hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規ウシ腸管上皮細胞株によるプロバイオティクスの消化管自然免疫調節機構の解明

家畜飼料や糞便由来乳酸菌53菌株について詳細に解析した。ウシ腸管上皮細胞株と組織解析により、微生物成分認識受容体のうち、各種TLR、NOD1、PGLYRPの強発現を見出した。腸管上皮細胞は、菌体表層成分を認識する微生物成分認識受容対を特徴的に発現していたことから、主に菌体内ではなく菌体表層成分の認識により、消化管内へと移行した乳酸菌等の微生物を識別していることが示唆された。本年度は、昨年度までのデータを基礎として、更に有望な家畜飼料由来の乳酸菌株の分離・性状解析・選抜と、ウシ腸管上皮細胞株における十数種類の自然免疫レセプターの詳細な解析を行った。大家畜の消化管自然免疫調節作用に有用な乳酸菌の選抜において、数多くの飼料素材からの分離の重要性を考慮し、イタリアンライグラス牧草サイレージより乳酸菌を37菌株分離し、そのうち23菌株について免疫調節ポテンシャルを考慮して詳細に検討した。生理・生化学的性状解析および16S rDNAシークエンス解析により、分離菌株を7グループに分類した。本研究により、これまで本サイレージより分離報告のないLactobacillus coryniformis subsp. torquensとLeuconostoc mesenteroides subsp. dextranicumが初めて分離され、これら新規分離株の自然免疫調節作用が強く期待された。ウシ腸管上皮細胞株の詳細な解析により、細胞膜貫通型Toll-like receptor(TLR)ファミリーおよび細胞内Nucleotide-oligomerization domain(NOD)ファミリーの顕著な発現が認められ、特にTLRI、TLR2、TLR3、TLR4、TLR5、TLR6、NOD1の強い発現を見出した。ウシ腸管上皮細胞は、菌体の細胞表層成分を認識するパターン認識受容体を特徴的に発現していたことから、主に菌体内成分ではなく菌体表層成分の認識により、サイレージから消化管内へと移行した乳酸菌等の微生物を識別していることが考えられた。
潰瘍性大腸炎を発症／悪化させる特定細菌の病原因子の探索と治療・予防法の確立

潰瘍性大腸炎(ulcerative colitis; UC)は炎症性腸疾患に分類され、時に下血を伴う下痢および腹痛を主症状とし、寛解と再燃を繰り返して慢性的経過を辿る。未だ発症メカニズムは解明されておらず、根本的な治療方法も確立されていない。我々は、UCモデルマウスの腸管内において有意に増加する特定の細菌種の存在を見出し、さらに、当該菌をUCモデルマウスに投与することにより病態が重症化することを実験的に証明した。単独菌であることの利点として、マウス病態悪化のトリガーとなる菌体分子の特定が容易になり、当該菌をより詳細に分析することで、マウス病態悪化因子を見出すことが出来ると考えている。
原始星誕生領域発見の試み

昨年度は原始星誕生領域発見を目指し、原始星の母胎のガス雲の質量、密度分布、運動状態、原始太陽系星雲の発見等を調べる為、45m鏡を用いて、タウルス領域のTーTauri星の分子線観測を行った。程どのTーTauri星では星の所でガスが欠如(穴)になっている事が判明しました(1990年日本天文学会春季年会A34)。星に付随したCOガスのピ-クが見つからなかったので、今年度は太陽系形成の有力な二つのモデル、京都モデルとキャメロンモデルについて、温度分布と密度分布を仮定して、輻射輸送の方程式をディスク全体に亘って積分し、COガスの強度を数値計算しました(1990年日本天文学会秋季年会B120)。この計算結果によると0.01Moのガスディスクを仮にフェ-スオンに見た場合、45m鏡で0.6Kの強さで受かるという事になります。その為、45m鏡でdeepに見れば検出可能で、特に遠赤外の観測よりmassiveな塵ディスクが見つかっているGGーTouというTーTauri星を45m鏡で観測しました。生憎、天候のせいか検出できませんでした。今年はこの他に、太陽近傍10pc程度の距離にある塵円盤が見つかっているベカタイプのLyr等の星のCO検出も試みました。結果は否定的で、これらの星の塵円壁にはガスは残ってはいないという結論となります。これ等の結果は今年の春季年会で報告される予定です。この他、W58、W31等の大質量星生成領域の分子線観測も行いました。これらの領域では多くのdenseコアが形成され、その中で大質量星が誕生している。これ等のdenseコアはより小さなコアから形成されており、その称々なスケ-ルの間の関係が離散的(23のべき条)である事を提案した。今後他の領域でも同じような傾向があるか調べたい。この他、オリオングライトバ-の光解離領域についても干渉計及び45m鏡の観測を試みた。大質量産生成の機構解明を目指し、今年度はより細かい構造を明らかにする微視的なアプローチと広域マッピングによる構造の解明、星生成の大規模な系でのトリガー等の解明という両面からの研究計画を現在遂行中である。まず微視的なアプローチとして、我々がこれまで観測してきたW58領域の稠密HII領域K3-50の周りの微分回転するproto-stellar diskとアンモニアの観測より、原始星に降り注ぐガスが発見されているW31の回転ディスクの構造を明らかにしたい。具体的には、今年、NROの5素子干渉計でW31の回転ディスクを観測した。これは現在第2配列まで観測が終了し、計算機によるデータ処理を行っている。結果は45m鏡で見えなかった構造を明らかにしてより、今後他の干渉計の結果と突きあわせるなどして、このコアの構造がかなり明らかになる事が期待される。このようにコアの内部構造と干渉計を用いて明らかにし、星形成がコアの内部でどのように進行するかを詳細に調べていくと同時に、今年度は上記したように、星生成を大局的に捕える計画を進行中である。即ち大質量星生成のトリガーとしては、従来、HII領域の膨張、銀河の密度衝撃波、分子雲衝突が言われているが、現在の所、明確な証拠は無い。

