hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
１９５０－１９６０年代のソ連における国家と社会の「協働」　その理念と実態

1950ー1960年代のソ連は治安が悪く、犯罪との闘いが重要な課題だった。このため犯罪との闘いは、国家と社会の「協働」が求められた主要な分野の一つでもあった。犯罪との闘いにおける国家と社会の「協働」の主な活動形態の一つだった人民自警団に注目して、その理念と実態を明らかにした。また、ソヴェト政権が国家と社会の「協働」を必要とした事情を描くことを目指して、1956年の第20回党大会当時のソ連の状況や人々の生活水準に関するソヴェト政権の厳しい認識を明らかにした。研究活動平成25年9月および平成26年23月に各4週間モスクワへ出張し、本研究課題全体に関する史料・資料を収集した。具体的には、ロシア連邦国立文書館においてロシア共和国最高会議幹部会フォンドの史料を集中的に読んでノートを取った一方で、ロシア国立図書館において本研究課題の関連文献に幅広く目を通し、ノートを取った。こうして収集した史料・資料を精読して当時の政策や社会状況に関する考察を進めるとともに、犯罪との闘いにおける国家と社会の「協働」の方策として重視された「社会団体による犯罪者の身柄引き受け」の理念と実態について描く論文などに取り組んだ。研究実績上記の「社会団体による犯罪者の身柄引き受け」に関する論文として「『共産主義建設期』のソ連における犯罪との闘いと身柄引き受け国家と社会の『協働』の観点から」を完成させ、『ロシア史研究』第93号(2013年11月、47ー70頁)に発表した。第20回ソ連共産党大会(1956年2月)前後のソ連の実情と政治指導部の認識を描こうとする論文に取り組んだ。年度内に完成させることはできなかったが、平成26年度には発表することができると考えている。研究活動:平成24年9月に約3週間モスクワへ出張し、本研究課題全体に関する史料・資料を収集した。こうして収集した史料・資料を精読して当時の政策や社会状況に関する考察を進めると同時に、今年度の研究課題として設定した、犯罪との闘いにおける国家と社会の「協働」の方策として重視された「社会による犯罪者の身柄引き受け」の理念と実態について実証的に描く論文に取り組んだ。研究実績:上記の出張の際にロシア連邦国立文書館で読んだロシア共和国最高会議幹部会フォンドの史料も活用して、「一九五〇六〇年代のソ連ある自警団員殺害犯の特赦申請をめぐる議論からみえてくるもの」(中嶋毅編『新史料で読むロシア史』山川出版社、2013年3月、242259頁)を執筆した。この論文では、「身柄引き受け」は扱わなかったものの、犯罪(者)への対処に注目して国家と社会の「協働」の実情を描くことができたと考えている。本研究課題の当初の計画では予定していなかったこの原稿の執筆にモスクワ出張前後の数か月を費やすことになったため、今年度の研究課題として設定した「社会による犯罪者の身柄引き受け」の理念と実態を実証的に描く論文については、年度内に発表することはできなかった。しかし、草稿は書き上げており、次年度前半には完成稿を仕上げて学会誌に投稿する予定である。研究活動:平成26年9月に約4週間モスクワへ出張し、本研究課題全体に関する史料を収集した。こうして収集した史料・資料を精読して当時の政策や社会状況に関する考察を進めると同時に、今年度の研究課題として設定した、生活水準向上のための国家と社会の「協働」の方策についての論文に取り組んだ。研究実績:上記のモスクワ出張を含め本研究課題のためにこの3年間におこなったモスクワでの史料収集で得た史料を中心的に用いて、1956年の第20回ソ連共産党大会前後の時期の政権にとっての課題とその課題への取り組みについて再検討する論文を執筆した。この大会についてはフルシチョフのいわゆる秘密報告によるスターリン批判が注目されるが、スターリン批判とスターリン主義の克服は当時政権にとってもちろん重大な政治課題だったけれども、それに劣らず国力と国民の生活水準の向上が急務であり、そのために政権は人々の幅広い協力を求めていた様子について論じた。ただし同論文を収録予定の論文集の編集作業が遅れており、まだ刊行されていない。本研究課題の申請時には、研究成果は年度ごとに設定した研究課題について個別に論文として発表することを予定していたが、本研究課題を中心的なテーマに含む著書を執筆する機会を与えられたため、その原稿の執筆に取り組んだ。ただし大きなテーマであるため執筆作業は難航し、今年度中に書き上げることはできなかった。これと並行して、ソヴェト政権が国家と社会の「協働」を実現しようとした背景を描くことを意識して、1956年の第20回ソ連共産党大会当時の政権の現状認識に注目した「ソ連共産党第二〇回党大会再考一九五六年七月一六日付中央委員会非公開書簡に注目して」(池田嘉郎・草野佳矢子編『国制史は躍動するヨーロッパとロシアの対話』刀水書房、2015年10月)も発表した。

このため犯罪との闘いは、国家と社会の「協働」が求められた主要な分野の一つでもあった。犯罪との闘いにおける国家と社会の「協働」の主な活動形態の一つだった人民自警団に注目して、その理念と実態を明らかにした。また、ソヴェト政権が国家と社会の「協働」を必要とした事情を描くことを目指して、1956年の第20回党大会当時のソ連の状況や人々の生活水準に関するソヴェト政権の厳しい認識を明らかにした。研究実績の欄に記したように、今年度は論文と著書の執筆に取り組み、論文については書き上げたものの、いずれも出版には至らなかった。この点で今年度の研究課題を達成することはできなかったと認めざるを得ない。しかし、研究がまったく進んでいないわけではない。上述のように今年度に設定した研究課題に関わる論文は執筆を終えており、今後論文集の編集作業の過程で修正を要するとしても平成27年度中には刊行されると期待している。また、本研究課題の当初の計画では予定していなかった(しかし本研究課題を中心的なテーマに含む)上記の著書についても平成27年秋の脱稿を目指すことで編集者と合意しており、難航が予想されるとはいえ早ければ平成27年度中に刊行することもできるのではないかと期待している。このため、研究進捗状況の遅れはわずかであり、平成27年度には挽回できると予想している。ソ連史基金化によって前倒しで助成金を使用することができるようになった利点を生かして、平成26年度までの3年間に可能な機会をすべて利用してモスクワでの資料調査に取り組むことができた。本年度はこうして蓄積した史料に基づいて上述の著書の執筆に取り組む予定である。本研究課題全体が同書の中心的なテーマとなっているので、同書の刊行は本研究課題の遂行そのものであり、本研究課題の最終年度である今年度中に刊行することを目指す。上記のように「社会団体による犯罪者の身柄引き受け」に関する論文として「『共産主義建設期』のソ連における犯罪との闘いと身柄引き受け」を完成させ、『ロシア史研究』第93号に発表することができたが、これは本来平成24年度中に完成させることを目指していた論文であり、平成25年度の研究実績は不十分と言わざるを得ず、達成度の区分としては「やや遅れている」と厳しく評価すべきであると考えている。ただ、その主な理由は、平成25年度が、研究分担者を務めていた基盤研究(B)「近現代ロシアにおける公衆/公論概念の系譜と市民の「主体性(agency)」」の最終年度に当たったため、アメリカ合衆国で活動し世界的に注目されているロシア人研究者を招いたカンファレンスで報告したり、この研究課題の論文を執筆したりすることに多くの時間と労力を割いたことである。本研究課題の研究計画にも記した通り、上記基盤研究(B)での研究成果もまた本研究課題の考察に大いに役立つものであって、平成26年度以降は遅れを挽回することができると確信している。上記のように、今年度の研究課題として設定した「社会による犯罪者の身柄引き受け」の理念と実態を実証的に描く論文を年度内に発表することができなかった以上、この点では今年度の研究課題を達成することはできなかったと認めざるを得ない。しかし、研究がまったく進んでいないわけではもちろんなく、本研究課題の当初の計画では予定していなかった上記の論考
感覚経験がげっ歯類視覚誘導性の恐怖反応に与える影響の神経基盤

