hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人工材料を用いた反射・透過制御材設計法の確立とミリ波帯電磁遮蔽量測定装置の開発

この人工材料を用いることにより、従来構造より得られた全透過周波数以外に、共鳴周波数付近に別の全透過周波数を設定できることを確認した。以上のことより、本制御材により全透過・無反射周波数を別々に設定できることを見出した。○ミリ波帯における電磁遮蔽量測定装置の開発について平成26年度において作製したミリ波帯用電磁遮蔽量測定装置の有効性について検討した。具体的には、伝送線路理論により計算したミリ波用遮蔽材の透過係数と本装置により測定した値が良好に一致することを確認した。さらに、測定試料を傾けることにより本装置により斜め入射特性が測定できる工夫を設けた。また、ミリ波用反射・透過制御材の遮蔽特性を評価し、妥当な結果を得ることができた。本研究機関全体を通し、新たな反射・透過制御材設計法を確立できた。さらに、作製した電磁遮蔽量測定装置を用い、ミリ波帯までの高周波領域までの電磁遮蔽材の評価が可能となった。本研究ではまず、新たな電磁環境対策材料として、金属線配列材を用いた反射・透過制御材設計法を確立し、反射・透過特性を評価した。具体的には、負の等価比誘電率を持つ金属線配列材と誘電体を組み合わせた構成により、バインドパスフィルター、ハイパスフィルターが設計可能であることを示した。さらに、有限長金属線配列材を制御材の一部に取り入れることにより、全透過・全反射周波数を制御できることを確認した。次に、近年注目されているミリ波帯での遮蔽材を評価するため、ミリ波用透過係数測定装置を新たに作製した。種々のミリ波遮蔽材を評価することにより、妥当な結果を得た。○人工材料を用いた反射・透過制御材設計法の確立について本課題については、当初の計画通りに順調に進行している。具体的には、反射・透過制御材の構成材である誘電体について選定を行い、アクリル板に加え、意匠性を考慮に入れたガラス板を用いた場合でもバンドパスフィルターが構成可能であることを確認した。また、反射・透過制御材の構成順を金属線配列材ー誘電体ー金属線配列材とすることにより、高周波において全透過の特徴を示すハイパスフィルターの構成も実現できた。○ミリ波帯電磁遮蔽量測定装置の開発について本課題については、研究実施計画通りに進行している。先ずは平成25年度に作製したミリ波帯電磁遮蔽量測定装置のダイナミックレンジ(遮蔽量測定限界)の向上に取り組んだ。装置内部を電波吸収体で完全に覆い、隙間を導電テープ等で完全に塞ぐことにより、作製時に比べ、10dB以上のダイナミックレンジの向上に成功した。また、金属格子、有限長金属線配列材等の遮蔽量を測定し、妥当な結果を得た。以上のことより、本研究課題についてはおおむね順調に進展していると考えられる。環境電磁工学(EMC)○人工材料を用いた反射・透過制御材設計法の確立について平成26年度までに確立した反射・透過制御材では、全透過と無反射(反射係数が-20dB以下)の周波数はほぼ同じであった。これら全透過周波数と無反射周波数を別々に設定できれば、実用での応用が大いに期待できる。今後は新たな金属線配列材として、比誘電率が共鳴形の分散特性を示す有限長金属線周期配列材を反射・透過制御材の一部に組み込むことにより、異なる反射周波数・透過周波数を同時に有するような新機能を併せ持つ周波数選択性材料の確立を試みる。○ミリ波帯電磁遮蔽量測定装置の開発について作製した電磁遮蔽量測定装置の有効性を確認する。
乳児における映像メディアの認知発達過程

本研究は、乳児が映像つまり2次元の情報媒体で示された情報をどのように認知しているのか、そして映像を外界の事物とどのようにして関係付け表象しているのかを明らかにすることを目指すものである。本実験では(1)Pierroutsakos & Troseth(2003)で示されたような画面中の対象に対する把握行動がAB課題においても見られるかどうか(2)実物でのAB課題と画面上でのAB課題において乳児の反応にどのような対応関係が見られるのか、を確かめた。被験児:9ヶ月児20名であった。それぞれの乳児は課題1と課題2に参加した。課題1:乳児の正面30cmのところに置かれたテレビ画面(CRTディスプレイ)上で刺激事象が提示された。事象は(1)赤と緑のカップが左右に2つ並べられており、ターゲットのカップの前にはおもちゃ(人形)が置かれている(2)画面上部から出てきた手が両方のカップを持ち上げ、ターゲットのカップがおもちゃを隠すように再び2つのカップが床に置かれる(3)手が引っ込み、2つのカップだけが並べられた状態が30秒間続く、というものであった。(3)の期間での乳児の反応が観察された。乳児の反応は次の5つの段階に分類された。段階1:手を動かさない、段階2:画面以外に手を伸ばす、段階3:画面に手を伸ばす、段階4:画面上のカップに手を伸ばす、段階5:画面上の正しいカップに明確に手を伸ばす、であった。それとは別に画面上のカップに対して把握行動を示すかどうかも記録された。課題2:課題1の画像で使われたカップとおもちゃの実物を用いて、乳児の前で通常のAB課題が対面した実験者によって実施された。その手順は(1)課題1と同じ事象を提示する(2)カップからおもちゃを取り出し、反対側のカップの前に置いて同様の事象を提示する、というものであった。1回目と2回目で乳児が探索を行ったかどうか、行った場合正しいカップを探索したかどうかが観察された。結果:<画面上のオブジェクトに対する把握行動>把握行動を示した乳児は20人中0名であった。<実物と画面上のAB課題での反応の対応>課題2の1回目において探索行動を示さなかった3名の課題1での段階は1、2、3が1人ずつであった。課題2の1回目で失敗した乳児および1回目で成功したが2回目で失敗(A not Bエラー)した乳児12名の課題1での段階は1、2、3、4がそれぞれ3、3、4、2名であった。課題2で2回とも成功した乳児5名の課題1での段階は1、2、3、4、5がそれぞれ1、0、1、1、2名であった。考察:先行研究で見られた画面上のオブジェクトに対する明白な把握行動は観察されなかった。一方で課題2での成績に対応して画面上の事象に対する反応にも変化が見られた。このことから9ヶ月児において何らかの形で現実世界でのAB課題に用いられる知識が画面上の事象に対しても利用されていると考えられる。しかし、把握行動が見られなかったことから、両者を完全に混同して反応している可能性は低く、何らかの区別をした上で適用していると思われる。このことはPierroutsakos & Troseth(2003)が提案した、この時期の乳児が映像を現実と区別しながら両者にどのような関係があるかを学習している途上にあるという説を支持している。本年度は、乳児が映像世界(テレビの世界)と現実世界を区別して認識しているのかどうかを検討した。なお、この点については平成14年度にも10ヶ月児を対象として検討を行ない、10ヶ月児は実物と映像を区別して認知しているであろうという結論を得ているが、本年度は6ヶ月児を対象として同様の実験を行なうことで、その発達の過程を検討した。6ヶ月児に、テレビ画面の片端からおもちゃの車を転がし反対側の端から消えるという事象を提示し、車が消えた側のテレビの脇に設けられたスクリーンの裏に実物のおもちゃの車があると乳児が予想しているかどうかを、注視時間を指標にした期待背反法を用いて調べた。その結果、6ヶ月児が、テレビの中の出来事は今実際そこで起こっているのではないことを理解していることを示す証拠は得られなかった。平成14年度の結果とあわせて考えると、映像世界と現実世界との区別は、6ヶ月から10ヶ月の間に可能になっていくことが示唆された。本年度は、乳児がテレビに映し出された事物を「今そこにある現実のもの」と認知しているのか、それとも「現実とは異なる何か」と認知しているのかを、一連の実験により検討した。<探索課題を用いた実験(1)(2)>テレビ画面の片端からおもちゃの車を転がし反対側の端から消えるという事象を提示し、乳児がテレビの脇に設けられたスクリーンの裏に実物のおもちゃがあると予想しているかどうかを見た。

