hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
反強磁性障壁層の挿入によるスピンフィルタ型強磁性トンネル接合の磁気抵抗比の改善

強磁性絶縁体EuSを障壁層とした磁気トンネル接合においてはスピンフィルター効果によって磁気抵抗効果が発現すると期待できる。本研究では、強磁性EuS、Ge1-xMnxTe層に反強磁性MnTe層を付与した接合構造を提案し、分子線エピタキシー法を用いた作製条件を明らかにした。また、EuSにTeを添加することによって磁化特性を調整することができた。さらに提案した構造の強磁性/反強磁性層間には明瞭な交換バイアスが生じないことが分かった。フルエピタキシャル・スピンフィルタ強磁性トンネル接合におけるトンネル磁気抵抗比の改善を目的に、反強磁性ワイドギャップ半導体を付加挿入した接合の作製とその評価を目指し、分子線エピタキシー法を用いて各種薄膜の成長実験を行った。初年度の実績により基板をBaF2からInPに変更して薄膜成長を進めた。基板の表面清浄化のための熱処理過程を工夫することにより、所望の単層薄膜に関しては良好な成長を実現できたため、積層構造:Ge1-xMnxTe/ZB-MnTe/EuSを、基板温度や照射蒸気圧等の成長条件を変えながら作製し、反射高速電子線回折及びX線回折を用いた構造評価を行った。しかし、積層構造においては期待しているほどの良質なエピタキシャル膜が得られず、更なる改善が要求される。良好な結果が得られない一要因として、原子配列の観点からInP基板の面方位が成長に影響している可能性があることが分かり、面方位を(100)から(111)に変更することに決め、準備を進めている。リソグラフィによる素子加工に関しては、研究協力者とともにウェットエッチング等の条件について実験的に調べ、おおよその条件に関しては見出すことができた。一方、強磁性層間の磁気結合力と反強磁性膜の膜厚との関係を調べるための磁気光学Kerr効果測定装置の改良については、振動除去と磁場安定性の向上、光学素子の再選定を行い、SN比の改善は進んだが、冷凍機の不調により極低温測定には至っていない。現在、冷凍機が復旧し、評価実験の準備を進めている。フルエピタキシャルなスピンフィルタ強磁性トンネル接合におけるトンネル磁気抵抗比の改善を目的に分子線エピタキシー法を用いて各種薄膜の成長実験を進めた。InP(100)基板上への積層構造の品質向上に向けて、Te照射による基板表面の清浄化を行ってきたが、As照射による清浄化との差異を調べるため、Kセルを追加してAs照射条件下による薄膜成長実験を行った。反射高速電子線回折及び原子間力顕微鏡による表面構造の評価を行った結果、平坦性の向上が見られた。しかし、As雰囲気の残留成分による薄膜品質低下が懸念される結果となった。一方、Te照射条件に加えて、EuSの極薄膜を初期成長させることにより、引き続くGeTe(又はGe1-xMnxTe)薄膜のエピタキシャル性が改善される可能性があることが分かり、詳細を調べている。他方、BaF2(111)基板上にZB-MnTe/ Ge1-xMnxTe積層構造を作製し、良好なエピタキシャル構造であることをX線回折により確認した。磁場中冷却による異常ホール効果測定を低温にて行ったところ、ループシフトは確認できず、両磁性層間に交換バイアスが発現していない可能性があることが分かった。したがって、交換バイアスを伴わない両強磁性層(Ge1-xMnxTe、EuS)間の磁気遮断を実現できる可能性がある。なお、計画していたInP(111)基板上への作製に関しては、基板製造工程に問題が生じたため延期することとなった。フルエピタキシャル・スピンフィルタ強磁性トンネル接合におけるトンネル磁気抵抗比の改善を目的に反強磁性ワイドギャップ半導体を付加挿入した接合の作製とその評価を目指し、分子線エピタキシー法を用いて薄膜成長を行った。当初、基板としてBaF2を予定していたが、その表面に存在するへき開ステップが積層構造の断片化をもたらす可能性が高いことが実験的に明らかになってきたため、基板をInPに変更した。これまで培ったBaF2基板上への成長条件をベースとし、加えて基板の表面清浄化のための熱処理過程を工夫することにより、強磁性層Ge1-xMnxTeの薄膜成長に成功した。熱処理過程においては、処理中におけるTe照射がもたらす基板表面の清浄化効果が高いことが明らかになった。薄膜の構造評価は反射型高速電子回折、X線回折で行い、また異常ホール効果や磁気抵抗の温度依存性の観測から磁気的特性を評価した。また、InP基板上へのEuS薄膜の成長にも成功した。さらに、閃亜鉛鉱型(ZB-) MnTe薄膜の成長条件について、基板温度等を変えながら調べてきた。積層構造を作製するまでには至っていないが、各単層膜の成長条件に関しては比較的十分な知見を得ることができた。

一方、強磁性層間の磁気結合力と反強磁性膜の膜厚との関係を調べるために、磁気光学Kerr効果測定装置の改良を進めた。光弾性変調器を導入し、ロックインアンプで増幅することにより、室温にて標準試料の縦Kerr効果を観測できたが、SN比は十分とは言えず、今後さらなる改善に努める必要がある。フルエピタキシャルSF-MTJ:Ge1-xMnxTe/EuS/GeTeにおけるトンネル構造の強磁性層間に反強磁性層を挿入した場合の磁気抵抗効果について調べるために、分子線エピタキシー法を用いて各基本構造を作製し、構造及び磁気特性の評価を行った。反強磁性層の候補として閃亜鉛鉱型MnTeに注目し、BaF2(111)、InP(100)、(111)基板上への成長を行った。MnとTeの照射蒸気圧比及び成長温度を条件として結晶性の評価を行った。高温成長では閃亜鉛鉱型MnTeエピタキシャル膜を比較的容易に得ることができるが、成長温度の低温化に伴いNiAs型MnTeの混晶化が促進されることが分かった。なお、得られた閃亜鉛鉱型MnTeの光学バンドギャップはおよそ3.0 eVとなり、単相膜の品質は良好であった。Ge1-xMnxTe/MnTeの積層構造の作製にはGeTe層とMnTe層の界面拡散によるGe1-xMnxTe層の形成が有効であることを示した。Ge1-xMnxTe/MnTe及びEuS/MnTe界面における磁気的な相互作用をSQUID測定により調べた。その結果、ともに交換バイアスによる明瞭な磁化シフトは現れず、わずかな保磁力変化が見られた。シフトの要因を交換結合によるものであると断言するには至っていない。スピンフィルタートンネル障壁を挿入した積層構造を作製し、ナノテクネット支援(山口大学)を受けてリソグラフィーとドライエッチングによる素子化を行った。電極形成としてIn蒸着並びに銀ペーストによる配線固定を施した。トンネル障壁厚(25nm)及び接合断面積(100250μm2)を変えた試料を作製し、輸送特性の評価を行った。多くの試料の特性は、Simmonsの理論的な非線形特性ではなく、線形な特性を示した。障壁のピンホール形成が主な原因と思われる。電気・電子材料反強磁性層の膜厚を変えた積層構造を作製し、磁気光学効果による磁気特性評価実験を行い、強磁性層間の磁気結合に及ぼす反強磁性層の影響に関する検討については、積層構造を作製するという計画は達成できているが、良質な試料を得られていない。また、磁気光学効果測定装置の改善は進んだが、冷凍機の不調により評価実験には至っていない。以上の理由より、「やや遅れいている」と判断した。一方、素子加工条件の検討については研究協力者の支援のもと、計画通り進んでいる。分子線エピタキシー法による積層構造の作製に関しては、薄膜の成長条件をおおよそ調べることができているが、良好なエピタキシャル性をもつ積層構造は得られておらず、磁気抵抗に対する反強磁性層の挿入効果については知見が得られていない。しかし、基板清浄化や初期成長過程を工夫し、品質改善は確実に進展している。また、素子加工や輸送特性実験については研究協力者の支援のもと、準備が整っている。一方、InP基板の面方位が成長に及ぼす影響を調べるためInP(111)基板を新たに導入することとしたが、メーカーの基板製造工程に問題が生じたため、今年度に実験を進めることはできず、来年度に延期することになった。
ファイナンス経済学における情報・知識・不確実性と合理的行動

