hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経原性疼痛における軸索イオンチャネルレベルの病態解明と至適治療法の確立

神経障害性疼痛患者における病態評価として、軸索機能検査法を用いてヒト感覚神経軸索を評価、その結果、末梢疾患に伴う神経障害性疼痛において興奮性増大(Na電流亢進)は疼痛機序の一つとなりうることが示された。一方、長期疼痛経過群ではNaチャネル阻害剤投与による疼痛症状の改善が有意に乏しく、慢性経過に伴い中枢性機序の関与による機序複雑化の可能性が示唆された。また、神経障害性疼痛患者における表皮内電極を用いた疼痛関連誘発電位を評価、同手法が中枢性疼痛機序の評価に有用である可能性を示した。神経障害性疼痛は、難治性慢性疼痛の一因となるが、その発生機序の可塑性・多様性から、現在決定打となる治療法がないことが問題とされる。近年、末梢神経軸索の興奮性増大(Na電流亢進)が動物実験で示され、一機序として提唱されている。当研究は上記知見に基づき、軸索イオンチャネル機能検査システムを用いて、末梢神経障害患者における神経障害性疼痛の末梢性機序を検討し、新規治療創出の為の理論的基盤の構築を目的とした。本年度は、末梢神経疾患による神経障害性疼痛患者17名において上肢大径感覚線維での軸索興奮性評価を行った。患者群では軸索興奮性が増大しているが、Naチャネル阻害剤投与により軸索興奮性は低下し疼痛も改善した。しかし、疼痛症状の改善度と軸索興奮性の低下度は相関せず、中枢性機序の関与が示唆された。上記の知見は、疼痛患者において初めて軸索興奮性増大と治療効果を客観的に示した研究であり、国際誌に論文として公表した。また、以上の結果を踏まえ、末梢神経疾患で障害のより強い下肢感覚神経の軸索興奮性の検討、疼痛の中枢性機序の電気生理学的検討へと、現在、研究を発展させている。下肢大径感覚線維での軸索興奮性の評価は正常者で評価系を確立し、今後、正常値の作成と末梢神経疾患患者の評価へと進めていく予定である。また、中枢性機序の検討は疼痛に直接的に関与する小径線維(Aδ、C線維)の電気刺激による感覚誘発電位の評価により、客観的、定量的評価法の確立を試みている。当研究は上記知見に基づき、軸索イオンチャネル機能検査システムを用いて、神経障害性疼痛の病態機序を検討し、更に新規治療創出の為の理論的基盤の構築を目的とした。これまでに、神経障害性疼痛患者21名において上肢大径感覚線維での軸索興奮性評価を行った。末梢神経障害に伴う神経障害性疼痛患者群では軸索興奮性が増大しているが、Naチャネル阻害剤投与により軸索興奮性は低下し疼痛も改善した。また、非末梢神経疾患による神経障害性疼痛群では上記相関が乏しい傾向が見られ、末梢性疼痛機序以外の関与が疑われた。以上の結果を踏まえ、まず末梢神経疾患で障害のより強い下肢感覚神経の軸索興奮性の検討を試みたが、下肢では上肢に比べ信号-雑音比(S/N比)が小さく、従来の表面電極記録のみでは安定した軸索興奮性評価系の確立は困難と思われた。今後針電極記録等S/N比が大きく微小な神経電位導出に適した手法の導入を検討している。また、疼痛治療創出の為の理論的基盤の一つとして、中枢性疼痛機序に関する電気生理学的評価法を検討した。神経障害性疼痛患者9名において小径線維(Aδ、C線維)の電気刺激による感覚誘発電位の評価を行い、両神経刺激による振幅比(C/Aδ振幅比)増大等の反応の相違を認めた。これらは中枢性疼痛機序の興奮性変化の指標となる可能性があり、現在中枢性疼痛機序の客観的、定量的評価法の確立を試みている。
水溶性遷移金属錯体を用いた水中でのpH連続制御による触媒反応の開発

様々な触媒反応を同じ系で段階的に行い、収率良く目的生成物を合成することは、合成の簡略化、環境負荷の軽減などの点から非常に重要なことである。本研究では、特定のpHで機能する金属錯体を用い、それぞれの触媒反応をpHで連続的制御することで、多段階の触媒反応をワンポットで行い、収率良く目的生成物を得ることを考えた。医薬および有機合成の鍵物質であるケト酸・アミノ酸化合物をその目的生成物とした。本年度はアルキンカルボン酸からケト酸およびアミノ酸化合物へのワンポット合成について研究を行った。その結果、水中触媒を用い、反応溶液のpHを制御することで触媒的にケト酸およびアミノ酸化合物を合成することに成功した(J.Am.Chem.Soc.投稿準備中)。以下にその概要を示したアルキンカルボン酸類の位置選択的水和反応(α-、β-ケト酸化合物の位置選択的合成)について検討した。ルテニウム触媒を用いたアセチレンカルボン酸(アルキンカルボン酸)の水和反応を行うと、ピルビン酸(α-ケト酸)が高収率で合成できる。同様に、ロジウムまたはイリジウム錯体を用い、テトロール酸エチルエステル(アルキンカルボン酸エステル)の水和反応を行うとアセト酢酸エチル(β-ケトエステル)が合成できる。本研究では、触媒反応の中間体を単離することに成功し、その構造を明らかにした。ケト酸合成を行った後、反応系中にギ酸アンモニウムを添加することで還元的アミノ化反応が進行し、生成物としてアミノ酸化合物を与えることが分かった。以上、本研究では、高付加価値型化合物であるケト酸およびアミノ酸化合物を水中で触媒的に合成することに初めて成功した。このような環境調和型の物質変換プロセス(触媒反応)は、将来的に様々な工業的技術に応用が可能であり、新技術の創成という意味でもその価値は非常に大きい。21世紀の化学に要求される研究課題の一つとして、有害かつ枯渇性資源由来の有機溶媒を用いない「環境調和型水中物質変換反応の開発」が考えられる。申請者は、これまでに水溶性遷移金属アクア錯体を触媒とし、反応をpHで制御する様々な環境調和型触媒反応を開発してきた。本研究では、これまで培ってきた炭素-炭素結合、水和、還元反応のノウハウを基にpH連続制御による触媒反応を行うことで、医薬中間体として非常に有用な天然、非天然の光学活性アミノ酸を簡便かつ安全に合成することを目的とする。具体的に、本研究では、1)炭素-炭素結合による様々なアセチレンカルボン酸の合成、2)アセチレンカルボン酸の水和反応によるケト酸の合成および3)ケト酸の不斉還元的アミノ化反応による光学活性アミノ酸合成をpH連続制御してワンポットで行う。なお、本合成法は、これまでに無い全く新しいタイプの環境調和型アミノ酸合成法である。今年度行った研究結果を下に示す。(1)水中での炭素-炭素結合形成反応の開発本研究では、新規水溶性パラジウムアクア錯体を合成し、ホスフィンを有するパラジウムジアクア錯体が様々な炭素-炭素結合形成反応に対して非常に高活性であることを見出した。(鈴木-宮浦反応では、水中均一系で世界最高値を達成した)(2)アセチレンカルボン酸からケト酸、アミノ酸化合物へのワンポット合成不飽和脂肪族からのケト酸合成は、金属触媒あるいは酵素を用いても不可能であったが、本研究では、ルテニウム三価の金属塩を用い、アセチレンカルボン酸の水和反応を行うことで、ケト酸の触媒的合成について世界で初めて成功した。さらに、この反応では、ワンポットで連続的にアミノ酸へ合成できることを見出した。

