hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
2色2レーザーを用いた三次元加工技術の研究

三次元加工は電子機器の機能向上のためには欠くことのできない重要な技術と考えられている。私は、独自の三次元光加工技術として異なる二つの波長のレーザーを用いる方法を開発している。本研究では、申請者の開発した三次元光加工技術を三次元配線等へ実用化するため、加工効率の上昇を目指して様々な光反応を調査した。また、配線を行う上で重要な要素である様々な媒体中および環境下での金属ナノ粒子の核形成過程を調べ、その過程において高分子薄膜中で金イオンを光化学的に還元することによって、直径2nm以下の金クラスターを選択的に合成する方法を開発した。これら一連の成果を、それぞれ論文や総説としてまとめ、国際的な学会誌において発表した。(1)光によって直接的に三次元構造を形成する技術は、高価なフォトマスクや手間のかかる操作を伴わずに複雑な加工を行うことができるため、さまざまな用途への応用が期待されている。我々は、独自の三次元光加工技術として異なる二つの波長のレーザーを用いる方法を開発している。この方法は二つの波長の光を吸収したときにのみ進行する特殊な光増感反応を利用しているが、従来の反応は光照射により増感剤が分解するため、効率的ではなかった。そこで、2009年度はより効率的な光増感反応として、二つの光によって推進される還元サイクルの構築を試みた。この機構においては、光照射により光増感剤が再生するため、繰り返し使用することができ、効率的に三次元加工を行うことができる。また、実際にこの光増感反応により金属イオンが還元されることを確かめた。(2)金クラスターは発光や触媒活性等の様々な有益な性質を示すため、多くの注目を集めている材料である。しかしながら、不安定な金属クラスターの合成は困難であり、方法は限られていた。我々は高分子薄膜中で金イオンを光化学的に還元することによって、直径2nm以下の金クラスターを選択的に合成することに成功した。また、単一分子蛍光顕微鏡を用いて金クラスターの光反応性を観測することにより、金クラスターの励起状態が酸素に対して高い反応性を示すことを見出した。我々の開発した方法を用いることによって、高分子中での様々な金属クラスターの作成が可能になる。また、今回の研究で明らかになったクラスターの光学特性や反応性は、様々な材料への応用の可能性を示すものである。この方法は二つの波長の光を吸収したときにのみ進行する特殊な光増感反応を利用しているが、従来の反応は増感剤の吸光係数の低さや光反応速度の遅さのため、光反応の効率は非常に低かった。そこで、2010年度はより効率的な光増感反応として、チオフェンの高励起状態からの電子移動の調査を行った。チオフェンは、吸光係数が高く、チオフェンを増感剤として使用することにより、従来の方法よりも効率的な三次元加工が期待できる。実際にチオフェンと電子受容体を結合した分子を作成し、高励起状態から高速の電子移動が進行することを確認した。(2)金ナノ粒子に対して平面分子が"面"で配位した機能性ナノ粒子は、光電変換等の様々な用途において有望な材料である。我々は、ポルフィリン誘導体を平面的に配位させた金クラスターを合成し、その光反応性をレーザーフラッシュフォトリシスにより調査した。その結果、ポルフィリンの高励起状態から高速の電荷分離とそれに伴う電荷再結合が進行し、その速度はクラスターとポルフィリンの間の距離に依存することが明らかとなった。このような、金クラスターに対しπ系が平面に配位した系での光電子移動の観察は世界で初めてであり、ポルフィリンの高い吸光係数を生かした太陽電池への応用などを検討している。
情報理論を用いた精度保証付き解析接続手法の確立

近年の数値計算技術の発展により,現実的な物質を対象とした有効模型の構築とその解析を行うためのツールが整備されつつある.有効模型の解析を行う強力な手法の一つである量子モンテカルロ法では,磁化率や比熱などの静的物理量に関する実験との詳細比較が可能である一方,電子状態を知るためのスペクトル解析などの動的物理量に関しては,高精度な解析接続を可能とする決定的手法がないため,実験との詳細な比較は難しい状況にある.本研究では,解析接続結果の精度を定量化し信頼性を評価することで,精度保証された理論計算と実験との比較を実現し,高精度な予測が可能な機能物質設計ツール構築に向けた技術基盤を確立する.近年の数値計算技術の発展により,現実的な物質を対象とした有効模型の構築とその解析を行うためのツールが整備されつつある.有効模型の解析を行う強力な手法の一つである量子モンテカルロ法では,磁化率や比熱などの静的物理量に関する実験との詳細比較が可能である一方,電子状態を知るためのスペクトル解析などの動的物理量に関しては,高精度な解析接続を可能とする決定的手法がないため,実験との詳細な比較は難しい状況にある.本研究では,解析接続結果の精度を定量化し信頼性を評価することで,精度保証された理論計算と実験との比較を実現し,高精度な予測が可能な機能物質設計ツール構築に向けた技術基盤を確立する.
破骨細胞の分化や骨吸収機能を調節する低分子化合物の探索とその作用機構解析

申請者らは破骨細胞の分化、融合、生存、機能発現機構を解明するためのツールだけではなく臨床応用可能な骨吸収抑制剤を得る目的で、破骨細胞の分化及び前単核破骨細胞の融合と成熟破骨細胞の機能発現過程に作用する活性物質を微生物代謝産物中から探索してきた。これまでにコンパクチン、デストラキシン、レベロマイシンを見出し、その作用機構の解析を行なって来た。その結果、コンパクチンやその誘導体が破骨細胞の初期分化と融合を阻害すると共にアクチンリングの破壊を誘導し骨吸収を抑制することを見出し、低分子G-蛋白質のゲラニルゲラニル化が破骨細胞の分化、融合、骨吸収機能発現のシグナル伝達に関わっていることを示した。また、デストラキシンが破骨細胞の分化や生存に影響を与えずに破骨細胞の極性化過程を阻害すると共に極性化破骨細胞の骨格の破壊を可逆的に誘導し骨吸収機能のみを抑制することを見出した。アクチンリングの形成やc-SrcとV-ATPaseのa3サブユニットの膜周辺への局在は破骨細胞の極性化過程に起こる現象であるが、デストラキシンはこの過程を阻害し、破骨細胞の特有の極性化や細胞骨格維持に関わるシグナルに作用することが明かとなった。レベロマイシンは破骨細胞の分化や融合過程には影響を与えずに活性化された破骨細胞に作用し、チトクロームcの放出やcaspaseの活性化を介してアポトーシスを誘導することを見い出した。さらに活性化された破骨細胞に対するレベロマイシンの特異的作用は活性化された破骨細胞がつくる細胞直下の酸性環境におけるレベロマイシンの膜透過性の上昇に起因することが示された。デストラキシンとレベロマイシンは副作用の少ない骨吸収抑制剤としての開発だけではなく、特異性のさらなる解明によって骨吸収抑制剤の開発に重要なヒントを提供するとも思われる。マウスの骨芽細胞と骨髄細胞の共存培養系を用いて、これまで破骨細胞の分化を阻害する化合物としてFK506及びreveromycin Aを、破骨細胞の形態変化を起こし骨吸収機能を阻害する化合物としてcompactin及びdestruxinを見い出した。reveromycin A及びdestruxinの阻害作用機構を調べて以下のような成果が得られた。reveromycin Aは破骨細胞分化の後期のみの処理で全期間処理と同じ阻害活性を示した。詳細に調べた結果、reveromycin Aはすでに形成された成熟破骨細胞へ作用し、生存を阻害することが分かった。reveromycin A処理でアポトーシスの特徴的な形態である破骨細胞の収縮や核の凝縮が起こること、アポトーシスの際に起こるcaspase-3様酵素の活性化やcaspase-3活性化シグナルに関わるcytochrome Cの放出が起こることから、reveromycin Aは成熟破骨細胞をアポトーシスへ誘導することが明かとなった。さらにreveromycin Aは培養破骨細胞や器官培養のレベルでの骨吸収を強く抑制した。また、同じ起源の前駆細胞より分化するマクロファージや骨芽細胞、TやBなどの免疫細胞には作用せず、破骨細胞に選択的に、しかも活性化した破骨細胞にのみ作用することが明かとなった。これらの結果からreveromycin Aは生体レベルでの骨吸収を抑制することが期待される。一方、destruxin Eは破骨細胞の生存には影響を与えず、骨吸収の際骨表面に接着するために必須であるアクチンリングを破壊することが明かとなった。この化合物は培養破骨細胞や器官培養のレベルで骨吸収を強く抑制した。破骨細胞の形態や骨吸収機能に対するdestruxin Eの作用は可逆的であり、器官培養では非常に低濃度(10pM)で抑制効果を示した。

