hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Y染色体の多様性に関連した肥満・糖尿病の遺伝的要因の研究

<背景と目的>我々はY染色体の構造の多様性と男性の表現型の関連に興味を抱いてきた.特に日本人の男性のY染色体が3種類のDNA多型を用いることで4種類のハプロタイプに分類できることを明らかにし,精子数を含むいくつかの表現型がこれらのハプロタイプと関連することを示してきた.本研究では,日本人集団でY染色体上のSNPや他のDNAマーカーを収集し,Y染色体上に想定される肥満・糖尿病関連遺伝子または遺伝子群を同定することを目的とする.<検討結果>今年度はY染色体上のSNPs(single mucleotide polymorphism)を収集することに重点を置いた.特に10個の遺伝子のプロモーター領域および5'UTRのSNPsの検索を進めた.ハプロタイプIからIVのY染色体を持つ男性のゲノムDNAを合計28人分用いて,PCR-DHPLC解析を行った.その結果,新たにTB4Y(thymosinβ4Y)遺伝子のプロモーター領域に存在する,転写因子NF-ATの結合部位にTからCへの塩基置換を見出した.このTalleleは我々が以前にハプロタイプIIと分類したタイプのY染色体で見出された.このSNPは制限酵素MluIの認識部位に存在していた.TB4Yは免疫応答に関与する遺伝子であるが,この多型によって他の何らかの細胞生物学的応答性が異なる可能性がある.現在TB4Yプロモーター上のこのSNPの意義を検討するために,ルシフェラーゼをレポーターとした転写活性の測定を行っている.さらに他のbiallelic DNAマーカーとの組み合わせによって全体で7種類のY染色体ハプロタイプが構築できた.これらのハプロタイプに特徴的なY染色体上の遺伝子構造を明らかにすることで,Y染色体上に想定される肥満・糖尿病関連遺伝子または遺伝子群に迫ることができると考えている.<背景と目的>我々はY染色体の構造の多様性と男性の表現型の関連に興味を抱いてきた.特に日本人の男性のY染色体が3種類のDNA多型を用いることで4種類のハプロタイプに分類できることを明らかにし,精子数を含むいくつかの表現型がこれらのハプロタイプと関連することを示してきた.本研究では,日本人集団でY染色体上のSNPや他のDNAマーカーを収集し,Y染色体上に想定される肥満・糖尿病関連遺伝子または遺伝子群を同定することを目的とする.<検討結果>今年度はY染色体上のSNPs(single mucleotide polymorphism)を収集することに重点を置いた.特に10個の遺伝子のプロモーター領域および5'UTRのSNPsの検索を進めた.ハプロタイプIからIVのY染色体を持つ男性のゲノムDNAを合計28人分用いて,PCR-DHPLC解析を行った.その結果,新たにTB4Y(thymosinβ4Y)遺伝子のプロモーター領域に存在する,転写因子NF-ATの結合部位にTからCへの塩基置換を見出した.このTalleleは我々が以前にハプロタイプIIと分類したタイプのY染色体で見出された.このSNPは制限酵素MluIの認識部位に存在していた.TB4Yは免疫応答に関与する遺伝子であるが,この多型によって他の何らかの細胞生物学的応答性が異なる可能性がある.現在TB4Yプロモーター上のこのSNPの意義を検討するために,ルシフェラーゼをレポーターとした転写活性の測定を行っている.さらに他のbiallelic DNAマーカーとの組み合わせによって全体で7種類のY染色体ハプロタイプが構築できた.これらのハプロタイプに特徴的なY染色体上の遺伝子構造を明らかにすることで,Y染色体上に想定される肥満・糖尿病関連遺伝子または遺伝子群に迫ることができると考えている.
マイクロナノ複雑構造が実現する近接場ふく射エネルギー輸送量の飛躍的増大

近年,微細構造によるふく射制御に関する研究が進められている.通常、ふく射熱流束はプランク則で律速され,ふく射によるエネルギー輸送量を増大するためには何らかのブレイクスルーが必要である.本研究では,プランク則の限界を超える方法として近接場に注目し,マイクロスケールギャップの平行平板の表面に矩形空洞構造を付与すると、近接場領域において共鳴効果が発現し,Au平板同士と比較して約30倍の伝熱量が得られることを実験によりはじめて明らかにした.近年,微細構造によるふく射制御に関する研究が進められている.通常、ふく射熱流束はプランク則で律速され,ふく射によるエネルギー輸送量を増大するためには何らかのブレイクスルーが必要である.本研究では,プランク則の限界を超える方法として近接場に注目し,マイクロスケールギャップの平行平板の表面に矩形空洞構造を付与すると、近接場領域において共鳴効果が発現し,Au平板同士と比較して約30倍の伝熱量が得られることを実験によりはじめて明らかにした.【1数値解析モデルと最適化手法の構築】近接場ふく射を再現する揺動散逸定理に基づく揺動電磁気学モデルの解析コードを構築することができた.今後は、本コードを独自開発の構造最適化アルゴリズムであるEA-FDTD法に実装する。【2ナノ光造形を自在に操る】高い解像度と自由度を持つナノ光造形機(3次元レーザーリソグラフィー)で微細構造の製作に着手することができた.当初、これにマイクロマニピュレータを付与し,複雑構造を製作する計画だったが、経費節約のためナノ光造形機の造形プログラムを改造する代替案を考案できた。【3ギャップ制御&計測方法の構築】精密計測が専門の明田川先生(連携研究者)の助言を得て、光学干渉計を用いたギャップ制御計測装置を設計できた。また、レーザー干渉計を用いた実験装置を試作し、平行平板間における近接場ふく射エネルギー輸送の増加を実験により確認できた。前年度の成果13に引き続き,マイクロナノスケールの複雑構造がナノギャップ間のふく射エネルギー輸送量を飛躍的に増大することを解析および実験で立証することを目的として,以下の成果を得た.【4スパコンによる構造探索の強化】スパコンおよび高性能PCを活用して,より広い探索空間,より高い構造自由度で構造探索を行い,最適構造を導くことができた.【5エラーを潰し正しい評価をする】ギャップ計測&制御ではナノメートルオーダーの誤差検定が必要となる.光干渉計を応用した精密計測手法を構築して、従来手法よりも一桁高い精度で評価できるようになった.【6課題をクリアして目標達成】微細構造によって近接場ふく射伝熱量が10倍に増大することを実証できた.熱工学年度初めに掲げた上記13の3つのマイルストーンに対して、約8割の到達度まで実施できているため。【1数値解析モデルと最適化手法の構築】構築した数値解析モデルを独自開発の構造最適化アルゴリズムEA-FDTD法に実装し、最適構造を探索する。【2ナノ光造形を自在に操る】上記の最適設計から得られる構造仕様に基づいて、微細構造を製作し、近接場ふく射エネルギー輸送への影響を検証する。【3ギャップ制御&計測方法の構築】設計したギャップ制御計測装置を製作し、近接場ふく射エネルギー輸送量の計測装置と組み合わせ、より高精度な計測を実施する。消耗品費の残額が生じたが、少額であり必要物品の購入には足りないことから次年度使用することとした。翌年度分とあわせて必要物品の購入に使用する
GGGGCCリピートRNAに着目したALS遺伝子ネットワークのin vivo解析

