hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
第二次世界大戦後のシンガポールおよび香港における文化活動と「戦争の記憶」

27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、戦時中から戦後にかけてシンガポールおよび香港で活動した「文化人」のネットワークを見ることよって、戦時期から戦後にかけての文化活動の連続と断絶、「戦争の記憶」の創造・継承・忘却のあり方を浮き彫りにするものである。本年度はまず、戦時期にフォーカスを当て、日本占領下シンガポールにおける文化活動の諸側面並びに現地に赴いた従軍文化人たちの背景を取り上げて研究発表を行った。漫画家については、倉金良行や吉野弓亮といった個人の活動を現地新聞に掲載された作品や他のジャンルの刊行物などを用いて戦前期から戦後にかけての連続性を視野に入れながら検討したほか、従軍漫画家たちの活動について描写対象や現地認識などについて比較検討も行った。また、音楽や演劇など娯楽の諸ジャンルについて、現地側の認識も含め、その実態を明らかにする研究発表も行った。音楽については、戦前・戦後との連続性を指摘し、演劇に関しては、日本の昔話を現地風にアレンジするといったスタイルがしばしば用いられていたことを明らかにした。映画については、本年度は日本内地での南方映画工作をめぐる議論について整理するにとどまっている。占領地における映画興行の実態の把握については次年度以降の資料調査を踏まえ、整理・分析していく計画である。研究発表と並行し、新たな資料の収集も行った。シンガポールにおいては、これまで主要資料として用いてきた英字紙のほか、華字紙についても調査を進め、英字紙が伝える内容とは異なった文化活動の諸相が明らかになった。イギリスにおいては、戦争省資料を閲覧し、日本軍のプロパガンダに関するイギリスの調査内容について今後整理・分析を進めていく。本年度はまず、昨年度実施した研究の成果を学術論文の形にまとめ、刊行した。具体的には、日本占領下シンガポールにおける音楽活動、戦時期に陸軍によって徴用されシンガポールを中心に南方占領地各地で活動した漫画家、そして戦時期日本の南方向け映画工作についての議論についてそれぞれ論文ないし研究ノートとしてまとめ直し、いずれも年度末に刊行された。また、日本占領下シンガポールにおける日本の昔話の戦争プロパガンダとしての利用については、共著論文の一部として出版された。そこでは他の執筆者も含め、特に20世紀前半の日本の文化アイデンティティについて考察しており、本研究課題を今後整理していく上での大きな手がかりが得られた。また本年度は新たに、日本占領下香港の文化政策、戦時期陸軍によって徴用されシンガポールで活動した文学者、日本占領下シンガポールにおける映画興行、日本占領下シンガポールにおけるメディア政策についてそれぞれ整理し、主に東アジア・東南アジアの日本研究・アジア研究の学会において研究発表を行った。その際、特にシンガポールと香港の比較を念頭において発表を行い、聴衆との議論の中で新たな知見を得ることができた。研究発表と並行し、国内外で新たな資料の収集も行った。これらについてはその分析と整理を進め、次年度以降その成果を発表していく。研究成果については前年度までの成果を研究論文などの形で刊行することができ、また国内外で研究発表を行うことで関連諸分野の研究者と多くの議論をすることができた。一方で、戦時期から戦後にかけての文化活動の連続性についての分析については未だ十分な分析および整理ができておらず、今後の課題として残されている。これまで行ってきた戦時期についての各トピックは出揃ってきたので、まずそれらを包括するまとめの議論を研究発表の形で行う。また、本年度までに十分に検討できなかった内容、特に戦後の日本、シンガポール、香港の文化活動と戦争との関連性の検討、また戦後に文化アイデンティティを構築する上で戦争がもたらした影響についての考察を行う。資料収集については、研究計画立案前の事前調査と実際の所蔵状況が異なっていたケースもあったが、本年度明らかにすべき歴史的事実について概ね把握することができた。研究成果については、国内外での研究発表を通して多くの研究者と研究課題について議論ができたものの、学術論文の掲戟には至らず、今後議論を精緻なものとし、学術論文としてまとめ直すことが望まれる。平成25年度に収集した資料の整理・分析を進め、その成果を広く発表していく。それとともに、本研究課題2年目以降の研究内容となっている、戦時期と戦後の文化活動の連続性と非連続性に関する資料を国内外で収集する。具体的には香港に関する資料を優先的に収集することを計画している。
リモートサービスを通した価値共創に関する日米比較研究

