hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地下構造推定のための新しい微動アレイ探査法の開発

常時微動とは、波浪・大気擾乱などの自然現象や人間活動によって、地震時以外にもつねに生じている地盤の微小な振動のことをいい、微動探査法とは、地表面で得られた常時微動の計測記録を利用し、地盤を伝わる表面波の特性を評価するための諸手法の総称である。微動探査の有力手法の一つである「空間自己相関法(SPAC法)」は、円周上の等間隔の数点および中心点に地震計を設置して常時微動の同時測定(アレイ観測)を行い、その記録の解析により表面波の位相速度分散曲線を推定するもので、地盤構造を間接的に推定する目的のために広く用いられている。本研究ではSPAC法に関する既存の諸理論を整理して統一的な枠組みで記述するとともに、これを拡張・一般化し、きわめて普遍性の高い、新しい微動探査法理論の枠組みを構築した。この一般理論によれば、円形アレイを用いた微動探査法としてはSPAC法以外にも、さらに多種多様な代替手法が考案可能である。今年度はこれらの新しい代替諸手法がそれぞれどの程度の実用性を有するかを探るため、野外で取得した微動実測データへの適用を重点的に行った。地盤構造がすでに知られている複数の地点で、SPAC法を含めた合計5種類の手法によりレイリー波の位相速度分散曲線を推定した結果、我々が「中心なし円形アレイ法(CCA法)」と名づけた新手法、および仮に「V法」と名づけているこれの変種が、最も広い波長帯域にわたって高い解析精度を有することがわかった。これら2手法の適用可能な波長範囲は、上限がアレイ半径の数10100倍程度、下限が3倍程度と、その広さにおいてSPAC法(およそ2倍から10倍)をはるかに凌駕しているため、今後の普及が強く望まれる。また、微動アレイ記録中に含まれるノイズの影響をしかるべく補正すれば、CCA法・V法の適用可能な波長範囲の上限は、さらに大幅に伸びる可能性のあることが示された。常時微動とは、波浪・大気擾乱などの自然現象や交通・機械振動などの人間活動によって地震時以外にもつねに生じている地盤の微小な振動のことをいい、微動探査法とは、地表面で得られた常時微動記録の解析を通じて、地盤を伝わる表面波の特性を評価するために用いられるさまざまな手法の総称である。微動探査の有力手法の一つとして知られる「空間自己相関法(SPAC法)」は、円周上の等間隔の数点および中心点に地震計を設置して常時微動の同時測定(アレイ観測)を行い、その記録の解析から、地盤を伝わる表面波(レイリー波およびラブ波)の位相速度分散曲線を推定するものである。本研究ではSPAC法の考え方に秘められた潜在的発展性の高さに着目し、SPAC法に関する既存の諸理論を整理して統一的な枠組みで記述するとともに、これを拡張・一般化し、きわめて普遍性の高い、新しい微動探査法理論の枠組みを構築した。この一般理論によれば、円形アレイを用いた微動探査法としてはSPAC法以外にも、さらに多種多様な解析手法が実用化できる可能性がある。今年度はその中でも、一つの円周上に置いた地震計の記録だけからレイリー波位相速度を推定する「中心なし円形アレイ法(CCA法)」、および二重同心円上に置いた地震計の記録からラブ波位相速度を推定する「二重半径法」の潜在的可能性に注目し、数値実験および実データ解析を通じた実用性の検討を集中的に行った。またCCA法の理論的確立に資するため、平成17年8月に茨城県つくば市において大規模な野外微動観測を実施した。このときに得られた記録を解析する過程で、長波長側におけるCCA法の位相速度推定精度を微動データ中に含まれるノイズの相対パワー比と定量的に関連づけることのできる、独創的な理論的枠組みを考案することができた。

これら2手法の適用可能な波長範囲は、上限がアレイ半径の数10100倍程度、下限が3倍程度と、その広さにおいてSPAC法(およそ2倍から10倍)をはるかに凌駕しているため、今後の普及が強く望まれる。また、微動アレイ記録中に含まれるノイズの影響をしかるべく補正すれば、CCA法・V法の適用可能な波長範囲の上限は、さらに大幅に伸びる可能性のあることが示された。
カルコパイライト3元液体ターゲットのレーザーアブレーション過程と薄膜成長

KrFエキシマーレーザーをターゲットの照射光源に用いてアブレーションプルームの発光スペクトルをモニタすることによりアブレーション過程の知見を得るとともに、膜の組成とプルーム発光強度との間に相関が見られるか、膜の組成制御が可能かどうか調べた。プルームの検出器の特性の調査とプルームスペクトルの基本構造を調べた。アブレーション用のチャンバー内は1x10^<-4>Torr以下に真空排気し、レーザー光は石英窓を通してf=30cmのレンズでターゲット上のエネルギー密度が12J/cm^2となるように集光した。ターゲットにはCu_2SとAl_2S_3の混合粉末を直径10mm、厚さ1mmに加圧整形したペレットを用い、基板にはGaAs(100)ウエハ-を用いた。実際に観測できたスペクトル線はCuについては5106、5153、5218Åの3本、Alでは3962と3944Åの2本であった。これらはいずれも原子の第一イオン化状態からの発光である。Sについては強い発光ラインが923nm付近の近赤外域にあり、検出器の感度がほとんど無いため観測できなかった。基板上に堆積した各元素の量をEPMAより求めた。その結果、AlについてはプルームのAl発光強度と堆積量に比例関係が見られるが、Cuについては比例関係は見られず、Cuプルーム発光が弱くなってもCuの堆積は続いており、観測した発光成分以外の分子種やイオン種がアブレートしていることを示している。次いで、pBN/PGるつぼに多結晶粉末試料を入れ、溶融状態としアブレーションを試みた。しかし、試料が少量であるため熱的に試料が蒸発してしまい、真空中であるため液体状態に保つには高い温度制御能が必要であることが分かった。ある程度多量の多結晶体を別に合成することが必要である。また、チャンバーを改良し、真空中でなくAr雰囲気中でのアブレーションなども検討する必要がある。
歴史資料を活用したインバウンド観光振興のためのWebコンテンツに関する実証的研究

