hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
量子電子光学実験による多体電子相関の解明

さらに、量子ドットとゲート電極との距離が、理論から予測される近藤雲の空間的な広がりよりも大きくなると、近藤温度の変調が消えていく様子を確認した。このような振る舞いは、近藤雲の空間スケールを捉えている可能性が高い。一方で、干渉計におけるスピン散乱の影響は明確に見えているものの、スピン遮蔽状態の広がりはまだ見えていない。2.電荷量子ビットを用いた観測問題と量子もつれ伝導の解明表面弾性波によって動く量子ドットに閉じ込められたままトンネル結合量子細線を伝導する電子の振る舞いを数値計算によって明らかにして、実験結果との一致が見られた。干渉によって電子が細線間を振動するのとは別に、異なる準位間の遷移によって電流が振動してしまう効果があることが明らかになったため、AB振動の観測によって干渉の可視度を評価する必要があることが確かめられた。AB振動を観測できる試料を新たに設計・作製・評価した。3.量子もつれ電子対の分離と非局所量子もつれ状態の検出・制御およびその応用への指針付け表面弾性波によって動く量子ドットに閉じ込められた2電子の分離効率を正確に評価し、分離後の2電子の衝突干渉実験によって量子もつれを検証できる電流雑音相関の測定系を立ち上げた。伝搬する電子の量子状態を制御する量子電子光学実験を用いて単一電子単位での電子相関の検証・制御を行った。まず、干渉計に埋め込んだ量子ドットに局在スピンを閉じ込め、単一スピンの近藤効果(周囲の電子がスピンを遮蔽する効果)の微視的な性質と空間的な広がりを明らかにした。また、空乏化した経路中でスピンを保存したまま伝搬する電子を制御する技術に加え、経路中で量子力学に相関した電子対を空間的に分離する技術(非局所量子もつれの生成技術)を開発した。近藤雲の実験に関しては、干渉計に埋め込んだ近藤量子ドットのデザインの最適化によって、高い近藤温度(長い近藤雲)を実現する。また、並行して長い干渉計においても充分な可視度が得られるように干渉計のデザインも多少変更する。電荷量子ビットの実験に関しては、電子を動く量子ドットに閉じ込めたまま高い可視度でAB干渉させるべく、新しい試料の作製を進める。また、表面弾性波によって動く量子ドット中の電子を基底状態に留められるかどうかを確認する必要がある。スピンの量子もつれに関しては、電子対分離や伝導スピンのコヒーレンスをより確実に検証する実験を進める。近藤雲の実験に関しては、離れたゲート電極による近藤温度の変調を、ゲート電極までの距離と近藤温度をパラメータとして詳細に調べることによって近藤雲の大きさを明らかにする。更に、干渉計に複数の量子ドットを埋め込んで近藤格子の問題にも取り組む。電荷量子ビットの実験に関しては、電子を動く量子ドットに閉じ込めたまま干渉させる技術の開発を引き続き行う。特に、単一電子のAB振動の検証を中心に取り組む。スピンの量子もつれに関しては、電流雑音相関の測定によって、電子対分離の効率を厳密に検証する。また、分離後の2電子の衝突干渉実験における電流雑音の測定から、量子もつれの検証に取り組む。
コンスタンティノープルのヴェネツィア人に関する研究

申請者は、最終年度に実施した研究の成果として、「コンスタンティノープルのヴェネツィア人ー13世紀のバイロと居留地ー」『ヨーロッパ文化史研究』第20号、2019年を出版した。この論文は、コンスタンティノープルにおけるヴェネツィア人居留区の成立の過程を、バイロ職が成立する13世紀末に焦点をあてて明らかにしたものであり、特に13世紀末にヴェネツィアからバイロとしてコンスタンティノープルに派遣されたマルコ・ベンボの殺害事件を契機として、14・15世紀につながる居留地行政と外交官を兼ねる、バイロ職の制度的発展が促進されたと結論付けた。以上の論文の趣旨は、交付申請書における「研究の目的」における、制度史的アプローチと事件史的アプローチの協働によって、コンスタンティノープルのヴェネツィア人居留地社会の成立を明らかにすることにつながる成果となった。「研究実施計画」に照らしても、順調に成果をあげることができたといえる。本研究は、さらに14・15世紀のビザンツ帝国とヴェネツィアとの間の「外交」のあり方を考えていくことにもつながる、史料面においても分析手法としても有益な成果となったといえる。また、本研究の一環として最終年度の8月には南イタリアとアルバニアの巡見を行った。コンスタンティノープルのみならず、アドリア海峡を挟んだ両岸もまた長くヴェネツィア共和国とビザンツ帝国が対峙した場所である。勢力のせめぎあいと外交交渉、日常レベルでの交流は、今後に展開する研究の起点となるものであった。平成28年度の研究実績について、資料調査・分析作業・研究の進展への対策の3点について述べる。まず、資料調査について,本年度は当初予定していたギリシャでの文献調査を行うことができなかった。それは、本研究者が担当する別の科研費において急遽、ギリシャでの8月の調査を行うことになったためである。調査内容に重複が生じることになったため、イタリアでの資料調査に変更することとした。3月にイタリアのヴェネツィアにおいて、主として国立公文書館での文書調査を行い、ヴェネツィアとビザンツとのあいだの外交関係が分かる史料の収集を行った。続いて、分析作業については、本科研費に基づく研究以前に収集した資料の分析作業を行った。主として、タフェルとトマスによって公刊されたヴェネツィアの外交資料集や、マルテズのヴェネツィアとビザンツの外交に関する研究書の巻末に添付された一次史料の分析を進めた。タフェルとトマスの外交資料は、ニコルによって利用され、ヴェネツィアとビザンツの外交史の沿革がまとめられた。その一方で、マルテズの研究はコンスタンティノープルのヴェネツィア人バイロ(領事)をめぐる制度史的なモノグラフである。この二つの研究のあいだの溝を埋めるため、本年は、13世紀末にヴェネツィアとビザンツの外交関係が改善されるのにあわせて、バイロ職が設置されたことに着目して、その経緯について外交史的アプローチと制度的アプローチを総合することを試みた。最期に、研究を円滑に進めるために、8月に奈良女子大学で開催された中近世イタリア史研究会において報告を行った。史料調査について当初のギリシャが日程上の理由が難しくなり、ヴェネツィアに変更したことから、当初の研究計画に変更が生じてしまった。しかし、変更したヴェネツィアにおいての史料調査は順調に推移したことから、翌年度以降の分析作業を円滑に進めていくことができる。また、分析作業については、ほぼ予定していたとおりの史料分析を追えることができた。平成29年度の研究実績について、資料調査・資料分析・成果発表の3点について述べる。まず、資料調査に関しては、CPに設置されたバイロ職の果たした役割を探るために、3月18日から23日にかけて、ヴェネツィア国立文書館にて史料調査を行い、14・15世紀のヴェネツィアとビザンツの関係に関する未公刊の文書を実見することができた。次に、資料分析について述べる。本年度は主として、公刊史料の分析作業を行った。とりわけ、マルテズが翻刻した13-15世紀のバイロに関する、ヴェネツィア本国の史料を中心に読解と整理を進めていった。その結果として、ヴェネツィアとビザンツの外交関係の転機となるような出来事、例えばヴェネツィアとビザンツが紛争状態に陥った13世紀末から14世紀初頭にかけての状況を回復するために派遣されたバイロが、その後のバイロ常駐化の先駆と見なせることや、ビザンツが内戦状態に陥りかつオスマン・トルコのビザンツ内への影響力が強まる14世紀中葉以降には、ヴェネツィアも盛んにバイロを派遣して、外交面での影響力を維持しようとしていることが分かった。以上からは、バイロの制度的発展がヴェネツィアとビザンツの外交関係の変化と密接に関係していることが窺える。最期に、成果発表について述べる。12月9日に東北学院大学において開催されたシンポジウム「中近世の東地中海世界における諸民族の混交」において、「コンスタンティノープルのヴェネツィア人ーバイロの設置をめぐってー」と題する報告を行い、主として13世紀末のバイロ設置開始にからんで、ヴェネツィアとビザンツが居留地を介した外交を本格化させていった要因と、実際のプロセスについて言及した。本年度におこなった研究の成果の一部を公にした。まず、資料収集という点においては、予想以上の進展をみた。ヴェネツィアの国立文書館に所蔵されている史料のなかには、本研究テーマに関する未公刊の史料が多く所蔵されており、研究史の点からも十分に分析されていないことも分かった。他方で、今までに収集していた資料および、本年度に新しくその所在を確かめた資料について、十分に時間をとって読解および分析を進めることができなかった。この点については、次年度に向けた大きな課題となる。

