hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
確率論的手法による測度距離空間上の解析学と幾何学の研究

以前の研究結果では東北大学の竹田雅好氏とワシントン大学のZhen-Qing Chen氏の結果の完全な拡張とは言いがたかったが、今回の改善で完全な拡張を得ることができた。またこの方向とは別に一般化された対称なファインマン・カッツ汎関数のgaugeabilityの解析的特徴付けの与え方が一意ではないことも拡張した形で与えることができた。(3)上述の(2)の結果に基づき、安定型過程に対する一般化された対称なファインマンカッツ汎関数の熱核の上下評価の安定性とそのgaugeabilityの解析的特徴付けが同値になることを現れる測度を緩い条件設定の形で示した。これは竹田雅好氏による安定過程の生成項のみによるファインマンカッツ汎関数における結果の拡張になっている。その結果はグリーン有界な内部消滅測度だけのファインマンカッツ汎関数の熱核の安定性がいつも成立するという主張も内包しており、これだけでも従来にない結果になっている。平成24年度は以下の研究をおこなった。p-一様凸空間上の凸下半連続汎関数に対する勾配流(非線形半群)の構成に関する研究を行った。これはCAT(0)-空間ではUwe-Mayer氏によってなされており、その拡張がAmbrosio-Gigli-Savare (AGS)によるETHの講義録「勾配流と最適輸送」の教科書でなされている。これら既存の勾配流の場合には縮小性が成立することが知られているが、今回構成された勾配流の場合はp-一様凸空間の凸性がCAT(0)-空間の凸性よりも弱いために完全な縮小性にならない形が特徴である。また上述のAGSの教科書では勾配流の特徴付けとして発展変分不等式(EVI)が導出されており、それをもとに勾配流が半群の性質をもつことが示されている。今回の勾配流の構成ではEVIの成立は期待できないものの、半群性や弱い形での縮小性を得ることができた。勾配流は凸下半連続汎関数のレゾルヴェントのpに応じて変形されたYosida近似で表示できる。それをもちることでレゾルヴェントの収束から勾配流の収束をGromov-Harusdorff収束の一般化である漸近的関係という収束概念の言葉で得ることができた。これらは準備中の論文Variational convegence for convex functionalsの一部にまとめる予定である。一般化されたファインマン・カッツ汎関数の測定可能性(Gaugeability)の研究を行なった。特にエネルギー0の連続加法的汎関数の項に加えて飛躍型の過法的汎関数の項も含めた一般的な状況で係数の条件を既存のものよりも弱い条件下で測定可能性の必要十分条件を与えることに成功した。また条件付き測定可能性についてもある条件の下で特徴付けを与えた。この研究は熊本大学の金大弘氏との共同研究である。リッチ曲率が下に有界な測度距離空間の対象のひとつとしてマルコフ連鎖のコース・リッチ曲率を扱って、概ね満足な結果を得ることができたことが挙げられる。またディリクレ形式のシルヴァーシュタイン拡大の一意性における内在的距離を用いた研究成果は研究目的に直接的に沿うとは言いがたいが、飛躍項のあるディリクレ形式の内在的な距離が離散幾何学における重要な道具になり得るという認識から、この研究を行なった意義はあると認識している。25年度が最終年度であるため、記入しない。
「消化管からはじまるアレルギー」と「皮膚からはじまるアレルギー」

「消化管からはじまるアレルギー」と「皮膚からはじまるアレルギー」の類似点と相違点を明らかにし、アレルギー疾患の発症機序の解明と治療法の開発につなげるため、以下のアプローチから検証していく。1.消化管から食品抗原を吸収することで食物アレルギーになる機序の解明2.皮膚からのアレルギーの発症条件と機序の解析3.消化管免疫vs.皮膚免疫のパワーバランスの検討4.皮膚と消化管の免疫機序の違いをアレルギーの治療に応用する「消化管からはじまるアレルギー」と「皮膚からはじまるアレルギー」の類似点と相違点を明らかにし、アレルギー疾患の発症機序の解明と治療法の開発につなげるため、以下のアプローチから検証していく。1.消化管から食品抗原を吸収することで食物アレルギーになる機序の解明2.皮膚からのアレルギーの発症条件と機序の解析3.消化管免疫vs.皮膚免疫のパワーバランスの検討4.皮膚と消化管の免疫機序の違いをアレルギーの治療に応用する
地衡流乱流における秩序渦集団の時間発展に関する理論的研究

