hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞親和性及び骨再生を促進する環境応答性ドラッグキャリヤーの開発

新規リン酸カルシウム結合性脂質の合成とリポソームの調整、改良を行った。脂質を高分子修飾することでリン酸カルシウムへの結合能が向上することが明らかとなった。高分子修飾リポソームは疎水性低分子薬剤を内部に取り込むことができ、時間依存的に薬物が徐放されることがわかった。リポソームを吸着させる骨再生担体についても検討を進め、リン酸オクタカルシウム(OCP)の改質、安全性評価について検討を行った。本研究の目的は、細胞ー細胞間で行われている情報伝達システムを模倣したマテリアルー細胞間情報伝達を可能とする画期的なバイオ分子システムを構築し、新規骨再生治療法へと応用することである。具体的には、刺激応答性を有するナノ構造体(リポソーム)にリン酸カルシウム特異的結合部位を導入し、独自開発のリン酸カルシウム骨再生担体表面に組織化する。また、このリポソームに細胞接着ペプチドを修飾することで、骨形成を担う細胞を担体近傍に引き寄せる。担体から放出されるイオンを情報伝達物質として、担体→ナノ構造体→細胞への骨形成指令伝達システムを構築する。このシステムにより、これまでには困難であった自家骨移植法に匹敵する高い骨再生能を人工材料で達成する画期的骨再生治療法の確立を目指す。24年度は新規リン酸カルシウム結合性脂質の合成とリポソームの調整、改良を行った。合成したポリエチレングリコール鎖を有する脂質はリポソームの安定性を向上させることがわかった。この高分子リンカーを有するリポソームは疎水性低分子薬剤を内部に取り込むことができ、時間依存的に薬物が徐放されることがわかった。リポソームを吸着させる骨再生担体についても検討を進め、リン酸オクタカルシウム(OCP)をゼラチン存在下で合成したOCP/ゼラチン担体はこれまでのOCP担体に比べて高い骨再生能を有することを見出した。このOCP/ゼラチン担体に合成したリポソームを結合させ、骨芽細胞培養を行った。また、OCP合成時に亜鉛イオンを添加することで亜鉛含有OCPを合成することができ、担体から亜鉛イオン、リン酸イオンの放出があることがわかった。この結果をAppl Sur Sci誌へ投稿し、受理された。23年度は新規リン酸カルシウム結合性脂質の合成とリポソームの調製を行った。このリポソーム内に薬剤が取り込まれることを確認した。この成果はThe 3rd International Symposium on Surface and Interface of Biomaterialsにおいて発表した。また、新規骨再生担体材料の開発を行い、in vitroおよびin vivo実験を行って最適化を図った。新規骨再生担体リン酸オクタカルシウム(OCP)と高分子(ゼラチンまたはコラーゲン)複合体は細胞接着性に優れ、規格化骨欠損内にインプラントした場合、優れた骨再生能を示すことを見いだした。特にOCP/ゼラチン複合体は従来の骨置換材料に比べて高い再生能を示した。これらの骨再生担体に調製したリン酸カルシウム結合性リポソームが結合することを確かめた。震災の影響から計画からやや遅れているが、新規脂質の合成とリポソームの調製ができており、遅れを挽回するように進めている。新規骨再生担体とリポソームの複合化を行い、細胞実験および動物実験による評価を行う予定としている。主に合成試薬や生化学試薬、プラスチック消耗品などの物品費に充当する予定としている。
化学教育に用いるマイコンソフトの実践的試行と開発指針の提示に関する研究

1.評価シートの作成と試行:前年度の研究結果に基づき,学習ソフトの評価シートの第一次案を作成し,これを開発されたマイコンソフトに適用した.シートはまずソフトの梱包を解いた印象からはじまり,次第に中身の検討に入るようにできている.これは,米国において既に活用されているフォーマットを参考にしたが,実際に使用してみると,学習目的やコースウェアーの評価を記入する箇所が不足していることが判ったので,これらの項目を加えた第二次案を作成した.この案は,現実に高校レベルで利用できることが明らかになったので,今後はこれを標準的「評価シート」として用いることができよう. (報告書6-II節参照)2.高校化学用マイコンソフトの開発と試行:前年度に開発されたマイコンソフトの中,高校化学用について各地の高校で試用して頂いた.この際,先の「評価シート」を用いて試用の印象を回答してもらったので,この作業は「評価シート」の評価でもあった.高校化学における学習にはさまざまの難点が指摘されているが,この中,マイコンソフトの利用は特に「実験の推賞」に役立つことが明らかとなった.この中で,研究代表者・分担者は機会ある毎に,マイコンソフトの利用例・実施例を講演会・講習会・学会誌・商業誌等で発表し,現場教師の実行に役立つような指導・助言を行い,またこれらの経験を通じて「ソフト開発の指針」を示すことができた.報告書にはこれらの活動に関する文献のリストも収録されている.3.諸外国との情報の交換:研究代表者は今年度も幾つかの国々でわれわれの開発したソフトを演示したが,諸外国から絶賛を博し,ソフト開発のknow-howを求められ,またソフトの交換を提案された.この種の情報交換は今後益々重要となろうが,教育輸出を具体的にマイコンソフトの交換の形で実施することは重要な検討事項であろう.1.評価シートの作成と試行:前年度の研究結果に基づき,学習ソフトの評価シートの第一次案を作成し,これを開発されたマイコンソフトに適用した.シートはまずソフトの梱包を解いた印象からはじまり,次第に中身の検討に入るようにできている.これは,米国において既に活用されているフォーマットを参考にしたが,実際に使用してみると,学習目的やコースウェアーの評価を記入する箇所が不足していることが判ったので,これらの項目を加えた第二次案を作成した.この案は,現実に高校レベルで利用できることが明らかになったので,今後はこれを標準的「評価シート」として用いることができよう. (報告書6-II節参照)2.高校化学用マイコンソフトの開発と試行:前年度に開発されたマイコンソフトの中,高校化学用について各地の高校で試用して頂いた.この際,先の「評価シート」を用いて試用の印象を回答してもらったので,この作業は「評価シート」の評価でもあった.高校化学における学習にはさまざまの難点が指摘されているが,この中,マイコンソフトの利用は特に「実験の推賞」に役立つことが明らかとなった.この中で,研究代表者・分担者は機会ある毎に,マイコンソフトの利用例・実施例を講演会・講習会・学会誌・商業誌等で発表し,現場教師の実行に役立つような指導・助言を行い,またこれらの経験を通じて「ソフト開発の指針」を示すことができた.報告書にはこれらの活動に関する文献のリストも収録されている.3.諸外国との情報の交換:研究代表者は今年度も幾つかの国々でわれわれの開発したソフトを演示したが,諸外国から絶賛を博し,ソフト開発のknow-howを求められ,またソフトの交換を提案された.この種の情報交換は今後益々重要となろうが,教育輸出を具体的にマイコンソフトの交換の形で実施することは重要な検討事項であろう.1.アンケート調査:日本化学会化学教育部会員を対象に化学教育におけるパソコンの使用状況についてアンケート調査を行った。質問は現状における設置状況にはじまりソフトの開発状況・現有の種類と数・利用の実績および今後への希望が含まれている。約500通の回答があったが、化学教育におけるパソコンの利用度は予測通り端著についたばかりで実積が少ないこと、しかし、将来に対する期待が大きいことがわかった。ソフトの開発に対する期待は大きく、現状では授業に使える市販ソフトがないこと、また、教師自身が開発することのむずかしさが表明されていた。また、全国各地で開発されたソフトについて情報を収拾し、それをカタログとして公開することについては希望が多く、さらにそうして集められたソフトのモニターを募集したところ多数の希望者が登録を申し出た。この集計状況は「化学教育誌に報告した(第39巻第6号1986年)。2.パソコンソフトの開発と評価:上述のアンケートの集計をふまえ、高校化学で活用できるパソコンソフトを開発する方略を練り、高校教員の協力をえて、高校化学のコースウェアーの設計をはじめた。基準となるカリキュラムには、昭和468年度の特定研究の成果である「物質の探究を用いることとし、現在までに全学習コースのコースウェアーの設計を完了した。また、一般論として学習ソフトの評価の基準を討議し、二三の例について適用を試みた。評価基準の作成にあたっては、米国化学会で使用しているものを参考にした。3.諸外国との情報交換:研究代表者はユネスコの会議に招待され、この研究の成果を発表し、同時に諸外国との様子を調査することができた。これらの情報は国内雑誌に紹介したが、わが国の状況については英文による報告が刊行された。
膜結合性ヘムタンパク質PGRMC1の構造的制御による生理機能の解明

