hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新任養護教諭の専門職的自律性の獲得とその要因

本研究の目的は、新任養護教諭の専門職的自律性の獲得に影響する要因を明らかにすることである。1.養護教諭の専門職的自律性尺度の開発:755名の小・中学校の養護教諭に郵送による質問紙調査を行い、データを統計的に分析した。2.質的研究:9名の新任養護教諭への面接調査を行い、データを修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチにより分析した。3.量的研究:102名の小・中学校の新任養護教諭への質問紙調査を行い、データを統計的に分析した。結果、新任養護教諭の専門職的自律性には、学生時代のキャリア・レディネス、教職員によるサポート、職務満足、ワーク・エンゲイジメントが関連することが明らかになった。本研究の目的は、新任養護教諭の専門職的自律性の獲得とその要因を明らかにすることである。養護教諭は学校で一人配置であることが多く、社会人1年目の新任養護教諭でも着任早々から学校保健活動推進の中心的役割を担うことが期待される。また、現場では予測困難な問題が多くあり、新任養護教諭は知識や技術が未熟でも様々な局面で自ら意思決定をすることが要求される。そのためには、専門職的自律性を獲得することが必要である。新任養護教諭が専門職的自律性を獲得することにより、職業人としての価値観、判断に基づいて選択決定し、その行為に対して責任を持って行動することができるようになると考える。養護教諭の専門職的自律性に関する研究は、これまでほとんど行われていないため、まず養護教諭の専門職的自律性の構成概念を明らかにすることが必要である。そのため、平成26年度は養護教諭の専門職的自律性の概念枠組みに関する論文を公表した。また、その構成概念をもとに養護教諭の専門職的自律性尺度を作成し、論文を作成した。また、平成26年度は、新任養護教諭の専門職的自律性の獲得における認識と行動、影響要因を明らかにするため、新任養護教諭にインタビュー調査を行った。そして、インタビューデータを修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチにより分析し、研究論文として公表した。さらに、先行研究で明らかになった新任養護教諭の専門職的自律性の獲得要因を取り込み、養護教諭の専門職的自律性の獲得に関する質問紙調査を実施した。対象は、新任養護教諭のデータと比較するため、経験年数を限定せずにの現職養護教諭1,500名とした。755名から回答があり、今後は研究集会等で公表する予定である。本研究は、経験年数3年以下の新任養護教諭の専門職的自律性の獲得とその要因を明らかにすることを目的とした。平成27年度は、平成26年度に小学校、中学校に勤務している養護教諭に実施した質問紙調査のデータを分析し、成果を国内外の研究集会で公表した。養護教諭の専門職的自律性、キャリア・レディネス、リアリティ・ショックの測定には、研究者が作成した尺度を使用した。統計的に、尺度の信頼性と妥当性を概ね確認することができた。養護教諭の専門職的自律性の先行要因を明らかにするため、基本属性(年代、経験年数、学歴等)でコントロールしたうえで、キャリア・レディネス、リアリティ・ショック、サポートと専門職的自律性の関連を検討した。その結果、学生時代のキャリア・レディネスが高い新任養護教諭は、有意に専門職的自律性の得点が高かった。また、専門職的自律性のアウトカムを検討するため、職務満足、ワーク・エンゲイジメントを想定し、統計的に分析した。その結果、専門職的自律性の得点が高い新任養護教諭は、職務満足、ワーク・エンゲイジメントが有意に高かった。本研究は、横断的研究のため、因果関係に言及することはできないが、新任養護教諭の専門職的自律性には、キャリア・レディネス、職務満足、ワークエンゲイジメントが関連することを明らかにした点で意義がある。今後は、研究成果を研究論文にまとめ、公表する予定である。課題は、高等学校や特別支援学校の養護教諭も対象に含めること、縦断的研究により専門職的自律性の先行要因とアウトカムをより具体的に特定すること等である。本研究は、4つの研究から構成される(・研究1養護教諭の専門職的自律性の概念枠組みの予備的検討・研究2専門職的自律性尺度の開発と信頼性・妥当性の検討・研究3新任養護教諭の専門職的自律性の獲得プロセス・研究4新任養護教諭の専門職的自律性の獲得と影響要因)。

平成26年度は研究1(養護教諭の専門職的自律性の概念枠組みの予備的検討)・研究3(新任養護教諭の専門職的自律性の獲得プロセス)の公表、研究2(専門職的自律性尺度の開発と信頼性・妥当性の検討)の論文投稿、研究4(新任養護教諭の専門職的自律性の獲得と影響要因)の実施を予定していた。予定通り、平成26年度に研究1・3に関する論文が公表された。また、研究2に関する論文を投稿した。さらに、研究4の質問紙調査を実施した。以上より、当初の計画通り進行している。27年度が最終年度であるため、記入しない。学校保健今年度は、新任養護教諭の専門職的自律性の獲得における影響要因に関する質問紙調査結果の公表を目指して取り組む予定である。具体的には、昨年度実施した質問紙調査のデータを統計的に分析し、これまで実施してきた先行研究と関連付けて、新任養護教諭の専門職的自律性の獲得における実態や影響要因を明らかにする。また、本研究成果が養護教諭の養成や現職研修においてどのような貢献ができるのか、検討していく。これらの成果は、国内外の研究集会や論文で報告する。
質量分析によるM.avium complexの同定および肺MAC症増悪因子の検討

