hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
月探査衛星かぐやで取得した自然波動データを用いた月の電子密度構造の統計的推定

本研究では、かぐや衛星で観測された自然波動の周波数スペクトルを用いて月面における電子密度の高度分布推定に取り組んだ。特に、過去の月探査により報告されてきた、いわゆる月電離層に関して、従来とは全く異なる手法を適用することにより、その存在を検証した。その結果、定常的かつ全球的な月電離層は存在していないことを明らかにした。本年度は、かぐや衛星で観測された自然波動のスペクトルの特徴に基づいた月面における電子密度の高度分布推定法の開発に取り組んだ。対象とする電子密度分布は月近傍のプラズマ物理に関わる一方、領域パラメータに対するその依存性は未だ明らかにされていない。かぐや衛星で観測されるAKR波のスペクトルには月面反射の影響により電子密度の高度分布に依存した干渉縞が現れるため、この縞構造にconsistentな電子密度分布をモデルフィッティングにより求めることができる。この干渉縞の再現のために、月周辺空間での自然波動の挙動を計算機シミュレーションにより理論計算できるようにした。開発した推定手法を、いくつかの観測例に適用したところ、解析したすべての例において、月面付近に電子密度の濃い層は存在しないことが明らかになった。これは、長年にわたり論争になっている月電離層の有無を議論するうえで重要な結果であるといえる。来年度は、今年度開発した推定手法を用いて、かぐや衛星で観測されたAKR波のデータを統計的に処理することにより、様々な条件下での月面上空の電子密度分布を調査して行く予定である。また、波動データから導出された衛星軌道上の電子密度の観測結果に関して、惑星間空間磁場とのかかわりを計算機シミュレーションを通して裏付けて行きたい。衛星軌道高度の電子密度は、惑星間空間磁場の向きに依存して非対称なグローバル分布を示すことが観測結果から分かっているが、その原因についてモデルを使って数値的に検討する予定である。平成23年度は、22年度に開発した電子密度の月面高度プロファイル推定法をかぐや衛星で取得した自然波動の干渉縞のデータに適用することにより、月の昼夜、地球磁気圏の内外、月の磁気異常領域の内外など領域パラメータに関する様々な条件下での高度プロファイルの調査を行った。これは、その存在が長年議論になっているいわゆる,月電離層に関する新たな知見の発見を目的としている。結果として、衛星軌道から月面へ向かって電子密度が増加する例は無く、月電離層を裏付けるプロファイルは確認されなかった。従来の地球電離圏・プラズマ圏の影響を受ける電波掩蔽観測法と異なり、月周回軌道からの直接のリモートセンシングにより、月面上に高い電子密度の層が存在しなかったという解析結果は大変興味深いものである。この成果について、8月にトルコにて開催された国際電波科学連合総会において発表を行った。また、かぐや衛星で連続的に取得された波動スペクトルのデータから電子プラズマ波の周波数を読み取ることで、衛星軌道上の電子密度に関する統計解析を行った。この結果、月の昼側領域における電子密度が惑星間空間磁場との関係において特徴的な傾向を示し、特に昼夜境界領域において顕著になることが確認された。この境界領域における傾向は、計算機シミュレーションによる結果と定性的に矛盾しないことが確認されている。昼夜境界領域におけるより詳細な調査および電子密度分布のモデル化を進めるために、スペクトルデータではなく生波形のデータを利用した電子密度推定法を開発した。この手法では、直交2成分の波形データからの偏波情報を利用することで、低周波ノイズの影響を避けた低い電子プラズマ周波数の読み取りを実現している。これにより電子密度の値が小さいよりウェイク内部に近い領域の推定が可能となった。平成23年度には、月面電子密度の高度プロファイル推定法の開発を行い、これに基づく月電離層の有無の判別から定常的かつグローバルな月電離層が存在しないことを明らかにしたが、平成24年度は別の視点から同結果について検証を行った。地球の極域から放射されたオーロラキロメトリック波(AKR)は月を周回するかぐや衛星で断続的に観測されてきたが、観測された周波数-時間ダイアグラムには衛星に直接到来した波と地上で一旦反射してから到来した波の干渉に基づく縞構造がみられる。この縞の間隔に対し逆問題を解くことで、反射波の反射高度を近似的に推定することが可能となる。この原理に基づきAKRの反射高度の統計解析を行ったところ、反射高度は月面高度を中心として高度に対して対称な頻度分布になっていることが明らかになった。この結果は、解析した例すべてにおいて月面電離層が存在しなかったことを意味する。さらに近年の研究で月電離層の形成に関わっている可能性が指摘されている月の土壌に含まれる水分について、自然波動を利用した検出法を検討した。これは前述の干渉縞の強度特性を利用することで、低周波の電波に対する月面反射率さらに誘電率を求め、乾燥大地と湿地を区別する手法である。同手法を用いることで理論上は水分検出が可能となる。以上の成果について、10月に札幌で開催された地球電磁気・地球惑星圏学会秋季大会および12月に米国サンフランシスコで開催された米国地球物理学会秋季大会において発表を行った。

目標であった月の様々な領域における電子密度の高度プロブァイルの推定が完了し、さらにかぐや衛星の軌道上の電子密度の統計解析も進んでいることから、計画はおおむね順調に進展しているといえる。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究結果として、月周回軌道からのリモートセンシングにより月電離層の存在を示す直接的な証拠を得ることはできなかったが、その原因となり得る月面の電気的特性を同手法の応用により推定し、月面上の電子密度についてさらに調査を進める。すでに同手法に必要な干渉縞をもつ自然波動のスペクトルデータが抽出されていることから速やかに解析に着手できると考えている。
気管支喘息病態のステロイド抵抗性獲得機序に関する研究

ステロイド性抗炎症薬は,様々な疾患治療に応用された,現代医療における最も重要な薬物の一つである.例えば気管支喘息では,吸入ステロイドの台頭は治療満足度の向上に大きく貢献した.一方,原因不明の抵抗性により病態の制御不能な重症化患者が存在し,その機序の解明は重要な課題である.我々は,チリダニ抗原で誘発した喘息モデル動物の解析から, IL-17AとIL-13の相互作用がステロイド抵抗性の形成に関連する可能性を見出した.本研究では,ステロイド抵抗性の気管支喘息の病態形成にIL-17AとIL-13が果たす役割を解明し,ステロイド治療の抵抗性問題を克服する薬物治療の提唱を目指す.ステロイド性抗炎症薬は,様々な疾患治療に応用された,現代医療における最も重要な薬物の一つである.例えば気管支喘息では,吸入ステロイドの台頭は治療満足度の向上に大きく貢献した.一方,原因不明の抵抗性により病態の制御不能な重症化患者が存在し,その機序の解明は重要な課題である.我々は,チリダニ抗原で誘発した喘息モデル動物の解析から, IL-17AとIL-13の相互作用がステロイド抵抗性の形成に関連する可能性を見出した.本研究では,ステロイド抵抗性の気管支喘息の病態形成にIL-17AとIL-13が果たす役割を解明し,ステロイド治療の抵抗性問題を克服する薬物治療の提唱を目指す.
クロボク土の土壌工学的改良に関する研究

