hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
活動電位と大脳誘発電位を指標とし末梢Aα, C神経線維群の選択的神経ブロックの研究

歯髄および歯根膜電気刺激による大脳皮質誘導電位の導出部位の検索,さらに,各刺激に対応する誘発電位の波形の相違を検討するために実験を行った.1方法;ペントバルビタール静脈麻酔下,パンクロニウムで不動化した家兎の下顎切歯歯髄および歯根膜にステンレス針電極を刺入して, 0.1ms, 10mAの矩形波電気刺激(定電流)を与えた.大脳皮質誘発電位の導出のために刺激と対側眼球を摘出後,頭頂より側頭部頭蓋骨を慎重に除去し,クモ膜上を12mm間隔で広い範囲から導出し, mappingした.導出電極にはφ0.5mm銀電極を用い,生体アンプで増幅後,コンピュータで30200回加算平均した.誘発脳波導出後下顎骨体部で下歯槽神経を露出し,各刺激による複合活動電位をオシロスコープでモニターし,写真撮影し記録した.2.結果;大脳皮質誘導発電位はSiの下法領域および頭頂A-2, L4を中心とした狭い領域よりP_7, _<15>, P_<15>_<20>成分を有する波形が得られ,これらの波形の振幅は歯髄刺激と歯根膜刺激とでは明らかに違っていた.また下歯槽神経複合活動電位は潜時0.1msの速い成分と,潜時0.5msの遅い成分が観察され(伝導距離, 2025mm),振幅は歯髄刺激と歯根膜刺激とでは異っていた.二つの反応は,麻酔深度,中枢性鎮痛剤により変動する傾向にあった.考察;大脳皮質誘発電位の15ms以上の成分の成因については明らかでなく,今後,例数を増し,刺激強度と複合活動電位の潜時と振幅の関係から検討を加える必要がある.また,頭頂部より得られた大脳皮質誘発電位とSiより得られた電位との関係も不明であるため,麻酔深度,中枢性鎮痛薬に対するそれぞれの反応を考慮しさらに検討する必要がある.下歯槽神経活動電位及び大脳誘発電位を同時記録するための基礎実験として、とくに末梢においての複合神経活動電位をin vivoで導出することを目的に実験を行った。1.方法:ペントバルビタール(25mg/kg)静脈麻酔後家兎(2.5-3.0kg)の下顎切歯歯髄にステンレス針電極、下顎骨骨体部で露出した下歯槽神経に径0.3mm銀線電極、下顎孔部に径0.5mm銀球電極を使用し、順行性及び逆行性に活動電位を導出した。A線維群に対して0.01-0.1ms,1mA,C線維群に対して0.1-1.0ms,30-40mA矩形波定電流刺激を与え(日本光電社製電気刺激装置SEN-1101,アイソレーターSS-1011)、複合神経活動電位をオシロスコープ(日本光電社製VC-10)で観察及び医療用コンピューター(日本光電社製ATAC-350)で10回加算平均後写真撮影を行った(日本光電社製連続撮影装置PLG-6201)。2.結果:(1)下顎切歯歯髄を刺激した場合、下歯槽神経骨体部より潜時5-10ms振幅50μV-0.2mv(伝導速度1.5-3m/s)のC成分のみが導出された。また下顎孔部よりは潜時1.5ms振幅0.8mV(伝導速度28m/s)のAδ成分および潜時9ms振幅50μV(伝導速度4.5m/s)のC成分の2つが導出された。(2)下歯槽神経骨体部を刺激した場合、歯髄及び下顎孔部より潜時10ms振幅50μV(伝導速度10m/s)のC成分のみ導出された。3.考察:結果(1)では、強大な刺激を与えているため周囲組織までも刺激されていること、アーチファクトが大きいことからAδ,C成分の分離が不確実である。結果(2)では、適当刺激を与えているので下顎孔よりAδ成分も導出されるはずである。したがって(1)(2)を考えあわせると刺激強度及び導出方法に未だ不十分な点が残っていると考えられる。今後、方法に改善を加え、刺激と導出を確実なものとした上で、骨体部露出神経に入為的要因を加えた局麻薬を作用させ経時的な反応変化について実験を行いたい。歯髄および歯根膜電気刺激による大脳皮質誘導電位の導出部位の検索,さらに,各刺激に対応する誘発電位の波形の相違を検討するために実験を行った.1方法;ペントバルビタール静脈麻酔下,パンクロニウムで不動化した家兎の下顎切歯歯髄および歯根膜にステンレス針電極を刺入して, 0.1ms, 10mAの矩形波電気刺激(定電流)を与えた.大脳皮質誘発電位の導出のために刺激と対側眼球を摘出後,頭頂より側頭部頭蓋骨を慎重に除去し,クモ膜上を12mm間隔で広い範囲から導出し, mappingした.導出電極にはφ0.5mm銀電極を用い,生体アンプで増幅後,コンピュータで30200回加算平均した.誘発脳波導出後下顎骨体部で下歯槽神経を露出し,各刺激による複合活動電位をオシロスコープでモニターし,写真撮影し記録した.

2.結果;大脳皮質誘導発電位はSiの下法領域および頭頂A-2, L4を中心とした狭い領域よりP_7, _<15>, P_<15>_<20>成分を有する波形が得られ,これらの波形の振幅は歯髄刺激と歯根膜刺激とでは明らかに違っていた.また下歯槽神経複合活動電位は潜時0.1msの速い成分と,潜時0.5msの遅い成分が観察され(伝導距離, 2025mm),振幅は歯髄刺激と歯根膜刺激とでは異っていた.二つの反応は,麻酔深度,中枢性鎮痛剤により変動する傾向にあった.考察;大脳皮質誘発電位の15ms以上の成分の成因については明らかでなく,今後,例数を増し,刺激強度と複合活動電位の潜時と振幅の関係から検討を加える必要がある.また,頭頂部より得られた大脳皮質誘発電位とSiより得られた電位との関係も不明であるため,麻酔深度,中枢性鎮痛薬に対するそれぞれの反応を考慮しさらに検討する必要がある.
分散エネルギーシステムを中核とした再生可能エネルギー導入最適化設計ツールの開発