本研究では、オフショア化されたコールサービスセンターにおける価値共創を分析した。具体的には、問い合わせを行うオンショアの顧客が、オフショア化されたコールサービスセンターエージェントから提供されるサービスに対してなす評価が、何を鍵概念として形成されているのかを検討した。理論的考察と実証的考察の結果、顧客と対応者の間で「コールサービスセンターのエージェントに関するプロトタイプ」の構築をめぐって、価値共創の程度が左右されているということが見出された。若手(B)の研究費を用いて達成した実績は2つあり、1つが論文「ナレッジ集約型ビジネスサービスにおける問題設定のためのコーディネーション」をパブリッシュしたことで、もう1つが国際学会において「A conceptual framework for the dynamics of call service center offshoring」を発表したことである。前者は、ナレッジ集約型ビジネスサービス(Knowledge Intensive Business Services: KIBS)における、価値創造を目指したKIBS提供側と受け手側の相互作用を考察したものである。KIBSの例としては、IT関連サービス、コンサルティング、法律・会計サービス、広告、グラフィックデザインなどが含まれるが、近年こうしたサービスが、ICT等を通して遠隔地から提供されるようになってきている。従来型の対面式のサービスではないような新たな形態のリモートサービスにおいて、どのようなプロセスで価値共創が進むのかについて、概念モデルを構築して考察した。後者は、アメリカの研究者と協力して行った研究で、筆者は第一著者として取り組んだ。主な考察対象は、オフショアリングされたコールサービスセンターにおける価値共創プロセスであった。いわゆるオフショアリング(国際アウトソーシング)の一環として、顧客との直接的インタラクションを要するコールサービスセンターがオフショアリングされている。先行研究では、サービスマーケティングやサービスエスノセントリズムといった観点から、コールサービスセンターから提供されるリモートサービスに対する顧客の心情が研究されてきた。その一方で、本研究では、コールサービスセンターをオフショアリングする企業とそれをオフショアリング先国にて遂行するプロバイダー組織との間の価値共創プロセスを考察した。平成27年度になって当初想定していなかった問題に直面したため、予定を多少変更して研究が進められた。サプライチェーンマネジメントに関して協力して研究を行う予定であった米国教員が他大学に移ることとなったため、当初通りの継続が難しくなってしまった。そのため、考察・分析の対象とするビジネスプロセスを顧客関係管理のみに絞り込み、昨年度に引き続き2名の米国研究者との協力のみに切り替えた。平成27年度には、文献レビュー、リサーチデザイン、および概念モデルの構築と洗練、さらにはその検証に取り組んだ。具体的には、筆者はコールサービスセンターのオフショアリングに関するレビューを担当し、一名の米国研究者はブランドに関するレビューを担当している。また、昨年度に引き続き、もう一名の米国研究者には価値共創およびサービスドミナントロジックの視点から概念モデルを改良することで協力を受けた。今年度に特に力を入れたのは、コールサービスセンターのオフショアリングにおいて、顧客(問い合わせを行う顧客)と対応者(コールサービスセンターのエージェント)の間で行われる価値共創を捉える鍵概念を探すことであった。今年度の成果としては、顧客と対応者の間で「コールサービスセンターのエージェントに関するプロトタイプ」の構築をめぐって、価値共創の程度が左右されているということが見出されたことにある。当初予定していた実験室実験を実施するまでの概念モデルの構築にまでは至らなかったが、顧客が形成するプロトタイプの構成要素の分析を行うということが達成された。具体的には、特に日本人顧客がコールサービスセンターエージェントに対してどのようなプロトタイプを形成しているのか(さらにはプロトタイプを構成する諸要素において、日米間で差があるのか)について、複数の日本人顧客に対してインタビューを行い、導出している。当初の予定であれば、平成26年度においては概念モデルの構築と検討のみならず、実験室実験等の実証分析にまで踏み込む予定であった。しかし、当初想定していた概念モデルの問題点などがみつかったため、実証分析へ進む前に、協力研究者との打ち合わせや、文献レビューの追加などが必要となった。当初の進め方よりも若干遅いという状態である。そのため、現在までの達成度としては「おおむね順調に進展している」とした。オフショアリング研究、経営戦略論、国際マーケティング平成26年度の取り組みを通して、平成27年度では夏までに複数の概念モデルと仮説の構築が終了すると考えられる。夏期にサンノゼ州立大学の研究者と集中して打ち合わせを行い、本年度の後期には日米で実験室実験を比較しながら行う予定である。また、研究を進めていて新たに見つかったオフショアリングの新現象(パーソントゥパーソンオフショアリング)についても、サーベイなどにより調査する予定である。また、研究の流れの親和性という理由から、遠隔地から提供されるサービス(リモートサービス)だけでなく、遠隔地同士をまたいで行われるワークという現象についても応用の効く概念モデルも構築する予定である。
B細胞腫瘍の病因および病態解析:とくに特異的な細胞株樹立にもとづく研究

我々は以前よりB細胞腫瘍の病因および病態解析の手段として、細胞株の樹立を試みている。今回は新たにバ-キットリンパ腫由来細胞株(KHM-10B)と多発性骨髄由来細胞株(KHM-11)との樹立に成功し、さらにこれらの細胞株を用い病態解析を試みた。KHM-10Bの染色体分析ではバ-キットリンパ腫に通常認められる8q24転座が認められず、またサザン法でもc-mycの再構成は認められなかった。しかしfluorecence in sity hybridization(FISH)法でc-mycがλ鎖領域に転座していることが明らかになった。hydroxyureaとthimidineで同調培養することが出来たが、他のバ-キットリンパ種由来細胞株(Raji)と同様、c-myc,maxは細胞周期に関係なく恒常的に発現されていた。KHM-11は薬剤耐性で高LDH血症を示した多発性骨髄腫患者より樹立された。形質細胞に通常認められる抗原であるCD38,PCA-1が陽性である他、CD45も陽性であった。IL-6がKHM-11の培養上清中に認められ、その上清によってKHM-11自身の増殖が増強されたことから、autocrine機構の存在が示唆された。1)B細胞性急性リンパ性白血病(L3;バーキット型)由来細胞株における研究我々はこれまでに特有な転座をもつバーキットリンパ腫(L3)由来細胞株を2つ(KHM-2B,KHM-10B)樹立している。KHM-2Bはバーキットリンパ腫に特徴的なt(8;14)転座と、さらにt(14;18)転座をもち、その結果c-myc,bcl-2が各々活性化されている。KHM-10BはL3由来細胞株でありながらもt(8;14)転座をもたず、そのかわりに13q34異常が認められている。今回c-mycやさらにc-mycの活性に重要なmaxの発現と白血病化機序の関係を明らかにすべく、各細胞株の同調培養を試み、それに成功した。今後は各細胞周期におけるc-myc,maxやbcl-2などの癌遺伝子の発現を調べて、細胞増殖機構を明らかにしようと考えている。予備的結果ではmyc,maxは細胞周期に関係なく発現が増強されており(脱調節化)、その原因はKHM-2Bの場合、c-myc転座のためと考えられるが、KHM-10Bでは転座以外の機序が考えられ、バーキットリンパ腫発症機序を考えるうえで興味深い。特異な病態を示した骨髄腫由来細胞株を用いた研究以前高アンモニア血症、血中アミノ酸異常を示した骨髄腫症例からKHM-4細胞株をすでに樹立していたが、今回新たに同様の病態を示した骨髄腫患者より、細胞株(KHM-11)の樹立にも成功した。患者に認められた病態を解析するためにスキッドマウスへの移植を試みているが、まだ成功していない。最近IL-6トランスジェニックスキッドマウスを使用することができるようになったことから、このマウスへの移植を試みている。現在までに同様の病態を呈した患者は6例に達し、その血中アミノ酸異常には一定のパターンがあり、高アンモニア血症をきたす慢性肝不全患者のそれとはまったく異なることを明らかにした。我々は以前からB細胞腫瘍の病因及び病態解析の有力手段として、細胞株の樹立を試みている。今回は新たに多発性骨髄腫とバ-キットリンパ腫患者からの細胞株の樹立に成功、それを使用した病態解析を試みた。1)多発性骨髄腫由来細胞株(KHM-11)を用いた解析。KHM-11は高LDH血症を呈した骨髄腫患者由来の細胞株である(Leukemia8:1768-1773,1994)。従来高LDH血症を示す骨髄腫患者は予後が悪く、特殊な病像をとることが知られていた。患者血清LDH値は腫瘍量と相関することから、LDHは腫瘍細胞由来であることが考えられた。そこでまずKHM-11がapoptosisを生じることかどうか検討したところ、KHM-11はFas抗原陽性で、抗Fas抗体でapoptosisを生じることが判明した。

