hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胚中心におけるBAFF/BLySとCD19によるB細胞の相乗的活性化機序の解明

免疫応答の主要なエフェクター機構である抗体産生系では、B細胞が抗原認識後、細胞死に陥ることなく活性化し抗体産生細胞や記憶B細胞に分化成熟する。これらの過程は種々の分子によって制御されている。TNFファミリー分子BAFF(BLyS)は、TNFRファミリーに属する受容体分子(BAFF-RおよびTACI)を介して、T細胞非依存性にB細胞の活性化、分化、生存を制御している。本研究ではBAFFのヒト免疫系における機能を明らかにすることを目的に、抗ヒトBAFF単クローン抗体、抗ヒトBAFF-R単クローン抗体、そして抗ヒトTACI単クローン抗体を作製し、B細胞応答に対する効果を検討した。その結果、1)ヒトリンパ節胚中心に存在する濾胞樹状細胞はBAFF分子を豊富に発現していた。2)CD19シグナルと相乗的に、BAFFシグナルはB細胞活性化(細胞増殖とIgG産生)を増強した。3)BAFF-RシグナルはB細胞活性化およびNF-κB2活性化を誘導した。4)TACIシグナルはBAFF-RおよびCD40によるB細胞活性化とNF-κB2活性化をTRAF3の細胞内局在を介して抑制した。5)TACIシグナルはB細胞アポトーシスを誘導した。以上の結果より、BAFFは胚中心におけるB細胞選択にB細胞補助受容体複合体とともに重要な役割を果たしており、それはBAFF-Rを介する正のシグナルとTACIを介する負のシグナルのバランスを通して転写因子NF-κB2の活性化とB細胞アポトーシスを制御することによると推定された。BAFFとその受容体は自己免疫疾患、B細胞性腫瘍や原発性免疫不全症の発症との関連件も指摘されている。本研究成果はB細胞応答異常のみられる免疫病の人為的制御のための基盤的データとなり、BAFFとその受容体が抗体医薬を含めた新たな創薬開発の際の標的分子となる可能性を示唆している。NFファミリー分子の一つであるBAFF(B cell activating factorfromtheTNFfamiy)、別名BLyS (B lymphocyte stimulator)は、抗原提示細胞由来の新規B細胞共刺激分子として注目されており、T細胞非依存性にB細胞の活性化、分化、生存を制御している。本研究ではBAFF分子のヒト免疫系における機能を明らかにすることを目的に、抗ヒトBAFF単クローン抗体を作製し、BAFF分子を発現する細胞の同定と抗原刺激下BAFF分子の補助刺激によるB細胞応答能を、CD19/CD21 B細胞補助受容体複合体との関係から解析した。2)B細胞抗原受容体刺激によるCD19分子のチロシン・リン酸化をBAFF分子は増強した。3)CD19分子との共刺激下、BAFF分子はB細胞増殖ならびに抗体産生を増強した。以上の結果より、BAFF分子は胚中心におけるB細胞選択にB細胞補助受容体複合体とともに重要な役割を果たしていることが明らかとなった。BAFF分子は自己免疫疾患やB細胞性腫瘍の発症との関連性も指摘されている。本研究成果はB細胞応答異常のみられる免疫病の人為的制御のための基盤的データとなり、BA肝が抗体医薬を含めた新たな創薬開発の際の標的分子となる可能を示唆している。

免疫応答の主要なエフェクター機構である抗体産生系では、B細胞が抗原認識後、細胞死に陥ることなく活性化し抗体産生細胞や記憶B細胞に分化成熟する。これらの過程は種々の分子によって制御されている。TNFファミリー分子の一つであるBAFF(B cell activating factorfrom the TNFfamily)は、抗原提示細胞由来の新規B細胞補助刺激分子として注目されており、T細胞非依存性にB細胞の活性化、分化、生存を制御している。本年度は、ヒトBAFFの活性化型受容体BAFF-Rと抑制型受容体TACIに対するアゴニスト単クローン抗体を作製し、その作用機序を解析した。その結果、1)抗ヒトBAFF-Rアゴニスト単クローン抗体(8A7)は、B細胞の増殖、IgG産生そしてNF-κB2活性化を誘導した。2)抗ヒトTACIアゴニスト単クローン抗体は、8A7抗体により誘導されたB細胞増殖を有意に抑制した。3)11H3抗体は、8A7抗体により誘導されたB細胞IgG産生を有意に抑制した。4)11H3抗体は、8A7抗体により誘導されたNF-κB2活性化を有意に抑制した。5)11H3抗体は、B細胞アポトーシスを誘導した。以上の結果より、BAFF-RによるB細胞活性化シグナルをTACIは少なくともNF-κB2の転写因子レベルで抑制する事が示唆された。また、TACIはB細胞アポトーシスを誘導できることが明らかとなった。したがって、BAFFはBAFF-Rを介する正のシグナルとTACIを介する負のシグナルを通してNF-κB2の活性化とB細胞アポトーシスを制御し、その結果、B細胞応答を調節しているようである。BAFFとその受容体は自己免疫疾患、B細胞性腫瘍や原発性免疫不全症の発症との関連性も指摘されている。本研究成果はB細胞応答異常のみられる免疫病の人為的制御のための基盤的データとなり、BAFFとその受容体が抗体医薬を含めた新たな創薬開発の際の標的分子となる可能性を示唆している。
熱帯早生樹アカシア・マンギウムの木部発現遺伝子の網羅的解析

