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抗がん剤を含む注射薬剤の皮膚傷害に対するケアの効果に関する基礎的研究

静脈内注射によって投与される薬剤が,血管外に漏れ出ると皮膚組織に傷害を起こす場合がある.点滴漏れに対するケアとして,罨法やステロイド軟膏塗布が行われている.また,抗がん剤の血管外漏出に対してはステロイドの局所注射が行われている.これらのケアの有効性を検討することを本研究の目的とした.マウスの背部皮膚に薬液を投与した後,それぞれのケアを行った結果,20°C程度の冷罨法とステロイド軟膏の塗布は,腫脹の面積を減少させた.抗がん剤の漏出に対してステロイド局所注射を行うと傷害が拡大する傾向があり,壊死形成を阻止することはできなかった.静脈注射を実施する際に起こり得る薬剤の血管外漏出による皮膚傷害に対するケアを確立することを本研究の目的とした.薬剤は,壊死性抗がん剤に分類されるドキソルビシン塩酸塩と先行研究により皮下に漏出させた場合,炎症が惹起されるジアゼパム注射液を用いた.ドキソルビシンやジアゼパム漏出に対しては冷罨法が推奨されているが,その効果の機序に関する詳細は明らかになっていない.本研究では,熱によって活性化されるtransient receptor potential cation channel subfamily V member 1 (TRPV1)に着目し,ドキソルビシン漏出性皮膚傷害に対する罨法の効果と機序を検討した.また,温罨法は漏出部位の末梢血管を拡張させ薬剤の吸収を促進させること,冷番法は末梢血管を収縮させ薬剤の限局化を図ることが目的とされている.しかし,罨法が薬剤の吸収へ与える影響について,根拠となるデータは少ないのが現状であるため,ジアゼパム漏出に対する罨法が血中濃度に与える影響を検討した.その結果,TRPV1を発現している神経線維乗数は,1日目,3日目および14日目で冷罨法群より温罨法群で有意に多く,表皮でも1日目,3日目および7日目で冷罨法群より温罨法群で有意に強かった.逆転写ポリメラーゼ連鎖反応法により,TRPV1のmRNAが検出された.ジアゼパム血中濃度は,対照群では5分後と60分後,冷罨法群では5分後と30分後,60分後,温罨法群では5分後と15分以降すべての値において有意な差がみられた.時間ごとの各群の比較では有意な差はみられなかったが,罨法後の血中濃度は温罨法群が最も高かった.静脈注射を実施する際に起こり得る薬剤の血管外漏出による皮膚傷害に対するケアを確立することを本研究の目的とした.看護師は,血管外漏出時に冷罨法や温罨法を行っており,冷罨法温罨法ともに腫脹の軽減を目的としている.これまで,注射用チアミラールナトリウム(イソゾール)とフェニトインナトリウム注射液(アレビアチン)について,血管外漏出時に起こる腫脹に対する罨法の影響を検討してきた.今回は,抗癌剤であるドキソルビシン漏出直後の罨法が,血管透過性に与える影響を検討した.マウスの背側皮膚に薬剤を投与後,30分間または3時間の罨法を実施した後,組織を摘出し血管透過性について評価した.その結果,30分間の罨法後の血管透過性は,薬剤漏出のみの対照群と比較し,冷罨法群も温罨法群も同等であった.3時間の罨法後の血管透過性は,対照群および冷罨法群と比較し,温罨法群で亢進していた.臨床現場において温罨法は,腫脹を軽減することを目的に実施されることもあるが,かえって腫脹を広げる可能性が示唆された.今回は漏出直後の罨法実施であったが,今後は漏出後時間が経過した後の罨法の影響について検討する予定である.静脈注射を実施する際に起こり得る薬剤の血管外漏出による皮膚傷害に対するケアを確立することを本研究の目的とした.先行研究により,看護師が血管外漏出時に起こる腫脹や疼痛の軽減のために冷罨法や温罨法を行うことが報告されている.しかし,腫脹に対する罨法の効果の詳細は明らかになっていない.そこで,薬剤の血管外漏出時に起こる血管透過性に対する罨法の影響を検討した.薬剤は,血管外漏出時に炎症を引き起こす注射用チアミラールナトリウム(イソゾール^<○!R>),フェニトインナトリウム注射液(アレビアチン^<○!R>)を用いた.マウスの背側皮膚に薬剤を投与後,30分間の冷罨法または,温罨法を実施した後,組織を摘出し血管透過性について評価した.その結果,対照群において,血管透過性が最も亢進したのはフェニトインナトリウムであり,ついでチアミラールナトリウムであった.また,フェニトインナトリウムは,冷罨法群と比較して,対照群および温罨法群の血管透過性が有意に亢進していた.チアミラールナトリウムは,温罨法群と比較し,対照群と冷罨法群で有意に亢進していた.薬剤の種類によって,血管外漏出時に起こる血管透過性に対する罨法の効果は異なっていた.

