hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
持続可能発展教育のための野外体験学習支援システムの構築と実践的利用

本研究は1)野外体験学習と連動して活用できる教材ツールの開発、および2)観測データに基づく環境教育用教材の制作、という2つの柱から研究を推進している。1)の教材ツールの開発では、学習者に気温観測データから立体気温模型を作成させるためのツールを開発した。2)のコンテンツ制作では、金沢市中心部に位置する兼六園を中心に金沢地区として53か所、さらに奥能登地区として10か所にロガーを設置し、気温観測を実施した。気温観測では石川県内の小学校からの協力を得ており、地域との良好な関係も構築することができた。収集された気温データは夏期の気温の経年変化を知るための教育用コンテンツとして活用できるように編集した。野外体験学習は環境教育において有効である。その理由は野外体験学習では児童生徒が生態系の仕組みに直接触れることができるからである。その体験に基づいて地域環境から地球環境へと知識をつなげ、その知識を持続可能な社会を構築するための知恵として活用する。本研究では、空間的思考を支援する地理情報システム(GIS)に時間軸の要素を取り入れた「Web-GISによる野外体験学習支援システム」を開発する。位置座標からその場所に関連する環境・文化財情報を引き出せる、さらにその場所の生態系変遷や人間活動の歴史に関する情報を閲覧できるようにする。学習者が「その場所の自然環境が人間社会および文化とどのような過程を経て統合されて現在に至ったかを考えてみたい」と思うような野外体験学習支援システムを構築する。25年度は24年度に引き続き下記内容の研究を実施した。1)気温・湿度の金沢市内同期観測の教育プログラムの検討:金沢市内中心部50か所および奥能登地区10か所に気温・湿度データロガーを設置し、夏季の地方都市の熱環境状況を調査し、マップとして提供できるようにした。熱環境と人の健康とを関連づけることができる情報を数値化した。2)大気観測の教育プログラムの検討:スカイラジオメータを用いて大気エアロゾルの光学的厚さの日々の変化を観測した。3)モバイル型の野外体験学習支援システムの開発:Web-GIS構築ツールソフトを用いてモバイル型のWeb-GISシステムの構築を検討し,開発に進めた。4)自然エネルギーの理解を促進するための教材や衛星リモートセンシング画像の科学講座への活用方法を検討し、実践した。24年度は下記内容の研究を実施した。1)気温・湿度の金沢市内同期観測の教育プログラムの検討:金沢市内中心部50か所および奥能登地区10か所に気温・湿度データロガーを設置し、夏季の地方都市の熱環境状況を調査し、マップとして提供した。熱環境と人の健康とを関連づけることができる情報を数値化し、その教育利用について検討を開始した。この観測データを分かりやすく説明する教育プログラムの検討を開始した。3)モバイル型の野外体験学習支援システムの開発:Web-GIS構築ツールソフトを用いてモバイル型のWeb-GISシステムの構築を検討し,開発に着手した。取り扱う地図の種類(衛星画像から遺構平面図まで)を増やし、多様な用途への対応を検討した。26年度は24年度および25年度に引き続き下記内容の研究を実施した。

1)気温・湿度の金沢市内同期観測の教育プログラムの検討:金沢市内中心部50か所および奥能登地区10か所に気温・湿度データロガーを設置し、夏季の地方都市の熱環境状況を調査し、マップとして提供できるようにした。熱環境と人の健康とを関連づけることができる情報を数値化した。2)大気観測の教育プログラムの検討:スカイラジオメータを用いて大気エアロゾルの光学的厚さの日々の変化を4月から11月まで観測した。観測を実施しない期間中は機器校正として気象庁気象研究所での同期観測を実施している。3)モバイル型の野外体験学習支援システムの開発:モバイル型のWeb-GISシステムの構築を検討し,開発に進めた。4)自然エネルギーの理解を促進するための教材や衛星リモートセンシング画像の科学講座への活用方法を検討し、実践した。特に気温データを用いた立体模型作りを通して四季の気温変化を学習者に明示できる教材システムを構築した。教育工学金沢市内および能登地区における気温・湿度の観測を順調に終えることができた。また、これまでのデータ等を用いて気温立体模型を製作することができた。大気観測も測器が順調に動作した。土地被覆に着目した科学講座も実施できた。これらのことから研究は順調であると考える。気温観測および大気観測において測器に故障なく観測を終えることができているため。当初の予定通りに推進する。さらにリモートセンシングデータの科学講座への活用を検討する。また、観測している気温データから1年間の四季を感じる立体模型を構築していく。次年度は新たに気温とは別の指標を用いて四季を感じる立体模型を製作する。昨年度購入予定であったリモートセンシングデータを購入し、気温観測データの検証用に利用可能かを検討する。データ整理用のコンピュータを購入する予定であったが次年度において新機種が発表される。より円滑なデータ整理を実施するためにはコンピュータのスペックを比較し、費用対効果を検討することは重要である。そのスペックを確認してから機種選択し購入するため、今年度末の購入を控えている。次年度の支払い分に今年度の残りを加え、データ整理用のコンピュータを購入する。購入については次年度早々(4月上旬)に実施し、研究遂行の妨げにならないように留意する。今年度購入予定であったリモートセンシングデータを次年度において購入し、気温観測データの検証用に利用可能かを検討する。これは研究推進の順序に変更が生じたためであり、その進捗には影響しない。また、複数の異なるタイプの衛星観測データの購入が可能かを検討し、その購入に研究費を充てる。
ストレスに対する植物の防御応答シグナルは菌根菌ネットワークを介して伝達されるか？

