hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肝臓の発生および肝幹細胞の分化・増殖における肝癌由来増殖因子HDGFの約割

ラットのAAF(acetyl aminofluorene)/PH(肝部分切除)のOval細胞発現モデルを用いて、In Vivoにおける肝臓に出現するOval細胞でのHDGFの発現解析を行った。このモデルでは肝切後5-6日目ごろよりOval細胞が門脈域に出現し始め9日目にピークとなるが、Northern blotによるHDGFの発現も4-5日目頃より発現の上昇が認められ9日目にピークとなり、HDGFの発現パターンはOval細胞の発現とパラレルであった。Oval細胞は非実質細胞画分に存在するが、HDGFは非実質細胞画分に発現が強く認められ、更にOval細胞画分により強い発現が認められた。抗HDGF抗体による免疫染色法(IHC)およびIn situ hybridization(ISH)法にてHDGFはOval細胞に発現していることを確認した。Western blot法の検討にてHDGFはOval細胞の培養株Oc15-5において多量に発現していた。IHCではOc15-5の核に強く染色され、細胞質にも染色が認められた。Oc15-5に対するリコンビナントHDGFの増殖刺激効果は、その高増殖能により軽度であった。現在、HDGFsiRNAを用いてHDGF発現抑制による増殖阻害および分化に対する効果を検討している。更に、肝発生早期でのHDGFの発現をIHC及びISH法にて解析する予定である。2.HDGFトランスジェニックマウス肝臓における遺伝子発現の解析および肝細胞の分化能の解析アルブミンプロモーターを用いたHDGF transgenic(Tg)マウスを作製した。HDGF-Tgマウス肝における肝細胞の分化マーカーの発現を解析した。新生児ではTAT,G6Paseは通常のマウスと同程度に発現し、TOは発現していなかった。しかし、生後12週目の成体マウス肝では通常TOが発現誘導され、G6Paseの発現低下が認められるが、HDGF-Tgマウス肝ではTOは発現誘導されず、G6Paseは高発現を維持していた。以上より、HDGF過剰発現により成熟な肝細胞への分化が抑制される可能性が示唆された。1.肝細胞のprogenitor細胞におけるHDGFの解析Oval細胞は肝細胞と胆管細胞に分化しうるbipotentailなprogenitor細胞の一つである。ラットのAAF/PHのOval細胞発現モデルを用いて、Northern blotおよびNorthern blot解析にてHDGFの発現はOval細胞の出現と一致していた。Western blotにてHDGF蛋白はラットOval細胞の培養株Oc15-5において多量に発現し、抗HDGF抗体によるIHCではOc15-5の核に強く染色され、細胞質にも染色が認められた。
西側周辺における環内海地域協力の研究

現在ヨーロッパにおいて進行中の環内海協力として環バレンツ海、環バルト海、環黒海を対象に、他の地域協力との関係とその影響を中心に研究することを目的としている本研究は、他の地域協力との関係や地域概念の再検討を進めていくことで、地域協力の普遍的な意義を考察してきた。このために、本年度の研究会では、多くの研究協力者に報告をお願いした。6月8日林忠行「チェコ共和国における政党政治と外交政策」11月30日小川雄平「地方間掲示交流の進展と東アジア地中海経済圏の形成」12月14日小倉充夫「南部アフリカの地域協力」3月11日今泉裕美子「矢内原忠雄の国際関係研究と植民政策研究」上記のような他地域の研究発表によって、他の地域協力との関係だけでなく環内海研究の比較研究の考察の視点も本研究分担者の実証研究にとって有益であった。すでに報告してあるように、昨年度、大きな研究成果として研究分担者、、及び協力者によって2冊の図書が発行されているため、本年度は最終年度のまとめの年に向けて研究分担者が概念の整理や独自性を考察する年度となった。先に述べた図書は、研究分担者や協力者による実証研究であったが、本研究グループは、それを踏まえた上で、下位地域における地域協力がいかに考察できるかという理論化の作業に次年度に向けて取り組んでいる。
ヘテロダイン検出和周波発生分光法の構築と光誘起表面反応ダイナミクスの解明