被験児は1014ヶ月の一人での移動(はいはいや一人歩きなど)に熟達している乳児を対象とし、スクリーンの裏に車を探しに行くかどうかという探索行動を指標とした。またテレビではなく実際に本物のおもちゃの車を転がす条件も行い、テレビ提示の時との探索行動の頻度を比較した。その結果、乳児は本物のおもちゃの車が転がって目の前から消えた時にはあるはずの場所(スクリーン裏)を探索しに行くが、テレビの中で車が転がった時には目の前から消えても探索しないことが分かった。<期待背反法を用いた実験>探索課題を用いた実験では、まだ自由に自分で移動のできない被験児の認識を検討することができない。そこで、上記の課題を探索行動ではなく期待背反法による注視時間を指標とした課題にアレンジし、10ヶ月児に行った。その結果、10ヶ月児は実物の車はスクリーンに隠れたと予期するが、テレビで提示された車はスクリーンの裏にあるわけではないと予期していることが示された。以上の一連の実験結果から、少なくとも10ヶ月以上の乳児は、テレビで起こった出来事と実際の出来事との区別をしており、テレビの中の出来事は今実際そこで起こっているのではないことを理解していることが示唆された。本研究は、乳児が映像つまり2次元の情報媒体で示された情報をどのように認知しているのか、そして映像を外界の事物とどのようにして関係付け表象しているのかを明らかにすることを目指すものである。本年度は、乳児が実際の外界の事物の予測に際しテレビに映された情報を用いることができるかどうかを明らかにすることを試みた。被験児は6ヶ月児8名、10ヶ月児11名、計19名であり、両月齢群ともにあらかじめランダムに可能群(6ヶ月児4名、10ヶ月児6名)と不可能群(6ヶ月児4名、10ヶ月児5名)に分けられていた。被験児はまず、左右に置かれた赤と青の帽子のどちらかでクマのぬいぐるみを隠す事象(手がかり事象)をテレビ映像を通じて提示された。その後、テレビをスクリーンを下ろして隠した上で移動させ、現実場面で実物の帽子を提示した。このとき手がかりが利用しやすいよう帽子の提示位置と大きさをテレビ映像と同じにした。このとき可能群の乳児にはクマを隠した方の帽子を取り去るとクマが現れる事象(可能事象)を提示し、一方不可能群の乳児にはクマを隠していない方の帽子を取り去るとクマが現れる事象(不可能事象)を提示した(テスト事象)。各群の乳児におけるテスト事象への注視時間を分析した結果、6ヶ月児においても10ヶ月児においても、可能群の乳児よりも不可能群の乳児の方がテスト事象をより長く注視していたことが見出された。このことから、乳児は少なくとも現実との知覚的な特徴が非常に近い場合にはテレビで提示された手がかりを現実場面に利用できることが示唆された。本実験では(1)Pierroutsakos & Troseth(2003)で示されたような画面中の対象に対する把握行動がAB課題においても見られるかどうか(2)実物でのAB課題と画面上でのAB課題において乳児の反応にどのような対応関係が見られるのか、を確かめた。被験児:9ヶ月児20名であった。それぞれの乳児は課題1と課題2に参加した。課題1:乳児の正面30cmのところに置かれたテレビ画面(CRTディスプレイ)上で刺激事象が提示された。
持続感染期におけるモノネガウイルス・ゲノムRNAの安定化機構の解析

