hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
欠損補綴治療による咀嚼機能の回復が高次脳機能に及ぼす影響

1H21年度は無歯顎群に対して口腔機能回復を補綴治療にて行った際の脳賦活の変化について検討する予定である.本研究では歯の欠損に対し補綴治療を行うことで咀嚼機能の回復が脳機能にどのように影響を及ぼすか,3T-fMRIを用いてヒト脳内賦活部位の観察から歯の喪失の影響および口腔再建の効果を検討することを目的とした.本年度は無歯顎群に対して口腔機能回復を補綴治療にて行った際の脳賦活の変化について検討した.被験者は,岩手医科大学歯学部付属病院第一補綴科に来院する健常無歯顎者を選択する.観察は,義歯を装着しない状態(義歯非装着群)で咀嚼前と咀嚼後に3T-fMRIを撮像,次に,総義歯による欠損補綴後に総義歯装着した状態(義歯装着群)で咀嚼前と咀嚼後に3T-fMRIを撮像する.実験デザインは咀嚼30秒,レスト30秒を1セットとし3セットのブロックデザイン行う.撮像したデータはSPMデータ解析ソフトを用いて脳内賦活部位の同定を行った.その結果,一次感覚野,一次運動野,頭頂連合野,前頭葉などの咀嚼運動に関与する脳部位で義歯装着群と義歯非装着群で脳機能の賦活を認めた.しかし,咀嚼運動のα-Y連関の重要な役割を持つ大脳基底核と小脳では,義歯装着群で賦活を認めたのに対し、義歯非装着群では大脳基底核で賦活を認めず小脳の賦活の様相も異なった.このことから,歯の喪失による感覚情報入力の変化は,咀嚼時における脳賦活様相が変わること,また,義歯により咀嚼機能を回復させることで脳賦活の様相に変化を与えることが明らかとなった.以上より,歯の喪失に対し欠損補綴治療を行い機能回復することは脳機能を護る可能性があることが示唆された.
アルコールを基盤とする環境調和型化学変換プロセスに向けた機能集積型触媒の開発

ファインケミカルズ合成に向けたアルコールを基盤とする環境調和型の有機変換反応プロセスを実現するために、機能集積型の高機能触媒の開発を行った。ハイドロタルサイトやモンモリロナイトなどの結晶性無機化合物担体に金属ナノ粒子を担持した固定化金属ナノ粒子触媒が、アルコール水酸基の脱水素型酸化反応や選択的保護反応、水素化分解反応などに優れた活性を示すことを見出したファインケミカルズ合成に向けたアルコールを基盤とする環境調和型の有機変換反応プロセスを実現するために、機能集積型の高機能触媒の開発を行った。ハイドロタルサイトやモンモリロナイトなどの結晶性無機化合物担体に金属ナノ粒子を担持した固定化金属ナノ粒子触媒が、アルコール水酸基の脱水素型酸化反応や選択的保護反応、水素化分解反応などに優れた活性を示すことを見出した本研究では、ファインケミカルズ合成に向けたアルコールを基盤とする環境調和型の有機変換反応プロセスを実現するために、高機能触媒の開発を目的としている。我々のグループがこれまでに開発してきたハイドロタルサイト(HT)やハイドロキシアパタイト(HAP)、モンモリロナイト(mont)などの無機結晶性固体やデンドリマーなどの有機高分子へ種々の金属活性点を集積化し、酸化反応や酸塩基反応、付加反応、脱水反応、置換反応、水素化分解反応などのアルコール類およびアルコール誘導体の官能基変換に高活性な固体触媒の開発を行った。本年度は、当初目標の一つとしていたアルコールの官能基変換を行っていたが、特に、(1)グリセロール誘導体であるジヒドロキシアセトンからの乳酸エステルの合成、(2)卑金属元素を用いたアルコール酸化触媒系を見出した。(1)枯渇性の石油化学原料をバイオマス由来原料へ代替するプロセスの開発は、近年の地球環境問題の高まりからも極めて重要である。本年度は、バイオマス由来のグリセロール誘導体から生分解性ポリマー原料となる乳酸エステル合成用の固体触媒を開発した。特に、アルミニウム置換モンモリロナイト触媒が、ジヒドロキシアセトンから乳酸エステルへの変換に高活性かつ高選択性を示すことを見出した。さらに、興味深いことに銅担持アルミナ触媒は、アセトン合成においても高選択性を示すことを明らかにした。(2)貴金属ナノ粒子によるアルコールの空気酸化によるカルボニル化合物の合成は数多く報告されているが、卑金属酸化物でマンガン酸化物クラスターを固体表面上に創製し、アルコールの酸素酸化に効果性を示すことを見出した。本研究では、ファインケミカルズ合成に向けたアルコールを基盤とする環境調和型の有機変換反応プロセスを実現するために、高機能触媒の開発を目的としている。我々のグループがこれまでに開発してきたモンモリロナイト(mont)やハイドロタルサイト(HT)、ハイドロキシアパタイト(HAP)、アルミナなどの無機結晶性固体やデンドリマーなどの有機高分子へ種々の金属活性点を集積化し、酸化反応や酸塩基反応、付加反応、脱水反応、置換反応、水素化分解反応などのアルコール類およびアルコール誘導体の官能基変換に高活性な固体触媒の開発を行った。本年度は、当初目標の一つとしていたアルコールの官能基変換を行い、特に、水酸基の選択的アシル化反応を検討した。グリセロールのアセチル化体である、モノアセチルグリセロール(MAG)、ジアセチルグリセロール(DAG)、およびトリアセチルグリセロール(TAG)は、それぞれ、医薬品や化粧品、あるいはバイオディーゼルの添加剤などに用いられる有用な化合物である。しかし、これまでの報告では、種々のアセチル化体の混合物が得られ、高選択的な反応は困難であった。我々は、モンモリロナイトの層間ナトリウムイオンをランタンイオンで交換したLa-mont触媒を開発し、グリセロールのアセチル化反応を行った。用いる酢酸量や反応温度などの反応条件をチューニングすることで、La-mont触媒が、MAG、DAG、およびTAGをそれぞれ90%以上の収率で与えることを見出した。さらに、DAGの合成では、位置異性体である1,3-及び1,2-DAGの混合物が2.5:1の比で生成するが、この混合物を銅ナノ粒子触媒で酸化することで、極めて高選択的に1,3-ジアセトキシアセトンが得られる。本年度は、当初目標の一つとしていたアルコールの官能基変換において、特に、分子内に複数の官能基を有するグリセロールや他のポリオール類の官能基変換に取り組んだ。グリセロールの選択的アシル化反応に高活性なLaイオン交換モンモリロナイト触媒を開発した。グリセロールのアセチル化体の中でも、ジアセチルグリセロール(DAG)は、異性体の混合物となるが、医薬品や化粧品、あるいはバイオディーゼルの添加剤などに用いられる有用な化合物である。我々はLa-mont触媒とCu触媒を組み合わせた触媒系により、グリセロールからワンポットで1,3-ジアセトキシアセトンが収率90%以上で得られることを見出した。

