hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規培養担体を用いた前立腺がん細胞と組織との相互作用の解析法の樹立と応用

本研究は、組織特異的な細胞増殖・分化を調節する空間依存性の微小環境が残存する可能性のある組織切片に着目し,前立腺がん細胞と切片基質間の相互作用を解析できる系を確立することを目的とした。ラット(SD rat,7w,male)の各種臓器の凍結切片を作製し,その切片を担体としてヒト前立腺がん細胞株DU-145の培養実験を行った。平成20年度においては、特に計画である2.同種同所間の組織切片とがん細胞の相互作用の解析系における形態学的、免疫組織化学的、遺伝子レベルでの網羅的解析を行った。ただし、異種異所間での形態観察、遺伝子レベルの解析を中心に行った。前立腺がん細胞は臓器により接着の具合が異なり、引き続いての形態変化も異なった。例えば、単位面積当たりのがん細胞接着数は前立腺、肺、腎臓において増加するも、骨髄、大脳において減少する事を認めた。これはDU-145が大脳転移株であることを考えると奇妙な結果とも考えられた。加えて、転移に関係する遺伝子の中で、前立腺がん細胞におけるIntegurin alpha2の発現が切片担体により異なり、特に肺組織を担体にした場合に高発現を認めた。E-cadherinの発現に関しては担体により発現量が下がる場合があり、上昇する事は認められなかった。本研究より、前立腺がん細胞と切片担体との相互作用から接着・形態変化・転移に関わる遺伝子の発現量の変化を認め、このモデルは転移過程を探るモデルになる可能性を見いだした。ラット(SD rat, 7w, male)の各種臓器の凍結切片を作製し、その切片を担体としてヒト前立腺がん細胞株DU-145の培養実験を行った(実験計画1&4)。臓器担体により,高接着・増殖を示す担体(骨髄,肺など)と低接着・増殖を示す担体(中枢神経系,腎,肝など)の2群に分けられた。DU-145の樹立条件を考えると,これらの結果は必ずしも一致しないが,転移あるいは担体-細胞間のシグナル伝達の存在の可能性が示唆された。しかしながら,臓器により自己融解の速度が異なり,担体作製の時間を含めた条件が重要因子である可能性があり,この点についても再検討する必要があると考えられた。また,担体によって,増殖パターンが異なり,担体上に残る接着因子などのなどの発現様式に従っている可能性があり,今後の解析が必要である。がん細胞自体の明らかな分化を示す所見は得られなかった。一方,先行実験では,微小環境での細胞の分化誘導の可能性が証明されており,微小環境によるがん細胞の遺伝子発現制御が重要と考えられる。一つの可能性として、塩基配列の変化を伴わない遺伝子機能制御機構としてエピジェネティクス制御が関与している可能性がある。従って、今まで行ってきたエピジェネティクス制御の解析をこの系で次年度に行う予定である。予備的な実験であるが,組織切片を担体として利用したがん細胞の診断,転移予測などのがん研究また再生医療への応用可能性の端緒についたと考える。
生体系模倣分子性物質におけるプロトン揺動-電荷移動増強と確率共鳴的信号伝達

本研究は,分子内プロトンダイナミクスと結合・連動するパイ電子系電荷ダイナミクスが顕著に発現する強相関電子系分子性物質に対して,伝導ノイズの検出と発生機構の解明,さらに外部ノイズ印加による信号伝達機構の解明と伝達信号増強を試みるものである.本年度は,対象物質群が特徴的に有するプロトンダイナミクスと連動するパイ電子系電荷ダイナミクスが現れる低周波数誘電率測定を行い,日本物理学会などで発表した.パイ電子系を構成するドナー分子を異なる分子で置換すると分子間プロトン結合およびパイ軌道結合のそれぞれの強度をコントロールでき,誘電応答,特に低温でのプロトン量子トンネルと結合した量子常誘電応答がドナー分子の選択により大きく変化することが明らかになった.この結果は,プロトン運動とパイ電子系の結合強度の変化により誘電応答,ノイズ発生の起源となる電荷ダイナミクスが変化することを示しており,プロトン運動ー強相関パイ電子系ダイナミクスの連動が明らかになった.また,既存のノイズ測定系の改良を行うために海外共同研究者であるゲーテ大学フランクフルト(ドイツ)のJens Mueller教授と装置改良についての議論をメール,スカイプなどで行った.これまでの保有技術では絶縁体転移後の高電気抵抗状態におけるノイズ測定が困難であるため,この課題克服に向けた検討を開始した.本研究を実施する過程で,プロトン運動をより直接的に観測・評価する重要性を認識し,新たに非弾性中性子散乱実験の実施について専門家と検討を開始した.単結晶試料サイズが中性子散乱実験に対しては十分ではないが試験的に測定を行った.その結果,結晶方位を揃えた複数の単結晶試料(約10mg以下)を準備することでフォノンスペクトルの観測が可能であることを検証することができた.当初計画では,プロトン運動と相関する伝導ノイズ測定系の改良とノイズ印加回路系の構築が進む予定であった.しかし,ノイズ強度の発散的増加が予想される金属絶縁体転移近傍における高電気抵抗状態では,ノイズ観測におけるS/N比の改善が必要であるがその克服技術の構築に遅れがある.現在,研究実績に記載のようにゲーテ大学フランクフルトのJens Mueller教授との共同研究の中で,この課題への対策を進めている.その中で,高電気抵抗・絶縁体状態での誘電率測定におけるノイズ抽出について実施準備を行っている.3年計画の2年次となる2019年度は,研究計画の第二段階として,プロトン運動と連動したパイ電子系で生じることが期待される非線形伝導状態におけるノイズ測定から,プロトン運動の外場制御を試みる.このために,研究計画に記した高電圧印加状態でのノイズ測定に加えて前述の誘電率測定と組み合わせたノイズ測定系の構築と強相関分子性導体での実験を行う.また,プロトン運動の直接観測に向けた非弾性中性子散乱実験,赤外分子分光実験を実施する.このような,プロトン運動状態,パイ電子ダイナミクスの観測実験と並行して,最終目的である外部ノイズ重畳による信号伝達増強の実証に向けた複数試料を並列接続した回路設計を実施する.本研究は,分子内プロトンダイナミクスと結合・連動するパイ電子系電荷ダイナミクスが顕著に発現する強相関電子系分子性物質に対して,伝導ノイズの検出と発生機構の解明,さらに外部ノイズ印加による信号伝達機構の解明と伝達信号増強を試みるものである.本年度は,対象物質群が特徴的に有するプロトンダイナミクスと連動するパイ電子系電荷ダイナミクスが現れる低周波数誘電率測定を行い,日本物理学会などで発表した.パイ電子系を構成するドナー分子を異なる分子で置換すると分子間プロトン結合およびパイ軌道結合のそれぞれの強度をコントロールでき,誘電応答,特に低温でのプロトン量子トンネルと結合した量子常誘電応答がドナー分子の選択により大きく変化することが明らかになった.この結果は,プロトン運動とパイ電子系の結合強度の変化により誘電応答,ノイズ発生の起源となる電荷ダイナミクスが変化することを示しており,プロトン運動ー強相関パイ電子系ダイナミクスの連動が明らかになった.また,既存のノイズ測定系の改良を行うために海外共同研究者であるゲーテ大学フランクフルト(ドイツ)のJens Mueller教授と装置改良についての議論をメール,スカイプなどで行った.これまでの保有技術では絶縁体転移後の高電気抵抗状態におけるノイズ測定が困難であるため,この課題克服に向けた検討を開始した.本研究を実施する過程で,プロトン運動をより直接的に観測・評価する重要性を認識し,新たに非弾性中性子散乱実験の実施について専門家と検討を開始した.単結晶試料サイズが中性子散乱実験に対しては十分ではないが試験的に測定を行った.その結果,結晶方位を揃えた複数の単結晶試料(約10mg以下)を準備することでフォノンスペクトルの観測が可能であることを検証することができた.当初計画では,プロトン運動と相関する伝導ノイズ測定系の改良とノイズ印加回路系の構築が進む予定であった.しかし,ノイズ強度の発散的増加が予想される金属絶縁体転移近傍における高電気抵抗状態では,ノイズ観測におけるS/N比の改善が必要であるがその克服技術の構築に遅れがある.現在,研究実績に記載のようにゲーテ大学フランクフルトのJens Mueller教授との共同研究の中で,この課題への対策を進めている.その中で,高電気抵抗・絶縁体状態での誘電率測定におけるノイズ抽出について実施準備を行っている.3年計画の2年次となる2019年度は,研究計画の第二段階として,プロトン運動と連動したパイ電子系で生じることが期待される非線形伝導状態におけるノイズ測定から,プロトン運動の外場制御を試みる.

