hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞核内外の力学環境操作による細胞機能制御の試み

本研究は,細胞核の形や核に加わる力・ひずみを操作することで,核内DNAの分布・凝集状態を人工的に操作し,細胞の機能に変化を与えることができるかどうか明らかにすることを目的とした.独自開発した微細加工基板を用いて細胞内の核を変形・拘束する手法を考案した.この方法で細胞内の核を変形・拘束すると,正常組織由来の細胞の運動や増殖を顕著に抑制し,細胞にダメージを与えることなく細胞周期を一時的に停止させることができること世界で初めて見出した.このような核の変形による細胞の機能変化には,核膜を構成するラミンタンパク質の発現が深く関わっており,核膜によるメカノセンシング機構の存在が示唆された.本研究は、細胞核の形や核に加わる力・ひずみを操作したり,核内のDNAの分布を直接操作することで,細胞の機能をどこまで制御できるか,その可能性を追求することを目的としている.平成26年度は,微細加工技術で作製した特殊な基板上で細胞を培養し,細胞内の核を変形させるといった手法に着手した.すなわち,シリコーンゴムの一種であるポリジメチルシロキサン(PDMS)を用いて直径3um,高さ10um程の微細な円柱(マイクロピラー)が多数配列した基板を作製した.このマイクロピラー全面に細胞接着タンパク質を塗布した状態で細胞を培養すると,細胞がピラー間に侵入し,それに伴って細胞内の核をピラーで挟み込んで局所的に変形を加えることができた.この手法を用いて健全な組織から単離された血管平滑筋細胞を培養したところ,核の表面がアクチン細胞骨格に取り囲まれながらピラーに沿って大きく変形した.興味深いことに,このような環境下では,本来は細胞が盛んに増殖する血清入り培地中においても細胞の増殖が顕著に抑えられた.また,同時に細胞の運動速度も顕著に抑えられた,特に,ピラーに挟まれ核が顕著に変形した部位では,核膜のラミンタンパク質層が大きく変形しており,核内のDNAが凝集している様子が多く観察された.このことからも,マイクロピラーで核に局所的な変形を加えることで,核内での転写活性や細胞周期へなんらかの影響を与えることが示唆された.本研究では,細胞核の形や核に加わる力やひずみを操作したり,核内のDNAの分布を操作することで,細胞の機能をどこまで制御できるか,その可能性を追求することを目的とした.最終年度は,前年に引き続き微細加工技術で作製した弾性マイクロピラー基板(直径3um,高さ9umの微細円柱が多数配列した基板)を用いて,細胞核を顕著に変形させながら培養して,細胞機能にどのような影響を与えるのか詳しく調べた.細胞核に変形を加えることで,細胞運動が顕著に抑制されて細胞増殖が停止する効果があることが,血管平滑筋細胞,血管内皮細胞,骨芽細胞で確認された.一方で,このような効果は,HeLa細胞や腫瘍系の細胞などでは見られず,その要因が細胞核膜を構成するラミンA/Cタンパク質の発現の違いによることが明らかとなった.また,細胞組織に対して繰返引張ひずみを長時間負荷することでも,細胞内の核を細長く変形させる効果があり,上記と同様に細胞運動や細胞増殖を抑制する効果があることが明らかとなった.さらに,このような細胞核の変形により,外的ストレスによるDNA損傷が大幅に低減することを世界で初めて明らかにした.本研究は,細胞核の形や核に加わる力・ひずみを操作することで,核内DNAの分布・凝集状態を人工的に操作し,細胞の機能に変化を与えることができるかどうか明らかにすることを目的とした.独自開発した微細加工基板を用いて細胞内の核を変形・拘束する手法を考案した.この方法で細胞内の核を変形・拘束すると,正常組織由来の細胞の運動や増殖を顕著に抑制し,細胞にダメージを与えることなく細胞周期を一時的に停止させることができること世界で初めて見出した.このような核の変形による細胞の機能変化には,核膜を構成するラミンタンパク質の発現が深く関わっており,核膜によるメカノセンシング機構の存在が示唆された.当初の予定どおり,微細加工を施した微細凹凸基板上で細胞を培養することで,細胞内の核に変形を加え拘束する手法を確立した.さらに,この実験系で正常細胞への影響を調査したところ,本来は細胞が盛んに増殖する血清入り培地中においても細胞の増殖が顕著に抑えらるといった興味深い結果が世界で初めて得られた.この成果は,第54回日本生体医工学会大会にて発表され,さらにJournal of Biomechanics誌に論文投稿中である.細胞バイオメカニクス,メカノバイオロジー今後,さらに核内DNAの転写活性や,細胞周期の変化に注目すると共に,細胞種によって細胞核へのどのような力学刺激負荷法が有効であるか,検討していく.このようにして,核への力学刺激によって,細胞の機能を制御する技術の確立を目指す.消耗品購入の際に,消費税を考慮しながら購入を進めてきたが,最終的には500円未満の端数残額が生じた.残額は500円未満であるので,研究は当初の計画通り進めることができていると言える.平成27年度の消耗品費用の一部として使用する.