今回、上記の反応系に水素化反応を組み合わせることで、ワンポット反応で互いの触媒を失活させることなく効率よく機能させ、1,3-ジアセチルグリセロールがほぼ定量的に得られることを見出した。アルコールを基盤とした官能基変換において、当初計画で想定していなかったポリオールを用いた有用物質合成へ展開できることを見出した。特に、グリセロールのアセチル化と酸化反応を組合わせたジアセチルアセトン合成を新たに見出したことで実験期間を延長したが、アルコールを基盤とする新たな触媒反応系を開発しており、研究課題全体としては、おおむね順調に進行していると言える。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに見出してきた触媒系をもとに、新たなワンポットアルコール変換触媒系を構築する。銅系触媒が水素化分解のみならず酸化反応に対しても優れた触媒となることを見出しており、アルコールの酸化によるカルボニル化合物を中間体とする反応系を開発する。また、複数の水酸基を有するポリオールの選択的変換反応への応用を検討する。金属触媒と酸、塩基触媒との組み合わせによる協奏機能により、新たな高効率アルコール変換触媒系となると期待される。
脱細胞化、再細胞化技術を使った再生肺の脆弱性の改善と、臓器保護に関わる基礎研究

脱細胞化、再細胞化技術は、現時点では肺の再生に最も有用である。本研究は、ラットモデルを使用して同技術で肺を再生するとともに、脱細胞化経路や潅流液等を改良し、脆弱性を改善したより成熟した再生肺を作成することを主目的とした。成果として、強ナトリウム溶液のみで脱細胞化する手法を行い、組織障害の軽減に関しては従来のものと同程度で、コスト減を図ることができた。また、閉鎖回路を使った気管経路の脱細胞化法を考案した。また再細胞化時の組織ライブイメージングを行ったところ、脂肪幹細胞は間質に移行し、周皮細胞に分化していることが示唆された。脱細胞化、再細胞化技術は、現時点では肺の再生に最も有用であると考える。本研究は、ラットモデルを使用して同技術で肺を再生するとともに、脱細胞化経路や潅流液等を改良し、脆弱性を改善したより成熟した再生肺を作成することを主目的とする。そのために、i)強ナトリウム溶液による脱細胞化。ii)閉鎖回路を使った気管経路の脱細胞化。iii)再細胞化時の組織ライブイメージングと脂肪幹細胞による血管内皮再細胞化肺の移植。iv)Polyethylene glycol (PEG)による再生肺の潅流;Immuno-camouflage。以上4つの実験を行うこととした。i)強ナトリウム溶液による脱細胞化;脱細胞化液中のSDSやCHAPS等の界面活性剤は、もともと蛋白を変性、溶出させるための溶媒で、組織障害を伴う。これを使用せず、強ナトリウム溶液のみで脱細胞化した。細胞外マトリックスは、CHAPS、SDSと同等に障害されるが、同じように脱細胞化可能であった。また再細胞化も試み、同様に再細胞化可能であることが分かり、組織障害の軽減はできなかったが、コスト減は図ることができた。“NaOH-PBSによるラット肺の脱細胞化・再細胞化"の題名で、第41回日本臓器保存生物医学会学術集会で報告した。ii)閉鎖回路を使った気管経路の脱細胞化;肺動脈から脱細胞化液を自然滴下で潅流するこれまでの脱細胞化法と、バイオリアクターを閉鎖系として回路を陰圧-陽圧とする、気道からの脱細胞化法を比較した。このゆるやかな潅流では、胸膜下の肺胞から中枢気道までの均一な脱細胞化が可能で、圧力学上も基底膜は破壊されにくいと考えられた。ただし、組織マトリックスは通常の脱細胞化法に比べて少なくなり、より厳格な脱細胞化法であることが示唆された。iii)については現在研究中である。脱細胞化、再細胞化技術は、現時点では肺の再生技術として最有力であると考える。本研究はラットモデルを使用して同技術で肺を再生するとともに、脱細胞化経路や潅流液等を完了し、脆弱性を改善したより成熟した再生肺を創出することを主目的とする。そのために、i)強ナトリウム溶液による脱細胞化、ii)閉鎖回路を使った気管経路の脱細胞化、iii)再細胞化時の組織ライブイメージングと脂肪幹細胞による血管内皮再細胞化肺の移植、iv)Polyethylene glycol (PEG)による再生肺の潅流;Immuno-camouflage、以上4つの実験を行うこととした。組織障害の軽減に関しては従来のものと同程度で、コスト減は図ることができた。現在論文作成中である。ii)閉鎖回路を使った気管経路の脱細胞化;このゆるやかな潅流では、胸膜下の肺胞から中枢気道までの均一な脱細胞化が可能で、圧力学上も基底膜は破壊されにくかった。一方で組織マトリックスは通常の脱細胞化法に比べ減少し、より厳格な脱細胞化法であることが分かった。2016年、Bioresearch Open Accessに投稿し、受理されている。iii)再細胞化時の組織ライブイメージングと脂肪幹細胞による血管内皮再細胞化肺の移植;脂肪幹細胞を肺動脈から血管内皮細胞とともに生着させて再細胞化し、肺の成熟、抗炎症に寄与するか、肺移植後に組織学的に調べた。また、血管内皮細胞、脂肪幹細胞をGFP等で標識して、組織ライブイメージングでその生着する状況を描出した。現在、論文作成中である。iv)については、現在研究中である。本事業で提案した4件のうち1件は論文化され、2件は論文作成中であり、ほぼ終了しているため。そのために、i)からiv)の実験を行う予定とした。

