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ゆらぐ分化誘導情報に対する幹細胞の応答特性

さらに、未分化マーカーであるNanogの発現量は、分化培地中でも数日のあいだはその平均が顕著に減少することはないが、発現量のばらつきが大きくなることを観察している。また、その結果生じる平均から大きく外れた高いNanog発現量をもつ細胞は、死ぬ確率が高くなることを明らかにした。この結果は、通常の集団計測で得られる平均Nanog発現量の時間変化の結果の解釈に再考を求めるものであり、平均発現量の変化は、細胞の応答だけでなく、発現量依存的に生じる細胞死の影響を反映したものと考えられる。平成24年度の研究では、前年度までに開発した1細胞計測技術を用いて、マウスES細胞の挙動を未分化維持環境、および分化誘導環境で計測した。その結果、分化誘導環境に置かれたES細胞は、その多く(40%程度)が分化誘導直後から48時間以内に死ぬことが分かった。この実験で用いたES細胞は、未分化状態維持に重要なNanogのプロモーター下流からGFPを発現し、そのプロモーター活性を1細胞レベルで見積もることができる。集団レベルの計測では、分化誘導後にGFPの発現量が低下することが観察されている。一細胞計測のタイムラプス画像からGFP発現量と細胞の生死の相関を調べたところ、GFP発現量が高い(すなわちNanogプロモーターの活性が高い)細胞ほど死ぬ確率が高いことが分かった。このことから、集団計測で観察される分化誘導時のNanogプロモーターの活性低下は、必ずしも発現抑制応答で説明されるものではなく、Nanog活性に依存した適応度差をもつヘテロな細胞群の平均の変化である可能性が示唆された。さらにES細胞の適応度差が細胞系列に依存しているか調べるため、1細胞系統樹を用いてエピジェネティックな相関を定量的に調べる新たな定量解析手法を開発した。この手法をバクテリアの1細胞系統樹のデータに応用し、抗生物質投与に対する細胞の生死に関してエピジェネティックな要因の存在を示すことに成功した(Wakamoto, et al. (2013) Science)。この手法をES細胞のデータに適用したところ、ES細胞の分化誘導環境への応答時でも、生死に系列依存性があることを見出した。これらの結果は、幹細胞の分化応答の理解には、発現やシグナルネットワークの応答だけでなく、個々の細胞の状態差とそれに依存した適応度差の関係、各細胞の履歴などを明らかにする必要があることを示唆しており、重要な結果だと考えられる。当初の予定通り、実際に計測に使用可能なES細胞用の1細胞計測システムができあがっており、それを用いて、分化誘導培地への応答を1細胞レベルで計測する実験を進められている。与える分化誘導条件は、まだステップ上の変化に限られているが、今後いくつかのパターンでの応答を計測することを計画している。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は当初の予定通り、これまでに作製した1細胞計測システムを用いて、いくつかの分化誘導条件下でのES細胞の応答を1細胞レベルで計測する実験を続け、ES細胞の分化応答様式を同定することを目指す。
細胞死抑制因子ヒューマニンの機序解析と誘導体のアルツハイマー病治療応用への検討

アルツハイマー病(ア病)は脳の萎縮をもたらす進行性の神経細胞の変性脱落であることから、神経細胞死を阻止できれば、他の治療法を併せてより有効なア病治療の実現が期待できる。申請者のグループはア病の神経細胞死を抑制する新規ペプチド因子ヒューマニン(Humanin:HN、配列MAPRGFSCLLLLTSEIDLPVKRRA)を発見した(PNAS2001)。HNは分泌性ペプチドで、その合成ペプチドを培養神経細胞の培地に加えるだけでアミロイドベータ(Aβ)などのア病関連侵害因子による細胞死を抑制する。また、HNは特定のアミノ酸置換によってpMレベルまで活性が上昇し(JNC 2003)、そのin vitro実験での高い神経細胞死抑制効果から合成ペプチドそのものが有効な治療薬となることが期待できる。さらに、高活性型誘導体S14G-HNはAβペプチドによるマウスの記憶障害を改善する(JNR 2005)。本研究では、HNの作用機序解析の一環として、HNとその高活性型誘導体S14G-HNの分子構造をcircular dichroism(CD)法により解析した。その結果、HN、S14G-HNはPBS中では類似しているものの明確に異なる構造を取り、その構造はペプチドの濃度と温度依存的に変化すること、その構造変化はペプチド分子同士の結合が関係することを明らかにした(JPepSci 2006)。加えて、Abの細胞毒性をfemtomolerのレベルで抑制するペプチド因子ADNFとHNGとの構造を比較し、それらの活性と構造の関連性を検討した(論文投稿中)。また、HNによる細胞内シグナルについては、STAT3が活性化されること、HN受容体であるFPRL1を介してERKが活性化されることを明らかにした。さらに、国内外からのHNに関する発表と我々の研究成果を総括する総論を発表した(Frontiers in Alzheimer's disease Research 2006)。申請者のグループはア病の神経細胞死を抑制する新規ペプチド因子ヒューマニン(Humanin : HN、配列MAPRGFSCLLLLTSEIDLPVKRRA)を発見した(PNAS2001)。また、HNは特定のアミノ酸置換によってpMレベルまで活性が上昇し(JNC2003)、そのin vitro実験での高い神経細胞死抑制効果から合成ペプチドそのものが有効な治療薬となることが期待できる。本研究では、HNの作用機序解析の一環として、HNとその高活性型誘導体S14G-HNの分子構造をcircular dichroism (CD)法により解析した。その結果、HN、S14G-HNはPBS中では類似しているものの明確に異なる構造を取り、その構造はペプチドの濃度と温度依存的に変化すること、その構造変化はペプチド分子同士の結合が関係することを明らかにした。この結果は現在投稿中である。また、HNの刺激による細胞内シグナル分子の活性化にSTAT3が介在することを発表するとともに、その下流の遺伝子発現変化について、マイクロアレイによる検討を実施し、変化の認められた遺伝子についてreal time PCR等の方法により詳細な解析を行っている。