筋萎縮性側索硬化症(ALS)は、運動神経細胞の変性・脱落による運動障害を伴う重篤な疾患である。近年、その原因としてC9ORF72遺伝子非翻訳領域内のGGGGCCリピートの異常伸長が発見されたが、その発症分子メカニズムは解明されていない。そこで、異常伸長リピートによるALS発症メカニズムの解明を目的として、まずGGGGCCリピートRNAを発現するALSモデルショウジョウバエを樹立した。次いでALS原因遺伝子FUSと相互作用することを発見し、GGGGCCリピートによるALS発症にFUSが関わる可能性を示した。筋萎縮性側索硬化症(ALS)は原因遺伝子が近年多く同定されてきたが、未だに治療法が確立されておらず、病態解明が切望されている。近年、C9ORF72遺伝子非翻訳領域のGGGGCCリピートの異常伸長RNAが発症原因としてALS患者から発見された。驚くべきことに、神経細胞内における異常蛋白質の蓄積により形成される封入体から、既知ALS原因分子p62とTDP-43、もしくはUBQLN2が発見された。このことから、異常伸長リピートRNAを中心に、これら分子間の相互関係を明らかにすることがALSの共通発症分子メカニズムの解明につながると考えられている。そこで、本研究では、まず異常伸長リピートRNAを中心としたALS原因遺伝子のin vivoにおける相互関係を明らかにするために、GGGGCCリピートRNAを発現する新規ALSモデルショウジョウバエの樹立を試みた。GGGGCCリピート数が正常長(9リピート)、あるいは異常長(50または100リピート)のRNAを発現するトランスジェニックショウジョウバエを作製した。神経特異的にGGGGCCリピートRNAを発現させたところ、異常長を発現する個体において、顕著な生存率の低下、運動機能障害と寿命短縮が認められた。また、複眼に異常長リピートRNAを発現させたところ、光受容細胞および色素細胞の脱落などに伴う複眼神経変性が認められた。以上の結果から、異常伸長GGGGCCリピートRNAが神経変性を引き起こすモデル動物の樹立に成功した。さらに既知ALS原因遺伝子p62、TDP-43、FUSとの遺伝学的相互作用解析を複眼神経変性の表現型を指標に行ったところ、p62は相互作用しなかったが、TDP-43およびFUSは複眼変性がそれぞれ増悪および改善し、相互作用することが分かった。H25年度には、GGGGCCリピートRNAを発現する新規ALSモデルショウジョウバエの樹立を樹立した。このALSモデルでは患者同様、顕著な運動機能障害と寿命短縮が認められた。さらに既知ALS原因遺伝子p62、TDP-43、FUSとの遺伝学的相互作用解析を行ったところ、p62は相互作用しなかったが、TDP-43およびFUSはそれぞれ神経への発現による表現型が増悪および改善し、相互作用することが分かった。本研究開始後、患者において異常伸長リピートRNAが翻訳されジペプチドリピート(DPR)タンパク質が合成され、神経細胞内にそれらが蓄積していることが報告され、発症病態の可能性が示された。そこでH26年度には樹立した新規モデルにおいて、DPRタンパク質の有無を調べたところ、少なくとも2種類のDPRタンパク質が発現していた。以上の結果から樹立した新規ALSモデルショウジョウバエは患者の分子病態を反映したモデルであり、GGGGCCリピートによるALS発症にFUSの関与が示唆された。遺伝学運動機能障害や寿命短縮が異常伸長GGGGCCリピートRNAの神経での発現により引き起こされたため、新規ALSモデルショウジョウバエの樹立が成功したと判断した。また、複眼神経変性を指標として異常伸長GGGGCCリピートとALS原因遺伝子p62、TDP-43とFUSとの遺伝学的相互作用解析を完了している。以上のことから、全体的に研究計画がおおむね順調に進展していると評価した。今後、樹立した新規ALSモデルショウジョウバエを利用して全ゲノムを対象とした遺伝学的スクリーニングを行い、ALSに共通する疾患関連遺伝子を同定することで発症分子メカニズムを明らかにする。さらに研究申請後、リピートRNAがその二次構造から翻訳されることが報告されたため、ALS発症の原因としてリピートRNA由来のジペプチドリピートの蓄積も考えられるようになった。したがって、樹立した新規モデルショウジョウバエがリピートRNAの蓄積を起因としたALS発症モデル、リピートRNA由来のジペプチドリピートの蓄積を起因としたALS発症モデル、もしくは両者を共に起因としているかを検討するためにリピートRNA由来翻訳産物の有無を抗体で検討する。

物品費は、蛍光実体顕微鏡購入を含めて申請したが、交付された予算が申請金額より減額され、それ以外の物品を購入したことで、購入不能になったため。今後の研究の推進方策にも示したように、申請後に新規知見が発見され、それに伴う当初計画していなかった実験を行う必要性が生じたため、新たな試薬等の物品が必要となり、それらの購入に使用する。
農地における炭素動態に基づいた土壌劣化評価および流域物質動態解析

