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近代建築アーカイブズ構築のための日欧比較調査研究

日本とヨーロッパにおける近代建築に関するアーカイブズの比較調査研究を通じて、ヨーロッパ(とくにフランス・ベルギー・オランダ)における建築アーカイブズ成立過程を整理するとともに、日仏を例にとって建築資料整理の方法論の比較を行った。とくにヨーロッパについてはフランス建築協会20世紀建築アーカイブズに焦点をあて設立趣意・組織構成等を調査すると共に、資料データの構成についてJIA-KIT建築アーカイヴス(金沢工業大学)との比較を行った。建築アーカイブズ構築のための方法論確立という研究目的に照らし、平成22年度は(1)西欧における建築アーカイブズ運営の事例調査と(2)日本における建築諸資料の現況把握を計画した。(1)については、フランス建築協会(IFA)20世紀建築アーカイブズおよびベルギー建築アーカイブズ(AAM)の調査を行った(前者は2010年5月、2011年3月、後者は2010年5月)。IFAでは、聞き取り調査および資料調査を行い、IFA成立の背景と資料形成について調査を行った。その概略は2010年度日本建築学会大会(北陸)研究懇談会資料「近現代建築のアーカイヴスとドキュメンテーションの諸問題」に寄稿した。AAMでは、聞き取り調査および資料調査を行った。(平成22年度に予定していたオランダ建築協会(NAI)の調査は、東日本大震災に係る交通網の混乱のため、今回は中止とした。すでにNAI関係者に調査の協力を要請しており、平成23年度の課題としたい)(2)については、日本建築学会建築歴史・意匠本委員会下の建築アーカイブズ小委員会(主査:山名善之)の場において、各委員間を主とした情報共有・意見交換が中心となった。歴史・意匠委員会を中心に出された前述研究懇談会資料「近現代建築のアーカイヴスとドキュメンテーション」にまとめられた国内建築資料の現状報告を基礎とし、今後具体的な状況調査を展開していかなくてはならない。2011年度は、海外建築アーカイブズ調査においてはフランス建築協会(IFA)、オランダ建築協会のアーカイブズを重点的に調査した。また国内アーカイブズ調査としては、2011年度から着任した金沢工業大学建築アーカイヴス研究所所管資料ならびに日本建築学会建築博物館所蔵資料について、アーカイブズのメタ・データの取り扱いを中心に調査した。日本においては、いまだ建築アーカイブズの横断的な検索システムは構築されていない。そこで、すでにweb上に整備された建築アーカイブズ検索システムArchiWebture(archiwebture.citechaillot.fr/)をもつIFAの現地調査・目録調査の結果と、国内の事例として日本建築家協会と金沢工業大学で組織されるJIA-KIT建築アーカイヴスの資料の取り扱いについて考察した。IFA20世紀建築アーカイブズとJIA-KIT建築アーカイヴスとを比較すれば、後者において<担当者><構造・階数><延床面積><建築面積><敷地面積><施行>等、建物規模等の図面から読み取れる情報はすべて転記する方針であり、美術資料としてのみならず産業資料としての側面を重視しているといえる。一方でIFAに比して建築家が作品に関与する経緯や、また資料形成のコンテクストに関する情報、さらには作品そのものに対する記述に乏しい。たんに資料を収集・整理・保管するだけでなく、資料保存を知的生産へと還元する仕組みづくりが必要であろう。日本における建物資料の保存という問題は、緒についたばかりではあるが、資料の保存ばかりに意識が向き、その公開性には留保のつく資料も多い。資料の公開は、建築資料保存の重要性を一般に啓蒙するとともに、さらなる建築資料保存の展開を促すものである。今後も運用を前提とした資料整理のあり方を模索する上で、建築アーカイブズにおいて先進的な地域の取組の調査は意義をもつ。
日本の地域素人演劇の包括的研究

2018年度は合計15件の地域市民演劇(地域「素人」演劇という呼称は、調査の結果、研究対象を示すために必ずしも妥当ではないことが判明したため、左記の名称に改める)の調査を行った。これらは、青森県下北村の福浦漁村歌舞伎(4月)、新潟県上越市の猿八座人形浄瑠璃(4月)、大阪市西成区の紙芝居劇団むすび(5月)、千葉県芝光町の鬼来迎行事(8月)、東京都文京区の女子高・女子大OGによるミュージカル(9月)、岩手県銀河ホール地域演劇祭(9月)、兵庫県多可町の地域剣劇芝居(10月)、福岡および熊本の市民レビュー(10月)、北海道札幌市の宝塚風レビュー(10月)、沖縄県うるま市の現代版組踊(12月)、福岡市での障害者による演劇、名古屋市のパンク歌舞伎(12月)、群馬県前橋市の市民ミュージカル(2019年1月)、沖縄県うるま市の現代版組踊(同1月)、埼玉県所沢市の学習塾における演劇祭(同3月)である。さらに5月および10月に研究集会を行い、研究分担者および協力者が行った上記の個別調査について全体報告が行われると共に、地域市民演劇を包括的に論じるための理論的枠組み、ならびにその定義について議論を行った。また7月に神戸松蔭女子大学で行われた日本演劇学会全国大会において「文化現象としての地域(素人)演劇の可能性」と題したシンポジウムを開催し、3名の研究分担者、協力者が学会発表を行った。さらに7月に行われたセルビアのベオグラード大学で行われた国際演劇学会(International Federation for Theatre Research)の年次大会において2名の研究分担者が研究発表を行った。限られた予算と時間の中で、日本各地の地域市民演劇の現地調査がほぼ予定された件数で行われている。また国内外の学会発表によって、研究成果を社会に発信できた。ただし当初想定していた「地域素人演劇」という概念が、必ずしも調査対象と合致しないことも調査の結果判明したので、研究の枠組みの再調整も必要となった。ただし全体としては研究はきわめて順調に進展していると判断する。初年度から進めてきた実地調査・取材を継続して行う(2019年度は20件を予定)。年に2回の全体集会も継続して行い、「地域市民演劇」概念の構築化を進める。さらに地域市民演劇の対象として、これまで注目されることのなかった予備校での演劇祭を取り上げ、6月にこの演劇祭に関する記録映画の上映会と座談会を行う。学会発表については2019年秋に行われる日本演劇学会秋の研究集会においてパネル報告を行う。また2020年度にこれまでの調査・研究成果をまとめた論集『地域市民演劇の現在』(仮題)を刊行するために、原稿の執筆を開始する。平成29年度は地域素人演劇に関して3回の研究集会と12回の調査を行った。まず5月の研究集会(大阪市立大学文学部)において、当該年度における研究の方向性と調査候補地を選定した。その後、以下について研究分担者、協力者がペアを組んで調査を行った。1)市民ミュージカル:大杉ミュージカル(石川県)、ミュージカル劇団エール(前橋市)2)伝統芸能の現代的展開:小稲の虎舞(神奈川県)、本郷神楽(広島県)、3)市民参加の野外劇:函館野外劇(北海道)、4) (高齢者、障がい者の参加による)社会包摂的演劇:能代支援学校ミュージカル(秋田県)、市川チャレンジドミュージカル(千葉県)、劇団OiBokkeShi(岡山県)、5)コミュニティ・シアター:森の演劇祭(島根県)、6)地域的連帯を目指した小劇場系演劇:平原演劇祭(埼玉)、7)フェイク宝塚:シークレット歌劇團0931(北海道)、ミュージカル劇団エトワール(福岡県)。この中で本郷神楽と劇団OiBokkeShiは、原則として全メンバーが調査に参加し、同時に研究集会を開催することによって、それまでに各メンバーが行った調査について情報を共有できるようにし、またそれぞれの調査について意見交換を行った。研究成果のアウトプットとしては、2017年度日本演劇学会研究集会(2017年11月4日、愛媛大学城北キャンパス)において「素人演劇の身体性」と題されたパネルが組まれ、研究メンバーである日比野啓、片山幹生、畑中小百合、舘野太朗がそれぞれ報告を行った。またそれ以外に、五島朋子の論文「創造集団が運営する劇場と地域住民の関係構築に関する考察ー住民を対象とした質問紙調査をもとにー」『アートマネジメント研究』(第17・18合併号88ー103.pp)が掲載された。原則として今回の科研に参加する全メンバーが参加する研究集会は、当初の2回ではなく、3回実施することができた。また現地調査も当初予定していた7回ではなく、12回実施することができた。また調査対象は、科研の調書で示した四つのグリッド「明示的な公共性」(行政の関与:高→低)×「市民の自発性」(独自の美意識の発展:高→低)について、最低でもそれぞれ一つの調査を行うことができた。さらに演劇学会で4名の報告者によるパネル発表を行い、この問題について学会の関心を集めることができた。当初の計画通り進まなかったのは、予定していた論文発表(最低4名)が1名のみにとどまったことである。ただしこれは次年度のアウトプットが期待できる。もう一つは、地域素人演劇の担い手を交えた「対話」が十分に行われなかったことである。