多量の腐植の存在により著しく多孔質な土壌構造を有するクロボク土は、乾燥密度が小さく保水性が非常に大きい。それゆえ農地工学的利用の場面で、クロボク土は外力による軟化や分散、圧縮を受けて土壌物理性が劣悪化しやすい。本研究はクロボク土の土壌工学的性質の改良方策を確立して、効果的な利用をはかることを目的として組織された。本年度は、外力に対するクロボク土の物理的・工学的応答性の腐植の土壌工学的機能による相違、土壌工学的不良性に関与する要因の解析を軸として、クロボク土の土壌工学的改良方策の体系化を行った。また2回の全体会議を実施して、前年度までの成果を包含した研究計画最終年度の研究成果報告書を取纏めた。研究成果の概要は以下の通りであり。前田・相馬は北海道のクロボク土の圧縮性を土壌水分との関連性から検討し、圧縮による土壌劣化を防止するための排水性改良工法として改良型有材心破(バ-ク資材透水壁造成工法)の効果を実証した。またバ-ク資材利用混層耕による粗粒質のクロボク土の土層改良効果も検証した。駒村・成岡は関東のクロボク土の種々の物理性と間隙構造の相互関連性を解明し、間隙構造の形態的評価法を確立した。河野・石川は富士山起源のクロボク土の物理的・工学的性質を解明するとともに、締固めたクロボク土の石灰安定処理効果を分散性(スレ-キング)の面から検証した。松本は浅間山系クロボク土の傾斜畑を対象として、クロボク土の耕地利用形態に対応した土壌保全対策工法を明らにした。新垣は近畿のクロボク土のレオロジ-挙動を、クリ-プ特性や応力緩和特性等と腐植の土壌工学的機能の面から解明した。足立・宮内は中国・四国のクロボク土について、外力に対する団粒構造の安定性と腐植の結合機能の相互関連性を明かにした。三輪は九州のクロボク土の安定処理という観点から、シラス混合によるクロボク土の土質改良効果を検証した。多量の腐植を含有することにより、一般の鉱質土壌とは著しく異なる物理的、工学的性質を有するクロボク土を本研究の対象に設定し、これを農地工学的に有効に利活用するための土壌工学的改良方策を確立することを目的として、本総合研究は組織された。本年度は、クロボク土の基本的な土壌工学的性質と腐植・粘土複合体として存在する腐植の物理的機能との関連性の解明という視点に立脚して、以下の研究を遂行した。前田・相馬・藤原は北海道のクロボク土について圧縮性と凝集力の面から、萩原は東北のクロボク土について粘土鉱物の種類と腐植・粘土複合体の物理的性質の面から、河野・石川・駒村は関東のクロボク土について基本的な土壌物理性並びにクロボク土層中の軽石層の畑基盤としての機能、管状孔隙などの面から、松本は中部地方のクロボク土について土壌浸食に対する耐食性の面から、新垣は近畿のクロボク土について腐植の機能の面から、足立、宮内は中国・四国のクロボク土について基本的な土壌物理性の面から、三輪は九州のクロボクについてシラス混合が圧縮性に与える影響を検討した。本年度は、各分担者の研究ならびにそれらの成果検討の他に、クロボク土の新規造成畑地の現地研修を実施して、土壌工学的改良に関する諸問題の討議を行い、以上の成果を代表者の前田が総括した。その結果、次年以降では平成元年度の研究を継続するとともに、さらにクロボク土の土壌工学的諸問題を主として圧縮性、乾燥変性、受食性などの面からとらえて、腐植の機能の質的相違との関連性を各地域のクロボク土について研究を進めることにした。多量の腐植の存在により著しく多孔質な土壌構造を有するクロボク土は、乾燥密度が低く(軽鬆質)、保水性が非常に大きい。それゆえ農地工学的利用の場において、クロボク土は練返しや圧縮などの外力による軟化や分散、圧密等の土壌物理性の劣化を招くことが多い。本研究の目的は、このようなクロボク土の農地工学的利用の適正化をはかるための土壌工学的性質の改良方策を確立することであり、本年度は、クロボク土の土壌工学的性質(圧縮性、乾燥変性、耐食性等)と腐植の物理的機能との関連性に関して、以下の研究を遂行した。<前田・相馬>___ーは北海道のクロボク土について、ミクロ構造の凝集力とマクロ構造の圧縮性に対する腐植の物理的機能の相違、マクロ構造の圧縮に起因する排水不良を改善する土層改良工法について、<駒村・成岡>___ーは関東のクロボク土の間隙構造、水分特性に対する腐植の機能の表層・埋没クロボク土間の相違を検討した。<河野・石川>___ーは関東のクロボク土の締固め(非排水での圧縮)および分散性(スレ-キング)に対する腐植の機能を、また<松本>___ーはクロボク土の耐食性と保全対策工法に関する問題整理を行った。<新垣>___ーは近畿のクロボク土のクリ-プ

特性に対する腐植の機能を、また<足立・宮内>___ーは中国・四国のクロボク土について、外力による団粒(マクロ構造)の変化ー充填・強度特性の変化ー腐植の結合機能の相互関連性を、<三輪>___ーは九州のクロボク土の締固めに対する腐植の機能およびシラス混合による土層改良工法について検討した。本年度は以上の研究の他に、クロボク土の新規造成畑地の現地研修を実施し、土壌工学的改良方策を確立する上で派生する諸問題について現場討議を行った。さらに2回の全体会議を実施して、次年度では外力に対するクロボク土の物理的・力学的応答性が腐植の機能の質的相違によりどのように異なるかを中心に研究を進めることを確認した。多量の腐植の存在により著しく多孔質な土壌構造を有するクロボク土は、乾燥密度が小さく保水性が非常に大きい。それゆえ農地工学的利用の場面で、クロボク土は外力による軟化や分散、圧縮を受けて土壌物理性が劣悪化しやすい。本研究はクロボク土の土壌工学的性質の改良方策を確立して、効果的な利用をはかることを目的として組織された。本年度は、外力に対するクロボク土の物理的・工学的応答性の腐植の土壌工学的機能による相違、土壌工学的不良性に関与する要因の解析を軸として、クロボク土の土壌工学的改良方策の体系化を行った。また2回の全体会議を実施して、前年度までの成果を包含した研究計画最終年度の研究成果報告書を取纏めた。研究成果の概要は以下の通りであり。前田・相馬は北海道のクロボク土の圧縮性を土壌水分との関連性から検討し、圧縮による土壌劣化を防止するための排水性改良工法として改良型有材心破(バ-ク資材透水壁造成工法)の効果を実証した。またバ-ク資材利用混層耕による粗粒質のクロボク土の土層改良効果も検証した。駒村・成岡は関東のクロボク土の種々の物理性と間隙構造の相互関連性を解明し、間隙構造の形態的評価法を確立した。河野・石川は富士山起源のクロボク土の物理的・工学的性質を解明するとともに、締固めたクロボク土の石灰安定処理効果を分散性(スレ-キング)の面から検証した。松本は浅間山系クロボク土の傾斜畑を対象として、クロボク土の耕地利用形態に対応した土壌保全対策工法を明らにした。新垣は近畿のクロボク土のレオロジ-挙動を、クリ-プ特性や応力緩和特性等と腐植の土壌工学的機能の面から解明した。足立・宮内は中国・四国のクロボク土について、外力に対する団粒構造の安定性と腐植の結合機能の相互関連性を明かにした。三輪は九州のクロボク土の安定処理という観点から、シラス混合によるクロボク土の土質改良効果を検証した。
二枚の穴あきトーラスを境界に持つ双曲多様体の組み合わせ構造の解析

