hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
球根切花栽培における新作型の開発ーチュ-リップ、スイセン、ユリ類の抑制栽培

チュ-リップでは、前年の秋に箱植えし、15°Cで3週間発根させた後、1°Cで2週間予冷し、-2°C湿潤で長期貯蔵してきたりん茎を1011月に取り出して、温室で抑制栽培すると、高い開花率で、比較的品質の良い切花が得られた。栽培温度を1525°Cで変えてみたところ、温度が低いほど切花品質が良くなった。一方、-2°Cで長期乾燥貯蔵したりん茎を用いた場合は、15°Cで栽培すると高率で、比較的良品質の切花が得られたが、温室の栽培では低い開花率しか得られず、-2°C乾燥貯蔵前の予冷条件、貯蔵後の栽培条件についてさらに検討を必要とした。また湿潤、乾燥長期貯蔵のいずれでも、品種により低い開花率しか得られないものがあり、この抑制栽培に適した品種を選択する必要性も認められた。ニホンスイセンの抑制栽培を行うには、花芽分化前の7月上旬から510°Cに移して乾燥貯蔵してきたりん茎を取り出し、30°C3週間、次いで25°Cに12週間おいて好適条件下で花芽の分化発達を促した後、25°C以下の温度で栽培すれば良いことが分かった。しかし、掘り上げ前に花芽の分化が始まるラッパスイセンでは、この方法がとれず、また花芽分化後のりん茎を低温で長期貯蔵できず、開花を抑制することは出来なかった。スカシユリの抑制栽培のためには、品種による花芽分化時期の早晩に関わらず、秋にりん茎を入手後、速やかに1°C湿潤で48週間予冷した後、-2-4°Cに移して湿潤貯蔵すれば良いことが分かった。-4°C貯蔵球は-2°C貯蔵のものに比べ、切花品質は若干良くなったが、発芽がやや遅れるため、9月下旬の植え付けでは栽培温度の低下時期と重なり、開花が著しく遅れるのが問題であった。真夏の高温時の植え付けは、開花率の低下、切花品質の著しい低下がみられるため、避けねばならないことも分かった。チューリップ、スイセン、スカシユリをとりあげ、種々の発育段階より予冷方法を変えて、-2°Cを中心とした異なる温度下で貯蔵し、球根の長期貯蔵の可能性を検討して、次のような結果を得た。チューリップでは、雌ずい形成期に達した球根を9月上旬から4週毎に、乾燥あるいは湿潤状態で15°Cに3週間おいた後、+1°Cで24週あるいは9°Cで4週予冷を施した後、-2°Cで長期貯蔵を行った。翌年の5月にこれらの球を取り出し、15°C一定下で栽培したところ、いずれの時期に貯蔵を開始しても、予冷を行って花芽が4cm余りに伸長した後、-2°C乾燥あるいは湿潤に移せば比較的品質のよい切花が得られた。しかし、秋まで貯蔵を続けると、満足な開花は得られなかった。ラッパスイセンでは、-2°C貯蔵では球根が凍死し、-0.5°C、+1°C貯蔵では開花はしても品質が著しく劣り、長期貯蔵は不可能であった。ニホンスイセンでは、花芽分化前の7月初旬から5、10°Cに移して、長期乾燥貯蔵してきた球を30°C3週+25°C8週+20°C4週に移して、花芽の分化発達を促した後、翌年9月に植え付ければ、品質のよい切花が得られた。

スカシユリでは、早生と晩生の品種を用い、11月から+1°Cの湿潤予冷期間を08週と変えた後、-2°Cで長期貯蔵した球を翌年9月に植えた結果、品種の開花早晩性にかかわらず、+1°Cで48週間予冷した後-2°Cに移すと、高い開花率で品質のよい切花が得られることが分かった。-2°C貯蔵球を異なる時期に植え付け、植え付け時期の影響をみたところ、夏の高温時に植えると、開花率、切花品質の著しい低下がみられたが、その他の植え付けでは問題がなかった。また、-4°Cの貯蔵も試みた結果、全球発芽したが、発芽の遅れがみられ、開花までの栽培期間が特に9月植えでは長くなった。本年度はチュ-リップに対象をしぼり、抑制栽培による秋季開花の可能性について検討し、次のような結果を得た。オランダで行われている方式にならって、前年の10月中旬に植え付け、15°C下で3週間発根を促した後、1°Cで2週間予冷して-2°C湿潤で長期貯蔵してきたりん茎を1011月にとり出してきて、温室内で栽培したところ、開花率が高く、しかも比較的品質の良い切花が得られることが明らかとなった。栽培温度を変えてみた結果では、1520°Cで切花品質が良くなった。しかし、品種によっては、適応下で栽培しても開花率の低いものがあり、品種の選択が重要であることも分った。一方、-2°C乾燥の状態で長期間貯蔵してきたりん茎を用いた抑制栽培の可能性について検討した結果、9月下旬からりん茎を15°C、9°Cさらに1°Cと順次貯蔵温度を下げた後-2°Cに移すか、12月上中旬まで室温で貯蔵してきたりん茎を1°Cに2週間おいた後-2°Cに移して長期貯蔵すると、比較的良好な結果が得られた。乾燥貯蔵球の栽培適温は15°Cと低かった。-2°C乾燥長期貯蔵球を植え付け後5°Cに710日おいて発根させた後、自然温度に移すと、切花がやや長くなり、品質が改善された。また、植え付け後1葉展開時にGA100ppm+BA25ppm混合液を滴下処理すると、開花率は高まったが、茎の折れる個体が一部に発生し、問題であった。湿潤貯蔵球同様、秋季開花が期待できない品種も認められた。以上の通り、-2°C乾燥貯蔵球を用いた抑制栽培については、実用化に向けて今後さらに検討を続ける必要があり、-2°C湿潤で凍結貯蔵したりん茎を用いた抑制栽培を行うのが現時点では望ましいといえる。
知的「ひらめき」活性度の向上に寄与する光環境デザインの生理・心理的実証研究