肺MAC症はM.aviumなどによる肺の感染症であるが、近年その患者数が増えている。本症の予後は不変から増悪まで様々であるが、なぜこのように予後の違いが生じるかは明らかではない。質量分析とは試料中の物質の分子量の分布を測定し、試料を同定する方法の一種である。またその分子量分布から試料に含まれる蛋白質の分析も可能である。本研究では肺MAC症患者の気道由来検体に対して質量分析を行い、菌の同定と増悪に関与する蛋白質の同定を試みた。15検体を用いて検討を行い、8検体で菌の同定は可能であった。しかし7検体では真菌の汚染や、乾燥の影響で同定できなかった。当教室に保存されていた肺Mycobacterium avium complex (MAC)症患者より経気管支鏡的に採取した気道由来検体を検体として検討を行った。検体の内訳は気管支洗浄液7検体、気道上皮被覆液8検体であり、いずれの検体よりも抗酸菌が培養され、遺伝子学的同定法でMycobacterium aviumと同定されていた。各検体を当教室で作成した7H11培地に塗布し37°C、5%CO2の条件で4週間培養した。その後培養されたコロニーを採取し、質量分析を行った。その結果気管支洗浄液3検体および気道上皮被覆液4検体由来のコロニーでM.aviumと同定され、従来法との一致が認められた。しかし残りの気管支洗浄液4検体と気道上皮被覆液4検体を塗布した培地からは検体塗布後数日で真菌が培養されたために、抗酸菌が培養されたか検討できなかった。環境からの真菌のコンタミネーションを疑い、クリーンベンチやインキュベーターのアルコール清掃を行うなど実験環境の整備などを行ったが、その後も真菌が培養され効果は無かった。したがって環境からのコンタミネーションではなく、気道由来検体にそもそも含まれる真菌が培養されると考えられた。7H11培地作成の際に抗菌薬(セフトリアキソン)は添加してあるが、抗真菌薬は未添加であるため、抗真菌薬を添加する方針とした。低濃度の抗真菌薬(アムホテリシンB)を7H11培地に添加することにより、真菌の培養を防ぐことができた。複数の検体を塗布した培地より真菌が培養されたため、当初は環境よりの真菌のコンタミネーションを疑い、実験環境の整備などを行ったが、その後も真菌が培養され効果は無かった。7H11培地に抗真菌薬添加することにより、真菌の培養を防ぐことができた。このように真菌の対応に時間を要したため、やや遅れている。当教室に保存されていた肺Mycobacterium avium complex(MAC)症患者より経気管支鏡的に採取した気道由来検体を検体として検討を行った。検体の内訳は気管支洗浄液4検体、気道上皮被覆液4検体であり、いずれの検体よりも抗酸菌が培養され、遺伝子学的同定法でMycobacterium aviumと同定されていた。各検体を当教室で作成した7H11培地に塗布し、インキュベーターで37°C、5%CO2の条件のもと4週間培養した。昨年度の検討では、気道由来の真菌が汚染菌として培養されたため抗酸菌のコロニーを得ることができなかった。そのため今年度は培地に低濃度の抗真菌薬(アムホテリシンB)を添加することにより真菌で汚染されることを防ぐこととした。その結果気管支洗浄液1検体由来のコロニーでM.aviumが質量分析により同定され、従来の遺伝子学的同定法との一致が認められた。しかし残りの気管支洗浄液3検体、気道上皮被覆液4検体は培地の乾燥が顕著であり、コロニーの採取を行うことができなった。検体を塗布した培地を、蒸留水をひたしたガーゼとともにビニール袋内に入れ、インキュベーター内で培養するなど加湿に注意して培養を行ったが、乾燥を防ぐことはできなかった。また培養期間を2週間に短くすることにより、培地の乾燥を防ぐことを試みたが、十分な抗酸菌のコロニーが形成されず、質量分析を行うことができなかった。抗真菌薬を添加した7H11培地に当教室で保存されている気道由来検体を塗布し、得られたコロニーを用いて質量分析を行い、MACが同定可能か検討していく。

また肺MAC症増悪群由来の検体を用いた質量分析により得られたマススペクトルと、不変群由来の検体を用いた質量分析により得られたマススペクトルを比較し、マススペクトルに差が無いか検討を行う。呼吸器内科学、感染症学
属性の創造と探索によるDNAシグナル配列発見方式の研究

本研究の目的は,属性創造と属性空間の探索により,シグナル配列発見問題を解決することである.本年度は,シグナル配列を捉える個々のパターンを属性と捉え,これらの包含関係に着目し,様々なパターンからなる巨大探索空間を効率よく探索する枝刈り探索アルゴリズムを開発・実装した.また,計算機実験による手法の有効性の検証を行った.問題の定式化と計算量:シグナル配列の特徴を表すパターンモデルの一つにIUPAC核酸コード上の文字列があげられる.本研究では,これをdegenerate patternとしてフォーマルに定式化し,与えられた配列データセットに対する最適degenerate patternを見つける計算問題がNP-完全であることを明らかにした.属性空間の探索:degenerate patternが定義する言語の包含関係から得られるパターンの評価値の上限に関する特徴付けを利用したdegenerate patternのための枝刈りアルゴリズムを開発した.計算機実験:また,以上の研究の発展として,これらパターンを基礎の属性とする帰納的仮説モデル(例えば,決定木や論理式など)が与える甚大な探索空間を効率よく探索するための基礎理論を構築する研究にも着手した.そこでは,仮説モデル間の類似度を与えるメジャーを定式化し,代表的な帰納的仮説モデル間の類似度を解析することに成功している.本研究の目的は,属性創造と属性空間の探索により,シグナル配列発見問題を解決することである.本年度は,シグナル配列の共起性に着目し,共起シグナル配列を捉えるviewの定式化(属性創造),高速view探索アルゴリズムの設計,そして,計算機実験によるviewの有効性の検証を行った.属性創造:具体的には,multiple unordered short motifs without any constraint on gap rangesという共起シグナル配列を捉えるview(データの見方)を定式化した.これは,複数のsingle motif M1,M2,...,Mnからなる集合Mとして定義されており,入力配列に対して,その配列上にM1,M2,...,Mnのすべてのmotifが出現するならば「真」をそうでないならば「偽」を返す.ただし,motif間のギャップに関する制約条件はなにも設けないものとしている.このviewの目的は,従来のsingle morif探索では発見が困難なmotifを,共起性に着目することにより見つけ出すことである.属性空間の探索:以上のviewを探索する高速アルゴリズムを開発した.とくに,single motifのモデルを分子生物学の分野で広く使われているIUPACコードとした場合,アルゴリズムは,ほぼbit operationで構成可能となり,実用レベルで非常に高速なものとなった.計算機実験:九州大学久原研究室が作成した遺伝子発現データをもとに,共通の転写因子に影響を受けていると予想される遺伝子の集合を作成し,これら遺伝子集合に対してその遺伝子の上流領域上でmultiple unordered short motifs without any constraint on gap rangesの探索を行なった.その結果,いくつかの生物学的に興味深い結果を得ることに成功した.本研究の目的は,属性創造と属性空間の探索により,シグナル配列発見問題を解決することである.本年度は,シグナル配列を捉える個々のパターンを属性と捉え,これらの包含関係に着目し,様々なパターンからなる巨大探索空間を効率よく探索する枝刈り探索アルゴリズムを開発・実装した.また,計算機実験による手法の有効性の検証を行った.問題の定式化と計算量:シグナル配列の特徴を表すパターンモデルの一つにIUPAC核酸コード上の文字列があげられる.本研究では,これをdegenerate patternとしてフォーマルに定式化し,与えられた配列データセットに対する最適degenerate patternを見つける計算問題がNP-完全であることを明らかにした.属性空間の探索:degenerate patternが定義する言語の包含関係から得られるパターンの評価値の上限に関する特徴付けを利用したdegenerate patternのための枝刈りアルゴリズムを開発した.計算機実験:また,以上の研究の発展として,これらパターンを基礎の属性とする帰納的仮説モデル(例えば,決定木や論理式など)が与える甚大な探索空間を効率よく探索するための基礎理論を構築する研究にも着手した.そこでは,仮説モデル間の類似度を与えるメジャーを定式化し,代表的な帰納的仮説モデル間の類似度を解析することに成功している.
南アジア農村部におけるリプロダクティブ・ヘルス改善のためのNGOとの共同研究

