hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨コラーゲンの質的要素を考慮した有限要素解析による骨強度測定法の確立

臨床上骨脆弱性を有するにも関わらず骨密度の低下を認めない患者が存在する。骨脆弱性に伴う骨折を未然に防ぐためには、骨脆弱性を有する患者を骨折する前に骨粗鬆症と診断し、治療を開始すべきである。その為には骨密度測定以上の骨強度診断技術の確立が必要である。CT有限要素解析により、骨強度を測定することが可能となっているが、骨強度は骨構造以外の骨質の要素も影響しており、この骨密度と骨構造のみの三次元モデルでは表現しきれているとは言えない。我々は、これらの要素を骨密度と骨構造の要素に加える事によって、より正確な骨強度を測定を目指し、研究を行った。新鮮凍結屍体8体(男性4体女性4体、平均年齢86.1歳)の上腕骨頭の海綿骨のCT値、骨強度、総AGEs量を計測。Young率ならびに降伏応力と骨密度の関係はそれぞれρ= 3597.1σ2.2944(r=0.721)、ρ= 372.78σ2.3728(0.766)であり相関関係を認めた。さらにこれを計測可能な4検体ごとにまとめ、その検体のAGEごとの相関関係のグラフを作成すると、総AGEs量が高値であるほどYoung率、降伏応力が低く、総AGEs量が低値であるほど、Young率、降伏応力が高い値を示していた。今回の研究から骨密度と骨強度の関係は過去の報告通り指数関数的に相関が得られ、さらにAGEsはその係数に影響をあたえることが示唆された。この事から、将来的にAGEsを含めたHounsfield値ごとの材料特性(Young率、降伏応力)換算式を求めることが予期された。新鮮凍結屍体8体(男性4体女性4体、平均年齢86.1歳)の上腕骨頭の海綿骨を常温にて解凍し、直径10mmの円柱状に30検体を採取した。採取した検体の重量、高さを測定し、体積を計算したのち、ファントムとともにCT像を撮影した。撮影したCTーDICOMデータはMechanical Finder(計算力学研究、東京)を用いてHounsfield Unit値を抽出し、検体のvolumetric Bone Mineral Density(vBMD)を計測した。円柱状の検体をオートグラフAG-20kNXplus, loadcell: 5kN (Shimadzu, Kyoto, Japan)を用いて力ー変位曲線を求め、さらに検体の断面積、高さより応力ーひずみ曲線を作成し、0.2%耐力を降伏応力とした。また、降伏応力の20%から80%までの応力ーひずみ曲線の傾きをヤング率と規定し、計測した。【結果】検体の重量、体積、骨密度実測値はそれぞれ平均(SD)0.560(0.199)g, 786.1(140.4)mm3、であった。HounsfieldUnit値は4.52(1.37)で、骨密度値は0.070(0.024)g/cm3であった。Young's率、降伏応力はそれぞれ平均(SD)10.91(10.38)MPa、0.980(0.932)MPaであった。Young率(E)ならびに降伏応力(ρ)と骨密度(σ)の関係はそれぞれρ= 3597.1σ2.2944(r=0.721)、ρ= 372.78σ2.3728(0.766)であり相関関係を認めた。Young率(E)ならびに降伏応力(ρ)と骨密度(σ)の関係は過去のKellar等による計算式とおおよそ同様の値を示した。現在、各検体のペントシジン濃度を計測中である。新鮮凍結屍体より適切に検体を採取でき、力学試験も過去の報告と同様の値を示していたことより、ここまでの研究結果は想定されたとおりである。しかし、検体の生化学検査の評価が終了しておらず、関係性を見出すには至っていない新鮮凍結屍体8体(男性4体女性4体、平均年齢86.1歳)の上腕骨頭の海綿骨を常温にて解凍し、直径10mmの円柱状に30検体採取した。採骨した検体をCT撮影しvBMDをそれぞれ計測。さらに力学試験によって、それぞれの検体におけるYoung率ならびに降伏応力を計測した。Young率並びに降伏応力と骨密度の関係はそれぞれρ= 3597.1σ^2.2944 (r=0.721)、ρ= 372.78σ^2.3728(r=0.766)であり相関関係を認めた。AGEsは従来、糖尿病や腎不全など特殊な環境下においてのみその役割が注目されてきたが、近年骨強度を低下させる骨質劣化要因として認識されている。しかし、AGEsが骨密度と比較し、どの程度骨強度に影響をあたえるかは明らかではなかった。この事から、将来的にAGEsを含めた骨密度ごとの材料特性(Young率、降伏応力)換算式を求めることが予期された。

上記内容に関してはpilot studyとして学会報告を行っている。先行研究として、予想している傾向が得られた。このまま検体を重ねていくことでより精度の高い計算式を得ることが出ると推測されるため臨床上骨脆弱性を有するにも関わらず骨密度の低下を認めない患者が存在する。骨脆弱性に伴う骨折を未然に防ぐためには、骨脆弱性を有する患者を骨折する前に骨粗鬆症と診断し、治療を開始すべきである。その為には骨密度測定以上の骨強度診断技術の確立が必要である。CT有限要素解析により、骨強度を測定することが可能となっているが、骨強度は骨構造以外の骨質の要素も影響しており、この骨密度と骨構造のみの三次元モデルでは表現しきれているとは言えない。我々は、これらの要素を骨密度と骨構造の要素に加える事によって、より正確な骨強度を測定を目指し、研究を行った。新鮮凍結屍体8体(男性4体女性4体、平均年齢86.1歳)の上腕骨頭の海綿骨のCT値、骨強度、総AGEs量を計測。Young率ならびに降伏応力と骨密度の関係はそれぞれρ= 3597.1σ2.2944(r=0.721)、ρ= 372.78σ2.3728(0.766)であり相関関係を認めた。さらにこれを計測可能な4検体ごとにまとめ、その検体のAGEごとの相関関係のグラフを作成すると、総AGEs量が高値であるほどYoung率、降伏応力が低く、総AGEs量が低値であるほど、Young率、降伏応力が高い値を示していた。今回の研究から骨密度と骨強度の関係は過去の報告通り指数関数的に相関が得られ、さらにAGEsはその係数に影響をあたえることが示唆された。この事から、将来的にAGEsを含めたHounsfield値ごとの材料特性(Young率、降伏応力)換算式を求めることが予期された。まずは、ペントシジン濃度の評価が終了し次第、Young率(E)、ペントシジン濃度、ならびに降伏応力(ρ)と骨密度(σ)の関係式を作成する。そこで相関関係が確立された段階で、臨床に応用すべくペントシジンの血中濃度と骨中濃度の評価を進めると同時に、ラットを用いた基礎的なデータ収集を進める今後、検体数を重ね精度の高い計算式を求めていく。計算式が確立した段階で、臨床の患者に対してCTを撮影し、また採血等の非侵襲的な検体採取法を用いてコラーゲンによる骨質を加味した骨強度測定することで、より正確な手術シミュレーションを目指す生化学試験に要する費用がまだ執行されていないため動物試験に使用する費用が執行されていないため予想以上にスムーズに研究が進み、追加実験を回避できたため。次年度は検体数を増やすことでよりAGE測定に費用を費やす予定現在進行している結果がで次第、次の段階の研究を始める方針
細胞干渉を介在する細胞外分泌微粒子EVsによる角膜内皮細胞変性制御

