hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
表面筋電図法を用いた力の調節に関する評価法開発のための基礎的研究

対象の状況変化に合わせ力を適切に対応させるという力の調節能力の評価項目として、力の源である筋活動能力と遂行能力(パフォーマンス)の2つを取り上げ、これらを同時に見る方法を考案し基礎的データを収集した。対象の状況変化を等速度にて直線的に増加する標的で表し、等尺性収縮にて力を出力しこの標的を追従するという単純化した課題を用いた。その時の筋活動能力は表面筋電図法を用い計測し、力とS-EMGの振幅(包絡線)との関係を異なる出力率間で比較した。また、左右の上肢を比較することで調節のうまさについて検討した。昨年度までは、被験筋を左右の第一背側骨間筋(以下FDI)とし再現性を含む基礎的データを収集し検討した。今年度は、FDIと異なる働きを要求される上腕二頭筋(以下BB)を被験筋とし、女性健常成人11名(平均年齢20.7±0.5)の筋活動能力と遂行能力を測定した。このうち8名について同条件にて後日2回目の実験を行った。課題はオシロスコープ上に提示された指標に沿い随意的に、2.5秒にて最大筋力の60%まで10%刻みにて6段階の指標を設定し、おのおの直線的に力を発揮させた。その結果から、指標と発揮された力の誤差と実際の出力とS-EMG(包絡線)の相関関係を分析した。1.遂行能力では、異なる出力率間での違いが、2回目の右において3名にみられた。左右差は、1回目は11名中2名に、2回目では8名中3名に見られた。さらにBBの方が、FDIより左右差が出現した割合が低かった。2.力とS-EMG相関関係(回帰直線の傾き、相関係数)は、第一背側骨間筋と同様、右では1回目と2回目で、回帰直線の傾きの変化および相関係数は同様な傾向を示した。その一方で、左では両者で異なる傾向を示し左の再現性が低い傾向を示した。引き続き本評価法の信頼性と妥当性の検証するために、さらに被験者数を増やし検討する必要性がある。力の調節能力の評価法の開発のために、本研究では状況変化に合わせ力を適切に対応させる調節を、力の源である筋活動能力と遂行能力(パフォーマンス)を同時に見る方法とした。対象の状況変化を等速度にて直線的に増加する標的で表し、等尺性収縮にて力を出力しこの標的を追従することで、対象の状況変化に応じた調節を行うという単純化した実験課題を用いる。そのときの筋活動能力は表面筋電図法を用い計測し、力とS-EMGの振幅(包絡線)との関係を異なる出力率間で比較することでどのような関係にあるかを明らかにする。また、左右の上肢を比較することで利き手と非利き手の違いについて調べる。今年度は、健常成人を被験者とし力の調節能力について、筋活動能力と遂行能力のデータを収集した。被験者は、健常成人12名であり、被験筋は左右の第一背側骨間筋とした。課題は、オシロスコープ上に提示された指標に沿い随意的に、2.5秒にて最大筋力の10%、20%、30%、40%、50%、60%の6段階の指標までおのおの直線的に力を発揮させた。その結果から、指標と発揮された力の誤差、S-EMGのフィルター処理および筋出力とS-EMG(包絡線)の散布図を書きその相関関係を分析した。これまでのところ、1.遂行能力をみる追従能力は、出力率による違いおよび左右差において大きな違いは見られていない。筋活動能力では2.力の変化とS-EMG振幅の変化は比例関係であった。3.力とS-EMGの散布図からその相関関係(回帰直線の傾き、相関係数)では、傾きの変化は、右では10%から30%までは、出力率が大きくなると、傾きも大きくなる傾向を示したが、30%から60%までは、出力率が大きくなっても傾きはほぼ同じとなった。左では、10%から30%までは傾きはほぼ同じであり、30%から50%までは出力率が大きくなるに従い、傾きが大きくなるものの、60%でまた小さくなるなど、左右で異なる結果となった。昨年度は、健常成人12名を被験者とし力の調節能力について、筋活動能力と遂行能力のデータを収集した。被験筋は左右の第一背側骨間筋とした。今年度は、本評価法の再現性を検証するために、昨年度の被験者の内8名に同じ条件で実験を行った。

課題は、オシロスコープ上に提示された指標に沿い随意的に、2.5秒にて最大筋力の10%、20%、30%、40%、50%、60%の6段階の指標までおのおの直線的に力を発揮させた。その結果から、指標と発揮された力の誤差、S-EMGのフィルター処理および筋出力とS-EMG(包絡線)の散布図を書きその相関関係を分析し、昨年度の結果と比較検討した。1.遂行能力は、出力率による違いおよび左右差において1回目と2回目では能力差に違いがみられた。筋活動能力では2.力とS-EMGの散布図からその相関関係(回帰直線の傾き、相関係数)をみた場合では、傾きの変化は、右では1回目と2回目と同様な傾向を示したが、左では、1回目と2回目での傾きの変化が異なる傾向を示した。追従能力、筋活動能力ともに本方法では再現性は低い結果となった。したがって、被験者の数を増やす、課題提示の速度を変更し、評価として用いる条件を変えて検証をする必要性がある。対象の状況変化に合わせ力を適切に対応させるという力の調節能力の評価項目として、力の源である筋活動能力と遂行能力(パフォーマンス)の2つを取り上げ、これらを同時に見る方法を考案し基礎的データを収集した。対象の状況変化を等速度にて直線的に増加する標的で表し、等尺性収縮にて力を出力しこの標的を追従するという単純化した課題を用いた。その時の筋活動能力は表面筋電図法を用い計測し、力とS-EMGの振幅(包絡線)との関係を異なる出力率間で比較した。また、左右の上肢を比較することで調節のうまさについて検討した。昨年度までは、被験筋を左右の第一背側骨間筋(以下FDI)とし再現性を含む基礎的データを収集し検討した。今年度は、FDIと異なる働きを要求される上腕二頭筋(以下BB)を被験筋とし、女性健常成人11名(平均年齢20.7±0.5)の筋活動能力と遂行能力を測定した。このうち8名について同条件にて後日2回目の実験を行った。課題はオシロスコープ上に提示された指標に沿い随意的に、2.5秒にて最大筋力の60%まで10%刻みにて6段階の指標を設定し、おのおの直線的に力を発揮させた。その結果から、指標と発揮された力の誤差と実際の出力とS-EMG(包絡線)の相関関係を分析した。1.遂行能力では、異なる出力率間での違いが、2回目の右において3名にみられた。左右差は、1回目は11名中2名に、2回目では8名中3名に見られた。さらにBBの方が、FDIより左右差が出現した割合が低かった。2.力とS-EMG相関関係(回帰直線の傾き、相関係数)は、第一背側骨間筋と同様、右では1回目と2回目で、回帰直線の傾きの変化および相関係数は同様な傾向を示した。その一方で、左では両者で異なる傾向を示し左の再現性が低い傾向を示した。引き続き本評価法の信頼性と妥当性の検証するために、さらに被験者数を増やし検討する必要性がある。
国民帝国としての近代日本国家の統治システムの展開とその法政理論に関する総合的分析

