hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
疲労動物モデル動物の作成・評価法の開発と脳内における疲労関連分子・神経作用機序の解明

新しく開発した水位変化式強制水泳変法(水温15°C、30分間の水泳)で疲労させたSDラットは、負荷後歩き出すまでに平均54分、身震い運動できるまでに平均84分を要した。また負荷後、行動距離と最大運動速度の低下もみられた。この間に生体内で疲労の客観的指標と成り得る分子を、水泳後の経時変化を中心に検討した。疲労関連候補分子といわれているセロトニンの代謝物質は脳脊髄液で上昇が確認された。そのほか慢性疲労性症候群の患者でみられる血液中のアセチルカルニチンの変化や、抗酸化作用のあるアスコルビン酸・グルタチオンの血液・脳での変化は負荷直後にはみられなかった。従来から筋肉疲労物質といわれている乳酸は水泳中から血中に増加し、代謝性アシドーシスの状態になっていた。動脈血B.E.(塩基余剰)は負荷後30分で負荷前のレベルに回復したが、pHの低下、動脈血CO_2分圧(PCO_2)の上昇が負荷後3時間まで持続して観察され、呼吸性アシドーシスの状態から疲労状態が30分以上続いたと推測された。このように生体の危機に対して重要な生理的代償機構が作用しなくなることが疲労状態の持続因子となることが示唆された。この負荷による脳内の神経活動をFos蛋白の発現により観察したところ、大脳皮質・帯状回・海馬・扁桃体・中隔野・室傍核のほか、橋や延髄・小脳にも広範に発現が確認された。一方で呼吸・循環中枢も含めた脳全体へのグルコースの取り込みを[^<18>F]FDGを用いて測定すると、水泳後3時間は低下しており、疲労状態が30分以上持続したことの中枢性の要因と考えられた。中でも前頭前野・帯状回を含む大脳皮質・海馬・線状体においては小脳・橋部に比べて活動の低下率が大きかった。このような脳でのグルコースの取り込み低下は、他の断眠による疲労モデルでも同様にみられ、疲労時に脳の高次機能や感情が低下することの一因と考えられた。1本のエナメルワイヤーを底まで下垂したピペット洗浄器内に、7-9週齢雄SDラットを入れて、水位の上下を30分間で5回繰り返すように水道水(水温15°C)を流す(水位変化式強制水泳変法)と、この負荷後ラットは側臥位のまましばらく動けなくなった。負荷直後から初歩までの時間は平均54分で、この方法により疲労を誘発できたと考えられた。疲労度の客観的指標として、負荷中の行動としては浮遊時間とワイヤー懸垂時間との合計時間の増大が、負荷後の指標としては初歩までの時間の増大、負荷後の自発運動量および最大運動速度の低下などが考えられ、これらを測定したところコントロール群と差が観察された。これらの行動的疲労指標は、負荷日数を重ねるとともに低下し、適応による疲労軽減が見られた。このような疲労の際に、血液中では負荷直後ではブドウ糖、乳酸、ピルビン酸、脂肪酸、ケトン体などが増加し、グルタチオン,アスコルビン酸は低下したが、翌日には回復していた。負荷後には体温低下も見られ体温変化が疲労と関わることが示唆された。脳内のグルコース取り込みについて[^<18>F]FDGを用いて検討したところ、脳全体に比して小脳などグルコース取り込みの増大する領域が観察され、疲労過程には臓器間のみならず、脳内領域間でのエネルギー再分配が関与する可能性が示唆された。

平成12年度に確立した水位変化式強制水泳変法(水温15°C、30分間の水泳)で疲労させたSDラットは、負荷後歩き出すまでに平均54分、身震い運動できるまでに平均84分を要した。この間に生体内で変化する分子のうち、何が疲労の客観的指標と成り得るかを、水泳後の経時変化を中心に検討した。血液では、従来からの筋肉疲労物質といわれている乳酸が、ピルピン酸とともに水泳中から増加し、塩基余剰(B.E.)、HCO_3^-の増加をともない、代謝性アシドーシスの状態になっていた。B.E.は負荷後30分で負荷前のレベルに回復したが、負荷後3時間まで血液中H^+濃度の上昇(pH低下)、動脈血CO_2分圧(pCO_2)の上昇が持続して観察された。つまり呼吸性アシドーシスの状態が続いていた。血液・体液の強い代謝アシドーシス(最低pHは7.1-7.2)は、種々の臓器・その構成細胞にとっても生存の危機的状態であり、一般的には2次的な防御的代償機構を動因し早期に回復させると考えられるが、このモデルでは水泳後に、横隔膜のグルコース取り込みが負荷終了後2時間以上にわたり低下していたことがわかった。つまり横隔膜が十分収縮できないため、呼吸性の生理的な代償機構が作用せず、むしろ呼吸機能の低下による呼吸性アシドーシスの状態が引き続きあったことより、疲労状態が30分以上も続いたと考察された。このように生体の危機に対して重要な生理的代償機構が作用しなくなることが疲労状態の持続因子となることが証明された。一方で脳全体へのグルコースの取り込み、つまり呼吸・循環中枢も含めた脳神経活動も水泳後3時間は低下しており、疲労状態が30分以上持続したことの一因として考えられた。中でも大脳皮質においては小脳・橋部に比べて低下率が大きかった。疲労時に脳の高次機能が低下することの一因と考えられた。
一般応力条件の下で初期構造および応力履歴による異方性を評価できる砂の構成式の誘導