B並びにC。細胞内miR34aの機能解析と細胞外分泌型miR並びにExosome含有miRの分子種解析。miR34aはp53誘導性として知られる。p53は解糖系応答を抑制し、成熟分化細胞はOXPHOS系に偏奇し、p53発現から解糖系エネルギー代謝抑制に至る経路への関与を検討した。増殖期非目的細胞では、P53によりmiR34が増強すると共に、miR34mimicによりC-Myc CD44が減弱する。逆に言えばGuttata形成で角膜内皮細胞密度が低下している角膜内皮組織ではmiR34の減弱を介してC-Myc, CD44が増強する。miR34a-5pは培養角膜内皮細胞では細胞が増殖分化期を経て、成熟期で急激に発現量が増強する。C-MycとCD44の発現量は培養角膜内皮細胞の亜集団間で正の相関関係にあり、miR34とCD44は負の相関関係にある。c-MycとmiR34の発現も負の相関関係にある。一方、miR34とRhoAタンパク発現・RhoA活性は負の相関関係に、CD44とRhoAタンパク発現・RhoA活性は正の相関関係にあることが判明した。免疫染色の結果ではmiR34とMMP2, Bcl2, CD44発現が負の相関関係にあることも判明した。水疱性角膜症患者の角膜内皮組織では、細胞内miR34aと共にmiR378aも低下するが、これらの細胞では、細胞老化関連経路に係るサイトカインとしてIL8, MCP1が多く分泌されると共にExosome包埋型miRとして23a-3p, 24-3p, 92b-5p, 184, 1273e, 1285-3pが多く分泌されることが判明した。この内、23a-3p, 1273e, 1285-3pは角膜内皮細胞形質の変性に関与することが判明し、「細胞干渉を介する細胞外分泌微粒子EVsによる角膜内皮細胞変性制御」の存在とその分子機序の一端が明らかになった。「細胞干渉を介する細胞外分泌微粒子EVsによる角膜内皮細胞変性制御」の存在とその分子機序の一端が明らかになり、所期の目的は達成できている。23a-3p, 1273e, 1285-3pを包埋するエキソゾームが実際に角膜内皮細胞形質の変性を如何なる機序で惹起するのか、結果、miR34a, miR378の細胞内発現を抑制するのかの解明が未達事項で3年度目の課題となる。病態をシミレーションするmiR34a, miR378低発現細胞から産生される23a-3p, 1273e, 1285-3pを包埋するエキソゾームが実際に角膜内皮細胞形質の変性を惹起することでmiR34a, miR378の細胞内発現を抑制するという増幅回路が存在するのか、23a-3p, 1273e, 1285-3pを包埋するエキソゾームの遊離を惹起する分子機構がいかなるものかの解明が3年度目になる31年度の課題である。遺伝子発現の変化の網羅的検索や代謝リプログラミングへの影響、患者由来の組織を用いての変性形質の確認などが重要となる。B並びにC。

この内、23a-3p, 1273e, 1285-3pは角膜内皮細胞形質の変性に関与することが判明し、「細胞干渉を介する細胞外分泌微粒子EVsによる角膜内皮細胞変性制御」の存在とその分子機序の一端が明らかになった。「細胞干渉を介する細胞外分泌微粒子EVsによる角膜内皮細胞変性制御」の存在とその分子機序の一端が明らかになり、所期の目的は達成できている。23a-3p, 1273e, 1285-3pを包埋するエキソゾームが実際に角膜内皮細胞形質の変性を如何なる機序で惹起するのか、結果、miR34a, miR378の細胞内発現を抑制するのかの解明が未達事項で3年度目の課題となる。病態をシミレーションするmiR34a, miR378低発現細胞から産生される23a-3p, 1273e, 1285-3pを包埋するエキソゾームが実際に角膜内皮細胞形質の変性を惹起することでmiR34a, miR378の細胞内発現を抑制するという増幅回路が存在するのか、23a-3p, 1273e, 1285-3pを包埋するエキソゾームの遊離を惹起する分子機構がいかなるものかの解明が3年度目になる31年度の課題である。遺伝子発現の変化の網羅的検索や代謝リプログラミングへの影響、患者由来の組織を用いての変性形質の確認などが重要となる。
大洋島、ハワイ諸島における穏花植物相と種分化に関する研究

