hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中部山岳に生育する樹木の肥大成長量および年輪構造におよぼす温暖化の影響評価

南アルプス仙丈ヶ岳および北アルプス乗鞍岳における異なる標高域に生育する,オオシラビソ,シラビソ,コメツガ,トウヒ,ダケカンバを対象とし,計8地点より,成長錐コア試料を採取し,生育地を代表する年輪幅および年輪内年輪内最大密度の時系列(クロノロジー)を構築した。各クロノロジーと過去約100年間の月降水量および月平均気温との関係を単相関分析より解析したところ,同一生育地においても樹種によって気候要素に対する反応が異なること,同一樹種においても,生育標高によって特に夏期の気温に対する反応が異なることなどを明らかにした。今後の成長を予測する為,年輪幅や密度の変動を気候要素によって説明する重回帰式「年輪ー気候要素モデル式」を作成し,有効性を統計的に検証したところ,ダケカンバ年輪幅(生育上限)とコメツガ年輪内最大密度(中間域)におけるモデル式が成立した。100年後に予測される夏期の気温と降水(気温2°C上昇,降水量20%増加)をモデル式に代入したところ,ダケカンバ年輪幅はわずかに減少し,コメツガ年輪内最大密度は現在と大きくは変わらないと推定された。これは,気温上昇による促進効果と降水量の増加(日照の減少)による抑制効果が働き,結果的に現在予測されている程度の気候変化では亜高山帯樹木の肥大成長量に大きな変化が生じない可能性を示す。南アルプス仙丈ヶ岳標高2200mにおいて成長錐を用いて、コメツガ(34個体,50コア)とトウヒ(32個体,55コア)のコア試料を採取した。軟X線デンシトメトリにより、年輪幅と年輪内最大密度を測定し、生育地を代表とする時系列であるクロノロジーを作成した。コメツガの年輪幅では過去459年間、年輪内最大密度では388年間のクロノロジーを、トウヒの年輪幅と年輪内最大密度では、いずれも356年間のクロノロジーを作成することができた。これらのクロノロジーと松本、飯田、甲府の3地点で平均した月平均気温および月降水量(期間:18982001年)との関係について単回帰分析を用いて気候応答を解析した。コメツガの年輪幅は前年夏期の気温及び降水量,4月の気温と有意な相関を示し,トウヒの年輪幅は当年夏期の気温の曜日降水量と有意な相関を示した。コメツガ及びトウヒの年輪内最大密度指数は、夏期の月平均気温および降水量と非常に高い相関を示した。このことから、コメツガとトウヒの年輪幅および年輪内最大密度は主に夏期の気温と降水量を反映して変動していることが明らかになった。ブナ(Fagus crenata)は山岳域における最も主要な広葉樹種であるが,ごく最近の年輪年代学的な研究結果より,他の樹種に比べて生育地によって年輪幅の変動パターンや気候応答が異なることが明らかになってきている。そこで,種子の結実や食葉性昆虫の発生量が継続的に測定されている八甲田山及び八幡平を対象に,異なる標高に生育するブナの年輪幅および年輪内年輪内最大密度に及ぼす気候要素,結実量,食用性昆虫個体群密度の影響を解析した。八甲田山(標高410,700m)八幡平(標高820,1080m)の4箇所において成長錐を用いて、コア試料を採取した。これらのクロノロジーと青森または盛岡の月平均気温および,月降水量(18982001年),種子結実量(19881994年),ブナアオシャチホコ個体群密度(19872004年)との関係について単回帰分析を行った。その結果,1)必ずしもすべての生育地間で年輪幅や年輪内最大密度の変動に共通性が認められなかった。2)結実量は年輪幅や年輪内最大密度の変動に大きな影響を与えていなかった。3)ブナアオシャチホコは大発生時に翌年の年輪幅,当年及び翌年の年輪内最大密度に影響を及ぼしていた。4)気候要素との関係については,生育地によって異なる気候要素との有意な相関関係が得られた。以上の結果から,従来考えられてきた結実が肥大成長に及ぼす影響はそれほど大きくないと考えられる。また,生育標高などによって肥大成長を制限する気候要素が大きく異なる可能性が示唆された。したがって,現段階では温暖化に伴う広域的なブナ肥大成長量の変化の予測は難しく,より多地点における結果の蓄積を元に予測をする必要があると言える。

今後の成長を予測する為,年輪幅や密度の変動を気候要素によって説明する重回帰式「年輪ー気候要素モデル式」を作成し,有効性を統計的に検証したところ,ダケカンバ年輪幅(生育上限)とコメツガ年輪内最大密度(中間域)におけるモデル式が成立した。100年後に予測される夏期の気温と降水(気温2°C上昇,降水量20%増加)をモデル式に代入したところ,ダケカンバ年輪幅はわずかに減少し,コメツガ年輪内最大密度は現在と大きくは変わらないと推定された。これは,気温上昇による促進効果と降水量の増加(日照の減少)による抑制効果が働き,結果的に現在予測されている程度の気候変化では亜高山帯樹木の肥大成長量に大きな変化が生じない可能性を示す。
オペランド計測技術の新規開発による有機EL発光機構の直接解明

