hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
女子大学生の咀嚼機能と食生活との関連

女子大学生(1822歳)310名に食生活アンケートを行い、その中から、協力の得られた100名にポリグラフ360システム(NEC三栄)によりガム咀嚼時の咬筋の活動を測定するとともに、チューインガム法により、咀嚼能力(糖溶出量)を測定した。食生活アンケートのうち、特に望ましい者が少なかった項目は、食品摂取状況では、「食事の量は腹八分目」11.7%、「毎日海藻類を食べる」12.9%、「食品の組み合わせをいつも考える」16.8%、食習慣では、「20回以上噛む」5.9%、「間食を規則正しく食べる」10.7%であった。食生活アンケートによる咀嚼得点の平均は9点満点中6.2±1.3点で、良い者41.9%、悪い者26.5%と判定し、ガム咀嚼時の咬筋の活動は、総積分筋電量平均3.05±0.73V・secで、多い者36.0%、少ない者40.0%、チューインガム法による咀嚼能力(糖溶出量)の平均は、1.23±0.17gで、良い者38.0%、悪い者36.0%と判定した。咀嚼得点が良い者に、「牛乳を毎日飲む」、「食品の組み合わせをいつも考える」、「1品に集中して食べない」、「噛み合わせが良い」、「よく噛む」、咬筋の活動が多い者に、「硬い物が好き」、「硬い物をよく食べる」、咀嚼能力が良い物に「ファーストフードを利用しない」などの割合が高く、有意差が認められた。総じて咀嚼機能が良い者は、食生活も良い傾向にあった。今後、対象者を女子大学生だけではなく、男子大学生にも広げ、食生活調査(主に食習慣、食教育)や咀嚼状況を調べ、咀嚼と食生活との関連を明らかにし、咀嚼力の維持、向上のための実践可能な具体的な指針を作ってゆきたい。
銅アミン酸化酵素におけるキノノイド補酵素と銅イオンの相互作用

銅含有アミン酸化酵素は生物界に普遍的に存在し、種々の生理活性アミン類の酸化的脱アミノ反応を触媒する。本酵素は、補酵素として2価の銅イオンと共有結合型の新規キノノイド化合物であるトパキノンを含有する。私どもはこれまでに、コリネ型細菌Arthrobacter globiformisのフェニルエチルアミン酸化酵素を用いて、前駆体チロシン残基が2価の銅イオン存在下で自動酸化を受けることによりトパキノン補酵素が生成することを明らかにしてきた。本年度は、触媒反応における銅イオンの役割を解明するために、銅/トパキノン含有ホロ酵素から銅イオンを除去した酵素を調製し、得られた銅アポ型酵素の分光学的性質や各種金属イオンによる再酸化反応、および金属置換型ホロ酵素の性質について検討した。先ず、フェニルエチルアミン酸化酵素の吸収スペクトルのpH依存性を調べた。その結果、酸性側pHにおいてトパキノンに由来する480nm付近の吸収が減少し、そのpKaはモデル化合物よりもpH1以上低い約2.8であった。すなわち、酵素の活性部位においてはキノン環のπ電子がより非局在化していてC4位水酸基が解離しやすくなっていると同時に、他のアミノ酸残基との水素結合などにより、解離型が安定化されていると考えられた。次に、結合銅イオンによるトパキノンの分光学的性質に及ぼす影響を調べるために、亜ニチオン酸トパキノンモデル化合物は水溶液中で速やかに空気酸化を受けるのに対し、銅アポ型酵素中ではトパキノンは極めて安定に還元型のままで存在した。2価の銅イオンは還元型トパキノンの再酸化反応を顕著に促進したが、2価のコバルト、およびニッケルイオンも再酸化反応を触媒した。しかし、銅によって再酸化された酵素が銅除去前と同等の活性を回復したのに対して、コパルトおよびニッケル置換型酵素は酵素活性が見られなかった。一方、これらコバルトおよびニッケル置換型酵素に基質アミンを加えるとトパキノンの速やかな還元反応が観察された。従って、銅イオンは基質との反応によって生成した還元型トパキノン補酵素の再酸化過程に必須の役割を果たすと結論された。
有機分子レベル炭素同位体比測定法の実用化と有機地球化学的評価

本研究の目的は、高分解能ガスクロマトグラフ炭素質量分析計の改良および解析法の作成を行ない本法の実用化を図り、分子レベルでの炭素同位体比測定の地球化学的応用の展望と意義を具体的に明かにすることにある。フィニガン社製GC/IRMS計を使用し以下の研究を行なった。測定系の改良を行なった。さらにこれまでに採取した湖沼および海岸堆積物(湾試料、日本海、深海堆積物)中のn-アルカンのdelta^<13>C値の測定を行ない、起源について考察を行なった。その結果、東京湾堆積物中のn-アルカン(C27-C31)のdelta^<13>C値は堆積物の深さによって変動が認められた。特に、浅い深度においてはdelta^<13>C値は石油汚染と見られるdelta^<13>C値と陸上の高等植物由来のn-アルカンのdelta^<13>C値との混合と解釈されるdelta^<13>C値の分布が認められた。結果として、石油汚染由来のn-アルカンのdelta^<13>C値は-28‰と推定された。東京湾表層堆積物における全n-アルカン中の石油汚染由来のn-アルカンの占める割合は40-50%と見積もられた。石油生成メカニズム解明の一環としてわが国原油中の個別n-アルカンの炭素同位体比を測定した。測定値にはいくつかの規則性が認められた。すはわち、原油の個別n-アルカンのdelta^<13>C値は原油の熟成度と相関がある。熟成度の低い原油ではC14-C36のn-アルカンのd^<13>C値はほぼ一定を示すのに対して、熟成が進んだ原油では、長鎖のn-アルカンのdelta^<13>C値に比べて炭素鎖の小さいn-アルカンのdelta^<13>C値は重くなることが判明した。この事実は個別n-アルカンの同位体比が原油の熟成度の新しい指標となる可能性を示したものである。個別脂肪族アルコールおよび脂肪酸の炭素同位体比の測定法の作成を検討した。GC測定において誘導体化を必要とするこれらの有機化合物のdelta^<13>C値の測定法(誘導化剤からの炭素のdelta^<13>Cの補正法)の開発を行い成功した。
マイクロ波を用いた青果物ブランチング最適化システムの開発

