hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
宇宙におけるバリオンの進化の解明を目指した超軽量・高角度分解能X線望遠鏡の開発

我々のグループでは、マイクロマシン技術の一つであるMEMS (Micro Electro Mechanical Systems)技術をX線望遠鏡の製作に応用することで、世界最軽量望遠鏡を実現し、最終的には次世代衛星への搭載を目指している。本望遠鏡は、薄い基板に世界最小101μmスケールで反射鏡を敷き詰めることで、原理的に従来の望遠鏡より一桁以上軽く(有効面積1000cm^2/kg)、かつ同時に高い角度分解能(15秒角)を実現することができる。X線望遠鏡は、光軸方向以外からの入射光子を結像するため、二枚の望遠鏡を組み合わせる必要があり、この組み合わせ精度が最終的な望遠鏡の性能(有効面積や角度分解能)に大きく寄与してくる。そこで本年度は、自身が設計の一部を担当し、業者様と協力することで、従来の組み合わせ装置に改良を施した。測定系の改善と併せ、反射面の突起構造を除去するような製作プロセスの改善、および二段目望遠鏡に重金属を成膜し、X線照射試験を行った。結果、FWHM<10分角、集光力として一桁以上の改善に成功した。また、本年度は自身が本望遠鏡の光線追跡シミュレーションの構築を行い、原理的に達成しうる性能を定量的に評価した(Mitsuishi et al.投稿中)。これは将来的には応答関数の構築につながり、目標とするサイエンスミッションの観測feasibilityを評価する上で必須となる。前年度と比較し、二段型望遠鏡の結像試験にて得られた、特に有効面積が飛躍的に向上したのは大きな成果である。さらに、今後のサイエンス要求への観測feasibilityを定量的に評価する上で必須である光線追跡シミュレーションが構築されたことも大きな進展だと考えられる。しかしながら、望遠鏡の主要性能である角度分解能にまだ課題が残るため(目標はHPD<1分角)、是非とも来年度は角度分解能の改善を目指したい。今後は角度分解能の改善が最重要課題となるため、劣化の主要因と思われる、(1)反射面のラージスケール(>10μm)の粗さの低減、および(2)変形精度の向上を目指す。変形プロセスは、高温プレス加工を施すことで望遠鏡を球面変形し、角度分解能を向上させるためのプロセスである。しかしながら、曲率半径が設計値からずれたり、理想的な球面形状から歪んで変形された場合、角度分解能・有効面積の損失に寄与してしまう。そこで今後は、(1)を目指しドライエッチングプロセスの改善、および(2)の実現に向け、変形プロセス中の圧力および温度の条件出しを行っていく。我々のグループでは将来衛星搭載に向け、半導体微細加工技術で知られるMEMS技術を用いて、独自の世界最軽量X線望遠鏡の開発を進めている。これまで1段型望遠鏡の製作および集光実証に成功しており、本年度は2段型望遠鏡の製作・評価を試みた。2つの望遠鏡を組み合わせた2段型望遠鏡は、光軸方向以外からのX線を焦点に結像するために必須となる。この組み合わせのさい、有効面積の損失および角度分解能の劣化を防ぐため、並進・回転方向に精度良く組み合わせる必要がある。そこで本年度は、自身が設計の一部を担当した組み合わせ専用の装置を導入し、まずは試験が比較的容易な可視光を用いた照射試験を行うことで、2段型望遠鏡の評価工程の確立を行った。その後X線照射試験を行うことで、本手法世界初の2段型望遠鏡によるX線の結像に成功した(Mitsuishi et al,in prep)。しかしながら集光力は期待されていたものより1桁以上低く、さらに正規反射以外の迷光成分が卓越していた。この迷光成分としては、1段目望遠鏡で反射した光が2段目望遠鏡で反射されることなく、直接検出されるものがほとんどであった。そのため集光力の向上には、変形精度および反射面形状の改善が課題となる。集光力が予想されたものより1桁以上小さかったものの、2段型望遠鏡の評価工程を確立し、初めて2段型望遠鏡に対してX線照射試験を行ったことは大きな進展となった。また、本試験により変形精度および反射面の形状精度の改善が必須となることも分かった。

さらに、今後のサイエンス要求への観測feasibilityを定量的に評価する上で必須である光線追跡シミュレーションが構築されたことも大きな進展だと考えられる。しかしながら、望遠鏡の主要性能である角度分解能にまだ課題が残るため(目標はHPD<1分角)、是非とも来年度は角度分解能の改善を目指したい。変形精度の向上を目指し、変形プロセス中の温度や圧力の条件出しを行っていく。また、曲率半径を変えた治具を用いて変形の条件出しも並行し行っていく。今後は角度分解能の改善が最重要課題となるため、劣化の主要因と思われる、(1)反射面のラージスケール(>10μm)の粗さの低減、および(2)変形精度の向上を目指す。変形プロセスは、高温プレス加工を施すことで望遠鏡を球面変形し、角度分解能を向上させるためのプロセスである。しかしながら、曲率半径が設計値からずれたり、理想的な球面形状から歪んで変形された場合、角度分解能・有効面積の損失に寄与してしまう。そこで今後は、(1)を目指しドライエッチングプロセスの改善、および(2)の実現に向け、変形プロセス中の圧力および温度の条件出しを行っていく。
外来語の影響を考慮した中間言語心的辞書モデルの構築