加えて、HNについては国内外の他の研究機関からも次々と論文が発表されており、それらと我々の研究成果を総括した総論を発表した(Current Neuropharmacology, in press)。アルツハイマー病(ア病)は脳の萎縮をもたらす進行性の神経細胞の変性脱落であることから、神経細胞死を阻止できれば、他の治療法を併せてより有効なア病治療の実現が期待できる。申請者のグループはア病の神経細胞死を抑制する新規ペプチド因子ヒューマニン(Humanin : HN、配列MAPRGFSCLLLLTSEIDLPVKRRA)を発見した(PNAS2001)。HNは分泌性ペプチドで、その合成ペプチドを培養神経細胞の培地に加えるだけでアミロイドベータ(Aβ)などのア病関連侵害因子による細胞死を抑制する。また、HNは特定のアミノ酸置換によってpMレベルまで活性が上昇し(JNC2003)、そのin vitro実験での高い神経細胞死抑制効果から合成ペプチドそのものが有効な治療薬となることが期待できる。さらに、高活性型誘導体S14G-HNはAβペプチドによるマウスの記憶障害を改善する(JNR 2005)。本研究では、HNの作用機序解析の一環として、HNとその高活性型誘導体S14G-HNの分子構造をcircular dichroism (CD)法により解析した。その結果、HN、S14G-HNはPBS中では類似しているものの明確に異なる構造を取り、その構造はペプチドの濃度と温度依存的に変化すること、その構造変化はペプチド分子同士の結合が関係することを明らかにした(JPepSci 2006)。加えて、Abの細胞毒性をfemtomolerのレベルで抑制するペプチド因子ADNFとHNGとの構造を比較し、それらの活性と構造の関連性を検討した(論文投稿中)。また、HNによる細胞内シグナルについては、STAT3が活性化されること、HN受容体であるFPRL1を介してERKが活性化されることを明らかにした。さらに、国内外からのHNに関する発表と我々の研究成果を総括する総論を発表した(Frontiers in Alzheimer's disease Research 2006)。
仏教・ヒンドゥー教の東南アジア伝播と王権思想-叙事詩と法典の受容と変容を中心に-

東南アジア(特にタイとインドネシア)へのインド系宗教の伝播につき文献収集し諸遺跡を実地調査した。特に東ジャワの大規模遺跡と王権・墓廟との関係で新知見を得た。現代東南アジアにおけるインド系宗教と王権との関わりにつき、王制を維持するタイで現存バラモン儀礼を調査し統治との関係を考究した。タイ版ラーマーヤナ劇の伝統維持についても王国を挙げての保護の様子を取材した。司祭養成の現状を調べるため南インドを実地調査し大きな示唆を得た。東南アジアにおけるインド古典文化の伝播・影響・受容と変容などにつき、文献により研究するとともに、遺跡や民俗芸能などの現地調査を用いて解明する。その場合、インド系叙事詩と法典類に焦点を当て、王権との関わりの観点から究明に努める。昨年度は、東南アジア諸王朝における仏教・ヒンドゥー教の導入の経緯と推移を明らかにし、それらを政治史的観点から比較・綜合して問題点を析出する作業を行った。東南アジア諸王朝の権力基盤の確立に伴う外来のインド的諸要素について検証するための予備段階と位置づけ、基本資料を収集した。収集には、資料がよく整備されているシンガポール国立図書館などが至便で、効率的に資料収集が図られた。数年来、東南アジア多民族社会におけるインド系宗教の展開と意義について、華人に伝わる九皇大帝の慶典を調査し続けているが、昨年度はマレーシア・ペナンの最古の斗母宮(香港巷斗母宮)とその九皇爺崇拝の事例を取り上げ、開始から数日間の儀礼シクエンスを映像に収めるとともに、関連の文献資料や研究論文を集めることができた。その様子は英文の中国語の地元日刊紙複数に取り上げられ、所属部局のホームページでも取り上げられている。一昨年度にシンガポールで取材した后港九皇爺崇拝にっいては、日本宗教学会で研究発表するとともに、『宗教研究』で要旨を掲載した。(研究論文の形では2006年3月発行の『東方』第21号に掲載済である。)また、これらを含むインド系宗教の研究は、監修『インド(世界の国ぐに22)』の形でも活かされ、一般の読者に成果が公開されている。昨夏に南インドで行ったフィールド調査の結果は、学術雑誌『東方』第22号に掲載された。近現代の南インドからの人々の海外への拡大について、ヒンドゥー司祭の世界進出の問題を軸に調査し、纏めたものである。平成19年度の目標としてかかげた、東南アジア諸王朝の権力基盤の確立に伴う外来のインド的諸要素について検証の問題を、現地調査をもとに進捗させた。同時に、当該年度の研究目的の二つ目として掲げた東南アジアへの伝播と浸透に伴うインド的文化要素の変容の問題についての考察を進展させた。具体的には、インドネシアの東ジャワ州・ブロモ山中に暮らすヒンドゥー系の部族民トゥングル人によるヒンドゥー教儀礼Upacara Kasado(カソド儀礼)を9月の満月の日(カソド月)に現地で調査し、映像に収め得たことは収穫であった。これまで日本人研究者による研究がほとんど無かっただけに、重要な意義のあることと考える。儀礼の詳細については、報告を纏め学術雑誌『東方』へ寄稿を準備中である。また前年度に積み残していた道教祭祀(九皇勝會)を、10月にペナンのジョージタウンで参与観察及び現地調査し、東南アジアに伝播・維持されている道教系の儀礼とインド系の儀礼の異同を確認し得た。ジャワおよびマレーでの調査については、中継地点であるシンガポールに立ち寄り、シンガポール国立図書館の所蔵資料を用いて下調べを行い、書誌的に有効な情報を得ることができた。東北大学においては、インドネシアやマレーシアの文化理解に必須なムラユ語の習得に努め、ネイティヴ・スピーカー(農学研究科博士課程の留学生)から定期的(原則として週1回)に言語の手ほどきを受け、研究の深化に必要な言語的な知識を得ることができた。平成20年度には、文献による研究を進めつつ、ヴェトナム(ホーチミンシテイー)、タイ(首都バンコク、南部ナコン・シー・タンマラート)、およびシンガポールにおいて、東南アジアへ伝播したヒンドゥー教・仏教についての現地調査、資料収集、研究活動を行い、それに基づき、文化人類学者の協力のもと、論文「現代タイにおける伝統舞台劇『ラーマキエン』と文化行政-バンコクとナコーン・シー・タンマラートの文化省教育機関での調査をもとに-」等を著している。また東南アジアに伝わるインド的宗教に関しては、単著『ヨーガの思想』を公表し得た。一般向けも兼ねており、研究の成果を市民に還元するという意味から意義があったと思う。日本宗教学会では前年度に行ったフィリピンでの調査に基づく発表を行い、学会誌に「発表要旨」として当座の成果を公開した。ヴェトナム・ホーチミンでの調査は、タミル系ナガラッタール・カーストのヒンドゥー寺院についてのものであるが、さらに研究を続け、実体的成果を得た上で、近日中に成果を公開したいと考えている。