2018年度には、バングラデシュのMadaripur DistrictのKhalia村とGobindapur村の512世帯に対して行った質問紙調査とインタビュー調査の成果の取りまとめと学会での発表を行った。研究内容は、下記の分野から成り立っている。A:世帯員の基本的属性、所有財産、土地、家畜、NGOとの関わり、外出経験などB:マイクロクレジット、C:妊娠、出産、家族計画、児童婚の実態D:産後の病気や身体的問題、E:男女の1日の時間利用、地理的移動以上の内容に関して、国際ジェンダー学会で発表した。また、バングラデシュのダッカ大学の文化人類学部と共同でセミナーを開催し、現地のNGOや研究者を招聘して研究成果を発表し、それをもとにディスカッションを行った。これら2つの村では、海外出稼ぎが4世帯のうち1世帯に見られ、階層が高い世帯ほど出稼ぎ者の割合が高かった。マイクロクレジットの借りだし額は年々増加し、借り手は女性に限定されているが、それを元手に女性たちがビジネスを始めているわけではなかった。またNGOへの参加によって、女性たちの行動範囲が大きく拡大したわけではなく、また児童婚の割合も依然として高かったが、夫と妻の年齢差は縮まる傾向が見られた。リプロダクティブ・ヘルスについては、妊娠・出産に医療が入り込む割合が高まり、階層が高く、教育年数が長い女性ほどクリニックで産み、帝王切開で出産する割合が高くなっていた。だが、女性たちの帝王切開に対する評価は低く、帝王切開を希望してはいないが、クリニックの増加に伴って、年々帝王切開による出産が増加していた。したがって、リプロダクティブ・ヘルスの改善のために、医療をより多く提供することを目指すのではなく、女性たちが自分の身体を知り、医学的な知識を身につけられるように、NGOが手助けをすることが重要だと思われる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。H27年9月に調査地のRajoir村およびKhalia村において、GUPの職員の案内で、健康支援プロジェクト、マイクロクレジット、妊婦や母親への聞き取り、農業を含む生業、タナ病院での調査を行った。明らかになったことは、海外出稼ぎによる家の新築、夫の不在、市場の拡大が生じ、牛の飼育が減り、モーター付きのバン(荷車)が増え、村が大きく変化しつつあることだ。また、妊婦、母親、TBAへの聞き取りから、病院への搬送、クリニックでの超音波検査、タナ病院での妊婦健診と出産が増え、医療化が大きく進みつつあることがわかった。H27年の後半に予定されていた現地調査が、バングラデシュでの事件のため困難となり、H28年9月15ー18日に、バングラデシュから2人の研究者と調査地にあるNGOから3人の職員を招聘し、研究会を開催した。Rajoirタナ病院の最新のデータによれば、年間146件の出産のうち4件が死産、帝王切開が55件(38%)と非常に高率であることがわかった。2人の文化人類学者から、彼らの調査経験、トピックス、調査手法、調査結果、調査実績について聞き、2人に現地での調査を依頼することとした。2つの村(gram)の全世帯(およそ500世帯を予定)を対象に、世帯の構成員、年齢、職業、家畜、電気製品の保有、マイクロクレジットの利用状況、母子保健状況、女性の時間利用、移動状況に関する質問紙調査を行うことにした。その結果、RajoirとKhaliaの中で、世帯数や宗教の分布を考慮に入れてGobindapurとKhaliaの2つの村の全世帯を調査対象とすることにした。日本側の研究者が作ってあった5種の調査票(A B C D E)を検討し、質問項目に関してバングラデシュ側と打ち合わせ、質問票を確定し、調査期間、調査方法などについて合意を得た。H27年度に発生したバングラデシュでの一連の事件のために渡航が制限され、村落部での現地調査を行うことがむずかしくなった。そのためH27年度予算を繰り越し、日本でNGOの職員との研究会を行い、現地調査を依頼する人類学者とともに調査計画を立てた。調査内容は、科研の当初の目的と計画に沿ったものだが、実際に現地に行って観察と聞き取りを行うことができないために、量的な調査にならざるを得なかった。ただ、バングラデシュの調査者による質問紙調査となったことで、地域の生活を総合的に数字を用いて明らかにすることができることとなった。5種類の質問紙調査A,B,C,D,EをMadaripur県のGobindapur村の262世帯とKhalia村の252世帯の合計514世帯について行った。各質問紙の内容は以下のとおりである。A(世帯の構成員の年齢、学歴、職業、家畜、機器類の保有状況、NGOへの関わり、過去1か月間の外出状況)、B(マイクロクレジットへの参加、いつ、いくら借り、何にお金を用いたのか、返済状況、マイクロクレジットによって生活が楽になったか)、C(過去の出産経験と子ども数、出産場所、介助者、妊娠中の食事、タブー、産後の気分、産後の休息期間、産後の儀礼、授乳の状況、母乳の期間、避妊の利用状況と種類、副作用)、D(産後1か月以内の女性の病気、病気の治療方法、治療者)、E(女性の家事労働の種類、農作業の種類、1日の生活時間調査、過去1週間の外出状況、携帯の保持状況、NGO活動への参加による行動の変化)調査結果:Gobindapur村では97%がムスリムだが、Khalia村は53%がムスリムでヒンズーが47%を占める。