調理用トマトの乾燥およびブランチングに対してマイクロ波を適用し,その有効性を調査した.マイクロ波乾燥,熱風乾燥において,乾燥速度および色彩変化をそれぞれ測定,比較したところ,マイクロ波乾燥では,熱風乾燥のみの場合と比較し,乾燥速度が増大し,その乾燥過程では各出力において,恒率乾燥期間,減率乾燥期間が確認された.熱風乾燥においては明度が減少したのに対し,マイクロ波乾燥において明度の増加が確認された.マイクロ波ブランチングでは,熱湯浸漬と比較し,処理時間の短縮,アスコルビン酸およびリコピン含有量の減少の抑制,色彩変化の抑制が認められた.以上の結果より,以上の結果より,調理用トマトの乾燥およびブランチング処理において,マイクロ波ブランチングが有効であることが示唆された。青果物の加工貯蔵の過程において,内在性諸酵素の働きを抑制するために,ブランチングは不可欠な操作である。従来,野菜類のブランチングは熱湯に浸漬する方法で処理されることが多いが,浸漬操作による水溶性成分および色素の溶脱,組織の軟弱化などの品質劣化が問題となる。一方,内部加熱方式であるマイクロ波処理は,浸漬操作を行わないため,熱湯浸漬処理で発生する品質劣化の諸問題を解決できる可能性があると考えられる。さらに,マイクロ波処理は熱湯浸漬処理と比べて処理時間が圧倒的に短いため,低コスト・低エネルギで処理できる効果も期待される。本年度は調理用トマトを用い,マイクロ波処理および熱湯浸漬処理を行った際のパーオキシダーゼ失活状況,リコピン,糖,アスコルビン酸および色彩変化について調査した。その結果,マイクロ波処理においては,熱湯浸漬処理と比べて約半分の処理時間でパーオキシダーゼが失活することがわかった。品質に関する検討から,リコピンおよび糖の残存率は,マイクロ波処理と熱湯浸漬処理でほとんど差は見られないこと,一方,アスコルビン酸減少率および色彩変化はマイクロ波処理で軽減され,マイクロ波処理による品質保持効果があることが確認された。これは,マイクロ波によるブランチング処理時間の短縮および内部加熱作用によるものと考えられた。以上の結果より,調理用トマトのブランチングにおいて,マイクロ波ブランチングが有効であることが示唆された。青果物にマイクロ波処理を施す場合,長時間マイクロ波を照射することにより試料内部が高温になり,品質や色彩に悪影響を及ぼす可能性があるため,あらかじめ熱風乾燥などにより減率乾燥期間まで含水率を低下させた後,マイクロ波を照射する手法が取られる。高品質な乾燥食品を効率良く製造するためには,マイクロ波の照射時間,照射出力等の照射条件および色彩等の品質変化の関係を把握する必要があるが,これらについて詳細に報告した例はほとんど見当たらない。そこで,本年度は,高品質かつ復水性に優れた乾燥トマトを短時間で製造できる最適な照射条件の把握を目的とし,マイクロ波照射条件が乾燥食品の品質に及ぼす影響を調査した。その結果,マイクロ波を併用することで乾燥時間が3割5割程度短縮されることが確認された。マイクロ波照射により色差が増大したが,リコピンの濃縮によるものと考えられた。また,処理条件が復水性に及ぼす影響について検討したところ,マイクロ波出力が高い試料ほど,初期吸水速度が高くなる傾向が見られた。これは,試料空隙率が増大したことが原因と考えられた。さらに,マイクロ波処理試料のアスコルビン酸残存率を熱風乾燥試料と比較したところ,有意な差は認められなかったことから,調理用トマトの乾燥処理において,マイクロ波を用いることが有効である可能性が示唆された。
心不全の循環・体液量調節における心房性Na利尿ペプチドの役割に関する研究

【○!1】従来からの研究に引き続き、心房性Na利尿ペプチド(ANP)が反射性交感神経活動亢進を抑制する機序は何かを検討した。動脈圧受容器及び心圧受容器のいずれか一方あるいは両方を除神経したラットを用いた実験の結果、ANPは1)心圧受容器を亢進させて腎及び腰部交感神経活動を抑制すること、また2)動脈圧受容器反射を低圧域にリセットして、降圧に伴う反射性交感神経活動亢進を抑制すること、が判明した。次にANPが大動脈圧受容器反射を低圧域にリセットする機序を明らかにするために、家兎を用いてANPによる降圧時の大動脈径及び大動脈減圧神経活動変化を検討した。ANPによる降圧時には、降圧にもかかわらず大動脈径の減少がみられず、その結果大動脈減圧神経活動も減少しなかった。大動脈径変化と大動脈減圧神経活動変化の関係には、ANPは影響しなかった。これらの成績は、1)ANPは動脈圧受容器の感受性を変化させないこと、2)大動脈径を拡張させることにより動脈圧受容器反射を修飾すること、を示唆する。更に、ANPが中枢神経作用を介して交感神経活動を抑制するかどうかを家兎で検討した。しかし、ANPが中枢神経作用を介して交感神経活動抑制をもたらすことを示唆する成績は得られなかった。【○!2】心不全患者ではANP静注投与により一回拍出量が増加するという成績が多く、その機序として血管拡張による後負荷減少が考えられている。我々は、心不全患者と同年令の健康者を対象に、ANPを直接動注した時の血管拡張を検討した。その結果、心不全患者ではANPの直接血管拡張作用は著明に低下していることが判明した。ANPによる血中CGMP上昇の程度は2群に差がなかったので、心不全患者におけるANPへの反応性低下は受容体数の減少によるものではなく、細胞内機構の変化に起因すると考えられた。我々は,先に,心房性ナトリウム利尿ペプチド(ANP)による降圧時には交感神経活動の反射性亢進が生じないこと,それは心臓及び動脈圧受容器からの抑制反射が増強しているためであること,を明らかにした.本年度は, 1)ANPが動脈圧受容器による抑制反射を増強する機序は何か, 2)ANPが中枢神経系を介して交感神経活動調節に関与している可能性はないか,について検討した. 1)に関しては,家兎を用いて,動脈圧受容器の刺激ー反応関係に対するANPの影響を検討した.すなわち,動脈圧,胸部大動脈径及び大動脈減圧神経活動を同時記録して, 3者の相互関係に対するANPの作用をニトロプルシドのそれと比較した.ニトロプルシドでは,降圧の程度に応じて大動脈径及び減圧神経活動が減少した. ANPでは,同程度の降圧にもかかわらず,大動脈径が減少せず,その結果減圧神経活動も減少しなかった.しかし,大動脈径ー減圧神経活動関係はANPにより変化しなかった.この成績から, ANPによる降圧時に交感神経活動の反射性亢進が生じなし材序は, ANPが大動脈圧受容器の興奮性を亢進させるためではなく, ANPが大動脈径を拡張させるためであると考えられた. 2)に関しては,心臓及び動脈圧受容器を除神経した家兎を用いて,静脈内あるいは側脳室内に投与したANPが動脈圧受容器反射機能を修飾するかどうかを検討した.