本研究で得られた成果は以下のようにまとめることができる。1.三次元応力条件に適用できる砂の構成モデル(多方向すべりモデル)を誘導した。1.(1)潜在的なすべり面上での変形の総和をとることによつて3個の補助的な二次元系の変形を求め、さらに、それらを総合することによつて三次元変形を計算している。1.(2)潜在的なすべり面上の応力-ひずみ関係を定式化する場合には、砂の圧縮変形、せん断変形、ダイレイタンシーを考慮している。1.(3)モデルで用いられるパラメータは通常の三軸試験を用いた試験により決定できる2.モデルを種々の応力条件で得られた変形・破損挙動に適用し、その適用性を検討した。2.(1)モデルは主応力軸の回転を含む一般応力条件に適用でき、拘束圧依存性および過圧密の影響を適切に評価できることが分かつた。2.(2)異方的な変形・破損挙動を説明でき、生得異方性と誘導異方性を適切に評価できることが確かめられた。3.モデルを有限要素法に組み込むことによつて数値解析手法を準備し、これを地盤の支持力問題に適用した。3.(1)異方的な構造を有する地盤に適用し、強度の異方性を考慮して地盤の支持力を計算できることが分かつた。3.(2)計算手法はせん断強度の拘束圧依存性を考慮することによつて、地盤の支持力の基礎幅依存性を適切に評価できることが確かめられた。本研究期間は2年間であるが、当初掲げた研究目標の主要部分は年度中に達成することができた。研究成果は以下のようである。1.中空ねじり三軸試験装置を用いて砂の主応力軸の方向を制御して砂の変形挙動を調べた。試験は任意の主応力軸方向でせん断応力履歴を与えた後に変形特性を調べるもので、生得的異方性と誘導異方性の影響について検討を行った。2.誘導した構成式は上記2種類の異方性を表現できるもので、「砂要素の変形は無限の洗剤的なすべり面で生ずる変形の総和として求められる」との基本概念に基づいている。試験結果に基づいて構成式を検証し、異方的な変形特性をよく説明できることを確認した。3.誘導した構成式を取り入れた有限要素法の開発を行い、異方性地盤の支持力解析に適用した。その結果、他の研究者による地盤支持力実験などの結果をうまく説明できることを明らかにした。以上のような成果を受けて、来年度はモデルに改良を加え開発した解析手法を原位置の大形支持力実験の解釈に適用し、以下の事項について研究を進める予定である。1.原位置から採取した不攪乱試料の変形挙動を説明できるようにひずみ軟化減少や粘着成分の取扱いを構成モデルにおいて検討する。2.現在の有限要素法解析を、原位置の試験条件をより正確に再現できるように三次元に拡張する。また、原位置試験の結果を説明できることを確認した後、パラメトリックスタディーを行い現行の支持力公式について検討する。3.新規購入した中空円筒ねじりせん断試験機により砂の非排水繰返しせん断変形特性についても一般応力の下で検討し、有限要素法による地盤の液状化解析の準備を始める。ロ-ト法によた最緩状態を作り、バイブレ-タによって所定の密度まで締め固める供試体作成方法を考案した。この方法は細粒分を含んだ砂試料にも適用でき、再現性も良好であることが確かめられた。従来の重力下において砂試料を落下させる方法と比較すると、初期構造の異方性がかなり小さいことが判明した。初期異方構造を有する砂供試体について、中空円筒ねじりせん断試験を実施した。試験は種々のせん断応力履歴を与えた後変形-破壊挙動を観察するもので、2年間の試験結果を評価することで、砂の変形・強度特性に及ぼす生得異方性と誘導異方性の影響を主応力軸回転場で総合的に評価することができた。

昨年度誘導した構成モデル「多方向すべりモデル」を砂の変形・破壊挙動解析に適用し、構成式の適用性についての検討を行った。モデルは種々の拘束圧下における正規圧密砂および過圧密砂の変形・破壊挙動を適切に予測できることが明らかになった。また、種々の密度の砂についても適用可能であることが分かった。さらに、中空円筒ねじりせん断試験で得られた試験の解析に適用することによって、本モデルは砂の変形・強度特性における生得的異方性と誘導異方性の影響を総合的に説明することが可能であることが確かめられた。提案する構成モデルを取り入れた有限要素解析手法を開発し、地盤の支持力問題に適用した。本研究では、他の研究者による模型実験の結果の解析を行っている。これによって、本解析手法によると種々の堆積構造を有する地盤支持力を適切に予測できることが確かめられた。さらに、本モデルを適用することにより、地盤支持力における寸法効果を砂の変形・破壊の拘束圧依存性の観点から説明できることを明らかにすることができた。
海底における地磁気3成分の長期間絶対測定および海底地磁気定点の確立

3年にわたる本試験研究の成果は, (1)磁力計本体と電源を分離した小型3成分フラックスゲート型磁力計(OBM-S5型)を1台開発し,小型でありながら,長期間高性能の測定を行うことが可能となった(2)フラックスゲート型センサーとエレクトロニクス部の間隔を1m位離なし,センサーに対する人工ノイズを更に減少させた3成分磁力計(OBM-C3)を開発した.(3)海底プロトン磁力計を1台開発した,ことである.プロトン磁力計については,はじめ新しい原理-オーバーハウザー効果-にもとづく装置を製作したが,種々の問題があったので,従来の方法になおして成功した.以上の装置により,昭和61年8月から10月の間の75日間,伊豆小笠原海嶺を東西に横断する海域において測定を実施(北緯33°の線上)した.また,昭和62年の7月から10月にかけて,前年より少し南方の,北緯31°の線上で,同様の測定を行った. 62年の測定では,海底電位差計による電位観測も行った.以上の観測によって,プロトン磁力計との組合せにより,フラックスゲート磁力計の3成分の値の補正が可能であることを証明し,地磁気3成分の絶対測定を海底で実施する道を開いた.海底での定点観測を行うための海底ステーションの設置も,昭和62年の10月11月に行ない,位置情報の明確な,いつでも再接近の可能なステーションを建設した.また,海洋科学技術センターの潜水船深海2000号に乗船し,海底ステーションの視察を行った.今後,本研究で開発した方法により,海底における高精度,長期地磁気観測を実施していく考えである.3年にわたる本試験研究の成果は, (1)磁力計本体と電源を分離した小型3成分フラックスゲート型磁力計(OBM-S5型)を1台開発し,小型でありながら,長期間高性能の測定を行うことが可能となった(2)フラックスゲート型センサーとエレクトロニクス部の間隔を1m位離なし,センサーに対する人工ノイズを更に減少させた3成分磁力計(OBM-C3)を開発した.(3)海底プロトン磁力計を1台開発した,ことである.プロトン磁力計については,はじめ新しい原理-オーバーハウザー効果-にもとづく装置を製作したが,種々の問題があったので,従来の方法になおして成功した.以上の装置により,昭和61年8月から10月の間の75日間,伊豆小笠原海嶺を東西に横断する海域において測定を実施(北緯33°の線上)した.また,昭和62年の7月から10月にかけて,前年より少し南方の,北緯31°の線上で,同様の測定を行った. 62年の測定では,海底電位差計による電位観測も行った.以上の観測によって,プロトン磁力計との組合せにより,フラックスゲート磁力計の3成分の値の補正が可能であることを証明し,地磁気3成分の絶対測定を海底で実施する道を開いた.海底での定点観測を行うための海底ステーションの設置も,昭和62年の10月11月に行ない,位置情報の明確な,いつでも再接近の可能なステーションを建設した.また,海洋科学技術センターの潜水船深海2000号に乗船し,海底ステーションの視察を行った.今後,本研究で開発した方法により,海底における高精度,長期地磁気観測を実施していく考えである.本年は、研究課題を遂行するための重要な要素である3成分海底磁力計、海底プロトン磁力計およびそれらの設置回収装置の製作を行った。3成分海底磁力計はセンサー部と3成分地磁気増巾機、および地磁気データ処理装置よりなり、センサーは外径170mm、長さ450mmのアルミ耐圧容器に封入し、増巾機とデータ処理装置は、外径170mm、長さ900mmの耐圧容器に格納する。この2つの容器は長さ2mの24pin非磁性コネクターで結ばれる。この装置は、高さ約1.5mのアルミフレームに音響切離トランスポンダーと共に組込まれる。磁力センサーの垂直性と方位はジンバル方式のマウントによって維持、検出される。地磁気の絶対値Fをはかるための海底プロトン磁力計は、原子核と電子の相互作用によるオーバーハウザー効果を利用した新しいタイプの磁力計であり、本邦では初めての試みである。この磁力計の特徴はきわめて低消費電力であるとともに、従来型のものよりも測定間隔を短かくすることができ、連続測定すら可能である。海底で使うという制約のために、現在精度は±1nTであるが、将来は1/100nTまで上げることができる見込みである。センサー部分は直径10インチの耐圧ガラス球に封入され、長さ2mの3本のケーブルを通して、外径170mm長さ900mmのアルミ耐圧容器と結ばれる。アルミ容器には、増巾器、データ処理装置と電源がはいる。オーバーハウザー型プロトン磁力計にも、音響切離トランスポンダーが取付けられる。初期の計画と異なる点は、三成分磁力計と全磁力計とを、それぞれ孤立した装置としたことである。このことは、総重量と形状の縮小、相互干渉を避ける、逸失事故の損失をへらす、などを考慮したためである。実際の測定では、この両者は、海底において互いに近傍に設置されることになる。将来、潜水船の活用も検討している。前年度に製作した地磁気絶対測定のための3成分フラックスゲート型磁力計1台とプロトン磁力計1台を用いて、海底での予備観測を実施した。

