hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
低周波誘導熱プラズマ炉の試作と巨大クラスター生成への応用

そのための誘導プラズマ炉を設計製作し、連続運転のための電気的、熱的問題を解決する。さらに試作したプラズマ炉を用いて具体的に巨大クラスターすなわちフラーレンの高速、高効率生成を試みるものである。本平成9年度で得られた主要な結果を要約する。1)1MHzから50kHz低周波域における誘導プラズマの発生低周波磁界の長い浸透深さを利用した大口径誘導プラズマの発生を直径100mmの石英管を用いて行い、約70kWで大口径プラズマ発生に成功した。これにより1MHzから50kHzまでの広範囲な周波数領域で大口径プラズマ発生が可能であることを検証した。2)フラーレン生成実験これに基づき、フラーレン生成に有利と考えられるHe/CO2誘導プラズマを発生させカーボン粒子をプラズマ内に導入、反応させることにより初めてC60ならびにC70のフラーレン生成に成功した。高速液体クロマトグラフから反応炉各場所における生成量を確認したところ、位置空間的に生成割合が分布しており、さらに効率を上げるための実験の必要性が判明した。3)450kHzインバータ電源にる誘導プラズマ発生工業的に最も使用しやすい450kHzに的を絞り、最新式インバータ電源による大口径プラズマの発生に成功した。次年度ではこれを用いて高速、高効率のフラーレン生成実験を行う。平成10年度では、周波数450kHzにおいて、低周波コイル形状を大口径150mm直径、長さを150mmとし、従来にはない広い領域のプラズマを発生させることに成功した。最小所要のプラズマ電力は周波数450kHzで約30kWであることを確認した。また、これを用いた巨大クラスターC60等の生成実験を、フラーレン合成に適しているといわれるHeおよびCO2ガス雰囲気中でプラズマで行った。1)プラズマ高温場の分光計測平成8年度で設備備品として購入した450KHz低周波電源を用いて大口径のAr、He、CO2等種々の誘導プラズマを形成させ、電力30kWにおいていずれのプラズマも発生可能であることがわかった。特に、CO2混入プラズマはAr/He希ガスプラズマと比べプラズマ温度が高くなることが判明した。2)大口径プラズマへの微粒子負荷の導入これら誘導プラズマ中に負荷としての原材料炭素粉末を注入し、高速分光測定によりプラズマ温度場の安定性を測定した結果、いずれのプラズマも中心温度の低下が認められるものの、全体としての高反応場は安定に維持することができた。3)クラスター生成実験この低周波誘導熱プラズマ炉を用いて実際にクラスター生成実験を進めた。原料に炭素粉末を用い、炭素系フラーレンの連続生成実験を行った。プロセスパラメータは、プラズマへの入力電力、原料注入速度、Ar、He、CO2ガスの構成比とする。特徴的なことは、CO2プラズマではC60フラーレンの生成がほとんどみられなかったが、Ar、Heを主体とする希ガス中プラズマにおいて大量のC60生成が可能であることが判明した。これは、希ガスによる炭素原子の急速冷却効果が極めて重要であることを示している。
化学原料を製造するバイオリファイナリー反応技術の研究

バイオマスから化学原料を直接製造する反応技術を開拓するため、糖質バイオマスを原料として、酸共存下の水熱反応、酸発酵、それらにより生成する含酸素化合物のゼオライトによる触媒転化反応の研究を行った。その結果、高収率に糖質バイオマスから有機酸を生成させることができ、またその有機酸を高収率に芳香族や低級オレフィンなどの化学原料に転換できることを見出した。また、これらの生成物の高効率な分離法も明らかにした。持続可能な循環型社会を構築するため、再生可能な資源であるバイオマスを有用かつ高付加価値の化学品に直接転換する反応技術の開発を目的とする研究を行った。研究項目として、1)バイオマスから含酸素低分子化合物への転化反応の研究、2)含酸素低分子化合物の芳香族・オレフィン化の研究、3)ゼオライトを用いる気相反応装置の研究を行った。1)バイオマスから含酸素低分子化合物への転化反応の研究では、グルコースを原料として、170300°Cの加圧水熱条件下で種々の触媒を共存させてレブリン酸への転化反応を行い、酸触媒とくに塩酸が高い活性を有すること、ゼオライトも有用であること、低温での反応が好ましいことを明らかにした。また、実原料としてサトウキビから砂糖を取得する際に副生する廃糖蜜を用い、同様な結果が得られることを明らかにした。2)含酸素低分子化合物の芳香族・オレフィン化の研究では、ゼオライト触媒による気相反応で、レブリン酸をケトン、ヒドロキシルケトン、酢酸に転化可能であること、ヒドロキシルケトンを金属/ゼオライト触媒でケトンとすることができること、これらのケトン、酢酸はさらにゼオライト触媒によりBTXを中心とする芳香族およびプロピレンやブテンなどの低級オレフィンに転化できることを明らかにした。3)ゼオライトを用いる気相反応装置の研究では、気相接触反応に適した流動層やドラフトチューブ反応器の流動特性について検討し、触媒の粒子表面状態の設計が流動性に大きな影響をおよぼすことを明らかにした。持続可能な循環型社会を構築するため、再生可能な資源であるバイオマスを有用かつ高付加価値の化学品に直接転化する反応技術の開発を目的とする研究を行った。研究項目として、1)バイオマスから含酸素低分子化合物への転化反応の研究、2)含酸素低分子化合物の芳香族・オレフィン化の研究、3)ゼオライトを用いる気相反応装置の検討を行った。1)バイオマスから含酸素低分子化合物への転化反応の研究では、グルコースなどの単糖類の他、サトウキビの搾りかすであるバガスや、廃糖蜜を原料として、酸触媒を転化した水熱反応によって高収率にレブリン酸に転化できることを示した。また反応温度を180°C程度で行うことで炭素質物質の副生を低減できることなどを明らかにした。さらに、酸発酵により、グルコースをから酢酸、乳酸、酪酸などの有機酸に80%近い高い炭素収率で転化できることを示した。2)含酸素低分子化合物の芳香族・オレフィン化の研究では、レブリン酸からアセトン、エチルメチルケトン、酢酸を経て芳香族とオレフィンに転化できる反応系とその触媒を明らかにした。同様に、酢酸、乳酸、酪酸からも芳香族とオレフィンを製造できることを示した。3)ゼオライトを用いる気相反応装置の検討では、酸点分布を制御したゼオライトの合成に成功し、その形状選択性を活用して、プロダクト中の有用成分の選択性を向上させた。また、流動層やドラフトチューブ噴流層反応装置に使用するゼオライト触媒の流動性が、粒子表面粗さを適切に制御することで向上することを明らかにした。
公判前整理手続・公判手続を通じた証拠法規制のあり方

