hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
絨毛癌化機構における形態変化の特徴とその分子機構の解明

絨毛性疾患における癌化機構の解明を目的とし,正常絨毛上皮細胞,胞状奇胎,侵入奇胎,絨毛癌におけるTNF-α,Rcas1,Fas Ligandの発現に関して検討した.その結果(1)正常絨毛上皮細胞に認めたFas Ligandの発現は,胞状奇胎において重層化した細胞ではFas Ligandの発現の消失を認めた(2)侵入奇胎,絨毛癌ではFas Ligandの完全な発現消失を認めた(3)正常絨毛上皮細胞,胞状奇胎,侵入奇胎,絨毛癌ではTNF-αの発現は認めなかった(4)正常絨毛上皮細胞,胞状奇胎ではRcas1の発現を認めなかった(5)侵入奇胎,絨毛癌では,Rcas1の発現を認めた.このことからアポトーシス誘導因子の発現が絨毛癌化により変化することが明らかとなった.絨毛性疾患における癌化機構の解明を目的とし,正常絨毛上皮細胞,胞状奇胎,侵入奇胎,絨毛癌におけるTNF-α,Rcas1,Fas Ligandの発現に関して検討した.その結果(1)正常絨毛上皮細胞に認めたFas Ligandの発現は,胞状奇胎において重層化した細胞ではFas Ligandの発現の消失を認めた(2)侵入奇胎,絨毛癌ではFas Ligandの完全な発現消失を認めた(3)正常絨毛上皮細胞,胞状奇胎,侵入奇胎,絨毛癌ではTNF-αの発現は認めなかった(4)正常絨毛上皮細胞,胞状奇胎ではRcas1の発現を認めなかった(5)侵入奇胎,絨毛癌では,Rcas1の発現を認めた.このことからアポトーシス誘導因子の発現が絨毛癌化により変化することが明らかとなった.絨毛性疾患における癌化機構の解明を目的とし,正常絨毛上皮細胞,胞状奇胎,侵入奇胎,絨毛癌におけるTNF-α,Rcas1,Fas Ligandの発現に関して検討した.その結果正常絨毛上皮細胞に認めたFas Ligandの発現は,胞状奇胎において重層化した細胞ではFas Ligandの発現の消失を認めた侵入奇胎,絨毛癌ではFas Ligandの完全な発現消失を認めた正常絨毛上皮細胞,胞状奇胎,侵入奇胎,絨毛癌ではTNF-αの発現は認めなかった正常絨毛上皮細胞,胞状奇胎ではRcas1の発現を認めなかった侵入奇胎,絨毛癌では,Rcas1の発現を認めた.このことからアポトーシス誘導因子の発現が絨毛癌化により変化することが明らかとなった.絨毛性疾患における癌化機構の解明を目的とし,正常絨毛上皮細胞,胞状奇胎,侵入奇胎,絨毛癌におけるTNF-α,Rcas1,Fas Ligandの発現に関して検討した.その結果(1)正常絨毛上皮細胞に認めたFas Ligandの発現は,胞状奇胎において重層化した細胞ではFas Ligandの発現の消失を認めた(2)侵入奇胎,絨毛癌ではFas Ligandの完全な発現消失を認めた(3)正常絨毛上皮細胞,胞状奇胎,侵入奇胎,絨毛癌ではTNF-αの発現は認めなかった(4)正常絨毛上皮細胞,胞状奇胎ではRcas1の発現を認めなかった(5)侵入奇胎,絨毛癌では,Rcas1の発現を認めた.このことからアポトーシス誘導因子の発現が絨毛癌化により変化することが明らかとなった.
淘汰・浸透を経験したミトゲノムと核ゲノム内関連遺伝子の共進化プロセスの解明

本研究は、ミトコンドリアゲノム(ミトゲノム)で自然淘汰や遺伝子浸透が生じた際、それに対応する核ゲノム内のミトコンドリア関連遺伝子における分子進化や発現量の変化を複数の淡水魚類で明らかにする。それによって、集団分化や交雑、適応などの進化的現象下での核ーミトゲノム間の共進化パターンやそこで生じる可能性がある不和合回避(緩和)の一般則を推定することを目的とする。そのため、(1)ミトゲノム、核ゲノム中のミトコンドリア関連遺伝子について、アミノ酸置換などの分子進化パターンを遺伝子間、系統間で比較する、(2)様々な交雑段階のグループを用いて、核ゲノム中のミトコンドリア関連遺伝子群の浸透のパターンや発現量を核ゲノムの他の遺伝子と比較する、(3)各魚種および交雑個体,浸透個体の代謝能力等に関連する基礎データの収集を行うものである。初年度は、まず(1)・(2)について、比較データとなる中立(と推定される)遺伝子座の遺伝情報を集めるために、MIG-seq法やRAD-seq法によるDNA配列データの取得を対象としている複数の分類群に対して行った。MIG-seq法ではこれまでに600個体以上、RAD-seq法では約100個体のDNA配列情報を得ている。また、主要な固有種の一部個体については、リファレンスおよび今後の系統解析・分子進化解析のために、ドラフトゲノムの決定を別プロジェクトの研究グループと共に行っている。これらのデータは、ミトゲノム、核ゲノム中のミトコンドリア関連遺伝子の共進化プロセス、パターンを把握するために不可欠なものである。(3)については、対象種群の一部を野外より採集し、飼育を行った。基本的に当初の目的に沿って研究を遂行したが、対象種群や実験手法の変更など、一部について研究計画の変更を行った。(1)および(2)については、比較のための中立遺伝座のデータをMIG-seq法およびRAD-seq法から当初目的の通り得ることができたと考えられる。また、その中で一部種群については、遺伝的集団構造・系統地理的結果から新たな知見が得られたため、現在データを増やし、論文執筆の準備に入っている。ミトゲノムおよび核ゲノム中のミトゲノム関連遺伝子の共進化パターンの解析そのものには着手していないが、この解析に必要なドラフトゲノム配列も複数種で得られている。(3)についても、次年度以降の交配実験および行動生理実験に必要な個体の一部は確保ができている。ただし、(2)での発現量解析用個体の確保、および(3)で使用する交雑個体の確保、作出が困難で、今年度は生理データの取得ができなかったため、次年度以降に引き続き行うとともに、既存サンプル多個体のゲノム解析など、代替案の検討を行ったので、状況に応じて代替案に変更していく。初年度に得られた中立遺伝子座のデータやドラフトゲノムデータをベースに、本研究計画の中心となるミトゲノムおよび核ゲノム中のミトゲノム関連遺伝子の共進化パターンの解析に着手していく。特に初年度に研究協力者と打ち合わせを行い、発現量解析、交雑個体の解析など、一部実現が困難になる可能性があると想定される研究項目については、リファレンスを使うことにより解析深度の少なさをカバーし、既存サンプルの多個体についてゲノム解析を行うなど、別手法によるアプローチを試みる。具体的には、まず(1)および(2)については、未実施種のゲノムシーケンシングを行い、上記の解析深度は低いが、多数個体について行えるゲノム解析を行う。(2)についてはこれまでの系統地理解析などから既存サンプルの交雑状況が分かっており、またサンプルも保存されているので、速やかに解析サンプルの選定が行えると考えている。また(3)については、通常の飼育は問題なく行えているので、行動生理実験および交雑個体の作出・確保を引き続き行う。