2つの村とも月収は全世帯の75%が2万タカ以下であり、約7割が何らかの形でNGOに関わっている。女性のほぼ90%が18歳以下で結婚しており、Gobindapurの方が13歳以下で結婚した割合が高い。産後の問題として、腹痛、めまい、頭痛を訴える女性が多い。女性の6ー7割が携帯を持っており、NGOへの参加によって行動範囲が広がったと答えた人が7ー8割に上り、時間的により忙しくなったと答えた人が9割に上る。地域の人々の7割がNGO活動に参加し、それが女性の行動範囲や外出頻度に大きな影響を与えていることがわかる。NGOが母子保健の面に与える影響については、質問紙のさらなる分析が必要である。バングラデシュに渡航して現地調査ができなかったために、現地の人類学者とNGOの職員を日本に招へいして研究会を持ち、研究計画を共同で立案した。質問紙A,B,C,D,Eを用いた調査を依頼し、その結果をもとに再度日本にNGOの職員と調査者を招聘して研究会をもった。514世帯に関するかなり詳しいデータを収集することができ、量的な調査としては充実した結果が得られた。しかし量的な調査には限界があり、具体的な行動や人々の見方、価値観については質的な調査で補わなければならないところが多々ある。また、H28年度の調査データのおおまかな集計は行ったが、まだ詳しい分析についてはH29年度に行う予定である。バングラデシュのMadaripur県の2つの村(Gobindapur, Khalia)で、現地の調査助手に依頼して、5種類のテーマに沿ったインタビュー調査を実施した。それらは、1マイクロファイナンス、2妊娠・出産、3産後の病気、4児童婚、5女性の行動範囲である。まず1については、マイクロクレジットプログラムを提供するNGOが2000年以降に急増しており、利用者の利用目的や融資を利用した活動内容が変化していることがわかった。また、マイクロクレジットを利用することで生活が向上した人と、返済金のために生活が圧迫された人の双方がいることが明らかになった。2については、2015-16年にはクリニックと病院での出産が4割を占め、帝王切開率は27%にもなっている。クリニックが増加し、女性たちはクリニックの医師に勧められて帝王切開を受けている。しかし、クリニックや病院で産んだ女性たちの出産経験は、自宅で産んだ女性達よりも良いとは言えず、痛み感じる割合も自宅分娩をした人よりも高くなっている。3については、症状を感じても何らの対処も行わない女性たちが多く、産後の女性の健康状態は必ずしも良いとは言えない。4については、9歳から16歳の間に結婚した6人の女性にインタビューを実施したところ、3名が過去に児を亡くしており、複数名より周産期異常の経験が語られた。また、6名全員が結婚を理由に学業を断念しており中等教育修了者はいなかった。5については、16名(女性14名、男性2名)の協力を得て、小型GPSを用いた生活行動調査を実施した。また16名(女性15名、男性1名)には、外出行動、イスラームの伝統、生活の質の変化など、質的調査も実施した。その結果、女性の行動範囲はNGO活動参加後もほとんど屋敷地の中にとどまっており、男性に比べて1日の中で屋敷地の外に出る時間が限られていることが明らかになった。
加齢による嚥下機能低下の定量的評価技術に関する研究

加齢や脳血管障害によって嚥下機能が低下し嚥下障害に陥ってしまうと、嚥下機能を回復することが困難になる。そのため、老嚥の状態(加齢によって嚥下機能は低下しているが、嚥下障害の前段階にある状態)から適切に介入し、嚥下機能の低下を抑制していくことが必要である。そこで本研究では、嚥下プロセス中の咽頭期に着目し、嚥下の開始から喉頭蓋反転までの時間差を非侵襲的に推定可能な計測法を開発することを目的とする。この時間差を評価することで咽頭期の食塊の移送に時間的余裕があるかどうか(誤嚥のリスク)を判断でき、嚥下障害に至る前の嚥下機能が低下した状態の定量的評価につながると考えられる。
低振動数領域における２色ポンプ－プローブ分光法の開発と水の振動緩和ダイナミクス

ここ20年ほど、1200 cm-1から3500 cm-1の中赤外領域における非線形分光実験が精力的に行われてきた。また、100 cm-1以下のテラヘルツ帯(THz帯)ではZnTeなどの非線形光学結晶を用いた光整流法により高出力の電磁波パルスの発生が可能となってきた。本研究では、100 cm-1から1000 cm-1の「最後のフロンティア帯域」に注目した。この帯域には水のライブレーションモードや分子間振動モードなどが存在しており、水溶液中の水素結合ネットワークの動的挙動を理解する上で重要な帯域である。そこで、800 cm-1以下の帯域における非線形分光を可能にするため、本研究では(1)遠赤外ポンプ光と(2)広帯域THzプローブ光の発生方法に関して検討し、実験を行った。また、(3)水に対するポンプ-プローブ分光実験の予備実験として、283 Kから323 Kの温度範囲におけるH2Oの遠赤外吸収スペクトル測定を行った。以下に本研究で得られた成果の概略を示す。(1)遠赤外ポンプ光の発生:BBO結晶による光パラメトリック増幅過程およびGaSe結晶による差周波発生過程から、830 cm-1付近の遠赤外パルス光を約0.4 mWの出力パワーで発生させた。(2)広帯域THzプローブ光の発生:ZeTeなどの非線形光学結晶を用いた従来の発生法とは異なり、窒素ガスを非線形媒質として用いたエアープラズマ法によりTHzパルス光を発生させた。本研究で得られたTHzパルスの帯域を約300 cm-1にまで高波数領域に広げることができた。(3)H2Oの温度可変遠赤外吸収スペクトル測定:H2Oの分子間伸縮振動バンド(約200 cm-1)は大きな温度依存性を示さなかった。今後の計画として、本研究で用いた遠赤外パルス光発生法と広帯域THzパルス光発生法を組み合わせた2色のポンプ-プローブ分光装置の開発を進める。29年度が最終年度であるため、記入しない。1000 cm-1以下の低振動数領域における時間分解赤外分光法の開発を目指し、本年度は中赤外パルス光の発生に関わる光学系の製作を行った。以下に、BBO非線形光学結晶中における光パラメトリック増幅(OPA)過程およびAgGaS2非線形光学結晶中における差周波発生(DFG)過程に基づいた中赤外パルス光の発生およびその評価方法について述べる。Ti:sapphire再生増幅器からの出力光(中心波長:800 nm、繰り返し:1 kHz、出力パワー:約0.64 W)をビームスプリッターにより2つに分けた。1つをSapphire結晶上に集光することで、自己位相変調過程により白色光が発生させた。もう1つの800 nmのパルス光はビームスプリッターにより更に2つに分けた。その1つのパルス光に適当な光学遅延時間を施した後、白色光と同軸に重ねてBBO非線形光学結晶上に集光することで、近赤外領域におけるシグナル光とアイドラー光をOPA過程から得た。シグナル光とアイドラー光はdichroicmirrorにより分離した後、適当な光学遅延時間をアイドラー光に施した後でシグナル光と同軸上に再び重ね、AgGaS2非線形光学結晶上に集光することで、DFG過程により中赤外パルス光を発生させた。入射光に対するBBO非線形光学結晶とAgGaS2非線形光学結晶の結晶角を調整することにより、中赤外パルス光の中心波長を変化させた。中赤外パルス光の中心波長は分光器および液体窒素冷却されたMCT検出器により評価した。本年度は、中心波数が約1175 cm-1中赤外パルス光を約1.0 mWの出力パワーで発生させることに成功した。本年度は(1)遠赤外領域における赤外パルス光の発生および(2)エアープラズマ法による広帯域テラヘルツ光の発生のための要素実験を計画していた。しかし、本年度8月に実験室の空調システムに不測の故障が起こり、超短パルスレーザーシステムが正常に稼働しなくなってしまった。そのため、空調システムの修理および超短パルスレーザーシステムの調整に5カ月の期間を要したため、当初の予定よりやや遅れている。