最期に、成果報告については、本年度においては当初予定していなかったが、概要でも述べたとおり、本研究と密接に関連するテーマでのシンポジウムの話者としての依頼があり、そのための準備を進め、報告を行った。既存の分析作業にて判明したバイロ設置の経緯に関する話題を中心に報告したが、質疑応答などから、今後の研究の進展につながる重要な示唆を得ることもできたため、よい機会となった。申請者は、最終年度に実施した研究の成果として、「コンスタンティノープルのヴェネツィア人ー13世紀のバイロと居留地ー」『ヨーロッパ文化史研究』第20号、2019年を出版した。この論文は、コンスタンティノープルにおけるヴェネツィア人居留区の成立の過程を、バイロ職が成立する13世紀末に焦点をあてて明らかにしたものであり、特に13世紀末にヴェネツィアからバイロとしてコンスタンティノープルに派遣されたマルコ・ベンボの殺害事件を契機として、14・15世紀につながる居留地行政と外交官を兼ねる、バイロ職の制度的発展が促進されたと結論付けた。以上の論文の趣旨は、交付申請書における「研究の目的」における、制度史的アプローチと事件史的アプローチの協働によって、コンスタンティノープルのヴェネツィア人居留地社会の成立を明らかにすることにつながる成果となった。「研究実施計画」に照らしても、順調に成果をあげることができたといえる。本研究は、さらに14・15世紀のビザンツ帝国とヴェネツィアとの間の「外交」のあり方を考えていくことにもつながる、史料面においても分析手法としても有益な成果となったといえる。また、本研究の一環として最終年度の8月には南イタリアとアルバニアの巡見を行った。コンスタンティノープルのみならず、アドリア海峡を挟んだ両岸もまた長くヴェネツィア共和国とビザンツ帝国が対峙した場所である。勢力のせめぎあいと外交交渉、日常レベルでの交流は、今後に展開する研究の起点となるものであった。一次資料の収集と分析が進んでいる一方で、最新の研究の水準がどこにあるのかの把握が遅れていることは否めない。やはり、資料収集という点では、本年は実施できなかったギリシャでの文献資料収集を実現させることが次年度に向けた課題となる。また、成果の公開も重要であり、次年度以降は、研究会・学会での積極的な発表を行う必要があると考えている。資料収集という点については、これまではヴェネツィアの国立文書館に保存されているイタリア語やラテン語の史料に偏っていた。これからは、ギリシア語で書かれた年代記などビザンツ側の史料について調査していく必要がある。また、史料の分析はやや遅れがみられるため、研究時間を確保して進めていきたい。とりわけ、14世紀に入った段階で、バイロがどのような職務を負っており、それが14世紀を通じてどのように変わっていくのか、という点について理解を深めていく必要がある。以上のような分析作業の結果を、公表していくための作業も、本年度は鋭意進めていく。口頭発表を準備するほか、最終年度の報告書作成に向けた準備を進めていきたい。
ブドウ球菌および腸球菌における薬剤耐性の蔓延に関する分子疫学的研究

黄色ブドウ球菌についてはメチシリン耐性菌(MRSA)を中心に消毒剤耐性遺伝子の分布を調査した。消毒剤高度耐性遺伝子qacA/qacBは約40%に検出され、そのうち6割がqacBであった。qacBには遺伝子型が少なくとも5種あり、それらをもつMRSAの消毒剤耐性度は異なっていた。一方、低度耐性遺伝子smrの検出率は低かった。腸球菌についてはアミノグリコシド耐性、テトラサイクリン耐性について調査した。アミノグリコシド耐性については、その主たる原因である多種のアミノグリコシド修飾酵素遺伝子の分布を調査した。ゲンタマイシン高度耐性の原因であるaac(6')-anh(2")遺伝子はE.faecalisで約40%の株に陽性であったが他の菌種での検出率はきわめて低かった。E.faecalis、E.faeciumではその他ant(6)-Ia、anh(3')-IIIaも高頻度に見つかった。E.faecium 3株に、anh(2")-Idに類似したゲンタマイシン高度耐性遺伝子を検出し、anh(2")と名付けた。anh(2")-Ieとanh(2")-Idの配列の一致率は塩基レベルで96.3%、アミノ酸レベルで93.7%であった。テトラサイクリン耐性の原因遺伝子は、E.faecalis、E.faeciumいずれにおいてもtet(M)が最も広く分布しており(70-75%)、次いでtet(L)が多かった。また従来Streptococcus pyogenesでのみ知られていたtet(T)がE.faecalis 5株に検出された。またtet(S)、tet(O)もE.faecalisに検出された。本研究の対象となった腸球菌にバンコマイシン耐性菌はなかったが、ペニシリンやアミノグリコシドなど、他の薬剤への耐性は着実に蔓延が進んでいると考えられた。本研究は本年度で終了し、その成果は合計6篇の国際誌(うち2篇は印刷中)および3回の国際学会において発表された。
セロトニンニューロンによる運動ニューロン調節機構の形態学的解析

