hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ブロック共重合体の粘着メカニズム解明による強接着・遅延接着性粘着剤の設計提案

このメカニズムが一般的なブロック共重合体粘着剤に適用できることをさらに23の系で確認する。そのための粘着剤と被着体の選定をおこなっている最中である。試料合成の環境は構築できたので、今後早急に具体的な系を明確にする。系が明確になれば必要になる重水素化粘着剤の合成のための重水素化モノマーの購入が平成30年度にずれ込んでしまったため、予算執行が遅れているが、当初計画の範囲内である。また評価技術の構築については、中心となる中性子反射率測定では、解析方法が確立できた。また実験に関しても2018A期のJ-PARC MLFにおけるBL16反射率計の課題申請が採択されており、また2018B期についても装置課題枠で実施できる環境は確立している。斜入射小角X線散乱測定についても、SPring-8 BL03XUの平成31年度9月までのビームタイムが確保されているので問題はない。ブロック共重合体粘着剤の粘着メカニズムを解明し、強接着・遅延接着機能をもつ新規機能性粘着剤の設計提案をおこなうことを目的にしている。昨年度我々が想定している上記機能発現メカニズムをまず検証した。そのためにモデル試料として、粘着剤成分のPnBAを重水素化した成分(dPnBA)と、PMMA成分をもつジブロック共重合体粘着剤などを合成した。これらのモデル粘着剤を薄膜にし被着体であるPMMAを薄膜にしたPMMA薄膜で上下を挟んだ3層膜をフローティング法を応用して作製する技術を確立した。エージングにより粘着剤層中の被着体と相溶性のある成分が界面に偏析することで、粘着剤層が無配向構造から水平配向構造に変化する様子を観察するための基礎技術の一つである。PMMA以外の被着体の検討として今年度は、ポリプロピレン(PP)を選択した。そのため上下の層をPPに変えて3層膜を作製し、一年目と同様の種々の検討をおこなった。PPは自動車などの各種輸送機器の軽量化のために、金属などの代替材料として検討されている。しかしPPだけで金属に置き換えることは強度的に難しいので、まずは金属や他の材料との複合材での利用がすすめられているが、それらとの接合に使われる接着剤が無いことが問題である。そこで本研究のコンセプトである相溶成分の偏析による接着力の向上というコンセプトがPPにも生かされることを確認することは重要だと考えた。ただし、結晶性であるPPをスピンコートにより薄膜化することは難しいため、薄膜化の検討が必要であった。結果としてPP/dPnBA-PMMA/PPの3層膜を作製することができたので、140°Cでエージング前後での粘着剤層の配向変化を観察することに成功した。結果はdPnBA成分がPPに配向することによる水平配向構造が形成されることを確認した。今後は実際の粘着力が上昇することを確認する。粘着剤の重合環境が確立し、PnBA-PMMA系での強接着・遅延接着性のコンセプトは平成29年度前倒しで実証できた。さらに研究内容を一年目で論文にまとめることができた。このメカニズムがPMMA以外の一般的な被着体でも成り立つことを示す計画であったが、ポリプロピレンという実材料として有望な材料で上記のコンセプトが成り立つということを証明できた。引き続き中性子反射率を使って評価を進める体制も維持されている。
談話連結詞の通時的研究:文法化を関連性理論で説明

(2)英語および日本語の複合談話連結詞(BUT STILL,「だがしかし」など)が認知語用論により分析できること。(4)複合談話連結詞の分析には、Sperber & Wilsonによる関連性理論の方がとLevinsonによるGCIの分析より優れていることを結論として得ることができた。本年度は英語の談話連結詞の中で、形容詞から談話連結詞へと文法化が行われたと考えられるbut,still,likeを取り上げ、関連性理論の枠組みで、それぞれの意味変化をどのように一般化できるか、その際の問題転を指摘することができた。概念的(conceptual)から解釈的(interpretive)という変化が文法化における通時的に一貫した原理かということも、シェークスピア英語についてはArden版Shakespeare CD-ROMと翻訳書の比較とか現代英語についてはCOBUILD DIRECTやその他New ICAME CD-ROMなどを比較して検討した。結論的には、通時的には概念的から解釈的に至る途中の段階が存在することを、たとえば、still1語で概念的および手続的を兼ね持っている場合があることを例証した。また、談話連結詞が連続する場合、たとえば、but+stillの連語の場合にはShakespeareの作品では<手続的>+<手続的>のみでなく、<手続的>+<概念的>の段階も認められた。sort of+likeの連語の場合には<概念的>+<手続的>となり、また、談話連結詞whyは関連性理論では<手続き的意味>を高次の発意に対する制約として説明されることもみた。次年度はこのwhyと同様に現代英語では間投詞(interjection)から談話連結詞として用いられているもの(ALASなど)を同様にシェークスピア英語から現代英語への変遷の中で考察を続けたい。これらの情報をデーターベースにする努力もする予定。本年度は基礎作業として、英語と日本語の談話連結詞を比較できるように、スキャナーやOCRの日英語の読み取りソフトを利用して、特にシェークスピアの作品(『ハムレット』『リア王』『テンペスト』など)の松尾和子訳、小田島雄志訳などと英語の原文とを比較できるテキスト化に時間がかかった。そのデータを用いて、一部は2001.7.23に7th International Cognitive Linguistics Conference (University of California, Santa Barbara)"Grammaticalization of Discourse Connectives : From Conceptual toProcedual Meaningとして発表した。特に間投詞とされるALAS, WHYがなぜ、つなぎ語に意味変化したかを、関連理論のアドホック概念構築のプロセルを援用して、説明をごころみた。シェークスピアの作品と現代英語のデータベースも検討した。たとえば、『テンペスト』では疑問詞<なぜ>の意のWHYは3例、間投詞的につなぎ語として用いたWHYが8例あることがわかった。また、これまで研究があまりなされていなかった2つの談話連結詞の連続をどのように理解するかも研究を進めた。たとえば、COBUILD COLLOCATIONSではBUT ALASやWHY ALASと連続することが、多く、中にはALTHOUGH ALASなどもあった。1.「複合談話連結詞と文法化:認知語用論による分析」第27回関西言語学会桃山学院大学にて2002.10.27『龍谷大學論集』第461号4.『関連性理論の新展開:認知とコミュニケーション』研究杜(吉村あき子氏との共著)2003.2.10出版本研究では英語の談話連結詞の通時的な分析を関連性理論で行った。英語の談話連結詞の中で、形容詞から談話連結詞へと文法化が行われたと考えられるbut, still, likeを取り上げ、関連性理論の枠組みで、それぞれの意味変化をどのように一般化できるか、その際の問題点を指摘した。概念的(conceptual)から解釈的(interpretive)という変化が文法化における通時的に一貫した原理があること、結論的には、通時的には概念的から解釈的に至る途中の段階が存在することを、たとえば、still1語で概念的および手続的を兼ね持っている場合があることを例証した。sort of + likeの連語の場合には<概念的>+<手続的>となり、また、談話連結詞whyは関連性理論では<手続き的意味>を高次の表意に対する制約として説明されることもみた。whyと同様に現代英語では間投詞(interjection)から談話連結詞として用いられているもの(ALASなど)を同様にシェークスピア英語から現代英語への変遷の中で考察を続けた。特に間投詞とされるALAS, WHYがなぜ、つなぎ語に意味変化したかを、関連理論のアドホック概念構築のプロセスを援用して、説明を試みた。これまで研究があまりなされていなかった2つの談話連結詞の連続をどのように理解するかも研究を進めた。英語および日本語の談話連結詞、特に、複合談話連結詞actually, in factを中心に、詳しく検討した。複合談話連結詞の研究を深めたことは本研究の大きな成果と言える。
正常メラノサイトにおけるKEAP1突然変異の悪性黒色腫発生リスク増加に関する研究

