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シュレーディンガー方程式による特異性の伝播について

1.多様体上でのシュレーディンガー方程式シュレーディンガー時間推進作用素による伝播速度は無限大である.それゆえ超局所的特異性を考察するうえでは,通常の波面集合だけでは不十分であり,無限遠方での増大度も合わせた形で特異性を考えなければならない.中村周教授(東京大学)は,遠方での増大度を自由系の時間推進作用素で再び元の波面集合型特異性に戻すというアイデアを用いて漸近的ユークリッド空間において時間推進作用素の特異性について研究した(2003年).しかしこのアイデアは多様体上ではある意味であまり有効ではない.この問題を,動径方向と方位角方向を完全に分離する新しい自由系を導入することにより回避し,散乱多様体上において特異性をとらえることに成功した.またさらに有限時間の波動作用素が,フーリエ積分作用素になることも得られた.これに続き,散乱多様体上でも適当なポテンシャル条件のもとで波動作用素の存在および完全性を証明することに成功した.すると上と同様の方法で(無限時間の)波動作用素がフーリエ積分作用素であることが分かる.さらに散乱作用素のフーリエ変換が,運動量の同位角成分が0となる部分の近くを除いて,フーリエ積分作用素になることも分かった.2.エルミート固有関数の多重積積分評価調和振動子ポテンシャルを持つシュレーディンガー作用素の固有関数の多重積積分を評価し,非線形問題に応用した.時間推進作用素をフーリエ積分作用素型の作用素で近似することで多重積積分を評価するのであるが,その際,コンパクト多様体上のラプラシアンの固有関数の場合と異なり,相関数を定義できない領域が相空間上に現れる.ここでは空間方向と運動量方向を等価にみることで,パラメトリックスを二つの部分に分けて議論し,結果を得ることに成功した.前年度に行った斉次波面集合に関連して,計量が非捕捉的でない場合の特異性の伝播,および,調和振動子ポテンシャルに対する時間推進作用素のトレースについて研究を行った.また,シュレーディンガー方程式における平滑化作用の表現の一つである変数係数Strichartz評価式ついても研究した.・計量が非捕捉的な場合特に古典軌道が閉軌道をひとつ持つ場合を考えた.斉次波面集合の方法を適用する場合,コンパクト台を持つ適当な相空間上の関数を,対応する古典軌道の流れを用いて引き戻す必要がある.非捕捉的でないときは,捕捉的な場合と異なり,台が時間無限大においても有界名領域に残るため,用いる擬微分作用素のクラスが悪くなり,これまでの方法を直接適用できないことが分かった.台をより精密に評価するためにFourier積分作用素による時間推進作用素の表示を用いる方法を調べている.また,条件を弱めることも検討中である.・調和振動子ポテンシャルを持つ場合このとき時間推進作用素のトレースが周期的に特異点を持つことが知られている.この証明にはsc波面集合が用いられる.前年度に,sc波面集合と斉次波面集合の本質的な同値性が得られ,Wunschの結果の仮定を弱めることに成功したが,この場合にも同様にして,斉次波面集合の方法を用いて条件を弱めることを試みた.斉次波面集合ではsc波面集合と異なり,空間方向の減衰がうまく捕らえられない.また古典軌道の高エネルギー極限も自由粒子に比べて扱いが複雑になる.現在も研究中である.・変数係数Strichartz評価式計量が遠方で漸近的に平坦であるとき,Strichartz評価が時間局所的に成り立つことが知られている.時間大局的な場合への拡張を試みた.スケーリングと半古典極限の議論を合わせた方法を試したが,うまくいかなかった.Fourier積分作用素による方法が適用できるか調べている.1.多様体上でのシュレーディンガー方程式シュレーディンガー時間推進作用素による伝播速度は無限大である.それゆえ超局所的特異性を考察するうえでは,通常の波面集合だけでは不十分であり,無限遠方での増大度も合わせた形で特異性を考えなければならない.中村周教授(東京大学)は,遠方での増大度を自由系の時間推進作用素で再び元の波面集合型特異性に戻すというアイデアを用いて漸近的ユークリッド空間において時間推進作用素の特異性について研究した(2003年).しかしこのアイデアは多様体上ではある意味であまり有効ではない.この問題を,動径方向と方位角方向を完全に分離する新しい自由系を導入することにより回避し,散乱多様体上において特異性をとらえることに成功した.またさらに有限時間の波動作用素が,フーリエ積分作用素になることも得られた.これに続き,散乱多様体上でも適当なポテンシャル条件のもとで波動作用素の存在および完全性を証明することに成功した.すると上と同様の方法で(無限時間の)波動作用素がフーリエ積分作用素であることが分かる.さらに散乱作用素のフーリエ変換が,運動量の同位角成分が0となる部分の近くを除いて,フーリエ積分作用素になることも分かった.2.エルミート固有関数の多重積積分評価調和振動子ポテンシャルを持つシュレーディンガー作用素の固有関数の多重積積分を評価し,非線形問題に応用した.時間推進作用素をフーリエ積分作用素型の作用素で近似することで多重積積分を評価するのであるが,その際,コンパクト多様体上のラプラシアンの固有関数の場合と異なり,相関数を定義できない領域が相空間上に現れる.ここでは空間方向と運動量方向を等価にみることで,パラメトリックスを二つの部分に分けて議論し,結果を得ることに成功した.
マルテンサイト変態の低温異常―その普遍性と起源の解明―

