hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インクレチンの血液網膜関門保護への直接的介入　－糖尿病網膜症発症・進展抑制機能－

Exendin-4は糖尿病治療薬として利用されているGLP-1アナログである.エピジェネティクスとはDNAメチル化やヒストンアセチル化による遺伝子発現制御機構であり,細胞外型抗酸化酵素(EC-SOD)の発現調節を行っている.報告者らは,exendin-4が肺胞基底上皮がんA549細胞並びにヒト網膜血管内皮細胞において,メチル化DNAの脱メチル化並びにヒストンH3アセチル化によりEC-SOD発現を亢進していることを明らかにした.また,インクレチン治療を開始した糖尿病患者では血漿中EC-SOD濃度が上昇していた.以上より,インクレチン治療は血管における直接的抗酸化能を亢進させることが期待される.2.AGEのヒト網膜血管内皮細胞(HREC)への影響を解明するため、その受容体であるAGE受容体(RAGE)を高発現する細胞の樹立を目指した。RAGE発現ベクターを作製しRAGE遺伝子をHRECに導入した結果、一過性のRAGE高発現は観察されたが、定常的に高発現する細胞株を樹立することはできなかった。4.HRECでの小胞体ストレスに起因するTJP発現低下に対し、臨床の場で使用されているステロイド剤であるトリアムシノロン(TA)がステロイド受容体依存的に保護することを明らかにした。1.正常肺上皮細胞においては抗酸化酵素extracellular-superoxide dismutase(EC-SOD)の発現が高いにも関わらず肺胞基底上皮がん細胞であるA549細胞における発現は非常に低い。平成25年度、A549細胞でのEC-SOD発現をGLP-1アナログであるexendin-4が有意に亢進することを明らかにした。平成26年度はこのメカニズムついて詳細に検討した結果、EC-SOD遺伝子の脱メチル化というエピジェネティクス制御によることが判明した。EC-SODプロモーター領域は高度にメチル化され転写抑制されている。Exendin-4負荷後の変化をメチル化感受性制限酵素を用いたPCR法、methylation specific PCR法(MSP法)、bisulfite-sequence法にて解析した結果、EC-SODプロモーター領域のうち-149と-93 CpGサイトの脱メチル化が誘導されていることが判明した。また、このexendin-4の作用は、GLP-1受容体アンタゴニストであるexendin-(9-39)の添加により有意に抑制された結果から、GLP-1受容体への結合によることが明らかになった。さらに、exendin-4はDNA methyltransferase(DNMT)の発現量には影響を及ぼさないものの、その活性を阻害することで脱メチル化を誘導することが判明した。2.臨床研究として、GLP-1アナログあるいはDPP-4阻害剤による治療を開始した糖尿病患者の投与開始前後の血清中EC-SOD濃度を測定しin vitro実験結果との関連性を明らかにするために、関係医療機関ならびに本学の倫理委員会の承認を得て、血清サンプルの収集を開始した。1.Exendin-4には、膵でのインスリン分泌を亢進すると同時にグルカゴン分泌を抑制する作用以外に、種々の組織や臓器に作用し糖尿病病態を抑制するという膵外作用が報告されている。糖尿病網膜症においては、網膜血管内皮細胞において酸化ストレスが増大し、結果的に血管透過性が亢進することにより血中タンパクが硝子体中に逸脱して炎症病態を呈することを見出している。前年度までにexendin-4がA549細胞での抗酸化酵素extracellular-superoxide dismutase(EC-SOD)発現を亢進することが確認されたため、exendin-4が網膜血管系においても同様にEC-SOD発現を亢進することで酸化ストレスに対する抵抗性を高め結果的に糖尿病網膜症の進展抑制に働いている可能性について検討した。その結果、exendin-4は網膜血管内皮細胞(HREC)でのEC-SOD発現を亢進することが判明した。また、GLP-1受容体アンタゴニストであるexendin-(9-39)の添加により有意に抑制された結果から、exendin-4の作用はGLP-1受容体への結合を介することが明らかになった。しかし、exendin-4によるEC-SOD発現亢進はA549細胞の場合とは異なり、EC-SODプロモーター領域のCpGサイトの脱メチル化によるものではないことが判明した。一方、exendin-4はHRECにおいて、histone deacetylase (HDAC)活性を低下させることでヒストンアセチル化を促進しEC-SOD発現を亢進していることが判明した。2.臨床研究として、GLP-1アナログあるいはDPP-4阻害剤による治療を開始した糖尿病患者の投与開始前後の血漿中EC-SOD濃度を測定した結果、インクレチン治療開始により、血中EC-SOD濃度が有意に上昇し、LDL-コレステロールの低下を伴っていた。Exendin-4は糖尿病治療薬として利用されているGLP-1アナログである.エピジェネティクスとはDNAメチル化やヒストンアセチル化による遺伝子発現制御機構であり,細胞外型抗酸化酵素(EC-SOD)の発現調節を行っている.報告者らは,exendin-4が肺胞基底上皮がんA549細胞並びにヒト網膜血管内皮細胞において,メチル化DNAの脱メチル化並びにヒストンH3アセチル化によりEC-SOD発現を亢進していることを明らかにした.また,インクレチン治療を開始した糖尿病患者では血漿中EC-SOD濃度が上昇していた.以上より,インクレチン治療は血管における直接的抗酸化能を亢進させることが期待される.

