hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
言語知識とその獲得・運用機構を説明する言語機能モデルの構築と言語教育への応用

本研究の目的は、(1)言語知識とその獲得・運用機構を説明する言語機能モデルを構築すること、(2)理論的および実証的方法を駆使して、人間の認知システムにおける言語機能の明確な位置づけを行い、さらに、(3)その研究成果を言語教育に応用することにある。本研究の成果はつぎのとおりである。1認知体系内で言語機能(FL)と感覚・運動体系(SM)とのSMインターフェイスおよびFLと概念・意図体系(C-I)とのC-Iインターフェイスの特性を詳細に考察し、言語獲得機構がこの2つのインターフェイスを介して他の認知体系とどのように係わり合うかを明らかした。2収集した日本語の獲得データを整理し、主語標識が「が」と「の」で表される時期があることを確認し、「の」が行為者につながる内在格的性質ととりたて詞の性質を併せ持ち「が」に先駆けて獲得され、のちに「が」に駆逐されていく発達過程を明らかにした。さらに「が」についても最初期は主題など意味に結びついた内在格的性質を示し、次第に一般化され構造格化されていく過程も示した。3言語獲得が遺伝によりヒトに生得的に与えられた言語知識によって非常に早い段階から制約されているという仮説に基づき、多様な言語のさまざまな現象について調査し、仮説を支持する基盤が固められた。4構築した言語機能モデルにもとづき、言語教育の改善に関する具体的提言をまとめた。その主要な主張は、(1)母語教育と外国語教育は言語教育として有機的に連携すべきものである、(2)連携の基盤は「ことばへの気づき」である。さらに、その提言にもとづき、教材の作成を行った。本年度の成果は以下のとおりである。1認知体系内で言語機能(FL)と感覚・運動体系(SM)とのSMインターフェイスおよびFLと概念・意図体系(C-I)とのC-Iインターフェイスの特性を詳細に考察し、言語獲得機構がこの2つのインターフェイスを介して他の認知体系とどのように係わり合うかを明らかにすることが普遍文法研究の進展に貢献をなすという視点により、本年度は英語を中心としてゲルマン諸語の相関接続詞構造の特性を考察した。2日本語における基本語順、日本語において「話題」を示す「は」、英語の'one'の代名詞的用法などを中心的テーマとして、幼児の言語習得過程を詳細に分析した。その結果はどれも、ヒトの言語習得が遺伝により生得的に与えられた言語知識によって非常に早い段階から制約されていることを示すものであった。3統語構造と主題役割との相関関係を捉えるためHale&Keyserの枠組みを批判的・建設的に検討し発展させ、経験的・概念的により妥当な理論の構築を目指した。4 ChomskyのAgreeから導かれるmorphological agreementとstructural Caseの分析を、より妥当な分析を求めて、批判的・建設的に検討した。5言語の普遍性に基盤を置く言語教育の可能性について、理論的・実証的調査を行った。後者については、筑波大学附属駒場高等学校において実験授業を行った。

1認知体系内で言語機能(FL)と感覚・運動体系(SM)とのSMインターフェイスおよびFLと概念・意図体系(C-I)のC-Iインターフエイスの特性を詳細に考察し、言語獲得機構がこの2つのインターフェイスを介して他の認知体系とどのように係わり合うかを明らかにすることが普遍文法研究の進展に貢献をなすという視点により、本年度は英語を中心としてはロマンス諸語およびゲルマン諸語の述部類照応の特性について考察した。2過去(平成12-15年度)に収集した日本語の獲得データを整理し直し、主語標識が「が」と「の」で表される時期があることを確認し、「の」が行為者につながる内在格的性質ととりたて詞の性質を併せ持ち「が」に先駆けて獲得され、のちに「が」に駆逐されていく発達過程を明らかにした。さらに「が」についても最初期は主題など意味に結びついた内在格的性質を示し、次第に一般化され構造格化されていく過程も示した。3日本語・英語獲得の様々な側面に関して研究を進めたが、中心的には、日本語を母語として獲得中の幼児が、名詞句削除と構造依存性に関して大人と同様の知識を持つか否かに関して、心理実験を通して検証した。いずれの場合も、3歳の段階から大人と同様の言語知識を持つことが判明し、言語獲得が遺伝によりヒトに生得的に与えられた言語知識によって非常に早い段階から制約されているという仮説を支持する結果となった。4言語の普遍性に基盤を置く言語教育の可能性について、理論的・実証的調査を行った。後者については、筑波大学附属小学校および大阪府寝屋川市立明和小学校において実験授業を行った。本年度は全体のまとめをおこなった。主な成果は以下のとおりである。1文を構成する要素の一部を欠く文断片は質問に対する応答や(非)言語的文脈に依存する省略で多くみられ、このような不完全な発話は、言語獲得の初期段階(の子供の文法)では平叙叙述としてどの言語においてもみられるが、大人の文法では言語によってその可否は異なる。不完全な発話の有標性を、統語論と音韻論、統語論と意味論・語用論のインターフェスにおいて普遍文法のどのような制約の相互作用の帰結であるかを考察し、その知見に基づき、特にsyntax-discourseインターフェス条件を検討した。2日本語の「なに」、「なにか」が特定的解釈を持つ場合の特性について論じ、それらが内部にDPは持つがNPを欠いているQPであると分析した(廣瀬富雄と共同研究)。3一人の子供の言語獲得過程を観察し、VP内のargumentsの配列を獲得のプロセスから自然に導くことが可能でUGで指定しておく必要はないことを主張した。5前年度までに構築した言語機能モデルにもとづき、言語教育の改善に関する具体的提言をまとめた。その主要な主張は、A母語教育と外国語教育は言語教育として有機的に連携すべきものである。B連携の基盤は「ことばへの気づき」である。さらに、その提言にもとづき、教材の作成を行った。
３Ｄグラフェンおよび非貴金属ナノ粒子からなる白金フリー燃料電池電極触媒