1-Menthyl-4-phenyl-1,2,3,6-tetrahydropyridine(MPTP)投与によってドーパミン(DA)性黒質新線条体系に与えられた障害に対する回復能について、生後9週のC57BL/6マウスを用い、およびチロシン水酸化酵素(TH)の免疫組織化学的観察から考察した。0.9%MPTP.30mg/kgを3回腹腔内に投与すると、TH反応は4日後には新線条体および黒質共に顕著に低下するが、以後日を追って回復し、25日には元に復するのに対し、DA反応は10日後まで低下しつづけ、25日後もなお完全な回復をみない。このようなDAニューロンにおけるTHおよびDAに対するMPTPの影響の差異は、生化学的定量値とよく符合した。この知見をもとに、DAニューロンにおけるアミン合成機構について考察した。運動ニューロンに対し、特徴的に豊富な分布を示すセロトニンニューロンについて、発生過程における分化と軸索誘導の問題を追究するため、胎生ラットの背側縫線核を成熟ラットの第三脳室、海馬、小脳、眼房等への移植を試み、移植片から伸長する再生セロトニン線維の分化と再構成について、数多くの実験を反復した。疑似伝達物質5,6-hydroxytryptamine.の投与によりあらかじめ除神経されたhost脳内で、再生線維は部位により全く異なる様式を示して伸長し、対照例と類似の分布を再現する部位と、そうでない部位のあることが明らかにされた。この理由について、誘導条件の追究にさらに研究を続行している。
難治性癌の放射線生物学的特徴の予知法および最適放射線治療法に関する研究

我々が考案した細胞分裂阻害下微小核形成試験(cytokinesis-block micronucleus assay)を用いて、腫瘍細胞の放射線感受性および増殖能(分裂細胞分画、潜在的倍加時間)を予測する方法を、種々のヒト腫瘍細胞に対して応用した。手術後に得た腫瘍標本をsingle cellとしてから、一部に2Gyまたは4Gyの照射を行った後、サイトカラシンBを加えて種々の時間培養した。二核以上の多核細胞の割合のプラトー値を分裂細胞分画と定義し、一個の細胞あたりの平均核数が2.0となる時間から潜在的倍加時間を推定した。また照射後の二核細胞中の微小核の頻度から放射線感受性を推定した。これまでに約80種類の腫瘍に対してアッセイを試みたが、その内の約80%において増殖能を評価でき、また約75%において微小核の頻度が評価可能であった。特に今年度は肺癌症例を重点的に検討し、高い成功率を得たが、腺癌と扁平上皮癌の間には増殖能の平均値には有意差を認めなかった。放射線感受性は扁平上皮癌のほうがやや高い傾向があったが、有意差は認められなかった。アッセイ結果と患者の臨床経過を比較すると、分裂細胞分画が20%以上の腫瘍の患者の予後は20%未満のものより予後が悪かった。また潜在的倍加時間と再発までの期間の間に相関が認められた。さらには放射線照射後の微小核の頻度と実際の放射線治療への反応とある程度相関していた。したがってこのアッセイ法は放射線治療のためのpredictive assayとして臨床的に有用と考えられた。
キメラスブチリシンを用いた環境ストレスに対する高次構造応答の解析

ズブチリシンALP Iは、界面活性剤に対する耐性は示すが、アルカリ条件下での安定性はあまりない。また、ズブチリシンALP Iにはアルカリズブチリシンとのみ共通な配列をもつ領域と中性ズブチリシンとのみ共通なアミノ酸配列をもつ領域が存在する。そこで、耐アルカリ性に優れたアルカリズブチリシンSendaiの構造の一部をズブチリシンALP Iの中性ズブチリシンとのみ共通な対応する領域と入れ替えたキメラ・ズブチリシンを作製することにした。この様な領域は、ズブチリシンALP Iの中に13ヶ所見いだされた。そのうちの一つ、C末端の7アミノ酸(-DAEYAAQ)をアルカリズブチリシン型(-NAEAATR)に置換したキメラズブチリシンALP Iを作製した。作製されたキメラ酵素のカゼインや低分子合成基質に対する比活性は、野生型酵素とほとんど変わりがなかった。そこでこのキメラズブチリシンを用いて、アルカリに対する耐性を調べたところ、野生型の酵素の50%失活時間にくらべてキメラ酵素の50%失活時間は120倍に延長されていた。また、耐熱性も510°C向上した。界面活性剤に対する耐性を調べると、野生型のズブチリシンALP Iよりもはるかに安定であった。以上のことよりズブチリシンの各種の安定性には、カルボキシル末端付近のアミノ酸の配列が非常に重要であることが明らかになった。また、このキメラ酵素作製法は超安定化酵素造成の優れた方法であることを明らかにした。アルカリ領域でのSendaiとALPIの失活の様式を明らかにするために、両酵素を各アルカリpHで処理した。その結果SendaiはpH 12.0においても自己消化がみられず、活性の低下も生じなかった。しかしALPIはpH 11.0より高いpHで急激な失活および自己消化がみられた。次に両酵素のアルカリ耐性の違いは構造変化の違いにあると考えられた。そこで自己消化を起こさないようにセリンプロテアーゼの不可逆的阻害剤であるDFP(ジイソプロピルフルオロりん酸)を反応させたSendai (DIP-Sendai)およびALPI (DIP-ALPI)を作製し、アルカリpHに曝したときの、分子内Trp蛍光の変化と円偏光二色性(CD)の変化を測定した。分子内Trp蛍光を測定した結果Sendai、DIP-Sendaiとは対照的にDIP-ALPIは速やかな蛍光強度の減少およびTrp残基の溶媒表面への露出を反映する最大蛍光波長の長波長側への移行がみられた。二次構造を反映する遠紫外CDスペクトルはDIP-Sendai、DIP-ALPIともに変化がなく二次構造は維持していることが示唆された。また三次構造を反映する近紫外CDスペクトルからも両者に三次構造の崩壊はみられなかった。これらのことから両酵素はpH条件に対応した高次構造を維持しており、その構造変化は可逆性を示すと考えられた。DIP-ALPIをpH12.0で変性させた後、pH7.0の緩衝液に対し透析したものについて分子内Trp蛍光、CDスペクトルを測定した結果、変性前の構造に戻っていることが示唆された。また変性前と同様にALPIによる分解っみられなかった。以上の結果より、SendaiとALPIでは、分子内Trp蛍光の変化により分子表面領域における構造の変化に差があることが示唆されたが、CDスペクトルの変化により分子全体における構造の崩壊はみられなかった。このことから両酵素のアルカリ耐性の違いは構造変化に伴う自己消化を受ける部位(領域)の分子表面への露出の違いによるものであると示唆された。
木星型惑星大気の雲対流構造に関する数値的研究