Bornaviridaeに属するボルナ病ウイルス(BDV)は、細胞核で持続感染を成立させる。RNAウイルスが持続感染を維持するためには、複製最小単位であるribonucleoprotein(vRNP)を質・量的に安定に継代する必要がある。しかし、核内でのRNAウイルスの持続感染を説明するvRNPの安定化と複製制御のメカニズムについては明らかになっていない。本研究は、細胞核におけるモノネガウイルス・ゲノムRNAの安定維持機構を明らかにし、RNAウイルスの複製と持続感染の制御を試みるものである。これまでの解析により、複製能力を有するvRNPが細胞周期を通じてクロマチンに結合していることが明らかとなった。また、分裂期の細胞では、vRNPが染色体とともに娘細胞の核に安全に分配されることが示された。そこで、vRNPの核内動態に関与する非ヒストン性クロマチン結合タンパク質HMGB1の意義について解析した。その結果、HMGB1はBDVの複製場所である不溶化画分においてvRNPと結合していたのに対して、activeとinactiveクロマチン上では結合が認められないことが明らかとなった。一方、activeクロマチン上に存在するvRNPには、BDV複製を抑制するXタンパク質が結合していることが示された。さらに、siRNAやFLIP法による解析により、HMGB1はvRNPのクロマチンへのターゲッティングに関与することが示された。本年度の研究により、BDV vRNPはクロマチンへの接合を介して、核内での空間的安定化を図っていると考えられた。また、宿主の動的タンパク質を核内での移動に利用していることが示され、宿主の核内メカニズムに依存したvRNPの持続感染機構が示唆された。一方、宿主のエピジェネティクスがBDVの複製レベルを調節する可能性も見出された。本研究により、細胞核におけるRNAウイルスの持続感染機構と複製制御機構が明らかになった。本成果は、RNAウイルスが、DNAウイルスと同様に、細胞核のダイナミクスを巧みに利用して複製と持続感染を両立させていること示したはじめての報告である。ボルナ病ウイルス(BDV)の持続感染細胞を用いて、vRNP構成タンパク質ならびにゲノムRNAの核内動態を詳細に解析した。その結果、間期の細胞ではvRNPの集合体と考えられる顆粒状の構造体がヘテロクロマチンの近傍に観察された。コルセミドによる細胞周期の同調により、vRNP構成タンパク質とゲノムRNAは、分裂期クロマチンと共局在を示すことが明らかとなった。Chromatin-binding法ならびにRNPトランスフェクション法を用いた解析の結果、BDV vRNPは、細胞周期を通してクロマチンに結合しており、クロマチンより精製されたvRNPは複製能力を持つことが示された。BDVのminirepliconを用いた解析により、vRNPのクロマチンへの局在には、vRNPの最小構成単位であるN,P,LならびにRNAゲノムのみで可能であることも明らかとなった。一方、クロマチンに局在しているvRNPは、クロマチンの構造変換に伴って、その安定性と転写・複製レベルを変化させる可能性が考えられた。クロマチン構造を変化させるActinomycin Dあるいはα-amanitin等の添加により、クロマチンに結合しているゲノムRNA量に変化は認められないものの、顕著な転写レベルの亢進が観察された。以上の観察は、BDV vRNPの転写調節に対する染色体のエピジェネティックな制御の関与を示唆した。これまでの研究により、BDV vRNPがクロマチンに結合して安定化している可能性が示された。分裂細胞においては、クロマチンに接合することにより、核内での持続感染を安定に維持していると考えられた。ゲノムRNAがクロマチンに接合し娘細胞に分配されるという現象はRNAウイルスでは初めての発見であると同時に、細胞側においても細胞周期を通してクロマチンに局在するvRNPの存在は知られていない。また、宿主染色体のエピジェネティックな制御がRNAウイルスの転写に影響を与えているという現象も新規である。今後、クロマチンへの結合に関与する宿主因子の同定とともに、vRNPの複製とクロマチン構造との関連性について解明が必要である。

本年度の研究により、BDV vRNPはクロマチンへの接合を介して、核内での空間的安定化を図っていると考えられた。また、宿主の動的タンパク質を核内での移動に利用していることが示され、宿主の核内メカニズムに依存したvRNPの持続感染機構が示唆された。一方、宿主のエピジェネティクスがBDVの複製レベルを調節する可能性も見出された。本研究により、細胞核におけるRNAウイルスの持続感染機構と複製制御機構が明らかになった。本成果は、RNAウイルスが、DNAウイルスと同様に、細胞核のダイナミクスを巧みに利用して複製と持続感染を両立させていること示したはじめての報告である。
肺炎・COPDコホートを用いた新たな疾患概念・肺腎連関の確立

腎臓の傷害時に,心臓をはじめ遠隔臓器に傷害が波及する臓器連関が知られているが,腎と肺をむすぶ連関の知見は乏しいため,入院肺炎コホートにおける急性腎傷害(AKI)発症と予後に関する前向き観察研究から,腎肺連関を明らかにした. AKIを加味した新たな重症度スコアが提唱されれば,本邦で年間11万人以上が死亡し,悪性新生物,心疾患に次いで,第3位の死亡数をしめる肺炎診療において,死亡リスクを容易にかつ正確に予測することが可能となる.本研究は単に腎と肺のクロストークを証明するだけでなく,今後の医療は,単臓器にとらわれず,臓器連関を踏まえた診療が重要であることを提言するものである.腎傷害時に,心臓をはじめ遠隔臓器に傷害が波及する臓器連関が知られているが,腎と肺をむすぶ連関の知見は乏しいため,急性・慢性を代表する病態で腎肺連関の存在を証明する.まず入院肺炎コホートにおける急性腎傷害(AKI)発症と予後に関する前向き観察研究により,急性の腎肺連関を明らかにする(研究1),次に慢性腎臓病(CKD)が慢性閉塞性肺疾患(COPD)の呼吸機能,筋力,運動耐容能におよぼす影響を横断的に検証し(研究2) ,さらにCKD合併の有無と栄養障害に着目し, COPD患者の呼吸リハビリテーションに前向き介入することで(研究3) ,慢性の腎肺連関を明らかにする予定である.本研究は単に腎と肺のクロストークを証明するだけでなく,今後の医療は,単臓器にとらわれず,臓器連関を踏まえた診療が重要であることを提言するものである.これまで,腎と肺の連関にせまる臨床研究は殆んどなされておらず,本研究は腎疾患の臓器連関に関する新規の情報を,広範に提供して貢献するものである.前向き肺炎コホートでAKIを加味した新たな重症度スコアが提唱されれば,本邦で年間11万人以上が死亡し,悪性新生物,心疾患に次いで,第3位の死亡数をしめる肺炎診療において,死亡リスクを容易にかつ正確に予測することが可能となる.入院肺炎コホートにおける急性腎傷害(AKI)発症と予後に関する前向き観察研究のデータ収集を終了した.腎傷害時に,心臓をはじめ遠隔臓器に傷害が波及する臓器連関が知られているが,腎と肺をむすぶ連関の知見は乏しいため,腎肺連関の存在を証明すべく研究活動を行った.本研究は,特定非営利活動法人中日本呼吸器臨床研究機構(CJLSG)が推進する「入院を要する市中肺炎,医療ケア関連肺炎,院内肺炎,人工呼吸器関連肺炎患者に対する疫学研究:多施設共同前向き観察研究(CJLSG 0911, UMIN000003306)」の付随研究として行われた.全1515例のうち,維持透析患者(24例)および血清Cr値が得られない患者(4例)を除いた1487症例を解析対象とし,血清Cr値を用いたKDIGOの急性腎障害(ASI)定義に従うと, 430例がAKIと診断された. AKIの30日死亡率は20.0%と非AKIの8.8%に対し有意に高く, AKIステージが増すにしたがって有意に悪化した.ロジスティック回帰分析による30日死亡のオッズ比(95%信頼区間)は, AKIステージ1で1.37 (0.89, 2.12),ステージ2で1.70 (0.96, 3.00),ステージ3で2.95 (1.45, 5.99)と算出された.今後,既存の肺炎重症度スコアであるPSI, CURB65, A-DROPを比較対象として, 30日死亡・入院死亡を予測する新たなAKIを加味した重症度スコアを提唱する.さらに, Webベースでも簡便にリスクスコア算出を行うコンピュータープログラムを開発する.前向き肺炎コホートでAKIを加味した新たな重症度スコアが提唱されれば,本邦で年間11万人以上が死亡し,悪性新生物,心疾患に次いで,第3位の死亡数をしめる肺炎診療において,死亡リスクを容易にかつ正確に予測することが可能となる.入院肺炎コホートにおける急性腎傷害(AKI)発症と予後に関する前向き観察研究の、データ収集とデータークリーニングはすでに終了している。解析も順調に行われているが、AKIを加味した新たな重症度スコアの提唱には至っていない。本研究は,中日本呼吸器臨床研究機構が推進する多施設共同前向き観察研究の付随研究として行われた.全肺炎入院患者1515例のうち,維持透析患者(24例)および血清Cr値が得られない患者(4例)を除いた1487症例を解析対象とし, KDIGOの定義に従って診断された急性腎障害(KDIGO-AKI)は451例であった. KDIGO-

