hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
阪神淡路大震災被災者の生活復興メカニズムの解明-質的・量的研究-

近年各地で多発する大規模な自然災害に見舞われた被災者の長期的な生活復興のメカニズムを解明することが本研究の目的である.研究2年目である平成19年度には,量的な分析モデルの枠組みを構築するための基礎となる文献のレビューを補足し,災害によって強いストレスがかかった社会が,再構築される過程を「復興=社会変動」と捉え,T.PersonsのAGILの理論枠組みを汎用し整理を行った.社会学領域,学際領域にわたり,災害復興に関する論文の収集と分析を試み,T.PersonsのAGIL理論を元に,文献レビューによる災害復興過程の構築を試みたところ,AGILのA:適応機能(Adaptation)には,災害についての被害推定に関連するものが該当し,G:目標達成(Goal attainment)には,国家(行政)・外部組織(NPOなど)よる,被災者の生活再建に向けた住宅の安定供給などの研究がこの類型に当てはまった.I:統合(Integration)には,コミュニティ内の合意形成や被災者個人の生活復興についての研究が,L:潜的パターンの維持(Latent pattern maintenance and tension)は,具体的には被災経験の意味づけに関連した震災モニュメントについてなど被災社会の文化的機能についての研究が該当していた.さらに、災害復興研究の方法論的側面としては次の3つの課題(研究の不足)が明らかになった.(1)質的・量的な研究手法を同時に実施した研究,(2)AGILに分類されたような復興の機能を同時に,かつ多面的に捉えた研究,(3)同一の被災者を数量的,かつ縦断的に追随した研究,以上3つの方法論的な課題が浮かび上がった.近年各地で多発する大規模な自然災害に見舞われた被災者の長期的な生活復興のメカニズムを質的・量的研究により解明することが本研究の目的である.研究初年度である平成18年度においては,(1)量的パネルデータを分析資料として,被災者の生活復興の類型を導き出した(反復測定を用いた分散分析による).結果,被災者の長期的な生活復興過程には明瞭な4つの類型が存在することが明らかになった.特に,長期に渡って生活復興が阻害されている(生活再建が苦しい)被災者にとっては,震災後転居を繰り返すことなく(転居回数が少ない),地域に根ざした生活ができること,まちのイベントなどにも参加できるような雰囲気があること,自分がまちの活動などに参加するという実働だけでなく,「自分のまちの人々はっきあいがある」「みな挨拶をかわす」といった,"地域での人々のつながり(ソーシャル・キャピタル)"の活発さが重要であることが実証的にも明らかになった.被災者支援を長期的スタンスに基づいて実施する際には,個人単位への施策の対応のみならず,"地域のもつ力(地域単位)"にも力点をおく必要があるといえる.研究2年目である平成19年度には,量的データについて時間的な因果関係を加味した被災者復興モデルを構築することを目標とする.さらに,この量的研究の成果を踏まえ,阪神淡路大震災被災地での(2)エスノグラフィー調査を行い,被災者生活復興モデルの妥当化をはかる.近年各地で多発する大規模な自然災害に見舞われた被災者の長期的な生活復興のメカニズムを解明することが本研究の目的である.研究2年目である平成19年度には,量的な分析モデルの枠組みを構築するための基礎となる文献のレビューを補足し,災害によって強いストレスがかかった社会が,再構築される過程を「復興=社会変動」と捉え,T.PersonsのAGILの理論枠組みを汎用し整理を行った.社会学領域,学際領域にわたり,災害復興に関する論文の収集と分析を試み,T.PersonsのAGIL理論を元に,文献レビューによる災害復興過程の構築を試みたところ,AGILのA:適応機能(Adaptation)には,災害についての被害推定に関連するものが該当し,G:目標達成(Goal attainment)には,国家(行政)・外部組織(NPOなど)よる,被災者の生活再建に向けた住宅の安定供給などの研究がこの類型に当てはまった.I:統合(Integration)には,コミュニティ内の合意形成や被災者個人の生活復興についての研究が,L:潜的パターンの維持(Latent pattern maintenance and tension)は,具体的には被災経験の意味づけに関連した震災モニュメントについてなど被災社会の文化的機能についての研究が該当していた.さらに、災害復興研究の方法論的側面としては次の3つの課題(研究の不足)が明らかになった.(1)質的・量的な研究手法を同時に実施した研究,(2)AGILに分類されたような復興の機能を同時に,かつ多面的に捉えた研究,(3)同一の被災者を数量的,かつ縦断的に追随した研究,以上3つの方法論的な課題が浮かび上がった.
遺伝子同時転写単位同定にもとづく新規DNA修復関連タンパク質の予測

本研究では、放射線抵抗性細菌であるDeinococcus radioduransをモデル生物として、機能未知遺伝子がコードするタンパク質の中から新規のDNA修復関連タンパク質を予測し実証実験によって予測を確かめることを試みた。D. zadioduransの全ゲノム配列を取得し、Open Reading Frame (ORF)をアサインした。ORF間スペーサー領域の塩基数を測定して、既知のオペロンにおけるスペーサー領域の塩基数をもとに、新規オペロンの推定をおこなうことができた。推定オペロンと開発継続中のDNA修復関連タンパク質のデータベースを組み合わせることで、D. radioduransのゲノムからDNA修復関連タンパク質とともにオペロンを形成する機能未知遺伝子を見いだした。これら遺伝子はDNA修復関連タンパク質と同時に転写される可能性がある。これら遺伝子のうち、約60%が新規のDNA修復関連タンパク質であろうことを理論的にみつもることができた。新規DNA修復関連タンパク質と推定された遺伝子の中から数個を選び、日本原子力研究所高崎研究所において実証実験をおこなった。その結果、これらの機能未知タンパク質をコードする遺伝子のうち、2っはDNA修復関連タンパク質をコードしていることが実証できた。ひとつはDNA架橋剤による損傷修復に関与する亜鉛フィンガーをもつD. zadioduTansとその近縁種にのみみられる遺伝子であり(Kiuchi et al., J. Bacteriol.投稿中)、もう一つはγ線損傷の修復に関連するアセチル転移酵素と推定された(Yura, Narumi, et al., Mol. Microbio1.投稿準備中)。
重症肺水腫における非侵襲的人工呼吸治療法の確立