明治国家は、欧米からの思想連鎖によって国民国家形成を進めた。しかし、そこでは国民国家としては幼体成熟ともいえる形で植民地領有国家すなわち帝国へと転化していった。しかしながら、これまでの日本のみならず欧米における政治学研究においても、この二重性をもった国家に関しての理論研究は、皆無であるような状況にある。こうした理論状況に鑑みて、本研究は植民地を有するに至った近代日本の統治システムが総体としていかなるものであったのかを史料的・理論的に整理し体系化することによって「国民帝国」という概念を新たに提起すべく、歴史的ならびに理論的に究明してきた。同時に、それによって明治国家の世界史的位相について新たな意味付けを行うとの目的をもって出発し、ウェストファリア体制以降の国際体系のなかにあった日本の近代国家としての二重性をもった国制的性格と法政理論の特徴について明らかにするという課題の下に史料的蒐集と論理的精緻化を図ってきた。ここで国民帝国とは「主権国家体系の下で国民国家の形態を採る本国と異民族・遠隔支配地域から成る複数の政治空間を統合していく統治形態である」と定義した。そのうえで、国民帝国とは(1)世界帝国と国民国家の拡張でありつつ、各々がその否定として現れる矛盾と双面性を持ち、(2)その形成・推進基盤が私的経営体からナショナルなものに転化し、(3)世界体系としては、多数の帝国が同時性をもって争いつつ手を結ぶという競存体制とならざるをえず、(4)その本国と支配地域とが格差原理と統合原理に基づく異法域結合として存在するものである、という4つのテーゼに収斂するものであることを提起した。今後は、王朝家産帝国の崩壊から国民国家が形成されたと見なされてきた中国が、むしろ家産帝国性を残したまま国民国家となったという意味で、日本とは逆方向での国民帝国となったのではないかという仮説を論証していきたい。本年度は日本の近代国家の国制的性格を明らかにするという課題の下に「国民帝国」としての形成と展開を実証的に明らかにしていく第一の領域と、そもそもそうした「国民帝国」という概念そのものが有意性を持つのかを比較史的に検討していく理論的な第二の領域とについて検討を進めた。第一の領域に関しては、国立国会図書館・国立公文書館・東京大学・東洋文庫などに出張して国内に残された国制に関する史料・図書を収集し、複写することを中心に行い、重要な史料を見い出すことができた。また、この研究では日本の旧植民地や統治地域に残された史料の調査が不可欠となるため、台湾の中央研究院近代史研究所に講演のために招待された機会を利用して国史館や国民党党史委員会などで史料調査を行った。また、第二の領域についてはイギリス史において唱えられている複合王朝国家論やジェントルマン資本主義論などについて、その有効性を検討した。これらの調査などを踏まえて、国民帝国論のデッサンを描いたものとして、Form and Function of the Meiji State in Modern East Asiaを発表し、また日本の国民国家形成が近代東アジア世界の地域秩序創出に与えた衝撃については「国民国家形成のトリアーデと東アジア世界」(共編著『近代日本における東アジア問題』、所収)において近代国際秩序の形成動因を平準化・類同化・固有化のトリアーデとして捉える試論のなかで提起しており、来年度はこれらを承けて原理論としての国民帝国論を発表する予定で準備を進めている。本年度は帝国システムの世界史的比較を進めて「国民帝国」概念の有意性を検証していくことを重点課題に据えた。

そのため、第一に近代において「国民帝国」が現われたことの固有の歴史的意義を明らかにするためにローマ帝国・モンゴル帝国・オスマン帝国、さらに秦,漢,随.唐,明,清などの中国の王朝帝国との異同について検討し、それらと「国民帝国」とがいかなる相違を歴史的に刻印されているかを調査した。次いで、第二に日本の近代国家の国制的性格を明らかにするという課題の下に、「国民帝国」としての形成と展開を実証的に明らかにしていくために外交史料館や国立国会図書館、国立公文書館などで史料・図書の収集や複写を行った。それらの史料調査のうえで、今年度は中華民国・中央研究院での講演と討議を踏まえて国民国家を超えた広域体制のありかたについて『近代日本的東北亜区域秩序構想』や「帝国と民族」(『20世紀の定義4』)、『思想課題としてのアジア-基軸・連鎖・投企』などの成果を発表した。また、グローバリゼーションの進展に絡んで現れた新たな世界秩序に関する欧米での新たな理論動向であるM.HardとA.Negriの"Empire"についても検討を加えた。これらの研究を行うなかで、日本の国民帝国が東アジア諸国に対していかなる影響を与え、どのような反応を惹起してきたかを思想史的に解明していくために日本の国民帝国のイデオロギー的基底であったアジア主義の展開についての史料調査を行う必要が出てきた。そのため、次年度に上海復旦大学や北京図書館などにおいて中国の大亜細亜主義運動に関する調査を行うために中国の研究者との情報交換などの準備を進めた。本年度は、帝国システムの世界史的比較を進めて「国民帝国」概念をさらに検証することに重点を置き、その整理を進めた。その際、まず近代において「国民帝国」が現われたことの前提としての王朝帝国論との異同について明らかにし、それらと「国民帝国」とがいかなる相違を歴史的に刻印されてきているのか、さらにそれが第二次世界大戦後の脱植民地化過程おいていかなる変容を伴いつつ存続してきているのかを中国およびイギリスのコモンウェルスの事例に即して検討した。次いで、本来の課題である日本の近代国家の国制的変化を明らかにするという目的に即して、「国民帝国」としての形成と展開を実証的に明らかにしていくために国立国会図書館、国立公文書館などで史料・図書の収集や複写を行った。これらの二つの課題のうち、前者の中国の史料調査については、昨年度来、準備を進めてきた中国の研究者との情報交換をもとに、上海の復旦大学や上海図書館、北京の北京師範大学、北京外国語学院、北京図書館などで実地史料調査を行い、大量の史料の発見と複写を行うことができた。本年度の後半および次年度にかけて、これらの蒐集史料の解読をもとに、日本の国民帝国が東アジア諸国に対して植民地統治を通じていかなる影響を与え、どのような反応を惹起してきたかを思想史的に解明していく。また、今年度は、満洲国建国70周年でもあったため、満洲帝国というシステムが近代世界史において、いかなる意義をもったかについても明らかにした。こうした成果を承けて、次年度には日本の国民帝国の国際法・憲法・行政法などの東アジアにおける継受について検討を進めたい。
カドミウム毒性に対する遺伝的ハイリスクグループ同定法の開発

