hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
敗血症におけるエピジェネティック制御機構の検討

敗血症マウスにおけるエピジェネティクスの関与を検討した。敗血症マウスの腹腔内マクロファージは、ヒストン修飾によるサポートの下でM2の表現型を有する傾向を認めた。また敗血症後の末梢血好中球ではヒストン修飾を介したCXCR2の低下を認め、病態増悪に寄与していることが示唆された。さらに、ヒストンH3K4メチル化酵素であるMLLのヘテロ欠失マウスの検討により、敗血症の病態にヒストンのメチル化も関与していることを明らかにした。敗血症は、感染症を原因とする全身性炎症反応症候群でしばしば致命的となる重篤な疾患である。近年敗血症後においては、宿主の免疫細胞(樹状細胞、ヘルパーT細胞、制御性T細胞など)の遺伝子発現がエピジェネティックな発現制御を受けることが報告されている。一方、M2マクロファージと呼ばれる表現型を有するマクロファージが、敗血症において重要な役割を果たしていると報告されている。そこで本研究は敗血症におけるエピジェネティック制御機構に関し、主にマクロファージに注目して検討する事を目的とした。敗血症後の腹腔内マクロファージを腹腔内洗浄により採取し、M2マクロファージの特異的マーカー(M2マーカー)であるFIZZ1,Arg1,Ym1をreal time PCR法にて検討した。敗血症マウスの腹腔内マクロファージのM2マーカーはコントロールマウスに比べて上昇傾向であったが、有意差は現時点では見られていない。今後、再検および他のマクロファージ(脾臓)による検討も行う予定である。同時に、各M2マーカーのプロモーター領域におけるヒストン修飾(H3K4me3、H3K27me3、Acetyl H3)も予定している。またH23年度に予定していたヒストンH3K4メチル化酵素であるMLLのキメラマウスを用いた研究も開始している。WTとMLLキメラマウスの骨髄由来マクロファージを用いてM1/M2マーカーを検討や、敗血症マウスでの検討を予定している。敗血症は、しばしば致命的となる重篤な疾患で、感染症を原因とする全身性炎症反応症候群である。敗血症においては、免疫反応の抑制、不応性状態をきたし、病態悪化に寄与するとされるが、近年その機序に宿主の免疫細胞(樹状細胞、ヘルパーT細胞、制御性T細胞など)の遺伝子発現がエピジェネティックな発現制御を受けることが報告されている。本研究は敗血症におけるエピジェネティック制御機構に関し、前年度に引き続き、敗血症において重要なM2マクロファージと、さらに好中球に注目して検討した。敗血症マウスの腹腔内マクロファージのM2マーカーはコントロールマウスに比べて上昇傾向であったが、有意差は見られなかった。各M2マーカーのプロモーター領域におけるピストン修飾に関しても転写活性を低下させるH3K27me3が低下傾向であったが有意差は見られなかった。さらに、敗血症における好中球におけるエピジェネティクスに関して検討を加えた。敗血症においては好中球上のCXCR2の発現が低下し感染巣への好中球集積の減少をきたし重症化することが知られている。敗血症マウスの末梢血好中球でのCXCR2の発現は低下した。同プロモーター領域において、転写活性を活性化するピストンH3のアセチル化は低下しており、CXCR2の低下にアセチル化を介したエピジェネティクスが寄与している可能性を示した。また、ピストンH3リジン4(H3K4)のメチル化酵素であるMLLのヘテロ欠失マウスの検討では敗血症後の生存率が上昇しH3K4me3の寄与を示した。
四肢発生時の間充織凝集パターンを調節する膜蛋白質相互作用の解析

四肢骨格の基本パターンは,四肢原基(肢芽)を構成する間充織細胞が形成する凝集パターンとして作られる。本研究では凝集パターンを制御する分子として,受容体型チロシンキナーゼのEphAと,膜結合型リガンドのephrin-Aの相互作用に注目し,間充織の凝集過程および軟骨分化過程における役割を検討した。本研究課題を開始する段階で,ephrin-A2が肢芽の近遠軸方向の位置特異性を反映することがわかっていたため,まずephrin-A2に注目して解析を進めた。強制発現系を用いて肢芽遠位でephrin-A2を異所的に発現させ,発生させた。その結果,手部や足部などの遠位骨格に影響が起こり,過剰指や部分的な融合骨を持つ個体が数例観察された。ephrin-A2過剰発現の影響を詳細に検討するために,培養系を用いた解析を行った結果,ephrin-A2の過剰発現は手部や足部など遠位構造を作る間充織(遠位間充織)の接着性を特異的に変化させた。また,ephrin-A2過剰発現は軟骨分化そのものには影響しなかったが,主に遠位間充織が形成する軟骨結節(凝集した細胞が形成する軟骨塊)の形成を抑制した。そのため,過剰発現したephrin-A2は遠位構造を作る間充織の接着性を変化させ,軟骨凝集形成過程に影響すると考えられた。一方,EphAやephrin-Aには複数の分子種があるため,複数のEphA-ephrin-A相互作用を一括して阻害する蛋白質(EphAやephrin-Aの細胞外領域とHuman lgGのFc領域との融合蛋白質)を培養系に添加し,軟骨分化への影響を観察した。その結果,ephrin-A2-Fcを添加すると軟骨結節形成が抑制された。Ephrin-A2-FcはEphAの機能阻害を行うので,軟骨結節形成過程には間充織で発現するephrin-A2とその受容体の相互作用が関与すると考えられた。以上より,ephrin-A2とその受容体は,正常四肢発生過程においても,肢芽間充織の接着性を遠近軸に沿って変化させ,細胞の凝集パターン,ひいては軟骨パターンを調節すると考えられた。
心臓リモデリングにおける抗線維化マクロファージの機能解析

心線維化は心不全の独立した予後不良因子であるが、現時点で有効な治療法は存在せず臨床的に大きな問題となっている。その為、心線維化の病態・病理解明による治療戦略の確立が求められている。また、心不全状態の心筋組織にはマクロファージ(Mφ)が浸潤し、いわゆる無菌性炎症が惹起される。このような心筋組織の慢性炎症が組織リモデリングにおいて大きな役割を果たすと考えられるもののその詳細な分子機構は不明である。本研究では、心臓組織浸潤Mφの機能解析を通じて心臓リモデリング過程における炎症シグナルの分子実態を解明することにより、心線維化に対する新たな治療法開発に資することを目的とする。
動学社会ゲームと確率近似

