヴェイ調査を利用し,統計地図の作成やそれ以外の形で地域性を視覚化していきたいと考えている。これまで地域性が議論される際には,統計地図に軸が置かれていたが,それとは別の形で地域性を顕在化する方法を導入していきたい。最後に「二つの調査をそれぞれどのように分析していくのか,あるいはいかにして組み合わせるのか」,「地域性のフレームワークをいかに精緻にしていくのか」などのテーマに関しては研究会などで積極的に議論していく。今年度は,2018年6月大阪北部で起きた地震の影響により,国立民族学博物館への複写依頼や現地での資料調査を当初の計画よりも自粛したため,2019年度への繰り越し分が多くなっている。
マウスにおけるインデューシブル・ジーンターゲティング法の開発

本研究の目的は、タモキシフェン-変異エストロジェンレセプター系を利用して、タモキシフェン投与によりマウス個体内の体細胞において遺伝子の不活化を誘導する、いわゆるインデューシブル・ジーンターゲティング法を確立することである。そのために、CreER^<T2>発現ベクターをPCNA遺伝子座にノックインし、増殖の活発な細胞においてCreの発現を誘導できるマウスの作製を試みた。マウスPCNA遺伝子の第1イントロン内に設定したプライマーを用いて、マウスゲノムDNAよりPCRによりプローブを作製し、このプローブを用いて、マウスES細胞ゲノムライブラリーのスクリーニングを行い、4個のファージクローンを単離した。これらのファージクロ-ンから、PCNA遺伝子のエクソン1を含むXbal-Sallフラグメントをサブクローニングし、CreER^<T2> cDNAを、PCNAとCreのATG開始コドンが一致するように、PCNAのATG開始コドンを含むエクソン1に導入した。また、CreER^<T2>の前にIRESを挿入した形のターゲティングベクターも作製した。いずれのターゲティングベクターも、5'側7.2kb、3'側1.3kbのPCNA遺伝子相同領域を付加した。作製した2種類のターゲティングベクターは、エレクトロポレーション法により、J1マウスES細胞に導入し、295個のG418耐性ES細胞クローンを単離した。この内、64クローンよりDNAを抽出し、サザンブロット法により解析したところ、34クローンで、相同組換えにより、PCNA遺伝子座にCreER^<T2>が導入されていることが確認され、PCNA・CreER^<T2>ノックインES細胞の樹立に成功した。そのためにCre発現ベクターをPCNA遺伝子座にノックインし、増殖の活発な細胞においてCreの発現を誘導するマウスを作製する。本年度は、タモキシフェン誘導性Creノックインマウスを作製するために、PCNA遺伝子座にCreERTMをノックインするためのターゲエティングベクターの作製を行った。マウスPCNA遺伝子の第1エクソン内、第3-第4エクソン内、および第5-第6エクソン内にそれぞれプライマーペアを設定し、マウスES細胞より抽出したゲノムDNAを鋳型としてPCRを行った。マウスゲノムDNAを制限酵素で切断し、各PCR産物をプローブとしてサザンハイブリダイゼーションを行ったところ、いずれのプローブを用いても複数のバンドが認められ、これらのプローブがPCNA遺伝子ならびにその偽遺伝子を認識することがわかった。そこで、PCNA遺伝子特異的なプローブを得るために、マウスPCNA遺伝子の第1イントロン内にプライマーを設定し、マウスゲノムDNAを鋳型としてPCRを行い、得られたPCR産物をプローブとしてサザンハイブリダイゼーションを行ったところ、単一のバンドが認められ、プローブの特異性が確認された。このプローブを用いてマウスES細胞のゲノムライブラリーのスクリーニングを行い、4個のファージクローンを単離した。これらのファージクローンを用いてPCNA遺伝子の詳細な遺伝子地図を作製し、各種DNA断片をサブクローニングし、ターゲティングベクターの作製を行っている。そのためにCreERT2発現ベクターをPCNA遺伝子座にノックインし、増殖の活発な細胞においてCreの発現を誘導するマウスを作製する。本年度は、タモキシフェン誘導性Creノックインマウスを作製するために、PCNA遺伝子座にCreERT2をノックインするためのターゲティングベクターの作製を行った。