ハワイ諸島のカウアイ島、モロカイ島、オアフ島、マウイ島、ハワイ島で地衣類、蘇類、苔類、シダ類を中心とした穏花植物調査を実施した。収集した標本は約5000点で、乾燥標本として国立科学博物館に保管した。現在これらの標本をもとに分類学的研究を継続中である。地衣類:カラタチゴケ属とマツゲゴケ属を中心に分類学的研究を行った。カラタチゴケ属に関しては25種が確認され、そのうちRamalina furcata他6新種が確認された。25種のうちアジアとの共通種は1種(0.04%)のみであるが、南アメリカとの共通種が全体の40%を占める。マツゲゴケ属では4種が確認され、その中のRimelia clavuliferaな同諸島新産である。蘇苔類:蘇苔類の種多様性が最も高い地域は標高1000m以上のMeterosiderosを優占種とする湿性の森林であり、Mniobryoidesをはじめとする固有属もここに生育する。また、標高900m以下の低地には乾燥を好む種が多い。苔類ではスジゴケ科を中心に分類学的検討を加え、2属10種を認めた。本諸島の特徴としては熱帯林には広く分布するクサリゴケ科が非常に少ない上、ヤクシマスギバゴケ科が全く生育しないことである。PorellaとPellia属に2新種が発見され、ケゼニゴケには形態的にも遺伝的にも2型が認められ、互いに明瞭な住み分け現象が起きている。シダ類:Deparia cataracticolaが近縁種であることが確認された。また、Deparia節はハワイ諸島特産であることがわかった。ハワイ諸島の維管束植物やシダ類の固有率は70%を越えるが、地衣類、蘇苔類の固有率は一般に低く、分類群によって著しい差が認められる。本研究は平成9年度から3年計画で実施する予定で,今年はその初年度にあたる.本年度の調査研究は研究組織全員が参加して,平成9年10月14日-平成9年11月22日までの40日間にわたってハワイ諸島のカウアイ島,モロカイ島,オアフ島で実施された.三島は北東の季節風の影響を強く受けて,北側斜面では雨量が多く逆に南斜面は非常に乾燥している.今年度の現地調査は,標高900m以上のMeterosiderosを優占種とする常緑自然林,400-800m付近のアカシア,ユ-カリ属を主とする二次林,低地のマメ科植物を主とする雑木林,海岸の溶岩植生などを中心に行なわれた.900m付近から上部にの自然林では,樹幹や林床には多様な蘚苔類,シダ類が見られた.特こ脊梁山地に形成される雲霧林には苔類が優占する群落が確認された.ハワイ諸島の蘚苔類相の研究はいまだ十分にはなされていないが,今回の調査期間は生殖器官を形成する時期に当たり,分類学的研究を行うために適した標本が多数採集され同島に生育する蘚苔類の分類系統学的研究を行う上で貴重な資料が得られた.シダ類に関してはハワイ固有属であるSadleria(シシガシラ科)やオオシケシダ属の新種と思われるものが発見された.これらは,川の最上流部に形式される滝を伴った急斜面の渓谷で見つかったが,このような場所は種の地域的隔離作用が強く働くと考えられる.

地衣類は海岸岩上から脊梁山脈上部まではば広く分布することが確認されたが,高度や植生によって生育している種類は著しく異なっている.特に海岸の溶岩台地や尾根部の露岩上では,カラタチゴケ属の種分化が著しいことが確認された.また,分類群によって種分化の程度に著しい偏りがあることが確認された.ハワイ諸島新産属としてMyelochroa(ウメノキゴケ科)とNiebla(カラタチゴケ科)が確認された.本調査で採集した資料は蘚苔類1500点,地衣類1200点,シダ類400点である.これらは平成10年1月に科博に到着し,目下標本の整理作業と分類学的研究が進められている.蘚類,シダ類に関しては生の資料が持ち帰られ,分子系統学的な分析を継続中である.本研究は平成9年度から3年計画で実施する予定で,今年はその次年度にあたる.本年度の調査研究は研究組織全員が参加して,平成10年5月25日-平成10年6月30日までの37日間(柏谷,古木,山口,スミス),8月27日-9月8日までの13日間(加藤)にわたってハワイ諸島のマウイ島とオアフ島で実施された.今年度の現地調査は,標高2800m以上の乾燥溶岩原,900m以上のMeterosiderosを優占種とする常緑自然林,高層湿原,400-800m付近のアカシア,ユーカリ属を主とする二次林,低地のマメ科植物を主とする二次林,海岸の溶岩植生などを中心に行なわれた.これまでに得られた資料は,地衣類約1500点,蘇苔類約1000点,シダ類約200点,海草類約150点である.これらを検討した結果,地衣類では海岸岩上のカラタチゴケ属の種分化が著しいことが確認された.また,ハワイ諸島新産属であるウチキウメノキゴケ属,ニエブラ属をはじめ,マツゲゴケ属の新種も発見された.シダ類では,カウアイ島の滝の水しぶきをかぶるコケの間に生えているオオシケシダ属の1種が形態比較と分子系統解析の結果から新種であることが確認された.苔類についてはケゼニゴケに形態的にも遺伝的にも2型があって住み分けていることが明らかになったが,さらに形態学的及び分子系統学的見地からの分析を継続中である.本研究は平成9年度から3年計画で実施され,今年はその最終年度にあたる.本年度の調査研究は研究組織全員が参加して,平成10年5月24日-6月25日までの33日間(柏谷,樋口,スミス;古木は31日間),5月29日-6月6日までの9日間(加藤)にわたってハワイ諸島のハワイ島とラナイ島で実施された.今年度の現地調査は,標高2800m以上の乾燥溶岩原,900m以上のMeterosiderosを優占種とする常緑自然林,高層湿原,400-800m付近のアカシア,ユーカリ属を主とする二次林,他地のマメ科植物を主とする二次林,海岸の溶岩植生などを中心に行なわれた.本調査で得られた資料は,地衣類約800点,蘇苔類約600点,シダ類約70点,海草類約50点である.これらの資料は全て日本に到着し,乾燥標本(一部液浸標本)として保管され平成9年度,10年度で得られた資料と共に分類学的検討を行っている。これまでに得られた結果では,維管束植物やシダ類の固有率が70%を越えるのとは対照的に,ハワイ諸島に生息する隠花植物の固有率は一般に低く,かつまた,分類群によって著しく異なっていることがわかった。例えば,地衣類のうち樹枝状地衣類のカラタチゴケ属の固有率は11.5%,マツゲゴケ属では27.9%,Nieblaでは100%と属によって大きな差があることが確認された。また,蘇苔類の固有率は約50%であった。シダ類では,カウアイ島の滝の水しぶきをかぶるコケの間に生えているオオシケシダ属の1種が形態比較と分子系統解析の結果から新種であることが確認された。苔類についてはケゼニゴケに形態的にも遺伝的にも2型があって住み分けていることが明らかになった。
無補強及び補強地盤の破壊における粒子径の影響の研究

無補強地盤とゼオテキスタイルや鉄筋ストリップで引張り補強された地盤の強度に対する粒径の影響を、材料実験・模型実験で検討し、それを定量的に解析できる有限要素法を開発する研究を行った。即ち、以下の研究を行った。(1)20倍の範囲で径が異なり、球形から非常に角ばった粒子まで大幅に形状を変えた多数の世界各国の代表的研究用砂礫とグラスビーズを収集した。(2)自動図形処理による粒径・形状定量化システムを新たに開発し、試験粒状体の粒径・形状を測定した。(3)これら試料を用いて、幅8cm,長さ16cm,高さ20cmの中型供試体と幅25cm、長さ25cm、高さ60cmの大型供試体で平面ひずみ圧縮試験を行い、0.0001%のひずみレベルからの正確な応力ひずみ関係とピーク強度を求め、定式化した。更に、透明な中間主応力面を通じて試験中に供試体の写真を多数撮影し、それからピーク以後でのせん断層の幅と、横ズレ量・ダイレイタンシー量と供試体応力状態の関係を求め、粒子径と形状の関数として定式化した。(4)粒径が異なる複数の試料を用い、引張り補強した供試体の平面ひずみ圧縮試験と無補強と引張り補強水平地盤上の帯基礎の二次元支持力模型実験を行った。(5)ピークまでの応力・ひずみ関係とせん断層の構成式を取り入れた有限要素法で平面ひずみ圧縮試験と模型実験の結果を解析した。この解析方法では、破壊しつつある地盤内でのせん断層にそった応力状態はせん断層の横ズレ量の関数であり、従って粒子径の影響を受ける。この解析方法は、他の境界値問題(アンカーの引き抜き問題等)にも適用できる一般的なものである。
高等教育におけるグローバル人材を育成する学習環境デザインに関する研究