これまでヘテロダイン検出和周波発生(SFG)振動分光法を用いてPt(111)に吸着したCO分子の光刺激脱離・拡散ダイナミクスに関する知見を得てきた。一方で、より詳細な分子論的な情報を得るためにはDFT計算のような理論的な解析が必要である。そこで、これまでに多次元ポテンシャルエネルギー曲面に関する理論的研究がなされているCO/Cu(100)に着目した。さらに、信号強度の増強による高感度化を達成するために超高真空槽の中に集光ミラーを配置する光学系の改良も行った。ヘテロダイン検出から明らかになるSFG信号電場の位相と振幅情報を用いてC-0伸縮振動の振動分極を再構築した。振動分極の強度は光刺激脱離・拡散を引き起こす励起光入射によって大きく減少した。脱離や拡散には束縛回転モードが実効的という先行研究があることから、この強度変化は束縛回転モード励起によってCO分子が傾いたことによる振動子強度の表面垂直方向成分の減少が主な要因であると推定した。さらに、振動分極の時分割フーリエ変換を行いC-O伸縮振動の瞬間振動数シフトを得た。すなわち、励起光入射によって誘起される束縛回転モード励起によるCO分子の傾きと振動数シフトの相関の時間変化が見積もられた。次に、DFT計算を用いてCO分子の傾き・Cu基板-CO分子間距離に対してC-O伸縮振動の振動数がどのようにシフトするかを計算し、3次元プロットした。実験結果で得られたCO分子の傾きと振動数シフトを用いることで、励起光入射直後のCO分子がどのような軌跡を辿っているか明らかとなる。その結果、励起光入射によってCO分子の傾きが大きくなるとともにCu基板-CO分子間距離が離れていく脱離・拡散過程の前駆状態におけるCO分子の微視的な描像が得られた。本年度は、ヘテロダイン検出の光学系をPt(111)のon-topサイトに吸着したCOに対して適用して行った。まず、高強度の超短パルスレーザーであるpump光(400nm,150fs)により金属基板に照射すると、パルス幅内で金属の電子温度が数千Kにまで達する。励起された基板電子は表面に吸着したCOに非弾性散乱することでその振動を励起し、一部のCOは脱離に至る。この過程におけるC-O伸縮バンドのスペクトル変化をIRパルス(中心2100cm^<-1>,150fs)、800nm可視光(800nm,1.0Ps)を用いた和周波発生(SFG)により観測した。時間分解測定はpump光とIRパルスの遅延時間を変化させて、サンプルからのSFGと真空槽外でGaAsから発生させたSFGの干渉信号をCCDにより検出することで行った。本検出法により明らかになる非線形感受率χ^<(2)>の虚部を用いてC-O伸縮振動領域のスペクトル線形解析を行った。励起光強度が光刺激脱離を顕著に引き起こす条件(13mJ/cm^2)において、C-O伸縮バンドは束縛モードとの非調和結合によりピーク波数が低波数側にシフトすると共にスペクトル幅が増大する。さらに注目すべきことは励起光照射により、スペクトル線形が非対称になることである。すなわち、スペクトル線形は励起光照射がなければ対称な形を取るが、電子温度が高い状態ではきわめて大きな非対称性を示す。これは、Fano型のスペクトル形状として実験結果をよくフィッティングすることができ、これからこのスペクトル線形がC-0伸縮振動と基板電子系との非断熱的相互作用によるものであることがわかった。また、より定量的な解析の結果、このスペクトルの非対称性の変化とCO分子の束縛振動の励起に相関が見られたことからC-O伸縮振動と基板電子系との非断熱結合はCO束縛振動の励起により大きく促進されることが明らかとなった。ヘテロダイン検出和周波発生分光法をPt(111)のon-topサイトに吸着したCO分子の光刺激脱離ダイナミクスに対して適用した。本測定で明らかになる非線形感受率x^<(2)>の振幅と位相を用いるとC-O伸縮振動の振動応答関数が明らかとなる。励起光なしの条件下では、振動応答関数の逆フーリエ変換はIRパルスによって誘起されたC-O伸縮振動の自由誘導緩和を示す。一方、励起光をIRパルス入射から300fs後に入射する条件下では、高温基板電子の非弾性散乱によって励起された吸着種との非調和結合により振動分極は変調を示す。この変調を受けた振動分極に150fsの時間窓を掛けた時分割フーリエ変換によって得られるC-O伸縮振動の瞬間振動数変化の励起光強度依存性を測定した。低強度の励起光強度においてはC-O伸縮振動数は単調なレッドシフトを示すが、脱離が顕著に起こる高強度の励起光強度条件下においてはレッドシフトに続いて励起光入射から150fs後にブルーシフトを示した。低強度の実験結果は、束縛モードとの非調和結合によって表わされる従来のモデルで再現することが可能である。しかし、高強度の実験結果は従来のモデルでは再現することができない。そこで、新たに基板電子と束縛回転モードとの結合の増大、Pt-CO間伸縮振動励起の寄与を考慮した新モデルを考案したところ、実験結果を良く再現することができた。前者は高強度励起条件下における基板電子-吸着種間の非断熱結合機構の変化、後者は脱離の前駆状態において分子間相互作用による表面横方向の運動量の表面垂直方向への変換が起こっていることを示唆していると

結論付けた。これまでヘテロダイン検出和周波発生(SFG)振動分光法を用いてPt(111)に吸着したCO分子の光刺激脱離・拡散ダイナミクスに関する知見を得てきた。一方で、より詳細な分子論的な情報を得るためにはDFT計算のような理論的な解析が必要である。そこで、これまでに多次元ポテンシャルエネルギー曲面に関する理論的研究がなされているCO/Cu(100)に着目した。さらに、信号強度の増強による高感度化を達成するために超高真空槽の中に集光ミラーを配置する光学系の改良も行った。ヘテロダイン検出から明らかになるSFG信号電場の位相と振幅情報を用いてC-0伸縮振動の振動分極を再構築した。振動分極の強度は光刺激脱離・拡散を引き起こす励起光入射によって大きく減少した。脱離や拡散には束縛回転モードが実効的という先行研究があることから、この強度変化は束縛回転モード励起によってCO分子が傾いたことによる振動子強度の表面垂直方向成分の減少が主な要因であると推定した。さらに、振動分極の時分割フーリエ変換を行いC-O伸縮振動の瞬間振動数シフトを得た。すなわち、励起光入射によって誘起される束縛回転モード励起によるCO分子の傾きと振動数シフトの相関の時間変化が見積もられた。次に、DFT計算を用いてCO分子の傾き・Cu基板-CO分子間距離に対してC-O伸縮振動の振動数がどのようにシフトするかを計算し、3次元プロットした。実験結果で得られたCO分子の傾きと振動数シフトを用いることで、励起光入射直後のCO分子がどのような軌跡を辿っているか明らかとなる。その結果、励起光入射によってCO分子の傾きが大きくなるとともにCu基板-CO分子間距離が離れていく脱離・拡散過程の前駆状態におけるCO分子の微視的な描像が得られた。本年度までに、超高真空下におけるヘテロダイン検出和周波発生分光システムを構築し、高強度励起による光刺激脱離条件下のダイナミクスの時間分解測定を行った。非線形感受率の振幅と位相を両方測定することにより、その実部と虚部を分離することが可能となった。その結果、これまで行うことのできなかったスペクトルの線形解析やC-O伸縮振動分極の再現によるサブピコ秒領域における瞬間振動数変化の解析を行い、C-O伸縮振動と基板電子系との非断熱結合や光刺激脱離の前駆状態に関する知見が得られた。本年度得られた光刺激脱離条件下のCO分子のモデルに対する詳細な分子論的な情報を得るためには、DFT計算のような理論的な解析が必要である。しかし、CO/Pt(111)吸着系では、吸着種が金属表面において感じるポテンシャルエネルギー曲面を十分な精度をもって再現することができない。そのため、すでに多次元のポテンシャルエネルギー曲面に関する理論的研究がなされているCO/Cu(100)吸着系に着目し、ヘテロダイン検出SFGを用いた測定を同様に行い、現在その結果を解析中である。
ペプチドホルモン調節系の起原と分子進化

