hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
虐待防止を目指したグループミーティングの継続参加の効果と支援能力の構造化

虐待予防のグループ支援の効果と支援に必要な能力とその重要度を検討した。結果、参加者の効果について「子育て罪悪感」「子どもとの関係」「両親との関係」「共感・受容・孤独感」「対処」に有意な改善がみられ、グループ支援は虐待予防に有効であることが示された。支援者が捉えた参加者側効果は「自己の肯定」73.0%、支援者の効果は「グループ支援の学びが個別支援の関わりに役立つ」67.6%で最も多かった。支援者は支援能力について「事後フォローと評価」を最も重要とし、次いで「事前準備」「当日のグループ運営」の順であり、下位項目では特に「カンファレンスによる振り返りと支援の方向性の確認」、「参加者との信頼関係と動機づけ」、「支援者側の視点からみた効果の共有」を重要と捉えていることが明らかになった。1.平成1417年の先行研究(基盤研究(C)地域における子どもの虐待防止を目指したグループミーティングの効果に関する研究報告)を踏まえ、平成18年度はグループ支援の効果を保健所・保健センター計3機関において継続的に調査した。内容は先行研究で開発した参加者の自記式チェックリスト(グループ参加による効果尺度)やフェイススケール、満足度等とした。対象はグループ参加の母親計39名、測定回数は参加初期と後(最高10回調査)であった。結果、1)個人差はあるものの概ねグループ支援参加の効果が確認された、2)効果を確認することで参加者自身の振り返りができた、3)支援者として今後の支援の課題が具体化し、チーム間で共有できた、4)調査方法と内容の有効性・妥当性が再確認された、などが明らかになった。さらに、グループ参加中断者の分析を実施し、参加の動機づけの重要性や児の発達段階や疾病有無等とメンバー間の共感性との関係などが示唆され、メンバー選定や運営に関する課題が明確化した。2.グループミーティングを用いた虐待予防の支援を市町村が実施できる体制を目指して、保健所は研修会を実施している。今回、2自治体の2ヶ所の保健所のスキルアップ研修に参加した市町村の保健師等職員(A機関27名、B機関18名)の研修効果を検討した。結果、参加者は1)メンバーとしての立場を疑似体験することで、参加者の思いや立場の共感、自身の振り返りを体感できる、2)スタッフとしての立場や役割を参加観察あるいは徐々に自身が経験を積むことにより、グループダイナミクスの理解が深まる、グループおよび個別支援の役割の明確化、スキルアップ(グループ支援の具体的展開方法、個別支援の必要性と実施、グループ担当者と地区担当者および関係職種との連携・協働体制の強化等)の効果が確認され、これらは虐待予防のグループ支援に不可欠な要素であることが示唆された。1.今年度新規に協力機関となった3機関を含め、複数の地域の保健所、保健センターにおいて、児童虐待の恐れあるいは虐待事例の母親のグループミーティング参加の効果を継続的に測定し、保健師等支援者らとグループミーティング支援の効果について検討した。結果、限られた対象ではあるがグループ支援は1)継続参加することで虐待予防に効果が期待できる、2)アセスメント・効果のための測定尺度を用いた母親自己記入式シートは自身を振り返る、母親と支援者の認識の相違の確認、変化を数値化でき視覚的に捉えることが可能などから虐待予防のグループ支援プログラムに活用することの意義が確認された。課題として、グループ支援方法・回数と効果との関連、参加の適正条件や修了要件、児の月齢と母親の共有化との関連が示唆され、更に事例を重ねて検討する必要がある。2.グループミーティングを用いた虐待予防の支援を効果的に展開するために、援助者の資質を高める方法について検討した。協力機関の保健所において支援者を対象とし、研究者と支援関係者合同でスキル向上をねらいとした研修会開催と模擬ミーティングの体験型研修を企画・実施し、その効果を検討した。結果、虐待予防と支援に関する研修会や模擬ミーティングの継続実施は保健師等支援者のグループ支援の意義を明確化し、士気を高め、グループダイナミクスとファシリテーターの役割、グループと個別による支援、評価を含めたグループ支援に関するスキル向上に有効であることが確認された。さらに、グループ支援を経験した保健師7名を対象にグループ支援の効果と支援に必要な要素について調査し、研修成果と比較検討した。これらの研修プログラムと成果は、今後のグループ支援の改善と支援者養成に役立てるため、保健所と研究者が協力して「母親へのグループ支援の手引」書を作成し、関係機関等に配布した。1.平成19年度に引き続き、虐待予防のグループ支援効果を明らかにするため継続参加者および新規参加者計45名に調査を実施し、継続参加者計29名にWilcoxon検定を実施した。

結果、「母親フェイススケール」と「子育ての気持ち」、領域「子育て罪悪感」「子どもとの関係」「両親との関係」「共感・受容・孤独感」「対処」は参加後有意な改善がみられた(p<.05.001)。また、長期間継続参加する効果を事例ごとに検討した結果、母親は各項目について経過の中で多少の改善と悪化を繰り返しながら母子関係やその他の関係の安定を保持している傾向がみられ、参加継続者の支援効果とその特徴が明らかになった。2.グループ支援経験者(保健師)37名に、グループ支援により期待される効果と支援に必要な能力について調査を実施した。結果、1)参加者に期待できる効果は「これでいいのだとほっとした気持ちになる(自身の肯定)」が73.0%と最も回答が多く、支援者自身の効果は「グループ支援で学習したことが個別支援の関わりに役立つ」が67.6%で最も多かった。2)支援能力は最終的に8領域計23項目が選定され、さらに各項目の重要度を階層分析法による一対比較調査により検討した結果(整合度0.1未満の26名を分析対象)、上位項目では「事後フォローと評価」が最も高く、「事前準備」、「当日のグループ運営」の順であった。下位23項目では「個別支援を通して母親と信頼関係を築く」「参加者自身がグループ支援を活用する必要性を認知する支援をする」「カンファレンスでグループ支援の振り返りをする」「カンファレンスで参加者への今後の支援の方向性を確認する」「グループ支援の効果を参加者側の視点から評価し参加者と支援者で共有」の順で高く、これらの支援能力は特に重要であると認知されていることが明らかになった。
母親の心的外傷が母子相互作用や児の心身の発達に及ぼす影響