自然生態系では、80%以上の種子植物が菌根菌と共生しており、複数の植物個体が菌根菌の菌糸によって結ばれ、菌根菌ネットワーク(CMN)が形成されている。本研究課題は、ストレスに対する植物の防御応答シグナルが菌根菌ネットワークを介して伝達されるかどうかを明かにしようとするものである。外生菌根菌P. tinctoriusとC. geophilumで繋がったアカマツ苗のネットワークを構築したが、感染した6カ月のアカマツに、それぞれ、CuとNaClのストレスを与えた結果、それぞれの処理でアカマツ葉のSA、JAとET含量の差が見られなかった。自然生態系では、80%以上の種子植物が菌根菌と共生しており、複数の植物個体が菌根菌の菌糸によって結ばれ、菌根菌ネットワーク(common mycorrhizal networks,CMN)が形成されている。本研究課題は、一つの植物個体でストレスに対する防御応答シグナルが、菌根菌ネットワークを経由して隣接する植物個体へ転送されるか、それによって隣接個体のストレスの抵抗性が向上するかどうかを明らかにするため、単純化した実験系での解析を行う。共通の菌根菌に感染させた一組の植物個体の一方にストレスや防御シグナル処理を行い、もう一方の植物個体内の防御シグナルや誘導される防御タンパク質遺伝子発現を経時的に定量する。ストレスに対する植物の防御応答シグナルが菌根菌ネットワークを介して伝達されるかどうかを明かにしようとするものである。平成24年度に、外生菌根菌P. tinctoriusとC. geophilumに感染した6カ月のアカマツに、それぞれ、Cu(0、100、500、1000 mg/kg)とNaCl(0、50、100 mM)を処理した結果、それぞれの処理でアカマツ葉のSA、JAとET含量の差が見られなかった。平成25年度に、外生菌根菌P. tinctoriusとC. geophilumに感染したアカマツと非感染のアカマツを重金属ストレス下(Cu、Zn、Cd)において生育させ、ABA添加の影響を調べた。また、菌糸培養実験系を用いて50種の外生菌根菌について、それぞれの重金属ストレス下(Cu、Zn、Cd)におけるABAの影響を調べた。本研究課題は、ストレスに対する植物の防御応答シグナルが菌根菌ネットワーク(common mycorrhizal networks,CMN)を介して伝達されるかどうかを明かにするため、平成24年度に、主に以下の研究を行った。1.菌根菌で繋がったアカマツの構築方法の検討: 25×20cm(直径×高さ)のポットの間中に61μmのstainless steel meshで覆った600ml (高さ:14cm)プラスチックカップを置き、プラスチックカップとポットの隙間にそれぞれ滅菌した土(ピートモス:土=1:1)を入れ、プラスチックカップに滅菌したアカマツ種を播いた。播種して2カ月後、カップとポットの隙間に外生菌根菌Pisolithus tinctoriusとCenococcum geophilumそれぞれに、感染したアカマツ苗を植えた。さらに2か月後、カップに生育しているアカマツ苗がP. tinctoriusとC. geophilumに感染されたことを確認した。2.アカマツ葉のsalicylic acid (SA)、jasmonic acid (JA)とaethylene (ET)含量の測定法の確立: P. tinctoriusとC. geophilumに感染した6カ月のアカマツに、それぞれ、Cu(0、100、500、1000 mg/kg)とNaCl(0、50、100 mM)を処理した結果、それぞれの処理でアカマツ葉のSA、JAとET含量の差が見られなかった。今後、測定方法を再検討し、アカマツ葉のSA、JAとET含量を測定する。本研究の初年度は、主に植物個体が菌根菌で繋がったシステムの構築方法と植物個体内のSA、JAとET含量の測定方法を検討する計画であった。これらの研究について、順調に進展している。今まで、樹木アカマツを使って、菌根菌で繋がったシステムを構築したが、これはかなり期間(4カ月間)がかかった。実験処理の材料を多く作ることが難しかった。また、異なったストレス処理でアカマツ葉のSA、JAとET含量の差が見られなかったので、今後アカマツを用いてストレスに対する防御シグナルが、菌根菌ネットワークを経由して隣接する植物個体へ転送されるかどうかを検証するのは難しいと考えられる。今後、研究を順調に進めるため、生長が早いキュウリを用いて、より短期間において菌根菌で繋がったシステムを検討する。また、ストレスで誘導される防御タンパク質遺伝子発現も定量する。該当なし
炭素網面のエッジを利用した電気二重層キャパシタの調製

平成17年度平成18年度の2年間において次のことが明らかになった。平成17年度には、炭素網面の積層が発達しているメソカーボンマイクロビーズ(MCMB)から膨張MCMBを調製することと板状成形物を作製して構造解析や比表面積・細孔分布等を測定することを目的とした。その結果、以下の成果が得られた。(1)硫酸と硝酸の4:1の混酸から調製した層間化合物を1000°Cで急速加熱したところアコーディオン状の膨張MCMBが得られた。(2)膨張MCMBのX線回折測定から炭素網面間の広がりと乱れが観察された。(3)膨張化処理によるMCMBの細孔分布を測定したところ、510nmにメソ孔の分布が認められ、膨張によるエッジ部の露出が増加したことがわかった。平成18年度には、炭素集電極と膨張MCMBとの内部抵抗を軽減させることを工夫し、静電容量を測定して電気二重層キャパシタとしての評価を行うことを目的とした。(1)2000°Cならびに3000°Cで黒鉛化処理したMCMBを使用したところ、膨張処理はよりスムーズの行うことができた。(2)窒素ガス吸着による膨張化処理前後の比表面積は、2000°C処理したMCMBで約0.8m^2/gから約70m^2/gとなり非常に大きくなった。しかし、膨張化処理後の試料の等温吸着曲線はI型でミクロ孔が支配的な分布をしていることがわかった。(2)電気化学測定では、熱硬化性樹脂を用いて膨張MCMBの成形板を作製したものと一般に行われているPTFE、カーボンブラックを使用して作製した試料とで比較した。その結果、膨張MCMBの成形板の方がどの電流密度で測定しても5倍以上の大きな値となり、接触抵抗を抑えることができた。(3)膨張MCMBの成形板では、膨張したラメラを熱硬化性樹脂由来の炭素が覆っていることがわかった。電気化学酸化を行うといずれの電流密度で測定しても約50F/gとなった。平成17年度の目的として炭素網面の積層が発達しているメソカーボンマイクロビーズの粉末から膨張メソカーボンマイクロビーズを調製することと板状成形物を作製して構造解析や比表面積・細孔分布等を測定することを掲げた。これまでにわかったことは次のことである。・硫酸と硝酸の4:1の混酸で層間化合物を作製して、これを1000°Cまで急速に加熱したところアコーディオン状の膨張メソカーボンマイクロビーズが得られた。・炭素網面間の広がりと乱れが観察され、膨張化処理の効果を知ることができた。・膨張化処理によるメソカーボンマイクロビーズの細孔分布を測定したところ、510nmにメソ孔の分布が認められ、エッジ部の露出が増加したことがわかった。具体的な操作について以下に記す。メソカーボンマイクロビーズに硫酸と硝酸の4:1の混酸を使用して層間化合物を作製したのちに1000°Cまで急速に加熱して60分間放置し膨張メソカーボンマイクロビーズを作製した。得られた試料はアコーディオン状に炭素網面間距離が広がっていた。