外国語単語の認知処理に及ぼす外来語の影響について,平成16,17年度は主に正書と意味に着目した研究を行ってきたが,平成18年度は音韻と意味に着目した分析・検討を実施した.日本人英語学習者の心的辞書内に登録されているカタカナ語の語彙には,最初に英単語として学習したものと外来語として学習したものがあると考えられるが,本研究の結果から,いずれの場合も英語音の知覚・生成能力が不十分であることが体系化された心的辞書の構築を阻害する大きな要因となっていることが示唆された.これまでの結果に基づいて,本研究の総括として中間言語の心的辞書モデルを提案した.このモデルでは,心的辞書内に登録されている外国語の単語へのアクセスの際,母語の単語としての音韻情報や正書情報(本研究の場合は英単語のカタカナ表記)が中心的な役割を果たす.その単語の外国語としての音韻・正書情報は,最初に外来語として学習した単語には登録されていないか,されていても不完全なものであることが多い.最初に英単語として学習した単語であっても,外国語音の知覚・生成能力や綴字法の知識の不完全さによって外国語の音韻・正書情報に歪みが生じ,母語の音韻・正書情報が支配的となる.さらに,このような中間言語心的辞書が二言語処理の可能な心的辞書へシフトするための外国語学習方法を提案した.この方法では,1.正しい外国語音を習得して音素単位で母語とどのような対応づけがなされるかを把握し,2.外国語の綴字法の知識を習得した上で,3.語彙項目内の外国語の音韻・正書情報の修正や,原語の情報がない語彙項目に原語とのリンクづけを行う.本研究の結果から,外来語が外国語処理に及ぼす影響の大きさが明らかになった.従来は,外来語を外国語学習に活用することの有効性が示唆されることが多かったが,正しい手順を踏まなければかえって弊害が生じる危険性も示唆された.外国語単語の認知処理に及ぼす外来語の影響について探るための第一段階として,日本語における外来語を,原語である英語で綴った際に見られる誤りについて調べる実験を行った.大学生・大学院生30名を対象に,(1)「外来語定着度調査」(国立国語研究所,2002-2004)の対象語,(2)「日本人英語学習者の学生のための,日本語に定着した外来語を持つ高頻度の英単語語彙」(Daulton,2003),(3)日本語話者が聞きとりや発音の際に混同しやすい音素である英語の/r/-/1/,/b/-/v/,/s/-/th/で対立をなす単語ペアに含まれる英単語(駒木,山田,2003),などの一部をカタカナで視覚呈示し,対応する英単語をキーボードで入力する課題を課した.その結果,(1)綴りを正しく再生できる割合は約30%程度と低いこと,(2)再生率は呈示された外来語の親密度には左右されず,正解である英単語の親密度によってある程度予測できること,(3)混同しやすい音素どうしの綴り誤りは,rをlに誤記する割合よりもlをrに誤記する割合のほうが2倍程度高いなど,対称的ではないことが明らかになった.(2)の結果から,外来語として十分定着している語であっても英語の正書情報の活性化が妨げられることはなく,英語の知識に依存して正書情報の再生が行われることが示唆される.これは同時に日本語に存在する外来語と英単語のつながりが強くないことを示しており,外来語の影響を考慮した心的辞書モデルの枠組みを作る上での有効な示唆を得ることができた.また,外来語としての定着度の異なる英単語の聞きとりや発話について調べるための認知実験や発話分析の準備として,(1)日本語に外来語を持つ英単語を英語話者プロナレータ2名が発話した実験刺激用音声,(2)アマチュアの日本語話者約30名が英単語を発話した音声,の収録をそれぞれ実施した.日本語における英語からの借用語に焦点をあて,外来語が外国語学習に及ぼす影響について,正書・意味・音韻の3つの側面から心理実験とモデル構築を組み合わせて明らかにするという本研究の目的に沿って,平成17年度は,(1)正書と意味に着目した心理実験の結果に基づく認知処理過程の仮説モデルの作成,(2)音韻に着目した検証を行うための発話データ・発話評価データ,ならびに実験刺激候補の音声データの整備,に重点を置いて研究を実施した.大学生29名を対象とした心理実験の結果からは,外来語ともとの英単語の正書情報や音韻情報の類似性が高いほど翻訳成績が高い傾向が見られた.また,平成16年度の実験結果の詳細な分析から,英単語の認知処理に対して,単語単位では英語の正書・音韻情報がより支配的に影響を及ぼす一方で,音素単位では日本語をローマ字表記する際の正書・音韻情報が大きく影響することが明らかになった.これらの知見から,中間言語の心的辞書は,単語レベルでは外国語の影響を,音素レベルでは母語の影響を強く受けるという仮説を立てた.データの整備に関しては,外来語・カタカナ語の選定と属性の分類を行い,約1,100語からなる実験単語リストとそれらの音声を整備し,音声を使用した実験の準備を整えた.また,日本語話者児童30名の発話による英単語音声に対する英語ネイティブ話者らの評価データを得て,心的辞書内の音韻情報がより直接的に活性化される課題を通した検証を行う準備を整えた.

外国語単語の認知処理に及ぼす外来語の影響について,平成16,17年度は主に正書と意味に着目した研究を行ってきたが,平成18年度は音韻と意味に着目した分析・検討を実施した.日本人英語学習者の心的辞書内に登録されているカタカナ語の語彙には,最初に英単語として学習したものと外来語として学習したものがあると考えられるが,本研究の結果から,いずれの場合も英語音の知覚・生成能力が不十分であることが体系化された心的辞書の構築を阻害する大きな要因となっていることが示唆された.これまでの結果に基づいて,本研究の総括として中間言語の心的辞書モデルを提案した.このモデルでは,心的辞書内に登録されている外国語の単語へのアクセスの際,母語の単語としての音韻情報や正書情報(本研究の場合は英単語のカタカナ表記)が中心的な役割を果たす.その単語の外国語としての音韻・正書情報は,最初に外来語として学習した単語には登録されていないか,されていても不完全なものであることが多い.最初に英単語として学習した単語であっても,外国語音の知覚・生成能力や綴字法の知識の不完全さによって外国語の音韻・正書情報に歪みが生じ,母語の音韻・正書情報が支配的となる.さらに,このような中間言語心的辞書が二言語処理の可能な心的辞書へシフトするための外国語学習方法を提案した.この方法では,1.正しい外国語音を習得して音素単位で母語とどのような対応づけがなされるかを把握し,2.外国語の綴字法の知識を習得した上で,3.語彙項目内の外国語の音韻・正書情報の修正や,原語の情報がない語彙項目に原語とのリンクづけを行う.本研究の結果から,外来語が外国語処理に及ぼす影響の大きさが明らかになった.従来は,外来語を外国語学習に活用することの有効性が示唆されることが多かったが,正しい手順を踏まなければかえって弊害が生じる危険性も示唆された.
有機-無機ハイブリッド超微粒子間相互作用の評価とケミカルライブラリーへの応用