今後その作用機能の解明が必要と思われる。以上の成果は、これら2つの化合物が、ともに骨吸収抑制剤として応用できる可能性を示すとともに、破骨細胞のアポトーシスや形態維持の機構解明に役に立つツールになることを示唆している。申請者らは破骨細胞の分化、融合、生存、機能発現機構を解明するためのツールだけではなく臨床応用可能な骨吸収抑制剤を得る目的で、破骨細胞の分化及び前単核破骨細胞の融合と成熟破骨細胞の機能発現過程に作用する活性物質を微生物代謝産物中から探索してきた。これまでにコンパクチン、デストラキシン、レベロマイシンを見出し、その作用機構の解析を行なって来た。その結果、コンパクチンやその誘導体が破骨細胞の初期分化と融合を阻害すると共にアクチンリングの破壊を誘導し骨吸収を抑制することを見出し、低分子G-蛋白質のゲラニルゲラニル化が破骨細胞の分化、融合、骨吸収機能発現のシグナル伝達に関わっていることを示した。また、デストラキシンが破骨細胞の分化や生存に影響を与えずに破骨細胞の極性化過程を阻害すると共に極性化破骨細胞の骨格の破壊を可逆的に誘導し骨吸収機能のみを抑制することを見出した。アクチンリングの形成やc-SrcとV-ATPaseのa3サブユニットの膜周辺への局在は破骨細胞の極性化過程に起こる現象であるが、デストラキシンはこの過程を阻害し、破骨細胞の特有の極性化や細胞骨格維持に関わるシグナルに作用することが明かとなった。レベロマイシンは破骨細胞の分化や融合過程には影響を与えずに活性化された破骨細胞に作用し、チトクロームcの放出やcaspaseの活性化を介してアポトーシスを誘導することを見い出した。さらに活性化された破骨細胞に対するレベロマイシンの特異的作用は活性化された破骨細胞がつくる細胞直下の酸性環境におけるレベロマイシンの膜透過性の上昇に起因することが示された。デストラキシンとレベロマイシンは副作用の少ない骨吸収抑制剤としての開発だけではなく、特異性のさらなる解明によって骨吸収抑制剤の開発に重要なヒントを提供するとも思われる。
農民意識の動態把握に関する研究

本研究は、近年の農業・農村の変動過程への農民の主体的対応との関連において、現代日本の農民意識の動態を実証的に探ろうとした。本研究で実施した調査研究の概要および研究成果は以下の通りである。(1)実施調査においては、山形県庄内地方および福井県嶺北地方を対象地に選び、当該地域の農業・農村の今日的状況について、収集した統計資料・官庁資料等によって分析を行った。とくに、福井県については、1960年代以降の変動過程を詳細に検討して、稲単作地帯における兼業農家の時々の農業情勢に対する主体的対応の特徴を明らかにした。(2)農民意識の面では、(1)をふまえつつ、典型集落の実態調査、経営責任者面接調査(ケーススタディ)を実施し、営農意識面での転換の兆候として、一方における大規模化、法人化の志向と他方における兼業志向、農外依存志向とが一層分岐しつつある点を明らかにした。また、「家」意識の面においては、生産と生活の分離傾向が進行しつつあり、とりわけ若い後継者世代において「家産」・「家業」に対する意味づけの変容が著しい点など、興味深い調査結果を得た。(3)また、現代日本の農業意識研究の方法面での進展をはかる意味から、W・I・タマスに代表されるシカゴ社会学の理論的方法的枠組みについて、今日のシンボリック相互作用論の視点を参照しながら再検討を行い、実施調査において入手した質的データ(インタビュー記録)の分析への活用をはかった。(1)実地調査においては、山形県庄内地方および福井県坂井平野部を対象地に選び、農業・農村の統計資料等の収集・分析、典型集落の実態調査、経営責任者面接調査を実施した。また、近年の農業情報への地域および個別経営での対応として、農業公社設立、集落営農の高度化、産直提携の取り組みなど最新の動向を把握した。(2)農民意識の面では、営農意識面での転換の兆候として、一方における大規模化、法人化の志向と他方における兼業志向、農外依存志向とが一層分岐しつつある点、また、「家」意識の面においては、生産と生活の分離傾向が進行しつつあり、とりわけ若い後継者世代において「家庭」・「家業」に対する意味づけの変容が著しい点など、興味深い調査結果を得た。(3)また、現代日本の農民意識研究の方法面での進展をはかる意味から、W・I・タマスに代表されるシカゴ社会学の質的データ調査法について、今日のシンボリック相互作用論の視点を参照しながら再検討を行い、実地調査において入手した質的データ(インタビュー記録)の分析への活用をはかった。(4)平成7年度においては、これら6年度の成果をふまえて、引き続き対象地域におけるインテンシヴな面接意識調を実施するとともに、両年度の調査データをデータベース化した上で、質的な意識分析の手法を用いて、「農業危機」の中での農民意識変容の構造と論理の解明をはかる。(1)実地調査においては、山形県庄内地方および福井県嶺北地方を対象地に選び、当該地域の農業・農村の今日的状況について、収集した統計資料・官庁資料等によって分析を行った。(2)農民意識の面では、(1)をふまえつつ、典型集落の実態調査、経営責任者面接調査(ケーススタディ)を実施し、営農意識面での転換を兆候として、一方における大規模化、法人化の志向と他方における兼業志向、農外依存志向とが一層分岐しつつある点を明らかにした。

