hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
文献方言史研究資料の発掘と調査研究

従来は、二段活用動詞の一段化という九州以外でも起きたかなり普遍的な現象の一つと理解されてきたフシがあるが、それとは別の現象と考えるべきで、両者は根は一つものとして通じているのではないかといまは考えている。そのように考えると、鹿児島の漂流民がロシア文字で書き残した江戸時代の薩摩方言の現象がこの中間的な状態を示しているようで、沖縄から九州西南部を経て対馬に至る地域が一つ特色でくくられるように思えてきた。この一年でこのことを見定めたいと思っている。新潟県新発田市立図書館に所蔵されている江戸時代新発田藩の儒者達が残した講義ノート(写本)を数多く収集できた。清濁や母音表記などに東国的なまりが反映していて、江戸時代の新発田の方言状態をしる上で貴重である。いわゆる二段活用の一段化はもちろん、その一段化したものにさらに四段化の傾向も見える。動詞の一、二段活用の四段化は、現代の方言でも北陸・東北、それに九州、特にその西南部に著しい。江戸時代の九州方言についても、その傾向は、文献で確かめることができる。対馬の『交隣須知』に多くの一段化とともに四段化と思われる例がすでに見られる。江戸時代の対馬藩士の著した『日暮芥草』によって、対馬の現状を反映したものであることが明らかになった。対馬などの九州方言と新潟方言では、四段化に違いがあり、九州方言では、推量表現にも否定表現にも四段化が及ぶが、新潟では、否定表現には及ばない。このような面白い問題が見いだされる。九州西南部の四段化は、琉球方言に連続し、さらに時代的にも早く、しかも徹底したかたちで進行している。この実態を知るために『おもろさうし』の分析をはじめた。江戸時代以降に起こったと思われる動詞活用の動揺を文献方言史的に行うことの必要性を強く感じた。
広天域銀河分光サーベイによる加速宇宙の究明

本研究は広天域分光銀河サーベイを念頭に、その宇宙論統計量を用いた宇宙論解析手法の開発し、現在の宇宙の加速膨張の起源を解明することを目的としている。新学術領域に属する研究者と協力して、宇宙背景放射、銀河イメージングサーベイを包括的に組み合わせて、宇宙論パラメータを制限する手法を開発している。今年度の成果としては、大規模な宇宙構造形成の数値シミュレーションを実行し、データベース化し、機械学習等も駆使しながら、宇宙論モデルの関数として、宇宙論統計量を高速かつ高精度で計算できるエミュレータを開発した(Nishimichi, Takada, et al.; arXiv: 1811.09504)。これを実際のすばるデータに適用し、宇宙論パラメータを制限する研究を進めている。これに平衡して、すばるデータを用いて、宇宙初期の加速膨張の名残りで形成した可能性がある原始ブラックホールを制限した研究を発表した。原始ブラックホールはダークマターの候補であり、これが本当であれば、ノーベル賞級の大発見である。アンドロメダ銀河のすばるデータを用い、原始ブラックホールによる重力マイクロレンズ効果を探査した結果、原始ブラックホールのイベントは見つからなかったが、月質量程度の原始ブラックホールの存在量についてこれまでにない強い上限を課すことに成功した(Niikura et al. Nature Astronomy, 2019)。赤外カメラの開発については、プリンストン大学、ジョンズホプキンス大学の研究者らと協力して、検出器の性能評価を進めている。具体的には、検出器の制御システムおよび画像データ解析ソフトを開発・改良し、動作確認、各ピクセルの電荷許容量、バッドピクセルマップなど基本的な性能を確認している。本研究の目的は、広天域のイメージング、分光の銀河サーベイを用いた精密宇宙論、特に加速宇宙の原因であるダークエネルギーの究明を目指している。銀河サーベイを用いた精密宇宙論の達成には、構造形成の非線形性、銀河とダークマターの空間分布の関係の不定性(バイアス不定性)などの不確定性、系統誤差に影響されない手法の開発が不可欠である。この問題について、本研究では宇宙構造形成の数値N体シミュレーションを実行し、大規模なデータベースを作成し、ダークマターハローの統計量(個数、クラスタリング統計量)を高速かつ高精度で計算するエミュレータを開発した。ここでダークマターハローに着目した理由は、銀河がダークマターが特に密集する領域つまりダークマターハローに形成されるという物理的な仮定を採用し、ダークマターハローの統計量を高精度で計算することで、銀河バイアス問題を解決する手法とした。この研究は、本計画研究発足から立ち上げた大規模な計画であったが、その研究結果をまとめた論文を査読論文雑誌に投稿するところまで来た。レフェリーからのコメントも非常に好意的であり、次年度に確実に受理されると思われる。この意味で、準備計画は順調に進んでおり、次年度に宇宙論パラメータの推定などの最終結果の研究を達成出来る予定である。また、宇宙初期の加速宇宙の物理を探る手段になり得る原始ブラックホールについても制限でき、業界で大きな注目を集めている。本研究の赤外線カメラについても、開発は順調に進んでいると言える。2019年度については、これまでに開発した宇宙論物理解析手法をすばるHSCイメージングデータ、またスローン・ディジタル・スカイ・サーベイデータ(SDSS)の分光データに適用し、宇宙論パラメータの推定を行う。ダークマターの総量、宇宙の構造形成の進行度合い、ダークエネルギー、ニュートリノ質量の制限結果を論文にまとめる。本研究計画の目標である、宇宙論パラメータの推定、加速する膨張宇宙の標準モデルの検証、およびそれを超える新しい物理の探索を行う。これまでの進行状況を鑑みると、確実に実行可能と考える。また、新学術領域の他の計画研究と協力して、理論モデル、宇宙背景放射、銀河イメージングサーベイを包括的に組み合わせ、宇宙の加速膨張の起源を探る研究手法を開拓する。本計画研究については、銀河イメージングデータと分光データ、宇宙論情報としては重力レンズと銀河クラスタリング統計量を組み合わせる宇宙論解析法を開発することに成功している。この手法をスローン・ディジタル・スカイ・サーベイに適用し、インフレーションシナリオが予言するように、銀河団の内部構造と50Mpc (約1.6億光年)にも及ぶスケールにおいて、ダークマターの分布に物理的な相関があることを発見した。この効果の発見は世界で初めてであり、物理学会で権威のあるPhysical Review Lettersに掲載され、さらに注目すべき論文(Editors's suggestion)に選ばれた。この研究は世界的に注目されており、今後のさらなる発展が期待される。これと並行して、大規模宇宙論データを解釈するために必要な、数値シミュレーションのデータベースを構築しており、理論モデルの整備を行っている。赤外線カメラの開発については、Teledyne社から近赤外検出器H4RG (サイエンスグレード)を一台購入した。すばる多天体分光装置(PFS)の共同研究のメンバー機関であるプリンストン大学と協力して、この検出器の初期性能評価を行った。具体的には、検出器の制御システム及び画像データ解析ソフトを開発、試験用クライオスタットに組み込んでデータを取得・解析し、動作確認、各ピクセルの電荷許容量、バッドピクセルマップなど基本的な性能を確認した。