このような環境調和型の物質変換プロセス(触媒反応)は、将来的に様々な工業的技術に応用が可能であり、新技術の創成という意味でもその価値は非常に大きい。
微細血管流血下における止血開始機構の解析-新しい測定装置を用いた血小板反応の解析

●流血下における血小板の粘着凝集反応を測定する方法を確立することができた.測定方法としては、まず全血をメパクリンとインキュベイトすることにより血小板を特異的に蛍光ラベルする.この血液をシリンジポンプにより20μm厚の流路厚でコラーゲンをコートしたガラス表面上に流し、粘着凝集する血小板を蛍光顕微鏡で観察するというものである.フローチェンバーの形状やコラーゲンをコートする方法などの細かな条件を検討してほぼ最適の条件を求めた.蛍光画像はビデオテープに一旦記録して置き、実験終了後コンピュータを用いて画像解析を行った.血小板の粘着反応は占有面積比から、凝集反応は凝集塊の蛍光強度から、更にコラーゲン表面上での一次的な粘着も定量的に解析できることが示された.我々の方法は原理的には既報の方法によるものであるが、用いるサンプル量を著しく低下できたこと、およびコンピュータを用いた画像解析により粘着反応を定量的に解析できるようにしたことなどにより、この分野の研究に貢献できたものと考えている.●上の方法を用いて流血下におけるコラーゲンへの血小板の粘着反応を解析した.血小板のコラーゲン表面への粘着凝集反応を詳しく観察すると、この反応は二相性を示すことを見出した.一相目は弱い粘着反応であり、一時的な粘着が多くの部分を占めている.血小板の膜糖蛋白GPIbと血漿中のvon Willebrand因子(vWf)が関与していると推察された.二相目は凝集を伴う強い粘着反応であり、GPIIb/IIIaの活性化が関与していることが示された.また我々の見出した糖蛋白GPVIもこの反応に関与していることが欠損患者血液を使った実験より明らかになった.●現在初期の反応を解析するため血小板とvWfの反応を解析している.●なお上の結果はBlood誌に投稿中である.●流血下における血小板の粘着凝集反応を測定する方法を確立することができた.測定方法としては、まず全血をメパクリンとインキュベイトすることにより血小板を特異的に蛍光ラベルする.この血液をシリンジポンプにより20μm厚の流路厚でコラーゲンをコートしたガラス表面上に流し、粘着凝集する血小板を蛍光顕微鏡で観察するというものである.フローチェンバーの形状やコラーゲンをコートする方法などの細かな条件を検討してほぼ最適の条件を求めた.蛍光画像はビデオテープに一旦記録して置き、実験終了後コンピュータを用いて画像解析を行った.血小板の粘着反応は占有面積比から、凝集反応は凝集塊の蛍光強度から、更にコラーゲン表面上での一次的な粘着も定量的に解析できることが示された.我々の方法は原理的には既報の方法によるものであるが、用いるサンプル量を著しく低下できたこと、およびコンピュータを用いた画像解析により粘着反応を定量的に解析できるようにしたことなどにより、この分野の研究に貢献できたものと考えている.●上の方法を用いて流血下におけるコラーゲンへの血小板の粘着反応を解析した.血小板のコラーゲン表面への粘着凝集反応を詳しく観察すると、この反応は二相性を示すことを見出した.一相目は弱い粘着反応であり、一時的な粘着が多くの部分を占めている.血小板の膜糖蛋白GPIbと血漿中のvon Willebrand因子(vWf)が関与していると推察された.二相目は凝集を伴う強い粘着反応であり、GPIIb/IIIaの活性化が関与していることが示された.また我々の見出した糖蛋白GPVIもこの反応に関与していることが欠損患者血液を使った実験より明らかになった.●現在初期の反応を解析するため血小板とvWfの反応を解析している.●なお上の結果はBlood誌に投稿中である.
グループ環境がEFL学習者の動機づけに及ぼす影響

近年、学習者が主体的に学習に関与するアクティブ・ラーニングを実施する授業が増えてきた。アクティブ・ラーニングを行う際には協働学習・グループワークを取り入れることが多いが、学習者が身を置くグループの環境はグループによって異なる。これまでのところ、学習環境によって動機づけなどの個人差特性が変化しうることは報告されているが、学習環境として比較的少人数のグループに着目した研究は少ない。そこで、本研究では、グループワークを取り入れて英語学習を行う学習環境に焦点を当て、グループワーク環境と学習者の個人差特性の関係を検討することを主目的とする。本年度は、グループワーク環境と動機づけ、学習成果との関係と、グループワーク環境と動機づけの関係に対する英語熟達度の調整効果を検討した。分析の結果、グループワーク環境は学習者の英語熟達度に関係なく動機づけに影響を及ぼしうること、グループワーク環境は動機づけを通して学習成果に間接的に影響を及ぼしうることが明らかになった。この研究成果は6月と3月に開催された国際学会(PLL3とTESOL2019)と9月に開催された動機づけ研究会において発表した。また論文についても執筆を終え国際誌に投稿したところである(現在査読中)。尚、本年度に質問紙開発に関する論文の執筆を計画していたが、上述の投稿済み論文の一部に組み入れたため、質問紙に係る論文については、質問紙の妥当性(構成概念妥当性)に焦点を当て執筆した(現在査読中)。収集したデータをもとにグループワーク環境と動機づけ、学習成果との関係と、グループワーク環境と動機づけの関係に対する英語熟達度の調整効果を明らかにし、その成果を国際学会と研究会で発表した。また、論文についても執筆を終え国際誌に投稿した(現在査読中)。本年度に計画していた質問紙開発に係る論文の執筆についても、当初の計画を変更したものの、その一部を上述の投稿済論文の中に組み入れ、また、質問紙の妥当性(構成概念妥当性)に関する論文も執筆した(現在査読中)。そのため、「おおむね順調に進展している」とした。次年度は、グループワーク等を用いた英語学習に対する動機づけに影響を及ぼしうる個人差要因を検証し、その成果の一部を学会で発表し、論文の執筆・投稿も目指す。本年度の主計画は、グループワーク環境を測る質問紙を作成し、その信頼性・妥当性を検証することであった。収集したデータから探索的因子分析を用いて因子を抽出し、ラッシュ分析を用いて因子の一元性・各項目の信頼性等の分析を行った。また、再度データ収集を行い、異なるサンプルを用いてラッシュ分析および確証的因子分析を行った。分析により、作成した質問紙が妥当で高い信頼性があることが明らかになった。この研究成果は、11月に「Measuring group work dynamics」というタイトルで国内学会(JALT2017)で発表した。論文についてはまだ執筆してはいないが、今後執筆し学術誌に投稿する予定である。また、これらの質問紙の開発に加え、学習者の個人差特性に関する質問紙も実施しデータ収集を行った。本年度の主計画である質問紙の開発については、データ収集・統計分析ともに終了し、その成果を国内学会で発表することができた。また、グループワーク環境と学習者の個人差特性の関係を検討するためのデータも収集できた。