本年度前半は,アメリカと異なり,裁判所主宰で争点・証拠の整理を行うイギリス及びカナダの現状を検討し,公判準備段階における証拠法の役割を探った。イギリスでは,充実した陪審裁判を実現するため,裁判所主宰の答弁・事件管理手続が必要的に行われており,そこでは,当事者の主張・立証を踏まえた争点・証拠の整理や審理計画の策定が行われている。そこで,実務注釈書を用いてこの手続の内容を把握するとともに,同手続における争点・証拠の整理がイギリスの関連性概念及び公判における証拠制限といかなる関係に立つのかについて証拠法体系書の分析を通じて明らかにした。また,カナダにおいても,裁判所主宰の公判前会議が行われているので,刑事訴訟法・証拠法の体系書を用いて,イギリスにおける争点・証拠の整理のあり方との比較を行った。本年度後半は,当事者中心の争点・証拠整理(アメリカ型)から裁判所主宰の争点・証拠整理(イギリス・カナダ型)に移行しつつあるオーストラリア法の現状を把握するとともに,ドイツ法の分析によって英米法圏の議論を相対化させ,より深く理解することを目指した。オーストラリアでは,従来,当事者間で非公式な争点・証拠の整理が行われてきたが,近時,複雑な専門証拠が問題となる事案などで裁判所主宰の争点・証拠の整理も行われるようになってきている。そこで,このような実務上の変化が生じた理由を,公判審理の充実及び証拠法規制の両面から,刑事訴訟法・証拠法の体系書を用いて明らかにした。ドイツでは,英米法諸国のような公判前準備は行われず,厳格な証拠規制も存在しないが,公判審理の冒頭に行われる被告人尋問が争点整理の役割を果たし,検察官及び弁護人による証拠調べ請求に対する裁判所の却下権限が証拠整理の機能を果たしている。そこで,これらの手続に関する理論・実務の動向を刑事訴訟法・証拠法の注釈書を通じて検討した。本研究の目的は,以下の2つに分けられる。第1に,近時の判例・裁判例によってその運用が問題視されている公判前整理手続について,英米法諸国及び大陸法国における争点及び証拠の整理に対する規律・運用との比較法的考察を行い,証拠の関連性を基準とした争点及び証拠の整理のあり方を具体的に提示すること,第2に,公判手続における証拠制限の可能性を踏まえて,公判前整理手続における証拠法規制の役割を明らかにすることにより,手続の進行に応じた動的な証拠法理論を発展させることである。今年度の研究成果は,これら2つの目的に対して,以下のような意味を持つ。第1の目的との関係では,まず,前年度検討したアメリカ法の枠組みを踏まえながら,イギリス・カナダ・オーストラリアにおける争点・証拠の整理に対する規律・運用を明らかにすることにより,英米法系4ヵ国のそれぞれの特徴を深く理解することができた。また,大陸法国ドイツにおける公判段階での争点・証拠の整理に対する規律・運用を確認することにより,公判前準備という形で争点・証拠の整理を行う英米法諸国の立場を相対化した。第2の目的との関係では,最決平成27年5月25日刑集69巻4号636頁の事案で問題となった弁護側のアリバイ主張に対するイギリス法の規律について,アメリカ法との共通点・相違点を明らかにした。具体的には,イギリスでもアメリカと同様に,犯行時刻に被告人が存在した特定の場所とそれを裏付けるアリバイ証人の氏名・住所・生年月日を公判前に告知する必要があるが,この規律に違反したと判断される場面がアメリカよりも詳細に規定されており,違反の効果も,アメリカのようなアリバイ証言の証拠排除ではなく,被告人の主張に対する不利益推認とされている。以上の通り,今年度の研究成果は2つの目的に対してそれぞれ重要な貢献をするものであるので,上記の自己評価をした。最終年度前半は,まず,全2年間にやり残した比較法5カ国の検討を補足的に行った上で,英米法諸国(アメリカ・イギリス・カナダ・オーストラリア)の共通点・相違点を明らかにし,その根拠を考察する。次に,日本における公判前整理手続実務の最新動向を把握する目的で,近時公刊された司法研修所編『裁判員裁判において公判準備に困難を来した事件に関する実証的研究』(法曹会,2018年11月)を詳細に検討する。その上で,比較法研究の成果を日本における最新の問題状況に接合させて,さらに考察を深める。最終年度後半は,前2年半の全ての考察を踏まえて,以下の4点を明らかにする。第1に,公判前整理手続後の公判手続において生じうる証拠制限の理論的根拠及びその具体的内容を明らかにする。第2に,公判手続における証拠制限の可能性を踏まえて,当事者が公判前整理手続において主張すべき内容及び請求すべき証拠の範囲を示す。第3に,関連性概念を主張・証拠の選別基準として用いることにより,充実した公判審理を実現するために必要十分な争点・証拠の整理のあり方を明らかにする。第4に,直接証拠の信用性が問題になる事案(直接証拠型の事案)や複数の間接証拠の推認力を積み上げていく事案(間接証拠型の事案)などいくつかの典型的な事案類型に対して,証拠法の視点を踏まえた争点・証拠の整理の具体的なモデル案を提示する。本年度前半は,比較法研究に入る前提作業として,公判前整理手続の現状・問題点を明らかにするとともに,公判前整理手続後の公判手続における証拠制限の理論的根拠・範囲を考察した。前者については,公判前整理手続における争点・証拠の整理のあり方を問題視した判例・裁判例(例えば,最決平成26年3月10日刑集68巻3号87頁に付された横田裁判官の補足意見や最決