大きく分けて二つの研究に取り組んだ.一つは投資家の自信過剰・自信過小が株式価格固有の動きにどのような影響を及ぼすかの研究である.ショート・ポジションの制約は株価に対して非対称な効果を及ぼすことはよく知られているが,自信の程度に差がある投資家が存在するとき,やや異なった状況が現出する.グッド・ニュースは短期的にはモーメンタムを,長期的にはリバーサルを生み出すである.さらに,一般には株価の経路には定性的な影響を及ぼさない,と考えられている株式の供給量が,株価の経路に大きく複雑な影響を及ぼすことも明らかになった.既存研究には見られないこれらの結果は,複雑な株価の動きの理解に貢献するものと思われる.この研究の幅産物として,「合理的な自信過剰」に関する研究も進展した.いま一つの研究は,情報の認知および特性と投資家行動の関係の研究である.この論点は、金融市場の理解にとってとりわけ大きな重要性をもつ.われわれは,実験によって個人の意思決定過程を直接検証する方法を用いた.その際,特に注目したのは情報の信頼性あるいは情報の制度が投資家の投資行動に与える影響である.さらに,個別株式の情報に反する経済全体の情報がいかに評価され,投資家の行動に影響するか,にも関心を払った.現在,実験結果の検証を進めているが,たとえば,情報の質に応じて投資家はどのように意思決定を変えるのか,あるいはどのような情報を利用し,どのような情報を無視するのか,などに関する多くの有用な知見が得られるのではないかと期待している。三つのテーマに取り組んだ.第一の研究は,確信におけるバイアス(biases in confidence)に関連する.このテーマは,近年,経済学でも広く論じられるようになり,さまざまな不確実性のもとでの意思決定における重要性が広く共有されるようになった.特に金融市場においては,意思決定に複雑な情報獲得・処理が関連している.われわれの研究では,確信における誤差に注目し,それがなぜ生じるのか,金融市場で広く見られるのはなぜか,を理論的に明らかにした.この研究は既にdiscussion paperとしてまとめられており,フランス経済学会のConferenceなどいくつかの学会・セミナーで報告あるいは報告の予定になっている.第二も確信に関係しており,金融市場における過大な確信と過小な確信の相互作用がもたらす効果が研究テーマである。過信は人間行動の顕著な特徴として広く知られているが,過小な確信はさほど注目されてこなかった.しかし,ノイズ・トレーダーが存在する金融市場では,情報の質と現実妥当性に不確実性が存在するとき,投資家は過小な確信に陥る可能性がある.過剰と過小な確信をもつ投資家の存在と,ショート・ポジションの制約を考慮することによって,証券価格に見られる特徴のいくつか理論的に説明できる.この研究については,現在,論文にまとめている段階である,第三のテーマは,特に投機色が強い金融市場における,情報の到達時間の不確実性がもたらす効果である.ファンダメンタル・バリューに関する不確実性が基本的に重要なのは言うまでもないが,それ以外のさまざまな不確実性が,投資家の行動に大きな影響を与える可能性があり,情報の到達時間の不確実性もその一つと考えられる.この研究テーマに取りかかったのは最近であり,現在理論モデルの構築を進めている段階である.大きく分けて二つの研究に取り組んだ.一つは投資家の自信過剰・自信過小が株式価格固有の動きにどのような影響を及ぼすかの研究である.ショート・ポジションの制約は株価に対して非対称な効果を及ぼすことはよく知られているが,自信の程度に差がある投資家が存在するとき,やや異なった状況が現出する.グッド・ニュースは短期的にはモーメンタムを,長期的にはリバーサルを生み出すである.さらに,一般には株価の経路には定性的な影響を及ぼさない,と考えられている株式の供給量が,株価の経路に大きく複雑な影響を及ぼすことも明らかになった.既存研究には見られないこれらの結果は,複雑な株価の動きの理解に貢献するものと思われる.この研究の幅産物として,「合理的な自信過剰」に関する研究も進展した.いま一つの研究は,情報の認知および特性と投資家行動の関係の研究である.この論点は、金融市場の理解にとってとりわけ大きな重要性をもつ.われわれは,実験によって個人の意思決定過程を直接検証する方法を用いた.その際,特に注目したのは情報の信頼性あるいは情報の制度が投資家の投資行動に与える影響である.さらに,個別株式の情報に反する経済全体の情報がいかに評価され,投資家の行動に影響するか,にも関心を払った.現在,実験結果の検証を進めているが,たとえば,情報の質に応じて投資家はどのように意思決定を変えるのか,あるいはどのような情報を利用し,どのような情報を無視するのか,などに関する多くの有用な知見が得られるのではないかと期待している。
多次元薄板スプライン補間法による経皮経粘膜薬物送達システムの最適化