固体高分子型燃料電池に用いる白金代替酸素還元触媒として高活性窒素ドープグラフェン触媒の調製を試みた。特に活性点近傍に疎水性を賦与することによる活性向上を試みた。触媒はNaCl微粒子をグラフェンナノシートで包摂させ、次いでNaCl微粒子を取り除くことによって3次元のグラフェン触媒構造を構築した。期待通り3次元グラフェン触媒の撥水性は増し、疎水性を触媒に賦与することができた。回転電極試験およびMEA触媒試験では極めて高い触媒活性(世界最高レベル)を示した。一方、NaCl微粒子を用いずに調製した窒素ドープ触媒の活性は著しく低かった。ラマンスペクトルやXPSの測定結果において触媒調製時のNaClの有無に起因する大きな差異は認められない。しかし、触媒活性やターフェルプロットの傾きにおいて大きな違いが認められるので、3次元触媒構造が触媒活性に大きく影響するものと考えられた。この点は酸素還元触媒の設計指針において非常に重要な意義を有するとみなされ、ハイインパクトジャーナルへの論文発表準備を進めている。また、反応機構に関する実験も行った。グラフェンにドープした窒素は主としてピリジン型窒素であるが、硫酸電解質において直ちにプロトンが窒素に配位し、ピリジニウムイオンが生成した。さらに酸素中ではピリジニウムイオンがN-H種へと還元されることが示唆された。このピリジン型窒素の化学的変化が窒素原子周辺の炭素原子の反応性を向上させているものと予想している。窒素雰囲気下ではN-H種への転換が観測されなかった。最初の実験において幸運にも大成功を収めた。NaCl微粒子を用いてグラフェン3次元構造に疎水性を賦与することに成功し、さらにその触媒が世界最高レベルの高活性を示したからである。2019年11月の終了までに論文を投稿する。また、疎水性が高活性を示す証拠を明確にする実験を行う。すなわち、酸素圧力依存性の測定、XPS観測および反応中間体のオペランド測定を行う。そのために反応セル付きin-situ赤外分光測定を立ち上げる。素過程を仮定し、分光実験結果および反応速度の圧力依存性の結果に基づき速度論的解析を行い、疎水性の有無が反応速度に及ぼす効果を明らかにする。本研究は窒素をドープしたグラフェンの3次元体構造を用いて白金フリー酸素還元用電極触媒を構築することを目的としている。特に、多孔質中を酸素分子、プロトンが良く拡散し、かつ電気伝導性に優れた触媒を目指している。触媒設計指針としてドープ窒素の構造最適化および高密度化を目指すが、加えて非貴金属ナノ粒子を適宜添加する。酸素還元反応は4電子過程であるが、2+2電子過程を仮定し、最初の2電子過程はドープ窒素近傍、次の2電子過程は添加ナノ粒子を用いて、高活性触媒を調製する。平成29年度は、窒素ドープグラフェン触媒の調製からスタートした。よく知られるハマー法を用いてグラファイト粉末からグラフェンナノシートを調製した。さらにアンモニアを用いて窒素をドープした。窒素ドープグラフェン触媒の酸素還元活性を回転電極実験法によって測定した結果、予想通り活性があることを確認した。次に、FeN4ナノ粒子を窒素ドープグラフェンへ担持させ、触媒活性促進効果を評価した結果、高活性であることがわかった。この結果を踏まえて、さらに、NaCl微結晶を用いた3dネットワーク触媒系の構築を試みた。立方体構造のNaCl微結晶を鋳型として酸化グラフェン粉末とフェロインを混合し、焼成後NaClを除去して、FeN4/グラフェン触媒を作製した。この3d触媒の酸素還元反応を回転電極試験法で測定した結果、オンセット電圧が0.9 V近くを示し、高活性であることが明らかとなった。本実験結果は、窒素ドープナノグラフェンを分散することにより活性が向上することを示している。立方体構造のNaCl微結晶を鋳型として3d構造のFeN4/グラフェン触媒を作製することができた。さらに、この3d触媒の酸素還元反応を回転電極試験法で測定した結果、オンセット電圧が0.9 V近くを示し、高活性であることが明らかとなった。研究開始後、5か月の間にインパクトのある実験結果が得られたことは大きな進捗である。

このピリジン型窒素の化学的変化が窒素原子周辺の炭素原子の反応性を向上させているものと予想している。窒素雰囲気下ではN-H種への転換が観測されなかった。最初の実験において幸運にも大成功を収めた。NaCl微粒子を用いてグラフェン3次元構造に疎水性を賦与することに成功し、さらにその触媒が世界最高レベルの高活性を示したからである。窒素ドープカーボン触媒を実用的レベルまで引き上げるためには、i)マクロ孔、メソ孔およびミクロ孔を制御したガス拡散経路の構築、ii)ピリジン型窒素含有共役系分子の高活性化および高密度化、iii)親水性、疎水性の適度な制御によるプロトン移動経路の構築の3点が特に重要である。平成30年度は、引き続きNaCl微結晶を鋳型とした3d型のグラフェン担持ボトムアップ触媒をつくるが、狙いは、窒素含有分子の高密度吸着と親水性・疎水性の制御である。ボトムアップ触媒とCNTを組み合わせ3d触媒システムを構築するが、CNT表面に適宜官能基を導入して親水性・疎水性を制御する。2019年11月の終了までに論文を投稿する。また、疎水性が高活性を示す証拠を明確にする実験を行う。すなわち、酸素圧力依存性の測定、XPS観測および反応中間体のオペランド測定を行う。そのために反応セル付きin-situ赤外分光測定を立ち上げる。素過程を仮定し、分光実験結果および反応速度の圧力依存性の結果に基づき速度論的解析を行い、疎水性の有無が反応速度に及ぼす効果を明らかにする。中村近藤研究室ホームページ
大規模コホートデータを用いた“母子・高齢者の健康”に寄与する都市・地域構造の解明