近年、NiTi系形状記憶合金におけるストレイン・グラス、NiCoMnIn系の熱変態停止現象や加熱誘起マルテンサイト(M)変態といった低温のM変態に関係した異常な挙動が見出され注目を集めている。本研究では、NiTi、NiCoMnIn、CuAlMnを始めとした幾つかの形状記憶合金を対象に10200Kの低温度領域において、電気抵抗、磁気特性、変態潜熱などの基本物性や超弾性特性を調査し、これら異常現象の普遍性を確認し、その起源を解明した。また、本結果を通してCuAlMn系極低温用超弾性材料を開発した。NiTi合金では150K以下で明確なマルテンサイト(M)変態が生じないため、低温域でのM変態は十分な研究がされてこなかった。近年、NiTiのストレイン・グラスやNiCoMnInのカイネティック・アレスト現象といった低温における異常な挙動が見出され、大きな注目を集めている。そこで本研究では、NiTi系、NiMnIn系、CuAlMn系、TiNbSn系等の代表的な形状記憶合金を対象に、主に液体窒素温度以下の低温域におけるマルテンサイト変態挙動を系統的に調査し、先進的なTEMを用いたその場観察により異常現象に伴う結晶構造や組織の変化を明らかにした上で、今まで不十分だった低温領域のマルテンサイト変態に関する学理の深化を図る。平成22年度に得られた成果は以下の通り。2.機械特性評価:手始めにCuAlMnの室温から液体窒素温度(77K)にわたる超弾性特性を評価した。また、その結果を用い、クラジウス-クラペイロンの関係式より、変態エントロピー変化の温度依存性を決定した。3.相変態の組織学的評価:30Kから室温の温度範囲内で、使用できるTEM用試料ホルダーを導入し、低温域におけるその正常な動作を確認した。4.極低温機械試験システムの導入を行い、液体ヘリウム温度で機械特性評価が可能となった。(1)基本変態特性評価(電気抵抗、磁気特性、変態潜熱など):H23年度に予定していた変態特性の評価を行った。NiMn基系では、NiCoMnGaやNiCoMnAlなどの合金系について東京大学物性研の強磁場施設を利用して磁化測定をおこない、50Tもの強磁場によりマルテンサイト変態が誘起されることを確認すると共に、磁場誘起応力の温度依存性を明らかにした。その結果、NiCoMnGa系では、NiCoMnIn系と異なり、低温における磁場ヒステリシスの拡大が殆ど生じないことを突き止めた。また、H23年度に見出されたFeMnAlNi系についても、磁化測定や熱分析によって、母相、マルテンサイト相の磁化特性やマルテンサイト変態の全容を明らかに出来た。(2)機械特性評価(超弾性特性、兄弟晶界面や晶癖面の移動度など):Ni過剰TiNi系について低温での超弾性特性を評価した。その結果、TiNi系では低温で応力誘起変態の応力ヒステリシスが異常に拡大することがわかった。また、正変態開始応力と逆変態終了応力から臨界平衡応力の温度依存性を見積もったところ、通常の格子振動エントロピーの温度依存性と類似した関係が得られることを確認することができた。(3)相変態の組織学的評価:23年度に導入したTEM用低温応力印加ホルダーを利用してマルテンサイト変態を生じるペロブスカイト系セラミックスについて組織観察を行い、ホルダーの性能評価を行った。その結果、ヘリウム温度においても、応力を印加した状態で問題無く組織観察できることを確認した。(4)熱力学的解析と組織シミュレーション:磁場や応力下でのクラジウスークラペイロンの関係や比熱測定からNiCoMnGaやNiCoMnAl系における変態エントロピー変化を評価することができた。(1)基本変態特性評価(電気抵抗、磁気特性、変態潜熱など):計画する全合金系に関して、平成24年度と同様の研究を遂行した。(2)機械特性評価(超弾性特性、兄弟晶界面や晶癖面の移動度など):計画する全合金系に関して、引き続き平成24年度と同様の研究を遂行した。本年度は、Cu-Al-Mn系でありながら既に測定した6M構造とは異なる2H構造のマルテンサイト変態に関して低温実験を行うと共に、一定応力下で温度変化させる等、今までと異なる手法を用いた実験も実施した。(3)相変態の組織学的評価:平成24年度に引き続き、TEM低温応力印加ホルダーを利用して以下の研究を推進した。(a)NiTiやNiTiFe:合金に出現するプレマルテンサイト相の観察と応力下のその場観察を行った。(b)NiCoMnIn合金の極低温域におけるプレマルテンサイト組織や応力誘起変態組織のその場観察を行った。(c)マルテンサイト変態を生じるペロブスカイト系セラミックスについて組織観察を行った。(4)熱力学的解析と組織シミュレーション:

平成24年度に引き続き、磁場や応力下でのクラジウスークラペイロンの関係を利用して、(1)や(2)で得られた実験結果から各合金系における変態エントロピー変化の温度依存性を推測した。また、実験で得られた比熱実験データに基づき、自由エネルギーの温度依存性を定量的に評し、磁場やプレマルテンサイトの形成が及ぼす熱力学的寄与を明確にし、カイネティックアレスト現象についての理解を深めた。(1)基本変態特性評価(電気抵抗、磁気特性、変態潜熱など):24年度は、NiMn基系、FeMn系を中心に変態特性の評価を行った。NiMn基系では、NiCoMnSn,NiCoMnGa,NiCoMnInなど多くの合金系について情報を得ることができた。また、23年度に見出されたFeMnAlNi系についてもマルテンサイト変態の全容を明らかに出来た。(2)機械特性評価(超弾性特性、兄弟晶界面や晶癖面の移動度など):CuAlMn、TiNi、FeMnAlNi系について低温での超弾性特性を評価した。その結果、TiNi系のみ低温で応力誘起変態の応力ヒステリシスが低温で異常に拡大することがわかった。(3)相変態の組織学的評価:23年度に導入したTEM用低温応力印加ホルダーを利用してマルテンサイト変態を生じるペロブスカイト系セラミックスについて組織観察を行い、ホルダーの性能評価を行った。(4)熱力学的解析と組織シミュレーション:磁場や応力下でのクラジウスークラペイロンの関係や比熱測定からNiCoMnIn系における変態エントロピー変化や変態自由エネルギー変化の温度依存性を定量的に求めることに成功した。そのデータに基づき、熱変態停止現象の起源を明確にすることができた。(1)基本変態特性評価(電気抵抗、磁気特性、変態潜熱など):計画する全合金系に関して、平成25年度と同様の研究を遂行した。本年度は、NiTi基系でありながら既に測定したB19'構造とは異なるB19構造のマルテンサイト変態に関してNiTiCu系合金を用いて低温実験を実施した。その結果、NiTiで報告されてきたと同様の電気抵抗の異常が確認された。(2)機械特性評価(超弾性特性、兄弟晶界面や晶癖面の移動度など):計画する全合金系に関して、引き続き平成25年度と同様の研究を遂行した。本年度は、NiTi基系でありながら既に測定したB19'構造とは異なるB19構造のマルテンサイト変態に関してNiTiCu系合金を用いて一定応力下で温度変化させる等、今までと異なる手法を用いた実験も実施した。(3)相変態の組織学的評価:25年度に引き続き、TEM低温応力印加ホルダーを利用して低温域における組織及び構造解析を行った。具体的には、B19変態を起こす前に明確な前駆現象が確認されたNiTiCu合金について、プレマルテンサイト相の出現温度領域におけるその場観察を行った。その結果、NiTiと同様にインコメンシュレート状態と考えられる状態が確認できた。(4)熱力学的解析と組織シミュレーション:25年度に引き続き、磁場や応力下でのクラジウスークラペイロンの関係を利用して、(1)や(2)で得られた実験結果から各合金系における変態エントロピー変化の温度依存性を推測した。特にNiTi系に関して実験で得られた比熱実験データに基づき、自由エネルギーの温度依存性を定量的に評価し、インコメンシュレート状態が及ぼす熱力学的寄与を明確にした。
ゲノムスケールモデルを利用した代謝経路律速点の解消による化成品生産技術の開発