(1)および(2)については、比較のための中立遺伝座のデータをMIG-seq法およびRAD-seq法から当初目的の通り得ることができたと考えられる。また、その中で一部種群については、遺伝的集団構造・系統地理的結果から新たな知見が得られたため、現在データを増やし、論文執筆の準備に入っている。ミトゲノムおよび核ゲノム中のミトゲノム関連遺伝子の共進化パターンの解析そのものには着手していないが、この解析に必要なドラフトゲノム配列も複数種で得られている。(3)についても、次年度以降の交配実験および行動生理実験に必要な個体の一部は確保ができている。ただし、(2)での発現量解析用個体の確保、および(3)で使用する交雑個体の確保、作出が困難で、今年度は生理データの取得ができなかったため、次年度以降に引き続き行うとともに、既存サンプル多個体のゲノム解析など、代替案の検討を行ったので、状況に応じて代替案に変更していく。初年度に得られた中立遺伝子座のデータやドラフトゲノムデータをベースに、本研究計画の中心となるミトゲノムおよび核ゲノム中のミトゲノム関連遺伝子の共進化パターンの解析に着手していく。特に初年度に研究協力者と打ち合わせを行い、発現量解析、交雑個体の解析など、一部実現が困難になる可能性があると想定される研究項目については、リファレンスを使うことにより解析深度の少なさをカバーし、既存サンプルの多個体についてゲノム解析を行うなど、別手法によるアプローチを試みる。具体的には、まず(1)および(2)については、未実施種のゲノムシーケンシングを行い、上記の解析深度は低いが、多数個体について行えるゲノム解析を行う。(2)についてはこれまでの系統地理解析などから既存サンプルの交雑状況が分かっており、またサンプルも保存されているので、速やかに解析サンプルの選定が行えると考えている。また(3)については、通常の飼育は問題なく行えているので、行動生理実験および交雑個体の作出・確保を引き続き行う。当初計画では、シーケンシング外部委託費用を主たるものとして、その他予算に400.000円を計上していたが、シーケンシングを強力研究機関で行うことが可能であったため、代わりにそれにかかる試薬およびライブラリ作成にかかる物品の購入に充てた。物品購入では、購入業者への見積徴収を徹底したことで当初予定金額よりも安価に購入することが可能であったため、2,377円の次年度使用額が生じた。この残額は、次年度の実験試薬および消耗品のに購入に充てる。
中枢神経系における微小核の新規形成機構と機能の解明

脳の発生過程においてミクログリアが異常な神経細胞を認知・除去する分子機構の一端として、大脳皮質の神経細胞に見られる微小核に着目した。微小核は、がん細胞などゲノム不安定性が高い細胞で高頻度に見られ、核酸と核膜から構成される直径1 μm程度のオルガネラである。これまでに、ミクログリアが神経細胞から分泌された小型の核を取り込み、微小核として保持している可能性が示唆された。本課題では、発生過程の脳で起こる神経細胞ーミクログリア間の微小核の伝播機構とミクログリアにおける微小核の機能を明らかにすることを目的とする。
有限簡約代数群の表現とその応用

有限簡約群は線型群(行列群)の中でも良い性質を持った群で、有限群の構成要素である単純群の無限系列を含むため、その表現を研究することは重要である。その通常表現についてはG. Lusztig等によってその大枠が完成されている。これらの結果を有限群のガウス和の研究に応用しゲルファンドーグラエフ表現の指標値との関係についても一般線型群や4次斜交群の場合に明らかにした。また、ヘッケ環のマルコフトレースについても、その一般化に成功した。1.有限簡約代数群のGelfand-Graev表現のヘッケ環、H、の表現とガウス和との関係についてまず研究をした.Hは可換環なのですべての既約表現は1次表現であり、これらは全てDeligne-Lusztig理論によりパラメトライズされている.またHには標準基底とよばれる自然な基底があり、これらも分かっていると言うことができる.従って問題はこれらから指標表を作ることである.特に、指標値とガウス和等の指標和との関係を明らかにし、できれば指標表をこの観点から解明することが大切である.例えば、一般線型群GL(n,q)の場合には、ワイル群のコクセター元に対応した標準基底の元上における既約指標の値が、GL(n,q)のガウス和になる(Curtis-Shinoda 2004).しかし他の型の簡約代数群ではコクセター元に対応する標準基底の元は存在しない.従ってガウス和を与える基底の元を具体的に求めることは大変興味深い問題である.この問題についてHのフーリエ変換を考えることによりSp(4,q)の場合には解を与えることができ、Sp(2n,q)の場合には予想を与えることが出来た.他の型も含めてさらに研究中である.2.五味はコクセター群に付随するヘッケ環のマルコフトレースを考察し、A型など古典型のみに知られていた性質をもつトレースが全ての型に対して自然に存在することを示した.鏡映表現を与える空間の対称代数と外積代数のテンソル積とそのモリエン級数を考えそれをLustzigの意味でフーリエ変換するのである.3.中島は量子群の表現で特に結晶基底とシュウベルト多様体上の幾何基底について研究をした.都築、角皆は整数論の立場から研究をし特に都築は古典的なグリーン関数を一般化したグリーンカレントについて研究した.(1)有限簡約代数群のケルファンドークラエフ表現のヘッケ環の表現とその代数群のカウス和との関係について引き続いて研究をした.目標はヘッケ環の指標表を完成するとともにカウス和との関係を明らかにし、さらに元の有限簡約代数群の指標表の構成についてこの結果を応用することである.この問題はゲルファンドークラエフの1962年の論文から研究がはじまった.その後、B.ChangのGL(3,q)の場合の解決(1976)などをへて、いくつかの具体例は計算されてきたが、まだ問題の完全な解決には程遠い.その中でCurtis-ShinodaのGL(n,q)の場合の指標表の一部を与える結果(2004)がガウス和との関係も与えていて極めて示唆に富んでいる.この中でヘッケ環の単位元のフーリエ変換がガウス和と密接な関係があることが示されている.したがってこのフーリエ変換を求めることが問題となる.この問題について有限斜交群Sp(2n,q)の場合に研究を行ったがまだ予想以上の結果は得られていない.またこのヘッケ環の構造定数についてC.W.Curtisと討論を重ね研究を行った.(2)五味は巡回ヘッケ環のマルコフとレースの構成について研究した.巡回ヘッケ環のなかでもある類(Spetsesと呼ばれる)に属するものについては岩堀ヘッケ環の場合に五味が用いた手法が適用できることを示した.中島はアファイン型のKac-Moody群に対する幾何結晶をシューベルト多様体上に具体的に構成した.2つの幾何結晶を張り合わせて実現するという手法を用いており、この超離散化はラングランズ双対に対応することも示した.(3)地築と角皆はそれぞれ整数論の対場から研究をし、都築は対称空間の算術的離散商上の保型関数について、角皆はガロア群の構成問題について、研究を行った.(1)有限簡約代数群のガウス和についてさらに研究を行った.この問題は近藤(1963)により有限一般線型群の場合には完全な解決を見、Deligne-Lusztig表現に対応するものについては斉藤-筱田(2000)によりそのガウス和が求められることが注意され、特に古典群やG2型の場合に、どのような和が現れるかが示された.これを精密に求めることが一つの問題であるが、今年度はさらに枠組みを広げ、ワイル群の場合のガウス和を考察した.対称群の場合には一つの閉じた式を得ることができ、これについては発表準備中である.

