hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
軟部肉腫における転移関連バイオマーカーの同定と分子標的治療への応用

1骨巨細胞腫において、免疫染色によるglutathione peroxidase1(GPX-1)の発現の有無が術後再発を予測するマーカーであることを示した。また、特にp53変異とそれに伴いGPX-1の発現が亢進している場合は、転移や悪性転化に関与する可能性を示した。2プロテオミクスを用いて、軟部肉腫に分類されている胃腸管間質腫瘍(GIST)において、ATP依存性RNAヘリカーゼであるDDX39の発現が、予後不良因子であることを示した。また、KCTD10の発現が予後良好因子となることを示した。悪性骨軟部腫瘍の転移機構の解析についての研究を行った。通常型骨巨細胞腫、転移形成例、悪性転化例を含む多数例を用いた解析で、骨巨細胞腫の再発にはGPX-1の過剰発現・p53の過剰発現が相関していることを示した。また、骨巨細胞腫における悪性転化・転移の形成に、p53の遺伝子異常を介したGPX-1の転写活性化に伴う過剰発現が関与している可能性を示した。また、胃腸管間質腫瘍における予後因子として報告されているpfetinについて、国立がん研究センターとの共同研究を行った。その発現が予後良好因子として働くことが示されているが、その機能はほとんどわかっていなかった。GIST細胞株において、siRNAを用いてpfetinをknockdownさせると、GIST細胞株の増殖能は有意に増加し、少なくとも細胞増殖能にも関与している腫瘍抑制遺伝子・タンパクであることを見出した。また、遺伝子異常の検索も行ったところ、約10%の症例でpfetinの遺伝子異常が起こっていることを見出した。また、pfetinの発現制御機構についての検討も行っている。Pfetinのプロモーター領域にいくつかのSNPを見出しており、多数のパラフィン包埋検体より抽出したRNAを用いて、pfetin mRNAレベルでの発現量の定量を行い、それらSNPとmRNAレベルでの発現量の相関を調べている。また、pfetinのプロモーターを単離し、プロモーター解析を行うことにより、転写制御機構についても解析を行っている。1)骨巨細胞腫(GCTB)は良性腫瘍だが、再発率が高く治療に難渋する。また、経過中に2%程度が悪性転化するが、その詳細なメカニズムは不明である。GCTBにおけるp53遺伝子変異の悪性転化への関与の可能性を検討した。悪性転化例3例では、悪性転化と診断された病変ではp53遺伝子変異あるいはLOHが確認され免疫染色でもp53過剰発現を認めた。通常型病変ではp53遺伝子変異を7例に認めたが、p53過剰発現は認めなかった。また、他臓器転移例2例のうち1例にはp53領域のLOHを認めたが、p53の遺伝子変異・過剰発現は認めなかった。glutathione peroxidase1(GPX-1)免疫染色では、悪性転化例3例および他臓器転移例2例では過剰発現を認めた。GCTB全体でもGPX-1の過剰発現は早期再発と有意な相関を認めた。また、p53過剰発現とGPX-1の過剰発現の間には正の相関を認めた。蛋白過剰発現に結びつくp53遺伝子変異がGCTBの悪性転化に重要な役割を果たし、この過程にp53によるGPX-1の転写制御による過剰発現が関与している可能性が示唆された(Okubo et al. Virchows Arch, 2013)1骨巨細胞腫において、免疫染色によるglutathione peroxidase1(GPX-1)の発現の有無が術後再発を予測するマーカーであることを示した。骨巨細胞腫(GCTB)は良性腫瘍であるが、再発率が高く治療に難渋する腫瘍であることが知られている。また、経過中に2%程度が悪性転化することが報告されているが、その詳細なメカニズムは不明である。今回、GCTBにおけるp53遺伝子変異の悪性転化への関与の可能性を検討した。悪性転化例3例、他臓器転移例2例、通常型GCTB 25例の計30例を対象とし、ホルマリン固定パラフィン包埋検体からDNAを抽出し、p53遺伝子変異を検索した。また、最近再発の予後マーカーとして報告されており、p53の標的遺伝子でもあるglutathione peroxidase1(GPX-1)とCyclinD1, Ki-67の免疫染色も行い、蛋白発現と臨床像との関連を調べた。悪性転化例3例では、悪性転化と診断した病変ではp53遺伝子変異あるいはLOHが確認され免疫染色でもp53過剰発現を認めたが、良性と診断されていた病変では遺伝子変異や過剰発現は認めなかった。他臓器転移例2例にはp53の遺伝子変異・過剰発現は認めなかった。通常型GCTB 25例中5例に遺伝子変異を認めたが、免疫染色ではp53蛋白の過剰発現はみられなかった。GPX-1免疫染色では、悪性転化例3例および他臓器転移例2例では過剰発現を認めた。

GCTB全体でもGPX-1の過剰発現は早期再発と有意な相関を認めた。また、p53過剰発現とGPX-1の過剰発現の間には正の相関を認めた。さらに、再発群では非再発群に比べMIB-1 LIが有意に高かったが、CyclinD1 LIには有意差はみられなかった。これらの結果から、蛋白過剰発現に結びつくp53遺伝子変異がGCTBの悪性転化に重要な役割を果たしており、この過程にp53によるGPX-1の転写制御による過剰発現が関与している可能性が示唆された。該当検体の収集に時間がかかったこと、および一部実験が上手くいかなかった部分があり(現在は問題は解消している)、進行に遅れを生じた。順天堂大学医学部附属順天堂医院病理部に蓄積されている主に1995年度以降の骨軟部腫瘍症例の収集は終了し、これらからDNA, RNAの抽出は完了している。既にいくつかの癌関連遺伝子の蛋白発現を免疫染色で確認し、また遺伝子プロモーター領域のメチル化の状態の検索を行っている。現在、cDNA microarrayのデータと文献的に報告されている転移関連遺伝子をクロスリファレンスし、microRNA解析等の対象となる遺伝子群のピックアップを行っている。計画より遅れてはいるものの、実験システムは順調に動き始めているので、このまま予定どうり進める。転移・再発関連遺伝子・蛋白質の候補となっている遺伝子に関して、そのプロモーター領域のメチル化の状態の検索・micro RNA発現レベルの検索等を行う。また、対象としている症例の予後情報の集積も合わせて行うことによって今回対象としている骨軟部腫瘍症例における予後解析も行い、その候補遺伝子の転移・再発関連遺伝子としての確からしさについて検証する。主に消耗品に使用することになる。Mutation, promoterのmethylation解析を含むDNA解析, microRNA発現レベルの検索を含むRNA解析等に主に使用される予定である。また、転移・再発関連遺伝子の蛋白質レベルでの発現を検討するために、場合によってはオリジナル抗体の作成を含む免疫組織化学的検索も行う予定である。
H_∞予測制御理論にもとづく通信遅れを考慮したテレオペレーションの研究

