hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
溶媒環境依存性に注目したプロトン移動反応の量子ダイナミクスと分子機構の理論的研究

当初の研究計画からは進捗がやや遅れてはいるものの、新たな内容を加えた研究計画は順調に進捗している。今後は「現在までの達成度」で述べたように、今年度に構想を固めた量子コヒーレンスをより適切に記述できる新しい量子動力学シミュレーションと解析の手法を実際の計算に移す。まずは反応物および生成物の間の振動状態間のデコヒーレンス時間の計算を凍結ガウス法に基づく計算から見積もる。この時、分子内と分子間相互作用の寄与、溶媒種依存性および温度依存性を検討する。また、溶媒との相互作用という"観測"により引き起こされるデコヒーレンスの結果として現れる量子状態の計算を量子物理学に基づいて計算する。これらの解析を量子動力学シミュレーションに取り入れた手法を開発し、計算プログラム作成と検証のためのテスト計算を次年度1年間を目途に行う。同時に、溶媒中の反応の温度依存性のシミュレーションにも着手する予定である。今年度は計算機を購入予定であったが、内容に追加の検討事項が生じたため本格的な計算は行わず次年度に行うこととした。よって、計算機は次年度に購入することとした。計算機の購入後は、追加の検討事項が終了した後ではあるが、当初の予定に沿って溶液内反応の温度依存性の研究を行うべく計算機を使用する。
繰返し移動荷重下にある粒状構造物の力学特性の解明とその要素試験方法に関する研究

1.移動荷重作用下にある粒状構造物の変形挙動の解明(1)粒状路盤構造の模型試験結果より、移動荷重は定点荷重に比べ繰返し塑性変形量の大きくなることがわかった。また、礫材の粒度分布の違いによる繰返し塑性変形量の違いが定点載荷よりも移動載荷でより顕著に表れることから、粒状路盤構造の繰返し変形特性を検討する際の移動載荷試験の有用性を示した。2.数値解析による粒状構造物の力学挙動推定法の提案(1)不連続体解析により粒状路盤構造の挙動解析を行い、構成粒子のモデル化方法に起因する解析精度の向上について検討した。その結果、粒子形状が解析精度に強く影響を及ぼすことを定量的に示すとともに、実粒子形状を模擬した不連続体解析による粒状構造物内部の応力状態推定法を提案した。(2)繰返し荷重作用時の粒状構造物の変形挙動予測に対する礫材の要素試験結果の適用方法について検討した結果、礫材の累積ひずみ特性を考慮した有限要素法の静的線形弾性解析による粒状路盤構造の挙動解析法を確立し、繰返し塑性変形量の簡易推定方法を提案した。3.移動荷重作用下にある粒状構造物の変形挙動予測に適した要素試験方法の確立(1)礫材の多重リングせん断試験と三軸圧縮試験を行い、せん断試験法の違いが礫材の力学特性に及ぼす影響について検討した結果、せん断中の主応力回転や中間主応力の変化が礫材の力学挙動に強い影響を及ぼすことを示した。(2)移動荷重作用時に模型試験で粒状路盤構造が受けた応力履歴を模擬して多重リングせん断試験を行った結果、従来の三軸圧縮試験に比べ、多重リングせん断試験結果が模型試験で得られた粒状路盤構造の繰返し塑性変形挙動に近いことを示し、移動荷重繰返し作用下の粒状構造物の変形挙動予測に適した粒状地盤材料の材料特性の評価方法として多重リングせん断試験が有効であることを示した。(1)移動荷重作用下にある粒状構造物の変形挙動の解明・2次元平面ひずみ状態を確保した1/5縮尺のバラスト軌道模型を用いて、異なる載荷方式による繰返し載荷試験を行った。その結果、移動載荷方式は定点載荷方式に比べ初期残留変位量、残留変位速度とも大きくなることがわかった。また、道床バラストの粒度分布の違いによる初期残留変位量の違いが定点載荷よりも移動載荷でより顕著に表れることから、バラスト道床の変形特性を検討する際の移動載荷の有用性が明らかになった。・道床バラストの粒度分布を考慮した正二十角形、正五角形の道床ブロック群および、粒度分布を考慮しない幾何学的な多角形ランダム分割(ボロノイ分割)型道床ブロック群を採用した不連続変形法(DDA)の2次元平面ひずみ解析を構築した。一連の解析結果から、繰返し載荷時の道床の塑性変形挙動に対するDDA解析の有用性が示されたものの、粒子形状や粒度分布を実現象に即してモデル化することがDDA解析の解析精度に大きく影響することがわかった。・道床バラストの累積ひずみ特性を考慮した有限要素法(FEM)の2次元平面ひずみ静的線形弾性解析を構築して、荷重載荷時のバラスト道床の弾塑性変位量の推定方法を提案した。この結果、従来の軌道構造解析手法では充分な検討が行えなかったバラスト道床の塑性変形に対する軌道構造各部材の形状効果や材料特性の影響を比較的簡易に評価できるようになった。(2)粒状体の力学特性に及ぼす主応力回転の影響評価

・粗粒材料を対象とした直接せん断試験機として多重リングせん断試験機を試作し、種々の試験から当該試験機の基本性能を評価した。この結果、多重リングせん断試験機は粗粒材料の単純せん断試験機として有用であることを確認するとともに、同様の試験条件下にある中空ねじりせん断試験結果に対して妥当と考えられる試験結果を得ることができた。1.礫材の各種せん断試験による粒状体の力学特性に及ぼす主応力回転の影響評価(1)礫材の多重リングせん断試験と三軸圧縮試験を行い、せん断試験法の違いが粒状地盤材料の力学特性に及ぼす影響について検討した。この結果、せん断中の主応力回転や中間主応力の変化が礫材の力学特性に強い影響を及ぼすことを示し、多重リングせん断試験が移動荷重作用時に道床バラストが受ける応力履歴を模擬した要素試験として有効であることを示した。2.数値解析による粒状構造物の力学挙動推定法の提案(1)不連続変形法(DDA)により模型バラスト軌道の支持力試験のシミュレーションを行い、砕石粒子のモデル化方法に起因する解析精度の向上について検討した。この結果、粒子形状の評価指標である稜角性と球形度が、荷重載荷時の粒子の移動性や道床内部の応力状態に無視できない相違を生み解析精度に強く影響することを定量的に示すとともに、DDA解析による粒状構造物内部の応力状態推定法を提案した。(2)繰返し移動荷重作用時の粒状構造物の変形機構解明に対する粒状地盤材料の要素試験結果の適用方法について検討した。この結果、道床バラストの累積ひずみ特性を考慮した有限要素法の静的線形弾性解析によるバラスト軌道の繰返し変形解析方法を確立して、繰返し荷重載荷時のバラスト道床の塑性変形量の簡易推定方法を提案した。3.移動荷重繰返し作用下にある粒状構造物の変形挙動予測に適した要素試験方法の確立(1)模型バラスト軌道を用いた移動繰返し載荷試験で道床バラストが受けた応力履歴を模擬して多重リングせん断試験を行った。この結果、従来の三軸圧縮試験に比べ、多重リングせん断試験結果が移動荷重作用時にバラスト道床が呈する繰返し塑性変形挙動に近いことを示し、列車荷重繰返し作用下の粒状構造物の変形挙動予測に適した粒状地盤材料の材料特性の評価方法として多重リングせん断試験を提案した。
細胞と場の連携による着床前マウス胚の２段階細胞分化機構

