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高校生における精神保健問題の早期介入へ向けた学校と精神科医療・看護の連携のあり方

介入として、養護教諭は教職員や他職種との連携、保護者との連携などとともに、児童生徒に「安心できる場所の確保」、「気持ちの表出の促し」、「信頼関係の構築」、「関わりの程度の工夫」、「生徒の問題解決力の育み」、「クラスでの生徒の居場所の確保」等を行っていた。平成28年度の途中で所属機関の異動があり、倫理審査など、調査の準備を進めていたため。研究の目的に沿って、調査の内容について、専門分野の研究者や臨床の専門職と意見交換を行いながら作成、修正を繰り返し行い、調査の準備を進めている。養護教諭による小中高生の精神保健問題への援助に関する文献レビューの結果をまとめ、発表の準備を行っている。平成29年度は、就学している年代の精神保健問題のある対象者や家族に対して行われているケアや他機関との連携について調査を進めている。その結果、医療機関の外来におけるケアとして、看護職や事務職が待合室の様子をさりげなく観察し、対象者にいつもと違う様子があれば声をかける、対象者から訴えがあればアセスメントに基づいて見守る、看護職や主治医、事務職、ケースワーカー等がすぐに情報を共有し適切な対応を検討するなどが行われていた。また、国内および海外の文献レビューの結果、養護教諭による児童・生徒の精神保健問題への支援については小学校、中学校、高等学校それぞれの研究が少なかった。養護教諭による支援のプロセスとして、【予防的対応】【心の健康問題のサインを捉えること】【問題の予測】【子どもの状態の把握】【保健室での関わり】【巣立ちの機会をつくること】が挙げられ、支援のそれぞれの段階で、養護教諭は保護者、教職員、他職種等と連携を行っていた。養護教諭は【予防的対応】として、子どもと普段から話しやすい関係をつくること、子どもを見守り続けることでその兆候のある子どもを把握しようとしていた。【巣立ちの機会をつくること】では、養護教諭は子どもを見守りながら、必要に応じて押す、無理な時は休ませる等を行っていた。また、子どもがメンタルヘルスに関する知識をもつ、自己の健康問題の解決方法を学習する機会をつくっていた。養護教諭は、保護者との連携のなかで、家庭での状況や医療について聴く、学校での様子を伝える、保護者の相談にのる等を行っていた。また、養護教諭は子どもへの支援のなかで友達との関わりを考慮しており、周りの子どもに配慮する、同級生とのさりげない会話を使う、仲のいい友人に牽引役になってもらう等をしていた。本補助事業期間中に、研究代表者が所属研究機関を異動したことにより研究実施のための倫理審査の申請および承認に時間を要したこと、共同で研究を行う機関における研究対象者の選定と同意を得るために時間を要したため平成27年度平成30年度の研究期間に、小中高生の精神保健問題への支援に関する国内外の先行研究について幅広くレビューを行い、生徒の援助希求行動、養護教諭による児童生徒への介入、学校と関係機関の連携の現状と課題について明らかにした。養護教諭による児童生徒の精神保健問題への支援に関する文献は、小学校、中学校、高等学校それぞれで研究が少なかった。平成30年度は、高校生の精神保健問題への養護教諭による支援と学校内外の連携について明らかにするために、高等学校に勤務する養護教諭を対象に無記名自記式質問紙調査を実施した。
消化器癌幹細胞の特性を制御するmicroRNAの同定と治療への応用

近年、抗がん剤抵抗性や再発に深く関わる癌幹細胞を標的にした治療法の確立が重要な目標として掲げられている。本研究では、癌幹細胞の特徴である治療抵抗性や高い浸潤能に注目し、microRNAによって制御される分子メカニズムの検討をおこなった。今回同定されたmicroRNAや明らかになった分子機構は、消化器癌治療における新たな分子標的薬創出のシーズとなり得る。消化器癌細胞株を用いたmiRNAPCR Array解析から、CD44発現を制御するmicroRNAとしてmiR-328を抽出した。更に腫瘍間質中に存在するマクロファージが産生する活性酸素により癌細胞のmiR-328発現が低下、その結果CD44発現が誘導される事を明らかにした。この発現制御メカニズムを介して高発現するCD44は癌幹細胞としての性質獲得や維持に働いているだけでなく、胃癌の背景粘膜である化生胃粘膜上皮においても高発現しており、ヘリコバクターピロリを介した胃癌の発癌過程にも深く関わる可能性が示された。2.活性化マクロファージと共培養した胃癌細胞株を用いてmicroRNAmicroarrayを行った。共培養群において低下したmicroRNAの中でmiR-30e*に注目した。更なる機能解析によりmiR-30e*はBmi-1の3'-UTRに相補的に結合すること、消化器癌細胞のスフェア形成能を制御することを示した。ヒト胃癌臨床検体において、Bmi1発現とmiR-30e*発現は有意な逆相関性を認めていた。3.Trastuzumab耐性株を用いたmiRNA PCR Array解析によって、Trastuzumab耐性にかかわるmicroRNAを抽出した。Arrayによって同定されたmiR-223とFBXW7の発現には逆相関を認め、miR-223強制発現にてTrastuzumabに対して耐性を示したが、miR-223の発現抑制によりTrastuzumabの感受性が増加した。miR-223強制発現株では、Trastuzumab投与下においてアポトーシスの割合が減少した。以上より、胃癌細胞株において、miR-223-FBXW7 pathwayがHER2受容体の下流シグナルを変化させ、アポトーシスを抑えることでTrastuzumab耐性に関与することが示された。1.肝細胞癌の癌幹細胞性を制御するシグナルとしてHippo pathwayに注目し、pathwayのtransducerであるTAZとYAPの発現バランスが腫瘍形成能および癌幹細胞マーカーの発現に深く関わる事を明らかにした。さらにTAZの発現を抑制するmicroRNAとしてmiR-9-3pを見出し、肝細胞癌におけるmiR-9-3pを介したTAZ発現制御機構を明らかにした。2.食道扁平上皮癌においてはmiR-145がmethylationにより発現抑制されることで発癌に関与する事、進行大腸癌に対する抗EGFR療法にmiR-31-5p発現の量が影響する事を示し、発癌から進行癌の治療抵抗性にもmicroRNA発現量が深く関わることが明らかになった。3.臨床検体を用いた解析として血液検体からCELLSEARCH SYSTEMを用いた循環微量癌細胞(circulating tumor cell; CTC)の検出・分離を行い、癌幹細胞マーカーであるCD44陽性細胞を分取した。更にCTCを免疫不全マウスへ移植し、CD44陽性分画が高い腫瘍形成能を有すること、シスチントランスポーターであるxCTの発現が高い事を明らかにした。この結果は、これまで私たちが示してきた消化器癌細胞株を用いた解析所見を支持するものであり、CTCにおける癌幹細胞マーカーの発現が転移巣形成に重要であることが示された。昨年度はmicroRNA網羅的解析をおこない癌幹細胞マーカー発現および治療抵抗性に関わる候補microRNAを抽出し、候補microRNAの機能解析および各種癌進展に与える影響について検討を継続的に行なった。本年度も、新たに肝細胞癌、食道扁平上皮癌、大腸癌において重要なmicroRNA-gene pathwayを見出し報告している。更に次のステップとして消化器癌術後組織や血液検体からのがん幹細胞分画の抽出および免疫不全マウスへの移植など生体レベルでの解析を遂行した。特に、血液中の循環微量癌細胞の検討では、がん転移巣形成メカニズムに関わる重要な知見を得た。得られた研究成果については、原著論文として国際的科学研究誌へ報告し各種学会および定期的な市民公開講座において発表をおこなっている。1, Harvard大学との国際共同研究により、miR-21がプロスタグランジンE2合成酵素の発現と局所の炎症を制御していること。ならびにmiR-21高発現大腸癌症例は腫瘍免疫寛容を介して予後不良となることを明らかにし報告した。2,大腸癌幹細胞株(PLR123)は一般に大腸癌幹細胞マーカーとして知られているCD133, CD44, ALDH, EpCAM, CD166, CD24, CD26, CD29のすべてを高発現し、高い腫瘍形成能と自己複製能を有している。この癌幹細胞株が、細胞周期を制御し抗癌剤抵抗性を示すメカニズムとしてユビキチンリガーゼFBXW7を介したc-Myc分解機構が存在する事を明らかにした。