計画研究に所属する研究者、また共同研究者のあいだでミーティングの場を設け、今後の研究の目的、タイムラインを共有し、また課題の解決に向けた戦略を練ることができ、順調なスタートを切ることができた。上述したように、異なる宇宙論データ、宇宙論統計量を組み合わせた宇宙論解析手法の開発に成功しており、その初期成果が権威あるPhysical ReviewLettersに掲載され、注目論文(Editors' suggestion)にも選ばれた。この研究は、宇宙の階層的構造形成の物理の理解に進展を与えるものであり、その意義は大きいと考える。本領域が念頭においている巨大宇宙論データ(ビックデータ)の解析に必要な理論モデルの構築も重要であるが、数値シミュレーションを多数走らせ、宇宙論観測量の理論モデルのデータベース化を進めている。これに必要な計算機の基盤整備として、高速演算ワークステーション、大規模なデータストレージサーバーを購入した。この準備研究も順調である。また、すばる広天域サーベイは国際共同研究に基づいているが、本研究グループの研究者が中心になり、共同研究会議、電話会議の運用などを通して、共同研究を円滑に進めている。赤外線カメラの開発についても、非常に需要の高い高精度近赤外検出器H4RGをTeledyne社から購入でき、初期性能評価を行うことができた。プリンストン大学の研究者と連携して、この赤外線カメラの開発についても計画通りに進んでいる。このように宇宙論の解析手法の開発、理論モデルのデータベースの構築、赤外線カメラの開発は順調に進んでおり、計画した研究は順調に進展していると言える。本研究は広天域分光銀河サーベイを念頭に、その宇宙論統計量を用いた宇宙論解析手法の開発し、現在の宇宙の加速膨張の起源を解明することを目的としている。新学術領域に属する研究者と協力して、宇宙背景放射、銀河イメージングサーベイを包括的に組み合わせて、宇宙論パラメータを制限する手法を開発している。特筆すべき研究成果としては、まだプレプリントでの発表(arXiv:1701.02151)の段階であるが、すばる超広視野カメラHyper Suprime-Cam (HSC)によるアンドロメダ銀河の高密度時間領域データ(dense-cadence data)を用い、原始ブラックホールによるマイクロレンズ現象を探査し、原始ブラックホールがダークマターの候補であるシナリオをほぼ棄却、少なくとも世界最高精度で制限することに成功している。この結果は、素粒子業界も含めて大きな反響があり、注目を集めている。来年度中には査読論文に出版する。HSC銀河サーベイプロジェクトについてはサーベイが順調に進んでおり、サイエンスにすぐに行えるフォーマットでの天体カタログ(星、銀河)、物理量測定量(位置、各フィルターでの光度、形状など)、また画像を2017年2月28日に全世界に公開することに成功した。これらのカタログを用い、サイエンスの成果が出つつあり、今後多くの査読論文の出版を計画している。
オールパスフィルタによる画像ロシー・ロスレス統一符号化

近年ウェーブレット変換を用いた画像圧縮が注目され,次世代世界標準としてJPEG2000に採用されている.ウェーブレット符号化方式では,ウェーブレット変換はフィルタバンクより実現される.このフィルタバンクを用いて,画像が幾つかのサブバンド画像に分解され,そして量子化され,圧縮が行われる.圧縮性能を向上させるには,そのエネルギーを可能の限り一つのサブバンド画像に集中させる必要があり,ウェーブレットフィルタの設計は重要である.画像圧縮には,ロシー(非可逆)とロスレス(可逆)符号化がある.ロシー符号化は,人間の視覚特性を利用し,重要でない一部の情報を削除し高圧縮率を実現できる一方,元画像を完全に復元することはできない.これに対し,ロスレス符号化は元画像を完全に復元できる.しかし,JPEG2000では,ロシー圧縮は,実数ウェーブレット,ロスレス圧縮は,整数ウェーブレットをデフォルトフィルタとして採用されている.よって,圧縮の枠組は同一でありながら,ロシーとロスレス圧縮に2種類のウェーブレットフィルタを使い分けている.本研究では,ロシーとロスレス圧縮にただ一つ共通の整数ウェーブレットフィルタを使い,それをオールパスフィルタを用いて構成し,JPEG2000を上回るロシーとロスレス圧縮性能を実現する.本研究の独創的な点は,IIRフィルタの一種であるオールパスフィルタを用いて整数ウェーブレットフィルタを構成することである.オールパスフィルタから構成されたウェーブレットフィルタは,従来のウェーブレット変換が実現できなかった直交性と対称性を同時に実現できる.また,オールパスフィルタはIIRフィルタであるため,従来のFIRフィルタと比較し,低次数で同等な性能が実現できる.よって,オールパスフィルタを用いることで,低コストが実現できる利点がある.近年ウェーブレット変換を用いた画像圧縮が注目され,次世代世界標準としてJPEG2000に採用されている.ウェーブレット符号化方式では,ウェーブレット変換はフィルタバンクより実現される.このフィルタバンクを用いて,画像が幾つかのサブバンド画像に分解され,そして量子化され,圧縮が行われる.圧縮性能を向上させるには,そのエネルギーを可能の限り一つのサブバンド画像に集中させる必要があり,ウェーブレットフィルタの設計は重要である.画像圧縮には,ロシー(非可逆)とロスレス(可逆)符号化がある.ロシー符号化は,人間の視覚特性を利用し,重要でない一部の情報を削除し高圧縮率を実現できる一方,元画像を完全に復元することはできない.これに対し,ロスレス符号化は元画像を完全に復元できる.しかし,JPEG2000では,ロシー圧縮は,実数ウェーブレット,ロスレス圧縮は,整数ウェーブレットをデフォルトフィルタとして採用されている.よって,圧縮の枠組は同一でありながら,ロシーとロスレス圧縮に2種類のウェーブレットフィルタを使い分けている.本研究では,ロシーとロスレス圧縮にただ一つ共通の整数ウェーブレットフィルタを使い,それをオールパスフィルタを用いて構成し,JPEG2000を上回るロシーとロスレス圧縮性能を実現する.本研究の独創的な点は,IIRフィルタの一種であるオールパスフィルタを用いて整数ウェーブレットフィルタを構成することである.オールパスフィルタから構成されたウェーブレットフィルタは,従来のウェーブレット変換が実現できなかった直交性と対称性を同時に実現できる.また,オールパスフィルタはIIRフィルタであるため,従来のFIRフィルタと比較し,低次数で同等な性能が実現できる.よって,オールパスフィルタを用いることで,低コストが実現できる利点がある.近年ウェーブレット変換を用いた画像圧縮が注目され,次世代世界標準としてJPEG2000に採用されている.ウェーブレット符号化方式では,ウェーブレット変換は完全再構成フィルタバンクより実現される.このフィルタバンクを用いて,元画像が幾つかのサブバンド(低解像度)画像に分解され,そして量子化され,圧縮が行われる.圧縮性能を向上させるには,画像のエネルギーをできる限り一つのサブバンド画像に集中させる必要があり,ウェーブレットフィルタの設計は重要である.画像圧縮には,ロシー(非可逆)とロスレス(可逆)符号化がある.ロシー符号化は,人間の視覚特性を利用し,重要でない一部の情報を削除して高圧縮率を実現できる一方,元画像を完全に復元することはできない.これに対し,ロスレス符号化は元画像を完全に復元できる.しかし,JPEG2000では,ロシー圧縮は,実数ウェーブレットフィルタ,ロスレス圧縮は,整数ウェーブレットフィルタをPart-1のデフォルトウェーブレットフィルタとして採用されている.よって,圧縮の枠組は同一でありながら,ロシーとロスレス圧縮に2種類のウェーブレットフィルタを使い分けている.本研究では,ロシーとロスレス圧縮にただ一つ共通の整数ウェーブレットフィルタバを使い,それをオールパスフィルタを用いて構成し,JPEG2000を上回るロシーとロスレス圧縮性能を実現する.本研究の独創的な点は,IIRフィルタの一種であるオールパスフィルタを用いて整数ウェーブレットフィルタを構成することである.オールパスフィルタから構成されたウェーブレットフィルタは,従来のウェーブレット変換が実現できなかった直交性と対称性を同時に実現できる.ウェーブレット変換の直交性と対称性は,画像圧縮性能に大きな影響を及ぼす重要なファクターである.また,オールパスフィルタはIIRフィルタであるため,FIRフィルタと比較して,一般に低次数で同等な性能が実現できる.よって,オールパスフィルタを用いることで,効率よく演算でき,低コストが実現できる利点があり,高速伝送や信号処理などに適する.近年ウェーブレット変換を用いた画像圧縮が注目され,次世代世界標準としてJPEG2000に採用されている.ウェーブレット符号化方式では,ウェーブレット変換はフィルタバンクより実現される.