(3)また、現代日本の農民意識研究の方法面での進展をはかる意味から、W・I・タマスに代表されるシカゴ社会学の理論的方法的枠組みについて、今日のシンボリック相互作用論の視点を参照しながら再検討を行い、実地調査において入手した質的データ(インタビュー記録)の分析への活用をはかった。
光機能性結晶化ガラスの革新的作製法の確立、およびその評価

本研究目的は、結晶化ガラスの作製に関わる合成の制限を打開・緩和するため、革新的な方法論としてフローズン・ソルベ法・レーザー誘起結晶化法の確立を目指し、その技術評価を行うことである。具体的なアプローチの一つ目として、研究代表者が考案した新規結晶化ガラス作製"フローズン・ソルベ法"を確立を目指した。フローズン・ソルベ法とは、無機化合物が溶融する高温下(1000°C以上)において、相平衡の偏りにより生じる結晶・液相の共存相を直接凍結(急冷)し、通常では実現できない結晶とガラスのコンポジット材料を作製する方法である。その例として、長残光性結晶(SrAl_2O_4:Eu^<2+>)を析出させた結晶化ガラス(ガラスコンポジット)の安定作製を世界で始めて可能にした。この成果は、Journal of the Ceramic Society of Japanに掲載される予定である。本研究では、その成分系を中心に、フローズンソルベ法で得られる試料の分析を行うことで一般化を行った。本法は、ガラスを熱処理し結晶成長させる通常の結晶化ガラス作製工程とは、プロセスが大きく異なるため、作製条件(成分比・温度・時間など)により、非常に大きな変化(結晶析出形態)が予測され、その詳細を調べ、その有用性を明らかにした。一方、レーザー誘起希土類/遷移金属原子加熱法の技術を用いて、ガラス上への局所光加熱により、上記結晶の結晶化ライン作製にも成功した。この結晶は、残光のほか光電流特性・応力発光特性を有し、ホスト結晶と添加剤であるEu^<2+>の相互作用により、非常に多くの性質を付随できる。それだけに、透明材料であるガラス上に、本結晶ラインが析出することは応用面で非常に期待できる。本実験は、未解明な点の多い光誘起結晶化法の結晶化メカニズムの解明に対し、その一端を明らかにすることに貢献した。
畜産動物用無線聴診センサシステムの開発

本年度は、聴診センサデバイスの改良と、疾病予測・早期発見用ソフトウェアとしての非接触心音計測ソフトウェアの開発を行った。聴診センサデバイスの改良として、圧電MEMS聴診素子の特性向上を図るため、3Dプリンタで作成した樹脂性のカンチレバーに薄型圧電Siデバイスを搭載した新たなデバイス構造を提案・設計し、試作を行なった。試作したデバイスは、50 Hz付近に共振ピークを有しており、心音周波数帯域で高感度化することができた。また、心音周波数帯域用にフィルタ・増幅回路を設計・試作し、10 cm程度の非接触心音計測への適用を行うことができた。り非接触心音計測ソフトウェアとして、非接触で測定した心音から心電のRピークを高精度推定するソフトウェアを開発した。Rピークを推定する手法として、2つの手法、すなわちフィルタバンクを用いる手法と、STFT(短時間フーリエ変換)と機械学習を用いる手法とを開発した。居室環境でマイクにより非接触測定した人の心音に対し、これらの手法を適用してRピーク推定精度の評価を行った。フィルタバンクを用いた手法では、通過帯域3137 Hz、設定オフセット71.5 msの時に最も高い精度が得られ、推定誤差は-0.6±4.5 msであった。一方、STFTと機械学習を用いる手法では、STFT処理後のデータ1秒分を1つのデータとして心電と関連付け,学習を行ってRピーク推定を行った。学習手法ではk近傍法(kNN)が有効であることが判明し、Rピーク推定誤差-2.9±6.6 msが得られた。2つの手法を比較すると、フィルタバンクを用いた手法の方が高精度であることがわかったが、いずれも自律神経機能を調べるR-R間隔計測には十分と言える10 ms以下の精度が得ることができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。圧電MEMS聴診素子の開発と小型無線モジュールの検討を行うとともに、無線聴診デバイスで取得した音響データから心拍数や心拍間隔を計測するシステムの開発を行った。圧電MEMS聴診素子については、温度を同時計測できるように、同一チップ(5 mm角)上に、AlN圧電カンチレバー型センサアレイと、その周囲にPt抵抗型温度センサとを集積化したデバイスを設計し、SOI基板とAlNスパッタ膜を用いる製造プロセスの開発を行った。また、小型無線モジュールの検討に関し、無線電子聴診器を、子牛への装着負担が小さくかつ心音信号の取得が可能な胸底部に装着する心音測定デバイスを試作して、実子牛の心音測定を実施した。心音データには、牛の運動に起因する音や環境音などの雑音が含まれているが、これらの雑音の中には心音と同じ周波数帯域を持っているものもあるため、従来の閾値手法は、これらの雑音が小さい安静時あるいは拘束時にしか適用できない。そこで、新たに心音の特徴を抽出した波形に対してテープレートマッチングを行う手法を開発した。すなわち、心音のI音、II音の検出を心音信号波形のエンベロープを特徴量としたパターンマッチング法により行うことで、歩行中などのS/N比の低い環境下でのロバストな計測を実現した。実子牛2頭について、心電測定と心音測定の同時計測を行い、心電データから計測した心拍間隔との誤差率について、先行研究による閾値手法と提案手法でと比較を行った結果、提案手法による精度の向上を確認することができた。当初計画通り、圧電MEMS聴診素子の試作を実施したが、皮膚と素子の間の中間層の検討を含むパッケージ技術の開発や小型無線モジュール化については次年度以降も継続した取り組みが必要である。一方で次年度以降に取り組む予定であった心音信号の処理技術に関しては、基本技術の開発を終えることができており、全体としてはおおむね順調に進展していると判断する。聴診素子の装着位置に関する検討を行うとともに、聴診素子と皮膚との間の中間層に関して検討した。また、聴診素子用のフィルタ回路および増幅回路の開発を行った。当初は、聴診素子を布に集積化し、心臓付近の心音が計測しやすい部位に装着する予定であったが、コストや夏場での使用などに関し、動物研究者と検討した結果、聴診素子を首輪に集積した方が適当であるとの結論に至った。そこで、心臓に近い部位である胸底部で聴診した場合と、首輪接触位置で聴診した場合の心音レベルの比較を行った。その結果胸底部において取得できる心音信号の30 %の信号が首輪接触位置で取得可能であることがわかった。聴診素子と皮膚との間の中間層に関しては、集音効果や音響インピーダンスマッチングの観点、および牛の装着負担の観点からも最適化が重要である。聴診センサと皮膚の間に様々な硬さ・厚さのシリコーンを挿入して心音レベルの測定を行い、厚さ10mm,デュロメーターA型測定値8以下のシリコーンを挟んだ場合、接触聴診の場合の95 %以上の心音信号を検出できることがわかった。聴診デバイスの高感度を行えば、牛の装着負担が無い非接触聴診が可能であると考え、牛聴診素子専用回路の開発を行った。フィルタ回路と増幅回路を多段に接続することで,心音周波数帯域である20 Hz40 Hzに特化した増幅回路を作製して,心音周波数帯域外の音の影響を抑えて心音を検出する,聴診センサを開発した.