平成27年5月25日刑集69巻4号636頁に付された小貫裁判官の補足意見)及び公判前整理手続に関する文献を網羅的に検討するとともに,法曹三者にインタビューを行うことにより,現在の公判前整理手続の問題点を具体的に明らかにした。後者については,刑訴法316条の32第1項による証拠制限及び主張明示義務違反に基づく証拠制限を取り上げ,平成16年刑訴法改正の立案段階における議論を出発点とした上で,その後の判例・裁判例・学説を考察し,公判手続における証拠制限の理論的根拠とその具体的範囲を検討した。本年度後半は,前半の日本法の考察を踏まえて,英米法諸国の中でも当事者主義が最も強調され,争点・証拠の整理も基本的に当事者の自主性に委ねられているアメリカを考察した。アメリカには,日本の公判前整理手続のような裁判所が主宰する争点・証拠の整理手続は存在せず,原則として当事者のみで主張提示及び証拠開示を行い,争いが発生した場合のみ,裁判所に申し立てて判断を求める仕組みになっている(一般に、公判前申立て〔pretrial motions〕と呼ばれる)。そこで,検察官・刑事弁護人向けに書かれた主張提示・証拠開示及び公判前申立てに関する体系書の検討を通じて,当事者のみによる争点・証拠の整理のあり方を具体的に把握するとともに,同国の証拠法理論とりわけ関連性概念がその争点・証拠の整理において果たしている役割を代表的な証拠法体系書の分析を通じて明らかにした。本研究の目的は,以下の2つに分けられる。第1に,近時の判例・裁判例によってその運用が問題視されている公判前整理手続について,英米法諸国及び大陸法国における争点及び証拠の整理に対する規律・運用との比較法的考察を行い,証拠の関連性を基準とした争点及び証拠の整理のあり方を具体的に提示すること,第2に,公判手続における証拠制限の可能性を踏まえて,公判前整理手続における証拠法規制の役割を明らかにすることにより,手続の進行に応じた動的な証拠法理論を発展させることである。今年度の研究成果は,これら2つの目的に対して,以下のような意味を持つ。第1の目的との関係では,まず,日本の判例・文献の検討及び法曹三者に対するインタビューを通じて,現在の公判前整理手続の問題点を具体的に明らかにした。また,日本と異なり,争点・証拠の整理が基本的に当事者の自主性に委ねられているアメリカにおいて,検察官・弁護人が行う具体的な訴訟活動を把握するとともに,その際に証拠法(とりわけ関連性概念)が果たしている役割を考察した。なお,アメリカ法の理解は、他の英米法諸国を検討するための基本枠組を設定する意義も有する。第2の目的との関係では,公判前整理手続後の公判手続における証拠制限の理論的根拠・範囲を探るため,最決平成27年5月25日刑集69巻4号636頁において問題となった被告人によるアリバイ主張を例として,日本とアメリカの証拠規律の相違を手続の進行を踏まえつつ明らかにするとともに,その相違がもたらされる理論的・制度的根拠について考察した。この比較検討を通じて,公判前整理手続終了後の主張制限に関する明文規定を持たず,証拠制限についてのみ明文規定(316条の32)を有する日本法の特徴を明確化した。以上の通り,今年度の研究成果は2つの目的に対してそれぞれ重要な貢献をするものであるので,上記の自己評価をした。
非アルコール性脂肪性肝炎の線維化進行と肝発癌を予測する新規バイオマーカーの開発

これまで我々は、線維化と癌化に深く関わるTransforming Growth Factor beta (TGF-beta)シグナル伝達に注目して研究を行い、肝炎ウイルスの持続感染によりpSmad3Cを介する癌抑制シグナルからpSmad2L/CとpSmad3Lを介する癌化線維化シグナルへ変遷することで肝硬変、肝細胞癌に進行することを報告した。近年、非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)を背景とする肝細胞癌の増加が指摘されている。本研究では、NASH患者のリン酸化Smadを介する細胞内シグナルを解析して、肝硬変、肝細胞癌に進行する症例を予測するバイオマーカーとしての可能性について検討する。
ラットの性成熟に至る生殖系ホルモンの分泌パタ-ンに及ぼす日内照明時間の影響

哺乳動物の性機能の発現は季節に影響され、ラットでも光周期により性成熟開始の時期が影響されることが知られている。しかし、性成熟過程の生殖内分泌系に及ぼす光条件の影響について詳細な報告は殆どみられない。昭和63年度は出生から性成熟に至るまで連続照明、完全暗黒の条件で雌ラットを飼育し、正常照明(12時間明:12時間暗)と比較して、膣開口を指標とした性成熟が促進、遅延することを観察した。LL、DDの条件は出生後のFSHのピ-ク、卵胞の発達、性成熟の一連の現象の促進、遅延を起こした。このことから出生初期のFSHの高値が後の性成熟に重要な現象であることを確認した。平成元年度は雄ラットの性成熟(テストステロン[T]の分泌の活性化)に至る生殖内分泌系の発達を詳細に検討することを試みた。先ず、正常照明のものについて、性成熟に至る精巣、副生殖腺の発達と血中下垂体ホルモンとTおよび精漿中のT、インヒビンを測定した。精巣重量は日齢につれて増加したが、精のう腺重量は4550日齢にかけて急増した。この時期は血中及び精巣中のTの急激な上昇の時期と一致した。FSH値では値の変動はあるが、10-30日齢にかけて日齢に伴って増加し、30-40日齢でその価を維持し、40-43日齢に急減し、以後再び高い値を示した。FSHの急減の時期は精巣重量当りのインヒビンの増加する時期と一致し、この時期はTの分泌の開始に先行していた。LHは変動が大きいが、Tの分泌時期に特に高まるということはなく、精巣のLHに対する反応性が性成熟前に急増したものと考えられた。さらに、血中、臓器中生殖ホルモン濃度及び精巣中インヒビン活性に及ぼす実験的潜伏精巣の影響についても検討し、FSHの分泌と精巣インヒビン間のフィ-ドバック機構について確認した。本年度は雌ラットについて、連続照明および完全暗黒条件下での飼育による、性成熟過程への影響に関して以下の結果を得た。〓雌ラットの性成熟到来の指標である、膣開口、初回発情排卵の時期は、正常照明(LD)と比較すると連続照明(LL)により促進し、完全暗黒(DD)により遅延することが確認された。しかし初回排卵時の排卵数および卵巣重量には差が認められなかった。また、3区とも性せいじゅつ到来後30日以内には正常な4日周期の性周囲の回帰が観察された。このことから、これらの照明条件は雌ラットの性成熟到来の時期は影響するが、性成熟到来時の卵巣機能には影響しないことが明らかとなった。〓性成熟までの成長に関して、体重および正常な発育に必要とされているGH、PRLの消長を調べた。その結果、生後30日齢までの体重の増加はDD区で遅れる傾向がみられたが、LL区とともにLD区との間に差はみられなかった。血中GHおよびPRL濃度の消長に関しても3区間に差はみられず、性成熟到来までの成長に関しては明らかな影響は見られなかった。〓生殖内分泌機能に及ぼす影響をみるため、性成熟到来まで卵巣重量および子宮重量の変化、及び血中FSH、LH、性ステロイドホルモン濃度の消長を調べた。卵巣重量の増加は、LD区に比べてLL区では早く、DD区で遅れる傾向がみられた。血中FSHの消長は、23週齢時にみられるピークがLL区で早く、DD区で遅れる傾向がみられた。