本研究は、「感覚経験に応じた神経回路の変化が行動出力に及ぼす影響を解明する」ことを目的とする。そのため、視覚刺激に対する恐怖反応と、その出力元である大脳皮質ー上丘パルブアルブミン(PV)陽性グルタミン酸作動性ニューロン(以下PVニューロン)をモデル系に、(1)感覚経験の外乱による神経回路の退縮、および(2)Spatial light modulator (SLM)光刺激による人為的神経回路強化が恐怖反応パターンにおよぼす影響を解析する。
魚種による塩分耐性(狭塩性と広塩性)の違いは何に起因するのか

生物が生存するために体内の環境を一定の範囲内に保つことは必須である。これまでに広塩性淡水魚で詳しい浸透圧調節機構が調べられているが、狭塩性淡水魚では未だ不明な点が多い。そこで狭塩性淡水魚のモデルとしてキンギョを用い、その浸透圧調節機構について調べた。まず、脱イオン水、淡水、様々な希釈海水にキンギョを淡水から直接移行して3日後の生存率を調べるとともに、生残個体の体液浸透圧を測定した。その結果、脱イオン水から35%希釈海水付近までが生存できる塩分濃度の範囲であった。また淡水から徐々に環境浸透圧を高めた場合でも45%希釈海水付近が限界であった。このことからキンギョには50%希釈海水以上の高浸透圧環境に適応できないことが示された。体液浸透圧は、いずれの環境水中でも環境水浸透圧よりも高かったが、環境水が高張になるほど体液と環境水との浸透圧差は縮まった。このことはキンギョの塩類細胞は外界の塩分濃度が高まってもイオンの排出を行えないことを示唆している。次に、脱イオン水、淡水、30%希釈海水で飼育したキンギョの鰓を蛍光免疫染色および走査型電子顕微鏡(SEM)で観察した。蛍光免疫染色によると、塩類細胞の密度は30%希釈海水で他の群に比べ低かった。これは、塩類細胞の密度を低くすることで、イオン取込を抑制するためと考えられる。一方、淡水群と脱イオン水群間では塩類細胞の密度に大きな違いは見られなかった。また、SEMによる観察から、細胞が外界に接する頂端膜の面積は、脱イオン水で特に大きかった。これは、環境水と接する部分を広くすることでイオン取込み効率を上げているものと考えられる。以上の結果より、キンギョはイオン排出型塩類細胞を欠くため高浸透圧環境には適応できず、淡水に特化した浸透圧調節機構を有すると考えられる。しかし、塩類細胞の密度と個々の細胞のイオン取込み強度を変えることで、ある程度の塩分濃度までは対応できることが示された。コイ科魚類に代表される淡水魚は、海水環境に適応することができない。また、サケ科類やウナギなどの回遊性魚類は、その生活史の中で海と川を往来し、広範囲の塩分環境に適応するメカニズムを備えている。このような塩分耐性の許容範囲に応じて魚は狭塩性と広塩性に大別されるが、両者の区別は必ずしも明確ではなく、その中間的な性質を示す魚類も多い。本研究では、「魚種による塩分耐性の違いが何に起因するのか」という根元的な命題に取り組んた。ウナギは広塩性の体表的な魚として浸透圧調節に関する研究が盛んに行われているが、ウナギの仔魚レプトケファルスの浸透圧に関してはあまり知られてない。そこで、まずレプトの浸透圧調節の検討を行った。レプトの場合、採血が困難で普通の方法では浸透圧を測れない。そこで、まずレプトの浸透圧測定方法を確立した。腸液が入らないように腸の部分を避けて体の一部をパラフィルムに乗せ、ろ紙に体液をしみこませて浸透圧を測定した。その結果、レプトの浸透圧は約440mOsm/kg、天然しらすは約407mOsm/kgの値を示した。レプトの体液浸透圧は成魚の海水ウナギ(324mOsm/kg)より高い値を示したが、レプトも浸透圧を調節し生理的な範囲内に維持することが確認された。また、Na^+,K^+-ATPaseのイオン輸送タンパク質に特異的な抗体を用いた免疫組織化学的手法により、塩類細胞の局在を調べた。その結果、レプトの体表には多数の塩類細胞が存在することが明らかになった。レプトで鰐は未発達だが、体表の塩類細胞からイオン排出することで、レプトは浸透圧を調節すると考えられる。さらに、海産魚は海水を飲んで脱水される水を補うことからレプトの水飲みを検討した。蛍光マーカーでラベルしたデキストランを溶かした海水にレプトを入れた。6時間後に共焦点レーザースキャン顕微鏡づで腸を観察した結果、腸で蛍光が観察され、直腸では濃縮された強い蛍光が見られた。レプトの腸は消化・吸収ばかりでなく、浸透圧調節器官として水を直腸から吸収することが明らかになった。

次に、脱イオン水、淡水、30%希釈海水で飼育したキンギョの鰓を蛍光免疫染色および走査型電子顕微鏡(SEM)で観察した。蛍光免疫染色によると、塩類細胞の密度は30%希釈海水で他の群に比べ低かった。これは、塩類細胞の密度を低くすることで、イオン取込を抑制するためと考えられる。一方、淡水群と脱イオン水群間では塩類細胞の密度に大きな違いは見られなかった。また、SEMによる観察から、細胞が外界に接する頂端膜の面積は、脱イオン水で特に大きかった。これは、環境水と接する部分を広くすることでイオン取込み効率を上げているものと考えられる。以上の結果より、キンギョはイオン排出型塩類細胞を欠くため高浸透圧環境には適応できず、淡水に特化した浸透圧調節機構を有すると考えられる。しかし、塩類細胞の密度と個々の細胞のイオン取込み強度を変えることで、ある程度の塩分濃度までは対応できることが示された。
3次元モデルの形状を対象とする類似検索と電子透かしの技術

