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ホガース研究：その神学とエロスの構図

(1)ホガースと理神論について。英国18世紀に興隆した理神論は、合理的な問いかけが許されるべきという「表現の自由」への同意を導いた。ホガースにおける自在な宗教批判の1つの理論的根拠となったのが「表現の自由」を保証する理神論であることが明らかにされた。(2)ホガースとフリーメーソンについて。ホガースの幾つかの図像の中にフリーメーソン受容の痕跡が見られることを証明した。(3)ホガースのポルノグラフィは「好色な聖職者」の図像と露骨なポルノグラフィであり、公になれば「発禁」となる「好色もの」に大別される。いずれのカテゴリーにおいても、その根源的構造がエロス的要素から成立していることを明らかにした。ホガースにおける英国18世紀の「フリーメーソン」の受容の実態の解明をした。具体的には、以下の3つのことについて解明した。1「兄弟愛」の理想を掲げるフリーメーソン団は1717年にロンドンで発足し、1723年にアンダーソン(James Anderson)によって、『フリーメーソン憲章』(The Constitutions of the Free-Masons)が作られる。これはフリーメーソンの綱領であり、この結社(団体)の本質を知る上で重要な文書である。『フリーメーソン憲章』を精読した結果、本憲章が、歴史、責務、規約集、歌集の4つから形成されており、カトリックとプロテスタントの枠を超克するものとして、理神論を思想基盤としていることが解明された。218世紀前半のイギリスにおけるフリーメーソンの事業を具体的に検証した結果2つのことを解明した。1つは、フリーメーソンは、タヴァンやコーヒーハウスといった公的場所の内部で秘密結社化したこと。もう1つは、大衆にフリーメーソンの思想を伝播する手段として、チェインバーズによる百科事典出版事業があったことである。3自身もフリーメーソン団員であったホガースの『一日の4つの時』(1738年)に対して、図像解析を施した。特に、第4図の解析を通して、モデルとなったフリーメーソン団員、De Veilのことが明らかになった。De Veilは反・ジン法というアルコール政策で悪名が轟いていた人物である。ホガースのポルノグラフィは「理神論」と「フリーメーソン」受容の帰結であり、それはしばしば「好色な聖職者」の図像として結実する。本年度の研究では「好色な聖職者」あるいは、「宗教と好色」に分類できる図版として、特に、『眠る会衆』と『軽信、迷信、狂信:描かれた熱狂』を取り上げ、図像解釈学の理論を援用し、これらの図像が描かれた要因を明らかにした。以下に述べるように、主に2つの要因が解明された。(1)『眠る会衆』(第3ステート)(The Sleeping Congregataion, Third State, 1736)の主題は、イギリス国教会批判である。批判の手段は一義的には、説教に飽き、居眠りする会衆にあるが、別の重要な局面となるのは、はだけた乳房を盗み見るイギリス国教会の牧師である。乳房が強調された娘は、Ronald Paulsonによれば聖母の異像である。好色な目にさらされる聖母を描くことによって、ホガースはイギリス国教会のみならずキリスト教を批判した。版画中の逆三角の図像は、キリスト教に代わるものとして、フリーメーソンを示唆する。ホガースは教会という制度に代わるものとして、フリーメーソンという秘密結社の集会所(Lodge)の優位性を主張したのである。(2)『軽信、迷信、狂信:描かれた熱狂』(第1ステート)(Credulity, Superstition, Fanaticism: Enthusiasm Delineated, FisrtState, 1760)の主題は、メソディスト(と非国教徒)批判である。メソディスト会派の集会における一種の乱痴気騒ぎを描いたこの版画では、好色なメソディスト(乳房を触る貴族の放蕩者など)を画面に配することによって、信仰の狂熱がしばしば好色と同義であるということが諷刺されている。ホガースにおける「理神論」受容の解明をした。具体的に以下の3つのことをした。(1)理神論の先駆けとなったウルストン(Thomas Woolston)の『我らの救済者の奇跡についての議論』(Discourses on the Miracle of Our Saviour, 1729)のテクスト分析をした。(2)18世紀前半の英国の新聞記事(the Spectator)などを参照することにより、ウルストンの『我らの救済者の奇跡についての議論』が同時代の人々にどのような影響を与え、反響を喚起したのか調査し、英国の「理神論」関連の記事内容について分析を加えた。

(3)『我らの救済者の奇跡についての議論』は、新約聖書におけるイエスの奇跡を根底から否定したために「不敬罪」に問われたが、その経緯について精査した。ホガースの「不敬罪」的な図版として、6枚の連作版画である『娼婦一代記』を取り上げ、そこに英国国教批判があることを指摘した。特に第1図において、ホガースがウルストン的「理神論」をを取り込みつつ、キリスト教批判を隠蔽しながら、埋め込んでいることを分析した。1『フリーメーソン憲章』(The Constitutions of the Free-Masons)の解読および解析については、当初の予定通りの実施がなされた。2フリーメーソンとの同時代の関わりについては、タヴァンやコーヒーハウスという開催場所や、チェインバーズによる百科事典出版事業について分析ができたものの、同時代人のフリーメーソン受容について、18世紀前半のイギリスの新聞等の分析が遅れた。3フリーメーソンとホガースの関わりについては、ホガースの『一日の4つの時』を具体的に取り上げることで、当初の予定通りの実施がなされた。18世紀の新聞記事の収集にやや遅れているが、それ以外の文献は予定通り、収集に成功している。ウルストンのDiscourses on the Miracle of Our Saviour,1729)については、研究メモを作成し、重要事項の整理をした。ホガースについての先行研究も相当の補強ができ、先行研究において、ホガースと理神論の関係が比較的手薄な研究分野であることが確認できた。1ホガースのポルノグラフィは「理神論」と「フリーメーソン」受容の帰結であり、それはしばしば「好色な聖職者」の図像として結実する。「好色な聖職者」に分類できる図版として、特に、『娼婦一代記』の第6図、『居眠りする会衆』を取り上げる。2「好色もの」に分類できる図版として、特に、『ことの前』、『ことの後』、『当世風結婚』の第5図を取り上げ、ホガースのポルノグラフィのメカニズムの解明をする。318世紀英国のポルノグラフィ的文学(エロティカ)とホガースのポルノグラフィ的図像作品の関係性を解明する。ポルノグラフィ的文学としては、クレランド(John Cleland)の『ファニー・ヒル』(Fanny Hill, 1748-49)を取り扱う。(1)1723年にアンダーソン(James Anderson)によって、『フリーメーソン規約』(the Constitutions, 1723)が作られる。これはフリーメーソンの綱領であり、この結社(団体)の本質を知る上で重要な文書である。フリーメーソンは、建築学と深く結びついていたために「ユークリッド幾何学」を組織の理論的支柱とするなど、独特な思想を持っていた。フリーメーソンの思想的基盤を解明するために、『フリーメーソン規約』を精読し、その意味内容を整理する。(2)18世紀前半の英国の新聞記事などを参照することにより、『フリーメーソン規約』が同時代の人々にどのような影響を与え、反響を喚起したのか精査する。
1930年前後左翼運動の文化実践におけるジェンダーとセクシュアリティ