CreERT2cDNAは、Pierre Chambon博士より分与していただいた。PCNA遺伝子のエクソン1を含むXbal-Sal1 2.2kbフラグメントをサブクローニングし、CreERT2cDNAを、PCNAとCreのATG開始コドンが一致するように、PCNAのATG開始コドンを含むエクソン1に導入した。ポジティブ選択マーカーとして、2個のloxP配列を両端に付加したネオマイシン耐性遺伝子を、CreERT2の下流に導入した。また、エクソン1内にIRESを導入した形のターゲティングベクターも作製した。いずれのターゲティングベクターも、5'側7.2kb、3'側1.3kbのPCNA遺伝子相同領域を付加,し、ネガティブ選択マーカーとしてDT-A遺伝子を用いた。作製した2種類のターゲティングベクターは、Notlで切断して直鎖化し、エレクトロポレーション法により、マウスES細胞に導入した。
熱音響システムの高効率化のためのハニカムセラミックスの検討

熱音響システムにおいて、キーデバイスである熱音響変換素子に関する研究を行った。本研究では、従来多くの研究で用いられてきたハニカムセラミックスに代わる新たな熱音響変換素子について検討した。金網の積層体や微細ガラス管を束ねた素子、そして3Dプリンタを用いた樹脂素材による素子を製作し、スピーカからの音波で音響管中に定在波音場を形成し、素子の両端に形成される温度差を評価した。その結果、3Dプリンタを用いて製作した内部でスパイラル状にひねる素子において、ひねることにより表面積が増加して熱交換が効率的に行われ、より高い温度差を得られることを示した。熱音響システムは、熱と音響のエネルギ変換システムである。多数の微細孔を有する熱音響変換素子に音波を放射すると、微細孔中の媒体が膨張(冷却)・収縮(加熱)することで、微細孔の中で熱の移動を行うことが可能である。平成25年度は、熱音響変換素子を3Dプリンタで製作することを試み、素子の両端に発生する温度差を測定することを行った。本研究で用いる基本的な実験装置は、内径42mmのステンレスの直線管で、一端にスピーカを設置して他端を反射板で塞いだ閉管である。この音場中に熱音響変換素子を挿入して、その両端の温度差を熱電対で測定する。これまでに、熱音響変換素子としてハニカムセラミックス、金属メッシュの積層体、微細ガラスチューブの束、等を用いて実験を試みてきた。ハニカムセラミックスは薄い壁のため開口率が大きいなどの特長があるが、数種類の既製品から選択する必要がある。金属メッシュは直線状に貫通する穴を得ることが難しく、ガラス管は開口率が低いという問題がある。また、いずれも選択肢は既製品から選択することになるため、自由に設計することはできない。そこで、3Dプリンタを用いて、熱音響変換素子を製作することを試みた。3Dプリンタは、自由な形状の熱音響変換素子を製作することができる。導入した3Dプリンタは、溶融積層成型方式(FDM方式、溶解した樹脂を細いノズルから放出して積層する方式)であり、0.5mm程度の薄壁を構築することが可能である。ハニカムセラミックスに比べれば厚い壁であり、音波を遮ることになるが、スリットにすることで開口率を確保し、熱交換のための壁の表面積を広げられると考えられる。各種熱音響変換素子について、同条件の音場について実験を行ったところ、最大の温度差はハニカムセラミックスの25°Cであるが、3Dプリンタによる素子でも20°C程度の温度差を得ることができ、予想以上の温度差を得た。平成24年度は、直線管中に形成した定在波音場中の音圧分布を測定するとともに、各種の熱音響変換素子を定在波音場中に配置して、素子の両端に発生する温度差を測定することを行った。まず、長さ1500mmの管中に、スピーカに226Hz、10Wの電気入力を与えて音波を放射し、管内の50mm間隔の位置について圧力センサを移動させて圧力を測定した。管の中央と両端が極大となる圧力分布となり、定在波音場が形成されていることが確認された。次に、この音場中に熱音響変換素子を挿入して、その両端の温度差を熱電対で測定することを試みた。音場中の位置により、得られる温度差は変化するので、最大の温度差が得られる位置に熱音響変換素子を配置して両端の温度を測定することとした。用意した熱音響変換素子は、ハニカムセラミックス6種(壁厚、孔径が異なる)、ステンレス金網を積層させたもの8種(針金の径、目の間隔が異なる)、ガラス管を束ねたもの(外径1.3mm、内径0.8mmのガラス管を860本束ねる)、セラミックス管を束ねたもの(外径0.47mm、内径0.24mm、数千本を束ねる、準備中)である。セラミックス管以外について実験を行ったところ、いずれの材料においても温度差の発生が確認されたが、材料により違いが現れた。最も高い温度差を得たものは、ハニカムセラミックスの微細孔のものであった。ハニカムセラミックスは開口率が大きく、均一な微細孔が確保されていることが優位に作用したと考えられる。