本年度は当初浅水方程式の数値計算を行う予定であったが数値計算における技術的問題を解決できなかったために予定を変更して準地衡流渦位方程式の強制乱流実験を行った。2次元非圧縮流体の強制乱流現象では,エネルギーEとエンストロフィーZの2つの保存量の存在により,エネルギースペクトルE(k)に,2つの慣性領域,E(k)αk^<-5/3>とE(k)αk^<-3>が存在することがよく知られている。さらに,E(k)が最大値をとる波数kよりも低波数側にもベキ的スペクトルE(k)αk^3が存在することが,Basdevant et al.(1978)により予言されている。いっぽう,地球流体力学やプラズマ物理学において興味のあるCharney-Hasegawa-Mima方程式(準地衡流渦位方程式),(∂q)/(∂t)=-J(ψ,q)+D+F,(q≡▽^2ψ一λ^2ψ)(1)ここでqは渦位7ψは流れ関数,λは系のシステムサイズLとRossbyの変形半径L_Rとの比λ=L/L_R,J(・,・)はJacobian,Dは散逸項.Fは強制項を表す,に従う強制乱流現象でも,λ》1のとき2つの慣性領域E(k)αk^<-11/3>,E(k)αk-5,が存在する。しかしながらこの系の低波数側のスペクトルの幕は未だ導かれていなかった。本年度はこの領域のスペクトルが,E(k)k^5であることを理論的に導出し,予備的数値実験により理論の検証を行った。本年度の研究,およびWatanaba,Fujisaka and Iwayama(1997)の研究によって(1)に従う強制乱流現象におけるエネルギースペクトルの全ての波数域における傾きと時間発展の様子が明らかにできた。2次元(2-D)乱流中の秩序渦は系の動力学を支配し,エネルギースペクトルの古典理論からのずれや,トレーサーの異常拡散現象などの原因と考えられている.したがって2-D乱流の解明には,秩序渦集団の生成機構,時間発展,相互作用等を研究する必要がある.そこで我々は2-D減衰性乱流中の秩序渦集団の時間発展の理論的・数値的研究を行ってきた(Iwayama and Okamoto,1996;Iwayama,et al.,1997).本年度は先の研究の地球流体力学的系への応用・発展の第一歩として,f平面上の2次元準地衡流渦位方程式(PV Eq.)に従う地衡流乱流を考察した.この方程式は特徴的な長さλ^<-1>を含むという点で2次元流体の渦度方程式と異なっている.ここでは,特にこの方程式を特徴づけるスケール(λ≫κ,ここでκは波数)に注目した.・強制乱流の場合エネルギー逆カスケード機構に伴う系の特徴的スケールおよび渦位の構造関数の時間発展を,Kolmogorov型の次元解析を用いて調べた.渦位場の特徴的長さ,すなわち同符合渦間距離,κ(t)^<-1>,と構造関数のシングルピークの値S_<max>(t)の動的スケーリング則として,それぞれκ(t)t^<-3/8>,S_<max>(t)t^<7/4>が導かれる.これらの結果はPV Eq.の直接数値シミュレーションの結果ともよく一致した.・滅衰性乱流の場合渦の個数Nは合併にともなってNt^<-χ>のように代数的に減少していく時,その他の渦の諸量もχで特徴づけられる代数的発展を示す.秩序渦のHamilton動力学的移流を考慮した現象論によりχ=1/2が導かれ、この値はPV Eq.の直接数値シミュレーションの結果と良く一致した.また強制乱流系の研究と同様の手法により,渦位場の特徴的波数(同符合渦間距離の逆数)の動的スケーリング則として,κ(t)t^<-1/4>を得た.これは平均渦間距離のスケーリング則l_a(t)N^<-1>t^<1/4>とコンシステントな結果である.すなわち,スペクトル的記述と物理空間中の秩序渦的記述が定量的に一致することが示された.本年度は当初浅水方程式の数値計算を行う予定であったが数値計算における技術的問題を解決できなかったために予定を変更して準地衡流渦位方程式の強制乱流実験を行った。いっぽう,地球流体力学やプラズマ物理学において興味のあるCharney-Hasegawa-Mima方程式(準地衡流渦位方程式),(∂q)/(∂t)=-J(ψ,q)+D+F,(q≡▽^2ψ一λ^2ψ)(1)ここでqは渦位7ψは流れ関数,λは系のシステムサイズ

LとRossbyの変形半径L_Rとの比λ=L/L_R,J(・,・)はJacobian,Dは散逸項.Fは強制項を表す,に従う強制乱流現象でも,λ》1のとき2つの慣性領域E(k)αk^<-11/3>,E(k)αk-5,が存在する。しかしながらこの系の低波数側のスペクトルの幕は未だ導かれていなかった。本年度はこの領域のスペクトルが,E(k)k^5であることを理論的に導出し,予備的数値実験により理論の検証を行った。本年度の研究,およびWatanaba,Fujisaka and Iwayama(1997)の研究によって(1)に従う強制乱流現象におけるエネルギースペクトルの全ての波数域における傾きと時間発展の様子が明らかにできた。
宗家文庫資料の総合的研究

1.対馬の宗家文書(長崎県立対馬歴史民俗資料館)や韓国国史編纂委員会所蔵宗家文書の調査を行った。特に中世から近世にかけての古文書、近世の和書、宗家文庫所蔵の朝鮮本の調査を重点的に行った。さらにそれらの調査資料を分析し、資料的な特徴について検討を行った。2.宗家文庫の重要資料については、マイクロカメラによる撮影を行った。ここでいう重要資料とは、近世対馬藩の基礎史料である「表書札方毎日記」、近世和書の中の稀覯本類、朝鮮本の中の「桂苑筆耕集」「陣法形名図」である。なお、「表書札方毎日記」は、量が膨大であるため、途中までしか撮影することが出来なかった。今後も撮影を継続する必要がある。3.宗家文庫の古文書類については、日記類・記録類IIVの目録をデータベースにまとめ、フロッピディスクとMOディスクに収録した。これによって宗家文庫の古文書約3万点のコンピューターによる目録検索が可能になった。4.4回にわたる研究会を開催し、のべ8名の報告を得た。特に近世古文書、和書。朝鮮本について、各自の研究を共有することが出来た。5.最終年度に3年間の成果をまとめ、研究成果報告書を作成した。のべ10名の研究者が、中世文書、近世文書、役人制度、学者、和書、朝鮮語学書、朝鮮本、仏像等に関して、論文を執筆した。本年度は、対馬宗家文庫資料をはじめとする宗家資料の現状と内容を確認し、その総体的把握をするため、以下のような基礎的作業を行った。1.分担研究者の分担を明確にするため、数回の打ち合わせと対馬現地調査ならびに研究会を行った。その結果、研究分担を明確化し、今後の研究の方向性を確認することができた。2.現地調査と購入によって、宗家資料の写真・マイクロフィルムを入手した。とくに本年度は、朝鮮通信使関係文書と近世の資料目録類の入手を行った。3.対馬(長崎県立対馬歴史民俗資料館寄託宗家文庫)・東京(東京大学史料編纂所・慶應義塾大学・国立国会図書館・東京国立博物館他)・韓国(国史編纂委員会)などに分散する宗家資料の目録の収集を行った。とくに宗家文庫史料目録については、複写して全員に配布し、宗家資料に対する分担研究者の共通理解の資とした,4. 3の作業によって、宗家資料のデータベース化の条件が整った。来年度においてそのデータベース化を促進する予定である。5.調査・収集した資料に基づき、一部の資料・テーマに関して分析を行った。とくに研究会を開催し、「宗家資料の伝来と現状」「宗家文庫の国書」については研究成果の報告と討論を行った。1.対馬宗家文庫資料については、数次の調査と情報交換を行った。とくに和書の中の重要資料については、写真撮影を行い、マイクロフィルム化した。藩政の中枢にあった表書札方の「毎日記」は、近世対馬藩研究の基礎史料である。撮影及びフィルム複製によって、寛永期元禄期「毎日記」をマイクロフィルムで入手した。また慶應義塾大学図書館及び東京国立博物館の宗家文書についても、朝鮮通信使関係史料をマイクロフィルムで入手した。2.昨年度撮影した対馬宗家文庫の資料目録類に関しては、整理と検討を行った。とくに宗家・対馬藩に伝来した中世史料については、近世近代に至る保管と伝来の過程を分析した。近世対馬藩においては表書札方がこれを厳重に保管していたが、明治期に多くが東京に移され、その中のある部分は朝鮮史編修会の所有となったことが明らかになった。3.韓国所在の宗家文書については、韓国に出張してその整理状況と研究状況に関してレビューを受けた。その結果、最近韓国国史編纂委員会から、『写真・ガラス乾板目録』が刊行され、その中に戦前に朝鮮史編修会が撮影した宗家文書が大量に収録されていることが判明した。目録自体は入手したが、史料の収集は今後の課題として残った。1.対馬宗家文庫資料については、数回の調査を行い、表書札方「毎日記」のマイクロフィルム撮影を継続した(宝永年間まで撮影)。

