hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
表面改質を施したチタン補綴物の審美歯科応用

著者らはこれまでチタンの審美歯科補綴の応用に不可欠な前装技術の確立と向上のためにチタンと陶材の焼付けについて研究を行ってきた。本研究はチタン板表面に表面改質装置の出力および照射時間を変化させ、ぬれ性の変化からチタン表面への陶材焼付に最適な条件を求めることにある。前年度では表面処理前の使用金属、純チタンの板上試片の作成および表面改質の条件について検討を行った。本年度は表面改質としてプラズマエッチング処理のみ、プラズマエッチングを行いながらの窒化処理を行い、そのチタン板に陶材の築盛、を行った。なお表面改質を行った板上試片の作成は(1)現在歯科で用いられているロストワックス法による鋳造加工(チタン表面は鋳造時生成される反応層に覆われるため、陶材焼成を行うと界面からの破壊が起こりやすくなる)、(2)高エネルギー加工法としてワイヤ放電加工((1)による反応層の生成を排したもの)の2種類とした。表面改質ではエッチングおよび窒化時間条件により陶材焼成時の酸化が最小限に押さえられたが剪断試験測定時に剥離をきたし、焼付強さの向上には結びつかなかった。これは窒化により陶材築盛面への極度なぬれ性の低下によるものと考えられ、放電加工試片を用いぬれ性の向上のみに努めたプラズマエッチング処理が本研究において最適条件と考えられた。現在、金属コーピングの作成は鋳造が主流であるが今後鋳造以外の加工による歯科補綴物作製法を確立する事が急務と考えられる。チタンへの反応層を生成しない加工法とともにチタン用焼付陶材を用いた審美歯科技術の確立に、本研究で得られた結果はチタンの歯科応用の更なる発展に寄与できるものと考えられる。現在、歯科臨床において補綴物の製作には間接法による鋳造が主流であり、チタンの審美歯科における利用に関しても鋳造試料を用いた陶材焼付技術の確立が必要であり、焼付強さの更なる向上や補綴物の適合においても陶材焼成時の酸化抑制技術としての表面改質が必要と考えられる。今回表面改質としてプラズマエッチングを行いながら窒化処理を施し、そのチタン板に陶材の築盛、焼成後せん断試験にて焼付強さを求め、焼付強さの向上および安定性が得られるかについて検討を行う予定である。また、破断面の観祭を行い、破壊様相の観察および表面の分析も併せて行う事で更なる応用を検討していくことにこの研究の意義があると考えられる。今年度では表面処理前の使用金属、純チタンの板上試片の作成および表面改質の条件について検討を行った。板上試片の作成には2種類の加工法(放電加工と鋳造加工)を用いた。チタン表面は鋳造時、使用埋没材により反応層を生成する為、そのまま陶材焼成を行うと従来法の金合金と陶材の組み合わせによる焼付強さと比較して壊れやすいことが知られている。それ故これらの因子が関わらない条件として放電加工による試片の作成も行った。表面改質では時間を長くエッチングを行い、窒化時間を陶材焼成時の酸化が最小限に押さえられる条件が得られたが焼付強さの向上に結びつく条件については来年度の検討となる。現在、金属コーピングの作成は鋳造が主流であるが今後鋳造以外の加工法が確立される事が予想されるため、本研究は歯科におけるチタンの更なる発展に寄与できるものと考えられる。

著者らはこれまでチタンの審美歯科補綴の応用に不可欠な前装技術の確立と向上のためにチタンと陶材の焼付けについて研究を行ってきた。本研究はチタン板表面に表面改質装置の出力および照射時間を変化させ、ぬれ性の変化からチタン表面への陶材焼付に最適な条件を求めることにある。前年度では表面処理前の使用金属、純チタンの板上試片の作成および表面改質の条件について検討を行った。本年度は表面改質としてプラズマエッチング処理のみ、プラズマエッチングを行いながらの窒化処理を行い、そのチタン板に陶材の築盛、を行った。なお表面改質を行った板上試片の作成は(1)現在歯科で用いられているロストワックス法による鋳造加工(チタン表面は鋳造時生成される反応層に覆われるため、陶材焼成を行うと界面からの破壊が起こりやすくなる)、(2)高エネルギー加工法としてワイヤ放電加工((1)による反応層の生成を排したもの)の2種類とした。表面改質ではエッチングおよび窒化時間条件により陶材焼成時の酸化が最小限に押さえられたが剪断試験測定時に剥離をきたし、焼付強さの向上には結びつかなかった。これは窒化により陶材築盛面への極度なぬれ性の低下によるものと考えられ、放電加工試片を用いぬれ性の向上のみに努めたプラズマェッチング処理が本研究において最適条件と考えられた。現在、金属コーピングの作成は鋳造が主流であるが今後鋳造以外の加工による歯科補綴物作製法を確立する事が急務と考えられる。チタンへの反応層を生成しない加工法とともにチタン用焼付陶材を用いた審美歯科技術の確立に、本研究で得られた結果はチタンの歯科応用の更なる発展に寄与できるものと考えられる。
サステイナビリティ条件の経済学的定式化とその実践における環境評価手法の統合的研究