着床前のマウス胚は発生の進行と共に2段階の細胞分化を行い、最終的に3種類の細胞からなる胚盤胞を作る。2段階の細胞分化は、胚を構成する少数の細胞間の相互作用によって自律的に進行する。我々はこの2段階の細胞分化がどちらもHippoシグナルによって制御されており、2つの細胞分化の間では、Hippoシグナルの制御と細胞のシグナルへの応答性が変化することを明らかにしてきた。本研究では、Hippoシグナルの制御と応答性の変化のしくみを明らかにすることで、着床前マウス胚において、経時的に変化する場と細胞とが連携して自律的に2段階の細胞分化を行う仕組みを明らかにする。
中世ドイツの統治システム～中世西欧の統治システムの比較研究～

ローマ帝国がガリアを支配していた時代からドイツの領邦が強化される中世後期の時代まで、ドイツの王権と諸侯との関係がどのように変化し、王や諸侯の統治システムがどのように変化していったかを検討した。次の7つの時期、すなわち、(1)フランク支配以前(古ゲルマン時代)、(2)フランク時代、(3)東フランク王国と領邦の時代、(4)ザクセン朝の時代、(5)叙任権闘争の時代、(6)シュタウフェン朝の時代、(7)中世後期、に分けて作業を進めた。平成19年度は、(1)フランク支配以前(古ゲルマン時代)、(2)フランク時代、(3)東フランク王国と領邦の時代、を重点的に調査した。(1)フランク支配以前(古ゲルマン時代)については、最新のものを含むこれまでの研究を参照しながら、ローマ人によって記された史料(『ガリア戦記』や『ゲルマーニア』など)やゲルマンの法典(『サリカ法典』など)を再検討し、ゲルマニア(おおむね現在のドイツにあたる地域)にどのような人的集団が存在し、どのような統治システムを有していたかを調査した。(2)フランク時代については、研究文献と史料を検討しながら、ライン川東岸(現在のドイツ)の地域のアレマン人、バイエルン人、ザクセン人、テユーリンゲン人、オスト・フランケン人と呼ばれる人々が、どのような人的集団を構成し、それらの人的集団がどのような統治システムを有していたかを調査した。(3)東フランク王国の時代については、やはり、研究文献を参照しながら史料を検討し、王権と諸侯との関係、王の統治システムを重点的に調査した。王権が衰退し、領邦君主(公、伯など)が力をもつようになって以後は、この領邦君主の性格、領邦君主と王権との関係、領邦君主と城主との関係がどのように変化していったを検討した。文献・史料の蒐集は、中世イタリアやフランス、イギリス、十字軍国家関係も含めて広範囲に行った。購入可能な文献は購入し、購入できないものは複写を行った。平成20年度は、(4)ザクセン朝の時代、(5)叙任権闘争の時代、(6)シュタウフェン朝の時代、を重点的に調査した。(4)ザクセン朝に関しては、王(皇帝)の統治の範囲、また、王と有力諸侯との関係を検討し、王の統治において、王との友誼関係amitiaや近しさfamiliaritasなどの人的紐帯が大きな機能を果たしていたこと、有力諸侯の独立性の強さを確認した。(5)叙任権闘争の時代については、叙任権闘争によってドイツ王の統治システムにどのような変化が生じ、政治的枠組みがどのように組み代わったかを検討した。帝国教会に対する王権の支配は弱まったが、帝国教会は王権の権力基盤であり続けた。(6)シュタウフェン朝の時代については、フリードリヒ1世とフリードリヒ2世(及びその息子ハインリヒ7世)の統治に焦点を当て、その統治システムを検討した。前年度と同じように、文献・史料の蒐集は、イタリアやフランス、イギリス関連の文献も含めて広く行った。平成21年度前半は中世後期を重点的に調査し、後半はやり残した調査と報告書作成を含む研究のまとめを行った。前半の中世後期(13世紀後半から15世紀まで)の調査に関しては、王の統治システムだけでなく、ドイツ内の主要な領邦君主の統治システムを検討した。より、具体的には、以下の3つの問題に焦点を当てて、研究を進めた。1)大空位時代(125773)後のルドルフ・フォン・ハプスブルクによる帝国領回収政策の実態と新たな統治システムの構築の検討。ルドルフは、フリードリヒ2世の廃位以降の譲渡を無効とし、返還を要求したが、武力を行使した例は少なく、ほとんどは特権の確認と授与を行ったにすぎない。2)カール4世の「金印勅書」(1356)が国王統治システムと領邦君主の統治システムに対して与えた影響の検討。金印勅書は既存の法令や文書を集めたものにすぎなかったが、選帝侯による国王選挙の制度を定めることにより、国王と諸侯とのあいだの対立関係を固定化する役割を果たした。3)その後の時代の主な領邦君主の統治システムの比較検討。
HLA多型による免疫応答の個体差の決定機序の解析

従来より特定のHLAクラスII(HLA-II)遺伝子を有する個体は、特定の自己免疫疾患にかかりやすいことが示されていた。たとえば多発性硬化症(MS)は、白人ではDRB1^*1505を有する個体が疾患感受性を示しまた東洋人に特有の乳幼児発症重症筋無力症(MG)患者の多くがDRB1^*0901あるいはDRB1^*1302を有している。本研究は、日本人のMSと乳幼児MGを対象として、特定のHLAが疾患感受性を決定する機序を解明することを目的とする。57例のMS患者のうち、23例は脳病変が少なく視神経や脊髄病変を合併するアジア型MSであり、34例は白人と同様に脳に病変を多発する西洋型MSであった。HLA-DRB1^*1501の頻度は西洋型MSでは41.2%、アジア型MSでは0%また健康対照群では14.2%であった。つまり2つのMSは臨床所見のみならず、免疫遺伝学的要因も異なることが明らかとなった。HLA-DRB1^*0901-DQ9/DRB1^*1302-DQ6の乳幼児MG患者の末梢血リンパ球をアセチルコリンレセプターα鎖(AchRα)に対応して合成されたオーバーラッピングペプチドと培養することにより、AchRαペプチドに自己反応性を示すT細胞クローンを樹立した。T細胞エピトープは西洋人では報告されていない、オルターナティブスプライシングを受けるエクソンによりコードされるユニークなものであった。またHLA-DQ6により提示されたペプチドを認識したT細胞は、IFN-γを大量に産生するTh1様細胞であり、これは乳幼児MGでは抗AchR自己抗体の産生が少ないことと対応すると考えられた。このようにアジア人に特有の自己免疫疾患に感受性を示す、アジア人に特有のHLA-II遺伝子とペプチドを同定した。
ドイツ・第三帝国の社会的基盤に関する研究