AKIの30日死亡率は18.1%と非AKIの9.0%に対し有意に高く,ロジスティック回帰分析による30日死亡のオッズ比(95% CI)は, AKIステージ1で1.37 (0.89, 2.12),ステージ2で1.70 (0.96, 3.00),ステージ3で2.95 (1.45, 5.99)と算出された.またより入院時のCr値をベースライン値として診断されたAKI(strict KDIGO-AKIは),解析対象1456例中94例であり, 30日死亡のオッズ比(95%信頼区間)は, AKIステージ1で2.54 (1.34, 4.83),ステージ2で15.72 (4.33, 57.15),ステージ3で58.13 (6.42, 526.50)と算出された.腎臓の傷害時に,心臓をはじめ遠隔臓器に傷害が波及する臓器連関が知られているが,腎と肺をむすぶ連関の知見は乏しいため,入院肺炎コホートにおける急性腎傷害(AKI)発症と予後に関する前向き観察研究から,腎肺連関を明らかにした. AKIを加味した新たな重症度スコアが提唱されれば,本邦で年間11万人以上が死亡し,悪性新生物,心疾患に次いで,第3位の死亡数をしめる肺炎診療において,死亡リスクを容易にかつ正確に予測することが可能となる.本研究は単に腎と肺のクロストークを証明するだけでなく,今後の医療は,単臓器にとらわれず,臓器連関を踏まえた診療が重要であることを提言するものである.入院肺炎コホートにおける急性腎傷害(AKI)発症と予後に関する前向き観察研究において収集されたデータをもとに, Cox比例ハザードモデルにより, 30日死亡・入院死亡をoutcomeとして, PSI, CURB65, A-DROPなど従来の重症度スコアに含まれる古典的リスク要因を,多変量解析におけるベータ係数をもとに重み付けによって点数化し,日本人のリスクスコアを作成する.ここにAKIの有無やステージ,回復の有無などを含めたリスクスコアを作成し, ROC分析によりCJLSGコホートによる日本人スコアとオリジナルのAKIを含むスコア間の性能評価を行う.またリスクスコアに関してはニューラルネットなどのデーターマイニング手法でも検討し,スコアの重み付けの妥当性を検討する.Webベースでも簡便にリスクスコア算出を行うコンピュータープログラムを開発する.既存の肺炎重症度スコアであるPSI, CURB65, A-DROPを比較対象として, 30日死亡・入院死亡を予測する新たなAKIを加味した重症度スコアを提唱する.さらに, Webベースでも簡便にリスクスコア算出を行うコンピュータープログラムを開発する.腎臓内科学入院肺炎コホートにおける急性腎傷害(AKI)発症と予後に関する前向き観察研究(研究1)のデータ収集は予定通りに進行している。しかし、慢性腎臓病(CKD)が慢性閉塞性肺疾患(COPD)の呼吸機能,筋力,運動耐容能におよぼす影響の横断的に検証(研究2) ,さらにCKD合併の有無と栄養障害に着目したCOPD患者の呼吸リハビリテーションに関する前向き研究(研究3)については進行に遅れが生じているため。入院肺炎コホートにおける急性腎傷害(AKI)発症と予後に関する前向き観察研究のデータ収集は予定通りに進んだ。しかし既存の肺炎重症度スコアであるPSI、CURB65、A-DROPを比較対象として、30日死亡・入院死亡を予測する新たなAKIを加味した重症度スコアを作成および、Webデータでも簡便にリスクスコア算出を行うコンピュータープログラムの開発に遅れが生じている。研究1では、既存の肺炎重症度スコアであるPSI, CURB65, A-DROPを比較対象として, 30日死亡・入院死亡を予測する新たなAKIを加味した重症度スコアを提唱する.さらに, Webベースでも簡便にリスクスコア算出を行うコンピュータープログラムを開発する.研究2、研究3の進行を促す。上記のために必要な、ハード・ソフトの購入や、論文化に必要な経費にあてる。
軟X線および中硬X線領域の電子線に対する空気のW値の絶対計測

空気のW値は放射線計測における重要なデータの一つである。しかし、一般的によく利用されている放射線に相当する電子のエネルギー範囲(数10 keV400 keV)では、実測されているエネルギー点が非常に限られており、電子に対する空気のW値のエネルギー特性が明確になっていない。そこで、本研究では数10 keV400 keVのエネルギー範囲の電子に対する空気のW値をグラファイトカロリーメータおよびグラファイト壁空洞電離箱を用いて決定し、W値のエネルギー特性を明らかにする。これにより放射線計測の不確かさを改善し、放射線利用の安全性向上に貢献する。
形質転換緑藻クラミドモナスを用いた、光合成集光アンテナ複合体の光適応機能の解明