本研究の目的は、高等教育におけるグローバル人材を育成する学習環境をデザインするための要件を明らかにすることである。事例としてグローバルなフィールドで働く卒業生を多く輩出するX大学を取り上げ、卒業生に対する調査から現在とつながる学習環境について抽出した。結果、1大学入学前の学生個々の経験とグローバルなフィールドで働くことの接続、2本当にやりたいことの問い直しの機会、3意思を後押しする他者関係、4グローバルなフィールドで働くための領域設定と能力形成の機会、が学習環境として重要であることが示唆された。本研究の目的は、高等教育におけるグローバル人材を育成する学習環境をデザインすることである。具体的には、グローバル人材とはそもそもどのような特徴を持つ人材を指すのか、またそれらの人材が高等教育課程における学習環境の中でどのように成長したのか、そのプロセスに注目し、関係する要因から学習環境をデザインする要件を抽出する。目的達成のために、平成27年度は以下の2点を目標とした。(1)実際にグローバルなフィールドで活動する、あるいは活動することを目指している人材を選定し、複数回インタビューすること。(2)TEAの理論枠組みを参照してインタビューを分析し、ライフヒストリーを描くこと。その結果、以下の成果を得た。1)対象者として8名を選定し、インタビューを実施した。8名の内訳は、国際機関勤務1名、海外ボランティア3名、海外勤務3名(内2名は起業)、海外勤務希望者1名であった。2)対象者へのインタビュー結果をすべて文字化し分析データとした。また、そのデータをTEAに基づいて分析し、それぞれのライフヒストリーを描いた。グローバル人材といっても、その活動やそれぞれの具体的な成長プロセスは多様であることが分かった。平成27年度は、計画していた対象者選定のためのサンプリングとインタビューの実施を行うことができた。また、インタビューデータを分析し、対象者それぞれのライフヒストリーを描くことができた。しかし、当初計画では初年度に複数回のインタビューを実施することを予定していたが、半数にとどまった。その理由として、当初の想定よりもグローバルなフィールドで活動する対象者のライフヒストリーが多様であり、それぞれの分析に時間がかかったことによる。しかし、平成27年度終了時点で1回目のインタビュー分析は終了しており、残りのインタビューは平成28年度上半期中に実施する予定であり、遅れは軽微なものと判断し、概ね順調に進展していると判断できる。具体的には、グローバル人材とはそもそもどのような特徴を持つ人材を指すのか、またそれらの人材が高等教育課程における学習環境の中でどのように成長したのか、そのプロセスに注目し、関係する要因から学習環境をデザインする要件を示す。目的達成のために平成28年度は、平成27年度に収集したデータをTEA(複線経路等至性アプローチ)、PAC分析など複数の研究方法論を用い多面的にグローバル人材を育成する学習環境の分析を目標とした。平成28年度の分析では、まずグローバルなフィールドで何らかの取り組みを志すようになるには、個人の歴史性が強く影響していることが分かった。しかし、それは幼少期の異文化体験が決定的であるということを意味しない。本研究の対象者の多くは大学進学前に何らかの異文化体験を経たものが多かった一方、全く異文化経験のない者もおり、「グローバル人材=幼少期の異文化経験」という等式は成立しないことが示唆された。次に、様々な大学での活動において「自分はどうなりたいのか」というキャリアに関する問い直しを迫る機会が設けられていることが重要であった。加えて、当人の意思決定を後押しする他者関係、特に友人関係が重要であることが分かった。最後に、対象者は大学においてどのような領域において自身が活動するかを具体的にイメージし、そのための専門性と言うべき能力形成のための機会を得ていたことが分かった。実際にグローバルなフィールドにおいて活動した後に専門を変えたり職を変えたりすることはあるが、少なくともグローバルなフィールドへ参入しようとする際に何らかの専門を有することは重要であり、その決定と育成の機会を大学にて得ていたことが分かった。平成28年度は、対象者8名の半数に対して2回目のインタビューを実施する。2回目のインタビューでは、研究者の分析結果を対象者に提示し、解釈結果の妥当性を高める作業を行う。これらは、平成28年度上半期中に完遂する。また同時に、それぞれに異なっていた各対象者の分析結果の中から共通項を見出す作業を行う。平成28年度下半期は、各対象者の分析結果の中から見出した共通項を基に、分担研究者間で高等教育におけるグローバル人材を育成する学習環境についてまとめる。教育工学平成27年度中に予定していた調査対象者へのインタビューが、調査対象者の都合により平成28年度へ変更となった。そのため、調査のために計上していた予算(国内旅費)が当初計画通りに執行できず、次年度使用とした。平成28年度は、平成27年度に実施したインタビューをもとに、2回目のインタビューを行う。

また、平成27年度と平成28年度に取得したデータを分析した結果を、日本教育工学会、日本教育メディア学会、質的心理学会等で報告する。それぞれに必要な出張旅費を計上する。また、各種学会にて論文を投稿、得られた知見を報告書として印刷するための印刷費を計上する。平成27年度に予定していたインタビューは、平成28年度中に実施される。そのため、調査のために計上したが執行されなかった予算については、平成28年度使用額として、調査のための国内旅費として使用される。
都市震害の防止に関する研究

