hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
難治性の着床障害患者に対する自己リンパ球を用いた新しい不妊治療法の開発

これらの結果から、「ヒト末梢血免疫細胞は妊娠成立時にhCGなどの胚からのシグナルで活性化され、末梢血中を介してhCGと協調して黄体を賦活化し、その結果分泌される性ステロイドホルモンとともに子宮内膜にも直接作用して子宮内環境を胚着床に有利な状態へと導いている」という末梢血中の免疫細胞による新しい妊娠維持機構の存在が示唆され、さらにこの概念を応用し、性ステロイドホルモンに不応性の着床不全と診断された症例に対して自己のリンパ球を子宮内膜に局所投与して子宮内膜を着床可能な状態へ誘導する治療法を確立する端緒が確立された。ヒト体外受精-胚移植法など補助生殖医療技術の発達は目覚ましいが、生産率に代表される実際の治療成績は平均20%以下と依然低いままで目立った改善は見られてい奪い。この状況の中で形態良質胚の移植を繰り返しても妊娠に至らない難治性着床障害症例の存在がクローズアップされてきた。この問題に対して我々は末梢血中の自己の免疫細胞を利用した新しい治療法の実用化を進めてきた。マウスを用いた基礎実験を施行したところ、末梢血中に存在する免疫細胞が内分泌系と協調して子宮内における胚着床の準備・維持に働いている現象が観察された。そこで同様の胚着床誘導作用にっいてヒトのリンパ球においても検討したところ、妊婦より採取した末梢血中の免疫細胞が胚の子宮内膜面への接着や子宮内膜内への浸潤を促進する可能性が確認された。そこで本研究ではこれらの機構を応用し、子宮内膜機能異常に起因する着床不全患者に対する新しい治療法の改良をすすめる目的で、性ステロイドホルモンに不応性の着床不全と診断された症例に対して、自己のリンパ球を子宮内膜に局所投与して子宮内膜を着床可能な状態へ誘導する治療法を確立することとした。本研究の結果、ヒト子宮内膜上皮細胞はいわゆる着床期にその接着能を亢進していること、および接着能がヒトのリンパ球との相互作用によって増強されることが示された。またその機構として上皮細胞表面に存在している接着阻害分子の作用を減弱することにより、その接着能を増強させる機序が示唆された。さらに胚と子宮内膜との直接の相互作用を司る分子としてephrin-EPHシステムが同定され、その機能に免疫細胞が重要な役割を担っていることが示された。以上の結果は、着床不全の症例に対する治療法の開発に重要な知見として多大なる貢献をもたらす成果であり、さらなる今後の進展が期待されるものと位置づけられる。
第二言語としての日本語の助数詞カテゴリー学習における交互練習の効果に関する研究

本研究の目的は,日本語のモノの数え方(日本語助数詞)を題材に,第二言語の語の使い分け方の学習に及ぼす集中練習(例、「本」の事例を学んだ後に「枚」の事例を順番に学ぶ)と交互練習(例、「本」と「枚」の事例を順不同に交互に混在させながら学ぶ)の効果を検討する点にある。また、集中練習と交互練習の効果に及ぼす個人差要因(流動性知能とワーキングメモリ)と項目要因(事例の典型性)を探求する点にある。研究1年目にあたる2019年度は、(1)学習実験で使用する刺激づくり、(2)個人差要因を測るテスト選び、そして(3)日本語熟達度を調べるテスト作りの開発を中心に研究を行った。刺激づくり調査では、日本語母語話者を対象に、日本語助数詞が数えるモノの形や大きさに応じてどのように使い分けられているのかを調査した。調査には海外経験がほとんどない日本人大学生が参加し、モノを数えるのにもっとも的確な助数詞を1つ答えてもらった。刺激材料には、形状助数詞(本・枚・個・粒、あるいは機能助数詞(台)によって数えられるモノを数え方辞典から選び、著作権フリーの写真素材を検索(もしくは自前で写真撮影を実施)した上で、写真を提示した。研究成果をひとことでまとめると3点となる。1点目は、最終的な刺激セットとして計100個のモノ(本22・枚22・個22・粒16・台18)を選ぶことが出来た点。2点目は、文献調査の結果から、個人差要因を測るテストとしてレーブン漸進的マトリックス検査とオペレーションスパンテストを選定した点。3点目は、(C)日本語熟達度を調べるテストとして、口頭模倣テスト(日本語音声を聞く→3秒ポーズ→日本語の文を口頭で復唱する)の開発に着手した点である。今後は、日本語熟達度テストの開発を進めると同時に、実験提示ソフトを使用して、学習実験で使用する刺激提示プログラムの開発を進めていく予定である。研究の進度は遅れている。計画では2019年度中に日本語助数詞の学習に及ぼす間隔練習と集中練習の効果の検証に取り組み始めるはずであった。しかし、学内業務が多忙になり、また、刺激づくり調査のデータ収集が上手く行かなかったこともあり、データ収集を開始するまでには至っていない。他方、個人差要因を測るテストとして、レーブン漸進的マトリックス検査とオペレーションスパンテスト(ワーキングメモリテスト)を選定・入手できた点は前進である。平成31年度(令和元年)は、実験提示ソフトを使用して、学習実験で使用する刺激提示プログラムの開発を進め、日本語を第二言語として学ぶ人たちがどのように日本語のモノの数え方を学んでいくのか、どのような働きかけをすれば、日本語助数詞の学習を促進できるのかという点を明らかにしていく予定である。

平成31年度(令和元年)は、実験提示ソフトを使用して、学習実験で使用する刺激提示プログラムの開発を進め、日本語を第二言語として学ぶ人たちがどのように日本語のモノの数え方を学んでいくのか、どのような働きかけをすれば、日本語助数詞の学習を促進できるのかという点を明らかにしていく予定である。データ収集に必要となる被験者謝礼に充当する予定である。この理由として、実験刺激語(日本語助数詞と、その写真の組み合わせ)を選定する作業(写真作成およびデータ収集)に時間がかかり、学習トレーニングを実施するまでには至っていない点がある。
高安定型ヒドロゲナーゼのシトクロムb複合体の調製と解析