急性呼吸不全に対し新しい非侵襲的人工呼吸治療法を試みた。1)肺水腫患者に対し、nasal CPAP群(C群)とマスクによる酸素投与群(O群)に分け検討。C群はO群より早期に心拍数(107to97bpm),平均肺動脈圧(39to27mmHg),1回心拍出量係数(30to39mL/m^2),PaO_2/FiO_2(163to332)を改善(p<0.01)。エンドセリン濃度はC群で6.2から3.3pg/mL(p<0.05)に低下、平均肺動脈圧(r=0.62)とPaO_2/FiO_2(r=-0.46)に有意な相関(p<0.01)を持った。2)急性心筋梗塞に重症肺水腫を合併した29名について同様に検討した。C群は有意に早期に血行動態を改善、死亡率(C群9%,O群64%,p=0.02)を改善した。4)上腹部術後高炭酸ガス血症の患者にEHFOを行った場合PaCO_2(61to48mmHg),PaO_2(74to95mmHg)、1秒量(1.09to1.56L),努力性肺活量(1.90to2.18L)が改善(p<0.05)。【考案】今回の研究により非侵襲的人工呼吸療法の有効性が確認された。非侵襲的人工呼吸療法は呼吸不全に対する新しい治療方法となるであろう。急性呼吸不全に対し我々は非侵襲的人工呼吸治療を試みた。【1】30名の肺水腫患者に対し、nasal CPAP群15名(CPAP群)とマスクによる酸素投与群15名(Oxygen群)に分け検討した。CPAP群はOxygen群より有意に早期に血行動態、酸素化能を改善。動脈血エンドセリン濃度はCPAP群で6.2から3.3pg/mL(p<0.05)に有意に低下し、平均肺動脈圧(r=0.62,p<0.001)とPaO_2/FiO_2(r=-0.46,P<0.01)に有意な相関を持った。【考察】非侵襲的人工呼吸療法は患者に苦痛を与えることなく、速やかにその臨床症状を改善させた。
気道平滑筋における炎症性サイトカインによる気道過敏性亢進に対するケタミンの効果

静脈麻酔薬ケタミンによる気道平滑筋弛緩作用のメカニズムを明らかにすることを自的として、エンドトキシン誘導性の気道内炎症性サイトカインの発現増大に対するケタミンの効果を検討した。ケタミンがエンドトキシン誘導性の炎症性サイトカイン発現に対する抑制効果を持たなかったことから、少なくとも本研究で用いた用量のケタミンはLPS刺激による気道平滑筋の過敏性亢進を抑制しないことが予測され、気道平滑筋組織を用いた発生張力に関する検討は行わなかった。炎症性サイトカインによる気道過敏性の亢進における静脈麻酔薬ケタミンの効果を明らかにするための実験として、エンドトキシン刺激による気道での炎症性サイトカインの発現増大に対してケタミンがどのような効果を持つかを検討した。BALF中のTNF-αは、LPSの腹腔内および気管内投与により上昇した。TNF-αの上昇はLPS1mgの腹腔内投与と比較してLPS100μgの気管内投与の方が大きかった。ケタミン10mg/kgの前投与は、LPSの腹腔内投与によるTNF-αの発現上昇を抑制しなかった。現在、LPSの気管内投与の実験を継続している。ケタミンが気道におけるエンドトキシン誘導生炎症性サイトカインの産生を抑制する知見が得られたならば、tissue bathシステムを用いてケタミンの存在下および非存在下に炎症性サイトカインで前処理したラット気管平滑筋組織の収縮弛緩反応を観察する予定である。
林床植物の生活史モノグラフ研究ーエンレイソウ属植物を事例にー

本研究では、エンレイソウ属植物を対象に、1)野外における個体のモニタリング調査による個体群生態学的なデータセットのほか、交配様式、送粉様式、そして種内の地域変異の有無を明らかにする。2)個体の時間的・空間的情報を基盤とした個体群の遺伝的構造の把握と種分化プロセスの生態遺伝学的解析を行う。そして、1)と2)の内容に加え、3)個体群統計学的情報と遺伝学的情報を集約した数理解析をおこない、個体群の維持機構を定量的に解明する。これらの3つの研究アプローチを統合してエンレイソウ属植物における「種の生活史の進化」に関するモノグラフを完成させることを目的として行った。本研究では、日本と北米大陸に隔離分布するエンレイソウ属植物46種のうち、希少種14種を除く32種を対象とする。これまで研究代表者らが植物の生活史研究の軸として行ってきた、a)野外における個体のモニタリング調査による個体群生態学的データセットのほか、交配様式、送粉様式、そして種内の地域変異の有無を明らかにする。b)個体の時間的・空間的情報を基にした集団の遺伝的構造の把握と種分化プロセスの生態遺伝学的解析を行う。c)個体群統計学的情報と遺伝学的情報を集約した数理解析を行い、個体群の維持機構を定量的に解明する。これら3つアプローチを統合してエンレイソウ属植物における「種の生活史の進化」に関するモノグラフを完成させることを目的としている。初年度にあたる平成26年度は、対象とする個体群の数、網羅する個体数などに関して、調査デザインの統一を行い、モニタリング調査を行った。また、生活史特性の中でも、特に繁殖特性は個体群構造ならびに個体群の遺伝的構造に多大な影響を及ぼすため、各種の自家受粉率、強制他家受粉での結実率、花粉と胚珠の比率、雄しべと雌しべの空間配列、開花時期を測定し、花粉媒介昆虫への依存度や自家受粉効率の評価を行った。各種個体群に関する個体群統計学的データをもとに繁殖率、死亡率、種子繁殖依存率、栄養繁殖依存率をパラメーターに持つ個体群の絶滅確率推定のための数理モデルを作成し、さまざまなパラメーター依存性について解析を行った。。特に、(1)種子繁殖依存率、栄養繁殖依存率と絶滅確率との関係、(2)繁殖率と死亡率との間に相関がある場合の繁殖率と絶滅確率の関係、(3)成熟個体の生存率と絶滅確率の関係に着目して、モデルを構築を試みた。本研究では、エンレイソウ属植物を対象に、これまで研究代表者および分担者ら各自が実施してきた植物の生活史研究を軸として、a)野外における個体のモニタリング調査による個体群生態学的なデータセットのほか、交配様式、送粉様式、そして種内の地域変異の有無を明らかにする。b)個体の時空間的・空間的情報を基盤とした個体群の遺伝的構造の把握と種分化プロセスの生態遺伝学的解析を行う。そして、a)とb)の内容に加え、c)個体群統計学的情報と遺伝学的情報を集約した数理解析を行い、個体群の維持機構を定量的に解明する。これらの3つの研究アプローチを統合してエンレイソウ属植物における「種の生活史の進化」に関するモノグラフを完成させることを目的としている。本研究の2年目にあたる平成27年度は、初年度に引き続き日本に自生する種を中心に個体群ならびに個体のモニタリング調査を実施した。特に、オオバナノエンレイソウに関しては、岩手県、秋田県の南限域から北海道全域にかけて、南北縦断する形で多様な個体群を対象に、個体サイズ、種子生産数、種子結実率などの繁殖に関連する形質の計測を実施し、その成果を、平成28年3月に開催された第63回日本生態学会(仙台大会)にてポスター発表を行い、最優秀ポスター賞を受賞した。また、昨年に引き続き、各種個体群に関する個体群統計学的データをもとに繁殖率、死亡率などをパラメーターに個体群維持に関わる要因に関して数理解析を行い、a)種子生産効率と個体群の維持の関係、b)開花・繁殖個体の生存率と絶滅確率に関わる数理モデルの構築を行った。研究代表者および分担者各自が当初予定していた内容の研究を遂行し、最終年度につながる基盤が確立できている。本研究は、エンレイソウ属植物を対象に、これまで研究代表者および分担者各自が実施してきた種の生活史研究を軸として、a)野外における個体のモニタリング調査による個体群生態学的データセット構築のほか、交配様式および送粉様式の把握、そして種内の地域変異の有無を明らかにする。b)個体の時間的・空間的情報を基盤とした個体群の遺伝的構造の把握と種分化プロセスの生態遺伝学的解析を行う。そして、a)とb)の内容に加え、c)個体群統計学的情報と遺伝学的情報を集約した数理解析をおこない、個体群の維持機構を定量的に解明する。本研究の最終年度にあたる平成28年度は、1、2年目に引き続き日本に自生する種を中心に個体群ならびに個体のモニタリング調査を実施した。特に、オオバナノエンレイソウに関しては、分布域の南北(東北北海道)に縦断する形でさまざまな個体群を対象として、個体サイズ、種子生産数、種子結実率などの繁殖に関する形質の計測を実施した。

