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生活保護における自立支援の在り方に関する研究

本研究は、生活保護における自立支援の在り方について検討を行うことにある。そこでは、主として次の3つの研究を行っている。(1)生活保護における自立支援を行っていく上で、自立並びに自立支援についてどのような概念構成・内容をもっているのか、またどのような制度・政策的文脈で語られるのか、の検証である(理論研究)。(2)生活保護制度において自立支援がどのように位置づけられているのか、また自立支援プログラムの内容・方法・手順とその体制について、の検証である(制度・政策研究)。(3)生活保護における自立支援がソーシャルワークにどのように位置づけられるのか、また自立支援におけるソーシャルワークの内容・プロセス・方法をどのように構築していくかについて、の検証である(ソーシャルワーク研究)。これら検証を通して、生活保護における自立支援が、より利用者・当事者の利益につながる考え方、制度・政策と行政、ソーシャルワーク実践にしていくかその在り方を提示している。生活保護行政において自立支援プログラムが2005年度に導入され、全国すべての自治体で数多くのプログラムが実施されるようになってきている。そこで、本研究では、生活保護制度における自立支援に関する理論的・歴史的・実践的検討を行なうともに、自立支援プログラムの全国動向を分析するとともに自立支援プログラムで成果を挙げている先駆的自治体を対象に調査を行い、それを素材に自立支援の検討を行なう。昨年度においては、次の事項を行なった。(1)研究会を組織し定期的に開催し、研究報告並ぶに意見交換を行なった。また夏季合宿を行ないそこでも研究の成果について議論を深めた。(2)自立支援に取り組む先駆的自治体である京都府山城北福祉室(福祉事務所)を対象として、利用者インタビュー調査、支援者インタビュー調査、福祉事務所の組織的取組みに関する資料的検討をそれぞれ実施し、自立支援の取組みの成果を明らかにした。1.目的生活保護制度における自立支援に関する理論的・歴史的・実証的検討を行う。2.方法理論的・歴史的検討においては文献研究等に研究者で組織する研究会で検討を重ね、また実証研究においては自治体ヒヤリング調査並びに自立支援の先駆的取組みを行っている行政関係者等で組織する検討会にて検討を重ねた。3.結果理論的・歴史的検討においては「自立(自律)」概念の検討ならびに歴史的・政策的に文脈にて自立助長・自立支援政策がどのように展開されてきたかを検討した。実証研究において、自治体ヒヤリング調査、自治体の先駆的取組みの報告・意見交換、また先駆的自治体に入り自立思念プログラムの開発・策定を行った。その成果として、自治体と共同して自立支援プログラム報告書の刊行(07.03)および07年度において書籍の刊行を予定している。生活保護における自立支援の在り方については、2005年度より自立支援プログラムが導入され、さまざまな実践が行なわれてきている。そこで、本研究では、理論的・歴史的検討とともに、自立支援を行なっている先駆的取組みを調査し、それらを素材に生活保護における自立支援の検討をおこなった。具体的には、次の3つのレベルで取り組んだ。一つは、研究者(研究代表者、分担研究者、ゲスト研究者)で組織する自立支援研究会を基本的に月例で開催し研究報告ならびに意見交換をおこなった。二つには、生活保護行政関係者と研究者で組織する自立支援検討会を、数回開催し、各自治体で行なわれている自立支援プログラムの現状・意義・課題について報告ならびに意見交換を行なった。その一つとしてシンポジュームを開催した。三つには、国内外の生活保護における自立支援プログラムの状況(韓国、京都市)について調査をおこなった。これらのことを通して、生活保護における自立支援の在り方に関しては、自立および自立支援の概念・理念を豊富化し、就労促進に特化することなく日常生活・社会生活を射程に入れた自立支援の必要性・重要性を理論的に検証した。また歴史的に自立・自立支援が政策的にどのようにとらえられてきたのかを生活保護領域・福祉5法領域とりわけ障害領域での歩みを歴史的に検討し、自立が自律の方向へ進んでいることを論証した。さらには、生活保護におけるソーシャルワークにおいて自立・自立支援の方法をどのように位置づけたらよいのかについて、対人援助・支援の側面から十分位置づけられていないことが明らかとなった。そして、自立支援プログラムを生活保護受給の資格要件に組み込んでいる韓国の事例、さらには先駆的といわれている自治体での意義・課題についても明らかにしている。そこでは、自立・自律が強制されない政策・支援の在り方の必要性やプログラム作成の内容・方法の重要性が明らかとなった。生活保護における自立支援の在り方について、2005年度より自立支援プログラムが導入され、国・自治体等にてさまざまな施策が展開されるようになってきている。

そこで、本研究においては、生活保護における自立ならびに自立支援に関する方策(政策・ソーシャルワーク実践)についての理論的・歴史的検討を行なうとともに、自立支援を行なっている先駆的自治体を対象に調査を行い、それを素材に自立支援の検討を行なった。具体的には、次の2つの事項に取り組んだ。第1には、研究者(研究者、分担研究者、ゲスト研究者)で細織する自立支援研究会を定期的に開催し研究報告ならびに意見交換を行なった。また、夏季合宿を研究代表者、分担研究者が集まり行い、そこでも研究報告ならびに意見交換を行なった。第2には、自立支援に取り組んでいる先駆的自治体である京都府山城北福祉室を対象として、利用者インタビュー調査、支援者インタビュー調査、福祉事務所の組織的取組みに関する資料検討をそれぞれ実施し、自立支援の取組みに成果を明らかにした。これらのことを通して、以下のことが明らかとなった。第1については、生活保護における自立がどのようにとらえられてきたのかについて生活保護法における行政解釈や国の委員会報告等での見解を通し、自立の観念が経済的自立を超えた幅広く解釈されるようになったこと、ソーシャルワークの観点から、指導・指示に基づく対人援助と相談・助言に基づく対人援助の違いを提示し、また、自立支援が生活保護におけるこれまでの対人援助活動にどのように位置づけられてきたのかが明らかとなった。第2については、自立支援プログラムが生活保護行政およびソーシャルワーク実践にもたらした意義と課題をそれぞれ明らかとなった。とりわけ、支援者の自立に向けた支援内容・方法、さらには利用者への情報提供等の組織的活動が、利用者の満足・自立に向けた意欲・成果をもたらされていることが、調査を通して確認された。第1、第2それぞれについては、学会報告や書籍等について提示しているとともに、第1については、研究会の議論の成果を、書籍を出版する予定となっている(『生活保護制度の展開と自立支援』ミネルヴァ書房、近刊)。第2については、京都府山城北福祉室と研究代表者・研究分担者の連名で調査報告書を発刊している(2009.3)本年度は、本研究事業の最終年度に当たり研究会や調査研究事業を通してこれまでの研究の到達点と課題を次の3つの観点(理論、制度・政策、ソーシャルワーク)から行った。そこでは、生活保護における自立支援を行っていく上で、自立ならびに自立支援についてどのような概念構成・内容をもっているのか、またどのような制度・政策的文脈で語られるのかの検証(1)、生活保護制度において自立支援がどのように位置づけられているのか、また自立支援プログラムの内容・方法・手順とその体制についての検証(2)、さらには生活保護における自立支援がソーシャルワークにどのように位置づけられるのか、またソーシャルワークの内容・プロセス・方法の検証(3)を行っている。
再生筋線維タイプの分化に対するマップキナーゼの役割と熱ストレスの影響