今後は,組織学的な検討を行う予定である.静脈注射を実施する際に起こり得る薬剤の血管外漏出による皮膚傷害に対するケアを確立することを本研究の目的とした.今年度は,血管外漏出時に皮膚石灰沈着症,さらには壊死に陥るような重篤な傷害を引き起こすことがあるグルコン酸カルシウムについて検討した.昨年度まで結果から他の薬剤の血管外漏出では,冷罨法の有用性が明らかになりつつあるが,グルコン酸カルシウムの血管外漏出に対するケアについては医師による症例報告が多く,経過観察とステロイドを用いた治療が行われている.グルコン酸カルシウム漏出性皮膚傷害に対する罨法とステロイド塗布の効果を比較した.6週齢マウスの背部皮膚に薬液を投与後,温罨法(3840°C),冷罨法(1820°C)をそれぞれ30分間継続して実施した.ステロイド軟膏は薬液投与部および周辺に塗布した.漏出部の肉眼的観察と写真撮影を行い検討した.腫脹の最大範囲を病変部として面積を測定した結果,対照群と比較し投与30分後ではステロイド群の面積が有位に大きかった.24時間後ではどの群にも有意差は認められず,48時間後では対照群と比較してステロイド群と冷罨法群の面積が有意に小さかった.72時間後では対照群と比較して冷罨法群の面積が有意に小さかった.肉眼的所見においては,すべてのマウスにおいて投与30分後では白色の変化が見られた.24時間後では白色病変部と発赤部が認められた.ステロイド群は発赤部がみられなかった.冷罨法群では1部発赤が認められているが,温罨法群は発赤部が多かった.壊死性抗がん剤の血管外漏出時のケアの有効性について検討した.日本国内では,壊死性抗がん剤が血管外漏出した時のケアとして,ステロイドおよび局所麻酔薬の溶解液を漏出部周囲に皮下注射している.しかし,この処置は有効性が明らかになっていないため,海外のガイドラインでは禁忌とされている.6週齢雄性マウスの背部皮膚にドキソルビシンまたはビンクリスチンを投与した対照群と,ステロイド局所注射液(水溶性プレドニンを生理食塩液にて溶解)を周囲に注射したステロイド群を比較した.ドキソルビシンおよびビンクリスチンの両抗がん剤とも,投与直後は全ての群に腫脹がみられ,3時間後は投与部位に白色の変化がみられた.ビンクリスチンは両群とも1日目までは皮膚傷害はみられなかったが,2日目以降,皮膚傷害がみられた.皮膚傷害は3日目以降5日目までは対照群の方に多くみられたが6日目,7日目は局注群と同程度となった.ドキソルビシンは,1日目より皮膚傷害がみられ,局注群の方が強くみられた.リアルタイムPCRにて7日目のTNFーαの発現量を測定したが,対照群とステロイド群で変わりなかった.ビンクリスチンの血管外漏出に対するステロイド局所注射は早期の皮膚傷害が軽減する傾向にあったが,6日目以降は同程度であったため,長期的な効果は低いと考えられる.ドキソルビシンに対するステロイド局所注射は,肉眼的な皮膚傷害を軽減させるとの先行研究があるが,本研究では皮膚傷害を悪化させる結果となった.静脈内注射によって投与される薬剤が,血管外に漏れ出ると皮膚組織に傷害を起こす場合がある.点滴漏れに対するケアとして,罨法やステロイド軟膏塗布が行われている.また,抗がん剤の血管外漏出に対してはステロイドの局所注射が行われている.これらのケアの有効性を検討することを本研究の目的とした.マウスの背部皮膚に薬液を投与した後,それぞれのケアを行った結果,20°C程度の冷罨法とステロイド軟膏の塗布は,腫脹の面積を減少させた.抗がん剤の漏出に対してステロイド局所注射を行うと傷害が拡大する傾向があり,壊死形成を阻止することはできなかった.グルコン酸カルシウム漏出性皮膚傷害に対する冷罨法およびステロイド塗布の効果を明らかにすることができた.今後は,抗がん剤漏出時に行われているステロイドの局所注射の効果について検討する予定である.また,引き続きPCRを行い炎症の程度を測定していく予定である.27年度が最終年度であるため、記入しない。基礎看護学織学的評価およびRT-PCR等を用いた評価を加えていく予定である.
血管内皮細胞の抗血栓性作用に関する研究

1.ウィスターラットの大動脈から酵素法で単離し、継代培養した内皮細胞をコラーゲンタイプ1、タイプ4でそれぞれコーティングしたシャーレで培養した。コラーゲンタイプ1のシャーレは培養内皮細胞で敷石状に単層充填した。タイプ4でコーティングしたシャーレで培養した内皮細胞は管腔を形成した。2.直径4mm、長さ10mmのゴアテックス人工血管内面をコラーゲンタイプ1でコーティングし、それに内皮細胞を単層充填した人工血管と、内皮細胞を充填してない人工血管をそれぞれ、ウィスターラットの総頚動脈に移植した。一ヵ月後の移植血管の開存率を比較すると、内皮細胞を単層充填した血管の開存率は有為に高かった。この実験で血管内皮細胞の抗血栓性作用が確認された。3.日本猿にクモ幕下出血を作成し、1週間後に脳血管撮影で脳血管攣縮を確認した。その後、内頚動脈、中大脳動脈を採取し、電子顕微鏡で観察した。攣縮血管の内弾性板は求心性に屈曲し、内皮細胞の空胞変性や剥離が観察された。また、攣縮血管にマイクロバルーンを挿入し、攣縮血管を拡張した。脳血管撮影では脳血管攣縮の改善がみられた。電子顕微鏡による観察では、マイクロバルーンによる内皮細胞の障害は軽微であった。今後は血管形成術後の血管壁、内皮細胞の変化を経時的に観察したい。
半導体電子正孔系での相分離過程に対する近接場光学応答理論

半導体電子正孔系においては、一種の気液相分離に等しい現象が起こり、励起子・電子正孔プラズマ・電子正孔液体などの様々な相への相分離が実現すると考えられている。本研究の目的は、半導体電子正孔系での相分離ダイナミクスおよび相分離の実空間情報を観測するための近接場光学応答に対する基礎理論を確立することであった。本年度は、平成23年度に進めた研究によって得られた、電子と正孔の実空間運動に対する時空間分解光学応答の基礎方程式を、励起子相と電子正孔プラズマ相が共存する相分離過程へ適用した。具体的には、相分離ダイナミクスに対する現象論的手法と光学応答に対する微視的手法を併用することで、半導体電子正孔系での相分離ダイナミクスと相分離の実空間情報の変化に対する時空間分解光学応答を、数値的に解析するための基本的手法を構築することができた。さらに、構築した解析手法を具体的な物質系へ適用し、半導体電子正孔系での非平衡相分離過程について精査した。非平衡性が大きい場合として、有限寿命効果が非常に効く状況では、従来までに観測されてきた空間平均化された光学(発光・吸収)スペクトルでは、励起子相と電子正孔プラズマ相の空間ドメインへの分離が判別不可能になる。しかし、実空間分解光学スペクトルの時間変化に注目すれば、スペクトル形状によって空間ドメインへの分離を明瞭に理解できることを証明した。また、本研究から派生した成果として、半導体電子正孔系の非平衡状態における光学スペクトルと電子正孔間の多体効果に対する基本的関係式の導出や、近接場光の概念を利用した半導体励起輸送機構の解明などに成功した。これら派生した研究成果は、科研費プロジェクト内の実験・理論研究者のグループや、研究代表者の所属機関の他研究者との共同研究である。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、半導体電子正孔系での相分離過程を解析するための非平衡時空間ダイナミクス理論を構築し、相分離による電子状態の時空間変化に対する時空間分解光学応答理論を確立することである。平成23年度の研究計画では基礎理論の構築と数値計算手法の開発を予定していた。研究成果として、まず半導体電子正孔系の時空間キャリアダイナミクスと時空間分解光学応答の全量子論的な基礎方程式を導出することができた。その全量子論的方程式を用いて、キャリアのエネルギー緩和過程に対する空間伝搬と発光・吸収スペクトルの時空間変化の関連性を解明し、学術論文を投稿準備中である。さらに、相分離ダイナミクスの現象論的を組み合わせることで、半導体電子正孔系での相分離ダイナミクスとそれに対する時空間分解光学応答の全量子論へと拡張することに成功し、数値計算手法を用いながら研究を進めている。それらの研究成果は平成24年度に開催される国際会議にて発表予定である。また、当初の研究計画にもあった通り、他機関の研究グループとの共同研究も進めてきた。特に、半導体電子正孔系における非平衡光学応答に対する基本概念を、全量子論的手法を基に再構築する試みを進めており、その成果を当科研費プロジェクトの国際ワークショップで発表予定であるとともに、学術論文として投稿準備中である。従来の光物性ではエネルギーと時間に関する情報を抽出し制御してきたが、加えて電子状態の実空間情報を制御することができれば、新しい光科学技術の発展へと繋がることが期待される。平成23年度に実施した研究の成果は基礎理論の一部となるものであり、光科学技術の新分野開拓に対して重要な意味を持っている。

