hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
内集団・外集団によるインフォーマル重層的里親養育支援地域ネットワークに関する研究

県をモデルとした、外集団養育支援地域ネットワークに関しては、外集団養育支援が可能となる地域性に関して、2011年から継続した調査をおこなってきたので、その結果を書物にまとめて発表した。・外集団による里親養育の実践に関する調査は緒に就いたばかりである。今後も継続して実地調査を行う必要がある。調査対象地であるA県の児童養護施設6か所、乳児院2か所の里親支援担当職員等(調査時は里親支援専門相談員未配置の施設有)の協力を得て実施したインタビュー調査の結果を分析し、乳児院と児童養護施設における里親担当職員による里親支援の特徴を、児童相談所の里親担当職員、施設の里親担当職員、里親という三者の関係性に注目して明らかにした。その結果、A県の里親支援には、1施設と児童相談所の里親担当職員の役割分担と連携、2乳児院と児童養護施設の里親担当職員の役割分担と連携、3里親担当職員と里親の役割分担と連携、という3つの特徴があることが明らかになった。またそれぞれの特徴が有する意味について考察を3点おこなった。1同行訪問における、施設の里親担当職員と児童相談所の里親担当職員の役割分担と連携には、里親委託児の権利をモニタリングしているという意味がある。2担当者間の引き継ぎにおける、乳児院の里親担当職員と児童養護施設の里親担当職員の役割分担と連携には、それぞれの施設で蓄積されてきた経験に基づく、具体的かつ実践的な情報提供や援助をおこなっているという意味がある。3社会的養護児童の養育パートナーとして里親を位置づけるという、里親担当職員と里親の役割分担と連携には、委託児の養育は家庭の私的な養育ではなく、家庭で養育をおこなう形態の社会的養護であるという意識を里親に醸成しているという意味がある。上記の結果については、2018年8月にA県福祉総合相談センター(県中央児相)において、県内の児相里親担当職員、乳児院・児童養護施設の里親支援専門相談員、里親会役員等の参加を得て調査報告会を実施し、県の特色を生かした今後の里親開拓や里親支援の方向性(たとえば、里親ホームスタート事業や里親ファミリーサポートセンター事業)について具体的な提案をおこなうことができた。1.里親養育支援の現状と課題については,1岩手県内の全児童養護施設を訪問し,施設長及び里親支援専門相談員に対してヒヤリングを行う.2公益社団法人家庭養護促進協会においてヒヤリングを行う.3専門里親に対するヒヤリングを継続して行う.2.里子にとっての外集団との関わりの必要性については,社会的養護経験者の退所後の自立生活支援をコアとして活動している「あすからのくらし相談室・盛岡」においてヒヤリングを行う.3.地域養護活動の実現に向けては,1岩手県児童養護施設協議会全体研修会の参与観察を行う.2西和賀町で実施される里親と地域住民の交流会の参与観察を行う.5月,日本保育学会第71回大会において自主シンポジウム「子育てにおける実親の自己責任論について考える」を開催する。外集団による里親養育支援において、子育ての責任を社会で分かち合うという社会意識は不可欠である。
苦味物質が及ぼすケモカイン受容体を介した免疫細胞遊走への影響

「良薬は口に苦し」は孔子が残した言葉であり、古くから人々は苦い薬には良い治療効果があると信じてきた。一方、医療現場において患者は薬の苦味を不快に感じ、苦味が原因で患者が服薬を中断することがあり、近年の大きな問題の一つとされている。このため、苦味成分が治療に有効であることを科学的に証明し、社会的な理解を得ることは苦味による服薬の中断を予防することにつながる。本研究では苦味物質が抗炎症作用を有することを種々の苦味物質および、苦味受容体欠損細胞を用いて解析を行い、苦味による治療効果の可能性を追求する。
迅速探索と機械学習を利用した単一B細胞からの機能抗体分子創生技術開発

請者らが開発した、無細胞タンパク質合成系を用いてB細胞1個から迅速にモノクローナル抗体(Mab)を合成・選別できるEcobody技術を用い、ハイブリドーマ法等の既存の方法では取得が困難な膜タンパク質の立体構造を認識するMabをスクリーニング技術を開発する。さらに得られた多数の配列と抗原との親和性および細胞傷害活性とのデータを利用して、インフォマティクス解析と立体構造解析を行い、優れた抗体分子の創生スキームを構築する。
遺伝子改変動物を用いた肺再生・成長の解析

我々はヒト臨床における肺切除後の代償性肺成長(CLG)を画像的に評価してきた。マウス左肺全摘モデルを作成し、経時的な右肺の形態学的解析、画像解析、遺伝子発現解析を行った。右肺の湿重量は経時的に増大し、特に心臓葉で顕著であった。また、肺容積、仮想肺組織量も同様に増加傾向を示した。組織学的肺胞密度は低下し、画像的密度と相関していた。細胞増殖、血管新生に関連する遺伝子群が、術後早期で発現増強しており、特に心臓葉で顕著であった。肺胞の新生・分化に関する遺伝子群はほとんど変化しなかった。仮想肺組織量は臨床的CLGの評価に応用できる可能性が示唆された。左肺全摘後残存肺(右肺)の形態学的解析を行った。成体マウスC57BL/6(9週齢)4匹(+2匹)に対してイソフルラン吸入による全身麻酔下に気管内挿管を施行し、人工呼吸器管理を行う。左第4肋間で開胸し、左肺門を5-0ナイロン一括処理により左肺を切除する全摘群を作成する。摘出した左肺は凍結標本として保存する。コントロール群としてSham operation群4匹(+2匹)では、同様の手技で開胸を行い、肺の切除は行わずに閉胸する。左肺全摘後、経時的に胸部CTを撮影し、CTデータから体積、平均CT値を算出する。胸部CTを撮影した後、右肺を摘出し、肺湿重量を測定し2群間で比較した。また、摘出した右肺に10%ホルマリンを15cm水柱の圧で気管から注入後、気管を結紮して固定。パラフィン包埋後、5μmに薄切した組織をヘマトキシリンーエオジン(HE)染色を行い肺胞密度を比較した。左肺全摘後の右肺の湿重量、体積はsham operation群と比較して増加しており代償性肺成長を示唆する結果であったが、肺胞数は大きな変化がないことが推察され肺胞の新生ではなく、肺の過膨張、間質組織の増生が主体と考えられた。【背景】我々はヒト臨床における肺切除後の代償性肺成長(CLG)を画像的に仮想肺重量として評価してきた(JTCVS 2013, Surgery Today 2013)。【目的】CLG現象が既に証明されているマウスにおいて、仮想肺重量が関連することを証明し、さらにCLG関連遺伝子変化を解析することでCLGの実態解明に寄与する。【方法】成体マウスC57BL/6(9週齢)の左肺全摘モデルを作成し、経時的(術後3/7/30POD)な右残肺の形態変化、肺胞密度(肺胞壁間距離)、マイクロCTによる仮想肺重量(容積x密度)、網羅的遺伝子発現を解析した。遺伝子発現は2倍以上に増加した遺伝子を有意としGene OntologyおよびPathway解析を行った。形態・画像解析では開胸群を、遺伝子解析では摘出した左肺をコントロールとした。【結果】1)右残肺の湿重量・容積は経時的に増大し、特に心臓葉で顕著であった。2)仮想肺重量も同様に増加傾向を示した。3)組織学的肺胞密度は低下し、画像的密度と相関していた。4)細胞増殖、血管新生、神経・胸膜の増殖・分化に関連する遺伝子群が、3POD、7PODで発現増強しており、30PODには収束した。この傾向は心臓葉で顕著であった。【考察】1)マウス肺全摘モデルで術後早期のCLGが確認された。2)仮想肺重量は臨床的CLGの評価に応用できる可能性が示唆された。3)我々のラットにおける研究(JTCVS 2012)と同様にマウスCLGにおける肺胞新生は示唆されなかった。26年度が最終年度であるため、記入しない。胸部外科26年度が最終年度であるため、記入しない。左肺全摘モデルの実験は比較的順調に進んでいるが、肺移植モデルの実験はやや遅れていると考える。肺移植の手技は難度が高く、安定した手技確立に時間を要している状況である。今後は左肺全摘後残存肺(右肺)の遺伝子発現解析を行う予定である。全摘群の右肺切片よりRNAを抽出し、マイクロアレイにより遺伝子発現に関して、あらかじめ切除していた左肺をコントロールとして網羅的遺伝子発現解析を行う。2倍以上、もしくは1/2以下に発現が変化した遺伝子をリストアップし、Gene set enrichment analysisを行い、どのような遺伝子群の発現が有意に変化していたかを解析する。同時に、マウス左同所性肺移植モデルの手技を確立し、拒絶反応に対するII型肺胞上皮細胞の効果を検討する予定である。
個々人にみあった成人病予防法確立に関する研究:高トリグリセリド血症をモデルとして

