hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒトiPS細胞由来間葉系幹細胞を用いた心臓血管外科領域の炎症反応抑制療法の開発

(研究の目的)本研究の目的は、ヒトiPS細胞由来間葉系幹細胞(MSC)の抗炎症性・免疫寛容性による、心臓血管外科領域における炎症性合併症の軽減戦略を確立するための、基礎研究における知見を得ることである。(研究の成果)前年度までに我々は、ヒトiPS細胞からのMSC様細胞の分化誘導および細胞特性解析系を確立した。さらに幹細胞用細胞保存液・プログラムフリーズ法によるMSCストック作製技術を開発した。またヒトiPS細胞由来MSCを用いる実験の前段階における検討として、ラット人工心肺モデルを用いた卵膜由来MSCによる一定の急性肺障害抑制効果を示したが、MSC投与のみではその全身炎症抑制効果については不十分であり、さらに治療効果を高める研究開発の必要性が生じた。それを受けて今年度はMSC投与による免疫寛容に加えて、全身炎症反応において関与する核内DNA結合蛋白であるHigh Mobility Group Box 1(HMGB1)の低減を目的とした、遺伝子組み換えトロンボモジュリンのラット人工心肺モデルにおける投与実験を行い、HMGB1およびTNF-a、IL-6など全身炎症性サイトカインの血中濃度の低減および肺障害抑制効果を示した。さらにトロンボモジュリンの有する凝固系への副作用を抑えるため、抗炎症性ドメインのみの投与による肺障害抑制効果を検討した。その結果、フルドメインのトロンボモジュリンの投与において、人工心肺中の活性化凝固時間が過度に延長するのに対し、抗炎症ドメインのみの投与では、その延長が抑えられることが示された。また抗炎症に関しては、フルドメインと抗炎症ドメインの両者において、HMGB1の産生抑制傾向と肺組織障害抑制が示された。これらの結果から、ヒトiPS細胞由来MSC投与を含む集学的治療方法による心臓血管外科領域の炎症反応抑制療法確立における基礎研究基盤が示された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、ヒトiPS細胞由来間葉系幹細胞(MSC)の抗炎症性・免疫寛容性による、心臓血管外科領域における炎症性合併症の軽減を目指すものである。平成28年度は下記の2項目において研究実績を示すことができた。1.間葉系幹細胞(MSC)のストック作成技術の開発について:我々は、すでに連携研究者の山下の協力によりヒトiPS細胞からのMSC様細胞を分化誘導することに成功しているが、その利用に向けた細胞保存技術の検討を行った。今回MSCの細胞表面マーカの特徴を有する細胞について、幹細胞用細胞保存液を用い、プログラムフリーズ法で凍結保存した。その後、融解してそのviabilityの評価を行ったところ、81%の生存率を確認することができた。今後、この結果をさらに向上させることにより、我々が分化誘導するMSCを細胞移植用のストックとして活用していく予定である。2.MSCのラットの人工心肺モデルにおける抗炎症効果について:我々は、ラット人工心肺モデルにおけるヒトiPS細胞由来MSC全身投与による炎症反応抑制効果を確立する前段階として、臨床的にも使用されている卵膜由来MSCを用いての炎症反応抑制効果をラットの人工心肺モデルにおいて検討した(Taki et al. J Thorac Cardiovasc Surg 2016)。その結果、ラットの人工心肺モデルにおいて、MSC投与群は、control群に比べて、明らかに急性肺障害が抑えられ、炎症性サイトカイン産生の低下が確認された。これによりMSCによる人工心肺使用下の全身炎症に対しての抗炎症効果が確認された。1iPS細胞由来MSCのストック作成に向けた検討を進めることができ、2小動物を用いたMSCの効果の検討を行うことができた。これらはヒトiPS細胞由来MSCの臨床応用に向けた基盤的な知見となる成果であり、本研究における一定の進展を示したと言える。一方、3iPS細胞由来MSCを用いた抗炎症・臓器保護効果のメカニズム解析は、現在進行中である。(研究の成果)前年度までに我々は、連携研究者である京都大学iPS細胞研究室の山下の協力により、ヒトiPS細胞からのMSC様細胞の分化誘導およびフローサイトメトリー等による細胞特性解析系を確立した。今年度は本法を使用して、次年度に予定している動物実験による抗炎症作用・免疫寛容性についての検討に使用するのに十分な量のMSCストック作製を進めることができた。また我々は前年度までに、ヒトiPS細胞由来MSCを用いる実験の前段階における検討として、ラット人工心肺モデルを用いた卵膜由来MSCによる急性肺障害抑制効果を示した(Taki, J Thorac Cardiovasc Surg 2016)。本年度はさらに重症な心臓血管外科手術に伴う全身炎症に対してヒトiPS細胞由来MSCの抗炎症効果を検討するため、弓部大動脈瘤手術などを念頭に置いた、ラット低体温循環停止モデルを確立することができた。本モデルを次年度以降の検討に使用することにより、さらに臨床における問題点の解決に近い形の基礎実験による検討および評価が可能になったと考えられる。動物実験に使用するのに十分な量のヒトiPS細胞由来間葉系幹細胞ストックを準備することができた。さらに、より重症の心臓血管外科手術関連全身炎症を模することができる、ラット低体温循環停止モデルを作製することができた。(研究の目的)

本研究の目的は、ヒトiPS細胞由来間葉系幹細胞(MSC)の抗炎症性・免疫寛容性による、心臓血管外科領域における炎症性合併症の軽減戦略を確立するための、基礎研究における知見を得ることである。(研究の成果)前年度までに我々は、ヒトiPS細胞からのMSC様細胞の分化誘導および細胞特性解析系を確立した。さらに幹細胞用細胞保存液・プログラムフリーズ法によるMSCストック作製技術を開発した。またヒトiPS細胞由来MSCを用いる実験の前段階における検討として、ラット人工心肺モデルを用いた卵膜由来MSCによる一定の急性肺障害抑制効果を示したが、MSC投与のみではその全身炎症抑制効果については不十分であり、さらに治療効果を高める研究開発の必要性が生じた。それを受けて今年度はMSC投与による免疫寛容に加えて、全身炎症反応において関与する核内DNA結合蛋白であるHigh Mobility Group Box 1(HMGB1)の低減を目的とした、遺伝子組み換えトロンボモジュリンのラット人工心肺モデルにおける投与実験を行い、HMGB1およびTNF-a、IL-6など全身炎症性サイトカインの血中濃度の低減および肺障害抑制効果を示した。さらにトロンボモジュリンの有する凝固系への副作用を抑えるため、抗炎症性ドメインのみの投与による肺障害抑制効果を検討した。その結果、フルドメインのトロンボモジュリンの投与において、人工心肺中の活性化凝固時間が過度に延長するのに対し、抗炎症ドメインのみの投与では、その延長が抑えられることが示された。また抗炎症に関しては、フルドメインと抗炎症ドメインの両者において、HMGB1の産生抑制傾向と肺組織障害抑制が示された。これらの結果から、ヒトiPS細胞由来MSC投与を含む集学的治療方法による心臓血管外科領域の炎症反応抑制療法確立における基礎研究基盤が示された。今後、1iPS細胞由来MSCのストック作成の技術基盤を完成させ、実際に利用可能なストックを作成していくとともに、2小動物を用いたiPS細胞由来MSCの効果の確認を行い、3メカニズム解析についても進めていく予定である。さらに、4ラット腹部大動脈瘤モデル・人工血管感染モデルなどを用いた、広範囲な心臓血管外科領域における炎症性合併症に対するヒトiPS細胞由来MSCの治療効果を検討してゆく予定である。今後は、これまでに作製したヒトiPS細胞由来間葉系幹細胞ストックを使用し、また本年度に完成させたラット低体温循環停止モデルを使用し、心臓血管外科手術に関連する全身炎症に対する抑制効果についての検討を継続する予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
超平坦SiC表面上へのプラズマ援用化学アニールによる未踏の低欠陥グラフェンの形成