この立場だと、さらに有限ヘッケ環、有限量子群についても、そのガウス和を研究することができ、これらの立場から改めて当初の有限簡約群のガウス和という問題を考えると、より透明に理解できることが期待される。この方向での研究を現在行っている.(2)Gelfand-Graev表現とガウス和との関係についても引き続き研究を行った.この問題とGelfand-Graev表現の自己準同型環の単位元のフーリエ変換が密接に関係していることが分かったので、具体例を通して研究をしている.ある予想はあるが、まだ証明は出来ていない.(3)五味はマルコフトレースを中心に巡回ヘッケ環の表現につき研究を続けた.中島は量子群の表現につき、旗多様体上の幾何結晶の実現や、完全結晶についての研究を行った.都築は対称空間上の保型関数について、角皆はガロア群の構成問題について、研究を続けた.
幼小連携を視野に入れた音楽と科学のコラボレーションによるアウトリーチ開発

幼稚園において、小学校の学びと接続できるように「音楽と科学のコラボレーション」のアウトリーチのコンテンツ開発を行った。「動物と糞」「鳥の生態」「海の生き物探検」「動物の身体の大きさと生息地」「植物の種と花」「音の物理的側面」などの科学的内容の解説と生演奏と園児参加型演目を組み合わせて演奏会を行い、実践内容の記録映像を観察し、保護者等によるアンケート回答及び保育者による追跡調査結果を分析し、エビデンスに基づいて改善を図った。その結果、保護者に評価され、園児が演奏会によって喚起された知的好奇心を発展させることのできるコンテンツを開発することができた。幼児にとって、「聴く」という行動が、全ての音楽行動の基盤であることから、生演奏を聴いて音楽に関する感性を育め、同時に科学的な知的好奇心の芽生えを育める教育内容の開発が極めて意義深いと考えて、「音楽」と「科学」のコラボレーションによるアウトリーチ活動(訪問演奏会形式)を行った。どのような内容、提示方法が子どもたちにとって魅力的であり、かつ感性を育み、知的好奇心をより喚起することができるのか、有効性を検証しながらエビデンスに基づいて教育内容を開発し、小学校の学びに繋げることを目的としている。平成26年度は、1、「篠笛VSフルート」、「三味線VSギター」による和洋楽器比較、2、4次元地球儀「ダジック・アース」を用いて「地球の公転及び自転」、「四季の移り変わり」を解説、3、「フィヨルド」、「雪の結晶」の紹介、4、「雪」、「幽霊」などハメモノ(上方落語における邦楽効果音)紹介、5、月暈の解説、6、ギターによる体験学習、以上の科学的内容を含んだ演奏会について分析を行なった。主に演奏会時の園児、児童の反応を観察や行動分析によって考察した。その結果、園児は「比較」を強調すると対象を理解しやすい、クラシック音楽を集中して聴くことができ、音や演奏者の身振りを模倣したりする園児もいる、天体に興味を持つ、身近な話題を糸口にすると効果的である、ギターの振動を体感して驚きがあるなどが示唆された。更に、教員、保護者には評価に関する調査を行い、総合的に有効性を検証した。他にも、楽器の長さと音の高さの関係、留鳥と渡り鳥の生態、生物の糞から生物の行動様式、食生活、胃腸の構造の相違を知り、食物連鎖による自然界のサイクルを理解する科学的内容の訪問演奏会も行った。追跡調査をする為に、ギターや音の出るパイプやテーマに関連した絵本を貸し出したところ、普段の保育に演奏会の影響が見られた。日本音楽表現学会美ら大会(於:沖縄県立芸術大学2015年6月21日)にて、「幼稚園訪問演奏会における「音楽と科学のコラボレーション」の内容検討ー生物の生態から自然のサイクルを学ぶ内容を中心としてー」と題し、2015年2月-3月期に開催した訪問演奏会における内容の分析結果を報告した。大阪府下A幼稚園では、「留鳥と渡り鳥」「地球の公転と季節」「楽器の長さによる音高の違い」を学べ、京都市内B幼稚園では「糞から知る動物の食性、行動様式、胃腸の構造」「食物連鎖」「雪の結晶」、落語「転失気」ハメモノ(雪・幽霊)も学べる演奏会を行った。観察により、両園とも園児が、演奏、科学の話、落語を集中して聞く様子が確認できた。また追跡調査の結果、A幼稚園の保育室では、演奏を模倣する園児や、鳥の画像のカード、ドレミパイプを活用した新しい遊びへの展開が見られ、B幼稚園でも配布した関連性のある絵本を熱心に読み、興味の広がりを示す様子が見られた。今回、教諭の記述による追跡調査を行い、その結果を定量化し分類して分析したが、このことにより普段の保育への本演奏会の影響について検証することが可能となり、「エビデンスに基づいたコンテンツ開発」の目標に近づいた。A幼稚園については、関西楽理研究会発行「関西楽理研究会」第32号に「幼稚園訪問演奏会における音楽と科学のコラボレーションの内容検討ー鳥の生態と音の物理的側面に焦点を当てた実践例を用いてー」(pp88-pp112)と題して研究報告を書いた。B幼稚園については、京都女子大学発行『発達教育学部紀要』第12号に「幼稚園における演奏会で科学を学ぶー動物の糞からいのちと地球の不思議を学ぶ音楽と科学のコラボレーションによるアウトリーチ活動の試みー」(pp59-pp68)と題して原著論文を書いた。他に、天体(1件)、海の生き物(2件)に関する演奏会を開催した。「幼小連携を視野に入れた音楽と科学のコラボレーション」をテーマに、エビデンスに基づいて、アウトリーチのコンテンツ開発を行うことが本研究の目標である。アウトリーチの内容については、当初(I)「恐竜に出会う」、(II)「生物を観察する(分類、行動分析、食物連鎖)」、(III)「音を見よう(波形の視覚化他)」、(IV)「宇宙空間に飛び出そう」を挙げた。このうち、(II)(III)については、着手することができた。アウトリーチの記録映像におけるこどもの観察、行動分析のアプローチ方法については、様々な課題がある。演奏や科学の話に集中しているかどうか、保護者が内容を受け入れているかどうかといった観点で考察してきたが、もっと論点を絞ってアプローチできると、より学術的な研究となれるのであろう。また1回のみの演奏会に焦点をあててきたが、普段の保育の場にて、演奏会の影響を検証できる追跡調査の分析方法を今回開発できたことは、大きな前進であろう。