LD区でピークがみられた時期は、LL区、DD区ともにその濃度は低かった。血中E_2濃度は、生後2週齢まで高かったが、LD区に比べるとDD区で高く、LL区で低かった。以上の結果から、これらの照明条件は性成熟に至までの下垂体-卵巣系、特に23週齢時のFSHのピークおよび卵巣の発育に影響を及ぼすことが示された。哺乳動物の性機能の発現は季節に影響され、ラットでも光周期により性成熟開始の時期が影響されることが知られている。しかし、性成熟過の生殖内分泌系に及ぼす光条件の影響について詳細な報告は殆どみられない。昨年度は出生から性成熟に至るまで連続照明、完全暗黒の条件で雌ラットを飼育し、正常照明(12時間明:12時間暗)と比較して、腟開口を指標とした性成熟が促進、遅延することを観察し、出生後のFSHのピ-ク、卵胞の発達、性成熟の一連の現象の促進、遅延と一致した。このことから出生初期のFSHの高値が後の性成熟に重要な現象であることを確認した。本年度は雄ラットの性成熟(テストステロン〔T〕の分泌の活性化)に至る生殖内分泌系の発達を詳細に検討することを試みた。まず、正常照明のものについて、性成熟に至る精巣、副生殖腺の発達と血中ホルモン(FSH,SH,プロラクチン〔PRL〕、成長ホルモン〔GH〕とT)および精巣中のT、インヒビンを測定した。精巣重量は日齢につれて増加したが、精のう腺重量は4550日齢にかけて急増した。この時期は血中および精巣中のTの急激な上昇の時期と一致した。血中GHは10日齢に顕著な高い値を示したが、19日齢では急減した。PRLは日齢に伴って増加した。FSH値では値の変動はあるが、10-30日齢にかけて日齢に伴って増加し、30-40日齢でその値を維持し、40-43日齢に急減し、以後再び高い値を示した。FSHの急減の時期は精巣重量当りのインヒビンの増加する時期と一致し、この時期はTの分泌の開始に先行していた。LH、は変動が大きいが、Tの分泌時期に特に高まるということはなく、精巣のLHに対する反応性が性成熟前に急増したものと考えられた。さらに血中、臓器中生殖ホルモン濃度および精巣中インヒビン活性に及ぼす実験的潜伏精巣の影響についても検討し、FSHの分泌と精巣インヒビン間のフィ-ドバック機構について確認した。
kissing-loopを有する分割型tRNAの創製

本研究では、tRNAがそれぞれの単純なRNA同士が結合し、進化したことで、現在のような複雑な機能を持つRNAが誕生したという仮説を証明する。kissing-loopという二分子のRNA間で起こる相互作用を利用して、短い非機能性RNA同士を相互作用させ、tRNA様の機能を持つRNAを創製する。二分子RNAが、kissing-loopの相互作用により構造変化し、tRNA合成酵素に認識されることを利用して、目的のRNA生成の検出を行う。
肺炎クラミジアの感染細胞内での生存・増殖様式を決定づける宿主応答と分子基盤の解明

申請者らは、病原性クラミジアのリンパ球細胞への感染様式と感染細胞に於ける細胞機能修飾機構について上皮細胞への感染様式と比較検討した。その結果、上皮細胞への付着にはヘパリングルカンが必要であるが、リンパ球細胞へ付着侵入には、この細胞外マトリックスを要求せず、未知の付着機構の存在が示唆された。また変異源物質EMSを用いて病原性クラミジア感染抵抗性リンパ球細胞株の樹立に成功し、グランザイムKの発現異常がこの抵抗性に寄与している可能性について報告した。さらにリンパ球細胞に感染した病原性クラミジアは、生体防御因子IFNγからエスケープできることを発見した。肺炎クラミジア(Cp : Chlamydophila pmeumoniae)は呼吸器感染症起因菌であり動脈硬化症との関連性も指摘されている。肺炎クラミジアは上皮細胞、血管内皮細胞、単球/マクロファージ、リンパ球細胞等の多種多様なヒト細胞に感染する。しかしながら宿主細胞内での生存・増殖様式は感染細胞の種類により異なり、上皮系細胞内では良好に発育するものの単球/マクロファージ内では死滅しリンパ球細胞では持続感染に移行し顕著な細胞内増殖を示さない。この違いは肺炎クラミジアが保有する多様な感染機構に起因するものと考えられるが、その詳細は明らかではない。本研究では、肺炎クラミジアのヒトリンパ球細胞内での生存・増殖様式を決定づける宿主応答に関わる分子基盤を明らかにすることを目的として、肺炎クラミジアのリンパ球細胞における付着様式、侵入時の宿主応答、細胞内トラフィッキングそして菌体より分泌されるエフェクター蛋白の結合分子の同定といった4つの側面より、上皮系細胞や単球/マクロファージへの感染様式と比較しながら解析を試みる。本年度は特にリンパ球細胞への付着様式と細胞内でのエフェクター蛋白、ストレス蛋白(GroEL1)ならびに外膜蛋白OmcBの遺伝子発現について検討した。その結果、リンパ球細胞の付着にも上皮細胞同様に細胞外マトリックスヘパリンが関与することを明らかにした。またCpのリンパ球細胞への低感染率は細胞上のヘパリンの低発現に起因することも見いだした。さらにリンパ球細胞内でのCpのエフェクター蛋白、ストレス蛋白(GroEL1)ならびに外膜蛋白OmcBの遺伝子発現が上皮細胞に比べ極めて低いことも突き止めた。これらの結果は、Cpのリンパ球細胞内での持続感染を規定する要因を見いだす上で有益な情報だと考えられる。肺炎クラミジア(Chlamydophila pmeumoniae)は呼吸器感染症起因菌であり動脈硬化症との関連性も指摘されている。本研究では、肺炎クラミジアのヒトリンパ球細胞内での生存・増殖様式を決定づける宿主応答に関わる分子基盤を明らかにすることを目的として、肺炎クラミジアのリンパ球細胞における付着様式、侵入時の宿主応答、細胞内トラフィッキングそして菌体より分泌されるエフェクター蛋白の結合分子の同定といった4つの側面より、上皮系細胞や単球/マクロファージへの感染様式と比較しながら解析を試みている。本年度は特にリンパ球細胞への付着について解析を加え、ヘパリン側鎖を持つグルカンを介さない極めてユニークな付着様式にて細胞に固着し侵入していることを明らかにした。またクラミジアが付着・侵入しづらいリンパ球細胞の変異株の作製にも成功している。さらに、リンパ細胞内での肺炎クラミジアは、IFN gamma存在下でも非存在下と遜色なく増殖できることを見いだした。これらの研究成果は、肺炎クラミジアが何故リンパ球細胞に感染するのか、その意義を考える上で内で有益な情報を提供するものと思われる。ヒト病原性クラミジア(肺炎クラミジアや性器クラミジア)は、ヒトからヒトへと伝播する呼吸器感染症や性感染症の原因菌である。健康人における肺炎クラミジアに特異的な抗体保有率は約60-70%と高く、性器クラミジアの感染率も約10%にも達するので、誰もが感染リスクのある普遍的な感染症である。一方、性器クラミジアは骨盤内感染症や関節炎、肺炎クラミジアは喘息や動脈硬化症といった慢性疾患の発症と深く関わっているが感染による慢性炎症惹起機構は解明されていない。感染に伴い惹起される慢性炎症を起こしている局所ではリンパ球細胞が集積しているので、病原性クラミジア感染局所に遊走してきたリンパ球細胞にもクラミジアが感染し、細胞機能を修飾する可能性がある。そこで我々は、本研究プロジェクトでは病原性クラミジアのリンパ球細胞への感染様式と感染細胞に於ける細胞機能修飾機構について上皮細胞への感染様式と比較検討した。