本研究では、新規のガス応答性因子として同定した膜タンパク質タンパク質PGRMC1の構造的機能制御の解明を行った。X線結晶構造解析により、PGRMC1はチロシン残基のヘム配位によって、突出したヘム同士が重なり合った特異な重合体構造を形成することを見出し、生体内ガスCOがこの重合が解離してPGRMC1の機能を阻害することを見出した。PGRMC1はがん細胞内のヘム濃度に応答して重合化することにより活性化し、がん増殖に関わるEGFRと会合してがん増殖シグナルを増強するという、ダイナミックな構造変換によって機能することを明らかとした(Nature Commun 2017)。本研究では、新規のガス応答性因子として同定した膜タンパク質タンパク質PGRMC1についてX線結晶構造解析を行い、PGRMC1の詳細な分子構造を世界に先駆けて明らかにした。PGRMC1は、タンパク質中のチロシン残基を介した珍しい様式でヘムと配位することが分った。この配位したヘムはタンパク質表面上に突出した構造を取っており、PGRMC1は分子中のアミノ酸残基をほとんど介さずに突出したヘム同士が重なり合った特異なヘム重合体構造を形成することを見出した。PGRMC1はヘムのない状態ではアポ体としてモノマー構造で存在するが、ヘムと結合することにより2量体化することが明らかとした。生体内ガス分子であるCOは、PGRMC1上のヘムに結合するとヘム同士の重合が解離してPGRMC1の機能が消失することを見出した。さらに、このようなPGRMC1の構造的制御とがん細胞における機能の関わりについて解析を進めた結果、PGRMC1はヘムにより重合化して、がん増殖に関わるEGFRと会合して、これによるがん増殖シグナルを増強することを新たに見いだした。また、重合化したPGRMC1は薬物代謝酵素であるシトクロムP450とも会合して抗がん剤の分解活性を増強して、がん細胞の薬剤耐性を促進することが分った。このように本研究の解析により、PGRMC1はがん細胞内のヘム濃度に応答して重合化することによって活性化し、がん細胞の増殖促進や抗がん剤耐性獲得に関与するという、ダイナミックな構造変換によって機能していることを明らかとし、これらの知見について平成27年度にNature Communications誌に受理され掲載された。さらにPGMRC1を介したCOガスの生理機能について、個体レベルでの効果について検証を行うために、PGRMC1の発現を薬剤誘導性に一過的に抑制できるPGRMC1 knockdownマウスの作成に成功しており検証を行っている。現在、このKDマウスを用いたPGRMC1の肝炎やメタボリックシンドロームに対する効果の解析を推進している。これまでに新規ガス応答性ヘムタンパク質PGRMC1の結晶構造解析に成功し、これがヘムを介した新規の2量体構造を示す事を明らかとしている。さらにヘムによる2量体形成によってPGRMC1はEGFRやシトクロムP450と会合して活性化し、がん増殖の進展に関わる事を見出している。これらの知見を基に遺伝子組み換えマウスを用いたPGMRC1の未知の生理機能について解析を進めており、肝機能や脂質代謝に関わる知見を得ており、平成28年度以降も引き続きこれらの機能的な解明を目指す。本研究では、新規のガス応答性因子として同定した膜タンパク質タンパク質PGRMC1の構造的機能制御の解明を目的とする。X線結晶構造解析により、PGRMC1はチロシン残基のヘム配位によって、突出したヘム同士が重なり合った特異なヘム重合体構造を形成することを見出した。PGRMC1はアポ体ではモノマー構造で存在するが、ヘムと結合することにより2量体化し、生体内ガスCOは、PGRMC1上のヘム同士の重合が解離してPGRMC1の機能が消失することを見出している。さらに、PGRMC1はヘムにより重合化して、がん増殖に関わるEGFRと会合してがん増殖シグナルを増強する。また、重合化したPGRMC1は薬物代謝酵素シトクロムP450と会合して抗がん剤の分解活性を増強して薬剤耐性を促進することが分った。このように、PGRMC1はがん細胞内のヘム濃度に応答して重合化することにより活性化し、がん細胞の増殖促進や抗がん剤耐性に関与するという、ダイナミックな構造変換によって機能することを明らかとした(Nature Commun 2017)。このようなPGRMC1の構造的知見を基に、PGRMC1に結合する未知の化合物の選定を進め、漢方含まれるいくつかの天然有機化合物がPGRMC1と結合してこのがん増殖作用を抑制することを見出している。さらに、イタリアBari大学との共同研究により、抗癌活性を有するsigma 2 ligandと呼ばれる化合物群がPGRMC1と結合することを明らかとした(Pharmacol Res. 2017)。また、PGMRC1を介した生理機能について、この発現を抑制できるknockdownマウスの作成し、肝炎やメタボリックシンドロームに対するPGRMC1の効果の解析を推進している。このようなPGRMC1の独自の知見を基に、この機能を制御する化合物の選定を進め新たな創薬展開を目指している。さらにヘムによる2量体形成によってPGRMC1はEGFRやシトクロムP450と会合して、がん増殖の進展に関わる事を見出している。これらの知見を基に遺伝子組み換えマウスを用いたPGMRC1の未知の生理機能について解析を進めており、肝機能や脂質代謝に関わる知見を得ている。

