hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
口腔癌の早期診断のための検査法の確立に関する研究

本研究の目的は,ヒト舌癌に極めて類似した浸潤様式を示す4NQO発癌モデル,またヒト早期舌癌症例を用いて,癌化移行期の病変を対象とし,より正確な発癌因子を検索することにある。特に,早期浸潤癌部とその周囲上皮性異形成を病理組織学的,遺伝子学的に比較・検討することは,癌化に関与している因子を検索するにあたり有用であると考える。本研究は,病変部位別における各遺伝子蛋白の発現状態および発現様式,遺伝子変異部位と変異スポットを明らかにすることで,口腔癌の早期診断に結び付けていくことを最終目標としている。現在まで我々は,4NQO発癌モデルを用いた検索から,p53,Bcl-2蛋白陽性,アポトーシス細胞の減少,さらにp53遺伝子変異を認める上皮性異形成は早期浸潤癌の診断がつく可能性が考えられるという結論を得た。また,β-cateninの検索からexon 3領域の変異を伴わないβ-cateninの細胞質,核内での集積が発癌過程の早期である上皮性異形成の段階で関与することが示唆され,ヒト口腔上皮性異形成の癌化能の診断にβ-cateninの細胞質,核内での集積した所見を応用できる可能性が考えられた。以上のことから,本検索法により臨床診断へ応用できるものと考えられ,実際の臨床では切除物断端の癌化能の検索に応用し,有用な結果を得ている。さらに現在我々は,大学倫理委員会の規定に基づき,ヒト早期癌を対象とした遺伝子学的検索を進めている。方法は早期舌癌切除標本の癌部,上皮性異形成部を対象として,DNAマイクロアレイにより癌化特異的遺伝子の検出を行っている。本研究の意義は,ヒト舌癌に極めて類似した浸潤様式を示す4NQO発癌モデルを用いて,癌化移行期と思われる病変を対象とすることで,より正確な発癌因子を検索することにある。特に,早期浸潤癌部とその周囲上皮異形成を遺伝子学的に比較・検討することは,癌化に関与している因子を検索するにあたり有用であると考える。本研究は,4NQO誘発ラット早期舌癌病変を用いて,病変部位別における各遺伝子蛋白の発現状態および発現様式、遺伝子変異部位と変異スポットを明らかにすることで,口腔癌の早期診断に結び付けていくことを最終目標としている。実験方法は,同一切片の病変上でearly cancer, dysplasia, no changeを設定し,WHO上皮異形成診断基準項目を用いて異型度を評価し,P53、Bcl-2蛋白発現およびTUNEL法によるアポトーシス細胞の検索,またp53遺伝子変異の検索を行った。その結果、p53,Bcl-2蛋白陽性,アポトーシス細胞の減少,さらにp53遺伝子変異を認める上皮異形成は早期浸潤癌の診断がつく可能性が示唆され,本検索法により臨床診断へ応用できる可能性が考えられた。さらに本年度は、免疫組織化学的にβ-cateninの発現部位の検索を行った。また、細胞増殖能の評価としてKi-67の免疫組織化学的検索とβ-catenin exon3領域の変異の検索を行った。その結果、本発癌モデルではexon 3領域の変異を伴わないβ-cateninの細胞質、核内での集積が発癌過程の早期であるdysplasiaの段階で関与することが示唆され、ヒト口腔異型上皮の癌化能の診断にβ-cateninの細胞質、核内での集積した所見を応用できる可能性が考えられた。特に,早期浸潤癌部とその周囲

上皮性異形成を病理組織学的,遺伝子学的に比較・検討することは,癌化に関与している因子を検索するにあたり有用であると考える。本研究は,病変部位別における各遺伝子蛋白の発現状態および発現様式,遺伝子変異部位と変異スポットを明らかにすることで,口腔癌の早期診断に結び付けていくことを最終目標としている。現在まで我々は,4NQO発癌モデルを用いた検索から,p53,Bcl-2蛋白陽性,アポトーシス細胞の減少,さらにp53遺伝子変異を認める上皮性異形成は早期浸潤癌の診断がつく可能性が考えられるという結論を得た。また,β-cateninの検索からexon 3領域の変異を伴わないβ-cateninの細胞質,核内での集積が発癌過程の早期である上皮性異形成の段階で関与することが示唆され,ヒト口腔上皮性異形成の癌化能の診断にβ-cateninの細胞質,核内での集積した所見を応用できる可能性が考えられた。以上のことから,本検索法により臨床診断へ応用できるものと考えられ,実際の臨床では切除物断端の癌化能の検索に応用し,有用な結果を得ている。さらに現在我々は,大学倫理委員会の規定に基づき,ヒト早期癌を対象とした遺伝子学的検索を進めている。方法は早期舌癌切除標本の癌部,上皮性異形成部を対象として,DNAマイクロアレイにより癌化特異的遺伝子の検出を行っている。本研究は,ヒト舌癌に極めて類似した浸潤様式を示す4NQO発癌モデル,またヒト早期舌癌症例を用いて,癌化移行期の病変を対象とし,より正確な発癌因子を検索することにある。特に,早期浸潤癌部とその周囲上皮性異形成を病理組織学的,遺伝子学的に比較・検討することは,癌化に関与している因子を検索するにあたり有用であると考える。以上のことから,本検索法により臨床診断へ応用できるものと考えられ,実際の臨床では切除物断端の癌化能の検索に応用し,切除断端上皮にp53,Ki-67陽性を認める上皮性異形成は、慎重な経過観察が必要なことを示してきた。今後我々は,大学倫理委員会の規定に基づき,ヒト早期癌を対象とした遺伝子学的検索を進め、早期舌癌切除標本の癌部,上皮性異形成部を対象として,DNAマイクロアレイにより癌化特異的遺伝子の検出を行い、早期癌診断用マイクロアレイの作製を目指している。
マウス大脳皮質形成において皮質深部で発現するリーリン蛋白質の機能解析