本研究の目的は深さ6000mまでの深海底において1年以上の長期間にわたって高精度な地磁気3成分の観測をめざしており、本観測においては潜水艇を用いて測定装置の設置とデータの回収を行なう予定である。しかし予備観測においては測定装置自体の性能を海底で調べることを目的としたので、自己浮上型の装置を用いて観測を行なった。観測の期間は1986年8月から10月の2ケ月間であり、伊豆海膨を横断するほぼ北緯32゚の測線上で行なった。装置の設置は東大海洋研の淡青丸、回収は東京水産大の神鷹丸により行なった。装置は2台とも無事に回収され、海底での観測記録が得られている。今回のフラックスゲート型磁力計は精度を高めるため、従来1体型であった測定装置を、センサー部、測定回路及び記録部、及び電源部が分離した構造にした。このため従来問題であった記録部や電源部によるノイズを十分に減少させることに成功した。また電源部を別にしたために電源容量を大きくすることができ、毎分測定でも数ケ月以上の連続観測が可能となった。得られたデータは解析に充分なものであった。プロトン磁力計についてもセンサー部は測定記録部、電源部から分離されている。プロトン磁力計は特に磁場傾度に弱いので、この考慮は必要である。海底で十分にに全磁力の測定を行なえることが、今回の観測により確められたが、長期間の観測を行なうためには、電力消費量を小さくすることが必要であることがわかった。
音声の韻律機能の組織的・定量的解明

音声はもっとも原始的な情報伝達手段であり、実時間で円滑な対話進行が可能である。しかし音声は発話とともに直ちに消えてゆく性質を持っており、言葉の内容を一つ一つ認識してから発話の内容や機能を判断していては間に合わないため、音声は実時間での理解処理を支援するための機能を有していると考えられる。そこで、その機能が高さ・強さ・速さなど音声に特有の韻律情報にあると仮説を立て、その定量的な分析と韻律の持つ機能の解明に取り組んでいる。この韻律の持つ機能の中でも、昨年度より音声対話における対話制御機能に焦点を当て、特に話者交替の有無とそのタイミングにおける韻律情報の役割について実験的に検証を行ってきた。千葉大学の所属研究室において以前収録された地図課題対話コーパスのデータを用いて分析を行ったところ、発話末において話者交替が起こるか否かの推定が、韻律情報のみでもある程度の精度で可能であり、実時間での理解処理における韻律情報の有用性を示すことができた。さらに、この話者交替/継続の判定が、発話末に達する以前の韻律特徴量のみを用いた場合でもほぼ変わらない精度で実現できるという結果が得られたことから、韻律情報に話者交替の有無を予測可能とするような予告的な情報が含まれていることが分かった。この知見から、音声対話システムでの対話制御に韻律情報を利用し、早期にユーザの発話終了を認識して次動作の処理に入るなど、工学的に応用できる可能性も示された。なおこれらの成果については、今年度の国際会議(Eurospeech)にて口頭発表を行い、また人工知能学会の論文誌にも掲載された。実時間のコミュニケーションにおいて重要な機能を担っている、高さ・強さ・速さなど音声に特有の韻律情報に焦点を当て、その定量的な分析と韻律の持つ機熊の解明に取り組んでいる。今年度の前半では、既存のデータベースを用いて発話文の構造について分析を行った。物理的な韻律的特徴量のみから作られる構造と、言語的な構文構造との比較を行い、韻律情報のみでも構文構造に近い構造が構築できることを実験から示した。また、句の途中までの局所的な韻律的特徴量のみを用いて同様に構造を生成して、発話末までの特徴量を使わなくてもある程度構造が推定できることを示し、実時間理解における韻律情報の有用性が確認できた。これらの成果については、情報処理学会、人工知能学会、音響学会の研究会や全国大会において報告を行った。引き続いて後半は、音声対話における対話制御機能、特に話者交替の有無とタイミングドおける韻律情報の役割について分析をはじめた。千葉大学の所属研究室において以前収録された地図課題対話コーパスのデータを用いて分析を行ったところ、従来は言語情報が優位で韻律情報が補助的に働いているとの見解が強かったが、韻律による予測機能という側面からみると、特に発話交操がスムーズに実現されている場合には韻律情報のみでも話者交替の有無の予測がある程度可能であることが示唆された。現在この成果について、来年度の国際会議に投稿準備中であり、来年度も引き続き分析を進める予定である。実時間のコミュニケーションにおいて重要な機能を担っている、高さ・強さ・速さなど音声に特有の韻律情報に焦点を当て、その定量的な分析と韻律の持つ機能の解明に取り組んでいる。今年度は、この韻律の持つ機能の中で、音声対話における対話制御機能に焦点を当て、特に話者交替の有無とそのタイミングにおける韻律情報の役割について、基礎的な検討を行った。千葉大学の所属研究室において以前収録された地図課題対話コーパスのデータを用いて分析を行ったところ、従来は言語情報が優位で韻律情報が補助的に働いているとの見解が強かったが、韻律による予測機能という側面からみると、特に発話交換がスムーズに実現されている場合には、韻律情報のみでも話者交替の有無の推定がある程度可能であるという知見が得られ、実時間理解における韻律情報の有用性が示唆された。この結果から、音声対話システムの対話制御に韻律情報を利用するなど、工学的に応用できる可能性も示され、その観点からも今後引き続き検討を行っていく予定である。なおこれらの成果については、人工知能学会の研究会や音響学会の全国大会にて報告を行った。さらに現在、来年度の国際会議への投稿の準備中であり、学会誌への論文投稿の準備も進めている。

