hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
癌抑制遺伝子BRCA1の安定化因子BAP1の機能解析

この事から各タンパク質とBAP1の結合状態とBRCA1の関係を明らかにすることがBRCA1の安定化を解明する上で必須となった。乳癌及び卵巣癌の癌抑制因子BRCA1はBARD1とRING FingerDomainを介して2量体を形成します。研究代表者は、このRING2量体形成がBRCA1のE3活性に必須であることを2001年に報告しましたが、それより以前の1998年にBRCA1 Associated Protein 1 (BAP1)はBRCA1のRING Finger Domainと結合するUCHとじて同定されていました。にもかかわらずBAP1がBRCA1/BARD1のE3活性あたえる影響は不明でしたが、これは単なる偶然ではないと思い、研究を進めてきました。今回、研究代表者はBAP1がBARD1と結合することによってBRCA1/BARD 1のRINGヘテロダイマー形成を阻害し、E3リガーゼ活性を死活化させることを発見しました。.BAP1はBRCA1だけでなくアミノ酸残基182-365を介してBARD1のRing Fingerにも結合することが分かりました。次にBIAcore解析、Pull Down実験からBAP1がBARD1に結合することによりBRCA1/BARD1複合体の形成を阻害する事が分かりました。これによりBAP1はBRCA1/BARD1の自己ユビキチン化および基質であるNPM1のユビキチン化を阻害しました。また、in vitroにおいてBAP1はユビキチン化したBRCA1(BRCA1/BARD1による自己ユビキチン化)を脱ユビキチン化することが分かりましたが、酵素活性を死活させたC91S変異のBAP1でもBRCA1/BARD1のE3活性を阻害することから、BAP1はE3活性の直接阻害と脱ユビキチン化の2つの機序でBRCA1/BARD1によるユビキチン化を抑制するものと思われます。E3/DUB複合体でこの様なメカニズムを持っているものはこれまでに報告がなく、興味深いと思います。shRNAを用いたBAP1ノックダウン細胞において細胞周期のS期進行の遅延、放射線感受性の亢進、というBRCA1ノックダウンと同様の表現型を示すことから、これらの細胞機能の中で、BAP1とBRCA1は協調してユビキチン化の調節を担っているものと思われます。
腸疾患治療を指向したカーボンナノチューブによる経口投与薬物送達に関する基礎研究

カーボンナノチューブ(CNT)はナノメートルサイズの炭素材料であり、薬剤を患部選択的に運ぶための運搬体(薬剤キャリア)としての応用が期待されている。このCNTをマウスに経口投与した結果、消化管からの体内吸収は見られず、体外にフンとして排泄されたことから、CNTの体内への蓄積やそれに伴う毒性発現はないと考えられた。以上より、CNTは、炎症性腸疾患の薬剤治療において、安全な経口薬剤キャリアとなりうることが示された。本研究では、炎症性腸疾患の治療を目指し、カーボンナノチューブ(CNT)による経口投与薬物送達に関する基礎研究を行うことを目的とした。CNTの経口投与に関する研究はほとんどされていないことから、まず、CNTの一種であるカーボンナノホーン(CNH)をマウスに経口投与し、腸管との相互作用や体内拡散について調べることにした。今年度の主な研究内容は以下の通りである。1.ラベル付きCNH作製...ガドリニウム酸化物をラベルとして内包させたCNH(Gdox@CNH)を作製した。既報を基に、より多くのガドリニウム酸化物を内包できるように、条件検討を行い、調製法を改良した。2.正常マウスへの経口投与実験...1で得られたGdox@CNHを正常マウスに経口投与し、448時間経過後に解剖、各臓器を取り出してホルマリン液に固定した。現在、このサンプルのGdox@CNH量を測定中であり、データが揃えば生体内分布を解析することが可能となる。3.疾患マウスへの経口投与実験...2と同様の経口投与実験を、炎症性腸疾患の1つである潰瘍性大腸炎のモデルマウスにも並行して行った。こちらのサンプルも現在Gdox@CNH量を測定中である。なお、この実験に先駆けて、潰瘍性大腸炎モデルマウス作製の際に投与するデキストラン硫酸ナトリウムの投与量検討・発症した大腸炎の評価法決定などを目的とした動物実験を別に行った。4.プレドニゾロン担持CNHの作製...酸化処理により開孔させたCNHに、プレドニゾロンを効率的に担持させるための条件検討を行った。また作製したプレドニゾロン担持ナノホーンからのプレドニゾロンの放出を液体培地中で確認した。このサンプルは、最終段階で疾患治療効果を検証する際に用いる予定である。今年度の主な研究成果は以下の通りである。(1)Gdラベル付きCNHの経口投与実験...前年度は、Gdラベル付きCNHを作製し、正常マウス及び大腸炎モデルマウスに経口投与し、448時間経過後に解剖、各臓器を取り出してホルマリン液に固定した。今年度は、採取した各臓器中のCNH含有量をラベルしたGd量をもとに計測・算出し、経口投与における生体内分布を確認した。その結果、正常マウスではCNH投与24時間後には体内に残留するCNHがわずかとなり(24時間後に投与したCNHの約2%、48時間後に1%未満)、フンとして体外に排泄されていることが確認できた。一方大腸炎モデルマウスでは、24時間後に体内に残留しているCNHが約20%と、正常マウスに比べて排泄が遅くなる傾向にあったが、48時間後に残留したCNH量は10%にも満たなかった。また、どちらのマウスも、肝臓・脾臓・血液からはCNHが検出されなかった。以上の結果より、経口投与したCNHは消化管から体内に吸収されず、すべて体外にフンとして排泄されることが明らかとなった。すなわち、CNHを経口投与薬物送達に用いる際には、体内における薬物キャリアの残留を懸念しなくてよいと言える。(2)サイズ制御・表面修飾を施したCNHの経口投与実験...CNHのサイズや表面修飾の違いによって生体内分布に違いが出るのかどうかを確認するために、(1)で用いたGdラベル付きCNHの他に、5種類のCNHをそれぞれ正常マウス及び大腸炎モデルマウスに経口投与し、24時間経過後に解剖、各臓器を取り出してホルマリン液に固定した。投与したCNHは、通常のCNHに比べてサイズが小さいCNH,表面を酸化して分散性が向上したCNH,PEG化合物でコーティングしたCNHなどである。これら5種類のCNHは、定量が可能となるラベルを有しないので、採取した各臓器から作製した組織切片で分布の傾向を観察した。その結果、Gdラベル付きCNHと同様、今回投与した5種類のCNHすべてにおいて、肝臓・脾臓への分布は認められなかった。また、大腸においては、フン中にCNHと思われる黒い物質の存在は認められたものの、腸管組織中へのCNHの取り込みは観察されなかった。

