hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多発性硬化症病者に特有の疲労に対する症度別、および複合的アプローチの試み

私たちは、軽症MS病者に対する新たなPMRとしてCDを作成した。まず、4人を対象として新たなPMRを用いたパイロットスタディを実施した。結果、新たなPMRの安全性を確認できた。2人の主観的疲労感が軽減し、また活力や活動量の増加があった。課題は、身体的QOLが低下する場合があること、および感覚異常などである。現在は、準実験的研究デザインによる評価を実施中である。本研究の目的は、多発性硬化症(Multiple Sclerosis;以下MS)病者に特有の疲労に対して、新たな漸進的筋弛緩法(Progressive Muscle Relaxation;以下PMR)を開発し、介入・評価することにある。平成25年度は以下の項目で、研究活動を行ってきた。【新たなPMRのCD作成】昨年度までの運動療法士等との検討に基づき作成したプログラムをCD化した。CD作成業者と相談し、リラクゼーションしやすいBGMを採用し、ナレーションを録音した。【新たなPMRによる介入プログラムによるパイロットスタディ】新たなPMRのCDを用いて介入を行い、評価した。この目的は、新たなPMRのプログラムの安全性の確認である。対象者には、それぞれ3か月の介入を行っている。3か月の間に、2週間の休止期間を設け、その前後で評価を行う単一対象研究デザインである。また、疲労はその機序が明らかでないため多側面からの評価が望ましいとされる。そこで介入における評価は、主観的疲労、心理的評価(POMS、SF-8)以外に、生化学的側面として唾液中Ig-A、唾液中アミラーゼ濃度のほか、自律神経の測定、および日誌として自由な感想の記載を求めた。評価のタイミングは、介入開始前、15日目、35日目、49日目(中断)、64日目(再開)、84日目である。【他の代替保管療法との併用の検討】新たなPMRと共に、他のCAMの併用を検討している。そこでCAMの中でも一般的に使用されているアロマセラピーについて、文献レビューを行った。結果、機序が明確ではない症状に対してアロマセラピーが試みられていること、および、精油種類は対象者の嗜好を尊重する方が好ましい効果を得られること、対象者には女性が多いことなどが明らかになった。これらを踏まえて、今後のアロマセラピーの活用について検討を継続する。【新プログラムの開発】MS病者に対して、運動のニーズや現状についてインタビューを行った。また、MS病者の相談窓口になっている当事者とディスカッションを行い、現状に沿った新たなPMRのプログラムの方向性を検討した。さらに、過去のPMRに関する図書と文献を収集し、それぞれのPMRの特徴や留意点などをレビューした。これらの知見と現行プログラムとの比較を行い、さらに健康運動指導士や体育の教員など有識者と新プログラムを考案した。【疲労の評価方法の検討】疲労は客観的な評価が難しいため、多角的な評価が望ましい。これまでは唾液を採取し、ストレスを示すコルチゾールや分泌型IgAを測定していたが、これに加えて、次回以降では加速度脈波を測定する予定にしている。これに関連した文献を収集するなど準備を行った。【アロマセラピーに関する文献レビュー】新たなPMRと共に、他のCAMを併用する予定にしている。そこでCAMの中でも一般的に使用されているアロマセラピーについて、症状別にどのような精油が、どのような方法で使用されているのかについて文献レビューを行った。この結果を踏まえて、次回以降の介入にアロマセラピーを取り入れる予定にしている。【4人の対象者へのパイロットスタディの完了】新たなPMRのCDを用いて3か月の介入と評価を行った。患者支援団体を通じて募った。3か月の間に、2週間の休止期間を設け、その影響を考察する単一対象研究デザインである。そこで、介入における評価は、主観的疲労、心理的評価(POMS、SF-8)以外に、生化学的側面として唾液中Ig-A、唾液中アミラーゼ濃度のほか、自律神経の測定、および日誌として自由な感想の記載を求めた。【他の代替補完療法との併用の検討】新たなPMRでは呼吸法も取り入れ、深呼吸によって、リラクゼーション効果を得ることを狙った。上記のパイロットスタディから、この効果を今後分析していく。さらに代替補完療法の中でも一般的に使用されているアロマセラピーについて、症状別にどのような精油が、どのような方法で使用されているのかについて49件の文献を対象とした文献レビューを行った。その結果、機序が明確ではない症状に対してアロマセラピーが試みられていること、及び、ラベンダーやオレンジ・スイートが高頻度で使用されていた。ただし、精油種類は対象者の嗜好を尊重する方が好ましい効果を得られることなどが明らかになった。本研究の目的は、多発性硬化症(Multiple Sclerosis; MS)患者に特有の疲労に対して、新たな漸進的筋弛緩法(Progressive Muscle relaxation; PMR)を開発し、介入・評価することにある。これまでの取り組みにおける課題を元に、平成27年度までに運動療法士等との検討に基づき作成したプログラムをCD化し、患者4人に対する3か月のパイロットスタディにおいて安全性を確認した。

平成27年7月より、多発性硬化症患者に対して新たなPMRによる介入を開始している。研究デザインは準実験的デザインであり、介入群、対照群を便宜的に振り分け、6か月間の介入を行っている。評価は、主観的疲労感、QOL(SF-8)、気分・情緒スコア(POMS)、身体感覚尺度の他、日誌に自由に記述を求めている。現在、介入群16名中5名が介入期間を終えている。結果、患者Aは、期間を通じて主観的疲労度が10段階中4から2へと変化し、身体的QOLが約10%増加した。また、POMSにおいては抑うつや疲労、怒りを示す下位尺度が低下していた。患者Bも同様に主観的疲労感が7から3に変化し、精神的QOLが40%増加した。日誌では、対象者に末梢に温感があったことや眠気などのリラクゼーション反応が見られていた。加えて、疲労が軽減したこと、皮下注射のストレスを緩和できたことや痛みが和らいだなどの記述が見られた。一方で、体調が悪いときには負担になることや、難しい動作があったなどの意見もあった。さらに精神的QOLが上昇しない患者や主観的疲労感が上昇した患者もいた。今後、すべての対象者の介入・評価が終了次第、両群の各評価項目における平均値の比較、および日誌の内容の際について検討し、MS患者に特有の疲労に対する新たなPMRの影響を考察し、課題から今後のプログラムについて検討する予定である。私たちは、軽症MS病者に対する新たなPMRとしてCDを作成した。まず、4人を対象として新たなPMRを用いたパイロットスタディを実施した。結果、新たなPMRの安全性を確認できた。2人の主観的疲労感が軽減し、また活力や活動量の増加があった。課題は、身体的QOLが低下する場合があること、および感覚異常などである。現在は、準実験的研究デザインによる評価を実施中である。まず、対象者に3か月継続して研究に参加できるタイミングを計っているため、予定通り進まなかった。またいったん同意を得た対象者が、家族の介護のためにキャンセルが発生したことも、遅れの要因となった。臨床看護学【新たなPMRの効果の検証】新たなPMRのパイロットスタディのパイロットスタディが安全に完了したため、対象者を増やし、準実験的研究デザインによる介入を開始する。患者支援団体を通じて広く対象を募り、郵送によってCDおよびオリエンテーション資料を送り、6か月の実施を依頼する。評価は4時点で、心理的側面、および日誌を予定している。対象群を設定し、これらの評価結果を比較する予定である。また、これまでの結果から、PMRによって疲労が減少する対象とそうでない対象、そしてQOLが上昇する対象とそうでない対象に分かれるため、効果の有無に影響する要因を検討する。具体的には、PMRはストレスの認知と筋緊張の連鎖を断ち切るという考え方に基づいているため、ストレスの要因や、それと疲労との関連性、あるいは病態や治療の別、他の対処方法を既に用いているかを検討する予定である。
複合的困難に直面する児童・生徒の社会的包摂：小中一貫校・小中連携に注目して