地域歴史資料を活用した欧米人向け「観光ガイドブログ」および「観光ガイドシステム(iPhoneアプリ)」を配信し、日本の歴史に関する知識レベルや日本語読解力と地域歴史資料の種類ごとの有効性を検証した。さらに、利用者間で双方向に情報配信ができる仕組みであるCGM(Consumer Generated Media,消費者生成メディア)機能の必要性が明らかとなった。平成21年度においては、インバウンド振興のための欧米人向けのWebコンテンツ開発のために、以下の2点を実施した。(1)石川県が実施した外国人個人旅行者を対象とした石川県への旅行に関するアンケート調査結果の分析を行った。欧米客の石川県に関する知識レベルや興味・関心を把握し、本研究において開発するWebコンテンツの基本コンセプトを決定した。(2)地域歴史資料を活用した欧米人向け観光ガイドブログ-Historical Walking Guide to Kanazawa-(http://amane-project.jp/HistoricalGuidetoKanazawainEnglish/)を国内研究協力者(フィリップス・ジェレミー氏)の協力を得て、平成21年11月より配信を開始した。本研究では、単なる日本語での観光地情報照会の翻訳型コンテンツ開発ではなく、地域特有の歴史資料に着目し、そのような地域特性により他地域と差別化する戦略をとる。本ブログは、地域に現存する絵図、日記、写真、古文書などの歴史資料を活用した欧米人向け観光ガイドである。絵図や写真は別ウィンドウで英語の注釈を入れ高精細な表示を行った。本ブログに対するコメントやインタビューにより、歴史資料の欧米人に対する効果的な活用法、欧米人の嗜好や知識レベルを分析した。以上により、「地域歴史資料を活用したポッドキャストによる観光ガイド」(平成22、23年度)開発のための基礎的知見を得ることができた。平成22年度においては,以下の3点を実施した.(1)アンケート調査により外国人の日本の歴史に関する知識レベルおよび日本語読解力と歴史観光素材(「古地図」,「古写真」,「歴史上の人物の肖像画・写真」,「当時の建物や街並みなどが描かれた古絵図」,「漢字」,「英訳した歴史文献」)に対する興味の関連性を調べた.(2)国内研究協力者(フィリップス・ジェレミー氏)の協力を得て,スマートフォンによる古写真や古地図などの歴史資料を活用した欧米人向け観光ガイドシステムを試作した.日本在住の外国人に開発したシステムを利用してもらい,アンケート調査およびインタビュー調査を実施した.(3)平成21年11月より開始した「地域歴史資料を活用した欧米人向け観光ガイドブログ-Historical Walking Guide to Kanazawa-」(http://amane-project.jp/HistoricalGuidetoKanazawainEnglish/)を継続して配信した.これらの結果から,外国人観光客に対し「古写真」,「歴史上の人物の肖像画・写真」,「当時の建物や街並みなどが描かれた古絵図」,「英訳した歴史文献」が有効であるとの知見を得た.さらに,観光ガイドシステムにおける情報の量・デザイン・機能など改善点が明らかとなった.以上により,本研究の目的の一つである「地域歴史資料を活用した欧米人向け観光ガイド」開発(平成23年度)のための基礎データを得ることができた.平成23年度においては,以下の2点を実施した.(1)平成21年11月より開始した「地域歴史資料を活用した欧米人向け観光ガイドブログ-Historical Walking Guide to Kanazawa-」(http://amane-project.jp/HistoricalGuidetoKanazawainEnglish/)を継続して配信し,古地図などの高精細画像の表示を行った.(2)平成22年度に試作した「地域歴史資料を活用した欧米人向け観光ガイドシステム」に対する外国人の評価分析を行った.観光素材への興味について,日本の歴史に関する知識レベルや日本語読解力との関連も含めて分析した結果,「古写真」,「歴史上の人物の肖像画」,「古絵図」,「英訳した歴史文献」が有効であることが明らかとなった.これら有効なコンテンツの追加,デザイン・機能の改良を行い,「Discover Kanazawa's History」(iPhoneアプリ)として配信した.利用者はGPSによるナビゲーション機能により,古写真や古絵図などの歴史資料を用いて紹介されているスポットを巡ることができる.アプリ利用者の意見として,一方的な情報提供ではなく利用者自身による地域歴史情報に関する情報発信の希望がある.利用者間で双方向に情報配信ができる仕組みであるCGM (Consumer Generated Media,消費者生成メディア)機能の必要性が明らかとなった.
反応性液相多成分物質の乱流拡散・混合現象の解明と確率過程モデルに関する研究

本研究では,高シュミット数が特徴である液相における反応性乱流拡散場の統計的特性を明らかにすることを目的として,吸光スペクトル法による多成分濃度同時測定システムの開発を行った。軸対称乱流噴流中の3成分濃度を同時測定し,その有効性を確かめた。さらに確率モデルとして,確率密度関数(PDF)法による反応性拡散場のモデリングを行った。平均せん断のない格子乱流中におけるマルチプルーム拡散場を対象とした数値計算を行い,その有効性を検証した。本研究では,高シュミット数が特徴である液相における反応性乱流拡散場の統計的特性を明らかにすることを目的として,吸光スペクトル法による多成分濃度同時測定を行う。そのために,高空間・高時間分解能の多成分濃度測定システムの開発を行い,反応性乱流の微細構造を明らかにする。前年度までに,高時間・高空間分解能の2成分濃度同時測定システムの開発を行った。分解能を向上させるために検査体積を小型化したが,光量も減少するため,従来光源として用いられていたハロゲンランプでは,高精度な濃度測定は不可能である。そこで,光源として緑色と赤色の2つのレーザーダイオードモジュール(LDモジュール)を使用した,2成分の濃度測定システムを開発した。平成25年度は,上記の2成分濃度同時測定システムに,さらに1波長分,新たに青色のLDモジュールと分光系を購入することにより,3成分の濃度を同時測定可能なシステムにバージョンアップを行った。静止流体中で濃度測定の原理試験およびノイズの影響を調べ,濃度測定システムの有効性を確認した結果,誤差1%以内で3成分同時濃度測定が可能であることが確かめられた。さらに確率モデルとして,確率密度関数(PDF)法による反応性拡散場のモデリングも引き続き行った。平均せん断のない格子乱流中におけるマルチプルーム拡散場を対象とした数値計算を行った。この拡散場は断面方向に近似的に一様と見なすことが可能であり,モデル化が必要となる分子拡散モデルの評価に最適である。まず,IEMモデルを液相反応性乱流に適用し,単一の二次反応と連続競争反応の場合の計算を行い,実験と比較することにより,その有効性を検証した。平成24年度はまず,高時間・高空間分解能の2成分濃度同時測定システムの開発を行った。分解能を向上させるために,今回新たに光ファイバープローブを製作した。従来の直径0.5 mmの光ファイバーをまず50 μmにすることにより,検査体積を約1/100に小さくすることが可能となった。しかし,検査体積を小型化すると光量も減少するため,従来,光源として用いられていたハロゲンランプでは,高精度な濃度測定は不可能である。そこで本研究では,光源としてレーザーダイオードモジュール(LDモジュール)を使用した。本年度はまず,緑色と赤色の2つのLDにより2成分の濃度測定システムを開発した。開発した2成分濃度同時測定システムを用いて,まずは静止流体中で濃度測定の原理試験およびノイズの影響を調べ,濃度測定システムの有効性を確認した結果,誤差1%以内で2成分同時濃度が可能であることが確かめられた。さらに確率過程モデルとして,確率密度関数(PDF)法による反応性拡散場のモデリングを行った。まず,平均せん断のない格子乱流中におけるマルチプルーム拡散場を対象とした数値計算を行った。本研究ではまず,IEMモデルを液相反応性乱流に適用し,実験と比較することにより,その有効性を検証した。本研究では,高シュミット数が特徴である液相における反応性乱流拡散場の統計的特性を明らかにすることを目的として,吸光スペクトル法による多成分濃度同時測定を行った。まず,高時間・高空間分解能の2成分濃度同時測定システムの開発を行った。次に上記の2成分濃度同時測定システムに,さらに1波長分,新たに青色のLDモジュールと分光系を購入することにより,3成分の濃度を同時測定可能なシステムにバージョンアップを行った。さらに,3成分濃度同時測定システムを用いて,軸対称乱流噴流中の3成分濃度を同時測定した。

