hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
台湾情報機器受託企業の新展開とグローバル生産ネットワークの変容に関する研究

今年度は、これまでノートPCの受託を主業務としてきたこれら台湾企業の2010年以降の展開とそれに内在する論点および今後の課題、それへの企業・政府の対処を、これら企業が包摂されているグローバル生産ネットワークの態様の変化に着目して分析し、その成果を、海外の出版社から英文で出版される図書の一章という形でまとめることができた。また、これと平行して、電子機器の大規模な受託生産を行うEMSという業態で世界トップの鴻海が、先進国の電機メーカー、シャープを買収したことについて、両社の経営の相違点や、この鴻海によるシャープ買収の今後の展望について様々な観点から研究したが、この研究も、書籍の一章という形でまとめ、出版することができた。従って、おおむね順調に進展していると言える。今年度は、主に、台湾最大のEMSである鴻海精密工業の新たな展開について研究を行った。その結果、(1)インドへの投資、(2)垂直統合モデル(3)自社ブランドのIoT家電への進出という新たな展開を行っていることが明らかになった。まず(1)であるが、台湾政府は2016年、「新南向政策」を掲げ、中国一辺倒の投資から脱し、インド等への投資を推奨している。鴻海もインドへの投資に動き、すでに2017年に100万台のスマートフォンをインドで生産したと見られ、さらに2020年までには50億米ドルを投じて工場や研究施設を設ける計画だという。次に(2)である。鴻海はこれまで受託生産に徹してきたが、2016年にシャープを買収し、2017年には東芝のメモリ事業の買収に動いた。それは、今後の成長に必要なブランド力や製品開発の技術を強化するためと見られる。最大のライバルと見なしている韓国サムスン電子のように、開発から販売まで一貫して行う垂直統合の経営モデルを目指しているようである。次に(3)であるが、鴻海は2015年、初めてIoT家電の分野において自社ブランドを立ち上げた。台湾のトップデザイナー謝栄雅氏が代表を務める奇想創造と共同で出資を行い、IOT家電メーカー富奇想SquareXを設立したのである。人口が都市に集中し居住空間のコンパクト化が世界規模で進んでいるというトレンドを見据え、壁掛け家電を開発している。受託生産を行ってきた企業が自社ブランドを始めることは、顧客が競合相手となってしまうジレンマがある。従って、受託生産事業と自社ブランド事業を同時に行ってどちらも成功することは、非常に困難だと言われる。しかし、IoT家電は新しい分野であり、競合相手も少なく、鴻海もその受託生産を行っていないため、顧客が競合相手になることもないことから、自社ブランド事業に参入するには好ましい分野であると言えるだろう。今年度は、主に、台湾最大のEMSである鴻海精密工業の新たな展開について研究を行い、その成果を、論文にまとめ刊行することができた。そしてそれを、2回の国際カンファレンスにおいて、英語で発表を行うことができた。また、台湾のIT企業群の脱皮、という内容の論考を、分担執筆の著書の1章として刊行することができた。また、まだ論文としての刊行には至っていないが、台湾ODM企業の新しい展開として、ソフトウェア受託産業への展開の調査と、中東欧への展開を調査し、これら調査において、新しい知見を得ることができた。
高性能青色EL素子のための高発光性ペロブスカイト材料の開発

本研究では,高発光性ペロブスカイト材料として,全無機型のCsMX3(M = Pb, Sn, X = Cl, Br)に着目し,1)マイクロフロー法を用いた独自の溶液合成法の最適化により,粒子径の揃ったペロブスカイトナノ粒子の再現性の高い効率的合成法を開発する.さらに,2)薄膜中で構造変換可能な独自の配位子を用いて,高い発光特性と優れた電荷の注入・輸送特性をあわせもつペロブスカイトナノ粒子薄膜を開発する.これら二つのアプローチにより,高い色純度と10%を超える外部量子効率を示す青色ペロブスカイトEL素子の実現に挑む.本研究では,高発光性ペロブスカイト材料として,全無機型のCsMX3(M = Pb, Sn, X = Cl, Br)に着目し,1)マイクロフロー法を用いた独自の溶液合成法の最適化により,粒子径の揃ったペロブスカイトナノ粒子の再現性の高い効率的合成法を開発する.さらに,2)薄膜中で構造変換可能な独自の配位子を用いて,高い発光特性と優れた電荷の注入・輸送特性をあわせもつペロブスカイトナノ粒子薄膜を開発する.これら二つのアプローチにより,高い色純度と10%を超える外部量子効率を示す青色ペロブスカイトEL素子の実現に挑む.
ノンコプラナ3次元放射線照射における自動最適化に関する研究

高精度照射法としての原体照射法とノンコプラナ照射法の比較を行った。ターゲット内の線量の均一性および周囲の重要臓器の被曝をDVHを用いて評価した。DVHから、正常臓器の障害発生確率を計算して、各照射法の優劣を比較した。ノンコプラナ照射法3次元治療計画の準ニュトン法を用いた自動最適化用アルゴリズムを開発し、これを用いた臨床経験を重ねた。この結果、従来の原体照射と比べて、高線量照射による正常臓器の障害が少ない傾向があることが明らかにされた。また、治療計画の自動最適化に不可欠である、ボリュームレンダリングによる3次元表示用に、Volume Graphicsボード(VGボード)を開発し、これを用いた線量分布と患者画像との重畳表示方法を検討した。強度分布を変換させて、重畳対象の画像の強度分布を自動的に他方の強度分布と分離する方法を用いることにより,アルファ値、色付け等の特徴量設定が簡単であることが分かった。ノンコプラナ照射の応用として、歳差集光原体照射法を開発し、その線量分布評価を行った結果、原体照射に比べた優位性が示唆された。我が国における原体照射の普及状況および米国でのノンコプラナ照射法の現状と問題点の調査を行った。原体照射施行可能な照射装置の設置および利用状況について、施設とメーカーへのアンケートの準備を行った。その結果、我が国では、ノンコプラナ照射は定位放射線治療において行われる場合がほとんどであるのに対して、米国では、高精度放射線治療の標準的照射技法となっていることが分かった。さらに、米国でのノンコプラナ照射については、治療計画遂行に要する時間および人員に関する調査をインターネットにより行った。また、陽子線照射やIntensity modulated radiotherapy(IMRT)とノンコプラナ照射の線量分布の比較も併せて行った。3次元治療計画装置の開発を進め、ノンコプラナ3次元放射線照射における自動最適化のアルゴリズムの基礎的研究を行った。この実現に必要な、インバースアルゴリズムによる最適化を準ニュートン法で行うための、数学的研究を行った。その結果、単純な形状の標的容積、要注意臓器の例では、線量分布の最適化が効率的に施行できた。来年には、CT画像を取込み、実際の臨床症例での最適化アルゴリズムをテストを行う予定である。ノンコプラナ照射3次元治療計画の自動最適化用アルゴリズムに関して、以下の研究成果を得た。#ノンコプラナ照射の最適化に関する簡単なアルゴリズムの作成Beam's-eye-viewにより重要臓器を照射野に含まない入射角度を選択し、選択された角度について、ターゲット辺縁の線量を与えられた値とするように各門のウェイト設定するプログラムを作成した。#ノンコプラナ照射の最適化に関する高度なアルゴリズムの作成上の方法をさらに高精度化し、選択された角度について、ターゲット辺縁および内部の線量を設定線量に近づけ、かつ、要注意臓器の線量を一定以下に抑えるアルゴリズムを完成させた。#最適化アルゴリズムの移植これまでに開発した原体照射用治療計画装置に、上記のアルゴリズムを移植し、ノンコプラナ用最適化治療計画装置を完成させ、臨床応用を開始した。#新しいノンコプラナ照射法として、歳差集光原体照射が開発された。これは、ライナックガントリーをC-armにマウントすることにより、ビームを歳差状に集中させるものである。歳差集光原体照射に対応する治療計画機能を開発し、臨床応用を開始した。ノンコプラナ照射3次元治療計画の自動最適化用アルゴリズムを搭載し、歳差集光原体照射法に対応した治療計画装置を完成させ、これを用いた臨床経験を重ねた。また、治療計画の自動最適化に不可欠である、ボリュームレンダリングによる3次元表示用に、Volume Graphicsボード(VGボード)を開発し、これを用いた、線量分布と患者画像との重畳表示方法を検討した。