1.単分散コロイダルシリカ微粒子のポリマー-シランカップリング剤による表面装飾無水マレイン酸とスチレンの共重合体シランカップリング剤によるコロイダルシリカ微粒子の修飾において、これらの試剤は低極性溶媒中でトリメチルシリル基を表面に向けて吸着し、その状態で効率よい縮合反応が起こることが明らかになった。2.二次ポリマー鎖の結合と表面構造の解析無水マレイン酸-スチレンの共重合体-修飾シリカ粒子へアミノ基を末端にもつポリマーを結合させ、低極性溶媒中でも分散する複合粒子の調製に成功した。この複合粒子の表面構造を固体^<29>Si,^<13>C-NMR法によって解析した結果、ポリマーは4種類のシロキサン結合を介してシリカ粒子表面へ結合していることが明らかになった。3.複合シリカ粒子間の相互作用による凝集現象とコロイド結晶の形成二段修飾法で調製した複合シリカ粒子は、二次ポリマー鎖に対して良溶媒を多く含む溶液中では、溶媒和したポリマー鎖の排除体積効果によって分散し、貧溶媒を多く含む溶液中では粒子の凝集-分散現象は不溶性二次ポリマー鎖間の相互作用と静電的反発の兼ね合いによって支配された。単分散な複合シリカ粒子を有機溶媒中へ分散させると、修飾ポリマー鎖を溶解する溶媒中において粒子間静電反発に基づくコロイド結晶が形成した。4.複合シリカ粒子表面と基質分子間相互作用の評価複合粒子表面ポリマー鎖と溶液中に溶解した基質分子間の弱い相互作用をNMR法によるスピン-スピン緩和時間によって評価した。粒子表面ポリマー鎖へ吸着した極性基質分子の緩和時間は、重水素溶媒の極性が低くなるほど短くなり、この方法が弱い相互作用の評価として有用であることなどが明らかになった。これらの結果から、本研究で開発したシリカ複合粒子のケミカルライブラリーへの応用が充分期待されることが示唆された。1.単分散コリダルシリカ微粒子のポリマーシランカップリング剤による表面修飾無水マレイン酸とスチレン、メタクリル酸メチルまたは酢酸ビニルとの共重合体シランカップリング剤を合成し、粒径10,45nmのコロイダルシリカ表面への結合におけるカップリング反応を調べた。このポリマー試剤はトリメチルシリル基を表面に向けて吸着し、その状態でシロキサン結合が形成するので、極めて効率よく反応することが明らかになった。2.単分散シリカへ官能基および二次ポリマー鎖の結合このポリ(無水マレイン酸-スチレン)/シリカ粒子の無水マレイン酸部位とゾイソシアネートの反応によって、ポリマー鎖間の架橋を行い、ついで加水分解によってアミノ基およびカルボキシル基を導入した。また、末端アミノ基をもつポリマーと一次修飾シリカ上の無水マレイン酸部位の反応によって二次ポリマー鎖を導入した。また、パーフルオロオクチル基をもつポリ(アクリル酸エステル)を結合した複合シリカ粒子を調製することに成功した。3.複合シリカ微粒子間の相互作用による凝集現象二次ポリマーに対して良溶媒である酢酸エチルと貧溶媒であるメタノールの混合溶媒中での凝集-分散現象を調べたところ、その複合粒子は酢酸溶媒を多く含む溶液中では、溶媒和したポリマー鎖どうしの立体的反発によって分散し、またメタノールを多く含む溶液中では、粒子の凝集-分散現象は不溶性二次ポリマー鎖間相互作用と静電反発によって支配されることが分かった。4.複合粒子表面性質の評価法複合粒子表面と溶媒の相互作用評価をNMR法によるスピン-スピン緩和時間によって行った。その結果、複合粒子への吸着水は重水素交換クロロホルムやアセトン中では重水中に比べ短い緩和時間を示すことから、かなり束縛されていることなどを見出している。

1.二段修飾法によるポリマー-シリカ複合微粒子の調製と表面構造の解析無水マレイン酸-スチレンの共重合体-シランカップリング剤と単分散コロイダルシリカの反応によって、低極性有機溶媒中に分散するシリカ複合粒子を調製した。次に、この複合粒子にアミノ基末端ポリマーを結合させると、種々の表面極性を有する単分散なシリカ複合粒子の調製に成功した。さらに、この複合粒子の表面構造を高分解能固体^<29>Si,^<13>C-NMR法によって解析した結果、ポリマーは4種類のシロキサン結合を介してシリカ粒子表面へ共有結合していることを明らかにした。2.複合シリカ微粒子間の相互作用によると凝集現象とコロイド結晶形成二次ポリマーに対して良溶媒と貧溶媒の混合溶液中で凝集-分散現象を調べたところ、良溶媒中では二次ポリマー鎖間のどうしの立体反発によって分散し、貧溶媒中では不溶性二次ポリマー鎖間の相互作用と静電反発の兼ね合いによって支配されることが明らかになった。また、粒径130nmのシリカ複合粒子は二次ポリマーに対して良溶媒中において、粒子間静電相互作用とポリマー鎖の立体反発に基づくコロイド結晶が形成することも見出した。3.複合粒子表面と基質分子間相互作用の評価粒子表面のポリマー鎖と溶液中に溶解した基質分子間の弱い相互作用をNMR法によるスピン-スピン緩和時間によって評価した。粒子表面ポリマー鎖への極性基質分子の吸着に基づく緩和時間は重水素溶媒の極性が低くなるほど短くなり、この方法が弱い相互作用の評価法として有用であることなどを明らかにした。
運動協調の達成過程における他者視点の理解の解明

人間も含めた生物集団は,他者と協調することで共有された目標や課題の達成を実現する.協調に関連する集団行動の研究は,生物学やスポーツ科学,心理学,人工生命などの分野で学際的に行われている.本研究では,これまでの取り組みでは議論されていない,高次な認知と関連づけて運動の協調を実験的に検討する.3人1組による協調が求められる課題の達成過程において,運動データの信号処理的な分析から,複数人が関わる他者の行動予測や視点の理解,それらに基づく適応が鍵であることを示す.一体感の創発といった「個」と「集団」の関係に関する発展議論に向けた基盤的知見を提供する.人間も含めた生物集団は,他者と協調することで共有された目標や課題の達成を実現する.協調に関連する集団行動の研究は,生物学やスポーツ科学,心理学,人工生命などの分野で学際的に行われている.本研究では,これまでの取り組みでは議論されていない,高次な認知と関連づけて運動の協調を実験的に検討する.3人1組による協調が求められる課題の達成過程において,運動データの信号処理的な分析から,複数人が関わる他者の行動予測や視点の理解,それらに基づく適応が鍵であることを示す.一体感の創発といった「個」と「集団」の関係に関する発展議論に向けた基盤的知見を提供する.
パルス光変調による誘電体散乱電界センサの広周波数帯域化