多次元薄板スプライン補間(Thin-Plate Spline、TPS)を利用する新規最適化法を開発し、各種薬物送達システム(DDS)の設計・最適化に適用した。さらに、最適解予測値の信頼性について、ブートストラップ(Bootstrap、BS)法と自己組織化マップ(Self-OrganizingMap、SOM)を基礎とする新たな評価法を開発し、その有用性を検証した。DDS製剤の処方設計における設計変数と製剤特性間の相関モデル作成プロセスにTPSを導入することで、計測データに実験誤差が含まれる場合にも無理なく補間曲面の同定が可能となり、古典的な応答曲面法に比べ予測精度が格段に向上した最適設計支援システム(RSM-S)を構築することができた。モデル製剤としてテオフィリン含有経口徐放型DDS、ジクロフェナク含有経皮吸収型DDS及びインスリン含有経口粘膜吸収型DDSを選択し、これらDDSの最適設計にRSM-Sを適用した。その結果、いずれのDDSにおいても有効性、安全性及び安定性に関する特性の予測値は実測値と高精度に一致し、RSM-Sの有用性が検証された。RSM-Sで推定された最適解の信頼性を評価するためにBS法の応用を試みた。BS法は標本に対して多数回の復元抽出を行い、これより標本の信頼性評価を行うものである。本研究では、はじめに実験計画法に従って得られたデータセット(オリジナル標本)に対して復元抽出を適用してBS標本を作成した。次にBS標本にRSM-Sを適用してBS最適解を推定し、BS最適解の分布を観察した。その結果、いずれの事例においてもBS最適解の集合は正規分布に従わず、複数の異なるクラスターを構成することが示された。そこで、BS最適解のクラスタリングを目的としてSOMの適用を試みた。上述した3種類のDDSについてBS最適解のSOMクラスタリングを実施した結果、いずれの事例においても最適解の所属するクラスターを明確に識別することができ、これよりRSM-Sで得られた最適解の信頼性評価が可能となった。薬物の経皮経粘膜吸収を改善し臨床応用へと結びつけるためには、信頼性の高い製剤処方最適化手法を開発することが重要である。これまでに報告者らは、人工ニューラルネットワーク(ANN)を利用する最適化手法(RSM-ANN)を開発し、その製剤設計最適化への応用性を検討してきた。ANNは設計変数と製剤特性間の非線形性を近似する上で優れた手法であり、従来の線形応答曲面法(RSM)に比較して良好な結果が得られる。しかし、ANNは本質的にパターン認識の一手法であること、予めユーザーが設定すべきパラメータが非常に多いことなど、解決すべき問題点が多く残されている。本研究では、ANNの問題点を克服し得る最適化手法の開発を試み、多次元スプライン補間の応用について検討した。その結果、重調和スプライン補間に線形多項式近似を加味した薄板スプライン補間(TPS)を導入することによって、データに誤差が含まれる場合にも問題なく補間曲面の同定が可能であることを明らかとし、本手法を組み込んだ最適設計支援システム(RSM-TPS)を開発した。ケトプロフェン含有経皮吸収型ヒドロゲル製剤及びパクリタキセル含有マイクロエマルション製剤を選択し、その作製条件の最適化に適用した結果、両製剤ともに妥当で高精度な最適解を探索することができた。非線形手法に共通の課題として、最適解推定値の信頼性を評価する普遍的な手段がないことが挙げられる。

本研究では、RSM-TPSにより得られる最適解の信頼性評価法の開発を試み、ブートストラップ法(BS法)を応用することで良好な結果が得られた。BS法は、くり返しを許して標本再抽出を行い、BS標本から予測される複数の最適解(BS最適解)により信頼性を評価しようとするものである。BS法を適用することによって、最適解の精度(δ)と再現性(γ)の推定が可能となり、従来の線形RSMと同様、一般統計量を用いた最適解の信頼性評価が可能となった。さらに、最適解に対する設計変数の重要度を調べる手段としてBS法を応用したleave-one-factor-out(LOFO)法を開発した。これは、全設計変数より1変数を除いたBS標本を作成し、これにRSM-TPSを適用してLOFO-BS最適解を求め、そのδ値及びγ値から当該変数の重要度を推定するものである。上記二製剤にLOFO-BS法を適用した結果、最適解に対する設計変数の重要度が、一般統計量を用いて記述できることが明らかになった。次年度は、過去に報告されたDDSの処方設計・最適化事例を収集し、RSM-TPS法による最適解の探索とBS法による信頼性の評価を行い、RSM-TPS法の応用性と限界を調べる予定である。製剤設計の高効率化や開発コスト削減の要求に対処するためには,新しい予測技術の開発が重要である.本研究では,多次元スプライン補間を利用する新たな最適化法を開発し,経皮経粘膜薬物送達システム(DDS)の設計・最適化に適用することによって,その有用性を評価することを試みた.また,予測された最適解の信頼性について,ブートストラップ(BS)法と自己組織化マップ(SOM)を基礎とする新たな評価法を開発し,その可能性について検討した.重調和スプライン補間に線形多項式近似を加味した薄板スプライン補間(TPS)を利用することにより,計測データに誤差が含まれる場合にも問題無く補間曲面の同定が可能であり,TPSとRSMを融合した新規非線形応答曲面法(RSM-TPS)の開発に道を拓いた.NSAIDSを主薬とする経皮吸収型DDS及び機能性高分子をキャリアとするインスリン経口吸収DDSの作製プロセスにRSM-TPSを適用した結果,いずれの事例も妥当で高精度な最適解を探索することができた.RSM-TPS法で推定される最適解の信頼性を評価するためにBS法の適用を試みた.重複を許して再抽出した複数の標本にRSM-TPS法を適用してBS最適解を推定し,その分布から信頼性が評価できるか否かについて検討した.上記の事例について,BS最適解の分布を調べた結果,いずれのケースもBS最適解の集合は全く正規分布には従わず,BS最適解は複数の異なるクラスターから構成されることが示唆された.そこで,SOMによりBS最適解をクラスター分けし,最適解の所属するクラスターを同定した.その結果,いずれの場合においても最適解の所属クラスターは明確に識別可能であり,これより最適解の信頼性評価が可能であることが示唆された.次年度は,これまでの研究成果を基にRSM-TPSにおける設計変数の重要度を客観的に評価する手法を開発する予定である.薬物送達システム(DDS)の開発研究は投薬技術の最適化を目的とするものであり、その製剤設計は科学的根拠に基づくもめでなければならない。
老人訪問看護事業に対する潜在看護婦の参加促進・阻害因子の構造に関する研究

潜在看護婦(就業意欲のある未就業看護職)の訪問看護への就業意欲と、その促進・阻害因子を把握することを目的として、広島県看護協会のナ-スバンク登録者を対象に調査を行った(配布987名・回収457名・回収率46.3%)。潜在看護婦の特性:得られたサンプルの年齢構成は、20代18.4%・30代58.9%・40代15.8%・50代4.6%・60代2.0%で、98.9%を女性が占めた。医療機関勤務経験者が9割弱、フルタイム勤務継続者が7割存在した。現在の平均離職期間は6.4年(標準偏差5.2年)で、「家庭要因(育児等)」を離職理由とする者が82.5%存在した。参加意欲:勤務形態に関わらす訪問看護を希望した者は46.4%で、パートタイムには40.9%、フルタイムには20.8%の希望があった。またパートタイムでは40.9%のうち15.5%が、フルタイムでは20.8%のうち9.8%が将来も継続する意志を示していた。パートタイムには、全体の約8割が希望、約4割が次年度には就業可能であり、量的即戦力としての意義が認められるが、その継続性はフルタイムより低く、雇用者側に管理スキルが要求される。促進・阻害因子:数量化理論第II類により、個人・家庭・職業因子39変数に対し変数選択を実施した結果、「看護協会主催の訪問看護講習会への意欲の有無」「訪問看護が好きな仕事か否か」「看護基礎教育過程が専門学校か否か」「乳幼児・小学生の有無」の順に高い寄与を示した。また「情報収集」と「アセスメント」の自己スキルも続く寄与率を示したが、これへの自信は訪問看護就業への阻害因子として作用していた。政策的課題:回収率を考慮すると、2割以上の潜在看護婦が好きな仕事として訪問看護への就業意欲をもっている可能性が高い。しかし自己スキルへの不安は大きく、約1ケ月間の訪問看護講習会を受講しようという前向きな姿勢にある。よって、訪問看護技術を獲得していくプロセスへの政策的支援体制が、マンパワー確保上の重要な課題として示唆された。
市場におけるミクロ・マクロ・ループに注目した考慮集合の周期的変動メカニズム