本研究は、持続可能な発展の経済学的基礎理論に基づき、ジェニュイン・セイビングによる理論的ならびに実証的研究を行う基盤を整えた。次に、ジェニュイン・セイビング指標の動的経路の分析を行ない、持続可能性な発展のための政策対象を明らかにした。最後に、環境評価研究との統合を行ない、ジェニュイン・セイビングの将来値についてより精度の高い将来推計を行った。本年度は、サステイナビリティの経済理論として、富(Wealth)およびジェニュイン・セイビング(以下GS)に関する既存研究の整理を行い、環境評価手法を組み入れた新たな発展枠組みを構築した。まず、現状において最も卓越した理論の一つとして、パーサ・ダスグプタの研究を中心に論点と課題をまとめた。これまでの議論からは、経済学的基礎付けのあるサステイナビリティ指標としてはGSが有力であると結論される。しかしながら、GSに関する更なる検討を加えた結果、十分に分析されていない点が明らかとなった。第一に、GSの時系列的な成長経路の変動についてである。従来の研究では、過去数十年の平均のみに着目しているが、新たに各国のGSを計算し直し、それを時系列でプロットしてみたところ、平均でみれば同じ成長率の国であっても、大きく変動しながら成長している国となめらかに成長している国とがあることを発見した。そのうえで、資本の調整コストといった観点から富蓄積のなめらかさをあわせて指標化することに取り組んだ。第二に、データ集計の地理的範囲の恣意性である。この点は、本研究の申請時点から着目していたことだが、実際にデータベース"World Development Indicators"に基づき、集計の地理的範囲を変化させながら再解析を行ない初期結果を得た。また、GSを計算する上で必須である計算価格(accounting price)について環境評価法を用いて推計するにあたり、その妥当性を測定する手法を研究した。環境評価法は、消費者選好に基づく余剰理論に基礎づけられているが、消費者選好の動揺による評価値の信頼性の揺らぎという大きな弱点を有している。本研究では、選好が動揺する原因として消費者行動の内的メカニズムともいうべき心理的要因に着目し、それを情報処理プロセスというかたちで分析枠組みに入れることにより、選好の安定性を測定することを可能にし、計算価格推定の安定性および妥当性をあわせて評価できるようにした。本年度は、ジェニュイン・セイビング(以下GS)を用いた持続可能性の測定と分析を進めた。第一に、時系列に沿った経路の形状を分析した。従来、GSの研究対象年(過去数十年)平均でもって持続可能性が議論されることの多かったが、本研究では、経路の形の違いを考慮に入れる必要性に着目した。世界銀行のデータベースWorld Development Indicatorsから、可能なすべての国の経路を観察し、実に様々な経路があるにもかかわらず平均に着目することによりそうした情報が失われていることを指摘した。そして、評価軸として、トレンドと分散という二つの側面を含めた分析枠組みを構築した。これにより、たとえ平均が同じであっても、上昇傾向にあるか否か、安定性が高いか否かといった観点からの分析がなされた。第二に、過去20年間のデータに基づいて、将来50年間の数値シミュレーションを行い、最初に持続可能性条件が破綻するまでの期待年数、および50年間持続可能性条件を満足させ続ける確率を計算した。そして、定常状態の数値とあわせて、代表的な先行研究であるHamilton and Clemens(1999)およびArrow et al.(2004)との比較を行い、先行2研究で持続可能と判断された国についても、そのトレンドや不安定性から無視できない確率で持続不可能と判断すべき国があることが示された。こうした研究により、これまでの富あるいはGSによる持続可能性分析をより発展させ、具体的な数値として示すことができた。第三に、国民国家だけでなく、国家の集合としての地域、あるいは所得水準による分類、資源保有による分類など、様々な分析単位で考察した。これにより、そうした特性が持続可能性指標としてのGSにどのように現れているのかを分析した。そのほかの成果として、GSデータでは環境資本の計算価格には近似的に市場価格などが用いられているが、環境評価手法で得られる値に置き換えたときにどの程度結果が変化しうるかを予想するために、計算価格の感度分析を行い、初期結果を得た。本年は本研究における最終年度であるため、研究成果の総括はもちろん、持続可能な発展のための今後の環境政策に関する研究を行った。当初の研究計画に従い、第一にジェニュイン・セイビング指標(以下GS)の経路分析と持続可能性な発展のための政策的要素の特定化を行った。本研究は持続可能性の経済分析のために、富およびGSを指標に取り、その平均的動向のみならずトレンドならびに安定性といった視点を含めた分析枠組みを構築した。今年度はこの枠組みを更に発展させ、共和分分析とインパルス-レスポンス分析を用いていずれのターゲットが持続可能な発展において重要であり、公共政策として投資していくべき対象であるかを明らかにした。さらに、日本を事例に取り上げ、日本の持続可能性がどれだけ他国の持続可能性に依存しているか、あるいは他国の持続可能性を犠牲にしているかを計量経済分析によって明らかにした。

これら成果は、国内外の学会で発表するとともに、世界の第一人者であるパーサ・ダスグプタ教授を招いたセミナーでも発表され、興味深い結論が導き出された。第二に、環境評価研究と整合的なシャドウプライスの測定を行った。世界銀行のデータベースWorld Development Indicatorsなどで提供されているGS指標は、自然資本の計算価格には市場価格から近似して計算されている。しかしながら、多くの研究で指摘されているとおり、この近似には問題があり、理論的に整合的な消費者余剰でシャドウプライスを測定する必要がある。そこで今年度は、統合評価モデルを用いてシャドウプライスを内生的に推定し、それを用いたGS指標の将来動向を測定した。ここでは将来シナリオを幾つか想定し、感度をチェックした。これにより、政策影響の将来的評価の基礎が提供された。この研究は光2010年6月の国際学会にアクセプトされ、本研究成果が発信される。
植物における新規なnon-codingRNAの機能に関する解析

植物におけるnon-coding RNAの機能を推定するために、シロイヌナズナを材料として以下の実験を行った。1)acl2変異体は花茎伸長に欠損が見られる変異体で、原因配列はタンパク質をコードしていないと考えられる。変異塩基を含む2kb程のDNAを変異体に導入すると、一定の割合で表現型が復帰するが、この領域には明確なORFが存在しない。従って、この領域にnon-coding RNAの遺伝子が存在し、acl2の変異に関係していると考えた。3'-raceによるRT-PCRにより、この領域からの転写産物を2種類検出した。1つは変異点を含む60nt程の配列から転写されており、他方は変異点の300bp程下流から転写されていた。両者ともPolyA配列を持ち、RNA産物であることが確認された。また、両者の転写方向は逆方向であった。今後、これらのRNA産物がacl2変異体の表現型にどのように関わっているのか調査していく。2)レトロポゾンの1つ、AtRE1にはアンチセンス方向の転写産物が存在していた。このRNAのプロモーター解析を行うことで、アンチセンスRNAがレトロポゾンの遺伝子内のプロモーターから転写されていることを確かめた。さらに、GUS遺伝子をリポーター遺伝子として利用することにより、アンチセンスRNAのプロモーターが花粉で活性化されていることがわかった。これらの結果より、植物においてレトロポゾンの活性を制御する方法としてdsRNAを利用したPTGSが利用されている可能性が示された。3)現在までに報告されているnon-coding RNAのうち、12種類に関して、発現解析を行った。その結果、オルターネイティブスプライシングを受けている物や、ストレスや器官により発現に変化がある物が見つかった。現在、各non-coding RNAの過剰発現体を作成中である。シロイヌナズナにおける、花茎伸長に欠損のある変異体(ac12)について、その原因配列を探索した結果、non-coding RNAの遺伝子に変異が起きている可能性が示唆された。つまり、塩基置換の検出された部分の周辺5.5kbのDNA断片を野性型からクローニングし、変異体に導入したところ、表現型が回復するトランスジェニック植物が得られたにもかかわらず、この5.5kbのDNA断片中には、まともなORFや既知のRNA分子の遺伝子は検出されなかった。このことは、この5.5kbのDNA断片がトランスに機能することを示していると同時に、タンパク質分子ではなく、翻訳されない何らかの新規なRNA分子が働いていることを示唆している。変異塩基の周辺は、そこからの転写産物がヘアピン構造をとる配列を有しており、micro RNAが転写されて機能している可能性が考えられた。ノーザン法やRNaseプロテクション法による、転写産物の検出にはまだ成功していないが、アクリルアミドゲルで分離した短いRNA分子をプローブとしたサザン法を行った結果、この5.5kbのDNA断片に20ヌクレオチドほどの分画のRNAが特異的にハイブリダイズする結果が得られている。一方、表現型を相補するためにこの5.5kbのDNA断片中のどの配列が必要か調査した。その結果少なくとも、変異塩基の上流523bp、下流611bpの1134bpのDNA断片を導入すれば、変異が回復することがわかった。現在、この領域からの転写産物を直接的に同定するために、人工的に合成した21ヌクレオチドのRNAを用いて、ノーザン法やRNaseプロテクション法の条件設定を行うとともに、RT-PCRによるmicro RNAのクローニングを試みている。
微粒子プラズマの生成と素過程の研究

