hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
プラズモニックホットスポットおけるプラズモンと分子の強結合評価モデルの創出と実証

金や銀などのナノ粒子が2つ連なった隙間に存在する数nm^3の領域は、ホットスポット(HS)と呼ばれている。HSではプラズモンと光の共鳴によって光の状態密度が増大し、単分子分極とプラズモン分極の強結合や超高速プラズモン増強蛍光などの極限的な量子光学的現象が観測可能となることが知られている。しかし、これらの現象を定量的に取り扱える理論的、実験的な手法はまだ開発されていない。そこで、本研究では「分子の多準位性」と「高次のプラズモンモード」を反映させた共振器量子電磁力学モデルを新たに構築し、強結合状態や超高速プラズモン増強蛍光を初めて定量評価可能とする。HSとして状態密度が最も高くなるナノ粒子2量体間隙を用いる。そして理論と実験を組み合わせ、HSにおけるプラズモン分極と分子との近接場電磁相互作用を取り扱える枠組みを創出する。今年度は、顕微鏡、分光器、励起光源を組み合わせ単一銀ナノ粒子2量体のプラズモン共鳴と超高速SEFと表面増強ラマン散乱(SERS)の分光測定を可能とした。そして、分子の多準位性、高次のプラズモンモードを超高速SEFおよびSERS解析に取り入れることで、共振器電磁力学のJaynes-Cummings(JC)モデルを発展させ、HSにおけるプラズモン共鳴と分子との電磁相互作用モデルとして構築した。単分子分極とプラズモン分極の結合エネルギーを変化させることで電磁相互作用モデルが定量的に超高速SEFおよびSERSを再現することに成功した。この成功はHPにおける極限的な量子光学的現象を理解する第一歩となる。計画書の今年度の予定を遂行し、その段階でまとめ論文化し受理された。実験:顕微鏡、分光器、励起光源を組み合わせ単一銀ナノ粒子2量体のプラズモン共鳴と超高速SEFと表面増強ラマン散乱(SERS)の分光測定を可能とした。理論:分子の多準位性、高次のプラズモンモードを超高速SEFおよびSERS解析に取り入れることで、共振器電磁力学のJaynes-Cummings(JC)モデルを発展させ、HSにおけるプラズモン共鳴と分子との電磁相互作用モデルとして構築した。計画書に沿って、強結合系となっている単一銀ナノ粒子2量体のプラズモン共鳴のより詳細な分光測定とその解析を行う。プラズモニックナノワイヤー2量体を用いた準備実験を行う。理論研究が想定外に進んだために実験を次年度に変更したため、実験で購入する物品の分だけ差が生じた。差額は今年度に使用予定である。
動く植物、オジギソウのアグロバクテリウムを用いた形質転換系の確立

○研究目的:オジギソウでの遺伝学的研究手法を開拓するべく、アグロバクテリウムを用いたオジギソウの形質転換系を確立することを目的とした。○研究方法:形質転換体を得るためには、組織からの植物体の再生効率および組織へのアグロバクテリウムの感染効率が重要となる。この2つのステップに分けて条件を検討した。前者については、組織片からシュート形成、根の誘導、土への順化を行う際の用いる組織の種類や培地組成、光条件等を比較検討した。後者については、レポーター遺伝子を含むプラスミドを導入したAgrobacterium tumefaciens菌株C58C1Rif-rを様々な方法で子葉に感染させ、GFP蛍光やGUS活性によって感染効率を評価した。○研究成果:効率よくシュートを形成させるための培地中の塩濃度やホルモン濃度を至適化することができた。至適化された方法とは、若い子葉の向軸側を上に向けてシュート誘導培地(1/2×MSbasal salt,2%sucrose,2.0μg/mlBAP,0.05μg/mlNAA,1xGamborg'sB5Vitamin,0.3%phytagel(pH5.8))上に置き、約10日間連続暗で培養後に連続明とする、というものである。また、このシュートを切り離して根誘導培地(1×MSbasalsalt,2%sucrose,1×Gamborg'sB5Vitamin,0.3%phytagel(pH5.8))へ移植することで根が誘導され、幼植物体として土への順化まで行うことができた。感染方法については、子葉をアグロバクテリウム懸濁液中で超音波処理すると、組織中に効率よくバクテリウムが入り込むことが観察され、高効率な形質転換法として期待できる。これまで、実際に形質転換された植物体を得るには至っていないものの、本研究により系の確立に大きく近づいたと考えている。
生体分子の観察と力学特性計測に適した原子間力超音波顕微技術の開発

蛋白質やDNAなどの生体分子の形状を観察し,さらに剛性等の力学特性を計測できる原子間力超音波顕微鏡技術の開発を目的とする本研究の成果は以下のとおりである。1.遺伝子診断チップ上のDNA分子の定着性は,診断チップの信頼性の観点から極めて重要である。診断チップでは通常樹脂等の表面粗さを持つ基板が利用されるため,原子間力顕微鏡では基板上のDNA分子を直接観察することはできない。本研究では,シリコン探針の押付けによりDNA分子が探針に比較的強く付着することを見出した。また,基板からの引剥しの際の引力に注目すれば,基板上のDNA分子の存在が認知できること,また付着力が計測できることを明らかにした。さらに,エネルギー解放率の概念を導入することにより,基板上DNA分子の単位長さ当りの付着エネルギーが評価できること,および平均結合周期の評価を基に基板との結合種が同定できることを明らかにした。2.ポリカーボネイド製のDNAチップに対して,シリコン探針により付着力マッピングを行った結果,表面粗さに埋もれていたDNA分子の二次元的な形態を,大気中にて観察することができた.3.金細線より作製した棒状集中質量を用いた集中質量型カンチレバーを使用して,シアフォース制御の原子間力超音波顕微観察法を提案した.集中質量の慣性により,2次モードでは集中質量の並進運動が抑えられ,集中質量重心まわりの回転運動が顕著になる.これにより探針は試料表面を擦るような周期運動するため,シアフォース制御が可能になる.これは,十分な回転慣性によって水中においても加振が容易となる.また,シアフォース制御はダメージが少ないため軟らかい生体の観察に適している.蛋白質やDNAなどの生体分子の形状を観察し,さらに剛性等の力学特性を計測できる原子間力超音波顕微鏡技術の開発を目的とする本研究の成果は以下のとおりである。2.ポリカーボネイド製のDNAチップに対して,シリコン探針により付着力マッピングを行った結果,表面粗さに埋もれていたDNA分子の二次元的な形態を,大気中にて観察することができた.3.金細線より作製した棒状集中質量を用いた集中質量型カンチレバーを使用して,シアフォース制御の原子間力超音波顕微観察法を提案した.集中質量の慣性により,2次モードでは集中質量の並進運動が抑えられ,集中質量重心まわりの回転運動が顕著になる.これにより探針は試料表面を擦るような周期運動するため,シアフォース制御が可能になる.これは,十分な回転慣性によって水中においても加振が容易となる.また,シアフォース制御はダメージが少ないため軟らかい生体の観察に適している.蛋白質やDNAなどの生体分子の形状を観察し,さらに剛性等の力学特性を計測できる原子間力超音波顕微鏡技術の開発を目的とする本研究の16年度における成果は以下のとおりである。1.鶏肝臓より抽出精製したDNA分子サンプルを作製した。平均塩基長1000のDNA溶液(70%エタノールの水溶液)をマイカ壁界面に滴下し,自然乾燥後UVクロスリンカーにより波長254nm,強さ5000μJ/cm^2の紫外線を照射し,その後純水で洗浄した。純水中で原子間力顕微鏡により同サンプルを観察した結果,マイカ基板上に固定されたDNA分子が観察できた。2.遺伝子診断チップ上のDNA分子の定着性は,診断チップの信頼性の観点から極めて重要である。3.2項の計測結果に対して,エネルギー解放率の概念を導入することにより,基板上DNA分子の単位長さ当りの付着エネルギーが評価できること,および平均結合周期の評価を基に基板との結合種が同定できることを明らかにした。4.原子間力超音波顕微鏡の高感度化技術に不可欠な集中質量型カンチレバーの作製の方法を検討した。ここでは,集中質量の作製に集束イオンビーム加工法を適用した。これにより,良好な弾性計測が可能になった。蛋白質やDNAなどの生体分子の形状を観察し、さらに剛性等の力学特性を計測できる原子間力超音波顕微鏡技術の開発を目的とする本研究の17年度における成果は以下のとおりである。1.遺伝子診断チップにおけるDNA分子の定着性は、診断チップの信頼性の観点から極めて重要である。診断チップでは通常樹脂等の表面粗さを持つ基板が利用されるため、原子間力顕微鏡では基板上のDNA分子を直接観察することはできない。