幼児期における科学教育、音楽教育の先行研究についてのリサーチを十分に行えないまま、次々と内容を新たにして訪問演奏会を行っているが、今後、演奏会と並行して先行研究のリサーチを行い、幼児に科学的内容を示すことの意義について、またそれを音楽と絡めて提示することの意義について、本質的な議論を深めていきたい。2016年度の成果としては、以下、原著論文が挙げられる。「幼稚園における音楽と科学のコラボレーションによるアウトリーチ活動の成果と課題ー「海の生き物探険」をテーマとした子どもの目と耳と知的好奇心に訴える演奏会を通じてー」(関西楽理研究会発行『関西楽理研究』2016/12発行豊田典子荒川恵子豊田秀雄岡林典子内田博世谷口高士」これは、2016年2-3月に企画した大阪府、京都市の大学付属幼稚園にて行った「海の生き物探検」の理科的内容を含む演奏会を対象として、当日の画像記録の質的分析、園児とともに鑑賞した保護者からのアンケートや保育者による演奏会後の保育室での観察記録、主任教諭へのインタビューをもとに、演奏会の意義とその成果を検証したものである。我々の本演奏会のコンセプトは、(I)ほんもののクラシック音楽の生演奏の提供(II)子どもの科学的興味を喚起する理科教育的な内容を分かりやすく提供、(III)観て、聴いて、体験して、子どもの心や記憶に残る参加型プログラムを導入、の3本柱である。(I)はマリンバに中心を置いた。身近な楽器でありながら、ヴィルトゥオーゾ的な演奏もできる表現力豊かな楽器であることをハチャトリアン作曲《剣の舞》など演奏して示して驚きを与え、マレットの種類や奏法によって様々な音が出るのを、見て、聴いて、楽しめるように教育的に配慮した。(II)は「海の生き物」クイズを行ったが、模造紙に書いたジンベエザメ実寸大の絵を用いて大きさを実感させ、歯の形状の相違から食性の違いを学ばせたり、クジラの祖先も示した。単に生きものの名前を知るだけでなく、海の生きもののかたちや行動が、生存の為の結果であることを紹介する内容を多く盛り込み、我々の意図する「知的好奇心の種まき」を行った。尚、2月13日に大阪の私立幼稚園にて「生物の体の大きさと環境」に関する理科的内容を含む訪問演奏会を行った。幼稚園において、小学校の学びと接続できるような「音楽と科学のコラボレーション」のアウトリーチのコンテンツ開発を行ってきた。我々のコンセプトは、(I)ほんもののクラシック音楽の生演奏の提供、(II)子どもの科学的興味を喚起する理科教育的な内容を分かりやすく提供、(III)観て、聴いて、体験して、子どもの心や記憶に残る参加型プログラムを導入、の3本柱である。(II)の領域について、1「恐竜(古生物学)」2「生物観察(分類、行動分析、食物連鎖)」3「音の物理的側面」4「宇宙(天文学)」5「地球環境問題(気象学)」の5分野を設定して行ってきた。特に生物は、園児にとって身近な存在であるため興味を喚起しやすいということから、2014年度は、鳥の生態や、京都新聞掲載記事からヒントを得て「動物の糞からいのちと地球の不思議を学ぶ」内容など、地上の生物を中心に扱った(2015年度に研究報告1本、原著論文1本執筆)。2015年度は、生命の源ともいえる海に着目し、海の生物を中心に扱った(2016年度に原著論文として執筆)。2016年度は「動物の体の大きさと環境」についてのアウトリーチを行った。
新生児仮死時の遅発性細胞壊死に対する薬物治療効果の基礎的検討

(目的)新生児仮死における遅発性エネルギー代謝不全は仮死による脳障害に治療が介入できる可能性のある時期すなわち"therapeutic window"が存在すると考えられている。この時期の脳のエネルギー動態や脳血洗働態を知ることが本症の治療の介入や後遺症の減弱に重要と考えられる。(対象と方法)生後24時間以内の新生仔豚を文橡とした。低酸素虚血負荷として、吸入酸素濃度を10%で30分、8%で45分間(計75分)行い、同時に頚部に血圧測定用のマンシェットを巻き300mmHgの加圧を行った。脳血流の醜はICGを用いて多チャンネル近赤外分光装置とパルスダイデンシトメトリーを用いて、負荷前、蘇生後3、6,18,24時間後に測定した。脳内エネルギー状態(PCr/Pi)は31P-MRSを用いて負荷前、蘇生後3、18,24時間後測定した。脳組織内pHiは無機リン(Pi)とPCrのchemical shiftで算出した。脳波は連続的に測定した。(結果および考察)1.蘇生3時間後のPCr/Piは前値の約80%に回復している群と約15%しか示さない2群に分かれた。2.蘇生24時間後の脳内PCr/Piがある程度回復した群とほぼゼロの2群に分かれた。3.蘇生24時間後の脳内PCr/Piがほぼゼロの群では、蘇生6時間以降の脳血流はほとんど認められなかった。4.蘇生24時間後の脳内PCr/Piがほぼゼロの群は、蘇生後の脳波が平坦化していた。以上のことから蘇生6時間以降の脳血流と脳波が遅発性エネルギー代謝不全の指標となる可能性が考えられた。今後は低体温療法や薬物療法等について検討したい。(目的)新生児仮死における遅発性エネルギー代謝不全(second energy failure)は、仮死による脳障害に治療が介入できる可能性のある重要な時期即ち「therapeutic window」が存在すると考えられている。この時期の脳のエネルギー動態や循環動態を知る事が本症の治療介入に重要と考え、本年度は詳細に検討を行った。(対象と方法)生後24時間以内の新生仔豚5頭を対象とした。人工呼吸管理を行い、仮死負荷としてマンシェットを頚部に巻き圧迫を加え、さらに吸入酸素濃度を低下させて行った。脳内エネルギー代謝は^<31>P-MRS(大塚電子社製、BEM250/80,2.0Tesla)で測定した。脳内ヘモグロビンの酸素化状態とICGを用いた脳血流測定は近赤外分光スペクトル測定装置(大塚電子社製、IMUC-7000)を用いて測定した。^<31>P-MRSで測定したPCr/Piでprimary energy failureを確認後に蘇生を行った。(結果および考察)1.PCr/Piは蘇生3時間後には前値の約80%まで回復したが、蘇生6時間後から有意な低下が認められ、24時間後には約15%に低下していた。2.蘇生後18時間以降は脳内ヘモグロビン酸素飽和度の上昇を認めた。3.ICGを用いた脳血流測定は蘇生後6時間までは、脳血流は前値より減少していた。4.蘇生後の脳内ヘモグロビン酸素飽和度の高い方がPCr/Piが低かった。この理由は、脳内エネルギー代謝不全により脳内の酸素消費率が減少したためと考えられた。以上の成績より蘇生後6時間以内に治療介入が必要と考えられた。(目的)