ヒトに存在するペプチドホルモン、エンドセリン(ET-1)は、血管収縮ペプチドとして発見された。ヒトとげっ歯類ではペプチド3種(ET-1, ET-2, ET-3)が遺伝子ファミリーを形成し、受容体2種と共にETペプチドホルモン調節系を構成し、系として多彩な機能を担っている。ETファミリーに関する論文は多数あるが、げっ歯類以前ではET調節系の詳細は、ヒトETの下等動物に対する薬理的効果を除き、ほとんど未解明である。そこで本研究では、ET調節系の遺伝子群の起原や分子進化を解明する。動物界における血管収縮ペプチドETファミリー3種の分布と配列・構造の多様性を解析するために、各種動物(哺乳類から魚類まで)の遺伝子・蛋白質データベースから関連・類似配列を探索した。データベースがないあるいは探索できない動物に関しては、遺伝子クローニングを実施した。塩基配列解析からペプチド配列を明らかにし、前駆体蛋白質の全長を明らかにした。NJ法(解析ソフト)等で、哺乳類から魚類に至るペプチド前駆体遺伝子の分子進化を解析した。ヒトに存在するペプチドホルモン、エンドセリン(ET-1)は、血管収縮ペプチドとして発見された(Nature'88 332, 411-5)。ヒトとげっ歯類ではペプチド3種(ET-1, ET-2, ET-3)が遺伝子ファミリーを形成(PNAS'89 86, 2863, JBC'89 264, 14613)し、受容体2種と共にETペプチドホルモン調節系を構成し、系として多彩な機能を担っている。最近ET-2は癌転移の原因であると報告された(Cancer Res.'04 64, 2461)。ETファミリーに関する論文はPubmed検索で約19000件出てくるが、げっ歯類以前ではET調節系の詳細は、ヒトETの下等動物に対する薬理的効果を除き、ほとんど未解明である。「活性を有する原始エクソンが誕生し、エクソン重複により原始遺伝子が生成(完成)し、起原動物から哺乳類に至るゲノム重複によって、ファミリーとして「構造の多様性や特異性」をどのように獲得して来たか」を解析・検証する。データベースがないあるいは探索できない動物に関し遺伝子クローニングを実施した。特異的な遺伝子のクローニング法の1つRACE(Rapid Amplification of cDNA Ends)法を改変して、既知動物の配列を元にゲスマー(guess oligo primers)を順次設計・改良しながら、動物の脳腸組織等からmRNAを抽出しcDNA(ライブラリー)に変換し、ゲスマーでPCRクローニングを行った。進化の過程を遡りながら関連cDNA断片を単離し、塩基配列解析からペプチド配列を明らかにし、さらにcDNA全長を取得しその解析からペプチドの前駆体蛋白質の全長を明らかにしつつある。NJ法(解析ソフト)等で、哺乳類から魚類に至るペプチド前駆体遺伝子の分子進化を解析しつつある。ヒトとげっ歯類ではペプチド3種(ET-1,ET-2,ET-3)が遺伝子ファミリーを形成し、受容体2種と共にETペプチドホルモン調節系を構成し、系として多彩な機能を担っている。進化の過程を遡りながら関連cDNA断片を単離し、塩基配列解析からペプチド配列を明らかにし、さらにcDNA全長を取得しその解析からペプチドの前駆体蛋白質の全長を明らかにした。

NJ法(解析ソフト)等で、哺乳類から魚類に至るペプチド前駆体遺伝子の分子進化を解析した。「活性を有する原始エクソンが誕生し、エクソン重複により原始遺伝子が生成し、起原動物から哺乳類に至るゲノム重複によって、ファミリーとして構造の多様性や特異性を獲得して来た」と思われた。
パパイヤ野生種が持つウイルス抵抗性のマーカーをゲノムワイドな多型探索法で開発する