さらに興味深いことに、KHM-11のcell lyzateでもapoptosisを生じることから、自己apoptosisの機序も存在することが示唆された。また患者のfresh cellを用いた解析では14例中10例がFAS抗原陽性で、8例中3例は抗Fas抗体でapoptosisを示した。apoptosisは細胞増殖機構と深くむすびついた現象であり、高LDH血症と予後不良を説明するものと考えられる。2)バ-キットリンバ腫由来細胞株(KHM-10B)を用いた解析15EA05:KHM-10Bはnon-endemicバ-キットリンパ腫患者より樹立された。EBウイルスは陰性で、通常の染色体分析でc-myc(8q24)転座は認められなかったものの、その後のFISH法による検討で、masked t(8;22)転座の存在が示された。我々はこの細胞株の同調培養に成功し、c-mycが細胞周期independentに発現されていることを明らかにした。またc-mycとヘテロダイマーを形成するmaxも恒常的に発現されており、これらの異常発現がバ-キットリンパ腫の発症に関与しているものと考えられた。
重症筋無力症の自己免疫性T細胞を標的とした免疫療法の研究

重症筋無力症(MG)の胸腺細胞、骨髄細胞、末梢血単核球(PBMC)の抗アセチルコリン受容体抗体(AChRAb)産生能とIgG産生能を評価した。MG患者のPBMCは正常人のものに比べて高いIgG産生能を持っていることがわかった。また、MG患者のリンパ組織の中で、PBMCが胸腺細胞、骨髄細胞に比べて最も高いAChRAb、IgG産生能を持つことがわかった。Severecombined immunodeficiency (SCID)mouseは、機能を持ったT cellおよびB cellを持たないため、ヒト・リンパ球を注入することにより、ヒト免疫系を再構築することができる。MG患者リンパ球(胸腺細胞、PBMC)をSCID mouse腹腔内に注入し、100日程度経過した後でアセチルコリン受容体抗原を腹腔内注入することで、マウスの血清ヒトAChRAb価が上昇することを証明し、memory immune responseがおこることを証明した。また、MG患者PBMのサイトカイン産生を測定することにより、interleukin (IL)-5,IL-6がIgG産生を誘導することがわかった。以上より、T cellを標的とした免疫抑制薬タクロリムスのMGに対する有効性が期待された。臨床試験の結果、その有効性が証明され、現在、タクロリムスは難治性MGに対する治療薬として臨床で使われるようになった。タクロリムスは、これまでの免疫抑制薬に比べて効果が早く出ることがその特徴で、免疫系を介さない作用もあるものと予想された。培養骨格筋細胞の細胞内カルシウム濃度[Ca^<2+>]_iを測定することにより、タクロリムスはアセチルコリン添加によりひきおこされる[Ca^<2+>]_iを増強させることがわかり、骨格筋の興奮収縮連関に直接的に働くことが示唆された。重症筋無力症患者(MG)の胸腺細胞、骨髄細胞、末梢血単核球(PBMC)の抗アセチルコリン受容体抗体(AChRAb)産生能とIgG産生能を評価した。未治療の患者20名(男性6名、女性14名)について、骨髄穿刺により骨髄液を採取し、また静脈採血により末梢血を得た。Histopaque処理により単核球を分離して、CO_2インキュベーター内で培養した。胸腺摘出術の際、胸腺組織を得、金属メッシュを通して機械的に処理した後、同様にHistopaque処理にて単核球を得、培養した。培養1週間後に、培養液を採取し、免疫沈降法にAChRAb価を測定するとともに、ELISAによりIgGを測定した。その結果、胸腺細胞、骨髄細胞、PBMCの中で、PBMCが最も効率良くAChRAb、IgGを産生していることがわかった。また、MGのPBMCは、正常対照に比べて有意に高いIgG産生能を示し、抗体産生が亢進した状態にあることがわかった。PBMCのAChRAb産生脳、IgG産生能を胸腺摘出術前、術後3ヶ月以内、9ヶ月以上経過した時点で評価してみると、抗体産生能は術後3ヶ月では変化がなく、9ヶ月以上たって減少してくることがわかった。その中で、有意に低下していたのはAChRAb産生能であった。これを指標に、症状増悪の前後で見てみると、血清のAChRAb価が変化がない時点でも、PBMCのAChRAb価の産生能は大きく変化していることがわかった。以上より、重症筋無力症の免疫異常の場とされる胸腺は、自己抗体産生の場としては、その役割はあまり大きなものではなく、文化・活性化した抗体産生細胞は末梢血中に多く見られることがわかった。

PBMCのAChRAb産生能、IgG産生能の評価は、重症筋無力症の自己免疫活動の評価、治療効果の判定に有効であることがわかった。重症筋無力症(MG)患者の末梢血単核球(PBMC)を培養し、産生する抗アセチルコリン受容体抗体(AChRAb)、IgG、サイトカインを測定した。AChRAbはMG患者のみに検出され、正常コントロールには検出されなかった。IgG産生はMG患者において増加していた。サイトカイン(Interleukin(IL)-2,IL-4,IL5,IL-6,IL-10,IL-13,interferon(IFN)-γ,tumor necrosis factor(TNF)-α)の産生をELISAにて測定した。その結果、IgGの産生量とIL-5,IL-6の産生量が相関していることが明らかとなり、MGの自己抗体産生に、これらのサイトカインが関与している可能性が示唆された。MG患者の免疫系の特異性を検討するため、SCIDマウスに、MG患者PBMCならびに正常コントロールPBMCを腹腔内投与し、合成アセチルコリン受容体(AChR)蛋白細胞外ドメイン(rHα1-210)に対する抗体産生能を比較した。MG患者PBMCを入れた群では、最初からヒトAChRに特異的な自己抗体を産生したが、正常コントロールPBMCを入れた群では、rHα1-210の感作により、ヒトのみならず、シビレエイ、マウスAChRにも同様の高親和性を持ったAChRAbが産生されることが分かった。MG患者のmemory T細胞とmemory B細胞の機能はSCIDマウス体内でも保存され、正常コントロールの場合は、通常の実験的重症筋無力症モデルと同様に自己抗体の種特異性を持たないことが明らかになった。重症筋無力症(MG)患者の胸腺組織のCTならびに^<201>TI-single photon emission computed tomography(SPECT)による術前評価と、胸腺摘除術により取り出した胸腺組織の病理所見との対比を検討した。対象は、30名の治療のために胸腺摘除術が必要と考えられたMG患者で、ステロイドなどの免疫療法を受けていない者について検討した。前縦隔のCTならびに^<201>TI-SPECTは術前に評価した。病理所見の結果は、9名の患者が胸腺腫、11名の患者が過形成、10名の患者が正常胸腺を持っていた。結果的に、CTは9例すべての胸腺腫を正しく診断出来、過形成は11例中5例で正しい診断を下した。^<201>TI-SPECTでは胸腺腫9例のうち6例のみしか診断できず、過形成は11例中6例を診断できた。また、^<201>TI-SPECTは胸腺腫と過形成を区別することが出来なかった。CTにより近似的に求めた胸腺組織の体積と、重症度、発病年齢、血清抗アセチルコリン受容体抗体価などの臨床所見との相関を検討したところ、body mass index(BMI)のみが相関することが分かり、胸腺組織の大きさは疾患活動性とは関係なく、単に体内脂肪を反映した結果であることが分かった。以上の結果より、MG患者における胸腺の術前画像検査としては、^<201>TI-SPECTよりもCTが信頼できることがわかった。
腸内細菌叢の網羅的解析による肝細胞癌での抗PD-1抗体の治療効果予測因子の探索