ヒドロゲナーゼは水素の酸化・発生反応を行う酵素で、水素生産や燃料電池用触媒への利用が期待される。本研究では優れた耐熱性・耐酸素性をもつ高安定型ヒドロゲナーゼを本来の細胞膜における存在形態であるシトクロムb複合体として精製することに成功し、水素に依存したシトクロムbの還元を機能的に確認することができた。これにより、ヒドロゲナーゼの安定化や安定な人工酵素のデザインに有用な情報を得るために、結晶化および構造解析へと供することが可能となった。ヒドロゲナーゼは水素生産や燃料電池触媒としての利用が期待される酵素である。膜結合型ヒドロゲナーゼ(MBH)は2量体のヒドロゲナーゼ分子と膜蛋白質であるCyt bが複合体を形成しているが、3量体としての精製は困難である。本研究では、Hydrogenoyibrio marinus由来MBHのCyt b複合体としての調製法の確立を目指している。複合体の量的評価は、MBHによる水素酸化反応に依存してCyt bが還元型にされることを利用した。本菌の還元型Cyt bは561nmにα-吸収帯ピークがあるため、水素還元型と酸化型サンプルとの吸光度差(ΔAbs561=水素還元型Abs561-酸化型Abs561)を指標とした。複合体としての可溶化条件の検討では界面活性剤としてTriton X-100を使用し、膜蛋白質の可溶化を促進する効果が期待される塩類やsucrose、glycerolの添加を試みた。活性の可溶化率、ΔAbs561共に添加剤の種類による有意な差は見られなかったため、カラム精製への影響が少なく、蛋白質安定化効果のあるglycerolの利用が適当と考えられた。Triton X-100濃度は0.1-1%、glycerol濃度は10-30%、可溶化温度は0-40°Cが適当であった。可溶化を0.2 mM PMSF, 1 mM DTT, 10% glycerol,0.4% Triton X-100を含む50 mMリン酸カリウムバッファー(pH7.0)で0°C,2h行った後、カラム精製を試みたがCyt bに相当する蛋白質はSDS-PAGEで確認されなかった。また、Cyt cが混在する状態では561nmの吸収に加算されてしまうことから、より信頼性のあるMBH-Cyt b複合体の量的評価法と、それを指標とした可溶化条件の再検討が必要であると考えられた。本研究では耐熱性と耐酸素性に優れているHydrogenovibrio marinus由来MBHのCyt b複合体としての調製法の確立を目指している。細胞膜からの可溶化条件の最適化が最も重要と考えられるが、そのための課題となったMBH-Cyt b複合体の量的評価法の信頼性向上について検討を行った。その結果、水素に依存したCyt bの還元(561nmにおける吸収)をMBHと複合体を形成しているCyt bの存在量の指標としたが、混在するCyt c由来の吸収が加算されることを除くためにアスコルビン酸還元型サンプルの吸収を差し引き、さらに酸化・還元状態のCyt bでほとんど吸収に変化の無い575nmにおける吸収をベースラインとして差スペクトルを算出する方法が有効であることが確認された(Cyt b量=水素還元型[ΔA(561-575nm]-アスコルビン酸還元型[ΔA(561-575nm)])。さらに細胞破砕前に菌体を15-25%の硫酸アンモニウムを含むバッファーで洗浄することにより、ペリプラズムや細胞膜表面に多量に存在するCyt cのみを効果的に除去できることを見出し、MBH-Cyt b複合体定量の信頼性向上に有効であることが示された。今後、これらの方法を使用して可溶化条件の確立とカラム精製法の検討を進めていく。本研究では、耐熱性と耐酸素性に優れているHydrogenovibrio marinus由来MBHの本来の機能的な状態であるCyt b複合体としての調製法の確立を目指した。

菌体を15-25%の硫酸アンモニウムを含むバッファーで洗浄することによりペリプラズムや細胞膜表面に多量に存在するCyt cを除去した後、細胞破砕して膜画分を調製し、昨年度に確立したMBH-Cytb複合体の量的評価法(Cyt b量=水素還元型[∇A(561-575nm)]-アスコルビン酸還元型[∇A(561-575nm)])を指標としてCyt b複合体としての効率的な可溶化条件を検討した。その結果、10mMリン酸カリウムバッファー(pH7),0.1M硫酸アンモニウム,1mM DTT,1mM MgCl_2,0.2mM PMSF,10%glycerol,1%Triton X-100,0.5%6-amino-n-caproic acidを使用し、Arガス雰囲気下30°Cで1hおよび氷冷下でさらに1h可溶化することにより、膜画分から約50%のCyt b複合体としての可溶化に成功した。ハイドロキシアパタイト,Sephadex G-25, Q-Sepharose High Perfbrmance, Superdex 200を使用したカラムクロマトグラフィーにより、分子量65kDa,37kDa,24kDaのサプユニットから成る3量体ヒドロゲナーゼを得ることができた。活性の回収率、Cytb複合体の量的評価に基づく回収率ともに膜画分の23%程度と求められた。
ポアソンランダムシュレーディンガー作用素のスペクトルに関する研究