この共同研究の目的は、複合的・重層的な困難を抱えた児童・生徒に対する支援の現状と課題を明らかにし、支援システムの改善に向けた理論的・実践的な示唆を得ることにあった。この目的のもと、貧困・社会的排除状況が集積する大都市に焦点をあてて、長期的・包括的な児童・生徒支援の観点から、次に挙げる調査対象校においてフィールドワークを行った。今年度(2018年度)の研究概要はつぎの通りである。なお、以下の仮名は研究計画書に記したものと同じである。A小学校とB中学校では、学校が実施する児童・生徒の「学校適応感」に関する質問紙調査の集計・分析に関わるとともに、「遅刻・不登校対策委員会」に出席し、子ども・家庭支援に関する助言をした。C小中一貫校では、参与観察とインタビュー調査を実施するとともに、「インクルーシブ委員会」「人権教育委員会」「学校協議会」に参加し、教育課程や学校運営全般に関する提言や助言を行った。D小中一貫校では、貧困層の児童・生徒のエンパワメントやそのための地域学習および家庭支援に関して、参与観察とインタビュー調査を実施した。さらに、貧困層をはじめとする社会的に不利な立場にある児童・生徒の教育に携わる教員の葛藤や、それらの児童・生徒に対する教育的支援と福祉的支援の連携・協力について、理論的・政策的な研究を行った。以上のように、研究最終年度にあたる今年度は、それまでに培った学校との信頼関係をふまえて、学校に対する実践的な助言や提言を行うことができた。また、これまでの研究成果を論文や研究書にまとめて、公表することもできた。この研究の目的は、経済的困窮、学力不振、不登校、虐待、非行・問題行動などの困難を抱える児童・生徒を支援するシステムの形成過程を明らかにすることである。具体的には、貧困と社会的排除が集積する都市部に焦点をあて、長期的な子ども支援の視点から、小中連携が盛んな校区や小中一貫校に注目したフィールド調査を実施することにした。2017年度は、研究分担者・協力者と共に研究会を組織して、意見交換・情報交換をはかりつつ、次の通り、各調査校・調査地でフィールドワークを実施した。(1)A小学校・B中学校では、家庭における生活困難や地域教育活動の沈滞、教職員の世代交代などに伴う学校運営の困難、学校選択制による児童・生徒の流出などが、学習指導・生徒指導の課題の背景にあることが明らかになってきた。要するに、子どもに現れた困難には、家庭、地域、学校がそれぞれに抱えている困難が複合的に作用しているということである。(2)C小中一貫校では、障害の有無にかかわらず児童・生徒がともに学ぶ原学級(通常学級を指す)保障の理念と一人ひとりに対する個別的な支援の関係に注目して調査を行った。そして、学力不振や問題行動などの子どもに現れた困難が、社会経済的・文化的要因からではなく「発達障害」という要因によって解釈されがちなことが明らかになってきた。(3)D小中一貫校では、地域学習を中心にフィールド調査を行った。3小学校・1中学校を一貫校化する以前の地域学習には、子どもたちの自尊感情の回復したり、労働観や進路展望を豊かにしたり、地域に対する差別的なまなざしを払拭するといった効果があったが、現在の地域学習は必ずしも組織だった取り組みになっていないことが明らかになってきた。当初予定していた、三つの調査校・調査地でのフィールドワークを通して、それぞれの学校・地域における子どもの困難とその背景要因を把握することができた。また、当初の予定にはなかったが、「子ども食堂」の取り組みや地域における子どもの居場所づくりに関する情報収集をA小学校・B中学校の校区で行い、来年度の調査の準備を始めた。この共同研究の目的は、経済的困難、不登校、学業不振、児童虐待、非行・問題行動などの困難を抱える児童・生徒を支援するシステムの現状と課題を明らかにすることにあった。この目的のもと、具体的には、貧困・社会的排除状況が集積する大都市に焦点をあてて、長期的かつ包括的な子ども支援の観点から、小中一貫校や小中連携の取り組みに注目したフィールドワークを実施することにした(なお、以下の校名は研究計画書に記したものと同じである)。前年度に引き続き、小中一貫校のひとつ(C校)では、「障害」をはじめとする困難に直面した子どもたちを包摂する学校づくりについて、調査を行った。もうひとつの小中一貫校(D校)では、地域における子どもの居場所づくりや総合的な学習の時間を活用した地域学習とそのなかでの子どもたちの自尊感情の形成などについて、調査を行った。また、A小学校・B中学校においては小中連携を通した進路保障と学力保障の取り組みや地域における「子ども食堂」の実践について、調査を行った。これらの調査の結果は、論文や調査報告にまとめている。以上の経験的研究と並行して、3年間の研究のまとめに向けて、子ども支援のシステムやそのシステムを支える理念・思想について検討を行い、論文にまとめた。そのひとつは学校における教育活動とソーシャルワークを包括的にとらえる概念についての考察、もうひとつは子どもを対象とする対人支援のあり方に関する考察である。3つの調査校・校区(A小・B中、C小中一貫校、D小中一貫校)でのフィールドワークはおおむね順調に行うことができ、その調査結果を調査報告や論文にまとめることができた。