平成16年度では、液中環境にある基板上DNA分子を対象に、原子間力顕微鏡を用いて付着力に注目しDNA分子の観察法を考案した。本年度では、液中ではなく大気中において基板上DNA分子の観察法について検討した。大気中観察ができれば、その簡便さのために、チップ評価、特にDNA分子定着量の評価効率を飛躍的に高めることができる。探針の材質としてシリコン、窒化珪素、金の三種類を用いて、DNA分子の大気中における付着力を計測した結果、シリコン探針が最も付着力が大きいことがわかった。また、樹脂とDNA分子の付着力の相違においても、シリコン探針の場合が最も大きいことが明らかとなった。さらに、ポリカーボネイド製のDNAチップに対して、シリコン探針により付着力マッピングを行った結果、表面粗さに埋もれていたDNA分子の二次元的な形態を、大気中にて観察することができた。2.金細線より作製した棒状集中質量を用いた集中質量型カンチレバーを使用して、シアフォース制御の水中観察法を提案した。集中質量の慣性により、2次モードでは集中質量の並進運動が抑えられ、集中質量重心まわりの回転運動が顕著になる。これにより探針は試料表面を擦るような周期運動するため、シアフォース制御が可能になる。これは、十分な回転慣性によって水中においても加振が容易となる。また、シアフォース制御はダメージが少ないため軟らかい生体の観察に適している。
EBウイルス関連胃癌．マイクロRNAによる感染・癌発生のスパイラル．

EBウイルス関連胃癌における発癌スパイラル解明を目指し、ウイルス、宿主細胞両者のマイクロRNA異常について検討した。1EBウイルス関連胃癌の癌細胞でのmicroRNA異常:EBウイルス関連胃癌のEBウイルス由来microRNAのプロファイリングを行った。発現が高かったマイクロRNAの中で、BART4-5pがアポトーシス促進作用を有する蛋白Bidの発現を抑制し、EBウイルス関連胃癌のアポトーシス抵抗性に関与していることを見出した。2エクソソーム放出:EBウイルス感染により、胃癌細胞から細胞外に放出されるエクソソームが親株に比し増加していることを見出した。さらに、エクソソームに含まれるEBウイルス由来microRNAのプロファイルは細胞内のプロファイルを反映していたが、細胞由来microRNAでは異なっていた。細胞由来マイクロRNAについては、Exosomeへの選択的な仕分けが行われている可能性を示しており、エクソソームによる微小環境制御を考える上で重要である。3リンパ球などに取り込まれたmicroRNAによる機能変化と4機能変化の癌細胞への影響: EBウイルス関連胃癌細胞株SNU719から放出されたエクソソームが、Tリンパ球細胞株、Jurkatに効率よく取込まれることを確認した。また、代表的miRNAのBART7をJurkat細胞に導入すると、細胞増殖を抑制した。BART7に関しては、in situ hybriidizationによりEBウイルス関連胃癌組織標本において、胃癌細胞だけではなく、周囲浸潤細胞にも陽性シグナルが検出されており、in vivoにおいてもウイルス由来miRNAを介した微小環境制御が行われている可能性を確認した。以上、2以下の課題について、さらに検討を続ける必要がある。連携研究者は国田朱子助教、牛久綾助教、阿部浩幸助教である。26年度が最終年度であるため、記入しない。4つのサブテーマのもとで検討を行った。1EBウイルス関連胃癌の癌細胞でのmicroRNA異常(ウイルス由来、癌細胞由来):EBウイルス関連胃癌のEBウイルス由来microRNAのプロファイリングを行い、EBウイルス感染リンパ腫や鼻咽頭癌同様、BART7の高い発現を認めた。また、EBウイルス関連胃癌組織で高い発現を示す上位10位のmicroRNAは、実験的にEBウイルスを感染させた胃癌細胞株でも同様に発現されていることを確認した。現在、これらのmicroRNAの中から胃癌細胞において、抗アポトーシス作用を有するmicroRNAを同定し、EBウイルス関連胃癌における役割を検討している。2エクソソーム放出:EBウイルス感染により、胃癌細胞で産生され細胞外に放出されるエクソソームが、いずれも親株に比し増加していることを見出した。EBNA1、EBER、LMP2A、BARF0の遺伝子導入では増加を再現できなかったことから、EBウイルス由来microRNA自体の役割も考慮する必要がある。また、エクソソームに含まれるEBウイルス由来microRNAの中ではBART7が多いが、一部のmicroRNAは細胞内に比し、エクソソーム内により多く含まれていることも明らかになった。3リンパ球などに取り込まれたmicroRNA、さらに4引き起こされた機能変化による癌細胞への影響: SNU719から放出されたエクソソームが、Tリンパ球細胞株、Jurkatに効率よく取込まれることを確認した。現在、Jurkat細胞を対象に、BART7導入前後にRISC (RNA induced silencing complex)の構成蛋白Ago2に対する抗体を用いて免疫沈降を行うことにより、BART7の標的となる遺伝子の同定を行っている。癌細胞に影響を与える候補分子の同定につなげたい。連携研究者は国田朱子、牛久綾、阿部浩幸助教。