また、種分化の機構に関しても、雑種起源のコジマエンレイソウ集団の系統地理、また白花の系統に関して、6倍体シラオイエンレイソウの新産地を発見し、またこれまで種の形成過程が不明であった4倍体雑種ワカユエンレイソウが、2倍体オオバナノエンレイソウと6倍体シラオイエンレイソウの種間雑種であることを示唆する結果が得られた。これらの成果に関しては、第64回日本生態学会(東京大会・早稲田大学)と2016年度日本生態学会北海道地区大会(札幌・北海道大学)にて報告を行った。本研究では、エンレイソウ属植物を対象に、1)野外における個体のモニタリング調査による個体群生態学的なデータセットのほか、交配様式、送粉様式、そして種内の地域変異の有無を明らかにする。2)個体の時間的・空間的情報を基盤とした個体群の遺伝的構造の把握と種分化プロセスの生態遺伝学的解析を行う。そして、1)と2)の内容に加え、3)個体群統計学的情報と遺伝学的情報を集約した数理解析をおこない、個体群の維持機構を定量的に解明する。これらの3つの研究アプローチを統合してエンレイソウ属植物における「種の生活史の進化」に関するモノグラフを完成させることを目的として行った。研究代表者および分担者各自が当初の予定していた内容の研究を遂行し、2年目以降につながる素地を確立できている。初年度、2年度とほぼ順調に研究を遂行できたので、最終年度も、各自の専門分野と担当に基づき、本研究のゴールに向けてきたい成果をあげることができるものと考える。28年度が最終年度であるため、記入しない。植物生態学初年度、順調に研究を遂行することができたので、今後も、研究代表者および分担者が各自の専門分野と担当に基づき、研究を進めていくことで、期待される成果をあげられるものと考える。当初、開花時期に合わせて交配実験、受粉実験を行う予定であったが、開花時期が予想以上に早く、そのタイミングを失してしまったことにより、それに関わる経費の支出を見合わせたため。研究代表者おほび分担者ともに、研究計画通りに調査、研究を実行することができたが、石崎(分担者)に関しては、予定していた野外調査が天候不良のため実施できなかったことなどにより、次年度への繰り越しが生じている。また、物品費に関しては、各自節約につとめた結果、当初の支出予定額よりも、安価で購入することができたため、次年度に予算を繰り越すこととした。平成28年度が本研究の最終年度にあたるため、年変動が存在する開花時期に関してもさらに慎重な見極めを行い、前年度に実施することができなかった交配実験、受粉実験を確実に実施する。繰り越された予算は、平成26年度に実施できなかった野外調査を含め、平成27年度の研究に充当され、さらなる充実した内容の研究を展開させる予定である。
他種タンパク質添加による鯨ミンチ肉の加熱ゲル化に関する研究

鯨ミンチ肉に対して各種タンパク質を添加して加熱した場合、ミンチ肉単独の場合とは異なる特性を有するゲルができるか否かを調べた。その結果、ミンチ肉単独の場合に比べて保水性が向上した。また、トランスグルタミナーゼを併用するとゲルの強度およびしなやかさも向上することがわかった。【目的】調査捕鯨の副産物として得られる鯨肉を切り分ける時に生じる残滓は、落とし身(ミンチ肉)に加工されている。鯨ミンチ肉は塊肉と比べて安価だが、利用範囲が多くはない。他のタンパク質と混合すれば、単独で用いる場合とは異なる特性のゲル作成が可能になることが予想され、ミンチ肉の有効利用と豊かな食生活の確保に繋がることが期待される。乳清は乳からのチーズ製造やカゼイン分離後に得られる上清部分であり、乳清タンパク質(Whey Protein Isolate:WPI)はゲル特性改変等の目的で様々な食品に用いられている。また、低イオン強度下、中性pH域で一旦加熱したWPIは、未加熱WPIとは異なる特性を示すことも既に知られているが、混合ゲルに関する知見はほとんどない。そこで、本研究では鯨ミンチ肉にWPIを添加し、水分量やWPI量を変え、ゲルの特徴を調べた。【方法】凍結鯨ミンチ肉を半解凍し、荒摺りした。水分量を75、80、85、90%に調整した肉糊重量に対し、0、0.5、1、2、3%のWPIと0.3%の重合リン酸を加えて攪拌し、最後に2.5%のNaClを加えて塩摺りした。85°Cで30分間加熱後、形成したゲルの破断強度、破断歪み率、離水率を測定した。加熱WPIを添加する場合は、10%WPI溶液を80°Cで1時間加熱後、未加熱WPI添加時と水分量、WPI量を等しくし、同様の実験を行った。【結果】WPIの添加量が増加するにつれて破断強度が増加し、破断歪み率と離水率は低くなる傾向が見られた。また、水分含量の増加に伴って破断強度の低下、離水率の増加が見られた。一旦加熱したWPIを添加した場合は水分含量80-95%では未加熱のものとの明確な違いは見られなかったが、75%では加熱WPI添加の鯨ミンチ肉の方が低い破断強度を示す傾向が見られた。鯨ミンチ肉は塊肉と比べて安価だが、利用範囲が限られている。しかしながら他のタンパク質と混合して加熱すれば、単独で用いる場合とは異なる特性のゲル作成が可能になることが予想され、ミンチ肉の有効利用につながることが期待される。そこで本研究では、ゲル特性改変の目的で一般的に食品に利用されている乳清・大豆・卵白の各タンパク質を鯨ミンチ肉に添加後加熱して、形成されたゲルの破断荷重および離水率を測定し、その特性を調べた。【方法】半解凍した凍結鯨ミンチ肉の水分含量を85%に調整し、食品添加物として市販されている乳清・大豆・卵白の各タンパク質を、それぞれ肉糊の総量に対して0、1.0、3.0、5.0%になるように添加したものを作成した。そこに0.3%の重合リン酸塩、2.5%の塩化ナトリウム(食塩)を順に加えて塩摺りを行い、85°Cで30分間加熱し直ちに冷却後、常温に戻してゲルの破断荷重及び破断歪率を測定した。また、加熱ゲルを200Xgで3分間遠心機にかけ、遠心機にかける前後の重量を測定し、差し引き法で離水率を求めた。【結果】いずれのタンパク質を添加した場合においても、破断歪率の変化は少ないが、各タンパク質の添加量の増加に伴って破断荷重は増加し、離水率は減少した。また、乳清タンパク質については、一旦加熱処理をした加熱乳清タンパク質を添加した場合、未加熱のものを添加した場合よりも高い破断荷重と低い離水率を示した。これらの結果から、クジラミンチ肉に他種タンパク質を添加することによって、食感改善や保水性の向上などが期待されることが示唆された。これまでの研究結果から、クジラミンチ肉に他種タンパク質(乳清、大豆、卵白タンパク質)を添加することにより、保水性の向上などが期待されることが示唆された。そこで、本研究ではその他のタンパク質として小麦グルテンを、タンパク質以外の添加物としてコーンスターチを添加した場合に形成されるゲルの特徴を調べ、これまでの結果とあわせて検討した。水分含量85%の鯨ミンチ肉重量に対して添加物量が0,1,3,5%の場合、小麦グルテン、コーンスターチともに添加量増加に伴う破断荷重の上昇は乳清、大豆、卵白タンパク質添加の場合に比べて僅かであり、破断歪率の変化もほとんど見られなかった。離水率は添加物無しの場合約8%であり、添加量の増加に伴って減少した。コーンスターチ5%添加においては離水率が約1%となり、最も離水率が低かった卵白タンパク質とほぼ同じ値を示した。

