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低分子化合物を用いたマウスES細胞からの効率的な膵β細胞誘導法の確立

マウスES細胞から膵β細胞を誘導する手法の効率化は将来的にヒトの糖尿病治療に有効な知見を得るために重要な研究である。我々は、1300種の低分子化合物からβ細胞の誘導効率を上昇させる化合物をスクリーニングした。その結果、10個のヒット化合物を発見し、これらの作用から特定の生体内の経路がβ細胞への細胞分化とインスリンの分泌能に深くかかわることを見出した。マウスES細胞を用いたインスリン産生細胞への分化実験を行い、インスリン産生細胞数の増加を促す低分子化合物のスクリーニングを行った。ハイスループットかつ化合物の効果をより明確にするためフィーダー細胞を用いず合成基材を敷いた96穴細胞養プレートを使用し、無血清条件で培養した。化合物添加の効果の評価は抗GFPおよび抗Insulin抗体による免疫二重染色を行った。これまでに1300個の既知の低分子化合物をスクリーニングし10のヒット化合物を同定している。これらの10の全てが濃度依存的に効果を示しマウスES細胞分化における最適濃度を明らかにした。また、10の化合物の標的分子が明らかになっていることから、標的分子に同様に作用するような類似作用を持つ化合物効果についても検討したところ、さらに29個のヒット化合物を同定した。これらの化合物のなかから異なる作用をもつ化合物を組み合わせて添加する実験を行った。その結果、相乗効果をもらたす場合や効果が変わらない場合があった。すなわち、複数の化合物が異なる生体内の経路や同一の経路の上流・下流に影響することでインスリン産生細胞への分化が促進していることが推察された。これらの化合物の組み合わせ添加はインスリン産生細胞を増加させるだけでなく成熟化、すなわちグルコース濃度に応答したインスリン分泌能を有する細胞を分化させることができた。今後、確立した手法によりIn vitroで成熟化β細胞を誘導し、糖尿病モデルマウスへ移植することでの治療効果があるかどうかについて検討する。これらの試みは将来的なES細胞またはiPS細胞を用いた糖尿病治療に貢献できると考えている。ハイスループットかつ化合物の効果をより明確にするためフィーダー細胞を用いず合成に材を敷いた96穴細胞養プレートを使用し、無血清条件で培養した。化合物添加の効果の評価は抗GFPおよび抗Insulin抗体による免疫二重染色によって行った。その結果、1300個の既知の低分子化合物をスクリーニングし、10のヒット化合物を同定している。また、これらの化合物の作用機序は既に報告があり、標的分子が明らかになっている。そこで標的分子に同様に作用するような類似作用を持つ化合物の効果についても検討したところ、さらに29個のヒット化合物を得た。その結果、相乗効果をもたらす場合や効果が変わらない場合があった。これらの化合物の組み合わせ添加によってインスリン産生細胞を増加させるだけでなく成熟化、すなわちグルコース濃度に応答したインスリン分泌能を有する細胞を分化させることができた。本研究において確立した低分子化合物を用いたマウスES細胞の分化手法によりIn vitroで成熟化β細胞を誘導し、糖尿病モデルマウスへ移植することでの治療効果があるかどうかについて検討を進めている。
レセプト及び健診データの突合分析による生活習慣病治療の医療費抑制効果の検証

本研究の目的は、糖尿病の治療実績とその後の医療費の関連を明らかにすることである。まず、自己記入式の糖尿病治療に関する質問票の妥当性の評価を行った。感度および特異度はそれぞれ、82.6%、98.5%であった。次に、血糖が高いにも関わらず治療を受けていない群(未治療群)と糖尿病の治療を受けている群(治療群)の医療費を比較した。ひと月あたりの総医療費および入院外医療費は未治療群にくらべ治療群で高く、入院医療費は両群で有意な差はなかった。本研究は、糖尿病の治療により医療費が抑制できる事実を示すことはできなかった。診療報酬明細書データ(平成25年10月から平成26年9月提出分)、調剤レセプトデータ(平成24年4月から平成26年3月提出分)、平成25年度特定健康診査データ、平成25年度資格データが提供された。提供されたデータの件数は、それぞれ5,523,597件、9,859,820件、57,875件、243,689件であった。データ提供に際しては、既に作成済みの匿名化ソフト(個人番号などをランダムな番号に変換)を使用した。本年度から、新たに調剤レセプトが提供されたため、本ソフトの改修を行った。また、処理の高速化の改修を行った。診療報酬明細書データについては、過誤レセプトの削除、個人番号が空白であるデータへの個人番号の付与(世帯番号、性別、生年月により特定)、個人ごとの医療費の集計などの処理を外部業者に委託して行った。特定健康診査データと調剤レセプトデータの突合を行い、特定健康診査の必須項目である服薬の調査の妥当性の評価を行った。血圧降下剤、糖尿病用剤、高脂血症用剤のいずれにおいても高い感度と特異度が観察され、高い妥当性が認められた。さらに、男女別、年齢別、所得別に妥当性を評価したところ、いずれのグループにおいても高い感度と特異度が観察された。服薬の調査は特定健康診査の必須項目であり、治療の有無は、この質問票で評価されることが多い。今年度の研究により、この質問票の妥当性が確認できた。本研究の最終目標は、生活習慣病治療による医療費抑制効果の検証であるが、今後、医療費のデータを蓄積し、質問票で治療の有無を判断した場合、調剤レセプトを用いて治療の有無を判断した場合の2パタンで医療費抑制効果の検証を行う。診療報酬明細書データ(平成26年10月から平成27年11月提出分)、調剤レセプトデータ(平成26年4月から平成27年11月提出分)、平成26年度特定健康診査データ、平成26年度資格データが提供された。今年度提供されたのべ件数は、それぞれ、6,336,764件、8,121,532件、59,245件、237,621件であった。データ提供に際しては、自治体にて既に作成済みの匿名化ソフトを用いて、個人番号等はランダムな番号に変換した。大規模なデータの連結、突合、抽出を行うため、データベース言語であるSQL言語について習得し、データの連結作業等は自前で実施した。本研究の最終目標は、生活習慣病治療による医療費抑制効果の検証であるが、本分析を行う前に、特定健康診査で必須項目となっている服薬の質問票の妥当性の評価を実施した。今年度は、この結果を論文としてまとめ報告した。レセプトにより把握した服薬の有無をゴールドスタンダードとし、血圧降下剤、糖尿病用剤、高脂血症用剤の質問票の妥当性を評価した結果、感度は、それぞれ、92.4%、82.6%、86.2%、特異度は、86.4%、98.5%、91.0%であり、高い妥当性を観察した。同様に、男女別、年齢階層別、所得別に妥当性を評価したが、いずれも高い妥当性が観察された。平成28年3月時点で、蓄積された診療報酬明細書データは、平成24年4月から平成27年11月提出分(3年8カ月分)、のべ1,656万件である。今後は、現時点で蓄積できているデータを用いて、最終目標である血圧、糖尿病の服薬による医療費抑制効果の検証を実施する。医療費の分布は、0を多く含む特殊な形をしているため、この分布に合った統計手法を調査検討し、解析を実施する。予定どおり自治体より診療報酬明細書データ、特定健康診査データ、資格データ、調剤レセプトデータが提供された。データ提供に際しては、匿名化ソフトにて個人番号等をランダムな番号に変換した(自治体実施)。SQL言語を習得し、レセプトの集約作業を自前で実施できるようになった。さらに、予定していた質問票による服薬の調査の妥当性の評価を実施し、結果を論文として公表した。診療報酬明細書データ(平成27年12月から平成28年11月提出分)、調剤レセプトデータ(平成27年12月から平成28年11月提出分)、平成26年度特定健康診査データ、平成26年度資格データが提供された。今年度提供されたデータ件数は、それぞれ、5,194,804件、4,756,521件、63,723件、228,954件であった。