平成25年度、advanced glycation end-products受容体(RAGE)高発現のヒト網膜血管内皮細胞(HREC)の樹立ができなかったため、GLP-1アナログであるexendin-4のエピジェネティクス制御についてのターゲット分子を抗酸化酵素EC-SODに変更し、GLP-1受容体を高発現しているA549細胞を用いて検討することにした。その結果、上記のようにexendin-4がEC-SODプロモーター領域の脱メチル化を介してEC-SOD発現を有意に亢進することとその詳細なメカニズムについて明らかにすることができた。平成27年度は、この知見をもとに、HRECでのEC-SOD発現に対するexendin-4の作用を明らかにするとともに、その詳細なメカニズムを明らかにする。病態生化学1.A549細胞でのEC-SOD発現のエピジェネティクス制御についてヒストン修飾の関与についても検討し、これが確認された場合はヒストン修飾メカニズムを解明する。2.ヒト網膜血管内皮細胞(HREC)におけるEC-SOD発現のエピジェネティクス制御について、DNAメチル化とヒストン修飾の可能性を明らかにし、これが確認された場合はその詳細なメカニズムを解明する。3.臨床研究として、GLP-1アナログあるいはDPP-4阻害剤による治療を開始した糖尿病患者の投与開始前後の血清の収集を継続し、その血清中EC-SOD濃度を測定し、in vitro実験結果との関連性を明らかにする。RAGE高発現のHRECの樹立ができなかったため、glycer-AGEを調製し、RAGEの発現が認められているSMC細胞を用いて、AGE細胞傷害のメカニズムを解明した。また、GLP-1アナログであるexendin-4をHRECに負荷した場合にclaudin-5の発現の変化が認められなかった。このように計画通りに研究が進行しなかったため、GLP-1アナログによるエピジェネティクス制御に関しては、本研究室にて、その発現がエピジェネティクス制御を受けていることを報告している抗酸化酵素EC-SODにターゲットを変更し、GLP-1受容体を高発現しているA549細胞を用いて検討した。その結果、GLP-1アナログexendin-4がEC-SOD発現を有意に亢進すること、その機序として脱メチル化を介することを示唆する結果が得られた。平成25年度に当初の計画通りに研究が進行しなかったため、exendin-4によるエピジェネティクス制御のメカニズムの検討開始に至らなかった。平成26年度は抗酸化酵素EC-SODにターゲットを変更し、GLP-1受容体を高発現しているA549細胞を用いてexendin-4によるエピジェネティクス制御機構を解明することができ、ある程度遅れを取り戻すことができたが、当初予定した網膜血管内皮細胞でのexendin-4によるエピジェネティクス制御の解明までは至らなかった。1.A549細胞でのEC-SOD発現をGLP-1アナログexendin-4が脱メチル化を介して有意に亢進することが明らかになったため、そのメカニズムについてMSP法やbisulfite sequence法を用いて詳細に検討する。
動的相互作用を考慮した鋼斜張橋タワーの応答性状と耐震性能向上に関する研究

本研究は、鋼斜張橋タワーを3次元骨組構造にモデル化し、基礎および地盤の動的相互作用を考慮した鋼斜張橋タワー大地震時非線形時刻歴応答解析を実施し、その耐震性能向上について考察した。本研究で得られた実績は以下の通りである。(1)鋼製斜張橋タワーの水平梁に低降伏点鋼を使用することは、構造システム系にエネルギー吸収機構が形成され、耐震性能向上に有効であることが分かった。(2)地盤の動的変形特性およびひずみ成分の大きさに応じたHDモデルの適用は、上部構造・基礎・地盤の動的相互作用を考慮した非線形時刻歴応答解析に有効であることが分かった。(3)鋼箱形断面の補剛材、残留応力および初期たわみを考慮できる動的非線形応答解析プログラムを開発し数値計算により、市販プログラム「TDAPIII」との比較検討から、その妥当性を確認した。(4)地盤データに基づき地盤基礎から工学的基盤までの増幅特性を考慮した速度応答スペクトルを計算し、工学的地盤での入力地震波を作成した。(5)鋼製斜張橋タワー基部アンカーボルトに限られた損傷を認めること(塑性ひずみ)により、また、記憶合金を適用することにより、耐震性能を向上させることが分かった。(6)ここで得られた研究成果は国内外のシンポジウム等で論文発表した。本研究では鋼斜張橋タワーを3次元骨組構造にモデル化し、立体骨組有限要素解析プログラムを用いて、基礎および地盤の動的相互作用を考慮した鋼斜張橋タワーの大地震時動的非線形応答解析を実施した。(1)レベル2の地震動を受ける立体骨組の弾塑性有限変位動的応答解析プログラムを更新し、地盤の非線形特性を考慮した3次元骨組構造への拡張を目指した動的非線形解析プログラムの開発作業を進めた。(2)箱形断面内の補剛材、残留応力や初期たわみの初期不整を考慮できる動的解析プログラムを開発し、非線形動的応答解析結果の妥当性を確認するために、市販プログラム「TDAP III」も併用して数値計算を進めた。(3)レベル2地震動を想定した地盤の変形特性の非線形性を表す構成則を周波数領城および時間領域の観点から比較検討する。周波数領域で解析を行う複素応答法は地盤の変形特性を複素剛性で表し、等価線形化法を用いて地盤材料の非線形挙動を評価する解析コード「SHAKE」を適用した。(4)対象とした斜張橋の目標とする工学的基盤での動的解析用入力地震動の設定について検討した。震源断層を想定した内陸直下型地震動の設定方法として、経験的手法により、地盤データに基づき地盤基礎から工学的地盤までの増幅特性を考慮した速度応答スペクトルを計算し、工学的地盤での入力地震波を作成した。
免疫細胞と神経細胞の相互作用を標的とした難治性痒みの新規治療法の開発

アトピー性皮膚炎(AD)は強い痒みのある湿疹を主病変とする慢性炎症性皮膚疾患である。その痒みは難治性痒みと言われ、患者のQOLを著しく低下させる。AD炎症局所において、感覚神経線維が増生していることが難治性痒みの一因と言われている。一方、AD炎症局所には免疫細胞が浸潤していることから、神経線維と接触することで相互に作用し、痒み過敏を増強することが考えられるが、その詳細は不明瞭である。本研究では、免疫細胞、特に好酸球及びその分化・活性化を制御するILC2に着眼し、免疫細胞と感覚神経線維の接触による相互作用の観点から、ADにおける痒み発現発症メカニズムの解明と、新規治療法及び予防法の開発を目指す。
ツツジ科植物が含有する毒性物質の土壌環境における分布特性