執務空間の光環境を非定常的に時間変化させるようにデザインすることで、知的「ひらめき」につながる覚醒度、自律神経活動、心理状態などを含む生理的・心理的活性度が向上する傾向がみとめられた。また、心拍変動をモニターし、ワーカー個人の生理的・心理的活性度変動を反映した光環境の制御タイミングを盛り込むことで、光環境の非定常的時間変化が知的「ひらめき」につながる活性度に及ぼす影響が増大する可能性がみとめられた。1.「ひらめき」など創造的な知的生産活動につながる「知的活性度」が発揮される心身の土台として「生理的・心理的活性度」に着目し、オフィスでのフィールド計測に適用できる計測評価指標について、行動記録・主観評価・体温指標などのデータベースを蓄積し、活性度の定量的評価手法および活性度に影響を与える執務空間の要素を予備的に検討した。2.「ひらめき」につながる知的活性度の計測評価手法(実験室での計測)の検討として、3時間実務の前後に課題(なぞなぞ)を課し、脳波等の生体信号指標の計測を実施した。「ひらめき」を反映する生体信号指標候補として、課題回答直前の脳波パワー値が減少する傾向が示唆された。3.光の非視覚的生理作用を活用し、執務空間の光環境を非定常的に時間変化させるようにデザインすることが知的活性度の向上に寄与するという仮説を生理・心理的評価によって検証するため、ゆらぎを持つ非定常な光環境を整備可能な光制御装置を実験室規模で試作した。低照度定常光(5001x条件)、高照度定常光(15001x条件)、非定常光(変化条件、500から15001xまで変化)の3条件比較により、非定常光環境が知的活性度に及ぼす影響を予備的に評価した。5001x条件では、15001x条件と変化条件に比べ、3時間の実務中盤での主観・生体信号指標における覚醒度と知的活性度が低くなる傾向が示唆された。しかし、実務序盤、終盤では、一貫した主観・生体信号指標の傾向は明確にはならなかった。変化条件では、照度変化の直前直後における生体信号指標において、直後に心電R-R時系列LF/HF値の上昇傾向、HFパワーと脳波α波パワー値の低下傾向が示唆され、非定常光環境が自律神経活動や生理的覚醒度に上昇方向の影響を与える可能性が示唆された。より創造的な知的生産活動を高める執務空間の環境要件が多くの企業で求められている。本年度は、照度変化だけでなく光源の種類(分光分布)条件の比較も可能になるように光環境制御装置を改良し、実執務を想定した状況において光環境制御が知的活性度に及ぼす影響を生理的・心理的に評価した。実務作業の印象評価では、実用範囲内の照度である蛍光ランプ250、500、1000、20001xを比較すると、5001x条件で最も集中して作業が出来、必ずしも高照度条件を必要としないという結果であった。さらに、5001x、相関色温度が同程度の条件下において、分光分布の異なる蛍光ランプとLEDを比較すると、LEDの方が副交感神経活動を抑制する傾向があり、生理的覚醒度が上昇する可能性が示唆された。しかし光環境の印象評価では、LEDは蛍光ランプよりも印象が悪い傾向であり、光源分光分布の重要性が示された。以上の結果、および、前年度の非定常光環境(照度時間変化)が自律神経活動や生理的覚醒度に上昇方向の影響を与える可能性があるとの結果より、光環境の印象を改善できるようLEDの分光分布を調整し、照度を制御することで、省電力という社会的要請にも対応でき、生理的覚醒度の改善さらには知的活性度の向上を図ることができると考えられる。また、自発的歩行を伴った執務外行動についての評価結果より、自発的歩行(気分転換行動)の前後に、歩行という身体的活動に直接的に依存しない心拍数上昇がみとめられた。よって、心拍変動を長時間モニターすることにより、ワーカーの活性度変動を時系列で把握し、それらの変動タイミングを光環境制御(照度時間変化)に反映できると考えられる。本研究では,知的生産活動を定量的に捉える一つの指標として「生理的・心理的活性度」に着目し,光の非視覚的生理作用を考慮して執務空間の光環境照度を非定常的に時間変化させることが,知的「ひらめき」につながる活性度の向上に寄与することを生理・心理的評価により実証することを目的とし,昨年度までに,活性度の評価指標をある程度明確化するともに,照度制御の妥当性と白色LED光源では分光分布に課題が残ることを明らかにした.今年度は,今後も普及が予想される白色LED光環境の問題点を改善するため分光分布を調整し,ワーカーの活性度変動を考慮した照度制御を組込み,光環境の影響を生理・心理指標により評価した.また,執務中のリフレッシュ行動と活性度指標の関連を検討した.

同照度同色温度のLED-BY(青色励起2峰性),FL(蛍光ランプ),分光分布バランスを調整したLED(LED-A,紫励起広帯域)の比較では,覚醒度はLED-BYでFLよりも有意に高く,序列はFL<LED-A<LED-BYとなった.緊張感はLED-BYでLED-A,FLよりも有意に高かった.光環境の印象では,有意ではないが,LED-AはLED-BYよりも快適感や色の自然さで高い値を示した.LED-Aの照度制御有無の比較では,照度制御により覚醒度が一時的に向上する傾向がみられたが,明確にはならなかった.したがって,LEDの分光分布バランスを改善することで,緊張感の増大を伴わない範囲で覚醒度を高め,光環境の印象を向上させる可能性がみとめられた.また,自発的歩行によるリフレッシュ(RF)行動に伴う特徴的な心拍指標変動波形を昨年度明らかにしたが,座位でのRF行動においても,自発/強制の比較では自発的RF行動をとる方が特徴的な変動波形がより明瞭に出現することが示された.これらの変動特性を踏まえて照度制御すると,より効果的になると考えられる.・脳波や心拍情報などの生体信号により、執務中の「ひらめき」の土台となる知的活性度の計測評価指標の構築が順調に進んでいる。・光環境をデザインすることに際し、光源の選択や分光分布の重要性が示唆されている。24年度が最終年度であるため、記入しない。次年度は、LED照明の分光分布改善(覚醒度維持向上に寄与するだけでなく、印象評価を向上させて疲労感などの悪影響を生じさせないように改善)、およびワーカーの活性度変動を考慮した照度変化を照明装置に盛り込み、光環境の非定常制御が及ぼす知的活性度への影響を検証する。
海産動物の飼育環境に及ぼすオゾンの影響に関する研究

オゾンは海水中で臭素イオンなどと反応してオキシダントを形成する。本研究は、このオキシダントが海産魚介類飼育水の主要な環境要因であるアンモニア、亜硝酸、酵素、細菌群などに及ぼす影響について検討することにより、海産動物飼育におけるオゾンの有効利用に関する基礎的知見を得ることを目的とした。得られた研究成果の概要は以下の通りである。1.10^5CFU/mlの細菌を含む沿岸海水を種々の濃度の残留オキシダント(TRO)と反応させたところ、0.773mgTRO/l以上では全ての細菌が3分以内に死滅したのに対し、0.357mgTRO/lでは1%程度に減少したに過ぎなかった。また99%および99.9%殺菌に要する濃度・時間(C・t)の値は各々0.200および0.621mg・min/lであった。これらの数値は魚類病原細菌を用いた場合(各々0.0560.123および0.0840.186mg・min/l)よりも顕著に高く、その理由としては自然海水中には残留オキシダントに対する感受性の低い細菌が存在することが挙げられた。以上の結果から自然海水を数分間オゾン処理して殺菌するには少なくとも1mg/l以上の濃度に残留オキシダントを維持する必要があることが示唆された。2.アンモニア塩または亜硝酸塩を添加した海水をオゾン処理海水と混合したところ、5mgTOR/lの濃度では10分以内に一部がアンモニア→亜硝酸→硝酸に変換すること(硝化過程)が認められたが、化学量論的に説明できない場合があった。その原因としてはこれらの物質が何らかの窒素化合物に変換することが示唆された。3.アミラーゼを添加した海水とオゾン処理海水を混合すると0.7mgTRO/lの濃度で酵素活性が、また2mgTRO/lで蛋白濃度で減少することが判明した。以上の結果からオゾンは海水の浄化に有効であることが示唆された。
藻類のD-アスパラギン酸の生理的役割および合成経路の解明

