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ゼロ・エネルギー住宅を対象とした輸出住宅モデルの立案と展開可能性の検討

本研究の目的は、ゼロ・エネルギー住宅(ZEH)を対象として、建物の省エネルギー性能、輸送技術、コミュニケーション戦略の視点から、将来的な輸出住宅モデルの立案とその展開可能性を検討することである。具体的な研究テーマとして、ZEHの1省エネルギー性能、2輸送技術、3コミュニケーション戦略について横断的かつ包括的に検討する。そして、4フィージビリティスタディによってZEHの海外住宅モデルを提案する。研究テーマは、3つのフェーズに分けて進める。初年度(平成28年度)はフェーズ1として、海外の研究者らと連携し、国内外のZEHに関する文献を収集した。フェーズ2の平成29年度と平成30年度は、1省エネルギー性能に加えて2輸送技術についてフェーズ1で収集した公開・非公開資料を中心に、外皮性能、パッシブ戦略、アクティブ戦略、エネルギーバランス、輸送形態等に分けて分析し、輸送可能なZEHの建築形態と省エネルギー性能の関係について考察した。その成果を平成30年度に開催された国際学会大会で口頭発表した。その他に、UAE・ドバイで開催されたZEHの国際大会「ソーラー・デカスロン」2018年ドバイ大会を視察し、運営事務局、エネルギー省関係者、各国の研究者らにヒアリングを実施し、ZEHの13に関する情報を収集した。また、3コミュニケーション戦略の検討として過去に実施した小学校での出前授業に関する考察を論文としてまとめ、平成31年度に国際学会で発表する予定となっている。想定より時間を要したため、平成30年度もフェーズ2を引き続き実施し、平成31年度にフェーズ3となる4ZEHの海外展開可能性検討をおこない研究成果をまとめる計画としている。本研究は3つのフェーズに分かれており、今年度(予定されていた最終年度)はフェーズ3「海外展開の可能性検討」に着手し事業者との検討をおこなったが、十分なフィージビリティに至らず結論が見いだせなかった。そのため追加調査として今年度もフェーズ2に戻り、国内外の事例調査を継続した。よって、フェーズ3を翌年度に延長するという計画見直しとなった。最終年度は4フィージビリティスタディへと展開する計画となっている。また、2019年のソーラー・デカスロン2019ヨーロッパ大会を視察し、それらの情報を踏まえた研究成果のまとめをおこなう。それらの研究テーマは、3つのフェーズに分けて進める。フェーズ1で研究1省エネルギー性能について調査・分析し、フェーズ2で研究2輸送技術と3コミュニケーション戦略の調査・分析をおこなう。フェーズ3では、12の知見をもとに研究4ZEHの海外展開の可能性検討をおこなう。初年度はフェーズ1に着手し、国内外のZEHに関する文献を収集し、外皮性能、パッシブ・アクティブ戦略、エネルギーバランス、エネルギーマネジメントシステム等の各項目について分析した。また、本研究の事例調査の対象の1つであるソーラー住宅の国際大会「ソーラー・デカスロン」の研究者らと連携し、海外のZEHの情報を収集した。これらの情報をもとに、フェーズ2以降に進むための基盤を整えることができた。フェーズ1となる初年度は国内外の文献収集と海外研究者からの資料提供を受け、分析に必要な情報を集めることができた。研究計画では、フェーズ1の対象は研究1省エネルギー性能の調査・検討としたが、フェーズ2の対象となる研究2輸送技術と研究3コミュニケーション戦略に関係する情報も収集することができ、次年度のフェーズ2へ円滑に移行できる見通しとなった。一方、国外の事例調査は受入先との調整がつかず、翌年度に実施することとした。フェーズ2の平成29年度は、1省エネルギー性能に加えて2輸送技術についてフェーズ1で収集した公開・非公開資料を中心に、外皮性能、パッシブ戦略、アクティブ戦略、エネルギーバランス、輸送形態等に分けて分析し、輸送可能なZEHの建築形態と省エネルギー性能の関係について考察した。その成果は、平成30年度に開催される国際学会で発表する予定となっている。その他に、アメリカ・デンバーで開催されたZEHの国際大会「ソーラー・デカスロン」2017年アメリカ大会を視察し、運営事務局、エネルギー省関係者、各国の研究者らにヒアリングを実施し、ZEHの13に関する情報を収集した。これまでの研究成果をもとに、平成30年度のフェーズ3においては、4ZEHの海外展開可能性検討をおこなう計画としている。フェーズ1となる初年度は国内外の文献収集と海外研究者からの資料提供を受け、分析に必要な情報を収集した。平成29年度はそれらの情報をもとに、輸送可能なゼロ・エネルギー住宅の形態と輸送技術について検討し論文としてまとめた。

本研究の目的は、ゼロ・エネルギー住宅(ZEH)を対象として、建物の省エネルギー性能、輸送技術、コミュニケーション戦略の視点から、将来的な輸出住宅モデルの立案とその展開可能性を検討することである。具体的な研究テーマとして、ZEHの1省エネルギー性能、2輸送技術、3コミュニケーション戦略について横断的かつ包括的に検討する。そして、4フィージビリティスタディによってZEHの海外住宅モデルを提案する。研究テーマは、3つのフェーズに分けて進める。初年度(平成28年度)はフェーズ1として、海外の研究者らと連携し、国内外のZEHに関する文献を収集した。フェーズ2の平成29年度と平成30年度は、1省エネルギー性能に加えて2輸送技術についてフェーズ1で収集した公開・非公開資料を中心に、外皮性能、パッシブ戦略、アクティブ戦略、エネルギーバランス、輸送形態等に分けて分析し、輸送可能なZEHの建築形態と省エネルギー性能の関係について考察した。その成果を平成30年度に開催された国際学会大会で口頭発表した。その他に、UAE・ドバイで開催されたZEHの国際大会「ソーラー・デカスロン」2018年ドバイ大会を視察し、運営事務局、エネルギー省関係者、各国の研究者らにヒアリングを実施し、ZEHの13に関する情報を収集した。また、3コミュニケーション戦略の検討として過去に実施した小学校での出前授業に関する考察を論文としてまとめ、平成31年度に国際学会で発表する予定となっている。想定より時間を要したため、平成30年度もフェーズ2を引き続き実施し、平成31年度にフェーズ3となる4ZEHの海外展開可能性検討をおこない研究成果をまとめる計画としている。本研究は3つのフェーズに分かれており、今年度(予定されていた最終年度)はフェーズ3「海外展開の可能性検討」に着手し事業者との検討をおこなったが、十分なフィージビリティに至らず結論が見いだせなかった。そのため追加調査として今年度もフェーズ2に戻り、国内外の事例調査を継続した。よって、フェーズ3を翌年度に延長するという計画見直しとなった。研究計画で示したフェーズ2に移行し、研究13を継続する。また、初年度実施予定であった国外の事例調査を次年度に実施する。13の研究を継続しつつ、最終年度として4フィージビリティスタディへと展開する計画となっている。また、平成29年度のアメリカ視察の成果として、2018年11月にドバイで開催されるソーラー・デカスロン2018年中東大会への視察も決定し、それらの情報を踏まえつつ研究成果のまとめをおこなう予定である。最終年度は4フィージビリティスタディへと展開する計画となっている。また、2019年のソーラー・デカスロン2019ヨーロッパ大会を視察し、それらの情報を踏まえた研究成果のまとめをおこなう。研究計画で予定していた海外の事例調査を次年度に繰り越すことになったため。(理由)
スピン・ギャップ発現とフラストレーションの相互作用に関する研究