さらに、この話者交替/継続の判定が、発話末に達する以前の韻律特徴量のみを用いた場合でもほぼ変わらない精度で実現できるという結果が得られたことから、韻律情報に話者交替の有無を予測可能とするような予告的な情報が含まれていることが分かった。この知見から、音声対話システムでの対話制御に韻律情報を利用し、早期にユーザの発話終了を認識して次動作の処理に入るなど、工学的に応用できる可能性も示された。なおこれらの成果については、今年度の国際会議(Eurospeech)にて口頭発表を行い、また人工知能学会の論文誌にも掲載された。
放射線治療における新低吸収素材器具の開発

本研究の目的は、放射線治療における低吸収素材の開発である。以下の4項目について検討を行った。1)低吸収素材を用いた放射線治療用のベッドの評価:ポリカーボネートとグラスファイバーを用いた放射線低吸収材質のカウチを製作し、高エネルギーX線の減弱および接地面の線量を測定しその有用性を検討した。比較対象は、カーボン製のカウチとした。製作した低吸収素材のカウチは、カーボン製のカウチに比べ低吸収であり、接地面の線量を低下することが可能であった。また、剛性もJIS規格をクリアするものであり臨床使用が実現可能なものであった。研究結果は、学会発表を行い、研究論文にまとめた。また、新たにドーナツ型リニアックのコミッッショニング用の測定台を同素材で作成した。測定した三次元データの結果を現在論文にまとめている段階である。2)低吸収素材を用いた頭頸部治療枕用アダプターの開発:従来のアクリル性アダプターに比べ、新たに開発した低吸収素材のアダプターは、線量減弱において約3%の改善がみられた。製作したアダプターは、発泡枕との接合部も従来品と比べて掘りの深い設計としており、実務においても高い固定精度が実現可能である。測定結果をまとめ学会発表を行った。まとめた論文は、日本放射線技術学会雑誌に掲載された。3)低吸収素材を用いた体幹部定位照射用固定具の開発:体幹部固定具を低吸収素材で幾何学的な条件を反映させた試作品を製作した。4)放射線治療用カーボンバーの有用性:トモセラピーを用いた放射線治療におけるカーボンバーの有用性を検討した。トモセラピーにおいて放射線治療時の従来の固定用バーに比べ、カーボンバーは約3%の線量低下の改善が可能であるとの結果が得られた。論文を執筆し、現在投稿中である。1)低吸収素材を用いた放射線治療用のベッドを作成し、皮膚線量の低減およびX線の減弱の低減が可能であること証明した。研究結果は、学会発表を行い、研究論文が受理された。また、同材質を使用した3次元水ファントムの測定台の作成に成功した。その測定台を用いて得られたデータは来年度発表予定である。また、論文の執筆中である。2)低吸収素材を用いた頭頸部治療枕用アダプターの開発:新たに開発した低吸収素材のアダプターを試作し、その物理特性を評価した。結果を国際学会にて発表した。また、論文にまとめ受理された。3)低吸収素材を用いた体幹部定位照射用固定具の開発:体幹部用固定具を低吸収素材を用い試作品の作成を行った。現在、製作の最終段階である。4)放射線治療用カーボンバーの有用性:カーボンバーの有用性を評価した。また結果をまとめた学術論文が受理された。カーボンバーを用いた治療計画の新たな知見が得られたため、論文の執筆中である。以下の4項目の研究テーマについての今後の推進方策を示す。1)低吸収素材を用いた放射線治療用のベッドの評価:実務で使用可能なカウチ形状の検討を行う。2)低吸収素材を用いた頭頸部治療枕用アダプターの開発:市販のアダプターと同等の品質で製品化できるように検討する。3)低吸収素材を用いた体幹部定位照射用固定具の開発:試作品を完成させる。臨床使用における有用性の検討をおこない、結果を学術論文にまとめる。4)放射線治療用カーボンバーの有用性:円筒型リニアックにおけるカーボンバーの有用性をまとめ学術発表ならびに論文にまとめる。また結果を国際学会にて発表した。

3)低吸収素材を用いた体幹部定位照射用固定具の開発:体幹部用固定具を低吸収素材を用い試作品の作成を行った。4)放射線治療用カーボンバーの有用性:カーボンバーの有用性を評価した。また結果をまとめた学術論文が受理された。本研究の目的は、放射線治療における低吸収素材の開発である。以下の4項目について検討を行った。1)低吸収素材を用いた放射線治療用のベッドの評価:ポリカーボネートとグラスファイバーを用いた放射線低吸収材質のカウチを製作し、高エネルギーX線の減弱および接地面の線量を測定しその有用性を検討した。比較対象は、カーボン製のカウチとした。製作した低吸収素材のカウチは、カーボン製のカウチに比べ低吸収であり、接地面の線量を低下することが可能であった。また、剛性もJIS規格をクリアするものであり臨床使用が実現可能なものであった。研究結果は、学会発表を行い、研究論文にまとめた。また、新たにドーナツ型リニアックのコミッッショニング用の測定台を同素材で作成した。測定した三次元データの結果を現在論文にまとめている段階である。2)低吸収素材を用いた頭頸部治療枕用アダプターの開発:従来のアクリル性アダプターに比べ、新たに開発した低吸収素材のアダプターは、線量減弱において約3%の改善がみられた。製作したアダプターは、発泡枕との接合部も従来品と比べて掘りの深い設計としており、実務においても高い固定精度が実現可能である。測定結果をまとめ学会発表を行った。まとめた論文は、日本放射線技術学会雑誌に掲載された。3)低吸収素材を用いた体幹部定位照射用固定具の開発:体幹部固定具を低吸収素材で幾何学的な条件を反映させた試作品を製作した。4)放射線治療用カーボンバーの有用性:トモセラピーを用いた放射線治療におけるカーボンバーの有用性を検討した。トモセラピーにおいて放射線治療時の従来の固定用バーに比べ、カーボンバーは約3%の線量低下の改善が可能であるとの結果が得られた。論文を執筆し、現在投稿中である。1)低吸収素材を用いた放射線治療用のベッドを作成し、皮膚線量の低減およびX線の減弱の低減が可能であること証明した。研究結果は、学会発表を行い、研究論文が受理された。また、同材質を使用した3次元水ファントムの測定台の作成に成功した。その測定台を用いて得られたデータは来年度発表予定である。また、論文の執筆中である。2)低吸収素材を用いた頭頸部治療枕用アダプターの開発:新たに開発した低吸収素材のアダプターを試作し、その物理特性を評価した。結果を国際学会にて発表した。また、論文にまとめ受理された。現在、製作の最終段階である。カーボンバーを用いた治療計画の新たな知見が得られたため、論文の執筆中である。以下の4項目の研究テーマについての今後の推進方策を示す。1)低吸収素材を用いた放射線治療用のベッドの評価:実務で使用可能なカウチ形状の検討を行う。
福島原発事故における自治体の情報伝達問題に関する研究