2018年度は二回の研究会を開催し、本研究の研究課題をめぐる研究状況について多角的に検討を行った。第一回研究会(2018.12.1、於名古屋大学文学部205)では、飯田祐子が「マルクス主義フェミニズムについて:過去と現在」、笹尾佳代が「女性プロレタリア文学に関する研究動向」の報告を行った。飯田は、労働領域の近代的生成と労働環境におけるジェンダー構造に関する理論的整理を行い、1930年代を対象とする本研究との接点を探った。また笹尾は、個別の作家研究の蓄積をふまえつつ、総合的な研究が不足している現状について報告した。従来の研究はマルクス主義系の運動に集中しており、アナキズム系の運動や農民文学については未開拓の部分が大きい。複数の運動領域間の移動や影響関係、また亀裂や多様性について検討する必要性について議論した。第二回研究会(2019.2.10、名古屋大学文学部130教室)では、李珠姫が「英語圏のプロレタリア文化研究」について報告を行った。英語圏における女性左翼雑誌についての研究について詳細な検討をし、主流の女性雑誌とは大きく異なる文化実践についての指摘を確認するとともに、雑誌の単位での検討の重要性について議論した。個々の研究成果としては、中谷いずみ「空白の「文学史」を読むープロレタリア運動にみる性と階級のポリティクス」(『日本近代文学』98、日本近代文学会、2018.5)、飯田祐子「左翼情報の流動性とジェンダー:『女人芸術』と『戦旗』」(タイ国日本研究国際シンポジウム2018、チュラロンコーン大学、2018.8.25)、笹尾佳代「スキャンダル報道言説への反照ー柳原白蓮『荊棘の実』の射程」(同)、飯田祐子「闘う少女働く少女in the 1930s」(国際シンポジウム:〈帝国〉日本をめぐる少女文化、名古屋大学、2019.3.8)などを発表した。2018年度は初年度として、本研究課題である「1930年前後左翼運動の文化実践におけるジェンダーとセクシュアリティ」について、研究状況の多角的検討を行ったが、以下の二点が重要な方向性として確認された。第一に、理論的な枠組みとして、公私の領域のジェンダー化を考えるにあたって、両領域を二元的に捉えるのではなく、内部と外部が構成的に組み合わされていると捉えることで、その動的な関係を分析することである。主として参照したマルクス主義フェミニズムは現代社会を分析の対象としているが、1930年代においても外部として配置されるものに注目することが必要となるだろう。第二に、左翼運動の中の多数性とその関係性についての積極的検討である。左翼運動のなかで中心的に展開してきたのはマルクス主義的な思想であり、研究状況もまたそれに応じている。しかしながら1930年代の無産者運動では、アナキズム系の運動や農民運動なども並列しており、文化実践に携わった作家や活動家には、一貫して一つの立場を貫いた者もいるが、必ずしもそうではなく運動の領域を移動した例も多々ある。それらの関係性について検討する必要が確認された。具体的な検討課題としては、1運動の主体形成とジェンダー内の多層性、2運動組織の生成と階層性、3運動のナラティブ、の三点を研究計画に掲げたが、それらの論点についての検討は個々に進めた。1を担当する飯田は、「少女」表象に焦点を絞って、男性作家と女性作家の作品を比較し、その差異を抽出するとともに、主体形成と表象との関係性に、ジェンダー差があることを指摘した。2を担当する中谷は、ジェンダーと階級が組み合わされる際、死角化される部分について検討した。3を担当する笹尾は、セクシュアリティに関わる言説が流通する様相を分析した。総合的な検討は今後の課題だが、今年度は個別の論点に関して各々が研究を進展させた。2019年度は、個別の論点での検討を、さらに積み重ねる予定である。三回の研究会を実施し(7月、12月、1月)、またプロレタリア文学研究者を招いてセミナーを開催する(9月)ことを予定している。個別の課題と担当者は変更せず、継続して検討を進める。1運動の主体形成におけるジェンダーについては、飯田が担当する。運動の主体形成において男性性、女性性、また子ども性の構築がどのように機能しているかという課題の検討を進める。分析対象として、左翼運動系の新聞および雑誌、また1930年代に刊行されたプロレタリア文学のアンソロジーを取り上げる。左翼運動における文化実践においては、読者の獲得は、運動への動員を意味するが、その戦略とジェンダー構造の関係について考察することで、主体形成の過程の分析を進める。2運動の組織生成における階層性とジェンダー化は、中谷が担当する。とくにマルクス主義系運動とアナキズム系運動との関係性についての分析を進める。複数の運動を比較検討し、その組織生成にジェンダーおよびセクシュアリティのポリティクスがいかに組み入れられているか、雑誌を分析対象として考察する。3運動のナラティブにおけるジェンダーとセクシュアリティのナラティブの混淆については、笹尾が担当する。社会運動の文化実践に、恋愛や性、家族などについての語りが、いかに組み込まれているかという点について、分析を進める。それらの領域は、運動の中心から排除される傾向があるが、同時に排除される領域として中心を支えており、その動的な構成について検討する。また研究会での議論をより充実させるべく、以下の三名を各回のディスカッサントおよび報告者として迎える。