強度分布を変換させて、重畳対象の画像の強度分布を自動的に他方の強度分布と分離する方法を用いることにより,アルファ値、色付け等の特徴量設定が簡単であることが分かった。また、任意方向からの表示や、任意平面でのカットプレーン表示も可能なため、3次元的に線量分布を容易に評価できることを確認した。歳差集光原体照射による線量分布評価を行い、原体照射に比べた優位性が示唆された。Intensity modulated radiotherapy(IMRT)を用いた高速最適化法を開発し、DICOM-RTに準拠した処方に基づく評価関数を用いてinverse planningによる高速最適化を可能とするコードを作成した。多段階局所的探索法を用い収束性の向上を図る工夫を行い、中咽頭癌2D画像を用いた検討では数回から数十回の繰り返しで良好な収束を得ることができた。今後、DIMRTへの期待が高まることが予想され、本法のような高速最適化法はその実用化において重要な位置を占めると考えられた。
骨軟部腫瘍の遺伝子治療に関する研究

原発性骨軟部腫瘍やがんの骨転移の次代の治療法として期待されている遺伝子治療と外科手術を組み合わせた複合治療の可能性を追求することが本研究の目的である。そのため以下の研究を展開し成果を得た。1)骨肉腫細胞株の肺に高率に転移する細胞株を作成し、それぞれの細胞株の遺伝子発現をdifferential gene expression法を用いて解析した。その結果肺転移関連遺伝子としてsmall leucine-rich proteoglycanであるDecorinを同定した。Decorinを骨肉腫細胞株の野生型に遺伝子導入することにより肺転移が抑制された。また、細胞培養にDecorinを添加することにより細胞の遊走能、浸潤能が抑制された。2)高悪性軟部肉腫31例でDecorinの発現をmultiple real-time PCRで検討したところDecorinの高発現群において有意に良好な無病生存率、累積5年生存率を示した。免疫組織学的検討ではDecorinは腫瘍と正常組織の境界領域に強く発現していた。Decorinが肺転移を強く抑制していることが示唆された。3)骨肉腫の肺転移モデル(ラット)における自殺遺伝子導入骨肉腫細胞を血中に注入した後ガンシクロビルを投与すると肺転移の増殖抑制効果がみられた。肺転移成立以前の動物に遺伝子導入細胞とガンシクロビルを投与すると肺転移の成立を抑制した。これらの結果は骨肉腫の肺転移の治療として遺伝子治療が可能であることを明らかとした4)転移性骨腫瘍における最小侵襲治療としての遺伝子治療の有効性を示すため、骨転移動物モデル(家兎の下腿にMDA-231乳癌細胞を移植して作成した骨転移モデル)に自殺遺伝子導入線維芽細胞(単純ヘルペスウイルスのチミヂンキナーゼ遺伝子)とガンシクロビルを局所に投与すると、骨転移による骨破壊が著しく抑制された。体幹部に発生する軟骨肉腫やユーイング肉腫などの原発性骨腫瘍、骨肉腫肺転移の治療成績はいまだに不良であり新しい治療法の開発が望まれている。次代の治療法として期待されている遺伝子治療を外科手術と組み合わせた複合治療の可能性を追求するため研究を展開し以下の成果を得た。1)ヒト軟骨肉腫の実験的腫瘍(マウス)において、自殺遺伝子導入軟骨細胞(単純ヘルペスウイルスのチミヂンキナーゼ遺伝子)とガンシクロビル繰り返し投与すると単独投与より強い腫瘍縮小効果がえられた。また、腫瘍縮小効果の持続期間も延長し、繰り返し投与の有効性が明らかとなった。2)骨肉腫の肺転移モデル(ラット)における自殺遺伝子導入骨肉腫細胞を血中に注入した後ガンシクロビルを投与すると肺転移の増殖抑制効果がみられた。これらの結果は骨肉腫の肺転移の治療として遺伝子治療が可能であることを明らかとした3)転移性骨腫瘍における最小侵襲治療としての遺伝子治療の有効性を示すため、骨転移動物モデル(家兎の下腿にMDA-231乳癌細胞を移植して作成した骨転移モデル)に自殺遺伝子導入線維芽細胞(単純ヘルペスウイルスのチミヂンキナーゼ遺伝子)とガンシクロビルを局所に投与すると、骨転移による骨破壊が著しく抑制された。骨腫瘍は目的遺伝子の局所投与が非常に容易な部位であり、繰り返し反復投与も容易であることにより遺伝子治療の効果を表現するのに好都合であることが今回の研究で明らかとなった。化学療法に抵抗性の原発性骨軟部腫瘍、骨肉腫や軟部肉腫の肺転移、癌の骨転移の治療成績はいまだに不良である。これらの腫瘍に対して低侵襲の新しい治療法の開発が望まれている。

