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ポリオウイルス感受性および非感受性細胞におけるメンブレントラフィック

ポリオウイルス(PV)は小児マヒの病因として知られている。PVの感染およびウイルス産生機構はヒト由来PV受容体(PVR)の存在によって成立する。一方PVのPVRに依存しない血液脳関門透過機構は未だ明らかになっていない。申請者は脳血管内皮細胞からPVの標的レセプターとしてTfR1であることを生化学および質量分析解析により同定した。本研究により,TfR1がPVのPVR非依存的BBB透過機構に機能することを明らかにした。ポリオウイルスは,小児マヒ(ポリオ,急性灰白髄炎)の病因として知られる向神経性のRNAウイルスである。本研究では,ポリオウイルスによる疾患発症に到るまでの過程の内,消化管から血中を経て,中枢神経系への伝播における(1)細胞レベルでの侵入機構,細胞内輸送および局在化機構,(2)分子レベルでのキャプシド機能領域のリモデリングに焦点を合わせ,それらの生物学的反応に関与する宿主の分子群とその機能を探索し,ポリオウイルスの感染現象における基本を分子レベルで明らかにすることを目的とした。(1)ポリオウイルスの新規侵入経路の解明ポリオウイルスに対する膜結合性の新規レセプターの探索を行った。既知ポリオウイルスレセプター(PVR)のアミノ酸配列に相同する新規ポリオウイルスレセブターを同定した。同定した新規ポリオウイルスレセブターについてウイルス粒子の結合部位について解析した結果,PVRに相同する配列を含むドメインがウイルス粒子との結合に関与することを明らかとなった。さらに,新規レセプターの局在について共焦点レーザー顕微鏡により解析を行ったところ,定常状態でエンドソームに局在することが明らかとなり,既知のPVRにおける挙動と異なることを観測した(投稿論文準備中)。(2)ポリオウイルスP1タンパク質のレセプター結合領域のリモデリング。ポリオウイルス粒子のレセプターとの結合に関与するcyanion部位における発現系および精製法の開発を行った。大腸菌を利用したタンパク質発現系を構築した。そのタンパク質発現系は,哺乳類のコドンに対応した宿主細胞を用いる等,工夫し,条件検討の最適化を行った。その結果,VP1,2,3のcanyon部位の精製に成功した。VP1,2,3精製タンパク質が既知PVRおよび新規レセプターと結合することも確認し,精製ウイルス粒子が機能的であることを確認した。今後は,レセプターとの結合における最小部位を同定し,細胞侵入に必要な部位の同定を行う。ポリオウイルス(PV)は,小児マヒ(ポリオ,急性灰白髄炎)の病因として知られる向神経性のRNAウイルスである。本研究では,ポリオウイルスによる疾患発症に到るまでの過程の内,消化管から血中を経て,中枢神経系への伝播における1)細胞レベルでの侵入機構,細胞内輸送および局在化機構,2)分子レベルでのキャプシド機能領域のリモデリングに焦点を合わせ,それらの生物学的反応に関与する宿主の分子群とその機能を探索し,ポリオウイルスの感染現象における基本を分子レベルで明らかにすることを目的とした。以下に本研究による成果を示す。1)PVの感染用レセプターとしてヒトCD155/PVRが知られていたが,本研究において血液脳関門(BBB)透過用の新規レセプターとしてCD71をプロテオーム解析から同定した。実際に,PVがBBBを構成する脳血管内皮細胞においてCD71と共局在し,細胞膜表面からエンドサイトーシスすること,既知リガンドであるトランスフェリンによってPVの細胞内侵入が阻害することを共焦点レーザー顕微鏡で観察した。さらにPV粒子が認識するレセプター結合領域をin vitro結合実験系を用いて明らかにし,CD71のこれまで機能未知であったドメインをPVが認識することを証明した。2)PVキャプシド由来ペプチドを大腸菌で発現および精製することに成功した。さらにCD71との結合部位をin vitro結合実験系を用いて同定し,PVキャプシド上のcanyon領域がレセプター結合活性を示すことを明らかにした。さらにPVキャプシドを構成するVP1ポリペプチド上の特定のループ構造が細胞表面レセプターの認識および細胞透過に関与することが薬理動態学的解析およびin silico解析から考えられた。この結果は,PVにおける血液から中枢神経系への効率的な物質輸送の分子機構を理解する上で重要な知見である。
多言語社会生成の歴史的条件に関する総合的研究

多言語社会のもっとも生産的な定義は、現状認識としての「機能的多言語社会」である。すなわち、ひとつの国家なり地域なりに複数の言語が共存している場合、言語相互間に機能的な差別が存在するという定義である。本研究の目的は、多言語のこうした機能の相違を歴史的に検証し、「機能平等的多言語社会」の生成を展望することであり、さらに、多言語社会が比較的少数の安定的書記言語から構成されるものかどうかを究明することである。本年度は、研究の最終年度なので、研究代表者・分担者が昨年度実施した個別テーマの調査研究に基づいて、比較検討するなかで総合的な分析を行って、最終的な報告書を作成した。研究組織全体としては、6月に打ち合わせを兼ねた研究会を東京で開き、8月初旬に集中的に検討するための研究代表者・分担者による研究合宿を三重県鳥羽市で行った。また12月はじめに、公開の研究集会を一橋大学で開き、広く外部から意見を聞いて、総合的分析の参考にした。その上で、研究代表者・分担者がそれぞれの担当項目についての報告をまとめ、報告書を作成した機能平等的多言語社会論はEUを中心として西欧のとくにウェールズやカタルーニャなど少数言語地域において、ここ10年ほどのあいだに急速に進んだ。これとは対照的に、アフリカや南アジアでは、理論的あるいは法整備としては進展しているが、現実問題として少数派の言語的認知は進んでいるとはいえない。すなわち理論と現実のギャップがある。日本では、沖縄やアイヌ文化、また在日朝鮮韓国人、日系ブラジル人などについても、その言語文化の認知に関して多少の進展はあるものの、その法的整備はまだまた遅れをとっている。また全体的理論の世界的規模での比較検討は今後の課題として残っている。本年度は、研究代表者・分担者による研究分担テーマとその調査研究方法を検討する集会を、6月(東京)、8月(鳥取県米子市)、10月(東京)、11月(長野県駒ヶ根市)、1月(大阪)と5回開催した。検討の結果、個別研究テーマについては、次のようになった。欧州班では、原聖は、16世紀半ばから17世紀半ばまで欧州全域で出版された多言語会話帳の生成過程の調査を行う。定松文は、19世紀コルシカのヴァンデッタと言語の関係を、社会的慣習・制度のなかで分析する。木村護郎クリストフは、ソルブとコーンウォールという2つの極少数言語の社会的機能の変遷を比較する。渋谷謙次郎は、1990年代ロシアの民族関係立法における多言語主義を歴史的に検討する。松村一登は、フィンランド湾周辺地域の多言語地域としての歴史を分析する。山下仁は、第2次大戦後ドイツの外国人労働者と多言語問題を考える。佐野直子は、フランス19世紀のロマン主義の起源とロマンス語の形成過程を調査する。欧州以外では、林正寛は、東シナ海中世後期の倭寇語の存在可能性を探る。藤井毅は、第2次大戦期、東南アジアの多言語戦争ビラを調査する。砂野幸稔は、セネガルにおける多言語状況とフランス語使用を歴史的に検討する。安田敏朗は、日本の植民地における歴史再構成と多言語状況を20世紀前半について調査する。ましこひでのりは、戦後東アジアの言語政策を日本の状況と比較する。桜井隆は、アフリカーンス語を軸として、南アフリカ言語政策史を論じる。渡邊日日は、ブリヤート共和国の学校教育における多言語状況について調査する。藤井宮西久美子は、台湾における近現代史からみた多言語社会の生成と発展について分析する。土屋礼子は、第2次対戦下での対日心理戦におけるメディアの多言語性を探る。以上の個別テーマの調査研究をもとにして、多言語社会生成の歴史的条件を検討することになる。