このフィルタバンクを用いて,画像が幾つかのサブバンド画像に分解され,そして量子化され,圧縮が行われる.圧縮性能を向上させるには,そのエネルギーを可能の限り一つのサブバンド画像に集中させる必要があり,ウェーブレットフィルタの設計は重要である.画像圧縮には,ロシー(非可逆)とロスレス(可逆)符号化がある.ロシー符号化は,人間の視覚特性を利用し,重要でない一部の情報を削除し高圧縮率を実現できる一方,元画像を完全に復元することはできない.これに対し,ロスレス符号化は元画像を完全に復元できる.しかし,JPEG2000では,ロシー圧縮は,実数ウェーブレット,ロスレス圧縮は,整数ウェーブレットをデフォルトフィルタとして採用されている.よって,圧縮の枠組は同一でありながら,ロシーとロスレス圧縮に2種類のウェーブレットフィルタを使い分けている.本研究では,ロシーとロスレス圧縮にただ一つ共通の整数ウェーブレットフィルタを使い,それをオールパスフィルタを用いて構成し,JPEG2000を上回るロシーとロスレス圧縮性能を実現する.本研究の独創的な点は,IIRフィルタの一種であるオールパスフィルタを用いて整数ウェーブレットフィルタを構成することである.オールパスフィルタから構成されたウェーブレットフィルタは,従来のウェーブレット変換が実現できなかった直交性と対称性を同時に実現できる.また,オールパスフィルタはIIRフィルタであるため,従来のFIRフィルタと比較し,低次数で同等な性能が実現できる.よって,オールパスフィルタを用いることで,低コストが実現できる利点がある.
近赤外分光法と可視光画像を統合した米のアミロース含量の非破壊分析法の開発

近赤外分析計と可視分析計を併用し,2段階検量線を作成することにより,米のアミロース含量を従来より精度良く測定出来ることが示唆された。作成した検量線は北海道米,および府県米のアミロース含量の測定が可能であることが示唆された。本研究で示した測定精度は,米の共同乾燥調製(貯蔵)施設における実用的な測定条件と同様であり,これは米のアミロース含量による品質仕分けに利用可能であると考えられる。米の成分を簡便で迅速に測定する手法として近赤外分光法が実用化されている。ところが,近赤外分光法により米の水分含量やタンパク質含量は精度良く測定可能であることが確認されているが,従来からアミロース含量の測定精度は不十分とされており,その測定技術の開発が望まれている。そこで,近赤外光に加えて可視光を組み合わせ,米のアミロース含量を測定することを試みた。前年度に加えて,さらに新年度の試料を加えて,より安定したrobustな検量線を作成するよう試みた。アミロース含量測定の検量線は以下に示す2段階の検量線作成により行った。1)近赤外分析計によるアミロース含量測定の検量線をPartial Least Squares (PLS)回帰分析により作成し,その検量線を用いてアミロース含量を測定した。2)上記で作成した検量線により測定したアミロース含量に,穀粒判別器(可視光を用いた米の外観品質測定装置)で測定したred, green, blue (RGB)情報を加えて,新たに重回帰分析によりアミロース含量を測定する検量線を作成した。これら作成した検量線の精度を検証した。アミロース含量の基準分析として,多波長スペクトル型オートアナライザーを用いて呈色比色法によりアミロース含量を測定した。1)で作成した検量線の精度は,決定係数(r2)= 0.88であったが,Bias = -2.34%, Standard Error of Prediction (SEP) = 0.75%であり,近赤外分光法による米の水分やタンパク質含量の測定精度と比較すると良くなかった。2)で作成した検量線は,r2 = 0.93であり,Bias = -0.37%, SEP = 0.56%であり,従来より高い精度で米のアミロース含量を測定できることを示した。研究の最終年度として,アミロース含量測定の検量線の精度を未知試料を加えた試料を用いて検証した。1)で作成した検量線の精度は,決定係数(r2)= 0.83であったが,Bias = 0.14%, Standard Error of Prediction (SEP) = 0.85%であり,近赤外分光法による米の水分やタンパク質含量の測定精度と比較すると良くなかった。2)で作成した検量線は,r2 = 0.85であり,Bias = 0.66%, SEP = 0.77%であり,未知試料を含んだ試料のアミロース含量を従来より高い精度で測定できることを示した。1)近赤外