2018年度は合計15件の地域市民演劇(地域「素人」演劇という呼称は、調査の結果、研究対象を示すために必ずしも妥当ではないことが判明したため、左記の名称に改める)の調査を行った。これらは、青森県下北村の福浦漁村歌舞伎(4月)、新潟県上越市の猿八座人形浄瑠璃(4月)、大阪市西成区の紙芝居劇団むすび(5月)、千葉県芝光町の鬼来迎行事(8月)、東京都文京区の女子高・女子大OGによるミュージカル(9月)、岩手県銀河ホール地域演劇祭(9月)、兵庫県多可町の地域剣劇芝居(10月)、福岡および熊本の市民レビュー(10月)、北海道札幌市の宝塚風レビュー(10月)、沖縄県うるま市の現代版組踊(12月)、福岡市での障害者による演劇、名古屋市のパンク歌舞伎(12月)、群馬県前橋市の市民ミュージカル(2019年1月)、沖縄県うるま市の現代版組踊(同1月)、埼玉県所沢市の学習塾における演劇祭(同3月)である。さらに5月および10月に研究集会を行い、研究分担者および協力者が行った上記の個別調査について全体報告が行われると共に、地域市民演劇を包括的に論じるための理論的枠組み、ならびにその定義について議論を行った。また7月に神戸松蔭女子大学で行われた日本演劇学会全国大会において「文化現象としての地域(素人)演劇の可能性」と題したシンポジウムを開催し、3名の研究分担者、協力者が学会発表を行った。さらに7月に行われたセルビアのベオグラード大学で行われた国際演劇学会(International Federation for Theatre Research)の年次大会において2名の研究分担者が研究発表を行った。限られた予算と時間の中で、日本各地の地域市民演劇の現地調査がほぼ予定された件数で行われている。また国内外の学会発表によって、研究成果を社会に発信できた。ただし当初想定していた「地域素人演劇」という概念が、必ずしも調査対象と合致しないことも調査の結果判明したので、研究の枠組みの再調整も必要となった。ただし全体としては研究はきわめて順調に進展していると判断する。平成30年度は、平成29年度に得られた知見に基づき、地域素人演劇に関する四つのグリッド「明示的な公共性」(行政の関与:高→低)×「市民の自発性」(独自の美意識の発展:高→低)に基づいた調査をさらに進めると同時に、平成29年度は十分に検討が行き届かなかった分野について調査を行う。調査は研究分担者協力者および研究協力者が全員参加して調査を行い、併せて研究集会を行うケース(2件)と、研究分担者協力者および研究協力者が2名1組のペアで行うケース(10件程度を予定)から成る。前者についてはて平成30年5月に調査を行う「紙芝居劇団むすび」(大阪市)と10月に調査を行う「多可町やくざ芝居」(兵庫県)が決定している。後者は研究参加者の協議により随時決定されるが、調査対象は主として上に示した方向性に基づいて行われる。平成30年度は特に、伝統的なコミュニティー・シアターが独自に、または行政との関係の中で、独自の美的世界を作り上げている事例について調査を行い、研究グループの地域演劇に関する知識を補強する必要があると考えている。そのために外部講師を招いて、高校演劇を含めた伝統的なコミュニティー・シアターについて講演してもらうことを予定している。さらに平成30年度は研究グループから2名が7月にベオグラード(セルビア)で開催される国際演劇学会に参加し、研究成果を国際的に発信する予定である。初年度から進めてきた実地調査・取材を継続して行う(2019年度は20件を予定)。
非線形分散型方程式の孤立波の安定性の研究