本研究は,当初,ポアソンランダムシュレーディンガー作用素のスペクトルの決定問題を目標として申請されたが,一部の例外(2次元の場合で,サイトポテンシャルの積分値が4πの整数倍になる場合)を除いて問題が解決されてしまったため,問題を他のものに変更した.変更当初は,デルタ型のサイトポテンシャルがボアソン分布するモデルを考えていたが,自己共役性の証明がうまくいかず,成果は得られなかった.その後,科研費を利用して参加した岡山大学での数学会で,偶然,埼玉大学の太田雅人助教授と会い,問題についていろいろと話をするうちに,非線形シュレーディンガー方程式にデルタ型のdefectがある場合の問題を考えると面白いのではないかという展開になった.そ1の後,たびたび科研費を利用させていただき,太田氏と議論を深め,以下のような問題について,部分的な結果を得た.まず,attractiveなnonlinearityとrepulsiveなnonlinearityを原点で接合した空間一次元の非線形シュレーディンガー方程式を考える.比較的簡単な議論で,この方程式が定常解を持たないことが証明できる.そこで,原点にデルタ型のdefectを入れてみる.Defectがrepulsive(係数が正)であれば定常解は存在しないが,attractive(係数が負)であれば,定常解が出現することが証明できる.また,その安定性と不安定性とパラメータの関係を示すことができる.これは,解が具体的に表示できることを陽に利用することにより,解のnormの二乗の微分が計算して証明される.現在,本結果を整理中であり,できるだけ早い時期に論文にまとめて投稿する予定である.本研究は、当初、ポアソンシュレーディンガー作用素のスペクトルの決定問題を目標として申請されたが、申請が許可された段階で、問題が解決してしまったため、急遽、研究対象を、デルタ型ポテンシャルがポアソン分布するモデルに変更した。自己共役性が示せ、admissible potentialの概念がうまく定義できたと仮定すると、二つのサイトポテンシャルの相対位置を変えることで所望の結果が証明できることがわかったが、肝心の自己共役性の証明がうまくいかず、成果は得られなかった。その後、科研費を利用して参加した岡山大学での数学会で、偶然、埼玉大学の太田雅人助教授と会い、問題について話をするうちに、線形シュレーディンガー作用素の理論を援用して、デルタ型のポテンシャルを持つ非線形シュレーディンガー方程式に応用できるのではないかと思うようになった。科研費を利用して埼玉大学に出張させていただき、周期的なデルタポテンシャルを持つ非線形シュレーディンガー方程式について議論する機会を得た。太田助教授は、1点デルタデルタポテンシャル(point defect)のあるモデルについて、研究を進めておられたため、問題の定式化については、ほぼ正しい方向が見えてきた。研究のテクニカルな部分については、時間の制約もあって十分な議論ができていないが、線形の場合の転送行列の方法に類似した、ある種の離散力学系の研究が応用できるのではないかと考えており、現在、この方向で研究を推進中である。もちろん、周期的であるのは、最も研究しやすい対象だからであり、今後、ランダムな場合や準周期的な場合などにも研究を拡げる可能性もある。本研究は,当初,ポアソンランダムシュレーディンガー作用素のスペクトルの決定問題を目標として申請されたが,一部の例外(2次元の場合で,サイトポテンシャルの積分値が4πの整数倍になる場合)を除いて問題が解決されてしまったため,問題を他のものに変更した.変更当初は,デルタ型のサイトポテンシャルがボアソン分布するモデルを考えていたが,自己共役性の証明がうまくいかず,成果は得られなかった.その後,科研費を利用して参加した岡山大学での数学会で,偶然,埼玉大学の太田雅人助教授と会い,問題についていろいろと話をするうちに,非線形シュレーディンガー方程式にデルタ型のdefectがある場合の問題を考えると面白いのではないかという展開になった.そ1の後,たびたび科研費を利用させていただき,太田氏と議論を深め,以下のような問題について,部分的な結果を得た.まず,attractiveなnonlinearityとrepulsiveなnonlinearityを原点で接合した空間一次元の非線形シュレーディンガー方程式を考える.比較的簡単な議論で,この方程式が定常解を持たないことが証明できる.そこで,原点にデルタ型のdefectを入れてみる.Defectがrepulsive(係数が正)であれば定常解は存在しないが,attractive(係数が負)であれば,定常解が出現することが証明できる.また,その安定性と不安定性とパラメータの関係を示すことができる.これは,解が具体的に表示できることを陽に利用することにより,解のnormの二乗の微分が計算して証明される.現在,本結果を整理中であり,できるだけ早い時期に論文にまとめて投稿する予定である.
談話における方言の変容－共通語には変化しない方言に注目して－

2009-2011年度、大分県各地の言語生活の変容を探った研究の成果を踏まえ、2012-2014年度(本事業)では、福岡県3地点、大阪市東区、東京都区内、青森県津軽地域の各地で同様の会話を収録し、約60年前のNHK『全国方言資料』と比較し、方言の変容、特に共通語とは異なる方向への変容に注目して実態を解明し、要因を考察した。隣接優勢方言への変化、方言内部での自律的変化の他、臨時的バリエーションが多く観察される。これは言語変容に関する、注目すべき要素であることを改めて認識した。方言の表現形式を変化という観点でみると、世代を通じて変わらず伝承される方言形式と共通語へと変化する形式、変化するが共通語とは異なる方向へと変化するものがある。本研究は、この第3のものに焦点を当て、東北・関東・近畿・九州の各地で場面を設定した方言談話資料を収集し、「共通語には変化しない方言形式」とその特質を解明することが目的である。本研究のメンバーは20092011年の3年間、大分県方言について、30年前、60年前の収録に次いで第3次として、1次2次と同様の場面を設定した方言談話資料を収集・作成した。そして、文末助詞の抑揚と機能、辞去の場面の分析モデルの考察などを行ってきた。これを受けて2012年度から全国の上記各地における方言談話の変容を探るために、同様の場面を設定した方言談話資料を収集・作成を継続していく。2012年度は福岡県の3地点を対象地点として臨地録音、文字化の作業を行った。具体的には福岡県豊前市合河、福岡市博多区、うきは市吉井町の3地点である。旧福岡県築上郡岩屋村と福岡県福岡市博多はNHK1954年収録(40代から60代男女)、本研究では60代から70代の男女の会話のほかに2030代、10代の男女の収録も行った。筑後地区では『方言生活30年の変容』に30年前、60年前の資料のある、うきは市吉井町とした。2013年度にはNHK『全国方言資料』で収録が行われた東北の青森県黒石市(1953年収録)と東京都山の手(1952年収録)において高年層、青年層、少年層の各世代にわたり、場面設定の会話、自由会話の収録・文字化を行い、方言談話資料を作成した。両地点で得られた談話資料には、ともに共通語とは異なる特徴が見られ、「共通語には変化しない方言形式」の分析と考究が可能であることが分かった。本研究の目的は以下の通りである。方言の表現形式には、世代を通じて変わらず伝承される方言形式、変化するが共通語とは違う方向へと変化するものがある。後者に焦点を当て、東北・関東・近畿・九州の各地で臨地調査を行い、場面を設定した方言談話資料を収集し「共通語には変化しない方言形式」とその特質を解明する。本研究のグループは20092011年の3年間、大分県方言について場面設定の談話資料を作成し、文末助詞の抑揚と機能、辞去の場面の分析モデルの考察などを行ってきた。それを受けて2012年度からは上記各地において、方言談話の変容を探るために、同様の場面設定の談話資料の作成を継続する。2012年度は九州の中で福岡県を対象地域として臨地録音、文字化の作業を行った。具体的地点は福岡県豊前市合河、福岡市(博多区を中心として)、うきは市吉井町の3地点である。豊前市と福岡市は『NHK全国方言資料』に録音資料と文字化資料が収められている。福岡県福岡市博多はNHK1954年収録(40代から60代の男女)。これに対して本研究では自由会話・場面設定の会話について60・70代男女のほか20・30代男女、10代男女の談話を収録した。旧福岡県築上郡岩屋村はNHK1954年収録(50代60代男女)。本研究では豊前市合河(岩屋の手前)で福岡市と同様、3世代の男女の談話を収録した。NHKの福岡県のもう1地点は福岡県三井郡善導寺町であるが、本研究では『方言生活30年の変容』に1950年代と1980年代の3世代の談話資料がある現うきは市吉井町(旧浮羽郡吉井町)とした。3世代の男女の談話を収録したことは福岡市、豊前市と同様である。以上、談話資料を記録したことにより60年前(吉井町は30年前も)の談話資料との比較が可能になり、「方言変容の型」及び共通語には変化しない方言形式について考究が可能となった。