連携研究者は国田朱子助教、牛久綾助教、阿部浩幸助教である。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、以下の点で着実に研究を進めた。1EBウイルス関連胃癌の癌細胞でのmicroRNA異常:「EBウイルス関連胃癌組織で高い発現を示す上位10位のmicroRNAが実験的にEBウイルスを感染させた胃癌細胞株でも同様に発現されていた」事実を確認したことは、実験的感染系の有用性を確認した結果であり、今後の研究を進めるに当たり重要な結果である。2エクソソーム放出:EBウイルス感染により、胃癌細胞で産生され細胞外に放出されるエクソソームが、いずれも親株に比し増加していることは、ウイルスの戦略という視点からは非常に重要であり、その機構解明が必要である。とくにこれまでの潜在期蛋白に加え、cluster 1、cluster2のmicroRNA群について、発現ベクター(Raab-Traub教授供与)を用い、検討を加える予定である。3エクソソーム内microRNA、リンパ球などに取り込まれたmicroRNA:エクソソームに含まれるEBウイルス由来microRNAの中で濃縮されているものについて、免疫細胞を対象に優先的に機能変化を検討していく必要がある。4引き起こされた機能変化とそれによる癌細胞への影響:現在、BART7導入Jurkat細胞に導入し、RISC (RNA induced silencing complex)の構成蛋白Ago2に対する抗体を用いて免疫沈降を行い、BART7の標的となる遺伝子の同定を行っているが、解析により癌細胞に影響を与える候補分子の同定につなげる必要がある。4つのサブテーマのもとでmicroRNA異常の全貌解明を目指す。1EBウイルス関連胃癌の癌細胞でのmicroRNA異常(ウイルス由来、癌細胞由来):今後、胃癌細胞に加え、不死化胃細胞GES1へのEBウイルス感染によって発癌初期におけるmicroRNA異常の意義について明らかにする必要がある。2分泌されたエクソソーム中のmicroRNA: cluster 1、cluster2のmicroRNA群導入による胃癌細胞機能変化、とくにエクソソーム放出への影響に関して検討を加える。3リンパ球などに取り込まれたmicroRNA:ウイルス由来microRNAの導入による発現プロフィール変化について、とくにエクソソームに濃縮されているEBウイルス由来microRNAに着目して検討していく必要がある。4引き起こされた機能変化による癌細胞への影響:EB
術後の早期離床を実現する看護介入プログラム開発に向けた基礎的研究

患者および看護師が認識する術後の離床を実現する要素、離床の効果を明らかにし、離床を促進する看護ケア構築の基礎資料とすることを目的に、消化管術後患者8名、消化器外科病棟に勤務する看護師9名を対象とした半構成的面接を実施した。その結果、患者の離床を実現する9つの要素と、離床によりもたらされる6つの効果が明らかになった。本研究の結果より、離床を促進するためには歩行を促すだけでなく、起きるきっかけや起きていられる環境づくりが重要であることが示唆された。本研究は、術後の早期離床に向けた看護援助プログラムの開発に向けた基礎研究に位置付けられるものであり、研究1「消化器外科領域における早期離床の文献レビュー」、研究2「消化管術後の離床を実現する要素と離床の効果」を実施する。今年度は以下の2点に取り組んだ。1.文献検討:消化器外科領域における離床の内容、方法、成果を整理することを目的に、医療系の文献検索システムを用いて国内外の文献を収集した。術後の離床は、古くからその実践、成果が報告されているが、近年はERAS(Enhanced Recovery After Surgery)プロトコルに代表される周手術期リハビリテーションプログラムの開発・実践が広がり、離床はプログラムを構成する介入項目のうちの一つに位置付けられていた。離床に関する研究は、有効性や安全性の検証、術前の教育的介入の効果を検討した研究が多く、実施に離床を促進するための看護介入についてはほとんど研究されていなかった。消化器外科領域では、離床開始のタイミング、頻度、強度を示すガイドライン等はなく、施設により実践内容が大きく異なる現状が推察された。2.インタビュー調査に向けた研究計画の検討:次年度、患者および看護師が認識する離床の影響要因と効果を明らかにするインタビュー調査を予定しており、その実施に向けて対象者のリクルート方法、インタビュー内容の検討を行った。本年度は研究2「消化管術後の離床を実現する要素と離床の効果」を実施した。本研究は、術後患者の離床を実現する要素と離床の効果について、患者および看護師がどのように認識しているかを明らかにすることを目的としたインタビュー調査である。対象者は、消化管術後の入院患者8名(2施設を対象)、消化器外科病棟に勤務する臨床経験年数5年目以上の看護師9名(3施設を対象)とし、術後の離床に必要な要素、離床の効果などについて、インタビューガイドに沿った半構成的面接を実施した。その結果、離床の実現には(1)バイタルサインが安定していること、(2)疼痛・悪心・眩暈などの身体症状が緩和されていること、(3)寝衣やルート類が動きやすい状態に整っていること、(4)患者自身が起きる必要性を理解していること、(5)食事・排泄・検査など離床につながるきっかけがあること、(6)患者に離床の具体的な目標があることの6要素が必要であった。離床が患者にもたらす効果について、看護師は術後合併症予防、早期退院などの成果を認識し、患者は食事がとれる、しっかり歩けるようになる、動けたことで回復を実感する等、生活行動の再開や回復感を成果として実感していた。以上の結果から、離床援助プログラム開発に向けて、術後の離床を実現する要素と離床がもたらす効果をモデル化した。26年度が最終年度であるため、記入しない。研究2については順調に進展しているが、研究1の文献検討の結果を論文発表するまでに至っていない。医歯薬学文献検討については論文を執筆し投稿する。研究2インタビュー調査については研究計画書を作成し、実施する。
三叉神経領域疼痛における上位中枢系の関与特異性と病態解明に関する研究