生活習慣病予防のため、個々人の遺伝背景からみた弱点を中心に予防する方法が実際的であると考え、高トリグリセリド(TG)血症をモデル系として、個々人にみあった予防法を確立することを目的とした。我々は原発性IV型高脂血症はリポ蛋白リパーゼ(LPL)欠損ヘテロ接合体を病因遺伝子とし、ここにアルコール多飲等の環境因子が負荷して発症することを明らかにしてきた。高TG血症の個々人にみあった予防法を確立するためには、LPL遺伝子異常ヘテロ接合体の遺伝子診断を確実に、迅速に行うことが重要であると考えた。そこで、まず、高TG血症解析手法の中で、LPL蛋白測定法、肝性トリグリセリドリパーゼ蛋白測定法、直接塩基配列決定法、変異を見逃さないPCR増幅法、高TG血症時に出現する異常リポ蛋白検出法に関して、その技術開発、改良を行った。これらの成果をもとに、高TG血症において、個々人にみあった予防法確立を目指して、LPL遺伝子診断確実、迅速化のために、日本人におけるLPL遺伝子変異の集積を行った。その結果、低LPL値を示す高TG血症者から、Y61X、G188E、D204E、Int3-3'c(-6)t、G154V、G105R、Int8-5't(2)c変異が見いだされた。ミッセンス変異については原因変異であることをCOS-1細胞の発現系にて確認した。Int8-5't(2)cでは、エキソン8内のGT(LPL cDNAの1363番目のG)がスプライスに利用され、LPL cDNA1363-1496の欠損した異常mRNAが合成されていた。Int3-3'c(-6)tでは、異常スプライス産物が、in vivo、in vitroにおいて見いだされなかったので、これは真の原因変異と連鎖している多型と予想された。以上より、日本でのLPL遺伝子診断がより確実、迅速化され、高TG血症の診断と予防に貢献すると考えられる。本年度はLPL遺伝子診断迅速化のため、日本における本変異集積を行った。そのためにまず、高TG血症者(血清TG値が150mg/dl以上)からのヘパリン静注後血漿のLPL蛋白量を我々の開発したサンドイッチ-EIA法で測定した。この中から低LPL値を示す対象者を検出した(計画[1])。ここで検出された対象者はLPL遺伝子異常ヘテロあるいはホモ接合体と推定されるので、既知LPL遺伝子変異の有無をPCR-RFLP法でスクリーニングした。その結果、欧米諸国では高頻度に見い出されているLPL遺伝子変異G188Eが本国で始めて見いだされた。その他D204Eも検出した(計画[2])。更に、未知変異として、G154V、G105R、イントロン8の5'側2番目のt→c変異を新たに見い出した(計画[3])。イントロン変異については患者血液よりのマクロファージからRNAを得、RT-PCR法で異常スプライス産物を同定した。

その結果、エキソン8内のGT(LPLcDNAの1363番目のG)がスプライスに利用され、LPLcDNA1363-1496の欠損した異常mRNAが合成されていることがわかった(計画[4])。イントロン3の3'端より6塩基上流のc→t変異についても、同様に行ったが異常スプライス産物はなかった。スプライス異常により極度にmRNAが不安定になった可能性をin vitro系で検討中である(計画[5])。以上の成果により、日本でのLPL遺伝子診断がより簡便化され、高TG血症の診断と予防に貢献するものと考えられる。生活習慣病予防のため、個々人の遺伝背景からみた弱点を中心に予防する方法が実際的であると考え、高トリグリセリド(TG)血症をモデル系として、個々人にみあった予防法を確立することを目的とした。本年度はまず、変異を見逃さないためのPCR増幅法について検討した(計画[2])。その結果、プライマーとアニールする部位にSNPがある場合が見いだされたので、PCR時のアニール温度は、非特異的増幅が起こらないかぎり、低く設定する(50-55°C位)ことが両アレルとも平均して増幅する、つまり変異を見逃さないために、重要とわかった。これを考慮して、LPL遺伝子診断迅速化のため、日本における本変異集積を続けた。Y61X変異を見いだした(計画[1])。また、新たな高TG血症者においてLPL遺伝子、イントロン3の3'端より6塩基上流のC→T置換を見いだした。これがLPL異常の真の原因かどうかを、in vitroスプライス系を構築して調べた(計画[3])。その結果この多型性があっても異常スプライス産物は検出されなかったので、これは真の原因変異ではなく、これと連鎖していると予想された。今後、全LPL遺伝子(35kb)の塩基配列を決定し、この多型性と連鎖する真の原因変異を検出する予定である。LPL蛋白低値者であるにも関らず、LPL遺伝子異常ヘテロ接合体が同定されなかった対象者について、他の高TGの要因(肝性リパーゼ遺伝子、apoE、apoCII、apoCIII等)を調べたが、該当するものはなかった(計画[4])。計画[2]の成果に基づいて、再度、アニール温度を低目に設定してPCRをやり直して、PCR-SSCPと直接塩基配列決定を行うと変異が検出できる可能性が高い。以上により、LPL遺伝子診断がより確実となり、また、簡便化され、この成果は、高TG血症の診断と予防に貢献すると考えられる。
変換群とホモトピー同値類の群