分散エネルギーシステムの導入は、再生可能エネルギーや未利用エネルギーの利用を促進し、地域エネルギーネットワークの効率的な運用の実現が期待される。コジェネレーションに基づいた分散エネルギーシステムは、発電時の排熱を有効利用することで高い省エネルギー性能を示す可能性がある。しかし、機器や運用の適切な組み合わせなくしては、期待された性能を実現することはできない。そこで本研究では、遺伝的アルゴリズム(GeneticAlgorithm,GA)を用い、分散エネルギーシステムの最適計画手法の開発を行った。本研究は、都市部に分散配置された発電拠点から電力と熱を併供給する分散エネルギーシステムを中核とした再生可能エネルギー導入拡大の可能性に着目し、遺伝的アルゴリズムを用いたエネルギーシステム最適計画手法を拡張した「再生可能エネルギー導入最適化設計支援ツール」の開発に取組むものである。今年度は下記の3課題を実施した。課題1)エネルギーシステム機器情報データベース構築「再生可能エネルギー利用機器の性能情報」、および「対象機器のコスト情報」を入手し、データベースを構築する。データベース構築にあたっては、専門メーカのカタログ情報、技術資料の提供が不可欠であり、空調メーカとの共同研究経験の多い大岡、加藤が担当した。特に、コジェネレーションやガス焚熱源機器については、研究協力者の市川氏(東京ガス株式会社)から技術的協力を得ながら取組んだ。課題2)コストを考慮した多目的最適化モデル拡張課題3)二次側システム最適化モデル拡張エネルギーシステムのうち、現状の最適化モデルにおいて開発が完了している一次側熱源機器(冷凍機、ボイラ、ヒートポンプなど)の最適化に加え、熱負荷計算モデルとして汎用性の高いプログラムTRNSYSと連成させることにより、各室の熱負荷に対処する二次側熱源(ファンコイルユニット、エアハンドリングユニットなど)を含めた空調設備全体の最適化に取組んだ。本研究課題は、室内環境最適化の経験がある加藤が担当した。課題4)再生可能エネルギー最適化モデルの拡張再生可能エネルギーを用いる機器を検討対象に加え、検討街区に潜在する再生可能エネルギーの活用を検討できる最適化モデルの拡張に取り組んだ。再生可能エネルギーは、太陽光、太陽熱、地中熱、風力、バイオマスを対象とし、計算モジュールを作成した。課題5)建物間エネルギー融通最適化モデル拡張再生可能エネルギー導入に対して課題となる、システム全体の効率向上、自然条件の変動による供給不安定への対応という課題に対して有効性が期待される分散エネルギーシステムを計画するために、開発中の最適化モデルを拡張し、建物間エネルギー融通モデルの開発を行った。ここでは、プロトタイプとして建物用途の異なる2棟の建物間でのエネルギー融通を想定し、2棟が保有するシステム全体の最適化計画と、その最適運用について検討を行った。本研究では、都市部における再生可能エネルギー導入を促進するため、エネルギーシステム最適化を図る「分散エネルギーシステム最適計画支援ツール」の開発を目的とした。CO2排出削減目標達成に向けた取組みが急務である状況において、太陽光や風力、バイオマス等の再生可能エネルギー、各種排熱や温度差エネルギー等の未利用エネルギーの積極的導入は必然である。しかし、これらのエネルギーは地域に広く薄く分散する傾向にあり、効率的な利用は容易ではない。この課題に対して、分散エネルギーシステムを中核とした地域エネルギーネットワークは、散在する再生可能・未利用エネルギーの効率的な面的利用が期待できる。そこで本研究では、遺伝的アルゴリズム(Genetic Algorithm; GA)を用いた分散エネルギーシステムの最適計画手法の開発を行った。特に、当該年度では小規模な分散エネルギーシステムの形態のひとつである建物間熱融通の最適化検討を行うことを目的に、各建物が熱源設備を保有する2棟間熱融通の最適化モデルを開発した。さらに、2棟を連結する地域導管の設計について詳細に算出し、地域導管における搬送熱損失、搬送ポンプが消費する一次エネルギーを考慮した。ケーススタディの結果より、既存建物2棟間でエネルギー融通を行う場合、機器構成の調整を行うことで、さらなるエネルギー消費量の最小化を図ることが可能であることが示唆された。目的関数である一次エネルギー消費量について、建物単体最適化に比べ、建物間エネルギー融通ケースは5.0%のエネルギー消費量削減、さらに、エネルギー融通するシステム全体の最適解により6.2%削減される結果を得た。2棟全体の最適化により、らなる削減効果が期待できることがわかった。今後さらに、建物が設備機器を保有し、余剰能力、余剰排熱のみ面的活用する条件について最適化検討を可能とする手法開発の課題を得た。24年度が最終年度であるため、記入しない。
肝初代培養細胞におけるモノ(ADP-リボース)化反応とその役割

先に、我々はcAMP-依存性(A-キナーゼ)及び【Ca^(2+)】-ホスホリピッド-依存性(C-キナーゼ)たんぱく質燐酸化酵素によって燐酸化される燐酸受容体たんぱく質を成鶏肝臓核より精製したADP-リボース転移酵素でADP-リボース化すると、もはや燐酸受容体とはなり得ないたんぱく質に変化することを見出した。燐酸受容体たんぱく質のADP-リボース化に伴う燐酸化低下の解析を行うためA-キナーゼの基質としてケンプタイド(Leu-Arg-Arg-Ala-Ser-Leu-Gly)及びC-キナーゼの基質として逆ケンプタイド(Gly-Leu-Ser-Ala-Arg-Arg-Leu)を用いそのメカニズムを検討した。その結果、A-及びC-キナーゼの認識部位に存在する2つのArgのどちらか一方、又は両方がADP-リボース化されることにより酵素一燐酸受容体の結合が不可能になること、さらにはADP-リボース化されたケンプタイドと逆ケンプタイドはA-及びC-キナーゼの競合阻害物質に変化することが明らかとなった。この様な結果はいずれもin vitroでの観察であるためよりin vivoに近い系すなわち肝初代培養細胞系での検討を試みた。培養液中に[【^3H】]アデノシンと[【^(32)P】]無機燐酸を添加し得られるADP-リボース化たんぱく質と燐酸化たんぱく質との相同性を培養細胞の膜画分について電気泳動法を用いて検索した。その結果少なくとも10種類以上のたんぱく質のADP-リボース化、又8種類のたんぱく質の燐酸化が認められ、その内分子量8.5万,6万,4.2万及び2万のたんぱく質に相同性が観察された。さらに培養液中にニコチンアミドを添加後、経時的に[【^(32)P】]無機燐酸を添加しin vitroで観察されたADP-リボース化反応による燐酸化の低下が認められるかいなかを検討した。その結果ニコチンアミド添加後12時間で無添加の場合と比較して約30%の燐酸化の低下が認められ、なかでも分子量6万及び4.2万のたんぱく質で著明であり、それぞれ50%,55%の低下を観察した。
黒質にみるパーキンソン痴呆症、進行性核上性麻痺、大脳皮質基底核変性症の疾患特異性