1.むだ時間系に対する簡略化予測器の予測構造解析と外乱特性解析本申請研究を実施する以前に既に提案済みであった簡略化予測器について,新たな成果を得ることができた.簡略化予測器の予測構造,すなわち,予測式や予測値算定の実現構造が不明であったが,今回独自の解析を行った結果,従来の予測器との対応関係,相違点を明確にすることができた.それに伴って簡略化予測器の特徴についても新たな知見を得ることができた.また,予測構造を解析したことで,外乱が簡略化予測器に及ぼす影響をも解析することができた.従来,簡略化予測器は外乱に対して脆弱な側面を持つと考えていたが,内部的に外乱を相殺する機能を兼ね備えており,従来型のプラントモデル予測器などと同様の外乱ロバスト性を有することを,理論解析から明らかにすることができた.2.多入力むだ時間系に対する簡略化制御系の検討多入力むだ時間系に対する簡略化予測制御の検討を行った.3.テレオペレーション・遠隔操作実験ネットワークを介したテレオペレーション・遠隔操作実験システムを構築した.2台のコンピュータをネットワーク接続し,それぞれのコンピュータでサーバプログラムとクライアントプログラムを実行し,それらの間で双方向に通信を行ってアーム型ロボットの遠隔操作実験を行った.ライブカメラで状況を視認しながら遠隔作業を実施でき,期待通りの操作性を確保できた.また,コンピュータ間の通信に要する時間(ラウンドトリップディレイ)を計測した.その結果,通信遅れの大きさや変動幅をおおよそ見当づけることができた.ただし,時間の都合で今回独自に準備した予測制御系設計理論を十分適用するには至っていない.今後も,設計理論を遠隔操作実験に適用する研究を続行する予定である.4.制御応答の振幅を考慮するむだ時間系の有限時間整定制御数値シミュレーションにより本制御を検証し,その有効性を示した.本研究では,むだ時間系に対する制御理論を整え,検証実験を行い,テレオペレーションの実用性を確認することが目的である.成果の内容を以下に要約する.1.むだ時間系に対するH_∞予測制御理諭の基礎的検討テレオペレーションに『予測を用いるむだ時間系のH_∞制御理論』を適用するため,複数『入出力』むだ時間系を取り扱うH_∞予測制御理論の枠組みを整える検討を行った.複数『入力』むだ時間系の理論は既に提案し準備が整っていたが,複数『入出力』むだ時間系では,状態予測器の構成法に問題を残している.ただし,ネットワーク通信系を,複数『入力』むだ時間系とみなして,制御シミュレーションを行い,良好な制御結果を得ることができている.2.複雑な予測制御系の簡略化構成の検討これまでに申請者らが提案,特性解析してきた簡略化予測器は,不安定な制御対象に適用するのは困難である.スミス制御系なども同様の問題を抱えているが,対処策がいくつか検討されてきている.本研究でも,簡略化予測器を用いた簡略化状態予測制御系において不安定制御対象に対する対処策を検討した.制御系を解析した結果,対処策の具体案を見出すことができた.しかしながら,数値シミュレーションなどによる検証が必要であり,来年度以降継続研究する予定である.3.テレオペレーション実験システムの構築ロボットの運動制御に関するテレオペレーション実験を行うが,本年度は,実験システムの一部を構成し,必要な予備実験を行った.この実験システムでは,コンピュータ2台をLANを介して接続しており,一方のコンピュータに接続してあるセンサの情報をもう一方のコンピュータに送信する.この際,送信に必要な時間,すなわち,通信遅れ・ラウンドトリップディレイを計測した.今後は双方向に情報を通信できるよう実験システムの構築を続けて行く.通信稼動状態に起因する通信遅れの変動なども計測する予定である.1.むだ時間系に対する簡略化予測器の予測構造解析本申請研究を実施する以前に既にむだ時間系に対する簡略化予測器を提案したが,この簡略化予測器について,今年度の研究において新たな成果を得ることができた.これまで,簡略化予測器の予測構造,すなわち,予測式や予測値算定の実現構造が不明であった.しかし,今回独自の解析を行った結果,従来の予測器との対応関係,相違点を明確にすることができた.また,それに伴って簡略化予測器の特徴についても新たな知見を得ることができた.2.多入力むだ時間系に対する簡略化制御系の検討多入力むだ時間系に対する簡略化予測制御の検討を行った.制御システム設計理論と数値シミュレーションの2つのアプローチにより研究を進めてきた.しかしながら,いまだ良好な結果を得るには至っていない.3.テレオペレーション・遠隔操作実験システムの構築むだ時間系のH_∞制御理論を適用して設計したテレオペレーション・遠隔操作制御システムの有効性を検証する目的で,ネットワークを介した実験システムを構築した.2台のパーソナルコンピュータをネットワーク接続し,それぞれのパーソナルコンピュータでサーバプログラムとクライアントプログラムを実行し,それらの間で双方向に通信を行った.通信情報はアーム型のロボットを操作するために必要なロボット操作コマンド情報とした.TCP/IPネットワークプロトコルを利用して,安定で正確な通信を実現することができた.UDPネットワークプロトコルも選択候補として考慮し,動作確認実験を実施したが,最終的に使用を見送った.アーム型のロボットを操作するプログラム開発も行った.今後,開発してきたプログラムを連結して,本格的にテレオペレーション・遠隔操作実験を実施する予定である.

1.むだ時間系に対する簡略化予測器の予測構造解析と外乱特性解析本申請研究を実施する以前に既に提案済みであった簡略化予測器について,新たな成果を得ることができた.簡略化予測器の予測構造,すなわち,予測式や予測値算定の実現構造が不明であったが,今回独自の解析を行った結果,従来の予測器との対応関係,相違点を明確にすることができた.それに伴って簡略化予測器の特徴についても新たな知見を得ることができた.また,予測構造を解析したことで,外乱が簡略化予測器に及ぼす影響をも解析することができた.従来,簡略化予測器は外乱に対して脆弱な側面を持つと考えていたが,内部的に外乱を相殺する機能を兼ね備えており,従来型のプラントモデル予測器などと同様の外乱ロバスト性を有することを,理論解析から明らかにすることができた.2.多入力むだ時間系に対する簡略化制御系の検討多入力むだ時間系に対する簡略化予測制御の検討を行った.3.テレオペレーション・遠隔操作実験ネットワークを介したテレオペレーション・遠隔操作実験システムを構築した.2台のコンピュータをネットワーク接続し,それぞれのコンピュータでサーバプログラムとクライアントプログラムを実行し,それらの間で双方向に通信を行ってアーム型ロボットの遠隔操作実験を行った.ライブカメラで状況を視認しながら遠隔作業を実施でき,期待通りの操作性を確保できた.また,コンピュータ間の通信に要する時間(ラウンドトリップディレイ)を計測した.その結果,通信遅れの大きさや変動幅をおおよそ見当づけることができた.ただし,時間の都合で今回独自に準備した予測制御系設計理論を十分適用するには至っていない.今後も,設計理論を遠隔操作実験に適用する研究を続行する予定である.4.制御応答の振幅を考慮するむだ時間系の有限時間整定制御数値シミュレーションにより本制御を検証し,その有効性を示した.
脂質ラフトを介した毒性型アミロイドβ蛋白質の形成条件探索と単離