大規模なデータの連結、突合、抽出を行うため、データベース言語であるSQL言語について習得し、データの連結作業等は自前で実施した。平成29年3月時点で、蓄積された診療報酬明細書データは、平成24年4月から平成28年11月提出分(4年8ヵ月分)、25,334,467万件である。この蓄積データを用いて、糖尿病の服薬による医療費抑制効果の検証を実施する。近年報告されている医療費の予測にはTwo part modelを使用されており、その使用が適切であると判断した。このモデルは、First partで、医療費が「0円」または「それ以外」をロジスティック回帰で予測し、Second partとして、医療費が0円以外の部分について一般化線形モデルで予測を行う方法である。平成25年4月から平成28年3月分(3年分)の診療報酬明細書から、各対象者について「入院」、「入院外」、「調剤」の費用額の合計および追跡月数(B)を算出した。また、それらの値から追跡ひと月当たりの「入院費用額」、「入院外+調剤費用額」、「総費用額」を求めた。これらの分布を確認したところ、既に先行研究で確認されているように、0を含み、かつ、右に大きく裾を引く分布であった。正規分布およびガンマ分布の乱数を発生させ、実測の医療費との形を比較したところ、総医療費についてはガンマ分布を使用することが妥当であると考えられた。したがって、Two part modelのsecond partとしては、ガンマ分布、リンク関数としてlogを設定することした。予定どおり自治体より診療報酬明細書データ、特定健康診査データ、資格データ、調査委レセプトデータが提供された。データ提供に際しては、匿名化ソフトにて個人番号等をランダムな番号に変換した(自治体実施)。SQL言語を習得し、レセプトの集約作業を自前で実施できるようになった。医療費の分布を確認し、使用する統計方法を定めた。対象自治体の国民健康保険被保険者の診療報酬明細書データ25,334,467件、特定健康診査データ479,877件、国民健康保険資格データ1,941,264件をデータベースに蓄積した。解析対象者は、2012年度に行われた特定健康診査を受診した40-74歳の被保険者54,760人のうち、2012年度に入院レセプトおよび腎不全のレセプトがなく、特定健康診査データに欠損がない50,727人とした。対象者を、1正常群(HbA1c<6.5%かつ服薬なし、n=46,076)、2未治療群(HbA1c≧6.5%かつ服薬なし、n=1,991)、3コントロール良群(HbA1c<7.0%かつ服薬あり、n=1,598)、4コントロール不良群(HbA1c≧7.0%かつ服薬あり、n=1,062)の4群に分類した。2013-2015年度に提出された診療報酬明細書データおよび資格データを用いて、対象者それぞれについて、ひと月当たりの総費用額(医科入院+医科入院外+調剤)、外来費用額(医科入院外+調剤)、入院費用額を算出した。Two-partモデル(First part: logit model、second part: gamma model)を用いて、上記4群間の医療費を比較した。未治療群の総費用額および外来費用額は正常群に比べて有意に高く(p<0.001)、コントロール良群およびコントロール不良群に比べて有意に低かった(p<0.001)。糖尿病の治療により医療費が抑制できることを推察したが、糖尿病の治療自体(服薬やインスリン投与など)にかかる費用額を超える医療費抑制効果は認められないことが示唆された。一方、入院費用額は、未治療群とコントロール良群の間に逆転現象が認められ、未治療群の入院費用額は、コントロール良群のそれより高かったが、統計学的な有意差は認められなかった(p=0.653)。
構造情報を突破口とした 6 量体 ATPase の構造機能解析

6量体ATP分解酵素は生体内で様々な反応を担う重要な蛋白質である。6量体で形成されるリングがATP分解に伴い構造変化を起こすことで、基質の認識や切断を行う。その6量体の構造変化の機構は、いまだ不明な点が多い。電子顕微鏡による構造解析や1分子観察を用いて、その機構を明らかにすることを目的とした。電子顕微鏡による構造解析により、6量体ATP分解酵素の1種であるV-ATPaseの状態の異なる3つ構造を明らかにした。この結果から、反応機構の一部を明らかにした。人工的な基質を設計し、6量体ATPaseとの相互作用を観察した結果、両者の相互作用が厳密なものではなく、大雑把なものだということが分かった。AAA+-ATPaseに代表される6量体ATPaseは、生体内の様々な生理現象に関わっており、その構造および機構を理解することは重要である。6量体ATPaseの構造は共通しており、6つのプロトマーがリング状の複合体を形成し、機能を発揮する。この共通のコアとなる構造を理解することは、6量体ATPase全般を理解することに繋がる。本申請研究は、構造情報を突破口として、6量体ATPaseの機構の理解を目指すものである。現在、回転分子モーターであるV1-ATPaseの単粒子解析を進めている。V1-ATPaseは、6量体リングA3B3に回転軸がささった構造をしている。単粒子解析では、A3B3リングのみと、V1-ATPase全体の両方を行っている。単粒子解析では、タンパク質分子を薄氷に包埋し、様々な角度から分子を撮影することが重要である。A3B3リング、V1-ATPaseともに薄氷に包埋した際、同じ面を氷の表面に向けてしまい、様々な角度から分子を撮影することが困難であった。このタンパク質の向きの偏りを、タンパク質を氷に包埋する際にごく低濃度の界面活性剤を添加することで、一部解決できた。その結果、A3B3リングの環状構造やその中に回転軸がささったV1-ATPaseの構造が得られている。特に、V1-ATPaseは現在7オングストローム分解能の構造が得られており、今後、さらに単粒子画像を増やし、分解能を上げることを目指す。また、丁寧に構造のクラス分けを行い、中間体構造を明らかにしていく。同じく6量体ATPaseであるべん毛タンパク質のFliIは、発現とATPase活性は確認できているものの、安定性が低いため、解析が難しい。現在、安定性を向上させるために変異体の作成やドメインスワップによるキメラ複合体の構築を行っている。単粒子解析は、薄氷にタンパク質分子を包埋し、様々な角度から分子を撮影することで3次元構造を計算する手法である。V1-ATPaseは、氷に包埋した際、同じ面を氷表面に向ける性質があり、様々な角度から撮影することが困難であった。氷に包埋する際に、ごく低濃度の界面活性剤を添加することで、この分子の向きの偏りを一部解消できた。その結果、A3B3リング構造やその中心に刺さった回転軸の構造が7オングストローム分解能で得られた。単粒子解析については、今後の道筋をたてられたと考えている。同じく6量体ATPaseであるべん毛タンパク質のFliIは、すでに発現系の構築は完了しており、そのATPase活性も確認できた。電子顕微鏡撮影を行ったところ、明確な6量体のリング構造が確認できず、構造解析まで至っていない。非特異的な相互作用による、多量体の形成によるものと考えられたので、変異導入やドメインスワップによる6量体の安定化を図っている。現在、ドメインスワップによる単量体の発現は確認できている。また、次の6量体ATPaseの候補として、せん毛タンパク質のPilFの発現系を構築中である。6量体で形成されるリングがATP加水分解に伴い構造変化を起こすことで、基質の認識や切断を行う。その6量体の構造変化と基質との反応の共役機構は、いまだ不明な点が多い。本研究では、低温電子顕微鏡による構造解析や1分子観察を用いて、その機構を明らかにすることを目的とした。低温電子顕微鏡による単粒子解析では、薄氷に包埋された蛋白質を撮影し、その像から3次元構造を計算する。単粒子解析により、6量体ATP分解酵素の1種であるV-ATPaseの状態の異なる3つ構造を明らかにした。V-ATPaseは回転分子モーターとしても知られており、この結果から、その回転機構の一部を明らかになった。また、より小さい分子であるV1-ATPaseの単粒子解析も行った。電子顕微鏡像を撮影する際に、蛋白質分子の向きに偏りがあり、高分解能の構造解析が困難であった。しかし、観察用基盤の修飾とサンプルの調製法の工夫をすることで、向きの偏りが一部解消され、最終的に分解能5.8オングストロームの構造が得られた。今後、さらに分解能を向上させ、反応機構を明らかにしていく。6量体ATPaseが基質を認識するためには、厳密な相互作用が必要と考えられていた。どのような相互作用が必要かを調べるために、人工的な基質を設計し、その相互作用を観察した。その結果、両者の相互作用は厳密である必要はなく、大雑把なものだということが強く示唆された。

