hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
前立腺がん患者のservice gap要因の解明と関連要因の検証

2628年度にかけ研究IIに着手する予定としていた、研究IIについては、以前調査フィールドであった医師の開業に伴い、研究フィールドの再開拓を行っている。今後は、予定としている研究II:前立腺がん患者のservice gap要因と関連要因の検証を行う。研究Iで概念化されたデータを尺度化し、信頼性・妥当性を検証した調査票を作成。予備調査による内容妥当性の検討後、前立腺がん患者にアンケート調査を行い、service gap要因と関連要因について検証を行う。研究1着手において、倫理委員会審査の開催が遅れ、研究全体に支障をきたした。前述のように研究1で行うべき質的研究の概念化が27年度にかけて実施できた。アンケート調査においては、フィールドに予定していた関連医師の開業によってフィールドの再開拓を実施しているところである。前立腺がん患者は、治療後の排尿障害、性機能障害が起こり生活の質そのものが変化し、患者の抱える負担感は大きい。しかしながら、患者の多くは、排尿や性の問題を抱えながらも専門家に相談するという行動である「援助要請行動」ができないといわれている。このような問題を抱えながらも専門家に相談できない現状を「サービスギャップ」と精神保健分野ではいう。本研究においては、前立腺がんにおけるサービスギャップを解明し、その関連要因を明らかにすることで、前立腺がん患者の心理的な援助の一助に寄与することを目的に研究に取り組んだ。今回最終目的としていた、関連要因の検証までは、いたらなかったが、前立腺がん患者のサービスギャップについては解明ができ、それに対応した支援の在り方について示唆された研究結果となった。現在の進捗状況としては、1年目課題1)の研究実施は、倫理審査の遅れのため調査が大幅におくれてしまった。そのため十分なデータが確保できなかった。今年度(26年度)追加でデータを収集し、研究内容をまとめた。その結果は、平成27年度に学会発表する予定である。全体的な遅れを取り戻すために、フィールドの再開拓ができたら、調査研究を速やかに実施し、可能であれば、5月には調査を実施し、年度内には分析、報告書の作成に取り組みたい。今後は研究課題2)への着手に取り掛かる予定。現在は、フィールドの確保・依頼も同時に進行している状況である科研費申請承認後、ただちに倫理審査願いを出したが、本学の倫理審査の遅れのため、データ収集に支障をきたしてしまった。また、インタビュー実施した対象が研究目的のデータ対象にならなかったため、追加のデータ収集の必要性が高く(具体的には、なぜ援助を求めないのか、どういうことが阻害要因として存在するのか、どういう援助方法を要請・希望しているのかという質問項目に対して、「何も援助してほしいことはない」との回答する対象がいる)、データ分析に必要なデータの継続収集が必要である。研究計画の遅れのため、調査票の購入やアルバイト謝金等の発生がなかった。
伝承薬物における加工調製の科学的解析を基盤とした薬理活性物質の探索

生姜の加工調製(修治)の科学的解明研究として、ショウガ新鮮根生薬生姜について薬理活性及び含有成分を比較検討した。その結果、in vivo及びin vitro抗I型アレルギー活性はいずれも生姜が強く、その活性成分は修治の過程で生成する6-shogaolであることが判明した。また、強心活性はショガ新鮮根が強く、8-gingerolなどが活性成分として得られた。モッコウ新鮮根と生薬木香について抗潰瘍活性を指標に探索した結果、生薬木香から新規アミノ酸結合型セスキテルペンsaussureamine類を得、化学構造を明らかにするとともに、マウスでの抗ストレス潰瘍抑制作用のあることを見出した。含有比較や化学合成的検討の結果、saussureamine類が修治過程で生成する可能性が支持された。生姜や木香の成分に強い抗潰瘍活性が認められるとともに、ヘリコバクターピロリ菌やMRSA菌に対して合成抗潰瘍剤オメプラゾールよりも強い抗菌作用が認められた。アマチャ新鮮葉について、生薬甘茶成分との比較のもとに成分検索した結果、新規ジヒドロイソクマリン配糖体9種とセコイリドイド複合体2種を明らかにするとともに、甘茶修治において加水分解などの化学過程の存在を明らかにした。酸棗仁、芍薬、三七人参について修治における成分変化を明らかにする目的で成分探索した結果、サネブトナツメ種子から新規ダンマラン型トリテルペン配糖体6種、シャクヤク根から新規モノテルペン配糖体2種とモノテルペン2種及び生三七人参から新規サポニン10種を単離し、化学構造を明らかにするとともに、ラット肥満細胞からのヒスタミン遊離抑制活性、鎮痙作用及び肝保護作用のあることを見出すなど本研究計画をほぼ完全に達成した。日本産金時種ヒネショウガ新鮮根茎及び乾燥根茎(生姜)について、ラット受身皮膚アナフィラキシ-(PCA)反応を検討したところ、生姜のみに抑制活性が認められた。そこで、生姜の主含有成分のPCA反応及びcompound 48/80やイオノホアA-23187刺激によるヒスタミン遊離に対する抑制作用を検討した結果、主成分の6-shogaolに強い抗アレルギー作用のあることが判明した。6-Shogaolは、ショウガ新鮮根茎から生姜への加工調製の過程で、新鮮根茎の主成分である6-gingerolから二次的に生成することから、生姜の加工調製の意義や伝承薬効を考えるうえで興味深い知見を得た。また、強心活性試験として、モルモット摘出心房における陽性変力作用についてショウガ新鮮根茎と生姜の含有成分を比較検討したところ、新鮮根茎に含有される8-gingerolなどに強い活性が認められた。木香の水溶性成分を探索した結果、新規アミノ酸結合型セスキテルペンsaussureamineA,B,C,D,Eを明らかにし、マウスでの抗ストレス潰瘍抑制作用のあることを見い出した。また、木香の主成分costunolideとdehydrocostus lactoneに、ラットでのHCl-エタノール潰瘍に対して非常に強い抑制(10mg/kg投与で抑制率90%以上)作用のあることや、NH_4OH誘発胃粘膜潰瘍に対して、3-30mg/kgの低用量で抑制効果が認められることを見い出した。さらに、甘茶や芍薬から種々の薬理活性成分を見い出すなど、平成8年度当初計画を完全に達成した。甘茶修治の化学過程を解明するため、未修治のアマチャ葉について生薬甘茶成分との比較のもとに成分探索した。その結果、新規ジヒドロイソクマリン配糖体9種とセコイリドイド複合体2種を得、それらの絶対構造を含む全化学構造を明らかにするとともに、甘茶修治において加水分解などの化学過程の存在が判明した。酸棗仁の加工

