hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
核融合研究に関する総合総括的推進

本年度は核融合特別研究10年計画の最終年度として、総合的とりまとめの年に当り、6分野の研究項目を中心にその積極的推進を計るべく、総合総括班会議を3回開催し、我が国の核融合研究の総合的推進に努めた。本特別研究で得られた成果を確実に把握し、適切な展開方向を明示するために、評価委員による現場視察を含む評価活動を充実させ、評価委員のみによる評価委員会議を3回、各班長をも含む評価委員会を1回、開催した。さらに、総合総括班事業として下記の課題を取り上げ、研究会及び作業を行った。(事業番号と事業内容及び実績を示す)。元ー1「RTNS-IIによる核融合炉関連研究成果の総括」RTNS-II協力研究の成果の評価・検討を総括する場を提供し、研究成果の総合的な検討・評価を行った。元ー2「核融合実験における放射線計測・ワーク・・ショップ」炉心工学と放射線計測との相互協力のための課題を整理し、まとめた。元ー3「核融合開発のためのコード開発」昭和57年度から7年にわたって実施した述べ28の整備済コードの点検を行い、全コードの概要及び使用手引きの修正版を作成した。元ー4「電場・磁場の生体影響」非電離放射線や磁場の安全基準の核融合研究環境での適合性の現状把握に努めた。元ー5「トリチウムの測定と安全取扱いの指針」トリチウムの生成から環境動態、生物影響、トリチウム施設での取扱いの注意について解説書を出版した。また、常温核融合研究の推進をはかるため、全国の常温核融合研究者を組織化し、常温核融合の機構解明及び追試実験を進めた。
カルシウム結合蛋白質の金属配位構造の安定性とその動的構造方化ー遺伝子操作法によるカルモデュリンの酵素活性化機構の研究

カルモデユリンは、細胞内情報伝達にかかわるカルシウム結合蛋白質の代表的なものである。細胞外からの刺激で細胞内のカルシウムイオン濃度が上昇すると、カルモデユリンは4モルのカルシウムイオンと結合してその高次構造を変え、多くの種類の標的酵素を活性化する。この研究の目的は、カルモデユリンの酵素活性化機構を明きらかにすることである。この目的のために、遺伝子工学的な手法でカルモデユリンの変異体蛋白質をつくり、カルモデ優リンがカルシウムイオンを結合してから酵素の活性化に至る過程と、そのときの動的な構造方化を追跡するという手段をとった。平成3年度は、パン酵母カルモデユリンの第4番目のカルシウム結合サイトの構造を中心とした変異体を多数つくった。酵母カルモデユリンのこのサイトにはカルシウムが結合せず、脊椎動物由来の標的酵素を活性化する能率はきわめて悪いので、これを改善する方向で変異を加えていった。できあがった。変異体のうちで、この第4サイト部分を脊椎動物(鶏)カルモデユリンの第1第3サイト部分につないだ形の組換体(C4Y)とその誘導体が興味深い性質をもっていた。C4Yは、酵母カルモデユリンと同様にカルシウムを3モルしか結合せず、酵素を活性化する能率もきわめて悪い。しかし、このC4Yの第4カルシウム結合サイト内のアミノ酸残基を1残基とり換えてえられた変異体C4Y140Eは、脊椎動物カルモデユリンと同様に4モルのカルシウムイオンを結合し、高い酵素活性化能を示すことがわかった。アミノ酸残基1つのちがいで、このような性質のはっきり異なる2種類の蛋白質がえられたので、これらを試料にしてNMR法により、カルシウム結合による構造変化と、標的酵素およびモデル物質との相互作用に関する知見をもとめる作業を継続している。できあがった。
ウニ・アリールスルファターゼ遺伝子の反口側外胚葉特異的発現を司る分子機構

我々が以前に行ったゲルシフト分析から、ウニ・アリールスルファターゼ(HpArs)遺伝子のエンハンサーに結合する転写活性化因子Otxは初期型と後期型があることが示されていたが、今年度の研究では初期型OtxEと後期型OtxLの2種類のcDNAをクローニングすることに成功した。これら2種類のOtxタンパク質のアミノ酸配列は、ホメオドメインを含めてホメオドメインからC末端まではまったく同じで、ホメオドメインよりN末端が異なっていた。次に、Otxタンパク質の機能を探るために強制発現の実験を行った。初期型OtxEのmRNAを受精卵に顕微注入し、OtxEを過剰発現させた胚では、HpArs遺伝子の転写活性化は起こらなかったが、すべての細胞が反口側外胚葉になった。OtxLを過剰発現させた胚では、HpArs遺伝子の転写が活性化した。この結果から、OtxEは細胞運命を決定する機能をもち、OtxLは転写活性化因子であることが明らかになった。OtxE、OtxLの空間的発現パターンをin situハイブリダイゼイションにより解析したところ、OtxEは卵割期には胚全体で、胞胚期には植物極盤で発現しており、以降消失した。OtxLは胞胚期から間充織細胞を除く胚のすべての細胞で発現が見られた。OtxLの時間的、空間的発現パターンはHpArs遺伝子の発現領域をすべて包含していることから、転写活性化因子である可能性が示唆された。しかし、完全には一致していないので、反口側外胚葉特異的に転写を活性化する機構には、他の因子が必要であることが明らかになった。遺伝子発現調節のカスケードを遡るために遺伝子をクローリングしたところ、初期型、後期型のOtxはともに一種類のOtx遺伝子の転写産物で、転写開始点とスプライシングサイトを変えることで2種類のOtxが合成されることが明らかになった。
核統計的平衡の概念を用いた原子力システムと宇宙元素合成過程との比較分類研究

