hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近代木橋の経年による構造性能と健全度の実態評価に基づく維持管理法とその基準開発

本研究では、架設後の補修工事の実態、経年による錦帯橋の木材の強度低下や近代木橋の振動特性の変化の実態、13年を経過した近代木トラス歩道橋の破壊実験から木材の腐朽による強度低下の実態、木製歩道橋の振動使用性評価に対して振動特性が既知である橋梁では解析的に検討することができるシステムの構築、および維持管理の振動基準の妥当性などを定量的に明らかにした。そして、近代木橋の保全に関する具体的な維持管理基準の開発が可能である知見を得た。平成19年度は、木橋の経年による構造性能と健全度の実態評価に基づいて維持管理法を検討するために、近代木橋の架設実績と要因分析、常盤橋(木製歩道桁橋)と檮原橋(木製中路式アーチ橋)の実橋実験と構造解析、および振動使用性などを検討した。さらに、48年間供用されてきた錦帯橋の経年による木材強度の劣化を解析的に推定した。1.近代木橋の架設実績のデータ収集を行って集成材の樹種や構造形式など橋梁工学の観点から要因分析を行い、近代木橋の構造と架設実態を定量的に分析した。2.高知県に平成19年3月に架設された檮原橋(木製中路式アーチ橋)の実橋実験を行い、静的および動的な構造特性、静的剛性、振動挙動など構造性能を把握し、維持管理のための初期値を得ると共に、構造性能や設計係数の検証を行った。3.北九州市の常盤橋(木製歩道桁橋)の振動実験を実施し、歩行者が振動を感じた時に不安や歩きにくいような反応を評価する振動使用性の実態を把握した。さらに、歩行者による木製歩道橋の3次元動的応答解析を実施し、実験と解析の比較から、解析的に木製歩道橋の振動使用性を検討できる工学的に有意な知見を得た。4.昭和28年から平成15年までの48年間供用された錦帯橋に対して、3次元構造解析を行い主要部材のけやき、まつ、ひのきなど樹種の経年による木材強度の低下を解析的に推定した。その結果、経年による木材の単位体積重量を考慮した場合、48年間で約65%木材の強度が低下する知見を得た。以上のように、平成19年度は架設実績のデータ収集と分析、木橋の実験と解析による構造性能の評価、健全度の実態、解析による木製歩道橋の振動使用性の評価、経年による木材の強度低下の推定など有用な検討結果を得た。平成20年度は、木橋の経年による構造性能と健全度の実態評価に基づいて維持管理法とその基準を検討するために、近代木橋の架設実績と保守工事・点検実績の要因分析、「木のかけはし」と「みどりばし」の実橋実験と構造解析を行い架設後約10年の経過による構造性能の経年変化などを検討した。1.わが国の木橋架設実績として961橋のデータを収集し、完工年、地域、構造形式、支間長、樹種など多くの要因から要因分析を行った。その結果、架設は1996年から1998年、地域は九州、甲信越、東北地方、形式は桁橋、樹種はスギやボンゴシに集中していることが判明した。また、保守工事・点検実績として318橋のデータを収集した。保守工事有りが31%、無しが56%、点検有りが48%、無しが52%であった。特に、保守工事は約10年後に行われている実績が多い。また、点検無しの理由は点検マニュアルが無いや予算が無いが主な理由になっていることが判明した。2.架設後11年が経過した木のかけはし(木床版道路橋)では、鉛直曲げ1次固有振動数が0.5%の減少、減衰定数は28%の減少であった。また架設後10年が経過したみどりばし(木ラーメン道路橋)では、鉛直曲げ1次固有振動数が0.5%の減少、減衰定数は0.5%の減少であった。両橋とも経年によって構造性能が変化していることから、その原因となる木材の強度低下が定量的に把握された。3.木材の腐朽によって撤去後、別な場所に再架設されたかっぱ橋(木トラス歩道橋)の破壊実験に関するデータを基に、かっぱ橋の3次元構造解析を行った。その結果、最終破壊時での静たわみから、集成材全体で10%と腐朽が顕著な格点部3か所で40%の腐朽を推定した。また、木材の腐朽によって固有振動モードは低次振動で連成振動が、高次振動で局部振動が出現し、鉛直曲げ5次と6次に振動モードの変更も確認された。平成21年度は、近代木橋の経年による構造性能と健全度の実態評価に基づいて維持管理法とその基準を開発するために、近代木橋の架設実績と保守工事・点検実績の要因分析、「おおさる橋」の実橋実験と構造解析を行い架設後約10年の経過による構造性能の経年変化などを検討した。

1.わが国の近代木橋の架設実績に関して、961橋に対する近代木橋の構造と架設実態を定量的に分析した。さらに、318橋の既存木橋に対する補修や補強工事および点検実態のデータを分析して経過年による補修工事や点検の有無や内容の実態を定量的に把握した。2.経過年による近代木橋の構造性能と健全度の実態を把握するために、完成直後の構造性能と初期値が得られている「おおさる橋」に対して実橋実験や健全度調査も実施した。そして、経年による近代木橋の構造性能の変化や腐朽等による健全度の実態把握を分析した。3.建設後13年で腐朽のために撤去され試験橋として移設された「かっぱ橋の第1径間部」に対する経年や腐朽による構造性能の変化、腐朽による残存強度の推定と維持管理法の検討を行った。さらに,3次元構造解析を実施し、構造解析から木材の腐朽レベルによる構造性能の変化や健全度の評価基準を逆算的に検討し、基準開発に有意な成果と知見を得た。4.平成19年度と20年度に実施した得られた知見と成果を統合化し、環境負荷に大きく影響される近代木橋の経年による構造性能と健全度の実態評価に基づき、わが国独自の保全と健全度評価のための維持管理法とその基準作成を検討し、具体的な基準開発が可能な知見を得た。
ブタ卵の多精拒否機構に関する分子発生学的研究