1痛覚関連性心理的要素の解析口腔顔面領域への感覚閾値とうつ状態との関連性が示唆されたことを踏まえ、精神状態のみならず、遺伝的関与が大いに考慮できる性格との関連性を検索し、口腔顔面領域における感覚閾値との関連性する心理的要素をより詳細に解析した。手背と口腔顔面領域としての舌尖における感覚閾値それぞれに関与する性格傾向に相違が認められた。2口腔顔面痛患者を対象とした解析口腔顔面痛患者の協力を得て口腔顔面領域における感覚閾値と精神状態および性格との関連性を検索中である。健常人で得た結果の臨床現場へのフィードバックを行い臨床的意義の検討を進めた。口腔顔面領域の知覚は身体他部位に比べ、臨床的に心理的影響が大きいとされているが、詳細は明確にされていない。今回我々は健常人を用いて三叉神経領域として舌神経支配毎域である舌尖と比較部位として手背の温度感覚を測定し、その閾値と精神状態の関連性を検索した。対象者は健常人ボランティア55名(男性27名、女性28名)中央値27歳四分位偏差1.5歳であり、文書にて同意を得た上で精神科医による構造化面接(Mini International Neuropsychiatric Interview ver5.0.)と心理検査(SDS:Self-rating Depression Scale)感覚検査には手背と舌尖に圧感覚能検査(SW知覚テスター^<【○!R】>)温度覚検査(痛覚計^<【○!R】>)、[温覚感受最低閾値、熱痛覚感受最低閾値]、電流知覚閾値検査(neurometer^<【○!R】>)を行いロジスティック解析を用いて各種感覚に関連する心理的要因の検出を試みた。舌尖において圧感受能検査において加齢と閾値の低下に関連性が認められ、SDS得点の上昇とCPT2000Hz、温覚、熱感覚感受閾値の低下に関連生が認められた。よって舌尖の感覚閾値の低下は手背と比較してうつ状態尺度であるSDS得点の上昇との関連性が認められた。このごとからも口腔顔面領域の知覚が他の部位よりも精神状態の影響大きいこと可能性が示唆された。今後はこれらのことを踏まえてfMRIを用いて口腔顔面領域の知覚における情動との関連性の検索を行いたい。3脳機能撮像健常人ボランティアの協力を得てfMRIを用いて口腔顔面領域への痛覚を主とした感覚刺激などの各種パラダイム負荷時の脳機能評価法を開発し、健常人被験者において標準化を行っている。用いる感覚刺激種の検討中である。
プロテインキナーゼCのダウンレギュレーションの機構と情報伝達における意義

プロテインキナーゼC(PKC)のダウンレギュレーションの機構と情報伝達における機能を明らかにするため、PKCとカルパインに関する研究を行った。カルパインとPKCは細胞質のカルシウム濃度が上昇するとカルシウムを結合し、その結果細胞膜へ移行する。PKCは細胞膜でリン脂質とジアシルグリセロール、カルシウムの存在下に活性化され自己リン酸化される。一方、カルパインはカルシウムとイノシトールリン脂質4、5-ビスリン酸(PIP_2)の存在下に、自己触媒的に活性化される。活性型のカルパインは活性型の、すなわちリン酸化されたPKCのみを見分けて切断する。リン酸化されていない活性のないPKCは例え膜に移行しても切断されない。カルパインはPKCのほぼ中央部を切断し、N末端側の制御ドメインとC末端側のキナーゼドメインに相当する2種の断片が生じる。キナーゼドメインに相当する断片は活性ドヌインで、補助因子なしに活性を示す。このPKCの断片化は通常のcPKCは勿論、新しく発見されたnPKCでもおこる。このPKCの断片は不安定ですぐ消失する。断片はPKCの分解の中間体とも考えられるが、より積極的な機能をもっているかもしれない。カルパインはまたC-JunやC-Fosのような転写因子をも切断し、情報伝達をストップさせる。すなわち、カルパインはPKCを転写因子の切断を通じて細胞の情報伝達を停止させるモジュレーターとして機能している。活性型のカルパインは不安定で短時間のうちに消失するので、使いすてされる酸素と思われる。一方、カルパイン遺伝子はホルボールエステルに応答し。転写が活性化される。従って、新しく合成されたカルパインは、情報伝達のダウンレギュレーションに使われ量がへったカルパインのプールも補足するのに使われるものと考えている。転写が活性化される。カルパインは不活性な前駆体で,自己触媒的に活性型に変化する。この際非生理的に高濃度のカルシウムが必要なので,生体内でカルパインが活性型に変化する機構を研究した。リン脂貭,特にイノシト-ルリン脂貭ジリン酸(PIP_2)の存在下では生理的カルシウム濃度でカルパインの活性化がおきることを明らかにした。また,PIP_2と特異的に作用するネオマイシンがカルパインの活性化を特異的におさえるので,生体内のカルパインの活性化にもPIP_2が関与することが判明した。血小板をカルシウムイオノホアで刺激した際におこるカルパインの活性化では,1分以内にカルパイン前駆体が完全に消失し,それに対応して活性型カルパインが出現したが,これも数分で消失した。免疫電子顕微鏡では血小板刺激でカルパイン前駆体が細胞貭から細胞膜に移り,活性型カルパインは細胞膜の内側,または生体膜の細胞貭側に存在した。一方,プロテインキナ-ゼC(PKC)のcDNAの発現系を使い,PKCのダウンレギュレ-ションをしらべた。PKCαを発現させたCOS細胞をホルボ-ルエステルで刺激すると,PKCは細胞貭から細胞膜に移って活性化され,次にダウンレギュレ-ションされた。PKCの活性中心のKをRに変換した活性のないPKCのcDNAを発現させると,細胞貭から細胞膜への転移はみられたが,ダウンレギュレ-ションはしなかった。これは不活性なPKCでは膜へ移行したときに自己リン酸化がおこらないためで,カルパインはリン酸化された,すなわち活性型のPKCのみを特異的に識別して分解することが判明した。

また,GH_4Cl細胞をTRHで刺激すると,この細胞に含まれる3種のPKCの,β,εのうちεだけがダウンレギュレ-ションされ,αは膜へは移ったがダウンレギュレ-ションされなかった。PKC分子種のダウンレギュレ-ションにはリン酸化が必要であることがわかった。プロテインキナーゼC(PKC)の新しい分子種を検索し、これまでに10種類のPKC分子種を見出した。これらはいわゆるPKC、cPKCとカルシウム非依存性の新しいnPKC、およびカルシウムとホルボールエステルに非依存性の非典型的aPKCの3種類に分類できた。カルパインはcPKCをダウンレギュレートするが、nPKC、aPKCについては不明なので、これらのPKCがカルパインでダウンレギュレートされるか否かを検討した。ウサギ脳のnPKCεはμおよびmカルパインによって切断され、分子量4、5万のキナーゼドメインが生じた。このキナーゼドメインは補助因子の非存在下で活性を発現した。nPKCがカルパインの良い基質になることは、カルパインによるPKCのダウンレギュレーションが生理的にも重要であることを示している。事実、脳下垂体のGH細胞を脳下垂体ホルモン放出ホルモンで刺激するとプロラクチンの分泌が見られるが、この時にはnPKCεが特異的にダウンレギュレーションされる。ダウンレギュレーションはPKCの膜への移行と活性化を示す指標であり、nPKCεが生理的な情報伝達、すなわち、プロラクチンの放出反応に関与することがはじめて示された。現在、nPKCεのダウンレギュレーションが、情報発現の結果なのか原因なのか、また、結果であってもプロラクチン分泌に必須なのか否かについて、カルパインの活性をおさえるネオマイシンやアンチセンスRNAの添加効果をもとに検討を加えている。カルパインは転写因子のダウンレギュレーションをも行うなど、細胞内の種々の重要なタンパク質の代謝の引金を引く酵素である。PKCやこれらの酵素やタンパク質の相互作用についても検討している。
施設で働く介護職のスキル向上プログラムの開発ー認知症高齢者に焦点を当ててー