さらに、PGRMC1に選択的に結合して機能を制御する低分子化合物のスクリーニングを実施し、いくつかのシーズ候補化合物を得ている。平成29年度以降も引き続きPGRMC1の機能的な解明行い、この制御による創薬展開を目指す。これまでに新規ガス応答性ヘムタンパク質PGRMC1の結晶構造解析に成功し、これがヘムを介した新規の2量体構造を示す事を明らかとし、ヘムによる2量体形成によってPGRMC1はEGFRやシトクロムP450と会合して、がん増殖の進展に関わる事を見出した(Nature Commun 2017)。さらに、イタリアBari大学との共同研究により、抗癌活性を有するsigma 2 ligandと呼ばれる化合物群がPGRMC1と結合することを明らかとした(Pharmacol Res. 2017)。また、PGRMC1に選択的に結合して機能を制御する低分子化合物のスクリーニングを実施し、いくつかのシーズ候補化合物を得ている。さらに、遺伝子組み換えマウスを用いたPGMRC1の未知の生理機能について解析を進めており、肝機能や脂質代謝に関わる知見を得ている。今後は、これらの知見を基にPGRMC1の機能的な解明行い、PGRMC1を標的としたシーズ化合物を用いた制御による創薬展開を目指す予定である。本研究では、新規のガス応答性因子として同定した膜タンパク質タンパク質PGRMC1の構造的機能制御の解明を行った。X線結晶構造解析により、PGRMC1はチロシン残基のヘム配位によって、突出したヘム同士が重なり合った特異な重合体構造を形成することを見出し、生体内ガスCOがこの重合が解離してPGRMC1の機能を阻害することを見出した。PGRMC1はがん細胞内のヘム濃度に応答して重合化することにより活性化し、がん増殖に関わるEGFRと会合してがん増殖シグナルを増強するという、ダイナミックな構造変換によって機能することを明らかとした(Nature Commun 2017)。これまで明らかとしたheme-stacking構造を形成したPGRMC1を介した生理的な機能制御の解明のため、PGRMC1に相互作用する因子の解析を行うととともに、マウス個体レベルの機能を明らかとする。(1)PGRMC1に相互作用する因子の包括的解析現在、細胞膜上でPGRMC1に相互作用する因子群について、membrane-based yeast two-hybridシステムで解析しており、約40種以上の候補タンパク質が見つかっている。これらの候補分子として、レドックス制御や脂質代謝・輸送に関わる因子が多く同定されており、これらとPGRMC1の結合様式の解析を行い、癌や炎症に関わる作用の解明を目指す。(2)in vivoモデルにおけるPGRCM1の癌・炎症に対する作用の解明現在PGRMC
新規脂質パッキングセンサーの創製と展開

昨年度は脂質パッキングの違いを認識するペプチド配列を、当研究室の技術であるRaPIDシステムを応用することで選別することに成功した。また、NBD蛍光標識を施した合成ペプチドについて、リポソーム結合アッセイを行い、確かに脂質パッキングの度合いに依存してリポソームに結合することを示した。本年度においては、取得されたペプチド配列中に含まれる3つ連続したチロシン残基に着目し、その重要性について検討を行なった。3連続のチロシンを種々のアミノ酸に置換したペプチドを化学合成した。これらの変異体を用いて、膜傷害性およびリポソーム結合アッセイを行なった。その結果、配列中に含まれる、3連続のチロシン残基はアラニンへ置換しても脂質パッキング選択性は保持できることから、この選択性にチロシン残基が必須というわけではないことが示唆された。しかしながら、他の疎水性アミノ酸残基置換では脂質パッキング度合いの選択性が消失および膜傷害性も上昇し、親水性アミノ酸残基置換では膜への結合が見られなくなることから、チロシン残基であることの重要性も同時に示唆された。本研究のスクリーニングを行なったときの10^13の分子種を含んだ環状ペプチドライブラリー中に、アラニン残基置換と同等の配列がもし含まれていたとすれば、その配列も選別されてきた可能性も考えられる。また、他の疎水性アミノ酸残基や親水性アミノ酸残基置換と同様の配列がライブラリー中に含まれていたとしても、それらは膜傷害性や脂質パッキング選択性がなかったために、スクリーニング中に除外されたと考えられる。本研究により、リポソームの脂質パッキングの違いを認識しうる環状ペプチドの選別が可能であることが示された。今後、より感度の高い選択能を有するペプチドやさらに複雑な膜構成でもスクリーニングが可能になると期待できる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。ドコサヘキサエン酸(DHA; C22:6)は特に神経細胞にとって重要な多価不飽和脂肪酸(PUFA)のひとつであることが示唆されているが、C22:6をアシル鎖に含むリン脂質の細胞内動態は不明である。そこで、本研究ではC22:6を含んだ生体膜の脂質パッキングを選択的に認識できる新規脂質パッキングセンサーモチーフを創製することで、C22:6を含んだ生体膜の動態を明らかにすることを目的とする。今年度は目的の機能を有するペプチドのセレクションを行うために、予備実験としてまず、RaPIDシステムの実験系にてamphipathic lipid packing sensor (ALPS)モチーフペプチドが膜組成の違いを認識できるか検討を行なった。ALPSペプチドは多価不飽和脂肪酸を含む膜にはあまり結合できないことがごく近年報告されている。ALPSペプチドを無細胞翻訳系にて発現、およびそれぞれのmRNAとピューロマイシンを結合できるようにDNAテンプレートを調製した。すなわち、ペプチド発現後に逆転写を行えば、ペプチド配列と対応するcDNAを得ることができる。リポソームの組成に多価不飽和脂肪酸を含むもの、含まないものを調製し、ALPSペプチドのリポソーム膜への結合量を、回収されたcDNAの量として評価した。その結果、確かに多価不飽和脂肪酸を含むとALPSペプチドの膜への結合量が下がった。すなわち、この系を使って脂質組成に応じて選択的に結合しうるペプチドのスクリーニングが可能であることが示唆された。そこでこの実験系を用いて、多価不飽和脂肪酸を有するリポソームに対して選択的に結合できる環状ペプチドのセレクションを行ない、数種類のペプチド配列を候補として得た。今後は、これらのペプチドが多価不飽和脂肪酸を含む膜を認識するかより詳細に検討を行う予定である。今年度は、予備実験として天然のタンパク質由来のALPSペプチドを用いて実験条件の検討をまず行った。本研究を遂行する上でジャイアントリポソームという数十マイクロメートルのような大きいリポソームではなく、小さいリポソームを用いるほうが良いと考えた。セレクションを行う際には、標的となるリポソームを回収しなければならないが、小さいリポソームでは超遠心での回収率が不十分であった。また、小さいリポソームではフローサイトメトリーでの回収も難しかった。そこで、ビオチンを標識してあるリン脂質を用いてリポソームを調製し、磁性ビーズにリポソームを固定化することで、容易にリポソームに結合するペプチドを回収することができた。また、磁性ビーズに固定化できるリポソームの量を蛍光標識されたリン脂質を用いて定量し、系の最適化を行った。洗浄の条件なども含めて最適化した結果、この実験系中においてもALPSペプチドの膜結合の挙動がこれまでに報告されているものとほぼ同一であることを確認した。そこで、当初の予定通り、環状ペプチドライブラリーを調製し、目的ではないリポソームには結合せず、標的のリポソームには結合するペプチドをセレクションにかけたところ、候補となるペプチド数種類を得ることができた。以上述べたように、セレクションを行うための条件検討後、実際にセレクションを行い、ペプチド配列を得ることができたことから、おおむね順調に進展したと考える。昨年度に引き続き、多価不飽和脂肪酸としてドコサヘキサエン酸(DHA)をアシル鎖に有するリン脂質膜の脂質パッキングを選択的に認識するセンサーペプチドの開発に取り組んだ。昨年度において候補となるペプチド配列が数種類得られ、リポソームへの結合を評価したが、さらなる検討の結果、多価不飽和脂肪酸の酸化状態がペプチドの結合能に影響していることが示唆された。