本研究では,過剰な土壌流出によってサンゴ等の生態系への影響が深刻な沖縄地方を対象とし,土壌侵食に伴って生じる有機炭素流出に着目し,土砂・炭素の動態を現地観測および解析によって評価した。農地における現地観測の結果,土壌の炭素貯留機能は土地利用や農地の管理方法によって顕著に異なることが分かった。河川における観測を実施した結果,土砂流出に伴い有機炭素流出が顕著であった。流域スケールにおけるモデルを用いた解析の結果,不耕起栽培やマルチング等の営農的対策が流出量削減のために有用であることがわかった。本研究では,過剰な土壌流出によってサンゴ等の生態系への影響が深刻な沖縄地方を対象とし,土壌侵食に伴って生じる有機炭素流出に着目し,土砂・炭素の動態を現地観測および解析によって評価することを目的とした。沖縄県石垣島のサトウキビ畑において,土砂・炭素動態に関する現地観測を実施した。その結果,不耕起状態で行われる株出し栽培区では,苗を新植する夏植え栽培区と比較して,土壌侵食量,土壌侵食に伴う有機炭素流出量,土壌呼吸量が小さかった。土壌の有機炭素含有率は株出し栽培区の方が大きく,夏植え栽培区では減少傾向にあった。また,異なる土地利用条件下における土砂・炭素動態を短期間ではあったが現地観測によって評価した。その結果,土壌侵食量および有機炭素流出量はサトウキビ畑およびパインアップル畑で大きく,牧草地,水田,そして森林域で小さい傾向にあった。これらより,土壌の炭素貯留機能は土地利用や農地の管理方法によって顕著に異なることが分かった。沖縄県石垣島轟川流域において現地観測を継続実施した。水位計,電磁流速計,濁度計を河川内に設置し,流量およびSS輸送量を連続的に捉えた。また,河川水を自動採水器によって採取し,SSおよびTOC濃度を測定した。その結果,16ヵ月の観測期間でSS輸送量は2621t(2.55t/ha/494days),TOC輸送量は274tC(0.27tC/ha/494days)であった。沖縄県石垣島轟川流域を対象にWEPPモデルを用い,現況および流域内におけるサトウキビ夏植え栽培を株出し栽培に,パインアップル栽培を減耕起かつマルチングを実施する営農方法に変更した場合を想定し,SS,POC流出量を算出した。その結果,SS流出量,POC流出量は現況よりそれぞれ62%,63%減少することが予想された。本研究課題では,(a)土壌有機炭素の流亡・放出と土壌有機炭素含有量の関係の評価,(b)流域における炭素収支の算定,(c)圃場スケールおよび流域スケールの土砂・炭素動態モデルの開発,(d)流域における積極的・合理的な炭素隔離のための営農シナリオ解析,を具体的な目標としている。初年度にあたる平成23年度では,(a),(b),(c)を中心に研究を遂行し,以下の成果を得た。沖縄県石垣島轟川流域において現地観測を開始した。水位計,電磁流速計,濁度計を河川内に設置し,流量および土砂輸送量を連続的に捉えた。また,河川水を自動採水器によって採取し,有機炭素濃度を測定した。その結果,7ヵ月の観測期間で土砂輸送量は1552t,有機炭素輸送量は54tであった。八重山地方の3流域において,土地利用形態の違いによる土砂流出特性を観測値や解析モデルを用いて評価した。その結果,土砂流出は土地利用形態と密接な関係があり,農地面積率が大きい流域では土砂流出量が大きい傾向にあった。さらに,勾配等の地形条件や流出率に寄与する土壌・地質条件もまた土砂流出に影響を与えることが分かった。初年度にあたる平成23年度では,当初の計画の通りにほぼ遂行できた。特に,試験圃場における土壌有機炭素の流亡・放出に関する現地観測を実施し,土壌の炭素貯留機能を土地利用や農地の管理方法の観点から評価できた点は,本研究課題を遂行する上での貴重なデータが得られたと自己評価できる。また,当初の計画では,対象流域を2流域としていたが,それに1流域加えた3流域における解析を実施した点は,計画以上に進展している点と言える。

しかし,土砂・炭素動態モデルの開発に関して,現段階では土壌侵食や土砂動態の解析のみに留まっているため,炭素動態を組み込んだ形で解析を進めることが課題として残されている。次年度に繰り越した研究費が約92,000円あったが,3月の出張費の支出日が4月にずれ込んだためであり,予算の執行は概ね計画通りであった。(a)土壌有機炭素の流亡・放出と土壌有機炭素含有量の関係の評価:前年度の現地試験を引き続き行い信頼性の高い実測データを蓄積する。(b)流域における炭素収支の算定:前年度と同様の現地観測を継続し,年間を通した炭素動態を把握する。(c)土砂・炭素動態モデルの開発:WEPPの土壌状態変動過程に有機炭素の分解過程を組み込み,侵食・浸透過程に有機炭素の流出過程を加えた形でモデルを開発する。(d)炭素隔離のための営農シナリオ解析:土壌中の炭素貯留量の程度により数段階のシナリオを作成し,土砂・炭素動態を評価し,合理的な低炭素放出型の農地および流域管理法を提案する。当初の計画にあった通りに研究費を使用する見込みにある。次年度に繰り越した研究費が約92,000円あったが,3月の出張費の支出日が4月にずれ込んだためであり,実質の繰り越し額である約6,000円は消耗品等の物品費に加える。
農業用ため池管理者の水管理操作が果たす洪水氾濫リスク低減機能の実態把握と将来予測

昨今のゲリラ豪雨の頻発等を背景として、農業用ため池が雨水を一時的に貯留し、下流域に流出する洪水流量を低減する機能が注目されている。本研究では、下流域の洪水流量低減を目的にため池管理者が豪雨時に行う水管理操作(ゲートの開閉等)に着目し、この操作が下流域の洪水リスクを低減する機能を解明する。これらの操作は、多大な労力を要するため担い手の不足・高齢化により将来継続が難しくなる可能性がある。まず、現地観測と管理者への聞取りによって水管理操作の実態を把握する。これを踏まえ、将来水管理操作が行われなくなった場合、下流域の洪水リスクが現状からどのように変化するかシミュレーションする。
遅いミクロ自由度に着目したスケール階層間連携によるソフトマター流動予測法の確立

ソフトマターの多くは特異な流動を示すことが知られているが,その物理的起源は不明なものが多い.これはソフトマターが,ミクロからメソスケールの内部構造を有し,さらにマクロな流動によってその内部構造が変化し,同時にミクロな構造の変化がマクロな流動に影響を及ぼすためである.このような系の流動を予測するには,階層的な遅い自由度とマクロな流動を連携させた新しい流動計算手法の確立が必要と考えた.本研究では「高分子流体のマクロな流動」と「流動中の任意の位置での高分子の状態」を予測する階層間連携による流動計算法を確立し,特異な流動の起源とミクロ階層中の遅い自由度との関係を明らかにする.ソフトマターの多くは特異な流動を示すことが知られているが,その物理的起源は不明なものが多い.これはソフトマターが,ミクロからメソスケールの内部構造を有し,さらにマクロな流動によってその内部構造が変化し,同時にミクロな構造の変化がマクロな流動に影響を及ぼすためである.このような系の流動を予測するには,階層的な遅い自由度とマクロな流動を連携させた新しい流動計算手法の確立が必要と考えた.本研究では「高分子流体のマクロな流動」と「流動中の任意の位置での高分子の状態」を予測する階層間連携による流動計算法を確立し,特異な流動の起源とミクロ階層中の遅い自由度との関係を明らかにする.
変性身体感覚を生み出す新規実験パラダイム：現象論的説明と実践的利用法の提案