また折り曲げ試験の結果から、タンパク質添加量の増加に伴うしなやかさの低下が見られたが、コーンスターチでは見られなかった。以上の結果から添加物を加えると離水率の低下による保水性の向上は見られるが、ゲルのしなやかさが低下する事が示された。そこでタンパク質の架橋活性を持ち、しなやかさ等の向上の目的で使用されている市販食品添加物のトランスグルタミナーゼ(以下TGase)を各種添加物を加えたゲルに添加し、同様の実験を行った。その結果、いずれの食品タンパク質を添加した場合においてもTGase無添加の場合と比べ、折り曲げ試験結果に大幅な改善が認められ、破断荷重および破断歪み率も無添加の時よりも高い値を示した。示差走査熱量計(DSC)による熱分析も行った。鯨ミンチ肉のみでは71°C付近に吸熱ピークが見られたが、各種添加物の添加や塩ずり工程によってピークが小さくなるとともにプロードになり、添加物の影響を詳しく解析することができなかった。今後は測定条件等のさらなる検討が必要である。
アウトリーチ支援により重度の精神障がい者の回復過程を支える看護の役割に関する研究

本研究は日本における重度の精神障がい者がアウトリーチ支援を継続して受けることによって獲得した、地域の中での回復過程を明らかにし、その回復過程を支える看護師の役割を明らかにすることを目的とした。日本のACTプログラムを実践している施設で、ACTの支援を受け10年以上入院を利用することなく地域生活を維持できているケースの記録の分析やスタッフへのインタビューを行った。その結果、回復に必要なのは薬やマンパワーではなく、人と調和する力を身につけることであり、看護師の役割は職種に固執することなく、利用者との関係性で決まっていくものだと捉えることができた。精神医療保健福祉の世界的な動向として、先進国では「脱施設化」が進み、世界的には精神科病床は減ってきている。イタリアにおいては精神病院を全廃し、国民保健サービスに精神医療を統合することを目指しており、看護師が患者と一緒に地域に出たと報告されている。こうした世界情勢にもかかわらず、先進国の中でも日本は精神科病床数が世界一であり、さらに平均在院日数も、諸外国の10倍にのぼり、世界保健機構(WHO)や国連人権委員会からたびたび勧告が出されている。このような世界的な背景やノーマライゼーションの視点から、日本においても2002年から地域移行に向けた改革が行われているが、その効果もわずかな病床数の減少にとどまり、改革が進展していない現状がある。そこで、脱施設化が成功しているイタリアの精神保健地域システムにおける看護師の役割を明らかにし、日本との文化的背景を比較したうえで、日本における重度の精神障がい者がアウトリーチ支援を継続して受けることによって獲得した、地域の中での回復過程を明らかにし、その回復過程を支える看護師の役割を明らかにすることを研究の目的とした。研究採択期間に計画していたイタリアへの視察が実行できず、必要な情報を文献及び、研究者の過去の自らの視察と照らし合わせてまとめた。結果は大阪大学大学院文学研究科・臨床哲学教室の方々との合同発表会の開催を行った。また、イタリアの精神医療改革や地域精神医療保健制度を学ぶための「リベルタの会」を立ち上げ、精神医療に携わる専門職や、当事者・家族、学者、または関心のある一般市民などの参加が得られた。このような啓発活動は今後も継続していく予定である。H27年度の計画として、視察報告をまとめ、投稿する計画であったが、まだ投稿できていない状態。それに関しては、重要な資料にイタリア語の文献があるが、なかなか読み進められないこともひとつの要因となっており、文献検討の段階で滞りがある。今後は計画的に文献検討を進めると同時に、研究に対するスーパーバイズを受ける頻度を増やし、研究計画や分析法などの指導を増やし、遅れをカバーしていくように努める。前段階の研究にて、イタリアの地域精神保健システムの視察に行き、スタッフや利用者のインタビューや交流会への参加から、イタリアでの精神疾患の理解や精神障害者への理解に違いがあること、治療を行う医療者の位置づけの違いが明らかとなり、その違いから治療の場が病院ではなく地域へシフトしている意味を日本で散見されている文献と照らし合わせて考察を行った。本研究では日本において、アウトリーチを含め、地域精神医療を先進的に行っている事業所への視察を行い、研究協力を依頼した。その結果、1施設で10年以上関わっている重度の精神障害者で、関わり始めてから一度も入院という手段を使わずに在宅での生活を支え、回復過程を歩んでいるケース1事例を紹介してもらうことができた。事例に対し、過去10年間の診療記録、訪問看護記録、相談記録などの記録物から、薬歴、精神症状の経過、訪問の人員の関連を見た。その結果、対象となる事例は『試行錯誤の時期』、『「人薬」を効果的に用いる時期』、『安定期』の段階を経て回復過程を辿っていることが明らかとなった。この結果から、回復過程は薬の量や精神症状に関係するものではなく、人による関わりがもたらすものだということが示唆された。また、アウトリーチを行っているチームメンバーと同行を繰り返し、支援場面の参与観察を行い、事例とチームメンバーとの関係性を分析した。さらにチームメンバーである、医師、看護師、作業療法士、精神保健福祉士の4職種、計5名のスタッフへインタビューを行い、事例の回復についてのそれぞれの見立てや考え、何が効果的であったのかなどを記録物から整理した経過表を辿りながら想起してもらい、語ってもらった。以上の結果から、イタリアのような対象の理解と地域に根付いた支援により、関係性のとり方の違い、支援者の立ち位置の違いがあり、人と人との調和が回復過程には必要であることが示唆された。H27年度の計画としていた、イタリアと日本の精神医療保健の比較を、文化や生活を踏まえた検討を行った報告書としてまとめていく。H28年度は日本で、地域精神医療保健福祉を包括的に行っているアウトリーチチームを探し、研究の同意を得る。そこの利用者家族を紹介してもらう。利用者の訪問記録を掘り起こし、回復のプロセスを可視化する。