多数の微細孔を有する熱音響変換素子に音波を放射すると、微細孔中の媒体が膨張(冷却)・収縮(加熱)することで、微細孔の中で熱の移動を行うことが可能である。本研究では、熱音響変換素子に着目して研究を進めてきた。多くの研究で用いられているハニカムセラミックスは、薄い壁と均一な貫通する微細孔を有する点が優れているが、既製品から選択することしかできない。本研究では、ハニカムセラミックスに代わる新たな熱音響変換素子について検討した。これまでに金網の積層体や微細ガラス管を束ねた素子、そして3Dプリンタを用いた樹脂素材による素子について、熱音響変換素子として評価してきた。平成26年度は、3Dプリンタを用いてスリット形状の微細孔にひねり(スパイラル形状)を加えた素子の製作を試み、素子の両端に発生する温度差を評価した。3Dプリンタを用いれば、自由な形状の熱音響変換素子をコンピュータのCADで設計して製作することができる。今回作成した素子は、内部にスリット構造を有し、かつスパイラル状にひねりを加えた素子である。ひねり角度の異なる3種類の素子を試作し、定在波音場中で素子の両端に発生する温度差を評価したところ、ひねり角度が大きい方が、より高い温度差を得られることが確認された。ひねることにより表面積が増加し、熱交換が効率的に行われたためと考えられる。3Dプリンタによる造形では、微細な造形が困難であり、また材料の耐熱性が低いなどの問題がある。熱音響システムは高効率化のために大型化することが予想され、その際には細かい造形は問題ではないと考えられる。また、3Dプリンタは多様な材料を用いるものが開発され、石膏を材料とするものも実用化されている。このような耐熱性を持つ材料を用いれば、熱音響エンジンにも使用することが可能と考えられる。超音波・振動・音響研究当初の計画では、熱音響変換素子としてハニカムセラミックスを用いて、各種材料、形状、等について検討する計画であった。しかし、ハニカムセラミックスについては、新たな孔径、壁厚の素子を製作するには、新たに金型を製作する必要があり、任意形状のものを製作して評価することは困難であることが分かった。より微細な孔径のものができれば、より高効率な熱音響変換ができると期待されるが、入手できていないため検証することは困難である。また、ハニカムセラミックス以外の素材として、金属メッシュおよび微細チューブに着目して熱音響変換素子として使用することを試みた。いずれも問題があり、また既製品から選択することになるため、微細流路の形状、寸法を設計することはできない。そこで、3Dプリンタに着目した。薄い壁が作成できない、高温での使用ができない、などの問題もあるが、自由に形状を設計できることは微細流路の形状サイズを変化させて評価するためには適している。また、条件を最適化すれば0.5mmの薄壁が構築でき、ハニカム形状ではなくスリット形状とすることで、開口率と表面積を両立でき、ハニカムセラミックスに準ずる温度差を実現する手法を確立した。また、熱音響変換素子の両端に温度差を与えて音波を発生させる、熱音響エンジンの研究にも着手した。これまでに、ハニカムセラミックスの片側の端面にニクロム線を巻き付けた熱音響変換素子を製作し、両端開放のガラス管中の1/4の位置に配置して、自励発振することを確認した。音響管中の圧力分布については、計画通りに測定することができ、定在波が形成されていることが確認された。また、熱音響変換素子として、各種材料、形状、等について検討する計画であったが、実施することができたのは限られた材料についてである。
過去2万年間における東アジアの環境変遷の標準的枠組の構築