調製の科学的解析を目的に、生酸棗仁について成分探索し、新規サポニン6種を単離構造決定するとともに、ラット肥満細胞からの抗原抗体反応誘発のヒスタミン遊離抑制作用のあることを明らかにした。シャクヤク新鮮根について、生薬芍薬(赤芍及び白芍)成分との比較のもとに成分探索し、新規モノテルペン配糖体成分2種及びモノテルペン2種を単離し、それらの絶対配置を含む全化学構造を明らかにするとともに、ヒスタミン遊離抑制作用や摘出回腸の電気刺激収縮の抑制作用のあることを見出した。未修治生姜である生三七人参の含有成分について、修治した熟三七人参と比較のもとに検討し、10種の新規サポニン及び珍しいアセチレン型脂肪酸配糖体を単離構造決定するとともに、肝保護作用を明らかにするなど平成9年度の当初計画を完全に達成した。
レプチンの血小板凝集促進作用の解析

脂肪細胞が産生する食欲抑制因子レプチンの受容体が血小板に発現していること、特に血小板においては肥満者の血中濃度のレプチンにより各種agonistによる凝集が促進されることを報告した。これまで肥満と虚血性心疾患の関係において、PAI-1の関与が示唆されてきたが、PAI-1は線溶系の阻害物質であり、どちらかと言えば静脈血栓の形成に関与すると考えられる。これに対し、レプチンの血小板凝集促進作用は動脈血栓の形成の起因に関与すると考えられ、動脈血栓の疾患である虚血性心疾患、脳血管性疾患の病態により重要であると考えられる。本研究ではレプチンの血小板凝集促進作用の機構を検討した。レプチン受容体からの細胞内情報伝達機構を検討し、JAK2を介してG蛋白質型受容体の作用増強を起こす事を見い出した。本年度はG蛋白質型受容体の作用増強の機構を解明する。特にチロシンキナーゼの関与を重点的に検討し、JAK2およびfynを介してG蛋白質のGqα-subunitがリン酸化されG蛋白質型受容体の作用増強が惹起される事を見い出した。この情報伝達系の解析は新規抗血小板薬の標的分子を同定する物である。脂肪細胞が産生する食欲抑制因子レプチンの受容体が血小板に発現していること、特に血小板においては肥満者の血中濃度のレプチンにより各種agonistによる凝集が促進されることを見い出している。これまで肥満と虚血性心疾患の関係において、PAl-1の関与が示唆されてきたが、PAl-1は線溶系の阻害物質であり、どちらかと言えば静脈血栓の形成に関与すると考えられる。本研究の目標はレプチンの血小板凝集促進作用の機構の解明にある。既にレプチン受容体からの細胞内情報伝達機構を検討し、JAK2を介してG蛋自白質型受容体の作用増強を起こす事を見い出している。次年度はこのG蛋白質型受容体の作用増強の機構を解明する。特にチロシンキナーゼの関与を重点的に検討する。
拠点校方式による初任者研修の効果的運用に関する実証的研究

1.初任者研修(拠点校方式)実施上の重要な視点(研修内容面・制度運用面)県事別分析を通して初任者へ指導する際の留意点としてア.初任者の長所等を早い時期に把握し,各初任者に通した指導を計画的に行う点.イ.一方的に教示するのではなく,指導上の望ましい方向等について具体的に示す支援的リーダーシップ.ウ.教科学に限らず,初任者のさまざまな悩みや相談等,初任者本人の力で解決しがたい課題については,指導教員や同僚教員,学年主任,管理職等に気軽に相談するよう助言する点.オ.(拠点校)指導教員と初任者との良好なコミュニケーション・チャンネル.カ.初任者の個々の力量や経験に応じた内容,校内研修内容と校外研修内容の有機的連携.キ.初任者や指導教員の勤務負担の軽減措置.ク.初任者の要望や個性等に応じて,校外出研修プログラムの実施を弾力的に行うこと(2年間を検討).ケ.アメリカの教員免許制も参考になる.更新制と研修の対応。2.初任者としての指導上の課題意識克服策:「授業」「学級経営」「保護者・地域との連携統率的な校務処理」「教師としての在り方」の各側面の課題を克服するため,教育活動の様々な場面で具体的対処の方法を自問させながら指導したり,初任者の進歩した点,努力した点を提示し,自信をもたせるなど,メンタルな面での配慮も重厚,特に教職の理想と現実のギャップをどう克服するかも看過し得ない視点。1.初任者研修に関する先行研究の検討ア.初任者の成長を助けるため,校内において協同体制を確立し,しかも全教職員が相互に学ぶ機会を持つなど,学校全体の活性化に資することが期待されていた。イ.現職研修の体系化の位置づけとともに,学校と大学との相互協力も求められていた。ウ.初任者研修がこれまで総体的に有意義であると認められているが,研究内容面と制度運用面から課題も見い出される(初任者の個々の力量や経験に応じた内容,校内研修と校外研修の有機的連携,初任者や指導教員の勤務負担の軽減措置など)。エ.指導教員と初任者との良好なコミュニケーションのあり方なども看通し得ない視点である。2.拠点校方式による初任者研修の課題いくつかの県事例分析を通して初任者へ指導する際に留意すべき点を見い出せた。例えばア.初任者の長所等を早い時期に把握し,各初任者に適した指導を計画的に行う点である。しかも一方的に教示するのではなく,指導上の望ましい方向等について具体的に示す支援的リーダーシップが求められる。イ.教科等に限らず,初任者のさまざまな悩みや相談等に積極的に対応し,初任者本人の力で解決しがたい問題については,指導教員や同僚教員,学課主任,管理職等に気軽に相談するよう助言する点である。ウ.拠点校指導教員として指導に入る前に初任者や校内指導教員等から初任者や児童・生徒についての情報を得ることなどである。エ.アメリカにおける初任者研修と免許更新・上進制の関連も今後の研究の展開で示唆的になる。1.教員経験2年目を迎えた教員の一年間を振り返っての初任者教諭の課題(意識調達等)(1)「授業」においては基本的な指導技術、指導計画や学習指導案作成、児童生徒の学習状況の把握と対応、授業規律の保持や徹底、(2)「学級経営」については、学級集団の掌握や具体的な指導の仕方見意生徒理解や指導、年度当初の学級づくり、学校行事での指導、(3)「保護者、地域この連携」については、保護者への連絡や苦情への対応、(4)「効率的本校務処理集」については、テストの拠点や通知票等の成績処理、指導要録等の諸帳簿の作成、整理、研修前、後の課題作成、研修報告書の作成提出、部活動や面対みの水泳指導、さらに(5)「教師そしての倒方」については、理想と現実の違い、自己の健康管理、服務規律や倫理、幅広い知識や教養、私的な時間の確保などが課題として例示できる。