真核生物に含まれるアミノ酸は一般にL型である。ところが海藻や微細藻類にはL-アスパラギン酸(Asp)のみならず,その鏡像異性体である遊離D-Aspを多量に蓄積している極めて稀な種が存在する。D-Aspは全ての藻類に存在しているわけではなく,ヒジキなどホンダワラ属の一部の海藻および珪藻Asterionellopsis glacialisに限って,他の藻類の200倍以上のD-Aspが蓄積されている。本来なら真核生物が利用できないはずのD-Aspを,なぜこれらの藻類のみが蓄積しているのか謎であり,その由来も未解明である。本研究では,藻類におけるD-Aspの役割および合成経路の解明を目的とする。
近世神聖ローマ帝国史における「永久帝国議会」に関する総合的研究

平成30年度は、レーゲンスブルクで開催された「永久帝国議会」における『皇帝主席委員文書』に関してデータ化した部分の整理作業を行った。これまで本研究期間において、データ化した文書を項目別(皇帝から主席委員への指示事項、主席委員と補佐官の間の情報交換、主席委員と帝国等族の使節との間の情報交換、その他個別案件毎)に整理した情報の統合および再整理を行った。この作業により、Berichteの1662年1727年の部分とWeisungenの1662年から1806年の部分の整理が完了した。ここで得られた項目別の情報を同時代の神聖ローマ帝国およびヨーロッパの政治的情勢との関連を検証するために、従前より独自に作成している「近世神聖ローマ帝国年表」に関連づける作業を行った。この作業により17世紀後半から18世紀前半までの政治情勢と永久帝国議会の相互関係を動態的に把握する基礎的なデータを備えることができた。この作業の完成により、帝国等族の人的関係および永久帝国議会の使節の人的関係と政治情勢および永久帝国議会との関係を複合的に関連づけることが可能となった。さらに本年度は、近年の近世神聖ローマ帝国国制史の論考を読むことにより、近年の学界動向の問題点の把握に努めた。特に、ウィーン宮廷に関する研究、コミュニケーションをめぐる問題、歴史的な空間把握をめぐる新しい研究成果を「永久帝国議会」の総合的な把握に活用する必要性が明らかになった。平成27年度においては、当初の研究計画に従って、永久帝国議会における皇帝および帝国等族の全ての使節のリストを作成し、先行研究および家系図等を用いて、永久帝国議会における使節のデータベースを構築した。これにより一人の使節が、複数の帝国等族の使節を兼ねていた実態、使節を専門職としていた家門の存在、使節を専門職とする家門間の姻戚関係が明らかとなった。これまでの研究でこれらの点の一部については指摘されているが、永久帝国議会の全期間にわたる網羅的な調査は行われておらず、事実上、使節会議化していた永久帝国議会の実態の解明にとって重要で基礎的なデータを整理することができたと言うことができる。次に、研究計画の二番目に掲げた皇帝の主席代理人の史料の分析は、すでにデジタルデータ化していた1740年までの部分を行い、1806年までの史料の新たなデジタル化に着手することができなかった。この1740年までの史料の分析の中で、皇帝から主席代理人への指示、主席代理人とその補佐官の間の情報交換、主席代理人と帝国等族の使節の間における情報交換の具体的な状況を確認することができた。皇帝から主席代理人に指示された案件が、どのようなルートで協議され、最終的にどのように処理されていくのかという、これまでの帝国国制史研究では必ずしも明確ではなかった部分を具体的に把握することができた。取り扱われた案件の種類は多岐に及んでおり、その種類の違いによりまた扱われ方も異なっている。以上のように、平成27年度の研究実績としては、今後の研究成果発表のための基礎的なデータの集積と整理ができた点を指摘することができる。当初計画していたレーゲンスブルクとウィーンでの史料調査を行うことができなかった。これは所属している文学研究科の副研究科長として、公務(研究科の外部評価作成実施・第2期中期計画の評価作業・第3期中期計画の作成)に膨大な時間を取られたことによる。しかし当初の計画においても、計画通りに進まない時の対応として、すでに入手していた史料の整理を優先することとしており、調査を翌年度に行うことで対応可能である。平成28年度においては、レーゲンスブルクで開催された「永久帝国議会」における『皇帝主席委員文書』Berichte17061734年部分のデータ化作業を行うとともに、当該文書の内容の整理作業を進めた。永久帝国議会における皇帝の全件代理人である主席委員に対する皇帝からの指示、主席委員と補佐官との間の情報交換、主席委員と帝国等族の使節との間での情報交換について、個別の案件別に整理作業を進めた。このような昨年度から継続している史料の整理とともに、同期間に永久帝国議会で開かれた行事およびレーゲンスブルクで開かれた祝祭に関する情報収集を行った。永久帝国議会は、現在の議会のように政治的案件のみを扱う場ではなく、さまざまな行事が行われる場でもあったことが知られている。具体的にどのような行事が行われ、誰が参加し、どのように進行したのか。また、レーゲンスブルクで開催された祝祭等に、永久帝国議会はどのように関係したのか。同時期のレーゲンスブルクの祝祭等の情報と『皇帝主席委員文書』を照合し、その情報の整理を行った。このような史料整理作業とともに、関連する帝国史研究に関する論考を読み、現在の同分野の学会動向の把握に努めた。その中で、近年精力的に進められているウィーン宮廷に関する研究において、レーゲンスブルクの帝国議会との関係に指摘する論考があり、永久帝国議会とウィーン宮廷との人的関係を含めて情報を整理する必要が明らかとなった。(理由)今年度も当初計画していたレーゲンスブルクとウィーンでの史料調査を行うことができなかった。これは、所属している文学研究科の研究科長として公務に膨大な時間を取られたことによる。しかし当初の計画においても、史料調査できない場合の措置として、すでに入手済みの史料整理を優先して行うこととしており、研究自体はやや遅れ気味ながら進展している。平成29年度においては、平成28年度に引き続き、レーゲンスブルクで開催された「永久帝国議会」における『皇帝主席委員文書』Bericht