高周波電界中に半導体を設置して散乱体とし、そのバンドギャップエネルギーよりも大きなエネルギーを持つ光を照射すると散乱効率を変化できる。この現象を利用して散乱波に変調を与え、遠方で変調散乱波を受信して電界を計測する光変調式誘電体散乱電界センサについて、周波数特性を計測し、また,半導体のキャリア寿命とセンサ性能との関係を明らかとした。その結果1ー18GHzの周波数の電界計測を達成した。また、短パルス光励起による散乱波のパルス変調および高周波電界計測が可能なことを示すとともに、散乱体のキャリア寿命が短いほど計測の時間分解能が向上すること、キャリア寿命が長いほど高感度となることを明らかとした。電子情報通信学会通信ソサイエティより優秀論文賞を受賞した.高周波電界中に設置した半導体散乱体からの散乱波を光変調して散乱体位置の高周波電界を計測する電界センサについて,センサ材料の物性と性能との関係を明らかにすることを目指した.材料物性として半導体のキャリア寿命に着目し,これを計測するシステムを構築した.キャリア寿命の計測手法として,パルス光励起によるマイクロ波反射率の時間変化を検出する手法を用いた.整合終端したマイクロストリップライン上に半導体試料を装荷し,マイクロ波を給電する.光照射によって試料のキャリア密度が増加すると試料の複素誘電率が変化するため,キャリア密度の変化がマイクロストリップラインからの反射波振幅の変化として観測される.そのため,試料上にパルス光を照射した際の反射波強度の時間依存性からキャリア寿命を計測できる.照射光源には波長1064nm,パルス幅0.8nsの半導体パルスレーザーを用いた.種々の半導体材料について,給電周波数2GHzにおける反射波振幅の時間変化を計測した結果,今回構築したシステムでは10ns-20μs以上の範囲のキャリア寿命を計測可能であった.次に,キャリア寿命を計測した材料について,外部光によって散乱波に振幅変調を与えた際の変調散乱波強度を計測した.マイクロストリップラインを近傍電界波源および散乱波の受信アンテナとして用い,周波数1KHzで強度変調した外部光を照射したところ,照射光の強度変化に同期した変調散乱波が検出できた.散乱波強度はキャリア寿命が長くなるにつれて大きくなった.このことは,キャリア寿命に対してほぼ定常的な光照射に伴うキャリア密度の変化量と複素誘電率との関係,および,誘電率と散乱波強度との関係から定性的に説明でき,散乱体に用いる半導体のキャリア寿命と変調散乱波強度との関係を明らかにできた.高周波電界中に設置した半導体散乱体からの散乱波を光変調して散乱体位置の高周波電界を計測する電界センサについて,センサ材料の物性と性能との関係を明らかにするための,半導体のキャリア寿命を計測するシステムを構築した.キャリア寿命計測法について,当初予定していた時間分解反射率測定法を変更し,入手したパルスレーザーの性能に適合した,マイクロ波反射率の時間変化を計測する手法とした.この計測法は研究実施計画の代替計測手法として挙げており,変更後の計測手法でも10ns-20μs以上の範囲のキャリア寿命を計測可能なことを示した.また,キャリア寿命と散乱波強度との関係も明らかにしつつある.これらの項目は平成27年度研究実施計画に挙げられており,研究は概ね予定通りに進展しているといえる.パルス光変調式誘電体散乱電界センサの性能を評価するための計測系を構築した.高周波信号を給電したマイクロストリップラインを近傍電界波源として用い,その直上に散乱体の半導体基板を設置した.この基板に対して遠方から光を照射して散乱体材料の導電率を変化させて散乱効率を制御することにより,変調散乱素子を実現した.照射光源にはディジタル変調可能なダイオードレーザー(波長638nm,光立ち上がり時間約2ns),または,半導体パルスレーザー(波長1064nm,パルス幅0.8ns,繰返し周波数45kHz,尖頭出力25kW)を用いた.散乱体からの散乱波を遠方に設置したアンテナで受信し,光出力への同期成分を復調して散乱波強度を計測した.キャリア寿命に対する散乱波強度の変調周波数依存性については,キャリア寿命を時定数とする一次LPFの周波数特性と概ね一致した.散乱波の高速変調を実現するためには,短いキャリア寿命の材料が必要となる.一方,短キャリア寿命の材料は入射光強度に対して散乱波強度の変化が小さい.これらの結果に基づき,パルス光励起による散乱波のパルス振幅変調を試みた.キャリア寿命10nsおよび5nsのGaAs結晶を近傍波源(周波数1.5GHz-4GHz)上に設置し,半導体パルスレーザー光を照射して散乱波強度の時間変化を観測した.その結果,キャリア寿命に対応した散乱波の強度変化が観測され,散乱波のパルス振幅変調に成功した.復調方式としてパルス繰返し周波数に同期したロックイン検波器およびパルス発光に対応した時間ゲート積分検波器を検討し,SN比を比較した.その結果,外乱ノイズが小さい場合にゲート検波器は大きいSN比が得られた一方,外乱ノイズの振幅が大きい場合にはロックイン検波の方が大きいSN比を得た.このため信号とノイズとの関係により適切な検波方式を選択する必要があると考えられる.高周波電界中に設置した半導体散乱体からの散乱波を光変調して散乱体位置の高周波電界を計測する電界センサについて,パルス光変調式誘電体散乱電界センサの性能を評価するための計測系を構築した.これを昨年度までに構築したキャリア寿命を計測するシステムと併せて使用し,散乱体に用いる半導体のキャリア寿命と変調散乱波強度との関係を検討した.この結果から高速パルス変調を実現できる散乱体

材料を見出し,パルス光励起による散乱波のパルス振幅変調および被測定電界の検出が可能なことを示した.また,パルス振幅変調に対応した検波方式を検討し,復調出力のSN比を議論した.これらの項目は平成28年度研究実施計画に挙げられており,研究は概ね予定通りに進展しているといえる.パルス光変調式誘電体散乱電界センサについて,完全非金属構成で高周波電界を計測できることを示すとともに,検出可能な電界の周波数や感度を評価した.アンドープヒ化ガリウム基板を半導体散乱体とし,近傍電界波源直上に設置した.この基板に対して遠方から光を照射して散乱体の導電率を変化させて散乱効率を制御することにより,変調散乱素子を実現した.光源には半導体パルスレーザー(波長1064nm,パルス幅0.8ns)を用いた.近傍波源に高周波(周波数3.8GHz)を給電したマイクロストリップラインを用い,遠方に設置したアンテナで散乱波強度を計測した.その結果,散乱波は光照射に伴って立ち上がった後,時定数12.7nsで指数関数的に減衰した.この時間変化は光照射に伴うキャリア密度の増加とその後のキャリア脱励起に伴う減衰に相当する.散乱波強度の波源への給電電力依存性を光パルスに同期した時間ゲート積分器(ゲート幅20ns)を用いて評価したところ,散乱波強度は給電電力の平方根に比例した.繰り返し測定時の信号強度とその標準偏差から,3.8GHzで-17dBmの通過電力を計測可能な感度を持つことを明らかとした.変調散乱波の減衰時定数を考慮すると,数十nsの時間分解能での電界計測が可能になることが期待される.次に,近傍電界波源に直流電圧を印加し,定常電界をパルス変調散乱波として検出することを試みた.電界波源それ自体を近傍界受信アンテナとして用い,パルス光照射に伴う波源の誘起電圧を計測したところ,電界強度10kV/mで散乱体のキャリア寿命に対応したパルスが検出された.一方で,受信アンテナを遠方に設置した場合,パルス変調散乱波は検出されなかった.このことから,定常電界から生成するパルス変調散乱波は高周波電界から生成する変調散乱波よりも大幅に小さな強度になることが明らかになった.高周波電界中に半導体を設置して散乱体とし、そのバンドギャップエネルギーよりも大きなエネルギーを持つ光を照射すると散乱効率を変化できる。この現象を利用して散乱波に変調を与え、遠方で変調散乱波を受信して電界を計測する光変調式誘電体散乱電界センサについて、周波数特性を計測し、また,半導体のキャリア寿命とセンサ性能との関係を明らかとした。その結果1ー18GHzの周波数の電界計測を達成した。また、短パルス光励起による散乱波のパルス変調および高周波電界計測が可能なことを示すとともに、散乱体のキャリア寿命が短いほど計測の時間分解能が向上すること、キャリア寿命が長いほど高感度となることを明らかとした。平成28年度実施計画に沿って進める.平成27年度に構築した測定システムを用い,散乱波強度の電界周波数依存性,光強度依存性を測定し,散乱体に用いる半導体のキャリア寿命と変調散乱波強度との関係を詳細に検討する.
吸着高分子の緩和現象に関する界面動電的研究