可視化した回復のプロセスから、転機となったエピソードを見つけ、そのエピソードを中心として、アウトリーチ支援の利用者とその家族、関わったアウトリーチチームメンバーにインタビューを行う。インタビューから実際に行われていた支援を抽出し、地域生活を維持し、地域で回復する利用者に必要な看護支援や援助は何かを考察する。計画では56名としていたが、時間の制約や利用者、アウトリーチチームの負担を考え、1名以上3名以下で今年度のインタビューを計画する。28年度が最終年度であるため、記入しない。精神看護学28年度が最終年度であるため、記入しない。
契丹語文法の記述的研究

本年度の研究成果は以下の通りである。まず、契丹語の品詞分類の構築を目指して、主に形態論的観点から検討した。契丹語と同系統に属するモンゴル諸語では、品詞の大分類として名詞類(曲用する)、動詞類(活用する)、不変化詞類(曲用も活用もしない)を認めている。先行研究によって契丹語にも同様の大分類が認められているが、その下位範疇にどのようなクラスを設定するかに関して、十分に動機付けられた議論は行なわれていなかった。報告者はテキストの読解を進め語彙の同定と形態素分析を行なうことで、形態的ふるまいの違いから名詞類が名詞・代名詞・形容詞・基数詞・空間詞に下位区分されることを明らかにした。さらに、名詞類に限らず異形態を説明するための語幹の品詞横断的なクラスも明らかにした。こうした契丹語の形態論的基本構造が解明されるのは世界初であり、これによって契丹語の形態素が容易に識別できるようになった。これらの成果も取り入れ、契丹語を概観する口頭発表を12月に行なった。7月には中国河北省保定市で開催された第四届契丹学国際学術研討会に参加し、口頭発表を行なうとともに、海外の研究者たちと活発な意見交換を行なった。その口頭発表は、契丹語とモンゴル語の子音の音対応を明らかにした世界初の成果を公表したものである。これは昨年度の研究成果に基づき、今年度さらに同源語を発見して例証を加えたものであり、この成果を応用して契丹語テキストの読解範囲をさらに広げることができたのは、本研究課題を遂行する上でも極めて重要な意味をもつ。このほか、契丹語読解の基礎となる契丹小字の文字体系に関して、表現・内容の両面から検討を加え、口頭発表を行なった。当該発表においては、最新の研究成果を取り込んで文字体系の全体像を整理するとともに、契丹小字の顕著な特徴であるVC音節性を契丹語の音韻的・形態的特徴から説明可能であるという見解を示した。前年度は本研究課題の基礎となる契丹語の解読状況に依然として不明確な部分があり、本研究課題でより着実な成果を挙げるためにはその基礎部分の再考に優先的に取り組む必要があると判断したため、その研究に割く時間が多く、当初計画していた内容を消化しきることができなかった。しかしながら、本年度はその前年度の研究成果によって基礎的部分の理解が格段に進展したため、テキストの読解範囲・理解度も大幅に増し、本来の研究課題をよりスムーズに行なうことが可能となった。本年度は、前年度未消化であった研究を行なうとともに、本年度に計画していた内容にも予定通り取り組み、一定の成果を挙げることができた。また、前年度極端に少なかった成果発表は、今年度も十分な数をこなせなかったが、いずれも内容は極めて密度の濃い発表であったと考えている。こうした理由から、現状ではおおむね順調に進展していると判断する。当初予定していた研究内容については、計画通り推進していきたい。一方、過去2年間取り組んできたことで、研究課題に関して多岐にわたる多量の新知見が蓄積されたが、その成果発表が十分ではない。最終年度である来年度は、論文投稿等、成果の公刊を重点的に行なう。初年度である本年度は、研究課題の基礎となる契丹小字契丹語の復元作業を進めるとともに、研究課題についても着実に成果を積み重ねた。主な研究成果は以下の3点である。第一に、異形態における使い分けの条件の解明である。契丹語の動詞活用語尾のうち過去・形動詞語尾と継起副動詞語尾、また動詞派生接尾辞のうち使役態・受動態派生接尾辞には各々2種類の異形態があるが、両者の使い分けについて検討したところ、祖語に存在した(共時的音韻レベルでは失われた)母音語幹か子音語幹かの違いによる使い分けであることが明らかとなった。本研究者はすでに、契丹語の名詞曲用語尾のうち与位格語尾と奪格語尾の2種類の異形態が同様の条件によって使い分けられていることを明らかにしており、そのデータによっても本仮説が支持される。第二に、契丹語とモンゴル諸語との音対応規則の帰納という比較言語学的成果である。母音の対応規則についてはすでに国際誌に研究論文として発表済みだが、子音の対応について新たに検討したところ、契丹語では語中子音の大規模な弱化(子音推移)が生じたことが明らかとなった。この子音推移のために契丹語とモンゴル諸語との同源語は一見したところ「似て」おらず、このことが同源語の発見を困難にしていた。本研究によってその困難が取り除かれ、同源語の同定が容易になったことは、語義の解読、ひいてはテキストの読解を促進させる上で重要な意味をもつ。第三に、契丹語ピッチアクセントの復元である。契丹語を漢字で音写した資料を検討したところ、その中に契丹語のピッチアクセントを反映したと考えられるものがあることを発見した。また、漢語を契丹小字で音写した資料の中に漢語声調のレジスターを表記しようとしたと考えられるものがあることも発見した。これらの資料から、契丹語のピッチアクセントが現代モンゴル語等のピッチアクセントと類似することを明らかにした。本年度に当初予定していた研究内容を消化しきることができなかったことがこの評価の理由である。