木星型惑星大気の雲対流層の特徴を調べるために水平鉛直2次元の数値実験を行った.全てのケースで積雲が間欠的に発生し,水とメタンの凝結高度が対流運動と物質分布に対する境界として作用する.平均的大気構造は熱平衡モデルに基づく従来の予想とは明らかに異なる.雲対流活動の間欠性は潜在不安定の蓄積・解放と関係している.潜在不安定を解消するトリガーはH2O雨の落下である.潜在不安定が解消されると積雲の発達は止まる.間欠性の周期は活発な積雲活動による温度上昇と大気放射による冷却率によって見積もることができた.また,計算効率の向上と運動の3次的取り扱いを可能とすべく雲解像モデルの改良を行った.平成26年度は,論文誌での研究成果の公開,雲解像モデルの計算速度向上,小規模な数値実験の実施,を行った.論文では,これまで木星大気を想定して行った水平鉛直2次元の雲対流の数値実験を報告した.得られた大気構造の特徴や大気構造の凝結性成分気体の存在度に対する依存性をまとめ,数値実験に現れた雲対流活動の間欠性のメカニズムを詳細に議論した.数値モデルの改良においては,ボトルネックとなっていた力学コアを大幅に書き換えることで,計算速度を2倍以上向上させた.予備的実験として, Sugiyama et al. (2009)と同様に,対流圏界面付近に予想されるよりも非常に強い放射冷却を与えた雲対流の長時間数値計算を実行した.木星・土星のそれぞれについて,水平鉛直2次元の場合・3次元の場合の2通りの数値実験を行うことで,統計的平衡状態での流れ場の特徴と平均的大気構造を求めた.木星大気と土星大気では,以下の鉛直構造の定性的特徴は共通していた;定常的に活発な積雲が発達するために, H2OとNH4SHの雲粒が対流圏界面まで上昇すること,活発な対流活動によって雲対流層はよく混合すること, H2O持ち上げ凝結高度が,流れ場と物質分布に対して境界として作用すること,が上げられる.一方で,木星大気では雲対流層は狭くて強い上昇域と広くて弱い下降域によって特徴付けられるのに対し,土星計算では雲対流層上層で上昇域の面積が下降域の面積と同程度であった.このような流れ場の違いを生じさせる原因については,現在検討中である.また,木星計算・土星計算のそれぞれにおいて, 3次元の数値実験と水平鉛直2次元の数値実験で得られた鉛直構造の定性的特徴は整合的であることを確認した.平成24年度は,雲対流の3次元的な運動を計算可能とすべくモデルの改良を行った上で,小規模な予備的数値実験を行った.数値モデルの改良においては,これまで木星大気を想定して開発を進めてきた水平鉛直2次元の雲対流モデル(Sugiyama et al., 2009)を拡張し, 3次元の雲対流モデルとして再構成した.計算に現れる積雲を実際に木星型惑星で観測されている積雲と比較検討し,さらに木星型惑星の大規模な縞帯構造の影響を考察するためには, 3次元的な運動の取り扱いが必須である.雲解像モデル内の配列を3次元に拡張し, Y方向の運動方程式を組み込み, X方向とY方向の両方に対してMPI並列した.改良した雲対流モデルの妥当性を検討するための予備的実験として, Sugiyama et al. (2009)と同様に,対流圏界面付近に現実の木星とは異なる強い放射冷却を与えた雲対流の長時間数値計算を実行した.統計的平衡状態での凝結成分の鉛直構造と対流運動の様相がSugiyama et al. (2009)と整合的であることを確認した.さらに,土星・天王星・海王星大気に関する予備的実験として, 1つの積雲の生成消滅をシミュレートすることを目的とした数値実験を行った.各凝結成分の雲の凝結する高度が従来の鉛直一次元の熱平衡計算(例えばAtreya and Romani, 1985)から予想される高度と整合的であることを確認した.研究成果公開の手段の中心に,所属する惑星科学研究センターの知見アーカイブ(https://www.cps-jp.org/mosir/pub/)を位置づけており,それを拡張・整備することで積極的に利用した.平成26年度は雲解像モデルの改良および数値実験を実施した.木星・土星・天王星を想定した水平鉛直2次元の数値計算を実行することで,準平衡状態での雲対流の特徴を得た.土星条件と天王星条件の計算結果は、メタンの雲の有無を除き定性的に似ているため,以下では土星条件の結果を示す.土星条件の計算結果の大きな特徴は,強い対流が発生する時期において湿潤対流層(0.1 < p < 10 bar)の上部に強い下降流が多数見られることである.その大きさは50 m/s程度である.湿潤対流層ではH2O雲の雲底付近と対流圏界面付近を除く広い範囲で鉛直速度の歪度が負となっていることからも,湿潤対流層上部において下降流が卓越することは明らかである.強い下降流が存在するという特徴は,狭くて強い上昇域と広くて弱い下降域によって特徴づけられた木星条件の計算結果と対照的である.土星条件において下降流が卓越するのは以下の2つの理由による. 1つは対流運動が対流圏界面付近の冷却層(0.1 < p < 2 bar)によって駆動されるためである.