このために,研究計画に記した高電圧印加状態でのノイズ測定に加えて前述の誘電率測定と組み合わせたノイズ測定系の構築と強相関分子性導体での実験を行う.また,プロトン運動の直接観測に向けた非弾性中性子散乱実験,赤外分子分光実験を実施する.このような,プロトン運動状態,パイ電子ダイナミクスの観測実験と並行して,最終目的である外部ノイズ重畳による信号伝達増強の実証に向けた複数試料を並列接続した回路設計を実施する.物品費としていた予定していたノイズ計測系の改良,設計に若干の遅れがあり,計測用部品などの選定に時間を要した.2019年度には,これの設計製作を速やかに実施し遅れを解消するために,適切な部品購入を進める.
精密物理実験のための超高均一磁場調整手法の開発

初年度の目的は、1:磁性流体の磁場中での特性評価システム、2:磁場均一度の微調整に使用する磁性流体調査および特性評価、3:多チャンネルNMRシステムの設計及び製作、であった。項目1について、磁性流体や回路に使用する素子における磁化を評価するためには磁化による磁場の乱れを正確に評価しすることが必要である。磁場擾乱を空間的に測定するため、既存の1軸移動ステージ(x軸)に追加する形で、2軸目の移動ステージ(zステージ)を追加した。また、試料の直近における磁場分布を測定するため、直径が6mmの極細NMRプローブの製作を行った。次に項目2について、磁場調整に適した磁化・粘度を持つ磁性流体を選定するため、まずは2種類の磁性流体の磁化測定を行った。測定には1で開発した装置を用いた。2つの試料について、双方ともに、鉄の磁化の30分の1程度の磁化が測定された。項目3については、多チャンネルNMRプローブシステムに必要な回路素子や構造材のいくつかの候補について精密磁化測定を行い、もっとも磁場分布に影響を与えない材料の選定を行った。その結果をもとに、プリアンプ回路のプロトタイプを製作した。また、多チャンネルプローブシステムの絶対値校正に必要な標準プローブの開発を進めた。絶対値を正確に評価するためには、プローブの構造材が持つ磁化の影響を極限まで減らす必要がある。そのため、測定領域から構造物をできるだけ遠ざける設計を行い、それでも残る磁化の影響については、反対の磁化極性をもつ物質を直近に設置することで正味の磁化をキャンセルするような配置を検討した。初年度内に、多チャンネルNMRシステムの設計および製作を計画していたが、磁化率の小さな回路素子の選定および調達に時間がかかったため、全チャンネル分の製作まで至らず、1チャンネル分の回路試作にとどまった。しかしながら2019年4月の動作テストにおいて、プロトタイプ回路は想定通りの動作を示した。また、必要となる素子については必要数の確保を2018年度中に行なっている。2019度夏までには多チャンネルシステムの設計を終了させ、秋には全体を製作する予定である。そのほかの項目、磁性流体の磁場中での特性評価システムと、磁場均一度の微調整に使用する磁性流体調査および特性評価については、概ね順調に進展した。2年目である2019年度の目的は、1:磁場均一度の微調整に使用する磁性流体調査および特性評価、2:多チャンネルNMRシステムの製作、3:磁性流体用磁場調整機構の設計および製作、である。1、2については初年度に引き続いて行う。項目1について、初年度に開発した精密磁化測定装置を用い、磁性流体の調査および特性評価を初年度に引き続いて行う。本年度は、量を変化させた場合の線型性評価、容器形状の違いによる影響や他の磁性流体の評価などについても、さらに詳細な検討を行い、磁場調整に適した磁性流体の選定と、使用に最適な条件の検討を行う。項目2について、前年度末に製作したプロトタイプについて動作確認は終了している。本年度は、その全体磁化を評価する。測定した磁化をキャンセルするような材料の選択および構造検討を行い、それを元に24チャネルNMRシステムの設計及び製作を行う。最後に項目3について、項目1で得られた磁性流体のデータを元に、ppmオーダーからppbオーダーへ磁場均一度を向上させることができる磁性流体の量を概算し、必要量を保持、任意の場所に配置することができる磁場調整機構の設計/製作を行う。完成したNMR磁場測定システムを用いて、既存MRI磁石の磁場分布を測定し、その結果を元に調整機構を用いた磁場分布改善の実証試験を試みる。