本研究は、(1)ドイツ第三帝国の社会的基盤の構造的特色を画きだし、ついで(2)それをナチス権力の多頭政治的手法と関連づけて、第三帝国のもつダイナミズムを解明することを目的とした。まず、ナチス支持層と非支持層、支配権力と諸社会集団の関係および変遷に留意しながら、第三帝国の社会的基盤に関する内外の研究の収集・整理・考察を行った。その結果はおよそ次の通りである。ナチスの支持層については、新旧中間層がその圧倒的比重をしめた。彼らが社会主義革命を敵視しながら、他方大資本家・大地主といった支配層をもはや信頼せず、また現状の変革を求める一方で秩序・安定をも求めたことが、彼らの行動を矛盾にみちたものにした。ナチスの権力掌握を成功させたものには支配層の力が大きかったが、中間層の以上のような矛盾にみちたスローガンの寄木細工は混乱した大衆の心をとらえるのに役立った。政権掌握後ナチスは、小商人に対しては百貨店等大資本に対する保護を、手工業者に対しては保護対策としてのギルド的自治組織の強化を、農民に対しては経営の安定策をそれぞれ行い、特に旧中間層の社会生活における地位の確保をはかる一方、組織化を進めた。農民の組織化については、33年9月の全国食糧団の設立が一つの指標となるが、そこに至る過程は多様である。検証した一例をあげると、カトリック系農民はナチス政権の成立まではナチ化していないが、33年7月の一党独裁制の確立とともに彼らは新体制に順応する。労働者の組織化については、33年5月、いわゆる経営者と労働者の民族共同体「ドイツ労働戦線」を組織し、民主主義の否定を唱えながら、他の労働者組織の解体を行った。その他、ナチスは婦人、学生、官僚、教員、医師、芸術家等職能別の組織化も行った。また超国家主義の風潮をつくり、34年以降、ナチスに反対するものやユダヤ人の弾圧を行った。研究成果の一部は来年度公表の予定である。
ニワトリ卵胞におけるアンジオポエチン様タンパク質の機能解析－鶏卵生産効率化基盤－

本研究では、ニワトリ卵胞の急速成長期に発現するAngiopoietin like protein(ANGPTL)を同定し、卵生産の効率化を行う基礎的な知見を明らかにした。まず、ANGPTL5が急速成長期の卵胞に多く発現していることを見出し、その機能はリポタンパクリパーゼ活性を阻害する因子であることを明らかにした。次に、ANGPTL5は、卵胞への卵黄前駆物質の取り込みに関与していることを証明した。よって、ニワトリにおける卵生産効率化のターゲットの一つの候補が本因子であることを明示した。遺伝子の同定とリコンビナントタンパク質の作成:ゲノム情報より3'および5 ́non-codingregionを含むprimerを作成し、ニワトリANGPTL-5の全長配列を決定した。ニワトリANGPTL-5は390アミノ酸で構成されるタンパク質で、アミノ酸配列の相同性はヒトと68%であった。分離した全長配列をpIND-V5の哺乳動物発現ベクターにコンストラクトし、CHOK-1でリコンビナントタンパク質を調整した。ANGPTLタンパク質の機能解析:ニワトリANGPTLタンパク質は、リポ蛋白質リパーゼ(LPL)の阻害因子として機能していることをin vitroで明らかにした。また、ANGPTL-5リコンビナント蛋白質を鶏に投与したところ、投与後1hの血中トリグリセリド濃度が上昇し、生体内においてもANGPTL-5はLPLの阻害因子として機能していることが明らかとなった。in vivoにおける発現解析試験:ANGPTL-5遺伝子発現を卵胞の発達ステージで検証したところ、急速成長期、特にF3で大きく発現が上昇していることが明らかとなった。本年度は、ニワトリ卵胞を用いたANGPTL-5のin vitroおよびin vivo解析を行い、ニワトリANGPTL-5の代謝的機能を解析した。まず、ニワトリ卵胞に対してANGLTL-5抗体を用いて免疫染色をしたところ、卵胞膜に局在していることが明らかとなった。すなわち、ニワトリANGPTL-5は血管が発達している部分に局在していることを確認した。次に、採卵鶏より超遠心法で採取したVLDLをDiIで蛍光ラベルして、ANGPTL-5リコンビナントタンパク質と同時に静脈下より投与して、卵胞への卵黄前駆物質蓄積に対するANGPTL-5の機能を解析したところ、ANGPTL-5投与区で卵黄前駆物質の蓄積が亢進していた。すなわち、ANGPTL-5は卵胞への卵黄前駆物質蓄積を促進する機能を持つことが明らかとなった。よって、前年度の結果も含めて考えると、卵胞膜で発現するANGPTL-5は、卵黄前駆物質のリポタンパクリパーゼによる分解を抑制し、効率よく卵黄蓄積を行う代謝的機能を有しており、本因子を制御することにより、効率的な卵生産が可能となることを明らかにした。最後に、性ホルモンであるLHおよびFSHを初代培養したニワトリ卵胞膜細胞に添加して、その発現量を測定したが、ANGPTL-5遺伝子発現に性ホルモンは影響しなかった。以上の結果から、ニワトリANGPTL-5は急速成長期の卵胞膜に高発現し、卵黄前駆物質の取り込みを促進する因子であり、卵胞の効率的発達に寄与している因子であることが明らかとなった。さらに、ANGPTL-5遺伝子発現は卵胞発達に重要である性ホルモンに対する応答を明らかにし、ホルモン以外の因子によって制御できる可能性を示唆した。計画通りに進行している。すなわち、本年度の解析で、ニワトリ卵胞の急速成長期に卵胞膜に高発現するANGPTL-5は、卵胞発達、特に卵黄前駆物質の蓄積を促進する代謝的機能を持つことが明らかとなり、卵胞発達の効率化における鍵因子であることを明示することができた。一方、本研究の成果を論文にするためのデータがそろったのは本年度末であり、現在、論文として執筆しているところであるため、学会発表を控えているのが現状である。よって、研究成果としては計画以上に進展しているが、公表という点で本評価とした。最終年度である本年度は、ニワトリANGPTL-5の発現を調節する栄養素を検索し、発現調節による卵生産の効率化を目指した試験を試みた。まず、ニワトリANGPTL-5のプロモータ領域を検索し、転写因子による調節が可能かを結合推定配列から推測した。しかしながら、ANGPTL-5のプロモータには、現時点で栄養制御可能な転写因子結合配列を見出すことはできなかった。そこで、ANGPTL-5が局在する卵胞上皮細胞を白色レグホーン種のF2およびF3から採取して培養し、それに各種栄養素を添加して、ANGPTL-5の発現変動を観察することを試みた。その結果、アミノ酸であるグリシンとリノール酸の添加(いずれも0.5mM)でANGPTL-5の遺伝子発現が増加した。その応答を確認するために、pGL4.10にANGPTL-5のプロモータ領域(-1,500+32)をコンストラクトして、COS7にトランスフェクションして、グリシンとリノール酸を添加してデュアルルシフェラーゼ解析を行った。その結果、グリシン添加でANGPTL-5の転写活性が上昇することを確認した。以上の結果から、ANGPTL-5は栄養素、特にグリシンによる制御が可能であること、そしてその制御は、プロモータ領域によって制御されている可能性が示唆された。