KEAP1/NRF2系の異常が悪性黒色腫のドライバー変異となるか検証した。次世代シクエンサーを用いた網羅的解析では、8%の細胞株にKEAP/NRF2の異常を認めた。これらの遺伝子異常は原発巣でも10%程度に見つかり、一定の頻度で悪性黒色腫に於いて生じていることがわかった。しかし、この遺伝子異常を導入しただけでは、ROSには抵抗性になりシスプラチンやダカルバジンの様な化学療法剤に抵抗性にはなるものの、正常細胞の造腫瘍性の獲得には繋がらなかった。KEAP1/NRF2の異常は、悪性黒色腫のドライバー変異とはならないことが判明した。本邦で発生頻度の高い肢端黒子型黒色腫(acral lentiginous melanoma;ALM)に於いて,高頻度に検出されるKEAP1-NRF2系の活性型遺伝子変異が,悪性黒色腫の発生リスクの素因(predisposition)になり得るか,細胞生物学的に検証する.以下の2つのアプローチにより上記作業仮説の検証を試みる.1正常メラノサイトへの活性型KEAP1/NRF2変異導入による腫瘍形成能の検証.2悪性黒色腫で高頻度に生じているBRAF/NRAS変異誘導型の酸化的リン酸化抑制機構1,2)が,活性型KEAP1/NRF2変異によって代償可能かの検証の2つのSTEPを経て研究が遂行される.平成26年度は,正常メラノサイトへの活性型KEAP1/NRF2変異導入による腫瘍形成能が可能か検証した.KEAP1/NRF2の変異は,1.各種type2抗ストレス蛋白の誘導ならびに解毒作用を高めた.細胞運動能が上昇し,E-cadherin発現低下,Vimentin/N-cadherinの発現上昇が認められ,EMTが誘導されたことが確認された.これに対して,2.細胞増殖能は低下した.3.変異株はp53の変異がないとxenograftとして定着しなかった.近年各種悪性腫瘍に於いて,腫瘍細胞に選択的増殖優位性あるいは細胞死回避能を付与する遺伝子変異が続々と同定され,ドライバー変異と呼ばれている.個々のがん細胞の生存は,このドライバー変異に強く依存するため,特定の変異や融合遺伝子を標的として開発された分子標的治療薬は,特異度が高く,強力な抗腫瘍効果と副作用の軽減が期待される.本邦で発生頻度の高い肢端黒子型黒色腫(acral lentiginous melanoma;ALM)に於いて,高頻度に検出されるKEAP1-NRF2系の活性型遺伝子変異が,悪性黒色腫の発生リスクの素因(predisposition)になり得るか,細胞生物学的に検証する.研究期間内に,以下の2つのアプローチにより上記作業仮説の検証を試みる.1正常メラノサイトへの活性型KEAP1/NRF2変異導入による腫瘍形成能の検証,2悪性黒色腫で高頻度に生じているBRAF/NRAS変異誘導型の酸化的リン酸化抑制機構1,2)が,活性型KEAP1/NRF2変異によって代償可能かの検証を行う.ヒト正常メラノサイト(NHEM-M, NHEM-D)を元に,hTERT/CDK4(R24C)/TP53(DD)の細胞は樹立した.この細胞株を用い,活性型KEAP1/NRF2変異導入による腫瘍形成能の検証したが腫瘍形成能は無かった.グルコース代謝,アポトーシスには多大な影響を及ぼし,腫瘍の増殖に大きな影響を与えていた.結論的には,KEAP1-NRF2系の異常は単独では悪性黒色腫のドライバー変異とはならないことが明らかとなった.ネガティブデータであるが,現在論文を作成し投稿予定である.KEAP1/NRF2系の異常が悪性黒色腫のドライバー変異となるか検証した。細胞株を樹立した結果,KEAP1/NRF2の活性型変異は,NRAS/BRAFのドライバー変異の代償機構ではなく,むしろCSCの誘導型になることが示され新たな知見が導き出された.皮膚科学現在,CSC様の発現誘導に関与する分子としてTGFβの分解誘導に関与するSMURF1/2の発現制御が候補として上がっている.次年度はこれを明らかにして論文を作成し投稿する.試薬の価格の変動で差額が生じた。次年度以降の消耗品費として使用予定である。
運動・スポーツの心理的効果に関する総合的研究

13名の共同研究者によって、運動・スポーツの短期的・長期的効果について総合的研究を行い、次のような結果を得た。1.感情に及ぼす効果1)婦人のテニス活動での感情は、激しい運動中に最も高まり、その時の感情は乳酸とはマイナス相関、ACTHやベータ・エンドルフィンではプラス相関がみられた。しかし、運動後はその相関は低くなった。2)快的自己ペース走による気分の高揚は運動後少なくとも30分継続した。3)バドミントンの体育授業での感情は授業内容によって異なった。2.心理的能力に及ぼす効果1)国体選手は経験年数や大会参加経験によって心理的競技能力が高められていることが明らかにされた。2)体育系クラブ経験者は、日常生活の心理的対処能力が優れていた。3.生きがい・健康度に及ぼす効果1)世界ベテランズ陸上競技大会の参加選手は、「生きがい」意識レベルが高く、幸福な老年期を迎えていることが推察された。2)身体的活動量が多い高齢者は、精神的健康度も高かった。3)降圧を目的とした高齢者のテニス教室は「生きがい」にも影響した。4.自己効力感・自己概念に及ぼす効果1)体操の授業で学習者の構えが、自己効力感に影響を与えた。2)児童の水泳プログラムで水泳効力感が高まった。3)体育学部学生の自己概念は4年間で有意に変化した。5.精神の安定・集中に及ぼす効果1)大学生や予備校生のストレス症状は運動歴や態度と相関が高かった。2)寒暑耐性と運動経験年数に相関がみられた。3)身体運動が精神的作業能力に良い影響をもたらすことが示唆された。2年継続研究の初年度は、共同研究の分担課題の検討と基礎的資料の収集および研究方法の決定、そして実験的研究・基礎的調査を行った。その内容は、次のとおりである。「体温調節の個人差とtemperamentの関連に対する運動の効果」「運動学習による自己効力感の形成」「高齢者の運動と生きがい効果の分析」「高齢者の生活行動水準に及ぼす精神的健康度の影響」「構之と運動・スポーツの心理的効果の関連性に関する研究」「スポーツ選手の心理的競技能力の分析」「運動が情動に及ぼず効果の生化学的分析」であった。児童から高齢者に至る年齢を対象にして、運動・スポーツの心理的効果を分析した。主な結果は、次のとおりである。1.寒暑耐性質問紙やMPIと運動中の体温調節反応に個人差がみられた。2.水泳プログラムに参加した成人初心者の泳力は、3次元の自己効力感と関連性が認められた。3.「生きがい」を測定するための調査票を作成し、その背景となる諸要因を調査して、基礎資料を得た。4高齢者の精神健康度は、種々の生活行動に影響していることが推察された。5.外界・他者志向的構えから内界・自己志向的構えへの切り換えが、自己活動の活性化や症状の改善に有効であることが明らかにされた。6.競技成績が優れた逆手ほど、心理的競技能力が優れていることが示唆された。7.適度な運動は、陽性の情動に効果があることが推察された。今後、2年度目は初年度の追試的調査・測定を実施し、運動・スポーツの心理的効果とその課題について、総合的に考察する。2年継続研究の最終年度であり、前年度からの研究課題を推進し,研究の集約に努めると共に,報告書を作成した。おもな内容は、次のとおりである。1.研究の概要1)運動・スポーツが感情に及ぼす効果.運動による爽快感とその規定要因の分析,快適自己ペース走による感情の変化と運動強度の関係,体育授業による感情の変化の分析,などが行なわれ,感情に与える効果が明らかにされた。