本研究の目的は,決定論的マクロ経済的動学と有限プレイヤー確率ゲームを接続ような分析枠組みを構築することで,プレイヤーの数が十分大きいときの近似定理を得ること,また,社会ゲームや数学的に関連する理論に基づいた均衡選択の結果に関する理解を深めることであった.非同時手番ノイズ付き確率ゲームに関する確率近似,一般の優モジュラー・ネットワーク・ゲームにおける行動伝播,決定論的進化動学に基づく均衡選択,確率の小さい事象の高階信念に対する影響などについて新しい結果・知見を得ることができた.これらは国際的査読学術誌や学会において発表された.経済全体のマクロ的な動学を記述するモデルにおいては,連続体の主体が仮定され,それに依拠して,(i)経済全体の集計量は連続的に変化し,また(ii)各個人の戦略的な影響は無視できる,と暗黙裏に仮定されることが多い.本研究では,より現実的に,有限人のプレイヤーからなり,プレイヤーの数が十分大きいときに(i), (ii)の性質が満たされるような動学ゲームを構築・分析する.とくに,連続時間・連続体プレイヤーの決定論的動学である「完全予見動学」によって有限モデルの振る舞いが近似できるための条件を明らかにする.また,空間経済学や産業組織論での応用を念頭において,完全予見動学の方も状態変数を含むモデルに拡張し長期均衡の性質を分析する.本年度は有限人プレイヤーの確率ゲームモデルを構築し,近似理論の解析を進めた.この確率ゲームの完全マルコフ均衡の,プレイヤーの数を増やし時間間隔を短くしていったときの極限の振る舞いが完全予見動学の均衡経路で近似されるための十分条件を得た.産業の空間的集積と経済成長との関係を考察する簡潔なモデルを構築し,完全予見動学の理論を状態変数(資本ストック)を含むものに拡張することで,産業分布の長期的な振る舞いを分析した.その成果の一部をいくつかの学会・セミナーで報告した.各プレイヤーは,社会でプレイされている行動のサンプルをとってそれに対する最適反応を行う,という動学過程「サンプリング最適反応動学」についての研究を完成させた.研究成果は"Sampling Best Response Dynamics and Deterministic Equilibrium Selection"という論文としてTheoretical Economics誌に受理された.互換性を付与するというオプションがあるときの,技術選択のネットワーク上での伝播についての研究論文の改訂作業を行った.経済全体のマクロ的な動学を記述するモデルにおいては,連続体の主体が仮定され,それに依拠して,(i)経済全体の集計量は連続的に変化し,また(ii)各個人の戦略的な影響は無視できる,と暗黙裏に仮定されることが多い.本研究では,より現実的に,有限人のプレイヤーからなり,プレイヤーの数が十分大きいときに(i), (ii)の性質が満たされるような動学ゲームを構築・分析する.とくに,連続時間・連続体プレイヤーの決定論的動学である「完全予見動学」によって有限モデルの振る舞いが近似できるための条件を明らかにする.また,空間経済学や産業組織論での応用を念頭において,完全予見動学の方も状態変数を含むモデルに拡張し長期均衡の性質を分析する.本年度は,前年度に構築した有限人プレイヤーの確率ゲームモデルの解析を進め,論文の第1稿を仕上げた.2015年8月に行われる国際学会で発表申し込みをした.また,前年度にひきつづき,産業の空間的集積と経済成長との関係を考察する理論モデルの分析を進めた.空間経済学モデルを例として,パラメタつきの集団ゲームにおける分岐現象を考察する研究に着手した.対称モデルを摂動したときの分岐の崩れ具合に着目する.経済全体のマクロ的な動学を記述するモデルにおいては,連続体の主体が仮定され,それに依拠して,(i)経済全体の集計量は連続的に変化し,また(ii)各個人の戦略的な影響は無視できる,と暗黙裏に仮定されることが多い.本研究では,より現実的に,有限人のプレイヤーからなり,プレイヤーの数が十分大きいときに(i), (ii)の性質が満たされるような動学ゲームを構築・分析する.とくに,連続時間・連続体プレイヤーの決定論的動学である「完全予見動学」によって有限モデルの振る舞いが近似できるための条件を明らかにする.また,空間経済学や産業組織論での応用を念頭において,完全予見動学の方も状態変数を含むモデルに拡張し長期均衡の性質を分析する.本年度は,前年度までに構築した有限人プレイヤーの確率ゲームモデルの改良を進めた.とくに,表現を簡潔にするためにモデルを大幅に書きかえ,また証明の細部を詰めた.2016年3月の「ゲーム理論ワークショップ」において研究発表を行った.(2015年8月に行われた国際学会には受理されたが,学務と重なったため取り下げた.)産業の空間的集積と経済成長との関係を考察する理論研究についても,証明の細部を詰め,また具体的な数値例を改良した.また,前年度にひきつづき,パラメタつきの集団ゲームにおける分岐現象の研究を進めた.あらたにポテンシャル関数の分岐の崩れを分析する理論を開発した.本研究の目的は,決定論的マクロ経済的動学と有限プレイヤー確率ゲームを接続ような分析枠組みを構築することで,プレイヤーの数が十分大きいときの近似定理を得ること,また,社会ゲームや数学的に関連する理論に基づいた均衡選択の結果に関する理解を深めることであった.非同時手番ノイズ付き確率ゲームに関する確率近似,一般の優モジュラー・ネットワーク・ゲームにおける行動伝播,決定論的進化動学に基づく均衡選択,確率の小さい事象の高階信念に対する影響などについて新しい結果・知見を得ることができた.これらは国際的査読学術誌や学会において発表された.

有限ゲームの近似理論については予定どおり進んでいて,論文の第1稿を仕上げることができた.完全予見動学の空間経済学への応用についても順調に進んでいる.経済理論・ゲーム理論有限ゲームの近似理論については論文を推敲し,学会・セミナーで報告する.完全予見動学の空間経済学への応用についても論文を完成させ,学会・セミナーで報告する.分岐理論研究については,定理の証明の細部を詰め,論文として仕上げる.有限ゲームの近似理論については,研究計画段階からアイデアがあったので,それを厳密に定式化・分析していく作業は予定どおり進んでいる.完全予見動学の空間経済学への応用については,予定より早く着手することができた.研究者招聘のための旅費が当初の予想を下回ったため.有限ゲームの近似理論については,戦略の数が2のケースについての証明の大枠ができているので,それをより広いクラスのゲームに拡張していく.同時に証明の細部を詰めていく作業を行い,論文としてまとめ学会・セミナーで報告する.完全予見動学の空間経済学への応用については,証明の細部を詰め,論文を完成させる.本年度の研究者招聘のための旅費に加える.研究者招聘のための旅費が当初の予想を下回ったため.本年度の研究者招聘のための旅費に加える.
PISA後のスイスの移民の教育理念と学力向上政策