原子力システムにおける核反応現象と宇宙における核反応現象である元素合成過程との比較を、核統計的平衡等の概念を用いて引き続き行った。平成12年度では、核統計的平衡の概念を用いて、宇宙における元素合成過程と同様に原子力システム内での核反応現象の理解を試みた。しかし、厳密に核統計的平衡が成立するためには、原子核内の核子が全てバラバラに分解出来るほど高温である必要がある。そのためには最低6億度、即ち600keV必要である。一方、原子力システムの中でも高エネルギーである高速炉においても、エネルギーは高々200keVであり、高速炉内での平衡分布を再現するのに核統計的平衡を用いるべきでなかった。そこで、今年度は、核統計的平衡より低温でも成立する準核統計的平衡の概念を用いて、高速炉内の核反応現象との比較を行った。準核統計的平衡では、原子核内の核子が全てバラバラに分解出来るほど高温である必要はなく、原子核の外周部の核子が分離出来る程度で成立する。しかし、準核統計的平衡も400keV以上でないと成立せず、高速炉内でこの平衡が成立するとは言い難い。本研究では、準核統計的平衡を計算するプログラムを作成し、計算された平衡分布と高速炉内の核分裂生成物の平衡分布との比較を行った。その結果、高速炉内平衡分布に存在する中性子魔法数N=50に起因するピークは、準核統計的平衡分布でも再現できたが、高速炉平衡分布内の中性子魔法数N=82に起因するピークは再現できないことが分かった。高速炉内平衡分布等、原子力システム内での核反応現象を再現するためには、恐らく、より低い温度で成立する統計平衡状態あるいは非平衡状態を必要とし、核統計的平衡とは離れたものである。従って、核統計的平衡が比較的成り立つ宇宙での元素合成過程は、原子力システム内の核反応過程とはあまり類似しているとは言い難いと考えられる。原子力システムにおける核反応現象と宇宙における核反応現象である元素合成過程との比較を、核統計的平衡の概念を用いて行なう研究の第1段階を行った。ここで核統計的平衡状態とは、光子が豊富に存在するある一定の温度の環境下で、Z個の陽子とN個の中性子がバラバラに存在している状態と、それらが結合して質量数(A=Z十N)の原子核として存在する状態がバランスしている状態のことである。この核的統計平衡の概念を用いると宇宙元素合成過程が分類できることが知られている。この概念を原子力システムにも適用することが本研究の新しい試みである。そのためにまず、核統計的平衡状態における核種分布の計算を行った。計算には水素からウランまでの1839核種を対象とし、この平衡状態における3つのパラメーターである核子数と光子数比(φ=Nn/Nγ)、温度(T)、初期の陽子数と中性子数比(Yp/Yn)を変化させた。ここで、この平衡状態では核反応断面積には依存しないことが特徴である。その結果、φ=10^3、T=5×10^<6^O>K、Yp/Yn=0.5の平衡状態での核種分布が、高速増殖炉内での核分裂生成物の生成/変換平衡状態での分布と比較的近いことが分かった。この核分裂生成物の平衡分布は、関連する以前の研究で1群近似により求めたものである。特に核分裂生成物分布に存在するN=50の中性子魔法数おける強いピークと、Z=50の陽子魔法数における弱いピークを核統計的平衡分布でも再現できた。しかし、核分裂生成物のN=82の中性子魔法数の強いピークは、再現できなかった。またこの核分裂生成物の分布は、宇宙元素合成過程の1つであるs-過程生成物の分布とも近いものであることが我々の以前の研究で分かっており、核統計的平衡分布は原子力システムと宇宙元素合成の両方にとって有用な概念であることが分かった。

高速炉内平衡分布等、原子力システム内での核反応現象を再現するためには、恐らく、より低い温度で成立する統計平衡状態あるいは非平衡状態を必要とし、核統計的平衡とは離れたものである。従って、核統計的平衡が比較的成り立つ宇宙での元素合成過程は、原子力システム内の核反応過程とはあまり類似しているとは言い難いと考えられる。
立体構造予測からのタンパク質立体構造構築原理の探求

本研究課題の目的は、タンパク質の立体構造予測を物理化学的観点から行うことによって、タンパク質の立体構造構築原理を理解しようとするものであった。この目的のために本課題では、現時点で最も有効な第一原理的立体構造予測の手法として知られているフラグメントアセンブリ法の基礎的な側面からと応用的な側面からの両方の研究を行った。基礎的な側面からの研究は、現状のフラグメントアセンブリ法では局所構造予測を配列情報を用いて行っているが、新規フォールドでは局所構造予測に失敗する場合が多いので、この問題を解決するために新しい全原子モデルを用いた非経験的局所構造予測の方法論を開発することによって、局所構造の物理化学的法則を明らかにしようした。未だ実用的な観点からは改良の余地は多々あるが、天然構造における局所構造の物理化学的特長として水素結合の満足度が重要であり、その際に今までは一般的に軽視されてきた弱い水素結合も無視できないことが明らかとなった。応用的な側面からのアプローチとしては、具体的なターゲットをカルモジュリンのアロステリック反応に選んだ。アロステリック反応をミクロな立場から明らかにするために、我々はフラグメントアセンブリ法を用いてこの系のシミュレーションを行い、自由エネルギーランドスケープなどの解析を行った。その結果、小さな局所的構造変化が徐々に伝播し、大きな構造変化を引き起こすメカニズムが示唆された。一般的にアロステリック変化においては、何が伝播して遠く離れた位置の構造変化が引き起こるのか不明であったが、今回示したような局所構造伝播は他のタンパク質でも考えられるメカニズムであるので、本研究によってアロステリック変化の一般論の理解への足がかりができたと考えられる。タンパク質の第一原理的立体構造予測の方法の開発を通してタンパク質の立体構造構築原理を探る研究を行ってきた。特に現在最も有力とされている第一原理的立体構造予測法であるフラグメントアセンブリ法を深く理解し、この方法の問題点を明らかにし、改良しようとすることによって、立体構造予測の精度を上げると共にタンパク質の立体構造構築のメカニズムを明らかにしようとしてきた。フラグメントアセンブリ法の方法の問題点のひとつとして、フラグメント構造の選択に配列検索などの経験的方法を使っているという点が挙げられる。この方法論では、特に新規フォールドを予測する際、正解構造に近いフラグメント構造を用意することが困難な場合が多く、それが原因で結果的に全体構造の予測に失敗する、ということが知られている。このことをモチベーションに、本年度は配列検索ではなく、物理化学的にフラグメント構造を予測する新しい方法の開発に取り組んできた。具体的にはまずPDBに登録されているタンパク質から10残基のフラグメントを抽出し、タンパク質の局所構造のとりうるであろう主鎖構造のデータベースを作成した。次に予測したいタンパク質の局所配列をそれらのフラグメント構造に対して全原子モデルでエネルギー計算を行い、天然構造とはどのようなエネルギー的な特徴をそなえているのかを調べた。その結果、天然構造は他の非天然構造と比べると、局所構造でみてもパッキングがよくされており、ファンデアワールス力によって天然構造のフラグメントを予測できる可能性を示唆する結果が得られた。また、フラグメントアセンブリ法の応用研究として、アロステリック転移をフラグメントアセンブリ法を用いて記述することを試みた。具体的な系としてカルモジュリンをターゲットにアロステリックな構造転移が見られるかを自由エネルギーランドスケープを解析することによって調べた。その結果、この方法論でアロステリック転移をよく記述できることがわかり、局所構造の変化の伝達がアロステリック転移において重要な役割を果たしているという示唆を得た。
炭素イオン線治療で悪性脳腫瘍を完治させるための基礎的研究