その結果、上皮細胞への付着にはヘパリングルカンが必要であるが、リンパ球細胞へ付着侵入には、この細胞外マトリックスを要求せず、未知の付着機構の存在が示唆された。また変異源物質EMSを用いて病原性クラミジア感染抵抗性リンパ球細胞株の樹立に成功し、グランザイムKの発現異常がこの抵抗性に寄与している可能性について報告した。さらにリンパ球細胞に感染した病原性クラミジアは。生体防御因子IFNγからエスケープできることを発見した(論文投稿準備中)。その分子機構は良くわからないが、リンパ球細胞ではたとえIFNγ存在下でも細胞内トリプトファンプールの枯渇を誘導するIDOの発現誘導おこらないことを既に見いだしている。これらの研究成果は病原性クラミジアが何故リンパ球細胞に感染するのか、その生物学的な意義を考える上で有益な情報を提供するものと思われる。
『正義論』以降のロールズのカント主義

本研究の目的は、ロールズが『正義論』(1971)で示した、カント的なプログラムによる正義論構築という試みが、それ以降の諸論文および『政治的リベラリズム』(1993)においてどのように受け継がれているか、またどのような変化をこうむったかを検討しようというものである。『正義論』では、原初状態をカントの目的の国に相当するものと考える見方が示された。しかし、このような仕方で正義論を構築することに対しては、サンデルを代表者とする共同体主義の側からきびしい批判が浴びせられた。もっともロールズ自身はこれらの批判が自説の変更の理由だとは認めていないが。1980年頃から、ロールズはカント的構成主義を自説の中核に捉える。正義論構築に際して、社会を自由で平等な人間による公正な協力体制としてとらえ、そのような社会の規範原理の素材を、西洋近代社会の民主主義的文化に内在する基本的直観に求めようとする。これは、目的の国の相当物を、原初状態ではなく現実の社会の求める方向であると解釈できる。原初状態は、原理選択を理解しやすくするための単なる表現手段とされるに至った。このような変更から生ずる問題点として、民主主義文化とされるものがどの程度共有されているのか、現代アメリカでも全員がこの文化を肯定しているわけではない時に、この文化の反対者をunreasonableとして拒否する根拠は何か、という点があげられる。また、最近『正義論』でのカント的要素は安定性の議論においてのみ見られるとの主張がなされてきた(Freeman, Barry)。これは、本研究の出発点に対する批判となるものであり、今後の課題である。ロールズは、1980年以降、『正義論』での包括的理論としてのリベラリズムの主張を取り下げ、各種の包括的理論から「重なり合う合意」によって支持される政治的理論としてのリベラリズムを主張するに至ったが、政治的リベラリズムの考え方にはいくつかの難点が認められる。1)ロールズは、自由で平等な人間というカント的概念を理論の基礎に据えるが、その概念導入の正当化としてそのような人間観が民主主義文化に内在的な直観であると述べる。しかし、1996年の米国共和党予備選挙の候補者の主張にも見られるように、現代米国の民主主義文化においてすら特定の人間観をその文化に潜在的なものとして取り出すことは容易でない。重なり合う合意により支持されうる政治理論の追求と、カント的人間観の採用とは簡単に調和できるものではない。2)ロールズは、包括的リベラリズムでは重なり合う合意が不可能として、政治的リベラリズムの構想を展開するが、種々の包括的理論の立場がロールズの政治原理を支持するに至るかどうかについては妥当な反論がいくつか出されている。また、彼自身も認めるように、極端な場合には部分的に包括的理論を応用して政治的リベラリズムを補強することが必要となる。これらは、政治的レベルを切り放して論ずることがそもそも可能なのか、という問題を提起している。本年度は、第一に1980年以降のロールズの諸論文と1993年の『政治的リベラリズム』を考慮しながら、ロールズのカント主義がどのような変化を示したか・どのような形態をとるに至ったかを検討し、第二に、政治的リベラリズムという立場の妥当性について各種の論評を参照しながら検討を行った。第一について。1980年頃に主張され始めたカント的構成主義が、政治的レベルに限定されるに至った過程およびその理由をテーマとして検討した。「ロールズのカント主義:1980-1993:という形で発表した。変化の理由としては、共同体主義からの批判に答えようとしたものと解釈した。この解釈は、ロールズ自身は否定しているものであるが、多くの解釈者が提示しているものでもある。

第二の領域について主に検討したのは、(1)カント的構成主義という解釈の問題(構成主義的要素をカント倫理の中心的側面と考えるのが妥当かどうか)、(2)民主主義文化の直観を共有しない者をunreasonableと呼ぶのが妥当かという問題(政治的リベラリズムへの変更は、特定の道徳的立場を離れるためのものであるが寛容思想への反対者を拒否するためにはある程度の道徳的立場を主張せざるをえないのではないか)(3)そもそも『正義論』§41でのカント的解釈が妥当かという問題(Barryらは、『正義論』でのカント的要素は安定性の議論のなかでのみ重要とする)である。
拡大肝切除の安全性向上を目指した細胞内シグナルの人為的修飾に関する研究