昨年度に引き続き,非線形シュレディンガー方程式高エネルギー定常波解はground stateに比べ不安定になり易いと考えられるが,現在まで1<p<p_cの場合に不安定な高エネルギー定常波解は見つかっていない.本研究では,空間2次元の場合に,極座標で表すとの形で表されるスピンをもつ解のうち結節線を持たない定常波解の,Ambrosetti-Malchiodi-Ni('03)の方法に従ってm→∞での極限形を計算し,P【greater than or equal】2でmが十分大きな場合にはが(2)の形の解が線形不安定になることを示した.昨年度までの研究により,線形不安定な解は不安定なことがわかっているので,これで2【less than or equal】p<p_cの場合に不安定な解が構成できたことになる.従来知られている不安定な解はすべてGrillakis-Shatah-Strauss'87らの不安定性の判定条件を満たすものであるが,今回構成した不安定定常波解は,この条件を満たさないものとなっている.非線形シュレディンガー方程式iu_tΔu+|u|^<p-1>u=0 (t,x)∈R×R^n,のスピンをもつ高エネルギー定常波の安走性を研究した。高エネルギーの定常波解は空間次元が2次元以上の時にあらわれ、米ファーバー中を伝わるレーザー光の研究においても活発に研究されている。エネルギーの最も低い定常波解の安定性に関しては1980年代から既に多くの結果が得られており、1<p<p_c=1+4/nならば安定、p【greater than or equal】p_cならば不安定性になることが知られている。私は、極座標で表すと、e^<imθ>w(r)(m∈N)9形で表される結節線を持たない2次元の定常波に定常波解と同じスピンをもつ摂動を初期値に加えるとp>p_c=3の場合に不安定であることを示した同種の結果は球対称解の場合にGrillakis(1988)によって示されているが、その方法はスピンが0でない場合には定常波解の周りでの線形化作用素に特異性が生じるために適用できない。私はPego-Weinstein(1992)がKdV方程式などの1次元モデルの場合に解析したようにEvans函数を使って定常波解の不安定性を示した。実はw(r)はある2階の楕円型方程式の正値球対称解であるが、計算の過程でEvans函数の挙動には方程式の非線形項の次数と正値球体紹介の構造の2つの要素が影響することを見つけた。1次元モデルでは方程式の非線形項の次数のみによって決まるので、この点が従来の結果と異なる点である。また高エネルギーの定常波解の安定性の研究は球対称な定常波解を除き殆どなく、その点が目新しいと思っ下いる。非線形シュレディンガー方程式のスピンをもつ定常波解の安定性を研究した。エネルギーの最も低い定常波解は、非線形項の冪が1<p<p_c=1+4/nならば安定、p【greater than or equal】p_cならば不安定性であり、Grillakis(88)により、球対称な定常波解は、p【greater than or equal】p_cならばすべて不安定になることが示されている。昨年度はn=2の場合に、極座標で表すとe^<imθ>w(r)(m∈N)の形で表されるスピンをもつ解のうち結節線を持たない定常波解について研究したが、本年度は結節線を持つ定常波解について研究した。その結果(1)p【greater than or equal】p_cでは丁度m本(mは任意の自然数)の結節線をもつ定常波解のうち最も小さな解は不安定となること、(2)2<p<p_cの場合には丁度m本の結節線を持つ定常波解が複数個あれば、そのうちそのうち一つは不安定であることを示した。この結果はn【greater than or equal】2の場合に拡張することができる。その他にBenjamin-Bona-Mahony方程式とよばれる長波方程式の孤立波解の漸近安定性を研究した。この方程式の場合大きな孤立波ほど速く右向きに進行し、分散性の波はいかなる孤立波からも取り残されるため、孤立波解に小さな摂動を加えた場合、その波形は時間がたつともとの孤立波の波形と殆ど同じものになることが期待できる。このことはMiller-Weinstein('96)により空間局所的な摂動を加えた場合関して証明されていたが、Martel-Merle('01)がKdV方程式に用いた空間局在的な波を分類する手法を適用することで、同様の結果がエネルギー有限のすべての小さな摂動に対して成り立つことがわかった。昨年度に引き続き,非線形シュレディンガー方程式高エネルギー定常波解はground stateに比べ不安定になり易いと考えられるが,現在まで1<p<p_cの場合に不安定な高エネルギー定常波解は見つかっていない.

本研究では,空間2次元の場合に,極座標で表すとの形で表されるスピンをもつ解のうち結節線を持たない定常波解の,Ambrosetti-Malchiodi-Ni('03)の方法に従ってm→∞での極限形を計算し,P【greater than or equal】2でmが十分大きな場合にはが(2)の形の解が線形不安定になることを示した.昨年度までの研究により,線形不安定な解は不安定なことがわかっているので,これで2【less than or equal】p<p_cの場合に不安定な解が構成できたことになる.従来知られている不安定な解はすべてGrillakis-Shatah-Strauss'87らの不安定性の判定条件を満たすものであるが,今回構成した不安定定常波解は,この条件を満たさないものとなっている.
アポEアイソフォームのマクロファージ泡沫化、脱泡沫化に対する効果の相違の検討

アポ蛋白Eは脂質代謝・動脈硬化症に非常に重要な関連を有するアポ蛋白であり、そのアイソフォーム間でも臨床像に相違が存在することが疫学的に認められている。本研究では、アポ蛋白Eアイソフォ-ムの1)動脈硬化巣を構成する泡沫化マクロファージに対する効果の相違の検討、ならびに2)中性脂肪代謝に対する効果の相違の検討を行う目的で、アデノウイルスベクターを用いて以下の実験を行った。まず内因性にアポEを産生しないマクロファージ系培養細胞RAW264.7をアセチル化LDLを用いて泡沫化させた後、ウイルスを直接RAW264.7細胞に感染させてアイソフォームを発現させたところ、E3およびE4と比較してE2によるコレステロール引き抜き作用が最も良好であった。また、HeLa細胞にウイルスを感染させて採取したアポEアイソフォームを含有する培養液を泡沫化マクロファージに添加してコレステロール引き抜きを検討したところ、E3がE2・E4に比較して引き抜き効果が顕著であった。一方、中性脂肪水解効果の相違を検討する目的で、アポE・LDL受容体ダブル欠損マウスにウイルスを投与して各アイソフォームを含有するVLDLを作成し、アポE/TG比を振って水解率を検討したところ、すべてのアイソフォームにおいて中性脂肪水解抑制効果がみとめられ、かつアポE/TG比が高くなるとE2の抑制効果がE3・E4よりも強いことが判明した。以上、1)アポ蛋白Eはそのアイソフォームによりマクロファージからのコレステロール引き抜き効果に相違があり、かつ内因性・外因性という条件でその効果に相違が生じること、2)中性脂肪代謝に対してはアポEは阻害的に作用し、かつアイソフォーム間でも効果の相違が認められること、が明らかとなった。本研究の最終目標はヒトの末梢血単球由来マクロファージを用いての検討であるが、その準備研究として、マクロファージ系細胞株でありアポ蛋白Eを産生しないJ-774-1・J-774A1細胞を用いた検討を現在行っている。まずLacZウイルスを用いてMOI(multiplicity of infection)の検討を行った。J-774A1細胞にては10000particles/cellにて約40%の細胞にアデノウイルスが感染することを確認した。その際、10ng/mLのMCSF添加の有無により感染効率に相違が生じるか否かを検討したが、相違は認められなかった。また、J-774-1細胞への感染効率は、J-774A1細胞と比較して悪いことが判明した。一方、アポEウイルスを感染させて蛋白を作らせてマクロファージあるいはマクロファージ系細胞と共培養する予定であるHeLa細胞には、1000particles/cellにて、ほぼ100%の感染が得られることを確認した。アポEアイソフォームウイルスに関しては、大量精製を行ったのち、HeLa細胞およびJ-774-A1細胞に感染させて、各ウイルスが各アイソフォームを発現することを確認したが、アポE3ウイルスにおいてワイルドタイプのアデノウイルスの混入を認めたため、現在アポE3ウィルスを再度精製中である。マクロファージ泡沫化に関しては、アセチルLDLを用いて泡沫化誘導検討を行ってきたが、上記の通りマクロファージ系細胞にはウイルスは100%の細胞に感染しないため、現在RIを用いた方法の検討を開始している。本研究では、アポ蛋白Eアイソフォームの1)動脈硬化巣を構成する泡沫化マクロファージに対する効果の相違の検討、ならびに2)中性脂肪代謝に対する効果の相違の検討を行う目的で、アデノウイルスベクターを用いて以下の実験を行った。