低出生率に伴い,総人口が減少する一方,高齢化率は上昇し続けており,「少子・高齢化」は世界に先駆けて我が国が解決すべき重要課題となっている.これらの解決に向けた将来ビジョンとは,都市を軸とした社会経済システムの実現,すなわち〈地域社会の活性化〉であり,〈母子・高齢者の健康に寄与する都市・地域構造の解明〉,さらには持続可能な都市の実現は,人類共通の課題であると言える.本研究では,既に実施中の2つの大規模母子・高齢者コホート調査に参加し医学:〈健康データ〉,工学:〈地域環境〉〈個人環境〉〈社会環境〉のデータを得る.それらを地理情報システム(以下GIS)および統計解析を用い“母子および高齢者の健康"に関わる都市・地域環境の関係を明らかにする事を目的としている.H30年度について、主に以下の2項目を実施した.1国内外論文のレビュー・エビデンスの整理:世界で行われている都市・地域構造と健康に関連するデータを整理し健康情報・地域環境・社会環境・個人環境に関連する指標を抽出.2母子コホート・高齢者コホート調査への参加し、身体・認知・心理的な健康情報の他,社会参加の状況,居住地域情報を個人レベル並びに校区・自治体レベルのマルチレベルで分析ができる状態にデータ整理を行った.これらの研究成果は、随時、関連する医学系、工学系の国内外の学会での発表や国際紙での報告を予定している。所属する研究機関で実施されているコホート調査は順調に進んでおり、データ解析に向けて順調に準備が進んでいる。既に、共著者として課題テーマと連動した内容で国際紙での発表を行っている。引き続き、実施しているコホート調査に参加し,分析を行っていく.また、世界の研究状況を常に把握し、分析モデルに組み込んでいく.H3132年度は主に下記の点について研究を進める.健康情報の抽出:1母子コホート:主観的健康感,児の出生体重,客観的栄養状態,うつ傾向.2高齢者コホート:主観的健康感,転倒歴,うつ傾向,閉じこもり.地域環境要因の分析:1居住地域の地域度を表す変数として<可住地人口密度>,居住地域に配されている公民館,公園,学校などの公共施設や生鮮食料品店,スーパー,コンビニなどの商業施設に代表される<施設要素>,近隣の植栽指数(NDVI),道路の行き止まり,傾斜角度などの<地理要素>,降雨・雪量やなどの<気象要素>を抽出する.2これらの要素を地理情報システム(GIS)で集計し小地域ごとの統計情報を得る.低出生率に伴い,総人口が減少する一方,高齢化率は上昇し続けており,「少子・高齢化」は世界に先駆けて我が国が解決すべき重要課題となっている.これらの解決に向けた将来ビジョンとは,都市を軸とした社会経済システムの実現,すなわち〈地域社会の活性化〉であり,〈母子・高齢者の健康に寄与する都市・地域構造の解明〉,さらには持続可能な都市の実現は,人類共通の課題であると言える.本研究では,既に実施中の2つの大規模母子・高齢者コホート調査に参加し医学:〈健康データ〉,工学:〈地域環境〉〈個人環境〉〈社会環境〉のデータを得る.それらを地理情報システム(以下GIS)および統計解析を用い“母子および高齢者の健康"に関わる都市・地域環境の関係を明らかにする事を目的としている.H30年度について、主に以下の2項目を実施した.1国内外論文のレビュー・エビデンスの整理:世界で行われている都市・地域構造と健康に関連するデータを整理し健康情報・地域環境・社会環境・個人環境に関連する指標を抽出.2母子コホート・高齢者コホート調査への参加し、身体・認知・心理的な健康情報の他,社会参加の状況,居住地域情報を個人レベル並びに校区・自治体レベルのマルチレベルで分析ができる状態にデータ整理を行った.これらの研究成果は、随時、関連する医学系、工学系の国内外の学会での発表や国際紙での報告を予定している。引き続き、実施しているコホート調査に参加し,分析を行っていく.また、世界の研究状況を常に把握し、分析モデルに組み込んでいく.H3132年度は主に下記の点について研究を進める.健康情報の抽出:1母子コホート:主観的健康感,児の出生体重,客観的栄養状態,うつ傾向.2高齢者コホート:主観的健康感,転倒歴,うつ傾向,閉じこもり.地域環境要因の分析:1居住地域の地域度を表す変数として<可住地人口密度>,居住地域に配されている公民館,公園,学校などの公共施設や生鮮食料品店,スーパー,コンビニなどの商業施設に代表される<施設要素>,近隣の植栽指数(NDVI),道路の行き止まり,傾斜角度などの<地理要素>,降雨・雪量やなどの<気象要素>を抽出する.2これらの要素を地理情報システム(GIS)で集計し小地域ごとの統計情報を得る.当初予定していた、学会掲載費および学会参加がなくなったため。2019年度の実験および調査費として、補てんを予定している。
青色光による果樹の着色制御とそのメカニズム

ブドウ果実着色に対する青色LED照射の影響を明らかにするためブドウへの照射実験を行った結果、青色光によりデルフィニジン系アントシアニンの量の増加とアントシアニン生合成系の遺伝子発現の増加、および果粒内ABA含量の増加が認められた。さらに、F3'5'H(フラボノイド3'5'水酸化酵素)のプロモーター領域には、光、糖、アブシシン酸(ABA)誘導性などに関するシス配列が存在することが見出された。青色光は、成木においてもアントシアニン蓄積が増加しており、着色不良技術開発につながる可能性が示された。本研究では、青色光が果実の着色、すなわちアントシアニン蓄積に及ぼす影響について、分子メカニズムを解明しようとするものである。前年度までに、青色LED照射により、ブドウ`巨峰'果皮におけるアントシアニン、特にデルフィニジン系アントシアニンの蓄積に促進的に働くことが示されたため、本年度は、フラボノイド3'5'水酸化酵素(F3'5'H)の遺伝子を制御する上流配列を約1kbにわたり明らかにした。その結果、フィトクロームや、糖にシグナルに関連したシス因子が存在することが明らかになった。また、in vitroでのブドウの果粒着色に対する青色、赤色、白色LED照射の影響について、解析したところ、アントシアニンの蓄積促進が認められた。さらに、圃場に地植えした`巨峰'果房に対して青色LED補光をベレーゾン期から行った結果、デルフィニジン系アントシアニンの蓄積促進が認められ、ブドウ栽培現場における青色LEDの利用が有効であることが示唆された。青色光照射を行った果実の果皮におけるアブシシン酸含有量をUPLC-MSにより分析した結果、青色光照射を行った果皮の方が、行わなかった果皮と比較してアブシシン酸が多く含まれていることが示され、青色光照射による着色促進がアブシシン酸を介して行われた可能性が示唆された。近年、温暖化などによりブドウやリンゴにおいて、果皮の着色不良が問題になっている。本研究では、果実着色に対する環境の影響について研究を行い、果実の着色期に果実に青色光を補光することにより、果皮のアントシアニン組成に影響があることを、生理学的、生化学的に明らかにし、分子レベルのメカニズムを解明しようとするものである。平成25年度については、平成24年度に引き続き、露地栽培のブドウ`巨峰'について、青色光のLEDによる補光を行い、果皮のアントシアニン分析等を行った。また、ブドウ果実中のABA(アブシシン酸)量についてLC-MS/MSにて分析し、青色光の影響について検討を行った。一方、様々な波長のLEDを、採取した果粒に照射した際の、果皮の変化について分析を行い、青色光照射と赤色光照射の影響がどのようなメカニズムになっているのかについて検討した。また、黒色ブドウに特徴的なデルフィニジン系ブドウの生合成を制御すると考えられるF3'5'H(フラボノイド3',5'水酸化)酵素について、その遺伝子の上流域について検討を行った。その結果、青色LEDは赤色LEDと比較して、アントシアニン、特にデルフィニジン生合成に促進的に機能することが圃場の成木を用いた実験からも明らかになった。ブドウの品質において、アントシアニン蓄積量と組成は重要な形質である。その制御を行うために、LEDなどによる補光は大変有効であることが示唆された。本研究では、青色光が果実着色に及ぼす影響について、分子メカニズムを明らかにすることを目的として、ブドウ果実を用いて研究を行った。これまでの研究により、青色光によりブドウ`巨峰'のアントシアニン蓄積が促進されることが示唆されているが、樹体の影響や、青色光のみの作用についてなど、詳細なメカニズムは明らかにされていない。平成23年度については、ポット植えの`巨峰'を用いて、LEDにより青色光、赤色光、白色光を単色光としてベレーゾン期以降の果房に照射し、それぞれの光が果皮着色に及ぼす影響について検討を行った。それぞれの果房に光量子量を合わせて照射し、経時的に果粒を収穫して形質およびアントシアニン蓄積を比較した。その結果、青色光を照射した果房の果皮に蓄積したアントシアニン量は、赤色光や白色光と比較して、量的に多いことが明らかになった。また、果皮に含まれるアントシアニンをHPLCでフォトダイオードアレイを用いて、組成を分析した結果、赤色を呈するシアニジン系のアントシアニン量には違いが認められなかったが、青色系のアントシアニンであるデルフィニジンや、マルビジンなどのデルフィニジン系アントシアニンの量が増加していることが明らかになった。また、青色光により、糖蓄積などへの影響は認められなかった。一方、赤色光では、アントシアニン蓄積や、糖の蓄積は促進されなかった。これらのことから、ブドウ`巨峰'において、青色光は単色光として直接果皮に受容され、F3'5'Hなどの酵素が活性化されることによりデルフィニジン系アントシアニンが蓄積することが示唆された。