ボ-ト法によって粒径が揃った微粒子を発生させることができ,ボ-トの温度と希ガスの流量を制御することによって希望する粒径の微粒子を発生させる技術を確立することができた。ボ-ト法によって発生させた微粒子に紫外線を照射することによって微粒子プラズマの生成に成功した。この微粒子プラズマを用いて以下のような実験研究を行った。1.帯電球との相互作用微粒子プラズマ中に直径1cm,および,4cmの球を細線で吊し,その球に直流電圧を印加し微粒子プラズマの挙動をVTRに収録し画像解析を行った。帯電した球の周りの微粒子プラズマはシース状に球を包むように取り囲み,球の電圧の正負を急激に反転させること,球の周辺の微粒子は外側に瞬間的に飛び去ったのち再び以前と同様の形態を取り戻すことが分かった。このことは,微粒子が正と負の電荷を持った粒子で構成されていることを示している。2.気体プラズマと微粒子プラズマとの混在状態グロー放電による気体プラズマ中へ微粒子プラズマを導入する実験を行った。プラズマ中に直径1cmの球を吊し,球に正の電圧を印加した時には,微粒子が球に吸い込まれる現象が確認された。このことは,気体プラズマ中に曝された微粒子は負の電荷を持つという理論と良い一致を示している。更に,グロー放電終了時に球を吊した細線の周りに微粒子が針状に集まる現象が認められた。これはクーロン結晶の形成に関係がある現象と推定される。3.クーロン結晶の形成細線に正,および,負の高電圧(500V)を印加し細線の周りに大きな電位勾配をもった強電場を形成し紫外線照射によって生成した微粒子プラズマを導入すると,ツリー状の結晶(クーロン結晶)が形成されることが確認された。4.静電場による微粒子プラズマ流の偏向微粒子プラズマの細いビームを100V/cmの静電場中を通過させると2本のビームに分裂することが確認された。この実験によって,微粒子は正負の電荷をもった微粒子が混在した状態であること,微粒子プラズマは±25eの電荷を持っていることが求められた。5.微粒子プラズマの密度測定レーザー光の透過光の減衰量から平均プラズマ密度と,レーザー光ビームの散乱光強度の分布からプラズマ密度の空間分布を,正確に求めることができるようになった。6.静磁場による偏向微粒子プラズマの細いビームを静磁場中を通過させ2本のビームに分裂することを利用し微粒子の電荷が得られたボ-ト法によって粒径が揃った微粒子を発生させることができ,ボ-トの温度と希ガスの流量を制御することによって希望する粒径の微粒子を発生させる技術を確立することができた。6.静磁場による偏向微粒子プラズマの細いビームを静磁場中を通過させ2本のビームに分裂することを利用し微粒子の電荷が得られた微粒子発生方法は幾つか知られているが、当研究室ではボ-ト法を用いている。大きな理由は、粒子径が不活性ガスの量とボ-トの温度によって比較的制御しやすいことにある。今回の実験ではアルミニウム微粒子を用いている。これは、生成される微粒子の形状が球形となり、光の透過・散乱実験結果と理論との対応が容易となることによっている。現在までに行った実験以下のとうりである。

(1)発生させた微粒子の粒子径を電子顕微鏡による直接測定、(2)微粒子径の違いにより照射した白色光の散乱スペクトルの変化、(3)紫外光によって微粒子がプラズマ状態になっていることを微粒子中に吊した球の電化を正負反転させることで確認、(4)気体プラズマと微粒子とが混在状態における微粒子の電荷獲得プロセスス、(5)微粒子プラズマが電場中で整列と凝縮過程、(6)レーザー光の透過率の変化による微粒子プラズマ密度測定、(7)散乱光強度の変化による粒子径と密度の同時測定、を行ってきた。現在は、微粒子プラズマ中にNd-YAGレーザー光照射によって急激な攪乱を与えたときに起こるプラズマの素過程を調べる実験装置を構築中である。また、微粒子から放射される赤外光のスペクトルによって温度を測定する試みを模索中である。さらに、静電場による微粒子の偏向量を測定することで、微粒子が獲得している電荷の量を求めるための装置の改良を行っている。現在までの研究で得られた成果は以上のようである。(1)紫外線照射された微粒子は正の電荷を持った粒子と負の電荷を持った粒子とが混在し、プラズマ状態となっていることが確認された。(2)気体プラズマ中に浸された微粒子は負の電荷を多く獲得していた。これは、理論で予測されている結果とよく一致していた。(3)強い電場勾配が存在すると微粒子の整列と凝縮が起こり、電圧が印加された細線の周りに針葉樹状に整列した。(4)透過光の減衰量によって微粒子プラズマの密度を正確に決定することができた。微粒子プラズマと電場との相互作用,および,微粒子プラズマの基礎パラメーターである密度測定法の開発研究を行い、今年度は以下に述べる研究成果が得られた。前年度迄に行った気体プラズマと微粒子プラズマとの相互作用についての実験結果などは論文として報告した。1.平行平板電極の一様電場中を微粒子プラズマのビームを通過させ、微粒子は正および負の電荷をもった粒子が混在し、電荷の正負に応じて2本のビームに綺麗に分かれることを実験によって確認した。さらに、この実験によって、微粒子の粒径・速度・荷電量の関係を導き出すことができた。2.直径1cmの小球を15μmの細線で吊し、微粒子プラズマの吹き出し口との間に正または負の高電圧を印加し、微粒子プラズマ中で細線の周りに強い不平等電場を作る。このような状況では微粒子プラズマ強結合プラズマの状態となり、細線を中心としてツリー状の微粒子の結晶が成長してゆくことが確認された。この結果は理論的にクローン結晶が作られると予測される数値パラメーターと良い一致が見られた。前年度に行ったレーザー光の透過光量の減衰による微粒子プラズマの平均密度測定に続いて、レーザー光の錯乱光強度の空間分布を測定し、微粒子プラズマ密度の空間分布を効率よく高感度で測定する方法の開発を行った。この測定法を適用することによって、微粒子プラズマと電磁場との相互作用や凝縮などの現象をより定量的に測定し、詳細な検討ができるようになった。微粒子プラズマ中にパルスレーザー光を照射することによって急激な擾乱を起こし凝縮などの現象を調べる実験のための装置の製作し、測定の準備を行った。磁場と微粒子プラズマとの相互作用を行うための実験装置の開発を行っている。この実験によって、土星などのリング形成についてのシュミレーションを行う計画である。
新規好冷微生物の探索と有用遺伝子資源の開発