まず内因性にアポEを産生しないマクロファージ系培養細胞RAW264.7をアセチル化LDLを用いて泡沫化させた後、ウイルスを直接RAW264.7細胞に感染させてアイソフォームを発現させたところ、E3およびE4と比較してE2によるコレステロール引き抜き作用が最も良好であった。また、HeLa細胞にウイルスを感染させて採取したアポEアイソフォームを含有する培養液を泡沫化マクロファージに添加してコレステロール引き抜きを検討したところ、E3がE2・E4に比較して引き抜き効果が顕著であった。一方、中性脂肪水解効果の相違を検討する目的で、アポE・LDL受容体ダブル欠損マウスにウイルスを投与して各アイソフォームを含有するVLDLを作成し、アポE/TG比を振って水解率を検討したところ、すべてのアイソフォームにおいて中性脂肪水解抑制効果がみとめられ、かつアポE/TG比が高くなるとE2の抑制効果がE3・E4よりも強いことが判明した。以上、1)アポ蛋白Eはそのアイソフォームによりマクロファージからのコレステロール引き抜き効果に相違があり、かつ内因性・外因性という条件でその効果に相違が生じること、2)中性脂肪代謝に対してはアポEは阻害的に作用し、かつアイソフォーム間でも効果の相違が認められること、が明らかとなった。
中国少数民族の歴史人類学的研究-特に錫伯(シボ)族を中心に

全国でも17万余人しかいない錫伯族の文化研究は歴史人類学的に急を要する。本研究では東西2地域のシボ族が伝統文化を維持し、あるいは消失しつつある現状を観察、報告するものである。かたや伝統を失った東シボ(遼寧省)が伝統回帰を志向するのに対し、西シボ(新疆ウイグル自治区)では240年余維持してきた伝統を急速に喪失しつつある。そこに急接近してきた漢文化またはナショナリズムに対する同化と反発の文化力学的過程があることが判った。2006年度は3年計画の初年度に当たり、次のような調査研究を実施した。(1)これまで収集した文献を整理して、シボ族の原郷というべき遼寧省藩陽(以下、東シボと称する)と新疆ウイグル自治区チャプチャル地区(以下、西シボと称する)の歴史的地理的位置づけを図式化した。(2)これを仮説的枠組みとしてまとめ、日本文化人類学会第30回研究大会(於東京大学)で報告した。(3)西シボにおける現地調査で、同地への西遷第一世以来約240余年、7代に及ぶ墓碑を観察し、その世代別時系列空間的配列に、シボ族の祖霊観と空間感覚を見ることができた(下記項11の報告「シボ族の世代別墓碑配列」参照)。(4)西シボ居住地のチャプチャルに地方自治政府が建造したシボ族民族園のラマ教寺院に信仰の新しい姿を知ることができた。特に、この宗教施設を自治区政府は観光施設として設置したのに対し、シボ族としては伝統的民族文化再生の一拠点として利用しようとしているように見える点が興味深い。(5)同じくこの民族園において、シボ族民族博物館が設置され、東シボから西シボに至る西遷とその後240余年の民族史の展示がなされたことは、官製施設とはいえ、内容は地元民族シボ族研究者たちによる民族史の再生であり、シボ族自身はもちろん、他民族に対しても、民族教育的意義が大きいと考えられる。(6)東シボの民俗資料館建設とその利用状況に関しては、未だ進行中であり、その過程を継続的に注視したい。(7)東シボにおける隣接少数民族朝鮮族では、民間資金の支援もあって民族教育活動が顕著であり、これがシボ族の民族意識高揚に与える影響について注目される。本年度は3年計画の第2年目としての調査研究をした。(1)調査地は前年度と同じく新彊ウイグル自治区チギプチャル地区(西シボ)および遼寧省藩陽市興隆台地区(東シボ)で実施した。(2)東ジボでは,伝統的な民族文イビが比較的堅実に維持されてきたが,漢民族との婚姻数の増加,高等教育への進学率の上昇,学校教育における漢文化(国民文化)の増強などによって,240数年間持続したシボ文化が漢文化の方向に向かって変容しようとしている状況が明らかになった。(3)東シボでは,既に数世代前から漢文化への同化が始まり,今日では言語,宗教,服飾,音楽等の伝統文化が喪失しているが,近年,西シボから移住してきた教師夫妻の働きによって,細々ながら興隆台の小中学校で,シボ語やシボ音楽などを教育する試みが始められ,とれに対し東シボ族の人びとの大きな関心が集まっている。このような民族文化再生の芽生えとその伸張が今後注目される。(4)本研究では,中国ナショナリズムの中での少数民族文化の存立がいっそう問われているように見える。(5)研究成果は,紀要やシンポジウム等で中間報告した。研究対象とする中国の少数民族シボ(錫伯)族は、1764年、遼寧省から新彊ウイグル自治区へ国境警備のため派遣された人びとで、今なお民族文化の伝統を維持しているが、他方、彼らの原郷である遼寧省瀋陽市藩北新区などに残留するシボ族は伝統文化をほぼ完全に失ってしまっている。両者におけるこの間の文化変化をドミナントな漢文化とのかかわりの中で比較検討するのが本研究の目的であり、そのため、両地域で現地調査を実施した。遼寧省瀋陽市瀋北新区興隆台では失った伝統文化を再復興する動きがあり、新疆から来た教師が伝統文化復活の使者として活動し、地方政府もこれを支援している。他方、西部の新疆ウイグル自治区チャプチャルでは、240余年間、イスラム文化圏の中で伝統文化をよく維持してきたが、今日、西部大開発など、都市化、資本経済化、漢文化化など構造的改革が急速に進展中で、漢民族との通婚も進んでおり、これらの家族内では漢語(中国語)の使用が一般的となっている。政府は少数民族文化の尊重を謳ってはいるが、現実には学校教育による直接的な漢文化化が進められており、進学・就職における若者の中央文化志向が強い。昨年の北京オリンピックではグローバル化とナショナリズムが促進され、地方少数民族文化が中央の文化的社会経済的求心力に引き寄せられる過程が見られた。