組織障害の軽減に関しては従来のものと同程度で、コスト減を図ることができた。また再細胞化も可能であった。現在論文作成中である。ii)閉鎖回路を使った気管経路の脱細胞化;気管経由の脱細胞化は従来の肺動脈経由のものに比べゆるやかに灌流でき、末梢の肺胞から脱細胞化されることから均一に脱細胞化可能で、圧力学上も基底膜は破壊されにくかった。一方で組織マトリックスは通常の脱細胞化法に比べ減少し、より厳格な脱細胞化法であることが分かった。2016年Bioresearch Open Accessに投稿し、受理されている。iii)再細胞化時の組織ライブイメージングと脂肪幹細胞による血管内皮再細胞化肺の移植;脂肪幹細胞を血管内皮細胞とともに肺動脈から生着させて再細胞化させた。量子ドットで脂肪由来幹細胞を標識したところ、脂肪幹細胞は間質に移行し、周皮細胞に分化していることが示唆された。また、PCR arrayでは、脂肪幹細胞共培養群で、血管増殖因子など特徴的な遺伝子発現を認めた。iv)Polyethylene glycol (PEG)による再生肺の潅流;実験iii)の結果、再生血管は移植後、長期的に機能を保てるほどの成熟段階には達していないことが判明したため、同研究は完遂できなかった。脱細胞化、再細胞化技術は、現時点では肺の再生に最も有用である。本研究は、ラットモデルを使用して同技術で肺を再生するとともに、脱細胞化経路や潅流液等を改良し、脆弱性を改善したより成熟した再生肺を作成することを主目的とした。成果として、強ナトリウム溶液のみで脱細胞化する手法を行い、組織障害の軽減に関しては従来のものと同程度で、コスト減を図ることができた。また、閉鎖回路を使った気管経路の脱細胞化法を考案した。また再細胞化時の組織ライブイメージングを行ったところ、脂肪幹細胞は間質に移行し、周皮細胞に分化していることが示唆された。本事業で提案した4件の研究のうち、2件はほぼ終了できている。本研究で提案した、以下の4件の今後の推進方策について述べる。ii)閉鎖回路を使った気管経路の脱細胞化、については、研究終了とするが、今後はこの技術を使用して、脱細胞化研究を推進することとする。i)強ナトリウム溶液による脱細胞化、については論文化しているが、組織マトリックスの減少の軽減効果は予想より小さく、従来のSDSを使用した手法に比べてもコストダウン効果も小さいため、従来のSDSを使用したものから変更する根拠にはならなかった。iii)再細胞化時の組織ライブイメージングと脂肪幹細胞による血管内皮再細胞化肺の移植、については、現在論文化している所である。また、脂肪肝細胞の血管内皮細胞へのさまざまなPositiveな効果を認めたため、今後も併用していく方針である。再生医学呼吸器外科学i)強ナトリウム溶液による脱細胞化。ii)閉鎖回路を使った気管経路の脱細胞化。の2研究については、現在論文執筆中であり、公表可能である。iii)再細胞化時の組織ライブイメージングと脂肪幹細胞による血管内皮再細胞化肺の移植。については、いろいろな条件で脱細胞化組織上で分化を確認し、再細胞化の機序、再細胞化の最適の条件の設定を行う予定である。
自発摂餌を利用した魚類の性質および社会性に関する研究

「自発摂餌」は魚の学習能力を利用した給餌方法であるが、魚類の社会性を研究するための有効なツールとなる。すなわち、スイッチのある場所はよい餌場と認識され、この餌場をめぐる競合を経て集団の中で順位制(社会的ヒエラルキー)が生じるような場合、自発摂餌行動を指標としてこれを解析できる可能性がある。そこで、その生態から社会性が大きく異なると予想されるブルーギル(Lepomis macrochirus)とキンギョ(Carassius auratus)を自発摂餌により飼育し、スイッチ引き行動と餌摂取量(成長)を基にそれぞれの社会性の特徴について検討した。2尾競合実験では、両魚種ともにスイッチ引きに関与する個体と関与しない個体が現れた。これは、自発摂餌行動に関わる学習能力には個体ごとに差があり、それが自発摂餌の繰り返しで強化されたことにより、関わりの差が著しくなったものと考えられた。また、いずれもスイッチ引きに関与する個体が多くのペレットを摂取していた。一方、キンギョでは、スイッチ引きに関与しない個体でもある程度のペレットを摂取でき成長も見られたのに対し、ブルーギルのそれはペレットをほとんど摂取できず体重も減少した。加えて、スイッチ引きに関与する優位個体が劣位個体をスイッチ周辺から追い払うような攻撃行動がみられた。したがって、ブルーギルでは自発摂餌に関わる学習の差と攻撃行動が相補的に作用することによって強い社会的順位が生じ、劣位個体が全くペレットを摂取できない状況が生じたものと考えられた。一方、キンギョでは自発摂餌に関わる学習の差が反映されているだけで、社会的順位は存在しない可能性が示唆された。3尾実験においても類似した結果が得られたが、スイッチ引きに関与する個体のペレット摂取率は若干低下した。PIT-tagで識別を行った多数個体の集団の場合も、両魚種ともに、スイッチ引きに高頻度で関与する個体とそうでない個体が観察された。概してスイッチ引きに関与する個体の成長は良かったが、2尾競合実験とは異なり、ブルーギルの場合でもスイッチ引きに関与しない個体が高い成長率を示す場合が見られた。これは個体数が増えたことにより、少数の優位個体による多数の劣位個体に対する抑圧が十分に行き渡らず、劣位個体でも横取り的にペレットを摂取できる確率が増えたためと推察された。また、キンギョでも同様にスイッチ引きに関与しない個体が高い成長率を示す場合がみられた。しかし、ブルーギルの場合とは異なり、キンギョでは個体数が増えたことによりスイッチ引きに関与する個体の自発摂餌行動により給餌されたペレットを摂取できるチャンスが、個々の個体に対して普遍的になったことが原因と考えられた。1)本年度は標識タグで個体識別したキンギョの自発摂餌行動をデジタルビデオカメラによって観察撮影し、個体ごとの、1)スイッチ引き行動への関与の程度、2)ペレット摂取量、について解析した。