分裂促進因子活性化タンパク質キナーゼ(Mitogen-Activated Protein Kinase; MAPK)と筋線維タイプの発現型との関連についてラット下肢骨格筋間で比較した結果、遅筋線維の割合の高いヒラメ筋でMAPKタンパク質発現量は最も低く、速筋線維の割合が高い腓腹筋表層部で発現量が最も高い結果であった。また、ラットヒラメ筋は発育成熟期にかけて遅筋線維の割合が増加し、速筋線維の割合は減少する。その際、MAPKタンパク質の発現量は減少する傾向が認められた。これらの結果から、MAPKタンパク質はラット下肢骨格筋の速筋線維タイプ発現に関与する可能性が示唆された。本研究は、筋線維の再生過程における遅筋型のタイプ発現に対するカルシニューリンの関与について検討した。実験には7週齢のWistar ratを用い、左脚ヒラメ筋にブピバカインを投与することにより筋線維を破壊し、2週間後の再生筋線維について分析した(ブピバカイン群)。同時に、ブピバカイン群にカルシニューリン阻害剤のサイクロスポリンA (CsA)を投与したグループをブピバカイン+CsA群とした。再生2週間後のブピバカイン群ヒラメ筋では、速筋線維の割合が5.7%、混在型線維が92.8%であったのに対し、ブピバカイン+CsA群では速筋線維の割合が有意に高く(23.7%)、混在型筋線維の割合が有意に低かった(75.0%)。このことは、再生筋線維のfast→Hybrid→slow方向への発現型の変化に対し、サイクロスポリンAが阻害作用を示しており、したがって、再生筋線維のslowタイプ発現の増加にカルシニューリンがある程度は作用していることを意味している。さらに、熱ストレスタンパク質(Hsp72, Hsp60)およびカルシニューリンタンパク質の発現量について生化学的に分析した結果、ブピバカイン群ヒラメ筋に対しブピバカイン+CsA群では、全てのタンパク質の発現量が有意に低値を示しており、このことが再生筋線維のslowタイプ発現の遅延に影響しているものと推察された。生後65週齢のWistar系雄ラットを用い、高齢ラットヒラメ筋における筋線維の再生と熱ストレスの影響を検討することを目的として研究を行った。ラットを対照群と熱ストレス群に分け、されに両群の左脚ヒラメ筋に塩酸ブピバカインを注入し筋線維を破壊した。右脚ヒラメ筋はその対照脚とした。ブピバカイン注入2週間後の筋線維の再生状態を検討した。生後10週齢以降のyoungadultラットヒラメ筋線維では、遅筋線維の割合が8090%、速筋線維が816%、そして中間タイプの遅筋+速筋混在型線維が数%認められる。これに対して、本研究で用いた高齢ラット対照群ヒラメ筋(生後65週齢)では遅筋線維の割合が95%以上認められた。このことは加齢に伴って速筋線維から遅筋線維へのタイプ変換が生じた可能性が考えられる。もうひとつの可能性である速筋線維の選択的な萎縮・消失については、筋線維横断面積の結果から、65週齢のヒラメ筋線維のサイズは十分な大きさ(28003100μm2)が維持されていることから、速筋線維の選択的な萎縮・消失は考えにくい。したがって、加齢により支配神経の変換、つまりFFタイプまたはFRタイプの運動神経支配がSタイプの支配に取って代わったと解釈される。このことから、加齢による筋線維のタイプ変換は筋線維萎縮に先立って生じる可能性が示唆された。さらに、再生筋線維の成長に対する熱ストレスの影響については、筋線維破壊2週間後では、熱ストレスを加えたラットヒラメ筋の再生筋線維のサイズが、熱を加えていない再生筋線維よりも515%横断面積が大きいという結果が得られた。このことは、熱ストレスが再生筋線維のサイズの増大(筋線維の肥大)を促進することを示唆しており、私たちのこれまでの研究報告(J Appl Physiol 2009, Oishi et al.)を支持する結果であった。さまざまな細胞の機能発現に重要な分裂促進因子活性化タンパク質キナーゼ(マップキナーゼ)は骨格筋でも発現がみられるものの、不明な点が多い。本研究では、筋線維のタイプ発現とマップキナーゼの関連について検討した。実験1では、ラット下肢のヒラメ筋、足底筋、腓腹筋表層部、腓腹筋深層部の筋線維組成とマップキナーゼタンパク質発現量の関連を調べたところ、筋に占める速筋線維の割合が高いほど、マップキナーゼ発現量も多い傾向がみられた。実験2では、ラットヒラメ筋において発育に伴い、遅筋線維の割合が増加するに伴いマップキナーゼタンパク質の発現量は減少する傾向にあることを認めた。