この解決策としては多価不飽和脂肪酸の酸化を抑える酸化防止剤をスクリーニング系中に加えて選別することが挙げられるが、酸化防止剤を入れても完全に酸化を阻害できるとは限らないため、多価不飽和脂肪酸を含むリン脂質膜を認識させるペプチドを酸化の影響なくスクリーニングにより取得することは現状では困難であると考えられた。そこで、本課題の主目的である新規脂質パッキングセンサーペプチド創製を別の切り口から達成することを目指すことにした。本研究では、環状ペプチドのセレクションによって、膜電荷によらず脂質パッキングのゆるみに応じて膜へ結合する脂質パッキングセンサーを創製することを目的とした。新規脂質パッキングセンサー環状ペプチドを創製することで、新たな膜認識機構の発見や細胞内での脂質パッキングの変化を感知できるプローブ開発への展開が期待できる。昨年度までに立ち上げた実験系の知見を基に新たに実験系を組み直し、候補として15種類のペプチド配列が取得され、さらに検討を重ね、4種類のペプチド配列に絞り込まれた。この4種類のペプチドを化学合成し、リポソームへの結合を評価したところ、1つのペプチドが目的の活性を有することを明らかにした。また、ペプチドの膜破壊性を検討したところ、天然の脂質パッキングセンサーペプチドよりも破壊性は弱いことを明らかにし、さらに電子顕微鏡観察から、膜の形を変えることで結合しているわけではないことが示唆された。当初、脂質パッキングセンサーとして、多価不飽和脂肪酸をアシル鎖に含むリン脂質膜を認識するペプチドを創製することを目指していた。しかし系中にて多価不飽和脂肪酸が酸化された影響を排除できず、その酸化の影響なく目的のペプチドをスクリーニングにより取得することは現状では困難であると考えられた。そこで、本研究の主目的である脂質パッキングセンサーペプチドを創製するために、よりシンプルなコンセプトに基づき、新たな実験系を組んだ。すなわち、脂質パッキングのゆるみが大きいほど結合するような環状ペプチドを選別することで、新たな膜認識機構や細胞内での脂質パッキングの変化に対するプローブ開発を狙いとした。その結果、目的の活性を有するペプチド配列を得ることができ、さらなる検討も進んでおり、おおむね順調に進展している。昨年度は脂質パッキングの違いを認識するペプチド配列を、当研究室の技術であるRaPIDシステムを応用することで選別することに成功した。また、NBD蛍光標識を施した合成ペプチドについて、リポソーム結合アッセイを行い、確かに脂質パッキングの度合いに依存してリポソームに結合することを示した。本年度においては、取得されたペプチド配列中に含まれる3つ連続したチロシン残基に着目し、その重要性について検討を行なった。3連続のチロシンを種々のアミノ酸に置換したペプチドを化学合成した。これらの変異体を用いて、膜傷害性およびリポソーム結合アッセイを行なった。その結果、配列中に含まれる、3連続のチロシン残基はアラニンへ置換しても脂質パッキング選択性は保持できることから、この選択性にチロシン残基が必須というわけではないことが示唆された。
無形資産会計に係る歴史的研究