この解明の為に大質量星生成領域の広域マッピングをし、上記したdenseコアが巨大分子雲から、どのように形成されるかに迫りたい。この為に今年度は45m鏡によりW58領域の分子雲の広域マッピングを行った。この結果も現在データ整理中であるが、中間報告を平成元年度の春季年会で発表する予定である。今後、他の大質量星生成領域の観測を提案したいと考えている。今年度は原始星の母胎のガス雲の質量あるいは速度幅等を調べる為に45m鏡を用いて、タウルス領域のT-Tauri星の分子線観測を行った。これは原始星誕生領域を捜すアプロ-チとして、母胎のガス雲の物理環境を把握しよういう試みである。最近Weintraub等(Apj.340,L69,1989)がT-Tauri星等をサブシリ波で観測した。彼等は幾つかのT-Tauri星の降着円盤を分解し、800μmで10002000AVスケ-ルの構造があること、その質量が太陽質量の数%である事を見つけた。我々は、この降着円盤と分子雲ディスクの関係、分子雲ディスクガスの散逸の時期等のプロセスの解明を目指し太陽質量程度の星で、原始星誕生の10年から木星形勢の10年、更に主系列星の10年までの間の色々な時期の星を選び出し、45m鏡で観測した。しかしながら、多数のT-Tauri星の^<13>CO、^<12>CO(J=1-0)観測を行ったにもかかわらず、ディスクガスが輝線で受かるどころか、雲に埋もれた星はCOが穴になっている事が判明した。晴れ渡ったT-Tauri星ではCOは全然受からなかった。これらの星では、分子雲ディスクガスは既に散逸してしまったのだろうか。45m鏡のビ-ム幅は17"でタウルス領域は3000AVにあたる。ビ-ムダイル-ションで受からないとすれば、ディスクの上限値を決定できるようになる。deepに観測してディスクが見つかれば、その速度幅、密度から原始星誕生領域の物理状況を推定する事ができる。今後より若い星を中心に、各年代の星を多数観測し、ガスの散逸課程を詳しく調べていきたい。以上の成果は平成2年度春季天文学会で発表される予定である。昨年度は原始星誕生領域発見を目指し、原始星の母胎のガス雲の質量、密度分布、運動状態、原始太陽系星雲の発見等を調べる為、45m鏡を用いて、タウルス領域のTーTauri星の分子線観測を行った。程どのTーTauri星では星の所でガスが欠如(穴)になっている事が判明しました(1990年日本天文学会春季年会A34)。星に付随じたCOガスのピ-クが見つからなかったので、今年度は太陽系形成の有力な二つのモデル、京都モデルとキャメロンモデルについて、温度分布と密度分布を仮定して、輻射輸送の方程式をディスク全体に亘って積分し、COガスの強度を数値計算しました(1990年日本天文学会秋季年会B120)。この計算結果によると0.01Moのガスディスクを仮にフェ-スオンに見た場合、45m鏡で0.6Kの強さで受かるという事になります。その為、45m鏡でdeepに見れば検出可能で、特に遠赤外の観測よりmassiveな麈ディスクが見つかっているGGーtairというTーTauri星を45m鏡で観測しました。生憎、天候のせいか検出できませんでした。今年はこの他に、太陽近傍10pc程度の距離にある麈円盤が見つかっているベカタイプのLyr等のCO検出も試みました。結果は否定的で、これらの星の麈円盤にはガスは残ってはいないという結論となります。これ等の結果は今年の春季年会で報告される予定です。この他、W58,W31等の大質量星生成領域の分子線観測も行いました。
ヒト有機イオントランスポータ群の機能解析と薬物腎排泄における役割解明

腎有機イオントランスポータ群は薬物の尿中排泄において重要な役割を果たしている。薬物腎排泄における各トランスポータの重要性や機能分担を明らかにすることを目的として、ヒト有機イオントランスポータの機能について解析した。正常腎組織ではhOAT1とhOAT3が他の薬物トランスポータと比較して高い発現量を示しており、薬物腎排泄において主要な役割を果たすと考えられる。これらトランスポータの機能解析を効率的に進めるため、前年度に構築したhOAT1及びhOAT3安定発現細胞(HEK-hOAT1及びHEK-hOAT3)を用いた。これまでの検討において、セファゾリンのhOAT1とhOAT3に対する阻害強度はほぼ等しいものの輸送特性が異なり、hOAT3によって輸送されること、セファゾリンの腎排泄がhOAT3発現量と相関することなどを見出した。本年度はさらに8種類のセフェム系抗生物質の輸送について検討したところ、hOAT1及びhOAT3の輸送活性を濃度依存的に阻害した。しかし検討した8種全ての抗生物質がhOAT1よりもhOAT3によって輸送された。また、エストロン硫酸などもhOAT3に顕著に輸送されるものの、パラアミノ馬尿酸や葉酸などはhOAT1によって効率よく輸送されることが明らかとなった。さらにメトトレキサートなどはhOAT1とhOAT3の両方で輸送された。以上の結果から有機アニオントランスポータhOAT1とhOAT3には基質認識特性が異なり、薬物ごとに腎排泄における寄与率が異なると推察された。また遺伝子多型の有機イオントランスポータに及ぼす影響について検討した。腎疾患患者群の解析からhOAT3遺伝子上にアミノ酸変異を伴う遺伝子多型が見出された。この変異について変異体を作成し輸送活性について検討した。その結果、wild typeと比較してエストロン硫酸やフェノールスルホフタレイン輸送は低下したもの、セファゾリンの輸送は上昇傾向を示した。従って、このアミノ酸変異によってトランスポータの機能が変化することが示唆された。以上の結果は腎有機アニオントランスポータの機能特性を解明するための有用な情報である。薬物腎排泄における各トランスポータの重要性や機能分担を明らかにすることを目的として、本年度はヒト有機イオントランスポータの機能解析並びにヒト腎組織切片中への基質取り込みについて解析した。ヒト有機アニオントランスポータの機能解析正常腎組織ではhOAT1とhOAT3が他の薬物トランスポータと比較して高い発現量を示しており、薬物腎排泄において主要な役割を果たすと考えられる。これらトランスポータの機能解析を効率的に進めるため、ヒト胎児腎由来293細胞を用いて安定発現細胞系を構築した。尿細管分泌されるセフェム系抗生物質、セファゾリンやセフジニル、セフチブテンのhOAT3発現細胞への取り込みは、hOAT1発現細胞と比較して顕著に高かった。従って、これらのセフェム系抗生物質がhOAT1よりもhOAT3を介して腎組織中へと移行することが示唆された。hOAT1やhOAT3が尿細管側底膜に発現するのに対し、hOAT4は刷子縁膜に発現する。これまでに腎機能検査薬フェノールスルホンフタレイン(PSP)はhOAT1及びhOAT3によって輸送されることを明らかにしてきたが、さらにhOAT4によるPSP輸送を確認した。また、セファゾリンやセフジニル、セフチブテンもhOAT4によって輸送されることが明らかとなった。従って、これらアニオン性薬物はhOAT1及びhOAT3によって腎組織中へ移行し、hOAT4によって尿細管管腔側へと排出されことが示唆された。ヒト腎組織切片中への基質取り込みhOAT1の代表的基質であるパラアミノ馬尿酸及びhOAT3の代表的基質であるエストロン硫酸の、腎組織切片への取り込みについて検討した。これらの基質は時間依存的に腎組織中へと取り込まれ、組織内の蓄積量には個体間で最大4倍の差が認められた。今後、腎組織への薬物移行について検討する予定である。以上、本年度は有機アニオントランスポータの機能解析のために安定発現細胞を構築するとともに、腎組織切片中への基質取り込み評価系を構築した。今後、両実験系における薬物輸送特性を比較する予定である。