Guam島のパーキンソン痴呆症(PDC)、および進行性核上性麻痺(PSP)、大脳皮質基底核変性症(CBD)の疾患特異性を明らかにすることを目的とした。【対象と方法】臨床病理学的に診断されたPDC50例(定量的検討には7例)、日本人のPSP7例(定量的検討には5例)、CBD5例、対照5例を用いた。方法1.ホルマリン固定パラフィン包埋された黒質を使用した。2.HE、KBなどの染色標本を作成し、光顕観察を行った。3.ガリアス染色、およびtauに対する種々の免疫染色を行って神経原線維変化(NFT)、グリアタングルを光顕的に検討した。4.黒質神経細胞、グリアタングルを定量的に検討した。5.戻し電顕によるNFTの超微構造を検討した。【結果、考察と結論】PDCの黒質で、astrocyteにgranular hazy inclusionが見られ、PSP、CBDでthreadが認められたことは、大脳と同質の疾患特異的な病的変化が黒質にも存在することを示唆している。黒質の神経細胞脱落、NFT、グリアタングルなどの所見から、PDCは、PSP、CBDとは異なる独立した疾患と考えられた。一方PSPとCBDには相違点とともに共通する所見もみられ、共通したpathoetiologyに基づく、異なるphenotypeである可能性がある。この2疾患がそれぞれ独立した疾患かの判断は慎重を要する。【対象と方法】臨床病理学的に診断されたPDC50例、日本人のPSP7例、CBD5例、対照5例を用いた。方法1.ホルマリン固定パラフィン包埋された黒質を使川した。4.黒質神経細胞を定量的に検討した。【結果】【考察】PDCの黒質で、astrocyteにgranular hazy inclusionが見られ、PSP、CBDでthreadが認められたことは、大脳と同質の疾患特異的な病的変化が黒質にも存在することを示唆している。PDCは、さきの武田らの報告と同様の黒質神経細胞脱落のパターンを示した。一方PSPでは、non-pigmented neuron脱落のパターンはPDCとは異なって見え、病的機序の相違を示唆するとともに臨床症状に修飾を及ぼした可能性が考えられた。Guam島のパーキンソン痴呆症(PDC)、および進行性核上性麻痺(PSP)、大脳皮質基底核変性症(CBD)の黒質における疾患特異性を明らかにすることを目的として今年度の計画を実施した。【対象と方法】1.PDC50例、日本人のPSP7例、CBD5例、対照5例を用いた。2.ホルマリン固定パラフィン包埋材料を使用した。3.ガリアス染色、およびtauに対する免疫染色を行って神経原線維変化(NFT)、グリアタングルを定量的に検討した。4.戻し電顕法によりNFTの超微構造を検討した。【結果】I.神経原線維変化の定量的検討:PDC:NFTは散在性にみられ、比較的少数。PSP:NFTの数はPDCより多い。CBD:症例によって多少みられる。しかし、線維状には見えない「pretangle」は極めて多い。II.グリアタングルの定量的検討:PDC:astrocyteにgranular hazy inclusionが、オリゴデンドログリアにcoiledbodyが少数認められた。threadも比較的少ない。PSP:astocyteのグリアタングルは少数。threadとcoiledbodyは症例ごとに数に差が見られる。CBD:多数のcoiledbodyとthreadがみられた。III.NFTの超微

構造:PDC:ねじれを持つpaired helicalfilamentsと持たないstraight tubulesが混在。PSP:ほとんどがstraight tubulesである。CBD:ゆるやかなねじれをもつfilamentsが認められた。【結論】黒質のNFT、グリアタングルの所見から、PDCは、PSP、CBDとは異なる疾患と考えられた。一方PSPとCBDには相違点とともに共通する所見もみられ、この2疾患がそれぞれ独立した疾患かは慎重を要する。
骨髄異形成症候群における分化誘導因子KLF4の機能解明と新規抗癌治療薬の開発

骨髄異形性症候群(MDS)や急性骨髄性白血病(AML)は、骨髄中の造血幹細胞や未熟な骨髄系細胞に何らかの遺伝子変異が入ることで発症する代表的な悪性造血器腫瘍である。その中でも特に現行の治療では根治が難しい患者さんを対象に、新規治療薬の開発を目的として本研究を行った。我々はKLF4という遺伝子の発現を増強することで、骨髄中の未熟な悪性細胞を分化誘導し自己増殖能を失わせるという事実に基づき、このような作用を持つ薬剤の同定とそのメカニズムに分子生物学的手法で迫った。本研究により、我々はKLF4を増強する薬剤候補の同定に至り、現在その薬剤を用いた国内治験に向けて準備している段階である。骨髄異形成症候群(MDS)及び急性骨髄性白血病(AML)における分化誘導因子としてのKLF4の役割を解明するため、In silico, In vitroの実験を中心に行った。結果、MDS及びAMLにおいて、KLF4の下流において分化誘導に決定的に重要な因子DPYSL2の同定に至った。DPYSL2を抑制した細胞株ではKLF4による分化誘導は惹起されず、DPYSL2を過剰発現した細胞株では強力な細胞抑制効果が認められた。大変興味深いことに、DPYSL2のisoform 15のうち、この効果をもたらす分子はisoform 1のみであった。Isoform 1はDPYSL2のisoform familyの中で最も長い分子であり、isoform 2と比べてN末端に数十アミノ酸の付加を持つ。現在この部分のアミノ酸配列がタンパク構造に与える影響を検討中である。さらに、KLF4及びDPYSL2の誘導を促進する化合物を低分子化合物ライブラリーよりそれらの遺伝子のプロモーター活性を測定することでスクリーニングしている。現時点で30種類程度の候補化合物を得ている。この候補化合物のうちいくつかは同じような機能を持つことが事前に明らかになっている化合物であり、スクリーニング系の精確さと、該当化合物が有望な候補であることが期待される。これまでの結果は2016年米国血液学会で一部発表しており、Abstract Achevement Awardを受賞している。平成28年度に実施予定だった実験内容は概ね当初の予定通りに終了し、さらに平成29年度に実施予定だった薬物スクリーニングについても2回のスクリーニングを現時点までに終了している。これまでの研究内容も海外学会にて発表する機会を得、当初の計画以上に進展している。骨髄異形成症候群(MDS)および急性骨髄性白血病(AML)細胞において、転写因子KLF4は過剰に発現するとそれらの細胞を単球系細胞へ分化誘導し抗白血病効果をもたらすが、その詳細な分子機構や、KLF4の発現を効率的に誘導できる臨床医薬品はこれまで報告がない。そこで我々は、細胞分化における転写因子KLF4の分子機構の解明と、その働きを誘導し、MDSやAMLなどの造血器腫瘍細胞を分化誘導できるような新たな薬剤の開発を目的として去年から引き続いて研究を行った。今回我々は、KLF4がニューロンの分化誘導を司るファミリー遺伝子のプロモーター領域に直接結合し、転写を活性化していることを明らかにした。さらに、この転写産物はシャペロンタンパク質に直接結合し、細胞の分化時に必須である細胞骨格タンパク質(アクチンやチュブリン)の産生促進に寄与している可能性が示唆された。また、薬剤ライブラリーを用いたスクリーニングにより、KLF4の転写活性を増強する医薬品を同定した。この医薬品はMDS、AML細胞を効率的に単球系へ分化誘導し、白血病モデルマウスにおいて治療群とコントロール群の治療効果を比較したところ、有意に生存期間を延長した。今回の一連の研究により、KLF4が骨髄系腫瘍において分化誘導を促進する分子機構の一端が明らかになり、KLF4の発現上昇を効果的に誘導する新たな分化誘導治療薬の候補が同定された。今回の一連の研究で得られたこれらの知見は、KLF4の発現を誘導するという機序に基づくMDSやAMLに対する新しい分化誘導療法を試験的に開発し、現行の治療では効果が得られない患者さん方に将来新しい選択肢の可能性を提供するものである。今後、病院・製薬企業等と協調し、将来の臨床応用を目指した治験について計画中である。今後は薬物スクリーニングで得られた化合物が実際にMDSやAMLの治療に役立てられるのかをマウスを使った実験を中心に行う。具体的には、免疫不全NOGマウスに細胞株MOLM-13を移植し、MDS/AMLマウスモデルを作成する。そのマウスモデルに該当化合物を投与し、生存期間の延長効果があるかどうか、生体における忍容性はどうかを検証する。血液腫瘍学薬剤スクリーニングの実験系について研究室保有の既存の実験系に乗せて実施できたことから研究費の出費の抑制につながった。