本研究課題の初年度となる本年度は、計測技術の開発を主に推し進め、特にオペランド過渡吸収分光計測システムを構築した。光学システムは一から立ち上げを行い、光学システムのデザインから必要物品の購入、計測プログラムの構築、実用的な計測システムの構築を行い、これをほぼ完了した。具体的には集光キセノンランプ光源、ナノ秒窒素パルスレーザ、高速電圧アンプ、高速高電圧アンプ、4GHzデジタルオシロスコープ、小型分光器、パルス電圧発生器、光電子倍増管を用意し、電界励起だけでなく光励起にも対応できる過渡吸収および過渡発光計測システムをくみ上げた。この計測システムは、当グループで所有しているその他のサブナノ秒およびフェムト秒パルスレーザによる計測も可能である。計測プログラムはLabviewをベースとして、立ち上がり3 nsの電圧パルスの矩形波をマイクロ秒のパルス幅で印可するプログラムとした。これと並行して、分担者による三重項ー三重項アニヒレーション(TTA)プロセスを用いた青色発光有機EL素子について、電界誘起二重共鳴SFG分光での内部の電荷挙動の解析を進めた。TTA過程を用いた青色発光有機EL素子において、電圧印加して素子を駆動させた状態でSFG測定を行ったところ、発光層と電子ブロック層界面に電荷蓄積が起こっていることが確認できた。TTA過程を効率的に誘起するには3重項状態の分子が過剰に存在することが必要であるが、今回SFGで確認された電荷蓄積はTTA過程が発光層/電子ブロック層界面に起こっていることを示している結果である。有機EL素子の駆動中に電界励起によって生成するエキシトン(励起子)のダイナミクスを検出するためのオペランド過渡吸収分光計測システムの開発を行った。装置の設計は、主に申請代表者が有しているNe:YAGパルスレーザ光を励起源とした過渡吸収分光計測システムを参考に、本課題で購入した小型高強度ランプハウス光源を検出光としたバイポーラーアンプの電界励起が可能な光学システムを構築した。放物面鏡を用いた集光型のXeランプハウス光源の購入を行い、その間に電気系統および光学系の構築を進めた。この時、デバイスの光励起による過渡吸収も行うため、所有しているNd:YAGサブピコ秒パルスレーザの導入も見据えた形でシステムを構成した。また、上記パルスレーザの三倍波では励起できない試料に対応するため、337nmの単パルスレーザが放出可能な窒素レーザを購入し、これも光学系に導入した。オペランド過渡吸収分光計測システム用の計測プログラムも開発して、動作することを確認した。初年度に予定していたオペランド過渡吸収分光計測システムの開発はおおむね完了した。オペランドSFG分光では、電子輸送材料を変えた青色発光有機EL素子において、時間分解測定で電子輸送材料を変えたことによる界面電荷蓄積の明確な差を確認することができた。さらに素子構成を変えた素子での電荷挙動のその場計測を進めている所である。初年度で開発したオペランド過渡吸収分光装置と分担者が既に開発しているオペランド和周波分光装置を連携研究者が作製する種々の発光材料(TTA材料、熱活性型遅延蛍光材料等)をベースとした有機ELに適用することで、デバイス駆動中における素子の発光ダイナミクスの評価を進める。既に、分担者の宮前は三重項励起子同士の衝突過程による逆項間交差によって発光するTTA材料をベースとした有機ELデバイスの解析を進めており、素子内部のキャリアの分布やダイナミクスに関する知見を得ている。オペランド過渡吸収分光装置においても、素子測定を開始させ、測定条件の探索を行う。また、本年度はオペランド過渡吸収分光装置の改良も推し進め、昨年度に購入した液体ヘリウム冷凍機の導入によるオペランド過渡吸収計測の温度変調機構を実装する。これによって、電界励起によって発生する熱活性型遅延蛍光の機構解明の知見を得る。また、種々の発光材料をベースとした有機EL素子について、SFG分光に用いている可視励起光の波長依存性や時間分解測定を進め、素子内部の電荷蓄積挙動と発光特性、素子劣化挙動との関連も明らかにしていくことを目指す。

TTA過程を効率的に誘起するには3重項状態の分子が過剰に存在することが必要であるが、今回SFGで確認された電荷蓄積はTTA過程が発光層/電子ブロック層界面に起こっていることを示している結果である。有機EL素子の駆動中に電界励起によって生成するエキシトン(励起子)のダイナミクスを検出するためのオペランド過渡吸収分光計測システムの開発を行った。装置の設計は、主に申請代表者が有しているNe:YAGパルスレーザ光を励起源とした過渡吸収分光計測システムを参考に、本課題で購入した小型高強度ランプハウス光源を検出光としたバイポーラーアンプの電界励起が可能な光学システムを構築した。放物面鏡を用いた集光型のXeランプハウス光源の購入を行い、その間に電気系統および光学系の構築を進めた。この時、デバイスの光励起による過渡吸収も行うため、所有しているNd:YAGサブピコ秒パルスレーザの導入も見据えた形でシステムを構成した。また、上記パルスレーザの三倍波では励起できない試料に対応するため、337nmの単パルスレーザが放出可能な窒素レーザを購入し、これも光学系に導入した。オペランド過渡吸収分光計測システム用の計測プログラムも開発して、動作することを確認した。初年度に予定していたオペランド過渡吸収分光計測システムの開発はおおむね完了した。オペランドSFG分光では、電子輸送材料を変えた青色発光有機EL素子において、時間分解測定で電子輸送材料を変えたことによる界面電荷蓄積の明確な差を確認することができた。さらに素子構成を変えた素子での電荷挙動のその場計測を進めている所である。初年度で開発したオペランド過渡吸収分光装置と分担者が既に開発しているオペランド和周波分光装置を連携研究者が作製する種々の発光材料(TTA材料、熱活性型遅延蛍光材料等)をベースとした有機ELに適用することで、デバイス駆動中における素子の発光ダイナミクスの評価を進める。既に、分担者の宮前は三重項励起子同士の衝突過程による逆項間交差によって発光するTTA材料をベースとした有機ELデバイスの解析を進めており、素子内部のキャリアの分布やダイナミクスに関する知見を得ている。オペランド過渡吸収分光装置においても、素子測定を開始させ、測定条件の探索を行う。また、本年度はオペランド過渡吸収分光装置の改良も推し進め、昨年度に購入した液体ヘリウム冷凍機の導入によるオペランド過渡吸収計測の温度変調機構を実装する。これによって、電界励起によって発生する熱活性型遅延蛍光の機構解明の知見を得る。また、種々の発光材料をベースとした有機EL素子について、SFG分光に用いている可視励起光の波長依存性や時間分解測定を進め、素子内部の電荷蓄積挙動と発光特性、素子劣化挙動との関連も明らかにしていくことを目指す。当初購入を予定していた検出光用のプラズマ励起光源が科研費予算の関係上、購入を断念せざるをえなかったため、代わりの通常励起光源を購入した分の差額が繰越金額として発生した。繰越金は次年度の予算と合わせて、より高速な電圧アンプの購入に使用する予定である。
東北地方太平洋沖地震に誘発された内陸活断層地震の地形学的・古地震学的研究