しかしながら2019年4月の動作テストにおいて、プロトタイプ回路は想定通りの動作を示した。また、必要となる素子については必要数の確保を2018年度中に行なっている。2019度夏までには多チャンネルシステムの設計を終了させ、秋には全体を製作する予定である。そのほかの項目、磁性流体の磁場中での特性評価システムと、磁場均一度の微調整に使用する磁性流体調査および特性評価については、概ね順調に進展した。2年目である2019年度の目的は、1:磁場均一度の微調整に使用する磁性流体調査および特性評価、2:多チャンネルNMRシステムの製作、3:磁性流体用磁場調整機構の設計および製作、である。1、2については初年度に引き続いて行う。項目1について、初年度に開発した精密磁化測定装置を用い、磁性流体の調査および特性評価を初年度に引き続いて行う。本年度は、量を変化させた場合の線型性評価、容器形状の違いによる影響や他の磁性流体の評価などについても、さらに詳細な検討を行い、磁場調整に適した磁性流体の選定と、使用に最適な条件の検討を行う。項目2について、前年度末に製作したプロトタイプについて動作確認は終了している。本年度は、その全体磁化を評価する。測定した磁化をキャンセルするような材料の選択および構造検討を行い、それを元に24チャネルNMRシステムの設計及び製作を行う。最後に項目3について、項目1で得られた磁性流体のデータを元に、ppmオーダーからppbオーダーへ磁場均一度を向上させることができる磁性流体の量を概算し、必要量を保持、任意の場所に配置することができる磁場調整機構の設計/製作を行う。完成したNMR磁場測定システムを用いて、既存MRI磁石の磁場分布を測定し、その結果を元に調整機構を用いた磁場分布改善の実証試験を試みる。
ゾル-ゲル法による多成分系エアロゲルの作製とキャラクタリゼーション

エアロゲルは、ゾル-ゲル法で作製したゲルを超臨界乾燥することによって得られる気孔率90%以上の極めて密度の小さい多孔質体であるが、これまではおもにシリカ単成分のみの研究が行われ、多成分系のゲルを容易に作製できるというゾル-ゲル法の特徴を活かした多成分系のエアロゲルの作製はほとんど報告されていない。本研究は、ゾル-ゲル法によって作製したSiO_2-Al_2O_3 2成分系ゲルを超臨界乾燥させることによってエアロゲルを作製し、その特性を評価することを目的として行ったものである。得られた成果を以下に示す。1.Al_2O_3成分の原料としてAl(O-Bu)_3用いる際、加水分解速度を制御するためにアセト酢酸エチルによって化学修飾することが効果的であった。この化学修飾されたAl-アルコキシドの加水分解挙動を調べたところ、ゲル化点においても約70%のアセト酢酸エチルが配位したままであることがわかった。2.化学修飾されたAl(O-Bu)_3とテトラエトキシシランを原料とし、溶媒としてイソプロピルアルコールを用いてウェットゲルを作製した。このウェットゲルを、270°C、12MPaの条件で超臨界乾燥を行うことによって、エアロゲルを作製することができた。このエアロゲルは、半透明、密度約0.17g/cm^3、収縮率約20%であった。3.種々のSi/Al=0.2付近で極大を示すことがわかった。Si/Al=0.17の場合、800°Cで432m^2/g、1000°Cで296m^2/gという値が得られ、高温で熱処理しても大きな比表面積を維持していることがわかった。4.窒素吸着法によって細孔分布を求めたところ、100-200A程度の比較的大きな細孔が多く存在することがわかった。
生体の自律分散機構を応用した電力系統の電源ベストミックスの秩序生成の分析

本研究は、生体などにみられる自律分散機構を利用して電力システムがどの様に秩序化・構成されるかを分析することを目的としてスタートした。自律分散システムが持つ基本的性質は、多くの研究者によって共通の認識が得られつつあるように思えるが、現状では、電力システムの秩序化プロセスを分析するための一般的な形式化や理論的な分析ツールの確立には到っていない。そこで、本研究では、ほぼ共通の認識として捉えられている自律分散的性質の枠組から現在の電力システムの構造を捉え直し、その成長プロセスを分析してきた。そこで、電力システムの将来形態の予測と外界の変化に柔軟に対応できるシステム管理・運用の実現を目的として、電力システムの成長を支配する原理を生体の自律分散機構という視点から模索した。まず、近年普及しつつある太陽光、燃料電池、廃棄物発電、コージェネなど、小規模分散型電源の電力システムへの併入プロセスを分析し、電気事業者と需要家の意思決定行動をペトリネットで記述することによりその併入プロセスをモデル化している。このモデルのシミュレーションから、分散型電源の併入プロセスとその併入量が電気事業者と需要家の間に設定される電力売買等に関する連系ガイドラインに大きく左右されることを明らかにしている。以上の検討結果を自律分散システムの視点から解釈してみると、自律個に対応する電気事業者と需要家が連系ガイドラインという場を通じて意思決定行動を行い、その行動による相互作用が電力システムに新しい構造変化すなわち成長という秩序を生み出していると考えることができる。本研究では、この点をより明確にするため電気事業者と需要家の意思決定行動をさらに分析し、より現実に近い分散型電源の系統併人プロセスのモデル化を進めた。
生体膜融合特性をもつ蛍光金属錯体型糖鎖の創製と癌細胞ターゲッティングへの展開