ANGPTL-5は卵胞発達、特に卵黄前駆物質の取り込みに関与する因子であることを前年度までの試験で明らかにしていることから、本研究によってANGPTL-5を介した、卵生産の効率化技術の構築が可能であることが明らかとなった。本研究では、ニワトリ卵胞の急速成長期に発現するAngiopoietin like protein(ANGPTL)を同定し、卵生産の効率化を行う基礎的な知見を明らかにした。まず、ANGPTL5が急速成長期の卵胞に多く発現していることを見出し、その機能はリポタンパクリパーゼ活性を阻害する因子であることを明らかにした。次に、ANGPTL5は、卵胞への卵黄前駆物質の取り込みに関与していることを証明した。よって、ニワトリにおける卵生産効率化のターゲットの一つの候補が本因子であることを明示した。初年度である本年度は、ANGPTL-5の転写産物およびリコンビナントタンパク質の調整に成功し、その基本的な生理機能の同定を行った。その結果、ニワトリANGPTL-5は、哺乳動物と同様、リポ蛋白リパーゼ阻害作用を持ち、卵胞の発達に関与する可能性が示唆された。よって、ANGPTL-5から卵生産の効率化を目指す本研究の初年度計画を十分達成している。しかし、論文などの公表を今年度は行えなかったため、この評価とした。最終年度は、研究成果をまとめるとともに、論文として公表し(2報)、ANGPTL-5を制御する栄養素を選出し、卵生産を効率化する有効な技術開発の基盤とする。具体的な栄養素としては、アミノ酸、脂肪酸を想定しており、卵胞膜細胞を用いたin vitro発現解析と、in vivoにおける添加試験を通じて、卵生産の基盤を構築する。動物栄養生化学ニワトリ卵胞膜を用いたANGPTLのin vitro解析(平成27年度実施予定):ニワトリの卵胞の組織免疫染色でANGPTLの局在性を明らかにした後、ニワトリ卵胞より分離した細胞を用いて、性ホルモンに対する発現を、定量PCRで解析し、急速成長とANGPTLの関係を実証する。蛍光ラベルVLDLを用いた卵黄蓄積に対するANGPTLの機能解析(平成27年度実施予定):リポ蛋白質をDiIで蛍光ラベルして、ANGPTLリコンビナントタンパク質と同時に投与することにより、卵黄蓄積とANGPTLの関係を明示する。・ANGPTLの転写を制御する栄養素による発現制御(平成28年度実施予定):ANGPTLの転写活性を制御する栄養素を細胞や飼料に添加し、ANGPTL発現量、血中脂質濃度、卵生産成績を測定し、卵生産を効率化し、脂質代謝異常を予防する生産現場での有効な技術基盤とする。本年度は、投稿論文や学会発表などの公表を時間的な理由で行えなかった。よって、旅費は予定より使用していない。また、物品費に関しては、細胞培養系の確立が効率よく行えたため、若干予定より少ない使用で研究を進めることができた。本年度は、論文投稿や学会発表などの公表を時間的な理由で行えなかった。そのため、謝金や旅費を繰り越すことになった。物品費に関してもタンパク質解析などを進める為の予算計上であったが、本年度は失敗も少なかったため、予算を大きく使用しなかった。次年度に開催される学会や投稿論文の英文校閲等に有効に使用する。さらに、物品費に関しても、次年度は多くの細胞培養を行うために使用する。
樹状突起スパインへの選択的蛋白集積メカニズムに関する研究

ドレブリンは細胞内のアクチン細胞骨格のポラリティーに関与したアクチン結合蛋白であるが、特にドレブリンの神経特異的アイソフォームであるドレブリンAは成熟脳においてはスパインへの局在が顕著である。ドレブリンAは、スパイン形成の極めて初期から集積が認められ、また、他のスパイン蛋白の集積に必須であるという特徴がある。そこで、本研究では、シナプス形成過程および可塑性における蛋白のスパインへの選択的集積メカニズムを、ドレブリンAをモデルとして解析し、「集積を制御する細胞間シグナル」と「集積の分子マシナリー」を解明することを目指した。我々はまず、神経細胞培養をもちいた薬理学的および遺伝子工学的解析を行い、グルタメートの強い刺激がNMDA型受容体を介してドレブリンーアクチン複合体をスパインからシャフトへ移動させることを発見した(MCN in press)。またドレブリンAを未だ発現していないシナプス形成期以前の未熟神経細胞に、cDNAのマイクロインジェンクションによりドレブリンAを発現させ、シナプス形成を促進させる試みをした。その結果、PSD-95の集積は促進できたが、スパインを形成せずにメガポディアを形成することを発見した(MCN.2005)。また、NMDA型受容体のスパイン集積はPSDに依存性であるという報告が従来有ったので、ドレブリンAの発現を、特異的アンチセンスオリゴヌクレオチドを用いて抑制したところ、ホメオスタティック可塑性としてのNMDA型受容体のシナプティックターゲッティングが特異的に阻害されることがわかった(J.Neurochem. in press)。
裏目尺による社寺建築の設計技法に関する研究