アカシア・マンギウムは、パルプ用材として重要な熱帯早生樹であるが、分子育種に必要な遺伝子情報はほとんど整備されていない。本研究では、アカシア・マンギウム遺伝子情報を整備するため、1万弱の配列からなる分化中の木部およびシュートの発現配列タグ(EST)を作製した。これらのESTは、電子計算機を用いた配列解析に供し、6,252個の重複のない配列に統合された。これらの配列につき、インターネットを通じて検索可能なデータベースを作成した。アカシア・マンギウムは、東南アジアにおける主要な早生樹であり、酸性や貧栄養条件の土壌でも旺盛に育つという特徴がある。木材は、紙パルプ用を中心に、薪炭および建材用など様々な目的に利用され、今後も重要な造林樹種である。しかし、上記のような利点の半面、材質や心材腐朽、乾燥特性などの欠点や改良すべき点もあり、このような特徴を克服するための育種が必要である。本研究では、バイオテクノロジーを使った効率的な育種を行うための基盤となる発現遺伝子の網羅的解析を2年間の研究期間で行うことを計画した。平成19年度は、アカシア・マンギウムの発現遺伝子の網羅的解析のためのcDNAライブラリの作成と、cDNAライブラリ中のアカシア・マンギウム由来の塩基配列の決定(シーウエンス)作業を行った。アカシア・マンギウムのシュートおよび分化中木部より、トータルRNAを調製後、逆転写反応によりcDNAを調製した。次にEvrogen社のcDNA平均化キット(Trimmer-Direct cDNA Normalization Kit)を用いて、cDNAを平均化した。平均化したcDNAは、Clontech社のCreator SMART cDNA library Construction Kitを用いてプラスミドライブラリを作成した。続いて、ライブラリ中のクローンをランダムに選び、約2,000クローンをシークエンスした。シークエンスした配列は、コンピュータプログラムを用いた各種配列解析に供した。アカシア・マンギウムは、東南アジアにおける主要早生樹であり、酸性や貧栄養条件の土壌でも旺盛に育つという特徴を示す。本研究ではバイオテクノロジーを使った効率的な育種を行うための基盤となる発現遺伝子の網羅的解析を2年間の研究期間で行うことを計画した平成20年度は、平成19年度に引き続き、アカシア・マンギウムの分化中木部およびシュートで発現している遺伝子の塩基配列を決定(シークエンス)する作業を行った。すなわち、昨年度調製した平均化プラスミドcDNAライブラリから約8,000クローンをランダムにピックアップし、PCRによりクローン内のアカシア・マンギウム由来の配列を増幅した。次に、増幅された配列をサンガー法によりシークエンスした。その結果、昨年度分と合わせ、全体で約11,000クローンの配列のシークエンシングを終了した。得られた配列は、コンピュータプログラムによる解析に供し、コンティグの作成、相同遺伝子検索、および完全長率の計算を行った。さらに、インターネットを通して、これらのコンティグ配列の検索が可能な独自のデータベースを構築した。
15〜16世紀ネーデルラント穀物流通における市場統合と制度

平成12年度平成15年度の期間において,日本学術振興会特定国派遣によるベルギーでの在外研究の機会もあり,文献・史料調査を進め,研究史を新たに整理し直すとともに,市場の発展が市場経済の形成にどのような関わりをもつかの考察を「ヨーロッパにおける市場の発展と市場経済」、また,市場統合と価格の平準化・同期化に関する考察を「中・近世ヨーロッパにおける地域間価格差と市場化」と題する論文にまとめた刊行した。これらの刊行で明らかにした当該研究の主な成果は,1.市場規制のもつ多義的性格の時間的変遷,2.物流と情報の分離がもたらす市場の中心性の多様性,3.複層的な市場統合の過程の3点である。なお、当初は当該研究以前の成果のみを内容とする予定であった『中世末期西ヨーロッパにおける市場と規制-15世紀フランデレンの穀物流通』に当該研究の成果である市場規制と流通の関係が穀物価格変動に与えた影響の考察および市場統合における市場規制の役割に関する考察を加えて、研究成果報告書作成費をその経費にあてることとした。フランデレン,ブラバント諸都市での史料調査に関して,詳細なデータを解読・収集する必要がある16世紀の会計帳簿などの史料がかなり未調査のまま残ることとなった。そこで,平成15年8月10月の日本学術振興会特定国派遣によるベルギーでの在外研究期間中にはヘント大学ならびにオランダ人文社会科学高等研究所との研究の連携を深め,引続き現地調査における協力とともに,当該研究の成果の海外での公刊においても協力を受けることとなった。平成12年度においては、15世紀16世紀ネーデルラント穀物流通における市場統合と制度を考察するにあたっての基礎的な調査のために平成12年10月1日10日にオランダおよびベルギーに滞在し、アムステルダム大学レスガー教授、ヘント大学トゥーン教授と今後の史料調査の調整をおこなった。また、科研費でバージョンアップしたSTATA,JMPなどの統計ソフトによるフランデレン諸都市の価格変動の多変量分析をおこなっている。このような実証分析と平行して、現在の市場経済にかかわる現代の経済構造・近代経済学がヨーロッパさらにアメリカを中心に発展したという歴史的経緯がそれらに非普遍性をもたらしているとの諸議論をふまえて、本研究を大きな理論的枠組みの中に位置づける論考をまとめてた論文(4月発行、現在校正中)を著し、市場と市場経済の概念を整理したうえで、ヨーロッパにおける市場の発展がどのような形で現在の市場経済と関わっているのかを検討した。市場は一般的に実際もしくは抽象化された商業的交換(取引)の場を表す基本的概念として多様な形態の取引の場を包括的に表す際にも用いられているが、ヨーロッパ中世都市の市場では、近代経済学の抽象化されたモデルとしての市場に近い形で市場機能が働いており、特権としての自治権に基づく対象者を限定した規制および補完的な社会保障的諸制度の存在がこのような状況を可能にしていたことを明らかにし、その上で、1516世紀のフランデレンの穀物流通の状況より、中世から近代に至るヨーロッパの流通におけるこのような市場機能が働く範囲の拡大においては制度的要因とともに地理的・経済的要因によりもたらされていた限定性の存在が、かえって、近代経済学が想定している自由競争のもとで市場機能が機能する取引の存在とその範囲の拡大を可能にしていたと考えられることを明らかにした。平成13年度においては、学術振興会特定国派遣による7月11日より10月10日までベルギーでの在外研究の機会を与えられ、ヘントの国立文書館、市立文書館などにおいて1516世紀の穀物流通にかかわる未刊行史料を調査した。帰国後は、これまでの調査・収集した史料と今回の在外研究中に調査・収集した史料を基にスヘルデ、レイエ河流域における穀物流通の広域化の進展を分析するための価格データベースの作成を行っている。また、価格分析の手法についての考察も進めている。また、流通制度に関しては、関連する文献・研究を調査し、ネーデルラントにみられた特権的制度が流通の広域化を促進する状況のもつ地域的な特殊要因についての考察を進めている。

