hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
異文化間能力育成を目指した日本語教師養成と海外日本語学習者のオンライン協働学習

本研究では、研究と実践の2つの方向においてそれぞれ取り組んできた。まず、研究については異文化接触と言語学習者および言語教師の変容や変容過程を明らかにすべく、その研究手法から検討してきた。社会心理学で開発された複線径路・等至性アプローチ(TEA)を応用言語学に導入し、社会文化的文脈の中での学習者や教師の葛藤、そして葛藤を通したアイデンティティの変容について分析してきた。また、実践においては留学生と学部生の混成プロジェクト活動を中心にした共修カリキュラムの開発に取り組んだ。本年度の主要な成果は以下の5点である。1.オンラインでの異文化間協働学習を通した日本語教師準備課程学生のピア活動時の会話を分析した。ネットで学習者と繋がりつつ、並行してオフラインでピア教師学生と行う協働学習時の会話は、教育実践「後」の内省とは異なり、教育実践「中」の内省である点が従来の内省活動にはない教師のメタ認知を促すという発見があった。この点について論文にまとめ、2014年秋出版予定の本の中に章として掲載が決まった。2.デジタルメディアやテクノロジーを第二言語教育に活かすことへの挑戦がどのように教師の成長に繋がるのか、またそれはどのように分析できるのかについて研究を進めた。その結果、社会心理学分野で発展しつつあるTEMという質的分析アプローチに出会い、その手法を唱える研究者たちとの共同研究プロジェクトを立ち上げることになった。3.デジタルメディアやテクノロジーを第二言語教育に活かす実践をしてきた教師の過去18年の成長を分析し、新しいメディアを教育実践に取り入れる中で教師自身がどのようにアイデンティティを変容させてきたか、またどのような要因が影響したのかを分析した。2014年3月の国際シンポジウムで本研究を発表した。4.2014年3月に本研究プロジェクトで国際シンポジウムを開催し、80名を超える参加者を集めることができた。5.日本語教師の成長と海外接触について言語文化教育学会においてセッションを実施し、関連テーマの院生研究や他研究者と発表と討議を行った。平成24年度に行った主な研究活動と成果は以下である。1.海外日本語学習者と国内の日本語教育専攻学部生とのオンライン協働学習活動を設計した。韓国、中国、米国、カナダの4か国の日本語クラスの教員と活動設計を行い、とそれぞれパイロット活動を実施し、改善点を検討した。これにより、海外の日本語クラス担当者と今後の活動の継続の可能性、双方の学生にとってより意義のある学びのための課題を確認した。2.オンライン協働学習活動に参加した日本語教育専攻学生からデータを収集した。データは、内省ジャーナル、振り返り活動中の会話、作業中ピアインターアクション、である。音声データは全て会話分析的手法により院生アルバイト生に依頼し、手法の説明会を開き、書きお越しを行った。パイロット研究としてこれらのデータを活かした論文を執筆中である。3.2について日本語教育の過程における本活動の意義をアクションリサーチにて分析を行った。分析方法については、アクティビティ理論や教師のアイデンティティ成長理論について学会参加や最新論文から知見を深めた。単なる異文化間交流活動ではなく教育的意義の大きい活動を設計するため、このような理論的土台を固めておきたい。4.日本語学習者と日本語教育専攻学生の交流活動とその学びについて研究分担者とともに大学研究所紀要に論文特集を組み掲載した。オンラインでの交流に限らずこのような取り組みが双方の学生にとってどのような意義を持つのかをグローバル社会で必要となる言語能力及び言語教師の在り方との関わりから確認し、意義を提示することができた。26年度は、異文化接触を通した日本語教師及び日本語学習者の変容・成長を捉えるための分析手法に重点を置いて取り組んできた。特に文化心理学で開発されたTEA(複線径路・等至性アプローチ)を言語学習者および言語教師の変容分析に導入する工夫として、開発者である心理学研究者の協力のもと「TEAとことば」の研究会も立ち上げ、6月と2月に計2回の研究会も開催してきた。研究会に来て参加された研究者の中から有志で「言語文化教育学会」パネル企画も実施し、TEAを用いた研究の意義や研究基準の必要性について討論してきた。「日本心理学会」でのシンポジウム企画も行い、また本プロジェクトの内容についてHPも作成し、応用言語学分野へのTEA及び質的研究の発展を目指してきた。論文としても言語教育としてのIT(Computer Assisted Language Learning)という過去18年の大きな変革を日本語教師がどのように捉え成長を遂げてきたかをTEAで分析したものがCALICOjournalの査読を経て掲載が決まった。TEAを用いた研究の言語学習関係での国際雑誌論文としては初めてものとなり、編集者からも期待の声をいただいた。以上のように第二言語・外国語学習分野にTEAを導入することで今まで分析できなかった異文化接触や新しいコミュニティに参与することを通した人間の成長と言語学習の関係を明らかにするための第一歩を踏み出し、本プロジェクトの開始段階から1歩上に展開することができたと考えている。異文化接触が日本語教師および外国語学習者の成長にどのように関係しているのか、またその点を研究で明らかにするためのアプローチや研究手法について取り組んだ。まず、アプローチについては、状況的学習論、活動理論、アイデンティティ研究の観点を取り入れた社会文化的アプローチにを用いることで異文化という社会文化的側面と主体の成長の関係を分析することができることを示唆した。