また分担者各自は、3年間の調査資料をもとに研究を行ういっぽう、3回の研究会を開催して情報交換を行い、研究成果報告書を作成した。2.多様な宗家文庫資料の中でも、古文書、和書、朝鮮刊本を特に集中的に資料的な検討を加えた。また、対馬藩の飛び地である肥前国田代領や対馬藩の儒者をも検討し、その支配のあり方や人物像、文化史的な位置付けを明らかにした。3.韓国における宗家文書研究の現状について情報を入手するとともに、韓国国史編纂委員会所蔵宗家文書の調査を行った。マイクロフィルムによる閲覧を行い、現状の把握と内容の部分的な検討を行った。また、日本で活字化されている一部の史料について検証したところ、校訂上の不備が発見され、それを訂正することができた。4.『宗家文庫史料目録』全5冊の内、歴史史料に関する部分(日記類、記録類IIV)はデータベース化を行い、ディスクにデータを収録した。
諸外国の教育改革におけるジェンダーと生活者育成の教育

本研究は、ジェンダー教育や生活者育成の教育について先進的な取り組みがみられる米国、北欧、英国に焦点を当て、各国の1990年代の教育改革の中で、これら2つの教育視点がどう盛り込まれているか、また理念が教育の中で実際にどう展開されているかを分析・検討することを目的としている。3年間の研究代表者、および分担者の研究成果は以下のようである。1アメリカの1980年代以降の教育改革について、先行研究をもとに明らかにした(佐藤)2アメリカの教育改革における家庭科とジェンダー教育プログラムの展開を考察するために、ジェンダー教育プログラムの展開に多大な影響を及ぼしてきたアメリカの職業教育法(19761998年法)の検討を行った。またアメリカの家庭科ナショナル・スタンダード(1998年)の検討を行い、家庭科教育改革の動向を検討した。(山田)3アメリカ各州の調査としてはオハイオ州、ウィスコンシン州、カンザス州、ニューヨーク州の教育局、大学を訪問し、ミドル・スクール、ハイスクールの授業を参観した。(佐藤、山田、荒井)これら調査の結果をもとに、まずオハイオ州こついては、職業教育法やナショナル・スタンダードなどの新自由主義の教育政策による家庭科やジェンダー教育プログラムの変化を検討した。(山田)また、カンザス州についても州レベルの改革と家庭科の履修状況の実際について検討した。(佐藤)4北欧の学校庁、大学、教育関係者にジェンダー教育についての聞き取りや資料収集、福祉施設への視察を行った。(荒井、山田)また、英国の1990年代の教育改革とジェンダー、シチズンシップ教育に関する資料収集と聞き取り調査を行った。(荒井)調査結果をもとに北欧の教育改革の動向とジェンダーに関する教育的取り組み、および生活主体形成に関わる教育の取り組みについて、特に家庭科教育に視点を当てて分析した。研究の主な対象国はスウェーデンである。また、北欧諸国の家庭科カリキュラムについて横断的な検討を行った。(荒井)なお、研究の第2年度および第3年度に実施した英国、北欧の調査、および米国のウィスコンシン州、オハイオ州の一部の調査については資料の分析中である。今後、継続して検討を進めていきたい。本年度は、まず、米国、北欧の教育改革について、国内で入手できる資料の収集およびこれまでの先行研究の検討を行った。また、これらの検討を踏まえて、米国のニューヨーク州、オハイオ州、カンザス州において現地調査を実施した。調査は、企画から準備・実施まで担当者が行い、調査終了後、その結果を持ち寄り、全体の報告会、検討会を行った。研究代表者および分担者の研究内容は以下の通りである。1.北欧の教育改革の動向とジェンダーに関する教育的取り組みについて、スウェーデン、ノルウェー、フィンランド、デンマークに関する資料収集と、資料整理およびその一部の分析を行った。北欧諸国はいずれも1990年代に大きなカリキュラム改革を行っており、EU統合を見据えて国際競争力の育成に配慮したカリキュラムの重点化や新たな評価基準の作成がおこなわれていることがわかった。また、家庭科教育を中心とした新カリキュラムについては大枠を理解することができた。詳しい資料の分析はこれからである。(荒井紀子)2.アメリカの教育改革の動向並びにジェンダーに関する教育的取り組みと家庭科教育について、平成11年9月13日から27日まで、ニューヨーク州とオハイオ州を中心に、資料の収集とインタビュー調査を行った。対象は、ニューヨーク州教育局、ニューヨーク市教育委員会、オハイオ州教育局、オハイオ州立大学などの関連部門である。

また、中学校・高等学校を訪問し、授業の参観とプログラムの収集、教師への聞き取り調査を行った。(山田綾)3.平成11年11月13日から23日まで、アメリカ合衆国の(1)ピッツバーク大学学習・発達センター(1316日)、(2)カンザス州オーバーランドパーク市小・中・高等学校・(3)カンザス大学(1622日)において、本共同研究関連の資料収集と家庭科の授業を見学した。(佐藤園)各々の調査結果については、現在、資料整理と分析を進めているところであり、来年度以降、大学紀要等で発表していく予定である。本年度は、昨年度の米国、北欧の現地調査で収集した資料やデータをもとに、各国の教育改革の分析と検討を行い、その結果をまとめた。同時に、昨年度収集できなかった資料について再収集を行った。また、英国に関しては、現在進行中の教育改革とジェンダー、生活者育成に関わる教育について、現地での資料収集および聞き取り調査を行った。研究はそれぞれテーマごとに分担して進め、打合せ会において研究成果の交換と協同の検討を行った。研究代表者および分担者の研究内容は以下の通りである。(1)北欧4ヶ国(スウェーデン、デンマーク、フィンランド、ノルウェー)の1990年代以降の教育改革と家庭科教育およびジェンダーや生活者育成に関わる教育について、資料の分析を進め、特に各国の教育課程基準におけるジェンダーに関わる教育理念について包括的に把握した。また北欧の家政学について一部執筆した。(荒井紀子)(2)英国の1990年代以降の教育改革、特に昨年改訂された新カリキュラムのPSHE,Citizen-ship educationを中心にジェンダー、生活者育成教育の視点から現地調査を実施した。期間は平成12年7月22日から8月10日まで、前半はイングランドの中等学校家庭科教師や家政学研究者への聞き取り調査、後半はロンドンを中心に資料収集を行った。(荒井紀子)(3)米国の1980年代以降の教育改革について先行研究をもとに検討し、改革の動向と性格について論文にまとめた。またこれらを踏まえて、昨年米国で現地調査したミドル・スクールの家庭科教育について分析、検討した。成果の一部は日本教育学会平成12年度例会(2000.11.25)で報告した。またアメリカのミドル・スクールで実践されていた授業を日本で実験授業として実施するための教材開発を試みた(佐藤園)(4)昨年調査を行った1990年代のオハイオ州における「性の公正」の教育的取り組みと生活者育成の教育について、実施状況と改革動向について1988年度と比較しながら検討し、論文にまとめた。
高速プロジェクションを基盤として実現するマルチモーダルインタラクション環境