そのため、平成13年度には研究成果を公刊することがかなわなかったが、平成14年度前期には平成13年度での研究を広げた形で、スヘルデ、レイエ河流域における穀物流通の広域化の進展に関する研究を公刊する予定である。平成14年度においては、平成13年度の学術振興会特定国派遣による7月11日より10月10日までベルギーでの在外研究において収集・調査した1516世紀ネーデルラントの穀物流通にかかわる未刊行史料およびこれまでの収集・調査した未刊行史料を基にスヘルデ、レイエ河流域における穀物流通の広域化の進展を分析するための価格データベースを用いて、地域市場形成における中心都市の役割に関する分析を進めた。また、平成14年10月にカリフォルニア大学バークレー校Jan de Vries教授を招聘し、17世紀オランダの先進性に関わるセミナーを開催、17世紀ヨーロッパ経済におけるオランダの中心性に関する討議・検討を行い、経済の中心性獲得における情報の重要性、とりわけ、中心地における情報の公的化、中心都市市場における公開性と中心からの情報波及の重要性について意見を交わした。この討議をふまえ、1516世紀低地地方の価格データベースを基にした地域市場の形成に関する分析に新たな視点と手法を加えることとし、平成14年度10月に公刊する予定であった著書および論文の刊行を延期し、最終年度平成15年に刊行することとした。また、これまでの研究の結果、対象事象を増やした史料調査が必要となり、平成15年度の日本学術振興会の特定国派遣を申請、採択され、現在は、刊行を延期した著書および論文の修正、新たな史料調査の準備を行っている。最終年度である平成15年度において,これまでの研究成果を集約するとともに,次年度以降につながる研究の方向性を明確にすることを計画の基本においた。この基本方針に従い,当初は当該研究以前の成果のみを内容とする予定であった『中世末期西ヨーロッパにおける市場と規制-15世紀フランデレンの穀物流通』に当該研究の成果である市場規制と流通の関係が穀物価格変動に与えた影響の考察および市場統合における市場規制の役割に関する考察を加えて、研究成果報告書作成費をその経費にあてることとした。また,「中・近世ヨーロッパにおける地域間価格差と市場化」を市場統合と価格の平準化・同期化に関する研究成果をまとめた論文として平成16年1月に刊行した。これらの刊行で明らかにした当該研究の主な成果は,1.市場規制のもつ多義的性格の時間的変遷,2.物流と情報の分離がもたらす市場の中心性の多様性,3.複層的な市場統合の過程の3点である。なおフランデレン,ブラバント諸都市での史料調査に関して,詳細なデータを解読・収集する必要がある,16世紀の会計帳簿などの史料がかなり未調査のまま残ることとなった。そこで,平成15年8月10月の日本学術振興会特定国派遣によるベルギーでの在外研究期間中にはヘント大学ならびにオランダ人文社会科学高等研究所との研究の連携を深め,引続き現地調査における協力とともに,当該研究の成果公刊においても協力を受けることとなった。
手指消毒薬の成分がアトピー性皮膚炎に及ぼす影響とその作用機序に関する研究

医療現場や家庭、商業施設で使用されている手指消毒薬の有効成分10種について、アトピー性皮膚炎を増悪するかモデルマウスを用いて検討した。炎症を増悪したのは、塩化ベンザルコニウム、塩化ベンゼトニウム、トリクロサンであった。統計的に有意では無かったが、ポビドンヨード、エタノールも増悪傾向を示した。増悪を認めなかったのはグルコン酸クロルヘキシジン、塩酸アルキルジアミノエチルグリシン、アクリノール、クロロキシレノール、イソプロピルメチルフェノールであった。増悪には、炎症細胞の活性化や炎症に関わるタンパク産生の亢進が関与していた。昨年度、アトピー性皮膚炎に対する手指消毒薬有効成分塗布の影響を、モデルマウスを用いて検討した結果、塩化ベンザルコニウムは強くアトピー性皮膚炎を増悪したのに対し、グルコン酸クロルヘキシジンは増悪を示さないことが明らかとなった。また、ポビドンヨード、エタノールもアトピー性皮膚炎を増悪する傾向があることがわかった。本年度は引き続き、塩化ベンゼトニウム(BZTC)、塩酸アルキルジアミノエチルグリシン(AEG)、アクリノール(Ac)についてアトピー性皮膚炎への影響を検討した。アトピー素因を有するNC/Nga系マウスの耳介皮下にダニ抗原を頻回投与し、アトピー性皮膚炎を誘発した。誘発期間中、0.2%(w/v)BZTC、0.1%(w/v)AEG、0.1%(v/v)Ac(一般的に使用されている濃度)を12日ごとに計15回、炎症誘発部位にそれぞれ塗布した。その結果、BZTCを塗布した群では、アトピー性皮膚炎様症状の有意な増悪を認めた。一方、AEG、Acでは塗布による増悪を認めなかった。また、BZTCの塗布により、血清中総IgE抗体産生や炎症部位における好酸球浸潤が亢進する傾向がみられた。また、アトピー性皮膚炎惹起タンパクの一種、TSLPが有意に増加していた。さらに、促炎タンパクのIL-33やIL-1β、炎症細胞誘導因子MIP-1αも増加する傾向があった。一方、AEG、Acでは、いずれのアトピー性皮膚炎関連物質の増加も認めなかった。以上の結果から、塩化ベンザルコニウムと同じ四級アンモニウム塩に属する塩化ベンゼトニウムにも、アトピー性皮膚炎増悪作用があることが明らかとなった。その作用機序として炎症性サイトカイン産生、IgE抗体産生の亢進、炎症細胞の活性化が関与していることが考えられた。一方、AEG、Acにはアトピー性皮膚炎増悪作用がないことがわかった。擦式手指消毒薬は、その簡便さと高い消毒効果から家庭や商業施設、病院などで汎用されている。本研究では、4種類の手指消毒薬有効成分である、塩化ベンザルコニウム(BZC)、ポビドンヨード(PI)、エタノール(Et-OH)、グルコン酸クロルヘキシジン(CHG)を皮膚に塗布し、アトピー性皮膚炎への影響を検討した。NC/Nga系マウスの耳介皮下にダニ抗原を頻回投与しアトピー性皮膚炎を誘発した。併行して、0.2%(w/v)BZC、10%(w/v)PI、80%(v/v)Et-OH、0.5%(v/v)CHG(一般的手指消毒薬で使用されている濃度)を1、2日に1回、計15回、炎症誘発部位にそれぞれ塗布した。その結果、BZC、PI、Et-OHの順でいずれも痂皮・びらん形成を亢進したが、CHGでは増悪を認めなかった。最も増悪したBZC塗布では、血清中抗体産生、炎症部位における炎症細胞数、MIP-1α、IL-1β、IL-33、IL-18、TNF-α産生が増加していた。PI塗布では、IgG1抗体産生、脱顆粒を示すマスト細胞数、IL-1ファミリー、TNF-αの増加がみられた。Et-OHの塗布ではマスト細胞数が増加したが、他の項目の亢進はなかった。一方、CHGでは抗体産生の増加や炎症細胞数の増加がみられなかった。以上の結果から、BZC、PI、Et-OHの塗布はアトピー性皮膚炎様症状を増悪することがわかった。その作用機序として、BZCは、炎症性サイトカイン産生、抗体産生の亢進、炎症細胞の活性化を誘発、PIはIL-1ファミリーによるマスト細胞の脱顆粒促進と、IgG1抗体、TNF-αの産生を亢進、Et-OHは炎症局所におけるマスト細胞の働きが関与していることがわかった。一方、CHGでは、抗体産生や局所炎症に変化がなかったことから、症状の増悪がみられなかったものと考えられる。