一方、F3'5'H酵素遺伝子の発現制御を行うプロモーター領域の単離を行うため、`巨峰'ゲノムより、上流域を含む断片をクローニングした。配列決定を行い、約上流1kbpの断片であることを確認した。青色光照射に対するブドウ果皮中アントシアニン蓄積に関して、ポット植え樹、成木、in vitroの果粒のいずれにおいても、促進効果が認められ、青色光とアントシアニン蓄積の関連が明確になった。また、本課題における目的の一つであるプロモーター領域の単離とシス因子解析を行った結果、青色光により発現が誘導されるメカニズムに関連すると予想される光誘導関連シス因子が見いだされた。また、アントシアニン蓄積と植物ホルモンのアブシシン酸との関連も見いだされた。これらのことから、本研究は概ね分子メカニズムの解明という目的において進展していると考えられる。本年度は、ブドウのアントシアニン蓄積について青色光および赤色光の照射を行い、アントシアニンの蓄積量や組成に影響を与えたことを確認した。ブドウ果皮に直接青色光が作用し、その結果、フラボノイド3'5'水酸化酵素(F3'5'H)の発現が促進され、デルフィニジン系アントシアニンが蓄積することが明らかになった。また、F3'5'H遺伝子のプロモーター領域のクローニングを行い、約1kbpの上流域を含む断片をクローニングしたことを確認した。今回は散光性品種のプロモーターについてクローニングを行ったため、直光性の品種については、今後検討する必要がある。以上のように、当初計画した内容のほとんどについて実験を行うことができた。これらの研究結果は、本研究の目的である青色光による着色促進メカニズムの解明において、青色光制御領域を特定するための重要な手掛かりになるものと考えられる。青色光照射を行った果皮におけるアントシアニン関連遺伝子の発現について解析を行う。また、平成24年度に見出されたアブシシン酸との関連を明らかにするため、アブシシン酸生合成関連遺伝子の発現等についても明らかにする。さらに、青色光により発現が誘導されると考えられるフラボノイド3'5'水酸化酵素のプロモーターの解析を行うために、キメラ遺伝子を作成し形質転換体を作成する。そのために、GUS遺伝子とプロモーター領域を連結したキメラ遺伝子の構築を行うこととする。一方、圃場での青色光照射の実用化が可能かどうかについて検討するため、青色LED補光を平成25年度についても行うこととする。今後は、平成23年度に得られたF3'5'H遺伝子の上流域の中に存在する転写制御因子を検索し、プロモーター活性を形質転換植物を作成して明らかにする。また、上流域の配列から予想される発現制御様式を基に、ブドウの、F3'5'H遺伝子の発現制御に関与するシグナルについて考慮し、in vitroでの果粒着色に対する光などのシグナルとアントシアニン生合成について明らかにする。さらに、光受容体の変異体におけるF3'5'Hプロモーター活性について解析し、光受容とアントシアニン生合成について明らかにしていく。以上の研究は散光性品種と直光性品種で行い、光の受容と着色について品種間で比較し、着色制御を人為的に行うための基礎的知見を得る。
表面被覆材の機械的性質とトライボロジー特性との関係に関する研究

申請者は、まずビッカース圧こんのくぼみ形状と材料の機械的特性との関連を、先に提案した有限要素法によるビッカース解析法を用いて系統的に調査し、くぼみ形状から皮膜の材料特性を推定する方法を開発した。この方法は、圧こん周辺の盛り上がり率が測定材料によって決まるほぼ一定値になることを利用して、最大盛り上がり高さ及びその発生場所から、ヤング率E、降伏応力σ_s、加工硬化率H^1を推定するものである。同方法を引張試験結果が得られている電析ニッケルに適用したところ、その有効性が確認された。次に、小型ブロック試験片での実験が可能な往復摺動試験機を開発し、メッキ材のトライボロジー特性に及ぼす、電析金属、下地材料およびメッキ厚さの影響について調べた。試験片には、マルエージング鋼(HV≒700)と7:3黄銅(HV≒60)表面にニッケル(HV≒220)または銅(HV≒180)を厚さ360μm電析させたものを用いた。その結果、摩擦係数はある限界のメッキ厚さ以上ではほぼ一定となり、それ以下では急激に変化し下地金属の値に近づくことが明らかとなったが、電析金属や下地材料の違いによる顕著な相違は認められなかった。一方、電析ニッケルと電析銅の磨耗特性にはかなりの相違が認められた。ここで、前記の機械的特性評価法を電析銅に適用したところ、電析銅のH^1/σ_sは電析ニッケルより大きいことが明らかとなった。すなわち、両電析金属間の磨耗特性に違いには、硬さのみならずこのような機械的特性の相違が影響しているものと考えられるが、この点については今後詳細に検討していく予定である。なお、メッキ厚さ、相手球の直径、試験荷重を幾何学的および力学的に相似になるように変化させた実験を行い、摩擦係数の力学的相似性の検証を行ったが、各条件での摩擦係数の違いの程度がデータのばらつきの範囲内であったため、今回はそれを確認することができなかった。
魚類エラ塩類細胞の多様性-生体染色による解析-