本研究では、無形資産会計の「制度」と「実務」について、「歴史」と「理論」の側面からアプローチした。「制度」に係る研究では、伝統的な会計の変容に繋がるような変化がみられた。「実務」に係る研究では、その概念的変化と整合的な特徴を、実務的な側面から確認することができた。つまり、「実務に係る研究」において確認された特徴や問題点のほとんどは、「制度に係る研究」において確認された概念的変化により生じたものであった。本研究の目的は、無形資産会計について、我が国および諸外国等の会計基準等(日本基準、米国基準、英国基準および国際財務報告基準やそれらの公開草案等)に示されている会計処理方法とそれらを巡る議論や無形資産会計の実務等について、その歴史的変遷を調査し、そこにみられる歴史的な変化を整理・分析した上で、伝統的な会計の変容に繋がる変化と、そのような変容には繋がらない変化を明らかにすることにより、無形資産会計の抱える現代的課題を示し、現代における会計全体の枠組みについての考察を行うことである。伝統的な会計については、論者によってその意味自体が一様ではないが、本研究ではとくに、測定対価主義、原価配分原理(費用配分の原則)および原価ー実現主義という3つの構造的な特徴を有する会計システムである取得原価主義会計(新井2003,p.80)を伝統的な会計と考え、検討を行っている。(*新井清光[著]・加古宜士[補訂].2003.『新版財務会計論第7版』中央経済社.)2014年度は無形資産会計に関係する日本基準、米国基準、および国際財務報告基準やそれらの公開草案等、ならびにそれに関係する議論がみられる資料・論文等の収集・整理・分析を行った。そのうえで、それら公表物の変遷にみられる変化・変容を抽出し、伝統的な会計の変化・変容の萌芽、変化・変容の時点、および変化・変容の程度を検討した。その成果については今後、論文として公表する予定である。2015年度は、本研究課題に関連する成果として書籍(分担執筆)および論文(単著)2本を公表した。分担執筆(書籍)「IFRSの会計思考ー過去・現在そして未来への展望(企業結合プロジェクト(第4章)-企業結合会計基準にみられる取得原価主義会計の変容とその時点)」においては、IASC/IASBによる企業結合会計にかんする公表物を歴史的に渉猟し、それら公表物において示されている企業結合時に発生する(暖簾以外の)無形資産、暖簾、負の暖簾の会計処理方法について網羅的に整理し、そこにみられる歴史的な変化を分析した上で、伝統的な会計の変容に繋がる変化と、そのような変容には繋がらない変化を明らかにした。また、IFRS採用企業における貸借対照表で認識されている企業結合により取得された無形資産の実例も整理した。また、論文「米国会計基準における負の暖簾の会計処理方法に係る歴史的変遷ー取得原価主義会計の重視から揺らぎ・そして変容へ」では、負の暖簾の会計処理方法について、米国における公表物を網羅的に渉猟し、そこにみられる取得原価主義会計の揺らぎと変容を浮き彫りにし、それを示す事例もとりあげた。さらに、論文「全部暖簾の構成要素に係る分析ーIFRS任意適用企業における全部暖簾の事例を中心に」では、日本におけるIFRS任意適用企業にみられる全部暖簾の事例を整理・分析することにより、そこにみられる特徴を明らかにした。現行制度のもとで暖簾として一括して測定・認識されている全部暖簾の構成要素を詳細に分解してみると、一括して認識された暖簾のみからは確認することのできない多様な会計処理が、各企業結合において行われていることがわかった。2015年度の目標のひとつであった無形資産会計に係る実務が確認できる歴史的な資料(財務諸表における表示や開示)の収集について、完了させることができなかった。2016年度は、本研究課題に関連する成果の一部として、本報告書における【研究発表】の箇所において示した論文「負の暖簾発生益の実態に係る分析ー日本における米国会計基準適用企業にみられる事例を中心に」を公表した。負の暖簾(負の暖簾発生益)は、無形資産としての暖簾(正の暖簾)の反対のものと位置づけられる。本論文では当該負の暖簾について、その事例を詳細に分析した。その結果、当該負の暖簾には、マイナスのシナジー、(正の)暖簾、過大支払、過小支払(バーゲンパーチェス)、支配プレミアム・非支配ディスカウントや非支配プレミアムといったさまざまな要素が混在していることがわかった。そして、これらの要素のなかでもとくに特徴的であったのは、非支配プレミアムであった。一般的に、支配持分には支配プレミアム、非支配持分には非支配ディスカウントが付くと考えられているが、それとは逆の非支配プレミアムがみられるケースがあることがわかった。これらの結果は、昨年度の研究成果である論文「全部暖簾の構成要素に係る分析ーIFRS任意適用企業における全部暖簾の事例を中心に」と通じるものがある。2016年度はまた、無形資産会計に係る実務が確認できる歴史的な資料(財務諸表における表示や開示)の収集を集中的に行った。本報告書における【現在までの進捗状況】において記載している通り、当該収集は当初の予定よりも遅れており、未だ完了していないが、一定程度は進めることができた。無形資産会計に係る実務が確認できる歴史的な資料(財務諸表における表示や開示)の収集について、前年度同様、完了させることができなかった。

2017年度は、本研究課題に関連する成果の一部として、本報告書における【研究発表】の箇所において示した雑誌論文「のれんの減損に係る事例とその特徴:日本基準採用企業を中心に」および図書「財務会計の理論と制度」(部分執筆:山内暁「第18章:企業結合時における非支配持分の公正価値測定ー2つの事例を中心に」pp.261-271)を公表した。上記論文においては、のれんの減損に係る事例を整理し、その特徴として、のれんの当初認識からの短期間での減損や複数回におよぶ減損などが多くみられることを確認した。また、上記図書においては、本研究課題に関連してこれまでに行ってきた、のれんの当初認識に係る事例研究の追加的な分析として、企業結合において非支配持分を公正価値測定している2つの事例を整理・分析した。そこでは、これまでの研究成果と同様の結果を確認することができた。2017年度はまた、2016年度に引き続き、無形資産会計に係る実務が確認できる歴史的な資料(財務諸表における表示や開示)の収集を行い、それを完了した。本研究テーマに係る研究期間全体において、研究期間の前半では特に会計基準に焦点をあて、そこにみられる歴史的な変化を整理・分析し、伝統的な会計の変容に繋がる変化と、そのような変容には繋がらない変化を、概念的に明らかにした。研究期間の後半では特に、実務に焦点をあて、実務が確認できる歴史的な資料(財務諸表における表示や開示)の収集を行い、事例の整理・分析を行った。それら事例からは、研究期間の前半で明らかにした概念的変化と整合的な変化を、実務的な側面から確認することができた。本研究では、無形資産会計の「制度」と「実務」について、「歴史」と「理論」の側面からアプローチした。「制度」に係る研究では、伝統的な会計の変容に繋がるような変化がみられた。「実務」に係る研究では、その概念的変化と整合的な特徴を、実務的な側面から確認することができた。つまり、「実務に係る研究」において確認された特徴や問題点のほとんどは、「制度に係る研究」において確認された概念的変化により生じたものであった。2014年度は日本基準、米国基準、英国基準および国際財務報告基準やそれらの公開草案等について網羅的に全てをリストアップし、それらを収集・整理・分析する予定であったが、それを完了することができなかった。特に英国基準についてはほとんど収集できていない状況である。また、無形資産会計に関係する議論がみられる資料・論文等についても収集途中である。今後は引き続き、無形資産会計に係る実務が確認できる歴史的な資料(財務諸表における表示や開示)の収集を行い、それを完了させる予定である。引き続き、無形資産会計に係る実務が確認できる歴史的な資料(財務諸表における表示や開示)の収集を行い、それを完了させる予定である。会計学今後は引き続き、無形資産会計に関係する我が国および諸外国等の会計基準等に関する公表物、ならびにそれに関係する議論がみられる資料・論文等の収集・整理・分析を行う。それに加えて、無形資産会計に係る実務が確認できる歴史的な資料(財務諸表における表示や開示)の収集を集中的に行う予定である。2015年度の目標のひとつであった無形資産会計に係る実務が確認できる歴史的な資料(財務諸表における表示や開示)の収集について、複数の研究補助者を雇用して作業を行っていたが、その作業を完了させることができなかった。
高齢ドライバーの認知機能の変化に伴うリスクと補償方略に関する実践的研究