本研究では、いくつかのモデルにおいてスピン・ギャップが生じる場合およびスピン・ギャップが消える場合について、相図や物性を調べることが主な目的であった。まず、1つのモデルとして梯子型スピン系を取り上げて、その基底状態、有限温度の状態をいくつかの数値計算と摂動論を組み合わせて調べた。この系は、不純物がなければスピン・ギャップを有する系である。この場合の交替帯磁率の温度依存性を量子モンテカルロ法を用いて調べた。交替帯磁率は絶対零度で0にならず、一定の値になるが、これについては強結合の領域からの摂動展開を調べることにより、RVB状態という観点から理解されることがわかった。梯子間相互作用などのフラストレーションの効果は、厳密対角化を用いて現在調べている。更にこの系に不純物を導入していくと、不純物の回りに反強磁性的な状態が誘起される。これは完全なフラストレーションということではないが、不純物の存在によって、スピン・ギャップ状態が部分的に破れる状態を作ることができる。この場合の交替帯磁率は非常に大きくなるが、不純物濃度が非常に低い場合には独立した局在スピンによるものとして理解できる。不純物濃度が5%程度に大きくなると、相互作用によって複雑な温度依存性を持つことがわかる。実際の物質では、このenhanceされた交替帯磁率と梯子スピン間の相互作用によって、3次元長距離秩序が形成されると考えられる。また1・2次元t-Jモデルという別の系に対して、RVB状態を用いた波動関数を考え、変分モンテカルロ法を用いて相図を詳しく調べた。特に基底状態の波動関数の性質を、変分という観点から明らかにした。2次元の場合には、RVB状態によるスピン・ギャップを有するs波超伝導状態が相図中で可能であることを示した。
国際化される鉄道車両工業のデザイン評価とローカライゼーション時のガイドライン構築

本研究は、成熟した鉄道車両工業の現状を踏まえ、デザイン学の視点・手法から、標準化とローカライゼーションの指標を作成し、輸出拡大戦略の一助とする事を目的とする。鉄道車両開発では、客先とのデザインコンセンサスを得る事が重要だが、論理的に判断できる機能的要素と地域性や客先の思いに左右される要素があり、開発日程の遅延に繋がっている。鉄道車両デザインの開発思想と実施後の評価を分析し、また、国内外の状況比較から、標準化できる部分とローカライゼーションが必要な部分を明らかにして提案する。平成30年度は、前年度の調査結果から作成する「鉄道車両デザイン調査票」をもとに、1「第2次乗客評価実験」実施、2海外向け鉄道車両開発の類型化、3「ヒアリング調査」実施、4国内事例と海外事例の比較・分析・提案、の4段階で研究を進める事としていたが、実施内容を見直し、2海外向け鉄道車両開発の類型化、特に実地調査に重きを置いて研究を行なった。実施にあたっては、現地の鉄道事業者と円滑にコミュニケーションを図る事を目的に、継続的に海外鉄道事業者と情報交換を行う、公益社団法人日本交通計画協会が主催する「欧州における公共交通調査団」へ参加し、現地視察と対象車両の調査、事業者訪問および必要な情報交換を実現した。本調査団の目的は、前年度に調査対象としていた、鉄道(ヘビーレール)と違い、LRT(路面電車、ライトレール)の最新の開発事例を学ぶ事にある。これまで、鉄道やLRTのデザイン実務に関わってきた中で、路線長の関係でデザイン面で考慮するべきポイントが異なっていることは把握しているが、海外の鉄道事業者が車両デザインに対してどのような認識を持っているかを把握する上で有用と考えた。また、現地で得た車両の具体的な情報をもとに概略図を作成し、原寸図面での考察を進めている。計画段階では、海外事例を含め、国内での再調査を計画していたが、前年度の調査を踏まえて海外事例の調査に重きを置いた。計画は修正されたが当初の研究目的には沿えていると考えるが、研究結果の報告などフォードバックに関しては、遅れが生じている。前年度と同様だが研究時間の確保を第一に考える。平成29年度、平成30年度の調査で得られた内容を考察し、不足分は再調査を行い、随時、研究成果を公表していく。平成29年度は、国内の鉄道車両の現状把握のため、1鉄道車両デザイン評価票(仮)の作成、2「第1次乗客評価実験」実施、3鉄道車両デザイン調査票の作成、4「ヒアリング調査」実施(国内向け車両)、の4段階で研究を進める事としていたが、現状は、1が完了し、2の分析・まとめ及び3に着手した段階にある。以下、実施内容について概要を示す。1鉄道車両デザイン評価票(仮)の作成:文献調査による鉄道車両の構成要素抽出、実地調査による乗客の行動分析の実施。「大学生」「社会人」「高齢者」を対象としたフォーカスグループ調査による、利用状況の把握。各調査を踏まえ、乗客に影響を与える要素を抽出し、評価項目を整理・分類し「鉄道車両デザイン評価票(仮)」を作成。2「第1次乗客評価実験」実施:1に基づき、選択項目・自由記述・SD法からなる、アンケート調査票を作成。乗降客数の多さと乗客層の広さから西日本鉄道の天神大牟田線の大橋駅利用者を調査対象とし、通勤客の多い午前6時半から午前10時の間(平成29年8月1日)に300部を配布。アンケート調査票への記入には時間を要するため、郵便にて返送してもらい137名から有効回答を得た。現段階は集計を終え、分析中。3鉄道車両デザイン調査票の作成:2の結果を踏まえ、作成中。「第1次乗客評価実験」で用いた、アンケート調査票の集計に、想定より時間を要した事と、計画通りに進める為の追加の時間の確保に難航した為、当初の計画に対し遅れが生じた。