本研究は裏目尺による社寺建築の計画技法に関する研究である。裏目尺は√2倍の尺のことで、これまでは軒規矩術法においてのみ使われると考えられてきたが、本研究によって、裏目尺は規矩術以外にも多様な使い方が存在することが明らかになった。例えば東大寺南大門や法隆寺夢殿などでは、建物全体が裏目尺で計画されていて、同様の事例は大変多いことを明らかにした。また、仏堂や神社本殿など多くの建物の全体規模が裏目尺で定められていることを明らかにした。こうした技法は現在の枝割制の解釈とまったく反対の計画法であり、日本建築の計画技法を根本から問い直す手掛かりとなると考えられる。本年度は主に規矩術における裏目尺と表目尺の関係について検討をおこなった。規矩術では隅木は真隅(45度)に納まっているため、隅木における諸寸法は裏目尺で計画するのが一般的であるが、なかには表目尺で計画されているものも存在することはこれまでの研究で指摘したところである。今年度はその内容をさらに精査・考察したもので、隅木を表目尺で計画するものは、平安時代中期以前の古い遺構、振隅の遺構、その他の遺構に分類することが出来ると考えられた。特に振隅は45度に振れていないため隅木の計画において裏目尺を使う意味はなく、表目尺が使われるのが一般的であったと結論付けられた。また六角堂や八角堂の規矩術も振隅として扱われるが、法隆寺夢殿、同西円堂(ともに八角堂)は裏目尺が使われているだけでなく、通常表目尺を使う諸寸法も裏目尺で計画されていることを詳細な作図によって確認することが出来た。つまり法隆寺の八角堂は規矩術だけでなく建物全体が裏目尺で計画されている裏目建築の事例であると指摘することが出来た。これはまったく新たな技術史上の知見であろう。法隆寺には外にも裏目尺で計画されている可能性のある遺構があり、新たな裏目建築が発見されることが期待出来る。その他大仏様の初期の遺構である東大寺南大門、開山堂、鐘楼の計画技法についても再考をおこなった。それらは共通して全体が黄金比で出来ていて基本のプロポーションは極めて似ているだけでなく、裏目尺によって諸寸法が決定されている裏目建築である可能性が高いことがやはり詳細な作図を基にした検討によって推定された。なお本研究の仮説の提示と事例の報告をおこない研究内容を多角的に検証するために、建築史研究者、文化財修理技師などを対象に、勉強会を5回、研究会(於仁和寺)で実施した。今年度も昨年度に引き続き、研究課題を中心としたテーマで勉強会を5回(昨年度からの通算で10回)実施した。その他研究資料の収集(主に大工文書の収集)を2回(鶴岡市立図書館、盛岡県立博物館)、研究に関わる文化財建造物修復現場の現地調査を3回(三明寺2回、八勝寺)及び計量史学会の研究発表会に参加した。また査読論文を1本投稿した。研究実績の中心である勉強会の概要は以下のとおりで、毎回3時間ほどの発表と討論をおこなった。第6回(昨年度からの通算以下同じ):5月24日(土)、於大阪市立大学、参加者10名、テーマは中尊寺金色堂の裏目による計画(大上)、元禄期の佐渡における古式を示す絵様をもつ遺構について(京都府/赤石)第7回:7月26日(土)、於大阪市立大学、参加者11名、テーマは平等院鳳凰堂の断面計画について(大上)、寺社における主要建築と付属建築の規模の関係について(大上)、郷荘神社本殿について(近世建築史研究会/東野)第8回:10月11日(土)、於大阪市立大学、参加者14名、テーマは太山寺本堂、大善寺本堂、金剛寺金堂その他の平面計画法について(大上)、茅負曲線の作図法について(大上)、重要文化財大神神社大直禰子神社社殿の軒規矩術法(瀧川社寺/國樹)第9回:12月20日(土)、於大阪市立大学、参加者21名、テーマは西明寺本堂の前身小屋組の復原について(大上)、「鎌倉造営名目の木割」(竹中大工道具館/坂本)第10回:2月14日(土)、於大阪市立大学、参加者10名、テーマは禅宗様仏堂の平面計画試案(大上)、富士吉田市小室浅間神社の造営と萱沼家文書について(京都府/田邉)研究計画に基づいて裏目尺(√2倍の尺)による社寺建築の設計技法に関する研究をおこなった。まず裏目尺によって設計された遺構についてはすでに一部の遺構では報告されていたが、実際には大変多いとことが指摘できた。その多くは柱間寸法や1枝寸法が通常の尺では端数のある値であり、これは尺の延びなどと解釈されてきたが、全体の規模に着目すると総間口は裏目尺で完数を得ることができた。この点は中世以前の尺の延びや縮みに関する根本理解を再考することになると思われる。同時に、社寺建築の設計の流れについても解釈を根本的に再考する手掛かりとなった。

これまで中世社寺建築は垂木間をまず定めそれを基準に柱間寸法を定めるという枝割制であると解釈されてきたが、実際にはまったくその逆で全体の間口を裏目尺で定めた後、整数比によって按分して柱間寸法を定めて、さらにそれを垂木数で割込んで最後に垂木間隔が決められることをはじめて論理づけられるようになった。これまで同様の指摘はあったが、十分に理論的な体系化がなされておらず、本研究で明らかにした裏目尺によって全体規模をまず定めるという仮説に用いると、社寺建築の設計の流れが、きわめてよく理解することができるようになった。さら現代の枝割制の解釈に対し、にはじめに全体規模の決定をおこなうという考え方は、同一境内における各建物相互の規模の関係についても新たな解釈を可能にした。例えば寺院本堂と塔、鐘楼、門や神社本殿と拝殿、門などの規模は任意に定められているのではなく、その全体の間口は中心建物(本堂や本殿)を基準に定められていることを新たに指摘することができた。以上これまで規矩術においてのみで使われると考えられていた裏目尺は、我国の社寺建築の設計において、多様な重要な役割があることを指摘できた。本研究は裏目尺による社寺建築の計画技法に関する研究である。裏目尺は√2倍の尺のことで、これまでは軒規矩術法においてのみ使われると考えられてきたが、本研究によって、裏目尺は規矩術以外にも多様な使い方が存在することが明らかになった。例えば東大寺南大門や法隆寺夢殿などでは、建物全体が裏目尺で計画されていて、同様の事例は大変多いことを明らかにした。また、仏堂や神社本殿など多くの建物の全体規模が裏目尺で定められていることを明らかにした。こうした技法は現在の枝割制の解釈とまったく反対の計画法であり、日本建築の計画技法を根本から問い直す手掛かりとなると考えられる。これまでの検討によって、裏目尺が当初考えられていた使用方法だけでなく、それ以上に幅広く利用されていた可能性がでてきた。こうした知見はまったく新しい日本建築技術史の体系を切り開く可能性があると考えられる。具体的には、歴史的建造物の平面及び立面(断面)の全体規模を規定するために裏目尺が使用されている可能性が分かってきた。建物の全体規模はこれまで考えられてきたように柱の真々で捉えるのではなく、柱の外法(木割書でいう「おぜ」)や内法寸法(同じく「だき」)を裏目尺の完数によって決定した可能性がでてきたのである。また、建物の全体規模において外法や内法に着目すると、社寺建築における主要な建物(寺院本堂や神社本殿)規模と付属建物(門や拝殿等)の規模が相互に密接な関係にあることが判明してきた。付属建物はその総間を整数比で案分して柱間寸法、さらには1枝寸法も導き出していると考えられるのである。この仮説が正しければ、中世建築の平面決定の常識とされてきた枝割制は、実は存在せず、それとはまったく反対の設計プロセスによって建造物が計画されていた可能性が考えられるのである。裏目尺は建物全体規模の決定に重要な役割があったことが想定され、当初予想していた以上の展開が見えてきた。日本建築技術史これまでの2年間で10回の勉強会をおこなってきたが、発表と議論は研究を深めるためには有効であり、最終年度も引き続き2ケ月に1回のペースで勉強会を実施していく予定である。なお、研究が大仏様、平面寸法の決定方法(枝割制の再考)、社寺建築における建物規模の相互の関係など重要かつ広い内容になったため、今年度はこれまで検討した内容を論文にまとめて投稿を予定している。今年度は特に規矩術における裏目尺と表目尺の関係について検討をおこなったが、規矩術については、すでに先の研究成果があったため、その精査、検討をおこなうことで、上記の通り一定の成果があったと考えている。また度量衡における裏目尺の位置付については、何故通常の表目尺ではなく裏目尺を使用するかという基本的な疑問について文献調査を平行しておこなっているが、現在まで森文庫(徳島県立図書館蔵)に、それを証する可能性がある文献を確認した他、度量衡に関する近世文書にもそうした関係性を示すものがあることから、現在も収集と整理をおこなっている。
医師偏在の背景因子に関する研究:診療科ならびに診療地域選択の影響要因の解析