この聴診センサを用いて、実際の牛舎環境において牛の心音計測を行った結果,体表から100mm離れた位置において非接触で心音測定が可能であることが明らかとなった。当初の計画では、聴診素子を布に集積化して、カーフジャケット型デバイスを試作した上で、実子牛での装着実験を実施する予定であったが、主に装着負担と実用化を見据えたコストの観点から、首輪型デバイスに切り替え実験を行った。デバイス製造技術開発という観点では当初計画通りでは無いが、首輪に装着した聴診デバイスに適切な中間層を適用すれば、心拍間隔計測が可能なレベルの心音計測ができることが判明し、首輪型デバイスとしては開発に成功している。また、中間層を用いない非接触型聴診デバイスについても良好な結果が得られており、全体としておおむね順調に進展していると判断する。本年度は、聴診センサデバイスの改良と、疾病予測・早期発見用ソフトウェアとしての非接触心音計測ソフトウェアの開発を行った。聴診センサデバイスの改良として、圧電MEMS聴診素子の特性向上を図るため、3Dプリンタで作成した樹脂性のカンチレバーに薄型圧電Siデバイスを搭載した新たなデバイス構造を提案・設計し、試作を行なった。試作したデバイスは、50 Hz付近に共振ピークを有しており、心音周波数帯域で高感度化することができた。また、心音周波数帯域用にフィルタ・増幅回路を設計・試作し、10 cm程度の非接触心音計測への適用を行うことができた。り非接触心音計測ソフトウェアとして、非接触で測定した心音から心電のRピークを高精度推定するソフトウェアを開発した。Rピークを推定する手法として、2つの手法、すなわちフィルタバンクを用いる手法と、STFT(短時間フーリエ変換)と機械学習を用いる手法とを開発した。居室環境でマイクにより非接触測定した人の心音に対し、これらの手法を適用してRピーク推定精度の評価を行った。フィルタバンクを用いた手法では、通過帯域3137 Hz、設定オフセット71.5 msの時に最も高い精度が得られ、推定誤差は-0.6±4.5 msであった。一方、STFTと機械学習を用いる手法では、STFT処理後のデータ1秒分を1つのデータとして心電と関連付け,学習を行ってRピーク推定を行った。学習手法ではk近傍法(kNN)が有効であることが判明し、Rピーク推定誤差-2.9±6.6 msが得られた。2つの手法を比較すると、フィルタバンクを用いた手法の方が高精度であることがわかったが、いずれも自律神経機能を調べるR-R間隔計測には十分と言える10 ms以下の精度が得ることができた。次年度以降のカーフジャケット型デバイス化に際し、平成28年度の実子牛での実験結果や動物研究者との議論から、牛の運動に起因した信号ノイズの低減および信号レベル変動と、牛の装着負担の観点から、再度デバイスの形を検討すべきだと考えている。具体的には、畜産牛に日常的に利用されている首輪の形のデバイスを検討する。また、素子と皮膚との接触状態変化に起因した信号ノイズの発生を回避するため、、非接触型の聴診素子の検討を行い、より牛の装着負担が小さい高感度聴診デバイスの開発も行う。主に装着負担と実用化を見据えたコストの観点から、非接触聴診デバイスの開発を推進する。具体的には、圧電MEMS聴診素子構造の最適化や増幅・フィルタ回路の高度化を進める。疾病予測・早期発見用ソフトウェア開発に関しては、心拍間隔を心電計によるものと同レベルの精度で測定できるようにするとともに、血圧の推定などにも取り組む。
近世後期上方語の研究

近世後期上方語の諸問題についての研究を進める事ができた。具体的には資料収集と分析、学術論文の執筆である。資料収集については大阪中之島図書館蔵本を中心に、絵入根本の複写収集を行った。また、それを基に、近世後期上方語の文法、音韻現象について更に考究を進める事が出来た。その成果として、「近世後期上方における一段化動詞について」(国語と国文学83・2)を公にする機会を得た。又、現在投稿中のものに「近世前期上方における「テ+指定辞」について」(日本語の研究・掲載予定)がある。京阪神間の公共図書館(兵庫県立図書館・大阪市立中之島図書館等)及び中部地方の特殊文庫(蓬左文庫・岩瀬文庫)に所蔵される近世後期上方語資料を閲覧し、複製で収集を行った。それらをもとに、補助動詞「なさる」の変遷に関する研究を行い、雑誌論文「近世上方における補助動詞ナサルの変遷」(国語国文74・2)として発表した。1750年頃までは上方において「お行きなさる」の様にオナサルという語形が一般的であり「行きなさる」という言い方は、それ以降に出現したものである事を明らかにし、その理由について考察を加えた。こうした研究を行う上で科学研究費補助金の多大なる恩恵を蒙ったのは言うまでもない。
量子もつれ光子対を利用した光計測技術の古典光学的実現