食道癌発現促進因子としての口腔細菌叢機能の網羅的解析

アセトアルデヒドは食道がん発現要因の一つである。本研究では胸部食道がんにおける周術期口腔ケアが口腔細菌叢のアセトアルデヒド産生能に与える影響を健常対照者と比較検討した。食道がん患者群では対照者群に比較し長期にわたる飲酒・喫煙習慣とともに口腔環境の悪化が認められた。患者群の口内気体中のアセトアルデヒド濃度は、術前の口腔ケア後は口腔ケア前に比し、術後は術前に比し、減少した。食道がん患者では周術期口腔管理により口腔細菌叢全体としてのアセトアルデヒド産生能が低下することが示唆された。食道癌は日本で年間罹患者の63%に相当する12000人(2010年)が亡くなる難治性癌である(国立がん研究センター2010)。その90%以上は扁平上皮癌であり、喫煙と飲酒、アセトアルデヒドがそのリスク要因とされている(WHO 2008)。日本人の約半数はアセトアルデヒド代謝能の低いaldehyde dehydrogenase 2型(ALDH2)ヘテロ欠損であるため食道癌罹患リスクは高く、その対策が喫緊の課題である。近年口腔内細菌がエタノールの存在下でアセトアルデヒドを産生することが報告されており、喫煙・飲酒による劣悪な口腔環境自体が食道がんの発生・進展に関与する可能性が示唆されている。周術期口腔ケアは食道癌術後合併症・死亡率減少に寄与しているが、本研究の目的は口腔細菌叢機能をアセトアルデヒドの呼気・口内気体解析とともに臨床指標として食道癌治療に役立てることである。初年度は口腔細菌叢機能としてのアセトアルデヒド産生能の解析法の確立と食道癌患者ならびに健常者を対象とする研究に対する倫理審査での承認を得る事を目標とした。『胸部食道癌への口腔ケアの有効性に関する患者群と健常者群の非無作為化前向き比較試験』という研究名称で東北大学大学院歯学研究科研究倫理委員会より研究内容の承認を得、平成27年12月にUMIN-CTR登録を行った。この間唾液由来の口腔細菌叢からアセトアルデヒドの産生能を解析する方法ならびに条件を確立することに努めた。平成28年1月から研究対象者の登録を開始し、患者4名と健常者1名について登録、試料採取を行っている。要因として下記の2点が挙げられる。1。大学として倫理審査の手続きがこれまで以上に慎重になり審査委員会でのヒアリングの機会も増え、承認を得るまでに時間がかかっている。2。周術期食道癌患者登録症例については、術前のみならず術後にも試料採取を行っている。試料として唾液の採取があるため、その時期は造影透視にて経口摂取可能と判断されてからとしている。症例によっては術後の試料採取完了まで時間がかかることがあり、症例数を重ねる速度が比較的遅くなっている。その90%以上は扁平上皮癌であり、喫煙、飲酒、アセトアルデヒドがリスク要因とされている。日本人の約半数はアセトアルデヒド代謝能の低いaldehyde dehydrogenase 2型(ALDH2)ヘテロ欠損であるため食道癌罹患リスクは高く、その対策は喫緊の課題である。近年口腔内細菌がエタノールの存在下でアセトアルデヒドを産生することが報告されており、喫煙・飲酒による口腔環境の悪化が食道癌の発生・進展に関与する可能性が示唆されている。周術期口腔ケアは食道癌術後合併症の減少に寄与しているが、本研究の目的は、周術期において口腔細菌叢のアセトアルデヒド産生能を解析し、呼気・口内気体分析とともに食道癌治療に役立てることである。初年度は『胸部食道癌への口腔ケアの有効性に関する患者群と健常者群の非無作為化前向き比較試験』という研究名称で東北大学大学院歯学研究科研究倫理委員会より研究内容の承認を得、平成27年12月にUMIN-CTR登録を行った。この間、唾液由来の細菌叢からアセトアルデヒドの産生能を解析する方法及び条件を確立することに努めた。好気条件、嫌気条件それぞれでエタノールならびにグルコースを培地としてアセトアルデヒドの産生を確認した。平成28年1月から研究対象者の登録を開始し、平成28年度は主に食道癌患者を対象として試料を採取し解析した。唾液由来細菌叢からはアセトアルデヒドが発現し、口腔ケア前後の変動には個体差が認められた。入院患者さんの中で今回の研究に適格である症例の数が少なかったことが理由と考えられる。我が国では食道癌の90%以上は扁平上皮癌であり、喫煙、飲酒、アセトアルデヒドがリスク要因とされている。本研究の目的は、周術期において口腔管理下に口腔細菌叢のアセトアルデヒド産生能を解析し、呼気・口内気体分析とともに食道癌治療に役立てることである。この間、唾液由来の細菌叢からアセトアルデヒドの産生能を解析する方法及び条件を確立し、好気条件、嫌気条件それぞれでエタノールならびにグルコースを培地としてアセトアルデヒドの産生を確認した。平成28年度は主に食道がん患者を対象とし平成29年度は食道がん患者とともに健常対象者からも口腔ケア前後で唾液と呼気口内気体を採取し,アセトアルデヒドの変化を観察した。

入院中の食道がん患者ならびに健常対象者両者に対して背景因子としてALDH2多型検査を行い、喫煙、飲酒歴の聴取をした。また、口腔環境指標として歯周組織検査ならびにplaque control recordの記録を行った。手術予定の食道がん患者を対象としたが、中には腫瘍の進展が速く手術が不可能となった症例もあった。手術症例については術後の嚥下状態を主治医が確認後、唾液ならびに呼気口内気体の採取を行ったが、経口摂取開始時期には個人差があった。健常対象者では口腔ケア前後で口内気体中のアセトアルデヒドに有意差は認められなかったが、食道がん患者では口腔ケア後、さらに術後採取時にも口内気体中のアセトアルデヒド濃度は減少していた。食道がん患者への口腔管理は口腔細菌叢由来のがん発現促進因子であるアセトアルデヒドの発生を抑制することが示唆された。アセトアルデヒドは食道がん発現要因の一つである。本研究では胸部食道がんにおける周術期口腔ケアが口腔細菌叢のアセトアルデヒド産生能に与える影響を健常対照者と比較検討した。食道がん患者群では対照者群に比較し長期にわたる飲酒・喫煙習慣とともに口腔環境の悪化が認められた。患者群の口内気体中のアセトアルデヒド濃度は、術前の口腔ケア後は口腔ケア前に比し、術後は術前に比し、減少した。食道がん患者では周術期口腔管理により口腔細菌叢全体としてのアセトアルデヒド産生能が低下することが示唆された。口腔細菌叢によるアセトアルデヒド産生能の解析法はほぼ確立され、大学倫理委員会からの承認、UMIN-CTR登録も完了している。今後は対象症例者数を確実に増加させていく。