当初の研究計画に基づいて、microRNA網羅的解析をおこない癌幹細胞マーカー発現および治療抵抗性に関わる候補microRNAを抽出した。それぞれの候補microRNAについて標的遺伝子の3'-UTRに対する相補的な結合を介した直接的な発現制御機構の存在を証明している。更に消化器癌細胞株を用いてmicroRNAmodulatorによるgain of function、loss of function細胞を構築し、増殖、アポトーシス、スフェア形成能などの細胞特性に与える影響について詳細な検討をおこなった。これまでに細胞株を用いた基礎的な検討は終了しており、次の段階として消化器癌術後組織や血液検体からのがん幹細胞分画の抽出および免疫不全マウスへの移植など生体レベルでの解析を遂行する。現在までに得られた研究成果については、各種学会および定期的な市民公開講座において発表しており、原著論文として国際的科学研究誌へ報告している。本年度までの研究結果から、各種消化器癌において進展及び分子標的薬剤抵抗性を制御するmicroRNAを複数同定し機能解析をおこなった。今後は、進行消化器癌に対する新しい分子標的薬剤開発を視野に入れ、転移巣形成に関わる因子に照準を絞った研究を展開する。具体的に、私たちは大腸癌術後検体からのPDX (patient derived xenograft)model作製を継続的に行っており、癌幹細胞マーカーを強発現し腫瘍形成能が高い癌幹細胞株を樹立している。この癌幹細胞株を用いて、通常の細胞株では検討出来ない癌幹細胞特異的なシグナルを見出し、治療標的分子としての可能性を検討する。28年度が最終年度であるため、記入しない。外科学、腫瘍生物学これまでの研究結果から、消化器癌進展及び分子標的薬剤抵抗性を制御するmicroRNAを複数同定し機能解析をおこなった。また、腫瘍間質に存在するマクロファージがパラクラインメカニズムを介して癌幹細胞に関連したmicroRNA-gene pathwayに常に影響を与えるため、癌幹細胞の遺伝子発現パターンはダイナミックに変化することが示唆された。今後は原発巣と転移巣における癌幹細胞マーカーの発現変化や制御機構について、大腸がん同時性肝転移症例からのPDX (patient derived xenograft) modelを用いた解析を進める。更に、血液検体からCELLSEARCH SYSTEMを用いた循環微量癌細胞(circulating tumor cell; CTC)の検出・分離を行いCTCにおける癌幹細胞マーカーの発現および機能的役割について解析をおこなう。消耗品につき、比較的安価で購入が出来、また医局保管のものをしようすることが出来たため。試薬・消耗品等に関して当初想定より安価で購入ができ、また、医局内の共用設備、試薬を使用することが出来たため。
超活性海洋天然物の精密構造解析

[食中毒原因毒の化学構造と起源の解明]1)「クルペオトキシズム」の原因毒パリトキシン類の同定と起源渦鞭毛藻Ostreopsis siamensisの同定2)ウミガメ中毒原因をらん藻類の炎症毒リングピアトキシンAと同定3)サメ中毒試料から原因毒carchatoxin類を単離4)アイルランド産毒化二枚貝の新規毒スピラミノ酸の構造決定5)神経性貝毒の本体である新規ブレベトキシン誘導体の化学構造決定6)オゴノリ中毒の原因物質ポリカバノシドの新規誘導体の構造決定7)ニュージーランド産カキの毒ジムノジミンの構造決定と起源生物Cymnodinium sp.の同定8)ペクテノトキシン-7,-8とラクトン環の解裂したセコ酸の構造と起源決定9)イェッソトキシン類の新規誘導体の構造と起源決定10)シガトキシンの新規誘導体の構造決定11)赤潮鞭毛藻Prymnesium parvumの溶血性魚毒プリムネシン-1,-2の構造決定12)テトロドトキシン新規誘導体の発見。[精密化学構造の決定]シガトキシン、マイトトキシン、ガンビエロール、ペクテノトキシン、ジノフィシストキシンの絶対構造決定、プリムネシン、ガンビエル酸の一部の基の絶対配置の決定、ポロニカムトキシンの化学合成による構造確認を行った。[微量定量法の開発]以下の微量分析法を開発した。1)ペクテノトキシン-2、イェッソトキシン類、シガトキシン-4Aの蛍光HPLC定量法2)シガトキシン類の化学発光定量法3)ジノフィシストキシン類の酵素阻害に基づく迅速・微量定量法[作用発現機構の解明]以下の4項目について成果を得た。1)トリチウム標識オカダ酸の調製と作用解析への利用2)テトロドトキシン同族体を用いたラット脳Naチャンネルの微細構造解析3)フグ筋肉Naチャンネル遺伝子の構造解析によるフグのテトロドトキシン耐性機構の考察4)フグ血漿中のサキシトキシン結合蛋白の単離。シテガラ関連毒として発見され、最も複雑、かつ猛毒とされるマイトトキシン(C_<164>H_<256>O_<68>S_2N_2)の推定構造をさらに確実にするために、三次元NMRを測定し、^<13>Cおよび^1Hの全シグナルの同定と環状エーテル骨格部の相対立体配置を決定した。また、この巨大な分子をフラグメントに分割することなく、MS/MSスペクトル測定に供し、構造確定に成功した。環状構造間に存在する鎖状部は合成品とのスペクトルを比較することで決定した。関連して発見された渦鞭毛藻Ostreopsis siamensisの生産する毒を、パリトキシンの新規類縁体(bisdemethyldeoxypalytoxin)と同定し、パリトキシンの起源を解明した。世界の各地で大きな被害をもたらす赤潮生物プリムネシウム・パルバムの毒の主成分であるプリムネシン-2の単離に初めて成功し、その平面構造を決定した。本化合物は分子量が1968で、分子式C_<96>H_<136>Cl_3NO_<35>を有する巨大分子である。