本年度は、研究代表者・分担者によって昨年度確認したそれぞれの個別の調査項目について、調査研究を次のように行った。欧州班では、原聖が8月から9月にかけてフランスにおいて、山下仁が9月にドイツにおいて、定松文が2月にフランスにおいて、佐野直子が同じく2月にフランスにおいて文献調査を行った。欧州班以外では、藤井毅が7月にイギリスにおいて、砂野幸稔が2月にフランスとセネガルで、安田敏朗が6月と8月に韓国とベトナムにおいて、桜井隆が9月に南アフリカで、藤井久美子が9月に台湾において、土屋礼子が3月にイギリスにおいて文献調査を行った。木村護郎クリストフ、渋谷謙次郎、松村一登の3人は、国内調査に振り替えて文献調査を行った。林正寛、渡邊日日、ましこひでのりの3人は、それぞれの調査項目に関して来年度の調査を予定している。なお今年度の調査の準備のための集会を6月に東京で開催し、3月に、現地における文献調査の中間報告に基づいて、検討を行うための集会を岐阜県下呂市で3日間にわたり開催した。調査地、調査項目が多岐にわたるので、その分析検討にはさらに時間が必要だが、欧州のなかでは西欧と東欧、欧州以外ではアジアとそれ以外の地域での多言語状況のさまざまなレベルでの落差が明らかになった。たとえば欧州ではEUにおける法制面での多言語化の進展とそれ以外の地域の遅延状況、欧州以外では、書きことばの多言語的状況が歴史的に長く存在する南アジアから東アジアにかけての状況と、それ以外の地域における英語の寡占化傾向の違いである。来年度は研究代表者・分担者の個別テーマの調査のさらなる分析を踏まえて、多言語社会生成の歴史的条件を総合的に検討することになるが、夏に研究代表者・分担者による検討合宿を行い、秋には公開の検討集会の開催を予定している。多言語社会のもっとも生産的な定義は、現状認識としての「機能的多言語社会」である。すなわち、ひとつの国家なり地域なりに複数の言語が共存している場合、言語相互間に機能的な差別が存在するという定義である。本研究の目的は、多言語のこうした機能の相違を歴史的に検証し、「機能平等的多言語社会」の生成を展望することであり、さらに、多言語社会が比較的少数の安定的書記言語から構成されるものかどうかを究明することである。本年度は、研究の最終年度なので、研究代表者・分担者が昨年度実施した個別テーマの調査研究に基づいて、比較検討するなかで総合的な分析を行って、最終的な報告書を作成した。研究組織全体としては、6月に打ち合わせを兼ねた研究会を東京で開き、8月初旬に集中的に検討するための研究代表者・分担者による研究合宿を三重県鳥羽市で行った。また12月はじめに、公開の研究集会を一橋大学で開き、広く外部から意見を聞いて、総合的分析の参考にした。その上で、研究代表者・分担者がそれぞれの担当項目についての報告をまとめ、報告書を作成した機能平等的多言語社会論はEUを中心として西欧のとくにウェールズやカタルーニャなど少数言語地域において、ここ10年ほどのあいだに急速に進んだ。これとは対照的に、アフリカや南アジアでは、理論的あるいは法整備としては進展しているが、現実問題として少数派の言語的認知は進んでいるとはいえない。すなわち理論と現実のギャップがある。
カルボン酸系高分子/過酸化水素混合系による羊毛繊維の防縮加工

