hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新型電子分析器による半導体表面超格子構造からの光電子放出パタ-ンの研究

改造は成功したがこの改造に時間がかかり、平成2年1月にやっと立会い検査ができ、つい最近納入されたばかりである。改造の結果は満足すべき物であり、強いX線が得られた。その間、平成元年度はX線の替わりにシンクロトロン放射を用いて予備実験を行った。その結果、世界で初めて光電子の2次元角度分布パタ-ンを測定することができた。シンクロトロンでは、時間が限られていて質の良い測定にはならないが、今回納入されたX線源により、これから速やかに良質のデ-タが得られるのは確実である。本研究の目的は、我々が新しく発明した「あるエネルギ-の粒子の角度分布を2次元像として表示する分析器」(特許出願中)を用いて、半導体表面超格子構造からの光電子の角度分布を測定することである。この分析器には「像が全く歪まない」、「従来の8000倍も明るい」など、数々の利点があり、多くの新しい発見が期待できるものである。平成元年度は、Siなどの半導体表面にGaなどの金属を蒸着して加熱したときに現れる超格子構造に、X線源やシンクロトロン放射(SR)などのX線を当てて、吸着している金属原子や下地のSi原子から出て来る光電子の放出角度分布の2次元パタ-ンを測定した。原子の内殻から出て来る光電子は、周りの原子によって散乱されながら出て来るので、そのパタ-ンには直接出てきた電子波と散乱された電子波との干渉パタ-ンが現れており、そのパタ-ンを解析することにより、吸着原子の周りの構造を調べることができる。特に、SRを用いた測定に於て成果があがり、世界で初めての2次元パタ-ンが数多く得られ、その解析にも成功し、国際学会での発表や論文発表(文献5,6)を行った。平成2年度は、試料結晶に、HeIやIIの真空紫外線を照射して、価電子帯からの光電子の角度分布パタ-ンを観察した。このエネルギ-領域で光電子の角度分布を測定すると、価電子のエネルギ-バンドの断面図が2次元的に測圧できることになり、ブリルワン領域内の全構造が短時間で測定できるようになる。試料としては、単結晶のKishグラファイトを用いて、理論や他の人の角度分解型の実験結果と比較した。結果は非常によく合っており、満足できるものであった。日本では初めての電子エネルギ-バンドの2次元測定に成功したことになり、学会発表を行った。この研究は世界的にもほとんど行われておらず、これから大いに研究を進めていきたい。
神経膠腫の術前画像診断のためのT1rho MRIの撮像法と評価法の確立

T1rhoはT2に類似しているがT1rhoは動きの遅い水を反映したことなったコントラストであることが知られている.このT2とT1rhoの差が遅い水分子の動きを反映したコントラストの違いを反映していると考えられるが,T1rhoとT2を共に計測するにはそれぞれ4分(計8分)必要であり臨床的には現実的ではない.そこで,T1rhoとT2の差の意味を有しているdeltaR1rho(1/T2-1/T1rho)を測定することとした.緩和時間を0,10,20,40,60,80ms変化させて画像を撮像した.80ms間緩和して得られるT1rho強調像とT2強調像からdeltaR1rhoを算出すると,撮像時間は8分から2分へと大幅に短縮することができる.今回,健康被験者を募り正常脳のT1rhoとT2をそれぞれ計測した.それよりdeltaR1rhoの正常値を得た.一方,緩和時間を変えて撮像したT1rho強調像とT2強調像から計5種のdeltaR1rhoを正常値と比較し手法比較で検討したところ,統計学的に同等であることが証明できた.よって,deltaR1rho(80)はdeltaR1rhoと代替可能であり,臨床的に利用しても問題ないことが確認できた.また,deltaR1rhoは脳の組織間で値にそれぞれ有意差があり,T1rhoやT2,T1rhoとT2の差に比べても組織間の差が明確であった.このことからdR1rhoには組織を分別する特異性が高いと言える.今後,神経膠腫でのdR1rhoの評価を行うことで,組織の微細な違いをより反映したコントラストを得ることが現時点で期待できると予測できる.計画にそって研究は進行している.また、T1rhoはT2と類似しているが異なる緩和であることから、この微細な差異を評価することはT1rhoそのものよりも意義があると推測している。T2との逆数の差(delta R1rho)を得る方法を確立しつつあり、これらを利用することによって術前画像診断の精度をあげるために引き続き検討を行っている。初年度ではT1rhoの測定、脳腫瘍でのデータ収集を行うことができた。さらに、病理診断での免疫化学組織染色(IDH-1とATRX)に関して、T1rhoとの有意な相関を見出した。delta R1rho測定法の確立を目的として、現在、撮像プロトコールを作成中であり、すでに予測通りの計測値を得ることができている。これらはほぼ計画通りの進捗状況といえる。T1rhoはT2に類似しているがT1rhoは動きの遅い水を反映したことなったコントラストであることが知られている.このT2とT1rhoの差が遅い水分子の動きを反映したコントラストの違いを反映していると考えられるが,T1rhoとT2を共に計測するにはそれぞれ4分(計8分)必要であり臨床的には現実的ではない.そこで,T1rhoとT2の差の意味を有しているdeltaR1rho(1/T2-1/T1rho)を測定することとした.緩和時間を0,10,20,40,60,80ms変化させて画像を撮像した.80ms間緩和して得られるT1rho強調像とT2強調像からdeltaR1rhoを算出すると,撮像時間は8分から2分へと大幅に短縮することができる.今回,健康被験者を募り正常脳のT1rhoとT2をそれぞれ計測した.それよりdeltaR1rhoの正常値を得た.一方,緩和時間を変えて撮像したT1rho強調像とT2強調像から計5種のdeltaR1rhoを正常値と比較し手法比較で検討したところ,統計学的に同等であることが証明できた.よって,deltaR1rho(80)はdeltaR1rhoと代替可能であり,臨床的に利用しても問題ないことが確認できた.また,deltaR1rhoは脳の組織間で値にそれぞれ有意差があり,T1rhoやT2,T1rhoとT2の差に比べても組織間の差が明確であった.このことからdR1rhoには組織を分別する特異性が高いと言える.今後,神経膠腫でのdR1rhoの評価を行うことで,組織の微細な違いをより反映したコントラストを得ることが現時点で期待できると予測できる.計画にそって研究は進行している.神経膠腫瘍でのT1rho値の測定を続け、症例を蓄積してgradeIIの腫瘍を増やすと、さらに有意なデータが得られる可能性がある。また、現在開発中であるdelta R1rhoの測定を早々に開始する予定であるので、本年度はT1rhoに加えてdelta R1rhoの症例を蓄積し、初年度に収集したデータをまとめて発表することを予定している。購入を計画していたコンピューターとソフトをまだ購入していないため、差額が生じた。本年度中に必要に応じて、適切な時期に購入し、使用する計画である。また、本年度は初年度で得られたデータを発表する機会があるので研究会や学会参加のための旅費や論文作成に使用する予定である。
大卒女性専門職の「納得のいくキャリア」とその形成支援：戦力化に向けた雇用管理