副作用の少ない遺伝子治療と低侵襲外科手術と組み合わせた複合治療の可能性を追求するため研究を展開し以下の成果を得た。1)ヒト軟骨肉腫の実験的腫瘍(マウス)において、自殺遺伝子導入軟骨細胞(単純ヘルペスウイルスのチミヂンキナーゼ遺伝子)とガンシクロビル繰り返し投与と腫瘍切除術を併用すると実験動物の生存期間はそれぞれガンシクロビル単独投与群や外科的切除群より延長した。併用療法の有効性が認められた。これは肺転移の抑制効果および局所腫瘍の制御効果によると考えられた。2)骨転移動物モデル(家兎の下腿にMDA-231乳癌細胞を移植して作成した骨転移モデル)に自殺遺伝子導入線維芽細胞(単純ヘルペスウイルスのチミヂンキナーゼ遺伝子)とガンシクロビルを局所に投与した後、腫瘍を可及的に切除することにより実験動物の生存期間は延長した。転移性骨腫瘍における最小侵襲治療としての遺伝子治療と手術併用療法の有効性が示された。骨腫瘍は目的遺伝子の局所投与が非常に容易な部位であり、遺伝子治療と低侵襲手術の併用効果が治療成績の向上につながる可能性が示唆された。骨肉腫、軟骨肉腫やユーイング肉腫などの原発性骨腫瘍、筋肉、脂肪、結合組織に発生する軟部肉腫、がんの骨転移の治療成績はいまだに不良であり新しい治療法の開発が望まれている。次代の治療法として期待されている遺伝子治療と外科手術を組み合わせた複合治療であり、その可能性を追求することが本研究の目的である。そのため以下の研究を展開し成果を得た。1)骨肉腫細胞株の肺に高率に転移する細胞株を作成し、それぞれの細胞株の遺伝子発現をdifferential gene expression法を用いて解析した。その結果肺転移関連遺伝子としてsmall leucine-rich proteoglycanであるDecorinを同定した。Decorinを骨肉腫細胞株の野生型に遺伝子導入することにより肺転移が抑制された。また、細胞培養にDecorinを添加することにより細胞の遊走能、浸潤能が抑制された。2)高悪性軟部肉腫31例でDecorinの発現をmultiple real-time PCRで検討したところDecorinの高発現群において有意に良好な無病生存率、累積5年生存率を示した。免疫組織学的検討ではDecorinは腫瘍と正常組織の境界領域に強く発現していた。Decorinが肺転移を強く抑制していることが示唆された。3)骨肉腫の肺転移モデル(ラット)における自殺遺伝子導入骨肉腫細胞を血中に注入した後ガンシクロビルを投与すると肺転移の増殖抑制効果がみられた。肺転移成立以前の動物に遺伝子導入細胞とガンシクロビルを投与すると肺転移の成立を抑制した。これらの結果は骨肉腫の肺転移の治療として遺伝子治療が可能であることを明らかとした4)転移性骨腫瘍における最小侵襲治療としての遺伝子治療の有効性を示すため、骨転移動物モデル(家兎の下腿にMDA-231乳癌細胞を移植して作成した骨転移モデル)に自殺遺伝子導入線維
肥満を形成する食行動・食嗜好におけるMeCP2遺伝子の役割

自閉スペクトラム症などの発達障害を認める児童は、過食や特有の偏食をきたし治療抵抗性の高度肥満を認める場合が珍しくない。レット症候群は、自閉的な特徴を有する疾患のひとつであり、肥満を認めるという報告がある。レット症候群のモデルとなるMecp2ノックアウトマウスまたはMecp2+/-マウスを用いて肥満形成メカニズムを解明することで、発達障害児の食行動の原因解明に示唆を与え、ターゲットとなる分子標的治療薬の開発に貢献することが期待される。
形状記憶合金を用いた人工肛門括約筋

1)初年度の平成13年度では、子豚を用いて腹壁に人工肛門を造設し、人工括約筋の埋め込み手法の確立や開閉実験を行い、短期生存に成功した。2)2年度では完全埋め込みのための経皮電力伝送システムや過熱防止装置の開発を開発した。これらの装置を用いて4週間の動物実験を実施した。実験期間中の子豚の健康状況は良好であった。また、人工括約筋のコントロールされた排便もほぼ正常であった。3)人工括約筋のサイズや形状に関する最適設計を行った。改良した装置を動物体内に埋め込んだ後、閉鎖圧を腸管に挿入した内圧センサーよりモニタリングした。その結果、閉鎖圧が5060mmHgである場合、十分な閉鎖機能を有すると同時に、血流障害に由来する組織の損傷が確認されなかった。4)前年度で開発した過熱防止制御装置及び断熱材の材質や幾何学的寸法を改良した結果、人工括約筋の駆動部にあたる形状記憶合金を数十分加熱・開放しても、人工括約筋の生体組織と接触表面の温度が生体の許容温度よりも低い、40°C以下に抑えることができた。5)温度制御の手法として、感温型フェライトトランスの利用について検討した。適切なフェライト材料の選択により、形状記憶合金を一定な温度に保持できることを確認した。この手法の導入がよりシンプルな構造を有する人工括約筋の開発を可能にした。上記の3)、4)に関する考察は人工括約筋の実用化にもっとも重要な安全性問題に直接関わるものである。ここで得られた成果は実用化のレベルに達しており、今後の実用化の開発に指針を与えるものになる。5)については、今後の動物実験における検証を行い、よりコンパク卜な人工括約筋の実現につながると考えられる。初年度研究目標は、子ブタを用いて腹壁に造設した結腸人工肛門の開閉実験を行い、基礎データの収集とともに、現況デバイスの問題点を明らかにする事であった。以下に述べる実験研究を行い、成果を得た。1)子ブタに人工肛門を造設後、形状記憶合金を腹壁直下に装着し、実験モデルを作成した。しかし、局所感染とデバイスの断線などのアクシデントにより、長期生存例は得られなかった。短期生存および括約筋の開閉には成功し、人工肛門を形状記憶合金で駆動させるという目的は十分に達成し得た。2)内圧センサーでのモニタリングは、対象動物であるブタの適性により測定困難であったため、予定を早めて「経皮エネルギー伝達装置による駆動実験」を先行させた。経皮にてコイルによる電磁誘導ならぴに形状記憶合金の駆動が十分可能であること、人工肛門からの排便が可能であることを確認した。3)形状記憶合金の発熱量を測定し、平行して金属疲労の耐久実験を行った。十分な耐久性を有することが確認された。4)実験後の筋膜・腹膜などの生体組織の顕微鏡的検索により、生体へのダメ一ジの程度を測定した。熱反応による瘢痕が認められたが、現時点では合金本体からの発熱ではなく、埋め込んだ接続ケーブルやコネクタ部分の熱傷が大部分であった。周辺装置のコーティングと断熱については、さらなる工夫が必要であることが分かった。以上の研究成果を元に後述する雑誌に成果発表を行った。初年度、子ブタを用いて腹壁に造設した結腸人工肛門の開閉実験を行い、基本的な埋込手技の確立を達成した。研究2年目にあたる平成14年度は以下に述べる実験研究を行い、成果を得た。前年度の局所感染を教訓とし、シリコンコーティングを施した形状