近年、地球的規模での言語の消滅、日本国内では、方言の消滅の危機に対応して、全国各地の弱小方言(話し手の少ない方言)を研究・保存する事業が盛んである。特に琉球諸語において。この動向を背景に、2009-2011年度、大分県各地の方言の場面設定の会話を収録し、過去2回(1950年代、1980年代)の資料と比較、言語生活の変容を探った。方言会話の収録そのものに研究の意義がある。また、大分県内13カ所という密度で、質の高い方言談話資料を保存した地域はほかにない。この研究成果を踏まえ、2012-2014年度(本事業)では、九州、関西、関東、東北の各地で同様の場面設定の会話を収録し、約60年前のNHK『全国方言資料』と比較し、方言変容の型、特に共通語とは異なる方向への変容に注目して実態を解明し、また、なぜそのようなことが起こるのかを考察する。これが本研究の目的である。この目的に沿って2012年度は福岡県内3地点(NHK資料と近似地点)で場面設定の方言談話の収録を行った。2013年度は、東京都区内の下町以外の東京語地域(文京区、品川区)、青森県黒石市(旧南津軽郡黒石町)、2014年度は大阪市東区(大阪の古い言葉の特徴が見られる地域)で収録を行った。いずれもNHK資料と近似地点。談話の場面は地点ごとに少年層から高年層まで合計21、6地点で126場面である。一定水準の文字化・共通語訳、注記は完了したが、話し手、土地の識者からのコメントを得てさらに資料の信頼性を高めたい。共通語化以外の方言変容の個別事象については研究成果報告書で詳細に記す。隣接優勢方言への変化、方言内部での自律的変化が見られることは従来の仮説の通りである。臨時的バリエーションが談話中に多く観察される。個人的・あるいは地域的語形変化、意味・用法の変化の言語的特徴は言語変容に関する、注目すべき、重要な要素であることがわかった。方言学平成25年度の研究計画は東北地方と関東地方において3世代の場面設定・自由会話を収録して文字化し、談話資料を作成するとともにおよそ60年前のNHK『全国方言資料』と比較し、談話における方言の変容を探ることである。本年度は東北地方ではNHKの60年前の方言談話の収録地点と同じ青森県黒石市で3世代の談話の収録・文字化を行うことができた。また、同様に東京都山の手を中心として3世代の談話の収録・文字化を行うことができた。60年前の資料との比較、談話における方言の変容についての考察は未だ十分進んでいないが、遠隔地あるいは大都市での臨地調査を実施したことの意義は大きい。20092011年度の大分県方言談話資料の収集が一段落したので2012年度は九州の他の県における方言談話資料の収集を計画し、福岡県において実施することとした。当初1地点のみ収録の計画を立てたが、共同研究者との研究打ち合わせにおいて検討した結果「実績の概要」に記したとおり3地点での収録を実施した。したがって自己評価は(2)おおむね順調に進展している。と(1)当初の計画以上に進展している。の間であると判断する。しかし、大分県方言談話について1次(60年前)2次(30年前)の資料との比較が十分進んでいないこともあり、本年度は、福岡県の3地点において録音・文字化を行うという資料の収集にとどまった。60年(30年)前の談話資料との比較を行い方言の変容を解明する点は今後の課題として残った。よって評価は(2)段階にとどまるものである。平成26年度は本研究課題の最終年度に当たる。談話の臨地収録・文字化は近畿地方のなかで大阪旧市内を予定している。これの実施により、計画通り、東北・関東・近畿・九州の4地点において場面を設定した方言談話資料が得られることとなるのでこれらの資料と60年前のNHK『全国方言資料』の当該地点との比較を行うことにより「談話における方言の変容」についての考察を行う。
科学教育におけるProcess Skills,Reasoning等に関する研究

昭和61年度から63年度にかけて行った『科学教育におけるProcess Skills,Reasoning等に関する研究』の研究成果を報告書(英文)としてまとめた。この報告書は、大別して、以下の4つの研究報告から成っている。1.中学生(第7・8・9学年)の論理的思考力、プロセス・スキル、理科的経験、意欲、心情、態度に関する実態調査を、日本、アメリカ、韓国、フィリピンの4ケ国で実施した。異なる文化的社会的背景をもつ4ケ国の生徒の実態にみられる共通点と差違点を抽出し、横断文化的な考察を加えた。2.日本の小学生(第5・6学年)の論理的思考力、プロセス・スキル、理科的経験、意欲、心情、態度に関する実態調査を実施した。これらの調査結果を、日本の中学生を対象とする同様の調査の結果と対比・対照することによって、発達段階に伴う児童・生徒の変容の実態を明らかにした。これらの2事例研究では、学習の文化的環境や学校・学年段階が異なろうとも、内的な自然認識能力の発達のしかたという点で共通するものがあり、これらの能力は、学校外での理科的経験、情意、態度と有意な関係があることが明らかになった。3.理科における知識・理解、プロセス・スキル、観察・実験能力を育成するための効果的な教授方法を明らかにすることを目的として、アメリカの生徒(第6・7学年)を対象に、実験的アプローチによる調査を実施した。科学の過程・探究の方法を重視した観察・実験中心の教授方法と伝統的な教科書・講義中心の教授方法の効果を生徒の学習成果から評価した。4.日本の小学生(第6学年)を対象に、理科のアチーブメント・テストを実施した。ここでは、児童の知識・理解の到達度の評価をもとに、理科カリキュラムの内容構成に関する改善の視点を明らかにした。61年度は、当初に計画した研究目的、研究計画、及び、方法に従って、Achievementテスト,Process Skillsテスト,Reasoningテスト,理科的活動調査,Observation-Experiment Skills調査,理科学習指導,理科教材・教具の問題作成を行った。1.小学校,中学校を対象に、物理,生物,地学の各分野に関して,「Achievementテスト」の第一案を作成した。作成にあたって知識・理解度の達成レベルをどの段階に設定するかについて問題となったが、最終的に小学校終了段階の知識・理解度を1つの目安として作成し、小学校・中学校で同じテストを使用し比較できるものとした。2.小学校,中学校を対象に,「Process Skillsテスト」「Reasoningテスト」の第一案を作成した。これについては、米国その他の国とも同じものが使用できるように作成にあたって他国の文化的背景を十分留意する必要があった。3.小学校,中学校を対象に、「理科的活動」の調査問題の第一案を作成した。作成するにあたって学校内、学校外のどちらを対象とするかについて問題となったが、最終的には、学校外の活動とした。4.小学校,中学校を対象に、「Observation-Experiment Skills」の調査問題の第一案を作成した。この問題については、原案の段階であり、検討・修正をさらに続けている。5.小学校,中学校を対象に、「理科学習指導」及び「理科教材・教具」の調査問題の第一案を作成した。これについては、コンピュータ処理できるように選択肢とした。そこで、教師の独創的な学習指導や教材・教具については、別に自由記述の欄を用意した。62年度は、これらを実施していく。1.科学教育におけるリーズニングに関する研究の進んでいる米国の研究者と連絡をとり,特に論理的思考力とプロセス・スキルを中心として,研究の進展と背景,両国の文化の違いによる影響などについて討論を行い,調査問題の作成に反映させた.2.子どもの論理的思考力を調査する問題の作成を行った.