本研究の目的はDV等のストレスやトラウマをもつ妊産婦の精神医学的・心理学的実態と、それらか新生児の心身の状態および発達に及ぼす影響について産前から産後の母子を追跡調査して明らかにすることである。このたび昭和大学新生児コホートに参加することになり、特にオキシトシンの測定が可能になった。オキシトシンは胎児の成長や発達、出産後のアタッチメント形成の双方に関連があることで知られており、さらに抑うつや不安で女性において低下することが知られている。参加者の中から本研究に同意が得られたものに、妊娠初期・中期・後期における採血を行い、オキシトシン濃度を測定する。初期には抑うつや不安、児へのボンディング、知覚されたストレス等の調査を行い、関連の可能性がある要素としてセルフエスティーム、ソーシャルサポート、ライフスタイルの調査を行う。中期にMINIを施行して現在および過去の主だった診断名をつけ、出産後に新生児行動評価と母子相互作用の評価を行い、ストレスやうつ、不安からくる自己調節障害の現れとオキシトシンの関連を確認することとした。さらに1か月の時点での身体的発達と、6か月の時点での養育者の育児ストレスと子どもの気質を調査することによって、妊娠時のストレスや不安がうつが、胎児の成長発達やその後の母子相互作用に関連するか、それがオキシトシンにyって媒介されていつかをみる。また社会福祉施設で生活する周産期等にDV被害をうけた女性のデータとも比較可能な部分は比較していく。現時点で発達コホート中の母親で同意がとれたケースが100例程度あり、また社会福祉施設でより簡易な調査を行っているケースも100例程度ある。今後、オキシトシンのデータを得て、順次母親のメンタルヘルスと関連する要素や、オキシトシンデータとの関係、その後の発達や母子相互作用や気質等に及ぼす影響を順次解析していく。本研究は、DV等の被害をうけて困難な状況にある母親のメンタルヘルスの実態と、出生する児の発達および行動の状態や母子相互作用にどのような関連をもつかを調査するものである。平成21年度は、所属部署での倫理委員会申請が許されなかったため、研究者は研究協力者と共に研究遂行に必要な行動観察法(ブラゼルトン新生児行動評価法:以下NBAS)および母子相互作用アセスメント法(Nursing Child Assessment of Teaching:以下NCAT)の習得に努め、地域の助産院、病院、施設において手技を高め、1月にバースコホートを行っている昭和大学精神医学教室に移.籍した。その上で、NBASおよびNCASTの研究レベルの資格を3月に取得したことが今年度最大の成果である。その後も社会福祉領域における精神医学的調査の土台がなく、困難を極めたが、現在、立教大学のアタッチメントの研究者である林もも子教授と協力関係を結び、社会福祉施設を利用するDV等による被害をうけた周産期の女性に対して、産前からのアプローチを行い、出産後も追跡する研究計画をたて、現在倫理委員会に申請中である。概要は(1)産前にアタッチメント・スタイル面接、ストレス・コーピング・スタイル、MINIによる精神科的診断、GHQ12やBDIなどによるストレスや抑うつの状態、PBIによる母子のつながりの感覚、社会的サポートやライフスタイル、セルフ・エスティームなどの精神的健康度を測定する質問紙を順次実施し、自律神経バランスの指標である心拍変動を測定。(2)産後34日目に研究者は、出産する病院における倫理的検討および担当医の同意を得た上で出向き、BDIやEPDSによるマタニティブルーズの出現、NBASやNCATSを行い、母子のHRVを測定。(3) 1ヶ月後に再度ストレスや抑うつの状態をみる質問紙と、NBAS, NCATSを行い、HRVを測定する。アクチグラフによる睡眠リズムの測定も行う。正常対照群との比較検討を行い、母親のメンタルヘルスと児の状態や母子相互作用の関連を検討する。

今後、オキシトシンのデータを得て、順次母親のメンタルヘルスと関連する要素や、オキシトシンデータとの関係、その後の発達や母子相互作用や気質等に及ぼす影響を順次解析していく。
構造的目標期待理論から手段的協力理論へ

本研究で得られた最も大きな成果は、手段的協力行動の目標であるジレンマ構造の変革を、これまでのようにたんに「非協力の誘因」を減少させるというかたちで考えるのではなく、N人囚人のジレンマからN人信頼ゲームへの利得構造の変革として見ることの重要性が明らかにされた点にある。すなわち、本研究で行われた一連の実験研究およびシミュレーション研究によって、囚人のジレンマ・ネットワークの形成、反復社会的ジレンマ状況における成員による戦略の選択、規範(すなわち他成員の選択に対する自発的規制行動)の生成における連動戦略の選択等、これまでの構造的目標期待理論の枠外で考えられていたいくつかのジレンマ解決の方法が、すべて囚人のジレンマから信頼ゲームへの利得構造の変革をともなうものであることが明らかにされた。同時に、構造的目標期待理論のもととなったPruittとKimmelの目標期待理論そのものが、囚人のジレンマから信頼ゲームへの主観的な構造変革を前提とするものであることも明らかにされている。構造的目標期待理論を含めこれまで手段的協力行動の研究においては、2次的ジレンマ問題をどのように解決するかがネックになっていたが、このように、手段的協力行動によりジレンマそのものの解消を目指すのではなく、信頼ゲームの構造への変革を目指すと考えれば、2次的ジレンマ問題は回避されることになる。この点が明らかにされることにより、社会的ジレンマ研究における新たな理論的発展が今後可能となるものと考えられる。平成3年度には、当初の計画通り第1実験、第1シミュレ-ション、および第2シミュレ-ションが行われた。第1実験の結果は、集団内部に未分化の関係から相互にコミットしあった関係ネットワ-クの発生するプロセスという観点から詳細に分析されており、非強制的であり何時でも解消できるというコミットメント関係の脆さが、逆にその関係の質を向上させているという、一見逆説的な興味深い結果が得られている。本実験は、お互いにPDの相手を選択し合うことの出来る「ネットワ-ク型囚人のジレンマ」に関する世界でも最初の実験であり、今回の実験で開発された方法自体も、今後の研究の発展に大きな意味を持ってくるものと考えられる。第1シミュレ-ションの結果は、これまでの囚人のジレンマ研究の定説を覆す画期的なものであると言える。つまりこれまでの反復囚人のジレンマ研究においては、「応報戦略」が相互協力の達成に非常に有効に働くことが繰り返し証明されてきたが、今回のシミュレ-ションの結果は、強制的な反復PD関係ではなく、お互いにPDの相手を選び合う「ネットワ-ク型PD」においては、このような戦略的行動があまり大きな意味を持たない場合の多いことが明らかにされている。この点は、現実とより密接に対応しているネットワ-ク型PD研究の必要性を、はっきり示すものである。第2シミュレ-ションの結果は、2次的ジレンマ解決のための「連動戦略」が自生するための条件を明らかにしている。ここでは詳しく紹介する余裕がないが、連動戦略が「進化」するのは、それが他の戦略に比べ特に有利なためではなく、それよりも不利な戦略を生み出すためであることが明らかにされた。

同時に、構造的目標期待理論のもととなったPruittとKimmelの目標期待理論そのものが、囚人のジレンマから信頼ゲームへの主観的な構造変革を前提とするものであることも明らかにされている。構造的目標期待理論を含めこれまで手段的協力行動の研究においては、2次的ジレンマ問題をどのように解決するかがネックになっていたが、このように、手段的協力行動によりジレンマそのものの解消を目指すのではなく、信頼ゲームの構造への変革を目指すと考えれば、2次的ジレンマ問題は回避されることになる。この点が明らかにされることにより、社会的ジレンマ研究における新たな理論的発展が今後可能となるものと考えられる。
疼痛における脊髄コリン作動性神経の新しい役割