実施にあたっては、現地の鉄道事業者と円滑にコミュニケーションを図る事を目的に、継続的に海外鉄道事業者と情報交換を行う、公益社団法人日本交通計画協会が主催する「欧州における公共交通調査団」へ参加し、現地視察と対象車両の調査、事業者訪問および必要な情報交換を実現した。本調査団の目的は、前年度に調査対象としていた、鉄道(ヘビーレール)と違い、LRT(路面電車、ライトレール)の最新の開発事例を学ぶ事にある。これまで、鉄道やLRTのデザイン実務に関わってきた中で、路線長の関係でデザイン面で考慮するべきポイントが異なっていることは把握しているが、海外の鉄道事業者が車両デザインに対してどのような認識を持っているかを把握する上で有用と考えた。また、現地で得た車両の具体的な情報をもとに概略図を作成し、原寸図面での考察を進めている。計画段階では、海外事例を含め、国内での再調査を計画していたが、前年度の調査を踏まえて海外事例の調査に重きを置いた。計画は修正されたが当初の研究目的には沿えていると考えるが、研究結果の報告などフォードバックに関しては、遅れが生じている。平成29年度の計画に対し遅れが生じているため、研究時間の確保を第一に考える。遅れが生じた要因といて、アンケート調査票に対象者が手書きで記入した内容を集計するためにデータ化する部分で、想定以上に時間を必要とした事があげられる。調査票を対象者に直接手渡しし手書きで回答を得ることには、回収率や、こちらが想定していなかった回答を得られるなどメリットも多かったと考えるが、平成30年度で作成を予定している、鉄道車両デザイン調査票、及びアンケート調査票では、内容を精選すると共にデータ入力の手間を省く手法を検討したい。前年度と同様だが研究時間の確保を第一に考える。平成29年度、平成30年度の調査で得られた内容を考察し、不足分は再調査を行い、随時、研究成果を公表していく。平成29年度は、国内の鉄道車両の現状把握のため、1鉄道車両デザイン評価票(仮)の作成、2「第1次乗客評価実験」実施、3鉄道車両デザイン調査票の作成、4「ヒアリング調査」実施(国内向け車両)、の4段階で研究を進める事としていたが、現状は、1が完了し、2の分析・まとめ及び3に着手した段階にあり、4「ヒアリング調査」実施(国内向け車両)が行われていない事と、並行して実施を計画していた海外実地調査が延期された為、旅費が繰り越された状況にある。平成30年度及び平成31年度は、研究時間の確保に力を入れ、研究の遅れを解消する計画を立てる。平成30年度は、前年度の調査結果から作成する「鉄道車両デザイン調査票」をもとに、1「第2次乗客評価実験」実施、2海外向け鉄道車両開発の類型化、3「ヒアリング調査」実施、4国内事例と海外事例の比較・分析・提案、の4段階で研究を進める事としていたが、実施内容を見直し、2海外向け鉄道車両開発の類型化、特に実地調査に重きを置いて研究を行なった。そのため、支出を海外調査費とその分析用の物品費に充当した。平成31年度は、補足調査及び研究報告に予算を充当する計画である。
全身麻酔下歯科手術後のセロトニン遊離による嘔気・嘔吐誘発作用

1.全身麻酔薬に対する嘔気・嘔吐の動物モデルの確立嘔吐行動を発現するためのハロセン吸入麻酔後の嘔気・嘔吐モデルを構築した。各種吸入麻酔薬の麻酔覚醒後に行動観察をし,嘔吐行動の回数を評価した。その結果,空嘔吐(retching)の回数はハロタンでは吸入麻酔薬濃度(14%)と嘔吐行動回数に正の相関関係を認めたが,著明な嘔吐(vomiting)は観察されなかった。この際,吸入麻酔薬と酸素をチャンバーに潅流し全身麻酔導入後,人工呼吸下に気管挿管し,補助呼吸下に吸入麻酔薬を与えて維持し,チャンバー内の酸素,二酸化炭素,麻酔ガス濃度をガスモニターで測定した。揮発性吸入麻酔薬ハロタンによる全身麻酔後嘔吐モデルを構築することが出来た。2.麻酔後嘔吐の発現機序における催吐物質5-HT濃度の検索上記方法にて完成した動物モデルの嘔吐行動観察後(検体)における,小腸腸管粘膜のEC細胞およびCTZ,末梢血,そして尿中の5-HT濃度を液体高速クロマトグラフィーで測定した結果,吸入麻酔薬濃度や時間との関係はなかった。麻酔後嘔吐は麻酔薬以外の要因の影響を受けると推察できる。3.ヒトにおける5-HT濃度の検索歯科治療に全身麻酔を適応した患者の麻酔前から麻酔後まで,唾液・血液・尿のサンプルを経時的に採取し凍結保存した6検体に対して高速液体クロマトグラフィーで5-HT濃度を測定した結果,術後に嘔吐した症例はなく,5-HT濃度も麻酔前後で差異は見出せなかった。今後も,対象を歯科治療時の異常絞拒反射に限定して追加検討を行う予定である。総括揮発性吸入麻酔薬ハロタンによる全身麻酔後嘔吐動物モデルを構築することが出来た。このモデルでは吸入全身麻酔薬による5-HT系の影響は確認されなかった。今後,臨床的研究として,ヒトにおける5-HT濃度の基礎レベルとその日内変動の究明を推進し,各種麻酔薬の影響を検討したい。1.全身麻酔薬に対する嘔気・嘔吐の動物モデルの完成研究計画に従い,本年度は研究動物を用いた全身麻酔後嘔吐モデルの確立に着手した。アクリル製のチャンバー内にケージを入れた状態で吸入麻酔薬による全身麻酔を実施した後に覚醒させ,嘔吐行動を行動薬理学的に観察した。吸入させる麻酔薬の種類,吸入濃度・時間設定を変えることで嘔吐の閾値を検索するとともに,研究費で新規購入した呼気ガスモニターを用いて低酸素症や高炭酸ガス血症などの呼吸状態も観察した。現在,ビデオシステムにより記録した嘔吐行動の観察記録を解析・検証中である。2.ヒトにおける5-HT濃度の検索臨床的研究として,ヒトにおける5-HT濃度の基礎レベルとその日内変動を検索した。特に,嘔気・嘔吐を誘発しやすい患者(歯科治療時の不安などに誘発する異常絞扼反射など)で麻酔前のコントロールデータを収集した。唾液・血液・尿のサンプルを経時的に採取し,高速液体クロマトグラフィーを用いて5-HT濃度を測定している。現在,データーの解析および個体数の追加を行っている。
嚥下方法の工夫による薬剤の上部食道停留の予防-維持透析患者を対象として-