次に研究手法については、昨年に引き続きTEA(複線径路・等至性アプローチ)という文化心理学で開発された手法を用いることで異文化接触を通した主体の成長プロセス、および社会文化的要因を通した主体性の芽生えを提示することができることが明らかになった。これらのアプローチと研究手法を取り入れることで異文化接触を単なる個人の認知過程の分析に留まらない成長として研究し、国際学会での発表、および論文も新たに掲載が決まった。また、異文化接触からの学びを正課授業で取り入れるべく、共修カリキュラムの開発および研究会での発表にも取り組んできた。本研究では、研究と実践の2つの方向においてそれぞれ取り組んできた。まず、研究については異文化接触と言語学習者および言語教師の変容や変容過程を明らかにすべく、その研究手法から検討してきた。社会心理学で開発された複線径路・等至性アプローチ(TEA)を応用言語学に導入し、社会文化的文脈の中での学習者や教師の葛藤、そして葛藤を通したアイデンティティの変容について分析してきた。また、実践においては留学生と学部生の混成プロジェクト活動を中心にした共修カリキュラムの開発に取り組んだ。プロジェクト遂行にあたり、適切な分析手法を見出すことができ、またその開発者が偶然同大学教員であったことから多大な協力を得ることができたから。日本語教育異文化接触の研究においてオンラインでの接触に当初は拘っていたが、それも含めた各学習者や教師の人生における異文化接触経験までも分析範囲に入れた研究が必要であると考え、より長期的かつ包括的な分析に軌道修正することにした。今年度は、異文化接触が「長期的に」どのように学習者や教師の変容・成長に繋がるかを課題とし、その研究手法及び人間の成長を社会文化的に捉える文化心理学の理論を融合した研究に取り組んでいく。オフラインでの異文化間共同学習については、既にほぼ設計・実施が完成している。海外日本語学習者との短期オンライン活動設計・実施もほぼ予定通りである。異文化間会話の分析については、昨年記述したようにコーパス構築ではなく、より社会学的な質的データでの分析手法に方向を変えた。申請書にて平成24年度に行うと計画していた項目はほぼ実施できた。2015年3月にアメリカ応用言語学会の発表を予定していたが、家庭の事情により参加できなくなった。その分、2015年6月の国際言語研究学会(International Society for Language Studies)発表に応募し、採択されたので発表を予定している。アメリカでの国際学会発表のための出張費用として意図的に残していたため、2015年6月発表分として27年度に使用するととした。オンライン、オフライン、各状況における異文化間接触が外国語学習者および第二言語教育の教師にとってどのようなアイデンティティ変容につながるのか、またアイデンティティ変容と言語使用の関係について研究を進める。社会心理学分野の研究者との協力により、上記研究の分析手法を見出す。平成25年度に行う方策は以下である。1.24年度に収集したデータの分析を深め、論文にまとめジャーナル掲載を行う。
次世代ユビキタス・ネットワーク型自動生産工程管理対応マルチ・データベース変換システム

前年度までに,1.マルチ・データベース自動変換システムのハードウェア開発,2.関連情報の収集・整理と適応化関数の作成,3.マルチ・データ・ベース自動変換システムの構築とシステムの開発を主に行ったので,本年度はその開発したシステムを用いて,マルチ・データベース自動変換システムの稼動と動作の検証を行った.以下に研究の詳細を示す.4.データベースの変換と検証従来から共同研究を行っている協力機器メーカーおよび材料メーカーが所有する公開可能な複数のデータベースの情報を,今回開発したマルチ・データベース自動変換システムを用いて標準規格への変換を行った.この過程で,本システムの操作性や誤動作チェックを行い,適応関数およびシステムソフト本体に必要な修正・改良を重ねた結果,比較的良好な成果が得られた.5.インターネット公開と検証適正な標準変換を確認後,インターネット上への公開用変換を行い,情報のオンライン化を行った.この際,公開データベース情報は公開運用専用の新設ユビキタス・ネットワーク管理ワークステーションに移管し,システム運用の安全性と効率化を確保した.公開データベースとしての利便性や有用性などを関連企業サイトからフィードバックしてもらい,必要な改良を行って本研究を終了した.1.マルチ・データベース自動変換システムのハードウェア開発新設のシステム開発用ワークステーションを,現有の学内ネットワークを利用した生産システム運用管イントラネットシステムと組み合わせ,非公開状態でシステム開発するシステムを構築した.構築されたシステムを用いて研究後半のインターネット公開に備えたデータ蓄積容量を調査・確保と,処理能力の調査・確保を行った.2.関連情報の収集・整理と適応化関数の作成生産各工程に関する協力関連企業の公開可能なデータベースのフォーマットとコード体系を分析し,国際標準規格に照らしたフォーマットの適応箇所を調査した.これに基づき必要な種類の適応関数をJava言語により開発した.3.マルチ・データベース自動変換システムの構築上記適応関数を装備したネットワーク・インターフェース・ソフトウェアの開発を行った.開発したソフウエア用いて,任意の形式のデータベース情報を入力したとき,インターフェースを介してそのフォーマットデータコードを検索・自動変換した上で,さらにインターネット公開用変換を行うシステムを構築した.前年度までに,1.マルチ・データベース自動変換システムのハードウェア開発,2.関連情報の収集・整理と適応化関数の作成,3.マルチ・データ・ベース自動変換システムの構築とシステムの開発を主に行ったので,本年度はその開発したシステムを用いて,マルチ・データベース自動変換システムの稼動と動作の検証を行った.以下に研究の詳細を示す.4.データベースの変換と検証従来から共同研究を行っている協力機器メーカーおよび材料メーカーが所有する公開可能な複数のデータベースの情報を,今回開発したマルチ・データベース自動変換システムを用いて標準規格への変換を行った.この過程で,本システムの操作性や誤動作チェックを行い,適応関数およびシステムソフト本体に必要な修正・改良を重ねた結果,比較的良好な成果が得られた.5.インターネット公開と検証適正な標準変換を確認後,インターネット上への公開用変換を行い,情報のオンライン化を行った.この際,公開データベース情報は公開運用専用の新設ユビキタス・ネットワーク管理ワークステーションに移管し,システム運用の安全性と効率化を確保した.公開データベースとしての利便性や有用性などを関連企業サイトからフィードバックしてもらい,必要な改良を行って本研究を終了した.
生殖生長に伴う節管転流物質の転換

師管は同化産物の輸送経路であるとともに花芽形成のシグナルなどの情報も物質を介して転送しているものと予想されている。本研究では花芽形成のシグナルが輸送されているとしたら、タンパク質であると予想して検討している。前年までに於いて師管液中に多数のタンパク質を検出し、そのなかにリン酸化されるタンパク質の存在が推定された。本年はリン酸化されるタンパク質に付いて更に光条件との関連で検討した。イネの純粋な師管液をトビイロウンカの口針切断によって採取し、この師管液に付いてタンパク質のリン酸化を検討した。まず、得られた師管液の純粋性を確認するためにトビイロウンカ口針からの抽出タンパク質やイネの葉鞘や種子からの抽出タンパク質のSDSーPAGEを実施し、そのパタ-ンから師管液は特有のタンパク質を含むこと、他からの混入の無い師管タンパク質が採取されていることが確認された。得られた師管液から遠心法でタンパク質を分離し、これをPBSで溶解後、32PーATPを添加したところリン酸化されるタンパク質の存在する事が認められた。タンパク質のリン酸化は師管液を明条件で採取すると増加し、暗条件で採取すると減少する事が発見された。そこで、光条件によるリン酸化の違いがどのようなメカニズムによるかを調べた。まず、リン酸化に関与する酵素としてprotein kinaseの検出を非SDSーPAGE上で試みたところ、分子量47kDaの自己リン酸化されるタンパク質がいずれの光条件で採取された師管液にも等しく認められた。また、異なる光条件で採取された師管液でもCa/Calumodulinを添加してリン酸化を行うと、タンパク質のリン酸化は等しく認められた。この事はタンパク質のリン酸化の光による違いはCaなどの2nd messengerによる違いである事を示唆している。
卵白の熱凝固特性を利用したin ovoマーカ形成と力センシングへの挑戦