生体蛍光染色によりエラを立体的に広視野で観察することができた。通常の切片法では得難い情報を得ることができた。この方法と切片法を併用することにより、さらに新たな知見が期待される。メダカは海水にもよく適応し、飼育および入手が容易であり、浸透圧調節にかかわる組織学的研究には最適な魚種である。メダカにはタイプの異なる塩類細胞がみとめられた。淡水中では小型であり、海水に適応させると大型になった。それぞれを淡水型、海水型とした。外界塩濃度変化に応じて、これらの型の細胞は入れ替わる。すなわち、組織学的にTURNOVERすることを捉えた。環境塩濃度の変動に応じて、塩類の逆方向の輸送にあたるものと推測されるが、どのような細胞から分化するのかについては、判断できなかった。塩類細胞は蒸留水や強酸性環境下においても著しく発達した。酸性環境に塩分を添加すると塩類細胞の形態が変化した。塩類細胞には多くの機能が類推され、多機能細胞ともよばれることがある。しかし、本実験からは異なる推測がなされた。すなわち、塩類細胞は魚類が適応する環境の水質に応じて役割を変えるのではなく、基本的に体液浸透圧の主成分であるNaClの代謝にかかわる単一の機能を果たしているものと考えらた。pHなど浸透圧成分とは直接にかかわらない体液成分の調節には、塩類細胞以外のエラ上皮細胞が関与するか、もしくは腸や腎臓などの他の器官が機能するのかも知れない。いずれにしても、体液浸透圧調節は固体レベルでの調節の結果であるが、固体全体を視野に入れた解析は遅々として進んでいない。分子レベルでは解明の困難な、行動学的・生態学的な側面を視野に捉えた生理学をおこなう必要があろう。塩類細胞は海鳥やウミガメ、エビ・カニ類そして魚類にみられ特殊な上皮細胞である。余剰の塩類の排泄をおこない体液環境の恒常性にあたるとされている。しかし近年、魚類では海水以外の環境下においても塩類細胞の活性化が報告されている。本実験では魚類をもちいて、まずエラを生体蛍光染色し、新しい組織学的情報を得ようと試みた。魚類は周知のとおり多様であり、実験目的に応じた材料を比較的自由に選択することができる。二三の魚種をさまざまな塩濃度に移し、エラ組織の反応をみた。メダカは意外なことに、2倍濃度海水から蒸留水まで適応し、エラにも生理的変化がみられた。本実験ではメダカを実験モデルとして、解析をすすめることとした。生体染色については、染料の濃度、染色時間を検討し、さらには人工染色物の除去に工夫をほどこした。高感度カラー写真撮影についても検討した。この標本を切片標本にし、発光する細胞が塩類細胞であることを同定・確認した。淡水のメダカにも多くの塩類細胞が認められた。海水に馴化すると、大型の塩類細胞がエラ全般に認められた。一方、蒸留水中では小型の塩類細胞が非常に多く認められた。塩類細胞には2つの型があるように考えられる。海水メダカを淡水に戻すと大小の塩類細胞が混在し、大型の細胞は退化しているようにみえた。海水環境に限ることなく、塩類細胞は周囲の環境によって代謝回転をおこない、機能を変化させながら魚類の体液の恒常性維持に大きな役割を果たしているものと思われる。生体染色において塩類細胞の定量的解析を試みたが、立体的にあらわれる画像が災いし、現在困難を究め検討中である。したがって、この細胞の分布域の違いがどのような意味をもつのかについては解析ができていない。

この点の解決も含め、来年度は異なる環境の魚種との比較検討も考慮しながら、環境適応にかかわる本細胞の役割を個体レベルで検討する。魚類エラの塩類細胞は塩類の能動輸送にかかわり、体液濃度の維持にあたるとされる。塩類細胞の形態学においては、電子顕微鏡レベルで個々の細胞の詳細な観察がおこなわれている。しかし、エラ全体からみた塩類細胞の動向については研究が停滞している。魚類をさまざまな環境に適応させた。塩類細胞はこれまでの概念よりも多様な役割を果たしていることが推測された。光学顕微鏡をもちいれば広い視野での解析が可能となり、この細胞の機能をより的確に把握できるものとして本計画を実施した。塩類細胞はミトコンドリアを多く含む。ミトコンドリアを識別する蛍光生体染色をおこない、落射蛍光顕微鏡で観察した。染色方法を検討し、一視野で広範な三次元像を観察することができた。組織切片によるより多くの情報が得られた。メダカには普段は小型の塩類細胞がみられた。これを淡水型塩類細胞とした。海水に適応させた個体では大型であった。これを海水型塩類細胞とした。海水に適応させたメダカを淡水に移したところ、再適応の途上で二型の塩類細胞が同時に出現した。海水型塩類細胞が退化し、淡水型細胞が再分化しているものと考えられた。これを組織学的代謝回転TURNOVERとする。一方、蒸留水に馴らすと淡水型細胞が著しく増殖した。強酸性低張環境に移すと、塩類細胞はしばしば濾胞状の構造を示し細胞数も増加した。強酸環境に塩を添加すると濾胞構造が消失した。これらの結果から蒸留水および酸性環境中では、塩類細胞が塩のとり込みを担っていると推測された。塩類細胞はさまざまな環境に応じて多様な形態を示し、細胞数も変化させる。しかし、どのような環境下においても、塩類細胞の機能は塩の能動的排出あるいはとり込みのいずれかであろう。塩類細胞はあらゆる環境への適応に際し、内部環境の塩濃度の維持にかかわると推測される。今後、人工的な環境に馴化させ、この仮説に検討を加える。
ナノグラニュラー薄膜組織へのイオン照射効果:電子線トモグラフィーによる3次元解析