1.カルボン酸系高分子には市販の無水マレイン酸メチルビニルエーテル共重合物(MAMECと略す)の加水分解物を使用した。酸化処理溶液としては,所定濃度のMAMEC水溶液に,30%過酸化水素を加え硫酸酸性として後,室温で24時間攪拌することにより調製した。2.防縮加工は,羊毛トップを容器にとり,調整した酸化処理水溶液を一定浴比となるように添加した後,50°Cで1時間静置処理し,処理後十分に水洗,乾燥させることによって行った。フェルトボール試験は,前年と同様にシェークフラスコ法により行った。3.フェルトボール試験の結果,水処理のみの場合,長径/短径値が25/24(mm)である丸い小さなフェルトボールとなったのに対し,MAMEC5wt%濃度で2ml以上の過酸化水素を加えた場合,61/29となりかなりの防縮効果が得られることがわかった。さらに,この処理による繊維試料の白度や損傷度についても調べた結果,まず,白度は,MAMEC水溶液に添加する過酸化水素濃度が増加するにしたがって向上することがわかった。一方,損傷度の目安として選んだアルカリ溶解度では,過酸化水素の濃度に比例せず,ある添加量域(100g/l200g/l)で一定となり損傷が抑えられることが見出された。以上のように,予備実験で行った金属触媒を用いた防縮処理によらず,カルボン酸系高分子と過酸化水素との組み合わせのみにより損傷度を抑えた防縮加工が可能であることが明らかになった。4.防縮におよほす細胞膜複合体改質の影響を検討した結果,細胞膜成分を抽出にともなう構造変化は明らかに防縮効果が認められ,カルボン酸系高分子/過酸化水素系混合水溶液による防縮には,少なくともクチクル層の細胞膜複合体の改質が関与しているものと推察された。羊毛の防縮性に関して多くの研究開発がなされてきたが、最も効率的な塩素系防縮法に替る満足のいく方法は開発されていない。我々は、地球環境の保全という立場から、過酸化水素を用いる方法について研究を行ってきたが、予備検討の結果、水溶性高分子添加過酸化水素を用いることにより、良好な防縮性が得られること、さらに、その前処理として"細胞膜複合体(CMC)"の改質が一層の効果をもたらすことを見出した。そこで、まず、羊毛のフェルト収縮に及ぼすCMCの役割を明らかにすることを目的として、各種溶剤による抽出処理、CMC内の樹脂加工などによるCMC組織の改質の影響について検討を行った。防縮性の評価には、羊毛繊維を水分とランダムな運動を与えると、スクールエッジが立ち上がり、繊維同士が絡み合い、フェルト化が起こるが、この現象を利用したフェルトボール試験により行った。CMCの改質には、種々の溶媒による抽出法により行った。その結果、ある溶媒処理ではフェルトボールの長径、短径のいずれも増加し、収縮が抑制されることがわかった。このことから、溶媒抽出によっても防縮性が向上することが伺えた。しかし、溶媒抽出方法による防縮効果に差異は認められなかった。防縮性に効果が認められた溶媒は、羊毛繊維内の非ケラチンタンパク質と脂質成分を抽出することが知られており、その抽出部位が主にCMCからであることも明らかにされている。このことから、羊毛繊維のフエルト収縮に細胞膜複合体の力学的特性が深く関与していることは明らかである。昨年に引き続いて,クチクルエッジおよびクチクル間細胞膜複合体の改質を目的として,カルボン酸系高分子/過酸化水素(高分子過酸化物)処理効果について検討した。

併せて,羊毛繊維の漂白効果についても検討した。用いたカルボン酸系高分子は市販の無水マレイン酸メチルビニルエーテル共重合物(MAMECと略す)の加水分解物を使用した。酸化処理溶液としては,所定濃度のMAMEC水溶液に,30%過酸化水素を加え硫酸酸性として後,室温で24時間撹拌することにより調製した。防縮加工は,羊毛トップを容器にとり,調整した酸化処理水溶液を一定浴比となるように添加した後,50°Cで1時間静置処理し,処理後十分に水洗,乾燥させることによって行った。フェルトボール試験は,前年と同様にシェークフラスコ法により行った。フェルトボール試験の結果,水処理のみの場合,長径/短径値が25/24(mm)である丸い小さなフェルトボールとなったのに対し,MAMEC5wt%濃度で2ml以上の過酸化水素を加えた場合,61/29となりかなりの防縮効果が得られることがわかった。さらに,この処理による繊維試料の白度や損傷度についても調べた結果,まず,白度は,MAMEC水溶液に添加する過酸化水素濃度が増加するにしたがって向上することがわかった。一方,損傷度の目安として選んだアルカリ溶解度では,過酸化水素の濃度に比例せず,ある添加量域(100g/l200g/l)で一定となり損傷が抑えられることが見出された。以上のように,予備実験で行った金属触媒を用いた防縮処理によらず,カルボン酸系高分子と過酸化水素との組み合わせのみにより損傷度を抑えた防縮加工が可能であることが明らかになった。
高分解能光電子分光によるフェルミ面近傍の低次元電子状態の研究

金属性伝導、超伝導、金属一絶縁体転移等を示す代表的な有機分子性導体の電子状態を高分解能光電子分光及びX線内殻吸収分光により調べた。とくにフェルミ準位近傍の電子状態は低次元性に起因すると思われる異常があらわれることが予測され、実際に観測された。1有限の3次元性をもつ(DCNQI)_2Cuのフェルミ準位近傍の電子状態及びその温度変化を高分解能光電子分光により調べた。全体のスペクトルはエネルギーのへき乗に従う朝永ラッティンジャー液体的な形状を示したが弱い3次元性のためにフェルミ準位近傍では有限のフェルミ端が観測された。スペクトルの温度変化及びエネルギー変化からフェルミ液体と朝永ラッティンジャー液体の間のクロスオーバーの可能性が指摘された。2 (DCNQI)_2Cuの電子状態の異方性を調べるために直線偏光放射光を用いた内殻吸収スペクトルの測定をおこなった。伝導体を形成するDCNQI分子のLuMOからなるバンドはC軸方向に強く偏光し分子間の軌道の重なりが重要であることが明らかにされた。Cu3dホールの対称性はxy以外にyz.zx成分もわずかに観測された。金属一絶縁体転移に際してCuの価数が変化することも確かめられた。3 2次元(BEDT-TTF)_2Xのフェルミ準位近傍の電子状態を高分解能光電子分光により調べた。超伝導体[X=Cu(NCS)_2],反強磁性絶縁体[X=CuClN(CN)_2],金属[X=KHg(SCN)_4」ともにフェルミ準位上のスペクトル強度が異常に小さいことが見いだされた。しかしKHg(SCN)_4では明らかに強度の増大が見られ、モット転移近傍の電子状態の変化を反映しているものと思われる。
アミロイド分解能を有するミニチュア酵素の人工設計