各学校では初任者の課題を克服するたあ、例えば、教育活動の様々な場合での具体的文処の方法自問させながら指導でたり、初任者の進歩した点や努力した点を具体的に提示し、自信をもたせるなど、メンタル面での配慮を重要であることが新たな示唆である。2.初任者研修運用上の課題初任者の要望や個性等に応いて、校外研修ではグラムの実施を弾力的に行う(2年目も検討)ことや内容に帳書ものせたりすることも必要である。また初任者のパーソナリティを配慮しに協同的な学校風土の重要性。
酸化DNA損傷を認識する塩基除去修復酵素の網羅的同定と機能解析

本研究では,哺乳類の酸化DNA損傷修復機構の解明を目的として,酵素精製法と酵素トラップ法を併用し,酸化損傷修復に関わるDNAグリコシラーゼを同定した。さらに,既知および新規に同定した酵素の詳細な機能解析を行った。研究成果は以下の通りである。(1)oxanineを含むDNAを酵素トラッププローブとして,HeLa細胞のDNA損傷認識タンパク質探索を行った。トラップ生成物のSDS-PAGE分析では,2869kDaの間に14のバンドが確認された。mass fingerprintingで同定されたタンパク質には,ヒストンの外にDNA修復に関与が推測されるがタンパク質複数含まれており,現在,修復への関与を調べている。(3)ヒトDNAグリコシラーゼ(hNTH1,hNEIL1,hNEIL2)の酵素特性を大腸菌ホモログと比較検討した。酸化DNA損傷の修復機構(塩基除去修復)は,大腸菌とヒトで基本的に保存されているが,個々の酵素の機能は両者で大きく異なっている部分があることを示した。(4)大腸菌および酵母には,新規な塩基損傷修復機構としてEndo IVおよびApn1により開始されるヌクレオチド切断修復機構がありは,細胞内おいてこれまでに知られている塩基除去修復機構と相補的に働いている可能性が示唆した。本研究では,酸化DNA損傷修復に関わる塩基除去修復酵素の反応機構に基づくトラップと酵素特性解析を行い,修復ネットワークを明らかにすることを目的とする。本年度の実績を以下に示す。1.酵素トラップ基質の合成反応機構に基づく酵素トラップを行うには,2-deoxyribonolactone(dL)およびoxanine(Oxa)を含むオリゴヌクレオチドが必要である。dLについては,7-nitroindoleで保護したdL-phosphoramidite monomerを用いオリゴヌクレオチドを合成後,紫外線照射により脱保護基し,dLを含む基質を合成した。Oxaについては,2'-deoxyoxanosine 5'-triphosphateを合成し,これを基質としたDNAポリメラーゼ反応により,Oxaを含む基質を合成した。2.酵素トラップ条件の検討dLあるいはOxaを含む基質をHeLa細胞粗抽出物とをインキュベートし,生成物をSDS-PAGEで分離した。DNA-修復酵素クロスリンク生成物を定量し,反応条件の影響を検討した。dLおよびOxaいずれの場合も,5種類以上のクロスリンク生成物が認められ,クロスリンクしたタンパクの分子量は,16-72kDaと予想された。各クロスリンク生成物の生成量は,異なった塩濃度依存性を示した。3.塩基除去修復酵素の特性解析大腸菌における酸化ピリミジン損傷修復酵素は,Endo IIIとEndo VIIIである。これらの酵素のヒトホモログの損傷特異性を検討した。hNTH1(Endo IIIホモログ)は,thymine glycol立体異性体のうち,5R-体を選択的にDNAから除去するのに対し,hNEIL1(Endo VIIIホモログ)は,5R-体および5S-体を同程度の効率で除去することが明らかとなった。1.新規な塩基損傷修復機構とネットワーク解明大腸菌EndoIVはAP endonucleaseであり,塩基損傷は認識しないと考えられていた。Endo IVおよびその酵母ホモログであるApn1の塩基損傷に対する活性を調べた結果,両酵素がalpha-deoxyadenosine,5-hydroxyuracil, dihydrouracil等を認識し,損傷の5'側のホスホジエステル結合を切断することが明らかとなった。Endo IVおよびApn1により開始されるヌクレオチド切断修復は,新規な塩基損傷修復機構であり,細胞内おいてこれまでに知られている塩基除去修復機構と相補的に働いている可能性が示唆された。2.DNAグリコシラーゼの特性解析これまでの研究で,ヒトSMUG1が5-formyluracil,5-hydroxymethyluracil等の酸化DNA修復において主要な役割を持つDNAグリコシラーゼであることを明らかにした。SMUG1の特性をさらに詳細に解析する目的で,部位特異的アミノ酸置換による一連の変異体タンパクの作製と構造モデリングを行った。その結果,触媒活性および損傷認識に関わるアミノ酸残基が同定され,同酵素の作用機序が明らかとなった。3.酵素トラップを用いた新規DNAグリコシラーゼの同定修復

酵素トラップ反応を行うための2-deoxyribonolactone(dL)およびoxanine(Oxa)を含むオリゴヌクレオチド基質の大量合成が完了し,これを用いてDNAグリコシラーゼの同定のためのトラップ反応を行った。HeLa細胞粗抽出物を用いてトラップされたタンパクを分離精製し,同定を行っている。1.DNAグリコシラーゼの特性解析酵素トラップ反応基質であるoxanineを含むオリゴヌクレオチドを用いて,各種DNAグリコシラーゼの損傷除去活性を検討した。ヒト酵素(hSMUG1,hMPG, hNTH1, hNEIL1, hNEIL2, hOGG1)および大腸菌酵素(Ung, AlkA, Endo III, Endo VIII, Fpg)は,いずれもoxanineに対し無視できる程度の極めて弱い損傷除去活性(N-グリコシラーゼ活性)しか示さなかった。また,spermineとの反応により,oxanineをoxanine-spermine付加体に変換した場合は,上記の酵素はまったく損傷除去活性を示さなかった。これらの結果から,細胞粗抽出物を用いて修復タンパクの探索を行う場合,oxanineは内在性のDNAグリコシラーゼにより除去されることなく安定にプローブDNA中に存在し,トラップ反応が可能であることが示された。2.トラップ反応を用いたDNA修復酵素の探索HeLa細胞から細胞粗抽出物を調製し,これとプローブDNA(oxanineを含む二重鎖オリゴヌクレオチド)をインキュベートした。oxanine-タンパク質クロスリンク生成物を精製し,さらに,SDS-PAGEにより各生成物を分離した。得られたクロスリンク生成物の見かけのサイズは28-100kDaであった。個々のバンドをゲルから切り出し,mass fingerprintingにより分析した。その結果,クロスリンクタンパクとして,ヒストンおよびRNAスプライシング関連タンパク質のほかに,複数の機能未知タンパク質およびDNA修復との関連が示唆されるタンパク質が同定された。後者のタイプのタンパク質については,DNA修復との関連の解明および機能解析に向けて検討を進めている。
実用化に向け進行期肺癌におけるバイオマーカーに基づく個別化治療のガイドライン作製