グラフェンは、次世代の電子デバイスにおける有望な電子材料である。グラフェンは、シリコンカーバイド(SiC)表面を真空中で高温処理して得られる。しかし、欠陥の制御が難しい。私たちは、平坦に研磨したSiC初期表面にプラズマを援用した熱処理を施すことにより、欠陥密度が低いグラフェンを得る手法を開発した。本手法の鍵は、プラズマ処理により、SiC表面上に分子層レベルのカーボン層が堆積する点にある。本研究では、SiC表面のプラズマ改質特性や、カーボン層がグラフェン形成に与える影響を調査した。グラフェンは、単原子層の厚さを有する炭素(C)原子の二次元ネットワーク(シート)である。グラフェンは、非常に優れた電気的・機械的・磁気的性質を持つことが予想されており、超高性能電子デバイスにおける電子材料など、将来の科学技術において鍵となる材料である。しかし、シリコンカーバイド(SiC)表面上に形成されるグラフェンは、電気的性質が理論値を大幅に下回り、欠陥制御等に課題を有する。本研究の目的は、原子レベルで超平坦に研磨された独自のSiC表面に、プラズマを援用したアニール処理を施すことにより、他に例の無い低欠陥グラフェンの形成を目指すことである。本年度は、既存の高真空排気型プラズマ処理装置を用い、プラズマ条件に依存してSiC表面におけるシリコン(Si)とC原子の濃度比がどのように変化するかや、条件によって形成される酸化膜(SiO2)の厚さや分布状態を調査した。調査には、X線光電子分光測定やラマン分光測定、原子間力顕微鏡やエリプソメータを用いた。実験の過程で、プラズマ処理後の表面に窒素(N)等から成る予期せぬ生成物が形成されることが分かった。これは、プラズマ照射時に用いる電極の表面や内部に、パージ用の窒素(N2)ガスが吸着するためであった。そして、ガスプラズマ照射前の電極表面処理が重要であることを見出した。これらの基礎実験の結果を踏まえて、SiC試料導入後にチャンバーを超高真空領域まで排気できる機構を備えた、真空排気系の構築を行った。研究を遂行する過程で、当初の予想に反する実験結果が得られ、この調査や実験条件の最適化に時間を要した。しかし当初計画していた、予備実験装置を用いた特性解析や、新装置の為の真空排気系の設計・製作については、ほぼ予定通り進めることができた。グラフェンとは、単原子層の厚さを有する炭素(C)原子の二次元ネットワーク(シート)である。グラフェンは、非常に優れた電気的・機械的・磁気的性質を持つことが予測されており、超高性能電子デバイスにおけるチャネル材料や透明電極材料など、将来の科学技術において鍵となる材料である。しかし、シリコンカーバイド(SiC)表面に形成されるグラフェンの電子移動度は、予想される理論値を大幅に下回る。これは、SiC表面に凹凸(ピットやマルチステップ、スクラッチに代表されるnmオーダーの段差)が存在し、その上に成長するグラフェンに断裂等の微小な構造欠陥が導入されるためであり、次世代の電子デバイス産業が解決すべき大きな課題である。本研究の目的は、原子レベルで超平坦に研磨された独自のSiC表面に、プラズマプロセスとアニール処理を組み合わせることにより、他に例の無い低欠陥グラフェンの形成を目指すことである。本年度は、SiC表面に、ヘリウムやアルゴン、水素や酸素を原料ガスとしたプラズマを照射した。そして、SiC表面のC原子とシリコン(Si)原子の濃度比(C/Si比)をX線光電子分光法により調べると共に、SiC表面の濡れ特性や表面構造の変化を観察した。これにより、プラズマ/SiC間での化学的な相互作用を明らかにした。ここで、反応を促進するために、プラズマは通常のTorr領域の低圧力ではなく、大気圧近傍の高い圧力とした。また、このC/Si比がプラズマ条件(ガス組成、流量比、圧力等)によってどう変わるかを調査した。次に、プラズマ照射時や照射後に試料を昇温し、得られる表面の構造や電子状態をラマン分光測定や走査型プローブ顕微鏡により観測した。これにより、欠陥フリーのグラフェンを形成するためのプラズマ照射条件の探索を行った。当初予定していた、ヘリウムやアルゴン、水素や酸素を原料ガスとしたプラズマをSiC表面に照射する実験を進め、SiC表面のC原子濃度を分子層レベルで制御する手法にめどがついた。特に、SiC表面をプラズマにより酸化し、その酸化膜をウェットエッチングにより除去する独自のアプローチにより、通常の熱酸化では得られないようなSiC表面が形成できることを見出し、その形成メカニズムについて理解を深めることができた。以上により、本研究はおおむね順調に進展していると考えている。