2011年3月11日の東北地方太平洋沖地震によって,福島県いわき地域で正断層型の群発地震活動が誘発された.同年4月11日には,マグニチュード7の大地震(福島県浜通りの地震)が発生し,湯ノ岳断層と井戸沢断層に沿って明瞭な地震断層が現れた.井戸沢断層のトレンチ調査の結果,ひとつ前の活動は1万数千年前であることが明らかとなり,約千年の周期で繰り返す海溝型超巨大地震のたびに変位するのではないことが判明した.いわき地域には,その他にも,活断層の可能性のある二ツ箭断層と赤井断層が分布する.地形・地質調査やトレンチ掘削調査の結果,二ツ箭断層は第四紀後期に活動した可能性があることがわかった.研究対象地域全域の空中写真を判読し,4条の主要な北西ー南東走向の断層(北から二ツ箭断層・赤井断層・湯ノ岳断層・井戸沢断層)に沿って,第四紀後期の活動を示唆する変位地形を認定した.2013年度は,二ツ箭断層と赤井断層に焦点を絞り,詳細な空中写真判読・地表踏査・地中レーダー探査を行った.二ツ箭断層に沿っては山地斜面の傾斜変換線や鞍部列が線状に並び,河谷の系統的な左屈曲が確認される.また最終間氷期に形成されたと考えられる河成段丘面を変位させている副次的な断層も見られ,二ツ箭断層は第四紀後期にも活動している活断層である可能性が高い.地表踏査では,多くの地点で基盤岩と中新統の堆積岩を境する正断層露頭が確認された.また段丘面の編年のために,段丘構成層を被覆する土壌層から火山灰分析用の試料を採取した.さらに,二ツ箭断層の中部と東部において,段丘面が変位していると考えられる箇所の地中レーダー探査を行い,地下の堆積層の構造を解析し,今後のトレンチ掘削・ボーリング調査の候補地の検討を行った.2011年4月の福島県浜通りの地震の発生以来行ってきた地震断層調査や断層変位地形調査,および2011年9月に行った掛橋地区のトレンチ掘削調査については,本科研費で行った補完的な調査結果も含めて,Bulletin of the Seismological Society of America誌にて公表した(Toda and Tsutsumi, 2013).2011年3月11日の東北地方太平洋沖地震によって,福島県いわき地域で正断層型の群発地震活動が誘発された.同年4月11日には,マグニチュード7の大地震(福島県浜通りの地震)が発生し,湯ノ岳断層と井戸沢断層に沿って明瞭な地震断層が現れた.井戸沢断層のトレンチ調査の結果,ひとつ前の活動は1万数千年前であることが明らかとなり,約千年の周期で繰り返す海溝型超巨大地震のたびに変位するのではないことが判明した.いわき地域には,その他にも,活断層の可能性のある二ツ箭断層と赤井断層が分布する.地形・地質調査やトレンチ掘削調査の結果,二ツ箭断層は第四紀後期に活動した可能性があることがわかった.研究対象地域の空中写真を判読し,予察的な活断層分布図を作成した.その結果,2011年4月の福島県浜通りの地震で破壊した湯ノ岳断層のさらに北東に分布する赤井断層や二ツ箭断層に沿って,第四紀後期の活動を示唆する地形が断続的に認められた.これらの断層について,予察的な現地調査を行った.福島県浜通りの地震で破壊した井戸沢断層については,2011年9月に地震断層の南端に近いいわき市田人町黒田掛橋でトレンチ掘削調査を行い,ひとつ前の活動時期が12,50017,000年前であることが明らかとなっている.その追加調査として,2012年7月に地震断層の北端に近い田人町石住綱木でトレンチ掘削調査を行った.長さ約10m,深さ約3mのトレンチを掘削し,段丘礫層とそれを覆うフラッドローム堆積物を変位させる西傾斜の正断層が出現した.地層の堆積・変形構造から解読できる断層活動の痕跡は,2011年のもののみであった.礫層中の腐植土層から採取された植物遺体の年代は約25,000年前であるため,掛橋トレンチで解読された1万数千年前の断層活動の際には井戸沢断層の北部は活動しなかった可能性がある.掛橋地区のトレンチ掘削調査では,2011年の地震の上下変位量は約1.2mであるのに対して,先行するイベントの上下変位量は約30cmと顕著に小さかったので,先行する地震の変位量や破壊領域が2011年よりも小さかった可能性がある.これらの現地調査と平行して,2011年4月の地震発生以来行った地震断層調査や断層変位地形調査,および掛橋地区のトレンチ掘削調査の結果を論文としてまとめた.平成2425年度に,福島県いわき地域に分布する4条の主要な北西ー南東走向の正断層(二ツ箭断層・赤井断層・湯ノ岳断層・井戸沢断層)の空中写真判読や現地踏査を終えた.平成26年度は,2011年福島県浜通りの地震の際に活動しなかった二ツ箭断層について,この断層が活断層か否かを明らかにするための調査を行った.まず,いわき市四倉町上岡と沼ノ原における複数の測線で地中レーダー探査を行い,断層の位置や地下構造を検討した.その後,これらの2地点でトレンチ掘削調査を行った.

上岡では,二ツ箭断層のantithetic断層を対象とした掘削を行った.その結果,崖錐性の堆積物を変位させる正断層状の断層が露出した.炭質物が含まれておらず,地層の年代を測定することはできなかった.しかし,地層は未固結で礫の風化も進んでいないことから,第四紀(後期)の堆積物であると推定される.よって二ツ箭断層も,湯ノ岳断層や井戸沢断層と同様に,第四紀後期にも繰り返し活動している活断層である可能性が高いと考えられる.沼ノ原で掘削したトレンチでは断層が露出せず,断層崖と推定した崖は侵食崖であると判断した.いわき市田人町掛橋で2011年に行った井戸沢断層のトレンチ掘削調査地点の横で,地中レーダー探査を行った.その結果,トレンチ壁面で観察されたのと同様な地層の変形が捉えられ,またトレンチ壁面には露出しなかったより古い地層の累積的な変形も明らかとなった(木村ほか,2014;Kimura et al., 2015).地形学研究対象地域の空中写真判読により,4条の主要な断層(北から二ツ箭断層・赤井断層・湯ノ岳断層・井戸沢断層)を調査対象として選定した.このうち,2011年4月の福島県浜通りの地震の際に,湯ノ岳断層と井戸沢断層に沿って出現した地震断層の調査結果と井戸沢断層の中部で行ったトレンチ掘削調査結果については,すでに2編の論文として公表した.また2012年度に井戸沢断層の北端部で行ったトレンチ調査でも,井戸沢断層が比較的長い活動間隔(数万年のオーダー)を持つことが明らかとなった.このように,井戸沢断層や湯ノ岳断層については,その性状や活動履歴に関するデータを着実に収集できた.二ツ箭断層と赤井断層については,断層トレースのほぼ全域の野外踏査を行い,断層変位地形や断層露頭を多くの地点で確認できた.また断層が第四紀後期の河成段丘面を変位させている2地点で,地中レーダーを使った地下構造探査を行った.本来は,2013年度中に二ツ箭断層のボーリング調査やトレンチ掘削調査を行い,第四紀後期の活動の有無や活動履歴を検討する予定であった.しかし,震災から復興事業等で,年度の後半にボーリング業者や掘削業者が確保できない事態となり,これらの調査を延期せざるを得なかった.これらの調査は,2014年度のなるべく早い時期に行う予定である.2011年4月福島県浜通りの地震の発生以来行ってきた地震断層調査や断層変位地形調査については,本研究によって遂行した調査の結果も含めて論文として公表することができた.また,2011年9月に行った掛橋地区のトレンチ掘削調査についても,その結果を速報として論文化できたので,本研究の出発点となるデータはすべて公表できたことになる.断層変位地形調査やそれに基づくトレンチ掘削地点の選定については,おおむね予定通りに進行している.断層の活動履歴調査については,2012年7月に井戸沢地震断層の北端付近でトレンチ掘削調査を行うことができ(掘削費用は科学技術振興機構の国際緊急共同研究・調査支援プログラムによる),井戸沢断層の活動履歴に関する重要なデータを得ることができた.井戸沢断層上の2地点で行った掘削調査により,研究地域の活断層の活動間隔が比較的長い(数万年のオーダー)であることが明らかとなり,今後の掘削調査(掘削地点や掘削するトレンチの規模など)を立案する上で重要なデータが得られた.2014年度は,二ツ箭断層と赤井断層の断層変位地形の補完調査を行い,また第四紀後期の活動性の有無を調べるために,トレンチ掘削調査・ボーリング調査を行う.また変位基準となる段丘面の編年のために,被覆層の火山灰分析を行う.研究対象地域に特異的に正断層が分布する地質学的背景を考察するために,海成段丘の分布高度や海域も含めた広域の地質構造に関する既存データの収集と解析を行う.地震断層の調査はほぼ完了したので,今後は断層変位地形や断層露頭の調査,および変位基準となる段丘面の編年を中心に研究を進める.また,研究対象地域に正断層が特異的に分布する地質学的背景を明らかにするために,海成段丘の分布
知覚神経におけるHMGB1シグナルを標的とした新規口腔癌骨破壊病変治療の開拓