現在,morphineはがん性疼痛をはじめ,難治性の痛みの鎮痛薬として使用されている.このmorphineによる鎮痛の作用機序の一部に中枢性コリン作動性神経の関与が考えられているが,その詳細は不明である.そこで本研究では、脊髄内のムスカリン受容体に着目し,熱刺激に対するmorphineによる抗侵害効果との関与について検討した.実験は、ddY系雄性マウス(25-35g)を用いた。抗侵害効果の評価は、熱刺激によるtail-flick testにより行なった.morphineのs.c.,i.c.v.およびi.t.投与は,用量依存的に熱刺激に対する逃避反応を抑制した.このmorphineによる抗侵害効果は,ムスカリン受容体拮抗薬atropineのi.t.投与により用量依存的に抑制された.この結果から,morphineによる抗侵害効果に脊髄内ムスカリン受容体の関与が示唆された.ムスカリンM1受容体拮抗薬pirenzepineのi.t.投与は,morphineのs.c.投与およびi.c、v.投与による抗侵害効果を用量依存的に抑制したが,morphineのi.t.投与による抗侵害効果には,全く影響しなかった.また,ムスカリンM2受容体拮抗薬methoctramineのi.t.投与は,morphineのi.t.投与による抗侵害効果を用量依存的に抑制したが,morphineのs.c.投与および.i.c.v.投与による抗侵害効果には,全く影響しなかった.一方,ムスカリンM3受容体拮抗薬4-DAMPのi.t.投与は,morphineのすべての投与方法による抗侵害効果に全く影響しなかった.さらに,ムスカリンM1受容体作動薬McN-A-343のi.t.投与は,用量依存的に熱刺激に対する逃避反応を抑制した.今回の研究から、これまで十分に明らかにされていない脊髄内コリン作動性神経やバソプレシン受容体の関与に焦点を当て「疼痛」の新規の仕組みが解明された。この種の研究は,ヒトの痛みの仕組みの解明する橋渡しをなすと考えられる。今後、これらの基礎的な研究成果をもとに、痛みに対する新規治療薬の開発を目指す。脊髄は、痛覚伝達の中枢への入り口であり、痛覚伝達に重要な役割を果している部位である。そこで、本年度の研究では脊髄に注目し、主に以下の点を明らかにした。(1)疼痛の下行性神経路と脊髄コリン作動性神経の役割を解明した。(2)糖尿病や癌などの疼痛のための動物モデル(神性因性疼痛モデル)を用い、(1)の神経路の関与を薬理学的に検討した。1.機械刺激と侵害性熱刺激に対するclonidineの脊髄投与(i.t.)による抗侵害作用に対するムスカリン受容体の関与:α2受容体作動薬のclonidine(i.t.)は機械刺激および熱刺激伝達を抑制した。このclonidine(i.t.)の機械刺激に対する抗侵害作用は、α2受容体を介したM1受容体が関与していることを明らかにした。一方、熱刺激反応に対するclonidine(i.t.)の抗侵害作用は、脊髄のイミダゾール受容体が関与し、ムスカリン受容体は関与しないことを解明した。

2.糖尿病モデル動物を用いて、神経因性疼痛に対するclonidineの有効性とその作用機構:STZ誘発性糖尿病マウスでは、その糖尿病発症に伴い機械刺激に対する閾値の低下と、神経因性疼痛の特徴であるアロディニアが観察された。しかし、熱刺激に対して過敏反応は認められなかった。clonidine(i.t.)は、糖尿病発症に伴う機械刺激に対する閾値の低下とアロディニアを改善した。clonidine(i.t.)は一般行動と運動機能に影響を与えなかったことから、このclonidineの改善効果は脊髄上位中枢ではなく、疼痛情報伝達路の脊髄後角レベルで行われていることが示唆された。さらに、このclonidineの改善効果はムスカリンM1受容体拮抗薬に完全に抑制されたが、M2受容体拮抗薬およびM3受容体拮抗薬では影響を受けなかった。また、脊髄に投与したM1受容体作動薬は、糖尿病による機械刺激に対する閾値の低下とアロディニアを改善した。以上の結果より、clonidine(i.t.)はα2受容体作用によりアセチルコリンを遊離し、M1受容体を介して、糖尿病に伴うアロディニアを改善することが解明された。今回の研究成果から、α2受容体作動薬およびM1受容体作動薬の脊髄内投与は、糖尿病に伴うアロディニアに有効であることが証明された。現在,morphineはがん性疼痛をはじめ,難治性の痛みの鎮痛薬として使用されている.このmorphineによる鎮痛の作用機序の一部に中枢性コリン作動性神経の関与が考えられているが,その詳細は不明である.そこで本年度は、昨年度の研究成果を生かして、本研究では,脊髄内のムスカリン受容体に着目し,熱刺激に対するmorphineによる抗侵害効果との関与について検討した.実験は、ddY系雄性マウス(25-35g)を用いた。抗侵害効果の評価は、熱刺激によるtail-flick testにより行なった.morphineのs.c.,i.c.v.およびi.t.投与は,用量依存的に熱刺激に対する逃避反応を抑制した.このmorphineによる抗侵害効果は,ムスカリン受容体拮抗薬atropineのi.t.投与により用量依存的に抑制された.この結果から,morphineによる抗侵害効果に脊髄内ムスカリン受容体の関与が示唆された.ムスカリンM1受容体拮抗薬pirenzepineのi.t.投与は,morphineのs.c.投与およびi.c.v.投与による抗侵害効果を用量依存的に抑制したが,morphineのi.t.投与による抗侵害効果には,全く影響しなかった.また,ムスカリンM2受容体拮抗薬methoctramineのi.t.投与は,morphineのi.t.投与による抗侵害効果を用量依存的に抑制したが,morphineのs.c.投与およびi.c.v.投与による抗侵害効果には,全く影響しなかった.一方,ムスカリンM3受容体拮抗薬4-DAMPのi.t.投与は,morphineのすべての投与方法による抗侵害効果に全く影響しなかった.さらに,ムスカリンM1受容体作動薬McN-A-343のi.t.投与は,用量依存的に熱刺激に対する逃避反応を抑制した.以上の結果から,morphineのs.c.およびi.c.v.投与による抗侵害効果には,脊髄内のムスカリンM1受容体の関与が明らかになった.一方,morphineのi.t.投与による抗侵害効果には,脊髄内ムスカリンM2受容体の関与が示唆された.
菌類細胞における特異タンパクの形成と局在化機構の細胞生物学的解析

