hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
身近な画像入出力家電を分析機器に転用した新規実験法の開発

本研究の目的は,一般に普及している画像入出力家電を実験装置・計測機器として転用し,学校教育等における科学実験の可能性を広げる新たな実験法を開発することである.具体的な実験課題として,(1)発光現象を利用した水質分析,(2)スモールスケール比色実験における高精度デジタル計測について検討した.検出器にデジタルカメラを用いることにより,上記2つの課題についてそれぞれ良好な結果を得た.本研究の目的は,一般に普及している画像入出力家電を実験装置・計測機器として転用し,学校教育等における科学実験の可能性を広げる新たな実験法を開発することである.具体的な実験課題として,(1)発光現象を利用した水質分析,(2)スモールスケール比色実験における高精度デジタル計測について検討した.検出器にデジタルカメラを用いることにより,上記2つの課題についてそれぞれ良好な結果を得た.本研究の目的は,一般に普及している画像入出力家電を実験装置・計測機器(分光検出器)として転用し,学校教育等における科学実験の可能性を広げる新たな実験法を開発することである.平成22年度は,主に「(1)発光現象を利用した水質分析」として炎色反応による発光現象を取り上げ,発光強度をデジタルカメラで測定することにより,天然水中のアルカリ金属イオンおよびアルカリ土類金属イオンを簡便に定量分析できる方法の開発に取り組んだ.具体的な内容と成果は以下のとおりである.1.デジタルカメラでの測定を再現性よく行うために,安定に炎色反応を持続させるための方法を検討し,簡便な測定システムを確立した.さらにデジタルカメラの撮影条件と撮影したデジタル画像の解析法について検討した.2.天然水中の主要成分であるCa^<2+>およびNa^+を取り上げ,河川水や雨水を対象とした分析の測定条件を詳細に検討した.その結果,目的の微量分析ができる濃度範囲について測定可能な方法を確立した.3.河川水や雨水中のCa^<2+>およびNa^+の測定を行った.本法で得られた値は,0.1ppm程度数十ppmの広い濃度範囲で,再現性がよく,炎光光度計での測定値とよく一致した.よって本法の有用性が確認された.以上,デジタルカメラを検出器として用いることにより,天然水中の微量なCa^<2+>およびNa^+を精度よく分析できる方法を開発した.炎色反応による水質定量分析の簡易法はこれまでに報告されていない新規性の高いものである.本法は特別な機器を用いない簡便な方法であり,学校現場でも十分に実践が可能な方法である.本研究の目的は,一般に普及している画像入出力家電を実験装置・計測機器として転用し,学校教育等における科学実験の可能性を広げる新たな実験法を開発することである.平成23年度は,全体計画中の主に「(2)スモールスケール比色実験における高精度デジタル計測」に取り組んだ.具体的な内容と成果は以下のとおりである.1.マイクロプレート上で一連の溶液の混合を行い,それぞれの溶液の比色分析を行う種々のスモールスケール実験について,デジタルカメラを検出器に用いてデジタル計測する方法を検討した.初めにマイクロプレート上の溶液を高精度に測定するための測定条件を検討し,最適条件を決定した.その後,以下のような実験に応用した.〈金属錯体の組成決定:連続変化法〉では,鉄-フェナントロリン錯体を取り上げ検討した結果,分光光度計で測定した場合と変わらないほど正確に錯体組成を決定することが可能になった.〈天然水の硬度測定〉では,パックテスト試薬を用いての比色実験により簡便で正確な測定が可能となった.実試料に応用し良好な結果を得た.〈天然水のpH測定〉では,万能pH指示薬を調整しその色の変化をRGB値で解析する方法を検討した.その結果,RGBの3色の値の変化を用いて,pHメーターで測定した値とほぼ一致するpHを求めることが可能になった.天然水に応用し良好な結果を得た.2.インクジェットプリンターとスキャナーの活用による実験法について検討した.その結果,この手法はインクカートリッジに試薬を詰める作業に難点があることが分かった.以上,23年度は特にマイクロプレートとデジタルカメラを組み合わせて,スモールスケール比色実験を簡便・高精度に実施する方法を開発した.本法は特別な機器を用いない簡便な方法であり,学校現場でも十分に実践が可能な方法である.また新規性が高くかつ今後のスモールスケール実験の進展に重要な意義をもつ手法である.本研究の目的は,一般に普及している画像入出力家電を実験装置・計測機器として転用し,学校教育等における科学実験の可能性を広げる新たな実験法を開発することである.平成24年度は,本研究の最終年度に当たる.本研究の全体計画では上記の手法による具体的な研究課題として次の2つを挙げている.「(1)発光現象を利用した水質分析」と「(2)スモールスケール比色実験における高精度デジタル計測」である.これらの課題について今年度は平成22ー23年度の成果を基に,さらに高度な測定課題に挑戦した.具体的な内容と成果は以下のとおりである.1.「(1)発光現象を利用した水質分析」では,22年度にNa+とCa2+の分析法を検討し,良好な結果を得ている.24年度は天然水中の微量成分であるLi+を対象として検討を行った.

その結果,炎色反応では赤色を示す金属は複数あるが,Li+は簡易分光器でも十分に分離可能なことから他元素の干渉を受けずに分析が可能であること,およびカメラの設定によって測定の感度を大幅に向上できることを見出した.しかし精度の面では改善の余地がある.よってLi+の高感度分析は十分な可能性があることを明らかにできたが,さらに分析法の完成度を高めることを今後の研究に引き継ぐこととした.2.「(2)スモールスケール比色実験における高精度デジタル計測」では,測定したデジタル画像上のRGB値について,これまでは単独の値のみで分析を行っていたが,24年度はRGB値を複合的に扱い複数元素を同時分析する方法について検討した.その結果,河川水中のFeとAlをオキシン錯体として少量の有機相に抽出し,同時分析する方法を開発した.河川水の分析にも応用し,良好な結果を得た.この分析法は,簡便で,高感度,高精度な分析法として大変有効な方法である.3.最後に,本研究の総括を行い,本研究の成果と課題を明らかにした.本研究では,画像入出力家電を実験装置・計測機器(分光検出器)として転用し,学校教育等における科学実験の可能性を広げる新たな実験法を開発することを目的として,具体的には次の2つの課題を計画していた.(1)発光現象を利用した水質分析,(2)スモールスケール比色実験における高精度デジタル計測である.これに対し,22年度は課題(1)に取り組み,大変良好な成果を上げることができた.23年度は(2)に取り組んだ.インクジェットプリンターの手法は難点があることが分かったが,マイクロプレートとデジタルカメラを用いた手法では多様な実験で良好な結果を得ることができた.よって,本研究は全体として順調に進展している.24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は順調に進展している.今後はこれまでに確立した測定法を元にして,さらに高度な測定に挑戦したいと考えている.22年度に検討した(1)発光現象を利用した水質分析では,当初の計画に基づいて天然水中のNa^+,Ca^<2+>を分析対象とし大変良好な成果を得た.その際に現在のデジタルカメラの機器性能を考えれば,さらに微量な成分への応用も十分に期待できると考えられた.そこでさらに微量な成分への応用を検討し,本法の可能性を広げたい.さらに光吸収を対象とした手法では,23年度の研究の中でRGB値の組み合わせによる高度な分析法の可能性を見出したため,その発想を具体的な分析法を開発することによって形として示したい.今後は以上のように本研究の目的にそって,本法の可能性を広げる発展的な課題に当たりたいと考えている.24年度が最終年度であるため、記入しない。
ヒメツリガネゴケを用いた体軸形成開始点としての植物不等分裂の分子機構の解明