国際的な学力調査PISAにより移民の学力が著しく低いことが判明した中欧労働移民国のなかでも、移民二世の学力向上に成功しているスイスに焦点を合わせ、スイスの学力向上政策について分析するとともに、それがチューリッヒで行われているプログラム(QUIMS)の具体的な教育実践にどのように反映しているのか検証する。また、QUIMSを支える学校行政と、QUIMS担当者のための教師教育を行っているチューリッヒ教育大学との連携に着目し、移民の子どもの教育に必要な地域の教育関係機関の連携のあり方を分析した。さらに教師教育において、移民の子どもに必要な教育がどのように捉えられているのかをカリキュラムから検証した。スイスの移民の子どもに対して行っている学力支援やサポートについて、特に移民人口の多いチューリッヒに着目し、そこで行われている「多文化学校における質(QUIMS)」プログラムがどのような理念において計画され、実践に移されているのかを知るために、2014年3月5日に北西スイス教育大学において聞き取り調査を行った。QUIMSの近年の動向として、「書く」ことに力点が置かれていること、またそのためのプロジェクトを各学校において奨励するとともに、チューリッヒ教育大学とともに教師教育を行っていることが明らかになった。このことから、QUIMSにおいては「書く」能力の向上を通して、低学力層の学力改善を図ろうとしていると考えられる。また、2014年3月6日にチューリッヒ教育大学を訪れ、Beatrix Zumsteg教授の教員養成プログラムの参与観察を行った。その結果、移民の子どもの教育や子ども達の多様性が、現代社会で重要な教育課題の一つとして取り上げられていることがわかった。スイス教育大学では、この他にも東欧への海外研修や「多様性とコミュニケーション」等がカリキュラムに組み込まれ、多様な言語や文化的背景を持つ子どもの教育について教員養成の段階から体験的に学ぶ工夫がなされていることがわかった。さらに、チューリッヒ教育省における聞き取り調査を相対化するために、フランス語圏にあるジュネーブの教育省においても移民の子どもの支援の実態について聞き取り調査を行った。平成27年度は、前年度に引き続き、移民の多いチューリッヒにおいて、移民の背景をもつ子どもへの支援の実態を把握するために、QUIMS(多文化学校における教育の質)プログラムに着目し、プログラムを担う学校の教員にどのような研修を施しているのか、チューリッヒ教育大学で訪問調査を行った。QUIMSでは、プログラムを通して学校開発をする担当教育(QUIMS- Beauftragte)が配置され、多文化学校の教員のための教師教育や専門家によるアドバイスなどが提供されている。教師教育においてはチューリヒ教育大学が中核となり、近隣の教員養成大学とも連携しながら多文化学校の教員のために、さまざまなコースを開講している。そのなかでも長期の研修に注目し、その内容について調査分析を行った。研修内容は7つのモジュールから構成されており、2014年10月から2015年の6月まで300時間の講義やワークショップでのプレゼンテーション、レポートの提出を含め、最終的に10ECTSを取得することができる。2015年5月7日、8日にはモジュール5の「学校での成功(学校における教育課程に焦点をあてて)」が実施されており、参与観察を行った。学術的な研究内容と具体的な支援の実例の双方から、多言語・多文化化の進む学校での多様な子どもに対する接し方や、授業や支援の仕方、学校のプロジェクト開発について検討し、理論と実践の両面から体験的に理解を深める内容であることが明らかになった。またチューリッヒ教育大学には教員養成で身につけるべき12のスタンダードによるコンピテンシーモデル(NOVA09)があり、その資料収集とインタビュー調査を行った。特に「多様性」というスタンダードに着目し、「異文化間教育」の観点からカリキュラム分析を行った。QUIMS担当教員の教師教育を行っているチューリッヒ教育大学を訪問し、1QUIMSの教師教育のカリキュラムや研修内容、QUIMSを行う教員に対する教育大学の支援の在り方について、また2教員養成において「異文化間教育」関連の授業がどのようにカリキュラムに組み込まれているのか、授業担当者を訪れ調査するという27年度の目的は達成した。さらに、実際に教師教育に参与したことで資料やインタビュー調査では得られない具体的な内容が明らかになり、予想以上の成果があった。なお、チューリッヒを相対化するという点においては、ジュネーブ大学の訪問を検討したが日程があわず、これについては次年度の課題とする。平成28年度は、前年度に調査したチューリッヒ教育大学の教員養成や教師教育を相対化するために、フランス語圏のジュネーブにあるジュネーブ大学の心理・教育学部を訪問調査した。スイスの教員養成は教育大学で行っていることが多いが、ジュネーブ大学には心理・教育学部があり、学部3年間のカリキュラムにおいて、子どもの言語的・文化的多様性に関するコースがあることがわかり、資料収集とカリキュラム分析を行った。学部初年度には「教育の異文化的・国際的側面」「教育の異文化的・国際的アプローチに関する入門セミナー」、次年度以降は「学校と移民の流入:国際的な比較」などが選択必修としてあり、多様な子どもの教育について多角的な観点から理解を深めるカリキュラムが提供されていることとがわかった。そして「教育の異文化的・国際的側面」を担当している教授に、教員養成や教師教育についてのインタビュー調査を行うとともに、授業見学を行なった。また、同教授の協力のもと、教員養成課程の学生に質問誌調査を実施した。さらに、多様な言語的・文化的背景をもつ子どもが多く在籍しているジュネーブ郊外の小学校を訪問し、授業見学を行うとともに、教師へのインタビューを行った。