分子内に14のエーテル環と16の水酸基、アセチレン基、共約二重結合.塩素原子、アミノ基などの多彩な官能基を有し、炭素原子90で構成される長大な炭素鎖を骨格とする。天然有機化合物としては前例のない、特異な構造である。魚毒性や溶血性も強力であり、特に溶血性は植物サポニンの7千倍にも達する。ニュージランドで発生した神経性貝毒の原因毒として、ブレベトキシンの新規誘導体群の構造を決定した。エーテル環の解裂や極性基やアシル基の付加を伴うこれらの誘導体の構造は、従来提案されていたブレベトキアインの作用モデルを破棄し、あらたなモデルの構築を迫るものである。関連して、新規の大炭素環イミンであるギムノジミン(C_<32>H_<45>NO_4)の構造を決定し、この毒の起源が渦鞭毛藻のGymnodinium sp.であることを確定した。その他、テトロドトキシンの新規同族体、オゴノリ毒ポリカバノシドの新規同族体群の構造も決定した。また、オカダ酸の放射性標識体を調製し、タンパク質脱燐酸酵素2A型酵素との相互作用を解析した。[構造解析]シガテラと呼ばれる魚類中毒の原因毒であるシガトキシン、シガトキシン4A、マイトトキシン、2枚貝の毒イェッソトキシン、ブレベトキシンB2の絶対構造を決定した。また、代表的な赤潮の毒プリムネシン-2の平面構造を決定し、環状構造部分については相対立体配置を明らかにした。さらに、計算化学により溶液中の立体構造を推定した。また、シガトキシン及びイェッソトキシンの新規誘導体を単離し、構造を決定した。[作用解明]フグのテトロドトキシン(TTX)耐性機構を解明するために、ヒガンフグ筋肉のNaチャネルのcDNAの解析を行い、TTX耐性と考えられるcDNA (type2)を、魚類NaチャネルのcDNAコード領域全長としては初めてクローニングした。Type2-cDNAは全長6700bp、1880aaからなり、TTX感受性を左右する382番目のアミノ酸が感受性型の(F/Y)ではなく、Nをコードしていることを明らかになった。また、今後の作用解析に有用な放射性標識化合物として[^3H]11-ノル-TTX-6-オールを調製した。[定量法]下痢性貝毒の簡便な検出・定量法として、オカダ酸類については酵素阻害定量法を、イェッソトキシン類については蛍光-高速液体クロマトグラフィー法を開発した。[毒の起源解明]ニシン・イワシ類による高死亡率食中毒として知られていたクルペオトキシズムの原因毒が、パリトキシンまたはその同族体であることを明らかにした。毒の起源を底性渦鞭藻のOstreopsis siamensisと推定し、培養藻体からパリトキシン類縁体5成分を単離した。また、アドリア海産渦鞭毛藻Gonyaulaxpolyedraからホモイェッソトキシンを検出し、同海域の2枚貝毒化の原因と同定した。[食中毒原因毒の化学構造と起源の解明]1)「クルペオトキシズム」の原因毒パリトキシン類の同定と起源渦鞭毛藻Ostreopsis siamensisの同定2)ウミガメ中毒原因をらん藻類の炎症毒リングビアトキシンAと同定3)サメ中毒試料から原因毒carchatoxin類を単離4)アイルランド産毒化二枚貝の新規毒スピラミノ酸の構造決定5)神経性貝毒の本体である新規ブレベトキシン誘導体の化学構造決定6)オゴノリ中毒の原因物質ポリカバノシドの新規誘導体の構造決定
心不全における心筋萎縮の機序と転写因子Foxo1における転写後調節との関わり

新生仔ラットより心筋細胞を単離してシャーレ上で培養し、少量のdoxorubicin(DOX,10^-7 mol/L)を添加することにより、初代培養心筋細胞は早期老化が誘導される(Aging Cell誌に発表)とともに、萎縮を起こすことを見出した。このin vitro心筋萎縮モデルを用いて、転写因子Foxo1の発現およびリン酸化の変化についてimmunoblottingにて検討したところ、DOX添加群においてFoxolの蛋白発現量は有意な上昇を認めなかったが、Foxolのリン酸化は有意に抑制され、Foxo1蛋白の核内移行が促進されていること、Foxo1の転写活性が上昇すること、さらに筋特異的ubiquitin ligaseのAtrogin-1, Muscle-specific RING Finger-1, Ubiquitin 1igase E3〓-II蛋白の発現が有意に上昇していることを見出した。PI3-kinase/Akt経路を介して心筋萎縮を阻害する作用のあるIGF-1を添加してもこれらの変化に有意な改善効果は認められなかったが、強力な抗酸化剤であるアスコルビン酸を追加して加えると有意な改善効果がみられた。以上の結果より、酸化ストレスによりFoxo1に対する脱リン酸化酵素が誘導され、心筋萎縮が誘導されるものと考えられた(第24回日本循環器学会学術集会で発表)。この脱リン酸化酵素を同定するため、Two hybrid法によりFoxo1遺伝子をbaitとしてmouse heart muscle cDNAライブラリーをスクリーニングする実験を継続中である。
ミトコンドリアtRNA修飾の分子基盤及び生理機能解析