(P__ー、q、B、G)を主バンドルとするとき、1985年と1986年に京都大数理研究雑誌とケンブリッジ数学会誌において、同変ホモトピー同値類の群ε_G(P__ー)についての研究を発表し、色々な定理が得られていた。これらさらに応用のしやすい形にするため、P__ー、B、Gを弱ハウスドルフ空間に拡張して色々な定理が成り立ことを示した。ε_G(P__ー)からP__ーのホモトピー同値類の群ε(P__ー)へのG-作用を忘れる自然な写像が単射かいなかについては、まだ未解決である。(P__ー、q、B、G)を自明なバンドルとするとき、ε_G(G×B)→ε(G×B)が単射かどうかを示すのが容易だと思われるが、これにしてもうまく示されない。単射でない例を示すのがうまい方法がもしれないが、今まで沢山の具体例を計算した限りにおいては、すべて単射である。63年10月にはホモトピー同値類の群の研究者が全て名古屋大学に集まり研究会を行い大変有意義であった。又63年8月にはモントリオール(カナダ)にて、上の研究と大きく関連の有るホモトピー同値の空間という研究会が始めて世界的に行なわれ、そこでは上記研究の講演を行ない、又上の問題を提示した。大変有意義であった。大変有意義であった。(P__ー,q,B,G)をプリンシパルバンドルとするとき,同変ホモトピー同値の空間, aut_G(P__ー)を考える.このとき, Fe_G(P__ー)=Ti_O(aut_G(P__ー))の群構造が色々な具体例に対して調べられ,又色々な一般的な定理も得られた.一般にはP__ー,B,G等には条件が付けられた形でしか研究が出来なかったが,一般のコンパクト生成空間(kー空間)に対して上の研究がうまくいくことを示し,さらに一般化した形で上記の研究の中の定理がえられた.P__ーのホモトピー同値の空間aut(P__ー)が考えられ色々と研究されてきたので, aut_G(P__ー)とaut(P__ー)との関連を求めることも目標とし, Ti_O(aut_G(P__ー))からTi_O(aut(P__ー))への自然な写像が単射になることが予想されているが,障害理論等を使えば,これが示されると思われたが,まだ成功するのに達していない.さらに変換群とか色々な関連分野の研究を進める必要が有ると思われる.今のところ自然な写像aut_G(P__ー)→aut(B)について, P__ー,B,Gがkー空間に対し連続であることを示し,さらに関連する研究において色々な結果のkー空間への一般化が可能であることを示すのにとどまっている.
SES型高速艇(側壁型エアクッション艇)の運動制御システムの研究

「SES型高速艇(側壁型エアクッション艇)の運動制御システムの研究」は平成6、7年度の二カ年に渡り行われた。このタイプの高速船では、ある海象条件以上では、波浪に対する船体運動応答とそれにより生ずる推進性能の低下が起こり、高速が出し得ないという定時性の重要視される高速交通機関では致命的な問題がある。本研究では、シミュレーションを通して、この船舶の波浪中の推進性能、運動応答を把握し、その特性を理解することから始めた。SES型高速艇の運動は、いわゆる非線形影響の無視できない力学系で、制御系としての取り扱いも難しく、船体に取り付けられたルーバーとフインを用いてバンバン制御やファジ-制御で俊敏な応答が必要であることがわかった。また、波高に対する船体推進性能の特性をシミュレーションに抵抗成分を取り入れることで大雑把に把握したが、このことは制御系設計により船体計画の段階から取り入れる手法を示し、今後の船舶設計のあり方として非常に示唆に富むものと考えられる。非線形影響の大きい系に対して、理論的に制御システムに取り込むことは困難であるため、スライディングモード制御手法を用いて非線形に応じた制御入力を設定出来るシステムの有効性について検討した。スライディングモード制御は基本的に非線形性の比較的弱いところに有効でかなり強い非線形影響をもつSES型高速船の運動には工夫が必要であることがわかったため、それを改良した修正スライディングモード制御手法を提案、本システムでシミュレーションを用いて検討した。これらSES型高速艇の制御手法を運動応答の解析と、非線形制御手法の検討から本研究を取りまとめた。本研究は、今後のSES型高速艇実用化への最も重要な課題を一つとなるもので、研究的にもまた実際の設計上も重要なものであると自負している。研究実績の概要(当該年度報告)本年は、計算機関係の整備と制御関係ソフトウエアの開発に主眼をおいた。SES型高速艇では胴体部に働く流体力と空気室内の空気力とが絡み合い複雑な運動特性となる。とくに波浪中の特性はきわめて複雑で開口部から空気が漏れることの影響などが大きく、通常の線形方程式で取り扱えるところは少ない。また古典制御、現代制御双方とも線形範囲内での制御であり、SES型高速艇の制御には非線形影響を取り入れる複雑なシステムが必須である。そこで、制御系設計用ソフトウエアMATRIXxを用いて非線形影響を精密に考慮したシミュレータを構築することをめざした。シミュレータは刻々の状況から運動方程式を正確に計算する事ができる。空気室内の運動方程式は疑似線形化したものを用いた。船体に働く外力の算定はきわめて難しく、文献調査を行い推進システムの効率、造波抵抗のほか、シールやフインに働く力、波浪外力等適宜実験結果等から補正して実状をよん表現するものを構成した。現在、シミュレーション結果について精度等の検討を行っている。一方、制御システムについては、線形範囲内でフインを用いたピッチ制御、ルーバーを用いたヒ-ブ制御について検討しており、PID制御を中心に必要なフインやルーバーのサイズやゲインの設定を行っている。シミュレーションや制御系設計の道具立てがそろったところで、今後、系の非線形性に対応するためのファジ-推論やBang-Bang制御を用いて、また、フィードバックする状態変数についても現実に計測可能なものを考え、もっとも優れたものを構成していく。SES型高速船では、波高が大きくなった際の空気漏れによる乗り心地と推進性能の劣化が主たる問題であり、これに対して、制御理論を用いて制御を行うことで改善を行う。前年度までの研究で、制御に用いるルーバーの面積が小さいためにそれを有効に活用するには線形制御ではなく、俊敏に動作させることが必要であり、バンバン制御にならった手法により良好な制御結果の得られることがわかった。しかしながら、そのシステムのチューニングは困難であり、多大の時間を要するシミュレーションを通して設定することになる。