少量の水でカプセルを内服すると食道に停留してしまうことがある。アンケート調査の結果、維持透析患者の32.5%が、薬剤のどにつかえた経験があると同答した。つかえ感の原因の1つに上部食道での停留があるが、嚥下造影検査の結果、右頸部同旋により左梨状陥凹を経由するよう誘導すれば、停留を予防できる可能性があることが示唆された。維持透析患者の服薬時の問題の実態調査に先立ち、今後行われる予定である、嚥下造影検査の準備として、検査に用いるバリウム充填カプセルの軽量化を図った。バリウム粉末と小麦粉を混ぜたものを4号カプセルに充填した場合の重量とX線透視の可否を判断したところ、体積としてバリウム1に対し、小麦粉2の割合で混ぜれば、透視が可能な範囲で軽量化できることが分かった。次に、健常者によるバリウム充填カプセル嚥下時の透視映像を詳細に解析した。その結果、少量(10cc)の水で4号カプセルを飲んだ場合、健常者でも上部食道にカプセルを停留させることがあること。停留は、カプセルが右梨状陥凹を経由して食道に流入した場合に多く、頸部を右回旋し、カプセルを左側に誘導する飲み方をした場合に、停留しにくいことが分かった。また右回旋角度は20度程度で十分である可能性が高いことも分かった。そのため、確実に左側に誘導できる最小の回旋角度を明らかにするために、回旋のみ自由度のあるハローベスト型の頸部固定装具を作製した。透析患者に対しては、予備的なインタビューを行った。内服薬の総数が多く少量の水ではすべてを飲みきることが難しい、また少量の水で無理に飲もうとするとのどにつかえることが時々ある、飲水制限が守れないのは服薬に多量の水を飲むことが理由だと回答する者がいた。同じ水分摂取でも、服薬のための場合は、水分摂取に伴う満足感が異なる印象を受けた。現在、予備的インタビューの内容を検討した上で、量的な検討を可能にすべく、アンケート調査の準備を進めている。前年度に引き続きアンケート調査を実施し、その解析を行い、嚥下造影検査を実施した。透析患者126名を対象として、服薬時のつかえ感の経験の有無を尋ねたところ、32.5%の透析患者が、服薬時のつかえ感を経験したことがあると回答した。しかし、日常的(1ヶ月に1回以上)につかえ感を感じているものは、6.3%(8人)と、当初の予想を下回るものであった。また、飲水が制限されていることを「とてもつらい」、「けっこうつらい」と回答するものが、17.5%と予想よりも少なかった。少ない水でたくさんの薬を飲まなければいけない透析患者は、薬が上部食道に停留することが多く、つかえ感に悩んでいるものが多数存在するではないかと予想していたが、今回の調査からは、絶対数として、薬のつかえ感に悩む透析患者がとても多い分けではないことが分かった。今後、年齢を合わせた健常者においてつかえ感を感じるものの割合に関する調査を進め、今回の結果と比較する必要がある。つかえ感をよく経験する健常者(特別な疾患が明らかになっていないもの)では、嚥下造影検査正面像において、少量バリウム水嚥下時に、上部食道で左右が合流する現象が認められることが多い。今回、つかえ感を日常的に感じる透析患者2名を対象に嚥下造影検査を実施したところ、2名とも上部食道の合流現象を認めた。今後、症例数を増やし、上部食道での合流現象がつかえ感の原因となりうることを明らかにする必要がある。
アクチナイド化合物の物性研究の総括

本年度の本研究の重点は以下の如くであり、年度末の追加予算の支給を得て概ね初期の目標を達成した。1.最も重点を置いている試料作成班に関しては、大洗地区の整備も略完了し、ウラン原料精製装置も本格的稼動に入った。重イオンを中心に精製する帯溶隔法は夏頃から本格稼動に入り目標通りの性能を示すことが判明した。軽イオンを中心に精製する電流掃引方式は年度末から本稼動に入り、これ又初期の目標を達成している。物質探索を主目的とした共通的試料作成装置も導入が終り本格稼動に入っている。一方、金研片平施設の整備に関しては予算上のネックがあったが、追加予算の支給により試料保管業務の他に単結晶育成及び試料評価が可能となって、センターとしての機能を持つ様になり今後の活用が期待される。この様な状況に於て各地域センターは従来の物質探索を中心とした活動を続け成果を挙げて来た。来期の飛躍的発展が期待される。2.初年度に追加予算も含めて重点的に投資した逆光電子分光装置は、夏過ぎから本格的に稼動を開始し成果を収めている。来年度からは各地域の要請に応ずる体制になる。一方、光電子分光の方は物性研プロジェクトの遅れで期待された高精度化は本年度は見送りとなった。これも来年度に本格化すると思われる。もう一方の重点分野であるフェルミ面研究班は、オックスフォード製14.5テスラ磁石の不備により本格稼動が遅れている。mk冷凍機の自作は順調に進み、問題のリークテストも終り来年度からの本格稼動が期待される。従来の施設を用いた実験も確実に進展しており、CeSn_3等で大きな成果を収めている。3.その他の実験班は予算面での援助は極めて不十分であったが、現有の装置を使って着実な成果を収めた。これらは国際会議にも多くの発表として現われている。一方理論班は相対論効果を含んだ対称性バンド計算のプログラムが完成して、フェルミ面の実験との対応にも大きな効果を示している。又、リノーマリゼーション法による厳密解にも大きな進展が見られた。然し乍ら近藤格子の本質については高温超伝導の本質と同様、今後のより一層の努力が必要である。
生きた生体高分子の動的構造変化の電子顕微鏡による記録法の開発

本研究の成果は以下のように要約1.双極性ミオシンフィラメントの調製ウサギ骨格筋から抽出したミオシンとミオシン尾部を1:10で混合し、徐々に外液のイオン強度を低下させて重合させることにより、最大直径100-200nm、長さ2-3μmの双極性ミオシンフィラメントの調製に成功した。このフィラメント上のミオシン頭部の金粒子標識にも成功した。また、個々のミオシン頭部の位置が時間と共に変化しないことを確認した。さらに、このフィラメントにATP非存在下にF-アクチンを加えると、F-アクチンはこのフィラメントにそって硬直結合を形成する。2.イメージングプレート用ソフトウェアの作製新しいイメージングプレートシステムによりフィラメント上のミオシン頭部を標識した金粒子の重心位置を決定するソフトウェアを作製した。新しいイメージングシステムは空間解像力(5nm)を従来のシステムより低下させることなく、電子顕微鏡拡大率を従来の1万倍から7,000倍(1/√2)に低下させることができ、この結果、電子線損傷なしに筋フィラメント像を記録しうる回数は従来の2回から8回に増大し、多様な実験が可能になった。3.SiO耐圧隔膜の開発従来使用して来た炭素隔膜はレーザー光やキヤノンランプ光フラッシュにより損傷するため、生物試料に対するATP等の活性物質の投与は電気泳動を介する拡散に依存し、ATP等の投与時間の精密な調節は不可能である。これに対しSiO膜はレーザー光等のフラッシュに対して耐性があり、フラッシュ光分解による活性化物質を瞬間的に放出する種々のCaged化合物の使用が可能となる。しかし、SiO膜は電子線照射により損傷しやすい欠点がある。筆者らはこの欠点を除去したSiO膜の開発を試み現在ほぼ満足しうるSiO膜作製法の開発に成功した。平成11年度の本研究の成果は以下のように要約される。1.双極性合成ミオシンフィラメント試料の調整ウサギ骨格筋から抽出したミオシンを溶液のイオン強度を徐々に低下させることによりゆっくり重合させ、本研究に適した双極性ミオシンフィラメント(中央部の直径約10nm)を調整することに成功した。またこの試料のミオシン頭部に抗体を介して金粒子(直径15nm)を付着させることにも成功した。2.イメージングプレート記録の画像解析システムの構築本研究補助金で購入した新型イメージングプレートで記録した試料上の金粒子の重心を求める画像解析システムを構築した。3.SiOによる耐圧膜の作製これまで研究に使用してきた炭素薄膜には種々の問題点があるので、SiOによる耐圧薄膜を作製した。SiO膜はレーザー光照射によく耐えるので、将来caged化合物の使用が可能となる。しかしSiO膜は電子線照射により破壊されやすく、この点の改良に努めている。平成12年度の本研究の成果は以下のように要約される。1.双極性ミオシンフィラメントにおけるミオシン頭部の位置ウサギ骨格筋から抽出したミオシン分子とミオシン分子尾部を約1:10の比で混合し、溶液のイオン強度を徐々に低下させて双極性ミオシンフィラメントを作製した。イメージングプレートにより同一のフィラメント像を記録し、フィラメント上の金粒子標識したミオシン頭部の位置を比較した結果、測定誤差の範囲内で位置が時間と共に変化しないことがわかった。この結果はミオシン頭部が熱運動を行っているにもかかわらず、時間平均した頭部の位置は変化しないことを示している。2.平成11年度に購入した新型のイメージングプレートシステムにより金粒子標識ミオシン頭部のイメージングプレート上の像の重心位置を求めるソフトウェアを完成した。これにより記録の空間解像度を低下させることなく、電子顕微鏡の拡大倍率を従来の1万倍から7,000倍(1/√2)低下させることが可能となった。