もう1つの理由は,対流圏上部の温度は木星大気よりも土星大気の方が低温だからである.土星大気ではH2Oの凝結がより下層(高圧)で始まる.木星大気のH2O凝結高度は約4 barであるのに対して,土星大気でのH2O凝結高度は約10 barである.湿潤対流層の上部ではH2O混合比がほぼゼロとなるため,その高度領域ではH2Oの凝結潜熱の寄与が小さくなり,狭くて強い上昇域と広くて弱い下降域という湿潤対流の特徴が失われる.土星と天王星の雲層において実現しうる流れ場と平均的大気構造を掌握するために,放射を模した一様冷却下で雲対流の長時間の数値計算を実行し,雲の生成消滅が繰り返された結果として実現する統計的平衡状態での雲対流構造を得た.用いる数値モデルは本研究課題で開発した雲解像モデルであり,木星型惑星大気において凝結・化学反応すると考えられている複数の凝結成分(H2O, H2S, NH3, (天王星ではCH4も加わる))を陽に扱うことができる.統計的平衡状態に至るまでの積分時間を節約するために,系を水平鉛直2次元に限定し,現実よりも比較的強い冷却を与えて対流運動を加速した.得られた結果はこれらの惑星においても準周期的に活発な雲対流運動が生じることを示した.対流運動が活発な時期では,強い積雲が連続的に発達し,対流圏界面付近では各成分の雲粒の混合が生じる.対流活動が静穏な時期では,各成分の雲層が鉛直方向に分かれて存在する傾向がある.この明瞭な雲対流運動の準周期性は,活発期に積雲内で発生するH2Oの凝結加熱による温度上昇が一様冷却によって瞬時に解消されないという事実に起因する.また,得られた結果は各凝結成分の持ち上げ凝結高度に形成される安定層が対流運動に対する境界として作用することを示した.土星ではH2Oの凝結に伴う安定成層が,天王星ではH2OとCH4の凝結に伴う安定層が,流れ場に対する定常的な境界として作用する. NH3の凝結に伴う安定層は対流活動が弱い時期にのみ境界として作用しうる.このような流れ場の特徴のために,時間・水平平均したH2S, NH3蒸気の混合比はそれぞれの持ち上げ凝結高度ではなくH2O持ち上げ凝結高度から高度と共に減少を始めるのに対し, CH4蒸気の混合比は持上凝結高度までほぼ一定となる.木星型惑星大気の雲対流層の特徴を調べるために水平鉛直2次元の数値実験を行った.全てのケースで積雲が間欠的に発生し,水とメタンの凝結高度が対流運動と物質分布に対する境界として作用する.平均的大気構造は熱平衡モデルに基づく従来の予想とは明らかに異なる.雲対流活動の間欠性は潜在不安定の蓄積・解放と関係している.潜在不安定を解消するトリガーはH2O雨の落下である.潜在不安定が解消されると積雲の発達は止まる.間欠性の周期は活発な積雲活動による温度上昇と大気放射による冷却率によって見積もることができた.また,計算効率の向上と運動の3次的取り扱いを可能とすべく雲解像モデルの改良を行った.雲解像モデルの定式化変更に伴う影響評価に想定よりも時間がかかってしまったが,数値実験の実施および計算結果に関する考察を行うことができた.数物科学系木星・土星・天王星のそれぞれについて,長時間の雲対流計算を実行することで,統計的平衡状態での平均的大気構造および流れ場の描像を得る.これまでの研究(Sugiyama et al., 2009, 2011, 2014)と同様に,系を水平鉛直2次元に限定した長時間の数値積分を実施する.さらに,特徴的な時刻を複数選んで水平鉛直2次元の数値計算結果を初期値とした3次元の数値実験も実行する予定である.
外国語としての英語の語用論的能力を測る熟達度テストの開発

本研究は、話者の意図に関する知識等を含む英語の語用論的能力を測る2種類の熟達度テスト(Discourse Complention Test:DCTとRole play)を開発し、日本人学習者を受験者とした場合の信頼性・妥当性を調査した。まず、2つのテストに対する同一の基準領域として、「依頼」と「拒絶」の2つの発話行為を選び、(1)話者との力関係、(2)親疎の度合、(3)発話行為がもたらす結果の重要さ、の3つの変数を変化させた問題を、DCT用に16問、Role Play用に8問作成した。DCTは、43人の被験者、Role Playは、12人の被験者に対して実施した。評価の方法としては、DCT用としては、「適切さ」と「文法・構造」の2項目、Role Playでは、この2項目に「発音」を加えた3項目の詳しい評価用基準を作成し、2人の、訓練を受けた英語母国語話者に採点してもらった。主な結果は、以下の通りである。(1)DCT、Role playの大部分の問題は、評点者相互間の相関が、比較的高く(0.6-0.8)、使用した評価基準は、信頼性があると言える。(2)テストの妥当性を調べるため、multi-trait-multi-method方式を採用し、DCT、Role Playの上記3項目の各得点と、語用論的能力以外の英語力を測っていると思われる標識テスト(CELT)の総得点との相関を比較したところ、DCT、Role Play共に、「文法・構造」や「発音」得点の方が、「適切さ」得点よりも、CELT総得点との相関が高く、ある程度の妥当性を証明した。しかし、同一テスト内での得点間相互の相関はさらに高く、強いテスト方法要因があることを示唆した。(3)解答の質的比較においては、Role Playのほうが、実際の言語使用面に近いため、総語数、相手とのやり取り(turns)数が、DCTより多かった。また、発音、ジェスチャー等も評価の対象となるためか、「適切さ」得点には、DCTとRole Play間に有意の相関は、見られなかった(相関0.58)。
精神分裂病の陰性症状モデルの確立とその薬理学的応用

本研究の目的は分裂病の陰性症状の臨床像を念頭におき知的機能障害、特に記憶障害と注意機能障害に焦点をあて、陰性症状の動物モデルの確立を試みようとしたものである。実験には慢性喫煙や投与によって分裂病様症状を誘発する大麻主成分Δ^9-tetrahydrocannabinol(THC)やphencyclidine(PCP)を用いての研究を中心に施行した。THCやPCPは作業記憶を反映する遅延見本合わせ課題(DMTS)および注意機能を反映する選択反応課題(CRT)でのperformanceをいずれも障害した。さらにTHC(10mg/kg,i.p)の4日間の反復投与(24時間後の観察)によりDMTSは著名に障害され、その障害は投与回数に比例して増強された。休薬後DMTS performanceが対照群のレベルにまで回復した時点で、THCを再投与すると反復投与4日目の著しい障害が誘発され逆耐性現象が認められた。このDMTS障害はレバ-押し反応そのものが抑制された点で、THCのヒトでの特徴的な症状とされる無動機症候群(amotivational syndrome)に類似した行動である可能性が示唆された。THCやPCPで誘発されるDMTS障害やCRT障害は共に一連のσreceptor antagonistにより著明に抑制された。これらのσreceptor antagonistが一様にヒトで陰性症状の改善効果を示す点を考慮に入れると、本実験モデルは分裂病の陰性症状モデルとしての可能性を示唆している。一方、薬物の長期投与後の反応性の変化は最初期遺伝子c-fosの脳内誘導を介する受容体の感受性の変容と関連性がある事が示唆されている。そこでカンナビノイド受容体密度の高い線条体および側坐核でのTHC投与によるFosタンパクの誘導を調べた結果、著しい誘導が認められたが、淡蒼球、海馬および黒質網様層ではTHCによるFosタンパクの誘導は認められなかった。このようにTHCはFosタンパクの誘導を起こすが、その誘導部位はカンナビノイド受容体の分布とは必ずしも一致しなかった。またTHCによる線条体および側坐核でのFosタンパク誘導はドパミンD_1受容体拮抗薬SCH-23390により完全に抑制されるが、D_2受容体拮抗薬sulpirideによっては抑制されなかった。このことからTHCによるFosタンパク誘導は少なくとも一部はドパミンD_1受容体を介した作用である事が示唆された。注意機能障害:選択反応時間はTHC 5.6mg/kg投与で著しく遅延した。一方、正選択率は3.2mg/kg投与で有意に減少したが、5.6mg/kgの用量ではtotal responseそのものも抑制された。cocaine (10mg/kg)およびPCP 3.2mg/kgは共に選択反応時間を遅延し、正選択率を減少させた。一方、PCPの前頭前野への微量(10μg/side)注入では影響なかったが、前脳基底部および青斑核への微量注入により両指標は著しく障害された。しかしながら、THCやcocaineの微量注入ではいずれの部位でも障害されることはなかった。