本年度は、これに対して、非線形制御の一手法であるスライディングモード制御をもちいて、合理的な制御切り替えを行うことを中心に検討した。その結果、基本的なスライディングモード手法よりも、非線形項にに対応した項のみを評価利用する、修正スライディングモード手法を提案し、シミュレーションを通してその有効性を実証した。シミュレーション技法としては、米国ISI社のmatrixXシステムを用い、非線形運動を直接数値積分しておこない、システムの検討を迅速に行うために、アニメーションツールを用いて運動シミュレーション中にゲインの変更が行えるようにしてある。今回のシミュレーションは運動による速度の低下を考慮していないがこれについても前年度に開発したシステムにより検討が行える。本年度は最終年度であり、これらの検討した手法をまとめ、SES型高速船の運動と性能の両面を考慮した具体的な制御システムのあり方を提案する。
メダカ突然変異体を用いた脊椎動物器官形成の発生遺伝学的解析

本研究では、体幹部の中胚葉組織の発生異常を示すメダカ変異体について、表現型の解析、原因遺伝子の同定を行った。また、初年度では、突然変異体を迅速に連鎖地図にマッピングするシステムも開発した。1.変異体迅速マッピング法の開発:既存のESTマーカーから一定の基準を満たすものを選抜し,原因遺伝子の連鎖群特定を迅速に行うためのプライマーセット(M-marker)を構築した。これにより,ほとんどの変異体において一度の泳動操作のみで原因遺伝子の連鎖群を特定できるようになった(Kimura et al.,2004)2.tacobo:詳細な表現型の解析の結果、tacoboはWntのPCP経路とWntのcanonical経路の両者に関与していることが判明した。従って、この変異はWntの2つの経路に共通する遺伝子に異常がある可能性が高い。すでに、positional cloningで1.2cMまで近づいているが、2つのwnt経路に関与する遺伝子(dshなど)のマッピングを優先して進めている。3.toguro:高温において骨形成異常を示す、温度感受性変異体である。すでに、変異体領域をBACクローン3つまでに絞込み、これらのBACクローンの全塩基配列を決定済みである。この領域には10個程度の遺伝子が存在し、現在アンチセンス法などで絞り込みを急いでる。4.headfish:発生の初期に尾芽形成異常を起こし、体幹部を欠損する変異体である。完全なpositional cloningの結果、この変異体の原因遺伝子はFGF receptor 1であることが判明した。この変異体ではヘパリン結合領域の保存されているアミノ酸一つが置換していた。この変異受容体の機能解析とFgfシグナルがどのように体幹部の形成に関与するかについて研究を進めている。以上の様に、変異体から原因遺伝子を同定する技術的基盤が整い、短時間で原因遺伝子の同定が可能になりつつある。本研究では、体幹部の中胚葉組織の発生異常を示すメダカ変異体、tacobo, toguro, tail-lessに注目して、表現型の解析および原因遺伝子単離に向けたマッピングと物理地図の作成を行った。1.tacobo:組織学的解析から、この変異体は中脳と後脳の層構造の乱れ、尾芽の伸長遅延が顕著な変異体であることが判明した。現在、1.2cMの近傍にESTマーカーを得ており、BACを用いたchromosome walkingが始まっている。2.toguro:形態的には体幹部と尾が屈曲する変異体である。マーカーを用いた解析により、硬節の分化(pax2などの発現)が認められず、その結果脊椎骨の形成がまったく起こっていないことが判明した。この表現型は、高温感受性であることも判明した。現在、組換えなし(0/1024meioses)のESTマーカーが得られており、この近傍のBACによる物理地図がほぼ完成した。これらの領域にあるいくつかの遺伝子が候補となっている。3.tail-less:形態的には体幹部と尾がまったく形成されず、頭部だけの変異体である。尾芽特異的遺伝子マーカー(tbx6,tbx24など)を用いた解析により、変異体では発生初期に形成された尾芽が消失することが判明した。尾芽は体幹部のすべての細胞を供給している領域であり、変異体ではこの幹細胞システムが維持されていない。現在、組換えなし(0/852meioses)のESTマーカーが得られており、この近傍のBACによる物理地図がほぼ完成した。

本研究では、体幹部の中胚葉組織の発生異常を示すメダカ変異体、tacobo, toguro, headfish(旧tail-less)について、表現型の解析、原因遺伝子の同定を行った。1.tacobo:さらに詳細な表現型の解析の結果、(1)convergent-extention異常、(2)神経管内の細胞の極性異常、(3)ひれのAER欠損、(4)心臓弁の形成異常、(5)網膜細胞の増殖低下と層構造の乱れなどの複合的な表現型を示すことが判明した。(1)、(2)、(5)はWntのPCP経路そして、(3)から(5)はWntのcanonical経路に関与していると考えれる。従って、この変異はWntの2つの経路に共通する遺伝子に異常がある可能性が高い。すでに、chromosomal walkingで1.5cMまで近づいているが、2つのwnt経路に関与する遺伝子(dshなど)のマッピングを優先して進めている。2.toguro:高温において骨形成異常を示す、温度感受性変異体である。すでに、変異体領域をBACクローン3つまでに絞込み、これらのBACクローンの全塩基配列を決定済みである。この領域には10個程度の遺伝子が存在し、現在アンチセンス法などで絞り込みを急いでる。3.headfish:発生の初期に尾芽形成異常を起こし、体幹部を欠損する変異体である。完全なpositional cloningの結果、この変異体の原因遺伝子はFGF receptor 1であることが判明した。この変異体ではヘパリン結合領域の保存されているアミノ酸一つが置換していた。以上の様に、変異体から原因遺伝子を同定する技術的基盤が整い、短時間の間に原因遺伝子の同定が可能になりつつある。
隕石衝突による磁場形成の地質学的アプローチと走査型磁化ベクトル顕微鏡の試作