以上の結果より、CNHのサイズや表面修飾の違いによって、大きな生体内分布の違いは見られず、CNHを経口投与による薬物キャリアとして用いる際には、内包する薬物の性質によって、CNHに適切な化学・物理修飾等を施すことが可能であることが明らかとなった。
高肺がん死亡率地域の発がん関連物質による環境汚染の実態の解明

近畿,東海および関東地方において採取した表層土壌中の1,3-,1,6-および1,8-ジニトロピレンを我々が開発した白金/ロジウムカラム還元-蛍光-PLC法により分析した.その結果,分析を行った30検体のほぼすべてよりジニトロピレン類が検出され,土壌が広くジニトロピレン類によって汚染されていることを明らかにした.土壌中におけるジニトロピレン類の含量は採取地点により大きな差があり,数pg/g土砂数ng/g土砂の濃度で分布していることを明らかにした.また,土壌抽出物の変異原性に対するジニトロピレン類の寄与率を調べたところ,土壌抽出物の変異原性の数%約50%がジニトロピレン類により説明可能であることが分った.また,極めて強い変異原性を示し,かつジニトロピレン類の寄与の少なかった土壊より新たに3-ニトロベンゾアントロンを検出した.3-ニトロベンゾアントロンの分布状況を明らかにするため,大気中および土壌中の3-ニトロベンゾアントロンの分析法を開発した.大気浮遊粉じん中および土壌中の3-ニトロベンゾアントロンは順相系カラムおよび逆相系カラムを用いて効率的にクリーンアップし,ヒドラジン-ラネーニッケル還流法により選択的に3-アミノベンゾアントロンに還元することにより蛍光-HPLCで高感度に混雑物質の妨害なく分析することが可能であることが分った.本分析法を用い,大気浮遊粉じんおよび表層土壌中の3-アミノベンゾアントロンを分析した結果,大気中の濃度は数pg/m^3であった.土壌中の濃度は試料によりばらつきが大きく数pg/gから数百pg/gであることが分った.大気粉じんおよび表層土壌のサルモネラ菌TA98株に対する変異原性の数%が3-ニトロベンゾアントロンにより説明可能であった.近畿,東海および関東地方において採取した表層土壌中の1,3-,1,6-および1,8-ジニトロピレンを我々が開発した白金/ロジウムカラム還元-蛍光-PLC法により分析した.その結果,分析を行った30検体のほぼすべてよりジニトロピレン類が検出され,土壌が広くジニトロピレン類によって汚染されていることを明らかにした.土壌中におけるジニトロピレン類の含量は採取地点により大きな差があり,数pg/g土砂数ng/g土砂の濃度で分布していることを明らかにした.また,土壌抽出物の変異原性に対するジニトロピレン類の寄与率を調べたところ,土壌抽出物の変異原性の数%約50%がジニトロピレン類により説明可能であることが分った.また,極めて強い変異原性を示し,かつジニトロピレン類の寄与の少なかった土壊より新たに3-ニトロベンゾアントロンを検出した.3-ニトロベンゾアントロンの分布状況を明らかにするため,大気中および土壌中の3-ニトロベンゾアントロンの分析法を開発した.大気浮遊粉じん中および土壌中の3-ニトロベンゾアントロンは順相系カラムおよび逆相系カラムを用いて効率的にクリーンアップし,ヒドラジン-ラネーニッケル還流法により選択的に3-アミノベンゾアントロンに還元することにより蛍光-HPLCで高感度に混雑物質の妨害なく分析することが可能であることが分った.本分析法を用い,大気浮遊粉じんおよび表層土壌中の3-アミノベンゾアントロンを分析した結果,大気中の濃度は数pg/m^3であった.土壌中の濃度は試料によりばらつきが大きく数pg/gから数百pg/gであることが分った.大気粉じんおよび表層土壌のサルモネラ菌TA98株に対する変異原性の数%が3-ニトロベンゾアントロンにより説明可能であった.1998年1月から1999年8月にかけて三重県四日市市,愛知県碧南市及び神奈川県川崎市を中心とした3工業地域において採取した土砂試料について変異原性と含まれるdinitropy rene (DNP)量を調べた.試料は自然乾燥後,篩にかけて粗大ゴミや小石などを除去した後,250μm以下の土砂15gについてメタノール(200ml)で2回超音波抽出した.抽出液はろ過後,溶媒を留去して得た残渣をジメチルスルホキシドに溶解し,サルモネラ菌TA98株及びTA100株に対する変異原性をS9 mix存在下及び非存在下で試験した.土砂抽出物中の1,3-,1,6-及び1,8-DNPはシリカゲルカラムクロマトグラフィー及びODSカラムを用いた高速液体クロマトグラフィー(HPLC)によりクリーンアップ後,白金/ロジウム還元カラムを用いた蛍光-HPLC法により分析した.試験した27検体のほぼ全てがTA98株に対しS9mix添加の有無にかかわらず変異原性を示した.碧南市においては土砂1g当たり13,000 revertantsと極めて強い変異原性を示す地点が見られ,その活性はS9 mix非存在下で高かった.川崎市を中心とした京浜地域より採取した試料はS9 mix存在下でTA98株に対して強い変異原性を示すものが多く,表層土壌中の主な変異原物質が地域により異なると考えられた.

一方,TA100株に対しては殆どすべての試料がS9 mix存在下において変異原性を示した.碧南市,半田市及び高浜市の土壌抽出物中からDNP類は検出され,碧南市においては土砂1g当たり1,3-DNP 3.3ng,1,6-DNP 5.6ng,1,8-DNP 6.8ngの地点もみられ,S9 mix非存在下における変異原性の約20%はDNP類によるものであった.平成12年度の研究において表層土砂中の主要な変異原物質としてはじめて検出された3-ニトロベンゾアントロンの環境内分布について明らかにするため,大気中および土壌中の3-ニトロベンゾアントロンの分析法を開発した.大気粉じんは大阪市および奈良市においてハイボリウムエアサンプラーを用い,ガラス繊維製ろ紙上に捕集した.ろ紙は細切したのち,メタノールを用い超音波抽出した.表層土壌は大阪市,堺市,高槻市,岸和田市,和泉市,吹田市,宇治市,名古屋市,四日市市,碧南市,東京都新宿区,川崎市などから採取したものを用いた.土砂は自然乾燥後,篩にかけて得た粒径250μm以下の土砂についてメタノールを用い超音波抽出した.大気浮遊粉じん中および土壌中の3-ニトロベンゾアントロンは順相系カラムおよび逆相系カラムを用いて効率的にクリーンアップし,ヒドラジン-ラネーニッケル還流法により選択的に3-アミノベンゾアントロンへ還元することにより蛍光-HPLCで高感度に來雑物質の妨害なく分析可能であった.本クリーンアップ法および蛍光-HPLC法を用い,大気浮遊粉じんおよび表層土壌中の3-ニトロベンゾアントロンを分析した結果,大気中の濃度は数pg/m^3であった.土壌中の濃度は試料によりばらつきが大きく数pg/gから数百pg/gであることが分った.大気粉じんおよび表層土壌のサルモネラ菌TA98株に対する変異原性の数%が3-ニトロベンゾアントロンにより説明可能であった.
社会存在論についての基礎研究