本年度に計画していた質問紙開発に係る論文の執筆についても、当初の計画を変更したものの、その一部を上述の投稿済論文の中に組み入れ、また、質問紙の妥当性(構成概念妥当性)に関する論文も執筆した(現在査読中)。そのため、「おおむね順調に進展している」とした。次年度は、質問紙開発に関する論文を執筆し学術誌に投稿する。また、本年度収集したグループワーク環境と学習者の個人差特性の関係を検討するためのデータ分析を行い、国内外の学会で発表、論文を執筆する。次年度は、グループワーク等を用いた英語学習に対する動機づけに影響を及ぼしうる個人差要因を検証し、その成果の一部を学会で発表し、論文の執筆・投稿も目指す。スケジュールの都合により当初予定していた学会への参加(旅費の使用)ができなかったため残金が生じた。次年度の出張旅費として使用する予定である。当初予定していた学会への参加(旅費の使用)ができなかったため残金が生じた。
日本語オノマトペの韻律特性に関する研究

オノマトペ並びにこれと類似の構造を示す語形成の韻律特性について総合的に進め,下記の成果を得た。1.並列語の韻律構造オノマトペと類似の韻律特性を示す並列語のアクセント構造を分析し,従来指摘されている継承型のパターンに加え,次々末型のパターンが勢いのある型として現れつつあることを定量的に明らかにするとともに,計算依存的な型を生み出す文法が並列語アクセントの形成過程に働いていることを理論的な側面から明らかにした。この成果は,従来研究が乏しい状態にあった周縁的な語形成の音韻構造の解明に貢献するものである。2.オノマトペとの関連性並列語・重複語のアクセントや韻律構造を明らかにすることによって,前年度までに分析を進めてきたオノマトペのプロソディとの対照が可能になった。その結果,オノマトペのアクセントでは語頭に核を生成する型が完全に支配的である一方,並列語では計算依存的な型をかなりの程度許すことが明らかになった。これにより,オノマトペと類似の構造を持つと従来考えられてきた並列語が,むしろ一般語種での複合語に近似した性質を備えているという新たな知見が得られた。3.オノマトペにおける韻律語形成理論二年間にわたり行ってきた本研究を通じて,オノマトペの語形成と韻律構造の相互関係を多角的に考察し,アクセントの特性・語形成の類型を越えた韻律上の一般性・語形成別の韻律特性についての知見が得られた。これらの知見および韻律形態論のモデルに基づいて,本研究ではオノマトペの韻律語形成の理論を博士学位論文としてまとめたが,これは本研究が当初設定した目標を十分満たす成果であるとともに,今後のオノマトペ研究・韻律研究の展開に貢献し得る成果である。日本語オノマトペのアクセント構造について定量的な語彙調査に基づく分析を行い,次の知見を得た。第一に,アクセント核を担うフット(主要部フット)の位置によりオノマトペの韻律構造が主要部始端型と主要部末端型の二つの類型に分類できることを明らかにした。第二に,末端型の構造では語形成に伴つてアクセントの再計算が起こる一方で,始端型の構造では構成要素の語彙アクセントが継承されるという違いが生じていることを明らかにし,両者のアクセント生成のしくみを語彙音韻論的なモデルとして階層化した。第三に,末端型の構造を持つオノマトペは形態論的な分類の枠を越えて語形成上の類縁関係を持つことを明らかにし,助詞を韻律化した領域を仮定することで,一般的な韻律制約(Nonfinality)を満たす形でアクセント計算が起こることを理論的側面から明らかにした。第四に、始端型構造に生じる継承型アクセントがオノマトペ以外の語種にも現われることを捉え,オノマトペと一般語種の構造上の相似性が主張できることを,従来にない新たな考察として示した。これらの成果は雑誌論文に発表したほか,現在作成中の博士学位論文においてもさらに広汎な研究成果を公表する予定である。また,現在印刷中の論文において,始端型と末端型の語形成上の相違に関する分析結果が公表される見通しになっている。なお,学位論文は来年度初めに提出の予定である。上記に加え,現在,オノマトペと一般語種とを併合したアクセント計算モデルについて研究を進めている。韻律構造や語種のタイプを越えた統一的なアクセント計算理論を構築することが狙いで,語彙データの検証を既に終えて理論の構築に取り掛かっているが,制約序列交替の理論を導入することにより,上述の狙いが成功することが確実な段階に入っている。
日本,中国における『三国志演義』の読書史研究