地震時や原始太陽系星雲形成時の磁場環境を、シュードタキライトや隕石といった岩石から復元することを目的として研究をおこなっている。本年度は台湾・チェールンプ断層を貫くボーリングコア試料の古地磁気測定をおこない、地震断層すべり時に数百アンペアの地震性電流が発生することで、断層沿いの粉砕焼結物質が磁化されたとする仮説を導出した。今後、詳細な物性研究と磁化研究を統合し、この作業仮説を検証してゆく必要性をしめした。また、隕石中のコンドリユールや衝撃脈といった幅数ミリメートルの磁化分布をその場測定するための走査型MI磁気顕微鏡を開発し、さらにグリーンレーザーと反射顕微鏡を利用したレーザーその場スポット加熱装置と組み合わせて、クレーター近傍の衝撃脈中に不均質に分布する磁化を担う鉱物の局所段階加熱消磁に成功し、将来のピンポイント磁場推定実験技術を培った(国際誌にて印刷中)。この技術をもちいて、始原的な隕石から原始太陽系形成期初期の磁場を推定することに利用してゆく。また近年、花崗岩マグマの併入機構を推定するための有力な手法であった帯磁率異方性が、本来のマグマ流動方向としばしば斜交することが報告されている。この矛盾を新しい磁気異方性の測定方法を開発することで解決した(国際誌にて公表済)。また、母天体中で激しい熱変成を被ったテンハム隕石中に発達する衝撃溶融脈の磁性と鉱物組成から、衝撃溶融脈が熱変成後に形成され、変成時までに獲得した磁化をリセットし、衝撃時(微惑星形成時)の磁場を獲得していることを解明した。これによって、原始太陽系ダスト円盤中で微惑星が形成されるまでの磁場強度の進化過程を研究する道筋をしめした。研究業績は別紙に記すとおりである。本研究の目的は、カナダやインドに分布する大規模隕石クレーターの野外調査を行い、隕石衝突に起因する岩石(微細なシュードタキライト脈や隕石中の衝撃脈)の古磁場強度測定をおこなうことで、衝撃プラズマ磁場生成仮説の検証を試みることである。また、これまで不可能であった微細な磁化ベクトル情報のピンポイント"その場"測定を可能にするため、日本で独自に開発された磁気インピーダンス磁場センサー(MIセンサー)を3次元直交座標に配した走査型磁化ベクトル顕微鏡の試作もおこなうことである。この目的達成のため、本年度はインド・ジャンジ地域で新たに発見された原生代隕石孔周辺のシュードタキライトとスウェバイト(衝突蒸発雲の堆積物)の組織観察と古地磁気測定をおこなった。さらに、隕石中のコンドリュールや衝撃脈といった幅数ミリメートルスケールの磁気分布をその場測定するために、3軸にセットされたうち1軸だけをもちいた走査型磁気顕微鏡とそのソフトウェア開発をおこなった。また、野島断層帯の古地磁気測定から、地震時に断層面に垂直な方向に電流が流れたと考えられる残留磁化特性もみいだした。本年度の成果は以下のとおりである。1:サドバリー隕石孔のシュードタキライト試料の古地球磁場強度推定実験から、18億5千万年前の隕石衝突時の地球磁場強度が現在の半分程度である事を解明した(Nakamura and Iyeda, 2005)。
トランスポゾン誘導型膠芽腫モデルを用いたLgr5＋細胞の特性と新規治療標的の解明

LGR5-EGFPトランスジェニックマウスに対してSleeping Beautyトランスポゾン誘導型膠芽腫発癌マウスモデルを作成した。作成した腫瘍から神経幹細胞培養維持モデルであるスフェロイド培養系を多数樹立した。GFPシグナル陽性細胞を選択的に分離したところ、Lgr5の高発現を確認した。Lgr5陽性細胞は高い生体内腫瘍形成能を示し、癌幹細胞の特性を強く保持していると考えられた。網羅的発現解析により、GFP陽性細胞においてshhパスウェイが活性化していること、逆に陰性細胞ではCDKN因子が高いことを明らかにした。さらにGli2がスフェロイド細胞に必須の因子であることを明らかにした。当該年度である初年度は、当初の目的と実験計画に基づき、LGR5-GFPトランスジェニックマウスに対するSleeping Beautyトランスポゾン誘導型マウス膠芽腫発癌モデルの作製を行った。次いで、作製に成功したモデルマウスから脳腫瘍組織を摘出し、GFP発現を指標としたLgr5陽性腫瘍細胞を、生細胞の状態で選択的細胞分離する実験系の確立に成功した。このモデルを用い、Lgr5陽性脳腫瘍細胞の網羅的遺伝子発現解析、スフェア形成能の定量的解析、同系マウスへの移植による腫瘍形成能の定量的解析を含む、癌幹細胞特性の生物学的性状解析を進めている。これらの実験から得ている成果は、マウス生体内における実験的脳腫瘍組織中に比較的少数存在する、Lgr5陽性細胞集団の、自己複製能および多分化能を含めた癌幹細胞特性に関する新規知見である。当初の計画に沿って、LGR5-EGFPトランスジェニックマウスに対してSleeping Beautyトランスポゾン誘導型膠芽腫発癌マウスモデルを作成した。マウス脳から生じた腫瘍部分をLuc活性を指標に分離し、神経幹細胞の培養維持モデルである無血清かつ各種成長因子含有培地によるスフェロイド培養系を多数樹立した。FACSによりGFPシグナル陽性細胞を選択的に分離したところ、陰性細胞に比し顕著なLgr5の高発現を確認した。生体内腫瘍形成能を評価した結果、Lgr5陽性細胞において高い移植腫瘍形成能を示した。この結果は膠芽腫由来のスフェロイド細胞のうち、Lgr5陽性細胞が癌幹細胞の特性を強く保持していることを示していると考えられた。このGFP陽性細胞の特性を明らかにして癌幹細胞の特性に立脚した治療戦略に繋げることを目標に、当該年度ではGFP陽性細胞と陰性細胞の網羅的発現解析を行った。その結果、GFP陽性細胞においてヘッジホッグシグナルに関与する因子および下流標的遺伝子が高発現し、逆に陰性細胞ではCDKN因子が高いことを明らかにした。LGR5-EGFPトランスジェニックマウスにSleeping Beautyトランスポゾンシステムを用い、EGFRvIII、NRas、shTP53を導入し、自発発症型膠芽腫を作製した。膠芽腫組織はシュードパリセーディング、マイクロネクローシス、腫瘍血管の増生を伴い、臨床でみられる形態と合致していた。この脳腫瘍モデル組織中における低酸素領域をピモニダゾールによる生化学的なマーカーで標識したところ、LGR5陽性細胞が血管周囲領域およびシュードパリセーディングに豊富に存在することを明らかにした。脳腫瘍組織からLGR5陽性細胞を生きた状態で分取することによって、LGR5陽性細胞の特性解析を行った。前向きに分取したLGR5陽性膠芽腫細胞の自己複製能と腫瘍形成能を評価したところ、陰性細胞に比し高いスフェア形成能と腫瘍形成能を保持することを見いだした。さらに、網羅的発現解析の結果、LGR5陽性細胞に高発現する遺伝子群として、パスウェイ解析上Shhシグナルがトップにヒットし、Shhシグナル下流転写因子Gli2、受容体Patched2、標的遺伝子CyclinB1等を含んでいた。また、Shh経路阻害剤によるスフェロイド増殖の抑制と内因性Lgr5発現の低下、Shhアゴニストによるスフェロイド形成の促進と内因性Lgr5発現の増加の双方を確認した。この結果は、LGR5陽性膠芽腫幹細胞分画において、その維持と増幅に対してShhシグナルが促進的に機能していること、またこの特性は低酸素という微小環境が支持していることを明らかにした。当該年度までに、当初時間がかかると予想されたLgr5-GFPトランスジェニックマウスに対するSleeping Beautyトランスポゾン誘導型マウス膠芽腫発癌モデルの作成が順調に進んだため、その特性解析を中心に進めた。その結果、当初予定していたヒト臨床検体でスクリーニングした候補遺伝子群よりも、本モデルに即した候補遺伝子群の抽出を進めることが出来た。従って、おおむね順調に進展している。腫瘍学当初計画に従って、in vivoにおける候補遺伝子群のshRNA安定発現モデルの作成を進め、膠芽腫の発生と進展に重要な役割を果す遺伝子の解明に取り組む。最終年度では前年度までに見いだしたLgr5陽性膠芽腫細胞に特異的に高発現する遺伝子のノックダウン系の順次進め、新規治療標的を明らかにする予定である。従って、使用計画の方針に大きな変更は生じない。