結晶性については、X線回折測定を行ったところ、d002回折線が未処理試料の26.5°から低角度側にシフトし、さらに回折線の半値幅は大きくなった。このことから面間距離の広がりと結晶性の乱れ構造が確認できた。炭素網面のエッジ部の増加を見積もるために水銀ポロシメーターで表面積を測定したところ、膨張化処理によって、510nmと110μmにおいて新しい細孔分布が測定された。すなわち、メソ孔(250nm)の生成が認められ、エッジ部の露出が増加したことがわかった。板状成形物は、膨張したメソカーボンマイクロビーズとコールタールピッチから作製できた。以上のことから炭素網面のエッジを利用した電気二重層キャパシタ用電極の作製が可能となった。平成18年度の目的として、炭素集電極と膨張メソカーボンマクロビーズ(Ex-MCMB)との接着強度を調べることで内部抵抗を軽減させることを工夫し、同時にエッジ表面の観察や比表面積の測定、電気化学測定による静電容量の見積もりを行うことで電気二重層キャパシタとしての評価を行うことを掲げた。今年度の研究からわかったことは次のことである。・2000°Cならびに3000°Cで黒鉛化処理したメソカーボンマイクロビーズを使用したところ、膨張処理はよりスムーズに行うことができた。・窒素ガス吸着による膨張化処理前後の比表面積は、2000°C処理したMCMBで約0.8m^2/gから約70m^2/gとなり非常に大きくなった。しかし、膨張化処理後の試料の等温吸着曲線はI型でミクロ孔が支配的な分布をしていることがわかった。・電気化学測定では、熱硬化性樹脂を用いてEx-MCMBの成形板を作製したものと一般に行われているPTFE、カーボンブラックを使用して作製した試料とで比較した。その結果、Ex-MCMBの成形板の方がどの電流密度で測定しても5倍以上の大きな値となった。・Ex-MCMBの成形板では、膨張したラメラを熱硬化性樹脂由来の炭素が覆っていることがわかった。電気化学酸化を行うといずれの電流密度で測定しても約50F/gとなった。・一般に行われているPTFEを用いてサイクリックボルタモグラムを測定した結果、Ex-MCMBのエッジ表面に酸性官能基の生成に起因すると思われる酸化還元ピークが検出された。今年度の研究では、約50F/gというそれほど大きな静電容量が得られなかったが、比表面積が一般の電気二重層キャパシタの多孔質炭素に比べるとかなり低いことからこの静電容量は主として膨張化したMCMBのエッジ面の効果が大きく出ていることがわかる。また、キャパシタとして使用する際にはPTFEで成形するのではなくて、熱硬化性樹脂で成形して炭素化した方が集電極との接着における内部抵抗が小さくなることがわかった。しかし、その反面Ex-MCMBの表面が熱硬化性樹脂由来の炭素層で覆われることから電気化学的酸化処理によって電極表面の炭素層を除去する必要がある。
非ヘム鉄型二核鉄及び銅酸素錯体の反応場による協奏的機能制御

生体系にはトルエンをクレゾールへ,またメタンをメタノールへと水酸化する酸素活性化二核或いは多核金属酵素がある。これらアレーン類及びアルカン類の水酸化反応機構は全く異なっている。すなわちアレーン類の水酸化反応は親電子的反応で,一方,アルカン類の水酸化反応は水素原子引抜き反応で進行する。しかし,二核鉄酵素であるtoluene monooxygenase (TMO)とmethane monooxygenase (MMO)の活性中心の構造は非常によく似ているが,これら酵素は全く異なった反応性を持っている。本研究では,TMO及びMMOの機能モデル錯体の創製を目的として幅広い酸化反応性を持つ二核鉄(III)及び銅(II)ペルオキソ錯体の創製を目的とした。その結果,下記のことが明らかとなった。キシリル架橋基を有する(μ-η^2:η^2-peroxo)二核銅(II)錯体で,世界に先駆けて親電子的反応によるキシリル基の水酸化及びスチレンのエポキシ化,さらに様々なC-H結合エネルギーを持つ脂肪族炭化水素の水素原子引抜き反応を行うことが可能な幅広い酸化反応性を持つ二核銅ペルオキソ錯体の合成に成功した。また,キシリル架橋基をブチル架橋基に変えることにより,酸化反応性が約100倍程度増大することが明らかになりつつあり,今後更なる酸化反応性の向上を目指し,新規配位子の分子設計と詳細な反応機構の解明を行う予定である。さらに二核鉄(III)ペルオキソ錯体でも配位環境の立体的・電子的制御により,可逆的酸素化に加え,配位子に組込んだフェニル基及びメチル基の水酸化反応,さらに外部基質であるトルエンのメチル基の水酸化反応など,幅広い酸化反応性を見出しており,今後様々な外部基質の酸化反応を調べることが可能になりつつある。生体系にはトルエンやメタンを水酸化する二核鉄酸素活性化酵素がある。これらでは反応中間体として二核鉄(III)ペルオキソ種が観測されている。最近トルエンを水酸化するtoluene/xylenemonooxygenase(TMO)で,ペルオキソ中間体が反応活性種であると報告された。先に我々は,配位子に酸化反応プローブとなるフェニル基を組み込んだ二核化配位子の二核鉄ペルオキソ錯体で,フェニル基のほぼ定量的な水酸化反応に成功しTMOの良好なモデル反応に成功している。本研究では,さらに酸化反応プローブとしてフェニル基とメチル基の両方を組み込んだハイブリット配位子及びメチル基のみを組み込んだ新規二核化配位子を設計開発し,それら二核鉄(II)錯体の酸素分子との反応性及び生成した二核鉄(III)ペルオキソ錯体のフェニル基及びメチル基に対する酸化反応性を調べた。いずれの配位子を含む錯体でも酸素分子との反応でペルオキソ錯体が生成することが明らかとなった。興味深いことに,二つの鉄イオンを架橋する架橋カルボン酸イオンが安息香酸イオンでは,酸素分子は可逆的に結合することが明らかとなった。一方,トリフェニル酢酸イオンの架橋錯体では,フェニル基とメチル基のハイブリット及びメチル基のみを有するいずれの配位子でもメチル基の選択的水酸化反応が起こることが明らかとなり,ペルオキソ基は脂肪族C-H結合をも酸化することが明らかとなった。さらに,外部基質であるTHFをも水酸化することが明らかとなり,今後様々な外部基質の酸化反応を調べることが可能となった。
促進試験中のセメントの水和がコンクリートの中性化速度に及ぼす影響に関する研究

本研究では促進試験中のセメントの水和がコンクリートの中性化速度に及ぼす影響について検討するため、モルタル供試体を用いて以下の実験を行った。1.配合条件および初期養生条件の異なる供試体を用いた、促進中性試験および促進試験中に定期的に供試体に水分を供給する散水促進中性化試験における中性化深さの経時変化の測定2.各種促進試験と温度、湿度および水分供給条件が同じで、二酸化炭素を除去した環境下での暴露試験を行った供試体の圧縮強度の経時変化の測定3.任意の材令において乾燥または水分の供給を受ける場合のセメントの結合水量の経時変化の測定その結果、以下の成果が得られた。1.暴露試験中でも圧縮強度の増加が見られ、特に水分の供給がある場合に強度は著しく増加した。このことから、促進試験においてもセメントの水和進行の影響を無視できないことが確認できた。2.初期養生直後の圧縮強度と二酸化炭素を除去した暴露試験9週目の圧縮強度を用いることにより、即ち、促進試験中のセメントの水和の影響を考慮することにより、初期養生条件の違いによらず同じ関係式で中性化速度を評価できることが明らかになった。また、平均強度による評価は、混和材としてフライアッシュや高炉スラグ微粉末を用いた場合でも有効であることが確認できた。3.乾燥および水分の供給を受ける場合のセメントの結合水量予測手法を開発し、拡散方程式を用いた中性化進行予測法と組み合わせることにより、試験中の水和進行を考慮した中性化進行予測が可能となった。
細胞内信号伝達経路の数理モデリング