動脈圧受容器反射機能は,大動脈減圧神経を電気刺激した際の血圧及び腎交感神経活動変化を記録して検討した.静脈内あるいは側脳室内に投与したANPは,減圧神経電気刺激時の血圧及び腎交感神経活動変化に全く影響を与えなかった.また,側脳室内に投与したANPは, 30分間の観察時間内で,安静時の腎交感神経活動を変化させなかった.この成績は, ANPが中枢神経作用を介して交感神経活動調節に関与する可能性は考えにくいことを示唆する.【○!1】従来からの研究に引き続き、心房性Na利尿ペプチド(ANP)が反射性交感神経活動亢進を抑制する機序は何かを検討した。動脈圧受容器及び心圧受容器のいづれか一方あるいは両方を除神経したラットを用いた実験の結果、ANPは1)心圧受容器を亢進させて腎及び腰部交感神経活動を抑制すること、また2)動脈圧受容器反射を低圧域にリセットして、降圧に伴う反射性交感神経活動亢進を抑制すること、が判明した。次にANPが大動脈圧受容器反射を低圧減にリセットする機序を明らかにするために、家兎を用いてANPによる降圧時の大動脈径及び大動脈減圧神経活動変化を検討した。ANPによる降圧時には、降圧にもかかわらず大動脈径の減少がみられず、その結果大動脈減圧神経活動も減少しなかった。大動脈径変化と大動脈減圧神経活動変化の関係には、ANPは影響しなかった。これらの成績は、1)ANPは動脈圧受容器の感受性を変化させないこと、2)大動脈径を拡張させることにより動脈圧受容器反射を修飾すること、を示唆する。更に、ANPが中枢神経作用を介して交感神経活動を抑制するかどうかを家兎で検討した。しかし、ANPが中枢神経作用を介して交感神経活動抑制をもたらすことを示唆する成績は得られなかった。【○!2】心不全患者ではANP静注投与により一回拍出量が増加するという成績が多く、その機序として血管拡張による後負荷減少が考えられている。我々は、心不全患者と同年令の健康者を対象に、ANPを直接動注した時の血管拡張を検討した。その結果、心不全患者ではANPの直接血管拡張作用は著明に低下していることが判明した。ANPによる血中CGMP上昇の程度は2群に差がなかったので、心不全患者におけるANPへの反応性低下は受容体数の減少によるものではなく、細胞内機構の変化に起因すると考えられた。
トランスジェンダーの生存を考える――コスト・遺産・ロールモデルの視点から

世界的に脱病理化が進むトランスジェンダーは、日本でも「LGBT」という新たな枠組みで理解されつつある。ただトランスジェンダーは存在が不可視化されてきた「遺産相続なきマイノリティ」であり、指針とすべき先人の言葉や人生のモデルが極端に少ない。本研究では日本特有の医療や法制度の事情を踏まえつつ、海外の事例を調査し、日本での認知が低い・あるいは非典型的とされる人生の様子を提示していく。同時に国内からは「性同一性障害」の医療的枠組みに依拠しない論考を発掘し、再評価される土壌を作る。未知のロールモデルと、埋もれていた遺産という二本の柱が、現在を生きるトランスジェンダーに作用することを最大の目的とする。
血管内皮誘導を狙った金属性マイクロポーラス表面修飾法の開発

チタンマイクロ粒子混合体の焼結により、様々な形状や寸法、厚さを持つチタンマイクロポーラス体の作製をおこなった。また、作製した試料の多孔質性状の評価や機械的性質、また細胞播種や生体内埋入による生物学的評価においても、血管内皮創生の足場となる毛細血管の侵出、早期癒着を促進する結合組織の創生など、今後の臨床への有効性を示唆する結果を得ることができた。血管内における自己的な血管内皮の誘導形成を目的とした、チタン微粒子の焼結体による微細多孔質表面を、人工心臓用金属製脱血管や血液カニューレの先端周囲や血管との接合部位および血液の澱みが想定される部位などに修飾する技術を目的として、チタン微粒子焼結体による自己内膜化チタン多孔体の作成とその評価をおこなった。粒径調整したチタン微粒子を熱可塑性樹脂と適切な混合比にて樹脂溶融温度で練和し、適切な鋳型に入れて冷却した。約1,100°C、Arガス置換環境にて1時間焼成することにより、チタンマイクロ粒子が粒子ネッキングした多孔体が作成できた。試料はガス式密度計による空孔体積の算出、細胞株播種によるin vitro性状評価、雄性ラット脂肪層および筋層への埋入試験に加え、ウサギ頸動脈内への埋入をおこない、摘出後の組織切片剖検による評価をおこなった。空孔体積については、チタンマイクロ粒子サイズと熱可塑性樹脂の混合比による理論的目標値とほぼ同等の孔率での作成を確認できたことにより、空孔サイズや空孔体積の調整について適切な手法であることが確立できた。細胞株播種による評価では、細胞の孔内への充分な侵入と細胞由来コラーゲンの形成を電子顕微鏡像より確認できた。また、ラット脂肪層および筋層への埋入試件により、一部で毛細血管の侵入が確認できた。ウサギ血管内への埋入試験については対照群の術後経過が芳しくなかったために、研究期間内においては比較評価が出来ない結果となったが、試験群においては結合組織様の侵襲を確認出来たため、今後の評価への足がかりとすることが出来た。また研究期間終盤には、誘導因子の付与を目的とした水酸化チタン表面作成の足がかりとなる手法についても予備試験をおこない、タンパク質製剤の付与について効果が確認できたことから、研究の発展性についても期待出来る結果であった。自己的な血管内皮の誘導形成を目的として、金属微粒子の焼結体による微細多孔質(マイクロポーラス)表面を、人工心臓用金属製脱血管や血液カニューレの先端周囲や血管との接合部位、および血液の澱みが想定される部位など、材料の特定表面に修飾する技術を目的とする、チタンマイクロ粒子の焼結体による周囲組織誘導型のチタン多孔体試料の作成をおこなった。チタンマイクロ粒子を溶融した熱可塑性樹脂と適切な混合比にて練和し、それを鋳型に入れて冷却する。これらを約1000°C環境にて適当な時間で焼成することにより、熱可塑性樹脂が焼却され、チタンマイクロ粒子が粒子ネッキングした多孔体が作成できる。これらについて、板状試料および円筒試料の作成をおこなった。試料はガス式密度計による空孔体積の算出、繊維芽細胞播種によるin vitro性状評価、雄性ラット皮下および筋層への埋入試験と摘出後の組織切片剖検によるin vivo評価をおこなった。空孔体積については、チタンマイクロ粒子サイズと熱可塑性樹脂の混合比による目標値に対し、作成した試料についてほぼ同等の空孔体積値を確認した。また、顕微鏡観察による空孔サイズについても実測平均値はほぼ目標値であり、今後の空孔サイズや空孔体積の調整に対する制御にも対応できると考えられる。繊維芽細胞播種による評価では、細胞の試料表面への接着と孔内への充分な侵入を電子顕微鏡像より確認できたため、今後の血管内皮細胞等での評価への指針ともなった。また、ラットへの埋入試件により、孔内への脂肪層組織および結合組織を確認出来たが、毛細血管の侵入までは確認できなかったため、今後の試料作成基準の変更の必要性があると考えている。試料作成において、チタン多孔体の理論的な孔率や孔径を算出後に、それらに基づいた試料作成をおこなったが、作成した試料は理論計算値とほぼ合致しており、今後の孔率や孔径の修正等においても柔軟に対応できる。生物学的評価においては、繊維芽細胞や結合組織における事前評価として十分な結果を得られており、今後の評価方法についての基礎データを得ることが出来ている。平成23年度において、血液接触表面としての可能性とチタン多孔体形状の任意の調整が幅広く可能であることがわかった。そのため、これまで結合材としている熱可塑性樹脂に替わって練和カルシウムペーストを代用し、焼成時の試料汚染の減少と表面性状に対する複合的効果を狙った研究についても進める予定である。また、チタン表面の表面改質についても、アクティブな親水化等の新たな検討も模索しながら、血液接触表面基材としての評価を進める予定である。平成23年度予算計画において計上した高額備品について、年度内は所属部局所有の機器で代用することが可能であることが判ったため、購入を見送ることとした。