本年度は、昨年度までに調整したプラズマ照射条件に基づいてSiC表面を処理し、C原子から成る極薄被覆層を形成した。そして、超高真空中での熱処理によって形成されるグラフェンの原子構造を走査型トンネル顕微鏡により観察した。さらに、ラマン分光によるマッピング測定や、X線光電子分光測定により、得られたグラフェンの構造評価を行った。加えて、他のC原子堆積法や一般的なSi昇華法で得られるグラフェン/SiC構造と比較することにより、提案したプラズマ援用型のグラフェン成長方法について、その特徴や優位性を明らかにした。グラフェンは、次世代の電子デバイスにおける有望な電子材料である。グラフェンは、シリコンカーバイド(SiC)表面を真空中で高温処理して得られる。しかし、欠陥の制御が難しい。私たちは、平坦に研磨したSiC初期表面にプラズマを援用した熱処理を施すことにより、欠陥密度が低いグラフェンを得る手法を開発した。本手法の鍵は、プラズマ処理により、SiC表面上に分子層レベルのカーボン層が堆積する点にある。本研究では、SiC表面のプラズマ改質特性や、カーボン層がグラフェン形成に与える影響を調査した。ガス組成が精密・清浄に制御された大気圧近傍の雰囲気下でSiC表面にプラズマを照射し、得られた表面の濡れ特性や組成を調査する。これにより、プラズマ/SiC間での化学的な相互作用を明らかにする。そして、プラズマ照射時もしくは照射後に試料を昇温し、得られる表面の構造や電子状態を各種表面分析装置により明らかにする。これにより、欠陥フリーのグラフェンを形成するためのプラズマ照射条件を抽出する。現在、得られたグラフェンの性能評価は、ラマン分光測定やプローブ顕微鏡測定に留まっている。しかし、実際に得られたグラフェンを電子デバイスに応用するためには、その電気特性を把握する必要がある。今回のグラフェン形成には、SiC表面の通電過熱を利用しているため、導電性を持つSiC表面を用いている。そのため、ホール効果測定などでグラフェンの電気特性を測定する際には、SiC上から別の絶縁性基板上に転写する必要がある。今後は、グラフェンの転写技術と共に、転写したグラフェンの原子構造を計測・評価する手法の開発を並行して進め、電気特性測定につなげていきたいと考えている。29年度が最終年度であるため、記入しない。生産工学29年度が最終年度であるため、記入しない。
私立中学校に在籍する特別な配慮を要する生徒に対する学校適応支援ガイドブックの開発

本研究は,国内の学校教育において期待されているものの,これまで我が国の特別支援教育のフィールド研究では取り上げられることがほとんどなかった私立中学校の支援研究に焦点を当てている。具体的には,私立中学校に在籍する特別な支援(不登校・いじめ・非行・暴力行為・発達障害・精神疾患等)を要する生徒の現況に即した支援方法の構築を目的としたガイドブックの開発とその有効性を検証することである。平成30年度は,平成29年度に実施した私立中学校に在籍する特別な配慮を要する生徒を対象として,本人・教師に質問紙・聞き取り調査の結果をまとめた。調査の結果では,中学入試時の偏差値によって,特別な支援ニーズ(配慮するポイント)に相違がみられた。加えて,支援の困難さや対応の工夫について,性別に有意差が生じることが明らかとなった。これらの結果をもとに,ガイドブック作成・学会における報告・論文作成を実施した。また,発達障害の可能性がある生徒に対して実施した支援実践の効果も,事例研究として学会等で発表した。残念ながら,期間中にガイドブックは完成に至ることができなかった。しかし,研修会や学会での発表を通して,本研究において得られた成果を私立中学校の教員や関心のある研究者等に伝えることに繋がったと確信している。また,国際学会においても発表を行い,我が国における私立中学校の特別な支援が必要な生徒の現況を国外の研究者や実践者にも伝えることが出来,国際的な研究として,様々な意見を交換することに繋がった。私立中学校に在籍する特別な配慮(不登校・いじめ・非行・暴力行為・発達障害・精神疾患等)を要する生徒を対象として,1本人・教師に質問紙・聞き取り調査を実施し,「生徒の学校適応に関する特徴」「支援モデル」「支援方法」を把握する。それに基づき,2『私立中学校に在籍する特別な配慮を要する生徒に対する学校適応支援ガイドブック』を開発した後,個別の指導や配慮への有用性・運用性を,教師への聞き取り調査から検証する。また,研究成果として,教師が閲覧・活用しやすい様式にて冊子を作成し配布する。同時にホームページで公開する。平成28年度は,私立中学校に在籍する生徒の学校適応スキル及び支援モデルの特徴を把握するため,アンケート調査を実施した。加えて,私立中学生の特徴を特定するため,私立高校生と公立中学生を対象に同様の調査を行なった。調査結果は,現在分析が進められており,私立中学生の特徴的な適応状況の検出に取り組んでいる。私立中学校に在籍する生徒の学校適応スキル及び支援モデルの特徴を把握するため,ASIST学校適応スキルプロフィール(橋本他,2014)B尺度(学校適応に関する支援ニーズ尺度)及び,援助要請尺度や学校満足度尺度等を適用し,私立中学生の自己評価に基づいた量的データによる記述統計量を算出した。また,私立中学生の特徴を特定するため,私立高校生と公立中学生を対象に,同様の調査を行なった。現在集計が終了し,分析・精査が行われている。具体的には,私立中学校に在籍する特別な配慮(不登校・いじめ・非行・暴力行為・発達障害・精神疾患等)を要する生徒の現況に即した支援方法の構築を目的としたガイドブックの開発とその有効性を検証することである。平成29年度は,私立中学校に在籍する特別な配慮を要する生徒を対象として,本人・教師に質問紙・聞き取り調査を実施した。調査項目より,「生徒の学校適応に関する特徴」「支援モデル」「支援方法」の3つに大別してデータを集計・分析した。その結果,中学入試時の偏差値によって,特別な教育的ニーズ(配慮するポイント)に相違がみられた。加えて,支援の困難さや対応の工夫について,性別に有意差が生じることが明となった。さらに,私立中学校及び在籍する特別な配慮を要する生徒に関する学校適応の特徴を捉えるため,公立中学校生や公私立高等学校の教師を比較対象者として,追加調査を実施した。調査結果の一部は論文にし,また,学会にて発表を行った。私立中学生と公立中学生を対象に,行動情緒に関する質問紙及び,学級風土や成績等の質問紙を加えて,調査を実施した。私立中学生の学校適応の特徴を把握するため,質問紙の相関関係及び,公立中学生との比較を分析した。。私立中学校と公私立高等学校の支援ニーズや支援のあり方について,質問紙調査の分析はおおむね終了しており,分析の一部は論文にまとめた。

しかし,研修会や学会での発表を通して,本研究において得られた成果を私立中学校の教員や関心のある研究者等に伝えることに繋がったと確信している。また,国際学会においても発表を行い,我が国における私立中学校の特別な支援が必要な生徒の現況を国外の研究者や実践者にも伝えることが出来,国際的な研究として,様々な意見を交換することに繋がった。これまでの研究成果を,国内外の学会にて発表する予定である。加えて,生徒の学校適応に関して,教師を対象としたアンケート調査項目の作成したのち,配布・回収する。集まったアンケート用紙の入力・集計を行う。研究協力校への打ち合わせも行う計画である。これまでの研究成果をもとに,「私立中学校に在籍する特別な配慮を要する生徒に対する学校適応支援ガイドブック」の開発に着手する。そして,ガイドブックの内容を学会や講演会等で発表し,その有効性を聞き取り調査によって検証する次第である。加えて,これまでの調査から,研究を協力下さる学校に対して,インタビュー調査等を実施する予定である。その結果を,ガイドブックに反映したいと計画している。平成28年度に計画していたアンケート調査を,規模を拡大して次年度(平成29年度)に実施するため,当初想定していた予算以下となった。アンケート調査の規模を拡大して実施するための予算に充てる。また,研究協力校と打ち合わせのために必要な旅費を計上する。収集した調査データの入力・分析,研究協力者への謝金等の人件費・謝金を使用する予定である。加えて,通信費や郵送にかかる費用,消耗品購入費として研究費を充てる計画である。さらには,平成28年度の研究成果の一部を,国内外の学会にて発表するための旅費・参加費に充てる計画である。
19世紀英国、初期取材・調査型女性ジャーナリスト、イライザ・ミーティヤード研究