ストレス応答、薬剤耐性、骨代謝の各問題を題材として、システム生物学的なモデリングと細胞生物学実験、力学系理論を組み合わせて解明する数理腫瘍学の一方法を確立した。ストレス応答についての古典経路に関する古典的なホフマンモデルの数理構造を解明し、減衰振動が不安定周期軌道に由来するものであることを突き止めた。ついでリン酸化モデルを新たに導入して数値シミュレーションを行い、先行モデルと同じように減衰振動現象を確認したうえで、それが遷移的に表れる安定周期解に由来するものであることを、力学系理論によって証明して、NF-κBのリン酸化が振動周期や振幅の再現性をもたらすものであることを明らかにした。次にビトロでの追試実験をおこない、上記仮説についての細胞生物学的な証拠を得た。細胞膜分子METに由来する肺がん特効薬ゲフィチニブ薬剤耐性獲得機序について数理モデルを構築し,計測値と次元解析を用いてパラメータ同定を行って実時間での数値シミュレーションを行った。さらに細胞生物学実験を行い、悪性化シグナル発生についての従来の仮説を覆した新たな知見を得た。これによって実験での計測が困難なパラメータについて、数理モデルと細胞の大きさ、分子数、反応時間などの他の実測情報から、それらのオーダーを推定する次元解析の方法を新たに確立した。骨代謝を題材として細胞分化の数理モデルを構築し、パラメータの変動から動的平衡が崩壊する様態力学系とカタストロフィー理論を用いて解明し、制御因子経路のパラメータ変動によって骨粗鬆症に至る機序を理論的に明らかにした。ストレス応答についてリン酸化モデルを新たに導入し、理論解析と数値シミュレーションを行って、NF-κB発現量の減衰振動現象が、遷移的に表れる安定周期解に由来するものであることを、力学系理論と細胞生物学実験によって明らかにした。細胞膜分子METに由来する肺がん特効薬ゲフィチニブ薬剤耐性獲得機序を題材として、計測値と次元解析を用いてパラメータ同定を行う次元解析の方法を確立する戸どもに、その薬剤耐性がMETを介したものであるという従来の仮説を理論的に覆し、実験によって証明した。システム生物学的方法による基礎医学研究を進め、細胞膜分子の相互作用の数理モデルに加えて細胞内での信号クロストーク機序についてのRPPA解析データ分析法を開発して臨床研究への準備を行う。時空に分布する連続系では中心体移行とユビキチン化について数理的なアプローチを開始する。また血管新生で現出する走化性パラドックスを理論的に解明し、新規な数値解法であるハイブリッドシミュレーションによって実証する。細胞変形については時間依存的な個別細胞モデルの数学解析を行い、基本的な数値シミュレーションスキームを構築して多細胞間相互作用研究の基盤を構築する.臨床研究では混合ガウス分布を用いた画像分析法の実用化研究に進み、肝臓がん・すい臓がん・心筋の診断と病理予測モデル確立に取り組む。ストレス応答経路の減衰振動について数値シミュレーションと力学系理論を用いて数学解析を行った。古典モデルでは定常状態からのホップ分岐によって周期軌道が生成されるものの軌道不安定であり、数値シミュレーションによる再現性が得られないことが明らかになった。一方リン酸化を考慮した改良モデルでは、ストレスシグナルが時間的にゆっくりと変化する間にホップ分岐が起こり、安定な周期軌道が遷移的に発生することを解明することができた。次に非古典経路の数理モデリングを行い、パラメータの変動に対して鋭敏な変動を与えるキーパスを特定した。特にキーパスのリモデリングによって実験で得られた3つの時系列パターンが再現されることを数値シミュレーションで再現することができた。細胞膜分子METに由来するといわれていた薬剤耐性機序について数理モデルを構築し、計測値と次元解析を用いてパラメータ同定を行って実時間での数値シミュレーションを行った。さらに新たな実験値を組み込んで数値シミュレーションを行った結果、薬剤耐性獲得がMET依存的でないという仮説が得られ、細胞生物学実験によって仮説の検証を行った結果、ポジティブな結果を得た。MT1-MMPプロテオリシス依存的な悪性化機序については細胞膜分子の相互作用を数理モデル化し、数値シミュレーションによって生物学実験による知見を正当化することができた。次いで下流へのシグナル伝達についてシステムバイオロジーのツールを適用し、必要なモジュールをリモデリングして拡大モデルを構築した。その上で数値シミュレーションを行い時系列で特徴的な分子をいくつかリストし、そのリストに基づいてRPPAデータ取得実験を行った。血管新生については動脈移植依存的な実験値を分析し、走化性パラドクスと結びつけた数理モデルを構築した。ストレス応答経路の減衰振動について数値シミュレーションと力学系理論を用いた数学解析では、数式処理ソフトによって定常解の存在、非存在を厳密に証明できたので、局所力学系理論によって周期軌道が生成されること、また大域理論によって古典モデルの軌道不安定性とリン酸化を考慮した改良モデルでは安定な周期軌道が遷移的に発生することを解明することができた。非古典経路については先行研究のない、初めての数理モデルであり、感度分析によって数理的にキーパスを特定し、実験で得られた3つの時系列パターンを得たことは、再現性という生命現象特有のメカニズムに迫った知見で、実験へのフィードバックが期待できる。また細胞膜分子METに由来するといわれていた薬剤耐性機序について、実験、計測、モデル、パラメータの総合的な分析によって薬剤耐性獲得がMET依存的でないという、想定していた通りの結果が得られた。MT1-MMPプロテオリシス依存的な悪性化機序についても細胞膜分子の相互作用、下流へのシグナル伝達、RPPAデータへの反映という研究のプロセスが得られ、生物統計によるデータ駆動型モデルとの協働の方向性を得ることができた。