これまでの研究からGM1は脂質ラフト様膜中でコレステロール依存的にクラスターを形成し、アミロイドβ蛋白質(Aβ)との結合能を獲得することが明らかになっている。今回特別研究員は、アルツハイマー病(AD)発症に関わる毒性型AβがこのGM1クラスターを介して形成されるのではないかと考え、その単離・同定について検討を行った。単量体・ランダム構造で自己凝集の起こらない濃度のAβ-(1-40)を、脂質ラフト様膜(GM1/コレステロール/スフィンゴミエリン=1:2:2(モル比)で構成)と混合しインキュベートした。チオフラビンT蛍光実験、円二色性スペクトルおよび神経分化PC12細胞を用いた細胞毒性試験の結果、Aβ-(1-40)はラグタイムの後、βシート構造に富んだ毒性型凝集体を形成した。遠心分離により毒性型Aβ-(1-40)の単離を行い、透過型電子顕微鏡を用いて観察した結果、毒性の本体は不溶性のアミロイド線維であった。毒性型線維形成後も二次構造変化・線維間での側方凝集が観察されたが毒性は保持された。この結果から、AβがGM1クラスターを含有する膜と結合すると、これが凝集核となって、毒性型線維の形成が起こることが明らかになった。一方、GM1非存在下水中で形成されたAβ-(1-40)アミロイド線維は、遥かに弱い毒性しか示さず、細い線維で構成されているという形態的な相違が観察された。ANS蛍光実験、細胞結合性の検討により、水中で形成されたAβ-(1-40)線維は、表面疎水性が低く、細胞への結合性が低いため、毒性が弱いと考えられた。以上より、脂質ラフト様膜を介して形成されたAβ-(1-40)線維が毒性を示し、ADの進行に重要な役割を果たす可能性が示唆された。また、Aβ-(1-40)におけるpolymorphismの存在がADの進行とAβ蓄積量との相関が弱いことの原因のひとつである可能性が示された。研究代表者は、ガングリオシドGM1(GM1)/スフィンゴミエリン(SM)/コレステロール(Chol)で構成されるラフト様リポソーム存在下無毒性のアミロイドβ蛋白質(Aβ)から形成される神経細胞毒性を示す毒性型Aの単離・同定を目指した検討を行っている。Aβの毒性は、NGFにより神経細胞様に分化させたPC12細胞を用い、Live Dead Viability/Cytotoxicity Kitによって行った。この系においてラフト様リポソーム自体が高濃度では神経細胞毒性を示したため、細胞投与前にAβとラフト様リポソームとを分離することを試みた。超遠心分離法では、Aβはラフト様リポソームと結合したまま共沈するため、分離することができなかった。そのためAβとラフト様リポソームとの結合を解消させた後、超遠心分離法によってAβを分離することを試みた。この方法では、等モルのGM1/SM/Cholで構成されたラフト様リポソームが存在する条件下で形成された可溶性Aβ凝集体を分離することに成功した。Aβ凝集体はSDSにより単量体まで解離する性質を示したため、グルタルアルデヒドによって架橋した後、SDSポリアクリルアミドゲル電気泳動(SDS-PAGE)を行う方法を試みた。しかし、この架橋によって単量体のAβがアーティファクトのオリゴマーを形成するため、SDS-PAGE法はAβ凝集体の正当な生成量および分子量評価には不適当であると考えられる。一方、サイズ排除クロマトグラフフィーを用いてAβ凝集体の生成量および分子量評価を試みたところ、生理条件に近い溶液条件での評価に成功し、さらにAβ凝集体を分画・分取する系が確立できた。今回特別研究員は、アルツハイマー病(AD)患者脳脊髄液で健常者より高濃度で検出され、神経細胞膜成分である糖脂質ガングリオシドGM1(GM1)を介して、AD発症に関わる毒性型アミロイドβ蛋白質(Aβ)が形成される可能性を考え、毒性型Aβの単離・同定を目指して検討を行った。GM1存在下および非存在下において、Aβ-(1-40)の円二色性スペクトル(CD)を測定した。GM1非存在下ランダム構造を示すAβ-(1-40)は、GM1存在下GM1濃度の増加に依存してαヘリックスに富んだ構造を示した。それぞれのCDスペクトルが200nm付近の等吸収点を示すことから、GM1存在下Aβ-(1-40)はランダム構造とαヘリックス構造の二状態平衡にあることが分かった。次に、GM1存在下および非存在下、Aβ-(1-40)をPBS中(pH7.4,37°C)でインキュベートし、CD、チオフラビンT蛍光(Th-T)、サイズ排除クロマトグラフィー、透過型電子顕微鏡(TEM)を用いて二次構造変化および凝集を評価した。GM1非存在下24時間では、Aβ-(1-40)は、単量体・ランダム構造を保持し、凝集体形成を示さなかった。しかし、等モルGM1存在下、Aβ-(1-40)は、6-12時間のラグタイムの後、βシート構造に富んだ、Th-T蛍光上昇を示す凝集体を形成した。

また、GM1が低濃度の場合、凝集体形成は著しく緩やかに進み、凝集体形成はGM1濃度に大きく依存していることが示唆された。次に、NGFにより神経様に分化させたPC12細胞を用いて、各凝集段階でのAβ-(1-40)の神経細胞毒性をLive/Dead assayにより評価した。その後、毒性を示した条件にて、遠心分離により毒性体の単離を試みた。その結果、Aβ-(1-40)の毒性は凝集体形成に依存して発現され、遠心分離により、沈殿両分にて毒性体が確認された。TEMによる観察から、沈殿画分に存在する毒性の本体は、アミロイド線維であることがわかった。このアミロイド線維は、GM1非存在下凝集核を添加して形成したアミロイド線維と比較して、より強力な毒性を示し、形態的な相違が観察されたことから、Aβ-(1-40)アミロイドにはpolymorphismが存在することが明らかとなった。これまでの研究からGM1は脂質ラフト様膜中でコレステロール依存的にクラスターを形成し、アミロイドβ蛋白質(Aβ)との結合能を獲得することが明らかになっている。今回特別研究員は、アルツハイマー病(AD)発症に関わる毒性型AβがこのGM1クラスターを介して形成されるのではないかと考え、その単離・同定について検討を行った。単量体・ランダム構造で自己凝集の起こらない濃度のAβ-(1-40)を、脂質ラフト様膜(GM1/コレステロール/スフィンゴミエリン=1:2:2(モル比)で構成)と混合しインキュベートした。チオフラビンT蛍光実験、円二色性スペクトルおよび神経分化PC12細胞を用いた細胞毒性試験の結果、Aβ-(1-40)はラグタイムの後、βシート構造に富んだ毒性型凝集体を形成した。遠心分離により毒性型Aβ-(1-40)の単離を行い、透過型電子顕微鏡を用いて観察した結果、毒性の本体は不溶性のアミロイド線維であった。毒性型線維形成後も二次構造変化・線維間での側方凝集が観察されたが毒性は保持された。この結果から、AβがGM1クラスターを含有する膜と結合すると、これが凝集核となって、毒性型線維の形成が起こることが明らかになった。一方、GM1非存在下水中で形成されたAβ-(1-40)アミロイド線維は、遥かに弱い毒性しか示さず、細い線維で構成されているという形態的な相違が観察された。ANS蛍光実験、細胞結合性の検討により、水中で形成されたAβ-(1-40)線維は、表面疎水性が低く、細胞への結合性が低いため、毒性が弱いと考えられた。以上より、脂質ラフト様膜を介して形成されたAβ-(1-40)線維が毒性を示し、ADの進行に重要な役割を果たす可能性が示唆された。また、Aβ-(1-40)におけるpolymorphismの存在がADの進行とAβ蓄積量との相関が弱いことの原因のひとつである可能性が示された。
魚類生態調査における水中テレビロボット(ROV)の有効性に関する研究