イライザ・ミーティヤード(1816-79)は、徹底した取材や調査・研究を通して執筆活動を行った英国19世紀の女性ジャーナリストである。彼女が、女性が政治・経済について話題にすることにさえ偏見があった社会において、取材に不利になりかねない聴覚障害を負いながら、なお19世紀半ばに現代のジャーナリストに近い取材や調査・研究方法を用いて執筆を続けられたのはなぜなのか。本研究は、近年使用が可能となった関連データベース等を駆使して、彼女の著作物および寄稿先雑誌の主な執筆者との人間関係を洗い出すことによってこの問いに答え、出版文化史におけるジャーナリズム研究の一画に光を当てることを目的としている。
[60]フラーレンを基体とする光駆動型環境修復材輪の創製

環境中に希薄に存在する汚染物質が大きな社会問題となっている。とりわけ環境ホルモン問題は、世代を越えて有害性を示すことから、安全性の基準策定が難しく、このことは同問題をより深刻化させている。そこで本研究では、水環境中に含まれる環境ホルモン物質(EDC)を効率的に分解・除去することを目的として、[60]フラーレンの光増感能に着目した環境修復材料を開発することを計画した。交付最終年度となる平成17年度は、平成16年度に引き続いて、[60]フラーレンを基体とする新たな非水溶性の光増感剤を合成し、内分泌攪乱作用の疑いがもたれている3種類のフェノール性EDCに対して光分解実験を行った。すなわち、EDCの水溶液に10mol%量の光増感剤を添加した後、250Wハロゲンランプを用いて可視光を照射し、一定時間毎に試料溶液を採取して、溶液中に含まれる未反応のEDCの濃度ならびにその経時変化を高速液体クロマトグラフィーにより追跡した。比較のため、ローズベンガルおよびメチレンブルーを用いた光分解実験も併せて行った。何れにおいてもEDC濃度は照射時間とともに徐々に減少したものの、今回新たに合成した[60]フラーレン誘導体を用いた場合には、EDCの分解が速やかに進行することが分かった。また、光分解のメカニズムについて考察するため、スーパーオキシドアニオンとEDCとの反応、および一重項酸素消光剤の添加実験を行った。前者の反応においてはEDCに変化が見られなかった一方、後者の添加実験では分解反応速度の大幅な低下が認められ、[60]フラーレンを用いた本光分解反応には一重項酸素が活性種として関与していることが明らかとなった。今後、本光分解反応の適用範囲について検討を加える予定である。化学工業の発展により、多種多様の化合物が生産されて人間の生活が豊かになった反面、環境ホルモン問題や化学物質過敏症に代表されるように、環境中に希薄に存在する汚染物質が大きな社会問題となっている。交付の初年度となる平成15年度においては、まず、光増感剤となる[60]フラーレン誘導体1を文献記載の方法に従って合成し、次いで汚染物質モデルとして内分泌攪乱作用の疑いがもたれている3種類のEDCを用いて、光分解実験を行った。すなわち、EDCの水溶液に10mol%量の1を添加した後、ハロゲンランプを用いて光照射し、一定時間毎に試料溶液を採取して、溶液中に含まれる未反応のEDCの濃度ならびにその経時変化を高速液体クロマトグラフィーにより追跡した。なお、比較のため、ローズベンガル(RB)ならびにメチレンブルー(MB)を用いた光分解実験も併せて行った。1、RB、およびMBを用いた何れの場合においても、EDC濃度は照射時間とともに徐々に減少したものの、1を用いた場合には、EDCの分解が他の二つの光増感剤に比べて速やかに進行することが分かった。RBおよびMBにおける項間交差の量子収量がそれぞれ0.6、0.2である一方、C_<60>ではほぼ1に近いことから、観測されたEDCの分解挙動の差異は、溶存酸素へのエネルギー移動を含め、用いた光増感剤の光化学的特性に起因しているものと考えられる。次年度においては、分解生成物の同定を進め、光分解のメカニズムについて考察を行う予定である。交付の2年目となる平成16年度においては、[60]フラーレンを基体とする非水溶性の光増感剤1を新たに合成し、汚染物質モデルとして内分泌攪乱作用の疑いがもたれている3種類のEDCを用いて、光分解実験を行った。すなわち、EDCの水溶液に10mol%量の光増感剤を添加した後、ハロゲンランプを用いて光照射し、一定時間毎に試料溶液を採取して、溶液中に含まれる未反応のEDCの濃度ならびにその経時変化を高速液体クロマトグラフィーにより追跡した。なお、比較のため、ローズベンガル(RB)、メチレンブルー(MB)、ならびに平成15年度において開発した水溶性の[60]フラーレン誘導体2を用いた光分解実験も併せて行った。何れの場合においても、EDC濃度は照射時間とともに徐々に減少したものの、[60]フラーレン誘導体1および2を用いた場合には、EDCの分解が速やかに進行することが分かった。特に、非水溶性の誘導体1においては、不均一条件下においてもMBと同程度の分光効率が観測された。交付最終年度となる次年度においては、分解生成物の同定を進め、光分解のメカニズムについて考察を行う予定である。

そこで本研究では、水環境中に含まれる環境ホルモン物質(EDC)を効率的に分解・除去することを目的として、[60]フラーレンの光増感能に着目した環境修復材料を開発することを計画した。交付最終年度となる平成17年度は、平成16年度に引き続いて、[60]フラーレンを基体とする新たな非水溶性の光増感剤を合成し、内分泌攪乱作用の疑いがもたれている3種類のフェノール性EDCに対して光分解実験を行った。すなわち、EDCの水溶液に10mol%量の光増感剤を添加した後、250Wハロゲンランプを用いて可視光を照射し、一定時間毎に試料溶液を採取して、溶液中に含まれる未反応のEDCの濃度ならびにその経時変化を高速液体クロマトグラフィーにより追跡した。比較のため、ローズベンガルおよびメチレンブルーを用いた光分解実験も併せて行った。何れにおいてもEDC濃度は照射時間とともに徐々に減少したものの、今回新たに合成した[60]フラーレン誘導体を用いた場合には、EDCの分解が速やかに進行することが分かった。また、光分解のメカニズムについて考察するため、スーパーオキシドアニオンとEDCとの反応、および一重項酸素消光剤の添加実験を行った。前者の反応においてはEDCに変化が見られなかった一方、後者の添加実験では分解反応速度の大幅な低下が認められ、[60]フラーレンを用いた本光分解反応には一重項酸素が活性種として関与していることが明らかとなった。今後、本光分解反応の適用範囲について検討を加える予定である。
YAGレーザーの眼科治療の応用に関する研究