本研究は、ミトコンドリアに局在する酵素であるCdk5rap1の生理機能及び疾患との関連を明らかにした。Cdk5rap1は4種類のミトコンドリアtRNAをチオメチル化修飾する。同修飾は、コドン・アンチコドン結合の強化を介して効率的なタンパク質翻訳に重要である。Cdk5rap1の欠損マウスでは、ミトコンドリアでのタンパク質翻訳量が低下したことで電子伝達系の形成及び機能が障害され、骨格筋や心筋におけるエネルギー代謝が低下した。また、ミトコンドリア病患者においてCdk5rap1によるチオメチル修飾の低下が疾患の重篤度と相関した。平成27年度において、Cdk5rap1によってチオメチル化修飾されるmt-tRNAの同定及びチオメチル化修飾の分子機能の探索を中心に研究を行った。Cdk5rap1によって修飾されるmt-tRNAを検討するため、Cdk5rap1欠損マウス及び野生型マウスからmt-tRNAを単離し、質量分析法によって修飾の同定を試みた。その結果、Cdk5rap1欠損マウスでは、mt-tRNA(Phe), mt-tRNA(Tyr), mt-tRNA(Trp)及びmt-tRNA(SerUCN)の37位のアデノシンにおいてチオメチル化修飾が消失していることを突き止めた。即ち、Cdk5rap1が上記4種類のmt-tRNAを特異的に修飾することが明らかになった。一方、Cdk5rap1によるチオメチル化修飾の分子機能を検討するために、大腸菌を用いたレポーターシステムを利用した。具体的には、ルシフェーゼmRNAの開始コドンのすぐ後に、テストコドン及び終止コドンを人為的に挿入した。tRNAがテストコドンにおいてコドンとの結合が揺らぎ、終止コドンが読み飛ばされる(誤翻訳)時にのみルシフェラーゼが正しく翻訳されるプラスミドを作製した。大腸菌ではPhe、Tyr、Trp及びSerコドンに対応するtRNAがチオメチル化されるため、上記4種類のコドンをテストコドンとするルシフェラーゼレポータープラスミドを構築した。同プラスミドをCdk5rap1の大腸菌ホモログであるMiaBを欠損する大腸菌に導入し、ルシフェラーゼ活性を測定した結果、Phe、Tyr、Trp及びSerコドンにおいてルシフェラーゼの活性が顕著に高かった。即ち、チオメチル化修飾の欠損が誤翻訳を誘発していた。以上の結果から、Cdk5rap1がミトコンドリアにおいてmt-tRNA(Phe), mt-tRNA(Tyr), mt-tRNA(Trp)及びmt-tRNA(SerUCN)をチオメチル化すること、さらに、チオメチル化修飾が上記4種類のコドンにおける翻訳に必要であることが明らかになった。平成27年度においてCdk5rap1によってチオメチル化修飾されるmt-tRNAを同定し、さらに、チオメチル化修飾が正確な翻訳に必要であることを明らかにした。当初の計画通りにCdk5rap1を分子機能を明らかにすることができたため、おおむね順調に進展していると判断した。平成28年度では、Cdk5rap1によるミトコンドリアtRNAのチオメチル化修飾の生理機能について、Cdk5rap1欠損マウスを用いて解析した。Cdk5rap1欠損マウスは、野生型マウスと同様に成長し、身長と体重も野生型マウスと全く差が見られなかった。Cdk5rap1欠損マウスの骨格筋や心筋からミトコンドリアを単離し、ウェスタンブロット法によりミトコンドリアのタンパク量を測定した。その結果、野生型マウス由来のミトコンドリアと比べてCdk5rap1欠損マウス由来のミトコンドリアでは、ミトコンドリアDNA由来のタンパク質が顕著に低下し、ミトコンドリアでのタンパク翻訳がCdk5rap1欠損マウスで障害されていることが示された。ミトコンドリアDNA由来のタンパク質はすべて呼吸鎖複合体に取り込まれ、好気呼吸における電子伝達に必要である。そこで、骨格筋および心筋における呼吸鎖複合体の形成をBlue Native PAGEで検討したところ、Cdk5rap1欠損マウスでは呼吸鎖複合体の形成も障害されていた。また、それぞれの呼吸鎖複合体の活性を生化学的に測定したところ、複合体I及び複合体IVの活性が顕著に低下していた。さらに、ミトコンドリアの酸素呼吸能を検討するために、ミトコンドリアを単離し酸素消費量を直接フラックスアナライザーで測定した。その結果、野生型マウスと比べてCdk5rap1欠損マウスの骨格筋及び心筋由来のミトコンドリアでは酸素消費量が有意に低下した。これらのことから、Cdk5rap1によるミトコンドリアtRNAのチオメチル化修飾がミトコンドリアでのタンパク質翻訳を制御することで、ミトコンドリアのエネルギー代謝に重要であることが示された。Cdk5rap1欠損マウスを用いたin vivo解析が順調に進み、ミトコンドリアtRNAのチオメチル化修飾欠損によるミトコンドリア障害の詳細な分子機構が明らかになったため、おおむね順調に進展していると判断した。申請者は以前、2型糖尿病の危険因子であるCdkal1はtRNAを化学修飾することでたんぱく質翻訳に重要であることを明らかにした。Cdk5rap1はCdkal1の唯一のホモログであるが、その機能が不明であったため、本研究はCdk5rap1の生理機能解明を目的として行われた。その結果、下記のことを明らかにした。

1Cdk5rap1はミトコンドリアDNAによってコードされる22種類のtRNAのうち、tRNA(Trp), tRNA(Tyr), tRNA(Phe), tRNA(SerUCN)の37位に存在するi6Aにチオメチル化修飾を加える酵素である。2Cdk5rap1欠損マウスを作製し解析を行ったところ、ミトコンドリアでのたんぱく質翻訳が低下した。3Cdkal1欠損マウスの骨格筋や心筋のエネルギー代謝が低下した。また、心筋におけるカルシウムの動態が異常になり、心筋の収縮力が低下した。4ミトコンドリア病患者由来の検体を検討したところ、Cdk5rap1によるチオメチル修飾がミトコンドリア患者で低下した。これらのことから、Cdk5rap1によるミトコンドリアtRNAのチオメチル化修飾は、ミトコンドリアにおける効率的な翻訳に必要であることが明らかになった。また、ミトコンドリア患者では、酸化ストレスによるチオメチル化修飾の二次的な低下が疾患の進行を誘発する可能性があることから、Cdk5rap1がミトコンドリア病の新規治療標的となりうることが示唆された。本研究は、ミトコンドリアに局在する酵素であるCdk5rap1の生理機能及び疾患との関連を明らかにした。Cdk5rap1は4種類のミトコンドリアtRNAをチオメチル化修飾する。同修飾は、コドン・アンチコドン結合の強化を介して効率的なタンパク質翻訳に重要である。Cdk5rap1の欠損マウスでは、ミトコンドリアでのタンパク質翻訳量が低下したことで電子伝達系の形成及び機能が障害され、骨格筋や心筋におけるエネルギー代謝が低下した。また、ミトコンドリア病患者においてCdk5rap1によるチオメチル修飾の低下が疾患の重篤度と相関した。今後は当初の計画通りに、In vivoにおけるCdk5rap1の生理機能を検討する予定である。具体的には、Cdk5rap1欠損マウス由来の細胞を用いてミトコンドリア内のタンパク質翻訳を検討するとともに、Cdk5rap1欠損マウスの心筋や骨格筋のミトコンドリア呼吸活性を解析する予定です。今後はCdk5rap1欠損マウスの生理機能を中心に検討する予定です。具体的には、トレッドミルによる筋機能の評価やエコーによる心筋機能の検討を予定している。ミトコンドリアtRNAの修飾異常はミトコンドリア病の発症と関連する可能性があるので、ミトコンドリア病患者の検体を用いてチオメチル化修飾を検討する予定である。生理学
偏極多様体の随伴束と豊富な因子との交点数の下限についての研究