当初の計画に沿って、LGR5-GFPトランスジェニックマウスに対して、Sleeping Beautyトランスポゾン誘導型マウス膠芽腫発癌モデルの作製に成功し、Lgr5陽性細胞の幹細胞生物学的な性状解析を行った。作製した脳腫瘍を摘出し腫瘍細胞を分離し、FACSを用いた選択的細胞分離を行い、遺伝子発現解析、スフェア形成能のin vitro解析、同系マウスへの移植による腫瘍形成能の解析を行った。従っておおむね順調に進展している。当該年度までに、当初時間がかかると予想されたLgr5-GFPトランスジェニックマウスに対するSleeping Beautyトランスポゾン誘導型膠芽腫発癌マウスモデルの作成が順調に進んだため、Lgr5陽性膠芽腫スフェア細胞の性状解析を優先的に進めた。その結果、当初予定していたヒト臨床検体でスクリーニングした候補遺伝子群よりも、本モデルに即した候補遺伝子群の抽出を進めることが出来た。これは当初より想定された申請書にも記載されている展開である。今後は、確立した膠芽腫発癌モデルを用い、生体内腫瘍の発生と進展に必須の新規治療標的因子を同定する。前述のごとく、LGR5-GFPトランスジェニックマウスに対するSleeping Beautyトランスポゾン誘導型マウス膠芽腫発癌モデルの作製が順調に進展したため、この点に関しては当初予定した目的よりもさらに特異的な候補遺伝子を絞り込むことができた。従って今後、特に初年度見いだしたLgr5陽性細胞に特異的に発現する新規治療標的候補遺伝子の機能的評価を行う。さらに、網羅的遺伝子発現解析からLgr5陽性細胞に特異的に活性化している可能性が高いシグナル伝達系を見いだしているため、次年度以降は、候補遺伝子のノックダウンを集中的に進めつつ、平行して、Lgr5陽性細胞に特異的に活性化しているシグナル伝達系の阻害物質に関してもin vivo解析の対象とする予定である。当初計画に従って、in vivoにおける候補遺伝子群のshRNA安定発現モデルの作成をさらに進め、膠芽腫の発生と進展に重要な役割を果す遺伝子の解明に取り組む。最終年度では前年度までに見いだしたLgr5陽性膠芽腫細胞に特異的に高発現する遺伝子のノックダウン系のさらに進め、新規治療標的を明らかにすることを目指す。従って、使用計画の方針に大きな変更は生じない。初年度は、LGR5-GFPトランスジェニックマウスに対するSleeping Beautyトランスポゾン誘導型マウス膠芽腫発癌モデルの作製が順調に進展した。生体内における実験的脳腫瘍組織中に比較的少数存在するLgr5陽性細胞集団の、自己複製能、多分化能を含む癌幹細胞特性に関する知見の報告はないため、Lgr5陽性脳腫瘍細胞の網羅的遺伝子発現解析、スフェア形成能の定量的解析、同系マウスへの移植による腫瘍形成能等の癌幹細胞としての生物学的性状解析を中心的に進めた。
薄膜型全固体リチウム電池におけるイオン伝導特性

本年度は、パルスレーザー堆積法を用いて5V級正極活物質LiNi0.5Mn1.5O4(以下、LNMO)のエピタキシャル薄膜を作製し、さらには固体電解質Li3PO4(以下、LPO)ならびに負極Liの薄膜を積層して薄膜型の全固体電池を作製し、その電気化学評価を行った。その結果、サイクリックボルタンメトリー(CV)、充放電測定により、Niの2価⇔3価(Vocv =4.65 V)、3価⇔4価(Vocv=4.75 V)の酸化還元反応ピークを観測し、100サイクルまで容量劣化することなく充放電反応が正しく行われることを確認した。薄膜電池の良好な電池動作を確認した後、交流インピーダンス測定を行い、LPO/LNMO界面抵抗の定量評価を行った。その結果、反応電位におけるLPO/LNMO界面抵抗はおよそ5 Ωcm2であり、これまでに報告されている液体電解質を用いたときの電解質/電極界面抵抗を下回ることが分かった。つづいて、低抵抗界面を有する薄膜電池を用いて高速充放電試験を行った。1C、10C、100Cでの放電容量に大きな変化は見られなかったが、1000Cの放電容量は1Cのときの70%まで減少し、3600Cではほぼゼロとなった。1000C、3600Cでの放電曲線とみると、放電開始とともに電位が降下していることから、高Cレートにおける放電容量の低下は、固体電解質LPOの高いバルク抵抗に起因するIRドロップが原因と考えられる。この大きなIRドロップの影響を抑制するため、70度での放電特性を調べたところ、1000Cで1Cのときの70%、3600Cで50%の放電容量を得ることができた。また、3600Cで100サイクルの充放電を繰り返しても、充電および放電の容量変化はまったく観測されなかった。電極/電解質界面の界面抵抗を低減することにより、全固体電池の高速充放電が実現可能であることを実証することができた。5V級正極LNMCOを用いた薄膜型全固体電池を作製し、固体電解質LPO/正極LNMO界面において、極めて低い界面抵抗を実現することができた。また、低抵抗界面を有する薄膜電池では、3600Cでの高速充放電においておよそ50%の容量を得ることができた。固体電解質・電極界面において、非常に小さな界面抵抗を達成するとともに、その設計指針を得ることができた。今後は、その成果をもとに負極材料のLiTi2O4を用いた全固体電池に関する研究を行う。特に、活物質の結晶性や粒界構造が電池特性に与える影響に着目し研究を行う。本年度は、パルスレーザー堆積法を用いてリチウム2次電池の活物質LiCoO2(以下、LCO)のエピタキシャル薄膜を作製し、さらには固体電解質Li3PO4(以下、LPO)ならびに負極Liの薄膜を積層して薄膜型の全固体電池を作製し、その電気化学評価を行った。LPOの成膜では、PLDレーザーの繰り返し周波数を5 Hzと20 Hzの2通りで作製して界面抵抗値を比較した。