本研究では,複数の感覚間のズレを解消しようにも解消しきれないような状況を作ることで,身体感覚の変性を引き起こす実験系を構築した.自身の身体が自身のものであるという感覚を身体所有感といい,ある行動は自身が引き起こしたものであるという感覚を自己主体感という.自身の物理的身体は間違いなく所有感・主体感が感じられる対象であるように思われるが,自身の身体の側方からの観察において,主体感を保持したまま身体非所有感覚が引き起こされることがわかった.また,自身の身体がどこにあるかは,すぐに把握できるように思われるが,視触覚のズレを保持したままの歩行は空間把握能力に影響を及ぼす可能性があることがわかった.本研究は身体や行為に対する「私のものである」という感覚(身体所有感や自己主体感などと呼ばれる.)に関して,錯覚現象を利用することで通常とは異なる身体感覚(これを変性身体感覚と呼ぼう.)を引き起こす実験系を構築し,被験者の主観的な報告に加えて生理学的・心理物理的計測により当該の現象を説明し,リハビリテーションやエンターテインメントなど多方面への応用法を示すことを目指している.健常者に変性身体感覚を与えることは,自明なものに思える通常の身体感覚を逆説的に理解するための手段となるのみならず,臨床現場で見受けられる身体感覚の異常を解明する手段ともなりうる点で重要である.初年度は基礎となる実験系の構築に注力し,これまでに二つの系を提案した.ひとつは身体非所有感(私の身体にも関わらず私のものでないように感じる)を感じさせるものだ.被験者はヘッドマウントディスプレイ(以下HMD)を通してライブで投影される自身の身体を側方から三人称視点で観察する.この時奥側にある腕に関して,上腕が自身の胴体に隠れるようにして動かすと当該の変性身体感覚が生じることを主観報告により確認した.もうひとつは自身の身体位置感覚を曖昧にするものだ.この系はHMDと全天球カメラで構成され,HMDを装着した被験者はカメラの位置で周囲を自然に見渡すことが出来る.カメラとHMDは独立に移動できるため,被験者は視覚的に得られる位置情報とそれ以外の感覚で得られる位置情報に齟齬をきたしつつ移動することができる(ただしカメラとHMDは計算機を介して有線接続されているため,ケーブル長の制限がある).これを用いて,実験者がカメラを胸の前に保持し,HMDをつけた被験者がその実験者の肩を持ちつつ誘導される予備実験を行った.質問表の結果や感想によると,個人差は非常に大きいものの,身体の浮遊感や空間の異質さなど自身の位置感覚の不定さが示された.身体非所有感に関する実験系の提案について神経学系の国際雑誌に掲載され,さらに当初の計画にはなかったより動的な変性身体感覚を可能にする位置感覚に関する実験系の基礎構築ができている.またエンターテインメント応用の一例としてプロダンサーの協力により,実験系を利用した舞踊公演を行うことができた.したがって新規実験系の提案や成果の公開という点では良いペースで進捗している.しかし当初予定していた身体非所有感覚の心理物理学的計測については環境整備に時間を要したため遅れている.本研究は身体や行為が私のものであるという感覚(身体所有感や自己主体感)に関して、身体に非同期・不整合といった刺激を与えることで、日常とは異なる身体感覚を新たに生み出す実験系を構築し、参加者の主観報告に加えて生理学的・心理物理的計測により当該の現象を説明し、リハビリテーションやエンターテインメントなど多方面への応用方法を示すことを目指している。本年度は、3種の新規実験系を構築した。(1)前年度に開発した視触覚齟齬歩行装置を改良した。本装置は自身の身体位置に関する視覚情報と触覚情報にズレを与えるものであり、二重の位置感覚がもたらす変性身体感覚をつくることで、通常ひとつの位置感覚との比較を可能とする実験系である。初期開発機はカメラ・PC・ヘッドマウントディスプレイをそれぞれ独立に移動しなければならなかったが、カメラのみ独立に移動できるようにすることで、より柔軟にズレを増幅できるようにした。(2)歩行と移動の因果関係に焦点を当て、足を踏み出す行為に対して得られる結果としての位置変化を離散的に操作する装置を開発した。因果関係を壊すことで、日頃慣れ親しんだ行為に隠された多様性を明らかにするための実験系として利用できる。また、無脊椎動物の適応的行動についても同様に、行動に結果が伴わない実験を実施しており、比較認知的研究としても進めている。(3)他者との距離を音声に変換する装置を開発した。装置-対象間の距離を正弦波の周波数に対応付け、近づくとより高く、遠ざかるとより低く音が鳴る。センサー・PC・スピーカーをひとまとめにしており、装置を装着して移動できる。本装置は集団のコミュニケーションにおいて、異物が取り込まれる過程を調査するために用いられる。本年度は、ダンスの熟練者・非熟練者が即興パフォーマンスを行うワークショップに利用した。既存実験系の改良および新規実験系の構築を順調に進められている。本研究は、身体や行為が私のものであるという認識(身体所有感覚や自己主体感覚)に関して、非同期・不整合といった特徴をもつ多感覚刺激を実験参加者に与えることにより、日常とは異なる身体感覚を新たに生み出す実験系を構築し、生体医学やエンターテインメントなど幅広い範囲での将来的な技術応用を模索するものである。本年度は既存実験系の改良および一つの新規実験系の開発に加え、無脊椎動物を対象にした比較認知研究を実施した。(1)初年度に発表した身体非所有感覚実験のシステムを改善した。

ステレオカメラおよび高解像度ヘッドマウントディスプレイの導入により、刺激提示を明確化できるようになり、実験参加者が認識しやすくなったことで、より複雑な実験を実施できるようになった。また、これまで実験参加者に条件によって異なる姿勢を指示する必要があったが、今回の改善により機材の配置を柔軟に変えられるため、実験実施面での問題の解消も期待できる。(2)7台の全天球カメラのライブ映像を自由に切り替えてヘッドマウントディスプレイに提示できる、視点切替え実験装置を開発した。カメラの配置を様々に変え(身長高さ均等配置、身長超え均等配置、段階的上昇または下降、壁面またぎ)、ヘッドマウントディスプレイ装着者の踏み出しに対応させて視点を切り替える予備的検討を行った。総じて、人称の操作、移動に伴う視界流動の無さ、が本実験装置の特徴であり、身体感覚の変性を引き起こせる可能性があることを確認した。また、歩行が無い場合の検討では、使用者本人が切替えを行う場合と、実験者が行う場合で空間把握に違いが生じる可能性があることがわかった。(3)ヒトを対象にした様々な認知実験では、身体感覚や行為における因果関係の混乱を提示している。これに対し、比較認知研究の一貫として、無脊椎動物を対象にした、適応行動における因果関係の混乱を引き起こす実験を実施した。本研究では,複数の感覚間のズレを解消しようにも解消しきれないような状況を作ることで,身体感覚の変性を引き起こす実験系を構築した.自身の身体が自身のものであるという感覚を身体所有感といい,ある行動は自身が引き起こしたものであるという感覚を自己主体感という.自身の物理的身体は間違いなく所有感・主体感が感じられる対象であるように思われるが,自身の身体の側方からの観察において,主体感を保持したまま身体非所有感覚が引き起こされることがわかった.また,自身の身体がどこにあるかは,すぐに把握できるように思われるが,視触覚のズレを保持したままの歩行は空間把握能力に影響を及ぼす可能性があることがわかった.本年度は身体非所有感の心理物理学的計測を行い,生理計測機器の整備を進めるとともに,不定な身体位置感覚に基づいた動的な変性身体感覚の導出を可能にする実験手順の開発に尽力する.後者の基礎的内容については6月の国際会議で発表予定であり,今後の発展について議論したい.学術論文の執筆・発表およびワークショップなどによるアウトリーチ活動を行う。身体性認知科学当初予定していた生理学計測機器を用いた実験に至らなかったため.実験消耗品の使用頻度が当初計画より少なかったため。初年度助成金と合わせて生理学計測機器を購入し,計測実験を実施する.新規実験系での計測に必要な実験消耗品に使用する。
語用論的動機付けを必要とする構文の原理的説明に向けた総合的研究