哺乳類の大脳皮質の発生過程において、リーリンシグナルはニューロンの移動と層形成に重要な機能を有するが、その作用機序には不明な点が多く残されている。本研究では胎生期大脳皮質の深部においてリーリン蛋白質とその受容体ApoER2が発現し、新生ニューロンの形態と移動を制御することを明らかにした。哺乳類大脳皮質は6層構造を持ち、各層を構成するニューロンはそれぞれ異なる領域に投射する。この層構造に異常が生じると、てんかんや精神疾患の原因になる。このように脳機能が発揮されるためには個々のニューロンが誕生場所から長い距離をダイナミックに移動して最終的な配列部位に到達することが重要であるが、この移動と層構造形成のメカニズムにはまだ未解明な点が多く残されている。本研究では、層形成に必須な細胞外糖タンパク質リーリンの脳室下帯における作用に着目した。リーリン蛋白質は脳表面に高濃度に存在し、移動ニューロンに働きかけることで層形成を制御すると考えられてきたが、深部の脳室下帯にも少量発現することが近年示唆された。胎生期の脳の各ステージにおける抗体染色を行い、リーリンが脳室下帯を移動中の介在ニューロンに発現すること、リーリン受容体ApoER2が脳室下帯に発現することを見いだした。さらにこの部位でApoER2の機能をRNA干渉法により阻害したところ、ニューロンが正常に比べての有意に脳表側へと分布がシフトした。またこの際、ニューロンの極性をゴルジ体マーカーで調べたところ、ゴルジ体の局在が脳表側にある細胞が増加した。脳室下帯で幼若ニューロンは一過性に多数の突起を持った多極性形態をとることが知られている。ApoER2を阻害したニューロンの突起を調べたところ、数が有意に減少していた。さらに初代培養系でApoER2の阻害を行ったところ、同様にニューロンの突起数の減少が認められた。これらの結果は、リーリンシグナルが移動開始直後のニューロンに対して突起形成と移動の制御を行うことを示唆している。本年度はリーリン蛋白質の皮質深部における発現と機能の解析のために下記の研究を行った。1.リーリンの発現パターンの解析:リーリンの発現時期、消失時期を明らかにするために、新規の抗体を用いて脳切片を発生段階を追って免疫化学手法により解析した。その結果、中間体を移動する介在ニューロンの一部にリーリンが発現されることが明らかになった。2.初代培養を用いた解析:中間帯で発現するリーリン蛋白質の機能をin vitroで検討するために、胎生期脳室帯の細胞を単離し、初代培養を行った。まず培養下で新生ニューロンが生体内と同様の挙動を示す条件を決定するために、培養密度、培養時間を検討し、脳室帯でラベルされたニューロンが多極性および双極性の形態を示す培養系を確立した。さらにリーリン受容体であるApoER2のノックダウンを行い、双極性ニューロンの存在率が増加することを明らかにした。このことからリーリンシグナルが脳室帯付近でのニューロンの正常な移動に必要であることが示唆された。3.生体内でのリーリンシグナルの機能を調べるために、胎生期14日の脳においてApoER2のノックダウン実験を行い、48時間後に細胞の分布と形態を解析した。この結果、通常は脳室帯から離脱したニューロンは長時間脳室下帯に蓄積するが、ApoER2を阻害するとこの蓄積が減少した。また細胞極性にも変化が見られた。これらの結果から、脳室下帯におけるニューロンの極性と移動の制御にリーリンシグナルが関与することが示唆された。本研究では、皮質形成過程において移動を開始したニューロンに対するリーリン蛋白質の作用機序を明らかにし、層形成初期の分子メカニズムを明らかにすることを目的として研究を行っている。本年度はリーリンタンパク質の脳室下帯における発現と、リーリン受容体の機能阻害の影響を明らかにすることが出来た。このことは、今までリーリンシグナルが脳表面に発現される高濃度のリーリンタンパク質によって説明されてきた背景に新しい視点を与えるものであり、移動開始直後のニューロンの挙動にリーリンシグナルが必要であることを示す新しい知見である。よって本年度の到達度は順調と考えている。1.リーリン蛋白質の皮質深部における発現と機能の解析(続き)リーリン変異マウスを用いたレスキュー実験:脳表層で発現されるリーリン蛋白質の効果を除去して深部のリーリン蛋白質の機能を解析するために、リーリンを発現させた細胞株をリーリン変異マウスの脳スライスに移植し、移動中のニューロンに与える効果を観察する。2.リーリン蛋白質の皮質深部における機能の下流経路のin vivoにおける解析細胞接着因子の関与の検討:リーリンは細胞接着分子α3β1インテグリンと結合することから、リーリンシグナルが細胞接着に関与する可能性が示されているが、深部で発現するリーリンとの関与は不明である。そこで、深部でのリーリン質に反応して移動ニューロンが接着性を変化するか検討する。まず全長のリーリンおよび前年度に得られたスプライシングフォームのα3β1インテグリン・CNRとの結合能をプルダウンアッセイおよび免疫沈降法にて検討する。

さらに胎生期14日脳へのエレクトロポレーション遺伝子導入法を用いて、α3β1インテグリンをRNA干渉法により機能阻害し、深部のリーリン蛋白質への反応にこれら細胞接着関連因子が必要であるかを検討する。本年度は物品費が当初の予定より安い代替品が発売され、それを用いた事と、予定していた学会に都合により参加できなかったことにより、未使用分が生じた。これらは次年度の物品費として使用し、より多くのサンプルを収集し実験結果の確実性を向上させる予定である。24年度の1,900,000円の使用計画としては当初の計画通り、研究に用いる試薬等消耗品費、学会にて研究成果を報告するための旅費、投稿論文の英文校正料、投稿料に用いる予定である。
分光情報に基づく高質感映像の収集と表示に関する研究