今年度はまず、回折限界を超える量子光学イメージングを古典光学的に実現する応用実験を目指した。この実験のための事前理論計算として、開口で挟まれたサンプルの線形イメージングにおいて分解能向上が実現できるかどうかを検討した。しかしその結果、古典光を用いても量子光を用いても分解能向上が見込まれないということが判明した。そのため量子光学系でも古典光学系でも実験を断念した。想定していた研究が実現できないことが判明したため、同じく「時間反転光学系を用いて量子計測を古典的に再現する」というコンセプトの研究として、標準量子限界を超える感度の位相計測が古典光学的に実現できるかどうかを検討した。量子もつれ光子を用いることで位相感度の古典限界である標準量子限界を超えることが知られているが、使用する総光子数の条件を緩めることで、「典型的に認識されている古典限界」を超えることが時間反転系では古典光学的にも可能ではないかという点に関して検討を行った。しかし計算が煩雑であったため、期間内に実現可能性を理論的に判定することはできなかった。したがって実験も行っていない。さらに、分散性媒質の分散の高感度測定の古典光学的実現というテーマも検討した。これは量子もつれ光子対を用いると実現できることが実験的に示されており、我々が理論的に検討したところ、時間反転光学系を用いて古典光学的に実現できることが判明した。こちらについては実験準備を行っているところで現在に至っている。本年度は、「量子もつれ光子対を利用した光計測技術の古典光学的実現」の一つとして、「回折限界を超える集光ビームスポット」の古典光学的実現の実験を行った。光ビームを集光すると、ビームスポットにおける強度分布は波長に比例する有限の幅を持つ。この制限を回折限界という。位置-波数もつれ光子対を用いると、回折限界を超える小さい領域に2光子検出分布を集中させることができる。この性質はすでに実験的に実現されている。一方、量子もつれ光子対を用いた光学系の時間反転系を用いると、元の系(順方向系)が示す2光子検出分布と同じ強度検出分布を古典光学的に実現することができる。この手法を我々は「時間反転法」と呼ぶ。時間反転法はこれまでに時間-周波数もつれ光子対を用いた光学系には適用されてきたが、それ以外の自由度の量子もつれ光子対に対して適用した例はなかった。本研究では回折限界を超える2光子集光系に時間反転法を適用し、順方向系が示す小さいビームスポットの検出パターンを古典光学的に再現する実験を行った。そして理論が予想するとおり、順方向系が示す回折限界を超えるビームスポットおよび焦点深度を、古典光学的に再現することができた。これは時間-周波数以外の自由度である位置-波数の自由度の量子もつれ光子対に対して時間反転法を適用した初めての実験である。本実験の初期の結果は、第6回QUATUO研究会にてポスター発表、および日本物理学会第72回年次大会にて口頭発表した。なお、研究実施計画では本年度は「収差消去」の実験を行う予定となっており、空間位相変調器を購入予定であった。しかし、実験系の新規立ち上げに際し細かい備品等を購入する必要があったため、高額である空間位相変調器の購入を断念した。そのため、本年度は空間位相変調器の必要のない「回折限界を超える集光ビームスポット」の実験を行った。研究計画提出時に想定していた3つの実験のうち1つを、3年間中の1年目で実施することができた。本実験の内容は投稿に向けて現在論文執筆中であり、順調にいけば6月頃に投稿できる見込みである。また国際会議での発表を夏頃に予定している。それらの研究発表作業と並行して次の実験準備に取り掛かれば、概ね順調なペースで研究が進行していると判断できると思われる。本年度は、「量子もつれ光子対を利用した光計測技術の古典光学的実現」の一つである「回折限界を超える2光子集光ビームスポット」の古典光学的実現の再実験、および「回折限界を超える2光子Young干渉」の古典光学的実現の実験を新たに行い、まとめて「時間反転法を用いた、位置-波数において量子的にもつれた光子対が示す量子光学干渉の古典光学的実現」と題して発表した。量子力学の時間反転対称性より、時間反転した光学系は元の光学系と同じ干渉パターンを示す。そして光子対生成を含む光学系の時間反転系は古典光学的に実現可能である。これらに基づき、我々は位置-波数において量子的にもつれた光子対が示す量子光学干渉である「2光子Young干渉」および「2光子集光ビームスポット」について、それらの光学系の時間反転した光学系を用いることで、それらの干渉パターンを古典光学的に再現する実験を行った。後者の実験は昨年度から始めていたが、今年度に入ってからは実験系の改良を行った。前者の実験は、2光子Young干渉が量子的にもつれた光子対が示す量子光学干渉として分かりやすく象徴的であるため、同じく時間反転系を用いた実験を新たに行った。その結果、量子光学系では到達できない出力パワーでそれぞれの干渉パターンを観測することに成功した。本研究は時間-周波数以外の自由度である位置-

波数の自由度の量子もつれ光子対に対して時間反転法を適用した初めての実験である。今年度実験完了し発表した研究は、研究計画提出時に想定していた3つの実験のうち1つであり、3年間中の2年目までかかってしまった点は遅れていると言わざるを得ない。理由としては計測精度向上のために一度実験系を再構築した点、また論文執筆に際して論文構成の議論に時間を要した点があげられる。さらに「今後の研究の推進方策」で述べるように、次の実験に進む前に時間反転系の光イメージングに対する有用性を議論する必要があり、あと1年で実験・発表を行うなら1つになると予想される。今年度はまず、回折限界を超える量子光学イメージングを古典光学的に実現する応用実験を目指した。この実験のための事前理論計算として、開口で挟まれたサンプルの線形イメージングにおいて分解能向上が実現できるかどうかを検討した。しかしその結果、古典光を用いても量子光を用いても分解能向上が見込まれないということが判明した。そのため量子光学系でも古典光学系でも実験を断念した。想定していた研究が実現できないことが判明したため、同じく「時間反転光学系を用いて量子計測を古典的に再現する」というコンセプトの研究として、標準量子限界を超える感度の位相計測が古典光学的に実現できるかどうかを検討した。量子もつれ光子を用いることで位相感度の古典限界である標準量子限界を超えることが知られているが、使用する総光子数の条件を緩めることで、「典型的に認識されている古典限界」を超えることが時間反転系では古典光学的にも可能ではないかという点に関して検討を行った。しかし計算が煩雑であったため、期間内に実現可能性を理論的に判定することはできなかった。したがって実験も行っていない。さらに、分散性媒質の分散の高感度測定の古典光学的実現というテーマも検討した。これは量子もつれ光子対を用いると実現できることが実験的に示されており、我々が理論的に検討したところ、時間反転光学系を用いて古典光学的に実現できることが判明した。こちらについては実験準備を行っているところで現在に至っている。本年度行った「回折限界を超える集光ビームスポット」の古典光学的実現は、光イメージングにおける分解能向上を見越した基礎実験であった。しかし研究を進めていく中で、この手法での分解能向上が達成できる条件は非常に限られていることがわかった。それだけでなく、量子もつれ光子対を用いた順方向系においても、分解能向上が達成できる条件は変わらないことがわかった。そのため、この手法を光イメージングに適用する応用実験を行う意味は小さいのではないかと考えるようになった。しかし一方で、本研究の時間反転法の考え方を利用すれば、古典光/量子光に限らず光イメージングにおける分解能の上限を理論的に導出できるのではないかと考えている。そこで今後は、後者の理論的考察を行っていく予定である。今後はこの結果を利用して量子光学イメージングを古典光学的に実現する応用実験を行うつもりであった。しかし、開口で挟まれたサンプルの線形イメージングのように分解能向上が望まれる実際的な状況考えると、古典光を用いても量子光を用いても分解能向上が見込まれないのではないかと予想するようになった。したがって計画を変更し、次の実験に進む前に時間反転系の光イメージングに対する有用性を議論する必要がある。
Olfactory Marker Proteinの生理的機能の解明