ただし、今回のスクリーニングで用いた薬剤ライブラリーはその後のvalidationや生体での効果判定のために使用するには量的に不足しているため、それらの薬剤追加購入費が必要である。本研究を完遂するため、薬剤ライブラリースクリーニングより得られたHIT化合物に関して追加で薬剤を必要量購入し、本研究の目的であるMDS/AMLに対する新規治療法の確立を目指す。
ハーネシングに着想を得た創発的動歩行制御-パルス化CPGを用いた適応的動歩行生成-

本研究は,ヒトの歩行運動の発現原理を解明すると同時に,歩行ロボットの新たな設計原理を構築することを目指し,パルス化CPG(Pulsed-CPG)を用いた実時間適応性を有する歩行ロボットの実機による実現を目的としている.H20年度は,本研究で提唱するハーネシングに着想を得た歩行生成を実現するため,CPGを構成するオシレータモデルに立ち戻り再検討を試みた.特に,運動安定化機能のみならず運動探索機能に着目し,位相調整のみならず周波数調整をも可能なマルチリズミックオシレータモデルを提案した.既存のCPGを用いた歩行制御は,CPGの引き込み能力を活用したオシレータの位相調整による運動安定化についてのみ議論している.一方で,生物学的知見として,特殊なトレッドミル上に除脳ネコを置き一脚のみを異なる速度で歩行させても,対応する脚のオシレータの周波数を変化させ適した運動パターンを獲得することが確認されている.この実験が示唆するように,運動安定化だけではなく運動探索もCPGが具備すべき重要な特性である.CPGに運動探索機能をも実装することで,未知の環境下においても新奇な運動パターンを動きながら探索(学習)するオンライン学習(learning while moving)が期待できる.本研究では,一次元ホッピングロボットの跳躍運動学習を採り上げ,提案モデルの妥当性を検証した.シミュレーションの結果,(i)初期状態からの跳躍運動学習,(ii)ロボットの力学的特性(質量,バネ特性など)の変化に応じた自律的な発振周波数の調整(運動探索),(iii)定常状態から外乱を与えた場合に対する定常状態への復帰(運動安定化)の実現が確認された.この結果は,提案モデルがパルス化CPGとしての機能を十分満たしており,歩行ロボットの創発的動歩行制御を実現しうるCPGモデルであることを示唆している.本研究は,ヒトの歩行運動の発現原理を解明すると同時に,歩行ロボットの新たな設計原理を構築することを目指し,パルス化CPG(Pulsed-CPG)を用いた実時間適応性を有する歩行ロボットの実機による実現を目的としている.H19年度は,本研究で提唱するハーネシングに着想を得た歩行生成の一方策として,モーションプリミティブを用いた歩行生成方策を提案した.本方策はパルス化CPG設計の初動段階と据えることができるが,その予備的なシミュレーションおよび実機を用いた実験的検証を行った.歩行などの振る舞いは,身体内部に存在する筋群の適切な時空間的励起によって発現する.本研究では,振る舞い発現において最も根源的な役割を持つこれらひとつひとつの筋肉のことを,第1次モーションプリミティブと呼ぶ.一方,第2次モーションプリミティブとは,同時的に励起される第1次モーションプリミティブの集合で定義される.すなわち,第2次モーションプリミティブ(以降,モーションプリミティブと記述)とは,振る舞い生成のための中間構造体であり,ビルディングブロックといえる.本研究で着目するハーネシングという制御方策は,対象のシステムの状態を一定に保つのではなく,動的状態を積極的に活用し,適度に刺激を与えつつシステム全体を望ましい範囲を保つ制御方策を示すが,この「適度な刺激」がモーションプリミティブに相当する.具体的に本研究では,実際のヒトの歩行データを取得しモーションプリミティブの抽出を試みた.そして,拮抗筋群(空気圧人工筋)から構成される二脚準受動歩行機械を製作し,モーションプリミティブの励起パターンが歩行の安定性に与える影響について検証した.その結果,遊脚終期にごく短時間だけ励起する「引きつけ動作」と呼ばれるモーションプリミティブを導入することによって,歩行成功率が著しく向上するという結果が確認された.本研究は,ヒトの歩行運動の発現原理を解明すると同時に,歩行ロボットの新たな設計原理を構築することを目指し,パルス化CPG(Pulsed-CPG)を用いた実時間適応性を有する歩行ロボットの実機による実現を目的としている.H20年度は,本研究で提唱するハーネシングに着想を得た歩行生成を実現するため,CPGを構成するオシレータモデルに立ち戻り再検討を試みた.特に,運動安定化機能のみならず運動探索機能に着目し,位相調整のみならず周波数調整をも可能なマルチリズミックオシレータモデルを提案した.既存のCPGを用いた歩行制御は,CPGの引き込み能力を活用したオシレータの位相調整による運動安定化についてのみ議論している.一方で,生物学的知見として,特殊なトレッドミル上に除脳ネコを置き一脚のみを異なる速度で歩行させても,対応する脚のオシレータの周波数を変化させ適した運動パターンを獲得することが確認されている.この実験が示唆するように,運動安定化だけではなく運動探索もCPGが具備すべき重要な特性である.CPGに運動探索機能をも実装することで,未知の環境下においても新奇な運動パターンを動きながら探索(学習)するオンライン学習(learning while moving)が期待できる.本研究では,一次元ホッピングロボットの跳躍運動学習を採り上げ,提案モデルの妥当性を検証した.シミュレーションの結果,(i)初期状態からの跳躍運動学習,(ii)ロボットの力学的特性(質量,バネ特性など)の変化に応じた自律的な発振周波数の調整(運動探索),(iii)定常状態から外乱を与えた場合に対する定常状態への復帰(運動安定化)の実現が確認された.この結果は,提案モデルがパルス化CPGとしての機能を十分満たしており,歩行ロボットの創発的動歩行制御を実現しうるCPGモデルであることを示唆している.
トランス脂肪酸が細胞膜の機能を変化させる仕組みの解明