Fosタンパクの誘導:THC 3.2-10mg/kg投与により、ラットの線条体内側部に用量依存的にFos免疫陽性細胞数の増加が認められた。その増加のピークはTHC投与2時間後であり、投与8時間後にはほぼ消失した。THC 10mg/kg投与により、側坐核においてもFosタンパクの誘導が認められた。しかしながら、淡蒼球、海馬および黒質網様体にはFosタンパクの誘導は認められなかった。ドパミンD1受容体拮抗薬SCH-23390により、THCにより誘導されるFosタンパクは有意に抑制されたが、ドパミンD2受容体拮抗薬sulpirideでは影響なかった。以上の事から、THCおよびcocaineはPCPと同様に選択反応時間の遅延、正選択率の低下を共に惹起するが、THCが正選択率を比較的少量で選択的に障害する点で他の薬物と異なっていた。また注意機能障害におけるTHCおよびcocaineの作用部位はPCPのそれとは異なることも明らかとなった。一方、THCのFosタンパク誘導は線条体内側部および側坐核で認められ、カンナビノイド受容体の分布密度とは必ずしも相関しなかったが、その誘導には少なくともドパミンD1受容体を介していることが示唆された。本研究の目的は分裂病の陰性症状の臨床像を念頭におき知的機能障害、特に記憶障害と注意機能障害に焦点をあて、陰性症状の動物モデルの確立を試みようとしたものである。実験には慢性喫煙や投与によって分裂病様症状を誘発する大麻主成分Δ^9-tetrahydrocannabinol(THC)やphencyclidine(PCP)を用いての研究を中心に施行した。THCやPCPは作業記憶を反映する遅延見本合わせ課題(DMTS)および注意機能を反映する選択反応課題(CRT)でのperformanceをいずれも障害した。さらにTHC(10mg/kg,i.p)の4日間の反復投与(24時間後の観察)によりDMTSは著明に障害され、その障害は投与回数に比例して増強された。休薬後DMTS performanceが対照群のレベルにまで回復した時点で、THCを再投与すると反復投与4日目の著しい障害が誘発され逆耐性現象が認められた。このDMTS障害はレバ-押し反応そのものが抑制された点で、THCのヒトでの特徴的な症状とされる無動機症候群(amotivational syndrome)に類似した行動である可能性が示唆された。THCやPCPで誘発されるDMTS障害やCRT障害は共に一連のσreceptor antagonistにより著明に抑制された。これらのσreceptor antagonistが一様にヒトで陰性症状の改善効果を示す点を考慮に入れると、本実験モデルは分裂病の陰性症状モデルとしての可能性を示唆している。一方、薬物の長期投与後の反応性の変化は最初期遺伝子c-fosの脳内誘導を介する受容体の感受性の変容と関連性がある事が示唆されている。そこでカンナビノイド受容密度の高い線条体および側坐核でのTHC投与によるFosタンパクの誘導を調べた結果、著しい誘導が認められたが、淡蒼球、海馬および黒質網様層ではTHCによるFosタンパクの誘導は認められなかった。
知能検査UNIT２とC-LIMを利用した多文化心理教育アセスメントモデルの開発

近年、グローバル化が進み、異文化の影響を受ける子どもたちの心理・発達面のニーズが報告されている。このような問題に対しては、心理アセスメントの中で認知特性の評価を行うことも推奨されることがあるが、現在、日本では、多文化背景の子どもたちに対する適切なアセスメント手段がない。そこで本研究では、米国で文化言語マイノリティの子どもたちに広く利用されている非言語性知能検査(Universal Nonverbal Intelligence Test-Second Edition:UNIT2, Bracken & McCallum, 2016)の使用を含む包括的な多文化心理教育アセスメントモデルを開発することを目的とする。平成30年度は、前年度に引き続き、UNIT2のデータ収集を継続した。前年度中に入手が困難であったUNIT2検査用具についても、準備をすることができた。7月に行われた国際学校心理学会ISPA2018東京大会、及び11月に行われたLD学会新潟大会にて、情報収集、及びポスター発表を行った。2月には米国学校心理学会(アトランタ)に出席し、米国の最新動向について、情報収集を行うとともに、C-LIMの開発者であるDr.Ortizら現地研究者とも意見交換する機会をもった。加えて、前年度、本研究の土台となっている若手(B)研究「非言語性知能検査UNITを利用した多文化心理教育アセスメントモデルの開発」で行った、UNIT得点の収集データに関する論文を国際誌への投稿したが、本年度は、その査読結果に基づき、追加でデータ収集を実施して、分析を加える作業を行った。また、認知特性の評価に使用される日本の主要な検査のうち、米国に開発の背景がある複数の検査について、その米国版検査が、米国での多文化心理教育アセスメントにおいて、どのように利用されているかに着目し、文献研究を進めている。平成30年度は、前年度に引き続き、UNIT2のデータ収集を行った(UNIT2:19件,WAIS-III:1件)。前年度中に入手困難であった検査用具についても、再度購入を試み、準備をすることができた。本年度は、利用可能な検査用具数が限られていた時期があることもあり、データ収集が少し遅れている。収集したデータに関しては、分析作業を進め、国際学校心理学会ISPA2018東京大会にて、ポスター発表を行った。また、本研究の土台となっている若手(B)研究に関する投稿論文の査読結果に基づき、本研究で収集しているデータを加えて、修正作業を進めている。文献研究においては、米国に開発の背景がある日本版の主要な検査に関して、その開発の元になっている米国版の多文化への利用に着目し、C-LIMの利用など、米国の最新の研究に関する文献のレビューを進め、資料論文の執筆に取り組んだ。現在は、査読結果に基づき、修正作業を行っている段階にある。また、米国学校心理学会(アトランタ)へ出席し、多文化心理教育アセスメントに関する複数のセッションに参加して、米国の最新の動向に関する情報を収集することができた。また、C-LIMの開発者であるDr. Ortizをはじめとする研究者と、米国外での多文化心理教育アセスメントについて、意見交換する機会をもった。多文化・多言語背景の子どものアセスメントや支援に関するに関する国内外の文献の収集にも着手した。日本LD学会(新潟)では、学習障害の支援事例についてのポスター発表を行った。本年度は、データ収集について少し遅れている面もあるが、文献研究の論文化が進んでいる点などを考慮すると、概ね順調に進展していると言える。平成31年度は、UNIT2に関して5070名程度のデータを収集し、WAIS/WISCのデータ収集についても継続する。UNIT2のデータ収集をほぼ完了することを目指す。収集したデータをまとめ、統計分析を進める、分析結果についての国内での研究発表及び、国際誌への投稿の準備を行う。前述の、若手(B)研究に関連するUNIT得点のデータ分析についての論文と米国版検査の多文化背景のある子どもへの利用に関するの資料論文の執筆作業を進める。多文化・多言語背景に関する質問項目の選定や検査の選択基準など、検査の実施と解釈に関わる研究について整理する。事例研究について検討する。このような問題に対しては、知能検査を利用して心理アセスメントを行うことが推奨されるが、現在日本では、多文化背景の子どもたちに対する適切なアセスメント手段がない。そこで本研究では、米国で文化言語マイノリティの子ども達に広く利用されている非言語性知能検査Universal Nonverbal Intelligence Test-Second Edition:UNIT2, Bracken & McCallum, 2016)を使用を含む包括的な多文化心理教育アセスメントモデルを開発することを目的とする。本年度は、UNIT2の日本での使用に関する信頼性と妥当性の検証を目的として、UNIT2の検査得点を収集するために、所属機関の研究倫理審査委員会からの承認手続きを得る、検査用具の追加購入を試みるなど、調査実施のための準備を進めた。検査用具に関しては、出荷が大幅に遅れており、年度内に入手することができなかった。そのため、既に購入済みの検査用具のみを使用してデータ収集を開始した。また、米国での多文化心理教育アセスメントの方法について,過去の実践事例を参考として論文にまとめた。日本学校心理学会つくば大会においては、本研究の土台となっている若手(B)研究:非言語性知能検査UNITを利用した多文化心理教育アセスメントモデルの開発で行ったUNITの収集データに関するポスター発表を行い、結果を精査してめ国際誌への投稿、及び修正作業を行った。