1)炭素イオン線の、未熟な脳神経細胞に対する殺細胞効果は、アポトーシスを指標とした場合、X線の約10倍大きかった。2)グリア細胞は、細胞の成熟度によるX線に対する感受性の差はほとんどなく、神経細胞と比べると、ややX線感受性は低かった。3)ヌードマウス皮下移植腫瘍においては、テモダール(TMZ)併用時の、炭素イオン線のX線に対する生物学的効果比(RBE)は約3であり、TMZ非併用時とほぼ同等であった。また、TMZの併用効果は、相加効果であった。マウス脳内移植モデルにおいて、X線照射時では、TMZ併用により1.6倍の腫瘍縮小効果が認められた。また、TMZにさらにGYKI52466を併用することで、約10%の腫瘍縮小効果増強が認められた。腫瘍細胞の遊走については、X線単独で増強したが、TMZもしくはGYKI52466を併用することで完全に抑制された。4)ヒトでの通常の使用量(体重あたり)のTMZ併用時には、非併用時に比べ、明らかな炭素イオン線の効果増強作用は認められなかった。5) X線照射によりAkt, PDK1の発現増強が認められ、また、PDK1の発現増強は脳腫瘍細胞の遊走能増加と関連し、臨床検体における活性型Akt・PDK1発現の増強は、神経膠芽腫患者における予後不良因子であった。炭素イオン線による悪性脳腫瘍の治療戦略を作成する上で、(1)脳組織の炭素イオン線耐容線量(今後併用されるであろう新規抗がん剤併用時の)(2)(新規抗がん剤併用時の)悪性脳腫瘍細胞の遊走能抑制を目的に、20年度は、1)正常脳神経細胞における、炭素イオン線のX線に対する生物学的効果比(RBE)アポトーシスを指標とし、放射線感受性を検討したところ、未熟(生後7日目)な脳神経細胞では炭素イオン線の脳神経細胞殺傷効果は、X線の約56倍であった。2)正常グリア細胞のX線感受性(正常神経細胞との比較も含む)グリア細胞は細胞の成熟度によるX線に対する感受性の差はほとんどなく、神経細胞と比べると、ややX線線感受性は低かった。炭素イオン線での検討は、次年度に持ち越した。3)ヒト悪性脳腫瘍細胞における、テモダール併用時の炭素イオン線の生物学的効果比(RBE)ヌードマウス皮下移植腫瘍においては、テモダール併用時のRBEは約3であり、テモダール非併用時とほぼ同等であった。また、テモダールの併用効果は、相加効果であった。4)正常ラット脳組織における、テモダール併用時の炭素イオン線の効果ヒトでの通常の使用量(体重あたり)のテモダール併用時には、非併用時に比べ、明らかな炭素イオン線の効果増強作用は認められなかった。5)ヒト悪性脳腫瘍細胞における、X線によるAkt, PDK1の発現X線によりAkt, PDK1の発現増強が認められた。炭素イオン線による悪性脳腫瘍の治療戦略を作成するうえでため、(1)脳組織の炭素イオン線耐容線量に関する検討(追加解析)、(2)(新規抗がん剤併用時の)悪性脳腫瘍細胞の遊走能抑制・照射効果増強に関する検討、などについて研究を行った。1)正常脳神経細胞における、炭素イオン線のX線に対する生物学的効果比(RBE)前年度の結果に追加解析を行った。アポトーシスを指標とした場合、炭素イオン線の、未熟(生後7日目)な脳神経細胞に対する殺細胞効果は、X線の約10倍と著名に高く、脳腫瘍に対する重粒子線治療を行う際には、未熟な神経細胞が存在する海馬付近への照射線量を減らす必要があることが判明した。(論文投稿中)2)ヒト悪性脳腫瘍細胞・マウス脳内移植モデルにおける、テモダール(TMZ)およびAMPAR拮抗薬(GYKI52466)併用放射線治療マウス脳内移植モデルにおいて、TMZ併用により1.6倍の腫瘍縮小効果が認められた。

また、TMZにさらにGYKI52466を併用することで、約10%の腫瘍縮小効果増強が認められた。腫瘍細胞の遊走については、X線単独で増強したが、TMZもしくはGYKI52466を併用することで完全に抑制された。X線単独では、抗腫瘍が小さいだけでなく腫瘍細胞の遊走能増強をもたらすことが、再発の一因であることが示唆され、TMZ等の併用が必要であることが示唆された。炭素イオン線による実験については、現在施行中である。3)ヒト悪性脳腫瘍細胞における、X線によるAkt,PDK1の発現X線によりAkt,PDK1の発現増強が認められ、また、PDK1の発現増強は脳腫瘍細胞の遊走能増加と関連し、臨床検体における活性型Akt・PDK1発現の増強は予後不良因子であった。(論文投稿中)
教員養成と２１世紀型スキルを考慮したＩＣＴ活用指導力向上プログラムの開発と評価