本調査では、医師が専門とする診療科および勤務地選択の際の要因や関連する因子を探るべく、全国の医学部4年生・6年生ならびに研修医を対象に、アンケート調査を実施した。また、すでに専門診療科をもって診療している医師会会員(3県)にも同様の調査を実施した。回答者の属性や個人的な体験・考え方、生育地の規模が特定の診療科選択や最終的な勤務地の決定に影響することが見出された。回答した学生・研修医の2/3がへき地勤務を肯定的にとらえていることがわかった。また、勤務地の決定には生育地の規模が大きく影響していた。本研究は,地域あるいは診療科による医師偏在の背景因子を明らかにし,入学者選抜のあり方やその後のインセンティブの設定,キャリア、カウンセリングなど効果的な教育介入について検討することを目的とした。研究方法は,医学生,初期研修医および医師会員を対象にアンケート調査を実施し,診療科や診療地域選択に際して重視した事項,特定の診療科選択/非選択の理由ならびに影響要因を明らかにする。また,人口規模の小さい地域や医師が不足している診療科で実際に臨床を行っている医師の属性などを調査するものとした。今年度は,まず,既往知見の収集,整理を実施し,調査項目を設定した。また,それらの知見に基づき学生、研修医に半構造化面接を実施し,進路選択の影響因子を抽出し調査票案を作成した。さらに,筑波大学と三重大学において調査票案を用いて予備調査を実施し,調査票を修正し最終版を作成した。その上で学生,研修医に対して調査を実施した。学生に対する調査は,全国80校の医学部,医科大学に調査協力を依頼した。その結果,49校(4年生:49校,6年生:42校)から協力が得られ調査票を各大学に送付した。また,研修医を対象とした調査は,筑波大学,愛媛大学,琉球大学において実施した。調査期日は,各大学の都合に合わせ,平成20年1-3月に実施された。現在,調査の終了した各大学から質問票が返送されてきており,データ、の入力、解析作業を実施している。今年度の成果は平成20年度の日本医学教育学会で発表予定である。本研究は、地域あるいは診療科による医師偏在の背景因子を明らかにし、入学者選抜のあり方やその後のインセンティブの設定、キャリア・カウンセリングなど効果的な教育介入法について検討することを目的にしている。研究方法としては、医学生、初期研修医および医師会員を対象に無記名自記式のアンケート調査を実施するもので、診療科や診療地域選択に際して重視した事項、特定の診療科選択/非選択の理由ならびに影響要因を調べた。また、人口規模の小さい地域や医師不足の診療科で診療している医師の属性などを調査した。主な結果として、4、6年生両学年において社会人経験(4年:p<0.05,6年:p<0.01)、医師・医学者との出会(両学年:p<0.001)がある方がないより、国公立大学の方が私立大学より(4年:p<0.001,6年:p<0.01)離島・へき地での勤務に従事したい傾向がみられるなど、属性によって離島・へき地での勤務意識に関して有意な差がみられた。今年度は、初期研修医、医師会員(茨城県、三重県、沖縄県の計3県)を対象に調査を実施した。初期研修医を対象とした調査は、全国849の臨床研修病院に調査協力を依頼した。その結果、343の病院から協力が得られ、平成20年12月平成21年1月に調査用紙を各病院に送付した。アンケート用紙の配布および回収は、各病院に依頼した。また、医師会員を対象とした調査は、医師会長の了解を得た後、平成21年1月に3県の全会員7373名にアンケート用紙を郵送した。現在、調査の終了した各病院、記入を終えた各医師会員からアンケート用紙が返送されてきており、整理、データの入力作業を実施している。したがって、成果は平成21年度に発表予定である。今年度は、医学生(4,6年生)、卒後3,4年目の研修医を対象として追跡調査を実施した。医学生を対象とした調査は、平成19年度に協力が得られた大学に依頼し4年生35校、6年生7校から協力が得られた。

研修医を対象とした追跡調査は、平成19年度に協力が得られた4校から協力が得られた。アンケートの配布、回収数(回収率)は、4年生では、3200部配布、2287部回収(71.5%)、6年生では、676部配布、183部回収(27.1%)、研修医では、417部配布、99部回収(23.7%)であった。4年生から6年生への進学者で同一人物と特定できた者(399名)は、将来の進路として臨床医(92.2%)を考え、臓器別専門内科(22.1%)、外科(17.0%)、一般内科(12.8%)に興味をもつようになり、一般内科(30.6%)、救急(21.3%)、小児科(20.8%)に興味を失っており、離島・へき地での勤務を前向きに考えるようになった者は15.0%、後ろ向きに考えるようになった者は18.5%であった。6年生から初期研修医への進学者で同一人物と特定できた者(43名)は、将来の進路として臨床医(93.0%)を考え、小児科(11.6%)、一般内科(9.3%)、臓器別専門内科(9.3%)に興味をもつようになり、一般内科(27.9%)、臓器別専門内科(25.6%)、小児科(18.6%)に興味を失っており、離島・へき地での勤務を前向きに考えるようになった者は14.0%、後ろ向きに考えるようになった者は14.0%であった。初期研修医から後期研修医への進学者で同一人物と特定できた者が著しく少なかった。
高機能性ナノ粒子設計に基づく高感度ｉｎ　ｖｉｖｏイメージング技術の開発