泉谷瞬(大谷大学)、池田啓悟(立命館大学非常勤)、李珠姫(筑波大学院生)。いずれもプロレタリア文学についてのジェンダー分析に関する業績があり、本研究の深まりが期待される。2018年度は二回の研究会を開催し、本研究の研究課題をめぐる研究状況について多角的に検討を行った。第一回研究会(2018.12.1、於名古屋大学文学部205)では、飯田祐子が「マルクス主義フェミニズムについて:過去と現在」、笹尾佳代が「女性プロレタリア文学に関する研究動向」の報告を行った。飯田は、労働領域の近代的生成と労働環境におけるジェンダー構造に関する理論的整理を行い、1930年代を対象とする本研究との接点を探った。また笹尾は、個別の作家研究の蓄積をふまえつつ、総合的な研究が不足している現状について報告した。従来の研究はマルクス主義系の運動に集中しており、アナキズム系の運動や農民文学については未開拓の部分が大きい。複数の運動領域間の移動や影響関係、また亀裂や多様性について検討する必要性について議論した。第二回研究会(2019.2.10、名古屋大学文学部130教室)では、李珠姫が「英語圏のプロレタリア文化研究」について報告を行った。英語圏における女性左翼雑誌についての研究について詳細な検討をし、主流の女性雑誌とは大きく異なる文化実践についての指摘を確認するとともに、雑誌の単位での検討の重要性について議論した。個々の研究成果としては、中谷いずみ「空白の「文学史」を読むープロレタリア運動にみる性と階級のポリティクス」(『日本近代文学』98、日本近代文学会、2018.5)、飯田祐子「左翼情報の流動性とジェンダー:『女人芸術』と『戦旗』」(タイ国日本研究国際シンポジウム2018、チュラロンコーン大学、2018.8.25)、笹尾佳代「スキャンダル報道言説への反照ー柳原白蓮『荊棘の実』の射程」(同)、飯田祐子「闘う少女働く少女in the 1930s」(国際シンポジウム:〈帝国〉日本をめぐる少女文化、名古屋大学、2019.3.8)などを発表した。2018年度は初年度として、本研究課題である「1930年前後左翼運動の文化実践におけるジェンダーとセクシュアリティ」について、研究状況の多角的検討を行ったが、以下の二点が重要な方向性として確認された。第一に、理論的な枠組みとして、公私の領域のジェンダー化を考えるにあたって、両領域を二元的に捉えるのではなく、内部と外部が構成的に組み合わされていると捉えることで、その動的な関係を分析することである。主として参照したマルクス主義フェミニズムは現代社会を分析の対象としているが、1930年代においても外部として配置されるものに注目することが必要となるだろう。第二に、左翼運動の中の多数性とその関係性についての積極的検討である。左翼運動のなかで中心的に展開してきたのはマルクス主義的な思想であり、研究状況もまたそれに応じている。しかしながら1930年代の無産者運動では、アナキズム系の運動や農民運動なども並列しており、文化実践に携わった作家や活動家には、一貫して一つの立場を貫いた者もいるが、必ずしもそうではなく運動の領域を移動した例も多々ある。それらの関係性について検討する必要が確認された。
グローバルな水環境を考慮した陸圏と沿岸圏をつなぐ新たな水環境インデックスの提案

当該年度は、日本の利根川、木曽川、信濃川の水質、世界(インド、マレーシア、タイ)の水質を考慮した水ストレス度PWA-Qを新たに提案し、それぞれの水質項目のうち、水質基準値よりも大きくなったものを使用し算出した。対象とする水質項目をBODや重金属と発ガン性物質や大腸菌の二つのタイプに分けて、それぞれの健康被害の発生確率Rをモデル化することにした。そして、従来の水ストレス度PWA (per capita annual water availability)を用いて、Rを考慮した新たな水ストレス度の算出を試みた。その結果、日本では、河川水質による影響は小さいが、インド、マレーシア、タイでは、従来の水ストレス度よりも値が小さくなる結果が得られた。日本の水質では、三つの河川の水ストレス度はあまり大きな変化がなかった。原因としては、日本の河川の水質は健康被害が発生するほど悪化しておらず、日本の河川の水質の安全性が高いためである。一方、世界の水質では、インドの水質は糞便性大腸菌群と重金属の値が水質基準値よりも大きく超えており、本研究の中で最も多く水ストレス度の値に影響が出ていた。また、マレーシアのクラン川では糞便性大腸菌群と重金属両方、リンギ川、セクダイ川では主に重金属が大きな影響を与えていた。タイにおいては、水ストレス度の数値として、大きな変化が出てはいなかったが、水質基準値よりも値が大きい項目があるため、水質を考慮した水ストレス度の値は考慮しない水ストレス度と比較して、低くなった。グローバルの河川水質データ(GEMS/water)を用いて、水質を考慮した健康被害の発生確率を定義し、新たな波ズスドレス殿の算定を試みた。この点において、データ解析の手順を作ることができた。一方で、解析手順の自動処理については不十分であることから、この点の改善を進める必要がある。対象とする国を増やして、結果の特徴を様々に検討する必要がある。また、健康被害の発生確率の算定において、改良点があるため、解析データを増やすことで、研究の取りまとめを含めて研究を実施する。都市流域内人口密度(北村ら, 2017)を用いて都市の水資源量PWA(per capita annual water availability)を算定した。その結果、東京やロンドンでは、都市単位で算出した水ストレス度が国単位で算出した水ストレス度と比べて、高くなる結果が得られた。Inter Sectoral Impact Model Intercomparison Project2 Phase a(ISIMIP2a)におけるバイアス補正済の過去(1950-2004)と将来(2006-2099)の日降水量データを用いた.過去に起こった渇水と各都市での年降水量の関係から,都市毎に大規模な渇水が発生するリスクがある渇水条件を示すことができた.また,対象都市のなかで,渇水頻度が増加し,渇水のリスクが過去に比べ増えると考えられる都市は,東京都新宿区におけるHadGEMでのRCP6.0のシナリオのみであることがわかった.また,使用するモデル毎でも結果の違いが生じ,温暖化レベル毎に渇水のリスクは比例していないということも分かった.都市流域の算定を試みた結果、インドなどでは、地形データの精度が悪く、作成した都市流域の算定の自動処理プログラムがうまく動かずに、解析が進まなかった。また、IFASに入力する衛星雨量データGSMaPの補正プログラムの実行に予想以上に時間を要してしまった。グローバルの河川水質データ(GEMS/water)を収集・整理する。陸圏と沿岸域圏との関係を調べるためには、とくに、NPの溶存態・懸濁態などの形態別の水質特性、および河川毎のNP比の相違を明らかにする。

栄養塩については、富栄養化に関して検討をこない、陸圏と沿岸域圏との関連性の評価に用いるデータとしても整理を行う。また、飲料水の飲用可能性(保健・衛生)を評価するためには、重金属成分を整理する。有機汚濁については、長期的なデータが計測されている場合が多いと考えられるため、富栄養化との関係性や潜在的な水質汚濁の可能性について評価を行う。なお、日本における河川・湖沼の水質データは、国土交通省の水文水質データベースおよび環境省の公共用水域データを用いて、水質データの精度チェックを行う。精度の低いデータや年数の少ないデータが多い場合は、対象流域を限定するなどして、各大陸の代表都市(流域)についてのデータ整理を行い、研究目的が達成できるようにする。対象とする国を増やして、結果の特徴を様々に検討する必要がある。また、健康被害の発生確率の算定において、改良点があるため、解析データを増やすことで、研究の取りまとめを含めて研究を実施する。地形データの取り込みによる自動解析処理プログラムによる都市流域の算定が、地形データの精度の問題によりうまく動かなかったため、ハードウエアとソフトの購入を行うことができなかった。今年度にデータの処理方法や地形データについて、改善策を検討し、予定通りの予算執行を進める予定である。研究の進捗が遅かったため、成果発表が思うように進まず、研究発表や論文投稿ができなかった。学会発表や論文投稿を積極的に行うととともに、データ解析用のPCの購入やNASの整備などを行い、研究の効率を高める予定である。
弱値及び弱測定の基盤整備とその応用