微生物反応プロセスは環境に調和した物質生産法である。しかし、外来の遺伝子を導入しても、予想通りに生産性が得られない場合がある。本研究では、目的化合物の生合成に必要な遺伝子や代謝経路を実装することで原料から目的化合物に高収率で変換可能な代謝経路を構築する。また、ゲノムスケールモデルを利用して、細胞増殖と化学物質の生産が連動するように代謝経路を設計する。さらに、遺伝子操作によりデザイン通りの細胞を構築する。このプロトタイプ株について、ロボットを用いて継代培養することで、細胞増殖を選択圧とした指向性進化を誘導し、原料から目的化合物への代謝変換における律速点を解消する方法を確立することを目的とする。工業的に付加価値の高いナイロンは、宿主生物が有する代謝経路だけでは生産できない。外来の異種遺伝子を導入してもその働きが低いことから、微生物生産による難易度が特に高かった。本研究では、ゲノムスケールモデルやゲノム編集等を駆使して律速段階を明らかにし、その部分を効率化することによってナイロンの原料であるアジピン酸およびカプロラクタムを生産する細胞を創製する。微生物を用いたバイオマスからの物質生産は、環境問題や石油資源枯渇問題を解決する重要な技術である。しかし、生物による物質生産には限界がある。その限界の理由を知り取り除くことは、学術だけでなく産業にとっても極めて重要である。
新規高分子カルセランド型ナノ金属触媒の開発とその応用

昨年度までに高分子固定化白金ナノクラスター触媒を用いることで、穏和な条件下、酸化還元電位の高いヒドロキノンの酸素酸化が実現した。そこで、より強力で汎用される酸化剤であるDDQやo-chloranilを反応系中で酸素の酸化力でもって再生できれば、より汎用性の高い酸素酸化反応が実現できる。まず、酸化耐性に優れた高分子を用いる必要性から、筆者の所属する研究室で開発されたシロキサン結合による架橋構造を有する高分子を担体として用いることとした。本高分子を担体として、マイクロカプセル化、架橋処理を行うことで、還元的に調製した白金ナノクラスターを含有する有機-無機ハイブリッド高分子固定化白金ナノクラスター触媒(HB Pt)を開発した。本触媒はPI Pt同様電子吸引基を有する酸化還元電位の高いヒドロキノンの酸素酸化反応に有効に機能した。インドリンのインドールへの酸化反応、ジヒドロピリジンのピリジンへの酸化反応をモデル反応として、HB Pt触媒、触媒量のo-chloranilを用いその酸素酸化反応の検討を行った。その結果、HB Pt(0.25mol%)、o-chloranil(0.5mol%)という非常に低い触媒量でも、穏和な条件下、高い収率で目的物が得られ、Figure 1に示すように、三重項の酸素の酸化力を酸化還元電位の高い一重項の酸化剤であるo-chloranilに受け渡し、その酸化力で種々の酸化反応を行う、酸素を末端酸化剤とした汎用性の高い酸素酸化反応系が実現した。また、触媒がキノン類の水素添加反応に有効に機能することを見出し、エチルアントラキノンの室温水素添加による過酸化水素の製造系にも適用可能であった。従来法では、エチルアントラキノンの過剰還元による副生成物の生成が問題であったが、本触媒を用いる系ではそのような副生成物は生成せず、定量的に過酸化水素を発生させることができた。金は化学反応に対して安定であり、そのバルクの金属は触媒活性を持たない。しかし、その粒子径をナノメートルサイズまで減ずると特異な触媒活性を有することが報告されている。このような金ナノクラスター触媒において、いかに小さな粒子径を維持したまま安定化できるかが触媒活性に大きく影響する。筆者は、新たな手法を用いることにより、有機高分子によって安定化された金ナノクラスター触媒を調製し、本触媒がアルコールの室温酸素酸化反応に有効に機能することを見出した。まず、筆者は還元的に調製した金ナノクラスターがポリスチレンで安定化され、相分離を行うことでマイクロカプセル化金ナノクラスターが調製できることを見出した。そこでポリスチレンを基盤とし、内部に架橋可能な部位を持つポリマーで安定化させ、続くマイクロカプセル化、加熱架橋することで、新規高分子カルセランド型金ナノクラスター触媒を調製した。本触媒調製では金属の含有量を調節することで、担持されるクラスターのサイズが調整可能であった。次に本触媒を用いて1-フェネチルアルコールの酸化反応を試みたところ、反応が円滑に進行することがわかった。さらに、より小さいクラスター(1-4nm)を含有する触媒ほど高活性を有すること、酸化反応後本触媒からの金属の流出は観測されず、高活性を維持したまま10回以上の回収・再使用も可能であることも明らかにした。また、1級、2級、ベンジリック、アリファティック、アリリック、ヘテロ環を有するアルコールと様々な基質の酸化反応に有効に機能した。さらに、本触媒は酸素雰囲気、無溶媒条件下、2万を超える触媒回転速度を有し非常に高活性であることも明らかにした。本反応系は酸素のみを消費し水のみを副成するため、アトムエコノミーの点で優れているとともに非常にクリーンであると言える。高分子カルセランド型金-プラチナ二元クラスター触媒の開発これまで我々が開発してきた高分子に金クラスターを担持させた高分子カルセランド型金クラスター触媒(PI Au)は室温、酸素雰囲気でアルコールの酸化に高い活性を示すものの、塩基を必要としたため、一級アルコールの酸化でアルデヒドの選択性が低く、原子効率に未だ改善の余地があるといった問題を有していた。そこで、金属種の二元化の検討を行ったところ、二種類の金属塩を同時に還元して調製したナノクラスターを高分子カルセランド型触媒化すると、中性、室温アルコールの酸素酸化反応に高い活性を示すバイメタル触媒(PI Pt/Au、PI Pd/Au)が得られた。特にPI Pt/Auは、一級アルコールのアルデヒドへの選択性が高いばかりでなく、室温、空気雰囲気下、純水中という極めて穏和な条件でもアルコールの酸化に有効であった。また、本反応系には水が不可欠であることが明らかとなり、金属ナノクラスターを用いたアルコールの酸素酸化反応の機構の解明に重要な知見を与えた。さらに、Pt/Au、Pd/Au中のクラスターのEDS分析によって、測定したすべてのクラスターが両方の元素を含有することがわかった。本手法は今後未知の反応性が期待される多元金属クラスター触媒の簡便な合成法として非常に有用である。高分子カルセランド型金属ナノクラスター触媒によるヒドロキノン類の酸素酸化反応の開発我々は酸素の酸化力を、穏和な条件の下高い酸化還元電位をもつキノンに伝播させることができれば極めて有用な酸素酸化反応系が構築できるのではないかと考え検討を開始した。ナノクラスター触媒を用いるアルコールの酸化反応における知見から推定される反応機構によればヒドロキノン類も同様に穏和な条件下酸化されると考えPI Auを触媒として用いたところ、二相溶媒条件下、室温、中性、空気雰囲気下電子供与基を有するヒドロキノンは定量的にキノンへ酸化された。