ヒメツリガネゴケプロトプラストにおける完全長cDNAの一過的過剰発現スクリーニング法により得た不等分裂に関わる候補遺伝子58種類について、不等分裂時におけるタンパク質の局在解析を進めた。黄色蛍光タンパク質遺伝子をそれぞれの候補遺伝子に対してノックインした形質転換体を作成し、内在プロモーター制御下における融合タンパク質の局在を観察した。32種類について融合タンパク質の観察を行い、15種類で蛍光シグナルを確認した。これらの中には細胞極性形成部位に蓄積する植物特異的機能未知因子や分化した細胞が再び細胞増殖能を獲得し幹細胞化する過程で発現が誘導される植物特異的転写因子などが含まれていた。ヒメツリガネゴケ原糸体の頂端幹細胞特異的発現を示す遺伝子トラップラインから同定したユビキチン様タンパク質遺伝子PUBL1、キネシン様タンパク質遺伝子API1の機能解析を進めた。これまでの結果からPUBL1、API1のそれぞれは微小管制御を介して細胞極性や細胞分裂制御に関わることがわかってきた。GFP-チューブリン系統でPUBL1と姉妹遺伝子PUBL2の二重遺伝子破壊を行い細胞分裂時の微小管動態を調べた。その結果、二重遺伝子破壊系統ではフラグモプラスト微小管の崩壊が遅延した。フラグモプラスト赤道面では両極から伸びる微小管のプラス端が交差、架橋されており、その交差領域がフラグモプラストの形成維持に重要であると考えられている。二重遺伝子破壊系統ではこの交差領域が拡大しており、安定化していると考えられた。また、PUBLs-GFP融合タンパク質はフラグモプラスト赤道面の微小管交差領域に局在し、その一部はAPI1タンパク質とも共局在した。API1は交差部位で微小管同士を架橋することでフラグモプラストの制御に関わることを明らかにしており、PUBLsはこの架橋を解除する機能を担っていると考えられた。不等分裂の進行にはタンパク質の不均等分布が重要であることが知られている。そこで、蛍光タンパク質(改変YFP)をそれぞれの遺伝子に対してノックインした形質転換体を作成し、内在プロモーター制御下における融合タンパク質の局在解析を進めた。これまで不等分裂に関わる候補遺伝子58種類のうち42種類の形質転換体を作製し、29種類について融合タンパク質の観察を行ったところ、14種類で蛍光シグナルが確認でき、原糸体頂端幹細胞の不等分裂により生じた幹細胞と非幹細胞とで比較した場合、幹細胞に偏って蓄積するものを8種類同定することができた。このうちの2種類は頂端幹細胞内の先端側の伸張領域に局在する事を見いだした。不等分裂後の幹細胞でより強く発現している遺伝子1種類について遺伝子破壊株、条件的RNAi株を作成し機能解析を進めた。また、過剰発現により細胞極性が90度ずれる表現型を引き起こす遺伝子1種類についても遺伝子破壊株や過剰発現体を作製し機能解析を進めた。ヒメツリガネゴケ原糸体軸上の頂端幹細胞特異的発現を示す遺伝子トラップラインから同定したユビキチン様タンパク質遺伝子PUBL,キネシン様タンパク質遺伝子API1の機能解析を進めた。PUBLは微小管制御を介して細胞極性や細胞分裂制御に関わる。酵母ツーハイブリッド法により9種類の相互作用因子を同定し、一部の因子については機能解析を進めている。API1は姉妹遺伝子APILとの二重遺伝子破壊株の解析により、やはり正常な細胞極性や細胞分裂の制御に必須であることがわかってきた。API1(API1L)-GFPの動態解析からこれらのタンパク質は微小管が交差する部分に局在することが示唆され、微小管同士を架橋することで細胞極性や分裂の制御を行っている可能性が考えられた。
遺産動機と親子関係に関する経済学的分析: 国際比較の観点から

本研究の進捗状況は極めて順調であり、今までの研究では、主に大阪大学大学院経済学研究科・社会経済研究所の21世紀COE・グローバルCOEの一環として実施されている「くらしの好みと満足度についてのアンケート」の中国調査からの個票データと綿密な計量経済学の手法を用いて親の遺産動機が親子同居、親の貯蓄行動、就業行動および介護行動に与える影響について実証分析を行い、中国においてどの家計行動の理論モデルが成り立っているかについて検証した。その結果、中国においては、利己的な遺産動機を前提としたライフ・サイクル・モデル、利他主義モデル、王朝モデル、社会的規範がいずれも多かれ、少なかれ成り立っているが、どちらかと言えば、利他主義モデルが最も適用度が高いといったことが分かった。また、インドの未亡人の介護行動に関する論文もまとめた。これらの研究成果は下記のような雑誌論文、学会で公表している。本研究の進捗状況は極めて順調であり、今までの研究では、主に大阪大学大学院経済学研究科・社会経済研究所の21世紀COE・グローバルCOEの一環として実施されている「くらしの好みと満足度についてのアンケート」の中国調査からの個票データと綿密な計量経済学の手法を用いて親の遺産動機が親子同居、親の貯蓄行動、就業行動に与える影響について実証分析を行い、中国においてどの家計行動の理論モデルが成り立っているかについて検証した。また、日本に関する高齢者の退職行動についても似た分析を行った結果、日本においてライフ・サイクル・モデルが最も適用度が高いことが分かった。日中間の相違点を明らかにした。その原因としては、文化、社会規範、民族性及び社会保障などの相違によってある程度説明ができた。日中間の相違点から、同じ減税といった拡張的な財政政策は日本においては有効であると対照的に、中国においてはそんなに有効的ではないとのことも分かった。これらの研究成果は雑誌論文や学会で公表している。研究結果の斬新さからや雑誌論文、学会発表の形の研究成果の数から判断すると、本研究は当初の計画以上に進展している。これからの1年間においては、本研究の推進方策については、親子関係に着目し、今までの理論モデルを親と子の世代をまたぐ意思決定に応用し、再構築する。再構築した理論モデルを発展途上国である中国のデータに当てはめ、親子の経済関係に関する実証的分析を行う。具体的には、大阪大学大学院経済学研究科・社会経済研究所の21世紀COE・グローバルCOEの一環として実施されている「くらしの好みと満足度についてのアンケート」の中国調査、日本調査、アメリカ調査およびインド調査からの個票データを用いて、国際比較に重点を置いた実証分析を行い、各国間の家計行動に違いがあるかどうか、またあるとしたらそれらの違いの原因は何であるかについて吟味し、先進国と発展途上国の相違点を明らかにする予定である。
アンジオテンシン遺伝子多型と心筋梗塞後左室再構築の関係