ウイルス抵抗性パパイヤ育成のために、ウイルス抵抗性を持つ野生種(マウンテンパパイヤ)とパパイヤの属間雑種個体と、戻し交雑個体(属間雑種×パパイヤ)を作出した。ウイルスの人工接種により、属間雑種個体と戻し交雑個体がパパイヤ奇形葉モザイクウイルスに対して抵抗性を持つことを明らかにした。次に、属間雑種個体のゲノム解析と既報の情報から、抵抗性遺伝子候補としてserine threonine protein kinase (STK)遺伝子を選抜した。最後に、パパイヤと野生種のSTK遺伝子の塩基配列の違いを利用してDNAマーカーを開発した。本マーカーは、ウイルス抵抗性パパイヤの育種に活用できる。マウンテンパパイヤ(Vasconcellea cundinamarcensis)が持つウイルス抵抗性をパパイヤ(Carica papaya)の育種に利用するために、属間交雑個体(パパイヤ×マウンテンパパイヤ)へのパパイヤの戻し交雑とウイルス抵抗性マーカーの探索を実施した。戻し交雑は、属間雑種の雌花にパパイヤ雄株の花粉を用いて人工授粉することで実施した。肥大が認められた果実から得られた種子を胚培養に供試した。授粉後180210日の種子(5,762粒)を供試した結果、45の種子内に未熟胚が確認され、それらから32個体の再生植物体が得られた。DNAマーカーを用いて再生植物体の雑種性を判定した結果、32個体中19個体で戻し交雑個体の証拠となるパパイヤのY染色体が確認された。以上のことから、Y染色体を持つ19個体は戻し交雑個体と考えられた。ウイルス抵抗性マーカーの探索では、ゲノムワイドな多型探索法であるRAD-seq法を採用した。材料は、パパイヤ奇形葉モザイクウイルスを接種したマウンテンパパイヤ(ウイルス抵抗性)、パパイヤ(ウイルス罹病性)そしてそれらの交雑個体(ウイルス抵抗性)の葉を由来とするcDNAとした。Mock接種葉由来のcDNAと合わせて合計6サンプルを解析した。その結果、サンプル当たり平均で、1,788,610種類のタグが58,908,643個得られた。得られたデータのコンピュータ解析により、ウイルス接種により発現が上昇するタグ、マウンテンパパイヤと属間交雑個体にのみ存在タグが得られた。さらに、ウイルス抵抗性遺伝子が存在すると考えられる領域(マウンテンパパイヤのコンティグ配列)からのアプローチにより、LRR and NB-ARC domain disease resistance protein遺伝子を由来とするタグがデータ中に存在することを確認した。平成26年度までに、マウンテンパパイヤ(Vasconcellea cundinamarcensis)が持つウイルス抵抗性をパパイヤ(Carica papaya)の育種に利用するために、属間雑種(パパイヤ×マウンテンパパイヤ)にパパイヤを交配し、再生植物体を得ている。また、RAD-seq法によりウイルス抵抗性特異的な遺伝子タグを入手済みである。平成27年度は、再生植物体が戻し交雑個体であるかの確認とそれらのゲノム構造解明を実施した。さらに、RAD-seq全データ中よりウイルス抵抗性特異的なタグの抽出についても併せて実施した。戻し交雑個体の確認とそれらのゲノム構造解明では、PCR法及びフローサイトメトリー法により、得られた再生植物34個体が戻し交雑個体であることを確認することができた。また、戻し交雑個体は、異数性を伴う異質3倍体(8個体)、異質4倍体(2個体)、異質5倍体または6倍体(24個体)となっていた。これは、母本として用いた属間雑種の減数分裂の異常に伴う非還元配偶子や倍数性変異の関与によるものと考えられた。ウイルス抵抗性特異的なタグの抽出では、コンピュータ解析により、ウイルス抵抗性を持つマウンテンパパイヤと属間雑種のウイルス接種区特異的なタグ6,471種類を見いだした。それらの中には、ウイルス抵抗性遺伝子として知られるTMV resistance protein N遺伝子やSerine/threonine kinase遺伝子、Leucine-rich receptor-like protein遺伝子、LRR and NB-ARC domain-containing gene遺伝子などが存在した。科学研究費助成事業交付申請書の実施計画のとおり、RAD-seq法によりウイルス抵抗性を持つマウンテンパパイヤと属間雑種のウイルス接種区特異的なタグ6,471種類を見いだした。また、それらの中にウイルス抵抗性遺伝子の候補が存在することを明らかにした。平成28年度も研究を継続することで、目的を達成できるものと考えている。以上のことから、区分を「順調に進展」とした。ウイルス抵抗性パパイヤ育成のために作出した戻し交雑個体(属間雑種×パパイヤ)のゲノム構造解明とPLDMV(Papaya leaf distortion mosaic virus)に対する抵抗性を評価した。ゲノム構造解明では、戻し交雑個体は戻し交雑親であるパパイヤゲノムを有しているが、異質3倍体、異質4倍体、異質5倍体となっていることを染色体観察により明らかにした。ウイルス抵抗性評価では、82個体の戻し交雑個体をPLDMV接種試験に供した。その結果、抵抗性と考えられる無病徴の個体(54個体)と接種上位葉に壊疽斑点が形成された個体(28個体)が存在した。観察を継続したところ、壊疽斑を形成した個体中で、2個体は枯死したものの、26個体では上位葉で新たな壊疽斑形成は確認されず、抵抗性であることを確認した。また、壊疽斑点内にウイルスが封じ込められていることをRT-PCRで確認した。