ヒト肝細胞癌症例における腸内細菌叢と誘導されるサイトカイン、ケモカインの解析により、肝細胞癌に対する抗PD-1抗体の治療効果予測因子が同定する。さらに、Germ freeマウスを用いたマウス肝癌細胞接種モデルおよびマウス発がんモデル(コリン欠乏アミノ酸食投与モデル、nSREBP-1cとCyclin D1ダブルトランスジェニックマウスモデル)を用いた検討にて、腸内細菌叢の腫瘍免疫に及ぼす影響を明らかにする。
非・低病原性ウイルスによる持続感染がタイ北部のエイズ患者に及ぼす影響

GBウイルス-Cの慢性持続性感染がHIV感染者の予後を改善させる可能性が欧米から報告されたが、アフリカからの報告では必ずしも確認できていない。我々はタイ北部のHIVコホートにおいて、GBV-C感染者は非感染者より有意にCD4細胞数が多くHIVIoadが低く生存率が高いことを示し、かっその効果は欧米型のGBV-C(gENOTYPE-2)がアジア型(genotype-3, 4)よりも強いことを明らかにした。タイ北部HIV感染者および非感染配偶者のコホートにおいて、HIV(+)/GBV-C(+)患者はHIV(+)/GBV-C(-)患者と比べて、CD4陽性T細胞数増加傾向、HIVコピー数減少傾向、AIDS症状頻度減少傾向、そして生存率改善傾向を統計学的に有意に認めた。この傾向はHAARTによる治療を行っていない患者のみで解析すると、より顕著であった。またGBV-C loadが高い群のみで比較した場合にも、より顕著な差となって現れた。genotype別の検討では、genotype-2で最も予後改善効果が認められ、次いでgenotype-4にもその効果が認められたが、genotype-3では明らかな効果が認められなかった。非感染配偶者におけるGBV-C感染率を同定し、現在genotypingを施行中である。コホート研究の予備実験として、リアルタイムPCRによるHHV-7ゲノムDNAの検出と定量法を確立した。タイ北部HIV感染者および非感染配偶者のコホートにおいて、HIV(+)/HHV-8(+)患者はHIV感染者の5.0%を占めることを予備調査として確認した。コホート研究の予備実験として、リアルタイムPCRによるTTVゲノムDNAの検出と定量、genotype特異的プライマーセットを用いた一連のPCRによるgenotypingの解析法を確立した。(1)2000年7月2002年10月にタイ国ランパン県ランパン病院HIV外来を受診し、コホート研究参加に同意した、多剤併用抗HIV療法未実施の全てのHIV陽性患者756名を対象とした。エントリー時にCD4数、HIVウイルス量を測定し、カルテより患者情報を得た。756名中血漿検体が得られた712名についてRNAを抽出し、GBV-C特異的5'-NCR primer setを用いたreal-time RT-PCRを施行し、さらにGBV-C陽性例においてEnv領域のシーケンスにより遺伝子型同定実験を実施した。その結果、GBV-C陽性率は67名(9.4%)で、G2型が19名(28%)、G3型が33名(49%)、G4型が15名(22%)であった。(2)これらのGBV-C実験データをコホート患者の臨床データへ連結し、GBV-C共感染がCD4数とHIVウイルス量および生存予後に及ぼす影響を解析した。GBV-C共感染者群は、非共感染者群に比較して有意にHIVウイルス量が低く(中央値88056vs161251;p=0.03)、CD4数が多く(251vs126;p=0.005)、生存予後が良好(Kaplan-Meier生存曲線解析)だった。さらに、GBV-C共感染者の中でもGBVウイルス量が多い(100コピー以上)群とGBV-C陰性者群で比較すると、CD4値でp=0.0002、HIVウイルス量でp=0.007と結果はさらに強く現れた。また、HIVウイルス量では有意差が出なかったが、G2型はG3、4型に比較し有意にCD4数が多く(275vs139,p=0.01)、G2型群においてのみ生存予後が良かった(K-M生存解析)。(3)GBV-C陽性の抗HIV抗体陰性配偶者においては、GBV-C陽性者が多く、またG2型が全体の50%と、G2型が多い傾向にあった。GBV-C既感染、特にG2型はHIV-1感染を抑制することが示唆された。(4)感染性分子クローンを用いたin vitroの実験系において、G2,G3,G4全ての型でGBV-C共感染はPBMC培養におけるHIV感染を抑制したが、その中でG2型が最も強力な抑制作用を示した。
西欧“文明国”のエチケット - 政治的対立国との外地実利的共生