口腔癌組織アレイを用いた口腔組織と口腔癌を含む頭頸部悪性腫瘍組織におけるHMGB1発現の検討により, HMGB1は癌細胞での発現が増加していた。HMGB1は核内タンパクであり核内におけるHMGB1発現は癌組織と正常組織に大きな差はなかったが、細胞質では癌組織における発現が著明に増加していた。これは癌細胞ではHMGB1が核から細胞質そして細胞外へ流出していると考えられた。種々の口腔癌細胞株(HSC-2, HSC-3, SAS)ならびに乳癌細胞株(MDA-MB-231, 4T1)におけるHMGB1発現を検討した。HMGB1はHSC-2, HSC-3, SAS全ての口腔癌細胞で高発現していた.細胞内だけでなく細胞培養上清においてもHMGB1の存在が確認され癌細胞は能動的にHMGB1を細胞外に産生していることが明らかになった.HMGB1高発現口腔癌HSC-2細胞培養上清を知覚神経細胞である脊髄後根神経節細胞、DRG細胞に添加し神経細胞培養液中で14日間培養すると知覚神経軸索伸長が促進された。さらにHSC-2細胞培養上清から細胞外小胞であるエクソソームを分離し知覚神経に添加すると細胞培養上清と同様に知覚神経軸索伸長が誘導されることが明らかになった。このエクソソームによる軸索伸長はHMGB1中和抗体を添加することにより阻害された。これは癌細胞が産生するエクソソーム内にHMGB1が封入されており知覚神経軸索慎重が促進することが示唆された。さらにHSC-2, HSC-3, SAS細胞の培養上清は知覚神経の酸感受性受容体発現を増強させ癌細胞が乳酸によって構築する酸性環境による骨痛を増強することが明らかになった。HMGB1口腔組織アレイ検索にてHMGB1免疫染色を行った。HMGB1抗体の抗体選択のため数種類の抗体で前実験を行ったため、当初より実験計画が遅れた。in vitroにおける計画は概ね当初の計画通り行えた。興味深い事に細胞外小胞であるエクソソームとHMGB1の関係を示唆する結果を得ることができた。また新たにHMGB1は知覚神経の酸感受性受容体発現を増強させることが明らかになっている。in vitroにおける検討にて細胞外小胞であるエクソソームとHMGB1の関係を示唆する結果を得た。当初の予定どおりIn vivoの検討を開始することとし、同時に癌細胞が産生するエクソソームを破砕し質量分析を行うことによってHMGB1をどの程度産生しているかを検討することとしている。
好感性のもたれる打放しコンクリートの性能評価に関する研究

本年度は好感性のもたれる打放しコンクリートの「材料レベル」および「建物レベル」の心理量的な性能評価に関する研究を実施した。打放しコンクリートの表面色彩が感性に及ぼす影響を把握するため,50名の大学建築系大学生および大学院生にアンケート形式による心理実験を行った。まず,打放しコンクリート建築に対する嗜好性および「らしさ」に関する調査行い,次に,「材料レベル」と「建物レベル」に分けてイメージテストを実施した。「材料レベル」のイメージテストには,多種の色彩の異なる顔料,セメントおよび細骨材を用いた試験体によった。42種類の300×300×50mmの打放しコンクリート供試体を作製し,各供試体の色彩を把握した上で,SD法により心理実験を行い,因子分析による打放しコンクリートの「材料レベル」の特性を抽出した。さらに,「建物レベル」としては,「新建築誌」(2000.12005.12)に掲載された外観の全貌が明瞭な打放しコンクリートの建物から9棟の建物を選定し,打放しコンクリート供試体の色彩に近似させるように画像編集ソフトで色彩編集を施した建物の写真を用い,SD法により心理実験を行った。この結果をもとに,打放しコンクリートの「建築レベル」の特性を抽出した。最後に,打放しコンクリートの「材料レベル」と「建物レベル」のイメージ差異を考察し,打放しコンクリートの感性性能を性能規定型の設計体系に導入する可能性について検討した。本年度は好感性のもたれる打放しコンクリートの表面色彩に強い影響を及ぼすと考えられるカラーセメントペーストについて研究を実施した。(1)セメントと着色顔料で作製した粉体混合物の色彩メカニズム多種のセメントおよび着色顔料を用いて,セメントに赤・青・黄・緑・黒計5種類の着色顔料の比率(0%,0.1%,0.3%,0.5%,1.0%,2.0%,5%,10%)を変えて混入し,色彩の幅広い粉体混合物作成し,それらの色彩を測定し分析した。その結果,顔料が微量のため,粉体混合物の色彩は微粒である顔料の色彩の影響を強く受けてないことがわかった。(2)セメントと着色顔料で作製したカラーセメントペーストの色彩メカニズム(1)と同じと調合で色彩の幅広い粉体混合物を用い,水セメント比を30%とした供試体を作製した。脱型直後フレーシュ状態および脱型硬化後のカラーセメントペースト供試体の色彩を測定し,実験結果を用いて,筆者が構築した打放しコンクリートの明度および彩度に関する粒子の可視深度モデルにより,それら色彩の関係を理論的に調べた。その結果,(1)粉体混合物にある顔料は水を加えることにより分散し表面に現れ,カラーセメントペーストの色彩に強く影響する。(2)カラーセメントペーストの色彩は,顔料の混入量に伴って着色度は増加するが,線形的な変化ではなく,ある程度までを境に色彩の値は停滞する。(3))表面から可視深度までに確率的に存在し得る粒子の投影面積を乗じた値によって表される可視深度の概念は,カラーセメントペーストの色彩にも適用できた。
プロトン交換ゼオライトでのプロトンケミカルシフトの変化に及ぼす温度の影響