ニューファンドランド島(カナダ)において、クロトウヒ(Picea mariana)林土壌とその火事跡地(カルミア(Kalmia angustifolia)が優占)、12年、24年、50年、100年経ったヒース土壌の化学性の変化と、植物毒との変化を検討した。化学性としてはpH、EC、BrayNO2法のリン、全炭素、全窒素、アンモニア態窒素、交換性塩基を測定し、植物毒としては単純総フェノールを測定した。火事後12、24年経ってもクロトウヒ林は再生せずに、ヒースを形成していた。50年後、100年後は、次第に、パッチ上のクロトウヒ、バルサムモミ(Abies balsamea)が存在し、wood-savannaを形成しつつあった。土壌断面は火事後もほとんど変化が認められず、微地形による変動が大きかった。土壌化学性としては、O層に置いてBray P、pH(H2O)、EC、ExK、ExCa、NH4-Nが時間とともに減少し、CN、TC、ExMgが火事後の時間の経過とともに増加する傾向が認められた。一方総フェノール含量はヒース化により、上昇傾向が認められたが、火事後の経過に伴う増減は認められなかった。以上の結果から、山火事後のヒース化によりO層の土壌肥沃土は減少し、フェノール含量は変化しないことがわかった。以上の結果から、ヒースを形成するカルミアなどが出す植物毒よりも、土壌肥沃土の減少能力の法が、ヒース形成維持に役立っていると予想された。ニューファンドランド島(カナダ)において、カルミア(Kalmia angustifolia)、ブルーベリー(Vaccinium angustifolium)、ロドーラ(Rhododendron canadense (L.) Torr.)、日本国内において、シャクナゲ(Rododendron degronianum)、アセビ(Pieris japonica D.DON)またその直下の土壌試料を採取した。カルミアの茎葉部500gからはグラヤノトキシンIを各種クロマトグラフィーと再結晶から単離し各種スペクトル分析を用いて200mg単離した。植物試料とその直下の土壌(O層)中のグラヤノトキシンを測定した結果、水溶性もしくは総含量ともに下層に行くに従って減少する傾向が認められた。各植物の茎葉部のグラヤノトキシン含量は、カルミア、ロドーラ、ブルーベリー、ツルコケモモ、シャクナゲ、アセビの順に多かった。最も多いカルミア中のグラヤノトキシン含量は水溶性で12mgkg^<-1>、総含量で129mgkg^<-1>であった。アセビの場合、体重の0.1%の摂取により中毒が起こると報告されているが、カルミア、シャクナゲの自生下の土壌中のグラヤノトキシン含量はこれの100倍程度であり、カルミアやシャクナゲ植生下における土壌には、中毒を起こすのに十分なグラヤノトキシン含量が存在することが確認された。一方、各種試料の水浸透抽出物のクロトウヒ葉植物成長阻害を測定したところ、グラヤノトキシン含量、総フェノール含量と高い正の相関関係が認められ、土壌中においても、これらの化合物が植物の生育に阻害を示すことが示唆された。昨年度、カナダにおいて採取したカルミア(Kalmia angustifolia)、ブルーベリー(Vaccinium angustifolium)、ロドーラ(Rhododendron canadense (L.) Torr.)、日本国内において採取した、シャクナゲ(Rododendron degronianum)、アセビ(Pieris japonica D.DON)またその直下の土壌試料中の毒性物質をGC法を用いて測定した。TMS化後にガスクロマトグラフィーによる分析を行うことでフェノール類、グラヤノトキシン類の測定が可能であった。しかし、フェノール類においては未同定のピークが多数存在しており、MSによる更なる分析が、グラヤノトキシン類については適切な前処理法、分析条件の改良などが必要であると考えられた。測定結果からは、ツツジ科植物に含まれるグラヤノトキシン類の量および種類はツツジ科の種類によって大きく異なっていた。グラヤノトキシンIではブルーベリー、カルミア、シャクナゲ、ロドーラ、アセビの順で、グラヤノトキシンIIではカルミア、アセビ、シャクナゲ、ブルベリー、ロドーラの順であった。フェノール類、グラヤノトキシン類ともにブルベリーやカルミアに多く含まれ、シャクナゲやアセビではカルミアの半分程度であった。また、グラヤノトキシン類が0層に存在しているがA層にはほとんどないことが明らかとなった。また、発芽試験、フェノール類、グラヤノトキシン類の測定結果より、ツツジ科植物の生育阻害作用はフェノール類によるものだけでなく、グラヤノトキシン類の関与の可能性が示された。発芽試験の結果より、日本の針葉樹であるアカマツに対してもツツジ科植物が生育阻害を引き起こす可能性があることが示され、生育阻害作用のあらわれ方はツツジ科植物の種類、及び対象となる針葉樹の種類によって異なることが明らかとなった。

火事後12、24年経ってもクロトウヒ林は再生せずに、ヒースを形成していた。50年後、100年後は、次第に、パッチ上のクロトウヒ、バルサムモミ(Abies balsamea)が存在し、wood-savannaを形成しつつあった。土壌断面は火事後もほとんど変化が認められず、微地形による変動が大きかった。土壌化学性としては、O層に置いてBray P、pH(H2O)、EC、ExK、ExCa、NH4-Nが時間とともに減少し、CN、TC、ExMgが火事後の時間の経過とともに増加する傾向が認められた。一方総フェノール含量はヒース化により、上昇傾向が認められたが、火事後の経過に伴う増減は認められなかった。以上の結果から、山火事後のヒース化によりO層の土壌肥沃土は減少し、フェノール含量は変化しないことがわかった。以上の結果から、ヒースを形成するカルミアなどが出す植物毒よりも、土壌肥沃土の減少能力の法が、ヒース形成維持に役立っていると予想された。
窒素－窒素多重結合切断による新規含リンヘテロ環化合物の合成反応の開発

有機含リンヘテロ芳香族化合物はユニークな化学的性質及び生理活性を持っており、材料化学や製薬分野などの分野で広く研究されている。しかしながら、含リンヘテロ芳香族化合物の合成手法は極めて限られており、効率的な新規合成手法を開発することが極めて重要である。この問題を解決するため、ホスファアルキンを用いた環化付加反応は一つの理想的な方法といえる。このような背景のもと、本研究課題では、ホスファアルキンとともに種々の含窒素基質を反応させることで、リンと窒素を含む芳香環の合成法の開発を行う。本反応系は窒素ー窒素原子の多重結合切断による反応活性種を生成し、含リンヘテロ芳香族化合物の開発を目指す。
非線形Schrodinger方程式に対する断熱極限問題