血管新生についても、走化性パラドクスに関する先行研究の修正によって実験による新しい仮説と一致するモデルが得られた。ストレス応答、薬剤耐性、骨代謝の各問題を題材として、システム生物学的なモデリングと細胞生物学実験、力学系理論を組み合わせて解明する数理腫瘍学の一方法を確立した。ストレス応答についての古典経路に関する古典的なホフマンモデルの数理構造を解明し、減衰振動が不安定周期軌道に由来するものであることを突き止めた。ついでリン酸化モデルを新たに導入して数値シミュレーションを行い、先行モデルと同じように減衰振動現象を確認したうえで、それが遷移的に表れる安定周期解に由来するものであることを、力学系理論によって証明して、NF-κBのリン酸化が振動周期や振幅の再現性をもたらすものであることを明らかにした。次にビトロでの追試実験をおこない、上記仮説についての細胞生物学的な証拠を得た。細胞膜分子METに由来する肺がん特効薬ゲフィチニブ薬剤耐性獲得機序について数理モデルを構築し,計測値と次元解析を用いてパラメータ同定を行って実時間での数値シミュレーションを行った。さらに細胞生物学実験を行い、悪性化シグナル発生についての従来の仮説を覆した新たな知見を得た。これによって実験での計測が困難なパラメータについて、数理モデルと細胞の大きさ、分子数、反応時間などの他の実測情報から、それらのオーダーを推定する次元解析の方法を新たに確立した。骨代謝を題材として細胞分化の数理モデルを構築し、パラメータの変動から動的平衡が崩壊する様態力学系とカタストロフィー理論を用いて解明し、制御因子経路のパラメータ変動によって骨粗鬆症に至る機序を理論的に明らかにした。ストレス応答についてリン酸化モデルを新たに導入し、理論解析と数値シミュレーションを行って、NF-κB発現量の減衰振動現象が、遷移的に表れる安定周期解に由来するものであることを、力学系理論と細胞生物学実験によって明らかにした。細胞膜分子METに由来する肺がん特効薬ゲフィチニブ薬剤耐性獲得機序を題材として、計測値と次元解析を用いてパラメータ同定を行う次元解析の方法を確立する戸どもに、その薬剤耐性がMETを介したものであるという従来の仮説を理論的に覆し、実験によって証明した。ストレス応答非古典経路についての数値シミュレーションを数学的に検証した上で、数理モデルによるキーパス予測をより確かなものとする。その上で細胞生物学実験を行って予測を確認する。上流からのシグナルが下流に伝達される過程で引き起こされる膜分子と裏打ち分子の相互作用について、リン酸化とともにユビキチン化の知見を組み込んだモデルを構築し、実験系研究室と共同で細胞分子発現のメカニズムを解明する。細胞接着に関わるMETの研究ではシグナル伝達が細胞変形にフィードバックされるメカニズムについて実験による知見を集め、数理モデリング法を分析する。MT1-MMPプロテオリシス依存的な悪性化
窒素の有機化・無機化をコントロールする微生物学的要因の解明

本研究は地力を評価するために、土壌中の微生物が有機物をすきこんだ際にどう変化するのかを調査した。まず、有機栽培土壌と慣行栽培土壌を比較した。この実験では、稲わらをすきこんですぐに増減する微生物門を遺伝子レベルで明らかにした。さらに、次の実験では一つの土壌を用いたが、異なる有機物をすきこんだ際の微生物の増減について明らかにした。ここでは、同じ有機物でも、すきこむタイミングや量によって増減する微生物が異なることを明らかにした。このことが窒素循環に与える影響についても評価したが、硝酸やアンモニア態窒素といった無機態栄養素の増減に変化がある場合とない場合が観察された。この研究では、土が持つ「作物を育てる力」である「地力」という定義を見直し、特に、微生物学的視点から考察することを目指している。土壌微生物が作物の生育に及ぼす影響は様々だが、ここでは、窒素に着目した実験を行う。まず、今年度は土に稲わらをすき込んだ際、短期的(数日以内に)に増減する微生物を調査する実験を行った。土壌微生物を調べる実験は、今までは、なるべくかく乱が起こっていない時期に行うのが常であったが、私たちは、稲わらなどがすきこまれた際に増えてくる、もしくは減る微生物こそが、本研究には重要であると考えた。具体的には、今年度の実験で、畑地土壌に稲わらをすき込むと、Acidobacteria、Gemmatimonadetes、Proteobacteria門が増えることがわかった。また、その際に、当初土に多く存在していた硝酸態の窒素が、数日以内に枯渇することがわかった。私たちはこれを、窒素の有機化が起こったためだと考えているが、脱窒や、硝化など、窒素循環に関わる他のプロセスについても考察する必要がある。さらに、これら増えてくる微生物の割合が、土壌タイプによって異なる可能性があることも予備的ではあるが示唆された。そのため、たとえば作物と土壌の組み合わせによって、炭素がすき込まれた際に増減する微生物が変わるのか、などの考察を今後は深くおこなっていく。この成果を世界窒素会議(2016年12月、メルボルン、オーストラリア)等で発表し、論文も現在投稿中である。現在までは、主に、16S rRNAという、バクテリアを一般的に解析する手法を用いて、微生物を評価してきた。このことで、土に炭素(稲わら)が加わった際に、どういった微生物が増減するのか、またその増減と、窒素循環にどのような変化が起こるのか、ということがわかりつつある。さらに、予備的ではあるが、16S rRNA以外の遺伝子、たとえば、窒素固定に関わるnif遺伝子や、脱窒に関わるnos遺伝子に関しても、土壌中から抽出した遺伝子を用いて増幅することが出来ている。この研究では、土の持つ力「地力」の定義を見直し、特に、微生物学的視点から考察することを目指した。まず、土に稲わらをすきこんだ際に増減する微生物を調査した。微生物に関する研究はこれまで、かく乱が起きていない時期(施肥や残さのすき込み直後ではない時期)を選んで行われてきたものが多いが、私たちは、稲わらなどがすきこまれた際に急激に増減する微生物こそが地力を測る上で重要なのでは、と考え実験を遂行した。その結果、畑地土壌に稲わらをすきこむと、Acidobacteria、Gemmatimonadetes、Proteobacteria門が一週間以内に大きく増加することがわかった。さらに、有機栽培と慣行栽培土壌を比較した場合、増えてくる微生物は類似しているが、その差や比は異なっており、このような現象が窒素循環の効率など、微生物の機能の変化に関わっていると考察した。次の実験では、これら急激に増減する微生物をどうコントロールしていくか、という問いに答えるための実験を行った。具体的には、同じ土壌に同じ有機物を異なるタイミングで加えるという実験を設定した。ここではクローバーとトウモロコシの残さを準備し、1:1で混ぜたもの、クローバーをまず混ぜ、その後トウモロコシを混ぜたもの、その逆、という三種類の処理において、微生物の増減を比較した。様々な微生物門に異なる変化が見られたが、例えば、最初にトウモロコシを加えた土では、Proteobacteria門が優占種となったのに対し、最初にクローバーを加えた土では、Acidobacteria門とProteobacteria門両方が同程度優占した。つまり、有機物に対する微生物の「慣れ」のようなものが存在しており、そういった部分をより理解すれば、より良い地力の微生物的評価につながっていくのではないかと結論づけた。今後は、この稲わらをすき込むと増えてくる微生物と、窒素の有機化・無機化との関連性について掘り下げていく。なぜなら、無機態の窒素は植物にとって利用されやすい(アンモニア、硝酸など)が、有機態となった窒素、つまり、微生物によって食べられた窒素は、植物にとっては利用しにくい形だからである。しかし一方で、有機態の窒素は、土に蓄えられ、その微生物が死ぬことでまた無機態窒素として、植物へ提供される可能性がある。

そのため、環境負荷や農場生産面で非常に重要な栄養素である窒素をより効率よく使うためには、ベストな添加炭素源(稲わらなど)と土壌の組み合わせを提言することが必要となってくるであろう。このような視点から、より多くの土壌タイプ、炭素源を利用した類似の実験を行っていく予定である。環境生命地球化学
岩石と応力腐食と真空効果に関する実験的研究