本研究の目的は、施設で働く介護職の認知症高齢者ケアのスキル向上を目指したプログラムの開発を行うことである。認知症高齢者ケアの実態把握のために半構成的インタビューを実施し、認知症の病態生理、合併症の疾患理解、治療薬の基礎知識等についての研修への要望が多いことが明らかになった。その結果をもとに認知症高齢者ケアスキルプログラムを編成し、2日間の研修を行った。プログラムに対する評価は肯定的で、研修で学んだことを業務に取り入れ対応の変化を感じているという記述がみられた。以上の結果から、本プログラムの有効性が示唆された。施設で働く介護職のスキル向上プログラム開発のために、施設内で認知症高齢者ケアを担っている介護職11名を対象にインタビュー調査を実施した。認知症高齢者ケアにおける工夫点や課題点について、半構成的インタビューを1人30分1時間程度実施した。インタビュー内容は承諾を得てICレコーダーに録音し逐語録を作成した。データは内容分析により分析した。対象の勤務年数は5年以下7人(63.6%)、6年7年が4人(36.4%)であった。結果は次の通りであった。1認知症高齢者ケアにおいて働き甲斐を感じた経験として15件が抽出され、「感謝をされた時」が最も多く8件(53.3%)であった。2ケアにおける工夫点では、受容する、相手を敬う、1人1人の行動を日ごろから観察してタイミングをみながら声かけをするなど26件の項目が抽出された。3ケアにおいて困難に感じることでは、同じことを何度も聞かれるのがつらい、反応が返ってこないなど17件が抽出された。4ケアを行っていくうえで学習したい内容として、認知症の病態や症状に関すること、合併症の疾患に関すること、薬剤に関することなど、疾患理解に関する内容が22件中7件(31.8%)で最も多かった。5仕事をしていくうえで必要なサポートとしては16件が抽出され、研修や勉強の機会の充実が5件(31.3%)で最も多かった。インタビュー結果から得られた内容を次年度の研修プログラムに反映させていく予定である。近年の研究で適切なケアや環境により認知症の問題行動や心理症状は予防、改善することが明らかにされてきている。平成18年度から介護老人保健施設に導入された軽度認知症に対する短期集中認知機能リハビリテーションは中核症状や問題行動、心理症状に有効であることが示された。しかし、その具体的プログラムは各施設に委ねられていて、標準化されたものはないのが実態である。一方、施設における高齢者ケアは、身体ケアは一定のマニュアルが整備されてきているが、認知症ケアにおいてはその整備はほとんどなされていない。そのようななか、認知症高齢者の精神的に不安定な状態、問題行動に対するケアは、介護職が最も困難と感じていることが報告されている。そこで、本研究では、老人保健施設や特別養護老人ホーム等の施設で働く介護職のスキル向上を目的としたプログラムの開発を行うことを目的とする。平成24年度は先行研究のレビューを行い、施設で働く介護職者のスキル実態調査について検討を行った。その後、研究代表者が所属する機関での倫理審査が承認された。介護老人保健施設及び特別養護老人ホームで働く介護職を対象に、認知症高齢者ケアのスキル向上プログラム開発を目的として2日間の研修を実施した。研修参加者は、男性7名、女性6名の13名で、介護福祉士有資格者が7名であった。平均年齢は38.9歳、介護職の勤務年数は平均3.3年であった。研修は昨年度実施した半構成的インタビュー結果から得られた内容を参考に構成した。1回目実施した後、2週間後に2回目を実施した。第1回は、1認知症高齢者のカウンセリング的対応、2認知症の病態生理、3認知高齢者のケアスキル、第2回は、1認知症の症状と薬物療法、2介護保険制度、3認知症高齢者ケアスキルとその課題について講演・演習やグループ討論で実施した。プログラムの評価はそれぞれの研修内容毎に適切さ、わかりやすさ、満足度、有益度について5件法で調査を行った。その結果は、プログラムの適切さでは2回目の1の84.6%が最も低かった。わかりやすさでは2回目の1の83.3%が最も低く、満足度ではすべての内容において肯定的評価が100%であった。有益度では、2回目の2の75.0%が最も低かった。以上のように全般的に肯定的評価が高かった。また、1回目の研修内容を実践のなかに導入したと回答した割合は83.3%であった。以上の結果から、本プログラムは施設で働く介護職の認知症高齢者ケアスキルの向上に有用であることが示唆された。今後実施予定のフォローアップ調査結果を加えて、さらに充実したプログラムの構築を行う予定である。平成27年度は昨年度実施した研修会のフォローアップ調査を実施した。対象は介護老人保健施設及び特別養護老人ホームで働く介護職で昨年度の研修会に参加した者である。調査内容は、介護職自身の1職業性ストレス、2セルフエスティーム、3心身の訴えについての調査、研修内容の評価として4研修参加後の仕事上での変化とその内容、5研修参加後の利用者に対する気持ちの変化とその内容、6研修内容の業務への取り入れの有無とその内容を調査した。アンケートの有効回答は10名(83.3%)であった。その結果、研修参加前に比べて3カ月後のセルフエスティームは高くなっていた。

研修参加後の仕事上での変化では9名が変化したと回答し、「利用者の気持ちを考えるようになった」「気持ちが楽になった」「以前よりも前向きな気持ちで仕事に向かえることが増えた」など利用者に対する見方や接し方の変化が記述されていた。研修参加後の利用者に対する気持ちの変化では、5名が変化したと回答し、「待つことができるようになった」「視点を変えることの大切さを認識し変えることが増えた」「施設での生活が少しでも楽しく充実した生活であってほしいと以前にも増して思うようになった」などが記述されていた。研修内容の業務への取り入れでは9名が取り入れたと回答し、カウンセリング的対応、コラージュなどを実践したことが記述されていた。認知症高齢者ケアにおいては、まず認知症を理解し対応することが基本となる。本プログラムは介護職への事前アンケート結果から、認知症の病態生理や症状と薬物療法等、認知症を理解するために必要な基本項目と具体的な対応方法等から内容を構成した。フォーローアップ調査結果からも本プログラムの有効性は示唆された。今後は標本数を増やし効果検証を継続していくことが課題である。本研究の目的は、施設で働く介護職の認知症高齢者ケアのスキル向上を目指したプログラムの開発を行うことである。認知症高齢者ケアの実態把握のために半構成的インタビューを実施し、認知症の病態生理、合併症の疾患理解、治療薬の基礎知識等についての研修への要望が多いことが明らかになった。その結果をもとに認知症高齢者ケアスキルプログラムを編成し、2日間の研修を行った。プログラムに対する評価は肯定的で、研修で学んだことを業務に取り入れ対応の変化を感じているという記述がみられた。以上の結果から、本プログラムの有効性が示唆された。平成26年度の計画通りに概ね進行している。地域看護学平成26年度に実施したプログラムについて、研修終了3カ月後にフォローアップ調査を実施し内容を検討する。その後研究成果をまとめて発表する。当初の予定では初年度(平成24年度)にインタビュー調査を実施予定であったが、平成24年度中に実施できなかったために、今年度インタビュー調査を実施した。インタビュー調査の結果では、今後予定しているプログラム開発につながる有益な情報を収集することができた。この結果を反映させて介護現場に求められている認知症高齢者介護ケアのスキル向上プログラム開発を実施していく。研究倫理申請提出の遅れにより進行がやや遅れている。1年目の研究の遅れによりフォローアップ調査が平成27年5月の実施となったため、その経費として次年度使用額が生じた。平成25年度に実施したインタビュー調査の結果を踏まえてプログラムの内容を精選し開発する。そして最終年度のまとめを行う予定である。施設における認知症高齢者に対する介護職のケアの実態についてインタビューによる情報収集を行う。その後、収集した介護の実態を踏まえて、認知症高齢者ケアのスキルアップを目指したプログラムによる研修会を開催する。対象は県内の施設で働く介護職とする。研修会は2回開催する。その後研修受講者は、各自の勤務する施設において、研修で習得したスキルを認知症高齢者に定期的(2週間に1回など)に、1クール3か月間実践する。
難治性てんかんに関わるコンタクチン関連蛋白質の分子間相互作用の解析