また、その繰越金と平成24年度研究費により、これまでの研究過程において必要である、と判断した備品の購入をおこなう予定である。そのため、一部消耗品費および人件費、旅費、謝金について予算計画上においてそれぞれ減額調整をおこない、それに準じた予算計画で遂行する予定である。
獣害対策におけるNPOの役割―新しいコモンズ形成の可能性と課題―

獣害の解決には、新たな地域資源管理システム(コモンズ)を築くための統合的な支援主体が必要だ。移住者や研究者が設立するNPOに着目し、集落の支援主体の機能と課題を明らかにする。先進的な活動をしている7組織を主な対象に、現地でのアンケート調査や聞き取り調査にて、その活動の実態と役割を解明する。1NPOが支援している集落住民に対するアンケート調査及び支援していない集落との対策内容の比較分析により、求められる支援内容を解明する。次に、2全国NPOネットワークの活動を通したNPOの活動展開を明らかにする。以上より、3NPOと集落が連携した新たなコモンズの形成条件と、全国で支援を展開する方法を提起する。
「リレ-・短距離走」の特性をふまえた授業研究

小学校4年生を対象に、実験群男女38名に「リレ-・短距離走」の特性をふまえた授業を5時間行い、また同時期に対照群男女38名には「器械運動と水泳」を行い、両群の比較から次のような知見を得た。1.「リレ-・短距離走」の授業後、実験群の60m疾走能力は男子で11.60秒から11.40秒へ、女子で11.87秒から11.76秒へと短縮し、有意な向上を示した。2.学習前のリレ-タイムは、合計タイムより平均2.36秒(標準偏差1.18秒)もかかっていたが、学習後では合計タイムよりも平均0.72秒速く走れるようになった。Aチ-ムを例に取ってみると、学習前のリレ-メンバ-の合計タイムは70.11秒から学習後に68.33秒になり、リレ-タイムは学習前の71.87秒から学習後で65.23秒へと短縮された。そして、バトンパスタイムはー1.76秒から3.10秒へと向上したことを意味する。3.児童の短距離走り走り方は、バトンを持って友達を追かけたり、抜かされないように頑張って走るので、変化が見られた。結果的に橋男女とも走力によって違い、歩幅を伸ばしたり、短くしたりして走るが、共通的には歩数を上げて走る走法を示した。4.児童の運動意欲は、短距離疾走能力によっても違い、足の速い児童は自己概念や達成意欲などにより積極的な意欲を示し、足の遅い児童には、失敗回避や価値観の低下などに消極的な態度が見られた。4年生児童にリレ-教材を行っても、短距離疾走能力や運動意欲などが向上することが判明した。しかし、足の遅い児童はより速く、足の遅い児童にはより工夫された指導や学習内容を構築し、その実践が求められる。「リレ-・短距離走」の特性をふまえた授業研究を行う際、児童が全力を入れて走れる短距離走の距離についても児童の発育発達特性を考慮に入れて求めておかなければならない。当研究所では、男子20名、女子20名計40名小学校1年生から中学3年生になるまでの9年間、50m疾走中の速度、歩数頻度、歩幅の変化を継続的に測定・分析してきた。その結果、小学校5・6年生の短距離走疾走距離は50mでも十分に短距離走の教材として用いられることが判明した。今回の研究では、小学校6年生1クラス男女37名を実験群、別のクラス男女32名を統制群にし、実験群には「リレ-・短距離走」の授業を6時間(指導時間の前後1時間は測定に当てたため、実際の指導時間は4時間になる)、統制群にも「機械運動・水泳」の授業を6時間行ない、指導前後の50m走タイム、疾走中の速度、歩数頻度、歩幅などの変容、そして、運動意欲(MIPE)によって児童の「やる気」の変化を求めた。結果として、50m走タイムの短縮は男女とも走力の中・下位群で見られた。指導後の走り方では、上・中位グル-プは歩幅を伸ばさず、ピッチを定下させずに走り切っており、下位グル-プは、逆に、ストライドを伸ばしてして走る傾向を示した。リレ-を学習することによって、児童の走能力は一様な変化を示すのではなく、走力に応じた走り方を示すものと思われる。また、児童の運動意欲は走力によっても違いが見られ、速い児童の方が積極的な行動を示し、楽しいはずのリレ-の学習でも遅い児童には失敗回避行動、価値観の定下などの消極的な態度が見られた。