地震多発地域を控える都市圏として,仙台市を想定し,地震動の地域的特性の要因軸出を行う目的のため, 1978年宮城県沖地震による塩釜市と宮古市で観測された強震動記録のシミュレーション解析を実施した.地震の震源域での破壊過程を考慮した理論地震動モデルによる実測地震動の波形関数及びスペクトル特性実現の試みを上記の観測点の地震動について比較・検討した.ふの結果,塩釜市の場合は,波形関数,及びスペクトル特性の何れも理論地震動モデルと実地震動とがよく一致している.しかし,宮古市の場合は,全体の波形関数そのものについては,理論地震動モデルと実地震動の両者は比較的よい対応関係を示すものの,スペクトル特性については,両者の間には若干の差異が認められた.これは,宮古市の観測地点での敷地条件特有の問題と考えられ,今後更に検討を加える必要があることが分かったが,震源域と都市圏を結ぶ伝播経路地盤のグリーン関数から,都市の耐震安全性を検討する地震動モデルを作成する可能性を示した.更に,この地震では,仙台市の東を南北に連ねる利府-長町地質構造線を境界とする地層構成の変動の著しい地域で震害の顕著であったことが判明した.地震動特性に及ぼす地層構成の影響を理論的に評価する目的で,地震基盤としての硬質地盤との地層境界が任意形状を成す不整形多層沖積地盤に正弦平面波動が入射する場合の地表面及び地中の震動特性を離散化波数積分法を用いて解析し,観測点近傍での堆積層表層の形状,速度構成が地動特性に与える影響について調べた.不整形多層地盤モデルでは,両端の地層境界にり生成される表面波によって沖積地盤の地動応答は,より複雑に増幅し,地震動の継続時間も延びることを主な結論として見いだし,従って,地層構成の変動の著しい都市域での地盤では,重複反射理論によって地震応答を予測し得ないことを指摘した.地震多発地域を控える都市圏として,仙台市を想定し,地震動の地域的特性の要因軸出を行う目的のため, 1978年宮城県沖地震による塩釜市と宮古市で観測された強震動記録のシミュレーション解析を実施した.地震の震源域での破壊過程を考慮した理論地震動モデルによる実測地震動の波形関数及びスペクトル特性実現の試みを上記の観測点の地震動について比較・検討した.ふの結果,塩釜市の場合は,波形関数,及びスペクトル特性の何れも理論地震動モデルと実地震動とがよく一致している.しかし,宮古市の場合は,全体の波形関数そのものについては,理論地震動モデルと実地震動の両者は比較的よい対応関係を示すものの,スペクトル特性については,両者の間には若干の差異が認められた.これは,宮古市の観測地点での敷地条件特有の問題と考えられ,今後更に検討を加える必要があることが分かったが,震源域と都市圏を結ぶ伝播経路地盤のグリーン関数から,都市の耐震安全性を検討する地震動モデルを作成する可能性を示した.更に,この地震では,仙台市の東を南北に連ねる利府-長町地質構造線を境界とする地層構成の変動の著しい地域で震害の顕著であったことが判明した.地震動特性に及ぼす地層構成の影響を理論的に評価する目的で,地震基盤としての硬質地盤との地層境界が任意形状を成す不整形多層沖積地盤に正弦平面波動が入射する場合の地表面及び地中の震動特性を離散化波数積分法を用いて解析し,観測点近傍での堆積層表層の形状,速度構成が地動特性に与える影響について調べた.不整形多層地盤モデルでは,両端の地層境界にり生成される表面波によって沖積地盤の地動応答は,より複雑に増幅し,地震動の継続時間も延びることを主な結論として見いだし,従って,地層構成の変動の著しい都市域での地盤では,重複反射理論によって地震応答を予測し得ないことを指摘した.地震多発地域を控える都市圏として、仙台市を想定し、地震動の地域的特性の要因抽出を行う目的のため、1978年宮城県沖地震による塩釜市と宮古市で観測された強震動記録のシミュレーション解析を実施した。地震の震源域での破壊過程を考慮した理論地震動モデルによる実測地震動の波形関数及びスペクトル特性実現の試みを上記の観測点の地震動について比較・検討した。その結果、塩釜市の場合は、波形関数、及びスペクトル特性の何れも理論地震動モデルと実地震動とがよく一致している。しかし、宮古市の場合は、全体の波形関数そのものについては、理論地震動モデルと実地震動の両者は比較的よい対応関係を示すものの、スペクトル特性については、両者の間には若干の差異が認められた。これは、宮古市の観測地点での敷地条件特有の問題と考えられ、今後更に検討を加える必要があることが分かったが、震源域と都市圏を結ぶ伝播経路地盤のグリーン関数から、都市の耐震安全性を検討する地震動モデルを作成する可能性を示した。更に、この地震では、仙台市の東を南北に連ねる利府-長町地質構造線を境界とする地層構成の変動の著しい地域で震害の顕著であったことが判明した。地震動特性に及ぼす地層構成の影響を理論的に評価する目的で、地震基盤としての硬質地盤との地層境界が任意形状を成す不整形多層沖積地盤に正弦平面波動が入射する場合の地表面及び地中の震動特性を離散化波数積分法を用いて解析し、観測点近傍での堆積層表層の形状、速度構成が地動特性に与える影響について調べた。

不整形多層地盤モデルでは、両端の地層境界より生成される表面波によって沖積地盤の地動応答は、より複雑に増幅し、地震動の継続時間も延びることを主な結論として見いだし、従って、地層構成の変動の著しい都市域での地盤では、重複反射理論によっては地動応答を予測し得ないことを指摘した。
TRPV1/TRPA1シグナルによる角膜リンパ管新生制御の解明とその阻害戦略