本研究では、ブタ卵の多精拒否に関わる分子要因を検討すると共に高頻度に単精子受精が得られる対外受精の至適条件について調べた。Peanut agglutinin(PNA)をリガンドとしたアフィニテイークロマトグラフィー法で抽出したブタ卵表層顆粒成分の受精培地への添加はブタ体外成熟卵の体外受精率を一定レベルに維持した状態で、単精子受精率および正常受精率を無添加区と比べて有意に増加させた(P<0.01)。さらに、PNAが最も強く認識する糖鎖単位であるbeta-D-Gal(1→3)-D-GalNAcおよびその構造異変体を受精培地へ添加すると、用量依存的に透明帯付着卵の受精を阻害した。これらの糖鎖の受精阻害活性には糖鎖構造で差が見られ、beta-D-Gal(1→3)-D-GalNAc<beta-D-Gal(1→4)-D-GalNAc≦beta-D-Gal(1→6)-D-GalNAcの順に強かった。また、0.51mMbeta-D-Gal(1→3)-D-GalNAc添加区では表層顆粒成分と同様に体外受精率を一定レベルに維持した状態で、単精子受精率および正常受精率を無添加区に比べて増加させた。一方、ブタ精子プロアクロシン(PA)あるいはそのアミノ酸配列を基に合成したペプチド鎖をブタ卵に感作後、体外受精するとPA、N末領域PA短鎖部アミノ酸配列およびセリンプロテアーゼアミノ酸配列と相同性の高いN末領域PA長鎖2部位のアミノ酸配列に受精阻害活性が見出された。しかし、細胞相互の接着に重要な役割を担うアミノ酸配列Arg-Gly-Aapには受精阻害活性は見られなかった。以上の結果から、ブタ卵表層顆粒成分、その構成成分と考えられる糖鎖単位、ブタ精子PAおよびN末領域PAアミノ酸配列は受精に深く関与し、特に、前2者では体外受精において単精子受精率の増加に有効な活性を持つことが示された。
兵庫県南部地震で多発した挫滅症候群患者における生体膜障害の分子機構

1.挫滅症候群患者の赤血球膜への極長鎖脂肪酸の蓄積兵庫県南部地震において発症したクラッシュ症候群患者4例の赤血球膜をGC-MSを用いて調べた。4症例の圧迫時間は4時間から12時間で右又は左右下肢の圧挫傷を生じ筋肉が高度に挫滅を受けていた。未知のピークのうち、A及びBを検索した。保持時間は、A、B、33.8分と34.4分であった。マススペクトルをとると、Aはm/z376、Bはm/z410のフラグメントを有していた。cis-17-hexacosanoic acidを合成しAの標準品とした。hexacosanoic acidは市販品を標準品とした。標準品と保持時間及び分子の開裂様式が一致したのでAはhexacosanoic acid(C26:1)Bはhexacosanoic acid(C26:0)であると同定した。定量する赤血球膜リン脂質中にC26:1、C26:0等極長鎖脂肪酸の蓄積を認めた。2.挫滅症候群患者の血中NOの測定今回健常人10人と兵庫県南部地震で受傷した患者29人の血漿中一酸化窒素(NO)を調べた。nitrite(亜硝酸塩)とnitrate(硝酸塩)の濃度は、nitrateをnitriteに還元後グリース反応で生じた色素の可視部の吸光度をHPLC(高速液体クロマトグラフィー)にて同時に測定した。アルギニン含有食品又は食品由来のnitriteの摂取は健常人の血漿中濃度に影響を与えなかった。挫滅症候群患者では血中nitrateのみならずnitriteも上昇したが、腎機能が正常な患者ではいずれも上昇しなかった。この所見は、挫滅症候群ではNOの生成が上昇しているかあるいは腎機能低下によるNOの排泄により高いNO値がひき起こされた事を示唆している。兵庫県南部地震において発症し治療中のクラッシュ症候群患者のうち4例の赤血球膜をGC-MSを用いて調べた。4症例の圧迫時間は4時間から12時間で右又は左右下肢の圧挫傷を生じた。いずれも筋肉が高度に挫滅を受けていた。また、入院時の血液検査値のうちCPKは4例中3例が緊急の測定限界値(1973)を越え、GOT、GPTともに高値を示した。第1第3例は7週間後には正常に戻ったが第4例はLD,841;BUN,71;Cr,5.6で正常値よりかなり高く、重篤な浮腫、腎不全に陥り人工血液透析を施行されたが創部からの感染により敗血症となり多臓器不全で地震発生4ヶ月後に死亡した。患者試料中から出現した未知のピークのうち、A、B及びCの3つを検索した。保持時間は、A、B及びCの順に22.2分、33.8分と34.4分であった。マススペクトルをとると、Aはm/z292、Bはm/z376、Cはm/z410のフラグメントを有していた。天然に多く存在する末端から9位に二重結合を有する脂肪酸で炭素数26のもの、すなわちcis-17-hexacosenoic acidを合成しBの標準品とした。cis-11-eicosenoic acid及びhexacosenoic acid市販品を標準品とした。標準品と保持時間及び分子の開裂様式が一致したのでAはcis-11-eicosenoic acid(C20:1)、Bはhexacosenoic acid(C26:1)、そしてCはhexacosanoic acidは(C26:0)であると同定した。

SIMを用いて定量すると兵庫県南部地震において発症したクラッシュ症候群患者の赤血球膜リン脂質中にC24:1、C26:1、C26:0等極長鎖脂肪酸の蓄積を認めた。兵庫県南部地震において発症したクラッシュ症候群患者29人の血漿中一酸化窒素(NO)を調べた。地震当日または翌日に大学病院に入院した患者でいずれも骨盤や下肢を挫滅し骨折を伴う例もあった。採血後ただちに4°Cで遠心し血漿を分離し、分析まで-80°Cで保存した。別にAST、ALT、LD、CK、BUN、Cr値を検査した。メタノールで除蛋白した血漿を高速液クロのカラムに注入し、nitriteとnitrateを分離後還元カラムを通しnitriteにした。nitriteをGriess試薬と反応コイル中で混合させ、生じた色素の540nmにおける吸光度をう分光高度計で測定した。患者を腎機能より2群に分けた。A群はBUNが21以上でCrが1.5以上の15人で挫滅症候群であると診断された。浮腫と急性腎不全が出現し、人工透析を7人に行った。3人は多臓器不全により死亡した。B群は残りの患者14人である。両群のほとんどすべての患者のCK値は1763(緊急検査の測定限界値)を越えた。NO代謝物の血漿中濃度を両群で比較すると、nitrateはA群の方がB群よりも有意に高値を示した。BUN値とNO代謝物(nitrite+nitrate)の合計の各患者ごとの値の間には、高度に相関があった。この結果はクラッシュ症候群においてはNOの合成が増加したか、あるいは腎機能低下によるNOの排泄遅延により、高いNO値が引き起こされた事を示唆している。
クッシング病下垂体腺腫におけるCRF受容体遺伝子発現調節異常のメカニズムの解明