また、米国に開発の背景を持つ日本の知能検査について、それぞれの多文化アセスメントにおける利用方法に関して、米国の文献を中心に情報収集を行い、資料論文として整理する作業を進めた。本年度は、まず、UNIT2の日本での使用に関する信頼性と妥当性の検証のためのデータ収集を行う準備を進めた。具体的には、所属機関の研究倫理委員会より研究手続きに関する承認を得た。また、調査実施者を採用し、UNIT2の検査方法や調査手続きに関するトレーニングを行った。UNIT2検査用具の追加購入を試みたが、出荷が大幅に遅れ、年度内の入手が困難であったため、既に購入済みの検査のみを使用して、調査を開始した。本年度は32名分のUNIT2のデータを収集し、そのうち9名に関しては、年齢に応じてWISC-IVまたはWAIS-IIIの実施についても協力を得た。また、日本で開発されている知能検査のうち米国に開発の背景のある検査に関して、米国での多文化利用に関する最新の文献を収集するとともに、知能検査のC-LIM(文化と言語の解釈表)の開発者の一人であるDr. Ortiz, S.の講座を含む学校神経心理学関連のオンライン講座を受講し、C-LIM及び発達障害アセスメントに関する情報収集を行った。収集した情報は日本語で整理し、資料論文としてまとめ、現在査読段階にある。加えて、著者自身が過去に実施した米国でのアセスメント方法について事例を参考に論文として整理した。日本学校心理学会(つくば大会)では、本研究の土台となっている若手(B)研究で収集したUNITの検査データに関するポスター発表を行った。その結果を精査して、国際誌へ投稿し、査読結果に従い、現在修正作業を進めている。近年、グローバル化が進み、異文化の影響を受ける子どもたちの心理・発達面のニーズが報告されている。このような問題に対しては、心理アセスメントの中で認知特性の評価を行うことも推奨されることがあるが、現在、日本では、多文化背景の子どもたちに対する適切なアセスメント手段がない。そこで本研究では、米国で文化言語マイノリティの子どもたちに広く利用されている非言語性知能検査(Universal Nonverbal Intelligence Test-Second Edition:UNIT2, Bracken & McCallum, 2016)の使用を含む包括的な多文化心理教育アセスメントモデルを開発することを目的とする。平成30年度は、前年度に引き続き、UNIT2のデータ収集を継続した。前年度中に入手が困難であったUNIT2検査用具についても、準備をすることができた。7月に行われた国際学校心理学会ISPA2018東京大会、及び11月に行われたLD学会新潟大会にて、情報収集、及びポスター発表を行った。2月には米国学校心理学会(アトランタ)に出席し、米国の最新動向について、情報収集を行うとともに、C-LIMの開発者であるDr.Ortizら現地研究者とも意見交換する機会をもった。
生涯学習社会における博物館教育の役割に関する基礎的研究

本研究の内容には、(1)明治期以来の博物館および博物館教育に関する文献資料調査および研究、(2)全国各地の博物館・美術館等で実施されている博物館教育活動についての実証的な研究という2本の柱があり、本年度については、(1)、(2)の双方について調査、研究を行った。(1)については、日本における博物館学・博物館教育理論の父とも評価される棚橋源太郎に関する、彼の全著作・ノート類に迄及ぶ基礎的な文献資料調査を、岐阜県博物館等に於いて行い、その資料リスト化と、博物館教育理論に関する基礎的研究を行った。しかし、岐阜以外にも、棚橋源太郎関係の文献調査対象先は多く、今年度については、その部分に至る迄カバーすることはできず、課題として残された。(2)については、宮城県美術館・仙台市歴史民俗資料館(8月)、愛知県東栄町御園高原自然学習村(天文教育、9月)、北海道立近代美術館・同開拓記念館(10月)、新潟県十日町市立博物館(2月)、岩手県立博物館・遠野市立博物館(12月)、沖縄県名護博物館・石垣市立八重山博物館(3月)、鹿児島県立博物館長崎市立博物館(3月)、等、全国でも博物館教育活動に力を入れている館を、順次調査し、その実際における、ワークショップ活動、友の会活動などの分析を通して、それらが、如何に地域に開かれ地域住民をはじめとする利用者の生涯学習活動として意義あるものになっているか、という点を明らかにすることが出来た。博物館を身近かな生涯学習機関として活用していくための有効な手段として今後、博物館教育が、その重要性を増していくことは明らかであろう。本研究の一部は、博物館をめぐる現在的状況の分析を踏まえて、(裏面)発表文献に、その成果を掲載したが、平成6年度中に、(2)を中心とした内容に関わる研究成果をまとめて発表する予定である。
近世前期における九条家蔵書の復元とその文献学的研究