1.資料の収集面における実績(1)前年度に収集した『絵本通俗三国志』などの翻訳の挿図を分析するために、同じ画家、刊行者が刊行した『新編水滸画伝』(新潟大学附属図書館蔵)『繍像水滸銘々伝』(八戸図書館蔵)、『絵本西遊全伝』(国文学研究資料館蔵)の挿図を中心に調査し、複製を作成した。(2)明治、大正、昭和に出版された『通俗三国志』『絵本通俗三国志』の十数点に及ぶ旧訳本、久保天随訳『新訳演義三国志』などの新訳本、伊藤銀月『三国志物語』などのリライト本、桃川燕林の講談『三国志』ほか多数を収集乃至調査した。2.資料の整理面における実績上記の収集した資料の整理をおこない、特に,日本で出た『三国志演義』の翻訳本の挿図に着目し、中国で明清時代から近代にかけて刊刻された挿図、江戸時代に出版されたいくつかの代表的な中国古典小説の翻訳の挿図と比較し、これらの挿図がどのように形成されていったのか、またそこに投影される日本人の『三国志演義』に対するイメージの変遷を明らかにした。あわせて、江戸時代に日本に輸入された『三国志演義』に関する記録、貸本屋の帳簿資料、文人たちの読書記録を調査し、さらには、明治から昭和までの間に日本で出版された『三国志演義』の翻訳、リライト本を可能な限り調査し、日本における『三国志演義』ブームの種々相について考察した。これらの研究成果は、「日本における『三国志演義』の受容」と題して、『金沢大学中国語学中国文学教室紀要』第8輯(2004年4月刊行予定)で発表される。同時に同論文の中国語訳を解説として、今回収集した『三国志演義』の翻訳関係の文献目録・解題、及び挿図の写真数百点と中国語による各図の解説をあわせて一つの著作とし、中国上海の出版社から刊行することになっている。1.資料の収集面における実績(1)江戸期から昭和初期にかけて日本で出版された『三国志演義』の翻訳本の資料を系統的に収集した。具体的には桂宗信画『絵本三国志』(学習院大学図書館蔵)、鳥居清満画『画解通俗三国志』(都立図書館蔵)を調査し複製を作成、また葛飾泰斗画『絵本通俗三国志』の上越教育大学蔵本、長野県上田市立図書館蔵本、新潟大学図書館蔵本、学習院大学図書館蔵本を調査しデジタルカメラ等を用いて複製を作成した。(2)2002年9月1日から10日まで中国四川省に出張し、「中国俗文化研究国際学術研討会」に出席して発表をおこないレビューをうけた。また四川省社会科学院の沈伯俊研究員の助力を得て、中国で刊行された『三国演義』を教材として取り上げている教科書・参考書を多数収集した。2.資料の整理面における実績現在上記の収集した資料の整理を進めているが、特に日本で出された翻訳本の挿図に着目し、中国で出された挿図と比較して日本人の『三国志演義』に対する理解の一端を明らかにし、「日本における『三国志演義』の受容一挿図からの考察(仮題)」という論文を完成させた。これの中国語訳と挿図の写真数百枚をふくむ書物を、中国上海の出版社から刊行する計画を現在進めている。
フリーズキャスティング技術を用いた人工真珠層の短時間合成法の開発

非晶質炭酸カルシウムを加圧すると結晶化温度が低下する現象を応用し、近年技術革新が進むフリーズキャスティングを用いた積層キチンシートの作製技術を導入することで、従来法では困難であった迅速(1日以内)、かつcmサイズ(厚みも)の人工真珠層の合成法を確立する。
行列モデルとモノイダル圏

行列モデルとモノイダル圏:新しい相対性と有限プログラム論文リスト1.Proposing quantum relativity and finite programにおいて、新しい相対性とこれに基づく有限なプログラムを提案した。通常の量子場理論におけるレギュラリゼーションは、連続極限をとることを前提とした有限近似に過ぎないが、この新しい立場では、完備化された時空概念が、有限構造の近似となり、発散の困難を回避できる。例えば、構成的場の理論では、自由理論でない殆どの現実的なモデルは、連続極限をとると非整合的になるが、新しい立場からは、むしろ構成的場の理論を逆に辿って、実体としての有限測度から量子場を再構成することが意義をもつ。つまり、EPR問題、あるいはBell不等式の示唆するように、通常孤立系とされる物理系に、外部の大きな系から量子力学的連関があるとすると、場合の数の有限カウンティング測度からカノニカル分布と同じ測度が得られるが、この測度から逆に、Schwinger関数、解析接続をして、Wightman関数が構成され、量子場理論が、再構成される。この場合、解析接続の意味は、巨大な有限を扱う際の総和法に他ならない。この様な有限的立場からの再構成の別の側面は、原理的には基礎から計算機にのせることができる理論的枠組みであるという点である。現在この面からも試行的実験を試みている。このプログラムの一部は、千葉大学理学部、日大文理学部、東工大理学部、広島大学理学部の非公式セミナー等で口頭発表し、討論された。概念的枠組みから具体的な数学モデルを構成する作業はまだ満足のいく段階になく、現在努力を続けている。
光合成補助色素フコキサンチンの未知なる生合成系の解明とその誕生の謎を紐解く

海洋の多くの藻類が有するフコキサンチンと呼ばれる光合成補助物質は、その光合成における重要性に加え、ヒトの健康への維持に有用であることが知られている。しかし、藻類細胞内でどのように合成されているのか、詳細は分かっていなかった。フコキサンチンの合成経路を同定することを目的とした本申請研究は、進化学研究・光合成研究・生態学・地球化学分野への直接的な学術的重要性のみならず、健康増進物質を安価かつ大量に人工合成する手法の開発を可能とする社会的な波及効果が極めて大きい研究である。
日本企業の研究開発の優位性及び企業パフォーマンスへの貢献に関する研究

本研究では、特許データを用いて日本の研究開発水準をアメリカ、ドイツ、中国、韓国、台湾と比較し、米独中韓台から日本への特許出願を考慮しつつ、日本企業の研究開発成果が企業パフォーマンス向上に寄与しているか否かを統計的に分析しました。日米独中韓台の特許庁に出願された特許件数で比較したところ、確かに1980年代は日本への出願が技術分野を問わず多いですが、諸外国によるキャッチアップが進み、最近は特に中国への出願が急増していました。また、日本企業において、平均的に見ると研究開発の成果は企業価値や生産性向上に寄与していませんが、技術分野によっては寄与している可能性がありました。本研究では、研究開発活動の代理指標として特許データを利用し、欧米や中国、韓国、台湾(以降、中韓台と記す)と比較して日本企業の研究開発が世界的に高い水準にあるか否かを定量的に確認する。また、各国の特許データを活用し、研究開発の成果と企業パフォーマンスの関係を経済学的に分析する。具体的には、特許データを用いて、日米欧中韓台の出願人が出願した特許情報を抽出して整理し、出願件数等を出願国別、出願人国籍別、出願年別に集計する。次に、米欧中韓台における研究開発活動を考慮して、研究開発の成果が企業パフォーマンスに与えるインパクトを、生産関数アプローチを用いて分析する。本研究の意義は、日本の成長戦略等の政策を推進するために必要不可欠な分析結果を提供することにある。また、日米欧中韓台の特許データを利用して日本企業の研究開発活動や企業パフォーマンスを分析することは本研究が初めてであり、産業組織論や国際経済学分野の研究に大きく寄与することが期待される。平成26年度においては、上記の分析を行うため、特許データベースと企業財務データの整理、統計分析モデルの構築を行った。具体的には、全部で7000万以上の特許情報を収録しているPATSTATから、特許の国籍および出願人国籍が日米欧中韓台である特許データを抽出し、出願人レベルおよび出願年レベルで整理した。また、日本企業の研究開発活動を分析する上で欧米および中韓台の研究開発活動を考慮するため、ビューロ・ヴァン・ダイク社ORBISから企業財務情報を抽出し、企業レベルおよび年レベルで整理した。さらに、統計分析を行うための分析モデルを、生産関数アプローチを応用して構築した。平成26年度には特許データおよび企業財務データを企業レベルおよび年レベルで整理して分析用データを作成した。この作業は平成27年度に予定している統計分析を精緻に行う上で、とても重要である。本研究では、研究開発活動の代理指標として特許データを利用し、欧米や中国、韓国、台湾(以降、中韓台と記す)と比較して日本企業の研究開発が世界的に高い水準にあるか否かを、技術的に詳細なデータベースである特許データを用いて定量的に確認する。最終年度である平成27年度においては、平成26年度に構築した特許データを最新バージョンに更新しつつ、日米欧中韓台の特許出願件数の推移を確認し、構築した統計分析モデルを用いて実証分析を行った。特許を確認すると、2010年以降は中国特許庁への特許出願件数が増加しており、2012年以降はアメリカ特許庁を抜いて世界で最も多く出願がなされている。日本はアメリカに次ぎ世界で3番目であった。また、生産関数アプローチを用いて、特許出願件数が売上高に与える影響を統計分析した。その結果、日本特許庁に出願する特許が増加すると、売上高も増加することが示唆された。また、日本企業が米欧中韓台の特許庁への出願を増加させると、日本での売上げが増加する傾向も観察された。研究機関全体を通じて、日本における研究開発の成果は依然として世界的に見て高い水準にあることが示唆された。また、日本企業においては、研究開発の成果が生産性を高めており、海外における研究開発の成果の保護も国内の生産性向上に寄与している可能性が統計的に示された。本研究によって、日本における研究開発活動を定量的に捉えることができ、研究開発の成果と企業パフォーマンスとの関係も定量的に捉えることができたことから、成長戦略等の産業政策に関する基礎的資料に資する成果が得られた。平成26年度の研究実施計画では、世界各国の特許データを収録した特許データベースPATSTATから、出願国および出願人国籍が日米欧中韓台である特許情報を抽出し、出願人の国籍別、出願先国別、国際特許分類に基づいた技術分野別に、出願年で整理することを予定していた。また、平成27年度に行うことを計画している統計分析(欧米中韓台における研究開発活動を考慮して、研究開発の成果が企業パフォーマンスに与えるインパクトの統計分析)を行うに当たり、生産関数アプローチに基づいた分析モデルを構築することを予定していた。