2)スポーツが心理的能力に及ぼす効果.国民体育大会参加選手の心理的競技能力とその関連要因の分析,大学生の過去・現在の体育系クラブ経験が日常生活の心理的対処能力に及ぼす影響が考察され,スポーツによる心理的能力の向上が明らかにされた。3)生きがい,健康度に及ぼす効果.世界ベテランズ陸上競技大会参加者を対象とした運動と「生きがい」効果の分析,高齢者の生活行動水準と精神健康度の関係,降圧を目的としたテニス教室の効果,などから運動と生きがいの関係が考察された。4)自己効力感・自己概念に及ぼす効果児童・生徒の運動学習が自己効力感に及ぼす影響,体育学部学生の自己概念の変化が考察された。5)精神の安定・集中に及ぼす効果大学受験前後のストレスとそれに関連する要因の分析.体温調節機能と運動の関係,運動が精神的作業能力に及ぼす影響が考察された。2.研究成果報告書の作成報告書には全部で14編の原著論文を掲載した。
新規部分酸化反応システムによる木質系バイオマスの樹脂原料芳香族への転換

本研究では, ZrO_2-FeO_x触媒を用い,木質バイオマスの一種であるリグニンの分解と高付加価値樹脂原料芳香族への転換を目的としている.多環芳香族を主成分とするリグニンから有用化学物質を合成する反応プロセス開発を実施した.先ず,先ず,多環芳香族のモデル物質として,石油生成プロセスで副製する常圧残油の軽質化を行った.ZrO_2, FeO_xの各触媒成分の機能を明確にするため,それぞれの担持量の異なる触媒を調製し,反応実験を行った.その結果, FeO_xの格子酸素を酸素源として常圧残油を効果的に軽質化することに成功した.さらに,反応系に共存する水分子がZrO_2上で分解し酸素活性種を生成することで,消費された格子酸素が補われ,反応サイクルが進むことを明らかにした.続いて同触媒を用いて,リグニン構造のモデル物質であるアセトフェノンとグアヤコルの分解を実施したところ,アシル結合とアルキルアルコール結合の官能基を分解し,フェノールを生成することを明らかにした.上記検討の結果を基に,パームシェルの熱分解タールの軽質化を実施した.熱分解タールにはフェノール系の芳香環以外に多量の不明成分と水分が含まれる.水蒸気雰囲気下、350°C450°CでZrO_2-FeO_x触媒を用い,熱分解タールを反応させたところ,これら不明成分を選択的に分解することに成功したさらに,フェノール類とケトン類が新たに生成した.熱分解タールに含まれる不明成分が分解し、フェノールとケトンが生成したと考えられる.しかし、450°C以上では生成した有用成分(フェノール,ケトン類など)の完全酸化分解とFeO_x触媒の劣化(ヘマタイト(α-Fe_2O_3)からマグネタイト(Fe_3O_4)への結晶性の変化)が進行した.本研究では、ZrO_2-FeOx触媒を用い、木質バイオマスの一種であるリグニンの分解と高付加価値樹脂原料芳香族への転換を目的としている。ペーパースラッジ熱分解タールの軽質化を実施した。熱分解タールにはスチレンなどの有用芳香物以外に、多量の不明成分が含まれる。水蒸気雰囲気下、350°C450°CでZrO_2-FeOx触媒を用い、熱分解タールを反応させたところ、これら不明成分を選択的に分解することに成功した。さらに、フェノール類とケトン類が新たに生成した。熱分解タールに含まれる不明成分が分解し、フェノールとケトンが生成したと考えられる。本触媒では、FeOxの格子酸素が酸化分解に寄与し、水分子からZrO_2を介して酸素原子がFeOxの格子欠陥に供与されることにより反応が繰り返される。そこで、反応条件(触媒量、反応温度)が反応活性と触媒の安定性におよぼす影響を検討した。熱分解タールに含まれる不明成分を有効に分解するためには、350°C以上の反応温度が必要であった。しかし、450°C以上では生成した有用成分(フェノール、スチレンなど)の完全酸化分解と、FeOx触媒の劣化(ヘマタイト(α-Fe_2O_3)からマグネタイト(Fe_3O_4)への結晶性の変化)が進行した。反応条件としては、触媒/原料=1(重量比)、反応温度350°C400°Cが適している。上記検討を基に、実バイオマスとしてパーム油の製造時に多量に排出されるパーム房を採り上げ、その熱分解タールの分解軽質化を実施した。触媒上への炭素付着が観察されたが、フェノール類、酢酸、アセトンの生成が確認された。これらは、リグニン中のアシル結合の分解により生成したと考えられる。本研究では, ZrO_2-FeO_x触媒を用い,木質バイオマスの一種であるリグニンの分解と高付加価値樹脂原料芳香族への転換を目的としている.多環芳香族を主成分とするリグニンから有用化学物質を合成する反応プロセス開発を実施した.先ず,先ず,多環芳香族のモデル物質として,石油生成プロセスで副製する常圧残油の軽質化を行った.ZrO_2, FeO_xの各触媒成分の機能を明確にするため,それぞれの担持量の異なる触媒を調製し,反応実験を行った.その結果, FeO_xの格子酸素を酸素源として常圧残油を効果的に軽質化することに成功した.さらに,反応系に共存する水分子がZrO_2上で分解し酸素活性種を生成することで,消費された格子酸素が補われ,反応サイクルが進むことを明らかにした.続いて同触媒を用いて,リグニン構造のモデル物質であるアセトフェノンとグアヤコルの分解を実施したところ,アシル結合とアルキルアルコール結合の官能基を分解し,フェノールを生成することを明らかにした.上記検討の結果を基に,パームシェルの熱分解タールの軽質化を実施した.熱分解タールにはフェノール系の芳香環以外に多量の不明成分と水分が含まれる.水蒸気雰囲気下、350°C450°CでZrO_2-FeO_x触媒を用い,熱分解タールを反応させたところ,これら不明成分を選択的に分解することに成功したさらに,フェノール類とケトン類が新たに生成した.熱分解タールに含まれる不明成分が分解し、フェノールとケトンが生成したと考えられる.しかし、450°C以上では生成した有用成分(フェノール,ケトン類など)の完全酸化分解とFeO_x触媒の劣化(ヘマタイト(α-Fe_2O_3)からマグネタイト(Fe_3O_4)への結晶性の変化)が進行した.
片麻痺患者の足漕ぎ式車椅子駆動に関する臨床的研究