非線形分散型方程式は、物理数学のさまざまな分野に現れる重要な方程式であり、非線形Schrodinger方程式は、その一つである。この方程式の定在波解は、対応する非線形定常問題の固有状態に対応しているが、非線形項に時間変数がパラメータとして入っている場合、この固有状態は時刻によって変化していく。そこで初期状態において、その時刻における定常問題の固有状態に解がなっていたとき、時間が十分たった時に系がどのように変化するかを考える。この問題を、時刻変数をスケーリングして考えるのが、「断熱近似」である。本研究では、2年間で、ある程度広いクラスの非線形項に対して、時刻無限大まで解が存在することを示し、方程式の固有状態の性質について解析した。また、98年度には、それらの問題について、チェコのブルノでのシンポジウムに出席し、Short talkを行なった。99年度には、中国からの客員教授Mico Chargzing氏と共同でやや異ったタイプの主部をもつ分散型方程式について研究した。非線形分散型方程式は物理数学のさまざまな分野に現れる重要な方程式であり,非線形Sohrodinger方程式はその一つである。この方程式は物理的に意味のあるいくつかの非線形項の形が知られているが,“定在波"解を持つ場合がある。この解は,対応する非線形定常問題の,固有状態に対応しているが,非線形項に時間変数がパラメータとして入っている場合,当然,その固有状態は時刻によって変化して行く。そこで,例えば初期状態において,その時刻における,定常問題の固有状態に系がなっていたとき,時間が十分たった時に、系がどのように変化するかを考える。この問題を,時間変数をスケーリングして考えるのが「断熱近似」である。今年度の研究においては,この問題の基礎部分に重点をおいた。すなわち,まず第一に,ある程度広いクラスの非線形項に対して,時刻大域的に解が存在することを示した。(関連する文献:発表論文リスト“The existence of global solution...)これを基にして,次年度は実際に初期時刻の“固有状態"から,終時刻の別の“固有状態"へと解がどのように移って行くかを明らかにする方針である。また,この問題は,その性格上定常問題に現れる線形作用素のスペクトル問題とも密接な関係がある。従って,現在離散化したSchrcdirger作用素のスペクトル問題についても研究を進めており,今年度はそれらの問題に関してチェコのプラハで6月に行なわれた数理物理のシンポジウム“Q Math 7"に出席した。
妊娠高血圧症候群の発症予防を目的とした解毒酵素遺伝子と嗜好品摂取との相互作用解析

本研究は、妊娠高血圧症候群の発症群と非発症群において、症例ー対照研究のデザインで解毒酵素の遺伝子多型解析を行い、遺伝子多型と嗜好品摂取との相互作用を明らかにして、妊娠高血圧症候群の発症リスクの解明を目指すものである。本研究の成果によって、妊娠高血圧症候群発症の高リスク群をあらかじめ抽出し、適切な生活指導を行うことで、妊娠高血圧症候群の発症が予防できる可能性がある。平成30年度は研究の2年目であり、初年度と同様に症例の集積に重点を置いた。その結果妊娠高血圧症候群症例40例、正常コントロール(非発症)症例85例において研究への同意が得られた。これら症例については、初年度と同様にまず妊娠中の嗜好品摂取状況について詳細にアンケート調査を行った。具体的にはタバコ吸引、アルコールまたはコーヒー飲料の摂取状況について摂取時期、摂取量、摂取物の銘柄などをなるべく具体的かつ詳細に聴取した。またアンケート調査の実施に加え、対象者より末梢血を10ml採取し、DNAを抽出した。このDNAを用いて、解毒酵素であるCYP1A1、GSTーπ、GSTーμ、GSTーθそれぞれの遺伝子多型を解析した。今後は引き続き症例の集積を行い、目標症例数に近づけるとともに、データ解析を実施していく予定である。妊娠高血圧症候群症例、正常コントロール症例ともに100症例を目標に設定しており、妊娠高血圧症候群の症例数がやや少ない印象があるが、2010年以降当科で管理した妊娠高血圧症候群症例は年間50症例を超えていることから、残りの1年間での目標症例数への到達は十分可能であると考えられる。平成30年度に引き続き、妊娠高血圧症候群症例と正常コントロール症例の集積を行い、症例数を増加させつつ研究を遂行する。目標症例数に到達した時点で、データ解析を実施する。この解析によって、妊娠高血圧症候群発症における解毒酵素遺伝子多型に関連した高リスク因子を抽出し、さらに発症予防のための適切な生活指導などにつき検討し、得られた解析結果および知見を論文にまとめ発表する。本研究は、妊娠高血圧症候群の発症群と非発症群において、症例-対照研究のデザインで解毒酵素の遺伝子多型解析を行い、遺伝子多型と嗜好品摂取との相互作用を明らかにして、妊娠高血圧症候群の発症リスクの解明を目指すものである。本研究の成果により、妊娠高血圧症候群発症の高リスク群をあらかじめ抽出し、適切な生活指導を行うことで、妊娠高血圧症候群の発症が予防できる可能性がある。平成29年度は研究の初年度であり、症例の集積に重点を置いた。その結果妊娠高血圧症候群症例25例、正常コントロール症例38例において研究への同意が得られた。これらの症例において、まず妊娠中の嗜好品摂取状況についてのアンケート調査を行った。具体的にはタバコ吸引、アルコールまたはコーヒー飲料の摂取状況について、摂取期間・摂取量・摂取物の銘柄などをなるべく具体的かつ詳細に聴取した。今後は、引き続き妊娠高血圧症候群症例と正常コントロール症例の集積を行い、症例数を増加させつつ研究を遂行し、目標症例数に到達した時点でデータ解析を実施する予定としている。妊娠高血圧症候群症例、正常コントロール症例ともに100症例を目標に設定しており、妊娠高血圧症候群の症例数がやや少ない印象があるが、2010年以降当科で管理した妊娠高血圧症候群症例は年間50症例を超えていることから、残りの2年間での目標症例数への到達は十分可能であると考えられる。平成29年度に引き続き、妊娠高血圧症候群症例と正常コントロール症例の集積を行い、症例数を増加させつつ研究を遂行する。具体的には、まず両群間でCYP1A1、GST-π、GST-μ、GST-θの各遺伝子多型頻度を比較する(背景の比較)。次いで、各嗜好品の摂取について摂取量、摂取期間などから両群間でグループ分けを行い、各グループにおいて各遺伝子多型頻度を解析する。以上の解析により、妊娠高血圧症候群発症における解毒酵素遺伝子多型に関連した高リスク因子を抽出し、さらに発症予防のための適切な生活指導などにつき検討し、得られた解析結果および知見を論文にまとめ発表する。