本研究では、インタビュー調査、ウェブ調査、学歴別経済統計の分析を通じて、大卒で子供がある女性有業者の特徴を明らかにし、ワークライフ・バランスとキャリアの発達に何が重要なのかを検討した。結果として、1転機への対処への柔軟な姿勢がキャリアの継続と満足に影響する、2自らの行動を通じたワークライフバランス調整が職務満足度を向上させる3家庭状況の有業率に及ぼす影響が小さくなるという特徴を指摘した。これらの結果から、高学歴女性の就業継続には自らの意識や決定が大きくかかわっているため、キャリアにおける自律、自発性がキャリアの満足や継続に関連すると思われ、今後の自律性を支援する試みが重要であると結論した。本年度はインタビューの結果に基づき、大卒の専門職を中心とするワーキングマザーのキャリアの継続の要因について、本人の意識、職場、家庭の状況およびその他支援サービスの利用との関連から検討した。検討の結果は、2回の学会発表、1本の投稿論文(査読中)として公表した。さらに、次年度の報告申込みが国内で1件、海外で1件認められている。大卒ワーキングマザーのキャリアの継続については、本人の意識とともに職場、家庭の状況が能力形成や職場での信頼される地位構築のために深く影響する。この部分については、多くの先行研究が示すものを追確認する結果である。特に一つの企業から移動せずにキャリアを構築する場合には、職場での労働のペースに合わせた勤務形態について周囲から信頼を獲得することが不可欠と考えられる。一方で転職経験者に注目してみると、自らのやりたい仕事を中心に就業形態を必要に応じて変化させながら、関連する周辺領域を含めての職務能力形成が計画的あるいは非計画的に形成されている。キャリアの進展は厳密な計画によるのみならず、希望する方針に従って、キャリアの転機に遭遇した機会を選択すること、その選択が完全に希望を満たすものでなくても、経験の一部として受け入れて次の機会に生かすなど柔軟な姿勢によって維持されている。母親としての育児負担は、必ずしもキャリアの方向性を変化させる要因としては認識されず、子供の教育問題を中心に、積極的に関与する方針が見られる。具体的な勤務状況との関連では、育児期に就業形態を変えるという対応、同居・近居の母親、夫の柔軟な対応などによって本人の時間と体力を確保する対応、公的な支援機関以上に高額のサービスを利用する対応がみられた。これらの対応のいずれを用いるかは、子育てに対する価値意識の問題であると同時に、サービスの利用のしやすさ、必要なケアの計画可能性などによって異なると考えられる。インタビュー調査の部分はおおむね順調に進展し、成果も上がっている。現在は量的な分析のためのデータ整形に取り組んでいる。本年度は前年度に引き続き、女性個人側の研究を推進した。特に昨年度の結果から、女性の生涯にわたる就業継続については、子育ての影響と同時に、転職経験の影響も強いことがインタビュー調査からも明確になった。したがって、今後の研究の焦点を転職経験が女性のキャリア形成に及ぼす影響および子育て支援と転職を含めたキャリア形成の関係に置くという方針が得られた。これらの問題について、転職経験とキャリアの節目ともいわれる転機の関係について学会報告を行った。さらに子育て支援との関連については、国際学会報告を行った。これらの結果を通じて、最終年度に向けての研究焦点、すなわち転職経験とそれをサポートする支援体制の構造解明という論点が明らかになった。量的データについては、前年度購入した大規模データのクリーニングが終了し、実証研究の結果、都道府県別データの推計結果が明らかになった。都道府県の経済状況が既婚女性有業率に影響を与えるか、最終学歴が大学卒と大学院卒となる2つのグループについて、他の最終学歴のグループと異なるか比較をした推定結果から、都道府県の経済状況を含む地域の特性が有業率に影響を与えていることが示されたが、学歴ごとの差異は確認されなかった。個人に関する変数のうち子供の数については、大学院卒以外では、先行研究と同様に子供の数が増えると有業率が増加するが、大学院卒の場合子供の数が増えると有業率が下落するということが確認された。そのため、本研究の結果の精度を高めるためにも納得いくキャリアの追求の具体的方策に関連する部分での地域と子育て、本人のキャリア像に影響するものとして学歴や子育てが関連するという図式が確認された。個人側の要因に関する量的データの分析は第一段階が終了し、第二段階の個別データに移った。今後データの追加を適宜しながら、パネルデータの分析に移る予定である。女性就業者個人に関するインタビュー調査は、子育て支援と転職経験という2つの論点が析出され、報告がすでに出始めている。企業調査については購入予定のデータが高騰しまた無回答のデータが多く使いにくいことが判明したため、ウェブ調査を含めてほかの方法を考えている。そのため最終年度に繰り延べて実施する。本年度は以下の3つの研究テーマを実行した。1高学歴女性の就業構造の特徴に関する大規模データを用いての実証、2女性の行動特性が就業継続に及ぼす影響の検討、3高学歴女性の自律的キャリア形成のパターンとしての海外就業行動に関する探索的解明である。1については前年の結果を受けてパネル・データを用いた分析を行い、年度ごとの特殊効果(以下、時間効果)、個人による有の効果(以下、個別効果)を取り除いた、説明変数との関連性を見た。結果として既婚女性の就業率にたいして家庭状況が与える影響が、大学・大学院卒とそれ以外で異なるかを、就業構造基本調査の匿名データを用いて分析た。

分析の結果、就業率へ与える影響の学歴による正負の違いは、「仕事を主とする場合」は観測されず、「仕事以外を主として仕事をしている場合」に観測され先行研究と整合的な結果が得られた。ただし、家庭状況が就業要因に与える限界効果の大きさは、大学・大学院卒の場合は小さくなることが確認された。2は、ウェブサーベイを利用し、ワークライフバランスの対処行動を制御焦点という概念を用いて検討した。結果として利得を志向する促進焦点の場合には、自らの行動の変化を通じた対処が行われること、家庭と仕事のコンフリクトの対処行動の違いを通じて仕事満足にも影響することが明らかになった。3については、香港、台湾において聞き取り調査を行い、高学歴女性のキャリア自律行動の一つの形態として海外就業が企画されうることを確認した。以上の3つの研究を通じて、高学歴女性の場合、キャリアにおける自律、自発性といった自己実現や自己決定に関する要因とキャリアの満足や展開が大きく関連することが観察された。今後は自律、自己決定という概念を中心に高学歴女性のキャリア形成を論じていくこととした。本研究では、インタビュー調査、ウェブ調査、学歴別経済統計の分析を通じて、大卒で子供がある女性有業者の特徴を明らかにし、ワークライフ・バランスとキャリアの発達に何が重要なのかを検討した。結果として、1転機への対処への柔軟な姿勢がキャリアの継続と満足に影響する、2自らの行動を通じたワークライフバランス調整が職務満足度を向上させる3家庭状況の有業率に及ぼす影響が小さくなるという特徴を指摘した。これらの結果から、高学歴女性の就業継続には自らの意識や決定が大きくかかわっているため、キャリアにおける自律、自発性がキャリアの満足や継続に関連すると思われ、今後の自律性を支援する試みが重要であると結論した。2016年度は当初計画にしたがって企業における女性支援策導入の実態と成果(以下B1)および企業における女性支援策の戦略的効果の測定と制度ロジックの解明(B2)について検討する。B1、B2のいずれについても、先行研究も多い領域であり、前半は先行研究の整理とB1に関する調査対象選別枠組みの設計と対象との交渉、およびB2に利用するデータの購入から始める。後半はB1に関するインタビューの実施及び分析、さらにB2に関する仮説の構築からスタートする。11月までにインタビューデータの分析を終了させ、報告準備に入る。並行して量的データの解析を行い報告の準備をする。1量的調査研究の充実平成29年度は、前年の結果を受けてパネル・データを用いた分析を行い、年度ごとの特殊効果(以下、時間効果)、個人による固有の効果(以下、個別効果)を取り除いた、説明変数との関連性を見る。代表的なモデルは非線形関数の違いによって2種類あり、ロジット分布を用いるロジット・モデルと正規分布を用いるプロビット・モデルがあるが、本研究では両方のモデルを用いて分析する。これら時間効果と個別効果をモデルに取り入れることで、クロスセクションデータの推定結果と変化したか検討する。さらに、パネル・データを用いた分析を詳細にみることによって時間効果と個別効果を扱いモデル化し、検証する。
植物ビリンによる葉緑体アンカーの制御機構