まず発現細胞系を用いて、複数のGPCRが相互に増幅的または抑制的な基底活性を示すことでcAMPプールが形成されることを明らかにした。そして、嗅覚マーカー蛋白質が環状アデノシンリン酸および核酸バリアントと物理的に結合することを、生物発光共鳴エネルギー転移によるイメージング解析により解明した。また、競合アッセイを用いて両者の生化学的な解離定数を決定した。該当遺伝子を破壊したネズミを用いて、行動実験および組織切片での電気生理学実験を実施した。生理学的機能として、嗅覚神経細胞の安定した発火に重要な蛋白であることを証明した。以上の成果は、国際シンポジウムおよび学術論文として発表した(投稿中を含む)。OMPは、嗅細胞の特異マーカーとして組織学から遺伝学まで一般的に利用されているにもかかわらず、その生理学的な役割は全く不明である。OMPノックアウト(KO)マウスを用いた実験で、CNGチャネルが閉じにくくなるなど、cAMPとの関連を示唆する所見が散見される。刺激に応じて産生されたcAMPに対して、OMPはどのような制御をしめすのかを明らかにした。具体的には、cAMP濃度依存的に素早く開くCNGチャネルを培養細胞に発現させ、同時にパッチクランプすることでcAMP感受性センサーとして用いて電流を計測した。この培養細胞にCNGチャネルとOMPを共発現させ、光感受性・膜透過型ケージドcAMPを投与し、細胞に焦点を絞ったUV照射によりcAMPを拡散させ、電位固定パッチクランプ法により、CNGチャネル応答電流の変化として計測した。CNGチャネル電流は、OMPの非存在下においては、緩やかに活性化し、一定レベルで定常状態を示す。OMPの野生型の存在下ではCNG電流は速やかに脱感作されるが、OMPの変異体が存在していると脱感作は見られなかった。さらに生理的な条件を検討するために、アドレナリン受容体を共発現させて、外部から受容体刺激を試みた。その結果も同様に、OMPの野生型はCNG電流を脱感作させ、OMPの変異型はCNG電流に大きな影響を与えなかった。免疫組織学を用いた実験により、OMPは、脳の広い部分に存在することが分かってきている。これらの結果をもとに、OMPノックアウトマウスを用いて脳の各部位におけるOMPの生理的な機能の解明を引き続きめざす。この培養細胞に光感受性・膜透過型ケージドcAMPを投与し、細胞に焦点を絞ったUV照射によりcAMPを拡散させる。電位固定パッチクランプ法により、CNGチャネル応答電流の変化として計測した。その結果、OMPの野生型の存在下ではCNG電流は速やかに脱感作される。そこで、OMPの主要活性部位に2アミノ酸の変異を導入した。2アミノ酸変異型OMPが存在していると、脱感作の時定数は不安定となった。さらに3アミノ酸変異体が存在していると、脱感さがほとんど見られなくなった。またGタンパク共役受容体(GPCR)のシグナルカスケードの影響を検討した。そのために、GPCRのひとつアドレナリンβ1受容体遺伝子をHEK293T細胞に共発現し、外部からY管を使ったイソプロテレノールの瞬間投与を行った。その結果、OMPの野生型の存在下ではCNG電流は速やかに脱感作されるが、OMPの3アミノ酸変異体が存在していると脱感作は見られなかった。OMPの変異体が正常に細胞質に発現されているかどうか検討するために、OMP(野生型、変異体)をHEK293T細胞に発現させ、蛍光免疫染色法によりいずれも細胞質に発現することを確認した。さらに、OMPのC末端側にGFPのタグをつけ、HEK293T細胞に発現させ、いずれも細胞質に発現することを確認した。OMP変異体は、細胞質シグナル伝達系における何らかの作用によりCNG電流に作用したと考えられた。次に、免疫組織学を用いた実験によりOMPの発現部位を同定した。従来より知られる嗅覚神経細胞のほかに、味覚細胞、聴覚コルチ器など、他の感覚上皮細胞にも発現がみられ、脳内でも間脳や中脳水道の付近など、深部にもOMP発現細胞が点在していることが分かった。当該遺伝子を破壊したネズミを用いて、行動実験および組織切片での電気生理学実験を実施した。忌避臭、社会性臭、リモネン構造異性体、炭素異数アルコールを用いた匂い識別実験においては、匂いの繰り返し提示に対して判別能力が低下することが分かった。遺伝子破壊マウスを用いて嗅覚神経細胞から直接電気活動記録を実施したところ、自発活動電位の平均頻度には変化が無かったが、匂いシグナリングを模した刺激や他の刺激入力に対して不安定性を示し、当該蛋白が存在することで、安定した活動電位を維持することができると判明した。昨年度までに、細胞内ヌクレオチドの濃度を安定化させる機構に関与することを明らかにしている。細胞内ヌクレオチドと膜の電気的特性をつなぐメカニズムについては、論文報告を行った(BBRC)。現在は、行動実験と神経活動記録の所見について学術論文に投稿中である。

生理学的機能として、嗅覚神経細胞の安定した発火に重要な蛋白であることを証明した。以上の成果は、国際シンポジウムおよび学術論文として発表した(投稿中を含む)。OMPは、嗅細胞のマーカーとして一般的に利用されているにもかかわらず、その生理学的な役割の多くは不明である。OMPノックアウト(KO)マウスを用いた実験で、cAMP感受性CNGチャネルが閉じにくくなるなど、cAMPとの関連を示唆する所見が散見される。刺激に応じて産生されたcAMPに対して、OMPはどのような制御を示すのかを明らかにした。具体的には、cAMP濃度依存的に素早く開くCNGチャネルを培養細胞に発現させ、同時にパッチクランプすることでcAMP感受性センサーとして用いて電流を計測した。この培養細胞にCNGチャネルとOMPを共発現させて、今回の実験系とした。ここにさらにアドレナリンβ1受容体を発現させた。イソプロテレノールを局所投与し、細胞内cAMPを上昇させた。電位固定パッチクランプ法により、CNGチャネル応答電流の変化として計測した。CNGチャネル電流は、OMPの非存在下においては、緩やかに活性化し、一定レベルで定常状態を示す。OMPの野生型の存在下ではCNG電流は速やかに脱感作されるが、OMPの変異体が存在していると脱感作は見られなかった。これより、OMPはcAMPと結合することでセカンドメッセンジャーのホメオスタシスを制御していることが考えられる。免疫組織学を用いた実験により、OMPは、脳の広い部分に存在することが分かってきている。とくに間脳において発現が強かった。もともと神経新生をする嗅細胞において発現しているため、間脳でもBrdU神経新生染色を試みた。するとOMPが神経細胞の一部で発現していることが分かった。この結果は、OMP遺伝子座にGFPをノックインしたマウスでも確かめられた。今後はOMPと神経新生の関連を検索していく予定である。当初の目標通り、生化学実験によりOMPとcAMPとの結合定数をおおよそ求めることができた。さらに、その他のヌクレオチドとの相対的な結合強度も比較することができた。生体内での働きとして、イオンチャネルとの相互作用が再現できた。免疫染色法にて全身にわたり検索をした結果、新生神経細胞や感覚上皮などでOMPを発現している細胞があることが明らかになった。一方で、実際に単離・スライス嗅神経を用いた実験は遂行することができなかったが、OMPが嗅細胞以外の細胞でも普遍的な機能を持ちうることが示唆される結果を得たため、当初の予定とは異なったものの今後の新知見につながる結果が得られたと考える。OMP発現細胞におけるOMPの生理的機能を解明するために、OMP遺伝子座を蛍光タンパクGFPで置換したノックアウト(KO)マウスを利用する(ジャクソン研究所から購入予定:JAX006667)。ヘテロKOマウスは野生アレルからのOMPを正常に発現しつつKOアレルからはGFPを発現する。
高脂血症治療薬よる腫瘍抑制効果と、がん化学療法における応用可能性の検討