下垂体腺腫細胞における、CRFによるCRFレセプター遺伝子発現活性化a)CRF応答性CRF遺伝子発現に重要なcis-elementの同定昨年度実績報告したCRFレセプタープロモーター(上流6kb)を有するルシフェラーゼレポーター遺伝子コンストラクトを、AtT20細胞にtransient transfectionした系において、CRFは濃度依存性に転写活性を上昇させた。次にCRF応答性のcis-elementを絞り込む目的で、5'からdeletionを加えた数個のコンストラクトを作成し、前述と同様の系において検討した。その結果、-420-360base領域を欠くものにおいて、CRF添加による転写活性上昇効果が85%キャンセルされた。同部位の塩基配列には、既知の転写因子のコンセンサス配列は存在していなかった。-420-360base領域をP^<32>にてラベルしたoligonucleotide及び、CRF添加前後でのAtT20細胞核内抽出物を用いてgel-shift assayを行った。その結果CRF添加前核内抽出物との反応ではほとんど確認できなかった単一のバンドをCRF添加後核内抽出物との反応で確認した。次にCREB、ATF等々の抗体を用いたsuper-shiftの検討を行った。しかし、検討した既知の転写因子に対する抗体によるsuper-shiftは、確認できなかった。今後は、-420-360base領域のOligo nucleotideを用いて同領域に結合しているタンパクの単離を目指す方針である。1 CRFレセプター遺伝子プロモーターの単離に関して。(1)ヒト下垂体ACTH産生腺腫細胞より、totalRNAを抽出しOligo-capping法を用いてCRFレセプター遺伝子の転写開始点(以下TSS)を決定した。優位なそれは、第一メチオニンをコードするATGより、-225baseの部位と考えられた。同部位より上流を腺腫細胞由来cDNAを鋳型とし、PCRの後、CRF受容体遺伝子プロモーター領域の塩基配列解析を行った。同領域は、典型的なTATAボックスやイニシエーター配列は、存在しなかった。また、CRFの細胞内シグナルは、cAMP-protein kinaseA系であるが、cAMP responsive elementも存在していなかった。一方、TSSより-1252base内だけでも、AP-1,-2 siteを計21箇所認め、FOS, JUNなどのimmediate early geneの遺伝子発現への関与が示唆された。また、既報のゲノム配列と比較して、現時点で新たな多型配列は、確認していない。(2)現在同プロモーター領域にLacZcDNAを繋いだプラスミドを用いて、transgenic mouseの作製中である。2下垂体ACTH産生腺腫細胞における、CRFによるCRF受容体遺伝子発現活性化機構の解明下垂体腺腫細胞における、CRFによるCRFレセプター遺伝子発現活性化a)CRF応答性CRF遺伝子発現に重要なcis-elementの同定昨年度実績報告したCRFレセプタープロモーター(上流6kb)を有するルシフェラーゼレポーター遺伝子コンストラクトを、AtT20細胞にtransient transfectionした系において、CRFは濃度依存性に転写活性を上昇させた。
間質性肺炎に対する温熱刺激を併用した新たな運動トレーニングの介入効果を探る

本研究では,中等症から重症の間質性肺炎患者を対象として,低強度下肢筋トレーニングに筋萎縮予防や筋肥大に有効な温熱刺激を併用し,筋力ならびに運動耐容能に及ぼす影響を検討した。温熱刺激には遠赤外線ホットパックを使用し,運動トレーニングとともに60分間,1日1回,週5日間実施した。その結果,温熱刺激に関する有害事象を認めることなく継続実施することができた。また,今回の対象者から温熱刺激の併用が,同患者群の下肢筋萎縮を予防,筋力を維持する可能性も示唆された。今後のさらなる検討を継続予定である。平成26年度は,間質性肺炎患者に対する温熱刺激の安全性について検討した。病状が安定した間質性肺炎患者9例を対象に,遠赤外線ホットパック(フィットアンポFA-2)を両側大腿四頭筋および下腿三頭筋に60分間適用し,自覚症状(熱感,痛み,不快感など),皮膚症状,酸素飽和度(SpO2),脈拍,血圧を5分毎に評価した。その結果,5段階(5:とても熱い,4:熱い,3:ちょうど良い,2:ぬるい,1:何も感じない)で評価した自覚症状の平均は3であり,適用中は全対象が「心地よい」と訴えた。皮膚の状態として全例に適用部位の発赤を認めたが,終了後に速やかに消失した。適用中のSpO2は変化がなく,脈拍および収縮期血圧は低下傾向にあったが,中止基準を満たさなかった。その他,有害事象を認めることはなく,機器の管理と使用方法についても問題は生じなかった。今年度は,間質性肺炎患者を対象に温熱刺激を併用した運動トレーニングの介入効果の研究実施に着手した。研究デザインは低強度運動トレーニングのみを行う対照群と温熱刺激負荷を併用する介入群の2群に割り付けるランダム化比較対照試験である。まず,研究を開始するにあたっての問題点を確認するために,健常者を対象に温熱刺激と運動トレーニングのシミュレーションを実施した。実施計画どおり温熱刺激は,遠赤外線ホットパック(フィットアンポFA-2)を両側大腿四頭筋に60分間適用し,後半の30分間で低強度筋力トレーニングを実施した。また,温熱刺激適用中は同部位の皮膚温度を5分間隔で経時的に測定した。その結果,開始後30分間は皮膚温度を目標とする40°C前後に安定して維持することができたが,運動を実施するとホットパックを皮膚に密着させることが困難となり,皮膚温も37°C台へと低下を認めた。また,対象者によっては適用部位に発汗をきたし,運動によって不快感が出現する傾向にあった。そこで,温熱刺激の基礎研究を行っている本学の研究者に相談したところ,温熱刺激と運動トレーニングは必ずしも同時に施行する必要はなく,まず温熱刺激を行った後に,運動トレーニングを実施するように指導をいただいた。これを踏まえ,この順序で介入するプロトコルに変更することとした。その他,有害事象は皆無であり,シミュレーション実施を通して,実施可能性に問題はないことを確認できた。今年度は,いずれの研究実施予定施設においても人事上の大きな体制変更(医局体制の変更,リハビリテーション部スタッフの退職異動など)があり,研究開始に当たっての調整,ならびに実施を進めることができなかった。時間的な問題もあり,当初予定していた研究の実施が十分に進行しておらず,今年度の達成度は「(3)やや遅れている」と判定した。前年度は一昨年度に引き続き,間質性肺炎患者を対象に遠赤外線ホットパックによる温熱刺激を併用した運動トレーニングの介入効果の検討を継続した。昨年度に確認したとおり,介入群では温熱刺激負荷と運動トレーニングを同時に行う当初のプロトコールから,両者を個別に行う方法に変更した。運動トレーニングは呼吸リハビリテーションマニュアルー運動療法ー第2版(日本呼吸ケア・リハビリテーション学会,ほか編集,2012)の推奨方法に基づき,両群ともコンディショニング,持久力トレーニング,筋力トレーニングを同様に実施している。実施頻度は1日2回,週5日,実施期間は4週間である。介入群における温熱刺激は,1回あたり60分間,週5日で適用している。アウトカムは下肢筋力および6分間歩行試験による歩行距離,日常生活活動,健康関連QOLの変化量である。現時点でトラブルや有害事象を認めていない。前年度は研究協力者が所属する研究実施施設職員の退職に伴い,通常の診療ならびに運営業務が非常に多忙となったことに加え,測定機器(超音波診断装置)が故障し,修理に長期間を要した(製造本社のある米国まで送付する必要があった)。そのため,研究の実施を一時的に中断せざるを得ない状況となった。研究協力者が所属する研究実施施設職員の退職に伴い,通常の診療ならびに運営業務が非常に多忙となった。加えて,測定機器(超音波診断装置)が故障し修理に長期間を要したため,一時的に研究の中断を余儀なくされた。従って,現在までの進捗状況は上記の通り判定した。今年度も,間質性肺炎患者を対象に遠赤外線ホットパックによる温熱刺激を併用した運動トレーニングの介入効果の検討を継続した。研究デザインは運動トレーニングのみを行う対照群と温熱刺激負荷を併用する介入群の2群に割り付けるランダム化比較対照試験である。介入群では温熱刺激負荷と運動トレーニングを同時に行う当初のプロトコールから,両者を個別に行う方法に変更,継続している。現在までにトラブルや有害事象を認めていない。