本研究では、質感脳情報学の確立とその応用に向けて、分光画像情報に基づいて質感の計測と表示を行う技術の開発を行うことを目的とし、以下の課題について研究を行った。(1)映像の質感を高めるために必要な分光情報の効率的な収集技術分光画像情報の入力においては、撮影に時間を要する、画質が不十分、システムが大掛かりになる、といった課題がある。これに対して申請者らがこれまでに開発した複合解像度型分光イメージング手法に基づき、高解像度の3バンド(RGB)画像と低解像度の分光カメラから得られる画像情報を統合して高解像度分光動画像の取得を行うシステムを開発した。低解像度分光カメラとして、光ファイバー束により2次元配列から1次元配列への変換を行い、分光器を用いてスペクトルを取得する装置を構築し、通常のRGBカメラと組みあわせて動画像での高解像度分光画像取得、色再現、質感再現を可能とした。(2)光沢など高輝度部の質感を高める映像再現技術光沢のように輝度の高い箇所は、カメラやディスプレイのダイナミックレンジを超えるため、そのままでは忠実に再現ができない。従来、高ダイナミックレンジの画像を通常のディスプレイで表示するため、階調を圧縮する手法が提案されているが、光沢や高輝度なテクスチャーを持つ画像に適した方法は明示されていない。本研究では、光沢の色・質感を失わずに階調圧縮を行う方法について主観評価実験を通じて検討した。さらに複数台のレーザープロジェクタの重畳投影を用いて高輝度部の物理的な再現を可能とするディスプレイを開発し、リアリティーの再現性が向上することを確認した。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、分光画像情報に基づいて質感の計測と表示を行う技術の開発を行うことを目的とし、映像の質感を高めるために必要となる分光情報を効率的に収集する技術の開発と、高い質感の映像再現を実現する表示技術の開発に取り組んでいる。今年度は、分光情報の効率的収集に関しては、高解像度の分光動画像を取得するための実験システムの試作を行った。このシステムは、ファイババンドルと分光素子を組み合わせた低解像度の分光イメージングシステムと、高解像度の3バンド(RGB)カメラから構成される。試作したシステムにより、両者の映像を同期して取り込めることを確認した。今後、これらの映像を統合することで、高解像度な分光画像を動画で取り込むことが可能となる。また、効率的にマルチスペクトル動画像を収集する手法として、多色のカラーフィルタをアレイ状に配したイメージセンサとRGBイメージセンサとを組み合わせた4枚のイメージセンサ出力から、マルチスペクトル画像を復元する手法を提案し、シミュレーションにより原理的な確認を行った。高質感映像の再現に関しては、金属光沢を含む被写体に対して、ハイダイナミックレンジの6バンド画像に基づいて、各種階調圧縮手法を適用した再現画像を生成し、主観評価実験により、質感再現性の評価を行った。その結果、適切な階調圧縮手法により光沢感や質感再現性が向上すること、忠実な色で再現することが質感再現性にも影響を与えることを明らかにした。また、広色域・高ダイナミックレンジのディスプレイを用いた質感再現性について検討するために、レーザーディスプレイを用いた実験システムを構築した。今年度は基礎検討として、レーザーディスプレイにおける色再現方法について実験的に調査を行い良好な精度で色再現を行えることを確認した。効率的な分光情報収集としては、分光動画像の収集方法について計画通りの進展があった。光沢等の高輝度部の映像を効率的に収集する手法は今後さらに検討する予定である。また、高質感映像再現に関しては、主観評価実験により再現性の評価を実施すると共に、来年度に用いる実験システムの準備を開始しており、計画以上の進展が見られた。これらを総合すると、おおむね順調に進展しているといえる。

概ね当初の計画通りに研究を推進する予定である。具体的には、今年度に試作した分光動画像取得の実験システムを用いて、高解像度の分光動画像の取得を実現し、精度を確認すると共に、高質感映像再現へ応用する。さらに、光沢等の高輝度部の情報や、周囲環境の情報等を高効率に取得する方法を検討する。また、レーザーディスプレイを用いたハイダイナミックレンジ表示システムを試作し、光沢等の高輝度部の再現方法について検討を行う。
セラミックスナノ粒子を用いたOTN-NIRナノ温度イメージング

従来と比べ10倍深い、数cmの深度の観察が可能なOTN-NIR蛍光を用いて、退色しない、光毒性のない、自家蛍光の影響を受けない、生体深部のナノ温度イメージングを顕微鏡視野で実現すことを目標に、セラミックスナノ粒子を用いたOTN-NIR蛍光バイオイメージングでナノ温度計測を目的として研究を行った。その結果βNaYF4:Ho/Ybナノ粒子にリガンド置換によりPEGを導入し、親水化単分散することに成功した。また、これを用いて温度特性を評価したところ、水中と疎水溶媒系の蛍光強度比では異なる温度特性を示すことを明らかにした。さらに、OTN-NIR蛍光顕微鏡に温度制御ステージを導入した。従来と比べ10倍深い、数cmの深度の観察が可能な希土類含有セラミックスナノ粒子のOTN-NIR蛍光を用いて、退色しない、光毒性のない、自家蛍光の影響を受けない、生体深部のナノ温度イメージングを顕微鏡視野で実現する。ナノ粒子の蛍光スペクトルの強度比を用いた温度計測では、温度を測定する範囲がナノ領域に限定されるので、超解像顕微鏡と同様の原理に基づき、蛍光波長よりもはるかに小さい領域の温度測定が可能であり、ここ数年、急速に測定原理提案が行われている。希土類イオンの発光スペクトル比の温度変化を用いたものとしてはアップコンバージョンにより近赤外励起可視発光でナノ温度測定の提案がされているが、本研究では代表者らが独自に開発してきたセラミックスナノ粒子を用いたOTN-NIR蛍光バイオイメージングでナノ温度計測を実現することを目的として実施した。無機材料(物性)
ウシ黄体の形成機構に関する研究：黄体細胞の増殖および分化調節メカニズムの解明