本研究は、岩石の超長期強度と深く関係する応力腐食現象の実験的解明を目的とする基礎研究であり、最終的には、1万年から10万年というような超長期にわたる岩石の安定・不安定を論じるための理論構築を目的としている。従来の研究によると、岩石の破壊は内部クラックの進展の結果であり、破壊の最終段階を除くと、個々のクラックの成長がその先端における応力腐食に起因していることは明らかである。したがって、超長期問題を論ずる上で、応力腐食を支配する温度・水蒸気・応力などの寄与をさらに詳細に分析することが重要である。応力腐食に立脚した岩石強度論としては、佐野の研究などが上げられるが、実験的証明が十分とは言い難い。とくに、真空効果、ならびに空気以外の大気の影響についての実験は極めて少なく、系統的なものは皆無である。そこで、本研究では、超高真空試験装置を作成し、超高真空下における岩石の1軸圧縮試験および圧裂試験を系統的に実施し、岩石強度と応力腐食の関係を明らかにした。成果をまとめるとつぎのようである。1)超高真空試験装置を開発し、10^<-3>10^3Paの実験を可能とした。2)超高真空下における岩石の1軸圧縮試験を実施し、岩石の1軸圧縮強度は真空度(水蒸気圧)が減少するとともに増加することを明らかにした。また、ひずみ速度を変化させた1軸圧縮試験を行い、ひずみ速度が増加すると1軸圧縮強度も増加することを明らかにした。3)超高真空下における岩石の圧裂試験を実施し、岩石の引張強度は真空度(水蒸気圧)が減少するとともに増加することを明らかにした。また、ひずみ速度を変化させた圧裂試験を行い、ひずみ速度が増加すると引張強度も増加することを見いだした。4)応力腐食理論によると、超高真空下における岩石の1軸圧縮試験および圧裂試験の結果はに従うことを明らかにした。ここに、StおよびStは1軸圧縮強度および引張強度であり、εおよびpはひずみ速度および水蒸気圧である。また、nは応力腐食指数であり、両試験より得られた応力腐食指数の値は約40であった。原子力発電に伴う高レベル放射性廃棄物の地層処分などの将来プロジェクトでは、天然バリアとしての岩盤の気密性、耐久性、化学的安定性などが問題であり、1万年から10万年というような超長期にわたる岩石の力学的応答の予測と安定性の確認方法の開発が不可欠であると考えられている。本研究はこのような超長期挙動の解明を最終目的としており、研究年度内には、室内実験と現場実験によって、応力腐食に対する真空効果を明らかにし、多様な環境変化を考慮できるマルチクラックモデルの構築までを行う計画である。本年度の主な研究成果はつぎのようである。研究計画に従って、ターボ分子ポンプとロータリーポンプ、高真空チャンバーなどから成る10^<-8>Torrまでの超高真空実験システムを構築し、本システムが所定の性能を有することを検証した。つぎに、本システムを用いて、熊本県産安山岩について、水蒸気圧とひずみ速度を系統的に変化させた一軸圧縮強度試験を実施し、高真空状態での応力ひずみ関係、およびダイレタンシー特性を明らかにするとともに、一軸圧縮強度と水蒸気圧の関係、ならびに一軸圧縮強度とひずみ速度の関係を明らかにした。つぎに、マルチクラックモデルによるクラック進展速度式の定式化、ならびに等価な粘弾性モデルの構築を終えた。

また、現場実験については、岩盤の応力測定技術に必要な改良を加えるとともに、クラックの分布特性を考慮した粘弾性応力解析プログラムを開発し、高レベル放射性廃棄物の地層処分空洞モデルのクリープ変形と応力緩和の解析を継続中である。本研究は、岩石の超長期強度と深く関係する応力腐食現象の実験的解明を目的とする基礎研究であり、最終的には、1万年から10万年というような超長期にわたる岩石の安定・不安定を論じるための理論構築を目的としている。本研究では、超高真空試験装置を作成し、超高真空下における岩石の1軸圧縮試験および圧裂試験を系統的に実施し、岩石強度と応力腐食の関係を明らかにした。成果をまとめるとつぎのようである。1)超高真空試験装置を開発し、10^<-3>10^3Paの実験を可能とした。2)超高真空下における岩石の1軸圧縮試験を実施し、岩石の1軸圧縮強度は真空度(水蒸気圧)が減少するとともに増加することを明らかにした。また、ひずみ速度を変化させた1軸圧縮試験を行い、ひずみ速度が増加すると1軸圧縮強度も増加することを明らかにした。3)超高真空下における岩石の圧裂試験を実施し、岩石の引張強度は真空度(水蒸気圧)が減少するとともに増加することを明らかにした。また、ひずみ速度を変化させた圧裂試験を行い、ひずみ速度が増加すると引張強度も増加することを見いだした。4)応力腐食理論によると、超高真空下における岩石の1軸圧縮試験および圧裂試験の結果はに従うことを明らかにした。ここに、ScおよびStは1軸圧縮強度および引張強度であり、εおよびpはひずみ速度および水蒸気圧である。また、nは応力腐食指数であり、両試験より得られた応力腐食指数の値は約40であった。
微生物のシステイングリコシダーゼの構造機能解析と反応機構解明