本研究は、福島原発事故発生後に、原発事故の状況や避難に関する情報などが、国や事業者および福島県からどのようにして原発周辺自治体に伝達され、住民に知らされていったのかについて、原発事故による避難エリアに入った自治体の防災担当部局などに聞き取り調査を行い、また関連資料や文献などを参照することで、当時の情報伝達の実態とその問題点を明らかにした。また本研究は、住民に対する放射線リスク情報の伝達をめぐる問題、福島県産品に発生していると言われる風評被害の実態、全国の原発周辺自治体で見直しが進められている原子力防災計画の抱える課題などの検討を行った。平成25年度は、1原発事故の状況や避難に関する情報が原発周辺の自治体とその住民にいかに伝達されたのかという問題とそこから見えてくる今後の課題、2福島県産品などに生じているとされる「風評被害」の実態等について調査と分析を行った。1については、広野町、南相馬市、田村市に関して調査と分析を行った。具体的には、平成24年度末に行った聞き取り調査の結果の分析、公開されている資料や報道などの分析に加え、不明な点などに関する追加調査を行い、そこから見えてくる問題点などを探った。詳細については、次年度中に公表する予定の論文の中で論じたいと思うが、南相馬市や田村市のように、かつてのEPZ(重点地域)に入っていなかった自治体の災害担当部局には、避難指示や屋内退避指示に関してはある程度届いていたものの、原発事故そのものに関する情報や説明は、十分に届いたとは言えない部分があるなど、想定外の範囲にまで被害が及んだ場合の対応に課題があったことなどが明らかになった。2については、福島県の果樹農家、有機農業を行っている農園、酒造業者などに対する聞き取り調査や、公開されている資料および報道などの分析を行った。調査の件数がまだ少ないため、今後追加の調査を行っていく必要があるが、同じ業種の中でも風評被害を受けやすいものもあれば、受けにくいものもあり、業種全体をひとまとめにして被害をとらえるだけではなく、それぞれの業者や農家などの特徴や置かれている状況などを個別に見ていかなければ、風評被害と言われる現象の本質にはたどりつけない可能性が高いことが分かった。今年度の調査と分析から得られた知見をいかして、次年度に追加調査を行いたいと考えている。本研究は、福島原発事故発生後に福島県内の自治体が行った「原発事故関連情報伝達」の「実態」とその「問題点」を探るものである。平成24年度は、1原発事故の状況や避難に関する情報を原発周辺の自治体とその住民に対していかに伝達するかという問題、2拡散した放射性物質の影響に関する適切なリスク情報をどのように発信して住民を被ばくから守るのかという問題に関する調査と研究を行った。このうち1に関しては、福島原発事故が発生する前に設定されていた重点地域(EPZ)に入っていた6つの自治体(浪江町、双葉町、大熊町、富岡町、楢葉町、広野町)に関して、科学研究費による研究に着手する前に把握していた原発事故発生時の情報伝達の実態をさらに深く掘り下げるために追加調査を行った。この追加調査においては、新たな事実などが得られ、これらと過去に行った調査をとりまとめて分析した2つの論文を執筆し、発表した。また、EPZに含まれていなかったにもかかわらず、原発災害の影響を受けることになった田村市や南相馬市に対して、原発事故発生時に、どのような情報がどのような形で流されたのかについても調査を行った。これらについても結果を現在まとめている段階であり、平成25年度中に発表する予定である。次に2に関しては、平成24年度は、主に文献、新聞記事、テレビ番組などを集めて分析することによって研究を進めた。放射線が人体に与える影響は、専門家の間でも意見が分かれ、住民の間でも様々な意見がぶつかり合う難しい問題である。科学的にこれまで明らかになっていることをただ伝えるだけではなく、住民が内部被ばくや外部被ばくを測定できる環境を作り、自分の置かれている状況を他と比べることができるようにして、個々人が自分なりの「物差し」を形成することができる状況を作ることが大切だという結論に達した。本研究は、福島原発事故発生後に、原発事故の状況や避難に関する情報などが、国や事業者および福島県からどのようにして原発周辺自治体に伝達され、住民に知らされていったのかについて、原発事故による避難エリアに入った自治体の防災担当部局などに聞き取り調査を行い、また関連資料や文献などを参照することで、当時の情報伝達の実態とその問題点を明らかにするものである。また本研究は、住民に対する放射線リスク情報の伝達をめぐる問題、福島県産品に発生していると言われる風評被害の実態、全国の原発周辺自治体で見直しが進められている原子力防災計画の抱える課題などの検討を行うものである。