穴あきトーラスクライン群からなる集合をPとするとき,前年度までに,P上でフォード領域の組み合わせ構造を用いて定義されるsideparameterとクライン多様体の無限遠境界に現れるリーマン面の等角構造を用いて定義されるendinvariantとの間の距離に対する上からの一様な評価が得られていた.その成果を発展させることにより,以下の事実を証明することができた.●End invariantの逆写像とside parameterの合成として得られるパラメータの空間上の自己全単射は同相写像であることがわかった.この新しく判明した事実は,フォード領域の組み合わせ構造とクライン多様体の無限遠境界の等角構造が擬フックス群の退化に関して同じ情報を持つことを示し,本研究の主題であった,組み合わせ構造と解析的構造の比較に対して大きな前進をもたらした.穴あきトーラスと閉区間の直積に対し,閉区間の内部の1点に射影する穴あきトーラス内の本質的単純閉曲線に対し,その曲線に沿った(適当な枠に関する)r-デーン手術を施すことで構成できる3次元多様体をM(r)と書くとき,以下の成果が得られた.1.穴あきトーラスに対する組み合わせ的に単純なフォード基本多面体を持つ二つの両側カスプ群を貼り合わせ,得られた双曲多様体に双曲デーン手術を施すことにより,ほとんど全てのデーン手術係数rに対し,M(r)上の双曲構造で組み合わせ的に単純なフォード基本多面体を持つもの(基点)を構成した.2.M(r)上の幾何学的有限双曲構造に対応するクライン群が二つの幾何学的有限穴あきトーラス群を貼り合わせて得られることから,穴あきトーラスクライン群に対するフォード基本多面体の決定アルゴリズムを応用し,コンピュータを用いた数値実験を行うことで,M(5/3)の幾何学的有限な双曲構造で,1で構成した単純なものから,(曲面群に対するEarle sliceが持つものに類似した)対称性を持つ貼り合わせ写像に関する「不動点」に対応するものへの変形族に対し,フォード基本多面体の組み合わせ構造を決定した.ここで得られた具体例は(数値実験であるため)有限個のものではあるが,Thurstonによる双曲一意化定理の証明に現れる不動点定理を視覚化するという意味において非常に有意義なものである.3.有限個を除く任意のデーン手術係数rと,2で要請したものと同種の対称性を持つ任意の貼り合わせ写像に対し,基点から不動点に対応するものをつなぐ双曲構造の族に対し,そのフォード基本多面体の組み合わせ構造の候補を構成した.穴あきトーラスと閉区間の直積に対し,閉区間の内部の1点に射影する穴あきトーラス内の本質的単純閉曲線に対し,その曲線に沿った(適当な枠に関する)r-デーン手術を施すことで構成できる3次元多様体をM(r)と書くとき,以下の成果が得られた.1.昨年度得ることの出来た双曲構造の族に対するフォード領域の組み合わせ構造の予想を拡張し,基本群のPSL(2,C)表現が与えられたときに,実際のフォード領域が予想に対して肯定的かを判定するアルゴリズムを得た.2.1で得られたアルゴリズムをコンピュータ上に実装し,基本群の表現空間において実際に与えられた表現の離散性を判定することに応用した.その結果として,デーン手術を施すために用いた穴あきトーラス上の単純閉曲線から曲線複体の距離に関してある程度離れた閉曲線でピンチすることにより得られる境界群の分布の様子を実験的に調べることが出来た.また,Jorgensenにより詳しく研究のなされた穴あきトーラス擬フックス群(この研究の枠組みとしては自明な手術により得られる多様体の双曲構造)に対し,フォード領域の組み合わせ構造を用いて定義されるsideparameterと,多様体の無限遠境界に現れるリーマン面の等角構造を用いて定義されるend invariantが,タイヒミュラー空間のWeil-Petersson距離に関して一様に近いことがわかった.その結果フォード領域の組み合わせ構造による凸核の体積の評価も得られた.穴あきトーラスクライン群からなる集合をPとするとき,前年度までに,P上でフォード領域の組み合わせ構造を用いて定義されるsideparameterとクライン多様体の無限遠境界に現れるリーマン面の等角構造を用いて定義されるendinvariantとの間の距離に対する上からの一様な評価が得られていた.その成果を発展させることにより,以下の事実を証明することができた.●End invariantの逆写像とside parameterの合成として得られるパラメータの空間上の自己全単射は同相写像であることがわかった.この新しく判明した事実は,フォード領域の組み合わせ構造とクライン多様体の無限遠境界の等角構造が擬フックス群の退化に関して同じ情報を持つことを示し,本研究の主題であった,組み合わせ構造と解析的構造の比較に対して大きな前進をもたらした.
混播草地での放牧家畜の採食行動と牧草種の識別能力に関する研究

多数の植物種が混在して生育している放牧地の植生の状況を実験的に再現し、緬羊の採食の状況を調査した。特に、緬羊が採食する際の植物種の識別の程度を明らかにすることを目的とした。そのために実験用ボ-ドを製作し、そこにはマイクロスイッチを5cm間隔で縦8列、横16行の合計128個配置した。それぞれのスイッチに牧草を接続し、採食された時のデ-タを自作のインタ-フェイスを介して、パ-ソナルコンピュ-タに記録させた。結果の概要は以下のとうりである。1.オ-チャ-ドグラスとレッドクロ-バを同じ草丈で比較した実験では、レッドクロ-バの方を明らかに選択して最初に採食した。また、オ-チャ-ドグラスの葉身の先端と基部を比較した実験では、柔らかい葉身の先端をあきらかに選択して最初に採食した。2.1回の採食行動で、緬羊がどの程度の草を口に入れているのかを検討すると、オ-チャ-ドグラスとレッドクロ-バの混在、あるいはオ-チャ-ドグラスの葉身の先端と基部を混在させると、2種を同時に口に入れて採食した割合は11-14%と低く、2種を緬羊は明確に識別して採食していた。3.1回の採食行動での採食量の度数分布は対数正規型を示した。1回の採食行動で口に入れる牧草の数が多い程、多くの牧草を採食した。4.嗜好性が異なるといわれているイネ科牧草4種を混在させた実験では、牧草の物理的強度には3倍近くの開きがあったにもかかわらず、4草種ともおなじように採食された。採食ボ-ドを用いた今回の実験方法では要因数を多くすると、選択採食していても、それを検出できない可能性が示唆された。
日本人か韓国人におけるUGT遺伝子変異と乳がん・骨粗鬆症発生の関連性