メタロチオネインはカドミウムなどの重金属によってその合成が誘導され、これら重金属と強固に結合してその毒性の発現を抑制する。一般人では、カドミウム毒性の主要標的組織である腎臓中に蓄積しているカドミウムはそのほとんどがメタロチオネインに結合した無毒性の形で存在している.しかし、メタロチオネイン合成に異常がある一群(ハイリスクグループ)が存在する可能性も否定できない。そこで本研究では、メタロチオネイン合成異常の原因として遺伝子変異に着目し、メタロチオネイン遺伝子のプロモーター領域中での塩基配列異常とメタロチオネイン合成との関係を検討した。健常な日本人119例の白血球から単離したDNAを用いてプロモーター領域の変異をSSCP法により検索したところ、以前我々が見出した転写開始点(+1)から上流5塩基目(-5)に存在するアデニン(A)からグアニン(G)への一塩基置換のみが今回も認められた。その存在割合は野生型であるアデニンのホモ接合体が98例(82.4%)、アデニンとグアニンのヘテロ接合体が20例(16.8%)、グアニンのホモ接合体が1例(0.8%)であった。この変異部位はTATA boxと転写開始点の間のコアプロモーター領域に存在し、変異型(-5g)プロモーターは野生型(-5A)に比べてZnやCdによる転写活性化効率が有意に低いことも判明した。プロモーター中の変異部位周辺配列をプローブとしてゲルシフトアッセイを行ったところ、変異によって結合量が低下する核内蛋白質が存在することが明らかとなった。一方、プロモーター中に変異のある人々を簡便に同定する方法を検討し、変異によって制限酵素BsgI切断部位が消失することに着目した切断断片長測定法を確立した。本法を用いてカドミウム毒性に対するハイリスクグループを同定することにより早期予防が可能になるものと期待される。メタロチオネインはカドミウムなどの重金属によってその合成が誘導され、合成されたメタロチオネインはこれら重金属と強固に結合してその毒性の発現を抑制する。一般人では、カドミウム毒性の主要標的組織である腎臓中に蓄積しているカドミウムはそのほとんどがメタロチオネインに結合した無毒性の形で存在している。しかし、メタロチオネイン合成に異常があり、カドミウムによる障害を受けやすいと考えられる一群(ハイリスクグループ)が存在する可能性も否定できない。本研究では対象分子種としてhMT-IIAを選択し、健常な日本人119例の白血球から単離したDNAを用いてプロモーター領域の変異をSSCP法により検索した。その結果、以前我々が見出した転写開始点(+1)から上流5塩基目(-5)に存在するアデニン(A)からグアニン(G)への一塩基置換のみが今回も認められた。その存在割合は野性型であるアデニンのホモ接合体が98例(82.4%)、アデニンとグアエンのヘテロ接合体が20例(16.8%)、グアニンのホモ接合体が1例(0.8%)であった。この変異部位はTATAboxと転写開始点の間のコアプロモーター領域に存在し、変異型(-5g)プロモーターは野生型(-5A)に比べてZnやCdによる転写活性化効率が有意に低いことも新たに判明し、この一塩基置換がMTの誘導合成率の低下を招いている可能性が示唆された。

本研究で認められた一塩基置換による転写活性の低下率はさほど大きいものではないが、一般人が70年以上にわたって連日Cdを摂取し、そのCdがほとんど排泄されずに蓄積し続けるという事実を考えると、その影響は加齢と共に拡大していく可能性がある。メタロチオネインは体内でカドミウムなどの有害重金属と強固に結合してその毒性の発現を抑制する。カドミウム毒性の主要標的組織は腎臓であるが,日本人の腎臓中に蓄積しているカドミウムはそのほとんどがメタロチオネインに結合して存在しており,一般成人の腎臓中に蓄積しているカドミウムの濃度はメタロチオネイン遺伝子を欠損させたマウスに腎臓障害を引き起こす濃度の数倍にものぼる。一方、メタロチオネイン合成に異常があり、カドミウムによる障害を受けやすいと考えられる一群(ハイリスクグループ)が存在する可能性も否定できない。我々は昨年度の検討によってメタロチオネイン遺伝子のプロモーター領域に塩基配列変異が存在し、これが遺伝子発現効率を低下させていることを明らかにした。そこで本年度は、プロモーター部の塩基配列変異によるプロモーター活性の低下機構、および、メタロチオネイン遺伝子の発現調節を担う主要転写因子であるMTF1の遺伝子多型について検討した。プロモーター中の変異部位周辺配列をプローブとしてゲルシフトアッセイを行ったところ、変異によって結合量が低下する核内蛋白質が存在することが明らかとなった。また、この部位にはMTF1結合配列と同じ配列が存在するが、この部位にMTF1は結合しないことも判明した。したがって、核内蛋白質の結合性の減弱化が転写効率の低下を引き起こしているものと考えられる。なお、MTF1の遺伝子多型についても検討したが対象とした約100例中にはアミノ酸変異を伴う多型は認められなかった。また、プロモーター中に変異のある人々を簡便に同定する方法を検討し、変異によって制限酵素BsgI切断部位が消失することに着目した切断断片長測定法を確立した。本法を用いてカドミウム毒性に対するハイリスクグループを同定することにより早期予防が可能になるものと期待される。
生殖過程における組織再構築機構の解析ー体循環細胞による再生機序の解明を目指してー