平成26年度は、佐賀県庁、佐賀県玄海町、唐津市、伊万里市、長崎県松浦市、福井県おおい町、高浜町、小浜市、滋賀県高島市、長浜市、京都府舞鶴市の原子力防災担当部局に対する聞き取り調査を行い、福島原発事故の教訓を踏まえて原子力規制委員会から新たに出された原子力災害対策指針に基づいて、佐賀県の玄海原発、福井県の大飯原発および高浜原発の周辺自治体で見直しや策定が進められている原子力防災計画および避難計画の内容を分析し、それらが抱える課題などを検討した。福島原発事故の教訓を踏まえて、これらの原発の周辺自治体においては、通信手段の強化やオフサイトセンターの複数化が進められるなど、原子力防災体制が強化されている。しかし他方で、これらの自治体の多くは、新しい原子力災害対策指針に基づいて行われる段階的避難を多数の住民に説明し理解を得なければならないという問題、安定ヨウ素剤の配布問題、避難用のバスと運転手の確保に関する不安などを抱えている。原発周辺の自治体は、これらの問題の解決に取り組みつつ、今後も原子力防災計画および避難計画をより望ましいものに修正していく必要がある。社会情報学おおむね計画通りに調査と分析を行ったと思われるが、調査の件数などはもう少し増やすことができた可能性がある。またEPZ外の避難自治体に対する情報伝達の実態に関しては、今年度中に論文を完成させることができなかった。次年度の課題としたい。交付申請書に書いた研究内容については、ほぼ計画通りに進めることができた。しかしながら、福島原発の周辺に設定されていたEPZに入っていなかった自治体への原発事故情報の伝達の実態に関しては、調査はほぼ終わったものの、それを平成24年度中に論文としてまとめることはできなかった。なお、この論文は現在執筆中であり、平成25年度中に発表する予定である。南相馬市において流布した原発事故に関わる様々なうわさに関して、南相馬市の住民を対象にした新たな調査の実施を検討中である。また、風評被害の調査と分析に関して、今年度に得られた基本的な認識をベースにしながら、追加の調査を行い、風評被害のメカニズムや本質などを明らかにしていきたい。時間の使い方を見直し、また再調査を何度も行う必要がないように、事前準備と事後のとりまとめをさらにしっかり行うことによって、計画通りに研究が進むように努力したい。平成25年度中に発行された新聞の縮刷版を購入する予定であったが、予算が少し足りなかったため、平成25年度中に執行できなかった。次年度の研究費をプラスしてこの縮刷版を購入する予定である。平成24年度中に発行された新聞の縮刷版を購入するつもりであったが、予算が少し足りなかったために、平成24年度には執行できなかった。平成25年度の研究費をプラスしてこの縮刷版を購入する予定である。
戦友会に関する総合的研究

当初の計画に従って、戦友会関係者へのインタビュー調査を行うとともに、全国に散在する戦友会関係文献資料の収集・分析を行った。これらの調査結果と戦友会に関する統計調査(2005年、未公刊)の結果とを合わせ、戦友会に関する総合的研究の成果報告書として『戦友会研究ノート』(青弓社刊、2012年)を刊行した。同書によって戦友会をめぐる諸問題が網羅的に解説されるとともに、戦後日本社会における戦友会の意味も明らかにされた。平成21年度は、当初の計画通り、(1)戦友会関係者へのインタビュー調査、(2)データベース構築のための戦友会関係資料の収集・整理、(3)アメリカにおける退役軍人団体の全国大会の参与観察、を行うとともに、(4)イタリア社会共和国軍についての研究会と海外調査、(5)戦争展示に係る現地調査、(6)戦後日本における戦争映画についての調査研究などを行った。本研究の主題は、戦友会を戦後日本社会との関係において総合的にとらえることだが、上記(1)および(2)はそのための基礎となる作業であり、当初の予想通り、順調に情報を収集することができた。その一方で、データベースを具体的にどのような形で構築していくのかについては、今後の研究課題とした。本研究を完遂するためには、戦友会固有の情報を収集するだけではなく、(1)戦後日本社会における戦争体験という一般的なテーマについての知見を深め、併せて(2)戦争と戦後社会というさらに一般的なテーマにまで視野を広げる必要がある。(2)については、具体的にはイタリア、ドイツ、アメリカ、イギリスなどとの国際比較が必須の作業ということになる。このような問題意識から、当初の計画にあった(3)に加えて、(4)(5)(6)の調査研究を遂行した。いうまでもなく、(3)(4)(5)は(2)「戦争と戦後社会」に関する国際比較を企図しており、(6)は(1)「戦後日本社会における戦争体験」研究の一環をなす試みである。(3)(4)(5)を通して、戦友会が戦後日本社会に固有の集団であることが明らかになってきた。また(6)を通して戦後日本における戦友会の存在の必然性が多少とも明らかになってきた。平成22年度は、当初の計画通り、(1)研究会の開催、(2)戦友会関係者へのインタビュー調査、(3)戦友会関係資料の分析、(4)戦友会関連のデータベース構築、(5)アメリカにおける戦争展示に関する情報収集、などを行った。本研究の主題は、戦友会を戦後日本社会との関係において総合的にとらえることだが、本年度は戦後日本社会論、戦争体験論、戦争体験記録論、戦後補償問題、戦争展示論などのさまざまなテーマで研究会を開催し、戦後社会についてメンバー共通の情報を蓄積することができた(上記(1))。その一方で、戦争展示のありようが戦後日本社会と戦争を考える上できわめて重要なテーマと考え、国立歴史民俗資料館や陸上自衛隊武器学校(土浦)、呉市海事歴史科学館大和ミュージアム、海上自衛隊第一術科学校(江田島)などをたずね情報収集にあたるとともに、現地で研究者と意見交換や情報交換を行った。また前年度に引き続き、各地で戦友会関係者への聞き取り調査を行った(上記(2))。本研究グループが2005年に行った戦友会全国調査の際に、多数の戦友会からさまざまな資料が送付されて来、現在もその資料の整理・読解を続けている(上記(3))。戦友会関連のデータベース構築に関しては、当初の予想を超える困難があることが判明したので、財団法人元軍人軍属短期在職者協力協会のメンバーであった山崎達也氏(平和祈念史料研究会)の助力を仰ぎ、旧軍関連の情報と併せて、新たな情報整理の仕方を検討中である(上記(4))。本年度は当初、アメリカにおける戦争体験者の聞き書きに関する情報収集を行う予定であったが、先方の事情のため、行うことができなかった。その代わりアメリカにおける戦争展示についての情報収集を詳しく行った(上記(5))。平成23年度は、当初の計画通り、(1)研究会の開催、(2)戦友会関係資料の分析、(3)戦友会データベース構築のための予備調査、(4)戦友会関係者へのインタビュー調査、(5)『戦友会研究ノート』の執筆、などを行った。昨年度に引き続き、戦後日本社会論、戦争体験論、戦争体験記録論、戦後補償問題などをテーマに研究会を開催し、本年度中の刊行を予定していた『戦友会研究ノート』執筆のための予備作業を行った(上記(1))。また本研究グループが各戦友会から寄贈を受けた膨大な戦友会関係資料を精密に分析し、成果報告に備えた(上記(2))。さらに本年度は靖国偕行文庫や各県公立図書館に散在する戦友会関係資料の調査を精力的に行うとともに(上記(3))、各地の戦友会関係者からの聞き取りを併せて行い(上記(4))、戦友会データベース構築のための基礎作業とした。