UDP-グルクロニルトランスフェラーゼ(UGT)はステロイドホルモンなど内在性化合物の代謝による細胞内恒常性を維持する役割を担っている。我々は、体内のエストロゲンがUGT1A1酵素によりグルクロン酸抱合され排泄されること、そして幾つかのUGT1A1遺伝子変異の頻度が民族によって異なることに着目し、日本人と韓国人の両民族におけるUGT1A1遺伝子変異と乳がん発生との関連性を調査した。1.UGT1A1遺伝子のG71R変異をより迅速に検出するため、DHPLCを利用した方法を用いた。解析の結果、日本人健常者81人と乳がん患者95人の変異アリル頻度は各々0.15と0.11で、統計的有意差はなく、日本人においてG71R変異と乳がん発生との関連性は低いと考えられた。韓国人健常者100人と乳がん患者88人の変異アリル頻度は各々0.17と0.02であり、乳がん患者の変異頻度が著しく低く、G71R変異と乳がん発生との関連性が認められない結果となった。2.UGT1A1遺伝子の-3279 T>G変異の簡便な検出方法として、COP-PCRによる手法を考案し、解析を行った。日本人健常者と乳がん患者の変異アリル頻度は各々0.34と0.48で、乳がん患者の方が有意に高く、日本人における-3279 T>G変異は乳がんの発生に関わる可能性が示唆された。韓国人健常者と乳がん患者の変異アリル頻度は非常に高かったが(0.51と0.63)、統計的な有意差は認められなかった。また、日本人健常者と韓国人健常者の変異アリル頻度には有意差があり、両民族の遺伝的要因の相違が、乳がん発生に影響する可能性が強く示唆された。3.UGT1A1遺伝子の変異がUGT1A1酵素の活性に及ぼす影響を調べるため、UGT1A1遺伝子のG71R、F83L、I322V、G493Rの変異を取り入れた発現クローンを作製し、LC/MS/MSsystemでE2のグルクロン酸抱合能の測定を行った。G71R、F83L、I322V、G493Rのホモ変異型のUGT1A1酵素活性は野生型の20、30、18、0.6%であり、ヘテロ変異型の場合は、各々80、79、68、38%であった。この結果でUGT1A1酵素のE2へのグルクロン酸抱合能は変異によって大きく低下することが分かった。体内のエストロゲン代謝に関与するUDP-グルクロニルトランスフェラーゼ(UGT)の遺伝子変異は乳がんの発生に影響を与える可能性がある。UGT遺伝子はUGT1とUGT2のファミリーで構成され、酵素活性を低下させる様々な遺伝子変異が見つかっており、その一部変異の発生頻度は民族によって異なる。

研究者らは、日本人と韓国人の両民族におけるUGT遺伝子変異を調査・解析し、乳がん発生との関連性を解明するための研究を行った。本年度には以下の実験を行った。1.変異UGT1A1酵素活性の検討G71R変異を導入したUGT1A1遺伝子の発現クロンを構築し、変異UGT1A1酵素を作製した。17β-エストラジオールを気質としてグルクロン酸包合能を測定した結果、G71R変異酵素の活性は正常酵素の30%と低下していることが明らかになった。2.日本人と韓国人のDNA試料の調製韓国の研究協力者(東亜大学医学部)から、韓国人の乳がん患者のホルマリン固定パラフィン包埋組織(FFPE)試料と健常者のDNA試料の提供を受けた。FFPE試料はDNA抽出に用いた。日本人の試料は、神戸大学病院消化器外科学分野の協力を得て、乳がん患者および健常者から採血を行い、DNAを抽出した。3.DHPLCを用いたG71R変異のスクリーニングシステムの構築東アジア人に多く存在するとされるUGT1A1遺伝子のG71R変異を検出するために、採取した乳がん患者と健常者のDNAを用いて、G71R変異部位を含むエクソン1の領域をPCRで増幅し、遺伝子変異検出システムであるDHPLCにて解析を行った。体内のエストロゲン代謝に関与するUDP-グルクロニルトランスフェラーゼ(UGT)の遺伝子変異は乳がんの発生に影響を与える可能性がある。研究者らは、日本人と韓国人の両民族におけるUGT1A1遺伝子変異を調査・解析し、乳がん発生との関連性を解明するための研究を行った。1.日本人と韓国人のDNA試料の調製前年度に引き続き、日本人乳がん患者と健常人の血液試料や韓国人乳がん患者のホルマリン固定パラフィン包埋組織(FFPE)試料からDNA抽出を行った。最終的に解析に用いたDNA試料の数は、日本人乳がん患者72人、日本人健常者78人、韓国人乳がん患者83人、韓国人健常者89人であった。両国の乳がん患者においてはエストロゲン受容体、プロゲステロン受容体、ヒト上皮細胞成長因子受容体2に関する情報を得た。2.DHPLCを用いたG71R変異の解析東アジア人に多く存在するとされるG71R変異部位を含むエクソン1の領域をPCRで増幅し、遺伝子変異検出システムであるDHPLCで解析した。アリル頻度は日本人健常者と韓国人健常者が共に0.15、日本人乳がん患者が0.12、韓国人乳がん患者が0.03であった。韓国人の乳がん患者の変異頻度が著しく少なかったことより、少なくとも韓国人集団のG71R変異と乳がん発生との関連性は低いと考えられた。(1)UGT1A1遺伝子の転写活性を約40%低下させる-3279T>G変異を効率的に検出するため、競争的オリゴヌクレオチドプライマー(COP)とnested PCRを用いた解析法を開発した。本法を用いることで、シーケンス解析より簡便に-3279T>Gの検出が可能になった。(2)日本人健常者と日本人乳がん患者のDNAを用いて解析した結果、アリル頻度は各々0.46と0.64で乳がん患者群が高く、-3279T>G変異と乳がん発生との関連性が示唆された。
ポラリトン超流動体における量子散逸構造