消費者意思決定に際して選択対象となるブランドの集合を、考慮集合とよぶ。まず、考慮集合のサイズが、時間経過に従い周期的に増減する現象をデータにより示した。次に、そのメカニズムを考察した。具体的には、1コスト・ベネフィット・アプローチにより、個人の内的変化(考慮集合の変化)を考え、2ミクロ・マクロ・ループに注目し、消費者(ミクロ構成員)の考慮集合の変化による市場(マクロ・システム)の変化(ミクロ→マクロ)と、市場の変化による考慮集合の変化(マクロ→ミクロ)を考えた。すなわち、個人の意思決定が、他者や市場を通じて自身の行動を周期的に変化させるメカニズムを考察した。ここでは、考慮集合(消費者の意思決定に際して、最終的な選択対象となるブランドの集合)に含まれるブランド数(考慮集合のサイズ)が、時間経過に従い周期的に増減する現象を指摘した後、そのメカニズムを考察する。具体的には、(A)コスト・ベネフィット・アプローチにより、個人の内的変化(考慮集合の変化)を考察し、(B)ミクロ・マクロ・ループに注目し、消費者(ミクロ構成員)の考慮集合の変化による市場(マクロ・システム)の変化(ミクロからマクロへ)、同時に、市場の変化による考慮集合の変化(マクロからミクロへ)を考える。すなわち、個人の意思決定が他者や市場に影響を与え、さらに自身に影響を与えることにより、自身の行動を周期的に変化させると考える。平成24年度において、パッケージ財市場から得られたデータを用いて、考慮集合のサイズが周期的に振動する現象を示したこと、また、コスト・ベネフィット・アプローチおよびミクロ・マクロ・ループに依拠した概念モデルを構築したことを受け、平成25年度では、市場をマクロ・システム、消費者・企業をミクロ構成員と捉えたエージェント・ベース・シミュレーション・モデル(ABSモデル)を構築した。そして、計算機実験により、ABSモデルから観察データに合致するデータを生成させた。このとき、生成データは観察データに概ね一致したものの、必ずしも十分とは言えなかった。そこで、今後は、データのクリーニングとモデルのチューニングを実施する予定である。これにより、周期的変動をより的確に把握できること、観察データにより合致したシミュレーション・データを生成できることが期待される。平成24年度においては、考慮集合のサイズが周期的に変動する現象を消費者調査データにより観察した後、先行研究を発展させ、当該現象を説明する概念モデルを構築した。まず、考慮集合として消費者が一定期間に購買した製品数を考え、購買履歴データを用いて考慮集合のサイズを測定した。具体的には、観察データについて季節変動を除去した後、傾向変動を分離し循環変動を抽出した。このとき、パッケージ財6市場について、考慮集合のサイズが周期的に変動することが示された。次に、当該現象を説明する概念モデルを構築した。モデルは、以下の二つから構成される。すなわち、(1)消費者は、意思決定から得られる成果(ベネフィット)とコストをバランスするよう考慮集合のサイズを決定するモデル(コスト・ベネフィット・アプローチ)と、(2)ミクロ構成員(消費者)が、他の構成員(消費者や企業)・市場に影響を与え、それがさらに自分自身に影響を与えることにより、自身の行動を漸進的・周期的に変化させるモデル(ミクロ・マクロ・ループ)である。既存研究では、主に要素還元主義に依拠し、個人の内面に照射する研究などがなされてきた。一方、市場は、多数の消費者や企業(ミクロ構成員)が自由に活動するマクロ・システムである。このため、マーケティング現象を正しく理解するには、ミクロ構成員の振る舞いやその相互作用が、どのようにマクロ・システムを変容させるのか、同時に、マクロ・システムが、どのようにミクロ構成員の振る舞いを変容させるのかを考察する必要がある。要素還元主義に依拠し消費者個人の内面に照射したコスト・ベネフィット・アプローチを、ホーリズムに依拠する自己組織性理論によって拡張することにより、個人の行動変化をマクロ・システム全体の変容から説明(ミクロ現象をマクロから説明)しようとする点で僅かながらも意義があるだろう。ここでは、考慮集合(個人の意思決定に際して、最終的な選択対象となるブランドの集合)に含まれるブランド数(考慮集合のサイズ)が、時間経過に従い周期的に増減する現象を指摘した後、そのメカニズムを考察する。具体的には、まず、(A)コスト・ベネフィット・アプローチにより、個人の内的変化(考慮集合の変化)を考察する。同時に、(B)ミクロ・マクロ・ループに注目し、個人(ミクロ構成員)の考慮集合の変化による市場(マクロ・システム)の変化(ミクロからマクロへのループ)、および市場の変化による個人の考慮集合の変化(マクロからミクロへのループ)に注目することにより、市場全体(マクロ・システム)の変化を考える。具体的には、パッケージ財市場から得られたデータを用いて、個人の考慮集合のサイズが周期的に振動する現象を示した。また、コスト・ベネフィット・アプローチおよびミクロ・マクロ・ループに依拠した概念モデルを提示した後、市場をマクロ・システム、個人・企業をミクロ構成員と捉えたエージェント・ベース・シミュレーション・モデル(ABSモデル)を構築した。これにより、観察データにより合致したシミュレーション・データを生成することが期待される。考慮集合(消費者の意思決定に際して、最終的な選択対象となるブランドの集合)の形成メカニズムを考察した。