測定試料にシリカライト,B-ZSM-5,Al-ZSM-5,モルデナイト,Y型ゼオライトを選び,従来測定が困難であった400°Cでの固体高分解能1H NMR (1H MAS NMR)スペクトル測定を行なった。その結果、以下の結論に至った。(1)酸強度と各種の方法で推定された酸強度の測定値とは、お互いの関連性はあるが厳密には別のものである。(2)酸強度を絶対値として表現することはできないが,各種の方法で推定された測定値は相対値として妥当である。(3)酸強度が弱いゼオライトにおいて、温度可変1H MAS NMR測定での酸強度の相対評価が有効である。申請者が設計制作したNMRプローブを用いて,従来測定が困難であった400°Cでの固体高分解能プロトンNMR (1H MAS NMR)スペクトル測定を行い,以下の1)及び2)を目的とした。1)プロトン交換ゼオライトを試料として,室温から400°Cまでの温度領域において1H MAS NMRスペクトル測定を行なう。2)1)の結果を基に,プロトンケミカルシフト値の変化に及ぼす温度の影響を明らかにする。この測定によってプロトンの電子状態に及ぼす温度の影響を明らかにする。上記の目的を達成するため,測定試料としてゼオライト骨格がMFI構造であるゼオライトを選択した。具体的には,シリカライト,骨格にB3+とAl3+がそれぞれが存在するB-ZSM-5とAl-ZSM-5である。これらのゼオライトでは,室温での酸性プロトンに帰因するケミカルシフト値が大きい程,ケミカルシフト値の温度依存性が高い。また,これらのゼオライトを触媒として,エタノール転化反応と1-ヘキセン転化反応を行なうと,ケミカルシフト値が大きく,温度の依存性が大きいゼオライト程,高い酸触媒活性を示した。いずれのゼオライトにおいても,ケミカルシフト値は温度が高くなる程,大きな値を示した。これまでの実験結果に基づいて,以下の結論に至った。(1)酸強度と各種の方法で推定された酸強度の測定値がお互いの関連性はあるが,厳密には別のものである。(2)酸強度は絶対値として表現することはできないが,各種の方法で推定された測定値は,相対値として妥当である。(3)酸強度弱いゼオライトの酸強度の相対評価に,温度可変1H MAS NMR測定が有効である。本研究の目的は反応温度により近い状態でのプロトンの電子状態を明らかにすることである。そこで,従来では測定が不可能であった400度でプロトン固体高分解能核磁気共鳴スペクトル測定を行ない,固体触媒として知られているゼオライト測定用試料として,その酸性プロトンの性質に及ぼす温度の影響を調べた。このとき各温度でのケミカルシフトや,温度の違いによって変化したケミカルシフトの大きさの違いに注目した。試料はゼオライト骨格にアルミニウムまたはボロンを含むZSMー5ゼオライト(それぞれAl-ZSM-5とB-ZSM-5と表記)およびシリカライトであるである。いずれのゼオライトでも温度が高くなるとプロトンケミカルシフト値は増大し,ケミカルシフト値の変化は,Al-ZSM-5 > B-ZSM-5 ≒シリカライトの順であった。またBーZSMー5とシリカライトのプロトンのケミカルシフトは室温から400度までの範囲では,各温度において同じ値を示した。この実験結果は,酸としての性質がBーZSMー5とシリカライトが同じであることを示している。このことをさらに確かめるために,酸触媒反応である1ーヘキセンとエタノール転化反応をそれぞれ行なった。その結果,これらの触媒を用いるとそれぞれの転化速度および各反応での生成物分布は殆ど同じであった。これらの結果は,先の固体高分解能核磁気共鳴スペクトル測定の結果を支持している。本研究で行なった温度可変プロトン固体高分解能核磁気共鳴スペクトル測定によって,これまで赤外分光法等で測定が困難であったBーZSMー5やシリカライトのプロトンの性質に及ぼす温度の影響を明らかにすることができた。この測定方法は,他のゼオライトをはじめ種々の固体酸の酸性質に及ぼす温度の影響を調べることに有効な手法である。実験を実施する建物が,耐震工事(24年9月16日から25年3月31日)を行なったために,研究は計画通りに進行しなかった。そのため研究の進捗が遅れる原因となった。先に述べた理由のため研究期間を1年延長し,当初の計画を達成する。即ち,合成を計画していたゼオライトを合成し,それぞれのゼオライトの酸性プロトンのケミカルシフトに及ぼす温度の影響を調べる。ゼオライト合成を行なうための構造規定剤等の薬品が必要である。

ゼオライト合成に必要な構造規定剤は合成を行なうゼオライトを合成するために,オートクレーブを用いる。これは既に設備されているので有効に使用し,ゼオライト合成の効率を上げる。一方,1H MAS NMR測定用試料を調製する真空装置は既に自作しているので問題はない。実験を実施する建物の耐震工事による研究遂行の遅延により未使用額が発生した。未使用額は、上記次年度の計画を実施するために用いる。具体的には以下の物品購入費用にあてる。ゼオライト合成を行なうための構造規定剤等の薬品が必要である。更にこれを用いてゼオライトを合成するために,オートクレーブ(100 ml, 50ml各2本,計4本)およびそのテフロン内筒やガラス器具が必要である。そのための費用を計上する。
組合せ論とその周辺に関する研究

一般線型群以外の古典群の各系列(すなわち、直交群o(n、C)、so(n、C)斜交群Sp(n、C)etc.)についてその群の次元やrankに無関係な形で、"組合せ論的表現論"ともいうべき方法と構成した。詳しくは、既約表現のテンソル積の分解法則、およびその表現にでてくるweightの重複度等を計算するアルゴリズムを与えた。具体的な内容は次のとおりである:また、各系列ごとにその指標のyang図形によるparametrizationを与えた。2. Algebra Λの中で、直交群と斜交群の既約指標の間にはdualityに類似な法則があることを示した。3. GL(n)の場合にKostokaー係表を一般化して、古典群の既約表現にでてくるWeightの重複度をrankの多項式で具体的に与えた。4. Littlewoodの方法の拡張として古典群のテンソル積の分解法則を決定した。5. GL(2n)からSp(2n)、GL(n)からSp(n)への自然な形の埋め込みの下で既約表現の制限則を与えた。その他低次元トポロジー(とくに3次元多様体)の結び目、絡み目の組合せ論的手法による分類にも或る程度の予想を得た。
霊長類ES細胞維持因子の同定とその機能解析