生殖医療において着床不全患者が問題となっている。これまで生殖免疫学の分野では胎児の免疫学的寛容性の獲得の機序が検討されてきたが、本研究では妊娠初期の末梢血中の免疫細胞が母体の黄体と子宮内膜の分化を促進して胚着床を誘導することを見出した。また末梢血中の血小板が黄体形成や胎盤形成において血管網の再構築を制御していることを明らかにし、着床不全患者に対する自己免疫細胞を用いた新しい治療法を開発した。哺乳類における生殖機構の特徴として子宮内での胎児の発育が挙げられるが、このためには黄体形成や子宮内膜への胚着床、さらに胎盤形成に至る一連のTissue remodeling過程が必須であるが、その機構については不明な点が数多く残されている。従来の生殖医学ではヒトの妊娠成立・維持は内分泌系であるHCGホルモンで制御されていると考えられていたが、内分泌系のみでは説明困難な事象が多くの研究者から指摘されてきた。そこで本研究代表者の藤原は発想を転換し、血液中の細胞成分である免疫細胞が妊娠成立の情報を血流を介して全身性に卵巣、着床部位や諸臓器に伝達し、母体の妊娠維持への対応を促進しているという新しい概念を導入した。本研究はこの新しい概念に基づき、難治性の着床不全患者に対する新しい治療法を確立することをその目的として計画された。これまでの成果で免疫細胞のみならず、母体血管内の血小板がchemokineを分泌し胎盤形成を誘導している可能性や黄体形成期の血管新生を誘導している可能性が示された。さらに自己の免疫細胞を利用した新しい治療法を考案し、着床不全患者に対して有意な臨床結果を得ることに成功している。また血小板がマウス胚やBeWocellの浸潤を亢進することも示された。そこで平成21年および22年は具体的にはヒト免疫細胞および血小板による黄体形成と血管新生およびヒト子宮内膜分化・再構築およびヒト胚着床誘導機構の解析、さらにlaeverin陽性幹細胞の同定と機能解析を目的として本研究を継続する。これまでの本研究により体循環に存在する免疫細胞、血小板および幹細胞によるヒト黄体形成の組織再構築機構と妊娠時の黄体維持機構、ヒト胚着床時の子宮内膜の分化誘導機構と胚の子宮内膜間質内埋没の誘導機構、さらにEVTの母体子宮内膜ラセン動脈の再構築機構の一端が明らかとなった。具体的にはまず、HCGによる内分泌系機構と循環免疫細胞がお互いに相互作用し、両システムのネットワークを介して母体-胚間の相互応答をおこなっていること、さらにこの新しい機序を応用して不妊症例に対する安全かつ有効な治療法として、本人の自己免疫細胞を用いた着床誘導法が臨床応用できること、またヒト黄体形成とラセン動脈の再構築に重要な役割を果たす血小板が脊髄神経再生などの組織再生医療へ応用できる可能性があること、さらにヒト胚の着床誘導へも使用できる可能性も示された。これらの成果は、生殖臓器の組織再構築の制御に全身循環システムの主要な細胞成分である免疫細胞が関与していること、さらにそれぞれ全身循環システムの液性成分と細胞成分である内分泌系と免疫系のネットワークによる母体-胚間の相互応答の機構を新たに提言し、この概念に基づいて臨床応用の開発が進められている点で独創的である。中でも免疫細胞を用いた着床不全症例に対する治療法がすでに臨床応用されている点は本研究の実用性を端緒に示す特筆すべき成果と評価できる。以上のように本研究は世界に先駆けた情報をもとに発想を展開して計画されたもので、学術的・臨床的に意義深い研究成果を得られることが期待される。平成22年度は以下の成果を得た。1)ヒト免疫細胞および血小板による黄体形成と血管新生およびその機能維持機構の解析末梢血単核球または血小板にて黄体細胞で発現変化した機能分子として、chemokineを分解する酵素であるDipeptidyl peptidaseIVおよびchemokine受容体であるCCR4が同定された。さらにHCG存在下に末梢血単核球および血小板をヒト臍帯静脈上皮細胞(HUVEC)と共培養したところ、脂質走化性因子であるS1Pの分泌が増強されることが示され、黄体形成期の血管新生機構に関して、内分泌系と免疫系の相互応答のもとに血管内皮の走化性が制御されている可能性が示された。2)末梢血免疫細胞や血小板によるヒト子宮内膜分化・再構築およびヒト胚着床誘導機構の解析1)で同定されたS1Pを培養子宮内膜上皮細胞に作用させたところ上皮細胞の運動性を増強させることが明らかとなった。またEph-ephrinA systemによって子宮内膜上皮間の結合が解離することが示され、ヒト胚の子宮内膜内への侵入機構に免疫細胞および血小板が関与している可能性が示唆された。3)胚の子宮内膜間質内への埋没およびヒト絨毛外栄養膜細胞の母体子宮内膜ラセン動脈再構築機構の解析

これまでに新しく同定されたlaeverinが妊娠4週の初期から胚由来の絨毛外栄養膜細胞に特異的に発現していること、さらにリコンビナントlaeverinが絨毛外栄養膜細胞の浸潤を増強することが観察され、新しい母体子宮内膜ラセン動脈再構築機構が提示された。
宋代詩文中の「三国志物語」を手がかりとした『三国志演義』形成過程の研究

研究の基礎的段階として、宋代の代表的な文人の詩文集を調査対象文献に用い、「三国志物語」呼称データベースの補完作業を遂行した。また同時に、各種「三国志物語」を抽出する過程において、「三顧茅盧故事」の形成過程に関する新たな視点を見出すに至り、「「三国志物語」の形成三顧茅盧故事を中心として」を査読付き論文として公開するに至った。更に、「全宋詩分析系統」、「唐宋史料筆記叢刊」、「元明史料筆記叢刊」、「歴代詩話」、「歴代賦彙」等の各種データベースを活用した「三国志物語」の資料収集を実施した。本年度は、基礎的作業を中心に研究を進めてきた。はじめに、宋代の代表的な文人(具体的には、欧陽修、曾鞏、王安石、蘇洵、蘇軾、蘇轍、黄庭堅、張耒、王十朋、陳与義、陸游、范成大、文天祥など)の詩文集を基本資料として取り挙げ、文献の目視による調査を行うことで各種詩文の中に散見される「三国志物語」を抽出すると同時に、その中で用いられている呼称の抽出作業を実施した。次に、研究代表者がこれまでに唐代の文献を調査する中で蓄積してきた三国時代の人物に関する呼称データベースを基礎として、更に上記の宋代文人の詩文中から抽出した新たな呼称のデータを追加することにより、「三国志物語」呼称データベースの補完作業を行った。以上の資料調査・データベース構築作業を通して、『三国志平話』や『三国志演義』といった白話小説に見られる「三顧茅廬故事」の変遷過程を解明する上で端緒となり得るであろう資料を見出すに至った。そこで、当該資料を中核に据え、三国時代以降、唐・宋代に至るまでの「三顧茅廬故事」が如何なる形で受容されてきたのか、その状況を各時代の詩文に基づいて調査すると同時に、宋代文献に見られる諸葛亮の人物形象についても新たな観点から考察を試み、これらの資料に基づいて、「「三国志物語」の形成-三顧茅廬故事を中心として-」と題する口頭発表を行った。なお、本口頭発表の内容については、査読付き論文への掲載が既に決定しており、近日中に公開される予定である。本年度は、平成21年度に実施した基礎的作業、即ち宋代の代表的な文人(具体的には、欧陽修、曾鞏、王安石、蘇洵、蘇軾、蘇轍、黄庭堅、張耒、王十朋、陳与義、陸游、范成大、文天祥など)の詩文集に対して実施した「三国志物語」の抽出作業、並びに各資料中に用いられる人物呼称の抽出作業を基礎データとして用い、三国時代の人物に関する呼称データベースを活用した『全宋詩』中における「三国志物語」の全面的な調査を実施した。『全宋詩』は九千人を超える宋代詩人の作品を収録しており、総字数は三千七百万字余りに及ぶ、宋詩の一大集成資料であると同時に、近年北京大学によって製作された「全宋詩分析系統」を活用することにより、同書の全文に対する電子検索が可能となった。一方、検索に際しては適切なキーワードの選定が欠くべからざる要件と言え、「三国志物語」に関連する詩語を効率的に取り挙げて検索を行う上で、上記の人物呼称データベースを用いた「全宋詩分析系統」の検索は極めて有効であった。その中から、先行研究において未だ言及のなされていない「三国志物語」にまつわる詩句を多数見出すことが出来た。これらの資料に対しては目下、各詩人別に編まれた校注本等による字句異同の調査、並びに作品内容の読解作業を並行して実施している状況である。なお、この間の成果の一つとして、宋代の資料から見える「三顧茅廬故事」の受容形態を考察した、「「三国志物語」の形成-三顧茅廬故事を中心として-」を査読付き論文として公開するに至った。本年度は、平成22年度に実施した宋詩の一大集成資料である『全宋詩』中における「三国志物語」の網羅的な調査を受けて、「三国志物語」関連の詩句を人物や故事、更には呼称など、複数のカテゴリーに分類した上で整理を行い、宋詩の中に見られる「三国志物語」の発展・継承過程の全面的な検討作業を遂行した。上記の過程において、宋詩中に詠み込まれている三国時代の人物に関する描写が、一方では多様化の傾向をたどり、また一方ではある一面に特化して集約される方向に向かうなど、幾つかの特徴的な傾向にまとめられることが明らかとなった。そこで目下、こうした人物形象の変遷過程について、『三国志演義』の中でも中心的存在となる数名の登場人物に焦点を絞り込んだ上で、これまでに調査・蒐集を行ってきた唐代以前の資料とも適宜対照させつつ考察を進めている段階にあり、その成果については近々公開する予定である。