100L円形水槽内に標識したキンギョ2個体あるいは3個体を収容して自発摂餌により飼育した。実験は自発摂餌のスイッチを1日の一定の時刻に水槽に設置し、2時間後に取り外すという方法で行い、この間を1セッションとして自発摂餌行動を解析した。実験期間のセッション数は20セッションとした。2個体からなるグループでは、スイッチ引きに関与する個体と関与しない個体が生じた。スイッチ引きに関与する個体のスイッチ引き回数はセッションを重ねるに従い増加する傾向があった。関与しない個体のスイッチ引き回数は実験期間を通じて低迷したままであった。Wilcoxon検定の結果、両者には有意差が見られた。一方、ペレット摂取個数については、スイッチ引きに関与した個体のペレット摂取量が概して多かったが、関与しない個体のペレット摂取量もスイッチ引きに関与していない割には多く、両者には統計的に有意差がある場合とない場合があった。セッション経過に伴うペレット摂取量の変化は、両者とも、スイッチ引きに関与する個体のスイッチ引き回数の変化に対し相関性が見られた。3個体のグループの場合も、ほぼ同様の結果が得られ、スイッチ引き行動に関与する個体と関与しない個体の出現、および関与しない個体の比較的多いペレット摂取量は同様であった。このようにキンギョの場合はスイッチ引き行動に関与する個体とそうでない個体が出現したが、関与する個体がスイッチの周りを占有し、かつ他の個体が摂餌できないほど抑圧してしまうことはなかった。2)市販のPITタグリーダーをもちいて、スイッチ引き行動に関与する個体の識別を自動的に行う読み取り装置を開発し、性能試験を実施中である。ブルーギルはキンギョとは異なり他個体への攻撃性が強く社会的階層構造(ヒエラルキー)の強い魚種である。H15年度はH14年度にキンギョに対して行った方法と同じ方法を用いて標識タグで個体識別したブルーギルの自発摂餌行動をデジタルビデオカメラによって観察撮影し、個体ごとの、1)スイッチ引き行動への関与の程度、2)ペレット摂取量、3)成長の程度について解析した。100L円形水槽内に標識したブルーギル2個体あるいは3個体を収容して自発摂餌により飼育した。実験期間のセッション数は1020セッションとした。スイッチ引きに関与する個体のスイッチ引き回数は実験開始当初から高くセッション経過に伴う変化は無かった。一方、スイッチ引きに関与しない個体のスイッチ引き行動は実験期間を通じて全く無い状態に近かった。また、ペレット摂取個数についても、キンギョの場合とは異なり、スイッチ引きに関与する個体が主としてペレットを摂取していた。スイッチ引きに関与しない個体は全くペレットを摂取出来ていない状態であった。成長に関してもスイッチ引きに関与する個体の成長が勝っており、そうでない個体は痩せたり、場合によっては攻撃によるストレスで死に至る場合もあった。
r面サファイア基板への無極性a面GaNの結晶成長と高効率緑色LEDへの応用

r面サファイア基板上への無極性a面GaNの結晶成長を研究している中で、ドライエッチングにより凹凸加工を施したr面サファイア加工基板にGaNのMOVPE(Metal-organic Vapor Phasa Epitaxy)成長を行うと、露出したc面側壁からのc面GaNの成長が選択的に起こり、r面サファイア基板全面に半極性(11-22)面GaNが成長することを見出した。しかも、凡そ10度のオフ角が付いているにもかかわらず、c面サファイアからの選択的なc面GaNの成長が生じ、サファイア基板全面を覆う半極性面が成長する。その成長条件(温度、V/III比、成長圧力など)の最適化を行なった結果、(11-22)面反射のX線ロッキングカーブの半値全幅(FWHM: Full Width at Half Maximum)は、388 arcsec(c軸側入射の場合)および428arcsec(m軸側入射)であり、(0002)面反射のFWHMは467arcsecと良好な値であった。また、本技術はa面サファイア加工基板にも適用でき、露出したc面サファイア側壁からのc面GaN成長により無極性面のm面GaNを得た。サファイア基板全面に、大面積の、比較的高品質な無極性面および半極性面などの非極性面のGaN結晶が得られる方法を見出した意義は大きく、極めて重要な技術開発であると思われる。本研究の目標は、サファイア加工基板上への無極性面GaNの結晶成長技術の確立および発光ダイオード(LED : Light Emitting Diode)への応用であり、選択横方向成長(ELO : Epitaxial Lateral Overgrowth)による結晶品質の向上とLEDの光取り出し効率の向上を目指している。一連の結晶成長の研究の中で、凹凸のエッチング加工を施したサファイア加工基板の露出したサファイアc面からのc面GaNのMOVPE(Metal-organic Vapor Phase Epitaxy)成長を行うことで、基板全面に無極性面GaNあるいは{11-22}面などの半極性面GaNが成長できることを見出した。本年度は、種々の面方位のサファイア基板を検討し、選択成長性の成長条件(温度、V/III比、成長圧力など)依存性を詳細に検討した。その結果、m面GaN/c面サファイア基板上、m面GaN/a面サファイア基板、a面GaN/m面サファイア基板、{11-22}面GaN/r面サファイア基板、{1-101}面GaN/n面サファイア基板が成長できることを実証し、成長条件の最適化を行った。{11-22}面GaN/r面サファイア基板の転位密度は大凡2×10^8cm^<-2>まで低減した。また、選択成長用のマスクを用いることなくc面GaNを成長させる条件も把握し、選択成長の成長条件依存性が発現するメカニズムの解明を行った。【研究概要】r面サファイア基板上への無極性面(a面)GaNの結晶成長[a-GaN/r-サファイア基板]、選択横方向成長を使ったa-GaNの高品質化、及び緑色LEDの実証が本研究課題である。本研究において、サファイア加工基板の凸部(テラス)のc面側壁からc面GaNを成長させることにより、サファイア基板表面に無極性面(a面、m面)、さらには半極性面({11-22}面、{1-101}面など)のGaNを成長させる技術を考案し、その有効性を実証した。具体的には、r-サファイア加工基板上へは{11-22}-GaNが、m-サファイア加工基板上へはa-GaNが成長することを実証した。平成22年度は、半極性面{11-22}-GaN/r-サファイア加工基板の結晶成長に注力し、GaN層中の転位密度の低減と、緑色LEDの試作に取り組んだ。転位密度の低減には、(I)ストライプ状のサファイア加工基板のテラスの幅を広くすること、(II)凹部(溝)の深さを浅くすることの効果の検証を行い、c面GaNと同程度の転位密度を達成した。また、緑色LEDを試作し、極性面(c面)で顕著に現れるブルーシフト(注入電流の増加に伴う発光ピーク波長の短波長化)の大幅な減少を観測し、半極性面の効果と推定した。さらに、加工基板特有の光散乱効果による光取出し向上効果も確認した。(以下、無極性面と半極性面を総称して非極性面と呼ぶ)【転位密度低減に関する研究結果】(I)転位の多くはGaN/サファイアの界面(GaNの成長起点)で発生する。したがって、テラス幅を広げると転位密度の低減が期待される。テラス幅を3μm(周期6μm)、9μm(周期13μm)、19μm(周期23μm)に設定したサファイア加工基板を作製し、その加工基板上に成長した{11-22}-GaNの転位密度をカソードルミネッセンス(Cathodeluminescence:CL)で評価した。その結果、テラスの幅を19μmとした場合に9×10^7cm^<-2>まで転位密度が低減することが分かった。(II)次に、溝を浅くすることで成長起点の面積を小さくし、転位密度を低減させることを試みた。1μm(通常の設定)、500nm、200nm、及び100nmの溝の深さを有するサファイア加工基板を作製し、その上に成長した{