24年度からの研究により、手指消毒薬有効成分のうち、塩化ベンザルコニウム、塩化ベンゼトニウムにはモデルマウスのアトピー性皮膚炎を増悪する作用があり、グルコン酸クロルヘキシジン、塩酸アルキルジアミノエチルグリシン、アクリノールには増悪作用がないことがわかった。本年度は、トリクロサン(TCS)、クロロキシレノール(CX)、イソプロピルメチルフェノール(IPMP)について検討した。アトピー素因を有するNC/Nga系マウスの耳介皮下にダニ抗原を頻回投与し、アトピー性皮膚炎を誘発した。誘発期間中、0.3%(w/v)TCS、1.0%(w/v)CX、0.1%(w/v)IPMP(いずれも一般的に使用されている濃度)を12日ごとに計15回、炎症誘発部位にそれぞれ塗布した。その結果、TCSを塗布した群では、アトピー性皮膚炎様症状の有意な増悪を認めた。一方、CX、IPMPでは塗布による増悪を認めなかった。TCSの塗布では皮下組織中のマスト細胞数と促炎タンパクIL-1β産生の有意な増加、好酸球数の増加傾向を認めた。しかし、IL-13やIL-33、TSLP、MIP-1αなど炎症に関連した他のタンパクの増加は見られなかった。一方、CX、IPMPを塗布した群ではIL-18産生が有意に増加していたが、他の指標については影響が認められなかった。血清中の抗体価は、いずれの塗布群でも低下傾向に有り、CX、IPMPを塗布した群では総IgE抗体量が有意に低下していた。以上の結果から、TCSにはアトピー性皮膚炎増悪作用があることが示された。病理・生化学的解析から、Th2型アレルギー反応の亢進ではなく、自然免疫応答の活性化により炎症が増悪したと考えられる。一方、CX、IPMPでは、Th2型のアレルギー反応の亢進や炎症細胞の活性化が生じず、従って症状にも増悪が認められなかったと考えられる。医歯薬学、社会医学、衛生学・公衆衛生学当初、予定していた3種類の手指消毒薬有効成分を対象に、アトピー性皮膚炎に及ぼす影響および作用機序に関する解析を終えたことから、研究はおおむね順調に進捗している。本年度、予定していた4種類の手指消毒薬有効成分について、アトピー性皮膚炎に及ぼす影響および作用機序に関する解析を終えたことから、研究はおおむね順調に進捗している。これまでの研究成果から、手指消毒薬有効成分のうち、四級アンモニウム塩(塩化ベンザルコニウム、塩化ベンゼトニウム)には、アトピー性皮膚炎を強く増悪させる作用があることが判明した。また、ポビドンヨード、消毒用アルコールにもアトピー性皮膚炎を増悪させる傾向があることがわかった。一方、グルコン酸クロルヘキシジン、塩酸アルキルジアミノエチルグリシン、アクリノールは、増悪を示さなかった。増悪の程度には、炎症細胞の活性化や炎症性タンパクの産生が関わっていることが考えられた。医療現場や食品を扱う人々のみならず、最近では商業施設や家庭でも様々な種類の消毒薬を使用している。アトピー素因を有する人々の為に、安全な消毒薬有効成分、増悪の可能性が高い有効成分のデータを蓄積していくことが重要である。次年度は、医薬品ではないが、化粧品やハンドソープ等の殺菌成分として汎用されている3種類の成分(トリクロサン、クロロキシレノール、イソプロピルメチルフェノール)について、アトピー性皮膚炎への影響を検討する。手指消毒薬有効成分には、アトピー性皮膚炎様症状を増悪する成分としない成分があることがわかった。また、増悪する成分については、炎症細胞の活性化や炎症性タンパクの産生に対する作用がそれぞれ異なることから、増悪の程度に違いが生じることがわかった。
パーキンソン氏病サルモデルの粗大運動と微細運動に対するDBSのPETを用いた研究

今年度は既定の研究計画により、以下の研究を行った。(1)我々は提案した行動判定テストによるOMS原則[Oはobjectification(客観化)を意味し、なるべく客観的なテストを開発、使用すること;Mはmulti-purpose(多目的化)]を活用し、小児のmovement disorders(PMDs)における行動判定テストのreview論文及び最新のIT技術を利用し、新規の行動判定テストについての論文を発表した。(2)分子イメージング研究のデータの解析は終了し、論文を作成中。(3)研究分担者の野崎先生と一緒に、患者と動物の微細運動と粗大運動の研究を続けている。患者の部分データを論文発表できた。現在、この研究の後続研究(18K08991)を同時にサルと人間の粗大運動と微細運動のデータ解析を進行中。(4)それ以外、論文リストによる他の研究もサポートした。これらの成果は、DBSの機序及びパーキンソン氏病の行動判定テストに知見を提供できる。今年度既定の研究計画により、以下の通り研究を行った。(1)確実にサルのヘッドホルダ(HH)固定ができるネジを用いて、先行実験で確認した最適なパラメーター、即ちconnector 2,3;電流強度1.0V,刺激頻度145Hzで、DBSの治療効果を確認した。(3)パーキンソン氏病サルモデルにおける粗大運動と微細運動の行動判定テストは只今開発中。本年度までに実施した研究は、交付申請書に記載した研究目的および研究計画通りに、順調に進んでいる。すなわち、本年度の主な研究計画は、新規パーキンソン氏病サルモデルにおけるDBS手術の治療効果を確認し、PET計測に進めることであった。15O-H2O-PET計測を48回、MNPA-PET計測を3回行った。これらの結果と経験を踏まえて、次の研究を進める事が可能である。しかし、サルの手術終了後、HH固定している状態で、サルのFood reachingtestのperformanceが悪化した。今後、訓練及び行動判定テストの改良が必要と考えられた。(1)この研究を進めるために、沢山のbehavioral testに関する論文を読んで、review論文を二点発表できた。これらの論文は、これまで得られた知見を踏まえて、世界で初めて行動判定テストにおけるOMS原則を提案した。Oはobjectification(客観化)を意味し、なるべく客観的なテストを開発、使用すること;Mはmulti-purpose(多目的化)を示し、一回の計測でなるべく多くの指標を観察すること;Sはsimplification(簡略化)で、煩雑さを避け、なるべく簡単な実験を開発、使用することである。現在、我々はOMS原則を活用し、多数の新規行動判定テストを開発中である。最近の新しい技術、例えばモバイルインターネット技術、wearable sensors、virtual reality (VR)やaugmented reality (AR)とロボット等を併用して、OMS原則に則った次世代の新規行動判定テストの開発が可能と考えられる。(2)パーキンソン氏病サルモデルにおける粗大運動と微細運動の行動判定テストは只今開発中。更に、人間とラットモデルにおける粗大運動と微細運動の行動判定テストも同時に行っている。(3)行ったサルと人間の患者の粗大運動と微細運動の行動判定テストのデータを解析中。(4)行ったMNPAーPET(ドーパミンD2 receptor, 11C化合物)と15O-H2O-PETのデータを只今解析中。すなわち、本年度の主な研究計画は、行動判定テストデータの解析とPET計測のデータの解析に進めることであった。その次、データを纏めて、論文を提出可能である。(1)去年発表したreview論文の内容の続き、我々は提案した行動判定テストによるOMS原則を活用し、小児のmovement disorders(PMDs)における行動判定テストのreview論文及び最新のIT技術を利用し、新規の行動判定テストについての論文を投稿中。PMDsの論文では、今に至る小児におけるジストニア、チック、アテトーシス、常同行動等の疾患における行動判定テストを纏め、OMS原則を活用し、次世代の小児に向け行動判定テストを開発する要点を述べる。新規の行動判定テストについての論文は、最新のwearable sensor, AR(拡張現実)、VR(仮想現実)とロボットなどの技術を活用し、次世代のパーキンソン氏病の行動判定テストを開発すること。これらの次世代のテストを用い、real-timeの症状計測ができて、この症状変化をreal-timeに反応や対応きる次世代のスマート治療機器が開発可能。これらの進歩は、PDの治療に大きな貢献ができる。(2)サルと人間の新規開発粗大運動と微細運動の行動判定テストに関する論文を投稿中。(3)分子イメージング研究のデータの解析は、技術の原因で、沢山の難点が生じるので、今一生懸命に解析中。(4)サルの研究をスムーズに進めるために、PDラットモデルを用いて、PDに関連する認知障害を観察中。(5)それ以外、論文リストによる他の研究もサポートした。本年度までに実施した研究は、交付申請書による研究の計画通りに、やや順調に進んでいる状態で、ただデータの解析が終わり、論文を提出することになる。