本研究では、脳卒中片麻痺患者に対する足漕ぎ車椅子使用の実用性を明らかにすることを目的として、主に以下の4点について実験等を行い、成果を発表した。1)一側下肢によるペダリング運動時の電気生理学的指標の変化:健常者および脳卒中片麻痺患者を対象として、ペダリング装置上での一側(非麻痺側)下肢ペダリング中に、静止状態にある対側(麻痺側)下肢のH波と運動誘発電位(MEP)を測定した。健常者ではペダリング中に対側下肢のH波振幅減少とMEP増大が観察されたが、痙性片麻痺患者では、ペダリング中に対側(麻痺側)下肢のH波振幅減少は得られにくく、逆にMEPはペダリング中に増大することが明らかとなった。片麻痺患者では、一側下肢の随意ペダリング運動は、脊髄運動ニューロンの抑制よりも、大脳皮質の興奮性増大に作用することが示唆された。2)片麻痺患者による足漕ぎ車椅子駆動時の下肢筋電図:足漕ぎ車椅子駆動中にはBrunnstrom Stage Iの完全片麻痺患者でもペダルの回転に応じた周期的な筋電図が記録された。すなわち、足漕ぎ車椅子の駆動には、麻痺筋の筋活動誘発効果を有することが示唆された。3)Virtual Realit(VR)等を利用した足漕ぎ車椅子駆動練習装置の開発:VR足漕ぎ車椅子用駆動訓練装置、および左右下肢の回転トルクを測定できる固定型エルゴメーターを完成し、脳卒中片麻痺患者の機能訓練への使用を試みた。装置駆動中に得られる各種パラメーターから、足漕ぎ車椅子の駆動技能を定量的に把握できることが明らかとなった。4)移動機器としての実用性の検討:宮城県内のリハビリ施設、および岩手県内のリハビリ専門病院において、通所者および入所者に足漕ぎ車椅子を使用して頂き、移動距離等の面から活動性の変化を測定した。足漕ぎ車椅子の駆動が心肺機能におよぼす影響は軽微なものであることが明らかとなった。また、施設利用者が足漕ぎ車椅子を使用した場合、通常の車椅子に比べて活動量が増加し、施設内での移動距離が著明に増大することが判明した。また使用前後の歩行速度が測定できた3名では、足漕ぎ車椅子使用後に歩行速度が著明に改善した。本研究は、脳卒中片麻痺患者による足漕ぎ車椅子駆動に関する基礎的・臨床的検討を行うものである。今年度は以下の4点について実験等を行い成果を発表した。1.一側下肢によるペダリング運動時の電気生理学的パラメーターの変化:健常者8名と片麻痺患者1名について、固定型ペダリング装置上での一側下肢ペダリング中に、静止状態にある対側(麻痺側)下肢のH波と運動誘発電位(MEP)を測定した。ペダリング中に対側(麻痺側)下肢のH波振幅減少とMEP増大が観察されたが、一側下肢の等尺性運動では観察されなかった。一側下肢の随意ペダリング運動は、対側下肢脊髄運動ニューロンを抑制し、大脳皮質の興奮性を高めて、麻痺側下肢の筋活動を促通すると考えられた。この結果は第6回日本電気生理運動学会で発表した。

2.片麻痺患者による足漕ぎ車椅子駆動時の下肢筋電図:Brunnstrom Stage(BS)IおよびIIの片麻痺患者が、足漕ぎ車椅子を駆動した際の下肢筋電図を記録した。等尺性筋収縮を促しても麻痺側下肢には筋活動がみられなかったが、足漕ぎ車椅子駆動中にはBSIの完全片麻痺患者でも筋活動がみられた。特にBSIIの患者ではペダルの回転に応じた周期的な筋電図が記録され、麻痺筋の筋活動誘発効果が確認された。この結果は第40回日本リハビリテーション医学会で発表した。3.Virtual Realityを利用した足漕ぎ車椅子駆動練習装置の開発:大型液晶画面に投影された仮想空間映像を見ながら足漕ぎ車椅子を駆動する練習装置を製作し、評価試験を実施した。評価用の速度保持シナリオを作成し、駆動時の速度変化を健常者、軽度および中等度片麻痺患者で記録したところ、中等度片麻痺患者では目標速度と実測速度との解離が大きくなり、ペダリングの特性に患者の重症度に応じた違いがみられた。本装置によって足漕ぎ車椅子駆動に関する定量的な評価が可能となることが示された。この結果は第10回日本FES研究会で発表した。4.移動機器として実用性の検討:宮城県内と山形県内の計4施設で、訓練と実用移動を目的とした足漕ぎ車椅子のモニターを行った。患者10名について、1か月の連続使用を行ったが、全例訓練室あるいは病棟での実用的な使用が可能であった。急性期の片麻痺患者では本格的な運動療法への導入的な役割を果たし得ることが指摘された。本研究は、脳卒中片麻痺患者による足漕ぎ車椅子駆動に関する基礎的・臨床的検討を行うものである。今年度は以下の4点について実験等を行い成果を発表した。1)一側下肢によるペダリング運動時の電気生理学的指標の変化:ペダリング装置上での一側下肢ペダリング中に、静止状態にある対側(麻痺側)下肢のH波と運動誘発電位(MEP)を測定する実験を、昨年度に引き続いて痙性片麻痺患者2名で実施した。健常者と比較して痙性片麻痺患者では、ペダリング中に対側(麻痺側)下肢のH波振幅減少は得られにくいが、安静時には出現しないMEPがペダリング中には出現することが観察された。片麻痺患者では、一側下肢の随意ペダリング運動は、脊髄運動ニューロンの抑制よりも、大脳皮質の興奮性増大に作用することが示唆された。2)片麻痺患者による足漕ぎ車椅子駆動時の下肢筋電図:足漕ぎ車椅子駆動中にはBrunnstrom StageIの完全片麻痺患者でもペダルの回転に応じた周期的な筋電図が記録され、麻痺筋の筋活動誘発効果が得られることが昨年度の研究で明らかにされたが、本年度はこの成果を国際電気生理運動学会、国際FES学会等で報告した。3)Virtual Reality等を利用した足漕ぎ車椅子駆動練習装置の開発:足こぎ車椅子駆動の定量評価とシミュレーションを目的とした二つの練習装置を開発した。仮想空間映像を見ながら足漕ぎ車椅子を駆動する装置では、患者の重症度に応じたペダリングの特性評価が可能であり、学会報告を行った。ペダリング中の関節トルクを左右下肢別に測定できる固定型のエルゴメーターも作成し、筋電図を同時測定しながら片麻痺患者で評価試験を実施したところ、筋電図の発生と関節角度変化およびトルクの発生に一定の関係がみられることが判明した。4)移動機器としての実用性の検討:宮城県内の老人保健施設で、訓練と実用移動を目的とした足漕ぎ車椅子の連続使用を行った。
強誘電体の薄膜化により顕著に生じる特性とその強誘電体薄膜メモリに及ぼす影響の研究