近年、トランス脂肪酸という言葉をメディア等で目にする機会が増え、その生体への影響が注目されている。しかし、トランス脂肪酸には多様な働きが報告されているので、生体影響を説明しようとすると、とても難解なものになってしまう。そこで本研究では、トランス脂肪酸が細胞の膜に取り込まれると、膜の組成と性質が変化し、それが善玉コレステロールや悪玉コレステロールとの相互作用を介して、動脈硬化を促進することを示す。
コンポジットレジン修復に有効なエナメル質-象牙質一括処理剤の開発

現在,コンポジットレジンを歯質に良好に接着させるためには,エナメル質はリン酸エッチングを,象牙質はクエン酸やEDTA等でスメア-層を除去し,次にプライマーを塗布するという別々の前処理をした後で,エナメル質,象牙質にボンディング剤を作用させてレジンを充填するという方法が最も有効であるとされている.しかし,臨床的にはエナメル質を象牙質を別々に処理することは困難であり,大きな問題である.そこで,本研究ではエナメル質と象牙質とを同時に処理できるシステムを開発することを目的に,新規な光重合型ボンディング剤を試作し,このボンディング剤のエナメル質と象牙質とに対する接着性について検討した.抜去後,直ちに冷凍保存した牛前歯を使用直前に解凍し,_<800,>1000の砥石で研磨したエナメル質,象牙質面を被着体とした.試作光重合型ボンディング剤をエナメル質,または象牙質面に1分間作用させた.乾燥後,プロテクトライナー又は,クリアフィルフォトボンドを塗布し,その後,シラックスプラスを充填した.レジン硬化後,37°C水中に1日保存した後に,引張接着強さを測定した.その結果,A液が6%MTYA,70%GM,1%BSNa,0.3%NPGの混合水溶液,B液が5%グルタルアルデヒド,3%コハク酸,2%QTXの混合水溶液からなる光重合型ボンディング剤をフォトボンドと組み合わせて用いた時に,エナメル質に対して約10MPa,象牙質に対して約7MPaの接着強さが得られた.プロテクトライナーを用いた時には,象牙質に対しては約11MPaの接着強さが得られたが,エナメル質に対してはレジンが接着しなかった.現在,コンポジットレジンを歯質に良好に接着させるためには,エナメル質はリン酸エッチングを,象牙質はクエン酸やEDTA等でスメア-層を除去し,次にプライマーを塗布するという別々の前処理をした後で,エナメル質,象牙質にボンディング剤を作用させてレジンを充填するという方法が最も有効であるとされている.しかし,臨床的にはエナメル質を象牙質を別々に処理することは困難であり,大きな問題である.そこで,本研究ではエナメル質と象牙質とを同時に処理できるシステムを開発することを目的に,新規な光重合型ボンディング剤を試作し,このボンディング剤のエナメル質と象牙質とに対する接着性について検討した.抜去後,直ちに冷凍保存した牛前歯を使用直前に解凍し,_<800,>1000の砥石で研磨したエナメル質,象牙質面を被着体とした.試作光重合型ボンディング剤をエナメル質,または象牙質面に1分間作用させた.乾燥後,プロテクトライナー又は,クリアフィルフォトボンドを塗布し,その後,シラックスプラスを充填した.レジン硬化後,37°C水中に1日保存した後に,引張接着強さを測定した.その結果,A液が6%MTYA,70%GM,1%BSNa,0.3%NPGの混合水溶液,B液が5%グルタルアルデヒド,3%コハク酸,2%QTXの混合水溶液からなる光重合型ボンディング剤をフォトボンドと組み合わせて用いた時に,エナメル質に対して約10MPa,象牙質に対して約7MPaの接着強さが得られた.プロテクトライナーを用いた時には,象牙質に対しては約11MPaの接着強さが得られたが,エナメル質に対してはレジンが接着しなかった.
新しい均一液液抽出法の創出と高性能分離・検出システムへの応用