最終年度終了時における研究目的の達成度を深めるために当初計画していた理論手法を変更したこと、研究遂行上で派生的に得られた基礎的な課題へ取り組む必要があったことなどから、交付申請書に記載した研究計画を軌道修正したからである。しかし、むしろ幅広い分野における成果へと繋がり、最終的な研究目的にも変更は無い。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初は微視的理論手法を全面的に用いる計画であったが、最終的な研究目的の達成度と現象に対する理解度をより深めるために、現象論を積極的に併用する理論手法へ研究計画を微修正する。他機関の研究グループとの共同研究とともに、研究代表者所属機関の近接場光学に関する実験グループとの共同研究も進めることで研究の推進を図る。平成23年度は基本概念や基礎理論手法の構築を重点的に行なったため、成果の公表に関しては不十分であったが、平成24年度は、具体的な研究成果を国内外の学会で発表し他研究者との研究討論を通して、より研究の深度を深めるよう努力する。また、研究成果を纏め上げ学術論文として公表することを意識する。
コメニウス教育思想の現代的展開に関する研究

本研究は、冷戦後のヨーロッパにおけるコメニウス研究の動向、および青年期の宗教的テクストや彼の地理的関心といった彼の教育思想のうちこれまで十分にとりあげられてこなかった側面を扱った。青年期の宗教的省察を考慮するとき、コメニウスの教育理念は、自己中心性の外化をとおした開けた魂の実現にあると見なされる。彼は、一般的に学校教育学の先駆者と見なされてきた。しかし、彼のさまざまなテクストには学校外の社会体験を重視する多くの言及がある。ゆえに、彼の学校概念の再検討が必要である。平成21年度においては、コメニウスの教育思想の意義として従来扱われてきた大衆教育思想としての側面を明らかにするため、コメニウスと協働したハートリブ(Samuel Hartlib)の残した文書におけるpopularとeducationの語の用法について分析した。その結果、彼らの大衆教育が宗教的な平和の実現という意図に支えられていたことが明らかとなった。この点は、コメニウスの教育思想が平和主義の思想との関連において理解されることを示唆するものである。平和主義の思想は、多元的な価値観が相克する21世紀社会において重要な意味をもっており、コメニウス教育思想の現代的展開を検討する上で重要である。研究内容については、平成21年8月29日、オランダ・ユトレヒト大学で開催された国際教育史学会第31回大会において口頭発表した。また、コメニウスの教育思想の個別的な展開を検討するため、コメニウスにおける地理への関心が教授学思想にどのように展開されていったかについて検討した。コメニウスは青年期に生地のモラヴァ地方の詳細な地図を作製・出版しており、これは長く用いられた。この作製・出版は、「あらゆること」を教育内容に取り込もうとする百科全書主義的志向の具体的現れといえる。コメニウスが作製した地図の日本における本格的な紹介は初めてのことである。この地図の作製ののち、コメニウスは、教授学研究において地理的知識の学習を重視していった。他方、地理的な知識の実践的な意義としては、彼が、晩年の『汎教育』で、人間形成における遊学の重要性を重視していたことが注目される。平成22年度においては、(1)日本におけるコメニウス研究の2001年以降の動向の調査、(2)コメニウスのような教育思想家と現代の教育研究者の社会的位置の比較検討、(3)近代教育思想を考察する上で不可欠な「子ども期」の概念がコメニウスにおいてどのようにとらえられていたのかの検討をめぐって研究を進めた。(1)に関しては、とくに冷戦終結によって、コメニウスの母国チェコの政治体制が変革され、それによって従来は注目されてこなかったコメニウスの宗教的テクストが教育学研究においても取り上げられ、それが日本のコメニウス研究にも影響を与えた点を明らかにした。(2)は、本研究課題の実践的な研究である。現代の教育研究は、主として大学で行われ、教育研究者は専門学会における学問的承認を求められる。しかし、そのために教育研究者は常に教育現場との距離感を抱える。学問が制度化される以前の17世紀において教育の考察と実践に携わったコメニウスには、知識人としてのスタンスと実践家としてのスタンスが共在している。この点は矛盾とも映るものの、<教育的>な知識人のあり様を示唆しているともいえる。(3)に関しては、コメニウス再評価のために、コメニウスが子ども期をどうとらえていたかを検討した。アリエスらの研究によって、ヨーロッパ17世紀は子どもが教育の対象と見なされた近代への歴史的画期であるとされている。コメニウスが孤児としての成育歴を有することからすれば、子どもを保護の対象と見なす発想があって当然である。しかし、コメニウスは『孤児論』を著し、人間存在の本質的な孤独を強調し、徒弟制度や里親制度といった中世的な教育をむしろ重視した。これは、子どもを学校に収容するという発想に立つ近代教育の基本線とは隔たっている。コメニウスの学校論は、近代教育の原型ともいわれてきたが、再考の余地があることを明らかにすることができた。平成23年度の研究活動としては、研究文献及び資料の閲覧・収集、研究成果の発表及び公表を行った。前者については、8月にノルウェー、スウェーデン、エストニア、フィンランド及びロシアを訪問し、コメニウス関係の研究文献の資料収集及び閲覧を行った。具体的には、ノルウェー国立図書館ではコメニウスのもっとも権威ある伝記を著したミラダ・ブレカシュタットの論文を入手、スウェーデンのノーショーピン市立図書館では、コメニウスを庇護したデ・ヘール家由来のフィンスポング・コレクションについて調査、エストニア国立図書館では、コメニウス生誕400年を記念して行われたコメニウスとバルト諸国の関係をあつかったシンポジウムの資料の入手、ロシアのサンクト・ペテルブルク東洋学研究所では、江戸中期にロシアに漂流の末、日本語教師となったロシアの漁民ゴンザがコメニウスの『世界図絵』をロシア語から日本語(薩摩弁)に翻訳したオリジナル原稿を閲覧することができた。