魚類生態調査における水中テレビロボット(ROV)の有効性に関する研究を、平成6、7年度の2年間にわたり行った。本研究は3つの部分より構成される。第1は高知大学海洋生物教育研究センター内の60トン水槽を用いた陸上水槽実験、第2は高知県水産試験場内の幼稚仔保育場でのマダイ放流実験、第3は浦の内湾での放流調査実験である。上記の3実験により以下の事が明かとなった。1)陸上60トン水槽での実験により、ROV(RTV-100)の画角82度、被写界深度1.25m、視野1.08m^2が得られた。2)幼稚仔保育場でポイント法により個体数密度調査を行った結果、日中はマダイがROVに誘引され、密度が過大評価されるため、定量化すべきでない。3)ストリップトランセクト法では、全ての調査でROVとダイバーの観察個体数の増減傾向は一致し、ROVはSCUBA潜水にかわる海洋生物研究の手法として有効である。4)ポイント法は研究対象が海底に均等に分布している場合に利用可能と考えられ、定着性の強い無脊椎動物等の密度調査への有効利用が期待出来る。5)未知の海域でストリップトランセクトを行う場合にはフローメーター等の走査距離を計測するものと視野の幅を明確に限定するものが必要となり、ポイント法では画角と現場の被写界深度を測定する必要がある。これらの要求を満たせばROVによる魚類生態調査は十分可能であると結論することが出来る。魚類生態調査における水中テレビロボット(ROV)の有効性に関する研究の平成6年度における実績は3つに分けることができる.第1は高知大学海洋生物教育研究センター内の60t水槽を用いて陸上水槽実験(第1実験),第2は高知県水産試験場内の幼稚仔保育場でのマダイ幼魚放流実験(第2実験),第3は第2実験期間中にマダイ捕食者を放流し,マダイ密度変化を観察する実験(第3実験)である.第1実験は60t水槽底に25cmのコドラートを作製し,水中でROV付属のビデオカメラで一定間隔で配置されたマダイ幼魚乾燥サンプルを撮影し,録画テープからROVの視野の広さを求めることを目的とした.ここで得られる視野のデータは第2・第3実験分析の際の基礎となるものである.第2実験は面積約2000m^2の高知県栽培漁業センター付属幼稚仔保育場に約2000個体のマダイ幼魚を放流し,実際の密度(1個体/1m^2)とROVのビデオ録画から得られる密度の値の比較検討を目的とした.幼稚仔保育場に設定した定点15箇所でROVを潜航させ録画をおこなった.録画はマダイ幼魚が活動中の夕方と休憩中の夜間の両方についておこなった.マダイ幼魚は再捕し(回収立89.6%)第3実験に用いた.第3実験は目的と方法において第2実験と同じであるが,定点数を9箇所に縮小したこと,実験期間途中から捕食者としてハモ15個体を放流したことなどに相違点がある.夕方は,マダイ幼魚が活動中でありROVのスラスターの巻き上げる砂煙に殺到するため,正確な密度が得られないので省略した.実験終了時にマダイ幼魚の79.9%、ハモ10個体,その他の魚介類が捕獲された.以上の実験データの解析を現在おこなっている.魚類生態調査における水中テレビロボット(ROV)の有効性に関する研究を、平成6、7年度の2年間にわたり行った。

1)陸上60トン水槽での実験により、ROV(RTV-100)の画角82度、被写界深度1.25m、視野1.08m^2が得られた。2)幼稚仔保育場でポイント法により個体数密度調査を行った結果、日中はマダイがROVに誘引され、密度が過大評価されるため、定量化すべきでない。3)ストリップトランセクト法では、全ての調査でROVとダイバーの観察個体数の増減傾向は一致し、ROVはSCUBA潜水にかわる海洋生物研究の手法として有効である。4)ポイント法は研究対象が海底に均等に分布している場合に利用可能と考えられ、定着性の強い無脊椎動物等の密度調査への有効利用が期待出来る。5)未知の海域でストリップトランセクトを行う場合にはフローメーター等の走査距離を計測するものと視野の幅を明確に限定するものが必要となり、ポイント法では画角と現場の被写界深度を測定する必要がある。これらの要求を満たせばROVによる魚類生態調査は十分可能であると結論することが出来る。
肺線維症発症機構におけるロイコトリエンの役割の解析と薬物治療効果の検討