その結果,3成分濃度の測定結果が全て一致しており,本測定システムの有効性が確かめられた。また確率モデルとして,確率密度関数(PDF)法による反応性拡散場のモデリングを行った。平均せん断のない格子乱流中におけるマルチプルーム拡散場を対象とした数値計算を行った。この拡散場は断面方向に近似的に一様と見なすことが可能であり,モデル化が必要となる分子拡散モデルの評価に最適である。まず,IEMモデルを液相反応性乱流に適用し,単一の二次反応と連続競争反応の場合の計算を行い,実験と比較することにより,その有効性を検証した。工学研究実績の概要欄にも示したように,平成25年度は前年度までに開発した2成分濃度同時測定システムに,さらに1波長分,新たに青色のLDモジュールと分光系を購入することにより,3成分の濃度を同時測定可能なシステムにバージョンアップを行った。静止流体中で濃度測定の原理試験およびノイズの影響を調べ,濃度測定システムの有効性を確認した結果,誤差1%以内で3成分同時濃度測定が可能であることが確かめられた。さらに確率モデルとして,PDF法による平均せん断のない格子乱流中におけるマルチプルーム拡散場を対象とした数値計算を行った。IEMモデルを液相反応性乱流に適用し,単一の二次反応と連続競争反応の場合の計算を行い,実験と比較することにより,その有効性を検証した。以上のように,実験的研究では3成分濃度同時測定システムの開発は行えたが,実際の化学反応場に適用できていないこと,また数値的研究は当初の計画よりもわずかに遅れていることから,「やや遅れている」とした。研究実績の概要欄にも示したように,平成24年度は高時間・高空間分解能の2成分濃度同時測定システムの開発を行った。分解能を向上させるために,今回新たに光ファイバープローブを製作した。従来の直径0.5 mmの光ファイバーをまず50 μmにすることにより,検査体積を約1/100に小さくすることが可能となった。また,光源としてレーザーダイオードモジュール(LDモジュール)を使用した。本年度はまず,緑色と赤色の2つのLDにより2成分の濃度測定システムを開発した。開発した2成分濃度同時測定システムを用いて,まずは静止流体中で濃度測定の原理試験およびノイズの影響を調べ,濃度測定システムの有効性を確認した結果,誤差1%以内で2成分同時濃度が可能であることが確かめられた。さらに確率過程モデルとして,PDF法による反応性拡散場のモデリングを行った。まず,平均せん断のない格子乱流中におけるマルチプルーム拡散場を対象とした数値計算を行った。本年度はまず,IEMモデルを液相反応性乱流に適用し,実験と比較することにより,その有効性を検証した。以上のように,数値的研究は当初の計画よりもわずかに遅れているものの,実験的研究はほぼ計画通りに進んでいることから,「おおむね順調に進展している」とした。来年度以降,開発した高時間・高空間分解能の多成分濃度同時測定システムを用いて,実際の乱流拡散場の多成分濃度測定を行うことにより,その有効性の検証を行う予定である。
MHC機能改変による自己免疫疾患の発症制御とその機序の解明

本研究の目的は1型糖尿病の発症・抑制の機序を明らかにすることである。ヒトの1型糖尿病の発症のしやすさはヒト白血球抗原(Human Leukocyte Antigen;HLA)(マウスでは主要組織適合性抗原(Major Histocompatibility Complex, MHC))遺伝子多型と強く関連することが知られており、患者の約9割がDR3-DQA1*05- DQB1*02, DR4-DQA1*03-DQB1*03:02(欧米人), DR9-DQA1*03 -DQB1*03:03, DR4-DQA1*03-DQB1*04 (日本人)などの特定のHLA-DR-DQハプロタイプのいずれかを持つと報告されている。しかし、これらのHLAが1型糖尿病を引き起こすメカニズムは明らかにされていない。そこで本研究では1型糖尿病の動物モデルとして知られるNon-Obese Diabetogenic (NOD)マウスのMHC遺伝子を部分的に改変した変異導入NODマウスを樹立し、病態発症の機序を明らかにする。NODマウスは1型糖尿病を高頻度に自然発症する系統として知られ、NODマウスでの膵島炎発症はMHCクラスII (I-Ag7)と強い関連があることから、NODマウスではヒトの1型糖尿病と類似した機序によって1型糖尿病を発症すると考えられており、モデル動物として適当である。これまでに、NODマウスのMHC遺伝子に変異導入した株を3種類以上樹立した。平成29年度はこれらの変異導入株雌雄各群(約20匹)について糖尿病発症率測定、オフターゲット領域のDNA配列解析、および免疫系の解析を行った。また、新たな変異導入株を作成しライン化を進めている。これまでに得られた成果について現在、論文投稿準備中である。特段の問題なく研究を進行できており、一定の成果を得ている。これまでに解析を進めている変異導入マウスに加え、新たな変異導入株でのライン化と糖尿病発症率の測定を進め、本研究期間内に変異導入マウスにおける基礎的なデータを取得する。株間で表現型の違いが見られる場合は、十分な個体数を用いて追試を行い、機能解析、免疫解析を展開する上での基盤とする。
分子性導体の2量体性・フラストレーション制御による超伝導転移機構の解明