この結果、ミオシンフィラメント試料像を電子線損傷なしに記録しうる回数が従来の2回から8回に増大した。3.SiO膜による耐圧膜の作製将来Caged化合物の光分解により活性物質(ATP等)を急速に試料に与えることを可能にするため、現在使用の炭素膜にかえてSiO膜の作製を試みた。SiO膜は現在までのところ電子線照射により損傷しやすく、実用に至っていない。しかし眞空蒸着でSiO膜作製時の技術の改良により良好な膜製作が可能であるとの見通しがつき努力中である。
新規遺伝子FAM210Aの骨、筋組織における役割の検討

FAM210Aが脳神経または心筋のどの細胞に局在するか検討中であり、局在が判明すれば脳神経または心筋特異的CreマウスをJackson研究所より購入し、FAM210Aの脳神経または心筋特異的欠損マウスを作成し解析する予定である。
活性酸素DNA損傷修復酵素欠損と突然変異

大腸菌NKJ1004(nth nei)株中で複製させたsupF遺伝子を持つプラスミド、pTN89、の自然突然変異、オスミウム酸誘発突然変異を調べたところ、G:C→A:T変異が高い頻度で生じていた。A:T塩基対では変異は増加していない。nth nei二重欠損株は、チミングリコールや5-ヒドロキシシトシンの修復欠損である。オスミウム酸は高い頻度でチミングリコールを作ることが知られている。従って、チミングリコールには変異原性はないと結論することが出来る。G:C→A:T変異の原因損傷については、5-ヒドロキシシトシンなどのシトシン損傷が関係している可能性がある。つぎに、これらの変異生成がDNA複製の1eading鎖合成、lagging鎖合成に影響されるかどうかを調べた。使用したのは、mutM mutY二重変異株で、この株ではDNAにできた8-oxoGの修復は全く見られない。supF遺伝子の複製方向が別である2種のプラスミドを作り、mutM mutY株での自然突然変異を調べたところ、変異頻度においても、変異の場所においても、2つのプラスミドでは差は認められなかった。同様に2種のプラスミドをmutT欠損株で調べたところ、変異頻度も変異のスペクトルでも差はなかった。mutT株ではヌクレオチドプール中の8-oxo-dGTPは取り除かれない。従って、DNA複製の時に異常塩基を鋳型にしたり、異常塩基を取り込む際に、1agging鎖合成でも、leading鎖合成でも同じ程度の忠実性であることが分かった。
土木構造物における鋼材の局部的腐食の実態およびそのメカニズムの解明

土木構造物におけるマクロセル腐食の影響をは握するために,(1)マクロセルによる腐食事例の整理,(2)土中構造物でのマクロセル,および,(3)RC部材におけるマクロセル,の3項目について検討を行った。(1)については,港湾鋼構造物,RC構造物および合成構造のマクロセル腐食の実態調査を行った。さらに,今後の問題として,大型RC構造物での温度ひびわれ等に関連するもの,あるいは,合成構造物のマクロセル腐食の可能性を示した。(2)については,長大土中構造物のマクロセルについて,それらに生じるミクロセル電流とマクロセル電流の相対的な影響について実験的な検討を行った。その結果,特別な場合を除いて長大土中構造物の延長方向におけるマクロセル電流はミクロセル電流に比較して小さく、問題となることは少なく,むしろ,横断面内におけるマクロセル電流を考慮する必要があることを示した。(3)については、(1)ひびわれ,(2)打継目,および,(3)補修,に関するマクロセルについて、混和材の影響を含めて実験的に検討した。この結果を以下にまとめる。(1)ひびわれのない場合には,混和材は防食上有利に働くが,鉄筋直角方向のひびわれによってひびわれ部に腐食を生じ,さらに鉄筋軸方向ひびわれを生ずると混和材の効果はほとんどなくなること,および、軸方向ひびわれ部がアノ-ド部となることを示した。(2)打継目あるいはひびわれ部はマクロセルの原因となり,多くの場合アノ-ド部となるが場合によってはカソ-ド部となることを示した。(3)補修部もマクロセルの原因となりやすく,無補修部に対してはカソ-ドとなることを示した。また,補修部と無補修部との境界部はアナ-ド部となりやすく,この場合の腐食速度の非常に速いことを示した。土木構造物における鋼材の局部的腐食について、その実態、メカニズムおよび将来の可能性について、検討を加えた。鋼材の局部的腐食は、RC、鋼およびハイブリッド構造物の各々において観察された。RCにおいては、ひびわれ部、打ち継ぎ目部および補修部に起因するものがあった。鋼構造物においては、リベット部、溶接部において事例が観察された。また、工場等の配管が鋼製の場合にも事例が観察された。ハイブリッドにおいては、グレ-チング型ハイブリッド橋床版、鋼管杭のRC構造物との接合部に観察された。これらの局部的腐食はいずれも海洋環境において顕著であった。さらに、一部の海洋環境にあるRC構造物においては、ある種の骨材反応との組合せで鋼材腐食の認められるものもあった。これらの原因を検討したが、電池として、(1)酸素の濃淡電池、(2)活性-不動態電池、(3)異種金属間電池、が考えられた。また、試験として、水道水中、海水中、モルタル中、砂中(水道水あるいは海水混入)、粘土中(水道水あるいは海水混入)における鋼材の電位および分極曲線を測定した。この結果は、各種の電池(特に(1)、(2))の存在を裏付けるものであった。以上より考えると、海中部、海底土中、気中、河川部等を貫くような構造物においては、大規模な局部的腐食の発生の可能性のあることが確認された。昨年度の成果を受けて、(1)土中構造物におけるマクロセル、および、(2)RCひびわれ部のマクロセル、について実験的および理論的な検討を行った。土中構造物におけるマクロセルは特に塩分環境下のRC鋼構造物間において著しいことが判明した。また、小型供試体を用いて一般的なマクロセル電流の予測方法を考案した。