この目的のもと、貧困・社会的排除状況が集積する大都市に焦点をあてて、長期的・包括的な児童・生徒支援の観点から、次に挙げる調査対象校においてフィールドワークを行った。今年度(2018年度)の研究概要はつぎの通りである。なお、以下の仮名は研究計画書に記したものと同じである。A小学校とB中学校では、学校が実施する児童・生徒の「学校適応感」に関する質問紙調査の集計・分析に関わるとともに、「遅刻・不登校対策委員会」に出席し、子ども・家庭支援に関する助言をした。C小中一貫校では、参与観察とインタビュー調査を実施するとともに、「インクルーシブ委員会」「人権教育委員会」「学校協議会」に参加し、教育課程や学校運営全般に関する提言や助言を行った。D小中一貫校では、貧困層の児童・生徒のエンパワメントやそのための地域学習および家庭支援に関して、参与観察とインタビュー調査を実施した。さらに、貧困層をはじめとする社会的に不利な立場にある児童・生徒の教育に携わる教員の葛藤や、それらの児童・生徒に対する教育的支援と福祉的支援の連携・協力について、理論的・政策的な研究を行った。以上のように、研究最終年度にあたる今年度は、それまでに培った学校との信頼関係をふまえて、学校に対する実践的な助言や提言を行うことができた。また、これまでの研究成果を論文や研究書にまとめて、公表することもできた。今年度の調査を継続するとともに、学校や地域の関係者と一緒に子ども支援に向けたアクションプランを検討していきたい。今のところ、具体的な検討課題として、学習指導における小中連携や地域における子どもの「居場所」づくり(A小・B中およびその隣接校)、あらゆる意味で社会的に不利な立場にある子どもを念頭に置いたインクルーシブな学校づくり(C小中一貫校)、総合的な学習の時間、地域と学校の連携組織(D小中一貫校)などを考えている。平成30年度は共同研究の最終年度にあたる。研究者グループで学会発表をしたり調査報告書をまとめたりするとともに、調査にご協力いただいた学校・地域関係者と協議をして、子ども支援に向けたアクションプランを検討していきたい。インタビューの文字おこしに相当程度の予算を割く予定だったが、時間の都合上、研究分担者でテープ起こしを行った。インタビューの文字おこしの謝金に相当額を割く予定だったが、時間の都合で、研究分担者自身がテープ起こしを行ったため、次年度使用額が生じた。来年度には謝金等で使う予定。消耗品費やインタビューの文字おこしのバイト代として使う予定。
スマートエネルギーシステムにおける分散型市場機能によるネットワーク最適化

スマートコミュニティを念頭に置いた複数種類のエネルギー源の需給バランスを記述するエネルギーフローのネットワークのモデル化・その最適化問題の定式化および最適化手法を提案した.とくに貯蔵施設を表す蓄積節点や,エネルギーの売買をおこなう市場をモデル化した市場節点を設けた点が新規な点である.さらに,エネルギー変換が非線形特性を有する場合を考慮し,凸性の仮定がない場合でも,市場における価格調整によって,最適化問題を分割することができる新しい分散型最適化手法として,拡大ラグランジュ関数を用いることを提案し,その有効性を具体的なエネルギーフローにおいて確認した.(1)スマートコミュニティにおいて複数種のエネルギーを融通するシステム(ここでは「スマートコミュニティシステム」と称することにする)を、単一種類のエネルギーフローを表す部分ネットワークを複数接続したネットワークで表現してモデル化した。このいわば「多連結型ネッワーク」では、時刻ごとにエネルギー収支が成り立つ「分岐節点」、蓄積機能をもち時間遅れのあるエネルギー収支が成り立つ「蓄積節点」、異種のエネルギーへの変換が行われる「変換節点」の3種類の節点(ノード)と、それら間を連結する弧(アーク)からなる。(2)スマートコミュニティにおける複数種のエネルギーの需要を満たしつつ、それらの融通を最適に運用する問題を、(1)でモデル化したネットワークに対する最適化問題として定式化した。そこでは、ネットワークでのすべての節点でのエネルギー収支を等式制約条件、弧容量を不等式制約条件とし、これらの制約条件を満たす範囲内で、すべての弧の流れを決定する問題である。(3)異種のエネルギーへの変換が行われる「変換節点」への流入弧ないしは流出弧上に、さらに「市場機能」を有する「市場節点」を設け、市場節点への流入量(売却量)と市場節点からの流出量(購買量)を均等させる制約を課し、この等式制約に対するLagrange乗数を市場価格とし、定式化したネットワーク最適化問題に対して、それら市場価格による分割解法を提案した。(4)上記の分割解法によって、エネルギーごとの部分ネットワークを管理する主体による、分散的なエネルギーフローネットワーク最適化と、それらの下での市場機能による価格調整則による全体的最適化を実現する方法論を提唱し、簡単な例題によるシミュレーションによって、その有用性を確認した。スマートコミュニティにおける異種エネルギーを融通するエネルギーフローをモデル化したネットワークとして「多連層型多品種フローネットワーク」提案した。とくに異種のエネルギーが変換される変換節点、エネルギーの売買を想定した市場機能を有する市場節点を設けた新しいネットワーク概念を提唱し、そこにおける最適化問題の定式化と、ラグランジュ関数法を用いた分割解法を与えた。とくに、変換器が非線形特性を有する場合、凸性の仮定を前提とするラグランジュ関数法による価格調整を用いた分割解法の適用が困難なため、拡大ラグランジュ乗数法を用いる新たな分割法を提案し、これを用いたエネルギーフローネットワークの分散型最適化手法を開発した。この場合、各部分ネットワークを管理する主体によるNash均衡解の探索を考慮して最適な市場価格を決定する2レベル最適化問題となるが、価格調整則に勾配法などの解析的手法を用いることができないため、ヒューリスティック最適化手法を用いた分割手法を開発した。なお、ヒューリスティックな最適化手法として、多点型確率的最適化手法(メタヒューリスティクスとも称せられる)であるPSOの特性を、解きたい最適化問題に適応的にそのパラメータをGP(Genetic Programming)を用いてチューニングする手法や、多点型確率的最適化手法を計算時間内で持続探索させて大域的最適解を探索させるために、そのパラメータを安定-不安定境界領域に設定する計算モデルの一般的枠組みも開発した。スマートシティを想定したエネルギーフローをモデル化したネットワークにおいて,異種エネルギー間に市場による取り引きを考慮した新しいネットワーク概念のもとで、最適化手法の分割解法を適用することとした.しかし,一般的に用いられているラグランジュ関数法の適用では困難なため,拡大ラグランジュ関数法の適用を試みて,それによる新しい分割解法を提案し,それをエネルギーフロー最適化問題に適用した.とくに本年度は、具体的な異種エネルギーフロー問題のシミュレシーションをおこなったが,とくに拡大ラクランジュ関数を適用したときに,双対理論による価格調整則を用いることができない点を克服して, Nash均衡解を求める手法とメタヒューリスティクスの一つであるPSOを組み合わせて用いる手法が有効であることを確認した.とくに,エネルギー変換要素に非線形特性がある場合にも,本手法が有効であることを確認した.また,エネルギーフローに蓄積要素を設け,昼間に需要が高まる電力を夜間電力やガスタービンによるガスエネルギーからの変換電力を用いて融通する機能をもつ例題に対して,シミュレーションをおこない,提案手法の有用性を確認した.さらに,各種のエネルギーの需要が変動する場合の上記で定式化された最適化問題を,実時間の経過とともに逐次繰り返して解く「逐次最適化法」を提案し,蓄積機能の設置とともに,この提案法が,需要変動という不確実性を考慮したエネルギーの融通に有用でることも確認した.スマートコミュニティを念頭に置いた複数種類のエネルギー源の需給バランスを記述するエネルギーフローのネットワークのモデル化・その最適化問題の定式化および最適化手法を提案した.とくに貯蔵施設を表す蓄積節点や,エネルギーの売買をおこなう市場をモデル化した市場節点を設けた点が新規な点である.