本研究では,高い現実感と訓練効果が得られる微細手術シミュレータの実現を目指し,ニワトリ胚を透明人工殻内で長期培養しながら,胚に加わった力を外部から計測する方法を確立することを目的とする.本研究では,マイクロヒーターを用いてニワトリ胚を生かしたまま白身局所させてマーカを形成する技術を新たに開発し,力センシングへの応用可能性について検討を行った.本研究では,高い現実感と訓練効果が得られる微細手術シミュレータの実現を目指し,ニワトリ胚を透明人工殻内で長期培養しながら,胚に加わった力を外部から計測する方法を確立することを目的とする.本年度は以下のような研究を行なった.ツール位置決めシステムと観察システムの開発:局所的に加温するマイクロツールを作製するには,先端部分だけ電極を極端に細くして(抵抗値を大きくして)温度を上げる必要があるため,微細加工により,先端部分のみが細くなっているヒーターの設計と試作を行なった.また,電動ステージ(ロボット)をコンピュータにより制御し,ツール(マイクロヒーターなど)を取り付けて数μmの位置決め精度で操作を行なうことができるシステムを作製した.さらに,インキュベータ内で培養している透明人工殻に操作を加えながらその様子を長期間に渡って観察するシステムを開発し,2週間程度のタイムラプス撮影を可能にした.ニワトリ胚への影響の評価:透明人工殻に移植したニワトリ胚の白身を硬化させるなど外部から熱刺激や力学刺激を加えた場合に,胚の発生にどのような影響が出るかを調べた.なお,ニワトリ胚は発生後3日以内に人工殻に移植して培養を行なった(成長しすぎると移植時に血管が切れてしまう).この際,撮影した映像を用いて生存率や心拍数の評価を行うとともに,圧力センサを透明人工殻内に配置して内部の状態を詳細に計測した.また,形態に関しては,胚を取り出した後パラホルムアルデヒドで固定化し切片を作製し,染色して評価を行った.透明人工殻中のニワトリ胚を操作・観察するための要素技術開発を達成できており,研究は順調に進んでいる.本研究では,高い現実感と訓練効果が得られる微細手術シミュレータの実現を目指し,ニワトリ胚を透明人工殻内で長期培養しながら,胚に加わった力を外部から計測する方法を確立することを目的とする.本年度は以下のような研究を行なった.マーカ作成方法の検討:作製した位置決めシステムとマイクロツールを用いて,実際に培養を行なっているニワトリ胚の周囲にマーカを作成することを試みた.実際にはサーモグラフィで温度モニタリングを行いながら局所熱刺激を白身に加えることにより当初目標としていた最小で100ミクロンサイズで白身を硬化させることに成功した.また,形状のバリエーションとしても球形状やライン(線)状のマーカを作成できることを確認できた.一方で,作成後にヒータの先端に白身が凝固して付着してしまうという問題が生じた.この対策として,高温かつ短時間で白身を瞬時に凝固させる方法を新たに開発した.この場合,たんぱく質が固着してしまう問題は解決できたものの,この方法では表面の白身の加工には適しているものの,深部の白身のみを硬化させることが難しいということも確認できた.今後は,CO2レーザーを用いた白身硬化方法も検討していく予定である.力センシングの検討:力センシングの基本原理を検討するために,透明人工殻の上面からステレオカメラによって撮影し,ニワトリ胚に力学操作を加えた場合のマーカの位置変化を計測することで,マーカ移動ベクトルの推定を行なうことを試みた.結果として白身マーカの移動を画像処理によって検出した際の誤差が数100ミクロン程度と大きく,現状ではマーカの変形ベクトルを正確に推定するのが困難である.今後は,マーカ自体を大きくしたり,画像中のノイズ除去処理を行うことで計測制度を向上させる予定である.本研究では,高い現実感と訓練効果が得られる微細手術シミュレータの実現を目指し,ニワトリ胚を透明人工殻内で長期培養しながら,胚に加わった力を外部から計測する方法を確立することを目的とする.本研究では,マイクロヒーターを用いてニワトリ胚を生かしたまま白身局所させてマーカを形成する技術を新たに開発し,力センシングへの応用可能性について検討を行った.マーカ作成方法の検討:作製した位置決めシステムとマイクロツールを用いて,実際に培養を行なっているニワトリ胚の周囲にマーカを作成することを試みる.透明人工殻の側面から穴を開けてアクセスし,白身を凝固させて球形の構造体を配置する方法について検討し,その限界性能について明らかにする.力センシングの検討と応用:力センシングの基本原理を検討するために,透明人工殻の側面からカメラによって撮影し,ニワトリ胚に力学操作を加えた場合のマーカの位置変化を計測することで,力ベクトルの推定を行なう.また,微細手術シミュレータとして応用可能性についても探索する.バイオメディカルロボティクス
先天性免疫における糖鎖認識機構の役割に関する研究

血清マンナン結合タンパク質(MBP)はマンノース、N-アセチルグルコサミンおよびフコースに特異的に結合する動物レクチンで、レクチン経路を介する補体系の活性化や直接オプソニン作用により異物排除に関わることが明らかにされており、抗体に依存しない先天的生体防御因子である。我々は以前に、担がん動物において、MBPが補体非依存的な機構により抗腫瘍活性を示すことが明らかにしており、この機構としてMBP依存的細胞性細胞傷害作用(MDCC)が想定された。本研究では、MDCCにおける多形核白血球の関与について検討を行った。合成糖鎖リガンド(PV-Man)でコートしたプレートにMBPを結合させることにより、固相化MBPプレートを作成した。このプレートを用いて、多形核白血球をNBTを含む緩衝液中でインキュベートし、多形核白血球の活性化を検討した。なお、NBTは多形核白血球が産生する活性酸素のプローブとして用いた。その結果、固相化MBPにより多形核白血球の凝集および凝集部位における顕著な活性酸素の産生が誘導されることが分かった。このMBPによる多形核白血球の活性化は血小板活性化因子(PAF)アンタゴニストにより部分的に抑制され、Gタンパク共役型受容体シグナリング阻害剤である百日咳毒素によりほぼ完全に抑制された。この結果から、MBPによる多形核白血球の活性化にはPAFおよびGタンパク共役型受容体に結合する未同定のメディエーターが関与することが示された。本研究の結果から、MBPは補体非依存的な機構によって多形核白血球を活性化することが明らかとなり、多形核白血球がMDCCに関与することが示唆された。
加速器生産α線放出核種の内用放射療法への適応