11-22}-GaNの転位密度をCLで評価した。その結果、100nmの溝深さの時に、転位密度は1.4×10^7cm^<-2>まで低減した。【非極性面GaN上に作製した緑色LEDに関する研究結果】テラス幅3μm(周期6μm)のr-サファイア加工基板上に{11-22}-GaN、さらに、基本的なLED構造を成長した。p側電極にITO(Indium Tin Oxide)を使い、バッド電極にNi/Auを使って、350×350μm^2、発光波長500nmのLEDを作製した。発光出力はc面サファイア基板上のLEDに及ばなかったものの、注入電流を20mAから100mAに増加させた時のブルーシフト量は、8.9nmと、c面サファイア基板上に形成したLEDのシフト量20nmの半分に減少した。半極性面のLEDの特質を十分観測することができたと考えられる。さらに、加工基板の光散乱効果による光取出し効率の向上効果も確認した。【まとめ】サファイア基板上の高品質非極性面GaNの全く新しい成長技術を開発し、非極性面上のLEDの作製・評価まで実施した。当初予定した研究実施内容を十分に達成し、この分野の研究水準を非常に高めた意義のある研究となった。
イカの生産から消費に至る物質フローの解析とゼロエミッション化

函館はイカの町として全国的に有名である。ところが、最近深刻な問題がもちあがっている。それはイカを加工すると必ず生じるイカゴロ(イカの内臓)の問題である。当地のイカ加工食品の原料は、前浜漁獲と遠洋イカに加えて輸入製品があり、加工に至る経路は非常に複雑である。本研究では、イカの生産から消費に至るフローを調査しイカの動脈系(イカ製品)と静脈系(イカ残滓)の問題を明らかにし、また、現状でのイカ残滓有効利用技術に関する調査を行うとともに、今後開発しなければならない要素的技術の考え方を提案し、この分野のゼロエミッション化を推進することを目的とした。計画は、1年目:函館地域においてイカの流通経路を明らかにするとともに、函館地域のイカ残滓処理の実態調査を行い問題点の抽出やその新しい利用可能性について調べる。2年目:イカ残滓有効利用技術の現状把握に加えて未来型技術の考え方、ならびに具体的アイデアを提案する。そして実現可能なものから具体化を進める。3年目:モデリングならびにシミュレーションを行いトータル・デザインの分析・検討を行う。4年目:関連領域の技術者集団の組織化ならびに検討会を開催するとともに、イカ残滓の資源化(ゼロエミッション化)技術に関するマスター・プランの提案を行うものである。今年度は、実態把握のための聞き取り調査を中心に、パソコンやビデオ機器を使って情報収集を行った。具体的には、生産者(遠洋、近海、沿岸イカ釣漁業)、市場流通業者(卸売業、仲卸業、買出人、買受人)市場外流通業者(大手水産会社、商社)、小売業者、スーパー、加工業者、冷蔵業者等について個別にヒヤリングを実施し、函館におけるイカの生産から消費に至る動脈系のフローに関する資料を得ることができたので、それをもとにしたフロー・モデルを完成させた。今年度の成果は、文部省科研費・重点領域研究「ゼロエミッションをめざした物質循環プロセスの構築」平成9年度最終報告会要旨集に掲載するとともに、インターネットのホームページを開設し、すべての情報を掲載した。
乳児の音韻知覚の特性に関する研究

本研究では、音声知覚の特徴の一つである母音の正規化について、乳幼児を対象に検討し、従来の結果と併せて報告する。研究方法は、音声のピッチ(基本周波数)を3種とし、101から1a1、1u1から1e1へ連続的に変化する合成母音を刺激音として、母音の判断境界を求めた。幼児と成人対象の場合、実験方法は全く同一であり、乳児では反応指標として、Head-turn反応を用いた。乳児(59ヶ月児)6名、3才児12名、4才児16名、5才児14名、成人12名の聴取実験の結果、幼児は基本周波数の変化にともなう判断境界の移行が成人より顕著である傾向を示した。また、判断の精度は、成人と差はなく、かなり正確な判断を行なっていた。これらの結果から、幼児は、音声知覚において成人と同様のカテゴリ-知覚を行い、成人よりも母音を正規化しやすい知覚の発達段階にあるのではないかと考えられる。乳児の知覚実験の結果、1名の被験児が条件づけの段階を完了し、聴取実験を行うことができた。その結果、乳児でも母音のカテゴリ-知覚を行なっており、幼児、成人と同一の判断境界において同じ反応を示した。この実験で用いたHead-turn反応は、先行研究で報告されているほど条件づけを定着させるものではなく、再度検討の必要があるだろう。むしろ、反応指標として安定している吸啜反射を用い、生後1ヶ月位の乳児を対象とした方が、より精度の高い実験が組めるものと推測される。59ヶ月児は、実験中、他の物への興味が強いため、時間的にもかなり不経済であり、被験児としては検討する必要があるだろう。
介護と看取りの現場に根ざした近世日本思想史研究の構築