さらに,エネルギー変換が非線形特性を有する場合を考慮し,凸性の仮定がない場合でも,市場における価格調整によって,最適化問題を分割することができる新しい分散型最適化手法として,拡大ラグランジュ関数を用いることを提案し,その有効性を具体的なエネルギーフローにおいて確認した.交付申請書における26年度の研究実施計画では、市場機能の導入による自律分散型最適化手法を提案し、分散市場での価格決定の数理的性質を考察することであった。とくに以下の点で有力かつ新たな知見を得ることができた。(1)変換節点の変換特性に非線形性がある場合、ラグランジュ関数法が適用できないのに対して、拡大ラグランジュ関数法を適用した新たな分割解法が開発できたこと。(2)分割された部分最適化問題間の干渉のためにNash均衡解を求めることになるため、ヒューリスティック解法を用いることで、その価格調整問題を解くことができること。(3)ヒューリティック解法としてPSOを改良した多点型確率的最適化手法を開発したこと。とくに、変換節点の前と後のどちら側に市場節点を設けるかによって、それらの市場で売買される最適価格が大きく異なり、その差異がさらに変換節点におけるエネルギー変換効率に大きく依存するという経済学では得られていない新しい数理的な知見を得ることができた。システム最適化これまでの定式化では、各種のエネルギー需要が一定値だけでなく、時間的にも変動する場合を想定し、また一部のネットワーク節点には蓄積機能による時間的畳み込みを想定した動的なネットワークフローを考えているが、一定期間のエネルギー重要は予測に基づいてあらかじめ与えられているものとしている。これに対して、最終年度における研究の推進方向として、以下の計画を立てている。(1)時間経過とともに需要が予測値から揺動するたびに、最適化問題を拡大ラグランジュ関数法を用いた分割解法により逐次繰り返し解き直すいわば需要モデル予測型繰り返し最適化の考え方を導入する。(2)需要予測からの揺動幅を想定し、この範囲のどのような揺動に対してもロバストな最適供給と最適融通を決めるロバスト最適化の考え方を導入する。(3)より大規模なエネルギーフロー問題に適用する。交付申請書による25年度の研究実施計画は、スマートコミニティシステムにおける複数種のエネルギーを融通し合うシステムのモデル化と、その最適運用問題の定式化、さらに市場機能の導入による分散的最適化手法の提案としていた。交付申請書では、モデル化されたネットワークを「多連層型多品種フローネットワーク」と称したが、試行錯誤のうえ定式化を実際に試みた結果、単品種のエネルギーフローに対応したネットワークを多数連結した「多連結型ネットワーク」と称するものである点が、計画当初の予想と違うものの、電力・ガス・蒸気・熱のフローを想定した単純ではあるものの比較的汎用的なモデルの導入に成功し、25年度における目標と計画を達成し、この成果を2件の学会講演によって公表した。また、市場機能の導入による分割解法も提案し、簡単なシミュレーションによりその有効性を確認したが、市場機能によるネットワークの分割と、価格調整則の提案までを学会講演で言及した。
多孔質シリカへのリポソーム機能の転写〜新しい機能界面創成法の提案

液体クロマトグラフィの中でも,逆相分配系と言われる手法が最も広く利用されており,操作性が簡便でかつ分離の適用範囲が広いのが特長である。通常,多孔質シリカのような物理的に安定な担体の界面上に有機相を固定化したものが分離剤として利用されている。しかしながら,有機相のバリエーションははなはだ限定されており,一般には移動相の条件を微調整することによって多彩な分離能を達成しているのが現状である。そこで本研究では,逆相分配クロマトグラフィのための新しい機能性有機界面を作製するための手法を提案し,実施した。本研究の最大の特長は,有機相として疎水性と弱い相互作用点を多数導入し,結果として分子認識能を併せ持った逆相分配系の分離を達成させることを目的としている。そのため,脂質リポソームの機能,すなわち,脂質による疎水性と二分子膜構造に基づく分子配向性を有機相の機能として固定化することを目標とした。しかしながら,天然脂質によるリポソームでは,化学的な不安定さやイオン性によって相互作用の機構が複雑となることが予想させるため,本研究ではまず人工脂質系をデザインし,これを合成することから研究をスタートした。同人工脂質が溶液中で分子配向状態を形成しうることを確認したのち,多孔質シリカ上に同分子を固定化し,液体クロマトグラフィにおける分離能を評価した。その結果,最も広く利用されている逆相分配系分離剤,モノメリックODSと類似の分離機構が得られるだけでなく,現在最も高い分子形状識別能があるとされているポリメリックODSをはるかに凌ぐ分離能が発現することを確認した。本研究では,固定相の物理状態をNMRによって評価し,分離機構の解明を行なった。脂質二分子膜は,構成脂質分子がもつ固有の機能を越えたいわゆる分子集合型の超分子機能体の一つであり,様々な応用分野が期待されている。しかしながら,分子集合体の宿命である化学的・物理的脆弱さも併せ持っており,この問題が応用展開を拒んでいると言ってよい。すなわち,脂質二分子膜の機能をいかに固定化するかが重要な課題となっている。本研究は,脂質二分子膜の特性を安定化し,これを無機担体に固定化するための新しい手法を開発することを目的としている。この目的を達成するために、本研究では二通りのアプローチを提案している。一つは,重合性有機溶媒中で脂質二分子膜類似の機能を有する分子集合体の形成を行い,溶媒を重合することによって分子集合状態を固定化する方法であり,もう一つは,重合性を有する脂質を作製し,これをテロメリゼーション法によってオリゴマー化したのちに無機薄膜上に固定化する方法である。本年度は,前者について主に検討し,下記のような成果を得た。ピレニル基をプローブとする脂溶性L-グルタミン酸誘導体を作製し,これがスチレン,ジビニルベンゼン,メチルアクリレート,メチルメタクリレート中で分子配向体を形成することを確認した。透過型電子顕微鏡写真により,L-グルタミン酸誘導体はナノサイズの直径を持つ繊維状会合体として上記のモノマー中で分散しており,配向体に特有のキラリティを発現することを明らかにした。しかしながら,溶液を加熱すると誘起キラリティは消失し,L-グルタミン酸誘導体固有のキラリティに変化した。そこで,溶液を光増感剤存在下で重合し,固体フィルム化させると,配向体特有のキラリティが残存するだけでなく,高温下においてもキラリティが減少しないことを確認した。これにより,誘起キラリティを固定化した固体フィルムの作製が可能となった。同様な現象は,架橋剤モノマーの存在下でも確認されており,これによって耐有機溶剤性の高い固体フィルムの作製も可能となった。
認知・運動における多領野間脳情報動態の光学的計測と制御