跳躍伝導のKチャネルの局在に関与するCaspr2の細胞内部分と直接結合する分子として小胞体への蛋白質パッケージングに関わるcarboxypeptidase E(CPE)を同定した。これら両者間の相互作用を検討した結果、Caspr2とCPEはともにラット大脳皮質2,3層のapical dendritesに共存し、細胞内のゴルジ/小胞体に共局在しており、Caspr2の膜輸送はCPEを介したtrans-Golgi networkによることを明らかにした。皮質形成異常を伴う難治性てんかんの一原因遺伝子として同定されたコンタクチン関連蛋白質2(Caspr2)はKチャネルの局在に関わることが知られているが、その分子機構の解明を目指し、本年度はまず、Caspr2細胞内部分に結合する分子を酵母Two-Hybrid screening法を用いて同定した。3.5x10^6個ヒト脳cDNAライブラリーからCaspr2細胞内部分に結合する分子をスクリーニングした結果、58種類、78個の陽性クローン(unknown22個を含む)を検出した。12個は同一遺伝子carboxypeptidase E(翻訳領域1431bp)をコードしており、共通してC端部(895-1431bp)が存在することから、この部分を介してCaspr2細胞内部分と結合することが示唆された。実際に、全長carboxypeptidase EとCaspr2細胞内部分を用いたGST-pull down並びに免疫沈降実験の結果、両者が直接的に結合していることが明らかとなった。Carboxypeptidase Eは神経ペプチドのC末端を切断するペプチダーゼ活性を持つ他、膜貫通型は神経分泌細胞の調節性分泌経路でトランスゴルジネットワーク(TGN)から分泌顆粒へのホルモン前駆体のソーティング受容体として働く。Caspr2はTGNを介して膜輸送されることから両分子の相互作用が興味深い。一方、他の結合分子としてPALS2-β-splicing variantを得た。PALS2は分子構造内にPDZドメインを持ち、分子間複合体形成のコア蛋白質として働く。Caspr2及びKv1.1、Kv1.2チャネルはC末端部にClass IIPDZドメイン結合モチーフを持つことから、両分子がPDZドメイン蛋白質を介して複合体を形成する可能性がある。これらの結果を基に、次年度は生体内での相互作用の詳細を検討する。難治性てんかん発症の一つに遺伝的背景があることが明らかとなり、その原因遺伝子の一つに神経接着分子でありミエリンのパラノード部に局在するCaspr2が同定された。Caspr2はKチャネルの局在化に重要な因子であることが知られている。これまでの本申請研究において、Two-hybrid法を用いて、Caspr2の細胞内部分と結合する分子としてcarboxypeptidaseE(CPE)を同定した。今回の研究では、(1)GST-pull down法を用いて両分子が直接結合すること、(2)in vitro translation法を用いて細胞内領域同士が結合すること、(3)その結合にはCaspr2末端部のPDZドメイン結合領域を必要としないことを明らかにした。さらに、(4)抗Caspr2抗体及び抗CPE抗体を用いた免疫沈降実験により、ラット大脳皮質可溶性画分からお互いに免疫沈降されることを明らかにし、生体内における相互作用の可能性を示唆した。また、(5)各々の分子に対する子特異抗体を用いた免疫組織染色により大脳皮質第2, 3層のapical dendritesにCaspr2, CPE及びKv1. 1が存在し、これらの染色が重なることを明らかにした。さらに、(6)Caspr2及びCPEのcDNAsをCOS-7細胞に導入後、各種の細胞内小器官に対する特異マーカーと蛍光免疫二重染色を行った結果、いずれの分子もゴルジ装置に局在することが明らかとなった。以上の結果から、本年度研究において、Caspr2及びCPEはゴルジ装置に局在しKチャネル(Kv1. 1)の細胞移動に関与する可能性が示唆された。神経細胞に発現する膜貫通型分子コンタクチン関連蛋白質(Caspr)であるCaspr2は軸策のジャクスタパラノードに局在し、Kチャネルの局在化に関与すると共に、難治性てんかんの遺伝的素因の一つとして同定された。しかし、Kチャネル局在化への分子機構は明らかにされていない。本研究ではCaspr2細胞内部分と結合する分子carboxypeptidase E (CPE)を同定し、膜輸送との関連について検討してきた。今年度の研究実績を以下に示す。(1)ラット視神経の免疫染色により、ミエリン部にCaspr2染色は確認できたがCPEの明らかな局在は認められなかった。(2)CPEとKチャネルの免疫沈降実験では両分子間の直接結合を認めなかった。(3)大脳皮質の蔗糖濃度勾配分離法による細胞内各分画において,Caspr2及びCPEの両分子はGolgi/ERに共局在した、(4)Caspr2及びCPEのcDNAsを単独導入したCOS-7細胞では、各々、Golgi/ER分画に存在した。

(5)両分子cDNAsを導入し共に強発現させた細胞ではGolgi/ERに共局在すると共に、Caspr2の一部は細胞膜へも移送された。以上の5点であった。他に、難治性てんかん患者の血液から遺伝子変異の探索を行う予定であったが、遺伝子変異に伴う難治性てんかん発症の割合が1%であることから本研究課題における遺伝子探索を断念した。以上の結果から、本研究において、Caspr2とKチャネル間の相互作用における鍵分子の発見には至らなかったが、Caspr2はCPEとの結合によりトランスゴルジ輸送系を介して膜へ移送されることを明らかにした。
有機-無機複合体を基盤とした分子・イオンの凝縮・変換システムの創製