(1)我々は提案した行動判定テストによるOMS原則[Oはobjectification(客観化)を意味し、なるべく客観的なテストを開発、使用すること;Mはmulti-purpose(多目的化)]を活用し、小児のmovement disorders(PMDs)における行動判定テストのreview論文及び最新のIT技術を利用し、新規の行動判定テストについての論文を発表した。(2)分子イメージング研究のデータの解析は終了し、論文を作成中。(3)研究分担者の野崎先生と一緒に、患者と動物の微細運動と粗大運動の研究を続けている。患者の部分データを論文発表できた。現在、この研究の後続研究(18K08991)を同時にサルと人間の粗大運動と微細運動のデータ解析を進行中。(4)それ以外、論文リストによる他の研究もサポートした。これらの成果は、DBSの機序及びパーキンソン氏病の行動判定テストに知見を提供できる。(1)サルヘッドホルダ(HH)を装着したまま、うまく実験できる粗大運動(Food reaching test)と微細運動(Food reaching test)の行動判定テストの改良を行っている。(2)15O-H2O-PETとMNPA-PETのデータを解析し、これらのデータと経験を活用し、又は改良した行動判定テストしながら、PET計測を行う予定です。(1)サルと人間の粗大運動と微細運動のデータを比較し、DBS手術の影響を観察する。(2)現在のPETのデータをしっかり解説をし。DBS手術による粗大運動と微細運動の神経制御回路を観察すること。(1)投稿した論文を発表できるように、査読者からのご意見に従って訂正などの仕事を行う。(2)PET画像の解析が難しいので、しっかり技術を把握し、他のPET専門家のご意見を参考にし、確実な結果を得るため、解析を行う。サルの手術終了後、HH固定している状態で、サルのFood reachingtestのperformanceが悪化した。予定したPET計測を中止しなければ、ならない。(1)只今サルの粗大運動と微細運動における行動判定テストを開発中。(2)サルのPET解析は非常に難しいである。解析のミスなどのやむを得ない原因で、繰り返す解析しなければ、ならない。研究計画より遅い場合もある。1.本研究に関する二点論文を投稿中、採択まで、沢山の工夫が必要です。将来、これらの論文を発表に関する諸費が生じる可能性がある(英語校正など)。2.PETデータの解析を行っている。この解析が難しい、他の専門家との打ち合わせが必要で、旅費の発生可能性がある。尚、この結果を論文化のためにも若干の出費が生じる。今後、訓練及び行動判定テストの改良を行って、前に予定したPET計測を続けて行う続けて一生懸命に上記の行動判定テストの開発とPETデータを解析し、なるべく早めに論文を提出すること。
新しく発見された呼吸器感染ウイルス(ヒトメタニューモウイルス)に関する臨床的研究

平成15年度の研究により、human metapneumovirus(hMPV)が小児呼吸器感染症の原因ウイルスとして重要な位置を占めていることが明らかにされた。平成16年度は研究を一歩進めて次の結果を得た。1.分離された7株のhMPVのN,P,M,F,M2,SH,G領域の塩基配列を決定して系統樹を作成したところ、大きく2系統に分類されて、それぞれがさらに2群にわかれ、計4つのグループ(1A,1B,2A,2B)に分類されることが判明した。2.3つの表面蛋白F,G,SHのうち、F蛋白のアミノ酸配列はグループ間でよく保たれていたが(95%)、SH蛋白(55%)とG蛋白(33%)は大きく異なっていた。3.SH蛋白とG蛋白のアミノ酸の違いはextracellular domainに集中しており、生体側の免疫によって時間をかけて変化してきたものと推定された。4.F蛋白とG蛋白は中和抗体の抗原として重要と推定される。グループ間の変化の大きいG蛋白が中和抗体の形成にどの程度の意味を持つのかはhMPVの再感染を考える上で重要と推定される。1B群にhMPVに感染後3週間後に2B群のhMPVに感染した症例を経験した。6.2005年に新しいcoronavirus NL63が発見された。hMPV検出のために採取した鼻汁118検体より3検体より同ウイルスが検出された。(1)ヒトメタニューモウイルス(hMPV)分離方法の確立:サルの腎臓の3代目培養細胞にDr. Osterhausより供与を受けたhMPV99-1株を吸着させて3週間培養を継続した。hMPV感染モルモット血清を1次抗体として蛍光抗体法を行い強陽性の細胞を観察できた。さらに感染培養細胞の上清を用いて2次感染を起こさせることに成功した。以上、臨床検体からウイルスを分離する準備は整った。(2)RT-PCR法を用いたhMPVゲノム検出法の確立:hMPV99-1株(GenBank AF371344)のF蛋白の塩基配列を基にプライマーを設計してPCR法を行い、hMPV感染サル腎臓細胞から強陽性シグナルを検出できた。以上、臨床検体からウイルスゲノムを検出する準備は整った。(3)蛍光抗体間接法を用いたhMPV抗体の検出:上記(1)の方法を利用してhMPV感染サル腎臓細胞を作製して、スライドガラス上に固定した。蛍光抗体間接法を用いて様々な年齢層の血清抗hMPV抗体を測定した。6か月から1歳までの血清のうち17.7%、5歳以上の血清の97%が抗体陽性であった。大半の人は5歳以下でhMPVに感染することを示している。(4)合成F蛋白を用いた特異抗体の検出:F蛋白の一部を大腸菌を利用して合成して、これを抗原としてWestern Blot Analysisを行った。間接蛍光抗体にて高力価を示す血清を1次抗体として用いたところF蛋白に反応する抗体を検出した。さらに間接蛍光間接法にて陰性の血清ではF蛋白に対する抗体も保有していなかった。1.tertiary monkeykidney cellを用いたウイルス分離方法の確立。呼吸器感染症患者から採取した咽頭鼻汁ぬぐい液268検体中7検体(2.6%)よりウイルスが分離された。2.RT-PCR法の確立。呼吸器感染症患者から採取した咽頭鼻汁ぬぐい液637検体からtotal RNAを抽出して、hMPVのF蛋白の塩基配列を元に作製したprimerを用いてRT-PCRを行ったところ、57検体(8.9%)よりhMPV特異的バンドが検出された。3.PCR産物の塩基配列を系統解析したところ、塩基配列上hMPVは2群に大別されることが明らかになった。4.蛍光抗体法による抗体検査法の確立。年齢が1か月から35歳までの142検体について抗hMPV抗体を検索したところ、抗体保有率は72.5%であった。移行抗体の影響がある生後6か月未満を除くと、加齢と共に抗体保有率の増加を認めた(6mo-ly,17.7%;1-2y,33.3%;2-5y,76.7%;5-10y,92.9%;10y-,100%)。5.上記1.または2.でウイルスの存在が証明された患者のなかで、急性期と回復期のペア血清が得られた10組の抗hMPV抗体価を測定すると、8組で4倍以上の抗体価の上昇を認めた。残りの2組は急性期に既に抗体価の上昇を認めていた。6.生後4か月から1歳まで健康児の、抗ヒトRSウイルスIgG抗体価と抗hMPV IgG抗体価を比較すると、後者の陽性率が有意に高かった。RSウイルス感染に先がけてhMPVに感染する傾向があるのかもしれない。以上、小児の呼吸器感染症を起こす原因ウイルスのなかで、hMPVは重要な位置を占めていることが明らかになった。