中国大陸と日本列島を中心に,過去2万年間の環境変遷の枠組を解明するため,長江デルタのコア,レス堆積物,長江中流の湖底堆積物,黒河下流の湖沼堆積物,タリム盆地・ジュンガル盆地の砂漠・湖沼堆積物,日本の関東平野,佐賀平野,鹿児島湾,北海道南部の沖積層を対象として分析を行い,さらに中国・日本各地の既存データと比較検討を行った.過去2万年の中で特に,以下の時期を節目として,東アジアの環境変動の枠組とグローバルな変動の関連を検討した.大陸内部では寒暖よりも乾湿の繰り返しが環境変動の優れた指標となる.1.MIS2のダンスガードサイクル:黄土高原や中国南東部のレスはダンスガードサイクルをよく反映し,MIS2-3の基準となる.砂漠では特に18-17ka,13-12kaに顕著な土砂供給,砂丘形成.ダスト生成があり,南極アイスコアのダストピークと対応する.2.ヤンガードリアス:日本列島では七号地相当層から有楽町相当層への変り目,HBGに対応する可能性が強い.3.ヒプシサーマル:日本,中国南東部とも10kaから急速な海面上昇が進行するが,8.0-8.4kaに停滞/低下が認められAlleyの8.2ka事件に対応する.その後再び海面は急上昇し,海進ピークの6.5-5.5kaに達する.ヒプシサーマルの理解には10ka-5.5kaに至る全期間を捉える必要がある.大陸的にはヒプシサーマルの湿潤ピークは内陸から徐々に海側に移動し,夏のモンスーンの到達距離の変化(Anほか,2002)として捉えられる.4.中世温暖期から小氷期へ:中世温暖期に中国内陸部はかなり乾燥していた.この乾燥期から一転,小氷期最初期にかけて湿潤となり,長江の水位上昇や黒河流域での流路変更が認められた.以上のような節目を正確に捉え,東アジアのスケールの中で各々の現象の始まりと終り,現象の性質,生起する場所の変化などの検討から,グローバルな環境変動の波及過程や発生の要因が解明されるであろう.中国大陸と日本列島を中心に,過去2万年間の環境変遷の枠組を解明するため,長江デルタのコア,レス堆積物,長江中流の湖底堆積物,黒河下流の湖沼堆積物,タリム盆地・ジュンガル盆地の砂漠・湖沼堆積物,日本の関東平野,佐賀平野,鹿児島湾,北海道南部の沖積層を対象として分析を行い,さらに中国・日本各地の既存データと比較検討を行った.過去2万年の中で特に,以下の時期を節目として,東アジアの環境変動の枠組とグローバルな変動の関連を検討した.大陸内部では寒暖よりも乾湿の繰り返しが環境変動の優れた指標となる.1.MIS2のダンスガードサイクル:黄土高原や中国南東部のレスはダンスガードサイクルをよく反映し,MIS2-3の基準となる.砂漠では特に18-17ka,13-12kaに顕著な土砂供給,砂丘形成.ダスト生成があり,南極アイスコアのダストピークと対応する.2.ヤンガードリアス:日本列島では七号地相当層から有楽町相当層への変り目,HBGに対応する可能性が強い.3.ヒプシサーマル:日本,中国南東部とも10kaから急速な海面上昇が進行するが,8.0-8.4kaに停滞/低下が認められAlleyの8.2ka事件に対応する.その後再び海面は急上昇し,海進ピークの6.5-5.5kaに達する.ヒプシサーマルの理解には10ka-5.5kaに至る全期間を捉える必要がある.大陸的にはヒプシサーマルの湿潤ピークは内陸から徐々に海側に移動し,夏のモンスーンの到達距離の変化(Anほか,2002)として捉えられる.4.中世温暖期から小氷期へ:中世温暖期に中国内陸部はかなり乾燥していた.この乾燥期から一転,小氷期最初期にかけて湿潤となり,長江の水位上昇や黒河流域での流路変更が認められた.以上のような節目を正確に捉え,東アジアのスケールの中で各々の現象の始まりと終り,現象の性質,生起する場所の変化などの検討から,グローバルな環境変動の波及過程や発生の要因が解明されるであろう.研究実績の概要中国大陸東部と日本列島を中心に,過去2万年間の東アジアの環境変遷の詳細な枠組みを明らかにするため,中国では東北部の吉蘭泰,及び南東部の長江デルタにおいてボーリングコア採取を含め現地調査を行った.特に長江デルタにおいては完新世海進最盛期のカキ礁を抜く良質のコアを採取することができた.カキ殻以外にも各層準に年代測定可能な試料を含み,AMS年代測定を行った結果,完新世を主とする時代のスタンダードになり得るコアであることが明確となった.このコア試料について粒度分析他の分析を施し,現在珪藻や有孔虫による古環境推定と地磁気永年変化の測定を進めている.またこの地域のレス堆積物についても高分解能の土色,帯磁率,粒度分析等を進め,日本列島から飛来したテフラ粒子を発見することができた.日本列島においては佐賀平野において行われた数本の既存オールコア試料を検討し,多数の層準で年代測定を採取することが可能な良質のコアを発見した.これらのAMS法による年代決定を進めている.