周術期食道癌患者は抗がん剤投与、手術、術後治癒過程により試料採取の時期が影響を受けるので、今年度は患者適格者を中心に登録症例数を重ねていきたい。食道癌患者については入院の予測が難しい。分担研究者間の連絡を密にし適格症例に対応できる体制を整える。患者数が予定数集積したら対象症例に集中して研究を積み重ねてゆく。予防歯科周術期口腔管理口臭初年度で登録症例数が予想よりも少なかったことが考えられる。そのため試料採取、分析、謝金にかかる費用の計上分が未使用となった。入院患者適格症例に備えていたが、研究を実施した患者数が予定よりも少なかったため。登録症例数を重ねて必要な試料採取、分析、謝金にかかる費用として使用する。また、本研究に関連する国際学会へ出席、発表を行うための旅費としても使用していく。最終年度となるので、残りの患者数ならびに健常対象者の集積を行う。また、研究成果を学会などで発表する予定である。、これらに伴う研究費を当該助成金残額37653円を合わせて計画的に使用していく。
高性能ミニ・ターボポンプの新設計指針と実験的検証

本研究は、羽根車直径が数センチ以下のミニ・ターボ形ポンプの高性能化と実用化を図るための基礎構築を目指し、このようなミニポンプの流体設計指針の妥当性を実験と数値解析の両面から明らかにすることを目的としている。外径35ミリ前後の3種類の遠心羽根車を用いてポンプの性能試験を行ない、本研究者の提案する設計指針の妥当性を検証した。2年間の主な成果は以下の通りである。1.新設計指針に基づくセミオ-プン羽根車では、60%以上の内部効率が実現された。2.ミニ化に必須となる羽根車の高負荷化は新設計指針を用いることで達成できた。3.ミニポンプでも高速化によりレイノルズ数の問題を軽減できるだけでなく、動力損失に占めるメカニカルシール(軸封装置)の機械損失割合を減らし得る。4.羽根出口角を大きく取ることで揚程-流量曲線が右上がりとなる低流量域での不安定特性が現れるが、その改善法としてポンプ出口の水流の一部を吸込管にバイパスさせる方法の有用性を明らかにした。5.レイノルズ方程式とk-ω乱流モデルを用いて、ミニポンプ羽根車の1通路内の定常流を数値解析して流体性能を求めた結果はいずれの場合も実験結果と良好に一致した。6.半開放形羽根車の水力性能に及ぼす軸方向隙間の影響についても、乱流解析により妥当な予測ができることを明らかにした。7.在来設計の羽根車を用いたミニポンプ性能試験結果から、クローズド羽根車のほうがセミオ-プン羽根車よりもポンプ効率が高いことが分かった。正確な原因については更なる追究が望まれる。8.ミニポンプ向きの設計指針を採用することによって、セミオ-プン形であっても十分に高い流体性能が実現できる。本研究は、羽根車外径が数ミリ程度から50ミリ位までをミニポンプと呼ぶことにし、そのようなミニ・ターボポンプの高性能化と実用化を図るための基礎を構築しょうとするものである。そのため、以下に示すポンプ羽根車の流体工学的な新設計指針の妥当性を実験と数値解析の両面から検討している。(1)半開放形羽根車。(2)羽根枚数は多く、出口角は大きくする。(3)相対速度の減速による反動度の増加を期待しない(出口面積/入口面積<1)。(4)高速化する。これらを満たす34ミリの遠心羽根車(比速度:330)を用いた性能試験等から次の成果が現時点で得られている。1.ポンプ内部効率62%(ポンプ効率54%)が運転点φ=0.24において得られた。そのときのヘッド係数はψ=0.94である。2.4000rpm以上の運転状態で相似則がほぼ成立する。この回転数はレイノルズ数1.2×10^5に相当するので従来の10^5付近以下にすると流体性能低下が著しくなるという説明と対応する。3.実験結果から滑り係数を推定したところ0.9を越える値が求められた。設計指針に沿うと捉えることもできるが、今後更に検討する子定である。4.出口角50°としたために、流量係数φ=00.08で不安定特性(右上がり特性)が現われた。この改善法としてポンプ出口流れの一部を吸込み管にバイパスさせる方式を実験的に調べ、その可能性のあることを確認した。本研究は、羽根車直径が数センチ以下のミニ・ターボ形ポンプの高性能化を図るための基礎として、流体工学的な問題を実験と数値解析の両面から調べ、このようなミニポンプの流体設計指針を明らかにすることを目的としている。

そのために、在来設計法(比速度300付近)に基づく外径36ミリの羽根車(2個:前面シュラウドのある場合と無い場合)を新たに準備して性能試験を行ない、これまでの結果との比較を通して、本研究者の提案する設計指針の妥当性を提示した。主な成果は以下の通りである。1.羽根出口角を大きく取ることで揚程一流量曲線が右上がりとなる低流量域での不安定特性が現れるが、その改善法としてポンプ出口の水流の一部を吸込み管にバイパスさせる方法を提案し、その有用性を明らかにした。2.レイノルズ方程式とk-ω乱流モデルを用いて、ミニポンプ羽根車の1通路内の定常流を数値解析して流体性能を求めた結果はいずれの場合も実験結果と良好に一致した。3.半開放形羽根車の水力性能に及ぼす軸方向隙間の影響についても、乱流解析により妥当な予測ができることを明らかにした。4.在来設計の羽根車を用いた性能試験結果から、前面シュラウドのあるクローズド羽根車のほうがセミオープン羽根車よりも流体性能が高いことが分かった。これはシュラウドの壁摩擦よりも隙間に基づく損失が大きいためと説明される。5.ただし、ミニポンプ向きの設計指針を採用することによって、セミオープン形であっても十分に高い流体性能が実現できる。
しなやかなシステムを実現するマルチビュー実行時モデルフレームワーク