本研究は、近年J.サールによって基礎づけられた社会存在論の根本諸概念を再検討することから出発し、その困難を解決することを通じて、特異なあり方をする制度的・文化的対象の存在論的構造を明らかにすることをその課題とした。われわれは従来の社会存在論が形式的存在論(一般的存在論)との整合性を欠いていること指摘し、自然種と人工物種の双方を統一的に扱うことができる適切なカテゴリー体系の導入を提案した。それと同時に、われわれは制度的・文化的対象が属する種(人工物種)の理論が社会存在論の研究に一定の貢献をなしうることを示した。本研究は、J.サール『社会的現実の構築』(1995)の公刊以来、哲学者のみならず社会科学者たちも関心を寄せるようになった「社会存在論」(Social Ontology)の基礎を明らかにし、さらにそれを拡張することによって、サールらが十分な仕方で論じることのできなかった制度的・文化的対象を、より適切に解明することができる枠組みを探求することを目的とする。平成26年度の研究計画は、『社会的現実の構築』における基本的な道具立て、すなわち「機能の割り当て」、「集合的志向性」「構成的ルール」の妥当性を批判的に吟味し、それらを約十五年後に出版された『社会的世界の制作』(2010)と対照させることによって、社会存在論の発展を検証すると同時に、隣接する社会諸科学(経済学、政治学、社会学)におけるその位置づけを明確にすることであったが、その計画に従って、われわれは次の研究成果を公にした。単著「サールの社会存在論について」(北海道哲学会[編]『哲学年報』60号、2015年2月15日:39ー66頁)この論文において、われわれは『社会的現実の構築』から『社会的世界の制作』に至る過程の中で、「構成的ルール」の不十分さが自覚され、それが「地位機能宣言」の一形式として捉え直されたことを丁寧に検証し、その背景にあるサールの「言語行為論」と「志向性理論」の重要性を指摘した。また、B.スミスが批判する「支えなしで立つY項」(free-standing Y term)の問題に、サールがどのように対応したのかに関しても細かな分析を行った。その上で、われわれはサール理論に一貫して見られる行動主義的な制度観、すなわち制度的対象を「様々な行為のパターン」に解消しようとする制度観を批判し、会社や国家といったアイテムを真正な「制度的対象」として捉える社会存在論のスケッチを示した。平成27年度の主な研究成果は、同年4月24日にスウェーデンのストックホルムで開催された北欧現象学会第13回年次大会(Nordic Society for Phenomenology, 13th Annual Conference)および同年11月21日に首都大学東京で開催された日本科学哲学会第48回大会のワークショップ「人工物の哲学」において、口頭発表というかたちで公にされた。前者の発表“From Phenomenology to Social Ontology"では、J.サールがThe Construction of Social Reality (1995)とMaking the Social World (2010)において行った社会存在論への寄与について確認したうえで、サールの理論が「制度的対象」(会社、大学、国家など)を十全な仕方で扱うことのできるカテゴリー体系を欠いていることを指摘した。そしてこの欠陥を補うために、E. J.ロウの「4カテゴリー存在論」の拡張版(自然種と同様の仕方で人工物種を論じることができる体系)を、サールの理論の中に導入することを提案した。また、今後の社会存在論は、集団的志向性についての考察に偏ることなく、一般的な「カテゴリー論」として展開される必要があることを提言した。後者の発表「人工物の哲学:その見取り図と課題」は、私自身が企画したワークショップの提題発表である。この発表中で私は、固有機能という概念を軸にした、社会的・制度的対象(とくに貨幣など)に対する「起源論的アプローチ」と、志向性という概念を軸にした「志向的アプローチ」との対立を考察し、起源論的アプローチの理論的利点は大きいとはいえ、それは志向性によるアプローチを必ずしも排除するものではないことを主張した。平成27年度の研究計画は主に社会存在論と形式的存在論との接点を明らかにすることであった。従来のサール理論およびそれにもとづいて構築された社会存在論は、明確なカテゴリー体系を提示することはなかったが、私はこの年度に行った二つの研究発表の中で、制度的対象が人工物種の一つに属すること、およびそうした人工物種が他の存在者のカテゴリーとどのような形式的関係に立つのかをある程度明らかにすることができた。本研究の目的は、J.サール『社会的現実の構築』(1995)の公刊以来、哲学と社会諸科学の連携の下で研究が進みつつある「社会存在論」(Social Ontology)の基礎概念と方法、およびその可能な拡張を検討し、これまで分析が十分でなかった制度的・文化的対象を包摂できる理論的枠組みを提案することであった。平成28年度は、この目的に従って、次の研究成果を公にした。倉田剛(単著)「日常的世界の形而上学ー人工物種に関する適切な理論の構築に向けて」(九州大学哲学会[編]『哲学論文集』,第五十二輯, 1-28, 2016.09.)