高齢化社会を迎え、アルツハイマー病などのアミロイド線維と呼ばれるタンパク質線維状凝集体が原因となる病気が深刻な問題となっている。これらの根源的な治療には線維の分解が必要となるが既存技術では実効にはほど遠い。そこで、ペプチドから成る「ミニチュア酵素」を設計し線維分解能を付与させることを目指した。このため、1)その細部の小ささゆえファイバーが張り巡らされた空間にも機敏に入り込み、2)接触困難な固体ファイバーの表面にも粘着部位で接着し、3)その場で初めて活性部位が切断機能を発現する、ようにテーラーメイド設計を推進した。この結果、アミロイドβ等の線維について特異的分解能を付与することに成功した。アミロイド線維が凝集することにより沈着する病気は一般にアミロイドーシスと呼ばれている。ペプチド結合を加水分解する能力を持ったミニチュア酵素を設計することで、このアミロイドーシスを治すペプチドを創ることを目指している。アミロイド線維はタンパク質がクロスβシート構造をとり、それが幾重にも重なった結果線維ができ細胞毒性を持つ。アミロイド繊維は、直径約10ナノメートルで長さが数μmであるタンパク質がミスフォールドしたものの集合体である。β-ストランドの特徴的なクロスβ構造を形成する線維長軸に対して垂直に配置されている。アミロイド線維の形成は、アルツハイマー病など30を超える疾患の病理に関連付けられているが、アミロイド線維とアミロイドーシスの形成の基礎となる分子機構は依然として不明であり、いまだ根治する薬が存在しないのが現状である。この状況を打破するため、アミロイド線維によって絡まった狭い空隙しかない内部空間に浸透して作用させること、即ちミニチュア酵素の「小ささ」「細さ」を生かすこととした。さらに、生体物質一般的に分子機構とダイナミクスがどう関連しているのかTHz領域での新しい分光法で探った。まず設計ペプチドを8種類設計した。これらは、活性部位と思われる領域の疎水性を変化させたり、catalytic triadの最適位置を探るため位置を変化させたものである。この結果、病理と関連があるinsulinおよびアルツハイマー病の原因であるアミロイドβの線維について分解活性を確認し、反応機構として活性部位の最適配置と疎水結合部分が重要であることが示された。また、立体構造解析より細く小さいへリックスである特徴が確認された。アミロイド線維を選択的に分解する物質は今まで存在していなかったことから、この設計ペプチド(ミニチュア酵素)は根源的治療薬として有望な候補となること示された。アミロイドと呼ばれる線維状タンパク質が体内の種々の器官あるいは組織に沈着することにより発症する疾患はアミロイドーシスと総称されている。アミロイドとは、アミロイドβやβ2ミクログロブリンなどの種々のアミロイド前駆体タンパク質が生体内において凝集することにより形成されるタンパク質凝集体の総称であり、いずれのアミロイド前駆体タンパク質から形成されてもβシートに富んだ特徴的なファイバー構造を有している。この根源的な治療には線維の分解が必要となるが、天然高分子や低分子阻害剤などの既存技術では実効にはほど遠い。ところが、私共が人工設計した「ミニチュア酵素」が特異的線維分解能を有することを偶然発見した。これを発展させるため、1)その細部の小ささゆえファイバーが張り巡らされた空間にも機敏に入り込み、2)接触困難な固体ファイバーの表面にも粘着部位で接着し、3)その場で初めて活性部位が切断機能を発現する、よう線維に特化したテーラーメイド設計を推進した。この結果、アルツハイマー病のアミロイドβ、透析アミロイドーシスのβ2ミクログロブリン、人間の病原ではないが線維化したラクトグロブリンについての効果を確認し、またより精度の高い検出測定法を確立した。アミロイド分解能について、多くの測定実験を重ねている。生体物質の凝集体であることから、微妙な条件の違いによって結果が影響を受ける点では苦労はしている。一方、実際の生体内での機能確認のため、他大学医学部との共同研究にて新しいアミロイドーシスについての効能探索を開始した点は予定より早く進展している。トータルとしてはおおむね順調と言える。アミロイドとは、アミロイドβなどのアミロイド前駆体タンパク質が生体内において凝集することにより形成されるタンパク質凝集体の総称であり、βシート構造に富んだ特徴的なファイバー構造を有している。本年度は、アルツハイマー病のアミロイドβのみを対象とし、ミニチュア酵素が働く最も適切な条件を特定し、その反応機構を解明することを目指した。特に、通常分解困難な線維体を分解すること自体が画期的なため、種々の条件下で徹底的に実験を繰り返して再現性を確認した。

この結果、最も効果が高いのは、ヒートショックやコールドドショックなどの外的刺激を与えた場合であることが判明した。それぞれの条件下でどのような分解が起こったのか、時系列を含めて原子間力顕微鏡、質量分析、蛍光分光測定等によって分析することにより、反応機構の解明への足掛かりが得られ、実際の生体内での適用への展開可能性を切り開くことにつながった。高齢化社会を迎え、アルツハイマー病などのアミロイド線維と呼ばれるタンパク質線維状凝集体が原因となる病気が深刻な問題となっている。これらの根源的な治療には線維の分解が必要となるが既存技術では実効にはほど遠い。そこで、ペプチドから成る「ミニチュア酵素」を設計し線維分解能を付与させることを目指した。このため、1)その細部の小ささゆえファイバーが張り巡らされた空間にも機敏に入り込み、2)接触困難な固体ファイバーの表面にも粘着部位で接着し、3)その場で初めて活性部位が切断機能を発現する、ようにテーラーメイド設計を推進した。この結果、アミロイドβ等の線維について特異的分解能を付与することに成功した。設計したペプチドは10種類であったが、実際に合成精製ができたのは8種類であった。8割の成功率ではあるが、残りの2割も創意工夫によって合成にこぎつけたい。合成不能であった理由は、ペプチド合成は有機化学合成ステップの積み重ねであるが、配列によっては極端に収率が落ちるステップが入り込む場合がある。その解決策として、本年度購入予定の吟味されたバルブ等の内部部品を使用した改良型ペプチド合成機を用いることに加え、経験的に収率が落ちる配列を避けること、およびそれでも不可能な場合はペプチドの鎖長をへリックス単位の保持可能な7残基本単位でカットすることで収率向上を行いたい。機能向上について、ほぼ十分な機能を達成しているが、さらに活性向上に繋げられるのか検討を続けたい。今まで8種類の合成のうち、アミロイド線維分解能が最高であったものは一番初めのものであった。確率的にはアミノ酸置換を行うことでこれから十分改良の余地はあるはず(偶然得たものがベストである可能性は非常に低い)と考えている。特に単独ペプチド分子では機能向上が小さくても、これらを組み合わせたダイマーあるいはテトラマーを形成させ、相乗的な機能向上を目指すこととする。高いアミロイド線維分解能を持つミニチュア酵素を実験的に得ること、およびその設計原理を解明し論理的設計を可能とするロードマップを確定する。実験的な設計指針としては、ペプチドの立体構造解析に基づき、[1]活性部位アミノ酸配置の最適化、[2]線維接着部位の性質および大きさの改変、[3]へリックス構造本体の安定化、を行う。設計→合成と精製→構造解析→機能測定→評価および再設計、のサイクルで改善を繰り返すことで、実験的に進化させることで高機能化を実現する。
生命科学・創薬科学を指向した分子ダイナミクス分類理論の構築