次世代の主要なメモリ素子として期待されている強誘電体薄膜メモリーの実現の鍵となる強誘電体の薄膜化について詳細に調べ,薄膜化によって生じる品質・特性の変化やそれがメモリ素子特性に与える影響について考察した。まず、特性の変化として分極疲労およびインプリント特性について調べた。熱刺激電流測定により、分極疲労させた試料では独特な熱刺激電流が明瞭に観測された。素子実用の妨げになりこれまでその詳細は不明であった分極疲労現象が、内部にトラップされた電荷によるドメインピニングによるものであることが明らかに出来た。さらに強誘電体薄膜にさまざまなパルスパターンを加えて,その時の電気的特性の変化を検討し,トラップ電荷による内部電界の効果を確かめた。その結果,パルスの印加により,D-Eヒステリシスが任意の方向にシフト(インプリント)されることを示した。また,パルスによる残留分極量の時間による減衰も調べ,内部電界の存在やその影響について知見を得た。さらに将来の要求を見込んで,薄膜のパターニングについて検討した。本研究で開発した強誘電体膜に適した手法である電子線誘起反応を用いたパターニングにおける、電子線照射量の増加による反応の進展を調べ、電子線により強誘電体薄膜前駆体に含まれる有機物の分解・蒸発が進むことを明らかにした。本研究で得られた成果は強誘電体薄膜デバイスヘの実用化に大きく貢献するものと期待される。強誘電体薄膜を用いた不揮発性メモリーの研究が盛んに行われており、低集積度のものは一部実用化されている。しかし、より高集積度・高信頼性のメモリーを実現するためには、強誘電体の更なる薄膜化とそれに伴い顕著に生ずる諸問題を解決しなければならない。膜厚が数百nm程度となると、薄膜の特性は基板、下部電極、上部電極、界面、粒界の影響を受け、残留分極量が低下したり分極反転疲労特性、分極保持特性、インプリント特性等のエージング特性が劣化する。そのメカニズムについては幾つかのモデルが提唱されているが、未だ決定的もなのはなく、特性改善に関しても暗中模索の段階である。そこで、本研究においては、有機金属化学気相堆積(MOCVD)法や化学溶液堆積(CSD)法によりチタン酸ジルコン酸鉛(Pb(Zr,Ti)O_3;PZT)を始めとする強誘電体薄膜を作製し、その特性をさまざまに評価することで特性劣化の原因について考察した。その結果、疲労特性やインプリント特性の原因につては、膜中の酸素空孔等の欠陥が電界や自発分極によって移動し、界面や拉界でトラップされて空間電荷分布を形成することによりヒステリシスのシフトや残留分極の低下が見られるとの結論を得た。熱刺激電流の測定では、そのトラップ準位から放出された電荷によると思われる電流が観察されており、これらは「ドメインピニングモデル」を裏付ける結果と言える。一方、CSD法で成膜する場合、薄膜化ならびにプロセスの省力化のためには、1回のスピンコート・熱処理で成膜することが望ましいが、これまでそういった膜ではリーク電流のため特性が評価できなかった。原子間力顕微鏡(AFM)観察により、その原因が膜中のマイクロクラックであることを突き止め、マイクロクラックを埋めるプロセスを導入することにより、厚さ100nmでも良好な強誘電性を示す薄膜を作製することに成功した。次世代の主要なメモリ素子として期待されている強誘電体薄膜メモリーの実現の鍵となる強誘電体の薄膜化について詳細に調べ、薄膜化によって生じる品質・特性の変化やそれがメモリ素子特性に与える影響について考察した。さらに強誘電体薄膜にさまざまなパルスパターンを加えて、その特の電気的特性の変化を検討し、トラップ電荷による内部電界の存在やその影響について知見を得た。

さらに将来の要求を見込んで、薄膜のパターニングについて検討した。本研究で開発した強誘電体膜に適した手法である電子線誘起反応を用いたパターニングにおける、電子線照射量の増加による反応の進展を調べ、電子線により強誘電体薄膜前駆体に含まれる有機物の分解・蒸発が進むことを明らかにした。本研究で得られた成果は強誘電体薄膜デバイスへの実用化に大きく貢献するものと期待される。
種々周期の指数関数状上昇する熱入力に伴うヘリウム等ガスの非定常熱伝達特性の解明

水平円柱,平板及びねじり発熱体における種々ガス(ヘリウム,二酸化炭素,アルゴン,窒素)の強制対流非定常熱伝達について広い範囲で実験を行い,指数関数状上昇する熱入力の周期や流速,ガスの種類などによる影響を考察した。実験は,周期が45msから17s,流速が1m/sから10m/s,の範囲で行った。ヘリウムガスの熱伝導率が他のガスより高いことより,熱伝達係数も高いことが解った。種々圧力・温度条件下の実験データに基づいて,種々ガスの準定常熱伝達及び非定常熱伝達の実験式を求めた。また,理論解析も行い,実験データとの比較検討を行い,非定常熱伝達のメカニズムを調べた。水平円柱及び水平平板発熱体におけるヘリウムガスの強制対流非定常(過渡)熱伝達について実験的に調べ,発熱率上昇周期,ガス流速などの影響を考察した。平板白金発熱体の厚さは0.1mm,指数関数状上昇する熱入力の周期は50msから17s,流速は4m/sから10m/s,温度は290Kから353Kまでの範囲である。熱伝達係数は流速が速くなるにつれて増加することが解った。また,発熱率上昇周期が約1秒に存在する遷移領域をはさみ,準定常と非定常の二つの熱伝達過程に分けることが解った。発熱率上昇周期が早い領域すなわち約1秒の周期(e-fold時間)より短い領域では,伝導伝熱が支配的になり発熱率上昇周期が短くなるに従い熱伝達係数が増加し,周期が約1s以上の定常熱伝達領域においては,対流と伝導伝熱の両方に影響され,熱伝達係数がほぼ一定の値になる。そして,周期が短くなるにつれて過度熱伝達に対するレイノルズ数の影響が弱くなることを示した。実験データに基づいて,準定常熱伝達及び過渡熱伝達の実験式を求めた。理論解析では,k-εモデルを本研究対象に適用し,流体における連続の式,運動方程式,エネルギー式といった基礎方程式,固体領域におけるエネルギー式,及び境界条件を二次元座標系において連立させ,発熱体内部の発熱率(Q^^・=Q_O exp(t/τ))が種々の上昇周期で指数関数状に上昇する際の強制対流非定常熱伝達の数値解析を行った。解析の範囲は実験範囲と同様である。流速が6m/sでは,平板における数値解析解と実験データとよく一致しているが,しかし,その他の流速では,相違が少し大きくなる。一方,円柱の場合,直径1mmでは,実験値とよく一致していることが解った。今後解析範囲を広げ,発熱体表面境界層における流速分布,温度分布を解明する予定である。水平平板発熱体におけるヘリウムガスの強制対流非定常(過渡)熱伝達について実験的に調べ,ヘリウムガスの系圧力と温度の影響を考察した。実験は,系圧力が400kPaから800kPaまで,指数関数状上昇する熱入力の周期が50msから17s,流速が4m/sから10m/s,温度が290Kから353Kまでの範囲で行った。圧力が400kPaから800kPaまで高くなることにより密度等の物性値が顕著に変化し,熱伝達係数はそれに伴って5C%増加することが解った。また,温度が290Kから353Kまでに上昇した場合,4%から12%まで熱伝達係数は増加した。種々圧力・温度条件下の実験データに基づいて,準定常熱伝達及び過渡熱伝達の実験式を求めた。一方,発熱体の形状による影響を調べるため,ねじり発熱体を製作し,ねじり角度を90°とした場合の実験データを取得した。実験データよりねじり発熱体の伝熱促進効果が判明した。理論解析では,κ-εモデルを本研究対象に適用し,発熱体内部の発熱率(Q=Q_oexp(t/τ))が種々の上昇周期で指数関数状に上昇する際の強制対流非定常熱伝達の数値解析を行った。また,発熱体表面における流速分布及び温度分布を数値解析した。解析結果より発熱体の表面温度は時間と共に急激に増加していることが解った。今後発熱上昇周期の影響やねじり発熱体近傍の流速及び温度分布などを解析し,その非定常過程の熱伝達メカニズムを解明する予定である。水平平板やねじり発熱体における種々ガス(ヘリウム,二酸化炭素,アルゴン,窒素)の強制対流非定常(過渡)熱伝達について実験的に調べ,ガスの種類による影響を考察した。