記憶合金を埋め込むことで後述のように長期生存が得られた。2)前年度の「経皮エネルギー伝達装置による駆動実験」を基礎データに、実際に経皮にてコイルによる電磁誘導ならぴに形状記憶合金の駆動をさせた。開閉が十分可能であること、人工肛門からの排便が可能であることを確認して、完全埋込型人工括約筋として作動させた。3)形状記憶合金の発熱量の測定結果を基に、臨床応用へ向けて過熱防止のための安全装置を試作した。埋め込まれた温度センサーがリレーにより電流を制御し過熱防止に有効であることが摘出腸管標本からも確認された。4)以上の基礎実験と得られたデータを元に、30日間の長期生存実験を行った。ブタは実験期間中を健康に過ごし、括約筋は問題なく作動した。ほぼ開閉の度に排便が観察された。4)実験後の筋膜・腹膜などの生体組織の顕微鏡的検索により、生体へのダメージの程度を測定した。ヒーター周辺には熱反応による瘢痕が認められたが、腸管への影響は殆ど認めなかった。工業製品としての問題点を解決すれば、原理としての人工括約筋は実用に供する物であることが証明された。以上の研究成果を元に後述する雑誌に成果発表を行った。初年度の人工肛門括約筋の試作・動作確認と2年度目の完全埋め込みのための経皮電力伝送システムや過熱防止装置の開発につづいて、最終年度では、今後の実用化を目標に、生体機能性、生体親和性の観点から、腸管への閉鎖圧の最適化及び人工肛門括約筋の表面温度の制御に関する研究を行った。これらの研究から以下に述べる成果を得た。(1)人工括約筋のサイズや形状に関する最適設計を行った。改良した装置を動物体内に埋め込んだ後、閉鎖圧を腸管に挿入した内圧センサーよりモニタリングした。その結果、閉鎖圧が5060mmHgである場合、十分な閉鎖機能を有すると同時に、血流障害に由来する組織の損傷が確認されなかった。(2)前年度で開発した過熱防止制御装置及び断熱材の材質や幾何学寸法を改良した結果、人工括約筋の駆動部にあたる形状記憶合金を数十分加熱・開放しても、人工括約筋の生体組織と接触表面の温度が生体の許容温度よりも低い、40°C以下に抑えることができた。(3)温度制御の手法として、感温型フェライトトランスの利用について検討した。適切なフェライト材料の選択により、形状記憶合金を一定な温度に保持できることを確認した。この手法の導入がよりシンプルな構造を有する人工括約筋の開発を可能にした。上記の(1)、(2)に関する考察は人工括約筋の実用化にもっとも重要な安全性問題に直接関わるものである。ここで得られた成果は実用化のレベルに達しており、今後の実用化の開発に指針を与えるものになる。(3)については、今後の動物実験における検証を行い、よりコンパクトな人工括約筋の実現につながると考えられる。以上の研究成果は後述する雑誌に成果発表を行った。
イオン液体中の自己組織化プロセスに基づく新しいナノ界面材料の開発

分子情報を発光などの物理的信号に変換するナノインターフェースを開発することを目的に、配位不飽和な両親媒性のランタニド錯体を開発し、ヌクレオチド等のリン酸誘導体との相互作用(配位)を検討した。合成された配位子(L^<2->)は水中でTb(III)イオンと1:1錯形成して両親媒性の錯体(TbL^+)を与え、[TbL^+]Cl水溶液の動的光散乱(DLS)測定、走査型ならびに透過型電子顕微鏡観察から、自発的に二分子膜ベシクルが形成されていることを明らかにした。この二分子膜表面におけるTb(III)イオンは配位不飽和であるため、空の配位座には水分子が配位している。一般に、ランタニドイオンの発光強度は、水分子の配位により減少することが知られている。ここでアデノシン三リン酸(ATP)などのヌクレオチドを添加すると、Tb(III)に配位した水分子がATPのリン酸基に置換される結果、Tb(III)錯体の発光強度が増加した。興味深いことに、TbL^+二分子膜は、ATP>ADP>AMPの順に高い発光増強を示し、またATP,ADPの場合には基質濃度に対してシグモイド型の発光増大現象が観測された。すなわち、二分子膜表面(ナノ界面)に集積されたレセプターTbL^+錯体は二リン酸、三リン酸の結合に対して協同性を示し、自己組織化に基づいて分子構造情報をアロステリックに変換するナノインターフェースとして機能することが明らかとなった。本研究は、アメリカ化学会誌(J. Am Chem. Soc., 2011, 133,17370-17374)に掲載され、世界的にも大きな反響をもって受け入れられた。また、本成果は、分子組織化に基づくナノインターフェースの設計に広く応用できるものと考えられる。本研究は,イオン液体やDeep Eutectic Sovent(DES)中において発達したナノ会合構造を与える新しい機能性分子を開発し,その分子組織特性を明らかにするとともに,新しい高分子ナノ材料としての機能展開をはかることを目的とする.本年度は,希土類金属錯体を含む新しい両親媒性化合物を合成し,発光特性ならびに分子集合特性について検討した.具体的には,疎媒部として長鎖アルキル基,親媒部として2つのピコリン酸基を有する両親媒性化合物(1)を合成した.はじめに,メタノール中においてテルビウムイオンとの錯体形成について検討した.ESI-MSスペクトルから,Tb(III)と1の混合比に依存して,Tb(III)/1錯体およびTb(III)/(1)_2錯体を形成することが分かった.これらの錯体の蛍光スペクトルを測定したところ,テルビウムイオンに由来する緑色発光が観測された.またこの発光は,ピコリン酸基からテルビウムイオンへのエネルギー移動による発光であることを確認した.つぎに,水中におけるテルビウム錯体の発光特性ならびに自己集合について検討した.両親媒性分子(1)の水溶液にテルビウムイオンを加えたところ,テルビウムイオンに由来する発光を示したことから,水中においても錯体が形成されることが分かった.また,テルビウムイオンと両親媒性分子(1)を1対1のモル比で混合し,透過型電子顕微鏡(TEM)観察を行った.その結果,100nm程度の球状集合体が確認された.球状集合体の表面には親水性のテルビウム錯体部位が自己組織化されていると考えられる.このようなナノ界面は,生命分子の分子認識場として興味が持たれ,テルビウムイオンに配位した水分子との交換により,蛍光増強型のバイオセンシングナノ界面として期待される.本研究は、配位不飽和なランタニド錯体を親水基とする新しい分子集積型インターフェースを開発し、生命分子(親水性アニオン)との相互作用によって,発光が特異的に増大するナノ界面としての特性を実現することを目的とする。当該年度は,疎媒部として長鎖アルキル基,親媒部として2つのピコリン酸基を有する両親媒性配位子を新たに分子設計・合成した。この両親媒性配位子は水中で会合体を与えないが、Tb(III)イオンを添加すると、定量的に1:1錯体を形成することを分光学的手法により明らかにした。また、このTb(III)錯体は、一本のアルキル鎖しか有さないにもかかわらず、水分散液の透過型電子顕微鏡観察において、ベシクル構造を与えることが明らかとなった。従来、一本鎖型の両親媒性化合物はミセル程度の柔らかい構造体しか与えないが、Tb(III)錯体間の相互作用が大きいことを意味している。次に、リン酸基を含むヌクレオチドなどの生命分子とTb(III)錯体ベシクルの相互作用について検討した。これらの生命分子がテルビウムイオンに配位した水分子と交換することにより、錯体の発光量子収率が著しく増大するものと期待された。系統的にヌクレオチドとの相互作用を蛍光分光法により評価したところ、ATPの結合により著しい発光強度の増加が観測された。AMPでは全く発光増強が観測されないこと、またADPではATP添加時の約50%程度の発光増強が観測された。これらの結果は、自己組織性を付与した配位不飽和のランタニド錯体が、分子集積型センサーとして機能すると結論づけられる。このように,ランタニド錯体の水中アセンブリを用いて,蛍光増強型のバイオセンシングナノ界面の機能化学における新しい展望を拓くことができた。