本研究では、加速器を用いた核反応で製造した^<230>Paを利用して、^<230>U/^<226>Thジェネレータの製造法を検討した。また、ミルキングした^<226>Thで標識した^<226>Th-EDTMPの骨集積に関する検討を行った。その結果、比較的簡単な化学分離で^<230>U/^<226>Thジェネレータを製造することに成功し、さらにミルキングした^<226>Thの標識化合物^<226>Th-EDTMPをマウスに尾静脈投与し、^<226>Th-EDTMPの骨への集積を確認した。内用放射療法に使われている主な放射線はβ線であり、放出核種としては^<90>Y,^<131>Iや^<111>Inなどが用いられているがα線放出核種もα線が持つ物理的特性から近年その有用性が注目されている。本研究では播種性の高い癌としてリンパ腫や白血病、腹腔播種モデルの大腸がんを対象にし、α線放出核種の転移性骨腫瘍以外の悪性腫瘍に対する内用放射療法への適応を目指す。国内に於いて入手可能なα線放出核種には^<227>Th, ^<223>Ra, ^<225>Ac, ^<213>Biがあるが、臨床展開を目指した場合定常的な供給が不可欠であるため、本研究では加速器を用いることで生産可能な新規α線放出核種^<226>Thに着目し、この核種の製造を行い定常的供給の可能性も併せて検討する。検討予定のα線放出核種の製造には加速器(サイクロトロン)が必要である。しかし研究者所属の大学には14MeV以上に陽子を加速できるサイクロトロンがないため、他大学や他研究施設の所有する加速器の利用可能性を検討した。まず他大学等で^<226>Thを作るために必要な陽子の加速エネルギーを有するものは国内で少なくとも3施設は存在することが判明した。そのうち大阪大学核物理センターAVFサイクロトロンでは実際に核燃料物質^<232>Thの酸化物ThO_2をターゲットとして準備し陽子線照射による^<230>Paの製造に成功した。また^<230>Paから壊変して生成する^<226>Thもγ線スペクトロメトリーによって確認された。今後はThO_2ターゲットからの効率的な放射化学分離及び^<226>Thの持つ殺細胞効果をin vitroで検証する予定である。本年度はThO_2ターゲットからの効率的な放射化学分離に取り組んだ。そのために、大阪大学核物理センターAVFサイクロトロンを利用し、核燃料物質^<232>Thの酸化物ThO_2をターゲットとして陽子線照射により^<230>Paを製造した。試料は金沢大学アイソトープ理工系研究施設に移動し、4週間放置して短寿命核分裂核種の減衰および、^<230>Paの減衰により生成する^<230>Uの成長を待った。^<230>Paの生成はγ線スペクトロメトリーで確認した。その後、ThO_2を硝酸で溶解し、塩酸系にしたのち、陰イオン交換樹脂カラム法を用いて^<230>Uを分離精製した。^<230>Uの確認はγ線スペクトロメトリーで行った。さらに^<230>Uを陰イオン交換樹脂に着点し、ジェネレーターを作成した。ジェネレーターに8M HClを流し、^<226>Thの溶離を行った。その結果、放射化学分離を行うことで、^<230>Uの生成を確認した。さらにジェネレーターを作成して^<230>Uから成長する^<226>Thおよび^<210>Pbに至るまでの壊変に伴うα線およびγ線の放出を確認し、ジェネレーターが実際に利用可能であることを明らかにした。これは、次年度の動物実験を行うための有用薬剤を調製する際のプロトコルを確立するために必要不可欠なものであり、今後動物実験を計画する上で重要なものである。来年度は、ジェネレーターからミルキングして得られる^<226>Thを薬剤と標識し、担癌マウスに投与して体内動態を検証し、最適治療プロトコルを作成した後にアルファ線による治療効果の解明に取り掛かる予定である。本年度はThO_2ターゲットからの効率的な放射化学分離で得られる^<230>U/^<226>Thジェネレーターから^<226>Thをミルキングし、骨親和性を持つキレート薬剤EDTMPとの標識を検討した。また、標識後の^<226>Th -EDTMPのマウス体内分布を調べた。さらに、体内分布の情報および^<226>Thとその娘

核種のアルファ線のエネルギーの情報から吸収線量の試算を行った。昨年度の検討で確立した^<230>U/^<226>Thジェネレーターに8M HClを5ml流し、^<226>Thを溶離した。この溶液を加熱濃縮して1M NaOHと1M HClを加えpHを58に調整し、EDTMP溶液を加え80°Cで10分間攪拌して^<226>Th -EDTMPを標識した。標識はペーパークロマトグラフィーを用いて確認した。その結果、^<226>Th -EDTMPは標識が容易であることが判明した。次に、ミルキングと標識を3回行い、標識された各^<226>Th -EDTMP溶液を体重32-34gの雄性ICR系マウスにそれぞれ150-200μLずつ投与した。投与から30分後に解剖して骨、腎臓、肝臓、血液の4組織を摘出しそれぞれの組織について秤量後、NaI(T1)ウェル型シンチレーションカウンタでγ線を測定し、重量集積率(%dose/g)を算出した。^<226>Th -EDTMPは質量数の異なる同位体に^<227>Th -EDTMPがある。体内分布の実験結果では、既に報告のある^<227>Th -EDTMPと類似する結果が得られた。また、薬物動態の情報を基に線量計算を行った結果、^<226>Th -EDTMPは^<227>Th -EDTMPとは全く異なる吸収線量値が得られた。このことから、^<226>Th -EDTMPは^<227>Th -EDTMPとは異なる治療効果を示すアルファ線放出薬剤であることが示唆された。
カイコ核多角体病ウイルスラオス株の高タンパク質発現メカニズムの解明とベクター開発

カイコ核多角体病ウイルス(BmNPV)はカイコに特異的に感染する二本鎖環状DNAウイルスであり、感染末期に多角体と呼ばれるウイルス包埋体を大量に形成する。このメカニズムを利用した外来タンパク質発現系はバキュロウイルス発現系(BEVS)と呼ばれ、獣医薬の産生等に世界的に利用されている。BmNPV La株はラオスにおいて単離された新規BmNPV株であり標準株のT3株と比較して、多角体遺伝子の転写・翻訳量が多いこと、宿主に対し激しい損傷を与えることなどの特徴的な表現型を有する。本研究課題では、このLa株を用いた従来よりも高発現型のBEVSの開発、及びT3株とのキメラウイルスの構築によるLa株の特徴的な表現型の原因領域の解明を行う。
教員が必要とする校務情報の所在を協調フィルタリングによって推薦する手法の開発