3次元モデルの形状類似検索および3次元モデルの電子透かしについて,以下のような研究成果があった。形状類似検索:●形状比較手法(複数)(1)向き合わせ後のモデルの回転モーメント等の包絡線を比較する手法.(査読つき国際学会PG2003で発表.),(2)距離と角度の2次元ヒストグラムによる形状類似比較手法.(査読つき国際学会TPCG2003で発表,および映像情報メディア学会誌論文.),(3)多視点からの見かけに基づく3次元形状類似比較手法.(査読つき国際学会ACM MIR2003で発表.)●3次元形状モデルの多重解像度表現を生成し,これに上記のような形状比較手法を適用することで形状比較性能を向上させる手法.(査読つき国際学会PG2003で発表.)●有意度フィードバックにより検索者の意図を取り入れる3次元形状類似検索インタフェース.(査読つき国内学会VCシンポジウム2002,および映像情報メディア学会誌論文.)●3次元モデルを形状特徴に基づいて自動分類する検索インタフェース(口頭発表,査読つき国内学会投稿中.)●多重解像度特徴,異種特徴から得た相違度を組み合わせることにより検索性能を向上させる手法.(査読つき国内学会投稿中.)●3次元形状特徴量の次元をKernel PCAなどで圧縮して検索処理を効率化する手法.(口頭発表)電子透かし:●3次元メッシュで定義された3次元形状モデルに対し,形状の周波数領域で付加する電子透かし手法(査読つき国内学会VCシンポジウムを2件,査読つき国際学会EG2002を1件,画像電子学会論文誌を1件,英文論文誌Computer Graphics Forumを1件.)●ベクトル型電子地図に対し,その形状の周波数領域で透かしを埋め込む手法(情報処理学会論文誌1件)●点群で定義された3次元形状モデルに対する電子透かし手法.(査読つき国際学会CW2004で発表.)3次元モデルの形状類似検索および3次元モデルの電子透かしについて,以下のような研究成果があった。形状類似検索:●形状比較手法(複数)(1)向き合わせ後のモデルの回転モーメント等の包絡線を比較する手法.(査読つき国際学会PG2003で発表.),(2)距離と角度の2次元ヒストグラムによる形状類似比較手法.(査読つき国際学会TPCG2003で発表,および映像情報メディア学会誌論文.),(3)多視点からの見かけに基づく3次元形状類似比較手法.(査読つき国際学会ACM MIR2003で発表.)●3次元形状モデルの多重解像度表現を生成し,これに上記のような形状比較手法を適用することで形状比較性能を向上させる手法.(査読つき国際学会PG2003で発表.)●有意度フィードバックにより検索者の意図を取り入れる3次元形状類似検索インタフェース.(査読つき国内学会VCシンポジウム2002,および映像情報メディア学会誌論文.)●3次元モデルを形状特徴に基づいて自動分類する検索インタフェース(口頭発表,査読つき国内学会投稿中.)●多重解像度特徴,異種特徴から得た相違度を組み合わせることにより検索性能を向上させる手法.(査読つき国内学会投稿中.)●3次元形状特徴量の次元をKernel PCAなどで圧縮して検索処理を効率化する手法.(口頭発表)電子透かし:●3次元メッシュで定義された3次元形状モデルに対し,形状の周波数領域で付加する電子透かし手法(査読つき国内学会VCシンポジウムを2件,査読つき国際学会EG2002を1件,画像電子学会論文誌を1件,英文論文誌Computer Graphics Forumを1件.)●ベクトル型電子地図に対し,その形状の周波数領域で透かしを埋め込む手法(情報処理学会論文誌1件)●点群で定義された3次元形状モデルに対する電子透かし手法.(査読つき国際学会CW2004で発表.)本年度は3次元モデルの形状類似検索と,2次元ベクトル型電子地図に対する透かし,および3次元メッシュモデルおよび点群モデルに対する透かし,について以下の成果が得られた.1.3次元モデルの電子透かし:3次元ポリゴンメッシュの形状をスペクトル分解した領域で透かしを埋め込む電子透かし手法を改良し,(1)相似変換,メッシュ簡単化などを組み合わせた攻撃に耐え,また,(2)数万頂点を越える大きなメッシュにも埋め込めるようになった.(2002年9月に査読付き国際学会EUROGRAPHICS 2002で発表.同時に論文誌Computer Graphics Forumに掲載.)2.ベクトル型2次元電子地図の電子透かし:ベクトル型2次元電子地図の周波数領域における表現を変更してすかしを埋め込む電子透かし手法を開発した.評価実験の結果,我々が2001年度に開発した手法(2002年8月に査読付き国際会議IEEEICME 2002で発表)に比べ,より攻撃に対する耐性が高いことがわかった.本手法は,3次元メッシュを対象として我々が開発してきた手法を,カーナビなどで普及しているベクトル型2次元電子地図の透かしに応用したものである.(2003年5月に開かれる査読付き国際会議Shape Modeling International 2003に採録.)3.3次元形状の形状特徴ベクトル:3次元形状をコンパクトに表現する形状特徴ベクトルを複数提案し,評価した.我々が目指すのは,いずれも,ポリゴンスープを含め広い範囲のモデルが扱え,幾何的縮退などの影響を受けにくい,ロバスト性の高い手法である.(1)慣性主軸周りの包絡線による特徴ベクトル(2002年10月に行われた査読付き国際会議Pacific Graphic 2003で発表.映像情報メディア学会誌2002年10月号に掲載)