TRPV1またはTRPA1シグナルによる角膜リンパ管新生制御の解明とその阻害戦略として、カチオンチャンネル受容体TRPV1またはTRPA1シグナルの角膜でのリンパ管新生での役割を計画した。TRPV1またはTRPA1の遺伝子ノックアウトマウスをもちいた研究を行う。(所属で繁殖中)。当初の計画では、10-0ナイロン糸を留置したマウスモデルでの角膜輪部からのリンパ管新生を作製する予定であったが、まずは、より容易な方法として、角膜中央部をパクレンにて焼灼する事で、炎症惹起しリンパ管誘導を作成する方法を採用した。予備的に野生型マウスでホールマウント標本と凍結切片でのLYVE-1(リンパ管内皮細胞)染色方法をVEOS顕微鏡にて確立できた。同様に行ったBrdU免疫染色による細胞増殖状況も評価したが、差異を見るにはいたらなかった。ホールマウント標本では、LYVE-1は輪部から角膜中央にループ状の形態で侵入していたが、角膜の中央にまでは進展していなかった。これは同実験系で行ったCD31ホールマウント染色と類似した形態であった。リンパ管新生誘導時のF4/80(マクロファージ)、ミエロペロキシダーゼ(好中球)浸潤とVEGF-B発現が抑制されたが、VEGF-C/D測定は準備の段階である。次年度からTRPV1ノックアウトマウスとTRPA1ノックアウトマウスを用いた検討に入る予定であったが、退職のため、本年度で研究課題が廃止手続きを行った。角膜疾患では治癒だけでなく透明性の維持が視機能維持に重要となる。これは治癒に至る過程で、炎症によって引き起こる角膜の新生血管や瘢痕化のため恒久的な混濁が残存しるうからである。この時並行して、角膜輪部からリンパ管も新生される。以前、TRPV1やTRPA1は感覚神経終末の角膜実質の血管新生に関与していることを報告した。(Tomoyose k,et al.J Opthalmol,2015.)。一方リンパ管の新生に関しては報告がなく、TRPイオンチャンネルファミリーのリンパ管新生に関与に関してあ角膜以外の組織においてもまだ報告がない。本研究ではTRPV1、TRPA1の二つのチャンネルに標的を絞って、角膜リンパ管新生での役割を解明しようとする。平成28年度絵は、1)TRPV1またはTRPa1の遺伝子ノックアウトマウスを用いて、ナイロン糸にて角膜に損傷を与え、角膜輪部からのリンパ管新生を誘導する。継時的に屠殺し、眼球摘出する。免疫染色を行う。また、同時にパラフィン切片を作成し、免疫染色を行い。角膜輪部から角膜中央に進展するリンパ管の先端と角膜輪部の距離を測定し、統計処理を行う。2)野生型マウスとアンタゴ二ストを用いた研究。野生型マウスに上記同様にリンパ管新生を誘導する。TRPV1アンタゴ二スト、またはTRPA1アンタゴ二ストを用いて上記同様に種々の日程でリンパ管新生、炎症と遺伝子発現を免疫染色とreal-time RT PCRで評価する。継続して予定通り研究を行う。またその結果を踏まえて、野生型マウスとアンタゴ二ストを用いた研究を行なっていくTRPV1またはTRPA1シグナルによる角膜リンパ管新生制御の解明とその阻害戦略として、カチオンチャンネル受容体TRPV1またはTRPA1シグナルの角膜でのリンパ管新生での役割を計画した。(所属で繁殖中)。TRPV1またはTRPa1の遺伝子ノックアウトマウスを用いて予定していた研究を継続して行う。またその研究結果を踏まえて、野生型マウスとアンタゴ二ストを用いた研究も予定通り行っていく。
アメリカ合衆国における教員・校長の免許資格構造の特質に関する研究

教員・校長の免許資格構造の考察(歴史的および今日的方向)各州における教員・校長の免許資格要件、特に専門養成内容(修士等の学位所得の有無、所得単位と履修内容の関連)、能力試験(Competency Testing)実施の有無とその内容、初任者研修(Beginning Teacher Inservise Education)と免許資格の対応関係、州間免許状の互換性(Reciprocity)の実態、教員免許資格と校長免許資格の相互関連性についての分析を行った。主要の知見は次の通りである。(日本教育行政学会で-94年10月1日、日本教育制度学会で-94年10月30日発表)(1)アメリカでは「終身免許状」の発行それ自体については1920年代までに批判はみられない。むしろ当時は、教職に就いたあと、十分な職能成長を遂げた者には与えられるべきとの考え方が強かった。しかし1930年代以降には終身免許状発行に対する論議が高まっていった。今日までの傾向としては、終身免許状を発行することなく、数種類の等級別・有効期限付免許状を教職経験とともに一定の単位あるいは修士号所得等により、更新・上進させる傾向が強まった。(2)1940年代以降、「臨時免許状」が漸次大量に発行されることになったが、この発行は各州の免許基準を相対的に引き下げたかどうか判定することは困難とも考えられた。しかし通常臨免所有者は大学教育を修了しており、この結果普通免許状の資格がないことは、不十分な養成教育の問題ではなく、むしろ州免許状に固有する特定要件の一部分を満たすことができないことに帰するのであった。(3)「州間免許状の互換性」は歴史的に進展しており、明白な制限的要件は今日みられない。
ヒト嗅球律動脳波の頭皮上からの記録とその応用による嗅覚検査法の開発

ヒト左右前頭部に感電極と不感電極を設置し耳後部を接地して得た電位を生体電気増幅器(周波数帯域15100Hz)で増幅した。その出力を更にバンドパスフィルター(3060Hz)に通し、サーマルドットアレイコーダで記録し観察したが、ニオイを吸気することによる変化は肉眼上確認できなかった。そこで、A/D変換を通してパーソナルコンピューターに取り込んだ。また、鼻前に呼吸ピックアップ用サーミスタを付け、呼吸曲線を同時記録した。この装置で、自然呼吸している被験者の鼻前に嗅素を提示した時と嗅素なしの時の電位変化を収集した。吸気時における電位変化を観察すると、前者と後者の差は肉眼上は確認できなかったが、自己相関関数を求めた後、FFTを行うと、40Hz前後のピークが認められた。そして、この周波数スペクトルのピークが、ニオイのある時の方が、無いときより、鋭くなっている傾向があるように思われた。ウサギの研究では、嗅球の脳波はカオスであるとされていることから、我々の観測した周波数スペクトルのピークの幅の変化は、ニオイによるフラクタル次元の変化を反映した可能性があるが、実験のノイズの可能性もあるため、システムの精度と再現性の向上が現在の課題である。また今後、よりデータの得易い、実験動物による実験を行い上記現象の意味を解明してゆく予定である。
戦間期日本の石油市場と石油産業