一方、Pt塩を還元してPI Auと同様の手法で調製したPI Ptを用いるとテトラクロロヒドロキノンをはじめ電子吸引基を有するヒドロキンン類も同条件下定量的にキノンを与え、活性を維持したまま連続13回の回収再使用に耐えた。このような酸化還元電位の高いキノンへの酸素酸化反応は世界で初めての例である。昨年度までに高分子固定化白金ナノクラスター触媒を用いることで、穏和な条件下、酸化還元電位の高いヒドロキノンの酸素酸化が実現した。そこで、より強力で汎用される酸化剤であるDDQやo-chloranilを反応系中で酸素の酸化力でもって再生できれば、より汎用性の高い酸素酸化反応が実現できる。まず、酸化耐性に優れた高分子を用いる必要性から、筆者の所属する研究室で開発されたシロキサン結合による架橋構造を有する高分子を担体として用いることとした。本高分子を担体として、マイクロカプセル化、架橋処理を行うことで、還元的に調製した白金ナノクラスターを含有する有機-無機ハイブリッド高分子固定化白金ナノクラスター触媒(HB Pt)を開発した。本触媒はPI Pt同様電子吸引基を有する酸化還元電位の高いヒドロキノンの酸素酸化反応に有効に機能した。インドリンのインドールへの酸化反応、ジヒドロピリジンのピリジンへの酸化反応をモデル反応として、HB Pt触媒、触媒量のo-chloranilを用いその酸素酸化反応の検討を行った。その結果、HB Pt(0.25mol%)、o-chloranil(0.5mol%)という非常に低い触媒量でも、穏和な条件下、高い収率で目的物が得られ、Figure 1に示すように、三重項の酸素の酸化力を酸化還元電位の高い一重項の酸化剤であるo-chloranilに受け渡し、その酸化力で種々の酸化反応を行う、酸素を末端酸化剤とした汎用性の高い酸素酸化反応系が実現した。また、触媒がキノン類の水素添加反応に有効に機能することを見出し、エチルアントラキノンの室温水素添加による過酸化水素の製造系にも適用可能であった。従来法では、エチルアントラキノンの過剰還元による副生成物の生成が問題であったが、本触媒を用いる系ではそのような副生成物は生成せず、定量的に過酸化水素を発生させることができた。
プレッシャーによるパフォーマンス抑制に対する心理臨床的介入法の開発と検討

本研究は、プレッシャー状況下におけるパフォーマンス低下のメカニズムについて、近赤外分光法(NIRS)を用いて実証的に検討し、臨床的介入に応用可能な基礎的知見を得ることを目的とした。研究課題が採択された後、NIRS信号の妥当性に関する疑義が提出されたが、実験により1NIRS信号は顔面血流の影響を一定程度受けるものの、その影響力は課題負荷によるNIRS信号の変化を説明するほど強いものではなくNIRS測定値には一定の妥当性があること、2これまで検証されてきた認知課題だけでなく、スピーチという社会的性質を持った課題においても、前頭前野の過活動がパフォーマンスの抑制と関連していることが示された。本研究の目的は、プレッシャーが認知的・行動的パフォーマンスを抑制するメカニズムを検討することである。検討を行なうにあたり、本研究では、近赤外分光法(NIRS)を用いた前頭前野活動の測定を行う計画となっていた。しかし、研究課題提出後に発表された論文(Takahashi, et al., 2011)により、顔面領域の皮膚血流によって、NIRS信号が多大な影響を受けるという知見が発表された。この報告を受けて、平成24年度には、NIRS信号の妥当性を確認する実験1を行い、顔面血流によるNIRS信号への影響は、NIRS信号の妥当性が損なわれるほど大きなものとは言えないことが見出された。そのため、引き続き前頭前野活動の測定においてNIRSを使用することとした。ただし、今後の実験では、顔面血流を同時測定し、その影響を統制した上で結果を検討することとした。さらに、実験1に続き、あらかじめ予定されていた実験(以下、実験2)を実施した。実験2の目的は、プレッシャー条件下におけるパフォーマンスの抑制について、NIRS信号および自律神経系指標を用いた検討を行うことであった。プレッシャーの高条件(2名の実験者がその場でスピーチを聞いて評価する)、低条件(実験者がいない場所でスピーチする)の2条件を設定し、大学生21名を対象に実験を行った。平成25年度は、実験1の結果の分析を詳細に行った。スピーチのパフォーマンスは、2名の大学院生によって、SPQ日本語版(Speech Perception Questionnaire;城月・笹川・野村,2010)を用いて評定され、数値化された。分析の結果、(1)プレッシャーがパフォーマンスを低下させる、(2)プレッシャーは、前頭前野活動の指標であるoxy-Hbの値を上昇させる一方、deoxy-Hbを減少させることが示された。本研究の目的は、プレッシャーがパフォーマンスを抑制するメカニズムを明らかにする実験を行い、その結果に基づいて、臨床的介入法の開発を行うことである。検討を行うにあたり、本研究では、近赤外分光法(NIRS)を用いて前頭前野活動を測定する計画となっていた。しかし、申請書提出後に発表された論文(Takahashi et al., 2011)において、顔面領域の皮膚血流によってNIRS信号が説明されるという知見が報告された。これを受けて、NIRS信号の妥当性を再検討するため、新たに実験を追加した上で(実験1)、当初計画されていた「スピーチ課題時におけるプレッシャーがパフォーマンスに影響を与えるメカニズム」についての実験(実験2)を実施した。実験1では、NIRS信号の妥当性を再検討するため、認知課題中のNIRS信号(前頭前野)と顔面皮膚血流を同時測定し、各指標の比較検討を行った。その結果、認知的負荷が大きい状況下では、顔面血流の説明率は大きく低下することが明らかになった。したがって、課題中のNIRS信号に対する顔面血流の説明率は、NIRS信号の妥当性が損なわれるほど大きいものではないと結論付けられた。これは、これまでブロックデザインを利用して行われてきた研究の測定の妥当性をある程度保障する結果であり、非常に重要である。実験2では、プレッシャー状況下におけるパフォーマンス抑制のメカニズムについて、NIRS信号および自律神経系指標を用いて検討を行うことが目的である。プレッシャーの高条件(2名の実験者がその場でスピーチを聞いて評価する)、低条件(実験者がいない場所でスピーチをする)の2条件を設定し、21名を対象に実験を行った。現在、結果を分析中である。平成26年度については、平成26年5月より平成27年4月まで産前産後休業および育児休業のため、研究を中断したことにより進展していない。本研究では、近赤外分光法(NIRS)を用いた検討を行う。まず、平成24、25年度には、NIRS信号の妥当性を確認する実験1を実施しNIRS信号の一定の妥当性を再確認した。それに続き、プレッシャー条件下におけるパフォーマンスの抑制について、NIRS信号および自律神経系指標を用いた実験2を実施した。なお、パフォーマンスを測る課題として、プレッシャーの影響を受けやすい社会的場面として、スピーチ場面を採用した。実験2の結果、(1)プレッシャーがパフォーマンスを低下させる、(2)プレッシャーは、前頭前野活動の指標であるoxy-Hbの値を上昇させる一方、deoxy-Hbを減少させることが示された。deoxy-Hb値が示す現象については近年様々な指摘があり、結果の解釈に慎重を期す必要性があったため、平成27年度は、実験2の結果を受けて、最新の知見から結果を考察するべく資料および情報収集を行うとともに、自律神経系指標の分析を進めた。