平成26年度においては、上記「研究実績の概要」にも記したように、特許データベースと企業財務データの整理および統計分析を行うための分析モデル構築を行った。具体的には、世界の特許情報を収録しているPATSTATから、特許の国籍および出願人国籍が日米欧中韓台である特許データを抽出し、出願人レベルおよび出願年レベルで整理した。また、日本企業の研究開発活動を分析する上で欧米および中韓台の研究開発活動を考慮するため、ビューロ・ヴァン・ダイク社ORBISから企業財務情報を抽出し、企業レベルおよび年レベルで整理した。さらに、統計分析を行うための分析モデルを、生産関数アプローチを応用して構築した。以上より、平成26年度においては研究実施計画どおりに達成しており、本研究はおおむね順調に進展している。産業組織論本研究の目的は、研究開発活動の代理指標として特許データを利用し、欧米中韓台と比較して日本企業の研究開発が世界的に高い水準にあるか否かを定量的に確認することと、各国の特許データを活用し、研究開発の成果と企業パフォーマンスの関係を経済学的に分析することである。平成27年度は、平成26年度に作成した企業レベルおよび年レベルの分析用データと、生産関数アプローチを参考にした分析モデルを用いて、統計分析を行う。特許データについては、最新年のPATSTATを購入し、アップデートする。統計分析において得られた研究成果は、国内外の学会で報告する。特許データや企業の財務データを用いた分析をテーマとする学会や、イノベーションをテーマとする学会等において、国内外を問わず報告を行う。また、得られた成果は、学会等での議論も必要に応じて随時反映しつつ、日本語または英語によるディスカッションペーパーとして発表する。さらに、得られたコメント等を踏まえて、ディスカッションペーパーを学術論文として構成し、国内外専門誌に投稿する。高性能コンピューターを購入する際、為替変動の影響で価格が変動したため、当初予定していた額とは異なるコンピュータを購入した。そのため、次年度使用額が生じている。生じた次年度使用額は、本研究において得られた成果を発表するための学会参加費として使用する。
植物の生理活性物質トレハロース６－リン酸を量的制御する酵素群の活性調節機構の解明

トレハロースは二分子のグルコースがα1-α1結合した非還元性二糖である.一般にトレハロースの合成はトレハロース6-リン酸(α-D-Glcp-(1-1)-α-D-Glcp6P)が合成された後,トレハロース6-リン酸のリン酸基が外される二段階の反応を経る.トレハロース6-リン酸は植物の発生や環境応答に対する生理活性物質として働き,トレハロース6-リン酸量の変化は微量であっても植物の生育に影響を与える.トレハロースの分解はトレハラーゼにより行われる.高等植物ではトレハロース6-リン酸の合成・脱リン酸酵素のアイソザイムを複数持ち,トレハロース6-リン酸やトレハロース量は,複雑・高度に制御されると考えられる.本研究では植物においてトレハロース6-リン酸やトレハロース量を調節するトレハロース代謝酵素の生化学的性質を明らかにすることを目的とした.本研究の遂行にあたり,トレハロース6-リン酸が必要となるが,希少であり使用量に限度があることが問題であった.これまでにトレハロース6-リン酸の簡便な大量合成系を確立した.マルトースと無機リン酸のみを材料とし,3酵素と混合するだけのワンポット反応であり実用化に非常に適した手法である.これにより,従来行えなかったトレハロース6-リン酸を固定化したカラムの作成が可能となった.トレハロースを加水分解する酵素であるトレハラーゼの研究では,Arabidopsisの酵素(組換え酵素)がトレハロース6-リン酸の加水分解を触媒する事,ならびに触媒時に触媒部位の溶媒から遮蔽の有無により2状態をとる可能性を見出し,これを追求している所である.単純な単量体酵素ながら部分構造の状態に依存して生理活性物質トレハロース6-リン酸の分解活性が増減するという生化学的に非常に興味が持たれる現象の発見と解析である.トレハロース6-リン酸の合成・脱リン酸酵素群は,複合体を形成し,活性調節が行われると考えている.この仮説を確かめるため,植物中の酵素を分離する必要がある.しかしながらこれら酵素の分離が難しいことが問題であった.我々は分離のために合成したトレハロース6-リン酸を固定化したカラムを用いたアフィニティカラムクロマトグラフィーを検討した.このカラムを作製し,シロイヌナズナから抽出した粗タンパク質溶液よりトレハロース6-リン酸と相互作用するタンパク質の分離を行なった.分離したタンパク質溶液をSDS-PAGEにより解析すると,コントロールと比較してトレハロース6-リン酸を固定化したカラムでは特異的なバンドが確認された.トレハロース6-リン酸と相互作用するタンパク質の分離への利用が期待され,計画通りの進行具合である.またトレハラーゼについては大腸菌を用いて作製したシロイヌナズナのトレハラーゼの組換え酵素の解析を行ってきた.これまでに,トレハロースを分解する酵素と考えられてきたトレハラーゼが,微弱ながらもトレハロース6-リン酸を分解する知見を見出している.シロイヌナズナのトレハラーゼは,トレハロースに対して各pHで反応速度を測定すると,酸性域と中性域にピークを示し,酸性域における活性が高かった(現在解析されている他のトレハラーゼではピークは1つしか確認されない).また,このトレハラーゼはpHに依存して基質特異性が大きく変化した.以上より本酵素はpHに依存して少なくとも2つの状態の酵素基質複合体を持つことが予想された.トレハロース6-リン酸はこの2つの状態のうち,酸性域における状態でよく分解される.この状態は他のトレハラーゼでは確認されず,この酸性域における状態に寄与する構造を明らかにしたい.トレハロース6-リン酸の合成・脱リン酸酵素群が複合体を形成し活性調節が行われるという仮説を検討するため,先に説明したトレハロース6-リン酸固定化カラムを用いて,植物トレハロース代謝酵素の分離が行えないか検討する予定である.分離が不可能の場合は他の方法を検討し,植物中でのトレハロース代謝酵素の状態を観測したい.また,トレハロース6-リン酸固定化カラムによって植物中から分離されたタンパク質についてタンパク質同定を行い,機能未知タンパク質であった場合はこれに注目した解析を行いたいと考えている.植物トレハラーゼの研究について,これまでに明らかとなった性質についてその原因となる構造について明らかにする予定である.構造と性質が既知の他のトレハラーゼとの配列比較を行い,いくつかのアミノ酸残基が,酸性域における状態に寄与すると予測された.該当残基の変異酵素を作製し,速度論的解析を行っている.解析した変異酵素のうち,ある変異酵素では2つのpHピークが消失し,トレハロース6-リン酸への反応性が低下したものがあった.このアミノ酸残基は基質と直接相互作用するものではなく,基質結合部位を覆うループ構造の根元に位置するアミノ酸残基であった.この変異酵素ではトレハロース6-リン酸への反応性が低下したことより,より狭い基質結合部位を持つことが考えられる.このアミノ酸残基の変異によりループの動き方が変化し,2つの状態を取らなくなったかもしれない.今後AtTRE1のループ構造に着目し研究を進める予定である.トレハロースは二分子のグルコースがα1-α1結合した非還元性二糖である.一般にトレハロースの合成はトレハロース6-リン酸(α-D-Glcp-(1-1)-α-D-Glcp6P)が合成された後,トレハロース6-リン酸のリン酸基が外される二段階の反応を経る.