1735年1752年のデータ化作業を行うとともに、当該文書の内容の整理作業を進めた。項目としては、昨年以前からからと同じ方針のもとで、皇帝から主席委員への指示事項、主席委員と補佐官の間での情報交換、主席委員と帝国等族の使節の間での情報交換、その他、個別の案件毎の整理作業を進めた。この一連の作業により、「永久帝国議会」におけるさまざまな案件の処理のプロセスおよび「永久帝国議会」で行われていた情報交換の実態の一部が明らかになってきた。さらに、「永久帝国議会」を中心とした、皇帝・主席委員・補佐官・帝国等族の使節・帝国等族の間における情報の流れ方について、いくつかの個別案件において具体的に再現できる状況に至った。これと関連してレーゲンスブルクにおける印刷工房の実態とウィーンとレーゲンスブルク、レーゲンスブルクと帝国等族の居所の間の通信手段についても具体的に状況を把握することができるようになった。このような史料整理とともに、17世紀における皇帝宮廷に関する論考、関連する帝国国制史研究の論考を読むことにより、現在の同分野における学会動向とその問題点の把握に努めた。特に、ウィーン宮廷についての研究が進んでおり、レーゲンスブルクの「永久帝国議会」との間の人的関係を具体的に把握することができる状況にあり、ウィーン宮廷を視野に入れた研究の必要性が明らかになった。今年度も当初計画していたレーゲンスブルクとウィーンでの史料調査を行うことができなかった。これは所属している文学研究科の研究科長として公務に膨大な時間が取られたことによる。その一方ですでに手元にある史料のデータ化作業とその整理は進んでいる。平成30年度は、レーゲンスブルクで開催された「永久帝国議会」における『皇帝主席委員文書』に関してデータ化した部分の整理作業を行った。これまで本研究期間において、データ化した文書を項目別(皇帝から主席委員への指示事項、主席委員と補佐官の間の情報交換、主席委員と帝国等族の使節との間の情報交換、その他個別案件毎)に整理した情報の統合および再整理を行った。この作業により、Berichteの1662年1727年の部分とWeisungenの1662年から1806年の部分の整理が完了した。ここで得られた項目別の情報を同時代の神聖ローマ帝国およびヨーロッパの政治的情勢との関連を検証するために、従前より独自に作成している「近世神聖ローマ帝国年表」に関連づける作業を行った。この作業により17世紀後半から18世紀前半までの政治情勢と永久帝国議会の相互関係を動態的に把握する基礎的なデータを備えることができた。この作業の完成により、帝国等族の人的関係および永久帝国議会の使節の人的関係と政治情勢および永久帝国議会との関係を複合的に関連づけることが可能となった。さらに本年度は、近年の近世神聖ローマ帝国国制史の論考を読むことにより、近年の学界動向の問題点の把握に努めた。特に、ウィーン宮廷に関する研究、コミュニケーションをめぐる問題、歴史的な空間把握をめぐる新しい研究成果を「永久帝国議会」の総合的な把握に活用する必要性が明らかになった。
アポトーシス細胞における膜リン脂質変動とそれに関与するホスホリパーゼA＿2の解析

抗Fas抗体処理あるいはTNFおよびシクロへキシミド(TNF/CHX)処理によりアポトーシスを誘導したヒト単核球系白血病細胞株のU937細胞を用いて以下に示すことを明らかにした。1:あらかじめ放射標識オレイン酸あるいはパルミチン酸標識した細胞に抗Fas抗体処理でアポトーシスを誘導した結果、放射標識アラキドン酸標識した細胞と同様に脂肪酸遊離量の増加が観察された。この脂肪酸遊離量の増加は、カルシウム非依存性ホスホリパーゼA_2(iPLA_2)の阻害剤であるmethyl arachidonylfluorophosphonate(MAFP)及びbromoenol lactoneにより阻害された。これらのことより、脂肪酸遊離へのiPLA_2の関与が強く示唆された。2:あらかじめ放射標識アラキドン酸で標識した細胞をTNF/CHX処理によりアポトーシスを誘導すると、主にトリアシルグリセロール量の増加が観察された。この増加は予想外にもMAFPにより抑制されたが、その阻害様式については現在のところ不明である。また、わずかながら観察された遊離脂肪酸量の増加もMAFPで抑制され、TNF/CHX処理細胞においても脂肪酸遊離の増加にiPLA_2が関与することが示唆された。3:両系において、アポトーシス誘導時にMAFPを共存させると、アポトーシス初期段階(6時間まで)での細胞死が遅れた。しかし、caspase-3活性やDNAの断片化は影響を受けなかった。
リポソーム内タンパク質合成による自立的膜融合

始原細胞の膜融合による捕食の可能性について、実験的にアプローチした。具体的には、エサとなるリポソームと捕食するリポソームを用意する。捕食するリポソームには融合タンパク質であるメリチンの遺伝子と無細胞タンパク質合成系を封入しておく。エサとなるリポソームにはATPなどを封入しておく。この二つのリポソームを混ぜると、捕食するリポソーム内でメリチンが合成され、それによって回りに浮かんでいるエサのリポソームを融合する。その結果、エネルギーが供給され、さらにタンパク質合成が促進されると考えられる。タンパク質合成を行うリポソームは高塩濃度に耐性を持たせるために特殊な脂質組成である。とくにポリエチレングリコールと脂質分子が共有結合した複合体を用いて、リポソーム表面を守る必要がある。そこで、このような特殊なリポソームに対して、メリチンが融合活性を示すかどうかを検討した。緑色蛍光タンパク質GFPを封入したリポソームと赤色蛍光タンパク質RFPを封入したリポソームとの混合液をセルソータで解析したところ、それぞれのリポソームがはっきり分かれて観察された。そこにメリチンを外部から加えたところ、二つのリポソームの中間に緑と赤の両方の蛍光を持つリポソームがはっきり確認された。この中間の領域を分画して顕微鏡観察すると、2種類のリポソームが単にくっ付いているのではなく、融合して二つの蛍光を示すリポソームが確認された。以上の結果より、メリチンがタンパク質合成を行うリポソームの融合にも有効であることがわかった。一方、リポソーム内でタンパク質合成を行うベクターも構築した。これにより、メリチンを合成するリポソームによるエサのリポソームの捕食実験が可能となった。
1930-40年代アメリカ映画におけるミュージカルとメロドラマの総合的文化史