また、本年度予算にて新たに導入した各種電子検索データベース(「唐宋史料筆記叢刊」、「元明史料筆記叢刊」、「歴代詩話」、「歴代賦彙」など)を活用して、散文の中に記載されている「三国志物語」の蒐集作業についても同時に進めているところである。本データベースを活用する中で、これまでに全く注目されてこなかった相当数の「三国志物語」に関連する記述を見出すに至っており、現在の所、各種資料の校勘作業、並びに記述内容の読解作業を並行して実施している状況である。今後は同資料の整理過程を経て、その成果を口頭発表や論文の形で公開する予定にしている。はじめに、これまでの研究過程において構築した「三国志物語」に関する人物呼称データベースを活用した上で、『全宋詩』及び『全宋詞』を中心とする韻文資料の中から、「三国志物語」に内容上関連すると思われる作品群の抽出作業を行った。次に、抽出された資料について、中華書局や上海古籍出版社等より出版された校注本を参照しつつ、作品内容の読解作業に取り組んだ。その際、具体的に使用した主要な文献としては、『楽章集校注』、『蘇舜欽詩詮注』、『范仲淹全集』、『二晏詞箋注』、『梅堯臣集編年校注』、『欧陽全集』、『欧陽修詩文集校箋』、『司馬温公集編年箋注』、『王荊文公詩箋注』、『王十朋全集』、『曾鞏集』、『嘉祐集』、『蘇軾詩集』、『蘇軾詩集合注』、『東坡楽府箋』、『蘇軾詞編年校注』、『蘇轍集』、『山谷詩集注』、『黄庭堅詩集注』、『淮海集箋注』、『後山詩注補箋』、『張耒集』、『清真集校注』、『周邦彦詞』、『朱淑真集注』、『陳与義集』、『陳与義集校箋』、『重輯李清照集』、『岳飛集輯注』、『王灼集』、『剣南詩稿校注』、『陸游集』、『放翁詞編年箋注』、『楊万里集校箋』、『于湖居士文集』、『張孝祥詞校箋』、『稼軒詞編年箋注』、『姜白石詞箋注』、『姜白石詞編年校箋』、『後村先生大全集』、『蔣捷詞校箋』等が挙げられる。各種校注本の注釈や、詩詞の用例調査に基づいて、唐代以前よりほぼ同様の形で継承されている「三国志物語」と、宋代に入って若干の改変が加えられた「三国志物語」、更に宋代に新たに発生したと目される「三国志物語」をそれぞれ分類し、整理するに至った。以上の作業を通して、宋代の韻文資料中における「三国志物語」の様相が、未だ全面的にとは言い難いものの、ある程度明確なものとなった。調査対象文献において看取された「三国志物語」関連の資料が、計画段階における予想をはるかに上回る膨大な分量となり、資料の整理や読解作業に相当な時間を要することとなったため。24年度が最終年度であるため、記入しない。現時点においてデータの整理が概ね完了している宋詩中の「三国志物語」について、早急に論文にまとめる形で研究成果を公開する。また、これと同時に、各種散文資料の中から蒐集を行った「三国志物語」に関しても、校勘や読解等の基礎的作業を迅速に遂行した上で資料整理を完了させ、その次の段階として「三国志物語」の人物形象や故事を対象とした生成や変遷過程等に関する考察を行い、最終的には学会での口頭発表、ならびに論文としての成果公開を行う予定である。
周期積分と導来圏・モジュライ空間の幾何学

平面や空間の図形をさらに深めたものを多様体と呼んでいる.現代物理学では宇宙を多様体として理解し数学的に記述しているが,近年では特にカラビ・ヤウ多様体と呼ばれる多様体に理論物理学および数学の両視点から興味が持たれている.本研究では,カラビ・ヤウ多様体の幾何学的不変量の一つであるグロモフ・ウイッテン不変量について,特に具体的な計算処方を与える方程式の数学的構造の解明を行った.グロモフ・ウィッテン不変量は,安定写像のモジュライ空間から定義されるシンプレクティック多様体の不変量である。この不変量は,特に複素3次元カラビ・ヤウ多様体の場合ミラー対称性によって,周期積分を用いた具体的な計算が可能となる。不変量の具体的な計算処方の数学的構造の解明を行い,また,具体的な計算を通してミラー対称性の圏論的な定式化法およびDブレインと呼ばれる対象のモジュライ空間の構造解明に向けた事象の蓄積を行なう。平面や空間の図形をさらに深めたものを多様体と呼んでいる.現代物理学では宇宙を多様体として理解し数学的に記述しているが,近年では特にカラビ・ヤウ多様体と呼ばれる多様体に理論物理学および数学の両視点から興味が持たれている.本研究では,カラビ・ヤウ多様体の幾何学的不変量の一つであるグロモフ・ウイッテン不変量について,特に具体的な計算処方を与える方程式の数学的構造の解明を行った.1次元変形族を持つようなカラビ・ヤウ多様体の周期積分のラプラス変換に関して,米国ワシントン大学のC.Doran氏との共同研究を実施した.ラプラス変換はランダウ・ギンツブルグモデルと呼ばれる振動積分表示を持つが,本研究では,これまで知られていたものとは異なったタイプのランダウ・ギンツブルグ理論が得られた.振動積分は通常,無限遠に不確定特異点を持つ微分方程式を満たすが,本研究で得られた振動積分はこの不確定特異点が退化したものになっていて,また,この退化を反映して,解のストークス行列にこれまでのランダウ・ギンツブルグモデルにない性質が見いだされた.特に,幾つかの場合に具体的な計算によって,ストークス行列は整数行列となることが確かめられ,また,現れる整数値についてホモロジー論的なミラー対称性予想から期待される形との簡単な整合性を確かめることが出来た.さらに,超曲面型のカラビ・ヤウ多様体の周期積分を考える場合,一般に周期積分のラプラス変換は,Gelf'and, Kapranov,Zelevinskiによる多変数超幾何微分方程式のラプラス変換として,統一的に扱うことが出来ることが明らかにされた,今年度の研究計画に従って,周期積分を用いてグロモフ・ウイッテン不変量を決定する正則アノーマリー方程式に関する研究を行った.その成果として,グラスマン多様体を用いて構成する完全交叉型カラビ・ヤウ多様体の,高い種数のグロモフ・ウイッテン不変量の計算が可能となった.特に,グラスマン多様体の完全交叉型カラビ・ヤウ多様体の中で,射影双対によって別のカラビ・ヤウ多様体に結びつくものがあり,その場合について高い種数のグロモフ・ウイッテン不変量の計算を実施し,研究成果を論文にて発表した(小西由紀子氏との共著論文,arXiv:0704.2928).ここに現れる互いに射影双対の関係にあるカラビ・ヤウ多様体は,双有理ではないがそれらの上の連接層の導来圏は圏同値となることが知られていて,ミラー対称性の研究において大切な例を構成することが近年明らかになって来ている.実際,それぞれのカラビ・ヤウ多様体にミラー対称なカラビ・ヤウ多様体を構成してみると,その結果が1つのカラビ・ヤウ多様体の族にまとまり,始めの2つのカラビ・ヤウ多様体は,族の異なった退化に現れることが調べられる.研究で得られた成果は,このような族に対して正則アノマリー方程式を設定し,それを実際に解いてグロモフ・ウイッテン不変量を決定することを可能にした.こうして具体的に計算されたグロモフ・ウイッテン不変量は,双有理ではないが連接層の導来圏が同値であるようなカラビ・ヤウ多様体の研究において今後大切なデータを提供することになると期待される.今年度は,種数g(>2)のGromov-Witten不変量を決定するBCOV(Bershadsky-Cecotti-Ooguri-Vafa)正則anomaly方程式の数学的構造の解明を目標とした.正則anomaly方程式は,数学的な構造について不明なところが多い一方で,高次の種数のGromov-Witten不変量を具体的に計算する一般的な方程式である.方程式の数学的基礎付けを得るために,楕円曲線の準モジュラー形式との対応関係を詳しく考察することを糸口に研究を行なった.その結果,変形空間の特殊ケーラー幾何学に由来する微分環から準モジュラー形式に対応する微分環(BCOV ring)がきわめて一般的に定義されることを見出し,正則アノマリー方程式はこのBCOV ringの上で書かれた微分方程式であるという構造が明らかになった.今年度は,当初の計画に従ってBCOV環の構造の解明を中心に,国内外の研究者との議論を深め研究を進めた.特に,22年3月にはHarvard大学数学教室のYau教授を訪問し,BCOV環に関する2回のインフォーマルセミナーを通して詳細を解説し,教授から大きな関心および示唆を得ることが出来た.本研究計画は今年度を最終年度とするが,教授からの示唆は今後の研究指針に大変有益なものとなった.