平成30年度に引き続き、妊娠高血圧症候群症例と正常コントロール症例の集積を行い、症例数を増加させつつ研究を遂行する。目標症例数に到達した時点で、データ解析を実施する。この解析によって、妊娠高血圧症候群発症における解毒酵素遺伝子多型に関連した高リスク因子を抽出し、さらに発症予防のための適切な生活指導などにつき検討し、得られた解析結果および知見を論文にまとめ発表する。配分された予算については、主として研究遂行に当たり必要である消耗品の購入経費として計上したが、当該年度は症例の集積に重点を置いたため、消耗品の消費が当初の計画より少なかったことに加え、研究に使用する機器(電気泳動装置、サーマルサイクラーなど)については、すでに新潟大学大学院医歯学総合研究科(産科婦人科)に設置されている機器を使用したため、次年度使用額が生じる結果となった。一方、本年度以降は消耗品の購入頻度が増えると予想されることに加え、研究に使用する機器(PCR増幅装置)を購入する予定であること、さらに本研究で得られた成果をヨーロッパ生殖医学会にて発表予定であり学会参加のための旅費を経費として計上予定であることから、次年度使用分と本年度請求分の助成金を合わせて本年度以降に使用する予定である。配分された予算については、主として研究の遂行にあたり必要である消耗品の購入経費として計上したが、当該年度は平成29年度同様に症例の集積に重点を置いたため、消耗品の消費が当初の計画より少なかったことに加え、研究に使用する機器については、すでに新潟大学医歯学総合研究科(産婦人科)に設置されている機器を使用したため、次年度使用額が生じる結果となった。一方、本年度以降は消耗品の購入頻度が増えると予想され、さらに本研究で得られた成果を国際学会にて発表予定であり、学会参加のための旅費を経費として計上予定であることから、次年度使用分と本年度請求分の助成金を合わせて本年度以降に使用する予定である。
会計的裁量行動の測定と財務諸表の質を評価するスコアの作成

ディスクロージャー情報に関するスコア作成のため,パイロットテストを実施した。開示情報に関してスコアリングする方法は,合意された方法が存在するわけではなく,どのような意味を有したスコアを算出すると,学術研究において,あるいは,実務上利用しやすいのかを検討する必要がある。企業は多様かつ多量な情報を開示しているため,これを人間の判断のみで実行するには限界がある。そこで,本研究ではコンピュータを利用して機械的に開示スコアを作成することを試みている。スコアリングの対象は,財務諸表およびその注記,有価証券報告書のその他の情報(経営方針、経営環境及び対処すべき課題,事業等のリスク,経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(MD&A))である。これらはいずれも,XBRLによって開示情報をコントロールできる情報であるので,これを利用してサンプルデータを作成してこれに対してスコアリングをする。企業実態によって開示される情報が変化するはずであるが,ここでは純粋に開示情報の内容をスコアリングすることだけを目指しており,実態の相違,たとえば事業内容自体の相違については後にコントロールすることによって,経営の透明性等を評価する方法を開発する予定である。財務情報に関しては開示項目をベースに評価し,その他の記述情報については,テキスト分析を援用し形態素をベースに評価する。現在,これらを利用してどのように評価するのが望ましいかをテスト中である。財務情報に関しては開示項目をベースに,その他の記述情報については,テキスト分析を援用し形態素をベースに評価しようとしているが,その方法に合意された方法がないため,特定の望ましい方法をどのように決定するのかを検討中であり,この決定に時間を要している。次年度中に有価証券報告書内の財務諸表の詳細さ,注記の詳細さ,主要な記述情報(経営方針、経営環境及び対処すべき課題,事業等のリスク,経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(MD&A))の内容に関するスコアリングの方法を確立する。また,これら以外の情報,たとえば,統合報告書のスコアリングの方法についても検討する予定である。本年度は,第Iに,緊急時のディスクロージャーに関する研究として,緊急事態として大震災をとりあげ,これまでに収集した震災直後のディスクロージャー情報について分析した。まず,開示された情報の内容(直接被害,間接被害など)とタイミングを調査したうえで,株式市場全体の反応をイベント・スタディーの手法により検証した。震災の発生により企業業績の不確実性は高まり,実効スプレッドの拡大が見られた。また,開示企業の株価反応は,その情報内容と時期により異なるものであった。大震災直後の1週間は企業の開示が集中していた時期であったが,大震災直後の1週間での開示は,その内容が「被害あり」の場合,即座にマイナスに有意となる反応を示しており,さらに「調査中」の場合は,被害が大きい可能性を懸念して,よりマイナスの影響が強くなっていた。一方,「被害なし」の場合,開示直後では有意ではないが,4日および5日ではプラスに有意となっており,その情報に価値のあることを示す結果となった。第2に,企業結合におけるのれんの償却に関する会計問題を実証的な観点から検討した。米国の実証研究では,のれんの償却は経済価値の減少を反映せず,その情報が株価形成にとってノイズであるという解釈が多くみられたが,わが国のこれまでの研究結果においてはその解釈は妥当しないことを確認し,新しい解釈としてシグナリング仮説を提示した。具体的には,注記情報におけるのれんの償却費の金額やのれんの償却期間が経営者における買収資金の回収可能性を反映する可能性があるため,償却費が多額であるほど,償却期間が短いほど,将来収益性が高いことをシグナルする可能性があることを示した。これは,経営者の裁量がある程度働くと考えられる償却という会計処理の注記情報が投資意思決定にとって有用である可能性を示唆するものである。会計的裁量行動の測定のためのモデル開発において利用するデータの整備に予想以上の時間がかかっている。具体的には,開発したモデルの裁量行動検出能力を評価するために会計利益の訂正情報を利用する予定であるが,その収集・整理に時間を要した。本年度は,第1に,昨年度から継続して研究している,企業結合におけるのれんの償却に関する会計問題を検討した。とくに,日本企業におけるのれん償却について実証的に分析した研究について包括的に検討し,検討結果に基づいて研究論文を執筆し公表した。さらに,今後において当該テーマについての実証的な研究を進める準備として,実際に企業が有価証券報告書で開示しているのれんに関する注記情報およびのれん発生時(企業結合時)における開示情報について調査を進めた。第2に,企業が開示する会計情報と非会計情報の関係について検討した。非会計情報には法規制によって強制開示されるものと自発的に開示されるものがあるが,それらが会計情報を補完することによって企業による開示が全体としての充実するとの認識に立つとき,先行研究において行われてきた会計情報に関する価値関連性分析(とくに,分析モデル)には数々の限界があることを指摘した。また,先行研究における統計的手法における諸課題について整理した。これらの点について研究論文として公表した。第3に,企業が開示するテキスト情報に関する分析を行うための準備を進めた。とくに,有価証券報告書に記載される情報の一部(とくに,経営者による財政状態及び経営成績の検討と分析(MD&Aといわれる))の開示項目におけるテキスト情報について,言語解析用のアプリケーション・ソフトウエアであるMeCabを利用して形態素解析を試みた(パイロットテスト)。なお,テキスト情報のひとつである内部統制報告書の内容についてその実態を検討し学会報告を行った。