この論文において、われわれは、社会的・文化的実践の中で出会われる人工物(artifact)の実在性と本質を、それらが属する人工物種(artifactual kind)の適切な理論を模索するという仕方で明らかにしようとした。より具体的には、「確定性」と「心からの独立」を種の実在性の基準と見なす「自然種の標準的理論」、および近年の生物種に関する「個体説」の再検討から、「HPC説」の優位性を論じ、さらにHPC説の人工物種理論への適用を目指す二つの立場、すなわち「起源論的機能説」と「認識実践説」を吟味した。そのうえで、これら二つの立場が抱える困難を指摘し、われわれ自身の「志向説」と「起源論的機能説」とのハイブリッドのみが「人工物に関する適切な理論」たりえることを主張した。本研究は、近年J.サールによって基礎づけられた社会存在論の根本諸概念を再検討することから出発し、その困難を解決することを通じて、特異なあり方をする制度的・文化的対象の存在論的構造を明らかにすることをその課題とした。われわれは従来の社会存在論が形式的存在論(一般的存在論)との整合性を欠いていること指摘し、自然種と人工物種の双方を統一的に扱うことができる適切なカテゴリー体系の導入を提案した。それと同時に、われわれは制度的・文化的対象が属する種(人工物種)の理論が社会存在論の研究に一定の貢献をなしうることを示した。平成26年度の計画は主に(1)「サールの社会存在論に関する考察」、(2)「社会存在論の背景」、(3)「社会存在論の余波」という三つの柱から成るものだった。(1)に関して、われわれは『社会的現実の構築』(1995)における構成的ルールが、『社会的世界の制作』(2010)において、より一般的な「地位機能宣言」に置き換えられた理由を詳細に検討し、いわゆる「支えなしで立つY項」の問題と無関係ではないことを論証した。(2)に関しては、「社会存在論」がそれ以前のサールの仕事に多くを負っていること、とりわけ彼の言語行為論(Searle, J. R., Speech Acts: An Essay in the Philosophy of Language, Cambridge University Press, 1969〔坂本百大・土屋俊訳『言語行為』勁草書房、1986年〕)および志向性理論(Searle, J. R., Intentionality: An Essay in the Philosophy of Mind, Cambridge University Press, 1983〔坂本百大監訳『志向性』誠信書房、1997年〕)は、ともに社会存在論を支える屋台骨であることを説得的に示した。また、それらの理論の原点(オースティンの言語行為論、フッサールの志向性理論など)にまで遡り、サールとは異なる仕方で社会存在論を捉え直す可能性も示唆した。(3)に関しては、おもに河野勝『制度』(社会科学の理論とモデル12、東京大学出版会、2002年)、盛山和夫『制度論の構図』(創文社、1995年)、岩井克人『会社はこれからどうなるのか』(平凡社ライブラリー、2009年)といった社会科学者たちの仕事の中にサールの理論を正確に位置づける試みを行った。したがって当初の計画はおおむね遂行されたと判断する。平成28年度は、社会存在論の基礎となる一般的なカテゴリー体系に関する著作を出版する予定である。また、27年度に行った研究発表をもとにした論文を執筆することも予定されている。
動的条件下での骨の変形と損傷に関する構成式モデルの定式化

動的条件下での骨折様式の高精度の予測を可能とするため,骨の変形・強度特性に関する異方性,圧縮と引張りの非対称性,塑性変形と損傷並びにそれらのひずみ速度依存性のすべてを表現できるモデルを定式化した.骨の弾性特性は弾性係数のひずみ速度依存性を考慮した横等方モデルとして定式化した.粘塑性ひずみ速度部分はTsai-Wu基準型散逸ポテンシャルを仮定して導いた.損傷を考慮するために等方損傷変数を導入し,その発展式を定式化した.そしてそれをひずみ等価性の仮説に基づいて構成式に組込んだ.負荷-除荷試験や繰返し負荷試験結果を再現するために,等方-移動組合せ硬化則を導入した.その結果,異なるひずみ速度における応力-ひずみ関係と破断時期,損傷の累積によって生じる除荷時の剛性低下,負荷-除荷試験により生じる残留ひずみが表現可能であることがわかった.モデルの記述精度向上のため,繰返し圧縮負荷試験により損傷が骨の力学特性に及ぼす影響を評価した.その結果,負荷過程及び除荷過程の初期の弾性係数は各サイクルとも差が無かった.また,CarterとHayesの弾性係数-ひずみ速度関係の,極低ひずみ速度域への適用性を検討した結果,表現できないことがわかった.このモデルを有限要素解析コードLS-DYNAに組み込む計算アルゴリズムを開発した.一要素の6面体モデルに種々の荷重条件を与えて解析を実施し,構成式モデルに同一荷重条件を与えて直接計算した場合と比較した.両者はほぼ完全に一致し,組込みの妥当性を確認した.ついで,定式化したモデルと従来モデルを用いて,足関節に軸方向衝撃が加わる場合についてパラメータスタディを行った.新しく定式化したモデルにより,傷害部位,程度,骨折様式のいずれに対しても,従来モデルに比べてより死体実験結果に近い予測結果が得られ,モデルの有用性を確認した.動的条件下での骨折様式の高精度の予測を可能とするため,骨の変形・強度特性に関する異方性,圧縮と引張りの非対称性,塑性変形と損傷並びにそれらのひずみ速度依存性のすべてを表現できるモデルを定式化した.骨の弾性特性は弾性係数のひずみ速度依存性を考慮した横等方モデルとして定式化した.粘塑性ひずみ速度部分はTsai-Wu基準型散逸ポテンシャルを仮定して導いた.損傷を考慮するために等方損傷変数を導入し,その発展式を定式化した.そしてそれをひずみ等価性の仮説に基づいて構成式に組込んだ.負荷-除荷試験や繰返し負荷試験結果を再現するために,等方-移動組合せ硬化則を導入した.その結果,異なるひずみ速度における応力-ひずみ関係と破断時期,損傷の累積によって生じる除荷時の剛性低下,負荷-除荷試験により生じる残留ひずみが表現可能であることがわかった.モデルの記述精度向上のため,繰返し圧縮負荷試験により損傷が骨の力学特性に及ぼす影響を評価した.その結果,負荷過程及び除荷過程の初期の弾性係数は各サイクルとも差が無かった.また,CarterとHayesの弾性係数-ひずみ速度関係の,極低ひずみ速度域への適用性を検討した結果,表現できないことがわかった.このモデルを有限要素解析コードLS-DYNAに組み込む計算アルゴリズムを開発した.一要素の6面体モデルに種々の荷重条件を与えて解析を実施し,構成式モデルに同一荷重条件を与えて直接計算した場合と比較した.両者はほぼ完全に一致し,組込みの妥当性を確認した.ついで,定式化したモデルと従来モデルを用いて,足関節に軸方向衝撃が加わる場合についてパラメータスタディを行った.新しく定式化したモデルにより,傷害部位,程度,骨折様式のいずれに対しても,従来モデルに比べてより死体実験結果に近い予測結果が得られ,モデルの有用性を確認した.本研究では,動的条件下での骨折様式の精度の高い予測を可能とするため,骨の変形・強度特性に関する異方性,圧縮と引張りの非対称性,塑性変形と損傷並びにそれらのひずみ速度依存性のすべてを表現できるモデルを定式化した.骨の弾性特性は弾性係数のひずみ速度依存性を考慮した横等方モデルとして定式化した.粘塑性ひずみ速度部分はTsai-Wu基準型散逸ポテンシャルを仮定して導いた.損傷の影響は弾性特性の低下として考慮した.さらに負荷-除荷試験や繰返し皮下試験結果を再現するために,等方硬化と移動硬化の組合せ硬化則を導入した.定式化したモデルの特性を検討した結果,異なるひずみ速度における応力-ひずみ関係と破断時期,損傷の累積によって生じる除荷時の剛性の低下,負荷-除荷試験により生じる残留ひずみが表現可能であることがわかった.モデルの記述精度をさらに向上させる基礎データを得るため,繰返し圧縮負荷試験により,損傷が骨の力学特性に及ぼす影響を定量的に評価した.その結果,負荷過程および除荷過程の初期の弾性係数は各サイクルともほとんど差が無いことがわかった.また,本構成式モデルで導入したCarterとHayesの弾性係数-ひずみ速度関係の,極低ひずみ速度域への適用性を検討した結果,CarterとHayesが示したひずみ速度と弾性係数の依存関係は,10-6程度まで成り立つこと,10-6より遅いひずみ速度領域ではクリープの影響が顕著になりCarterらの関係式のみでは弾性域を表現できないことがわかった.