1.外来タンパク質を分泌高生産する宿主として利用できる好冷微生物のスクリーニングを行い、アラスカ永久凍土、スイス高山土壌から、4°Cで良好に生育する27菌株を単離した。これらはBacillus属、Pseudomonas属、Rhodococcus属細菌に分類された。Pseudomonas属に分類されたAk26株、SK2r6株、SJ2r1株の培養上清には、大量かつほぼ単一に発現しているタンパク質が認められた。これらのタンパク質と融合させることで外来タンパク質の分泌高生産が可能になると期待された。Ak26株の生産する分泌タンパク質はPseudomonas fluorescens由来Hemolysin-coregulated protein (Hcp)のホモログ、SK2r6株とSJ2r1株の生産する分泌タンパク質はいずれもPseudomonas fluorescens由来プロテアーゼ(PrtA)のホモログであった。SK2r6株とSJ2r1株のPrtAホモログは、そのアミノ酸配列から、TypeI分泌機構により分泌されると推定された。2.シベリア永久凍土から単離した低温菌Acinetobacter sp.strain no.6を宿主とした外来タンパク質生産システムを構築した。本菌に外来遺伝子を導入するためのベクターを構築し、形質転換法を確立した。本菌で機能するプロモーター(P1、P3)を単離し、これらを用いて外来タンパク質の生産を試みた。南極海水から分離した低温菌Shewanella sp.Ac10由来の熱安定性の低いα-アミラーゼ遺伝子をP3プロモーター下流に挿入し、Acinetobacter sp.strain no.6に導入した。7°Cで培養した場合の生産量は、Escherichia coliを宿主として37°Cで培養した場合の約10倍であった。分泌生産されたα-アミラーゼは、全菌体外タンパク質の約35%を占め、低温菌を宿主とした生産系を利用すれば、このように熱安定性の低い酵素の高生産も可能であることが示された。1.アラスカ永久凍土、スイス高山土壌から低温での生育速度が速い細菌をスクリーニングした。LB寒天培地、LB液体培地の両培地で4°Cで良好に生育する細菌を76株分離した。また、80°C、10分間の加熱処理により、栄養細胞を死滅させることによって胞子形成細菌を濃縮したスクリーニングでは、59株を分離した。これらの内の7株について、16S rDNAの塩基配列解析により、同定を試みた。1株はBacillus psychrosaccharolyticus、4株はBacillus属細菌、4株はPseudomonas属細菌と同定された。2.シベリア永久凍土から単離した好冷細菌Acinetobacter sp.strain no.6を宿主とした外来タンパク質生産システムを構築した。β-ラクタマーゼ遺伝子をレポーター遺伝子とするプロモーター探索ベクターを利用することにより、本菌で機能するプロモーター(P1、P3)を単離した。これらの下流に置かれたβ-ラクタマーゼ遺伝子は高発現し、β-ラクタマーゼが菌体外に分泌生産された。その生産量は、P3を用いた場合では全菌体外タンパク質の50%以上を占めた。本発現システムが好冷微生物由来のタンパク質の生産に適しているか調べるため、南極海水から分離した好冷細菌Shewanella sp.Ac10由来の熱安定性の低いα-アミラーゼ遺伝子をP3プロモーター下流に挿入し、Acinetobacter sp.strain no.6に導入した。

Eseherichia coliを宿主とし、37°Cで培養した場合に比べ、Acinetobacter sp.strain no. 6を宿主とし、7°Cで培養した場合の生産量は約10倍であることがわかった。分泌生産されたα-アミラーゼは、全菌体外タンパク質の約35%を占めた。好冷細菌を宿主とした生産系を利用すれば、この様に熱安定性の低い酵素の高生産も可能であることが示された。外来タンパク質を分泌生産するための宿主として有用な低温菌のスクリーニングを行った。アラスカ永久凍土、スイス高山土壌から、4°Cで良好に生育する低温菌を27菌株単離した。これらは16S rDNA配列解析により、Bacillus属、Pseudomonas属、Rhodococcus属細菌に分類された。外来タンパク質生産の宿主としての有用性を調べるため、低温におけるタンパク質生産能と分泌能を試験した。その結果、Pseudomonas属に分類されたAk26株、SK2r6株、SJ2r1株の培養上清に、大量かつほぼ単一に発現しているタンパク質が認められた。これらのタンパク質と融合させることで外来タンパク質の分泌高生産が可能になると期待される。そこで、これらをコードする遺伝子の配列解析を行った。その結果、Ak26株の生産する分泌タンパク質はPseudomonas fluorescens由来Hemolysin-coregulated protein(Hcp)のホモログ、SK2r6株とSJ2r1株の生産する分泌タンパク質はいずれもPseudomonas fluorescens由来プロテアーゼ(PrtA)のホモログであることが明らかになった。Ak26株のHcpホモログの上流遺伝子解析によりプロモーター配列が確認され、これを利用することにより、組換えタンパク質の生産を促進できることが期待される。SK2r6株とSJ2r1株のPrtAホモログは、内部アミノ酸配列から、TypeI分泌機構により分泌される菌体外プロテアーゼであると予想された。Pseudomonas fluorescensのprtA遺伝子の下流には、TypeI分泌装置として働く膜タンパク質をコードする遺伝子群が存在し、その分泌装置を利用してPrtAが分泌されていると考えられている。今回得られた2菌株にも同様の分泌装置が存在することが予想され、外来タンパク質分泌生産システムへの応用が期待される。
精巣腫瘍における癌精巣抗原の発現パターンの解析とその予後予測への応用