まず、(1)考慮集合(および関連概念である選択集合、想起集合)に関する先行研究をレビューした後、(2)考慮集合に含まれるブランド数(考慮集合のサイズ)が、時間経過に従い周期的に増減する現象をパネル・データにより明らかにした。次に、(3)そのメカニズムを考察した。具体的には、(A)コスト・ベネフィット・アプローチにより、個人の内的変化(考慮集合の変化)を考察し、(B)ミクロ・マクロ・ループに注目し、消費者(ミクロ要素)の考慮集合の変化による市場(マクロ・システム)の変化(ミクロからマクロへの働きかけ)、同時に、市場の変化による考慮集合の変化(マクロからミクロへの働きかけ)を考えた。すなわち、個人の意思決定が他者や市場に影響を与え、さらに、他者や市場を通じて自身に影響を与えることにより、自身の行動(考慮集合のサイズ)が周期的に変化すると考えた。最後に、(4)本メカニズムを表現するモンテカルロ・シミュレーション・モデルを構築し、観察データに合致するよう仮想データを生成させた。もしシミュレーション・データが観察データに合致するならば、当該モデルは、考慮集合の周期的変化のメカニズムのひとつであることになる。両データは一致する傾向にあったものの、観察データの細かな振動を十分に追随できたとは必ずしも言い難かった。今後、シミュレーション・モデルの精緻化に加え、観察データをより適切に加工することなどにより、さらなる改善を図りたい。消費者意思決定に際して選択対象となるブランドの集合を、考慮集合とよぶ。まず、考慮集合のサイズが、時間経過に従い周期的に増減する現象をデータにより示した。次に、そのメカニズムを考察した。具体的には、1コスト・ベネフィット・アプローチにより、個人の内的変化(考慮集合の変化)を考え、2ミクロ・マクロ・ループに注目し、消費者(ミクロ構成員)の考慮集合の変化による市場(マクロ・システム)の変化(ミクロ→マクロ)と、市場の変化による考慮集合の変化(マクロ→ミクロ)を考えた。すなわち、個人の意思決定が、他者や市場を通じて自身の行動を周期的に変化させるメカニズムを考察した。やや遅れているとした理由として、計算機実験によりモデルから生成したデータは、観察データに概ね一致したものの必ずしも十分とは言えなかったことが挙げられる。今後は、データのクリーニング、モデルのチューニングなどを実施することにより改善を図りたい。商学これまで、観察結果および概念モデルに依拠して、ABSモデルを実装した後、計算機実験により観察データに合致するシミュレーション・データを生成することを試みてきた。生成データは概ね観察データに一致したものの、必ずしも十分とは言い難かった。そこで、観察データのスクリーニングとABSモデルのチューニングを行うことにより、改善を図りたい。
大規模陥没堆積盆地の深部地下構造の解明と地震観測に基づく地震動災害の評価

最近の50-100万年間の沈降量が500m以上の「大規模陥没堆積盆地」に属する石狩平野の西部、人口200万に達する札幌都市域を対象として、地質学および物理探査学の方法で深部地下構造(S波速度構造)を推定し、さらに、強震動観測記録の解析から、その構造の地震波への影響を明らかにし、最終的に地震動災害の評価を行なうことが本研究の目的である。平成1011年度における研究成果は以下の通りである。(1)札幌都市域北部の8地点において微動のアレー観測を実施し、推定されたレイリー波の位相速度から、深度約3kmまでのS波速度構造を推定した。この構造は、一部の深層ボーリング調査結果と調和的である。(2)また、関連資料の整理、地質調査の結果、札幌都市域北部の深度約3kmまでの地質断面(南西-北東)を推定した。(3)強震動観測記録の解析から、札幌都市域における地震応答の空間変動を得た。地震応答は、周期ごとに異なった空間変動をしている。これは、深部から浅部の地下構造の空間変動に関係していると考えられる。(4)一部の地域で、推定された構造と強震動記録との関係について検討した。観測された記録は、深度約3kmの地下構造を反映していることがわかった。(5)過去の地震による札幌都市域における詳細な震度分布と地下構造との関係について考察した。今回の研究で残された課題も多い。例えば、札幌都市域の全域にわたって微動探査を行なう予定であったが、北部地域しかできなかった。それは、平成10年度の実験の際に、微動の長周期側のパワーが小さく、そのために平成11年度に同じ地点で再実験を行なわざるを得なかったことによる。最近の50-100万年間の沈降量が500m以上の「大規模陥没堆積盆地」に属する石狩低地帯の西部、人口180万に達する札幌都市域を対象として、地質学および物理探査学の方法で深部地下構造(速度構造)を推定し、さらに、強震動観測記録の解析から、その構造の地震波への影響を明らかにし、最終的に地震動災害の評価を行なうことが本研究の目的である。平成10年度における研究実績は以下の通りである。(1)3地点(札幌都市域西部、東部、南部)における500mボアホールと地表での観測記録から、堆積層による地震波の増幅特性を推定した。また、増幅特性の地域性を明らかにした。(2)札幌都市域北部の8地点において微動のアレイ観測を実施し、推定されたレイリー波の位相速度から、深度約2kmまでのS波速度構造を推定した。(3)既存のボーリング地質柱状図、重力異常図と上記微動探査結果をもとに、札幌都市域西部の山地と平野の境界における2次元地下構造(速度構造)を推定した。(4)その山地と平野の境界(盆地端部)による地震動への影響を評価する目的で、境界を横切る3地点に強震動アレイ観測点を新たに展開した。残念ながら、本年度は北海道周辺の地震活動度が低く、震度の大きな記録を得ることができなかった。(5)2次元構造による地震動のシミュレーションと得られた小地震による記録との比較から、その構造の妥当性を検討した。しかし、現時点では、十分な一致を得たとは言い難い。(6)過去の地震によるアンケート震度調査と、簡便な微動測定をもとにした札幌都市域の地震ゾーネーションマップを作成した。

最近の50-100万年間の沈降量が500m以上の「大規模陥没堆積盆地」に属する石狩平野の西部、人口200万に達する札幌都市域を対象として、地質学および物理探査学の方法で深部地下構造(S波速度構造)を推定し、さらに、強震動観測記録の解析から、その構造の地震波への影響を明らかにし、最終的に地震動災害の評価を行なうことが本研究の目的である。平成11年度における研究実績は以下の通りである。(1)札幌都市域北部の8地点において微動のアレー観測を実施し、推定されたレイリー波の位相速度から、深度約3kmまでのS波速度構造を推定した。この構造は、一部の深層ボーリング調査結果と調和的である。(2)また、関連資料の整理、地質調査の結果、札幌都市域北部の深度約3kmまでの地質断面(南西ー北東)を推定した。(3)強震動観測記録の解析から、札幌都市域における地震応答の空間変動を得た。地震応答は、周期ごとに異なった空間変動をしている。これは、深部から浅部の地下構造の空間変動に関係していると考えられる。(4)一部の地域で、推定された構造と地震動記録との関係について検討した。観測された記録は、深度約3kmの地下構造を反映していることがわかった。(5)過去の地震による札幌都市域における詳細な震度分布と地下構造との関係について考察した。
地震国における煉瓦組積造耐力壁の耐震性能向上と補強法の開発研究