分子情報を発光などの物理的信号に変換するナノインターフェースを開発することを目的に、配位不飽和な両親媒性のランタニド錯体を開発し、ヌクレオチド等のリン酸誘導体との相互作用(配位)を検討した。合成された配位子(L^<2->)は水中でTb(III)イオンと1:1錯形成して両親媒性の錯体(TbL^+)を与え、[TbL^+]Cl水溶液の動的光散乱(DLS)測定、走査型ならびに透過型電子顕微鏡観察から、自発的に二分子膜ベシクルが形成されていることを明らかにした。この二分子膜表面におけるTb(III)イオンは配位不飽和であるため、空の配位座には水分子が配位している。一般に、ランタニドイオンの発光強度は、水分子の配位により減少することが知られている。ここでアデノシン三リン酸(ATP)などのヌクレオチドを添加すると、Tb(III)に配位した水分子がATPのリン酸基に置換される結果、Tb(III)錯体の発光強度が増加した。興味深いことに、TbL^+二分子膜は、ATP>ADP>AMPの順に高い発光増強を示し、またATP,ADPの場合には基質濃度に対してシグモイド型の発光増大現象が観測された。すなわち、二分子膜表面(ナノ界面)に集積されたレセプターTbL^+錯体は二リン酸、三リン酸の結合に対して協同性を示し、自己組織化に基づいて分子構造情報をアロステリックに変換するナノインターフェースとして機能することが明らかとなった。本研究は、アメリカ化学会誌(J. Am Chem. Soc., 2011, 133,17370-17374)に掲載され、世界的にも大きな反響をもって受け入れられた。また、本成果は、分子組織化に基づくナノインターフェースの設計に広く応用できるものと考えられる。
咬合状態の変化に伴う咀嚼運動feedward制御系の変調

一次運動野は運動学習や環境の変化に伴い機能的な再編成を起こすことが知られている。咬合高径を増加させた場合、咀嚼サイクルなど咀嚼運動や咬筋筋紡錘の発火頻度に変調をきたすことが明らかにされている。しかしながら、咬合高径増加時の咬合高径増加時の大脳皮質一次運動野顎顔面領域の表象変化についてはこれまで報告が認められない。そこで、本実験において、皮質内微小電気刺激を用いて咬合高径増加が一次運動野顔面領域に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。咬合高径挙上モデルは、上顎臼歯にレジンを盛り咬合高径を2mm挙上した。実験開始1、2および8週後において、右側一次運動野顔面領域の皮質内微小電気刺激により誘発される両側の顎二腹筋、オトガイ舌筋および咬筋の筋活動を記録した咬合高径増加群において顎二腹筋およびオトガイ舌筋に筋活動が誘発された刺激部位数、左側顎二腹筋とオトガイ舌筋に重複して筋活動が誘発された刺激部位数は、対照群と比較して咬合高径増加1および2週後において有意に増加したが、8週後において有意差は認められなかった。これらのことから咬合高径増加に伴い大脳皮質一次運動野顎顔面領域に可塑的変化が認められ、中枢神経系が末梢における環境変化に適応し機能的な再構築を起こしていることが示唆された。咬合状態の変化が咀嚼運動におけるfeedforward制御に与える影響を検討するために、咬合状態の変化を想定した咬合挙上モデルを作成した。次に、仮想運動誘発させるために、皮質咀嚼野の連続電気刺激を行うこととした。麻酔下にてラットを腹臥位で脳定位固定装置に固定後、頭蓋骨を開頭、骨窓を形成し、双極電極をつけたstimulatorを用いてsquare-wave pulsesを用いて、ラット脳図譜を参考に皮質咀噛野の連続電気刺激を試みた。しかし、既存の装置では皮質咀嚼野を刺激することが困難であったため、一次運動野を連続刺激することで開口筋筋活動がおこることから、一次運動野を刺激することとした。その際、咬合高径挙上モデルにおいて一次運動野の変化についての報告がないことが判明したため、咬合高径増加が大脳皮質一次運動野顎顔面領域の機能局在に与える影響について検討することに計画を変更した。一次運動野を連続刺激し、顎顔面領域の機能局在を調べるために、実験開始1、2および8週後において、ケタミン麻酔下にて腹臥位に固定後、右側同部位にタングステン微小針電を刺入し、矩形波(強度60mA、持続時間0.2ms)の12回連続刺激を2.5Hzの頻度で与えた。刺入電極を用いて両側の顎二腹筋、オトガイ舌筋および咬筋の筋活動を記録した。上述パラメータで吻尾側方向にAP2.0-AP4.0、内外側方向にL1.5-L5.5の領域において、それぞれ500mmごとに深さ200mm間隔で微小電気刺激を行った。咬合高径増加群において顎二腹筋およびオトガイ舌筋に筋活動が誘発された刺激部位数は、対照群と比較して咬合高径増加1および2週後において有意に増加したが、8週後において有意差は認められなかった。また、咬合高径増加群における左側顎二腹筋とオトガイ舌筋に重複して筋活動が誘発された刺激部位数は、対照群と比較して咬合高径増加1および2週後において有意に増加したしたが、8週後において有意差は認められなかった。潜時に関しては、実験期間を通じて両群間に有意差は認められなかった。昨年度を経て研究計画を変更した咬合状態の変化がfeedback制御に関与する開口反射に与える影響を検討するために、咬合状態の変化を想定した咬合挙上モデルを作成した。