企業における裁量的会計行動の把握のためのモデル開発を進めていたが,先行研究において提唱されているモデルの会陰挑戦状でモデルを展開することには研究上の貢献に限界があるため,テキスト情報を利用した裁量行動の把握方法を検討することにした。このような方針転換のために計画よりもやや遅れる結果となった。ディスクロージャー情報に関するスコア作成のため,パイロットテストを実施した。開示情報に関してスコアリングする方法は,合意された方法が存在するわけではなく,どのような意味を有したスコアを算出すると,学術研究において,あるいは,実務上利用しやすいのかを検討する必要がある。企業は多様かつ多量な情報を開示しているため,これを人間の判断のみで実行するには限界がある。そこで,本研究ではコンピュータを利用して機械的に開示スコアを作成することを試みている。スコアリングの対象は,財務諸表およびその注記,有価証券報告書のその他の情報(経営方針、経営環境及び対処すべき課題,事業等のリスク,経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(MD&A))である。これらはいずれも,XBRLによって開示情報をコントロールできる情報であるので,これを利用してサンプルデータを作成してこれに対してスコアリングをする。企業実態によって開示される情報が変化するはずであるが,ここでは純粋に開示情報の内容をスコアリングすることだけを目指しており,実態の相違,たとえば事業内容自体の相違については後にコントロールすることによって,経営の透明性等を評価する方法を開発する予定である。財務情報に関しては開示項目をベースに評価し,その他の記述情報については,テキスト分析を援用し形態素をベースに評価する。現在,これらを利用してどのように評価するのが望ましいかをテスト中である。財務情報に関しては開示項目をベースに,その他の記述情報については,テキスト分析を援用し形態素をベースに評価しようとしているが,その方法に合意された方法がないため,特定の望ましい方法をどのように決定するのかを検討中であり,この決定に時間を要している。会計的裁量行動の測定のための複数のモデルを整理し,さらに,シミュレーションを行って検出力の評価をするとともに,利益訂正事例を利用してモデルの特性を検討する。さらに,スコア作成の基礎資料として,非財務情報を整理するためにテキストマイニングを実施する。とくに,本年度はそのための機材,ソフトウエア等の整備をするとともに,有価証券報告書情報について試験的にテキストマイニングを実施する予定である。裁量的会計行動を把握するためのモデル開発について,テキスト情報を利用することに方針を転換したが,テキスト情報は本研究のメインテーマである開示スコアの構築において研究上重要な要素となるものである。それゆえ,テキスト情報の分析が本研究の全体の分析に貢献することになるため,テキスト情報の分析を優先して進めることとする。
ストレスによるプロテアソーム核内蓄積の機序解析

ストレス環境下で誘導されるプロテアソームの核内蓄積の機序を解明するため、今年度は、サブユニットに存在する核移行シグナル(NLS)の役割について焦点を当て研究し、以下の成果を得た。1)プロテアソームのサブユニットの一つであるXAPC7のNLSに着目し、野生型(XAPC7-WT)及びNLSを欠失させた変異型XAPC7(XAPC7-dNLS)の発現ベクターを作製した。これらをヒト大腸がんHT-29細胞にトランスフェクションし、XAPC7-WT、XAPC7-dNLSを安定に発現する細胞を樹立した。3)XAPC7-WT導入細胞では、非導入細胞と同様に、グルコース飢餓環境下でプロテアソームの核蓄積が誘導され、核内のプロテアソーム活性は約3.5倍に上昇した。一方XAPC7-dNLS導入細胞では、活性上昇は約2.3倍にとどまり、ストレスによる核蓄積が減弱していた。以上の結果より、ストレス環境下でのプロテアソームの核蓄積において、XAPC7のNLSが重要な働きをすることが明らかになった。XAPC7以外にもNLSを持つサブユニットが3つ知られており、こうしたサブユニットのNLSについても今後検討していきたい。低酸素やグルコース飢餓ストレスによるプロテアソームの核内蓄積機序を明らかにすることを目的とし、以下の研究を行った。1.プロテアソームの構成変化の可能性を検討するため、20Sプロテアソームを構成するすべてのサブユニットについてmRNAレベルでの発現をRT-PCR法によって調べたところ、ストレス環境下で変化しないことが明らかになった。2.種々のプロテアソームサブユニットに対する抗体を用いイムノブロット法にて発現量を検討したところ、確認できる限りすべてのサブユニットにおいてストレスによる核内蓄積が認められた。一方、全細胞中の発現量には変化が認められなかった。3.プロテアソームの核内蓄積を簡便に解析するため、20Sプロテアソームサブユニットの一つであるLMP-2のGFP融合タンパク質を安定に発現する細胞を樹立した。4.プロテアソームの核内蓄積の制御機構の解析のため、核移行シグナルをもつサブユニットXAPC7の一過性発現系を構築し、この系において導入蛋白のストレスによる核内蓄積を確認した。現在、XAPC7の核移行シグナルを欠乏させた変異体を作製中である。以上のように、本研究はほぼ予定通り順調に進んでおり、来年度の研究継続に全く問題ないと考えている。
致死性不整脈の発症に関わるイオンチャンネルの内因性メカニズムの解明