本研究の目的は,均一液液抽出法を前段濃縮法として用い,各種機器分析法と組み合わせることによって新しい高性能分離・検出システムを開発することにある.二カ年の研究期間で得られた成果は,次のようである.1.均一液液抽出法の基礎となる新しい分離現象の探索:フッ素系界面活性剤(パ-フルオロオクタンスルホン酸)の対イオンとして9種類の金属イオンを検討した.その中では,特にカルシウムイオンのみがイオン対相分離現象によって液状析出相を生じた.この析出相が水分を多量に含有することから,本抽出法は,生体物質の抽出に適していることが分かった.全反射蛍光X線分析法(TXRF):パ-フルオロオクタン酸のpH依存相分離現象に基づく均一液液抽出法をTXRFの前段濃縮法に応用した.本抽出法では,多量の溶融剤の影響を受けずに目的元素のみを数μLに濃縮できた.更に,セラミックスや黒鉛中に含まれる微量不純物元素(Fe,Ni,Cu等)をTXRFにより同時定量した.高速液体クロマトグラフィー:水/酢酸/クロロホルム三成分系のpH依存相分離現象に基づく均一液液抽出法をHPLCの前段濃縮法に応用した.超高感度キレート試薬テトラキス(4-ピリジル)ポルフィンを用いてppbレベルの銅(II)とパラジウム(II)の吸光検出-HPLCを開発した.以上,当初計画をしていた高性能分離・検出システムとして蛍光X線,全反射蛍光X線およびHPLCへの応用が実証され,十分な成果を挙げることができた.本研究の目的は,均一液液抽出法を前段濃縮法として用い,各種機器分析法と組み合わせることによって新しい高性能分離・検出システムを開発することにある.二カ年の研究期間で得られた成果は,次のようである.1.均一液液抽出法の基礎となる新しい分離現象の探索:フッ素系界面活性剤(パ-フルオロオクタンスルホン酸)の対イオンとして9種類の金属イオンを検討した.その中では,特にカルシウムイオンのみがイオン対相分離現象によって液状析出相を生じた.この析出相が水分を多量に含有することから,本抽出法は,生体物質の抽出に適していることが分かった.全反射蛍光X線分析法(TXRF):パ-フルオロオクタン酸のpH依存相分離現象に基づく均一液液抽出法をTXRFの前段濃縮法に応用した.本抽出法では,多量の溶融剤の影響を受けずに目的元素のみを数μLに濃縮できた.更に,セラミックスや黒鉛中に含まれる微量不純物元素(Fe,Ni,Cu等)をTXRFにより同時定量した.高速液体クロマトグラフィー:水/酢酸/クロロホルム三成分系のpH依存相分離現象に基づく均一液液抽出法をHPLCの前段濃縮法に応用した.超高感度キレート試薬テトラキス(4-ピリジル)ポルフィンを用いてppbレベルの銅(II)とパラジウム(II)の吸光検出-HPLCを開発した.以上,当初計画をしていた高性能分離・検出システムとして蛍光X線,全反射蛍光X線およびHPLCへの応用が実証され,十分な成果を挙げることができた.本研究の目的は、三成分溶媒系におけるpH依存相分離現象を利用する均一液液抽出法を前段濃縮法と見なし、各種機器分析法(蛍光X線法およびHPLC法など)との組み合わせによって新しい高性能分離・検出システムを開発することにある。本年度は、まず先に報告されているフッ素系界面活性剤の一つであるペルフルオロオクタン酸イオン(PFOA)を用いてPFOA/アセトン/H^+系における金属-デスフェリオキサミンB錯体の均一液液抽出法と蛍光X線分析法(XRF)への応用を検討した。その結果、この均一液液抽出法では最大5万倍の濃縮ができた。また、高原子価金属イオン{Ti(IV),V(V),Zr(IV),Nb(V),Ta(V)}の選択的濃縮分離と10^<-8>Mレベルの高原子価金属イオンのXRFによる同時定量法およびAl-Cu合金中におけるTi,Zr,Vの定量法を確立した。次に、均一溶液のクロロホルム/酢酸/水三成分溶媒系において水酸化ナトリウムの添加によるpH依存相分離現象に関して各因子の最適化を行った。ピリジル基を有する合成ポルフィリン化合物{5,10,15,20-テトラキス(4-ピリジル)ポルフィン}が本系に適合したキレート試薬であることが分かった。この試薬を用いて銅(II)とパラジウム(II)の同時錯形成条件とそれぞれの均一液液抽出法における抽出挙動および抽出率を明らかにした。現在、全反射蛍光X線法による同時定量法{Cu(II)の検出限界:10^<-10>M,Pd(II)の検出限界:10^<-8>M}及び高速液体クロマトグラフィーへの応用等に関して研究が進行中である。本年度は、以下の三つの項目を中心に、本研究課題に対する検討を行なった。(1)新しい均一液液抽出法の基礎となる相分離現像の探索:フッ素系界面活性剤(パ-フルオロスルホン酸)の対イオンとなる金属イオン(アルカリ・アルカリ土類・遷移金属等)の中では、特にカルシウムイオンのみがイオン対相分離現象によって液状析出相を生じた。この析出相が水分を多量に含有することから、本抽出法は、生体物質の抽出に適しており、ビタミンB_<12>等の濃縮・分離・回収法となることを提案した(日本化学会第72春季年会にて発表)。

(2)全反射蛍光X線分析法(TXRF)への応用:パ-フルオロオクタン酸のpH依存相分離現象に基づく均一液液抽出法をTXRFの前段濃縮法に応用した。酸による分解が困難な実試料は、溶融剤として用いる多量の炭酸ナトリウムの影響を受ける。本抽出法では、多量の溶融剤の影響を受けずに目的元素のみを数μLに濃縮できた。更に、セラミックスや黒鉛中に含まれる微量不純物元素(Fe,Ni,Cu等)をTXRFにより同時定量した(日本分析化学会第46年会にて発表)。(3)高速液体クロマトグラフィーへの応用:水/酢酸/クロロホルム三成分系のpH依存相分離現象に基づく均一液液抽出法をHPLCの前段濃縮法に応用した。超高感度キレート試薬テトラキス(4-ピリジル)ポルフィンを用いて、これまでにポルフィリンを用いる同時定量が困難とされていたppbレベルの銅(II)とパラジウム(II)の吸光検出-HPLCを開発した。この中では、同時錯形成反応、均一液液抽出、HPLC条件等を詳細に検討した(日本化学会第73春季年会にて発表予定)。以上、当初計画をしていた高性能分離・検出システムとして蛍光X線、全反射蛍光X線およびHPLCへの応用が実証され、十分な成果を挙げることができた。
活性酸素生成に関与するB型シトクロム類の比較研究

NAD(P)Hを光励起すると、NAD(P)・ラジカルなど、非常に還元力の強い分子種が生成する。そこで好中球シトクロムb_<558>とセミキノンの反応のモデル系として、光励起NAD(P)Hの好中球シトクロムbに対する効果を調べた。嫌気条件下、NADPHを共存させ、単波長レーザー光(355nm)の閃光照射後に起こるシトクロムbのスペクトル変化を迅速反応測定装置を用いて記録した結果、NADPラジカルによるシトクロムb_<558>の還元は2次反応として進行し、その反応速度定数は4.3×10^8M^<-1>s^<-1>(pH7.4,20°C)と極めて大きいことが判明した。この結果は、NADPHラジカルが、シトクロムb_<558>のヘムの近傍まで接近することが可能であることを示唆している(Photochem.Photobiol.(1995)印刷中)。また、好中球シトクロムb_<558>のESRスペクトルに対するピリジンの効果を調べた結果、ピリジンの添加によりヘムの配位子がヒスチジンからシステインに変化し、シトクロムP450のヘムとよく似た環境になることが示された(JBC(1995)270:3193)。他方、ミトコンドリアにもエネルギー変換に関与するシトクロムbが存在する(JBC(1994)269:1827)。このシトクロムとNADPHラジカルとの反応を検討した結果、ミトコンドリアシトクロムbではNADPHラジカルによる還元はほとんど進行せず、好中球シトクロムb_<558>とは異なるヘムの存在状態が示唆された。好中球のNADPH依存性フラビン酵素の精製を試みた結果、この酵素はいずれのNAD(P)Hに対するアフィニティカラムにも吸着せず、非常に珍しいタイプのフラビン酵素であることがわかった。このフラビン酵素の部分精製標品と精製シトクロムb_<558>を組み合わせて、分光学的解析が可能な活性酸素生成系を再構成する事ができた。この再構成系の解析から活性酸素生成機構に関し、知見が得られることが今後期待される。
太陽光発電・電気自動車・蓄電とHEMS活用した低炭素スマートライフスタイルの研究