後者については、この3年間の考察を踏まえ、教育思想史学会紀要『近代教育フォーラム』第20号に「コメニウス教育思想の再読可能性」と題して論考を発表した(9月)。また、10月には、コメニウスの生地と考えられているチェコ共和国東部のウヘルスキー・ブロトで開催された第28回国際コメニウス研究コロキウムにおいて「相互啓発と総審議-コメニウスとその協働者における公共性」と題して研究発表を行った。この内容はStudia Comeniana ethistorica誌に投稿中である。さらに、研究成果を一般に還元するため、教員養成のテキストブック『教育の思想と歴史』(協同出版、平成24年)に、今回の研究成果に基づいて、第1部第2章「ルネサンス・近世の教育思想」を分担執筆した。
新機軸基板剥離式縦型深紫外発光素子に関する研究

基板をはく離することで電極対向面配置型の縦型深紫外LED作製し、大面積化を行うことを目的として研究である。青色LEDに用いられている既存の技術ではサファイア基板とエピGaN層界面をレーザーリフトオフ法ではく離していたのだが、深紫外LEDではサファイア基板とAlN層界面をはく離せねばならない。AlN層はく離に適した成長膜構造開発とともに、結晶の高品質化に努め、数mW超の発光に成功した。サファイア基板以外にもSi基板を用いた試行により、結晶の高品質化、クラック抑制を達成し、ウェットエッチングでSi基板はく離が可能かを実証した。研究初年度であった平成21年度は、これまでレーザーリフトオフに頼っていて非常にセンシティブで歩留まりがわるかった基板剥離法を新たなものとするために、Si基板を導入した。1.Si基板成長前処理の検討通常、成長前処理としてバッファードフッ酸に浸し、水素終端させた表面を形成し成長炉に持ち込むのだが、AlN成長のような高温成長にたいしては終端水素が脱離する可能性があった。この点について検討した結果、フッ化アンモニウムが混入されたバッファードフッ酸ではなく、純水による希釈フッ酸を用いたほうが安定な表面を保持できることを見いだした。2.初期成長過程の検討GaN層の下地層にAlN層をSi基板のシード層として用いる手法はよく知られている。これは金属GaとSiの共晶反応が成長中にも継続的に起こり、Si基板が浸食されるのをAlN層でカバーして防ぐためであることと、GaNとAlNの格子定数差からクラックを抑制するためである。AlGaN層を形成する場合、AlN層との格子定数差が小さくなることからクラック発生の問題が非常にシビアになるのだが、これを成長膜中にボイドを自然形成することが可能となる初期成長シード形成法を見いだした。この手法では、自発的ELO機構も働き、転位密度低減も同時に可能となった。クラックフリーで形成したAlN/Siテンプレート上に形成したAlGaN層ウェハを、フッ酸と硝酸の混合液によりSi基板をエッチングすることによりエピ層のみの自立薄膜を得た。基板剥離がこの手法で可能となることを実証した。一昨年度である平成21年度には、易加工性基板であるSi基板へのAIN成長を試み、クラックフリーで高品質なAlGaN系薄膜を成長可能とする「自然ボイド形成法」の開発に成功した。昨年の22年度は、この手法で形成したAlN on Si構造の断面構造の詳細を検証し、Si基板側にわずかにエッチングピットが形成され、そこを起点にボイドが形成されることを見いだした。そのため、Si基板に対する前処理状態をコントロールすることでピットの密度、サイズが制御可能となり、そこからボイド構造の制御性を議論することに可能となった。さらにAlN/Si基板界面付近で100nm厚オーダーの融合層が形成されていることも見いだし、この反応を抑制することが高品質化へのキーポイントとなることがわかった。AlN/サファイアテンプレート構造については、極性混在初期膜成長-アニールー埋め込み成長といった二段階成長法を駆使し、各種成長パラメーターの再見直しとともに最高水準のAlN膜を市販の結晶成長炉の能力で2インチ基板上に非常に均質に形成する成長技法の開発に成功した。また、この手法の副次効果として、それまではn形AlGaN層は1×10^<18>cm^<-3>程度のドーピング限界であったのだが、45×10^<18>cm^<-3>といった高濃度ドープも可能となった。こうして高品質化が可能となった結晶成長膜を用いて265nm帯のLEDを作製した結果、1mWを越える発光を実現することができた。基板はく離型縦型構造に関しては、これまでn-AlGaN層の剥離面に電極を形成する縦型構造を推進してきたが、n-AlGaN層の低抵抗化が可能となったこと、剥離面であるn-AlGaN層下面がN極性面であって電極形成プロセス開発が非常に困難を極めることから、電極横配置型素子で基板剥離を行うことが放熱面から優位性を持つことを検証すべく新たなレーザーリフトオフ装置のトライアル実験を行い、良好な手応えを得た。易加工性基板であるSi基板を用いたAlN成長について、初年度である21年度は「自然ボイド形成法」という手法を用いてクラックフリーで高品質なAlGaN系薄膜を成長可能とすることに成功し、その次年度は手法の制御性を向上すべくボイド形成メカニズムの詳細な検証を行い、断面構造の詳細を検証から、Si基板側にわずかにエッチピットが形成され、そこを起点にボイドが形成されることを見いだした。それら研究の中で明らかとなってきたのは初期のSi-Al反応が非常にMOCVD炉内の雰囲気に左右され、再現性が問題であるということであった。

最終年度は再現性、制御性、均一性について留意して研究を進め、Si-Al反応の安定性が炉内残留雰囲気に大いに影響を受けさらに温度条件が非常に狭いことがわかった。その不安定さが故に残念ながら高品質化に踏み込むことところまでは到達できなかった。AlN/サファイアテンプレート構造については、極性混在初期膜成長-アニール-埋め込み成長といった二段階成長法を駆使し、各種成長パラメーターの再見直しとともに最高水準のAlN膜を市販の結晶成長炉の能力で2インチ基板上に非常に均質に形成する成長技法の開発に成功し、昨年度にはクラックフリーのn形AlGaN層は45×10^<18>cm^<-3>も達成していた。最終年度ではこれを利用することで、7mWを越える発光を実現することができた。この系での基板はく離法開発に関しては、申請時当初は素子抵抗低減のために基板はく離式電極正対型縦型構造を良しとして来たが、上記高濃度n形ドーピングが可能となったこと、基板はく離法そのものが非常に困難なこと、さらに基板はく離後の暴露裏面への電極構造形成が困難かつ接触抵抗が大幅に増加してしまうことなどもあって、電極横配置型素子で熱伝導性の悪いサファイア基板をはく離することの是非を検討せねばならないと判断している。AlN層に対応した新規レーザーリフトオフ装置の導入も進めていたが、予算面からして残念ながら中断した状態である。
数学教育学における問題解決の学習過程の構築に関する実証的研究