新生児仮死における遅発性エネルギー代謝不全は仮死による脳障害に治療が介入できる可能性のある時期即ち"therapeutic window"が存在すると考えられている。この時期の脳のエネルギー動態や脳血流動態を知ることが本症の治療の介入や後遺症の減弱に重要と考えられる。(対象と方法)生後24時間以内の新生仔豚を対象とした。人工呼吸器管理を行い、仮死負荷としてマンシェットを頚部に巻き圧迫を加え、さらに吸入酸素濃度を低下させ低酸素虚血負荷を行った。脳内エネルギー代謝は31P-MRS(大塚電子社製、BEM250/80,2.0 Tesla)で測定した。脳血流は末梢静脈よりインドシアニングリーン(ICG)を投与し、脳組織ICG濃度を多チャンネル近赤外分光測定装置(OMM-2000,島津製作所製)を用いて測定し、Fickの原理を応用して局所脳血流量を算出した。31P-MRSおよび脳血流量は蘇生開始24時間後まで経時的に測定した。また、脳波も連続的に測定した。(結果および考察)1.PCr/Piは蘇生3時間後には前値の約80%に回復していた。2.蘇生後脳波が平坦化しなかったモデルでは、蘇生後脳血流量は、負荷前と比較して約24倍に増加していた。3.蘇生後脳波が平坦化していたモデルでは、脳血流は蘇生後24時間後にはほとんど消失していた。しかし、このモデルには、脳血流が蘇生後36時間まで負荷前と同程度保たれているものと蘇生後徐々に減少していくものに分かれた。4.脳血流の減少したモデルではPCr/Piの回復も悪かった。薬物投与による効果は時間的な制約により今回は検討できなかった。今後は薬物療法や低体温療法についても検討したいと考えている。
籠入りATP光分解後の筋細胞内ATP加水分解経過を蛍光pH指示薬で高速に記録する

BCECFによるミリ秒のH^+蛍光測光が可能であれば、かごめATP光分解法と組み合せて、筋収縮蛋白のATP加水分解によるH^+遊離とエネルギ-変換との関連の解明に役立つと考えて、これを試みた。光分解には、キセノン閃光ランプ(200J、1ms、300350nm)を用いた。モルモット腸腰筋から得たスキンドファイバ標本を毛細石英管に詰めた。管内を灌流しながら筋の張力を測れるように工夫した。石英管は、光電子増倍管を備えた倒立落射蛍光顕微鏡の対物レンズの上に固定して蛍光測光に備えた。灌流液には1020mM BCECFと14mMかごめATP、1020mMPipesを加えた。光分解時に閃光の一部が光電子増倍管に迷入し、長く巨大なア-チファクトが蛍光信号に混入した。H^+変化のないはずの実験トレ-スを以て、変化のあるはずのトレ-スを補正することをこころみた。補正が不完全であり、またS/N比が小さかったので、最も興味のある光分解直後のH^+変化が全く不明だったが、定常収縮に伴う緩やかなH^+遊離であろうと思われる蛍光信号変化がかろうじて観察できた。現在における問題と対策。(1)光分解の近紫外線光源としてのキセノンランプ閃光が比較的長くかつ少しの赤色光を混じえており、これが蛍光測光に混入する問題は深刻である。極めて短かく単色であるルビ-レ-ザ-の倍波を光分解光源に用いることも検討する必要がある。(2)閃光混入の問題は、閃光時に光電子増倍管の感度を一過性に低下させることのできるゲ-ト回路の付いた測光装置を利用することで解決できる可能性もある。(3)蛍光強度を高めて相対的に閃光の影響を小さくすることも検討する必要がある。蛍光装置の二色鏡を、BCECFの特性に合わせて特別に設計することがそれである。
人間ー環境系研究のための新計測手法の開発と利用に関する研究

人間ー環境系に関する研究は極めて広範囲であるが、実験科学的手法を必要とする研究課題においては、あらゆる環境物質に関する詳細・ち密な情報の取得が必要不可欠である。本研究班は、上記のような各種環境物質情報を得るために、(1)誘導結合プラズマ(ICP)発光分析法、(2)ICP質量分析法(ICPーMS)(3)分析電子顕微鏡(AEM)、(4)ガスクロマトグラフ質量分析法(GCーMS)、(5)サブミクロン二次イオン質量分析法(SIMS)など、5種類の新しい計測法を開発・整備するとともに、これらの装置を十分な管理下に置いて広く環境科学研究者の利用に供し、それぞれの研究の発展に寄与することを目的としている。(I)高分解能ガスクロマトグラフ質量分析法(GCーMS)については機器の整備を完了し、Pージクロルベンゼン等の燃焼変成物に含まれるダイオキシン関連物質の分析法を確立し測定した。(II)誘導結合プラズマ(ICP)発光分析法による海中中重金属多元素同時定量法を確立した。(III)分析電子顕微鏡(AEM)を用いて生物試料中の重金属の細胞内沈着状態の検討をひきつづき行なった。(IV)ガスクロマトグラフ質量分析法(GCーMS)の新しい手法として、化学イオン化法ならびに負イオン-化学イオン化法の検討を行なった。前者の方法により、大気中のハロカーボン、トリクロロエタンなどの定量を行ない、大気環境中で1ppb程度の限出下限まで測定可能であることを確かめた。(V)プラズマ質量分析法の装置(ICPーMS)の整備を完了し、マコンブ、ツユクサなどの植物を試料とし、各種重金属元素の体内分布やその取り組み速度などについて検討した。(VI)サブミクロン二次イオン質量分析法(SIMS)による微小粒子の定量分析法の検討をさらに進め、重要な定量因子である相対感度係数を求めた。
風車内部や近傍に設置された電力・通信・制御機器の雷害対策