本研究、大衆文化としての映画を支配するメロドラマ的想像力とミュージカル的想像力とを人間の基本的認識パターンの相補的な一組として仮定し、両者の構造を比較・検討し、その特質と意義を解明するのみならず、両者の相互関係を具体例に則して分析することを目的としている。今回の研究では、萌芽的研究段階として、ハリウッド映画の最盛期とされる3050年代、特に大不況期から第二次世界大戦へと至る時期に限定し、この時期におけるメロドラマとミュージカルの作品群に対して包括的分析を試みた。19301940年代のアメリカ映画の中からミュージカル、メロドラマに分類可能なものを特定し、そのデータ・ベースを興行成績の高いものから順次作成した。ミュージカルについては更にバックステージもの、アメリカ-ナもの、伝記もの、フェアリ-・テ-ルといった下位ジャンルへと分類・整理した上で、下位ジャンル相互間の関係および作品の内部構造のパターンを計量的に分析した。メロドラマについても、母子メロドラマ、恋愛メロドラマ、歴史メロドラマなど下位ジャンルへと分類・整理した上で、下位ジャンル相互間の関係および作品の内部構造のパターンを計量的に分析した。更に、メロドラマ的ミュージカル、ミュージカル形式のメロドラマの作品群について、この二つのジャンルの相互浸透関係のパターンを探り、計量的分析に着手した。映画関係諸機関によって資料の補充を行った。現有設備であるコンピュータ等を連動させるべく整備・増設を行うと共に、アメリカ映画関係図書を補充し、分析・研究の高度化を図った。更に学生アルバイトを採用し、資料の整理、データ・ベース化を進めている。研究成果の一部は研究代表者および分担者の論文という形で公表しているが、データ・ベース自体も、設備・資料を整備しつつ、完成・公表を目指して鋭意作業中である。
都市部住民における自己抗体の発現と生活習慣病との関係性の解明

心血管疾患予防の観点から、先行研究から血清ハイリスクマーカーと考えられる自己抗体の一般住民における生活習慣病の新規発症との関連について評価すべく、健常な神戸市一般住民を対象にリウマトイド因子・抗核抗体・抗CCP抗体と投薬加療が必要な高血圧・糖尿病・脂質異常症の新規発症との関連を検討した。約2年間という短期間のフォローアップ期間では、リウマトイド因子・抗核抗体・抗CCP抗体の陽性と生活習慣病の新規発症には有意な関連が見られなかったが、今後長期間のフォローアップを続けて関連を評価すると共に、生活習慣病の発現をターゲットとした適切なカットオフ値を検討する必要があると考えられた。本研究の対象者は、研究代表者が参画している先端医療振興財団が行っている高血圧・脂質異常症・糖尿病の治療歴及び心血管疾患の既往がない神戸市一般住民を対象とした『神戸トライアル』の都市部住民コホート研究参加者1134人である。平成22、23年度に市広報など公募情報提供および地域自治会の協力により研究参加者を募った。平成26年4月現在、コホート研究のベースライン調査は終了し、追跡調査が継続中である。平成25年度は、上記の対象者に対して自己抗体と生活習慣・関連臨床検査値との関連について横断的に検討を行った。具体的な成果としては、抗核抗体の陽性群と陰性群の間で、シスタチンCなどの腎機能に有意な差を認め、現在この結果を基にした論文を作成・投稿準備中である。一方、リウマトイド因子および抗核抗体とCAVIとの関連を検討した結果、ベースラインデータでは特に有意な関連は見られなかった。また、神戸トライアルのデータセットを用いた関連研究として、LOX-1系変性LDL指標と潜在性動脈硬化指標であるCAVIとの関係を評価した論文を合わせて作成・投稿準備中である。加えて、平成25年度も引き続き本研究の対象集団のフォローアップ調査を行っており、研究代表者も現地調査において研究内容の説明や問診確認等の役割で参加し、概ね90%程度と高い追跡率を維持できている。平成26年度も引き続き、現地調査に参加する予定である。本研究の対象者は、研究代表者が参画している高血圧・脂質異常症・糖尿病の治療歴及び新結果疾患の既往がない神戸市一般住民を対象としたコホート研究『神戸トライアル』(主体:先端医療振興財団)の研究参加者1134名である。平成27年3月現在、コホート研究のベースライン調査及び第1回の追跡調査が終了し、91%と高い追跡率を維持している。平成26年度は上記の対象者に対して自己抗体・生活習慣・関連臨床検査値との横断的な関連を平成25年度に引き続き評価するとともに、関連研究として、LDL-コレステロールの中でも血管内皮の傷害に強く関わることが知られているLOX-1系変性LDLの指標であるsLOX-1・LABと比較的早期の動脈硬化を反映すると考えられている血管の硬さの指標・血圧脈派(CAVI)との関連を評価し、特に男性においてLABが高いほど血管が硬く、その関連はLDLコレステロールや自己抗体も関わると考えられる炎症反応指標(高感度CRP)の影響を加味しても認められたため、LABは早期の動脈硬化の進展を予測するマーカーとして有用である可能性が示唆されるという要旨の学術論文をJournal of Atherosclerosis and Thrombosisに掲載した。また、上記の研究に加え、平成26年度に行われた神戸トライアルの追跡調査にも平成25年度と同様に研究内容説明・問診確認等の役割で参画した。本研究の対象者は、研究代表者が参画している高血圧・脂質異常症・糖尿病の治療歴及び心血管疾患の既往がない神戸市一般住民を対象としたコホート研究の研究参加者1134名である。平成28年3月現在、コホート研究のベースライン調査及び第1回・第2回の追跡調査が終了し、87%と高い追跡率を維持している。平成27年度は平成2526年度に行われた第1回の追跡調査にて得られた保存血清を用いて、関節リウマチに特異的な自己抗体であり、また特にリウマチ患者の心血管疾患イベントの新たなマーカーの一つと考えられている抗CCP抗体の一般集団における陽性率および第1回追跡調査にて確認された治療が必要な高血圧・脂質異常症・糖尿病および骨粗鬆症との関連を評価した。第1回追跡調査にて検体を入手できた1013名(男性307名・女性706名)のうち、試薬の基準値4.5U/mLをカットオフとした場合の陽性者は男性2名(0.9%)、女性7名(0.7%)であった。一般集団において抗CCP抗体の陽性率を評価した研究はほぼ皆無であり、貴重なデータといえる。また、第1回追跡調査においては高血圧・脂質異常症・糖尿病・骨粗鬆症といった生活習慣病と抗CCP抗体価の間には有意な関連性は見られなかったが、前述のカットオフ値はあくまで関節リウマチの診断を目的とした値であり、男性の97%・女性の95%は測定限界未満の値となっていたことと併せると、今後研究対象者をフォローしていき、生活習慣病新規発症に対する抗CCP抗体のカットオフ値を探索する必要があると考える。また、上記の研究に加え、自己抗体と関連の深いアレルギー疾患の新しい指標であるTARCの一般集団における分布や、第2回追跡調査にて行っている内臓脂肪計を使った内臓脂肪測定の再現性・妥当性の評価を行うとともに、昨年に引き続き神戸トライアルの現地調査に研究説明等の役割で参加した。