6量体で形成されるリングがATP分解に伴い構造変化を起こすことで、基質の認識や切断を行う。その6量体の構造変化の機構は、いまだ不明な点が多い。電子顕微鏡による構造解析や1分子観察を用いて、その機構を明らかにすることを目的とした。電子顕微鏡による構造解析により、6量体ATP分解酵素の1種であるV-ATPaseの状態の異なる3つ構造を明らかにした。この結果から、反応機構の一部を明らかにした。人工的な基質を設計し、6量体ATPaseとの相互作用を観察した結果、両者の相互作用が厳密なものではなく、大雑把なものだということが分かった。V1-ATPaseの単粒子解析については、今後さらに電子顕微鏡像を撮影し、粒子数を増やすことで、より原子分解能の構造を得ることを目指す。また、撮影時に基質であるATPや阻害剤などを添加することで反応中間体の構造が得られる可能性がある。しかし、反応中間体は不安定で全単粒子にたいする割合は少ないと考えられるので、そのためにもより多くの電子顕微鏡像の撮影が必要であると考えている。さらに、V1-ATPaseだけでなく、その活性中心であるA3B3リングについても単粒子解析を進め、V1-ATPaseとの比較から機能と構造の相関について議論を進める。べん毛タンパク質のFliIについては、今後も引き続き安定な6量体の発現・精製系の確立を目指す。ドメインスワップによる複合体の安定化を進めており、6量体FliIが得られたら、生化学的解析および構造解析を行う。V1-ATPaseの解析で得られた知見を用いて、FliIについても単粒子解析を進める。FliIの安定的な発現・精製系の構築が難しい場合は、他の6量体ATPaseをターゲットとして解析を進める。現在、せん毛タンパク質のPilFの発現系構築を行っている。この発現系が容易に確立できれば、このタンパク質の解析を優先に進める。既に得られているV1-ATPaseについては、高速原子間力顕微鏡(HS-AFM)による解析も今後行う。FliIやPilFについても同様に精製系が確立でき次第、HS-AFMの解析に供する。HS-AFMにより、1分子レベルでの構造変化を観察することで、反応に関わる速度定数などの情報を明らかにする。生物物理学
HLAクラスII抗原の性状と機能

本班における3年間の成果は次のようにまとめられる。1)相沢が会長、班員全員が組織委員となって第3回アジアオセアニア組織適合性ワークショップ(1986年、札幌)が開催され、学術交流を行うと共に、HLA抗原が人類学的指標として極めて優れていることが確認された。2)新しいHLA-DQ抗原、DQWaが日本人集団に見いだされ、その性状が明らかにされた(相沢、十字)。DQWa抗原はWHO命名委員会によりHLA-DQw4として正式に公認された。3)特発性心筋症(中田)、特発性膜性腎症、高安病(内藤)、ナルコレプシー、スウィート病(十字)、インスリン依存性糖尿病(相沢、井上)、クローン病、潰瘍性大脹炎(関口)等各種疾患とHLAとの相関が確認された。4)スギ花粉症、日本往血吸虫症、HBワクチン抗体産生等においてHLA-DQ遺伝子が免疫抑制遺伝子として関与することが分った(笹月)。5)先天性副腎肥大症の遺伝子解析によりこの疾患は、21-ハイドロキシラーゼ遺伝子がその偽遺伝子との間で遺伝子変換を起こすためであることが示された(笹月)。6)クラスII遺伝子導入細胞や、アミノ酸配列の解析によりHLA-D抗原決定基は主にHLA-DR抗原が寄与することが明らかにされた(辻、柏木)。また生化学的解析で既存の3種以外にもクラスII抗原が存在する可能性が示された(片桐)。7)サイトカインによる非免疫担当組織におけるクラスII抗原発現の機序解明がなされた(吉田)。8)腎移植患者におけるT細胞亜集団の解析(雨宮)、免疫制御剤の作用機序解析(秋山)がなされた。研究代表者および研究分担者の各個的研究はそれぞれ目的に沿って実績をあげ、関係学会や関係学術誌に公表されつつある。昭和61年度において特記すべきことは、研究代表者相沢幹が会長となり分担者の一人関口進が副会長となり、他の研究分担者が主催団体の要員となって第3回アジア・オセアニア組織適合性ワークショップ・コンフェレンス(BAOHWS)を礼幌市に於て6月27日7月1日の5日間開催して盛会裡に終了しその記録が「HLA in Asia Oceania 1986」として公刊されたことである。研究目的別に本年度の成果を述べてゆくと以下の如くである。(1)HLAクラス【II】抗原の血清学的解析ではHLA-DR2、DR4、DQW1の日本人におけるサブタイプの可能性、およびDQWaと仮称する新たなDQ抗原の存在が示唆された。またDP抗原が血清学的に同定可能であることが示唆された。(2)免疫化学的解析ではDR4β鎖がサブタイプ毎に互いに異なっていること、またその内のひとつは日本人に特徴的であることが確認された。(3)分子遺伝学的確析ではDQW1β遺伝子のクローニングおよびその構造決定がおこなわれ白人由来のそれよりエクソンが一つ多いことが明らかにされた。また遺伝子レベルでのHLAタイピングとしてサザンブロット法による制限酵素断片長多型解析(RFLP)の有用性が確認された。(4)免疫応答におけるクラス【II】抗原の機能としてDR抗原は補助T細胞の、DQ抗原は抑制性T細胞の誘導に関与することが解り、クラス【II】抗原の機能的分化が示唆された。(5)疾患との相関では各種疾患とHLAの相関が明らかにされた他、RFEP解析でナルコレプシー患者のDQw1β鎖が健常人と異なっている可能性が示唆された。(6)3AOHWSにおける各国との共同研究によりHLA抗原が人類学的指標として極めて有効であることが明らかにされた。