1)大脳ー小脳間の機能的結合の同定:Thy1-ChR2マウスを使用した大脳小脳機能的結合の網羅的マッピングを昨年度に引き続いて行った。大脳皮質の広い範囲(感覚運動野および高次運動野)の光刺激に対する小脳プルキンエ細胞の発火活動を記録した。これにより大脳→小脳結合の網羅的マッピングを行い、実験を完了した。その結果、運動および感覚に関わる情報がどの経路でいかなるタイミングで小脳に入力し、統合されるのかが明らかとなった。2)大脳ー小脳モジュールの並列情報動態と内部モデル獲得メカニズムの解明:レバー引き運動課題を行っているマウスにおいて、小脳の運動関連領野で2光子カルシウムイメージングを行った。レバー引き運動に対して、引くタイミング、保持のタイミングでそれぞれ活動が増減する細胞を同定し、それぞれの細胞が、レバーの位置、速度や加速度といった運動パラメータを表現していることを明らかにした。また、運動適応時の変化を小脳および大脳で捉えるため、レバーにかかる負荷を外部から変化させる実験系を確立した。3)大脳ー小脳間の連関による高次脳機能の情報動態の解明:大脳ー小脳間の相互作用を明らかにするため、両者の活動を同時に観察するマクロ蛍光顕微鏡を用いたシステムを確立した。大脳小脳連関の高次機能における役割を明らかにするための、認知課題(遅延課題)を確立した。1)ー3)の各研究項目について、年度当初に立てた研究実施計画はおおむね達成した。1)について、現在論文執筆中であり今後すみやかに発表する。2)について、データは順調に集まりつつあることから、今後、解析を進めることで成果をまとめる。運動適応時の小脳活動についての実験を進める。3)について、確立した認知課題を用い、まず小脳における高次機能に関わる活動を同定する。さらに、マクロ顕微鏡による大脳小脳連関の実験を進めるとともに、大脳小脳同時2光子イメージングの実験系の確立に着手する。多脳領野間の情報動態によって創発される現象を解明するモデルとして、モジュール構造が明確な小脳と大脳の連関に着目し、大脳ー小脳モジュール内およびモジュール間における情報動態が、認知行動における創発現象(内部モデルの形成とそれによる司令の生成)を実現するメカニズムを解明することを目的とし、大脳ー小脳間の機能的結合の網羅的なマッピング、大脳ー小脳連関における情報動態と内部モデル獲得機構の解明、大脳ー小脳間の連関による高次脳機能の情報動態の解明、に取り組む。今年度はまず、Thy1-ChR2マウスを用いた大脳→小脳入力マッピングを進めた。プルキンエ細胞からスパイク記録を行いながら、大脳皮質をレーザーにより刺激して大脳のどこから小脳へ入力があるかをマッピングした。その結果、まずこれまでの先行研究と同様に大脳皮質からの登上線維および苔状線維を介した入力はオーバーラップしていることを確認した。しかし個々の細胞レベルで見ると同じ小脳領域でも対側入力優位な細胞や両側から等しく入力を受け取る細胞などが混在していることに加え、刺激に対する応答の潜時も異なることから様々な経路を介した入力が存在しており、組織学的な検討から推定されている結合スキーマよりも複雑な結合様式を示唆する。次に、課題実行中のマウスにおいて大脳ー小脳連関をリアルタイムでモニターするために、まずマクロ蛍光顕微鏡を用いた広域イメージング法を確立し、レバー引き運動課題実行中の大脳および小脳皮質活動の同時計測を可能にした。さらに、運動適応における大脳ー小脳連関の変化を捉えるためのレバー荷重負荷試験を確立し、荷重変更への適応時に生じる大脳および小脳の活動イメージングを行っている。また、高次機能を評価するための課題について検討を行った。大脳ー小脳結合のマッピング、レバー引き課題実行中の大脳及び小脳活動イメージングについては計画通りに進展している。高次機能を評価する課題については現在のところ検討段階であるが、今後、タスクの確立とイメージング実験への導入を進める。今年度に引き続き、大脳ー小脳マッピングおよび運動課題中の大脳小脳活動イメージングの実験は進める。

特に、研究分担者との組織学的な検討やデータ解析・理論解析についても進める。高次機能における大脳ー小脳連関について実験を開始する。1)について、現在論文執筆中であり今後すみやかに発表する。2)について、データは順調に集まりつつあることから、今後、解析を進めることで成果をまとめる。運動適応時の小脳活動についての実験を進める。3)について、確立した認知課題を用い、まず小脳における高次機能に関わる活動を同定する。さらに、マクロ顕微鏡による大脳小脳連関の実験を進めるとともに、大脳小脳同時2光子イメージングの実験系の確立に着手する。
ボルネオ島中央部諸民族の音表現・音認識と美意識に関する比較研究