昨年提出した「科学研究費補助金交付申請書」中の「研究の目的」に基づきつつ、研究の進捗状況を踏まえ同申請書中の「研究実施計画」を若干変更し、本年度の研究は展開された。内容は以下の通りである。(1)石油精製業の展開。まず、昨年度執筆した論文「工場制の定着」を、更に若干の修正を加えた上で岡崎哲二編『生産組織の経済史』(東京大学出版会、2005年9月刊行)第2章として発表した。次いで、中小精製業者の石崎製油所(のち、他の精製業者と合同して大協石油現コスモ石油となる)の経営帳簿(『原油仕入帳』・『当座帳』)の内容を分析した。そして、同製油所への主たる原油供給者であった中野鉱業の経営帳簿(『元帳』各年)を、新潟市(旧新津市)金津に現存する中野家を訪問して閲覧・複写した。その結果、石崎製油所は中野家と原油取引を行う以前は原油入手に苦労し、灯油製造と製油所周辺へのその販売を主業としていたが、同家から安定した原油供給を得られて以降は機械油の製造・販売へと主業を移行させつつ事業を拡大していったことが明らかとなった。更に、石崎製油所が恐らくは大規模化した事業に見合う一層多量の原油入手のため、他の個人精製業者及び中野家とともに外国原油の購入を目的として1921年に設立した(株)石油共同販売所の、営業報告書等の基本資料(これさえも他では入手不可能)も、中野家が所蔵していることが判明した。そこで、上記の分析済諸資料の内容をまとめつつ、同共同販売所資料の収集・分析に努めた。完成次第所属先紀要に投稿予定である。(2)石油政策の形成と展開。第一次大戦後の日本の石油産業・石油市場・石油政策については、研究史が非常に分厚いことを踏まえ、本年度は上記研究史の成果と問題点を整理した上で自分の研究方向を明らかにする作業に徹した。現在、以上の作業をサーベイ論文あるいは研究ノートとしてまとめ、やはり紀要に投稿すべく準備中である。昨年提出した「科学研究費補助金(若手研究(B))交付申請書」中の「研究の目的」及び「研究実施計画」に基づき、本年度の研究は展開された。(1)石油鉱業の展開と地域経済まず主として明治後期から1920年代の秋田県における石油鉱業の展開について、地域史研究・地方誌・新聞記事(主として『秋田魁新報』)を秋田県立図書館等で収集した。次いで石油鉱業の発展とそれが地域経済に与えた影響について、秋田県を先発の新潟県と比較・検討した。以上の結果をもとに、2003年9月末に開催された国際鉱山ヒストリー会議(赤平)において、REGIONAL ECONOMIES AND THE DEVELOPMENT OF THE PETROLEUM INDUSTRY : NIIGATA AND AKITAという題目で報告を行った。(2)石油精製業の展開まず18901910年代の帝国大学・高等工業学校卒業者の中で斯業就職者を卒業生名簿・同窓会誌等から全て割り出し、彼らが当該期の斯業の展開に果たした役割を検討した。次いで昭和石油の祖となった個人精製業者新津恒吉に関する資料を新潟県立図書館等で収集し、併せて恒吉の子息の経営する(株)丸新での聞き取り調査を行い、当該期の個人業者の活動の事例分析とした。更に現在とは大きく異なる当時の石油精製技術について、灯油製造と機械油(潤滑油)製造の違いに焦点を合わせ、文献収集と内容分析を行った。以上の結果をもとに、「大規模工場の成立と中小業者の存続-1870年代から1910年件の石油精製業-」という題目の論文を執筆した。同論文は岡崎哲二編『生産組織の経済史-工場制の比較制度分析-』(仮題、東京大学出版会)に収録予定で、編者の査読とそれに基づく修正を踏まえて2004年度中に刊行予定である。昨年提出した「科学研究費補助金(若手研究(B))交付申請書」中の「研究の目的」に基づきつつ、研究の進捗状況を踏まえ、同申請書中の「研究実施計画」を若干変更して、本年度の研究は展開された。(1)石油精製業。昨年度執筆した論文「大規模工場の成立と中小業者の存続」は、それが収録される予定の論文集全体との関係を考慮した編者の査読・助言に基づき、題名を「工場制の定着」に変更するとともに、内容的にも、当時の主導的企業である日本石油(及び宝田石油)の石油精製事業を中心に記述し、中小石油精製業者の活動は削除した。こうして同論文を脱稿(岡崎哲二編著『生産組織の経済史』東京大学出版会、2005年6月刊行予定)するとともに、これら中小業者の活動に関する考察を更に深め、独立の論文として発表することが課題となった。そのため、当時の中小業者で、のちに現コスモ石油の前身となる大協石油の、更に前身となる石崎製油所について、当時の当主石崎清助の曾孫に当たる石崎青也氏(東京都大田区在住)を訪問し、調査・資料収集を行った。収集した資料は現在分析中である。(2)石油金融の展開。

本年度当初予定にはなかったテーマであるが、日本石油・宝田石油の立地した新潟県における有力地方銀行であった六十九銀行及び長岡銀行の石油金融について、両行の後身である北越銀行の資料室(長岡市)から関係資料の閲覧を許可されたため、同行を訪れ、調査・資料収集を行った。その結果、両行とも貸付は行っていないこと、長岡銀行が荷為替取組という形での石油金融を行っていることが判明した。詳細については、次年度に更に分析を深めたいと考えている。(3)なお、直接対象とする時期は若干ずれるが、以上の研究過程で得られた知見を論文「官営石油事業の挫折」に組み込み、高村直助編著『明治前期の日本経済』(日本経済評論社、2004年10月)中の1章として発表した。昨年提出した「科学研究費補助金交付申請書」中の「研究の目的」に基づきつつ、研究の進捗状況を踏まえ同申請書中の「研究実施計画」を若干変更し、本年度の研究は展開された。内容は以下の通りである。(1)石油精製業の展開。まず、昨年度執筆した論文「工場制の定着」を、更に若干の修正を加えた上で岡崎哲二編『生産組織の経済史』(東京大学出版会、2005年9月刊行)第2章として発表した。次いで、中小精製業者の石崎製油所(のち、他の精製業者と合同して大協石油現コスモ石油となる)の経営帳簿(『原油仕入帳』・『当座帳』)の内容を分析した。そして、同製油所への主たる原油供給者であった中野鉱業の経営帳簿(『元帳』各年)を、新潟市(旧新津市)金津に現存する中野家を訪問して閲覧・複写した。その結果、石崎製油所は中野家と原油取引を行う以前は原油入手に苦労し、灯油製造と製油所周辺へのその販売を主業としていたが、同家から安定した原油供給を得られて以降は機械油の製造・販売へと主業を移行させつつ事業を拡大していったことが明らかとなった。更に、石崎製油所が恐らくは大規模化した事業に見合う一層多量の原油入手のため、他の個人精製業者及び中野家とともに外国原油の購入を目的として1921年に設立した(株)石油共同販売所の、営業報告書等の基本資料(これさえも他では入手不可能)も、中野家が所蔵していることが判明した。そこで、上記の分析済諸資料の内容をまとめつつ、同共同販売所資料の収集・分析に努めた。完成次第所属先紀要に投稿予定である。(2)石油政策の形成と展開。第一次大戦後の日本の石油産業・石油市場・石油政策については、研究史が非常に分厚いことを踏まえ、本年度は上記研究史の成果と問題点を整理した上で自分の研究方向を明らかにする作業に徹した。現在、以上の作業をサーベイ論文あるいは研究ノートとしてまとめ、やはり紀要に投稿すべく準備中である。
自己集積型粘土の合成とその電極修飾膜への応用