近世前期、寛永時代(16241644)を中心とした、摂家相続流・九条家に於ける蔵書の状況と書写活動に関する研究・調査を行った。その結果として、当時の九条家の当主であった、九条道房(16091647)が行った、蔵書整理の実態、および新たな蔵書形成のための書写活動の詳細を明らかにすることが出来た。九条道房は室町時代までの歴代当主の書写本を整理・確認し、その確認年次を奥書に記し、新たな書写したものに関してはその伝来および書写年次を奥書に記しており、それらを調査した結果、寛永十六年から二十年前後にそれらが集中して行われたことが明らかとなった。また、所々に所蔵される九条家旧蔵本の所在を明らかにした。九条家が所蔵していた蔵書群、とりわけ近世前期の当主・九条道房により行われた書写活動の形成に関わる書写活動を明らかにし、それを支えた右筆によって行われた書写活動を解明するべく、調査を行った。24年度においては、天理図書館に所蔵される九条家本の目録による悉皆調査を行い、そのリストアップを行い、実物の確認とそれら諸本の書誌調査を行い、九条家本書写の実態を明らかにした。一方、宮内庁書陵部所に所蔵される九条家本に関しては、カード目録による悉皆調査を行い、全体の3分の2程度の目録調査を行った。また並行して、実物も確認しながらの書誌調査を行い、九条道房の行った書写活動の実態を明らかにしつつある。具体的には、寛永19年前後から活発化する書写活動のうち、20年頃に一つの山があることが明らかになってきており、文学関係の典籍の書写が顕著に顕れること、同時に特定の右筆がそれに関わり、大量の典籍の書写が行われていることが、明らかとなったが、その他にも、九条家に関連する寺院との書承関係を示す典籍があることが、知られるようになってきた。九条道房の行った書写活動のうち、寛永二十年を中心に行ったものの中に、ある特定の右筆が関わっていることが次第に明確になってきた。今後ともその解明に努め、調査を継続する。同時に、近世前期から初期に整理された九条家の蔵書全体を明らかにすることで、他の公家や寺社とのつながりも見えてくることが予想される。以上昨年度から今年度夏にかけて明らかになったことを踏まえ、現状の報告と各科研構成員の意見交換および、今後の活動についての会議を、9月に、目白大学を会場に開催した。また、3月には科研構成員6人で天理図書館に赴き、集中的な書誌調査を行った。宮内庁書陵部所に所蔵される九条家本に関してはカード目録による悉皆調査を行い、全体の目録調査を完了した。並行して実物の書誌調査を行い、九条道房の行った書写活動の実態を明らかにしつつある。具体的には、寛永19年前後から活発化する書写活動のうち、20年頃に一つの山があることが明らかになってきた。特定の右筆により大量の典籍の書写が行われていることが、明らかとなってきた。文学関係の典籍の書写が顕著だが、古記録・日記類、史書などにも及んでいたことがわかってきた。また九条家本として巷間に散在する写本のうち、慶應義塾大学斯道文庫・同大学図書館・鶴見大学図書館・国文学研究資料館・実践女子大学・天理図書館・島根大学附属図書館所蔵・広島大学中央図書館、久保田淳(個人蔵)の所蔵本を調査した。また、鶴見大学図書館・実践女子大学・島根大学附属図書館・広島大学中央図書館・宮内庁書陵部久保田淳(個人蔵)より、所蔵の九条家本の書影の撮影許可を受け、撮影を行い、画像データを採集した。また、慶応義塾大学図書館・慶應義塾大学斯道文庫・国文学研究資料館・東海大学付属図書館蔵桃園文庫本中の九条家本を調査し、それら書影の紙焼き写真・デジタルデータでの頒布を受けた。調査の進捗により、その調査対象が文学だけにとどまらず、歴史資料にまで及ぶことが明らかとなり、より一層の実態解明を行う必要が出てきた。23年度において、天理図書館に所蔵される九条家本の概要把握のため、目録による悉皆調査を行い、そのリストアップを行った。

これに関しては、一通りの調査を完了し、本年度以降は、その実物の確認とそれら諸本の書誌調査を行い、九条家本書写の実態を明らかにする。宮内庁書陵部所に所蔵される九条家本に関しては、カード目録による悉皆調査を行い、全体の3分の2程度の目録調査を行った。また並行して、実物も確認し書誌調査を行い、九条道房の行った書写活動の実態を明らかにしつつある。具体的には、寛永19年前後から活発化する書写活動のうち、20年頃に一つの山があることが明らかになってきており、文学関係の典籍の書写が顕著に顕れること、同時に特定の右筆がそれに関わり、大量の典籍の書写が行われていることが、明らかとなってきた。また九条家本として巷間に散在する写本ののうち、慶應大学斯道文庫所蔵本・鶴見大学図書館本・国文学研究資料館所蔵本を調査した。また、東海大学付属図書館蔵桃園文庫本中の九条家本を調査し、完了した。とりわけ、著名な存在であった『弘安源氏論義』の1本が、九条家本であり、本研究の目的に合致する、右筆により書写されたものであることが判明した。結果として、九条道房の行った書写活動のうち、寛永二十年を中心に行ったものの中に、ある特定の右筆が関わっていることが次第に明確になってきた。今後ともその解明に努め、調査を継続する。九条家旧蔵本の概要を明らかにすべく調査を行った。宮内庁書陵部蔵九条家旧蔵本について調査を行い、九条道房の整理・書写に関わる古典籍類を調査した。結果、道房の行った蔵書整理および蔵書形成に関する活動の詳細を明らかにした。東海大学附属図書館桃園文庫に蔵される『弘安源氏論義』について、九条道房の行った書写活動により書写されたものであることを、書誌的事項から推測・同定し、その報告を行った。天理大学附属天理図書館・島根大学附属図書館・広島大学図書館等において、九条家旧蔵本に関する調査を行い、その様相を明らかにした。研究分担者である佐々木孝浩(慶應大学附属研究所斯道文庫)の協力により、斯道文庫および慶應義塾図書館に所蔵される、九条家旧蔵本の調査を行った。またその書影をデジタル撮影および紙焼き写真として収集した。これまでの九条家旧蔵本に関する知見を纏めた論考「九条家旧蔵本の行方」(『これからの国文学研究のために』笠間書院・2014)を発表した。日本文学24年度において、天理図書館に所蔵される九条家本の概要把握のため、目録による悉皆調査を行い、そのリストアップを行った。これに関しては、一通りの調査を完了し、その実物の確認とそれら諸本の書誌調査を行い、九条家本書写の実態と内容をを明らかにする。ほぼ予定通りに進行している。こちらも、ほぼ順調であるが、九条道房の書写活動を自筆日記と照会し、跡づける必要があり、本年度はその方面にも力を入れたい。また九条家本として巷間に散在する写本ののうち、慶應大学斯道文庫所蔵本・鶴見大学図書館本・国文学研究資料館所蔵本を調査し、この他、実践女子大学本については、本年度より本格的な調査に入る。また、広島大学・島根大学・日本大学などに所蔵される九条家本については、本年度中に行う予定で、ほぼ予定通りに進行している。25年度に於いては、前年度に引き続き宮内庁書陵部の九条家本について調査を行った。