実験は,系圧力が400 kPaから800 kPaまで,指数関数状上昇する熱入力の周期が45msから17s,流速が1m/sから10m/s,温度が313Kから353Kまでの範囲で行った。ヘリウムガスの熱伝導率が二酸化炭素ガスより8倍程度高いことより.熱伝達係数も高いことが解った。種々圧力・温度条件下の実験データに基づいて,種々ガスの準定常熱伝達及び非定常熱伝達の実験式を求めた。一方,発熱体の形状による影響を調べるため,ねじり発熱体のねじり角度を45°,90°とした場合の実験データを取得した。平板の場合と比べ,ねじり発熱体の熱伝達係数がガスの種類によるが13%28%高いことが解った。実験データより種々ガスにおけるねじり発熱体の伝熱促進効果が判明した。理論解析では,k-εモデルを本研究対象に適用し,発熱体内部の発熱率が種々の上昇周期で指数関数状に上昇する際の強制対流非定常熱伝達の数値解析を行った。発熱体表面における流速分布及び温度分布を数値解析した。解析結果より発熱体の表面温度は時間と共に急激に増加していることが解った。また,ねじり発熱体近傍の流速及び温度分布などを解析し,ねじり発熱体における二次流れが発生すること,発熱体中央部分では最大25%局所流速が増加したこと,そして発熱体表面の温度分布がほぼ均一であることが解った。理論解析及び実験データに基づき,非定常熱伝達過程に影響を及ぼす流速分布及び温度分布に関する知見を得た。
特別支援学級における学校菜園を活用した「食育」の在り方

1.研究目的学校菜園における野菜の栽培活動と生活単元学習における調理活動を組み合わせ、特別支援学級における効果的な「食育」の在り方を明らかにする。2.研究方法「学校菜園での栽培活動→調理実習→家庭での実践」のサイクルの中に、どのような内容をどのように仕組むことで、生徒の「食」に対する意識がどのように変容したかをとらえる。3.研究成果(1)生徒の「食」に対する味覚及び季節感について学校菜園で季節の野菜を栽培し、収穫し、そのまま食べることができるものはすぐに調理が必要なものは簡単に調理しその日のうちに食べた。また、持ち帰り家庭でも調理し食べてもらった。これを一年間体験した生徒は、2年生で「どんな野菜を育てたいか」の話し合いに向けて母と相談し、育てたい野菜の一覧とともに「とりたての野菜を食べたのは初めてで、とっても甘かったり水分が多かったりしてすごくおいしかった。今年ももっとおいしいものをつくりたいです。」というコメントを書いてきた。野菜の本来のおいしさを感じることができる「味覚」を育てることができたと考える。(2)生徒の「食」にかかわる職業感について以上のような活動を三年間体験したある3年生の生徒は、将来なりたい職業の中に「野菜の栽培など農業に従事したい」と言い始めた。農家ではないが、学校での学校菜園の活動を通して将来的にもやってみたいと思ったそうである。「食」に対する仕事の意義を感じ、そのおもしろさを学ぶことができたからだと考える。
百済集落の研究

この研究では、広く発掘された百済の集落遺跡を用いて、内部構造を検討した。その結果、漢城期(3世紀後半A.D475)では、当初から王城-中間層の集落-一般集落という階層構造が成立していた。一般集落では大型や六角形の竪穴住居は少なく、鉄器も極めて少なく、中国陶磁もない。中間層の集落では、〓沙里遺跡や自作里遺跡が示すように、集落の中は直線的な溝で区画され、方形環溝も首長層の居住地の一角に設けられ、非日常的な聖なる空間と、世俗的な空間が分かれて一対をなす。竪穴住居は平面六角形で突出部を持つ大型・超大型が多くなる。鉄器も豊富で、竪穴住居からも武器武具が出土し、わずかだが中国陶磁もある。王城(風納土城や夢村土城)は巨大な城壁で囲まれ、道路が走り、国家的な祭祀施設がつくられ、超大型の礎石建物もみられる。竪穴住居は大型の六角形住居が多く、中国陶磁も大量に出て、中間層以下の集落とは顕著な格差を示す。熊津期(475538)は、艇止山遺跡の分析からみると、首長層では竪穴住居が使われず、掘立柱建物へ変化しはじめる。泗〓期(538660)は都城で条坊制が成立し、大区画の中に単位区画が設定される。各単位区画はそれぞれが倉庫を持ち、高い自立性を獲得している。漢城期以来、倉庫は全体管理だけでなく、単位集団や住居での管理もみられる。これは、百済の中でも南部地域である湖南地域の全体管理が強い様相とは異なる。こうした単位集団の自立性の高さが、百済の国家形成と発展の基礎を支えた。平成17年度はまず既刊の報告書の分析に力を注いだ。特に風納洞土城・〓沙里遺跡・艇止山遺跡の資料は膨大で、これまで収集した百済集落関係の写真資料整理まで行なったため、予想以上に時間と経費がかかり、他の作業を若干縮小することとなった。しかし、この分析作業の結果、〓沙里遺跡では原三国時代だけでなく、百済時代の方形区画溝を確認し、百済時代の小地域首長層居宅の実体をとらえることができた。その成果は、平成18年度上半期に論文として公表する予定である。韓国での資料調査は3回を予定していたが、上記の理由で2回とした。しかも、平成17年度は全羅道地域で河南地区遺跡群など、重要な発掘が目白押しだったため、忠清道地域の本格的調査は平成18年度にゆずり、全羅道地域と京畿道地域を主体とした。風納土城の出土資料調査によって、漢城時代の王都の一角に、鉄斧鋳造工房をはじめさまざまな生産工房が存在した事実を確認でたのは、大きな収穫であった。また、河南地区遺跡群も小地域首長層居宅の一角と考えられ、こうした中間層の把握が、今回の研究の大きなポイントとなる。発表論文のうち1本は、研究の基礎となる土器編片年と暦年代を、日本の編年との併行関係によって、今一度確認したものである。もう1本は、全羅道の栄山江流域の様相把握を試みたものである。平成18年度は、忠清道地域とともに、集落の全容が調査されている前羅南道地域の様相の分析が前半期の主体となった。中でも石橋里遺跡や洛水里遺跡や洛水里遺跡では竪穴住居45棟からなる基礎単位集団をとらえることができ、新古遺跡から、そうした基礎単位集団がいくつか集合して一つの村となることも解明できた。