生体内深部の生体機能を可視化するために、19F MRIに着目し、そのプローブ開発を行った。まず最初に19F MRIの検出感度を増大させるために液体パーフルオロカーボン(PFC)を内包させたシリカナノ粒子を開発した。このナノ粒子は生きたマウス体内から高感度で19F MRI検出することができた。続いて、このナノ粒子のMRIシグナルを制御するための原理を開発した。ナノ粒子表面上に多数のGd3+錯体を修飾することにより、粒子内部のPFCの19F MRIシグナルを減弱できることを見出し、リンカーを酵素基質とすることで酵素活性検出にも成功した。この粒子を用いて生きたマウス体内の酵素反応を可視化した。核磁気共鳴画像法(MRI)は、生きた個体内を非侵襲的に画像化できる為、臨床診断のみならず生命科学研究法としても注目を集めている。フッ素を核種とした^<19>F MRIは生体内バックグラウンドシグナルがなく生体シグナルの追跡に適しているが、低感度という大きな問題を有している。そこで、本研究課題では、生体内の酵素活性を検出可能な高機能かつ高感度な^<19>F MRIプローブの開発に取り組んでいる。まず、シリカナノ粒子内部に液体パーフルオロクラウンエーテル(PFCE)を内包させたナノ粒子PFCE@SiO_2を開発した。ナノ粒子コアのPFCEは液体状態で存在することから高い運動性を保持しており、長いT_2を確保することが可能であった。シェルのシリカゲルは、水溶液および有機溶媒の双方で安定に分散することから、様々な化学反応による表面修飾が可能であった。実際にPFCE@SiO_2を生きたマウスの静脈内に投与し^<19>FMRI測定を行ったところ、比較的高い^<19>F MRIシグナルが肝臓から検出された。また、表面をポリエチレングリコール(PEG)で修飾し、担癌マウスに投与したところ、癌組織内からも^<19>F MRIシグナルが検出された。EPR効果(Enhanced Pemeability and Retention Effect)によって、ナノサイズのPFCE@SiO_2が癌組織に選択的に集積したためと考えられる。また、その他にマルチカラー^<19>F MRIへの応用を行った。シリカナノ粒子内にPFCEとはケミカルシフトが異なる複数の液体パーフルオロカーボンを内包させたナノ粒子の作製に成功し、これらを用いて3色のシグナルを^<19>F MRIを用いて検出することに成功した。まず最初に、常磁性酸化鉄(SPIO)ナノ粒子をPFCE@SiO2ナノ粒子の表面に修飾したところ、僅かな数のナノ粒子の修飾によりPFCE由来の19F MRIシグナルが完全に消失した。続いて、Gd3+錯体をナノ粒子表面に修飾したところ、SPIOの修飾と比較すると顕著なMRIシグナル消失これまでに生体内バックグラウンドシグナルがない19F MRIを利用して酵素活性検出法を報告してきたが、感度の低さが問題であった。そこで、本研究課題では、酵素活性をin vivoで検出可能な高感度19F MRIプローブの開発を行っている。前年度までに、シリカナノ粒子内部に液体パーフルオロクラウンエーテル(PFCE)を内包させたナノ粒子PFCE@SiO2を開発し、癌を移植したマウスの癌組織を生きたまま検出することに成功している。本年度は、PFCE@SiO2の表面に常磁性種をを修飾し、そのMRIシグナル強度の人為的な制御に取り組んだ。は見られなかったものの、Gd3+錯体の分子数に依存した19F MRIシグナル強度の低下が観測された。また、PFCE@SiO2上に酵素基質ペプチドリンカーを介して大量のGd3+錯体を修飾し、横緩和時間T2の効果を強調するパルスシーケンスを用いて撮像したところ、基質ペプチドを介してもMRIシグナルを消失させられることも確認した。in vitro実験において、用いた基質ペプチド配列を加水分解するプロテアーゼとインキュベーションしながら19F MRIを測定したところ、時間経過に伴って基質ペプチドリンカーが切断され、同時に19F MRIシグナルが増大する様子が撮像できた。本結果に関しては、in vivoで酵素活性を可視化するプローブ開発における重要なステップを達成したと言える。独自に開発した、常磁性緩和促進効果に基づく、シグナル応答性19F MRIプローブの設計原理を利用して、生体内還元環境を検出するナノ粒子型プローブの開発に取り組んだ。Gd3+錯体とPFC内包シリカナノ粒子の間をジスルフィド結合で連結させたナノ粒子を作製した。この機能性ナノ粒子に還元剤であるトリスカルボキシエチルホスフィン(TCEP)を作用させると、19F MRIシグナルの上昇が観察された。他の還元剤であるジチオスレイトール(DTT)等を作用させることによっても、MRIシグナルの上昇が観察され、本プローブが還元環境に応答してMRIシグナルが増大するプローブであることが示された。また、前年度に行ったプロテアーゼ(カテプシンK)活性検出ナノ粒子プローブについてプローブ特性の改良を行った。ナノ粒子表面に基質ペプチドを修飾し、その端にGd3+錯体が修飾されているプローブ構造では、標的プロテアーゼが接近しにくく、長い反応時間が必要であった。そこで、ペプチドとGd3+錯体の間のリンカー構造の最適化を行ったところ、アルキル鎖の鎖長を伸長させることで、反応速度の劇的な改善が観察された。現在、生きた動物個体内の酵素活性検出に取り組んでいる。

炎症反応に関与するプロテアーゼCaspase-1の活性、およびアポトーシスの実行過程に働く酵素Caspase-3の活性をそれぞれ検出する19F MRI造影剤の開発を行った。カスパーゼ-1活性検出用19F MRI造影剤は、カスパーゼ-1の添加に伴いファントム像により19F MRIシグナルの増大が確認された。さらに生きたマウスへの応用を行ったところ、コントロール(生理食塩水)と比較して、免疫応答を惹起するIL-6を皮下注射したマウスにおいて、非常に高感度にマウス体内の免疫応答の検出を示唆する結果が得られた。実際にこれがマウス体内の免疫応答を可視化しているのであれば、19F MRIによる生きた動物個体内の免疫応答検出の初めての例となる。今後、プローブのマウス体内における動態を詳細に検討することにより、特定の炎症性疾患の19F MRIによる診断技術に繋がることも期待できる。一方、カスパーゼ-3活性検出用19F MRI造影剤においても、ファントム像において非常に高コントラストにカスパーゼ-3活性を検出できることが確認された。このプローブは、マウス体内のアポトーシスの19F MRI検出が期待できる。本研究で用いたプローブデザインは、その他の様々なプロテアーゼに応用可能であることから、幅広い応用が期待される。生体内深部の生体機能を可視化するために、19F MRIに着目し、そのプローブ開発を行った。まず最初に19F MRIの検出感度を増大させるために液体パーフルオロカーボン(PFC)を内包させたシリカナノ粒子を開発した。このナノ粒子は生きたマウス体内から高感度で19F MRI検出することができた。続いて、このナノ粒子のMRIシグナルを制御するための原理を開発した。ナノ粒子表面上に多数のGd3+錯体を修飾することにより、粒子内部のPFCの19F MRIシグナルを減弱できることを見出し、リンカーを酵素基質とすることで酵素活性検出にも成功した。この粒子を用いて生きたマウス体内の酵素反応を可視化した。PFC内包シリカナノ粒子のMRIシグナルを複数の常磁性種の表面修飾により制御可能であることを見出した上、in vivo酵素活性検出の足掛かりとなる結果を得た。複数の生体シグナルに応答するナノ粒子型19F MRIプローブを開発した。また、分子設計によって標的プロテアーゼとの反応速度の改善を達成した。これによりin vivoにおける酵素活性のMRI検出に一歩近づいた。27年度が最終年度であるため、記入しない。ケミカルバイオロジーGd錯体とPFC内包ナノ粒子を酵素基質で連結させたスイッチON型ナノ粒子プローブを作製し、19F MRIによるin vivo酵素活性検出技術を確立する。また、マルチスペクトルイメージングおよび抗体を用いたin vivoイメージング応用も引き続き行う。in vivo酵素活性の検出に向けて、MRI測定を行う。その結果を元に、ナノ粒子プローブの改良を行い、粒子の作製、物性測定、形態観察を行った後、in vivo実験を行う。また、細胞系における観察の為に、顕微鏡観察システムの改良も行う。
多文化国家オーストラリアにおける教員の資質・能力の向上:基準の維持と差異の承認