成果発表については、平成27年度までに行ったチューリッヒ教育大学の調査を基に、多文化に開けた教員養成や教師教育の在り方について検討し、2017年2月22日に東京学芸大学教員養成カリキュラム開発研究センターにおいて「スイスの多文化に開かれた教師教育」というタイトルで講演を行った。平成27年度において、それまでに行った調査内容を整理、吟味し、チューリッヒの取り組みを相対化するために他州(カントン)との比較を行うことを今後の研究計画にしており、平成28年度はフランス語圏のジュネーブ大学の心理・教育学部を訪問調査し、情報収集と授業見学を行い、当初の目的をほぼ達することができた。また、調査を通して明らかになった移民の背景のある子どもに対する支援の実態と、多文化に開けた教員養成や教師教育の在り方を検討し、発表するという計画においては、2017年2月22日に東京学芸大学教員養成カリキュラム開発研究センターにおいて「スイスの多文化に開かれた教師教育」というタイトルで講演を行うことで、研究成果の一部を公表した。平成29年度は昨年度までに行った調査内容を整理、吟味し、平成28年度に実施した日本とスイスの教員養成課程の学生を対象とした質問誌調査の分析を行い、その結果について、平成29年6月25日に東京大学で行われた日本比較教育学会第53回大会においてA comparative study on intercultural competencies of Swiss and Japanese studentsというテーマで発表した。また、ジュネーブ大学心理学・教育学部のAbdeljalil Akkari教授を招へいし、第8回大阪教育大学国際センターシンポジウム「グローバルシティズンシップと多文化教育」を平成29年11月23日に開催し、スイスと日本の言語的・文化的に多様な子どもに対応した教育について議論を深めた。教師教育については、平成29年6月に筑波大学で開催された日本国際理解教育学会第27回研究大会において「多文化に開かれた学校開発ーチューリッヒの事例からー」という題目で研究成果を発表した。さらに、ジュネーブ大学とチューリッヒ教育大学のカリキュラムについて、子どもの言語的・文化的多様性に関するものを分析し、その成果を平成29年12月17日に実施された文部科学省委託事業「外国人児童生徒等教育を担う教員の養成・研修モデルプログラム開発事業」第6回調査研究部会会議において発表し、多文化に開かれた教員養成や教師教育のカリキュラム、学校現場との連携の在り方や、子どもの多様性が増している日本の教育現場への示唆を検討した。以上の成果発表を行うとともに、平成30年3月にはジュネーブ大学を訪問し調査結果の共有を行うとともに、今後の共同研究について検討した。
発達期ストレスにより誘発される神経精神障害の分子機構に関する研究

本年度は統合失調症発症リスクに関わる環境要因の一つである周産期のウィルス感染が神経発達障害を誘発する分子メカニズムの解明を行った。二本鎖RNAアナログであるpolyI : Cをマウスに処置するとtoll-like receptor3を介してウィルス感染様免疫応答を示す。PolyI : Cを新生仔マウスに処置すると大脳皮質および海馬においてアストログリア細胞特異的にインターフェロン誘導性膜貫通タンパク(IFITM3)の発現増加が認められた。さらに培養アストログリア細胞にpolyI : Cを処置すると炎症性サイトカインおよびIFITM3の発現誘導が認められた。PolyI : C処置アストログリア細胞の条件培地を初代培養海馬神経細胞に処置したところ初代神経細胞の突起伸展およびスパイン形成の低下が認められた。また、IFITM3ノックアウトマウス由来アストログリア細胞を用いた場合、それら神経発達障害は認められなかった。新生仔期polyI : C処置マウスは成長後、認知記憶障害を示すがIFITM3ノックアウトマウスではそれら行動異常は認められなかった。以上の結果より、polyI : C処置により神経細胞-アストログリア細胞の細胞間相互作用異常が引き起こされ、それによって神経発達が障害され、マウスの認知記憶障害が誘発されると考えられる。それらpolyI : C処置による神経細胞-アストログリア細胞の相互作用異常においてIFITM3は重要な役割を担っていると考えられる。統合失調症は遺伝要因と環境要因が複雑に相互作用することで発症する。これまでの統合失調症モデル動物は遺伝要因または環境要因のみに基づいたモデルであった。しかし統合失調症が遺伝子-環境相互作用に基づいて発症することを考えるとこれまでの統合失調症モデル動物は真の病因および病態生理を明らかにするには適していない。そこで本研究では世界で初めて遺伝子-環境相互作用に基づいた統合失調症モデルマウスの開発を試みた。遺伝要因として脆弱性遺伝子DISC1の変異型transgenic(DN-DISC1)マウスを用いた。環境要因としては周産期のウィルス感染が統合失調症発症リスクを高めることが知られているため、擬似ウィルス感染を誘発するpolyI:Cを新生児マウスに処置した。新生児期にpolyI:Cを処置したDN-DISC1マウスが8週齢になった時点より各解析を開始した。その結果、本モデルマウスは統合失調症患者が示すような陽性・陰性症状および認知障害を示した。これらの行動異常は抗精神病薬で改善された。さらに統合失調症患者の死後脳においてパルブアルブミン(PV)陽性GABA作動性神経の数が減少する。そこで本モデルマウスの前頭前皮質におけるPV陽性GABA作動性神経の数を測定したところコントロール群と比べて有意に減少していた。これら行動学的および組織学的表現型は統合失調症患者においても認められるものであり、本モデルマウスが遺伝子-環境相互作用に基づいた統合失調症モデル動物として有用であることが考えられる(Ibi et al., 2010, Behav Brain Res)。本モデル動物を用いることで多因子疾患としての統合失調症の病因および病態生理の解明や新規抗精神病薬の探索が進むことが考えられる。今後は、遺伝子-環境相互作用に基づいた統合失調症発症に関わる分子メカニズム解明を行っていく予定である。
超臨外CO2・金属イオン溶液系液膜のナノエレクトロプレーティングに関する研究

本申請者らは、超臨界二酸化炭素が電解質溶液とは混合しないが少量の界面活性剤を添加することによりエマルジョン化可能であることを見いだした。このエマルジョン化により液面が上昇し、系全体が通電し、プレイティングが均一に行われることを発見した。この方法は超臨界流体技術とめっき技術を融合させたものであり、ゼロエミッション型超臨界ナノプレーティングシステム(ZSNP)と命名した。ZSNP法により得られたニッケル金属皮膜は従来のめっき法で作製された膜と異なり、ピンホールが無くレベリングも高く、更に金属粒径が10nmと非常に細かく緻密であり硬度も高いことが明らかとなっている。本年度は、このZSNP法により得られる皮膜の硬度の特殊性を明らかにするため、平成17年度に作成したサファイアガラスで可視化したin-situZSNP高圧容器を用いヽ超臨界CO_2と電解液の組成比を変化させ、エマルジョンの分散状態を観察し、それと同時に電気抵抗値の揺らぎを測定した。その結果、高圧下でエマルジョンの泡が見かけ上大きくなる場合でも電流の揺らぎは小さくなること、反応が電流値の揺らぎの振幅が小さい場合均一で平均粒径の小さな結晶が得られることが明らかになった。また、CF_3O(CF(CF_3)CF_2O)_3CF(CF_3)COO(CH_2CH_2O)_nHで表せる化学構造の界面活性剤のうち、n=7を用いることにより、圧力によりエマルジョン形状が変化することや、このエマルジョンで電気化学反応を行うことにより電流変動の振幅や周波数を制御することが可能であることを見出した。また、n=1では異なるめっき反応が起こることがわかった。次に、無電界SNP法を用いた薄膜層の作成を試みた。この結果、無電界めっき反応が均一かつコンフォーマル成長をすることを見出した。また、この無電界めっき皮膜がピンホールばかりではなく、無電界めっき反応最大の間題であるノジュールの抑制すら可能であることを見出した。本申請者らは、超臨界二酸化炭素が電解質溶液とは混合しないが少量の界面活性剤を添加することによりエマルジョン化可能であることを見いだした(特許JP3571627)。このエマルジョン化により液面が上昇し、系全体が通電し、プレイティングが均一に行われることを発見した(Chem.Lett.,1086-1087,(2002))。本年は、このZSNP法により得られる皮膜の硬度の特殊性を、申請したサファイアガラスで可視化した高圧容器を設計し、超臨界流体エマルジョン場に微細な端子を入れミリ秒単位の電流を計測すると同時に、この測定で得られた皮膜を電子顕微鏡で観察し、この特異な電気化学反応場と得られる皮膜の相関を明らかにすることを計画・実行した。この結果、超臨界流体エマルジョン場を通る電流値の振幅が、析出金属の粒界の大きさと相関があることが明らかとなった。