すなわち、(1)カソ-ド分極線より酸素拡散律速か否かを判断する、(2)酸素拡散律速でない場合は、マクロセルのアノ-ド、カソ-ド部分の低速の定電位型の分極曲線を用いて算定するというものである。これによる計算値と実測を比較し考察を加えた。また、この試験値を用いて、実大構造物におけるマクロセル電流を予測する方法を考慮した。その中で海底下における長大構造物では、抵抗が海水によって支配され相対的に小さいためマクロセル電流が抵抗の影響をほとんど受けないことが示された。なお、計算値と実測値は比較的良く一致した。RCひびわれ部のマクロセルについては、ひびわれを発生させたRC供試体を促進養生し、自然電位、インピ-ダンスさらには腐食状況を測定あるいは観察した。これとひびわれのない供試体のデ-タと比較し、マクロセルの影響を定量的に考察した。
学習者による例文抽出ルールの共同作成に関する研究

本研究においては,本来,領域専門家,および知識工学者が行ってきた例文抽出作業を学習者に行わせ,学習者に表現における文法的特徴を陽に扱わせることで,問題解決的な表現法学習のプロセスを生起させる環境の構築を目的とする.また,それらの作業を学習者が共同で行える環境とすることで,社会文化的な学習の生起が期待できる.このような学習の効果検証を行うべく,想定している評価実験においては,被験者に,自身の研究に関連する英文論文を読解する中で,自身の英文論文の際に参考となる表現に注目させ,当該表現とその文法的な特徴について検討を行うべく,同一の表現に付与された「埋め込み電子ノート」を検索させる作業を行わせる.上記のような構想のもと,学習を社会的・文脈的に生起させるための,領域における表現に関する「先輩の電子ノート」(「埋め込み電子ノート」)に基づく表現学習のためのシステムを試作し,その評価実験を当該年度の主たる作業として予定していたが,これまでの作業の遅延を取り戻すべく,前年度は,研究を「埋め込み電子ノート」作成作業に焦点化した.作業は,英語教育を専門とし,英文修士論文を課しているコースに所属する大学院生2名(アカデミック英語のライティングの授業を受講済み.以下,作業者)をアルバイトとして雇用し,彼(女)らに自身の研究に関連する英文論文から抽出させた.結果として,「埋め込み電子ノート」の数は,前々年度,および前年度に提供を受けた表現と合わせ,2540個(前年度比:約1.4倍),表現種類数としては1063個(前年度比:約1.3倍)を収集することができた.前年度は,これまでの遅れを取り戻すべく「埋め込み電子ノート」作成を継続して行ってきたが,その多くは,屈折等の語幹を同じくするような表現,また接続辞のものが多く,そのため実質としての表現種類数は多いとは言えない.学習者に,表現とその文法的な構造を帰納的に学習させるためには,同一表現について複数の「埋め込み電子ノート」が必要となるため,表現当たりの例文数が2以上(可能であれば3程度)必要と考えており,その点からは,例文数が十分とはいいがたい状況となってしまっている.また,前年度後期から本務のため多忙となってしまい,上記作業者による作業の監督,および評価実験のための被験者候補者との事前打合せのための日程調整が困難となってしまい,結果として,研究の進捗は遅れている.今年度前期には,評価実験準備のため,引き続き「埋め込み電子ノート」作成を行いつつ,データの整形作業を行っていき,後期には,アカデミック英語のライティングの授業を受講した大学院生を被験者として評価実験を予定している.評価実験については,被験者に課する作業内容を修正し,評価実験時において,例文検索用の表現の「構文的特徴」を被験者にさせる中で,その検証作業を行わせることを検討している.検証のための例文を被験者自身に作文させる作業を組み込むことで,評価実験の中で例文数が増加していくことが期待できる.成人のための第二言語学習法として帰納的な語法・表現法学習法(DDL: Data-Driven Learning)が注目されている.そのための例文教材や練習問題の作成を支援するための例文抽出の技術は既にあるものの,一般的には,言語教育の専門家と知識工学者・自然言語処理研究者によりDDL教材は作成される.本研究においては,本来,領域専門家,および知識工学者が行ってきた例文抽出作業を学習者に行わせ,学習者に表現における文法的特徴を陽に扱わせることで,問題解決的な表現法学習のプロセスを生起させる環境の構築を目的とする.また,それらの作業を学習者が共同で行える環境とすることで,社会文化的な学習の生起が期待できる.当該年度においては,アカデミック英語の表現学習のための試作システムの開発と上述のような社会的な学習を生起させるための先輩の電子ノート(「埋め込み電子ノート」)作成作業を主たる作業として予定していた.本務等の増大に伴い,研究の推進にはやや遅延があるものの,本学の英語教育の教員より,英語教育のコース所属の大学院生が先行研究調査において収集した論文数編,およびそれらの中で使用されているアカデミック英語における重要表現(数10の表現(接続辞,コロケーション等))の提供を受けることができている.また,関連学会に聴講参加することで,研究課題に関連する情報収集を行うことができた.調査結果として,上述のような認知科学や社会文化的なアプローチに基づく学習活動がユニークであることが再確認できた.本務等の増大に伴い,試作システムの開発,および埋め込み電子ノートの作成については,遅れが生じている.「試作システムの開発」については,これまでの研究から一定の目処がついている.「埋め込み電子ノートの作成」については,当初,大学院生のアルバイトによる作業に基づき行っていく予定であったが,本務等の増大に伴い,アルバイト院生による作業,およびその監督のための時間が十分に取れず,遅れが生じている.しかしながら,一方で,本学の英語教育の担当教員より,英語教育コース2年生の大学院生が先行研究調査において収集した論文数編,およびそれらの論文中に埋め込まれていたアカデミック英語における重要表現(数10の表現(接続辞,コロケーション等))の提供を受けることができている.当該作業の遅れの部分は,それらの電子化作業である.当初,埋め込み電子ノート作成作業には,試作システムにおいて利用可能なデータ形式を採用していたWeb上の文書に対する外部アノテーションツール(既存のもの)を利用しようとしていたが,当該システムの開発・メンテナス終了に伴い,利用することができなくなっており,そのことも作業の遅延の原因の一つとなっている.