我々はGH127およびGH146に分類されるβ-L-アラビノフラノシダーゼの結晶構造解析に成功し、その求核触媒が亜鉛に結合したCysであることを示した。これは糖質加水分解酵素では前例のない発見であったために、その反応機構についてはさらなる検証が必要である。本研究ではβ-L-アラビノフラノシド結合に作用する酵素の反応機構の詳細を明らかにするために、新規に開発する自殺基質や特異的阻害剤、反応中間体を模した擬似基質などを利用して構造機能解析を行った。植物病原菌由来の酵素XCCの構造解析の結果、当初の予想に反し、全く機能未知の新規な糖質結合ドメインとみられる存在が明らかになった。研究遂行上、このドメインの機能をみきわめることが不可欠であることから、まず新規ドメインの機能解析を行った後に、基質アナログ合成および布告剛体構造解析を行った。0.5 %アラビノキシラン(ビーチウッドキシラン)、0.5 %ガムアラビナン、0.5 %脱分岐アラビナンを用いてアフィニティーゲル電気泳動を行った。このうち、脱分岐アラビナンに関しては、相同酵素であるBT0349での活性が確認されている。アフィニティーゲル電気泳動の結果、コントロールとして用いたウシ血清アルブミンと移動度の変化が見られなかったため、XCCの新規ドメインはこれらの多糖には結合しないことが明らかとなった。このことから、この新規ドメインが糖質結合能力ではなく、基質結合部位を覆うことによるsteric hindranceの効果で基質特異性に関与していることが推察された。1)アフィニティーゲル電気泳動などを用いて新規ドメインの糖質結合能の有無に関して一定の成果を得た。2)HypBA1とL-アラビノフラノシルアミン誘導体を用いて阻害について解析を行った。まず動力学的解析によりBrAcNH-α-L-Araf (α-体)とBrAcNH-β-L-Araf (β-体)の両方で阻害を示すが、α-体の方が強い阻害を示すことが明らかになった。さらに、複合体の構造解析によりβ-体が活性中心と考えられるシステイン残基に共有結合していることが明らかになった。新規酵素XCCと合わせて、HypBA1を構造解析用酵素として今後用いる。化学合成したハロアミド体の阻害剤を用いて、阻害のkinetics(動力学的性質)を調べ、さらにソーキング(浸漬)法により、複合体の結晶構造解析を行い、共有結合阻害剤結合状態の原子分解能での構造を明らかにする。さらに、その構造から、システイングリコシダーゼの反応機構について新たな知見を得ることを目標とする。我々はGHファミリー127に分類されるβ-L-アラビノフラノシダーゼの結晶構造解析に成功し、その活性中心(求核触媒)が亜鉛に結合したCys残基であることを示した。プロテアーゼでは求核性触媒残基がCysである酵素がよく知られているが、糖質加水分解酵素では前例のない発見であったために、その反応機構についてはさらなる検証が必要である。本研究ではβ-L-アラビノフラノシド結合に作用する酵素の反応機構の詳細を明らかにするために、新規に開発する自殺基質や特異的阻害剤、反応中間体を模した擬似基質などを利用して構造機能解析を行なう。また本酵素は微生物ゲノム中に多数のホモログが存在し、同様の反応を触媒するGH121の酵素も存在する。これらを利用した解析も行い、特殊な反応機構の普遍性について調べる。本年度までに以下のような成果が得られた。まず、HypBA1を用いて、合成基質であるpNP-β-L-アラビノフラノシドとE322変異体の複合体構造を取得した。HypBA2の立体構造をGH121に属する酵素として初めて決定することに成功した。本構造の決定には、セレノメチオニンを用いたSAD法を用いた。HypBA2はN末端側のβ-サンドイッチドメインとC末端側のバレルフォールドを持つ触媒ドメインからなっていた。さらに、ビフィズス菌と植物病原菌が持つHypBA1ホモログの結晶化条件を決定した。また、合成基質methyl-β-L-アラビノフラノシドの合成と供給を行なった。ホモログの機能解析を行い、植物病原菌であるXanthomonas属の持つホモログの機能解析も部分的に行なった。1)HypBA1の構造機能解析脱離しやすいアグリコンと、グリコシル化-脱グリコシル化の両段階をアシストする酸/塩基触媒残基(E322)の変異体の組み合わせを用いることにより、中間帯がトラップされた構造を得ることを目指した。HypBA1の結晶自体は良い再現性で得られるが、通常は活性部位がディスオーダーした構造しか得られず、研究開始時点で得られていた複合体は高濃度のアラビノースと還元剤存在下の共結晶でしか得られていなかった。H27年度の研究により、pNP-β-ArafとE322変異体の複合体構造が得られた。また、HypBA2の立体構造をGH121に属する酵素として初めて決定することに成功した。2)システイングリコシダーゼの阻害剤および中間体アナログの合成H27年度中に、B. longumが持つホモログの機能解析を行い、Xanthomonas属(植物病原菌)の持つホモログの機能解析にも着手した。これらの機能解析により、いずれもβ-L-アラビノフラノシダーゼであることが明らかになった。

我々はGH127に分類されるβ-L-アラビノフラノシダーゼの結晶構造解析に成功し、その求核触媒が亜鉛に結合したCysであることを示した。これは糖質加水分解酵素では前例のない発見であったために、その反応機構についてはさらなる検証が必要である。本研究ではβ-L-アラビノフラノシド結合に作用する酵素の反応機構の詳細を明らかにするために、新規に開発する自殺基質や特異的阻害剤、反応中間体を模した擬似基質などを利用して構造機能解析を行った。また本酵素は微生物ゲノム中に多数のホモログが存在し、同様の反応を触媒するGH121の酵素も存在する。これらを利用した解析も行い、特殊な反応機構の普遍性について調べた。本年度までに以下のような成果が得られた。まず、HypBA1を用いて、合成基質であるpNP-β-L-アラビノフラノシドとE322変異体の複合体構造を取得した。さらに、変性剤とキレート試薬の存在下での巻き戻しなどの生化学的解析により、HypBA1の活性に確かに亜鉛イオンが必要であることを示すことができた。HypBA2の立体構造をGH121に属する酵素として初めてセレノメチオニン-SAD法により決定して、その活性中心を推定した。HypBA2はN末端側のβ-サンドイッチドメインとC末端側のトーロイド型バレルフォールドを持つ触媒ドメインからなっており、GH36などと構造が類似していた。さらに、ビフィズス菌が持つHypBA1ホモログ(BLL3)の結晶化条件を決定した。BLL3はHypBA1と相同性が非常に低いにもかかわらず、その活性中心にはHypBA1と同様に亜鉛イオンが結合し、活性に必要な残基は全て保存されていた。さらに、植物病原菌が持つHypBA1ホモログの結晶化条件を決定した。また、理研グループは合成基質methyl-β-L-アラビノフラノシドおよびその他の基質や阻害剤の合成と供給を行なった。鹿児島大のグループは、ホモログの機能解析を行い、植物病原菌であるXanthomonas属の持つホモログの機能解析も行なった。昨年までに決定した反応前の基質(pNP-β-L-アラビノフラノシド)との複合体について、水素結合していたTyr残基の役割も明らかにした。機能解析では生化学的実験により、GH127で初めて亜鉛イオンを除いたアポ酵素の調製と金属の再添加による活性の回復に成功して、触媒機構解明が大きく前進した。また、昨年度までにHypBA2の立体構造をGH121に属する酵素として初めて決定することに成功していたが、多数のディスオーダー領域が存在していたため、C末端側を切断したコンストラクトを作成して結晶化したところ、ほぼ全長で電子密度が観測できる(信頼度の高い)構造が得られた。この構造を元に構造類似酵素との比較を行い、活性中心残基の推定が可能となった。BLL3の構造解析ではN末端をさらに切断したコンストラクトを用いて高分解能(1.75 A)の構造を決定することに成功し、さらにX線異常分散法により活性中心に存在する金属が亜鉛であることを特定した。植物病原菌が持つHypBA1ホモログの結晶化条件を決定して、分解能1.9 A程度のX線回折データを測定することに成功した。2)システイングリコシダーゼの阻害剤および中間体アナログの合成ヒドロキシプロリンが付加した基質の合成を行い、東大グループと鹿児島大グループの両方にそれぞれ十分な量提供した。
和解に向けた歴史家共同研究ネットワークの検証