圧力調節システム・高分子溶液注入システム・電圧測定装置及び記録計を装着したキャピラリ-流動電位測定装置を組立て、設置した。注入高分子として、平均分子量8900、43000及び731000のポリビニルピロリドン及び85000、570000のポリエチレンオキサイドを用いたが、ポリビニルピロリドンに関しては、分別を行ない分子量分布の狭い試料を得た。ガラスキャピラリ-中に、ポリビニルピロリドン及びポリエチレンオキサイド溶液を迅速に注入後、キャピラリ-の流動電位の測定を行なうことにより吸着高分子層の厚さの変化を求めて、吸着高分子の緩和速度を測定した結果、以下の点が明らかになった。1)高分子溶液注入時間の増加と共に・初期高分子吸着層の厚さは増加し、これと共に緩和時間は増加した。2)分子量の影響に関して、高分子量試料よりも低分子量試料において、初期吸着層の厚さは大きく、これと共に緩和時間も増加した。3)高分子溶液の注入を繰り返した場合、緩和後の吸着高分子層の厚さは漸次増加した。4)高分子としてポリエチレンオキサイドを用いた場合、酸性pHではほとんど緩和が観察されず、緩和速度が非常に大きいことあるいは全く緩和が起こらないことが示唆された。中性pHでは初期吸着高分子層の厚さの時間による急速な現象が観察され、緩和速度が非常に大きいことが示された。
花香を介した送粉共生系進化プロセスの分子生態学的解析

昆虫は植物が生産するバイオマスに依存し,植物の多くは昆虫による花粉媒介によって効率的な繁殖を可能にしている.筆者は,両者の絆となる花香成分に注目し,昆虫がどのようにしてそれらの誘引物質を的確に受容認識しているのか,一方で,植物はどのような生合成系を適合させて花香シグナル(シノモン)を生産しているのか,相互の密接な共生関係を発達させた「共進化過程」について化学生態学と分子生物学的手法により追究してきた.とくに(1) Bactrocera属ミバエ類とBulbophyllum属ミバエラン,および(2)クロコバエ類とウマノスズクサの花の送粉共生系について研究を進めた.昆虫は植物が生産するバイオマスに依存し,植物の多くは昆虫による花粉媒介によって効率的な繁殖を可能にしている.筆者は,両者の絆となる花香成分に注目し,昆虫がどのようにしてそれらの誘引物質を的確に受容認識しているのか,一方で,植物はどのような生合成系を適合させて花香シグナル(シノモン)を生産しているのか,相互の密接な共生関係を発達させた「共進化過程」について化学生態学と分子生物学的手法により追究してきた.とくに(1) Bactrocera属ミバエ類とBulbophyllum属ミバエラン,および(2)クロコバエ類とウマノスズクサの花の送粉共生系について研究を進めた.熱帯雨林地域のBulbophyllum属ミバエラン数種の生産する花香成分の化学組成を明らかにした.タイ,マレーシア産のBu.macranthumには,ジンゲロンが主成分として含まれていたが,パプアニューギニア産の同種では,ラズベリーケトン(RK)が主成分であった.また,前種に近縁のBu.praetervism(マレーシア産)においてはRKが主要成分であった.これらの事実は,送粉ミバエ種に同調した生合成系のモディフィケーションが起こった可能性を示唆している.これらのラン種については,受粉のプロセスが不明であったが,花の組織/器官に分布する誘引成分の定量的比較から,受粉メカニズムに関わる重要な知見を得ることができた.ミバエ類を誘引する花香花香フェニルプロパノイド生合成に関わると思われるchalcone phenylpropanoid synthetic pathwayに注目し,Bu.macranthumにおける生合成酵素遺伝子の部分配列をクローニングし,全長配列の決定を進めた.Bactrocera属ミバエ類は極めて多様に分化し,東南アジアを中心に数百種にのぼるとされ,花香の嗅覚受容がランとの共進化プロセスを理解する上に重要な意味をもっている.フェニルプロパノイドやC13ノルテルペノイドにアフィニティーを持つミカンコミバエ,ウリミバエおよびナスミバエにおける雄特異的なリガンド化合物に対する嗅覚受容システムについて解析するため,分子生物学的観点からの試料収集を行った.また,雄ミバエが誘引物質摂取後,直腸フェロモン腺に蓄積する成分についてスペクトル分析を行い,新規物質の化学構造に関する知見を得ることができた.東南アジア・オセアニア熱帯圏において,果実類の大害虫Bactrocera属ミバエ類を送粉者として利用する一連のBulbophyllum属ミバエランに含まれる特異的誘引花香成分について新たな化合物を探索した.ウリミバエB. cucurbitaeやB. albistrigataの雄を特異的に誘引するBu. stockeriとBu. tollenoniferumの花香をよりraspberry ketone, anisylacetoneに加えsyringylacetone (SA)を同定した.これらフェニルブタノイド類縁化合物を有機合成し,オーストラリア熱帯圏のBactrocera属ミバエに対する誘引活性を調べた結果,誘引物質未知のB. cucumisに対する誘引活性を示す化合物を見い出すことができた.また,複数のミバエ種において,雄が花香摂食後,直腸フェロモン腺に選択濃縮蓄積する化合物群の同定と定量を実施した.また,ミバエ類の雄が求愛行動の際に煙霧状に放出するフェロモンの空気捕集を行い,揮発性成分の同定と雌に対する応答試験を実施した.ウリミバエの触角で発現する嗅覚受容体候補遺伝子のdRNAを作成し,RNAi実験条件を検討した結果,qPCRによるノックダウン効果を確認することができた.ウマノスズクサ花香の主成分である2,8-dimethyl-1,7-dioxaspiro[5,5]undecaneがN-(3-methylbutyl)acetamideとの相乗作用により数種のクロコバエ類を強力に誘引する効果を検証することができた.また,それらの立体構造と活性の関係についても知見を得た.ミバエ類を送粉者とするミバエラン数種に関して,地域個体群間の花香成分の比較,送粉ミバエの分類学的位置づけについて検討した.ミカンコミバエBactrocera dorsalisは東南アジアを中心に極めて多様に分化し,その体系的な分類が混乱をきたしている.現在別種として扱われているB. philippinensisの雄直腸フェロモン腺に含まれる成分プロフィールの比較ならびにDNA系統解析により,後者は前者と同種の地域個体群であることを示した.このことは,ミバエランとの送粉共生系とも密接にリンクするため,タイ・マレーシア・フィリピン産のミバエランBulbophyllum macranthumに誘引されるミバエ種相の調査を行った.その結果,いずれのタイプもB. dorsalisだけではなく,複数のミバエ種を誘引することが判明した.ミバエ類を誘引する花香フェニルプロパノイド