指導に際して、遅い児童に対して十分な配慮がなされなければならない。現在の保健体育科教育には、多くの問題点が挙げられている。例えば「たくましい子供を育てる」ことと「楽しい体育」との関係、「体育科における良い授業」の捉え方、研究・実践の着眼としての「個性化」と「基礎・基本の重視」の関係等であり、早急に解決されなければならない事項が山積みにされているのが現状である。これらの課題に対して、多くの実践報告や研究発表がなされてきているが、あまりにも専門的にまた多方面に渡り膨大な情報量になってしまい、研究者や現場の教師にとっても、早急に解決すべき課題の方向性を見失いがちになってきているのではなかろうか。そこで、今回の研究は、前回の6年生から5年生に対象をうつし、「リレ-・短距離走」の特性をふまえた指導を試み、各チ-ムのリレ-タイムやバトンパスタイムの短縮を狙い、結果として運動意欲や児童の短距離疾走能力の「何が」どのように変容するのかを求めた。分析結果として、5年生男女34名を対象に5時間の授業を行い、以下のような知見が得られた。1.全リレ-チ-ムのリレ-タイムは合計タイムよりも速くなった。またバトンパスタイムは平均2.3秒を示した。2.児童の短距離疾走能力は、上・中位グル-プでは向上せず、下位グル-プは高まる傾向を示した。3.60m疾走を児童は、歩幅を伸ばさずに、歩数頻度を上げて走る走法を示した。4.児童の運動意欲は、走力によっても違い、足の速い児童の方がより積極的な意欲の変容を示し、遅い児童には消極的な態度が見られた。今後の課題としては、陸上運動の基礎・基本をふまえた授業内容と方法とを試行し、より効果的な学習指導方法を確立していきたい。研究結果をまとめてみると、次のような知見が得られた。(1)60m疾走タイムについて、実験群には運動学習の適性処遇交互作用がみられ、リレ-ゲ-ム中心の学習内容は疾走能力の中間層から遅い児童に貢献する傾向が見られた。(2)バトンパスタイムについて、4年生でも、走る距離や、チ-ムの人数など条件を整えていけば、リレ-タイム・バトンパスタイムが短縮するのでリレ-の教材としての価値は十分にあると思われる。(3)60m疾走中の速度、歩幅、歩数の変化について、特別にピッチを速く、ストライドを長くして走るように指導しなくてもリレ-ゲ-ム中心の教材を用いると、児童は歩幅を長くしたり短くしながらも共通的には歩数頻度を高めて走る傾向を示した。(4)「リレ-・短距離走」に対する児童の運動意欲について、男女とも走力が高くなるほどほど高い運動意欲を示している。しかし、走力の低い児童では、自信や友達と仲良くする、授業への価値観などに消極的な態度がみられ、更に、失敗回避傾向も強く見られた。このことから、極めて教材価値の高いリレ-でも、足の遅い児童にとってかなりの心理的負担であったことが判明した。
カルボン酸ロジウム錯体の積層による機能性細孔の構築

本研究は、特異な物性と機能の発現が期待できるロジウムイオンに注目し、そのイオンを骨格の要とする機能性細孔を金属錯体の集積によって構築することを目的としている。ここでは酢酸銅(II)一水和物型の二核構造のカルボン酸ロジウム(II)を基本ブロックとし、それを共有結合、配位結合、分子間結合で積層させて細孔を構築しようとするものであり、本方法は他に例をみない独創的なものである。平成11年度は直線性のジカルボン酸を配位子に用いてロジウム二核を格子状に結びつけたジカルボン酸ロジウム錯体の合成を行い、気体吸蔵について調べた。合成は酢酸ロジウム(II)とジカルボン酸との配位子交換をメタノール中高温で行った。ジカルボン酸としてフマル酸、トランス-トランス-ムコン酸、テレフタル酸、トランス-1,4-シクロヘキサンジカルボン酸、ビシクロ[2,2,2]オクタン-1,4-ジカルボン酸を用いた。いずれも緑色の粉末としてジカルボン酸ロジウム(II)錯体を高収率で得ることに成功した。元素分析および、室温での有効磁気モーメントから目的物の生成を確認した。得られたジカルボン酸ロジウム(II)錯体は二核構造を保ち、ジカルボン酸で架橋された二次元格子を形成していると思われる。さらに、これらのジカルボン酸ロジウム(II)錯体はいずれも気体を多量に吸蔵することが分かった。N_2ガスの吸着測定を行ったところ、ロジウム金属1モルあたり0.8-1.4モルのN_2ガスを吸蔵することが分かり、いずれの錯体も二次元格子の積層によって形成される安定な細孔中に多量の気体を吸蔵することが明らかになった。本年度の研究により、二次元格子構造のロジウム錯体の集積によって、新しい機能性細孔の構築に成功した。
痛み刺激受容体と受容体発現神経の可塑性に関する研究

TRPV1の制御機構の解明(感覚神経終末レベルでの可塑性)を目指した。炎症関連メデイエイターの1つである細胞外ATPによるPKCを介したTRPV1機能の制御機構を昨年度に報告し、PKCによってリン酸化される2つのセリン残基を同定したが、ブラジキニンによってもB2受容体を介して同様のTRPV1活性化温度閾値の低下が起こることを見出し、この急性炎症性疼痛の発生メカニズムが広くGqに共役した受容体活性化で起こることを証明した。さらに、ATPとTRPV1の機能連関がin vivoで起こっていることを、野生型マウスとTRPV1欠損マウスを用いた行動解析から明らかにした。そして、代謝型ATP受容体のP2Y_2 subtypeが強く関与していることが判明した。発痛物質カプサイシンはまた、逆説的に鎮痛薬としても使われており、その細胞レベルのメカニズムの1つとして細胞外Ca^<2+>依存性の電流減少(脱感作)が推定されている。私たちは、TRPV1チャネルを通して流入したCa^<2+>がカルモジュリン(CaM)と結合してTRPV1に作用して脱感作を起こすことを明らかにし、CaM結合部位を同定した。この部位を欠く変異体では細胞外Ca^<2+>依存性の急性の脱感作が全くみられなかった。この部位に作用する物質は新たな鎮痛薬として機能することが推測される。TRPV1は痛み受容体であるとともに温度受容体である。現在までにTRPスーパーファミリーに属する5つのイオンチャネルが温度受容体として機能することが明らかになっている。私たちは、TRPV4が35度の活性化温度閾値をもつ新たな温度受容体として機能することを明らかにした。しかし、TRPV4は感覚神経には発現しておらず、視床下部の視索前野の神経や皮膚の角質細胞に発現していた。前者は体温調節中枢として知られており、後者は直接外界の温度にさらされる部位である。皮膚で感知された温度刺激がどのようにして感覚神経に伝えられるであろうか。現在、角質細胞と神経細胞の共培養系で検討を進めている。神経因性疼痛を含む慢性疼痛における痛覚異常の発生には異なる神経可塑性が関与していると考えられており、感覚回路の可塑的変化、痛覚伝達物質の変化、受容体の変化等が明らかにされつつある。また、炎症性疼痛には感作物質等による痛み刺激受容体の制御機構が重要な役割を果たしている。痛み刺激受容体であるカプサイシン受容体(VR1)およびそれが発現する感覚神経の可塑的変化を検討してその機序を明らかにし、疼痛発生基盤の本質に迫りたい。炎症関連メデイエイターの1つである細胞外ATPによるVR1機能の制御機構の解析を行い、細胞外ATPによってカプサイシン活性化、プロトン活性化電流は増大し、また、VR1の熱活性化湿度閾値が43度から35度に低下した。この増強作用には、Gqにcoupleする代謝型P2Y_1受容体が関わり、PKCの活性化を介していることが示された。この代謝型受容体とイオンチャネル型容体VR1の機能連関は全く新しい「疼痛発生システム」として注目される。さらに、PKC_εによってVR1が直接リン酸化されることを生化学的に証明し、リン酸化される2つのセリン残基を同定した。神経細胞の細胞外環境の変化によって神経細胞に発現するVR1の活性化温度閾値が体温以下になりうることは、末梢神経以外の中枢神経系でもこの受容体が機能しうる可能性を示唆する。そこで、ラットを潅流固定後、脳・脊髄を陽性コントロールとしての後根神経節と同時包埋し、抗VR1抗体を用いて間接蛍光抗体法によって脳・脊髄におけるVR1の発現を検討した。脊髄においては深層にも陽性細胞を、また脳においては皮質を含めて広い範囲に陽性シグナルを観察した。In situ hybridization法、他のマーカーとの多重染色によって陽性神経細胞種の同定を進めるとともに、単離培養細胞での電気生理学的な実験からVR1陽性細胞の機能解析を進めている。