運動トレーニングの方法は,呼吸リハビリテーションマニュアルー運動療法ー第2版(日本呼吸ケア・リハビリテーション学会,ほか編集,2012)の推奨方法に基づき,両群ともコンディショニング,持久力トレーニング,筋力トレーニングを同様に実施している。実施頻度は1日2回,週5日,実施期間は4週間であり,介入群における温熱刺激は1回あたり60分間,週5日で適用している。温熱刺激に関しては適用直後に,対象者の皮膚の発赤,発汗を認めるのみであり,熱傷ほか皮膚トラブルといった有害事象は皆無であった。また,バイタルサインの変化なども有意ではなかった。しかしながら,前年度に研究協力者が所属する研究実施施設職員の退職に伴い,通常の診療ならびに運営業務が非常に多忙となったことに加え,測定機器(超音波診断装置)が故障し,修理に長期間を要した(製造本社のある米国まで送付する必要があった)。そのため,研究の実施を一時的に中断せざるを得なかった。今年度に症例登録を再開し,研究期間を延長,研究を継続している状況である。本研究では,中等症から重症の間質性肺炎患者を対象として,低強度下肢筋トレーニングに筋萎縮予防や筋肥大に有効な温熱刺激を併用し,筋力ならびに運動耐容能に及ぼす影響を検討した。温熱刺激には遠赤外線ホットパックを使用し,運動トレーニングとともに60分間,1日1回,週5日間実施した。その結果,温熱刺激に関する有害事象を認めることなく継続実施することができた。また,今回の対象者から温熱刺激の併用が,同患者群の下肢筋萎縮を予防,筋力を維持する可能性も示唆された。今後のさらなる検討を継続予定である。現在までの研究の達成度については,研究計画に記載した通り平成26年度内において安全性ならびに実施可能性の確認が行えており,おおむね順調に進展していると自己評価する。次年度は,間質性肺炎患者を対象とした介入効果の研究を進めていき,対象者数の確保に努めるとともに,その効果を検証していく。加えて,次年度の下半期では本研究課題の中間的報告として検証結果を提示する予定である。上記の理由にて研究が遅延しているため,1年間の研究期間延長を申請した。今年度は,引き続き間質性肺炎患者を対象とした介入効果の研究を進めていき,対象者数の確保に努めるとともに,その効果を検証していく。加えて,その検証結果を提示する予定である。リハビリテーション科学予定通り,平成27年度は温熱刺激を併用した低強度運度トレーニングの介入効果の検討に着手する。まず,5例程度を予備調査の対象として実施可能性と方法論について検討するとともに,対象者数の確保に努める。また,引き続き関連学会に参加し,情報収集を行う予定である。特にここ1-2年で間質性肺炎の治療に進展が見られており,研究の意義について適宜,再確認を行っていく。論文執筆の校閲費・掲載費,ならびに身体活動量計の購入に予算を使用できていないため。外国旅費,論文執筆の校閲費,ならびに身体活動量計やホットパックの追加購入に予算を使用できていないため。遠赤外線ホットパックは,当院既存のものを利用したため。上記購入するとともに,論文執筆に着手できるように研究を進める。計画に従って予算を執行する。
便プロテオーム解析を用いた小児外科疾患の原因解明と新規治療法の探索

これまでの小児の希少難病の研究は、遺伝子解析が中心に行われ、一定の成果は出ているものの、病因が不明な疾患が今尚多いことが現状である。また、小児の発達に関連した腸内細菌叢の推移に関する報告も幾つかあるが、便中タンパク質に着目し、小児の発達や疾患原因を追求する研究は存在しない。本研究は、これまでの研究アプローチとは全く異なるヒト便中に存在するタンパク質に注目して、小児希少難病の病因解明と新しいバイオマーカー探索さらには新規治療法の開発を目指す、次世代の担い手となる子供たちを救うためのトランスレーショナルリサーチである。
次世代耐高温Sicパワーデバイスの高信頼性実装技術に関する研究