介護と看取りの現場と近世日本思想史研究の接点を構築し、現代日本社会に生じている介護と看取りの諸問題の解決に資する死生観の解明を行った。本研究では、17世紀日本の死生観と介護・看取りの現場とのつながりを検討し、伝統的な死生観のもつプラス面とマイナス面を明らかにした。またこうした作業を通して、伝統的な死生観をもとにして、介護と看取りを支える精神的基盤を再構築していく端緒を得ることができた。本研究の目的である17世紀日本の死生観の形成と展開を明らかにし、介護と看取りの現場とのつながりを検討するために、前年度の実績をもとに、以下のことを行った。基礎資料の収集として、昨年度に引き続き、介護と看取りおよび死生観に関する研究文献を収集し、研究史の整理を行い、分析視角を明確化させた。分析と考察として、昨年データーベース化をした近世往生伝の分析と考察を行い、仏教の死生観に関する知見を深化させた。こうした17世紀日本における死生観の諸相および昨年度に行った予備アンケート調査の結果をまとめ、現代日本の介護と看取りの現場に資する死生観を検討した。このような日本における死生観を歴史的に明らかにするとともに、それを現代日本の介護と看取りの現場に投げ返すことにより、研究を深化させているところに本研究の意義がある。こうした分析により得られた研究成果は、中国に開催された国際されたシンポジウム、本科研費をもとに開催した国内シンポジウムで報告した。昨年度に引き続き、医療・介護従事者や家族介護者と定期的に研究会・座談会を行い、介護と看取りの現状把握と研究成果の還元につとめた。とくに今年度は、介護・看取りの現場で問題となる「家族に迷惑をかけたくない」という意識に注目し、「家族に迷惑をかけない終わりとは何か」をテーマとした座談会を宮城県仙台市で4回、東京都で2回、神奈川県川崎市で1回開催し、本研究の成果を深化させるようにつとめた。またセミナー3回(近世往生伝、現代日本の死者供養、日本仏教における看取り)、介護と看取りのフォーラム(テーマ:現代日本の介護と看取りの諸相)を開催し、研究を深化させるとともに、研究成果を社会に発信した。最終年度では、前年度までの実績をもとに、以下のことを行った。前年度までに行った資料収集と分析、研究史の整理をもとに、17世紀日本における死生観の分析を行い、当該時期における死・死後観の類型化および立体的な把握を行った。なお、17世紀日本の死生観に関する研究成果については、本研究期間内には実現できなかったが、現在著書とし成果をまとめて発表する準備を進めている。これまでの死生観に関する研究を深化させ、本研究の成果をさらに発展させるために、近世日本における「死別体験」を視座とした分析を行った。本研究の成果を国外に発信するために、17世紀日本における死生観と現代の介護・看取りの問題との接点を考えるシンポジウムを開催した(中国・西安外国語大学)。また関係する国際シンポジウム(中国・北京日本学研究センター)に参加し、日本と中国における介護と看取りの問題と伝統的死生観の関わりを考察する機会を持った。前年度に引き続き、研究成果を国内で発信、また研究成果を検証するために、本年度は東京を中心に、医療・介護従事者、家族介護者とともに「介護と看取りの座談会」を開催し、現代日本の介護と看取りの現場における伝統的死生観のもつ有効性を検証した。本研究の成果を国内外に発信するために、研究の趣旨、概要、研究成果、研究期間内に実施した「介護と看取りのフォーラム」の講演要旨をまとめた研究報告書を作成した。本研究の目的である17世紀日本の死生観の形成と展開を明らかにし、介護と看取りの現場とのつながりを検討するために、以下のことを行った。基礎資料の収集として、介護・看取りおよび死生観に関する研究文献を収集し、研究史の整理を行い、分析の方法・視点を深化させた。近世往生伝のうち、特に17世紀に作成された資料を中心に基本事項のデータベース化を行い、17世紀における仏教の死生観を検討する基礎作業を行った。17世紀における儒教の死生観をもとに、アンケート調査項目を作成し、アンケート調査の予備調査を行った。分析と考察として、17世紀における儒者の死生観を朱子学と比較検討し、その特色を明らかにした。本成果は、個々の儒者の死生観としてのみ検討するのではなく、個々の死生観を明らかにしつつ、その相互関係や当時の社会状況をふまえ、立体的に把握したところに意義がある。この成果を中国で開催された国際シンポジウムで報告した。また、現代の家族介護者の抱える問題を検討し、国内シンポジウムで報告した。医療・介護従事者や家族介護者と定期的に座談会・研究会を開催し、介護と看取りの現状把握につとめた。

具体的には、介護と看取りのセミナー(第1回:浄土宗の死生観・9月17日、第2回:死と生をみつめる江戸の人々・2月17日、第3回:個別の人生観をもつ方々の終末にかかわって・2月25日)、介護と看取りのフォーラム(テーマ:現代の介護・看取りと伝統的死生観、報告者4名、および報告者と参加者の座談会、1月21日)を開催し、現代の介護・看取りの現場と伝統的死生観との接点を検討した。(理由)基礎資料の収集として、計画通り、介護・看取りおよび死生観に関する研究文献を収集し、研究史の整理を行い、問題設定を明確化させることができた。予定していた禅仏教の資料収集は、研究協力者の事情により、今年度も実施することができなかったが、かわりに昨年度に作成した近世往生伝のデータベースをもとに分析・考察を行い、17世紀日本における死生観の立体的な把握ができた。昨年度に行った予備的なアンケート調査の結果を分析することを通して、現代日本の介護と看取りに資する伝統的な死生観の様相が明らかになってきた。今年度に本格的なアンケート調査を実施することはできなかったが、すでにアンケートの調査項目の最終チェック段階であり、最終年度である次年度にアンケート調査を行い、分析・考察を行うことで、十分に研究成果をあげることが可能である。基礎資料の収集として、計画通り、介護・看取りおよび死生観に関する研究文献を収集し、研究史の整理を行った。予定していた禅仏教に関する資料収集は、研究協力者の事情により、次年度以降にまわし、かわりに近世往生伝のデーターベース化を行い、そこにみられる死生観の検討を行う基礎作業を行った。17世紀における儒教の死生観の総合的な検討を行うことによって、仏教・神道・庶民の死生観をあわせて立体的に把握するための基盤を形作ることができた。医療・介護従事者や家族介護者と定期的に座談会・研究会を開催し、介護と看取りの現状把握を行、伝統的死生観との接点を検討することができた。またこうした座談会・研究会を通して、アンケート調査実施の基盤を整えることができた。アンケート調査を実施し、現代日本の介護と看取りの現場に資する伝統的な死生観を明らかにし、日本思想史研究の新たな研究領域を開拓する。上記の研究成果を国内外の学会、論文等により発信する。また研究成果をまとめるためにシンポジウムないしはフォーラムを開催し、研究成果を報告書としてまとめる。あわせて医療・介護従事者や家族介護者と定期的な座談会・セミナーを開催し、研究成果を発信につとめる。作成した近世往生伝のデーターベースをもとに、17世紀における仏教の死生観の検討を行う。あわせて神道・庶民の死生観の検討を行い、儒教・仏教・神道・庶民の死生観を立体的に把握する。上記の成果をもとに、伝統的死生観を項目として類型化し、アンケート調査の項目作成作業を行い、予備調査を実施し、伝統的死生観を再評価する方法を吟味する。学会・論文等により研究成果の発信を行う。引き続き、医療・介護従事者や家族介護者と定期的に座談会・研究会を開催し、介護と看取りの現状把握につとめるとともに、研究成果の発信を行う。次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したこと、またアンケート調査実施を次年度に行うことによって生じた未使用額であり、平成25年度の請求額とあわせ、次年度に計画している研究の遂行に使用する予定である。次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり、平成24年度請求額とあわせ、次年度に計画している研究の遂行に使用する予定である。
ヘモグロビンの四次構造変化を許容する結晶を用いた時分割構造解析法の開拓