マウスES細胞はサイトカインLIFによってその全能性が維持される。一方、サルやヒトなど霊長類のES細胞はLIFには反応せず、マウス胎児線維芽細胞(MEF)の抽出物によってその全能性が維持される。我々はMEF由来の分子で霊長類ES細胞の全能性維持を可能にする分子を同定するためにMEF由来のcDNAライブラリーを作製して、カニクイザル由来ES細胞の未熟性を維持する因子の発現クローニング法を試みた。それに加えて候補分子を絞りES細胞維持活性を有する分子を捜す実験も並行して行った。COS7細胞による発現クローニング法でES細胞の未熟性維持を指標にMEFのライブラリーをスクリーニングしたが単独でES細胞を維持できる因子を同定することはできなかった。一方、検索した候補分子のうちWnt3aにES細胞の維持を支持する活性があることが判明した。しかしながらWnt3a単独では長期間未熟性を維持することは不可能であった。また、マウスES細胞もある程度Wnt3aにより維持されることが判明したが、Wnt3a単独で維持した場合、ALP陽性など未熟性の指標となるマーカーはある程度保たれても、マウスを作る能力は急速に失われた。また、Wnt3aの精製度が上がると逆にES細胞維持能を失う傾向にあった。このことは、Wnt3aによるES細胞維持活性には何らかのco-factorの存在が必要であることを示している。以上の結果はES細胞の未熟性維持にはマウスにおいても霊長類のES細胞においてもMEF由来の複数の分子が必要であることを示している。哺乳動物細胞を利用した発現クローニング法により、霊長類のES細胞の維持に必要なマウス胎児性維持芽細胞(MEF)由来の因子の同定を、カニクイザルのES細胞を標的細胞として試みた。現在までにMEF細胞由来のライブラリー5万クローンをスクリーニングしたが、ES細胞の未熟状態を維持しうる因子は同定できていない。現在、スクリーニングを継続中である。またMEFで発現しているいくつかの分泌蛋白質のES細胞維持活性を調べることにより、そのうちWnt3にES細胞維持活性を有することが判明した。この活性はWnt3の可溶型レセプターにより中和されることから、Wnt3のレセプターを介したものであることが確認された。マウスES細胞においても同様の結果を確認した。これらの結果はWnt3Aが造血幹細胞だけでなくES細胞の未熟性を維持する活性も有する重要な因子であることを示している。ただし、Wnt3AのみではLIFのようにES細胞を長期維持することは難しい。つまり、マウスではLIFのみでES細胞の未熟性を保ったまま長期間培養できるが、サルES細胞はWnt3Aで長期間未熟性を維持することは不可能である。このことは、MEF由来でWnt3A以外にES細胞の未熟性維持に必要な因子が存在することを示唆している。この分子がWnt3Aと共同して働くのか、あるいは別に働くのかはこれまでの実験結果では明確ではないが、現在Wnt3Aの存在下においてMEF由来分子をスクリーニングする発現クローニング法の基礎検討を行っている。
ヒト先天性水腎症における転写調節因子Id2遺伝子変異の解析

Id2遺伝子欠損マウスが先天性水腎症を高頻度に発症することは、我々が独自の解析に基づいて明らかにし、世界に先駆けて報告したものである。その病態解析の結果からヒト水腎症症例におけるId2遺伝子異常の存在が強く示唆される。本研究は、遺伝子解析の手法を駆使して、ヒトにおける、Id2遺伝子の変異と先天性水腎症発生の因果関係を明らかにすることを目的とした。具体的には、ヒト先天性水腎症患者におけるId2遺伝子変異の有無を検討することと、既知の水腎症関連遺伝子であるBMP4に対するId2遺伝子発現の応答性の検討を行った。(1)共同研究施設の患者の中で、先天性尿路奇形が家族内に認められる20家系(約100人)を対象とした。現在までのところサンプル採取できた7家系28サンプル(先天性水腎症13例、他の先天性尿路奇形2例、健常者13例)のゲノムDNAを解析した。3つのエクソン、2つのイントロンについて塩基配列を決定し、GenBankに登録されているヒトId2遺伝子座の塩基配列と比較したが、塩基配列を決定した28サンプルいずれにおいても変異を認めなかった。(2)BMP4は分泌タンパク質であり、細胞膜表面の受容体を介してシグナルが細胞内に伝わる。この際、転写因子であるSmad1,Smad5,あるいはSmad8を介する。そこでId2遺伝子のプロモ-ター領域を用いたレポーターアッセイを行い、Smad1の存在下にId2遺伝子のプロモータ-が応答するかを検討した。しかしながらId2のプロモーターではSmad1に応答が見られなかった。この不応性は、検討するId2プロモ-ター領域の長さを変えても同様だった。現在、未解析の症例が13家系残っており、今後も解析を継続する。また、プロモーター解析については、解析範囲の拡大とSmad1以外の補助因子による機能的強調の必要性の有無などについて今後検討していく。申請者はこれまでに,転写調節因子Id2遺伝子欠損マウスが高頻度に腎盂尿管移行部(UPJ)の通過障害に起因する先天性水腎症を発症することを見出している。その発現様式には雌雄差があり、片側性であることなど、他の水腎症モデルマウスに比べヒト症例に酷似しており、またId2+/-マウスにも水腎症を認めることから、ヒト水腎症症例においてId2遺伝子変異の存在が強く示唆された。我々はヒトゲノムDNA中からId2の遺伝子配列を解析する実験系を既に確立し、Id2遺伝子領域とプロモーター領域をあわせた全長約8kbの遺伝子配列の解読が可能である。ヒト水腎症症例の遺伝子解析については、家族内発生例を中心に現在検体採取を行っている。これまでに6家系からの検体採取と遺伝子解析を行った。ヒトId2遺伝子は3つのエクソンからなるが、第一エクソンにほぼすべてのタンパク質コード領域が含まれる。まず約4.0kbにわたるId2遺伝子座をPCRで増幅し、これを鋳型としてPCRによるダイレクトシークエンスを行なった。各サンプルにおいて、エクソン、イントロンについて塩基配列を決定し、GenbBankに登録されているヒトId2遺伝子座の塩基配列を決定した24サンプルいずれにおいても変異を認めなかった。ヒトId2遺伝子座において、SNPs(single nucleotide polymorphisms)が第一エクソン、イントロンにあるが、いずれのSNPsも解析したサンプルにおいては検出できなかった。現在までのところ、水腎症の家族内発症例は約20家系の存在を確認しており、検体採取を順次施行中である。
マイクロサテライト不安定性発癌における遺伝子非翻訳領域異常の役割の解明

non-coding領域のマイクロサテライト配列における変異により調節を受けうる癌関連遺伝子を網羅的に明らかにした。これらの候補遺伝子におけるマイクロサテライト配列長の遺伝子発現への影響をin vitro、in vivoにおいて明らかにした。また、MSI陽性消化器癌組織および細胞株における変異の頻度を明らかにした。MSI陽性消化器癌細胞株から、注目する遺伝子におけるマイクロサテライト配列長の異なるサブクローンの樹立に成功した。さらにサブクローンやMSI陽性消化器癌組織および細胞株において、マイクロサテライト配列の変異と遺伝子発現量との相関を明らかにした。5'-UTRにモノヌクレオチドリピートを有する標的遺伝子は、MSI陽性癌で発現が低下していた。5'-UTRにおけるマイクロサテライト配列の変異は、転写の低下に関わっていると考えられ、癌抑制遺伝子の不活化機構のひとつとして重要であることを示した。一方、3'-UTRにモノヌクレオチドリピートを有する標的遺伝子は、MSI陽性癌で発現が亢進し、同時にリピート数が短縮していることが多いことを明らかにし、癌遺伝子の活性化機構のひとつとして重要であることを示した。Poly(U)-tractの長さとRNA安定性、プロセシング、翻訳効率との関連も明らかにした。上記の成果をもとに、検索範囲を拡げ、昨年度網羅的に明らかにした遺伝子に関し、個々の遺伝子発現と5'-UTRあるいは3'-UTRマイクロサテライト配列の変異との対応関係について示した。DNAミスマッチ修復遺伝子の異常による単純繰り返し配列の遺伝子不安定性つまりマイクロサテライト不安定性(microsatellite instability ; MSI)は、家族性非ポリポーシス大腸癌(HNPCC)、散発性の胃・大腸・子宮体癌、重複・多発癌などの発癌・進展機構として極めて注目されている。研究代表者らは、MSI陽性発癌においては、遺伝子coding領域にマイクロサテライト配列を有する癌抑制遺伝子(いわゆる標的遺伝子)のフレームシフト変異による不活化が重要な役割を果たしていることを明らかにしてきた。本研究では、癌関連遺伝子のnon-coding領域のマイクロサテライト配列における変異の役割を明らかにし、MSI陽性消化器癌の発癌(特に、早期)・進展機構を解明することを目的として系統的に解析を行った。本研究では、癌関連遺伝子のnon-coding領域のマイクロサテライト配列における変異の役割を明らかにし、MSI陽性消化器癌の発癌(特に、早期)・進展機構を解明することを目的とした。昨年度明らかにしたnon-coding領域のマイクロサテライト配列における変異により調節を受けうる癌関連遺伝子に関して詳細に解析を進めた。
ベロ毒素阻害活性を有するスフィンゴ糖脂質Gb3類似体の合成研究