本研究は、エネルギー利用の増加が著しい一般生活において、日本及び世界各国で求められている「低炭素スマート・ライフスタイル」を実証研究し、その普及可能性を検討した。4.480kWの太陽光発電装置と太陽熱集熱ユニットで6616kWhを得た。3年間の実験の結果、電気自動車を用いた生活でもエネルギー収支がプラスになる月があることが判明し、年79%のエネルギー自給率であった。ゼロエネルギー収支、カーボンフリーにするには、BAUを仮定した場合15.7kW以上の太陽光発電装置を設置、2木質バイオマスを利用した給湯システムの導入が考えられ、災害時における家庭のエネルギー自給の可能性を実証することができた。本研究は、日本の一般生活における「低炭素型のスマートライフスタイル」を実証研究し、その普及可能性を探ることが目的である。富山市の太陽光発電機器を持つ家庭3軒にHEMSを設置、インターネットによるモニタリングシステムを構築。降雪があり、冬の暖房に多くのエネルギー利用する北陸地域においてゼロカーボン住宅及びライフスタイルが可能であるのか、北陸の家庭におけるエネルギーマネジメントの可能性を検討した。本研究では富山のケース(2013年9月12月)及び昨年及び本年の神奈川県茅ケ崎市のゼロエネルギー住宅の1年間のエネルギー収支、コスト収支との比較検討を行った。茅ヶ崎市では4.480kWの太陽光発電装置と太陽熱集熱ユニットを活用し電気自動車を用いた生活でもゼロエネルギー住宅はエネルギー収支がプラスになる月があることが2013年も確認できた。ゼロエネルギー収支にするには、省エネに取り組むとともに、太陽光発電装置の増設が必要。長期の環境持続可能性を考えた場合、ゼロエネルギー収支達成をスマートライフスタイルの中心課題として検討すべきである。富山での3家族の調査では、富山市の年間日照時間は1738.8時間で茅ヶ崎市(辻堂)での年間日照時間は2001.4時間であり13%日照時間が少なく、平均気温が10度を下回る月の差が1か月あり暖房や給湯のエネルギーがさらにかかる。しかし、太平洋側と日本海側の環境による差はあるが、日本海側においてエネルギー収支がプラスになる月もあり太陽光発電はスマートライフスタイルに十分に貢献するものであることがモニターリングデータより分かった。今後の研究としてHEMSの家庭への生活における効用と電気自動車のバッテリーを活用したEVパワーシステムのモニタリングを行い、日本におけるライフスタイル・カーボンフリーを引き続き検討する。本研究では富山のケース(2013年9月2014年12月)及び2012年2014年の神奈川県茅ケ崎市のゼロエネルギー住宅の1年間のエネルギー収支、コスト収支との比較検討を行った。茅ヶ崎市では4.480kWの太陽光発電装置と太陽熱集熱ユニットを活用し電気自動車を用いた生活でもゼロエネルギー住宅はエネルギー収支がプラスになる月があることが2013年、2014年に確認できた。ゼロエネルギー収支にするには、省エネに取り組むとともに、太陽光発電装置の増設、バイオマスの利活用が必要で、長期の環境持続可能性を考えた場合、ゼロエネルギー収支達成をスマートライフスタイルの中心課題として検討すべきであるという中間結果に至った。富山での3家族の調査では、富山市の年間日照時間は茅ヶ崎(辻堂局)よりも1割程度日照時間が少なく、富山では暖房や給湯のエネルギーがさらにかかることが通年の調査から裏付けられた。太平洋側と日本海側の環境による差はあるが、日本海側においてエネルギー収支がプラスになる月もあり太陽光発電はスマートライフスタイルに十分に貢献するものであることがモニターリングデータより分かった。ただし、パネルの設置、ライフスタイル如何により償還年数は変化することも確認されている。本研究はエネルギー利用の増加が著しい一般生活における、日本及び世界各国で求められている「低炭素スマート・ライフスタイル」を実証研究し、その普及可能性を探るものである。実証実験という定量的な裏付けを取り学術的に確固なものとするとともに、社会への応用貢献として日本における「低炭素型スマート・ライフスタイル」構築に寄与することを目的とする。研究は申請した計画「カーボンゼロ住宅の設計と運用」に従い実践した。1建物性能(高断熱ダブルガラスサッシ)2住宅設備(全LED照明、電気によるクーラー、ヒーター不使用という住宅設備)3創エネ設備(太陽光発電、太陽熱温水器)4畜エネ設備(電気自動車バッテリーによるEVパワーシステム)と電気自動車5HEMS(Home energy management system)。構築した実証モデル住宅(カーボンゼロ住宅)の、富山県(日本海側)と神奈川県(太平洋側)の運用比較を行い、地域比較実証実験を行った。2地点での実験のため、遠隔でデータ・ロギングをするためのインターネットを使ったwebモニタリング・システムを開発した。期間内3年、春夏秋冬による季節差においてのデータ収集を行った。実証実験はエネルギー収支と炭素収支を測定し、導入コストと家計収支の分析を行った。実証実験の結果は、4.480kWの太陽光発電装置と太陽熱集熱ユニットで6616kWh/年を得ることができ、電気自動車を用いた生活でもエネルギー収支がプラスになる月があることが判明し、年79%のエネルギー自給率であった。ゼロエネルギー収支、カーボンフリーにするには、BAUを仮定した場合15.7kW以上の太陽光発電装置を設置、2木質バイオマスを利用した給湯システムの導入が考えられる。