この他,国立台湾大学に於いて開催された交際研究集会に出席し,BCOV環と正則アノマリー方程式・(高次種数)グロモフ・ウイッテン不変量に関して講演を行なった.また,米国Brandeis大学における研究集会で,BCOV環に関して研究発表を行い参加者と有益な議論をすることが出来た.12月には国際研究集会「ミラー対称性とグロモフ・ウイッテン不変量」の開催者の一員として企画参加し,国外の招待講演者と本研究計画に関する議論を行った.特に,グロモフ・ウイッテン不変量の第一人者であるJun Li教授(Stanford大学)と,数日間に渡り高次種数のグロモフウイッテン不変量の数学的定義に関する困難に関して詳細な解説を受けることが出来た.今年度はこれまでに得られた研究成果の発表に重点を置くことになったが,発表・議論を通して得られた示唆は,BCOV環の構造と(高次種数)グロモフ・ウイッテン不変量の解明に向けてとても大切な手がかりとなった.
携帯電話を用いたWeb閲覧のための検索支援インタフェース

本研究の目的は,モバイル環境におけるWeb検索を支援することである.従来のPCで行っていたWeb検索と異なり,モバイル端末はいつでもどこでも持ち運ぶため,多様な状況で検索を行うと考えられる.モバイル端末の画面サイズや入力デバイス等の物理的な制限,また検索を行う状況の変化は,ユーザの情報要求,検索行動に影響を与えると考えられる.そこで,効果的なモバイルWeb検索システムの設計を目的として,モバイルユーザの情報要求と検索行動に関する調査を行った.実験の結果から,以下に挙げる知見を得られた.1)検索を行う場所は,ユーザが検索に成功したと思うかどうかに強く影響を与える.2)ユーザの検索行動は,情報要求だけでなく,検索を行う場所にも影響を受ける.本研究は,ユーザが作成するクエリや選択する検索結果のパターンがユーザの置かれているコンテキストにどのように影響を調査している点で意義があり,今後,コンテキストアウェアなモバイルWeb検索システムを設計する上で非常に重要な知見が得られた.また本研究では,複数人のモバイル端末を用いた協調Web検索のための情報共有を容易にする機能の実装を行った.モバイル端末を用いた協調検索では,画面サイズが小さいためユーザ同士が近くにいるにも関わらず何を検索しているのかわからない,情報共有のために画面を見せ合うのが煩わしいといった問題がある.そこで本研究では,協調検索における情報共有を支援するシステムとして,ブックマークを共有する,検索履歴を共有する,リンク先ページを他の端末で閲覧する,閲覧中のページを共有する機能等を提案した.評価実験の結果,1)後からの情報共有を支援する機能(ブックマーク共有)より,その場での割り込みを使ったインタラクション(閲覧ページ共有機能)の方が好まれる.2)グループ内での他のユーザの行動を把握できることが広範な探索および満足度の向上につながることを確認した.本研究の目的は,モバイル環境におけるWeb検索を支援することである.従来のPCで行っていたWeb検索と異なり,モバイル端末はいつでもどこでも持ち運んでいるため,多様な状況で検索を行うと考えられる。モバイル端末の画面サイズや入力デバイス等の物理的な制限,また検索を行う状況の変化は,ユーザの情報要求,検索行動に影響を与えると考えられる.そこで,効果的なモバイルWeb検索システムの設計を目的として,本年度はダイアリースタディによるモバイルユーザの情報要求と検索行動に関する調査を行った.実験の結果から,以下に挙げる知見を得られた.1)検索を行う場所は,ユーザが検索に成功したと思うかどうかに強く影響を与える.2)ユーザの検索行動は,情報要求だけでなく,検索を行う場所にも影響を受ける.これらの知見から,コンテキストの変化に適応する検索インタフェースおよびモバイル環境におけるExploratory Searchの支援するとこで,ユーザの端末操作の対する認知レベルが低いときほどシステムがコンテンツや検索クエリを推薦し,また,認知レベルが高いときは,ユーザが積極的にシステムに検索意図を伝えることが可能となるようなシステムが有効であると考えた.本研究は,ユーザが作成するクエリや選択する検索結果のパターンがユーザの置かれているコンテキストにどのように影響を調査している点で意義があり,今後,コンテキストアウェアなモバイルWeb検索システムを設計する上で非常に重要な知見が得られた.本研究の目的は,モバイル環境におけるWeb検索を支援することである.従来のPCで行っていたWeb検索と異なり,モバイル端末はいつでもどこでも持ち運ぶため,多様な状況で検索を行うと考えられる.モバイル端末の画面サイズや入力デバイス等の物理的な制限,また検索を行う状況の変化は,ユーザの情報要求,検索行動に影響を与えると考えられる.そこで,効果的なモバイルWeb検索システムの設計を目的として,モバイルユーザの情報要求と検索行動に関する調査を行った.実験の結果から,以下に挙げる知見を得られた.1)検索を行う場所は,ユーザが検索に成功したと思うかどうかに強く影響を与える.2)ユーザの検索行動は,情報要求だけでなく,検索を行う場所にも影響を受ける.本研究は,ユーザが作成するクエリや選択する検索結果のパターンがユーザの置かれているコンテキストにどのように影響を調査している点で意義があり,今後,コンテキストアウェアなモバイルWeb検索システムを設計する上で非常に重要な知見が得られた.また本研究では,複数人のモバイル端末を用いた協調Web検索のための情報共有を容易にする機能の実装を行った.モバイル端末を用いた協調検索では,画面サイズが小さいためユーザ同士が近くにいるにも関わらず何を検索しているのかわからない,情報共有のために画面を見せ合うのが煩わしいといった問題がある.そこで本研究では,協調検索における情報共有を支援するシステムとして,ブックマークを共有する,検索履歴を共有する,リンク先ページを他の端末で閲覧する,閲覧中のページを共有する機能等を提案した.評価実験の結果,1)後からの情報共有を支援する機能(ブックマーク共有)より,その場での割り込みを使ったインタラクション(閲覧ページ共有機能)の方が好まれる.2)グループ内での他のユーザの行動を把握できることが広範な探索および満足度の向上につながることを確認した.
真球状微粒子集合体によるフォトニックバンド結晶と薄膜レーザー素子への展開