心血管疾患予防の観点から、先行研究から血清ハイリスクマーカーと考えられる自己抗体の一般住民における生活習慣病の新規発症との関連について評価すべく、健常な神戸市一般住民を対象にリウマトイド因子・抗核抗体・抗CCP抗体と投薬加療が必要な高血圧・糖尿病・脂質異常症の新規発症との関連を検討した。約2年間という短期間のフォローアップ期間では、リウマトイド因子・抗核抗体・抗CCP抗体の陽性と生活習慣病の新規発症には有意な関連が見られなかったが、今後長期間のフォローアップを続けて関連を評価すると共に、生活習慣病の発現をターゲットとした適切なカットオフ値を検討する必要があると考えられた。『神戸トライアル』ベースライン調査時に測定した自己抗体(抗核抗体・リウマトイド因子)や高感度CRPなどの関連する各種臨床検査値および血圧脈派などの生理検査との比較検討は概ね順調に進行しており、学術論文も1本報告することができた。また、1回目の追跡調査における追跡率も91%と高く、コホート研究の追跡率としては十分と考えられる。一方、測定を予定していた抗CCP抗体については、保存血清の残量の問題から、他の研究課題の測定項目と併せて測定することが望ましいこと、項目測定の優先順位を第1回目の追跡調査のデータが固定されてから行うことが『神戸トライアル』研究組織全体の方針であることから、今年度の測定は見送った。以上より、本研究の進行度は「(2)おおむね順調に進展している」とした。疫学平成27年3月末にて第1回めの追跡調査のデータが固定されたため、今後はベースライン時のデータだけでなく、追跡データを用いた高血圧・糖尿病・脂質異常症の発症などをエンドポイントとした縦断的な解析も行っていく予定である。また、平成26年度に引き続き、現地での第2回目の追跡調査も順次行う予定である。『神戸トライアル』ベースライン調査時に測定した自己抗体(抗核抗体・リウマトイド因子)と各種臨床検査値およびCAVIとの比較検討は概ね順調に進行しており、論文化の作業も進んでいる。また、フォローアップ調査における追跡率も90%程度と高く、コホート研究の追跡率としては十分であると考える。一方、当初平成25年度に予定していた抗CCP抗体の測定については、保存血清の残量および標準化の問題から、他の項目との併せて測定することが望ましいと判断し、平成25年度の測定は見送った。以上より、本研究の進行度は「(2)おおむね順調に進展している」と自己評価した。検体残量に限りがあるため、他の研究の測定項目と併せて測定する必要があるため、抗CCP抗体の測定を今年度は見送ったため。平成26年度追跡調査より、内臓脂肪の測定や、アレルギーのスクリーニング目的での呼気中一酸化窒素測定を行う予定であり、当初予定していた生活習慣・各種臨床検査値・CAVI等に加えて、自己抗体との比較検討を行っていく予定である。平成27年度上半期に抗CCP抗体を測定する予定である。平成25年度には抗CCP抗体を測定する予定であったが、保存血清の残量の問題及び抗体CCP抗体測定キットの標準化の問題で、別の項目と一度に測定する必要があったため、平成25年度の測定を見送った。上述のように、抗CCP抗体および当初平成26年度に測定を予定したリウマトイド因子について、併せて測定を行う予定である。
天然物合成を指向した含窒素4級炭素を含む3連続不斉中心構築法の開発

含窒素4級炭素を含む天然有機化合物(テトロドトキシン(TTX)、ラクタシスチンなど)には、顕著な生理活性を示すものが少なくない。連続不斉中心の立体制御を可能にする不斉転写型ストレッカー合成法は、それら天然物合成方法論として、有効な合成手法と考えられる。昨年度、本反応を鍵とするTTXの含窒素3連続不斉中心構築を申請課題とし、TTXの3連続不斉中心を満足するアミノ酸の選択的合成を達成した。本年度は、アミノ酸からTTXへの全合成を目指し、1)4級炭素結合型アミン部の保護法、ならびに2)テトラオール部位の合成法の開発に取り組んだ。1)テトラオール部構築の合成方法論テトラオール部分はその構造的特徴から、合成例は数少ない。新たな取り組みとして、アリルスルフィドを経由する合成法を考案した。種々検討の結果、ホスフィン-ジスルフィド系を用いれば、6員環エキソメチレンジオールの3級アルコールの脱水が速やかに進行し、アリルスルフィドが得られることを見いだした。アリルスルフィドはMislow転位によってアリルアルコールへと変換可能である。これより、テトラオール部構築法となりうる新合成法を開発できた。2) 4級炭素結合型アミンの保護法ストレッカー合成により得られるアミノ酸は水溶性の高極性化合物である。全合成に向け、保護基の導入を検討したが、アミン部位が立体的に込み合っているなどの理由から、その変換は困難を極めた。最終的に、アセチル化によって、容易に取り扱い可能なアミドラクトンを得ることができた。これより、テトラオール部分構築にむけての官能基変換が可能となった。海洋起源の生理活性天然物として知られているテトロドトキシン(TTX)の不斉合成への効率的アプローチとして、2連続不斉中心の立体選択的構築を特徴とする分子内不斉転写型ストレッカー反応の3点制御への拡張の可能性と、本反応を鍵とするTTX合成中間体合成への応用を検討した。理論的には、反応条件下においてイミン-エナミン平衡がイミンに隣接する両炭素上に及ぶならば、3点制御への展開が期待できる。イミン-エナミン互変異性は重水素化による重水素の取り込みを調べれば明らかとなる。そこで、無置換シクロヘキサノン化合物をモデルに用いて、重水素化を検討したところ、互変異性は2つの炭素の一方のみにしか及ばないことがわかった。また、シクロヘキサン環上に置換基を導入した種々の基質を用いて検討を試みたが、現在のところ、イミン-エナミンの互変異性に基ずく3点制御を可能とする条件を見出すにはいっていない。しかしながら、ストレッカー反応における6員環上置換基の立体選択性に及ぼす効果を詳細に検討、解析した結果、シクロヘキサン環の適当な位置に置換基を導入することによって、3連続不斉中心の選択的構築への糸口を見いだすにいたった。具体的には、4、6-ジ置換シクロヘキサノンにおいて、とりわけ4位にケタールを配置すれば、6員環のコンフォメーションの揺らぎを固定できかつ、イミン-エナミン平衡により生じるイミン隣接置換基のアキシヤル-エクアトリアル配向を制御できることを見いだし、これよりTTXと同じ立体を高選択的に構築することに成功した。このように、本研究支援によって、置換効果による立体制御方法論への新展開を実現するとともに、次年度の課題である、TTX全合成への強固な足がかりを築く事ができた。
クロマイトによる島弧初生マグマのオスミウム同位体比の決定とスラブ物質の寄与の見積