思考力調査は,米国で開発されたGALT(Group Assessment of Logica/Thinking)をベースとする.ただし, GALTは中学校レべルであるため,小学校高学年レベルに修正・改良し,日本の文化的背景を十分考慮し作成する.その際,先行的調査により妥当性が低いことが判明した「相関」項目は,その扱いに特に注意する.また,調査問題は,日本側で大幅に加筆・修正し日本の実状に合うようにする.3.子どものプロセス・スキル能力を測定する調査問題の作成を行った.作成に際しては,すでに実施している中学生を対象にしたプロセス・スキルに関する先行的調査との将来の比較・検討の可能性を考え,そのときの調査問題であるTIPS(Test of Integrated Process Skills)との関連性を考慮した.さらに,他のプロセス・スキル調査問題であるMIPT,POPSなども参考にし,また,日本の文化的背景を考えて,調査問題の検討・開発を行った.4.学校外の子供の活動について,「理科的活動」の調査項目の作成を行った.5.論理的思考力,プロセス・スキル及び理科的活動について,韓国において調査を実施した.現在回収されたデータをコンピュータ入力しているところである.63年度は,全国本調査を実施していく.1.最終年度の昭和63年度には、文献研究と調査資料研究の成果に基づいて、前年度に開発された論理的思考力、プロセス・スチル、理科的活動の調査問題を用いて、日本の小学校5年生・6年生の2088名を対象とする調査を実施した。これらの調査結果を、日本の中学生を対象とする以前に行った同様の調査の結果と対比・対照することによって、発達段階に伴う児童・生徒の変容の実態を明らかにした。2.日本の小学校6年生を対象とする理科のアチーブメント・テストは、昭和61年度に開発され、翌年度、その調査を実施した。本年度は、この児童の知識・理解の到達度の評価をもとに、理科カリキュラムの内容構成に関する改善の視点を明らかにした。3.中学生(第7・8・9学年)の論理的思考力、プロセス・スキル、理科的経験、意欲、心情、態度に関する調査は、日本のほかに、アメリカ、韓国、フィリピンにおいても同様の調査をすでに前年度までに実施しており、本年度は、これまでに畜積されてきたデータを総合的に分析評価した。異なる文化的社会的背景をもつ生徒の実態にみられる共通点と差違点を抽出し、横断文化的な考察を加えた。4.理科における知識・理解、プロセス・スキル、観察・実験能力を育成するための効果的な教授方法を明らかにすることを目的に、アメリカの生徒(第6・7学年)を対象に、実験的アプローチによる調査を実施し、分析・評価を行った。科学の過程・探究の方法を重視した観察・実験中心の教授方法と伝統的な教科書・講義中心の教授方法の効果を、生徒の学習成果から総合的に評価し、検討を行った。5.上述の研究で得られた研究成果を総括し、報告書(英文)としてまとめた。
心室細動の発症・再発に関わる解剖学的因子を標的とした新たな心室細動治療戦略の開発

2018年度は、これまでの基礎的実験の成果をまとめ、本治療の臨床応用に向け、大動物(ブタ)で実施する予定の非臨床試験の準備を進めた。本研究でこれまでに得られた知見を、今後、臨床応用するにあたり治験の実施を予定しているが、そのための基礎データとして十分な非臨床実験の実施計画を、医薬品医療機器総合機構(PMDA)との事前面談、対面助言等を利用しつつ策定した。また、本研究のこれまでの成果から発想した心室細動の新たな治療戦略について、特許として出願した(「アブレーションカテーテル及び心臓治療システム」、出願日:2018年11月21日、出願番号:特願2018-218050)。これまでの研究期間全体を通しては、心室細動の病態生理を共同研究者(アラバマ大学バーミングハム校、Dr. Jack M. Rogers、米国アラバマ州)との基礎実験で明らかにし、それを元に心室細動の発症および再発を抑制する新たな治療戦略を立案し、臨床応用までに必要な各種試験(非臨床proof of concept試験、医師主導治験)の計画立案、倫理審査、各種機器の準備等を着実に進めてきた。また、基礎実験での治験は国際学会(アメリカ心臓協会総会、米国カリフォルニア州)で発表した。現時点で非臨床proof of concept試験に向けた準備は完了しており、近日中に開始予定である。今後も研究を継続し、医師主導治験を経て、臨床応用を目指していく予定である。当初の計画に従い、共同研究者(アラバマ大学バーミングハム校、Dr. Jack Rogers、米国アラバマ州)と共に、ランゲンドルフ潅流豚摘出心(全6回)において誘発した心室細動に対する電気的除細動前後の心室内の興奮様式の記録を行った。結果、当初の仮説および予備実験の結果と同様に、心室細動が再発する際は、除細動後に出現する興奮波の分裂の多くが、右室と左室の接合部(特に前面)で発生することが確認され、同部が心室細動に対する電気的除細動の不成功に大きく関与していることが示唆された。また、興奮波面の分裂の様子を詳細に観察すると、興奮波面が同部を通過する際に、一部で伝導速度が極端に遅くなる部分が見られ、結果的にその部位に残存した不応期(興奮波の終端)が、次の興奮波面の前面に接することで波面の分裂に至ることが明らかとなった。そこで、共同研究施設(オーバーン大学、米国アラバマ州)において、研究用高磁場核磁気共鳴画像法(MRI)を実験に用いた摘出心に適応し、心筋線維走行の解析が可能な、拡散テンソル画像を撮像し、同部において興奮伝導速度の低下および興奮波の分裂が生じやすい機序の検討を現在進めている。これまでのところ、同部では心筋線維の走行方向が右室側および左室側で著しく変化していることが同現象の機序と推定させる結果を得ている。なお、これまでの研究の成果は本年度の学術学会(アメリカ心臓協会総会、日本循環器学会総会など)で発表することを目標に、現在準備を進めている。これまでに当初予定した実験計画、すなわち、ランゲンドルフ潅流豚摘出心における光学マッピングおよび高磁場核磁気共鳴画像法を用いた動物実験を共同研究者と共に施行し、上記の実績を得ており、現時点で本研究は当初の計画通り進行していると考えている。2017年度は一昨年度に共同研究者(アラバマ大学バーミングハム校、Dr. Jack Rogers、米国アラバマ州)と共に実施した実験で得られた知見(心室細動が再発する際は、除細動後に出現する興奮波の分裂の多くが、右室と左室の接合部(特に前面)で発生する)を国際学会(アメリカ心臓協会総会、2017年11月、米国カリフォルニア州)にて報告、発表した。同学会における他の研究者とのディスカッションを通して、本成果は我々独自の実験系によってのみ示しうるものであり、これまでの知見とは異なる臨床応用に向けた発展性を有するものと思われた。また、別の共同研究施設(オーバーン大学、米国アラバマ州)での心臓MRIを用いた解析がほぼ終了し、上記の心室細動の興奮波の分裂と、心筋線維走行の複雑さの関連を示す結果を得た。本研究の最終目的は心室細動の発症、再発を阻止するための新たな臨床的治療法を開発することであり、最終的には人(患者)での臨床応用を目指している。研究計画の次の段階として、上記動物実験で得られた知見を臨床治療に応用するための大動物(ブタ)を用いた実験に進む計画としている。昨年度はそれらの実験の開始に向けた準備を進めており、所属施設(新潟大学)および実験を施行する予定の施設の倫理審査を受け、承認を得た。現時点で上記の段階に進むための準備は完了しており、今後集中的に実験を進め、さらなる知見の集積を行い、本研究期間内での臨床応用を目指して研究を進める。これまでに当初予定した実験計画、すなわち、ランゲンドルフ潅流豚摘出心における光学マッピングおよび高磁場核磁気共鳴画像法を用いた動物実験を共同研究者と共に施行し、基礎的な知見を得ることができており、また、これをもとに臨床応用のための実験へと進む準備を進めており、概ね当初の計画通りに進行している。