Xが非特異射影多様体でLを豊富な因子とする。このとき(X,L)を偏極多様体と呼ぶ。dimX=3でXが一般型(つまりXの小平次元κ(X)が3のとき)K_XL^2の下限をXの不正則数q(X)を用いて下から評価することを今年度の目標にした.今年度においてはdimH^0(L)【greater than or equal】3の場合について次の結果をえることができた:(ただしBs|L|は完備線型系|L|の基点の集合をあらわす.)(この論文については現在投稿中である.)本来の目標はK_XL^2【greater than or equal】2q(X)-6を示すことであったが、今年度中には上記のことまでしか証明できなかった.しかし不正則数を用いた下限についての明確な不等式を得られたことは(X,L)の断面種数g(L)による分類を行う際に重要な意味を持つと思われる.Xが3次元一般型非特異射影多様体でLを豊富な因子とする。このときXが一般型でdimH^0(L)【greater than or equal】3の場合についてK_XL^2の下限をXの不正則数q(X)を用いて下から評価することを今年度の目標にした。(ただしK_XはXの標準因子)一つのステップとして次の結果を得た:dimBs|L|【less than or equal】0の時K_XL^2【greater than or equal】q(X)-1が成立する。またdimBs|L|=1の時については部分的にK_XL^2【greater than or equal】q(X)-1が成立することがいえたが、まだ完全にはいえていない。このことについては継続して研究中である。また、いままでの研究の主流であった偏極多様体(X,L)の断面種数g(L)と不正則数q(X)との間の関係についても調べた。その結果dimBs|L|【less than or equal】0のときについてg(L)-q(X)=mでh^0(L)【greater than or equal】m+n-1の場合について(X,L)の分類に成功した。(だたしn=dimX)1985年くらいからLanteri,Turriniらを中心にして研究されてきたXのdual varietyの次数についての研究において、特にXが3次元のときにg(L)-q(X)の値はXのdual varietyの次数との間に密接な関係があることが知られている。そこで私が今まで得た結果を用いて、Xの次数とXのdual varietyの次数との間の関係について調べた。この研究においても上記の本年度の研究課題であったK_XL^2の下限が非常に役立つことも特に記しておく。dimX=3でXが一般型(つまりXの小平次元κ(X)が3のとき)K_XL^2の下限をXの不正則数q(X)を用いて下から評価することを今年度の目標にした.今年度においてはdimH^0(L)【greater than or equal】3の場合について次の結果をえることができた:(ただしBs|L|は完備線型系|L|の基点の集合をあらわす.)(この論文については現在投稿中である.)本来の目標はK_XL^2【greater than or equal】2q(X)-6を示すことであったが、今年度中には上記のことまでしか証明できなかった.しかし不正則数を用いた下限についての明確な不等式を得られたことは(X,L)の断面種数g(L)による分類を行う際に重要な意味を持つと思われる.
北米・南米の市場統合と統一国際私法・知的財産権法の発展に関する研究

北米・南米においては、NAFTA、MERCOSURなどの市場統合が進展している。EC・EUの例からも明らかな通り、市場統合の進展に伴って国際取引関連の民事法の統一が必要とされ、あるいは逆に、民事法統一の進展に伴い、市場統合が比較的容易に進められる。本研究では、このような視点から、米州の統一民事法の内容を検討し、その結果、EC・日本法と異なる法内容が多いこと、また、いくつかの斬新で示唆に富む点を発見した。本研究は,北米・南米の市場統合と統一国際私法・知的財産法の発展に関するものである。北米および南米においては,NAFTA, MERCOSURなどの市場統合が進展している。さらに,現在,北米・南米を包括する米州自由貿易市場(FTAA)の計画が米国主導の下に進められている。EC・EUの例からも明らかな通り,市場統合の進展に伴って国際取引に関連する広い意味での民事法に関する統一が必要とされる。あるいは,逆に,民事法の統一の進展に伴い,市場統合が比較的容易に進められるという側面もあろう。本研究は,このような市場統合と民事法の統一の問題について,特に北米・南米の地域に限定し,かつ,とくに国際私法と知的財産法に焦点を当てて研究を行うものである。本年度は,主として(1)米州の市場統合の概括的確認と,(2)米州の統一民事法の研究を行った。(1)の市場統合に関しては,EUとの比較の見地からEUの文献調査・実態調査を行うとともに,米州機構の事務局等を訪問して事情聴取を行うと共に,必要な文献等を入手した。(2)の統一民事法の研究については,過去の米州の統一私法・統一国際私法条約について分担しながら文献に基づく研究を進めると共に,研究会を開催することにより,相互の理解・認識を深めた。北米および南米においては,NAFTA,MERCOSURなどの市場統合が進展している。本年度は,主として米州諸国の知的財産法・統一知的財産法についての研究を行った。第1に,北米および中南米諸国の知的財産法について,文献に基づく調査・研究を行った。そこから得た知識を前提に,第2に,現地に赴いて知的財産法の内容とその運用に関する実態調査を行った。その際に行った研究協力者に対する事情聴取は,「生きた法」の理解にきわめて有益であった。現地で入手した文献をも活用して,その後第3に,市場統合の知的財産法に対する影響について検討・研究を行った。各自による研究の進展に併せて合同研究会を行い,相互の知識・理解を深めて総合的・体系的な米州知的財産法の把握に努めた。本研究は、北米・南米の市場統合と統一国際私法・知的財産法の発展に関するものである。北米および南米においては、NAFTA、MERCOSURなどの市場統合が進展している。さらに、将来的には、北米・南米を包括する米州自由貿易市場(FTAA)の実現も予想される。EC・EUの例からも明らかな通り、市場統合の進展に伴って国際取引に関連する広い意味での民事法に関する統一が必要とされる。あるいは、逆に、民事法の統一の進展に伴い、市場統合が比較的容易に進められるという側面もあろう。本研究は、このような市場統合と民事法の統一の問題について、特に北米・南米の地域に限定し、かつ、とくに国際私法と知的財産法に焦点を当てて研究を行うものである。本年度は、(1)昨年度までの積み残し部分の補充的研究と,(2)総まとめを行った。(1)に関しては、文献調査・実態調査を行うとともに、研究会を開催することにより、相互の理解・認識を深めた。事務局等を訪問して事情聴取を行うと共に,必要な文献等を入手した。(2)に関しては、米州機構の法務官や南米の法律家を招聘してシンポジウムを開催するとともに、総まとめの研究会を行った。今後、各自が各媒体を通じて成果を公表する予定である。
RNAタンパク質複合体構造