法典にかかわる問題についても、前掲「現代タイにおける伝統舞台劇『ラーマキエン』と文化行政-バンコクとナコーン・シー・タンマラートの文化省教育機関での調査をもとに」の中で間接的に論及しているが、より纏まったかたちでの考察と成果公開を記している。本年度は本研究計画の最終年度として、アジアの歴史社会におけるインド的宗教の性格と機能について、インド系叙事詩のもつ役割の問題にも着眼しつつ調査研究を行うとともに、包括的な考察を行った。東南アジアでは、まずシンガポールのドラウパディー関連の女神祭祀について信者に面接取材を行い、「マハーバーラタ」の物語を再現する形で儀礼シクエンスが組まれている事実を参加者の意識のなかに確認するとともに、その儀礼シクエンスの詳細を詳しく纏め、また信者の儀礼への参加の動機等について取材した。この過程で、儀礼全体の「南インデド的性格」についても示唆を得た。儀礼の進行については、すでに大量の写真とヴィデオに収めてあるので、映像、聴き取り、文献の3者を併せた総合的な研究を近い将来公表すべく準備を進めつつある。また、シンガポールにおける諸民族の融和に対してインド系宗教が果たしている役割について、寺院祭祀の問題にも触れつつ論じ、2編の論文として発表している。東南アジアにおいては、さらにインドネシアの東ジャワ州モジョコルト市周辺のヒンドゥー遺跡・仏教遺跡について数次にわたって現地調査を行った。とくにモジョコルト市に近いトゥウォウラン遺跡を2度訪れ、遺跡の分布と歴史的前後関係を文献によって確認し、また写真等に収め、関連の映像資料も収集し得た。これら一連の調査研究により知り得た成果は、その問題をも射程に含む単著などのかたちでも社会に還元されている。
液状食品用簡易溝型流路粘性測定器による迅速粘性評価システムの構築

溝型の流路をもつ測定器を簡易型粘度計に展開するために測定器におけるニュートン性および非ニュートン性の試験液の流れを実験的に解析した.本測定器による非ニュートン性液状食品の粘性評価について得られた知見をまとめると次のようになる・測定器における流れを層流として, 1s^<-1>以下のオーダーの剪断速度を測定できる.・測定器における流れは摩擦係数とレイノルズ数の関係として整理され,その実験的関係は,液状食品の,物理的意味が明確な粘度を評価するのに有効である.・容易な操作での本簡易型粘度計の使用法として特定の流動長さに対する経過時間の測定が推奨される.溝型の流路をもつ測定器を簡易型粘度計に展開するために測定器におけるニュートン性および非ニュートン性の試験液の流れを実験的に解析した.本測定器による非ニュートン性液状食品の粘性評価について得られた知見をまとめると次のようになる・測定器における流れを層流として, 1s^<-1>以下のオーダーの剪断速度を測定できる.・測定器における流れは摩擦係数とレイノルズ数の関係として整理され,その実験的関係は,液状食品の,物理的意味が明確な粘度を評価するのに有効である.・容易な操作での本簡易型粘度計の使用法として特定の流動長さに対する経過時間の測定が推奨される.本研究では,液状食品の品質管理における重要な項目である非ニュートン粘性を評価するための,構造が簡単で,取扱いが容易な簡易型測定器の開発とそれによる合理的,汎用的な評価システムの構築を目的とした.供試する液(試料)を流動させたときに生じる応力を評価する粘性測定器の概念として,流動の推進力に重力の作用を可変的に用いることを念頭におき,測定器における流動場を溝型の流路に設定した.まず溝型流路における,流動の進行とともに変化する非定常な液流れを理論的に解析し,流れの速度の分布に基づき,液に生じる代表的な勇断速度を定義した.次にアクリル樹脂製溝型流路測定器を試作し,実験的な検討を行った.ニュートン性および非ニュートン性の模擬液,グアーガムを主成分とする多糖類製剤で増粘した液状食品を試料として,それらが測定器内を流れる模様を2方向からビデオカメラで連続的に撮影した.分割した時系列画像の解析から,液の流れを特徴付ける表面高さと流動距離を時間の関数として決定し,併せて測定器内の代表位置における速度を算出した.これらの長さと速度を用いて定義した摩擦係数すなわち,無次元で表した応力とレイノルズ数は反比例関係にあり,測定器内の流れは,主に粘性が支配的な層流様式であることが示された.また,そのときに形成する勇断速度は約0.1-10 s^-1の範囲にあり,本測定器はそのような勇断速度範囲での粘性測定に利用できることが確かめられた.本研究では,液状食品の品質管理における重要な項目である非ニュートン粘性を評価するための,構造が簡単で,取扱いが容易な簡易型粘度計の開発とそれによる合理的,汎用的な評価システムの構築を目的とした.供試する液(試料)を流動させたときに生じる応力を評価する粘度計の概念として,流動の推進力に重力の作用を可変的に用いることを念頭におき,測定器における流動場を溝型の流路に設定した.ニュートン性(グリセリン,水飴水溶液)および非ニュートン性(キサンタンガム水溶液)の試験液を用いて,それらがアクリル樹脂製溝型流路測定器内を流れる模様を2方向からビデオカメラで連続的に撮影した.分割した時系列画像の解析から,液の流れを特徴付ける後壁高さと流動長さを時間の関数として決定し,併せて流動先端位置での速度を算出した.これらの長さと速度を用いて定義した摩擦係数すなわち,無次元で表した応力とレイノルズ数は反比例関係にあり,測定器内の流れは,主に粘性が支配的な層流様式であることが示された.また,そのときに形成する剪断速度は1s^<-1>以下のオーダーであり,本測定器はそのような剪断速度範囲での粘性測定に利用できることが確かめられた.試験液について得られた実験的関係に基づき,液状食品のモデル液(澱粉で増粘したトマトピューレ)の粘性を評価した.溝型流路粘性測定器すなわち本簡易型粘度計による測定値は既往のコーンプレート型粘度計による値と良好に一致し,本簡易型粘度計では,物理的意味が明確な粘度を満足できる程度の精度で評価できることが示された.
シロア糖脂質(ガングリオシド)及び有機合成類似体による制癌の試み:抗白血病作用の特異的分子機構の解析

(1)顆粒球系分化誘導剤レチノイン酸(RA)耐性変異株RA^r-HL-60は親株に比べ、著明な総ガングリオシド量の低下、特にネオラクト系ガングリオシド分子種が凡そ1/6に減少していた。親株をRA処理すると顆粒球系分化と共にネオラクト系分子種が有意に増加するが、耐性株では未分化細胞のままで分化現象は起らず、ガングリオシド・パターンも全く変化しなかった。耐性株にガングリオシドの前駆体の中性糖脂質の集積は認められず、寧ろ親株に比べやや減少していることから、耐性株のガングリオシド量の著減はシアル酸転移酵素の活性低下のみに基づくものではなく、スフィンゴ糖脂質全体の合成能力の低下によるものと考えられる。また親株細胞と同様に、外来性ネオラクト系ガングリオシド分子種の存在下に、容量(至適濃度は1.0μM)及び時間経過に依存して増殖が抑制され、顆粒球系成熟細胞へ分化した。この事実はネオラクト系ガングリオシド合成がRAでの分化誘導に基本的に重要で、変異株ではこのステップが欠損しているために分化誘導されないのであり、外来性ガングリオシドによってこのステップがバイパスもしくはリプレイスされるために分化すると予想される。(2)ガングリオシド類縁体のシアロ糖化合物α-シアロコレステロールに骨髄性白血病HL-60細胞に対する増殖抑制能と分化誘導活性が見出された。光学異性体のβ-シアロコレステロールには分化誘導活性が殆ど認められなかったことから、この活性にはα異性体嗜好性があるものと考えられる。分子の立体構造と活性との相関は合成ガングリオシドGM3の単球系分化誘導活性におけるα体、β体において観察されたものと同一性がある。天然体ガングリオシド類に比較すると、α-シアロコレステロールの生物活性はやや低い。(3)精製ガングリオシドGM_3を[^3H]NaBH_4を使ってトリチウム標識し、HL-60細胞への結合、取込み、代謝を分析して、分化誘導に至るまでのシグナル伝達過程の解析を開始した。1)諸材料より従来からのカラムクロマト法と新しく改良した高速液体クロマト法を応用し,ガングリオ系及び長糖鎖ネオラクト系分子種を充分量精製した.完全有機合成のガングリオシドGM3,シアロパラグロボシド,非天然体シアロ糖化合物は協同研究者の協力を得て調製した.2)白血病細胞を化学誘導剤で単球マクロファージ系へ分化誘導すると,ガングリオシドGM3が著増,一方これを外来性に骨髄単球系白血病細胞(株)に賦与すると,増殖抑制と単球マクロファージ系分化誘導が観察される.この発見の類推から,顆粒球系分化で有意に増加するネオラクト系ガングリオシド分子種混合物を浮遊培養,系に添加すると,白血病細胞の増殖抑制と同時に顆粒球系分化が観察された.ガングリオシド糖鎖構造が分化方向決定に基本的な役割を担っている可能性がある.このことは合成シアロ糖化合物のシアル酸結合部位の立体構造と分化誘導活性・分化方向との相関からも裏付けられる.3)シアロ糖化合物の化学構造は諸種クロマト,核磁気共鳴分析,質量分析等の機器分析及び最近発達した特異抗体を使う薄層クロマト免疫染色法で決定された.ガングリオシドと細胞膜との相互作用を解析するため蛍光色素及び放射性同位元素ラベルのガングリオシドの調製に成功した.