(2)面上の点対の法線の成す角と点間の距離の2次元ヒストグラムによる特徴ベクトル(2003年6月に開かれる査読付き国際会議TPCG 2003に採録.)(3)多方向からのZ値画像の見かけに基づく特徴ベクトル(国際会議に投稿中.)4.3次元形状データベースの作成:Internet上に存在する著作権フリーな(主にVRML形式)3次元形状モデルを1000個以上集め,形状特徴ベクトルの性能評価用のデータベースを作成し,形状特徴ベクトルの評価に用いた.(米国Princeton大学のFunkhouser教授らのグループの協力を得た.)本年度は,3次元形状モデルをその形状の類似性に基づいて検索する手法についての研究を集中的に行った.本年度の研究成果は,以下の2つにまとめることができる.1)多視点からの見かけに基づく3次元形状類似比較:3次元形状は相似変換を加えても元の形状と「おなじ」とみなされることが多い.この不変性を実現するため,本手法では,立体角をほぼ等分する位置におかれた多数のカメラで生成した2次元画像群を比較して3次元形状の類似比較を行う.本手法の特徴は,視点から見た深さ値(z値)画像を生成可能であれば,どのような3次元形状モデルでも比較が可能なことで,3次元ポリゴンスープモデルのほか,向きを持つ点群モデルや幾何イメージなどの形状表現で定義された3次元モデルの比較も可能である.本研究は,査読つき国内学会や査読つき国際学会[Ohbuchi03c]で発表された.2)3次元多重解像度表現を用いた3次元形状類似比較:形の類似性は,大局的な概形に基づく場合もあるが,反面,細かい形状の特徴に注目して決まる場合もある.これら2つの特徴をポリゴンスープから取り出す手法として,我々は,Edelsbrunnerらのαシェイプを用いた3次元多重解像度表現を用いた多重解像度形状類似比較手法を提案した.本手法の特徴は,3次元ポリゴンスーブモデルを多重解像度表現に変換し,そのそれぞれの解像度レペルで既存の手法(例えば[Ohbuchi03a])を使って特徴量を計算する.実験的評価の結果,単一解像度の特徴量と多重解像度特徴量を形状類似検索で比較すると,後者の方が性能が高いことが示された.本研究は査読つき国際会議[Ohbuchi03b]や査読つき国内学会などで発表された.類似検索:本年度の研究内容は以下の3つにまとめることができる.1)特徴量の組み合わせによる検索性能の向上:現在の3次元形状特徴量はいずれも,その単体での検索性能が十分でない.そこで,複数の形状比較手法で得られた相違度(距離)を組み合わせることにより検索性能を向上させる手法を提案し,その実験的評価を行った.1つの3次元モデルから複数の相違度を得る方法としては,(1)昨年度に我々提案した多重解像度表現を用いて複数の形状相違度を得る手法,および,(2)異種の複数の特徴量と用いて複数の形状相違度を得る手法,の2種類を用いた.2)
1次元量子スピン系における量子基底及び励起状態の理論的研究

本科学研究費の補助のもとで,我々は1次元量子スピン系における新しい量子基底及び低エネルギー励起状態を,主として次の2つの場合について,数値的方法を用いて調べた。1.最近接相互作用と第2近接相互作用とが競合するS=1/2反強磁性系の場合。2.ボンド交代のある最近接相互作用と1イオン型異方性エネルギーをもつS=1反強磁性系の場合。1.の場合については,最近接相互作用定数J_1と第2近接相互作用定数J_2との比j≡J_2/J_1が1より大きい場合の基底状態を,密度行列くりこみ群法を用いて研究した。現在のところ,スピン数が80100個迄の有限系に対するエネルギーギャップの計算結果から,j=1の時の基底状態であるダイマー状態が,j→∞の極限まで生き残るというtentativeな結論を得ている。今後,更に大きな系を取り扱うことを目指して密度行列くりこみ群法のプログラムの改良を行い,また,ダイマー相関関数の計算も行って,この問題に対する明確な結論を得る計画である。2.の場合については,先ず,α対D(αはボンド交代パラメータ,Dは1イオン型異方性エネルギー定数)平面上での基底状態相図を研究した。スピン数が16個迄の有限系におけるNeel order及びstring orderに関するビンダーパラメータを,我々が開発した汎用プログラムパッケージKOBEPACK/Sを用いて計算し,その結果を解析することにより,基底状態として出現する4つの相,即ち,Neel相,Haldane相,Large-D相,Dimer相,の間の相境界線を決定した。更に,坂井・高橋によって提案された方法を用いて,種々のα,Dの値に対して,基底状態磁化曲線を求めた。その結果,α,Dがある条件(D=0,α>0の領域を含む)を満たすとき,磁化曲線にいわゆる1/2-plateauが出現することが明かになった。なお,この研究でも,KOBEPACK/Sを用いた。
非営利組織(NPO)化による創業・第二創業支援に関する研究

本研究の研究方法は、主として、アンケート調査・ヒアリング調査・文献研究を中心に行っており、関西地域を拠点として研究を進めてきた。しかし、日本における非営利組織(NPO)先進地域である関東地域や、それに加えて海外における非営利組織(NPO)先進地域である欧州についてもできうるかぎり調査対象として包含し、可能な限り調査を実施してきた。たとえば、アメリカが合衆国における非営利組織(NPO)の実態調査はその例にあたる。調査の内容は、企業システムとの関係のなかでも、特に中小企業の創業・既存中小企業の経営革新行動たる第二創業の観点から、中小企業の存立維持戦略と非営利組織(NPO)との関連で実施してきた。兵庫県経済に関する分析では兵庫県が阪神淡路大震災から10年を経た今日においても震災の影響が色濃く残り、中小企業・ベンチャーの存立に悪影響を及ぼしており、その存立維持に向けた戦略においては非営利組織(NPO)が大きな役割を果たしていることを分析検討しており、さらにその動向を日本の他地域の事例及びアメリカ合衆国の事例と比較検討している。また、非営利組織(NPO)と産業集積・産業クラスターとの関係分析、産業集積形成における産業政策の役割、産業集積形成による地域経済活性化に関する分析を理論的・実証的・政策的な各側面から行い、現在整理・検討し、次年度の研究につなげることを考えている。次年度はコミュニティ・ビジネスが注目され、非営利組織(NPO)が多くの地域で設立されていく中で地域経済活性化の柱ともなる産業クラスターとの関係についてより詳細に検討していく予定である詳細は、ミネルヴァ書房刊『地域中小企業の経営革新』で発表する予定である。本研究の研究方法は、主として、アンケート調査・ヒアリング調査・文献研究を中心に行い、関西地域を拠点として研究を進めた。

兵庫県経済に関する分析では兵庫県が阪神淡路大震災から10年を経た今日においても震災の影響が色濃く残り、中小企業・ベンチャーの存立に悪影響を及ぼしており、その存立維持に向けた戦略においては非営利組織(NPO)が大きな役割を果たしていることを分析検討し、さらにその動向を日本の他地域の事例及びアメリカ合衆国の事例と比較検討してきた。また、非営利組織(NPO)と産業集積・産業クラスターとの関係分析、産業集積形成における産業政策の役割、産業集積形成による地域経済活性化に関する分析を行い、整理・検討してきた。本研究において、中小企業存立の視点、すなわち中小企業問題、適正規模、寡占体制、企業間関係、地域振興、日本的経営の各視点からの理論的・実証的・政策的な分析を行い、一定の結論を得、新たな論点を示唆できたものと考えている。今後の課題としてはコミュニティ・ビジネスが注目され、非営利組織(NPO)が多くの地域で設立されていく中で地域経済活性化の柱ともなる産業クラスターとの関係についてより詳細に検討していく予定である。詳細は、ミネルヴァ書房刊『地域中小企業の経営革新』で発表する予定である。
消化器疾患におけるPPARγの機能解明