戻し交雑集団では、パパイヤと同様にPLDMV感受性個体の存在が期待されたが、確認されなかった。戻し交雑個体は母本として用いた属間雑種の配偶子(ウイルス抵抗性遺伝子)を非還元配偶子として保持しているため、感受性個体が存在しないと考えられた。最後に、ウイルス抵抗性マーカーの開発を実施した。Razean HaireenとDrew(2014)は、マウンテンパパイヤのウイルス抵抗性遺伝子の候補としてserine threonine protein kinase (STK)遺伝子を報告している。我々のRAD-seq解析の結果からも、同遺伝子の関与が示唆されている。そこで、パパイヤとマウンテンパパイヤのSTK遺伝子の塩基配列の違いを利用したCAPSマーカーを開発した。本CAPSマーカーは、被検植物体がマウンテンパパイヤ由来のSTK遺伝子を有するかどうかを判定することができる。ウイルス抵抗性パパイヤ育成のために、ウイルス抵抗性を持つ野生種(マウンテンパパイヤ)とパパイヤの属間雑種個体と、戻し交雑個体(属間雑種×パパイヤ)を作出した。ウイルスの人工接種により、属間雑種個体と戻し交雑個体がパパイヤ奇形葉モザイクウイルスに対して抵抗性を持つことを明らかにした。次に、属間雑種個体のゲノム解析と既報の情報から、抵抗性遺伝子候補としてserine threonine protein kinase (STK)遺伝子を選抜した。最後に、パパイヤと野生種のSTK遺伝子の塩基配列の違いを利用してDNAマーカーを開発した。本マーカーは、ウイルス抵抗性パパイヤの育種に活用できる。科学研究費助成事業交付申請書の実施計画のとおり、マウンテンパパイヤ(ウイルス抵抗性)、パパイヤ(ウイルス罹病性)そしてそれらの交雑個体(ウイルス抵抗性)をRAD-seq法により解析した。そして、そのデータからウイルス抵抗性に関与すると考えらえるタグが多数得られている。平成27年度以降も研究を継続することで研究の目的を達成できるものと考えられる。以上のことから、達成度の区分を「順調に進展」とした。戻し交雑個体の解析では、気孔及び染色体観察を行い、戻し交雑個体が異質倍数体となった理由を解明する。ウイルス抵抗性マーカーの開発では、RAD-seq法により得られた抵抗性遺伝子候補の遺伝子構造をパパイヤとマウンテンパパイヤ間で比較し、抵抗性のマーカーを開発する。植物ゲノム学戻し交雑に関する研究では、フローサイトメーターによる戻し交雑個体の倍数性の確認と常染色体上のマーカーを用いた雑種性の再確認を行う。さらに、人工接種により戻し交雑雑種個体のPLDMV抵抗性評価を行う。ウイルス抵抗性マーカーの探索では、ウイルス抵抗性に関与すると考えらえるタグとそのアリル間多型を利用してマーカー化を行う。マーカー化は、判定能の高い共優性マーカーであるCAPSまたはSSRマーカーを採用する。戻し交雑個体においてウイルス抵抗性の分離が確認された場合には、開発したマーカーと抵抗性の連鎖解析を行う。
環境低負荷プロセスによる材料表面への低次元酸化物ナノ構造の高次構築

高次に構造設計・制御された酸化物低次元ナノ構造体を自己組織化的に多様な基材表面へ形成させ、表面のナノアーキテクチャーを簡便且つ高精度に構築する技術およびその構造体を創出すると共に、低次元ナノ構造と材料物性とを共生的に融合し、生体適合性など多彩な表面機能を具現化させることを目的とした研究を行い、以下の知見を得た。1.チタニウムなどの金属基板表面に、室温から120°C程度の範囲におけるアルカリ溶液処理プロセスで、ナノシートやナノチューブ構造を持つ低次元ナノ構造体酸化物を形成することに成功した。形成した構造は非晶質ナノ構造であること、ネットワーク状ポーラス構造であることを見いだした。2.本プロセスの制御因子である処理温度、アルカリ種類、処理濃度および処理時間が表面のナノ構造に与える影響について系統的に精査し、その相関を見いだした。特に温度・時間によりナノレベルで異なる形態・サイズを持つ低次元ナノネットワーク構造を形成することが可能であることを見いだした。3.プロセス過程における構造・化学種の解析を行い、ナノ構造表面が多層階層的構造を持つこと、これら構造形成メカニズムの推定を行った。4.ナノチューブ構造表面の場合、無機イオン吸着能に優れることを見いだす一方、ナノシートネットワーク構造表面の場合、そのスケールに応じて細胞接着性・増殖性が改善できることなど、本低次元ナノ構造表面が生体適合性を有することを確認した。24年度が最終年度であるため、記入しない。1.チタニウムなどの金属基板表面に、120°C以下の室温までの範囲における高濃度アルカリ溶液処理プロセスで、ナノシートやナノネットワーク構造を持つ低次元ナノ構造体酸化物を形成することに成功した。形成した構造は非晶質ナノ構造であること、ネットワーク状のポーラスナノ構造であることを見いだした。2.本プロセスの制御因子である温度、濃度、処理時間およびアルカリ種とこれらにより得られる表面ナノ構造との相関について精査し、ナノレベルで異なるサイズを持つ低次元ナノネットワーク構造を形成することが可能であることを見いだした。3.プロセス過程における構造・化学種の解析を行い、ナノ構造表面が階層的構造を持つこと、およびこれら構造形成メカニズムの推定を行った。4.制御因子として温度を用いる場合、低次元ナノ構造としてナノチューブやナノシート、ナノネット構造が得られ、これら構造に起因して表面の物理的特性(吸着特性、比表面積)が変化することを見いだし、構造形成プロセス・メカニズムとの相関を考察した。5.ナノチューブ構造表面の場合、無機イオン吸着能に優れることを見いだすと共に、細胞培養の結果、生体適合性表面であることを確認した。本研究開始当初は東日本大震災による実験インフラの破損により実験研究推進に支障をきたし、進展が遅れ気味であった。夏以降には順次機器の修復・実験環境の回復を得たため、その後はほぼ順調に研究を進めることができた。低次元ナノ構造化プロセス条件を種々検討し、プロセス因子によるナノ構造化への影響について基礎的知見を得るとともに、当所予測した結果とは異なる知見を得るなどの成果を得ている。これらの成果を踏まえた上で、ターゲットとする表面機能(生体適合性、環境調和性)を発現させるのに最適な低次元ナノ構造を具現化するための種法の最適化を行うと共に、これらの指針に基づいた高次機能の検証ならびに機構解明の研究を行う。
フランスに於ける原子力民事利用開発の歴史