生体膜融合能を持たせた新規な金属錯体型糖脂質をデザイン・合成し、この分子を組み込んで生体膜を模倣したリポソームを作製する手法を確立した。このリポソームを用いて、膜上の糖鎖が示すレクチン認識能を、蛍光偏光法で評価する手法を確立した。また、蛍光金属錯体型糖鎖の癌細胞への取り込みを蛍光顕微鏡で明らかにし、癌細胞ターゲッティングへの発展性を示した。本研究は、癌細胞膜に選択的に融合する新しい蛍光金属錯体型糖鎖を創製し、この糖鎖の癌細胞ターゲッティングへの有効性を明らかにすることを目的とする。そのために平成22年度は、生体膜融合特性を示す新規な金属錯体型糖鎖をデザイン・合成した。金属錯体型糖鎖には、分子認識能を付与するための糖鎖部分、蛍光発光特性を付与するための金属錯体中心部分、生体膜融合能を付与するための脂質部分、の3種類のパーツを組み込むこととした。まずは糖鎖部分にラクトース(Lac)を、金属錯体中心部分にルテニウム(Ru)を、脂質部分にリン脂質(DPPC)を用いた金属錯体型糖鎖を合成した。合成過程において、糖鎖を修飾したビピリジン誘導(2Lac-bpy)と、脂質を修飾したビピリジン誘導体(DPPC-bpy)を合成し、核磁気共鳴法と質量分析法(ESI/TOF)で同定した。続いて、Ru(DMSO)_4Cl_2に2当量の2Lac-bpyと1当量のDPPC-bpyを逐次に加え、金属錯体型糖鎖[Ru(2Lac-bpy)_2(DPPC-bpy)]Cl_2を得る方法を検討した。重水中における逐次錯形成反応を核磁気共鳴スペクトルで観察した結果、2Lac-bpyとDPPC-bpyがルテニウム錯体に配位したことを確認できた。また、この金属錯体型糖鎖が緩衝液中で蛍光を示すことを確認した。さらに、糖脂質とリン脂質を含むリポソームの形成条件を検討したところ、エクストルージョン法を利用して糖脂質を含む安定なリポソームを形成することができた。本研究は、生体膜融合特性を付与した蛍光金属錯体型糖鎖を創製し、従来よりも生体内に近い環境下において糖鎖が示す分子認識能を評価することを可能にする手法の確立を目的とする。生体内では糖鎖は糖タンパク質や糖脂質として細胞表面に存在しており、これらの糖鎖の分子認識能を評価することは、ウイルス感染のメカニズム解明や創薬研究に大きく貢献する。しかし、既存の多くの方法では、生体内における糖鎖環境とは異なる条件下で糖鎖の分子認識能を評価するため、実際のin vivoでの分子認識と一致しない場合があった。本研究において確立する新しい手法は、従来よりも生体内に近い環境下で糖鎖の分子認識能を評価可能にするため、これまでの糖鎖の分子認識能評価法を大きく改善することが期待できる。さらに、癌細胞膜に選択的に融合する蛍光金属錯体型糖鎖を創製すれば、癌細胞のターゲッティングを可能にする新たな手法の開発につながる。本年度は、昨年度までに合成した脂質を組み込んだ蛍光金属錯体型糖鎖を用いてリポソームを形成し、膜表面に存在する糖鎖のレクチン認識能を評価する手法を検討した。蛍光金属錯体型糖鎖をリン脂質(DPPC:dipalmitoylphosphatidylcholine,DOPC:dioleoyl-sn-glycero-3-phosphocholine)およびコレステロールと混合し、エクストルージョン法を用いて安定なリポソームを形成することに成功した。つづいて、このリポソームとレクチンを混合し、糖鎖のレクチン特異的結合を蛍光偏光法で評価可能であることを明らかにした。本研究の目的は、蛍光金属錯体型糖鎖に生体膜融合特性を付与し、従来よりも生体膜に近い環境下で、糖鎖が示す分子認識能の解明を可能にする分子を創製することである。また、この分子を用いることで癌細胞に対して特異的に膜融合を起こすリポソームを作製し、癌細胞ターゲッティングに対するこの分子の有用性を、評価することを目的とする。本年度は、生体膜上の金属錯体型糖鎖が示すタンパク認識能を評価し、さらに癌細胞に対する金属錯体型糖鎖の結合能を評価した。まず、金属錯体型糖鎖を含んだリポソームをエクストルージョン法で作製し、このリポソームを、基板上の脂質膜に融合させた。X線光電子分光法および共焦点蛍光顕微鏡を用いた分析により、効率良く金属錯体型糖鎖を基板上の膜に埋め込む条件を決定した。続いて、生体膜上に存在する糖鎖が示すタンパク認識能を、蛍光偏光法で評価した。金属錯体型糖鎖がタンパク認識能を示すことを明らかにした。さらに癌細胞に対する金属錯体型糖鎖の結合能を、蛍光顕微鏡を用いて評価した。癌細胞(HeLa)に対して金属錯体型糖鎖が膜融合することを確認することができたが、糖鎖による癌細胞に対する結合能の向上は観られなかった。

本研究において創製し明らかにした新しい膜融合特性を有する金属錯体型糖鎖は、従来よりも生体内に近い環境下で糖鎖の分子認識能を評価可能にするため、これまでの糖鎖の分子認識能評価法を大きく改善することが期待できる。さらに、糖鎖構造を最適化すれば、癌細胞膜に選択的に融合する蛍光金属錯体型糖鎖を得られ、今後の癌細胞ターゲッティング法の開発につなげることを期待できる。リポソームに膜融合させた金属錯体型糖鎖を用いて、糖鎖のレクチン認識能を蛍光偏光法で評価できることを実証したことにより、本年度に実施予定としていた生体膜上の糖鎖が示す分子(タンパク)認識能の解析が達成されたと判断できる。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成22および23年度に合成した膜融合特性をもつ金属錯体型糖鎖を癌細胞膜に反応させ、細胞内への取り込み反応を蛍光法(蛍光顕微鏡、セルソーター、マイクロプレートリーダー)を用いて評価する。特に、糖鎖の種類に依存した取り込み特性を詳細に評価する。また、正常細胞と癌細胞に対する取り込み反応を比較し、癌細胞に特異的に反応する金属錯体型糖鎖を探索する。
エネルギ解放率破壊規準による複数き裂の進展挙動に関する研究

本研究は,材料内に複数のき裂が存在する時の,それらの相互干渉の影響を把握するための基礎的研究と位置づけ,き裂干渉問題の基本的なモデルとして,一様引張を受ける均質な線形等方弾性体帯板中央にある主き裂先端近傍に,主き裂と平行で長さの短い他のき裂(以降干渉き裂と呼ぶ)がある場合を想定し,き裂長さ及びき裂相互の位置関係が異なる時のき裂の進展挙動,すなわち,どのき裂先端がどの方向に進展するのかを解析した.き裂の進展はエネルギ解放率による破壊規準によるものとし,材料の破壊靭性値の等方性を仮定した.エネルギ解放率はE積分による有限要素解析により求めた.E積分は,準静的なき裂進展である限り,周知のJ積分とは異なり,非均質材料,非直線的なき裂,任意方向に進展した瞬間時等の場合でも,複数のき裂端を含む任意の経路で,経路独立な積分により,求めようとする進展き裂先端からのエネルギ解放率を得ることができるため,本研究のようにき裂の干渉問題には非常に有効である.解析の結果,主き裂と干渉き裂とのき裂面に垂直方向の間隔が小さく,き裂面方向の位置が重なって干渉き裂が存在する場合には,干渉き裂の存在によって主き裂の進展が抑制され,主き裂が進展せずに干渉き裂先端に飛び移り進展する場合があることがわかった.また,干渉き裂の存在によって,主き裂の進展が最も抑制される位置関係は,主き裂と干渉き裂のき裂面方向の重なりが,干渉き裂長さに対して約75%の時であること,及び,干渉き裂の存在により材料の見掛け上の引張破壊強度が約35%大きくなる場合があることを明らかとした.本研究は,材料内に複数のき裂が存在する時の,それらの相互干渉の影響を把握するための基礎的研究と位置づけ,き裂干渉問題の基本的なモデルとして,一様引張を受ける均質な線形等方弾性体帯板中央にある主き裂先端近傍に,主き裂と平行で長さの短い他のき裂(以降干渉き裂と呼ぶ)がある場合を想定し,き裂長さ及びき裂相互の位置関係が異なる時のき裂の進展挙動,すなわち,どのき裂先端がどの方向に進展するのかを解析した.き裂の進展はエネルギ解放率による破壊規準によるものとし,材料の破壊靭性値の等方性を仮定した.エネルギ解放率はE積分による有限要素解析により求めた.E積分は,準静的なき裂進展である限り,周知のJ積分とは異なり,非均質材料,非直線的なき裂,任意方向に進展した瞬間時等の場合でも,複数のき裂端を含む任意の経路で,経路独立な積分により,求めようとする進展き裂先端からのエネルギ解放率を得ることができるため,本研究のようにき裂の干渉問題には非常に有効である.解析の結果,主き裂と干渉き裂とのき裂面に垂直方向の間隔が小さく,き裂面方向の位置が重なって干渉き裂が存在する場合には,干渉き裂の存在によって主き裂の進展が抑制され,主き裂が進展せずに干渉き裂先端に飛び移り進展する場合があることがわかった.また,干渉き裂の存在によって,主き裂の進展が最も抑制される位置関係は,主き裂と干渉き裂のき裂面方向の重なりが,干渉き裂長さに対して約75%の時であること,及び,干渉き裂の存在により材料の見掛け上の引張破壊強度が約35%大きくなる場合があることを明らかとした.本研究では,材料内に複数のき裂が存在する場合における,き裂の進展挙動を把握するための基礎的研究と位置づけて,一様引張を受ける均質な等方線形弾性体中にある複数き裂の進展挙動を,材料の破壊靭性値の等方性を仮定し,き裂の進展はエネルギ解放率による破壊規準に従うものとして解放を行った.エネルギ解放率はE積分による有限要素解析によって求めた.E積分は準静的なき裂進展である限り,非線形,非均質の物質であっても,また,非直線的なき裂進展であっても,全く任意の積分経路で理論上エネルギ解放率を求めることができるため,本研究のように複数き裂の進展挙動を解析するには非常に有効な手法である.まず,E積分を複数き裂の問題に適用することの妥当性を検討するために,解析解のわかっている,無限板中に長さの等しい2本のき裂がある場合の解析を行った.その結果,き裂長さが短い場合には,き裂長さに対するき裂進展長さが大きくなるため,無限板解析解とE積分による有限要素解析値には多少の差を生じるが,き裂長さがある程度長い場合は両者はよく一致した.そこで次に,解析モデルとして,有限長帯板中央に片側き裂(以後主き裂と呼ぶ)があり,その先端近傍に主き裂と平行で主き裂より長さの短い他のき裂(以後干渉き裂と呼ぶ)がある場合を想定し,干渉き裂の長さおよび位置を変えた場合の解析を行った.その結果,主き裂と干渉き裂のき裂面に垂直方向の間隔が小さく,き裂面方向の位置が重なって存在する場合には,干渉き裂の存在によって主き裂の進展は抑制され,主き裂が進展せずに干渉き裂先端に飛び移り進展する場合があることがわかった.本研究は,材料内に複数のき裂が存在する時の,それらの相互干渉の影響を把握するための基礎的研究と位置づけ,き裂干渉問題の基本的なモデルとして,一様引張を受ける均質な線形等方弾性体