本年度は夏、長崎でオランダ国ライデン大学教授ブイケルス先生と意見交換を行った。先生は本研究の中心人物駐日オランダ全権ドンケル・クルチウスの活動を大変評価されており、そこで更なる研究進展への激励を受けた。その理由は、駐日アメリカ全権ハリスが日米修好通商条約を締結したことにより、ドンケル・クルチウス自身への外交的評価が難しく、ここからか、彼の当該研究がほとんどないことによる。この研究状況に先生は、当時の評価と、その後の広い歴史的視点から見た影響を含め評価すべきと述べられた。先生のご意見は、今後の方向性の修正、また新たな意義付けの点で貴重であった。また現地訪問を充実させるため、長崎のオランダ史跡を巡った。冬にはオランダ・ドイツ現地調査を行った。ドイツ調査では、多角的視野の必要から、シーボルト個人文書を有するブランデンシュタイン城に赴き、関連史料収集を行った。同文書は個人所有でありアクセスが難しい。しかしオランダ国立民族学博物館シニア上級員フォラー博士にコーディネートを依頼し実現した。この際関連未見史料を収集できたことは、大きな成果であった。またオランダでは新史料の捜索、また今まで写真撮影で収集したが判読困難な史料の確認、その再撮影も行った。更に必要な史料ではあったが、損傷による修復中で今まで閲覧できなかった史料の撮影もできた。この際予想外であったが、一枚一枚文書を検討することで、現在研究中の「ドンケル・クルチウス覚書」の抜粋を発見した。これは既にドンケル・クルチウスが送ったが、リマインダーのつもりで再送したものかと思われる。しかしそうすると彼の覚書は、1858年以降オリジナルが蘭領東インドにのみ留まっていたと考えていたが、やはり複写をオランダ本国に送っていた可能性を認識できた。更に成果公表を意図し、ブイケルス教授に今まで打ち出した史料の校正を依頼した。本年度は主に、本研究課題の史料・資料収集を目的とした。特にはオランダ国立文書館(Het Nationaal Archief)が所有する在日オランダ商館文書(Nederlandse Factorij Japan, 1.04.21)内の、最後のオランダ商館長ドンケル・クルチウス(Donker Curtius)の来日から1858年(日米修好通商条約締結年)までの文書である。すなわちこの間は、オランダ本国において、対日積極外交に大きな可能性が期待されていた時期であり、そこで同時期に彼が、日本問題において政治的に対立する諸国と、どのような外交を展開したか、特には彼自身がどれ程、先の研究課題の中心人物在日アメリカ代表ハリス(Townsend Harris)と比べて、彼独特と言える外交努力を行ったかである。そこで本年度はオランダに渡航し、オランダ国立文書館において、当該関係史料の収集・分析に集中した。またあわせて現地研究者、現地研究協力者と、本件に関し議論し、また助言を受けた。今回二度の海外渡航を行う予定であったが、一度しか行えなかった。そこで計画以上を行うことは、出来なかった。しかしながら今年度、収集・分析を計画していた史料に関しては、その目的を達成できた。その点からおおむね順調に進展していると述べることが出来る。現在までの同文書内の検討・収集では、残念ながらハリスが行ったような、非常に多くのアジアに住む、または来訪する西欧人との積極的な繋がりを見ることが出来なかった。この理由は推測に基づくが、ハリスの場合、アジアでの大新興国といえば聞こえがいいが、アメリカは同地への参入が遅れ、また当時しっかりとしたアジアにおける拠点、またはそれを支える機構がなかった。そこでハリスは自らで、これを作らなければならなかった。それに引き換えオランダは、ヨーロッパの領土的小国でありながら、アジアに大きな拠点、蘭領東インド(現インドネシア)を有し、またその長いアジア経験から支えられる強固な現地政府、蘭領東インド政庁を持っていた。この政庁はアジアネットワークの中核であり、その地方政府や他の西欧列強との、特にはイギリスとの強固な情報共有関係を築いていた。そこでドンケル・クルチウス自身は、特別自身で、新たな現地西欧ネットワークを構築する必要がなかったのであろう。彼の日本人以外の通信は、時に来訪する諸外国船の問題解決等以外、ほとんど上級政府との書簡交換であった。とにかく現在、主要な史料の大半を収集でき、またその史料を直接閲覧できたことから、文書の状況、またその性格を極めて正確に認識できた。本年度は昨年度までの成果を踏まえ、オランダ海外渡航を実施し、史料・資料の収集、帰国後関連史料の分析・翻字を行った。この具体的な作業は、オランダ国立公文書館所有のオランダ植民省文書内にある、最後の在日オランダ商館長ドンケル・クルチウスが当時日々記したメモ、所謂ドンケル・クルチウス覚書の収集、更に同史料を史料集として出版することを意図し、1856年以降には、オランダ植民省文書内でバラバラに存在する当該史料を検索し、翻字することである。この作業内では、関係文書の必要なインデックスが存在しないため、本来困難を極めるものである。しかしこれまでの渡航調査のお陰で、デジタルカメラを用いた当該文書の大部分を収集しており、それをPDFファイルに纏めていたため、それ程の問題を伴わず発見し、一つに纏めることが出来た。しかしその結果は、残念ではあるが、それ程多くにはならなかった。ただ同史料はA4にして33ページ、8000字以上にはなった。

この苦労に鑑みて少ない数の原因としては、当時重要な事柄は覚書ではなく報告書として省庁に発送し、そして報告書執筆間には大抵覚書は記述されなかったこと、更に日常的報告が多いドンケル・クルチウス覚書の意義(その新鮮さ)が時代を下るにつれ薄れ、本国には発送されず、蘭領東インドに留まったためである。蘭領東インド政庁に送られた史料は、インドネシア国立公文書館が所有しているが、オランダ東インド会社解散後以降の史料は、大概未だ分類がなされておらず閲覧は困難である。以上の研究成果に加え、今回の現地調査の際、関連の最新研究書の収集・購入にも努めた。また現地研究者・研究協力者との会合を頻繁に持つように心がけ、その結果本研究テーマを含む様々な、将来的研究計画に関する議論ができ、また貴重な助言も受けることが出来た。更に関連研究の最新動向・活動に関する有効な情報をも得ることが出来た。今回も二度の海外渡航を行う予定であったが、様々な事情により一度しか行えなかった。そこで計画以上には、本プロジェクトを進めることは出来なかった。しかしながら今年度予定していた一次史料収集、その分析・翻字は達成できた。更にこの現地渡航により有益な関連資料をも直接手に取って検討し、収集できたこと等を考慮し総合的に判断すれば、概ね順調に進展していると述べられる。先年度の調査結果から、初代在日アメリカ総領事、後のアメリカ弁理行使タウンゼント・ハリスの積極的な活動との比較の中で、在日オランダ弁務官ドンケル・クルチウスの活動に焦点を当て、とりわけ彼の覚書、いわゆるドンケル・クルチウス覚書に注目し、その収集、分析・検討を行った。日本開国初期は、今までとは異なる多くの新たな状況が日本で生じたことから、日々の変化を直に感じられる、そこで読み手の興味を掻き立てる現地レポートのようなドンケル・クルチウス覚書は、当初非常に注目されたと考えられる。しかし時代が下るにつれ、そのような事柄が日常となり、その新鮮さは薄れることによって同覚書は、対日外交政策の中で価値を失い、そこで最後には本国には発送されず、インドネシア止まりとなったと考えられる。これは先の科学研究費補助金若手研究Aのプロジェクトで実施したインドネシア調査との関連で理解されることである。しかしながら我々が現在の視点で、改めてこの史料を考察してみると、日本開国初期の様々な変化を知ることが出来、閉ざされていた日本に、欧米諸国の船が、また様々な各国人が訪れる様子などの、その開国の進展が手に取るように理解される同覚書は、十分新鮮な出会いがある。そのような視点からも、本研究の継続は、十分意味を持つ。今年度は本研究課題の史料・資料収集、その分析に集中した。特にはオランダ国立公文書館所有、在日オランダ商館文書内の、最後のオランダ商館長ドンケル・クルチウスの到着から1858年(日米修好通商条約締結年)までの文書である。すなわちこの間は、オランダ対日積極外交に大きな可能性が期待されていた。そこでこの時期ドンケル・クルチウスが日本問題において、どのような外交を展開したか、具体的には彼自身、どれ程先回の研究課題の中心人物である在日アメリカ全権ハリスと比較できる、彼独自と述べられる外交努力を行ったかを検討した。結果は残念ながら、ハリスが行ったような積極的な活動は見られなかった。
中心視と周辺視における色と形の知覚の特性