この研究の一環として蛋白性分化誘導因子及び遺伝子構造が解明された造血因子の分化誘導活性を解析した.4)マイクロマニピュレーターを設置,白血病性幹細胞に対する糖脂質分子の作用機作を解析できるクローン増殖実験系を設定し,合成シアロ糖化合物の中に天然体より分化誘導活性が高く且つ低毒性の物質を見出した.5)シアロ糖脂質パターンは血液細胞の分化マーカー,系統識別マーカーとなり得る.白血病細胞の増殖,分化の調節機構にフィードバック作用を持つ膜成分(リン脂質,脂肪酸)及び液性成分(インターロイキン1,コロニー刺激因子)の産出能に関する特性を明らかにした.
互助ネットワークの民俗社会学的研究

1.互助の類型化と近代及び現代社会の互助ネットワークの事例研究日本の互助行為はユイ(互酬的行為)、モヤイ(再分配的行為)、テツダイ(支援<援助>的行為)に大別され、この種の「助」行為を「公助」、「互(共)助」、「自助」と「公益」、「共益」、「私益」の関係から浮き彫りにした。また互助組織の形態(組、講)と近世及び近代の互助制度を分析した。さらに沖縄の本島や先島諸島、奄美、隠岐、佐渡、平戸諸島などの調査から「シマ社会」の互助ネットワークを明らかにした。なおアジアにも見られる互助慣行はベトナムなどで関連資料を収集したが、国際比較は今後の研究課題である。2.日本の「共益社会」の構造原理の抽出と現代ボランティア社会への提言現在日本はNPOの活動など「社会のボランティア化」が進行しているが、これは社会の基層に存続する互助行為の新たな現れと捉えることができる。伝統的な互助ネットワークの変容であるが、こうした互助行為の継承を通して共に利益を分かち合う「共益社会」を主張した。さらにそれはグローバルなレベルでの「共益社会」も示唆することができる。3.研究成果としての『互助社会論』(世界思想社、平成18年)の出版本研究の成果として『互助社会論-ユイ、モヤイ、テツダイの民俗社会学』を出版した。その目次は第1章「互助社会の原点」、第2章「互助行為の内容とシステム」、第3章「互助組織の種類と変動」、第4章「近世と近代の互助組織」、第5章「沖縄の互助社会」、第6章「本土島嶼の互助社会」、第7章「現代日本の互助社会」である。この他平成17年6月にハンガリーのブタペストでSASE (The Society for the Advancement of Socio-Economics)と平成18年7月に南アフリカのダーバンでISA (International Sociological Association)の両学会、さらに同年10月日本社会学会で互助ネットワークの報告をした。1.互助行為の類型化と互助組織の解明互助行為はユイ(互酬的行為)、モヤイ(再分配的行為)、テツダイ(支援的行為)の三つに大別される。ユイは田植えや屋普請で典型的に行われた。モヤイは目的別に見ると共有地(コモンズ)の管理や道普請など村仕事の「公務型モヤイ」、共に助け合う「共済型モヤイ」、困窮者救済の「救済型モヤイ」に大別され、また提供する対象から労働力の「労力モヤイ」、モノを出す「物品モヤイ」、カネの「金銭モヤイ」に分類できる。テツダイは冠婚葬祭での手伝いが代表的な行為である。村落の互助システムは村八分に示される制裁システムを伴うことで維持されてきた。互助行為は「組」と「講」を活動単位として組織化されてきたが、これを生活圏から「地域互助組織」と「近隣互助組織」として捉え、またその機能から「自治」、「生産」、「生活」、「教養」の各互助組織に分類できる。2.日本の村落社会における互助制度の歴史的系譜の探究互助慣行が現在も強く残る沖縄諸島、鹿児島県の奄美大島、徳之島、与論島などの「シマ社会」を調査した。