この結果により、12nmから9nmまでの析出金属粒界制御が可能となった。本年は更に、メッキ皮膜における粉体吹き付けによるアブレシブ摩耗を研究した。ガラスパウダを吹き付けた表面の算術平均粗さを10カ所で測った結果、ZSNPにより作製しためっき皮膜は従来方式のめっき皮膜と比較すると平均値はほぼ同じであったがばらつきが0.2μmと約半分であった。これはZSNPにより作製しためっき皮膜が従来方式のめっき皮膜よりも均質性を有するものと考えられる。ただし、粉体の粒径、硬度、形状によっては下地を含めてミキシングされている場面もあり、さらに詳細な検討が必要である。本申請者らは、超臨界二酸化炭素が電解質溶液とは混合しないが少量の界面活性剤を添加することによりエマルジョン化可能であることを見いだした。このエマルジョン化により液面が上昇し、系全体が通電し、プレイティングが均一に行われることを発見した。この方法は超臨界流体技術とめっき技術を融合させたものであり、ゼロエミッション型超臨界ナノプレーティングシステム(ZSNP)と命名した。ZSNP法により得られたニッケル金属皮膜は従来のめっき法で作製された膜と異なり、ピンホールが無くレベリングも高く、更に金属粒径が10nmと非常に細かく緻密であり硬度も高いことが明らかとなっている。本年度は、このZSNP法により得られる皮膜の硬度の特殊性を明らかにするため、平成17年度に作成したサファイアガラスで可視化したin-situZSNP高圧容器を用い、超臨界CO_2と電解液の組成比を変化させ、エマルジョンの分散状態を観察し、それと同時に電気抵抗値の揺らぎを測定した。その結果、高圧下でエマルジョンの泡が見かけ上大きくなる場合でも電流の揺らぎは小さくなること、反応が電流値の揺らぎの振幅が小さい場合均一で平均粒径の小さな結晶が得られることが明らかになった。また、CF_3O(CF(CF_3)CF2_O)_3CF(CF_3)COO(CH_2CH_2O)_nHで表せる化学構造の界面活性剤のうち、n=7を用いることにより、圧力によりエマルジョン形状が変化することや、このエマルジョンで電気化学反応を行うことにより電流変動の振幅や周波数を制御することが可能であることを見出した。また、n=1では異なるめっき反応が起こることがわかった。次に、無電界SNP法を用いた薄膜層の作成を試みた。この結果、無電界めっき反応が均一かつコンフォーマル成長をすることを見出した。また、この無電界めっき皮膜がピンホールばかりではなく、無電界めっき反応最大の問題であるノジュールの抑制すら可能であることを見出した。
咳嗽の発現機構と治療の研究:サブスタンスPの遊離制御について

平成2年度は、in vitroの実験系で免疫反応による気道からのサブスタンスPの遊離がされることを報告したので、平成3年度は、この現象がin vivoでも認められるかどうかについて検討した。麻酔下に感作モルモットの肺抵抗を測定した。抗原で気道収縮を誘発させた後に、サブスタンスPの分解酵素エンケファリナ-ゼを阻害することにより、その気道収縮が増強した。次に、感作モルモットにカプサイシンを全身投与し、内因性のサブスタンスPを枯渇させた。そこで、抗原で気道収縮を誘発させた後に、エンケファリナ-ゼを阻害したが、気道反応の増強は認められなかった。以上のことより、免疫反応にて、気道からサブスタンスPが遊離されていることがin vitroにても確認された。現在Journal of Applied Physiologyに投稿中である。2)無髄求心神経からのサブスタンスPの遊離を抑制する薬剤の研究サブスタンスPの遊離を抑制する可能性のある、α、βアドレナリン作動薬、エンケファリン、テオフィリン、コルチコステロイドなどを気道組織に投与した場合、それらの薬剤の単独作用で、平滑筋の収縮作用が制御された。よって、正確なサブスタンスPの遊離抑制作用については検討できなかった。そこで、免疫反応によるサブスタンスPの遊離機構を解明するために、テトロドトキシンにて神経の伝導をブロックした後に、抗原で気管支組織収縮させ、エンケファリナ-ゼを阻害したところ、その収縮反応は増強した。この結果から、免疫反応にて遊離された化学伝達物質は、直接的に神経に作用してサブスタンスPを遊離させており、神経のブロックのみではサブスタンスPの遊離は、制御できない可能性が示唆された。この研究は、平成4年5月のAmerican Thoracis Societyの総会で発表する予定である。3)サブスタンスPの遊離を抑制する薬剤の咳嗽抑制作用についての研究サブスタンスPの遊離を抑制する薬剤の研究が十分進んでいないので、今後、検討する予定である。気道に存在する炎症細胞を刺激して化学伝達物質を遊離させ、どの化学伝達物質がサブスタンスPを遊離させるかを同定するために、以下の研究をおこなった。卵白アルブミンにて感作したモルモットの主気管支を取り出し、酸素化したクレブスヘンゼライト液を含むorgan bathにセットして、卵白アルブミンを加え、免疫反応を誘発し、その収縮反応を測定することにより、遊離された化学伝達物質や、サブスタンスPをバイオアッセイした。サブスタンスPは、気道に存在するニュ-トラルエンドペプチダ-ゼ(NEP:別称エンケファリナ-ゼ)により分解不活化されることが知られているので、サブスタンスPが免疫反応により遊離されたか否かは、NEP阻害剤であるフォスフォラミドンを投与し、収縮反応が亢進することを確認することにより決定した。その結果、免疫反応による気管支の収縮の強さは、フォスフォラミドンにて亢進した。つぎに、カプサイシン(唐辛子のエキス)にて、気管支組織からサブスタンスPを枯渇させた後に同様の実験を行うとフォスフォラミドンによりその反応亢進は誘発されなかった。以上のことより、免疫反応により、気道の肥満細胞から多くの化学伝達物質が遊離され、それが、無髄知覚神経からサブスタンスPを遊離させていることが証明された。つぎに、同様の方法で、肥満細胞から遊離されると知られているロイコトリエンC_4とセロトニンが、気管支組織からサブスタンスPを遊離させている化学伝達物質であることが認められた。