北海道利別川低地においても,多数の既存のオールコア試料の中から年代測定可能試料の豊富な3本のコアを選び,AMS年代測定を行った.同時にこれらのコア試料について古環境分析を進めている.以上の結果は,暦年補正年代に基づく東アジアの環境変遷の標準的枠組みを打ち立て,グローバルな環境変動の波及過程を検討する上で,これらのデータが極めて有望なものであることを示している.特に,完新世海進の始まりからピークに至る過程とピーク後の過程をこれまでになく高精度に解明できる見通しが得られたといえる.中国大陸東部と日本列島を中心に,過去2万年間の東アジアの環境変遷の詳細な枠組みを明らかにするため,中国では南東部の長江デルタにおいてボーリングコア採取を含め現地調査を行ったほか,長江中流部において洪湖湖底コアを採取した.これらコア試料について、帯磁率、土色分析をはじめ、珪藻分析、花粉分析、有孔虫分析などを進めた。特に長江デルタにおいてはアイソトープステージ35の堆積物を覆うレス堆積物の分布がデルタ全体の発達過程を考える上で重要なポイントになるため,この地域のレス-古土壌-シークエンスについてもOSL年代測定と共に高分解能の土色,帯磁率,粒度分析等を進めた.日本列島においては佐賀平野において,海岸から内陸にかけて位置する数木のオールコア試料から多数の層準で良質な年代試料を採取し,AMS法による年代決定を進めた.北海道利別川低地においても,新たにオールコア試料を得,年代測定を行った.これにより沖積層全体の年代観が得られ,海進の楔を捉えることが出来た.関東平野においては,新たな試料のAMS法年代測定を行ったほか,測定済みの試料について安定同位体分析を加え,較正年代に基づく海面変動曲線の確立への見通しを得た.同時にこれらのコア試料について珪藻分析や花粉分析等の古環境分析を進めている,以上の結果は,暦年較正年代に基づく東アジアの環境変遷の標準的枠組みを打ち立て,グローバルな環境変動の波及過程を検討する上で,各地で有望なデータが集積しつつあることを示している.特に,完新世海進の始まりの前後からピークに至る過程と,ピーク後の過程をこれまでになく高精度に解明できる見通しが得られたといえる.中国大陸東部と日本列島を中心に,過去2万年間の環境変遷の枠組を解明するため,長江デルタのコア,長江中流域の湖底堆積物,黒河下流部の湖沼堆積物,タリム盆地・ジュンガル盆地の沙漠・湖沼堆積物,日本では関東平野,佐賀平野,鹿児島湾,北海道利別川の各沖積層を対象として分析を行い,さらに中国・日本各地の既存分析データと比較検討を行った.過去2万年の中で特に,以下の時期を節目として,東アジアの環境変動の枠組とグローバルな変動の関連を検討した.大陸内部では寒暖よりも乾湿の繰り返しが環境変動の優れた指標となる.a.MIS2のDansgaard cycle:黄土高原や中国南東部のレスはDansgaard cycleをよく反映し,MIS2-3の基準となる.砂漠では特に18-17ka,13-12kaに顕著な土砂供給,砂丘形成期があり,南極アイスコアのダストピークと対応する.b.Younger Dryas:日本列島では七号地相当層から有楽町相当層への変わり目,HBGに対応する可能性が強い.c.Hypsithermal:日本,中国南東部ともHypsithermalに対応して10kaから急速な海面上昇が進行するが,8.0-8.4kaに停滞/低下が認められ,Alleyの8.2ka事件に対応する.その後再び海面は急上昇する.Hypsithermal全体としては湿潤ピークが内陸から海側に移動しAn et al.の通り夏のモンスーンの到達距離の変化として捉えられる.d.Medieval Warm PeriodからLittle Ice Ageへ:中世温暖期に中国内陸部はかなり乾燥していた.