こうした結果になったのは、本研究課題を遂行する上で基礎となる契丹語の復元状況に関して、依然一考の余地のある部分があり、そうした研究に割く時間が多かったためである。ただし、こうした研究状況の中でも、研究の中心課題の一つを確実に解決することができた。研究実績の概要に示したように、動詞語尾の異形態の使い分けに関する研究成果がそれである。先行研究はこの使い分けを語幹が他動詞であるか自動詞であるかという条件によって説明しようとしたが、あまりにも反例が多く、その一般化は成功していなかった。それに対して、かつての母音語幹か子音語幹かという条件は、データを十分に説明するだけでなく、同様の使い分けが名詞においても存在することによって裏付けられる。本研究によって初めて妥当な説明が提示されたのである。こうした本年度の研究成果を考慮して、全体の進捗状況は「やや遅れている」と判断した。本年度の研究成果は以下の通りである。まず、契丹語の品詞分類の構築を目指して、主に形態論的観点から検討した。契丹語と同系統に属するモンゴル諸語では、品詞の大分類として名詞類(曲用する)、動詞類(活用する)、不変化詞類(曲用も活用もしない)を認めている。先行研究によって契丹語にも同様の大分類が認められているが、その下位範疇にどのようなクラスを設定するかに関して、十分に動機付けられた議論は行なわれていなかった。報告者はテキストの読解を進め語彙の同定と形態素分析を行なうことで、形態的ふるまいの違いから名詞類が名詞・代名詞・形容詞・基数詞・空間詞に下位区分されることを明らかにした。さらに、名詞類に限らず異形態を説明するための語幹の品詞横断的なクラスも明らかにした。こうした契丹語の形態論的基本構造が解明されるのは世界初であり、これによって契丹語の形態素が容易に識別できるようになった。これらの成果も取り入れ、契丹語を概観する口頭発表を12月に行なった。7月には中国河北省保定市で開催された第四届契丹学国際学術研討会に参加し、口頭発表を行なうとともに、海外の研究者たちと活発な意見交換を行なった。その口頭発表は、契丹語とモンゴル語の子音の音対応を明らかにした世界初の成果を公表したものである。これは昨年度の研究成果に基づき、今年度さらに同源語を発見して例証を加えたものであり、この成果を応用して契丹語テキストの読解範囲をさらに広げることができたのは、本研究課題を遂行する上でも極めて重要な意味をもつ。このほか、契丹語読解の基礎となる契丹小字の文字体系に関して、表現・内容の両面から検討を加え、口頭発表を行なった。当該発表においては、最新の研究成果を取り込んで文字体系の全体像を整理するとともに、契丹小字の顕著な特徴であるVC音節性を契丹語の音韻的・形態的特徴から説明可能であるという見解を示した。前年度は本研究課題の基礎となる契丹語の解読状況に依然として不明確な部分があり、本研究課題でより着実な成果を挙げるためにはその基礎部分の再考に優先的に取り組む必要があると判断したため、その研究に割く時間が多く、当初計画していた内容を消化しきることができなかった。しかしながら、本年度はその前年度の研究成果によって基礎的部分の理解が格段に進展したため、テキストの読解範囲・理解度も大幅に増し、本来の研究課題をよりスムーズに行なうことが可能となった。本年度は、前年度未消化であった研究を行なうとともに、本年度に計画していた内容にも予定通り取り組み、一定の成果を挙げることができた。また、前年度極端に少なかった成果発表は、今年度も十分な数をこなせなかったが、いずれも内容は極めて密度の濃い発表であったと考えている。
腫瘍血管透過性亢進メディエーター制御による制癌剤の腫瘍選択的ターゲティングの増強

腫瘍血管においては血管透過性が亢進し、我々の提唱するEPR(enhanced permeability and reteention)効果の結果として、腫瘍局所に高分子制癌剤を有効にデリバーすることが可能である。今回は特に血管透過性亢進作用を発現する生体内メディエーターに焦点をあて、ブラジキニン(BK)、プロスタグランナディン(PG)、nitric oxide(NO)、等が血管透過性(高分子物質の腫瘍集積性)に与える影響について、それらメディエーターの合成酵素阻害剤、分解酵素阻害剤等を用いたin vivo実験系を行い検討を加えた。BKのアンタゴニストであるHOE 140、PG合成酵素阻害剤であるインドメタシンは、それぞれ血管透過性を減弱させ、BK分解酵素阻害剤であるtemocaprilは血管透過性を増強させた。これらの結果からBKおよびPGの生体内濃度を変化させることで有効に高分子制癌剤の腫瘍局所へのデータティング能を強化させるとが示唆された。また高分子物質の投与後早期のEPR効果を検討する目的で、水溶性ポリマーの分子量には依存せず、分子量20K以下のポリマーは速やかに腎排泄されるため、血中、腫瘍内濃度が時間と共に腫瘍集積性の急激な低下が生じるのに対し、分子量50K以上のポリマーや緩やかに腎排泄されるため、血中でも安定に存在し、回収系の不全な腫瘍組織では時間と共に腫瘍集積性が増加し、EPR効果(論文投稿準備中)が認められることが明らかになった。
コンクリート構造物の体積変化に伴うひび割れ予測評価手法の高精度化

土木分野における鉄筋コンクリート構造物の多くは,マッシブなコンクリート構造物であり,セメントの水和発熱に起因する体積変化(温度変化に伴う膨張・収縮及び自己収縮等の硬化収縮)によってひび割れが生じる場合がある。この体積変化に伴うひび割れは比較的若材齢時に生じる現象であり,マッシブなコンクリート構造物においては若材齢時においてセメントの水和熱によって部材中心部に数十°Cの温度変化が生じ,引張強度やヤング係数などがセメントの水和速度に大きく影響を受けることとなる。この若材齢時での力学特性については,以上の点から温度影響を十分考慮した設計用値を提案していく必要がある。したがって,上述した現状の問題点を解決するためには,現場で簡便にひび割れの予測解析に必要な設計用値の取得及び評価が可能なシステムを開発する必要がある。平成30年度は,本研究で提案した簡易物性評価手法を用いて,粒子群最適化手法(PSO:Particle Swarm Optimization)による断熱温度上昇特性の各変数(終局断熱温度上昇量,上昇速度に関する定数)による同定を行うとともに,温度依存性を考慮したマス養生下での直接引張強度について,セメント種別,水セメント比,打込み温度を変化させて実験を行った。また,マス養生及び標準養生供試体による割裂引張試験結果と比較し,養生条件及び試験方法の違いについて検討を行った。さらに,マス養生下での引張ヤング係数の測定を行い,圧縮ヤング係数との比較検討を行った。これらの結果を用いて,マスコンクリート部材内のひび割れ発生の予測解析を行い,従来の設計用値を用いた場合との比較検討を行った。当初予定していた検討ケースに加えて,打込み温度の影響及び実構造物の温度応力をシミュレーションしたTSTM試験装置との比較検討を実施した。平成31年度は,簡易物性試験装置を用いて,同一配合条件で繰り返し試験を行い,直接引張強度の再現性について検討するとともに,マスコンクリートの実構造物からコアを採取して,直接引張試験を実施する。さらに,実構造物に使用した材料を用いて簡易物性評価試験による比較検討を行う。
看護学の講義における教授活動自己点検・評価システムの開発