癌治療の成績向上のためには,個別化治療が重要である.我々はこれまで癌関連バイオマーカーを包括的に評価し,個々の癌患者に最適な個別化治療を臨床実用してきた.他の施設でも簡単に応用でき,普及させるため,バイオマーカー測定方法や判断基準の更なる簡略・標準化した「個別化治療選択システム」の確立を務めた.また,体外立体培養による抗癌剤感受性CD-DST実験や前向臨床試験によりバイオマーカーの有用性の検証が行った。これらの研究結果を国内外の学会に通じてバイオマーカーに基づく個別化治療が,進行期肺癌における新たの治療戦略と成りうることを積極的に発信した.我々はこれまで様々な癌関連バイオマーカーを包括的に評価し,個々の非小細胞肺癌患者に最適な個別化治療を臨床実用してきた.転移能が高い早期肺癌には手術後も補助化学療法を併用して進行期肺癌でも,外科的切除を含む集学的治療を積極的に行ってきた.しかし,「バイオマーカーに基づく個別化治療」を普及させるには,バイオマーカーを簡便かつ再現性のある評価法で評価し,客観的判定基準とその治療成績が不可欠である.そこで今回我々は,非小細胞肺癌におけるバイオマーカーに基づく個別化化学治療について,バイオマーカーの測定方法を更なる改良し,客観的判定基準に基づく「個別化治療選択システム」を開発し,臨床的前向き試験を行い,肺癌診療ガイドライン確立を目指す,進行期肺癌患者の治療成績向上を図る.25年度には、研究計画通りに腫瘍剤関連バイオマーカーの検査方法を簡略化及び標準化を行い,非小細胞肺癌における癌関連バイオマーカーの包括的診断を行った。5-FU系抗腫瘍剤の標的分子TSの腫瘍内発現,プラチナ系抗腫瘍剤に関与するexcisionrepair cross complementing-1 (ERCC1)の腫瘍内発現, gemcitabineの標的分子ribonucleotide reductase subunitM1(RRM1)の腫瘍内発現,タキサン系抗腫瘍剤に関与するβ-tubulin遺伝子変異及びclass III β-tubulinとBRCA1の腫瘍内発現を基づく進行期肺癌に対する個別化化学療法の前向き実験を積極的に行った。更に,バイオマーカー予測効果検証のため,腫瘍細胞の体外立体培養による抗癌剤感受性CD-DST実験も開始し,症例の蓄積を行った。また,国内外の学会発表に通じてバイオマーカーに基づく個別化治療が,進行期癌における新治療戦略となりうることを積極に発信した。我々はこれまで様々な癌関連バイオマーカーを包括的に評価し,個々の非小細胞肺癌患者に最適な個別化治療を臨床実用してきた.転移能が高い早期肺癌には手術後も補助化学療法を併用して進行期肺癌でも,外科的切除を含む集学的治療を積極的に行ってきた.しかし,「バイオマーカーに基づく個別化治療」を普及させるには,バイオマーカーを簡便かつ再現性のある評価法で評価し,客観的判定基準とその治療成績が不可欠である.そこで今回我々は,非小細胞肺癌におけるバイオマーカーに基づく個別化化学治療について,バイオマーカーの測定方法を更なる改良し,客観的判定基準に基づく「個別化治療選択システム」を開発し,臨床的前向き試験を行い,肺癌診療ガイドライン確立を目指す,進行期肺癌患者の治療成績向上を図る.25,26年度には研究計画と通りに抗腫瘍剤関連バイオマーカーの検査方法を簡略化及び標準化を行い,非小細胞肺癌における癌関連バイオマーカーの包括的診断を行った。27年度,前年度の研究結果に基づき,バイオマーカー検査に基づく前向臨床試験を始まった。また,新たに経口投与バイーオマーカー関連性の検討や腫瘍細胞の体外立体培養による抗癌剤感受性実験CD-DSTを行った.これらの研究結果を国内外の学会に採用され[第116回日本外科学会(2016年4月,大阪), 24th ESTS (2016年5月, Naples, Italy) (ASCO 2016 (2016年6月, Chicago, USA) ],学会発表や論文発表に通じてバイオマーカーに基づく個別化治療が,進行期肺癌における新たの治療戦略と成りうることを積極的に発信した。これらの研究結果を国内外の学会に通じてバイオマーカーに基づく個別化治療が,進行期肺癌における新たの治療戦略と成りうることを積極的に発信した.医歯薬学計画通り順調に研究計画通りに腫瘍剤関連バイオマーカーの検査方法を簡略化及び標準化を行い,非小細胞肺癌における癌関連バイオマーカーの包括的診断を行った。バイオマーカー予測効果検証のため,腫瘍細胞の体外立体培養による抗癌剤感受性CD-DST実験も開始し,症例を蓄積して行く。実験の計画通りに進めていく.予定した学会の旅費が校費で支給されたため,研究費は35,138円を残った。来年度の消耗品購入に使う予定。
子どもの夜間受診の現状と親の対処能力