2.アルカリ-ビスマス染色と免疫電顕によるプロテアーゼ分泌細胞の微細構造的研究プロテアーゼ分泌誘導条件で出現する細胞質内不定形顆粒について検討した。アルカリビスマス法による分泌に関する構造の電顕観察、分泌阻害剤Brefeldin Aを用いた実験、抗プロテアーゼ抗体を用いた免疫電顕法から、顆粒は分泌と無関係であることが示された。プロテアーゼの細胞内局在は同定できなかったが通常の分泌経路を通るものと推定された。3.細胞外分泌性プロテアーゼの誘導条件についてC.albicansの分泌性プロテアーゼの細胞外分泌条件について、炭素源としてのグルコースが必須であること、pHが6、0以上では、窒素源の有無に関わらず誘導されないことを示した。酵母の菌糸形への変換条件では、プロテアーゼは分泌されないので、病原性の発現にプロテアーゼ産生と菌糸形転換とは別々の役割を果たしていることが示唆された。(1)細胞を蒸留水中に懸濁したとき、アクチン顆粒の変化と、その微細構造について明らかにした。(2)隔壁形成に先だって観察されるアクチンリングが、CA存在下で出現が阻害され、電顕観察では、小胞が大きめの顆粒として、あるいは膨潤したゴルジ嚢胞として観察される。以上の事実は、小胞が細胞壁成長部位に移動するのに、アクチンの全体構造が保持されねばならないと考えた。C.albicansは、タンパク質を唯一のN源として生育させると,細胞外にproteinase(EPR)を分泌する。しかし,培地にglucoseが存在しないときは誘導されない。また、低分子N源が過剰にあると誘導されない。誘導された細胞中のEPRは、抗EPR抗体によるイムノブロツトで,43KDと45KDの大きさであった。誘導細胞をプロトプラストにして壊し,細胞膜と細胞質成分に分画した所,EPRの43KDと45KDともに,両画分にみいだされ,膜画分をさらに庶糖密度勾配達心に分けると,別々の膜画分に回収された。このことは、45KDは43KDの前駆体である可能性を示した。2。酵素誘導に伴う酵母細胞の微細構造変化。誘導条件に移し経時的に採取した細胞について,急速凍結置換法による微細構造の電子顕微鏡観察をおこなった。誘導30分で,原形質膜に近く夛くの電子密度の高い顆粒が出現し,これらは多糖類染色法で染まった。抗proteinase抗体をアフィニティ精製して、免疫電顕法による観察をおこなった所,これらの高電子密度顆粒上に金コロイドの沈着がみられ,EPRの細胞内局在を示すことができた。3。酵素誘導条件下における細胞の増殖形態について、光学顕微鏡による観察をおこなうための準備をはじめた。すなわち,Zeiss倒立型顕微鏡を購入し,これにニュ-ビコンカメラを備えて画像処理システム(DVS3000)(浜松ホトニクス)を接続して,顕微鏡画像の解析を始める準備をおこなった。1)Candida albricansの酵母形増殖における細胞外プロテア-ゼの分泌に関する生化学的解析。前年度において、酵素分泌誘導細胞には、細胞外プロテア-ゼ(43kD)と、その前駆体とみられる(45kD)が共に見出されることを示した。この確認のために、酵素合成誘導条件下で^<35>Sを用いたパルスーチェイス実験を行った。その結果,45kDの前駆体が合成され43KDになって分泌されることが示された。1分パルスで,菌体外に酵素が検出されるまでに3分,ラベル前駆体の大部分が分泌されるのに10分を要することが分った。2)酵素誘導に伴う酵母細胞の微細構造変化の観察。前年度において、急速凍結置換法によって酵素誘導細胞内には、原形質膜に近く、多数の顆粒が抗プロテア-ゼ抗体による反応を示した。この反応の特異性に関してさらに厳密な対照実験を行った所、次のような問題が生じてきた。すなわち、非誘導細胞内にもこの顆菌が出現し,免疫電顕でも反応陽性であった。

また、糖類に対する交差反応の可能性を調べた所、種々の糖類との競合試験でグリコ-ゲンによって抗体の反応が阻害された。そこで、従来の樹脂包埋切片でなく,凍結超伝切片について、抗体による反応を行った。そして、非常に少数であるが、抗体特異的反応を細胞質に認めることができた。3)生体細胞の観察。Zeiss倒立型顕微鏡を用いた、生の細胞の連続観察法を確立し,細胞分裂におけるオルガネラの動態の観察を行なった。またロ-ダミン標識ファロイジン染色を、生の細胞に電子穿孔法を用いて行う方法の検討を開始した。1。アルカリ-ビスマス染色と免疫電顕によるプロテアーゼ分泌細胞の微細構造的研究酵母の出芽先端部位や隔壁形成部位にみられる小胞やゴルジ構造など分泌に関与する構造はアルカリビスマス染色で容易に検出できることを確立した。プロテアーゼ分泌誘導にともなって、細胞質膜内側に不定形の顆粒が出現したが、これが分泌に関与する可能性は否定された。(1)非誘導条件下でもこの顆粒はみられる。(2)小胞やゴルジ構造は分泌の如何に関わらず大きな変化が認められない。(3)分泌阻害剤Brefeldin A処理によっても、変化なし。(4)抗プロテアーゼ抗体を用いた免疫電顕法では、この顆粒を認識するが、同時にグリコーゲンと交差反応を示した。以上、プロテアーゼの細胞内局在は同定できなかったが、通常の分泌経路を通るものと推定された。2。細胞外分泌性プロテアーゼの誘導条件についてC.albicansの分泌性プロテアーゼの細胞外分泌は通常、牛血清アルブミンとグルコースを含む培地で誘導されるが、炭素源としてのグルコースが必須であること、pHが6、0以上では、窒素源の有無に関わらず誘導されない。この酵母の菌糸形への変換条件では、プロテアーゼは分泌されない。したがって、この酵母が病原性を発揮するのに、プロテアーゼ産生と菌糸形転換とは別々の役割を果たしていることが示唆された。(1)分裂酵母S.pombe細胞を蒸留水中に懸濁すると、アクチン顆粒は細胞全体に分散するとともに、太い繊維として長軸に沿って現われる。電顕観察によると、前者は、電子密度の低い微細繊維の集合であり、後者は、微細繊維の束として観察できた。(2)隔壁形成に異常を示す温度感受性変異株cdc11株を用い、隔壁形成に先だって観察されるアクチンリングが、CA存在下で出現が阻害され、ほとんどのアクチンは細胞の両成長端に局在集積されることを見た。電顕観察では、小胞が分散、しかも電子密度の高い大きめの顆粒として、あるいは膨潤したゴルジ嚢胞として観察された。これらの事実は、CAがゴルジ相当構造や小胞の移動を含む分泌過程全体を統御するに与るアクチンの構造が乱された結果と理解された。
光学活性な定序性炭素鎖オリゴマーの精密合成と分子情報表現