進出色・後退色に関する研究は多いが,従来の研究は中心視における色の進出・後退の現象のみを扱ったものであり,この現象を周辺視で扱ったものはない。そこで,本研究では,この現象を周辺視との関連で扱うこととする。つまり,本研究では,色の進出・後退の現象を通して,中心視と周辺視における色と形の知覚の特性について検討を加えた。今回の実験全体を通して得られた結果は,以下の通りである。1.線分がどんな幅であっても,中心の線分に近すぎても遠すぎても色の進出・後退の効果が減少するようである。2.今回のような刺激配置の場合,標準刺激と比較刺激の中心間の距離が,色の進出・後退現象の増減に影響を与えているが,被験者によってもその影響の現われ方は異なる。3.標準刺激と比較刺激の中心間の距離が進出・後退現象にに与える影響に比べて,刺激である線分の幅(太さ)が与える影響は認められない。4.標準刺激と比較刺激が接しているときは線分の色相,輝度などの条件にかかわらず色の進出・後退の効果はあまり見られない。これは,図と地の知覚,アモーダル完結により比較刺激が標準刺激の背後に広がって配置されていると感じられるためと思われる。なお,本研究は,平成7年度・平成8年度基盤研究(C)(2)『形態視における明るさ・色の知覚の役割』(研究代表者:千葉大学工学部教授野口薫;研究課題番号:07610065)と表裏一体を成すものである。本研究課題においては、中心視野から周辺視野(本研究では視角で40°位までの領域の網膜部位を扱う)までにおける色と形の知覚特性について実験的検討を加える予定である。そこで、初年度の本年度は、まずそのような研究目的を達成するために必要な実験装置の構築と、本実験の前段階としての予備実験までを行うことを目標にした。そのため、Macintosh社のPower PC 9500/132システムを利用した高解像度のカラー・ディスプレイ(Radius社のPress View 17SR)による視覚実験装置を構成し、予備実験を行ってきた。本実験で検討を加える問題は、具体的には、(1)中心視と周辺視における色の識別・色覚閾・CCFFなどの遂行課題の結果が刺激形態によってどのように変化するのか(あるいは、しないのか);(2)前記(1)における個人差の有無とその様相;(3)中心視と周辺視における精度の比較(例えば、平均値は等しいが、散布度が中心視よりも周辺視の方が大きいというような現象が生じるかどうかなどに注目する):などである(もちろん、予備実験の結果によっては、大きな変更も有り得る)。このような問題点について、現在も予備実験を行っているところである。ただ、上記のMacintosh社のPower PC9500/132システムの完成が、システムに必須のビデオボードの生産不足のために遅れ、予備実験の開始も遅れたため、まだ明確な結果を得るには至っていない。しかし、来年度には本実験も開始することができるようになり、色と形の知覚特性の研究に十分貢献しうる結果が得られることが予想される。本研究課題においては,中心視野から周辺視野(本研究では視角で約40°までの領域の網膜部位を扱う)までにおける色と形の知覚特性について実験的検討を加えることが目的であった。そのため前年度には,まず第一に,上記の研究目的を達成するために必要な実験装置の構築を主に行った。具体的には,Macintosh社製Power PC 9500/132システムを利用した高解像度のカラー・ディスプレイ(Radius社製Press View 17SR)による視覚実験装置を構成した。さらに,本年度には,新たなビデオ・ボード(TrueVision社製Bravado 1000)を付加し,実験装置の一層の充実を図った。そして,種々の予備実験の過程から,(1)中心視と周辺視の色覚を考察する上で非常に重要な役割を果たす黄斑色素濃度の測定;および

(2)中心視と周辺視における主観的輪郭(形の知覚に重要な役割を担う)の見え方:という新たな問題の検討が,本実験装置を用いることによって可能となるという見通しが得られてきたのである。端的に言えば,従来は特殊な光学系装置(Maxwellian view optical system)を用いる大掛りな実験によってのみ可能であった黄斑色素濃度が,本実験装置のようにコンピュータ・ディスプレイ上で比較的簡単に,しかも十分な精度で測定ができること,および中心視と周辺視での主観的輪郭の知覚の特性などが明らかになってきた。現在も,上記2つの課題について重点的に実験を行っているところである。その結果は,中心視と周辺視における色の知覚および形の知覚の特性の解明に大きな寄与をするものと考えられる。
診断の困難なイヌリンパ腫における新規臨床マーカーの開発

1.蛍光プライマーとキャピラリー電気泳動を用いた免疫レセプター遺伝子再構成の検出免疫レセプター遺伝子再構成の検出においては、従来ポリアクリルアミドゲルによる電気泳動が用いられてきた。この方法は比較的安価で特別な機器を必要としない一方、分解能に限界があり、非常に接近した複数のバンドを識別できない問題点がある。とくに腸のサンプルを用いた場合には不明瞭な結果が得られることがしばしばあり、判断が難しい。本研究では消化管型リンパ腫の確実な診断を行うため、蛍光プライマーとキャピラリー電気泳動を用いた検出方法を立ち上げた。この方法により、ポリアクリルアミドゲル電気泳動では不明瞭であったPCR結果を確実に判断できる。また、増幅産物の正確な長さを知ることができるため、PBMC中腫瘍細胞のモニタリングにも応用可能である。本研究の成果は現在、投稿準備中であり、また、臨床検査としての応用に向けて準備中である。2.リンパ腫組織のKi-67染色増殖細胞マーカーの一種であるKi-67は様々な腫瘍において高い発現が認められることが知られているが、近年、イヌの多中心リンパ腫においても高い発現が報告された。この報告においてはhigh-gradeを主体とした多中心型リンパ腫の針吸引生検サンプルが対象となっていたが、本研究では対象を消化管型リンパ腫の内視鏡サンプルおよびlow-gradeリンパ腫細胞とし、診断の困難なこれら疾患の新規治療マーカーとしての可能性を模索することとする。現在、症例サンプルの収集および腸内視鏡サンプルの染色条件検討をおこなっており、良好な染色像が得られている。(抄録なし)1.蛍光プライマーとキャピラリー電気泳動を用いた免疫レセプター遺伝子再構成の検出免疫レセプター遺伝子再構成の検出においては、従来ポリアクリルアミドゲルによる電気泳動が用いられてきた。この方法では分解能に限界があり、とくに腸のサンプルを用いた場合には不明瞭な結果が得られることがしばしばあった。現在、症例サンプルの収集および腸内視鏡サンプルの染色条件検討をおこなっており、これまでのところ良好な染色像が得られている。本研究の成果は現在、投稿準備中である。