哺乳動物において排卵後に形成される黄体は、妊娠を成立・維持するために必須の内分泌器官である。申請者らはこれまで黄体形成過程が黄体内ステロイド合成細胞(LSC)の増殖と肥大から成ること、これらが細胞周期制御因子の制御を受けていること、さらにHippo signalが黄体の形成過程において重要な役割を果たす可能性および黄体機能を調節する可能性を示した。このHippo signalと黄体形成および黄体機能の関係を詳細に調べるために、分子生物学的な手法を駆使して検討を試みたが、初代培養細胞であるLSCへはコントロールベクターも含め、遺伝子導入条件は見出せなかった。このことに加え、in vitroの実験系では実際に生体内で起きる現象を明らかにすることが難しいため、マウスをモデルとして黄体形成とHippo signalの関連について明らかにすることを目的に本年度の研究を実施した。生体を用いて特定の組織における遺伝子機能を明らかにするためには、部位特異的で効率的な遺伝子改変技術が重要である。最近、CRISPR/Cas9systemを用いて簡便に効率よく全身性の遺伝子改変動物の作出できることが報告されているが、CRISPR/Cas9systemを応用して部位特異的な遺伝子改変を行うためには看過できない問題点がある。すなわち、CRISPR/Cas9systemの構成因子であるgRNAを部位特異的な発現に適したRNA polymerase(RNAP) II promoterで発現誘導することで機能消失してしまう点である。この問題点を解決するために自己切断能を持つリボザイムを活用し、RNAP II promoterを用いても機能的なgRNAを発現させること、さらにこれまではgRNAとCas9を別々のプロモーターで発現させる必要があったが、一つのプロモーター制御下でgRNAおよびCas9の両方を同時に発現させる系を確立し、培養細胞レベルで実用可能であることを示した。今後はこの技術を活用して、部位特異的な遺伝子改変動物の作出を行う予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。近年、Hippo signalが細胞の密度に応じて細胞増殖およびアポトーシスを制御することで器官形成に重要な役割を果たすことが示されてきた。細胞が低密度の場合は転写共役因子であるYAP1が核内へ移行し、転写因子と結合して細胞増殖など様々な作用を引き起こす。一方、細胞密度が高くなるとYAP1は核外において分解される。我々はこのYAP1の特性に注目し、発情周期を通じたウシ黄体におけるYAP1発現を検討した。その結果、排卵直後の黄体においてYAP1核内発現が高く、発情周期が進行するにしたがってYAP1核内発現が低下した。黄体は形成直後では内側に腔があり、比較的低密度であると考えられる。従って、黄体形成においてもHippo signalおよびそのエフェクターであるYAP1が重要な役割を果たすことが示唆された。次に黄体ステロイド合成細胞(LSC)において、YAP1がどのような役割を果たしているのかを検討するために、YAP1発現ベクターの構築を試みた。YAP1発現ベクターの構築は完遂できたが、LSCへの遣伝子導入効率が低く、リポフェクション法では実験を進めることができなかった。そこで、次の実験では、細胞密度がYAP1の発現を調節するという特性を活かして、培養皿に低密度および高密度でLSCを播種し、LSCが分泌する主なステロイドホルモンであるエストロジェン(E2)およびプロジェステロン(P4)産生量を検討した。その結果、P4分泌は細胞の密度の違いの影響は受けなかったが、E2分泌が低密度環境下において、高密度環境下と比較して有意に高くなることを見出した。以上の結果より、YAP1は黄体の活発な成長期である排卵直後の黄体で核内発現が高くなっており、黄体の形成を調節する可能性が示された。また、排卵直後の黄体におけるE2分泌が高いこと、LSCを低密度で培養することによりE2分泌量の高くなることから、YAP1はE2分泌を介して黄体の成長に寄与する可能性が示唆された。すなわち、CRISPR/Cas9systemの構成因子であるgRNAを部位

特異的な発現に適したRNA polymerase(RNAP) II promoterで発現誘導することで機能消失してしまう点である。この問題点を解決するために自己切断能を持つリボザイムを活用し、RNAP II promoterを用いても機能的なgRNAを発現させること、さらにこれまではgRNAとCas9を別々のプロモーターで発現させる必要があったが、一つのプロモーター制御下でgRNAおよびCas9の両方を同時に発現させる系を確立し、培養細胞レベルで実用可能であることを示した。今後はこの技術を活用して、部位特異的な遺伝子改変動物の作出を行う予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。YAP1遺伝子導入が昨年度の一番の目標だったので、それが達成できなかったためやや遅れているとした。本年度からは、遺伝子導入などのノウハウをたくさん持つ研究室に異動して研究に励む。問題点はYAP1遣伝子導入がうまくいかなかったことである。本年度はより分子生物学的手法に詳しい研究室に移り、更なる研究の遂行を目指して研究に励む。また、いずれにしても遺伝子改変動物を用いた卵巣機能に及ぼすHippo signalの影響についても調べる必要があるため、本年度はそこに向けた準備も進めていきたい。
ミクログリアを基盤とした筋ジストロフィーにおける中枢神経障害の分子機構の解明

Duchenne型筋ジストロフィー(DMD)は約3分の1の症例が精神遅滞や認知機能障害を伴うと言われており、近年では自閉症を合併する症例も数多く報告されている。これらの中枢神経症状には脳内のジストロフィンアイソフォームの異常が関与している可能性が示唆されているが詳細は不明であった。昨年の研究においてミクログリアにおいてもジストロフィンアイソフォームであるDp71が発現していることをin vitroの実験において明らかにした。今後はこのミクログリアに発現しているアイソフォームDp71の機能を解明するためにDp71欠損ミクログリアを作成し検討を続ける予定である。さらにin vivoの実験においても興味深い結果を得ている。次世代シーケンサーを用いてRNA-seq解析の結果、DMDモデルマウスとWTの海馬では様々な遺伝子の発現変化が観察されたが、興味深いことに、自閉症と関連が深いとされている5-HT(セロトニン)関連遺伝子である5-HTT(セロトニントランスポーター)の発現が対照群と比べてDMDモデルマウスでは12倍程度上昇していることが明らかとなった。今後は、この5-HTT発現上昇が中枢神経系の機能に影響しているかなどを含めて詳細に検討していきたい。ジストロフィンは筋ジストロフィーの原因たんぱくとしてよく知られているが、近年、筋細胞のみでなく広く体内に分布していることが明らかになってきた。またジストロフィン遺伝子中には複数の独立したプロモーターが存在しており、full-lengthのジストロフィン(427kDa)に加えて様々な大きさのジストロフィンアイソフォームが発現することが知られており、分子量によってDp260、Dp140、Dp116、Dp71とよばれる。ジストロフィンアイソフォームは筋細胞には発現せず、主に中枢神経系や末梢神経、腎臓、肝臓などで発現している。Duchenne型筋ジストロフィー(DMD)は約3分の1の症例が精神遅滞や認知機能障害を伴う事が報告されており、これらの中枢神経症状には脳内のジストロフィンアイソフォームの異常が関与している可能性が示唆されているが、詳細は不明である。そこで本研究では主にミクログリアで発現しているジストロフィンアイソフォームに焦点を当て、機能解析を通して筋ジストロフィー患者で発症する精神遅滞、認知機能障害、自閉症との関連を探るのが目的である。そこでまず、ミクログリア細胞株であるMG5細胞におけるジストロフィンアイソフォームの発現をWestern blottingにて検討した。その結果、MG5細胞にはジストロフィンアイソフォームのDp71が発現していること明らかとなった。そこで、Dp71をCRISPR-Cas9システムを用いてノックアウトするため、MG5細胞に対してPiggyBacトランスポゾンシステムを用いてCas9を安定発現した細胞株を樹立した。その後、Dp71に対するsgRNAを3種類設計しCas9蛋白質安定発現MG5細胞にそれぞれトランスフェクションした。その後gDNAを回収しT7E1 assayにてsgRNAの評価を行っている。研究室の移設のため一時実験を中断せざるを得なくなり、さらに実験系の再セットアップに時間がかかってしまった。また、当初はプラスミドを用いてCas9発現株を作製しようと試みたが、Cas9の発現レベルが低くかったため、transfection効率等を改善するための実験に時間がかかってしまったのも研究が遅れている要因だと考えられる。Dp71欠損のミクログリア細胞株を作製後、その細胞株を用いてDp71の機能解析を行う。さらにin vivoにおいてもミクログリア特異的にDp71を欠損させたマウスを作製し自閉症や精神疾患モデル動物で使用される行動試験を行う。また当研究室では既にDMD患者さん由来iPS細胞を樹立しているので、この未分化のiPS細胞をミクログリアに分化させる分化誘導法を確立し分子病態の解明を行う。試薬やマウス購入の予算を計上していたが,今年度は研究室の移設等でなかなか実験が進まなかったため。
近世地方の都市・農村間における交流関係の成立と変容過程の研究