本研究の実施により、CysLTs(Cysteinyl leukotrienes)が肺線維症の発症進展に重要な役割を果たしていることが示された。特に線維化の発症よりはむしろ慢性期の進行性線維化にCysLTsがより強く関与していることが示唆された。またCysLT_1R拮抗薬の肺線維症治療薬としての可能性も示され、その基礎・臨床医学的価値は極めて高いと考えられる。肺線維症は肺の線維化が慢性的に進行する難治性疾患であり、病態生理の解明と新規治療法の開発が急務である。ロイコトリエン(LTs:CysLTs,LTB_4)は炎症性メディエータとしてのみならず線維化への関与も示唆されているが、肺線維症における役割は不明である。本研究計画は急性期及び慢性期の肺線維症モデルマウスを用いて肺線維症におけるLTsの役割を明らかにし、肺線維症の有効な治療法の確立を目指す。平成22年度は、交付申請書の研究実施計画に記載した計画1及び計画2を実施した。まず、急性期モデルとしてブレオマイシンモデルを用いてCysLT1型受容体(CysLT_1R)拮抗薬の投与を検討した(ブレオマイシン処置3日前から2週間後まで連日投与)。同モデルでは線維性成分の増加とともに、肺胞洗浄液中のCysLTs量も増加した。CysLT_1R拮抗薬は肺繊維化およびTGF-β1発現増加を抑制し、CysLT2型受容体(CysLT_2R)の発現量低下を回復させた。この結果より、ブレオマイシンによる線維化にCysLTsは重要な役割を果たし、CysLT_1R拮抗薬は抗線維化効果を持つことが示された。次に慢性期モデルであるシリカモデルを用いてCysLTs関連指標の経時的変動を解析した(シリカ処置後3,7,14,28,56日後)。同モデルでは線維化の持続的進行とともに、ヒト病変に特徴的な線維性結節の形成が認められた。CysLTs量は肺胞洗浄液中では急性期でのみ増加したが、肺組織中では急性期・慢性期ともに増加した。CysLT_1Rは急性期から慢性期にかけて病変部で発現増加し、CysLT_2Rは発現低下していた。以上より、シリカモデルはよりヒト病変を模したモデルであることと、CysLTsが慢性期の線維化においても重要な役割を果たしている可能性が示された。今年度の研究結果は、CysLTsが炎症反応のみならず肺線維症の発症進展に重要な役割を果たしていること、特に慢性期の進行性線維化にはCysLTsがより強く関与していることを示唆した。ロイコトリエン(LTs : CysLTs, LTB_4)は炎症性メディエータとしてのみならず線維化への関与も示唆されているが、肺線維症における役割は不明である。本研究は急性期及び慢性期の肺線維症モデルマウスを用いて肺線維症におけるLTsの役割を明らかにし、肺線維症の有効な治療法の確立を目指している。前年度の平成22年度には、以下の2点について明らかにした。(1)急性期モデルとしてブレオマイシンモデルにおいてCysLT1型受容体(CysLT_1R)拮抗薬は抗線維化効果を持つこと、(2)慢性期モデルであるシリカモデルの経時的解析よりCysLTsが慢性期の線維化においても重要な役割を果たしている可能性を示した。最終年度である今年度は、慢性期モデルであるシリカモデルにおけるCysLT_1R拮抗薬の効果を検討した。シリカ処置3日前から2週間後までの急性期のみの投与と、シリカ処置3日前から10週間後までの慢性期までの投与を実施した。その結果、CysLT_1R拮抗薬の10週間投与では線維化が有意に抑制されていたが、2週間では抑制されなかった。また、10週間投与においてはCysLTsの産生増加が抑制されていたが、一般的な線維化の誘導因子であるTNF-α、TGF-β1の増加は抑制されなかった。以上の結果から、CysLTsが肺線維症の発症進展に重要な役割を果たしていることが示された。また、研究実施計画の目的をほぼ達成することができた。
景観プランニング手法による地域制自然公園の資源分析とゾーニング

支笏洞爺国立公園の支笏定山渓地域を対象にし、現在の自然公園の公園計画の公園界と地種区分界のそれぞれがどのような由来となっているかを地理情報システムにより計測し、その経緯を整理し,分析を行った。昨年度に引き続き,さらに対象箇所を知床国立公園,大雪山国立公園にも拡大し,地図データを入手し,公園計画と国有林の施業計画を重ねあわせ、自然公園の地種区分と、国有林の保安林指定やレクリエーションの森指定の関連を分析した。その結果,相互は依存関係にあり,自然公園の公園計画に生態系やレクリエーション利用に対する明確な配慮がみられないことが明らかとなった。さらに、国有林の林班を基準に、自然環境資源に関する情報やレクリエーション資源に関する情報を、地理情報システム上で重ね合わせ、統計解析を行い、自然資源保護と利用体験提供の両側面からの林班の価値付けを行った。土壌や植生,地形的特長から,保護の重要性の高い地区から低い地区まで段階的なクラス分けを行い,アクセスや開発の適正,景観的な見通しのよさなどからレクリエーション的にも段階的にクラス分けを行った。それらのクラスを重ねあわせ,保護と利用の相互の関連を分析した。各林班の得点と現状の公園計画の整合性の検討を行った結果,自然公園内の地種区分において必ずしも保護の必要性の高い場所がそのように区分されているわけではないことなどが明らかとなり,景観プランニング手法に基づく今回の手法が今後の公園計画策定の一つとして提案できる。本研究は、自然公園における公園計画に、景観プランニングの手法を応用することを試みるものであり、研究の初年度である今年度には、以下の研究を行った。1公園のほとんどが公有地である大雪山国立公園と、公園内に私有地を含み大都市圏に近い支笏洞爺国立公園を対象にして、環境省自然保護局西北海道地区自然保護事務所および関連行政機関より、公園計画、森林計画に関する地図および計画書を入手し、イメージスキャナでデジタル化するとともに、GISアプリケーションで公園計画の地種区分や利用施設計画を図化した。2収集した文書をもとにそれぞれの公園の地種区分の変遷および利用施設について経年的なデーターベースを作成した。公園として指定後、数回の公園計画の変更および道路整備等によるアクセスの変化がおきていた。3生態的・文化的資源について、未収集の資料もあるが、環境省の自然環境資源基礎調査、国土数値情報などのデーターを入手し、同時にデジタル化し、先の公園計画図とのオーバーレイを行った。現行の公園計画が、景観資源や地理的要因の何により規定されているかなどの分析を行った。4大雪山国立公園、支笏洞爺国立公園の2公園に加え、利尻礼文サロベツ国立公園でも、利用者および関係機関を対象にした聞き取り調査を行い、当該公園の魅力、保護の対象とすべきと考えられている資源などのリストアップを行った。以上の結果をもとに、次年度以降さらに詳細な分析を行う予定である。大雪山国立公園トムラウシ山および日高国定公園幌尻岳において利用者の動態調査を実施し、トムラウシ山では登山者への意識調査を実施した。利用者の動態調査は、赤外線カウンタと入林名簿等のデータを照らし合わせ、カウントデータへの天候の影響などを検証した。この結果をもとに、利用変動を予測するシミュレーションモデルの検討を行っている。意識調査では、夏山シーズン中のトムラウシ山の登山者を対象に調査を実施し、現状での問題点や利用者が望ましいと考える利用形態、登山利用者の場所選択傾向について情報を収集した。利用タイプや利用場所間での相違について分析を行っている。支笏洞爺国立公園の支笏定山渓地域を対象にした調査では、現在の自然公園の公園計画の公園界と地種区分界のそれぞれがどのような由来となっているかを地理情報システムにより計測し、その経緯を整理した。公園計画と国有林の施業計画を重ねあわせ、自然公園の地種区分と、国有林の保安林指定やレクリエーションの森指定の関連を分析した。さらに、自然公園内の地種区分の妥当性と、景観プランニング手法に基づく公園計画手法の一つとして、国有林の林班を基準に、自然環境資源に関する情報やレクリエーション資源に関する情報を、地理情報システム上でオーバーレイし、統計解析を行い、自然資源保護と利用体験提供の両側面からの林班の価値付けを行った。各林班の得点と現状の公園計画の整合性の検討を行っている。各林班の得点と現状の公園