また、エストロン硫酸などもhOAT3に顕著に輸送されるものの、パラアミノ馬尿酸や葉酸などはhOAT1によって効率よく輸送されることが明らかとなった。さらにメトトレキサートなどはhOAT1とhOAT3の両方で輸送された。以上の結果から有機アニオントランスポータhOAT1とhOAT3には基質認識特性が異なり、薬物ごとに腎排泄における寄与率が異なると推察された。また遺伝子多型の有機イオントランスポータに及ぼす影響について検討した。腎疾患患者群の解析からhOAT3遺伝子上にアミノ酸変異を伴う遺伝子多型が見出された。この変異について変異体を作成し輸送活性について検討した。その結果、wild typeと比較してエストロン硫酸やフェノールスルホフタレイン輸送は低下したもの、セファゾリンの輸送は上昇傾向を示した。従って、このアミノ酸変異によってトランスポータの機能が変化することが示唆された。以上の結果は腎有機アニオントランスポータの機能特性を解明するための有用な情報である。
APJ受容体の脂肪細胞特異的作用とエネルギー代謝ネットワークの解明

最近、脂肪組織は余剰なエネルギーを貯蔵する機能のほか、種々の生理活性物質を分泌する内分泌器官として全身の代謝制御に積極的に関与することが見出されつつある。当研究室によってクローニングされたAPJ受容体は、脂肪組織に高発現することから、脂肪組織にはAPJ受容体を介するエネルギー代謝制御系が存在する可能性が考えられるが、未だ不明である。そこで私は、APJ受容体の脂肪組織におけるエネルギー代謝制御機構の解明を本研究の目的とし、特に生理機能と分子メカニズムに焦点を絞り以下の解析を行うこととした。1.脂肪組織におけるAPJ受容体の生理機能解明APJ受容体の生理機能を解析するにあたり、直接個体レベルでの検証が必要であると考え、研究対象として当研究室にて作製された脂肪組織特異的APJ受容体過剰発現マウス(Tgマウス)を用いることとした。また、対照群として同腹の野生型マウス(WTマウス)を用い、外来性APJ受容体発現の影響を検討した。その結果、WTマウスと比べ、Tgマウスは体重に差はないものの、脂肪重量が有意に減少していた。また、エネルギー代謝の指標となる体温を測定したところ、Tgマウスは有意に高いことを見出した。以上より、脂肪組織におけるAPJ受容体はエネルギー代謝制御系として機能することが分かった。2.脂肪組織におけるAPJ受容体の分子メカニズムの同定個体レベルで認められた表現型の分子メカニズムを探るため、脂肪組織から抽出したRNAを用いたマイクロアレイ解析を行った。その結果、WTマウスと比べ、Tgマウスでは、生体内におけるエネルギー源としてのトリグリセリドの合成酵素の発現が低下し、一方、その分解酵素の発現が増加していた。興味深いことに、熱産生に関わる遺伝子の発現も上昇していた。これらのことから、脂肪組織におけるAPJ受容体は、脂肪分解を伴うエネルギー消費亢進や熱産生に関与することが示唆された。1.脂肪組織におけるAPJ受容体の生理機能解明解析するにあたり、直接個体レベルでの検証が必要であると考え、研究対象として当研究室にて作製された脂肪組織特異的APJ受容体過剰発現マウス(Tgマウス)を用いることとした。以上より、脂肪組織におけるAPJ受容体はエネルギー代謝制御系として機能し、その作用はエネルギーの利用や消費を亢進させることが示唆された。2.脂肪組織におけるAPJ受容体のシグナル伝達経路と標的因子の同定個体レベルで認められた表現型の分子メカニズムを探るため、脂肪組織から抽出したRNAを用いたマイクロアレイ解析を行った。これらのことから、脂肪組織におけるAPJ受容体は、脂肪全解を伴うエネルギー消費亢進や熱産生に関与することが示唆された。
スーサ遺跡（イラン）出土楔形文字資料の調査・整理・研究

イラン国立博物館テヘラン館には、古代の重要都市であるスーサ遺跡出土の楔形文字資料が多数保存されている。そのうち、シュメール語、アッカド語、エラム語文書の解読、翻訳、歴史・言語的・文化史的解釈と位置づけを行ってきた。2012年から2015年にかけ毎年1回又は2回の頻度でテヘランを訪れ、写真や3D映像などの資料を収集し、帰国後研究を続けてきた。また2014年12月には、その成果報告を兼ねた国際シンポジウムを、海外の一流研究者数名を招き京都大学ユーラシア文化研究所で催した。研究成果出版の用意も着々と進んでいる。科研報告書の形ですでに2冊出されているが、近いうちにISBNを得て公式出版の予定である。本研究は、研究代表者が分担者として参加している基盤研究A「イラン国立博物館所蔵楔形文字資料の研究」と提携している。研究チームは過去イラン国立博物館(テヘラン)に度々赴き、資料の写真撮影および3Dスキャニングによって膨大なデータを収集してきた。成果の一部を既に2012年秋に研究報告書Brick Inscriptions in the National Museum of Iran, A Catalogue(単行本)として発表し、私は主著者の一人としてエラム語王碑文ブリックを担当した。残った未公刊資料の研究続行が本年度の主要な活動である。そのため例年同様夏期にテヘランへ出張し、画像では不鮮明な部分を目視で確認する予定であった。しかし2013年6月のイラン大統領選挙後の変動で先方に人事異動があった影響を受け、我々のビザ申請への博物館の事務対応が送れ出発予定日に間に合わず、調査はキャンセルとなった。この間、我々は手持ち資料を用い研究を続け、成果確認のため研究打ち合わせを随時行った。イラン国立博物館との調整を続けた結果、12月末にテヘラン訪問が実現した。その際すでに我々が始めたマルヤン出土文書の研究状況を説明した。一方、日本チームの研究成果を発信し、海外の研究者と成果交換を行う国際シンポジウム計画がかねてからあったが、その具体化が始まった。シンポジウムのテーマ決定、期日決定、海外から招聘する研究者の人選等について検討し大筋を決定した。シンポジウムのテーマはAncient Iran:NewPerspectives from Archaeology and Cuneiform Studiesとなり、2014年12月6-7日に京都大学で開催することを決まった。海外でこのテーマに関し優れた実績をあげている研究者4人に発表参加を打診したところ、全員から快諾を得た。日本側からも研究班構成員に加え若干の研究者に発表内諾を得た。本研究は2012年度にスタートした科研基盤研究A「イラン国立博物館所蔵粘土板文書の調査・研究」(代表国士舘大学・前川和也、松島は研究分担者)と密接な関連がある。すなわちイラン国立博物館・テヘラン館所蔵の楔形文字文書のうち、スーサおよびチョガ・ザンビルから発見された文書を調査・整理して出版を行うこと(基盤Aの主目標)に加え、本研究ではそれを発展させ古代オリエント世界におけるイランの位置づけを解明し、東西に影響を及ぼしたイラン古代文明の様態究明を狙っている。このため松島を含む日本人研究者グループは、2011年度よりイランを訪れ、テヘランの博物館に所蔵されている文字資料を精密な写真と3次元スキャナを用いデータ収集してきた。そのデータの点検・確認作業は、松島も参加した2012年夏の現地調査で進展した。この研究活動には、科学研究費に加えて、2010年度よりトヨタ財団の助成(2013年10月末日終了)も受けた。以上の研究成果は、トヨタ財団助成に対する報告の意味も兼ね、2012年度に第一回目の出版物として刊行することとした。初回の出版は、古代イラン文明の重要な担い手であったエラム人が残したエラム語のブリックの碑文を対象とした。これまで基盤研究Aの参加メンバーとともに収集したデータをもとに、松島(本研究代表者)が碑文の翻字、翻訳を行い、文章構造について論述し、国際日本文化研究センターの寺村裕史が3次元スキャナの解説をした『Brick Inscriptions in the National Museum of Iran, A Catalogue』の出版が実現した。松島は基盤研究Aの研究分担者である他の3名とともに、2012年12月末にイランを訪問し、テヘラン博物館に上記の出版物を届けるとともに、スーサとチョガ・ザンビルを訪問し、遺跡の実態を調査して次の研究態勢作りに踏み出した。2014年度は、二つの国際学会において、研究課題の成果を取り入れた発表を行った。第一は、2014年11月5日-7日にパリ西=ナンテール大学において開催された国際研究集会「古代西アジアにおける女性の労働と社会的役割」における発表「エラム王碑文に見られる女性たち」“Women in ElamiteRoyalInscriptions"である。イランの古代遺跡から発見されたエラム語王碑文に、王家の女性の名がしばしば言及されている例を集め、女性の役割を提示した。古代オリエント世界で王碑文に女性の固有名詞が出てくる例は珍しい。イラン古代のエラム人社会独特の傾向を明らかにするとともに、女性史の観点からも意義ある発表となった。第二は、京都大学文学部付属ユーラシア文化研究センターで12月6日ー7日に開催された「イラン・日本共同プロジェクト第1回コロキアムー古代イラン・考古文献学における新たな展望」での発表、「タル・イ・マルヤン出土のフテルドゥシュ・インシュシナク王の碑文について」“A Royal Inscription of Huteldush-Inshushinak