TRPV1は痛み受容体であるとともに温度受容体である。現在までにTRPスーパーファミリーに属する5つのイオンチャネルが温度受容体として機能することが明らかになっている。私たちは、TRPV4が35度の活性化温度閾値をもつ新たな温度受容体として機能することを明らかにした。しかし、TRPV4は感覚神経には発現しておらず、視床下部の視索前野の神経や皮膚の角質細胞に発現していた。前者は体温調節中枢として知られており、後者は直接外界の温度にさらされる部位である。皮膚で感知された温度刺激がどのようにして感覚神経に伝えられるであろうか。現在、角質細胞と神経細胞の共培養系で検討を進めている。
蛋白質脱イミノ化酵素の天然基質高次構造選択的認識/構造機能変換機構の解明

S100A3タンパク質は毛包に多量発現し、共局在するタンパク質脱イミノ化酵素(PAD)アイソザイムPAD3によって、そのArg51がシトルリン化されるとCa2+/Zn2+の結合親和性が協同的に上がり、二量体から四量体に大きく構造変化する。この機構は毛髪角化に働く重要な生化学プロセスと考えられている。本研究では、5つのPADアイソザイムのうち、PAD3のみがS100A3のArg51を選択的に認識しシトルリン化する機構、および、S100A3の金属イオン結合親和性上昇機構と四量体化機構を構造生物学的に解明する。この機構の構造生物学的・科学的理解と共にPADアイソザイム選択的阻害剤設計にも応用される。
CMLの自家骨髄移植:熱処理によるPh陽性細胞のアポトーシス増強とその選択的除去

同種骨髄移植に代わる慢性骨髄性白血病(CML)の治療法として自己造血幹細胞移植の可能性について研究した。この研究の最も基本となる目標は、患者自身の骨髄および末梢血から正常の造血幹細胞を分離する方法を確立することである。CMLの慢性期では正常の造血幹細胞は非常に少数で、通常の染色体解析では稀に検出されるのみであることが、本研究の問題点である。これまでの報告では、骨髄長期培養(LTMC)によりCMLの骨髄からPhクローンを選択的に除き、正常の造血前駆細胞を維持することが可能であると言われていた。その成績の追試では実際に正常クローンの発現は多くの症例で困難で、成績の統一性が見られなかった。この点から、臨床的に正常造血細胞を増加させるインターフェロンα(IFN)を添加したLTMCを行った。この結果、LTMCにIFNを添加することにより、正常造血前駆細胞がの比率が増加することを明らかにした。この成績はLTMCの浮遊細胞と付着細胞に由来する個々の前駆細胞由来コロニーを従来からの染色体解析の他、RT-PCR法により検討した。この結果、IFN添加LTMCの付着細胞層に正常造血幹細胞が優位に維持されることが明らかにされた。この方法の臨床応用のためには、温熱処理・培養による造血幹細胞の損失を減らすことともに、培養による幹細胞の増幅が必要とされる。慢性骨髄性白血病(CML)の自家骨髄移植(PBSCT含む)を実現するためには、Ph陽性細胞のex vivo purgingが必須の条件である。変異性や発癌性もないといわれる温熱処理をex vivo purgingに導入(Blood 67:802,1986.)し、既に急性白血病(AML,ALL等)の自家骨髄移植に臨床応用(BMT7:163,1991.)してきたが、Phクローンは熱にやや抵抗性で、熱処理単独では2-3 log程度のpurging効果であり、Phクローンの完全除去(5-6 log)には不十分であることが分かった。そこで、温熱によるPh陽性細胞の殺細胞効果(アポトーシス)をより増強する目的で、AZTや造血のnegative regulator(IFN,TNF等)、さらに熱ショック蛋白誘導阻害剤(Quercetin)などの併用を試みたところ、細胞形態およびDNA fragmentationから、Quercetinが最も強力な熱処理によるアポトーシス誘導剤であり、BCR/ABL遺伝子導入細胞のみならず、CML患者の骨髄細胞(末梢血)で確認した。即ち、熱ショック蛋白誘導阻害剤であるQuercetin(5-20μM)の添加で,Phクローン(CML-CFU)を5-7 log除去することが可能である。更に、Quercetinの添加で、細胞形態やDNA framentationのみならず、Fas抗原の発現が著しく増強され、熱ショック蛋白誘導阻害剤は熱による細胞死(アポトーシス)を誘導することが確認された。その結果、温熱+Quercetin処理でPhクローン(CML-CFU)を4-6 log程度除去することが可能となり、この点、CMLの自家骨髄移植(PBSCTを含む)の実用化が一歩前進した。一方、Quercetinの添加で、ヒト造血幹細胞(CFU-GM)の細胞死も1 log程度増強され、その阻止の目的で、熱ショック蛋白誘導剤(アポトーシス阻止)であるインターフェロン(IFN)(BMT8:301,1991.)の先行添加など検討中である。慢性骨髄性白血病(CML)に対する自家骨髄移植(ABMT)の有効性を高めるため、自家骨髄から単クローン抗体・抗腫瘍剤・培養法さらに最近はantisence bcr-ablによる腫瘍細胞の除去が試みられている。我々のこれまでの研究でヒト白血病前駆細胞が正常顆粒球/単球前駆細胞と比較して温熱に感受性が高く、さらにインターフェロンαの併用により、より特異的に安全に、残存白血病細胞を排除できることを示してきた。この方法は既に臨床例の自家移植にに試みられている。