課題提出後、本研究において重要な指標として用いるNIRSに対して、その信号の妥当性を問う論文が発表された(Takahashi, et al., 2012)。そのため、研究を遂行するに当たって、まずはNIRS指標の妥当性を再確認する必要が生じ、実験を追加することとなった。これにより、研究計画に新たな作業が加わったものの、NIRS指標の一定の妥当性が確認され、当初の実験計画に沿って計画を進めている。本研究の目的は、プレッシャーが認知的・行動的パフォーマンスを抑制するメカニズムを検討することである。本研究では、近赤外分光法(NIRS)を用いた検討を行った。まず、平成24、25年度には、NIRS信号の妥当性を確認する実験1を実施し、NIRS信号の一定の妥当性を再確認するとともに、本研究において引き続きNIRSを使用する方針を決定した。それに続き、プレッシャー条件下におけるパフォーマンスの抑制について、NRIS信号および自律神経系指標を用いた実験2を実施した。なお、課題は、より現実の評価的プレッシャー場面に近いスピーチ課題を採用した。実験2の結果、(1)プレッシャーがパフォーマンスを低下させる、(2)プレッシャーは、前頭前野活動の指標であるoxy-Hbの値を上昇させる一方、deoxy-Hbを減少させることが示された。平成28年度は、実験2の結果をさらに詳細に分析し、スピーチ課題の施行回数と、パフォーマンス、NIRS計測値との関連から、さらにプレッシャー条件下におけるパフォーマンス抑制との関連を詳細に分析した。その結果、プレッシャー条件下においては、課題の試行回数が増えるごとにスピーチパフォーマンスが上昇する一方、前頭前野の活動が低下することが明らかになった。本研究は、プレッシャー状況下におけるパフォーマンス低下のメカニズムについて、近赤外分光法(NIRS)を用いて実証的に検討し、臨床的介入に応用可能な基礎的知見を得ることを目的とした。研究課題が採択された後、NIRS信号の妥当性に関する疑義が提出されたが、実験により1NIRS信号は顔面血流の影響を一定程度受けるものの、その影響力は課題負荷によるNIRS信号の変化を説明するほど強いものではなくNIRS測定値には一定の妥当性があること、2これまで検証されてきた認知課題だけでなく、スピーチという社会的性質を持った課題においても、前頭前野の過活動がパフォーマンスの抑制と関連していることが示された。平成26年5月から平成27年4月まで産前産後休業および育児休業を取得したため。当初の実験計画に沿って実験、分析を推進する。臨床心理学産前産後休業および育児休業を取得した期間(約1年間)分、研究期間の延長を願い出、予定通り研究を遂行する。研究課題提出後、本研究において重要な指標として用いるNIRSに対して、その妥当性を問う論文が発表された(Takahashi, et al.,2011)。そのため、研究を遂行するにあたって、まずはNIRS指標の妥当性を再確認する必要が生じ、実験を追加することとなった。
特異的細胞表面マーカーによる,切除肝からの内在性幹細胞の単離

マウス門脈結紮モデルから分離した,autologous hepatic stem cell (AHSC)と推測される細胞であるportal branch ligation-stimulated hepatic cells (PBLHCs)を用い,signal sequence trap法を用いてAHSCに特異的な細胞表面マーカーの特定を試みたが,本研究期間においてはAHSCに特化した新規細胞表面マーカーを特定することは困難だった.他方,マウス肝組織より分離したAHSCが可塑性を有することの検証として,PBLHCsに対して特定の遺伝子を導入し膵β細胞への分化転換誘導可否を検討した結果,Pdx1・Ngn3・MafAの3因子を共導入することでインスリン産生に特化した分化転換細胞が得られることを特定し,さらに特定の液性因子付与が同細胞の機能的成熟に寄与することを同定した.これらの細胞はin vivoにて約2ヶ月間インスリン産生細胞としての形質を維持し得ていることを確認した.Signal sequence trap法を用いてAHSCに特異的な細胞表面マーカーの特定を試みたが,本研究期間においてはAHSCに特化した新規細胞表面マーカーを特定することはできず,この点において現状では本研究の主目的が果たされていない.他方,本研究計画の一部であるAHSCの可塑性検証に関しては一定の成果を得たと言える.現在良好な結果を得ているAHSCの可塑性検証を発展させることを目的に,in vivoでの実験系を構築していく予定である.他方,マウス肝組織より分離したAHSCが可塑性を有することの検証として,PBLHCsに対して特定の遺伝子を導入し膵β細胞への分化転換誘導可否を検討した結果,Pdx1・Ngn3・MafAの3因子を共導入することでインスリン産生に特化した分化転換細胞が得られることを特定し,さらに特定の液性因子付与が同細胞の機能的成熟に寄与することを同定した.Signal sequence trap法を用いてAHSCに特異的な細胞表面マーカーの特定を試みたが,本研究期間においてはAHSCに特化した新規細胞表面マーカーを特定することはできず,この点において現状では本研究の主目的が果たされていない.他方,本研究計画の一部であるAHSCの可塑性検証は順調に進行し一定の成果を得た.マウス門脈結紮モデルから分離した,autologous hepatic stem cell (AHSC)と推測される細胞であるportal branch ligation-stimulated hepatic cells (PBLHCs)を用い,signal sequence trap法を用いてAHSCに特異的な細胞表面マーカーの特定を試みたが,本研究期間においてはAHSCに特化した新規細胞表面マーカーを特定することは困難だった.他方,マウス肝組織より分離したAHSCが可塑性を有することの検証として,PBLHCsに対して特定の遺伝子を導入し膵β細胞への分化転換誘導可否を検討した結果,Pdx1・Ngn3・MafAの3因子を共導入することでインスリン産生に特化した分化転換細胞が得られることを特定し,さらに特定の液性因子付与が同細胞の機能的成熟に寄与することを同定した.これらの細胞はin vivoにて約2ヶ月間インスリン産生細胞としての形質を維持し得ていることを確認した.Signal sequence trap法を用いてAHSCに特異的な細胞表面マーカーの特定を試みたが,本研究期間においてはAHSCに特化した新規細胞表面マーカーを特定することはできず,この点において現状では本研究の主目的が果たされていない.他方,本研究計画の一部であるAHSCの可塑性検証に関しては一定の成果を得たと言える.AHSC特異的細胞表面マーカーの特定はこれまで通り継続する.平行して,AHSC可塑性検証はin vitroで一定の成果を得たためin vivoでの実験系に移行していく予定である.現在良好な結果を得ているAHSCの可塑性検証を発展させることを目的に,in vivoでの実験系を構築していく予定である.物品費使用額が当初推定より少なく,次年度使用額が生じた.次年度使用額は平成30年度請求額と合わせて平成30年度のsignal sequence trap法を用いたAHSC特異的細胞表面マーカー特定実験系に改めて使用させて頂く予定である.物品費使用額が当初推定より少なく,次年度使用額が生じた.
特定の遺伝子プローブを用いた外洋低栄養細菌群集に関する遺伝生態学的研究