システムは実世界で起こる多様な環境変化にさらされる.実行中における実世界の環境変化にも迅速かつ柔軟に耐え,可用性,応答性,セキュリティ,頑健性といった多種多様な品質を維持するには,実行時の情報を活用した自動運用が不可欠となる.自動運用可能なソフトウェアの開発支援のために,開発時に使われるモデルを実行時にも保持し,実行中の情報を反映したモデル上でシステム構成変更を決定する実行時モデリング技術が発展してきている.しかし従来の実行時モデルフレームワークは単一観点のモデルしか扱えず,多種多様な品質を同時に維持することができなかった.そこで本研究では,複数の観点のモデルを協調して扱う実行時モデリング技術を確立し,実行中の環境変化に対して複数の品質維持を可能とするフレームワークを開発する.平成29年度は,まず2つの品質観点を対象として2つのビューモデル協調のためのフレームワークを試作した.具体的には,Twitterの事例を参考に,急激なユーザリクエスト増加に対して応答性と可用性という2つの品質維持を行うクラウドベースWebアプリケーションを例題として,要素技術である[実施項目1]2ビュー実行時モデルによるシステム管理技術と[実施項目2]協調プランニング技術を開発した.その要素技術を組み込んだ2ビューモデル対応の[実施項目3]実行時モデルフレームワーク開発は当初は平成29年度内に行う予定であったが,要素技術のさらなる洗練化のために実施項目1,2を当初より4ヶ月延期したことに伴い,平成30年からの開始となるよう計画変更を行った.しかしながら,その変更された計画に従い,実施項目3も平成30年7月にその初期フレームワークの開発を完了した.平成29年12月,国際会議GRACE国際シンポジウムにおいて,2ビュー協調自己適応技術に関する研究発表を行い,ソフトウェア工学分野の著名研究者と議論を行った.その結果得られた手法改善のための有益なコメントに基づき手法の改善を行わなければ十分な品質改善が望めず研究目的を達成できないため,2ビュー協調自己適応技術構築を延長する必要が生じ,当初の平成29年12月より延長し,平成30年3月まで行うこととした.計画は変更となったが,計画変更により要素技術の確立という当初の大きな目標は達成できており,概ね順調に研究は進展している.平成30年度は,主に2ビューモデルを対象とした評価実験と,その実験結果をベースにした要素技術の洗練化,さらにはNビューモデルへの拡張を行う予定である.平成29年度より繰越となった[実施項目3]2ビューフレームワークの開発を平成30年度に行うこととなったが,要素技術の洗練化を先立って行えたため,当初平成30年度に予定していた要素技術の洗練家は短縮できることが予想される.システムは実世界で起こる多様な環境変化にさらされる.実行中における実世界の環境変化にも迅速かつ柔軟に耐え,可用性,応答性,セキュリティ,頑健性といった多種多様な品質を維持するには,実行時の情報を活用した自動運用が不可欠となる.自動運用可能なソフトウェアの開発支援のために,開発時に使われるモデルを実行時にも保持し,実行中の情報を反映したモデル上でシステム構成変更を決定する実行時モデリング技術が発展してきている.しかし従来の実行時モデルフレームワークは単一観点のモデルしか扱えず,多種多様な品質を同時に維持することができなかった.そこで本研究では,複数の観点のモデルを協調して扱う実行時モデリング技術を確立し,実行中の環境変化に対して複数の品質維持を可能とするフレームワークを開発する.平成29年度は,まず2つの品質観点を対象として2つのビューモデル協調のためのフレームワークを試作した.具体的には,Twitterの事例を参考に,急激なユーザリクエスト増加に対して応答性と可用性という2つの品質維持を行うクラウドベースWebアプリケーションを例題として,要素技術である[実施項目1]2ビュー実行時モデルによるシステム管理技術と[実施項目2]協調プランニング技術を開発した.その要素技術を組み込んだ2ビューモデル対応の[実施項目3]実行時モデルフレームワーク開発は当初は平成29年度内に行う予定であったが,要素技術のさらなる洗練化のために実施項目1,2を当初より4ヶ月延期したことに伴い,平成30年からの開始となるよう計画変更を行った.しかしながら,その変更された計画に従い,実施項目3も平成30年7月にその初期フレームワークの開発を完了した.平成29年12月,国際会議GRACE国際シンポジウムにおいて,2ビュー協調自己適応技術に関する研究発表を行い,ソフトウェア工学分野の著名研究者と議論を行った.その結果得られた手法改善のための有益なコメントに基づき手法の改善を行わなければ十分な品質改善が望めず研究目的を達成できないため,2ビュー協調自己適応技術構築を延長する必要が生じ,当初の平成29年12月より延長し,平成30年3月まで行うこととした.計画は変更となったが,計画変更により要素技術の確立という当初の大きな目標は達成できており,概ね順調に研究は進展している.平成30年度は,主に2ビューモデルを対象とした評価実験と,その実験結果をベースにした要素技術の洗練化,さらにはNビューモデルへの拡張を行う予定である.平成29年度より繰越となった[実施項目3]2ビューフレームワークの開発を平成30年度に行うこととなったが,要素技術の洗練化を先立って行えたため,当初平成30年度に予定していた要素技術の洗練家は短縮できることが予想される.
日本経済の内需主導型経済への転換と地域

1980年代半は以降,輸出主導型から内需主導型への転換は,日本の経済政策の主要な課題である「前川レポ-ト」(1986年4月)は,生活関連公共投資の増額など,「生活の質」,の向上を通ずる内需主導型経済への転換を提唱した。1985年9月のG5を契機とする急速な円高は、日本経済の内需主導型成長への転換に寄与した。一定のタイム・ラグを伴って,外需(経済海外余剰=経常収支)は急激に縮小した。1986年以降,内需(実質)の伸び率は実質GNP成長率を上回るようになった。内需のうち、まず1987ー88年に公共投資が急増した。低金利政策の下で、1986ー87年に住宅投資が盛り上がり、次いで民間設備投資が急増して、内需主導型成長の主因になっている。個人消費も回復して内需成長を支えるようになったが、その内心は当初はホワイトカラ-の高所得層や自営業者であり(資産効果)、1988年から中・低所得層へ移行した。こうして内需主導型成長への転換は進んでいるものの、世界一の経済力に比して劣悪な生活水準については、改善されていない。1985年末以降の地価急謄により、「生活の質」はむしろ悪化している。197588に、他の主要国では年間労働時間が短縮したのとは対照的に、日本では超過労働時間の増大により、若干延びている。日本の年間労働時間は、主要国の中で最も長い。政府は1988年に、1992年度末までに年間労働時間を現行の2100時間から1800時間に短縮することを決定したが、目標の達成は困難である。生活基盤整備の立ち遅れも改善されていない。1990年の日米構造協議最終報告では、2000年までに公共投資のうち生活関連投資のウエストを60%に高めるという目標を設定している。各省庁や圧力集団が公共投資の配分の変更に強く抵抗しているため、2の目標の達成も困難である。