研究代表者および研究分担者の各個的研究はそれぞれ目的に沿って実績をあげ,関係学会や関係学術誌に公表されつつある.昭和61年度において持記すべきことは,研究代表者相沢幹が会長となり分担者の一人関口進が副会長となり,他の研究分担者が主催団体の要員となって第3回アジア・オセアニア組織適合性ワークショップ・コンフェレンス(BAOHWS)を札幌市に於て6月27日7月1日の5日間開催して盛会裡に終了しその記録が「HLA in Asia Oceania 1986」として公刊されたことである.研究目的別に本年度の成果を述べてゆくと以下の如くである.(1)HLAクラスII抗原の血清学的解析では, HLAーDR2, DR4, DQW1の日本人におけるサブタイプの可能性,およびDQWaと仮称する新たなDQ抗原の存在が示唆された.またDP抗原が血清学的に同定可能であることが示唆された.(2)免疫化学的解析ではDR4β鎖がサブタイプ毎に互いに異なっていること,またその内のひとつは日本人に特徴的であることが確認された.(3)分子遺伝学的解析ではDQw1β遺伝子のクローニングおよびその構造決定がおこなわれ白人由来のそれよりエクソンが一つ多いことが明らかにされた.また遺伝子レベルでのHLAタイピングとしてサザンブロット法による制限酵素断片長多型解析(RFLP)の有用性が確認された.(4)免疫応答におけるクラスII抗原の機能としてDR抗原は補助T細胞の, DQ抗原は抑制性T細胞の誘導に関与することが解り,クラスII抗原の機能的分化が示唆された.(5)疾患との相関では各種疾患とHLA相関が明らかにされた他, RFLP解析でナルコレプシー患者のDQw1β鎖が健常人と異なっている可能性が示唆された.(6)3AOHWSにおける各国との共同研究によりHLA抗原が人類学的指標として極めて有効であることが明らかにされた.1)インスリン依存性糖尿病とクラスII抗原の相関の機序はHLA-DRもしくはDQ抗原β鎖57番目のアミノ酸の如何で決定される。すなわちこれがAspのDR抗原では抵抗性であり、これが非Aspであると感受性であった。また感受性の遺伝様式は劣性であることが示された(相沢,片桐)。3)自己および同種DQ反応性T細胞のクローンサイズは大きいにも関らず、DQ抗原の発現量が少ないために、MLRへの寄与が少さいことが明らかにされた(笹月)。4)DQW1遺伝子を導入したマウスの作成を行いその免疫応答性を変化させる事に成功した(笹月)。5)HLA領域の広範囲に渡る遺伝子が単離され、またその遺伝子を導入した細胞により免疫し、効率的に単クローン抗体が作成された(辻)。6)γIFNによるHLAクラスII抗原発現誘導は、Ca^<++>の流入によるカルモジュリンの活性化を介してクラスII抗原遺伝子を活性化させる。逆にクラスII抗原を既に発現している細胞ではγIFNは抑制的に作用する事が分かった(吉田)。7)新たに特発性心筋症(中田)、特発性膜性腎症(内藤)、スウィート病(十字)、クローン病、潰瘍性大腸炎(関口)、膀胱腫瘍(井上)との相関が見にだされ、うちいくつかのものはRFLP解析により患者に特徴的なDNA断片が見いだされた。8)腎移植患者の免疫動態のモニタリング法の解析がなされた(雨宮、秋山)。
ポストサフレジズム研究

本研究では、第一波フェミニズムの終焉以降から現代までの時代に、ポストサフレジズム(イギリス男女同権参政権獲得以降)という名を与え、一連の継続する時代として捉える。モダニズム、冷戦、新自由主義を包括的に理解することによって、イギリス女性文学のとくに社会主義運動の成功と失敗を系譜的に、また、グローバルな現象として考察するため、英米日に読者をもつモダニズム期の代表的知識人作家V・ウルフ作品とその読者コミュニティ取りあげる。これによって本課題が目指すのはモダニズム以降の英文学における連帯と分断の言説構造の解明である。
助産師のワーク・エンゲイジメントを基盤にした妊娠中期中絶ケア教育モデルの開発

わが国における人工妊娠中絶実施数は年々減少傾向にあるが、そのほとんどは妊娠初期に実施されている。しかし、近年の出生前診断技術の向上と普及に伴い、診断結果によって妊娠を見送る選択をする場合も生じており、妊娠12週以降の妊娠中期中絶実施数は増加していることが推計される。これまで人工妊娠中絶ケアにあたる看護者側の問題として、胎児への思いや職業観に対する苦悩を抱えながら業務を遂行することやPTSDのハイリスク群となることが報告されているが、胎児を娩出させる方法となる妊娠中期中絶にかかわる助産師には助産師としてのワークライフやメンタルヘルスに影響を及ぼしかねない体験をしていることが明らかになっているものの、これらの解決には至っていない現状である。また、助産師は妊娠中期中絶ケアの困難感を感じており、その背景として、リプロダクティブ・ヘルス/ライツに基づいた女性の自己決定権や看護における倫理的問題に関連した教育はなされているものの、人工妊娠中絶の医療的処置に関連する看護については教育が十分ではないことが指摘される。このように助産師の妊娠中期中絶ケアにおいて助産師の専門性を発揮できていないという思いは、ワーク・エンゲイジメントに影響を及ぼす要因になると考えられ、教育的支援が必要である。本研究の目的は、助産師による妊娠中期中絶ケアの実態と助産師のワーク・エンゲイジメントに影響する要因を明らかにし、助産師の専門性を発揮できる妊娠中期中絶ケアの教育モデルを開発することである。平成30年度は、妊娠中期中絶ケアの実態とワーク・エンゲイジメントとの関連要因を明らかにするために質問紙調査を実施した。初年度の計画としては、調査結果の分析までであったが、年度をまたいで入力、分析中であるため、進捗状況はやや遅れているとした。質問紙調査の分析結果について、助産師へ面接調査をおこない、結果の適合性を質的に分析、評価をおこなう予定である。調査票の返送にかかる郵便送料を切手の貼付から着払いにしたため、郵便送料にかかる経費が抑えられた。調査結果のデータ入力の人件費を予定していたが、業者委託しなかったため経費が抑えられた。令和元年度は研究協力者への謝金が発生する。分析用ソフトウェアの最新版の購入に残額を補填する。
レニン・アンジオテンシン系抑制薬投与ラットにおける脂肪蓄積抑制作用の検討