癌精巣抗原のひとつであるSPAG4が、腎癌組織において正常組織と比較して著名に発現が上昇していることを見出した。SPAG4の発現は低酸素下で誘導される転写因子の一つであるHIF1αにより制御されていた。SPAG4の発現レベルは腫瘍の悪性度と負の相関を示し、SPAG4の発現が低いグループでは、腫瘍の再発率が優位に上昇していた。以上の結果より、癌精巣抗原の一つであるSPAG4が腎癌において有望なバイオマーカーとなることが示された。現在、精巣腫瘍において、SPAG4の発現とその予後との相関について検討を加えている。本研究の目的は癌精巣抗原(cancer/testis antigens(CTAs))の発現パターンを解析することにより、精巣腫瘍の予後および化学療法の感受性が予測可能であるかを検討することである。昨年度は、選択した9種類のCTAsが前立腺癌において、その進展を予測するpotentialを有する可能性を確認できた。昨年度の問題点として、固定後数年を経過した精巣腫瘍のホルマリン固定・パラフィン包埋組織切片より抽出したRNAのqualityにサンプル間でのばらつきが大きいことがあった。そのため、本年度はまず凍結組織を用いた検討を行った。Multiplex real-time quantitativepolymerase chain reaction (multiplex qPCR)法により精巣腫瘍凍結組織において選択したCTAsのシグナルを検出することができた。しかしながら、症例数が少なく予後および化学療法の感受性が予測可能であるかを判断することは困難であった。これは、当院が難治性精巣腫瘍症例の経験が豊富なため、他院ですでに高位精巣摘出術および多数回の化学療法を施行された後の再発症例が非常に多いためであると考えられる。一方で、ホルマリン固定、パラフィン包埋組織切片より抽出するRNAのqualityを上げるため、種々のkitに対して、プロコール中の様々なstep(温度や時間など)に対して、色々な条件を検討したが、現時点では良い抽出条件を見出すには至っていない。以上の結果より、昨年度に前立腺癌症例を用いてその妥当性が示された9種類のCTAsは凍結精巣腫瘍組織においてもシグナルを検出することができ、これらのCTAsの発現を精巣腫瘍組織において検討することの妥当性が示された。ホルマリン固定、パラフィン包埋組織切片より抽出するRNAのqualityが悪く、multiplex real-time quantitative polymerase chain reaction (multiplex qPCR)法に適したサンプルが得られないことが、昨年度までの大きな問題点であった。本年度も引き続き種々のRNA抽出kitを用いて、プロコール中の様々なstep(温度や時間など)に対して種々の条件を検討したが、multiplex qPCRを施行可能なqualityを有するRNAを抽出することができなかった。今後、精巣腫瘍においても、発現およびその予後との相関について検討を加える予定である。本年度は、まず一度に多数の遺伝子の発現を解析できる手段として有用なmultiplex real-time quantitative polymerase chain reaction (multiplex qPCR)を用いて、すでにvalidationの終了した9種類のCTAsと3種類の内部コントロール遺伝子について、その妥当性について検討した。固定後数年を経過した精巣腫瘍のホルマリン固定、パラフィン包埋組織切片より抽出したRNAのqualityはサンプル間でのばらつきが大きく、これらの遺伝子セットの妥当性を評価するのに適切ではないと判断した。そのため、凍結組織を用いた検討を行うこととしたが、精巣腫瘍は症例数が少なく、十分な数の凍結サンプルを得ることが不可能であったため、まずfollow-upデータを有する前立腺全摘出後の前立腺腫瘍組織の凍結サンプルを用いて検討した。その結果、9種類のCTAsのうち5種類の遺伝子において生化学的再発群と非再発群の間において有意な発現の差が認められた。またそのうちの3種類のCTAsでは高発現群と低発現群の間で、生化学的非再発生存率に有意な差を認めた。以上の結果より、OncomineおよびGEO等のdatabaseを用いて選択したこれら9種類のCTAsは癌の進展を予測するpotentialを有する可能性を確認できた。当初、研究実施計画書においては前立腺癌や膀胱癌などの他腫瘍への応用は、精巣腫瘍における検討後に行う予定であったが、本成果によりCTAsの発現パターンの解析が、前立腺全摘出術後の前立腺癌の進展を予測できる可能性が示唆された。

固定後数年を経過した精巣腫瘍のホルマリン固定、パラフィン包埋組織切片より抽出したRNAのqualityが予想以上にばらつきが大きく、現時点で理想的な抽出条件を確定するに至っていないため。固定後数年を経過した精巣腫瘍のホルマリン固定、パラフィン包埋組織切片より抽出したRNAのqualityが予想以上にばらつきが大きく、抽出方法の再検討を要するため。引き続き、精巣腫瘍のホルマリン固定・パラフィン包埋組織切片より抽出するRNAのqualityを上げるため、プロコール中の様々なstep(温度や時間など)に対して、種々の条件を検討する。また他の既存の商用化されたkitについても比較検討を加える。凍結組織を用いた検討によりmultiplex qPCRの施行、および選択したCTAsに関しては問題ないと考えられるため、最適なRNA抽出の条件を見出すことを最優先課題とする。精巣腫瘍のホルマリン固定、パラフィン包埋組織切片より抽出するRNAのqualityを上げるため、プロコール中の様々なstep(温度や時間など)に対して、種々の条件を検討する。Multiplex qPCRの施行、および選択したCTAsに関しては問題ないため、最適なRNA抽出の条件を見出すことを最優先課題とする。種々の条件検討後も問題が解決できない場合は、比較的多数の凍結サンプルが使用可能な膀胱癌や腎癌において、選択したCTAsの有用性について検討する。商用化されたRNA抽出kitの購入、multiplex qPCRを施行するための試薬の購入(プライマー、プローブ等)、およびさらなる候補遺伝子の探索を行うためのcDNAマイクロアレイに研究費を割り当てる予定である。また他の検出方法(nCounter Analysis System, NanoString Technologies, WA, USA)へ変更する場合は、必要なプローブセットの購入およびアッセイの依頼に研究費を用いる予定である。
3次元増殖培養装置と非侵襲評価装置の機能を有する軟骨再生のための新規足場素材の開発