本研究の目的は、教授活動自己評価尺度ー看護学講義用ーを開発し、自己評価システムの有効性を検討することである。看護学の講義における教員の行動を概念化した質的帰納的研究成果を基盤として、9下位尺度36質問項目からなる5段階リカート型尺度を開発した。尺度は内的整合性および安定性による信頼性、内容的妥当性および構成概念妥当性を確保している。また教授活動の質に関連する7特性を明らかにした。尺度活用による講義に関する自己評価活動の結果は、看護学の講義における教授活動自己点検・評価システムが教授活動の改善に役立つことを示唆した。近年、FDは普及してきているが、それが教育力向上に十分つながっていないことが指摘され、教員への研修の活性化と自己点検・評価の確実な実施が求められている。社会のニーズや大学の理念に応じて卒業時の学習成果を保証することは、大学の使命であり、そのために教員が日々の授業の内容や方法を自己点検・評価できるシステムを開発することが重要な課題である。このような背景に基づく本研究の目的は、看護学教員のFD支援に向けて、看護学の講義における教授活動自己点検・評価システムを開発し、その普及に向けてシステムの有効性を検証することである。この目標達成に向けて、平成25年度は次のように研究を推進した。1.「教授活動自己評価尺度ー看護学講義用ー」(暫定版)および特性調査紙の内容的妥当性の検討看護学の講義に携わっている教員、尺度開発の経験をもつ研究者6名から構成される専門家会議を実施し「教授活動自己評価尺度ー看護学講義用ー」(暫定版)および特性調査紙の内容的妥当性を検討した。2.尺度開発方法の再検討共同研究者および専門家との会議を通し、尺度開発方法を再検討した。その結果、尺度の信頼性・妥当性を高めるための方法を再度検討した。その結果、専門家会議、パイロットスタディによる内容的妥当性の検討、クロンバックα信頼性係数の算出に加え、再テスト法を用いることとした。また、今回開発を目ざす尺度は、独自性が高く、基準関連妥当性の検討は困難であるとしていたが、基準関連妥当性検討の外的基準に用いることのできる既存の尺度の存在を再度検討することとなった。社会のニーズや大学の理念に応じて卒業時の学習成果を保証することは大学の使命であり、そのために教員が、日々の授業の内容や方法を自己点検・評価し改善できるシステムを開発することは喫緊の課題である。この目標達成に向けて、平成24年度は、次のように研究を推敲した。1.「教授活動自己評価尺度ー看護学講義用ー」(暫定版)の作成看護学の講義における教授活動を概念化した質的帰納的研究を基盤とし、看護学の講義における重要な教員行動を問う9概念を選定した。この9概念を下位尺度とし、看護学の講義における重要な教員行動を問う具体的な質問項目を63項目作成し、尺度化、レイアウトを行い、「教授活動自己評価尺度ー看護学講義用ー」(暫定版)を作成した。現在、看護学の講義に携わっている教員、尺度開発の経験を持つ研究者等10名程度から構成される専門家会議を実施し「教授活動自己評価尺度ー看護学講義用ー」(暫定版)の質問項目の内容の妥当性、表現の適切性、追加すべき質問項目の有無の検討、およびパイロットスタディを用いた尺度の内容的妥当性の検討の準備を行っている。2.看護学の講義における教授活動の質に関係する可能性のある変数の抽出とその変数を含む「特性調査紙」の作成国内外を含めた多角的な文献検討を実施し、看護学の講義における教授活動の質に関係する可能性のある変数を抽出し、特性調査紙を作成した。現在、内容的妥当性の検討に向けて、専門家会議、パイロットスタディの準備を行っている。社会のニーズや大学の理念に応じて卒業時の学習成果を保証することは大学の使命で有、そのために教員が日々の授業の内容や方法を自己点検・評価できるシステムを開発することが重要な課題である。このような背景に基づく本研究の目的は、看護学教員のFD支援に向けて看護学の講義における教授活動自己点検・評価システムを開発し、その普及に向けてシステムの有効性を検証することである。この目標達成に向けて、平成26年度は、「教授活動自己評価尺度ー看護学講義用ー」を次のように開発した。看護学の講義における教員行動を解明した質的帰納的研究を基盤とし、9下位尺度63質問項目からなる尺度を作成し、全国の看護学教員1373名を対象とした調査を行った。有効回答574部を用いて項目分析を実施し、9下位尺度36質問項目からなる尺度を構成した。クロンバックα信頼性係数算出による内的整合性の検討、再テスト法による安定性の検討、因子分析および既知グループ技法による構成概念妥当性の検討の結果は、尺度が信頼性・妥当性を確保していることを示した。