近年,NHKや教科書会社等をはじめとする教材関連企業から,教育用デジタルコンテンツ等が数多く提供されている。また,教育関連ニュースなどのコンテンツも新聞社等からRSSによってサービスされている。しかし,これらの教育情報は日々膨大な量におよび,教員が自分の校務に必要なコンテンツを限られた時間で適切に獲得することは困難な現状がある。このような状況を解決するため,インターネット空間に存在する校務や教材研究に関係するさまざまな校務情報をシステムが推薦する手法を開発し,これを実装したWeb情報の所在を配信するシステム「Teacher's Desktop」を開発した。平成18年度は,教員が校務や教材研究で用いている情報について収集・分類し,校務情報のURLデータデースを開発し,定期的にこれを更新し,更新情報をユーザに配信する仕組みを実装した「Teacher's Desktop Ver.1」を開発した。平成19年度は,校務情報のURLデータデースの検索精度の向上を図った上,ランキングやリコメンドの機能を追加実装した「Teacher's Desktop Ver.2」を開発した。これらを活用した実証実験を通して,システムの評価を行ったところ,使用感・利便性ともに肯定的な評価を得て利用され,教員の教育情報の効率的な検索への効果が認められた。本研究は,インターネット空間に存在する,NHKや教科書会社等から教育用のデジタルコンテンツなど,校務や教材研究に関係するさまざまな情報(以下,校務情報と略す)を,システムが個々の教員の嗜好パターンを理解して,書籍サイトのamazonなどの代表的な実用例が見られる協調フィルタリングによって推薦する手法を開発し,これを実装したモデルシステムを学校現場の教員の活用によって検証することを目的としたものである。第1年次の平成18年度は,以下のように研究を進めた。(1)教員が校務や教材研究で用いている情報について収集し分類した。教員を対象とした校務情報に関して,Webブラウザの「お気に入り」に登録しているURLに関する調査を実施した。のべ74名から回答を得た結果,挙げられたURLはのべ4818にのぼった。その上でインタビュー調査を行い,校務情報の格付けを行った。(2)格付けされた校務情報を,RSS技術を用いて教員に自動的に配信する仕組みを開発し,現場教員に対して実証実験を行った。サーバシステムのRSS配信モジュールから配信されたRSSをクライアント側で受け取る専用RSSリーダーを開発し,教員が自己の関心に対応したRSSの配信を受けることができるようにした。また,既読・未読情報をクライアント側で管理できるようにした。(3)協調フィルタリングの手法,とりわけユーザー同定やコンテンツ分類などの探索空間限定による情報推薦手法について調査した。特に,教育情報および校務情報に固有な手法について検討をした。
骨髄幹細胞の可塑性と多様性の解析

造血幹細胞とは自己複製能と多分化能の両者を合わせ持つ細胞であり、その性状解析にはクローナルなアッセイが必須である。我々はマウス骨髄から造血幹細胞を高度に純化し、1個の造血幹細胞を1匹のマウスに移植してその能力をクローナルに解析する方法を確立した。本研究ではこの方法を用いて(1)造血幹細胞には分化の可塑性、すなわち非造血細胞系譜への分化能力があるのか(2)造血幹細胞の自己複製には限界がないのかという2つの問題解決に挑戦した。GFPをマーカーとして1個の造血幹細胞が移植後に分化増殖してどのような組織に分布するかを詳細に解析した実験からは、造血幹細胞由来の細胞は多臓器に分布したものの、多くの細胞は血液系の細胞であり、非血液系と判断できる細胞はほとんど検出できないことが明らかとなった。この結果は造血幹細胞の可塑性はあってもごくわずかであり非造血系臓器ないし組織の機能再生に役立つほどのものではないと結論した。造血幹細胞の自己複製能力をクローナルに解析した実験からは造血幹細胞の自己複製能力は均質ではなく、またその能力には限界があることが明らかとなった。さらに、ポリコーム遺伝子群に属するBmi-1が造血幹細胞の能力を規定する分子のひとつであることが明らかとなり、現在、このメカニズムを解析中である。一方、造血幹細胞が自己複製するか分化するかの選択にはシグナル伝達系のアダプター蛋白であるLnkが強く関与することが明らかとなり、その作用機序についても現在解析を進めている。1)GFPトランスジェニックマウスならびにROSA26マウス由来の一個のCD34-KSL細胞、一個のSPLin-細胞、全骨髄細胞などを移植したマウスを多数作成し、さらに神経、筋、肝臓などに傷害をあたえた。その後、組織切片を作り、蛍光抗体法、特種染色などを行ない、蛍光顕微鏡や共焦点レーザー顕微鏡を用いて解析を行った。その結果、いずれの場合も多数のGFPあるいはLacZ陽性細胞を認めたが、そのほとんどは単球系の血液細胞であり、これまでに報告されているような造血幹細胞の可塑性に対して否定的な結果が得られた。2)SP細胞はHoechst33342色素を排出する性質を持つが、これはABCtransporterによる能動的な輸送によると考えられている。そこでSp phenotypeの原因遺伝子を同定することを目的としてSPLin-細胞より全長型cDNAライブラリーを作成し、発現クローニングを行った。その結果、SP phenotypeの責任分子としてABCtransporterの一種であるbcrp-1/ABCG2を同定した。3)一個の造血幹細胞を移植されたマウスの骨髄細胞を二次移植してRepopulation UnitならびにCompetitive Repopulation Unitを測定したところ、最初に移植された造血幹細胞が300-1000倍に増殖するが、ここの造血幹細胞のRUが有意に低下していることを明らかにした。造血幹細胞は強い自己複製能を持っているものの、それには限界があることが示された。4)マウス胎児肝臓より自己複製能と多能性を兼ね備えた肝幹細胞の分離同定に成功した。1)昨年に引き続きGFPトランスジェニックマウスならびにROSA26マウス由来の一個のCD34-KSL細胞、一個のSPKSL細胞、全骨髄細胞などを移植したマウスを多数作成した。血液系の再構築を確認してから物理的ダメージ、cardiotoxin、四塩化炭素などにより神経、筋、肝臓などに傷害をあたえた。その結果、いずれの場合も多数のGFPあるいはLac-Z陽性細胞を認めたが、そのほとんどは単球系の血液細胞であり、これまでに報告されているような造血幹細胞の可塑性に対して否定的な結果が得られた。