from Tall-i Malyan"」である。従来はバビロニアとの戦いに敗れ、エラム中期のシュトゥルク王朝最後の王とされていた人物が、スーサから東方の町アンシャンに逃げ延び、そこで復権を実現したことを示唆したもので、メソポタミアとイランの歴史を見直す上で、大きな意味があると考える。またこのコロキアムでは、立案から海外からの招聘者との具体的交渉、その他様々な実務に携わったが、海外の研究者との交流促進という観点から、大きな収穫があった。以上の研究発表のために、イラン国立博物館に所蔵されている未公刊資料で、我々が昨年度までにデータを収集している資料を、今年度は熱心に解読・分析した。成果は確実に進展している。2回の国際学会を通じて、国際的な研究協力のネットワークを広げることが出来たのは、今後の研究促進に大いに役立つことであろう。4年計画の最終年度は、スーサ遺跡出のエラム語王碑文のうち、膨大な数であるため昨年度中に手を付けられなかった文書の研究を続けた。具体的には、紀元前二千年紀中葉のシュトゥルク王朝の文書およそ数十点である。これらの中には古い粘土板文書であるゆえに状態が不完全なものがある。また古代のエラム語自体が研究界で十分解明されていないため、解釈が困難なものがある。2015年9月初旬のイラン国立博物館テヘラン館における調査では、問題があるいくつかのタブレットやブリックの写真を再撮影し、欠損部分の確認などを行った。その結果をもとに帰国後いっそうの研究を重ねた。また2016年2月から3月にかけてフランス・パリに出張し、エラム語研究の一人者であるF.マルブラン・ラバット氏(フランス国立科学研究所上級研究員)と資料を前に様々議論し、助言を得て、文書解釈に大きな進展をみた。ほかにも何人かの専門家と面談したり連絡を取り合ったりして、研究を進めた。その結果、多くの文書について理解が進み、紀元前二千年紀のエラムとバビロニアの政治的・文化的関わり、エラム社会固有の特色などが浮かび上がってきた。顕著なのはまた王位継承に女性の血統が必ず絡んでいたことである。それ故エラム社会では、古代の他の世界に比べ、女性の地位や役割が重視されていた。これは古代中近東世界を考える上で重要な視点となる。以上の成果はイラン国立博物館の意向もくんで早期に発表される必要がある。そのための原稿準備にも力を注いだ。とりわけフランス出張は、文書の正確な理解と、学術的問題点の発見に有用であった。現在、チームを組んで博物館調査を続けてきた研究仲間と、成果出版の実現に向け準備を進めている。出版機関の選定、体裁の統一など、着々と具体的な様相について見通しが立ちつつあり、ごく近い将来に出版は実現するであろう。イラン国立博物館テヘラン館には、古代の重要都市であるスーサ遺跡出土の楔形文字資料が多数保存されている。そのうち、シュメール語、アッカド語、エラム語文書の解読、翻訳、歴史・言語的・文化史的解釈と位置づけを行ってきた。
オフィスビルにおける熱的快適性の適応モデルの開発とそのメカニズムの解明