次世代耐高温SiCパワーデバイスの高信頼性実装技術を確立するために、新たにAgナノ接合の信頼性を評価するための試験方法と評価方法を確立した。さらに実装構造の信頼性評価を行うために実使用環境におけるモジュールの劣化などを含めたシミュレーション技術を確立した。これらの方法を用いて、次世代パワーデバイスの実用的かつ汎用的な評価方法を確立した。1)高耐熱パワーモジュール構造の開発をした。新コンセプトである基板回路に高い熱歪吸収機能をもたせることで接合材から熱歪吸収機能を外して300°Cを超える耐熱性を持たせる構造としている。熱歪吸収機能を持たせる基板回路の材料には、他の要素の応力を低く保つために強度が低いことが求められ、熱歪吸収と耐久性の両立のために大きな延性が求められる。高純度のAlがこれの有力候補として用いられた。接合材には、機械、電気、伝熱、耐熱性に併せて、接合時の耐熱性と熱応力を低く抑えるため接合温度が低いこと理想である。これの候補として、金属ナノ粒子材料を用いた。このように、新コンセプトに係わる、新開発や新規の用途となる材料の開発とその特性を明確にして、必要な信頼性を確保できるモジュール構造を開発した。(2)300°C高耐熱接合技術の開発をした。パワーモジュールの基板とパワー半導体チップとの完全鉛フリー接合を実現するナノサイズ金属粒子ペーストおよび接合技術を開発した。今回開発に取り組むナノサイズ金属粒子ペーストは素材的には300°C以上の耐熱性を実現できるポテンシャルを持っている。(3)高温温度サイクル試験装置の開発をした。次世代耐高温パワーモジュールの信頼性評価を行うために、まず必要とされているのが-50°C350°Cの温度範囲を有する繰り返し耐久試験装置である。研究で開発した小型省エネ高速熱衝撃試験機は、高温と低温基礎台に検査対象を移動し接触させ、熱伝導によって検査対象部品の温度をコントロールし、机上で試験する機能を、従来に比して簡単・低価格・超省エネ・高速に実現できる革新的技術である。(1)高温接合材料と高純度アルミ基板を用いた高耐熱パワーモジュール構造の開発を行った。これより基本的に300°Cの耐使用温度のモジュールの基本構造を確立した。(2)ナノ技術を用いたナノAg粒子のAu粒子系の材料を用いて耐高温の接合技術を確立した。この技術を用いて従来の高温はんだ材料で実現できなかった実装構造の基盤技術を実現することができた。(3)300°C高密度高耐熱実装信頼性評価技術の開発を行った。耐高温実装構造の緩衝材料として超高純度Alの疲労寿命の評価を行った。パワーモジュールの新しい複合実装構造において超高純度Al基板をもって実装接合部の熱応力の集中を吸収し、モジュール全体の信頼性を確保している。そのために応力集中の影響を考慮した超高純度Al基板の疲労強度の定量評価はパワーモジュール全体の実装信頼性の定量評価の手法およびデータベースを構築した。新しいナノ粒子の実装材料の信頼性評価を行うために、熱疲労寿命評価試験装置を開発した。平成22年度において開発される温度サイクル試験を用いてAgナノ実装接合部の温度サイクル疲労耐久試験を実施し、被接合体のメッキ材料およびメッキ条件とメッキの耐久信頼性の関係を明らかに耐高温実装構造におけるメッキ材料およびメッキ方法の確立をした。1.300°C高密度高耐熱実装信頼性評価技術の開発を行った。超高純度Al基板とAgナノペストなどの実装材料で組み合わさった複合実装構造を検討している。以下の研究を実施することによっての実用的な信頼性評価技術を確立し、高性能・高信頼性のパワーモジュールの製品開発を支援する技術を開発した。(1)超高純度Alの疲労寿命の評価を行った。応力集中の影響を考慮した超高純度Al基板の疲労強度の定量評価はパワーモジュール全体の実装信頼性の定量評価において大変重要な課題である。本研究は新たに開発した試験方法を用いて、超高純度のAlの基板応力集中部の疲労寿命を計測した。(2)Agナノペストなどの新しい実装材料の材料特性および信頼性評価術を確立した。2.パワーモジュールの製品化のための効率的な信頼性技術を開発した。(于、白鳥)パワーモジュールの性能は電気特性・熱制御特性・構造特性などによって支配されているため、このような諸特性を適切に考慮できる信頼性支援技術が重要である。また、実装信頼性に対して実装プロセスにおいて発生する誤差などのばらつきは大きな影響を及ぼすため、そのメカニズムを解明した。本研究では電気・熱・構造の連成問題を考慮できる信頼性シミュレーションシステム、および実装プロセス解析システムを構築することによって高信頼性のパワーモジュールの製品化を支援することができるようにした。研究代表者および分担者はこれまでに電子部品のはんだ接合部の信頼性評価を実施するために、シミュレーション技術を用いた研究開発を行ってきた。これらの研究成果は既に実用化されているものもある。これまでに蓄積してきたこれらの研究成果を新しい実装構造に適用することによって短期間で上記目標が達成することができた。平成23年度においておおむね当初の研究計画に従って、研究を進められ、計画した研究成果が得られている。

24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度までは基本的に研究計画通りに研究を進められており、計画通りの研究成果が得られる見通しである。しかし、この1年の間に新たな実装材料の開発が進められているため、場合によって平成24年度においてこれまでに計画していない実装材料(Al-Zn系)の検討を追加したいと考えている。しかし、これまでにすでにほぼ汎用的な評価などの手法を確立してきたため、追加することによって全体の研究計画にほぼ影響を与えるようなものではないと判断している。
日本現存朝鮮古刊本の調査とその語学的・書語学的研究

当人は従来日本にある朝鮮古刊本の調査と研究を行って来た。平成79年度もその延長として、京都大学図書館・大阪府立図書館・天理図書館・東京大学図書館・国会図書館・駒澤大学図書館・慶応大学図書館・成管堂文庫・對馬宗家文庫・山口県立図書館等で調査を実施した。特に国会図書館・駒澤大学図書館・成管堂文庫では従来知られていなかった当本を多く発見した。朝鮮本は殆んど刊記がないため刊年・刊地未詳書が多い。従って文化史上におけるその役割を位置づけることが出来ない。ところで、版心部にある刻工名は、刊年・刊地の決定に大きな役割を果す。今回の研究の成果として17世紀刻工名集を作り、刊年・刊地を客観的に判定する手掛かりを作製した。今後17世紀以外の刻工名集を作り、朝鮮本のょ刊年・刊地決定の科学定判定法を確立したい。今年度の研究の目的は、現在行っている朝鮮本の語学的・書誌学的研究『日本現存朝鮮本総目録』の作製に資することである。今年は特に大阪府立図書館本の調査を中心とし、その他に東京大学附属図書館・内閣文庫・駒澤大学・京都大学・京都府立総合資料館等で調査を行った。特に大阪府立図書館では700冊に及ぶ朝鮮本を着了した。これら調査済みの書は、幣科所有の諸資料を用いて語学・書誌的事項の確認を行い、『総目録』に入力しつつある。従来朝鮮本の諸目録では、テリ者・テリ地・テリ年に注意が佛われず、未詳のままであった。これらは朝鮮文化史を考える上で、極めて重要な事柄である。ある書籍が朝鮮の歴史上、幾度刊行されたが、又誰が、何度で刊行したかは、文化のあり方や地方性を考えるのに必須の事柄である。従来は直観的に版式や本の古びによってテリ年を決めていた。しかしそれを客観的に決定し得る要素が存在する。それは版心部に刻された刻工名であって、15、17世紀のテリ本には、すべてではないが屡々見受けられる。テリ工名を廣く採取し、刻々の生存時期と生存地域を確定しておけば、それを基準として、刻工名のあるテリ本ならば、テリ刊地とテリ行時期を推定し得るのである。筆者は、二十年飾刻工名を募集して来たが、今年の調査に於ても多くの刻工名を集め、基礎作業の基盤を固め得た。昨年度に引き続き朝鮮本の語学的・書誌学的研究を行った。調査を行った文庫や図書館は、内閣文庫、大阪府立図書館、天理図書館、駒澤大学図書館、東京大学図書館及文学部である。すべてで五百部近い朝鮮本を調査し、弊学所蔵及び今年度補助金にて購入の書誌学関係書籍を参考にして版種を決定した。従来朝鮮の書誌学では刊者・刊地・刊年に留意されていないが、筆者は刻工名のあるものはそれによって、ないものは種々冊技目録によって刊地刊年の決定を試みた。その結果は筆者が現在行いつつある日本現在朝鮮本總目録にデータ入力しつつある。従来及び今回の補助金による研究で得られた成果を中心として、平成8年10月5日・6日に富山大学で開催された朝鮮学會全国大会に於いて、「朝鮮書誌学の諸問題」を講演した。常人は従来日本にある朝鮮古刊本の調査と測定を行って来た。平成79年度もその延長として、京都大学図書館・大阪府立図書館・天理図書館・東京大学図書館・国会図書館・駒沢大学図書館・慶応大学図書館・成笠堂文庫・對馬享家文章・山口県立図書館等で調査を実施した。特に国会図書館・駒沢大学図書館・成笠堂文庫では従来知られていなかった基本を多く発見した。朝鮮本は殆ど刊記がないため刊年・刊地未詳書が多い。従って、分化史上におけるその役割を位置づけることが出来ない。ところで肝心部にある刻工名は、刊年・刊地の決定に大きな役割を果たす。今後、17世紀以外の刻工名集をも作り、朝鮮本の刊年・刊地決定の科学的な判定法を確立したい。
無意図的想起の認知過程と機能の加齢変化に関する研究