フォトニック結晶による薄膜レーザー素子を実現するため、当該研究期間において、下記のように、これまでの有機発光ダイオードの研究成果をふまえたアプローチ、および、真球状微粒子集合体によるフォトニック結晶から光共振器へのアプローチにわけて検討を行い、いずれも薄膜レーザー素子への展開を図る上で重要な成果を得た。1 200nmのライン&スペース周期構造を持つ有機発光ダイオードの作製と発光特性基板表面に沿う方向に光の波長程度の周期構造を持つ電流励起有機発光素子を実現した。さらに、この素子からその周期に相当する波長の光が強められる光共振器効果と発光領域の形状による偏光発光特性を観測し、それらが微細周期構造由来の量子効果によるところを明らかにした(平成10年度)。紫外光による2光束干渉露光法を導入し、10mm×10mm以上の広い範囲に欠陥がない光の波長程度の周期構造をインジウムスズ酸化物透明電極基板上に実現した。また、これを鋳型にして、リフトオフ法により無機化合物材料による微細周期構造も実現した(平成11年度)。2可視光領域に完全なフォトニックバンドギャップを形成する3次元フォトニック結晶の作製と光学特性市販の粒子を使用し、真球状微粒子集合体(コロイド結晶)の配列制御条件を確立し、可視光領域にフォトニックバンドギャップを形成する3次元フォトニック結晶としての光学特性を評価した。触媒化成工業(株)製の単分散SiO_2微粒子水溶液(平均粒子径280nm、固形分濃度20wt%)を使用し、20°C、過湿度雰囲気で酸素雰囲気下のプラズマ処理により親水化されたガラス基板上にキャストしたのち、そのまま静置、乾燥することより面心立方構造のコロイド単結晶に高い配列制御が可能であることを見出した。その透過スペクトルから、フォトニックバンドギャップに由来の減衰を観測し、それが屈折率の周期性によるフォトニックバンド効果であることを確認した(平成10年度)。まだ実現されていない可視光領域に完全なフォトニックバンドギャップを形成する3次元フォトニック結晶を作製するために、高屈折率材料の単分散TiO_2微粒子を合成し、その単分散性向上について検討した。単分散真球状酸化物微粒子の合成にはアルコキシド法を採用した。先ず、高純度チタニウムテトラエトキシドの脱水エタノール溶液(混合後、0.1mol/l)を攪拌しながら蒸留水の脱水エタノール溶液(混合後、0.3mol/l)を混合し、加水分解、重縮合させた。それを50°C、5時間で熟成させた。次に、遠心機での固液分離と超音波洗浄器での脱水エタノール洗浄を行い、pH11のアンモニア水に分散させた。その結果、幾何標準偏差1.1、平均粒子径500nmのTiO_2微粒子(非晶質、多孔質の水和物)を合成した。そして、高純度チタニウムテトラエトキシドの脱水エタノール溶液の濃度、あるいは、熟成の時の温度を変化させることにより、平均粒子径の制御が可能となることを見出した。また、ZrO_2、Ta_2O_5微粒子においても同様の制御が可能となることを見出した。(平成11年度)。

先ず、高純度チタニウムテトラエトキシドの脱水エタノール溶液(混合後、0.1mol/l)を攪拌しながら蒸留水の脱水エタノール溶液(混合後、0.3mol/l)を混合し、加水分解、重縮合させた。それを50°C、5時間で熟成させた。次に、遠心機での固液分離と超音波洗浄器での脱水エタノール洗浄を行い、pH11のアンモニア水に分散させた。その結果、幾何標準偏差1.1、平均粒子径500nmのTiO_2微粒子(非晶質、多孔質の水和物)を合成した。そして、高純度チタニウムテトラエトキシドの脱水エタノール溶液の濃度、あるいは、熟成の時の温度を変化させることにより、平均粒子径の制御が可能となることを見出した。また、ZrO_2、Ta_2O_5微粒子においても同様の制御が可能となることを見出した。(平成11年度)。本研究では、先ず、粒子径の揃ったTiO2(ルチル)を溶液中で結晶成長させることにより作成した。粒子径は280nmである。次に、20°C、過湿雰囲気で、20.6wt%の単分散TiO2(ルチル)コロイド水溶液をプラズマ処理で親水化したガラス基板上にキャストした。乾燥後、広い範囲に乱れの少ない単純六方格子が観察できた。透過スペクトルでは、280-360nm、620-670nmに透過が著しく低い波長領域、すなわち、フォトニックバンドギャップ(PBG)と推察される領域が現われた。これは、近似計算で求めたPBGの出現が予測される値、λ=1240nm(n=1)、620nm(n=2)、310nm(n=3)、と一致した。結果として、微粒子の配列制御により可視光領域のPBGの形成を初めて観測した。今年度は昨年度の成果を受け、のこる課題である高屈折率材料の粒子探索および非対称性単位のための粒子変形を解決し、まだ実現されていない可視光領域に完全なフォトニックバンドギャップを形成する3次元フォトニック結晶を作製するために、高屈折率材料の単分散TiO_2微粒子を合成し、その単分散性向上について検討した。単分散真球状酸化物微粒子の合成にはアルコキシド法を採用した。その結果、幾何標準偏差1.1、平均粒子径500nmのTiO_2微粒子(非晶質、多孔質の水和物)を合成できた。今後の計画は、合成した単分散TiO_2微粒子を使用し、昨年度確立した自己組織化での配列を行い、燒結を利用し(高屈折率多形への結晶構造転移、粒子変形、強度向上)、まだ実現されていない可視光領域に完全なフォトニックバンドギャップを形成する3次元フォトニック結晶を作製する。そして、その光学特性(吸収スペクトル)と理論(バンド)計算の対比で評価し、その制御から薄膜レーザー素子への展開を図り、光励起および電界励起でのレーザー特性について検討を行う。
糖化および酸化ストレス抑制による肩腱板変性断裂の予防