住宅や学校・事務所などの多くの建物で暖房や冷房を,化石燃料(や核燃料)にできる限り頼らずに行なうことは,今後ますます重要になると考えられるが,そのためには,熱的快適性の基準を改めて考え直す必要があり,地域の屋外気候と室内気候とを関係付ける「熱的快適性の適応モデル」の重要性が増すと考えられる。日本では建物に必要なエネルギーとそれによる化石燃料使用量の削減を目指し,日本のオフィスにおける快適温度は冬に20°C,夏に28°Cと推奨されているが,この値には特に科学的な根拠がないと言われている。実際のオフィスで人々がどのように環境適応し熱的に快適に感じているかについて,フィールド研究を行う必要がある。本研究では関東地域のオフィスにおける温熱環境の実測と熱的主観申告調査を行い,執務者快適温度を明らかにし,適応モデルを検討している。調査は東京と神奈川の16棟のオフィスビルで行った。調査期間は2017年8月2019年11月で,2637件の回答が得られた。幾つかのオフィスの気温,相対湿度,グローブ温度,風速などを10分間隔で継続的に測定したところ,下記の結果が得られた。1.オフィスの平均快適温度は冷暖房非使用時で24.8°C,暖房使用時モードで24.2°C,冷房使用時モードで26.1°Cであり,差が小さい。快適範囲は2030°Cである。調査で最も多く回答されたのは「4.どちらでもない」と,執務者はオフィスの温度に満足しているが,快適温度とグローブ温度の相関関係から,外気温度に応じて快適温度を定めても,人は自ずと環境に適応するため,快適に感じることができ,エネルギー使用量を削減できる可能性がある。2.冷暖房非使用時における快適温度と外気温度の相関関係は高く,外気温度に応じて快適温度も変動する。そこで,外気温度からオフィスの快適温度を推定できる。本研究のデータ収集とデータ入力が完了,データ分析と論文作成が順調に進んでいる。今までのデータを分析して日本建築学会関東支部に1編の論文、国際会議に5編の論文を発表し,日本建築学会大会に3編の論文を投稿している。国際会議で発表した論文はEnergy Procediaにも掲載されている。今後,年間のデータ分析を行って,日本建築学会,空気調和衛生工学会,Windsor Conference、Building and Environmentなどに論文発表を行う予定である。また,他のデータベースとも総合比較を行い,日本のオフィスビルの適応モデルを提案すると同時にそのメカニズムを解明する。2011年3月11日に起きた東日本大震災が露わにしたように住宅や学校・事務所などの多くの建物で暖房や冷房を,化石燃料(や核燃料)にできる限り頼らずに行なうことは,今後ますます重要になると考えられるが,そのためには,熱的快適性の基準を改めて考え直す必要があり,地域の屋外気候と室内気候とを関係付ける「熱的快適性の適応モデル」の重要性が増すと考えられる。日本では建物に必要なエネルギーとそれによる化石燃料使用量の削減を目指し,日本の気温は冬に20°C,夏に28°Cと推奨されているが,この値には特に科学的な根拠がないと言われている。最近,それを検証するために人工気候室で被験者実験が行われているが,実験室実験とフィールド研究の結果は異なるため,実際のオフィスで人々がどのように環境適応し熱的に快適に感じているかについて,フィールド研究を行う必要がある。調査は2017年8月から実施している。対象となるオフィス数は15棟で,調査人数は300人以上である。幾つかのオフィスの気温,相対湿度,グローブ温度,風速,CO2などを10分間隔で測定した。測定機器は日射の当たらない場所に設置し,1日数回の日ごとの調査と,月に一度の調査を行い,8月と9月の暑い時期に下記の結果が得られた。1.湿度感と適切な湿度の申告調査では「4.どちらでもない」や「3.このままで良い」と感じている申告者が多い。2.湿度感「4.どちらでもない」や適切な湿度感「3.このままで良い」に対する平均室内相対湿度は48%である。3.室温に対して想像温度は低く感じており,執務者が心理的に高い室温に適応している。4.想像快適温度は冷暖房非使時で26.8°C、冷房使用時で26.2°Cである。本研究のデータ収集,データ入力,データ分析などが順調に進んでいる。しかし、年間の無償での申告調査であるため,オフィスによって申告数にバラツキがみられる。今までのデータを分析して日本建築学会関東支部に1編の論文とWindsor国際会議に1編の論文を発表し,日本建築学会大会に2編,空気調和衛生工学会大会に1編の論文を投稿している。

実際のオフィスで人々がどのように環境適応し熱的に快適に感じているかについて,フィールド研究を行う必要がある。本研究では関東地域のオフィスにおける温熱環境の実測と熱的主観申告調査を行い,執務者快適温度を明らかにし,適応モデルを検討している。調査は東京と神奈川の16棟のオフィスビルで行った。調査期間は2017年8月2019年11月で,2637件の回答が得られた。幾つかのオフィスの気温,相対湿度,グローブ温度,風速などを10分間隔で継続的に測定したところ,下記の結果が得られた。1.オフィスの平均快適温度は冷暖房非使用時で24.8°C,暖房使用時モードで24.2°C,冷房使用時モードで26.1°Cであり,差が小さい。快適範囲は2030°Cである。調査で最も多く回答されたのは「4.どちらでもない」と,執務者はオフィスの温度に満足しているが,快適温度とグローブ温度の相関関係から,外気温度に応じて快適温度を定めても,人は自ずと環境に適応するため,快適に感じることができ,エネルギー使用量を削減できる可能性がある。2.冷暖房非使用時における快適温度と外気温度の相関関係は高く,外気温度に応じて快適温度も変動する。そこで,外気温度からオフィスの快適温度を推定できる。本研究のデータ収集とデータ入力が完了,データ分析と論文作成が順調に進んでいる。今までのデータを分析して日本建築学会関東支部に1編の論文、国際会議に5編の論文を発表し,日本建築学会大会に3編の論文を投稿している。国際会議で発表した論文はEnergy Procediaにも掲載されている。本研究の実測調査と申告調査は2018年10月までに実施する予定である。調査終了後にデータ入力,データ整理を行う。今後,年間のデータ分析を行って,日本建築学会,空気調和衛生工学会,Windsor Conferenceなどに論文発表を行う予定である。今後,年間のデータ分析を行って,日本建築学会,空気調和衛生工学会,Windsor Conference、Building and Environmentなどに論文発表を行う予定である。また,他のデータベースとも総合比較を行い,日本のオフィスビルの適応モデルを提案すると同時にそのメカニズムを解明する。2017年度に被験者へ謝礼金,Humphreys教授やNicol教授への研究協力費(データ分析と論文校閲)が発生しなかったため,2018年度に使用額が生じた。2018年度にデータ習得が完成するため,計画通りに使用する予定である。2018年度に被験者へ謝礼金,Humphreys教授やNicol教授への研究協力費(データ分析と論文校閲)が発生しなかったため,次年度に使用額が生じた。2018年度にデータ習得が完成したため,Humphreys教授とNicol教授への研究協力費の謝金を支払う予定である。
受傷選手の楽観性が影響を及ぼすコーピングスキルと心理スキルトレーニング