本研究では、近年、提案されている量子力学の新しい物理量である「弱値」が、局所的な実在性を持ち得る量と見なせることを、量子力学を特徴づける粒子と波動の2重性(相補性)の観点から示すことに成功した。また、この弱値が満たす新たな不確定性関係を導き、それが従来のハイゼンベルクの不確定性関係の一般化に対応することを示した。さらに、弱値を測定する「弱測定」を用いて精密測定を行った場合の有効性を吟味する具体的な理論的枠組を提示し、これを用いて従来から知られた精密測定への応用例(光の量子ホール効果の検出実験を含む)の有効性を厳密に検証した。平成25年度は研究課題に関して、以下の3つのテーマの研究を行った。(i)「弱値」の物理的意味:新しい量子物理量である弱値は、交換しない複数の物理量に対しても確定した値を持ち得ることから、不確定性関係や相補性といった量子力学の根幹的性質のより深い理解に繋がるものと期待されている。この観点から、申請者は弱値の物理的意味を調べ、弱値の虚数部分は一般に量子干渉の指標を与えるものであることを発見した。また弱値の実数部分は確率的な要素を付与した実在量として考え得ることを示し、弱値が粒子性と波動性の両者を統一的に表現する物理量として解釈できる可能性を示した。(ii)「弱測定」を精密測定に応用するための理論的整備:弱値の増幅を弱測定を通して達成し、これを利用して物理量の精密測定に応用する試みが世界的に行われるようになっているが、この増幅が状態選択による一部のデータの棄却によって達成されることから、情報量の観点からその有効性への疑問が提出されていた。申請者は、新たな国際標準となっている「測定の不確かさ」の概念に含まれる本質的に統計処理の出来ない要因を考慮に入れれば、確かに弱測定は精密測定に有効であり得ることを示し、その一般理論を構築した。(iii)「弱値」の直接測定:従来の間接測定に加えて、未だに確立されていない弱値の直接測定の可能性を調べた。その結果、2つの物理量の確定に必要な条件である「同時測定可能性」とは別に、「交換測定可能性」という新たな概念が定義可能であり、これを直接測定において状態選択と物理量の測定が満たす場合には、その測定結果が弱値の実数部分となることを明らかにした。この成果は、弱値の虚数部分を量子干渉と関係づけた(i)の成果を併せて、従来曖昧であった弱値の物理的意味を明確にするものである。平成26年度における本研究事業の主な研究成果は、次の3項目に分類される。1)量子性の典型的現象である波動と粒子の二重性における、新しい量子測定量としての「弱値」の物理的意義を明らかにした。具体的には、2重スリット干渉実験とこれを一般化した多重スリットモデルを用いて考察し、複素数値を取る「弱値」の虚数部分が、一般に干渉の頻度指数に対応していることを証明した。また、一方で「弱値」の実数部分は、多重スリットの可能な中間状態における物理量の値を、対応する「擬確率」の重み平均したもので与えられることを示した。2)「弱値」を測定する過程である「弱測定」は、一般には事前測定に加えて事後測定を行うタイプの量子測定の特別な場合に相当する。この事後測定を行う場合の量子測定理論を、数学的に厳密な形で構成することに成功した。さらに、その中では自然な概念として「擬確率」が定義され、その確率的期待値として「弱値」が得られることを明らかにした。これは1)で示したことの一般化に対応している。3)微弱な物理量の「弱値」を「弱測定」を用いて精密測定する場合、測定の不確定性と統計的な視点の双方からその実効性を吟味した。その結果、統計的に処理できない(真の意味での)不確定性と、統計数との間にはtrade-offの関係があり、特にその中に事後測定の(従来の標準的な「強測定」に比較して)優越性が保証される場合が存在することを明らかにした。以上の3項目の研究成果は、従来、議論のあった「弱値」の物理的意義に一定の根拠を与えるとともに、種々の応用上、核心的だと考えられている「弱測定」の優位性の成立する状況を見定めるための手掛かりとして、今後の研究の基礎を与えるものであり、これらの意味で重要な結果であると考える。平成27年度では、弱値・弱測定の基礎と応用の両面にわたって以下の3項目の研究を実施した。1)弱値に基づく新たな不確定性関係の導出:量子力学における標準的な物理量は可観測量の固有値に限定されるが、弱値はこの拘束から自由であり、一般に任意の複素数を取り得る(「異常値」の可能性)。このような弱値にも固有の不確定性関係が存在することを示し、かつそれが従来より知られる(Heisenberg型の)測定値の揺らぎに関する不確定性関係を含む一般的なものであり、量子推定を含めた種々の不確定性を扱うのに有用なものであることを明らかにした。2)擬確率の量子力学における意義の明確化と実在論モデルの分類への応用:弱値の基盤には擬確率という通常の確率概念を一般化したものが存在し、それが弱値の「異常値」を説明し、より一般に物理における弱値の意義を理解する上で統一的視点を提供するものであることを明らかにした。

特に、擬確率が量子状態の(古典的な観点からの)性質を記述する上で便利な概念であり、一方でボームモデルのような量子力学の実在論モデルを分類する上でも有効であることを示した。3)弱値増幅による精密測定の方法の有効性の検証:弱値を増幅させて「異常値」とし、これを用いて微少な物理量を精密測定することは、将来の重力波測定などへの応用の可能性を視野に、大きな興味を持たれている。弱値増幅による精密測定の成功例として最も良く知られた光の量子ホール効果の検証実験の有効性を、誤差と増幅のトレードオフ関係に基づいて評価することで確認するとともに、一般に弱値増幅の方法が有効である条件を提示することに成功した。上記の3項目の研究はおおむね順調に進捗した。特に1)の弱値に基づく新たな不確定性関係の導出は、弱値を量子力学における状態空間における幾何学的観点から整理した上で導出したものであり、従来より知られた位置と運動量の不確定性関係だけでなく、時間とエネルギーの不確定性関係を同時に取り扱うことのできるものになっており、この不確定性を最小にするcoherent状態の探求など、弱値に基づく量子力学の基礎に関する新たな研究手法を切り開くものになっている。また2)の擬確率の量子力学における意義の明確化と実在論モデルの分類への応用についても、擬確率の概念が従来より知られたWingner関数等の量子状態の記述の数学的一般化を与えるものとして、今後の研究の展開が期待されるものになっている。一方、3)の弱値増幅による精密測定の方法の有効性の検証については、光の量子ホール効果のような典型的な場合については有効性の検証ができたものの、現時点ではまだ重力波検出などへの応用をも含むような十分に一般的な範囲に拡張するには至っていない。平成28年度では、弱値・弱測定の基礎と応用の両面にわたって以下の2項目の研究を実施した。1)従来の弱値増幅精密測定の有効性の検証:弱値を増幅させて微小な物理量を精密測定することは、将来の重力波測定などへの応用の可能性等の観点から、極めて重要な研究課題となっている。従来の弱値増幅による精密測定の成功例として最も良く知られた2つの実例である、Dixonらによる光ビームの超微小角度の測定実験(2009年)と、Hostenらによる光の量子ホール効果の検証実験(2008年)の有効性を、誤差と増幅のトレードオフ関係に基づいて評価した。その結果、これらの測定で用いられた弱値の増幅の値が、系統誤差、統計誤差、及び近似誤差を総合した測定の有効性の範囲の中に入っていることを確認した。この結果は、これら2つの測定実験が慥かに弱測定を精密測定に応用する上で、有意義のものであったことを理論的に実証したことになる。2)弱値・弱測定の理論的基礎の構築:弱値・弱測定の概念の背景には、量子力学における複数の物理量が一般には同時に測定可能でないこと、すなわち互いに演算子として交換可能でないという基本的性質がある。一般的な確率論の観点からは、これは2つの物理量の同時確率分布が標準的な確率の意味では定義できないことを意味し、従って量子力学における同時確率分布は標準的な確率を越えた「擬確率」として定義する必要が生じる。この「擬確率」としての量子的な同時確率分布とはどのようなものか、その数学的性質を知ることは具体的な応用を考察する上で、極めて重要になる。本研究では、この「擬確率」としての量子的な同時確率分布の一般論を構築し、弱測定における事後選択の意味や、「擬確率」の下での期待値としての弱値の意味づけなど、「擬確率」としての同時確率分布から、弱値・弱測定を系統的に理解する基盤を与えることに成功した。上記の2項目の研究はおおむね順調に進捗した。
腫瘍微小環境におけるＩＬ－１７／ＩＬ－２１ａｘｉｓの解明と新規免疫療法の開発