YAGレーザーの眼科的な応用として熱凝固作用を用いた応用とQスイッチモードの光破壊作用を用いた装置の開発および臨床応用について研究した。試作したYC-1は主として熱凝固作用を有し、網膜神経線維層に作用を及ぼす事なく網膜深層、脈絡膜層に熱作用を引きおこす事が可能であり、血管新生黄斑症(老人性円盤状黄斑変性症)、脈絡膜腫瘍の破壊に有望であるとの結果を得た。またQスイッチモードは主として光切開装置として開発されYC-2にも低出力ではあるが熱凝固モードがあり、それによる家兎網膜の凝固実験結果は凝固巣の径は小さいものの基本的にはYC-1と同様の効果を得た。YC-1の臨床応用の結果は黒色の脈絡膜腫瘍の破壊1例に成功し、近年増加の傾向にある新生血管黄斑症に対してはかなり有望であるとの結果を得た。スポットサイズを縮小し、照準を改良したうえで好発部位である黄斑部への安全な照射を得るべく目下改造中である。YC-2の膜切開に於ける臨床応用は順調で、すでに後発白内障切開には約150例を越え使用したが、重篤な合併症にも遭遇することなく症例を増やしつつある。虹彩切開も可能でありアルゴンレーザーに比較して続発性緑内障において比較的成績が良い。アルゴンレーザーとの併用も試みられたが、それぞれの長所を生かした使用により適応の拡大と成功率の上昇が得られた。硝子体中の膜切開に使用可能であるよう細隙光を正面から入れながら切開可能なように改造を加えた。YC-2の基礎的実験も家兎を用いて施行した結果、浅前房に於ける角膜内皮への配慮と出来るだけ小エネルギー設定により切開するようつとめる事の必要性が示唆されたが、切開力については安定して良好であるとの結果を得た。今後は、YC-1については機器の改良、YC-2については臨床例の長期的な観察につとめ、適応の拡大と副作用の防止につとめる予定である。
反復丸め法に基づく近似アルゴリズムの研究

本研究では,組合せ最適化問題に対して近似アルゴリズムを設計するための枠組みとして知られている,反復丸め法について研究を行った.その結果,ネットワークアクティベーション問題,点重み最小化グラフ被覆問題に対して,線形計画緩和定式化の新たなアイデアを発見し,それに基づいた近似アルゴリズムを与えることに成功した.また,一般化ターミナルバックアップ問題に対しては,それまで知られていた反復丸め法によるアルゴリズムを性能で上回る新たな近似アルゴリズムを与えた.加えて,無線アドホックネットワークの運用に応用を持つ,単位円版グラフ上でのk連結m支配集合問題に対しても,定数近似アルゴリズムを与えた.基礎的で重要な組合せ最適化問題のうち,反復丸め法による解法が知られていないものに対して適用の可能性の検討を行った.特に平成25年度は点重みネットワーク設計問題やその関連問題であるネットワークアクティベーション問題,点重みグラフ被覆問題について研究を行った.点重みネットワーク設計問題については線形計画法を利用した近似アルゴリズムが知られているが,これは主双対法と呼ばれる手法に基づいたものである.反復丸め法に基づくアルゴリズムは知られておらず,よい研究対象でないかと考えている.また点重みグラフ被覆問題やネットワークアクティビーション問題については,線形計画法を用いたアルゴリズムは知られていなかったので,これらの問題に線形計画法が利用可能かについて検討を行った.これらの検討の結果,研究成果として点重みグラフ被覆問題やネットワークアクティベーション問題に関する新たな近似アルゴリズムを得ることができた.前者の問題については,自然に定義される定式化を用いた限りは線形計画法を用いたよい近似精度を達成するアルゴリズムを得ることができないという事実を指摘した上で,よい近似アルゴリズムを与えるような巧妙な定式化を提案し,それを元にアルゴリズムを与えた.これは,点重み最小化を目的として持つ広いクラスのグラフ最適化問題に対して利用できる成果であると考えている.後者の問題についてもその定式化のアイデアを利用した上で,さらに主双対アルゴリズムや点集合対族の被覆に関する新たな知見などを与えることで,これまで解法が知られていなかった問題に対する新たなアルゴリズムを与えることに成功した.反復丸め法を利用したアルゴリズムの設計について,様々な最適化問題の検討を行った.その結果として,一般化ターミナルバックアップ問題と呼ばれる問題について,新たなアルゴリズムを与えることに成功した.一般化ターミナルバックアップ問題とはネットワーク設計問題の一種である.辺に容量のない場合については多項式時間アルゴリズムの存在が従来より知られていたが,辺に容量がある場合については,反復丸め法に基づく2近似アルゴリズム,つまり最適解と比較したときにコストが2倍以内で収まるような解を必ず出力するアルゴリズムが知られているのみであった.本研究では新たに4/3近似アルゴリズムを与えた.この成果の重要な点は,線形計画緩和問題の端点解が,従来の反復丸め法に基づく解析から得られるよりもさらに強い性質を持つことを示した点である.これによって,従来よりも良い性能を持つアルゴリズムを得ることができた.また,関連する成果として,最小コストマルチフロー問題についても新たな知見が得られた.以上に加えて,反復丸め法が良い性能を発揮しないような問題について,新たな手法の検討を行った.具体的な研究対象として,劣モジュラ罰則付きシュタイナー木問題を取り上げた.この問題は,反復丸め法がそれほど良い性能を発揮しないことが従来より知られており,良いアルゴリズムを得るためには手法自体の拡張を行う必要があると考えられる.この点について研究を行った結果,部分的な成果は得られたものの,さらなる発展の余地があると考えている.よって,平成27年度も引き続いて研究を行う予定である.平成27年度は,平成26年度までに引き続き,反復丸め法を中心として連続計画緩和を利用するアルゴリズムの設計について研究を行った.まず,平成26年度に得られた一般化ターミナルバックアップ問題に対する近似アルゴリズムの改良を試みた.この問題は,多項式時間アルゴリズムが存在するのか,それともNP困難と呼ばれる計算クラスに属するか分かっていないため,この点を明らかにすることが重要な未解決問題となっている.本研究では,一般化ターミナルバックアップ問題の特殊ケースであるマッチング問題に対するアルゴリズムの拡張を試み,部分的な成果は得られたが,まだ未解決問題を解決するには至らなかった.今後も引き続き研究を進めるつもりである.また,新たな研究課題として,ユニットディスクグラフ上でのk連結m支配集合問題に対する新たな近似アルゴリズムの研究を行った.この問題に対するアルゴリズムは,無線アドホックネットワークを運用するときに用いられるバーチャルバックボーンの構築に役立つことが知られており,応用上重要な問題である.一方で,一般のグラフではk連結m支配集合問題には定数近似が存在しないことが知られている.本研究では,線形計画緩和を利用した主双対アルゴリズムを用いることで,ユニットディスクグラフ上でのk連結m支配集合問題に対する定数近似アルゴリズムを与えた.線形計画緩和の新たな応用として,理論的にも応用上も興味深い結果だと考えている.また,アルゴリズムを実装し,実用上も高い性能を発揮することを確認した.本研究では,組合せ最適化問題に対して近似アルゴリズムを設計するための枠組みとして知られている,反復丸め法について研究を行った.その結果,ネットワークアクティベーション問題,点重み最小化グラフ被覆問題に対して,線形計画緩和定式化の新たなアイデアを発見し,それに基づいた近似アルゴリズムを与えることに成功した.また,一般化ターミナルバックアップ問題に対しては,それまで知られていた反復丸め法によるアルゴリズムを性能で上回る新たな近似アルゴリズムを与えた.