1.心筋Naチャネルを用いた研究3型遺伝性QT延長症候群(LQT3)におけるQT延長は、心筋Naチャネルの不活性化障害に起因する遅延Na電流により生じる。LQT3患者における突然死や致死性不整脈め発症は、安静時や就寝中など徐脈時に生じやすいことが疫学的研究で示されており、ペーシングにより心拍数を増加させると著明にQT時間が短縮する。しかしながら、なぜ不整脈発作が徐脈時に生じるのかという内因性のメカニズムについては明らかでない。本研究では、この表現形としての特徴が変異イオンチャネルによってもたらされる異常Na電流の内因性のメカニズムによって説明できるかどうかについて、3型QT延長症候群を用いて検討した。心筋Naチャネルに異常を来たす3型遺伝性QT延長症候群(R1623Q)では、表現形としての臨床症状や致死性不整脈の発症様式を説明しうる内因性のイオンチャネルメカニズムが存在することが明らかになった。2.心筋HERGチャネルを用いた研究薬剤性QT延長症候群の機序としては、遅延整流性カリウム電流(hERG電流)の直接抑制が主因とされているが、最近hERGチャネル蛋白の輸送異常(trafficking defect)も新しい機序として報告されている。本研究では、致死性不整脈の発症に関わるイオンチャンネルの内因性メカニズムの解明するために、薬剤性QT延長症候群が報告されているケトコナゾールを用いて、hERG電流の直接抑制(急性作用)とhERGチャネル蛋白の輸送異常(慢性作用)が併存するかどうかについて検討した。後天性QT延長症候群の大部分は、心筋HERGチャネルの抑制によってもたらされるが、これには薬剤によるイオンチャネルの直接抑制のみでなく、チャネル蛋白の輸送異常が内因性のメカニズムとして存在することが明らかになった。3型QT延長症候群(LQT3)におけるQT延長は、心筋Naチャネルの不活性化障害に起因する遅延Na電流により生じる。LQT3患者における突然死や致死性不整脈の発症は、安静時や就寝中など徐脈時に生じやすいことが疫学的研究で示されており、ペーシングにより心拍数を増加させると著明にQT時間が短縮する。しかしながら、なぜ不整脈発作が徐脈時に生じるのかという内因性メカニズムについては明らかでない。本研究では、この表現形としての特徴が変異イオンチャネルによってもたらされる異常Na電流の内因性のメカニズムによって説明できるかどうかについて、Naチャネル変異遺伝子(R1623Q)を用いて検討した。ヒト心筋Naチャネルαサブユニット(hH1)の野生型および変異型(R1623Q)のcDNAをHEK293細胞へtransfectionし、発現Na電流をwhole-cell patch clamp法を用いて室温下(23°C)で測定した。通常の矩形波を用いて、保持電位(-80mV,-120mV)から-20mvまでの脱分極トレイン刺激(50回)をさまざまな頻度(0.5,1,2,5Hz)で加えたときのピークNa電流と遅延Na電流の変化を検討した。ピーク電流と遅延Na電流ともに頻度依存性に減少したが、その減少の程度に差は認められなかった。刺激波形としてより生理的な条件に近い活動電位波形を用いて膜電位固定(action potential clamp)を行なうと、活動電位の再分極相におけるNa電流(phase 3 I_<Na>)はピーク電流に比べより強い頻度依存性を示した。ピークNa電流と遅延Na電流の頻度依存性減少が、刺激方法により差が生じたメカニズムを説明するためにkineticsを検討した。その結果、生体における静止膜電位に近い膜電位-80mV付近では、R1623Qの不活性化からの回復が野生型に比べ有意に早いことが判明した。

これは、R1623Qの遺伝子変異の部位が、Naチャネルの電位センサーの部位にあり、変異による荷電の減少で膜電位依存性の反応が低下していることに起因していた。したがって、R1623Qにおける頻度依存性の遅延Na電流減少は、非平衡状態における不活性化からの回復の亢進に起因すると考えられた。非平衡状態におけるphase 3 I_<Na>の頻度依存性減少はLQT3患者の著明な頻度依存性QT短縮を説明する新たなメカニズムである。この知見はLQT3患者の遺伝子-表現形連関を考える上で重要であり、臨床的にはペーシング治療の有用性の電気生理学的機序を明らかにするものである。さらに、心臓Naチャネルの膜電位センサーであるドメインIVのS4セグメントの機能を理解する上でも重要である。3型QT延長症候群(LQT3)におけるQT延長は、心筋Naチャネルの不活性化障害に起因する遅延Na電流により生じる。LQT3患者における突然死や致死性不整脈の発症は、安静時や就寝中など徐脈時に生じやすいことが疫学的研究で示されており、ペーシングにより心拍数を増加させると著明にQT時間が短縮する。しかしながら、交感神経緊張時あるいはβ受容体刺激時の遅延Na電流の変化については明らかでない。本研究では、致死性不整脈発作の原因である遅延Na電流が交感神経刺激(β-stimulant、cAMP)によりどのように修飾されるかを、Naチャネル変異遺伝子(R1623Q)を用いて検討した。ヒト心筋Naチャネルαサブユニット(hH1)の野生型および変異型(R1623Q)のcDNAをHEK293細胞へtransfectionし、発現Na電流をwhole-cell patch clamp法を用いて室温下(23°C)で測定した。cAMP 2mMを還流させると、野生型では優位な変化はなかったが、R1623Qにおいては時間依存性に遅延Na電流の増加を認めた。Non-phosphatase inhibitorであるfluorideはcAMPと同等にNaチャネルをリン酸化させることが知られているが、電極内fluoride 120mMにより、cAMPの還流なしでもR1623Qの遅延Na電流を増加させた。このfluorideの作用はprotein kinase inhibitor 20μMにより抑制された。昨年の研究で、早いペーシングを行うことでR1623Qの遅延Na電流が頻度依存性に減少することを報告した。本年度の研究においては、R1623Qにおける頻度依存性減少へのfluorideの効果を1Hz、2Hzにおいて検討した。その結果、1Hzより2Hzにおいて遅延Na電流の減少効果は強く、fluorideはその減少作用をさらに増強させた。以上のことより、fluorideのNaチャネルに対する作用は(1)遅延Na電流の増加、(2)脈拍が増加した際の遅延Na電流減少の増強効果というの相反する効果を有することが明らかとなった。総合的にどちらの作用がより顕著に現れるかを、fluorideによる遅延Na電流増強下で、頻度依存性に対するfluorideの効果を検討した。
モンスーンアジアと北大西洋周辺地域の歴史時代の気候変動