本研究では,21世紀型スキルを考慮したICT活用指導力向上プログラムを開発した.結果,次の成果が得られた.1)大学生のデジタルネイティブの特徴分析を行ったところ,教員養成系の大学生のリテラシーの課題が明確になり,最先端のICT活用などを直接体験する授業が効果的であることが分かった.2)「授業リフレクションシステム」を活用して自分や他者の模擬授業を評価したところ,これまで気付かなかった自分の模擬授業の改善点に気づくことなどが分かった.3)児童にICTを活用させる模擬授業を実践することで,教師のICT活用のみならず,児童のICT活用に対する指導力についても意識が向上することが明らかになった.本研究では,ICT活用指導力のある教員の育成を目指したプログラムの開発と評価を行うことを目的としている.具体的には,1)学生のICTスキル習得状況に関する特性分析,2)21世紀型スキル獲得を目指したICTの役割と学習指導要領におけるICT活用に関する内容理解,ICT活用の意義の認識,3)最先端のICT機器の理解と授業見学,4)ICT機器を活用した模擬授業の反復や教育実習での実践を行う.上記4)については,遠隔地から同期・非同期で授業評価を行える授業リフレクションシステムを導入し,学生の相互評価や専門家の介入を行う.プログラムの評価として,ICT活用による効果の理解度や自己効力感の調査・分析,着任後のICT活用状況の分析などの追跡調査を行い,デザイン実験アプローチの手法を用いて,年度毎に修正を加える.平成26年度は,国内外で実施されている21世紀型スキルを背景としたICT活用指導力向上を目指す教員養成プログラムの先行研究の調査を行った.また,都内3大学を対象に,大学生のデジタルネイティブの特徴分析を行い,ICT活用の授業に対する動機づけなどとの関連を分析した.また,教員養成段階において,ICT活用の授業の意義を認識させることを目的に,東京学芸大学の「情報科教育法I」「情報科教育法II」「教育実習事前事後指導」「教職実践演習」,および,目白大学の「初等教科教育法(理科)」の授業を対象に,最先端のICT活用などを直接体験する授業を実践し,評価した.「授業リフレクションシステム」を活用しながら授業時間外に自分や他者の模擬授業を評価する実践では,これまで気付かなかった自分の模擬授業の改善点に気付いたり,他者の模擬授業後の相互評価では指摘しなかった新たなコメントを投稿したりすることが分かり,対面による模擬授業の相互評価の補完となる可能性が示唆された.本研究では,ICT活用指導力のある教員の育成を目指したプログラムの開発と評価を行うことを目的としている.具体的には,1)学生のICTスキル習得状況に関する特性分析,2)21世紀型スキル獲得を目指したICTの役割と学習指導要領におけるICT活用に関する内容理解,ICT活用の意義の認識,3)最先端のICT機器の理解と授業見学,4)ICT機器を活用した模擬授業の反復や教育実習での実践を行う.そして,プログラムの実践前後で,大学生のICT活用指導力の変容を分析することで,プログラムの評価を行う.平成26年度は,都内3大学を対象に,大学生のデジタルネイティブの特性分析を行い,ICT活用の授業に対する動機づけなどとの関連を分析した.さらに,21世紀型スキルを背景としたICT活用指導力向上を目指す教員養成プログラムを実践,評価した.平成27年度は,平成26年度に実施したプログラムの評価を受け,プログラムの修正を行った.具体的には,東京学芸大学の「情報教育概論」の授業において,最先端のICT活用などを直接体験する授業をプログラムの前半に実践した.また,目白大学の「初等教科教育法(理科)」では,児童にICTを活用させるような模擬授業を大学生に実践させるような授業デザインに修正した.以上の結果,前者の授業では,大学生はICTを活用する授業の意味を理解したり,多様な教科でのICT活用の応用例を考えたりしながら,大学の授業に臨むようになることが分かった.また,後者の授業では,大学生のICT活用指導力について,教師のICT活用指導力のみだけでなく,児童のICT活用についての指導力についても意識が向上することが明らかになった.応募に記した研究計画どおりに研究が進められているため,概ね順調に進展していると判断した.また,本年度の調査結果について,学会等で報告し,計画どおり研究成果を残すことができたため,上記のように判断した.本研究では,ICT活用指導力のある教員の育成を目指したプログラムの開発と評価を行うことを目的とした.具体的には,1)学生のICTスキル習得状況に関する特性分析,2)21世紀型スキル獲得を目指したICTの役割と学習指導要領におけるICT活用に関する内容理解,ICT活用の意義の認識,3)最先端のICT機器の理解と授業見学,4)ICT機器を活用した模擬授業の反復や教育実習での実践を行った.上記4)については,遠隔地から同期・非同期で授業評価を行える授業リフレクションシステムを導入し,学生の相互評価や専門家の介入を行った.平成26年度は,国内外で実施されている21世紀型スキルを背景としたICT活用指導力向上を目指す教員養成プログラムの先行研究の調査を行った.また,都内3大学を対象に,大学生のデジタルネイティブの特徴分析を行い,ICT活用の授業に対する動機づけなどとの関連を分析した.一方,教員養成段階において,ICT活用の授業の意義を認識させることを目的に,最先端のICT活用などを直接体験する授業を実践し,評価した.平成27年度は,平成26年度のプログラムの修正を行った.「授業リフレクションシステム」を活用しながら授業時間外に自分や他者の模擬授業を評価する実践では,これまで気付かなかった自分の模擬授業の改善点に気付いたり,他者の模擬授業後の相互評価では指摘しなかった新たなコメントを投稿したりすることが分かり,対面による模擬授業の相互評価の補完となる可能性が示唆された.

さらに,児童にICTを活用させる模擬授業を実践することで,教師のICT活用のみならず,児童のICT活用に対する指導力についても意識が向上することが明らかになった.平成28年度は,平成26年度と平成27年度で行った調査を総合的に分析した.結果,教員養成のICTの実体験の有効性が明らかになり,この時間の確保が課題となった.本研究では,21世紀型スキルを考慮したICT活用指導力向上プログラムを開発した.結果,次の成果が得られた.1)大学生のデジタルネイティブの特徴分析を行ったところ,教員養成系の大学生のリテラシーの課題が明確になり,最先端のICT活用などを直接体験する授業が効果的であることが分かった.2)「授業リフレクションシステム」を活用して自分や他者の模擬授業を評価したところ,これまで気付かなかった自分の模擬授業の改善点に気づくことなどが分かった.3)児童にICTを活用させる模擬授業を実践することで,教師のICT活用のみならず,児童のICT活用に対する指導力についても意識が向上することが明らかになった.応募に記した研究計画どおりに研究が進められているため,概ね順調に進展していると判断した.また,本年度の調査結果について,学会等で報告し,計画どおり研究成果を残すことができたため,上記のように判断した.今後の研究の推進方策として,平成26年度と平成27年度に再検討したプログラムを本研究で対象とした授業において実施することが求められている.実施した授業を対象に,平成26年度と平成27年度の実践との比較分析を行い,プログラム改善の効果について追究したい.また,平成26年度と平成27年度の実践研究で得られた知見について,国内外の学会等で報告することを予定している.教育工学今後の研究の推進方策として,平成26年度に再検討したプログラムを本研究で対象とした授業において実施することが求められている.実施した授業を対象に,平成26年度の実践との比較分析を行い,プログラム改善の効果について追究したい.また,平成26年度に得られた知見について,国内外の学会等で報告することを予定している.平成27年度で得られた成果について,現在,投稿中の論文が2編あるが,査読結果が次年度に報告される予定であることから,これが採録された時に生じる別刷り代が次年度使用とせざるを得なくなった.そのため,次年度使用額が生じた.本年度で得られた成果について,現在,投稿中であるが,査読結果が次年度に報告される予定であることから,これが採録された時に生じる別刷り代が次年度使用とせざるを得なくなった.そのため,次年度使用額が生じた.平成27年度で得られた成果について,現在,2編の論文が査読中である.これらの論文が採択された際,別刷り代の支払いが生じる予定である.この金額は平成27年度の予算内で支払うことが難しいと判断されるため,平成28年度の使用額とあわせて使用する予定である.本年度で得られた成果について,現在,2本の論文としてまとめ,査読中である.これらの論文が採択された際,別刷り代の支払いが生じる予定である.
口腔ケアに関する地域福祉学的研究