加えて,無線アドホックネットワークの運用に応用を持つ,単位円版グラフ上でのk連結m支配集合問題に対しても,定数近似アルゴリズムを与えた.反復丸め法の手法を利用することで,いくつかの最適化問題に対して従来のアルゴリズムを性能の点で上回る新たなアルゴリズムを与えることに成功しており,おおむね計画通りに進展していると考えている.組合せ最適化平成25年度より研究を続けている点重みネットワーク設計問題やネットワークアクティベーション問題に対して,さらに研究を続ける.また,平成26年度に成果が得られた一般化ターミナルバックアップ問題についても,多項式時間アルゴリズムが存在するかといった研究課題が残っているため,引き続いて研究を行う.加えて,劣モジュラ罰則付きシュタイナー木問題のように,従来の反復丸め法では良いアルゴリズムが得られなかったような問題についても,研究を行う予定である.反復丸め法の適用についてはまだ検討中の段階であるが,線形計画法を利用した近似アルゴリズムに関する新たな研究成果が複数の問題に対して得られている.これらは線形計画法と組合せ最適化問題の関係性を理解するという点では重要な成果であり,今後の研究の進展にも役立つと考えている.航空運賃や物品の価格などの変動のために,旅費や物品の購入価格と計画との間に誤差が生じたため.点重みネットワーク設計問題に対して反復丸め法が適用可能かどうかという点について,平成25年度に引き続いて検討を続ける.さらに,そのほかの問題,特に平成25年度に主双対法に基づく成果を得た点重みグラフ被覆問題やネットワークアクティベーション問題についても,反復丸め法の検討を進める.平成26年度に本来購入予定であった計算機の周辺機器などの購入に充てる.旅費や物品の購入価格と計画との間に誤差が生じたため.平成26年度に行う旅費や物品の購入費に充当する.
歯周病原細菌による有臭有毒物質産生を抑制する化合物の探索と改良

本研究では、口腔内の有臭有毒物質(短鎖脂肪酸と揮発性硫化物)に着眼し、それらの産生源となる歯周病原細菌由来酵素の解析を進めている。Porphyromonas gingivalisにおいて、アミノ酸から短鎖脂肪酸の一つである酢酸を産生する経路の最終段階には、リン酸トランスアセチラーゼ(Pta)と酢酸キナーゼ(Ack)が関与する。Ptaがアセチル-CoAからアセチルリン酸を生成し、次いでAckがアセチルリン酸から酢酸を生成する。この時、リン酸基は、Ackによってアデノシン二リン酸に付加され、アデノシン三リン酸(ATP)も合成される。遺伝学的手法を用いた実験の結果、これら酵素遺伝子がP. gingivalisの生育に必須であることを強く示唆するデータを得た。さらに、2種類の酵素の結晶構造を決定した。Ptaはホモ二量体で、アセチル-CoAとの共結晶化の結果、各サブユニットに一分子のアセチル-CoAが結合した複合体構造の解析に成功した。Ackもホモ二量体を形成していた。非対称単位中の4サブユニットの構造を比較すると、触媒部位と考えられるクレフトの開閉の度合いに大きさ差が見られた。Ackの触媒反応には約22 Åに及ぶ構造変化が伴うことが考えられた。これらの構造をProtein Data Bankへ登録した(ID Nos. 6IOW, 6IOX, 6IOY)。口臭の主要な原因物質であるメチルメルカプタンは、メチオニンγ-リアーゼ(MGL)により産生される。新規阻害剤候補化合物のFusobacterium nucleatum MGLに対する阻害活性の濃度依存性を測定した。その結果、50%阻害濃度(IC50)は0.32 μMであり、既知阻害剤であるミルシノン酸Bに比べ、17倍の低値を示した。歯周病患者の歯周ポケットで高濃度に検出される短鎖脂肪酸や揮発性硫化物は、悪臭と毒性を併せ持つ有臭有毒物質で、歯周病の進行や口臭の発生に深く関与している。代表的な歯周病原細菌であるPorphyromonas gingivalisは多量の短鎖脂肪酸を培養上清中に放出する。Pgn0723は、短鎖脂肪酸合成に関与し、succinyl-CoAとNAD(P)H存在下でsuccinyl semialdehydeを生成するアシルCoA還元酵素であることを研究分担者および代表者らが明らかとしている(Yoshida et al., 2016)。この酵素遺伝子欠損株は、培養上清中への酪酸、イソ酪酸およびイソ吉草酸の産生が顕著に低下するだけでなく、野生型に比べ高い生育阻害が起こることから、P. gingivalisに対する阻害剤は、この細菌特異的な抗菌薬や酪酸に起因する口臭の予防薬になり得る可能性を秘めている。今年度の研究では、Pgn0723の結晶化条件の探索を行い、最適条件を決定した。さらに、X線結晶構造解析により、酵素単独の構造を2.5 Å分解能で解析した。その結果、Pgn0723は二量体が三量体化した類縁酵素では見られない新規な六量体構造を取っていた。また、基質やNAD(P)Hの結合に関与すると考えられる部位は部分的にディスオーダーしており、この領域は高い柔軟性を持つことが考えられた。Pgn0723の推定のsuccinyl基結合部位にはLeu408およびそれに前後するアミノ酸残基が位置していた。このことから、Pgn0723は基質の結合により構造変化を伴う反応機構を持つことが示唆された。P. gingivalisの酪酸合成に関与する酵素を標的とした化合物スクリーニングを実施するにあたり、酵素の基本的な性質および構造情報を収集することは必須である。当初スクリーニングの標的の第一候補としていた酵素の解析に多少時間を要しているものの、今後実施すべき実験は明確となっており、それに向けて着実に準備を進めている。並行して、別の候補であるPgn0723の構造解析は研究実績の概要に記述した通り、研究が順調に進展した。本研究では、口腔内の有臭有毒物質(短鎖脂肪酸と揮発性硫化物)に着眼し、それらの産生源となる歯周病原細菌由来の酵素の解析を進めている。P. gingivalisの短鎖脂肪酸合成に関与するアシルCoA還元酵素(Pgn0723; Yoshida et al., Arch. Biochem. Biophys.2016)はsuccinyl-CoAとNAD(P)H存在下でsuccinyl semialdehydeを生成し、この酵素遺伝子欠損株は、培養上清中への酪酸、イソ酪酸およびイソ吉草酸の産生が顕著に低下するだけでなく、野生型に比べ高い生育阻害が起こる。したがって、この酵素の阻害剤は、P. gingivalis特異的な抗菌薬や酪酸に起因する口臭の予防薬になり得る可能性を秘めている。昨年度のPgn0723酵素単独の構造決定に加え、Pgn0723/CoA複合体の結晶構造を決定した。基質非存在下においては、推定の基質結合部位を、Leu408を含むループが占めていたが、CoA複合体においては、このループが分子表面まで伸展したことで、基質結合部位には基質を収容する空間ができていた。口臭の主要な原因物質であるメチルメルカプタンを産生する酵素(Methionine gamma-lyase, MGL)については、探索済みであった新規阻害剤候補化合物の阻害活性を、ガスクロマトグラフィーにより測定した。