トレハロース6-リン酸は植物の発生や環境応答に対する生理活性物質として働き,トレハロース6-リン酸量の変化は微量であっても植物の生育に影響を与える.トレハロースの分解はトレハラーゼにより行われる.高等植物ではトレハロース6-リン酸の合成・脱リン酸酵素のアイソザイムを複数持ち,トレハロース6-リン酸やトレハロース量は,複雑・高度に制御されると考えられる.本研究では植物においてトレハロース6-リン酸やトレハロース量を調節するトレハロース代謝酵素の生化学的性質を明らかにすることを目的とした.本研究の遂行にあたり,トレハロース6-リン酸が必要となるが,希少であり使用量に限度があることが問題であった.これまでにトレハロース6-リン酸の簡便な大量合成系を確立した.マルトースと無機リン酸のみを材料とし,3酵素と混合するだけのワンポット反応であり実用化に非常に適した手法である.これにより,従来行えなかったトレハロース6-リン酸を固定化したカラムの作成が可能となった.トレハロースを加水分解する酵素であるトレハラーゼの研究では,Arabidopsisの酵素(組換え酵素)がトレハロース6-リン酸の加水分解を触媒する事,ならびに触媒時に触媒部位の溶媒から遮蔽の有無により2状態をとる可能性を見出し,これを追求している所である.単純な単量体酵素ながら部分構造の状態に依存して生理活性物質トレハロース6-リン酸の分解活性が増減するという生化学的に非常に興味が持たれる現象の発見と解析である.トレハロース6-リン酸の合成・脱リン酸酵素群は,複合体を形成し,活性調節が行われると考えている.この仮説を確かめるため,植物中の酵素を分離する必要がある.しかしながらこれら酵素の分離が難しいことが問題であった.我々は分離のために合成したトレハロース6-リン酸を固定化したカラムを用いたアフィニティカラムクロマトグラフィーを検討した.このカラムを作製し,シロイヌナズナから抽出した粗タンパク質溶液よりトレハロース6-リン酸と相互作用するタンパク質の分離を行なった.分離したタンパク質溶液をSDS-PAGEにより解析すると,コントロールと比較してトレハロース6-リン酸を固定化したカラムでは特異的なバンドが確認された.トレハロース6-リン酸と相互作用するタンパク質の分離への利用が期待され,計画通りの進行具合である.またトレハラーゼについては大腸菌を用いて作製したシロイヌナズナのトレハラーゼの組換え酵素の解析を行ってきた.これまでに,トレハロースを分解する酵素と考えられてきたトレハラーゼが,微弱ながらもトレハロース6-リン酸を分解する知見を見出している.シロイヌナズナのトレハラーゼは,トレハロースに対して各pHで反応速度を測定すると,酸性域と中性域にピークを示し,酸性域における活性が高かった(現在解析されている他のトレハラーゼではピークは1つしか確認されない).また,このトレハラーゼはpHに依存して基質特異性が大きく変化した.以上より本酵素はpHに依存して少なくとも2つの状態の酵素基質複合体を持つことが予想された.トレハロース6-リン酸はこの2つの状態のうち,酸性域における状態でよく分解される.この状態は他のトレハラーゼでは確認されず,この酸性域における状態に寄与する構造を明らかにしたい.トレハロース6-リン酸の合成・脱リン酸酵素群が複合体を形成し活性調節が行われるという仮説を検討するため,先に説明したトレハロース6-リン酸固定化カラムを用いて,植物トレハロース代謝酵素の分離が行えないか検討する予定である.
乳癌術前化学療法によるdormancy導入診断に基づく手術省略療法の開発