風力発電システムの内部やその近傍に設置された電力・通信・制御機器の雷害対策に関する研究を行った。2011年には,実験現場で必要となる可搬式のインパルスジェネレータを製作した。また,この種の雷対策の解析を行う数値電磁界解析プログラムを用いて複数の解析モデルを完成させた。2012年には単機の風力発電システムで実験を行い,数値電磁界解析を用いてその過電圧発生様相を解明した。最終年度の2013年には2つの風力発電システムが連接された状態での過電圧発生様相を解明し,ウィンドファーム等大規模設備への適用可能性を示した。北陸地方から東北地方にかけての冬季の雷は,世界的にも規模が大きいことで有名である。実際に,平均的な夏季の雷に比べて数十倍から数百倍の規模の雷が,同一の風力発電システムに1年間に数回落雷したことが観測されている。規模の大きな冬季の雷が風力発電システムに落ちた場合,まず壊れてもっとも金銭的被害が大きい部分は,修理費用に数千万円が必要となるブレード(羽)である。そのため,ブレードの被害を最小限に抑えるための研究はいくつか行われてきた。しかし,電力変換器等の電力機器や発電機を制御するための制御機器等の被害も無視できない。例えば,電力変換機器などが壊れた場合,数百万円の修理費用が必要となる場合もある。このような被害が多数起きている風力発電システムが多いにもかかわらず,電力・通信・制御機器の設置位置・方法の多様性から,雷被害の発生様相は未だ明らかとなっていない。特に,風力発電システムを運営する団体はその他の発電設備(原子力や火力など)を運営する電力会社と異なり,自治体や小規模な運営・管理団体(会社)によるものが多い。そのため検討・対策へ費やすことのできる人材や費用が不足しており,対策方法は未だ確立されていない。平成23年度には,実験現場で必要となる可搬式のインパルスジェネレータを製作した。安全性を重視したものを製作したかったため,設計を私自身が行い,製作を高電圧関係を専門とする企業に依頼した。平成24年度はすでに実験が了承されていた単機の風力発電システムで実験を行い,数値電磁界解析を用いてその過電圧発生様相を解明した。平成23年度に可搬式のインパルスジェネレータを製作,実機風力発電システムの数値電磁界解析の準備を行った。平成24年度は,すでに実験が了承されていた単機の風力発電システムで実験を行い,数値電磁界解析を用いてその過電圧発生様相を解明することができた。平成25年度では,すでに実験が了承されている連接接地された2基の風力発電システムを用い,実験を行い,数値電磁界解析を用いてその過電圧発生様相を解明することができた。今回の研究では風力発電システムの個々の接地特性だけではなく,それらを連接する接地線の影響を考慮に入れた過電圧発生様相を解明することができており,この成果は今後,ウィンドファーム等複数の風力発電システムが連接接地されている様な状況における雷被害発生様相の解明に役立つと考える。

特に,風力発電システムを運営する団体はその他の発電設備(原子力や火力など)を運営する電力会社と異なり,自治体や小規模な運営・管理団体(会社)によるものが多い。そのため検討・対策へ費やすことのできる人材や費用が不足しており,対策方法は未だ確立されていない。平成23年度には,実験現場で必要となる可搬式のインパルスジェネレータを製作した。安全性を重視したものを製作したかったため,設計を私自身が行い,製作を高電圧関係を専門とする企業に依頼した。また,この種の雷対策の解析を行う数値電磁界解析プログラムを用いて複数の解析モデルを完成させた。平成23年度に可搬式のインパルスジェネレータを製作,次年度以降の準備として,実機風力発電システムの数値電磁界解析の準備を行った。そして,平成24年度はすでに実験が了承されていた単機の風力発電システムで実験を行い,数値電磁界解析を用いてその過電圧発生様相を解明することができた。平成25年度では,すでに実験が了承されている連接接地された2基の風力発電システムを用い,実験を行い,数値電磁界解析を用いてその過電圧発生様相を解明する。それらの結果から,単機の場合のみならずウィンドファームなど複数基が設置される場合も含めて,建設が予定されている風力発電設備の設備設計に上記結果を応用する予定である。3カ年で上記の様なスケジュールを予定しているが,平成24年度に達成すべき内容はすべて完了し,2基が連接された風力発電設備の接地システムの情報(図面など)も手に入れることができた。そのため,解析の準備を進めることができ,実験の前にある程度現地の接地特性を予測することができた。また,実験日の調整ももう既に終了しており,5月と6月で実施日と予備日を確保することができた。平成23年度に可搬式のインパルスジェネレータを製作,次年度以降の準備として,実機風力発電システムの数値電磁界解析の準備を行う予定であった。さらに,平成24年度はすでに実験が了承されている風力発電システムで実験を行い,数値電磁界解析を用いてその過電圧発生様相を解明する予定である。平成25年度では,すでに実験が了承されているその他の風力発電システム2基を用い,実験を行い,数値電磁界解析を用いてその過電圧発生様相を解明する。それらの結果から,その後建設が予定されている風力発電設備の設備設計に上記結果を応用する予定である。3カ年で上記の様なスケジュールを予定しているが,平成23年度に達成すべき内容はすべて完了し,解析の準備に関しては1ケースではなく,複数のモデルを解析し,実験結果の検証準備を行った。詳細は以下のとおりである。最近では低周波騒音の問題から人里離れた場所に建設されることが多くなっている。そのような場所で実機実験を行うためには市販されているようなインパルスジェネレータでは大きすぎ,容易に実験を行うことができない。そこで,可搬式のインパルスジェネレータを製作した。高圧・大容量のコンデンサに電荷を蓄積し,それをギャップスイッチで放電する機構となる。可搬式のインパルスジェネレータではコンデンサバンクと起動部に分け,持ち運びしやすくしている。充電電圧は約40 kVとなり,あまり,コンパクトに収めようとすると,特別な絶縁材料が必要となりコストが大きくなる。
少結晶金属板材を用いた不均一塑性変形機構の解明

近年、結晶塑性有限要素法(CPFEM)を用いた解析により、結晶のすべりを陽に考慮した塑性変形計算が可能となってきている。しかしながら、現状ではマクロな塑性変形全体を合わせるように各パラメータが決定されている。CPFEMは発展途上のモデルであることから、実験と合わない場合には、微視的視点に立ち戻って妥当性を検討する必要があると考えられる。本研究課題では、少結晶粒材料の変形を、デジタル画像相関法を用いて解析することによって、粒毎の不均一変形を系統的に定量化する。結晶塑性計算と比較することにより、材料組織レベルでのモデルの妥当性の検証が可能となり、格子回転則や寸法効果等の精度向上が期待される。
光に対する視覚的及び非視覚的な生体反応の生理的協関性と多型性