分子が一方向に積層したβ型有機超伝導体の示す超伝導転移について、一軸圧縮下での転移温度T_Cの実験結果と理論計算の対比から、分子の2量体性の違いによる電子相関の強弱と、三角格子フラストレーションの寄与の観点から調べた。分子の2量体性の強いBEDT-TTF塩では、分子積層方向に平行、垂直の両方向とも一軸圧縮により一度T_Cが増大し極大を取ったのち低下した。この非単調な振舞いは分子の2量体化した1/2フィルドモデルにより再現され、スピン揺らぎとフラストレーションの競合により生じていることが分かった。これに対して2量体性の小さいBDA-TTP塩では、分子積層方向にのみT_Cが極大を示すが、2量体化を仮定しないモデルのほうが、実験結果との一致がよいことがわかった。すなわち2量体化の程度の違いに対応していることがわかった。本研究では、β型分子配列をもつ有機超伝導体について、一軸性圧縮によって2量体化の程度、フラストレーションの程度を変化させたときの超伝導転移温度Tcを実験的、理論的に調べ、有機超伝導体における2量体性の重要性を明らかにし、スピン揺らぎに基づく超伝導転移機構との相関を解明する。本年度は、β型BEDT-TTF塩の中でTcのもっとも高いβ-(BEDT-TTF)_2I_3について調べた。この物質のTcは常圧では1.5Kと低いが、エポキシ樹脂に埋め込むことによりIkbar程度の圧力が加わり、8Kの高Tc相を得ることができた。電子スピン共鳴法により分子スタックの方向を特定して一軸方向の圧力を加えることにより、高Tc相のTcの一軸圧依存性を測定した。分子のスタック方向への一軸圧ではBDA-TTP塩と同様に3.5kbar付近までは緩やかにTcが上昇して以降緩やかに減少した。一方、スタック垂直方向への一軸圧では3kbar付近からTcが急激に上昇して以降急激に減少しBDA-TTP塩とは異なる振る舞いを示した。この結果を理解するため一軸性圧縮下の移動積分を計算し2量体化ババードモデルのFLEX近似によってTcの計算を行ったところ、スタックおよびスタック垂直方向の両方で、低圧領域において圧縮によりTcが上昇する様子が再現された。また結晶方位の確認と常伝導状態における電子構造の解明のため、光照射下における電気伝導特性の変化を測定した。エポキシ樹脂に埋め込むことにより得られたβ-(BEDT-TTF)_2I_3の高Tc相における一軸性圧縮効果について、BDA-TTP塩を含めた3物質問で理論的な解析を進めた。2量体化した1/2フィルドモデルと、2量体を仮定しない2バンドの1/4フィルドモデルの両方で、Tcの一軸圧依存性を計算した。β-(BEDT-TTF)_2I_3については、2量体モデルを用いたとき、スタック方向、スタック垂直方向の2方向とも、低圧領域でTcが上昇する実験結果を支持する計算結果が得られた。一方、BDA-TTP塩では、X=SbF_6については両モデルとも低圧領域での実験結果を再現したが、X=AsF_6については、2量体化を仮定しないモデルのほうが、実験結果との一致がよいことがわかった。すなわち、2量体化の程度の強いβ-(BEDT-TTF)_2I_3では、2量体モデルのほうが実験との一致がよく、2量体化の程度の弱いβ-(BDA-TTP)_2AsF_6では、2量体を解いた2バンドの1/4フィルドモデルのほうが実験を再現し、2量体化の程度の違いに対応していることがわかった。さらに、β-(BEDT-TTF)_2I_3について、実験状況に適した低温高圧下の構造データを用い、さらにオフサイトクーロン相互作用を入れた拡張ハバード計算を行うと、実験結果との一致度が向上することを見出した。本研究では、BEDT-TTF(ET)塩の超伝導転移について、一軸性圧縮下での転移温度Tcの測定と理論解析を通して分子の2量体性、三角格子フラストレーションの観点から解明することを目的とする。本年度はβ-(ET)2I3の高Tc相が常圧で出現するβ-(ET)2IBr2について実験を行った。その結果、β-(ET)2I3と同様にスタック平行、スタック垂直の2方向とも低圧領域でTcが上昇し、後者のほうが大きいTcの上昇を示した。またβ-(ET)

2I3と同様に、2量体性を考慮した1/2フィルド下での反強磁性スピン揺らぎによるTcの計算結果の傾向と一致した。これらの結果は以下のことを示している。1β-ET塩ではBDA-TTP塩に比べ分子の2量体性が大きく、β-ET塩の超伝導には2量体性により強まった電子相関による反強磁性ゆらぎが重要である。2スタック垂直圧縮でTcが上昇することは、三角格子フラストレーションの解放がTcの上昇をもたらす寄与を示す。3両物質で共通するTcの圧力変化が見られたことは、β-(ET)2I3で常圧下に存在する超格子構造はTcの圧力変化に影響を及ぼさない。さらに実験と理論との対応を検討した結果、4室温での構造データに基づくよりも、実験状況に適した低温下(100K)の構造データを用いたほうが、実験結果の一致度がよくなった。また5オフサイトクーロン相互作用を入れた拡張ハバード計算により、実験との一致度が向上することを見出した。以上の研究に平行して、電荷秩序相をとる擬一次元δ型分子配列を持った新規ET塩について、一軸性圧縮下での金属絶縁体転移の解明と超伝導相の探索をすすめ、また擬一次元構造をもつ超伝導体における超伝導の対称性について理論モデルによる考察を進めた。また、圧力による電子状態制御に加えて、イオン液体ゲートトランジスタを用いたフィリング制御を試みた。1年目には、β-(BEDT-TTF)_2I_3の一軸性圧縮効果の実験に成功し、当年度には、以前のBDA-TTP塩の場合と合わせて、2量体化の強弱に応じた理論モデルによって統一的に解釈できることを見出すことができた。さらにβ-(BEDT-TTF)_2IBr_2における一軸性圧縮実験を行うことに成功し、β-(BEDT-TTF)_2I_3と同様に理解できる見通しを得た。24年度が最終年度であるため、記入しない。β-(BEDT-TTF)_2AuI_2についても研究を進め、2量体性の程度の違いをパラメータとしたβ型有機超伝導体の超伝導転移の系統的理解を進める。さらにκ型BEDT-TTF塩についてもより詳細な研究を行い、β型分子配列とκ型分子配列における2量体性の違いと超伝導転移との関係について調べ、κ塩における高いTcの起源について解明を進める。
SAXS/Hv光散乱同時測定による相分離したポリマーブレンド中での球晶成長の研究