アルツハイマー病におけるCa^<2+>非依存性novelプロテインキナーゼC異常

タンパクのリン酸化は細胞の機能および生存維持に極めて重要な現象である。申請者らは、すでにリン脂質依存性Ca^<2+>依存性セリン/スレオニンタンパクリン酸化酵素であるconventionalプロテインキナーゼC(cPKC)のアルツハイマー病脳における変動について解析した。PKCにはcPKCの他、キナーゼ活性化因子としてCa^<2+>を必要としない新しいタイプのnovel PKC(nPKC)が存在していることが判明してきた。本研究では、アルツハイマー病におけるnPKC異常について検討した。Ca^<2+>非依存性PKC活性は、大脳皮質(側頭葉)組織の膜分画、細胞質分画のいずれにおいてもアルツハイマー病群で対照群の約50%に低下していた。Ca^<2+>依存性PKC活性は、細胞質分画において有意に低下していた。nPKCの3種類のアイソザイム(δ,ε,ζ)に対する特異抗体を用いたWestern blot解析を行った。PKC-δは75kDaタンパクとして、PKC-εは90kDaタンパクとして、PKC-ζは70kDaタンパクといてヒト脳組織に発現していた。アルツハイマー病脳の膜分画および細胞質分画のいずれにおいてもPKC-εのタンパクレベルが対照群に比べ有意に減少していた。PKC-δおよびPKC-ζには変動は見られなかった。PKC-εの特異抗体による免疫染色を行った。PKC-ε免疫活性は、海馬に特に強く、主にニューロン発現し、グリアには発現していなかった。細胞内では、細胞質内に局在し、核には存在していなかった。本研究で得られたアルツハイマー病脳におけるnPKCおよびcPKC活性の低下は、amyloid precursor protein(APP)の代謝過程に変動を及ぼし、分泌型APPの減少、可溶性amyloid betaタンパクの増大をもたらし老人斑の形成機序に関与している可能性がある。また、PKC-εの減少はニューロンの変性機序のみならず、痴呆発現などアルツハイマー病でみられる高次脳機能障害の一因である可能性が示唆された。
造血幹・前駆細胞特異的シグナルによるAhRを介したベンゼンの造血毒性誘発機構

最も単純な芳香族炭化水素であるベンゼンが多環芳香族炭化水素受容体(AhR)を介して生体異物応答を引き起こすこと、並びに造血幹・前駆細胞など未分化細胞の発生生物学的維持にかかるニッチ機能の毒性発現にAhRの機能局在が関与する事を初めて見出した。この未分化な造血幹・前駆細胞レベルでのAhR特異的な対ベンゼン相互作用は、各群毎に特異的な遺伝子発現プロファイル(BICGEP)と、それら群毎のマウスに個別のstochasticな遺伝子発現プロファイル(BISGEP)に分別された。本研究では目的に則し、主に造血幹細胞ニッチ・シグナルによるAhRの制御に関する研究に重点をおいて進めることとした。1)AhRの造血器での発現について:まず、造血幹・前駆細胞での遺伝子発現の検討に先立ち、造血幹・前駆細胞分画としてLKS(分化抗原(Lin)陰性、c-Kit陽性、Stem cell antigen(SCA)-1陽性)分画をセイルソータで分取し、この分画での遺伝子発現検索を進めた。結果として、AhRの発現は、LKS分画では明瞭に認められるが、骨髄細胞全体では、トレース程度に留まり、末梢血有核細胞では認められず、造血器におけるAhRの発現が、未分化幹細胞に限局していることが確かめられた。2)LKS分画による発現遺云子解析の予備検討について:LKS分画は、定常状態では骨髄の約0.06%程度であること、当研究者らが安定的にRNAを回収できる細胞数は、約5×10^4程度であること、などの予備検討結果を踏まえ、35匹分の骨髄細胞からLKS分画を分取してRNAを回収し、解析することとした。