1.ボルネオ島中央部のプナンおよびクニャのいくつかの下位集団(バドゥン、ウマ・パワなど)の移住史・交流史に関しては、18世紀後半まで遡って、ほぼ再構成できたと思われる。文献資料としては、19世紀後半以降のヨーロッパ人による記録がほとんどであるが、そのデータに含まれる断片的な「真実」を堀り起こすために、これまでの現地調査で蓄積されている膨大な量の談話記録(録音からの文字化資料)を採用する必要があり、なお作業は途上ではあるが、大筋ではほぼ間違いのない歴史再構成になっていると思われる。2.上記の再構成から、対象諸民族間の影響関係をある程度推定できる。それに基づいて、諸民族の音響データの比較・検討をおこなった結果、以下の知見を得た。(1)マレーシアとインドネシアのプナンの歌唱について、即興的に歌われるにもかかわらず、それらの共通点は非常に多い。(2)バドゥンおよびウマ・パワでおこなわれる即興的な歌唱のジャンルは、旋律構成上の共通点は少ないものの、形式としては、複数で唱和する部分が周期的に挿入されるなど、類似性が高く、これは、音楽的形式としては、かなり隔たりがあるものの、プナンの歌唱にもみられる。(3)プナンの場合、バドゥンで用いられる音階と同一もしくはその省略形と見なされうるものが使用される例がいくつかある。3.音表現にみられる以上の共通性は、カヤンなどの他の民族にもある程度通じるもので、中央ボルネオ諸民族が共有する音楽的要素をある程度特定することができる。そしてそれを支えているのが、彼らに共通する音認識の基本原理、さらにはある種の「美意識」であると推定することが可能である。1.ボルネオ島中央部諸民族の歴史再構成に必要な文献資料の80パーセントを機械可読化した。これにより、カヤン、クニャ、プナンの3民族それぞれの下位集団レベルについて、移動と定住の過程に関する詳細な検索が容易になってきている。現段階で明らかになったことは次の諸点である。(1)現在マレーシアとインドネシアに居住しているプナン・ガンは、クニャ・ブナルイの一部の移住経路上に位置している。(2)クニャ・ウマ・パワの移住経路とも重なる部分が多い。(3)それ以外の諸集団の移住経路が、現在のプナン・ガンの居住地に重なることはかなり少ない。2.上記1.から、ボルネオの狩猟採集民プナンの少なくとも1下位集団は、クニャのいくつかの下位集団と密接な関係を持ち続けてきたと推測され、このことを断定する内外の専門家はいなかったものの、その可能性を否定する人もいなかった。3.1994年にカリマンタン(インドネシア)で収録したビデオ映像の主要部分をPDに記録し、さらにその抜粋をワンスライトのCD-ROMに書き込む作業は約50パーセント進行した。動画データを電算化することにより、従来きわめて直観的にしか判断できなかった諸民族間の映像比較が、より厳密に可能になりつつある。4.静止画像(写真)のディジタル化は、過去の科学研究費補助金によって推進してきた部分で、最新の写真を加えることにより、3.と同様の成果が得られつつある。5.音響データの電算化については、もともと現地でディジタル録音した部分についてはほぼ完了した。これによってノイズを除去するなどの作業が可能になり、その結果、データの電算解析の精度が上がっている。音階や旋律の比較が、コンピュータにより大量かつ正確に実現できる環境になりつつあるが、過去のアナログ録音については、まだその大半がディジタル化されておらず、来年度に積み残された。1.ボルネオ島中央部のプナンおよびクニャのいくつかの下位集団(バドゥン、ウマ・パワなど)の移住史・交流史に関しては、17世紀後半まで遡って、ほぼ再構成できたと思われる。

文献資料としては、19世紀後半以降のヨーロッパ人による記録がほとんどであるが、そのデータに含まれる断片的な「真実」を堀起こすために、これまでの現地調査で蓄積されている膨大な量の談話記録(録音からの文字化資料)を援用する必要があり、なお作業は途上ではあるが、大筋ではほぼ間違いのない歴史再構成になっていると思われる。2.上記の再構成から、対象諸民族間の影響関係をある程度推定できる。それに基づいて、諸民族の音響データの比較・検討をおこなった結果、以下の知見を得た。(1)マレーシアとインドネシアのプナンの歌唱について、即興的に歌われるにもかかわらず、それらの共通点は非常に多い。(2)バドゥンおよびウマ・パワでおこなわれる即興的な歌唱のジャンルは、旋律構成上の共通点は少ないものの、形式としては、複数で唱和する部分が周期的に挿入されるなど、類似性が高く、これは、音楽的形式としてはかなり隔たりがあるものの、プナンの歌唱にもみられる。(3)プナンの場合、バドゥンで用いられる音階と同一もしくはその省略形と見なされうるものが使用される例がいくつかある。3.音表現にみられる以上の共通性は、カヤンなどの他の民族にもある程度通じるもので、中央ボルネオ諸民族が共有する音楽的要素をある程度特定することができる。そしてそれを支えているのが、彼らに共通する音認識の基本原理、さらにはある種の「美意識」であると推定することが可能である。
層状組織の熱的安定性に関する定量的解析