本研究の目的は、受傷選手の楽観性が前十字靱帯再建術前後の気分、痛み、コーピング、回復度にどのような影響を及ぼしているか把握すること、また、楽観性が心理スキルトレーニングの効果にどのように関与しているのか明らかにすることである。調査研究の被験者は、前十字靱帯再建術を受けた患者であり、スポーツ整形外科医により活発な身体活動を行っていると判断された68名であった。調査研究では、楽観性は、肯定的解釈と正の関係、責任転嫁、術後の緊張と負の関係があることを明らかにした。また、介入研究では、4名の受傷選手に対して心理スキルトレーニングを提供した。その結果、楽観性が高い選手からは、認知的介入が身体的、心理的な回復に効果があったという知見が得られた。本研究は, 2つの研究から構成されている。平成20年度の研究(1)では,前十字靱帯断裂の再建術を行う受傷選手の心理的特性(楽観性,コーピングスキル)が,手術前後の気分,痛み,そして手術後の身体の回復にどのように影響を及ぼしているか把握することを目的としている。また,来年度開始される研究(2)では,リラクセーションや認知トレーニングなどを含めた心理スキルトレーニングが,受傷選手の心身の回復にどのように影響するか理解することを目的としている。本年度は,研究(1)のデータの収集を行った。本研究を実施するにあたり,二病院の整形外科医ら(スポーツドクターを含む)に目的と実施計画を説明し,病院内における倫理基準や身体の回復の測定方法について検討を行った。各病院の倫理委員会から承諾を得た後,手術前(手術日の12日前)と手術後(手術目の約2週間後)にデータを収集した。平成20年3月の時点では, 19歳から47歳までの約30名の受傷選手が本研究に参加した。全体的に,参加者の手術前後の痛みや否定的な気分は予想より低いようであったが,数人の参加者は,受傷前と同じようにスポーツができるようになるのか心配であることを報告した。受傷選手のスポーツの種目や競技レベルが多様であることから,スポーツの種目や競技レベルが受傷選手の心理的反応にどのように影響しているかの分析を行うことも可能である。本研究の目的は,受傷選手の心理的特性(楽観性)が,コーピングスキル,感情,痛み,そして手術実施後の心身の回復にどのように影響を及ぼしているか把握し,コーピング能力を効率的に高める心理トレーニングを構築することである。被験者は,前十字靱帯断裂の再建術を実施する予定であり,スポーツ整形外科医より活発な身体活動を行っていると判断された患者計68名であった。手術日の1日,もしくは2日前に心理的特性(楽観性,コーピンスキル),感情,痛みを測定し,手術実施後約13日目に再度67名の患者の感情,痛みを測定した。また受傷部位の筋力の回復度を測定するために,手術実施前と手術実施後6ヵ月目に,Cybexを用いて筋力の測定が行われた。これらのデータを分析した結果,手術前では,コーピングスキルの一つである肯定的解釈は,抑うつ,痛みと負の相関があり,活気,楽観性と正の相関がみられた。また,責任転嫁は疲労と正の相関があり,楽観性と負の相関を示した。そして,回避的思考は,手術実施後の抑うつと負の相関が報告された。また,手術実施前から手術実施後にかけて,否定的な感情に有意な減少が見られ,肯定的な感情に有意な上昇が見られた。さらに,手術実施後の痛みと緊張に正の相関が見られ,肯定的解釈は緊張,混乱と負の相関があった。現段階では,Cybexを用いた筋力のデータが取得できていない患者もいるため,心理的特性と回復度の関係についてはまだ分析されていない。来年度は,この結果を基に,受傷選手が適切なコーピングスキルを利用できるように,認知行動的な介入を行い,そのような介入が感情や痛みにどのような影響を与えるか調査をする予定である。本研究の目的は、受傷選手の心理的特性(楽観性)が、コーピングスキル、感情、痛み、そして手術実施後の心身の回復にどのように影響を及ぼしているかを把握し、コーピング能力を効率的に高める心理スキルトレーニング(PST)を構築することである。平成22年度は、長期間のリハビリテーションを必要としている4名の受傷選手に対してPSTを提供し、このようなトレーニングが受傷選手の心身の回復にどのように影響するか検討した。PSTの内容は、目標設定、リラクセーション、イメージトレーニング、セルフトークであった。

調査は約4週6週ごとに3回(1回約3090分)実施され、心理評価(1回目、3回目)、PSTの技法の習得(1回目、2回目)、並びに技法の振り返り(2回目、3回目)が行われた。心理評価は、心理的競技能力、気分、痛み、楽観性、コーピングの質問表を用いて実施した。これらの結果、3回目の調査(PST実施後)では、1回目の調査(PST実施前)に比べて否定的な気分が減少し、肯定的な気分が上昇したことが明らかになった。また、3回目の調査では、情報収集、気晴らし、肯定的解釈のコーピングが上昇し、カタルシスが減少したという知見が得られた。PSTの効果についての調査より、目標設定とイメージトレーニングが身体的、心理的な回復に効果があったことが明らかとなり、リラクセーション(自律訓練法)は、他の心理スキルトレーニングに比べて身体的、心理的な回復に関して効果が低いことが把握できた。さらに、目標設定においては、リハビリテーションに対するモチベーションが向上したことが明らかになった。今後は、本研究で得られた研究成果を学術論文として執筆・投稿し、アスリートやアスリートに関わる専門家に情報を提供していく予定である。
トランスクリプトームの撹乱と発がん

TLPの遺伝子発現量と癌との関連性を検討した結果、肺癌、胃癌、子宮癌において、癌部においてTLP発現量が低下するという現象が見られた。癌におけるTLP発現量の変動を、肺癌のうちでも特に非小細胞肺癌に注目して、その臨床的パラメーターとTLPの関連性について検討した。この結果、分化度と病期について、癌が進行して悪性になるほどTLPの発現レベルが低下するという相関性が示された。肺癌患者の予後とTLP発現レベルの相関を解析したところ、TLPが低い患者は延命期間が短いという傾向が見られた。種々の遺伝子発現レベルが肺癌試料においてTLPの低下と相関するかどうかの検討を行なった結果、DNA修復因子として知られるPCNA, MSH2,UBC13のレベルの癌での低下の変動パターンが、TLPのそれと相関するという現象が見出された。さらにp53ファミリーの一つであるp63のアイソフォームの一つであるTAp63に関しても相関が見られた。HeLa細胞にTLPを強制発現し、そこで起る遺伝子発現の変化を検討した結果、TAp63と、TAp63の下流遺伝子でアポトーシスの実行に働くPUMA遺伝子の上昇が見られ、TAp63がTLPの下流にある事が示唆された。ヒトTAp63遺伝子の制御領域を単離し、ジーンレポーター解析で転写活性化に及ぼすTLPの機能を検討した結果、TAp63のプロモーター活性がTLP量に依存して上昇するという現象が見られた。以上の事柄から、TAp63はTLP標的遺伝子の一つである事が明らかとなった。
硫黄循環ミニ生態系を導入した重金属汚染土壌の修復システム