生合成に関わる遺伝子を抽出するため,開花直後の花組織のRNA固定抽出サンプリングを実施した.他方,ミカンコミバエ,ウリミバエ,ナスミバエにおいて,雄特異的に働いている嗅覚関連遺伝子について知見を得るため,雌雄触角における候補遺伝子の発現量などを調べた.とくに,嗅覚受容に関わる既知の遺伝子を用いたRNA干渉実験を実施し,誘引物質リガンドに対する応答変化を調べた.ウマノスズクサの花が生産する一連の揮発性物質のうち,N-(3-methylbutyl)acetamideならびに2,8-dimethyl-1,7-dioxaspiro[5.5]undecaneを有機合成し,野外誘引試験した結果,同花に誘引トラップされるクロコバエ類Desmometopa spp.と同種のハエを捕獲することができた.2種の成分は相乗的に誘引効果を増幅することが判明した.(1)Bactrocera属ミバエ類を送粉者として誘引するBulbophyllum属ミバエランの花香成分の化学的解析を実施し,新たにB. gjellerupiiなどのミバエランにおけるphenylpropanoid系誘引物質を明らかにした.(2)それらの揮発成分をリガンドとして雄ミバエに特異的に発達した花香受容に関わる遺伝子を探索した.ナスミバエ,ミカンコミバエ,ウリミバエの3種の触角と唇弁からtotal RNAを抽出し,シークエンスライブラリを調製した後,次世代シーケンサーでシークエンシングを行った.その結果,ミバエの触角と唇弁で発現している受容体候補遺伝子を雌雄別に網羅的に取得することができた.触角から得られたolfactory receptor (OR)やgustatory receptor (GR)配列について,アミノ酸配列相同性に基づく系統樹を作成し複数のミバエ間で配列が似ている受容体候補遺伝子と,それと全く異なる配列を持つものを比較解析した.(3)ナスミバエにおける新規の強力な誘引活性物質4-alkanoyloxy-3,5,5-trimethylcyclohex-2-enoneの構造活性相関による最適化を試み,4-(2-methylpropanoyl)基を持つ優れた誘引体を作出した.セグロモモミバエにおいてはセスキテルペン炭化水素のβ-caryophylleneなど新たな誘引物質の野外個体群に対する有効性を示した.(4)クロコバエ類を誘引するウマノスズクサ花の揮発成分の分析ならびに特異成分2-methyl-8-propyl-1,7-dioxaspiro[5.5]undecaneの立体異性体を合成した.これらの合成物質で捕獲した野生のDesmometopa属クロコバエの花粉付着率などから送粉に関わる種の推定を試みた.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画に従って,花と送粉者双方の適応プロセスを解析してきた.ミバエラン花香成分の詳細な化学成分分析とその生合成に関わると思われる遺伝子的背景について知見を得る一方,送粉者ミバエの触角による花香受容のメカニズムの解析の準備を進めることができた.送粉昆虫と緊密な双利関係にあるミバエ-
リスク因子発見のための脳機能推定法の基礎研究

脳波を用いて脳機能診断などを行い老化や疾病などに対するリスク因子を発見するための新解析法について研究した.光刺激や聴覚刺激下での非線形応答に注目した解析を行った.研究成果は(1)光刺激下での脳波の非線形応答モデルの作成;(2)周波数変調の非線形数理モデルの構築とパラメータ推定法の提案;(3)非定常一般化生成死滅モデルの厳密解とフラクタル特性の出現根拠の解明;(4)光刺激脳波の非線形応答の頭部表皮上不均一性の発見;(5)音脈分凝の数理モデルの試作等である.脳波を用いて脳機能診断などを行い老化や疾病などに対するリスク因子を発見するための新解析法について研究した.光刺激や聴覚刺激下での非線形応答に注目した解析を行った.研究成果は(1)光刺激下での脳波の非線形応答モデルの作成;(2)周波数変調の非線形数理モデルの構築とパラメータ推定法の提案;(3)非定常一般化生成死滅モデルの厳密解とフラクタル特性の出現根拠の解明;(4)光刺激脳波の非線形応答の頭部表皮上不均一性の発見;(5)音脈分凝の数理モデルの試作等である.(1)非線形モデルの数値計算を徹底的に行ない、また、過去に報告されている周期的な光刺激下での脳波の周波数に依存した非線形応答の実験を詳紹に検討した結果、2種類の異なる類型((I)周波数応答領域の狭いものと(II)周波数応答領域ぶ広く高周波数側にテイルを持つもの)が存在することが明らかになった。特に類型(II)を定性的に再現するようにモデルの改良を行ない、「3次の非線形項の係数ぶ負(柔らかいバネ)とする必要がある」ことが明らかになった。このようにすれば、過去の光刺激下の脳波(EEG)実験でも観測されている周波数応答におけるヒステリシス現象も説明できる。(統数研、共同研究集会で発表)(2)数値シミュレーションをモデルのパラメータを変化させて詳細に実行した。さらに、後頭部の観測データに関し、散逸係数などのパラメータの推定を試行した。その結果、散逸係数溝光刺激の閾値や応答曲線の幅など、応答の個人差の特徴を支配している主要な因子となっていることが明らかになった。(統計数理研究所,共同研究集会で発表)(3)巨視的なモデルである一般化久保振動子と準ミクロなフィッツフー・南方程式の対応関係を詳細に検討した。その結果、外部光刺激と脳内の神経細胞群との相乗的相互作用を仮定すれば一般化久保振動子と同型の非線形モデルぶ導出された。巨視及び準微規スケールでの支配法則の普遍性を意味する。さらに、2次の高調波ぶ生成されるための必要十分条件を解析的に明らかにし、数値計算で確認できた。(国際研究集会,APCOM2008で発表)(4)周期的光刺激下での脳波(EEG)実データの独立成分分解を行った。その結果、「2次高調波みの成分」、「基本調波と高次の高調波が結合した成分」ぶ独立性分として混在していることが明らかになった。(未発表)「脳内の信号源の特定」や「脳機能とどのように関係するか?」を詳細に検討し、普遍性を確認することが今後の課題である。(1)周期的な光刺激下での脳波(EEG)データの非線形応答特性は2つの類型(周波数応答領域が狭い型と広い型)に分類されるが、その出現理由が不明であった。非線形モデルの数値計算と実データを詳細に検討し、変調が遅い場合には幅の広い引き込み領域を持ち、変調が速い場合には幅の狭い引き込み領域を持つことがわかった。(2)非線形特性に関する考察を脳波のブラインド信号分離(BSS)の手法を用いて実行し、基本波、2倍高調波、3倍高調波成分は必ずしも全て従属関係にあるわけではなく、「脳の部位によって異なる従属性を持っている」ことを示唆する結果を得た。則ち、脳の神経振動子としての特性は場所によって異なる非線形高調波構造を持つと推定される。この結果は短い区間出の相関関数の同時対角化を基礎とした新しいBSS法によって得られた。(3)本非線形モデルは、現在、観測されている脳波の非線形応答特性を最も多面的に説明できる「柔らかいバネを持つ振動子」となっていることを確認した。周期的な光刺激が神経振動子に相乗的に影響を与えることは、脳を構成する媒質の物性値が時間空間的に変動することが必要である。また、周波数変調の存在は、引き込み幅の広さを規定していることは脳内の環境揺らぎが応答特性にも影響することを意味する。光刺激が相乗的に影響する状況は、光刺激下での興奮反応系などでも観測される。(4)光刺激下の脳波(EEG)のBSS法を精力的に使い「異なる従属性を持つ非線形応答信号」は「異なる信号源となっている」ことが確認できた。これらの結果は、印加光刺激周波数に追従する「引き込み成分」だけでなく、引き込みが起こっていない「誘発α波」でも存在することを確認した。(5)脳波応答の個人差を非線形振動子のパラメタの違いとして表現でき、また、「認知症患者では何故引き込みが起こらないか?」を振動子の特性で説明することが可能になった。(1)脳波の位相揺らぎは,その巨視的数理モデルに周波数変調として影響する。