この方法をさらに効率よく進めるため、他の薬剤(AZT,IFNα,TNF,quercetin)を併用した温熱処理によるCML骨髄からのPh染色体排除と自家骨髄移植について検討した。その結果ではIFNα(100U/ml)AZT(0.5mM)或いはquercetin(50mM)を併用した42°C1時間の温熱処理がCML細胞を排除する最適条件で、CML細胞のapoptosisを促進した。また、CML骨髄を長期培養することによりPhクローンが減少するかについて、さらに、この効果がIFNの添加により増強されるかにつき、長期培養後に個々の造血前駆細胞の遺伝子解析を、single colony RT-PCR法により検討した。IFN添加長期培養の付着細胞画分にCFU-mixを含む多能性前駆細胞が比較的多く残存し、PCR法によりbcr-abl陰性前駆細胞が検出された。細胞の減少が著しく自家移植への応用のためには更に効率の良い方法の開発が必要である。同種骨髄移植に代わる慢性骨髄性白血病(CML)の治療法として自己造血幹細胞移植の可能性について研究した。この研究の最も基本となる目標は、患者自身の骨髄および末梢血から正常の造血幹細胞を分離する方法を確立することである。CMLの慢性期では正常の造血幹細胞は非常に少数で、通常の染色体解析では稀に検出されるのみであることが、本研究の問題点である。これまでの報告では、骨髄長期培養(LTMC)によりCMLの骨髄からPhクローンを選択的に除き、正常の造血前駆細胞を維持することが可能であると言われていた。その成績の追試では実際に正常クローンの発現は多くの症例で困難で、成績の統一性が見られなかった。この点から、臨床的に正常造血細胞を増加させるインターフェロンα(IFN)を添加したLTMCを行った。この結果、LTMCにIFNを添加することにより、正常造血前駆細胞がの比率が増加することを明らかにした。この成績はLTMCの浮遊細胞と付着細胞に由来する個々の前駆細胞由来コロニーを従来からの染色体解析の他、RT-PCR法により検討した。この結果、IFN添加LTMCの付着細胞層に正常造血幹細胞が優位に維持されることが明らかにされた。この方法の臨床応用のためには、温熱処理・培養による造血幹細胞の損失を減らすことともに、培養による幹細胞の増幅が必要とされる。
動的リンキングを基礎とした認知記憶生成の理論的研究

ヒト大脳海馬の記憶への寄与としては、陳述記憶、特に文脈性の高いエピソード記憶に関わること、さらに時問的には、短期と長期に間をつなぐ、中期(近時)記憶を担うと考えられている。一方でラットの行動と電気生理の実験結果は、海馬の空間認知としての働きを神経細胞レベルで詳細に解明してきたが、それらの知見はヒトの記憶の解明には一見関係がつかなかった。山口らは、ラット空間探索時の海馬場所ユニットのシータリズム依存的な活動に注目し解析することによって、海馬における記憶の生成と貯蔵に関する作業仮説を提出した。この作業仮説に基づいて、海馬における記憶の貯蔵と想起について、いくつかの場合について理論モデルで解析した。これらの結果より、海馬でシータリズムにコードされた時系列情報は、相互の相関によっていに分離されたり結合されたりして、記憶を区別したり、またより高次の情報統合を可能にする。ここでは、時間空間パターンとしての活動が海馬内に生成されて、それが結合の変化に以降するところを主に解析したが、その結果は海馬の機能としては近時記憶に対する神経機構の提案になる。また時系列と空間記憶とがつながったという意味で、海馬の機能を統一的に探る意味でも興味深い。新たな経験の最中に、海馬で生成された集合的な神経活動が新皮質に出て言ってどのような働きをするかについては、認知記憶の働きとして、さらに検討すべき重要な問題である。
大腸菌アクチンタンパク質の制御によるバイオフィルム形成の抑制

大腸菌のアクチン様タンパク質をコードするyggE遺伝子の欠損が接着性に与える影響を検討したところ,yggE欠損株においてポリ塩化ビニル(PVC)やポリプロピレン(PP)などのプラスチック表面に対して,野生株の約6倍以上の接着量を示した.この接着量増加のメカニズムとして,yggE欠損株において鞭毛の形成と回転に関連する遺伝子の発現量が約10倍以上増加していることと、それに付随して高い運動性を示すこととが確認された.また接着したyggE欠損株を走査型電子顕微鏡により観察したところ、野生株と比較して数倍の鞭毛数が観察され、それらの鞭毛が細胞と固体表面または細胞どうしを接続していることが判明した.これらの結果より,アクチン様タンパク質が鞭毛ならびにバイオフィルム形成に深く関連していることが示唆された.大腸菌のアクチン様タンパク質をコードするyggE遺伝子の欠損が接着性に与える影響を検討したところ,yggE欠損株においてポリ塩化ビニル(PVC)やポリプロピレン(PP)などのプラスチック表面に対して,野生株の約6倍以上の接着量を示した.この接着量増加のメカニズムとして,yggE欠損株において鞭毛の形成と回転に関連する遺伝子の発現量が約10倍以上増加していることと、それに付随して高い運動性を示すこととが確認された.また接着したyggE欠損株を走査型電子顕微鏡により観察したところ、野生株と比較して数倍の鞭毛数が観察され、それらの鞭毛が細胞と固体表面または細胞どうしを接続していることが判明した.これらの結果より,アクチン様タンパク質が鞭毛ならびにバイオフィルム形成に深く関連していることが示唆された.研究実施計画に従って研究を推進し、下記の成果を得た。1.大腸菌のバイオフィルム形成能におけるアクチン様タンパク質の関連性の解明:各yggE発現レベルにおけるバイオフィルム形成の3つの評価項目(遊走力、接着力、薬剤耐性力)に関して検討を行ったところ、yggE欠損株(yggE発現なし)では、野生株に比べて約4倍程度の遊走性の増加が確認された。なお接着力に関しては大きな違いは確認されず、薬剤耐性力に関しては現在確認中である。yggE遺伝子の欠損により顕著な遊走性の増加が引き起こされたことで、遊走性の増加にともなうバイオフィルム生成の抑制を行うことができる可能性が示唆された。2.yggE遺伝子発現制御因子の解明:第一段階では、yggE遺伝子の欠損株による検討を行ったが、実際の環境中でのバイオフィルム形成の抑制を達成するには、外的因子によるyggE発現量の抑制が必須となる。そこでまずは大腸菌の既知の酸化ストレス制御因子であるrpoSの欠損株においてyggE発現量を確認したところ、野生株と比べて約3分の1に減少していることが判明し、yggE遺伝子は酸化ストレス応答性を有することが裏付けられた。そこで、次に酸化ストレスを軽減させる目的で代表的な抗酸化剤であるアスコルビン酸を培地中に添加したところ、野生株においてyggE発現量の低下が確認された。以上の検討より得られた結果から、大腸菌のアクチン様タンパク質をコードするyggE遺伝子は、抗酸化物質の添加により発現が抑制されることが示され、yggE遺伝子の低発現条件では大腸菌の遊走性が大きく増大することでバイオフィルム形成能の低下を促し、yggE遺伝子発現の制御によるバイオフィルム形成の抑制が可能であることが実証された。yggE遺伝子発現制御因子の解明前年度に引き続き、生体外からyggE遺伝子の発現抑制を目的とし、亜鉛などの金属イオン等を添加したが、顕著な効果は確認されなかった。しかしながら、M63最小培地においてrpoS遺伝子欠損株における顕著なyggE発現抑制が認められ、発現誘導因子は複合的ストレス応答因子rpoSであると結論づけられた。バイオフィルム形成の制御前年度に引き続き、yggE遺伝子欠損が大腸菌の接着性に与える影響を検討したところ、当初の予想とは反して、yggE欠損株においてポリ塩化ビニル(PVC)やポリプロピレン(PP)などのプラスチック表面に対して野生株の約3倍の接着量を示した。この結果を引き起こした原因として、yggE欠損株において鞭毛の形成と回転に関連する遺伝子の発現量が約10倍以上に高くなっていることと、鞭毛活動に付随して高い運動性を示すこととが確認された。また接着したyggE欠損株を走査型電子顕微鏡により観察したところ、野生株と比較して数倍の鞭毛数が観察され、それらの鞭毛が細胞と固体表面また細胞どうしを接続していることが判明した。これらの結果は、培地などの培養条件にあまり左右されず、アクチン様タンパク質の欠損が鞭毛形成ならびにバイオフィルム形成を促進することを示唆している。以上の検討により得られた研究成果は、本研究の最終目的であるバイオフィルム形成の抑制を図る鵜アで貴重な手掛かりを与えるだけでなく、微生物が固体表面に能動的に接着する際の機構解明の基礎的知見を与えるものである。新規性の高い内容として、学会発表等による研究成果報告を行った。
HlVとC型肝炎ウイルスの分子進化機構の解明