本研究は、高分子科学における長年の未解決問題の一つである“炭素鎖高分子における定序性と分子情報"の問題を、ホスト・ゲスト包接結晶の立場から解決しようとするものであり、次のような研究成果を得た。1.光学活性な定序性炭素鎖オリゴマーとして胆汁酸ステロイドに着目しているが、理論的には千を越える誘導体を既法の組合せで合成できる。これは水素結合基の数、種類や位置の変化に基づく、定序性の変化に相当する。そのなかで二十ぐらいの誘導体の合成が既に可能となった。2.分子情報表現の基本的な三段階として、自己認識による分子集合、他者認識によるホストゲスト複合化、ゲストの反応がある。まず、最初の分子集合を詳細に検討するため、生成した包接結晶のX線構造解析を大規模に行った。その結果、親水部・親油部の分離に基づく両親媒性構造が、分子集合体形成の機構を考えるのに重要であることがわかってきた。3.次に、ホストゲスト複合化の観点から、各ホスト固有の包接境界を明らかにした。このような基礎データから、わずかな定序性の変化が、分子配列・分子認識を微妙に変化させていく仕組みが明らかになりつつある。特に、極性ゲストが関与する場合、複数の水素結合に基づく分子認識機構が鮮明になった。4.上記のホストを高分子合成に用いるために、チャンネルと呼ばれる一次元空間を形成する包接結晶を探した。既にゲスト依存的ではあるが、十以上の誘導体がこの空間を形成することが判明した。現在、モノマーとの包接条件に詳細に検討している。
食の関心・嗜好を用いた新しい食行動評価指標による肥満小児への保健指導の科学的根拠

小児の食行動、特に食事への関心と食物嗜好を評価するため、私たちはイラスト画を小児自身に選択させる手法を用いてきた。今回、通信機能を備えたタッチパネル上に表示させたイラスト画を対象者が個別に選択し集計するシステムを構築し、小学生を対象にその有用性を検討した。結果として、男子は女子より、食事への関心と食物嗜好の4指標が有意に高値であった。肥満小児は食事への関心が有意に高いのに、平均エネルギーと飽和脂肪酸スコアはむしろ有意に低値であった。和食スコアは高値であった。このことより、タッチパネル法は簡便に食行動の評価が可能であり、今後の臨床応用が見込まれる。【目的】肥満の発症には、食事への過度な関心、過食、早食いなどの食行動の偏りが関与しているとされており、小児でも同様である。しかし、小児では食行動の評価指標について適切なものがなく、簡便な食行動評価や食事療法への応用が困難であった。今回、小児の食事の嗜好を客観的に評価する方法として「イラスト選択法(食事の嗜好)」を作成、食物への関心や肥満発症との関連について検討するとともに、小児肥満の予防・治療における有用性を明らかにすることを目的とした。【対象】612歳の小児2,194名のなかで、回答の得られた486名(男231名、女255名)。【方法】食事への関心を評価するために、小児の身辺対象物36個のイラスト(食品10個、その他26個)から児に任意の10個を選択させた。その10個に含まれている食品の数を「食事への関心スコア」とした。また、食物の嗜好については、小児の好きな食べ物36個のイラストから、児に任意に選択させた10個に基づいて、和食スコア、平均エネルギー、脂肪エネルギー比率、飽和脂肪酸スコアを算出した。これらのスコアと対象者の性別と年齢層、BMIの関連について比較検討した。【結果】食事への関心スコア、脂肪エネルギー比率、飽和脂肪酸スコアは、各年齢群で女子より男子が有意に高値を示した(79歳の群:男子3.3 ±2.1vs女子2.1 ±1.7、1012歳の群:男子3.5 ±2.4vs女子2.5 ±2.1、p<0.01)。食事への関心スコアは、平均エネルギー、脂肪エネルギー比率、飽和脂肪酸スコアと順相関した(p<0.01)。【考察】本法により小児の食事への関心や食物の嗜好の特徴を簡便に評価できる可能性が示唆された。小児が理解しやすく、食物への興味や関心を小児自身によって回答させ、小児の食事の嗜好を客観的に評価する方法として食品のイラスト画を選択させる「イラスト選択法(食事への関心)」、「イラスト選択法(食事の嗜好)」の2つを新たに開発し、小児の食物への関心や嗜好を簡便に評価する可能性を明らかにした。これらの方法がタッチパネルデバイスを用いた電子通信機器で実施できるようプログラム作成を行った。小児の肥満予防の観点からも、小児期の食事への関心や食物嗜好などの食行動の特徴を明らかとすることは重要である。しかし、小児期の食行動には、今まで適切な評価方法がなかった。そこでイラスト選択法を採用して、小児自身の食事への関心、食物の嗜好を評価する方法を開発した。今回、アンケートを学校など様々な場所で手軽に実施出来るように、インターネットサーバーにプログラミングし、タッチパネルデバイスを用いた電子通信機器(タブレット型コンピューター)で小児自身が直感的に実施出来るよう、簡便なスクリーニング法として開発を行った。イラスト選択法(食事への関心)では、小児の身辺対象物36個(10個の食品を含む)から任意の10個を選択させ含まれる食品数を食事への関心スコアとした。調査は、通常、食事への関心が少なくなる食後30分以内に実施した。イラスト選択法(食物の嗜好)では、食品36個のイラストから任意の10個を選択させ、和食スコア、ファーストフードスコア、エネルギー、脂質含量を算出して嗜好を評価した。調査は、食事の影響を避けるため食間に行った。食事への関心スコアは肥満小児で有意に高値を示し、食物嗜好の評価では、脂肪エネルギー比率と飽和脂肪酸スコアは女子より男子で有意に高値であった。タッチパネルデバイスによる本法は小児にも理解し易いことから、小児の食物への関心や嗜好を簡便に評価する手法として臨床応用が可能であると考えられた。イラスト選択法を、タッチパネルデバイスを用いた電子通信機器で実施できるようなプログラム作成に時間がかかったため、達成度がやや遅れているといえる。医歯薬学作成したプログラムを入れたタッチパネルデバイスを用いた電子機器を学校、小児科に設置し、大規模調査を行う。評価方法として作成しているイラスト選択法について、小児の好きな食べ物36個のイラストの選別、イラストの作成、それからチェックシートの作成と修正、妥当性のためのプレテストに時間がかかったため、達成度がやや遅れているといえる。