金属ナノ粒子がアモルファス母相に分散した構造であるナノグラニュラー薄膜は磁気および光学といった分野での応用が期待されている。実用化に求められる性能を実現するためには、金属ナノ粒子のサイズ、形状ならびに分散状態を制御する必要がある。加速されたイオンが材料に入射すると、材料中の原子をはじき出したり、内殻電子を励起する等の相互作用を行いながら、材料に選択的、局所的にエネルギーを付与することができる。そのためイオン照射はナノ構造制御方法としての利用が期待できる。本研究ではナノグラニュラー薄膜の構造制御方法としてイオン照射の可能性を模索するためにイオン照射による金属ナノ粒子の形態や分散状態などの組織変化に関する知見を得ること目的としている。本年度は、イオン照射によるナノ粒子の変形機構を探るために、単純な系であるAuナノ粒子がアモルファスSiO_2母相に分散したナノグラニュラー薄膜を作製し、日本原子力研究開発機構のタンデム加速器を用いて210MeV Xeイオン照射を行い、照射による粒子の形状変化を透過型電子顕微鏡により評価した。Au-SiO_2ナノグラニュラー薄膜への210MeV Xeイオン照射において粒径が20nmより小さな粒子では、照射しても粒径や形状にほとんど変化が見られなかった。一方、粒径が20nm以上の粒子はイオンの照射量が5×10^<17>ions/m^2以上になると、粒子の形状が球状からイオン入射方向に伸び始め、照射量が増加するにつれてその伸びは顕著となることが明らかとなった。この結果から、高速重イオン照射によりグラニュラー薄膜中のナノ粒子が変形するための照射量および粒子サイズには閾値があることが示唆される。イオン照射は弾性的なはじき出しおよび電子励起を生じながら、局所的、選択的にエネルギーを与えることができる。そのためイオン照射はナノ材料の制御方法としての利用が期待できる。本研究では次世代の高密度磁気記録媒体として期待されているFePtナノグラニュラー薄膜にイオン照射を行い、照射による構造制御の可能性および構造変化のメカニズムを探ることを目的としている。研究手法としては主に透過型電子顕微鏡を用いた観察を行い、通常の2次元的な観察に加え電子線トモグラフィーを用いてナノ粒子の3次元形態や分散状態の解析を行っている。本年度は日本原子力研究開発機構のタンデム加速により高速重イオン照射を行い、照射によるナノ粒子の3次元形状の変化を観察した。FePtナノグラニュラー薄膜に210MeV Xeイオンを10^<16>10^<19>ios/m^2の範囲で照射することによってナノ粒子変形の照射量依存性を明らかにした。10^<18>ions/m^2までの照射量では粒径が徐々に増加するのみであったが、照射量が10^<18>ions/m^2を超えると粒子は劇的に変化し、粒径が大きく異なる2種類の粒子が観察された。電子線トモグラフィー観察により、大きな粒子は薄膜表面にほぼ球形のまま存在し、小さな粒子はイオン照射方向である膜厚方向へと大きく伸びた形状へと変化していることが明らかとなった。また、ドイツ・ハーンマイトナー研究所に滞在し、イオン照射による粒子変形について解析を行った。その結果、粒子変形の要因としてイオンの軌跡に沿った局所的な温度上昇によって応力が生じるイオンハンマリング効果の可能性が見出された。イオン照射は弾性的なはじき出しおよび電子励起を引き起こし、材料に局所的あるいは選択的にエネルギーを与えることができる。本研究では、アモルファスAl_2O_3母相にFePtナノ粒子が分散した構造であるFePtナノグラニュラー薄膜の構造制御方法としてイオン照射の可能性について検討を進めている。研究手法としては、日本原子力研究開発機構に設置されているタンデム型加速器を用いてイオン照射を行い、電子線トモグラフィー法やSTEM-EDXなどの電子顕微鏡法によりイオン照射によるナノ粒子の3次元形態や元素の分布状態の変化を詳細に調べている。FePtナノグラニュラー薄膜に対して210MeV Xeイオンを5×10^<18>ions/m^2まで照射すると、FePt粒子の形状が変化し、粒径の異なる2種類の粒子が観察された。電子線トモグラフィー観察により比較的粒径が大きな粒子は表面付近でほぼ球形のまま粗大化した粒子であり、粒径が小さな粒子はイオン入射方向へ伸びたロット状の粒子であることが明らかとなった。また、この試料に対してEDXによる元素分布の評価を行った結果、照射量が5×10^<18>ions/m^2までの試料ではFePt粒子中のFeとPtの組成はほぼ1対1であり、FePt粒子はイオン照射前の組成を保ったまま形状が変化していることが分かった。しかし、照射量が1×10^<19>ions/m^2を超えたとき薄膜中の元素分布状態が変化し、Fe原子が粒子中心付近で減少し、粒子周辺部に多く存在していることが分かった。このように高速重イオン照射によりナノ粒子の形状だけなく、合金の組成も変化することが明らかとなった。

加速されたイオンが材料に入射すると、材料中の原子をはじき出したり、内殻電子を励起する等の相互作用を行いながら、材料に選択的、局所的にエネルギーを付与することができる。そのためイオン照射はナノ構造制御方法としての利用が期待できる。本研究ではナノグラニュラー薄膜の構造制御方法としてイオン照射の可能性を模索するためにイオン照射による金属ナノ粒子の形態や分散状態などの組織変化に関する知見を得ること目的としている。本年度は、イオン照射によるナノ粒子の変形機構を探るために、単純な系であるAuナノ粒子がアモルファスSiO_2母相に分散したナノグラニュラー薄膜を作製し、日本原子力研究開発機構のタンデム加速器を用いて210MeV Xeイオン照射を行い、照射による粒子の形状変化を透過型電子顕微鏡により評価した。Au-SiO_2ナノグラニュラー薄膜への210MeV Xeイオン照射において粒径が20nmより小さな粒子では、照射しても粒径や形状にほとんど変化が見られなかった。一方、粒径が20nm以上の粒子はイオンの照射量が5×10^<17>ions/m^2以上になると、粒子の形状が球状からイオン入射方向に伸び始め、照射量が増加するにつれてその伸びは顕著となることが明らかとなった。この結果から、高速重イオン照射によりグラニュラー薄膜中のナノ粒子が変形するための照射量および粒子サイズには閾値があることが示唆される。
アンモナイト類の化石化に関する実験古生物学的研究