シボ族が自らの伝統的スポーツである弓術アーチェリーで全国代表選手として出場したのは、民族文化のベクトルとナショナリズムのそれが一致し増幅した瞬間であった。新疆と遼寧省のシボ族が今後、どのような自発的な民族教育をして、自らの文化を維持発展するか、またどのように漢文化、ナショナリズムと折り合いをつけてゆこうとするのかが注目される。
環境ダメージと環境税政策、環境技術移転についての研究

本研究では、汚染物質の排出へ直接課税し排出をコントロールする手段(排出課税)と排出原因である財・サービスの生産へ課税し間接的に排出をコントローする手段(生産課税)が汚染企業の汚染物質排出削減努力や環境負荷の低い技術採用へ与える影響を比較分析した。完全競争市場とEnd-of-Pipe型の環境技術を想定した場合、排出課税が環境負荷の低い技術採用企業数や各企業の汚染物質排出削減努力について効率的水準を達成可能であること、寡占市場並びに生産技術と汚染物質の排出削減技術が分離不可能な技術を想定した場合、排出課税が汚染企業の汚染物質の排出削減への誘因が高く、R&D投資を促進する効果があること、が示された。本研究は、環境汚染の被害を汚染物質排出量の関数として仮定(以下、ダメージ関数)したとき、ダメージ関数が政府の環境税政策へ与える影響と環境税政策が企業の汚染物質排出削減努力や環境負荷の低い技術採用へ与える影響を考察することを目的としている。2013年度は環境税に関連する文献調査を中心として行い、研究動向の把握に努めた。環境政策と環境負荷の低い技術の開発や技術採用、技術の普及を分析した文献の傾向として、直接規制と経済学的手法(環境税、補助金や排出権取引など)を比較した分析が多く、生産過程において汚染物質を排出する財・サービスへの課税や汚染物質の排出量への課税などの環境税の比較を目的とした文献が少ないことがわかった。そこで、それらの課税が企業の意思決定へ与える影響を比較分析するための基礎的な経済モデルの構築を試みた。企業の生産活動が環境汚染物質を排出している状況において、環境税(財・サービスへの課税、汚染物質の排出量への課税)の導入が汚染企業の技術採用や汚染物質の排出削減努力へ与える影響を、第1段階で政府が環境税の税率を決定し、第2段階で各企業が環境負荷の低い技術の採用を決定する2段階ゲームにより考察した。数値例による比較より以下の結果が得られた。1、汚染企業の生産した財・サービスへの課税は環境負荷の低い技術の導入や汚染物質排出削減努力へ与えるインセンティブは低い。2、均衡では財・サービスへの課税のほうが税率が高い。3、汚染物質の排出量への課税のほうが社会厚生を高める。本研究の目的の1つは、環境税政策が企業の汚染物質排出削減努力や環境負荷の低い技術採用へ与える影響を考察することである。2013年度は、環境税政策が企業の汚染物質排出削減努力や環境負荷の低い技術採用へ与える影響を数値例で分析した。その結果を科研費研究会並びに日本応用経済学会秋季大会で報告し、消費者の効用関数や企業の利潤関数について数値例の仮定が強いという指摘を受けた。2014年度は、指摘された仮定について、一般的な費用関数や準線形の効用関数の仮定を導入し、2013年度に構築した経済モデルの精微化を行った。分析は、第1段階で中央政府が社会厚生を最大化するように環境税率を決定し、第2段階で各企業が環境負荷の低い技術の導入に関する意思決定と、汚染財(生産過程において汚染物質を排出する財)の生産水準並びに汚染物質の排出削減努力の水準を決定する2段階ゲームにより行った。分析により、2013年度の分析で得られた結果である:1、企業の汚染財の生産への課税(生産課税)は環境負荷の低い技術の導入や汚染物質排出削減努力へ与えるインセンティブは低い2、均衡では生産課税の方が汚染物質の排出量への課税(排出課税)より税率が高くなる3、排出課税の方が社会厚生を高めるについて、修正した仮定の下でも1と2の結果が成立することが示された。3に関連して、排出課税が社会的最適な資源配分を達成できることが示された。本研究の目的の1つは、環境税政策が企業の環境汚染物質排出削減努力や環境負荷の低い技術採用へ与える影響を考察することである。環境税として汚染物質の排出へ直接課税し排出をコントロールする手段(排出課税)と排出原因である財・サービスの生産へ課税し間接的に排出をコントロールする手段(生産課税)が汚染企業の環境行動へ与える影響を考察することは、環境税研究における基礎理論の構築への貢献と環境税政策を実施する際の有益な指針となることが期待される。2013-2014年度は、完全競争市場とEnd-of-Pipe型の環境技術を想定し、環境税政策(生産課税と排出課税)が汚染企業の環境行動へ与える影響を考察した。分析より、排出課税が社会的最適な資源配分を達成する可能性が示された。2015年度の主要な研究成果は次の3点である。(1)2013-2014年度の分析結果をまとめたディスカッションペーパーを改訂し、日本応用経済学会の学会誌『応用経済学研究』で発表した。(2)経済モデルを拡張し、市場について寡占市場、技術について財・サービスの生産と汚染物質の排出削減に関してより効率的な生産技術を想定し、環境税政策(生産課税と排出課税)と汚染企業の効率的な技術採用行動、R&D投資の関係を考察した。分析より、各課税が汚染企業の効率的な技術採用行動へ与えるインセンティブと排出課税がR&D投資へ与える正の影響が示された。その結果をディスカッションペーパーとしてまとめ、環境経済・政策学会2015年大会(京都大学、2015年9月)で報告した。現在、日本経済学会の国際誌『Japanese Economic Review』への再投稿・再審査のために改訂作業中である。(3)環境技術移転について、先進国から途上国へどのように環境技術を移転するかが重要な課題である。