1.重金属汚染土壌からの重金属の浸出充填層型反応器を用いて模擬低品位鉱(黄鉄鉱とガラス粒子を1:4で混合)のバイオ溶解実験(65°C、pH1.2)を行った。黄鉄鉱の浸出率は7日目にl00%に達し、浸出速度の実測値は液回分反応器に対する速度モデルで推算できた。閃亜鉛鉱と黄鉄鉱が共存する汚染土壌(篩径3853μm)の浸出実験では、閃亜鉛鉱の選択的溶解が硫黄酸化細菌Acidianus brierleyiによって促進され、その溶解速度は上記のモデルで定量的に説明できた。2.浸出液中の重金属の沈殿・回収硫酸還元細菌Desulfotomaculumauripigmentumの回分培養実験を行い、得られた実験データ(細菌の増殖速度、硫酸イオンの還元速度、硫化水素の生成速度)を速度解析し、重金属イオンの沈殿発生剤である硫化水素の最大生産速度が(1.52-2.17)×10^<-14>mol-H_2S/d/cellであることを示した。一方、化学独立栄養細菌T.denitrificansの連続培養実験(30°C,pH7.0±0.3)を嫌気条件下で行い、T.denitrificansの最大処理能力は溶存硫化水素の酸化に対して0.566×10^<-14>mol・h^<-1>・cell^<-1>であることを明らかにした。3.重金属含有浸出液からの酸化物微粒子の調製浸出液に対して溶媒抽出を行って第二鉄イオンだけを有機相(抽出剤:第3級カルボン酸)に濃縮した後、含第二鉄有機相の水熱処理(200°C、1.6MPa)によって、フェライト超微粒子(平均粒子径が0.1μm程)が合成できることを示した。4.トータルシスチムの構築1)金属硫化物で汚染された土壌からの重金属の浸出、2)浸出液からの重金属の沈殿・回収、3)余剰の硫化水素の無害化処理に関する各バイオ反応器から構成されるシステムを提案した。汚染土壌処理システムにおける律速段階は重金属のバイオ浸出であり、本システムの実用化に向けて浸出速度を向上させることが重要であることを提言した。硫黄細菌を利用した汚染土壌処理システムの開発をめざし、次の諸点を明らかにした。1.模擬汚染土壌からのの重金属の浸出模擬汚染土壌(廃鉱山から採取した鉱石)を対象にして、好酸性・好熱性細菌Acidianus brierleyiによる浸出実験を液回分式振とう反応器で行った。その結果、植え継ぎ培養を10回程度繰り返すとA.brierleyiは鉱山廃棄物に馴化し、高品位精鉱に対する場合と同程度の浸出能力をA.brierleyiが発揮することがわかった。廃棄物中の硫化鉱物の浸出速度は、高品位精鉱に対する数理モデルおよび吸着・増殖パラメータを用いて、合理的に説明できた。また、槽型反応器に関してモデルシミュレーションを行い、微生物の浸出機能が最大限に発揮される操作条件を明らかにした。2.浸出液からの元素硫黄の回収硫酸還元細菌Desulfotomaculumauripigmentumによる硫酸イオンの還元実験を行い、硫化水素の生成速度を定量的に把握した。

また、重金属イオン(Zn(II)、Cd(II))の存知下でD.auripigmentumの回分培養実験を行い、重金属イオンの固体粒子(硫化物など)へのバイオ変換の可能性について検討した。化学独立栄養細菌T.denitrificansの連続培養実験(30°C,pH7.0±0.3)を嫌気条件下で行い、硫化水素の液相酸化に関する量論および速度論について検討した。溶存硫化水素がT.denitrificansによって等モルの硫酸塩に完全に酸化されると同時に、硫化水素の酸化量に対してモル比で1.6倍の硝酸塩が窒素ガスに還元された。比増殖速度の実測値は、溶存硫化水素濃度(0.03-3.61mol・m^<-3>)および硝酸塩濃度(0.02-19.8mol・m^<-3>)を制限因子とするMonod型増殖速度式を適用して定量的に表現できた。嫌気条件下におけるT.denitrificansの最大処理能力は、溶存硫化水素の酸化に対して0.566×10^<-14>mol・h^<-1>・cell^<-1>であることが明らかになった3.重金属含有浸出液からの酸化物微粒子の調製重金属を含む浸出液に対して溶媒抽出を行って第二鉄イオンだけを選択的に有機相(抽出剤:第3級カルボン酸)に濃縮した後、含第二鉄有機相の水熱処理(200°C、1.6MPa)によってフェライト微粒子を液相合成した。合成されたフェライトは、平均粒子径が0.1μm程度の超微粒子であった。硫黄細菌を利用した汚染土壌処理システムの開発をめざし、次の諸点を明らかにした。1.重金属汚染土壌からの重金属の浸出充填層型反応器を用いて模擬低品位鉱(3253μm黄鉄鉱と30μmガラス粒子を質量比1:4で混合)のバイオ溶解実験(65°C、pH1.2)を行った。その結果、液相菌体濃度が著しく増大するに伴い、黄鉄鉱の溶解率は増加して7日目に100%に達した。本実験データが攪拌槽型反応器での実験結果に一致したことから、充填層型反応器でのバイオ溶解では液相が完全混合状態にあると見なせ、その溶解速度は液回分攪拌槽に対する速度モデルで推算できることがわかった。また、閃亜鉛鉱と黄鉄鉱が共存する鉱山廃棄物(篩径3853μm)のバイオ溶解実験では、閃亜鉛鉱の選択的溶解がA.brierleyiによって著しく促進され、その溶解速度は上記のモデルで定量的に説明できることが明らかになった。2.浸出液中の重金属の沈殿・回収硫酸還元細菌Desulfotomaculumauripigmentumの回分培養実験を行い、得られた実験データ(細菌の増殖速度、硫酸イオンの還元速度、硫化水素の生成速度)を速度解析した。その結果、D.auripigmentumの増殖パラメータは、増殖収率としてY_s=3.41×10^<13>cells/mol、また最大比増殖速度としてμ_m=0.520.74d^<-1>が得られた。したがって、重金属イオンの沈殿発生剤である硫化水素の最大生産速度は、μ_m/Y_s=(1.52-2.17)×10^<-14>mol-H_2S/d/cellであると推定された。3.トータル・システムの構築1)金属硫化物で汚染された土壌からの重金属の浸出、2)浸出液からの重金属の沈殿・回収、3)余剰の硫化水素の無害化処理に関する各バイオ反応器から構成されるシステムを提案した。汚染土壌処理システムにおける律速段階は重金属のバイオリーチング過程であることがわかり、本システムの実用化に向けてはリーチング工程の処理速度を向上させることが重要である。
下痢性貝毒イェッソトキシンおよびアドリアトキシンの不斉全合成研究