X線結晶構造解析法:機能性RNAとタンパク質との相互作用および共同作用のメカニズムを複合体のX線結晶構造解析によって明らかにした。遺伝暗号の翻訳においてtRNAとアミノ酸の正確な対応づけを担うアミノアシルtRNA合成酵素について結晶構造解析を行い、反応におけるtRNAの役割を明らかにした。アミノアシル化および誤って付加されたアミノ酸の校正いずれにおいてもtRNAは単なる基質ではなく、タンパク質に構造変化を誘起するなどして積極的に反応に参加していることが解明された。前駆体tRNAの成熟の構造基盤を明らかにするために、プロセシングおよび転写後修飾を担う酵素群について構造解析を行った。特にArcTGTとtRNAとの複合体から、tRNAは修飾の際にラムダ型と名付けた中間状態を経ることが明らかになった。また、生殖細胞の分化に関与するRNAヘリケースであるVasaとRNAとの複合体の構造解析に成功し、DEAD-boxRNAヘリケースがRNA二重鎖をほどく分子機構をはじめて明らかにした。NMR法:ヒトおよび超好熱性古細菌のSRP RNAのhelix 6に由来するステム・ループの立体構造をそれぞれ決定し、SRP19との相互作用について考察した。高度好熱菌SmpBの溶液構造を決定し、さらに、tmRNAとの結合によりSmpBが構造変化することを示唆した。ウナギのLINE3'末端に存在するステム・ループの立体構造を決定し、GNRNAモチーフの構造およびステムの柔軟性が活性に重要であることを示唆した。また,RNA分子の立体構造をその特徴によって分類するシステムを開発し、NMR法による構造解析に応用した。1.X線結晶構造解析法:(1)超好熱古細菌PyrococcushorikoshiiのリジルtRNA合成酵素(LysRS)の結晶構造を決定し,構造の全く異なる2種類のLysRSが同じアミノ酸,tRNAを認識するメカニズムを明らかにした.超好熱古細菌Methanococcus jannashii由来のチロシルtRNA合成酵素(TyrRS)とtRNA^<Tyr>とL-チロシンの複合体の結晶構造を決定し,真核型TyrRSによるtRNAの認識機構を解明し,さらにTyrRS変異体によりアンバー終止コドンに非天然型アミノ酸を取り込ませた.また,大腸菌由来の変異体TyrRSと3-ヨードチロシンとの複合体,古細菌のアーケオシングアニントランスグリコシダーゼとtRNAの複合体,および,tRNAの3末端のトリミングを行うRNase PHの結晶構造を決定した.(2)リボソームRNAのメチル化を触媒する2'-O-MTaseの結晶構造を決定し,本酵素ファミリーの触媒部位には明瞭な結び目(knot)構造があることを発見した.(3)既知のRNA結合ドメインをもたないAUH蛋白質の結晶構造を決定した.(4)分子量40万からなる真正細菌のRNAポリメラーゼのホロ酵素(α_2ββ'ωσ)の結晶構造を2.6分解能で解明し,σサブユニットのN末端側の2つのドメインがV字型で配置されていること,および,そのC末端側のドメインがRNA鎖の出口付近に配置されていることを明らかにした.さらに,T7RNAポリメラーゼの伸長複合体の結晶構造を解明した。2.NMR法:グループIイントロンのP7/P9.0領域に対応するRNAの立体構造を解析し,グアノシン残基の認識メカニズムを解明した.また,ヒトSRP RNAの一部であるhelix6に相当するRNA,および,tmRNAと結合する高度好熱菌SmpBの溶液構造を決定した.1.X線結晶構造解析法:(1)古細菌のTyrRSとtRNA(Tyr)の複合体の結晶構造を決定し,古細菌と真核生物のTyrRSとtRNA(Tyr)が真正細菌のそれとは反応しない理由を明らかにした.

(2)また,lleRSのCP1ドメインの結晶構造を決定した結果,間違って形成されたVal-tRNA(lle)を加水分解するメカニズムについて重要な知見を得ることができた.(3)古細菌のtRNAグアニントランスグリコシダーゼとtRNAとの複合体の結晶構造を決定し,tRNAがL字型とは異なるλ型の構造に変化して結合していることを明らかにした.(4)また,tRNAの3'末端のプロセシングに関与するRNase PHについてその結晶構造を決定し,tRNAとの結合モデルからその機能発現のメカニズムを示唆することができた.(5)古細菌のCCA付加酵素の結晶構造を決定した結果,真核生物および真正細菌のCCA付加酵素とは,アミノ酸配列のホモロジーが低いにも関わらず,触媒残基と基質であるCTPおよびATPとの位置関係がよく保存されていることがわかった(6)さらに,tRNAの連結反応に関与する高度好熱菌2'-5'RNAリガーゼの結晶構造を決定し,反応メカニズムについて考察した.(7)伸長反応中のT7RNAポリメラーゼと基質アナログとの複合体の結晶構造を決定し,正しい基質を選別するメカニズムを明らかにした.2.NMR法:(8)RNA分子の立体構造をその特徴によって分類するシステムを開発し,さらに,NMR法による構造解析結果を詳細に解析する手法として改良した.1.X線結晶構造解析法:(1)RNA鎖を伸長中のT7 RNAポリメラーゼと、基質であるATPのアナログとの複合体の結晶構造を決定し、ポリメラーゼによる基質の選別のメカニズムを明らかにした。(2)細菌のRNAポリメラーゼと、緊縮調節に関わるアラーモンとして知られるppGppとの複合体の結晶構造を解き、ppGppによる転写制御のメカニズムの一端を明らかにした。(3)さらに、緊縮調節に関わるタンパク質因子として知られているDksAの結晶構造から、ポリメラーゼ上でのDksAとppGppとの相互作用のメカニズムが明らかになった。(4)古細菌のロイシルtRNA合成酵素(LeuRS)とtRNA^<Leu>との複合体の結晶構造解析を行い、長いバリアブルループの認識など特異なtRNA認識機構を明らかにするとともに、アミノ酸校正機構についての重要な知見を得た。(5)また、イソロイシルtRNA合成酵素(IleRS)およびバリルtRNA合成酵素(ValRS)のCP1ドメインの高分解能の結晶構造を決定し、詳細なアミノ酸校正の機構を構造レベルで明らかにした。(6)また,前駆体tRNAの3'末端の成熟過程に関与する酵素であるRNase Zについてその結晶構造を決定し、tRNAとの結合モデルからその機能メカニズムを推定した。2.NMR法:(7)ウナギのLINE3'末端に存在するステム・ループ(17残基)の立体構造を決定したところ,5残基からなるGGAUAループが特異な構造であることがわかった.さらにその変異体ステム・ループの構造を解析し,対応するLINE変異体の活性との相関を調べたところ,ループのGGANAモチーフが逆転写酵素の認識に重要であることが示唆された.(8)eIF4Aに結合するアプタマーの2つのステム・ループの立体構造を決定した.1.X線結晶構造解析法:
海馬長期増強に伴う遺伝子発現に関する分子薬理学的研究