また、VtoHを活用した災害時の家庭の短期的エネルギー自立性の確認もできた。本研究は、エネルギー利用の増加が著しい一般生活において、日本及び世界各国で求められている「低炭素スマート・ライフスタイル」を実証研究し、その普及可能性を検討した。4.480kWの太陽光発電装置と太陽熱集熱ユニットで6616kWhを得た。3年間の実験の結果、電気自動車を用いた生活でもエネルギー収支がプラスになる月があることが判明し、年79%のエネルギー自給率であった。ゼロエネルギー収支、カーボンフリーにするには、BAUを仮定した場合15.7kW以上の太陽光発電装置を設置、2木質バイオマスを利用した給湯システムの導入が考えられ、災害時における家庭のエネルギー自給の可能性を実証することができた。本研究の目的とその達成度合いは、以下13以下である。1.日本におけるカーボンゼロ住宅(電気自動車、畜エネ設備を備える)の2地点での比較実証実験、においてはすでに2地点4軒の住宅に設備を完備し、実証実験において2年間モニタリングを行っている。2.HEMS(Home Energy Management System)の効用を実証的に検証、においてはすでに2地点4家族での実証実験において2年間モニタリングを行っている。3.日本におけるカーボンゼロ住宅(電気自動車、畜エネ設備、HEMSで管理)の普及の可能性の研究、においては2地点で2年間の実証実験しモニタリングを行っており、3年度目に総合的な分析を行い、提示するモデルの社会普及の可能性の研究するものである。環境経営本研究は、申請者がこれまで行ってきた「環境マネジメント」関連分野での研究の各成果を基に、産業ではなく、増加が著しい一般生活における日本及び世界各国で求められている「低炭素スマート・ライフスタイル」を実証研究し、その普及可能性を探るものである。実証実験という定量的な裏付けを取り学術的に確固なものとするとともに、社会への応用貢献として日本における「低炭素型スマート・ライフスタイル」構築に寄与することを目的としている。日本におけるカーボンゼロ住宅(電気自動車、畜エネ設備、HEMSで管理)の実証実験は、2地点で2年間のモニタリングを行い、3年度目に総合的な分析を行い、提示するモデルの社会普及の可能性を学会等で提案をしたい。今後の研究として、家庭を対象にしたライフスタイルだけでなく、社会システムにおけるライフスタイルカーボンフリー、例えば、電気バスやスマートグリッド、小水力発電などへ接続したいとともに、家庭におけるバッテリーを活用したライフスタイルの実証実験を継続実験として検討し、引く続き日本におけるライフスタイル・カーボンフリーを検討し、学会等で広く社会への還元を目指したい。
「犯罪者・非行少年等に対する矯正教育のあり方に関する社会学的研究」

平成20年度科学研究費補助金(特別研究員奨励費)研究計画調書に記載したとおり、本年度の研究目的は、これまでの矯正教育の社会学的研究に関する研究成果をまとめ、積極的にアウトプットを図っていくことにおかれている。また、2010年4月より2011年3月までの一年間、日本学術振興会優秀若手海外派遣事業に採択されたため、本年度の研究はおもに派遣先であるカナダにおいて展開されることになった。研究成果のアウトプットとしては、雑誌論文『「解放性」ゆえの"収斂"、"収斂"ゆえの「困難性」』等に示されたように、研究初年度から継続してきた刑事施設内の薬物処遇プログラムについてのミクロ社会学的研究を総括するアウトプットが提示された。カナダでの在外研究に関しても、本研究の当初の研究改革とも密接にかかわるものであり(平成20年度科学研究費補助金(特別研究員奨励費)研究計画調書では、「海外の研究者・実務家との共同作業の成果を報告書としてまとめ、そこで得られた理論的・政策的知見をもとに、英米圏での学会発表、および英語での論文執筆を積極的に実施する」とある)、具体的にその成果は英語での学会発表や論文執筆として反映されている。また、昨年度より引き続くアウトリーチ活動を継続したほか、日本での研究会活動や学会発表なども積極的に実施した。平成20年度科学研究費補助金(特別研究員奨励費)研究計画調書に記載したとおり、本年度の研究目的は、第一に、矯正施設におけるミクロな相互行為上の意味付与プロセスの理解に、第二に、矯正教育のグローバル化を踏まえた研究上の分析視覚の構築に、それぞれおかれている。第一の目的に関しては、雑誌論文『「犯罪」と「病気」の二重化--刑事施設における「特別改善指導(薬物依存離脱指導)」を対象とした、処遇上の諸カテゴリに対する指導者の意味付与メカニズムにおけるミクロ社会学的分析--』や、学会発表『女子刑務所における特別改善指導(薬物依存離脱指導)(1)--調査の概要と方法の検討--』等に示されたように、ミクロ社会学的な方法論に依拠しながら、刑事施設における教育プログラムの教授法、教授理念等が分析され、矯正処遇上の教育プログラムの機能が明らかにされた。第二の目的に関しては、内外の理論研究、実証研究を渉猟する中で、現代日本の矯正が置かれた特殊性と他の先進諸国との共通性の双方が浮き彫りになった。また、次年度に計画している海外調査等に関する準備として、海外の矯正、刑事司法に関する小規模な読書会と研究会を複数回にわたって実施し、有益な知見を得た。こうした研究成果は、学会発表『(私にとっての)薬物使用の社会学--「社会(的なもの)とは何か」と/から、「いかなる社会(的なもの)なのか」へ--』等に反映されている。平成20年度科学研究費補助金(特別研究員奨励費)研究計画調書に記載したとおり、本年度の研究目的は、第一に、矯正処遇における「教育的」実践を対象にしたミクロ社会学と、第二に、海外調査や矯正教育に関する日本的文脈からの理論構築及び政策提言の可能性を探求に、それぞれおかれている。第一の目的に関しては、雑誌論文『認知行動療法は「社会的なもの」を無視しているのか?』『「犯罪者/病人」役割への"収斂"?』等に示されたように、ミクロ社会学的な方法論に依拠しながら、刑事施設内の薬物処遇プログラムに潜在する教育的機能が明らかにされた。第二の目的に関しては、本年度下半期にカナダを訪問し、カナダにおける薬物処遇に関する調査研究を実施した。また、日本的文脈からの理論構築に向けた準備作業として、刑事施設法案制定過程や矯正教育へのSST導入過程の歴史分析を実施した。こうした研究成果は、学会発表『矯正教育の社会学』等に反映されている。
車いすを効果的に加速させる身体関節運動と，そのメカニズムの解明

車いすテニスで相手とボールを打ち合うには、チェアワークの上達はなくてはならない。特に、試合で勝つためには車いすを巧みに操作し、車いすを素早く動かすための技術を修得する必要がある。本研究では、科学的データに基づいて車いすテニス選手が車いすを効果的に加速させる身体関節運動と、そのメカニズムを明らかにする。今後、超高齢化社会にともない車いす利用者の増加が推察されるが、それにより車いすの操作性の向上が問題になってくる。本研究の成果を一般の車いすへ応用することで、車いす利用者が健常者のように自由に移動できるようになり、より快適に社会生活を送れるようになることが期待できる。