帯板中央にある主き裂先端近傍に,主き裂と平行で長さの短い他のき裂(以後干渉き裂と呼ぶ)がある場合を想定し,き裂長さ及びき裂相互の位置関係が異なる時のき裂の進展挙動,すなわち,どのき裂先端がどの方向に進展するかを解析した.き裂の進展はエネルギ解放率による破壊規準によるものとし,材料の破壊靭性値の等方性を仮定した.エネルギ解放率はE積分による有限要素解析により求めた.E積分は,準静的なき裂進展である限り,周知のJ積分とは異なり,非均質材料,非直線的なき裂,任意方向に進展した瞬間時等の場合でも,複数のき裂端を含む任意の経路で,経路独立な積分により,求めようとする進展き裂先端からのエネルギ解放率を得ることができるため,本研究のようにき裂の干渉問題には非常に有効である.解析の結果,主き裂と干渉き裂とのき裂面に垂直方向の間隔が小さく,き裂面方向の位置が重なって干渉き裂が存在する場合には,干渉き裂の存在によって主き裂の進展が抑制され,主き裂が進展せずに干渉き裂先端に飛び移り進展する場合があることがわかった.また,干渉き裂の存在によって,主き裂の進展が最も抑制される位置関係は,主き裂と干渉き裂のき裂面方向の重なりが,干渉き裂長さに対して約75%の時であること,及び,干渉き裂の存在により材料の見掛け上の引張破壊強度が約35%大きくなる場合があることを明らかとした.
結び目構造に着目した生物模倣型バイオマス分離法の開発

植物バイオマスは光合成によって再生産可能なカーボンニュートラルの天然資源として注目されている。植物の細胞壁は芳香族高分子であるリグニンと、多糖であるセルロース、ヘミセルロースが共存している。リグニンはセルロースに次いで豊富に存在する有機資源であり、植物細胞壁を構成する主要成分である。多糖とリグニンの分離は紙パルプの生産をはじめ、植物バイオマスから化成品やバイオ燃料を生産する上で最大の障壁である。しかし、リグニンと多糖間の結合について、これまでは化学分析法などの間接的な分析に留まっており明らかではない。本研究課題ではリグノセルロースの「結び目構造」に着目し、その強固な三次元ネットワークを「ほどく」反応系を構築しバイオマス変換におけるブレークスルーを目指す。本研究では、木材中からリグニン・多糖結合体を分離し、構造解析を行った。木材細胞壁中においてリグニンはヘミセルロース多糖を共存、複合体を形成しており、Lignin-Carbohydrate Compelex(LCC)と呼ばれている。針葉樹バイオマスの混合試料からリグニン-多糖間をつなぐ結び目構造部を濃縮し、多次元NMR法を用いて、150年来の課題であった植物細胞壁内部の多糖とリグニン間の結合構造を周辺構造を含めて初めて解明した(Nishimura, H. et al., Scientific Reports 8:6538. 2018)。さらに広葉樹材についても試料調製、構造解析を実施した。リグノセルロースの多様な結び目構造を解き明かし、分子構造に基づいてバイオマス変換法を設計することが、植物基礎科学の発展と、植物資源を活かしたサステイナブル社会の実現につながると考えている。新しい知見が得られたため、追加の実験、分析も進めることになったが、試料調製・解析ともおおむね順調に進捗している。植物細胞壁内における「結び目構造」について、様々な植物種をもちいた解析を行うことにより基盤的な知見を集積し、バイオマス変換反応の設計につなげていきたい。植物バイオマスは光合成によって再生産可能な持続可能な資源である。樹木を含めた全ての維管束植物の細胞壁には芳香族高分子であるリグニンが存在し、多糖であるセルロース、ヘミセルロースと一緒に存在する。本年度は、木材中からリグニン・多糖結合体を分離し、構造解析を行った。木質からのLCCの効率的な抽出法、多糖分解酵素(ヘミセルラーゼ)との反応を検討した。また、多糖の種類、試料の疎水性、分子サイズの違いをイオン交換、疎水性相互作用、サイズ排除(分子ふるい)モードのクロマトグラフィーを利用して分離した。以上により、LC結合部の濃縮に成功した。続いて、2次元、3次元NMR法を用いて、リグニンと多糖間のエーテル型結合と周辺構造を連続的に解析した。その他の結合構造およびその分解系についても検討を進めた。関連する研究成果は国内学会、国際学会、シンポジウム講演、国際学術誌へ発表を行う。「結び目構造」モデルにおいて一部再検証が必要な構造が生じ、追加の実験が必要になったが、リグニン・多糖結合体の濃縮法を確立し、リグニン-多糖結合(LC結合)の構造解析に成功し、LC結合の周辺構造を含めて連続的に構造決定することができた。以上から概ね順調に進展している。