次に、5、7、9週齢においてステンレスワイヤー双極電極を下歯槽管に刺入し、下歯槽神経を電気刺激(1pulse、持続時間0.2ms)することにより開口反射を誘発した。反射性応答は、顎二腹筋から筋電図活動を記録した。顎二腹筋に筋電図活動を誘発する最も低い刺激強度を開口反射の閾値とし、試験刺激の強度を閾値の1.5倍とした。分析項目は潜時、持続時間および振幅とし、各週齢において両群間と同一群間の比較検討を行ったが、有意差は認められなかった。上顎前突や開咬を主訴とする成長期矯正患者に鼻閉や口呼吸などの鼻呼吸障害を伴うことが多い。成長期における鼻呼吸障害が顎顔面の形態・機能に与える影響に関しては、現在までに様々な報告が認められるが、その神経生理学的なメカニズムは未だ解明されていない。そこで実験モデルを鼻呼吸障害モデルに変更し、成長期における鼻呼吸障害が顎口腔系の反射調節機構に与える影響を検討することとした。鼻呼吸障害モデルとして、実験群は生後8日に、低温麻酔下(-18°Cにて10分)にて、左側外鼻孔を先端約1mmの鉄性プローブにて焼灼した。対照群は外鼻孔閉塞を行ず、外鼻孔の12mm上を焼灼した。実験群、対照群ともに、焼灼後、感染予防のため、クロルテトラサイクリン(Aureomycine Evans 3%)で洗浄し、1時間37°Cで保温し母ラットに戻した。5、7、9週齢にて、前に記載した開口反射の刺激、記録、分析を行った。実験群は対照群と比較して、潜時は有意に延長し、振幅は有意に小さな値を示した。両群間の持続時間に有意差は認められなかった。一方、すべての分析項目において、同一群内の異なる週齢間において有意差は認められなかった。東日本大震災により、stimulator(LH-500,Nihon-Koden,Japan)が故障して修理に出しており、実験を行うためのセットアップに時間がかかったことや、皮質咀嚼野を刺激して仮想咀嚼運動が誘発出来ず実験計画を変更したことにより、やや遅れている。24年度が最終年度であるため、記入しない。咬合状態の変化が咀嚼運動におけるfeedforward制御に与える影響を検討するために、実験計画を立てたが、遂行がやや困難であると思われる。咬合高径挙上モデルにおいてfeedback制御に関係している開口反射の変化についての報告が認められないため、feedfoward制御を検討する実験のセットアップと平行して実験を行い、研究成果を発表できるようにしたいと考えている。
フルウェーブ音波検層による地熱貯留層挙動の解明

フルウェーブ音波検層で計測したボアホールストンリー波の透過係数に、平行平板き裂モデルを適用してき裂の開口幅を評価すると、得られるき裂の開口幅は過大評価となり、波のエネルギー収支が合わないことが前年度の研究で明らかになった。本年度はこの問題点を踏まえつつ、現実的な開口幅及び通水性の評価を実現するために、多孔質き裂モデルによる解析を行った。結果は次の様に要約される。(1)人工き裂の開口幅は、無加圧時で0.14mm、1MPa加圧時で0.21mm、3MPa加圧時で0.64mmと推定される。(2)人工き裂の通水性は、無加圧時で3.3D、1MPa加圧時で11.2D、3MPa加圧時で305.2Dであると推定される。(3)多孔質き裂モデルによるき裂開口幅の評価結果は、平行平板き裂モデルにより評価結果よりも格段に改善され、トランスミッシビティー試験(Hayashi,K. and Abe,H.,1989)の評価結果に近い結果が得られた。以上要するに、フルウェーブ音波検層で計測されたボアホールストンリー波の透過係数を多孔質き裂モデルで解析することで、地熱貯留層の挙動、すなわち、貯留層き裂の開口変位と通水性を評価することが可能であることを示した。さらに、本研究ではボアホールストンリー波の反射波を励起すると考えられているき裂波について差分法によるシミュレーションを行い、ボアホールストンリー波の反射係数との関係を検討した。(4)き裂波は対称モードとフレクシュラルモードが主に励振される。(5)対称モードの励振効率はき裂の開口幅の増加とともに大きくなるが、フレクシュラルモードの励振効率は小さくなる。これらの結果から、ボアホールストンリー波の反射係数がき裂の開口とともに大きくなるという現象にはき裂波の対称モードが大きく関係していることが明らかになった。本研究は申請者がこれまで行ってきた音波検層による地下き裂計測の研究をさらに発展させ、フルウェーブ音波検層(FWAL)によって地熱貯留層の挙動を解明する手法の確立を目的とするもので、(a)理論的検討、(b)構造が既知で、かつその開口幅が人工的に制御可能な人工地下き裂を用いたフィールド実験からなる。本研究期間内に(1)貯留層圧と貯留層き裂の開口幅の関係,(2)貯留層圧と貯留層き裂近傍のマイクロクラックゾーン厚さの関係,を明らかにし,これらの評価方法を具体的に検討するものである。平成12年度は、東北大学東八幡平フィールドにおいて地下370mに作成された人工き裂を測定対象とし、加圧によりき裂の開口変位を変化させながら、フルウェーブ音波検層(FWAL)を行い、弾性波の伝搬特性の解析を行った。貯留層き裂の深度、およびマイクロクラックゾーンにおいては、(1)P波とS波の到来時刻は加圧によって遅延する。(2)ボアホールストンリー波の反射率は増加し、透過率は減少する。(3)これら二つの現象は貯留層圧が貯留層き裂の再開口圧よりも大きくなると顕著に現れる。(4)貯留層き裂近傍のマイクロクラックゾーンの厚さは貯留層圧が貯留層き裂の再開口圧よりも大きくなるとわずかに増加する。(5)得られた結果をもとに平行平板モデルでき裂の開口幅を求めると、過大評価となり、また、波のエネルギー収支に整合性が無くなるので実験結果を説明することはできない。等を明らかにした。

(5)対称モードの励振効率はき裂の開口幅の増加とともに大きくなるが、フレクシュラルモードの励振効率は小さくなる。これらの結果から、ボアホールストンリー波の反射係数がき裂の開口とともに大きくなるという現象にはき裂波の対称モードが大きく関係していることが明らかになった。
ナノ/マイクロチューブ化層状化合物の開発と物性