傷害は与えていないものの、網膜、心筋、腎、膵臓、小腸、脾臓、胃、腫瘍等調べた限りの全ての臓器で造血幹細胞の可塑性を明確に示す所見は得られていない。2)造血幹細胞において特異的に発現している転写因子としてGfi-1Bを同定した。この転写因子の造血における機能を明らかにすることを目的として、この遺伝子をレトロウイルスによって強制的に純化した造血幹細胞に導入して発現させた。Gfi-1Bを発現している造血幹細胞はエリスロポエチン非存在下でも赤芽球系に偏って分化する傾向が見られた。3)lnkというアダプター分子を欠くlnkKOマウスでは造血活性が著しく増大していることが報告されている。そこでこの造血能の亢進が造血幹細胞数の増加によるものなのか、あるいは個々の造血幹細胞の能力が増大していることによるのかを明らかにするためlnkKOマウス骨髄中の造血幹細胞について解析を行った。その結果これらのマウスでは野生型マウスに比しておよそ10倍程度造血幹細胞数が増加していることが明らかとなった。1)昨年度までの研究では肝臓、神経、筋肉は勿論のこと、造血幹細胞が血管や血管内皮に分化することも確認できなかった。これはhemangioblastの概念や、最近話題になっている血管内皮前駆細胞(EPC)の存在、骨髄細胞の可塑性を期待した血管新生を促す臨床治験が行われること、などを考えると納得のいかない結果である。そこで、今年度はGFP陽性全骨髄細胞を移植したマウスの大体動脈をligationして、その後の血管新生の様子を解析した。結果はやはりネガティブで、GFP陽性細胞による血管新生は認められず、Ligationモデルにおいてもやはり骨髄細胞由来の関与は認められなかった。これらの結果は報告されている骨髄細胞の可塑性と相容れない結果であり、臨床治験を支持する基礎データにはなっていない。2)骨髄細胞中に含まれていると報告されているEPCの存在を確認することを目的として、血管内皮前駆細胞を同定するアッセイ系の確立を試みた。ストローマ細胞(OP9) monolayer上に骨髄細胞を撒き、VEGF, FGF, EGFの存在下で培養すると10日程度でVE-cadherin陽性(血管内皮)細胞より構成されるコロニーが形成される条件を見出した。さらにこういったコロニーを形成する細胞のフェノタイプを決めるためFACSやMACSによる細胞分離と分離した細胞によるコロニー形成能を解析したところ、コロニー形成能を有する細胞はSca-1陽性分画細胞中に認められた。3)lnkというアダプター分子を欠くlnkKOマウスでは造血幹細胞数が約16倍程度に増加していること、造血幹細胞の数だけでなく個々の幹細胞の自己複製能も増強していることを明らかにした。これらの結果はlnkが造血幹細胞の自己複製能と強く関連していることを示唆しており、自己複製に関与するシグナル機構を解明するに貴重なてがかりとなると考えられる。また、lnkが造血幹細胞の数のみならず自己複製能を増強するということはlnkの発現を低下させれば造血幹細胞を標的とした遺伝子治療や細胞療法の際に選択的有意性を与えることができると予想され、siRNAやdominant negative lnkを作成することが有用と考えられる。
マラリア原虫の新奇転写調節領域結合タンパクの性状と機能の解析

マラリア原虫ゲノム上には遺伝子転写調節領域(cis-element)に結合する「転写調節因子」の既知のホモログが殆ど存在せず、転写制御機構の理解が進んでいない。われわれはこれまでの研究において、原虫に独自な転写調節因子を同定することを目指し、熱帯熱マラリア原虫ρ群遺伝子のcis-elementに特異的に結合するDNA結合因子の単離同定を試み、質量解析によって約20種類の候補タンパクを同定していた。本研究ではこれらのうち、特に質量解析でペプチドの検出数が多かったタンパク4種類にFLAGタグを付加し、その遺伝子をマラリア原虫に過剰発現させた。この過剰発現原虫より、抗FLAG抗体ビーズを用いて発現タンパクを精製し、pfl-cys-prx遺伝子のcis-elementに対する結合活性をゲルシフトアッセイによって確認した結果、候補のひとつにc13-elementの配列に特異的な結合活性が認められた。このタンパクを以下prx regulatoryelement binding protein : PREBPとする。PREBPに対する特異的ペプチド抗体を作製し、原虫核抽出物とd5-element配列を用いたゲルシフトアッセイの反応液中に加えたところ、cis-element・因子・抗体の複合体に由来するスーパーシフトバンドが形成され、目的の因子が確実に同定されたことが示された。PREBPのデータベース上のORFから予測される分子量は130 kDa、Massではその中央部分の約60 kDaに相当する部分のペプチドが検出されており、この部分が核内で作用すると考えられた。PREBPの中央部分の60 kDaのみを過剰発現させた原虫ではpfl-cys-prxの発現量に影響が見られず、130kDaのORFにコードされるタンパクのN末とC末は中央部が正しく機能する為に必要な領域である可能性が示唆された。また、PREBPは無細胞合成系による組換え体ではcis-elementへの結合活性を示さなかったが、原虫細胞自身を用いた組換え体では結合活性を示したことから、原虫細胞内で特異的な修飾を受けることによって結合活性を得ることが予測された。マラリア原虫ゲノム上には、遺伝子毎のcis-elementに結合する「転写調節因子」の既知のホモログが殆ど存在せず、「マラリア原虫の遺伝子発現調節にどの様に転写調節因子が寄与するのか」理解が進んでいない。我々は原虫遺伝子発現のモデルケースとして赤血球内寄生期の細胞周期に依存した発現を示す抗酸化タンパク遺伝子、pfl-cys-prx及びpftpx-1の転写調節機構を詳細に解析してきた。これまでの結果から、我々はpfl-cys-prxのcis-elementに特異的に結合する核内因子が発現制御に関与する可能性があると考え、その単離同定を試みた。培養原虫、5X10^<11>cellsより核抽出物を調製し、そこから5段階のクロマトグラフィーを経て目的の因子を精製した。精製されたフラクションをSDS-PAGEによって展開した結果、目的の因子の候補をゲル上の3本のバンドに絞り込むことができた。これらを切り出しLC/MS/MSによる質量解析をおこなった結果、約20種類の候補タンパクが同定された。これらのうち、特に質量解析でペプチドの検出数が多かったタンパク4種類にFLAGタグを付加し、その遺伝子をマラリア原虫に過剰発現させた。