エネルギーや物質の有効利用を可能にする機能性固体の開発は重要課題の一つである。本研究では、ナノサイズの金属酸化物クラスターを、金属錯体や単核金属陽イオンと複合化することにより、細孔の径・体積・次元性、ゲスト分子に対する親和性が制御された機能性空間を有するイオン結晶(複合体)が構築されることを見出した。さらに、結晶格子内へのゲスト分子の吸着過程・状態をin-situ分光法、X線回折法や量子化学計算を用いて解析し、吸着分離・触媒材料としての機能開発を行った。二欠損型シリコタングステートと有機アンモニウムの複合化触媒I・H_2Oを合成した。粉末X線構造解析及び分子力学計算により、シリコタングステートが正方晶格子を形成し、有機アンモニウムがシリコタングステートを囲むように存在していた。複合体I・H_2Oは格子内に細孔を持たなかった。複合体I・H_2Oに含まれる結晶水は室温真空排気により脱離しゲストフリー相Iが得られた。複合体Iの粉末XRDパターンはI・H_2Oと同様であったことから、結晶水の脱離による構造変化は起こらない。複合体Iの窒素比表面積は小さく、I・H_2Oの結晶格子内に細孔が見られないことと合致する。複合体Iは酢酸エチル溶媒中で過酸化水素を酸化剤としたI-ヘキセンのエポキシ化反応に活性を示した。反応中にIをろ過により除去すると反応が停止し、反応溶液中にIの溶解は見られず、Iは不均一系触媒として働いた。次に、Iの反応基質及び酸化剤の吸着特性について検討した結果、Iは細孔を持たないにもかかわらず、酢酸エチル共存下でI-ヘキセン、過酸化水素を吸着することが明らかとなった。酢酸エチルの吸着に伴いIの結晶格子は正方晶から立方晶へと変化し、格子体積が増加した。以上の結果より、I-ヘキセン及び過酸化水素は酢酸エチル共存下でIに吸着され、固体バルク全体で反応が進行するものと考えられる。複合体Iに吸着された酢酸エチル分子の運動性を、^<13>C-固体CPMASNMRスペクトルの接触時間に対するシグナル強度依存性を用いて検討した。その結果、接触時間の増加に伴い、Iを構成する有機アンモニウムのブチル鎖のシグナルが速やかに減衰したのに対し、酢酸エチル分子のシグナルは増加し続け、酢酸エチル分子の運動性はブチル鎖と比べて非常に高いことがわかった。このことは、Iに吸着された酢酸エチル分子がブチル鎖の間をくぐって固体バルク内を速やかに拡散していくことを示唆している。本研究は、金属の核数と距離が精密に規定されたポリオキソメタレートアニオン(=無機ユニット)と対カチオン(=有機ユニット)との複合化による機能性固体の構築を、サブナノミクロンレベルで行うことを目的としている。無機物の持つ機能性(主に凝縮(吸着)・変換サイト)と有機物の持つ構造設計性(親水性/疎水性、構造柔軟/堅固、動的自由度の導入)の協奏による新奇な機能(吸着分離、吸蔵、触媒、イオン伝導、磁性、電子材料)の開発に重点をおいている。平成23年度は、オレフィンや二酸化炭素を高選択的に吸着する多孔性固体、形状選択的に酸反応や酸化反応が進行する複合体触媒、の開発を行った。特に前者では、ポリオキソメタレートアニオンとハロゲンを導入したマクロカチオンとの複合化により多孔性イオン結晶を得た。複合体は一次元細孔を有しており、細孔壁には電気陰性度の高い酸素やハロゲンが露出していた。複合体を室温真空排気処理すると、ほぼ構造を保持したまま結晶水が脱離し、ゲストフリー相が得られた。複合体の吸着特性を検討した結果、エチレン/エタン、プロピレン/プロパンの吸着量の比はそれぞれ6.1と3.6と高い値を示した。13C-MASNMR、DFT計算、モンテカルロ計算により、エチレンのπ電子と電気陰性度の高いマクロカチオンのハロゲンやポリオキソメタレートの酸素との間に強い静電的相互作用が働いていることが示唆され、無機ユニットと有機ユニットとの協奏により機能が発現したといえる。本研究は、金属の核数と距離が精密に規定されたポリオキソメタレートアニオンと対カチオンとの複合化による機能性固体の構築を、サブナノミクロンレベルで行うことを目的としている。特に無機物の持つ機能性(主に凝縮(吸着)・変換サイト)と有機物の持つ構造設計性(親水性/疎水性、構造柔軟/堅固、動的自由度の導入)の協奏による新奇な機能(吸着分離、吸蔵、触媒、イオン伝導、磁性、電子材料)の開発に重点をおいている。平成23年度までは有機ー無機複合化による機能開発を行なってきたが、平成24年度は、無機イオン性化合物を取りあげた。ヘテロポリ酸アルカリ金属塩A3[PW12O40]は、ヘテロポリアニオンが体心立方構造をとり、立方体の各辺と面の中心にアルカリ金属イオンが存在する。

カチオンとアニオンのサイト比は3:1であり、電荷比と合致する。一方、アニオンを3価の[PW12O40]3-から4価の[SiW12O40]4-に置換すると、電荷比-サイト比のミスマッチによりアニオンサイト欠陥が生成した。この欠陥サイトには、水は吸着されるもののメタノールやエタノールは吸着されず、サイズ選択的な吸着特性を示した。また、この欠陥サイトを利用すると、対カチオンであるセシウムイオンが種々の一価カチオン(リチウム、ナトリウム、ルビジウム、銀など)に交換されるものの、二価や三価カチオンには交換されず、選択的なイオン交換特性を示した。本研究は、金属の核数と距離が精密に規定されたポリオキソメタレートアニオン(=無機ユニット)と対カチオン(=有機ユニット)との複合化による機能性固体の構築を、サブナノミクロンレベルで行うことを目的としている。平成22年度23年度の成果として、(i)イオン交換により分子吸着能が変化する多孔性固体、(ii)形状選択的に酸化反応や酸反応が進行する複合体触媒、(iii)オレフィンや二酸化炭素を高選択的に吸着する多孔性固体、の開発を行った。いずれも、分子やイオンの「凝縮ユニット」と「変換ユニット」の集積化によるエネルギー操作システムであり、研究目的にかなっている。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度である平成24年度は、より高難度な吸着分離、触媒、イオン伝導機能の開発を行う。具体的には、(i)水素吸蔵材料,酸素/窒素分離材料,二酸化炭素/メタン分離材料の創製、(ii)微小空間内での不活性分子(二酸化炭素等)の活性化、(iii)高いイオン識別能を有するイオン交換体の創製、(iv)中温作動プロトン伝導体の創製、に焦点を絞る。
自己回帰モデルを用いた腎移植患者免疫ネットワ-クの時系列解折に関する研究