新しい知見が得られたため、追加の実験、分析も進めることになったが、試料調製・解析ともおおむね順調に進捗している。リグニンと多糖が酸素原子を介して共有結合(エーテル結合)していることを周辺構造を含めて構造決定することに成功した。今後、その他のリグニン多糖間結合、リグニンの分岐構造、および様々なの植物種におけるリグニン多糖間結合の解析を進める。さらにリグニン多糖間結合の分解系構築を進める。植物細胞壁内における「結び目構造」について、様々な植物種をもちいた解析を行うことにより基盤的な知見を集積し、バイオマス変換反応の設計につなげていきたい。
戦後における教科外活動の教育課程化の過程と特質

戦後50年に及ぶ教科外活動の教育課程化(curricularization)の経緯には、(1)教科外活動の機能的な捉え方から領域概念への変化、(2)教科学習との相互還流的な関係から、分断的な関係への変化、(3)児童生徒主体の活動と学校主導の活動との2系列化、(4)内容の細分化などの特質を認めることが出来る。また、授業時間に関しては、ほぼ安定した時数を確保するに至っている。その結果、戦前までは、極めて曖昧で、マイナ-な位置に置かれてきた教科外活動の指導の分野は、今日では、教科及び道徳とともに、学校の教育課程を構成する重要な1領域として、人間形成を図る上で、独自の役割を果たしている。しかし、その反面、かつての「自由研究」や「日常生活課程」、ホームルームやアッセンブリー、学級集団づくりや新聞づくりなどの実践に見られた生き生きとした活動が見られなくなり、教科外活動の形骸化やマンネリ化が言われるようになって、久しい。教育課程化の過程で大きな問題として取り上げられた(1)教科外活動の機能的な捉え方、(2)教科学習との相互還流的な運営の仕方、(3)自主・自治か指導か、という2系列的な捉え方の克服、(4)統合的・総合的な在り方、(5)教科外活動の内容と活動形態を混同する事の克服などの課題を今という時点で見直してみる必要がある。なお、この研究で収集した文献・資料を日本特別活動学会編集の「特別活動用語辞典」の資料編で掲載するとともに、戦後の教科外活動の課程化の中で生まれてきた様々な用語を上記の「事典」で取り上げる準備をしてる。
英語圏旧植民地の文学に表現された植民地支配の影響および植民地批判の研究

本年度の研究実績は以下の相互に関連した4項目に分類できる。1.複雑化する現代社会の中でますます定義しにくくなる「マイノリティ」の文化的問題について、新しい英語文学の分析を通して論じたもの。具体的には、ニュージーランドのマオリなど、先住民文化と現代性が複合的な文化を生んでいる状況、カリブ海などかつての植民地の文化がいまだに引きずっている大英帝国の影響、同時にそこから逆説的に誕生してきたエスニシティ、言語、地域をまたいで連続し混成していくいわば「グローカル」な文化、さらに忘れられがちな英国自体の複数文化性について論じたもの(国民文学の終焉、越境する知)。2.英語圏文学の中でもっとも新しい南太平洋地域の文学についての報告および概説。当補助金によりフィジーのUniversity of the South PacificおよびUniversity of Aucklandへ渡航、現地の文学者たちと討議し研究事情を知る機会を得た(太平洋世界研究講座、海のアジア、帝国を飼いならせ[USPの文学者たち])。3.昨年より続く課題である古典作品の植民地側からの「読み返し」については、バーラティ・ムカジーのホーソン『緋文字』の書きかえ論が今年の成果だが、このほかに博士論文となるべき研究を進め、整理することができたのが当該研究者にとっては大きな成果であった。この助成の恩恵は、継続研究で公にしていきたい。4.上記のようなポストコロニアリズムやクロスカルチュラリズムに関する議論のなかで、必然的に生じてくる文学の創作・研究と倫理という問題についても論じた(「悪い」ポストコロニアル文学、Les Indesと「愛」について)。とくに日本人研究者が植民地主義と文学にかんする問題を論じるときの立場を問うもの(越境する知、The Colonized Colonizer)は、重要な問題に小さいながら一石を投じることができたと自負している。大英帝国のかっての植民地における、植民地支配の影響へのひろい意味での批判的視点を動力とした文学をとりあつかう本研究のテーマのうち、1)コンラッド『闇の奥』の「書きかえ」作品の資料収集、調査、カリブ海のJ・リース、J・キンケイド、D・ダビディーンらについて論文作成を行うことができた。このテーマについては数百枚の論文作成を計画しており、平成十年度にその準備がかなり整ったことが当該研究者にとっては一番の成果であった。本年度は2)シェイクスピア『テンペスト』のポストコロニアル批評にかんする議論が日本で盛んに行われ、出版や論文発表も相次いだ年であった。しかしそのなかでもまだまだ議論のない分野・作家は多く、カナダのR・ディヴィス、パキスタン出身のZ・ゴーズの『テンペスト』書きかえにかんする試論を発表できたことは小さいが貢献といえると自負する。さらに日本ではまだまだ紹介の遅れている3)英語圏先住民の現代文学におけるに位置ついて、成城大学を基盤とした学際的研究会(民族学研究所主催)で発表し、カナダ、オーストラリアの白人作家たちの先住民憧憬、さらに歴史的な観点から「先住民になりたい」というねじれたアイデンティティ・コンプレックスの文化論的研究を進めることができた。これはまだ調査研究の余地を大いにのこす分野である。とくに南太平洋に関するヨーロッパ人のファンタジー、それにたいしてさまざまな反応を示す南太平洋の作家たちの言説にかんする研究に、本補助金による図書の購入、さらにインターネットを通じての国際的情報交流の場への参与で触発されたことは大きな成果であった。さらに研究者が15年間収集してきたオセアニア地域にかんする国内外の新聞雑誌記事の資料整理を依頼し、研究資料として活用できる状態になった。今後の研究に生かしたい。
花粉形成過程に出現するオルガネラ群の網羅的な超微構造解析