この過剰発現原虫より、抗FLAG抗体ビーズを用いて発現タンパクを精製し、pfl-cys-prx遺伝子のcis-elementに対する結合活性をゲルシフトアッセイによって確認した結果、候補のひとつにcis-elementの配列に特異的な結合活性が認められた。また、このタンパクに対するペプチド抗体を作製し、原虫核抽出物とpfl-cys-prxのcis-element(プローブ)によるゲルシフトアッセイの反応液に加えたところ、スーパーシフトが認められ、正しく目的の因子が同定されたことが示唆された。このタンパクは、既知の転写因子とは全くホモロジーを持たない新奇のタンパクであり、新しい原虫独自の転写因子である可能性が高いと考えられる。マラリア原虫ゲノム上には遺伝子転写調節領域(cis-element)に結合する「転写調節因子」の既知のホモログが殆ど存在せず、転写制御機構の理解が進んでいない。私は原虫赤内期の細胞周期に依存した発現を示す遺伝子,prxの転写調節機構を詳細に解析し、cis-elementに特異的に結合する核内因子が発現制御に関与する可能性があると考えた。昨年度は原虫から直接この因子を単離、Massによって約60kDaの新規タンパクを同定した。今年度は更にこの因子の解析を進めた。この因子に対する特異的ペプチド抗体を作製し、原虫核抽出物とcis-element配列を用いたゲルシフトアッセイの反応液中に加えたところ、cis-element・因子・抗体の複合体に由来するスーパーシフトバンドが形成され、目的の因子が確実に同定されたことが示された。この因子はデータベース上では"hypothetical protein"として登録されていた(登録名QF122antigen以下QF122とする)。QF122は既知の原虫の転写因子とはホモロジーを持たず、新しい原虫独自の転写因子である可能性が高い。データベース上のORFから予測される分子量は130kDa、Massではその中央部分の約60kDaに相当する部分のペプチドが検出されており、この部分が核内で作用すると考え、中央部分の60kDaのみを過剰発現させた原虫を作成した。この過剰発現原虫ではprxの発現量に影響が見られず、130kDaのORFにコードされるタンパクのN末とC末は中央部が正しく機能する為に必要な領域である可能性が示唆された。またQF122は無細胞合成系による組換え体ではcis-elementへの結合活性を示さなかったが、原虫細胞自身を用いた組換え体では結合活性を示したことから、原虫細胞内で特異的な修飾を受けることによって結合活性を得ることが予測された。
強皮症皮膚線維芽細胞に高発現する新規精巣抗原PHETの線維化における役割の解明

強皮症は皮膚および内臓の線維化と微小血管病変を主体とする疾患で、主に核蛋白に対する高力価の自己抗体が血清中に出現する免疫学的特徴を持つと同時に、線維芽細胞の形質変化という細胞生物学的特徴も併せもち、いずれも強皮症の病態において重要な役割を果たしている。我々は強皮症患者血清を用いたcDNAライブラリーのスクリーニングにより健常組織では精巣にのみ高発現する新たな自己抗原PHET(Protein Highly Expressed in Testis)を同定し、PHETが強皮症由来の培養皮膚線維芽細胞で高発現すること、抗PHET抗体は強皮症に特異的で、その陽性例はより強い線維化病変をもつことを報告した。PHETはJIP4(JNK Interacting Protein 4)ファミリーに属する遺伝子で、JIP4に属する遺伝子の1つが細胞内シグナルの活性化に関与することが既に報告されている。したがってこれらの成績から皮膚線維芽細胞で高発現するPHETが線維芽細胞内情報伝達の変化に関与し、その結果線維芽細胞の形質転換を誘導する可能性が考えられた。そこで新規精巣抗原PHETの皮膚線維芽細胞の形質発現における役割を追究し、強皮症における線維化病態を解明することを目的とした。本年はまずin vivoでのPHET mRNAの発現をin situ hybridization法により解析した。強皮症皮膚組織では真皮深層の線維芽細胞および血管内皮細胞にPHET mRNAの発現を認めた。また限局型強皮症(モルフェア)では血管内皮にPHET mRNAを検出する症例を認めたが、ケロイドなど他疾患由来の皮膚組織ではPHETの発現を認めなかった。以上より、皮膚線維芽細胞におけるPHETの発現が、強皮症の病態と関連する可能性が示唆された。現在、ウサギをPHET特有のペプチドで免疫して得られたポリクローナル抗体を用いて、免疫組織化学によるPHET蛋白発現レベルの解析を試みている他、PHET遺伝子導入による線維化への影響をin vivoで解析するための準備として、健常ヒト皮膚片を免疫不全マウスに移植して生着させ、遺伝子導入して評価することが可能かどうか、基礎実験を行っている。
水分子準平衡モデルに基づく大型ＲＣーＰＣ社会基盤構造の長期動態予測