本年度は,前年度に実施した各要素技術の基礎検討をさらに深化させるとともに,具体的なシステム実装に取り組んだ.共通基盤システムに関しては,カラー映像の投影が可能な新しい高速プロジェクタプラットフォームを導入し,高速カメラと接続したプロジェクタ・カメラシステムを構成した.これにより,カラー化に加えてHDMI入力が使用できるようになり,あらかじめプロジェクタ内メモリにロードしたコンテンツのみを利用できた前システムと比べて柔軟性が高まった.一方,光刺激パターンを画像系列としてあらかじめメモリに保持しておくことも依然として有用であるため,HDMIをリアルタイム映像入力だけではなくオフラインのパターンロードにも使用できるようファームウェアの拡張を行った.振動に基づくインタラクション検出に関しては,前年度に検討した機械学習による振動信号からのタッチ検出をより精密化するため,データセットの整備を行った.紙面を連続してタッチする映像を音声とともに記録し,音声信号のピークをタッチイベントが発生した真の時刻とみなして,教師あり学習および検証を実施できるようにした.複数の手法の予備評価の結果,画像の時刻間の類似度に基づいて生成した時系列信号を特徴として畳み込みニューラルネットワークによる識別を行う方法により比較的良好な結果が得られることがわかった.熱放射による力覚提示に関しては,キャリブレーション手法の改良を継続し,特に位置および放射強度の補正手法を開発した.また,これまでのハロゲンランプ光源に代わってレーザ光源を用いる方法について検討を行った.衝突感提示に関しては,視覚刺激によって誘発される擬似力覚による衝突感の強化について検討し,予備評価により視覚刺激の有意な効果を確認した.刺激提示方法についての検討に時間を要したことから,経費の一部を平成30年度に繰り越して研究を継続した.これによる遅れ以外に関しては概ね順調に進んでいる.当初予定に従って,アプリケーションシステムとして各要素技術を統合することにより各手法およびそれらの組み合わせの有用性を評価する.本年度は,高速プロジェクション基盤システムの開発を行うとともに,振動に基づくインタラクション検出,熱放射による力覚提示,振動による力覚提示の各要素技術に関する基本的な検討を行った.基盤システムに関しては,現有する高速プロジェクタハードウェアを次世代版に更新するための対応を進めた.これにより,運動追従性能の向上とともに,カラー映像投影,複数運動領域へのプロジェクションマッピングといった機能向上が可能となる.これと並行して,画像処理アルゴリズムに関しては,平面追跡処理の高速化ならびに高機能化を進めた.具体的には,SIMD並列命令を活用した追跡処理の高速化と,DMDプロジェクタによる複数ビットプレーンが部分的に合成された画像を追跡するためのアルゴリズム開発を行った.また,高速映像中に肉眼では視認できないマーカ情報を埋め込み,これを単一の撮影画像から検出するための手法を開発した.これらにより,高速プロジェクタによる投影像のより高速かつロバストな追跡の実現が期待できる.振動に基づくインタラクション検出に関しては,画像中の紙面領域のわずかな振動信号を抽出してその周波数成分を分析する手法を開発した.これにより得られた信号を機械学習することにより,肉眼では区別できない動画像を,紙面への物理的タッチがある場合とない場合に識別するための手法を検討した.熱放射による力覚提示に関しては,現有システムの改良を進めるとともに,キャリブレーション手法の整備を行った.振動による力覚提示に関しては,特に衝突感の提示を目的として複数の提示デバイスと提示方法を検討した.高速プロジェクタの次世代版ハードウェアの導入に遅れが生じたことにより,経費の一部を平成29年度に繰り越して研究を継続した.これによる遅れ以外に関しては概ね順調に進んでいる.本年度は,前年度に実施した各要素技術の基礎検討をさらに深化させるとともに,具体的なシステム実装に取り組んだ.共通基盤システムに関しては,カラー映像の投影が可能な新しい高速プロジェクタプラットフォームを導入し,高速カメラと接続したプロジェクタ・カメラシステムを構成した.これにより,カラー化に加えてHDMI入力が使用できるようになり,あらかじめプロジェクタ内メモリにロードしたコンテンツのみを利用できた前システムと比べて柔軟性が高まった.一方,光刺激パターンを画像系列としてあらかじめメモリに保持しておくことも依然として有用であるため,HDMIをリアルタイム映像入力だけではなくオフラインのパターンロードにも使用できるようファームウェアの拡張を行った.振動に基づくインタラクション検出に関しては,前年度に検討した機械学習による振動信号からのタッチ検出をより精密化するため,データセットの整備を行った.紙面を連続してタッチする映像を音声とともに記録し,音声信号のピークをタッチイベントが発生した真の時刻とみなして,教師あり学習および検証を実施できるようにした.複数の手法の予備評価の結果,画像の時刻間の類似度に基づいて生成した時系列信号を特徴として畳み込みニューラルネットワークによる識別を行う方法により比較的良好な結果が得られることがわかった.熱放射による力覚提示に関しては,キャリブレーション手法の改良を継続し,特に位置および放射強度の補正手法を開発した.また,これまでのハロゲンランプ光源に代わってレーザ光源を用いる方法について検討を行った.衝突感提示に関しては,視覚刺激によって誘発される擬似力覚による衝突感の強化について検討し,予備評価により視覚刺激の有意な効果を確認した.刺激提示方法についての検討に時間を要したことから,経費の一部を平成30年度に繰り越して研究を継続した.これによる遅れ以外に関しては概ね順調に進んでいる.現有高速プロジェクタで検討を続けてきた各要素技術について,次世代版高速プロジェクタへの移行を行って研究を進めていく予定である.当初予定に従って,アプリケーションシステムとして各要素技術を統合することにより各手法およびそれらの組み合わせの有用性を評価する.
炭化珪素/酸化膜界面の電子物性制御と高耐圧低損失超接合デバイスへの応用