本研究の目標は、散逸とポンプのある量子系である励起子ポラリトン超流動体において、散逸構造などの散逸系特有の現象を見出すことであった。研究の結果、局所的にポンプされた系において、ポラリトン超流動体が回転対称性を破った独特の構造を獲得することが見出された。興味深いことに、この状態は自発的に回転運動を行う。これは自励振動の一種と考えることができる。さらにこの状態が複数個近接して存在する場合、回転運動が互いに同期することがわかった。これら自励回転や同期現象は散逸系特有の現象であると言える。加えて、原子気体ボース・アインシュタイン凝縮体における量子渦等の様々な構造に関して研究成果を得た。本研究は「光の超流動体」に形成される多様な散逸構造を見出すことを目的とする。前世紀中頃からイリヤ・プリゴジンらによって研究されてきた散逸構造は古典的な物理系が対象であり、散逸に弱いとされる量子系は考えられてこなかった。一方、最近精力的に研究されている励起子ポラリトン超流動体は、質量を獲得した光子が量子凝縮した、言わば光の超流動体であり、光子が絶えず系を出入りしている非平衡開放系である。本研究は、この新しい系が必然的に散逸し続ける量子系であることに着目し、量子流体と散逸構造という従来独立に発展してきた分野を融合し、「量子散逸構造」という新しい領域を切り拓くことを目指している。今年度の研究では、多成分超流動体における量子渦対の運動について新たな進展があった。空間的に異なる相が隣接したスピン自由度を持つボース・アインシュタイン凝縮体を考える。一方の相に量子渦対を作り相境界に向かって量子渦対を進行させた時、相境界でどのようなダイナミクスが現れるかを研究した。その結果、通常の量子渦対がトポロジカルに変化し、半量子渦対などの様々な状態になることが明らかになった。例えば、強磁性相からポーラー相へ量子渦対が透過すると、半量子渦対が二つ形成され互いに回転しあうような運動を示す。また、逆にポーラー相から強磁性相へと量子渦対が透過すると、半量子渦を含む強磁性コア渦と呼ばれる渦の対が形成される。量子渦は「量子散逸構造」の重要な要素になると考えられる。また、多成分の励起子ポラリトン超流動体も実現されている。従って、以上の結果を多成分励起子ポラリトン超流動体の量子散逸構造の研究に発展できると期待される。本研究は「光の超流動体」に形成される多様な散逸構造を見出すことを目的としている。これまで散逸構造は古典的な物理系が対象であり、散逸に弱いとされる量子系は考えられてこなかった。今年度の研究では、大きく分けて二つの進展があった。一つは多成分量子流体中のskyrmionと呼ばれるトポロジカルな構造のダイナミクスに関する研究である。skyrmionは通常運動量を持つため一方向に進行する。そこで二つのskyrmionを互いに向かって進行するように配置し、それが衝突、散乱される様子を数値計算を用いて調べた。その結果、衝突後に二つのskyrmionが複数に分裂して散乱されることを見出した。その数は、整数であるトポロジカルな巻き数で決まる。衝突前の巻き数がnだったとすると、衝突後にはn個のskyrmionに分裂することがわかった。もう一つの進展は、ポラリトン超流動体における量子渦対の生成についてである。ポラリトン超流動体における量子渦、またはそれらが対になった量子渦対は、これまでの実験で観測されているものの、それらを制御して生成することは実現していない。そこで、励起子ポラリトンを励起する仕方を工夫し、量子渦対を制御された形で生成する方法を提案し、数値シミュレーションで確かめた。量子散逸構造という新しい現象を見出すことが本研究の目的である。量子散逸構造において量子渦などのトポロジカルな構造は重要な構成要素となる。そのため、超流動体におけるトポロジカルな構造について広く理解することが本研究にとって必要である。今年度の研究では、それらに対する理解がより一層深まった。以上により、本研究計画はおおむね順調に進展していると言える。

今年度の研究では、励起子ポラリトン超流動体のダイナミクスに関して進展があった。自励振動と呼ばれる現象が古くから知られている。これは、エネルギー注入と散逸のある開放系において、自発的に振動が発生し持続する現象である。励起子ポラリトン凝縮体は注入と散逸のある非平衡開放系であるため、量子系において自励振動が発生する可能性があることに着目した。様々なパラメータで数値計算を行った結果、局所的に励起された励起子ポラリトン凝縮体の波束が、対称性を破って自発的に回転運動をする、自励振動と呼べる現象を発見した。これは初期状態等に依らず位相空間中のある軌道に収束する運動であり、古典的な自励振動子に類似している。さらに回転する二つの凝縮体波束を適当な距離に近付けると同期現象が起こり、両波束の回転周波数と位相が揃うことを明らかにした。本研究の目標は、散逸とポンプのある量子系である励起子ポラリトン超流動体において、散逸構造などの散逸系特有の現象を見出すことであった。研究の結果、局所的にポンプされた系において、ポラリトン超流動体が回転対称性を破った独特の構造を獲得することが見出された。興味深いことに、この状態は自発的に回転運動を行う。これは自励振動の一種と考えることができる。さらにこの状態が複数個近接して存在する場合、回転運動が互いに同期することがわかった。これら自励回転や同期現象は散逸系特有の現象であると言える。加えて、原子気体ボース・アインシュタイン凝縮体における量子渦等の様々な構造に関して研究成果を得た。量子散逸構造という新しい現象を見出すことが本研究の目的である。量子散逸構造において量子渦は重要な要素となるため、量子渦に関して広く理解することが本研究にとって必要である。今年度の研究で量子渦に関する理解が深まり、その知見は次年度の研究へと活かされる。以上により、本研究計画はおおむね順調に進展しているといえる。今年度の研究で、ポラリトン超流動体における量子渦対の生成方法を見出したが、その過程で、量子渦対が非常に奇妙な不規則な運動を見せるパラメータ領域があることを発見した。その物理的機構についてはまだ明らかではない。今後、この現象について詳細に調べ、物理的機構を明らかにしていく予定である。今年度の研究では、手始めとして散逸のない一様な系における量子渦対の運動を研究した。今後は、これを励起子ポラリトン超流動体のような散逸の強い系へと拡張することが必要である。外部への散逸と外部からの注入のある開放系において量子渦対がどのような運動を示すかを調べていく。今年度購入したGPU計算機が予想より値引きされた。物理学会参加旅費を別の経費でまかなった。計算機購入費用または学会出張費として使用する。有用な計算機が発売された場合には次年度予算と合算して購入する。そうでない場合には旅費または物品費として使用する。
テラヘルツ波用チューブリーキー導波路とそれを用いたテラヘルツ波回路素子の実現