1ナノ流体モデルを拡張展開し,雨水の急速侵入,降雨後の蒸発散を高精度で評価可能とした。PC暴露試験体の曲率等の推移と水分計測から検証を重ねた。2水分準平衡と構造モデルを連成させ,中高層RC建物と原子力施設の中長期固有振動数の変化を予測できた。3浅地中ダクトの遅れせん断破壊を数値解析で予見し非破壊検査から現象を確認した。地盤との相互作用から長期せん断破壊が評価可能であることを示した。4ASRゲル,腐食ゲル,常温液状水,氷晶の混合移動を考慮できる数値解析モデルを開発した。5ASRに伴う構造損傷と凍結融解に伴う損傷に相互作用が強く表れること,これが部材のRC床版疲労延命化に寄与する機構が解明された。(1)時間依存型構成則の高度化:セメント硬化体中のゲル空隙に捕捉される水分移動抵抗性に焦点を当てて,短-中期において進行する時間依存塑性変形の予測精度の向上を図った。その結果,本研究の基盤をなすsolidification modelによる自己収縮計算並びに低水セメント比配合コンクリートの乾燥収縮特性の予測精度を格段に向上させることができた。この成果を用いて,自己収縮の過大な配合によって鉄筋コンクリート部材のせん断耐力が低下する現象を,マルチスケール解析の中で再現することが可能となった(本成果は平成24年コンクリート工学会賞に内定)。(2)小規模中空プレストレストコンクリート要素を用いた時間依存曲率の計測とモデル検証:実験室内並びに東京大学工学部柿岡実験場に小規模コンクリートセグメントを建設し,プレストレスを導入して曲率の経時変化を実環境下で計測した。配合の異なるコンクリートを一体化し,環境作用のみで変形が導入される系を再現した。室内試験との差から,降雨降雪の影響を逆解析することが可能となった。(1)による解析による挙動追跡を実施し,中期変形予測の方向性を得た。平成24年度に実施予定の中大規模試験体-模擬橋梁-の予備実験としてのデータも併せて収集することができた。あわせて,長期データの転送システムの検証を行うことができた。(3)地中に埋設された基礎杭及び地中コンクリートカルバートへの地盤拘束:模型実験による地中基礎杭に作用する地盤拘束力,および地盤沈下に.よってカルバートに作用する過剰作用・変位を実証する小型実験を実施し、数値モデルの検証データを得た。(4)コンクリートひび割れ内を移動する水分とひび割れ開閉挙動との連成モデル:ひび割れ内に吸引あるいは排出される水の移動と貯留に関する基礎方程式を導出し,この離散式を連成数値解析システムDuCOM-COM3に取り入れた。平成24年度は主として以下に上げる3つの項目を中心に研究を行った。初年度に開発した構成則を用いた実大中層鉄筋コンクリート建物の動的応答解析からは、乾燥収縮が直下型地震に対する構造応答に有意に影響することが明らかになった。これまで乾燥収縮の影響を直接解析に反映することは難しく、影響を別の方法で代表する手法がとられてきたが、本手法によって任意の自然環境条件を直接地震応答解析に反映できる道筋が示された。コンクリート中の空隙内の熱力学的状態が、不均一に分布する過程を経て解消していく数年間の挙動を分析するための中規模コンクリート試験体を構築した。本試験体は様々な水セメント比のコンクリートの長期時間依存変形挙動の分析、種々の気象作用による影響の分析の他、内部湿度の人為的操作によるたわみ回復操作の実証を目している。供用開始初期における高精度なデータを入手することができた。得られたデータを基に本研究で高度化を試みている熱力学連成解析システムの解析精度を検証したところ、極めて高い再現性有していることが確認された。降雨、降雪による影響の解析への取り込みについても、境界特性値の概略を得ることができた。平成26年度3月に発生したに不審火により計測システムが被災したため、現在、復旧作業を進めている。浅地中構造物における広範囲のひび割れと過剰たわみの発生についても、初年度に引き続き計測と解析的検討を行った。材料-構造応答連成解析により、周辺地盤の圧密沈下、地盤とコンクリート構造との相互作用、コンクリート中の不均一な水分状態を考慮した解析を行ったところ、構造物の土中深度や埋め戻し土の特性、内空の相対湿度によって過剰なたわみが発生する機構をおよそ明らかにすることができた。・地上中規模PC試験体の実環境下における動態計測中規模PC試験体の作成が完了し,この試験体で自己乾燥や大気暴露による乾燥過程による部材断面内の水分分布勾配の形成,さらにそれが解消されていく数年間の過程で構造体に現れる巨視的応答の分析を開始するとともに,数値解析による再現を試み,内部湿度,ひずみ推移についておおむね良好に再現できていることが確認された.・浅地中構造物上床版における過剰たわみの原因機構の解明浅地中RC構造の頂版の過剰たわみ問題について,昨年度で現状調査に基づいた解析が完了し,発生機構として時間依存変形とそれに伴う土圧の変化により遅れせん断破壊が発生している可能性が示された.遅れせん断破壊が発生しているという観点から現地で各種非破壊検査を行ったところ,せん断ひび割れの存在を濃厚に伺わせる結果が得られた.今後更なる詳細調査を行い,せん断ひび割れの有無を明確にする実験と解析を続行する.・定着部部位への水の侵入や腐食が疲労寿命に与える影響の分析

構造物基礎の鋼-コンクリート界面に水が浸入し,スラッジが噴出するという、極めて厳しい損傷を伴う現象が確認されたことから,実験により現象再現と機構分析を試みた.実機で見られたようなスラッジの噴出を再現することに成功し,液状水が界面に浸入すると疲労寿命が著しく低下することが明らかになった.液状水により破砕片がスラッジとして外部への排出されることが,破壊加速に大きな役割を果たしていると推定されるが,詳細な機構については、新たな視点の当たった水分の準平衡問題として、来年度以降も検討を続ける.・中規模中空プレストレストコンクリート模型の自然環境暴露試験を継続し、コンクリート中の水分変動と季節変動との関連、連動するコンクリートの変形と応力緩和を継続して計測し,数値解析モデルの検証を行った。本年度は特に2013年度末に火災で損傷したセンサー、計測器復旧を最優先として活動した。復旧が進む中で当初予想を超える内部損傷が発生していたことが明らかになり、復旧に時間を要したものの、計測システムが完全復旧したことを確認し、計測を再開した。基本システムの復旧が完了した上で、今後予定している中空部温湿度制御によるたわみ制御の可能性検証実験のためのシステム補修・再構築を行った。・遅れせん断破壊が疑われる地中ダクトの斜めせん断ひび割れの検出を目的とした非破壊検査および微破壊検査を実施した。その結果、数値解析結果から予見された位置において、せん断ひび割れを発見することができた。採取した地盤データ、建設からの経過時間などの情報を基に計算した結果と実測したたわみ量もおよそ符合することを確認した。・二相モデルをベースとして、ひび割れ中の水分移動に関して整備してきたモデルを、アルカリ骨材反応、鋼材腐食反応に応用し、構造物の残存性能の評価システムを開発した。これは化学反応によって生じたゲルが構造物に与える損傷について、時間当たりゲル発生量、ゲル粘性、ひび割れ幅や空隙径を基に膨張圧を算定するものである。これらの劣化に伴って損傷がした状態での静的耐荷力,疲労強度、損傷モードの変化に着目した検討を行った。・数値解析システムを既存構造物に適用することを目し、橋梁床版を対象に開発されたPseudo-cracking法の一般構造物への応用展開を進めた。また橋梁床版の疲労寿命の算定の高精度化のために、水分子準平衡モデルの橋梁床版解析への組み込みを行った。2013年度末に発生した火災により、中規模中空プレストレストコンクリート模型を用いた実験試験体、計測システムが被災し、実験計画に大きな遅れが生じた。復旧においては、センサーの応答確認、延焼してちぎれたケーブルの同定・再結線、計測機器の動作確認・交換、被災したPC鋼棒を補修するための梁の一時受け替え、計測コンテナの修繕、再度の火災発生を想定した配線方法変更など、設置の数倍の時間を要したものの、約半年の遅れの範囲で研究再開に漕ぎつけることができた。特に今回の一連の計測はコンクリートの時間依存変形に着目した研究であり、時間的な遅れを挽回する手立てがないため、火災による遅延を半年に収められたことは、研究計画遂行へのダメージを軽減できたと評価している。遅れせん断破壊に関する検討では、これまでの積み上げてきた検討成果に基づいた順当な成果が得られてきたと考えている。