加齢に伴う運転行動の変化を検討した上で、運転行動に認知機能が与える影響について明らかにするために実車走行実験を実施した結果、加齢に伴う運転技能の低下は高齢期以前から現れている可能性があり、特定の認知機能と特定の運転行動に関連が見られた。また、高齢ドライバー群では運転行動が劣る者ほど運転補償方略を行っており、用いる方略によって事故及び違反への影響が異なることが示された。さらに、高齢者の運転に関する意思決定を調べた結果、免許保有の有無によって運転継続もしくは運転中止を適切と思う判断が異なることが確認された。高齢期は加齢に伴う変化が顕著であるが、多くの健常な高齢者は実際に日常生活を送る上でその変化に適応するために経験や生活習慣によってリスクを補う方略を行っている。申請者の一連の研究では、現在高齢者の関わる問題の中でも事故のリスクが高くその解決が急を要する交通場面に焦点を当て、高齢者の認知機能と行動パフォーマンス、補償方略の三者間の関係性を明らかにすることで高齢者に有効な対策を立てることを目指している。本研究では、一般高齢者を認知機能の高低によって群分けを行い、認知機能が行動パフォーマンスに与える影響を明らかにすることを目的とした。次に、高齢ドライバーが加齢に伴う変化を補うために効果的な補償方略を走行前と走行中の二段階に分けて検討することを目的とした。平成24年度における具体的な研究内容は以下の通りである。まず高齢ドライバーを対象とした認知機能検査を新たに作成した。また運転補償の測定に関して、走行中のリスクを低減するための補償と走行前に負荷の高い状況を回避する補償に分けた質問紙を作成した。これらを踏まえて予備調査のデータを分析した上で、来年度は走行実験を行い、高齢者講習及び事故対策に還元できるよう検討していく。申請者の一連の研究では現実場面での加齢に伴うリスクを低減し、高齢者にとって安全・安心な社会を作り出すことを目指している。本研究では、日常場面だけでなく、現在高齢者の関わる問題の中でも事故のリスクが高くその解決が急を要する交通場面に焦点を当て、高齢者の認知機能と行動パフォーマンス、補償方略の三者間の関係性を明らかにすることで高齢者に有効な対策を立てることを目指した。本研究では、一般高齢者を対象として、認知機能が運転行動に与える影響を明らかにすることを目的とした。次に、加齢に伴う変化を補うために効果的な補償方略の検討を踏まえた上で、免許返納に関する意思決定について明らかにすることを目的とした。具体的な研究内容は以下の通りである。まず、高齢ドライバーの認知機能と運転行動の関係を検討するために、高齢者及非高齢者を対象に行った走行実験の結果を解析した結果、特定の認知機能と特定の運転行動に関連が見られた。さらに、補償方略に関して、高齢ドライバーでは、運転行動が低下した者ほど補償を行っていること、用いる補償によって事故もしくは違反への影響が異なることが示された。次に、若年群、中年群、高齢群を対象にしたインターネット調査を行った結果、免許保有の有無によって免許返納の意思決定が異なることが示された。また随時研究会及び学会等で結果の発表を行った。申請当初の目的としていた、高齢者における認知機能と運転行動と補償方略の三者関係を明らかにするために、高齢者を対象とした自動車走行実験の認知機能検査の作成を行った。認知機能検査は加齢に伴う低下が現れる多次元の認知機能を対象としており、走行実験前に短時間で簡便に実施できる検査であった。また、補償に関して、走行中のリスクを低減するための補償と走行前に負荷の高い状況を回避する補償に分けた質問紙を作成した。またデータの解析および公表についても随時実施しているため、おおむね順調に進展したといえるだろう。25年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、本研究課題の高齢ドライバーを対象に、認知機能高群と低群に分けて認知機能と行動パフォーマンス、補償方略の三者間の関係性を検討するために、滋賀県月の輪自動車教習所にて走行実験を実施する。さらに、有効な補償方略の利用実態および促進を行うために、兵庫県東播自動車教習所と神戸市シルバーカレッジにて質問紙調査を実施する。さらに、国内外における学会にて発表するとともに、論文化することで公表を進める予定である。今後は、これらの結果を高齢期における日常生活および事故対策に還元できるよう検討を重ねる予定である。
人間・機械ーシステム協調のための高次コミュニケ-ションに関する基礎的研究

本重点領域研究の目的は、機械システムが真に人間の道具として役立つように、機械システムが人間に合わせて協調する新しいコミュニケ-ションと、情報処理の基礎研究を行うことである。昭和63年度より、本重点領域研究では、次のグル-プ毎に各研究テ-マを個別に進め、総括班(本研究)が全体を把握しまとめた。(O)総括,(A)高次コミュニケ-ションの基礎研究グル-プ,(B)高次コミュニケ-ションの研究グル-プ,(C)知能インタフェ-スの研究グル-プ,(D)高次コミュニケ-ションシステム構築に関する研究グル-プ(O)は本研究全体を総括する。(A)では、高次コミュニケ-ションを情報の認知,理解,推論,さらに行動に至る総合的なプロセスとして捉え、この立場から本重点領域研究の基礎を与える理論的研究を行った。(B)では、人間と機械が協調するための高次コミュニケ-ションの研究を知識と知識の相互作用の観点から推進した。(C)では、メディアを通しての人間ー機械間のコミュニケ-ションの動的モデルと、知識の形成過程について研究した。(D)では、高次コミュニケ-ションを実現するためのシステム構成論の研究を行った。本年度は、前述の研究成界をとりまとめるための会議を開催し、これまでの成果を総合的に再検討すると共に、今後の研究の展開をふまえ総括し、平成4年3月に、本研究の集大成としての成果報告書を刊行した。
トラウマとジェンダーの相互作用：精神病理・逸脱・創造性