この報告においてはhigh-gradeを主体とした多中心型リンパ腫の針吸引生検サンプルが対象となっていたが、本研究では対象を消化管型リンパ腫の内視鏡サンプルおよびlow-gradeリンパ腫細胞とし、診断の困難なこれら疾患の新規治療マーカーとしての可能性を模索することとする。現在、症例サンプルの収集および腸内視鏡サンプルの染色条件検討をおこなっており、良好な染色像が得られている。キャピラリー電気泳動を用いた免疫レセプター遺伝子再構成の検出に関しては、化学療法にて治療甲のリンパ腫症例から経時的にサンプリングすることにより、末梢血中に微量に存在する腫瘍細胞のモニタリングへの応用を示唆する結果を得ることができた。リンパ腫組織の染色に関しては、獣医病理学教室との共同研究により計画より多くの分子を対象として研究を行っている。免疫組織化学染色を継続し、Ki-67をはじめとする分子の発現状況をさらに検討する予定である。それぞれの抗体によって染色条件は異なるため、限られた生検組織を用いて効率よく染色する工夫をする。(抄録なし)
学習者のスキーマ形成による算数文章題解決への支援

文章題の困難さは計算などの実行過程ではなく、文章を読み取る過程、とくに文同士の関係をまとめ上げる「統合過程」にある。しかし、「統合過程」は複合的で一足飛びに行われるため、細かい分析ができず、従来の分析的またボトムアップ的なアプローチでは困難を生じているのが現状である。本研究では、これまでのアプローチとは全く逆に、学習者にスキーマを積極的に確立させ、それを使って文章題に向かわせるというトップダウン的なアプローチで、文章題の困難を克服させる可能性を探った。この2年間で得られた主な成果は以下のようなものである。1.学習者の所持するスキーマの量と質が、文章題解決能力を強く規定している結果を得た。これは、学習者のスキーマを強化することによって、問題解決能力の向上が期待できる論理的前提である。2.小学校低・中学年では「関係文」とよばれる文の処理が困難であるが、この点に関しての学習指導法を確立した。3.加減の文章題の主たる困難は、意味の拡張によるものと、3用法によるものに大別できることを理論的・実証的に整理できた。この整理をもとに、加減の各種文章題に関する指導の順序性、および、テープ図などの図式の導入によるスキーマ強化の適切な時期に関して、一定の見解と見通しを得た。すなわち、単純な第1用法の操作をベースに加減の定義と式の導入を図り(ここでは補助図の必要性は少ない)、合併・求差・求補などの意味拡張過程において、補助図を導入する(ここでは関係が複雑になるので、補助図の必要性と効果がある)。そして、補助図の有効性を実感させた後、時間順序性がある第2第3用法に使い広げさせると言うものである。認知心理学の要諦のひとつは、情報処理に主体の認知構造が大きく関係するということであり、この立場に立って、文章題解決の困難さの問題を考え直すのが本研究の目的である。そこで本研究では、これまでのアプローチとは全く逆に、学習者に最初にスキーマを確立させ、それを使って文章題に向かわせるというトップダウン的なアプローチで、文章題の困難さを克服させる可能性を探る。本年度の主な成果は以下のようなものである。1.学習者の所持するスキーマの程度が、文章題解決能力を強く規定している結果を小学生から得た。これは、学習者のスキーマを強化することによって、問題解決能力の向上が期待できる前提となる。3.小学校低・中学年の「和」「差」の領域を中心に、演算の意味の明確化とテープ図などの図式を用いて学習者のスキーマ強化を図り、それが問題解決能力に反映される結果を得た。前年度からのこの路線を継続し、本年度に得られた主な成果は以下のようなものである。

1.前年度に「関係文」における3項関係についての指導の見通しを得ていたが、さらに「関係文」理解が比較される対象の情報が既知の場合には比較的容易であり、未知の場合には困難であるとの確証を得て、よりきめ細かい指導が可能になった。2.加減の文章題の主たる困難は、意味の拡張によるものと、3用法によるものに大別できることを理論的・実証的に整理できた。3.前項の整理をもとに、加減の各種文章題に関する指導の順序性、および、テープ図などの図式の導入によるスキーマ強化の適切な時期に関して、一定の見解と見通しを得た。すなわち、単純な第1用法の操作をベースに加減の定義と式の導入を図り(ここでは補助図の必要性は少ない)、合併、求差、求補などの意味拡張過程において、補助図を導入する(ここでは関係が複雑になるので、補助図の必要性と効果がある)。そして、補助図の有効性を実感させた後、時間順序性がある第2第3用法に使い広げさせると言うものである。
タンパク質複合体の構造安定性とダイナミックスに関する理論的研究

X線構造解析により酸化型アズリン(Az)と還元型シトクロムc551(Cyt)の構造が知られている。各立体構造にプロトンを付加し、各活性部位付近の必要パラメータを各活性部位類似のクラスターモデルを用いて密度汎関数法(UB3LYP/6-31G^<**>/ESP)により見積もった。これらの立体構造を用いてAz_<ox>-Cyt_<red>複合体構造最適化をZDOCKプログラムパッケージおよび独自開発プログラムで予測した。これらの座標データから3つの複合体モデルを作成した。(1)水素結合を含む静電相互作用エネルギーを最小にしたモデル。(2)疎水性相互作用エネルギー最小にした構造。(3)活性部位の電荷分布をAz_<red>-Cyt_<ox>型にしたモデル。これら3通りのモデルよるタンパク質複合体の溶液内での安定性を溶媒和自由エネルギー計算に評価した。計算した構造エネルギーに溶媒和自由エネルギー,エントロピーを加えることで新しく定義したタンパク質の自由エネルギーの計算結果は活性部位の電荷分布をAz_<red>-Cyt_<ox>型にしたモデルが最も低い値を示した。結合自由エネルギーの評価には、複合体を形成する前のAz_<ox>単体の構造とCyt_<red>単体の構造における溶媒和エネルギー,構造エネルギー,エントロピーを評価し、タンパク質複合体の自由エネルギーとの差から評価した。Az_<ox>, Cyt_<red>単体と複合体の自由エネルギーの差は-107kcal/mol、構造エネルギーの差は-47kcal/mol、エントロピーの差は31kcal/molとなった。これらの結果から結合自由エネルギーの値は-123kcal/molであることが示され、タンパク質複合体の結合自由エネルギーには溶媒和自由エネルギーが大きく寄与していることがこれらの計算結果から示された。X線構造解析によりAz_<ox>とCyt_<red>の二次構造が知られている。各立体構造にプロトンを付加し、各活性部位付近の必要パラメータを各活性部位類似のクラスターモデルを用いて密度汎関数法(UB3LYP/6-31G**/ESP)により見積もった。複合体構造予測について二通りの考え方がある。これらの座標データから(1)クーロンエネルギーおよび分子間力(水素結合を含む)エネルギーが低い順に評価する方法と、(2)タンパク質疎水性相互作用エネルギーが低い順に評価する方法である。本年度はこの二通りのスキームによる安定構造の決定を試みた。現在(1)および(2)における精度の高い溶媒和自由エネルギーの計算手法についての検討を重ねている。
固体ＮＭＲ測定によるシルクフィブロイン表面構造の評価