分析計によるアミロース含量測定の検量線をPartial Least Squares (PLS)回帰分析により作成し,その検量線を用いてアミロース含量を測定した。2)上記で作成した検量線により測定したアミロース含量に,穀粒判別器(可視光を用いた米の外観品質測定装置)で測定したred, green, blue (RGB)情報を加えて,新たに重回帰分析によりアミロース含量を測定する検量線を作成した。これら作成した検量線の精度を検証した。アミロース含量の基準分析として,多波長スペクトル型オートアナライザーを用いて呈色比色法によりアミロース含量を測定した。1)で作成した検量線の精度は,決定係数(r2)=0.96であったが,Bias, Standard Error of Prediction (SEP)ともに大きく,近赤外分光法による米の水分やタンパク質含量の測定精度と比較すると良くなかった。2)で作成した検量線は,従来より高い精度で米のアミロース含量を測定できることを示し,この精度はRatio of SEP to Standard Deviation (RPD)法による評価で品質仕分けに適用可能であることが示された。米のアミロース含量の測定において,従来から近赤外分光法のみではその測定精度は高くなかった。本研究により近赤外光に加えて可視光による米の情報を用いると,アミロース含量の測定精度が向上するとの仮説が正しいことが実証された。このことは大きな成果であり,米の生産現場におけるアミロース含量測定の実用化の端緒を開くものとなる可能性が高い。上記の「研究実績の概要および達成度」で予想以上の良い結果が得られたと述べた。しかし,上記の結果は2年の実験結果である。よく言われるように,米を含む農産物を対象とした研究では対象物の年次間変動や産地間変動がある。そのため,数年にわたり各地の生産地から試料(米)を収集し,結果の再現性の確認とデータの蓄積が重要となる。そこで,当初の研究計画にあるように,さらに多年度の米を北海道各地から収集し,研究結果の再現性の確認をおこなう。同時に,米のアミロース含量測定の実用化を想定したロバストな(robust)安定した検量線の作成を目指す。しかし,上記の結果は1年の実験結果である。そこで,当初の研究計画にあるように,2012年産米および2013年産米を北海道各地から収集し,研究結果の再現性の確認をおこなう。米のアミロース含量の非破壊分析法の開発は,過去30年来,わが国も含めた世界中の近赤外分光法の研究者や米の研究者が目指してきたが実現しなかった。上記の「今後の研究の推進方策」で述べたように,幅広く米を収集して実験を進めると同時に,国内外の学会においてこの成果を積極的に発表する計画である。そのために旅費の支出に重きを置き研究費を使用する計画である。
貝類からみた完新世日本列島沿岸域の環境変遷

後氷期海進に伴う海面上昇は,浅海性貝類の生息環境に多大の影響を与えた.本研究ではこの沿岸浅海域の環境変化に対応して浅海性貝類群が時間的空間的にどのように変化してきたかを,海成沖積層の貝類と沿岸域に分布する貝塚出土の貝類から追求し,そこから沿岸域の環境変遷を解明する.釧路から根室に至る道東地域:釧路湿原では3地点から得た貝化石の^<14>C年代が,6910,5620,5320年前を示す。ハマグリやシオフキなど現在の分布の北限が本川北部である湿暖種が,この約70005300年前に限ってこの地に生息していた。根室湿根沼の完新統からウネナシトマヤガイが発見された.その生息年代は71105650年前であった。本種の現在の分布の北限が陸奥湾であることから判断して,約70005300年の道東沿岸域の内湾環境は陸奥湾程度となっていた.瀬戸内海沿岸:愛媛県波方で貝塚遺跡と沖積層より縄文前期から後期にかけての資料が得られた.マガキ,オキシジミ,イボウミニナの干潟群集とアサリ,カガミガイなどの内湾砂底群集が圧倒的に優勢で,熱帯や亜熱帯種がほとんどみられなかった.瀬戸内湾奥域までこれらの種の侵人が弱かったことを示唆する.なお沿岸砂底群集構成種のチョウセンハマグリが縄文前期に限って出土したのは注目される.九州南部:宮崎平野北部の石崎川低地で熱帯種タイワンシラリ(現在の分布の北限は台湾)が,7480年前に出現し約69006100年前に大発展したことが明らかになった。特に石崎川下流の先瀬原で確認された.これらの成果と南関東の成果から,後氷期海進最盛期には日本列島全域で内湾環境が現在より温暖になったことが判ってきた.しかも温暖化の傾向は南ほど早い時期から,寒冷化は北方ほど早い時期よりはじまっていることも明らかになってきた.後氷期海進に伴う海面上昇は,浅海性貝類の生息環境に多大の影響を与えた.本研究ではこの沿岸浅海域の環境変化に対応して浅海性貝類群が時間的空間的にどのように変化してきたかを,海成沖積層の貝類と沿岸域に分布する貝塚出土の貝類から追求し,そこから沿岸域の環境変遷を解明する.釧路から根室に至る道東地域:釧路湿原では3地点から得た貝化石の^<14>C年代が,6910,5620,5320年前を示す。特に石崎川下流の先瀬原で確認された.これらの成果と南関東の成果から,後氷期海進最盛期には日本列島全域で内湾環境が現在より温暖になったことが判ってきた.しかも温暖化の傾向は南ほど早い時期から,寒冷化は北方ほど早い時期よりはじまっていることも明らかになってきた.
東アジアにおける移民の編入モードと移民政策の動態的研究―日本・韓国・台湾の比較―