口腔・顎顔面の軟骨再生医療を広く普及させるため、吸収性ポリマー製造技術と中空糸製造技術を応用し、3次元増殖培養装置と非侵襲評価装置の機能を有する軟骨再生のための新規足場素材の開発を行った。吸収性ポリマー製中空糸による軟骨細胞増殖培養システムの検討としては、中空糸モジュールを用いた軟骨細胞の3次元培養において増殖状態を評価した。前年度に最適化した0.3%コラーゲンゲルを用いて中空糸モジュールでヒト軟骨細胞を増殖したところ、一回の培養で10倍増以上の良好な細胞増殖と細胞収量を得ることが出来きた。培養中、コラーゲンゲルの収縮がみられたものの、収縮分の体積で補正すると十分な細胞密度を得ることができた。吸収性ポリマー製中空糸の移植用足場素材への応用に関しては、様々な構造を有する吸収性ポリマー製の立体格子型足場素材を製造し、その力学的強度ならびに気孔率を評価した。その結果、ファイバー径1.0mm、開口径2.0mmの立体格子型足場素材がヤング率15MPa、気孔率90%と目標値に近い値を示した。本足場素材とヒト軟骨細胞を用いて再生軟骨を作製し、ヌードマウスに移植したところ、II型コラーゲンやプロテオグリカンの発現・集積が見られる良好な再生軟骨を得た。吸収性ポリマー製中空糸を用いた再生組織非侵襲評価法の開発では、吸収性ポリマーとして代表的な乳酸系ポリマー製の立体格子型足場素材を作製し、X、Y軸方向のファイバーから光源をいれて、Z軸方向のファイバーを受光ファイバーとした光学系を構築し、その光学性能を検討し、原理的な可能性を実証した。本研究では、口腔・顎顔面の軟骨再生医療を広く普及させるため、吸収性ポリマー製中空糸をもちいて1.最終細胞密度が10^7cells/mlに到達する軟骨細胞の3次元増殖培養システム2.圧迫強度10MPa、気孔率95%め高強度、高気孔率の立体格子型足場素材3.光源ファイバーと受光ファイバーからなる再生組織非侵襲評価法を検討し、3つの項目が同時に実現できるような足場素材システムの構築を試みる。本年度は、まず、吸収性ポリマー製中空糸による軟骨細胞増殖培養システムを検討した。高密度細胞増殖(10^7cells/ml)を実現する軟骨細胞培養条件の設定として、I型コラーゲンゲル濃度を0.153%まで変化させて、コラーゲンゲル内における軟骨細胞の生存率、遺伝子発現、あるいは最終的な到達可能細胞密度を実測した。その結果、増殖効率は0.3%程度のゲル濃度が効率よく、逆に1%のゲル濃度を超えると軟骨マーカー(II型コラーゲンなど)などの発現低下や生存率低下が起こることが明らかとなった。その他、増殖を促進するため、ゲル硬化度を修飾するIII型コラーゲン、細胞接着性を強化するIV型コラーゲン、ラミニン、あるいはPuraMatrix^<TM>などの配合を検討した。III型コラーゲンの配合は、恐らくintegrinを介した基質シグナルの促進によって、増殖を促進する傾向があった。一方、PuraMatrix^<TM>など配合は、コラーゲンのゲル化を阻害し、十分な三次元環境を提供することが出来なかったせいか、著しい増殖効果はみられなかった。吸収性ポリマー製中空糸の移植用足場素材への応用に関しては、吸収性ポリマーの検索をおこなった。材料としてPLLAPGA、PLGA、PLCLなどで足場素材を作製し、細胞・ハイドロゲル混和物を投与して、再生軟骨を作製した。再生軟骨を6週齢雄ヌードマウスの背部皮下に移植し、移植後の再生軟骨の生化学的、形態学的、力学的特性を評価した。その結果、他の素材に比べ、PLLA足場素材を使用した再生軟骨は、長期にわたりポリマーが残存レ、軟骨滑沢性の低下が見られた。
植物病原毒素を用いたケミカルバイオロジーによるプログラム細胞死の分子機構解明

植物の防御応答においてプログラム細胞死(PCD)は重要な役割を果たす。病原菌に攻撃された植物は、病原菌のPAMPs、エフェクタータンパク質などを認識し、過敏感細胞死(HR細胞死)と呼ばれるPCDを誘導する。植物は、死細胞に病原菌を封じ込めることで全身への病原菌の蔓延を防ぐ。HR細胞死の誘導のタイミング、強度が変化した変異体植物においては、野生型の植物に比べて病原菌が蔓延することが報告されている。HR細胞死に関与する様々な因子が単離され解析されてきたが、植物のPCDのシグナル伝達経路の全貌は不明である。本研究では、植物病原毒素であるAAL毒素とAAL毒素に感受性のNicotiana umbraticaをモデル植物とした新たな実験系を構築し、PCDの分子機構の解明を試みた。これまでに、エチレン経路およびその下流で働く転写因子であるNuERF4がAAL毒素胞死に関与することを見いだした。NuERF4が制御する因子を単離し、細胞死に関与する因子を同定することができれば、細胞死の強度や誘導のタイミングを調節できると期待できる。NuERF4に制御される細胞死に関与する因子を単離し、植物のPCDに関する新たな知見を得るとともに、分子育種のための新たなツールを得ることを目的とする。本年度は、NuERF4の制御する遺伝子を網羅的に解析するために、ゲノム情報が明らかであり、マイクロアレイ等の網羅的解析手法が用いられるArabidopsis thalianaをモデル植物として用いた。A.thalianaにおいてのNuERF4ホモログであるAEH1(A.thaliana ERF4 homolog 1)を単離し、AEH1がAAL毒素細胞死に関与することを明らかにした。野生型とAEH1恒常発現体を比較して、発現量が増加する遺伝子をマイクロアレイ解析により調べた。発現が変化する遺伝子を、AAL毒素感受性のA.thalianaをAAL毒素で処理した時に発現量が変化する遺伝子のデータベースと比較し、AAL毒素細胞死誘導時に発現がAEH1に制御される遺伝子を単離した。病原菌に対する植物の防御応答において、プログラム細胞死は重要な役割を果たす。本研究では植物病原菌が生産する毒素を細胞死の新たな淘汰圧に用いることで、プログラム細胞死に関与する新奇遺伝子の単離を試みた。これまでに、エチレン経路およびその下流で働く転写因子であるNuERF4がAAL毒素による細胞死に関与することを見いだした。NuERF4を一過的に発現させた植物では、AAL毒素による細胞死が促進されることから、NuERF4の標的遺伝子の中にプログラム細胞死を促進する因子が存在すると考えられる。NuERF4に制御される細胞死促進因子および細胞死関与因子を単離し、植物のプログラム細胞死に関する新たな知見を得るとともに、分子育種のための新たなツールを得ることを目的とする。NuERF4によって制御される因子を単離するため、N.umbraticaにおいてcDNA subtraction法とディファレンシャルスクリーニングを組み合わせ、NuERF4の一過摘発現時に転写量が増加する遺伝子を単離した。また、ノックアウト変異体や様々なツールが利用できるA.thalianaを用いてプログラム細胞死にエチレン経路およびNuERF4ホモログが重要な役割を果たすか調べた。A.thalianaにおいてNuERF4のホモログであるAEH1(A. thaliana ERF4 homolog 1)を単離した。aehl変異体においては、AAL毒素の構造類似体であるFBIによる細胞死が遅延した。aehlの恒常発現体を作製し、マイクロアレイ解析により野生型の植物を比較して発現が上昇する遺伝子を単離した。これらの単離できた遺伝子を解析することで、プログラム細胞死に関与する新たな因子の特定が確実なものとなると考えられる。

発現が変化する遺伝子を、AAL毒素感受性のA.thalianaをAAL毒素で処理した時に発現量が変化する遺伝子のデータベースと比較し、AAL毒素細胞死誘導時に発現がAEH1に制御される遺伝子を単離した。
看護学生-看護師の喫煙に対する態度と背景要因