本研究は,テラヘルツ波用の導波路型光学素子の開発を目的とした.まず,チューブリーキー導波路を複数隣接させた方向性結合器を提案し、ビーム伝搬法を用いて評価を行った結果、結合長は導波路の内径に大きく依存し,内径1.0 mmの場合,長さ9 cmの現実的な長さで波長200 umのテラヘルツ波を50 %分岐できることが判明した.この設計をもとに,内寸3.0 mm角の溝を刻んだ長さ27 cmの真鍮製の金属棒を2本向い合せる形で配置し,その中央部に厚さ80 umのポリエチレン膜を挟んだ構成の中空導波路型光学素子を製作し評価を行った結果、波長250 umの領域で伝送パワーが50 %分岐することを確認した。テラヘルツ波用チューブリーキー導波路を用いた方向性結合器の設計を行った.なお伝送対象とするテラヘルツ波の周波数は分光応用に利用される0.53 THzとした.この帯域において機能するチューブリーキー導波路の誘電体層の厚さは,誘電体の屈折率を1.5とすれば20120ミクロン程度となることがわかり,誘電体材料としてはテラヘルツ波領域で透明な環状オレフィンポリマーや高密度ポリエチレンなどの熱可塑性樹脂樹脂などが有力であることがわかった.2つのチューブリーキー導波路を隣接させ,一方の導波路を励振すると,放射漏れモードと導波モードの結合により他方の導波路へパワー移行が生じる.このテラヘルツチューブリーキー導波路間における結合を計算した.導波路間結合の評価は,ビーム伝搬法を用い,スラブ導波路についての2次元モデルに対して行い,同一径の複数導波路を隣接して配置し,そのうちの1つの導波路に最低次モードの界と一致するガウスビーム(TE波,波長200ミクロン)を入射した.2本および3本の導波路について内径の異なる複数のモデルに対して計算を行ったところ,導波路内径が1 mmの3導波路モデルでは13 cm程度の導波路で完全な結合が生じることがわかり,現実的なサイズの2分岐導波路が実現可能であることが示された.次に,コア径を0.5-2 mmの間で変化させた場合は,コア径が大きいほど結合長が増加することが確認でき,これはコア径が大きいほどコア内へ光がより強く閉じ込められるためであることがわかった.本研究の目的は,テラヘルツ応用システムを構成する導波,分岐,結合光学素子を,光通信用コンポーネントのように光ファイバ型の素子に置き換え,コネクタ接続のみでシステム構築が可能なテラヘルツ波用光部品を提供することである.基本となるのは,誘電体薄膜チューブで構成されたチューブリーキー導波路と呼ばれる中空光ファイバであり,導波路を伝搬する漏れモードを利用して複数の導波路間でテラヘルツ波の結合を生じさせ,方向性結合器や分岐素子などを実現することが可能である.本研究ではチューブリーキー導波路の設計・製作からはじめ,各種の機能性素子の試作と評価を行った.本研究においてまずは,本申請の根幹デバイスとなるテラヘルツ波用チューブリーキー導波路について,樹脂製チューブを延伸することより製作することを試みた.作製した樹脂チューブの外側に金属薄膜を形成した導波路の特性を評価したところ,金属のみで構成された導波路よりテラヘルツ領域で低損失となることが示された.また,導波路間の結合についてはビーム伝搬法によるシミュレーションによる特性解析を行った.まずは平行に並べた2つの直線状導波路間の結合について計算を行ったところ,結合係数は導波路の内径に大きく依存することがわかった.つぎに2つの導波路の一部を近接させた方向性結合器について設計を行ったところ,内径2mm程度の導波路で10-30cmといった現実的な素子長で50%分岐の方向性結合器が実現可能であることがわかった.そこで,スリット型金属導波路と樹脂薄膜でテラヘルツ方向性結合器を製作し,テラヘルツ時間領域分光装置でその特性評価を行ったところ,長さ20cmほどの導波路型デバイスで,50%分岐が可能な素子の実現に成功した.本研究は,テラヘルツ波用の導波路型光学素子の開発を目的とした.まず,チューブリーキー導波路を複数隣接させた方向性結合器を提案し、ビーム伝搬法を用いて評価を行った結果、結合長は導波路の内径に大きく依存し,内径1.0 mmの場合,長さ9 cmの現実的な長さで波長200 umのテラヘルツ波を50 %分岐できることが判明した.この設計をもとに,内寸3.0 mm角の溝を刻んだ長さ27 cmの真鍮製の金属棒を2本向い合せる形で配置し,その中央部に厚さ80 umのポリエチレン膜を挟んだ構成の中空導波路型光学素子を製作し評価を行った結果、波長250 umの領域で伝送パワーが50 %分岐することを確認した。目的のひとつであるチューブリーキー導波路を用いた方向性結合器の設計については順調に進んでおり,結合器の実現にめどがついた.それをもとにテラヘルツ波用チューブリーキー導波路の作製にとりかかっているものの,良好な結果はまだ得られていない.医用光工学

今後は計算結果をもとに,チューブリーキー導波路の製作を行うとともに,導波路評価のための実験システムを構築する予定であるデバイス設計計算の結果,予想と異なる条件で良好な特性が得られることがわかり,より詳細に最適設計を行った.そのため,デバイス製造実験の開始が遅れた.新たに得られた最適構造を目指してデバイス製造実験を行うための材料や器具を購入する予定である.
二次元遷移金属反強磁性体のドープ効果の研究

二次元遷移金属反強磁性体La_2MO_4系の磁性に及ぼすホールドープの効果を調べるため、酸素ドープしたLa_2NiO_<4+δ>、特に、磁気相関がコメンシュレートな領域でもっとも過剰酸素量の大きいδ=0.11相とインコメンシュレートな領域のδ=0.125相の単結晶試料ついて中性子散乱実験を行ってきた。δ=0.11相では、ΔE<15meVの低エネルギー領域で、二つのギャップを持つ明瞭な二次元スピン波を観測し、見積られるJは二次元スピン相関距離の測定結果と整合する。一方、これより高いエネルギー領域では、シグナルが一旦消失した後、再び励起が現われる。ここでの励起は大きなスピン波速度を持ち、あたかもドープされていない系のスピン波が再現されたようである。ホールが局在するこの系のスピン波は、系全体に及ぼされるドープの効果がよく反映された低いエネルギーの成分と、あまりその効果を受けない高いエネルギーの成分が混在していると考えられる。δ=0.125相については、散乱強度の問題などで、現在までのところ、長波長成分はやはりインコメンシュレートな位置にゾーン中心を持ち、少なくとも一つのエネルギーギャップは2meV以下であることまでを明らかにしたにとどまる。δ=0.11相の類推から、複数のスピン波の成分を持ち、高い励起ではその分散がコメンシュレートになる可能性があり、確認が急がれる。この他、過剰酸素秩序による長周期反射の位置や、電荷秩序と磁気秩序の現れる温度等について、他のグループの報告との不一致が見いだされ、散乱強度の計算やモデルの妥当性の検討を含めて考察中である。また、Srドープした(La,Sr)_2NiO_4について研究し酸素ドープ系と比較することが研究の最終目的到達に不可欠であったが、今回は、試料準備が間に合わず、実験を行うことができなかった。過剰酸素ドープ系での残された課題の解決と共に、この系についての実験が今後の研究の優先課題である。
新たなトラウマ定義に基づく震災被災地域の要支援者への心理・教育・就労の統合的支援