本研究は、子どもの夜間受診と親の対処能力を調査し、親の対処能力向上のための教育プログラムを開発することである。これまでの研究成果では、地域比較において一部負担金を要しても夜間受診を控える傾向にはなく、親は、経験不足や子どもの症状について心配や不安があり受診していた。また、子どもの夜間受診回数の2回以上の親は、子どもの症状に迷ったら夜間でもとにかく受診して安心したい。子どもの観察や食事管理、正しい知識、症状の判断の不足があることが明らかになった。親の対処能力では、子どもの観察や熱がある時の処置や嘔吐下痢を繰り返すときの受診の必要性については理解しているが、症状の判断や経験、市町村での学習や異物110の知識は低かった。しかし、心の健康管理をする親は、子どもの症状に対する親の反応、子どもの観察と食事管理、規則的な生活習慣では有意に高く、親の心の健康管理も考慮して支援することの必要性が示唆された。親の対処能力を高めるためには、自宅で看護力を高めることや、社会資源を活用する必要がある。そこで、「ママとパパは子どもの看護師さん」というテーマで、子どもの特徴や観察したことから、あれっと思た時の対応、昼、夜の病院受診の判断基準、不安になったり、判断に迷ったときの社会資源の活用方法、夜間受診できる場所の確認、よくある子どもの症状と看護、ママとパパの心の健康管理について実践をしていく。当初の計画よりも遅れているため、平成30年まで、研究期間を延長する。当初、保育所に通わせている親に対して、教育プログラムを実践する予定であった。しかし、保育所で親を集めて講義をするのは難しく、保育所から断られることもあり、計画した必要数に達していない。さらに、エリアを広げ子育て支援センターを追加する。引き続き保育園への広報活動を行い、計画した標本数になるようにする。中四国地方の乳幼児医療費が無料のA地域と所得制限があり一部負担金を要するB地域を対象に0から6歳の子どもを保育園に通わせている親654名にアンケートを配布した。子どもの病に対する親の対処能力尺度に欠損のないA地域133名、B地域155名を対象に分析を行い高得点は対処能力が高いとした。夜間受診経験が有るは、A地域67.7%、B地域73.5%であった。B地域は一部負担金がいっても夜間受診を控える傾向にはなかった。夜間受診理由では、A地域、B地域ともに『夕方になって具合が悪くなって受診した』が最も多かったが、B地域は51%とA地域より高かった。A地域がB地域より高かった受診理由は、『周囲に勧められて受診した』9.0%、『子どもの薬がほしくて夜間受診した』12.8%『昼間用事があり小児科を受診できなかったので夜間受診した』4.5%、『他の医療機関にかかっているが何日も症状が改善しないので夜間受診した』5.3%、『夜間の方が待たなくてよいので受診した』0.8%であり、一部の親にとっては、医療費の無料化は夜間受診しやすい状況にあった。親の対処能力の地域比較では、A地域は『子どもの病気について市町村の子育て教室で学習している』1.57±0.7(P<.001)『病院の救急外来の電話番号を知っている』2.92±1.2(P<.001)『子どもの症状について経験不足がある』2.11±0.9(P<.05)で有意に高かった。また、B地域がA地域より2.0以下と低かった項目は、『子どもの症状について経験不足がある』1.84±0.7『子どもの症状が悪化(急変)するのではないかと心配である』1.95±0.9『症状の原因が特定できないので不安がある』1.95±0.9であった。親は、経験不足から子どもの症状について心配や不安があり受診している。そのため知識や社会資源の活用ができるような支援が必要である。当初の計画よりも、分析に時間がかかっている。そのため、研究結果をもとに教育プログラムの作成が遅れた。

当初の計画よりも遅れているため、平成30年まで、研究期間を延長する。当初、保育所に通わせている親に対して、教育プログラムを実践する予定であった。しかし、保育所で親を集めて講義をするのは難しく、保育所から断られることもあり、計画した必要数に達していない。残りの分析を行い、親の対処能力向上のための教育プログラムと教材を作成し、保育園への広報活動を行い実践する。その後アンケート調査を行い、効果的な支援を明確にする。さらに、エリアを広げ子育て支援センターを追加する。引き続き保育園への広報活動を行い、計画した標本数になるようにする。アンケート依頼が一回で終わったこと、旅費を研究連携者も含め2名で計画していたこと、印刷費用が予定より安かったこと、当初購入予定だった物品を次年度に変更したためである。平成30年度は、親の対処能力を高める教育プログラムの資料作成のための物品購入や実践費及び学会発表等に使用する保育園への広報、教育プログラム実践時のアルバイト費用と交通費、アンケート記入時の文具の購入、アンケート入力、研究資料などの印刷、SPSS多変量解析ソフトの購入、学会の参加費に使用する。
U字型二架橋二核錯体を基本単位とする集積型白金一次元化合物の合成研究

本年度も初年度同様、(1)酢酸架橋白金二核錯体一次元系[Pt_2(NH_3)_4(μ-CH_3CO_2)_2]_ω、(2)擬一次元ハロゲン架橋白金ブルー系[Pt(2.5+)_4(NH_3)_8(μ-amidato)_4-X]_ω(X=Cl, Br, or I)、(3)可視吸収発光性ビピリジン白金二核錯体一次元系[Pt_2(bpy)_2(μ-pivalamidato)_2]_ωの合成、構造決定、および物性調査を進めた。研究(1)については、定電流電解結晶化法により目的の白金一次元化合物を黒色針状結晶として得ることに成功した。研究(2)については、目的物前駆体として両軸位にBr/Iが配位したPt(III)_2二核錯体の単離と結晶構造解析を行った。Br配位錯体については2種の結晶構造解析に成功したが、I配位錯体は常温空気中で不安定であるため、解析には至らなかった。本年度は主に研究(3)において、飛躍的に研究成果が得られた。[Pt_2(bpy)_2(μ-pivalamidato)_2]^<2+>カチオンと各種白金単核アニオン([Pt(ox)_2]^<2->,[PtCl_4]^<2->,[Pt(CN)_4]^<2->)を混合することにより析出するマグヌス型複塩が目的とする白金一次元鎖を与えることを見いだした。結晶化には独自に試行錯誤により開拓した溶質拡散法を用いた。特に、[Pt_2(bpy)_2(μ-pivalamidato)_2]^<2+>と[Pt(ox)_2]^<2->の混合系からは、反応条件の違いにより、合計5種の新規複塩結晶(黄色針状晶、燈色針状晶、濃青色板状晶、黒色針状晶、紫色板状晶)が得られることを見いだした。最後の紫色板状晶を除く4種については、元素分析、結晶構造、分光化学特性、磁化率、伝導度などの測定で評価することに成功した。黒色針状結晶は、一次元的に白金白金間結合を有する混合原子価錯体(Pt(2.33333...+)_∞;反磁性)については今後さらに詳細な物性評価を行う予定である。
カルシウム/カルモデュリン-依存性リン酸化酵素カスケードの生理機能解明