2006年に施行された介護予防特定高齢者施策「口腔機能向上サービス」は、既存の歯科医療を社会資源として地域福祉に位置づける可能性を持つ。そこで、本サービスの効果を検証し、地域福祉的課題を調査した。口腔機能向上サービスを利用した特定高齢者は、症状の改善(固いものの食べにくさ(80%)、むせ(50%)、口の渇き(30%))がみられた(n=29)。地域包括支援センターの調査からは、特定高齢者のサービス利用率が15.8%と当初の見込みよりも低く、歯科医療機関との連携における課題が明確になった。口腔に衛生的・機能的問題を有する要介護高齢者が多い。平成18年度から施行された介護予防制度の中に位置づけられた「口腔機能向上」施策は、それが適切に運用されることで、機能低下の予防や、食をはじめとする生活の質の向上に大きく寄与する。しかしながら、その実施体制やリソースには問題が依然として多い。本年度は、1サービス事業所において、口腔機能向上プログラムに参加した29名を対象に、事前事後での口腔機能の変化を調査する一方で、これらの参加者がどのようなプロセスでプログラムの参加に至ったかを調査した。その結果、口腔機能向上プログラムの参加に該当する特定高齢者の要件となる基本チェックリストの項目(13<かたいものが食べられるか>、14<むせの有無>、15<口の渇きの有無>)の該当者数は、サービス提供後においては減少し、おおむね改善することが明らかとなった(項目13:25名→5名、項目14:22名→11名、項目15:20名→14名)。また、参加者は、近隣の6つの地域包括支援センターから紹介されており、各地域包括支援センターには、その地域にある病院・診療所において住民基本健診を受けた際に記入した基本チェックリストのデータが判断材料として有効に活用されていた。その一方で、1地域包括支援センターに聞き取り調査を行ったところ、特定高齢者に該当する人であっても、プログラム参加に至らない人が半数以上を占め、その理由としては、・歯科にかかっているから必要なし・あまり困っていない・年寄り扱いしないでほしい・外出したくない・体調がおもわしくない、等であった。今年度は、歯科医療と介護福祉領域の接点の問題を明らかにすることを目的に、S市内の地域包括支援センターと介護予防サービス事業所を対象に、特定高齢者施策介護予防「口腔機能向上サービス」に関するアンケート調査を実施し、23か所の地域包括支援センターと、8か所のサービス事業所から回答を得た(回収率56%、66%)。地域包括支援センターでは、平成19年度に口腔機能向上サービスの利用に該当する特定高齢者は平均18.7人(最多55人)、実際にプランを作成して口腔機能向上サービスを利用した人は平均3.0人(最多11人)であった。サービス事業所では、平均10.4人(最多29人)が利用していた。サービス提供者として歯科関連職種が関わる事業所は4か所であった。また、近隣の歯科医療機関との連携状況については、「良くない」・「全くない」との回答が地域包括支援センターで48%、サービス事業所で75%であった。地域において「口腔機能向上サービス」のしくみが機能することで、その潜在的問題(疾患)が発掘され、歯科医療の既存のリソースを活かした幅広い医療福祉サービスが実現される6例えば、フィンランドにおいては、地域の歯科医療システムが、拠点となる自治体の保健センターを中心として提供されており、その公的サービスを補う形で、開業歯科医が存在している。そして公的サービスは、歯科医療も含めて医療福祉の分野において一元的である。日本では、保健所や市町村保健センターの機能が乳幼児の歯科保健指導や歯科検診事業に偏っており、新たに創設された「地域包括支援センター」の機能において、口腔機能向上サービスと歯科医療が円滑に結ばれることが理想と考えられる。
アセンブリー・ルールによる植物群集の予測:ニホンジカによる被食下の極相植生

ニホンジカの増加により,北海道から九州までの奥山から里山に至るさまざまな地域で植生が変化しつつある.シカが少ない状態でも好まれて食害される植物と,被食圧が高まった場合のみ被食される種が存在する.このような選択的な被食は植物の種どうしの競争関係に影響を与え植生が変化する.この研究ではシカの嗜好性も植物種の種特性のひとつとして取り入れることにより,極相の植物群集をアセンブリールールで予測した.ニホンジカの増加により,北海道から九州までの奥山から里山に至るさまざまな地域で植生が変化しつつある.シカが少ない状態でも好まれて食害される植物と,被食圧が高まった場合のみ被食される種が存在する.このような選択的な被食は植物の種どうしの競争関係に影響を与え植生が変化する.この研究ではシカの嗜好性も植物種の種特性のひとつとして取り入れることにより,極相の植物群集をアセンブリールールで予測した.H21年度は,屋久島の,極相照葉樹林から路傍草地までの様々な管理下にある植生での食痕調査により,植物の生態特性として木本と草本を合わせて58種の植物の,シカによる摂食での嗜好性を定量化し,これをもとに35地点の被食圧を定量化した.これらの種の中ではルリミノキ類やツルラン類,キノボリシダ,シロヤマシダなどで嗜好性が高く,今回観察された最も低レベルの被食圧ではこれらの種が地域絶滅する.これより被食圧が高い地域では森林の骨格を構成するヤブニッケイやスダジイ,イヌガシなどのブナ科やクスノキ科の樹木種やアオノクマタケラン,ウラジロなどの下層植生優占種が食害を受けるが,ツバキやサザンカ,ハイノキ科,ヤマモモなどによる森林が成立する可能性がある.今回の調査で最も嗜好性が低い植物はハスノハカズラやイシカグマ,クワズイモ,樹木ではアブラギリやヤマモモ,クロキなどであった.被食圧の高い地域では,ヤマモモが優占すれば森林が維持される可能性もあるが,草地化する可能性もある.地点の被食圧は,隣接地域であっても下刈りしたスギ植林地や草地で高く,次は落葉樹混交二次林であり,下層植生が密生したスギ植林地や照葉樹林では被食圧が低かった.この結果から植生管理によってシカ食害を制御できる可能性が明らかになった.スギ植林地では下層植生の刈り取りを行わず,可能であれば常緑広葉樹林に誘導し伐採を避けるほか,林道を減らし路傍の草本植生をなくす,などの対策が有効であり,草地を森林に回復させるには段階的に被食圧の低い植生に誘導すればよい.ただし非常に被食圧が高い西部林道地域では捕獲やフェンス設置などが必要である可能性がある.平成23年度は屋久島で被食圧の調査を行い北海道でも食害調査を開始した.屋久島の調査では全島において山際における被食圧の定量化を行った.2011年2月に集落のいちばん奥の畑や車道脇の林でシカ柵がないところを選び,島内に14地点を設定した.2009年に嗜好性値を決定した種群(2010年度学会口頭発表)を指標種として,食痕の有無を15分間探索した.シカが食べるとこができる地上20-100cmにある植物のみを調査し,急斜面などは避けた,解析では指標植物の被食の有無を目的変数とし,指標植物の嗜好性値を説明変数とした.ロジスティック関数の傾きは2010年の解析での値に固定し,切片だけを最尤推定して調査地点の値を得た.屋久島全体は被食圧によって4地域に分けることができた.南部の安房から栗生までは,シカの被食圧がとても低い地域であり,全く被食が見られない地点もあった.このレベルの被食圧であれば,一部にツルラン類などの欠落種がでるが健全な森林が保たれると考えられた.永田から一湊にかけての北西部は次に被食圧が弱く,将来的に森林は維持されるがシイ・カシ・イスが欠落しはじめると考えられた.宮ノ浦から小瀬田にかけての北東部はかなりの被食圧があり,森林の再生はかろうじて可能だが,ヤブコウジ科,ツバキ科も欠落しはじめると考えられた.大川から永田岬までの西部林道では極めて被食圧が高く,将来は森林が消失しクワズイモ,ハスノハカズラなどの草地となる可能性がある.この方法は指定した指標種の食痕を調べるだけであるので調査が簡単で,異なった年の状態も定量的に比較できる.平成23年度は,屋久島において被食圧,および極相植生での優占度を決める種特性についての野外調査を完了した.解析方法の開発においては,これまで植物種の一対比較をもとに固有ベクトルを使用して嗜好性値を求めていたが,2種間の差を標準ロジスティック関数の横軸の平行移動として考え,当該種の植物の被食状況(被食個体数,調査個体数)の尤度曲線を構成し,これを使って種間の差の尤度関数を求めた.従来の計算方法と比較して,(1)データ数が少ない種での「1個体調べて被食無し」などのデータも有効利用できる,(2)嗜好性値の誤差の大きさ(信頼性)を評価できる,嗜好性値の尺度を固定できる(嗜好性値が1.0違うときの意味を統一),などのメリットがある.