トラウマとジェンダーの相互作用を、(1)精神病理的側面から、(2)犯罪行為や逸脱現象の側面から、(3)文化創造的な側面から探り、明らかにした。(1)では複雑性PTSDの分析を行った。性被害に関するシンポジウムの開催、ハンドブックの翻訳・出版を行った。(2)では薬物依存女性のトラウマ被害の影響について論文にまとめた。加害者更生プログラムや修復的司法プログラムについて分析を行った。(3)ではメディア発信・アート表象に関するワークショップを開催した。(1)(3)を統合し、トラウマの入門書を執筆・出版した。東日本大震災の発生に伴い、そのトラウマについてもジェンダー視点からの研究を行った。トラウマとジェンダーの相互作用を1)精神病理的側面から、2)犯罪行為や逸脱現象の側面から、3)当事者の自助グループやメディア発信・アート表象など文化創造的な側面から明らかにすることを目的に、年間テーマを「発達とトラウマとジェンダー:解離と愛着の最新理論から」として以下の研究活動を行った。1)では長期のトラウマを受けてきた臨床事例について、発達過程での愛着の問題と解離症状、自己感情調整の関連を連携研究者の静岡大学・田辺肇氏とともに分析した。一橋大学客員教授ロナルド・スターデ氏の講演「マンメイド:性暴力と暴力的な性」を主宰、討論を行った。連携研究者である京都女子大学・大矢大氏の主宰で、性暴力についての公開シンポジウムを行った。2)では薬物依存女性のトラウマ被害の影響を分析し、違法な自己破壊的行為へ至る道筋、再演としての親密圏の暴力、スティグマ化がもたらす悪循環等、トラウマやジェンダーの潜在化された相互作用を分析した。坂上を中心に「被害者も加害者も変われる社会へ」という裁判員制度のパネルディスカッションを行った。3)では、薬物依存女性の自助グループ・ダルク女性ハウスとの共同プロジェクトとして、「詩のワークショップ:もう一つの声」や体験アート展「握れないけど触れたとき」を、またUCLA教授スーザン・メーソン氏によるジェンダー的トラウマを受けた人のための演劇アートワークショップ「コミュニティの創成」を行い、トラウマが自己回復や創造性に向かう流れを実践・分析した。・英国キングストン大学のアートと社会を繋ぐプロジェクトを視察、スイスでは男性性被害の専門家バーナー・チャン氏との臨床事例研究、ドイツではトラウマを追うアーティスト、イシャイ・ガルベスとの共同研究を行った。トラウマとジェンダーの相互作用を1)精神病理的側面から、2)犯罪行為や逸脱現象の側面から、3)当事者の自助グループやメディア発信・アート表象など文化創造的な側面から明らかにすることを目的に、年間テーマを「男性の性被害:セクシュアリティと男性性の呪縛」として以下の研究活動を行った。海外研究協力者として男性性被害のケアのパイオニアであうMike Lew氏とThom Harrigan氏を短期招聘し、「男性の性被害:セクシュアリティと男性性の呪縛」の公開ワークショップを東京で、非公開共同研究会を京都で行った。ジェンダーによる発達課題や社会化過程の差が性被害を受けた男性にもたらす影響について分析、討議を行った。1)では臨床事例に基づき、発達障害と虐待による愛着や解離症状の関連を連携研究者の有田市民病院・紀平省吾氏、京都女子大学・大矢大氏、阪南中央病院・加藤治子氏とともに分析した。また、キャロラインMバイヤリー著『子どもが性被害をうけたとき-お母さんと、支援者のための本-』(明石書店2010年)を翻訳及び解説した。2)では薬物依存女性のトラウマ被害の影響を分析し、論文にまとめた。3)では、坂上を中心に、薬物依存女性の自助グループ・ダルク女性ハウスとの共同プロジェクトとして、ニーズあるコミュニティとの表現プロジェクト「メディア4Youth踊るカメラ」を行い、DVや性暴力などのトラウマ被害者やその子どもたちが自己回復や創造性に向かう流れを実践・分析した。また国際シンポジウム「つながるためのくしかけ〉をいかに作るか?-協働的表現における対話・身体・場をめぐって」に参加協力した。・宮地は夏にスウェーデン、ノルウェー、デンマークの性暴力被害対策専門機関を視察し、マルメ大学ロナルド・スターデ氏等、海外研究者との研究交流を行った。・後藤、坂上はサンフランシスコの女性受刑者プログラムやDV加害更生プログラムの視察及び資料収集を行った。トラウマとジェンダーの相互作用を1)精神病理的側面から、2)犯罪行為や逸脱現象の側面から、3)当事者の自助グループやメディア発信・アート表象など文化創造的な側面から明らかにすることを目的に、年間テーマを「女性の依存症と回復:トラウマの蓄積から自助へ」として以下の研究活動を行った。また、東日本大震災の発生に伴い、そのトラウマについてもジェンダー視点からのフィールドワークや研究を行った。

1)では長期のトラウマの影響を包括する「複雑性PTSD」と「Developmental Trauma Disorder」、中でも愛着の問題と解離症状に注目して、臨床事例研究や、フランク・パトナムの文献研究、最新の脳画像分析についての共同研究会を行なった。震災トラウマとジェンダーについては、論考をまとめたほか、DV被害者支援の全国大会での講演等を行なった。研究協力者野坂祐子氏らと、子どもの性被害と対策についての分析を進めた。2)では後藤、坂上が国際犯罪学会において犯罪と女性のトラウマに関する研究発表を行なった。3)では、坂上を中心に、薬物依存女性の自助グループ・ダルク女性ハウスとの共同プロジェクトとして、ニーズあるコミュニティとの表現プロジェクト「メディア4Youth」を引き続き行い、DVや性暴力などのトラウマ被害者やその子どもたちが自己回復や創造性に向かう流れを実践・分析した。・宮地は夏にイギリス、スイスのトラウマ被害者支援機関を視察し、ジョージナ・ウィンクリー氏、ヴァーナー・チャン氏等、海外研究協力者との研究交流を行った。冬には、ボストンを訪問し、ジュディスハーマン氏との翻訳事業を進める他、マイク・ルー氏等、海外研究協力者との研究交流を行った。・坂上はミネソタの修復的司法プログラムの視察及び資料収集を行い、後藤は韓国・台湾で関連報告を行った。トラウマとジェンダーの相互作用を1.精神病理的側面から、2.犯罪行為や逸脱現象の側面から、3.当事者の自助グループやメディア発信・アート表象など文化創造的な側面から明らかにすることを目的に、年間テーマを「病理化とそれへの対抗:当事者のメディア発信とアート表象」として以下の研究活動を行った。東日本大震災後のトラウマの蓄積についてもジェンダー視点からの調査研究を行った。1.では、「専門家による虐待や性的搾取」研究の第一人者をスイスより招聘し、共同研究会を行い、専門職者のバウンダリーの問題、それらのジェンダーにもたらす影響について討議した。また、ハンセン病市民学会全国大会等で講演を行ない、当事者のアートや文芸表象、その発信の持つ力を指摘し、トラウマの病理化や医療化がもつ弊害を考察した。この他、海外研究交流として、ジェンダーとトラウマに関する論集の翻訳事業を進めた。医療現場でのDV被害者への対応についての共同研究を北米の内科医師の研究協力者らと進めた。スペインの「大規模暴力と歴史記憶の国際研究会議」では、「語られないトラウマ:環状島モデルを用いて」と題して講演を行った。2.では、米国ツーソンとアルバカーキの受刑者更生施設アミティおよび刑務所を視察し、治療共同体での更生プログラムや修復的司法プログラムがもつ自己回復への効果を、従来のものと比較した。特に家族への影響、DVや性暴力の被害/加害などとの関係、世代を超えた影響について分析した。3.では、薬物依存女性の自助グループのプロジェクトに関わり、当事者によるアート・情報発信の実践や、『生きのびるための犯罪(みち)』(上岡陽江著)等の執筆に協力を行なった。
物理的に妥当な関係式による生体分子モーターF1-ATPaseのエネルギー論の展開

生体分子モーターF1-ATPaseが持っているとされる、内部散逸が極めて小さいという性質を、反応座標の選び方によらない手法で一分子実験を行うことで検討し直す。これまでの研究で、F1-ATPaseが回転する際に生じる熱を議論するために使われてきた関係式は、どのような変数に着目するかに応じて結果が変わってしまう、という意味で物理的に妥当でないことがわかっている。顕微鏡観察によってF1-ATPaseの運動を一分子レベルで測定するときに、着目している変数がどのような性質を持っているかは一般には明らかではないので、この問題を解決した関係式を用いて、F1-ATPaseの内部散逸の測定を行う。
原子直視型複合型顕微鏡法によるカーボンナノチューブ合成と物性解析法