1)試料調製と結晶化:本研究では、最近我々が見つけたヘモグロビンの四次構造変化を許容する結晶[Shibayama N. et al. (2014) JACS 136, 5097]を用いる。この結晶中には構造の異なる独立な3分子のヘモグロビンが存在し、溶液条件やヘムのリガンド状態に依存して各分子が4次構造変化することが知られている。結晶化に用いる試料は、COが2個結合した金属置換架橋混成ヘモグロビンである。置換金属としては、デオキシヘムのモデルとなるニッケルヘムを使用する。更に、二量体交換反応を防ぐ目的で、四量体の対称な部位に位置する2個のβ鎖82番リジン間にフマル基の架橋を架ける(ヘモグロビンの構造と機能に影響を与えない現在唯一の架橋法)。研究代表者が開発した試料調製法でこの金属置換架橋混成ヘモグロビンを調製し、結晶化した。2)動的構造解析:アニオン無しPEGのみの条件で作製したこの構造可変結晶にリン酸、bezafibrate(BZF)を溶液置換法で浸透させ、誘起される結晶中ヘモグロビン分子の構造変化を顕微分光で直接追跡した。摂動に用いた溶液条件は以下の4種類である、1)10mMリン酸(pH6.9)、2)80mMリン酸(pH6.7)、3)4mMBZF(pH7.2)、4mMBZF(pH6.5)。各条件の結晶中ヘモグロビンの構造変化の大きさ、速度(平衡に達するまでの時間)を分光測定から決定した。また、これらの条件へ飛ばした4種類の結晶を液体窒素で急速冷却し、X線構造解析を行った。現在、4結晶中の12個のヘモグロビン分子に誘起された構造変化を、2量体回転角および並進移動距離、差分距離行列、温度因子分布などの構造パラメータをもとに解析している。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は、1)ヘモグロビン試料の調製・結晶化、2)結晶中タンパク質構造変化開始技術の確立、3)結晶中ヘモグロビンの構造変化速度の計測、を行った。1)ヘモグロビン試料の調製と結晶化:研究代表者が開発した試料調製法と結晶作製法[Shibayama N. et al. (2014) JACS 136, 5097]を用いて、COが2個結合した金属置換架橋混成ヘモグロビンを調製し、ヘモグロビンの大規模な四次構造変化を許容する単結晶を作製した。置換金属としては、デオキシヘムのモデルとなるニッケルヘムを使用し、二量体交換反応を防ぐ目的で、2個のベータ鎖82番リジン間にフマル基架橋を施した。2)結晶中タンパク質構造変化開始技術の確立:溶液置換法を基礎とした、結晶中ヘモグロビン分子の構造変化を開始させる技術を確立した。具体的には、ポリエチレングリコールのみで結晶化した試料(pH7.6)の母液に、10mMリン酸緩衝液(pH6.9)を添加する方法と、アロステリックエフェクターとして知られるBezafibrate(pH7.0またはpH6.3)を4mM添加する方法で、結晶を壊さずに構造変化を開始させることに成功した。3)結晶中ヘモグロビンの構造変化速度の計測:結晶試料中のニッケルヘムの吸収スペクトルは、ヘモグロビン四次構造の良いプローブとなることがわかっている。これを利用して、上の方法で構造変化を開始させた結晶中ヘモグロビンの構造変化を現有の顕微分光光度計で時間追跡した。構造変化の速度は当初の予想以上に速いことがわかった。結晶性の保持は構造変化後の結晶のX線回折点(ブラッグ反射点)で確認した。当初掲げた研究課題は全て遂行された。結晶中ヘモグロビン分子の構造変化の速度は当初の予想以上に速いことがわかったが、これについては対応可能である(下記参照)。

各条件の結晶中ヘモグロビンの構造変化の大きさ、速度(平衡に達するまでの時間)を分光測定から決定した。また、これらの条件へ飛ばした4種類の結晶を液体窒素で急速冷却し、X線構造解析を行った。現在、4結晶中の12個のヘモグロビン分子に誘起された構造変化を、2量体回転角および並進移動距離、差分距離行列、温度因子分布などの構造パラメータをもとに解析している。当初の研究計画では、結晶中ヘモグロビン分子の構造変化を一斉に開始させ、設定した複数の時間後に逐次結晶を液体窒素で急速冷却(構造変化を凍結)することにより、構造変化の道筋に現れる一連の中間状態を追跡する予定であった。しかし、平成27年度の研究から、結晶中ヘモグロビン分子の構造変化の速度が当初の予想以上に速い(拡散による結晶内部環境変化よりも速い)ことがわかった。このため、結晶を浸す溶液条件を系統的に複数準備して(例えばpHを少しずつ下げる等)構造変化の行き先を連続的にふる方法に方針を変更した。このようにして系統的にタンパク質構造を動かした複数の結晶を液体窒素で急速冷却後保存する。これらの結晶のX線構造解析を行い、一連の四次構造を並べたアニメーションを作製する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
幅が制限された論理回路の計算量に関する研究