シルクフィブロイン材料表面のタンパク質二次構造やその変動についての詳細な解析を進めた。フィブロイン糸(布)、またはフィブロインスポンジを用い、湿潤加熱処理により構造変動を誘導した後、結晶領域を強調するCP/MAS法、または非晶領域を強調するPST/MAS法による固体13C NMR測定によりタンパク質二次構造解析を行った。初期構造の差異による水分子との異なる相互作用が湿潤加熱処理による構造変動や分子運動性にも影響を与えていることが示唆された。また、材料の含水率制御下での構造解析により、表面近傍に局在すると考えられているシルクIII型についても新たな知見が得られた。シルクフィブロインを生体材料として用いた際に見られる細胞との特異的な相互作用は、従来の表面特性である表面電位や接触角だけではなく、フィブロイン分子の構造が大きく影響していると考え、本研究課題ではフィブロイン分子の詳細な構造解析を行うことを目的としている。平成24年度はシルクII型含有率がより高いフィブロイン成形体サンプルとして主に市販のシルク布地を用いて評価を進めた。固体NMR測定の手法としては、結晶領域の運動性の低い分子を強調するCP/MAS測定法、ならびに非晶領域の運動性の高い分子を強調するPST/MAS測定法を用いた。純水に浸漬させた湿潤状態で所定時間加熱処理を行ったサンプルの固体NMR測定結果より、処理時間の増加に伴い可逆的に構造が変化することが明らかとなった。また、固体CP/MAS NMR測定、固体PST/MAS NMR測定でそれぞれ得られたスペクトル強度比を比較することにより、シルクI型、II型というフィブロイン分子の各構造は条件により異なった運動性を示し、このフィブロイン分子の運動性が可逆的な構造変化に影響していることが示唆された。これまでの検討より、湿潤加熱により構造が変化するのは、水と接する表面近傍のフィブロイン分子のみであることが示唆されていることから、異なった運動性を示す各構造は、フィブロイン成形体の表面に存在していると考察しており、フィブロイン分子の構造と運動性に関する新たな知見が得られた。表面積の多いフィブロイン成形体として、既報に従いフィブロイン100%のスポンジを作成した。また、フィブロイン成形体内におけるシルクII型の局在可視化を達成するため蛍光試薬を用いた予備実験を行った。これら分子の構造・運動性の評価、ならびに各構造の視覚的な評価をさらに進めることで、フィブロインの特徴的な表面特性解明が達成できると考えられる。表面のタンパク質二次構造やその変動について詳細に解析するため、本年度は糸(布)に加え、組織再生用スキャホールドとして使用が期待されるシルクフィブロインスポンジを作成し、評価に用いた。湿潤加熱処理により構造変動を誘導した後、結晶領域を強調するCP/MAS法、または非晶領域を強調するPST/MAS法による固体13C NMR測定により各シルクフィブロイン成形体の構造解析を行った。その結果、スポンジ内のシルクI型、II型間の構造変動は糸とは異なるメカニズムを経て起こることが示唆され、初期構造の差異に加え、異なる表面積による水との関わりの差異が湿潤状態加熱による表面構造の変動メカニズムに影響していると考えられる。加えて、表面構造解析のための新たな試みとして蛍光顕微鏡観察を行った。ベータシート構造を認識する蛍光剤を用いてシルクフィブロインフィルムの染色・蛍光観察を行い、シルクII型(ベータシート構造)の局在可視化を試みた。明視野画像との重ね合わせの結果、相分離様の構造が見られる部分において、蛍光剤の特徴的な蛍光が観察され、フィルム表面において、シルクI型/シルクII型が相分離構造をとっている可能性が示された。また、LB膜の気液界面で見いだされたもう一つのシルク構造であるシルクIII型について、これまでにフィルムやスポンジにおいてその存在を示唆してきたが、未だ詳細が明らかになっていない。このシルクIII型構造の存在も成形体の表面特性に大きな影響を与えると考えられることより、解析を進めた。湿潤加熱を行った糸を用い、含水状態を変化させて固体NMR測定を行った結果、含水状態の違いによるシルクIII型含有率に差異が認められた。この結果は、LB膜のような薄膜と同様に、糸においてもシルクIII型がより水の影響を受けやすい材料の表面近傍に生じ、局在していることを示唆するといえる。当初計画していた銅などの常磁体を含有させたサンプルを用いての固体NMR測定は放電により測定が困難であったため、方針を転換し、CP/MAS法、並びにPST/MAS法による固体NMR測定を主にして構造解析を進めた。フィブロイン成形体としてシルクII型の含有率が元来高い布地を用いての詳細な構造解析より、構造に関する結果に加え、フィブロイン分子自体の運動性という非常に有用な知見を得、フィブロイン分子の構造変化が可逆的に起こっている可能性を見出すことができた。

マルチモードAFMによる表面観察はフィブロインフィルムを用いての評価を進めたが、明瞭な結果を示せるまでには至っていない。シルクII型の局在可視化を目指し、蛍光剤の使用を考案し予備実験を行った。フィブロイン分子の構造による局在の視覚的な評価はこれまでに報告がなく、有用な知見を得る可能性を見出した。以上より、課題全体としておおむね順調に進んだと考える。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画していた銅などの常磁体を含有させたサンプルを用いての固体NMR測定は放電により測定が困難であるため、平成24年度と同様、方針を転換し研究を進める。平成24年度に行った結晶領域、または非晶領域をそれぞれ強調するCP/MAS法、並びにPST/MAS法にて固体NMR測定を引き続き行い、表面構造の解明を目指す。昨年度の固体NMR測定では、フィブロイン成形体として主に糸(布)を選択し使用した。本年度は糸に加え、昨年度作成したスポンジやフィルムなど、表面積の異なる成形体を使用し、水の影響を受けやすい表面近傍の分子の二次構造・運動性について評価・比較を行う。そして、含水の状態や、成形体の形状、またNMR測定法を変え、表面近傍の分子構造・運動性の差異を比較し、表面構造解明につなげる。NMR測定と並行し進める新たな試みとして、アミロイドのベータシート構造を認識する蛍光剤として知られているチオフラビンTを用いた蛍光観察を行い、フィブロインのシルクII型(ベータシート構造)の局在可視化を目指す。チオフラビンTによりフィブロイン成形体を染色し、シルクII型のみの表面局在を蛍光顕微鏡、または共焦点レーザー走査型顕微鏡により観察する。また、チオフラビンTと同領域の励起・蛍光波長を有し、かつシルクII型に特異性のない硫酸ベルベリン等の蛍光剤をコントロールとして使用する。また、フィブロイン表面の微小領域の形状観察を原子間力顕微鏡(AFM)により行う。AFMで観測するフィブロイン成形体は、マイカ上に作成したキャストフィルムなどを用いる。以上の手法を組み合わせ、表面電位や接触角といったこれまでの表面特性とは異なる、フィブロイン成形体の表面特性解明を目指す。