大腸に多量に存在するPPARγ(Peroxisome proliferator activator gamma)はその生理的役割は依然不明である。また、多くのがん細胞にも多量に発現しておりその機能解明は重要であると考えられる。今回の研究では大腸上皮における細胞増殖と形態形成に焦点を当てて大腸上皮・大腸癌におけるPPARγの役割解明を目指した。PPARγのノックアウトマウス(PPARγ^<+/->)を用いてノックアウトで大腸前癌病変であるACF(aberrant crypt foci)の形成が多く、かつ大腸上皮のβ-cateninが減少していることを見出した。β-cateninは大腸癌においては重要な役割を果たしていることがこれまで知られており、特に細胞内で核へ移行して転写因子として働くことが知られている。今回の我々の結果ではPPARγの活性化は大腸上皮のβ-cateninの蛋白量を増加せしめるが、核内への移行はしないようである。以上の結果から我々はPPARγは大腸上皮細胞内でβ-cateninと会合してβ-cateninのリザーバーとしての役割を果たしていると考えられた。一方、大腸癌細胞HT-29において、PPARγの活性化と阻害はいずれもMTTアッセイで細胞増殖を抑制することを見出した(釣鐘型増殖曲線)。この結果は癌細胞はPPARγ活性に関しては最も細胞増殖能が高いように調節されている可能性を示唆するものである。また、siRNAによるPPARγのサイレンシングは細胞の接着阻害を起こし、細胞が剥離・浮遊し、最後はアポトーシスにいたることを見出した(アノイキス現象)。
世代間交流による協働学習に関する研究－学生・児童・親世代をつなぐ学習デザイン－

本研究は、同質性の高い学習者間では得られにくいメタ学習の誘発を目指し、「異なる世代間の協働学習」に着目し、その学習効果を検証し学習デザイン上の要諦と今後の可能性を示すことを目的として実施した。(1)「大学生×児童×働く親」の協働学習プログラム(2016年度2017年度)ICTを活用した「大学生×児童×働く親」の三者間での協働学習プログラム(児童が大学生のサポートを得ながらタブレット端末を用いて、親や大学を取材し、記事づくりやプレゼンテーションを行う)を協力企業と企画・実施した。このプログラムには、キャリア教育、表現教育、ICT活用の側面があり、本取り組みの中では、異年齢間での協働学習における大型タブレット端末の有効性が確認できたとともに、多重知能理論(Multiple Intelligence:MI)にもとづく「MIテスト」の結果からワークショップ前後での学生の「言語的知能(linguistic)」の上昇傾向等が確認できた。(1)の取り組みについては、最終年度(2018年度)に、ICT活用の観点、学生側の学習効果の観点で再整理し、学会・研究会で発表した。(2)越境型の協働学習に関する研究(2016年度2018年度)初等教育、中等教育、国際交流、異業種交流等での協働学習の取り組み事例を取材し、大学での教育実践と(1)の内容を含めて、、単著『多文化共生社会における協働学習』(学文社、2018)にまとめた。また、最終年度(2018年度)では、越境型の協働学習の対象を広げ、所属先の異なる教員間の協働学習、児童出版界が国際間で行っている協働学習について取材を進めた。引き続き、メタ学習を誘発する越境型の協働学習について研究を継続し、大学教育や社会人教育につなげていくことを構想している。本研究は、異なる世代が交流して行われる協働学習に着目し、その学習効果を検証して学習デザイン上の要諦と今後の可能性を示すことを目的とする。具体的には、「大学生×児童×働く親」の世代間交流とICT活用を取り入れた学習プログラムとして企画・実施し、3カ年で汎用化を目指す。なお、この学習プログラムにはキャリア教育と表現教育の側面があり、後者には表現学科の有する専門性を活かせることから、学生の学修とも連携させていく。平成28年度は、当初の計画通り、以下の(1)(2)を進め、ICT活用の知見およびMIテスト結果からの仮説が得られた。(1)初年度の協働学習プログラムの企画・実施→児童1名ずつにタブレット端末を配布し、取材および新聞制作の工程に活用したところ、児童(5歳児小6)の参加意欲向上、大学生と児童間の発話促進、成果物の完成度の高さなどが顕著だった。(2)学習効果の測定・評価→参加大学生のワークショップ前後での意識変化を確認する目的で、ハーワード・ガードナーの多重知能理論(Multiple Intelligence:MI )にもとづく多重知能分析を試みた。参加した大学生のワークショップ前後でのMIテストの結果から、わずかながら「言語的知能(linguistic)」の向上傾向が見られた。世代の異なる児童と密なコミュニケーションをはかることや、新聞制作の過程で言葉を見つけていく作業などが影響している可能性も考えられる。平成28年度は、当初の計画通り、初年度の学習プログラムの実施と学習効果の測定を行い、ICT活用の知見およびMIテスト結果からの仮説が得られた。具体的には、「大学生×児童×働く親」の世代間交流とICT活用を取り入れた学習プログラムとして企画・実施した。児童にはタブレット端末を配布し、親へ仕事についての取材とその内容をもとにしたプレゼンテーション資料制作を行う。学生はこの児童の活動を支援し、協働的に関わる。この学習プログラムには、キャリア教育と表現教育の側面があり、後者には表現学科の有する専門性を活かせることから、学生の学修とも連携させていくことを目指した。平成29年度は、当初の計画通り(1)を夏休み期間中に実施し、この実施内容も総括しながら年度内に(2)を進めることができた。(1)「大学生×児童×働く親」の協働学習プログラムの企画・実施→平成28年度の実施内容をもとに改編して実施した。参加学生を所属大学の学生に限定し、学生にはプロジェクトとして準備段階から関わるプログラムに変更したところ、参加学生へのアンケートからは意識変容(コミュニケーション、チームワーク、キャリア等)を確認することができた。(2)協働学習に関する研究のまとめ→(1)での取り組みのほか、これまでに取材してきた初等教育、中等教育、国際交流などでの事例をまじえて、単著『多文化共生社会における協働学習』学文社:2018年2月発行)にまとめた。平成29年度は、当初の計画通り「大学生×児童×働く親」の学習プログラム(「働く」の教室)を夏休みに実施した。初年度(平成28年度)とは以下の点を変更し、所属大学の学生の多面的な気づきを誘発し、キャリア教育、表現教育としての拡充を目指した。・実施場所(IT企業→民間学童保育所)・学生の関わり方(当日が中心→前後の工程を重視し、Web会議システムzoomも使用)・学生の役割(児童1名への担当制→複数の役割をローテーション、動画制作も実施)