近年、老化の原因として糖化ストレスと酸化ストレスが注目されており、様々な研究が進む中で糖尿病や高脂血症などの生活習慣病と骨粗鬆症を中心とする骨代謝異常にも関連があることが分かってきている。そこで今回我々は、非外傷性に起こる高齢者の肩腱板断裂と酸化・糖化ストレスの関係性を究明し、糖化ストレスにより産生されるを糖化最終生成物(Advanced Glycation End products; AGEs)と酸化ストレスの主因である活性酸素(Reactive Oxygen Species; ROS)を抑制することにより、加齢によると考えられる非外傷性の肩腱板断裂に対する予防的治療開発の可能性を探る。AGEs/ROS発現増強/抑制モデルとして、糖尿病ラットにおいてAGEs沈着およびROS発現が増加することは既に報告されているので、SDラットにストレプトゾトシン30mg/kgを単回投与して糖尿病ラットモデルを作成し、1か月後において肩腱板組織へのAGEs沈着増加を確認された。AGEs/ROS発現抑制モデルとしては、12か月齢もしくは24か月齢のSDラットにインスリンを3日おきに5週間投与し、反復性低血糖ラットモデルを作成し、同年齢の通常ラットと比べて、AGEs沈着量、ROS発現量ともに有意な発現低下は認められなかった。そこで、AGEs/ROS発現増強モデルの糖尿病ラットに対して、アキレス腱にコラゲナーゼを腱内注射し、急性腱炎モデルを作成した。抗酸化薬として「アポシニン」を隔日で腹腔内投与し、4週時にreal-time PCRでNOX、TNF-α、IL-6の遺伝子発現量を評価したところ、NOX、TNF-α、IL-6の遺伝子発現量はいずれもアポシニン投与群で有意に低下していた。今年度は、まずAGEsと腱板脆弱性の関係性をより明らかにするために、AGEsを増強することで腱板の脆弱化促進につながるか否かを実験する。AGEs沈着増強には高血糖状態であればよいので、糖尿病ラットモデルを作製することとした。AGEs沈着を抑制する薬剤としては、アミノグアニジン投与を行ったが、安定したモデル作成が困難であったので、今回は糖尿病モデルの相反モデルとして反復性低血糖ラットモデルを用いた。SDラットに対してインスリンを3日おきに5週間投与し、インスリン投与前、インスリン投与後30分、1時間、2時間と血糖を測定し、低血糖が起きていることを確認する。5週間投与後に腱板組を採取し、免疫組織学的にAGEs沈着量およびAGEs受容体(RAGE)発現量を定量し、同月齢のSDラットの腱板組織の結果と比較し、低AGEsラットモデルの完成を確認することとした。まずストレプトゾシン投与による糖尿病ラットモデルを作成したが、作成できるモデルの血糖値や生命予後が不安定であったので、糖尿病ラットを購入し使用した。糖尿病モデルの相反モデルとして反復性低血糖ラットモデルを作成し、インスリン投与前、インスリン投与後30分、1時間、2時間と血糖を測定したところ、投与後30分、1時間、1時間半の時点ではコントロールぐんと比べて有意に低血糖が起きていることを確認した。高血糖モデルでは、常に血糖値が300以上と、常態的な高血糖が確認された。本年度は、高血糖および低血糖モデルの完成と評価が目標であったので、途中、低血糖モデルの作成方法に予定変更もあったが、最終的には無事にモデルも完成したので、おおむね順調に進行しているものと考えている。近年、加齢性変性の原因物質として終末糖化産物(AGEs)が注目されている。AGEsは特異的受容体であるRAGEと結合してNADPHオキシダーゼ(NOX)を活性化し、活性酸素種(ROS)を生成する。ROSによる酸化ストレスは加齢性変性の主要因である。本研究ではin vitroで肩腱板由来細胞に対してAGEs負荷による酸化ストレスを加え、アポシニンの抗酸化作用について検討を行った。肩腱板断裂患者の棘上筋腱を術中に採取し、肩腱板由来細胞を分離・培養後、以下の4群を設定し、AGEsとアポシニンを投与した。(1)Control群(AGEs、アポシニン非投与)、(2)AGE-apo+群(AGEs非投与、アポシニン投与)、(3)AGE+apo-群(AGEs投与、アポシニン非投与)、(4)AGE+apo+群(AGEs、アポシニン投与)。投与後48時間でreal-time PCRによりNOX-1、NOX-4、IL-6、RAGEの遺伝子発現を評価した。また、細胞蛍光染色でROSとアポトーシスの発現に及ぼす影響を評価し、WST-assayで細胞活性について評価した。現在のところ、in vitro実験は予定通りほぼ終了している。本年度は、in vivo実験を行う予定であり、これもすでに動物実験を少しずつではあるが、開始している。

AGEs/ROS発現増強/抑制モデルとして、糖尿病ラットにおいてAGEs沈着およびROS発現が増加することは既に報告されているので、SDラットにストレプトゾトシン30mg/kgを単回投与して糖尿病ラットモデルを作成し、1か月後において肩腱板組織へのAGEs沈着増加を確認された。AGEs/ROS発現抑制モデルとしては、12か月齢もしくは24か月齢のSDラットにインスリンを3日おきに5週間投与し、反復性低血糖ラットモデルを作成し、同年齢の通常ラットと比べて、AGEs沈着量、ROS発現量ともに有意な発現低下は認められなかった。そこで、AGEs/ROS発現増強モデルの糖尿病ラットに対して、アキレス腱にコラゲナーゼを腱内注射し、急性腱炎モデルを作成した。抗酸化薬として「アポシニン」を隔日で腹腔内投与し、4週時にreal-time PCRでNOX、TNF-α、IL-6の遺伝子発現量を評価したところ、NOX、TNF-α、IL-6の遺伝子発現量はいずれもアポシニン投与群で有意に低下していた。これまで通り、本年度予定しているin vivo実験を行っていく。現在のところ、N=12まで手術は終了しており、あとはN数を増やしていくこと、またそれぞれの組織学的評価や、生物学的評価、力学的評価を行っていく。今年度は、まだ成果報告まで研究が進まず、研究・調査のための学会参加にとどまったことと、生物学的評価に使用する薬剤や抗体の一部が、当学内において共通に使用できるものが一部含まれており、そちらも少し利用することができたためと考える。次年度は動物実験がメインとなってくるので、実験動物購入ならびにその飼育費、生物学的評価のための薬剤や抗体などに使用する予定である。