本研究は、植物細胞の中で、葉緑体が、特定の環境条件の下で特定の分布パターンを保つことにより、受光量やCO2吸収量を調節し、光合成反応を最適な状態に維持する現象に注目している。葉緑体の分布パターンの維持に、アクチン細胞骨格が関与することを明らかにしており、アクチン細胞骨格の構築変化に働くCa2+感受性のアクチン結合蛋白質であるビリン(VLN)について解析した。モデル植物シロイヌナズナが持つ5つのビリンのうち、AtVLN2が、葉緑体上に局在し、Ca2+濃度の変化に応じてアクチン細胞骨格の構築を変化させ、柵状組織葉肉細胞の表層細胞質における葉緑体のアンカー状態を制御していることが強く示唆された。葉緑体は、特定の環境条件下で特徴的な分布パターンを保つことを介して光合成の最適化に寄与する。環境変化に応じた葉緑体の分布変化の過程で葉緑体のアンカー・脱アンカーが起こるが、それに関わる実体や制御機構は未解明である。我々は、葉緑体アンカーがアクチンに依存することを示し、多様なアクチン修飾能を持つCa2+感受性のアクチン結合蛋白質であるビリンがその制御に関与する可能性を検証している。シロイヌナズナの5つのビリン分子種のうち、AtVLN2遺伝子をクローニングし、蛍光蛋白質との融合による可視化株を作製した。葉肉細胞から調製した細胞膜ゴーストを用いたアッセイにおいて、野生株では、アクチン脱重合剤処理、Ca2+処理によって葉緑体の脱落が誘導されるが、AtVLN2欠損株ではCa2+処理による葉緑体の脱落が起こりにくいことを見出していた。上記可視化株では、この表現型が回復していた。また、蛍光蛋白質のシグナルは葉緑体周縁部に検出された。ロゼット葉から単離した葉緑体を用いたアクチン重合アッセイにおいて、重合反応は野生株とAtVLN2欠損株との間で違いは無いが、いったん重合させたアクチン繊維のCa2+処理による脱重合反応は、AtVLN2欠損株では起こらなかった。以上の結果より、AtVLN2が葉緑体上に局在し、Ca2+濃度上昇に依存してアクチン繊維の脱重合をひき起こし、それを介して葉緑体の脱アンカーを誘導する可能性が示唆された。葉緑体は、特定の環境条件下で特徴的な細胞内分布パターンを保つことを介して光合成の最適化に寄与する。環境変化に応じた葉緑体の分布変化の過程で葉緑体の脱アンカー・再アンカーが起こるが、それらに関わる装置の実体や制御機構は未解明である。我々は、葉緑体アンカーがアクチンに依存すること、多様なアクチン修飾能を持つCa2+感受性のアクチン結合蛋白質であるビリンがその制御に関与することを提唱し、分子機構を解析している。シロイヌナズナの5つのビリン分子種のうち、AtVLN2遺伝子をクローニングし、蛍光蛋白質との融合遺伝子をAtVLN2欠損株に発現させたAtVLN2可視化株を作製した。蛍光蛋白質のシグナルが葉緑体周縁部に検出されたことから、葉緑体外包膜におけるアクチン構築について調べた。ロゼット葉から単離した無傷葉緑体と骨格筋G-アクチンとを用いたアクチン重合アッセイにおいて、野生株とAtVLN2可視化株はCa2+感受性を示したが、AtVLN2欠損株では感受性が失われていた。いったん重合させたアクチン繊維のCa2+処理による脱重合アッセイにおいても、AtVLN2欠損株はCa2+感受性を示さなかった。以上の結果より、AtVLN2が葉緑体外包膜に局在し、低Ca2+濃度では束化を介してアクチン繊維を安定化、高Ca2+濃度ではアクチン繊維の切断・脱重合をひき起こすことにより、葉緑体アンカーの制御に関与している可能性が強く示唆された。AtVLN2の細胞内局在と機能様式について、興味深い知見を得ることができた。ゼニゴケでもビリン遺伝子の解析に着手し、予備的な知見を得ている。AtVLN2については可視化株の作製に成功し、解析を進めることが出来たが、AtVLN4可視化株の作製が予定よりも遅れている。進行が遅れているAtVLN4も含め、シロイヌナズナ、ゼニゴケのビリン可視化株を用いて、細胞内局在、質量分析による相互作用因子の解析を進め、ビリンの機能様式に対する理解を深める。植物細胞生物学AtVLN2可視化株ではポジティブな成果が得られつつあり、これらの確定を進め、論文として出来るだけ早期に発表する。AtVLN4可視化株の作製および解析に精力的に取り組む。光合成蒸散測定装置、人工気象器の故障のため、実験計画の一部、形質転換植物作製作業に遅れが生じた。これに伴い、主に謝金の使用が無かった。

11月に人工気象室内でのカビの発生によって形質転換植物が死滅し、実験材料の調達が不充分となったことから、計画の進行が遅れた。光合成蒸散測定装置、人工気象器の修理は完了したため、新しい計画に基いて解析を進め、物品費、謝金として使用する予定。植物の栽培、細胞膜ゴーストアッセイのための消耗品費、植物の栽培のためのアルバイト謝金として使用する。
界面制御によるシリコン基板上への強誘電体薄膜のヘテロエピタキシャル成長