平成16年度においては,動的条件下での骨折様式の高精度予測を可能とする構成式モデルを定式化した.すなわち,粘塑性構成式と等方損傷力学の組合せから成る枠組みを,Tsai-Wu基準や横等方性,CarterとHayesの弾性係数-ひずみ速度関係等の導入によって修正し,骨の変形・強度特性に関する異方性,引張りと圧縮の非対称性,それらの関係のひずみ速度依存性を表現できるようにした.平成17年度には,まず,このモデルを有限要素解析コードLS-DYNA Ver.970へ組み込む方法について検討した.その結果,ユーザサブルーティンを利用すれば可能であることがわかり,実際にそのためのモデルの計算アルゴリズムを開発した.組み込みの妥当性を検証するため,一要素の6面体モデルに種々の荷重条件を与えて解析を実施し,構成式モデルに同一荷重条件を与えて直接計算した場合と比較した.その結果,両者はほぼ完全に一致し,組込みが妥当であることを確かめた.ついで構成式モデルの有効性を示すため,定式化したモデルと従来モデルを用いて,足関節に軸方向衝撃が加わる場合についてパラメータスタディを行い比較した.すなわち,自動車前面衝突時に急ブレーキを踏んだ際のペダル侵入を想定して,種々の方向と速度の軸方向衝撃を足関節に与え,傷害の部位,程度,骨折様式を詳細に検討した.その結果,新しく定式化したモデルは,傷害部位,程度,骨折様式のいずれに対しても,従来モデルに比べてより死体実験結果に近い予測結果を与え,今後の衝突シミュレーション解析に極めて有用であることを確認した.
骨組織の無観血的高分解能形態解析システムの開発と応用

生体の同一被検体における骨密度の定量解析と3次元的骨形態の解析を経時的に可能とする高分解能マイクロフォーカスX線CTの開発・改良を目的とし次の様な研究を行った。【撮影条件と被爆線量と画質限界のトレード・オフの見極め】基準画像撮影時の被爆線量は従来比1/161/50に低減したが、被爆線量目標値の110μSVとは1235倍の乖離があった。被爆線量をさらに軽減するため高感度型検出器を再検討した結果、高解像度(640×480ピクセル→2048×2048ピクセル)高濃度階調(10ビット→12ビット)検出器(デジタルフラットパネル)の採用を試み、撮影条件と撮影時間のトレードオフのテストを実施した。【ワーク固定型(X線管と検出器回転型)のX線CT装置の開発】被検体搭載台サイズ600mm×1000mmで、イヌ、サル、ウサギ等の生体を対象とする大型動物生体用X線マイクロCT装置の基本設計を完了した。【高分解能マイクロフォーカスX線CT用の3次元骨形態計測画像解析システムの構築】撮影時間の短縮化と3次元CT画像再構成の高速化を実現する為に、新たに高速CT3次元再構成方式(コーンビーム方式)を開発し、それを3/1.8インチ高感度検出器を搭載した骨組織無観血的高分解能形態解析システムに取り入れた。【骨体積密度(皮質骨&海綿骨)の測定と評価システムの確立】皮質骨等価物質よりなる体積密度既知のファントムと海綿骨等価物質よりなる体積密度既知のファントムを複数組み合わせることにより、皮質骨が海綿骨CT値に与える影響を定量的に数式化することが可能となり、海綿骨部の絶対体積密度を正確に得ることができた。【新規開発した高分解能マイクロフォーカスX線CT装置の応用】卵巣摘出によって生じるサルの顎骨の変化、ビタミンD投与したマウスの骨格の変化、Gli遺伝子欠損マウスの骨格異常などを明らかにし、日本骨代謝学会、アメリカ骨代謝学会などにおいて報告した。【摘出骨に対する被曝線量110μSV条件下における撮影条件と撮影時間と画像限界のトレード・オフの見極め】イヌ大腿骨生体モデルを被検体にし、最適撮影条件下における画像を基準画像として、X線焦点検出器間距離、画像積算回数、プロジェクション数をパラメータとして、実験室的に被曝線量画像品質の相関を得た。その結果、基準画像撮影時の被曝線量に比して1/161/50の低減がみられるものの、目標値110μSVに対しては1235倍以上乖離しており、3/1.8インチ高感度検出器の採用と撮影時間、特に積算時間のさらなる短縮を実現した後、再実験に臨む。【撮影時間の短縮】撮影時間の短縮化と3次元CT画像再構成の高速化を実現する為に、新たに高速CT3次元再構成方式(コーンビーム方式)を開発し、それを3/1.8インチ高感度検出器を搭載した骨組織無観血的高分解能形態解析システムに取り入れた。さらにシャッター付連続回転撮影機能の採用により、X線照射の必要がない回転動作中の被爆線量の更なる低減が見込まれ、シミュレーション的には被爆線量が57%低減される確証が得られている。【X線管+検出器回転型ガントリーの基本設計】被検体搭載台サイズ600mm×1000mmで、イヌ、サル、ウサギ等の生体を対象とする大型動物生体用X線マイクロCT装置の基本設計を完了した。