本研究は,現生オウムガイの殻体を用いた実験的手法を導入し,死後海底に到達し,その後堆積物中に埋没するまでのアンモナイト殼体の挙動を解明することを目的としている.本年度は,これまでに得られた研究成果をまとめ,各種学術雑誌に発表・印刷した.その成果は,(1)オウムガイを用いた各種実験によって,オウムガイの死後浮遊および殼が沈むメカニズム(Wani et al.,2005),さらには水中での運搬様式を明らかにし(Wani and Ikeda,2006),これらをもとにアンモナイト類の殻体の挙動を復元することを可能にしたこと,および(2)これまでに確立してきた化石産状からその化石化過程や古生態の特徴を復元する手法を用いて,北海道北部白亜紀カンパニアン期の地層から産出する薄型アンモナイトMetaplacenticerasの化石産状の解析を行い,その化石化過程がこのアンモナイトの流線型をした殻形態に深く関連していたことを明らかにするとともに,その古生態の一部(特に生息域)を復元したこと(Wani,2006),である.これらの研究を進めると同時に,これまでの共同研究で得られていたインドにおける白亜系サントニアン階の年代および国際対比に関する共著論文(Ayyasami et al.,2006)を発表した.以上の研究結果・成果によって,当初の目的である,死後海底に到達し,その後堆積物中に埋没するまでのアンモナイト殻体の挙動を解明することが,従来より極めて高い精度で可能になった.現生オウムガイの殻体を用いた実験的手法を導入し,死後海底に到達し,その後堆積物中に埋没するまでのアンモナイト殻体の挙動を解明することを目的としている.本年度は現生オウムガイを用いた水流実験を行った.生息域であるフィリピンに渡航し新鮮な殻体を採取し,これらを筑波大学陸域環境研究センターの流水路実験機において流した.実験条件(流速,堆積物粒度,殻体サイズ,同時に流す個体数など)ごとに,殻口の方向性や運搬時の殻体の挙動を認識できた.殻口の方向性は,ローズ・ダイアグラムにて定量的に表現するができた.以上の実験をもとに現生オウムガイが死後海底に到達したのち,水流によって運搬される際の殻体の挙動が認識できた.これは平成1617年度に行うアンモナイト類の化石化過程を明らかにするうえで,必要不可欠な研究成果である.こうした実験的古生物学的研究を行うと同時に,これまでの研究で得られていた北海道古丹別地域における化石化相に関する成果と,大夕張地域における白亜紀の年代論に関する成果を学術雑誌に発表・印刷した.また,現生オウムガイを用いた実験成果の一部が学術雑誌に発表・受理された.これによって,本年度行ってきた実験成果とあわせて考察することで,より詳細にアンモナイト類の化石化過程を議論することが可能になった.さらに,平成1617年度において行う予定であるアンモナイト類での化石産状との比較のための予備調査として,インド南部に分布する白亜系の調査を開始した.その過程で,インド南部の地質に関する総説を三笠市立博物館紀要に発表・受理された.これによって,今後行う予定であるアンモナイト類に関する研究・調査の方向性を明確にすることができた.現生オウムガイの殻体を用いた実験的手法を導入し,死後海底に到達し,その後堆積物中に埋没するまでのアンモナイト殻体の挙動を解明することを目的としている.本年度は,おもにアンモナイト類における化石産状の調査およびデータ収集を行った.世界各地の保存良好なアンモナイト類を採取するとともに,産出する地層の堆積学的・古環境学的情報を得た.具体的には,今年度は北海道,インド南部,アメリカ西部の3地域に分布する,白亜紀後期の地層を対象とし調査・採取を行った.持ち帰った化石サンプルは,室内作業によって化石産状を定量的にデータ化した,これらの成果は,平成18年度に行うアンモナイト類の化石化過程を明らかにするうえで,必要不可欠な基礎データとなる.これらの研究・作業を進めると同時に,これまでの研究で得られていた現生オウムガイを用いた実験古生物学的研究の成果,九州熊本県のジュラ系から産出したアンモナイトとその地質学的意義に関する論文,北海道における白亜系の総括的な論文(共著),フィリピン産新生代の貝類に関する研究(共著),を各種の学術雑誌に発表・印刷・投稿した.これらによって,本年度行ってきた野外調査の成果をもとに,アンモナイト類の化石化過程の復元に応用することが可能になった.また本年度の野外調査を通じて,平成17年度において行う予定であるアンモナイト類の化石化過程の復元を行うための,今後の研究・調査の方向性を明確にすることができた.

本研究は,現生オウムガイの殻体を用いた実験的手法を導入し,死後海底に到達し,その後堆積物中に埋没するまでのアンモナイト殼体の挙動を解明することを目的としている.本年度は,これまでに得られた研究成果をまとめ,各種学術雑誌に発表・印刷した.その成果は,(1)オウムガイを用いた各種実験によって,オウムガイの死後浮遊および殼が沈むメカニズム(Wani et al.,2005),さらには水中での運搬様式を明らかにし(Wani and Ikeda,2006),これらをもとにアンモナイト類の殻体の挙動を復元することを可能にしたこと,および(2)これまでに確立してきた化石産状からその化石化過程や古生態の特徴を復元する手法を用いて,北海道北部白亜紀カンパニアン期の地層から産出する薄型アンモナイトMetaplacenticerasの化石産状の解析を行い,その化石化過程がこのアンモナイトの流線型をした殻形態に深く関連していたことを明らかにするとともに,その古生態の一部(特に生息域)を復元したこと(Wani,2006),である.これらの研究を進めると同時に,これまでの共同研究で得られていたインドにおける白亜系サントニアン階の年代および国際対比に関する共著論文(Ayyasami et al.,2006)を発表した.以上の研究結果・成果によって,当初の目的である,死後海底に到達し,その後堆積物中に埋没するまでのアンモナイト殻体の挙動を解明することが,従来より極めて高い精度で可能になった.
高度感性情報の抽出・提示を実現する視聴覚音声コミュニケーションシステムの構築