共晶反応や共析変態によって生成する層状組織を持つ材料は,両相の長所を兼備した理想的な複合材料としての特性を示し,構成用あるいは機能用材料として注目されているものが少なくない.この層状組織は一般にはきわめて安定であるが,しかしその後の熱処理や高温での使用中に崩壊してエネルギー的により安定な分散組織へと変化する場合がある.本研究では層状から球状へと分散化する過程を定量的に把握するために, 2相間の総界面積S_Vを両組織に共通するパラメータとして解析した.共晶合金をいろいろな冷却速度で冷却して粗さの異なる共晶組織を作製して,これらを1100°Cで加熱保持した.断面を光学顕微鏡および走査型電子顕微鏡にて観察し,画像解析装置にて単位体積当りの界面積S_Vを測定した.その結果, S_Vと時間tとの間にはS^V_<-n>-S^<V0>_<-n>=ktの関係が成立した.但しnの値は初期の共晶組織の粗さに依存し,非常に細かい時には1時間以内にすべて均一な球状粒子となり,よく知られているオストワルド成長から導びかれる値と同じn=3となった.また粗い場合にはnの値は大きくなり,例えば冷却速度3°C/分の場合はn=8であった.Fe-0.8%C共析鋼およびこれにセメンタイトに濃縮するCr,Mn,又母相α相に濃縮するCo,Niをそれぞれ1%添加した5種の鋼について上記と同様の実験を行った.その結果,これら合金ではすべてS^V_<-3>-S^<V0>_<-3>=ktの関係が成立した.詳しい解析の結果,パーライトの球状化は添加元素のα相中の拡散によって律速され,又一番速いNi添加に比べ一番遅いCr添加の場合にはその速度は約1/1000となり,この傾向は合金元素のセメンタイトとα相間の分配係数の大きさと関連あることが分った.共晶反応や共析変態によって生成する層状組織を持つ材料は,両相の長所を兼備した理想的な複合材料としての特性を示し,構成用あるいは機能用材料として注目されているものが少なくない.この層状組織は一般にはきわめて安定であるが,しかしその後の熱処理や高温での使用中に崩壊してエネルギー的により安定な分散組織へと変化する場合がある.本研究では層状から球状へと分散化する過程を定量的に把握するために, 2相間の総界面積S_Vを両組織に共通するパラメータとして解析した.共晶合金をいろいろな冷却速度で冷却して粗さの異なる共晶組織を作製して,これらを1100°Cで加熱保持した.断面を光学顕微鏡および走査型電子顕微鏡にて観察し,画像解析装置にて単位体積当りの界面積S_Vを測定した.その結果, S_Vと時間tとの間にはS^V_<-n>-S^<V0>_<-n>=ktの関係が成立した.但しnの値は初期の共晶組織の粗さに依存し,非常に細かい時には1時間以内にすべて均一な球状粒子となり,よく知られているオストワルド成長から導びかれる値と同じn=3となった.また粗い場合にはnの値は大きくなり,例えば冷却速度3°C/分の場合はn=8であった.Fe-0.8%C共析鋼およびこれにセメンタイトに濃縮するCr,Mn,又母相α相に濃縮するCo,Niをそれぞれ1%添加した5種の鋼について上記と同様の実験を行った.その結果,これら合金ではすべてS^V_<-3>-S^<V0>_<-3>=ktの関係が成立した.詳しい解析の結果,パーライトの球状化は添加元素のα相中の拡散によって律速され,又一番速いNi添加に比べ一番遅いCr添加の場合にはその速度は約1/1000となり,この傾向は合金元素のセメンタイトとα相間の分配係数の大きさと関連あることが分った.
Angptl2阻害点眼薬によるぶどう膜炎軽症化の検討

Angptl 2阻害薬を炎症性眼疾患EIUマウスモデルに投与し効能を検討した。治療群と非治療群について網膜における各種炎症性サイトカイン、ケモカインの発現変化を解析したが、点眼治療による有意な発現の変化はみられなかった。また、点眼回数の増量による効果増強はみられなかった。硝子体内投与に投与方法を変更したところ、治療群の網膜ではtnfa、ccl2、icam1の発現は低下傾向、il-6は有意な発現低下がみられた。現時点で点眼治療では十分な効果は確認されていないが、今回の検討から投与時期、方法、量を調整することでAngptl 2阻害薬は抗炎症効果を示す可能性があることが示唆された。Angptl2阻害薬のぶどう膜炎に対する治療効果については、今まで全く不明であった。この薬剤は市販されていないため、Angptl2阻害薬(ボナック核酸)をボナックから供給を受けこれを使用している。点眼などの局所治療に使用可能であることから全身投与と比べ安全面でも臨床応用しやすいという利点がある。本研究のぶどう膜炎の動物モデルとして、外毒素による非特異的急性前眼部炎症のモデルであるエンドトキシン誘導ぶどう膜炎(endotoxin induced uveitis; EIU)マウスを用いている。まず6- 8週齢のC57BL/6マウスにAngptl 2阻害薬を点眼し、投与群と非投与群を作成した。点眼はEIU誘導24時間前から3時間毎に行い、リポポリサッカライド(LPS)を腹腔内注射し、EIUを誘導した。6時間後に網膜を摘出しRT-PCRにて、網膜における各種炎症性サイトカイン、ケモカインの発現変化をmRNAレベルで解析した。しかしながらコントロール群と比較し、有意な発現の変化はみられなかった。そのためAngptl 2阻害薬の投与時期、回数ならびに投与方法を改めて検討を行う必要があった。その後、Angptl 2阻害薬を硝子体内投与に投与方法を変更し、投与群と非投与群を作成した。Angptl2阻害薬の投与はEIU誘導の24時間前に行い、EIU誘導の6時間後に網膜を摘出し各種炎症性サイトカイン、ケモカインの発現変化をmRNAレベルで解析した。現在までの解析でtnfa、ccl2、icam1では発現の低下傾向がみられ、il-6では有意な発現の低下がみられている。これまでの研究で、Angptl 2阻害薬を用いた炎症抑制を示唆する結果が見出された。また炎症抑制を導くAngptl 2阻害薬の至適な投与量、時期、投与方法が判明した。今後はこれらの結果に基づいて、EIUマウスモデルでの網膜血管内の白血球接着数の測定、眼内への炎症細胞浸潤の変化、網膜組織の免疫染色などを行い、さらなる解析を継続する。アンジオポエチン様因子(Angptl) 2は内臓脂肪組織で発現が増加しており、炎症の発症・維持で重要な役割を果たすことが明らかになっている。我々はAngptl2が広く網膜に発現がすること、炎症性眼疾患モデルにおいても炎症進展への関与することを報告した。しかしAngptl 2阻害薬のぶどう膜炎に対する治療効果については現時点で不明である。本研究計画ではAngptl2阻害薬を用いた治療を行い、抗炎症効果を示すかを確認し、そのメカニズムについて検討することを目的としている。炎症性眼疾患モデルとしてエンドトキシン誘導ぶどう膜炎(endotoxin-induceduveitis; EIU)マウスを用いた。6- 8週齢のC57BL/6マウスにAngptl 2阻害薬を点眼し、投与群と非投与群を作成した。6時間後に網膜を摘出しRT-PCRにて、各種炎症性サイトカイン、ケモカインの発現変化をmRNAレベルで解析したが、有意な変化はみられなかった。また点眼回数の増量による効果増強は現在のところ確認されなかった。点眼については後眼部に十分薬効が行き届かないことが考えられ、より高い治療効果を得るためにAngptl 2阻害薬を硝子体内投与した。治療群では非治療群に比べtnfa、ccl2、icam1では発現の低下傾向がみられ、またil-6では有意な発現の低下がみられたが、Angptl 2阻害薬の硝子体内投与により網膜血管における白血球接着数の減少は現時点まで確認されなかった。mRNAの解析結果から投与量や投与時期を調整することで有意な治療効果が得られることが想定される。Angptl2阻害薬を炎症性眼疾患EIUマウスモデルに投与し効能を検討した。