本研究の目的は、分子ダイナミクスを特徴付け、定量化し、比較分類研究を可能にするような数学的基盤の構築である。前年度までに、skeletal coreの概念を導き、新しいタンパク質座標系を構築する方法を開発し、タンパク質の部分的な大振幅揺らぎによって生じるリガンドの見かけの運動を最小限に抑えることができるようにした。また、運動の特徴付けとして、周期性のある角度座標を数学的に健全な形で統計解析を可能とするdirectional analysisに基づきエントロピーの新しい評価方法を考案した。この方法でのエントロピーの評価したスコアは、厳密に計算したコンフォメーショナルエントロピーと非常に強い相関を示すことを確認している。本年度においては、分子が複数の結合サイトを持つ場合の親和性の強さを表現する数理モデルを構築した。本モデルは、従来のシミュレーションから得られている知見に基づいて開発したものであり、個々のサイトの結合強度とサイト間の相互作用を考慮した物理的に自然なモデルになっている。実際、このモデルでは、分子Aの複数の結合サイトと分子Bの複数の結合サイトが多数の結合によって強い親和性を作り出す過程をそのまま記述している。このモデルを利用することで、各相互作用間の相互作用がどのように影響し合うのかを簡便にモデル化できるようになった。また、いくつかの分子系に応用を行ったが、特に生体内のDNA-RNAの相互作用のモデルとして利用できる可能性が示唆された。複数の結合サイトを持つ分子の結合親和性を表現する数理モデルの開発をおこなった。様々な分子系に対して本数理モデルを応用したところ、親和性の比較において非常に物理的描像がクリアにすることが可能であるというメリットを見出した。特に、DNA-RNAの結合においては、弱い相互作用を重ねて強い親和性を作り上げる機構を表現することができることが分かった。新しい数学的解析手法に一定の成果が見えてきており、概ね順調に進んでいる。特に、本年度の数理モデルは親和性を特徴付けることができるので、分子の違いの影響がわかる。すなわち、分子設計の際にも活用できるモデルであると考えられる。今後は、さらなる理論の深化と応用をおこない、数学と生物学・創薬科学の橋渡しする基盤を確立していきたいと考えている。平成27年度は、当初から計画していたタンパク質MUP-Iの分子動力学計算を実施して、次年度以降の研究の基盤ができあがった。また、分子動力学シミュレーションの解析から、タンパク質の本質的でない構造変化が原因となり、タンパク質-リガンド相互作用部位の構造変化を誤って解釈する危険性を見出した。これを取り除く方法として、skeletal coreという概念を導入し、系統的に解析にアーティファクトを引き起こす構造変化を取り除く方法を提案した。また、いくつかのタンパク質系に応用し有効性を確認した。近々、論文発表をおこなう予定である。予定していた分子動力学計算を順調に実行し、今後の解析・手法開発に利用できる基礎データを得ている。このことに加えて、これまでの解析手法に含まれるアーティファクトを取り除く系統的な方法を考案した。本年度の前半に、前年度に考案したskeletal coreの概念を含めた論文が出版することができた。これを受けて、さらなる理論的検討と応用をいくつかの系での応用をおこなった。いくつかの応用例を俯瞰してみると、大きく揺らぐ部位が少ない固いタンパク質では、skeletal coreから定義される座標軸は、通常のタンパク質の分子軸と完全に一致する結果になる。一方で、大きく揺らぐ部位が多くある柔らかいタンパク質では、skeletal coreが導く座標軸とタンパク質全体が導く座標軸とは差異が大きい。従来使われているタンパク質全体から導かれる座標軸では、座標軸自体の動きによりリガンドに見かけの動きが誘発される。しかし、skeletal coreで座標軸を導けば、こうした錯覚がほとんど抑制することが可能となることが確認された。後半においては、新しい構造解析の手法として、計算幾何学的な特徴付けを検討した。従来の定義を直接的に応用して、リガンドとタンパク質の界面を解析するのは不可能であったため、新たな手法の開発をおこなった。実際に、MUP-IとIPMPの複合体およびMUP-IとIBMPの複合体の分子動力学シミュレーションのデータに応用して解析をおこなった。その結果、IPMPの結合とIBMPの結合の際にできる空隙には違いがあることが分かった。まだ、実際の適用を始めたばかりであり、手法細部の修正は必要であると思われるが、新しい視点から運動の特徴を捉えるという意味では一定の成功になったと考えている。skeletal coreの概念を使った構造解析法を確立し、さらに、計算幾何学的な解析に取り組んだ。これまでにない分子界面の新しい特徴付けとして、利用できる方法であることが確認でき、今後の発展に期待が持てるようになった。前年度までに、skeletal coreの概念を導き、新しいタンパク質座標系を構築する方法を開発した。これによって、タンパク質の部分的な大振幅揺らぎによって生じるリガンドの見かけの運動を最小限に抑えることができるようになった。本年度においては、運動の特徴付けとして、エントロピーの新しい評価方法を考案した。前半においては、理論的定式化を完成させることができた。

この方法は、以前より取り組んでいるdirectional analysisを基盤にしている。したがって、この方法は角座標の応用に限定されるが、カーテシアン系の調和振動子近似から外れる運動をより高精度に表現できると考えられる。(例えば、Directional analysisにおける分散は、角度座標の揺らぎの大きさを表している。)後半においては、本手法をタンパク質のアミノ酸側鎖の運動に適用を試みた。タンパク質の分子動力学シミュレーションを実行し、従来法(カーテシアン系で記述されるRMSF解析)と比較した。その結果、新しい手法と従来法それぞれで見積もられた値は、比較的強い相関を示していた。本手法では、先に述べたようにカーテシアン系の調和振動子近似は仮定していないため、従来法を補完する方法になると考えられる。また、位相幾何学的手法で得られる構造特徴の時間変化を追う手法の検討も並行して行った。skeletal coreの概念を使った構造解析法を確立し、さらに、計算幾何学的な解析に取り組んだ。また、directional analysisの方法を発展させて、創薬・生命科学の分野で重要な役割を果たすエントロピーの評価手法を開発した。この手法は、時空間で分割が可能であるため、ダイナミクス分類をおこなう際の鍵となる量として用いることができる。本研究の目的は、分子ダイナミクスを特徴付け、定量化し、比較分類研究を可能にするような数学的基盤の構築である。前年度までに、skeletal coreの概念を導き、新しいタンパク質座標系を構築する方法を開発し、タンパク質の部分的な大振幅揺らぎによって生じるリガンドの見かけの運動を最小限に抑えることができるようにした。また、運動の特徴付けとして、周期性のある角度座標を数学的に健全な形で統計解析を可能とするdirectional analysisに基づきエントロピーの新しい評価方法を考案した。この方法でのエントロピーの評価したスコアは、厳密に計算したコンフォメーショナルエントロピーと非常に強い相関を示すことを確認している。本年度においては、分子が複数の結合サイトを持つ場合の親和性の強さを表現する数理モデルを構築した。本モデルは、従来のシミュレーションから得られている知見に基づいて開発したものであり、個々のサイトの結合強度とサイト間の相互作用を考慮した物理的に自然なモデルになっている。実際、このモデルでは、分子Aの複数の結合サイトと分子Bの複数の結合サイトが多数の結合によって強い親和性を作り出す過程をそのまま記述している。このモデルを利用することで、各相互作用間の相互作用がどのように影響し合うのかを簡便にモデル化できるようになった。また、いくつかの分子系に応用を行ったが、特に生体内のDNA-RNAの相互作用のモデルとして利用できる可能性が示唆された。複数の結合サイトを持つ分子の結合親和性を表現する数理モデルの開発をおこなった。
三次元動作解析を用いた頚部可動域計測法の開発と嚥下リハビリテーションへの応用