喫煙は、多くの生活習慣病の予防可能な単一因子とされる。看護職者が「禁煙支援」を行い、現在の喫煙関連疾患患者の重症化予防だけではなく、顕在化していない喫煙関連疾患の発症予防を目指していくことは重要であり、その実現に向けた検討をすることが、本研究の目的である。前年度までの2年間の調査では、看護学生、看護師とも「喫煙関連教育や禁煙支援スキルの不足」「保健医療専門職者として自身の喫煙行動に対する意識の低さ」が看護職者(看護学生を含む)自身の喫煙率の高さや禁煙支援未実施率と関連していることが明らかになり、日々更新される喫煙の健康影響や禁煙支援方法等に関する専門知識をどのように得ていけるか、それらを活用した実践ができるかが重要であると考えた。本研究の最終年度である平成17年度は、多数の看護職者が活動する医療機関での禁煙支援の実現を目指し、具体的方策を明らかにすることと、それらを実践していくことを本研究の目的と定めた。看護学生には喫煙関連教育と保健医療分野の専門職者となる自身の行動選択の意義の情報提供を行い、看護師には臨床看護実践へ取り込むことができる各科の特徴をふまえた対象者(患者)への禁煙支援方法の提案と実践可能かつ効果的な支援に関する議論を重ねて行うことを、実施した。さらに、我が国の権威的研究者と交流を持ち禁煙支援方法の最新情報の収集に努め情報提供に活用すること、臨床看護師や看護教育機関教員と現状の困難点について意見交換を行い、実際的な禁煙支援の提供方法の検討を深めた。これらの研究活動に関する論文を作成した。今後、保健医療専門職者の最大数を占める看護職者による禁煙支援のさらなる発展は必須であり、個々の看護師が高い意識をもって効果的な支援を提供していくために、看護学教育(あるいはその前の時期)からの一貫した教育・研修内容の検討が課題になっている。看護学生く看護師の喫煙の状況とその関連要因を検討する目的で、以下の調査を行った。1看護学生を対象とした調査国立4年制大学1校における喫煙行動と喫煙に関する意識について調査票を用いた調査、看護基礎教育の進行と喫煙行動、喫煙に関する意識の変化についての聞き取り調査を実施した。その結果、学年の進行とともに喫煙率の上昇、看護師となる自らの喫煙行動を容認する傾向がみられ、それらは看護学専門教育の学習自体は抑制に働かず、むしろ生活環境における喫煙との接触自体が喫煙開始、喫煙の容認へ向かわせている可能性が考えられ、検討課題となった。2看護学生への喫煙関連教育内容の調査看護基礎教育における喫煙関連教育の内容について、国立4年制大学1校における科目担当教員全員を対象とした、質問紙あるいは聞き取りにおける調査を実施した。その結果、喫煙の健康影響(ニコチン依存状態を含む)について科目の教育として内容の含めていないことが明らかになった。3大学病院調査結果報告と研修会実施国立大学医学部病院で実施した看護師を対象とした喫煙状況と喫煙関連支援の実施状況調査を報告を行い、病院内で看護師による禁煙支援がほとんど行われていない現状に基づき、病院内研修会を企画し、実現できた。4保健医療機関の調査報告書作成保健医療機関に所属する看護職者の喫煙状況と喫煙関連支援の実施状況調査し、県看護協会とともに報告書作成した。県内看護職者の実態として学会報告をした。5米国研究者との情報交換、討論看護学生、看護師の喫煙状況を教育・研修方針、方法についての意見交換を行った。喫煙が引き起こす重大な健康影響は明らかであり、広く喫煙者への禁煙支援が実現されることが求められる。医療専門職のうち最大数を占める看護職者による禁煙支援に注目が集まっているが、多くの看護職者が活動する場である医療機関、中でも先進的な看護ケアが提供されていると考えられる国立大学病院において、喫煙習慣のある患者に対する禁煙支援はほとんど行われていないことが、前年度までに明らかになった。それに対して、臨床看護職者が行う禁煙支援の促進に向けた実際的な方策を試みることを本年度の目的とした。その一つとして病院看護職者の面接調査を実施した。その結果禁煙支援を実践するために必要な専門知識の不足が浮かび上がり、それに対して病棟勤務の看護職者を対象とした研修会を開催し、看護職者主導の禁煙支援の有効性等の近年の科学的根拠の情報提供を行った。さらに、看護職者を含む全職員を対象として、医療機関が組織的に効果的な方策を検討することを目的とした、喫煙状況と禁煙支援実施状況に関する実態調査を行った。その結果、看護職者の喫煙率は以前より低値であり、組織として施設内禁煙化がとられた効果が考えられたが、禁煙支援の実施割合の改善はなく、施設の喫煙対策強化のみならず、看護職者の実務面を考慮した禁煙支援促進対策を進める必要性が考えられた。同時に、近い将来に看護職者として禁煙支援を担うことになる看護学生を対象とした、喫煙習慣と喫煙に対する意識に関する調査を行った。縦断的な看護学生の喫煙率と禁煙支援方法を含む喫煙関連知識の獲得状況を評価していく。次年度は、看護職者への継続的な禁煙支援に関する情報提供の場をもち、具体的実際的な支援方法を明確にしていくこと、看護学生の喫煙行動、看護職者としての喫煙に対する意識の形成に対する喫煙関連教育のあり方に対して検討を深める。

前年度までの2年間の調査では、看護学生、看護師とも「喫煙関連教育や禁煙支援スキルの不足」「保健医療専門職者として自身の喫煙行動に対する意識の低さ」が看護職者(看護学生を含む)自身の喫煙率の高さや禁煙支援未実施率と関連していることが明らかになり、日々更新される喫煙の健康影響や禁煙支援方法等に関する専門知識をどのように得ていけるか、それらを活用した実践ができるかが重要であると考えた。本研究の最終年度である平成17年度は、多数の看護職者が活動する医療機関での禁煙支援の実現を目指し、具体的方策を明らかにすることと、それらを実践していくことを本研究の目的と定めた。看護学生には喫煙関連教育と保健医療分野の専門職者となる自身の行動選択の意義の情報提供を行い、看護師には臨床看護実践へ取り込むことができる各科の特徴をふまえた対象者(患者)への禁煙支援方法の提案と実践可能かつ効果的な支援に関する議論を重ねて行うことを、実施した。さらに、我が国の権威的研究者と交流を持ち禁煙支援方法の最新情報の収集に努め情報提供に活用すること、臨床看護師や看護教育機関教員と現状の困難点について意見交換を行い、実際的な禁煙支援の提供方法の検討を深めた。これらの研究活動に関する論文を作成した。今後、保健医療専門職者の最大数を占める看護職者による禁煙支援のさらなる発展は必須であり、個々の看護師が高い意識をもって効果的な支援を提供していくために、看護学教育(あるいはその前の時期)からの一貫した教育・研修内容の検討が課題になっている。
地域の野草の写真を掲載した下敷きによる児童の自然についての意識の変容に関する研究