これらの結果から、マップキナーゼタンパク質は骨格筋の速筋線維の発現に関与する可能性が推測された。運動生理学(骨格筋生理学・生化学)当初の実験計画の約8割の分析が終了しており、実験計画はおおむね順調に推移していると判断できる。再生筋線維の成長について、これまでに私たちの研究室では、熱ストレスが再生筋線維の横断面積の増加を促進すること、筋線維のタイプ移行fast-toslowを促進すること、筋衛星細胞を活性化し、中心核を含む筋核の数を増加させるなどの知見を得ている(J Appl Physiol 2009, Oishi et al.および未発表の分析結果)。筋線維サイズの増大に関しては、収縮タンパク質を含む筋タンパク質の合成速度に対し、熱ストレスが合成を促進する方向で作用していることが推察される。一方、筋線維タイプの移行については、どの様なメカニズムによるかは不明な点が多く、その1つの可能性としてマップキナーゼの関与の可能性が推察される。今回の研究では、マップキナーゼについての発現をタンパク質レベルで検討したものの、明確な発現の違いは得られず、さらなる分析が必要と思われる。その際に、筋線維組成が顕著に変化するような実験系の組立が重要になってくるものと思われる。現在、再生筋線維の横断面積およびカルシニューリンタンパク質の発現を、組織化学的・生化学的に分析しており、これらのデータをまとめることにより原著論文としてまとめ、海外の英文雑誌に投稿するとともに、学会で発表する予定である。今回の実験結果から、高齢ラット骨格筋においても、再生筋線維のサイズがyoungadultラットと同様に元の大きさまで回復する可能性が示唆され、同時に、熱ストレスがその回復を促進することが示唆された。今後は、そのメカニズムの詳細を更に分析するとともに、筋線維タイプの分化に関与するファクターについての詳細を検討する方向で研究を進めていきたい。また、筋線維タイプに顕著な変化が生じる可能性のある実験系、例えば、足底筋に過負荷が生じるような代償性肥大実験や、ヒラメ筋に著しい筋萎縮と速筋線維の割合の増加が生じる後肢懸垂実験などは、理想的な実験系であると思われる。実験に用いる高額・大型の備品としての機械類を新たに購入する必要はなく、現在、実験室および全学共通研究施設に設置している分析器で対応可能である。従って、次年度の研究費の使用予定は、従来通り、一般薬品やターゲットとなるタンパク質発現を分析するための一次・二次抗体の購入、ガラス類・プラスチック類および紙類などの消耗品、実験動物の購入に当てる予定である。さらに、研究成果の発表および資料収集のための旅費、研究論文発表のための投稿料や掲載料、別刷りなどの費用としても使用予定である。また、専門的知識を得るための特別講師招聘のための旅費・謝金等にも使用予定である。
コンピュータを用いた酵素阻害剤の論理的分子設計に関する研究

標的となる生体高分子(受容体とか酵素)の立体構造がX線結晶解析により既知のときには、その構造を利用してある程度論理的な薬物設計が可能である。当研究者らは数年前からこうした目的で、三次元コンピュータ・グラフィックスを用いた効率的なdocking studyにより生体反応メカニズムの解明や構造と活性の関係の説明、さらには新しい活性構造の設計を行うための方法論とプログラムの開発を行ってきた。本研究ではこのプログラムGREENを、Huberらによって解析された牛膵臓の蛋白分解酵素トリプシン-阻害剤の系に適用し、阻害のメカニズムを調べてみた。反応速度的研究から阻害剤のFUT分子中のエステル結合が加水分解されて一部のフラグメントだけが酵素中に残ることがわかっていたので、まず分子全体が結合した状態をシミュレーションし、安定かつ酵素側と加水分解反応を起こしやすい結合をしている構造を見い出した。次に酵素中に留まっている部分が酵素と共有結合しているかどうか調べるため、両方の状態でシミュレートしてみた結果、ただ会合しているモデルよりも共有結合したモデルがはるかに安定であることがわかった。このことを実験的に証明するためにFUTと酵素の複合体結晶をつくり、X線回折強度測定を行い、Huberらのトリプシン-ベンツアミジンの構造をもとに構造解析を行った。ここで得られた差電子密度図上の共有結合したフラグメントの存在を示すピークがはっきりと見られ、予測の正しさを示した。また、GREENの備えているエネギー的に安定な位置やX線解析からの電子密度を表示し比較し、分子モデリングする機能がこうした研究に有用であることがわかった。さらに、蛋白構造を固定してdocking studyを行った後に蛋白質側のinduced fitを考慮するための分子力計算を行うのと、分子動力学場計算を行うのとどちらが結晶の構造を再現できるか調べたところ後者がいい結果を与えることがわかった。
メモリー式雨量・水位計の開発

河川計画・水資源計画において、雨量・河川水位(流量)などの水文観測が重要であることはいうまでもない。本研究では、近年急速に進歩した電子技術を応用して、商用電源が得られない丘陵地域などにおいても高精度・長期間の観測が可能なメモリ式-雨量計・水位計を試作するとともに、コンピュータ用インターフェイス及びデータ処理プログラムを開発した。1.計測・記憶装置・インターフェイスの試作(1)雨量計用計測記憶装置:初年度に雨量0.5mm毎のパルス発生時刻を測定するとともに、それを分単位で記憶する装置を試作した。今年度は装置の集約化・小型化を行い、現地設置の簡便化を計った。(2)水位計用計測記憶装置:初年度に、プーリ・ロータリエンコーダを用いて、水位変動を数値データに変換した後、一定時間間隔で記憶する装置(1号機)を試作した。1号機にはCMOS RAMを用いたが消費電力がかなり多く有効期間が短かったので、今年度は消費電力を節滅するために記憶素子にEPROMを用いるとともに書込み時のみに通電する方式を採用して長期間の連続観測が可能な装置を試作した。(3)インターフェイス:記憶部よりデータを取出すとともにRS232C手順でマイクロコンピュータへデータを送出する雨量・水位用インターフェイスを改良・試作した。2.データ処理プログラムの開発雨量・水位データをメモリーよりインターフェイスを介してマイクロコンピュータに取出すとともにファイルに格納する基本プログラム及びこの原始データを有意な物理量に変換するプログラムを作成した。3.現地試験これらの計器を試験流域に設置して、自然条件下での安定動作と耐久性について試験を行った。これまでのところ、温度・湿度による障害は発生していない。
ミクロポーラス有機ゼオライトの触媒作用

ホストとゲストが一定の化学量論比を持つ包接結晶の例は多い。また、選択的な固相反応も数多く知られている。しかしながら、有機固体が有効な触媒として機能する例はほとんど知られていない。アントラセンのビスレゾルシン誘導体を用いるディールス・アルダー反応を詳細に検討し、これがゼオライト様の固体触媒能を示すことを明らかにした。アクロレイン(ジエノフィル)と1、3-シクロヘキサジエンとのディールス・アルダー反応は触媒量の固体ホスト1により大きく加速され、また、立体選択性(エンド選択性)も向上する。以下のことがらが明らかとなった。(1)触媒作用は固体状態のホストによりもたらされている。(2)触媒反応は(ア)ホストが形成する空孔へのゲスト基質の取り込み(1:2:2付加体が形成する)、(イ)空孔内でのディールス・アルダー反応、(ウ)空孔内で生成した生成物の離脱と新たなゲスト基質のとりこみ、から成り立ち、空孔内反応(イ)が律速である。(3)固体触媒であるホスト1を粒子(約1mm^3)として用いても、粉末として用いても。触媒効果(触媒の再生(ターンオーバー)速度)には殆ど変化がない。このことは、触媒作用が単なる表面現象ではなく、内部の空孔が本質的に関与していることを示している。(4)関連付加体のX線結晶構造においてはジエノフィルがホストとの水素結合によりホスト空孔内に捕捉され、また、その近傍にジエンが固定されていることが示される。これらのことは、空孔内反応の加速と立体選択性が近接効果と水素結合に基づく酸触媒作用によっていることを強く示唆している。
反応性プラズマの初期過渡状態の解析と制御に関する研究