これまでフランスに於ける原子力開発史の研究は、主にフランス原子力庁CEAやフランス電力公社EDF関係者によってなされてきたが、主観的な分析となる傾向が否めない。本研究では、日本人研究者の立場で、仏原子力開発史を客観的に画くことを試みた。また資料に関しては、先行研究では詳しく調べられていない科学雑誌も題材とし、初期CEAの姿勢の変遷とエネルギー資源としての原子力の台頭を明らかにした。(1)研究資料について仏原子力開発史研究においては、CEAの年次報告書等原子力研究機関誌が基本的な一次資料であるが、本研究では科学誌全般(概要には一部のみ掲載)も対象とし、その中で原子力開発がどの様に扱われていたのかを調べた。これらの雑誌に掲載された原子力関係の記事は、可能な限りコピーし、資料目録を作製した。1946年に創刊された一般科学雑誌であるが、創刊号第1ページをF.Joliot-Curieの記事が飾るなど、1950年代半ばまでは、詳しい原子力関係の専門的記事を多数掲載している。仏原子力史の第I期(1945-51年)を調べる一次資料は、CEAの年次報告書以外殆どないことをふまえると、初期の仏原子力開発史研究における資料的価値は、非常に高い。1949年に創刊されたエネルギー全般を扱う専門誌で、後にRuvue del'energieと雑誌名が変更される。石炭・石油といった従来のエネルギー資源に対して原子力がどの様に台頭していったのかを調べるには必見の資料である。(2)CEAの姿勢の変遷フランスでは1950年にJoliotがCEAを解任された後、CEAが軍事目的でPu生産を行ったというのが通説である。しかし、1954年のLes Atomesに掲載されたJoliotの論文他によると、彼が当初からPuによる核燃料サイクルを目指していたことが分かる。Joliot解任直後に、CEAが軍事用Pu生産へと急転換した訳ではなく、科学者の間では、Joliotの方針で研究を進めているという意識が高かったと考えられる。(3)仏エネルギー誌にみる原子力の台頭Revuefrancaise del'energieの中で、原子力は1952年に初めて登場し、仏原子力史の第II期(1952-57年)には、政府の原子力計画・原子力の経済性・Euratom等に関する記事が年に510掲載されている。その中で注目すべきなのは、当時EDFの研究部門長であったP.Ailleretの一連の論文である。既に1954年には、原子力発電開発の必要性を強く訴え、以後もその主張を繰り返している。フランスにおいてまだ原発の実績が全くない時代に、原発を一般にアピールし、EDFの原発開発を促進させたのは彼の意見に依るところが大きい。

フランスにおいてまだ原発の実績が全くない時代に、原発を一般にアピールし、EDFの原発開発を促進させたのは彼の意見に依るところが大きい。本研究の目的は、1945年にフランス原子力庁CEAが設立されて以来、現代に至るまでのフランスに於ける原子力民事利用開発の歴史を追究することである。それに関して、本年度は初期フランス原子力開発に於けるウラン採鉱の重要性を明らかにした。なおこれまでのフランス原子力開発研究の中では、この観点にたった分析はほとんどなされていない。(1)ウラン採鉱の歴史的背景フランスでは、国内にウラン資源が存在することが19世紀から知られており、1898年にCurie夫妻によって新放射性元素ラジウムが発見されると、ラジウムを含む鉱物としてのウラン採鉱が一定期間非常に盛んになる。しかしこの時点では、フランスで大量のウラン鉱床が発見されたわけではなく、第二次世界大戦前には、Madagascar以外の地域でのウラン採鉱は中止となった。それがCEA設立と同時に再開されることになる。1945年10月8日に設立されたCEAの最初の条例でも、ウランの探鉱がCEAの任務であることが明記されている。当時CEAが所有した(あるいは隠しもった)ウランは10トン程度であり、最初の重水炉にはそれで十分であるとしても、以後の黒鉛減速ガス冷却炉を稼働していくには十分ではないと判断された。そこで、CEA内に鉱物探鉱部局D.R.E.Mを編成し、フランス国内と海外領土に於いてウラン採鉱が行われることになる。1950年の予算資料に基づくと、予算全体の44%をD.R.E.Mが占めている。また1946-50年のCEA報告書では、1950年春からCEA長官となったF.PerrinがD.R.E.Mについて20ページをさいて述べるなど、初期のCEAではD.R.E.Mが重要な役割を果たしていたことがわかる。D.R.E.Mはガイガー計測器を用い、フランス国内とMadagascar、アフリカ西部・中部で積極的にウラン採鉱を行った結果、1948年1011月にかけてCrouzilleでフランス初のウラン鉱ピッチブレンドを発見する。当時のCEAの報告書には、「この発見によってフランスのウラン資源は保証されるが、将来のフランスでの原子力発電開発のためには、さらにウラン採鉱を続けるべきだ」と書かれている。Crouzilleでの発見から約一ヶ月半後、フランスは初の重水炉Zoeに成功する。Crouzilleでの発見は、D.R.E.Mの活動を促進するだけでなく、以後の原子力発電開発を加速する大きな要因であったといえる。これまでフランスに於ける原子力開発史の研究は、主にフランス原子力庁CEAやフランス電力公社EDF関係者によってなされてきたが、主観的な分析となる傾向が否めない。本研究では、日本人研究者の立場で、仏原子力開発史を客観的に画くことを試みた。また資料に関しては、先行研究では詳しく調べられていない科学雑誌も題材とし、初期CEAの姿勢の変遷とエネルギー資源としての原子力の台頭を明らかにした。(1)研究資料について仏原子力開発史研究においては、CEAの年次報告書等原子力研究機関誌が基本的な一次資料であるが、本研究では科学誌全般(概要には一部のみ掲載)も対象とし、その中で原子力開発がどの様に扱われていたのかを調べた。これらの雑誌に掲載された原子力関係の記事は、可能な限りコピーし、資料目録を作製した。
細胞内寄生体に対する獲得免疫における遺伝的感受性の解析