1定例研究会、シンポジウムの開催2018年度初回の研究会では、歴史家班の研究計画を討議した。とりわけ、和解学と歴史学の関連性を中心に代表者と分担者の研究構想について意見交換を行った。その後の3回の定例研究会で和解学に貢献する新史学について議論を重ねた。12月23日、24日に「和解に向けての新史学」国際シンポジウムを開催した。同国際シンポジウムには、若手研究者のセッションも設けて、若手研究者の参加によって議論が一層広がった。代表者と分担者は8月に韓国ソウルで開催された「アジア未来会議」にも参加し、期間中「国史たちの対話」セッションを主催して、東アジア諸国の歴史研究者の対話を通じて、歴史家ネットーワクの意義について議論を行った。2文献研究と聞取り調査知識人ネットワークと東アジアの和解の関係を明らかにするために、韓国高麗大学、台湾中央研究院、中国南開大学、北京外国語大学などに所属する複数の日本研究・歴史研究者に対して、その留学経験や研究活動、研究者ネットワークと東アジア諸国の相互理解を中心に、聞取り調査を実施した。代表者の劉傑は韓国高麗大学(グローバル日本研究院、東アジア問題研究所)、台湾中央研究院(近代史研究所、台湾史研究所)等と東アジアの日本研究・歴史研究者のネットワーク作りを行い、このネットワークは機能し始めている。同ネットワークとスーパー・グローバル・ユニバーシティー(SGU)構想、キャンパス・アジアとも連携し、海外の研究者との定例交流会を準備した。3成果の集約・発信前記国際シンポジウムの成果を報告書にまとめ、関係研究所や研究者に公開した。「国史たちの対話」セッションの交流成果は公表されている。『世界紛争歴史事典』の執筆作業を継続した。領域代表が主宰する国際会議、関連情報インフラの構築、講座和解学(仮称)叢書の刊行準備に積極的に協力している。研究組織を整備し、予定通りの研究活動を展開したため、概ね順調に進めることができた。今後は「戦後歴史家」、「冷戦後歴史家」と「越境歴史家」を対象に実施した聞き取りへの分析作業を行い、戦後以来の東アジア地域の和解過程における歴史家が果たした役割を検証していく。メンバー各自はそれぞれの研究領域に応じて、国別、時代別に検証対象を決めて作業を進めていく予定である。また、和解学に貢献する「新史学」と「新史学」に基づくネットワークの形成について検討を深めていく。他の班との共同作業として『世界紛争歴史事典』を完成指せる。そして、『ワセダアジアレビュー』を活用した成果発信を定期的に行う。公募による若手研究者を積極的に計画班の中へと組み込み、また、連携作業を行う非常勤研究員を謝金で雇用し、ホームページなどを充実させていく。スーパー・グローバル・ユニバーシティー(SGU)の若手研究者、早稲田大学地域・地域間研究機構の若手研究者とも協力して、国際的な若手研究者ネットワークの拠点化を図る。東アジア諸国の研究者間における国史対話を継続し、それを東アジアの相互理解に貢献する公共財として築き上げていく。1シンポジウム、定例研究会の開催キックオフシンポジウムで歴史家班の研究計画について、代表者・分担者を中心にして、歴史学と政治学、平和学、紛争解決学の専門家との学際的なテーマで今後の活動の見取り図を提示した。2017年度中に4回の定例研究会を開催し、研究計画について議論を重ねた。また、孫文記念館、神戸華僑博物館との共同研究会を開催し、博物館と歴史家ネットワークについて研究発表を実施した。12月9日に「和解のための現代日本学」をテーマに国際シンポジウムを開催した。2文献研究と聞取り調査知識人同士の連帯と東アジアの和解の関係を明らかにするために、1970年代までの研究成果についての検討を開始した。また、「戦後歴史家」に対する聞取りを実施し、彼らの思想と行動を解明作業を進めている。そして、歴史和解のデータベースを形成するために、歴史班としての取り組み方を確定した。代表者の劉傑は韓国高麗大学(グローバル日本研究院、東アジア問題研究所)、台湾中央研究院(近代史研究所、台湾史研究所)等と東アジアの日本研究・歴史研究者のネットワーク作りに着手している。このネットワークとスーパー・グローバル・ユニバーシティー(SGU)構想、キャンパス・アジアでの国際的な大学間交流でもたらされる研究者のネットワークを基盤にして、本研究の各班代表者とそれらの海外の研究者との間で常設の定例交流会を準備した。『世界紛争歴史事典』の内容への貢献の仕方について議論を行った。領域代表が主宰する国際会議、関連情報インフラの構築、歴史紛争事典、講座和解学(仮称)叢書の刊行準備に積極的に協力している。

2文献研究と聞取り調査知識人ネットワークと東アジアの和解の関係を明らかにするために、韓国高麗大学、台湾中央研究院、中国南開大学、北京外国語大学などに所属する複数の日本研究・歴史研究者に対して、その留学経験や研究活動、研究者ネットワークと東アジア諸国の相互理解を中心に、聞取り調査を実施した。代表者の劉傑は韓国高麗大学(グローバル日本研究院、東アジア問題研究所)、台湾中央研究院(近代史研究所、台湾史研究所)等と東アジアの日本研究・歴史研究者のネットワーク作りを行い、このネットワークは機能し始めている。同ネットワークとスーパー・グローバル・ユニバーシティー(SGU)構想、キャンパス・アジアとも連携し、海外の研究者との定例交流会を準備した。3成果の集約・発信前記国際シンポジウムの成果を報告書にまとめ、関係研究所や研究者に公開した。「国史たちの対話」セッションの交流成果は公表されている。『世界紛争歴史事典』の執筆作業を継続した。領域代表が主宰する国際会議、関連情報インフラの構築、講座和解学(仮称)叢書の刊行準備に積極的に協力している。研究組織を整備し、予定通りの研究活動を展開したため、概ね順調に進めることができた。今後は「戦後歴史家」、「冷戦後歴史家」と「越境歴史家」に対する聞き取りを行い、80年代以降の文献の蒐集と分析を実施する。一連の文献研究とインタビューを通じて、各国の学問と政治の関係、学者ネットワークと政治、社会の関係を明らかにする。各年度の総括と対外発信の一環として開催されるシンポジウムのテーマは、30年度は「国交なき時代の知的連帯と和解」、31年度は「冷戦構造の激変と和解の動揺」、32年度は「越境する国史と和解の模索」を予定している。また、他の班との共同作業として『世界紛争歴史事典』の事項を執筆する。そして、『ワセダアジアレビュー』を活用した成果発信を定期的に行う。公募による若手研究者を積極的に計画班の中へと組み込み、また、連携作業を行う非常勤研究員を謝金で雇用し、ホームページなどを充実させていく。スーパー・グローバル・ユニバーシティー(SGU)の若手研究者、早稲田大学地域・地域間研究機構の若手研究者とも協力して、国際的な若手研究者ネットワークの拠点化を図る。国史を東アジアの相互理解のための知的公共財とするための「和解研究会」を組織し、総括班が創設の主体となる「日本和解学会」(仮称)の重要な基盤を形成する。今後は「戦後歴史家」、「冷戦後歴史家」と「越境歴史家」を対象に実施した聞き取りへの分析作業を行い、戦後以来の東アジア地域の和解過程における歴史家が果たした役割を検証していく。メンバー各自はそれぞれの研究領域に応じて、国別、時代別に検証対象を決めて作業を進めていく予定である。また、和解学に貢献する「新史学」と「新史学」に基づくネットワークの形成について検討を深めていく。他の班との共同作業として『世界紛争歴史事典』を完成指せる。