幅が制限された論理回路に着目し,その回路計算量の解明を進めることを目的として研究を実施した.本研究は,計算機が行う計算の数学的モデルとして論理回路をとらえ計算量理論の立場から研究を行ったものであり,背景にはP対NP問題に代表される問題の本質的な難しさに関する多くの未解決問題がある.結果として,論理回路と論理関数に関する複数の成果を得た.計算機の進歩とともに計算機を活用して問題を解くことが広く行われるようになり多くのアルゴリズムが開発されているが,その一方,問題の本質的な難しさについては,P対NP問題をはじめとして解明されていない事が多く残されている.回路計算量理論は問題の本質的な難しさを証明するのに有力と考えられている手法の一つであり,30年以上に渡り広く研究が行われている.本研究では,幅が制限された論理回路に着目し,その回路計算量の解明を進め,難問とされている問題の難しさに関する未解決問題の解決へとつながる成果を得ることを目的としている.幅を制限した論理回路に関する成果を積み上げ,将来の未解決問題の解決へとつなげることを目指している.本年度は論理回路の出力パターンを数え上げる問題について研究を行い,以下の成果を得た.ここでの出力パターンとは,回路としての出力のみではなく回路に含まれる全ての素子それぞれがとる出力の状態を意味し,その起こり得るパターンの総数を求める問題を扱った.回路が2入力のXOR素子,またはその否定の素子のみから構成される場合には,その回路の出力パターンを多項式時間で数え上げ可能であることを示した.一方,回路が2入力のAND素子,OR素子,NAND素子,NOR素子などから構成される場合には,そのうちの1種類のみから構成される単純な回路であったとしても,出力パターンを数え上げることは計算困難(#P困難)であることを示した.計算機の進歩とともに計算機を活用して問題を解くことが広く行われるようになり多くのアルゴリズムが開発されているが,その一方,問題の本質的な難しさについては,P対NP問題をはじめとして解明されていない事が多く残されている.回路計算量理論は問題の本質的な難しさを証明するのに有力と考えられている手法の一つであり,30年以上に渡り広く研究が行われている.本研究では,幅が制限された論理回路に着目し,その回路計算量の解明を進め,難問とされている問題の難しさに関する未解決問題の解決へとつながる成果を得ることを目的としている.幅を制限した論理回路に関する成果を積み上げ,将来の未解決問題の解決へとつなげることを目指している.本年度は,論理回路と密接な関係にあり回路計算量の研究において重要な,論理関数について以下の成果をまとめた.論理関数の感受度,ブロック感受度,保証複雑さは,論理関数の複雑さの尺度であり,他の論理関数の複雑さとの関係が知られている.それらについて,(1)ユネイト関数と1回読み関数に限定すると,それら3つの値は等しいことを証明した.(2)論理式が与えられたときに,その論理式が表す論理関数のそれら3つの値を求める問題は,NP困難であることを証明した.以上の成果は,平成25年度には,電子情報通信学会コンピュテーション研究会と情報処理学会アルゴリズム研究会にてそれぞれ発表を行った.次年度の始めに,それぞれ査読付き国際会議と学術雑誌への投稿を予定している.幅が制限された論理回路に着目し,その回路計算量の解明を進めることを目的として研究を実施した.本研究は,計算機が行う計算の数学的モデルとして論理回路をとらえ計算量理論の立場から研究を行ったものであり,背景にはP対NP問題に代表される問題の本質的な難しさに関する多くの未解決問題がある.結果として,論理回路と論理関数に関する複数の成果を得た.計算機の進歩とともに計算機を活用して問題を解くことが広く行われるようになり多くのアルゴリズムが開発されているが,その一方,問題の本質的な難しさについては,P対NP問題をはじめとして解明されていない事が多く残されている.回路計算量理論は問題の本質的な難しさを証明するのに有力と考えられている手法の一つであり,30年以上に渡り広く研究が行われている.本研究では,幅が制限された論理回路に着目し,その回路計算量の解明を進め,難問とされている問題の難しさに関する未解決問題の解決へとつながる成果を得ることを目的としている.幅を制限した論理回路に関する成果を積み上げ,将来の未解決問題の解決へとつなげることを目指している.本年度はn個のMOD関数を同時に計算する論理回路の素子数に関する研究を行い,成果を得た.ある出力1つを計算する論理回路が線形サイズの素子数では構成不可能であることを証明することは回路計算量理論の大きな課題となっているが,同様のことは出力がn個の場合も示されていない.線形サイズの素子数で構成可能であるか不可能であるかのちょうど境界近辺のものとしてMOD関数を研究対象とした.同じく対称関数の一種であるn個の閾値関数は線形サイズの素子数で構成可能であることが知られている.研究成果として,n個のMOD関数が,剰余を固定した場合には線形サイズの素子数で構成可能であり,剰余を固定しない場合にはO(nloglogn)の素子数で構成可能であることを証明した.

計算機の進歩とともに計算機を活用して問題を解くことが広く行われるようになり多くのアルゴリズムが開発されているが,その一方,問題の本質的な難しさについては,P対NP問題をはじめとして解明されていない事が多く残されている.回路計算量理論は問題の本質的な難しさを証明するのに有力と考えられている手法の一つであり,30年以上に渡り広く研究が行われている.本研究では,幅が制限された論理回路に着目し,その回路計算量の解明を進め,難問とされている問題の難しさに関する未解決問題の解決へとつながる成果を得ることを目的とした.幅を制限した論理回路に関する成果を積み上げ,将来の未解決問題の解決へとつなげることを目指した.最終年度である本年度は,まず,昨年度に国内研究会にて発表した内容に新たに以下のように成果を加え,国際会議にて発表を行った.論理関数は回路計算量の研究において基礎となるものである.論理関数の感受度,ブロック感受度,保証複雑さは,論理関数の複雑さの尺度であり,他の論理関数の複雑さとの関係が知られている.昨年度までに,ユネイト関数と1回読み関数に限定すると,それら3つの値は等しいことを証明していた.本年度は,1回読み関数の場合の下界を明らかにする成果などを新たに得た.また,それとは別に,幅が制限された論理回路に対するSATアルゴリズムを提案した.これは,近年注目されているSATアルゴリズムと回路計算量の密接な関係を背景としている.研究期間全体を通じて,幅が制限された論理回路とそれに関連する複数の成果を得ることができた.理論計算機科学本研究の初年度に研究の目的に関連する文献の調査に当初の想定以上に時間を必要としたため,全体的に研究目的の達成はやや遅れているが,今後は順調に進展する見通しである.本研究の初年度に研究の目的に関連する文献の調査に当初の想定以上に時間を必要としたため,全体的に研究目的の達成はやや遅れ,補助事業期間を1年延長することとなったが,最終年度に向け順調に成果を取りまとめている.研究の目的に関連する文献の調査に時間を必要としたため,多くの研究成果を得ることはできなかったが,今後は順調に進展する見通しである.やや遅れていることを除けば研究計画の遂行に支障は生じておらず,計画に沿って研究を推進する.やや遅れていることを除けば研究計画の遂行に支障は生じておらず,計画に沿って研究を推進する.やや遅れていることを除けば研究計画の遂行に支障は生じておらず,計画の通り研究を推進する.研究目的の達成がやや遅れていることなどから,当初の予定より成果発表のための旅費等を必要としなかったために,次年度に使用する研究費が生じた.最終年度となる次年度は成果発表を多く予定しており,次年度に使用する研究費は次年度に請求する研究費と合わせて,成果発表のための旅費,国際会議登録料,英文校正費,その他必要な物品の購入等に使用する計画である.研究目的の達成がやや遅れていることなどから,当初の予定より本年度に成果発表のための旅費等に使用した額が少なかったために,次年度に使用する研究費が生じた.最終年度となる次年度は成果発表を多く予定しており,次年度に使用する研究費は,成果発表のための旅費,国際会議登録料,英文校正費,その他必要な物品の購入等に使用する計画である.本研究は理論研究であり特別な装置などは必要なく,当初の計画から成果発表のため必要となる経費の割合が比較的大きいものとなっており,当初の計画に沿って使用する計画である.今年度は研究計画の遂行がやや遅れ,成果発表のための旅費を必要としなかったために,次年度に使用する研究費が生じた.2年目となる次年度は成果発表を多く予定しており,次年度に使用する研究費は次年度に請求する研究費と合わせて,成果発表のための旅費,国際会議登録料,英文校正費,その他必要な物品の購入等に使用する計画である.