本研究は、算数・数学教育における問題解決の学習過程について5つの過程を構築するとともに、その実証的検討を行ったものである。また、特に第4、5の学習過程は学習者の内容の理解と授業の質を高める新たな過程として機能することを提出したものである。さらに、実践協力校との授業構成と授業改善に向けた実践検討会は、教師の力量形成に機能し、かつ、教師の支援の重要性を指摘したものである。本研究の目的は、「学習者の知識の発展と統合をその指導目的として、探究的学びと協同的学びを展開し、新たな知識の創造にふさわしい問題解決の学習過程を導出するとともに、授業の構成原理と指導原理を明らかにする」ことであった。昨年度、Via Problem-Solvingの視点から導出した5つの学習過程に関して、本年度は全国25か所の実践協力校(内訳・中学校3校、小学校22校)で実施することができた。地域別状況は、高知県内7校、広島県内1校、京都市内3校、鳥取県内12校、福岡県及び愛知県各1校であった。探究的学びと協同的学びを取り入れた新たな問題解決の学習を実施するにあたっては、以下に示す「10の観点」を5つの学習過程に位置づけたものである。共同実践のための10の観点は、1)具体的な支援を施すために、子供の反応を、授業前にあらかじめ予想し準備する。2)数量の関係を把握するために、問題状況や場面を検討して、子供と一緒に作り上げる。3)数学的表現力を身に着けるために、子供たちの説明の場を確保し、意味を共有する。4)豊かな数学的活動を展開するために、反応に応じた教師の支援を、子どもに施して学びを促す。5)子どもと授業を作り上げるために数学的な発問を施して、わかりやすい授業にする。6)数学的活動の量を増すために、授業のテンポを速め、活動を活発にする。7)深い理解を図るために、必要に応じて協同的学びを展開し、集団で学び合う。8)確かな学びのために、共有した見方・考え方や表現処理を、他の場面等に用いて評価する。9)学びに値する価値を明確にするために、着目した子どもの言葉をキーワードにして、学習を振り返る。10)自立した学びのために、考えるすべや数学的な態度を、記述して次時に生かす。本研究の第一の目的は、世界的に注目されている問題解決の授業研究に関して全国の実践協力校と授業研究を展開し、これまでに提出してきた問題解決の5つの学習過程を実証的に検討することであった。1)「問題の構成」の過程は、学習者に教材の必然性と未知への喚起を起こし、2)「解決の見通しと遂行」の過程は、解決への意欲、推測の構成と根拠の探究を行う過程であること。3)「解決と結果の共有」の過程は、論理の検討と根拠の明確化を学習者にもたらし、4)「解決と結果の議論」の過程は、学びに値する数学的価値づけとよさの鑑賞に機能し、5)「活用と評価」の過程は、学習者の学びの改善と教師の指導の改善を果たす役割として機能するものであることが、学習者の思考の様相、算数・数学的活動の質的検討、及び数値で表される学力検査等によりとらえられること。本研究の第二の目的は、問題解決の授業構成における探究的活動を支える「特殊の背後にある一般を志向し、かつ、一般の中にある特殊を求める授業展開の位置づけであった。全国の実践協力校との授業研究会や実践検討会は、平成23年度全国24校、24年度全国23校、及び25年度全国25校において実施し、特に、第4,5の学習過程が学習者の学習内容の理解を促進するとともに、授業の質を高める新たな過程として位置づけられることを指摘し得ること。本研究の第三の目的は、実践協力校の授業改善と学び続ける教師の養成であった。学習過程のの構築に関しては、実践協力校の教師の力量形成に機能し、特に教師の支援の重要性を指摘するとともに、指導観・授業観の改善と学習の可能性に関する児童・生徒観の質的転換が図られたことである。本研究の目的は、「学習者の知識の発展と統合をその指導目的として、日々の授業を探究的学びと共同的学びを展開することにより、新たな知識の創造にふさわしい問題解決の学習過程を導出するとともに、授業の構成原理と指導原理を明らかにする」ことである。本年度は、第一にVia Problem-Solvingの視点から指導理論を検討し、問題解決の5つの学習過程(問題の構成、解決の計画開発および遂行、解決と手続きの共有、解決と手続きの議論、及び活用と評価)を構成した。その第二は、実践協力校の学習者の実態及び指導者の実態を踏まえ、探究的学びと共同的学びに関する意義とその必要性を問い、各学校の実態に応じた学習過程の修正を試みたものである。また、共同的学びに関してはアンケート調査を実施し、現在その集計と分析を行っているところである。

その第三は、実践協力校との授業研究会および協議に関しては、予定通り、広島県廿日市市の中学校、高知県香美市・安芸市・芸西村および室戸市の各小中学校、京都市、及び鳥取県内の数校と授業改善に取り組むとともに、授業録画を行ったものである。特に、継続指導3年目であった広島県廿日市市の中学校は、同市内において最高得点を取るまでに学ぶ力の向上を果たし、県において表彰されるまでに至った。その第四は、本研究の1年次として上述した実践協力校の授業改善の経過を、事実に基づき振り返るとともに、各実践校の組織的な特質と授業改善の成果をまとめ、2年次に向けてより高次の授業の質を高める試行の準備を図っているところである。全国25か所の実践協力校において、新しい問題解決の学習過程を日々の授業実践に位置づけるとともに、その学習過程を協議の柱として検討できたことがその1つの理由である。また、本年度は特に、4つ目の過程「解決に用いた手続きと結果の議論」と5つ目の過程「活用と評価」において、実際の学習者の数学的活動を根拠にその必要性を指摘できたことが2つ目の理由である。問題解決の指導理論及び学習過程の理論的検討に関しては、実績の概要ですでに述べた通り5つの学習過程を構築し、実践協力校との授業研究会を通して各学校に応じて試行するまでに至っている。実践協力校との実践研究会および授業研究会に関しては、問題解決の学習過程について共通理解を図り、授業改善に努めている。その成果としては、教師の指導の改善に関しては5つ目の学習過程である「活用と評価」の過程まで日々の授業において展開されるまでに至っており、学習者の学習活動は「質」の面において高まりつつあり、「量」の面においては従来の1.5倍から2倍の活動量になりつつある。また、実践研究会および授業研究会に際しては、授業の録画を予定通り進めており、現在までに約15の授業が録画するに至っている。3年次のまとめに向けて、2年間の実践資料および協議会記録に基づいて問題解決の各学習過程の数学的位置づけと教育的意味を分析・考察するとともに、その論理構成のあり方や理論づけに関して指導助言や研究討議を行うものである。さらに、全国の実践協力校の授業研究録画の編集を行い、特徴的な学校集団や学習集団の規模に応じた視覚教材を作成するものである。問題解決の指導理論に関しては、今後教師の力量形成に視点を当て、力量形成過程としての到達目標を設定して具体的な指導方法の水準を定めていくことを考える。また、その際に問題解決の学習過程との関連を図りつつ、成長し続ける教師の力量に応じた指導方法を明確にしていくものである。また、国際会議や国際学会での報告書の作成を進め、問題解決の指導理論と学習過程論に関して新たな実践事例を加え、An Agenda for Action;Recomendations for School Mathematics 2012sを作成していくものである。実践協力校との実践研究会および授業研究会に関しては、学校という組織的取り組みを推進するために、学び合う教師集団の確立を目指した授業改善を試みるとともに、学習者の学びの改善と授業の質の向上を推進するものである。さらに可能であるならば、数学教育における問題解決の発祥の地であるアメリカ合衆国の現在の推進者との協議及び指導助言を得る旅費に使用する予定である。
ハロペリドールによる樹状細胞のレドックス平衡を介した免疫制御