また、本研究のこれまでの成果から発想した心室細動の新たな治療戦略について、特許として出願した(「アブレーションカテーテル及び心臓治療システム」、出願日:2018年11月21日、出願番号:特願2018-218050)。これまでの研究期間全体を通しては、心室細動の病態生理を共同研究者(アラバマ大学バーミングハム校、Dr. Jack M. Rogers、米国アラバマ州)との基礎実験で明らかにし、それを元に心室細動の発症および再発を抑制する新たな治療戦略を立案し、臨床応用までに必要な各種試験(非臨床proof of concept試験、医師主導治験)の計画立案、倫理審査、各種機器の準備等を着実に進めてきた。また、基礎実験での治験は国際学会(アメリカ心臓協会総会、米国カリフォルニア州)で発表した。現時点で非臨床proof of concept試験に向けた準備は完了しており、近日中に開始予定である。今後も研究を継続し、医師主導治験を経て、臨床応用を目指していく予定である。今後は当初の計画に従い、これまでの研究で判明した心室細動の発症や除細動不成功に大きく関与すると考えられる両心室の接合部に対するカテーテルアブレーションなどの治療介入の効果と安全性を明らかにするための研究(動物実験)を進める。また、これまでの研究の成果の公表(学会発表、論文発表)に関する活動もあわせて進めて行く予定である。今後は当初の計画に従い、これまでの研究で判明した心室細動の発症や除細動不成功に大きく関与すると考えられる両心室の接合部に対するカテーテルアブレーションなどの治療介入の効果と安全性を明らかにするための研究(大動物を用いた臨床応用を見据えた動物実験)を進める。また、これまでの研究の成果の公表(学会発表、論文発表)に関する活動もあわせて進めて行く。平成28年度においては共同研究施設(米国)における動物実験を多く行ったため、物品費が当初の予定よりも少なくなったことが主な原因と考えられる。物品費が当初の予定よりも下回ったためであるが、次年度には新たな実験へと進む予定であり、そのための物品調達が必要となると考えられ、次年度使用額はそれに充てる計画とする。平成29年度以降は所属施設(新潟大学)における動物実験を積極的に進める予定であり、次年度使用額に関しては、そのための準備および設備の拡充を目的とした物品費に主にあてる計画としている。
一流選手の黙想に関する生理心理学的分析

本研究では、一流選手の練習や試合での黙想時体験の認知的媒体の特性を明らかにすると共に、意識や情緒の自我調整を果たすと仮定する黙想の役割について、脳波を使用してその生理心理学的側面を明らかにした。実験では、一流選手(陸上競技4名,バトミントン2名,ゴルフ1名,剣道11名,合計18名)を対象とした。脳波の記録は、多用途脳波計(NEC三栄製SYNAFIT1000)を用い、国際10-20電極法にしたがい、両耳朶連結により、F3,Fz,F4,T3,C3,Cz,C4,T4,Pz,02の10部位から時定数0.1秒での単極導出により行なった。得られた脳波は一旦データレコーダーに記録され、後にシグナルプロセッサー7T18A(NEC三栄製)により、8秒間に512ポイントでサンプリングされ、FFT処理により周波数分析がなされた。また、垂直および水平EOGと呼吸曲線も同時に記録した。実験に先だって、被験者の精神状態をみるためにSTAIを実施した。それから、電気的にシールドされた防音実験室で、被験者を安楽椅子に座らせ課題の説明を行なった後、(1)安静閉眼条件3分、(2)開眼/閉眼条件2分、(3)安静閉眼条件5分、(4)黙想条件5分、(5)開眼/閉眼条件2分の条件で脳波が記録された。(1)黙想時の認知特性については、内省報告から試合や運動のイメージを描き精神を集中させていた。(2)生理心理学的指標としての脳波、,呼吸数の特性については、安静時には各測定部位でalpha波が出現している。しかし、黙想時にはalpha波が抑制されるか、比較的周波数帯域の高いalphaII波に移行した。また、呼吸は黙想時には浅く少なくなった。(3)メンタル・トレーニングと黙想の比較については、黙想時の脳波が瞑想時のそれと類似する傾向がみられたことから、心身の安定を計る方法として有効だと思われる。
歯根膜における細胞ヒエラルキーの決定とその制御による歯周組織再生

歯周病で失われた歯周組織を効果的に再生するためには、歯根膜中の間葉系幹細胞(MSC)が、様々な機能を持った細胞へと分化する過程を効率よく活性化することが重要である。しかしながら、歯根膜中のMSCを中心とした細胞構成やその分化過程については未だ不明な点が多い。そこで、マウス遺伝学を用いた細胞系譜解析やシングルセル解析を用いて、歯根膜の細胞構成やMSCがどのように様々な機能を持った細胞へと分化していくかの詳細を正しく理解するとともに、同分化過程を制御する因子を探索する。同因子の制御により、歯根膜MSCの分化制御が可能となり、予知性の高い歯周組織再生療法の開発にも繋がる基盤情報を構築する。
グリアアセンブリ動作原理の解明