本研究は,光の非視覚的な作用であるメラトニンの分泌抑制,体内時計の位相調節反応,覚醒反応,体温調節反応,瞳孔調整反応などの個体差およびそれらの関連性を明らかにすることを目的とした.その結果,夜の光曝露に対するメラトニン抑制率の個体差は薄明視の時の瞳孔面積に依存していることが分かった.また,メラトニン抑制率の個体差と位相調節反応の間に高い相関関係があることが分かったが,覚醒度,体温,コルチゾール濃度には有意な光の影響は認められず,メラトニン抑制率の間に有意な相関もなかった.本研究は,光の非視覚的な作用であるメラトニンの分泌抑制,体内時計の位相調節反応,覚醒反応,体温調節反応,瞳孔調整反応などの個体差およびそれらの関連性を明らかにすることを目的とした.その結果,夜の光曝露に対するメラトニン抑制率の個体差は薄明視の時の瞳孔面積に依存していることが分かった.また,メラトニン抑制率の個体差と位相調節反応の間に高い相関関係があることが分かったが,覚醒度,体温,コルチゾール濃度には有意な光の影響は認められず,メラトニン抑制率の間に有意な相関もなかった.夜間の光曝露による様々な生体反応の関連性と個体差を明らかにするための実験を行った.インフォームドコンセントが得られた健康な成人男子大学生7名を対象に3夜連続で実験を行った.1日目と3日目の夜は,被験者の概日リズムの位相を調べるために,15ルクス程度の薄暗い光環境下で午前10時まで覚醒安静時の直腸温,唾液中メラトニン濃度,唾液中コルチゾル濃度の測定を行った.光曝露は2日目の夜に行った.昼光色蛍光灯による天井照明で,照度は1000ルクス(目の位置での鉛直面照度)とした.光曝露の開始時刻は,1日目の夜に測定した直腸温のデータを参考に,概日リズムの位相が後退する時刻とした.光の急性的な影響として,光曝露中の唾液中メラトニン濃度,脳波,心拍変動,直腸温,瞳孔面積,主観的眠気,作業能率を測定した.また,光の概日リズム位相への影響として,光曝露の前日と翌日の唾液中メラトニン濃度の変動から概日リズムの位相後退も定量化した.光曝露に伴うメラトニン分泌の抑制率や光による位相後退には個体差があることが確認された.しかし,両者の間に有意な相関は認められず,光によるメラトニン抑制と位相後退の問には関連が無いことが示唆された.現在は光曝露による脳波,心拍変動,直腸温,瞳孔面積,作業能率への影響の個体差を分析しており,光感受性の個体差と交替制勤務への適応能の関係についても検討している.また,光に対する生体反応の個体差と生活習慣要因(日常の光曝露履歴や睡眠習慣)の関係についても解析中である.夜間の光曝露による非視覚的作用の個体差と指標間の協関性を明らかにするための実験を行った.今年度は昨年度の実験に7名の被験者を追加して合計14名のデータを得た.夜中の18時間覚醒(午後18時午前10時)と日中の6時間睡眠(午前10時午後4時)を3日連続で繰り返した.2日目の夜間にのみ光曝露(1000 lux, 4時間)を行い,それ以外の時間はDim light(15 lux)とした.光の急性的な影響として,光曝露中の唾液中メラトニン濃度,脳波,心拍数,直腸温,主観的眠気,反応時間を測定した.概日リズムの位相後退量は,光曝露の前日と翌目の唾液中メラトニン濃度の変動から定量化した.また,光曝露を行った日の昼間の睡眠構築も調べた.昨年度の7名のデータではメラトニンの抑制率と概日リズムの位相後退量の間に相関は認められなかったが,14名のデータを用いてより詳細な分析を行った結果,両者に有意な正の相関が認められた.しかし,メラトニン抑制率の個体差は,光による体温の上昇,覚醒度の上昇,反応時間の向上と有意な相関がなかった.一方で,光による反応時間の変化が,体温の変化量と負の相関があり,眠気と正の相関があった.また,光による位相後退量と昼間の睡眠効率の間に正の相関があり,位相後退が大きい個体ほど,昼間によく眠れていることが明らかとなった.以上の結果より,光による非視覚的作用には個体差が大きく,その協関性は指標によって異なることが示された.コルチゾルや自律神経系の指標についても現在解析を行っている.これらの知見は,人工照明と現代社会の抱えると睡眠・生体リズム障害との関連を生理的に明らかにするための有益なデータと考えられる.体内時計の夜型化に関連のある環境および生理的な因子を明らかにすることを目的として実験を行った.インフォームドコンセントを得た健常な男子大学生14名を対象に,3夜連続で終夜覚醒と昼間睡眠(10:0016:00)を繰り返した.第1夜は,恒暗条件下で唾液中メラトニン濃度の分泌開始時刻(DLMO)と直腸温のnadir時刻(直腸温が最低となる時刻)を測定し,これらを概日リズム位相(体内時計の夜型化)の指標とした.夜型化に関連する候補要因として以下のものを測定した.1)コンスタントルーチン下で測定した体温nadir

時刻から習慣的な起床時刻までの時間,またはDLMOから就床時刻までの時間(位相角差),2)第1夜から第2夜にかけて恒暗条件下で生じた位相の後退量,3)光の感受性の指標として,第2夜の夜に1000ルクスの光曝露を4時間行った際に生じたメラトニンの抑制率.4)実生活の中で習慣的な起床後と就寝前に浴びている光の量.相関分析の結果,概日リズム位相が遅い個体ほど,概日リズム位相と睡眠覚醒タイミングの位相角差が小さいこと(DLMOの後すぐに就床,あるいは体温nadirの後すぐに起床),恒暗条件下で生じた位相後退量が大きいこと,光に対するメラトニンの抑制率が小さいこと,起床後6時間の間に250ルクス以上の光に曝露されている時間が短かった.以上の結果より,概日リズム位相が後退している個体は,概日リズム位相に対して睡眠覚醒のタイミングが前倒しになっている(位相角差が小さい)ことが分かった.この結果は,概日リズムの位相が後退している個体ほど,概日リズムの位相が前進しやすい時間帯(体温nadir時刻のすぐ後)に多くの光を浴びている可能性を示唆している.しかし,実際に概日リズム位相の朝型化がみられないのは,習慣的に起床後に浴びている光の量が少ないこと,光に対する概日リズムシステムの反応性が小さいこと,あるいは内因性の概日周期が長いことが関係している可能性が示唆された.
南西アジア地域における宗教紛争と平和構築に関する比較研究