そこで、環境税政策として排出課税を想定し、排出課税と環境技術移転、R&D提携の関係に関する分析を行った。現在、研究継続中である。本研究では、汚染物質の排出へ直接課税し排出をコントロールする手段(排出課税)と排出原因である財・サービスの生産へ課税し間接的に排出をコントローする手段(生産課税)が汚染企業の汚染物質排出削減努力や環境負荷の低い技術採用へ与える影響を比較分析した。完全競争市場とEnd-of-Pipe型の環境技術を想定した場合、排出課税が環境負荷の低い技術採用企業数や各企業の汚染物質排出削減努力について効率的水準を達成可能であること、寡占市場並びに生産技術と汚染物質の排出削減技術が分離不可能な技術を想定した場合、排出課税が汚染企業の汚染物質の排出削減への誘因が高く、R&D投資を促進する効果があること、が示された。環境経済学,公共経済学2014年度の研究会・学会報告の討論を基にディスカッションペーパーを研究論文として改訂し、学術雑誌で発表することを目標とする。2013年度-2014年度の研究では、完全競争市場を想定し分析を行っていた。2015年度は、研究モデルを拡張し、不完全競争市場において環境税政策が寡占企業の環境行動へ与える影響を分析する。以上の分析により、完全競争市場並びに不完全競争市場において、環境税政策が企業行動へ与える影響を考察することが可能となる。環境税が企業の環境負荷の低い技術採用へ与える影響を分析するための基礎モデルを構築し、科研費研究会、日本応用経済学会秋季大会で研究成果を発表し、意見交換をすることができた。カナダ・アルバータ大学教授シルバ氏(Emilson C.D. Silva)を訪問し、意見交換をすることで、研究モデルを精微化するための助言を得ることができた。2013年度に構築した経済モデルは、消費者の効用関数と企業の利潤関数について特定の関数形を仮定していた。そのため、それらの関数形を一般化し、分析結果の頑健性を確認する必要がある。今年度は、この問題を解決するために、経済モデルの精微化を行う予定である。残額を本年度の関連学会(研究会等含む)への参加に係る旅費として使用する予定である。研究計画と支給額の差額を調整するため、当該年度の購入を予定していたソフトウェア(Mathematica 8J Professional Win)を次年度購入へ計画変更したため、残額が発生した。
統計的画像再構成法による歯顎顔面部Ｘ線ＣＴ画像における金属アーチファクトの除去

統計的画像再構成法によって歯顎顔面領域のX線CT画像上の金属アーチファクトを軽減する方法を研究した。まず逐次近似法ML-EM法を使い,演算を高速化するOS-EM法をその後採用した。歯顎顔面部では薄いスライスで撮影され,隣り合う画像には似た解剖構造が描出される。そこでアーチファクトのない画像の投影データをもとに次々と隣接する画像を処理した。処理を高速化するために小さなROIの設定やGPGPUマシンとCUDAプログラミングで処理した。また歯科矯正装置によるアーチファクトがある画像も処理した。それぞれ良好な結果を得た。またコーンビームCT画像でも3Dフィルタや領域拡張法も適用してト軽減を図った。統計的画像再構成法を利用してX線CT画像上のメタル・アーチファクトを軽減する方法について研究を行った.まず逐次近似法ML-EM法を使ったが,画質に影響せずに演算を高速化するOS-EM法をその後は採用した,歯顎顔面部では薄いスライスで撮影され,隣り合うスライスにはよく似た解剖学的構造が描出されている.アーチファクトのない画像の隣には弱く出るスライスがあり徐々に強くなる.そこで,アーチファクトのない画像のプロジェクションデータをもとに次々と隣接する画像を処理する.また,上顎はhead to footで下顎はその逆で処理した.このような方法で解剖学的構造描出の再現性はよくなった.平成24年度には,OS-EM法だけでなく処理を高速化する工夫を行った.顎骨内でアーチファクトの発生部位に小さなROIを設定することとGPGPUマシンとCUDAプログラミングで処理することである.また,歯科矯正用ワイヤやブラケットによる不規則なアーチファクトが存在する画像の処理も行った.MDCT画像で非常に小さなROIを設定した場合,歯科矯正装置よるアーチファクトが存在した場合,0.2mm厚のCBCT画像の場合,それぞれで良好な結果を得た.また,OS-EM法の採用,小さなROIの設定,及びGPGPUとCUDAで計算時間の大きな削減ができた.平成25年度は,この結果を“Dentomaxillofacial Radiology(国際歯顎顔面放射線医学雑誌)"に投稿し,平成26年4月に受理(accepted for publication)された.また,平成25年度は歯科用コーンビームCT画像に同様な処理を行った.画質改善の3Dフィルターや領域拡張法をも用いて,アーチファクトの軽減と画質の改善を図り,平成25年12月,第99回北米放射線医学会年次大会(RSNA2013)等で発表した.統計的画像再構成法によって歯顎顔面領域のX線CT画像上の金属アーチファクトを軽減する方法を研究した。統計的画像再構成法を利用してX線CT画像上のメタル・アーチファクトを軽減する方法について研究を行った。まず逐次近似法ML-EM(maximum likelihood-expectation maximization algorithm)法を使ったが,画質に影響せずに演算を高速化できるOS-EM(ordered subset-expectation maximization)法をその後は採用した。私たちの方法は次の事実を基づく。歯顎顔面部では薄いスライスで撮影されていて,隣り合うスライスには非常に似た解剖学的構造が描出されている。アーチファクトのない画像の隣には弱く出る画像があり,徐々に強くなっているスライスがある。そこで,アーチファクトのない画像のプロジェクションデータをもとに次々と隣接する画像を処理していく(successive processing)。また,上顎の画像はhead to footで処理し,下顎の画像は逆方向(reverse processing)とした。このような方法で解剖学的構造描出の再現性はよくなった。平成24年度には,画像処理の高速化のためにいくつかの工夫を行った。OS-EM法の採用だけでなく,顎骨内でアーチファクトの発生している部位にできるだけ小さなROIを設定することとGPGPUマシンとCUDAプログラミングで処理することである。また,歯科矯正用ワイヤやブラケットによる不規則なアーチファクトが存在する画像に対する処理も行った。MDCT画像の処理で非常に小さなROIを設定した場合,歯科矯正装置よる不規則なアーチファクトが存在した場合,0.2mm厚のCBCT画像を処理した場合,それぞれで良好な結果を得た。また,OS-EM法の採用,小さなROIの設定,及びGPGPUとCUDAでそれぞれ計算時間の大きな削減が可能であった。統計的画像再構成法を利用してX線CT画像上のメタル・アーチファクトを軽減する方法について研究を行った.まず逐次近似法ML-EM法を使ったが,画質に影響せずに演算を高速化するOS-EM法をその後は採用した,歯顎顔面部では薄いスライスで撮影され,隣り合うスライスにはよく似た解剖学的構造が描出されている.アーチファクトのない画像の隣には弱く出るスライスがあり徐々に強くなる.