また村落で見られた互助慣行の事例として、青森県、秋田県、福島県、愛知県、滋賀県、愛媛県、広島県、島根県で郷土史(誌)の文献資料を収集し、その系譜について分析した。その中で特に会津藩や広島藩の「社倉」、福山藩の「義倉」、白川藩の「赤子養育制度」、また盛岡(南部)藩や八戸藩の「舫」、弘前(津軽)藩の「茂合」、さらに秋田藩の「感恩講」、小谷三志の社会奉仕活動、二宮尊徳や大原幽学の農村開発など、関連する近世の互助制度について調べた。これらは「五人組」など統制的な「強制互助組織」に基づく場合もあれば、自生的な「共生互助組織」も存在していた。この種の互助慣行は直接ではないが、その互助精神は現代社会に継承されているように思われる。1.互助行為と「公益」「共益」「私益」および「シマ社会の原理」との関係についてユイ(互酬的行為)、モヤイ(再分配的行為)、テツダイ(支援的行為)という互助行為は「共助」を中心に「公助」や「私(自)助」の領域と重なる三叉構造として捉えることができる。また互助行為がもたらす利益という点では、「公益」が強いと個人の利益が犠牲になり、逆に「私助」が強いと地域全体の利益が損なわれる。このため「共益」を軸にした両者のバランスが欠かせない。さらに島嶼地域の互助慣行の分析から、共有地(コモンズ)としての島、強い互助ネットワークと互助精神という特性を「シマ社会の原理」として規定した。2.現代日本社会の構造原理と互助社会のシステムについて「イエ集団」と「ムラ社会」の各原理に加えて「シマ社会の原理」から、島国日本の社会構造を捉えることできる。共感(同感)に基づく信頼ネットと協力ネットを基底にした構造を互助行為のシステムはもつが、日本的な社会特性としてそこに「甘え」の関係が入ると、他者への依存傾向が強まる。また近代化により互助意識が希薄になるとき、共有地(コモンズ)を互助ネットワークの結節点(資源)として捉えると、それは「公」と「私」領域に対して「共」領域として重要な意味をもつ。このような分析を通して現代互助社会の再生条件を、ヒト(互助精神)、モノ(共有資源)、カネ(共益経済)、組織(共生互助組織)、情報(生活の知恵)から整理することができる。3.日本とアジア諸国の互助社会の比較についてベトナムの現地調査では、かつての日本のムラ社会同様米を出し合って生活を支える「米講」のようなものがあり、相互扶助の慣行が自生的な社会秩序として存続してきた。1.現代日本の社会に生きる伝統的な相互扶助の解明日本社会の構造を「イエ集団」と「ムラ社会」に加え「シマ社会」の原理から明らかにし、近代化の過程で変容しながらもユイ(互酬的行為)やモヤイ(再分配的行為)、テツダイ(支援<援助>的行為)という伝統的な互助行為が現代のボランティア社会に互助精神として継承されている点を主張した。2.自生的な社会秩序と互助行為の社会的移出入について日本の伝統的な互助行為と類似の慣行がアジア近隣諸国にも見られることから、人間社会共通の自生的な社会秩序がそこにあると仮定した。そこには相互に影響し合う関係があり、個々の社会構造によって異なる位相も生まれていることが韓国やベトナムの現地調査から示唆された。これが互助行為の社会的移入と社会的移出の関係であるが、こうした点はまだ比較資料が十分ではなく今後の研究課題としたい。3.継続研究の成果のまとめこれまでの研究を「互助社会の原点」(互助行為と互助社会の基礎理論)、「互助行為の内容とシステム」、「互助組織の種類と変動」、「近世と近代の互助社会」、「沖縄の互助社会」、「本土島嶼の互助社会」、「現代日本の互助社会」としてまとめ、単著『互助社会論-ユイ、モヤイ、テッダイの民俗社会学』にまとめることができた。
小型極低温冷凍機用作業物質としての希土類金属間化合物材料の開発と応用

1希土類金属化合物ErAg、HoAu_2、ErAu_2、Er_2Auについて帯磁率の温度変化を測定した。HoAu_2、Er_2Auでは、以前には報告されていない異常が観測された。この異常はこれらの化合物における新しい磁気秩序-秩序相転移の存在を示唆している。2比熱をEr_2Auを除く上記の化合物について温度2Kから30Kまで測定した。ErAg:ネール温度(T_N)直下に、帯磁率測定では認められなかった異常比熱が観測された。T_Nにおける比熱の極大値は約20J・K^<-1>・mol^<-3>(0.7J・K^<-1>・cm^<-3>)と得られた。HoAu_2:上述の新しく観測された帯磁率異常を示す温度においてその異常比熱が観測された。T_Nでの比熱の極大値は、約10J・K^<-1>・mol^<-1>(0.27J・K^<-1>・cm^<-1>)と得られた。ErAu_2:T_Nにおける比熱の極大値は13J・K^<-1>・mol^<-1>(0.36J・K^<-1>・cm^<-1>)と得られた。Er_2Au:比熱は測定されなかったが、荒い見積もりによると、T_Nにおける比熱の飛びは、ErAgのT_Nにおけるそれの約1.5倍の値を取ることが期待できる。3化合物ErAg、HoAu_2、ErAu_2について、10K以下の単位体積当たりの比熱が冷凍機作業物質としてのHeガスのそれを凌駕するものを見出すことは出来なかった。しかし、これらの化合物の10K以下における比熱は、一般的に蓄冷材として使用されている鉛のそれより大きい値を示すことが知られた(ErAgでは約17K以下)。したがって、冷凍作業中のHeガスの熱を、10K以下ではこれらの化合物に主に放熱させ、10K以上では鉛に受け持たせるようなこれらの化合物と鉛との複合材を作り、蓄冷材として使用するのが望ましいと思われる。Er_2Auについては、Heガスの8K付近における比熱の極大値の1/2以上の比熱の飛びが、ほぼ同一温度領域(T_N=6.2K)において期待できる。1磁気秩序-秩序一次転移を示す希土類金属間化合物RM、RM_2(R:Tb、Dy、Ho、Er、Tm;M:Cu、Ag、Au)を作成し、x線回折、磁性測定により所定の化合物が出来ていることを確認した。2構造相転移を示す(Ce-La)Ag、Ce(Ag-In)を作成し、同じくx線回折、磁性測定により所定の化合物が出来ていることを確認した。3また、多層化複合材料の作成条件を検討中である。4高速度真空排気装置(アルバック真空理工):組立調整完了。5比熱測定クライオスタット(東理社):迅速かつ精密に比熱の測定を行うため、試料部を再設計し、改良を加えたものが、3月半ばに納入された。現在、鋭意組み立て調整中である。自動制御システム構築に必要なコンピューターなど:計測のためのインターフェイスの調整、およびプログラミングの作成はほぼ完了。比熱測定クライオスタットが納入されたので、直ちに高速度真空排気装置、自動制御システムにより、比熱測定装置を完成させ、来年度は上記化合物の比熱測定に着手する予定である。