本研究においては,本来,領域専門家,および知識工学者が行ってきた例文抽出作業を学習者に行わせ,学習者に表現における文法的特徴を陽に扱わせることで,問題解決的な表現法学習のプロセスを生起させる環境の構築を目的とする.また,それらの作業を学習者が共同で行える環境とすることで,社会文化的な学習の生起が期待できる.このような学習の効果検証を行うべく,想定している評価実験においては,被験者に,自身の研究に関連する英文論文を読解する中で,自身の英文論文の際に参考となる表現に注目させ,当該表現とその文法的な特徴について検討を行うべく,同一の表現に付与された「埋め込み電子ノート」を検索させる作業を行わせる.上記のような構想のもと,学習を社会的・文脈的に生起させるための,領域における表現に関する「先輩の電子ノート」(「埋め込み電子ノート」)に基づく表現学習のためのシステムを試作し,その評価実験を当該年度の主たる作業として予定していたが,前年度の作業の遅延を取り戻すべく,当該年度は,研究を「埋め込み電子ノート」作成作業に焦点化した.作業は,英語教育を専門とし,英文修士論文を課しているコースに所属する大学院生2名(アカデミック英語のライティングの授業を受講済み.以下,作業者)をアルバイトとして雇用し,彼(女)らに自身の研究に関連する英文論文から抽出させた.結果として,「埋め込み電子ノート」の数は,前年度に提供を受けた表現と合わせ1848個,表現種類数としては829個を収集することができた.「埋め込み電子ノート」作成を上記「研究実績の概要」の大学院生アルバイト2名に依頼することができたものの,当初想定した6名には足りず,そのため,当初想定した文書の種類数,表現の種類数,および表現当たりの例文数が十分に集まっていない.また,表現当たりの例文数は,多くの表現について,ノート付加箇所のものを除き,平均1に満たない.
Periostinが関与する咬合刺激低下歯の歯周組織回復メカニズムの解明と応用

これまで、咬合刺激低下後に矯正力を用いてラット臼歯を移動させる実験系において、咬合刺激の低下が歯根膜における退行性変化をもたらし、そのような咬合刺激低下歯を矯正力によって移動した場合、正常咬合歯とは異なる移動様相を呈し重篤な虚血障害を生じることを明らかにした。さらに、LIPUS照射によりその萎縮変化を軽減することを明らかにし、その結果、血管系だけでなくコラーゲン線維の産生および改造を担うTwist1-related periostinの関与が重要であることを発見した。そこで本研究は、上述した申請者の一連の研究結果を踏まえ、未知であるperiostinが関与する咬合刺激低下歯の歯周組織回復メカニズムの解明を目的とし研究計画を立案した。立案時の平成30年度実施計画としてはTwist依存性periostinが関与する咬合刺激低下歯の賦活化を挙げている。歯の移動開始後3-7日においてVEGF-1およびVEGFR-2は、CD31陽性細胞だけでなく他の歯根膜細胞にも発現が認められ経時的に増加することから、組織再生・修復過程への関与が疑われたため、歯根膜細胞におけるVEGF-AによるVEGFR-2の発現誘導、ならびにTwist1によるperiostin発現誘導に関して、不死化歯根膜クローン細胞の作製を行うこととした。しかし安定した細胞株の樹立が困難であり、譲渡いただいたペリオスチンのExson-17部位、Exson-21部位およびExson-17&21部位の欠失したスプライシングバリアントのマウスの骨・歯を対象とした予備的解析によりにより、ペリオスチンの骨縫合や歯の萌出についてペリオスチン・スプライシングバリアント間の骨・歯の疾患における機能的差異を検討することとした。細胞株の樹立に時間を要したためやや遅れを認める。μCTを用いて各ノックアウトマウスの形態計測を行っており、学会発表を予定している。当初2年目3年目に予定していた動物実験計画を先に進めることで全体の研究として遅れの無いよう研究計画の順番を再考することとした。ペリオスチンの骨縫合、歯の萌出等に与える影響を明らかにしたのちに、咬合刺激低下歯に対する効率的な矯正学的移動システムの構築として、in vitroの実験としてラット上顎切歯に咬合板を、下顎切歯に金属冠をそれぞれ装着し上顎第一臼歯(M1)の咬合刺激を排除(ラット臼歯咬合刺激低下モデル)し、矯正的歯の移動として10gfのTi-Niコイルスプリングを用いM1の近心移動を開始する。移動開始1、2、3および7日後に、M1の移動様相ならびに周囲骨の骨性状をマイクロCTを用いて評価する。また、非脱灰新鮮凍結切片を作製し、歯の移動時における歯根膜の変化を、VEGF、VEGFR-1、VEGFR-2やTwist1、periostin、CtgfおよびRunx2等の各種の血管新生因子および血管標識因子、フリーラジカル、炎症性サイトカイン、細胞外マトリクスなどの免疫組織学的解析、リアルタイムPCRによるメッセージレベルでの発現の定量化やイムノブロッディング法によるタンパク質レベルでの発現量の分析を行う。その後、1)咬合刺激低下歯の実験的歯の移動時にLIPUSを照射する方法2)咬合刺激低下歯に軽度の虚血負荷を繰り返し与えたのち矯正力を用いて移動する方法に関する比較解析を行い、咬合刺激低下歯に対する効率的な矯正学的移動システムを検討する。

ペリオスチンの骨縫合、歯の萌出等に与える影響を明らかにしたのちに、咬合刺激低下歯に対する効率的な矯正学的移動システムの構築として、in vitroの実験としてラット上顎切歯に咬合板を、下顎切歯に金属冠をそれぞれ装着し上顎第一臼歯(M1)の咬合刺激を排除(ラット臼歯咬合刺激低下モデル)し、矯正的歯の移動として10gfのTi-Niコイルスプリングを用いM1の近心移動を開始する。移動開始1、2、3および7日後に、M1の移動様相ならびに周囲骨の骨性状をマイクロCTを用いて評価する。また、非脱灰新鮮凍結切片を作製し、歯の移動時における歯根膜の変化を、VEGF、VEGFR-1、VEGFR-2やTwist1、periostin、CtgfおよびRunx2等の各種の血管新生因子および血管標識因子、フリーラジカル、炎症性サイトカイン、細胞外マトリクスなどの免疫組織学的解析、リアルタイムPCRによるメッセージレベルでの発現の定量化やイムノブロッディング法によるタンパク質レベルでの発現量の分析を行う。その後、1)咬合刺激低下歯の実験的歯の移動時にLIPUSを照射する方法2)咬合刺激低下歯に軽度の虚血負荷を繰り返し与えたのち矯正力を用いて移動する方法に関する比較解析を行い、咬合刺激低下歯に対する効率的な矯正学的移動システムを検討する。細胞株の樹立に困難を要し、研究計画の内容にペリオスチン・スプライシングバリアント発現のPNKOマウスの骨・歯の病態解析をもとにペリオスチンの骨・歯の疾患における病態的役割を解明する研究を追加し、また次年度、次々年度に予定していた動物実験を前倒して開始するよう研究計画の再検討を行ったため。
舞踊の動作特徴抽出のためのノーテイション法の活用について