近世の信濃国伊那地方で、飯田城下町の町人による、近郊村である上飯田村内部での耕地所持の具体相を追究しつつ、上飯田村の内部構造を検討した。また、上飯田村や島田村などの百姓が近隣の山で薪を伐採し、城下町に大量に売却していたことを解明した。また、同国小布施村で村内が市場のある町組と栗林の展開する林組を中心として4つに分かれていたことを見出し、林組の庄屋平松家による大規模な栗林経営の具体相を明らかにした。飯田地域における研究では、羽場曙友会生産森林組合所蔵文書、下伊那教育会所蔵野原家文書、飯田市歴史研究所所蔵「信濃国伊那郡上飯田村田畑山林地引絵図」について史料調査を行った。そして、それらの史料を用いて、飯田町人のうち上飯田村内に耕地を所持する者が同村に対して負担した「町貫」の実態解明を行い、近世城下町の町人が農村に耕地を所持したことの意味を追究した。その結果、(1)近世初頭の城下町建設に際して、伊那谷各地から移住した町人の多くが、上飯田村を中心とする近郊村のなかに新たに耕地・山林を取得したこと、(2)飯田藩は町人が近郊村の内部に所持した土地にかかる村役を免除したこと、(3)17世紀後半から18世紀初頭にかけて、城下町において「御定借」と呼ばれた特権的商人が台頭し、上飯田村など近郊農村のなかに新たに耕地所持を拡大させたこと、(4)そのことは近郊村の財政状況を圧迫したこと、以上を解明した。小布施地域における研究では、平松快典家文書の史料調査・撮影を終了することができた。その結果、(1)小布施村がA.幕領町組I、B.幕領町組II、C.幕領林組、D.松代藩領林組に分かれ、それぞれに名主が置かれていたこと、(2)それらは幕領であるABCと松代藩領であるDという政治的区分とともに、定期市が立ち物資の集散地であるABと、栗の生産地であるCDに区分され、小布施村が複雑な内部構造を有していたこと、(3)平松家は松代藩領林組の名主として、また、大規模経営を行う栗農家として政治的・経済的ヘゲモニーを有していたが、そのことは小布施村の複雑な内部構造のなかで位置づける必要があること、を明らかにした。以上、2つの地域を取り上げることにより、近世地域社会における都市と農村の関係を把握するうえでの論点を提示することができた。1.飯田地域における研究では、ア.羽場曙友会生産森林組合所蔵文書などを用いて、17世紀の飯田城下町の町人が上飯田村内に多くの耕地を所持していたことの意味を追究し、近世初頭に領主権力によって人為的かつ急速に城下町が創出されたことが土地所持のあり方に大きな影響を与えたことを発見、かつ、そのあり方が18世紀以後の城下町の構造をも規定した点を見出した。イ.飯田市歴史研究所所蔵「信濃国伊那郡上飯田村田畑山林地引絵図」を詳細に検討し、都市近郊村である上飯田村の内部構造を現状との比較も含めて包括的かつ分節的に検討することができた。ウ.上飯田村や島田村などの百姓が多く近隣の山に入り、伐組を結成して薪などを伐採・搬出し、城下町に大量に売却していたことについて解明し、これを都市近郊村における農村構造の特質として指摘することができた。2.小布施地域における研究では、ア.基幹史料として位置づけていた近世小布施村林組の名主を務めた平松快典家文書の内容検討を進めた。その結果まず、栗の上納に関する史料を多く翻刻し、林組内において栗の上納を一手に請け負う林守と呼ばれる者が存在し、彼と百姓との関係が組のあり方を規定していることを見出した。また小布施村内において在方市の運営に特化した町組と、栗の生産・領主への上納に特化した林組との間で、村政運営をめぐって競合関係にあることを見出すことができた。さらに小布施村全体の財政に関する帳簿を検討し、同村が林組2つ(松代藩領と幕領)、町組2つ(ともに幕領)の4組からなり、それぞれの利害の組み合わせによってさまざまな財政負担構造があることを見出した。イ.以上の研究と並行して、小布施村町組の名主を務めた関谷矩往家文書の所在を確認し、現地において現状記録調査を進めることができた。同調査は、中性紙封筒などを用いた保存措置を兼ねて進められた。
類ケロイドマトリックス基材を用いた新規ケロイドモデルの開発