しかし、これらの化合物の10K以下における比熱は、一般的に蓄冷材として使用されている鉛のそれより大きい値を示すことが知られた(ErAgでは約17K以下)。したがって、冷凍作業中のHeガスの熱を、10K以下ではこれらの化合物に主に放熱させ、10K以上では鉛に受け持たせるようなこれらの化合物と鉛との複合材を作り、蓄冷材として使用するのが望ましいと思われる。Er_2Auについては、Heガスの8K付近における比熱の極大値の1/2以上の比熱の飛びが、ほぼ同一温度領域(T_N=6.2K)において期待できる。1希土類金属間化合物RM, RM2 (R=TbTm ; M=Cu, Ag, Au)を作製し、X線回折、磁気測定により、所定の化合物が出来ていることを確かめた。2 (Ce-La) Ag, (Ce-Nd) Ag, Ce (Ag-In)は10K近くに磁気転移温度と立方晶から正方晶への結晶構造の転移を持つ。これらの物質を作製し、磁気測定を行なった。この擬二元合金化合物は組成比によって転移温度が異なるため傾斜機能を持たせた試料に適しているとの判断の基にゾーンメルト法での試料作製を試みている。3比熱装置を組立、コンピュータで自動測定を行なえるようにシステムを作り上げた。この間、試料セット部のアデンダの改良を行ない、補助ヒ-タで断熱条件に近づけ100Kまでの比熱の測定を可能にした。既存の液体ヘリュウム・クライオスッタトは容量の少ないこととガラス製であったため液体ヘリュウムの蒸発が早く自動測定には不都合なのでステンレス製クライオスタットを準備した。試料により異なるタイプのアデンダを準備する必要があるなど今後の経験により装置の改良が要求されるであろう。4銅の比熱を測定し標準の銅の比熱のデータが得られたので、ErAgの試料について比熱の測定を行なった。磁気転移温度ではΛ型の大きな比熱が観測され、低温部ではこれまでに報告されていない秩序-秩序相転移に対応する比熱の飛びを観測した。1)希土類金属間化合物RM、RM_2、R_2M(R=Tb-Er;M=Cu、Ag、Au)の試料は組成比の金属をアーク熔解後、真空中焼鈍して作成した。2)X線回折の結果、これらの試料の結晶構造は対応する金属間化合物について報告されているものと一致した。また、得られた格子常数もそれぞれ文献値とよい一致を示した。3)帯磁率の温度変化測定により、これら試料におけるネ-ル温度、磁気秩序-秩序相転移温度は対応する金属間化合物について報告されている値にほぼ一致していることが知られた。また、ErAg、Er_2Au試料では、これまで報告されていない帯磁率の異常が観測された。この異常は、これら金属間化合物における新たな磁気秩序-秩序相転移の存在を示すものと考えらる。4)上記のX線回折および磁気測定の結果から、所定の金属間化合物が得られていることが確認された。5)比熱測定装置を組み立て、コンピュータにより自動測定が行えるシステムを作りあげた。試料部のアデンダの改良を行い、補助ヒ-タにより断熱条件に近づけ、約100Kまでの比熱測定を可能ならしめた。また、試料により異なるタイプのアデンダを準備した。6)この装置を使用して、用意したこれらの金属間化合物試料について比熱を測定した。各々の試料のネ-ル温度において大きいλ型比熱、磁気構造相転移温度では比熱のとびが観測された。また、ErAg、Er_2Auではこれまで報告されていない磁気構造相転移と考えられる帯磁率の温度変化の異常を示したが、その対応する温度において比熱のとびが観測された。
火山体における雨水流出・地形発達の相互作用に関する比較水文学的研究

火山活動に伴う土砂災害は日本だけでなく、東南アジア、南北アメリカ諸国でも深刻な問題である。それは一般山地で生じる土砂災害と異なる大きい特徴を持っており、この研究の目的は火山地帯の土砂移動の特性を明らかにすることにある。インドネシアのメラピ山、日本の雲仙普賢岳、磐梯山等の調査結果を基礎とし、火山における雨水流出特性と地形発達状況を明らかにし、両者を相互作用として理解し、比較水文学的な手法で解析したものである。火山に伴う土砂災害は特徴の第一は大量の火山噴出物が急激に不安定な状態で山腹面に堆積するため、降雨の度に再々土石流が発生し、扇状地に大量に堆積することである。その大きい原因は地表面が火山噴出物で覆われるために地表面の浸透能が急激に減少し、それに伴って雨水流出量が増大すること、かつ不安定な火山噴出物は雨水流によって、容易に移動するため、短期間の間に大規模なガリが形成される。ガリ形成時までの土砂移動は極めて大きく、谷地形が発達する。火山噴出物で山腹面が被覆された後、ガリ形成時までの経過をそれぞれの火山で比較し、その類似性、特異性を明らかにした。火山活動に伴う土砂流出現象の複雑さは、その挙動を短期間に変動させる点にもある。上述のように、急激なガリ形成まで地形変動は著しいが、ガリ発達が進むに従い、雨水はガリ内に集中するようになり、総計としての土砂流出量は急激に減少していく。これは各火山に共通して見られる現象であり、火山活動停止後、数年で土砂流出は減少に転じることを明らかにした。本研究課題を進めるには、国内外の火山体の水収支・地形発達についての資料を収集し、綿密な解析を進める必要がある。雲仙普賢岳では度重なる火砕流の発生によって、膨大な量の不安定土砂が堆積し、今後の大規模な土石流の発生が憂慮されるが、地形発達的にみれば、雨水の流出特性の変化に伴うガリ発達として理解される。普賢岳上流部を中心として、空中写真の判読、オート3Dシステムによるデータ解析によって、火山活動活発化以来のガリ発生と発達経過を詳細に解析し、その特性を明らかにしている。また雨水流出特性の変化は広い範囲でまき散らされる火山灰の浸透特性による影響が大きいが、その特性を実験的に明らかにした。インドネシア国には活火山が多いが、再々火砕流を発生しているメラピ火山を対象とし、主として水文学的諸要素について解析している。その成果は降雨分布の時空間的特性、リモートセンシング技術の応用と土壌特性から解析した蒸発散量の推定などである。他の国内の例としては磐梯山を取り上げ、流出解析結果から、降雨量の直接流出成分の推定に成功している。火山地域における土砂災害・氾濫災害は、特に環太平洋圏の諸国で頻発し大きい問題になっている。火山地域での災害発生の原因である雨水流出・土砂変動に基づく地域発達の知見は乏しく、災害軽減策を検討する上で課題である。本研究は火山体特有の雨水流出機構・地形発達機構を総合的に説明しようとしている。日本の磐梯山、雲仙普賢岳、インドネシアメラピ火山、フィリッピンピナツボ火山等を事例として、火山体の雨水流出機構・地形発達機構の特質を明らかにしつつある。主な研究成果は以下のとおりである。1火山地域の特有の水文現象として、雨水の流出機構の中で、直接流出成分が非常に小さく、基底流出成分が大きいことが挙げられる。しかし火山活動中あるいは直後は火山噴出物の影響で、地表面の浸透能が急激に減少するため、地表面流が急増し、土石流等の激しい災害を引き起こす。また火山噴出物による浸透能の低下は意外に早く回復し、土砂流出は急速に減少することが明らかになった。2火山活動によって噴出した堆積物は山体及び扇状地の広い範囲に広がるが、それらの全てを不安定土砂量と考えることは過大評価である。

雨水による土砂流出は主としてガリが発達していく過程で生じ、地形変動は活火山特有の大規模ガリの発達で特徴付けられる。したがってガリ発達過程では土砂流出が激しいが、ガリ形成が進むに連れて流出土砂量は減少する。ただし、大地震によって噴出堆積物が大規模崩壊の原因になる可能性は残されている。火山活動に伴う土砂災害は日本だけでなく、東南アジア、南北アメリカ諸国でも深刻な問題である。それは一般山地で生じる土砂災害と異なる大きい特徴を持っており、この研究の目的は火山地帯の土砂移動の特性を明らかにすることにある。インドネシアのメラピ山、日本の雲仙普賢岳、磐梯山等の調査結果を基礎とし、火山における雨水流出特性と地形発達状況を明らかにし、両者を相互作用として理解し、比較水文学的な手法で解析したものである。火山に伴う土砂災害は特徴の第一は大量の火山噴出物が急激に不安定な状態で山腹面に堆積するため、降雨の度に再々土石流が発生し、扇状地に大量に堆積することである。その大きい原因は地表面が火山噴出物で覆われるために地表面の浸透能が急激に減少し、それに伴って雨水流出量が増大すること、かつ不安定な火山噴出物は雨水流によって、容易に移動するため、短期間の間に大規模なガリが形成される。ガリ形成時までの土砂移動は極めて大きく、谷地形が発達する。火山噴出物で山腹面が被覆された後、ガリ形成時までの経過をそれぞれの火山で比較し、その類似性、特異性を明らかにした。火山活動に伴う土砂流出現象の複雑さは、その挙動を短期間に変動させる点にもある。上述のように、急激なガリ形成まで地形変動は著しいが、ガリ発達が進むに従い、雨水はガリ内に集中するようになり、総計としての土砂流出量は急激に減少していく。これは各火山に共通して見られる現象であり、火山活動停止後、数年で土砂流出は減少に転じることを明らかにした。
ゲノム・エピゲノム解析による原発性アルドステロン症の術後寛解因子の評価