島弧火山岩のオスミウム(Os)同位体は沈み込むスラブからの物質のリサイクルを検証するトレーサーとして非常に有効である。本研究では,島弧火山岩からマグマの分別初期に結晶化するクロマイトを浜砂あるいは火山岩自身から分離し,そのOs同位体を分析して,始源的島弧マグマのOs同位体組成を決めた。クロマイトと全岩のOs同位体比を比較し,スラブ物質からのOsと地殻の同化によるOsを区別し,スラブからの寄与の割合,地殻同化作用の割合を定量的に示した。また, Osの挙動から,沈み込み帯の進化に伴ってウェッジマントルが酸化されていく過程を明らかにした。マントルと地殻とのオスミウム(Os)同位体比のコントラストは非常に大きいため,島弧火山岩のOs同位体は沈み込むスラブからの物質のリサイクルを検証するトレーサーとして非常に有効である。しかしながら,マグマ上昇過程での地殻物質の同化作用によって初生マグマのOs同位体はマスクされ,多くの場合に噴出時には初生情報を失ってしまう。そのため,Os同位体の島弧プロセスの解明への応用は進んでいない。本研究では日本列島とその周辺の島弧火山岩から,マグマの分別過程の初期に結晶化し,Osが濃集するクロマイトを分離し,そのOs同位体を分析することで,始源的島弧マグマのOs同位体組成を決める。それによって,スラブ物質から島弧マグマに寄与する例と寄与しない例を明確にし,スラブ物質の島弧マグマへのフラックスを正確に計算し,島弧での物質循環モデルを確立する。しかしながら,マグマ上昇過程での地殻物質の同化作用によって初生マグマのOs同位体はマスクされてしまう可能性を排除できず,2004年を境に島弧火山岩のOs同位体の報告は影を潜めた。本研究では日本列島とその周辺の島弧火山岩から,マグマの分別過程の初期に結晶化し,Osを濃集するクロマイトを分離し,そのOs同位体を分析する。それによって,始源的島弧マグマのOs同位体組成を決め,スラブ物質から島弧マグマに寄与する例と寄与しない例を明確にし,それをコントロールする要素を明らかにすることを目的とする。本年度の主な成果は,1)沖縄・久米島,小笠原諸島,およびグアム島でクロマイトを含む始源的な火山岩を採取したこと,2)すでに採取済みの小豆島および久米島の火山岩,火山岩・クロマイトの記載,クロマイトの分離を行ったこと,3)分離したクロマイトのRe,Os濃度,Os同位体分析を行ったことである。小豆島試料では数十kgの岩石試料から,カンラン石を分離し,そのカンラン石を酸処理してクロマイトを分離した。このクロマイトおよび全岩試料のOsを分析したところ,クロムスピネルは全岩のOs同位体比よりはるかに低い値が得られ,また,上部マントルよりは高い値が得られた。全岩とクロムスピネルの同位体比の差は地殻の同化作用によるものと考えられ,クロムスピネルと上部マントルとの同位体比の差はスラブ物質の瀬戸内マグマへのリサイクルと考えることができる。すなわち,クロムスピネルのOs同位体比を分析することにより,地殻の同化作用とスラブからのリサイクルを初めて区別することができた。本研究では日本列島とその周辺の島弧火山岩から,マグマの分別過程の初期に結晶化し,Osが濃集するクロマイトを分離し,そのOs同位体を分析することで,始源的島弧マグマのOs同位体組成を決め,スラブ物質から島弧マグマに寄与する例と寄与しない例を明確にし,それをコントロールする要素を明らかにすることを目的とする。本年度の主な成果は,1)利尻島でクロマイトを含む始源的な火山岩を採取したこと,2)すでに採取済みの小豆島,グアム島,久米島の火山岩,火山岩・クロマイトの追加の記載,クロマイトの分離をさらに行ったこと,3)分離したクロマイトのRe,Os濃度,Os同位体分析を行ったことである。

利尻島の試料については,クロマイトが非常に微小で,分離が困難であることが明らかになり,現在クロマイトを含んだカンラン石でのデータ採取を検討中である。利尻島を除き,いずれの場合も,クロムスピネルは全岩のOs同位体比より低い値が得られた。全岩とクロムスピネルの同位体比の差は地殻の同化作用によるものと考えられ,一方,クロムスピネルと上部マントルとの同位体比の差はスラブ物質の火山岩マグマへのリサイクルと考えることができる。現在,小笠原のデータに関しては論文をまとめており,さらに瀬戸内のデータについて近いうちにまとめる予定である。マントルと地殻とのオスミウム(Os)同位体比のコントラストは非常に大きいため,島弧火山岩のOs同位体は沈み込むスラブからの物質のリサイクルを検証するトレーサーとして非常に有効である。しかしながら,マグマ上昇過程での地殻物質の同化作用によって初生マグマのOs同位体はマスクされてしまう可能性を排除できず,2004年を境に島弧火山岩のOs同位体の報告は影を潜めた。本研究では日本列島とその周辺の島弧火山岩から,マグマの分別過程の初期に結晶化し,Osが濃集するクロマイトを浜砂からあるいは火山岩自身から分離し,そのOs同位体を分析することで,始源的島弧マグマのOs同位体組成を決め,スラブ物質から島弧マグマに寄与する例と寄与しない例を明確にし,それをコントロールする要素を明らかにすることを目的とする。本年度の主な成果は,1)小笠原諸島で採取した浜砂から分離したクロマイトのOs同位体から,ボニナイトには沈み込むスラブのOsの寄与が無いこと,ボニナイトの後に噴出した向島のソレアイトにスラブを起源とするOsが存在することを初めて証明し,投稿した論文がGeology誌で微修正の判断をもらい,修正版を投稿し,結果を待っている。2)小笠原の火山岩自身から分離したクロマイトに関しても,1)と調和的な結果が得られ,現在論文の作成中である。3)利尻島のクロマイトは微小すぎて分離が困難であったため,クロマイトを含むカンラン石を分析し,データを得た。現在,全岩のデータと比較して,論文を作成中である。4)小豆島のクロマイトに関して,明らかなスラブからの寄与を示すデータを得た。現在論文作成中である。2011年度は,これまでに得られたデータの論文化を確実に進める。それに伴って必要なデータが生じた場合には,速やかに分析に戻ってデータを取得する。本研究では日本列島とその周辺の島弧火山岩から,マグマの分別過程の初期に結晶化し,Osが濃集するクロマイトを浜砂からあるいは火山岩自身から分離し,そのOs同位体を分析することで,始源的島弧マグマのOs同位体組成を決める。クロマイトと全岩のOs同位体比を比較し,スラブ物質からのOsと地殻の同化によるOsを明確にし,それをコントロールする要素を明らかにすることを目的とする。具体的に得られた成果は次の通りである。この成果は,Geology誌に公表され,同誌の注目論文として取り上げられた。小笠原諸島で採取した浜砂から分離したクロマイトのOs同位体から,ボニナイトには沈み込むスラブのOsの寄与が無いことが明らかになった。これは,沈み込みの開始間もない環境下,ウェッジマントルは酸化的な沈み込み物質の影響を受けず,還元的な環境を保っていたためにOsが沈み込むスラブから移動しなかったことを示す。
成人教育に基づく助産師の妊婦健診・ケア能力形成プログラムの検討