胃癌114例を対象に開腹後ダグラス窩より採取した腹腔洗浄液中におけるIL-17 mRNAの発現を定量的に評価した。腹腔洗浄液中のIL-17 mRNAは腫瘍の深達度が増すにつれ高発現であった。予後因子の解析において治癒切除症例における多変量解析では腫瘍径ならびにIL-17 mRNA高発現が独立予後不良因子であった。StageII,III症例ではIL-17 mRNA高発現群は低発現群より有意に予後良好であった。進行胃癌患者において高発現群は予後良好であり、その臨床的意義として腹腔内環境における抗腫瘍免疫として作用が示唆された。胃癌患者における術中腹腔洗浄液においてIL-17mRNAの発現と臨床病理学的因子ならびに予後との関連について検討し、その定量的、臨床的意義について明らかにすることを検討した。胃癌114例を対象に開腹後ダグラス窩より採取した腹腔洗浄液50mlを術中迅速細胞診に提出、残り50mlよりtotal RNAを抽出しcDNAを合成、腹腔洗浄液中におけるIL-17 mRNAの発現をLightCyclerを用いてreal-time RT-PCR法により定量的に評価した。定量値はGAPDH mRNAの発現比にて解析した。腹腔洗浄液中のIL-17 mRNAの発現は腹膜播種陽性例(n=14)において陰性例(n=100)より有意に高発現であった(p<0.05)。また、腹腔洗浄液中のIL-17 mRNAは腫瘍の深達度が増すにつれ高発現であった(p<0.05)。予後因子の解析において治癒切除症例(n=79)における単変量解析ではリンパ節転移陽性、腫瘍浸潤陽性、脈管浸潤陽性、腫瘍径ならびにIL-17 mRNA高発現が予後不良因子であった。多変量解析では腫瘍径ならびにIL-17 mRNA高発現が独立予後不良因子であった(p<0.05, p<0.01)。subgroup解析においてStageI症例ではIL-17 mRNA高発現群、低発現群両群間の予後に差は認めなかったが、StageII,III症例(n=38)ではIL-17 mRNA高発現群は低発現群より有意に予後良好であった(p<0.05, log-rank test)。また、深達度別の解析ではT1症例においては両群間の予後に差は認めなかったが、T2, T3, T4症例(n=50)ならびにT4症例(n=15)での解析において、いずれもIL-17 mRNA高発現群は低発現群より有意に予後良好であった(p<0.05, log-rank test)。胃癌腹腔洗浄液中のIL-17mRNAは腫瘍の増殖・進展に伴い高発現であった。また、進行胃癌患者においてその高発現群は予後良好であり、その臨床的意義として腹腔内環境における抗腫瘍免疫として作用が示唆され、胃癌腹腔洗浄液中のIL-17 mRNAの発現は予後予測因子となりうることが示唆された。腫瘍組織において腫瘍局所に存在する樹状細胞がIL-23を強く発現しており、これによりTh17よりIL-17の産生が促進され、炎症が惹起され、好中球浸潤、腫瘍血管新生およびMMP9の高発現をもたらし、同時にCD8+ T細胞の浸潤を著明に抑制するというものであった。IL-23はIL-23 receptorを有するTh17に作用し、IL-17を介して炎症反応を惹起する重要なサイトカインである。ところが最近、Th0からTh17への分化にはIL-6, TGF-βのみでは不十分でありIL-21のinitiationが必須であることが明らかにされた。従って腫瘍局所におけるIL-21の制御が腫瘍抗原ワクチンによる免疫療法を成功させる鍵となるものと考えられる。今回、胃癌114例を対象に腹腔洗浄液中におけるIL-17 mRNAの発現を定量的に評価した。IL-17 mRNAの発現は腹膜播種陽性例において陰性例より有意に高発現であった。また、IL-17 mRNAは腫瘍の深達度が増すにつれ高発現であった。治癒切除症例における単変量解析ではリンパ節転移陽性、腫瘍浸潤陽性、脈管浸潤陽性、腫瘍径ならびにIL-17 mRNA高発現が予後不良因子であった。多変量解析では腫瘍径ならびにIL-17 mRNA高発現が独立予後不良因子であった。またT2, T3, T4症例での解析においてIL-17 mRNA高発現群は低発現群より有意に予後良好であった。以上、今年度の研究成果として胃癌腹腔洗浄液中のIL-17mRNAは腫瘍の増殖・進展に伴い高発現であり。また、進行胃癌患者においてその高発現群は予後良好であり、その臨床的意義として腹腔内環境における抗腫瘍免疫として作用が示唆される結果が得られた。