手術適応となったアルドステロン産生腫瘍(APA)44症例を対象にゲノムDNA,RNAを抽出した。ゲノムDNAを対象に体細胞変異を検索したところ、KCNJ5遺伝子変異は36症例(81.8%)、ATP1A1は2症例、ATP2B3は1症例、CACNA1Dは1症例を確認した。KCNJ5遺伝子変異の有無で臨床的特徴を比較したところ、KCNJ5遺伝子変異では女性が多く(P = 0.046)、若かった(P = 0.014)。また、副腎静脈サンプリングにおけるLR比が高値であること(P = 0.005)や、APA摘出後の高血圧寛解率の高さが明らかであった(P = 0.005)。KCNJ5遺伝子変異を有する症例には以上のように明らかな臨床的特徴が見いだされた。遺伝子発現についてはKCNJ5遺伝子変異APAに対し、既知の体細胞変異を認めないAPAではCYP11B1遺伝子の発現上昇が明らか(P=0.007)である一方、CYP11B2遺伝子に関しては、その他の体細胞変異APAで発現上昇が明らかであった(P=0.023)。さらに、これまで副腎腫瘍で遺伝子発現が確認され、ステロイド合成への関与も報告されている炎症関連遺伝子(NFKB1, TNFA)についても同様に解析を行った結果、これらの遺伝子はKCNJ5遺伝子変異を有するAPAで発現低下し、既知の体細胞変異がない場合は発現上昇する傾向を認めた。さらに、網羅的DNAメチル化解析を施行して、APAにおけるDNAメチル化状態の定量解析を行ったところ、APA全体において多様なメチル化パターンを示す中で、KCNJ5変異陽性例は均一なパターンを示した。KCNJ5変異陽性例APAの臨床的特徴、分子生物学的特徴を明らかにすることが出来た。
細菌のヒストン様因子による転写制御ネットワークがプラスミドと宿主に与える影響

宿主細菌がプラスミドを獲得すると、プラスミド上の遺伝子が染色体由来の因子の制御を受けると同時に、染色体上の遺伝子もプラスミド由来の因子の制御を受けることになる。この過程の鍵因子の一つが、プラスミドと染色体の両方にコードされる核様体タンパク質(ヒストン様因子)である。本研究では分解プラスミドpCAR1とその宿主であるPseudomonas putida KT2440株において、pCAR1にコードされるHUホモログとNdpAホモログが宿主のバイオフィルム形態に関与することを見出した。また、pCAR1と染色体にコードされるNdpAホモログがpCAR1保持に伴う宿主への負荷に関与する可能性を提示した。今年度は、NdpAホモログとHUホモログの機能解析の一環として、プラスミドpCAR1にコードされるPnd (NdpAホモログ)、Phu (HUホモログ)に焦点を当てた解析を行った。過去の研究において、Pseudomonas putida KT2440株がpCAR1を保持すると、元々マッシュルーム状だったバイオフィルムが繊維状に変化すること、pmrとpnd、pmrとphuの各二重破壊株ではさらに繊維状化したバイオフィルムが形成されることが明らかとなっていた。これらの現象を引き起こす遺伝子を探索するため、前年度までに、KT2440株、KT2440(pCAR1)株、上述の二重破壊株を用いたトランスクリプトーム解析を行ったところ、KT2440株染色体上のPP_2193がバイオフィルムの繊維状化に、PP_0308とPP_0309が繊維状態の亢進に関わることが示唆されていた。そこで今年度は、これら遺伝子の過剰発現株を作製してバイオフィルムを観察すると共に、トランスクリプトーム解析の裏付けをとるため、新たに調製したcDNAを用いて、KT2440株、KT2440(pCAR1)株、二重破壊株における各種遺伝子の転写量の確認を行った。その結果、PP_2193を過剰発現したKT2440株は繊維状のバイオフィルムを形成すること、PP_0308またはPP_0309を過剰発現したKT2440(pCAR1)株は繊維状態が亢進したバイオフィルムを形成することが確認された。また上述の3遺伝子を含む計7遺伝子について、新たに調製したcDNAで転写量の確認を行ったところ、過去のトランスクリプトーム解析と矛盾しない結果が得られた。以上の結果を論文にまとめて投稿し、Environmental Microbiology Reports誌に受理された。当初の計画ではKT2440株染色体にコードされるNdpAホモログ、HUホモログに焦点を当てて研究を進める予定だったが、前年度までの状況を鑑みて、今年度はpCAR1にコードされる各ホモログの機能解析に集中することにした。その結果、これまでのデータと合わせて論文を投稿するのに必要なデータを全て揃えることができ、pCAR1にコードされるPndとPhuの転写制御機構について知見を深めることが出来たため、研究計画の変更はあったものの、予想以上の収穫が得られたと判断した。本年度はPseudomonas putida KT2440株の染色体上に存在するNdpAホモログをコードする遺伝子(PP_0973)とプラスミドpCAR1上の同ホモログ(Pnd)をコードする遺伝子の破壊株を作製し、表現型解析を試みた。pCAR1保持・非保持株のPP_0973破壊株については目立った表現型は見られなかったが、KT2440(pCAR1)株においてPP_0973とpndを同時に破壊しようとすると、pCAR1由来のカルバゾール資化能が欠落しやすいことが判明した。カルバゾール資化能に関与する遺伝子群は相同組換えによって欠失することが過去に報告されているため、現在、pCAR1上のどの領域で相同組換えが起きたのか詳細に調べると共に、上記の二重破壊株で相同組換えの頻度が上昇した可能性を検討している。またChIP-Seq解析を行うため、PndとPP_0973産物それぞれについて抗体の作製を試みたが、両者のアミノ酸配列の相同性が86%と高いためか、特異的な抗体は得られなかった。現在、両者の間で保存性の低い領域を標的に、合成ペプチドを抗原として新たに抗体の作製を進めている。同時に、それでも特異的な抗体が得られなかった場合のことも考え、pndの遺伝子末端にヒスチジンタグ配列を挿入した株も作製した。良い抗体が得られなかった場合には、この株を用いてヒスチジンタグ抗体でChIP-Seq解析を進める予定である。同様の現象はHUホモログの解析を行う場合にも生じる可能性があるため、pCAR1上のHUホモログ(Phu)についても、phu遺伝子末端にヒスチジンタグ配列を挿入した株を作製した。本実験では遺伝子破壊株、ヒスチジンタグ挿入株のいずれについても、耐性遺伝子マーカーを最終的に抜く方法を採用したため、各株の作製に予想以上に時間がかかってしまい、また抗体の作製も難航したことから、当初の計画よりやや遅れてしまった。しかしPP_0973とpndの二重破壊株について表現型の変化が見られたのは良い傾向であり、来年度はこの表現型を深く掘り下げることでNdpAホモログの機能に迫りたいと考えている。