当初計画していた投与回数・投与方法で十分な炎症抑制効果がみられなかったため、Angptl 2阻害薬の投与時期、回数ならびに投与方法を改めて検討を行う必要があった。27年度が最終年度であるため、記入しない。ぶどう膜炎現在まで当初予定していた点眼における十分な炎症抑制効果は証明されていない。しかしながら点眼においても治療回数、時期を変更することで効果を示す可能性はいまだ残されている。また、硝子体内投与といった臨床でもすでに用いられている手法を用いてAngptl 2阻害薬を投与することにより、EIUマウスモデルにおいて網膜での炎症性サイトカインのmRNA発現の低下がみられた。今後もこの手法を用いて、EIUマウスモデルにおけるAngptl 2阻害薬に対する治療効果を解析していく予定である。
ラジカル種およびイオン種連動型タンデム反応の開発と生体機能分子の合成

一度の反応操作で数種類の反応を連続的に行い,複数の結合を構築するドミノ型反応は有機溶媒の使用量の削減や精製過程の省略化を実現でき,グリーンケミストリーに適した反応である.しかし,大部分のドミノ型反応は,イオン種またはラジカル種のみからなる連続型反応でありラジカル反応とイオン反応を連続的に組み合わせた反応はほとんど報告例がない.我々は新規ドミノ型炭素-炭素結合反応としてエナミンを経由するラジカル付加-アルドール型反応の開発に着手し,所期の目的を達成しつつある.1.位置選択的および立体選択的ラジカル共役付加反応まず,共役キシムエーテルへの位置および立体選択的アルキルラジカル付加反応を達成した後,重水中での反応およびNMRサンプルチューブ内でのラジカル反応によりE-(N-ボリル)エナミンの生成を化学的およびスペクトル的に確認した.2.タンデム型ラジカル付加-アルドール型反応共役キシムエーテル,ヨウ化アルキル,アルデヒドおよびMe_3Alのジクロロメタン溶液還流中にトリエチルボランを滴下したところ,位置選択的ラジカル付加,アルドール型反応さらにラクトン化に伴うカンファースルタムの脱離が連続的に進行し,γ-ラクトンが高収率でtrans体を主生成物として得られた.本反応はラジカル反応によって生成するエナミンをイオン的に捕獲したはじめての反応例であり,様々なアルキルラジカルとアルデヒド類を組み合わせることにより,多種多様なγ-ラクトンの合成が可能になった.以上のように,我々は位置および立体選択的ラジカル共役付加反応を見出し,さらにラジカル反応進行後に生成するN-ボリルエナミンをイオン的に捕獲する新規タンデム型ラジカル付加-アルドール型反応を開発した.一度の反応操作で数種類の反応を連続的に行い,複数の結合を構築するドミノ型反応は有機溶媒の使用量の削減や精製過程の省略化を実現でき,グリーンケミストリーに適した反応である.しかし,大部分のドミノ型反応は,イオン種またはラジカル種のみからなる連続型反応でありラジカル反応とイオン反応を連続的に組み合わせた反応はほとんど報告例がない.我々は新規ドミノ型炭素-炭素結合反応としてエナミンを経由するラジカル付加-アルドール型反応の開発に着手し,所期の目的を達成しつつある.1.位置選択的および立体選択的ラジカル共役付加反応まず,共役キシムエーテルへの位置および立体選択的アルキルラジカル付加反応を達成した後,重水中での反応およびNMRサンプルチューブ内でのラジカル反応によりE-(N-ボリル)エナミンの生成を化学的およびスペクトル的に確認した.2.タンデム型ラジカル付加-アルドール型反応共役キシムエーテル,ヨウ化アルキル,アルデヒドおよびMe_3Alのジクロロメタン溶液還流中にトリエチルボランを滴下したところ,位置選択的ラジカル付加,アルドール型反応さらにラクトン化に伴うカンファースルタムの脱離が連続的に進行し,γ-ラクトンが高収率でtrans体を主生成物として得られた.本反応はラジカル反応によって生成するエナミンをイオン的に捕獲したはじめての反応例であり,様々なアルキルラジカルとアルデヒド類を組み合わせることにより,多種多様なγ-ラクトンの合成が可能になった.以上のように,我々は位置および立体選択的ラジカル共役付加反応を見出し,さらにラジカル反応進行後に生成するN-ボリルエナミンをイオン的に捕獲する新規タンデム型ラジカル付加-アルドール型反応を開発した.
生理活性ペプチドの新たな分子設計をめざしたランチビオティックの生化学研究

Staphylococcus warneri ISK-1が生産するランチビオティック、nukacin ISK-1について検討した。1.生合成遺伝子の機能解析:これまで断片的に取得した遺伝子群(nukA, nukM, nukT, nukF, nukE, nukG, orf1, orf7)を再構築し、シャトルベクターにクローニングした。しかしながら、nukacin ISK-1を発現する形質転換体は得られなかった。また、組換えプラスミドを導入した菌において、nukA(nukacin ISK-1前駆体をコードする遺伝子)が転写されていないことが明らかとなった。この結果から、nukacin ISK-1の発現には、nukAの転写調節に関与する他の遺伝子が存在する可能性が示唆された。2.修飾酵素NukMの精製と局在性:大腸菌で発現させたHis-tag-NukM融合タンパク質を抗原として、抗NukM抗体を作製した。LanMタイプのランチオニン形成酵素としては世界で始めての成功である。ウエスタン解析の結果、NukMは細胞膜に結合していた。3.生合成に関与するタンパク質の相互作用の解析:酵母のTwo-hybrid systemを用いた結果、NukM、輸送タンパク質NukTはそれぞれ2分子以上が複合体を形成し、NukAはNukMのN末端領域、C末端領域、およびNukTのN末端領域と相互作用していることが示された。これらの生合成酵素複合体は細胞膜に結合していることが示唆された。4.転写制御機構の解明:生合成遺伝子群の転写単位は、orf1、nukAおよびnukMTFEG-orf7の3つであることが明らかとなった。後者2つのオペロン転写開始点の上流には、いずれも大腸菌のσ^<70>認識プロモーター様の配列が確認された。また、その周辺にresponse regulatorが結合するための明確な反復配列は存在していなかった。