以下に本研究で得られた成果の概略を示す。(1)遠赤外ポンプ光の発生:BBO結晶による光パラメトリック増幅過程およびGaSe結晶による差周波発生過程から、830 cm-1付近の遠赤外パルス光を約0.4 mWの出力パワーで発生させた。(2)広帯域THzプローブ光の発生:ZeTeなどの非線形光学結晶を用いた従来の発生法とは異なり、窒素ガスを非線形媒質として用いたエアープラズマ法によりTHzパルス光を発生させた。本研究で得られたTHzパルスの帯域を約300 cm-1にまで高波数領域に広げることができた。(3)H2Oの温度可変遠赤外吸収スペクトル測定:H2Oの分子間伸縮振動バンド(約200 cm-1)は大きな温度依存性を示さなかった。今後の計画として、本研究で用いた遠赤外パルス光発生法と広帯域THzパルス光発生法を組み合わせた2色のポンプ-プローブ分光装置の開発を進める。(1)遠赤外領域における赤外パルス光の発生:AgGaS2非線形光学結晶を用いたDFG過程では、中心波長に依らず約1000 cm-1まで中赤外パルス光の出力パワーは一定であることが報告されている。そこで、AgGaS2非線形光学結晶よりも低波数領域にまで変換効率が高いGaSe非線形光学結晶を用いて赤外パルス光の発生を行う。本研究では水のライブレーション運動を振動励起することを計画しているため、GaSe非線形光学結晶から発生する赤外パルス光の中心波数を約700 cm-1にまでシフトさせる。(2)エアープラズマ法によるテラヘルツプローブ光の発生:窒素ガスを非線形光学媒質にしたエアープラズマ法による広帯域テラヘルツ光の発生を行う。また、発生した広帯域テラヘルツ光はAir-biased Coherent検出法により観測する。本研究では、水の分子間振動運動をプローブ光により観測することを計画しているため、広帯域テラヘルツプローブ光が約200 cm-1まで発生するように光学系の最適化を行う。(3)遠赤外ポンプ-テラヘルツプローブ分光装置の作成:上記(1)および(2)で行った要素実験結果を基に、遠赤外ポンプ-テラヘルツプローブ分光装置の作成を行う。また、薄膜形成装置(分子科学研究所装置開発室に製作依頼予定)により得られた水薄膜を試料に用いて装置の評価を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。
リチウム系複合酸化物の電気化学的特性とエネルギーデバイスへの応用

本年度は,ニッケル系(LiNiO_2),鉄系(LiFeO_2)およびバナジウム系(Li_xVO_y)複合酸化物を調製し,リチウム2次電池用正極材料として評価した。得られた結果を以下に材料別に示す。(a)LiNiO_2のNiサイトを様々な金属元素(Co,Mn,Al,Ga,Ti,Fe)で置換した試料を調製し,それらを用いて作製した電極の充放電特性を評価した。その結果,未置換LiNiO_2は初期電池容量が約170mAh/gと大きいものの徐々に低下し,充放電サイクルが30回を超えると約120mAh/gまで低下した。そこで,NiサイトをGa,TiあるいはFeで5-10%置換したところ,Ti,Fe系に関しては,安定な充放電特性は得られるものの電池容量が基本的に低くなることが分かった。一方,NiサイトをAlやCo,Mnで置換したものは,充放電を重ねても電池容量が約170mAh/gで変化がなく,良好な充放電特性を示すことが分かった。(b)LiFeO_2を主に水熱合成により調製し,その電池特性を評価した。その結果,この系の酸化物を用いた電池電圧は約2Vと非常に低いうえ,1.53.5Vの広い充放電電圧で評価しても電池容量は大きいもので100mAh/gであった。しかし,FeサイトにCo,Mnを部分置換固溶したものは,比較的安定した充放電挙動を示すこと,有機錯体法により得られたLiFeO_2前駆体がほぼ同等の性能を示す等,興味ある結果が得られた。(c)LiCO_3とV_2O_5をCo_3O_4とともに混合後溶融・急冷することにより作製したLi_xVO_y系の特性を評価した。その結果,急冷直後のアモルファス試料に比べ,それを熱処理した試料の方が著しく良好な充放電特性を示すことが分かった。電気自動車など大型移動用電源に用いられるリチウム二次電池の正極活物質LiCoO_2,LiNiO_2およびLiMn_2O_4について,室温および300-400°Cにおけるリチウムイオン導電率を評価した。まず,室温におけるLi_<1-x>CoO_2のイオン導伝率を測定するためにLi_<1-x>CoO_2を用いたリチウム二次電池を作製し,様々な開回路電圧における交流インピーダンス特性を測定した。その結果,複素インピーダンスプロット上に2つの歪んだ半円弧と低周波数領域に直線領域が観察された。前者はリチウム負極と酸化物正極の表面でのリチウムイオンの脱挿入反応を示し,後者は酸化物正極中でのリチウムイオンの移動によるものである。この直線領域の解析の結果,Li_<0.86>CoO_2中のチリウムイオン導電率はおよそ9.89×10^<-6>S cm^<-1>であること,さらに酸化物中のリチウム量を減少させるとイオン導電率は増加する傾向を示すことが明かとなった。一方,LiCoO_2,LiNiO_2およびLiMn_2O_4の幅広い温度域におけるリチウムイオン導伝率を測定するために,リチウムイオン輸率がほぼ1であるペロブスカイト型酸化物La_<1-x>Li_xTiO_<3-δ>を電子ブロッキング電極として用い,その交流インピーダンス特性を評価した。その結果,LiCoO_2とLiNiO_2のリチウムイオン導電率は、400°Cでおよそ2.5×10^<-4>Scm^<-1>であった。一方、LiMn_2O_4のリチウムイオン導電率は400°Cでおよそ5.0×10^<-5>S cm^<-1>であり、LiCoO_2とLiNiO_2と比較すると1オーダー低くなった。これは、LiCoO_2とLiNiO_2は層状岩塩構造であるのに対しLiMn_2O_4はスピネル構造であるという結晶構造の違いが影響しているものと考えられる。