1.平成4年11月と平成5年5月に三重大学所属練習船勢水丸に乗船し,太平洋黒潮域および亜熱帯海域より海水試水を得た。表層から500m層まで各点5深層の海水試料につき低栄養液体培地(ST10^4)を利用したMPN計数を試みると同時に,約401の海水からホローファイバーシスエムを用いて細菌画分を濃縮・捕集した。また,外洋海水を含む低栄養培地でのみ増殖可能な偏性低栄養細菌を28株新たに分離し,保存することができた。また,琵琶湖湖水より“天然湖水培地"と“微細藻類由来の有機物低濃度培地(EOM培地)"を用いてやはり24株の偏性低栄養細菌を分離した。このうち日本海産海洋細菌5株,湖沼細菌3株から細菌からDNAを抽出し,PCR法により増幅した16SリボゾームRNA遺伝子の一部(約1-500,E.colinumbering)の塩基配列を決定した。以上の実験において微量の海洋細菌試料からのDNA抽出,PCR法から塩基配列決定の過程で今回備品として購入した冷却装置付き微量高速遠心機を高頻度で利用している。2.日本海若狭湾50m深の海水から分離した偏性低栄養細菌群5株の16SrRNA遺伝子の部分塩基配列を解析したところ,いずれもg-proteobacterialサブグループに属することが明らかになった。しかしこのグループの既知の海洋細菌とはいずれも8085%のホモロジーしかなかった。このことから外洋偏性低栄養細菌群集を構成している細菌は既存の方法では検出されない細菌である可能性が示唆された。一方琵琶湖から分離された偏性低栄養細菌のうち珪藻EOM培地で分離された2株の16SrRNA遺伝子の塩基配列は,いずれも95%以上の相同性で既知のFrexibacter属の細菌のそれと一致したが,Staurasturum-EOC培地で分離した1株のそれは既知のいかなる真性細菌とも異なった。
ＧＰＵグリッドのための細粒度サイクル共有技術の理論構築と応用

本研究では,グラフィクスハードウェアGPU(Graphics Processing Unit)向けのマルチタスク機構をもとに,ネットワーク上の計算資源を共有する計算グリッドシステムのための細粒度サイクル共有技術を開発した.本技術をバイオ情報学における相同性検索問題に応用し,電子文書を編集しながらも科学計算を高速化できることを示した.また,GPUの遊休サイクルモデルを構築し,遊休時間長の分布に基づいて計算資源を選択する手法を開発した.本研究の目的は, GPU(Graphics Processing Unit)向けマルチタスク機構をもとに,グリッド環境において細粒度サイクル共有を実現するための(A)細粒度スケジューリングや(B)遊休サイクルモデルなどの未だ解明されていない基礎的な問題を解決することである.さらに,(C)バイオ情報学などにおける応用へ展開するための研究基盤を確立し,電子文書を編集しながらも科学計算を高速化できることを示すことを目指している.平成24年度は,昨年度に開発した(A)細粒度スケジューリング機構を改良し,その機構を用いて(C)バイオ情報分野における応用の1つである相同性検索に適用し,改良の効果を評価した.また,準マルコフ過程に着目し,(B)遊休サイクルのモデル化を試みた.改良した機構は,GPUにおけるより短い遊休時間を活用できる.従来の秒単位に加えてミリ秒単位の遊休時間を活用するために,画面の描画レートを極度に低下させない範囲で応用を常時実行する.ただし,2つの実行モードを用意し,これらをGPUの負荷状況に応じて使い分ける.これにより昨年度までと比較して,画面の描画レートを低下させることなくおよそ2倍の計算スループットを達成できた.一方,遊休サイクルのモデル化に関しては,4名の大学院生を対象に3ヶ月に渡る実行履歴を取得し,準マルコフ過程により遊休時間の長さを予測した.検定の結果,従来のモデル化と比べて有意水準1%で提案のモデル化が優れていることが分かった.本研究の目的は, GPU(Graphics Processing Unit)向けマルチタスク機構をもとに,グリッド環境において細粒度サイクル共有を実現するための(A)細粒度スケジューリングや(B)遊休サイクルモデルなどの未だ解明されていない基礎的な問題を解決することである.さらに,(C)バイオ情報学などにおける応用へ展開するための研究基盤を確立し,電子文書を編集しながらも科学計算を高速化することを目指した.(A)に対しては,画面の描画レートfとCUDAプログラムを入力とし,fを下回らない範囲でCUDAプログラムの性能を最大化できるマルチタスク機構を開発した.この機構は,科学計算の仕事を分割し,その実行時間を制御することにより,fを適応的に調節する.また,ミリ秒単位の遊休時間を活用するために,2つの実行モードを用意し,これらをGPUの負荷状況に応じて使い分ける.次に,(B)に対しては,延べ20名の被験者に対して数ヶ月以上の実行履歴を取得し,準マルコフ過程により遊休時間の長さを予測した.検定の結果,従来のモデル化と比べて有意水準1%で提案のモデル化が優れていることが分かった.さらに,(C)に対しては,バイオ情報分野における応用の1つである相同性検索に適用し,電子文書を編集しながらも相同性検索を高速化できることを示し,その性能を定量的に示した.最終年度(平成25年度)は,昨年度に改良した(A)細粒度スケジューリング機構を論文誌としてまとめ,International Journal of Networking and Computing誌に投稿した.一方,遊休サイクルのモデル化に関しては,6名の被験者を対象に6ヶ月に渡る実行履歴を取得し,準マルコフ過程により遊休時間の長さを予測した.以上の成果は,IEEE誌などの国際論文誌に発表した.本研究では,グラフィクスハードウェアGPU(Graphics Processing Unit)向けのマルチタスク機構をもとに,ネットワーク上の計算資源を共有する計算グリッドシステムのための細粒度サイクル共有技術を開発した.本技術をバイオ情報学における相同性検索問題に応用し,電子文書を編集しながらも科学計算を高速化できることを示した.また,GPUの遊休サイクルモデルを構築し,遊休時間長の分布に基づいて計算資源を選択する手法を開発した.本研究の目的は, GPU(Graphics Processing Unit)向けマルチタスク機構をもとに,グリッド環境において細粒度サイクル共有を実現するための(A)細粒度スケジューリングや(B)遊休サイクルモデルなどの未だ解明されていない基礎的な問題を解決することである.さらに,(C)バイオ情報学などにおける応用へ展開するための研究基盤を確立し,電子文書を編集しながらも科学計算を高速化できることを示すことを目指している.平成23年度は,細粒度サイクル共有を実現するための(A)細粒度スケジューリング機構を開発し,その機構を用いて(C)バイオ情報学における応用を試みた.開発した機構は,GPU向け開発環境として標準になりつつあるCUDA(Compute Unified Device Architecture)を前提とする.機構は,画面の描画レートおよびCUDAプログラムを入力とし,入力された描画レートを下回らない範囲でCUDAプログラムの性能を最大化する.機構の特長として,描画アプリケーション側のコード修正を必要としないため,グリッドのような多様かつ大量の計算機環境に適応できる.また,頻繁だが短い遊休サイクルを検出するための資源選択アルゴリズムを開発した.このアルゴリズムは遊休時間の長さに関する分布に着目し,より長く遊休するであろう資源を選択する.これらの開発を基に,バイオ情報学における相同性検索への応用に取り組んだ.以上の成果のうち,細粒度スケジューリング機構の一部はConcurrency and Computation: Practice and Experience誌にて発表した.