本研究は、SiH_4をはじめとする薄膜形成用ガスを用いた反応性プラズマの初期過渡状態について、系統的にプラズマ生成条件との因果関係を把握し、プラズマの成長機構の解明と制御法の確立を図ることを目的とする。本年度は、昨年度見いだしたSiH_4の初期プラズマにおけるイオン検出電流の不自然な振舞の要因を究明すると共に、当該者考案の高周波と低周波を重畳した電源の新規開発により、イオン運動の促進効果によるプラズマの制御性を明らかにすることを計画し、下記の成果を得た。1.質量分析による初期過渡状態におけるイオンの検出(1)SiH_4プラズマで見られた質量分析計によるH_n^+やSi_mH_n^+のイオン電流の時定数の長い初期変化は、NH_3プラズマのNH_4^+電流でも観測されるが、HeやArの場合、He^+やAr^+電流はステップ応答する。ただし、HeにSiH_4を10%添加するとHe^+電流は秒オ-ダの遅れを示す。これから、イオン電流の過渡状態は、解離性ガス特有の現象であると結論した。(2)イオン電流遅れの要因と考えられるイオン抽出口と抽出管内壁の電位の揺らぎ、並びにイオン抽出自体による影響について、検討を深め、これらが本質でないことを明らかにした。つまり、イオン電流の初期変化は、プラズマバルクの過渡状態でなく、壁近傍におけるシ-ス形成の反応性プラズマ特有の過渡状態を示していることが明らかとなった。2.低周波重畳高周波電源の開発とプラズマ内部パラメ-タの制御(1)低周波(10K300KHz)と高周波(13.56MHz)を重畳した電源を開発した。(2)SiH_4-H_2の定常プラズマについて、高品質非晶質Si製作の指標となるSiH/H発光強度比が、低周波(250KHz)電力の増加によって電極間中央から膜堆積場の陽極にかけて大きくなる結果を得た。これは低周波によるイオン加熱効果の現れで、プラズマ制御という点で本方式の有用性が明白になった。更にデ-タの蓄積を図り、初期過渡状態への適用を図る。
計算学習理論に基づく知識発見に関する研究

膨大なデータベースから有効な情報を効率良く取り出すための,種々の計算のメカニズムを与えるとともに,特にテキストを対象とした情報抽出のための手法を開発した.代表的な成果は以下のとおりである.知識発見とブースティング:ブースティングは,複数の性能の劣る予測アルゴリズムを統合して,高い予測性能をもつ予測アルゴリズムを構成する学習法で,実用性も高い手法である.この手法に関連して,状況に応じてサンプル量を適宜自動調整する適応型サンプリング技法を用いた新しいブースティングMadaBoostを開発した.また,学習アルゴリズムが自ら環境に働きかけ,能動的に情報を収集するという視点にたった能動学習アルゴリズムを考案し,従来法を上回る予測精度が得られることを計算機シミュレーションにより示した.さらに,ブースティングのひとつの方式である決定木ブースティングのための見通しの良い理論を構築するとともに,決定木の視点に線形分離関数を割り当てた決定木ブースティングを開発した.テキスト解析における知識発見:遺伝子情報からの機械発見システムBONSAIの核となるアルゴリズムとして,最良の部分列パターンを見つけるアルゴリズムを開発した.また,話者適応するテキスト解析のために,Baum-Welchアルゴリズムからオンライン型アルゴリズムを構成した.情報圧縮に基づく知識発見:テキストを対応とした文脈木重み付け法により圧縮に基づいた学習アルゴリズムを開発した.また,形態素間の文法的関係を最小記述長のグラフとして表すことにより,辞書知識ベースの作成する方法を提案し,実際の辞書テキストの知識構造化を行い,この方法の妥当性を検証した.不確実環境における知識発見:現実のテキストデータから情報を効率良く抽出する方法として,誤りを含む文字列データの近似マッチング法を与えた.また,適応型サンプリング手法に基づいて,不確実性をもつ環境における学習アルゴリズムの現実的な評価法を与えた.膨大なデータベースから有効な情報を効率良く取り出すための,種々の計算のメカニズムを与えるとともに,特にテキストを対象とした情報抽出のための手法を開発した.代表的な成果は以下のとおりである.知識発見とブースティング:ブースティングは,複数の性能の劣る予測アルゴリズムを統合して,高い予測性能をもつ予測アルゴリズムを構成する学習法で,実用性も高い手法である.この手法に関連して,状況に応じてサンプル量を適宜自動調整する適応型サンプリング技法を用いた新しいブースティングMadaBoostを開発した.また,学習アルゴリズムが自ら環境に働きかけ,能動的に情報を収集するという視点にたった能動学習アルゴリズムを考案し,従来法を上回る予測精度が得られることを計算機シミュレーションにより示した.さらに,ブースティングのひとつの方式である決定木ブースティングのための見通しの良い理論を構築するとともに,決定木の視点に線形分離関数を割り当てた決定木ブースティングを開発した.テキスト解析における知識発見:遺伝子情報からの機械発見システムBONSAIの核となるアルゴリズムとして,最良の部分列パターンを見つけるアルゴリズムを開発した.また,話者適応するテキスト解析のために,Baum-Welchアルゴリズムからオンライン型アルゴリズムを構成した.情報圧縮に基づく知識発見:テキストを対応とした文脈木重み付け法により圧縮に基づいた学習アルゴリズムを開発した.また,形態素間の文法的関係を最小記述長のグラフとして表すことにより,辞書知識ベースの作成する方法を提案し,実際の辞書テキストの知識構造化を行い,この方法の妥当性を検証した.不確実環境における知識発見:現実のテキストデータから情報を効率良く抽出する方法として,誤りを含む文字列データの近似マッチング法を与えた.また,適応型サンプリング手法に基づいて,不確実性をもつ環境における学習アルゴリズムの現実的な評価法を与えた.巨大データベースからの知識発見を試みるとき,データ処理に要する時間やデータを格納するためのメモリー等,計算のリソースの制約が,データ量が膨大となるにつれて厳しい障壁となり,この障壁を乗り越えるための手法の開発が不可欠となる.この厳しい制約のもとで,膨大な“薄い"データを有効で意味のあるコンパクトなデータに変換するためには,巨大データの組織化や知識の抽出において限界まで効率化を図ることに要求される.これまで計算学習理論でも取り扱われてきたデータの抽出のメカニズムも参考にしながら,いろいろの個別問題を取り挙げ,知識抽出の基本問題や抽出方法について研究した.得られた主な成果は次のとうりである.1.特徴空間にユークリット距離やKullbac-Leibler Divergenceをその特殊例として含む一般的な幾何学的な距離を新しく導入し,これに基づきテキストやイメージからなる大量データのクラスター化を行い,この幾何学的距離の妥当性を検証した.2.学習アルゴリズムからの各種質問対象として,多項式時間で学習可能であることを,1回の質問により棄却される仮説空間の割合がある一定の値以上であるという条件で特性化できることを示した.3.エキスパート集団に属する各エキスパートの予測を統合して,その集団の最適のエキスパートと同等の予測性能を実現する,オンラインエキスパートモデルを,階層構造に組み立てることにより,決定木の最適枝刈りを求めるアルゴリズムを与えた.4.方向選択問題を解くためのvon der Malsburgのニューラルモデルに基づき,ある種の“制約"のもとでの生き残りゲームから仮説選択をする基本アルゴリズムを導出した.5.学習者が何を質問するかを得られる情報を最大にするように,選択できるとする枠組みは,強化学習として定式化できる.この強化学習の手法が,これまで機械学習やデータマイニングの分野で開発されてきた手法に匹敵する計算効率を持つことを,計算機シミュレーションにより検証した.6.特徴ベクトルで表わされるオブジェクト集合から知識発見を行うための特徴空間の操作法について,オブジェクト間に構造的な制約がある場合の分類法を提案した.