本研究の目的は,無意図的想起を支える認知過程に及ぼす加齢の影響を明らかにすることと,無意図的想起と様々な心的活動や認知的・情緒的特徴との関係に及ぼす加齢の影響を明らかにすることであった。実験・調査の結果,加齢により無意図的想起を支える認知過程に変化が見られることが示された。また,マインドフルネスのような認知的な特徴が無意図的想起に影響を与え,それが展望的記憶の失敗を抑制することなども明らかとなった。思い出そうとする意図がないにもかかわらず,記憶がふと浮かんでくる現象を無意図的想起と呼ぶ。われわれが記憶情報を利用する事態の多くが無意図的想起事態であると考えられるにもかかわらず,無意図的想起に関して明らかになっていることは少ない。特に,無意図的想起の加齢変化についてはほとんど明らかにされていないのが現状である。未曾有の高齢社会を迎える本邦にとって高齢者の実態の理解とその認知的・精神的健康の維持・増進のための知見を得ることは極めて重要な課題であることを考えると,この現状は不満足なものであるといえる。そこで,本研究では無意図的想起がいかなる認知過程により遂行されているのか、無意図的想起にはどのような機能が備わっているのか,それらは加齢によりどのように変化するのかについて明らかにすることを目的とした。研究計画の初年度にあたる平成26年度においては,従来から用いられてきた研究法や新しい実験手法を用いて個別・集団実験を行うとともに,質問紙調査も実施し,若齢者及び高齢者の無意図的想起の経験頻度やその機能について検討を行った。その結果,高齢者は若齢者と比較して不快な無意図的想起を経験しにくい傾向や,未来に関する無意図的想起を経験しにくい傾向が示唆された。また,マインドワンダリング中に経験される過去事象や未来事象に関する無意図的想起の内容や機能についても明らかとなった。今後は,得られた知見をより確固としたものとするために,実験・調査を引き続き行っていく。思い出そうとする意図がないにもかかわらず,記憶がふと浮かんでくる現象は無意図的想起と呼ばれる。われわれが記憶情報を利用する事態の多くが無意図的想起事態であるにもかかわらず,これまで無意図的想起に関して明らかになっていることは,意図的想起に比して極めて少ない。特に,無意図的想起の加齢変化についてはほとんど明らかになっていないのが現状である。この現状は,未曾有の高齢社会を迎える本邦にとって高齢者の実態の理解とその認知的・精神的健康の維持・増進のための知見を得ることが極めて重要な課題であることを考えると,不満足なものであるといえる。そこで,本研究では無意図的想起の認知過程や機能の加齢変化について検討することを目的とした。平成27年度には,無意図的想起を支える認知過程の加齢変化の検討,及び認知活動や精神的健康において無意図的想起が果たす役割の加齢変化の検討を行った。具体的には,若齢者及び高齢者を対象とした実験・調査を実施し,展望的記憶課題やリアリティモニタリング課題の遂行と無意図的想起の生起との関係が加齢によりどのように変化するのか,未来事象・過去事象に関する無意図的想起と侵入思考傾向との関係が加齢によりどのように変化するのか,マインドフルネスにおける個人差と無意図的想起における個人差との相関関係が加齢によりどのように変化するのかについて,無意図的想起の実験法および質問紙調査を用いて明らかにした。平成27年度には,無意図的想起を支える認知過程の加齢変化の検討や,無意図的想起が認知活動や精神的健康において果たす役割の加齢変化について検討を行う予定であったが,展望的記憶課題の遂行,リアリティモニタリング課題の遂行,マインドフルネス,侵入思考傾向等と無意図的想起の加齢について予定どおり実験的・調査的検討を進めることができた。またこれらの知見は31st International Congress of Psychologyや20th Annual Meeting of the Association for the Scientific Study of Consciousnessにて発表されることが決定している。以上のことから,おおむね順調に進展していると判断した。思い出そうとする意図が存在しないにもかかわらず,記憶がふと浮かんでくる現象は無意図的想起と呼ばれる。今年度においては,無意図的想起を支える認知過程の加齢変化について,特に想起の直接性や想起に対するモニタリングに着目をして3件の実験的検討を行った。具体的には,直接的で意図的な想起,直接的で無意図的な想起とで,想起時の現象学的経験が異なるのか,無意図的想起が起こっているかどうかをモニタリングする場合としない場合とで,想起時の現象学的経験が異なるのか,それらの相違のパターンは加齢によって異なるのかを検討した。また,日常生活において経験される無意図的想起の頻度を簡便に計測するための質問紙を作成するため2件の調査を実施した。これらの研究成果の一部は既にICPS2017(International Convention of Psychological Science)などにおいて発表されている。