横型高耐圧MOSFETは、高性能SiCパワーICを実現するためのキーデバイスである。本研究では、通常の横型MOSFETのドレイン領域近傍に低濃度のRESURF領域を形成することで、高耐圧化を実現した。このRESURF MOSFETでは、オフ時にRESURF領域を完全に空乏化することで高耐圧化できる。本研究では、n型RESURF領域にp型領域を埋め込むことでRESURF領域の空乏化を促進し、n型RESURF領域の高濃度化(すなわち低抵抗化)が可能となるダブルRESURF構造を採用した。作製したMOSFETでは、ダブルRESURF構造とすることで耐圧の低下を招くことなく、ドリフト抵抗を従来型のRESURF構造に比べ25%以下に低減することに成功した。また、ドリフト抵抗の温度依存性を測定したところ、ダブルRESURF構造では温度上昇に伴うドリフト抵抗の増加が抑制されることが分かった。これは、ダブルRESURF構造ではRESURF領域の濃度が高くなるため、(a)温度変化に伴う電子移動度の変化が小さいためと、(b)温度上昇に伴うRESURF領域のイオン化率が大きいためである。デバイスのオン抵抗は主にドリフト抵抗とチャネル抵抗の和で表される。ダブルRESURF構造を用いることでドリフト抵抗を小さくすることに成功した結果、チャネル抵抗成分が増大した。そこで、更なる高性能化を目指すため、チャネル移動度(逆数がチャネル抵抗に比例)の高い4H-SiC(000-1)面上にダブルRESURF MOSFETを作製した。その結果、横型MOSFETで耐圧1580V、オン抵抗40mΩcm2という性能を実現した。この特性は、これまで報告のある横型MOSFETとして最高の特性であり、Siの物性値で決まる「Si limit」と比べても10倍以上優れた特性である。パワーデバイスの分野で主に用いられているSiデバイスの理論的性能限界を打破し、超高性能デバイスの実現が可能なワイドギャップ半導体炭化珪素(SiC)に期待が集まっている。本研究では、将来のパワーIC応用を目指した横型高耐圧SiC MOSFETの高性能化、および炭化珪素/酸化膜(MOS)界面の電子物性制御に関する研究を行った。前者に関しては、通常のMOSFETのドレイン領域近傍に低濃度n型のRESURF領域を形成し、高耐圧化を実現した。従来のSiC RESURF MOSFETでは、チャネル抵抗とRESURF抵抗が1対1程度の割合であった。本研究では、RESURF領域をデバイスシミュレーションを用いて設計し、構造を最適化することで、RESURF抵抗成分を従来の1/2以下に低減した。具体的には、RESURF領域内部に濃度勾配および埋め込みp型領域を形成することで高耐圧化と低RESURF抵抗化を実現した。作製したSiC RESURF MOSFETは耐圧1380V、ォン抵抗66mΩcm^2という優れた特性を示した。後者に関しては、従来にない新しい方法で酸化膜を形成することで高品質MOS界面の実現を目指した。従来、SiC MOSFETのゲート絶縁膜はSiCの熱酸化により形成していたが、酸化膜中に母体原子であるCが取り込まれ、MOS界面特性が著しく劣化する。そこで本研究では、SiC上にプラズマCVDを用いて直接酸化膜を堆積することでCの含まれない酸化膜を形成した。プラズマCVDによる堆積酸化膜は、堆積後のN_2O高温熱処理により、従来の熱酸化膜に対して界面準位密度を1/4に低減することが可能となった。従来の熱酸化膜を用いたSiC MOSFETのチャネル移動度は15cm^2/Vsであるが、堆積酸化膜を用いた場合、チャネル移動産は25cm^2/Vs程度と約1.7倍のチャネル移動度を実現した。本研究では、従来の熱酸化膜ではなく堆積膜をゲート絶縁膜へと適用することで、その有用性を検討した。また、将来のp型IGBT応用やCMOS回路応用を考慮し、pチャネルMOSFETのチャネル移動度の向上を目指した。前者に関しては、プラズマCVDにより堆積したSiNx/Si02積層膜にN20熱処理を行ったものをゲート絶縁膜とした。堆積条件、熱処理条件を最適化することでSiC MISFETでは、チャネル移動度として32 cm2/Vsという値が得られた。熱酸化膜をゲート絶縁膜としたSiC MOSFETでは20 cm2/Vs程度の値であるので、約1.5倍に移動度が向上した。SiNx/Si02積層構造のSiNxがN20熱処理中に酸化されることで界面における電子トラップが低減するため、移動度が向上したと考えられる。後者に関しては、pチャネルMOSFETをこれまで報告のない4H-SiC(03-38)面、(11-20)面上に作製した(これまでの報告は全て4H-SiC(0001)面上)。熱酸化膜を有するpチャネルMOSFETでは移動度として、(0001)面上で7 cm2/Vs、(03-38)面上で10 cm2/Vs、(11-20)面上で17 cm2/Vsという値が得られた。

また、堆積絶縁膜(Si02)を用いたpチャネルMOSFETでは、(0001)面上で10cm2/Vs、(03-38)面上で13cm2/Vs、(11-20)面上で17 cm2/vsという値が得られた。(11-20)面、および堆積膜の適用はSiC pチャネルMOSFETの特性向上に効果的である。横型高耐圧MOSFETは、高性能SiCパワーICを実現するためのキーデバイスである。本研究では、通常の横型MOSFETのドレイン領域近傍に低濃度のRESURF領域を形成することで、高耐圧化を実現した。このRESURF MOSFETでは、オフ時にRESURF領域を完全に空乏化することで高耐圧化できる。本研究では、n型RESURF領域にp型領域を埋め込むことでRESURF領域の空乏化を促進し、n型RESURF領域の高濃度化(すなわち低抵抗化)が可能となるダブルRESURF構造を採用した。作製したMOSFETでは、ダブルRESURF構造とすることで耐圧の低下を招くことなく、ドリフト抵抗を従来型のRESURF構造に比べ25%以下に低減することに成功した。また、ドリフト抵抗の温度依存性を測定したところ、ダブルRESURF構造では温度上昇に伴うドリフト抵抗の増加が抑制されることが分かった。これは、ダブルRESURF構造ではRESURF領域の濃度が高くなるため、(a)温度変化に伴う電子移動度の変化が小さいためと、(b)温度上昇に伴うRESURF領域のイオン化率が大きいためである。デバイスのオン抵抗は主にドリフト抵抗とチャネル抵抗の和で表される。ダブルRESURF構造を用いることでドリフト抵抗を小さくすることに成功した結果、チャネル抵抗成分が増大した。そこで、更なる高性能化を目指すため、チャネル移動度(逆数がチャネル抵抗に比例)の高い4H-SiC(000-1)面上にダブルRESURF MOSFETを作製した。その結果、横型MOSFETで耐圧1580V、オン抵抗40mΩcm2という性能を実現した。この特性は、これまで報告のある横型MOSFETとして最高の特性であり、Siの物性値で決まる「Si limit」と比べても10倍以上優れた特性である。
癌領域における漢方薬の新たな可能性を探して：作用機序解明と癌治療への早期応用戦略