従来の方法と比較した信頼性を調べるため,新しい手法での最尤地としての嗜好性値と,従来の手法との相関係数は極めて高かった.新しい手法により屋久島の植物94種についてシカによる嗜好性を定量化したところ,被食されやすい上位20種は,ガンセキラン,ゼンマイ,オオムラサキシキブ,ハドノキ,エゴノキ,イヌビワ,シロダモ,ツルラン類,キノボリシダ,ヘゴ,シロヤマシダ類,ルリミノキ,リュウキュウルリミノキ,ホングウシダ,ダンチク,アオノクマタケラン,ヤブニッケイ,マルバルリミノキ,チガヤ,ブドウ類である.逆に被食されにくい下位20種は,イシカグマ,クワズイモ,ワラビ,ハスノハカズラ,アブラギリ,ウドカズラ,テンナンショウ類,ユノミネシダ,センリョウ,アリドオシ,ベニバナボロギク,スギ,マンリョウ,クロキ,ミミズバイ,コシダ,ホソバカナワラビ,カツモウイノデ,カンコノキ,ホウロクイチゴであった.ニホンジカの増加により,北海道から九州までの奥山から里山に至るさまざまな地域で植生が変化しつつある.シカが食べる植物には明らかな嗜好性の差があり,シカが少なく被食圧が低い状態でも頻繁に食害される植物種と,被食圧が高まった状態でのみ被食される植物種が存在する.このような選択的な被食は植物の種どうしの競争関係に影響を与え,植生が変化する.この研究ではシカの嗜好性も植物種の種特性のひとつとして取り入れることにより,極相の植物群集をアセンブリールールで予測した.屋久島(亜熱帯林照葉樹林)と北海道(夏緑林上部北方林下部)の2つの地域を対象にし,植物の種特性としてシカの嗜好性のほかに最大高と耐陰性を測定した.群集予測の結果から,あるひとつの植物種の優占度は,競合する他種が消失することにより被食圧とともに上昇するが,当該の種が食害を受けるレベルになると優占度が低下するのが一般的なパターンであった.被食圧の変化に対応した植物群集の変化は,優占種に対するシカの嗜好性によって成りゆきが大きく異なった.優占種が高嗜好性で食害を受けやすいケースでは,被食圧の上昇とともに林相が交代した.その中では,より高い高度にみられるような群集が成立することもあり,また嗜好性が低く食害されにくい外来種による陽樹林が成立することもあった.他方で極相林の優占種の嗜好性が低くシカの食害を受けにくい場合は林相の変化が少なく,被食圧の上昇と共に構成種が順次欠落して行った.ただし,競合種の消失により不嗜好性の陽性植物の優占度がいったん上昇する現象がみられた.中程度の被食圧下で山奥の高標高地にみられる植生と類似した群集が成立するケースもあるため,現存する植生の中には,過去のシカ食害を重要な要因として成立したものが存在する可能性がある.解析手法の開発が終了し,屋久島においては野外データの収集が終了した.24年度が最終年度であるため、記入しない。一部のデータを収集した北海道の調査地において,野外データの収集を完了する予定である.まさらに,屋久島および北海道において,シカによる被食圧の傾度にそって,どのような極相植生が成立するのか,各植物種の予測優占度を計算し,結果を取りまとめて論文を作成する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
ラット胎生期における活性酸素関連遺伝子の制御・・・whole-mount in situ ハイブリダイゼーション法による観察