我々はT細胞依存性の獲得免疫における遺伝的感受性/抵抗性のメカニズムをマウスのBCG感染をモデルとして解析し、感受性の原因はマクロファージの3つの機能低下(IFN-γ刺激でのNOS mRNA発現能の低下、BCG感染によるIL-12 mRNA発現能の低下およびIFN-γ刺激でのIL-12 mRNA発現能の低下)によるものであることを明らかにした。本研究ではBCG排除に中心的な働きをすると考えられるサイトカインIFN-γはどの細胞から産生されるのか、また初期感染と2次感染ではIFN-γ産生細胞が異なるのか、さらに抵抗性マウスと感受性マウスではIFN-γ産生細胞が違うのかどうか検討した。1.あらかじめBCGで免疫したB10マウスの脾細胞を試験管内でBCGにより再刺激し、経時的に細胞を回収した。この細胞を細胞表面マーカー(CD4,CD8,γδ型T細胞受容体及びNK1.1)と細胞内サイトカイン(IFN-γ及びIL-4)に対する蛍光標識抗体で2重染色し、フローサイトメーターで解析したところ、IFN-γは主としてCD4陽性T細胞が産生していることが分かった。また、あらかじめBCGで免疫したB10マウスをBCGで再感染し、経時的に脾細胞を得、同様に解析したところ、やはりIFN-γは主としてCD4陽性T細胞が産生していることが分かった。2.BCG免疫B10マウスと非免疫B10マウスにBCGを再感染させ、経時的に脾細胞を得、1同様に解析したところ、BCG免疫マウスではCD4陽性T細胞が非免疫マウスでγδ型T細胞受容体陽性細胞が主としてIFN-γを産生していることが分かった。3.あらかじめBCGで免疫したB10マウスとBALB/cマウスをBCGで再感染し、経時的に脾細胞を得、同様に解析したところ、IFN-γはどちらのマウスでもCD4陽性T細胞が主として産生しており抵抗性マウスでも感受性マウスでもIFN-γ産生細胞の種類に差はなく、IFN-γの量的な差のみが認められた。
血管平滑筋細胞由来副甲状腺関連ペプタイド発現の分子病態の解明

(1)血管障害性動脈硬化に伴う血管リモデリング進展過程におけるPTHrPの役割の解明:血管障害性動脈硬化に伴う血管リモデリング進展過程を、ラット頸動脈バルーン障害モデルとヒト冠動脈アテレクトミ-標本にて検討し、著名なPTHrPの発現と同受容体の低下を認めた。PTHrPはこれらの病態において血管平滑筋細胞の増殖・分化・運動能を調節する因子の一つであることが推測された。(Arterioscl Thromb Vascul Biol 16:565-575 1996)さらに高血圧性血管リモデリングにおけるPTHrPの血管拡張作用は、血管内皮を介することが判明した。(第1回心血管内分泌代謝学会横浜1997)(2)内因性及び外因性PTHrP作用の相違の細胞レベルでの解析:内因性及び外因性PTHrP作用の相違の細胞レベルでの解析をしたところ、外因性投与ではPTHとPTHrPの差異は認めなかったが、内因性のPTHrPの発現をコントロールすると細胞特異的な反応が認められた。(J Endocrinol 150:359-368 196 Endocrine J 43:527-536 1996)(3)PTHrPのin vivoにおける病態生理作用:腫瘍のangiogenesisに対しPTHrPが血管内皮に働きかけて、血管新生に働くことが示唆された。(Cancer Res 56:77-86 1996)また腫瘍の浸潤能にもPTHrPがポジティブに働くことが示された。(J Pathol 182:174-179 1997)慢性関節リュウマチと変形性膝関節症の関節におけるPTHrPの発現は前者が明らかに多く、滑膜中の平滑筋様線維芽細胞よりのPTHrP産生が著増していることが判明した。(J Orthopaedic Res 15:175-1801997)(1)血管障害性動脈硬化に伴う血管リモデリング進展過程におけるPTHrPの役割の解明:血管障害性動脈硬化に伴う血管リモデリング進展過程を、ラット頸動脈バルーン障害モデルとヒト冠動脈アテレクトミ-標本にて検討し、著名なPTHrPの発現と同受容体の低下を認めた。(J Orthopaedic Res 15:175-1801997)(1)血管障害性動脈硬化に伴う血管リモデリング進展過程で、内膜肥厚・増生にともない著名な血管平滑筋由来副甲状腺ホルモン関連ペプタイド(PTHrP)の発現増加と同受容体のdown-regulationを認めた。PTHrPは血管平滑筋細胞の増殖・分化・運動能に関係することが推測された(Ozeki Ketal. Arterioscl Thromb Vascul Biol 16:565-575 1996)。さらにPTHrPの血管拡張作用や平滑筋増殖抑制作用は、血管内皮を介するという仮説で研究を展開している。(第1回心血管内分泌代謝学会横浜1997)

(2)内因性及び外因性PTHrP作用の相違の細胞レベルでの解析:内因性および外因性PTHrP作用の相違の細胞レベルでの解析をしたところ、外因性投与ではPTHとPTHrPの差異は認められなかったが、内因性のPTHrPの発現をコントロールすると細胞特異的な反応が認められた。(J Endocrinol 150:359-368 1996Endocrine J 43:527-536 1996)(3)PTHrPのin vivoにおける病態生理作用:腫瘍のangiogenesisに対しPTHrPが血管内皮に働きかけて、血管新生に働くことが示唆された。(Cancer Res 56:77-86 1996)また腫瘍の浸潤能にもPTHrPがポジティブに働くことが示された。(J Pathol 182:174-179 1997)慢性関節リュウマチと変形性膝関節症の関節におけるPTHrPの発現は前者が明らかに多く、滑膜中の平滑筋様線維芽細胞よりのPTHrP産生が著増していることが判明した。(J Orthopaedic Res 15:175-180 1997)
刹那の遊休活用による安定的な共創型超並列分散計算基盤の創出