本研究は,視聴覚音声通信において,音韻・感性情報の伝送に必要となる物理パラメータの抽出,定量化を進め,音韻情報と感性情報をより高精度,高品位に伝えることのできる高感性コミュニケーションシステムの構築を目指すものである。これまでに,話者映像と音声の印象の一致度,調和度といった感性情報が音韻知覚に影響を及ぼすこと,さらに,その音韻情報の伝達において唇の内側の動きが極めて大きく寄与することが明らかとなった。これらの結果から,口唇付近の映像を中心に,話者の印象が正しく伝わるように映像を提示することで,話者の伝えたい情報を正しく伝える視聴覚音声コミュニケーションシステムが実現されると考えている。本研究の目的は,視聴覚音声通信において,音韻情報だけでなく感性情報をも通信することを念頭に置き,音韻・感性情報のの伝送に必要となる物理パラメータの抽出,定量化を進め,その寄与に基づいて各パラメータを最適設定することで,音韻情報に加え,話者の感性情報までもより高精度,高品位に伝えることのできる高感性コミュニケーションシステムの構築を行うことである。平成24年度は,これまで行ってきた検討に基づき,実際に発話訓練経験のある話者を用いた音声収録を行った。収録時には,本研究で扱う映像情報の中でも最も重要な位置を占めるであろう唇の動きを,収録後に精度高く操作することが可能となるように,唇の形状が際立つような光源の位置・個数を検討し,かつ,様々な動きを含むような音韻を選定して発話を行わせた。その際には,発声前後の口形,まばたき,首の動き等,これまでの研究で厳密に統制すべきであることが明らかとなったパラメータも考慮して収録を進めた。最終的に得られた画像は,発声された音素ごとにラベリングを行ったうえで,口形情報の抽出を行うべく,輝度情報や色情報を用いた各種画像処理手法の適用性を予備的に検討した。その結果,パラメータの最適化などある程度の人為的な処理は必要であるものの,画像処理により口形情報の抽出の目途が立っている。一方で平成24年度は,話者映像から得られる感性情報が,音韻情報の取得にどのような影響を及ぼすかについて,本研究で得られた成果を論文として発表した。McGurk効果を指標として,話者映像と音韻の主観的な適合度がMcGurk効果の生起率に影響を及ぼすことを示すものであり,話者映像の感性情報を適切に伝える本システムの考え方が,音韻情報の取得にも効果を及ぼすことを示す重要な知見であると考えている。本研究の目的は,視聴覚音声通信において,音韻情報だけでなく感性情報をも通信することを念頭に置き,音韻・感性情報の伝送に必要となる物理パラメータの抽出,定量化を進め,その寄与に基づいて各パラメータを最適設定することで,音韻情報に加え,話者の感性情報までもより高精度,高品位に伝えることのできる高感性コミュニケーションシステムの構築を行うことである。平成25年度は,話者から発声される音声の音韻情報が聴取者に伝わる際に,話者映像のどの部分が寄与するのかについて,話者映像に含まれる話者の顔の個々のパーツを分割して提示し,それぞれのパーツごとに音韻情報取得に対する影響を分析した。具体的には,平成24年度に収録した視聴覚音声素材を元に,ディジタル信号処理技術を駆使して各部位を抽出し,音声と同期させて結合することで実験素材を作成し,実験参加者に音声を聴き取らせて反応を得た。実験の結果,話者映像の口唇,それも唇の内側の部分に大きい音韻情報が含まれることが明らかとなった。これは,音韻の伝達という観点からは,唇の内側さえ表示すれば充分に音韻情報が伝わるということを示唆している。また,我々は通常唇の厚さを考慮せずに音韻を聴き取っているという日常的な印象とも合致する。その一方で,口唇が含まれていない場合でも,発声のタイミングの情報が含まれる話者の頭部の動きなどにも音韻の聴取に寄与する情報が含まれることが明らかとなった。以上の結果と,平成24年度に得られた話者映像と音声との印象の一致が音韻情報取得にさえも影響を及ぼすという結果を合わせて考えると,少なくとも話者の印象が正しく伝わる程度の映像で,口唇付近の情報は特に唇の内側が精度高く表示されるような映像処理を行った上で音声情報と合わせて伝送することで,話者の伝えたい情報を正しく伝える視聴覚音声コミュニケーションシステムが実現されるものと考えられる。

本年度の当初予定では,研究期間を通して使用する刺激素材の収録を主要な予定としていた。しかし,刺激素材の収録に当たって,いくつかの予備的検討,および,情報収集を行ったところ,口の動き,大きさ,話速,ピッチ変化,絶対音圧といった,音韻情報に寄与の大きいと思われるパラメータ以外にも,目周辺や頬の動き,頭部運動など,感性情報に寄与するであろうパラメータの統制が収録時にも重要であることが明らかとなった。このような分析検討は,当初は刺激素材収録後に行う予定であったものを,収録前に事前に行ったこととなり,この知見にしたがって刺激素材を収録することにより,より効率的にパラメータの統制された刺激が収録でき,当初予定通り研究を加速することができるものと考えている。一方で本年度は,音韻情報に寄与する口形情報についても予備的な検討を行った結果,口の動きの存在が音韻取得に効果的に寄与するものの,個々の口形情報の寄与を分析的に検討するためには,口形情報を極めて高い精度で抽出する必要があることが明らかとなった。この知見は,次年度以降に定量的な分析を行う際に注意しなくてはいけない点と考えている。研究実績の概要でも示した通り,平成24年度は当初の目的である音声収録を予定通り終了することができたほか,これまでの知見をまとめた成果を論文として対外発表することができた。最終年度である平成25年度は,平成24年度に様々なパラメータ,音韻を統制して収録した音声刺激を用いた実験を行えばよいことになる。以上のことを考えると,研究は当初予定通り順調に進展しているといえる。当初の予定では,刺激収録を先行して行い,収録した刺激に対して,個々の刺激が持つ物理パラメータを網羅的に分析する予定であった。今年度は,刺激収録に先だって収録すべき刺激素材が具備すべき物理パラメータを事前に分析検討したものであり,当初予定とは逆の順序で研究が推移してはいるものの,この知見に基づいてパラメータを設定して刺激素材を収録することで,次年度以降に行う分析に必要なパラメータが適切に統制された刺激が収録されるであろう。以上のことを考えると,おおむね順調に推移していると考えている。基本的な研究推進方策は研究開始当初に決定した計画に沿ったものである。最終年度である平成25年度は,平成24年度に収録した刺激を用いた主観評価実験を行って,音韻・感性情報取得に重要な手掛かりとなる映像情報,および,音声情報を明らかにするととも,その抽出方法を確定して,システムへの構築を進めていく。基本な研究推進方策は研究開始当初に決定した計画に沿ったものである。刺激素材収録と収録素材の分析の順序が変更にはなったものの,これらを通して得られる様々な物理パラメータが統制された刺激素材に対し,個々の物理パラメータと,音韻情報,および,感性情報との関連を定量的に分析し,音韻情報,感性情報の創出に適した物理パラメータの選定を行い,それらを最適に提示することが可能な高感性コミュニケーションシステムの構築を進めていく。おもに主観評価実験の実験参加者謝金,実験保護者謝金として使用するほか,映像刺激保存用ハードディスク,音声刺激提示用ヘッドホンなど,実験で必要となる消耗品を購入するために使用する。また,最終年度ということから,研究成果を様々な場面で公表すべく,成果発表を行うための旅費としても使用していく。