海馬長期増強(LTP)の発現のプロセスは誘導期と維持期に分けられる。維持期は蛋白質合成依存性であり、NMDA受容体を介する細胞内Ca^<2+>の上昇が遺伝子発現の引き金となる。これまでに海馬LTPにおいてNMDA受容体の活性化がCaMキナーゼIIの活性上昇を起こすことを明らかにした(J.Biol.Chem.,1993)。本研究ではCaMキナーゼIIのシナプス前終末、後部での基質であるシナプシンI、微小管付随蛋白質2のin situでの燐酸化反応がLTPの誘導期に亢進すること、LTPが発現した錐体細胞においてCaMキナーゼIIの蛋白量が増加することを見いだした(J.Biol.Chem.,1995)。NMDA受容体阻害剤でLTPの発現を阻害するとこれらの燐酸化反応の亢進、酵素蛋白質の増加は完全に消失した。これらの結果は海馬におけるLTPの発現にCaMキナーゼIIがシナプス前部、後部の両方において関与すること、蛋白質合成を介したシナプス部位でのCaMキナーゼIIの再構成が長期のLTP維持機構への関与を示唆している。さらに、培養アストロサイトにおいてグルタミン酸受容体刺激がCaMキナーゼIIの活性化を引き起こすこと、同時に、アストロサイトの細胞骨格蛋白質であるグリア線維性酸性蛋白質とビメンチンが本酵素によって燐酸化されることを確認した(J.Biol.Chem.,1994)。アストロサイトではCaMキナーゼIIは核内にも存在する。核内では転写調節因子であるCCAAT/enhancer結合蛋白質(C/EBPβ)が本酵素の基質蛋白質のひとつであることを確認した。C/EBPβは免疫組織学的に調べると核内存在し、グルタミン酸受容体刺激によって燐酸化反応が亢進した。今後はグルタミン酸受容体を介する遺伝子発現におけるC/EBPβの関与とCaMキナーゼIIによる燐酸化反応の役割について追究する。
配向分子の電子運動量分光

光電効果とコンプトン効果は、光子のみならず種々のprojectileと物質との相互作用を記述する重要な概念である。これら二つの効果は物理的性質が互いに大きく異なるので、物質の電子構造の違う側面や異質の散乱立体ダイナミクスを我々に見せてくれるはずである。しかし、光電子分米に代表されるように光電効果が物質の構造や電子状態の理解に大きな貢献をしてきているのに対し、コンプトン効果の分子科学への定量的な応用は極めて少ない。我々は、本科学研究費補助金により、コンプトン効果の分子科学への定量的応用を目指した配向分子の電子運動量分光装置を世界に先駆けて開発した。すなわち、気相二原子分子の高速電子衝撃イオン化により生成する非弾性散乱電子、電離電子、解離イオンの3つの荷電粒子間のベクトル相関を測定し、生成イオン分子のaxial recoil解離を利用して空間的に配向した二原子分子のコンプトン散乱実験と同等の情報を得る。さらに、本装置を用いて、単純分子のコンプトン散乱立体ダイナミクスの測定と分子軌道毎の電子運動量分布(運動量空間波動関数の二乗)の分子座標系での観測を世界に先駆けて行った。この研究は物質の性質を支配する波動関数形の実験的アプローチの嚆矢であり、理論計算を通じてのみしか窺い知ることのできない現状を鑑みれば、本研究のさらなる展開は、電子軌道理論の発展を促すに止まらず化学結合や化学反応に対する理解にまで質的変化をもたらすなど、分子科学研究のブレークスルーの一つとなる可能性を持つ。電子運動量分光によれば、標的分子の高速電子衝撃イオン化により生成する非弾性散乱電子と電離電子双方のエネルギーと散乱方向を同時計測法により測定することで、波動関数の形を軌道毎に分けて決定できる。しかし、気相分子を対象とする実験では、標的分子の空間的ランダム配向により測定結果は波動関数の動径部分に限定され、波動関数形が持つ情報の多くを失ってしまう。本研究は、衝突時の分子配向の情報を持つ解離イオンの反跳方向をも同時計測する手法を確立し、波動関数形三次元測定のための新しい分光法の開発を試みるものである。平成13年度中に、以下の2つの研究を行った。1.電子銃、散乱ガスセル、反跳イオン検出用アナライザー、散乱電子検出用アナライザー等を設計・製作した。電子銃には高いビームカレントが得られるZipf型を、反跳イオン検出には追い返し電圧をかけるだけの至極シンプルなアナライザーを用いることとした。電子アナライザーには、既に製作・実験の経験がある球型アナライザーを使用した。これら製作品と平成14年度補助金により購入予定の電子検出用二次元検出器を組み合わせて、電子運動量分光器として完成させる。2.圧倒的に頻度の高い前方散乱から生ずる解離イオンを除去し、電子運動量分光過程で生ずるイオンのみを選択的に検出することが、本研究を遂行するための鍵の一つである。この目的のため、(電子・電子・イオン)三重同時計測用エレクトロニクスの設計および試作を行い、初期の目的を満足する性能であることを確認した。以上の成果を踏まえ、平成14年度には波動関数形の三次元測定実験を開始する予定である。本研究は、電子運動量分光に画像観測イオン検出法を応用し、分子軌道毎の波動関数形を三次元測定する手法の開発を目的とする。電子運動量分光によれば、原子分子の高速電子衝撃イオン化により生成する非弾性散乱電子と電離電子双方の運動量(エネルギーと散乱方向)を同時計測法を用いて計測し、電子オービタルの一つ一つを運動量空間で観測できる。しかし、通常の実験では対象とする気相分子のランダムな空間的配向により測定結果は空間平均したものに限定され、波動関数形が持つ多くの情報を失ってしまう。本研究計画は、axial recoilに基づいた解離イオン検出による分子配向特定の原理を本分光に応用することでこの難点を克服し、電子構造のより詳細な研究を試みるものである。平成14年度中に以下の4つの研究を行った。