得られた50%阻害濃度は、これまで用いてきた反応副産物を定量する系とほぼ同等であり、この候補化合物によりMGLのメチルメルカプタン産生が確実に阻害されることが証明された。並行して進めていた硫化水素産生酵素については、成果をまとめ、Biochemical Journalで発表した。研究開始当初より、酪酸合成に関与する酵素ついては、Pgn0723と別の酵素についても、解析を進めた後、その結果を踏まえて、化合物スクリーニングを実施する酵素を決定する見込みであった。しかしながら、別の酵素については、着実に進展はしているものの、キャラクタリゼーションに依然時間を要している。昨年度の研究により、この酵素は、別のタンパク質と共役して働く可能性を見出し、今年度は、共役するタンパク質をほぼ同定した。Pgn0723の研究成果も含め、情報は蓄積されつつあるが、標的タンパク質を決めきれていない点については、計画はやや遅れていると考えている。MGLについては、順調に進展している。本研究では、口腔内の有臭有毒物質(短鎖脂肪酸と揮発性硫化物)に着眼し、それらの産生源となる歯周病原細菌由来酵素の解析を進めている。Porphyromonas gingivalisにおいて、アミノ酸から短鎖脂肪酸の一つである酢酸を産生する経路の最終段階には、リン酸トランスアセチラーゼ(Pta)と酢酸キナーゼ(Ack)が関与する。Ptaがアセチル-CoAからアセチルリン酸を生成し、次いでAckがアセチルリン酸から酢酸を生成する。この時、リン酸基は、Ackによってアデノシン二リン酸に付加され、アデノシン三リン酸(ATP)も合成される。遺伝学的手法を用いた実験の結果、これら酵素遺伝子がP. gingivalisの生育に必須であることを強く示唆するデータを得た。さらに、2種類の酵素の結晶構造を決定した。Ptaはホモ二量体で、アセチル-CoAとの共結晶化の結果、各サブユニットに一分子のアセチル-CoAが結合した複合体構造の解析に成功した。Ackもホモ二量体を形成していた。非対称単位中の4サブユニットの構造を比較すると、触媒部位と考えられるクレフトの開閉の度合いに大きさ差が見られた。Ackの触媒反応には約22 Åに及ぶ構造変化が伴うことが考えられた。これらの構造をProtein Data Bankへ登録した(ID Nos. 6IOW, 6IOX, 6IOY)。口臭の主要な原因物質であるメチルメルカプタンは、メチオニンγ-リアーゼ(MGL)により産生される。新規阻害剤候補化合物のFusobacterium nucleatum MGLに対する阻害活性の濃度依存性を測定した。その結果、50%阻害濃度(IC50)は0.32 μMであり、既知阻害剤であるミルシノン酸Bに比べ、17倍の低値を示した。酪酸合成酵素に対する研究については、第一候補としていた酵素の酵素学的および構造解析を進め、基礎的な情報を収集する。当初、この酵素は(1)単独で働く、(2)別のタンパク質と共役して働くという2つの可能性を考えていた。今年度の実験により(1)の可能性はほぼ否定され、現在(2)を想定して実験に取り組んでいるため、これを継続して実施する。なお、共役すると考えられるタンパク質群は個別に調製する系を確立している。
CONCEPT MAP作成システムの開発と地学領域におけるその利用