1999年コロンビア地震や2002年エルサルバドル地震などによる建物の被害調査の結果,開発途上国で現在建設中の組積構造建物の耐力壁に多用されている枠組組積造壁体(組積造壁体周辺を場所打ち鉄筋コンクリート造の柱と梁部材等で補強する構造方式)において,粘土焼成れんがや空洞コンクリートプロックによる無補強組積造壁体部分が組積造壁体周辺の場所打ち鉄筋コンクリート造柱から完全に分離・剥落し,上部構造の落下など地震被害を大きくしていることが徐々に明らかになってきた。本研究はこのように組積造壁体が場所打ち鉄筋コンクリート造の枠部材からから分離し脱落するメカニズムを明らかにするとともに,このような現象を防止するための補強法について検討することを目的としている。平成15年度は研究の初年度にあたり,一定軸力下において2方向の水平加力実験が実施できるように,現有の1方向加力実験装置の改良設計と製作を行った。具体的には,現有のジャッキに直交する方向に新たにジャッキを追加し,これら2本のジャッキにより試験体に加力を行うための鉄骨フレームを取り付けた。その後,4体の直交壁を有する3次元組積造壁体試験体を製作し,予備実験として2方向から同時加力により45度方向に変位する水平加力実験を行った。その結果,製作した実験装置の動作確認と修正点を把握することが出来た。また,予備実験ではあったが,2方向載荷実験により得られた枠組組積造壁体試験体の耐力と変形性能を過去に行われた1方向載荷のそれらと比較検討を行った。
多様な点突然変異に対応する人工核酸の設計と難治性がん治療への応用

1塩基認識能に優れたinchworm型ペプチド核酸(PNA)ーポリエチレングリコール(PEG)コンジュゲート(i-PPC)に複数の塩基(シトシン,アデニン,チミン)と塩基対を形成できるヒポキサンチンを導入し、KRAS遺伝子点突然変異を網羅的に認識することのできるアンチセンス分子を設計・合成する。さらに、合成したi-PPC(Hyp)のがん細胞内への輸送を試み、KRAS遺伝子変異性がん細胞の細胞死誘導効果について検討し、新規の遺伝子治療薬としての可能性について検討する。
脳神経細胞の力学損傷の定量解析による頭部傷害メカニズムの解明

交通事故等により脳へ衝撃が加わった場合の傷害を衝撃実験と圧縮実験により解析した.衝撃実験では31.5rad/sの回転衝撃を加えると傷害が発生する可能性があった.圧縮実験の結果では,ひずみ30%から軸索に断裂が生じ,神経細胞体は楕円形に2倍に伸長した.本研究の結果,脳へひずみ30%以上の外力が発生すると傷害が発生する可能性があることが分かった.本研究では生きた動物を用いたin vitro力学実験と厳密なin vivo衝撃実験の比較解析により,脳神経細胞と神経線維の損傷形態をミクロレベルで解析し,頭部傷害の詳細なメカニズムと傷害発生レベルを明らかにすることを目的としている.3年計画の1年目は,実験動物(豚)を用いて,回転の頭部衝撃に対する傷害を発生させるin vivo動物実験モデルの構築のため,動物実験装置の開発を実施した.組織観察においては,脳が損傷した際に細胞体から出現するにアミロイドβ前駆体蛋白(β-APP)に注目し,免疫組織科学染色を用いることにより,衝撃でβ-APPを検出する方法を検討を実施した.3年計画の2年目にあたる動物による予備実験ではブタ頭部に矢状回転方向の回転を加えた.しかし,最大角速度が13.3rad/sと非常に低い速度しか出力されず,ブタ脳に損傷が発生しなかった.そこで,この結果を踏まえたうえで,本年度は角速度を向上させるために試験機の改良を行い,角速度31.5rad/sと試験機改良前の角速度の比較約2倍以上の角速度を出力することに成功した.次に,頭部回転のin vivo実験を実施し,実験後に動物は筋弛緩剤を投与することで安楽死させた.脳損傷解析は,安楽死させたブタ頭部を開頭して脳を摘出することにより,まずは肉眼により損傷を確認し,角速度と脳損傷の関係より矢状方向頭部回転における脳損傷発生のメカニズムを検討した.なお,本研究の実施にあたっては,日本大学動物実験委員会の倫理承認手続きを実施し,「頭部および胸腹部の傷害メカニズムに関する研究」と題した動物実験倫理委員会の審査を受け,平成23年11月15日に承認番号:AP11E003号として実施承認を得た.本研究では厳密なin vitro実験とin vivo動物実験の比較により,脳神経細胞と神経線維の損傷形態をミクロレベルで解析し,頭部傷害の詳細なメカニズムと傷害発生レベルを明らかにすることを目的としている.3年計画の1年目は実験動物を用いて回転衝撃に対する傷害を発生させるin vivo動物実験のための装置開発を実施した.研究計画の2年目は矢状方向から頭部回転を加えた動物実験を実施した.角速度を31.5rad/sを加えると傷害が発生する可能性があった.なお,本動物実験の実施にあたっては日本大学動物実験委員会の倫理承認を得て実施した.研究計画の最終年度にあたる本年度は,脳組織のミクロレベルの損傷解析として,ひずみ量をパラメータとしたin vitro圧縮実験を実施し,2種類の脳組織染色として蛍光抗体法と酵素抗体法による脳組織の損傷の可視化と定量解析を実施した.その結果,蛍光抗体法では,ひずみ30%から軸索に断裂が生じ,ひずみ40%では毛細血管の神経線維への侵入と圧迫,ひずみ50%では軸索の断裂に加えて細胞核の壊死が観察された.酵素抗体法でも蛍光抗体法による観察と同様の傾向があり,ひずみ30%以上になると,楕円形に変形した神経細胞体が数多く確認された.酵素抗体法による染色の定量解析として,神経細胞体の荷重負荷方向である縦軸方向とそれに水平となる横軸方向の変形比率を縦横比と定め,観察組織中の全ての神経細胞体の縦横比を算出し,縦横比の平均値を求めた.その結果,ひずみ0%における縦横比は真円に近く0.98となったが,ひずみ30%以上では縦横比2.0となり,つまりひずみ30%以上では神経細胞体が2倍に伸長していることが分かった.交通事故等により脳へ衝撃が加わった場合の傷害を衝撃実験と圧縮実験により解析した.衝撃実験では31.5rad/sの回転衝撃を加えると傷害が発生する可能性があった.圧縮実験の結果では,ひずみ30%から軸索に断裂が生じ,神経細胞体は楕円形に2倍に伸長した.本研究の結果,脳へひずみ30%以上の外力が発生すると傷害が発生する可能性があることが分かった.交通事故や転倒での被害軽減のため,生命を維持する重要な器官である頭部の保護対策をさらに進める必要があるが,頭部の傷害基準は1960年代の死体実験に基づいており,傷害評価方法は現在まで進歩していない.コンピュータシミュレーションによる応力解析は進展しているものの,発生する傷害と応力レベルとの定量的な関係や傷害発生のしきい値は分かっておらず,十分な保護対策を講じることができていない.