(1)日本と西ドイツにおける内需主導型経済への転換日本と西ドイツは、経常収支の膨大な黒字の圧縮と内需主導型経済への転換を迫られている点は共通しているが、その過程で解決すべき重要な課題が、日本では住宅・生活関連社会資本整備と労働時間の短縮といった「生活の質」の向上であるのに対して、西ドイツでは雇用拡大・失業の圧縮となっている。1986年以降、日本と西ドイツでは輸出の経済成長に対する寄与度は低下し、自国通貨ベースの貿易収支の黒字は縮小したが、ドルベースでは改善は目立たない。1988年末には、為替相場の安定の下で、黒字幅が拡大の傾向をみせている。内需への依存度が高まったが、西ドイツではマルク高、減税に支えられた個人消費を除いては、顕著な盛り上がりはみられない。日本では、円高・資産効果・賃金上昇率の高まりに支えられた個人消費の他に、住宅建設、公共投資、民間設備投資が活発化した。その限りで、日本のほうが内需主導型経済への転換は順調であるといえる。しかし日本では、地価高騰、公共投資の目的別配分の固定化による生活関連会社資本整備の立ち遅れ、長い労働時間の固定化に示されるように、「生活の質」の向上は進んでいない。むしろ西ドイツのほうが、ワークシェアリングによる雇用拡大のために、労働時間の短縮を進行している。(2)内需主導型経済への転換と地域海外進出による「産業空胴化」は、東北に進出しているIC工場などのハイテク産業では顕在化していない。NIES製品の輸入が激増しているニット産業では、中・低級品の製造企業が深刻な打撃を受け、上位企業のような高付加価値化を迫られている。地域への影響は、現金調査を継続して、来年度分析を求める予定である。

政府は1988年に、1992年度末までに年間労働時間を現行の2100時間から1800時間に短縮することを決定したが、目標の達成は困難である。生活基盤整備の立ち遅れも改善されていない。1990年の日米構造協議最終報告では、2000年までに公共投資のうち生活関連投資のウエストを60%に高めるという目標を設定している。各省庁や圧力集団が公共投資の配分の変更に強く抵抗しているため、2の目標の達成も困難である。(1)内需主導型経済への転換と地方における第3次産業の振興昭和60年秋以降の急速な円高の下で、工場誘致を主軸とする地域経済の活性化は転換を迫られている。国の政策の面では、昭和62年6月の「総合保養地域整備法」、昭和63年5月の「頭脳立地法」(「地域産業の高度化に寄与する特定事業の集積の促進に関する法律」)と第3次産業の地方での集積を図る制度がつくられた。(2)情報サ-ビス産業の集積と札幌テクノパ-ク「頭脳立地法」では、地方において集積すべき産業の頭脳部分として16業種を掲げているが、ソストウェア業、情報処理サ-ビス業、情報提供サ-ビス業から成る情報サ-ビス産業は中核的な地位を占める。いくつかの地域では、同法の施行以前に情報サ-ビス産業の集積を図るための施策が展開しているが、札幌テクノパ-クは大分ソフトパ-クとならぶ先進事例である。札幌テクノパ-クの特徴は、【○!1】良質の環境保全を最大限追求している、【○!2】地場資本のソフトウェア企業の立地から出発して、大企業のソフトウェア企業の誘致が行われ、地場資本型と誘致型が併立している、【○!3】インキュベ-ダ-機能などを備えた産業高度化施設(札幌エレクトロニクスセンタ-)が設置されている、点にある。第1期分で1,500人程度の雇用効果を発揮している。(3)民活型大規模リゾ-トの整備とアルファ-リゾ-ト・トマム「総合保養地域整備法」は民間資本導入による大規模リゾ-トの整備を目的としているが、北海道のアルファ-リゾ-ト・トマムはその先進事例である。分譲型マンション、ホテル、スキ-場、ゴルフ場を整備し世界にも通用する通年型山岳リゾ-ト都市をめざしている。先発の利がある。後発地域も画一的なリゾ-トづくりで成功できるかは疑問である。
体内鉄動態と主要生体指標との関連の疫学研究

糖代謝異常や病的な血清フェリチン上昇のない中年男性575名を3年間追跡して、血清フェリチンと糖代謝に関する指標との関連を検討した。血清フェリチンが高いほど空腹時血糖、インスリンおよびHOMA-IR(インスリン抵抗性指数)の増加量が大きく、Body Mass Indexなどの交絡因子を調整しても有意であった。HOMA-β(インスリン分泌能指数)は、血清フェリチンに関わらず有意な増減がなかった。血清フェリチンの病的ではない範囲での高値がインスリン抵抗性を介して糖代謝を悪化させる可能性がある。本研究は、大規模な一般中年男性集団を対象にして、体内の鉄貯蔵量の指標である血清フェリチンと血液中での鉄の輸送を担うトランスフェリンという体内の鉄動態とインスリンなど主要な生体指標との関連を縦断的に検討するものである。本研究の遂行にあたり、まず研究者の所属機関の倫理審査委員会へ研究実施計画を提出し、その承認を得た。また、本研究の対象集団が所属する富山県内の某製造業事業所の責任者らと研究実施のための現場の調整を行った。対象事業所の完全衛生委員会で研究実施内容を説明して了承を得るとともに、従業員に対しても文書やイントラネット、掲示板で通知して了承を得た。その後、本追跡研究のベースラインに相当する平成24年の健康診断(喫煙習慣、飲酒習慣、身長、体重、血圧、血清脂質、血糖など)のデータを収集して、さらにデータ入力やデータクリーニングを行った。また、同年の健康診断時に採取されて凍結保存されていた血清を用いてフェリチン、トランスフェリンおよび空腹時インスリンを検査機関に委託して測定して、そのデータを得た。そして、これらのデータを突合させて、35歳以上の男性1,458名で構成される対象集団のベースラインデータセットを完成させた。ベースラインから3年経過した時点となる次年度(平成27年)の健康診断時に再び血圧、血清脂質、血糖、インスリンなどの測定を行う予定であるが、その実施に向けた準備を行った。本研究は、大規模な一般中年男性集団を対象にして、体内の鉄貯蔵量の指標である血清フェリチンなどの体内の鉄動態とインスリンなど主要な生体指標との関連を縦断的に検討するものである。今年度は、本研究のアウトカムである主要な生体指標のデータ収集を行った。対象事業所の健康診断時に空腹時インスリンを検査機関に委託して測定した。合わせて、血圧、血清脂質、空腹時血糖なども測定した。そして、今年度に収集したデータを昨年に収集したベースラインデータと突合させて、35歳以上の男性1,458名で構成される対象集団の縦断データセットを完成させた。次いで、ベースライン時の血清フェリチン、空腹時血糖、空腹時インスリン、生活習慣、身長、体重などのデータを有する1,458名の男性対象集団において、断面での血清フェリチンと糖代謝関連指標との関連を検討した。