本研究課題では、研究代表者が博士論文(Osawa (2009))で提案した、単独では非文(あるいは容認されにくい)と判断されるにもかかわらず、適切な(条件の整った)文脈に生じれば容認されるという振る舞いを示す「語用論的動機付けを必要とする構文」に関する一般化の妥当性を高めるため、不定名詞句主語を伴うcause使役受身文と、cause使役受身に共起するby句の分析を行った本研究課題では、研究代表者が博士論文(Osawa (2009))で提案した、単独では非文(あるいは容認されにくい)と判断されるにもかかわらず、適切な(条件の整った)文脈に生じれば容認されるという振る舞いを示す「語用論的動機付けを必要とする構文」に関する一般化の妥当性を高めるため、不定名詞句主語を伴うcause使役受身文と、cause使役受身に共起するby句の分析を行った平成23年度の研究の目的は、博士論文において提案した「語用論的動機付けを必要とする特殊構文に関する記述的一般化」の妥当性をさらに高めることであった。この目的を達成するため、研究実施計画では、語用論的動機付けを必要とする構文の記述研究を中心に行うこととしていた。この計画に従い、平成24年度の研究につなげるための下準備として、英語の前置詞主語構文(例:*Under the bed pleased the cat.)のデータ収集を行った。また、研究会を通じて日本語学や英語学の研究者との意見・情報交換を行い、今後の研究の見通しをたてた。さらに、語用論的動機付けを必要とする構文のひとつであるcause使役受身文に関して、研究代表者の分析に対する高見(2009)の批判を受け、高見が反例として挙げている不定名詞句主語を伴ったcause使役受身文の本質を考察した。その結果、cause使役受身文における不定名詞句主語は、その形式とは裏腹に、情報構造上トピックとして機能しているということを明らかにした。このことは、まさに本研究が提案する一般化の予測するところであり、従って、高見の挙げているデータが当該一般化に対する反例ではなく、むしろその妥当性をさらに高めるものであるということを論じた。この研究内容を東邦大学教養紀要第43号に発表した。また、研究代表者のこれまでの分析とは異なった角度から当該一般化の妥当性を裏付ける可能性を有した現象を発見し、これに関する先行研究を調査した。その成果は平成24年度に国内の学会の口頭発表に応募する予定である。小学校の外国語活動のためのプログラム開発に関する共同研究において、研究代表者の研究成果や言語学的知見を取り入れた考察を行い、その成果をアメリカで行われたeラーニングに関する国際学会で発表した。このことは、研究の社会的有用性と海外への発信という意義、重要性を有している。本研究の、単独では非文(あるいは容認されにくい)と判断されるにもかかわらず、適切な文脈に生じれば容認されるという振る舞いを示す「語用論的動機付けを必要とする構文」の振る舞いに原理的説明を与えるという最終目的を達成するため、平成24年度は、当該構文とトピックとの関わりについての記述的研究を行うことを目的としていた。そのため、研究実施計画ではトピックについての先行研究の調査をし、語用論的動機付けを必要とする構文の一般化を十分説明するものがあるか否かを判断すること、また、先行研究に問題がある場合はそれを指摘し、解決する方策を探ることを中心に行うこととしていた。しかし、実際にはトピックについての研究が進まず、研究が当初計画通りに進まない時の対応として考えていた、語用論的動機付けを必要とする構文の中のひとつであるcause使役受身の詳細な分析を行った。「受身文と共起するby句は動作主を表す」ということが従来当たり前のように言われてきたが、cause使役受身と共起するby句は動作主ではなく理由や原因を表しているといえ、この振る舞いから受身文と共起するby句の意味役割についての研究に取りかかった。この成果の一部として、by句はもともとは理由や原因を表し、動作主の意味が出てきたのは14世紀以降であるという歴史的事実を挙げながら、従来の前提を見直す余地があることを指摘し『東邦大学教養紀要第44号』に発表した。またこの研究を発端とし、語用論的な観点から意味役割の区分と文法の関わりの一端を明らかにすることを目的とした研究で平成25年度からの科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金)若手研究(B)に応募し採択された。所属研究機関への着任初年度ということと、薬学部という性質上、言語学関係の書籍や文献がそろっていないということから、環境の整備に時間が取られた。また、研究と教育活動の両立に手間取った。このことから、本年度はデータ収集に終始し、予定していたデータの考察と成果の発表にまで至らなかったため、やや遅れているという判断をした。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度に収集したデータを考察し、語用論的動機付けを必要とする構文に関する一般化の妥当性を高めていくことを基本とするが、平成24年度は、この研究成果を国内の学会での口頭発表や論文に応募しながら、今回発見した新たな現象についての研究を中心に行う方向に計画を変更する予定である。当該現象は、独立した個別研究として進めることもできると同時に、その成果は本研究の提案する一般化の妥当性をさらに高めるものになると予測されるため、当初の研究計画を変更しても、本研究の目的を達成することができると考えている。
リアクティブ心臓モデリングによる心不全メカニクスの徹底解明