本研究では、交互積層型化合物(Ms)_X(TS_2)_n(M=希土類金属、T=Ti,V,Cr,Nb,Ta,n=1,2)および層状ボロカーバイドRB_2C_2、RB_2C(R:希土類金属)を合成してその基礎物性を明らかにし、さらに様々なサイズのチューブ構造を持つ結晶が形成されるかを検討した。またX線回折、電子線回折、中性子線回折などによりその層状結晶、チューブ状結晶の構造を明らかにした。主な成果として、2このマイクロチューブ状結晶は結晶の半径方向が積層方向であること、結晶成長方向が二つの副格子MS、TS_2の格子の整合方向に近いことが明らかになった。また、チューブは原子層が両端で接続されているのではなく、巻紙のように原子層が何層にも積み重なっていることが明らかになった。3マイクロチューブ結晶は二つの副格子の不整合方向の格子定数の比が簡単な整数比に極めて近いときに特に生成され、結晶を僅かに撓ませることにより互いに整合して安定化することがマイクロチューブ結晶の一つの成長メカニズムと考えられた。4マイクロチューブ結晶は格子不整合方向がらせんにを描くように成長し、そのらせん角は化合物に依存していることが明らかになった。5 RB_2C_2系ではアーク放電により数百オングストロームのマイクロクラスターと多量のナノチューブの生成が確認された。6これらの化合物の層状結晶についての物性測定を行い、その結晶構造、磁気構造、電子構造を明らかにした。層状化合物において層の両端を結合させればチューブ状の結晶となる。このようなチューブ状結晶を開発するため、格子不整合を有する化合物(RS)_x(TS_2)_n(R:希土類金属、T:Ti,V,Cr,Nb,Ta,N:1,2)及びグラファイト類似の2次元骨格を持つRB_2C_2,RB_2Cを用いてチューブ状結晶の成長を行った。前者の化合物においては現在まで計10種類のマイクロチューブ状結晶が成長することを走査電子顕微鏡により見いだした。このチューブ結晶の成長はRSとTS_2の2種の副格子が互いに格子不整合になる方向に、積層による格子ひずみを解放するために湾曲した結果であると考えられる。R元素の種類を変えることにより格子の不整合性を制御できるが、格子の不整合性が簡単な整数比である整合値に極めて近いときにチューブ状結晶が容易に成長することが明らかになった。電子顕微鏡によって観察されたチューブの内径は最低で約0.3Åであり、この曲率半径以下ではチューブを形成しない。この最低曲率半径は格子の不整合性と密接に関係していると思われる。またチューブの長さは最大5ミリ程度になり、化学的にも安定なことから、マイクロシリンダー、マイクロマシンの部品としての応用が可能と思われる。一方、ホウ素-炭素化合物系を炭素棒中に埋め込み、アーク溶解させることにより、カーボンナノチューブと同様のナノチューブ状結晶が得られた。この結晶は電子線回析によりカーボンナノチューブと異なる構造を持つと推定された。このようなチューブ状結晶を開発するため、格子不整合を有する化合物(RS)_×(TS_2)_n (R:希土類金属、T:Ti,V,Cr,Nb,Ta,n:1,2)及びグラファイト類似の2次元骨格を持つRB_2C_2, RB_2Cを用いてチューブ状結晶の成長を行った。前年度に引き続きチューブ状結晶成長をさせ、現在までに前者の化合物において、計約20種類のマイクロチューブ状結晶を得た。

得られた結晶についてイメージングプレートを用いたX線回折装置を用いてチューブの成長方位を測定した。この結果、チューブ状結晶は層状の両端が繋がっていない渦巻き状に成長していること、チューブの湾曲方向は格子不整合方向に近いこと、またチューブ結晶の成長方位は格子の整合方向に近いが僅かにずれていることがわかった。このことは想定していたように層状の薄膜が格子不整合のため不整合方向に湾曲して渦巻き状に成長し、かつ格子の整合方向(結晶格子のb軸)を軸とした、らせん状に結晶成長していることを示す。このらせん角は0度から7度まで化合物に依存している。しかしながらこのらせん角は格子不整合の度合いと相関はみられず別の結晶成長メカニズムが作用していると考えられる。層状化合物において層の両端を結合させればチューブ状の結晶となる。このようなチューブ状結晶を開発するため、格子不整合を有する化合物(RS)_x(TS_2)_n(R:希土類金属、T:Ti,V,Cr,Nb,Ta,n:1,2)及びグラファイト類似の2次元骨格を持つRB_2C_2,RB_2Cを用いてチューブ状結晶の成長を行った。一昨年度、昨年度に引き続き様々な種類の元素の組み合わせによりチューブ状結晶成長を試みた。現在までに前者の化合物において、計約24種類のマイクロチューブ状結晶を得ている。このチューブ結晶の断面を樹脂に埋め込み、研磨することによりマイクロチューブの断面を走査電子顕微鏡によって観察したところ、マイクロチューブは基本的には中空であることが明らかになった。さらに、昨年度同様、得られた結晶についてイメージングプレートを用いたX線回折装置を用いてチューブの結晶格子を調べたところ、不整合積層化合物ではなく、Pbのみが挿入された層間化合物Pb_xNbS_2においてもチューブ結晶を形成することが明らかになった。さらにこの結晶をX線マイクロアナライザーで分析し、Pbの含有量が非常に僅かであることを確認した。この物質の発見により、単なる層間化合物においても、挿入された原子が母体となる物質の結晶格子と不整合な格子を作る場合にはチューブ状結晶が成長することが示された。
ステロイド受容体を標的にした新規制御性T細胞誘導法の開発と臓器移植への応用

臓器移植後の拒絶反応の治療には、ステロイドパルスが第一選択として用いられる。移植以外の分野でもステロイドパルス療法は、その免疫抑制効果から経験的に使用されてきたが、免疫機構に対しての明らかなエビデンスは不明な点が多い。本研究では、同種異系(アロ)免疫応答におけるステロイドレセプター(Glucocorticoid receptor; GR)を介したTreg優位性というGRの新たな機能解明と新規治療を提案することを目的として、ステロイドホルモンレセプターを介した制御性T細胞誘導およびアロ免疫制御機構(免疫寛容誘導のメカニズム)を、ヒト末梢血リンパ球を用いてin vitroで解明する。また、肝臓移植において、術後細胞性急性拒絶反応発症率とFOXP3のプロモーター領域の(rs3761548)[3279 A/C]においてA carrierを示す症例は全例ステロイド抵抗性拒絶反応であり、CC homozygote症例は全例ステロイド感受性を示し、FOXP3の遺伝子多型が個々のステロイドパルス感受性と相関することを発見した。そこで、臨床臓器移植における細胞性拒絶反応、抗ドナー特異的抗体(DSA)産生、寛容誘導等制御性T細胞がその病態に関与しうる可能性についてさらに症例解析を重ねるとともに、基礎研究においてもFOXP3遺伝子とステロイドレセプターを介したTreg機能の個体差について検討を行う。これまでに、臨床腎移植症例におけるFOXP3遺伝子解析と臨床所見との相関性を確認した。また、健常人ボランティア末梢血を用いたTreg誘導法についての条件検討を行った。本研究は、ステロイドホルモンレセプターを介した制御性T細胞誘導およびアロ免疫制御機構(免疫寛容誘導のメカニズム)を、ヒト末梢血リンパ球を用いてin vitroで解明する。まずは、ステロイドパルス療法に使用されるメチルプレドニゾロンステロイドホルモンレセプター刺激がTreg細胞の誘導増殖へ如何に影響するかを、HLAミスマッチ間アロT細胞リンパ球混合試験培養系に添加し、Treg誘導効率とフェノタイプの変化について解析を行った。これらにサイトカイン(IL2, TGF-βなど)を添加しT細胞応答増強させた場合、および2nd MLRによって感作後の抗アロT細胞抑制効果について検討を進めた。臨床腎移植症例における拒絶反応、術後抗ドナー特異的抗体出現率との関係について解析を行った。検討数を重ねてステロイドホルモンレセプターを介した制御性T細胞誘導およびアロ免疫制御機構についてシグナル解析等の評価を続ける。また、コルチコイド/ミネラルコルチコイドホルモンレセプターに対するアゴニストを用いて、ステロイドホルモンレセプター刺激がTreg細胞の誘導増殖へ如何に影響するかのin vitro実験を進める。in vitro実験で得られた個体差が、ステロイド受容体を介したFOXP3機能制御におけるFOXP3遺伝子多型により影響を受けるかについて相関性を評価する。さらに、他の遺伝子多型との相乗性を確認するためステロイドレセプター関連遺伝子についても同様に解析を行う。