これらの作業と並行して、年度全体にわたって、研究グループ全体が『戦友会研究ノート』の執筆に取り組んだ(上記(5))。本年度末に当初の予定通り、『戦友会研究ノート』(青弓社、平成24年3月刊)を刊行した。本書は日本軍隊の組織・制度、戦友会と軍事関係諸団体の関係、戦友会の国際比較、戦後日本社会と戦友会、戦友会の成立・命名・存続などの内容を全60項目に分けて解説したものである。本研究グループにこれまで蓄積されてきたデータや、今年度の調査によって新たに得られたデータをもとに執筆された本書は、現時点において唯一の戦友会に関する包括的な研究書である。そこに含まれる情報はきわめてユニークであり、今後戦後日本社会研究や日本近現代史、戦争社会学研究など多方面の研究者にとって有用な文献となることが期待される。
分子認識能を有する含窒素縮合多環系蛍光化合物の分子設計

当初計画していた、ピリドオキサジノキノキサリンを計画に従い、ジクロロキノキサリンと、アミノヒドロキシピリジンの縮合により合成した。この骨核分子は一般的な有機溶媒への溶解性が低く、次のステップである、認識部位の導入が困難であった。そこで、脂溶性を高める事を目的として、トリフルオロメチル基(CF_<3->)を持つジクロロキノキサリン誘導体との縮合を試みた。このトリフルオロメチル-ピリドオキサジノキノキサリンはトリフルオロメチル基を有さないものと比べ一般有機溶媒への溶解性の向上は認められたが、いずれの化合物も蛍光強度が小さいことから、基本骨核を修飾の比較的容易なアントラセン誘導体に変更した。次に、分子認識部位の導入を検討した。ヘキサエチレングリコールやヒドロキシメチル-12-クラウン-4と、アナトラセン-9-カルボン酸をエステル結合で結合させたエステル型ホスト、9-クロロメチルアントラセンとエーテル結合で結合させたエーテル型ホストを新規に合成した。これらのホスト分子のアセトニトリル溶液にアルカリ金属およびアルカリ土類金属のチオシアン酸塩、過塩素酸塩を添加したところ、アルカリ土類金属の塩に対し選択的に、1)エステル型ホストでは、蛍光の消光、2)エーテル型ホストでは蛍光強度の増加が観察された。
Array-based CGH法を用いた口腔扁平上皮癌のゲノム解析

前年度にArray-based CGH法により得られた口腔扁平上皮癌のDNAコピー数異常の解析結果と,既に我々が有する細胞株の解析結果を統合し、口腔扁平上皮癌で高頻度に異常が生じる新規染色体領域の同定を行った。その結果,16pl3領域に口腔扁平上肺癌では高頻度にコピー数の増加が生じることが判明した.口腔扁平上皮癌の臨床材料から塗抹標本を作成し,FISH法で確認を行い同様の結果が得られた.臨床データとArray-based CGH法の解析結果の関連に関しても検討した.18 p 23領域のコピー数減少が頚部リンパ節転移と統計学的に有意に相関することを確認した.口腔扁平上肺癌の臨床材料から塗抹標本を作成し,FISH法で確認を行い転移症例で同様の結果が得られた.口腔扁平上皮癌細胞株からRNAを抽出し,7300リアルタイムPCRシステム(Applied Biosystems社)を用いて18p23領域に位置するNFATcl遺伝子のm-RNAの発現レベルとDNAコピー数異常の関係を検討した。同領域のコピー数減少を認める細胞株では,NFATcl遺伝子の発現低下を認めた.さらに臨床材料パラフィンブロックで,免疫染色による検討も試みたが,われわれが用いたモノクロなール抗体では,口腔扁平上皮癌のみならず正常口腔粘膜でも染色されなかった.山口大学医学部附属病院にて加療を行った口腔扁平上皮癌一次症例50例から採取した凍結標本を実験に供し,腫瘍細胞を選択的に回収しDNAを抽出した.MAC array^<TM> Karyo 4K (Macrogen, Korea)を用いて解析を行った.また,臨床病理学的特徴とDNAコピー数異常の相関性に関し統計学的検討を行った.DNAコピー数の増加が3q,5p,7p,8q,9q,11q,16pおよび20領域に高頻度に検出され,DNAコピー数の減少が3p,4q,18qおよび22q領域に検出された.増幅は7p,11q,13qおよびXq領域に再現性を有して検出された.8q24.3領域のコピー数増加が90%以上の症例に検出されOSCCの発生に関与する可能性が示唆された.同領域は,以前の報告で口腔扁平上皮癌の関連遺伝子とされているc-MYC遺伝子が位置する領域よりさらにterminal region付近に位置しており,同領域には口腔扁平上皮癌の新規関連遺伝子が位置していると考えられた.候補遺伝子はHSF1,DGAT1,FBXL6などである.さらに,3q27のコピー数増加や3p14および16p13のコピー数減少は頸部リンパ節転移と有意な相関していた.Array-based CGH法を用いることにより,口腔扁平上皮癌に生じるDNAコピー数の異常を網羅的に検討することが可能であり,口腔扁平上皮癌のmolecular markerを検索する上で有用と考えられた.前年度にArray-based CGH法により得られた口腔扁平上皮癌のDNAコピー数異常の解析結果と,既に我々が有する細胞株の解析結果を統合し、口腔扁平上皮癌で高頻度に異常が生じる新規染色体領域の同定を行った。同領域のコピー数減少を認める細胞株では,NFATcl遺伝子の発現低下を認めた.さらに臨床材料パラフィンブロックで,免疫染色による検討も試みたが,われわれが用いたモノクロなール抗体では,口腔扁平上皮癌のみならず正常口腔粘膜でも染色されなかった.
超音波による心臓・血管内動圧分布の非侵襲的計測法の研究