拡大肝切除を安全に行うためには、肝血流遮断に対する耐用時間を延長させ、出血量を可及的に減少させる事が重要である。この命題を果たすため、生体が本来持ち合わせている自己防御遺伝子を制御する転写因子、Nrf2を人為的に活性化させることにより、肝臓自身の虚血に対する脆弱性を克服し、肝虚血再灌流障害に対する耐性獲得を目的とした。Nrf2を活性化させる薬剤として01tipraz,Dially sulfide(DAS),15-Deoxy-delta prostaglandin J2(PGJ2)を用い、肝上皮細胞におけるNrf2の活性化を蛍光免疫染色で確認したところ、いずれの薬剤もNrf2の核移行をもたらした。さらに分離した肝星細胞においてもPGJ2刺激によるNrf2の核移行、制御遺伝子であるhemeoxygenase-1(HO-1)の発現が確認された。また、PGJ2で刺激を受けた星細胞ではalpha SMAやタイプ1コラーゲンの発現および細胞増殖が抑制された。これらのPGJ2の効果は抗酸化剤であるNACによって消失した事から、酸化ストレスがNrf2の活性化に重要であると思われた。次にマウスを用いて尾静脈からPGJ2を投与し、その3時間後に70%領域の肝虚血再灌流を行い、肝障害を評価した。再灌流3時間後の血清GOT,GPTはコントロール群で3509,2817であったが、PGJ投与群では876,922と著明に抑制されていた。また、TUNEL染色でアポトーシスを評価すると、やはりPGJ投与群で抑制されていた。PGJ2がもたらす肝虚血耐性獲得機序が、Nrf2を介した星細胞の活性化・増殖抑制効果に起因した、虚血再灌流時の肝微小循環障害の改善によってもたらされることを示唆する結果も得られつつある。今後、PGJ2前投与が肝虚血再灌流障害への対策のみならず、硬変肝の治療にも応用できる可能性が示唆された。拡大肝切除を安全に行うためには手術に伴う肝臓の虚血への耐用時間を延長することで確実・丁寧に手術を進められる無血術野を長時間確保する事が重要である。今まで我々はストレス応答を利用したストレス前処置法による肝虚血耐性獲得の研究を行ってきた。今回の研究ではストレス応答時に活性化する転写因子、NF-E2-related factor 2(Nrf2)や細胞内シグナル分子に人為的操作を加えることで細胞内にストレス応答を惹起させ、ストレス前処置に変わりうる非侵襲的なストレス感受性細胞内シグナル分子の修飾法が肝虚血再灌流障害の軽減に寄与するか検討することを目標とした。まずPPAR gamma agonistであり細胞内酸化ストレスを誘導することが知られている15-delta prostaglandin J2(PGJ2)と抗発癌剤として注目され、抗酸化遺伝子の発現を誘導するOltiprazがNrf2を活性化しうるか検討した。長期継代培養が可能な肝構成細胞である肝上皮細胞および星細胞をratの肝臓から分離、それぞれの薬剤で刺激したところ、両細胞ともPGJ2でNrf2が活性化されることが細胞免疫染色にて確認された。また、Nrf2の活性化によって誘導されるHeme-oxygenase 1(HO-1)の発現もWestern blotにて確認された。ところがPGJ2刺激前にNACを加えておくことでPGJ2によるNrf2の活性化とHO-1の発現が認められなくなることから酸化ストレスが関与していることが示唆された。

そこでPGJ2をC57/BL6マウスの尾静脈から投与し、その3時間後に70%領域の肝虚血を行いその1時間後に再灌流させ、6時間目の肝障害をコントロールと比較してみたところ、肝虚血再灌流障害はPGJ2投与によって著明に改善されていた。現在Nrf2が肝虚血再灌流障害改善に寄与しているか解析中である。拡大肝切除を安全に行うためには、肝血流遮断に対する耐用時間を延長させ、出血量を可及的に減少させる事が重要である。この命題を果たすため、生体が本来持ち合わせている自己防御遺伝子を制御する転写因子、Nrf2を人為的に活性化させることにより、肝臓自身の虚血に対する脆弱性を克服し、肝虚血再灌流障害に対する耐性獲得を目的とした。Nrf2を活性化させる薬剤として0Itipraz, Diallyl sulfide (DAS),15-Deoxy-delta prostaglandin J2(PGJ2)を用い、肝上皮細胞におけるNrf2の活性化を蛍光免疫染色で確認したところ、いずれの薬剤もNrf2の核移行をもたらした。さらに分離した肝星細胞においてもPGJ2刺激によるNrf2の核移行、制御遺伝子であるhemeoxygenase-1(H0-1)の発現が確認された。また、PGJ2で刺激を受けた星細胞ではalpha SMAやタイプ1コラーゲンの発現および細胞増殖が抑制された。これらのPGJ2の効果は抗酸化剤であるNACによって消失した事から、酸化ストレスがNrf2の活性化た重要であると思われた。次にマウスを用いて尾静脈からPGJ2を投与し、その3時間後に70%領域の肝虚血再灌流を行い、肝障害を評価した。再灌流3時間後の血清GOT, GPTはコントロール群で3509,2817であったが、PGJ投与群では876,922と著明に抑制されていた。また、TUNEL染色でアポトーシスを評価すると、やはりPGJ投与群で抑制されていた。PGJ2がもたらす肝虚血耐性獲得機序が、Nrf2を介した星細胞の活性化・増殖抑制効果に起因した、虚血再灌流時の肝微小循環障害の改善によってもたらされることを示唆する結果も得られつつある。今後、PGJ2前投与が肝虚血再灌流障害への対策のみならず、硬変肝の治療にも応用できる可能性が示唆された。
Hsp70とプロテアソームに共通するシャペロン型NDPキナーゼの発見と病態生理

分子シャペロンのHsp70や14-3-3蛋白質には、蛋白質の折りたたみの制御や細胞内蛋白質の輸送、蛋白分解時の基質の構造変化など多様な機能が見出されているが、その機能を説明する分子基盤はいまだ明確ではない。一方蛋白質分解酵素のプロテアソームは28個のサブユニットからなっているが、プロテアーゼ活性を示すサブユニットはそのうちの一部であり、しかもプロテアーゼの活性中心は分子内部にあって、基質が分解されるためには何らかの機序で基質蛋白質のアンフォールディングが起こり、内部の活性中心にまで到達しなくてはならない。平成11年度から12年度にかけての研究において、我々は分子シャペロンのHsp70とプロテアソームのサブユニットのC5とC8に共通する酵素活性としてヌクレオシド2リン酸(NDP)キナーゼ活性を見出した。この活性はヌクレオシド2リン酸とヌクレオシド3リン酸の間でのリン酸基の転移を触媒する酵素活性で、この酵素活性阻害剤のQuercetinは、Hsp70とプロテアソームのシャペロン活性を阻害した。さらに、Hsp70の中に含まれるNDPキナーゼの活性中心を同定するため、リン酸基転移反応の反応中間体のリン酸化部位とATP結合部位の解析が行われた。その結果Hsp70の自己リン酸化反応中間体は、204Tと211Tのリン酸化であることと、従来報告されていたATP結合部位以外に227H,231E,232Dが新たな結合部位として予想され、NDPキナーゼの活性中心である可能性が示唆された。今後、シャペロン活性におけるNDPキナーゼの役割をさらに詳細に解析する。分子シャペロンHsp70には、蛋白質の折りたたみの制御や細胞内蛋白質の輸送、蛋白分解時の基質の構造変化など多様な機能が見出されているが、その機能を説明する分子基盤はいまだ明確ではない。本年度の研究で我々は、プロテアソームにHsp70と同様のシャペロン型ヌクレオシド2リン酸キナーゼ(NDPK)活性の存在することを見出した。しかもプロテアソームを構成するサブユニットの中で、αタイプサブユニットのC_8とβタイプサブニットのC_5がHsp70に類似したNDPK活性を持つこと、これ等のサブユニットはATPと結合すること、通常のNDPKと同様にリン酸基転移反応を触媒し、自己リン酸化反応中間体を形成する事、などを明らかにした。これ等の事実は蛋白質の立体構造変換を必要とする分子シャペロンとプロテアーゼに共通する分子基盤としてシャペロン型NDPK活性が存在することを示すものである。我々はこれまでに分子シャペロシのHsp70とプロテアソームのサブユニットのC5とC8に共通する酵素活性としてヌクレオシド2リン酸(NDP)キナーゼ活性を見出してきた。