頚部運動は自由度が高く,精確な可動域測定が困難であったが,われわれは三次元動作解析装置を用いた計測法を新たに本研究において開発した.健常者でのデータを蓄積し、再現性がある事が確認され、頚椎の詳細な可動域をリアルタイムで計測することが出来るようになった。その後、変形性頚椎症などの頚椎疾患患者に対しても頚椎可動域を詳細に検討することが出来るようになり、頚椎症では屈伸のみでなく,側屈・回旋の可動域制限を生じることを明らかにした。嚥下障害に対する訓練法として頚部ROM訓練が推奨されているが,その根拠となるエビデンスは示されていない.また頭頚部腫瘍に対する放射線治療の合併症として,嚥下障害とともに頚部筋力低下と頚部ROM制限が生じており、今後頚部ROM制限と嚥下障害の関連を示すことで,嚥下障害の治療法としての頚部ROM訓練の有効性を立証できる可能性がある.これまで、角度計・加速度計などの機器で頚部ROMの測定は行われているが、リアルタイムで頚部の可動域を計測できる三次元動作解析法を用いた計測は行われていない。そこで、本研究では,三次元計測法を用いて頚椎ROMを計測し、嚥下機能との関連を調べることとしたが、まず初年度として、新規の頚椎可動域測定法を開発し、屈曲伸展および側屈の頚部ROMを三次元動作解析装置で測定した結果と既に推奨されている計測法であるCROM装置で測定した結果の,それぞれの日間の再現性を確認すること,両測定法結果間の妥当性を確認した。赤外線反射マーカを研究参加者の頭部4箇所,頚胸椎移行部4箇所(第7頚椎・第2胸椎棘突起上および両マーカの中間の高さの左右脊柱起立筋上)に貼付し、9台の赤外線カメラを用いて100Hzでマーカの位置データを収集した.同時に、CROM装置(Performance Attainment Associates, Roseville, MN, U.S.A.)を用いて頚椎ROMを計測比較した。CROM装置による頭部ROM,およびCROM装置・VICONによる頚部ROMのICCは屈曲で0.611-0.786であり,伸展で0.833-0.950,側屈で0.866-0.974であった。また、頚部ROMではCROM装置・VICONによる頚部ROMの決定係数R2は0.607-0.745であり,VICONで測定したROMの全分散のうち6割以上がCROM装置の測定結果で説明できた。Pearsonの積率相関係数(r)は0.779-0.863と高い相関を示した頚部の可動域制限により嚥下障害が増悪することが示唆されているが、頚部可動域については三次元動作解析を用いた詳細な計測法は確立されていない。本研究の目的は、頚部可動域を三次元動作解析装置によるリアルタイムで計測する新たな手法を確立することである。さらに、嚥下障害と頚部可動域の関連を明らかにし、より効果的な嚥下訓練の開発に繋げる基礎的検討を行う。当初計画通り、1.健常若年者ならびに高齢者での頚部可動域の三次元動作解析装置を用いた計測、2.頚部可動域制限を来す疾患患者での頚部可動域の三次元動作解析装置を用いた計測、ならびにその嚥下機能評価、3.嚥下障害患者での頚部可動域の三次元動作解析装置を用いた計測、4.嚥下障害患者に対する頚部可動域訓練後の、頚部可動域と嚥下機能変化の検証を行ってきた。特に1.での健常若年者の対象人数を増やし、さらに当該年度では高齢者ならびにえん下障害を有する患者での対象者を増やし、頚部可動域測定を行ってきた。健常者での三次元動作解析装置VICON MX(VICON Motion Systems社)を用いた三次元動作解析については、その信頼性と妥当性が十分証明され、レントゲン計測による可動域とCROM III (HOSPEQ社)での可動域と比較しても、遜色ない結果が得られた。これらの結果をまとめてEuropean journal of rehabilitation誌に2014年発表し、2015年に掲載された。頚部運動は自由度が高く,精確な可動域測定が困難であったが,われわれは三次元動作解析装置を用いた計測法を開発した.一方,変形性頚椎症やそれに対する手術後には屈伸の可動域に制限が生じることが知られているが,側屈・回旋については評価されていない.われわれは,変形性頚椎症の手術による頚部運動の変化を評価するため,変形性頚椎症患者の手術前後の頚部運動計測を三次元動作解析装置を用いて測定した.当院整形外科・脊椎外科に手術目的で入院した変形性頚椎症患者に対して術前と術後6ヶ月に,および患者と性別・年齢をマッチさせた対照者に対して,坐位姿勢で頚部屈曲・伸展・側屈・回旋運動を測定した.解析時,可動域の大きさで左右側屈・左右回旋を制限側・非制限側に分類した.対照群・患者群それぞれ9人が研究に参加した(男性8人,年齢61.0±14.2歳vs 62.0±15.4歳).患者群の頚部可動域は対照群と比較して,術前は伸展・制限側の側屈・非制限側の回旋のROMが,術後は伸展・制限側の側屈・非制限側の側屈・非制限側の回旋のROMが制限されていた.