(1) YSZ薄膜をSi基板上に800°Cで形成し、冷却速度を0.11000K/sと変えて室温まで冷却後、その試料のC-V特性を測定したところ、C-V特性には殆ど変化が見られなかった。しかし、経時絶縁破壊特性において、冷却速度が110K/sである試料が最も良い特性を示した。(2)高密度プラズマが試料に直接当たるようにした試料と、できるだけそれを抑制した試料のC-V特性を比較したところ、プラズマに直接当たった方が、可動イオンによる大きいヒステリシス幅を観測した。(3)基板温度460,470°Cの低温で作製したPZT薄膜は、従来と異なる単斜晶系の(110)PZTとして(100)YSZ薄膜上にヘテロエピタキシャル成長した。この薄膜は、300,325,350゚Cと段階的にアニールしたところ、リーク電流密度が3Vで1x10^<-7>A/cm^2以下に低減し、C-V特性が分極に起因したヒステリシス特性を示した。(4) Ir薄膜は基板温度600°CでYSZ層上にエピタキシャル成長するが、堆積速度が0.42nm/minと遅いと(100)主配向膜となり、1.2nm/minと速いと(111)主配向膜となることがわかった。この(100)主配向膜は、YSZ層の結晶性を是正するのに有効であった。(5)エピタキシャル(001)PZT薄膜は(100)主配向あるいは混合配向Ir膜上に基板温度600°Cで、エピタキシャル(111)PZT薄膜は(111)主配向Ir膜上に基板温度650°C以上で得られた。(6) PZT薄膜の配向が(001)に強くなればなるほど、またその結晶性が良くなればなるほど、その残留分極が大きくなり、リーク電流が減少する傾向にあった。(7) YSZ層の誘電率の低下の原因が、YSZ層とSi基板との間に存在する約2.5nmの酸化Si層であることがわかった。この酸化Si層は、YSZ層形成温度の低減と、Zr_+Y金属膜の堆積制御により1.3nmに低減出来ることがわかった。1.YSZ膜中の可動イオンについて(1)800°Cの高温で作製したYSZ膜中には、模作製時に発生した欠陥が室温まで冷却する過程で消滅せずに存在するため、イオンがその欠焔を介して動くことが考えられる。そこで試料作製後の室温までの冷却速度を0.11000K/sと変えて、C-V特性におけるその影響を検討した。その結果、C-V特性には殆ど変化が見られなかった。しかし、経時絶縁破壊特性において、冷却速度が110k/sである試料が最も良い特性を示した。このことから、冷却速度の変化は、イオンが移動できる程のマクロな欠陥に対してよりは、絶縁特性に影響するミクロな欠陥に対して大きく影響するものと考えられる。

(2)高密度プラズマが試料に直接当たるようにした試料と、できるだけそれを抑制した試料の電気的特性を比較したところ、プラズマに直接当たった方が、C-V特性において可動イオンによる大きいヒステリシス幅を観測した。これより、荷電粒子の試料への衝突が膜中の可動イオンを活性化しているものと考えられる。2.PZT薄膜の低温形成について(1)基板温度460,470°Cの低温で作製したPZT薄膜は、従来と異なる単斜晶系の(110)PZTとして(100)YSZ薄膜上にヘテロエピタキシャル成長した。(2)この薄膜は、as-grownの状態ではリ-ク電流が大きいため、300,325,350°Cと段階的にアニールしたところ、リ-ク電流密度が3Vでlx10-^7A/cm^2以下に低減した。また、このアニールにより、C-V特性が分極に起因したヒステリシス特性を示した。PZTの格子定数に近いものを持つIr金属薄膜をYSZ層とPZT薄膜との間に挿入することによって、界面欠陥の低減を図った。その結果、(1) Ir薄膜は基板温度600°CでYSZ層上にエピタキシャル成長するが、堆積速度が0.42nm/minと遅いと(100)主配向膜となり、1.2nm/minと速いと(111)主配向膜となることがわかった。この(100)主配向膜では、膜厚が17nm程度と薄いにもかかわらず、RBS測定のχminが19%とよく、YSZ層の結晶性を是正するのに有効であった。(2)エピタキシャル(001)PZT薄膜は(100)主配向あるいは混合配向Ir膜上に基板温度600°Cで、エピタキシャル(111)PZT薄膜は(111)主配向Ir膜上に基板温度650°C以上でIr薄膜の結晶情報に従って得られたが、いずれの場合も650°C以上の温度ではIrとPZT薄膜の界面で両者の相互拡散や反応が生じた。(3) PZT薄膜の配向が(001)に強くなればなるほど、またその結晶性が良くなればなるほど、その残留分極が大きくなり、リーク電流が減少する傾向にあった。特に、(100)主配向Ir薄膜に形成した厚さ200nmのエピタキシャル(001)PZT薄膜は、2Pr=80μC/cm^2の残留分極を持ち、3Vの振幅で十分に飽和した角形の良好なP-E特性を示した。2. YSZ層の誘電率の向上についてYSZ層の誘電率の低下の原因が、YSZ層とSi基板との間に存在する約2.5nmの酸化Si層であることがわかった。この酸化Si層は、厚さ2.3nmのYSZ層が形成されるまでに、堆積中のYSZ層を透過した酸素によりほとんど形成されていた。このことから今後は、YSZ層堆積中のその酸素の量を低減することによって、YSZ層の誘電率を向上させる予定である。
MgO結晶中の原子クラスターの構造と拘性の研究

本研究では、超高真空中で蒸着によって作動される酸化マグネシウム膜中又は膜上に担持された金属原子クラスター、構造を高分解能電子顕微鏡やナノメーター電子回打法を駆使して解析すると同時に、担持されに原子クラスターの集合体の拘性(磁性、光吸収、ラコン散乱、触媒活性)を高感度分析機器で測定し原子レベルの試料構造とそれが作り出す物性との相互関係を詳しく研究することを目的としている。本年度は研究の(1)として、金、タニクスランなどの金属クラスターのサイズ減少に伴なう特異構造の発現や、外部からの電子線励起による動射変化を研究した。まず、直径2nmのMgOロッド上に作製された金クラスターを高分解配電子顕微鏡を用いて1/60秒の時間分解機で動的観察した。金のクラスターは以前の飯島らの観察と同様単結晶〓多量双晶粒子と精造変化をおこした。本研究では個々の構造の安定性をその持続時間により評価しMgOと全クラスターの界面構造がその安定性にどのように影響するか研究した。研究の第(2)として、CdSe半導体クラスターをCuF_2膜,MgO膜上に担持し、その構造を電子顕微鏡で解析するとともに光吸収スペクトルを測定した。その結果、光吸収スペクトルはCdSeのボーア半径(エキシトンによる)の4.5nmを境に、異なった量子サイズ動員を反映したものになることを確認した。またMgO膜上にWo_3微結晶を作製し、その構造を解析するとともに、赤外吸収スペクトル及び電子エネルギー損失スペクトルを測定した。特に電子エネルギー損失スペクトルの微細構造は、作製された微結晶か、非晶質、立方晶、単針晶、不定比化合物WO_<2-8>、WO_<2-7>と変化するにつれて変化し、そのスペクトルのみからの各種の結晶相の局所構造の差が識論できることが判明した。
老年期乳がん体験者のソーシャル・サポートと精神的・身体的状況