今後益々巨大化するデータから有益な情報を取りだすには,計算リソースの限界から障壁は益々厳しいものとなる.巨大データからの情報抽出の可能性と限界を見極め,そのメカニズムを解明することなしでは,関連分野の発展は望めない.そのためデータ中の規則性の抽出,有益な知識の抽出,未知の知識の発見等も広い意味での計算とみなすという立場にたち,これらの計算過程としての共通の側面を取り入れた枠組みをモデル化し研究を展開した.初年度に引き続きこのような視点で情報抽出のためのアルゴリズムの設計,その評価,また対象とするデータの表現形式等について研究を展開した.今年度の具体的な研究課題と成果は以下のとうりである.1.ダイバージェンスの和最小の評価基準に基づいたクラスタリング理論を展開し,文章中の語の出現頻度ベクトルや画像の色頻度ベクトルのデータを対象として,このクラスタリングの有効性を示した.2.これまで独立に開発されてきた集団質問学習,ブースティング,さらにバッキングを能動学習の視点から統一的に取りあげ,これらのアルゴリズムを系統的に設計し、各種ベンチマークデータに基づき,これら方式の限界と可能性を明らかにした.3.情報圧縮されたデータ上で直接パタン照合するため,まず,よく知られたLempel-Ziv族などを含む各種の情報圧縮法を統一的に記述するコラージュシステムという記述システムを新しく導入し,このシステムで記述された情報圧縮法で圧縮されたデータに対して直接働く,効率の良い照合アルゴリズムを開発した.4.与えられたデータのある種の統計量に基づき,信頼性を保障するために必要なサンプ量を自動的に定める適応型サンプリングを,ブースティングに適用し,従来のAdaBoostを凌ぐ良好な結果を得た.5.決定リストを等価な単調DNF式の排他的論理和に変換することにより,単調項決定リストの所属質問を等価性質問による学習アルゴリズムを開発した.6.基本オブジェクトが再帰的構造で組み立てられたオブジェクトを対象とした分類問題を取りあげ,最終的な分類精度を最大化するアルゴリズムを情報量基準に基づいて開発した.知識発見に関するいろいろのテーマについて研究を進めた.この研究の個別のテーマは一見多岐にわたるが,アルゴリズム設計,あるいは計算のメカニズムの解明等の視点から,学習,情報圧縮,テキスト解析,ブースティング,最小記述長基準(MDL),情報構造等の,共通する概念を用いてそれぞれのテーマについて研究を展開した.この特定領域研究も3年目を迎え,それぞれテーマが深く掘り下げられると同時に,相互の繋がりも明らかになって来ている.今年度の具体的な研究課題と成果は以下のとおりである.
環境変動に及ぼす回転・密度成層乱流輸送現象のDNSとモデリング