本研究の目的は、ヒト免疫不全ウイルス(HlV)やC型肝炎ウイルス(HCV)を中心として、その分子進化機構を解明することにある。特に、(1)専用データベースを構築すること、(2)これらの世界各地のウイルス株の遺伝子解析から、分子系統樹を作成すること、(3)患者の体内におけるウイルスの変異過程を、分子系統樹を用いて追跡すること、(4)体内のウイルス進化において、抗ウイルス剤等の薬剤投与がどのような影響を与えるかを分析すること、(5)注射針事故のような感染事故に、分子系統樹作成はどこまで有効を考察すること、(6)夫婦感染の頻度を分子進化学的に推定することを、本研究の達成目標とした。当該研究期間にわたって、本研究を精力的に遂行した結果、これらの達成目標は大筋においてほとんど成し遂げられたと考えている。具体的には、HCVの専用データべ一スの管理システムは完成し、既にインターネット上のWEBにて公開している。日本で行なわれたHCV国際シンポジウムでは、HCVデータベースのCD-ROM版を配布し、国際的に非常に高い評価を得た。1997年アメリカ合衆国のサンタフェで行なわれたCDC主催のHCV分類名検討委員会でこのデータベースが公式データベースとして採用された。HIVについて、実際的運用の直前の完成度までデータベースの開発が終わっている。また、世界各地のウイルス株の進化関係の解明や体内における変異過程の追跡も、分子系統樹を用いて十分にできることを示し、国際学術雑誌に相次いで発表した。その他、薬剤投与の影響、感染事故、夫婦感染について考察を行ない、それぞれに関する国際学術雑誌に発表した。本研究の目的は、HIVとC型肝炎ウイルスを中心として、その分子進化機構を解明することにある。特に、本年度は、HIVについては宿主内の進化過程を、C型肝炎ウイルスについては、その系統進化的な位置の確定ならびにサブタイプの分子レベルにおける裏付けに関する研究を行った。HIVでは、6人の患者や感染者についてのデータ収集に成功し、その分子進化系統樹を患者ごとに構築することができた。この研究成果は一部まとめも終わり、論文投稿中である。一方、C型肝炎ウイルスは、その塩基配列に基づく塩基置換数の程度によって主要なクラスターに分類できることを初めて指摘した。そして、現在のサブタイプは、塩基置換数の程度に強く依存するとともに、新しいウイルスの追加によっても多少変動するなど、その定義に柔軟性があることを示した。さらに、C型肝炎ウイルスが、ペスティウイルス、フラビウイルス、植物ウイルス、そして新しく発見されたGBウイルスとどのような進化的関係にあるかを明らかにした。また、肝炎ウイルスとしては、すでによく研究されているB型肝炎ウイルスにも注目し、その血清学的タイプ(セロタイプ)と遺伝学的タイプ(ゲノタイプ)にどのような分子レベル上の関係が存在するかも解明した。これらの本年度の研究成果は、次年度以降の研究に役に立つものである。本研究は、HIVおよびHCVの専用データベースを構築することであり、また、必要に応じて、それらのウイルスゲノムや遺伝子の塩基配列を自ら決定することである。本年度は、HCVデータベースの作成に成功した。これは、HCV遺伝子の配列データだけでなく、分子系統樹も自動的に作成できる画期的なシステムである。インタフェースはJAVAで書かれ、非常に取扱が簡単になっている。基本的には、インターネット上にWeb Siteとして置かれ、すでに稼働している。また、平成9年3月7日に京都国際会館で開催された国際HCVシンポジウムにおいて、このHCVデータベースの一部をCD-ROM化し、「HCV Database」として約700人(日本人200人、外国人500人程度)の研究者に配布した。このCD-ROM化に要する費用を本研究費で計上していなかったため、一部厚生省の非A非B肝炎ウイルス研究班より援助を得た。この業績に対して、国際的にも高い評価を浴びた。また、特に溝上雅史グループが主導しているHCV遺伝子の配列決定実験が順調に進行しており、研究代表者もそれを支援することを含めて、当初予定していなかったレブコ超低温槽をはじめとするいくつかの実験関係の備品を購入した。

また、HCVに進化的に非常に近いHGV(G型肝炎ウイルス)が世界各地で単離されており、それにもこの研究の対象を拡げる必要があることを確認した。HIVデータベースの構築も順調であるが、臨床データの取扱に工夫を要するため、さらに研究を続行している。本研究はHIV(ヒト免疫不全ウイルス)やHCV(C型肝炎ウイルス)の専用データベースを構築し、塩基配列データから分子系統樹を作成するとともに、これらの病原性ウイルスの分子進化を明らかにすることを目的とした。研究協力者とともに、HIVとHCVのデータベースのプロトタイプは本年度に完成した。特に、HCVデータベースの国際的評価は非常に高く、1997年8月にはアメリカ合衆国ニューメキシコ州で開催されたワークショップに招待を受け、HCVの国際的データベースとして我々の研究グループが一括して今後とも管理していくことが認可された。又、サブタイプの分類にしても分子系統樹を基に行うことが合意された。研究内容にはHIVやHCVとHBV(B型肝炎ウイルス)や新しく発見されたGBウイルスをその塩基配列パターンや塩基置換速度を比較し、それぞれの特徴を抽出することに成功した。さらに宿主内進化を解析する方法を確立した。このように本年度における研究目的はほぼ達成された。