本研究は、日本人老年期乳がん体験者のソーシャル・サポート、ソーシャル・サポート・ネットワーク、精神的・身体的状況の実態と関連を明らかにすることを目的に行われた。精神的状況はソーシャル・サポート・ネットワーク及びコンフリクトに有意相関を示した。重回帰分析により、精神的状況に最も影響する要因としてソーシャル・サポート・ネットワーク、次にコンフリクトという結果を示し、日本人老年期乳がん体験者の精神的状況に影響する重要な要因であることが明らかとなった。平成19年度の研究実施計画は、(1)文献検討、(2)研究情報・資料収集、(3)データ収集、(4)初期データ分析であった。(3)データ収集は、面接による質的なデータ収集を終了している。質問紙を使用したデータ収集は、今現在も進行中である。(4)初期データ分析は、面接による質的なデータに関し分析を行った。65歳以上の乳がん体験者のソーシャル・サポートのタイプとソーシャル・サポートの提供者であるソーシャル・サポート・ネットワークの特性が明らかとなった。平成20年度の計画は、(1)データ収集、(2)初期データ分析、(3)文献検討および初期データ分析結果との比較、(4)学会発表・研究情報・資料収集であった。(1)データ収集面接による質的なデータ収集は、昨年度に終了しており、今年度は量的データ収集を2つの医療施設において遂行し、現在も継続中である。(2)初期データ分析量的データの初期データ分析として開始し、この分析結果をまとめて関連する学会に抄録を提出した。来年度は、最終年度である。データ収集を終了し、データ分析、研究成果報告書を作成の予定である。実施計画は、(1)データ分析,(2)分析結果の検討、(3)研究成果の発表、(4)研究成果のまとめの4点であった。(1)データ分析:収集したデータ分析を行い、その結果を要約し検討した。(2)分析結果の検討国内外において発表された関連する研究論文の追加検索を行い、得られた文献の内容を検討し、データ分析結果との比較考察を行った。また、文献研究を学会で発表した内容に考察を加え、論文投稿し掲載に至った。論文の標題は、「老年期乳がん体験者のソーシャル・サポートに関する研究の動向と今後の課題:英文献からの検討」である。(4)研究成果のまとめ上記をふまえて、研究の最終まとめを行い、研究成果報告書を平成23年5月に提出し、評価する予定である。
有明海奥部における貧酸素水塊の発生機構と防止法に関する研究

夏季に貧酸素水塊が広域かつ長期間に発生している奥部西岸域の2観測地点でDoPa型多項目計測装置を用いて海底上30cmの流速,DO,塩分,水温などを2005年2007年夏季に1時間ごとに自動計測し,これらの詳細なデータを基に貧酸素水塊の発生状況を明らかにした.貧酸素水塊の発生に合わせて,この海域に設定した縦断及び横断方向の測線に沿い流速,DO,塩分,水温の鉛直プロフィルを多項目水質計で測定し,貧酸素水塊発生と密度分布構造との関連性を把握した.また,貧酸素水塊発生時に2観測地点で海底から海面まで採水(0.51.0m毎)した試料の懸濁態有機物,栄養塩類の定量分析と底泥,底層水の酸素消費量の測定を行い,底層の酸素消費速度が懸濁態有機物量によって大きく左右されることを明らかにした.さらに,現地観測結果に基づき奥部西岸域に設定した塩分,淡水及びDO収支に関する2層ボックスモデルを34年間の佐賀県浅海定線調査データに適用し,この海域における水平及び鉛直方向の移流速度,表層と底層間の鉛直拡散係数及び密度成層強度,底層のDO消費速度の平年値の月変動を求め,密度成層強度の高くなる夏季において鉛直拡散係数が低下し,逆に底層のDO消費速度が増加することを示した.奥部西岸域における貧酸素水塊発生は,密度躍層の形成に伴う表層から底層へのDOの鉛直拡散フラックスの低下と水温上昇や懸濁態有機物量の増加による底層でのDO消費量の増大に起因することを明らかにした.一方,潮汐発生水路を用いて密度成層場における貧酸素水塊の発生防止ブロック周辺の流れ構造を3次元超音波流速計及び可視化法により計測し,乱れ強度,渦スケール及び渦動拡散係数を算出した.その結果に基づき,貧酸素水塊の発生防止策の1つとして湧昇流を効率的に発生させるブッロクの設置が有効であることを示した.貧酸素水塊の発生時には底泥からのNH_4^+の溶出量が増大することや貧酸素水塊の頻発する海域では生態系が貧困であることを明らかにした.夏季に貧酸素水塊が広域かつ長期間に発生している奥部西岸域の2観測地点でDoPa型多項目計測装置を用いて海底上30cmの流速,DO,塩分,水温などを2005年2007年夏季に1時間ごとに自動計測し,これらの詳細なデータを基に貧酸素水塊の発生状況を明らかにした.貧酸素水塊の発生に合わせて,この海域に設定した縦断及び横断方向の測線に沿い流速,DO,塩分,水温の鉛直プロフィルを多項目水質計で測定し,貧酸素水塊発生と密度分布構造との関連性を把握した.また,貧酸素水塊発生時に2観測地点で海底から海面まで採水(0.51.0m毎)した試料の懸濁態有機物,栄養塩類の定量分析と底泥,底層水の酸素消費量の測定を行い,底層の酸素消費速度が懸濁態有機物量によって大きく左右されることを明らかにした.さらに,現地観測結果に基づき奥部西岸域に設定した塩分,淡水及びDO収支に関する2層ボックスモデルを34年間の佐賀県浅海定線調査データに適用し,この海域における水平及び鉛直方向の移流速度,表層と底層間の鉛直拡散係数及び密度成層強度,底層のDO消費速度の平年値の月変動を求め,密度成層強度の高くなる夏季において鉛直拡散係数が低下し,逆に底層のDO消費速度が増加することを示した.奥部西岸域における貧酸素水塊発生は,密度躍層の形成に伴う表層から底層へのDOの鉛直拡散フラックスの低下と水温上昇や懸濁態有機物量の増加による底層でのDO消費量の増大に起因することを明らかにした.一方,潮汐発生水路を用いて密度成層場における貧酸素水塊の発生防止ブロック周辺の流れ構造を3次元超音波流速計及び可視化法により計測し,乱れ強度,渦スケール及び渦動拡散係数を算出した.その結果に基づき,貧酸素水塊の発生防止策の1つとして湧昇流を効率的に発生させるブッロクの設置が有効であることを示した.貧酸素水塊の発生時には底泥からのNH_4^+の溶出量が増大することや貧酸素水塊の頻発する海域では生態系が貧困であることを明らかにした.初年度である平成17年度においては、まず有明海奥部の2地点でDoPa型多項目計測装置を用いて、7月9月の夏季に海底付近の流速、DO、塩分、海水温などの経時変化について現地観測を行った。また、その間、4回にわたって船上から流速計や多項目水質計を用いて、DO、塩分、海水温、クロロフィルの鉛直プロフィルを奥部の縦断方向に計測した。さらに、1972年2004年までの奥部の水質及び底質に関する既存の観測データを収集、整理した。一方、現地観測地点の底質を採取し、底質のDO消費実験を行うと同時に、潮汐発生水路を用いて、有明海の潮汐と同様な共動潮の水理的特性に関する実験を行った。そして、これらのデータに基づいて、有明海奥部での貧酸素水塊の発生状況や発生機構などについて検討、考察した。その結果、明らかとなった主な点を要約すると、次のようになる。1.過去30年間の夏季における貧酸素水塊の発生頻度は、MdΦ≧6、COD≧14mg/g-dryの奥部西岸域で最も高かった。