1.筆者は2000年2004年の主に夏季に、大阪市内の小学校約300校を対象に、校庭に生える野草(雑草含む)を実施し、600種余りの野草を確認した。2.そのうち、多く発見された上位30種(内10種は写真・解説付き)を紹介した児童向けの『大阪市内小学校・野草の下敷き』を作成した。編集にあたっては、市内の博物館の学芸員等の助言を得た。特に、種について(1)最も多かった1位のチチコグサモドキは、『ハハコグサの仲間』に、2位のエノコログサや3位のノゲシは、『エノコログサの仲間』、『ノゲシの仲間』等、上位中10種中、6種を、近親種が多い事から、『○○の仲間』と表現した。また、(2)『観察についての注意書き』では、近年の校庭の雑草(野草)の中に、外来種がたくさん含まれているため、図鑑によっては、掲載されていない事などを記した。3.下敷きの活用については、理科や総合的な学習の時間、休み時間などに使用させた。同定が困難な物については、下敷きに記載されて連絡先を通して、筆者や前出の学芸員等の支援により行う事にした。4.『野草の下敷き』は市内300足らずの本調査に協力可能な小学校対象の3年生に配布した。アンケートは各〓〓学級を抽出し、児童に下敷き活用後の『野草についての意識調査』三者択一(理由記述)式、一部の学校では児童の挙手による集計を実施した。5.児童の『野草の下敷き』の活用後の『野草』についてのアンケートでは、次のような回答が得られた。(1)野草を使った学習経験の少ない者(学校)ほど、校庭での野草の種類は少ないと思っていた。(2)学習経験の多少にかかわらず、多くの者に野草についての学習に多少の関心・意欲が見られる。(3)特に、野草を使った『遊び』については、ほとんどの者が、今後の活動を希望していた。(4)また、校庭にさらに多くの種類の野草の発生を望む意見が多かったが、『管理・保全』の必要性を望む意見も見られた。(5)『野草の環境との関わり』については、木と同じように虫を通して、大切なものであるとほとんどの者が捉えていた。6.以上のことから、校庭に生える野草については、日頃の適切な保全活動を行いながら、従来よりも様々な種類の野草を育成し、これらをいかした多様な学習活動が大切であると考えられる。
各国統計制度分析による国際港湾貨物統計のデータ・エディティング手法の開発

各国の公式港湾貨物統計の精度向上に向けて、(1)主要国統計データやデータ作成方法の情報を収集し、その相互比較により利用上の留意点を明らかにした。(2)二国間貨物量・コンテナ量の比較により、各国のデータ精度の評価を行い、主要国統計では差異は3割程度以内であった。(3)データ精度向上のため、信頼指数や他の統計データを用いたデータ・エディティングを行った。(4)国際共通化として、当面、単位及びコードの共通化を進めるべきことを示した。まず,世界の主要国の国公式,あるいは,港湾協会等公式機関の港湾貨物統計データを全般的に収集した.国公式統計が収集できたのは,米国,カナダ,メキシコ,ブラジル,日本,香港,台湾,韓国,マレーシア,EU,トルコ,イスラエル,メキシコ等,公的機関に港湾統計が確認されたのは,中国,フィリピン,タイ,ヴィェトナム,オーストラリア,南アフリカ等であった.シンガポールやオマーンは,全分野統計書の一部に,港湾貨物データの記載が見られた.アルゼンチン,UAE,スリランカ等は,港湾貨物統計書の存在が確認できなかった.これらの統計書について,データの定義等を確認することにより,使用における留意点をまとめた他,市販の統計データとの比較を行った.また,収集した港湾貨物統計の中で,比較的精度が高いと想定された日本・韓国・台湾・香港・米国及びEU(イギリス・ドイツ及びオランダ)のデータについて,相手国別貨物量データ(トン)の二国間比較により,その精度評価を行った.その結果,データ定義を合わせれば,全貨物量の差は,23割程度の範囲内になることが判った.これは,筆者らの既往の研究におけるコンテナ貨物量の差(高い精度を持つ国間で23割の差,精度の良くない国を含めると,その差が,大きいと倍半分にまで広がる)と同程度であった.さらに,ケーススタディとして,データの取得が東アジアの中でも相対的に困難と思われるミャンマーの港湾統計データを収集した.加えて,データ収集や統計作成の方法について,税関,MPA(ミャンマー港湾公社),民間ターミナルの関係者ヘヒアリングを行った.その結果により,税関統計に基づく港湾貨物量の中に,バイアスと思われる課題が確認されたことから,MPAデータや,平均的な貨物比重値等を用いて,この補正を試みた.まず,世界の主要国の国公式,あるいは,港湾協会等公式機関の港湾貨物統計データを全般的に収集した.国公式統計が収集できたのは,米国,カナダ,メキシコ,ブラジル,日本,香港,台湾,韓国,マレーシア,EU,トルコ,イスラエル,メキシコ等,公的機関に港湾統計が確認されたのは,中国,フィリピン,タイ,ヴィェトナム,オーストラリア,南アフリカ等であった.シンガポールやオマーンは,全分野統計書の一部に,港湾貨物データの記載が見られた.アルゼンチン,UAE,スリランカ等は,港湾貨物統計書の存在が確認できなかった.これらの統計書について,データの定義等を確認することにより,使用における留意点をまとめた.また,昨年度ケーススタディとして収集したミャンマーの港湾統計データについて,税関統計に基づく港湾貨物量の中に,バイアスと思われる課題が確認されたことから,MPAデータや,平均的な貨物比重値等を用いて,この補正を試みた.その結果,データ・エディティングに一定の成果が得られたことから,国際学会T-Log 2010(査読付き)にて発表した.学会では,貿易統計の申告方法やデータの信頼度についての意見交換を行った.さらに,今年度のケーススタディとして,世界の海上交通の要所であるパナマの港湾統計及びパナマ運河通航統計のデータを収集すると共に,データ収集内容や統計データ作成方法について,パナマ海運庁(AMP),パナマ運河庁(ACP)及び民間ターミナルの関係者へのヒアリングを行った.AMPではマニフェストから港湾統計を作成する過程の詳細が確認できた他,ACPでは運河統計の作成方法について,貴重な情報が入手できた.まず,世界の主要国の国公式,あるいは,港湾協会等公式機関の港湾貨物統計データを全般的に収集した.国公式統計が収集できたのは,米国,カナダ,メキシコ,ブラジル,日本,香港,台湾,韓国,マレーシア,EU,トルコ,イスラエル,メキシコ等,公的機関に港湾統計が確認されたのは,中国,フィリピン,タイ,ヴィェトナム,オーストラリア,南アフリカ等であった.シンガポールやオマーンは,全分野統計書の一部に,港湾貨物データの記載が見られた.アルゼンチン,UAE,スリランカ等は,港湾貨物統計書の存在が確認できなかった.これらの統計書について,データの定義等を確認することにより,使用における留意点をまとめた.また,今年度のケーススタディとして,ASEANの一国であるカンボジア国について,同国の港湾統計データを収集すると共に,データ収集内容や統計データ作成方法について,公共事業運輸省(MPWT),プノンペン港湾公社(PPAP)及びシハヌークビル港湾公社(PAS)の関係者へのヒアリングを行った.さらに,同国では,港湾統計制度確立のためのJICA技術協力プロジェクトが実施されており,その成果や課題についても情報収集すると共に,技術協力プロジェクトチームにもヒアリングを行った.