環境変動に及ぼす回転・密度成層乱流輸送現象の直接数値シミュレーションを行い,以下のような結論を得た.1.安定成層下にある回転乱流について,鉛直渦の回転方向の偏りに及ぼす内部重力波の影響を詳細に検討した.その結果,鉛直渦の回転方向の偏りは内部重力波の強さに影響され,強い内部重力波が発生するような場合ではサイクロニック渦が強められること,また内部重力波の影響が小さく無視できるような場合では,アンチサイクロニック渦が強くなることを明らかにした.2.鉛直渦の回転方向に偏りが発生する原因は,コリオリ力による線形渦伸張が渦の生成または消滅に寄与し,さらに非線形作用による渦伸張の影響を受けることによることを初めて突き止めた.3.流体のプラントル数は内部重力波の強さに影響し,鉛直方向渦の回転の偏りに影響する.特に,低プラントル数の回転成層乱流では,流れ場は2次元的になり,鉛直方向に伸びた2次元渦柱の生成が示された.4.水平方向温度勾配および鉛直方向速度勾配が加わった場合(サーマルウインドと言う)における鉛直渦の回転の偏りへの影響について検討した.この結果,乱流諸量や渦構造は安定成層の強さやレイノルズ数により影響を受け,安定成層が弱くレイノルズ数が小さい場合,コリオリ力による線形渦伸張と非線形渦伸張によりサイクロニック渦が優位となる.逆に,レイノルズ数が高くなると非線形渦伸張項が卓越するため,サイクロニック渦の優位性はなくなる.但し,レイノルズ数が高い場合でも,それに応じて安定成層が強くなるとサイクロニック渦が強化されることが明らかにされた.5.不安定成層と回転の重畳効果について検討した結果,回転軸を渦軸とする長く伸びた渦柱が生成されること,そしてこの渦柱の生成は,回転角速度と鉛直方向歪み速度による線形渦伸縮によることが明らかになった.但しこの現象が発生する場合でも,鉛直方向の歪み速度が増大するような非線形作用が必要不可欠であることを見出した.なお,これらの結果の主要部は,Webでデーターベースとして公開する.公開するアドレスは,環境変動に及ぼす回転・密度成層乱流輸送現象の直接数値シミュレーションを行い,以下のような結論を得た.1.安定成層下にある回転乱流について,鉛直渦の回転方向の偏りに及ぼす内部重力波の影響を詳細に検討した.その結果,鉛直渦の回転方向の偏りは内部重力波の強さに影響され,強い内部重力波が発生するような場合ではサイクロニック渦が強められること,また内部重力波の影響が小さく無視できるような場合では,アンチサイクロニック渦が強くなることを明らかにした.2.鉛直渦の回転方向に偏りが発生する原因は,コリオリ力による線形渦伸張が渦の生成または消滅に寄与し,さらに非線形作用による渦伸張の影響を受けることによることを初めて突き止めた.3.流体のプラントル数は内部重力波の強さに影響し,鉛直方向渦の回転の偏りに影響する.特に,低プラントル数の回転成層乱流では,流れ場は2次元的になり,鉛直方向に伸びた2次元渦柱の生成が示された.4.水平方向温度勾配および鉛直方向速度勾配が加わった場合(サーマルウインドと言う)における鉛直渦の回転の偏りへの影響について検討した.この結果,乱流諸量や渦構造は安定成層の強さやレイノルズ数により影響を受け,安定成層が弱くレイノルズ数が小さい場合,コリオリ力による線形渦伸張と非線形渦伸張によりサイクロニック渦が優位となる.逆に,レイノルズ数が高くなると非線形渦伸張項が卓越するため,サイクロニック渦の優位性はなくなる.但し,レイノルズ数が高い場合でも,それに応じて安定成層が強くなるとサイクロニック渦が強化されることが明らかにされた.5.不安定成層と回転の重畳効果について検討した結果,回転軸を渦軸とする長く伸びた渦柱が生成されること,そしてこの渦柱の生成は,回転角速度と鉛直方向歪み速度による線形渦伸縮によることが明らかになった.但しこの現象が発生する場合でも,鉛直方向の歪み速度が増大するような非線形作用が必要不可欠であることを見出した.なお,これらの結果の主要部は,Webでデーターベースとして公開する.公開するアドレスは,(1)「密度成層乱流」の直接数値シミュレーション並列型スーパーコンピュータを用いた大規模直接数値シミュレーション(DNS)により,安定および不安定成層下で生じる内部重力波やサーマルプルームの発生機構を調べるとともに,これらのマイクロスケールの運動と大気および海洋乱流との相互作用の影響について検討した。本研究では,非線形効果の大きい乱流を扱いかつ浮力という体積力の効果に着目し,ハードウェア的限界まで,高レイノルズ数・高浮力の大規模計算を行った。その結果,回転と浮力の作用により回転軸方向にコラムが生成されること,また,このコラム生成には非線形作用が大きく関与していて,地球物理学でよく用いられるいわゆる地衡流近似には限界があることが明らかになった。この成果は,海洋および大気の流体力学的性質を理解する上で基礎となるものである。(2)「熱輸送を伴う接地境界層乱流」のモデリングサーマルプルームや内部重力波がどのようなメカニズムで発生するのか,また,現実の気象現象により近い高レイノルズ数や高浮力条件の下では乱流とどのように相互干渉するのかについては不明であり,その数理モデルもまだない。

このような数理モデルの基礎となるものは,これまでの地球流体力学,気象学,海洋学などの分野で確立されていない接地境界層に対する乱流モデルである。本年度はこの課題に着目し,地球地表面近傍の乱流構造をモデル化した2層乱流モデルを開発した。開発した乱流モデルには,地球表面からの熱伝達,流れの圧力勾配の影響,流線の曲がりの影響,流れの剥離・再付着という重要な熱・流体工学的諸因子が組み込まれている。(1)「密度成層乱流」の直接数値シミュレーション並列型スーパーコンピュータを用いた大規模直接数値シミュレーション(DNS)により,安定および不安定成層下で生じる内部重力波やサーマルプルームの発生機構を調べるとともに,これらのマイクロスケールの運動と大気および海洋乱流との相互作用の影響について検討した。本研究では,非線形効果の大きい乱流を扱いかつ浮力という体積力の効果に着目し,ハードウエア的限界まで,高レイノルズ数・高浮力の大規模計算を行った。その結果,回転と浮力の作用により回転軸方向にコラムが生成されること,また,このコラム生成には非線形作用が大きく関与していて,地球物理学でよく用いられるいわゆる地衡流近似には限界があることが明らかになった。この成果は,海洋および大気の流体力学的性質を理解する上で基礎となるものである。(2)「熱輸送を伴う接地境界層乱流」のモデリングサーマルプルームや内部重力波がどのようなメカニズムで発生するのか,また,現実の気象現象により近い高レイノルズ数や高浮力条件の下では乱流とどのように相互干渉するのかについては不明であり,その数理モデルもまだない。本年度はこの課題に着目し,計算負荷がより小さい低レイノルズ数型1方程式乱流モデルを開発した。開発した乱流モデルには,地球表面からの熱伝達,流れの圧力勾配の影響、流れの剥離・再付着という重要な熱・流体工学的諸因子が組み込まれている。環境変動に及ぼす回転・密度成層乱流輸送現象の直接数値シミュレーションを行い,以下のような結論を得た.1.安定成層下にある回転乱流について,鉛直渦の回転方向の偏りに及ぼす内部重力波の影響を詳細に検討した.その結果,鉛直渦の回転方向の偏りは内部重力波の強さに影響され,強い内部重力波が発生するような場合ではサイクロニック渦が強められること,また内部重力波の影響が小さく無視できるような場合では,アンチサイクロニック渦が強くなることを明らかにした.2.鉛直渦の回転方向に偏りが発生する原因は,コリオリ力による線形渦伸張が渦の生成または消滅に寄与し,さらに非線形作用による渦伸張の影響を受けることによることを初めて突き止めた.3.流体のプラントル数は内部重力波の強さに影響し,鉛直方向渦の回転の偏りに影響する.特に,低プラントル数の回転成層乱流では,流れ場は2次元的になり,鉛直方向に伸びた2次元渦柱の生成が示された.4.水平方向温度勾配および鉛直方向速度勾配が加わった場合(サーマルウインドと言う)における鉛直渦の回転の偏りへの影響について検討した.
古活字本印刷家と著作権揺籃期の「本文意識」(ドゥ・ウォードの仕事を事例として)