タッチパネルデバイスを用いた電子通信機器を用いた大規模調査を行い、小児肥満の予防・治療における食行動評価の有用性を検討する必要があるが、行えていない。以下の実施方法に従い、調査を実施する。1)タッチパネルデバイスを用いた電子通信機器で「イラスト選択法(食事への心)」、「イラスト選択法(食事の嗜好)」を行えるようプログラムを作成する。2)対象児の年齢、性別、身長・体重をリンクさせ、各スコアとの関連を示す。プログラムを入れたタッチパネルデバイスを用いた電子通信機器を学校、小児科に設置し大規模調を行う。平成27年度の研究費は、当初の予定通り収集したデータを基に、、小児肥満の予防・治療における食行動評価の有用性を検討する。今度、タッチパネルデバイスを用いた電子通信機器で使用できるよう、チェックシートの作成と修正を行う必要があるが、行えていない。平成26年度の研究費は、当初の予定通りタッチパネルデバイスを用いた電子通信機器で「イラスト選択法(食事への心)」、「イラスト選択法(食事の嗜好)」を行えるようプログラムを作成する。
東南アジアの微生物共生系による持続的バイオマス生産と生物変換に関する調査研究

日本、タイ、マレーシア、インドネシア、フイリッピンおよびベトナムの科学者が、東南アジア各地域の植物と共生する窒素固定細菌・微細藻類および菌根菌を採取して、持続的バイオマス生産への効果を調査・研究した。共生微生物をバイオコンポストとして用いた結果、イネやマメ科作物などの食糧生産、デンプンやセルロース資源バイオマスの生育促進およびヤシ油・ジャトロファ油の増産を促した。共生微生物によって、エコシステムが構築され化学肥料の削減をもたらした。ここに、持続的食料およびバイオマス資源生産に共生微生物を積極的に利用することを提言する。東南アジアの窒素固定菌および菌根菌などの共生微生物を用いた持続的バイオマス生産とその効率的変換に関する総合調査研究を、日本及び東南アジアの研究者が共同して行い、持続的なバイオエネルギー供給と食糧生産の現状と有効利用の実態を明らかにする。そのことにより、今後のエネルギー・食糧供給の方策を提案し、国際学術交流の実をあげることを目的とする。共同調査研究を通して、東南アジアに生息する貴重な窒素固定細菌および菌根菌を採集し、それら微生物株を遺伝系統分類学的に整理し、土壌環境・地力回復とバイオマス生産との関係を明らかにする。さらに、窒素固定能の優れた菌株および菌根菌を選別し、有効な有機コンポストを開発する。こうした共生微生物利用による化学肥料の消費削減、持続的バイオマス生産への寄与の度合い、バイオエネルギー変換量などを評価する。東南アジアの窒素固定菌および菌根菌などの共生微生物による持続的バイオマス生産とその効率的変換に関する総合調査研究を、日本及び東南アジアの研究者が共同して行うことにより、持続的なバイオエネルギー供給と食糧生産の方策を提案し、国際学術交流の実をあげることを目的とした。1.日本、タイ、マレーシア、インドネシア、フィリッピンおよびベトナムの共生微生物研究者が、それぞれの地域に生息する窒素固定細菌および菌根菌を利用して、土壌環境とバイオマス生産との関係を調査した。これら菌株を有機コンポストとともに土壌に添加し、東南アジアのマメ科作物を中心とした食糧とデンプンおよびセルロース資源バイオマス生産への影響について調査研究した。2.上記調査研究データーを持ち寄り、タイ国において4日間のワークショップを開催し、発表討議及び今後の本プロジェクトの方向について打ち合わせを行った。南澤ら(東北大)は、大豆の窒素固定菌および稲の茎より窒素固内生細菌を探索し、その遺伝的多様性について報告した。Dr.Teaumroong等(Suranaree工科大)はタイ国内の大豆およびアゾラの窒素固定について、Dr.Bayani(UP Los Banos校)は、フイリッピンのバイオ肥料がバイオマス生産に有効であることを、Dr.Hiep(カントー大学)は、ベトナムのトウモロコシ生産への窒素固定細菌、リン溶解微生物により化学肥料が軽減できること等を報告した。Ms.Sukiman(LIPI,BIOTECHセンター)は、インドネシア西ジャワ島での樹木植林へのVA-菌根菌接種の影響と炭素補足量について報告した。その他、15名の研究分担者及び研究協力者が関連する研究発表を行った。3.タイ国内の共生微生物およびコンポサイトを用いた実験農場やバイオエタノール、バイオジーゼルプラントなどを視察調査した。窒素固定菌および菌根菌などの共生微生物を利用した持続的バイオマス生産とその効率的変換に関する総合調査研究を、日本及び東南アジアの研究者が共同して行うことにより、持続的なバイオエネルギー供給と食糧生産の方策を探り、その成果を共有し、その方策を各国関係機関に提案しかつ国際学術交流の実をあげることを目的とした。これら共生微生物を有機コンポストとともに土壌に添加することにより、米やマメ科作物を中心とした食糧生産やデンプンおよびセルロース資源バイオマス生産の増大につながること、化学肥料の軽減をもたらすなどの結果を得た。2.上記調査研究データーを持ち寄り、インドネシア国ボゴールにおいて4日間のワークショップを開催し、発表討議及び今後の本プロジェクトの方向について打ち合わせを行った。Dr.TeaumroonとDr.Nantakorn(Suranaree工科大)はタイ国内の田園に生息するアゾラの窒素固定の利用について、マレーシアのDr.Nazalan(USM)は窒素固定遺伝子について、Dr.Bayani(UP Los Banos校)は、フイリッピンのバイオ肥料がジャトロファからのバイオディゼル生産に有効であることを、Dr.Hiep(カントー大学)は、ベトナムの米生産へのアゾスピリナウ細菌により化学肥料が軽減できること等を報告した。Ms.Sukiman(LIPI, BIOTECHセンター)は、インドネシア西ジャワ島での樹木植林へのVA-菌根菌接種の影響と炭素補足量について報告した。その他、10名の研究分担者及び研究協力者が関連する研究発表を行った。これら成果発表要旨集を作成した。3.インドネシア国内の共生微生物を用いたダイズ栽培農場などを視察し、研究者にアドバイスを行った。