2.奥部西岸域における夏季のDOの経時変化は、潮汐の経時変化と密接な関係にあり、基本的にはDOは小潮時に低下し、大潮時に上昇した。しかし、風波が高い場合や河川水が流入した場合には、このような関係は見られなかった。3.貧酸素発生時においては、奥部西岸域の縦断方向に強い密度成層が形成された。そして、躍層上部の表層にはDOの過飽和が、また躍層下部の底層には飽和度30%以下の貧酸素水塊の発生が観測された。4.海水温の鉛直プロフィルを2層鉛直拡散モデルに適用して算出した密度成層形成時の鉛直拡散係数と成層強度との間には、密接な関連性が見られた。そして、鉛直拡散係数は成層強度の増加に伴って、指数関数的に減少した。5.奥部西岸域の夏季における貧酸素水塊の形成機構が推察された。すわなち、基本的には鉛直方向の撹拌力の低下する小潮時に河川水、沖合海水、海面加熱の影響を受けて密度成層が形成される。その結果、底層のDO消費量が表層からのDO供給量を上回るために貧酸素水塊が形成、発達すると考えられた。有明海奥部西岸域の2地点でDoPa型多項目計測装置を用いて、7月9月の夏季に海底付近の流速、DO、塩分等の現地観測を行った。また、その間、2回にわたり船上から電磁流速計や多項目水質計を用いて、DO、塩分等を横断及び縦断方向に測定し、貧酸素水塊の発生時における海洋構造を観測した。さらに、DoPa型多項目計測装置を設置した2地点で、約1周期にわたり流速、塩分、クロロフィル-aの鉛直プロフィルの経時変化を測定すると同時に、2地点で底泥と深さ50cm毎の海水を採取し、酸素消費実験を行った。一方、過去29年間の奥部西岸域の浅海定線データに2層ボックスモデルを適用し、各月の密度成層強度、鉛直拡散係数及び定層の酸素消費速度を算定した。最後に、これらの観測、分析及び解析の結果に基づいて、奥部西岸域における貧酸素水塊の発生機構について検討、考察した。その結果、明らかとなった主な点を要約すると、次のようになる。1.2地点での鉛直流成分から密度成層期における鉛直拡散係数の分布性が明らかにされた。すなわち、鉛直拡散係数は表層及び底層で高く、密度成層下端付近で大きく低下した。したがって、密度躍層の形成は表層から下層への酸素供給量を大きく抑制するものと考えられた。2.2地点における底層の酸素消費速度は底層・底質の酸素消費速度の約6080%を占めた。また、両地点における底層の酸素消費速度は底層中の縣濁態有機炭素の増加に伴って増大した。したがって、表層の植物プランクトンの死骸や底質から巻き上げられた有機物は底層の酸素消費速度を大きく左右するものと推察された。3.密度成層強度は夏季に増加し、冬季に減少した。また、逆に鉛直拡散係数は夏季に減少し、冬季に増加した。一方、底層の酸素消費速度は、夏季に正の値すなわち消費を、また冬季に負すなわち生産を示した。したがって、夏季の貧酸素水塊の発生は、底層の酸素消費量と表層から底層への酸素供給量のアンバランスに因るものと考えられた。夏季に激しい貧酸素水塊が広域かつ長期間に発生している奥部西岸域の2観測地点でDoPa型多項目計測装置を用いて海底上20cmの流速、DO、塩分、水温、濁度などを2007年7月9月にわたって1時間ごとに自動計測し、これらの詳細な時系列データを収集した。貧酸素水塊の発生に合わせて、この海域に設定した縦断及び横断方向の測線に沿い流速、DO、塩分、水温、クロロフィル-aの鉛直プロフィルを多項目水質計などにより数回測定し、貧酸素水塊発生時の密度分布構造を明らかにした。また、貧酸素水塊発生時に2観測地点で海底から海面までの採水(0.51.0m毎)と採泥を行い、これらの採取した試料の無機態窒素やリン酸などの定量分析、酸素消費量及び底泥中のマクロベントスの種類と個体数を測定した。
郵政民営化の国際比較研究

郵政民営化を取引費用という観点から分析した。この成果として「取引費用の数理モデル」と題する学術論文を『法学論叢』に第168巻第1号から第5号にかけて、5回にわたって掲載した。また、チリ・ボリビア・ペルー・コロンビア・フィリピンの比較分析を行い、『法学論叢』に第172巻第4から第6号にかけて、3回にわたって掲載した。本年度は「取引費用の数理モデル」と題する学術論文を『法学論叢』に第168巻第1号から第5号にかけて、5回にわたって掲載した。その内容は以下の通りである。まず、取引費用理論の成立と発展に大きく貢献したコース・ウィリアムソン・ノースの理論について概説を行った。その後、取引費用経済学における実証研究を垂直統合・事業部制組織・垂直的な組織間の相互関係・水平的な組織間の相互関係・経済史研究の5つに分け、各研究の独立変数と従属変数およびキー・ファインディングを整理するとともに、その成果について検討を加えた。続いて、公共政策・議会・行政組織などの政治学の各分野に取引費用理論を応用した実証研究について考察した。その際、取引費用経済学の整理と同様に、各研究の独立変数と従属変数およびキー・ファインディングを要約し、その成果を分析した。最後に、拙稿『民営化の取引費用政治学』における企業組織の制度設計(第5章)やエージェンシー選択の制度設計(第4章)を、数理モデルを用いて分析した。これによって、交付申請書に記載した「研究目的」の1つである「取引費用モデル」の適用性を検証することができた。また、「取引費用モデル」の数理モデル化にもあわせて取り組むことにより、民営化にともなう費用や効用を定量的に測定・予測するための手掛かりが得られた。昨年度には、「取引費用の数理モデル」と題する学術論文を『法学論叢』に第168巻第1号から第5号にかけて、5回にわたって掲載した。そこでは「取引費用モデル」の数理モデル化に取り組んでおり、民営化にともなう費用や効用を定量的に測定・予測するための手掛かりが得られた。本年度はその成果を踏まえて、いかなる分割・民営化の形態がより効率的なのか、という問いを解くことを研究の目的とした。そのために、英国とニュージーランドにおける郵政民営化に関する文献及び資料を収集・精読することを研究の計画として立てていた。計画した通り、両国に関する資料を集めるとともに、日本とドイツの郵政事業と比較しながら分析を進めた。取引費用モデルに基づいて日本・ドイツの郵政事業と英国・ニュージーランドの郵政事業の効率性を比較・分析した結果、英国とニュージーランドの方が日独に比べて非効率的であることが判明された。現在は、その効率性の違いを生み出した要因に関する政治過程を調査している。政治過程を丹念に追跡することによって、日本・ドイツと英国・ニュージーランドにおける郵政事業の効率性の差が明らかになったくると考える。来年度にはその具体的な研究成果を各学会に発信し、雑誌に掲載する予定である。民営化(Privatization)という概念は、民間委託や分権といった用語と類似した意味で使われる場合が多い。今年度は民営化と非常に密接に結び付いている分権政策を取り上げ、国際比較研究を行った。その成果を次のように発信した。「地方分権の国際比較ーチリ・ボリビア・ペルー・コロンビア・フィリピンの比較分析ー」、『法学論叢』、第172、第4・5・6号、385ー462頁。ここでは、なぜ中央政府は自らの権限と財源を地方政府に移譲するのか。どのような条件下で地方分権を推進するのか。分権化のタイミングとスピードは何によって決まるのか。また、ペルーの再集権化はいかに説明できるのかといった問いを発し、単一集権国家・大統領制・人口をコントロールした上、韓国との対比を前提に、チリ・ボリビア・ペルー・コロンビア・フィリピンの5ヶ国を比較分析の対象国と選択した。5ヶ国の各政権を実証分析した結果、ペルーのトレド政権・コロンビアのベタンクール政権・韓国の盧武鉉政権を除き、仮説は当てはまった。仮説から外れた3つの政権の場合、既存の集権化政策をひっくり返すための手段として分権化を進めた事例もあれば(ペルーのトレド政権)、政権交代の可能性(コロンビアのベタンクール政権)や大統領の信念(韓国の盧武鉉政権)で説明できる事例もある。5ヶ国のうち、コロンビアを除き、チリ・ボリビア・ペルー・フィリピンの4ヶ国は権威主義体制を経験している。これらの国における政治的分権は民主化のための手段として使われると同時に、政権党の党派的利益を強化する手段としても利用された。これに対し、行財政的分権は民主化の過程と重ならず、政権党が同一党派の地方政府を手助けするための手段であった。全体的に、中央政府の場合は大統領選挙の過程で、地方政府は地方選挙で両方が業績誇示の手段として分権政策をアピールしたのである。研究の目的はおおむね順調に進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は各学会にて研究成果を発信するとともに、論文を専門雑誌に掲載する。今後、研究書として論文をまとめたいと考えている。
タウオパチーにおけるエンドサイト―シス障害とビトロネクチン蓄積機構の解明