1.目的ラット脂肪組織でのレニン-アンジオテンシン系(RAS)の存在は多数報告されているが,ACE阻害剤(ACEI)が脂肪蓄積抑制効果を示す知見はわずかに見受けられるものの,AT1拮抗薬(ロサルタン)では認められず,RAS抑制剤の脂肪蓄積機構は未だ明らかにされていない。また,アンジオテンシンIIを介した脂肪蓄積の調節はもう一方のAT2受容体の関与の可能性も推定されるが,その詳細は不明である。本研究では、ACEI、AT1およびAT2受容体拮抗薬投与ラットでの脂肪蓄積抑制作用を比較検討し,脂肪蓄積過程の作用機序を明らかにする。2.方法1)SDラット(5週齢,約150g,雄,各群n=3)に,対象として蒸留水,ACEI(カプトプリルおよびイミダプリル),AT1拮抗薬(オルメサルタン),AT2拮抗薬(PD123319)各々2用量を毎日腹腔内投与し,3週間体重の変化を測定した。2)3週間後各群のラットを断頭,脱血後各臓器および各脂肪組織を摘出し重量を測定した。脂肪の蓄積抑制効果は,ラット腹腔内および副睾丸脂肪組織を慎重に摘出しそれらの重量の差をもって評価した。3)上記の項目について採取した各脂肪組織(皮下,腹腔内,副睾丸)をコラゲナーゼ処理し,脂肪細胞を分離する。分離した細胞の数ならびに直径を測定し,脂肪細胞の重量変化を推定する。3.結果1)ACEI投与ラットにおいて有意に体重増加抑制効果が認められたが,AT1拮抗薬では体重増加抑制効果はわずかであった。また,AT2拮抗薬は体重増加抑制効果が認められなかった。2)著明な体重増加抑制が認められたACEI投与ラットの組織重量を測定し、体重増加抑制と臓器重量との関連性について解析を行った結果,腹腔内組織重量の減少が認められたがその他の臓器重量の減少は認められなかった。また,AT1およびAT2拮抗剤投与では腹腔内脂肪組織重量に変化はなかった。3)各脂肪組織における脂肪細胞の数については現在検討中である。
ナノニードルアレイを用いたオンチップ細胞サージェリーシステムの開発

本研究では,細胞への高効率・高精度な遺伝子導入や細胞の機能解明を行うための"オンチップ細胞サージェリーシステム"の開発を目的とし,提案するシステムのキーデバイスである"圧電駆動型マイクロ細胞培養チップ"および"ナノニードルアレイ"の開発を行った.得られた成果をまとめると以下のとおりである.1.圧電駆動型マイクロ細胞培養チップの開発(1)有限要素解析によるデバイスの最適設計を行った.PZT圧電薄膜に印加する電圧が同じ条件下では,シリコン窒化膜(Si_3N_4膜)ダイアラムのサイズが大きくなるほど変形量が比例して増加した.100×100μm^2以上のサイズのときに,目標値の100nm以上の変位(印加電圧10V)が得られることがわかった.(2)ゾル-ゲル法によるPZT圧電薄膜の形成を行い,結晶構造に及ぼす熱分解およびアニール条件の影響を明らかにした.その結果,成膜時間の大幅な短縮を図ることができ,熱分解温度320°C(1min),アニール温度600°C(1min)の条件で(111)配向のPZT単層膜が得られた.(3)デバイスの作製プロセスを提案し,要素技術を検討した.ダイアフラムとなるSi_3N_4膜のパターニングならびにPZT圧電薄膜と下部電極となるPt/Ti膜のパターニングを一工程で行うプロセスなどを確立した。2.ナノニードルアレイの開発(1)ナノニードルアレイを作製するプロセスを確立した.シリコン(Si)の深堀エッチング(DRIE)によるモールド形成,熱酸化によるニードル構造の形成およびXeF_2ガスを用いたSiの等方性エッチングを組み合わせることで,内径3.5μm,外径6.0μm,高さ45μmの中空構造を有するシリコン酸化膜(SiO_2)製のニードルを開発した.(2)マイクロ流路およびスルーホール形成のためのガラス基板の高精度ブラスト加工技術を開発した.厚膜ネガ型フォトレジスト(SU-8)を鋳型に用いてシリコーン樹脂(PDMS)のマスクパターンを形成することで,線幅219μm,深さ146μmのマイクロチャネルおよび加工深さ500μm,側壁角度82°のスルーホールの形成を可能とした.本研究では,細胞への高効率・高精度な遺伝子導入や細胞の機能解明を行うための"オンチップ細胞サージェリーシステム"の開発を目的とし,提案するシステムのキーデバイスである"圧電駆動型マイクロ細胞培養チップ"および"ナノニードルアレイ"の開発を行った.得られた成果をまとめると以下のとおりである.1.圧電駆動型マイクロ細胞培養チップの開発(1)有限要素解析によるデバイスの最適設計を行った.PZT圧電薄膜に印加する電圧が同じ条件下では,シリコン窒化膜(Si_3N_4膜)ダイアラムのサイズが大きくなるほど変形量が比例して増加した.100×100μm^2以上のサイズのときに,目標値の100nm以上の変位(印加電圧10V)が得られることがわかった.(2)ゾル-ゲル法によるPZT圧電薄膜の形成を行い,結晶構造に及ぼす熱分解およびアニール条件の影響を明らかにした.その結果,成膜時間の大幅な短縮を図ることができ,熱分解温度320°C(1min),アニール温度600°C(1min)の条件で(111)配向のPZT単層膜が得られた.(3)デバイスの作製プロセスを提案し,要素技術を検討した.ダイアフラムとなるSi_3N_4膜のパターニングならびにPZT圧電薄膜と下部電極となるPt/Ti膜のパターニングを一工程で行うプロセスなどを確立した。2.ナノニードルアレイの開発(1)ナノニードルアレイを作製するプロセスを確立した.シリコン(Si)の深堀エッチング(DRIE)によるモールド形成,熱酸化によるニードル構造の形成およびXeF_2ガスを用いたSiの等方性エッチングを組み合わせることで,内径3.5μm,外径6.0μm,高さ45μmの中空構造を有するシリコン酸化膜(SiO_2)製のニードルを開発した.(2)マイクロ流路およびスルーホール形成のためのガラス基板の高精度ブラスト加工技術を開発した.厚膜ネガ型フォトレジスト(SU-8)を鋳型に用いてシリコーン樹脂(PDMS)のマスクパターンを形成することで,線幅219μm,深さ146μmのマイクロチャネルおよび加工深さ500μm,側壁角度82°のスルーホールの形成を可能とした.本研究では,細胞への高効率・高精度な遺伝子導入や細胞の機能解明を行うための"オンチップ細胞サージェリーシステム"の開発を目的としている.本年度は,提案するシステムのキーデバイスである"圧電駆動型マイクロ細胞培養チップ"および"ナノニードルアレイ"作製のための加工技術について基礎的な検討を行った.1.圧電駆動型マイクロ細胞培養チップの開発スパッタ法およびゾル-ゲル法を用いて,アクチュエータとして利用するPZT圧電薄膜の形成実験を行った.スパッタ法では,膜中のPb量を制御することで(111)配向性をもったPZT単相膜の形成を可能とした.しかし,薄膜表面にマイクロピットが形成されアクチュエータとして利用するにはさらに検討が必要である.