また、平成2829年度で実施した上記の学習デザインの詳細と、協働学習の事例として民間学童保育(キンダリーインターナショナル)、東京インターナショナルスクール(国際バカロレアPYP)、中学校での哲学対話の授業、NPO法人パンゲア、サイボウズのチームワーク総研などの取材内容、および大学の授業での協働学習の実践等を単著『多文化共生社会における協働学習』(学文社:2018年2月発行)にまとめた。この本の前半では、協働学習の時代的背景(21世紀型教育、教育のICT化等)や有効性について触れ、今後、教育機関や社会での実践例の広がりが期待される協働学習についての入門的な解説を含めた。本研究は、同質性の高い学習者間では得られにくいメタ学習の誘発を目指し、「異なる世代間の協働学習」に着目し、その学習効果を検証し学習デザイン上の要諦と今後の可能性を示すことを目的として実施した。(1)「大学生×児童×働く親」の協働学習プログラム(2016年度2017年度)ICTを活用した「大学生×児童×働く親」の三者間での協働学習プログラム(児童が大学生のサポートを得ながらタブレット端末を用いて、親や大学を取材し、記事づくりやプレゼンテーションを行う)を協力企業と企画・実施した。このプログラムには、キャリア教育、表現教育、ICT活用の側面があり、本取り組みの中では、異年齢間での協働学習における大型タブレット端末の有効性が確認できたとともに、多重知能理論(Multiple Intelligence:MI)にもとづく「MIテスト」の結果からワークショップ前後での学生の「言語的知能(linguistic)」の上昇傾向等が確認できた。(1)の取り組みについては、最終年度(2018年度)に、ICT活用の観点、学生側の学習効果の観点で再整理し、学会・研究会で発表した。(2)越境型の協働学習に関する研究(2016年度2018年度)初等教育、中等教育、国際交流、異業種交流等での協働学習の取り組み事例を取材し、大学での教育実践と(1)の内容を含めて、、単著『多文化共生社会における協働学習』(学文社、2018)にまとめた。また、最終年度(2018年度)では、越境型の協働学習の対象を広げ、所属先の異なる教員間の協働学習、児童出版界が国際間で行っている協働学習について取材を進めた。引き続き、メタ学習を誘発する越境型の協働学習について研究を継続し、大学教育や社会人教育につなげていくことを構想している。基本的に申請段階の計画に沿って研究を進めるが、平成28年度の取組でICT活用の有効性と方向性が見えてきたため、平成29年度の計画に入れていたアプリケーションの開発は取り止め、キャリア教育、表現教育としてのプログラム拡充を進めるための汎用ツールの開発とファシリテーションの知見整理に力点を置く。また、ワークショップの実施対象を民間学童に広げるなどして、実施拠点からの意見収集とデータ収集を進め、「主体的・対話的で深い学び」を生む学習プログラムとして教育機関で実践的に活用できるプログラムの開発を目指す。本研究が目指した「大学生×児童×働く親」の学習プログラムは、平成28年度、平成29年度の2年間で一定の形を示すことができたため、これらをICTの観点、学生側の学習観点で整理したうえで、引き続き学会や研究会で発表を行う。そして、世代間・職種間・地域間などの交流によって深まる協働学習の内外の事例を引き続き取材しながら研究を進める。
神経因性疼痛モデルにおける感覚神経膜電位変化とそれに及ぼすリドカインの影響

難治性として知られる神経因性痺痛の発症メカニズムは不明であるが、我々は、ラットの神経因性痺痛モデルと健康ラットの膜電位の間にいくつかの相違点を見つけた。その中で、神経因性疼痛モデルの神経細胞内カルシウムは低下していることが分かった。神経因性痙痛に対して鎮痛効果の高いリドカインの作用機序は神経細胞内へカルシウムを流入させることで達成される可能性が高いことを培養細胞の軸索輸送を介して解明した。リドカインの鎮痛作用機序を、より生理的かつ具体的である神経因性痺痛モデルの感覚神経膜電位を介して、詳細に分析しようと試みたが、神経因性痺痛の発症メカニズムは複雑で多種の系が関与しているようであった。本年度、リドカインの鎮痛作用は生理食塩水により拮抗されることを論文報告した。この中で、ナトリウムイオン濃度やクロールイオン濃度がリドカインの鎮痛作用に大きく影響を与えることを明らかにした。また、神経因性痺痛の代表疾患である帯状庖疹後神経痛患者を対象として、末梢皮膚の一部にリドカインを暴露させるだけで即座に鎮痛作用が惹起されることを証明し、論文報告した。さらに、特発性三叉神経痛患者を対象として、興奮性脳神経においても同様に、リドカインの即効性鎮痛作用が発揮されることを確かめ、論文発表した。これらの結果は神経因性疼痛の発症メカニズムを解明する上で重要と考えられる。また、リドカインの作用機序を考える上でも役立つと思われる。研究の目的本研究の目的は、痛覚過敏やアロディニア(触刺激で痛みが誘発されること)により特徴付けられる神経因性疼痛をラットに発現させ、その摘出坐骨神経の感覚神経細胞膜電位を健康ラットと比較分析することで、神経因性疼痛の病態を電気生理学的角度から明確にすることと、抗不整脈薬リドカインの未だ不明である鎮痛機序を、感覚神経細胞膜電位の分析から検討することである。本年度の研究実施計画難治性として知られる神経因性疼痛の発症メカニズムはいまだ不明である。最近、感覚神経細胞内カルシウムの低下が神経の過敏性を亢進させ、神経因性疼痛の発症と維持に関与していることが示唆されている。我々は、ラットの神経因性疼痛モデルと健康ラットの膜電位の間にいくつかの相違点を見つけた。ラットの神経因性疼痛モデルにおいて、細胞内カルシウムの低下により誘発される膜電位変化を発見し、神経因性疼痛に特徴的な神経の過敏性亢進は、これにより引き起こされることを付き止めた。また、最近の米国では新しい抗けいれん薬であるギャバペンチンが神経因性疼痛に有効であることが実験的かつ臨床的に示されており、その作用機序は不明であったが、我々は、これがカルシウムの神経細胞内流入により生ずることを導いた。さらに、神経因性疼痛に対して広く使用されるリドカインの鎮痛作用も同様に達成される可能性が高いことを明らかにした。本年度に於いては、神経因性疼痛モデルに於ける感覚神経膜電位の変化をより詳細に分析するとともに、リドカインの鎮痛機序を感覚神経膜電位の変化から解明することである。
スペックルパターン位相差顕微鏡を用いた3次元光誘起電子顕微測定法