1.昭和62年度主としてシステムの開発を行った。フリーウェアとすることを前提としたので、PCー9801上でn88BASICにより記述した。アルゴリズムにはISM法を用いたが、ダイレクトパスの消去やグラフ化に多変量解析を用いるなど、独自の工夫がなされている。2.昭和63年度2ー1システムの開発、改良上記システムに改良を加え使用できるデータ数を増やした。また、PROLOGの探索機能を利用して同様の仕事をすることを試みた。2ー2システムの応用「岩石」に関する集団CONCEPTMAPを作成し、理科系と非理科系学生の概念構造を調べたところ、知識の量よりむしろそれらの関係づけにおいて違いがあることがわかった。(2)高校生の学習前後における概念構造の変容「岩石」の学習の前後に用語関連テストを行い、学習による概念構造の変容を知ることができた。ブルームの「上位概念は直接的には評価できない」という考えに反して、この方法では「岩石とはどのようなものか」という、抽象的上位概念を具体的知識の構造体として直接的に評価することができる。(3)学習内容構造の分析学習内容構造は関連する学習内容の順序性という観点で捉えた、教授者のCONCEPT MAPである。地学領域において2、3の事例研究を行った結果、学習内容構造を明確にすることで多様な学習内容配列やカリキュラムを作成することができることがわかった。研究は, (1)パーソナルコンピュータを用いたConcept Map作成システムの開発,(2)地学領域におけるConcept Mapによる概念構造の測定とこれを用いた評価法の確立,(3)地学領域におけるConcept Mapを用いた学習内容の構造化を目的として行なわれた.(1)については,用語関連テストの結果をISM法によって階層化し,階層的有向グラフとして概念構造を表現できるようにした.このとき,概念構造における階層性の特性から,有向グラフ中の最も長い経路だけを残し他の経路は消去できるようにした.また,このグラフにおける各要素間の連鎖の数を親近の程度とみなして数量化IV類法を利用して作図するようにした.本システムはインタープリタ上で動作し,扱える要素数は最大30である.この数をより大きくするにはアルゴリズムの変更が必要であるが,演算に要する時間の関係でインタープリタ上では現実的ではない.プログラムはPC-9801用のn88-DISK BASICで記述されているがグラフィック等を用いていないので他の機種にも簡単に移植が可能である.(2)については「岩石」に関する用語関連テストを開発し,これを利用して教員養成学部の理科専攻学生(地学専攻生は除く)と非理科専攻学生の岩石に関する概念構造を比較し,その特性や相違を明らかにした.また,高等学校の生徒において岩石に関する授業の事前・事中・事後における概念構造の変容を明らかにし, Concept Mapがとりわけ形成的評価に有効であることを明らかにした.(3)については,小学校「地層」の単元を,学習内容の階層性をもとにしてConcept Mapとして表現し,これをもとに単元構成をするとともに,教科書の内容配列の分析を行なった.従来用語間の認知関係を16×16のマトリックスまでしか扱うことができなかったが、32×32まで扱えるようにした。現在のアルゴリズムと演算制度(NEC n88BASIC)では、これが限界である。5.PROLOGによる探索ISM法では、DATA数が多くなると、時間がかかったが、PROLOGの探索機能を使った方法でCONCEPT MAPの作成を試みたところ、インタプリタにもかかわらず極めて高速であった。3.システムの応用「岩石」に関する集団CONCEPTMAPを作成し、理科系と非理科系学生の概念構造を調べたところ、知識の量よりむしろそれらの関係づけにおいて違いがあることがわかった。

(3)学習内容構造の分析学習内容構造は関連する学習内容の順序性という観点で捉えた、教授者のCONCEPT MAPである。学習内容構造を明確にすることで多様な学習内容配列やカリキュラムを作成することができるようになる。4.研究の総括研究成果は論文および報告書として発表された。
「過疎地の地域スポーツの健康教育学的研究」

二度にわたって20歳以上の京都府日吉町住民を対象に地域スポーツ参加の実態と健康・体力に関する意識調査を行った(「地域スポーツの実施と健康・体力意識に関する住民調査」;平成6年度実施。「地域スポーツに関する住民意識調査」;平成7年度実施)。これらの調査と調査結果の分析によって得られた知見には、1.a.一人で行うスポーツ、b.少人数で行うスポーツ、c.地域運動改、d.町・体育振興会等が行う催し、の4種の「地域スポーツ」参加の実態が若年齢層(2029才)、中年齢層(3039才)、高年齢層(60才以上)の順に多くなり、年齢層によって参加率に有意差がみられること(ただし、c.のみ中年齢層>高年齢層)、2.スポーツを行う施設や場所が近くにあり、指導を受ける機会に恵まれていることに有意に肯定傾向を示すのは高年齢層であること、3.したがって、日吉町における生涯スポーツ施策が高年齢層向けであることが推察されること、4.「地域スポーツ」参加者がスポーツを行うことによって自らの体力への自覚を深めており、スポーツ実施と体力自覚に関連があること、特に多数の人々とスポーツを行うことが体力を自覚する上で有効であること、5.住民のスポーツ参加に関する意識が3層に別れること、6.住民意識の違いは「地域スポーツ」参加の状況と関係すること、などがある。なお、健康教育学の視点からは、「地域スポーツ」への参加が健康認識に関連することが示されたのであるが、「地域スポーツ」が参加者の健康への気づきを促すことにとどまらず、自らの身体(体力と健康)の主体として成長していくことをスポーツ参加者に保障するのかという点は今回の調査と分析では明らかにすることができなかった。調査方法の検討と分析モデルの開発を含め、今後の課題として残されている。研究計画に基づき、京都府日吉町の有権者10%を対象に郵送法によるスポーツ参加の実態と意識に関するアンケート調査を行った。(有効回答数214、同回収率45.5%)11月の秋の地区運動会終了を待ったので、素集計の段階であるが、1.a.一人で行うスポーツ、b.少人数で行うスポーツc.地区運動会、d.町・体育振興会等が行う催し、の参加は、若年齢層(2029才)、中年齢層(3059才)、高年齢層(60才以上)の順に多くなり、年齢層による有意な差異が見られた。(ただし、c.のみ中年齢層>高年齢層)2.施設・場所が近くにあり、指導を受ける機会に恵まれている、ことに有意に肯定傾向を示すのは、高年齢層のみである。3.1.、2.より町の生涯スポーツ施策が高年齢層向けであることがうかがわれる。4.上記a.の参加者中56.2%が、同じくb.で60.6%、c.で78.1%、d.で74.1%がそのスポーツを行うこで体力への自覚を深めた。このことから、(1)スポーツを行うことが体力自覚に関連すること、(2)多くの人数で行うスポーツが、体力を自覚するうえで有効であること、が理解される。5.一般にスポーツ参加の促進・阻害要因とされる学校在学中の体育の好き嫌いとスポーツ参加との関連については、上記a.、b.については有意であったが、c.、d.については関連が見られなかった。

これらの調査と調査結果の分析によって得られた知見には、1.a.一人で行うスポーツ、b.少人数で行うスポーツ、c.地域運動会、d.町・体育振興会等が行う催し、の4種の「地域スポーツ」参加の実態が若年齢層(2029才)、中年齢層(3039才)、高年齢層(60才以上)の順に多くなり、年齢層によって参加率に有意差がみられること(ただし、c.のみ中年齢層>高年齢層)、2.スポーツを行う施設や場所が近くにあり、指導を受ける機会に恵まれていることに有意に肯定傾向を示すのは高年齢層であること、3.したがって、日吉町における生涯スポーツ施策が高年齢層向けであることが推察されること、4.「地域スポーツ」参加者がスポーツを行うことによって自らの体力への自覚を深めており、スポーツ実施と体力自覚に関連があること、特に多数の人々とスポーツを行うことが体力を自覚する上で有効であること、5.住民のスポーツ参加に関する意識が3層に分れること、6.住民意識の違いは「地域スポーツ」参加の状況と関係すること、などがある。なお、健康教育学の視点からは、「地域スポーツ」への参加が健康認識に関連することが示されたのであるが、「地域スポーツ」が参加者の健康への気づきを促すことにとどまらず、自らの身体(体力と健康)の主体として成長していくことをスポーツ参加者に保障するのかという点が今回の調査と分析では明らかにすることができなかった。調査方法の検討と分析モデルの開発を含め、今後の課題として残されている。