融点以上の温度から所定の結晶化温度にクエンチして小角・広角X線散乱/偏光光散乱同時測定を行った。温度クエンチ直後では、球晶に特徴的なクローバーパターンは観察できなかったものの、やがてクローバーパターンが出現してくるのが確認できた。散乱強度のピーク位置から球晶半径を評価した。その結果、相分離構造の特徴的なサイズ(約0.20.3μm)よりはるかに大きい球晶が形成されること、ホモポリマーよりも相分離したブレンド試料のほうが成長は遅いものの、最終的には大きな球晶が得られることがわかった。一方、結晶ラメラの長周期はブレンドの組成にかかわらずほぼ一定の値となり、相分離構造よりも結晶ラメラ厚みが十分小さいことがわかった。また、見かけの結晶化度はすべての試料で時間とともに増大したが、ブレンド中のゴム成分が増加するにつれて最終到達結晶化度は低下した。以上の結果より、LLDPE相をたどって結晶ラメラの成長が進み、球晶が成長したことが示唆される。また、ブレンド試料では相分離構造により一部核成長が阻害されるが、阻害されなかった核が大きく成長した結果、ホモポリマー中よりもブレンド試料中のほうが球晶が大きく成長できたと推測される。本研究では測定手法として小角・広角X線散乱/偏光光散乱同時測定を用いたが、これまで別々に行われていたこれらの測定を向時に行うことで、異なる長さの尺度での結晶化挙動の解析を全く同一の温度制御下で行うことができ、高分子の結晶化挙動・特に球晶成長についてより建設的な考察を行うことができた。結晶性ポリオレフィンを一成分に含むポリマーブレンドやブロック共重合体では、相分離したポリマーブレンド中やミクロ相分離したドメイン中での結晶化と球晶形成が特に注目されている。相分離したポリマーブレンド中での球晶成長については、結晶性ポリマーの種類によって、球晶が形成されなかったり、逆に単独成分の球晶よりも大きくなる場合も報告されている。また、球晶成長メカニズムについても統一見解が得られていない。相分離したポリマーブレンド中で拮晶性ポリマーが球晶を形成する場合、球晶成長のメカニズムとして、(1)相分離構造を破壊することなくこれを伝って結晶ラメラが放射状に成長、(2)相分離構造を破壊しながら結晶ラメラが放射状に成長するが、その過程で非結晶成分を結晶ラメラ間の非晶領域へと排出する、(3)相分離構造を破壊しながら結晶ラメラが放射状に成長するが、その過程で非結晶成分を球晶外部へ排出する、の3通り考えられる。本研究では、結晶成分として直鎖状低密度ポリエチレンを、非結晶成分としてエチレンブロピレンゴムを用い、そのポリマーブレンドの相分離した空間内でポリエチレン球晶が成長する場合に、上記のいずれのメカニズムで成長が進行するかを明らかにした。この目的のため、小角X線散乱(SAXS)測定と偏光解消光散乱(HvSALS)測定を同時行えるように同時測定システムを構築し、球晶成長過程の時分割同時測定により、SAXS法からは結晶ラメラの長周期を求め、HvSALS法からは球晶半径を算出した。直鎖状低密度ポリエチレンとゴムのブレンドにおいて、球晶成長は遅いがポリエチレン単独の場合よりも大きな球晶が形成されることがわかった。また、結晶化終了後のサンプルの室温SAXS測定の結果では、結晶ラメラの長周期は単独系の場合とほとんど変わっていなかったので、相分離構造を破壊することなくこれを伝って結晶ラメラが放射状に成長することによって、球晶が成長すると結論付けられた。
性ホルモンによるヒトマイボーム腺および眼表面の制御調節機構の解明

健常な30代・60代の男女、マイボーム腺機能不全(MGD)患者を対象としてマイボーム腺分泌脂(meibum)の脂肪酸分析を行った。30代では、男性に比べ女性の方が直鎖飽和脂肪酸(SSFA)が有意に多く、1価(MUFA)および多価不飽和脂肪酸(PUFA)は有意に少なかった。60代女性では、30代に比べSSFAの割合が有意に減少し、分枝飽和脂肪酸(BSFA)、PUFAは増加する傾向にあった。MGDでは健常高齢者と比較してSSFAの割合が有意に増加し、BSFAの割合が有意に減少していた。meibumの脂肪酸組成には性差や加齢性変化があり、MGDや蒸発亢進型ドライアイと関連すると考えられた。1.性ホルモンによるマイボーム腺と眼表面上皮細胞のヒトin vivoにおける細胞分化制御の解明のための研究健常な、月経周期が正常な若年女性(平均32歳)6名を対象として、月経周期をIVIのphaseに分割し、各phaseにおいて唾液中の性ホルモン濃度(遊離テストステロン、エストラジオール、プロゲステロン、DHEA)の測定とともにマイボーム腺分泌脂(meibum)の脂肪酸組成がどのように変化するかを検討した。meibumの脂肪酸組成は、Phase IIに飽和脂肪酸(SFA)が有意に増加し、一価不飽和脂肪酸(MUFA)が有意に減少するという周期的な変化が生じた。全脂肪酸に対するMUFAの割合は、唾液中のエストラジオールの濃度と負の相関を示したが、他の性ホルモン濃度との相関関係は認めなかった。このことは、マイボーム腺の周期的な変化、が女性における蒸発亢進型ドライアイやMGD、マイボーム腺炎角結膜上皮症の悪化と関連する可能性が考えられ、昨年の第67回日本臨床眼科学会で口演発表した。また、マイボーム腺から純度の高い微量なmeibumをサンプリングし、細菌培養や脂質分析に供することができるmeibum採取器を新規に開発した。採取器で採取したmeibumはダビール匙を用いた従来法に比し、採取量そのものは減少するが、細菌培養ではコンタミネーションが減少し、脂肪酸の分析結果は従来法の結果と差がないことが明らかとなった。このことは、今年2月の角膜カンファランス2014で口演発表した。2.マイボーム腺内の常在細菌叢の解明健常者のマイボーム腺から採取したmeibumについて細菌培養を行い、常在細菌叢について検討中であるが、グラム陽性嫌気性菌であるPropionibacterium acnesが最も多く検出された。健常な30代および60代の男女、それぞれ6名を対象としてマイボーム腺分泌脂(meibum)の脂肪酸組成について性差と加齢性変化について検討した。また、マイボーム腺機能不全(MGD)患者20例を対象とし、健常者と比較した。採取したmeibumはメチル化誘導体化後、ガスクロマトグラフ質量分析法(GC/MS)を用いて脂肪酸組成分析を行った。30代では、男性に比べ、女性の方が直鎖飽和脂肪酸(SSFA)が有意に多く、1価(MUSA)および多価不飽和脂肪酸(PUFA)は有意に少なかった。60代では、逆に、PUFAのみ、女性が有意に多かった。若年女性に比べ、高齢女性では、SSAFの割合が有意に減少し、分枝飽和脂肪酸(BSFA)、PUFAは増加する傾向にあった。若年男性に比べ、高齢男性になるとSFAの割合には有意差なかったが、PUFAの割合が有意に減少していた。若年女性で有意にパルミチン酸やステアリン酸といったSSFAが多く含まれていた。meibumの脂肪酸組成には明らかな性差や加齢性変化が認められ、これらの変化がMGDや蒸発亢進型ドライアイと関連する可能性が考えられた。MGDでは健常な高齢者のmeibumと比較してSSFAおよびBUFAの割合が有意に増加し(p<0.05)、BSFの割合が有意に減少していた(p<0.05)。このことは、MGDでは、meibumの飽和脂肪酸の割合が増加することがmeibumの融点を上昇させ、結果としてmeibumの粘度の上昇・固形化、ひいては涙液油層の不安定化につながるものと考えられた。マイボーム腺機能不全(MGD)を、炎症の明らかなマイボーム腺炎meibomitisと明らかでない閉塞性MGD(oMGD)に分類し、マイボーム腺分泌脂meibumの脂肪酸組成と脂質過酸化物(HPO)について検討した。meibomitis 10例、oMGD 9例、健常者(NL)12例を対象とした。採取したmeibumは、速やかにクロロホルム/メタノール(A)あるいはベンゼン(B)に溶解し,-20°Cで保存した。Aのmeibumは、メチル化誘導体化後、ガスクロマトグラフ質量分析法を用いて脂肪酸分析を行った。Bのmeibumはトリフェニルホスフィン誘導体(spy-LHP, dojin)と反応させ、生成物の535nmの蛍光強度によりHPOを定量した。遊離コレステロール(FC)はHPLC法で測定した。健常者に比べ、oMGD、meibomitisともに、直鎖飽和脂肪酸(SSFA)の割合が有意に増加し(NL:2.8%, oMGD:6.2%, meibomitis:3.8%, p<0.05)し、meibomitisで多価不飽和脂肪酸の割合が増加していた(NL:3.4%, meibomitis:3.8%, p<0.05)。