心室形成術や、補助循環施行時に経験的には説明のしづらい心不全病態生理の変化が起こる。これらに対して、本研究は、微細形状記憶合金線維を利用して人工心筋開発技術を基盤として、3次元のリアクティブ挙動が可能な心臓モデルを開発し、科学的データを提示することを目的とする。本研究で開発に挑戦する装置は、超小型のマイクロマシン化した機械式アクチュエータを集積し、心臓の病態を3次元検査データに基づいて精密に再現し、さらに拍動を伴って心不全のメカニクスを動的に提示するものである。このシステムは、生体心臓のMRIデータに基づいて迅速にローコストで術前の形態を機械的に再構築し、心筋の解剖学的構造を模擬した駆動メカニズムを組み込むことで、循環生理学的知見に基づくロボット工学を応用した制御を行い、外部からの形成による変形にリアクティブに対応する。本年度は、とくに病態モデルのメカニクス解析とそのその結果を昨年度までに構築した機械的モデルへの融合を試み、リアクティブ心臓モデルの基本構造設計および作成法の検討を進めた。結果として、(a)動物実験による心臓解剖学的構造及び心筋走向の数値的再構築、(b)人工心筋の基盤技術を応用した可観測の収縮アクチュエータの開発、(c)外科治療の直前術前評価を可能とする解析情報融合化タンジブルモデルを具現化した。臨床ニーズと対照させ、患者個々の心不全病態に対して客観的かつ定量的な心筋メカニクス解析結果を重畳したシステムの利用が可能となった。心室形成術や補助循環施行時に経験的には説明のしづらい心不全病態生理の変化が起こる.これらに対して,本研究は,微細形状記憶合金線維を応用した人工心筋開発技術を基盤として, 3次元のリアクティブ挙動が可能な心臓モデルを開発し科学的データを提示することを目的とする.本研究で開発する装置は,超小型のマイクロマシン化した機械式アクチュエータを集積し,心臓の病態を3次元検査データに基づいて精密に再現し,さらに拍動を伴って心不全のメカニクスを動的に提示するものである.これは,患者MRIデータに基づいて迅速にローコストで術前の形態を機械的に再構築し,心筋の解剖学的構造を模擬した駆動メカニズムを組み込むことで,循環生理学的知見に基づくロボット工学を応用した制御を行い,外部からの形成による変形にリアクティブに対応する.したがって,手術後の変形や心臓壁局所の収縮速度変化,および力覚の変化をオンサイトで情報としてフィードバックできる.本年度は,左室形成術適応となった患者4例の時系列MRIデータをもとにロボティクス制御の基盤となる心臓モデルを再構成手法にとくに着目して研究を進めた.結果として,短時間かつ簡便な計量可能で,実際に触り,切除と縫合を実機でシミュレーションできる(tangible)モデリング方法を確立し,臨床での治療戦略の選定に充分に見合う動態モデルとなることを確認した.さらにこれらの病態データを力学解析し,デスクトップで心臓局所の病態を時系列心筋応力分布として定量表示できた.次年度以降それらを心臓モデルへ投射フィードバックし,心筋ロボティクス制御とオンサイトのリアクティブモデルの開発へつなげる.心室形成術や、補助循環施行時に経験的には説明のしづらい心不全病態生理の変化が起こる。
寺院文化圏から見た延慶本『平家物語』の文化史的研究

延慶本『平家物語』は、寺院文化と深い関わりを持つ。寺院文化の所産の一部が、訴訟文書と唱導資料である。訴訟文書と唱導資料は共に、人々を説得するための修辞法を駆使している。そしてこれらは声として発せられる、生きた言葉であった。また訴訟・唱導は、ともに儀礼的所作を伴う行為であった。延慶本は、これらの言葉・文化を吸収して生み出された。延慶本『平家物語』の成立過程を、寺院文化圏に注目する立場から考察した。平維盛の身投げ物語と、巻六・弘法大師の宗論説話について検討した。いずれも寺院における唱導や訴訟といった活動に注目して、『平家物語』を読み解いたものである。『平家物語』巻十で維盛は、那智沖に自ら身投げして果てる。妻子への未練を最後まで捨てきれずにいた維盛を自死へと導いたのが滝口入道であった。このような迷いを振り切っての入水という物語は、『発心集』『閑居友』『とはずがたり』と比べた時、往生の理想的なあり方を立ち上げたものと位置づけることができることを示した。『平家物語』巻六の弘法大師宗論説話(弘法大師が宮中で他宗の学匠との対論の末、即身成仏の奇瑞を見せたという話)については、天台記家の編纂物である『渓嵐拾葉集』に類話があり、これまで指摘されてきた資料の中で、これが『平家物語』に最も近似する構造を持つことを指摘し、宗論説話が十四世紀初頭の延暦寺と真言寺院との間の相論(訴訟)の中で生成されてきたことを明らかにした。寺院資料自体の研究成果としては、『東大寺本末相論史料』(共著)を刊行した。これにより、東大寺と醍醐寺の問で争われた本末訴訟に関する資料の全貌を示すことができた。寺院間訴訟について、今後研究するための基礎になるものである。延慶本『平家物語』の成立過程を、寺院における文筆活動に注目する立場から考察した。具体的には、東京大学史料編纂所に所蔵される諡号相論(鎌倉時代後期に延暦寺と東寺との間で起こった訴訟)関係資料の調査を行った。現段階では、資料紹介や論文の形で報告すべき内容のものは見いだしていないが、今後も調査を継続していく予定である。同時に、国立歴史民俗博物館所蔵『転法輪鈔』(天台宗安居院流の説経資料)の翻刻作業を進めた。平成22年度中にはその成果を報告書にまとめる予定である。これにより、日本中世の寺院で行われた唱導説経の実態解明がいっそう進展することになるはずである。延慶本『平家物語』の本文に即した研究としては、巻十の熊野関係章段に注釈を付ける作業を行った。延慶本が唱導説経で用いられた表白句や語彙をふんだんに取り入れて平維盛熊野参詣記事を組み立てている様子を明らかにできた。上の研究とは別に、仏教と延慶本『平家物語』に関する研究史を整理し、今後の考察を展開していくための指針を示した。特に、寺院で行われた文筆活動(訴訟文書作成や唱導説経のための学問活動)を総体的にとらえながら、延慶本を中世寺院文化の中に位置づけていくべきことを述べた。また、宗教文化教育において『平家物語』が大きな魅力を秘めた教材になり得ることを学会シンポジウムで発表した。延慶本『平家物語』の成立過程を、寺院における文筆活動と、それを促す機能を持つ仏事儀礼の場に注目する立場から考察した。具体的には、東大寺図書館所属『応和宗論日記』の解読と、国立歴史民俗博物館所蔵『転法輪鈔』の翻刻・解題作業を進めた。未だ成果を発表する段階には至っていないが、22年度の作業を踏まえて、23年度中には論文・資料の公刊を目指す。寺院で作成された訴訟文書や唱導資料に着目する中で、それらの資料を産出する契機となる法会の場の重要性が改めて認識された。法会の場で執行された諸種の仏事儀礼とそれに伴う芸能が、『平家物語』を生み出す文化的土壌になっているという視座から、いくつかの考察を行った。唱導の家として評判の高かった安居院流唱導の唱導書について、その文学的・文化的価値を明らかにした。唱導が、仏法を至上とする価値観のもと、世界の物事を諸カテゴリーに分類・分節する営みであったことを指摘した。さらに、そのようにして築かれた世界観が、『平家物語』を生み出す文化圏の土壌となっていたことを、建礼門院の物語に即して論じた。総じて、『平家物語』は寺院における文筆活動とそれが披露された儀礼の場の文化を吸収して成立していると考えるに至った。
口腔扁平上皮癌の発生機構の分子病理学的研究