この活性はヌクレオシド2リン酸とヌクレオシド3リン酸の間でのリン酸基の転移を触媒する酵素活性で、この酵素活性阻害剤のQuercetinは、Hsp70とプロテアソームのシャペロン活性を阻害した。そこで本年度は、Hsp70の中に含まれるNDPキナーゼの活性中心を同定するため、リン酸基転移反応の反応中間体のリン酸化部位とATP結合部位の解析を、Hsp70の遺伝子変異体を作成することにより解析した。その結果Hsp70の自己リン酸化反応中間体は、204Tと211Tのリン酸化であることと、従来報告されていたATP結合部位以外に227H,231E,232Dが新たな結合部位として予想され、NDPキナーゼの活性中心である可能性が示唆された。そこで現在これ等のアミノ酸の変異体の詳細な解析を行い、NDPキナーゼの作用機序と、シャペロン活性におけるその役割を解析している。
心筋細胞膜の電気穿孔に関する膜電流および蛍光の同時測定による研究

近年、除細動器の体内装着も行われ臨床的に脚光を浴びている。これに関して電気的除細動は副作用として膜穿孔を発生する、あるいは除細動のメカニズム自体に膜穿孔が関係するなどの報告があり、心筋における膜穿孔の基礎的研究は臨床に関連する意義がある。本研究の主な成果は、膜穿孔を膜不透過性で核酸などと結合する蛍光マーカーethidium bromide(EB、MW394)の細胞内取り込みによって同定したことである。膜を過分極させると内向き電流(I_<hi>)が発生する。細胞内EB蛍光はI_<hi>の発生によって増大し、過分極中の増大はI_<hi>の時間積分とよく一致した。EBがI_<hi>の一部として流入し細胞内に蓄積することは、I_<hi>が穿孔によって発生することの証拠となった。膜穿孔は過分極によって増大し、-140、-160、-180mVでは著しい収縮を伴った。一方、リゾホスファチジルコリンは膜穿孔の発生を濃度・時間・電位依存性に促進した。また、膜穿孔が発生した場合は、膜損傷部からのethidium^+やCa^<2+>の流入は負の膜電位で促進された。膜穿孔発生時にはI_<KATP>は細胞傷害的であり、これに対しグリベンクラミドが脱分極を持続させて上記カチオンの流入を減少した。このように正常では膜穿孔は少ないが、大電場や膜傷害性物質の負荷は膜穿孔を容易に発生させ、細胞に障害を与える。また、穿孔による傷害部からの陽イオン流入は脱分極で減少するのでI_<KATP>チャネルの阻害が細胞保護的に働くことが判明した。我々は心室筋がK^+濃度の減少による過分極で、電気穿孔によると想定される異常興奮を発生することを発見した。これをうけた本研究の主な目的は、穿孔の証明と意味付けをパッチクランプ法と蛍光顕微鏡を併用して、穿孔部からのマーカーの透過、Ca^<2+>の流入、細胞の形態変化から行うことであった。パッチクランプ法では、リゾホスファチジルコリン(LPC)が電気穿孔を促進するのに対し、親水性ポリマーであるポリエチレングリール(PEG)がこれを軽度に抑制することを新たに明らかにした。エチジウムブロミド(EB)は、膜非透過性でDNAと結合して蛍光を増大するシアニン色素である。EB存在下に過分極によって異常内向き電流を発生させると、核の蛍光が増大した。さらに、電流の積分値は蛍光増大と時間的に平行して増大した。すなわち、異常内向き電流は膜の一過性破壊を反映することが裏付けられた。穿孔部からのCa^<2+>流入は細胞を収縮させるはずである。実際にK^+-free溶液は過収縮と核蛍光の増大をもたらした。それに対し高K^+-溶液ではCa^<2+>電流により過収縮が生じたが蛍光は増大しなかった。当然期待されるようにLPCは濃度依存性に過収縮と高度な核蛍光の増大をもたらした。これに対しPEGはLPCによるEB蛍光増大を著明に抑制した。PEGが膜破壊部を取り巻き、EBなどの大きな分子の流入を阻止する機序によると想定された。以上のように、本研究費によって購入できた蛍光顕微鏡は、期待以上といえるほど高いパフォーマンスを示し、多くの新知見がえられた。論文発表を準備している。我々は心室筋における膜穿孔の電位依存性と化学的修飾をパッチクランプ法と蛍光顕微鏡を併用して研究した。従来、穿孔は電流の発生から推定していたが、本研究によってマーカーの透過によって裏付けることが主な目的であった。

膜不透過性でDNAと結合して蛍光を増大するシアニン系色素、エチジウムブロミド(EB)を蛍光プローブとして用いた。単離ウサギ心室筋をEB存在下に-20mVの保持電位から-80-180mVに40s過分極し、不規則内向き電流(I_<hi>)と過分極中のEB蛍光の変化の関係を検討した。過分極とともにI_<hi>とEB蛍光が共に増大し、蛍光の増大は電流の時間的積分値の増大と平行した。すなわちI_<hi>のコンダクタンスは-80mVにおける9.0±1.8(n=14)から-160mVでは66.2±25.4pS/pF(n=7)に達し、このとき核EB蛍光は0.062から0.32に増大した。この結果ははI_<hi>が膜穿孔により発生することを証明する。またリゾホスファチジルコリン(10μM)の適用5分で、-80mVにおけるI_<hi>のコンダクタンスは103.0±21.8pS/pF(n=5)に達し、核蛍光は0.34±0.12pS/pFに増大した。我々の成果は電位や化学物質による膜穿孔を電流の変化から検出する正当性を確立した。不整脈治療における電気的除細動の役割が増大した現在、その除細動の機序とされる膜穿孔に関する研究は今後細部にわたり広く行われると予想されるが、我々の研究は細胞レベルでの基本的事象を明らかにしたので、これらの研究の進展に資することができるであろう。
myc-tagを用いたインスリン反応性グリコーストランスポーターの構造と機能解析