1カルシウム/カルモデュリン-依存性リン酸化酵素カスケードの生理機能解明のため、本情報伝達機構の調節酵素であるカルシウム/カルモデュリン-依存性リン酸化酵素活性化リン酸化酵素(CaM-KK)に対する特異的阻害剤、STO-609 (7H-Benzimidazo[2,1-a]benz[de]isoquinoline-7-one-3-carboxylic acid)を世界に先駆け開発した。酵素阻害剤は一般的にその非特異的効果が大きな問題である。そこで本研究において遺伝子改変によりSTO-609低感受性変異体を作成することに成功した。このSTO-609低感受性変異体CaM-KKを導入した培養細胞は阻害剤に対する感受性を消失する結果を得た。このことからSTO-609の薬理学的効果の中でSTO-609低感受性変異体CaM-KKの遺伝子導入によりその効果が消失する反応を解析することにより、カルシウム/カルモデュリン-依存性リン酸化酵素カスケードを介した特異的応答を明らかにすることができると考えられる。2カルシウム/カルモデュリン-依存性リン酸化酵素カスケードの生理機能の一つと考えられる遺伝子発現調節機構について、アデノウイルスを用いた恒常的活性型のカスケード分子群(CaM-KK/CaM-KIV)の遺伝子導入法とDNA-アレイ解析法を組み合わせることにより、NOR-1遺伝子がこの新しいカルシウム情報伝達機構の標的遺伝子として同定された。3カルシウム/カルモデュリン-依存性リン酸化酵素カスケードのひとつであるCaM-KK/CaM-KIカスケードの生理機能についてHeLa細胞への遺伝子強制発現系を用いて検討した。その結果本カスケードはHeLa細胞においてミオシンII調節軽鎖のSer19のリン酸化反応を介した収縮反応、特にアクチン繊維の再構築を調節することが導きだされた。HeLa細胞より新しいカルシウム/カルモデュリン-依存性リン酸化酵素カスケードの構成因子としてCaM-KIδおよびCaM-KKβ-3の遺伝子クローニングに成功し、その生化学的性質について明らかにした。4細胞性粘菌においてミオシン軽鎖リン酸化酵素(MLCK-A)の活性化機構について、CaM-KK変異体を用いて明らかにした。この結果、細胞性粘菌におけるMLCK-Aの活性化は哺乳動物のカルシウム/カルモデュリン-依存性リン酸化酵素カスケード類似のリン酸化酵素カスケード反応により調節されていることが推測された。STO-609は試験管内においてCaM-KKに対して高い阻害活性(Ki=1580ng/ml)を有しており、触媒領域に直接作用するATP-拮抗阻害剤であることがCaM-KK変異体の検討およびキネティクス解析より明らかとなった。さらに本阻害剤は培養細胞系においてカルシウム/カルモデュリン-依存性リン酸化酵素カスケードを抑制することから、本情報伝達機構の生理機能解明のための分子プローブとなることが明らかとなった。2カルシウム/カルモデュリン-依存性

リン酸化酵素カスケードの生理機能の一つと考えられる遺伝子発現調節機構について、アデノウイルスを用いた恒常的活性型のカスケード分子群(CaM-KK/CaM-KIV)の遺伝子導入法とDNA-アレイ解析法を組み合わせることにより、本情報伝達機構を介した発現誘導遺伝子の単離を試みた。その結果、NOR-1遺伝子がこの新しいカルシウム情報伝達機構の標的遺伝子として同定された。さらにNOR-1遺伝子のプロモーター解析より3つのcAMP-応答エレメントを介した遺伝子発現誘導が明らかとなった。3カルシウム/カルモデュリン-依存性リン酸化酵素カスケードのひとつであるCaM-KK/CaM-KIカスケードの生理機能についてHeLa細胞への遺伝子強制発現系を用いて検討した。その結果本カスケードはHeLa細胞においてミオシンII調節軽鎖のSer19のリン酸化反応を介した収縮反応、特にアクチン繊維の再構築を調節することが導きだされた。4カルシウム/カルモデュリン-依存性リン酸化酵素カスケードの生理機能について線虫C.elegansを用いた分子遺伝学的解析を行った。その結果、線虫個体において本情報伝達機構は、特に神経細胞においてCREBを介した遺伝子発現調節を行っていることが、トランスジェニック線虫および遺伝子破壊法により明らかとなった。1平成14年度の本研究においてカルシウム/カルモデュリン-依存性リン酸化酵素カスケードの生理機能解明のため、本情報伝達機構の調節酵素であるカルシウム/カルモデュリン-依存性リン酸化酵素活性化リン酸化酵素(CaM-KK)に対する特異的阻害剤、STO-609 (7H-Benzimidazo[2,1-a]benz[de]isoquinoline-7-one-3-carboxylic acid)を世界に先駆け開発した。酵素阻害剤は一般的にその非特異的効果が大きな問題である。そこで本研究において遺伝子改変によりSTO-609低感受性変異体を作成することに成功した。CaM-KKβのVal269をPheに置換することにより、本阻害剤に対する感受性が約100倍低下したが、比活性自身は野生型と差はなかった。このSTO-609低感受性変異体CaM-KKを導入した培養細胞は阻害剤に対する感受性を消失する結果を得た。このことからSTO-609の薬理学的効果の中でSTO-609低感受性変異体CaM-KKの遺伝子導入によりその効果が消失する反応を解析することにより、カルシウム/カルモデュリン-依存性リン酸化酵素カスケードを介した特異的応答を明らかにすることができると考えられる。2 HeLa細胞より新しいカルシウム/カルモデュリン-依存性リン酸化酵素
微生物ループを用いた地球温暖化防止のための基礎研究