術前後でROMに有意な差を認めなかった.以上より、変形性頚椎症は屈伸のみでなく,側屈・回旋の可動域制限を生じることが分かった.本研究では手術による可動域の低下は認めず,術後早期のリハビリテーション介入や手術の局所化など患者の病態にあわせた治療法の選択が有効であったと考える.頚部運動は自由度が高く,精確な可動域測定が困難であったが,われわれは三次元動作解析装置を用いた計測法を新たに本研究において開発した.健常者でのデータを蓄積し、再現性がある事が確認され、頚椎の詳細な可動域をリアルタイムで計測することが出来るようになった。その後、変形性頚椎症などの頚椎疾患患者に対しても頚椎可動域を詳細に検討することが出来るようになり、頚椎症では屈伸のみでなく,側屈・回旋の可動域制限を生じることを明らかにした。健常者での対象者は順調に募ることが出来、また計測対象者も順調に増えている。計測方法の妥当性と信頼性の検討に時間を要したため、高齢者ならびにえん下障害をもつ対象者の人数が計画した数より少なかった。平成27年度は、これら対象者を増やし、頚部可動域訓練が頚部可動域やADL、嚥下機能改善に有効であることが分かった場合、頭頚部癌治療中患者等に予防的な介入を行うなど、より大きな介入研究へ発展させることを検討する。リハビリテーション医学平成27年度も、平成26年度同様、三次元動作解析装置VICON MX(VICON Motion Systems社)を用いた頚椎可動域の三次元動作解析を継続する。特に平成27年度は、これまで健常者のデータがある程度集まったことから、嚥下障害患者での頚部可動域の三次元動作解析装置を用いた計測を重点的に行う。嚥下外来にてVEとVF嚥下評価を行なった際、ゼリー食から嚥下食まで摂食可能な軽度の嚥下障害患者15名を対象として次の計測を行う。VFによる喉頭侵入・誤嚥(PAS)、咽頭残留の評価、舌骨の位置および移動距離、舌根から咽頭後壁までの距離を計測、咽頭の収縮率を計算する。さらに、上記の三次元動作解析法を用いた頚部可動域の計測、筋電図による筋活動評価、ならびに質問紙を用いたQOL評価を行う。対象者には、自宅での頚部可動域訓練を指導し、月1回の外来通院による評価を継続する。さらには、嚥下障害患者に対する頚部可動域訓練後の、頚部可動域と嚥下機能変化の検証も行う。自宅での頚部可動域訓練を指導した対象者(頚部可動域制限を生じる疾患患者、嚥下障害患者)の訓練後の評価を行う。嚥下機能の評価をVE・VFを用いて行い、頚部可動域を三次元動作解析装置を用いて評価する。また、ADL・QOL評価を訓練後再度行う。統計手法は、介入前後の違いを見るため、喉頭侵入・誤嚥・咽頭残留の有無にはχ2検定を、筋放電量、舌骨の位置および移動距離、舌根から咽頭後壁までの距離、咽頭の収縮率、頚部可動域、ADL・QOLには対応のあるt検定を、PASにはWilcoxonの順位和検定を用いる。また健常者群と患者郡の群間比較には対応のないt検定を行い、舌骨の移動距離・咽頭収縮率・ADL・QOLと頚部可動域の関係についてはSpearmanの相関係数を用いる。初年度は新たに開発した三次元動作解析法を用いた頚椎可動域測定が、既知の方法と比べて信頼性と妥当性が問題ないかを検証することとしたが、概ね結果はこれまでの計測法と遜色ないことがはっきりし、我々の計測法が充分使えることが明らかとなった。三次元動作解析法を用いれば、これまでの計測法より詳細なデータがリアルタイムで得ることが出来ることから、今後健常者のデータを集めるとともに、嚥下障害のある患者さんの計測にうつることが出来ると考えられ、計画通りに進行していると思われる。対象者を増やして計測ならびにその解析を中心に行ったため、学会発表を行わなかった。
感情労働としての保育に関する研究-保育者としての成長と保育の質向上の観点から-

保育者および保育学生を対象に、感情ワークについて、アンケートおよびインタビュー調査を行った。それらの結果から、保育者の多くは同僚に対して保育及び保育と直接関係のないところでなんらかの感情ワークを行っており、それが保育遂行上の負担になっていることが明らかになった。これらの問題を解決するには、管理職の役割が重要であるほか、保育の方針や具体的内容が共有されることが重要であることが示唆された。保育者の感情ワークについて、主として新任の保育者を対象に継続的なインタビュー調査を行い、新任保育者がどのような感情ワークを行っているかを時系列で検討するデータを収集した。また、実習時の学生の姿と併せて検討するために学生についてもデータを集めた。これらの結果から、新任保育者の感情ワークの態様を詳細に検討することが可能になった。学生時から特に実習指導担当保育者や実習責任者(園長・主任等)に対する感情ワークの萌芽が認められ、それが、保育や子どもについての学びを阻んでいると考えられる。また、新任保育者は、周囲の人間関係を築く過程で感情ワークが行われ、対象の保育に対する考えや実践の意図を探ろうとする。その結果、保育において尊敬できる部分があり、自分と考えが合う人などに対しては肯定的な感情ワークが行われるようになり、積極的に学び取ろうとするのに対し、否定的な感情ワークが行われる対象との関係は消極的で形式的になっていくと考えられるというように感情ワークの対象と内容に変化が認められる。これらについてはさらに精査が必要であるが、感情ワークのあり方を明らかにすることによって、保育の質向上に寄与できると考える。また、これらから得られたデータ、先行研究資料を検討し、質問紙予備調査を行い、現在データ入力を終え、内容の検討を行っているところである。前年度に行った予備調査をもとに、幼稚園、保育所、地域子育て支援に従事する保育者、管理職、保育学生(実習生)を対象としたインタビュー調査、質問紙調査を実施した。インタビュー調査では、保育者の多くが同僚に対して保育及び保育と直接関係のないところでなんらかの感情ワークを行っており、それが職業遂行上の負担になっていると考えられた。特に保育者間や管理職との関係のあり方、勤務拘束時間などとの関連を指摘する保育者が多い。保育初任者の日誌記録やインタビューから、これらに問題を感じないケース、改善されたケースでは園内研修や管理職による同僚関係への言及、時間管理等によって改善が図られ、負担感が低減したという声が多い。しかし一方で、管理職による感情ワークへの言及は、当該管理職が子どもや保育、職場への日常的関与をどの程度行っているかに影響を受けている可能性がある。つまり、管理職が子どもや保育、職場への理解や関与が高ければ改善が図られやすいが、さもなければ改善がうまくいきにくいといえる。また、感情を意識し、対象化することによって保育全体の改善が図られると考えられるが、その視点やポイントをどこに置くかは管理職によって異なるが、それが保育の質に関連している可能性があることが示唆された。これらについては、質問紙による量的分析を待たなければならないが、質問紙調査は実施できたが集計段階にあって今後の分析によって明らかにする。また、近年の研究動向から「感情労働」「感情ワーク」「表層演技・深層演技」等のタームについての再検討が必要と考えられ、今後の課題である。前年度までの調査研究結果をふまえ、幼稚園、保育所、地域子育て支援に従事する保育者、管理職、保育学生(実習生)を対象としたインタビュー調査を継続してデータを蓄積し、補足データを収集した。また、質問紙調査を保育者の経験年数、地域、保育学生等、対象を拡大して実施した。インタビュー調査では、保育者の多くが同僚に対してなんらかの感情ワークを行っており、それが職業遂行上の負担になっていることが裏付けられた。保育者においては、前年までの研究結果同様、保育者間および管理職との関係のあり方に難しさを感じているが、これらの問題が改善されたケースでは園内研修や管理職による同僚関係への言及、時間管理のほか、それぞれの仕事内容や役割の明確化によって改善されていることが明らかになった。また、保育実習生においても同様の傾向が認められ、指導保育者の目を非常に気にしており、必要以上に緊張感が高くなっている実態が明らかになった。実習生においては、実習での課題を明確に位置づけ、それを指導する保育者らが意識して指導している場合、学生の感情ワークが軽減されていると推測された。そのため、実習指導の段階ではその学習内容を明示し養成校と指導する保育現場がそれを共有することで改善が図られると考えられる。感情労働という観点から考えた場合、感情を意識し、対象化することによって保育全体の改善が図られると期待できるが、感情そのものを対象化するのではなく、保育所や幼稚園といった場が持っている状況を改善することで、必要以上に感情が入り込む余地がなくなり、本来の役割に専念できる可能性があることが示唆された。この具体的方策を、事例から抽出しさらに吟味していくことが今後の課題である。研究代表者の所属校変更にともなって、研究打ち合わせや調査依頼、インタビュー等を行う物理的距離が遠くなり、当初の予定よりも、質問紙調査の進行が若干遅れている。