本研究は、英国第2世代の印刷の代表であるウィンキン・ドゥ・ウォードのテキスト編集・印刷ぶりを分析することにより、著作権萌芽期の「本文意識」の実態と変容の解明を意図したものである。写本時代とは異なり、特定庇護者の代わりに、一般読者をえた同時代作家の作品を、貴族の庇護下ではなく商売として出版しはじめた第2世代印刷家の本文に対する意識は、作者の監視と読者の文学趣味への配慮との間で先鋭化し、変化を遂げた。この著作権(authors' rights;copy-rights)の胎動期に観察される、自由な作品受容者としての態度と、作者自筆稿本を忠実に再現する態度との間の振幅を、自ら新旧の本文意識を体現するドゥ・ウォードの仕事ぶりを分析することにより確認し、当時固有の「本文意識」を明らかにした。具体的には、1)初期印刷本において本文異同が生じる仕組み(意図的、技術的)を明らかにし、2)書籍出版業組合の記録から「著作権」の実態と歴史的変容を調査したうえで、3)ドゥ・ウォードが、過去の無名作家の作品の出版に対して、出版当時の文学趣味に配慮して言語を古風化したこと、4)評価ある過去の作家の作品出版に対しては、「正確な本文」を序文で謳うという近代意識を覗かせながら、実際には、安易な本文づくりを行たこと、5)庇護者のある同時代作家の作品出版に対しては、庇護者の意図をくみながら、正確な本文を目指したこと、6)庇護者のない同時代作家の作品出版においては、作家の存命中は原稿に忠実な本文をつくるが、死後は読者や時代の趣味を優先して再版を行ったこと、を明らかにした。写本時代とは異なり、「作者の本文」に対する尊敬という強い意識が生まれたことは明らかであるが、それでもまだ近代の本文意識(法律上、著作権は1709年に確立)にはほど遠いものであった。予定していた本文調査のうち、特定の庇護者のもとに出版された作品の事例研究として選んだヒルトンのScala Perfectionisの現存写本と初期刊本の本文対校は、当該マイクロフィルムの入手が遅れた関係で、行うことができなかった。しかし、チョーサーのThe Canterbury Talesのキャクストン第2版(1483)とドゥ・ウォード版(1498)の本文校合を済ませ、更に予定外ではあるが、The Parliament of Fowlsの初期印刷本と現存写本の本文調査を行った。この結果、次の3つの知見を得ることが出来た。1)初期印刷本において、チョーサーの言語は、シンが登場するまでは、近代化および合理化の方向で本文改稿が行われた。2)評価の定まった作家の作品といえども、言語と綴りが維持される傾向にあるガワーに対し、チョーサーは、1)に見るとおり、言語の近代化という編集を受けた。3)これは、想定した読者層と関係があり、専ら貴族階級を対象としたガワーに比べ、チョーサーの顧客層は中産階級を狙っていたからと考えられる。また、本研究の中心主題と直接の関係はないが、Parliamentのリサーチを通して、当該作品の本文研究に貢献する新事実を発見した。すなわち、ピンソン版は、キャクストンではなくBodley638に近い写本をエグゼンプラーにしていること、ドゥ・ウォード版は依拠した写本を補うものとしてピンソン版を参照したことである。写本時代とは異なり、特定庇護者の代わりに、一般読者をえた同時代作家の作品を、貴族の庇護下ではなく商売として出版しはじめた第2世代印刷

家の本文に対する意識は、作者の監視と読者の文学趣味への配慮との間で、先鋭化し、変化を遂げた。この著作権(authors'rights;copy-rights)の胎動期に観察される、自由な作品受容者としての態度と、作者自筆稿本を忠実に再現する態度との間の振幅を、自ら新旧の本文意識を体現するドゥ・ウォードの仕事ぶりを分析することにより確認し、当時固有の「本文意識」を明らかにした。具体的には、1)初期印刷本において本文異同が生じる仕組み(意図的、技術的)を明らかにし、2)書籍出版業組合の記録から「著作権」の実態と歴史的変容を調査したうえで、3)ドゥ・ウォードが、過去の無名作家の作品の出版に対して、出版当時の文学趣味に配慮して言語を古風化したこと、4)評価ある過去の作家の作品出版に対しては、「正確な本文」を序文で謳うという近代意識を覗かせながら、実際には、安易な本文づくりを行たこと、5)庇護者のある同時代作家の作品出版に対しては、庇護者の意図をくみながら、正確な本文を目指したこと、6)庇護者のない同時代作家の作品出版においては、作家の存命中は原稿に忠実な本文をつくるが、死後は、読者や時代の趣味を優先して再版を行ったこと、を明らかにした。写本時代とは異なり、「作者の本文」に対する尊敬という強い意識が生まれたことは明らかであるが、それでもまだ近代の本文意識(法律上、著作権は1709年に確立)にはほど遠いものであった。
セーフティ・ファーストをめぐる職業倫理の構築米国における技術文化スローガンの創始