本研究では、薬物療法によりdormancyが得られた乳癌細胞および組織におけるepigenetic変化やtumor microenvironmentへの影響を明らかとし、薬物療法によるdormancy導入の判定方法を確立し、術前化学療法が奏効した乳癌において手術省略が可能である症例を同定することを目的とした研究を進めている。現在、当院で術前化学療法が施行後に腫瘍遺残を認めた乳癌115症例の組織検体を用いた研究を施行中である。対象となる115症例において26例に乳癌再発および16例に乳癌死を認め、Stage分類としてI期17例、II期62例、III期36例、乳癌サブタイプとしてluminal type59例、HER2 type36例、TNBC20例が含まれている。乳癌術前化学療法施行前後の乳癌組織における腫瘍免疫細胞浸潤(PD-L1発現の半定量的染色評価)、炎症細胞浸潤(tumor associated macrophageの評価としてCD163の半定量的染色評価)および血管新生を評価し、化学療法施行による腫瘍微小環境への影響を評価している。これらの腫瘍環境因子マーカーの発現と予後との相関を検討し、予後と相関する因子を同定する。また先行研究において、末梢血データが乳癌予後と相関することが報告されている。腫瘍微小環境評価と同時に、術前化学療法前後における末梢血(白血球、リンパ球、血小板)の評価を行い、免疫応答および炎症反応と腫瘍微小環境因子および予後との相関を検討する予定である。研究対象となる検体の選別および検査方法は確定している。現在、バイオマーカーの評価作業中である。評価を今年度中に終了させることにより、結果の解析が来年度以降に可能である。現在の作業を引き続き遂行する。手技を簡潔化し、研究補助員による作業を容易とする。本年度は実験条件を確立するため試薬の使用金額が少なくなりました。来年度以降は試薬の使用量が増加するため、繰り越した研究費を使用することになります。
国民皆保険・皆年金の「形成・展開・変容」のオーラルヒストリー研究

本研究では、オーラルヒストリー研究の手法を用いて、国民皆保険・皆年金の政策展開について検討を行った。戦後の社会保障政策に関与した14名の厚生官僚と3名の研究者のオーラルヒストリー記録を作成した。インタビューを通じて、社会保障の政策決定プロセスにおいて様々な政策提案がなされる経緯および取捨選択される経緯などを検討にした。本研究では、オーラルヒストリー研究の手法を用いて、国民皆保険・皆年金体制の形成と展開に関与した官僚・キーパーソンに対する聞き取りを実施している。研究目的には、政策決定プロセスで様々なビジョン・提案が提出される経緯および取捨選択される経緯を明らかにし、またその証言を後世に残すことを挙げている。2013年度の前半は、メンバーによる研究会を4回開催し(聞き取り手法の講習、年表作成、ヒアリング対象者の選定・テーマ設定等)、研究体制の構築を行った。また後半は、オーラルヒストリーの実施に注力し、国民皆保険に深く関与した元厚生省事務次官への聞き取りを4回実施した。これにより、医療保険や医療供給体制の課題の変遷等についての重要な証言を得た。さらには、児童手当創設に深く関与した元厚生官僚の聞き取りも実施し、次年度は皆保険・皆年金の実施状況についての聞き取りが予定されている。また、研究者の政策関与を確認するために、社会保障の研究者オーラルヒストリーも併せて実施することとした。研究者のオーラルヒストリーは、社会保障制度を考察するうえでのビジョンの変化を明らかにすることを目的として、社会保障研究の重鎮3名の聞き取りを実施した。初年度の実績としては、元厚生官僚2名、研究者3名の速記録を現在編集中であり、その報告書はオーラルヒストリーとして、国立国会図書館や各分担研究者の大学図書館に納められ、研究成果として公開されることとなる。さらに、次年度以降の聞き取り対象者との調整も進めており、元厚生官僚等の聞き取りも決定する等の研究上の進捗もあった。平成26年度は、元厚生事務次官3名を含む厚生官僚9名へのインタビューを実施した。年金部会においては、「国民皆年金」の確立(国民年金法の制定)、その後の年金制度の歩みとして、1985年年金改革の立案等に関する重要な証言が得られた。また医療部会においては、医療保障の重要改革である1982年老人保健法の立法過程についての記録を行った。そして福祉部会においては、恩給制度のスライド制導入、戦後の生活保護・障害福祉の変遷過程、19701980年代の老人福祉対策のあゆみ等についての歴史的証言が得られた。また平成25年度・26年度に実施した聞き取りの成果を4冊(山崎泰彦氏[神奈川県立保健福祉大学名誉教授]、幸田正孝氏[元厚生事務次官]、近藤功氏[元厚生省大臣官房参事官・児童手当準備室長]、一圓光彌氏[関西大学名誉教授])の報告書を発行した。これらの報告書は、国立国会図書館に納本され、各分担研究者の大学図書館にも搬入しており、研究成果を広く公開することができた。さらに昨年度までの聞き取りについても編集作業が進んでおり、平成27年度の前半には公開予定である。さらに27年度の聞き取り対象者との調整も進めており、今後の元厚生官僚などの聞き取りも決定する等の研究上の進捗もあった。平成27年度は、聞き取りの継続とともに、報告書のとりまとめを急いだ。平成27年度中に9冊のオーラルヒストリー報告書を発行した。具体的には年金部会において、皆年金体制を構想した国民年金法の制定に関する吉原健二氏のオーラルヒストリー報告書、また基礎年金の創設や給付水準の適正化などの重要改革があった1985年改正のオーラルヒストリー報告書(辻哲夫氏、青柳親房氏)、計3冊を公刊した。また医療部会においては、1982年老人保健法の制定過程に関する吉原健二氏のオーラルヒストリー報告書、医療・保健活動に関する研究者である前田信雄氏のオーラルヒストリー報告書、計2冊を公刊した。福祉部会においては、主に戦後の生活保護の展開についての聞き取りを行い、朝日訴訟やエンゲル方式の導入に関する議論などを含むオーラルヒストリー4冊の報告書(井手精一郎氏、苅安達男氏、西沢英雄氏、田中敏雄氏)を公刊した。これらの報告書は、国立国会図書館に納本され、各分担研究者の大学図書館にも搬入しており、研究成果を広く公開されている。また内容について編集中のオーラルヒストリー報告書が8名分あり、取りまとめが済み次第、速やかに公開したい。交付申請書では、「3年目からはオーラルヒストリーの情報公開や同資料に基づく研究報告を行う」と目標を設定した。実際に平成27年度には9冊の報告書を作成し、納本することができた。現在も編集中の速記録もあるが、聞き取りの結果は順調であり、最終的に3年間で合計20名の厚生官僚および社会保障研究者への聞き取りとなった。