82例で発症2週間後と1年後の心エコーが記録され、19例(23%)が左室再構築群であった。DD型II例、ID型38例、II型33例で左室再構築を認めたのは、DD型4例(36%)、ID型9例(24%)、II型6例(18%)とDD型、ID型、II型の順に左室再構築の頻度は減少したが、統計学的有意差には至らなかった(p=0.1591)。年齢、梗塞部位、急性期再潅流療法の有無、ACE阻害剤使用の有無、高血圧の有無、14日目のEFを共変量としたlogistic回帰分析では、DD型はII型ID型に比し2.486倍左室再構築が多いが、これも統計学的有意差には至らなかった(p=0.1722)。欧米での報告で、DD型に左室再構築が有意に多いと報告されている。私達の結果が、この結果に類似しているものの有意に至らなかったのは検出力の差で、左室再構築とACE遺伝子多型の関係における人種差ではないと考えた。一方、初回心筋梗塞290例で、DD型は45例、ID型は128例、II型は117例に認められ、院内心臓死は28例で、DD型1例(2%)、ID型18例(14%)、II型9例(8%)であった。logistic回帰分析では、DD型が、年齢、性別、梗塞部位、Killip分類、急性期再潅流療法、ACE阻害剤の使用、β遮断剤の使用と独立して院内予後が良好なことと関係した(p=0.0227)。DD型では、臨床的に種々の循環器疾患の頻度が高く、予後も不良と報告されている。私達の結果はDD型の方が予後良好と、従来の報告に相反する結果であった。そのメカニズムについては、アンジオテンシンIIが、Protein Kinase Cを介して虚血耐性を生じるとの動物実験結果があり、これを証明する初めての臨床モデルと考えた。平成7年5月より平成8年2月12日まで、予定通り初回心筋梗塞連続65例で採血が終了し、58例でACE遺伝子多型の同定が終了している。このうちDD型は7例、ID型は34例、II型は17例で認められた。死亡例は6例でDD型が1例、nonDD型が5例であった。38例で発症2週間から4週間後の心エコーが実施できた。DD型とnonDD型(ID型、II型)の間で、年齢、性別、梗塞部位、peak CK、killip分類、慢性期左室駆出率、左室拡張末期容量に差はなかった。Forrester分類では有意には至らなかったが、DD群がnonDD群に比し軽症例が多い傾向にあり、症例を重ねることによって有意となる可能性がある。また、当院での過去の心筋梗塞例で、発症後1ケ月と1年の時点でのRIアンギオグラフィーを受けていた51例にて採血が行われ、ACE遺伝子多型の同定が終了している。DD型は14例、ID型は16例、II型は21例で認められ、左室再構築(発症後1年での左室拡張末期容量の20%以上の増加)を認めたものは、DD型で36%、ID型で19%、II型で24%であった。

DD群でnonDD群に比し多い傾向が認められたが、統計学的有意には至らなかった。今後、平成7年度の患者の発症後1年での心エコー記録を開始するとともに、初回心筋梗塞例で、ACE遺伝子多型と左室再構築の関係について梗塞部位、梗塞量など左室再構築に関係する臨床因子を加えても有効な解析ができる症例数を得ることを目標とする。平成7年5月より、平成9年1月末までに初回心筋梗塞の連続例で合計222例のACE遺伝子多型の同定が終了している。このうちDD型が31例(14%)、ID型が103例(46%)、II型が88例(40%)であった。院内死亡は21例に認められた。発症24時間以内に入院し発症日の心エコー記録と、発症14日まで生存し発症14日目における心エコー記録の両方が得られた症例は73例であった。発症14日目までの早期左室拡張(この期間での20%以上の左室拡張末期容量の増加)は、20例(27%)に認められた。DD型で早期左室拡張を来したものは7例中2例(29%)、ID型では41例中12例(29%)、II型では25例中6例(24%)で、早期左室拡張はDD、ID、II群間で差を認めなかった。一方、発症14日目と発症1年後の心エコー記録が実施し得たのは、現在まで50例で、うち左室再構築(1年目での20%以上の左室拡張末期容量の増加)が認められた例は、10例(20%)であった。DD型で左室再構築を来したものは4例中1例(25%)、ID型では28例中5例(18%)、II型では18例中4例(22%)で、左室再構築においてもDD、ID、II群間で差を認めなかった。今後は、平成8年に入院した患者において1年後の心エコー記録を実施する予定であるが、現在までの結果からは、当初の"DD型に早期左室拡張や左室再構築が多い"という仮説は否定的である。しかし、DD型に1年後の左室再構築が多いという報告があり、左室再構築の定義上の差のためなのか今後の症例を含めて検討する予定である。もし、私達の現在までの検討どうり、陰性の結果であれば、ACE遺伝子I/D多型の同定は、少なくとも将来の左室再構築やACE阻害剤の薬効の差についての予測には役立たないという結論にて投稿を予定している。平成7年5月より平成9年11月までに初回心筋梗塞の連続例で合計290例のACE遺伝子多型の同定を行った。このうちDD型は45例(16%)、ID型は128例(44%)に認められた。発症2週間後と1年後の心エコーが記録されたのは生存例中82例で、19例(23%)が左室再構築群であった。DD型11例、ID型38例、II型33例で左室再構築を認めたのは、DD型4例(36%)、ID型9例(24%)、II型6例(18%)とDD型、ID型、II型の順に左室再構築の頻度は減少したが、統計学的有意差には至らなかった(p=0.1591)。年令、梗塞部位、急性期再潅流療法の有無、ACE阻害剤使用の有無、高血圧の有無、14日目のEFを共変量としたlogistic回帰分析では、DD型はII型ID型に比し2.486倍左室再構築が多いが、これも統計学的有意差には至らなかった(p=0.1722)。欧米での報告で、DD型に左室再構築が有意に多いと報告されている。私達の結果が、この結果に類似しているものの有意に至らなかったのは検出力の差で、左室再構築とACE遺伝子多型の関係における人種差ではないと考えた。一方、院内心臓死は28例で、DD型1例(2%)、ID型18例(14%)、II型9例(8%)であった。logistic回帰分析では、DD型が、年令、性別、梗塞部位、Killip分類、急性期再潅流療法、ACE阻害剤の使用、β遮断剤の使用と独立して院内予後が良好なことと関係した(p=0.0227)。DD型では、臨床的に種々の循環器疾患の頻度が高く、予後も不良と報告されている。私達の結果はDD型の方が予後良好と、従来の報告に相反する結果であった。そのメカニズムについては、アンジオテンシンIIが、Protein Kinase Cを介して虚血耐性を生じるとの動物実験結果があり、これを証明する初めての臨床モデルと考えた。
ヒト血漿に含まれる微量タンパク質成分の高性能分離・分析法の開発に関する研究