しかし,FeサイトにCo,Mnを部分置換固溶したものは,比較的安定した充放電挙動を示すこと,有機錯体法により得られたLiFeO_2前駆体がほぼ同等の性能を示す等,興味ある結果が得られた。(c)LiCO_3とV_2O_5をCo_3O_4とともに混合後溶融・急冷することにより作製したLi_xVO_y系の特性を評価した。その結果,急冷直後のアモルファス試料に比べ,それを熱処理した試料の方が著しく良好な充放電特性を示すことが分かった。
Asian Women on the Move: Migration, Memory and Gender in Contemporary Performance

未だ男性西洋中心主義が根強い社会と舞台芸術に潜む諸問題を、社会的弱者・少数派とされがちな女性、東洋、「アジア」の視点から共有・討議・考察しながら、ネットワーク構築、プラットフォーム構築、アーカイヴ構築を行う。1)公の歴史や言説から取りこぼされがちな女性の声と体験と記憶を共有するためにフィールド・ワークを行い、舞台芸術を巡る過去と現在進行形を把握し、持続可能な協力体制と磁場を生み出す。2)女たちの声、体験、記憶を集め、多種多様な民族・言語・文化を持つアジアの国々が独自の表現様式を再確認しつつ、新たな舞台芸術を創造する。3)アジアと女性の視点から既存体制に疑義を申し立て社会批評と変革を模索する。
化学療法剤による扁平上皮癌のアポトーシス誘導機序

これまでに当教室で樹立されたヒト舌癌由来の扁平上皮癌細胞(NA細胞)に、アルキル化剤で白金製剤のcarboplatin(CBDCA)と代謝拮抗剤である5-fiuorouracil(5-FU)が細胞傷害活性を示し、細胞の形態学的分析、ELISAを用いたDNA断片化の定量、またクロマチンDNAのオリゴヌクレオゾーム単位での断裂から、少なくとも抗癌剤の作用の一部はアポトーシス誘導によることを確認した。またその際、NA細胞のc-myc遺伝子の発現は、mRNAレベルでCBDCAと5-FUによって抑制された。その後、vivoの系としてNA細胞を培養し、ヌードマウス背部皮下に移植した。移植後3か月で腫瘍組織の形成を確認し、carboplatin,5-FUに加え、nedaplatin,cisplatinを各ヌードマウスに静注した。その投与前、投与後で腫瘍を一部切除しそれぞれからDNA,RNAを抽出した。その結果、c-myc発現は投与前に比べ投与後では抑えられていた。また抽出したDNAからはアガロースゲル上で断片化を確認した。現在は、Fas/Fasリガドシステムによるアポトーシスに注目し、当教室で樹立されたヒト舌癌由来の扁平上皮癌細胞(NA細胞)を用いて解析中である。
超高密度プラズマの中心部加熱条件探査のための電子バーンシュタイン波放射計測

超高密度プラズマにおける弱磁場側からの電磁波入射による電子サイクロトロン加熱(ECH)では、正常波(O)モードを弱磁場側から磁場に対して斜め方向に「モード変換窓」と呼ばれる領域に向けて入射することで、一旦異常波(X)モードに変換させた後高域混成共鳴層に到達させ、EBWを励起しサイクロトロン共鳴吸収させる手法(OXB法)が選択される。本研究では「モード変換窓」を実験的に探査するために、ECH用伝送系の途中に設置した導波管切替器の先にヘテロダイン式ラジオメータを構築し、加熱の逆過程としてEBWとして電子サイクロトロン放射され、BXOモード変換過程を経てプラズマ外部に放射される電磁波の観測を行った。本研究課題は、プラズマの加熱に用いられる電子サイクロトロン波(EC波)の遮断密度を越える高密度プラズマから放射される、電子バーンシュタイン波(EBW)由来の放射電磁波をEC波加熱用に設置された入射アンテナとミリ波伝送系を用いて計測し、逆過程であるEBWによる電子サイクロトロン加熱のための最適入射条件(ミリ波入射方向、偏波)を探査することが目的である。また、最適入射(受信)条件を予測するための数値計算コードの整備も本研究課題で実施すべき重要な項目である。電磁波とEBWのモード変換が期待できる電磁波の入射角度の範囲は、適用周波数が上がり、またプラズマのサイズが大きくなると狭まる傾向にある。このため、本研究課題において他の大型装置に先駆けて強磁場装置での高密度運転におけるEBW加熱の有効性を確認できれば、今後の核融合装置への適用に関して重要な判断材料となる。本研究課題では、第二高調波周波数帯の計測を目的として申請したが、これは電磁波からEBWへのモード変換がおきる高域混成共鳴層がプラズマの内奥部に位置するため、モード変換過程により励起されたEBWがプラズマコア部に位置する第二高調波共鳴層近傍で吸収され高密度プラズマの中心部加熱が期待できるという理由からであった。しかし、大型ヘリカル装置(LHD)におけるEBW加熱実験において、基本波入射によってもその遮断密度を越えるプラズマの加熱の効果が観測された。本研究課題にて整備を進めている数値計算コードを用い、計算で用いる密度分布を適切に選択することで、高いEBW-電磁波変換効率が予測される入射方向との実験で加熱効果が確認された入射方向が良い一致を示すことが確認できた。本研究課題の目的は、大型ヘリカル装置(LHD)において電子サイクロトロン波(EC波)の遮断密度を越える高密度プラズマにおいて、電子バーンシュタイン波(B)-異常波(X)-正常波(O)というモード変換過程を経て放射されるEBW由来の放射電磁波をEC波加熱用に設置された入射アンテナとミリ波伝送系を用いて計測し、逆過程であるEBW加熱のための最適入射条件(ミリ波入射方向、偏波)を探査することである。光線追跡計算コードを改良し、トムソン散乱計測で得られた温度密度分布を参照してデータベースより選択された平衡データから作成される磁気面メッシュデータを補間して、任意位置での3次元的温度密度分布が与えられるようにした。これを用いて基本波(77Gz),第二高調波(154GHz)帯の高いB-X-Oモード変換効率が得られる受信(入射)方向範囲(モード変換窓)を検討し、下部ポートに設置されたECH用アンテナを受信系として用いると広い基本波周波数帯のモード変換窓が存在することを明らかにした。遮断密度を越えた高密度プラズマ放電において、下部ポートアンテナに接続する伝送系に設置されたCollectiveトムソン散乱計測用ラジオメータで基本波周波数帯放射計測を行い、モード変換窓近傍に受信方向を設定した放電でカットオフ密度を越えている時間帯において放射が計測された。一方、モード変換窓から大きく外れた受信方向設定では、放射は観測されなかった。第二高調波帯のEBW放射計測のために、大型ヘリカル装置(LHD)水平ポートアンテナに接続されている3.5インチコルゲート導波管を使用した電子サイクロトロン加熱(ECH)用大電力ミリ波伝送系の中途に導波路切替え器と真空窓を設置し、準光学ミラー集光系を介してラジオメータを設置した。しかし、カットオフ密度以上の高密度放電数に恵まれず、EBW由来と考えられる放射計測は行えていない。大型ヘリカル装置(LHD)では中心密度が基本電子サイクロトロン共鳴周波数の遮断密度の10倍を越える、超高密度プラズマが生成される。その中心部の局所加熱には第二高調波共鳴周波数帯の電子バーンシュタイン波加熱が有効であると考えられる。電子サイクロトロン共鳴加熱(ECH)用のアンテナと伝送系を用い、加熱の逆過程として電子バーンシュタイン波として熱輻射され、電磁波へのモード変換過程を経てプラズマ外部に放射される波の観測を行い、中心部加熱に有利な第二高調波共鳴周波数帯のミリ波入射条件を探査することが本研究の目的である。