また細洞遺跡の倉庫群と住居群は、それぞれ別個の登道をもつことから、そうしたいくつかの住居群が有機的な関係をもって一つの倉庫群を共同管理したことも明らかにできた。さらにそうした一般集落の上に立つ集落として東林洞遺跡や河南洞・山頂洞遺跡、台木里遺跡があり、これらは環溝で全体を囲う台木里遺跡から河南洞・山頂洞遺跡のように溝で居住区の内部が方形に区画され、首長層の居住域が登場することも明らかになった。いっぽうソウル・京畿地域では、基礎単位集団の実例に楽民洞遺跡があり、それらより上位にあって方形区画を内包する漢沙里遺跡・自作里遺跡・発安里遺跡が析出された。これらが昨年度の研究で課題として残った中間層の集落であり、今回その実態をかなり把握できた。風納土城・夢村土城などの百済王城はこうした中間層集落の更に上に立つものでもある。このほか生産集落・交易拠点集落の一端も解明できた。熊津期は不明な点が多いが、泗〓期は都城内の集落の一端をとらえた。なお諸般の事情で、個別集落の分析は、すべて研究成果報告書に一括した。
高等教育の質保証における学習成果の位置

高等教育の質保証における学習成果の位置づけについて、学習成果の評価を高等教育機関の内部質保証にゆだねる欧州のチューニング、全国的な統一試験によって学習成果の直接評価を実施するブラジル、共通の判断基準表(ルーブリック)を用いて高等教育機関が学習成果を評価する米国を比較した。進学率が高く、高等教育機関の多様性が大きい日本が参照してよいのは米国の方式であり、学習成果の可視化の推進が課題として示唆された。1.高等教育の学習成果に関する、日本の最近の議論を整理した論考を執筆して学会誌に掲載した(『大学教育学会誌』36巻1号、2014年、印刷中)。2.アメリカの高等教育におけるルーブリックを活用した学習成果の評価について好事例を訪問調査した。その成果の一部を口頭発表する(日本高等教育学会第17回大会、2014年、大阪大学)。ルーブリックを活用した評価とは、明確な証拠をふまえた絶対評価の一形態である。心理測定学にもとづく標準テストや学生調査が併用されることもあり、より高次ないし統合的な評価がめざされていた。ルーブリックを活用した評価の信頼性を確保するために、複数の教員がそれぞれ独立に評価を行い、結果を対比して整合性が確認されていた。それだけでなく、個別大学をこえた評価の信頼性を確保する場として大学コンソーシアムが機能していた。今回の事例とした大学では、評価だけでなく、学生の学習に対する指導・支援も充実していた。とくに、ポートフォリオによって学生を個人単位で追跡している事例がみられた。評価との関連でいえば、学生調査の結果を統計的に分析するにとどまらず、回収した調査票を手元において回答した学生と面談し、そうした回答にいたった理由をたずねて理解を深めていた。ルーブリックを活用した評価は、学生調査の実施やデータ分析をしばしばともなう。アメリカにはそれを支援する組織があり、調査や統計分析の教育機会や、調査・分析サービスを提供していた。とりわけ大学コンソーシアムは、志を同じくする大学の連携体として組織されていた。すなわち、そこでの大学間比較は、大学教育の質保証を担保するとともに、個別大学の改革を推進する良質な機関研究ともなっているようにみえる。3.中南米の事例として、メキシコから高等教育の専門家を日本に招聘し、同国における学習成果の評価について説明を受けた。1.アメリカの高等教育における学習成果の評価について、研究成果の一部を口頭発表し(日本高等教育学会第17回大会、2014年、大阪大学)、好事例の調査を継続した。本年度は、能動的な学習の代表例として留学(および海外体験)を対象としたルーブリックを用いた評価と、eポートフォリオを活用した評価について事例を調査するとともに、個別大学における学習成果の評価を支援する大学連合組織について調査を行った。2.中南米の事例については、スペイン語圏とポルトガル語圏から、それぞれ代表的な国をとりあげた。前者にあたるメキシコの高等教育の評価については、前年度に同国から専門家を招聘して講演会を開催し、学習成果の評価を含めて理解を深めた。そのさいに用いられた英文の講演原稿を和訳して大学紀要に掲載した(『関西国際大学教育総合研究紀要』第8号、2015年、印刷中)。3.後者にあたるブラジルにおいては、最終学年の学生を対象とした学習成果試験(ENADE、全国学生学力調査)が、高等教育機関の評価の一環として2004年から実施されている。その実施主体である文部省・国立教育研究所と、評価対象である大学を訪問調査した。その成果の一部について口頭発表を行う(大学教育学会第37回大会、2015年、長崎大学、日本高等教育学会第18回大会、2015年、早稲田大学)。4.日本については、学習成果の評価を含む高等教育政策に関して、1990年以降を対象に科学技術政策との関係を整理した論考を執筆して学会誌に掲載した(『高等教育研究』第18集、2015年、印刷中)。高等教育の質を学習成果(アウトカム)によって測定することへの期待が世界的に高まっている。このことを原理的に否定する者は少なかろうが、実施の過程にはいくつかの問題があり、学習成果を評価する方式もひとつではない。本研究では、高等教育における質保証の類型を整理するとともに、学習成果の評価に関する国際比較を行い、日本への示唆を考察する。1.アメリカの高等教育における学習成果の評価について補足調査を実施した。また、ルーブリックを用いた評価を中心に、2014年に口頭発表(日本高等教育学会)した内容の一部を論文として刊行した。2.中南米の事例について、ブラジルの学習成果試験(ENADE、全国学生学力試験)の調査を継続した。また、教育学(教員養成課程)の試験問題を和訳し、教育学の専門家に提示して意見を聴取するとともに、教育学を専攻する学生を対象に模擬試験の形式で解答を依頼して、その内容と水準を確認した。ENADEについて、昨年度に口頭発表(大学教育学会)した内容を論文として刊行した。さらに、新しい研究成果の一部を口頭発表する(大学教育学会第38回大会、2016年、立命館大学)。3.日本については、学習成果の評価の歴史的展開に関する論考を編纂書に発表した(深堀2015、146-158頁)。また、学習成果の評価を中心とした高等教育政策について国際会議で口頭発表を行い、その内容を論文として刊行した。4.これまでの知見を総括して、質保証における学習成果の位置が各国における高等教育機関の多様性と就学率によって規定されている可能性を考察した。