昨年度の研究から、Pseudomonas putida KT2440株の染色体上に存在するNdpAホモログ(NdpA)をコードする遺伝子と、プラスミドpCAR1上の同ホモログ(Pnd)をコードする遺伝子の二重破壊株では、pCAR1由来のカルバゾール資化能が欠落することが明らかとなった。そこで本年度はこの現象が起こるメカニズムの解明を目指して研究を行った。pCAR1上の7箇所の領域を対象にPCRを行った結果、二重破壊株はカルバゾール分解遺伝子群(car遺伝子群)を特異的に欠落していた。過去の研究より、この現象は相同組換えにより起こることが示唆されているため、二重破壊株における相同組換え頻度の定量をRodriguez-Beltranらの手法(Mol. Biol. Evol., 32:1708-16, 2015)を参考に行った。相同組換えが起こるとカナマイシン耐性を持つようになる遺伝子カセットを、トランスポゾンTn7により染色体上に組み込んだ株を用いて実験を行ったが、二重破壊株の相同組換え頻度はpCAR1保持・非保持時の野生型株や各種単独破壊株と同程度であった。すなわち、ndpA遺伝子とpnd遺伝子の二重破壊は宿主の相同組換え頻度を上昇させているわけではないことが明らかとなった。所属研究室の別の研究より、car遺伝子群の欠落がpCAR1保持株の生存に有利に働くことが示されている。この事実と上記の結果を併せると、二重破壊株では宿主に何らかの負荷がかかるため、偶然生じたcar遺伝子群を欠落した細胞が集団中で優占化し、結果として二重破壊株を培養すると大半がcar遺伝子群欠落株になるという可能性が示唆された。宿主細菌がプラスミドを獲得すると、プラスミド上の遺伝子が染色体由来の因子の制御を受けると同時に、染色体上の遺伝子もプラスミド由来の因子の制御を受けることになる。この過程の鍵因子の一つが、プラスミドと染色体の両方にコードされる核様体タンパク質(ヒストン様因子)である。本研究では分解プラスミドpCAR1とその宿主であるPseudomonas putida KT2440株において、pCAR1にコードされるHUホモログとNdpAホモログが宿主のバイオフィルム形態に関与することを見出した。また、pCAR1と染色体にコードされるNdpAホモログがpCAR1保持に伴う宿主への負荷に関与する可能性を提示した。一年目の計画を変更し、染色体にコードされるNdpAホモログ、HUホモログの研究が進められていないため、染色体にコードされる各種ホモログの解析を開始する。現在、KT2440株染色体上のNdpAホモログをコードする遺伝子(1種)、HUホモログをコードする遺伝子(3種)の遺伝子破壊株の作製に着手している。計画がやや遅れているため研究体制を見直し、最終年度となる来年度は本研究テーマを遂行する大学院学生・学部学生を増やして対応する。本年度作製した株を用いて、引き続き表現型解析やChIP-Seq解析を進めると同時に、NdpAホモログのタンパク質としての機能解析にも着手する。最近報告された大腸菌のホモログ(YejK, Pseudomonas属細菌のNdpAホモログとは相同性が約30%)と同様のDNA結合能、細胞内局在性を持つのか、何量体で存在するのかなど基本的な性質を調べた上で、結晶構造解析にも挑戦したい。環境微生物学
盲僧琵琶の語り物伝承に関する基礎的研究

九州地方に伝わる座頭琵琶・盲僧琵琶の語り物伝承は、口頭的な(台本を用いない)語りの構成法、古浄瑠璃系とみられるストロフィックな(音域が狭く等時拍的な)旋律、および旋律型の組合せが法則的であることなど、様々な点で中世的な語り物伝承の姿を伝えている。本研究では、九州の座頭琵琶の中でも、とくに段物(長編の語り物)伝承の豊富な肥後の座頭琵琶に焦点を当て、その演唱実態を調査・記録するとともに、語り物伝承が口頭的に生起する仕組みについて、言語と音楽、文句とフシの両面から分析を試みた。具体的には、現役最後の琵琶法師ともいえる山鹿良之氏(芸名玉川教演、明治34年生)に調査の重点を置き、氏が伝承する50種近い段物の中でも、比較的構成の掴み易い一段物の「道成寺」「小野小町」「石童丸」を分析対象に選び、フォ-ミュラ(決り文句)の現れ方、文句とフシの複合的なあり方、フシの接読パタ-ンと段の構成法、および演唱ごとの異同について考察した。その結果わかったこととして、特に重要と思われる三点をいえば、(1)口頭的な語り物伝承では、文句とフシは〈文句/フシ〉複合ともいうべき形で存在し、語りのフォ-ミュラも常に一定のフシ回しに結びついて記憶されること。(2)、フシの接続パタ-ンには、〈コトバ→中心曲節〉という法則性が認められ、そして〈コトバ→中心曲節〉で構成される小段が続起的に連鎮する過程として、段物の一段が構成されること。(3)〈コトバ→中心曲節〉で語り進める場面構成的な語り口に対して、朗誦のコトバブシで叙事的・説明的に語ってしまう語り口があり、この二つの対照的な演唱ヴァ-ジョンを適宜使いわけながら、多様な時と場(時間制限他)に対応する語りが即興的に構成されること、などである。以上明らかにした問題は、平家語りの中世的な演唱態と近世平曲とのズレ、両者の距離を測定する上でも一定の示唆を与えるものと考える。盲僧琵琶の調査・研究は、従来おもに郷土史関係の研究者によって進められてきた。盲僧の分布・盲僧座の歴史等については、地元研究者による地道な研究が積み重ねられている。しかしそれらの研究では、郷土史的な関心を主にするため、たとえば盲僧の語り物伝承や宗教儀礼の分析、また(特に私にとって関心のある)語り物の生成・伝承の仕組み、オーラルコムポジションの問題等については、ほとんど言及されていないと言ってよい。今日九州の各地および中国地方西部に残存する盲僧琵琶は、(1)段物(長編の語り物)の伝承に、台本・譜本の類を使用しないこと、(2)段物や端歌の演唱はあくまで副業であり、本業は宗教儀礼(祈祷・卜占等)にあること、など、中世の語り物伝承のあり方を今に伝える貴重な存在である。盲僧の語り物伝承の研究は、一地方の民間芸能の調査・研究というにとどまらず、中世の語り物(平家物語、他)の研究についても、ある普遍的な研究視点を提起しうるはずである。