一方,ゾル-ゲル法では,アニール条件を最適化することで膜中からのPbの蒸発量を制御し,表面性状の良好なPZT単相膜の形成を可能とした.さらに,熱分解条件を最適化し,PZT薄膜形成時のスループットの大幅な向上を図った.また,ポジ型フォトレジストをエッチング用のマスクとし,PZT薄膜の高精度パターニングを実現した.2.ナノニードルアレイの開発ナノニードルアレイを作製するために必要となるSiのドライエッチング技術を検討した.高アスペクト比のSi深穴加工のためのDeep RIEおよびXcF_2ガスを用いたSiの等方性エッチングに関する基礎実験を行い,エッチング条件を明らかにした.また,マイクロ流路およびスルーホール形成のためのガラス基板の高精度ブラスト加工技術を開発した.厚膜ネガ型フォトレジスト(SU-8)を鋳型に用いてシリコーン樹脂(ポリジメチルシロキサン,PDMS)のマスクパターンを形成することで,線幅200μm,深さ150μmのマイクロチャネルおよび加工深さ500μm,側壁角度82°のスルーホールの形成が可能であることを示した.本研究では,細胞への高効率・高精度な遺伝子導入や細胞の機能解明を行うための"オンチップ細胞サージェリーシステム"の開発を目的とし,提案するシステムのキーデバイスである"圧電駆動型マイクロ細胞培養チップ"および"ナノニードルアレイ"の開発を行った.得られた成果をまとめると以下のとおりである.1.圧電駆動型マイクロ細胞培養チップの開発(1)有限要素解析によるデバイスの最適設計を行った.PZT圧電薄膜に印加する電圧が同じ条件下では,シリコン窒化膜(Si_3N_4膜)ダイアラムのサイズが大きくなるほど変形量が比例して増加した.100×100μm^2以上のサイズのときに,目標値の100nm以上の変位(印加電圧10V)が得られることがわかった.(2)ゾル-ゲル法によるPZT圧電薄膜の形成を行い,結晶構造に及ぼす熱分解およびアニール条件の影響を明らかにした.その結果,成膜時間の大幅な短縮を図ることができ,熱分解温度320°C(1min),アニール温度600°C(1min)の条件で(111)配向のPZT単層膜が得られた.(3)デバイスの作製プロセスを提案し,要素技術を検討した.ダイアフラムとなるSi_3N_4膜のパターニングならびにPZT圧電薄膜と下部電極となるPt/Ti膜のパターニングを一工程で行うプロセスなどを確立した.2.ナノニードルアレイの開発(1)ナノニードルアレイを作製するプロセスを確立した.シリコン(Si)の深堀エッチング(DRIE)によるモールド形成,熱酸化によるニードル構造の形成およびXeF_2ガスを用いたSiの等方性エッチングを組み合わせることで,内径3.5μm,外径6.0μm,高さ45μmの中空構造を有するシリコン酸化膜(SiO_2)製のニードルを開発した.(2)マイクロ流路およびスルーホール形成のためのガラス基板の高精度ブラスト加工技術を開発した.厚膜ネガ型フォトレジスト(SU-8)を鋳型に用いてシリコーン樹脂(PDMS)のマスクパターンを形成することで,線幅219μm,深さ146μmのマイクロチャネルおよび加工深さ500μm,側壁角度82゚のスルーホールの形成を可能とした.
毛髪を利用した脳探査用無痛・可撓性中空針の開発

本研究では、毛髪を利用し二つの目的で機能針の作成を行った。一つ目は毛髪に導電性を持たせる表面処理を行う電極針である。これは脳内を自由に移動でき、ピンポイントで直接脳細胞に電気刺激を与えることができる脳探査用針を目指す。二つ目は毛髪の成分を溶出させ中空にすることにより投薬・採血ができる留置針である。前年度からの課題として、(1)脳探査用針における導電性めっきの付着力向上、(2)中空針作製において毛髪個人差による成分溶出状態の把握、(3)留置針作製において毛髪とマイクロ流路の接合、があった。これらの課題解決のための実験をおこなった。(1)めっき付着力:無電解ニッケルテフロンめっきを毛髪に施す際に、毛髪の表面処理条件、めっき厚を変化させて作成した導電性毛髪を鶏のもも肉に突き刺し、付着力と刺突力の実験をおこなった。その結果、・前処理としてIPA液を用いた超音波洗浄により付着力が向上することがわかった。・めっき厚3μmの毛髪が1番安定した力で刺すことができた。(2)中心部溶出:毛髪を塩素系漂白剤、エタノール、クロロホルムを希釈または混合した溶液に浸し、中心部分を溶かし出すことで貫通穴を空ける実験をおこなった。その結果、・3人の毛髪で毛髄質(メデュラ)の溶出速さと形状の比較では、ほとんど溶出されないものもあり、個人差が大きいことがわかった。・上記の毛髪で最も効率よく穴が空けられたもので中空部は500μm前後得られた。(3)接合:幅100μm深さ45μm長さ10mmの樹脂流路にラミネートで中空針を挟み込み固定する実験をおこなった。溶出後の毛髪は脆くなっておりラミネート時に破壊したが、変性フッ素樹脂コーティングを施すことによりラミネート材に挟み込むことができた。毛髪は生体材料であるため、生態適合性にすぐれ、直径が100μm以下であるため無痛針にもなる。また、軸方向の強靭性としなやかさを兼ね備えてもいる。これらの針を作るために必要な毛髪加工の基礎検討を、めっき、樹脂コーティング、貫通穴あけ、先端処理について、おこなった。(1)中空針の作製毛髪を溶液に浸し、中心部分を溶かし出すことで貫通穴をあけ、薬品・血液の流れる流路として利用できるようにする。また、レーザーによる穴あけも実施する。その結果、・2倍に水で薄めた塩素系漂白剤に10分浸すことにより、長さ300μm以上の溶出を確認できた。中空部は400μm前後だと考えられる。・樹脂コーティングにより毛髪表面の保護が可能であり、これにより同上の条件で中空部は500μm前後得られたと考えられる。・フェムト秒レーザーによる穴あけでは数十μmほどの穴が確認された。(2)先端加工レーザーによる微細加工とナイフによる切断を用い、毛髪を先端角度15°の針形状に加工する。その結果、・PFAチューブに挿入することで、レーザーの熱影響を軽減でき、先端角度15°に加工することができた。(3)電気導通針の作製毛髪へめっきを施し、その後、絶縁用の樹脂をコーティングし、脳細胞にピンポイントで電気刺激を与えることのできる電気導通針を作製する。その結果、・ニッケルめっき厚3μmで電気抵抗率は0.414mΩmとなった。・変性ふっそ樹脂コーティングにより絶縁が可能である。