2次元ゲル電気泳動法に工夫を加え、分離原理の組み合わせを4種用いることによって、ポリペプチドがDNAから合成されたのち、機能を持つタンパク質へと構成されてゆく過程を追跡できることを示した。また、この研究の過程で、非変性条件ではヒト血漿中に高分子量タンパク質として(恐らくImmunoglobulin類との複合体として)存在し、SDS存在下の2次元ゲル電気泳動で解離し低分子領域に検出される数十個のタンパク質群を検出した。これらはいずれもヒト血漿25μl中の含量が0.5μg以下であり、2次元ゲル電気泳動だけでは構造解析にかけられる量を分取あるいは抽出することは困難であった。一方、キャピラリー電気泳動の特徴を生かした2次元電気泳動によって、タンパク質を溶液状態で検出・定量しながら回収できることを確認した。これは、2次元ゲル電気泳動が原理的に手操作の過程を自動化することが難しく、高性能化、タンパク質処理量の増大などに向けての大きな改良が30年近く行われていない現状を克服できる可能性を示したものである。ヒト血漿中に存在する微量タンパク質を濃縮し構造決定可能な濃度とするための電気泳動装置を試作した。約20mgの血漿タンパク質を出発物質とし、これをSDS(ドデシル硫酸ナトリウム)との複合体とした状態で、ポリアクリルアミドゲル中を移動させ、ゲル下端から約100μ1ごとの溶液分画として回収する方法を採った。これを等電点電気泳動による血漿タンパク質大量分画装置と結合させ、微量タンパク質を溶液状態で回収するシステムを製作中である。これらの検討の過程で、変性剤を用いない条件の2次元ゲル電気泳動では高い分子量を示し、2次元目にSDSを用いると疎水性相互作用による結合が切断され、より低い分子量を示すタンパク質群を見いだした。この方法をさらに進めて、4通りの2次元ゲル電気泳動条件を採用し、これらの条件による血漿タンパク質の分離パターンを相互に比較した。その結果、生理活性を持つタンパク質が構成ポリペプチドに解離する過程を追跡できた。これは、逆にいえばDNAから翻訳され合成されたポリペプチドが、機能性のタンパク質に構成されてゆく過程を追跡できることになる。この方法を用いて、多くの血漿タンパク質が構成されてゆく過程を追跡中である。
清末の絵入り旬刊紙『点石斎画報』の基礎的研究

『点石斎画報』は、上海で『申報』を発行していた申報館から刊行された絵入りの旬刊誌である。当時の中国は、上海を中心として文明開化の波に覆われ始めていたが、まだ地方では旧文化・旧社会が色濃く残存していた。そのため、この画報は、それら文明開化の過程や旧社会の様々な諸相を活写していて、中国社会史・民俗史研究にとって、格好の史料といえる。このように『点石斎画報』の史料的価値は高いが、日本の学界(中国でも同様)ではこれまでほとんど利用されてこなかった。それは、この画報の揃いは、日本に存在しなかったからである。1983年6月に、広東人民出版社から、全5帙・34冊が刊行され、ようやく渇望を充たす事ができるようになった。しかし、この広東人民出版社本は、「丁酉9秋重印」つまり、光緒23年(1897)秋の重刊本を定本にしており、原本ではない。原本との大きな違いは、刊行年月旬や号数が欠けていることである。この点は、時事問題も多数掲載されている画報としては、相当のマイナスである。そこで本研究では、東京大学東洋文化研究所や東洋文庫、東京都立図書館実藤文庫等に飛び飛びに所蔵されている原本を調査して、刊行時期を確かめ、広東人民出版社本を定本に、データーを盛り込んだ目録(稿)を作成して今後の研究の基礎固めをすることをめざした。これらの原本の調査の結果、意外にスムーズに10日おきに刊行さたことや、数々の広人本の閉じ誤りや目次の疎漏等を発見した。ただ、本目録はまだ不十分な点が多いので、より充実させて、公刊して幅広い利用に供したいと思う。本研究は、清末の上海で刊行された絵入り旬刊紙『点石斎画報』の基礎的なデータを整えることを目的にしたものである。『点石斎画報』は、貴重な資料であることは知られていたが、従来、ほとんど利用されなかった。それは、東洋文庫や東京大学東洋文化研究所など一部の機関にしか所蔵されたいなかったからである。しかし、最近、中華人民共和国から影印本が出版されて、容易に利用できるようになった。ただ、その影印本は、重刊本に拠っており、十干十二支等に拠る分類で、原刊本の号数や刊行月・旬が抜けている。これは、時事問題等をあつかった画報としては、致命的である。そのため、本研究では,原刊本に当たって,それらのデータを補うことを第一目標にする。平成10年度は、我が国の公共機関に於ける『点石斎画報』の原本の所在の確認からはじめた。まず、東洋文庫と東京大学東洋文化研究所所蔵の『点石斎画報』の調査を行った。その結果、東洋文庫には、原本は僅かしか所蔵されていないことが解った。しかし、東京大学東洋文化研究所には、完全ではないがかなり纏まった原本および原本を合訂したものが所蔵されていることが判明した。次に、関西大学の増田渉文庫所蔵本を調査した。ただ、増田旧蔵本は、原刊本の表紙を剥がして合訂したもので、号数や旬などのデータは欠けておりあまり利用出来ないことが解った。もっとも、増田渉氏が生前に引用した号数の記載のあるものは、見あたらなかった。今後、その所在を確かめる必要がある。以上、本年度は、主として『点石斎画報』の原刊本の所在確認を行った。次年度は、今年度得たデータをもとに、台湾の天一閣書店本などのデータも取り入れ、データベース上で、整理を行い、最終年度に印刷したいと思う。