計画の整合性の検討を行った結果,自然公園内の地種区分において必ずしも保護の必要性の高い場所がそのように区分されているわけではないことなどが明らかとなり,景観プランニング手法に基づく今回の手法が今後の公園計画策定の一つとして提案できる。
正孔伝導を示す酸窒化スズ透明導電膜の形成

研究代表者らは、PLD法とアニールを用いてSnO:Nb配向膜を堆積することに成功していた。この成果を活かしNドープによる正孔伝導性のSnO2膜の作製に取り組んだ。このために、まず、ドープNの脱離防止を目指してPLD法にプラズマを重畳させたプラズマ支援レーザーアブレーション法を開発した。次に、開発したプラズマ支援レーザーアブレーション法とSnO2シード層を用いて、SnO2:N膜の堆積を試みた。この結果、高結晶性SnO2薄膜を得ることに成功したものの、これらの膜は、全てn型伝導性を示し、残念ながら、p型導電膜を得ることはできなかった。これは、窒素ドープにより酸素空孔が増加したためと考えられる。本研究では(1)酸窒化スズにおける窒化率の上限、N/O比率によるルチル構造の安定域を示すとともに、(2)PLD法におけるレーザー誘起プラズマの生成と、雰囲気中N/Oイオン濃度制御の実証を行うことを目的とした。研究計画に示した通り、10^<-2>Paの圧力域において、レーザープルームに誘起されるプラズマを形成し、雰囲気におけるN,Oイオン密度の変化を測定し、薄膜の組成や結晶性との関連を明らかにすることを目指し、実験的研究を行った。高周波印加によるレーザー誘起プラズマの生成実験では、直径約40mmの金属製コイルの導入により、3×10^<-2>Pa以上の圧力域においてもプラズマの生成が確認された。このプラズマ生成においては、高周波電力の増大に伴い、プラズマの発光強度が増大することが確認された。このように生成された新規の薄膜堆積条件においては、低基板温度においても、価数が最安定となったSnO2が直接成長することが確認された。このことは、堆積薄膜のXRD測定およびXPS測定において、結晶層および組成の両面から実証された。他方、本年度購入したEMCCD検出器により、プラズマの発光現象を観察することで、窒素および酸素の原子状の励起種を直接検出することに成功した。これは、当初狙った非平衡度の強い反応場が生成されたことを示すものであり、SnO2の低温における堆積を裏付ける結果である。窒素の励起種の存在から、膜中への窒素の取り込みを促すことが推測された。組成分析の結果からは、SnO2のルチル構造を保ったまま1%程度の窒素が結晶格子中に導入されることが明らかとなった。この時、薄膜は可視域の光透過性を保っており、透明導電膜としての物性制御の基礎データを得ることができた。正孔導電性透明導電膜材料は、新規透明デバイスへの可能性を拓く材料として大きな注目を集めているが、作製が困難を極めている。SnO2中のOをNに理想的に置換することにより正孔伝導性が発現されることが量子計算により明らかにされている。しかし、未だ安定した正孔伝導性のSnO2がNドープにより合成された報告はない.本研究では,プラズマ支援レーザーアブレーション法(PPLD法)を用いて、SnO2中にNドープし,正孔伝導性を発現させることを目指す.これまでに、パルスレーザーアブレーション法に高周波プラズマ重畳させ、積環境中のガスの反応性を向上させる手法(PPLD法)を開発してきた。これにより、本年度には、比較的低温のガラス基板上にSnO2:N膜をPPLD法のみの1プロセスにより堆積することに成功した。すなわち、SnO2の結晶化を促進するための、堆積中の高い基板温度や堆積後のアニール処理が不要となった。ガラス基板上ではあるが、SnO2膜は、比較的高い配向性を持った微結晶粒の集合体として得られるという特異な構造を示している。また、SnO2膜中のN濃度を、混合カスの濃度比により反応雰囲気を変化させ、SIMSの測定結果によれば膜中N濃度を02at.%の範囲で制御できることが判明した。この際のプラズマ発光を分光分析した結果、乖離したN原子からの発光が確認され、N原子からの発光強度と膜中N濃度とには正の相関関係があることが認められている。しかし、全ての膜は電子伝導を示し正孔伝導の発現には至っていない。これは、ドープしたNがOサイトに置換されていないためと考えられる正孔導電性透明導電膜材料は、新規透明デバイスへの可能性を拓く材料として大きな注目を集めているが,作製が困難を極めている。SnO2中のOをNに理想的に置換することにより正孔伝導性が発現されることが量子計算により明らかにされているが、未だ安定した正孔伝導性のSnO2がNドープにより合成された報告はない。本研究では、SnO2中にNドープし,正孔伝導性を発現させることを目指した。

昨年度までに、レーザーアブレーション法(PLD法)にプラズマを重畳させた、プラズマ支援レーザーアブレーション法(PPLD法)の開発を行うと同時に、PLD法により作製した高配向性ノンドープのSnO極薄膜を酸素プラズマに暴露させてSnO2膜化したシード層を用いて、PPLD法によるSnO2ドープ膜を堆積する手法の開発も行った。これにより、、比較的低温のガラス基板上にSnO2:N膜をPPLD法のみの1プロセスにより堆積することに成功した。すなわち, SnO2の結晶化を促進するための、堆積中の高い基板温度や堆積後のアニール処理が不要となっている。本年度は、この堆積法を用いて、NドープSnO2膜による正孔導電性の発現を試みた。Nドープ量を制御することは可能となり、高い透明度を示す膜を堆積できたが、残念ながら、全ての膜が電子導電性を示した。これは、ドープしたNが、Oサイトに置換されておらず、酸素空孔を生成する反応を引き起こした結果、電子導電性を示したものと考えられる。しかし、約2%のNドープ膜では、5e-2Ωcmという低い電気抵抗を示しており、新たな透明導電膜としての実用可能性を示すことができたと云える。以上の成果を、これから論文等にて発表していく予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。無機プラズマ合成26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の研究計画では、パルスレーザー堆積装置の改良により、低圧プラズマ放電環境を生成することに成功した。この時の放電に必要な電力は10-30W程度であることが明らかとなった。また、プラズマ発光分光計測が可能となり、Nの励起種が直接計測された。以上のように、本研究は当初の研究計画に沿って概ね順調に進展している。本研究の目的の一つである、レーザープルームに誘起されるプラズマを形成し、これを用いてNドープのSnO2薄膜形成を行うことについては、堆積後のアニール処理などが不要とするプロセス開発に成功しており、目的を達成している。さらに、この堆積プロセスにおける発光スペクトルと膜組成の関係についても、原子状Nの発光強度と膜中N濃度との相関が明らかになっている。最終的な目的である、窒化と酸素空孔による電子伝導との組み合わせによりSn/O/N比率制御のみによるp型からn型に至るキャリアタイプ制御の試みについては、未だn形の電気伝導を発現するには至っていない。以上の観点から、おおむね順調に進呈していると考えられる。24年度に予定通り提案プラズマ放電環境の生成に成功したことを受けて、当初の2年次の計画通り、透明半導体薄膜としての電子・光物性評価を行う。キャリア生成と光透過度に与えるパラメーターは多岐にわたるため、高結晶性膜を得た後に、Sn/N/O比率に焦点を当てた電子物性評価を行う。まず、材料特性としてSn/N/O比率の制御性すと共に、結晶性を評価する。ここでルチル構造が保たれる上限のN/O比率を得る。これまでには、キャリアタイプ制御には成功していないが、これは、堆積膜結晶性低さに原因があると考えている。そこで、今後は、堆積膜の高結晶化に取り組むとともに、キャリアタイプ制御の実現することを目指す。まず、高結晶性膜を得るために、二つの方法を検討する。一つは、堆積中の絵寝るギー密度増加による堆積前駆体のエネルギーを増やすことである。
グラム陰性細菌に分布するカルバゾール分解系オペロンの転写制御機構に関する研究