1.本補助金により、電子検出用二次元検出器を購入し、平成13年度に製作した電子銃、散乱ガスセル、反跳イオン検出用分析器、電子エネルギー分析器、及び(電子・電子・解離イオン)三重同時計測用エレクトロニクスと組み合わせ、装置として完成させた。2.パルス電子銃を用いた水素分子の電子衝撃イオン化による解離イオンの検出を通じて、反跳イオン分析器とエレクトロニクスの最適条件を検討し、所期の性能を満足する結果を得た。3.窒素分子など幾つかの二原子分子の価電子イオン化を対象とした実験を行った。その結果、S/N比は悪いものの、(非弾性散乱電子・解離イオン)二重同時計測信号の検出に成功した。4.個々の検出器のカウントレートなど同時計測に関する実験条件を詳細に検討した結果、解離イオン検出器の取りこみ角を大幅に制限すれば上記S/N比を改善でき、(非弾性散乱電子・電離電子・解離イオン)三重同時計測を行える見通しを持つことができた。以上の成果を踏まえ、本研究の目的である配向分子の電子運動量分布測定に向けて、装置の改良を進めている。電子運動量分光は、標的分子の高速電子衝撃イオン化により生成する非弾性散乱電子と電離電子双方のエネルギーと運動量を同時計測し、電離電子がイオン化前に分子内で持っていた運動量の分布(運動量空間波動関数の二乗)を電子軌道毎に得ようとする手法である。本分光はコンプトン散乱実験の発展形であり、米、加、豪などの数グループによりこれまで活発に研究がなされ、ベンゼン程度の大きさまでの分子について相当数の報告がある。しかし、そのいずれもが対象とする気相分子の空間的ランダム配向により得られた結果は空間平均した波動関数形に止まっており、定量的議論には至らない。本研究では、上述した空間平均の実験的困難を克服するため、研究代表者がこれまで行ってきた電子運動量分光、レーザー光電子分光及び光イオン化同時計測実験の成果をベースに、軌道毎の電子運動量分布を分子座標系で観測する手法の開発を試みた。すなわち、配向分子の電子運動量分光実験を行うためaxialrecoil解離イオンをも含めた(非弾性散乱電子・電離電子・解離イオン)三重同時計測実験を開始した。その結果、極端に弱い信号強度のため予備的ではあるが、気相分子の電子運動量分布の異方性を世界に先駆けて観測することに成功した[M.Takahashi et al.,J.Electr.Spectrosc.,invited paper]。本研究の展開は、分子軌道を3次元的に見るという、おそらく化学者全体の夢の一つを実現することに繋がっていく。これは、理論計算を通じてのみしか波動関数形を窺い知ることのできない現状と比較すると、分子科学研究のブレークスルーの一つになるであろう。波動関数形に関する実験と理論の比較は、電子軌道理論の発展を促すに止まらず、化学結合や化学反応に対する理解にまで質的変化をもたらす可能性を持つ。
日本企業の新興国における子会社進化と企業内ネットワークに関する研究

多国籍企業の子会社進化をグループ内の他の子会社との関係のなかで捉え直した。ASEANに進出している自動車部品メーカーを対象にした分析から、本国と受入国との距離よりもすでに進出した国での事業経験を考慮した加重距離の近さが立地選択に影響を及ぼすことが明らかとなった。シンガポールに進出した総合電機メーカー2社の事例研究からは、他の国の子会社へ機能を移管しながら製品や機能や対象市場を変化させたり、シンガポール国内あるいはASEAN地域の資金や人材を供給するネットワークのコアとして機能する進化を遂げた子会社があることが分かった。本研究の目的は、子会社進化に関する議論を、単一の焦点子会社から同一国内の他の子会社との関係、さらには他国の子会社との関係に焦点を当てながら再構築することにある。この目的を達成すべく、本年度は先行研究のレビュー、1次データおよび2次データの探索的な分析、分析枠組みの構築という3つに取り組む計画であった。まず先行研究のレビューについては、本研究が焦点を当てる上述した「関係」とは、従来多国籍企業内のユニット間関係で焦点が当てられてきた協調的関係ではなく競争的関係を意味しているが、内部競争研究のみならず、他の子会社との関係を考慮した研究やネットワーク的な視点からアプローチしている研究にも対象を広げ、レビューに取り組んだ。とりわけ、Belderbos&Zou(2006)の再配置マトリックスは本研究プロジェクトとしても作成に挑戦したい。次に探索的な分析については、本年度はしばしば悩まされてきたゼロ強調負値二項モデル(ZINB)をStataで処理できるようになることを目指した。また、子会社退化(役割喪失)の1つの形態が撤退であることから、市販のデータベースを用いて撤退の現状を数量的に把握することを試みた。Belderbos&Zou(2006)の再配置マトリックスを作成するにも撤退の現状を明らかにする必要があったからである。その成果の1つは竹之内・齋藤(2014)として発表を行った。最後に分析枠組みについては現在検討中である。この目的を達成すべく、2014年度はデータベースを構築し、そのデータベースを用いた大規模サンプルによる多変量解析を行う計画であった。データベースについては、日系自動車部品メーカーの在中国子会社データは充実してきたが、まだ完成していない。作業を進めていくにあたり、子会社の立地を省レベルで捉えるとともに、子会社の事業を製品(部品)レベルで把握するといった変更を加えた結果、作業に一層の精緻さが求められ時間がかかっている。前者(省レベルで捉える)は産業集積研究からヒントを得たものであり、年齢差、機能の差、あるいは能力差などだけでなく物理的な距離も考慮に入れることは企業内ネットワークを検討するうえで示唆に富む。後者(製品レベル)については、われわれが取り組んできたFDI行動と企業間相互依存関係に関する研究においてもFDIコミュニティ(Li,Yang&Yue,2007)を特定する(他社が競争相手なのか協調相手なのか等々)際に重要な変数なのである。実証分析については、データベースが構築途中であるため次のプロセスに移行することはできなかったが、中国子会社データベースを用いて立地選択研究に取り組み、立地選択研究の多くが採用している条件付きロジットに挑んだ。なお、データベースの一部を用いた条件付きロジット分析による研究報告を7月に行う予定である。前年度からの継続検討事項としての分析枠組みについては、Ambidexterityをキー概念の候補の1つと位置づけ、先行研究のレビューを重ねた。2015年度は主に12次データに基づくデータベースを構築し実証分析を行い研究成果を発表すること、2事例研究を踏まえたアンケート調査を行うこと(そして研究成果を発表すること)、を計画していた。1の実証分析については、遅れていたデータベースのうち日系自動車部品メーカーの在中国子会社データはかなり充実したものとなり(以下データベースI)、昨年度から着手した変更(子会社の立地を省レベルで捉える、子会社の事業を製品レベルで把握する)が完了し一定の水準まで到達するに至った。このデータベースを利用して実証分析を試み、その成果の一部を学会で報告し(Takenouchi, Saito & Takahashi, 2015)、論文として発表した(竹之内・齋藤, 2016)。ただ立地選択後の進化を捉えるべく取り組んでいる日系電機メーカーのASEAN展開のデータベースづくりが難航している(以下データベースII)。同一国内の他の子会社との関係のみならず他国の子会社との関係を見るために単一国から地域に対象を広げた結果、膨大な数のデータを処理しなければならなくなったからである。けれども、そうした作業を通して出会った地域本社(Edgington & Hayter, 2013)やホームベース(Zhou & Guillen, 2014)に関する議論は今後の研究にヒントを与えてくれるに違いない。成果の一部(シンガポールにおける東芝と日立の子会社進化)を学会の部会で発表した(齋藤・竹之内, 2016)。2については、他の研究プロジェクトから、子会社間の関係のみならず、子会社をマネイジするための組織構造と組織文化も検討する必要があることを学び、二次データでは把握できないそれらを捉えるためにアンケート調査の質問項目づくりに取り組んでいる。先行研究のレビューはほぼ終わっており、夏までにアンケート調査を実施する。昨年度の遅れを取り戻すことがまだできていない。在中国子会社に関するデータベース(データベースI)についてはかなり充実したが、他国の子会社データが未整備のままである。