本研究の目的は、まず米国における技術文化スローガン「safety-first」の構築過程を解析し、そこに内在する精神性と、その輸入概念としての日本語の「安全第一」活動との相違を明示することにあり、具体的には自動車工業都市デトロイトの成立事情とプロテスタント教会及びこれを取り巻く信仰の変質の問題を論じる。考察の軸としたのは信者である事業経営者と牧師との間に生じた、信仰をめぐる葛藤とその局面である。具体的な考察対象としたのは、フォード社における信仰実践に与した人物として、S.S.マーキュス及び着任間もない若きラインホルド・ニーバーである。そこから明らかとなったのは信者である経営者の意図に沿った道徳へと信仰が左右され、さらに従業員の私的生活をも包摂する「奉仕」を容認する「経営宗教」による独自の経営倫理意識の構築と、これによる「フォーディズム」という生産管理の実態であった。そこには時代をめぐる二つの社会的要因が作用している。第一に、労働を取り巻くカトリックを含む移民と禁酒運動による米国市民化という教会外部からの要因である。第二に、教会と信徒教育を取り巻く内的要因であり、これは聖書に依拠したテキスト化に動機付けられた教育の変質を示唆する。以上より、プロテスタンティズムに内在する資本主義の精神性という仮説に依拠せずに労働をめぐる「奉仕」観の変質を捉え、そこから生じた「safety」という理念へと肉迫することが可能となる。「フォーディズム」成立の時代のもとでは、聖書における主体的な「safety」の構えは失われ、空洞化されたスローガン「safety-first」と化したといえよう。助成の初年に当たる本年度は、労働倫理の構築という観点から、「Safety-first」のモデル化に研究の的を絞った。その際、国内外に及ぶ文献の渉猟とその検討を通し、次年度以降の現地調査(デトロイトでのエヴァンジェリカル教会調査)実施の上で核となる理論枠組みと仮説の設定を図った。作業の具体的な概要は以下の通りである。プロテスタンティズムの世界観から見た「Safety」と「Security」との関連という点である。「Safety」も「Security」も語源的には、ともに聖書的な世界観における中心的な語彙であるが、本研究では、これを聖書に関する米国の註解書や講解書における引用例、さらには語源に関わる辞書類を対象に、「義」「赦し」「恵み」「感謝」「平安」などのキーワードをその使用される文脈との比較を通して、そこからプロテスタント倫理に内在する主体的な「安全」意識構築のモデル化を図った。即ち、人間に内在する弱さを受容するための手段として「Safety」が存在する。だが、その根底には、揺るがされぬ「平安」、すなわち到達すべき目標としての「Security」が横たわる。しかし、そのプロセスを開示するに当たっては、行為者の神への絶対的な「信頼」を前提としており、それは「恵み」の積極的な受容とそれに対する「感謝」と応答という意識的な態度として現出する(この姿勢は、ことにエペソ書等のパウロ書簡や使徒行伝におけるパウロの言行録などに表象する)。これをリスク論に依拠して説明すれば、予め「期待外れの事態をリスクとして想定しつつも、信頼ゆえに却って期待して待ち続けることが可能となる」文化装置が内在すると言えよう。助成の中間に当たる本年度は、マクロレベルとミクロレベル双方からの成果が得られた。まず、マクロレベルにおいては前年度に構築したリスク論の援用に基づく聖書のテキスト分析を通して得た仮説(「恩恵/責任」による信頼の実践としてのセーフティ・ファーストという理論モデル)を精緻化し、かつその一般化を図るために、学会などの機会を利用して成果の公表を行うことに務めた。その過程で見出されたのが、企業体と教会の組織戦略の実践の場としてのデトロイトにおける「経営宗教」の姿である。中でも、「safety-first」の提唱

当初の労働者の実態(カトリックの移民労働者を主力としていた点)と彼らを取り巻く社会的環境(ことに労働争議などをめぐる企業の労務管理、労災補償などの発生状況をめぐる統計データから復元される)との関係に注目することで、さらに社会史などの援用により立体的な地域史の構築に至る可能性が示唆された。次にミクロレベルでは、第一に、「経営宗教」の実践者であり、企業とのパイプ役を果たした「safety-man」の存在が見出された。周知のようにフォードでは能率を重視する大量生産方式を採る一方で「safety-first」を企業理念とする「フォーディズム」という特殊な管理方式が構築されていた。「safety-first」は「safety-man」という現場から選任された労働者に一任されていた。この点から労働者による社会的上昇手段としての「safety-first」に内在化された戦略性を読み取ることが出来よう。第二に、「safety-man」の属性という点であり、これは「移民」という視点と絡み合わせることにより興味深い結果が得られた。19151928年の間の当該地における労働者構成からは、カトリックからプロテスタントへの改宗傾向が読み取れ、また「safety-man」が「福音の戦士」とも別称されていたことも、前記したフォードの「経営宗教」の実態を浮き彫りにしていよう。上記の視点は、最終年度の現地調査の成果によって「safety-first」に投影される「経営宗教」の理論枠組みとして提示されることになろう。本年度は、助成の総括としてマクロ、ミクロ双方の総合化に着手した。「safety-first」運動がアメリカで展開されたことへの問題提起として、聖書の内包する"誘惑に陥らずに絶えず目覚めよ"というメッセージ性に触発され、そのテキスト分析に基づき初年度にリスク論を援用した「恩恵(代価なく与えられた自由)/責任(応答)」と、これを動機付ける「信頼」という理論モデルの構築を行なった。「safety-first」はフォードの発展とともにアメリカ全土へと普及したが、その繁栄は若きR.ニーバーの教会活動の時代と重なっていた。これは次の二点を示唆する。第一に、時代と連動した宗教倫理の形成という点であり、具体的には個人的な内面意識のみでなく、社会化した力として働く「社会悪(social injustice)」としての罪の意識の着想とこれに動機付けられた献身による利他的な愛の社会的実践という点が挙げられる。第二に、これがフォーディズムという合理化経営を保障するために流用された「経営宗教」であった可能性である。その根幹には大量の「移民」が不可欠であったが、それには彼らの健全な家庭保護を名目として生活改善を図る「禁酒法」などを包括した、プロテスタント経営層が唱導する「safety-first」の理念が適合していた。これに対処すべく着想されたのが企業とのパイプ役を果たした「safety-man」の存在である。「safety-first」が、現場から選任された「福音の戦士」と称された労働者へと一任された点は社会的上昇手段という戦略性をうかがわせはする。
血管内皮細胞における接着分子P-セレクチンの発現動態に関する研究

本年度は血管内皮細胞表面におけるP-selectinの発現動態とその分子機構に関する検討を行い、下記の結果を得た。[成績]1.初代培養ヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)をthrombin 1U/mlで刺激すると、間接免疫蛍光法で測定したP-selectinの表面発現量は2分後に最大となり、以後漸減し、120180分後に刺激前の発現量に戻った。2.Thrombin刺激によるP-selectinの表面発現は、アラキドン酸およびK252a、staurosporine、calphostin Cの各種蛋白リン酸化酵素阻害薬の前処理の影響を認めなかった。細胞骨格蛋白の関与に関する検討では、P-selectinの表面発現は、colchicineの前処理により約20%抑制されたが、cytochalasin D前処理の影響は見られなかった。3.Thrombin 1 U/mlで180分間隔の反復刺激を行ったところ、P-selectinの細胞表面発現は繰り返し誘導された。これはactinomycin D処理による影響を認めず、新たな蛋白合成を介さない、細胞内局在変化によると考えられた。4.^<51>Cr標識した白血病細胞株HL60を用いた接着実験では、HL60のHUVECへの背着率はthrombin刺激の前後で約3倍に増加した。180分後には刺激前と同等の接着率に戻り、再刺激により再び接着率の有位な増加を認めた。[総括]Thrombin刺激によりHUVEC表面におけるP-selectinは繰り返し誘導され、その発現機構に微小管が部分的に関与すること、またP-selectinにrecycling機構が存在することが明かとなった。またrecyclingされたP-selectinは白血球に対する接着能を保持しており、炎症局所において繰り返し白血球との接着に重要な役割を果たすと考えられた。