本プロジェクトの3年間に企画・開催された研究会は15回を数え、インド、ネパール、アメリカ、イギリスなどの海外の研究者を含む、のべ49名の研究者が報告を行った。各分担者による研究成果としては、雑誌論文の総数は48点、関連図書は40点、学会などでの成果報告は、82回を数える。そのうち英語などの外国語論文は9点、外国語図書は6点、国際学会での報告は21回を数える。研究の最終年度には、メンバーのオリジナル論文を編集し、プロジェクト全体の成果として『研究成果報告書』を刊行した。平成22年度は、共同研究の初年度であり、研究分担者による研究課題についての提案や意見交換、またそれぞれの分担研究の計画について議論を深める年度となった。具体的には、5月30日に、広島大学において第一回の共同研究会を開催し、本研究会の研究テーマと研究計画について討論を行った。この時には、同時に研究分担者・吉田修が、広島大学における平和研究の歴史を振り返り、新たな平和構築に対する広島大学の取り組みについて紹介を行った。その他の本年度の研究会の開催は、以下の通りである。スターリング大学のティモシー・フィッツジェラルド博士による招待講演会(6月24日、広島大学)、研究協力者・別所裕介、アジア経済研究所・荒井悦代先生による研究報告(9月17日、アジア経済研究所)、メリーランド大学クリストファー・アメシュ博士による講演会(10月10日、広島大学)、大手前大学・村瀬智博士・京都大学・北田信博士を招いた研究会(10月16日、広島大学)、パキスタン国立防衛研究大学・アブドゥル・ラフマン博士を招いた研究会(12月22日、広島大学)を開催した。これらの一連の研究会を踏まえて、翌1月7-8日には、ネパールのトリブバン大学において、南アジアのマオイスト運動に焦点を置いた国際シンポジウムを開催した。ここでは、外川による基調報告に続いて、マンジュシュワリ・シン(トリブバン大学)、オビジット・ダスグプタ(デリー大学)、オビジット・グホ(ビッダシャゴル大学)、別所裕介(広島大学)による報告と討論が行われた。平成23年度は、科研の2年目として、各研究分担者の研究課題を明確にし、それぞれに現地調査と資料収集を行うとともに、問題意識を共有するために、分担者の報告を含め、南アジアの宗教紛争に関して複数の研究会を開催した。具体的には、5月14日には広島大学において、「現代日本の平和博物館研究・試論-理念、展示、前史からの検討」と題した研究会で、研究協力者の楊小平が平和と戦争の表象と展示について報告を行い、吉田修がコメンテーターとして参加した。6月18日には、「南アジアの地域紛争と平和構築」と題し、スリランカの紛争後の平和構築の課題を広島大学の研究者が報告を行い、同時に、北東部インドにおける宗教紛争における民衆のエージェンシーについて、木村真希子が報告を行った。10月8日には、「開発と地域社会をめぐるエージェンシー」と題した研究会を開催し、沖縄の基地をめぐる土地を通した地域集団の共同性と、原発の誘致をめぐる地域社会の複層的な対応が検討され、田中雅一がコメンテーターとして議論に参加した。11月25日には、「南アジア世界からエンゲイジド・ブッディズム(社会参加仏教)を考える」と題して、インドにおけるダライラマによるチベット社会の自治権をめぐる中国政府との交渉の過程について別所裕介が報告を行い、合わせて研究協力者の舟橋健太が、インドの不可触民の指導者であるアンベードカルが主導した北インドにおける新仏教徒の運動について報告を行った。これらの研究会の総括として、特に南アジアの社会参加に関わる仏教徒の問題について広く研究を行っている龍谷大学の南アジア研究者・中村尚司を広島大学に招き、公開講演会「スリランカの平和構築と仏教-エンゲイジド・ブディズム(社会参加仏教)を考える(2)」を1月22日に開催した。講演会では、吉田修がコメンテーターとして参加した。南アジアの宗教紛争に関する本プロジェクトの3年間に企画・開催された研究会は15回を数え、海外で開催された研究セミナーや、インド、ネパール、アメリカ、イギリスなどの海外の研究者を含む、のべ49名の研究者による報告が行われた。各分担者による研究成果の実績では、雑誌などに掲載された論文の総数は48点を数え、そのうち査読付き論文は10点、英語などの外国語による論文は9点を数えた。出版された関連図書は40点であり、そのうち英文などの外国語による関連図書は6点を数えた。学会などでの成果報告は、総計で82回となり、そのうち国際学会での報告は21回を数えた。特に、平成24度は、研究の最終年度として、各分担者による成果報告を行うとともに、プロジェクト全体の成果の取りまとめを行った。具体的には、プロジェクト全体の成果として『研究成果報告書』を編集し、メンバーによるオリジナルの研究論文として、以下の7本の論考を掲載した。

1バングラデシュにおけるセキュラリズム憲法の成立とイスラーム(外川昌彦)、2北東部におけるエスニック紛争と宗教(木村真希子)、3現代インドにおけるマイノリティへの暴力(田中雅一)、4イギリスのムスリム移民をめぐる諸問題に関する考察(中谷哲弥)、5「アヒンサー」をめぐるストラグル(別所裕介)、6対テロ戦争後に見られるパキスタン社会の変容(山根聡)、7The Process and Implementation of`Chittagong Hill Tracts (CHT) Peace Accord 1997'in Bangladesh、Ranjan Partha Saha。本年度については、各人の問題意識を深化させ、研究会の研究課題を共有してゆくことで、順調に共同研究を進めることができたと考えている。また、内外の著名な研究者を招くことで、広島大学の関係者や地域社会にも貢献し得る、講演会などの実施も実現した。しかし、平和構築の実践的な側面との協調・協力関係については、なおいくつかの課題が残された。特に、治安情勢への不安から、アフガニスタンでの課題に関わる現地での調査などの課題が残された。24年度が最終年度であるため、記入しない。引き続き、研究会の組織を続けて行くことで、共同研究会の問題意識の明確化と課題の共有を図る計画である。特に、南アジアの宗教紛争で得られたこれまでの共同研究の知見を通して、来年度については、より広い比較の見地から、東南アジア、東アジア、日本、チベットなどの、多様な地域に関わる研究者との議論を共有して行くことが企画されている。具体的には、「宗教と社会」学会における、学会創設20周年にあたる記念パネル・セッションにおいて、宗教と社会に関わる多様な地域研究者の知見を通して、特に仏教の社会参加をめぐるシンポジウムが企画されている。また、その他の計画は順調に展開しているので、計画の変更や問題点は、今のところ特に認められない。
運動後のエネルギー消費を高めるレジスタンス運動の探究

レジスタンス運動は運動後の代謝亢進が長い時間持続することから、レジスタンス運動も体脂肪減少の目的のために幅広く実施されている。しかしながら、各種目のレジスタンス運動中および運動後のエネルギー消費の特徴について不明な点が多いのが現状である。平成30年度は、実験1としてレジスタンス運動の三大基本種目である、ベンチプレス、デッドリフト、スクワットにおける運動中の酸素摂取量(VO2)および運動後過剰酸素消費(EPOC)を比較検討した。健康な20歳代男子大学生7名を対象に、ベンチプレス、デッドリフト、スクワットを別日に5セット実施させ、運動後には座位安静を120分間維持させた。各種目の運動強度は全て最大挙上重量の75%とし、10回を目標に反復させた。運動終了直後に主観的運動強度(RPE)および血中乳酸濃度(La)を測定した。運動中および運動後の呼気ガスおよび心拍数(HR)は携帯型呼気ガス分析装置を用いて測定した。運動中の平均VO2およびHRはベンチプレスに比べ、デッドリフトおよびスクワットの方が有意に高い値を示した。運動終了直後のRPEおよびLaは3種目の間で有意な差はみられなかった。EPOCは、ベンチプレスでは40分間、デッドリフトでは84分間、スクワットでは94分間まで観察され、EPOCの総量はベンチプレスに比べ、デッドリフトおよびスクワットの方が有意に高い値を示し、デッドリフトとスクワットの間には有意な差はみられなかった。同一の運動強度に設定した場合、ベンチプレスよりもデッドリフトおよびスクワットの方が運動中のVO2およびEPOCを増加させることが観察された。3種目ともは大筋群を主に動員させる複関節運動であるが、運動中および運動後のエネルギー消費を高めるには、上半身の種目よりも背部および臀部、大腿部を動員させるレジスタンス運動の方が適していると考えられる。当初の研究計画に沿って、おおむね順調に実験、分析を進めることができた。平成30年度に実施した研究結果をまとめ、学会発表および論文投稿を目指す。令和元年度も同様に、若年男性を対象に、breath by breathによる呼気ガス分析法を用いて、異なる運動強度によるレジスタンス運動プログラムにおける運動後過剰酸素消費(EPOC)および運動後過剰エネルギー消費(EPEE)を測定し、運動後のエネルギー消費量を増加させる、または減量および体重増加の予防のための有効なレジスタンス運動における運動種目および運動強度、実施順序を検討することを目的に進めていく。被験協力者が当初の予定よりも少なくなったことが主な理由であり、次年度では予定の被験協力者を募り、実験を進めると同時に、その分に必要となる実験消耗品に利用する予定である。