東アジアで活発化する人の越境移動のなかでも、日本、韓国、台湾における移民・難民を対象に、その「編入モード」の差異とその歴史的変化および移民政策の変容を研究した。現地調査では結婚移民女性、難民、そして日本では日系ブラジル人に焦点を当てた。また、韓国の「多文化受容性」調査の枠組みを踏まえて、独自に日本と韓国でインターネット調査(各600サンプル)を行い、外国人移民受け入れの違いの基底にある社会意識の分析を通じて、市民性と民族性のあり方を論じた。これらの結果を通じて、近代化・民主化のプロセスが異なる3つの国・地域における移民政策の特徴と背景を明らかにするとともに、日本の政策課題を提示した。1990年代以降、東アジアにおける人の越境移動が活発化し、出入国管理政策と社会統合政策からなる移民政策がその重要性を増している。本研究の目的は、東アジアの主要な移民・難民受入国である日本・韓国・台湾における移民・難民の受け入れと定着のあり方を「編入モード」概念にもとづいて分析しつつ、各国の移民・難民政策の比較研究を行うことにある。具体的には、中国・フィリピン・ベトナムから日本・韓国・台湾への移民・難民の移動の動態を、「移民システム」概念に依拠して分析しながら、そうした移民・難民の流入が受入先社会の編入モードと移民政策にどのような影響を与えているのかを現地調査と理論的考察によって明らかにし、それにより、従来の移民研究に不足していたアジア地域内における国際比較分析の可能性を追究するとともに、東アジアにおける移民政策の今後の展開に向けた提言を導出することを目指す。24年度は、移民政策の日英比較の専門家を招き、研究の枠組み構築に向けた議論を掘り下げるとともに、文献調査と研究分担者等による海外調査を中心に次年度の本調査に向けた検討を進めた。具体的には、日本、韓国、台湾、そして比較参照事例としてのオーストラリアにおいて予備調査を行い、移民労働者とその子ども、結婚移民女性の編入過程についてその実態と政策を中心に把握した。その結果、韓国と台湾では家事・介護労働者を含む外国人労働者の定住化がまったく予定されておらず、編入の対象は結婚移民女性と高度人材に限定されていることが確認でき、韓国と日本ではそれぞれのホスト社会の血統を引く中国朝鮮族と日系人の定住対策が取り組まれているという特徴が見出された。1.東アジアの移民受入れ国における編入モードと移民(第二世代を含む)受入れの現状及び課題の把握のため、韓国・釜山等における人権施策と移民支援事業等の現地調査(渡戸、明石、宣、金戸、武田)、台湾における結婚移民女性の受入れ態勢等の第二次現地調査(金戸、武田、長谷部)に取り組み、日本との比較分析のデータを蓄積・整理した。また、静岡と関西におけるインドシナ難民集住地域の現地調査(渡戸、長谷部)を行うとともに、関連テーマの学会、研究会、シンポジウムなどに参加し、情報収集に努めた。2.東アジアへの移民送出し国における送出しの現状及び問題状況の把握のため、中国・朝鮮民族自治区(武田)、フィリピン(宣)、ベトナム(渡戸、明石、武田、金戸)、カンボジア(長谷部、及び研究協力者・富本潤子)の現地調査に取り組み、資料収集も行った。また、研究会への専門知識提供として、「日本・韓国等への中国朝鮮族の移動」「韓国におけるフィリピン人コミュニティの現状」について2名のゲストスピーカーを招聘し、示唆を得るとともに情報の共有を図った。3.東アジアへの難民受入れとの比較参照事例研究として、オーストラリア・パースの学校における難民子弟の受入れ状況の第二次調査を実施した(研究協力者・松本浩欣)4.2010年代初頭に行われた韓国「多様性受容」調査(全国調査、学生調査)を、2014年度に日本で実施するための可能性を検討した(宣、渡戸、塩原、研究協力者・竹ノ下弘久、張潔、林徳仁)。この研究の目的は、東アジアの主要な移民・難民受入国である日本・韓国・台湾における移民・難民の受け入れと定着のあり方を、「編入モード」概念にもとづいて調査・分析し、各国・地域の移民・難民政策の比較研究を行うことにある。3年度にわたる現地調査は日本国内、韓国、台湾を中心に、中国、フィリピン、ベトナム、カンボジア、オーストラリアにおよんだ。また、韓国調査を通じて入手した「多文化受容性」調査の枠組みを踏まえて、日本・韓国でインターネット調査を実施した。さらにゲストスピーカーを招聘し、英国と日本の移民政策の比較研究から示唆を得るととともに、韓国におけるフィリピン人移民、中国朝鮮族の越境移動の実態についても情報を得た。これらの調査研究活動を通じて本研究からは、東アジア(北東アジアと東南アジア)の地政学的空間をめぐる主要な人の移動とその背景について理解を深めるとともに、移民・難民の「編入モード」の外的要因と内的要因、両者をつなぐ移民システムの変容を一定程度把握することができた。また、移民・難民の適応過程と世代交代上の課題、それに対する統合政策上の差異がもたらす諸課題も、明確になってきた。

また、マクロに見れば、急成長する東アジアにおける人の移動は、圧縮された近代化・産業化のなかで展開しており、そこからホスト側の各国・地域における政策課題の差異も生じていることが確認できた。今後はさらにこの地域の中長期的な社会変動を見据えた研究を深めることが課題である。26年度が最終年度であるため、記入しない。都市社会学26年度が最終年度であるため、記入しない。移民の受入国である日本・韓国・台湾の予備調査は、都市部を中心にした関連機関や当事者等を対象におおむね順調進んだが、送出国側の調査は未着手に終わっており、2年度目の作業課題となっている。また、編入モードをめぐる仮説は一定程度構築したが、暫定的なものに留まっている。当初計画における研究分担者との現地調査等によって、日本・韓国・台湾における移民・難民の受入れと、これら3か国への送出し国(中国、フィリピン、ベトナム等)の状況の把握・分析をさらに進めることができ、あらためて東アジアにおいて活性化する人の移動を背景に、移民・難民の編入モードと移民政策の比較研究の重要性とその課題に対する認識を深めた。なお、韓国調査で把握された韓国政府・女性家族部の「多様性受容」調査(全国調査)を日本でも実施できないかという、新たな調査の企画が提案され、検討中である。さらに、比較参照事例としてのオーストラリアにおける難民子弟の受入れの態様もさらに把握でき、一定の分析結果をまとめることができた。以上の成果は、随時、研究会を開催して共有し検討してきたが、この間本研究に関心を持つ研究協力者が増え、研究会には最大で15人が参加している。なお、中国・上海等への台湾人の進出がもたらす中国人の台湾への移動が重要な研究テーマとして浮上したが、2014年度研究事業の課題とした。編入モードの比較研究をさらに掘り下げるため、受入側と送出し側の国・地域および参照事例の本調査に取り組むとともに、政策提言に向けた課題を摘出していく。1.国内調査(横浜、浜松、関西、飯田等)を行うとともに、海外調査(韓国、中国、台湾、ベトナム、カンボジア、オーストラリア等)を補足的に実施する。2.韓国で実施された「多様性受容」調査を日本でも実施する。なお、韓国側の調査は2011年末から12年初に実施されており、比較するには時間が経過しているため、本科研費で日韓同時調査を行う可能性(インターネット調査利用)も模索している。3.以上の調査に併せて、年間数回の研究会を開催する。4.報告書の作成に向けてその構成と分担を確定する。報告書(概要版を含む)を2014年度末に刊行し、広く関係者等に配布する。なお、報告書刊行後、学会等での共同発表等と研究書の刊行に取り組む予定である。受入国・地域の調査を農村部に拡大して取り組むとともに、送出国に設定した中国、ベトナム、フィリピンにカンボジアを加えて調査を行う。また、各国政府の政策文書の分析作業を進める。
形状決定に見られる構造力学的傾向に関する研究