癌治療における漢方薬の有用性は、化学療法に伴う副作用対策や緩和ケア領域のみならず、癌転移抑制・再発抑制作用など数多く報告されてきた。しかしその使用が経験則や古典の記載を基とし、作用機序が明らかでないことが障害となり、敬遠されることも否めない。作用機序が判明すれば、癌治療領域においても、有効な治療手段の1つとなると考え、当研究室で構築した既存薬ライブラリーの中の漢方薬成分を使用し、これまでおこなってきた研究を基に、癌特有の糖代謝から正常細胞が主として使用するミトコンドリア呼吸へ代謝変動を誘導するもの、および転移の原因でもある上皮間葉転換を抑制するものを選別し、その分子機構の解明をすすめている。漢方治療は古典の記載、口訣、経験則を基に用いられることが多く、大部分が作用機序の解明には至っていない。それが、有用性があるにも関わらず、使用を倦厭される原因のひとつとなっていることは否めない。そこで我々は本研究は所属研究室で構築した既存薬ライブラリーのうち、漢方薬成分を使用し、1解糖系からミトコンドリア呼吸(癌特有の代謝から正常に近い代謝)へ代謝変動させるもの、2上皮間葉転換を抑制するものを選別し、癌細胞増殖抑制・抗癌剤の感受性増強効果・癌の浸潤転移抑制効果をもつ可能性のあるものを見出し、さらにその作用機序を明らかにすることにより、すでに安全性が認められている漢方薬の中から、癌治療への応用ができるものがないかを検討している。漢方薬成分を使用した1次スクリーニングの結果、癌が主に使用している解糖系からミトコンドリア呼吸へ代謝変動を起こす可能性のある薬剤、また、上皮間葉転換を抑制する可能性のある薬剤の候補があがってきており、現在、薬剤濃度を減らすなどの更に厳しい条件下でも同様の変化が起きるか、また様々な実験を組み合わせ、同様の結果がでるかなど、スクリーニングを重ねている。また、候補薬材に関しては、1の代謝変動をコントロールする重要因子であるpyruvete kinase M2のリン酸化を介した変化であるかどうか、12のどちらにも影響し、我々がこれまで注目し、研究を続けてきたCD44との関係性なども更に検索中である。漢方薬成分の濃度を低くしても同様の結果がでるかどうかを検討する、数種のスクリーニング法を組み合わせるなど行うことで、精度を高めるようにしており、計画当初よりも、スクリーニングの条件を厳しく設定したため、時間を要しており、計画当初よりは進行がやや遅れている。癌治療における漢方薬の有用性は、化学療法に伴う副作用対策や緩和ケア領域のみならず、近年では癌転移抑制作用、再発防止作用など数多く報告されてきた。しかしその使用が、古典の記載や経験則を基としたもので、作用機序が明らかでないことが障害となり、使用が敬遠される場合があることも否めない。有用性が認知されたものに関しては、専門医に限らず広く使用されていることを考えると、作用機序がより明確になれば、癌治療の領域においても、有効な治療手段の1つとなる可能性を秘めているといえる。そこで我々は、当研究室で構築した既存薬ライブラリーのうち、漢方薬成分を使用し、これまで行ってきた研究を基に、腫瘍増殖や化学療法耐性獲得の原因でもある癌特有の糖代謝への影響、また、転移の原因でもある上皮間葉転換への影響という点に着目して研究を開始した。まず、1解糖系優位な状態からミトコンドリア呼吸(癌特有の代謝から正常に近い代謝)へ代謝変動させるもの、2転移の原因となる上皮間葉転換(Epithelial-Mesenchymal Transition;EMT)を抑制するものの選別を行った。1に関し、我々はこれまでの研究で、代謝変動を誘導することにより、腫瘍増殖抑制効果、化学療法耐性の改善を引き起こすことを報告しており、代謝変動を誘導する可能性のある漢方薬成分が同様の効果をもつか更に検討を行っている。また2に関しては、当研究室で構築したEMT評価アッセイを用い、抗EMT効果をもつ漢方薬成分の選別を行い、EMTに関わる分子との相互作用を調べている。1や2により選別された漢方薬については、各々の構成生薬の共通性や違いを更に調べていくことで、漢方薬として作用機序、各生薬単位の作用機序にまで言及できるかどうか更に検討中である。スクリーニングで候補としてあがってきた薬剤を使用し、解糖系からミトコンドリア呼吸に代謝変動をさせる作用機序についての検索、上皮間葉転換を抑制する作用機序の検索をさらに進めていく。漢方、癌
クォーク模型によるS=-2のバリオン間相互作用の研究

これまでに我々は、ΝΝ、ΛΝ、ΣΝ相互作用を統一的かつ現実的に記述することを可能とした最もシンプルな我々のクオーク模型RGM_-Fを用いて、ストレンジネスS=-2を持ったバリオン間相互作用について調べた。S=-2の系ではS=0、-1の系に比べてチャネル数が格段に増えることを考慮して、チャネル間の結合効果を詳しく分析した。H粒子に相当するアイソスピン0の^1S_0状態で、ΛΛ系の1チャネル計算では弱い引力しか現れなかったが、ΞΝ系との結合によってΛΛ敷居値から約9MeV程下に束縛状態が確認され、ΣΣチャネルとの結合をも取り入れることによってそれは更に19MeVまで深くなる。しかし一般に他の部分波においても比較的大きな効果を示すΛΛ_-ΞΝチャネル結合の結果に対してΣΣチャネルの導入による位相差の変化は小さい。Ξ^-p散乱断面積の評価においても同様な傾向が確認された。また我々はより精巧な模型FSS、RGM_-Hによる同様な分析を可能たらしめる為に、クォーク間に働く有効中間子交換ポテンシャルに対するスピン・フレイバー因子の厳密な計算を実行した。これにより、我々は中間子交換ポテンシャルまで含めて完全に微視的なクォーク模型の立場でS=-2系のバリオン間相互作用を記述する準備ができた。ダブルΛハイパー核をクォーク模型の立場から評価する為の準備として、我々はクォーク模型から得られる情報を元に、確率論的変分法による正確な多体計算を駆使して3-5体系のΛハイパー核を現実的に評価できるような局所有効ΛΝポテンシャルを模索した。その結果、多体系を系統的に記述する為には、2体の有効ポテンシャルの引力を若干弱めてやる必要があり、また以前から知られている^5_ΛHe結合エネルギーの過大評価問題の起源として、クォーク・パウリ効果の可能性があることを指摘した。
イチゴのポリフェノールマーカーによる耐病性系統選抜システムの開発