本研究では、カーボンナノチューブ固有の特性を実験的に解明するために、一本の孤立したカーボンナノチューブを透過電子顕微鏡の試料室に原子間力顕微鏡と走査トンネル顕微鏡の機能を備えた複合型顕微鏡内部で合成し、その場で力や電圧を印加し、歪みや応力、弾性率、強度等の力学特性および電流密度や電気伝導度等の電気伝導特性を明らかにすることを目的とする。本年度は、合成したカーボンナノチューブの構造と電気伝導特性の関係を明らかにした。60分の1秒間隔で記録した透過電子顕微鏡像を、240分の1秒間隔で記録した電流や電圧、力の変化、電流-電圧関係等と対応させて解析した。カーボンナノチューブの層数、直径、長さ、先端開または閉殼構造、電極との接合方法の違いよる電気伝導度への影響や、直径の異なる2本のナノチューブ同士が接合した構造の電気伝導特性を明らかにした。本実験手法で合成した単層カーボンナノチューブの電気伝導度は、理論から予想されるそれよりも、5分の1から2程度小さいことが判明した。本研究を遂行する過程で、ナノカーボン材料に関する以下の新しい知見を得た。グラフェンワイヤーを作製し、その電気伝導特性を調べた結果、電気伝導度がワイヤーの長さに関係なく一定であることを見出した。また、アモルファスカーボンからグラファイトへの相変態や、金属ナノ粒子の触媒作用によるカーボンのナノチューブおよびグラファイト層の形成過程を原子レベルで動的に観察し、カーボンナノチューブの形成機構の解明につながる知見を得た。カーボンナノチューブは、優れた力学特性および特異な電気伝導特性を有することが理論計算などから示唆されている。本研究では、原子直視型複合型顕微鏡内部で、一本の孤立したカーボンナノチューブを作製し、その場で変形させ、そのときの構造と物性の変化に注目し、実験を行った。変形実験では、顕微鏡内でピエゾ駆動により微小素材の変形を原子レベルで制御する方法を用いた.本年度は、カーボンナノチューブの中でも、特に単層カーボンナノチューブの作製条件を系統的に調べ、作製方法を確立した。試料として、表面に金属を蒸着した原子間力顕微鏡用カンチレバーチップと、先端を十数ナノメートル厚さに薄膜化したアモルファスカーボン基板を用いた。まず、顕微鏡内で、カンチレバーと基板の間に電圧を印加し、両者の先端をピエゾ駆動により接触させた後、引き離す。このとき両先端の表面は、グラファイトで覆われる。グラファイト化した両表面を再び接触させると、カンチレバーと試料の間に、単層カーボンナノチューブを作製することができる。このように作製した単層カーボンナノチューブをその場で引張り変形し、その変形過程を原子レベルで動的に観察すると同時に力学特性値を測定した。その結果、単層カーボンナノチューブを長軸方向に引張ると、座屈によりチューブのほぼ中央部にくびれが形成され、さらに引張るとくびれが細くなり破断することが明らかになった。破断した単層カーボンナノチューブの先端形状は閉殻構造であることが判明した。こうした単層カーボンナノチューブのくびれ形成については、Stone-Wales転移反応に起因して生じることが提案されている。さらに、完全に破断した単層カーボンナノチューブの先端同士を、電圧を印加させながら接触させると、両チューブの先端表面層は、完全に開いて接合し、一本の孤立した単層カーボンナノチューブに回復することが明らかになった。
肝再生治療の新戦略とその臨床応用-肝類洞壁細胞遺伝子導入による再生・分化誘導-

肝臓再生における再生調節機構、特に肝細胞と非実質細胞のclosstalkとの関連を解明する目的で検討を行った。肝実質細胞癌より産生、分泌されるdes-gammma-carboxy-prothrombin (DCP)は、肝細胞癌cell line, Hep3B, SK-Hep-1の細胞増殖を20ng/mlにおいて1.5-2.0倍亢進させた。その作用はMet-Jak1-STST3を介するものであった。更にDCPは肝実質細胞のみでなく、類洞壁細胞や血管内皮細胞に対しても作用を持ち、血管内皮細胞においては、細胞増殖能を1.5倍、細胞移動能力は2.2倍の効果を持つことを解明した。DCPの産生には、gamma-glutamyl carboxylase (GGCX)の活性が深く関与している。肝細胞癌では細胞の機能異常によりDCPの産生亢進をきたすが、それら細胞では、GGCXの活性が低下し、その原因としてGGCX mRNAのスプライスバリアントの出現が認められることを確認した。更にRNA干渉によりGGCXの発現自体を抑制した細胞ではDCPの産生能が高まり、その結果として細胞の増殖能、移動能ともに亢進することを確かめた。GGCXスプライスバリアントをクローニングし、発現ベクターとして構築、更にどう遺伝子を導入した細胞では、GGCXノックダウン細胞と同様に細胞増殖能、移動能の亢進が認められた(細胞増殖能:SK-Hep-1で184±9%、HLEで177±10%)。また逆にWT-GGCXの導入によりDCP産生細胞ではDCP産生能が低下した。これら結果より、細胞への遺伝子導入や、siRNAの導入で、増殖因子を産生させることが可能で、それにより肝臓の種々の細胞に対する増殖効果をもたらし、再生を促すことが出来る可能性が高い。肝臓再生における再生調節機構を解明を目的として基礎的検討を行った。肝実質細胞癌より産生、分泌されるdes-gammma-carboxy-prothrombin(DCP)は、肝細胞癌cell line, Hep3B, SK-Hep-1の細胞増殖を20ng/mlにおいて1.5-2.0倍亢進させた。その作用はMet-Jak1-STST3を介するものであり、STAT3の活性化はluciferase assayにより確認できた。Met及びSTAT3のsiRNAを用いた検討ではDCPの作用は認められなかった。また、肝実質細胞と肝類洞壁細胞のinteractionを確認する目的で、肝細胞より産生される可能性のあるDCPの類洞壁細胞に対する効果を検討した。DCPは血管内皮細胞であるヒト臍帯静脈細胞(HUVEC)の細胞増殖能を20ng/mlにおいて1.4倍亢進させた。DCPの細胞移動能に対する効果は肝細胞癌に対する効果と異なり、20ng/mlにおいて2.2倍亢進させた。肝実質細胞の細胞増殖を誘導し、血管新生を誘導する可能性のあるDCPの産生に関る律速酵素であるgammma-glutamyl carboxylaseの発現制御の細胞に及ぼす影響について更に検討を行ったところ、carboxylaseの発現抑制により細胞増殖及び細胞移動能は亢進することが明らかとなった。今後carboxylaseのターゲット及び、実質細胞の増殖に関連する肝類洞壁細胞との共同作用について更に検討を進めていく予定である。昨年度に引き続き、肝細胞増殖に関する肝細胞と類洞壁細胞の共同作業についての検討を遂行した。