モ-スーンアジアと北大西洋周辺地域の間での,歴史時代における気候変動の関係の解明を目的とした。継続作成中の「歴史気候データベース」を充実させるとともに,個別的に作成されている古気候データベースなどから資料を得た。それらのデータベース利用により,主に「中世温暖期」と「小氷期」の2つの対照的な気候の期間について,気候変動の比較を試みた。本研究の遂行により達成および解明されたことは,以下である。1.「歴史気候データベース」の充実国会図書館や各県立図書館などの古記録から天候・災害記事を収集・整理し,作成中のデータベースに追加することにより,従来の近世のものに加えて,古代と中世においてもデータ数が増大した。2.内外の古気候データベースとの交換上記のデータベースなどをインターネット上で利用できるようにした。同URLは,http://edcgeo.edu.toyama-u.ac.jp/である。さらにヨーロッパなどのデータベースからも、古気候データを利用した。3.歴史時代の気候変動の解明モンスーンアジアと北大西洋周辺地域では,歴史時代の気候変動には以下のような差異がみられた。(1)「中世温暖期」において,ヨーロッパでは温暖である一方,日本では温暖はやや不明瞭である。(2)「小氷期」には,日本の気候変動はエルニーニョの変動との関係が認められるのに対して,ヨーロッパではエルニーニョの変動との関係は不明瞭である。歴史時代の気候変動について,モンスーンアジアと北大西洋周辺地域の2つの地域間の関係の解明を目的に,研究を行った。とくに「中世温暖期(1113世紀)」と「小氷期(1619世紀)について,世界規模での気候変動の特色を高い時間精度で明らかにすることを目的とした。そのために,これまでに作成を継続してきた「歴史天候データベース」を充実させ,またデータの交換のためにそれらをインターネットを介して提供できるようにする。本研究の遂行により,これまでに達成されたことは以下である。1.天候・災害記録の収集と整理:日本の史料の収集を,国会図書館や香川県立図書館を中心に行った。多度津藩日記などから得られた古い天候記録を,作成を継続しているデ-ダベースに加えた。2.古気候データベースの調査と開発:各地のデータベースのフォーマットなどの情報を収集し,格納された古気候データの特色,変換のための問題点および効果的な変換方法などについて,調査した。これらにもとづいて,前記の収集資料を「欧州古気候データベース」などと互換性をもたせて,容易に利用できるようにした。さらに本年から新たに画像データを含められるように,データベースシステムの改良を進めている。気象観測の行われる以前に関して、モンスーンアジアと北大西洋周辺地域の間での,気候変動の関係の解明を目的とした。継続作成中の「歴史機構データベース」を充実させるとともに,個別系に作成されている古気候データベースとの交換を、資料を得る方法とした。1.「歴史気候データベース」の充実古記録から天候・災害記事を収集・整理し,作成中のデータベースに追加することにより,従来の近世のものに加えて,古代と中世においてもデータ数が増大した。さらにヨーロッパなどのデータベースからも,古気候データを利用した。
地域在住虚弱高齢者の生活機能の活動や参加を改善する支援方法構築のための疫学研究

法制度改正に伴い、研究対象者を当初の計画であった二次予防事業対象者ではなく、要支援1,2の認定を受けた者も含む総合事業対象者に変更した。それに伴い、要支援1,2の認定を受けた方へも応用可能な方法(通所型サービスC参加者用の介護予防ケアマネジメント)を作成した。平成29年度の効果検証は総合事業対象者を対象とする通所型の介護予防サービス(通所型サービスC)の4コースにおいて実施した。支援方法は、介護予防ケアマネジメントにおける生活状況のアセスメントと生活目標の設定及び関係多職種の連携強化を重視したものとした。生活目標として設定する枠組みは役割や趣味、家事活動等とした。高齢者が低下しやすい機能に関する課題や日常生活における課題は生活目標を支えるものと定義した。カンファレンスにおいては各専門職が、生活目標を支える課題、及び役割や趣味、家事活動等の生活目標の達成を目指し、連携して支援を行うこととした。結果、調査を完了した38名のうち、調査に回答を得られた21名について通所型サービスC参加前後の比較及び、1年後の生活状況について分析を行った。回答者における認定(有)者はサービス終了後と1年後に差はなく、自立生活はおおよそ維持されていると考えられた。社会参加(有)者のうち、「いきいきいずみ体操」の参加者が38.5%を占めており、サービス終了後に通いの場があることが社会参加を伴う介護予防の取組が継続されるために必要な資源であると考えられた。平成29年度の参加者を対象とした1年後の効果検証まで行うことができた。論文執筆したが、採択されるのに時間を要した。論文の投稿は済んでおり、受理の連絡が得られている。マニュアル作成を行い、他市町村に応用できるよう発信していく。平成28年度は、地域在住虚弱高齢者の生活機能の活動や参加を改善する支援方法構築のための要因を明らかにする調査研究を行った。当初予定していた調査は、平成26,27年度の大阪府和泉市の二次予防対象の介護予防教室(以下、教室)参加者のデータを用いた横断的分析と縦断的分析であった。第1回会議で研究方法を検討した結果、追跡調査については、13年後の調査を行うことが必要であると結論付けられた。そこで、横断的分析は計画通り、同市の平成26,27年度の参加者のデータを用いるが、教室終了後3年間の追跡調査を含む縦断的分析には、同市の平成25年度の参加者のデータを用いることとした。結果、平成25年度の参加者72名(男性10名女性62名、平均年齢75.1±5.4歳)、平成26年度参加者53名(男性8名、女性45名、平均年齢77歳±5.6歳)、平成27年度の参加者56名(男性17名、女性39名、平均年齢77歳±9.0歳)の合計181名のデータの横断的分析と、72名の縦断的分析を行っており、人との関わりの中で遂行する家事や趣味活動などを目標とし、その実現を支援することがQOLの向上にも影響していることが示唆された。次に平成29年度に計画していた新支援方法の効果検証については、法改正に伴う計画変更の必要性が生じた。具体的には和泉市で実施する通所型介護予防教室の参加者が従来の二次予防事業対象の高齢者だけでなく、要支援1,2の認定を受けた方々も対象となった。要支援1,2の認定を受けた方々は二次予防事業対象者よりさらに機能低下や活動性の低下が生じている高齢者である。そのため、要支援1,2の対象者像を考慮した支援方法案(介護予防ケアマネジメント)を作成し、効果検証を行うこととした。1.調査研究のうち、属性分析やQOLとの関連についてなどの横断的分析は行なったが、縦断的分析がまだ十分に完了していない。2.新支援方法の効果検証については、縦断的分析の結果を踏まえた新支援方法を検討できていないこと、対象者が調査研究の属性と統一できなかったことがあり、当初の計画通りに行っているとは言い難いと考える。それに伴い要支援1,2の認定を受けた方へも応用可能な支援方法(通所型サービスC参加者用の介護予防ケアマネジメント)を作成した。支援方法は、介護予防ケアマネジメントにおける生活状況のアセスメントと生活目標の設定および関係多職種の連携強化を重視し、高齢者が低下しやすい機能レベルや日常生活の課題は生活目標を支えるものとし、生活目標は役割や趣味、家事活動などの枠組みとした。カンファレンスにおいて、これら機能や日常生活の課題の解決及び、活動や参加レベルの生活目標を達成するために、関係多職種が担う役割を具体的にして連携した。結果、調査を完了した約35名について通所型サービスC参加前後の比較及び、終了後の状況について分析を行った。平成29年度の和泉市の通所型サービスC4コースのうち3コースの参加者で調査を完了した26名の分析は完了している。26名の分析結果は、平均年齢は約78.2歳、女性の割合は60%、要支援者は5名(19.2%)であった。生活目標は家事活動や趣味活動など具体的に設定することができた。