HPO/FCは、健常者に比べoMGD、meibomitisで有意に高かった(NL:163.5, oMGD:257.3, meibomitis:685.2, p<0.05)。MGDではSSFAおよびHPOが増加することによってmeibumの粘度上昇やマイボーム腺および眼表面の炎症に関連している可能性が示唆された。健常な30代・60代の男女、マイボーム腺機能不全(MGD)患者を対象としてマイボーム腺分泌脂(meibum)の脂肪酸分析を行った。30代では、男性に比べ女性の方が直鎖飽和脂肪酸(SSFA)が有意に多く、1価(MUFA)および多価不飽和脂肪酸(PUFA)は有意に少なかった。60代女性では、30代に比べSSFAの割合が有意に減少し、分枝飽和脂肪酸(BSFA)、PUFAは増加する傾向にあった。MGDでは健常高齢者と比較してSSFAの割合が有意に増加し、BSFAの割合が有意に減少していた。meibumの脂肪酸組成には性差や加齢性変化があり、MGDや蒸発亢進型ドライアイと関連すると考えられた。概ね計画通りに進行している。医歯薬学これまでの研究成果の一部は英文論文発表したが、さらにデータをまとめ、論文投稿する予定である。さらに、健常者、マイボーム腺異常患者のmeibumの脂質分析の解析とマイボーム腺の常在細菌の一つであるPropionibacterium acnesの亜型解析を進める。研究は概ね順調に進行しているが、ホルモン補充療法を行っている更年期女性についてのマイボーム腺機能およびmeibumの脂肪酸組成の検討はまだ施行できていない。今後は、健常対象者数を増加させ、加齢に伴う性ホルモン濃度の変化とともにmeibumの脂肪酸組成がどのように変化するかを詳細に検討する。またmeibumの常在細菌と脂肪酸組成の変化に関わる解析を進め、さらに、マイボーム腺疾患(マイボーム腺機能不全やマイボーム腺炎角結膜上皮症など)患者についても同様の検討を行い、meibumの常在細菌の変化とmeibumの脂質組成の変化の関連について明らかにし、さらには治療前後での常在細菌およびmeibumの脂質組成についても検討し、効果的な新規治療プロトコールを確立する。meibumの脂質分析について解析に要する初期値設定に時間を要し、当初の予定ほどにはサンプル数を分析できなかったため、その費用を次年度に使用することとした。ただし、初期値の設定は既に終了しており、信頼できるデータを得られるようになっている。このため、平成25年度に予定していたサンプル数のmeibumの脂肪酸分析は、平成26年度に予定通り行うことに計画変更する。これに伴い、マイボーム腺内の細菌培養サンプル数も増加し、これらの費用に充てる。また、H25年度に予定していた国際学会での発表を平成26年度に変更したため、旅費の一部を平成26年度に先送りした。meibumの脂質分析、特に脂肪酸分析にかかる消耗品費用等、マイボーム腺内の細菌培養にかかる費用、そして平成26年度に発表する国際学会(第4回アジア角膜学会等)への出張旅費に充当する。
視機能異常の患者に対応した、病院内の施設と接遇に関する指針の確立