植物は光環境変化に適応する際、葉緑体チラコイド膜の集光アンテナタンパク質(LHCH)を光化学系(PS)IIからPSIへ再分配している(ステート遷移)と考えられているがその詳細は未だ明らかではない。本年度はこれまでに行ってきたPSI超複合体(PSIにLHCIIが結合)とPSII超複合体(PSIIにLHCIIが結合)のステート遷移によるタンパク質複合体構造変化の解析について、以下のようにまとめた。1)前年度は野生型のチラコイド膜をトライデシルマルトシドで可溶化し、ショ糖密度勾配遠心によってPSI超複合体を精製を行ったが、今年度は3種類の変異体(PSI-less,PSII-less,シトクロムb6f-less)を用いて、PSI超複合体の精製と解析を行った。その結果、LHCIIがシトクロムb6f複合体とFNRタンパク質をPSIに結合させるのに必須であることが示唆された。このようなタンパク質超複合体は光合成系サイクリック電子伝達に関与していると考えられている。この新たに精製されたタンパク質超複合体については、原著論文として投稿予定である。2)前年度まで行っていたPSII超複合体の精製・解析をまとめ、更にPSII超複合体の構造変化をタンパク質粒子として電子顕微鏡で捉えることに成功した。その成果はThe Plant Cellに受理・掲載された。3)前年度から開始した蛍光寿命イメージング共焦点顕微鏡を用いたステート遷移の生体リアルタイムイメージング解析をまとめた。まず、顕微鏡上でのステート遷移の誘導法(467/720nm光照射による誘導)を確立し、観察条件と蛍光寿命解析条件(時間相関単一光子計測法)の検討を行った。その結果、LHCIIがPSIIから外れていく様子をクロロフィル蛍光寿命の時空間的変化として捉えることに成功した。生きた細胞でのステート遷移の時空間的変化を観察したのはこれが初めてであり、これについては原著論文として投稿予定である。本研究プロジェクトにより、これまで直接明らかではなかった、「ステート遷移によるLHCIIのPSIIからPSIへの移動」を生化学的に解明し、更にリアルタイム生体イメージングによっても明らかとなった。そのようなチラコイド膜内のタンパク質の移動はステート遷移以外の生体現象に関わっていると考えられ、チラコイド膜構造とそれらタンパク質の制御との関係を明らかにする必要がある。植物は光環境の変化に応じて、チラコイド膜に局在する集光アンテナタンパク質(LHCII)を光化学系(PS)IIからPSIへ移動させ、光エネルギーの再分配(ステート遷移)を行い、光合成能の最適化を行っている。LHCIIがPSIIに結合している状態をステート1と呼び、そのタンパク質複合体をPSII超複合体と言う。一方、LHCIIがPSIに結合している状態をステート2と呼び、そのタンパク質複合体をPSI超複合体と言う。これまでに、ステート2のPSI超複合体の精製に成功しており、Lhcb4、Lhcb5、LhcbM5の3種類のLHCIIがステート遷移に必須であるということを明らかにしている。本年度は、より完全なPSI超複合体の精製法の確立に着手した。トライデシルマルトシドで可溶化したステート2状態のチラコイド膜をショ糖密度勾配超遠心法によって分離を行った。得られたPSI超複合体のプロテオーム解析(二次元電気泳動、ゲル内消化、質量分析)を行い、ステート遷移に関与する全てのタンパク質の同定を試みた。その結果、3種類のLHCII以外のタンパク質もステート遷移に関与していると示唆される結果が得られ、現在、それについて詳細に解析を行っている。その他にPSII超複合体の精製法の確立にも着手した。PSIIのサブユニットPsbBにヒスチジンタグが付与された変異株を用いて、ニッケル吸着クロマトグラフィーによってPSII超複合体の精製を試みた。チラコイド膜の可溶化にはトライデシルマルトシドを用いた。SDS-PAGEによって、全てのLHCIIが結合したPSII超複合体が精製されたことを確認した。ゲルろ過クロマトグラフィーによって、分子量が700kDa以上あることがわかった。現在、ステート遷移によるPSII超複合体の変化をプロテオーム解析によって検証中である。植物は光環境変化に適応する際、葉緑体チラコイド膜(Thy)の集光アンテナタンパク質(LHCII)を光化学系(PS)IIからPSIへ再分配していると考えられている(ステート遷移)。本年度は前年度に引き続き、LHCIIがPSIもしくはPSIIに結合した超複合体(それぞれPSI超複合体、PSII超複合体)の精製と解析を行った。Thyをトライデシルマルトシド(TM)で可溶化後、ショ糖密度勾配遠心により単離したPSI超複合体を二次元電気泳動・質量分析を行ったところ、LHCII以外にシトクロムb6f複合体とFNRタンパク質が結合していることがわかった。それらは光合成系サイクリック電子伝達に関与していると考えられており、現在、分光法によるkinetics解析を行っている。PSII超複合体の精製・解析はHisタグ導入株を用いて行い、同じくTMでThyを可溶化後、ニッケル吸着カラムにより単離したPSII超複合体をゲルろ過で解析した。その結果、ステート1ではPSII超複合体が二量体を形成していることが分かった。一方、ステート2では、LHCIIがPSIIから脱離することを証明し、リン酸化がどの様に作用しているかを明らかにした。

二次元電気泳動・質量分析により、LhcbM3と-M4がPSII超複合体の二量体化に関与し、Lhcb4と-b5がPSIIからの脱離に関与しているということを明らかにした。これらの結果はPSII超複合体のステート遷移による変化を初めて明らかにしたものである。以上の結果からステート遷移とThyのスタッキングとの関与も示唆され、現在、変異株にHisタグを導入し、スタッキングとステート遷移の関与を検証中である。更に、共焦点顕微鏡を用いて、ステート遷移を生きた細胞で観察するため、720nmと467nmの光でステート遷移を誘導する実験系を検証中である。植物は光環境変化に適応する際、葉緑体チラコイド膜の集光アンテナタンパク質(LHCH)を光化学系(PS)IIからPSIへ再分配している(ステート遷移)と考えられているがその詳細は未だ明らかではない。本年度はこれまでに行ってきたPSI超複合体(PSIにLHCIIが結合)とPSII超複合体(PSIIにLHCIIが結合)のステート遷移によるタンパク質複合体構造変化の解析について、以下のようにまとめた。1)前年度は野生型のチラコイド膜をトライデシルマルトシドで可溶化し、ショ糖密度勾配遠心によってPSI超複合体を精製を行ったが、今年度は3種類の変異体(PSI-less,PSII-less,シトクロムb6f-less)を用いて、PSI超複合体の精製と解析を行った。その結果、LHCIIがシトクロムb6f複合体とFNRタンパク質をPSIに結合させるのに必須であることが示唆された。このようなタンパク質超複合体は光合成系サイクリック電子伝達に関与していると考えられている。この新たに精製されたタンパク質超複合体については、原著論文として投稿予定である。2)前年度まで行っていたPSII超複合体の精製・解析をまとめ、更にPSII超複合体の構造変化をタンパク質粒子として電子顕微鏡で捉えることに成功した。その成果はThe Plant Cellに受理・掲載された。3)前年度から開始した蛍光寿命イメージング共焦点顕微鏡を用いたステート遷移の生体リアルタイムイメージング解析をまとめた。まず、顕微鏡上でのステート遷移の誘導法(467/720nm光照射による誘導)を確立し、観察条件と蛍光寿命解析条件(時間相関単一光子計測法)の検討を行った。その結果、LHCIIがPSIIから外れていく様子をクロロフィル蛍光寿命の時空間的変化として捉えることに成功した。生きた細胞でのステート遷移の時空間的変化を観察したのはこれが初めてであり、これについては原著論文として投稿予定である。本研究プロジェクトにより、これまで直接明らかではなかった、「ステート遷移によるLHCIIのPSIIからPSIへの移動」を生化学的に解明し、更にリアルタイム生体イメージングによっても明らかとなった。そのようなチラコイド膜内のタンパク質の移動はステート遷移以外の生体現象に関わっていると考えられ、チラコイド膜構造とそれらタンパク質の制御との関係を明らかにする必要がある。
根域低酸素に対するキュウリの代謝的適応の生化学的機構の解明に関する研究