IL-21により分化・誘導されるIL-17は従来よりその発現局在、種や癌腫によって腫瘍増殖に働くとの報告と抗腫瘍効果をもたらすとの相反する報告がなされて来た。これまでの我々はヒト胃癌腫瘍局所でのIL-17発現は好中球浸潤、血管新生を増生することで腫瘍増殖をもたらすとの研究結果が得られていたが、上記背景あることより、腹腔内環境でのIL-17発現とその臨床病理学的因子または予後との関連について検証中であるため当初の研究計画よりやや遅れている状況にある。手術により摘出した胃癌腫瘍組織より約5mm角の組織を採取。Microdissection法により腫瘍組織と正常組織からそれぞれmRNAを抽出。LightCyclerを用いた定量的RT-PCR法にてIL-17mRNA, IL-21mRNA,IL-23mRNAおよびTGF-βmRNAの発現を定量的に検討する。その際、腫瘍組織および正常組織における発現量を比較検討する。またその発現量と臨床病理学的因子との関連も検討する。2)病理組織および蛍光免疫組織学的検討によりCD8+T細胞、CD4+T細胞、DC、NK細胞,好中球MMP9の腫瘍組織における分布および細胞数を検討する。さらにCD34発現を指標として腫瘍新生血管,CD66bを指標として好中球浸潤を検討する。この際、画像解析ソフトを用いて浸潤細胞数を定量的かつ客観的に評価する。2.ヒト胃癌組織における免疫担当細胞の機能解析手術により摘出した胃癌腫瘍組織より約1cm角の組織を採取.酵素処理の後,ステンレスメッシュを通過させ単細胞化する.これを100%, 70%Ficoll-Hypaqueを用いた不連続密度勾配法によりリンパ球と腫瘍細胞を分離する。単細胞化したリンパ球をMACSを用いてCD4+T細胞を分離する。1)分離したCD4+T細胞をirradiation処理した腫瘍細胞と10:1の比率にて7日間混合培養した後腫瘍細胞を添加再刺激4時間後にIL-17,IL-21, IL-23, TGF-β, IFN-γの産生をELISPOT assay法を用いて検討する。同様に定量的RT-PCR法でも検討する。2)腫瘍細胞におけるTGF-βの産生を定量的RT-PCR法およびELISA法で検討する。
韓国語の連体形と日本語の対応表現の対照研究

24年度は韓国語の過去を表す連体形と日本語の形式との対応関係の対照研究を試みた。その中、韓国語の過去を表す「TEN」は、日本語ではどのように表現されているかを観察した。まず、韓国語の「TEN」と日本語の「タ」の対応・非対応関係をみると、「TEN」に過去の状態を「ある、いる、聞こえる、見える」のような状態を表す動詞が使用された場合に日本語の「タ」に対応していた。しかし、「TEN」が過去における動作・出来事の持続の意味を表すことができるのに対して、「タ」はそれができず、この場合は「テイタ」に対応していた。また、「TEN」が「ル」と「タ」に対応する関係をみると、主に状態動詞の場合について「基準時点が変わる表現の差」という相異がみられた。「TEN」が「タ」に対応する場合は基準時が同じであるが(発話時)、「ル」に対応する場合は基準時が異なっていた(主節時)。「タ」は完成相であり、「TEN」は未完了を表す形式であるため、「sa1-ta(住む)」などのある時点の状態を表す動詞は「ル」が対応していた。「TEN」とはある場面の中に入り、その内側を表現する形式であるため、日本語の状態動詞や内的動詞の「ル」「タ」に対応し、主節と同時を表すことができる。日本語には「TEN」のような特別な形式がないため、動詞の意味に従うしかない。そのため、「住む」のような動詞が「ル」形をとることになる。韓国語は絶対テンスの形式で未完了の場面を表すことができる。つまり、「TEN」が動作の継続場面を表す進行過程の場合は「テイタ」に対応し、「TEN」が反復行為を表す場合は「タ・テイル・テイタ」に対応していた。平成23年度の研究は、韓国語の終結語尾(ta,ca,nya,la)で終わる「文」が前接する連体形「nun」について、日本語ではいかなる表現で現れるかという解明することを試みた。そのため、韓国語の形式に対応する日本語の「という」との対応関係から対照した。分析対象となる文の構成は、「主節[従属節]コトを知る/気づく」のような後接名詞を「コトを表わす名詞」に限って分析を行った。コトを表わす名詞との共起について「という」は使用・不使用・任意の3つの使用条件は従来の研究で指摘されているが、「nun」に比べどのように現れるかを次の3つ要因から検証した。その要因は、(1)主節の主体と従属節の主体は一致しているか、(2)主節の主体にとって従属節の出来事は内になるか外になるか、(3)主節の主体にとって従属節の出来事は既定か予定か、である。3つの要因に基き分析を行った結果、「nun」に比べ「という」が使用するものは、主節と従属節の間の距離が遠い場合であり、「という」が不使用になるものは主節と従属節の間の距離が近い場合であることが分かった。本研究の意義としては次の研究方法が挙げられる。本研究で用いるコーパス調査では、単にその語句が使用される頻度だけではなく、どのような語と共起し、どのような語法で、どの意味で用いられているかを詳細に調べることができる。また、両形式の対応関係を実例から抽出されることによって、「nun」の検索から「という」の使用や不使用の例文を全て抽出するができたという利点を持っている。従来の研究では、「という」の不使用の例文まで抽出されなかったという問題点があったが、本研究で用いる検索方法によって全ての「という」構文を検討することが可能となった。

膨大な資料解析が必要なテーマであり、学外の研究施設等での設備の利用がなければ成果が得られない研究であるため、思ったより時間が掛かったしまった。今後は、前年度の研究に続きとして、収集されたデータの中、発話名詞と思考名詞との使用・不使用の実態についても分析を進み、両形式の対応関係にはどのような現象が現れるか、理論的な考察を行って行く予定である。また、次の段階の「過去を表わす連体形」の研究を進めて行きたい。
視野障害の評価は光覚や閾値で十分なのか?-形態覚視標を用いた新たな試み-

【目的】視野検査は,眼科において診断や評価する上で重要な検査である。これまでの視野測定は光視標(光覚)を用いて,明度識別視感度で評価されてきた。今回,日常生活の視覚に近い形態覚(形の識別)を用いて視機能評価が可能であるか検討を行った。【方法】ニデック社製MP-1を用いて,新たに作成した文字視標を内部視標として,眼底直視下で視野中心から15度離れた45度,135度,225度,315度の4象限の位置に視標を呈示した。視標はETDRSチャート0.1サイズ(N,V,O)の3種類を基準に3倍,5倍,7倍,10倍の視標を作成した。【検討項目】(1)MP-1の結果とハンフリー自動視野計(HFA)の結果と比較することで文字視標を使用した評価が可能であるか検討(MP-1の値とHFAの各象限内平均感度の相関性)。(2)下垂体腺腫1例および開放隅角緑内障1例の両症例間において,HFAで絶対暗点が示された各象限間で比較検討。【結果】(1)17名22眼の検討において,MP-1の測定値とHFAの感度の間に有意な相関関係を認めた(スピアマン順位相関係数検定:r=0.54,p<0.01)。(2)下垂体腺腫において,HFAで絶対暗点と示される部位ではMP-1の10倍視標で認識不可。開放隅角緑内障において,HFAで絶対暗点と示される部位ではMP-1の10倍視標で薄く形として認識可能。文字視標を用いることで結果に乖離が認められた。【本研究の意義・重要性】MP-1とHFAの結果に有意な相関関係が認められ,形態覚視標を用いて視野異常の評価が可能であることが示された。また疾患別で異なる反応が認められたことは,形態覚視標を用いることで暗点の質の違いを詳しく評価することが可能であることが示された。今回の研究により形態覚視標(文字視標)を用いることで,視野障害をより詳細に評価可能となることが示された。日常視に近い視機能評価の可能性が示されたことは大変意義のある研究と考える。
既存袖壁付きRC柱のPVA繊維補強吹付けモルタルを用いた革新的増厚補強構法の開発