現在、この現象が免疫反応にて、in vivoでも誘発されることを確認している。1)免疫反応のよる気道からのサブスタンスPの遊離についてin vivoでの研究麻酔下に感作モルモットの肺抵抗を測定した。抗原で気道収縮を誘発させた後に、サブスタンスPの分解酵素エンケファリナ-ゼを阻害することにより、その気道収縮が増強した。次に、感作モルモットにカプサイシンを全身投与し、内因性のサブスタンスPを枯渇させた。そこで、抗原で気道収縮を誘発させた後に、エンケファリナ-ゼを阻害したが、気道反応の増強は認められなかった。以上のことより、免疫反応にて、気道からサブスタンスPが遊離されていることがin vivtoにても確認された。現在Journal of Applied Physiologyに投稿中である。2)無髄求心神経からのサブスタンスPの遊離を抑制する薬剤の研究サブスタンスPの遊離を抑制する可能性のある、α、βアドレナリン作動薬、エンケファリン、テオフィリン、コルチコステロイドなどを気道組織に投与した場合、それらの薬剤の単独作用で、平滑筋の収縮作用が制御された。よって、正確なサブスタンスPの遊離抑制作用については検討できなかった。そこで、免疫反応によるサブスタンスPの遊離機構を解明するために、テトロドトキシンにて神経の伝導をブロックした後に、抗原で気管支組織を収縮させ、エンケファリナ-ゼを阻害したところ、その収縮反応は増強した。この結果から、免疫反応にて遊離された化学伝達物質は、直接的に神経に作用してサブスタンスPを遊離させており、神経のブロックのみではサブスタンスPの遊離は、制御できない可能性が示唆された。この研究は、平成4年5月のAmerican Thoracic Societyの総会で発表する予定である。3)サブスタンスPの遊離を抑制する薬剤の咳嗽抑制作用についての研究サブスタンスPの遊離を抑制する薬剤の研究が十分進んでいないので、今後、検討する予定である。
生体内観察のための哺乳類胎仔灌流保育系の開発

昨今,各種幹細胞を用いて器官の再生・人工的形成を目指そうとする努力が進められている.その成功のためには,まず,本来の組織・器官の形成の原理を深く知る必要がある.立体的な形態形成の原理を解明するためには,生体内の三次元組織における細胞動態をリアルタイムで観察できる手法が必要である.そうしたインビボイメージングの手法は,セブラフィッシュやその他の動物では可能となっているが、哺乳類ではこれまで行なわれたことがない.代わりに,哺乳類では,胎仔の各所から切り出してきた組織を培養することで,生体に準じた環境下での組織の三次元的生育と細胞の挙動の解析とが果たされてきた.しかし,数百ミクロンもの厚みを有する培養スライスに対して適切な酸素供給する困難さ,組織・器官の形成過程に積極的な役割を果たすことが知られる血管を欠く点,また,切り出すことによって組織の縦横要素のからみ・細胞の越境性などを失う点,など,単離スライスには種々の限界もある.こうした技術的・生物学的な問題を克服し,胎生期哺乳類の器官に対する生体内でのイメージングを行なうために,本研究では当初,子官・胎盤から分離した胎仔を経心臓的に灌流することで発生を維持できるような系を目指すことにした.しかし昨年度までに得た結果から,胎仔の生育を十分でないケースが多いことが明らかになったので,今年度は,当初抱いた方針とは異なるが同じ目的のために,胎盤で母体(子宮)とつなげたままで胎仔の生育を目指した.これまでに母体の麻酔,全身管理,胎盤周辺の処理,胎膜関連の注意点等が浮き彫りになってきた.また,胎仔の組織と顕微鏡レンズとの接し方をどう適切にとるかについてもノウハウが蓄積されてきた.よって,こうした成果を生かして3次元的なインビボイメージングの具体的な実施を計画できるところまで到達している.本研究を通じて,全く未開拓であった手法の開発を一定のレベルにまで進めることができた.さらなる大規模なプロジェクトの基礎となる貴重なデータを取得することができた.昨今,各種幹細胞を用いて器官の再生・人工的形成を目指そうとする努力が進められている.その成功のためには,まず,本来の組織・器官の形成の原理を深く知る必要がある.立体的な形態形成の原理を解明するためには,生体内の三次元組織における細胞動態をリアルタイムで観察できる手法が必要である.そうしたインビボイメージングの手法は,セブラフィッシュやその他の動物では可能となっているが、哺乳類ではこれまで行なわれたことがない.代わりに,哺乳類では,胎仔の各所から切り出してきた組織を培養することで,生体に準じた環境下での組織の三次元的生育と細胞の挙動の解析とが果たされてきた.しかし,数百ミクロンもの厚みを有する培養スライスに対して適切な酸素供給する困難さ,組織・器官の形成過程に積極的な役割を果たすことが知られる血管を欠く点,また,切り出すことによって組織の縦横要素のからみ・細胞の越境性などを失う点,など,単離スライスには種々の限界もある.こうした技術的・生物学的な問題を克服し,胎生期哺乳類の器官に対する生体内でのイメージングを行なうために,子宮・胎盤から分離した胎仔を経心臓的に灌流することで発生を維持できるような系を目指すことにした.顕微鏡観察に必要な可動性を考慮し,送液ポンプから数十センチ長のチューブを用いて灌流を行ない,これまでに,8-9時間程度まで,良好な組織生育を得ることに成功している.現在,灌流保育システムを蛍光観察と組み合わせ,細胞の移動を観察することを試みている.次年度に学会で発表することを予定している.昨今,各種幹細胞を用いて器官の再生・人工的形成を目指そうとする努力が進められている.その成功のためには,まず,本来の組織・器官の形成の原理を深く知る必要がある.立体的な形態形成の原理を解明するためには,生体内の三次元組織における細胞動態をリアルタイムで観察できる手法が必要である.そうしたインビボイメージングの手法は,セブラフィッシュやその他の動物では可能となっているが、哺乳類ではこれまで行なわれたことがない.代わりに,哺乳類では,胎仔の各所から切り出してきた組織を培養することで,生体に準じた環境下での組織の三次元的生育と細胞の挙動の解析とが果たされてきた.しかし,数百ミクロンもの厚みを有する培養スライスに対して適切な酸素供給する困難さ,組織・器官の形成過程に積極的な役割を果たすことが知られる血管を欠く点,また,切り出すことによって組織の縦横要素のからみ・細胞の越境性などを失う点,など,単離スライスには種々の限界もある.こうした技術的・生物学的な問題を克服し,胎生期哺乳類の器官に対する生体内でのイメージングを行なうために,本研究では当初,子官・胎盤から分離した胎仔を経心臓的に灌流することで発生を維持できるような系を目指すことにした.しかし昨年度までに得た結果から,胎仔の生育を十分でないケースが多いことが明らかになったので,今年度は,当初抱いた方針とは異なるが同じ目的のために,胎盤で母体(子宮)とつなげたままで胎仔の生育を目指した.これまでに母体の麻酔,全身管理,胎盤周辺の処理,胎膜関連の注意点等が浮き彫りになってきた.また,胎仔の組織と顕微鏡レンズとの接し方をどう適切にとるかについてもノウハウが蓄積されてきた.よって,こうした成果を生かして3次元的なインビボイメージングの具体的な実施を計画できるところまで到達している.本研究を通じて,全く未開拓であった手法の開発を一定のレベルにまで進めることができた.
幹細胞移植による子宮内胎児治療法の確立に関する研究