本研究課題では、近年注目されている次世代の太陽電池である、増感型太陽電池において、その性能を向上させるために、性能低下の原因とされる光励起キャリヤ(電子やホール)の再結合過程が、どのような時間でどのような場所で起きているかを明らかにするための時間分解・顕微分光法を開発することを目指した。性能向上よりも性能低下の要因を明らかにするところに特徴がある。具体的には、よく使われるルテニウム色素に対して、コバルトレドックスの相性がなぜ悪くなるか、TEMPOレドックスにより、なぜ性能が向上しないのかを明らかにした。さらに、新しい位相差顕微鏡を作成し、光励起キャリヤの屈折率変化の時間分解計測に成功した。増感型太陽電池は、3次元ネットワーク構造を有する電極と溶液との界面を通した電荷移動によって制御されている。光誘起された電子を効率よく取り出すためには、電子のロス(増感剤や電解質との再結合)を抑える必要がある。我々は、再結合ダイナミクス(電子寿命)を、光誘起電子による屈折率変化を通して明らかにしてきた。しかし、電子寿命は平均値であるため、このような不均一な電極では、どのような箇所で再結合が起きているかを明らかにする必要がある。そこで、屈折率変化を通して3次元構造を測定することのできるスペックルパターン位相差顕微鏡を改良して、光誘起電子の画像を測定できる顕微鏡を開発し、さらに寿命の情報も得られるようにして、どのような構造で・どの再結合が支配的になっているかを調べることのできる3次元解析法を開発し、電極構造を最適化することを目的とする。今年度は、まず、位相差顕微鏡に強度変調したLED光を導入して、その光による屈折率画像変化の測定を行った。LED光の変調周波数が高いと短寿命の画像を、逆に低いと長寿命成分を示す画像を得られることが期待できる。通常の色素増感太陽電池を用いて、測定したところ、10000Hz程度と、100Hz程度において特有の画像が得られた。しかし、現段階ではこの画像は何によるものかは同定できていない。原因は、屈折率変化が小さいために、明確な変化としてとらえられていない。そこで、光誘起変化をしやすい光化学相転移を誘起できる液晶材料により、顕微鏡性能を検証することを行っています。また、2年目以降に予定していた、周期構造を有する太陽電池の作成にもすでに取り組んでおり、1cm角に及ぶコロイド結晶の作成、レーザートラップによる任意のパターンの作成にも成功した。今後、これらを電池デバイスとして機能するように仕上げた上で、上記顕微測定を行う予定である。光誘起顕微鏡の開発については、ほぼ装置系は完成に近づいている。今後、様々な試料での測定検証が必要な段階である。次年度に予定していた周期構造を有する基板作成については、すでに取り組んでおり、予定以上に進展している。増感型太陽電池は、3次元ネットワーク構造を有する電極と溶液との界面を通した電荷移動によって、制御されている。光励起された電子を効率よく取り出すためには、電子のロス(増感剤や電解質との再結合)を抑える必要がある。我々は、再掲都合ダイナミクス(電子寿命)を、光励起電子による屈折率変化を通して明らかにしてきた。しかし、電子寿命は平均値であるため、このような不均一な電極では、どのような箇所で再結合が起きているか明らかにする必要がある。そこで屈折率変化を通して3次元構造を測定することのできるスペックルパターン位相差顕微鏡を改良して、光励起電子の画像を測定できる顕微鏡を開発し、さらに寿命の情報も得られるようにして、どのような構造で、どの再結合が支配的になっているかを調べることのできる3次元解析法を開発し、電極構造の最適化をすることを目的としている。昨年度につづき、まず2次元の情報取得をすることを目的に、位相差顕微鏡を改良した。強度変調したLED光を導入して、その光励起によって生成したキャリヤによる屈折率画像の測定を行えるようにした。LED光の変調周波数を変えながら測定することで、寿命の異なるキャリヤの画像を得ることができるようにした。10-100000Hzの範囲の測定を可能にした。光応答性液晶では、100-1000Hzにかけて特徴的な画像を得られることを確認した。今後、光電極に応用するためにはさらに1桁の感度向上が必要であり、LED光の照射パターンを利用することで、感度向上を目指す。光誘起顕微鏡の開発については、ほぼ完成した。今後3次元測定可能な装置に改良していく必要がある。石油燃料をベースとした火力発電や核エネルギーを利用した原子力発電に代わるクリーンエネルギーの第一候補として太陽電池開発への期待はさらに高まっている。現在実用化されているシリコン系太陽電池は、生産のためにエネルギーコストがかかり、トータルのエネルギー効率を考えると問題がある。そこで、次世代の太陽電池として期待されているのが増感型太陽電池(SSC)と有機薄膜太陽電池であり、これらの開発が急務である。光を増感剤に吸収させて電気エネルギーに変換する増感型太陽電池において、効率を決定づける電子移動のプロセスは、多孔質半導体/増感剤/電解質のナノ構造界面で起こる。近年、我々が開発した過渡格子法により、電池内での電子の失活過程の一つである、電解質イオンによる電子の再結合過程を選択的にとらえることに成功した。本研究では、この方法と過渡吸収分光法を組み合わせて、太陽電池効率を下げる主要因である電子の再結合過程を特定できる分光分析方法を提案した。励起パルス光を液晶変調器により複数の回折次数に分割する。

レンズを通して、対物レンズの後側焦点に集光した後、対物レンズに導入して、進行方向の異なる平行光として干渉させることでXY方向の干渉パターンを試料上に形成する。太陽電池や光触媒などの光デバイスに照射することで、光励起キャリヤを生成して、そのキャリヤの伝搬や失活過程を、Shchlieren法によりイメージングできる装置を開発した。時間分解能5ns、空間分解能1umの顕微分光測定法の開発に成功し、現在、様々な光デバイス中での光励起電子の寿命や運動性について、デバイス構造との相関を調べる段階に達している。今後、様々な光デバイスに適用することで、光電流変換・光反応変換効率の高い光デバイス作成につながるものと期待される。本研究課題では、近年注目されている次世代の太陽電池である、増感型太陽電池において、その性能を向上させるために、性能低下の原因とされる光励起キャリヤ(電子やホール)の再結合過程が、どのような時間でどのような場所で起きているかを明らかにするための時間分解・顕微分光法を開発することを目指した。性能向上よりも性能低下の要因を明らかにするところに特徴がある。具体的には、よく使われるルテニウム色素に対して、コバルトレドックスの相性がなぜ悪くなるか、TEMPOレドックスにより、なぜ性能が向上しないのかを明らかにした。さらに、新しい位相差顕微鏡を作成し、光励起キャリヤの屈折率変化の時間分解計測に成功した。当初の予定通り、光誘起顕微鏡を完成させるとともに、周期構造を有する基板を使った太陽電池をデバイスとして機能するようにした後、この顕微鏡を用いて測定して、再結合箇所のマッピングを行い、電池性能向上の指針を与える研究を進める。モデル系の測定が終了したら、今後、様々な実デバイスにおいて再結合マッピングを行っていく。光電極の測定のためにはさらに、1桁の感度向上が必要であることが判明した。そのために、光の照射パターンを利用して、感度向上を目指す。それに成功したら、実際の電極デバイスの測定を行い、局所でのキャリヤの振る舞いを明らかにする。分光分析化学装置購入金額を抑え、来年度必要な消耗品の購入に充てる。装置購入金額を抑え、来年度必要な消耗品の購入に充てる。新年度、必要な消耗品に用いる。
法線応力測定による高分子溶液のずり誘起相転移の検討