イェッソトキシン(YTX)は,下痢性貝毒の原図物質として単離された梯子状ポリエーテル化合物であり,強力な毒性(マウス致死毒性,286μg/Kg)を有する。これらの分子が膜タンパクに特異的に結合して活性を発現すると推定されているが詳細については不明である。天然からのサンプル供給量が少ないので詳細な研究が滞っている現状にあり,化学合成によるサンプルの供給が切望されている。本研究では,分子レベルでの活性発現機構の解明に役立てることを目的として,YTXの全合成研究を行った。YTXの様に複雑で分子長の長い(2.5nm)天然物の全合成を効率的に行うためには収束的合成法の開発が必要不可欠である。本年度は,α-シアノエーテルを経由して二つのエーテル環を構築する収束的ポリエーテル合成法を新たに開発し,CDEF環部及びFGHI環に相当する四環性モデル化合物の収束的合成を検討した。ジオールとアルデヒドをアセタール化で連結して七員環アセタールへと誘導し,アセタールの位置選択的開裂を経由して鍵中間体であるα-シアノエーテルへと変換した。ニトリルのアルデヒドへの還元,アリル化によりジエンへと誘導した。Grubbs触媒を用いた閉環メタセシス反応により八員環を構築し,ヒドロキシル基の酸化を経由してケトンへと変換した。途中で生成するジアステレオマーは塩基性条件下すべて異性化することができた。還元的エーテル化により六員環を構築し,6/8/6/6四環性化合物の収束的合成法の開発に成功した。同様に,ビニル基の導入,七員環の構築を経て6/7/6/6四環性化合物を得る事に成功した。イェッソトキシンやアドリアトキシンは,魚介類によって引き起こされる下痢性貝毒の原因物質であり,強力な毒性(マウス致死毒性,100μg/Kg)を有する。様々な生化学的研究が行われているが,作用標的タンパクは未だに特定されておらず,詳細な活性発現機構に関してはまったく不明である。天然からの供給量が少なく詳細な研究が滞っており,化学合成によるサンプル供給が切望されている。本研究者は,分子レベルでの活性発現機構の解明を目的に,環状ポリエーテルであるイェッソトキシン,アドリアトキシンの全合成研究を行った。14年度は,両天然物に共通な部分構造であるDEFGH環部分の合成を検討した。分子中央部にある1,3-ジアキシャルメチル基の導入法,および中員環エーテルの効率的な構築法の開発が合成上の鍵となる。2,5-ジメチルフランとの[4+3]環化付加反応,およびタンデムな開環-閉環オレフィンメタセシス反応を経由して合成する計画を立てた。有機スズ化合物(D環部)とWeinrebアミド(H環部)を連結してジエンを合成した。Grubbs触媒を用いた閉環メタセシス反応は期待通り進行し大環状ケトンを与えた。ブロモケトンへの変換を検討したが,生成物が不安定であり単離できなかった。15年度は,大環状アセタールを合成し,ルイス酸を用いる[4+3]環化付加反応を検討する予定である。
電磁波センシング技術による絶縁劣化・破壊時の放射電磁波解析

高度情報社会の進展に伴い,より良質な電力の安定供給がこれまで以上に望まれており,電力機器設備の機能維持,故障の未然防止に対する診断技術への社会的要求が高まっている。電力機器設備に用いられている各種絶縁体の劣化の予兆現象である部分放電の検出,位置の特定技術は,地絡,短絡等の重大事故を防ぐという観点から必要とされている。一方,電磁環境両立性(EMC : Electro Magnetic Compatibility)対策という点からも,篭力機器設備から放射される電磁波の常時監視技術の開発は今後さらに重要となる。本研究の目的は,各種絶縁材料の劣化の予兆現象として発生する部分放電を,その放射電磁波を受信することにより監視するための電磁波センシング技術の開発と,絶縁劣化(部分放電初期段階),及び,絶縁破壊時の放射電磁波を解析し,その特徴を把握することである。本年度は,小型かつ高い空間分解能で絶縁劣化箇所を特定する技術の開発,絶縁劣化(部分放電初期段階),及び,絶縁破壊時の放射電磁波の解析を進めてきた。本研究成果の一部として,「ベイジアンネットによる部分放電放射電磁波の方位角推定法に関する基礎研究,電気学会論文誌B,125巻2号,pp.177-183,2005年2月」が掲載された。なお,本手法は高い空間分解能で放射電磁波到来角(源)を特定できるものである。また,小型電磁波受信システムの開発に向けて,受信機の周波数帯域,分解能,及び,部分放電放射電磁波受信における課題を検討した。その成果は平成17年電気学会全国大会で,「部分放電放射電磁波測定におけるスペクトラムアナライザの分解能・ビデオ帯域幅の影響(講演番号2-030)」として発表した。今後も小型電磁波受信システムの最適な分解能・ビデオ帯域幅を検討する予定である。絶縁破壊時の放射電磁波解析も行っており,来年度以降にその成果を発表する予定である。
オートファジー活性のファインチューニング機構の研究

オートファジーは主に飢餓により誘導される細胞内分解機構である。栄養シグナルはTORC1に入力され、TORC1がAtg13等の基質のリン酸化を介して、オートファジー誘導を調節している。この基本的な機構はさらに精妙に調節されていることが想定されているが、その実態はほぼ不明である。本研究では酵母ゲノムワイドライブラリーを網羅的にスクリーニングすることで同定したNpr2の機能解析を起点として、オートファジー調節機構の解明に挑んだ。その結果、Npr2がTORC1の上流因子GTR1のGAPとして機能することを見出し、またGtr1Gtr2を液胞膜へ繋留するEgo複合体の新規因子Ego2を同定した。TORC1はGtrやEgoとともに液胞膜上およびそれに付随した点状に局在し、栄養源の有無に応じてその間を移動することを明らかにした。さらにその移動がTORC1活性と関連することも見出した。その他、飢餓培養時にオートファジーが誘導されるが長時間飢餓培養時にオートファジーは終結する。その終結機構に関与する新規の液胞膜に局在するタンパク因子の同定にも成功している。また哺乳類細胞において、ホスファチジルイノシトール3ホスファターゼMTMR3がmTORC1と結合し、その活性を抑制していることも見出し、このことがMTMR3の不活性型の発言でオートファジーがゆうどうするという我々の以前の発見の分子基盤の一端であることを解明した。これらの因子を精妙に調節することでオートファジーのファインチューニングが行われているという新しいモデルを提唱した。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究はオートファジー活性の調節をする分子機構の理解を目指すものである。オートファジーの活性は、栄養が豊富な環境下では低レベルに抑制され、栄養源が枯渇したときに誘導されるが、最終的に細胞全体が分解される以前の段階で停止する。それらにさらに多様な生理反応、代謝経路の反応、信号伝達経路の反応からのフィードバックが多重に関わり精緻な制御(ファインチューニング)されている可能性があるがその詳細は曖昧である。なかでもオートファジーの停止に関わる分子機構はほとんど未知であり、オートファジーが関与する各種疾病対策の重要標的候補となりうる。大規模ALP法を縦横に駆使し大量のデータを集め解析することにより、新たなオートファジー制御機構の探求を行う。この目的で遺伝的に改変した酵母ゲノムワイド変異株コレクションの約5400種を各種栄養の飢餓培地やオートファジー制御の中心分子複合体であるTORC1の阻害剤ラパマイシン添加など様々な条件で培養する。培養時間を0、3、6、24時間の4点おいて約5400種の変異株それぞれのオートファジーの活性を測定する。それぞれオートファジー制御に関し、抑制する機構(0時間)が、速度を規定する機構(3時間と6時間)、最終的にオートファジーを停止にさせる機構(24時間)に関する遺伝子を同定した。現在それらの機能解析を行っており、それがどのようにオートファジー調節に関わるのか解明を行いたい。当初予定通り新規遺伝子の同定に成功した。新規遺伝子の機能解明を行う予定である。