グリアアセンブリの動作原理を明らかとする目的から、特にアストロサイトに注目し、その動作様式及び動作メカニズムを解析するとともに、さらにそれらを制御する分子をショウジョウバエを用いた系で探索した。アストロサイトグリアアセンブリは、非侵害性刺激等を高感度で感知し、脳卒中後の虚血に対する抵抗性を獲得する虚血耐性現象の誘導に必須であること、虚血中心領域を取り巻くペナンブラ領域の神経再編に必須であること、さらに神経障害性疼痛モデルではアセンブリとして一次体性感覚野のシナプス再編を行っていることを明らかとし、それぞれの責任分子、機序を解明した。また、複数のグリアアセンブリ形成・機能制御遺伝子を同定した。グリア細胞は、非常に微細な突起構造を有し、この突起で周辺グリア細胞及び神経細胞とコミュニケーションを行っている。従って、本微細構造がインターフェースとして働いていることが予想される。本年は、1、インターフェースグリアにおけるグリア伝達物質放出の細胞種及び時間依存的にON/OFF出来る遺伝子改変動物(Tg)、2、インターフェースグリアの機能を可視化する技術、の開発が、グリアアセンブリ動作原理の解明には、先ず必要であると考え、Tg作成、新規プローブの開発、及びこれらの最適化を行った。1、グリア伝達物質として中心的役割を果たすATPの開口放出を制御するVNUTを、アストロサイト及びミクログリア特異的にON/OFF/過剰発現(OE)できるTgを作成した。さらに、グリアのATP受容体として中心的な役割を果たすP2Y1受容体を細胞種特異的にON/OFF/OE出来るTgをも作成した。これらTg動物の機能解析を開始し、当該分子が細胞種特異的にON/OFF/OEされていることを確認することが出来た。2、インターフェースグリアのカルシウムを可視化するLck-GCaMP3の構築と、アストロサイト特異的GCaMP3発現マウスの作成に成功した。3、さらにグリアアセンブリを制御する分子をハイスループットで探索・同定する系として、ショウジョウバエ実験系を構築した。ショウジョウバエ脳にある5つのグリアサブタイプそれぞれについて、イメージング、遺伝子操作、トランスクリプトーム解析を行うためには、それぞれのグリアサブタイプ特異的なエンハンサー配列を得ることが必要である。そのために、約7,000のゲノム断片について成虫脳におけるエンハンサー活性を記録した公共の画像データーベースをスクリーニングして、候補となるエンハンサー配列を選定した。次にそれらのエンハンサー配列を持つエンハンサー挿入発現誘導系統を用いて、各グリアサブタイプに対するエンハンサー活性の特異性を解析した。グリア細胞がアセンブリとして機能する動作原理、さらにその生理及び病態生理学的な意義の解明を目指し、昨年度は1.インターフェースグリアにおけるグリア伝達物質放出の細胞種及び時間依存的にON/OFF出来る遺伝子改変動物(Tg)の作出、2.インターフェースグリアのカルシウム興奮性を可視化するプローブの開発及びTg作出、さらに3.グリアアセンブリを制御する分子をハイスループットで探索・同定するショウジョウバエ実験系を構築のため、グリアサブタイプ特異的なエンハンサー配列を得た。本年度は、これらの最適化を行うとともに、以下の新知見を得た。1及び2、マウス脳卒中モデル(中大脳動脈閉塞、MCAOモデル)を用いた解析により、非侵襲的なMCAO負荷により、アストロサイトが活性化していること、本アストロサイトの機能変化依存的に、その後の侵襲的虚血に対する抵抗性、つまり虚血耐性が誘導されることを明らかとした。インターフェースグリアの制御の可視化技術により、このとき、アストロサイトがアセンブリとして機能を亢進させていること、それがP2X7受容体発現亢進に依存していること、さらにアストロサイトの本P2受容体依存的虚血耐性が誘導されることを明らかとした。3,前年度の研究から得られた、エンハンサー挿入発現誘導系統を利用して各グリアサブタイプを特異的にラベルし、これらの細胞をMACS磁気細胞分離法により効率的に回収するシステムの構築を行った。さらに、同じく、グリア細胞活動の解析を目的として、生きたままのショウジョウバエ脳・中枢神経系、ならびに摘出脳においてカルシウムイメージングを行う実験系の開発を行った。グリア細胞が、神経細胞、多種グリア細胞、血管等を含んで、グリアアセンブリとして機能する動作原理を、特にその細胞自律性と細胞間コミュニケーションの視点から解明することをめざし、以下を明らかとした。1.グリアアセンブリ機能を詳細に制御する技術として開発したFASTシステムにより、プリン作動性グリア伝達のON/OFFを制御した。これらを用い、グリアアセンブリが脳機能に与える影響を、特に病態時の機能に注目して解析し、脳卒中、物理的脳損傷(TBI)、神経障害性疼痛モデルにおいて、ミクログリアとアストロサイト間のプリン性作動性グリア伝達が、傷害の程度をダイレクトに規定することを見出した。2.グリアアセンブリ機能を正確に見る技術として開発してLckGCaMP3及びそのTgを用い、グリアアセンブリの微細突起機能をカルシウムイメージングとして解析した。特に病態時(脳卒中、てんかん)グリアアセンブリ機能可視化により、各種分子病態とリンクしたカルシウム応答を見出した。3.ショウジョウバエ成虫脳におけるグリアサブタイプの機能について、分子レベルから理解することを目的として、昨年度開発に成功したMACS(磁気細胞分離法)を用いた各グリアサブタイプごとの細胞単離技術を用いて、グリアサブタイプごとのトランスクリプトーム解析を行った。さらに、得られた結果をもとに、グリアサブタイプにおけるカルシウム応答を制御することが予想される分子に注目し、その機能を遺伝学的に解析を開始した。