その結果、繰り返し周波数5 Hzで成膜したLPOを有する薄膜型電池では、安定な充放電反応が観測されるとともに、交流インピーダンス測定により、極めて低い電解質・電極界面抵抗(12 Ωcm2)を得ることに成功した。一方、LPO成膜時のレーザー繰り返し周波数を変化させると、界面抵抗が変化し、20 Hzで成膜した場合の界面抵抗は、200 Ωcm2と見積もられ、5 Hzの場合に比べて約16倍大きくなることがわかった。次に、X線結晶トランケーションロッド(CTR)散乱測定により、低抵抗界面(レーザー繰り返し周波数5 HzでLPO成膜)と高抵抗界面(20 Hzで成膜)の界面構造の違いを調べた。その結果、固体内部では、低抵抗試料と高抵抗試料のいずれにおいても、高い結晶性を有することが分かった。一方、LCOとLPOの界面に着目すると固体内部とは異なる描像が得られた。界面近傍の電子密度プロファイルを比較すると、低抵抗試料では、Co原子層の鋭いピークの両側にO原子層に相当するピークが観測されるのに対して、高抵抗試料における界面近傍のピークはブロードであり、低抵抗試料と高抵抗試料で大きな違いがみられた。以上の結果は、低抵抗界面では、界面での原子配列がより規則的であることを示しており、電解質・電極界面形成時の原子配列の乱れをいかに抑制するかが重要であることが明らかとなった。LCOの電極界面構造の違いにより、電解質・電極界面の抵抗ならびに充放電反応の安定性が異なることを明らかにした。また、低抵抗界面を実現するためには、電極界面の結晶性を維持することが重要であることが分かったから。固体電解質・電極界面において、非常に小さな界面抵抗を達成するとともに、その設計指針を得ることができた。今後は、その成果をもとに負極材料のLiTi2O4を用いた全固体電池に関する研究を行う。特に、活物質の結晶性や粒界構造が電池特性に与える影響に着目し研究を行う。今後は、その成果をもとに高電位正極材料のLiNi0.5Mn1.5O4を用いた全固体電池に関する研究を行う。また、高出力化を目指し、大電流密度による充放電試験にも取り組む。
電子住宅地図を用いた建物利用種別の分類手法の開発

本研究では、様々な計画策定の際の現況把握・分析・効果予測等に必要とされる、対象地区の土地利用属性・建物属性を、簡便にかつ十分な精度を保ちつつ把握することを目的として、電子住宅地図に格納されている一軒ごとの名称データを利用することで建物利用の種別を検索し、それらを任意の業種などに分類する手法を開発した。具体的には、例えば名称データに「銀行」という文字を含む建物は「金融機関」といったような利用種別の判断基準となる文字列のリストをあらかじめ作成しておき。対象地区のすべての建物について、リストとの文字列の照合を行うことで分類を行う機能を構築した。本年度は、平成9年度に開発した建物種別分類手法の運用を行い、その適用性を検証した。具体的な研究項目は以下の4つである。1.現地調査と調査データの入力:建物名称から種別の判別・分類を行う機能に関して、対象地区を実際に歩き、現実の建物利用-建物名称-分類された種別、の3者の整合を確認した。2.分類結果と調査結果の相違に関する分析:調査結果をふまえ、平成9年度に行った分類結果と異なる建物について個別に検討を加えた。3.分類基準名称ファイルの追加・修正とアルゴリズムの再検討:現地調査の結果判明した、名称-種別の新たな対応関係や見落とし、上記の個別検討の結果をふまえたデータの追加・修正を行った。4.研究のとりまとめ:二年度にわたる研究で得られた知見・成果をとりまとめ、また実用化への見込みなどの考察も加え、研究発表を行った。本年度は、電子地図データから建物種別を分類する手法を開発した。まず、対象地区を大阪市域に設定し、建物種別分類を適用する数haの地区を、土地利用形態が異なり、かつ典型的なものであることに留意しながら、生野区、城東区等から4地区選定した。次に、電子住宅地図より、建物の名称データを抽出するプログラムを開発し、1995年大阪市域版を用いて、上の対象地区に適用した。なお、このデータには専用住宅の世帯主名も入っているので、別の建物大分類コードを利用してこれを省き、店舗名・事業所名・ビル名のみを分類対象として選択する機能も付加している。さらに、抽出データの一覧表をもとに、名前付け様式の検討を加え、これをもとに、分類基準名称ファイルを作成した。ここでは、62の建物種別について、延べ853の名称候補文字列を設定している。最後に、従来研究の成果である分類アルゴリズムは最後尾の文字列を採用するという単純なものであったので、反応の優先度をそれぞれの候補文字列に付け、最後尾以外に反応する特定のケースに対応するよう、アルゴリズムに改良・付加を加えた。分類結果と調査結果の相違の分析のための現地調査は第二年度に行うが、現在は、上記の優先度や特定ケースの設定に関し、様々なパターンを試み、紙地図上での人間の判断に近いパターンを探っているところである。なお、建物名称を用いた種別分類アルゴリズムについては「都市・公共土木のCGプレゼンテーション」(共著)、電子地図データから分析のための地区情報を抽出する方法については「社会現象の統計分析」(共著)にて、研究成果の発表を行っている。
周波数特性を利用したより効果的なリスニング方法の検討