申請者は,キュウリの根域低酸素耐性は,アルコール・乳酸発酵が抑制され,リンゴ酸が蓄積し,細胞質アシドーシスが回避されるという根の代謝的適応によることを明らかにした(郭,1998).一方,生体アミンであるポリアミンが,根域低酸素ストレス下における細胞液pHを上昇させるという指摘がある.本研究では,根域低酸素における代謝的適応に対するポリアミンの関与の可能性と作用機作について検討した.キュウリ根では,低酸素処理後のポリアミン合成が著しく活性化されるのに対して,トマト根では活性化されなかった.また,低酸素による生育抑制程度は,キュウリではポリアミン合成阻害剤前処理によって高まり,トマトではプトレシン前処理によって低下した.これらのことは,低酸素によるポリアミン合成の活性化が根域低酸素耐性機構と何らかの関連があることを示唆する.低酸素ストレス下でのキュウリ根の細胞液pHはポリアミン合成を阻害しても低下せず,ポリアミンによる細胞液pH調整能は確認できなかったが,このことについては細胞質レベルでの確認が必要であると思われる.トマト根のPEPカルボキシラーゼ活性には処理間差が認められず,プトレシン前処理によってリンゴ酸代謝は活性化されなかった.一方,トマト根のピルビン酸キナーぜ,ADHおよびLDH活性は,低酸素処理によって著しく増加したが,プトレシンを前処理するとこれらの酵素活性の増大程度が小さくなった.一般に,根でのADHおよびLDHの活性化とそれによる細胞質へのエタノールおよび乳酸の蓄積が,根域低酸素による根の生長抑制の主な要因であるとされている.したがって,根域低酸素下でのプトレシン前処理による生育促進とADHおよびLDH活性低下との間に何らかの因果関係があると考えられる.本研究はキュウリ根の低酸素に対する代謝的適応のメカニズムを生化学的に解明し,陸上植物の耐湿性の改善に対する基礎情報を得ることを目的とする.これまでに,根域低酸素耐性作物であるキュウリ根では,リンゴ酸蓄積をもたらす代謝系が促進されるとともに,エタノールおよび乳酸発酵代謝が阻害され,主として乳酸蓄積による細胞質の酸性化(アシドーシス)が回避されることが明かとなっている(郭ら,1999).初年度である本年度では,まず,キュウリ根におけるリンゴ酸蓄積の代謝機構を明らかにするため,まず,根の転流糖代謝,解糖系およびC_4回路系の物質代謝とそれらに関与する酵素系の分析手法の確立を行った.次に,キュウリ根における細胞質アシドーシス回避のメカニズムについて,各種ストレス条件下で誘導されるポリアミンとの関連で調査した.その結果,溶存酸素濃度(DO)0.8ppmの低酸素処理後3日目までにポリアミン含量が急激に増加し,DO6.5ppm区(対照区)に比較してプトレシンで約4倍,スペルミジンおよびスペルミンで約2倍となった.一方,根域低酸素感受性作物であるトマトでは,低酸素によるポリアミンの誘導は認められなかった.これらのことから,カチオンであるポリアミンの誘導がキュウリ根の細胞液pH上昇の一要因であると考えられる.ポリアミンは各種ストレス条件下において生体膜あるいはタンパクに対する保護作用があるとされており,低酸素下でのキュウリ根におけるリンゴ酸代謝にポリアミンが直接関与する可能性も考えられ,このことについて次年度で詳細に検討する予定である.申請者は,キュウリの根域低酸素耐性は,アルコール・乳酸発酵が抑制され,リンゴ酸が蓄積し,細胞質アシドーシスが回避されるという根の代謝的適応によることを明らかにした(郭,1998).一方,生体アミンであるポリアミンが,根域低酸素ストレス下における細胞液pHを上昇させるという指摘がある.本研究では,根域低酸素における代謝的適応に対するポリアミンの関与の可能性と作用機作について検討した.キュウリ根では,低酸素処理後のポリアミン合成が著しく活性化されるのに対して,トマト根では活性化されなかった.また,低酸素による生育抑制程度は,キュウリではポリアミン合成阻害剤前処理によって高まり,トマトではプトレシン前処理によって低下した.これらのことは,低酸素によるポリアミン合成の活性化が根域低酸素耐性機構と何らかの関連があることを示唆する.低酸素ストレス下でのキュウリ根の細胞液pHはポリアミン合成を阻害しても低下せず,ポリアミンによる細胞液pH調整能は確認できなかったが,このことについては細胞質レベルでの確認が必要であると思われる.トマト根のPEPカルボキシラーゼ活性には処理間差が認められず,プトレシン前処理によってリンゴ酸代謝は活性化されなかった.一方,トマト根のピルビン酸キナーぜ,ADHおよびLDH活性は,低酸素処理によって著しく増加したが,プトレシンを前処理するとこれらの酵素活性の増大程度が小さくなった.一般に,根でのADHおよびLDHの活性化とそれによる細胞質へのエタノールおよび乳酸の蓄積が,根域低酸素による根の生長抑制の主な要因であるとされている.したがって,根域低酸素下でのプトレシン前処理による生育促進とADHおよびLDH活性低下との間に何らかの因果関係があると考えられる.
臨床心理士における異文化受容-外国人児童生徒の心理臨床的援助-