現在肝細胞特異的であると考えられているいくつかの遺伝子が、肝細胞の同定に用いられているが、その数は非常に限られており、分化の段階に応じて発現する遺伝子についてはあまり知られていないのが現状である。また、ES細胞から肝細胞へ分化誘導させるためには、培養条件を詳細に検討する事が重要であると同時に、肝細胞へ分化する際の遺伝子の発現を理解する事が分化誘導への糸口になると考えられる。本研究では胎児より、将来肝臓になることが知られている組織を取り出し、マイクロアレイを用いて網羅的な解析を行うことにより、未熟な段階における肝細胞へ分化のマーカーの単離を検討する。胎齢8.5-9日のマウス組織から将来的に肝臓に分化すると思われる心臓原基と接近する前腸内胚葉及び心臓中胚葉組織を取り出し、両組織をそれぞれ単独あるいは接近させて培養した。心臓中胚葉と接近する前腸内胚葉由来の上皮細胞において免疫染色法を用いて、アルブミン陽性細胞の出現が確認できた。アルブミン陽性細胞出現前後の細胞集団からRNAを抽出した。抽出したRNAを用いて、マイクロアレイシステムにより発現している遺伝子を解析し、肝細胞に分化誘導するために必須の遺伝子を探索する予定である。得られた遺伝子発現情報を解析し、有用であると思われる遺伝子の発現をRNase Protection Assay (RPA)およびリアルタイム定量RT-PCR等によりより詳細に解析する。未知の遺伝子が見つかった場合には完全長のcDNAおよびGenomic DNAを単離する。また発現遺伝子のプロモーター領域の解析も行う。
児童に家庭での朝食作りを促すプログラムが朝食の質と食事観を向上させる可能性

研究期間の延長が許可されたおかげで,2017年度までの研究成果を,論文にすることができた(栄養学雑誌vol76, No4, 1-12, 2018)。これは,小学生の「調理経験」が「食事観」「自尊感情」に直接影響を及ぼし,間接的に「教科に対する関心」に影響を及ぼすという因果関係モデルを見いだしたという内容であった。今年度はさらに,同じ小学校の異なる年度の5年生を対象に既報のモデルを用いて,年度別2群の多母集団同時分析により再現性を検討した。対象者は近畿圏の3小学校の5年生(2017年度と2018年度)であった。調査方法は自記式質問紙法(4分類76項目)とし,481名から有効回答を得た。共分散構造分析の結果,「調理経験」は「食事観」,「自尊感情」に対して有意なパス係数0.74,0.83(p<0.001)を示し,「自尊感情」は「教科に対する関心」に対して有意なパス係数0.75(p<0.001)を示した。多母集団同時分析の結果,年度別の2群間でパス係数に有意な差はなく,報告した因果関係モデルの再現性を認めた。並行して介入研究によるこのモデルの検証を行った。対象は某小学校の2016年度の5年生112名を対照群,同小学校の2017年度の5年生114名を介入群であった。介入群にはPre-test後に家庭での調理を促す独自の教材を用いたプログラムを実施し,8か月後にPost-testを実施した。共分散分析により補正後のPost-testの比較を行った結果,介入群の「調理経験」が有意に増加した(p<0.01)。次に児童の調理経験の変化により減少群と維持・増加群で比較したところ,維持・増加群は「食事観」「自尊感情」が有意に高値を示した(p<0.01)。以上より,本介入プログラムが児童の「調理経験」を促し,調理経験の維持・増加による「食事観」「自尊感情」の向上が示唆された。既に申請者が実施した食育実践研究の結果から,小学生が朝食作り体験を継続することにより,朝食に対する食事観や調理に対する自己効力感などが高まり,朝食摂取状況において行動変容が生じるとの仮説を立てた。これを立証するために,横断研究によるこれらの因子の関連性の検討と2016年度から実施する食育教材を用いた介入プログラムの開発を行った。横断研究の調査項目は,先行研究のレビューと申請者の実践研究の結果を検討して考案した。朝食調理や朝食内容と種々の因子との関連性の評価に適した145の質問項目(属性を含む)を設定し, Amosによる共分散構造分析が可能となるよう構築した。項目は「朝食バランス評価」「調理頻度」「調理への自己効力感」「学習意欲」「社会性」などの因子に分けられ,それぞれに複数の質問項目を設定し,順序尺度により数値化した変数の合計点として,相互に相関分析を行った。対象は近畿の都市部にある小学校3校(T校,S校,D校)の46年生合計749人とした。その結果,朝食内容を得点化した「朝食バランス評価」と「朝食の食事観」「学習意欲」との間に有意な正の相関がみられた。また,「調理頻度」は「食に関連する家庭環境」「調理技術」「調理に対する自己効力感」「学習意欲」「社会性」「自己肯定感」と有意な正の相関がみられ,仮説立証の可能性が示唆された。2016年度はさらにAmosによる共分散構造分析を実施して関連性を明らかにする。次に,介入プログラムの開発については,2014年までの実施結果の評価を行い(第63回日本栄養改善学会学術総会に演題登録「朝食における児童の調理行動を促すための食育教材を用いた介入」),食育介入の評価項目とプログラム内容の改善を行った。2016ー2017年度は上記の3校の5年生を対象にプログラムを実施し評価を行う。2015年度は申請者が所属する学科の新棟への移転作業があったため,調査実施時期が遅れたが,予測していたことであり,大きな遅れにはならなかった。また,おおむね予想通りの結果が得られていることから,2016年度の介入プログラムも当初の計画案に従って進めることができると考えている。小学生を対象とした質問紙法による大規模調査を実施し「調理経験が,食事観だけでなく自己肯定感や学習に対する態度,心身の健康と関連する」という仮説を因果モデルにより検証した。【方法】近畿圏の小学46年生749名を対象とし,全ての質問項目に回答した485名について分析した。質問紙は6分類から構成され,調理経験34項目,食事観8項目,自己肯定感22項目,学習意欲12項目,教科に対する関心12項目,心身の健康6項目の94項目であった。作成には独自の項目に加え,文部科学省平成27年度全国学力・学習状況調査,東京都自尊感情測定尺度を引用した。IBM SPSS Statistics 24を用い,分類ごとに探索的因子分析を行い,因子間の関連はAmos 24を用いて共分散構造分析を行った。本研究は,同志社女子大学倫理審査委員会において承認された(No.76)。【結果および考察】探索的因子分析の結果,調理経験は「調理技術」,「調理頻度」,「調理への自己効力感」などの6因子,食事観は1因子,自己肯定感は4因子,学習意欲は2因子,教科に対する関心は3因子,心身の健康は1因子が抽出された。