1.分離された7株のhMPVのN,P,M,F,M2,SH,G領域の塩基配列を決定して系統樹を作成したところ、大きく2系統に分類されて、それぞれがさらに2群にわかれ、計4つのグループ(1A,1B,2A,2B)に分類されることが判明した。2.3つの表面蛋白F,G,SHのうち、F蛋白のアミノ酸配列はグループ間でよく保たれていたが(95%)、SH蛋白(55%)とG蛋白(33%)は大きく異なっていた。3.SH蛋白とG蛋白のアミノ酸の違いはextracellular domainに集中しており、生体側の免疫によって時間をかけて変化してきたものと推定された。4.F蛋白とG蛋白は中和抗体の抗原として重要と推定される。グループ間の変化の大きいG蛋白が中和抗体の形成にどの程度の意味を持つのかはhMPVの再感染を考える上で重要と推定される。1B群にhMPVに感染後3週間後に2B群のhMPVに感染した症例を経験した。6.2005年に新しいcoronavirus NL63が発見された。hMPV検出のために採取した鼻汁118検体より3検体より同ウイルスが検出された。
磁気浮上反磁性体の光運動制御

円筒ネオジム磁石上に浮上したグラファイト円板のエッジに光を照射すると、回転運動を誘起することができる。本研究では、光強度と回転数の相関を調べることで、光エネルギーの回転エネルギーへの変換効率を求めた。光照射下におけるグラファイト円板の回転速度から、回転運動エネルギーを算出し、照射光強度との相関を解析した結果、最大で2.8μ%の変換効率が得られた。また、光回転運動の効率向上を目的として、光照射部位、および磁場の空間分布や方向について詳細な検討を行った。本研究で対象とする磁気浮上体の光運動制御技術は、超電導磁石のような大規模な装置を必要とせず、安価かつ耐久性を有するネオジム磁石と熱分解グラファイトを用いて実現することができることから、環境に優しく、低コストで汎用性の高い太陽エネルギー利用システムに必要な条件をクリアできる十分なポテンシャルを有していると考えられる。本研究では、現在までに得られている知見を基に、磁気浮上したグラファイトの光運動機構の解明とそれによる光エネルギー変換効率の改善、及び光発電装置の開発を目的として研究を進める。グラファイト円板の運動は、光照射に伴う温度上昇によりグラファイトの反磁力と重力との釣り合いが崩れるために生じることから、運動効率は光照射部位や磁場の空間分布や方向などに依存することが考えられる。2014年度は、グラファイト円板の回転運動を最適化することを目的として、円筒状のネオジム磁石上に磁気浮上したグラファイト円板(厚さ25 μm、直径10 mm)に波長405 nmのレーザー光を照射した際における、円筒状ネオジム磁石の各移動距離、及び傾斜角度に対するグラファイト円板の回転数を評価した。各ネオジム磁石移動距離における傾斜角度依存性について評価したところ、光照射方向に傾斜角度を増加させた場合の方が回転数の増加の度合いが高く、移動距離0.6 mm、傾斜角度4°において最大の回転数(180 rpm)が得られた。このように、2014年度の研究により、光照射部位や磁場の方向などを最適化することにより、グラファイト円板の回転速度の増加に成功した。今後は、円板の大きさや形状、及び光照射面積などを最適化することで変換効率の更なる向上が期待できる。本挑戦的萌芽研究は、磁気浮上グラファイトの運動光制御の機能開拓を目指すものであり、光エネルギー変換や光アクチュエータへの応用を目的としている。円筒ネオジム磁石上に磁気浮上したグラファイト円板の光回転運動は、光照射によるグラファイトの反磁性磁化率の変化と重力の均衡破壊に起因しており、光照射部位、磁場の空間分布、磁石の傾斜などを最適化することで、グラファイト円板の光回転運動の高速化が可能である。さらに、光回転運動の効率向上には照射光強度や波長が重要であり、微弱な光で回転速度を高速化するためには光照射条件の最適化が求められる。そこで、光回転運動の効率向上を目的として、光照射部位、および磁場の空間分布や方向について詳細な検討を行った。円筒ネオジム磁石をゴニオステージ、Xステージを組み合わせた光学ステージ上に設置し、重力方向に対する磁石の傾斜や、グラファイト円板への光照射位置を種々変化させて光回転運動を解析したところ、直径10 mmのグラファイト円板の中心から0.6 mm、磁石の傾斜角度4°の条件において最大回転数が得られることを見いだした。研究開始時には、光アクチュエータや光エネルギー変換システムへの応用を目指していたが、グラファイト円板の大面積化が難しく、当初期待していた大きな起電力を得ることは難しいため、今後は光アクチュエータの開発に集中する。われわれはグラファイトの優れた光熱変換特性に着目し、光照射による温度上昇に伴う磁化率の変化を利用することで、磁気浮上したグラファイトの浮上距離を非接触で光制御することが可能であることを見いだした。本プロジェクトでは、磁気浮上グラファイトの運動光制御の機能開拓を目指すものであり、光エネルギー変換や光アクチュエータへの応用を目的としている。円筒ネオジム磁石上に浮上したグラファイト円板のエッジに光を照射すると、回転運動を誘起することができ、そのグラファイト円板の光回転運動は、光照射によるグラファイトの反磁性磁化率の変化と重力の均衡破壊に起因することがこれまでの研究からわかっている。磁化率と重力との均衡を崩すために、光照射により磁性が変化する化合物をグラファイト表面に塗布すれば、より大きな運動エネルギーを生み出すことができると予想される。反磁性安定種に光照射すると常磁性過渡種を高速且つ可逆的に生成する化合物として、架橋型イミダゾール二量体などのラジカル解離型高速フォトクロミック分子が挙げられる。そこで、これまでのラジカル解離型高速フォトクロミック分子よりもさらに高いスピン濃度を実現する化合物として、一つの分子に複数のラジカル解離型フォトクロミック反応部位をもつビスフォトクロミック化合物bisTPICを開発した。bisTPICをはじめとするビスフォトクロミック化合物は、光照射強度密度に対して非線形的に応答して常磁性種の生成量を制御できること、また従来のラジカル解離型フォトクロミック化合物よりも高いスピン濃度を実現できることから、グラファイトを用いた運動光制御と組み合わせることにより、より大きな運動エネルギーを取り出せることが期待される。