このうち、3560歳で鉄過剰症(血清フェリチン>400μg/L)、貧血の治療、糖尿病の治療、高血圧の治療、脂質異常症の治療、肝疾患(血清トランスアミナーゼ>=40U/L)、炎症(高感度CRP>10mg/L)のない1,046名を解析対象者とした。血清フェリチンの三分位で対象者を群分けし、共分散分析を用いて、各群での空腹時血糖、空腹時インスリンおよびインスリン抵抗性指数であるHOMA-IRを比較した。年齢、Body Mass Index、喫煙習慣、飲酒習慣、運動習慣、収縮期血圧、糖尿病家族歴を調整しても、血清フェリチンが高いほど、空腹時血糖とHOMA-IRが高い傾向を示した(それぞれ、p<0.001、p=0.03)。空腹時インスリンについても、有意ではなかったが同様な傾向であった(p=0.12)。ベースラインから3年経過した今年度には空腹時インスリンなどの生体指標を再び測定し、昨年度完成させた対象集団のベースラインデータセットに追跡後の生体指標のデータを加えた。また、ベースラインのデータセットを用いて、血清フェリチンと糖代謝関連指標の断面の関連を検討した。このように当初の今年度の計画を遂行できた。本研究は主要生体指標のうち糖代謝に関する指標に着目し、貯蔵鉄を表す血清フェリチンの違いが糖代謝関連指標に及ぼす影響を前向きに追跡して検討したものである。富山県の某製造業事業所の3557歳の男性従業員を対象にベースラインで血清フェリチン、空腹時血糖やインスリンなどの測定を行い、3年追跡後に再び空腹時血糖やインスリンを測定した。このうち糖代謝異常、病的な血清フェリチンの上昇、貧血の治療、肝障害、炎症のない575名を解析対象者とした。ベースライン時の血清フェリチンにしたがって対象者を三分位(4.9-87.1、87.2-140.5、140.6-396.8 μg/L)に分けた。各群におけるBody Mass Index(BMI)、空腹時血糖、インスリン、HOMA-IR(インスリン抵抗性指数)およびHOMA-β(インスリン分泌能指数)の3年間の変化量を比べると、血清フェリチンが高いほど空腹時血糖、インスリンおよびHOMA-IRの増加量が大きかった。この正の関連は、各群のベースライン時の当該指標やBMIなどの交絡因子を調整しても有意であった。HOMA-βについては、血清フェリチンに関するいずれの群でも有意な増減がなかった。

対象集団をBMIの中央値で2群に層別化(BMI <= 22.71 kg/m2、22.72 kg/m2 =< BMI)して同様の解析を行ったところ、BMIの高低に関わらず血清フェリチンの上昇は空腹時血糖、インスリンおよびHOMA-IRのさらなる増加と関係がある傾向がみられた。血清フェリチンと肥満状況との間にはHOMA-IRの増加に対する交互作用はみられなかった。血清フェリチンの病的ではない範囲での高値がインスリン抵抗性を介して糖代謝を悪化させる可能性がある。糖代謝異常や病的な血清フェリチン上昇のない中年男性575名を3年間追跡して、血清フェリチンと糖代謝に関する指標との関連を検討した。血清フェリチンが高いほど空腹時血糖、インスリンおよびHOMA-IR(インスリン抵抗性指数)の増加量が大きく、Body Mass Indexなどの交絡因子を調整しても有意であった。HOMA-β(インスリン分泌能指数)は、血清フェリチンに関わらず有意な増減がなかった。研究者の所属機関の倫理審査委員会の承認を得られ、また、対象事業所の責任者、安全衛生委員会および従業員の了承も得られて、研究を開始している。ベースラインの血清フェチリン、トランスフェリン、空腹時インスリン、生活習慣、健康診断項目の身体指標のデータを収集して、突合させて、対象集団のベースラインデータセットを完成させるという当初の今年度の計画を遂行できた。今年度に完成した縦断データセットを用いて、血清フェリチンやトランスフェリンと3年間での生体指標の変化との関連を検討する。その成果を学会や論文にて発表する。医歯薬学平成27年の健康診断時に追跡対象者の空腹時インスリンと健康診断項目の身体指標を再度測定し、分析データセットを完成させる。また、今年度に完成したベースラインのデータセットを用いて、血清フェチリンやトランスフェリンと各種身体指標の断面の関連を検討する。追跡調査に協力していただける対象者の数が当初の見込みよりも若干少なかったため、余剰金が発生し、これを次年度に繰り越すことになった。ただし、研究は概ね順調に進展している。平成27年3月に購入した物品が平成27年4月に支払われたため、未使用額が発生した。この繰り越し金については、次年度に成果をまとめるにあたり、必要な情報を収集するための旅費などに充てる予定である。平成27年3月に購入した物品は平成27年4月に支払い済みである。
セラミックス表面における特異な酸性質発現機構の解明とその酸触媒反応への応用

アルミナ上にV族ならびにVi族元素(ニオブ、タンタル、モリブデン、タングステン)の酸化物を担持し,高温で焼成するとブレンステッド酸点が形成されること,形成されたブレンステッド酸点は,種々の酸触媒反応の活性点として機能することを明らかとした.また,ブレンステッド酸点の発現には,それぞれ酸化物がアルミナ表面で単分子層を形成することが必須であり,ブレンステッド酸点は、酸化物単分子層のドメイン同士の接合点に形成されること、発現したブレンステッド酸点は,1000 K程度の温度で処理しても維持されることを見出した.また、担体の表面性質と担持される酸化物の形態に密接な相関があることを示した。本年度は,V族元素であるNb2O5/Al2O3およびTa2O5/Al2O3について焼成温度および担持量による酸性質及びNbあるいはTa周囲の構造の変化について検討を行った.数種類の酸触媒反応について検討を行い焼成温度またはNbあるいはTa酸化物担持量の影響について検討を行った。Nb2O5担持量を16wt%に固定し,焼成温度を変化させたNb2O5/Al2O3を用いて反応を行ったところ,焼成温度773K以下ではほとんど活性を示さなかった.これに対して焼成温度823K以上の領域では焼成温度の上昇に伴い活性が向上し,1123Kで最も高い活性を示した.次に焼成温度を1123Kに固定し,担持量を変化させて反応をおこなったところ,担持量16wt%で最も高い活性を示した.Ta2O5/Al2O3については,焼成温度を1223K,担持量33wt%で最も高い活性を示した・プローブ分子を用いたIR測定を行い,ブレンステッド酸量を見積もったところいずれの系についてもブレンステッド酸量の変化は,活性と良い相関を示すことが分かった.