また、『点石斎画報』の内容分析も行いたい。本研究は、清末の上海で刊行された絵入り旬刊紙『点石斎画報』の基礎的データを整えることを目的にしたものである。昨年度は、主として『点石斎画報』の原本の所在確認とその調査を行った。その結果、東洋文庫や関西大学増田渉文庫などにも、若干の原本があるが、東京大学東洋文化研究所が最も多く原本を所蔵していることが解った。その後、東京都立中央図書館の実藤文庫にも、若干の原本が所蔵されていることが判明した。そこで、本年度は、昨年度に引き続き東洋文化研究所所蔵本を調査すると共に、実藤文庫所蔵の原本を調査した。実藤文庫本は、数は少ないが、重版ではない原本であるところが貴重である。そのほか本年度は、全冊が揃い一般的な広東人民出版社本の重刊本を底本に、昨年と本年の調査に基づくデータや、鄭為編『点石斎画報時事画選』(中国古典芸術出版、1958年)・天一出版社『点石斎画報』本(全6輯・全30冊、1978年)・孫継林編『晩清社会風俗百図』(学林出版、1996年)・庄子湾編『十九世紀風情画・民俗風情二百図』『十九世紀風情画・名勝新聞百図』『十九世紀風情画・海国叢談百図』『十九世紀風情画・街巷奇開百図』(湖南美術出版、1998年)など、最近増えつつある『点石斎画報』のダイジェスト版のデータもとり入れ、データベース化を行いつつある。来年度は、これらを完成させ、印刷したいと思っている。清末の上海では、『点石斎画報』の外にも、『繍像小説』や『図画日報』など、多数の絵入りの雑誌が刊行されている。従来、これらは日本にはほとんど所蔵されていなかったが、最近、中国から続々と復刻版が出版されつつある。それ故、これら『繍像小説』や『図画日報』と『点石斎画報』との比較研究も必要であろう。本年度は、その『繍像小説』に関して、「清末の反迷信小説『掃迷帚』の作者について」という論文を発表した。本研究は、清末の上海で発行された絵入りの旬刊紙『点石斎画報』の基礎的データーを整理することを目的としたものである。『点石斎画報』は貴重な史料であることは知られていたが、従来、ほとんど本格的な研究は行われてこなかった。それは、我が国には、『点石斎画報』の揃いが存在しなかったからである。しかし、1983年6月、広東人民出版社から、影印本が出版され、ようやく、広く利用が可能になった。ただ、この広東人民出版社本は、十干十二支等の分類による重印本を底本にしており、原本によってはいない。原本との大きな違いは、刊行の年月旬や号数が欠けていることである。この点は、時事問題も多数掲載されている画報としては、致命的な欠陥である。また、広東人民出版社本の各册巻頭の目録は、疎漏も多くほとんど利用に堪えない。そこで、本研究では、飛び飛びに各図書館に所蔵されている原本を調査して発行年月旬・号数等のデーターを補い、見やすく正確な目録を作成して、広東人民出版社本の利用価値を高めることを目的にした。初年度・平成10年度は、まず『点石斎画報』の原本の所在調査を行い、東京大学東洋文化研究所・東洋文庫・関西大学増田文庫等の原本を調査した。関西大学本は、表紙が破がしてあり利用に堪えなかったが、東洋文化本や東洋文化本は、原本も相当含まれており、貴重であることが判明した。第2年度・平成11年度は、前年度に引き続き、東洋文化研究所本と東洋文庫本を調査すると共に、東京都立図書館実藤文庫所蔵本を調査した。これらの調査により、十干の己(つちのと)の部分が、十二支の巳(み)の部分に誤って綴じられている等の広東人民出版社本のミスが多数発見出来た。第3年度・平成12年度は、前2年間に集めたデーターをもとに、記号番号・葉数・題名・巻数・絵師名・所在機関名・備考を記した目録を作成した。
看護分野における国際協力活動の基準作成に関する研究-効果的な協力活動のための業務評価枠組みの開発-

平成13年度では、青年海外協力隊看護師隊員報告書の分析から隊員が行った業務とその評価、前任隊員と後任隊員での業務の継続性について分析した。その結果、隊員は活動評価を主観的に行っている傾向があること、「評価」に焦点を絞った記載ができにくい状況があることが明らかになり、目標に沿った評価が必要であると考えられた。目標立案するためには現場のアセスメントが欠かせないことから、隊員OGの意昆を反映させアセスメント試案を作成した。平成14年度は、アセスメント試案にさらに改良を加え、新任隊員が着任後に現場での使用に耐えうるものにすることを目的とした。赴任後半年を経過した13カ国に派遣された隊員21名のうち、研究協力に同意が得られ、データ分析が可能な10名からの意見をもとに改良点を明らかにした。意見を分析した結果、作成したアセスメント枠組み試案に対する否定的意見は無く、「使いやすく、有効である」という意見が複数の隊具から記載されていた。アセスメント枠組み試案の改良点としては、「I.基本情報」の記入について負担感があるため、赴任前の訓練・研修期間中に日本で入手できる情報を整理することを提案したい。次に、統計データ記入方法については、日本の統計値をあらかじめ印字しておくと現場の状況が理解しやすいとの意見から、改良していきたいと考える。「看護実践」の項の記入は、項目立て方に、抽象的との意見が1件あった。看護実践は、国・地域により多様性が大きいため、細かく項目立てすることは逆に情報整理がしにくくなることが想定される。このことを踏まえ、隊員自身が派遣国の看護実践に応じて、項目立てが追加可能な個所を設けた様式にした方がよいと考える。このアセスメント枠組み試案は、赴任後間もない看護職隊員に活用されることで、情報の整理・分析を効果的に進めることに役立つ可能性があると考える。平成13年度は第1段階として1.活動評価枠組み案の作成、2.帰国隊員を対象とした第1回プレテストの実施、を行った。活動評価枠組み案の作成にあたり、まず青年毎外協力隊看護職隊員の活動報告書(バングラディッシュの1病院に派遣された隊員22名分)の分析を行った。分析の視点は(1)隊員が観察した現場の状況(2)着眼した業務(3)実施した業務(4)活動評価とした。結果:隊員は活動評価を、相手国の看護師の行動変容がどのように変化したかを主観的にとらえて評価しており、客観的評価の根拠となるデータなどの提示は少なかった。また、全体的に経過と評価が混在しているものが多く、「評価」に焦点を絞って記載している者は少なかった。また、評価の内容も自分の活動の他に、現場の施設や隊員派遣のシステム等外部条件についても記述があり、隊員個人の活動を中心とした評価にしていく必要があると考えられた。活動における具体的は目標の提示がされないままで、実施内容が記載されているものも多くみられた。以上より評価をきちんと行うためには、具体的な目標を立てることが必要と考えられた。目標は現状のアセスメントから導きだされるものであることから、我々は、まずは新任の隊員が着任後に活動の具体的目標並びに方向性を見出すために有用となるアセスメント枠組み案を作成した。現在、帰国隊員にプレテストを実施中であり、結果を踏まえ改善を図っていく。平成14年度にはアジアの1国を対象として活動中の隊員に使用を試み、アセスメント枠組みの完成を目指す。さらに目標にそった評価となるような評価枠組み案についても作成していく計画である。