平成23年度は、ECH伝送系の中途にマイタベンドを設置し、その先の導波管の端部に集光ミラーを設置してホーンアンテナにプラズマからの放射を導入し、ダブルサイドバンドラジオメータで検波するシステムを構築した。平成24年度より154GHzジャイロトロンが導入が予定されていることを考慮し、ペレット入射による長時間高密度プラズマ維持実験の際に、153GHz帯の放射を計測した。アンテナの照準方向は、数値計算による高い電磁波と電子バーンシュタイン波のモード変換効率が得られると予想される方向に設定した。トムソン散乱計測より、ペレット入射時にはプラズマ中心部では密度の上昇と温度の減少が観測された。一方ラジオメータの信号出力は、温度が高い時にはプラズマが存在しない場合のノイズレベルと区別できるレベルの信号が計測されるが、温度が低くなると減少し、カットオフ密度を越えた際に有意な信号かノイズレベルが判断できない状態であった。S/N比が十分でなく、モード変換効率の分の放射強度の減少を観測できる状態とはならなかったため、電子バーンシュタイン波由来の放射電磁波の計測には至らなかった。本研究課題の申請時に、計測に使用する予定としていた大型ヘリカル装置(LHD)水平ポートアンテナに接続されている3.5インチコルゲート導波管を使用したミリ波伝送系に、2012年度より加熱用154GHzジャイロトロンが導入された。このため同系統を用いての放射波計測が困難となったので、LHD下部ポートアンテナに接続されている1.25インチコルゲート導波管を使用したミリ波伝送系を使用することに計画を変更した。この系統は長パルス運転実験の際には加熱用に84GHzのミリ波を伝送するため、導波路切り替え器を用いて計測用導波路と加熱用導波路を途中で選択できるようにし、また高電力伝送のために真空化されているため、計測用導波路の終端に既存の加熱用真空窓を配し、その先にラジオメータを設置した。しかし遮断密度以下のプラズマの電子サイクロトロン放射(ECE)をテスト計測した際に77GHz,および154GHzジャイロトロン運転時に発生する寄生振動が混入すること、また受信強度が非常に弱いことが判明した。比較のため入射方向がトロイダル方向には大きく変化させられず、EBW放射計測には用いることはできないアンテナを擁する3.5インチコルゲート導波管を使用した伝送路でECE計測をおこなったところ、十分な信号強度を得ることができた。LHD実験期間終了後、1.25インチ伝送系の第二高調波周波数帯のミリ波の伝送特性試験を行った結果、現在の84GHz伝送用に最適化された伝送路コンポーネントのセットアップ状態では第二高調波周波数帯の伝送効率は非常に低いことが判明した。このように申請時には予定されていなかった、使用予定の伝送路への加熱用ジャイロトロン導入があったため、別系統の伝送路に計測システムを移設したが、こちらも加熱のための使用と共存する状態が計測を困難にしている。前年度に別予算で購入したハーモニックミキサを使用したラジオメータのS/N比が悪く、モード変換窓探査を行うのに十分な信号強度が得られなかった。
近現代における都市祭礼の継承システムに関する研究