本研究ではずり流動誘起相分離を起こす高分子溶液について、法線応力測定を中心に均一及び相分離状態で粘弾性測定を行い、それを基に流動誘起相転移が起こる場合の粘弾性の変化を調べるとともに、流動光散乱測定も行い、高分子溶液のずり流動誘起相転移について考察することを目的とした。用いた試料は、ポリスチレン(PS)(分子量約130万)とポリα-メチルスチレン(PAS)(分子量約180万)である。溶媒はPSにはジオクチルフタレート(θ温度約22°C)を、PASにはn-ウンデシルアニシテート(θ温度約33°C)を用いた。各溶液の相分離温度は曇点測定により決定した。均一及び相分離状態の粘弾性、特に第一法線応力差N_1のずり速度依存性は、それぞれ単一高分子系(線形領域ではずり速度の2乗)及び二相の粘度が等しい非相溶液体混合系(ずり速度の1乗)と同様であった。相分離点近傍の相溶状態で、非線形領域に入りずり速度を増加させていくと流動誘起相分離が起きた。この場合のN_1のずり速度依存性は、始めは線形挙動であったのが非線形領域に入ってしだいに小さくなり、均一系には見られない殆ど変化しなくなる領域が現われた後、ずり速度の1乗に比例する領域が現れた。対応する流動光散乱は現状では定量的な議論ができるだけの精度が得られていない。定性的にはN_1が殆ど変化しなくなる領域が始まるあたりで散乱が強くなり(わずかに濁り始め)、1乗に比例する領域では完全に白濁することが観察された。即ち、ずり速度を上げてずり流動誘起相分離が起き、系全体に渡って濃厚相が分散してくると非相溶液体混合系と同様にN_1がずり速度の1剰に比例するようになったと考えられる。
質量分析機器を用いた肝炎から肝硬変への進展予測因子の開発

コリン欠乏食投与前のマウスのコントロール肝組織と比較して、コリン欠乏食投与後4週間目において、肝炎が誘起されていることを確認した。血清中での比較も行ったところ、タウリンの低下が認められた。また、コリン欠乏食投与後8週間目のマウスの肝組織において、肝硬変へ進展していることを確認した。血清中での比較も行ったところ、著明なタウリンの低下が認められた。以上より、マウスの正常肝から肝炎、肝硬変への進展は、タウリン低下と関連していることが示唆された。さらに、タウリンはヒトでも正常肝から肝炎、肝硬変へ進展する過程において血中濃度が低下していく傾向性を認めた。タウリン濃度が肝線維化進展のマーカーになりうる。コントロールマウスおよびコリン欠乏肝炎・肝硬変マウスを用いて、血清中代謝産物を網羅的に解析した。コリン欠乏食投与後4週間目のマウスの肝組織の病理組織学的検索にて、肝炎であることを確認した後、マウス血清からそれぞれ代謝産物を抽出し、得られた抽出液をGC/MSに供した。得られたクロマトグラムを主成分分析によりアミノ酸、有機酸の比較解析を行った。この結果、コリン欠乏食投与前のコントロール肝組織と比較して、コリン欠乏食投与後4週間目において、肝炎が誘起されていることを確認した。以上より、正常肝から肝炎、肝硬変への進展は、タウリンの低下と関連していることが示唆された。平成24年度に、コリン欠乏肝炎・肝硬変マウスでは正常肝から肝炎、肝硬変への進展には、タウリンの低下と関連していることが示唆された。これらがヒトでも当てはまるのかどうかについて掘り下げて検討した。肝炎から肝硬変への進展予測式を作成するために、GC/MS分析において肝炎患者と肝硬変患者との間で有意な差がある血清中代謝産物を選択した。この結果、やはりタウリンはヒトでも正常肝から肝炎、肝硬変へ進展する過程において血中濃度が低下していく傾向性を認めた。さらに、この分析を通じて安定性、日内・日間変動がないかの確認を行った。この結果、早朝空腹時でのタウリン濃度がより安定性を保っていることが明らかになった。肝炎、肝硬変への進展の予測式は、タウリン濃度に逆相関するパターンを示した。別グループでValidationを行うも、やはり、同様の傾向性を示すことができた。平成24年度の計画は、網羅的代謝物解析による肝硬変への進展予測のための血清メタボロームの同定を行うことであった。平成24年度では、正常肝から肝炎、肝硬変への進展には、タウリンの低下が関わっていることを明らかにした。従って、当初の計画通り、本研究は順調に進展していると考える。25年度が最終年度であるため、記入しない。I:肝炎から肝硬変への進展予測式の作成肝炎から肝硬変への進展予測式を作成するために、GC/MS分析において、以下の項目をファーストスクリーニングとして検討する。I-1:血清由来成分でない化合物の確認、I-2:肝炎患者と肝硬変患者との間で有意な差がある化合物を選択、I-3:分析を通じて化合物の安定性の確認、I-4:同じ化合物が違う保持時間に検出される化合物の確認、I-5:日内・日間変動の確認の5項目である。セカンドスクリーニングとして、ステップワイズ法による説明変数を選択し、ロジスティック回帰分析による予測式を作成する。II:肝炎から肝硬変への進展予測式の確認確認試験として、予測式を作成したものとは別の検体の分析結果を作成した予測式に挿入し、同様に感度、特異度を評価することで、作成した予測式の信頼性を確認する。平成24年度と平成25年度の研究成果をまとめることで、質量分析装置を用いた肝炎から肝硬変への進展予測システム開発への足がかりとする。そのため、他機関からも肝炎や肝硬変の臨床血清検体を収集し、上記と同様にメタボローム解析を実施する。そして、得られた結果を肝炎、肝硬変に分け、神戸大学医学部附属病院由来の臨床検体の結果と照合する。
奄美諸島の社会構造研究再考-徳之島の調査研究を通して-

本研究では、従来殆んど社会構造に関する調査研究が実施されてこなかった奄美諸島徳之島をその対象として、調査研究をおこなった。先学の奄美研究においては、個人をベースにした「双系親族体系」の重要性が指摘されており、それが南西諸島全体の基層を成すと考えられてきた。しかし、徳之島の現地調査で得られた一次資料を基に考察すると<ハロウジ>を中心とする双系親族体系を背景としながらも、<家>(ヤー)の意識、観念が強く、独自の文化的イデオロギーを形成しているといえる。例えば、数世代前に系譜を遡及し、薩摩の武士に<家>のルーツを求める動きや特定の<家>間の通婚関係がある固定化した<家>のランクを生成している点等である。今後は、従来一律に論じられてきた奄美諸島の社会構造については、島ごとあるいは島内における差異に十分着目して調査研究を展開することが肝要と思われる。