窒素固定薗および菌根菌などの共生微生物を利用した持続的バイオマス生産とその効率的変換に関する総合調査研究を、日本及び東南アジアの研究者が共同して行うことにより、再生可能なバイオエネルギー供給と食糧生産の方策を探り、その成果を共有し、その方策を各国関係機関に提案しかつ国際学術交流の実をあげることを目的とした。1.日本、タイ、マレーシア、インドネシア、フィリッピンおよびベトナムの共生微生物研究者が、それぞれの地域に生息する窒素固定細薗・微細藻類および薗根薗を利用して、土壞環境とバイオマス生産との関係を調査・研究した。これら共生微生物を有機コンポストとともに土壌に添加することにより、イネやマメ科作物を中心とした食糧生産やデンプンやセルロース資源バイオマス生産およびヤシ油・ジェトロファ油の増大につながること、化学肥料の軽減をもたらすなどの結果を得た。2.上記調査研究データーを持ち寄り、宮崎において5日間の研究成果発表会および関連国際学会を開催し、高遠・討議及び今後の本プロジェクトの方向について打ち合わせを行った.南澤ら(東北大)は、大豆の窒素固定薗および稲の茎より窒素固内生細薗を探索し、その遺伝的多様性について報告した。Dr. TeaumroonとDr. Nantakorn(Suranaree工科大)はタイ国内の田園に生息するアゾラの窒素固定の利用について、マレーシアのDr. Nazalan(USM)はマレーシアのこの分野の現状及び窒素固定遺伝子について、Dr. Bayani(UP Los Banos校)は、フィリッピンのジャトロファ油のバイオディゼル利用と残差の有機肥料としての有用性について、Dr. Hiep(カントー大学)は、ベトナムのイネ栽培へのアゾスビリナ共生により化学肥料が軽減できること等を報告した.Ms. Sukiman(LIPI, BIOTECHセンター)は、インドネシア西ジャワ島でのVA-菌根薗接種による植林推進と炭素補足量について報告した。室岡は共生工学の創生について講演した。これら成果は講演要旨集でまとめた。窒素固定菌および菌根菌などの共生微生物を利用した持続的バイオマス生産とその効率的変換に関する調査研究を、これら各分野を専門とする日本及び東南アジアの研究者が共同して行い、再生可能なバイオエネルギー供給と食糧生産の効率的技術を開発し、その成果を共有し、その方策を各国関係機関に提案しかつ国際学術交流の実をあげることを目的とした。1.日本、タイ、マレーシア、インドネシア、フイリッピンおよびベトナムの共生微生物研究者が、各地域に生息する窒素固定細菌・微細藻類および菌根菌を利用して、バイオマス生産のエコシステムを調査・研究した。
極低温磁化率測定装置用光照射/測光システムの試作と分子磁性体の光機能化

4,4-ジピリジルジアゾメタン1とMn(hfac)_2またはCu(hfac)_2を1:1の割合で混合することにより,1:1錯体をそれぞれ赤橙色,暗緑色結晶として得た。X線結晶構造解析の結果,2個のピリジン環はMn錯体ではMnイオンにシス配位したらせん型およびトランス配位したジグザグ型一次元鎖状構造を,銅錯体ではトランス配位し一次元鎖状構造を持つことが分かった。得られた結晶について,Nd/YAGレーザーの第二高調波(532nm)を用いた光反応における,照射前後の磁気モーメントの測定をSQUIDを用いて2-300Kの温度範囲で行った。Mn錯体の磁化率の温度依存性は,光照射前は一次元鎖の中でMnイオンが磁気的に孤立していることを示した。一方,光照射後は,発生したカルベンとMnイオンとの反強磁性的相互作用に基づくフェリ磁性的一次元鎖が形成していると考えられた。98時間光照射後のχTの最大値は約300個のMn-カルベンユニット(S=3/2)が磁気的に連結していること,すなわち900個の電子スピンを平行にそろえたことを意味する。また,同様な測定により1:1銅錯体では,光照射により発生したカルベンと銅イオンとが強磁性的相互作用し,強磁性的一次元鎖が構築されたことを示した。SQUID帯磁率測定装置の試料室内に直接光を尊入し、効率よい光分解反応を行わせるために、本研究の設備備品費で整備したNd/YAGレーザー用いた実験を中心に行った。まず、光の導入方法として、直接導入と光ファイバーを用いた方法が考えられたが、汎用性等を考慮し後者の方法を採用した。532nmの波長を持つ第二高調波の1パルスあたりのエネルギーと光ファイバーの劣化しきい値を考え、レーザーの導入強度を最適化した。その結果、本研究を行なう前に用いていた300Wキセノンランプからの照射に比べて、約2倍の効率で光照射を行うことが出来た。こうした光効率の改良をジ(4-ピリジル)ジアゾメタンのビス(ヘキサフロロアセチルアセトナト)銅(II)錯体への光照射について行ったところ、光分解反応は定量的に進行し、発生したカルベンのスピンを含んだ一次元強磁性鎖において3Kでは相関距離が23横造単位にも伸び,超高スピン鎖(S=34.5)となっていることが明らかとなった.光分解の効率を高め、照射時間を短縮できれば、磁気記憶素子としての応用性が高まる。得られた結晶について,Nd/YAGレーザーの第二高調波(532nm)を用いた光反応における,照射前後の磁気モ-ナントの測定をSQUIDを用いて2-300Kの温度範囲で行った。
カワラタケの不織布表面培養法を用いた内分泌攪乱物質含有廃水の連続浄化

近年、地下水など有機塩素化合物である農薬等にょる広範囲な環境汚染、PCP等に代表される第1種特定化学物質の保存管理の長期化からそれら根元物質の分解処理法の開発が急務となってきた。本研究では申請者が開発したカワラタケが分泌する脱塩素化酵素(Laccasceなど)の不織布への吸着と、その菌体の連続培養を同時に達成することが可能な不織布表面培養用リアクターを用いて内分泌攪乱物質であるBisphenol A(Bis A)あるいはアルキルフェノール類(特に、4-Nonylphenol,4-NP)を含む廃水を連続的に浄化させるために、菌の検索と選定した菌種を不織布表面培養法へ適用し、それら物質を連続的に分解し、急性毒性などを軽減させるためのバィオレメディエーション法を確立することを検討した。その結果、白色腐朽菌C.versicolorの不織布表面培養法により内分泌攪乱物質を含む廃水の浄化に適応した結果、Bis Aおよび4-NPなどの内分泌攪乱物質は回分・連続処理いずれの場合にも、各物質の濃度を10iM以下にまで低くでき、本培養法が内分泌攪乱物質の分解に応用できることがわかった。しかし、処理水の内分泌攪乱作用を検討したところ、連続処理において、その作用を軽減すること今回行った実験条件内では難しいことが判明した。しかし、Bis Aの場合、回分処理についてかなり内分泌攪乱作用を低く抑えられたことから操作条件などをさらに検討することにより内分泌攪乱作用をほぼ無くすことは可能であると考えられる。
赤血球質的異常に着目した新しい心不全病態概念の確立