大学院修士課程で導入した成人型教育による妊婦健診の診断・技術力形成過程を明らかにする目的で、1.診断・技術力への自信に関する従来型教育との評価票による調査、2.学習過程に関する学生の振り返り記録と面接、3.学生の学習過程に関する指導助産師・産科医への面接を実施した。その結果、成人型教育を実施した学生は診断の根拠となる情報が多く、包括的に妊婦をとらえるよう学習をしていることが明らかになった。成人教育学の枠組みに基づく教育実践による能力形成過程を明らかにするために、リフレクションを導入し妊婦健診実習とカンファレンスを併行して行う群(実験群)と講義を終了した後に産褥期まで継続して受け持つケースの妊婦健診を行う群(対照群)を設定し、データ収集を行った。今年度は、対象群9名、実験群6名を対象とし、両群に知識の統合および技術への自信の程度に関する自己評価表の記入依頼し、実験群(3名)に毎回の妊婦検診時の振り返りの実施、および単元終了後の面接を実施した。そして、数値データはコード化とデータ入力を行い、質的データは匿名化文書の作成を行った。さらに、臨床実践とカンファレンスを併行した教育の効果的な環境要件に関するデータ収集を目的とした実習指導助産師4名、実習指導にあたった産科医3名を対象にした面接を実施した。面接データは、匿名化文書作成を行った。また、成人教育を基礎とした教育プログラムの作成に向け、助産師外来担当助産師の教育課程に関する情報収集を行った。計画当初は、助産師外来導入数が少なく、導入された施設ごとに助産師が果たす役割にも違いがあり、助産師外来における助産師業務のスタンダードが確立していなかった。しかしこの数年間で、産科医不足への対応としての社会のニーズが増し、急速に助産師外来実施施設も増加し、産科医と助産師の協働による妊婦管理という体制が定着し、日本助産師会が主催として助産師外来を担当するための研修プログラムも定期的に開催されるなど、一定の教育基準も定まってきていることが明らかになった。そこで、過去5年間の助産師外来の実践報告から、助産師外来普及に伴う助産師の役割、妊婦管理の変化と職能団体、学会などが主催する助産師外来担当にむけた研修プログラムなど、これまでの流れを整理することとした。成人教育学の枠組みに基づく教育実践による能力形成過程を明らかにするために、リフレクションを導入し妊婦健診の実習とカンファレンスを併行して行う教育と、講義を終了した後に分娩介助の継続ケースの妊婦健診実習を行う従来型の教育を行った。データ収集は平成22・23年度の二年間で行い、リフレクションを導入したグループ(実験群)6名、従来型教育を行ったグループ(対象群)9名のデータを収集した。調査内容は、妊婦健診に用いる診断技術と助産診断に関する自己評価(47項目5段階リッカート尺度と自由記載3項目)であり、数値データの分析は反復測定による一元配置分散分析を行った。その結果、両群とも妊婦健診の開始時より終了時は、子宮底長などの測定技術について有意に自信が付いていたが、教育課程の違いによる有意差は認められなかった。両群間に有意差が認められたのは、妊娠経過中の分娩様式の予測に関する助産診断のみであった。自由記載3項目については、数値データの解析結果と合わせて、分析および考察を進めている。また、実験群のみに行った妊婦健診実習終了時の面接および実習指導助産師(3名)と実習指導産科医(3名)に対する面接の録音内容は、匿名化文書作成を依頼し、それをもとに面接を担当しない研究協力者による第一段階の分析を行っている。妊婦健診のリフレクションは、記載内容がリフレクションではなく行動記録に終わっているものが多く認められ、教育プログラムの中に、リフレクションを十分に行うための導入プログラムが必要であると考えられた。そこで、有効に活用するための指導方法、臨床での体験の記述からの学びの段階などにつき、リフレクションを活用している研究者にリフレクションを導入するための方法について助言を得るとともに、臨床体験を臨床知に結びつけるための看護者の教育に関する第一人者であるパトリシア・ベナー氏の講演会に出席し、教育プログラムの検討への示唆を得た。平成24年度は、追加のデータ収集を行うと共に、昨年度に分析を終了した文献調査の学会発表と、昨年度データ収集を終えた妊婦健診実習に関わる指導助産師と産科医を対象とした面接調査の分析と国際学会での発表を行った。追加のデータ収集は、成人教育学の枠組みに基づく教育実践の実験群4名の質問紙および面接調査である。質問紙の内容は、妊婦健診に用いる診断技術と助産診断に関する自己評価(47項目5段階リッカート尺度と自由記載3項目)であり、分析は、反復測定による一元配置分散分析により行った。その結果、実験群、対照群共に測定技術、母子の健康状態の把握の自己評価は実習後に有意に高くなった。そして実験群が対照群よりも有意に自己評価が高い項目は、分娩様式の予測、胎児の姿勢の診断、パートナーの親準備状態の診断、栄養と親準備に関する健康教育だった。

面接調査は、録音した内容を逐語におこし、意味内容がわかる最小単位に切片化して内容分析を行った。その結果、11のカテゴリーを抽出した。妊婦健診実習に関わる指導助産師4名と産科医3名に対する面接調査も上記と同様の手順で内容分析を行い、14のカテゴリーと35のコードを抽出した。学生に関わった専門家は「緊張」「積極性」「技術の自信」「助産ケアの深まり」の四つの側面から学生の成長を認識し、各側面に対応した学生への配慮や働きかけを行っていることが明らかになった。さらに、文献研究では、「助産外来」「妊婦健診」「妊婦診断能力」「能力基準」「助産教育」をキーワードにして検索した26件の文献を分析対象とした。その結果、助産師外来担当助産師の基準はおおむね2009年発表のガイドラインに見合うものだが教育プログラムは自助努力にゆだねられている実情が明らかになった。平成22年10月から平成23年8月まで、研究代表者が体調不良で入院加療を必要とし休職した。職場復帰後、タイミングを逃すと収集できないデータの収集作業を優先して、遅れを取り戻す努力をしていた。しかし、実験群に該当する学生数が予定よりも少なく、来年度に平成24年度にもデータ収集を行う必要が生じてしまった。当初予定では、今年度中に質的データの分析作業を終え、その一部を平成24年度8月に学会発表を行う予定であったが、現時点で収集済みの質的データの分析がおくれ、予定していた学会の演題登録ができなかった。また、他の質的データの発表を予定していた学会は、平成24年度の開催が平成25年5月に延期されることになってしまった。そのため、助成金交付期間内の発表をするためには、学会の変更を検討しなくてはならなくなった。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度7月末までに、実験群のデータ(助産診断と技術の自己評価表とリフレクション)を追加して、数値データの分析を終え、静岡県母性衛生学会での発表をめざす。質的データは、5月までに研究協力者による一次分析を終え、10月をめどに分析を終了し、平成25年2,月の第16回EAFONS(タイ)での発表をめざす。当初予定より研究エフォートを増やし、分析にかける比重を増すことで研究を推進する予定である。また、これまで明確でなかった研究協力者の分析に関する役割分担を明確にし、研究を推進していく予定である。