本研究は、看護分野での国際協力のおける目標達成のための活動が継続されることをねらいとし、発展途上国において国際看護活動を展開している団体では最も多い青年海外協力隊看護師隊員を対象とした。平成13年度は、アジアの一国の青年海外協力隊看護職隊員の活動報告書を用い、過去17年間にわたり歴代隊員が実施してきた活動内容を抽出、分析した。その分析結果を参考にし、新任の隊員が着任後に活動の具体的目標並びに方向性を見出すために効果的となるアセスメント枠組み第一次試案を作成した。次に、2年間の活動を終えた帰国隊員に第一次試案に関する有用性や改良点に関する具体的意見の収集を目的として面接調査を実施した。この結果、アセスメント枠組みの活用について赴任後の任国および現場把握、活動目標の設定に当り効果的であるとの意見が得られ、またアセスメント枠組み第一次試案の構成項目・内容に関しても任地の実情に即した意見を収集することできた。それらの意見を盛り込みアセスメント枠組み第2次試案を作成した。平成14年度には、赴任直後の現場での活用状況、活用上の問題点把握のため第2次試案を平成14年7月に各国に赴任した青年海外協力隊看護職隊員21名(13カ国)に対し各種研修や生活環境の整備を終え、気候・文化・生活面全般へ適応したと思われる時期をふまえて郵送した。現在、対象者の一部からのデータ回収に留まっており、継続してデータ・回収、分析を行っている。
IgA腎症の発症に関与するパラインフルエンザ桿菌抗原の解析

IgA腎症は日本において頻度の高い原発性糸球体腎炎であり、その予後も不良の疾患であるが、いまだ原因は不明である。研究代表者らは、haemophilus parainfluenzae(以下H.parainfluenzae)がIgA腎症の発症に関与するとの仮説に基いて研究を推進してきた。われわれは以前の研究からH.parainfluenzaeの膜蛋白質と考えられるHpnAが本症に関与することを見いだしたが、同時にHpnA以外の膜蛋白質の関与を示唆する知見も得ていた。当該研究期間ではこのHpnA以外の抗原蛋白質の同定を行った。臨床分離H.parainfluenzae株より外膜蛋白質を調整し、SDA-PAGEで分離した。通常、2枚のゲルを作成し、一方をimmunoblotに使用し、その結果からもう一方のゲルより該当部位を切り出すという方法を用いていたが、本研究ではimmunoblotのメンブレンからの直接の同定の可能性も検討課題とし条件の設定を行った。immunoblotにはIgA腎症患者および健常人の血清を用いて行い、患者血清でのみ出現したバンドに含まれる蛋白質をmass spectro meterにより解析、既知のデータベースと照合することにより同定した。このようにして同定された蛋白質にはOMP(H.parainfluenzae)やP6(H.influenzae)が含まれていた。P6に関してはすでにH.parainfluenzaeにおいて塩基配列が既知であったためHis-tagをつけた組換蛋白質を作成し、IgA腎症患者の血清を用いてimmunoblotを行ったところ、高率にP6に対するIgA抗体を保有していることが判明した。一方、OMPに関しては.H.parainfluenzaeでは塩基配列が未知のため、遺伝子をクローニングした。我々はIgA腎症の発症にHaemophilus parainfulenzaeが関与しているとの仮説に基づき研究を開始している。現在までにH.parainfluenzaeの外膜蛋白質と予想されるHpnAの単離に成功しているが、他の外膜蛋白質やがいまく以外の蛋白質の関与も考えられるため、網羅的な方法で原因蛋白質の解析を試みた。H.parainfluenzaeより外膜蛋白質および培養上清中の蛋白質を調整し、SDS-PAGEを行った。同一のゲルを2枚作成し、そのうちの1枚をニトロセルロースメンブランに転写後、IgA腎症患者および健常人の血清を1次抗体としてimmunoblotを行つた。IgA患者で検出され健常人では検出されないバンドに相当する部位をもう1枚のゲルより切り出した後、トリプシン消化後質量分析装置によりアミノ酸配列を決定し、既報のデータベースと照合した。この結果、以前我々が単離したHpnAだけでなくいくつかの蛋白質が患者血清中のIgAにより認識されていることがわかった。これらにはH.parainfluenzaeの近縁種であるH.influenzaeやPasteurella multochidaなどの蛋白質に相同性を持つものがいくつか認められた。現在までに個別に研究された蛋白質を除けばH.parainfluenzaeは全ゲノム配列が解明されていないためこのような結果が得られたと考えられる。現在、候補となりうる蛋白質について遺伝子の確認と組み替え蛋白質の調整を行っているところである。研究代表者らはHaemophilus parainfluenzae(以下H.parainfluenzae)がIgA腎症の発症に関与するとの仮説に基づいて、IgA腎症患者の末梢血IgA抗体がいかなる抗原を認識しているかを引き続き検討した。H.parainfluenzaeの臨床分離株より外膜蛋白質を調整し、SDA-PAGEで分離した。昨年度は、2枚のSDS-PAGE

同時に行い、一方のゲルをimmunoblotに、そして他方のゲルより該当部位を切り出すという方法を用いていたが、本年度はimmunoblotのメンブレンからの直接の同定の可能性も検討課題とし条件の設定を行った。メンブレンのブロッキングを種々の薬剤を用いて検討したところ0.5%PVP-40が良好な結果を与えることを見いだした。immunoblotにはIgA腎症患者および健常人の血清を用いて行い、患者血清でのみ出現したバンドに含まれる蛋白質を質量分析器により解析したところ、昨年度において新規に見いだされた外膜蛋白賃であるOMPやP6とその他のIgA腎症に関与すると考えられる蛋白質が含まれていた。このうちP6に関してはすでにH.parainfluenzaeにおいて塩基配列が既知であったためHis-tagをつけた組換蛋白質を作成し、IgA腎症患者の血清を用いてimmunoblotを行ったところ、高率にP6に対するIgA抗体を保有していることが判明した。一方、OMPに関してはH.parainfluenzaeでは塩基配列が未知のため、遺伝子をクローニングした。
根粒形成とメリステム形成の共通制御基盤の解明