視覚障害とは視力障害、視野障害に加えて、広義には色覚異常も含まれる。すなわち、視機能の障害ごとに見え方が異なることから、視覚障害にとっての病院利用時の不便な点は患者により異なる。本研究では、病院施設内のカラーユニバーサルに関わる設備等改善点を明らかにすべく、疑似的色覚異常を生じる眼鏡を用い改善点を精査し、視機能異常の患者向け対応指針を確立することを目的に研究に取り組んだ。病院施設内の設備等改善を目的に、改善点と対策を策定した。また、同様に配布文書についても解析し、対応策を策定した。視覚障害は障害の種類や程度が個人毎に異なる。したがって、病院利用時の不便な点も患者によって異なることが予想される。本研究の目的は、色覚に障害を持つ色覚異常や視覚障害(全盲、弱視)といった広範な視機能異常の患者に対応した病院内の各種指針の確立、である。今年度は、患者からの意見収集を実施し、色覚異常の患者向けの病院施設内の設備等改善を目的とした実験の準備を整えた。患者からの意見収集は、当院の患者サービス向上委員会の活動の一部である病院への投書を基に、色覚異常や視覚障害の患者に関する意見を調査した。その結果、病院内の点字ブロックに高齢者がつまずくという意見があった。この点に関して視覚障害者と意見交換したところ、解決策を見いだすことが非常に困難であることが判明した。今回の調査では色覚異常に関する投書はなかった。なお、これまでの患者サービス向上委員会の活動の中でも障害者や高齢者を含む弱者への対応について、第74回福祉情報工学研究会に招待されて講演を行った。病院施設内の設備等改善を目的とした実験については、眼鏡型の色弱模擬フィルタを用意し、病院内を点検する準備を整えた。今後はこれを用いて、色覚異常の患者向けにカラーユニバーサルデザインの観点から病院施設内の配色に関して調査検討する。特に、病院施設内の案内表示、受付、診察室、待合室等を中心とした場所において、判別が困難な配色の検出に取り組む予定である。病院への投書を調査し、福祉情報工学の研究者や視覚障害者と意見交換した結果、設備の改善に関しては、障害者への対応が高齢者では問題点になり得ることが明らかになった。今後の研究にどう生かすかを考える必要がある。また、色覚異常の患者向けの設備改善に関して、調査検討に必要な器具を入手した。視覚障害は、その種類や程度が個人毎に異なる。したがって、視覚障害にとっての病院利用時の不便な点は患者により異なる。そこで本研究の目的は、色覚に障害を持つ色覚異常や視覚障害(全盲、弱視)といった広範な視機能異常の患者に対応した病院内設備の各種指針の確立、である。今回、病院施設内のカラーユニバーサルに関わる設備等改善点を明らかにすべく、調査研究を実施した。具体的には、色弱者、弱視者、白内障患者を想定対象とし、正面玄関や総合案内など多数の来院者の目に触れる病院内の掲示物を中心に、カラーユニバーサルデザインの観点から配色や字の大きさなど識別が容易か否かを検討した。具体的には、NPO法人カラーユニバーサルデザイン機構が発行しているデザインガイドブックおよび自治体が発行しているガイドラインを参考に、調査研究の対象項目として24項目を作成し、評価は「問題なし」「どちらともいえない」「問題あり」「適用外」の4段階とした。この調査に際して、眼鏡型の色弱模擬フィルタを用いて色弱者等の見え方の擬似体験も取り入れた。この調査研究の結果、調査対象掲示物16点の約8割は調査項目の6割以上で問題がなかった。一方で、調査対象掲示物の5割以上が調査項目6項目に共通して「問題あり」又は「どちらともいえない」と評価された。これらの結果を基に、色弱者等が識別困難と考えられる書体(フォント)の種類や大きさ、図・記号の大きさ、配色の改善案を対象掲示物毎に作成し、改善案の全体の概要をまとめ、病院内の掲示物を検討する委員会に報告した。色弱を含む視機能異常の来院者向けの設備改善のための調査を実施した。その結果を基に案内板や掲示物を作成または修正する際の検討項目をまとめた。また、研究代表者は病院内の掲示物を検討する委員会の委員であることから、今回の調査結果を報告し、対応案を提案した。本研究では、病院施設内のカラーユニバーサルに関わる設備等改善点を明らかにすべく、疑似的視覚異常を生じる眼鏡を用い改善点を精査し、視機能異常の患者向け対応指針を確立することを目的としている。これは、我が国でも「障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律」が成立施行されており、医療現場は視覚障害者への合理的配慮を行う必要がある為である。そこで我々は、医療機関が社会的に求められる障害者への「合理的配慮」を実現すべく、研究に取り組んできた。これまでに、1.病院施設内の設備等改善を目的とした実験で、眼鏡型の色弱模擬フィルタにいおる病院内設備の調査準備(24項目からなる調査項目の作成)、2.色弱模擬フィルタおよび画像処理ソフトのCUD機能を用いた、病院内設備の分析データ収集、3.病院内設備データを分析し、改善点の洗い出しと対策の決定、まで行い病院内の掲示物を検討する委員会に一次調査報告として提出した。

今年度は、前述の調査結果を精査と病院内設備の改善案に加えて、指針の策定に向けて可能な対策について検討した。そしてその結果について、学会発表と論文報告することで、広く研究成果を発信した。また、病院から患者に渡す紙媒体の配布資料についてカラーユニバーサルデザインの観点から検討した。視覚障害とは視力障害、視野障害に加えて、広義には色覚異常も含まれる。すなわち、視機能の障害ごとに見え方が異なることから、視覚障害にとっての病院利用時の不便な点は患者により異なる。本研究では、病院施設内のカラーユニバーサルに関わる設備等改善点を明らかにすべく、疑似的色覚異常を生じる眼鏡を用い改善点を精査し、視機能異常の患者向け対応指針を確立することを目的に研究に取り組んだ。病院施設内の設備等改善を目的に、改善点と対策を策定した。また、同様に配布文書についても解析し、対応策を策定した。前年度に引き続き、(1)患者から意見収集を行い、視覚障害や色覚異常の患者に関する問題点を調査し改善を検討する。その際、他の障害を持つ患者や高齢者の存在を考慮する。また、(2)入手した色弱模擬フィルタを用いて色覚異常の患者向け改善点を収集し分析する。次に、(1)で収集した意見と(2)で得られた解析結果を、1設備に関するもの、2接遇に関するもの、に分類し、改善点を明らかにする。次に、それぞれの改善点についての対策方法を策定する。今回の調査結果を精査し、病院内設備の改善案に加えて、指針の策定に向けて改善への対策方法も検討する。必要に応じて病院内設備の追加調査を実施する。受賞:日本クリニカルパス学会第17回学術集会最優秀賞(2016年11月25日)看護学次年度に研究支援者を雇用して実験を実施することになったため。また、研究発表した学会の開催地が勤務地内であったため、当初予定よりも国内旅費にかかる費用が少なかったため。人件費や旅費が当初の見積額より少なかったため。研究支援者を雇用し、実験を進める。また、研究成果の発表・関連研究の情報収集のための旅費やその他物品費等で研究費を使用する予定である。調査結果のまとめや病院内設備の改善案作成の補助のため、研究支援者を雇用する。研究成果の発表・関連研究の情報収集のための旅費で研究費を使用する予定である。
噴火被災地在住児童への体育・スポーツを通した心理社会的教育プログラムの提供