静岡県・佐鳴湖において夏季に大増殖する植物プランクトン・シネココッカスについて、シネココッカスの増殖要因の解明、および原生生物によるシネココッカスの摂食を調べ、食物連鎖を用いた大気中の二酸化炭素濃度低減による地球温暖化対策の可能性を探った。シネココッカスは、窒素の供給によって増殖が促進された。原生生物では、鞭毛虫がシネココッカスを摂食し、シネココッカスの増殖と鞭毛虫による摂食はほぼ釣り合っていた。窒素供給を受けたシネココッカスと鞭毛虫の食物連鎖によって、大気中の二酸化炭素の吸収は可能であろう。静岡県・佐鳴湖において、夏季のピコ植物プランクトン大増殖に集中調査を行い、ピコ植物プランクトンの増殖に関わる生態解明、および原生生物のピコ植物プランクトン摂食を調べた。2012年は、8月1日と8月31日に調査を行った。佐鳴湖のピコ植物プランクトンは、8月1日は湖水1ml当たり8500000細胞、8月31日は6000000細胞と、従来の世界各地の湖沼からの報告と比べて極めて高い細胞密度であった。これらのピコ植物プランクトンの大部分は、フィコシアニンを豊富に含むタイプであり、濁度の高い水域に生息するピコ植物プランクトンの特性として従来の報告と一致した。佐鳴湖のピコ植物プランクトンは、窒素の添加により増殖が促進されたことから、本湖はピコ植物プランクトンにとって窒素制限にあることが示唆された。ピコ植物プランクトンの増殖・摂食速度は、希釈法により測定され、それぞれ1.04 d-1、1.23d-1と、やや摂食が上回るが、増殖と死滅がほぼ釣り合っていた。摂食速度は、佐鳴湖のピコ植物プランクトンを集めて、これを蛍光色素で染色したもの(FLP)を用いた蛍光ラベルトレーサー法も試みたが、佐鳴湖の湖水にはデトリタスが大変に多く、原生生物細胞内に取り込まれたFLPを検鏡作業で検出することができなかった。佐鳴湖のピコ植物プランクトンの単離は、京都大学の宮下英明教授のアドバイスを受け、平成24年度の後半にようやく単離株が確立する見通しとなった。しかし、ピコプランクトンを摂食する鞭毛虫の単離は、未だ成功していない。また、これらの微生物単離が平成24年度以内に成功していないことから、これら微生物を特異的に検出する遺伝子プローブの作成も行うことができなかった。本研究では、毎年ピコ植物プランクトンの大増殖が起こる静岡県・佐鳴湖において、ピコ植物プランクトンと鞭毛虫の微生物ループについて物質循環および個体群生態学のアプローチによる解明を行う。この結果から、ピコ植物プランクトンと原生生物の鞭毛虫との微生物ループを活性汚泥に応用した、大気中の二酸化炭素を低減させるシステムを構築するための基礎研究を行う。佐鳴湖でピコ植物プランクトンの大増殖が起こる夏季に調査を行い、ピコ植物プランクトンと原生生物の現存量と組成を季節的に調べた。調査は、月に一回の頻度で行い、6月17日と7月30日には鞭毛虫によるピコ植物プランクトンの摂食速度測定も行った。佐鳴湖の月一回の調査については、ピコ植物プランクトンを含む光合成色素分析は終了している。また、湖水サンプルに窒素(硝酸態、アンモニア態もしくは尿素)を添加すると、8時間の培養でピコ植物プランクトンの光合成色素(ゼアキサンチン)の上昇が見られた。6月から8月にかけては、佐鳴湖のピコ植物プランクトンの細胞密度は1ml当り百万細胞を越え、摂食者と思われる鞭毛虫の細胞密度は1ml当り一万細胞を越えた。これらの細胞密度は、通常の湖沼での夏季のそれぞれの微生物の密度の10倍程度高い。しかし、これら両者の季節動態に、明確な変動パターンは見いだせていない。鞭毛虫によるピコ植物プランクトンの摂食速度は、希釈法で測定したが、残念ながら希釈率と増殖速度との間に統計学的に有意な関係が見いだせなかった。次年度は、蛍光疑似餌法も併用するが、この方法には単離されたピコ植物プランクトン株が必要である。今年度は、このためのピコ植物プランクトン株の単離を行ったが、まだ単離株が得られていない。ピコ植物プランクトン現存量の季節動態把握については、ほぼ月一回のサンプルを得ることができたが、気象条件悪化により、状態の良いサンプルを得ることができなかった。平成23年度は、7月から9月にかけて、静岡県に大雨が降る頻度が高かったのと、複数回の台風の来襲があった。佐鳴湖は、元々湖沼規模が小さく、降雨で河川が増水すると、増水した河川水が本湖の湖水交換を高めるために、通常は降雨後一週間ほど湖水が濁水化し、ピコ植物プランクトンは本湖の系外に排出され、ピコ植物プランクトンの増殖も見られない。

平成23年度は、先述の通り、大雨の頻度が高かっただけでなく、台風来襲もあったため、佐鳴湖の湖水交換がたびたび起こり、その度に湖沼観測とサンプル採集の機会を奪われた。これと同じ理由から、希釈法によるピコ植物プランクトンに対する鞭毛虫の摂食速度測定も行う機会が限られていた。希釈法では、希釈率と増殖速度との間に統計学的に有意な関係が見られなかったが、通常、希釈法でこのような結果が出る場合は、捕食者と被食者との間に強い食うー食われる関係が成立していないときである。平成23年度の場合、大雨等により度々ピコ植物プランクトンと鞭毛虫の食物連鎖が機能しなくなったために、希釈法で良い結果が得られなかったと考えられる。ピコ植物プランクトンの単離株については、優占ピコ植物プランクトンのシネココッカスの増殖培地を用いて培養しても、緑藻のセネデスムスが優占的に増殖してしまった。そこで、他の種類の培地を用いたり、培養温度や光条件も変えているが、セネデスムスの増殖が抑えられていない。本研究では、佐鳴湖のピコ植物プランクトン現存量の季節動態把握が、まず第一優先で重要である。このためには、より頻度高くサンプル収集する体制が必要であり、気象条件によらず、サンプルを確保できる機動力が求められる。しかし、佐鳴湖から遠隔地にいる京都大グループがサンプル採取頻度を高めるのは現実的ではない。そこで、本湖から比較的近くに居る静岡県大グループと、このグループに協力的なボランティアにより、佐鳴湖の水サンプル採取頻度を高める。このボランティアは、ほぼ毎日佐鳴湖を訪問して簡単な水質調査等を行っている団体であり、我々の研究にも理解を示している。希釈法によるピコ植物プランクトンに対する鞭毛虫の摂食速度測定は、京都大グループの佐鳴湖出張のみでは測定回数が限られている。そこで、静岡県大グループにも本法を技術伝達し、静岡県大グループも本法による摂食速度測定が可能とする。このことにより、摂食速度測定頻度を高め、捕食者と被食者との間に強い食うー食われる関係が成立しているタイミングを逃さない工夫とする。さらに、希釈法に加え、蛍光疑似餌法によっても、ピコ植物プランクトンに対する鞭毛虫の摂食速度測定を行う。この方法は、希釈法よりも成功する確率が高い。蛍光疑似餌法では、単離ピコ植物プランクトン株が必要である。このためには、湖水だけでなく、底泥からもシネココッカスの単離を行う。さらに、過去に佐鳴湖のシネココッカスを単離した経験を持つ研究者に問い合わせ、株の存否や単離のノウハウを教示願う。また、シアノバクテリアの単離を専門とする研究者の指導もお願いする。以上により、佐鳴湖のシネココッカス単離株を取得し、蛍光疑似餌法を行う。消耗品としては、佐鳴湖のピコ植物プランクトンと鞭毛虫の細胞数計数に必要なフィルター類と蛍光色素、およびこれら微生物の種・属同定のための遺伝子解析用試薬類および器具類、ピコ植物プランクトンを含む植物プランクトンの光合成色素測定用試薬類および器具類、ピコ植物プランクトン単離に用いる培地試薬類と培養器具類、佐鳴湖現場調査に必要な調査器具類、希釈法および蛍光疑似餌法で用いる現場培養器具類一式である。これらの利用は、本年5月から2013年1月ごろまでを考えている。旅費は、佐鳴湖出張のための調査旅費(6月から9月)、静岡県大グループが京都大学生態学研究センターに出張するための旅費(5月から6月)である。学会発表や論文執筆の打ち合わせ(2013年1月から2月)のための出張も行う。
フランスの住民団体による生活景の保全に関する研究