以上の研究成果については、研究目的および研究計画に照らし合わせてみても、順調に進展していると評価できる。本研究では、オーラルヒストリー研究の手法を用いて、国民皆保険・皆年金体制の形成と展開に関与した官僚・キーパーソンに対する聞き取りを実施している。研究目的には、政策決定プロセスで様々なビジョン・提案が提出される経緯および取捨選択される経緯を明らかにし、またその証言を後世に残すことを挙げている。平成28年度は、報告書のとりまとめに注力し、5冊のオーラルヒストリー報告書を発行した。年金部会や医療部会の成果としては、年金数理の専門家として戦後の年金のあゆみをご証言いただいた坪野剛司氏のオーラルヒストリー報告書、年金・医療保険だけでなく、公害・環境行政なども含めて、幅広く厚生行政で活躍された古川貞二郎氏のオーラルヒストリー報告書、1984年健康保険法改正の立案など戦後の社会保障改革において尽力された多田宏氏のオーラルヒストリー報告書を公刊した。福祉部会も元老人福祉専門官として高齢者福祉の歩みをご証言いただいた田中荘司氏のオーラルヒストリー報告書、元社会福祉専門官や元保護課補佐として社会福祉・生活保護行政の歩みをご証言いただいた根本嘉昭氏のオーラルヒストリー報告書を公刊した。これらの報告書は、各分担研究者の大学図書館にも搬入しており、また国立国会図書館にも納本する予定である。さらには報告書公刊ばかりでなく、オーラルヒストリー証言に基づく学術論文や書籍公刊などを通じて、研究成果を広く公開していきたい。本研究では、オーラルヒストリー研究の手法を用いて、国民皆保険・皆年金の政策展開について検討を行った。戦後の社会保障政策に関与した14名の厚生官僚と3名の研究者のオーラルヒストリー記録を作成した。インタビューを通じて、社会保障の政策決定プロセスにおいて様々な政策提案がなされる経緯および取捨選択される経緯などを検討にした。交付申請書では、「3年目からはオーラルヒストリーの情報公開や同資料に基づく研究報告を行う」とある。その計画より早く、2年目の平成26年度には4冊の報告書を作成し、納本することができた。オーラルヒストリーによる記録も順調であり、最終的に2年目は9名の厚生官僚に聞き取りを行い、2年間で合計13名の厚生官僚および社会保障研究者への聞き取りを実施している。以上の研究成果については、研究目的および研究計画に照らし合わせてみても、計画以上に順調に進展していると評価できる。第1の推進方針としては、編集中の速記録について公開を進めることがあげられる。第2に、公開したオーラルヒストリー報告書を史資料などと照らし合わせ、その証言の新規性や確かさなどについて検討を行った歴史研究を進めることである。第3には後継プロジェクト(戦後から2000年までの厚生行政のオーラルヒストリー)が立ち上がっているので、本研究との連続した成果を上げる必要がある。28年度が最終年度であるため、記入しない。社会政策平成26年度は、年金分野でのオーラルヒストリーも実施することにより、国民皆保険・皆年金体制の形成と展開の全体像の把握に努めた。平成27年3月末時点でも、厚生官僚への新たな聞き取りについて内諾を得ており、それらの聞き取りの実施、報告書の公開を着実に行うことが重要である。
実験的アレルギー性脳脊髄炎の網膜、ぶどう膜血管におけるICAM-1の発現

多発性硬化症(MS)の脱髄病巣形成過程に血管病変が一次的に関与している可能性が注目されており、これに関連して、MSならびにその実験モデルである実験的アレルギー性脳脊髄炎(EAE)の中枢神経系の血管内皮細胞において、様々な免疫学的特性が報告されている。本研究は、活動期のMSに網膜血管炎、ぶどう膜炎が合併しやすい点に着目し、急性EAEにおいて、標的組織であるミエリンが存在しない網膜、ぶどう膜の血管内皮細胞に免疫学的特性を解析するものである。本年度は、まず、EAEの網膜、ぶどう膜の血管内皮細胞が抗原提示細胞の特性を有しているかを評価したが、続いて、以上のIa陽性の血管内皮細胞において、ICAM-1、VCAM-1、CD44、ELAM-1などの接着分子の発現の有無を連続切片を用いて現在検索中である。
実測調査に基づく住民主導の地区住環境づくりのための支援システムの構築

本研究は、住民主導で住環境改善活動を推進することを志向し、住民が行う住環境実測、住民意識アンケート、住環境マップ作成、懇談会開催を支援するケーススタディを行い、これを通じて支援システムを構築することを目的とする。本研究では、自治会が受身となることを防ぐため、埼玉県及び東京都の自治会長へ応募資料を送付し、ケーススタディの対象とする自治会を広く募集した。それに応募した自治会の中から、ケーススタディの対象として、平成16年度は、(1)商業地と住宅地が混在する地区のG自治会、(2)鉄道駅周辺商業地域に建つ高層集合住宅のA自治会、平成17年度は、(3)工場に隣接する公団高層集合住宅団地のT自治会、(4)再開発地区に指定された鉄道駅周辺商業地域に建つ高層集合住宅のR自治会を選定した。全自治会において、住民対象アンケートの結果に基づき、実測を行い住環境マップを作成する項目を自治会と相談した。アンケートの実施に際し、回答者の人権やプライバシー保護に十分留意した。その結果をもとに各自治会で、車両交通量、街灯照度、二酸化窒素濃度、騒音レベル、臭気、路上駐車の実測を住民が行い、研究者が支援した。特に住民と共同で行う臭気実測方法を開発した。また、二酸化窒素濃度実測では、捕集カプセル製作作業を住民が行うよう支援したことが住民の意識向上やその後の活動への参加につながった。住環境実測と住民意識アンケートの結果を視覚的に表現した住環境マップを作成し、懇談会でそれをもとに住民同士が住環境の実態とその改善について話し合った。自治会幹部、住民、研究者の座席配置が住民の発言内容に影響を与えることが観察された。以上のケーススタディをもとに支援システム構築の一環として、住環境実測、住民意識アンケート、ミーティング、コミュニケーションそれぞれの活動マニュアルを作成し、また、実測結果を住環境データベースとして蓄積し、研究の総括とした。・本研究は、住民主導で住環境改善活動を推進することを志向し、住民が行う住環境実測、住民意識アンケート、住環境マップ作成、懇談会開催を支援するケーススタディを行い、これを通じて「活動マニュアル」「住環境データベース」「計測・分析ツール」で構成される「支援システム」を構築することを目的とする。・自治会側が受身となることを防ぐため、ケーススタディの対象とする自治会を広く募集し、自治会側から自発的に応募させた。自治会長名簿を入手した埼玉県内及び東京都の12市区1493自治会の会長へ応募資料を送付したところ、65自治会から応募があった。その中から、本年度のケーススタディの対象として、(1)商業地と住宅地が混在する地区のG自治会(埼玉県草加市)、(2)鉄道駅周辺商業地域に建つ高層集合住宅のA自治会(埼玉県上尾市)を選定した。・両自治会において、住民対象アンケートの結果に基づき、実測を行い住環境マップを作成する項目を自治会と相談した。その結果、G自治会では、車両交通量、街灯照度、二酸化窒素濃度、A自治会では、車両交通量、騒音レベル、二酸化窒素濃度の実測を住民が行い、研究者が支援した。二酸化窒素濃度実測では、捕集カプセル開放による実測を各世帯で行ったが、両自治会ともこれに留まらず、濾紙や薬品を用いて捕集カプセルを製作する作業を住民が主体となって行った。これが住民の意識向上やその後の活動への参加につながった。・研究者の支援のもと自治会が新聞を発行し全世帯に配布した。この新聞に実測結果報告や活動案内を掲載することで、自治会から住民への情報提供手段となることを確認した。