昨年度のパイロットスタディを参考に、実際の教育実験の準備をしながら、再度、実験前後の問題や、訓練の教材、及び、目的を見直した。英語教育の関係者にも意見を求めたが、発音の小さな単位の音を聴き分けられることと、会話を聴き取ることには、あまり関係がないのではないかというものが多かった。会話などでは、細部が聴き取りにくく、前後のながれで判断できるものだからである。また、発音をいかに個々の音に正確にできるかということと、会話がよりよくできることの関係も弱いものでしかないか、全くないかもしれないとも言われた。実際に有益となるのは、発音を学び始めた初心者のみではないかと、考え始め、大学生での教育実験がそもそも有効な実験んであるかに確信を持てなくなった。また、先行研究では、個々の音の発音を上達させることのみのものはあっても、それが英語学習のどの部分により向上をもたらすのかの研究が少なく、研究の目的で不安定な状況が続いた。状況を打開する道やながれをつかめず、教材を選ぶ基準ができないままになってしまった。後半になって、長文を聴き分けることと、それらの中に含まれる音素の発音を練習することを関連付けて、実験前後の問題や教材に活かすことを考えた。また、テキストマイニングを利用して、学習意欲の変化を確認することができるのではないかと考えた。テキストマイニングの方法を探り、R言語とアドインソフトを使う方法を勉強し始め、まだその途中である。当初予想していた教育の成果が予想以上に違うものになりそうだったため。発音教育とその他の英語能力の関係が気になり、多くの英語教育者が音素の発音にこだわらなくてもいいのではないかという意見が多くて、なかなか前に進めなかった。そこから抜け出せるながれや先行研究を探っていたが、見つけるまでに時間がかかってしまった。たとえ小さな音素とはいえ、聴き分けられたほうが学習意欲にはつながるのではないかと考えた。そこで、教育の成果として、学生の長文を聴き分けたり、読んだりするテストをさせ、その感想を教育の前後で比較することにした。成績だけでなく、小さな音の聴き分けができることが、学習の意欲につながるかどうかも判断することを追加することにした。そのために、テキストマイニングの方法を学んでいる。また、パイロットスタディで行わなかった、長文の聴き取りや発音をテストするため、その問題の選定も必要である。これらのことを、英語教育者の協力を得ながらそろえ、本実験を今年度後半の初めで実施する予定である。結果をまとめ、協力を得た英語教育者と検討し、より効果がある方法を探る。まず、訓練、テスト用の音声作成では、話者ごとのフォルマント分布状態を調べ、使用する単語の特徴をより強調できる加工法を探った。音全体に化工を施すだけでなく、特徴をもっとも表している部分にのみ化工を追加することが必要だとわかった。この方法で、1つの単語ごとに細かく周波数帯を変化させて化工した。測定法と訓練方法では、最終目的の文にまでは広げず、まず単語レベルでの聴き取りと発音向上を目的とした訓練方法に絞ってパイロットスタディを実施することとした。単語は、日本人が苦手とするrとl、thとzなどが入ったものにした。聴き取りの測定はプログラムで実施し、発音の測定は、音声を録音することとした。教育方法として、化工音を使う群と使わない群に分けて実施し、発音訓練では互いに発音し合って聴き合いながらすることとした。聴き取りの訓練はプログラムを使用し、何回聴いたかを記録として残した。学生たちは聴き取りの向上が良く、発音はそれに比べて向上が少なかった。単語の聴き分けと文との関係までは進められなかった。文になると、前後の単語の意味や決まった言い方などにより理解する部分が多い。単語単位での聴き取りが何に影響を与えているのかを判別することができなかった。今後の課題である。パイロットスタディを10月に実施した。人数があまり集まらず、成果は限定的なものになってしまったが、パイロットスタディとしての成果は十分にあった。測定と訓練に使ったプログラムの記録方法は、学生の誤操作に対する対応が不十分であることがわかった。それぞれにかかる時間は概ね適切であったが、もっと短くても十分であるかもしれないことが判明した。途中の測定することが訓練とも関連しており、測定方法と訓練内容の精査が必要である。文の聴き取りへの広がりが進んでいない。そもそも文へ広がらせることが有意義であるかどうかを検討しなければならないことが判明し、それを解決できなかった。文の聴き取りと単語単位の聴き取りでは、理解する方法に大きな差がある。文では、その分の前後の関係や、単語の前後の関係から、正確に聴き取っていなくても(発音されていなくても)十分理解できることが多い。単語単位の細かな音素の聴き取りと発音は、それにどう影響するのかが、明確にできなかった。この研究で行っていることが一番効果を発揮する場面として、英語を初めて学ぶときに発音を教えるような初期の学習に役立つのではないかとの助言も得た。パイロットスタディでも、聴き取りに目覚ましい成果があったが、それはこれまでに発音教育を多く受けていて素地があったためと考えられる。以上のことから、化工音を英語教育のどの分野のどのタイミングで活用したらいいのかを再度検討し直している。そこでまだ前に進めないでいる。

昨年度のパイロットスタディを参考に、実際の教育実験の準備をしながら、再度、実験前後の問題や、訓練の教材、及び、目的を見直した。英語教育の関係者にも意見を求めたが、発音の小さな単位の音を聴き分けられることと、会話を聴き取ることには、あまり関係がないのではないかというものが多かった。会話などでは、細部が聴き取りにくく、前後のながれで判断できるものだからである。また、発音をいかに個々の音に正確にできるかということと、会話がよりよくできることの関係も弱いものでしかないか、全くないかもしれないとも言われた。実際に有益となるのは、発音を学び始めた初心者のみではないかと、考え始め、大学生での教育実験がそもそも有効な実験んであるかに確信を持てなくなった。また、先行研究では、個々の音の発音を上達させることのみのものはあっても、それが英語学習のどの部分により向上をもたらすのかの研究が少なく、研究の目的で不安定な状況が続いた。状況を打開する道やながれをつかめず、教材を選ぶ基準ができないままになってしまった。後半になって、長文を聴き分けることと、それらの中に含まれる音素の発音を練習することを関連付けて、実験前後の問題や教材に活かすことを考えた。また、テキストマイニングを利用して、学習意欲の変化を確認することができるのではないかと考えた。テキストマイニングの方法を探り、R言語とアドインソフトを使う方法を勉強し始め、まだその途中である。当初予想していた教育の成果が予想以上に違うものになりそうだったため。発音教育とその他の英語能力の関係が気になり、多くの英語教育者が音素の発音にこだわらなくてもいいのではないかという意見が多くて、なかなか前に進めなかった。そこから抜け出せるながれや先行研究を探っていたが、見つけるまでに時間がかかってしまった。引き続き化工音をどういう場面で使用すればいいのかを検討する。先行研究をこれまでに探っていた分野以外にも広げて探りたい。また、英語教育者にもご迷惑にならない範囲で話をお聞きし、発音・聴き取りの現場での問題点の情報を収集する。上記の結果と、昨年度のパイロットスタディでの問題点とを合わせて、大学生への教育実践を実行する。その上で、小学校など英語教育の導入時での使用方法の研究を進めていく。そのための研究場所を広く求めて協力をいただけるかを探る。たとえ小さな音素とはいえ、聴き分けられたほうが学習意欲にはつながるのではないかと考えた。そこで、教育の成果として、学生の長文を聴き分けたり、読んだりするテストをさせ、その感想を教育の前後で比較することにした。成績だけでなく、小さな音の聴き分けができることが、学習の意欲につながるかどうかも判断することを追加することにした。そのために、テキストマイニングの方法を学んでいる。また、パイロットスタディで行わなかった、長文の聴き取りや発音をテストするため、その問題の選定も必要である。これらのことを、英語教育者の協力を得ながらそろえ、本実験を今年度後半の初めで実施する予定である。結果をまとめ、協力を得た英語教育者と検討し、より効果がある方法を探る。本年度の研究で、使用予定にしていた機器が本年度終了近くになって必要となり、機器の選定で折り合いがつかなかった。