また、DNA chipを用いた解析には、鋳型として得られたRNAを増幅する処置が必要であることが明らかとなったため、骨髄細胞由来のRNAの増幅の有無による2検体、及び、幹細胞分画由来のRNAの増幅検体による予備的Gene chip解析をおこなった。その結果、主要因解析の第一要因で、RNAの増幅の有無が分別要因となることから、幹細胞分画由来のRNAの増幅検体による発現遺伝子を骨髄細胞のそれと比較する際には、従来のデータは基本的には使えず、同一手法で調整した検体のデータを新たに用意する必要があることが明らかとなった。更に第二要因でLKS分画は骨髄と分離したが、contribution scoreが0.98より大、若しくは-0.98未満であった388 probe setsのうち、幹細胞分画での発現遺伝子リスト(Ivanova,2002)との重複は20 probe setsに留まった。未分化な幹・前駆細胞レベルでのAhR特異的な対ベンゼン相互作用をより包括的に解明することを目的として研究を進め、以下の成果を得た。1)LKS(Lin'c-Kit^+Scal^+)分画でのベンゼンの作用:造血系においてAhRの発現が限局的に見られるLKS分画では、非分画骨髄細胞に比べてベンゼン暴露後24時間の非暴露対象群に比べた細胞数の減少率がより大きいことを見出した(LKS分画:55.8%;骨髄細胞:79.8%)。このLKS分画での酸化的ストレス状態をDCFH-DA蛍光色素の蛍光強度で測定したところ、ベンゼン非暴露群に比べて高輝度を示す分画は僅かに観察されるのみであり、Annexin V陽性細胞の増加も観察されなかった。さらに、LKS分画は、ベンゼン投与2時間後に非暴露群の56.0%まで既に減少していることが明らかとなり、障害を受けた細胞は、表面マーカー上LKS分画からは速やかに消失しているものと解釈された。2)AhRKOマウスのベンゼン毒性に対する不応性:これまでのデータに加え、骨髄の網赤血球を指標とした小核発生頻度も野生型の1/7に留まることを明らかとし、障害そのものが生じていないとするこれまでの仮説に合致する結果を得た。3)ベンゼン暴露28日後の発現遺伝子変動:発現が低下する分子として同定されたchd4 (chromodomain helicase DNA-binding protein 4)が、ベンゼン曝露直後には発現が増加していることが予備検討結果から示唆された。AhRとの関係は不明ながら、このものは造血幹・前駆細胞の維持、放射線障害修復やp53を介したp21のup-regulationによる細胞周期抑制、発現低下による腫瘍好発性等に関与するとされ、ベンゼン毒性機構の分子基盤の一翼を担う分子として注目される。未分化な造血幹・前駆細胞レベルでの、AhR特異的な対ベンゼン相互作用を、より包括的に解明することを目的として研究を進め、以下の成果を得た。1)AhRKOマウスのベンゼン毒性に対する不応

状態:野生型と比較したAhRKOマウス骨髄へのベンゼンの到達量の多寡や代謝の遅延、特異的な代謝物の有無などを検討することを目的に、質量分析による予備的検討を行った。現時点で、投与に特異的なピークの同定には至っていない。2)AhR遺伝子亜型に基づくベンゼン毒性の系統差:AhR遺伝子の亜型として、C57BL/6はb1型、C3H/Heはb2型であり、生物活性としてはC3H/HeではC57BL/6に比べて相対的に不応状態にあることが想定される。ベンゼンによる培養性造血前駆細胞数は、1日1回の5回連続経口投与後、C57BL/6では非投与対照群の88%程度まで減少したが、C3H/Heでは全く減少しなかった。一方、骨髄細胞数や末梢血球数は両系統とも同程度に減少した。これはベンゼンによる造血障害を、ベンゼン代謝物を介した細胞障害機構と、造血幹・前駆細胞特異的なAhRを介した造血障害機構という異なった機序で理解されるとするこれまでの仮説に符合する結果と考えられた。