本研究の目的は,インドネシア・ジョグジャカルタのムラピ火山噴火被災地在住児童の心理状態および心理社会的スキルの改善・向上を企図する,体育・スポーツを通した教育プログラムを開発し,そのプログラムを小学校の体育授業の中で実施し,その効果を検証することであった。プログラム実施の結果,児童のネガティブな心理状態(抑うつ,不安,ストレス)は改善され,心理社会的スキル(ストレス対処スキル,コミュニケーションスキル,社会的気づきスキル,問題解決スキル)は向上した。本研究全体の目的は,インドネシア・ジョグジャカルタのムラピ山近郊地域の児童を対象とした,心理社会的スキルの獲得等を目的とする体育・スポーツプログラムを開発・実践し,その効果を検証すること,および,自然災害の被災下にいる青少年の心理社会的側面の改善に資する体育・スポーツ活動のあり方についての提言を行うことである。この目的達成のために,平成25年度は,下記の調査研究を行った。1.対象者の基本情報の収集と分析研究協力者であるジョグジャカルタ州立大学の講師を日本に招聘し,平成24年度の調査,および,その後に行われた調査の結果についての詳細な報告を受けるとともに,実践プログラムの作成・実施に向けての討議を行った。そこでは,平成24年度末に現地の状況および対象者の現状を把握する目的で行われた,小学校教師に対するインタビュー調査について報告され,その結果を分析した。加えて,噴火被災地,近隣都市,および,都市近郊の各地域に住む小学4年生から6生生の児童に対して行う,心理状態や心理社会的スキルに関する調査の基本方針を確認し,具体的内容を検討した。心理状態にかかる調査では,測定尺度としてDASSを用いることとし,この調査は,平成25年度後半に実施された。結果は,噴火被災地に住む児童の抑うつ,不安,あるいはストレスは,都市在住の児童と比べて特段に高いわけではないというものであった。その一方で,インタビュー調査からは,教師たちは,不安やストレスに対処するための心理社会的スキルが児童に十分に身についているとはいえない,と評価していることが明らかになった。2.心理社会的スキル尺度の開発に向けた調査心理状態にかかる調査と同時に,心理社会的スキルを測定する尺度を作成するための調査を行った。現在(平成26年3月31日)は,そこで得られたデータを分析し,測定尺度の作成を試みているところである。この目的達成のために,平成24年度は,下記の調査研究を行った。1.基礎調査内容の決定と実施調査対象であるインドネシアの子どもたちの心性に対する理解を深め,具体的な調査内容を決定するために,研究協力者であるジョグジャカルタ州立大学の講師を招聘し,先行調査の報告を受けるとともに,具体的な調査研究の実施にかかる打ち合わせを行った。そこでは,現地の状況および子どもたちの現状を把握するために,小学校教師および児童の親にインタビュー調査をすること,そして,その回答内容を踏まえて,児童の心理状態を調査するための尺度を作成することを確認した。現在(平成25年3月31日時点)は,インタビュー調査は終了し,その内容を整理しているところである。2.理論に基づいた具体的プログラムの試作上記の調査と並行して,国内で行われてきた,体育・スポーツを通した心理社会的スキル教育プログラムの実践事例とその効果に関する情報を収集するとともに,先行研究で提唱されてきた様々な理論に則った,子どもたちの心理社会的スキル獲得に資する具体的な運動・スポーツプログラムの作成を試みた。プログラム作成には,研究補助者の協力を得た。結果として,様々なスポーツ,身体活動,ゲームを通して心理社会的スキル(問題解決スキル,主張性スキル,友情形成スキル,ストレス対処スキルなど)を獲得させようとするプログラムが提案された。これらは,ジョグジャカルタで実施するプログラムの作成の参考となるものである。この目的達成のために,平成26年度は,下記の調査研究活動を行った。1.これまでの研究成果の報告研究協力者であるジョグジャカルタ州立大学の講師を日本に招聘し,国際学会(アジア・南太平洋スポーツ心理学会)で,これまでの研究成果を報告した。その内容は,噴火被災地の状況および対象者の現状を把握する目的で行われた,小学校教師に対するインタビュー調査に関するもの,および,噴火被災地,近隣都市,都市近郊の各地域に住む小学4年生から6生生の児童の心理状態(抑うつ,不安,ストレス)の現状に関するものであった。また,国内学会(日本体育学会)においても,噴火被災地在住児童の心理社会的スキルの獲得状況に関する調査結果を報告した。2.教育プログラムの実施と効果検証平成26年9月12月および平成27年1月からの学期において,被災地在住児童の心理社会的スキルを向上させるために開発した教育プログラムを,体育の授業の中で実施し,その効果の検証を試みた。効果の検証は,DASS尺度,独自に開発した心理社会的スキル尺度,および,児童あるいは教師による自由記述の内容を用いて行うこととした。

対象としたのは,5校266名であり,その他,対照群として,10校538名に対し,質問紙調査のみを行った。心理社会的スキルの向上を意図した教育プログラムは,43の身体活動で構成され,適宜,体育授業の中で実施された。プログラムの効果については,一連のプログラムが終了し次第,検証する予定である。本研究全体の目的は,インドネシア・ジョグジャカルタのムラピ山近郊地域の児童を対象とした,心理社会的スキルの獲得等を目的とする体育・スポーツプログラムを開発・実践し,その効果を検証すること,および,自然災害の被災下にいる青少年の心理社会的側面の改善に資する体育・スポーツ活動のあり方についての提言を行うことである。この目的達成のために,平成27年度は,下記の調査研究活動を行った。1.教育プログラムの実施および効果の検証,ならびに,改良プログラムの実施前年度から行われていた,被災地在住児童の心理状態を改善し,心理社会的スキルを向上させることを目的とした,身体活動を通した教育プログラムを完結させた。事前,中間,事後に行われた心理調査で得られたデータの分析より,教育プログラム実施群において,抑うつ,不安,ストレスといったネガティブな心理状態の改善が認められ,また,コミュニケーションスキルや社会的気づきスキルが向上したことが確認された。プログラム終了後には,担当教師とグループ討議を行い,プログラム実施にかかる感想とともに,課題を挙げてもらった。これらの討議から,現代的な身体活動ゲームやスポーツは,用具や施設,担当者の技能等の制約のために,コストパフォーマンスは必ずしも高くないのではないかという課題が浮かび上がってきた。そこで,年度の後半には,伝統的な身体活動を加えた改良プログラムを試行し,そこでも,一定の心理状態の改善や心理社会的スキルの向上を確認した。2.研究成果の公表教育プログラムの効果にかかる研究成果については,その一部を,国際誌で原著論文として公表し,また,国際学会においても発表した。これらの成果発表において,当該プログラムの重要性および課題について論じるとともに,被災地における心理社会的支援にかかる提言も行った。当初計画は,予定どおり,達成できた。この目的達成のために,下記の調査研究活動を行った。1.理論に基づいた具体的プログラムの試作:体育・スポーツを通した心理社会的スキル教育に関する情報を収集するとともに,子どもたちの心理社会的スキル獲得に資する具体的な運動・スポーツプログラムの作成を試みた。結果として,様々なスポーツ,身体活動,ゲームを通して心理社会的スキル(問題解決スキル,主張性スキル,友情形成スキル,ストレス対処スキル等)を獲得させるためのプログラムが提案された。