マメ科植物の根粒形成は、根からシュートへ伝達される「根由来シグナル」とシュートから根に伝達される「シュート由来シグナル」より制御されている。本課題において、ミヤコグサのCLE-RSペプチドが糖修飾されされていること、システミックに根粒形成を抑制すること、HAR1受容体と直接結合すること、根からシュートへと遠距離移行しうることを共同研究により明らかにし、「根由来シグナル」の分子的実体であると結論づけた。一方、CLE-RS過剰発現体やhar1変異体を用いた網羅的なホルモン分析から「シュート由来シグナル」の候補物質としてサイトカイニンを特定するとともに、茎頂メリステム制御との共通基盤を明らかにした。・化学合成したCLE-RS1/2ペプチドを100μM以上の濃度でミヤコグサのシュートから与えても根粒形成の抑制効果が全く検出されないことから、CLE-RS1/2ペプチドは翻訳後修飾を受けて活性型になることが推測された。そこで、CLE-RS1/2遺伝子を過剰発現させたシロイヌナズナの実生とミヤコグサ毛状根を液体培養し、それぞれ培養液中のペプチド分画をLC-MSとLC-MS/MSで解析したところ、両者において成熟型CLE-RS2ペプチドが検出された。成熟型CLE-RS2は13アミノ酸よりなりN末より7番目のヒドロキシルプロリンにアラビノース鎖が結合していた。共同研究者の松林教授は[Ara3]CLE-RS糖ペプチドを化学合成し、それを用いて根粒の抑制効果を解析した。その結果、[Ara3]CLE-RSペプチドは100 nMの濃度で根粒形成をシステミックに抑制した。またその抑制はhar1変異体では観察されなかった。以上のことから、CLE-RSペプチドの生理活性にはアラビノース鎖が必要であり、それはHAR1を介して根粒形成を抑制することが示された。・篠原助教らの協力を得て、放射性同位体標識した[Ara3]CLE-RSペプチドを用いてHAR1受容体との結合実験を行った。HAR1の細胞外ドメインをタバコBY-2細胞で発現させ、光アフィニティ法で[Ara3]CLE-RSペプチドと反応させたところ両者の結合が示された。またその結合にはアラビノース鎖とCLEペプチドの配列特異性が必要であることが示された。・ミヤコグサの実生を用いて、「シュート由来シグナル」のバイオアッセイ系を構築することに成功した。・「シュート由来シグナル」の下流で機能するTMLとNodファクターシグナル伝達系の構成因子NSP1, NSP2, NINとの分子相互作用を調べたが、相互作用は検出されなかった。根粒形成のオートレギュレーションにおいて、これまでHAR1の活性化によりシュートで合成され、根に伝達されるシュート由来因子の分子的実体は明らかにされていなかった。われわれは、まずHAR1のリガンドをコードするCLE-RS1、CLE-RS2ペプチド遺伝子を過剰発現させることで、AONが恒常的にオンになっている形質転換体を作出した。このCLE-RS1、CLE-RS2過剰発現体と、har1変異体を用いて、網羅的な植物ホルモン分析とRNA-seq解析を行った。ホルモン分析は理研の榊原均博士との共同研究で行った。その結果、CLE-RS1、CLE-RS2過剰発現体のシュートにおいて、サイトカイニンの前駆体であるiPRPsが有意にシュートで蓄積していることを見出した。そこで、サイトカイニンを子葉の切り口から与え、根粒形成に与える影響を調べた。その結果、地上部から与えたサイトカイニンは根粒形成をシステミックに抑制することを見いだした。また、この根粒抑制活性は、HAR1の下流に位置し、根で機能するF-box, kelchタンパク質(TML)依存的であった。次に、根粒菌の感染等によりシュートで発現誘導されるミヤコグサのサイトカイニン合成酵素遺伝子を探索した。その結果、IPT3遺伝子がHAR1依存的にシュートで誘導されることを発見した。さらに、サイトカイニンの長距離輸送について評価した。ラベル化したサイトカイニンを子葉から与え、一定時間後に根の先端部位を回収した。その結果、子葉から供与したラベル化サイトカニンは4時間後に根の先端部位で検出された。以上の結果より、植物ホルモンのサイトカイニンが、長年未解明であった「シュート由来シグナル」の有力候補と考えられた。その他、「シュート由来シグナル」の下流で機能するTOO MUCH LOVE (TML)の相互作用因子の探索を行った。根粒菌を感染させたミヤコグサの根と根粒のRNA-seq解析から新たに5つのCLE遺伝子が見つかった。その中のCLE-RS3とCLE40は根粒菌の感染後、根粒原基形成より誘導されることが示された。それらの機能を知るために毛状根系で過剰発現させたところ、CLE-RS3はHAR1依存的にシステミックに根粒形成を抑制することが示された。これまでにCLE-RS1/2がコードするCLEペプチドが糖修飾され、HAR1に結合することを報告してきた。CLE遺伝子の機能欠損の表現型は不明である。そこでミヤコグサでCRISPR/Cas9によるノックアウトを試みた。ミヤコグサでCRISPRが有効であることを確かめるためにHAR1をポジティブコントロールとして行った。その結果、当代の実生ですでに根粒過剰着生を示す個体が観察された。

CLE-RS1/2についてもノックアウトを行い、それぞれ変異体を単離することに成功した。TMLは根で機能する根粒形成のオートレギュレーションの最終段階に位置する因子であり、シュート由来シグナルの受容に関わると推測される。TMLと相互作用する因子の機能を知るためにLORE1挿入ラインを入手し表現型解析を行った。これまでに根粒と茎頂メリステム(SAM)という全く異なる器官において、複数の共通制御因子が存在することを明らかにしてきた。オートレギュレーションはSAMにも存在するので、SAMの制御システムが根粒制御に流用されたと考えている。SAMのパターン形成においては、細胞分裂による領域拡大での増殖モードが重要であり、それはWUS-CLV3相互制御のパラメータに依存して4種類に分類できることを報告している。そこで増殖モードがどのような機構で制御されているのかを調べたところ、パラメータにより定義される“パターン形成の強さ"に依存して増殖モードが変化することが明らかになった。マメ科植物の根粒形成は、根からシュートへ伝達される「根由来シグナル」とシュートから根に伝達される「シュート由来シグナル」より制御されている。本課題において、ミヤコグサのCLE-RSペプチドが糖修飾されされていること、システミックに根粒形成を抑制すること、HAR1受容体と直接結合すること、根からシュートへと遠距離移行しうることを共同研究により明らかにし、「根由来シグナル」の分子的実体であると結論づけた。一方、CLE-RS過剰発現体やhar1変異体を用いた網羅的なホルモン分析から「シュート由来シグナル」の候補物質としてサイトカイニンを特定するとともに、茎頂メリステム制御との共通基盤を明らかにした。根粒形成のオートレギュレーションにおいて、葉から根に輸送され根粒形成を抑制する「シュート由来シグナル」の分子的実体はその存在が提唱されてからおよそ30年間不明であった。われわれは理研の榊原均博士との共同研究により、植物ホルモンのサイトカイニンがその有力候補であることを見いだした。またその鍵となる合成遺伝子を特定することに成功しNature Communicationsに発表した。「シュート由来シグナル」の探索はかなりチャレンジングなテーマであり、候補物質の絞り込みまで数年はかかるだろうと予想していたので、予想外の進展であった。27年度が最終年度であるため、記入しない。植物発生遺伝学根粒形成のオートレギュレーションにおいて、TMLはHAR1の下流に位置し、根で機能するF-box, kelchタンパク質である。AONの最終ステップを解明するために、TMLの相互作用因子の探索を行い、相互作用する10種以上の候補タンパク質を見つけることができた。今後、ミヤコグサのLORE1ラインを用いて、それらの根粒形成における機能を解析する。また、新たに見つかったミヤコグサのCLE遺伝子について、発現と機能解析を継続して進める。CLE-RS2の成熟型の分子構造の概要が解明されたのは大きな進展である。[Ara]CLE-RSペプチドがシステミックに根粒形成を抑制すること、根からシュートへと遠距離移行しうること、HAR1受容体の細胞外ドメインと直接結合することを明らかにし、Nature Communicationsに論文として報告することができた。
磁場のあるSchrodinger作用素の研究とその確率論への応用