神楽に代表される動作名称の不明な日本の舞の動作特徴を映像資料から抽出することを目的とした。具体的には、春日大社・金刀比羅宮・出羽三山神社・住吉大社の4神社の巫女舞を調査対象とし、身体動作の国際記譜システムであるLabanotation法ならびにYourMove法を使って動作特徴について考察した。さらに、日時・装束・着付け・髪型・道具類など動作以外の情報も重要に機能しているジャンルのため、歴史学的視点からの文献資料・絵画資料・舞譜などの有形資料の収集と伝承形態・現状などのインタビューによる調査を行った。時間的に伸縮する日本音楽の特徴を示す巫女舞の歌を五線譜で採譜し、その流れに沿って舞の概要をYourMove法で記譜すると、舞の構造の中に形式と繰り返しによる所作の特徴が確認できた。編集ソフトを通して30分の1秒での動作観察を行いYM法でスコア化すると舞の動作イディオムのレペティションが様々なヴァリエーションでシンメトリカルに現出する事が確認された。舞踊や芸能の発生研究は、現代のなかで希薄になり形骸化してしまった身体文化に過去からもたらされる恩寵であり、叡智である。こうした無形文化遺産を21世紀にふさわしく継承し人間の身体が本来もっている叡智を甦らせることは我々の使命と思われた。継承者不足や廃絶・変形の危機にある神楽などの日本文化の継承・保存・復刻にこの研究が役立てば幸いである。17年度は、春日大社から伝播した社伝神楽の映像資料の収録を中心としながら、研究発表を行った。具体的には、7月に山形県の出羽三山神社「花祭り」の映像資料を収録し、伶人、伶人補、祭儀部長から現在の伝承の実態について伺った。9月には奈良県春日大社「旬祭」にて祭儀課長と面談し、10月に香川県金刀比羅宮「例大祭」にて舞曲の映像資料を収録した。12月には、奈良県春日大社若宮社「おん祭」にて巫女の神楽の映像資料を収録した。さらに18年3月には春日大社の「お田植え祭」に参列し、「お田植えの舞」の映像資料を収録した後、伝承に関わる神社関係者の話を聴いた。こうしたフィールドワークを中心としながら、すこしずつ機材の購入などを行い、研究環境を整備し、研究のための映像資料整理のシステム化を研究し、その構想を7月末に情報処理学会で発表した。8月には海外(ロンドン)にてICKLという舞踊文化と記譜の国際会議にて巫女舞という日本文化を紹介しながら、映像資料と記号を組み合わせた研究発表を行うと同時に国際的な研究交流を行った。また他領域でのシンポジウムに招かれ、6月には東洋音楽学会東日本支部定例会にて、巫女舞について音楽と舞踊の両サイドの視点からの研究発表を行った。この際、東洋音楽学会員となった。また11月には比較舞踊学会にて「舞踊の構造と伝承形態」について研究発表を行った。現在、基本の動作の特徴について3社の比較が進むと同時に、舞踊美学の観点からの宗教性と芸術性の間に位置づく巫女舞の諸相が、時代の中で、また地域により微妙に変化しながらも日本的な美を維持し、大和(倭)の美意識を体現するものとして今日まで伝承され、新作の神楽舞にも影響を与えて来たことがわかってきた。人以上のものへ心を向けることによる昇華的な行為の美学と、自然や神との一体化のもたらす、共同体的な平安が、日本古来の祭典行事の中では時代に左右されない緩やかな聖なる時間と空間を作り出していることが理解されてきた。神楽を通して日本人の深層に働く心の構造を予感することができた。昨年度に引き続き、フィールド調査を中心とした。主として、春日大社の巫女舞の所作の伝播による変容を比較するため、「お田植え」の舞を中心に、以下の日程で、映像収録を行った。平成18年3月15日春日大社お田植え祭平成18年4月15日金刀比羅宮お田植え祭平成18年5月8日出羽三山神社お田植え祭平成18年6月14日

住吉大社お田植え祭平成19年1月4日住吉大社踏歌(お田植え舞とは異なるが年に一回の行事なので収録)収録された映像から、4神社のお田植えの舞に関する情報を「祭りの由緒」、「継承」・「指導状態」、「琴の有無」・「歌詞」・「開催日時」、「場所」、「舞人」、「隊形」、「髪型」、「翳し」、「採り物」、「歌」、「楽」、「耕作場面」、「牛の登場」、「移動」などの項目について、まとめニクセルファイルに一覧表として、データ・ベース化した。さらに今回の調査の中で、出羽三山神社にて、明治期の歌譜の書写の複写を入手する事ができた。さらに天理大学では、「大和舞」の歌譜の複写ならびに綾小路家の神楽資料の目録を入手することができた。こうしたことから、本研究のような動作の考古学を考察するには、動作研究の前提として、日本の古代・中世ならびに明治初期の歴吏認識が不可欠であること、また有形史料についての歴史学的・文化財学的知識が不可欠であることを理解した。したがって、現代の身体運動の認識から分析することを中断し、現在、文献・有形史料の収集も平行して行っている。特に、春日大社と住吉大社の舞は両者とも古く、伝承関係が不明であり、その形や歌の類似性と差異性には、興味深い歴史的関連が発見できるが、住吉大社の舞が平成の復刻であることも合わせて、現時点の動作のままでの考察だけではなく、サイド史料が必要である事がわかった。神楽に代表される日本独特の舞踊や芸能の動作の特徴を映像資料から抽出し、このジャンルの舞・所作の特徴を抽出することを目的とし、具体的には、伝承元とされる春日大社・伝承先となる金刀比羅宮・出羽三山神社ならびに伝承先と考えられる住吉大社の4神社の巫女舞を調査対象とした。動作の国際記譜システムであるLabanotation法ならびにYourMove法を使って流れの中での動作特徴について考察した。さらに、日時・装束・着付け・髪型・道具類など動作以外の情報も重要に機能しているジャンルのため、歴史学的視点からの文献資料・絵画資料・舞譜などの有形資料の収集と伝承形態・現状などのインタビューによる調査を行った。時間的に伸び縮みする日本音楽の特徴を示す巫女舞の歌を採譜し、五線譜化し、その流れに沿って身体動作のアウトラインをYourMove法で記譜すると、そこに舞踊的な構成の形式や、繰り返しによる、所作の特徴が見えて来た。また各神社での継承には、親子のような年齢間隔で指導者的な女性が1名存在し、口承で舞踊文化を守っていた。4神社の舞の形は、類似する同一的な特徴も示しているが、個別性、差異性もあり、さらに、それぞれの神社でも再興や復興があり、廃絶したものや、形を変更したものもある。文字資料や絵画資料・写真などは、当時を思わせるが、数少ない断片からでは、失われた時間を繋ぐのは難しい。舞踊や芸能の発生研究は、現代のなかで希薄になり形骸化してしまった身体文化に過去からもたらされる恩寵であり、叡智である。人間の文化の中に、いつの時代もどこの地域にも舞踊としか言いようのない身体文化のあることの意義を21世紀にふさわしく継承し人間の身体が本来もっている叡智を甦らせることは我々の課題であり意義深い。そして継承者不足や廃絶・変形の危機にある神楽などの日本文化の継承・保存・復刻に役立つ事となるだろう。