すでに実施した結果を整理し、分析を急いでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。感情労働という観点からの保育研究は始まったばかりであるが、多くの研究者が関心を寄せ始めており、研究交流を行いながら必要な学術的コンセンサスを作りつつ、研究課題に焦点を絞って調査、分析を進めていく。研究計画については、やや遅れはあるものの計画に沿って進めることができる見通しである。
ウイルス感染症ヒト社会への適応過程に関する一研究

本研究では、ウイルス感染症の、宿主としてのヒト集団への適応過程を考察するための萌芽的研究を行った。成果として、ヒトと感染症の共生について、「それが妥協の産物であり、心地よいものでなかったとしても、その概念で、21世紀の感染症対策を考える必要がある」という提言を行うことができた。一方で、感染症の共生には、共生のコストといった問題の解決は、今後の公衆衛生上の大きな課題として残ることも明らかになった。近年の世界人口増加や都市化、グローバリゼーション、熱帯雨林の喪失やそれに伴う生態系破壊といった変化は、新たなウイルス感染症がヒト社会に出現する機会を増大させてきた。しかし医療生態学的視点に立てば、ウイルス感染症は、長く人間社会の変化につれて、出現したり、社会から消えていったりした。そうした状況を、文献的に、あるは疫学的に、あるいは数理モデルを用いて検証してきた。数理モデルでは、農耕開始以前の狩猟採集集団における感染症流行のシミュレーションも行った。そうした研究の中で、長い時間軸の中における感染症とヒト社会に関する洞察を得ることができた。その成果として、ヒトと感染症の共生について、「それがたとえ、妥協の産物であり、決して心地よいものでなかったとしても、共生と言う概念で、21世紀の感染症対策を考えてみる必要がある」という提言を行うことができた。しかし一方で、感染症の共生には、共生のコストとでも呼ぶべき、コストがあり、そうした問題の解決は、今後の公衆衛生上の大きな課題として残ることも明らかになった。研究の具体的な成果は、数理モデルを使った感染症流行の予測と対策に関する論文と1冊の本に結実した。また、感染症だけでなく、ヒトと疾病(非感染症を含む)との関係を考察する糸口を得ることもできた。今後は、そうした研究を、先進国、開発途上国共通の健康課題として考えていくような研究を考えている。人類学的フィールド調査を通した研究によって、人々の暮らしやかつての日本及び西洋社会の生活様式に関する考察を行った。また、文献調査を通して社会の近代の過程を調査した。その上で、感染数理学的検証:数理モデルを用い、ウイルスが流行を維持できる水準の人口推定を行い、それを可能にした社会構造の再構築を行った。この検証は、感染症の流行を維持できるための最低限必要な人口規模を示唆するものとなった。さらに、ウイルスとヒトとの関係を考察し、共生への道を模索した。結果、ウイルスとヒトの共生は、決して心地よいとはいえない妥協の産物として存在するとしても、その道を模索する意味と、その必要性を提言した。今後はさらにこの方向を進めて行きたい。また、歴史学、環境学の研究者と「感染症」「社会」「周縁と中心」といったテーマで対話を持つことができた。世界システムの中で感染症を見ていくという道の一端が見えてきた。成果としては、『感染症と文明ー共生への道』を上梓した。感染症が社会に大きな負のインパクトを与える一方で、文明の固有性を担保する要因として働いた点などを明らかにした。また、病原体の根絶は、行き過ぎた適応ではないかといった問題を提起し、むしろ大惨事を保全するためには、「共生」の考え方が必要になる点を強調した。しかし一方で、そのためには、「共生」のためのコストが必要になる。そのことが、次年度以降の研究課題の一つになると考えている。世界人口増加や都市化、グローバリゼーション、熱帯雨林の喪失やそれに伴う生態系の変化といった社会変化は、新たなウイルスがヒト社会に出現する機会を増大させている。しかし、ウイルスは、突然ヒト社会に出現し、流行を引き起こすわけではない。そこには、ウイルスとヒトの幾段階かに渡る適応過程が存在すると考える。その適応過程を考察し、最終的には「ヒトとウイルスの共生」のための端緒を得る研究はおおむね順調に進展している。今後は、ウイルスのヒト社会への適応の研究を進化の過程から考察していきたい。その際には、背景としての社会状況を人類学や歴史学との連携から探るかたちの文理融合型研究を行って生きたい。また、ウイルスの消滅に焦点を当て、そのメカニズムを解明しようとする試みとして、「エキリ」に焦点を当てた研究を考えている。こうした研究を通して、「共生」という概念を土台にした21世紀の感染症対策を提言できればと考えている。フィールド調査を行う。平成24年度は、黒潮海流のなかにある八丈島とHTLV-1感染の集積が見られる北海道での調査を予定している。また、平成24年度は、歴史学、環境学の研究者との対話を進めたい。感染症が社会の構造と密接に関係することから、社会の「周縁と中心」といったテーマをさらに掘り下げたい。上記研究を行うために、フィールド調査のための国内旅費を計上した。研究集会に関する経費を計上した。