活性酸素関連分子種の遺伝子発現をwhole-mount in situハイブリダイゼーション法を用いて観察することにより、胎生期のラット及びマウスにおける活性酸素関連分子の細胞内代謝における役割を検索するための実験を行った。まず、in situハイブリダイゼーション法に必要な合成オリゴヌクレオチドプローブを作製するにあたり、放射性(^<35>S)、非放射性(ジゴキシゲニン)のマーカー分子を多標識するプローブ合成法を初年度から次年度にかけて確立した。すなわち、論文に報告されたcDNAから、93-merのセンスおよびアンチセンスの配列を選び、その両端に5'リン酸化したEcoRI/HindIIIのcohesive ends(付着末端)をもたせた合計99-mer長の合成DNAの凍結乾燥品を得て、これをもとにセンスまたはアンチセンスプローブの合成用鋳型DNAを作成する方法である。この方法により、多くの標識が挿入され、高感度での検出が可能となった。活性酸素関連酵素の1種であるグルタチオンペルオキシダーゼ(GPx)は過酸化水素および過酸化脂質を消去する酵素であり、このうち、phospholipid hydorperoxide GPx(PHGPx)は生体膜を構成するリン脂質の過酸化物を還元消去することが出来る。今回、上述の方法でラットPHGPxのプローブを作製し、生殖器における発現を観察したところ、卵巣における発現はほとんど観察されなかったが、精巣で強い発現が観察された。この発現は、生後精巣の精細管内で、精子が形成される過程で観察され、ステップ7の精子細胞で強陽性となりステップ12-13の精子細胞で最も強い発現を示した。摘出した精巣を用いてwhole-mount in situハイブリダイゼーション法を行い、精細管全体での発現を観察した。胎生期での発現は現在のところ観察されていない。この発現は、PHGPxが活性酸素分子種の消去のみならず、精子形成に役割を持つことが示唆された。胎生期のラット及びマウスにおける活性酸素関連分子の細胞内代謝における役割を検索する目的で、活性酸素関連遺伝子の発現をwhole-mount in situハイブリダイゼーション法により観察した。妊娠ラットおよびマウスを4%パラフォルムアルデヒド溶液で灌流固定した後、胎仔を取り出し24時間以上浸潤固定し、メタノール(-20°C)中に保管した。pGEM4Zベクターに組み込まれたラットのスーパーオキシドディスムターゼ(Mn-SOD)cDNAよりジゴキシゲニン-UTPラベルしたプローブを作成し、whole-mount in situハイブリダイゼーション法を行ったが、良好な結果が得られなかった。これはプローブ長を短くするためのアルカリ処理が感度を落とす原因の一つであると考えられた。また、必要なcDNAが入手できないケースもあるため、合成プローブの新しい作成法を試みた。論文から得たセンスおよびアンチセンスの配列の両端にEcoR IおよびHind IIIを認識する配列をもつ、合計99-merの長さの合成DNAを得て、これをもとにセンスまたはアンチセンスプローブの合成用鋳型DNAを作成する方法である。最近ではEcoRl/HindIIIカットされた状態の配列で、5'リン酸化した2本の相補的な配列を持つ合成DNA(5'-AATTC----------------A-3'と3'-G----------------TTCGA-5)の凍結乾燥品を得て、同様の方法でプローブを作成している。多くの標識が挿入され、高感度での検出が可能となった。

ラットおよびマウスのMn-SODについては既にプローブを合成し、グルタチオンペルオキシダーゼ、カタラーゼについては合成の途中にあり、whole-mount in situハイブリダイゼーション法への応用を予定している。活性酸素関連分子種の遺伝子発現をwhole-mount in situハイブリダイゼーション法を用いて観察することにより、胎生期のラット及びマウスにおける活性酸素関連分子の細胞内代謝における役割を検索するための実験を行った。まず、in situハイブリダイゼーション法に必要な合成オリゴヌクレオチドプローブを作製するにあたり、放射性(^<35>S)、非放射性(ジゴキシゲニン)のマーカー分子を多標識するプローブ合成法を確立した。すなわち、論文に報告されたcDNAから、93-merのセンスおよびアンチセンスの配列を選び、その両端に5'リン酸化したEcoRI/HindIIIのcohesive ends(付着末端)をもたせた合計99-mer長の合成DNAの凍結乾燥品を得て、これをもとにセンスまたはアンチセンスプローブの合成用鋳型DNAを作成する方法である。この方法により、多くの標識が挿入され、高感度での検出が可能となった。活性酸素関連酵素の1種であるグルタチオンペルオキシダーゼ(GPx)は過酸化水素および過酸化脂質を消去する酵素であり、このうち、phospholipid hydorperoxide GPx(PHGPx)は生体膜を構成するリン脂質の過酸化物を還元消去することが出来る。今回、上述の方法でラットPHGPxのプローブを作製し、生殖器における発現を観察したところ、卵巣における発現はほとんど観察されなかったが、精巣で強い発現が観察された。この発現は、生後精巣の精細管内で、精子が形成される過程(ステップ7-11の精子細胞を中心に)で観察された。摘出した精巣を用いてwhole-mount in situハイブリダイゼーション法を行い、精細管全体での発現を観察した。胎生期での発現は現在のところ観察されていない。この発現は、活性酸素分子種の消去のみならず、精子形成に役割を持つことが示唆された。
ルネサンス期フィレンツェの政治思想－－共和国理論とキリスト教の緊張関係

本研究では、イタリア・ルネサンス期の二大思想家であるマキァヴェッリとグィッチァルディーニの政治思想を検討する。本研究で特に着目するのは、前者が開拓した新しい政治学的視座に対するグィッチァルディーニの知的対応である。両者はいずれも、祖国フィレンツェの自由を共和政の枠組みで確保しようとしていた。しかし、そのために彼らが構想した実践的方策は異なっており、その相違は、彼らに異なる理論を構築させた。本研究は、彼らの政治理論の特徴を比較する作業である。この作業からは共和国理論とキリスト教の緊張関係が明らかとなろう。
抗炎症作用を併せ持つビスホスホネートの作用機序について

骨芽細胞様細胞MC3T3-E1細胞にLPSを添加して培養し、PGE2産生に関与するCOX-2mRNAの発現へのTRK-530の効果を検討したがほとんど変化が認められなかった。しかしながら、培養液中のPGE2の産生は減少傾向を認めることから作用機序は不明だが骨芽細胞を介した抗炎症作用が考えられる。MC3T3-E1細胞をTRK-530添加で培養するとALP活性の増加、コラーゲン、ALP、オステオカルシン、BSP mRNAの発現を増加した。TRK-530は骨芽細胞に対し炎症を軽減する効果と骨形成を促進する薬理作用を有する可能性がある。TRK-530は側鎖に窒素原子を含まないグループに属しこれまでにLPS添加でのマウス器官培養でPGE2やIL-1βの産生を抑制することを確認してきた。側鎖に窒素原子を持つゾレドロネートはマウス頭蓋冠器官培養で高濃度で使用するとIL-1βやPGE2の産生を増加した。また、歯周病の原因因子の一つであるLPSを添加したマウス頭蓋冠器官培養でのゾレドロネートの効果を検討したところ、濃度依存的にIL-1βやPGE2の産生を増加した。これらの結果は窒素原子を持つタイプのゾレドロネートは炎症を増悪し、窒素原子を含まないTRK-530には炎症を増悪する可能性は少なく、歯周病を含む炎症性疾患に安全に使用できることが考えられる。組織学的にもリガーチャーを巻き作成した実験的歯周炎モデルラットの組織切片でTRK-530を局所的に投与した歯槽骨での破骨細胞数の減少と炎症性細胞の浸潤の減少を認め、炎症部の破壊の程度が少なかった。これらの結果からTRK-530にはLPSによって増加するPGE2、IL-1βの炎症性サイトカインを減少させる作用があり、歯周疾患治療薬としての応用できる可能性が高いと考えられた。TRK-530は側鎖にチオメチルフェニルチオ基をもつビスホスホネートで、この側鎖には抗炎症作用を持つ可能性が示唆されている。今年度、TRK-530の抗炎症作用をマクロファージ系株化細胞RAW267.4細胞と骨芽細胞様細胞MC3T3-E1細胞を用いてLPS刺激によるプロスタグランジンE2産生で検討した。11000μMの濃度のTRK-530で2日間RAW267.4細胞を培養した結果、100μMまでは細胞増殖に全く影響を及ぼすことは無かった。250μM以上からは濃度依存的にRAW267.4細胞の増殖を抑制した。このことからTRK-530を最大100μMまでで実験を行なうことに決定した。TRK-530の効果を検討するために歯周病の重要は因子であるLPSで2日間RAW267.4細胞を刺激し、プロスタグランジンE2の産生量を測定したところ、100μMで若干の減少を認めたが、有為な差を認めなかった。しかしながらこれまでにマウス頭蓋冠器官培養でTRK-530はLPS刺激によるプロスタグランジンE2産生を抑制していることから、TRK-530のプロスタグランジンE2産生抑制は骨芽細胞と破骨細胞の共存環境のときに起こる、または骨芽細胞に作用し産生抑制している可能性が考えられる。そこで、MC3T3-E1細胞とRAW267.4細胞を共存させ、同様の実験を行なったが、プロスタグランジンE2産生には影響が認められなかった。しかし、MC3T3-E1細胞に100μMTRK-530とLPSを加えてところ、プロスタグランジンE2の産生を抑制する傾向が認められた。これらの結果から、TRK-530の抗炎症作用はマクロファージ系細胞に影響をせず、骨芽細胞に作用しプロスタグランジンE2産生抑制する可能性が示唆された。