前年度の結果より、ケロイド組織に大量に含まれているグリコサミノグリカンは、今度ロイチン硫酸(以下CS)と判明したため、それに類似したスカフォールドを作成するため、2種類のスポンジを容コラーゲンスポンジに400μg/mlのCSを培地中に添加したものと、コラーゲンスポンジにケロイド組織のライセートを添加したものを準備し、それらスカフォールドにケロイド由来線維芽細胞を播種し、免疫不全マウスの背皮下に移植した。ケロイド由来線維芽細胞は、継代数2回までのものを使用した。3週間後に移植組織を取り出し、4%パラフォルムアルデヒドにて固定後、パラフィンブロックを作成し、組織学的検討を行った。いずれのスポンジにおいても、スカフォールド内で増殖したケロイド由来線維細胞が観察された。ケロイドライセートを添加した検体では、一部に、ヒアリン化したコラーゲンの増生が認められた。これらはケロイドに特徴的な組織学的所見であり、この結果から、本研究で用いたケロイド類似マトリックスによるスカフォールドを用いたインプラントは、ケロイドの特徴をより反映したモデルとなりうる可能性が示唆された。これまで、ケロイドには適切な動物モデルが存在しなかったため、今後のケロイド病態解析や治療薬開発に貢献する可能性が示唆された。ケロイドは、真皮内に過剰に蓄積した細胞マトリックスが病態の特徴である。申請者らは、そのマトリックスを用いてケロイド実験モデルを作成し、病因・病態の解明につなげることを目標とし、本年度は、まず、ケロイド組織におけるグリコサミノグリカン(以下GAG)の抽出、その種類の同定、ならびに定量化について実験を行った。ケロイド組織5例、および、正常皮膚組織5例よりGAG分解酵素により分解後、HPLCにて定量を行った。この結果、ケロイド組織におけるもっとも含有量が多いGAGは、コンドロイチン硫酸(以下CS)、ついでデルマタン硫酸(以下DS)であった。ケロイド組織の乾燥重量1mg中、平均含有量は、CSが4.13±1.05μg、DSが5.08±0.78μgであった。これに対して、正常皮膚では、乾燥重量1mgあたり、CSが0.34±0.13μg、DSは、0.99±021μgであった。したがって、ケロイド組織におけるCS、DSの含有量は、正常皮膚組織に比較して、CSは約12倍、DSは約5倍、多量であることが判明した。過去の報告から、正常皮膚における主なGAGとして、DSとHAが知られている。しかし、CSは、皮膚には少量しか含まれず、軟骨組織に大量に含有されるGAGとして知られている。ケロイド組織は硬く、割面は乳白色で光沢をもつ。患部は、本来皮膚がもつしなやかさが欠如しており、患部のひきつれや機能障害をもたらすが、このような特徴と、軟骨の主成分であるCSがケロイド組織に大量に存在する点は、一貫性がある。22年度に、症例数を追加して、データの再現性を確認する。また、本年度、試みた実験として、もう1点、ケロイド組織中のコラーゲンの定量化を実施した。こちらは、再現性のあるデータを得られなかったため、抽出方法ならびに定量方法の変更を検討し、22年度につなげる。
ハイブリッドカーボンナノチューブの創製と量子ナノデバイス応用

カーボンナノチューブ(CNT)は独特の物理的・化学的特性をもつため多方面の分野から注目を集めている。特に、次世代電子デバイスの分野では、電界効果トランジスタ(FET)、単電子トランジスタ(SET)、生化学ナノプローブ、高感度ガスセンサー、ナノ配線など種々の応用が期待され実現に向かっている。このようなデバイス応用にCNTを用いる際、異種材料との複合化が重要な点である。すなわち、異種材料と組み合わせることにより、CNT独自の特性を引き出すことが可能となる。複合化の形態として、本研究では、CNT表面に異種材料を同軸状に被膜した構造に注目し、その創製とデバイス応用を目的とした。本年度は、昨年度に引き続き、本研究で開発したパルス蒸着装置(PLD)によって作成した、種々異種材料がCNTへ同軸状被膜されたハイブリッドナノチューブ構造のデバイス応用を試みた。白金イリジウム薄膜をCNTへ被膜することで、昨年作成した走査トンネル顕微鏡用タングステン探針よりも高機能な特性を示すことを明らかにすることができ、高分解能で、半導体および金属表面を長時間安定して観察することができた。他にも、単層CNTを用いたガスセンサーに関する研究を行った。単層CNTの半導体的特性を利用し、さらに欠陥導入を試み、5ppbという非常に高い限界感度をさまざまなガス種に対して達成することができた。このデバイスは、極めて清浄な空間での不純物感知や、対テロリスト用セキュリティデバイスへの応用が期待できる。カーボンナノチューブ(CNT)は独特の物理・化学的特性をもつため多方面の分野から注目を集めている。こういったデバイス応用にCNTを用いる際、異種材料との複合化が重要な点である。本年度は、パルス蒸着装置(PLD)を用い無機材料をCNTへ均一に被膜する手法を開発した。本研究ではPLDにおいて、蒸着基板に孤立CNTを用いCNT軸とターゲット表面を45゚に設置し、蒸着中にCNTをazimuth方向に回転できるようにした。この配置を採用したことで、CNTへ均一にしかもナノメーターオーダーの膜厚での被膜が実現した。被膜材料はシリコン酸化膜で、被膜時間を制御することで、2nmから30nmまで膜厚を制御することができた。また、タングステン膜をCNTへ被膜し、走査トンネル顕微鏡のティップへの応用を試みた。タングステン膜被膜CNTティップでSi(111)7x7再構成表面を観察したところ、高い横方向の分解能で明瞭な像が観察できた。興味深い点は、CNTを用いた走査トンネル顕微鏡用ティップで初めてSi(111)7x7表面のセンターアドアトム、コーナーアドアトム、レストアトムの各サイトを反映した走査トンネル分光スペクトルを観察することができた。これらの結果は、導体であるタングステンを高アスペクト比のCNTへ被膜したことによるものである。本年度は、昨年度に開発したパルス蒸着装置(PLD)を用いることにより、種々の異種材料をCNTへ同軸状被膜することを可能にした。材料によって、表面形態と結晶性が異なっていた。酸化物は一般的にはウェッティング層を形成し、金の場合、結晶化したナノ粒子が被膜していた。このような結果はCNTと異種材料との界面エネルギーの違いによるものであると推測される。さらに、CNT上に絶縁体、金属、絶縁体を順に被膜することで、多層被膜構造を作成した。この構造はサイズが約20nmの同軸ケーブルと同様の構造をもっており、将来的に耐ノイズ環境用ナノ配線に応用できる可能性がある。また、二種類の異種材料がCNTをサンドイッチした構造を構築した。酸化アルミと酸化タングステンをCNTへ蒸着しサンドイッチ構造を作成した。膜厚は同軸被膜と同様にナノメーターオーダーで制御できた。そしてサンドイッチ構造を加熱することで機械的な変位を調べたところ、元々直線状だったナノチューブが、加熱すると湾曲していき冷却すると直線状に戻った。つまり、ナノサイズのサーモスタットを実現できた。この構造はナノ電子機械システム(NEMS)の要素として応用できる可能性がある。