【目的】スタチン系薬剤は、脳病変発現抑制作用や腎保護作用など、近年、新しい作用の報告が相次いでいる薬剤である。本研究においては、高脂血症治療が抗がん剤の作用を増強するとの報告(1)を元に、doxorubicin使用患者において、高脂血症治療の有無により予後に差異が生じる可能性を疫学的に検討することを目的とした。【結果】当初、サンプルサイズを高脂血症治療群(以下症例群)として10%程度と見積もったが、女性において33%とされる高脂血症疫学的調査(1997)と比較し、対象となる乳がん患者集団において、(1)症例群は2.4%と低値であった。そこで、対象となる7例の乳がん患者に対して症例対照研究を行った。一般に症例(7例)の4倍程度とされる同等の対照集団(31例:年齢、検査値等が同等)を設定し、生存期間としてのAt Risk総人・年を比較したところ、0.8/1.0(症例群/対照群)となり、症例群において生存期間の短縮が推定された。対照群に死亡例は確認されなかった。また、(3)症例群では、再発患者率が43%(対照群6.45%)と高値であった。(4)患者集団の初発時年齢の平均値は51.7/55.1歳(症例/対照)と差異を認めなかった。【考察】これらの結果は、スタチンがdoxorubicinの効果を増強するとの報告(2)と全く異なるものである。しかし、スタチン使用患者では、がん発症率の低下を示唆する報告(3)もあり、(1)の結果と合わせて、症例群において、乳がんの発生率自体が低下していた可能性も否定できない。またスタチン服用者において乳がんを発症する患者は、その悪性度が高いという可能性も考えられる。総じて、本調査においては症例群における治療効果の増強は確認されなかった。しかし、これはスタチンの持つと思われる抗がん剤の作用増強効果を完全に否定するものではなく、さらなる基礎的な検討、臨床的な介入研究による結論が待たれると結論する。
日本企業における逆説的業績モデルの実証的研究

組織の業績基準をめぐる不確実で不安定な状況がむしろ組織の有効性に寄与するという逆説的業績モデルを日本企業においてマクロとミクロの2つのレベルで検証することが本研究の日的であった。まず、マクロレベルでの検討を行うため、マスコミの記事を使って業績指標の重要度の変化を検討した結果、業績指標の「逆説的」状況は日本企業においても一定程度確認された。つぎに、倒産企業と継続企業が有価証券報告書で用いた業績指標の比較を行った結果、両者の問に業績指標の種類と変化に大きな違いは見られず、業績指標の「弾説的」状況が組織有効性に寄与することをミクロレベルで)確認することはできなかった。逆説的業績モデルとは、業績基準をめぐる不確実で不安定な状況、つまり「業績とは何か」が正確にわからないことがむしろ組織の有効性に寄与するという考え方である。このモデルの理論的根拠を明確にするため、ルーマンのシステム論の視点から企業業績概念の整理を行なった。この視点からすると、企業は社会システムの一種として位置づけられるので、企業業績もシステム論の視点から、つまりシステム合理性の一種として整理することができる。この概念によって、組織有効性概念をめぐる自然モデルと目標モデルの対立は、環境の複雑性を把握する能力の段階的な違いへと相対化される。そして、システムの存続にとって異なるプログラミング形式の併用や切り替え、つまり高次のコントロールが重要であるとすれば、複数の矛盾した業績指標の併存や変化が組織有効性に寄与するという逆説的業績モデルの考え方もシステム合理性という点から理解可能となる。また、今年度は、日本企業における業績基準の変化と相互関係を時系列的かつ数量的に分析する前段階として、2007年に発行された雑誌記事について質的なテキスト分析をマスコミの記事および学術的研究論文について行なった。組織の業績基準が不確実・不安定であることは組織有効性にとって好ましくないと一般的には思われがちであるが、そのような状況がむしろ組織有効性に寄与するというのが逆説的業績モデルの考え方である。本研究の目的は、このモデルを日本企業についてマクロ(国)とミクロ(個別企業)の2つのレベルで検証することである。今年度は、マクロレベルでの検討を行うため、多様な業績指標を歴史的に比較できるという点から、マスコミの記事を使って業績指標の重要度の変化を探索するとともに、既存のデータベースに基づいて業績指標間の関係を検討した。その結果、(1)数多くの測度が存在し、かつ増加している、(2)支配的な測度が常に変化している、(3)業績測度の間の相関が低い、という3つの仮説のうち(2)と(3)がほぼ支持された。以上の結果から、逆説的業績モデルの想定する業績指標の「逆説的」状況は日本企業においても一定程度確認された。この結果は、経営行動科学学会第12回年次大会において発表された。また、ミクロレベルでのモデル検証を行うための準備として、文献検索と利用可能なデータベースの探索を行った。本研究の目的は、組織の業績基準が不確実・不安定である状況がむしろ組織有効性に寄与するという逆説的業績モデルを日本企業についてマクロ(国)とミクロ(個別企業)の2つのレベルで検証することである。昨年度は、マスコミ記事を使ったデータ分析によって逆説的業績モデルの想定する業績指標の「逆説的」状況が日本企業全体のマクロレベルで一定程度確認されたものの、「逆説的」状況が組織有効性に寄与するという点は明らかにできなかった。そこで、今年度は、組織有効性を組織の「生存」という視点から捉え、倒産企業と継続企業の業績指標の比較研究に関する文献レビューを行った。その結果、特に近年数量的な財務指標だけでなく、テキスト分析を用いた研究によって非財務指標において倒産企業の特徴が確認されているものの、一貫した結果が見いだされていないことも明らかになった。そこで、本研究でも、倒産企業10社の倒産前5年間と業種等のいくつかの基準でマッチングさせた継続企業10社の同時期の5年間の有価証券報告書データに基づいて、各企業が報告書の中で用いた業績指標の種類と変化を比較した。その結果、倒産企業と継続企業の間に業績指標の種類と変化に大きな違いは見られず、業績指標の「逆説的」状況が組織の生存という点で組織有効性に寄与することをミクロレベルで確認することはできなかった。
工部大学校電信科学生・卒業生の研究-「江戸のモノづくり研究の発展として」-