磁場のあるSchrodinger作用素のスペクトルの下限は数理物理学的な興味はもとより確率論的にもWiener空間上の振動積分の漸近挙動と関連して興味深い対照である。しかしこのスペクトルの下限は今まであまり明確な形で評価されていない。一方2次元Euclid空間においてはこのスペクトルの下限は磁場の絶対値の下限で下から評価されることがPauli Hamiltonianの正定値性により容易に分かる。そこで本研究ではまずこの考えを発展させることにより一般の可算compact Riemann多様体において対応する作用素のスペクトルの下限を下から評価することを試みた。その為には、Pauli Hamiltonianを制限する空間を大域的に構成する必要がある。本研究では考える多様体の接vector束の部分束に概複素構造を導入することによりその様な空間を構成することが出来た。その結果目的のスペクトルの下限を磁場と曲率を用いて明確に表せる量で下から評価する一般的な公式が得られた。次にこのスペクトルの下限の磁場を大きくする時の漸近挙動を下から評価することを試みた。この様な挙動の主要な部分は局所的な量の一様評価で捉えることが出来る。すると先に使ったPauli Hamiltonianを制限する空間も局所的に構成すればよいことになる。従ってかなり一般的な状況でこの挙動の主要な部分を下から評価する見通しの良い公式が得られた。この結果からFeynman-Kac-Itoの公式を通してあるWiener空間上の振動積分で与えられる関数の漸近挙動を評価し、更にFourier解析の理論を用いてある確率線積分で与えられる確率変数の分布の解析性に関する結果を得ることが出来た。以上の結果は1994年発表予定の論文にまとめた。今後は以上の結果の更なる精密化を追究して行きたい。
脳微小血管内皮細胞の内在的脆弱性に関わる酸化ストレス亢進メカニズムの解明

脳微小血管内皮細胞(BMEC)を大動脈内皮細胞(AEC)と比較してBMECの内在性脆弱性とそれに関わる酸化ストレス亢進の状態を検討した。終末糖化蛋白負荷による分子透過性の影響を検討してみると、BMECの方がAECより分子透過性が亢進していた。このBMECの脆弱性には活性酸素産生亢進とそれに続くVEGF発現亢進が関与していることが明らかとなった。また、高血糖負荷時のBMEC、AECの活性酸素産生について検討したが、高血糖負荷時にBMECで活性酸素産生が増加していた。この産生亢進についてはNADPHオキシダーゼの構成サブユニットNOX4の発現量を調べてみたが、高血糖負荷によりNOX4のmRNA、蛋白の両方で発現が増加している結果が得られた。この結果よりNOX4が高血糖負荷時の活性酸素産生亢進に関与している可能性が考えられた。培養血管内皮細胞を用いた実験活性酸素の産生系についてはNADPHオキシダーゼのサブユニットであるNOX4、NOX2の発現状態についてウエスタンブロッティングで検討している。現在までのところ、条件をいろいろと変えて実験しているが、我々の使っている細胞がウシの細胞であるためか抗体の反応性が悪く、確実に陽性ととれるバンドが出現していない。今後、抗体を変更して実験を再度行う予定であるが、これが困難な場合はmRNAの発現で検討することを予定している。eNOSはNOを産生して血管機能保持に働くが、uncoupling(二量体ではない)状態になると、逆に活性酸素を産生し細胞障害性に働くことが知られている。現在、ウエスタンブロッティングを行い、uncoupling状態のeNOSを検出するための最適な条件を設定している段階である。今後、この産生系がどれだけBBMECの活性酸素産生亢進に関与しているか明らかにしていく予定である。ウシ脳微小卑管内皮細胞(BBMEC)とウシ大動脈内皮細胞(BAEC)において終末糖化蛋白(AGE)の負荷時の内皮細胞の分子透過性について検討した。FITC標識デキストランをトレーサーとして内皮細胞の分子透過性を調べてみると、BBMECでBAECに比較して分子透過性亢進、VEGFの発現上昇が生じていることが明らかとなった。これらの変化には活性酸素superoxideの産生亢進が伴っており、AGE負荷で活性酸素産生を亢進させる経路が考えられた。フリーラジカルスカベンジャーであるエダラボンの投与により、BBMECで見られた活性酸素産生亢進、VEGF発現上昇、分子透過性亢進のすべての反応が抑制され、AGE負荷→活性酸素産生→VEGF発現→透過性亢進というメカニズムの存在が証明された。この結果については、現在、論文投稿準備中である。また、上記のような血管内皮細胞における活性酸素の産生源については、NADPHオキシダーゼのサブユニットであるNOX4の主体的な役割を考えて、ウエスタンブロッティングを行っている。現在、手技的な部分の問題点がクリアできるようになり、バンドが同定できるようになってきている。今後、BBMECとBAECで比較を行い、活性酸素量の差がNOX4の蛋白量の差なのか、もしくは酵素活性の差が影響しているのかを検討する予定である。高血圧に糖尿病を合併した動物モデルであるstreptozotocin-induced diabetic SHRについては、現在モデルの作成を行い、病理標本の検討を行うための準備をしている段階である。ウシ脳微小血管内皮細胞(BBMEC)とウシ大動脈内皮細胞(BAEC)を用い、終末糖化蛋白(AGE)を負荷した際の内皮細胞の分子透過性を検討した研究については論文を完成し、Journal of Stroke & Cerebrovascular diseasesに投稿して採用された。本論文ではAGEの負荷によりBBMECでBAECに比較して分子透過性、VEGF発現、活性酸素産生がより亢進して認められること、またフリーラジカルスカベンジャーであるエダラボンの投与によりこれらの反応がすべて抑制されることを明らかにした。過去に我々が報告したAGEの負荷時の組織因子の発現を検討した研究と同様に、今回のVEGF発現と分子透過性も脳微小血管内皮細胞の方がより大きな変化を示した事より、脳微小血管内皮細胞は大血管の内皮細胞より刺激に対してsusceptibilityがあり、この現象に活性酸素産生が関与している可能性が考えられた。

この活性酸素の産生源については、NADPAオキシダーゼのサブユニットであるNOX 4が主体的な役割を果たしていると考えられている。現在、定常状態と刺激状態(低酸素、高血糖など)でのNOX 4の発現の変化をウエスタンブロッティング、RT-PCRを用いて検討している。低酸素、高血糖の刺激のある状態でNOX 4の発現が増強されることがRT-PCRの結果として得られており、今後さらに解析を進め、BBMECとBAECでのsusceptibilityをこのNOX 4の発現の違いで説明できるのか検討をしている。高血圧に糖尿病を合併した動物モデルであるstreptozotocin-induced diabetic SHRについては、現在モデルの作成を行い、病理標本の検討を行うための準備をしている段階である。