平成30年度は,研究3として,急性期以降の要支援者の諸特徴に基づいた統合的支援のあり方の提案を目標として実施した。まず,被災後の中長期的観点から,被災者の状態を踏まえて健康増進効果の期待される心理プログラムをオープントライアルで実施し,質問紙を用いた量的検証と,主観的報告に基づいた質的検証を行った(小関・土屋,2018;土屋・大谷ら,2018)。さらに,被災地域学校の教職員に対するインタビューや意見交換会を開催し,心理的側面の改善だけではなく,学校や家庭内への適応や就労に関する将来展望を持つという中長期的視点に立脚した新たな心理・教育・就労の統合的な支援について検討した(土屋・伊藤ら,2018)。以上の検討を通して,認知行動療法を基盤とした集団心理的支援プログラムには,一定の有効性があることが確認された。さらに,本研究課題で得られた知見に基づき,就労場面における統合的支援プログラムを開発し,生活の健全化と安定化が困難になるリスクファクターの1つであるうつ症状が高い傾向のある者を対象とした集団認知行動療法を実施し,その有効性を実証した。また,これらの成果の社会的な発信を目的として,「トラウマ対処・ストレスマネジメントのための学校・学級集団で使える認知行動療法実践集」という小冊子を作成し,岩手県のすべての高等学校に配布するとともに,ウェブページにて公開した。以上のことから,新たなトラウマ定義に基づく震災被災地域の要支援者への心理・教育・就労の統合的支援の具体的方略を提案するとともに,その成果を広く社会や地域に還元することができたと考えられる。本研究は,家庭内暴力,虐待,ハラスメント,いじめなどの従来のトラウマの概念ではとらえることができない侵襲性エピソードの内容とその心身への影響について検討を行い,新たなトラウマ定義の妥当性について考察する(研究1).次に,新たなトラウマ定義を用いて東日本大震災の被災者を中心とした精神衛生上の問題を捉え直し,その状態像を明らかにする(研究2).最後に,状態像を踏まえた教育・心理・就労の統合的支援プログラムを開発し,トラウマ性障害の急性期以降の統合的な支援の在り方について量的・質的観点から検討し,考察する(研究3)ことを目的としている.平成28年度は,従来のトラウマ概念の枠組みでは捉えられない侵襲性エピソード(広義のトラウマ)が心身にもたらす影響について,心理・社会的側面から検証を行い,新たなトラウマ定義の臨床的妥当性および有用性について考察した.まず,これまで用いられてきたDSM-IVおよびDSM-5において示された診断基準に基づいたトラウマ研究を概観した.あわせて,診断基準Aに当てはまらない,死の危険には至らないものの,外傷後ストレス反応を喚起するものを「非致死性のトラウマ」とし,新たなトラウマの定義と位置付けて検討を行った(小関ら,2017).さらに,大学生を対象に調査研究を行い,非致死性のトラウマによっても重度の外傷後ストレス反応が生じることが示唆された.また,児童を対象として質問紙調査を実施し,侵襲性のトラウマと非侵襲性のトラウマのそれぞれの経験が,抑うつおよび行動活性/抑制傾向との比較を行った(Koseki, et al., 2016).以上の文献レビューおよび複数の調査研究によって,新たなトラウマの定義を用いることの有用性が示されたと言える.当初の計画通り,従来のトラウマ概念と新たなトラウマ概念に基づく対象や症状の整理を行うことができた.具体的には,東日本大震災被災地域の児童と,その他の地域の児童を対象とした調査研究が実施できただけではなく,大学生を対象とした基礎的データを得ることができた.さらに,研究2および研究3を実施するための対象として,東日本大震災の被災地域における調査および介入の実施の内諾を得ることができている.本研究は,家庭内暴力,虐待,ハラスメント,いじめなどの従来のトラウマの概念ではとらえることができない侵襲性エピソードの内容とその心身への影響について検討を行い,新たなトラウマ定義の妥当性について考察する(研究1)。次に,新たなトラウマ定義を用いて東日本大震災の被災者を中心とした精神衛生上の問題を捉え直し,その状態像を明らかにする(研究2)。最後に,状態像を踏まえた教育・心理・就労の統合的支援プログラムを開発し,トラウマ性障害の急性期以降の統合的な支援の在り方について量的・質的観点から検討し,考察する(研究3)ことを目的としている。平成29年度は,東日本大震災の被災者を中心とした精神衛生上の問題を捉え直し,その状態像を明らかにした。まず,東日本大震災被災地域の児童生徒を対象に調査研究を実施した結果,震災後の中長期的影響として,抑うつに起因した問題が顕在化する危険性があることが示唆され(小関ら, 2017),被災者の抑うつ症状は生活支障度を阻害する大きな要因の1つであることが示された(仲座ら, 2017)。また,自閉症スペクトラム症の特徴である注意の切り替えやコミュニケーションの問題を有することが抑うつ症状やPTSD症状を悪化させる可能性が示された(伊藤ら, 2017)。さらに,被災地域学校の教職員に対するインタビュー,調査結果のフィードバックに基づく意見交換会を開催し,急性期以降の要支援者の諸特徴について整理した。以上のような複数の調査研究や取り組みによって,被災後の中長期的支援を行っていく上で,被災者の精神衛生上の問題と状態像について知見を得ることができたと言える。当初の計画通り,東日本大震災被災地域の児童生徒を対象として,生活の健全化と安定化が困難になるリスクファクターとしてうつ病性障害および自閉スペクトラム症を考慮したうえで実態調査を行うことができた。