イチゴの病害抵抗性とポリフェノール類の生産およびポリフェノールオキシダーゼ活性との関連について調査した。季節によるポリフェノール類生産の変化を調べるため、8月から翌年7月まで毎月第三展開葉を採取し、一年間におけるポリフェノール類生産の遷移を検討した。供試品種として`とよのか'、`女峰'、`ひのみね'、`はるのか'および`はるよい'を用いた。これら5品種において、(+)-catechin(1)および1の二量化体であるprocyanidin B-3(2)の生産が認められ、特に12月から2月頃に高い傾向が示された。また、5月以降`とよのか'および`はるよい'では低く、他の品種では高いという、品種間差が認められた。イチゴの病害抵抗性の強い品種および弱い品種において、病害抵抗性とポリフェノール類生産の関連について検討した。抵抗性の強い品種として、`宝交早生'および`D8-4'、抵抗性の弱い品種として`とよのか'および`さちのか'を用いた。これらの品種において、12月にポット栽培している葉身および根を分析した。葉身では、抵抗性の強い品種では1の生産に対し2の生産が2倍以上みられたのに対し、抵抗性の弱い品種では1の生産に対し2の生産が低く、抵抗性の強い品種では1から2への二量化が抵抗性の弱い品種より促進されていることが示された。一方、根においても`D8-4'において、他の3品種の約23倍の2の生産が認められた。また、炭疽病菌の感染処理をおこなうと、病斑部ではポリフェノール類の代謝(酸化)による消失が認められた。また、抵抗性品種では、罹病性品種に比べて数倍速いポリフェノール類の代謝が認められた。1から2への二量化もポリフェノールオキシダーゼの関与が考えられるので、病害抵抗性品種と非抵抗性品種におけるその酵素活性を現在測定比較している。今回の結果から、1と2の構成比をマーカーとすることにより、イチゴの病害抵抗性の強弱を簡便に判定できる可能性が示された。
ロジウム錯体触媒によるアルカンの熱的脱水素反応と電子構造解析

【序】Wilkinson錯体RhCl(PR_3)_3は還流条件を課すだけでシクロオクタンの脱水素触媒活性を示すが、反応中間体の単離が難しく、反応機構に関する詳細な検討は困難である。本研究では、中間体の単離が可能なRh(O_2CPh)(H)_2(PR_3:PCy_3,P(CH_2Ph)_3,PPh_3)錯体を用いて、加熱のみによるシクロオクタン脱水素反応を行なうと共に、重要な素過程である水素脱離過程について実験・理論(量子化学)の両面から検討を行なった。水素脱離反応:Rh(eta^2-O_2CPh)(H)_2(PR_3)_2(R=Ph,CH_2Ph)のトルエン溶液を加熱(100°C,5分程度)したところ溶液は白色から黒褐色に変化し、水素とRh(eta^2-O_2CPh)(PR_3)_2を与えた。他方、Rh(eta^2-O_2CPh)(H)_2(PCy_3)_2では、加熱してもPCy_3を添加しても錯体の変化は起こらなかった。量子化学計算から、PPh_3,P(CH_2Ph)_3錯体で水素脱離が容易なのは、脱離後の錯体でホスフィンが互いにcis位をとり得るのに対し、PCy_3錯体では立体的嵩高さから、cis位をとるのが難しいためと、解析された。【結論】PPh_3の強い電子吸引性はRh(O_2CPh)(PPh_3)_3の生成とC-H結合切断を難しくし、PCy_3の嵩だかさと電子供与性はRh(O_2CPh)(PCy_3)_3の生成と水素脱離を困難にしていると考察される。脱水素触媒反応を進行させるには、P(CH_2Ph)_3のような適度な電子供与性・立体的嵩高さを持つホスフィン配位子を選ぶ必要がある、との結論を得た。
胚幹細胞への欠失変異導入法の開発

マウス胚幹(ES)細胞を用いたジーンターゲッティング法により、さまざまな遺伝子を欠損したマウスの作製が報告され、遺伝子の個体レベルでの機能の研究に大きな成果をあげている。ジーンターゲッティング法のため、DNAをES細胞に導入したとき、neo遺伝子がそれを挟む両側の配列で染色体DNAと相同組み換えを起こして取り込まれたES細胞クローンを選択することになる。このとき、2つの相同配列の間の距離は12kb程度のDNAや挿入や欠失によっては、相同組み換えの効率に影響を与えないようである。さらに長い距離でも相同組み換えが可能なら、染色体上の離れた相同配列でneo遺伝子を挟み込んだDNAを作製し、ES細胞に導入し、相同組み換えを起こしたクローンを選択することにより、2つの相同配列の間にある複数の遺伝子を含む領域の欠失を引き起こすことも可能になると考えられる。本研究では、2つの相同配列の長さとその間の距離と相同組み換えの起こる頻度との関係をES細胞を用いて詳しく検討することにより、ジーンターゲッティングの技術を特定の染色体領域の欠失に応用できるかを評価することである。今年度はまずc-mpl遺伝子を対象に一般的なターゲッテイングを行い、方法の改良を行った。ES細胞についてはE14.1細胞株からさらにサブクローンB8を得て、効率よく生殖系列に伝達されることを確認した。またターゲッティング法についてはneomycinとFIAUを用いたポジティブ・ネガティブ選択を行い、サザーン法でスクリーニングするのが一般性が高いと結論された。今後、このようにして確立された方法をもとにMHC領域の欠失変異導入をES細胞で試みる予定である。
地方都市における貧困の世代的再生産の構造と政策的対応に関する実証的研究