葯タペータム及び雄性配偶体は、特殊に分化した多くの脂質系オルガネラを内包するが、それらオルガネラの動態・機能についての全貌は明らかになっていない。私は、透過電子顕微鏡(TEM)レベルでシロイヌナズナ葯における脂質のオルガネラ局在マップを作成し、これら脂質系オルガネラの形成過程の詳細を明らかにした。広域TEM画像は、外部PCから電顕をプログラム制御し数千から数万枚の画像を全自動で撮影するものである。さらにシロイヌナズナ脂質関連遺伝子欠損変異体の観察を行い、ポーレンコートを形成する機能性の脂質分子種を推定するなどの新知見を得た。花粉形成過程では種々の脂質系オルガネラが観察されるが、未だそれらオルガネラの動態・機能等の全貌は明らかではない。私は、これまでに開発してきた広域TEM(透過電子顕微鏡)画像取得法を応用することで、網羅的で抜けのないオルガネラの形態・構造画像を入手し、葯全体におけるオルガネラマップを作成できると着想した。将来的には、種々の脂質関連遺伝子欠損変異体のオルガネラマップも取得し、大量画像からの画像分類・統計学的処理を行い、脂質成分とオルガネラ構造・動態との関連付けを行うことを目的とする。当該年度においては、まず野生型シロイヌナズナの葯を材料にして、広域TEM画像の取得を行った。葯内におけるオルガネラは、日を追うごとに劇的にその形態と分布を変化させる。そこで、花粉発達ステージの段階を追って画像の取得を行った。これまでに取得した画像(いずれも撮影倍率12,000倍)は、(1)葯(花粉一細胞期)→撮影枚数3,900枚、(2)葯(花粉二細胞期初期)→撮影枚数5,600枚、(3)葯(花粉二細胞期後期)→撮影枚数4,875枚、(4)葯(花粉三細胞期)→撮影枚数4,800枚、の4つである。これらの画像は、自動結合ソフトを使って自動結合し、さらに手動補正とむら補正を行うことで、つなぎ目のない超広域の画像とすることに成功した。過去の研究においては、葯内の脂質系オルガネラ情報は限られた断片的なものであったが、本研究により取得した広域TEM像により、連続した脂質系オルガネラの変化の全貌を示すことできた。花粉形成過程では種々の脂質系オルガネラが観察されるが、未だそれらオルガネラの動態・機能などの全貌は明らかではない。本研究では、大量画像からの統計学的処理を行い、脂質成分とオルガネラ構造・動態との関連づけを行うことを目的としている。広域TEM像の取得において一番の律速段階は、大量の画像を「ズレなく」結合することであった。開発した全自動ソフトを用いれば人の手を全く借りずに計算機上で広域画像を取得できるが、一旦間違った結合がなされた場合の補正が効かない点が大きな問題であった。そこで当該年度は、この作業効率の適正化を行った。その結果、結合の前半部分(25枚ごとの結合)に全自動システムを用い、結合の後半部分(25枚結合画像同士のさらなる結合)においてレイヤー機能をもたせながら補正ができる新しいシステムを構築した。これにより、簡便に補正可能な広域像を作成することができるようになった。結果として、ずれのない葯の広域TEM像4枚を得ることができた。野生型のみでなく、突然変異体の観察にも着手できた。統計学的処理を行う上でもう1つ問題となるのは、広域TEM像は2次元情報であり、3次元情報が得られるわけではないということである。そこで、当該年度においては、SEM(走査電子顕微鏡)においてTEM連続切片像を観察し、容易に3次元情報を入手するという新しい手法開発にも着手した。本年度は、SEMでも、TEM用切片が観察可能であるという結果を得た。この手法が連続切片にも応用可能であれば、容易に葯の3次元マップを作成することができるため、今後に期待がもてる成果といえる。本研究は、新しい手法開発とその手法を用いて得られる結果(葯全体の時空間的なオルガネラマップの作成)の両方を軸にして進められている。当該年度の最も重要な課題は、「ズレのない」結合画像を作成する上での適正化であった。その点において、新しいシステムを構築できたことでずれのない広域像を得ることができ、順調に進展していると判断できる。一方、どれほど広域の画像を得ても、やはり3次元情報を得ることも重要であることが徐々に明らかになり、それ故新しい手法開発(SEMによる連続切片観察)にも取り組んだ。これは当初の計画にはなかったものであるが、本研究の目的(網羅的オルガネラマップの作成)に関わるものであり、後退というよりは当初の計画以上の試みにも着手できたと捉えることもできる。この新しい開発が成功するか否かはまだ未知数であり、来年度の結果を待たなくてはならないが、総合的に鑑みるとおおむね順調であると考えられる。私は、これまでに開発してきた広域TEM(透過電子顕微鏡)画像取得法を応用することで、網羅的で抜けのない葯全体におけるオルガネラマップの作成を試みた。

本研究では、これら網羅的画像情報を利用し、脂質成分とオルガネラ構造との関連付けを行うことを目的としている。平成26年度、27年度と通して、広域TEM画像取得法における画像処理法の改良および作業効率の適正化等を行い、容易に広域の2次元画像を得ることができるようになった。しかしながら、2次元情報だけではオルガネラ構造の本質を見誤ったり、オルガネラの数や占める体積の算出等が困難であるなどの問題があり、やはりそれは無視できない欠点であることが明らかとなってきた。そこで、平成29年度は3次元情報を得るべく新しい手法開発も並行して行った。これまで3次元情報を得るには、TEMの連続切片構築法を用いることが一般的であったが、それには熟練の試料作成技術が必要なことと、切片のロスや歪みが生じやすいことが問題であった。そこで、近年開発されつつあるSEMを用いた連続切片の観察法を用いることで、抜けのない3次元の葯構造を得ることにした。いくつかの改良を行い、技術的に問題なく作成することができた。一方、葯に影響が現れる脂質系突然変異体の観察も行った。MVA経路およびMEP経路に関連する突然変異体では、葯タペータムにおけるオルガネラに異常が生じることが明らかとなり、現在論文にまとめるべく執筆中である。葯タペータム及び雄性配偶体は、特殊に分化した多くの脂質系オルガネラを内包するが、それらオルガネラの動態・機能についての全貌は明らかになっていない。私は、透過電子顕微鏡(TEM)レベルでシロイヌナズナ葯における脂質のオルガネラ局在マップを作成し、これら脂質系オルガネラの形成過程の詳細を明らかにした。広域TEM画像は、外部PCから電顕をプログラム制御し数千から数万枚の画像を全自動で撮影するものである。さらにシロイヌナズナ脂質関連遺伝子欠損変異体の観察を行い、ポーレンコートを形成する機能性の脂質分子種を推定するなどの新知見を得た。交付申請書においては、野生型シロイヌナズナの葯全体の時空間的なオルガネラマップを作成することを目的に掲げている。広域TEM像の取得により、その当初の目的は順調に達成されたといえる。3次元情報を得る重要さも明らかになったため、新しい手法開発(SEMによる連続切片観察)にも取り組んでおり、この新技術の完成が最も重要な課題である。一方で、当初の目的であった、葯全体の時空間的なオルガネラマップ(2次元の広域像)の作成も進める。突然変異体の観察も進めていき、脂質成分とオルガネラ構造・動態との関連づけを行う予定である。植物細胞形態学広域TEM像の取得において一番の律速段階は、大量の画像を「ずれなく」結合するところである。全自動結合ソフトを用いれば短い時間でできるが、それでは「ずれ」が残ることが多い。現在、その部分は「手動補正」において対応しているが、そのプロセスをいかに簡略化し高速化するかが、今後の作業効率に大きな影響を与える。この研究は、多くの広域画像を取得することによってこそ、統計学的処理ができるなどの絶大な効果が期待できるものである。そこで、手動補正の作業効率の適正化を進め、より多くの画像取得にまずは尽力したい。その後に、突然変異体における広域TEM像取得などを効率よく進めていく予定である。昨年度(平成26年度)に、当初予定していた臨時勤務者の確保が遅れた。それに伴い、当該年度は多くの繰越額が発生した。
年中行事が護る日本の伝統的スポーツ・身体文化研究