病原性大腸菌O-157の産生するベロ毒素は死亡率の高い溶血性尿毒症症侯群を引き起こすために大きな社会問題になっている。ベロ毒素が結合するヒトの細胞表面の受容体はスフィンゴ糖脂質Gb3である。ベロ毒素は受容体分子Gb3に結合した後,細胞内にエンドサイトーシスで取り込まれ,60sリボソームを破壊し,その毒性を発現する。したがって,ベロ毒素受容体分子Gb3の類似体はベロ毒素の細胞内への進入を食い止める阻害剤となりうる。スフィンゴ糖脂質Gb3の構造中でベロ毒素が強く認識するユニットはガラクトースがα1-4結合したガラビオース部分である。そこで,合成困難な糖鎖部分をパーフルオロヘキサンと有機溶媒による液-液分配抽出操作だけで精製できるフルオラス合成法により,迅速かつ大量に合成することに成功した。糖鎖部分のアノマー位はアリルエーテル修飾したので,オゾン酸化によりホルミル基に変換した。続いて,セラミドの代用ユニットとしてのホスファチジルエタノールアミンと還元的アミノ化条件によりカップリングさせ,最後に保護基を除去することにより,Gb3類似体を合成することに成功した。合成したGb3類似体のベロ毒素中和活性を測定したところ,1型(stx-1)のベロ毒素に対しては弱い中和活性しか観察されなかったものの,より毒性が強いとされる2型(stx-2)のベロ毒素に対してはナノモル濃度で中和活性を示した。今後,さらに強い阻害剤の開発を目指し,類縁体の合成研究を継続していく予定である。腸管出血性大腸菌O-157の産生するベロ毒素は死亡率の高い溶血性尿毒症症候群を引き起こすために大きな社会問題となっている。従って,ベロ毒素受容体分子Gb3の類似体はベロ毒素の細胞内への進入を食い止める阻害剤となりうる。スフインゴ糖脂質Gb3の構造中でベロ毒素が強く認識するユニットはガラクトースがα1-4結合したガラビオース部分とセラミドの2本鎖脂質部分である。そこでまず,合成困難なガラビオース部分をパーフルオロヘキサンと有機溶媒による液-液分配抽出のみで精製できるフルオラス合成法により、迅速かつ大量に合成した。ガラビオース部分はアリルグリコシドとして調製したので、オゾン酸化によりアリル基をホルミル基に変換した。続いて、セラミドの代用ユニットとしてのホスファチジルエタノールアミンジパルミトイルと還元的アミノ化条件によりをカップリングさせ、最後に保護基を除去することによってGb3類似体を合成することに成功した。さらに、同様のフルオラス合成法によりGb3の3糖部分を調製し、これを用いて3糖構造を有するGb3類似体も合成した。次年度は、ベロ毒素に対する阻害活性を調査し、より優れた阻害剤の開発を検討する予定である。
四国遍路の巡る景観に組み込まれた死に関わる風景の果たす役割

遍路が巡礼中にであう景観を要素に分けて分析した。遍路が歩く空間には、日常の生活空間を離れて異界を旅していると感じさせる景観要素がちりばめられている。岩山、岩壁、洞窟、亜熱帯樹林、盆地、海などである。これら異空間が遍路に、思索するきっかけを与えている。また町や農村では、逆に日常生活空間として、遍路に人生や死の持つ意味を考えさせる契機となっていることを示した。遍路にとって巡礼のプロセスとしての遍路道が大きな意味を持っている。ヨーロッパの巡礼地との比較により本尊に対する宗教的態度の違いや、聖地としての性格の違いを考えた。日本では、仏像を直接に拝むより、そのものを含む空間が重要である。、遍路道の景観が精神的な感慨を大きく考えるという主張をした。遍路の持つ納経帳の分析では、江戸時代末期から明治時代にかけて高知県と愛媛県南部に遍路が入っていないことを納経帳の記述より示した。高知県に入らない代償として、土佐十七ヶ寺の遙拝所や、南伊予の遥拝所寺院があったことが分かった。遍路の経路も石鎚山に登山して松山の南に抜ける山越えの遍路道があったのではないかと推測している。安政4年の遍路の納経帳を入手し、当時の遍路の廻り方が順番通りではないことや、二・三の札所の古い絵地図を入手し、現代との違いを考えている.また文献資料の収集も続けている。徳島県と高知県の遍路の道を歩き、遍路が経験する景観、寺院、奇跡の話や、付近の住民との対応など、を実際に体験し、遍路の主観的経験などを考えている。出会うことのできた遍路に聞き取り調査を行っている.巡礼の経路のうちに、他界の風景と重ねて考えられたのではないかと、私が考えている盆地の宗教景観について、調査した。宝永7年(1710年)から、現在までの61冊の納経帳の記載内容の変化について調査した。幕末から明治初期にかけて遍路はその巡礼のルートを大きく変更していることがわかる。特に高知県の入国がゆるされず、それを大きく避ける遍路のルートがあったことがわかった。納経の期日より、1ヶ月余りで廻る遍路と3ヶ月余の期日をかける遍路があることより、廻り方にもいくつかのタイプがあることが考えられる。高知県に入らない代償として、土佐十七ヶ寺の遥拝所や、南伊予の遥拝所寺院があったことが分かった。
スタイン蒐集敦煌文献現地綜合調査(調査総括)