この結果は,1100K以上の高温で焼成した後も酸性特にブレンステッド酸点が発現していることを示す興味深い結果である.XRD, Raman, Nb K殻XAFSスペクトル等による検討から,高温で焼成したNb2O5/Al2O3触媒上に発現したブレンステッド酸点は,モノレイヤー状のニオブ酸化物ドメイン同士が接触する界面に発現した歪んだ架橋水酸基であることが分かった.さらにVI族元素であるWO3/Al2O3およびMoO3/Al2O3についても1100K以上の高温で焼成するとブレンステッド酸点が発現することを見出した。また、いずれの系についてもモノレイヤー状の酸化物種の形成が酸点の発現に関与していることを明らかにした.本年度は,WO3/Al2O3について、担体であるアルミナの表面性質(比表面積、表面水酸基量・密度)が担持される酸化物のモルフォロジーならびに発現する酸性質に与える影響について検討を行った。WO3/Al2O3では,1123 K程度の高温で焼成を行うことによりアルミナ上に歪んだ6配位構造を有したアモルファスタングステン酸化物モノレイヤーが形成され,形成されたタングステン酸化物モノレイヤー上のブリッジ状の水酸基[W-OH-W]がブレンステッド酸点として機能すると考えられる。また,異なるγ-アルミナ上に同じ担持量20 wt%のタングステン酸化物を担持させた場合、ほぼ同量のブレンステッド酸点が発現することがわかった。一方、Friedel-Craftsアルキル化およびα-ピネン異性化の活性は、異なるγ-アルミナを担体とすることでそれぞれ変化することを明かとした。これは、触媒上のタングステン由来のLewis酸点が活性に対する阻害効果を示すためであること、タングステン由来のLewis酸点量の少ない触媒で特異的に高い活性が得られることがわかった。表面水酸基密度の高いアルミナを担体とした場合、アルミナ上に規則性の高い、整然とした6配位タングステン酸化物モノレイヤーが形成されるのに対して、表面水酸基密度の低いアルミナを担体とした場合、6配位タングステン酸化物モノレイヤー中に4配位または5配位W種(低配位種)が混在することがわかった。これらの低配位種は、配位不飽和なタングステンカチオンサイト、すなわちタングステン由来のLewis酸点として働くと考えられ,表面水酸基密度が低い触媒で反応活性が低い原因であると推測された。これらの結果は、担体の表面水酸基の密度が、担持される金属酸化物のモルフォロジーおよび表面性質に強く影響することを明確に示したものである。本年度は,V族元素であるNb2O5/Al2O3、Ta2O5/Al2O3、VI族元素であるWO3/Al2O3およびMoO3/Al2O3のそれぞれについて焼成温度および担持量による酸性質及び担持した元素周囲の構造の変化について検討を行った。

数種類の酸触媒反応について検討を行い焼成温度または担持金属酸化物担持量の影響について検討を行った。金属酸化物の種類によらず金属酸化物モノレイヤーが丁度担体を被覆する担持量で発現するブレンステッド酸量が最大となることが明らかとなった。即ち、基本的には、ブレステッド酸点の発現機構は担持する金属酸化物の種類によらず共通であることを強く支持する結果が得られた。次に、特にNb2O5/Al2O3について、担持されたNb2O5酸化物モノレイヤーの構造とそのドメインサイズについてTEM-EDX分析をはじめとする様々な手法で検討を行った。さらにプローブ分子を用いて担体上と担持酸化物の上に発現する酸点を区別し、ブレンステッド酸点発現モデルについて検討を進めたところ、担体由来のルイス酸点がほぼ消失する担持量付近でブレンステッド酸量が最大となること,即ちモノレイヤー状の金属酸化物が担体を被覆し、金属酸化物モノレイヤーが丁度担体を被覆する担持量で発現するブレンステッド酸量が最大となることを支持する結果が得られた。Nb2O5酸化物の場合には、おおよそ20個程度のNbを含む差酸化物モノレイヤーのドメインが生成すること、生成したドメイン同士の衝突が起こりうる領域でブレンステッド酸点の発現が進行することなどを明らかとした。これらの結果から、いずれの系についてもモノレイヤー状の酸化物種の形成が進行し、そのドメイン同士の界面付近でブレンステッド酸点が発現していることを提案した。高温で焼成した金属酸化物(セラミックス)表面における特異なブレンステッド酸性の発現をV族及びVI族の金属酸化物について系統的に検討を進めた.その結果、これらの系におけるブレンステッド発現機構にモノレイヤー状の金属酸化物の形成が関与していることを明らかとし、普遍的な固体表面における酸性質の発現モデルの一つを提案することに成功した.量子化学計算の適用、安定なブレンステッド酸点の有効利用に関する検討も開始した.従って、概ね順調に進展していると判断した.25年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,V族元素であるNb2O5/Al2O3、Ta2O5/Al2O3、VI族元素であるWO3/Al2O3およびMoO3/Al2O3のいずれの系についても、金属酸化物の種類によらず金属酸化物モノレイヤーが丁度担体を被覆する担持量で発現するブレンステッド酸量が最大となることが明らかとした。この結果は、基本的には、ブレステッド酸点の発現機構は担持する金属酸化物の種類によらず共通であることを強く支持する。また、特にNb2O5/Al2O3系について、モノレイヤー状の金属酸化物の形成過程や、そのサイズなどに与える焼成温度、担持量の影響の検討をすすめ、金属酸化物のドメインサイズが例えば担持量の増加に伴い徐々に大きくなるのではなく、ほぼ同じサイズのドメインが生成し,この数が担持量の増加に伴い増加することを見出した。この結果と、ブレンステッド酸点の発現した量に対する担持量、焼成温度との関係、活性との関係を考慮すると、モノレイヤー状の金属酸化物のドメイン同士の接触点付近にブレンステッド酸点が発現していることを考えることができる。また、V属、VI属金属酸化物の焼成温度、担持量に対するブレンステッド酸点の発現量の変化からいずれの金属酸化物においても基本的なブレンステッド発現機構は、同一であると考えられる。これらの結果は、高温焼成で発現する特異なブレンステッド発現機構を明らかとするという当初の目的に合致するものである。V族元素Nb2O5/Al2O3およびTa2O5/A12O3について.