【X線管+検出器回転型ガントリーの詳細設計と製作、調整】平成11年度の実験において、基準画像撮影時の被爆線量は従来比1/161/50に低減したが、被爆線量目標値の110μSVとは1235倍の乖離があった。被爆線量をさらに軽減するため高感度型検出器を再検討した結果、高解像度(640x480ピクセル→2048x2048ピクセル)高濃度階調(10ビット→12ビット)検出器(デジタルフラットパネル)の採用を試み、撮影条件と撮影時間のトレードオフのテストを実施した。なお、X線管+検出器回転型ガントリーの詳細設計については基本設計を完了した。【骨体積密度(皮質骨&海綿骨)の測定および評価】骨体積密度を求める方法として、皮質骨等価物質よりなる体積密度既知のファントムと海綿骨等価物質よりなる体積密度既知のファントムを複数組み合わせることにより、皮質骨が海綿骨CT値に与える影響を定量的に数式化することが可能となり、海綿骨部の絶対体積密度を正確に得ることができた。【3次元画像による骨構造の評価】新規開発した高分解能マイクロフォーカスX線CT装置を用い、卵巣摘出によって生じるサル顎骨の変化、ビタミンD投与したマウスの骨格の変化、Gli遺伝子欠損マウスの骨格異常などを明らかにし、日本骨代謝学会、アメリカ骨代謝学会などにおいて報告した。また魚類咽頭歯の形態観察や血管造影剤を注入した馬の浅指屈腱内の血管分布立体的観察にも高分解能マイクロフォーカスX線CT装置が非常に有効である事を明らかにした。
自己組識化による固体表面低次元新物質の電子物性と相転移の研究

Si(111)7x7超構造表面上に金属Inを堆積させると、In蒸着量の増加に伴って√<3>x√<3>構造、√<31>x√<31>構造、4x1構造、そして√<7>x√<3>構造が出現することが知られておいるが、このうち4x1構造に注目して表面1次元物性が出現するのではないかと予想してその物性解明を行った。具体的にはIn/Si(111)4x1構造を100K以下に冷却したところ、4x2超構造が出現した。この表面を角度分解光電子分光で測定したところ、Inに起因すると思われる3つの表面準位が観察され、特にM3準位はちょうどブリュアンゾーンの半分のところでフェルミ面を横切っており、1次元金属的な挙動を示した。また明瞭なフェルミ端を示していた。しかし、100K以下で出現した4x2超構造においては約40meVのギャップが観測され、絶縁体的であった。すなわち表面1次元系で初めて金属ー絶縁体転移(Mott transition)が観測された。表面フェルミ面を調べたところ、このM3準位は完全なネスティングを示すことも判った。さらにIn蒸着量が大きな√<7>x√<3>構造について角度分解電子分光によって電子状態を調べたところ、この系はIn金属の2次元金属相であることが判明し、√<3>x√<3>構造が半導体的であるのに比べて顕著な違いが見られた。以上、In/Si(111)表面新物質相の電子状態を角度分解光電子分光によって明らかにし、相転移との相関を明らかにした。
空間認知記憶能力を指標とした成長期における咀嚼刺激の意義

近年、高齢化社会の進行に伴い認知症は大きな問題となっている。その中で不適切な咀嚼環境が認知症を惹起するとの報告は多く認められ、青年期、老年期において、抜歯、臼歯削合モデルなどの、咬合刺激低下ラットでは、咀嚼刺激の低下が海馬の組織変性を惹起し、空間認知記憶能力を低下させるとの報告がある。しかし、成長期における咀嚼刺激の低下が空間認知記憶能力に与える影響についての報告は少ない。本研究では成長期における咀嚼刺激の低下が記憶学習能力に与える影響を調査する為、行動生理学的手法にて調査すると共に、そのメカニズムの解明する為、第一端として海馬を主軸に調査し、成長期において咀嚼環境を改善する必要性を立証した。本研究では成長期における咀嚼刺激の低下が記憶学習能力に与える影響を調査する為、行動生理学的手法にて調査すると共に、そのメカニズムの解明する為、第一端として海馬を主軸に調査し、成長期において咀嚼環境を改善する必要性を立証することを目的とした。最終年度にには5、7、9週齢にて行動実験終了後、テストの翌日に屠殺し、脳を10%中性緩衝ホルマリンで浸漬(しんせき)固定したものから、パラフィン包埋し3ミクロン厚の海馬切片を作製後、CA1、CA3、DG領域の神経細胞密度を計測した。また追加実験も行った。その結果、対照群内比較において作業記憶エラーは有意に低下、正選択数は有意に増加、参照記憶に有意差はなかった。実験群群内比較においてすべての項目において有意差はなかった。群間比較においては有意に差はなかった。CA1、DGの神経細胞密度が群間比較において有意に増加した。成長期の咬合刺激の低下は、空間認知記憶に影響をおよぼすことが示唆された。離乳直後(3週齢)のWistar系雄性ラット(n=60)を、固形飼料飼育群(対照群:n=30)と液状飼料飼育群(実験群:n=30)の2群に分け飼育し、8方向放射状迷路を用いて記憶学習能力を評価した。4週齢にて装置に対する馴化を行い、5、6、7、8、9週齢にて報酬位置固定型課題(Fixed-position reward task;FPR)を行った。ビデオキャプチャリングシステムにて記録し、行動解析を行う。解析項目として、短期記憶を示す作業記憶エラー、長期記憶を示す参照記憶エラーおよび包括的記憶を示す正選択数を設定した。行動実験終了後5、7、9週齢にて記憶の形成に重要な役割を示す海馬を評価するため、通方に従い脳を固定、パラフィン包埋し、3ミクロン厚の海馬連続切片を作製後、組織学的に検討した。その結果実験群において記憶の低下が認められ、海馬における細胞の局在に変化が認められた。現在結果がおおよそでてきたこと。それをもとに学会発表は完了し、現在論文作成を並行して行っている。またこれらをもとに、後輩が更なる研究を開始していることから概ね順調に進んでいると考えている。行動実験の結果にばらつきがあるため必要であれば追加実験を行う。余力があれば免疫染色を行う。更なる行動データ、切片の採取。また可能であればメカニズムの解明に努める。そのためラット、試薬、ソフトの購入を行う。
旋回を伴う増速流れ場での二次流れの制御に関する数値シュミレーション