この研究は、身近に存在する工業的に生産されたとは言いがたい多くのさまざまな形の中に、あいまいであるとか再現性に乏しく一過性的であると一言で片付けてしまうにはあまりにも調和の取れた、言い換えるとのある種の力の流れ、形の流れ、つまり統一感を感じさせる形態が存在するという事実にその動機を得ている。現在、開発が継続され次第に一般的な設計ツールとして定着していく勢いを呈しているCAEの中の形状最適設計アプリケーションが、基本的には基本設計や詳細設計の領域中心に検討され、本来的にその設計の新たなる支援を必要としている概念設計のレベルでの使用を積極的に考慮した形状設計アプリケーションの開発はいまだ不充分の感がある。当然ながら、CADとしてFEMとは切り離されたレベルでの概念設計支援システムの構築と実用化はかなりの技術レベルにおいて実現されているが、CAEの中での概念設計は、大きな可能性を有しながらも、人が介在することによる避けることのできないあいまいさのために、数理的な研究対象とはなかなかなりにくいのが現状である。そこで、本研究では、いままで切り離されてきた力学的な検討と人の直観的な判断基準との関係を再考し、そこに存在する力学的関係を解明することで、CAEの概念設計として直接的に形状設計に適用できる設計概念の提案を、1)直感的な形状の採取・作成、2)直感的な形状の力学的特性の評価、3)同形状に対する視覚イメージの構造評価、4)本形状における力学的特性と視覚イメージとの関係の解明、5)視覚イメージに影響を与える力学的指標の定義の検討内容に従って試みた。このようなプロセスを経て、現在までに本研究で定義したStress Coherenceの存在が人の抱く力学的な直観性と、意識的にはそれとは関係ないとされる美的感覚との間に、ある種の関連性が存在していることを確認している。本研究は,様々な形状に見られる共通性(力学的傾向)に対し,構造力学的視点のみならず感性工学的視点からの定性的および定量的な分析を試み,それらの特性を指標化することにより,ものの形状決定を支援するシステムであるCAD/CAMシステムに,現行の機能では困難である感覚的および経験的指標による総合的適合形状の生成を可能とする機能を付与することを研究目的としている。本年度は,ビールジョッキの取っ手形状をケーススタディとして,直観的にデザインされた取っ手形状の30サンプルをアンケート調査より回収した。得られた形状サンプルに対し,実使用を想定した境界条件および荷重条件の下での構造解析を有限要素法に従って実施し,それぞれの等価応力分布と主応力分布を得た。また同時に,美的観点よりこれらのサンプルの順位付けを行い,「好ましい形状」と「好ましくない形状」のグループを得た。これらの構造解析より得られた主応力分布を,ある種画像パターンとしてとらえることによって,「好ましい形状」に見られる主応力分布には,画像パターン的コヒーレンシが観測されること,またこのコヒーレントな分布パターンが,想定されたビールジョッキに接続する取っ手付け根から取っ手そのものに展開していることが明らかとなった。また一方,「好ましくない形状」には上記のようなコヒーレンシが観測されにくく,わずかに観測されるコヒーレントパターンも付け根には接触していないことが明らかとなった。また,上記の検討で得られた構造力学的傾向の正当性と一般性を検証するために,得られたサンプル形状に対するパラメトリックな変形を与え,再度感覚的評価を実施するためのシステムとして材料非線形性を利用した形状生成手法の検討を行った。人があるものを見たときに受ける印象は、そのものの形に大きく影響される。一方で、そのものの持つ力学的な特性は、その形と強く関係していると考えられる。換言すれば、ものの形から受けるイメージは、そのものの持つ力学的な特性の影響を強く受けていると推測できる。

そこで本研究では、人は生まれ持った感覚や経験によって、ものの内部に働く見えない力(応力)の存在を無意識に感じ取っているのではないかと仮定し、ある形状に対して,そのイメージ構造および力学的特性を明らかにすること、そしてこれらの関係を明らかにすることを試みた。具体的には,(1):片持梁形状に対する官能評価実験,(2):有限要素法を用いた片持梁の構造解析,(3):(1)および(2)によって得られた「形から受けるイメージ」と「力学的特性」の関係の検討,の三つの実験および解析を行った。本研究では、片持梁の様々な形状を解析モデルとして用いた。形状イメージに対する官能評価実験の結果より、ものの形状に対する人の意識が、重力の存在に支配的に影響されていることを確認することができた。形状イメージとの関連において構造解析を行う際の条件設定として、自重つまり重力の存在を考慮に入れることの必要性が確認できた。最終的に、主応力の大きさや、主応力ベクトルの方向を数量データとして用いることにより、形から受けるイメージとの相関関係を考察した。結果として、形から受けるイメージと、その形の持つ力学的な特性の関係を検証し、その両者の間に数値の上で有効な相関関係を見出すことはできなかったが、本研究を通して、人は、力に耐えているものを見たとき、そのものの中に働く見えない力(応力)の存在を、無意識に感じているという仮説を得ることができた。
日本海沿岸の新方言伝播の地理的歴史的研究

本研究では、日本海側に分布する諸方言の地理的年齢的動態に着目して、総合的な実態調査を行った。線状の地域で年齢別にことばを調べて図化する「グロットグラム」(地理×年齢図)の手法は、日本方言学が独自に開発した、世界に誇るべき新技法である。これまで日本列島を縦断して北海道から九州まで延長された。本研究では、共同の現地調査により、日本海側のことばの動きを明らかにし得た。H18年度には、滋賀県湖西地方で、グロットグラムのための実地調査を実行し、計画地点のデータを得た。調査員としては、研究分担者が参加した。また山形県鶴岡市近郊の山添地区全員調査は、H18年度冬に行った。調査票などは15年前とほぼ同じものを使った。達成率は約70%だった。H19年度には、これまでやり残した北陸地方で現地調査を行うとともに、H18年度までに行った調査結果をすべてコンピューターに入力し、図表の形で出力した。図版としては、青森・秋田編・日本海東部編・滋賀県湖西地方編の3種にまとめ、合わせて1冊の報告書として刊行した。目本海側各地で今なお方言形の新発生と伝播が行われていることが確認できた。多変量解析法を適用した結果、地理的相違が大きく、また年齢差も顕著であることが分かった。また関連調査として、北海道の高校生と父母のアンケートデータを報告書として刊行した。山形県鶴岡市近郊の山添地区全員調査は、結果の一部をコンピューターに入力し、音韻項目について図表の形で出力した。鶴岡市の1950年以来3回の調査および山添での1975年以来2回の調査結果と合わせてグラフ化し、言語変化のSカーブという理論モデルが適用可能であることを確認した。以上について、報告書を計3種類刊行した。協力者へのお礼兼報告として、滋賀県湖西地方編の小冊子は多数を作成した。今後国際会議および国内の学会でも成果を公開する予定である。H18、初年度には、滋賀県湖西地方で、グロットグラムのための実地調査を実行し、計画地点のデータを得た。前年度開発のプログラムのデータを多くするだけなので、時間はかからなかった。ただし、地点あたりのインフォーマントの数が多いだけに、人探しに手間がかかった。データは調査終了後すぐにコード化し、コンピュータ可読データにした。次年度に分担を決めて、グロットグラムの図を作成する。集計に各分担者のもとのパーソナルコンピュータを利用することにより、分布地図も迅速に作製できる。また山形県鶴岡市近郊の山添地区全員調査は、第1年度冬に行った。農閑期を利用して、調査協力者を確保した。15年経って農村の人の意識も変わり、個人情報保護法などによって、現地調査がやりにくい状況なので、むしろ地元の理解を得る交渉に、労力をさく必要があり、夏・秋にかけて現地との交渉を行った。