本研究の目的は,無意図的想起を支える認知過程に及ぼす加齢の影響を明らかにすることと,無意図的想起と様々な心的活動や認知的・情緒的特徴との関係に及ぼす加齢の影響を明らかにすることであった。実験・調査の結果,加齢により無意図的想起を支える認知過程に変化が見られることが示された。また,マインドフルネスのような認知的な特徴が無意図的想起に影響を与え,それが展望的記憶の失敗を抑制することなども明らかとなった。調査・実験が順調に遂行されているため。得られた知見をより確固としたものとするために,実験・調査を引き続き行いつつ,得られた知見を説明可能な認知モデルを洗練させる。また,無意図的想起のなかでもこれまでは過去の出来事の無意図的想起や未来の予定の無意図的想起の加齢変化を検討対象としてきたが,今後は音楽の無意図的想起(イヤーワーム)の加齢変化についても実験的・調査的に検討し,その知見をモデルに組み込むことにより,より一般性の高い無意図的想起のモデルの構築を目指していく。さらに,無意図的想起が有する最大の特徴である想起意図の内実を解明すべく,半意図的想起事態と無意図的想起事態とで,加齢変化の見られ方や想起される事象の詳細さ等が異なるのかについて検討を加えていく。心理学今後は,得られた知見をより確固としたものとするために,実験・調査を引き続き行っていく。予定よりも謝金額が低くなったため。調査を実施する際に謝金支出を要しない方法を用いたため,予定よりも必要な謝金額が低くなったことによる。次年度使用額と今年度使用額を合算したものを活用し,さらに実験・調査の規模を拡大することによって,より信頼性の高い実験結果が得られるようにする。次年度使用額と今年度使用額を合算したものを活用し,より大規模な実験・調査を実施する。
福島原発事故後県外に避難した育児中の母親の福島に戻ってからの思いの変化

本研究は、福島原発事故後、福島県外への避難を経験した育児中の母親の思いについての継続研究として、福島原発事故発生から3年目と5年目時点における福島県外への避難を経験した母親の福島県に戻ってからの思いを明らかにすることを目的に、福島原発事故後、県外避難経験がある、福島原発事故発生から3年目の時点で福島県に戻っていた母親で、かつ福島原発事故当初乳幼児を育てていた母親6名に半構成的面接を行った。その結果、子どもへの放射線の影響に対する心配が継続していたことなどが明らかとなった。放射線という問題が解決していない状況からも、継続的かつ長期的な視点で、母親の生活や育児への支援の必要性が考えられた。本研究は、福島原発事故後福島県外への避難を経験した育児中の母親の思いについて継続して研究を行い、福島原発事故発生から5年目時点における福島県外への避難を経験した母親の福島県に戻ってからの思いを明らかにし、福島原発事故発生から3年目と5年目の2時点のデータを比較し、母親の思いの変化を検討することにより、福島県外への避難経験のある育児中の母親への支援の方向性を提示することを目的としている。平成27年度は、インタビューガイドのブラッシュアップ、調査対象者との関係作りの基礎資料を得るために、放射線に関する情報や福島県の現状、育児中の母親の思い、被災者の思い等本研究に関する文献検討を行った。また、本調査実施のために、ブラッシュアップしたインタビューガイド、研究協力依頼文書、研究協力の同意者など聞きとり調査に必要な文書一式の準備と同時に研究計画書の作成を行った。そして、所属大学の研究倫理審査に提出し、平成28年3月に承認を得られたことから、次年度から聞きとり調査が開始できる状況となった。調査対象者への聞きとり調査が開始することができず、計画がやや遅れている状況にある。その理由としては、研究活動に集中する時間を十分に確保することができず、研究計画を所属大学の研究倫理審査に提出する時期が遅れてしまったためである。本研究は、福島第一原子力発電所事故(以下、福島原発事故とする)後3年目と5年目における福島県外への避難を経験した母親の福島県に戻ってからの思いを明らかにすることを目的に、福島原発事故後、福島県外への避難経験があり、福島原発事故発生から3年目の時点で福島県に戻っていた母親で、かつ福島原発事故当初乳幼児を育てていた母親6名に、倫理的配慮のもと、インタビューガイドに基づく半構成的面接を行った。インタビュー内容は、母親が育児や生活している中で生じた(生じている)福島県外避難から福島県に戻った3年目と5年目の思いである。なお、インタビュー内容は、逐語録に起こし質的に分析した。その結果、母親の思いは、子どもに対する思いと母親自身の思いに大別された。育児について、福島県に戻った3年目では、放射線の存在により、子どもを外で遊ばせたくない、子どもへの影響が心配だから外遊びを制限していたといった思いから、5年目では、子どもの行動が気にならなくなってきたといった思いへと変化していた。しかし、子どもへの放射線の影響に対する心配や不安は継続しており、子どもの食生活や生活環境を気にしながら育児している母親の思いがみられた。母親自身について、福島県に戻った3年目では、放射線はなるべく避けたい、福島からできるだけ離れたいといった思いから、5年目では、福島で生活するための判断基準ができたといった思いへと変化していた。しかし、避難しなかった母親に放射線に関する会話はしにくいといった避難経験の有無に伴う人間関係に対する思いは継続していた。これらのことから、低線量による健康被害について明らかになっていない中、継続的かつ長期的な視点で母親の生活や育児をサポートしていく必要性が考えられた。聞きとり調査を開始し、得られたデータの分析を進め、避難経験のある母親への支援の方向性を提示するという研究の最終目的を達成したいと考えている。28年度が最終年度であるため、記入しない。基礎看護学災害看護28年度が最終年度であるため、記入しない。
ニホンザルの母性ストレス特性と子の行動発達に関する研究