PS19タウオパチーモデルマウスでは、海馬貫通線維領域において過剰リン酸化したタウ病変を形成する。タウ病変の進行に伴い、海馬萎縮することが知られている。当研究において、同領域に病初期よりビトロネクチン(Vn)が蓄積していることを確認した。当マウスは海馬萎縮が強まるほどVn蓄積量が低下すること、Vnを欠損させたタウマウスでは萎縮が加速することを明らかにした。従って当マウスにおいてVnは、神経保護作用を担っているものと考える。認知症タウオパチーモデルマウスでは海馬領域タウ病変出現だけでなく同領域の有髄神経軸索にビトロネクチン(Vn)が蓄積する。そこでVn蓄積メカニズムを遺伝子的に確認する為に、Vnとその受容体の一つであるインテグリンbeta5受容体(ITGB5)をIn-situ hybridization法によって野生型マウスと比較検討した。Vn mRNAは主に血管周囲細胞と軟膜細胞に発現しており、野生型マウスと比較して分布や量に明らかな違いを認めなかった。一方、ITGB5 mRNAは病変部位に集族したミクログリアに発現していることを確認した。以上より同モデルの海馬領域に蓄積したVnは疾患に伴って局所で過剰産生されたものでないこと、同領域の主なITGB5発現細胞はミクログリアであることが明らかとなった。Vn遺伝子欠損したタウマウスを作製し、小動物MRIにて海馬容積をVn野生型マウスと比較した。Vn野生型マウス群は海馬容積にバラツキを認めるものの、Vn欠損群は一様に強度の萎縮を呈していた。撮影終了後、Vn野生型マウスを解剖して組織切片を作製し免疫組織学的に評価した。病変部のVnやミエリン塩基性タンパクシグナル値は海馬容積に関連していること、またITGB3タンパクシグナルが同領域に陽性化していることを確認した。更にタウ封入体を形成している領域ではITGB3だけでなく、ITGB5タンパクシグナルが陽性化していることを確認した。これらの一連の結果は、病変部におけるVnの蓄積とその受容体であるインテグリン発現による脱ミエリンに対する防御並びに、再ミエリン化に向けた神経修復過程を観察している可能性が考えられた。当メカニズムが様々な精神神経疾患の神経修復機構に該当するのか否かを明らかにすると共に、病態に影響すると見込まれる分子を標的とした診断治療薬開発を目指したいと考えている。タウオパチーモデルマウスにおけるビトロネクチン(Vn)蓄積領域を明らかにするために組織スライスを作成して免疫組織学的に検討した。Vn蓄積は特に嗅内野第2神経細胞層から投射している歯状回分子層領域に分布していることを明らかにした。当分子層は神経軸索、樹状突起から構成される線維層として知られている。Vn蓄積意義を確認するためにVn欠損掛け合わせタウマウスを作成した。Vn野生型タウマウスと比較するために生後14月齢でMRI撮影を行い、歯状回分子層の容積評価を行った。撮影終了後に解剖・脳摘出を行い、組織切片作成を行った。画像解析を行った結果、Vn欠損掛け合わせタウマウス群は一様に強度の萎縮による容積減少を認め、一方Vn野生型群は容積にばらつきを認めた。またVn野生型群内においては容積と、免疫組織学的染色によって得られた対応する脳領域のVn染色シグナル量間に正の相関関係を認めた。これらの結果より鑑みて、Vn蓄積はタウ病変形成に起因した神経脱落に伴う脳萎縮過程において抑制・保護的に働いているものと見込んでいる。Vnの蓄積はタウ封入体形成よりも早期に起こることを組織学的検討にて確認している。当マウスにおける分子層の萎縮機構とVn蓄積の意義を解明するために、各個体の軸索や樹状突起からなる神経線維やVn蓄積量とMRI脳容積データと比較する作業を14月齢だけでなく、更に若齢に遡り検証を試みようと考えている。ビトロネクチン(Vn)欠損マウスの組織を用いて、市販されている様々な抗マウスVn抗体特性を免疫組織学的並びに生化学的に評価し、その中で最も特性の優れた抗体を選定した。同抗体を用いてVn野生型タウモデルマウスの脳組織染色を行なったところ、嗅内皮質、海馬支脚、特に歯状回分子層に明瞭な染色像を確認した。同マウスを4、9、14月齢に区切って染色を試みると9月齢に強い蓄積像が観察され、14月齢にもその蓄積像は維持されていた。この所見は嗅内皮質の病変形成に一致して出現するものと考えられ、投射先である歯状回領域に蓄積して神経保護、修復や新生機構に寄与しているものと思われる。そこでVnの病態への影響を明らかにするために、Vn欠損タウ掛け合わせマウスとVn野生型タウモデルマウスの縦断的形態イメージング並びに横断的病理学的、生化学的比較解析実験を開始している。