2018年度は、前年度の調査・研究成果をまとめ、博士学位論文「京都祇園祭の山鉾行事の存立システムに関する研究ー現代都市における祭礼の継承ー」を執筆・提出した。その博士論文では、京都祇園祭の山鉾行事の諸組織・集団の役割・関係性を構造的に捉え、各山鉾の運営を支える人員・資金・場所の確保に果たす地縁共同体の機能を近世から現代まで通時的に明らかにした。そして、現代都市における伝統的な祭礼の継承の在り方を考察した。博士論文で示された祭礼の継承システムは、全国の祭礼に一般化可能な枠組みとして示された。これは、2017・2018年度に実施した全国各都市の祭礼でのフィールドワークの成果である。また、今年度では、前年度にデジタルアーカイブした船鉾町文書、鯉山町文書、長江家文書の画像データやメタデータ、翻刻のテキストデータの整備を進めた。さらに、博士論文の提出後には、田中家文書や三条町文書、弓矢町文書のデジタルアーカイブも開始し、同様に各種データ整備を進めた。そして、3月には「京都町文書データベース」を完成させ、今後も拡充させていく予定である。なお、本データベースは現在のところ関係者のみの公開に限定しているが、2019年度での公開を目指している。そして、そのアーカイブ調査のなかで発見した山鉾町の範囲でもある明倫・成徳の両元学区の「警防団地図」をGIS化し、昭和初期の山鉾町の土地所有と居住状況の復原を行った。これによって、当時の山鉾町の借家状況と借家人の祭礼運営への参加の実態を明らかにした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。2017年度では、京都祇園祭の山鉾に対する聞き取り調査やデジタルアーカイブ、京都祇園祭の山鉾行事に類似した他都市の祭礼調査を行った。聞き取り調査では、34基の山鉾の保存会の代表者を対象に、各山鉾における現在の人員・資金・場所の確保について聞き取った。それにより、各山鉾が構築する運営基盤には地理的要因や山鉾の形態・規模などを要因として様々な差異が存在することが明らかになり、各町内の住民構成や事業状況などの社会構造の変容にともない、運営基盤を再構築していることが捉えられた。また、町内に所蔵された祭礼に関する近世・近代の町文書の整理・活用について問題意識を共有することができた山鉾の保存会では、町文書のデジタルアーカイブを行った。このアーカイブはデジタル一眼レフカメラによる俯瞰撮影であり、研究者自らの手でアーカイブ可能な市販の機材や設備を揃えて、自身の調査に適したオリジナルな手法を確立させた。古文書の他にも写真・動画など映像資料のデジタルアーカイブも行った。これらの成果により、近世・近代における山鉾の運営基盤が解明され、近世から近代に移行する際に運営基盤の再構築が山鉾行事の存続・継承に大きく働いたことを見出せた。他都市での祭礼調査では、京都祇園祭の山鉾行事に類似した全国の山・鉾・屋台行事が行われる祭礼や都市を訪問し、行事の行程や街並みの観察、担い手や住民への聞き取り、資料収集などフィールドワークを行った。これらのフィールドワークを通して、京都祇園祭の山鉾行事との共通点や相違点を見出し、全国の山・鉾・屋台行事を一般化するための視点を検討した。また、これらの都市の人口を国勢調査から分析し、中心市街地における人口の空洞化や大規模マンション開発による人口急増など各地の祭礼は激しい都市の変容にさらされながら継承されていることが確認できた。研究計画当初では、本年度は博士論文の執筆と提出が予定されていたが、次年度に予定されていた『船鉾財団法人設立50周年記念誌』の発行が今年度に行う必要が出てきたため、予定を入れ替えて、本年度は『船鉾財団法人設立50周年記念誌』の執筆と編集、それにともなう調査を行った。本書の内容は次年度に提出する博士論文の内容も含むものである。この他にも祭礼の運営や地域資料のデジタルアーカイブに関する論文や口頭発表など複数の業績を積んでおり、2年間の計画全体として考えた際に、1年目の経過としてはおおむね順調に進んだ。

そして、そのアーカイブ調査のなかで発見した山鉾町の範囲でもある明倫・成徳の両元学区の「警防団地図」をGIS化し、昭和初期の山鉾町の土地所有と居住状況の復原を行った。これによって、当時の山鉾町の借家状況と借家人の祭礼運営への参加の実態を明らかにした。初年度の調査や業績の内容をまとめ博士論文を執筆し、2018年度内に提出する。また、これに関する一連の調査で得られた町文書や映像資料のデジタルアーカイブの成果はWebデータベースとして管理し、それをweb上で一般公開する準備を進めている。これにより、学術上でも、一般でも歴史的な資料を活用しやすい環境の整備を目指している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
フラクタル構造をもつ固体表面上での光誘起化学反応の研究

本研究では、フラクタル構造を有する金属上での光化学反応について、特異な反応の発見、およびその機構解明を目的とした。本年度に得られた成果は以下のとおりである。1.GaAs表面振動ダイナミクスの解明表面吸着分子の反応素過程を理解するためには、表面での振動励起状態のダイナミクスに関する知見が非常に重要である。本研究ではフラクタル構造を有する金属および表面吸着種の振動ダイナミクスを研究する手段として、前年度に時間分解表面第2高調波測定法を開発した。本年はこれを典型的な半導体であるGaAs表面に適用し、パルス幅約20fsの超短パルスレーザー励起によるGaAs表面フォノンの生成減衰過程を実時間観測した。表面フォノンのコヒーレント振動が観測され、振動コヒーレンスは数100fsの時間で消失した。また励起光強度を高くすることにより振動数のレッドシフトが観測された。2.Sb蒸着GaAs表面の振動ダイナミクスの解明Sb原子はグラファイト上等でフラクタル構造を形成することが知られている。SbをGaAs(l10)表面に数原子層蒸着した系で、上記の時間分解振動分光を試みた。時間分解第2高調波信号にSb-GaAs界面振動に帰属される振動が観測され、その波形から、振動コヒーレンスの減衰時定数は約700fsと求められた。またこの界面振動モードの信号強度は清浄表面処理温度等に依存し、界面の均質性に敏感であることがわかった。本研究は、フラクタル構造を有する固体表面での新規な光化学反応の探索、機構解明を目的としたものである。本年度は、(1)表面での光化学初期過程解明のための有力な手法である第2高調波発生による時間分解振動分光法の開発、および(2)同手法のための波長可変超短パルスレーザー光源の開発を行った。(1)フラクタル構造を有する表面での光化学初期過程解明のための有効な手法として、超短パルスレーザー光照射による固体表面の時間分解振動分光法の開発を行った。パルス幅約20fsのTi:Sapphireレーザー光をPumpとProbeの二つに分け、超高真空中に保持した半導体結晶(GaAsおよびInAs)清浄表面に照射し、表面で発生する第2高調波をPumpとProbeの遅延時間の関数として観測した。半導体表面の表面フォノンの振動に対応した信号が観測され、表面で光照射により誘起された核の動きを実時間観測することに成功した。(2)現有のTi:Sapphireレーザー再生増幅システム(800nm,パルス幅約150fs,0.8mJ/pulse,1kHz)の出力光を光源として、Optical Parametric Amplifierシステムの作成を行った。再生増幅器の出力光の約10%をサファイア板に集光し白色光を発生させ、残りをLBO結晶により第2高調波を発生させた後、先の白色光とともにBBO結晶に集光することで、530650nmの間で波長可変Parametric増幅光を得た。この増幅光をプリズムペアによりパルス圧縮を行うことで、パルス幅約20fsの超短パルスを発生させることができた。今後はこの光源を用いて、超高真空中でのフラクタル構造表面上の光化学反応機構解明を行う。