特別研究員PD、3年目の平成27年度は、京都大学大学院人間・環境学研究科中嶋節子教授を受け入れ指導教官として、同研究室で研究を遂行した。4月から9月にかけては、地区評議会(CQ)に関する事例研究を行った。パリ、リヨン、マルセイユ、グルノーブル、ブザンソン等の選定した団体について、主にインターネットを用いて情報を収集し、情報を整理・分析した。さらに、京都大学附属図書館において文献を収集した。10月から3月にかけては、日本への導入についての検討を行った。インターネットや京都大学附属図書館において、国・行政・住民団体の現状に関する資料を収集し、整理・分析を行った。最後に、3年間のフランスに関する調査結果を元に、日本への研究結果の導入について検討し、分析を行った。研究成果の発表については、まず、CQによる住民参加型の都市計画による自治の実現について、2015年5月の京都大学におけるThe 2nd Kyoto-Bordeaux Symposium 2015において、"Challenge to Autonomy by Inhabitants in Urban Planning by Area Councils in France"として発表を行った。次に、CQにおける特別の制度運用に関して、モンペリエ市・モントルイユ市・クレテイユ市を対象に、2015年9月に日本建築学会における研究発表「フランスの地区評議会における特別の制度運用に関してーモンペリエ市・モントルイユ市・クレテイユ市についてー」を行った。また、CQの成立基盤となった歴史的背景について、2016年1月に科研研究「都市域と都市制度」研究会において、「近隣民主主義以前のフランス共和制の都市制度の特徴について」として研究発表を行った。27年度が最終年度であるため、記入しない。4月から8月にかけて、日本における住民団体の生活景保全に関する実態と課題の把握を行った。まず、国による住民団体の位置づけを整理した。すなわち、京都大学総合図書館及びインターネットにおいて、住民団体に関連した法制度に閥する文献を収集し、住民団体の生活景保全活動についても整理した。必要に応じて東京に出張し、国立国会図書館等において資料収集を行った。また、NPO法人古材文化の会メンバーに、学区の自治活動に関してとNPOの地域での活動についてヒアリングを行った。更に、同じく京都の木造住宅再生を目的とするNPO法人関西木造住文化研究会に参加し、NPOの活動の実態について見学し、住民と議論した。9月以降フランスの法制度における住民団体の位置づけに関する調査を行うため、フランス政府による法律公開サイトlegifrance等によリプレ調査を行い、2002年の近隣民主主義に関する法律、1982年の大都市法、都市計画法典、2000年の都市の連帯・再生法について精読・整理・分析行ったのち、9月に約3週間フランス・パリに調査のため滞在した。現地では、上記の法律及びフランスにおける住民活動の実態を探るため、国立図書館等において資料収集を行った。研究の成果の発表については、まず、パリ3区、4区、11区及び12区における近隣住区評議会による都市保全について、国外学会発表及び国内学会発表を行った。また、日本の住民まちづくり活動について、図書の共同執筆を行った。また、京都市景観・まちづくりセンター景観・まちづくり大学専門家セミナーにおいて10月に講演を行った。現在投稿中の論文は、5月に大阪工業技術専門学校で行われる日本建築学会近畿支部支部研究発表会、7月にアメリカ・フロリダで開催予定のIPHS2014における学会発表、9月に神戸大学で開催予定の日本建築学会大会(近畿)での発表である.4月から8月にかけて、CQの設置が義務付けられている47コミューンに関する情報を収集し、精読・整理・分析した。すなわち、京都大学総合図書館及びインターネットの行政やCQのHPなどにおいて文献を収集した。この期間に、必要に応じて東京に出張し、国立国会図書館、国立公文書館、東京大学総合図書館、東京大学先端科学技術研究センター図書室において資料収集を行った。また、該当するコミューン・団体などについて、メールや電話を通じてコンタクトを試みた。更に、日本における住民団体の生活景保全に関する実態と課題の把握を行うため、京都市中京区において先進的な活動を行っている姉小路界隈を考える会にヒアリングを行い、まちづくり通信などの資料収集を行った。9月に約2週間フランス・パリに滞在した。現地では、フランスにおけるCQ及び住民活動の実態を探るため、国立図書館、都市計画文書館、建築・遺産シテ・アーカイヴ・センターにおいて資料収集を行った。また、パリ3区区役所において3区のCQについてのヒアリングを試みた。上記の資料収集・整理を行った後、シャラントン=ル=ポンのフランス国立科学研究センターUMR 7218建築・都市・都市計画・環境研究室およびフランス国立社会科学高等研究院から研究についてのご意見をいただいた。10月から翌年3月にかけては、収集した資料・情報を精読・整理・分析し、調査の不足部分を明らかにし、インターネットの行政やCQのHPなどを用いて、不足部分についての調査を行った。研究の成果の発表については、CQの設置が義務付けられた47コミューンにおける近隣住区評議会による活動について及び日本の住民まちづくり活動について学会誌発表および学会発表を行った。

10月から3月にかけては、日本への導入についての検討を行った。インターネットや京都大学附属図書館において、国・行政・住民団体の現状に関する資料を収集し、整理・分析を行った。最後に、3年間のフランスに関する調査結果を元に、日本への研究結果の導入について検討し、分析を行った。研究成果の発表については、まず、CQによる住民参加型の都市計画による自治の実現について、2015年5月の京都大学におけるThe 2nd Kyoto-Bordeaux Symposium 2015において、"Challenge to Autonomy by Inhabitants in Urban Planning by Area Councils in France"として発表を行った。次に、CQにおける特別の制度運用に関して、モンペリエ市・モントルイユ市・クレテイユ市を対象に、2015年9月に日本建築学会における研究発表「フランスの地区評議会における特別の制度運用に関してーモンペリエ市・モントルイユ市・クレテイユ市についてー」を行った。また、CQの成立基盤となった歴史的背景について、2016年1月に科研研究「都市域と都市制度」研究会において、「近隣民主主義以前のフランス共和制の都市制度の特徴について」として研究発表を行った。日本の状況についての具体的な対象地を絞っての調査、フランスの法律についての整理も完了し、義務づけられた近隣住区評議会(CQ)についての全国的な状況の詳細な把握にも至った。更に、パリのCQについて3区区役所ともコンタクトを取った。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度の研究計画について遂行する予定である。日本の状況についての調査、フランスの法律についての整理も概ね完了し、現在投稿中の論又では義務づけられた近隣住区評議会(CQ)についての全国的な状況も把握にも至った。更に、パリのCQについても全体的な傾向を把握した上で、4区についてCQが与えた影響についても明らかにした。平成26、27年度の研究計画について遂行する予定である。