さらに,被災地域学校の教職員に対するインタビュー,調査結果のフィードバックに基づく意見交換会を開催し,急性期以降の要支援者の諸特徴について整理することができた。平成30年度は,研究3として,急性期以降の要支援者の諸特徴に基づいた統合的支援のあり方の提案を目標として実施した。まず,被災後の中長期的観点から,被災者の状態を踏まえて健康増進効果の期待される心理プログラムをオープントライアルで実施し,質問紙を用いた量的検証と,主観的報告に基づいた質的検証を行った(小関・土屋,2018;土屋・大谷ら,2018)。さらに,被災地域学校の教職員に対するインタビューや意見交換会を開催し,心理的側面の改善だけではなく,学校や家庭内への適応や就労に関する将来展望を持つという中長期的視点に立脚した新たな心理・教育・就労の統合的な支援について検討した(土屋・伊藤ら,2018)。以上の検討を通して,認知行動療法を基盤とした集団心理的支援プログラムには,一定の有効性があることが確認された。さらに,本研究課題で得られた知見に基づき,就労場面における統合的支援プログラムを開発し,生活の健全化と安定化が困難になるリスクファクターの1つであるうつ症状が高い傾向のある者を対象とした集団認知行動療法を実施し,その有効性を実証した。また,これらの成果の社会的な発信を目的として,「トラウマ対処・ストレスマネジメントのための学校・学級集団で使える認知行動療法実践集」という小冊子を作成し,岩手県のすべての高等学校に配布するとともに,ウェブページにて公開した。以上のことから,新たなトラウマ定義に基づく震災被災地域の要支援者への心理・教育・就労の統合的支援の具体的方略を提案するとともに,その成果を広く社会や地域に還元することができたと考えられる。平成29年度は,研究2として,研究1で明らかにした診断基準Aに当てはまらない,死の危険には至らないものの,外傷後ストレス反応を喚起するものを「非致死性のトラウマ」と定義して,東日本大震災の被災者を中心とした精神衛生上の問題を捉え直し,その状態像を明らかにすることを目的とする.具体的には,東日本大震災被災地域の児童生徒を対象として,研究1を踏まえた新たなトラウマ定義に基づいた質問紙調査を行う.すなわち,生活の健全化と安定化が困難になるリスクファクターとして,うつ病性障害および自閉症スペクトラムを考慮したうえで,トラウマに関する実態調査およびそれらの増悪・維持要因について検証を行う.次に,被災地域学校の教職員に対するインタビュー調査を行い,被災児童生徒の被災直後から現在までの変化とその特徴を明確にすることによって,トラウマ性障害の急性期以降の要支援者の諸特徴について整理する.上記の研究については,すでに調査協力校の選定は済んでおり,学校長からの内諾を得ている.<方法・分析方針>研究2では,東日本大震災被災地域の児童生徒を対象として,研究1を踏まえた新たなトラウマ定義に基づいた質問紙調査を行う.具体的には,生活の健全化と安定化が困難になるリスクファクターとして,うつ病性障害および自閉症スペクトラムを考慮したうえで,トラウマに関する実態調査およびそれらの増悪・維持要因について検証を行う.
戦前における中等教育の「計画的養成」に関する研究

本年度は、研究期間2年の最終年にあたる。実際、本研究に関する先行研究・資料の蓄積は少なく、資料の存在の確認とその内容の確認にほとんどの時間を費やした。国立国会図書館・国立公文書館所蔵の資料と東北大学記念資料室所蔵の資料はすべて確認した。仙台臨教(現、東北大学)の同窓会である『養生会』は、資料として保存し、内容の分析も終了した。お茶の水女子大学ジェンダー研究センター所蔵資料はとりわけ重要な資料であった。いまだ未整理ながらも、膨大な資料群の中から臨教・委託校に関する資料のすべてにチェックをいれ、内容を確認しながらデジタルカメラで撮影していった。ただし、一部データがPCの故障により破損してしまった。これらのデータについては、デジタルカメラによるデータ化もしくはマイクロフィルム化して残したい。本研究を進める上でも必要不可欠であるため、近日中に実施し完了させたい。なお、これらの資料は複本にして同センターに寄贈することにしている。このジェンダー研究センター所蔵資料は、文部省と第六臨教および委託校との相互関係、臨教・委託校の細則・規則、卒業生配当の手続き、教科書や試験問題など、本研究の目的を達成するために最も重要な資料であった。現在、適宜、これらの資料を閲覧しながら、資料の解析を進めているところである。特に、国立公文書館、国立国会図書館、東北大学記念資料館所蔵資料のデータを、他の臨教との比較的視点をもって解析を進めている。来年度中に、これらデータの解析を完了し、本テーマに関する論文の執筆に着手し、口頭発表の上、研究論文として投稿したい。本年度は、研究期間2年の初年度にあたり、まずは基礎的資料の収集から着手している。国立公文書館の資料、およびお茶の水女子大学ジェンダー研究センターに所蔵されている関係資料について、ほぼ網羅的に調査した。その上で、後者については関係者の合意を得ながら、資料の撮影をおこなっており、その半分程度の撮影が終了した。その詳細な検討はすべての資料を収集し、整理した上でなければできないが、これら資料の中には、文部省や委託校との往来、寄宿舎を含めた規則・細則書類、卒業生の採用に関する依頼、教科書の採用申請、試験問題など、本研究テーマである、女子高等師範学校を含めた第六臨教と委託校の関係に関する重要かつ貴重な資料が多く含まれていた。今後、中等教員養成史上における家事・裁縫科教員養成の実態を明らかにしていく上で極めて有効な基礎資料であるといえる。また、これと同時並行で同窓会活動の資料を収集し、臨時教員養成所における教育や学校生活の比較検討をおこなっている。同窓会報によって、当時の学校生活のほか、教師のライフコースや給与の格差等について把握できると考えている。これについては、戦後も活発な同窓会活動を継続してきた仙台臨教(現、東北大学)に出張し、同窓会誌『養正会報』のデータ収集を完了した。第六臨教の同窓会関係については、次年度に調査したいと考えている。なお、こうした資料調査の成果の一部として、本年は久保義三ほか<共著>『現代教育史事典』岩波書店、に「臨時教員養成所」の一項目を執筆した。
ビジュアルサーチにおける注視の動特性解析

本研究の目的は、ビジュアルサーチにおける眼球運動を定量的に解析することであった。平成11年度においては、顔画像、風景画のような具体的な意味のある画像と単純な幾何学模様などの無意味な画像を刺激画像として、ある時間で被験者に呈示して、被験者の眼球運動の時系列データをアイトラッキングシステムで採取し、刺激呈示間の眼球運動の水平成分、垂直成分及び1秒あたりの停留回数を被験者ごとに分析を行った。データを採取するに当たって、移動の利便性があるノートパソコンと同じ学科にある別な研究テーマで申請した設備であるアイトラッキングシステムを利用した。本研究では、実験を通して、眼球運動の動的特徴と個人の固有特徴との関連性を確立モデルで調べた。結果としては、人の視線移動にある程度の個人差、固有性があることが判明した。これ単独で人の認証には至らないが、将来人の別な静的特徴(顔、声)などと合わせて、複製されにくい個人認証システムの開発に応用する価値があると思われる。本研究の目的は、人間の新しい注視点を決定する際に関係する要因を定量的に分析することであった。平成10年度においては、主要設備であるアイトラキングシステムを利用し、三種類の視標を提示された時の被験者の視覚経路を測定し、主要設備であるパソナルコンピュータに取りこみ、ビジュアルサーチにおける眼球運動の解析を行った。眼球運動を注視成分とサッカード成分に分離し、それそれの水平移動、垂直移動の平均および分散を求め、また一秒あたりの注視点が発生する回数も求めた。特定なパターンを提示されたとき、複製しにくい動的な生体データとして視線運動の諸特徴には、個人に固有な特徴の有無も検討した。本研究を通して得られた新たな知見は、人間が特定のパターンを見た際の眼球運動の特徴はダイナミックに変動しているが、その変動の状態は個人に無関係ではないことであった。まだ実用に至る結果ではないが、自分と他人を区別できているとみられる部分もあり、全く使えないわけでもないようだ。今後は、人間の静的生体特徴と動的生体特徴と合成し、新しい個人認証システムの構築の研究に進める予定である。