これについて、研究成果の一部を口頭発表する(日本高等教育学会第19回大会、2016年、追手門学院大学)。研究の全体を総括して報告書を執筆する部分が完了しなかった。高等教育の質を学習成果(アウトカム)によって測定することへの期待が世界的に高まっている。このことを原理的に否定する者は少なかろうが、実施の過程にはいくつかの問題があり、学習成果を評価する方式もひとつではない。本研究では、高等教育における質保証の類型を整理するとともに、学習成果の評価に関する国際比較を行い、日本への示唆を考察する。1.米国の高等教育における学習成果の評価について、最新の動向である「成果にもとづく教育(competency based education)」などに注目した補足調査を行った。また、評価(アクレディテーション)制度の動向について論考をまとめた。2.中南米の事例について、ブラジルの学習成果試験(ENADE、全国学生学力試験)の調査を継続した。試験の内容を規定する国家教育課程指針を調査し、試験に対する大学の対応事例をまとめて、成果の一部を口頭発表(大学教育学会第39回大会、2017年、広島大学)するとともに、論文を執筆した(『大学教育学会誌』2017年、掲載決定)。3.日本における学習成果の評価について、直接評価(学力試験)と間接評価(学生調査)を対比した論考を執筆し、英文の書籍に収録した。4.これまでの研究成果を総括して、欧州のチューニング、ブラジルの学習成果試験、米国のルーブリックを用いた評価を対比した論考を執筆した。そのなかで日本への示唆として、評価の標準性と高等教育機関の多様性をふまえれば米国の方式が参照されてよいことを指摘した。その一部を口頭発表するとともに(日本高等教育学会第20回大会、2017年、東北大学)、本研究の成果として年度末に報告書を刊行した。高等教育の質保証における学習成果の位置づけについて、学習成果の評価を高等教育機関の内部質保証にゆだねる欧州のチューニング、全国的な統一試験によって学習成果の直接評価を実施するブラジル、共通の判断基準表(ルーブリック)を用いて高等教育機関が学習成果を評価する米国を比較した。進学率が高く、高等教育機関の多様性が大きい日本が参照してよいのは米国の方式であり、学習成果の可視化の推進が課題として示唆された。中南米の事例のうち、ブラジルの調査に着手できたが、補足調査を年度内に実施できなかった。研究期間を1年間延長して、補足調査を行うとともに、研究成果報告書を作成する。28年度が最終年度であるため、記入しない。高等教育論本年度にブラジルの補足調査を実施する予定である。中南米の事例として、メキシコの補足調査とブラジルの調査を計画していたが、調整が遅れて年度内に実施できなかった。研究の全体を総括し、報告書を執筆する作業が年度内に完了しなかった。中南米の事例であるブラジル調査を実施したが、調査結果の分析に時間を要して補足調査が年度内に実施できなかった。補足調査をいくらか実施するとともに、研究成果報告書を作成する。
両大戦間期におけるドイツの産業集中と企業合理化過程の実証的研究

この研究によって、これまでに「ドイツ合理化運動の研究課題」(『同志社商学』第40巻第3号)と「米独比較企業経営論の史的研究」(『同志社商学』第41巻第3・4号)の二つの論文を発表した。前者の論文では、1920年代のドイツ合理化運動を研究対象に取り上げたことの今日的意義を明らかにした上で、この時期のドイツ合理化運動の方法とその歴史的位置づけを行い、なぜこのような、ドイツの過去のどの時期よりも、またその当時のどの資本主義国よりも、集中的に、かつ強力に、しかもひとつの国民的運動として合理化運動が取り組まれねばならなかったか、その出発条件と経済的規定要因を明らかにし、最後に、この時期の合理化運動を支えた「合理化の諸科学」の展開をあとづけた。後者の論文では、ドイツの合理化運動をよりグロ-バルな歴史的視野から把えるため、ドイツとアメリカの独占形成史の比較研究を踏まえ、ドイツでは、アメリカとは異なり、カルテルが支配的であり、1920年代の後半に入ってトラスト運動の本格的展開を見たこと、またこの集中運動をテコに合理化運動が推進されたこと、かかる二つの独占形成の過程を考慮に入れながら、その後の両国の企業経営について、とくに生産技術、生産組織、管理組織の諸問題について比較研究を行った。また以上の考察を踏えて、ドイツの経営経済学とアメリカの経営管理学の学問的性格の相違とそれぞれの隣接諸科学を含めた、いわば「合理化の諸科学」の共通的性格を明らかにした。本研究は、1920年代におけるドイツ合理化運動を研究対象にしているが、(1)ドイツ合理化運動の社会経済的背景、その歴史的規定要因を明らかにしたのち、(2)ドイツ独占体による産業再編成と資本集中をあとづけ、(3)企業レベルの合理化の展開過程について、とくに設備投資動向、生産技術の発展、副産物・廃物の利用、熱経済の効率化、研究開発活動の具体的展開を明らかにし、(4)テイラー・システムの導入とレファ・システム、フォード・システムの導入とそのドイツ的展開、アメリカの生産方式に対するドイツ労働組合の態度、またドイツ的経営管理の問題点をとりあげ、最後に(5)合理化の展開と就業構造の変化、労働時間、労働強度、賃金、労働災害、疾病の問題を取りあげようとしている。当該年度では、まずドイツ合理化運動の研究課題と研究方法を明らかにしたのち、上記の(1)と(2)について、研究を深め、主要論点を明らかにした。また(3)、(4)、(5)の研究視角とその位置づけをおこない、具体的分析に入るための資料の蒐集・整理を行なった。両大戦間期におけるドイツの重化学工業部門における企業集中(産業レベルでの合理化)の主要特徴を明らかにし、それとの関連で、とくに旧産業部門(石炭、鉄鋼)と新産業部門(化学、電機、自動車)を比較対照的に取り上げ、そこにおける「技術的合理化」と「労働組織的合理化」の実証的研究を行った。この点に関しては、「ドイツ合理化運動の研究課題」(『同志社商学』第40巻第3号)を参照のこと。またさらに、この時期のドイツ合理化運動においては、アメリカの企業組織と管理方式が導入されたが、とくに「労働組織的合理化」を見るとき、アメリカの管理方式(テイラ-・システム)が本来のかたちで導入されたのではなく、特殊ドイツ的なレファ方式が適用され、「経営科学」や「労働科学」などのドイツ的な「合理化の諸科学」が発展したこと、そのことを踏まえて、アメリカ経営管理学とドイツ経営経済学の成立期の学問的性格の相違について、比較研究を行った。この点に関しては、「米独比較企業経営論の史的研究」(『同志社商学』第41巻第3・4号)を参照のこと。