位相速度の一般化コーシー分布の形状がリスク因子の重要な指標になることを示し,これをリスク因子推定に用いてきた。しかし,標本によっては非線形項が効く場合がある。3次の非線形項があるとき,高精度サンプリングを行うと非線形切断効果が分布の裾に現れ,一般化コーシーと正規分布のハイブリッド型分布を得た。パラメータ推定法も示した。切断効果の存在はリスク因子の発生機序や物連的解釈と関連して重要な意味を持つ。(2)脳波の外部刺激応答を行うと初期応答に引き続き定常応答が現れる。脳は非線形システムであるので「初期状態依存性」及び「記憶効果」が内在する。微視的には神経スパイク列として観測されるが,このような状況を適切に記述できる数理モデルが必ずしも完成されていない。記憶効果を有する一般化マスター方程式に基付き,任意の記憶関数を持つ一般化ポリア過程の厳密解を得た。外部刺激下でのネコや猿で観測された神経スパイク列の実験データとの対応関係を議論し,複数の時間スケールの緩和モードを考慮する必要性を示した。ヒトでも,視覚刺激下の認知症や聴覚刺激下の統合失調症患者の脳波データは,この緩和モード関数変化が有効なリスク因子となり得ることを示唆する。(3)脳機能のリスク因子特性把握を視覚,聴覚,体性感覚刺激などのEEG,MEGデータの非線形応答の解析を継続実行した。周期的視覚刺激の場合の2次の高調波応答の出現機序が複雑細胞の特性に起因すること,本研究で提唱してきた一般化久保振動子の妥当性を確認できた。聴覚応答の場合のマウスでの実験結果が久保振動子で説明可能であるかの検討を行った。この実験では,高/低周波数の提示を行っているので2変数の確率結合久保振動子の導入が必要となる。高調波応答秩序の消失が,明確な脳機能疾患のリスク因子となることは周波数依存外部聴覚刺激下で統合失調症患者でも確認できた。
疎水化処理した酸化チタンによる水の光触媒浄化に関する研究

目的1)実用化に即した光触媒による廃水処理プロセスを開発検討する。成果1)平成23年度の実験結果を受けて、風力攪拌型廃水処理装置5個を直列に連結した槽列型流通式反応器(CSTR)システムを製作し、UV照射下で2、4-ジニトロフェノール(DNP)水溶液の分解処理実験を行った。その結果、同容積の反応器1個を用いるよりもCSTRとすることで処理性能が大幅に向上することを見出した。また、この向上はCSTRの液流れが栓流に近づくことによることを数式モデルを使って証明した。併せて、攪搾により境膜拡散抵抗が減少し、処理速度が増加することを見出した。また、酸化チタン粒子を分散させた状態で廃水を処理する以下の2つの派生研究を行った。目的2)酸化チタン粒子分散水溶液中でのDNP分解反応のメカニズムを明らかにする。成果2)DNP水溶液中に酸化チタン粒子を分散させて分解処理を行ったところ、分解初速度がDNP初濃度の増加とともに小さくなるという常識に反する結果を得た。そこで、数式モデルを構築して検討を行い、本反応系では正に帯電した酸化チタン粒子近傍に、負に帯電したDNP分子が短時間に凝集するため、凝集層がUV強度を低下させて反応物阻害が生じること、DNP初濃度が低いが0次反応となることなどを明らかにした。目的1)反応液の水分を蒸発させながら廃液処理を行う方法の有効性を明らかにする。成果2)光触媒反応は反応器を密閉した状態で行うのが一般的であるが、反応物が揮発しない場合、積極的に水分を蒸発させた方が処理時間短縮や処理後の残液量の減少の点で有利であると推測される。そこで、DNP水溶液を加熱することにより酸化チタン粒子分散液の水分蒸発速度を変えながらDNP分解速度の変化を観察した。その結果、予想通り水分蒸発が多いほど処理速度が大きくなることを見出した。この正当性を数式モデルにより証明した。以上の成果は、太陽光を光源として廃水処理プロセスの実用化を行う際の重要な知見である。本年度の2つの研究目的ごとに、その成果を示す。目的1)疎水化処理した光触媒による水処理プロセスの研究:溶射法によりステンレス金網上に固定化した酸化チタンを数種類のシラン-トルエン溶液で処理し、これを角形容器の底に静置し、6Wブラックライトから紫外線を照射しながら2,4-ジニトロフェノール(DNP)水溶液の処理を行うことにより光触媒調製物の分解活性を調べた。その結果、γアミノプロピルトリエトキシシランが有用であることを見出した。撹拌なしでシラン処理を行わない場合、DNP分解はゆっくり進行した。一方、シラン化したものではDNP分解速度が大きく増加した。最大活性はシラン濃度2%のときに得られた。また、太陽光照射下において、風力で回転する攪拌翼で液混合を行いながらDNP溶液処理を行い、液深のDNP分解活性への効果を調べたところ、深さ1.5cmまで分解速度が影響を受けないことがわかった。以上は、酸化チタン表面を疎水化すると疎水性のDNPが酸化チタン表面に強く引き寄せられ、迅速に分解されることによる。目的2)開放系での光触媒による水処理プロセスの研究:一般に光触媒を用いる水処理実験は、水が蒸発しないように密閉して行われる。これは水蒸発によりデータ解析が難しくなることや、溶液によっては水の蒸発とともに溶質も蒸発することによる。しかし、溶質の蒸発がない場合、積極的に水を蒸発させた方が有利ではないかと考えられる。そこで、数式モデルを作成し、シミュレーションにより水蒸発の液処理速度への影響を検討した。その結果、水蒸発がある場合、最初は濃縮により溶質濃度が増大するが、次第にこれが分解速度を増加させるようになり、蒸発がない場合よりも短時間に処理が完了することがわかった。DNPが蒸発しないことを確認した上でDNP水溶液の処理実験を行い、本計算結果が正しいことを確認した。以上の成果は、光触媒による排水処理を実用化する場合の重要な知見である。