そこで,本研究では生きた動物を用いたin vitro力学実験と厳密なin vivo衝撃実験の比較解析により,脳神経細胞と神経線維の損傷形態をミクロレベルで解析し,頭部傷害の詳細なメカニズムと傷害発生レベルを明らかにすることを目的とする. 3年計画の1年目にあたる本年度は,実験動物(豚)を用いて,回転の頭部衝撃に対する傷害を発生させるin vivo動物実験モデルの構築のため,動物実験装置の開発を実施した.頭部の回転衝撃を与えた研究例において,幼若ブタに対する実験では角速度200rad/s以上回転衝撃を頭部に負荷した際に傷害が発生しており,本研究では成体ブタの実験を行うために最大角速度は300rad/sを設計目標とした装置を試作した.組織観察においては,脳が損傷した際に細胞体から出現するにアミロイドβ前駆体蛋白(β-APP)に注目し,免疫組織科学染色を用いることにより,衝撃でβ-APPを検出する方法を検討を実施した.なお,本研究の実施にあたっては,日本大学動物実験委員会の倫理承認手続きを実施し,「頭部および胸腹部の傷害メカニズムに関する研究」と題した動物実験倫理委員会の審査を受け,平成23年11月15日に承認番号:AP11E003号として実施承認を得た.頭部への回転衝撃を再現するための実験装置の改良を実施しており,傷害を再現する動物実験モデルが構築できている.染色解析については試行中であるが詳細な解析を検討しているところである.以上より,当初の予定をおおむね順調に進展できていると判断している.頭部外傷の中で回転衝撃を再現するために,動物寸法の測定,他の研究例に基づく衝撃エネルギの設定検討,実験装置の製造までを実施できている.また,染色解析についてもその方法について詳細な検討を実施できている.以上より,当初の予定をおおむね順調に進展できていると判断している.脳が損傷した際に細胞体から出現するにアミロイドβ前駆体蛋白(β-APP)に着目し,生きたin vivo状態での実験に免疫組織科学染色解析を適用することにより,頭部衝撃とβ-APPの定量解析を試みる.動物への回転を中心とした衝撃実験を実施し,これによって生じるミクロな脳損傷を観察し,工学的な定量解析を実施する.in vivo実験のための動物や染色解析のための薬品類を購入する.また,衝撃計測用ソフトウエアの保守契約更新を実施する.また,協力関係のあるアデレード大学での研究ディスカッションのための海外渡航を計画し交通費にも充当する.神経細胞や神経軸索の染色解析のための薬品類,衝撃計測用ソフトウエアの導入を実施する.また,実験結果の発表として査読を経て海外での発表を計画しており,交通費にも充当していく.
在日韓国・朝鮮人の定住条件整備に関する基礎的地域研究

(1)鳥取県在住の韓国・朝鮮人は1632人(平成9年)、外国人全体の50.4%を占める。しかし1945年には18,000が居住していたのであるから、強制連行以来の歴史と減少の経過を通じて、いわゆる「特別の歴史」を明らかにする必要がある。地元新聞、県統計書、その他の史料を通じて、在日の歴史を明らかにした。(2)20才以上948人を対象にして、その生活と意識について民族団体の協力を得てアンケート調査を実施した。有効回答222を項目ごとに集計し、年代別に意識が相違することを解明した。(3)民俗行事は一世を中心に在日家庭で継承されている。しかし日本での実状に合わせるかたちで、冠婚葬祭なども簡略化をよぎなくされ、民族の伝統を維持することが困難になっている現状について、一世に対する面接調査によって明らかにした。(4)三世、四世の子ども世代への民族文化の継承の実態について、二世の母親との面接と山陰朝鮮初中級学校での教育内容の聴取を通じて解明することができた。(5)県内在住の3分の2の者が、「誇りをもって在日として生きぬく」といっている。そのためには何が必要であるかを明らかにするのが本研究の課題であったが、先行研究が皆無に近い現状では、ようやく研究の入口に立つことができたということである。(1)鳥取県在住韓国・朝鮮人20才以上948人を対象に、韓国民団・朝鮮総聯の民族団体の協力を得て郵送方式でもって実態調査を実施。222人から有効回答を得た。回収率23.8%。同じ質問用紙で3年前に島根県下で実施した調査結果と比較検討した。(2)在日の歴史的背景を解明するための資料収集と調査研究を鳥取県立図書館(鳥取市)、文化センター・アリラン(川口市)、韓国文化院(東京都)、青丘文化ホール(大阪市)で行った。(3)在日が保持する「民族性」について、鳥取・島根両県下在住在日一世の訪問調査と、松江市にある山陰朝鮮初中級学校教員からの聞取調査を行い、母国語、年中行事、遊びと絵本など実態を調査。(4)在日の定住条件を調査する目的で、多住地域の一つである島根県吉田村の実態を全員で調査し、併せて鳥取・島根両県の在日関連諸統計を調査した。(1)鳥取県在住韓国・朝鮮人は1632人(平成9年)、外国人全体の50.4%を占める。しかし1945年には18,000人が居住していたのであるから、強制連行以来の歴史と減少の経過を通じて、いわゆる「特別の歴史」を明らかにする必要がある。
異文化組織における摩擦原因条件を解析する方法論の構築