達成率は約70%だった。本研究では、日本海側に分布する諸方言の地理的年齢的動態に着目して、総合的な実態調査を行った。線状の地域で年齢別にことばを調査べて図化する「グロットグラム」(地理×年齢図)の手法は、日本方言学が独自に開発した、世界に誇るべき新技法である。これまで日本列島を縦断して北海道から九州まで延長された。本研究では、共同の現地調査により、日本海側のことばの動きを明らかにし得た。H19年度には、これまでの研究成果の整理と刊行に重点をおき、これまでやり残した北陸地方で現地調査を行うとともに、H18年度までに行った調査結果をすべてコンピューターに入力し、図表の形で出力した。図版としては、青森・秋田編、日本海東部編、滋賀県湖西地方編の3種にまとめ、合わせて1冊の報告書として刊行した。日本海側各地で今なお方言形の新発生と伝播が行われていることが確認できた。多変量解析法を適用した結果、地理的相違が大きく、また年齢差も顕著であることが分かった。また関連調査として、北海道の高校生と父母のアンケートデータを報告書として刊行した。同じく方言形の新発生が分かった。山形県鶴岡市近郊の山添地区全員調査は、結果の一部をコンピューターに入力し、音韻項目について図表の形で出力した。鶴岡市の1950年以来3回の調査および山添での1975年以来2回の調査結果と合わせてグラフ化し、言語変化のSカーブという理論モデルが適用可能であることを確認した。以上、報告書を2種類刊行した。また協力者へのお礼兼報告として、滋賀県湖西地方編の小冊子を作成した。今後国際会議および国内の学会でも成果を公開する予定である。
可換環の加群圏・導来圏・特異圏の構造解析

可換環の表現論に関するさまざまな研究を行った。具体的には、与えられた可換ネーター環の加群圏(有限生成加群全体のなす圏)、(有界)導来圏、そして特異圏の構造解析である。主たる成果としては、まず、完全交差環の加群圏の分解部分圏を完全に分類した。また、加群圏の部分圏の次元と半径を用いて特異点の性質を調べた。さらに、Ext関手の零化を調べ、それを導来圏や特異圏の生成、特にRouquier次元と関連付けた。当該研究者は可換環論の表現論的側面を研究している。すなわち、可換Noether環上の有限生成加群全体のなす圏(以下、加群圏)の構造、およびそれの有界導来圏(以下、導来圏)やBuchweitz, Orlovが導入したsingularity category(以下、特異圏)といった三角圏の構造を解析している。より具体的には、全反射加群に関する研究を経て獲得した数多くの知見をもとに、加群圏の分解部分圏および導来圏・特異圏のthick部分圏の分類研究を行っている。部分圏の分類問題は、環論、代数幾何学、安定ホモトピー論、モジュラー表現論が共有する問題であり、Bondal-Van den Bergh, RouquierおよびDaoと当該研究者が導入した三角圏・Abel圏の部分圏の次元の概念が密接に関わる。本研究では、分解部分圏およびthick部分圏の完全分類を目指すとともに、それらの次元に関する研究を推し進めていく。平成25年度は以下の成果を得た。1与えられた加群に対し、ある元の列に関するKoszulホモロジーを取り、それから元の加群を再構成する方法を見出し、加群圏・導来圏・特異圏の生成に応用した。2加群圏の部分圏の半径という不変量を導入し、その有限性を環の特異点としての性質に関連付けた。3グレード一致関数という素イデアルスペクトラム上の自然数値関数を導入し、分解部分圏の分類に応用した。平成26年度は主に以下の成果を得た。1Ext関手の零化により導来圏が具体的な二つの部分(一方は零化元に関するねじれ部分、もう一方は射影加群から構成される部分)に分かれることを示し、ghostの零化との関係を明らかにした。2Cohen-Macaulay局所環で孤立特異点をもつものに対し、その特異圏の次元の上界をKrull次元、生成元の個数、Loewy length、重複度などの不変量を用いて与えた。3Syzygy関手と転置関手の合成が与えるCohen-Macaulay安定圏の反変自己関手を拡張するような特異圏の反変自己関手の存在によってGorenstein環を特徴付けた。平成27年度は以下の研究を行った。(2)孤立特異点上の有限生成加群の有界導来圏のthick部分圏のうち剰余体を含むものを完全に分類し、極小重複度をもつCohen-Macaulay局所環の場合に標準thick部分圏を完全に決定した。また、同様の問題を加群圏に対しても考察し、基礎環が2次元以下の場合に剰余体を含むthick部分圏が必ずSerre部分圏になることを証明した。(3) Cohen-Macaulay局所環上の有限生成加群が自由加群になるための必要十分条件を、あるExt加群の消滅によって与えた。この結果は、Cohen-Macaulay正規局所環上の階数1の極大Cohen-Macaulay加群に関してAuslander-Reiten予想が成り立つことを導き、太刀川予想に関するAvramov-Buchweitz-SegaとHanes-Hunekeの定理を回復する。(4)剰余体のシジジーに水平的にリンクする加群の直和因子の構造を調べ、各種のホモロジカル次元および深度の評価を得た。これにより、Gorenstein環の特徴付けに関するHolmの定理が回復された。研究実績の概要欄で述べた成果123は、導来圏および特異圏の構造に関する新しい知見を与えるものである。

可換環論今後も加群圏・導来圏・特異圏の構造についてさらに考察を深めていく。より具体的には、Ext関手の零化と導来圏の生成の関係および分解部分圏の特異圏の構造を調べる。研究実績の概要欄で述べた成果1および2により加群圏・導来圏・特異圏の次元の有限性に関する情報が、3により分解部分圏・thick部分圏の分類に関する新たな知見が得られた。研究課題に大きく関わる長期外国出張(平成27年46月)が入ることが判明したため。今後は加群圏・導来圏・特異圏の構造についてさらに考察を深めていく。より具体的には、コホモロジー(Ext関手)の零化イデアルおよび加群圏の部分圏のFrobenius構造を調べる。前述の外国出張の旅費として計上する。研究課題に大きくかかわる外国出張および国内出張が平成26年度に複数件入ることが平成25年度中に判明した。前述の外国出張および国内出張の旅費として計上する。
肺癌の上皮間葉細胞転換原因遺伝子と新規治療標的の探索研究