本研究の目的は、チオール基を面上に有する粘土鉱物様の無機層状化合物を合成して修飾電極に応用することを目的とした。このために、(1)自己集積粘土の合成と構造解析、(2)金表面への自己集積をプローブ顕微鏡による追跡、(3)修飾電極の電気化学活性の評価を行って来た。自己集積粘土の合成では、各種2価金属イオンの存在下で、SH基を有するシラノール化剤を加水分解した。その結果、確かに層状構造を有するコロイド状に分散した粘土様物資が得られた(山岸、高橋)。得られた粘土様粒子をクロロホルム中で金表面に自己集積させた。その過程を水晶振動子マイクロバランス法を用いて追跡した。さらに、原子間力顕微鏡によって、金上に粘土単分子層からなる超薄膜が形成されることを確認した(谷口)。この薄膜は、ナノスケールで厚さと配向を制御した粘土粒子からなる薄膜であった。次に、この修飾電極を用いて電気化学測定を行った(谷口、高橋)。実際に測定してみると、用いたシラノール化剤、2価金属イオンの種類によって電気化学活性(DNAの酸化分解等)が大きく変わることがわかった。得られた結果について検討の結果、一定した電気化学活性を得るためには金表面上中の粘土粒子の吸着状態を厳密に評価することが不可欠となった。そのために表面反射赤外吸収、AFM等の測定をおこなった(山岸、谷口)。今後この結果を詳しく解析して、大きな電気化学活性を示すような自己集積する粘土鉱物を設計、合成していくことを目指している。
メタボリックシンドロームにおける和漢薬の血管内皮機能保護作用に関する研究

クロスオーバーデザインによる比較臨床試験により、漢方薬・桂枝茯苓丸がメタボリックシンドローム関連因子を有する患者の血管内皮機能を改善することを明らかにした。即ち、すべての検査を施行した49例の解析において、4週間の桂枝茯苓丸投与期間後、Endo-PAT2000で評価した血管内皮機能の指標(L_RHI)は有意に増加し、血清の非エステル化脂肪酸(NEFA)、酸化ストレスのマーカー(MDA)及び可溶性血管細胞接着分子-1(sVCAM-1)は有意に低下した。また、投与期間のL_RHI及び血清NEFA、MDAの変化は、コントロール期間における変化との間に有意差を認めたクロスオーバーデザインによる比較臨床試験により、漢方薬・桂枝茯苓丸がメタボリックシンドローム関連因子を有する患者の血管内皮機能を改善することを明らかにした。また、投与期間のL_RHI及び血清NEFA、MDAの変化は、コントロール期間における変化との間に有意差を認めた本研究の目的は、メタボリックシンドロームにおける動脈硬化の初期病変の形成に関与する血管内皮機能障害に対する和漢薬治療の臨床効果を明らかにすることである。そのために、富山大学附属病院和漢診療科外来通院中の患者のうち、メタボリックシンドロームの診断項目(肥満、脂質異常、血圧高値、高血糖)に該当する因子を有し、インフォームドコンセントにより本研究に参加することの同意が得られた者を対象として、血管内皮細胞機能検査機器(Periperal Arterial Tonometry、PAT)による血管内皮機能ならびにメタボリックシンドローム関連因子などに及ぼす和漢薬治療の影響を検討することを計画した。方法として、桂枝茨苓丸(けいしぶくりょうがん)の院内製剤を1日3丸(分3、毎食後)投与前と投与4週後、あるいは枝茨苓丸を投与しない4週間の前後で、以下の項目を評価した。(1)身体所見:身長、体重、体脂肪、腹囲、血圧など。(2)血管内皮機能検査:PATによるPAT ratio。(3)血液生化学検査:一般生化学、脂質、血糖、インスリン、高感度CRP、アディポネクチン、レプチン、接着因子、酸化ストレスのマーカー、一酸化窒素代謝物など。研究は計画通り順調に進行しており、実施期間の初年度にあたる平成22年度は、のべ約50例のデータを集積した。次年度以降もデータを集積し、最終的に統計解析を行い、結果を発表する予定である。本研究の目的は、メタボリックシンドロームにおける動脈硬化の初期病変の形成に関与する血管内皮機能障害に対する和漢薬治療の臨床効果を明らかにすることである。そのために、富山大学附属病院和漢診療科外来通院中の患者のうち、メタボリックシンドロームの診断項目(肥満、脂質異常、血圧高値、高血糖)に該当する因子を有し、インフォームドコンセントにより本研究に参加することの同意が得られた者を対象として、血管内皮細胞機能検査機器(Peripheral Arterial Tonometry、PAT)による血管内皮機能ならびにメタボリックシンドローム関連因子などに及ぼす和漢薬治療の影響を検討することを計画した。方法として、桂枝茯苓丸(けいしぶくりょうがん)の院内製剤を1日3丸(分3、毎食後)投与前と投与4週後、あるいは枝茯苓丸を投与しない4週間の前後で、以下の項目を評価した。(2)血管内皮機能検査:PATによるPATratio。研究は計画通り順調に進行しており、実施期間の2年目にあたる平成23年度までに、約100例のデータを集積した。次年度もデータ集積を継続し、最終的な統計解析を行い、結果を発表する予定である。そこで、富山大学附属病院和漢診療科外来に通院中の患者のうち、メタボリックシンドロームの診断項目の因子(肥満、脂質異常、血圧高値、高血糖)を1つ以上有し、インフォームドコンセントにより本研究への参加同意が得られた者を対象として、血管内皮機能検査機器(Reactive Hyperemia Peripheral Arterial Tonometry、RH-PAT)を用いて和漢薬治療の影響を検討することを計画した。方法として、クロスオーバーデザインによる比較臨床試験により、桂枝茯苓丸(けいしぶくりょうがん)の院内製剤を1日3丸(6g、分3、毎食後)投与前と投与4週後、及び枝茯苓丸を投与しない4週間の前後で、以下の項目を評価した。1身体所見:体重、腹囲、血圧など。2血管内皮機能検査:RH-PATによるL_RHI。3血液生化学検査:一般生化学検査、細胞接着因子、酸化ストレスのマーカーなど。本年度はデータ集積を終え、統計解析を行った。

結果として、すべての検査を行い得た49例において4週間の桂枝茯苓丸投与期間に、L_RHIは有意に増加し、血中の非エステル化脂肪酸(NEFA)、マロンジアルデヒド(MDA)、sVCAM-1は有意に低下した。また、桂枝茯苓丸投与期間におけるL_RHI、NEFA、MDAの変化は、コントロール期間における変化と有意差を認めた。以上より、桂枝茯苓丸は抗酸化作用を介して血管内皮機能障害を改善する作用を有し,動脈硬化進展予防に有用である可能性が示唆された。以上の研究成果を学会及び論文で発表した。これまでに約100例のデータ集積を終え、計画通り順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。データ集積を継続し、最終的な統計解析を行い、それらの結果を学会および論文として発表する。