1906ー08年の第二次中央アジア探検においてS.A.Steinによって蒐集された敦煌チベット語文献は,現在India Office Library and Records(IOLR)に所蔵されている.東洋文庫は, 1950年代初頭にマイクロ・フィルムによってそれを将来し,多年学界の利用に供してきた.更に利用の便を考慮して,『スタイン蒐集チベット語文献解題目録』既刊11分冊を刊行してきた.その編纂過程で少なからぬ問題が生じた.その根本的な原因は,従来の調査がすべてマイクロ・フィルムという,現物に比べてはるかに情報量の少ない資料のみに基づいていたことである.そこでそれらの問題点を解決するために,昭和61年8月から11月にかけて東洋文庫の研究員を中心とする7名の調査隊が,イギリスのIOLRにおいて写本の現地調査を行なった.IOLRは,もともとはイギリス外務省のインド局附属の図書館であったが, 1982年になって大英図書館の一支部に組み入れられた.スタイン卿が中央アジアや敦煌で蒐集した文献のうち,漢文文献と若干の諸国語文献は,同じ大英図書館の東界支部(Orintal Manuscripts and Printed Books)に保管されている.IOLRはチベット語,梵語,コータン語,クチャ語等の文献が収められている.スタイン蒐集チベット語文献の保在形態は,大きく二つに分かれている.第一は,冊子状のもの,あるいは巻物状のものなどである.ばらばらに台紙に貼付けることができないので, BOXと書かれた段ボール箱に入られているか,または何冊かを束ねてひもで括られている.これらはもっとも整理されていない文献である.その中には『無量寿宗要経』を書写したものが大量に含まれていた.第二の保存形態は,ちょうどアルバムのように写本の一枚一枚を台紙に貼り,その大きさ毎に皮表紙の本に綴じ,各巻にはVolume1からVolume73までの番号が付けられている.このうち, Volume10(No.216)およびVolume41は,現在所在が不明である.各巻の巻頭には, Dr.F.W.Thomasが書き,後にMiss A.F.Thompsonが校訂したIndexが付されている.この調査の主たる対象であるチベット語文献の調査報告を,東洋文庫は昭和62年度に『スタイン目録』第12分冊として刊行した.その中で従評の問題点がどの程度解決されたかを簡単にまとめておく.1.既刊目録において空欄のままになっている文献のうち, No.235,255,288,289,327,543,549,563の8点を除くすべての文献の所在を確認することができた.残る8点は,プサン目録が作成されて以後, IOLRにおいて粉失されたものと思われる.2.BOXとして分類されているものと, Volume1からVolume73まで(Volume10と41の上の事情で除く. )の全71巻のすべてのページについて, IOLRが打ったナンバー,スタインが写本に導き入れたStein番号,プサン番号を確認したリストを作成した.これは整理の上,『スタイン榛録』第12分冊に収録した.3.従来判読不可能であった文献については,フィルム撮影では限界があると思われるので,できる限り書写してきた.これが,『スタイン目録』第12分冊の成果の大部分を占める.4.F.W.Thomasが, Ancient FolkーLiterature from Northーeastern Tibet(Berlin1957)およびTibetan Literary Texts and Documents concering ChineseTurkestan:Part II(London1951)で使用した文献の多くはプサン番号が与えられていない.これらは,歴史的な資料として貴重なものを含むが,写本の状態の悪いものが多い.それらについても,写本の所在を確認し,既刊目録に含まれていないものや,判読不能であったもののカードを作成してきた.これらも所在を示すリストとともに『スタイン目録』第12分冊に収録した.5.チベット文献の裏に漢文文献が書写されているものについては,プサン目録のAppendixに研究代表者榎一雄の作成した目録が掲載されている.それらの所在についても調査し,その一覧表を『スタイン目録』第12分冊に収録した.1906ー08年の第二次中央アジア探検においてS.A.Steinによって蒐集された敦煌チベット語文献は,現在India Office Library and Records(IOLR)に所蔵されている.東洋文庫は, 1950年代初頭にマイクロ・フィルムによってそれを将来し,多年学界の利用に供してきた.更に利用の便を考慮して,『スタイン蒐集チベット語文献解題目録』既刊11分冊を刊行してきた.その編纂過程で少なからぬ問題が生じた.その根本的な原因は,従来の調査がすべてマイクロ・フィルムという,現物に比べてはるかに情報量の少ない資料のみに基づいていたことである.そこでそれらの問題点を解決するために,昭和61年8月から11月にかけて東洋文庫の研究員を中心とする7名の調査隊が,イギリスのIOLRにおいて写本の現地調査を行なった.IOLRは,もともとはイギリス外務省のインド局附属の図書館であったが, 1982年になって大英図書館の一支部に組み入れられた.スタイン卿が中央アジアや敦煌で蒐集した文献のうち,漢文文献と若干の諸国語文献は,同じ大英図書館の東界支部(Orintal Manuscripts and Printed Books)に保管されている.

IOLRはチベット語,梵語,コータン語,クチャ語等の文献が収められている.スタイン蒐集チベット語文献の保在形態は,大きく二つに分かれている.第一は,冊子状のもの,あるいは巻物状のものなどである.ばらばらに台紙に貼付けることができないので, BOXと書かれた段ボール箱に入られているか,または何冊かを束ねてひもで括られている.これらはもっとも整理されていない文献である.その中には『無量寿宗要経』を書写したものが大量に含まれていた.第二の保存形態は,ちょうどアルバムのように写本の一枚一枚を台紙に貼り,その大きさ毎に皮表紙の本に綴じ,各巻にはVolume1からVolume73までの番号が付けられている.このうち, Volume10(No.216)およびVolume41は,現在所在が不明である.各巻の巻頭には, Dr.F.W.Thomasが書き,後にMiss A.F.Thompsonが校訂したIndexが付されている.この調査の主たる対象であるチベット語文献の調査報告を,東洋文庫は昭和62年度に『スタイン目録』第12分冊として刊行した.その中で従評の問題点がどの程度解決されたかを簡単にまとめておく.1.既刊目録において空欄のままになっている文献のうち, No.235,255,288,289,327,543,549,563の8点を除くすべての文献の所在を確認することができた.残る8点は,プサン目録が作成されて以後, IOLRにおいて粉失されたものと思われる.2.BOXとして分類されているものと, Volume1からVolume73まで(Volume10と41の上の事情で除く. )の全71巻のすべてのページについて, IOLRが打ったナンバー,スタインが写本に導き入れたStein番号,プサン番号を確認したリストを作成した.これは整理の上,『スタイン榛録』第12分冊に収録した.3.従来判読不可能であった文献については,フィルム撮影では限界があると思われるので,できる限り書写してきた.これが,『スタイン目録』第12分冊の成果の大部分を占める.4.F.W.Thomasが, Ancient FolkーLiterature from Northーeastern Tibet(Berlin1957)およびTibetan Literary Texts and Documents concering ChineseTurkestan:Part II(London1951)で使用した文献の多くはプサン番号が与えられていない.これらは,歴史的な資料として貴重なものを含むが,写本の状態の悪いものが多い.それらについても,写本の所在を確認し,既刊目録に含まれていないものや,判読不能であったもののカードを作成してきた.これらも所在を示すリストとともに『スタイン目録』第12分冊に収録した.5.チベット文献の裏に漢文文献が書写されているものについては,プサン目録のAppendixに研究代表者榎一雄の作成した目録が掲載されている.それらの所在についても調査し,その一覧表を『スタイン目録』第12分冊に収録した.