インスリンは生体へ投与後直ちに血中グルコース濃度(血糖値)を低下させることのできる唯一のホルモンであり、その作用を担っているのが膜を12回貫通するタンパクであるインスリン反応性グルコーストランスポーター(グルコーストランスポータータイプ4:GLUT4)である。インスリンはその標的組織である筋肉・脂肪細胞において、通常は細胞内膜分画に存在していたGLUT4を細胞膜表面上に移行(トランスロケーション)することにより濃度勾配に従って、グルコースを細胞内に取り込み、その結果血糖値を低下させる。このようにGLUT4は最も特徴的なインスリン作用を担う重要な分子である。インスリン結合により活性化されたインスリンレセプターチロシンキナーゼは、PI3-キナーゼを活性するがその先どのような因子が関与し、またどのような分子メカニズムでGLUT4のトランスロケーションを引き起こすのか、明らかにする事を目的とする。しかし、インスリン刺激で活性化されたPI3-キナーゼがGLUT4のトランスロケーションを引き起こすのに必要かつ十分であるのかは議論のあるところであり明らかでなかった。そこで我々はインスリンレセプターとIRS-1をほとんど発現していないRat3Y1細胞を用いインスリンシグナル伝達の再構成を試みた。3Y1細胞を安定にインスリンレセプター、IRS-1、GLUT4mycをcDNAを介して発現させた細胞を作った。その細胞はインスリン以外のNaFやPMAなどの刺激によってはGLUT4mycのトランスロケーションが起こるので、GLUT4mycをトランスロケーションさせる装置はもっているものと思われる。この細胞をインスリンで刺激するとインスリンレセプターチロシンキナーゼの活性化、IRS-1のチロシンリン酸化、PI3-キナーゼの活性化は起こるが、GLUT4mycのトランスロケーションはみられなかった。このことからRat3Y1細胞においてはPI3-キナーゼの活性化がGLUT4mycのトランスロケーションに必要かつ十分ではないことが明らかとなった。
顎骨骨傷治癒過程における^<99m>Tc標識リン酸化合物代謝に関する核医学的研究

昭和62年度は昭和61年度に得られた実験データを総合的にまとめ,学会発表と論文発表によって実績を公表することが中心となった.発表した学会は日本歯科放射線学会総会,日本歯科放射線学会北日本地方会,東日本歯学会学術大学,日本小児歯科学会総会などであり,研究の進行に従って適時口演で発表した.また,これまでの結果は日本口腔科学会雑誌を中心に論文として公表する予定である.以上に述べた結果をまとめると,顎骨々傷3日目から^<99m>Tcリン酸化合物の代謝の変化が認められ始め, 14日目から21日目で最も著明となり,その後経日的に対照と近くなる傾向を認めた.これらの変化はマイクロラジオグラフィとX線検査ならびに病理検査で得られた所見と,ほぼ並行的関係を示すものであった.昭和61年度は主として実験データの蓄積につとめ,昭和62年度に学会発表と論文発表の方法で公表することとした.実験の方法はラット下顎骨に実験的骨傷を作製し,骨傷作製後1日目, 3日目, 7日目, 14日目, 21日目, 28日目, 35日目, 42日目の各観察日に, ^<99m>Tc標識リン酸化合物による骨シンチグラフィを行い,形態面と^<99m>Tcの取り込みの面から骨傷部のリン酸代謝を追求した.また,リン酸代謝の変化を裏付けるために,マイクロラジオグラフィ, X線検査,病理検査を行った.得られた結果としては,骨傷作製後3日目から^<99m>Tc標識リン酸化合物の取り込みが認められ始め, 14日目前後で最も著明であった.その後,取り込みは徐々に弱くなり, 42日目では対照と同様となった.X線検査では7日目以後から変化が認められ始め,その後,徐々に石灰化の亢進が進行した.マイクロラジオグラム所見では, 3日目から骨吸収が認められ始め, 7日目から14日目で著しい新生仮骨の形成を示した.本法での所見は, ^<99m>Tcによるリン酸代謝の変化とほぼ並行的関係にあることが判明した.以上の結果を昭和61年度中に一部口演にて発表し,残りのデータをより詳しく検討した後に,昭和62年度に口演発表と論文発表を行った.総まとめとしては,別刷を添付することとする.昭和62年度は昭和61年度に得られた実験データを総合的にまとめ,学会発表と論文発表によって実績を公表することが中心となった.発表した学会は日本歯科放射線学会総会,日本歯科放射線学会北日本地方会,東日本歯学会学術大学,日本小児歯科学会総会などであり,研究の進行に従って適時口演で発表した.また,これまでの結果は日本口腔科学会雑誌を中心に論文として公表する予定である.以上に述べた結果をまとめると,顎骨々傷3日目から^<99m>Tcリン酸化合物の代謝の変化が認められ始め, 14日目から21日目で最も著明となり,その後経日的に対照と近くなる傾向を認めた.これらの変化はマイクロラジオグラフィとX線検査ならびに病理検査で得られた所見と,ほぼ並行的関係を示すものであった.ラットの下顎骨々体部に実験的骨折を作製し、骨折後3日目,7日目,14日目,21日目,28日目,35日目,42日目,49日目,56日目に【^(99m)Tc】リン酸化合物による骨シンチグラフィを行い、骨傷治癒部のリン酸代謝の経日的変化を観察するとともに骨傷治癒過程の核医学的観察を行った。また、それらの所見の裏付けとするために、X線検査,軟X線検査,マイクロラジオグラフィならびに病理検査を行った。これまでに得られた結果としては、骨傷作製後3日目から【^(99m)Tc】リン酸化合物の取り込みが認められ始め、14日目で最大となり、その後は56日目まで除々に低下することが判明し、骨傷部におけるリン酸代謝は骨折後2週目前後が最も著しいことが明かになった。X線所見ならびに軟X線所見では骨傷作製後7日目までは著変を見ることは不可能であり、リン酸代謝の変化は核医学的手法が勝ることが明らかとなった。また、マイクロラジオグラム所見では、骨折後7日目から著しい仮骨形成が見られ始め、14日目で最も著しい所見を示し、その後は除々に正常骨に近い骨構造へと移行する所見が認められた。以上を総合すると、骨傷後のリン酸代謝は骨傷作製後2週間目前後が最も著しく、【^(99m)Tc】標識リン酸化合物の取り込みも最大となり、マイクロラジオグラム所見も同様の所見を示し、リン酸代謝の変化の裏付けとなることが判明した。