光照射下におけるグラファイト円板の回転速度から、回転運動エネルギーを算出し、照射光強度との相関を解析した結果、最大で2.8μ%の変換効率が得られた。また、光回転運動の効率向上を目的として、光照射部位、および磁場の空間分布や方向について詳細な検討を行った。磁気浮上したグラファイト板を光照射により効率的に回転させる条件に関して重要な知見を得ることができた。現在までは、グラファイトが持つ光熱変換特性を利用して、光照射による熱励起電子の生成による磁化率変化だけを利用してきたが、今後は光に対して高速かつ高感度に応答する光応答型磁気浮上センサーを構築するために、反磁性安定種に光照射すると常磁性過渡種を可逆的に生成するラジカル解離型高速フォトクロミック分子も併せて利用する。この2年間にマイクロ秒からミリ秒の応答時間を持つラジカル解離型高速フォトクロミック分子の開発に成功しており、グラファイト表面に分子集積体を薄膜化することで、高速光応答型磁気浮上センサーの構築を目指す。物理化学2015年度には、さらに、円板の大きさや形状、及び光照射面積などを最適化することで、光エネルギーから回転エネルギーへのエネルギー変換効率の更なる向上が期待できる。
企業の撤退戦略が経営成果・資本市場に及ぼす影響についての実証分析

平成10年度・11年度に収集し、かつ調査分析をおこなってきた、わが国(東証上場)企業の中から採取した「ダイベストメント」企業のデータのサンプル数をさらに追加して収集した。さらに、それらのデータ追加をふまえて、再度「イベント・スタディ」によって、ダイベストメント・ニュースが株式市場に与えた影響の有無・大小を調査した。また、この企業ダイベストメントに関して、別な観点、すなわち、ケース・スタデイ(クリニカル・スタディとも呼ばれる)、および財務的成果分析からの調査・結果にも着目しつつ、それらについて文献調査をも併せておこなった。それらの調査結果は、薄井彰(青山学院大学教授;平成12年3月まで)編著『M&A21世紀第2巻バリュー経営のM&A投資』(中央経済社)第5章「ダイベストメントと企業価値創造」にまとめた。企業ダイベストメントについて、単にサンプル数を増やしたのみならず、さまざまにグルーピングを行ってさらなる分析を試みた。つまり、ダイベスト事象をとくに「部分売却(セル・オフ)」に限定した上で、金額公表・非公表のケースや、部分売却側企業と部分買収側企業の両方の株主への影響を調べてみた。その結果、昨年度までに見た結果とほぼ同じく、米国における調査結果とは平均的に見て異なっており、部分売却企業についてはともかく、部分買収企業の株主に対しては、必ずしもプラスの効果が発生していなかったことが判明した。他方、個々のケースでみると、米国の調査結果とは全く逆の(つまり、売却側と買収側の双方の株主にマイナスの効果が発生したという)ケースも見られたのである。企業リストラクチャリングとしての“divestment"ないし“dives-titure"(企業の部分売却)の成果、とりわけ株式市場における評価の測定を試みた。米国およびドイツ連邦共和国での、それと同種のテーマに関する先駆的な調査研究を渉猟・吟味した上で、我が国上場企業から約60社のサンプル・データを分析し、「企業ダイベストメントは株主の富に対してプラスの影響ありか否か」を検証した。そのパイロット調査によれば統計的に有意な結果は得られなかったが)、概ねにおいて、株主の富にプラスの効果が生じていることが判明した。その調査結果は、1998年10月に東洋大学で開催された、日本経営財務研究学会第22回全国大会で(報告テーマは「企業ダイベストメントと株式市場の反応」を)発表し、今後の研究の展開にあたって幾つかの貴重な示唆・指摘を得ることができた。引き続き、そこで得た示唆を参考にしつつ、評価モデルの再検討ならびにサンプル・データの再収集を経て、(「企業リストラクチャリングとM&A」というタイトルで予定の)出版物の中でその調査結果を公表する準備を、目下進めているところである。次年度以降は、企業が撤退する過程で代替的な選択を迫られる可能性がある“被買収′′ないし“被救済合併′′、さらには、“会社整理"・“会社再建"に至るプロセスの調査研究へと、方向転換を図っている。その分析にあたっては、多変量解析法とくに判別分析・ロジット分析といった統計手法の応用を目論んでいる。今年度は、研究計画に従って、昨年度までにほぼ収集し終えていた「企業ダイベストメント」のデータをもとに、とくに企業の「部分売却」がわが国資本市場に及ぼした影響を実証調査してみた。その調査結果の一部は、日本経済財務研究学会全国大会(於東洋大)にて昨年度秋に口頭報告したものに、データを加除し、かつ大幅に修正などを加えたうえで、「企業リストラクチャリングとM&A」(村松司叙と共著:同文舘発行)第4章に掲載した;わが国企業に典型的に見られるタイプのダイベストメントの形態として部分売却に焦点を絞って、そのニュース公表が資本市場に及ぼす影響を調べた。米国における同種テーマでの研究を数種吟味したのち、そのうちとくに1984年に発表された、J.D.Rosenfeldらの調査と出来るだけ比較可能な調査を試みた。わが国上場会社60社をサンプルとして、1991年10月から1996年12月までに実施された企業ダイベストメント(部分売却)のニュースが公表される前後の株式の異常収益率で測定した(いわゆる「イベント・スタデイ」の方式)結果によれば、わが国においても、米国においてほどに鮮明ではないが、そのニュース公表によつて、株式の富に対してプラスの効果が発生していることが判明した。すなわち、企業のダイベストメントといったイベントは、資本市場ではグッドニュースとして受け止められているという結論に近づいたが、ただし、その調査結果は必ずしもダイベストメント・ニュース公表のどの時点においても、統計的に有意な結果とは言えなかった。