外国人児童生徒の心理臨床的援助にかかわっている臨床心理士(スクールカウンセラー)に聞き取り調査を実施した。分析の結果、外国人児童生徒の【表向きの異質性】が【見立てを困難にする】と感じている。また、支援を促進するためには(1)【精神的対等性】を常に意識し、(2)【心理社会的課題】を十分に理解する。そして(3)【つながりにくさ】を軽減するよう努めることが、【保護者に対する包括的理解】を深める。異文化臨床は、外国人だけでなく、すべての子どもに通じる【臨床の普遍性】を有するものである。【問題と目的】外国人労働者や国際結婚の増加に伴い、日本の学校には約8万人の外国人児童生徒が在籍しており、いじめや不登校、非行等の問題は複雑化、多様化している。しかし、スクールカウンセラー(以下SC)として配置されている臨床心理士(以下CP)は外国人児童生徒に対する理解も乏しく、日本人児童生徒と同様に積極的な心理臨床的援助も行われていない。本研究では、外国人児童生徒に対する、1CPの理解2心理臨床的援助を促進するために必要な知識や教育プログラムを明らかにすることを目的とした。【方法】2012年10月から11月に、外国人児童生徒が集住する近畿地方で5名、東海地方で4名のSCやCPに「臨床心理士の異文化受容」について約1時間の半構造化面接を実施した。尚、対象者には事前に本研究の主旨や目的、質問内容等を説明し記録やその使用についても了承を得た。分析の手続きには修正版グランウンデッドセオリーを使用した。【結果と考察】分析の結果、【表向きの異質性】【見立てを困難にする】【心理社会的課題】【つながりにくさ】【保護者に対する包括的理解】【精神的対等性】【臨床の普遍性】の7つの上位カテゴリーが生成された。<文化>や<日本語能力>等の【表向きの異質性】は【見立てを困難にする】危険性があり、【心理社会的課題】を抱える親子相互に【つながりにくさ】を感じる。【保護者に対する包括的理解】を深め、多面的支援を行うには<適応や同化に対する葛藤>を身近で感じている日本語教員や通訳、ボランティア等、外国人児童生徒の【精神的対等性】を尊重する社会的資源との連携が必須である。異文化臨床には、すべての子どもに通じる【臨床の普遍性】がある。尚、本研究は挑戦的萌芽研究「臨床心理士による外国人児童生徒への心理臨床的援助プログラムーいじめ予防と対応ー」(平成2527年度)により深化、継続させていくものである。24年度が最終年度であるため、記入しない。
肝癌切除後再発高危険群に対する高用量肝局所化学療法の再発防止効果の研究

肝細胞癌は外科切除後再発が高率であり、術後化学療法の確立が急務である。本研究では我々が開発した肝局所化学療法の経皮的肝灌流化学療法(PIHP)を切除後の再発高危険群に併用し有効性を検討した。まず、切除病理標本から高危険群を定義し、対象者をPIHP群とコントロール群に分け、再発の有無を検討した。その結果、両群間の予後に有意な差を認め、PIHP併用は新規治療戦略となりうることが明らかになった。肝細胞癌は切除後再発が高率で術後抗癌剤投与や従来の低用量動注化学療法の追加が試みられているが、効果は様々で一定の予防法はない。本研究では、私達の考案した最強の肝局所高用量化学療法である経皮的肝灌流化学療法(PIHP)を肝細胞癌切除後(治癒度B以上)の再発高危険群の患者に併用しその有効性をprospective randomized trialで検討する。目的は肝細胞癌切除後の再発予防策を確立し、予後の改善を目指した治療体系を構築することである。本年度はこれまでの文献を検索し、肝細胞癌切除後再発危険因子を検討し、病理所見から被膜浸潤、肝内転移、脈管浸襲、切除断端陽性、最大腫瘍径5cm以上の5つの因子のうち1因子以上を満たし、肉眼的に遺残腫瘍のない症例を再発高危険群と設定した。さらに、この中でALT,AST:300IU/L未満、T-Bil:2.0mg/dl未満、ICGR15値:30%未満、血小板:5万以上をPIHP適応基準症例と設定した。候補者には十分なインフォームドコンセントを取得し、本研究の対象者として、封筒法で切除後PIHPを追加治療とする群(PIHP群)と追加治療を行わない群(コントロール群)に各々割り付けをおこない、これまでに各20症例ずつを選定した。PIHP群では肝細胞癌切除後、1-2ケ月以内にPIHPを施行した。PIHPの手術手技は既に臨床応用され、安全性も確立している。両群の患者とも退院後は3ヶ月ごとに採血とCT画像で再発の有無を確認した。症例を増やして、長期にわたる観察を継続中である。肝細胞癌は切除後再発が高率で抗癌剤投与による再発予防が生存率改善には必要であるが、現在まで確立した方法はない。本研究では、我々が新しく考案した肝局所高用量化学療法である経皮的肝灌流化学療法(percutaneous isolated hepatic perfusion : PIHP)を肝細胞癌切除後の再発高危険群の患者に併用しその有効性をprospective randomized trialで検討し、新規の治療戦略を構築することを目的としている。本年度は病理所見から被膜浸潤陽性、肝内転移あり、脈管浸襲あり、切除断端陽性、最大腫瘍径5cm以上の5因子のうち1因子以上を満たし、肉眼的には腫瘍遺残のない症例を再発高危険群と設定した。さらに、ALT,AST:300IU/L未満、総ビリルビン:2.0mg/dl未満、ICGR15値:30%未満、血小板:5万以上をPIHP適応基準症例と設定した。本研究の対象者には、封筒法で切除後PIHPを追加治療とする群(PIHP群)と追加治療を行わない群(コントロール群)に各々割り付けをおこない、昨年に加えて新たに各20症例ずつを選定した。PIHP群は肝細胞癌切除後、2ヶ月以内にPIHPを施行した。症例を増やして、overall survivalやdisease-free survivalを検討したところ、統計学的有意差をもって、両群間に差を認めた。また、この結果はこれまで行われた報告よりも卓越したものであることが明らかとなった。肝細胞癌は外科的切除が最も有効な治療法ではあるが、切除後再発が60-70%と高率で術後の補助化学療法が必要であると考えられるが、現在まで確立した方法はない。本研究計画では我々が新規に開発した高用量肝局所化学療法の経皮的肝灌流化学療法(percutaneous isolated hepatic perfusion : PIHP)を肝細胞癌切除後の再発高危険群の患者に併用し、prospective randomized trialによりその有効性を検討し、新しい治療戦略を構築することを目的としている。ALT/AST:300IU/L未満、総ビリルビン:2.0mg/dl未満、ICGR15値:30%未満、血小板5万以上をPIHP適応症例として設定した。また、切除病理標本所見から被膜浸潤あり、肝内転移あり、脈管浸潤あり、切除断端陽性、腫瘍最大径5cm以上の5因子のうち、1因子以上を満たし、肉眼的には腫瘍の遺残がない症例を再発高危険群として定義した。これまでの検討で、PIHP施行150例に対してPIHPを施行し、1年生存率、3年生存率、5年生存率がそれぞれ69%、27%、15%であり、奏効率は61%であった。