オーストラリアでは近年、全国的な学力テストの推進により、特に遠隔地先住民コミュニティの学力低迷が問題視されている。本研究は、クイーンズランド州を事例として、先住民生徒の学力向上に重要な役割を果たすと考えられてきた先住民教員の資質・能力が、教員研修を通してどのように涵養されているのかを検討した。その結果、先住民教員のみを対象とした研修は少なく、すべての教員に一定「基準」の達成を保証する取り組みが中心とされていることが明らかになった。本研究の目的は、多文化国家オーストラリアで、先住民教員の資質・能力がどのように改善・維持されているのかを、特に教員研修制度に焦点を当て、調査・分析することである。同国では、1990年代後半以降の全国学力調査の推進により、特に遠隔地の先住民コミュニティでの学力低迷が問題視され、クイーンズランド州を中心に大規模な学力向上政策が進められてきた。先住民生徒の学力を向上させる上で先住民教員の果たす役割は大きい。しかし、教員養成段階では、これまでの研究で明らかにしたように、教員として求められる基準の達成に課題が残る。そこで本研究は、クイーンズランド州を事例として、1)学力向上政策が推進されるなか、教員に必要な資質能力はどのように維持・涵養されているのか、2)先住民教員に独自に求められる資質・能力とは何か、それはどのように評価されているのか、3)両資質・能力の共存は、どのように実現され得るのかを明らかにする。2009年度は、まず、オーストラリアの学力向上政策の全体像の把握を試みた。特に2008年度以降、本格実施される運びとなった全国共通リテラシー・ニューメラシー・テストの内容とその結果の分析に力を入れた。またそれとともに、この共通テストの実施が、初等中等教育の権限を持つ各州の教育制度・政策に与えている影響も考察した。さらに、これらの分析・考察を土台として、クイーンズランド州の教員研修制度について、リテラシーの領域に焦点を当てて、実際にどのような取り組みが、どのような目的で行われているのかを調査した。2010年3月には、クイーンズランド州を中心に現地調査を行った。なお、これらの成果は、日本比較教育学会およびオセアニア教育学会で報告した。先行研究でも、先住民生徒の学力を向上させる上で先住民教員の果たす役割が大きいことはたびたび指摘されてきたが、教員養成で育成・伸長できる技能には限りがある。そこで本研究は、教員研修に焦点を絞り、クイーンズランド州を事例として、先住民教員に必要な資質・能力が具体的にどのように維持・涵養されているのかを考察した。2009年度は、オーストラリアおよびクイーンズランド州の学力向上政策の全体像の把握を試みた。その成果を基盤として,2010年度は、全国学力調査の結果を受けて進められる学校教育改革のなかで、クイーンズランド州独自の取り組みとして新たに設けられた研修制度および職務について検討した。また、現在、ナショナル・カリキュラムの開発が進められ、既にいくつかの教科では実施段階にあるが、それらの分析を通して、同国では、カリキュラムを実際に運用する教員に、依然として柔軟な対応が求められていることを明らかにした。今年度は、2011年23月にクイーンズランド州で現地調査を行った。また、上記の成果は、『研究談叢比較教育風俗』、『オーストラリアの教育改革』(佐藤博志編著,学文社,2011年)のほか、オーストラリア学会、日本教育学会、世界比較教育学会(WCCES)および大洋州経済学会で発表・報告した。
親密な他者に対する自己高揚的自己呈示が自尊心及び精神的健康に及ぼす影響

本研究では、友人など親密な他者に対して自分自身のポジティブな側面を示すことが自尊心や精神的健康の高揚、維持に寄与するプロセスを検討することを目的とした。大学新入生の友人ペアを対象にして、4か月にわたって4回の縦断調査を行った結果、自らの親しみやすさの側面を他者に示すことで、実際に他者からそのような評価を得ることができ、互いの関係満足感を高めることが明らかとなった。本研究では、親密な他者に対して自己高揚的自己呈示を行うことが自尊心や精神的健康の高揚、維持に寄与するプロセスを検討することを目的としている。Swann et al.(2002)は戦略的自己確証モデルを提唱し、親密な関係では自己確証動機と自己高揚動機の両立が可能であることを示している。平成18年度は、実際に親密な関係においては自己高揚動機および自己確証動機をともに満たすことができていることを確認し、親密な他者から自己高揚的な評価を望むことと実際に親密な他者から好ましい評価を得ることの間を、親密な他者に対して自己高揚的自己呈示を行うことが媒介するという仮説の検証を行うために、質問紙調査を行った。質問紙調査では、被調査者に友人とペアになるよう求め、ペア同士を互いの回答がわからない距離に移動させ、個別に質問紙への回答を求めた。質問紙の内容は、(1)自己認知、(2)ペアになった友人に対してどの程度好ましい自己呈示を行っているのか、(3)ペアになった友人から実際にどのような評価を得ていると推測できるか、(4)ペアになった友人からの評価はどの程度正確であると思えるか、(5)ペアになった友人に対する評価、(6)関係の親密さ、(7)自尊心、(8)孤独感、である。自己呈示を測定する尺度としては、谷口・大坊(2006)の自己呈示尺度の中から「有能さ」と「個人的親しみやすさ」の2因子に含まれる項目を使用した。調査結果については、現在分析中であるが、平成19年度開催の学会において発表する予定である。また、この調査結果をふまえ、平成19年度は、大学新入生を対象に縦断的ペア調査を行う。本研究は、この理論に基づき検討を行う。平成19年度は、大学新入生を対象にして縦断的ペア調査を行い、1、友人に対して自己高揚的な自己呈示を行うことで、その後実際に友人から好ましい評価を得ることができるのか、2、親密になるにつれて友人に対して実際に自己高揚的な評価を行うようになるのか、3、そのような自己高揚的な評価は自己高揚的な自己呈示によって媒介されるのかについて検討した。調査は、大学新入生を対象に、4月7月にかけて4回(1月間隔)、行った。調査は、研究代表者が担当する心理学関連の講義中に行い、被調査者に友人とペアになるよう求め、ペア同士を互いの回答がわからない距離に移動させ、個別に質問紙への回答を求めた。質問紙の内容は、1、自己認知、2、ペアになった友人に対してどの程度好ましい自己呈示を行っているのか、3、ペアになった友人から実際にどのような評価を得ていると推測できるか、4、ペアになった友人からの評価はどの程度正確であると思えるか、5、ペアになった友人に対する評価、6、関係満足度、7、関係の親密さ、8、自尊心、9、精神的健康、であった。調査データについては、現在分析中であるが、平成20年度の学会において発表する。この調査結果をふまえ、平成20年度は、自己呈示プログラムの開発を行う。本研究では、親密な他者に対して自己高揚的自己呈示を行うことが自尊心や精神的健康の高揚、維持に寄与するプロセスを検討することを目的とした。Swann et.al. (2002)は戦略的自己確証モデルを提唱し、親密な関係では自己確証動機と自己高揚動機の両立が可能であることを示している。本研究は、この理論に基づき検討を行った。平成20年度は、平成19年度に大学新入生を対象にして実施した縦断的ペア調査の結果について、追加分析と結果のまとめ、学会での報告を行った。学会で報告した調査の結果は以下の通りである。1)友人に"親しみやすい"という自己呈示を行うことで、実際に友人から"親しみやすい"という評価を得ることができ、そのような評価を得ることで関係満足感が高くなっていた。2)友人から"親しみやすい"という評価を得ることができれば、その後、友人の関係満足感も高くなっており、"親しみやすい"という自己呈示は、友人から高い評価を得ることで、自己呈示を行った本人と友人の両方の関係満足感を高めており、自己呈示が関係の安定に繋がっていることが示された。