3)ベンゼン暴露28日後の発現遺伝子変動における系統差:それぞれの系統別に、発現強度に応じた有意差による群毎に特異的な遺伝子プロファイル(BICGEP)及び、それら群毎のマウス個別のstochasticな遺伝子発現を分別した。後者からは、主要因分析によって選別されるプロファイル(BISGEP)が抽出された。ついで、既存のデータ・ベースなどを利用してその特性を解析した結果、BICGEPでは多くの遺伝子が発がんもしくは細胞死/アポトーシスに関連している点で系統間に共通性があること、BISGEPではGene ontologyにも、予測される支配転写遺伝子にも系統差が認められることなどが明らかとなった。特にC57BL/6では予測される支配転写因子の候補としてAhRの抑制状態が含まれており、その生物学的意義は不明ながら、個体別に異なる転帰に関わる事象として注目された。
日本法のアイデンティティに関する総合的・比較法的研究-源流の法とグローバル化の法

本研究は、研究代表者及び研究分担者の全員が早稲田大学比較法研究所兼任研究員であり、2001年から現在も進行中の同研究所プロジェクト「比較法研究の新段階」(I期)「日本法の国際的文脈」(II期)「比較と歴史のなかの日本法学」(III期)との関連において構想・企画されたものであり、それらの成果も踏まえつつ、各研究分担者の専攻法領域に係る自国法形成過程における外国法制度の関わりが考察された。そのなかで、三年間の共同研究の成果として日本法のアイデンティティ、そして、法の移植と定着についての多くの知見が得られることとなった。具体的には、まず、刑事法分野で、遺棄罪の旧刑法立法過程が考察され「家」制度が同罪の危険犯としての純化を妨げたことが明らかにされた。また刑事司法の日本的特色としての「精密司法論」が取り扱われ、実体的真実主義の意義が改めて問い直された。一方、独占禁止法の分野では、不公正な競争方法に係る規定の制定過程が考察対象とされ、原始独禁法制定と米国法制との関係が批判的に再検討された。同様に米国法の日本法への影響という視点からは、企業倒産法制と企業統治法制に対する分析もなされ、急激な米国法制化の背景や問題点が明らかにされた。これに対し、「地域」という捉え方から、EU拡大と新加盟国における法継受の問題が正面から考察され、また「アジアの憲法裁判」という視点において違憲審査制がアジア各国でどのように展開されたかが明らかにされた。アジアにおける日本法からの「法整備支援」に関連しては、ヴェトナム民法改正の現状と問題点、台湾・満州・華北農村の慣行調査からの教訓がまとめられた。このほか、ハンガリーにおける体制転換を題材にして東中欧諸国の「再同定化」過程が明らかにされ、以上の研究成果は、国際シンポジウムの講演・報告内容とともに『日本法のアイデンティティに関する総合的・比較法的研究-源流の法とグローバル化の法-』(成文堂、2006年)として刊行される予定になっている。日本法のアイデンティティを明らかにするために、日本の様々な立法の制定過程や法制度の構築・定着過程等を研究対象にして「固有法と継受法の関わり」を研究すること、さらには諸外国においても見られる法継受・法統合などの問題における基礎理論(「法の移植の理論」や「法と社会の理解」)を解明することを目的とする本共同研究の基本方針に則り、各研究分担者が、それぞれの研究実施計画に従って平成14年度の研究活動を展開した。初年度である本年度は、資料の収集・分析等を中心にした研究活動が多かったなかで、西洋法に範をとる旧刑法の制定時において日本側の意向がその内容に反映されていた事実や1939年からなされた華北農村慣行調査が現在の法整備支援にとって有する意義などが解明された。また刑事司法における精密司法論とアメリカ・カナダ法におけるアレインメント制度との比較研究から見た日本法の特徴、旧商法制定前後における西洋法継受をめぐる議論、戦後アメリカから導入された会社更生法における基本的なコンセプトの変質過程なども詳細に分析・検討された。