その結果、・3人の毛髪で毛髄質(メデュラ)の溶出速さと形状の比較では、ほとんど溶出されないものもあり、個人差が大きいことがわかった。・上記の毛髪で最も効率よく穴が空けられたもので中空部は500μm前後得られた。(3)接合:幅100μm深さ45μm長さ10mmの樹脂流路にラミネートで中空針を挟み込み固定する実験をおこなった。溶出後の毛髪は脆くなっておりラミネート時に破壊したが、変性フッ素樹脂コーティングを施すことによりラミネート材に挟み込むことができた。
植民地下朝鮮における都市計画に関する計画

本年度は、昨年度に引き続き、各地の図書館や建築学系の研究室(九州大学図書館・韓国政府記録保存所・東京大学博物館・神戸芸術工科大学齊木研究室など)植民地下の朝鮮半島において行われた都市計画と、それ以外の植民地、および日本における都市計画に関わる文献・地図資料・行政文書の収集を行い、またそれと総督府官報の再検討などを通して、当時の朝鮮半島における都市計画の実態とその全体像の把握に努めた。これらの文献の検討と、本研究で扱った鎮海・扶余の両都市の都市計画の比較検討から、植民地→日本本土→植民地という形での都市計画手法のある種のフィードバックが行われたことが推測された。また両都市に加えて本年度はより古い時期(開港期)に日本の手によって作られた木浦の都市整備についても検討を加え、当時の日本人と韓国人の住み分けの要因や、初期の都市計画の特性についても明らかになった。また同時に昨年度に引き続き、上記文献の目録作成を行った。この目録は今年度作成の報告書に掲載すると共に、今後、日韓両国の研究者が利用できるような形態にすることを企画している。さらに、今年度末に行った木浦での補足調査の際に、1978年に至るまで、植民地時代に作成された地籍図と土地台帳がそのまま使用され、それが現在も保存されており、閲覧可能であることが確認された。これを用いることで、よりミクロなレベルでの都市形成や都市整備、あるいは日本人の活動を明らかにできるものと期待されるため、今後この地籍資料の活用についても考えて行きたい。本年度は、まず日本各地の図書館(国会図書館・大阪府立中の島図書館・神戸大学図書館・学習院大学東洋文化研究所など)などに所蔵される、植民地期の朝鮮半島で行われた都市計画・都市整備に関わる文献・地図資料を収集することにつとめ、研究開始以前に行った京都大学図書館などの資料収集結果などともあわせて、文献目録の作成を行った。またそれらの文献や各種資料より、当時朝鮮半島で行われた都市整備・都市計画が、韓国併合直後の市区改正事業、192026年頃の道知事通達による都市整備・計画、1934年制定の朝鮮市街地計画令以降の都市整備・計画に大まかに区分されることが明らかになった。それと同時に、都市計画も含めた地理学に関連するような事象(農村開発・干拓事業など)が、いつどこで行われたかについて未だ未整理の状態であることが確認された。また資料収集の過程で、当時の釜山の港湾計画図・埋立予定図・区画整理計画の草稿などの貴重な資料を入手できた。さらに私費にて韓国において資料収集を行い、韓国の政府記録保存所にて本研究課題で事例として取り扱う予定の1943年の扶余神都計画関連の行政文書の所蔵を確認し、一部を複写した。これらの資料についても上記の文献目録に入れる予定である。また、資料収集と並行して当時の朝鮮半島に居住した日本人と日本在住の韓国人をインフォーマントとするインタビュー調査を行い、京城・釜山における都市の変容などについて居住者の側の受けとめ方と、日常生活の変化についてもある程度理解することができた。
FACTS機器の発生する高調波の電磁場環境面からの評価と抑制

変換器の発生高調波電流による放射電磁波対策を施さない場合の測定結果と対比させながら、高調波電流及び放射電磁波の抑制について、発生源である変換器回路の面からの改善方法の検討を行った。主回路の定数及び、付帯回路の定数等の変更をまず行ない、次に回路の冗長性の省略、または付加により、どの程度高調波電流及び放射電磁波が低減可能であるかの検討を実験と共に行った。また、全ての周波数領域にわたる放射電磁波の抑制手法や、電磁波障害を及ぼす帯域を選択して抑制することが可能であるかを、実験データを基に検討した。また放射電磁波抑制とは対照的に、回路のスイッチング素子のスイッチング制御手法による高調波電流の低減、電磁波放射の抑制が可能であるかの検討を行った。方法として、デジタル制御されている変換器シミュレータの制御装置の制御ブロック、制御間隔、制御領域等のソフトウェアで変更可能な部位の設定値の違いと、実測データとを照らし合わせ、変換器制御による放射電磁波の抑制効果が得られるかどうかの検討を行った。実験により得られた結果及び、検討を総合的に評価し、変換器の発生する高調波電流による放射電磁波がどの程度まで抑制可能で、電磁波障害の低減効果があるのかを検討した。本年度は,以下のような変換器高調波測定系の構築および放射電磁波ノイズの実測のための予備実験を行った。現有する縮小アナログモデルによる直流送電シミュレータに対し、交流/直流電流高調波及び機器からの放射電磁波を測定するシステムを構築した。まず、電磁波放射源となりそうな、変換器の各ユニットの接続端子及び内部の結線に流れる電流を、高周波サンプリングで測定して記録するため、高周波電流プローブを購入したデジタル・オシロスコープに接続し,測定を容易にするため、被測定信号を取り出し易いようにシミュレータの改造を行なった。高調波電流と同時に、放射電磁波を測定するために、モノポールアンテナを製作し、前述のオシロスコープと接続する器具の作成を行なった。測定電流の基本波成分に比べ、対象としている変換器の高調波電流及び、放射電磁波のレベルは小さいため、これらの信号とバックグラウンドノイズ等とのS/Nを十分に得ることを目的とした予備実験を行った。構築した計測システムを用いて、変換器シミュレータの種々の動作状態における、各部位を流れる電流及び、変換器から放射される電磁波を測定するための適切な配置についての検討を行なった。この時、電磁波放射源となる電流高調波を評価するため、変換器ユニットのスイッチングデバイス及び、その付帯回路、入力・出力等の種々の部位に対して、パラメータとして変換器動作条件、出力設定を与え、これを変化させて、どの様な動作状態が、電流高調波を発生させているのかを測定し、同時に測定した放射電磁波の振幅、周波数、位相との相関をとり、変換器動作の電磁波障害に与える影響の大きさについての予備実験を行なった。
認知症高齢者の意思決定の構造と意思決定支援ガイドモデルの作成に関する研究