組織学的にもリガーチャーを巻き作成した実験的歯周炎モデルラットの組織切片でTRK-530を局所的に投与した歯槽骨での破骨細胞数の減少と炎症性細胞の浸潤の減少を認め、炎症部の破壊の程度が少なかった。これらの結果からTRK-530にはLPSによって増加するPGE2、IL-1βの炎症性サイトカインを減少させる作用があり、歯周疾患治療薬としての応用できる可能性が高いと考えられた。
『小右記』註釈と平安時代データベースの作成

平安時代の代表的な漢文日記である藤原実資(9571046)の『小右記』を同時代資料と比較しながら特に長和年間(10121017)を精読し、長和元年から同二年七月までの校本・書下し文・注釈を作成した。政務・儀式の執行に役立てるという摂関期以来の日記の役立て方を再現するため、記事に記号番号を付して部類的に読む方法を提唱し、その一例を「摂関期の立后関係記事」に示した。また、平安時代研究に必要な人名・官職・場所(地図)・年中行事の考証のデータベース化を進め、小右記講読会のホームページを作成して成果を公表した。本研究は、平安時代の代表的な漢文日記である『小右記』の正確な解読と、他の同時代資料との関連付け、及び平安時代研究の基礎となるデータベースの作成を目指す。『小右記』については、記主藤原実資の身分変化などから四つの時期に区分し、各時期の最も特徴ある年の記事の校本・書下し文・註釈を作成する作業を並行して進めている。特に、第二期の長和年間の記事は、『御堂関白記』との比較しながら考証しているが、従来の註釈を訂正すべき部分も散見されたことから、陽明文庫への調査を実施し、藤原道長の自筆本と写本の比較照合をした。第三期については、道長が法成寺の供養を行なった治安二年(1022)に注目し、その記事を『左経記』と比較しながら読解し、宮内庁・神宮文庫などの調査をもとに、その成果の一部を公開した。データベースの作成のために、ホームページを解説し、研究協力者との情報交換の場として、更には仮想研究室として使用できるようにし、上記の註釈作成作業と連携させている。仮想研究室へのアクセスは限定されたメンバーに限られているが、そこには註釈作業の進捗状況だけでなく、2008年に刊行した『小右記註釈長元四年』の付録として作成した人名・官職・場所・年中行事に関する考証が閲覧できるようにしてある。これを使用しながら註釈作業を進めていくことで、内容を精緻かつ充実したものにし、外部研究者との連携、将来の公開を目指している。本研究は、平安時代の代表的な漢文日記である『小右記』の正確な解読と、他の同時代資料との関連付け、及び平安時代研究の基礎となるデータベースの作成を目指している。昨年度から引き続き、『小右記』長和年間の記事を『御堂関白記』と比較しながら精読、校本・書下し文・注釈を作成している。すでに作業を終えた同元年条については再度検討会を催して、註釈書の出版に向けた準備を進めた。データベースの作成については、ホームページ上に開設した仮想研究室において、研究協力者と共同しながら、人名・官職・場所・年中行事に関する考証をわかりやすく伝えられるように、検討を重ねた。新たに『小右記』『左経記』の解説や内裏図などを公開し、理想的な註釈のあり方を体験できるようにした。将来的には、『小記目録』を補完する形で『小右記』全条文を他史料と関連づけられるようにするだけでなく、人物考証については官職考証や補任史料と、場所考証については地図と瞬時に比較できるようにする。また、外部研究者とも連携できる、より高度なシステムを構築すべく、検討を重ねている。本年度は、研究代表者が所属大学の特別研究期間制度の適用を受けてロンドン大学アジアアフリカ研究学院(SOAS)に在籍していたが、その教員たちの要請により、平成22年6月2日に『小右記』註釈について講演し、また5月5日から翌年2月16日まで計22回の漢文セミナーを開催し、『小右記』を使った古記録の読解方法を指導した。海外における日本研究者を育成するため、今後もこのような活動が継続されることが望まれる。本研究では、平安時代の代表的な漢文日記である『小右記』を『御堂関白記』などの同時代資料と比較しながら精読し、長和元年から同二年七月条までの校本・書下し文・注釈を作成した。特に同元年条については註釈書の出版に向けて詳細な再検討をしている。また、平安時代の古記録読解に欠かせないデータベースを作成し、ホームページ上に仮想研究室を開設した。ここで人名・官職・場所・年中行事の考証を関連させ、さらに内裏・大内裏・平安京の復元図を用いた儀礼復元を提示できるよう検討を重ねたが、コンピュータ技術の問題もあり、まだ一般公開できる段階には至っていない。

本年度は摂関期の古記録資料全体を視野に入れた儀式研究に力点を置き、『小右記』『権記』『御堂関白記』『左経記』などの記事に記号番号を付し、それらを『小記目録』『日本紀略』『公卿補任』などと対比できる方式を完成させ、その上で同一の儀式・事項について、異なる年次の日記記事を平行して読めるようにした。これは政務・儀式の執行に役立てるという摂関期以来の「古記録文化」の精神に則った「部類」的な読み方で、これによって、次第など儀式書との共通点と年次ごとの相違点(問題点)が明確になり、より当時の関心に即した正確な読み方ができ、書写の誤りや本文・目録の欠落部分なども検証できた。「摂関期の立后関係記事」はこの方法による成果の一部で、さらに続編の公開を計画している。