研究を推進した。また、下位尺度毎に得点の平均値を比較した結果、最も得点の高かった下位尺度は[知識を提供し看護を教示する]15.5点であり、最も低かった下位尺度は、[目標達成度を査定し授業計画を進行・変更する]13.5点であった。現在、教員特性の相違による教授活動の質の特徴の分析を進めている。また、これらの成果に文献検討の結果を統合し、「看護学の講義における教授活動自己点検・評価システム」開発に向けた理論的枠組みの構築に着手した。本研究の目的は、看護学教員のFD支援に向けて看護学の講義における教授活動自己点検・評価システムを開発し、その普及に向けてシステムの有効性を検証することである。この目的に向けて平成27年度は、第1に、平成26年度に収集したデータを用いて、教員特性の相違による教授活動の質の特徴を明らかにした。対象は、無作為抽出した看護基礎教育機関116校の教員1373名であり、測定用具に教授活動自己評価尺度ー看護学講義用ーおよび看護教員特性調査紙を用い、有効回答574部を分析した。その結果、看護学の講義における教授活動の質に有意な関係のあった特性は、34変数中19変数であった。19変数とは、大学の教授・准教授である、大学院で看護教育学や教育学を受講している、講義内容を十分に学習し、系統的に自己の講義を評価して改善している、同僚や学生と日常的にコミュニケーションをとっている、学会に参加している、論文を抄読している等であった。看護学の講義における教授活動の質向上に向けて、教授活動に関する基本的な学習に加えて客観的な自己評価活動に基づき授業を改善する重要性が示唆された。第2に、看護学の講義を担当している教員4名を対象に教授活動自己評価尺度ー看護学講義用ーを用いた講義の自己評価を依頼し、半構成的面接法により、看護学の講義における教授活動自己点検・評価システムの効果を検証した。その結果、教員4名が全員、「尺度使用による自己の教授活動の傾向把握」「教授活動改善の方向性発見」「客観的指標を用いた自己評価の重要性実感」をしており、看護学の講義における教授活動自己点検・評価システムの効果が示唆された。第3に、システムの普及に向けて、教授活動自己評価尺度ー看護学講義用ーを書籍に公表した。本研究の目的は、教授活動自己評価尺度ー看護学講義用ーを開発し、自己評価システムの有効性を検討することである。看護学の講義における教員の行動を概念化した質的帰納的研究成果を基盤として、9下位尺度36質問項目からなる5段階リカート型尺度を開発した。尺度は内的整合性および安定性による信頼性、内容的妥当性および構成概念妥当性を確保している。また教授活動の質に関連する7特性を明らかにした。尺度活用による講義に関する自己評価活動の結果は、看護学の講義における教授活動自己点検・評価システムが教授活動の改善に役立つことを示唆した。教授活動自己評価尺度ー看護学講義用の開発が遅れたため、その成果に基づき構築する「看護学の講義における教授活動自己点検・評価システム」開発に向けた理論的枠組みを現在作成中であるため。システム構築と検証に向けたアクションリサーチの準備は進めているため、達成度を「やや遅れている」とした。看護教育学1「看護学の講義における教授活動自己点検・評価システム」の理論的枠組みを構築する。2理論的枠組みに基づき、アクションリサーチを実施する。
術後せん妄発症予測スケールの妥当性の検証

脳血管手術を受ける患者に対し、手術前に術後せん妄を予測する目的でスケールを開発し、本研究においてスケールの妥当性を検証することを目的に前向き調査を実施した。スケール項目は、年齢、意識障害、基礎疾患、脱水、精神脆弱状態の25点満点中、15点以上の場合にせん妄のリスクありとした。51名の対象者に同意を得たうえ、術前に予測スケールを用いたリスク評価および病棟看護師による協力を得てせん妄評価を行った。せん妄発症例は33.3%であり、スケール得点はせん妄あり群となし群の間に有意差を認めた。ROC曲線下面積は0.748であり、今後も予測妥当性、臨床における有用性について検討を重ねていく。本調査は、脳血管疾患により予定手術を受ける患者に対して開発した、術後せん妄発症予測スケールの妥当性を検証するため、所属機関の倫理委員会での承認を2012年12月21日に得た。調査は、脳神経外科病棟の看護師へ、調査対象者である脳血管疾患患者のせん妄状態の評価を依頼する必要があり、調査施設との交渉の結果、調査開始可能期間が2013年7月以降となった。調査開始までの期間は、病棟への説明および調査用紙に関する準備を行った。また、術後せん妄発症予測スケールの開発に関して、今後の調査への示唆を得るため、IAGG(国際老年学会議)への演題登録を行った。その結果、ポスター発表として採択されたため、2014年6月の学会発表に向けたポスター作成などの準備を行った。2014年6月に調査対象施設の看護部の部長および副部長へ調査実施について具体的な進め方等について説明を行った。その後脳神経外科病床をもつ2病棟の師長および主任に対して、調査説明を行った。更に、7月には2病棟それぞれの病棟カンファレンス時に8月以降に調査を実施する旨を説明した。その後、78月中に各病棟の病棟看護師全員を対象に35回30分程度の調査説明を行い、調査協力の同意書をもって同意を得た。8月より調査を開始し、2014年2月末日まで調査を実施した。その結果、54例の分析可能なデータを得ることができ、データ分析を行った。データ分析の結果、ROC曲線の下面積を用いた予測妥当性については、0.728(95%CI=0.544-0.913)であった。Youden Indexを用いたカットオフ値の検討では、調査で設定した値と同様に15点であった。予測妥当性に関しては、前回より妥当性が低下した結果となっており、今後もサンプル数を増やして再度検討を重ねていくことが必要であると考えられた。調査対象施設との調査開始時期に関しての調整において、病棟の状況を鑑みた結果、調査開始可能時期が2013年7月以降となったため。25年度が最終年度であるため、記入しない。2014年7月以降の調査開始に向け、事前準備を済ませておき、調査が開始できる時期となった際に、円滑に調査が開始できるようにしておく。
Tリンパ球特異的チロシンキナーゼItkの細胞増殖分化における役割

ItkはT細胞に特異的に発現しているチロシンキナーゼで、その機能、特にT細胞の増殖分化での役割の解明が待たれている。Itkの機能を解明するために、まず、Itkに対する抗体を樹立した。抗原として、大腸菌で産生したGSTとヒトItkN末端の融合蛋白を用い、ヒトItkに対する単クロン抗体(TUK35)を作成した。本抗体はItkを免疫沈降することができるばかりでなく、ウエスタンブロットでもItkを検出できる。どのような刺激によりItkが活性化されるか調べるために、T細胞を種々の刺激で活性した後、Itkのチロシンリン酸を検討した。抗TCR/CD3あるいはCD28抗体で刺激すると、刺激後早期にItkのチロシンリン酸化が認められた。さらに、抗体による免疫沈降物のなかにFynが含まれており、ItkとFynが細胞内で会合していることが示唆された。転写促進因子として知られるHTLV-1Taxが、Itkの発現を転写レベルで促進することを証明した。機能的なIL-2受容体は少なくともα鎖、β鎖、γ鎖の3種類のサブユニットより成る。IL-2によるT細胞増殖に関与するチロシンキナーゼを同定するため、IL-2受容体に含まれるチロシンキナーゼを検討した。抗β鎖抗体による免疫沈降物中にJAK1チロシンキナーゼ分子が含まれ、抗γ鎖抗体の免疫沈降物にJAK3が含まれていることを見い出した。これらの検出はIL-2に依存しない。また、IL-2刺激により、JAK1、JAK3ともチロシンリン酸化され、IL-2刺激によりこれらのチロシンキナーゼが活性化されるものと考えられる。さらに、β鎖、γ鎖のサブユニットの変異体を用いた実験から、JAK1との会合、活性化にはβ鎖のセリン領域が、JAK3との会合、活性化にはγ鎖のSH2様領域が必要であることも明らかにした。