さらに、他の遺伝子多型との相乗性を確認するためステロイドレセプター関連遺伝子についても同様に解析を行う。in vitro実験における、実験系の確立にやや時間を要したため、培養液およびサイトカイン、ステロイドに経費を投じた。実験系がほぼ確立したため、次年度にn数を増やした試薬購入費およびコルチコイド/ミネラルコルチコイドホルモンレセプターに対するアゴニストおよび、抗CD80/86抗体による抗ドナー特異的制御性T細胞を解析するためのレパトア解析に関する費用に使用する。ただし、進捗としては臨床解析が予想より早く進んでおり、進捗に遅れはないと考えている。
韓国における学校社会福祉事業に関する研究～政策と実践の関係性の視点から～

韓国における学校社会福祉事業について、現地調査を重ね研究した。5つの事業の研究を通して、各事業の発展のカギは人材育成にあったということがわかり、学校社会福祉士へのスーパービジョンについての調査も行った。日本への提言として、1学校常駐型の学校ソーシャルワーカーの配置、2多様な教育課題に対処するために学校ソーシャルワークを最大限に活用、3学校ソーシャルワーク実践の成果を定期的かつ着実に示す必要性、4人材養成システムの確立、5現職学校ソーシャルワーカーへのスーパービジョンの必要性、6韓国学校社会福祉士協会のような学校ソーシャルワーカー専門職団体の設立などを挙げた。平成24年度は主に地方自治団体支援事業及び教育福祉優先支援事業についての研究を行った。平成24年3月調査をもとに、6月の日本子ども家庭福祉学会において、「韓国における教育福祉優先支援事業に関する研究ー学校社会福祉事業との関連からー」、7月の日本学校ソーシャルワーク学会において、「韓国における学校社会福祉士へのスーパービジョンに関する研究ー実践者へのスーパービジョンと実習生へのスーパービジョン両面からの検討ー」と題して学会発表を行った。8月の韓国調査では、韓国学校社会福祉士協会(以下協会)関係者からの聞き取り、ソンナム市関係者からの聞き取り、各種文献資料収集を行った。帰国後、「韓国学校社会福祉現場実習指導マニュアル」と「教育福祉政策論」の翻訳作業を行った。10月の日本社会福祉学会においては、「韓国における学校社会福祉事業に関する研究ー事業化直前からの歴史整理を通して」ーと題して学会発表を行った。2月には福岡市で、学校暴力予防を共通テーマとして、韓国協会関係者と日韓学校ソーシャルワークセミナーを開催した。以上により本年度の成果を整理すると、まず、地方自治団体支援事業と教育福祉優先支援事業の現状と課題を把握できたことである。地方自治団体支援事業については単独事業としての進展が難しくなっており、水原市をのぞいて、教育福祉優先支援事業への統合が進んでいくものと思われ、今後は教育福祉優先支援事業を中心とした調査・研究を進める必要があると思われる。第2に、重要文献2冊の翻訳が完了し研究基盤が整ったことである。第3に、韓国協会との交流により、学校暴力予防を共通テーマとした共同実践研究の基盤が整ってきたことである。日本においては、いじめ対応のスクールソーシャルワークについての実践が求められるようになっており、同実践研究の持つ意味も大きいといえる。平成25年度はWe-start事業及びDream-start事業をはじめとして、韓国学校社会福祉事業全般についての研究を行った。前年度全訳した「韓国学校社会福祉現場実習指導マニュアル」と、6月に行った韓国現地調査をもとに、7月の日本学校ソーシャルワーク学会において、「韓国における学校社会福祉現場実習指導マニュアルから学ぶこと準備段階の内容から」と題して学会発表を行った。8月の韓国調査では、韓国学校社会福祉士協会(以下協会)関係者からの聞き取り、現職学校社会福祉士からの聞き取り、韓国側研究者からの聞き取りを中心に行った。また、両国の福祉教育に関する情報交換と研究打ち合わせなども行った。帰国後、調査時に入手した「私たちがつくる幸せな世界」の事業報告書並びに教科書の翻訳作業を行った。9月の日本社会福祉学会においては、「韓国における学校社会福祉現場実習に関する研究ー指導マニュアル初期段階の内容からー」と題して学会発表を行った。11月の日本福祉教育ボランティア学習学会においては、「韓国における学校社会福祉士による福祉教育実践ー私たちがつくる幸せな世界事業を通してー」と題し、学会発表を行った。3月には、自身が行う研究内容も加味しながら、「韓国における学校社会福祉士へのスーパービジョン調査報告」を、『スクールソーシャルワーカーのスーパービジョン研究ー日本・アメリカ・カナダ・韓国での調査報告ー』(基盤研究B「スクールソーシャルワーカーの専門性向上のためのスーパービジョン・プログラムの開発、研究代表者:門田光司)の一部として発表した(p.50140)。平成23年度はまず、韓国から何を学んでいくことが必要かを再検討した。8月の韓国調査では、韓国学校社会福祉士協会(以下協会)関係者との打ち合わせにより韓国における学校社会福祉事業体系の確認、ハンブク大学ジョ・ソンシム教授と学校社会福祉士へのインタビュー、協会主催のPower Internship参加により、学校社会福祉士へのスーパービジョン(以下SV)の実態調査について把握した。帰国後、8月調査で得た各種文献研究により、学校社会福祉事業の発展過程の再確認と、保健福祉部・教育科学技術部共同事業(以下共同事業)の成果と課題について把握した。3月調査では、協会関係者と学校社会福祉事業とそのSVの現状確認、スンシル大学ノ・ヘリョン教授へのSVに関するインタビュー、ソンナム市への地方自治団体支援事業に関する現地調査、教育福祉優先事業・We-start事業を行う学校や地域への訪問と学校社会福祉士へのインタビュー、協会会長経験者2名への共同事業の成果と課題についてのインタビューなどを行った。以上により本年度の成果を整理すると、まず、学校社会福祉事業体系の再確認とその発展過程の再整理ができたことである。