本研究の目的は,既存袖壁付きRC柱にPVA繊維補強モルタルを外部から吹付けて増打ちし,住みながらの補強を可能とした耐震補強構法を開発することである。本構法は既存部と補強部との一体化を図るために,あと施工アンカーを上下部の梁側面に打込み,次に外面の既存壁にせん断補強用の鉄筋格子を配置し,最後にPVA繊維補強モルタルを吹付けて増打ち補強するものである。本研究では,その構造性能を明らかにするために補強量を要因とした6体の曲げせん断実験を行った。その結果,本補強構法により既存袖壁付きRC柱の耐力,変形性能を向上できることを示した。さらに,本補強構法に関しての補強設計法を提案し,その妥当性を示した。現在,地震の活動期にあり,耐震性能が不足する建物(既存不適格建物)の補強が急務とされている。開発対象とする既存鉄筋コンクリート(以下,RC)造のマンションは,桁行(開口側)方向の耐震性能が不足するケースが多い。そのため,従来行われているRC増設耐震壁やK型ブレースを入れることは,採光ならびに使用上,困難であり,居住者の理解も得難い。そこで本研究では,既存袖壁付きRC柱にポリビニルアルコール繊維補強モルタル(以下,PVA-FRM)を外部から吹付けて,増厚し,住みながら耐震補強できる革新的な補強構法(以下,PVA-FRM吹付け増厚補強構法)を開発する。同時に構造実験により,その構造性能を明らかにし,その補強設計法を開発・提案する。本年度,実施した構造実験の内容を以下に示す。基準となる既存袖壁付きRC柱の断面は,袖壁が柱の両側に均等に配置された袖壁付きRC柱であり,柱の面合わせで袖壁が接続されている。柱断面は300×300mm,柱の内法長さ700mm,柱の両側に配置される袖壁の張出し長さ300mm,袖壁厚さ50mmとし,実大の1/2スケールを想定した。帯筋比pw,壁横筋比pshは,それぞれ0.12%,0.35%とし,現行基準に満たない既存不適格の袖壁付きRC柱を想定した。コンクリートの設計基準強度Fcは24N/mm2,軸力は360kNの一定軸力とした。試験体の変動要因は補強の有無である。補強有りの試験体は補強無しの試験体の袖壁部に壁横筋をD10(SD295A)@100またはD13(SD295A)@100を配置し,その後にPVA-FRMを50mm打設して,増厚補強したものである。以上,試験体総数は計3体である。本年度は以上の3試験体をせん断破壊させて,そのせん断補強効果を確認した。実験の結果,PVA-FRM吹付け増厚補強された袖壁付き柱部材のせん断耐力は既存不適格の袖壁付き柱を模擬した試験体に比べて,せん断耐力が向上でき,せん断補強に効果があることが示された。ただし,その補強効果は頭打ちがあり,補強限界も存在することが明らかとなった。本研究の目的は,既存袖壁付きRC柱にPVA-FRMを外部から吹付けて増厚し,住民が住みながら耐震補強できる構法(以下,PVA-FRM吹付け増厚補強構法)を開発することである。以上の目的を達成するために計画・実施された平成27年度の実験では,以下に示す知見を得た。・PVA-FRM吹付け増厚補強された袖壁付き柱試験体のせん断耐力は,既存不適格の袖壁付き柱試験体(無補強試験体)に比べて,せん断耐力を向上でき,せん断補強に効果があることが示された。以上の結果から,既存袖壁付き柱のせん断耐力を向上させるための手法を提案でき,その構造性能を定性的に示すことができた。以上より,本研究は「おおむね順調に進展している。」と判断している。現在,地震の活動期にあり,耐震性能が不足する建物(既存不適格建物)の補強が急務となっている。そのため,従来行われているRC増設耐震壁やK型ブレースを入れることは,採光の確保ならびに使用上の観点から困難であり,居住者の理解も得難い。同時に構造実験により,その構造性能を明らかにし,その補強設計法を開発・提案することを目的とした。平成28年度に実施した内容は,第2シリーズの実験計画,試験体製作,実験準備である。柱断面は300×300mm,柱の内法長さ700mm,柱の両側に配置される袖壁の張出長さは300mm,袖壁厚さは50mmである。また,柱の柱頭・柱脚には梁形b×D=200×250mmがついている。スケールは実大の約1/2スケールを想定した。

既存部の帯筋比pw,壁横筋比pshは,それぞれ0.12%,0.35%とし,現行基準には満たない既存不適格の袖壁付きRC柱を想定した。コンクリートの設計基準強度Fcは24N/mm2とした。試験体の変動要因は補強の有無である。補強有りの試験体は,補強無しの試験体の袖壁部および梁形に壁横筋をD10(SD295A)@100またはD13(SD295A)@100を配置した。さらに,既存の袖壁,梁形と増厚補強部との一体化を図るためにアンカー筋が配置され,その後にPVA-FRMを60mm打設して,増厚補強している。以上,試験体総数は計3体であり,平成28年度は試験体製作まで完了させた。本研究の目的は,既存袖壁付きRC柱にPVA-FRMを外部から吹付けて増厚し,住民が住みながら耐震補強できる構法(以下,PVA-FRM吹付け増厚補強構法)を開発することである。平成27年度の部材実験の成果から,さらにせん断耐力の増加を見込める補強方法のアイデアが示されたことから,平成28年度では,それを模擬した補強実験を行い,そのせん断補強効果を明らかにすることを目的とした。その補強工法のアイデアは,既存部の圧縮側袖壁も同時に増厚し,圧縮断面を増加させ,そこに伝わるせん断力を梁側面に打ち込んだアンカー筋を介して,既存躯体に流すというものである。平成28年度の進捗状況であるが,そのアイデアを盛り込んだPVA-FRM吹付け増厚補強された袖壁付き柱試験体3体の試験体製作および加力フレームの組み替えは,すでに終了している。5月後半から実験を開始し,6月中に実験を終了させる予定である。本来であれば,この実験は平成28年度中に終わらせる予定であったが,試験体形状の大きな変更により,実験計画がやや遅れ,実験を終了させることができなかった。以上より,本研究は「やや遅れている。」と判断した。現在,地震の活動期にあり,耐震性能が不足する建物(既存不適格建物)の補強が急務である。開発対象の既存鉄筋コンクリート(以下,RC)造のマンションは,桁行(開口側)方向の耐震性能が不足するケースが多い。そのため従来行われているRC増設耐震壁やK型ブレースを入れることは,採光の確保,使用上の観点から困難であり,居住者の理解も得難い。本開発では,建物外部に面する既存袖壁付きRC柱を対象に,外面側の袖壁にポリビニルアルコール繊維補強モルタル(以下,PVA-FRM)を吹付けて増厚補強し,住みながらの耐震補強を可能としたPVA-FRM吹付け増厚補強構法を開発すると同時に,その補強設計法を開発する。最終年度の研究成果は,平成28年度に製作した梁型付き既存袖壁付きRC柱および補強量を2水準変動させたPVA-FRMで袖壁部に増厚補強した試験体2体について曲げせん断実験を行った。補強試験体は梁側面にアンカー筋を打込み,増加したせん断力を上部梁からPVA-FRMで増厚した袖壁を介して下部梁に伝達させる機構とした。実験の結果,本補強構法により,せん断耐力が向上でき,せん断補強に効果を発揮することがわかった。一方で,補強限界も存在することが明らかとなった。さらに,補強設計のせん断終局強度式は2017年版RC耐震診断基準,RC耐震改修設計指針の袖壁付き柱の各種強度式を拡張,修正したものを提案し,その妥当性を示した。なお,上記内容は研究期間全体を通じて実施した研究成果でもある。本開発の意義,重要性であるが,本補強構法は既存不適格のRC造建物の耐震性能向上を目的に開発されたものである。そのため,住民の安全・安心はもとより,国土強靭化に大きく貢献するものである。さらに,本補強構法は建物外部から補強するため住みながらの補強が可能で,耐震補強工事に伴う住民負担を大きく軽減するための一助になると考えられる。
スピロヘータ運動の変形と力学