1.カルバゾール代謝におけるPseudomonas putida KT2440(pCAR1)株のトランスクリプトームの変化カルバゾール代謝オペロンの制御遺伝子研訳はカルバゾール生育時に発現誘導され、RpoN依存性プロモーターから転写が促進されることが明らかになった。一般にRpoN依存性プロモーターの転写活性化にはアクチベーターが必須であることから、宿主染色体にantRプロモーター特異的アクチベーターをコードされていることがカルバゾール代謝において重要であることが示唆された。2.pCAR1の保持によるKT2440株のトランスクリプトームの変化pCAR1を保持することにより転写活性化される染色体上の機能未知遺伝子PP3700(parl)はプラスミドの能動的分配に関与するparAと相同性を示す。マイクロアレイ解析により、pCAR1上のparABオペロンの転写を正に制御するMvaTファミリー転写制御因子Pmrの遺伝子破壊株においてparIが顕著に発現抑制されることが明らかになった。さらに、parIプロモーターがpCAR1のParAによって転写活性化されることが示された。3.異なる宿主間でpCAR1トランスクリプトームの比較解析pCAR1の全塩基配列199,035bpをプローブ長25塩基、9塩基密度で網羅するタイリングアレイを用いて、KT2440(pCAR1)株およびP.resinovorans CA10株におけるpCAR1トランスクリプトームを比較した。何れの宿主においても全DNA領域に渡って極めて類似した転写パターンを示したことから、pCAR1由来の全転写産物を特異的に検出することに成功した。一方で、宿主の違いによって転写量が1有意に変動した複数の機能未知オペロンが見出され、宿主特異的な制御機構の存在が示唆された。1.グラム陰性細菌に分布するカルバゾール代謝系オペロンの転写制御因子の多様性Pseudomonas resinovorans CA10株が有する難分解性芳香族化合物カルバゾール分解プラスミドpCAR1にはカルバゾール代謝酵素群をコードするcar_<CA10>オペロンが局在する。car_<CA10>オペロンはAraC/XylSfamilyのアクチベーターAntRにより転写活性化されるプロモーターP_<ant>から転写される。一方Janthinobacterium sp.J3株が有するcar_<J3>オペロンの塩基配列はcar_<CA10>オペロンとほぼ相同だが、GntR familyのリプレッサーCarRによる全く異なる制御機構を有する。本年度、新たに構成的なプロモーターP_<carAa>を同定した。また、CarRの特徴的な結合様式を明らかにした。挿入配列を介したプロモーターの転移に起因するオペロンの多様化が示された。2.プラスミドpCAR1と宿主クロモソームの協調的転写ネットワークPseudomonas putida KT2440株はpCAR1の接合伝達によりカルバゾール代謝能を獲得する。このKT2440(pCAR1)株を用いてマイクロアレイによる網羅的転写解析を行った。(1)カルバゾール代謝におけるKT2440(pCAR1)株のトランスクリプトームの変化コハク酸及びカルバゾールで培養したKT2440(pCAR1)株のトランスクリプトームを比較した。カルバゾール培養時にプラスミドの52遺伝子が誘導、17遺伝子が抑制され、クロモソームの76遺伝子が誘導、90遺伝子が抑制された。カルバゾール代謝経路をコードする遺伝子群は顕著な誘導を示した。また、シグマ因子AlgT、RpoH、RpoSをコードする遺伝子が誘導され、カルバゾールがストレス応答を誘導することが示唆された。pCAR1にコードされるグローバル転写制御因子MvaTのホモログと共に、クロモソームにコードされる2種類のホモログの発現変動が検出され、これらを介したプラスミドとクロモソームの相互作用が示唆された。(2)pCAR1の保持によるKT2440株のトランスクリプトームの変化コハク酸で培養したKT2440株及びKT2440(pCAR1)株のトランスクリプトームを比較した。pCAR1の保持により27遺伝子が誘導、12遺伝子が抑制された。染色体の分配に関与するATPase群(COG1192)に属する機能未知遺伝子PP3700が顕著に誘導された。

さらに、parIプロモーターがpCAR1のParAによって転写活性化されることが示された。3.異なる宿主間でpCAR1トランスクリプトームの比較解析pCAR1の全塩基配列199,035bpをプローブ長25塩基、9塩基密度で網羅するタイリングアレイを用いて、KT2440(pCAR1)株およびP.resinovorans CA10株におけるpCAR1トランスクリプトームを比較した。何れの宿主においても全DNA領域に渡って極めて類似した転写パターンを示したことから、pCAR1由来の全転写産物を特異的に検出することに成功した。一方で、宿主の違いによって転写量が1有意に変動した複数の機能未知オペロンが見出され、宿主特異的な制御機構の存在が示唆された。
トリプシン阻害剤の膵外分泌亢進機序における内因性CCKおよびセクレチンの役割