妊娠、出産、子育ての過程において、他個体との関わりを通して雌が経験するストレスを母性ストレスと定義し、自然場面及び飼育場面のニホンザルを対象として、母ザルの行動と子ザルの行動発達とに及ぼす母性ストレスの影響を検討した。〔1〕自然場面での行動観察:妊娠後期から出産後2.3カ月までの期間に雌の行動観察を行い、出産前と出産後の比較を行った。休息場面では、出産前に比べて、出産後では、雌の活動性が減少し、近くにいる他個体との数が多いにもかかわらず、身体をびくっと動かし驚くような様子をすることが少なくなった。摂食場面でも、出産前に比べて、出産後は餌場を動き回ったり、回りを見回したりする行動が少なくなった。これらのことは、出産し、子育てをしている雌が、出産前に比べて、より多くのストレスに曝されているわけではないことを示唆している。また、初産雌が経産雌に比べてより強いストレスに曝されているとは言えないことも、行動の比較から明らかになった。〔2〕母子共生飼育場面:母子だけの飼育はそれ自体で母ザルにとってはストレスである。このストレスは出産後3、4カ月頃までの母子関係には顕在化しなかった。しかし、集団で生活している子ザルなら母ザルから離れて、他個体と活発に関わる5カ月齢頃から、母ザルに檻の中を繰り返し回るなどの行動が生じたことから、母子飼育の長期化が母ザルにストレスとなることが示唆された。〔3〕妊娠中に捕獲されて、飼育下で出産、子育てを行う母ザルは慢性的なストレスに曝されていることが示唆された。野外集団における観察:勝山ニホンザル集団(岡山県)の成体雌を対象にして、ストレスが妊娠中の雌の行動に及ぼす影響を、社会行動の変容を指標として明らかにしつつある。安定した直線的優劣順位関係の存在する勝山集団においても、個体が最も密集し、敵対的関わりが生じ易い餌まき場面は、個体に最もストレスをもたらし易い事態と推測される。従って、餌まき場面での個体の行動をVTRカメラによって記録した後、再生画像を詳細に分析すると、劣位の雌ほど頻繁に頭部を動かし周囲に注意を払いながら採食し、かつ移動することも多い傾向が認められた。この事実は劣位雌個体ほど密集した餌まき場面ではストレスが高くなっていることを示唆している。このようなストレスが妊娠中の雌とそうでない雌でどのように異なるのか、また妊娠中にストレスが出産後の母性行動に如何に影響するかは、今後の検討課題である。餌まき場面以外(例えば、休息場面)では、個体間距離は大きくなり、ストレスの指標となる顕著で頻繁に生起する行動は未確認である。実験室における研究:大阪大学人間科学部附属比較行動実験施設において飼育中の雄と雌の交配をのべ30ペアで行った。捕獲された後の飼育経験が1年未満で飼育環境下ではストレスが高いと推測される雌と、飼育環境下に数年間以上おかれこの環境に適応してストレスが比較的少ない雌の2グループに分けて行動を比較した。これら2グループ間の行動上の差異は認めがたく、むしろ、雌の年齢と行動に関係があると思われた。しかし、今後、妊娠の進行に伴う行動の変容、及び出産後の母性行動を検討して行くことで、上述の2グループの間で差異を明らかにすることが可能と思われる。〔1〕自然場面での行動観察:妊娠後期から出産後2、3カ月までの期間に雌の行動観察を行い、出産前と出産後の比較を行った。

摂食場面でも、出産前に比べて、出産後は餌場を動き回ったり、回りを見回したりする行動が少なくなった。これらのことは、出産し、子育てをしている雌が、出産前に比べて、より多くのストレスに曝されているわけではないことを示唆している。また、初産雌が経産雌に比べてより強いストレスに曝されているとは言えないこも、行動の比較から明らかになった。〔2〕母子共生飼育場面:母子だけの飼育はそれ自体で母ザルにとってはストレスである。このストレスは出産後3、4カ月頃までの母子関係には顕在化しなかった。しかし、集団で生活している子ザルなら母ザルから離れて、他個体と活発に関わる5カ月齢頃から、母ザルに檻の中を繰り返し回るなどの行動が生じたことから、母子飼育の長期化が母ザルにストレスとなることが示唆された。〔3〕妊娠中に捕獲されて、飼育下で出産、子育てを行う母ザルは慢性的なストレスに曝されていることが示唆された。
白血病(幹)細胞を制御するがん微小環境の分子基盤の解明

Sipa1遺伝子破壊マウスは、Bcr-Abl融合遺伝子を強制発現させた慢性骨髄性白血病(CML)(幹)細胞を排除すること見出した。Sipa1遺伝子破壊マウスが示すCML抵抗性を担う免疫担当細胞の同定するため、各種免疫細胞を除去する抗体および特定の免疫細胞を欠く遺伝子改変マウスとの重変異マウスを作製し、CML(幹)細胞移植実験により検証した結果、CD4+T細胞およびCD8+T細胞がCML(幹)細胞の排除に必要であることを明らかにした。さらに、皮下移植の実験系を用いて、マウスにCML(幹)細胞を移植すると、野生型マウスと異なりSipa1遺伝子破壊マウスの腫瘍塊内には間葉系幹細胞および免疫細胞が認められ、腫瘍の排除を行っていることが明らかとなった。さらに、腫瘍内のT細胞や間葉系幹細胞の解析をすると、Sipa1遺伝子破壊マウスでは、T細胞や間葉系幹細胞は活性化しており、CML(幹)細胞に対して細胞遊走能が亢進していることも見出した。CML(幹)細胞、間葉系幹細胞、T細胞のクロストークを詳細に検討したところ、CML(幹)細胞が産生するPDGF-AAに対して、Sipa1遺伝子破壊マウスの間葉系幹細胞は野生型に対して強い遊走能を示すこと、間葉系幹細胞が産生するケモカインに対して、Sipa1遺伝子破壊マウスのT細胞は強い応答性を示すことが明らかとなった。Sipa1遺伝子破壊マウスの腫瘍内ではCXCL9の発現が亢進しており、このことによりメモリーT細胞の腫瘍内へのリクルートが増強されることを明らかにした。このような、CML(幹)細胞、T細胞、間葉系幹細胞のクロストークによりSipa1遺伝子破壊マウスのCML細胞排除機構の一端を明らかにすることができた。当初計画した研究はすべて順調に進行している。CML移植モデルを用いて、Sipa1遺伝子破壊マウスの腫瘍排除機構の一端を明らかにした。さらに、チロシンキナーゼ阻害剤に対して抵抗性を示すBCR-ABLの変異を導入したCML(幹)細胞の移植実験をおこない、Sipa1遺伝子破壊マウスが示す腫瘍排除機構が治療抵抗性の変異細胞でも示すか検討を行う。当初の計画に沿って順調に研究が進行している。今後は、CML以外のがん細胞の移植実験および発がんモデルマウスとの重変異マウスを作製し、Sipa1遺伝子破壊マウスが拒絶するがんを明らかにし、CMLモデルと同様のメカニズムか否かを検討する。さらに、Rap1/Sipa1シグナルにおけるケモカイン産生制御機構を解明し、がん細胞の制御に関与する分子を探索し、このように同定した分子に対して、機能阻害もしくは発現調節できる抗体や化合物を用いて癌制御に必須な分子であるか検証し、正常マウスの抗腫瘍効果を増強しうる分子か検証する。

当初計画していなかった、マウスへの抗体投与実験をおこなうため、本年度の助成金使用額を抑えたため、次年度使用額が生じた。次年度は、追加で担癌マウスの抗体治療実験をおこなうので、それに使用する抗体の購入費用に使用する。