まず樹状細胞と樹状細胞によっておこる免疫応答に対するハロペリドールの作用を解析した。ハロペリドールはLPSによっておこる樹状細胞の分化成熟を抑制した。動物個体レベルでの免疫応答への影響を調べるために接触過敏相モデルを用いて評価を行った。ハロペリドールで処理された樹状細胞によって生じる接触過敏症の反応は低下していた。以上からハロペリドールは樹状細胞の分化成熟を抑制しTh1型免疫応答を低下させる可能性が示唆された。ハロペリドールの作用のメカニズム的考察を加えた。この解析からハロペリドールはドーパミンD2様受容体を介してNF-κBの活性化の抑制をへて作用を発揮することが示唆された。本年度は骨髄由来の樹状細胞に対するハロペリドールの作用と免疫応答に与える影響を検討した。GM-CSFの存在下にマウスの骨髄細胞より誘導した樹状細胞をハロペリドールで処理すると、通常の樹状細胞が呈する分化成熟の過程が抑制された。この過程には副刺激分子CD80, CD86の発現とTh1を誘導するサイトカインであるIL-12の産生が含まれる。これらをハロペリドールの処理は抑制した。次にこのようにハロペリドールによって形質変化した樹状細胞がT細胞のプライミングに影響をあたえるのかをリンパ球混合培養法によって解析を行った。このアッセイによって試験管内でハロペリドールで処理した樹状細胞はリンパ球のTh1へのプライミングを抑制することが示された。次にハロペリドールの作用が個体レベルの免疫応答に影響しうるのかを解析した。この目的で樹状細胞の免疫によって誘導できる接触型過敏症モデルによる解析を導入した。この疾患モデルは典型的なTh1型免疫応答によって起こる疾患モデルでありこのモデルを用いた解析を行うことで動物個体レベルのTh1型免疫応答への影響を解析することができる。結果はハロペリドールで処理した樹状細胞による免疫では対照群と比較して接触過敏症が抑制され、Th1型免疫応答が抑制されることが解った人の免疫細胞に対するハロペリドールの効果を追求した。対象としてはマウスの単球マクロファージ細胞株であるRAW264を用いた。RAW264リポ多糖(LPS)を用いてマクロファージを活性化させる。活性化されたマクロファージはインターロイキン6(IL-6)、一酸化窒素(NO)やCD80といった副刺激分子の発現を上昇させる。またこれらの炎症性メディエーターのシグナル伝達の上流に位置する分子であるNF-κBの活性化を、レポーターアッセイを用いて評価した。レポーターアッセイによって活性化メディエーターの発現の上昇はNF-κBの活性化を介していることが示唆された。次にハロペリドールをこの活性化過程に添加するとマクロファージの活性化に伴うこれらの変化、すなわち活性化メディエーターの発現の上昇が抑制された。さらに上流に位置するNF-κBの活性化もハロペリドールが抑制していることが示された。次にこのハロペリドールの作用がどの分子に依存しているのかを明らかにすべくハロペリドールの作用分子であるドーパミンD2受容体のリガンドを用いた解析を行った。マクロファージの活性化過程にドーパミンD2受容体リガンドがハロペリドールの効果と同様の作用を及ぼした。すなわちハロペリドールはドーパミンD2受容体を介して作用していることが示唆された。最後にドーパミンD2受容体がマクロファージにおけるハロペリドールの標的分子であることの証明としてD2受容体に対するsiRNAの導入を行ってD2受容体ノックダウン細胞を作成した解析を行った。D2受容体ノックダウン細胞ではハロペリドールの作用が減弱することが確認された。以上からマクロファージにおいてハロペリドールはD2受容体を介して抑制的作用を発揮することが示唆されたまず樹状細胞と樹状細胞によっておこる免疫応答に対するハロペリドールの作用を解析した。周術期管理医学当初の計画通りに進行している計画書に記したように本年度以降はハロペリドールの樹状細胞への作用機序を酸化ストレスへの作用の観点から解析を勧める物品のうち抗体試薬、サイトカイン類が予定よりも安価に購入することができたため、若干の金額がじ年度使用額として発生した次年度の交付予定の金額と併せて消耗品の購入に当てる
マイクロ波による逆散乱問題の基礎的研究

1.合成開口レーダにおける散乱係数の絶対校正法:先に考案した複数の完全導体半球を利用する標準散乱体について前年度に引き続き詳細な検討を行なった。導体半球の大きさ、配置等の最適化を行なった結果、数個の導体半球だけでも、その大きさと相対的な位置を適当に選ぶことによって3【m^2】程度までは累積散乱断面積を自由に制御できることが明らかとなった。これによって、ある程度実用化の設計指針が得られた。2.逆散乱問題に関する研究:1次元不均質媒質定数(誘電率と導電率)の分布を媒質による反射波の測定値から合成する逆散乱問題と、導電性物体の形状と大きさとを認識する逆散乱問題の解法について理論的な検討を行なった。(1)1次元不均質媒質定数の推定に関する逆散乱問題:(a)周波数領域において平面波の入射角や偏波を変化させて測定した反射係数を組合せた逆散乱問題のアルゴリズムを先に提案したが、多くの数値例によってその有効性を実証した。(b)時間領域の逆散乱問題の解法については、従来問題となっていた因難さを解決できる目通しを得た。今後、さらに詳細な検討を加えてこれを発展させる予定である。(2)導電性物体の形状推定に関する逆散乱問題:軸対称散乱体の後方散乱界から散乱体の形状を推定する方法として、拡張物理光学近似法に基づく逐次推定法を提案した。回転楕円導体の形状をこの手法によって推定した結果、その形状がほぼ完全に再現できることを示した。今後、非軸対称な3次元物体の形状推定法について検討する予定である。(3)無限長円柱導体近傍におかれたダイポールアンテナの過渡応答解析:逆問題解法のアルゴリズムを求めるためには、順問題の解法を知らなければならない。そこで、ダイポールアンテナから放射されるパルス電波が無限長完全導体によってどのように散乱されるかについて厳密な検討を行なった。又、高精度の近似式を導出した。これは逆問題の解法上非常に有効である。
環境制御型固体高分解能NMR法