つまり、ダイベスト事象をとくに「部分売却(セル・オフ)」に限定した上で、金額公表・非公表のケースや、部分売却側企業と部分買収側企業の両方の株主への影響を調べてみた。その結果、昨年度までに見た結果とほぼ同じく、米国における調査結果とは平均的に見て異なっており、部分売却企業についてはともかく、部分買収企業の株主に対しては、必ずしもプラスの効果が発生していなかったことが判明した。他方、個々のケースでみると、米国の調査結果とは全く逆の(つまり、売却側と買収側の双方の株主にマイナスの効果が発生したという)ケースも見られたのである。
乱流素過程の新しいモデルの提唱と検証

平成5年度の研究では既存の実験データ及びシミュレーション結果を用い、主に一点完結モデルである2方程式乱流モデルでの2・3の要素についての検証を行ったが、平成6年度はその結果に基にすると伴に、独自のLESシミュレーション計算も行い、モデリングの素過程に導入出来る新しいモデルの構築、提案を行う事に重点を置いた。対象とする流れは、相似則で表わせ難い、また普遍的モデルの適応が困難とされている非平衡せん断流、発達の急なせん断流れに注目した。主な進展状況は1.平成5年度の研究では既存のシミュレーションデータを用い、一点完結モデルに必要で非平衡せん断流で重要になる拡散項に注目し、非局所モデルの詳細検討を行ったが、引き続きそれを一般化し、乱流モデルの他の項にもその概念を適用した。2.LES計算プログラムを完成させ、2・3のケースで実行した。モデル構築に直接重要になる流れについては予備的ではあるが結果が得られた。3.これらの検証およびシミュレーション結果を基に、既存のモデルに導入すべき改良点の検討を行った。非局所性と間欠性に重点を置いたが、非局所性については導入法を積分表示によるものと楕円型方程式によるものとの検討を行った。間欠性の導入は具体的な方法を2・3試みたが適当は方法はまだ検討中である。
統語処理と音韻処理を統合する発話生成文法の研究

コンピュータ言語学および形式文法の立場から、文の意味から音声発話にいたるまでの意味論、統語論、形態論、音韻論の各部門の相互関係を明確にモデル化することを目的として、主としてそれが逐次的な文処理とどのように関係するかという問題を取り上げて考察した。研究を進めるにつれ、脳波計測(事象関連電位)および機能的磁気イメージング法(fMRI)を用いた、いわゆる非侵襲的手段による文処理時の脳活動の観測およびその過程のダイナミック統語理論(Dynamic Syntax)による文処理のモデル化が有効であることが判明したので、これを中心として研究を行った。本研究の主な成果として3点を挙げることが出来る。第一に、日本語が入力順、逐次的に、しかも後続の語を予想しながら処理されているという仮説を確かめるためにfMRIを用いて能動文と受動文の処理を比較した。その結果、受動文の処理には能動文に比べてより多くの脳の負荷がかかっていることが分かった。これは受動文の文末においてそれが裏切られるまでは文は能動文であるとの予測をして処理が行われるからであると考えられ、仮説が確かめられたことになる。二つには、事象関連電位の観察を通じて、複雑な文の処理においては逐次的に作業記憶の負荷が高まるとの仮説を確認した。最後に、同じく逐次的処理に関連して、英語等の言語において一致規則を満たさない文について観察される事象関連電位の観測を日本語の主語・述語間で意味の逸脱した文について試み、この種の日本語の文では問題の事象関連電位が観測されないというこれまでの通説を確認した。また、ダイナミック統語理論にもとづいてコンピュータ上に逐次的な文処理システムをインプリメントして脳における発話処理をシミュレートして、理論の有効性を確かめた。コンピュータ言語学および形式文法の立場から、文の意味から音声発話にいたるまでの意味論・統語論・形態論・統語論の各部門の相互関係をモデル化した。吉本は発話生成文法における各部門の相互関係、特にそれらの間のインタフェースの効率化についての基本的な検討を行い、また基礎的な文法の設計と辞書のプロトタイプを開発した。藤波は文のプロソディーを正しく与えるための音韻規則および辞書の音韻情報についての検討を行った。その成果を利用して、文の音韻情報から音声発話を出力する音声合成システムのプロトタイプの開発を行った。森は過去の形式意味論の成果の発話生成文法の意味部門への応用について検討した。特に、焦点情報が各部門間のインタフェースを通じて伝播・処理される過程を研究した。開発した音声合成システムのプロトタイプを藤波のホームページで公開した。吉本はこれまでの日本語の逐次的文分析処理の研究を承け、藤波とともに複雑な構文を持つ文の処理にともなう作業記憶の負荷を事象関連電位(脳波)にもとづいて計測し、記憶の負荷を考慮した文処理モデルを提案した。本年8月の日本認知科学会大会で成果を発表する予定である。また、そのような文処理モデルを形式化し、文処理システムとしてインプリメントするための記述手段として、ロンドン大学のKempsonらが開発したDynamic Syntaxを採用することにし、森とともに同理論を日本語処理に応用する際の問題点について検討を行った。藤波は上記の研究を吉本とともに行った。この他、従来のモデル意味論にもとづく言語の意味の研究が人間の総体的な意味伝達活動の一部しかカバーできていないという反省にもとづき、身体の動作や感覚の表現の取扱いについて検討した。その一環として身体動作の解析手法や身体動作の測定装置を開発した。森は上記のDynamic Syntaxに関する検討を吉本とともに行うとともに、狭義の統辞論に限定せず、一般に文脈・認知的情報を含む文の意味を逐次的に処理するためのメカニズムについて考察を進めた。吉本は藤波とともに複雑な構文を持つ文の処理にともなう作業記憶の負荷を事象

関連電位(脳波)にもとづいて計測し、記憶の負荷を考慮した文処理モデルについての考察を進めた。昨年7月の日本認知科学会大会で成果を発表した。また、そのような文処理モデルを形式化し、文処理システムとしてインプリメントするための記述手段として、ロンドン大学のKempsonらが開発したDynamic Syntaxを採用することにし、森とともに同理論を日本語処理に応用する際の具体的問題点にっいて検討を行った。その成果は今年中に開かれる国際学会に投稿済みである。藤波は上記の研究を吉本とともに行った。この他、従来のモデル意味論にもとづく言語の意味の研突が人間の総体的な意味伝達活動の一部しかカバーできていないという反省にもとづき、身体の動作や感覚の表現の取扱いについて検討した。その一環として身体動作の解析手法や身体動作の測定装置を開発した。森は上記のDynamic Syntaxに関する検討を吉本とともに行うとともに、狭義の統辞論に限定せず、一般に文脈・認知的情報を含む文の意味を逐次的に処理するためのメカニズムについて考察を進めた。