そこで、本研究の対象者には、切除後PIHPを追加治療とする群(PIHP群)と追加治療を行わない群(コントロール群)に各々割り付けをおこなった。PIHP群は肝細胞癌切除後、2ヶ月以内にPIHPを施行した。両群の患者とも退院後は3ヶ月ごとに採血とCT画像で再発の有無を確認した。overall survivalやdisease-free survivalを検討したところ、統計学的有意差をもって、両群間に差を認めた。また、この結果はこれまでの報告を凌駕したものであり、PIHPを基軸とした肝細胞癌治療は新規治療戦略となりうることが明らかになった。
ジャイロトニックメソードがダンス時の筋に及ぼす向上効果について

平成9年度は、本Methodにおける初めての実験・研究のためその効果が確実視されるダンサーを被検者に(1)筋作業の特徴(2)バーレッスンとの作業比較(3)体表面温度の経時的変化(4)運動負荷強度の4項目に絞り実験を行った。結果、運動負荷強度は、約30%HRMAXと比較的低いものであったにもかかわらず、体表面温度の経時的変化をみると、未熟練者は、被検者間に上昇率のばらつきがみられたが、熟練者では、トレーニング後は約3度上昇した。また、作業時の筋参加状態は、同一トレーニングでありながら、被検者間の筋放電様相に若干の違いがみられた。これらより、処方の初期には個人的なアドバイスを要するものであるが、腰部への負担軽減が認められたうえ、ウオーミングアップとしての効果も得られるものであると考えられる。平成10年度は、おもに結果、体構成では、Fat%が減少。周育は、下肢及び胸囲が減少。体力では、上体そらし、体前屈が上昇。また、片足脚支持による脚上挙保持の向上が認められた。すなわち、外見上、体型がすっきりしたうえ脊柱を支える諸筋群が強化されたことで、動きの拡大化が立証されたことになる。上記2年間の実施により、負荷強度は30%HRMAXであったが、熟練者の体表面温度の経時的変化は約3度上昇した。また、筋放電様相では、運動が座・仰臥・伏臥実施のため、腰部の負担軽減が見られ、かつトレーニングに関わる諸筋群のみの筋放電様相であった。体構成はFAT%が減少。周育は下肢及び胸囲が減少。また、片足支持の脚上挙が向上し動きの拡大化がみられた。つまり、関節可動域の拡大化と支持能力の強化がはかれたことになる。これらの結果をふまえ、本研究はGyrotonic Methodが欧米においてリハビリ領野で急速に普及している実状を踏まえ、我が国においても広く活用されるためのトレーニングの処方・方法の確立をめざす。本年度は、基礎的な実験として1.トレーニングにおける筋作業の特徴(バ-レッスンと比較)2.心拍数から見た運動強度3.体表面温度の計時的変化に絞りダンス経験者4名(プロダンサー含む)を被検者として調査した。内容は、実験1では、バ-レッスンのうち片足支持が主な3レッスンについてバ-を利用したものとGyrotonicのpuiiry tower上で抑臥姿勢をとったものをそれぞれ実施し、筋作業の比較を行った。実験2.および3ではGyrotonic methodのなかで最も基礎的なトレーニング、所要時間約48分、11種類で構成されたものを実施した。結果、1.においては、Gyrotonic methodでの脚上挙に伴う筋活動は、バ-レッスン時に比べ大・中殿筋、縫工筋活動の活動様相が低かったものの、その他の筋活動様相は同一被検者においてほぼ類似していたことから、実際の動きに近い状態で筋活動を実施する事が可能なトレーニングである上に、主に仰臥位姿勢で台上に接する身体部位が多いため腰部への負担軽減が認められる。しかし、各被検者間では筋作業の参加状態に違いが見られたため個人的なアドバイスを要するものであることが判明した。2.3においては、レッスン全体の運動強度は30%IIRmaxにとどまっていたにもかかわらず、体表面温度の変化は、全身13ケ所のトレーニング前・後では各部位共約3°Cも上昇することが判明した。以上今年度は、3種類の実験を試みたが、このGyrotonicのシステムは、スポーツPNFと類似して多関節におよぶ過負荷トレーニングのため、トレーニング時に施す適切な負荷量や、トレーニングの効果がどのような場合にどのような程度認められるのか等、まだまだ未知数のものも多い。来年度はこれらを解明していくため、このトレーニングの向上効果が比較的認められやすいといわれているダンサーを対象に実施する予定。尚、本成果の一部は12/'97舞踊学会発表済。

また、筋放電様相では、運動が座・仰臥・伏臥実施のため、腰部の負担軽減が見られ、かつトレーニングに関わる諸筋群のみの筋放電様相であった。体構成はFAT%が減少。周育は下肢及び胸囲が減少。また、片足支持の脚上挙が向上し動きの拡大化がみられた。つまり、関節可動域の拡大化と支持能力の強化がはかれたことになる。これらの結果をふまえ、本研究はGyrotonic Methodが欧米においてリハビリ領野で急速に普及している実状を踏まえ、我が国においても広く活用されるためのトレーニングの処方・方法の確立をめざす。本実験は、Gyrotonic Methodによるトレーニングがダンスパフォーマンスに及ぼす効果の検証を主な目的とした。実験は、バトントワーリング経験年数1年未満の女子大生7名に、Gyrotonic Methodの基礎トレーニング12種類(所要時間約40分)を週3回、8週間連続実施した。トレーニング実施前・中・後に(1)形態、体構成(2)身体各部位の関節可動域(3)片足支持脚上挙能力を測定し、トレーニング効果を比較検討したところ、以下のような結果であった。1. Fat%は有意に減少した。2.周育では、胸囲、腹囲、大腿囲、および下腿囲が有意に減少した。3.関節可動域は、体幹部の柔軟性を表す上体そらし及び体前屈が有意に向上した。また、足関節を中心とするつま先のポイント(伸展)、およびルルベの高さのいづれも有意に上昇した。股関節の前後開脚、仰臥位姿勢での脚上挙も有意に上昇した。しかし、左右開脚角度は、今回これらに関連するトレーニング内容が含まれなかった為か有意に低下した。4.立位時の脚上挙能力では、前、横方とも脚上挙角度が有意に上昇した。また、立位時の上挙した脚と体幹部との角度をY字角度とすると、このY字角度は有意に縮小した。これにより、上挙保持に必要なバランスや、脚を引き上げる能力の向上が認められた。Gyrotonic Methodの基礎トレーニングがダンスパフォーマンスに及ぼす向上効果を検証する為実験を試みたが、結果、脊柱を支える諸筋群の支持能力の向上と、動きの拡大化をはかる事が可能なトレーニングである事が判明した。尚、本実験の成果の一部は、第45回秋季舞踊学会(於奈良女子大学、1298)で発表した。