タービンスクロールなどの旋回を伴う増速流れ場において二次流れを制御し損失の低減ならびに作動領域の拡大を図るために、壁面上に施された微小なフェンスや溝などのトリ-トメントが二次流れ場に及ぼす影響をナビエ・ストークス方程式を用いた三次元流れシュミレーションにより明らかにして,トリ-トメントを用いた二次流れの制御方法を見いだすことを試みた.その実施結果をまとめると,以下のようである。1.本研究で使用した三次元ナビエ・ストークス流れ解析コードでは,空間離散化法としてcell-centered法に基づいた有限体積法を用い,非粘性流束はRoeの近似リーマン解法を用いた高次精度風上スキームにより,粘性流束は中心差分的スキームにより評価し,時間積分法として点緩和形陰的時間進行法を用いた.さらに,複雑な幾何形状への適用性を高めるために,計算格子の形成法としてマルチ・ブロック形の複合格子法を用いた.2.二次流れを制御するためのトリ-トメントに対する境界条件として,微小フェンスを体積力で,溝を吹出しと吸込みで表した.したがって,トリ-トメントまわりの詳細な流れ場の解析は困難であるが,比較的少ない計算格子点でトリ-トメントが二次流れに及ぼす効果を光学的精度で解析できることがわかった.3.壁面境界条件として壁関数を用いる場合,トリ-トメントに対して上述の境界条件を適用すると,妥当な結果が得られなかった.このことは,壁関数に体積力あるいは吹出し・吸込みの効果が考慮されていないことに起因している.4.本解析コードをタービンスクロールの二次流れ制御に適用した結果,トリ-トメント近傍では損失が増大するが,二次流れの抑制効果は十分に得られること,微小フェンスの取り付け角には最適値のあることがわかった.タービンスクロールなどの旋回を伴う増速流れ場において二次流れを制御し損失の低減ならびに作動領域の拡大を図るために、壁面上に施された微小なフェンスや溝などのトリ-トメントが二次流れ場に及ぼす影響をナビエ・ストークス方程式を用いた三次元流れシュミレーションにより明らかにして,トリ-トメントを用いた二次流れの制御方法を見いだすことを試みた.その実施結果をまとめると,以下のようである。1.本研究で使用した三次元ナビエ・ストークス流れ解析コードでは,空間離散化法としてcell-centered法に基づいた有限体積法を用い,非粘性流束はRoeの近似リーマン解法を用いた高次精度風上スキームにより,粘性流束は中心差分的スキームにより評価し,時間積分法として点緩和形陰的時間進行法を用いた.さらに,複雑な幾何形状への適用性を高めるために,計算格子の形成法としてマルチ・ブロック形の複合格子法を用いた.2.二次流れを制御するためのトリ-トメントに対する境界条件として,微小フェンスを体積力で,溝を吹出しと吸込みで表した.したがって,トリ-トメントまわりの詳細な流れ場の解析は困難であるが,比較的少ない計算格子点でトリ-トメントが二次流れに及ぼす効果を光学的精度で解析できることがわかった.3.壁面境界条件として壁関数を用いる場合,トリ-トメントに対して上述の境界条件を適用すると,妥当な結果が得られなかった.このことは,壁関数に体積力あるいは吹出し・吸込みの効果が考慮されていないことに起因している.4.本解析コードをタービンスクロールの二次流れ制御に適用した結果,トリ-トメント近傍では損失が増大するが,二次流れの抑制効果は十分に得られること,微小フェンスの取り付け角には最適値のあることがわかった.
In-situ波動場再構成TEM法による化学反応の可視化

その場観察電子顕微鏡への応用を目指して、焦点位置をビデオレートで自動追尾できる実時間波動場再構成電子顕微鏡システムを開発した。新しいシステムでは、ビデオレートで焦点位置を追尾しながら、同時に球面収差、2回対称非点収差、3回対称非点収差、コマ収差を補正して結晶下面波動場を表示することが可能である。焦点位置追尾精度は0.3nmが実現でき、試料ドリフトのない原子挙動観察が可能になった。本手法をグラフェンを生成しているコバルト微粒子の表面観察に適用し、コバルト触媒粒子の母格子とグラフェン格子を分離観察して、グラフェンは表面から数原子層下の結晶内に前駆体を形成して生成することを明らかにした。透過電子顕微鏡を用いたその場観察技術(in-situ observation)は、今や、様々な化学反応を原子1個1個の結合や解離という物理現象に置き換えて理解することを可能にしつつある。我々は遷移金属触媒粒子によるグラフェン生成のその場電子顕微鏡観察に成功しているが、本研究では、グラフェン生成のその場観察に、我々が長年に渡って培ってきた収差補正技術である3次玄フーリエフィルタリング法ならびに実時間焦点位置変調法による波動場再構成技術を適用し、グラフェン生成に係わる化学反応を原子1個1個単位で可視化し、グラフェンがどのアトミックサイトでどのように合成されているのかを解明することを目的としている。初年度にあたる平成25年度は、単原子レベルの電子顕微鏡観察に適したナノサイズの触媒粒子作製について検討し、貴金属を含む6種類の触媒粒子の作製条件を決定した。また、その場観察用に高感度EM-CCDカメラを購入し、Labo-Viewを用いた制御による高精度高速記録TVカメラシステムを開発し、テレビレートを上回る時間分解能での実時間記録に成功した。平成26年度度には、電子顕微鏡の加速電圧変調技術と同期させることで機能拡張し、実時間収差補正技術を組み込んだ高速記録TVカメラシステムとして完成させる予定である。最終年度の平成27年度は、この観察記録システムを利用して触媒化学反応の原子レベル直視実験を行い、グラフェン生成の機構解明を目指す。我々は遷移金属触媒粒子によるグラフェン生成のその場電子顕微鏡観察に成功しているが、長年に渡って培ってきた球面収差補正技術の1つである波動場再構成技術(実時間焦点位置変調電子顕微鏡法)を適用すれば、グラフェン生成に係わる化学反応を原子1個1個単位で可視化できる可能性がある。しかしながら現状において、波動場再構成技術はありのままの原子構造を直視できる状態に近づきつつあるものの、ダイナミックに起こる現象を原子レベルで正確に可視化することにはどの研究機関も成功していない状況にある。最大の原因は、観察中に試料位置が変化することに起因している。特にZ方向への試料移動は原子レベルでの正確な可視化にとって致命的な障害となっている。本研究では、安定的に触媒化学反応を起こさせるために、(1)触媒反応の精密な温度コントロールを実現する。さらに、高感度・高速CCDカメラシステムを実時間焦点位置変調電子顕微鏡システムに搭載することで、(2)高速度・高忠実度波動場再構成法を完成させる。また、実時間焦点位置変調電子顕微鏡法の最大の特徴である、フォーカス系列・時系列の2次元連続画像を記録しているという点を利用し、(3)動的変化を3次元的に追尾可能な波動場再構成法として完成させる。さらに、動的追尾する機能を最大限に利用して、(4)原子1個単位の挙動を正確に捉えて触媒化学反応の直視観察を実現する。その際、(5)軽元素(炭素)と重元素(触媒金属)を区別して動的観察できる波動場再構成を実現し、グラフェンを生成しているアトミックサイトを同定してグラフェン生成メカニズムを原子レベルで明らかにする計画である。我々は遷移金属触媒粒子によるグラフェン生成のその場電子顕微鏡観察に成功しているが、グラフェン生成のその場観察に対し我々が長年に渡って培ってきた波動場再構成技術の1つである実時間焦点位置変調法を適用することで、グラフェンがどのアトミックサイトで合成されているのかを解明できる可能性がある。しかしながらこれまでに波動場再構成技術を用いてダイナミックに起こる現象を原子レベルで正確に可視化することには成功していない。特にZ方向への試料移動は原子レベルでの正確な可視化にとって致命的な障害となっていたからである。本研究では、安定的に触媒化学反応を起こさせるために、触媒反応の精密な温度制御を実現し、高感度CCDカメラを波動場再構成電子顕微鏡システムに搭載することで、(1)高速・高忠実度の波動場再構成法を完成させた。また、実時間焦点位置変調電子顕微鏡法の最大の特徴である、フォーカス系列・時系列の2次元連続画像を記録している点を利用し、(2)動的変化を3次元的に追尾可能な波動場再構成法を世界に先駆けて完成させた。