口腔粘膜の悪性腫瘍は大部分が扁平上皮癌であるが、口腔粘膜癌は可視野にあるため、前癌病変に続発する癌化への変化を経時的に捉えることができる。異型上皮、白板症、初期浸潤癌へと連続的に経過を観察し得た症例を中心にField cancerizationの概念を想定しながら腫瘍ウイルス、癌遺伝子、癌抑制遺伝子、成長、増殖遺伝子、細胞外基質の個々について分子生物学的解析するとともに、これらの因子の相互作用を検索する。このように臨床、病理学、分子生物学と総合的に口腔扁平上皮癌の発生機構を研究している。口腔扁平上皮癌の発癌機構に関する研究は分子生物学的研究が重用視される傾向にあったが、最近は形態学究明とを相関させることの必要性が強調されるようになってきている。口腔扁平上皮癌、乳頭腫、白板症、異型上皮などの増殖性病変におけるヒトパピローマウイルスの組み込みと組織変化との相関性をPCRを中心として検索した。(1)乳頭腫、乳頭腫症40例、舌癌30例、口峡咽頭癌9例、口腔内多発癌4例、合計83例について主としてPCR法により、パラフィン包埋ブロックをもちいてHPV6、11、16、18、33について検索した。(2)乳頭腫、乳頭腫瘍ではHPV6&11-1例、HPV16-50検出した。(3)舌癌では、HPV16-5例、HPV18-1例、口峡咽頭癌ではHPV16-6例、HPV33-1例、口腔内多発癌ではHPV16-2例は陽性結果が得られ、HPV18陽性の1例では、HPV6&11も陽性結果が得られた。(4)免疫組織学染色よりPCR法において陽性例が多く検出した。また同様の方法を用いて多発癌17例(剖検例5例、生検例12例)についても検索したが今までのところ陽性の所見は得られていない。今後PCR法によるHPV検出の結果やin situ hybridyzationの所見等と臨床所見、病理組織像との比較関連を検討したいと考えております。
コミュニティにおける地元出身者と移住者の交流に関する異文化間心理学的アプローチ

本研究では、人が移住をするに至る心理的なプロセスを解明すべく、日本本島から沖縄県への移住者にインタビュー調査・アンケート調査を実施した。移住者に対する調査の結果、移住の動機には「ビジネス・勉強型」(仕事や進学のため)、「同伴型」(移住する家族と一緒に)、「逃避型」(ネガティブな出来事から逃れるため)、「療養・セカンドライフ型」(病気の療養などのため)の4パターンが主に見いだされた。このパターンと沖縄への適応状態の関連について分析した結果、「ビジネス・勉強型」のような具体的な目的を持って移住をした人はむしろ、移住後しばらくして深刻な不適応状態を経験する傾向があることなどが明らかにされた。【研究目的】本研究の目的は、移住者の移住動機のパターンを解明し、コミュニティの移動に伴う適応過程を異文化間心理学的に検討することであった。ここでは特に、沖縄県における移住者に焦点をあてた。【方法】上記の目的に際し、まずは探索的に移住者に対する聞き取りを実施することとした。数名に対して予備調査を実施した後、スノーボール・サンプリング形式で県外出身の沖縄在住者を募り、21歳66歳の成人26名(男性20名/女性6名:平均年齢33.46歳, SD=10.87)から調査の承諾を得た。沖縄での平均居住年数は6.08年(SD=3.85)であった。沖縄県在住かつ調査のトレーニングを受けた調査員3名が半構造化面接法を用いて聞き取りを行った。質問内容は、沖縄移住のきっかけや動機、来沖前・来沖直後・現在の沖縄イメージなどであった。なお、時系列に沿った感情状態を把握するため、沖縄移住前後(過去)、現在、将来を横軸にとった感情曲線を描かせ、波形の起伏の大きい箇所のライフ・イベントを中心に聞き取りを行った。【結果】分析の視点として、移住のきっかけ・動機の類型化を試みた。「就職」「転勤」「起業」「進学」などは<ビジネス・勉強型>と考えられた(9件)。また、「沖縄出身の家族の希望」「家族の都合」「結婚」などの5件を<同伴型>とした。以上は異文化間接触に関する先行研究と同様のカテゴリーである。その他、「離職し、のんびりしようと思った(30代男性)」「失恋して、気分転換しようと思った(20代男性)」「全部リセットしたかった(30代女性)」など、ネガティブな出来事をきっかけに、本土から地理的に遠く、美しい海と温暖な気候を求めて訪れ、その後定住したパターンが散見された(6件)。これらは<逃避型>とした。その他は、上の類型の複合型とみられた。本年度は次の2種類の研究を実施した。【研究1:沖縄への移住者調査(質的調査)】昨年度実施した面接調査によって得られた移住動機のパターンと、適応過程との関連性について検討した結果、「ビジネス・勉強型」などの明確な目的を伴って移住した者ほど感情曲線の起伏が激しく、移住後に深刻な不適応状態を経験する傾向があることなどが明らかにされた。次に、適応プロセスについて移住者のソーシャルキャピタルの観点から検討した。その結果、移住者は、沖縄のコミュニティ内での社会参加、ネットワークの形成など、ソーシャルキャピタルを獲得していくことで適応を促進させることが明らかになった。また、移住者が形成するウチナーンチュ(沖縄人)とのネットワーク・本土出身者とのネットワークには適応における機能に違いがあることが示された。【研究2:沖縄への移住者調査(量的調査)】研究1の結果を踏まえて「移住者の沖縄県への適応に関する量的調査」を計画・実施した。沖縄への移住者を一定数スクリーニングするため、調査会社への登録モニターを調査対象とし、web形式で質問紙調査を実施した。調査項目は、適応感、被受容感、沖縄文化の受容レベル、沖縄へのアイデンティティ、沖縄における社会的ネットワーク(親しくしている友人の数など)、地元の人々(沖縄県出身者)への態度、人生満足度などであった。業者によるスクリーニングの結果、15歳75歳までの412名の回答を得られた。分析の結果、移住者の適応促進には「ソーシャルキャピタルの獲得」「沖縄アイデンティティの向上」「被受容感」が関連している傾向がみられた。また、居住年数によって適応に必要なネットワークが変化する傾向がみられた。居住年数が長くなるほど(10年以上)、本土出身者とのネットワークから、ウチナーンチュとのネットワークへと重要性が変わっていくことが明らかになった。予備調査の結果を踏まえて、インタビューの実施者(調査者)のスキルと、調査協力者の人数を再検討した上で、調査の一部を翌年度に繰り越した。そのことが功を奏し、より多くの年代や社会的背景をもつ移住者から調査協力を得てデータを収集することができた。