このVn蓄積機構は局所で発現するのではなく、血流に存在していたVnが脳関門を通過して炎症局所に集積したものと予想している。今後ヒトタウオパチーにもマウスと同様の現象が引き起こされているか否かを確認する事を予定している。当該現象が虚血や低酸素脳症、更には統合失調症を始めとする現在病態不明とされる中枢性疾患にも確認されれば、Vnを新規中枢疾患分子マーカーとして位置付ける事により同タンパクを介した病態機構の解明を通じて関連する分子を標的としたイメージング剤や治療薬の開発を目指せる可能性が見込まれる。タウ病変に伴い蓄積したVnが神経保護や修復機構に寄与していることを示唆する数々の結果を得ることが出来ており、現在のところ研究の方向性を大きく修正する必要が無いように思われる。Vn蓄積を確認するうえで申請当初に使用していたA社抗体は異なるタンパクを認識する事が明らかとなり実験を遂行する事自体が危ぶまれたが、B社抗体ではVn欠損マウスで認識しない事を生化学的にも確認し、同抗体による組織染色においても病変領域に染色像が確認され、実験遂行上支障ないと判断した。1.神経修復過程における病変局所でのVn受容体発現機構の解析2.免疫学的組織染色法によるヒト精神神経疾患病態との比較検討1.モデルマウスでのVn蓄積所見とヒトタウオパチーでの病理学的整合性の検討2.局所に蓄積するVnの発現機構の解明2.ヒト精神神経疾患病理組織切片を用いたVn並びにVn受容体タンパク発現評価1.ヒトVn抗体を用いてタウオパチーや他の精神神経疾患脳病理学的染色実験2.In situ hybridisation法による局所での遺伝子発現の有無の検討
脳老化因子の同定とアルツハイマー病発症機序の解明

昨年までの検討によりヒト脳由来のヘパラン硫酸プロテオグリカンであるグリピカン-1が凝集化Aβ40とヘパラン硫酸鎖依存的に結合すること、そしてこのグリピカン-1が細胞膜上のラフトあるいはカベオラと呼ばれる特異的な微小ドメインにAβとともに集積していることが明らかとなった。以上の結果から、細胞膜上の限局された場において効率的にAβとグリピカン-1が結合することで、Aβの安定性や凝集体形成が促進されている可能性が示唆された。さらにグリピカン-1の生理的な役割を調べるため、ヒトneuroblastoma細胞であるSH-SY5Y細胞にグリピカン-1を強制発現させた細胞を作成し解析した。まず、MTT法により細胞の生存率を検討した結果、APPとグリピカン-1を共発現させた細胞では経時的に生存率が減少していったが、グリピカン-1単独では生存率に変化は見られなかった。また、Thapsigargin処理により小胞体ストレスを誘導した場合、APPとグリピカン-1の共発現細胞においてAPP単独発現細胞よりもストレスに対して脆弱性を示した。この他、SH-SY5Y細胞の培養液中にAβを加えて培養後、内因性のグリピカン-1の発現を調べた結果、無処理の細胞に比べてグリピカン-1の発現に増加が見られた。これらの結果から、脳内においてAβ産生が亢進するとグリピカン-1の発現が増加し、それに伴い神経細胞死が起きやすくなると考えられる。
PAI-1測定による常位胎盤早期剥離の予知、予防法の開発

PAI-1欠損症が流産、常位胎盤早期剥離を起こすことを我々は報告してきた。正常胎盤ではPAI-1が脱落膜細胞に強く染色されたが、不全流産例では脱落膜細胞の染色性がほとんどなく認めなかった。不全流産の中に脱落膜細胞のPAI-1発現低下が関与している症例があることを示唆するものである。妊娠初期の血漿PAI-1の測定と切迫流産の関係では子宮収縮と伴った切迫流産はPAI-1が10ng/mL以下の低値取る傾向にあった。常位胎盤早期剥離は3例あったが、そのうち1例はPAI-1が低値であった。常位胎盤早期剥離の発症原因の中にPAI-1低値が含まれることが示唆された。産科補償制度の年次報告では脳性麻痺の原因として常位胎盤早期剥離(早剥)がもっとも頻度の高い疾患となっている。世界中の種々の報告でも早剥は周産期死亡の主たる疾患となっている。従来早剥の原因として妊娠高血圧症候群が注目されていたが、現在では妊娠高血圧症候群による早剥は少なく70%以上は原因不明と言われている。この原因不明の早剥が非常に多いにも係わらず、その原因は全く解明されていない。また絨毛膜下血腫は早剥の近縁疾患であるが、早産の大きな原因である。我々は妊娠の維持には胎盤と脱落膜の間に存在するフィブリノイド層が重要であることを見出している。またプラスミノーゲンアクチベーターインヒビター-1(PAI-1)の欠損症妊婦ではこのフィブリノイド層が十分形成されず、早剥あるいは絨毛膜下血腫が発生することが明らかになっている。PAI-1低下症が早剥・絨毛膜下血腫に関与するとの仮説のもと平成25年度は次の研究を行った。1)市販のトータルPAI-1測定キットで多数例の妊婦を対象に前方視野的研究を行った。具体的には初期妊婦健診の血液を用いてPAI-1を測定し、早剥・絨毛膜下血腫の発生と妊娠初期のPAI-1濃度との関連を検討した。平成26年度3月までに約1100例の妊婦の採血を行い、約400例が分娩を終了した。中間解析を行ったところ、PAI-1値はBMIが低い群に有意に多かった。PAI-1低下例(10ng/mL以下)は約1割存在した。PAI-1低下例では切迫流産の発生が高い傾向にあった。またPAI-1低下例では子宮収縮のない頸管長短縮型の切迫早産に多いことが示された。切迫流産にどの程度の絨毛膜下血腫が含まれているか、また子宮収縮のない頸管長短縮型の切迫早産が早剥のリスクか否かについて現在検討中である。1100例すべての分娩が終了するのは平成26年秋なので今年度中には最終解析が可能である。早剥の原因は70%以上は原因不明と言われている。またプラスミノーゲンアクチベーターインヒビター-1(PAI-1)の欠損症妊婦ではこのフィブリノイド層が十分形成されず、早剥あるいは絨毛膜下血腫が発生することを報告した。PAI-1低下症が早剥・絨毛膜下血腫に関与するとの仮説のもと平成26年度は次の研究を行った。平成27年度3月までに約1600例の妊婦の採血を行い、平成27年3月末には1032例が分娩を終了した。切迫流産は174例に見られた。切迫流産群(18.6±12.7ng/mL)と非切迫流産群(18.2±12.2ng/mL)の間のPAI-1値に有意差を認めなかった。しかし切迫流産で子宮収縮と伴った群(84例)と伴わない群(90例)で見てみると、子宮収縮と伴った群ではPAI-1が10ng/mL以下の低値群では20例あり、子宮収縮を伴わない群では3例のみであった。

絨毛膜下血腫を伴った切迫流産と絨毛膜下血腫を伴わない切迫流産群の間でPAI-1値は有意な差を認めなかった。切迫早産の有無とPAI-1については切迫早産あり群はPAI-1値が17.8±11.4ng/mL、切迫早産無し群は18.4±12.6ng/mLであり有意差を認めなかった。全症例中に常位胎盤早期剥離が3例あったが、そのうち1例がPAI-1値10ng/mL以下であった。産婦人科学前方視的研究は平成26年3月に1100例の血液を採取した。当初の1000例の目標は達成された。(今後の推進方策)1,当初目標の1000例の血液採取は終了したので、トータルPAI-1を全例で測定し臨床経過との関連を検討する。2.トータルPAI-1はPAI-1活性を見るものではないのでPAI-1活性測定系を確立する。採取した血液でPAI-1活性を測定しトータルPAI-1との比較(臨床転帰との比較も含む)を行う。