本研究は,超音波法によって得られたビーム方向の流れ成分から連続の式によって2次元血流速度分布を推定し,オイラーの方程式を利用して,非侵〓的に心断層面内での動圧分布を計測・画像化するための手法を確立しよとするもので,以下の研究計画によって実施した.1.動圧分布の推定アルゴリズムを開発した.まず,手持ちのカラードプラ装置を用いて計測したビーム方向の流速成分から連続の式を解くことにより方位各流速成分を求め, 2次元断層平面での血流速度ベクトルを算出する.次に,これをオイラーの方程式に代入して動圧分布を計算する.これらの方程式は微分方程式であるので,初期条件の与え方が難かしかったが,連続した2つの画面を利用することにより決定する手法が有効であった.2.実時間プロセッサの試作に成功した.カラードプラ装置のドプラ信号を取り出し,トランジェントメモリに収集しながら周波数分布を実施するために, 10MIPSの1チップDSPを応用してドプラ信号プロセッサを設計製作した.このボードは1枚ではなく多数仕様するマクチプロセッサ構成可能であるので,実時間処理に適したプロセッサといえる.3.画像化法を検討した.その結果,カラー表示による圧力分布と,有向グラフ表示による血流速ベクトル分布の結合が,ヒューマンインターフェイス的にも優れていることが判明した.4.モデル流路による計測結果は,本手法の有用性を実証した.5.健常者による計測結果は,収縮期・拡張期ともに解剖学的に見て妥当な血流動態を示し,圧分布も特に異常な結果は表示されなかった.以上,本手法の有効性が確認されたので,今後,臨床応用に向けて,マルチプはセッサシステムの完成に努力し,他の侵襲的手法との比較実験により本法の定量化を期したい.本研究は,超音波法によって得られたビーム方向の流れ成分から連続の式によって2次元血流速度分布を推定し,オイラーの方程式を利用して,非侵〓的に心断層面内での動圧分布を計測・画像化するための手法を確立しよとするもので,以下の研究計画によって実施した.1.動圧分布の推定アルゴリズムを開発した.まず,手持ちのカラードプラ装置を用いて計測したビーム方向の流速成分から連続の式を解くことにより方位各流速成分を求め, 2次元断層平面での血流速度ベクトルを算出する.次に,これをオイラーの方程式に代入して動圧分布を計算する.これらの方程式は微分方程式であるので,初期条件の与え方が難かしかったが,連続した2つの画面を利用することにより決定する手法が有効であった.2.実時間プロセッサの試作に成功した.カラードプラ装置のドプラ信号を取り出し,トランジェントメモリに収集しながら周波数分布を実施するために, 10MIPSの1チップDSPを応用してドプラ信号プロセッサを設計製作した.このボードは1枚ではなく多数仕様するマクチプロセッサ構成可能であるので,実時間処理に適したプロセッサといえる.3.画像化法を検討した.その結果,カラー表示による圧力分布と,有向グラフ表示による血流速ベクトル分布の結合が,ヒューマンインターフェイス的にも優れていることが判明した.4.モデル流路による計測結果は,本手法の有用性を実証した.5.健常者による計測結果は,収縮期・拡張期ともに解剖学的に見て妥当な血流動態を示し,圧分布も特に異常な結果は表示されなかった.以上,本手法の有効性が確認されたので,今後,臨床応用に向けて,マルチプはセッサシステムの完成に努力し,他の侵襲的手法との比較実験により本法の定量化を期したい.
溶融珪酸塩の高圧下におけるナノ構造と物性

研究計画では、二成分系珪酸塩液体の高圧力下における構造と物性の研究、および溶融珪酸塩/珪酸塩結晶界面のナノ構造と物性、および部分溶融系の力学的性質を明らかにすることを目標としていた。古典分子動力学法を用いた研究により二成分系珪酸塩液体の高圧力下における構造と物性の関係は、これまでの研究で示唆されていたSiの配位数の変化にとは別の、それより低圧側における相転移的な構造変化を発見した。それは、構造の変化およびSi-Oの結合の交換速度とネットワーク構成元素の自己拡散係数の間のべき乗則の指数の変化、また体積圧縮率の微係数の変化で定義することができる。Siの配位数が4配位から6配位の状態に変化する前に組成と圧力によりイオン性液体的な単純な液体状態、そしてネットワーク性液体の状態そして員環分布が変化し石英の高圧相であるコース石と同じく四員環が増加し始めるコース石的な液体状態の3つの状態が存在することを明らかにした。古典分子動力学法を用いて大規模な系の計算を行った溶融珪酸塩/珪酸塩結晶界面の研究においては、苦土カンラン石に挟まれた輝石組成液体膜の構造と物性に、その膜の厚さ依存性があることを見出した。特に、輝石組成液体膜が10 nmを下回る膜厚となると界面に周期的な組成の波が強く表れ、SiリッチなレイヤーとMgリッチなレイヤーが強く表れる。その結果、挟まれた液体膜内部における輸送係数がバルクのそれと比べ1桁以上低下する特異な挙動を発見した。26年度が最終年度であるため、記入しない。1.高圧力下における珪酸塩液体の構造と物性珪酸塩液体は高圧力下において特異な振る舞いをすることが知られている。私は分子動力学法を用いてその構造変化と物性の関係を研究した。その結果をGoldschmidt2013で発表し、また現在論文投稿の準備を行っている。2.珪酸塩液体-珪酸塩結晶界面部分溶融岩石、特に溶融度が小さい場合において珪酸塩液体ー珪酸塩結晶界面がバルク岩石の物性に与える影響は大きいと考えられる。私は、分子動力学法を用いてForsterite-MgSiO_3液体界面の研究を行った。その結果、界面近傍の特異な構造と、その構造に起因する界面近傍の物性の異常があることを発見した。その結果は優秀論文として地球惑星連合大会の推薦をうけ、オープンアクセスジャーナルProgress in the Earth and PlanetaryScienceに投稿し査読を受けている。3.珪酸塩鉱物の高圧力下における弾性異常京都大学の松影香子らと共同で放射光施設Spring-8におけるその場観察実験、および分子動力学法を用いてAnorthiteの高淵.高圧力下における弾性的性質の研究を行った。その結果、Anorthiteの弾性的性質はBirchの法則が成り立たず、温度圧力に対して特異な挙動を見せることを発見した。放射光を用いた高温高圧その場実験の結果はJoumal of Geophysical Researchに投稿され、現在査読を受けている。また分子動力学法を用いた研究の結果はPhysics of the Earth and Planetary Scienceに投稿し、査読を受けている。珪酸塩液体ー結晶界面の研究、および高圧力下における珪酸塩液体の構造と物性において今年度中にパブリッシュできる結果が出始めている珪酸塩液体の構造と物性において、輸送特性と原子対に対する時間相関関数との間の関係を明らかにする。また輸送特性に関するモデル式(Eyringの式等)の係数と、構造データ、圧縮曲線との間の関係を明らかにし、単純な二成分系に関して、ナノ構造を明示的に含んだ定式化を行う。