気体分子との関わりが重要な材料や酸素・水分を嫌う材料が実際に機能する環境下で、固体高分解能NMRを行う方法として、気体の組成、分圧、温度などを制御しながら固体高分解能NMRを測定することが可能な境制御型固体高分解能NMRシステムを開発した。システムはプローブとMAS用の気体を循環させる機構の二つから構成され、プローブは高周波回路を備えた本体から超高速MASモジュールの入っているプローブヘッドが脱着できる機構になっている。プローブヘッドを本体と繋いだ後に配管内部を真空引きしてプローブヘッドの弁を開けて興味ある気体でMASすることにより、望みの気体環境下で固体高分解能NMRを可能にした。気体分子との関わりが重要な試料や酸素・水分を嫌う試料が実際に機能する環境でミクロな観点からの物性の基本原理の理解と材料の設計指針を得るための強力な手法として、気体の組成、分圧、温度などを制御しながら固体高分解能NMRを測定可能なシステムの開発を目指している。このシステムは固体高分解能NMRに必須な試料の高速回転を大気暴露せずにできる気密プローブヘッドと、試料回転に用いる気体を圧縮して気密プローブに送り込み回収できる気体循環系から成る。初年度はシステムの一部である固体高分解能NMRプローブの設計と、気体循環系で用いる制御シーケンサの開発に取り組んだ。設計したプローブの使用は次のようになっている。気密プローブヘッドは試料を高速回転させるヘッド部分とNMR信号を授受する共振回路が組み込まれたボディ部分から構成される。ヘッド部分とボディ部分は分離でき、ヘッド部分は小型グローブボックスに入れて試料の出し入れができるようにした。ヘッド部分は圧力1 MPaまで耐えられるようにした。ヘッドには試料回転に用いるモジュールと、そこに気体を出入れするための銅管が短くつきだしている。その銅管にはストップバルブとVCRコネクタが取り付けられ、プローブヘッド内を大気暴露することなくプローブボディ部分と接続できる。プローブボディ部分には試料回転用気体のパイプとNMR共振回路を組み込み、プローブヘッド部分と接続することで、大気暴露することなく固体高分解能NMRが測定可能となるようにした。気体循環系では、試料回転用気体の流量と圧力、温度を制御しなければならない。流量と圧力、温度は別々に制御できるようにスタンドアロンで作動する汎用制御シーケンサをPIDを用いて開発に取り組んでいるところである。2年目に当たる平成27年度では、気密プローブの設計を行い部品加工を発注した。気体循環系の設計も終えて機器を発注した。さらに名古屋工業大学大学院工学研究科の日原岳彦教授と宮崎怜雄奈助教からリチウムイオン固体電解質となる試料の提供を受け、そのリチウムイオン伝導機構を調べた。その結果を低温物質科学研究センター講演会・研究交流会にて「Li希薄な15NaI・LiBH4のLi+伝導機構の固体NMRによる解析」という題目でポスター発表を行った。また、デンマークのオーフスでの開催される固体NMRの国際学会であるEUROMAR2016でも発表する予定である。昨年度に本研究で必須なマジック角回転モジュールの購入先先であるアジレント・テクノロジー株式会社がNMR事業から撤退し、それに伴う混乱により本研究に必須のマジック角回転モジュールの購入が遅延した。その余波が本年度まで影響しているが、当初の予定までは修正できなかったものの遅れをだいぶ取り戻すことに成功した。気体分子との関わりが重要な材料や酸素・水分を嫌う材料が実際に機能する環境下で、ミクロな観点から材料の物性の基本原理を理解し設計指針を得るための強力な手法として、気体の組成、分圧、温度などを制御しながら固体高分解能NMRを測定することが可能なシステム(環境制御型固体高分解能NMRシステム)を開発してきた。固体試料を高分解能に測定するには試料を磁場に対して54.7°傾いた軸回りに高速で回転させる技術(MAS)が必須である。試料を高速に回転させるためには軸受と回転駆動に気体が用いられる。高速で回転させるほど高分解能になるため、本研究では数10 kHzという超高速で試料を回転させることができること、さらに、試料調整後に大気に暴露せずに望みの気体で測定できることが環境制御型固体高分解能NMRシステムに必要である。システムはプローブとMAS用の気体を循環させる機構の二つから構成される。プローブは高周波回路を備えたプローブ本体から超高速MASモジュールの入っているプローブヘッドが脱着できる機構になっている。プローブヘッドをグローブボックスのパスボックスに入る大きさの密閉容器にすることにより、大気に暴露することなく試料をグローブボックスに出し入れできる。プローブヘッドのMAS用気体を吸気/排気する配管には弁が取り付けてあり、プローブ本体と繋いだ後に配管内部を真空引きしてプローブヘッドの弁を開けて興味ある気体でMASすることにより、望みの気体環境下で固体高分解能NMRができるようにした。現在、微粉化して潮解性を高くしたヨウ化リチウムが試料調製から測定まで潮解せずに行えることを実証し、論文にまとめている最中である。

気体分子との関わりが重要な材料や酸素・水分を嫌う材料が実際に機能する環境下で、固体高分解能NMRを行う方法として、気体の組成、分圧、温度などを制御しながら固体高分解能NMRを測定することが可能な境制御型固体高分解能NMRシステムを開発した。システムはプローブとMAS用の気体を循環させる機構の二つから構成され、プローブは高周波回路を備えた本体から超高速MASモジュールの入っているプローブヘッドが脱着できる機構になっている。プローブヘッドを本体と繋いだ後に配管内部を真空引きしてプローブヘッドの弁を開けて興味ある気体でMASすることにより、望みの気体環境下で固体高分解能NMRを可能にした。本研究で必須なマジック角回転モジュールの購入先であるアジレント・テクノロジー株式会社がNMR事業から撤退することを2014年10月14日に発表し実際に撤退した。それに伴う混乱によりマジック角回転モジュールの関連部品や試料管の入手が遅延または不確定になってしまった。バックアップ策として、他の会社の回転モジュールの検討などを行った。また、当初の予定では次年度に開発する予定であった気体循環系で用いる制御シーケンスに取り組んだ。第一四半期では気密プローブを組み立て、気密プローブのリークテストを行う。それと平行して気体循環系の構築を行う。第二四半期では気体循環系のリークテストおよび実際に気体を循環させシステムの安定性を検証する。第三四半期ではプローブと気体循環系を接続し、潮解性試料といった水と反応しやすい試料のNMRを測定することでプローブとシステムの性能を評価すると共に、実際にターゲット試料を測定する。ターゲット試料としては、上述したリチウムイオン固体電解質や、分圧を制御できるという特徴を活かし、Li4SiO4といった二酸化炭素回収材料や貯蔵材料を想定している。第四四半期では成果を論文にまとめて出版する。足りないデータを追加測定する。28年度が最終年度であるため、記入しない。物理化学昨年度末にようやく試料管の入手や破損時の対応などが確認され、購入したMASモジュールを組み込んだ気密プローブの製作を開始する。8月までに潮解性を有する試料を先ず静止状態で長時間測定し、気密性が確保されていることを実証する。次に気体循環系の組み立てを開始する。気体循環系は試料を高速回転させるためにプローブヘッドに圧縮した気体を送り込んで回収し、再び圧縮して送り込めることが求められる。そのために必要なダイヤフラムポンプやマスフローコントローラー、圧力レギュレーター等をスウェージロックで接続し、リークテストを行う。リークテストに合格すればプローブに接続し、まずは超高純度窒素ガスを用いて試料の高速回転と気密性を検証する。圧力・温度制御は来年度行う予定である。昨年度に本研究に必須のマジック角回転モジュールの購入が遅延した余波が本年度まで影響し、プローブの電子部品である非磁性高耐圧セラミックスキャパシタ等の購入を遅らせたため。
言語実践としての明治中後期の翻訳と近代イデオロギーの構築