そこで,アーチファクトのない画像のプロジェクションデータをもとに次々と隣接する画像を処理した.このような方法で解剖学的構造描出の再現性はよくなった.平成2425年度には,OS-EM法だけでなく処理を高速化する工夫を行った.顎骨内でアーチファクトの発生部位に小さなROIを設定することとGPGPUマシンとCUDAプログラミングで処理することである.また,歯科矯正用ワイヤやブラケットによる不規則なアーチファクトが存在する画像の処理も行った.MDCT画像で非常に小さなROIを設定した場合,歯科矯正装置よるアーチファクトが存在した場合,0.2mm厚のCBCT画像の場合,それぞれで良好な結果を得た.また,OS-EM法の採用,小さなROIの設定,及びGPGPUとCUDAで計算時間の大きな削減ができた.この結果を国際雑誌に投稿し,平成27年4月に受理され,7月号に掲載された.また,平成26年度は歯科用コーンビームCT画像に同様な処理を行った.画質改善の3Dフィルターや領域拡張法をも用いて,アーチファクトの軽減と画質の改善を図り,国内外で学術発表を行った.平成26年9月,この研究を含めて大学院生のDong Jian君に博士(工学)の学位が授与された.歯学,医用画像工学,医学物理学,放射線技術学,画像認識,画像解析,医療情報2年目の平成25年度から,歯科用コーンビームCT画像でMDCT画像と同様な処理をすることに取り組んだ.今後は,3次元フィルター処理や領域拡張法による処理と組み合わせて,コーンビームCT画像の画質改善を図る.MDCT画像に対する処理で演算の高速化に役立った処理,すなわち,OS-EM法の応用,小さなROIの設定,GPGPUマシンに対するCUDAプログラミングを最適化などをコーンビームCT画像の処理にも応用する.コーンビームCT画像はスライス数が多いので必要な工夫と考えている.歯科矯正用ワイヤやブラケットによる不規則なアーチファクトが存在するMDCT画像に対する処理を行う。GPGPUマシンに対するCUDAプログラミングを最適化して,一層の演算高速化を行う。また,3次元フィルター処理や領域拡張法による処理がMDCT画像に有効であるという感触を得ているので,その応用を検討する。また,コーンビーム型X線CT画像に対する処理を行う。なお,次年度使用額が20万円発生した。1年前には次年度使用額が10万円発生していた.平成25年1月に「GPGPUマシン」の見積をとったところ予想より安かったためである。平成24年11月末に行われた国際学会(RSNA)で東京慈恵会医科大学の中田典生先生と議論して考えた仕様で予想した。それをそのまま発注したので次年度使用額が生じた。これを含めて1年目の平成24年度にGPGPUマシンを2台入手しているので,2年目には新たに購入する必要はなかった.
心筋虚血時の細胞外カリウムおよびpH動態(心筋保護との関連性について)

(目的)cardioplegicarrest時の心筋保護効果の機序を検討するため,ラット摘出心潅流モデルにおいて高カリウム心筋保護液を投与し,細胞外カリウム濃度の変化を検討した。(方法)ラット摘出心をLangendorff modeにて常温下で潅流し,細胞外カリウム濃度(Ke)測定用電極を左室に挿入し,Keの変化を高入力抵抗アンプを通してオシロスコ-プおよびレクチコ-ダ-に記録した。また左室内にラテックスバル-ンを挿入し、左室収縮期圧および静止圧、左室圧一次微分値を記録した。45分の全虚血モデルにおいて高カリウム心筋保護液(K20mM)を1回投与した群(1群),15分間隔で3回投与群(2群)を設定し,上記のパラメ-タ-について比較検討した.(結果)1群では心筋保護液投与によりKeは5.9mMより20mMに上昇したが,投与終了直後より減少し5分後には17mMまで低下した.その後再び上昇し45分後には30mM以上に達した.2群ではKeは心筋保護液投与後一時的に減少したのち15分後で20mMまで再上昇しているが,そこで心筋保護液再投与するため,初回投与同様に再び減少した後上昇した.3回目の心筋保護液投与後も同様であった.1群では虚血25分後にcontractureが生じたが,2群では生じなかった.(まとめ)心筋保護液投与後,Keは一時減少し,再上昇するという具合に2相性の変化を示すことが判明した.またこの変化は心筋保護液の複数回投与により繰り返された.また心筋保護液の複数回投与により,contractureを防止できた.(目的)cardioplegicarrest時の心筋保護効果の機序を検討するため,ラット摘出心潅流モデルにおいて高カリウム心筋保護液を投与し,細胞外カリウム濃度の変化を検討した。45分の全虚血モデルにおいて高カリウム心筋保護液(K20mM)を1回投与した群(1群),15分間隔で3回投与群(2群)を設定し,上記のパラメ-タ-について比較検討した.(結果)1群では心筋保護液投与によりKeは5.9mMより20mMに上昇したが,投与終了直後より減少し5分後には17mMまで低下した.その後再び上昇し45分後には30mM以上に達した.2群ではKeは心筋保護液投与後一時的に減少したのち15分後で20mMまで再上昇しているが,そこで心筋保護液再投与するため,初回投与同様に再び減少した後上昇した.3回目の心筋保護液投与後も同様であった.1群では虚血25分後にcontractureが生じたが,2群では生じなかった.(まとめ)心筋保護液投与後,Keは一時減少し,再上昇するという具合に2相性の変化を示すことが判明した.またこの変化は心筋保護液の複数回投与により繰り返された.また心筋保護液の複数回投与により,contractureを防止できた.
就学前後を通じた協働性の発達に関する縦断的研究