本研究の目的は、多国籍企業や外国人労働者を抱える日本国内の企業等で生じている異文化摩擦に関して、属性等の原因条件から因果関係を分析しうる方法を構築することにある。異文化摩擦を分析するための手法として、質的・量的分析の融合方法を提案した。方法論の完成度が低いため、再度留学生を含む大学生の大学の満足度に関するプレ調査を行った。具体的には、前年度の質問紙調査と、自由回答の欠損を防止することを目的としてWebによる追加調査を行った。被調査者の内訳は、有効回答212名(留学生61名・日本人学生142名・帰国子女9名)、無効回答2名であった。分析内容は、総合満足度と、大学システムに関する質問項目(5段階評価)および自由回答の関連について行った。分析手順は、ステップ0として、大学に対する不満に関する自由回答の上位11項目(学食、キャンパス、授業システム、校舎・教室、図書館、交流、教職員、学生マナー、寮、パソコン、設備)の不満項目ありなしのクロス表を作成した上で量的分析を行った。ステップ1として、ジニ係数(CART)による変数選択、ステップ2として、目的変数と選択された説明変数のクロス表作成、ステップ3として、Quine-McCluskyアルゴリズムによる変数縮約、ステップ4として、サポートルールにより検出されたサブグループの割合チェック、の4段階法を採用した。また、方法論の妥当性を計るために、Aprioriアルゴリズムとの比較考察を行った。今回の分析で、本研究で提唱している方法について、ある程度有効性はみられたものの、自由回答であるテキストが短すぎたという反省点が残った。今後は、長めのテキストを含むデータを取り、要因組合せについて分析する必要がある。また、ラフ集合等の集合理論に関する他手法の利点を取り入れながら効果的な手法を構築していく予定である。まず、異文化摩擦の動向を見るために日本における外国人労働者の現状分析を行った。1980年代後半から外国人労働者数は年々増加傾向にあり、外国人労働者数も増えている。2002年度の外国人労働者数76万人は、日本で雇用される労働者全体(2002年:5,331万人)の1%以上に相当する。外国人労働者数の増加に伴い、雇用と従業員の間で異文化摩擦も含めて様々な問題が起こっている。日本国内の外国人労働者を抱えている企業の雇用者と従業員の不満に関して、雇用者側の不満は、言語・文化等のコミュニケーション等が上位を占めており、一方、従業員側の不満は、ボーナス・賃金等の金銭問題や社会保険や税金等の社会保障制度が目立つ。すなわち、雇用側の不満は人が、従業員側の不満は物が対象となっており、異文化摩擦は顕在化しにくい問題となっている。異文化摩擦を分析するための手法として、Quine-McCluskyアルゴリズムと信頼区間等の統計的妥当性を組み込み、決定木分析のアルゴリズムであるカイ2乗検定・ジニ係数等を併用する方法を開発中である。異文化摩擦を分析するための手法として、Quine-McCluskyアルゴリズムと決定木分析のひとつであるCARTのアルゴリズム(ジニ係数)の量的方法と自由解答分析の質的方法を併用する方法を考案した。具体的には、CARTアルゴリズムによって有用な変数を選択した後に、Quine-McCluskyアルゴリズムを用いて変数縮約を行い、疑わしい結果に対して自由回答分析によって妥当性の検討を行うという手順を取った。本調査である企業に調査をする前に、本手法の有効性を探るために留学生を対象にプレサーベイを行った。調査結果の中で、「留学生が抱く日本の大学システムへの不満事項」と「留学生の属性」との因果関係に関して分析を行った。今回は、大学システムに対する不満に関する質問紙調査を都内の某私立大学で実施した。被調査者は、留学生とし、留学生特有の問題であるかどうかを判断するために日本人(帰国子女含む)学生も加えた。被調査者の内訳は、有効回答131名(留学生61名・日本人学生64名・帰国子女6名)、無効回答2名(日本語の質問紙が読めない理由で返却)であった。分析の結果、本手法のある程度の効果はみられたものの、留学生の出身地域や言語等に関する質問項目内容や自由回答の設定に改善の余地があった。これらの改善点と共に、質問紙調査ではご法度とされてきた人種や民族についての属性項目についても、慎重に検討しながら取り入れ、再度プレ調査を施した後に企業調査を行う予定である。

分析内容は、総合満足度と、大学システムに関する質問項目(5段階評価)および自由回答の関連について行った。分析手順は、ステップ0として、大学に対する不満に関する自由回答の上位11項目(学食、キャンパス、授業システム、校舎・教室、図書館、交流、教職員、学生マナー、寮、パソコン、設備)の不満項目ありなしのクロス表を作成した上で量的分析を行った。ステップ1として、ジニ係数(CART)による変数選択、ステップ2として、目的変数と選択された説明変数のクロス表作成、ステップ3として、Quine-McCluskyアルゴリズムによる変数縮約、ステップ4として、サポートルールにより検出されたサブグループの割合チェック、の4段階法を採用した。また、方法論の妥当性を計るために、Aprioriアルゴリズムとの比較考察を行った。今回の分析で、本研究で提唱している方法について、ある程度有効性はみられたものの、自由回答であるテキストが短すぎたという反省点が残った。今後は、長めのテキストを含むデータを取り、要因組合せについて分析する必要がある。また、ラフ集合等の集合理論に関する他手法の利点を取り入れながら効果的な手法を構築していく予定である。
細胞周期制御遺伝子を分子標的とした口腔癌治療の基礎研究

本研究では、細胞周期制御因子の中でも重要な働きをすると考えられているp27^<KIP1>に注目し、口腔癌での発現を検討した。その結果、p27^<KIP1>の制御因子Skp2,Jab1の過剰発現とp27^<KIP1>の発現低下が口腔癌で生じていることがわかった(Oncology 65, 2003)。また、口腔扁平上皮癌細胞に上皮成長因子(EGFR)の特異的阻害剤を作用させたところ、p27^<KIP1>の発現増強が見られ、細胞周期はG1期に停止し、細胞増殖が抑制され、分子標的治療の可能性が見いだされた(Oral Oncol. 40, 2004)。また、本阻害剤の応用により、実験的舌癌の頸部転移モデルにおいて、転移の抑制効果が見られた(Cancer Lett. 201, 2003)。さらに、本剤の応用で放射線治療効果の増強が認められた(Int.J Cancer, 107, 2003)。一方で、細胞周期の進行に大きく関与するCyclin Dependent Kinase (CDK)に関しても、その特異的阻害剤であるFlavopiridolを用いて、細胞周期の阻害を行うことで分子標的治療への応用を試みた。その結果、Flavopiridolは細胞周期をG1期ならびにG2/M期に停止させ、細胞増殖抑制ならびにアポトーシスを誘導した(Oral Oncol. 39, 2003)。同様の受容体経路の阻害による細胞増殖の抑制はPeroxisome proliferator-activated receptor γに対する阻害剤によっても生じた(Oral Oncol. 39, 2003)。また、その他の分子標的の検索結果で、DNA-PKおよびGRO-1遺伝子の治療応用への可能性が示唆された(Cancer Sci. 94, Oncology in press, 2003)。以上の結果より、これらの薬剤が、細胞周期制御を介した分子標的治療薬になる可能性が示唆された。本研究では、まず、細胞周期制御因子であるp27^<KIP1>の発現について、その発現低下に蛋白分解を介して重要な役割を示すSkp2とJab1の発現との関係ならびに臨床病理学的因子との関連について検討した。口腔癌75例を対象とし、その発現を免疫組織学的ならびにウエスタンブロッティング法を用いて検討した結果、Skp2ならびにJab1の発現との発現は逆相関しており、Skp2ならびにJab1の発現例ではp27^<KIP1>の発現を認めず、逆にSkp2、Jab1の発現を認めないものでp27^<KIP1>の発現を認める傾向にあった。臨床病理学的因子との関係では、p27^<KIP1>の発現低下例、Skp2ならびにJab1の過剰発現例で、頸部リンパ節転移が有意に多く認められ、有意に予後不良であった。Skp2ならびにJab1の発現はp27^<KIP1>の発現低下と関連し、これらの制御因子の異常が口腔癌の進展に関与していると考えられた。この結果より、口腔癌における抑制遺伝子治療のtargetとしてp27^<KIP1>が考えられた。一方、遺伝子導入法として選択したTAT-peptideによる新しい遺伝子産物導入法の導入・発現効率の検討では、TAT-11アミノ酸(YGRKKRRQRRR)をキャリアーとしたTAT-GFP(Green fluorescent protein)を精製した。