近年の作成可能となった毛細血管レベルを反映するマイクロ流路と高速ビジョンとを用いた測定系により心不全患者の赤血球変形能の評価した結果、健常人と比して、心不全患者では、約半数に赤血球の形態変化である扁平化を認め、質的変化と関連するマイクロ流路の通過速度低下も認めた。また、そのような症例では赤血球の量的異常である貧血と肺高血圧も認めた。一方、赤血球のメタボロミクス解析からは、心不全では解糖系の亢進により赤血球が酸素を解離しやすくなっている可能性が示された。本研究の目的は、近年増加の一途を辿り社会的、医療経済的に問題である多様な病態を示す心不全に対し、多面的なアプローチで病態の解明や治療法を確立させていくべく、近年の作成可能となったマイクロ流路と高速ビジョンとを用いた測定系により心不全患者の赤血球変形能の評価を行い、心不全で赤血球に質的異常が生じていることを臨床研究により検証し、各種臨床データの解析から心不全の病態形成に対する寄与を検討するものである。心不全患者および健常コントロール者から採取した臨床検体から、赤血球の変形能に関する検討を進めたところ、心不全患者の赤血球は個々の赤血球の大きさにばらつきが大きくかつ変形能が悪いという結果を得たが、症例数が当初の目標数に達していないため引き続き症例数を増やして検討を進めていく予定である。一方、血管の拡張性は、生体で赤血球が末梢の血管を通過する際に影響を及ぼすもう1つの因子であるが、それらに関連する内皮機能については、赤血球の測定を行った心不全患者おいて内皮機能の低下も認めた。さらにもう1つの因子である血液の粘性に関しては、心不全患者と健常コントロールでは有意な差は認めなかった。次年度以降には、更に症例数を増やしての検討を継続し、赤血球膜の機能に関連すると思われるサイトカインや関連物質などの血液成分に関連する要因や心機能の障害に関連する要因と赤血球の変形能の低下についての検討をまず実施していく予定である。本年度は、予備的検討を行ったマイクロ流路測定系を用いて、心不全患者検体数を増やして赤血球の変形能について測定を進めたところ、用いたマイクロ流路測定系では、異常を呈すると思われる心不全患者において赤血球変形能の測定結果に誤差が生じうることが判明した。そのため、マイクロ流路測定系を複数組み合わせて用いて赤血球の変形能をより正確に評価できる新たな測定方法を研究協力者と共に確立し、再度、その測定系を用いて心不全患者および健常コントロールでの検討を再開した。その結果、本年度に結果が得られた検討症例数が当初の予定よりもまだ少なく、そのため血液関連物質の測定や臨床情報の関係性についての検討がまだ十分に進められていないが、測定法の変更後も症例数を予定数に向け積み重ねており、データを収集は現在継続して行えている。前年度の成果によって、より正確に評価が可能となった測定系を用い、本年度も引き続き心不全ステージADに該当する患者および健常人から採取した臨床検体を用いて赤血球の変形能に関する検討を進めた。症例数を増やしても心不全患者の赤血球は個々の赤血球の大きさのばらつきが大きくかつ変形能が低下していると考えられる症例が多いという結果を得たが、その差異の程度はさまざまであり、従来の代表的な心不全指標とは関連していない可能性が明らかとなった。次年度には、引き続き症例数の蓄積と、その差異をもたらす要因について、新たに収集した臨床指標を含めて検討を更に行っていく予定である。また、これらの赤血球の変形能を検討した症例で、赤血球膜の機能との液性因子との関連について、サイトカインを含めた関連物質を測定し、現在解析中であり、次年度引き続き、これまでに心不全患者おいて低下している結果を得ている内皮機能との関係性を含めて多面的に検討を行っていく予定である。本年度は、昨年度に研究協力者と共に確立した、マイクロ流路測定系を複数組み合わせて用いて赤血球の変形能をより正確に評価できる新たな測定方法によって、心不全患者および健常コントロールでの検討を進めた。前年度に測定系の再評価により遅延した影響により、全体としてまだ計画の進行は遅れているが、赤血球変形能とサイトカインを含めた関連物質を測定し、臨床指標を収集は進んでおり、現在データの解析中である。本研究の目的は、近年増加の一途を辿り社会的、医療経済的に問題である、多様な病態を示す心不全に対し、多面的なアプローチで病態の解明や治療法を確立させていくべく、近年の作成可能となったマイクロ流路と高速ビジョンとを用いた測定系により心不全患者の赤血球変形能の評価を行い、心不全で赤血球に質的異常が生じていることを臨床研究により検証し、各種臨床データの解析から心不全の病態形成に対する寄与を検討するものである。これまでの成果によって、より正確に評価が可能となった測定系を用い、本年度は、心不全患者および健常人から採取した臨床検体を用いて赤血球の変形能評価と臨床データとの関係性についての検討を進めた。

赤血球が毛細血管レベルと考えられるマイクロチャネルを通過する時に、心不全患者の一部で健常人と比して通過速度が低下していることを明らかにし、両群間に差を認めることを示した。また、心不全患者では、これまでに報告されている大きさのばらつきの他に、扁平化する形態的変化が約半数の患者で生じている可能性を明らかにした。さらにそれら形態変化と通過速度との関係を検討した。また、赤血球の変形に寄与しうる赤血球膜のNa-K-ATPase活性についても検討したが、健常人に比して心不全における有意な変化は認められなかった。一部の症例で、赤血球のメタボロミクス解析を行い、健常人に比して心不全患者の赤血球で生じている変化についての検討を行った。これらの本研究で得られた結果の一部は、学術集会で発表を行い、解析データをまとめて学術誌への投稿の準備をすすめている。近年の作成可能となった毛細血管レベルを反映するマイクロ流路と高速ビジョンとを用いた測定系により心不全患者の赤血球変形能の評価した結果、健常人と比して、心不全患者では、約半数に赤血球の形態変化である扁平化を認め、質的変化と関連するマイクロ流路の通過速度低下も認めた。また、そのような症例では赤血球の量的異常である貧血と肺高血圧も認めた。一方、赤血球のメタボロミクス解析からは、心不全では解糖系の亢進により赤血球が酸素を解離しやすくなっている可能性が示された。臨床背景情報や各種臨床検査から得られる生理学的要素などと赤血球変形能との関係性の検討を進めて変形能に差を生じることに寄与する要因の同定にまず努め、より早期に変形能低下に寄与する因子の生化学的、分子生物学的検討へ移ることを目標に研究を進めていく予定である。また、引き続き、心不全の病態形成や赤血球機能に関連する臨床的・基礎的な情報収集も継続し、適宜、結果を取りまとめて成果の発表を順次行い、学術発表にも力を入れて取り組んでいく予定である。前年度に引き続き、臨床背景情報や各種臨床検査から得られる生理学的要素などと赤血球変形能との関係性の検討を進めて変形能に差を生じることに寄与する要因の同定にまず努め、より早期に変形能低下に寄与する因子の生化学的、分子生物学的検討へ移ることを目標に研究を進めていく予定である。心不全本研究の経費のうち、今年度の臨床データの検査測定などの検体数が、赤血球自体の測定法の一部変更などにより当初の予定より少なかったため、次年度に繰り越すこととした。研究計画のうち初年度の測定系の再評価により研究計画全体がすこし遅延しており、前年度の測定予定の一部が本年度に測定となった。また、本年度使用額の一部が次年度のはじめに予定されることとなり繰り越すこととなった。次年度の研究計画に基づき、今年度に予定していたものも含め検体の測定やデータ解析、研究成果発表のための学会出張旅費に使用予定である。次年度の研究計画に基いて、測定や解析および学術集会への発表などに関する費用として使用予定である。