研究の目的は、貧困の世代的再生産の構造を地域の社会的諸条件、生活過程の現実態と不利の構造、生活者の意識との関連から総合的に検討し、社会的介入と支援のあり方を考察することである。その為に地方都市において住民を対象とした調査、社会福祉施設利用者調査、海外調査を行った。結果として貧困の世代的再生産への政策的介入に関して以下が考慮されるべきことが示唆された。1地域的条件、特に労働市場と労働力移動、2地域政策との連動、3地域における母子保健、保育等の子育て支援制度の整備、4子ども期からの「障害」への対応、5地域における学校の機能の再定位、6家族における家事・ケア負担の調整、7ジェンダー平等の方向性。1.北海道大学において、4回の研究会を開催した。研究会では貧困の世代的再生産論について理論的検討を行うと同時に、地域調査計画について検討を行った。2.北海道・道北地域に位置する名寄市において、以下の3種類の地域調査を行った。調査に先立ち、名寄市における関係機関ヒアリングと調査打ち合わせを4回にわたって行った。調査は9月上旬の約10日間を主とし、のちに数回の補足調査を行った。調査に参加したのは、共同研究者、大学院生、学生の合計約25名である。1名寄市に子ども期から在住する高齢者の生活史調査。名寄市におけるライフコースと地域の社会的条件の変化について、生活者の視点から把握することを試みた。13名の調査協力を得た。2名寄市内の保育所(5か所)を利用する3歳児の親の悉皆面接調査。生活と子育て様式の地域的条件と親のライフコースの把握を試みた。3名寄市における学校のヒアリング調査。小学校は3校を抽出、中・高はすべての学校を対象に、校長・教頭に対するヒアリングを実施した。教育と子どもの進路に関する地域的特徴の把握を試みた。これらを通して、名寄市における生活と世代の再生産に関する地域的条件の検討を行った。3.名寄市において、調査協力者、関係機関、地域住民を対象に中間報告会を開催した。上記の各調査の結果報告に基づいて意見交換を行い、今後の研究課題の確認を行った。また行政関係者からは、行政施策への示唆をえたとの意見があった。1北海道大学において、6回(うち1回は3日間)の研究会を持った。研究会では地域調査の結果の検討、調査計画の作成と同時に、貧困の世代的再生産論について理論的検討を継続した。特に3月27日29日におこなった研究会では、分担・連携研究者以外の研究者の参加を求め(オックスフォード大学フラン・ベネット/立教大学湯澤直美/法政大学藤原千沙/立命館大学丸山里美)、女性の貧困と子どもの貧困について集中的な討議を行った。2 2013年度の名寄調査の結果を取りまとめ、教育福祉研究第20号(北海道大学教育学研究院、2015年3月)において公表した。3 2013年度と同様、北海道北部の名寄市において地域調査を行った。調査に先立ち、名寄市におけるヒアリングと調査打ち合わせを継続した。調査は9月上旬から3月にかけて行われた。内容は1障がい者家族への聞き取り調査、2学校における教員ヒアリング調査、3障がい児の親に対する聞き取り調査である。4イギリスの研究者との連携の強化を行った。13月にはオックスフォード大学のフラン・ベネット講師と名寄市において機関ヒアリングを行い、調査課題と地域の現状認識の共有をはかり、今後の共同研究の基盤を形成した。2また11月には研究代表者がオックスフォード、ロンドンを訪問し、イギリスにおける機関調査を実施した。訪問先はオックスフォード大学、オックスフォード県社会サービス局、ロンドン大学政治経済学院社会行政学部である。1北海道大学において4回の研究会を開催した。研究会では調査設計と結果の取りまとめについて、議論がなされた。また子どもの貧困問題と貧困の世代的再生産構造をジェンダー視点から問い直すという理論的問題について、継続的に議論がなされた。2名寄市において、障害児・者の家族に対するインタビュー調査と施設調査を実施した。これは前年度までの調査の継続にあたる。また北見市においても同様の調査を行った。3旭川市において、保育機関へのヒアリング調査を行い、家族調査の設計を開始した。4北海道全域における生活困窮者支援施設の利用者調査を行った。特にホームレス経験のある成人の「障がい」の問題に焦点をあて、福祉制度の利用状況、特別支援教育との関係等について分析を行い、貧困の世代的再生産の問題と障がいの関係について検討を進めた。5全国の自立援助ホームの利用者を対象とした悉皆調査を実施し、05年、08年に実施した調査との比較分析が可能になった。1名寄市における地域調査は予定通り継続して実施できた。2イギリス調査は予定通り継続して実施できた。

3研究会の開催と貧困の世代的再生産に関する理論的検討は、予定を越える規模と内容で実施できた。4「北海道子ども調査」と「道内別都市での調査」は、実施できなかった。これは2015年度に実施予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。社会福祉学1北海道子ども調査を実施すると同時に、道内別都市での調査を実施する。これは旭川市を予定する。2貧困の世代的再生産論に関する理論的検討を継続して行うとともに、イギリスの研究者との共同研究・討議を継続し、今後の共同研究の基盤を強化する。3母子生活支援施設等、福祉施設利用児・者の調査を実施し、地域調査の結果とあわせて分析を行う。年度当初の調査実施計画は、1北海道「子ども・子育て調査」、2名寄市における地域調査、3イギリス調査の3点であった。1は実施に至らず2014年度に実施予定であるが、2は予定通り実施され、期待されていた成果を上げている。3は別予算において、7月に実施し、本研究の研究代表者と2名の共同研究者、1名の研究協力者がオックスフォード大学とロンドン大学LSEを訪問し、調査活動を行うと同時に現地の研究者と討論を深めることができた。以下の理由による。1「北海道子ども調査」と「別都市調査」が未実施であること。2フラン・ベネット講師をイギリスから招聘する費用を別予算で支出できたこと。北海道子ども・子育て調査を2013年度から2014年度に変更するほかは、特に大きな変更点はない。地域調査としては、2014年度は名寄市においてよりニーズの高い集団・若者層を対象に個別面接調査を行うと同時に、道内別都市(旭川市を予定)において同様の地域調査を開始する。またイギリスとの研究交流と共同調査も継続する予定である。1未実施になっている「北海道子ども調査」と「別都市調査」を実施する。2福祉施設利用者調査を実施する。3イギリス調査とイギリス研究者との研究交流を継続する。4貧困の世代的再生産論に関する理論的研究のための研究会を継続する。以下の理由による。1.2013年度に予定していた「北海道子ども・子育て調査」が未実施であること。2.2013年度に予定していたイギリス調査を、別予算で実施したこと。未実施になっている「北海道子ども・子育て調査」を実施し、これに充当する。またイギリス調査を合わせて実施する。