昭和62年度の研究においてトリプシン阻害剤の経口投与によって起こる膵外分泌の亢進には内因性セクレチンの分泌が関与していること、また、このセクレチンの関与はラット、イヌ、ヒトのいずれにおいても認められ、従来からCCKにおいて指摘されているような動物種差は認められないことが明らかにされた。更に、トリプシン阻害剤の膵外分泌の亢進作用が抗セクレチン血清の投与(セクレチンのimmunoneutralization)によって抑制を受けることから、このセクレチンの関与を証明する確証を得ることができた。一方、本機序におけるCCKの関与についてはCCKの測定法の再検討から、CCK_8N端特異抗体を使用し、血漿サンプルをC_<18>Sep-Pak抽出するRIA改良法を確立、CCK_8とCCK_<33>を同等に検出でき、これによってラットについてトリプシン阻害剤投与後の血中CCKの上昇を認めた。トリプシン阻害剤をラット十二指腸内に投与すると血中CCKは有意の用量依存性の増加を示し、膵アミラーゼ分泌もこれと並行して有意に増加した。従って、トリプシン阻害剤の膵外分泌亢進機序にはCCKとセクレチンの少なくとも二つの消化管ホルモンが関与していることが示唆された。そこで、本年度の研究ではこのCCKの関与についてのもう一つの確証を得るため、CCK受容体拮抗剤であるproglumideおよびL-364,718を用いてトリプシン阻害剤投与後の膵外分泌亢進に対するこれらCCK拮抗剤の抑制効果を検討した。Proglumide投与により液量で36%、膵重炭酸塩排出量で34%、アミラーゼ排出量で49%の抑制が認められた。また、L-364,718投与により液量および重炭酸塩排出量で36%、アミラーゼ排出量で74%の抑制が認められた。トリプシン阻害剤による膵外分泌亢進がCCK受容体拮抗剤の投与によって抑制を受けることから本機序における内因性CCKの関与についての確証を得ることができた。ニワトリやラットにトリプシン阻害剤を経口投与すると膵臓の肥大と膵酵素分泌の亢進が起ることが知られ、この機序には十二指腸内トリプシンによる膵外分泌のnegative feedback機構が関与すると考えられている。しかし、このトリプシン阻害剤の膵外分泌亢進作用が消化管ホルモンを介しているのかどうか、また動物種差があるかどうかについてはなお十分な検討がなされていない。本研究ではラット,イヌおよびヒトを用いてトリプシン阻害剤の膵外分泌,血中CCK,セクレチンに及ぼす影響について検討を行い次のような結果を得た。トリプシン阻害剤の中でも特に合成トリプシン阻害剤であるFOY-305(Comostate)を上部小腸内に投与するとラット,イヌ,ヒトのいずれにおいても膵外分泌、特に重炭酸塩排出量と血中セクレチン濃度に有意の用量依存性の増加が認められた。しかし、膵酵素排出量と血中CCK濃度には有意の用量依存性の増加は認められなかった。従って、このトリプシン阻害剤による膵外分泌の亢進は主として内因性セクレチンの分泌を介することが示唆され、このセクレチンの関与には動物種差が認められなかった。これまで膵外分泌のfeedback機構についてはラットではCCKの分泌亢進が関与していることが報告されており、われわれの結果と異っている。

CCKにはheterogeneityの問題がありradioimmunoassayによって測定されるCCK濃度は使用した抗血清の特異性によって異る。われわれの用いたassay系では【CCK_(33,39)】に特異性が高く、【CCK_8】については低いため、【CCK_8】が優位に分泌されているとすれば血中CCK濃度を過少評価している可能性もあり【CCK_8】に特異性の高い抗血性を用いて現在検討中である。これまでトリプシン阻害剤が内因性セクレチンの分泌を促進するという報告はなく、抗セクレチン血清投与によるimmuno-neutralizationを行って、この結論のもう一つの確証を得たい。
固気流動層の流動化制御による乾式比重分離技術の高精度化

空気分散器の圧力損失が層内の流動挙動に及ぼす影響を検討した。圧力損失が大きい場合は層内において対流が生じにくく,高精度分離が期待できる結果が得られた。圧力損失が大きい空気分散器を有する流動層カラムを用いて分離実験を行ったところ,物体サイズによらず安定な分離挙動を示すことが明らかとなった。また,未分級の粒子を流動化粒子として採用する場合には,偏析と流動化の激しさの両者を抑制可能な適度な流動化強度が必要であることが示された。固気流動層による乾式比重分離において,分離対象物が比重差どおりに浮沈せずに,分離精度の低下を招く場合があることが確かめられていた。これは,層内流れが発生し,層内の見掛け比重に分布が生じるためだと考えられる。したがって,流動性を制御することにより安定な比重分離の達成が期待できる。そこで,本研究では空気分散器の代表的な形式である2枚の多孔板の間に布を挟んだ構造を対象として,挟む布の圧力損失を変化させた分散器が層内の見掛け比重分布に及ぼす影響を検討した。多孔板には,穴径0.2cm,ピッチ0.3cmのものを用いた。布は圧力損失が異なる4種類を用いた。見掛け比重分布の評価法として,電子天秤に吊るした直径2.7cmの鉛球を流動層内の中央部と壁付近に高さを変えて投入し,鉛球にかかる見掛け浮力を算出した。布の圧力損失が大きくなるにつれて,層内の中央部と壁付近の見掛け浮力差は小さくなり,最大の圧力損失を持つ分散器を用いた場合では,ほぼ浮力差が無くなる結果となった。また,圧力損失が最大の場合以外の分散器を用いた場合は,中央部の方が壁付近よりも見掛け浮力が大きい値となった。これは層内の中央部には上昇流,壁付近にはそれを補うための下降流が生じているためだと考えられる。したがって分散器の圧力損失が高い場合の方が,見掛け比重分布が小さくなり高精度分離の実現が期待できる。続いて,最良と考えられる分散器の流動層において,直径1.9,3.0,3.8cmと物体サイズを変化させて浮沈実験を行い,物体サイズが浮沈挙動に及ぼす影響を検討した。その結果,1.9cmの小さな球は条件によっては比重差どおりに浮沈しない場合が見られたが,3.8cmの球は条件によらず高精度で分離可能であることが明らかとなった。これは,分散器の選定により,均一な流動化が達成できたためだと考えられる。固気流動層による乾式比重分離において,これでは粒径範囲の狭い流動化粒子を用いてきたが,実用化の際には低コスト化を目的として分級操作をしていない粒径範囲の広い安価な粒子を用いることが期待される。層内流れを出来るだけ抑制したい点から,流動化強度を弱く設定したいが,流動化強度が弱すぎると,小さな粒径の粒子が上層,大きな粒径の粒子が下層にそれぞれ多く存在する粒度偏析が生じる。このとき,上層の小粒径の粒子は軽いため層膨張しやすいのに対して,下層の大粒径の粒子は層膨張しにくいため,上下層で見掛け比重の差が生じ,分離精度の低下を引き起こすと考えられる。そこで,層内の流動化強度が偏析状態および物体浮沈に及ぼす影響を検討した。流動化粒子には100-600μmの未分級の砂を用いた。浮沈させる物体として比重が0.96-1.40の範囲で比重間隔が0.02の比重調節球(直径3.75cm)を用いた。流動化強度が弱い場合は粒度偏析が生じることにより,上層と下層で見掛け比重の差が生じた。これにより分離精度が低下した。一方,流動化強度が強い場合は,流動化が激しすぎて物体の浮沈が安定せず,分離精度が低下することが判明した。したがって,未分級の砂を流動化粒子に採用する場合には,偏析と流動化の激しさの両者を抑制可能な適度な流動化強度に設定することが重要であることが明らかとなった。また,これらの知見を生かして,未分級の砂を流動化粒子として廃プラスチックから塩素含有プラスチックの除去を試みた結果,高精度に除去できることが明らかとなった。