マイクロRNA miR-221, miR-222の肺癌の新規治療薬としての可能性を検討した。miR-221, miR-222は一部の肺癌細胞株の増殖を促進したが、その他の細胞においては、抑制作用を示した。さらに、我々は、miR-221, miR-222の肺癌細胞の増殖抑制作用がS期停止とアポトーシスを介すると明らかとした。以上の結果はmiR-221, miR-222の肺癌の新規治療薬としての可能性を示唆する。本研究は、正常気管支上皮細胞発がんモデル(human bronchial epithelial cell,HBEC)を用い、ヒト肺癌で高頻度にみられる遺伝子異常が上皮間葉細胞転換(EMT)誘因に直接寄与するという仮説を検証する。EMTは上皮細胞から間葉系細胞への形態および分子レベルの劇的な動的変化であり、胎生期発生において重要な役割を果たす。EMTは癌の浸潤能・転移能にも大きく寄与する。EMT誘導因子としてはTGF-βなどの外的因子があるが、肺癌発癌過程において獲得されるp53異常などの遺伝子異常(内的因子)のEMTへの寄与については不明である。方法としては、EMTが誘導されたHBEC細胞の網羅的遺伝子・マイクロRNA発現解析により肺癌の治療標的となりうる分子を探索し、RNA干渉実験によりその治療応用性を検討する。H23年度、H24年度は肺癌細胞、正常気管支上皮細胞を用いたEMTモデル樹立を行った。最終年度はEMT誘導マイクロRNAとして知られる,miR-221, miR-222の肺癌の発生、および進展における役割を調べた。miR-221, miR-222の正常気管支上皮細胞への導入は、EMTを示唆する形態的、およびEMT関連遺伝子発現の変化を起こした。しかし、EMT関連の癌悪性形質である浸潤能、足場非依存性増殖能は付与しなかった。さらに、miR-221, miR-222導入の肺がん細胞への影響を調べた。これまでの報告では、miR-221, miR-222導入はH460肺がん細胞株の浸潤能を増強させた。これは、miR-221, miR-222の癌遺伝子としての機能を示唆した。一方で、我々の実験では、miR-221, miR-222は一部の細胞の増殖を促進したが、その他の細胞においては、逆に増殖を抑制した。これは我々が調べた限りにおいて、miR-221, miR-222の肺がんにおける腫瘍抑制性の機能を示した最初のデータであり、これらのマイクロRNAの治療薬としての利用可能性を示唆した。次に、このmiR-221, miR-222による腫瘍抑制機能のメカニズム解析をおこなった。FACSによる細胞周期解析と切断カスペース3のウエスタンブロットによるアポトーシス解析を行った。細胞周期解析は一部の細胞においてmiR-221, miR-222がS期停止を起こすことを示した。また、一部の細胞においてmiR-221, miR-222はアポトーシスを起こした。これらの結果は、miR-221, miR-222が肺がん細胞の増殖をS期停止やアポトーシスを介して抑制することを示す。以上のデータはmiR-221, miR-222の肺癌に対する新規治療薬としての可能性を初めて示した点において重要であると考える。本研究の目的は、応募者が開発した正常気管支上皮細胞発がんモデル(HBEC)を用い、ヒトの肺癌で高頻度にみられる遺伝子異常が上皮間葉細胞転換(EMT)誘因に直接寄与しているという仮説を検証することである。EMTは、癌の浸潤能・転移能・幹細胞能の獲得に寄与している。EMTの誘導因子としては、TGF-bなどの外的因子があるが、肺癌の多段階発癌過程において獲得されるp53異常などの遺伝子異常(内的因子)のEMTへの寄与については不明である。さらに、EMTが誘導されたHBEC細胞に対して網羅的遺伝子・マイクロRNA発現解析により、肺癌の治療標的となりうる分子を探索し、RNA干渉実験によりその治療応用性を検討する。平成23年度はHBEC細胞のTGF-bに対する反応を検討した。さらに、癌遺伝子導入下おけるTGF-bの反応性についても検討した。HBEC細胞の増殖はTGF-bによって抑制された。変異型KRAS,腫瘍抑制遺伝子p53変異を単独または組み合わせて導入したHBEC細胞のTGF-b反応も検討した。それらの細胞においてはTGF-bに対する増殖抑制が減弱していたが、明らかなEMTは認められなかった。また、他の細胞モデルにおいてEMTへの関与が報告されているCAVの導入もおこなったが、HBEC細胞のEMTは観察されなかった。EGFR変異細胞、EGFR野生型肺癌細胞株を用いてEGF, TGF-bによるEMT誘導を行ったところ癌細胞は細胞種依存的に、EGF, TGF-bに反応しEMTが観察された。

今後は、導入遺伝子の追加や異なる種類のHBEC細胞を用いる事によって肺癌EMTモデル確立を目指していく。本研究の目的達成のためには、正常気管支上皮細胞発がんモデル(HBEC)を用いたEMTモデルの作成が必要である。平成24年度は前年に引き続き、肺癌において高頻度に認められる遺伝子変異を導入したHBEC細胞にTGFβまたはEGFを添加しEMTモデル作成を試みた。また、コントロールとしてさまざまなタイプの遺伝子変異を持つ肺癌細胞株をコントロールとして使用した。結果としては、肺がん細胞に比べ、HBEC細胞はTGFβまたはEGF刺激によるEMT誘導に対して強い抵抗性を示したため、HBECのEMTモデル作成には至っていない。この問題の解決策としては以下を検討している。1HBEC細胞はこれまでに30以上の異なるドナーから作成されているが、細胞間で性質が異なることが報告されている(SatoらMolecular Cancer Research 2013 in press)。したがって、別のHBEC細胞がEMTに対する抵抗性が低い可能性を考え、別のドナーから樹立したHBECを用いる。2HBEC樹立の際に導入したhTERT、CDK4がEMT抵抗性に関与している可能性を検証する。平成23年度はTGF-b、EGF、およびヒト肺癌において高頻度に認められる遺伝子変異を組合せることによってそれを達成する事を試みた。HBEC細胞のTGF-bに対する反応を検討した。TGF-bによってHBECの増殖は抑制されたが明らかなEMTは誘導されなかった。さらに、癌遺伝子導入下おけるTGF-bの反応性についても検討した。HBEC細胞の増殖はTGF-bによって抑制された。変異型KRAS,腫瘍抑制遺伝子p53変異を単独または組み合わせて導入したHBEC細胞のTGF-b反応も検討した。それらの細胞においてはTGF-bに対する増殖抑制が減弱していたが、明らかなEMTは認められなかった。HBEC細胞を用いたモデルは未だ確立していないが、モデル確立のための基礎的データは得られつつある。【現在までの達成度】で述べた様にHBEC細胞EMTモデル作成の問題解決を目指す。<1別のドナーから樹立したHBECを用いる。>HBEC細胞樹立を行った共同研究施設であるテキサス大学よりさらに数種類のHBECの譲渡を受ける予定である。また、HBEC細胞樹立に必要なベクターをすでにテキサス大学より譲渡さているので、それらのベクターを用いて独自に日本人ドナーからのHBEC細胞樹立も試みる(学内倫理委員会承認済み)。<2HBEC樹立の際に導入したhTERT、CDK4がEMT抵抗性に関与している可能性を検証する>hTERT、CDK4のいずれかがEMT抵抗性に寄与している可能性が判明した場合は、hTERT、CDK4以外の遺伝子による不死化気管支上皮細胞株樹立を試みる<3不死化末梢気道上皮細胞を用いての実験>EMT抵抗性が細胞起源の影響を受けている可能性がある。そのため、中枢気道から樹立したHBECに変えて、末梢気道から不死化細胞を樹立しEMTモデル作成に用いる。これまでのところHBECのEMTモデルの確立には成功してないが、肺癌細胞株を用いてEMTを誘導することには成功している。