工部大学校電信科は、高等教育レベルの世界最初の電気工学科であり、最初期の日本の電気技術者を養成した.同学科(1884年に電気学工学科と改称)はこのように歴史上で重要な位置を占めるが,そこで実際にどのような教育が行われたかはほとんど知られていない.本研究では,明治期の工部大学校電信科の入学生・学生・卒業生という人の面からアプローチし,工部大学校電信科で行なわれた教育を評価した.まず,工部大学校になぜ電信科が設置されたか,日本側の必要によるものか,それともトムソン(ケルビン郷)の要請によるものか,といった問題を論じた.工部大学校電信科入学生の前教育と工部小学校の史料を収集した.電信科において学生が受けた教育の実態と卒業生のキャリアの例として,藤岡市助と三宅順祐をとりあげた.岩国市徴古館・学校教育資料館と協力して,同館蔵の藤岡市助関係資料の整理・調査を行ない,一部分(工部大学校電信科における藤岡の講義ノートほか)をマイクロフィルム化した.藤岡は白熱舎(今日の東芝のルーツのひとつ)を設立して炭素フィラメント白熱電球を国産化した.実際にその仕事を担当したのは,三宅順祐である.彼は,工部大学校電信科の卒業論文で炭素フィラメント電球の試作をおこなっており,これが白熱舎での彼の仕事につながったと思われる.三宅の卒業論文(1888年)に続いて,本研究では,彼の実習報告(同年)および志田林三郎卒業論文(1879年),中野初子卒業論文(1881年),岩垂邦彦卒業論文(1882年),丹羽正道卒業論文(1887年)ほか(いずれも英文手書き)をワープロ入力してトランススクリプトを作成した.これらマイクロフィルムとトランススクリプトは,工部大学校電信科における教育の実態を示す史料として今後の研究の有力なツールになるであろう.工部大学校電信科は、高等教育レベルの世界最初の電気工学科であり、最初期の日本の電気技術者を養成した.同学科(1884年に電気学工学科と改称)はこのように歴史上で重要な位置を占めるが,そこで実際にどのような教育が行われたかはほとんど知られていない.本研究では,明治期の工部大学校電信科の入学生・学生・卒業生という人の面からアプローチし,工部大学校電信科で行なわれた教育を評価した.まず,工部大学校になぜ電信科が設置されたか,日本側の必要によるものか,それともトムソン(ケルビン郷)の要請によるものか,といった問題を論じた.工部大学校電信科入学生の前教育と工部小学校の史料を収集した.電信科において学生が受けた教育の実態と卒業生のキャリアの例として,藤岡市助と三宅順祐をとりあげた.岩国市徴古館・学校教育資料館と協力して,同館蔵の藤岡市助関係資料の整理・調査を行ない,一部分(工部大学校電信科における藤岡の講義ノートほか)をマイクロフィルム化した.藤岡は白熱舎(今日の東芝のルーツのひとつ)を設立して炭素フィラメント白熱電球を国産化した.実際にその仕事を担当したのは,三宅順祐である.彼は,工部大学校電信科の卒業論文で炭素フィラメント電球の試作をおこなっており,これが白熱舎での彼の仕事につながったと思われる.三宅の卒業論文(1888年)に続いて,本研究では,彼の実習報告(同年)および志田林三郎卒業論文(1879年),中野初子卒業論文(1881年),岩垂邦彦卒業論文(1882年),丹羽正道卒業論文(1887年)ほか(いずれも英文手書き)をワープロ入力してトランススクリプトを作成した.これらマイクロフィルムとトランススクリプトは,工部大学校電信科における教育の実態を示す史料として今後の研究の有力なツールになるであろう.1工学校小学校の史料収集:工部大学校は,最初期にはその予備教育機関として工学校小学校も設置された.この小学校は短命に終ったこともあって,ほとんど知られていない.その史料を,断片的なものながら,収集した.2工部大学校電信科卒業論文のトランススクリプト作成:学校教育の歴史を研究する場合,制度面の沿革を調べることはできても,実際にどのような教育が行なわれたかを知ることは困難である.工部大学校電信科(のち電気工学科)の場合,卒業論文(英文手書き)と実習報告書が保存されており,教育の実際を示す重要な基本史料である.19世紀の第3四半世紀における欧米の電気技術の発展と変貌は急速であって,その変化のさまは工部大学校電信科の卒業論文に反映している.欧米の電気技術の変貌,その日本への移入という観点からも,工部大学校電信科の卒業論文は史料として有用である.第1回生ら最初期の卒業生のうち,志田林三郎,中野初子,三宅順祐の卒業論文のトランススクリプトを作成した.3志田林三郎,藤岡市助,岩垂邦彦,三宅順祐の個別研究:上記の最初期の卒業生のうち,数名の個別事例について,史料収集と研究をおこなった.志田については彼の1881年のパリ第1回国際電気博覧会報告,岩垂については岩垂家・喜田村家文書,三宅順祐については白熱電球国産化を中心に研究した.

4『藤岡市助関係史料』:特に,藤岡市助に関しては岩国市徴古館・学校教育資料館に『藤岡市助関係史料』があるので,同館と協力して同資料の一部のマイクロフィルム化を行った.同資料には,藤岡市助の学生時代の資料や,彼が教員となってからのノートなどがあるので,卒業論文とあわせて,工部大学校における研究と教育のようすをうかがうことができる.工部大学校電信科は,高等教育レベルの世界最初の電気工学科であり,最初期の日本の電気技術者を養成した.同学科(1884年に電気学工学科と改称)はこのように歴史上で重要な位置を占めるが,そこで実際にどのさうな教育が行われたかはほとんど知られていない.本研究では,明治期の工部大学校電信科の入学生・学生・卒業生という人の面からアプローチし,工部大学校電信科で行なわれた教育を評価した.まず,工部大学校になぜ電信科が設置されたか,日本側の必要によるものか,それともトムソン(ケルビン卿)の要請によるものか,といった問題を論じた.工部大学校電信科入学生の前教育と工部小学校の史料を収集した.電信科において学生が受けた教育の実態と卒業生のキャリアの例として,藤岡市助と三宅順祐をとりあげた.岩国市徴古館・学校教育資料館と協力して,同館蔵の藤岡市助関係資料の整理・調査を行ない,一部分(工部大学校電信科における藤岡の講義ノートほか)をマイクロフィルム化した.藤岡は白熱舎(今日の東芝のルーツのひとつ)を設立して炭素フィラメント白熱電球を国産化した.実際にその仕事を担当したのは,三宅順祐である.彼は,工部大学校電信科の卒業論文で炭素フィラメント電球の試作をおこなっており,これが白熱舎での彼の仕事につながったと思われる.三宅の卒業論文(1888年)に続いて,本研究では,彼の実習報告(同年)および志田林三郎卒業論文(1879年),中野初子卒業論文(1881年),岩垂邦彦卒業論文(1882年),丹羽正道卒業論文(1887年)ほか(いずれも英文手書き)をワープロ入力してトランススクリプトを作成した.これらマイクロフィルムとトランススクリプトは,工部大学校電信科における教育の実態を示す史料として今後の研究の有力なツールになるであろう.