本研究の主目的の一つ「移住者の移住動機パターンの解明」については、この時点である程度達成できたと考えられる。ただし、質的データを多く収集できたことにより、分析には当初の予定より時間がかかる結果となった。また、インタビュー調査の結果、調査協力者それぞれの感情曲線の波形と移住前後のヒストリーを詳細に分析することも、移住動機の解明にとって重要であると考えられた。そこで、当初の予定に若干の変更を加え、次年度に予定している量的調査と、質的調査の結果の分析は並行して進めることとした。25年度が最終年度であるため、記入しない。まずは、今年度実施した「県外からの移住者の移住動機と沖縄県への適応に関する質的調査」について、特に個々の調査協力者により焦点をあてた内容分析を行う必要がある。その後、分析結果を踏まえて「移住者の沖縄県への適応に関する量的調査」の計画・実施に進む。当初の予定では、質的研究で得られた移住動機と適応のパターンを選択肢に組入れるとしていたが、移住動機のうち、「なぜ移住地(この場合は沖縄)を選択したのか」についてのより詳細な検討が必要だと考えられたため、自由回答の形式に変更した。そのほか、移住者に対しては沖縄文化の受容レベル、沖縄における社会的ネットワーク(親しくしている友人の数など)、地元の人々(沖縄県出身者)への態度(行動意図・イメージ)と心理的距離、「私にとっての沖縄」「出身者に対して思うこと」(自由回答)を調査項目とする。通常の質問紙調査では、県外出身の沖縄在住者(つまり、移住者)を抽出することが難しいため、量的調査は調査会社に依頼し、沖縄県内在住のモニターに対してweb形式の調査を行う予定である。
口腔癌の顎骨浸潤と浮腫・炎症の鑑別に有効な客観的画像診断指標の確立

口腔癌の顎骨浸潤の評価に至適なCT撮像プロトコル、MRIのプロトコルの策定を検討した。CTに関しては昨年までの顎骨ファントムの基礎的な撮像実験の結果から金属アーチファクトをソフトウェア的に低減する手法を用いることで視覚的になアーチファクトの低減効果は得られるが、CT値の正確性は担保されないことがわかったが、本年度は管電圧の違い(120 kVと135 kV)、再構成手法による違い(フィルタ補正逆投影法と逐次近似応用再構成法)についても追加で検討した。高管電圧の方が、低管電圧よりもROI内のCT値のばらつきが減少したが、視覚的な評価での差は軽微であった。一方、フィルタ補正逆投影法に比して、逐次近似応用再構成法ではROI内のCTのばらつきが明らかに減少し、高線量(7.3 mGy)の場合よりも低線量(4.0 mGy)で高い効果が得られた。ファントムを撮像断面に対して+10度あるいはー10度傾けることでアーチファクトの低減効果が高いことも確認できた。MRIに関しては金属からのアーチファクトの影響は歯科治療に使用された金属の種類により大きく変化していた。多くはバンド幅を広げたり、拡散強調画像に関しても金属からアーチファクトの影響を低減できるspin echo系の撮像を行って対応しているが、解析に利用不可能な画質の症例が一定数あり、症例を増やしていく予定である。また体動や嚥下などの患者さんの動きにも対応することで、画質向上に寄与できる余地がありそうで、バイトブックなどを咬んだ状態での撮像、あるいは頚部の固定具を利用した状態での撮像も考慮している。口腔癌の症例は高齢の患者さんが多いこともあり、手術を施行されずに緩和医療となったり、手術された場合も腫瘍切除にとどまり、顎骨を合併切除される症例は限られているの現状で、症例の蓄積が遅れている。MRI撮像プロトコルに関して、歯科治療後の金属充填物からのアーチファクトによる画像の歪みの影響はバンド幅を大きくするなど撮像パラメータの工夫で低減させている。許容できる範囲に抑えられない場合も一定数含まれるため、さらなる症例の蓄積が必要と考えている。さらなる症例の蓄積に努め、ゴールドスタンダードである病理との対比を行っていく。CTに関してはファントムによる撮像実験で得られた知見を活用し、腫瘍の進展範囲を評価していく。MRIに関しては、撮像条件は概ね確立しているが、体動や嚥下などの患者さんの動きにも対応し、画質の改善に努めることにしている。具体的にはバイトブックなどを一定の力で咬んでもらった状態での撮像、あるいは頚椎損傷で利用するような固定具を利用した撮像も考慮している。口腔癌の顎骨浸潤の評価に最適なCT撮像プロトコルの策定のための顎骨ファントムを制作し、基礎的な撮像実験を行った。歯科治療後の金属充填物からのアーチファクトを想定し、金属球や金属板を顎骨ファントムに装填し、撮像実験を行った。金属からの強いアーチファクトはCTの画質に強く影響し、模擬腫瘍のCT値は金属がない場合に比して低値を示し、標準偏差は高値を示す傾向が見られた(金属を装填しない場合:模擬腫瘍の平均CT値166.8 HU、標準偏差3.96、装填した金属が1箇所の場合:平均CT値97.6 HU、標準偏差11.4)。金属アーチファクトをソフトウエア的に低減するSEMAR法で処理を施すと、金属アーチファクトをある程度低減できたが、やはり金属を装填しない場合よりもCT値は低い値を示した(装填した金属が1箇所かつSEMAR法ありの場合:平均CT値123.6 HU、標準偏差18.2)。装填した金属が2つ以上で、いずれも同一撮像断面にある場合にはSEMAR法を用いてもアーチファクトの影響を除去することが難しいことが分かった(装填した金属が2箇所で同一撮像断面にある場合、SEMAR法なし:平均CT値-137.8 HU、標準偏差189.1、同じくSEMAR法あり:平均CT値29.1 HU、標準偏差173.9)。装填した金属が2つ以上の場合でも、それぞれの金属が同一撮像断面にないようにファントムを傾けて撮像することでアーチファクトが低減できた。この場合もSEMAR法で処理することで真のCT値に近い値が得られた(SEMAR法なし:平均CT値71.1 HU、標準偏差52.9、同じくSEMAR法あり:平均CT値133.1 HU、標準偏差34.5)。MRI撮像プロトコルの策定に関しても歯科治療後の金属充填物からのアーチファクトによる画像の歪みや嚥下などの動きに伴うアーチファクトなどを、許容できる範囲に低減させる撮像条件を策定中である。バンド幅を大きくするなど撮像パラメータの工夫である程度金属アーチファクトを低減できるが、画質に及ぼす影響を検討中である。病理組織検査では摘除された顎骨をその長軸に対して垂直に切り出すので、病理との対比という点ではMRIも冠状断像で撮像することが望ましいが、画像統計解析に用いるには横断像で撮像するメリットが大きい。すべての撮像法で冠状断像と横断像を撮像するのは撮像時間を考慮すると現実的ではなく、撮像プロトコルの絞り込みを考慮している。