また,相同性検索を用いた評価に関してはIEEE誌において採録が決まっている.当初の計画では,平成24年度の研究細目として(1)遊休サイクルモデルの確立および(2)実応用による実証実験を挙げている.(1)については,昨年度までに開発した実行履歴の収集システムを使い,3ヶ月に渡り4名の実行履歴を収集した.当初の目標「半年以上に渡る20名以上の履歴収集」に向けて,モニタリング対象者を増やし実行履歴を収集しつつある.また,この実行履歴を用いて遊休サイクルモデルのたたき台を構築し,統計的な優位性を確認した.今後はそのモデルを改良し,予測精度を向上させる予定である.(2)については,大阪大学大学院情報科学研究科において実証実験を実施し,細粒度で遊休サイクルを共有することの効果を実際の応用を用いて評価できている.このように,目標の大半を達成できており,計画は順調に進展している.当初の計画では,平成23年度の研究細目として(1)細粒度スケジューリング機構の開発,(2)実行履歴の収集,および(3)資源選択アルゴリズムの開発を挙げている.(1)については,計画通り科学計算の仕事を分割し,その実行時間を制御できている.具体的には,CUDAの実行モデルが互いにデータ依存のない計算の集合(スレッドブロック)を前提にしていることに着目し,ブロック単位での分割を実現した.現在のところ,このような静的な分割で対処できており,動的な分割を必要とするケースはない.したがって,画面の描画レートを定期的に計測するなどの対応は試みていない.(2)については,GPU/CPUの計算負荷,キーボード/マウス操作の有無,描画レートなどの履歴を少なくとも1分間隔でデータベースに蓄積する実行履歴の収集システムを開発した.このシステムを用い,20日間に渡り14名の実行履歴を収集した.当初の目標「半年以上に渡る20名以上の履歴収集」はまだ達成できていないが,システム開発の方向性を決めるためには十分な量である.(3)に対しては,遊休時間の長さが冪分布に従うことに着目する資源選択アルゴリズムを考案し,実システムに組み込んだ.(2)で取得した実行履歴を用い,アルゴリズムの優位性をシミュレーションにより確認できており,計画は順調に進展している.平成25年度は本課題の最終年度である.以降も当初の計画にしたがい,(B)遊休サイクルモデルの確立と(C)実応用による実証実験に取り組み,(A)(C)に関してシステムの統合を図る.また,より複雑な広域環境上に設計を発展させ研究の発展を図るために,システムスケーラビリティの観点から資源管理サーバの性能向上を図る.さらに,2012年11月に発表された新しいGPU(Kepler 20cアーキテクチャ)における評価に取り組む.平成24年度以降も当初の計画にしたがい,(B)遊休サイクルモデルの確立と(C)実応用による実証実験に取り組む.(4)これまでにCPUのための遊休モデルが提案されている.そのモデルを拡張し,描画を司るGPUを対象とする遊休モデルを構築する.
変体漢文を中心とする日本語文体史の研究