すなわち、異種材料と組み合わせることにより、CNT独自の特性を引き出すことが可能となる。複合化の形態として、本研究では、CNT表面に異種材料を同軸状に被膜した構造に注目し、その創製とデバイス応用を目的とした。本年度は、昨年度に引き続き、本研究で開発したパルス蒸着装置(PLD)によって作成した、種々異種材料がCNTへ同軸状被膜されたハイブリッドナノチューブ構造のデバイス応用を試みた。白金イリジウム薄膜をCNTへ被膜することで、昨年作成した走査トンネル顕微鏡用タングステン探針よりも高機能な特性を示すことを明らかにすることができ、高分解能で、半導体および金属表面を長時間安定して観察することができた。他にも、単層CNTを用いたガスセンサーに関する研究を行った。単層CNTの半導体的特性を利用し、さらに欠陥導入を試み、5ppbという非常に高い限界感度をさまざまなガス種に対して達成することができた。このデバイスは、極めて清浄な空間での不純物感知や、対テロリスト用セキュリティデバイスへの応用が期待できる。
水中音響映像装置小型化のためのフレキシブル音響レンズの開発

本研究の目的は水中の映像を取得する音響装置に使用される音響レンズを任意形状とする設計手法を確立することである.そのため,フォノニック結晶構造を用いた平面状音響レンズを設計した.平面音響レンズの基礎特性を得るためにプロトタイプとしてスケールサイズを変えた平面音響レンズの実機を製作した.本研究ではプロトタイプレンズによって集束された水中音場を測定した.さらに数値解析手法である時間領域差分法を用いて集束音場を解析し,レンズとしての基礎特性である焦点位置とビーム幅を得た.実験結果と解析結果を比較したところ,良い一致が得られたことから平面状音響レンズの設計手法を確立できたと言える.本研究の目的は水中の映像を取得する音響装置に使用される音響レンズを任意形状とする設計手法を確立することである.そのため,フォノニック結晶構造を用いた平面状音響レンズを設計した.平面音響レンズの基礎特性を得るためにプロトタイプとしてスケールサイズを変えた平面音響レンズの実機を製作した.本研究ではプロトタイプレンズによって集束された水中音場を測定した.さらに数値解析手法である時間領域差分法を用いて集束音場を解析し,レンズとしての基礎特性である焦点位置とビーム幅を得た.実験結果と解析結果を比較したところ,良い一致が得られたことから平面状音響レンズの設計手法を確立できたと言える.フレキシブル音響レンズの開発のため、本年度は平面型音響レンズを設計した.まず集束音場の特性を解析した.平面型の音響レンズはソニック(フォノニック)結晶構造によって平面形状であってもレンズ作用を及ぼし焦点を形成することが可能である。解析には時間領域でパルス波形の形状を得る事ができるFDTD法を用いた.音響レンズのフォノニック結晶構造を構成する素材はステンレス円柱で直径は1mmで周囲媒質は水とした.ステンレス円柱は三角格子配列で設置し,設置間隔は1.5mmとした,送信周波数は0.74MHzの点音源である.その結果,焦点距離約16mm,利得8dBの平面状のレンズ設計に成功した.さらに設計した平面型音響レンズの試作機を製作した.レンズを構成する素材,円柱の径,間隔は設計値と同じとして製作した.試作レンズを水槽内に設置して水中の集束音場の測定を行った.実験の際の工夫として点音源を生成するためにスリット穴を開けた吸音板を用いた.その結果,音場の集束が見られ音響レンズとして作用していることを確認した.焦点距離は約17mm,利得は6dBと設計値とほぼ一致した.一方,レンズ性能の重要な要素の一つである分解能に直結する方位方向のビーム幅は設計智では2.7mmであったが,試作機の実測値では4.4mmであり,差異が生まれた.次年度はその際の原因を特定して,設計値と実験値の各パラメータの一致を目指すと同時に,より柔軟な形状のレンズを構成することを行う予定である.本研究の目的は水中映像取得装置に使用される音響レンズの形状を平面や任意形状にできる設計手法を確立し,試作レンズを作成することである.海洋中で使用される従来の水中映像取得装置用音響レンズは凹面形状がほとんどであるが,その形状を装置に合わせた任意な形状に変えることでフレキシブルなデバイスとする.そして,従来大型である音響カメラ装置の小型化・軽量化を目指す.微細構造を可能とするためにフォノニック結晶構造を用いたレンズを開発・製作する.研究の最初の目的として平面型音響レンズを作成するためにフォノニック結晶構造を用いることで負の屈折率を持つ平板を波動的数値解析手法である弾性FDTD法(時間領域差分法)を用いて設計した.フォノニック結晶構造とは周期的に屈折率が変換する構造を人工的に製作することで,特異な波動現象を引き起すことができる構造体である.レンズ応用として通常の物質ではありあえない負の屈折率分布を有するフォノニック構造体を構築した.その構造体を用いてレンズを設計した.設計した平面型音響レンズは実寸サイズの約1/7で周波数約750kHzにて焦点を形成する.逆に周波数が900kHz以上,500KHz未満では焦点を形成しないため,非常に狭帯域なレンズではあるが平面形状にすることを可能とした優れたレンズである.ただし,任意形状レンズの設計も同時に行ったが現時点では所望の性能が得られていない.フォノニック結晶構造による負の屈折効果を確認するため,プロトタイプとしてスケールサイズを変えた平面音響レンズの実機を2個製作した.水中での音場を観測したところ,数値解析の結果と一致することを確認した.今後は,任意形状の音響レンズの設計法を確立すると共に,実寸大レンズを製作して,その性能を確認する予定である.
カルシウム拮抗薬のハロセン肝障害に及ぼす影響

実験的肝障害の発症過程で、肝細胞内カルシウム濃度が増加することが既にわかっている。また薬剤性肝障害の発症をカルシウム拮抗薬が抑制したという報告があり、これはカルシウム拮抗薬が肝細胞内カルシウム濃度の増加を抑制したためであると考えられる。一方、カルシウム拮抗薬が肝小胞体の薬物代謝を抑制するという報告があり、その結果ラジカルの発生をも抑制した可能性がある。そこで代謝過程においてラジカル中間体を発生するハロセンに関して、その還元的代謝に及ぼすカルシウム拮抗薬の影響について実験し、ハロセンに肝障害の発生機序におけるカルシウム拮抗薬の関与について検討した。まずモルモットの摘出肝よりミクロゾ-ム分画を抽出し、試験管内でNADPHおよび4種類の異なった量のハロセンを加えて反応させ、終末代謝産物CF_3CH_2ClおよびCF_2CHClの測定を行なった。これを対照として、さらにベラパミ-ル、ジルチアゼム、ニカルジピンの3種類のカルシウム拮抗薬を、5段階の濃度でこの還元的代謝反応系に添加し同様の測定をおこない比較した結果、これらカルシウム拮抗薬はハロセンの還元的代謝を拮抗阻害することがわかった。つぎにミクロゾ-ム浮遊液にベラパミ-ル、ジルチアゼム、ニカルジピンを添加し、NADPHチトクロ-ムP-450還元酵素活性の測定をおこなったが、カルシウム拮抗薬の添加により酵素活性に有意な変化は認めなかった。これらの結果より、カルシウム拮抗薬の存在下ではハセロンの還元的代謝が抑制され、ラジカル中間体の発生が低下し、脂質過酸化および肝障害の発生が抑制される可能性が示された。
衣服の着心地に及ぼす汗の影響の総合的研究