目的1)反応液の水分を蒸発させながら廃液処理を行う方法の有効性を明らかにする。成果2)光触媒反応は反応器を密閉した状態で行うのが一般的であるが、反応物が揮発しない場合、積極的に水分を蒸発させた方が処理時間短縮や処理後の残液量の減少の点で有利であると推測される。そこで、DNP水溶液を加熱することにより酸化チタン粒子分散液の水分蒸発速度を変えながらDNP分解速度の変化を観察した。その結果、予想通り水分蒸発が多いほど処理速度が大きくなることを見出した。この正当性を数式モデルにより証明した。以上の成果は、太陽光を光源として廃水処理プロセスの実用化を行う際の重要な知見である。目的1については予想通りの実験結果であり、現在論文を執筆中である。また、目的2についても、液蒸発速度だけでなく、溶質初濃度、紫外線強度が異なる場合でも溶質濃度の時間変化を正確にシミュレーションできるようになったこと、その結果を実験的に立証したことから達成度が高い。これらを受けて、現在次年度に向けた廃水処理装置設計および製作を進行中である。本年度の成果を受けて、現在、連続攪拌槽型光触媒反応器を設計、製作中であり、これが完成した後に研究計画に従ったDNP水溶液処理実験を行う。また、本実験結果を数式モデルによるシミュレーションで検証する。これまでのところ、研究計画の変更や研究を遂行する上での問題点はない。
中国近世社会像の再構築に向けた宋～清の地方志及び碑文に関する記録伝承の地域史研究

この研究は、海外の研究者からは理解し難い現状にある、独自の展開をしてきた日本の中国近世地域史研究の実態と特徴を明らかにし、当該研究の今後の可能性を模索するための問題提起をすることを目的とした。また、中国近世地域史研究が具有してきた“足枷"をはずしていくための方法を探るために、地方志や石刻の史料性を検討し、今後の当該研究の可能性を模索した。この研究を通して、中国近世における「地域」像に関する、国際的視野からの議論をするための幾つかの有効な問題提起ができれば幸いである。本年度は、前年度の成果を踏まえ、宋から清の各種地方志に長期にわたり記録された叙述の抽出及び解析と、叙述の史料源を碑文の悉皆調査により突きとめる作業に着手し、各地方の記録の伝承過程を探ろうとした。主な具体的な研究実績は以下の通りである。1、特に不充分であった江浙の上海、嘉興地区の史料蒐集・複写を、東北大学において二度実施し、当該地区の宋から清にわたる地方志の系統的分析と史料性解明に向けた序跋文の精読・解析作業を重点的に行った。またこれらの作業と並行して、江浙の上海、嘉興、紹興地区については、新規に電子テキスト化された地方志と紙媒体の地方志とを購入し、各種の地方志に長期にわたって記録された言説の検索作業を行った。2、未着手であった浙江の台州、温州地区や福建の福州、興化、泉州等地区の地方志に関する史料調査と系統的整理、各地方志の序跋文の検索・蒐集作業についても、既存の設備図書などを駆使して開始した。3、中華帝国下における浙江・寧波の地域性を歴史的に解明しようとした研究成果を、東北大学で開催された第61回東北中国学会大会で、「中国近世地域史研究試論」と題して口頭発表し、真の中国近世地域史研究とは、如何なるものかを公に問うた。4、昨年度関与した第56回国際東方学者会議シンポジウム「中国宋代における「地域」像ー中央集権的文臣官僚支配国家下における「地域」史研究ー」での海外研究者の成果を広く公にすべく翻訳・校閲し、上記3、の成果をもあわせた成果物刊行に向けた編集・校正作業に携わった。この書物は、次年度早々に岩田書院より出版される予定である。本年度は、前年度より継続している宋から清の各種地方志に長期にわたり記録・伝承されてきた叙述の抽出と解析、叙述の史料源を碑文で確認する作業をさらに進展させ、研究対象としている地域の記録伝承の過程を探った。主たる具体的な研究実績は、以下の通りである。1、江浙の上海・嘉興地区の地方志調査・蒐集を、前年度に引き続き今年度も東北大学において実施した。特に乾隆『華亭県志』の調査を悉皆的に行い、関連史料の蒐集と解析につとめた。また明代に編集された稀覯史料、正徳『華亭県志』がマイクロフィルムとして同所に所蔵されているので、本研究に必要となる序跋文や目録、長期にわたり当地に伝承されてきた言説などを筆記・蒐集した。2、浙江の台州、温州地区、福建の興化、泉州等の地区については、当該地区の地方志の現存状況や系譜の調査を継続した。また既存の設備図書を利用して、各地方志の序跋文の検索・蒐集と読解作業も進めた。3、本研究の成果の一部を二編の論文(総論と各論)として公表するために、学術図書『中国宋代の地域像ー専制国家と地域ー』を、他の研究者二名と共同で編集し、岩田書院より出版した。4、次年度早々に開催される第59回国際東方学者会議(ICES)東京会議シンポジウム「洪邁『夷堅志』の世界」で、同史料の地域史研究への応用の可能性について口頭発表をするための準備をした。特に同史料の史料性に着目した視点に関わる研究作業や、地方志を併用した福建の建寧府建陽県にまつわる言説の分析を重点的に行った。本年度は、主として研究全体の準備期間にあてた。特筆すべき成果としては、国際会議での議論を通じて、中国近世地域史研究に関する我が国の現状と課題を明確化し得たことがある。また各地方志の史料性を生成論的に解明すべく、系統的分析と序跋文の精読・解析を行うための史料調査を行った。具体的な研究実績は以下の通りである。1、東京で開催された第56回国際東方学者会議シンポジウム「中国宋代における「地域」像ー中央集権的文臣官僚支配国家下における「地域」史研究ー」で、日本側からの問題提起者として研究発表を行った。この場で内外の研究者と議論を深化することにより、中国近世地域史研究に関する国際的な現状と課題を理解し、日本の当該研究の特徴と課題を浮き彫りにすることができた。