本研究では、就学前後における子どもの学校適応上の問題に関する基礎研究として、関連要因とされる他者との協働性(協調共感性や他者への信頼など)や問題行動の発達メカニズムを縦断調査から検討した。とくに、子ども自身が園・学校や地域の他者に能動的に関わるソーシャル・キャピタルの形成に焦点をあて、協働性や問題行動との関連を明らかにすることを目的とした。平成30年度の調査では、対象児が幼児期から調査に継続参加している小学2年生から4年生までの約170家庭から回答を得た。小学1年から3年までの3時点のデータを用いて、子どもの協調共感性と地域活動参加への積極性との間の相互影響過程を、各時点の親の権威的養育や仲間数の影響を統制した上で、共分散構造分析を用いた交差遅延効果モデルにより検討した。小1時点の協調共感性が小2時点の地域活動参加への積極性を高め、その高さが小3時点の協調共感性を高める結果が示され、子どもの協働性がソーシャル・キャピタルの形成を促し、その環境が協働性の維持や発達に関わる循環的なメカニズムが示された。今年度は幼児期からの縦断データを使用し国内学会で発表を行った。対象児が年中と年長時点のデータを用いて、問題行動と親による権威的養育や家族の地域交流などとの因果関係を見た研究では、先行する多動・不注意の高さが後の権威的養育を有意に低めること、先行する多動・不注意の高さが地域交流の活発さを低めると同時に、先行する地域交流の活発さが多動・不注意を低める可能性を示唆した。就学移行期における子どもの学校適応を含めたQOLの変化に関わる要因の検討では、年長時点での親の自尊感情や子どもの主体性を尊重する態度が、小1時点のQOLの高さに関わる結果を示し、学術論文として採択された。また、年中児が大人に約束事を反故にされた場合の対応とその個人差に関わる要因についても検討し、学術誌に投稿中である。本研究は、わが国が抱える就学前後の移行期に学校での不適応を示す子どもの問題に対して、主な原因の1つと考えられる他者との協働性(協調性や共感、他者への信頼、利他的行動)の未発達さに注目し、その発達メカニズムを縦断的調査から検討するものである。平成28年度は、対象児が幼児期から調査に継続参加している年長から小学2年生までの約210家庭(単胎児180家庭、双生児30家庭)に質問紙調査を実施し、対象児ときょうだいの他者への協働性(共感・協調性、他者への信頼、向社会的行動と問題行動)とその関連要因について測定した。関連要因としては、家庭、園、地域における各種の環境、気質やパーソナリティのほかに、子どもが能動的な行為者としてソーシャル・キャピタルを形成する様子について評価した。今回は、ソーシャル・キャピタルの構成要素の1つである社会参加に注目し、子どもによる地域住民とのコミュニケーションや行事への参加頻度と積極性が共感・協調性とどのように関連するかについて検討した。その結果、年長時点では、子どもの社会参加の頻度や積極性と共感・協調性(「遊びの中で自分の順番を待てる」など)の間に有意な関連は見られなかったが、小1時点では頻度の多さや積極性の高さが共感・協調性の高さと有意に関連していた。また、自己効力感(「お話が上手」など)についても同様な結果が得られ、子どもが能動的に社会に関わることが協働性や自己効力感といった社会情動的スキルの発達を促す可能性が示唆された。また、今年度は年長児のいる家庭を対象に対象児が通う園での調査を依頼し25家庭から承諾を得た。担当教諭や保育士に郵送法で調査を実施し、園における対象児の協働性やその他の向社会的行動、園と保護者や地域との関係性について尋ねた。本研究では、就学前後の移行期における他者との協働性の発達メカニズムの解明と社会的適応との関連を調べるため、幼児期から調査に参加している家庭を対象に、年長時点から小学2年生までのパネル調査を実施している。平成28年度において、年長および小学1・2年生時点の調査に参加したのは合わせて約210家庭(単胎児180家庭、双生児30家庭)であり、幼児期から就学時点までの継続データが着実に蓄積されてきている。今年度は、対象児が5歳時点までに行った調査データを用いて解析を行い、国内の学会で発表し、投稿論文としてまとめ投稿した。対象児の上にきょうだいがいる家庭を対象に、2歳から4歳までの縦断データを用いて母親の養育態度と共感・協調性の発達との関連を検討した結果、2歳や3歳における子どもの共感・協調性の低さが、次の時点での母親がきょうだいを同様に扱う傾向の低さを有意に予測することが示された。また、5歳時点の実験データを用いて、親子間の道徳にまつわる約束事の有無に関わる要因を検討したところ、親の感受性(子どもの心的帰属の読み取り)が低くかつ子どもの自己主張性が低いと約束事が結ばれにくいという結果が得られた。これらの結果は、子どもの社会情動的スキルの発達をめぐって、親の養育による影響が子どもの状態像を受けて変わることを示した点で重要であろう。

さらに、5歳時点の仲間関係を扱った研究では、子どもの仲間ネットワークには多数で密度の濃いものや少数で付き合いの長い友だちで構成されるものなど個人差があることを示し、少数で付き合いの長い友だちで構成されたネットワークではグループの向社会性度の高さが子どもの共感協調性の高さに有意に関わることを見出した点も成果の1つと考えられる。本研究は、近年のわが国が抱える就学前後での学校適応上の問題について検討するものである。具体的には、子どもの学校適応への関連要因とされる他者との協働性(協調性や共感、他者への信頼、利他的行動)と各種コンピテンスおよび問題行動に焦点を当て、その発達メカニズムを縦断的調査から明らかにする。平成29年度は、対象児が幼児期から調査に継続参加している小学1年生から3年生までの約200家庭(単胎児170家庭、双生児30家庭)に質問紙調査を実施し、子どもが小学2年生以下の家庭では親が、小学3年生の家庭では親と子どもが回答した。調査内容は、対象児ときょうだいの他者への協働性(共感・協調性、他者への信頼、向社会的行動)や各種コンピテンス問題行動)と問題行動、それらに関わる要因である家庭、園、地域における各種の環境、気質やパーソナリティ、子どもによる地域活動への参加頻度と積極性であった。小1と小2時点の縦断データを用いて、子どもの協調共感性(「遊びの中で自分の順番を待てる」など)と認知・言語能力(「文字を書くことが得意」など)および運動能力(「走ることが得意」など)のそれぞれで時点間の相関を見たところいずれも強い正の関連があり、小1時点の状態が1年後も継続することが示された。また、子どもの地域活動への参加頻度についても、2時点間で中程度の正の相関が見られ、小1時点で地域活動に積極的に参加している子どもは小2のときも同様に参加する傾向が見られた。小1時点における子どもの地域活動参加への積極性の高さが、同時点の運動能力や協調共感性の高さと有意に関連するという結果も得られており、小1時点で子どもが能動的に地域に関わる経験が他者との協働性や運動能力を高め発達を促すことが示唆された。本研究の主たる目的は、就学前後の移行期における他者との協働性や各種コンピテンスの発達メカニズムの解明と社会的適応との関連を調べることにある。平成29年度では、小学1年生から3年生の子どもがいる約200家庭(単胎児170家庭、双生児30家庭)から調査票を回収し、当該時期における子どもの縦断データを蓄積した。今年度は、対象児が幼児期までに行った縦断データを使用し国内の学会において発表した。はじめに、年少から年中時までの2時点のデータを用いた検討から、年少時点における身体動作の豊富さが同時点の認知・言語能力を高めそれが年中時点まで維持されること、年少時点での休日の外遊び時間の長さが年中時点の認知・言語能力を高めるという結果を報告した。本発表は、わが国では十分に示されていない運動と認知能力の発達との実証的な関連を示した点が評価され、学会での発表章を受章した。また、子どもの社会性や問題行動の発達に関わる要因について、子どもの個人的特性と親のパーソナリティ、家庭内外の環境から検討した一連の結果を報告した。具体的には、1)親がきょうだいによって関わり方を変えることによる子どもの社会性の発達への影響は、年齢や内容によって異なること、2)母親と父親の両者に行った調査から、先行する父親の家族関係を調整する機能やリーダーシップが夫婦相互の信頼関係を高め、それが母親の養育態度の良好さにつながり子どもの問題行動を軽減すること、3)先行する母親の抑うつ傾向の高さが年少時点の子どもの不安傾向を高めることについて、地域や専門家によるサポートネットワークがそれを軽減することであった。これらの結果は、幼児期の子どもの問題行動を抑制するためのメカニズムについて、家庭内外のサブシステムの観点から示した点で重要であろう。