衣服の着心地に及ぼす汗の影響は古くて新しい問題である。発汗の激しい夏期には麻および綿製品が良いとされているが、高級品が普及するにつれ、これらの洗浄による型くずれが問題になり、一方、現在のドライクリ-ニングでは汗成分の一部が除去されずに次第に汗臭が蓄積される。従って、絹を始めとする天然繊維製の高級品は着用時に汗をかかない様に努力するしか方法がない。最近流行の新素材についても汗ならびに洗浄による性能劣化の問題は無視できない。本研究は環境条件に伴う発汗量、汗成分の変化から、汗成分の繊維への吸・脱着性の検討等を対象とし、着心地へ及ぼす汗の影響を総合的に研究したものである。研究は3グル-プで行なわれた。中島・仲西・赤染等はそれぞれに定められた室内温度、湿度、風速に設定された人間環境制御室内で、安静座位および運動下の被験者の深部体温、衣内湿度、衣服表面温度、体重変化を連続的に測定し、衣服素材による発汗量の変化を検討した。中でも、綿とポリエステルの肌着を重ね着する時、綿/ポリエステル複合2層素材の肌着を着る時、綿を肌側に着る場合とポリエステルを肌側に着る場合で、衣服を通しての熱・水分の移動様式が若干異なることを見出した。また、小川は発汗した汗の成分分析をアミノ酸を中心に検討し、洗浄で落し難い汚れの主原因と考えられる不飽和結合を持つ成分、すなわち紫外線領域に吸収を持つ成分の分析を試みると同時に、紫外線領域に吸収を持たない成分についてもラベル化剤を用いて分析を行ない、多くの基礎デ-タを蓄積した。駒城は汗成分であるヒスチジンならびに乳酸について衣服素材への吸脱着性を検討し、とくにヒスチジン/セルロ-ス系ならびに乳酸/ポリアミド系について詳細に検討し、吸着等温線ならびに吸着の化学ポテンシャル、エンタルピ-、エントロピ-等を求めた。中島は各種衣料を用いて発汗実験を行い、重ね着の仕方による発汗と、汗の蒸発の違いならびに生理的計測値と感覚量との対応について検討した。この過程で脈波計を使用し皮膚血流量の変化を測定している。小川は高速液体クロマトグラフィー(HPLC)を用いて、汗成分中の汚れの主原因と考えられる不飽和結合をもつ成分、すなわち紫外線領域に吸収を持つ成分の分析を試みた。カラムは巨大網状強塩基性イオン交換樹脂およびODSを用い、エクリン腺から採取した汗を分析した。まず280nnの単一波長で検出したところODSを用いた方が再現性のよいクロマトグラムが得られた。その結果、クロマトグラムに個体差がみられること、特に年齢差が関係していると考えられる結果が得られた。また、放置した汗の経時変化、繊維への吸着後の変化もみられた。更に多波長検出器による三次元クロマトグラムを測定することにより、各ピーク成分の紫外線吸収スペクトルが得られた。今年度は測定条件の探索にとどまったが、今後、汗成分の同定を行っていく。また、小川は汗中の臭いの原因の一つになっているアンモニアガスを除去するアラミド繊維の開発も行った。アラミドはその特有の分子構造により金属イオンを強く吸着するが、鉄吸着アラミドはアンモニアおよび有機アミンに対し高い消臭効果をもつことがわかった。すなわち、0.5gの繊維が5l容器中の240ppmのアンモニア、36ppmのトリメチルアミンを除去することを見出した。申請した原子吸光スペクトル装置を用い、鉄吸着量を測定したところ、消臭効果は鉄吸着量に必ずしも比例せず、最表面の鉄の量が効果を持つと考えられる。

また、駒城、仲西もそれぞれの分担課題に対して実施計画に沿って研究を行っている。衣服の着心地に及ぼす汗の影響は古くて新しい問題である。発汗の激しい夏期には麻および綿製品が良いとされているが、高級品が普及するにつれ、これらの洗浄による型くずれが問題になり、一方、現在のドライクリ-ニングでは汗成分の一部が除去されずに次第に汗臭が蓄積される。従って、絹を始めとする天然繊維製の高級品は着用時に汗をかかない様に努力するしか方法がない。最近流行の新素材についても汗ならびに洗浄による性能劣化の問題は無視できない。本研究は環境条件に伴う発汗量、汗成分の変化から、汗成分の繊維への吸・脱着性の検討等を対象とし、着心地へ及ぼす汗の影響を総合的に研究したものである。研究は3グル-プで行なわれた。中島・仲西・赤染等はそれぞれに定められた室内温度、湿度、風速に設定された人間環境制御室内で、安静座位および運動下の被験者の深部体温、衣内温度、衣内湿度、衣服表面温度、体重変化を連続的に測定し、衣服素材による発汗量の変化を検討した。中でも、綿とポリエステルの肌着を重ね着する時、綿/ポリエステル複合2層素材の肌着を着る時、綿を肌側に着る場合とポリエステルを肌側に着る場合で、衣服を通しての熱・水分の移動様式が若干異なることを見出した。また、小川は発汗した汗の成分分析をアミノ酸を中心に検討し、洗浄で落とし難い汚れの主原因と考えられる不飽和結合を持つ成分、すなわち紫外線領域に吸収を持つ成分の分析を試みると同時に、紫外線領域に吸収を持たない成分についてもラベル化剤を用いて分析を行ない、多くの基礎デ-タを蓄積した。駒城は汗成分であるヒスチジンならびに乳酸について衣服素材への吸脱着性を検討し、とくにヒスチジン/セルロ-ス系ならびに乳酸/ポリアミド系について詳細に検討し、吸着等温線ならびに吸着の科学ポテンシャル、エンタルピ-、エントロピ-等を求めた。