本年度においては、認知症高齢者が、入院中に意思決定しなければならない決定事項とその特徴、認知症高齢者の意思決定に関わるアセスメントの視点、及び意思決定を支えるために看護師が用いているアプローチを明確にすることを目的とした。便宜的に選出した一般病院、療養病院において看護実践を行っている老人看護専門看護師、認知症看護の認定看護師を中心とした30代後半50代前半の看護師9名に面接調査を実施した。分析は、グラウンデット・セオリー・アプローチの手法を用いた。具体的分析手順として、(1)逐語録のデータの一文または段落ごとに名前をつけ同じものを集め、プロパティとディメンジョンを検討しカテゴリー名を決める。(2)事例間の比較によってプロパティとディメンジョンを増やし、それらを再度検討し、バリエーションをおさえる。(3)カテゴリー間の関係を検討し、ストーリーラインを生成する。グラウンデット・セオリーの分析においては、データ収集と分析を平行して行い、初回面接の後に出来る限り分析を行い、その結果を次の面接に活かしながら進めていった。その結果、認知症高齢者が、入院中に意思決定しなければならない決定事項には、治療や日常事のケアに関するものがあった。また、看護師と認知症高齢者との関わりにおいて《意思を尊重するという看護師の信念》、《患者の理解》、《決めつけないスタート》に努めるといった【関係性の構築】、《意思決定できることへの確信》、《理解度に合わせた説明》、《患者への提案》、《患者の反応により変化する看護》といった【専門的かつ実践的知識を駆使した意思決定を支える看護】の実践的内容が明らかとなり、意思決定支援ガイドモデル構築の礎となる知見を得ることができた。認知症高齢者の意思決定の尊重と人権擁護は,認知症の長期ケアにおける重要な課題である。そこで、本年度は医療・介護現場における認知症高齢者の意思決定の状況や課題を明らかにする目的で国内外の文献レビューを行った。国内の文献の検索には、医学中央雑誌のWeb版Ver.4を用い、1998年から2008年までの約10年間を検索期間とした。キーワードを「認知症」「人権」「意思決定」「精神的能力」「意思決定支援技法」とし、該当した文献は178編であった。178編について,論文内容を精読し,研究者間で合意を得た適格基準に基づき、該当する146編を精選した。それらの記述内容について比較検討した上で、主要なテーマに沿って要約内容の記述と今後の課題を明確にした。その結果、『意思決定を促す医療への当事者の期待』:認知症高齢者や家族らは、「病名や病状」「予後」「検査、処置、ケア」に関するインフォームドコンセントを望んでいた。『意思決定を支援するケア』:認知症高齢者の意思決定支援の領域として食事や排泄等の日常生活場面、入院や入所を決定する場面,治療内容を選択する場面等において、意思決定支援としてケア提供者が注目している日常生活の幅が広がってきている傾向が示唆された。『制度の活用』:必要性に関わらず利用率は低く、普及に向けて多くの課題が残されていた。『意思決定能力の判定』:成年後見制度の権限は主に財産管理が中心であることに鑑みて、能力判定は精神医学的判断の生物学的要素のみが偏重されていた。しかし、本人の意思決定を尊重するという原則、ノーマライゼーション、残存機能の活用ということに照らして、本人の価値観なども組み込んだ様々な判断要素が考慮されるべきであると考えられ始めてきていることが明らかとなった。外国の文献の検索には、PubMedを用い、高齢者の意思決定を中心としたキーワードにて検索し該当した419文献について、入手可能な文献を集め研究者間で分担し内容を精読中である。引き続き、主要なテーマに沿って要約内容の記述と今後の課題を明確にしていく。認知症高齢者のQOLを保証し尊厳あるケアを提供していくため、看護師には患者の権利の擁護者として良質な看護を提供することが期待される。そこで、認知症高齢者の科学的根拠に基づいた意思決定能力の解明と医療・介護現場における認知症高齢者の意思決定の実態を明らかにする目的で、昨年に引き続き文献研究を行った。外国文献の検索には、PubMedを用い、高齢者の意思決定を中心としたキーワードで検索し該当した419文献について、入手可能な107文献を集め、研究者間で分担し内容を精読し、主要なテーマに沿って内容を検討し記述した。その結果、認知症高齢者の理解力の低下を予見するための方策、意思決定能力の査定、意思決定に関じて専門家が重要を置く事柄などが明らかとなった。また、本年度においては、認知症高齢者が、入院中、入所中に意思決定しなければならない決定事項とその特徴、認知症高齢者の意思決定に関わるアセスメントの視点及び意思決定を支えるために、看護師が用いているアプローチを明確にすることを目的とし、便宜的に選出した一般病院、療養病院において看護実践を行っている老人看護専門看護師、認知症看護の認定看護師を中心とした看護師9名に面接調査を実施した。面接調査で得られたデータをgroundedtheory approachの手法を用いて分析した。その結果、看護師は、装具等の選択をする等の選択場面の発生時に、認知症高齢者が意思決定できるかどうかに関し、「決めつけないスタート」をきり、様々な方法を用いて「関係作り」や「理解度の確認」をし、「意思決定できることの確信」を得る。

選択時には、具体的かつ分かり易い説明、提示といった「選択への手助け」を行い、認知症高齢者のサインをみて「不快への察知」その結果、「装具の再検討」を行うなどといった意思決定を支える看護の一部が明らかにされた。今後もカテゴリーの飽和を目指し、データ収集及び分析を継続していく。今後、文献レビューから得られた認知症高齢者の意思に関する科学的根拠と看護師の経験知から得られた専門家の総意に基づくケアの指針を築き、意思決定を支援する具体的ツール、すなわち意思決定支援ガイドモデルを作成する。本年度においては、認知症高齢者が、入院中に意思決定しなければならない決定事項とその特徴、認知症高齢者の意思決定に関わるアセスメントの視点、及び意思決定を支えるために看護師が用いているアプローチを明確にすることを目的とした。便宜的に選出した一般病院、療養病院において看護実践を行っている老人看護専門看護師、認知症看護の認定看護師を中心とした30代後半50代前半の看護師9名に面接調査を実施した。分析は、グラウンデット・セオリー・アプローチの手法を用いた。具体的分析手順として、(1)逐語録のデータの一文または段落ごとに名前をつけ同じものを集め、プロパティとディメンジョンを検討しカテゴリー名を決める。(2)事例間の比較によってプロパティとディメンジョンを増やし、それらを再度検討し、バリエーションをおさえる。(3)カテゴリー間の関係を検討し、ストーリーラインを生成する。グラウンデット・セオリーの分析においては、データ収集と分析を平行して行い、初回面接の後に出来る限り分析を行い、その結果を次の面接に活かしながら進めていった。その結果、認知症高齢者が、入院中に意思決定しなければならない決定事項には、治療や日常事のケアに関するものがあった。また、看護師と認知症高齢者との関わりにおいて《意思を尊重するという看護師の信念》、《患者の理解》、《決めつけないスタート》に努めるといった【関係性の構築】、《意思決定できることへの確信》、《理解度に合わせた説明》、《患者への提案》、《患者の反応により変化する看護》といった【専門的かつ実践的知識を駆使した意思決定を支える看護】の実践的内容が明らかとなり、意思決定支援ガイドモデル構築の礎となる知見を得ることができた。