さらに、動的追尾する機能を最大限に利用して、(3)原子1個単位の挙動を正確に捉える事に成功し、(4)波動場の実時間解析によりこれまでは不可能であった原子層単位での厚み変化や歪み変化を1/30秒ごとに連続的に直視観察することに成功した。これらの技術開発により、様々な触媒反応の直視観察を実現し、(5)グラフェン生成は触媒金属粒子の最表面で起こるのではなく、触媒粒子内の表面数層の領域で起こっていることを明らかにした。その場観察電子顕微鏡への応用を目指して、焦点位置をビデオレートで自動追尾できる実時間波動場再構成電子顕微鏡システムを開発した。新しいシステムでは、ビデオレートで焦点位置を追尾しながら、同時に球面収差、2回対称非点収差、3回対称非点収差、コマ収差を補正して結晶下面波動場を表示することが可能である。焦点位置追尾精度は0.3nmが実現でき、試料ドリフトのない原子挙動観察が可能になった。本手法をグラフェンを生成しているコバルト微粒子の表面観察に適用し、コバルト触媒粒子の母格子とグラフェン格子を分離観察して、グラフェンは表面から数原子層下の結晶内に前駆体を形成して生成することを明らかにした。平成25-26年度において、安定的に触媒化学反応を起こさせて原子レベル観察を実現するために、その場観察用加熱ホルダーに改良を加えて昇温パワーの低減を図り、高温時における試料の安定性を確保することで、In-situ波動場再構成TEM法による化学反応の可視化のための最重要技術課題を大幅に改善した。また、高感度・高速CCDカメラシステムを焦点位置変調電子顕微鏡システムに搭載することで、高感度で高速・高忠実度の波動場再構成が実現できるシステムを完成させた。特に、開発したシステムでは今後の拡張性を確保するために、すべてのハードウエアとソフトウエアを自作し、制御系ソフトウエアはLaboVIEWを用いたグラフィカル言語で仕上げた。その結果、256x256画素の1/60秒での実時間球面収差補正振幅・位相分離観察が行えることを実証した(論文執筆中)。同時に、3次元フィルタリング処理による波動場再構成システムも実行できるように拡張し、S/N比の高い球面収差補正位相像が2秒以内の演算時間で出力できることを実証した(論文執筆中)。27年度が最終年度であるため、記入しない。工学最終年度となる本年度は、動的変化を追尾できる波動場再構成システムを完成させる。我々が開発してきた実時間焦点位置変調電子顕微鏡では、フォーカス系列、時系列の連続画像を高速に記録しているため、たとえX, Y, Z方向に対して試料ドリフトが発生しても、3次元的に原子位置を追尾する機能を付与することが可能である。方式としてはソフトウエア方式とハードウエア方式を考えているが、ソフトウエア方式ではすでに追尾をするための計算処理プログラムを搭載したシステム化を開始しており、1/30秒の時間分解能で正確に追尾できることを予備検証している(特許申請後に論文執筆を予定)。この機能を最大限に利用してグラフェン生成過程の球面収差補正観察を実施すれば、ボケのない映像でグラフェン生成過程をとらえて原子1個単位で触媒化学反応の直視観察が実現できるであろう。(現在、その実証実験を進行中)。
高等真核細胞DNAポリメラーゼεの機能解析

DNAポリメラーゼε(polε)の2つのサブユニットの機能を明らかにする目的で、SRαのプロモーターの下流に結合したcDNAをCOS細胞へ導入し、2日後の核抽出液のDNAポリメラーゼ活性を検討した。DNAポリメラーゼα等の活性によるバックグランドは高いものの、polε活性サブユニット(p260)を単独発現させた場合、活性の上昇が見られた。サブユニット構造をとっているpolεは、p260単独で活性が存在することが示唆された。また、2番目のサブユニット(DPB2)と同時に発現させた場合、さらに活性の上昇が見られた。この時同時に行ったWestern blottingの結果から、この活性の上昇はDPB2を同時に発現させたためp260自体のタンパク量も上昇したことに起因することが判明した。一部欠損させたp260を作製し、同様にして活性を測定したところ、N末の65個のアミノ酸、およびC末のZinc fingerを含む660個あまりのアミノ酸を欠損させても、目立った活性の低下はなかった。したがって、この領域に存在するZinc fingerや酸性アミノ酸領域は活性発現に必須ではないと結論された。2つのサブユニットは核で機能するタンパク質であり、その核移行のメカニズムを調べる目的で、各抗体を用いてそれぞれの細胞内局在を調べた。内在性のpolεは両サブユニットとも核に局在していた。次に過剰発現系での細胞内局在を調べた。その結果p260は単独発現させた場合でも核に局在したことから、p260自身に核移行シグナルが存在するものと示唆された。一方、DPB2は核にも見られるが主に細胞質に存在していた。2つのサブユニットを同時発現させると、細胞質に残るDPB2もあるが、核に局在する割合が増加したことから、DPB2は活性サブユニットと複合体を形成して核へ移行すると考えられた。