本課題は、研究代表者および研究分担者が各々専門とするメディア翻訳と文学翻訳に関するこれまでの研究を発展、統合する形で、翻訳の相互行為性と多層性を探求することを目指すものである。とくに本課題が焦点を当てるのは、19世紀後半の日本における近代イデオロギーの構築過程と言語行為としての翻訳との関連である。すなわち、明治中後期において、当時の知識人たちが、それまでは日本になかった"nation"および"nation"に関わる西洋近代の諸概念と遭遇し、それらをいかに解釈、翻訳し、「国民」「民族」など新たな日本語の語彙として形成、普及、定着させていったかを、活字メディアに表象されたさまざまなテクストとそれらを取り巻く当時の社会・文化・歴史的コンテクストとの関連から考察し、翻訳という言語実践の社会行為性を明らかにすることを目的としている。初年度からの3年間は、新聞、雑誌、辞書、学術書等における翻訳語の使用状況を調査するとともに、明治中後期に活躍したジャーナリストや知識人による新聞および雑誌記事、論説等の非翻訳テクスト、翻訳に関するメタ・テクストに表れる翻訳語について、テクストを取り巻くミクロ・マクロレベルのコンテクストから分析する作業を進めた。こうした作業を基盤とし、今年度の平成30年度はより緻密な文献研究と談話分析を進め、その成果を国際学会で積極的に発表することに努めた。また、前年度末に国際学術誌へ投稿した共同論文が修正の上、掲載が確定したのを承け、残された課題についてあらためて整理、検討を行った。他方、翻訳研究をさらに進めるために必須と考えられる原文テクストと翻訳テクストの対照作業が、両者の揃うテクスト入手が困難であったため難航していたが、今年度はその一部が入手可能となりこの面でも新たな展開があった。現在その分析を進めるとともに、共同論文執筆に取り掛かっている。「研究実績の概要」箇所で述べた通り、本課題は、明治中後期における近代イデオロギーの構築過程と言語実践としての翻訳の相互行為性を探求するものであり、その研究方法の中心となっているのが文献研究と談話分析である。文献研究は、活字メディアを介した様々なテクストを当時の社会・文化・歴史的コンテクストとの関連から分析する本研究にとって、談話分析の基盤ともなるものであり研究の重要な軸となっている。これまで、翻訳と近代イデオロギーの関連についての文献を丁寧に読み解く作業を重ねる一方、歴史学、人類学、哲学・思想、政治学、社会学等、多岐にわたる国内外の人文社会諸科学の文献を整理するために多くの時間を要してきたが、今年度は分野や範囲を絞り込むことで漸く整理の目途が立ってきた。他方、明治期に出版された雑誌、新聞、学術書、辞書などの様々な活字メディアの中から分析の対象とする非翻訳テクストを探す作業については、当初より概ね順調に進んできたが、翻訳実践を考察する上で必須と考えられる原文テクストと翻訳テクストとの比較のための基礎的なデータを探し出す作業が難航してきた。また当初の計画では、文献整理・補助を担う人材の確保を想定していたが、研究環境の制約によりその実現が困難な状況が続いた。こうした問題が少なからず進捗状況や研究計画に影響を及ぼす一因となった。上記を承け、研究の遂行可能性の観点から、今年度は計画の大幅な見直しと変更を迫られることになったが、その後は大筋で順調に推移し、複数の国際学会での発表、国際学術誌投稿論文の採択等での実りにつながった。当初は今年度が最終年度の予定であったが、こうした活動から得た新たな知見を最終的には国内の研究、とりわけ翻訳研究、およびその関連領域に還元したいと考えるに至り、補助事業期間を延長することを決め、最終年度の研究成果をまとめる計画に入っている。上記「現在までの進捗状況」において報告した事由により、予定より研究がやや遅れていたため、研究計画を見直し、研究成果を実現可能な形でまとめられるよう軌道修正を行った。その結果、今年度は概ね計画通りに研究を進めることができ、国際学会での発表、国際学術誌での論文採択等につながったと考える。当初は、この時点で最終年度としての研究報告をまとめる作業にとりかかる予定であった。しかしながら、今年度の研究活動から得た新たな知見を国内の研究にできるかぎり還元する方策を模索したいと考えるに至り、補助事業期間を延長することを決断した。延長した時間を有効に生かしていくために、研究代表者と研究分担者がこれまで探求してきた翻訳の諸理論、および関連諸領域の理論の応用可能性をさらに探りながら、とくに両者の研究の統合という視点からより精緻な研究につながる道筋を整えていきたいと考えている。現在、国内の学会誌への共同論文を執筆中であり、加えて本研究の集大成という観点から共著としての研究成果物の編纂に取り組む計画である。本研究は、研究代表者及び研究分担者がそれぞれ専門とする報道翻訳と文学翻訳に関するこれまでの研究を継続発展させ、報道と文学という異なるジャンルの翻訳に通底する問題としての近代イデオロギーに着目し、言語実践としての翻訳の相互行為性を解明することを目的とする。特に、問題の端緒として近代黎明期の明治中後期に焦点を当て、翻訳語の生成と活字メディアを介したその普及の様相を追いながら、nation及びnationに関わる西洋近代の諸概念やイデオロギーが、当時の社会・文化・歴史的コンテクストと翻訳という言語実践との相互作用の中で構築されていく過程を、明治期の文献を対象とする談話分析を通し明らかにしようとするものである。