本研究は,細胞の内部にべん毛を持つらせん形細菌スピロヘータ(レプトスピラ)の推進力発生機構の解明を目指すものである.平成28年度には,当初予定した下記1,2に加え,27年度に達成できなかった「細胞表面の動態解析」に成功した.また,27年度に前倒しで行った「運動変異体の解析」を更に進めた。1.運動・べん毛の多型変換・構造の解析:レプトスピラべん毛の単離が可能となった.野生型株とべん毛変異体のべん毛を電子顕微鏡法により比較したところ,野生型べん毛がコイル状に湾曲しているのに対し,変異型べん毛は直線を呈することが分かった.2.運動モデルの構築:レプトスピラは,コイル状菌体(PC),らせん状前方末端(Spiral end),鉤状後方末端(Hook end)をそれぞれ回転させながら推進する.27年度に得た「PCとHook endの間に強い相関がある」という結果を再現するモデルを提案した(Under revision)。3.細胞表面の動態解析:抗LPS抗体を直径200nmの金コロイドに修飾し,これをレプトスピラ菌体に標識したところ,明らかに金コロイドが菌体軸に沿って動く様子を捉えることに成功した.この結果は,本菌の運動に外膜の動作が関わることを示した初めての成果である(In preparation).4.変異体の解析:上記変異体のゲノム解析の結果,本変異株はべん毛形態に関わると考えられているFcpA蛋白質を欠損していることが分かった.我々は,本変異株が野生型株に比べて弱いながらも有意な運動性を保持していることを発見し,詳細な運動解析を行った.その結果,レプトスピラが表面滑走運動を示すこと,推進力発生に対する螺旋運動の寄与が粘度依存的に変化することなど,これまでにない新しい実験データを多く得ることができた(In preparation).28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、細胞の内部にべん毛を持つらせん形細菌スピロヘータ(レプトスピラ)の推進力発生機構の解明を目指すものである。平成27年度には,当初予定した下記1ー4に加え,研究4に関連し平成28年度に実施予定であった「運動変異体の解析」の一部を前倒しして行った。1.ペリプラスムべん毛の構造解析:本実験は、レプトスピラべん毛を単離・精製し、べん毛の多型変換を顕微鏡下で解析するものである。直径約25nmのレプトスピラべん毛の変形を詳しく観察するため、高感度sCMOSカメラと高輝度水銀ランプを備えた暗視野顕微鏡システムのセットアップを完了させた。2.力学バランスの実験的検証:コイル状菌体(Protoplasmic cylinder, PC),らせん状前方末端(Spiral end),鉤状後方末端(Hook end)という,1細胞内に同時に観察される3つの回転がいかに互いに影響し合うかを明らかにするため,フレームレート500 Hzで撮影したレプトスピラの暗視野顕微鏡像をもとに各部位の回転方向と速度を同時に解析し,部位間の相互相関解析を行った。その結果,PCとHook endの間に強い相関があることが分かった。この結果はSpiral end回転の逆トルクの存在を示唆し,実験3の意義をより強く支持することとなった。3.細胞表面の動態解析:菌体外膜の回転をSpiral endの発生トルクとバランスするカウンタートルクの候補と考え,その回転の可視化を試みた。菌体表面のLPSを標的として,抗体を介して直径40nmの金コロイドを標識することができた。しかしながら,標識効率が低く,菌体外膜の回転を可視化するには至らなかった。4.べん毛および走化性変異体の作製:トランスポゾンを用いたゲノムワイドなランダムミュータジェネシスに成功し,べん毛の形態に異常が生じた変異体が単離できた。28年度に実施予定であった変異体解析の一環として,異常分子を転写レベルで野生型と比較するため,RNAseq解析を行った。平成27年度の大きな成果として,Hook end回転とPC回転の相関が明らかになったことが挙げられる。この結果は,レプトスピラ菌体の両末端に相当するSpiral endとHook endの間に相関があるのではないか,という研究開始当初の予想と反するものであったが,外膜回転の存在の可能性を示唆し,複雑な運動調節機構の解明に大きく近づく手がかりとなることが期待された。興味深いべん毛変異体が得られたことも大きな成果である。野生型べん毛はコイル状に湾曲しているが,ランダムミュータジェネシスによりスクリーニングされたこの変異体のべん毛は直線に近い可能性が示唆され,この形状異常の原因解明は,べん毛の形状形成と変形の分子メカニズムの解明につながることが期待された。この成果を踏まえ,2年目に実施予定であった変異体解析の一部として,網羅的RNA解析を実施するなど,予定したよりも大きな進展が見られた。レプトスピラべん毛モーターの入力エネルギーはプロトン駆動力であると考えられてきた。しかし,本研究の運動解析によって,レプトスピラべん毛モーターが,プロトンだけでなく,ナトリウムイオンも同時に利用できる可能性を示唆する結果が得られた。この成果は申請時には予想していなかったものであるが,レプトスピラの運動機構解明に大きく貢献するものである。以上より,当初の計画以上の進展が見られたと判断した。