国際語としての英語の音声理解及び内容理解に関する研究

日本人の英語を含む多様な英語の理解度を阻害する、また逆に、促進させる要因を英語教育学的見地から分析した。母語話者の規範から逸脱した英語発音は、聞き手の母語に関わらず、理解度の低下につながる一方で、十分な文脈が与えられていればある程度克服できることが実証された。また、学習者は訛りのないわかりやすい英語を好む傾向があったが、訛りの強い英語でも発話速度を落とすことで理解度が高まることがわかった。本研究は、国際語としての英語のintelligibility(音声理解度)及びcomprehensibility(内容理解度)に影響を及ぼす要因を多角的に分析することを目標としている。具体的には、日本人が多様な母語話者及び非母語話者の英語を正しく理解するための言語的・心理的要件、また逆に日本人の英語を多様な言語の聞き手に正しく理解してもらうための要件について整理し、提言するために実証研究を行うものである。次の3点が課題として挙げられる。(1)英語変種の音声理解及び内容理解を阻害する、または促進する要因を言語学的見地から解明する。(2)英語変種の音声理解及び内容理解を阻害する、または促進する要因を言語態度研究の見地から解明する。(3)英語変種の提示方法と(1)音声理解・内容理解、(2)言語態度の相関関係について調査する。結果を元に効果的な教材提示のあり方を提案する。20年度は、日本人英語の音声理解及び内容理解を阻害する要因を音声学的見地から解明することに重点を置いて取り組んだ。具体的には、英語力の異なる複数の日本人大学生から英語文章を音読した音声データを採集し、・英語を母語とするアメリカ人大学生、外国語として学ぶ韓国人、日本人大学生約150名(各国約50名)に聞かせ、日本人英語に対する評価及びディクテーション・テストの2つのタスクを課した。回答を分析したところ、次のような結果が得られた。1)アメリカ人被験者は日本人被験者よりアクセントを強く感じる一方で、流暢さを高く評価した。2)アメリカ人被験者は、日本人及び韓国人被験者より日本人英語を分かりやすいと評価した。3)吹き込み者による単語の置き換え(word substitution)は、3グループの英語理解度を著しく損ねた。しかし一方で、スクリプトの単語が別な単語に入れ替わっても、アメリカ人被験者の一部、韓国人被験者の一部は文脈から欠損情報を補うことができた。日本人グループよりもトップダウンによるリスニング・ストラテジーに優れていると考えられる。4) Suprasegmental面での逸脱(sentence stress、word stressの逸脱)は、segmental面での逸脱(母音・子音の逸脱)に較べて、被験者の理解度をより激しく損なう傾向が見られた。これらについては、ドイツ・エッセンで開催されたAILA 2008(15^<th> World Congress of Applied Linguistics)大会にて口頭発表した。21年度は、主として英語変種と学習者態度との関連性について研究を行った。具体的には、約130名の日本人大学生に対して、アメリカ人、及び広東語を母語とするホンコン中国人によって吹き込まれた英語を、2種類の速度(話者のオリジナルスピード、速度を操作した調整スピード)で聞かせ、comprehensibility(主観的理解度)、accentedness(訛り)、fluency(流暢さ)、preference(好み)を評価させた。最初に「好み」とそれ以外の3つの評価項目との関連性について調べたところ、アメリカ英語では「主観的理解度」が、ホンコン英語では「主観的理解度」と「訛り」が、「好み」を予測する変数として有意であることがわかった。次に、これら4種類の評価項目と速度との関連性について調べた結果、速度が変わると、「主観的理解度」や「流暢さ」に対する評価点が変化するものの、「好み」関しては有意な変化が見られなかった。さらに、音声英語に対する2種類の慣れ(経験した英語変種の数、英語に接する時間的長さ)と「好み」との相関関係を調べた結果、経験変種数とアメリカ英語及びホンコン英語に対する「好み」との間に有意な相関は見られない一方で、相関は弱いものの英語接触時間が長い被験者ほどホンコン英語を好まないという結果が得られた。日本人被験者は主としてネイティブスピーカーの英語を聞き、ノンネイティブスピーカーの英語については、聞く機会があったとしても接する時間的な長さはごく限られているものと思われる。このような学習者の一般的傾向が、英語を聞く時聞が長い人ほどホンコン英語を好まないという結果につながったものと考えられる。慣れ及び音声提示方法と、言語態度との関連性に関する研究は今後も継続する予定である。22年度は、日本語的特徴を持つ英語音声及び語彙が世界の英語話者にどの程度理解可能か、また逆にどのような日本人英語の音声や語彙が理解の妨げとなるのか調査することを目標に掲げた。特に、日本語の中に市民権を得ているいわゆる「カタカナ英語」をテーマに取り上げ、日本人学習者が英語を話す際に使いがちな(1)カタカナ英語的発音の英単語、及び(2)日本語の中で独自に生成された和製英語の語彙に焦点を当てることにした。

これらを含む英文をベテラン日本人英語教師が中級レベルの英語話者に扮して読み上げ、収録したテープをフィリピン人大学生グループ(英語を第二言語として使用する人々)と英語母語話者グループ(アメリカ人、イギリス人、カナダ人)を聞いてもらい、(1)についてはディクテーション・タスクにより音声の理解度(intelligibility)を、(2)については意味記述により内容の理解度(comprehensibility)を調べた。日本人英語に対する慣れの程度は、フィリピングループと英語母語話者グループとでは異なってはいたが(後者の方が日常的に日本人英語に慣れ親しんでいた)、聞き取りにくい単語、理解しにくい語彙は両被験者グループに共通であるという傾向が見られた。今後、これ以外の言語的背景を有する被験者グループに対しても同様の調査を行い、日本人が国際語として英語を話す際に注意しなければならない音声や語彙についてさらに研究を進める予定である。本年度は、英語変種の提示方法と内容理解との関係性に焦点を当てて研究した。具体的には、一般的な日本人になじみのない音声英語の発話速度をデジタル的に変換、日本人大学生被験者に与えて、それに対する内容理解度の変化を調べるというものである。音声吹き込み者は、ケニア、ガーナ、インド、スリランカなどの出身で、英語を第二言語として使用する大学院生である。彼らに短いパラグラフを読んでもらい、その音声を元にオリジナル速度と20パーセント遅くした調整速度の2種類のリスニング・コンプリヘンション・テストを作成した。日本人被験者は、実験群(1回目-オリジナル速度、2回目-調整速度)と統制群(1、2回目ともオリジナル速度)に分かれて、リスニングテストを受験し、また吹き込み者(オリジナル音声)の詑と速度をリカルト・スケール上で評価した。結果、リスニングテストの総合点においては、実験群と統制群との間に、速度変換による差は見られなかったが、個々の吹き込み者に関する得点を調べたところ、最も設が強いと評価されたスピーカーについてのみ、調整速度テストの点数がオリジナルテストに比べて有意に高かった。一方で、最も速度が速いと評価されたスピーカーについては有意な得点差は見られなかった。昨今、国際語としての英語教育が盛んに議論されている。学習者にあまりなじみのない英語変種、とりわけ詑が強いと判断される音声英語を教育現場に取り入れる際には、CALLシステムなどを利用して速度を遅めに調整することが、学習者の理解度をより高めるためには有効であると考えられる。