本研究では、年中行事や祭りなどで行われる伝統的コンペティションの実践を通して日本人の伝統的な身体観、および伝承のあり方、変容過程を考察する事を目的とした。そもそも年中行事や祭りとは、近代以前の価値観が保持される空間であり、そこでの諸価値は日本の「伝統」文化として護られている。本研究では岡山市西大寺の会陽、岩手県黒石寺の蘇民祭という東西の「裸祭り」における伝統的コンペティション(寶木および蘇民袋の争奪戦)を中心に前近代から護られ、変容してきた価値の体系を、各地域の身体への「まなざし」を通して考察した。結果として地域文化とその価値を護るために伝統的競争空間が重要な役割を担っていることが確認された。2013年度は日常・非日常における伝統的身体の現状調査を継続し、西大寺観音院(岡山県)、金山寺(岡山県)、安養寺(岡山県)、岩倉寺(岡山県)、鳥取東照宮(鳥取県)、早池峰蘇民祭(岩手県)など日本全国に散在する伝統行事の参与観察を行った。参与観察では1調査地に伝わる言説収集、2祭りの画像・映像収集、3インフォーマントへのインタヴューを実施しさまざまな重要知見を得ている。また特に「裸祭」のイーミックな知見を得るために申請者自身がその練習会より宝木争奪戦に参加し、研究者の立場からは得られない貴重な情報を得ることにも成功している。尚、本研究で得られた伝統的な身体に関するデータはICレコーダー、ビデオカメラ、デジタルカメラなどで記録されているが、これらは無形文化の重要な記録資料となるためアーカイヴ化を進め、今後の研究資料として活用できるように心がけている。2012年度は日常・祝祭における伝統的身体の現状調査を開始し、岡山市真言宗西大寺観音院、岡山市沖田神社・道通宮、岡山市天台宗金山寺、香川県善通寺市真言宗善通寺にて伝統行事“会陽"の参与観察を実施した。また岩手県下の裸祭り調査の準備として関係者へのインタヴューも実施している。これら事例は全国に知られる会陽・裸祭りの実施地域であり、本研究における事例研究実施地域としては最適の場所といえよう。参与観察に際しては1調査地に伝わる言説の収集、2祭りの画像・映像収集、また申請者が行事を通して持った疑問等を3インフォーマントにインタヴューすることに成功している。西大寺は現行の裸祭りとして世界的に知られる事例、善通寺は裸祭りが取りやめになった事例、金山寺は祭り直前に起きた火災にて本堂が消失した後の実施事例、沖田神社・道通宮は子供が参加する会陽として知られる事例となり、調査した四件がそれぞれに異なる特徴を有し、さまざまな状況下で実施される伝統行事の在り様に触れることが叶い、重要なデータを得ることができた。本調査においては伝統的な身体の認識、風習など当該地域で共有される身体観の詳細などのデータ収集を行うためにIC録音機を用いた音声記録、またデジタルビデオ、デジタルカメラにて映像・画像の記録を行ない無形文化のアーカイブ化を進めている。帰京後は参考文献を渉猟し、当該地域、および日本の伝統的な身体・スポーツ文化を網羅的に考察し、先行研究の蓄積を加味して、日常および祝祭世界での伝統的身体の考察を進めているところである。また本事例への理解を深めるために、近世近代移行期の身体にも関心を払い比較研究を行うことで前近代の身体観を明らかにする準備も進めている。祭りの行われる時期に1岡山市真言宗西大寺観音院、2岡山市沖田神社・道通宮、3岡山市天台宗金山寺、4香川県善通寺市真言宗善通寺にて、伝統行事“会陽"の参与観察が行われ、また岩手県下裸祭り調査の準備として関係者へのコンタクトも取ることができたのは大きな成果と言える。これら事例は全国に知られる会陽・裸祭りの実施地域であり参与観察を通して重要な情報を得ることができたと考えている。また、参与観察では申請者が予期していなかったような出来事(金山寺本堂の消失)などが起きたが、そのような逆境の中で行事を実施するに当たり、平素は可視化されないコミュニティの力強い姿が確認でき、結果として行事の本質を理解する上で重要な知見を得ることができた。金山寺の例のようなドラマティックな場合ばかりでないが、調査した四例にはそれぞれに異なる特徴が見られ、参与観察によってのみ得られる“活きた文化"に触れることが叶い、今後の研究につながる重要なデータを得ることができた。2013年度は昨年度の成果を踏まえて伝統的身体の現状調査を継続し、1岡山市真言宗西大寺観音院、2岡山市沖田神社・道通宮、3岡山市天台宗金山寺、4香川県善通寺市真言宗善通寺にて伝統行事“会陽"の参与観察を引き続き行う予定である。昨年度は日程が重なり実施

叶わなかった岩手県下の裸祭り調査を実施する。岩手には特徴的な裸祭りが多く継承されており、その参与観察とそれを通したデータの収集、およびアーカイブ化を行うことになる。尚、岡山や岩手の事例は全国に知られる会陽・裸祭りの実施地域であり、本研究における事例研究実施地域としては最適の場所といえよう。参与観察に際しては昨年度に引き続き1調査地に伝わる言説の収集、2祭りの画像・映像収集、また申請者が行事を通して持った疑問等を3インフォーマントにインタヴューすることになる。その際には伝統的な身体の認識、風習など当該地域で共有される身体観の詳細などのデータ収集を行うためにIC録音機を用いた音声記録、またデジタルビデオ、デジタルカメラにて映像・画像の記録を行ない無形文化のアーカイブ化を進めている。帰京後は参考文献を渉猟し、当該地域、および日本の伝統的な身体・スポーツ文化を網羅的に考察し、先行研究の蓄積を加味して、日常および祝祭世界での伝統的身体の考察を進めているところである。また、本事例への理解を深めるために近世近代の身体(移行期の身体(江戸明治」にも関心を払い、比較研究を行うことで前近代の身体観を明らかにする予定である。調査地(岡山、岩手等)での参与観察を積極的に実施し“活きた文化"を収集することを目指す。そのため、祭りの実施時期、その前後に赴き詳細なデータ収集が行われる予定である。また、比較データ収集や研究成果発表のための学会発表や、学会誌への論文投稿なども検討されており、参与観察、学会発表、論文投稿などしっかりした研究計画の下、着実な研究費使用計画実施に余念はない。