当年度は、平安時代の和文・漢文訓読文との関係から、変体漢文の特徴・性格を解明することを主たるテーマとした。前年度までの研究により、「文体間共通語」(和文と漢文訓読文との双方で用いられるが、その語義・用法に両者で相違のある語)の調査からは、変体漢文の言語は漢文訓読文よりも和文と共通する部分が大きいことが示された。当年度はこの「変体漢文における和文性」の内実について論究を深めた。本年度はまず第107回国語語彙史研究会にて口頭発表を行った。これは、上記「文体間共通語」に基づく2012年度からの研究成果を総括し、変体漢文に全体的に見られる性格を確認した上で、更に資料間で見られる性格の相違についても指摘したものである。具体的には、変体漢文が用いられる記録(日記類)・文書・典籍(著作物)の3ジャンルの内、典籍では軍記物の『将門記』、仏教説話の『法華経験記』には、他典籍と較べて漢文訓読語的性格が強いこと、文書では上申文書である「解(ゲ)」に漢文訓読語的要素と日常語的要素の両方が観察されることを指摘した。これは、質疑応答などにより得られた知見を盛り込んで、論文の形で2015年度に投稿・発表予定である。また2015年3月には『日本語学論集』(東京大学国語研究室)に論文を公表した。これは、上記の口頭発表内容の一部を取り出して加筆修正したものであり、「文体間共通語」の新たな実例を提示したものであり、前年度までの研究に直接連なるものである。こうした平安時代の変体漢文の総体を捉えようとする研究に加えて、個別的な調査・研究も行なった。漢字専用文である変体漢文においては訓法が確定できない字句が現在も少なからず存する。接尾辞用法の「等(ラ)」を取り上げ、変体漢文と漢文訓読文の用例を中心に検討を進めた。これについては2015年5月の訓点語学会での発表が決定している。26年度が最終年度であるため、記入しない。研究課題は「変体漢文を中心とする日本語文体史の研究」であり、日本語書記法として最も長い歴史を有する(上代から近代初期まで見られる)文体の一つである「変体漢文」を主たる対象とする。変体漢文は上述の如く非常に長い歴史を有する一方で、現代ではほぼ絶滅しているという二面性を持ち、これについて研究することは「日本語史」を総体的に描写するには不可欠であり、またそれらの研究成果を広く公表することは教育的意義も大きいと考える。当年度は、平安時代における変体漢文の特徴・性格を解明することを主たるテーマとした。この時代の二大文体である和文体と漢文訓読体との関係について先行研究よりも論考を進めるために、「文体間共通語」に着目した。これは、和文・訓読文の双方に現れるが、その用法に両文体間で異なりのある語を調査し、変体漢文においてはどちらの用法が採用されているかを見ることによって、変体漢文の言語の性格の一面を捉えようとしたものである。この手法に依拠して田中は「変体漢文の語彙と文体についての一試論」と題する修士論文を提出した(2011年度)が、ここでの結論は、文体間共通語の用法から見ても、変体漢文の言語は和文体と漢文訓読体の混淆状態にあるということであった。本年度は、この修士論文を基礎に、用例の洗い直しや、調査語を追加するなどして考察を深めていった。その過程で、論考や結論にも重要な修正・発展があり、例えば2012年10月の第107回訓点語学会研究発表会における発表では、単なる混淆というよりはむしろ和文的性格の強いものではないかという観点から発表を行なった。この観点は現在まで継続しており、その後『訓点語と訓点資料』第130輯・『日本語学論集』第9号に発表した2本の論文でも複数の文体間共通語の例に基づいて論を展開している。他には、一時代における変体漢文資料(様々な文書、日記を中心とする古記録、軍記物等の典籍と、幅広い種類を有する)を修士論文では比較的等質と見るきらいがあったが、文体間共通語の用法調査から、資料毎に性格の異なりを見出すに至り、上記の学会発表や投稿論文においてもその点を指摘した(資料毎の性格の異なり自体については先行研究においても指摘があるが)。これらの研究成果は、これまで和文・訓読文と並ぶ平安時代語のバリエーションとして知られる一方で、その言語的性格について具体的に論究されることの比較的乏しかった変体漢文についての認識を推し進めることになると考える。

源氏物語などの和文は、日常語的要素と雅語的要素の両面を併せ持つが、変体漢文における和文的要素は、後者の要素を排したものであることを、追加例の検討により示した。則ち、文体間共通語の用法調査からは、変体漢文の日常語性が明らかになると主張した。このことを日本語学会2013年度春季大会において発表し、その内容を基にして論文を『国語と国文学』91-1に投稿した。また、文体間共通語の調査から以上のような様相が見えてくる理由を、変体漢文の生成過程に関連づけて次のように考察した。則ち変体漢文は単なる訓読語と和文語との混成ではなく、書き手の心理にある話し言葉(≒和文)がまず基礎としてあり、それを漢字専用文である変体漢文へと現実化させていく過程で、必要部分を漢文訓読語へ置換させていったのであると考えれば、これまでの調査と矛盾しないのである。このことを第109回訓点語学会研究発表会にて発表した。以上は、変体漢文の性格を実証的態度で考究したものとして、重要な成果を挙げていると考える。こうした総体を捉えようとする研究に加え、個別的な調査・研究も行なった。漢字専用文である変体漢文においては訓法が確定できない字句が少なからず存するが、そうした一例である助動詞用法の「欲」を取り上げ、先行研究を概観した上で、訓点資料の用例を多く集めて「ムトオモフ」と「ムトス」との訓じ分けの傾向を明らかにし、『日本語学論集』10に発表した。当年度は、平安時代の和文・漢文訓読文との関係から、変体漢文の特徴・性格を解明することを主たるテーマとした。前年度までの研究により、「文体間共通語」(和文と漢文訓読文との双方で用いられるが、その語義・用法に両者で相違のある語)の調査からは、変体漢文の言語は漢文訓読文よりも和文と共通する部分が大きいことが示された。当年度はこの「変体漢文における和文性」の内実について論究を深めた。本年度はまず第107回国語語彙史研究会にて口頭発表を行った。これは、上記「文体間共通語」に基づく2012年度からの研究成果を総括し、変体漢文に全体的に見られる性格を確認した上で、更に資料間で見られる性格の相違についても指摘したものである。具体的には、変体漢文が用いられる記録(日記類)・文書・典籍(著作物)の3ジャンルの内、典籍では軍記物の『将門記』、仏教説話の『法華経験記』には、他典籍と較べて漢文訓読語的性格が強いこと、文書では上申文書である「解(ゲ)」に漢文訓読語的要素と日常語的要素の両方が観察されることを指摘した。これは、質疑応答などにより得られた知見を盛り込んで、論文の形で2015年度に投稿・発表予定である。また2015年3月には『日本語学論集』(東京大学国語研究室)に論文を公表した。これは、上記の口頭発表内容の一部を取り出して加筆修正したものであり、「文体間共通語」の新たな実例を提示したものであり、前年度までの研究に直接連なるものである。こうした平安時代の変体漢文の総体を捉えようとする研究に加えて、個別的な調査・研究も行なった。漢字専用文である変体漢文においては訓法が確定できない字句が現在も少なからず存する。接尾辞用法の「等(ラ)」を取り上げ、変体漢文と漢文訓読文の用例を中心に検討を進めた。これについては2015年5月の訓点語学会での発表が決定している。26年度が最終年度であるため、記入しない。交付申請書に記載した「研究の目的」において示した主軸の一つに「変体漢文の言語的性格を、同時代の他文体との対照において解明する」ということがあるが、著名な変体漢文資料の多く存する平安時代について、和文・訓読文との関連に注目して研究を進め、口頭発表及び論文発表の形でその成果も公表するに至っているため。交付申請書の「研究の目的」欄に記載した、「他文体(和文体、漢文訓読体等)と比較して変体漢文の語彙がどのような性格を有するか」の究明について、一定の成果を挙げたため。
日本人多発性硬化症での疾患修飾薬による進行性多巣性白質脳症多発機序の解明と防止

多発性硬化症(MS)は、疾患修飾薬により再発を減らすことが可能になったが、重大な副作用として長期使用に伴い潜伏感染しているJC virus (JCV)が起こす進行性多巣性白質脳症(PML)がある。特に日本人では欧米人の約10倍のPML発症がみられ、大きな問題になっている。本研究ではPML発症が多い理由の解明、PML発症リスク因子の同定と発症予測バイオマーカーの確立を目的とする。そのため、全ゲノム関連解析によるJCV感染の感受性遺伝子の同定、HLA多型とJCV特異的T細胞(CD8/CD4)の頻度及びT細胞の認識するJCV抗原エピトープの同定、疾患修飾薬によるこれらの変化等を解析する。