病態時のグリアアセンブリから、正常のグリアアセンブリの作用を明らかとする、という手法を用いて、「虚血耐性」誘導におけるアストロサイトアセンブリの動作原理を明らかとしたこと、「神経障害性疼痛」時のシナプス再編に関わるグリアアセンブリの動作原理を明らかにできたこと、さらに「TBI」モデルにおけるミクログリアーアストロサイトアセンブリ連関を明らかとすることができた。以上3点のプログレスより、本研究は当初の計画以上に進展していると言える。グリア細胞はアセンブリとして種々の脳機能を制御している。グリアアセンブリの動作様式の解明を目指し、本年は物理的脳損傷(TBI)時の、ミクログリアーアストロサイト連関による脳保護様式及びその分子メカニズムの解析を行った。TBIにより先ずミクログリアが活性化する。TBIを感知したミクログリアは活性化し、種々炎症性サイトカインを産生・放出することで、TBIの情報をアストロサイトに伝える。これにより、アストロサイトは自身のP2Y1受容体を低下させ、突起を伸展させる運動型のフェノタイプに変化した。この運動型アストロサイトは、TBIによる傷害部位を囲うような瘢痕構造を作り、二次性の傷害を防ぐ、神経保護型アストロサイトとしての役割を有していることが明らかとなった。このように、ミクログリアーアストロサイト連関により、グリア細胞はアセンブリとしてTBIに対する防御作用を発揮するが、この分子メカニズムを支える中心的なイベントは、アストロサイトのP2Y1受容体が発現低下することである。そこで、アストロサイト特異的にP2Y1受容体を発現亢進(astro-P2Y1R-OE)、逆に欠損(astro-P2Y1R-KD)させたノックイン動物を作成し、TBIに対する応答様式及び脳保護作用を解析した。TBIによる神経傷害は、astro-P2Y1R-OEで増悪され、逆にastro-P2Y1R-KDで抑制された。つまり、アストロサイトのP2Y1受容体発現低下は、TBIに対してグリアアセンブリが脳保護作用を発揮するための、必要十分条件であることが明らかとなった。物理的脳損傷(TBI)におけるグリアアセンブリの脳保護作用様式を明らかにした。最初に応答するミクログリアに注目がされがちであるが、ミクログリアはTBI情報をアストロサイトに伝えることで、ミクログリアーアストロサイトアセンブリとして機能することを見出すことができた。また、その分子メカニズムとして、アストロサイトのP2Y1受容体発現低下が必須であることを明らかにすることができた。P2Y1受容体をアストロサイト特異的に過剰発現及び欠損させたノックイン動物の作成にも成功し、これら遺伝子改変動物を用いた解析により、アストロサイトのP2Y1受容体の発現低下がグリアアセンブリとしての脳保護作用発現の必要十分条件であることも明らかにすることができた。以上の理由により、本研究は、当初の計画以上に進展していると言える。グリアアセンブリの動作原理を明らかとする目的から、これまでアストロサイトアセンブリによる
大学改革の実施状況に関する調査研究

平成3年6月に改正された大学設置基準は、各大学がそれぞれの教育理念・目的に基づいて個性豊かな教育を自由に展開していくことを可能にするとともに、その教育研究活動を自らの手で点検・評価することを求めている。本研究は、大学設置基準の改正以降の各大学のカリキュラム改革や自己点検・評価の状況など大学改革の実施状況を把握し、これについて調査研究するものである。平成5年度は、既存の関連調査等の資料やデータの収集・分析をもとに、改正された大学設置基準及び大学審議会答申等の趣旨がどの程度実現されているか、各大学・学部の理念・目的が十分反映された改革が行われているか、という視点に立って、改革の具体的な内容や方法も引き出せるような設問と選択肢の作成を行った。平成6年度は、前年度から準備を進めてきた、わが国の全大学・学部を対称としたアンケート調査を実施した。回収率は約95%という高率であった。解答には自由記述が多く、定量的な調査ではくみ取れぬような改革状況をかなり正確に把握できるものであったので、可能な限り原票に忠実に調査結果の集計作業を進めた。平成7年度は、前年度実施したアンケート調査の集計結果をもとに分析・検討作業を進めた。その際、(1)学生の受け入れに関する改革、(2)教育課程の改革、(3)教育方法の改善、(4)教員組織の改革、(5)研究条件の改革、(6)生涯学習、(7)学生生活への配慮、(8)自己点検・評価といった項目ごとに分析・検討を行った。その結果、改革は各方面にわたっているが、とりわけ一般教養的教育をはじめとする教育課程の改革が進んでいること、また、自己点検・評価については、その組織体性が整い、実施に積極的な姿勢を見せてはいるものの、その結果の公表についてはどちらかといえば消極的であること、などが明らかになった。本年度は、平成6年度に実施予定の全大学・学部及び大学院研究科を対象とした、大学改革の実施状況に関する網羅的な実態調査の準備段階として、既存の関連調査等の資料やデータの収集・分析を行いこれらを参考としながら独自の具体的な調査項目を検討・作成した。1、大学のカリキュラム改革及び自己点検・評価の実施状況・あり方等に関する先行研究の調査放送教育開発センター「大学教育の内容・方法の研究開発に関する全国大学需要調査」(平成5年3月)、広島大学大学教育研究センター「大学自己評価への模索」(平成5年3月)等、種々な資料を収集・分析することができた。2、調査項目の検討今次の大学改革は、大学はもとより大学院にも及ぶものであることから、本研究では、調査対象を大学院研究科も含めたものに広げることとした。改革の具体的な内容や方法については、数値調査だけでは把握できない点を引き出すなど、本研究の独自性を出すように工夫することにした。そのうえで、平成3年6月改正の大学設置基準及び大学審議会答申等の趣旨がどの程度まで実現されているか、各大学・学部、大学院研究科の理念・目的が十分反映された改革が行われているか、という視点に立って、選択肢を中心として詳細な設問を検討・作成した。平成3年6月に改正された大学設置基準は、各大学がその教育理念・目的に基づいて個性豊かな教育を自由に展開していくことを可能にするとともに、その教育研究活動を自らの手で点検・評価することを求めている。本研究は、大学設置基準の改正に伴う各大学のカリキュラム改革や自己点検・評価の状況など大学改革の実施状況について調査研究するものである。本年度は、平成5年度から準備を進めてきた、わが国の全大学、学部を対象としたアンケート調査を実施し、その集計、分析作業を進めた。1.全ての大学・学部を対象としたアンケート調査大学設置基準の改正等に伴う教学改革の実施状況を総体的かつ具体的に把握できるような回答用紙を完成させ(これについては短期大学基準協会が試みている「短期大学改革の実施状況に関するアンケート調査」の回答票にほぼそのまま活用されるなど、後続研究に多大な示唆を与えた)、わが国の全大学・学部宛に発送を行った。2・調査結果の整理、集計並びに個別大学に対する実態調査調査対象の約95%から寄せられた回答には自由記述も多く、定量的な調査ではくみ取れぬような改革状況をかなり正確に把握できるものであったので、可能な限り原票に忠実な入力を心掛けた。また、以上の調査検討をもとに個別大学の実態調査に向けた準備作業を進めた。なお大学院研究科を対象とした調査に関しては、現在その改革が緒についたばかりであることも勘案して、学部と接続する部分については本研究で執り行うが、それ以外は今後更にその調査方法等を検討していくこととした。