共分散構造解析の結果,モデルの適合度指標はGFI=0.920,AGFI=0.875,RMSEA=0.073であった。調理経験は食事観(0.82),自己肯定感(0.64),学習意欲(0.27)への直接の関連が認められ,それらを介して教科に対する関心(0.23,0.30,0.27)への関連が認められた(p<0.001)。また,調理経験から食事観を介し,心身の健康(0.34)への関連も認められた(p<0.001)。以上より小学生の調理経験は,直接的に食事観,自己肯定感,学習意欲に影響を及ぼし,間接的に教科に対する関心,心身の健康に影響を及ぼすことが示唆された。現在この成果を論文投稿するため準備している。2016年から4小学校において,調理を促す食育プログラムを開始しており,現在進行中である。各小学校の事情により食育プログラムのスケジュールが多少ずれるという状況は生じているが,おおむね順調に進んでいる。今年度は,2つの研究活動を行った。一つは昨年度までの横断研究の結果を精査した。昨年度までに都市部にある3小学校の46年生749名に対して,調理経験,食事観(朝食に関する事項含む),自尊感情,学習への関心について尋ねる自記式質問紙調査を行った。そこで,全質問項目に回答した485名の調査結果について探索的因子分析を行った。抽出された因子は,「調理経験」に関する6因子,「食事観」に関する1因子,「自尊感情」に関する4因子,「教科に対する関心」に関する3因子であった。これらの因子を用いて共分散構造分析を行った結果,「調理経験」は「食事観」,「自尊感情」それぞれを介して「教科に対する関心」に影響を及ぼす構造が認められた。原著論文にまとめ現在査読の最終段階である。もう一つは,介入研究によって上述の構造の信頼性の確認を試みた。介入研究は3校の5年生293名を対象とし,介入校I,IIと対照校を設定した。前述の質問紙調査をPre-testとし,介入プログラム終了後にPost-testを実施した。プログラムの内容は,児童に朝食づくりを含む調理を促す教材を配付して家庭での調理行動を促し,長期休暇中には調理記録用紙を配付して一層調理行動を推奨することとした。さらに,介入校IIでは教材を家庭科の副読本として授業でも使用した。介入研究の結果,Pre-testの得点で補正したPost-testの結果を比較すると,介入校IIは他の2校よりも「調理経験」と「食事観」で有意に高値を示した。さらに,「調理経験」得点の変化により,減少群と維持・増加群の2群に分けて比較したところ,維持・増加群は「食事観」,「自尊感情」,「教科に対する関心」において高値であった。すなわち,児童の「調理経験」の増加が,「食事観」「自尊感情」「教科に対する関心」を向上させることが示唆された。当該研究課題の研究期間に,横断研究および介入研究の実施を行った。横断研究の成果を学術論文にまとめたが,2017年9月に開催された日本栄養改善学会学術総会において有意義な議論により分析の追加を行ったことから投稿までに時間がかかり,10月に日本栄養改善学会に論文投稿した。現在査読の最終段階にある。介入研究の結果は2017年12月に日本栄養改善学会近畿支部会で速報として報告した。さらにデータ分析を行った結果は,2018年9月の日本栄養改善学会学術総会で報告予定である。研究期間の延長が許可されたおかげで,2017年度までの研究成果を,論文にすることができた(栄養学雑誌vol76, No4, 1-12, 2018)。
ラマン分光法を用いた骨材のASR反応性およびASR残存膨張量の評価方法の開発

ASRが生じると,コンクリートのひび割に加えて,鉄筋破断なども報告されており,コンクリート構造物の抱える深刻な課題のひとつである.既存の骨材反応性試験のもとでこれまで反応性を持たないとされていた骨材で,膨張およびひび割れを発生した例も報告されており,我が国の多様な骨材特性を考えると,過酷化かつ長期化する供用条件のもとでは,ASR発生のリスクは高いと考えられる.骨材のASR反応性や残存膨張量を確認する手法は,いずれも労力や時間,費用を要するのが現状である.そこで本研究課題では,迅速かつ簡易に測定できる手法としてラマン分光法に着目し,骨材の反応性や残存膨張量を評価する手法の確立を目的とする.ASRが生じると,コンクリートのひび割に加えて,鉄筋破断なども報告されており,コンクリート構造物の抱える深刻な課題のひとつである.既存の骨材反応性試験のもとでこれまで反応性を持たないとされていた骨材で,膨張およびひび割れを発生した例も報告されており,我が国の多様な骨材特性を考えると,過酷化かつ長期化する供用条件のもとでは,ASR発生のリスクは高いと考えられる.骨材のASR反応性や残存膨張量を確認する手法は,いずれも労力や時間,費用を要するのが現状である.そこで本研究課題では,迅速かつ簡易に測定できる手法としてラマン分光法に着目し,骨材の反応性や残存膨張量を評価する手法の確立を目的とする.