平成2年度までに、本研究の対象となった腎移植患者は8例である。腎移植術前および術後は13日毎、30回以上の静脈採血により検体を得、次の項目につき検討を行なった。リンパ球サブセットでは、CD4、CD8、leu7、OKT9を、またクレアチニン、BUN、WBCを測定した。さらに尿中NAG、β_2MG、一日の尿量などを測定項目とした。これらの項目の測定値30回以上を各症例毎に、コンピュ-タ-に入力、自己回帰モデル(赤池原法氏、和田により臨床デ-タ-解析用に修正を行なってある)を用い検討を行なった。血清クレアチニンやBUNの変動と上記諸細胞ならびにNK細胞などとの相互作用についての検討によると細胞性免疫は、腎機能障害の原因として働くだけでなく、その結果としても大きな影響を受けていることが示された。また、尿中のNAGや、血清クレアチニンの変動はCD4、CD8、NK細胞などにより、影響を受けることが判明した。さらに、パワ-寄与率およびインパレス応答の結果から、CD4とCD8の間にはネガディブフィトバック関係があり、数日遅れて互いに抑制しあっている可能性が示唆された。CD8細胞からのNAGへの影響は明確ではなかったが、その逆方向の応答は各症例間に共通性があった。CD4と、尿中NAG変動の関わりをみると、症例により応答の方向性が一定せず、腎機能障害因子としてのCD4細胞の明らかな関与は確認できなかった。D4とCD8は、拒絶反応に対して影響因子となる可能性が考えられたが、その影響度は個人差が大きく一様に論じることができなかった。これの解決のためには、背景因子を詳細に検討する必要があると考えた。これまでの結果から本法は腎移植患者の免疫ネットワ-クの解析に有用であるが、拒絶反応を探るためにはさらに異なった多種類の因子の考慮が必要であると思われた。昭和63年度中に腎移植患者3例につき、CD4、CD8、leu7、okt9、などのリンパ球サブセットおよびクレアチニン、BUN、WBC、尿中NAG、B_2MG、尿量を測定した。これを赤池が開発し、和田による臨床データ解析用に修正した自己回帰モデルを用いて検討した。症例1では低周波領域において、CD8の動きの60%前後がCD4によって制限されるが、他の変数には影響を受けない。症例2では、CD4からの影響は少ないが、そのかわりに尿中のNAGによっても影響をさらに僅かではあるが、NK細胞からの影響も受けていることが判明した。症例3では、CD4からの影響が強く、比較的高周波領域でかなりの寄与がみられた。CD4の変動についての解析では、全体的に他の変数からの寄与が少ない傾向にあるが、症例2では、CD8の場合と同様にNAGからの影響が比較的大きい。NK細胞の変動について見ると、症例1では、他の変数からの寄与が少なく、症例2ではCD8から、症例3ではCD4からの寄与が比較的強い。NAGの変動に関する解析結果は、症例1では他の変数からの影響が少なく、症例2ではCD4、8からの寄与が多少見られる。例3ではCD4からの影響が低周波から高周波領域にわたっている。これらの所見から腎移植患者の免疫ネットワークは、各患者でかなり共通する部分がある。尿中のNAGを腎障害の指標のひとつとすると、これによって免疫ネットワークは影響を受けることは確かである。尿中のNAGや血清クレアチニンの変動はCD4、CD8、NK細胞などによってかなり影響を受けていることが判明した。このことについては、第21回日本移植学会総会(福岡)にて発表した。平成元年度までに、腎移植患者における免疫ネットワ-クの解析は、6例に増えた。これまで、13日ごとに30回におよび静脈採血を行ないCD4、CD8、leu7、OKT9などのリンパ球サブセットおよびクレアチニン、BUN、WBC、尿中NAG、β_2MG、尿量の測定をし、自己回帰モデル(赤池原法、和田による臨床デ-タ-解析用に修正)を用い検討したが、尿中のNAGや、血清クレアチニンの変動はCD4、CD8、NK細胞などにより影響を受けることが判明した。さらに症例の増加により、23の知見を得た。パワ-寄与率およびグンパルス応答の結果から、CD4とCD8の間にはネガティブフィトバック関係があり、数日遅れて互いに抑制しあっている可能性が示唆された一方、CD4と尿中NAG変動の関わりをみると、症例により応答の方向性が一定せず、腎機能障害因子としてのCD4細胞の明らかな関与は確認できなかった。またCD8細胞からのNAGへの影響も明確ではなかったが、その逆方向の応答は各症例間に共通性があった。その他、血清クレアチニンやBUNの変動と上記諸細胞ならびにNK細胞などとの相互作用についての検討でも細胞性免疫は、腎機能障害の原因として動くだけでなく、その結果としても大きな影響を受けていることが示された。CD4とCD8は、拒絶反応に対して影響因子となる可能性が考えられたが、その影響度は個人差が強く、一様に論じることができない状況から、背景因子を洋細に検討する必要性を認めた。これまでの結果、本法は腎移植患者の免疫ネットワ-クの解析に有用であるが、拒絶反応を探るためには、さらに異なった多種類の因子の考慮と症例を重ねる必要があると思われた。

腎移植術前および術後は13日毎、30回以上の静脈採血により検体を得、次の項目につき検討を行なった。リンパ球サブセットでは、CD4、CD8、leu7、OKT9を、またクレアチニン、BUN、WBCを測定した。さらに尿中NAG、β_2MG、一日の尿量などを測定項目とした。これらの項目の測定値30回以上を各症例毎に、コンピュ-タ-に入力、自己回帰モデル(赤池原法氏、和田により臨床デ-タ-解析用に修正を行なってある)を用い検討を行なった。血清クレアチニンやBUNの変動と上記諸細胞ならびにNK細胞などとの相互作用についての検討によると細胞性免疫は、腎機能障害の原因として働くだけでなく、その結果としても大きな影響を受けていることが示された。また、尿中のNAGや、血清クレアチニンの変動はCD4、CD8、NK細胞などにより、影響を受けることが判明した。さらに、パワ-寄与率およびインパレス応答の結果から、CD4とCD8の間にはネガディブフィトバック関係があり、数日遅れて互いに抑制しあっている可能性が示唆された。CD8細胞からのNAGへの影響は明確ではなかったが、その逆方向の応答は各症例間に共通性があった。CD4と、尿中NAG変動の関わりをみると、症例により応答の方向性が一定せず、腎機能障害因子としてのCD4細胞の明らかな関与は確認できなかった。D4とCD8は、拒絶反応に対して影響因子となる可能性が考えられたが、その影響度は個人差が大きく一様に論じることができなかった。これの解決のためには、背景因子を詳細に検討する必要があると考えた。これまでの結果から本法は腎移植患者の免疫ネットワ-クの解析に有用であるが、拒絶反応を探るためにはさらに異なった多種類の因子の考慮が必要であると思われた。