本研究の目的は,家庭やオフィスで日常的に使われているグラフィクスハードウェアGPU(Graphics Processing Unit)上で,遠隔から投入される科学計算の超並列処理を実現することである.その実現のために,平成30年度は以下3点の研究課題に取り組んだ.まず,画像認識のための深層学習を複数のGPUノード上で加速できる並列プログラムを拡張し,各ノードにおいて秒間40フレームの滑らかな画面描画を実現しながら,分散深層学習を高速化できることを示した.この並列プログラムは,標準通信仕様MPI(Message Passing Interface)を用い,GPUノード間でメッセージを交換しながら分散深層学習を実現する.さらに,ノード間の計算負荷の偏りに起因して学習時間が長くなる問題に対し,ノード間の同期待ちを削減する手法を開発した.この結果,一定の学習精度に到達するまでの学習時間を40%削減できることが分かった.次に,海外の研究機関との交流を推進するために,スウェーデン王立工科大学ならびにバルセロナ・スーパーコンピューティング・センターとの共同研究を実施し,評価に用いる科学計算応用の候補として分散ボリュームレンダリングならびに大規模地震波シミュレーションの並列プログラムをそれぞれ開発した.前者の研究成果は国際共著論文として国際論文誌に投稿し,後者は投稿の準備を進めた.最後に,GPUにおける遊休サイクルの活用を自動化するために,マルチタスク実行のためのGPUプログラムを自動生成できるトランスレータの開発を進めた.当初の計画にしたがい,ROSEコンパイラフレームワークによる実装を開発し,大規模地震波シミュレーションへの適用を試みている.最終年度に至る前に,具体的な応用として複数のGPUノードによる分散深層学習の高速化を実現できたことは想定以上の進捗である.また,海外の研究機関との交流を推進し,その研究成果を国際共著論文として投稿できたことも計画通りである.ただし, GPUプログラムの自動生成に関して計画の遅れがあり,これらを差し引いて全体の進捗は計画通りである.最終年度は,地震波シミュレーションなどの具体的な応用を用い,マルチタスク向けGPUプログラムの自動生成に引き続き取り組む予定である.また,これまでの研究成果を統合し,国際論文誌へ研究成果を積極的に投稿していく予定である.本研究の目的は,家庭やオフィスで日常的に使われているグラフィクスハードウェアGPU(Graphics Processing Unit)上で,超並列計算を実現することである.その実現のために,平成28年度は以下の3点に取り組んだ.まず,最新のPascalアーキテクチャにおいて滑らかな画面更新を保証するマルチタスク技術を確立した.Pascalはプログラムを迅速に切り替えるためのプリエンプション機能をGPUとして初めて搭載している.そこで,プリエンプティブなマルチタスクが滑らかな画面更新と高速な科学技術計算を両立するか否かを検証した.結果,数万個ものスレッドを同時に実行するGPUにおいては,切り替えのオーバヘッドがいまだ大きく,画面の更新が著しく阻害されることを確認できた.また,この問題は開発中のマルチタスク手法により解決できることを明らかにした.次に,家庭やオフィスで主に使用されているOSとしてWindows 10を用い,複数のWindows機上でメッセージを交換しながら並列計算を進めるMPI(Message Passing Interface)プログラムの実行環境を整備した.この実行環境は,MPIだけでなくGPU向けの開発環境CUDA(Compute Unified Device Architecture)を併用するプログラムを処理できる.これにより,ノード間通信を伴う超並列計算を評価するための実行環境が整った.さらに,大学の研究室において計算資源の日常的な使用状況を監視し,数か月にわたる実行履歴を取得した.この実行履歴を解析した結果,計算機の稼働時間の99%程度は遊休状態であるとみなせることを明らかにした.ただし,マルチタスク手法の特性として,これらの遊休状態にある計算機は一様に科学計算を高速化できるわけではなく,その使用状況に応じて引き出せる実効性能に格差が存在することが分かった.実運用に基づいて取得した実行履歴を分析した結果,当初は一様であろうと見込んでいた遊休状態が実際には遊休の度合いに関して区別すべきであることが分かった.そこで,当初計画していた研究課題(計算中断・再開機構の開発)の順序を変更し,開発の核となるPascal向けマルチタスク手法を先行させて確立した.また,次年度以降において開発および評価するための実行環境を整備できていることから進捗は計画通りである.本研究の目的は,家庭やオフィスで日常的に使われているグラフィクスハードウェアGPU(Graphics Processing Unit)上で,遠隔から投入される科学計算の超並列処理を実現することである.その実現のために,平成29年度は以下2点の研究課題に取り組んだ.まず,GPUにおける遊休サイクルの活用を自動化するために,マルチタスク実行のための適切なタスク粒度を推定する手法を開発した.GPU向けのマルチタスク実行は,GPUを日常的に使用するホストに対してはフレームレートを維持し,同時に科学計算を投入するゲストに対しては計算の高速化を両立する必要がある.開発した手法は,この両立の鍵となるタスク粒度を動的に調節できる.評価の結果,画像フィルタのフレームレートを維持しつつ,行列計算の実効性能の低下を5%に抑えられ,適切なタスク粒度を自動的に設定できることが分かった.次に,画像認識のための深層学習を複数のGPUノード上で加速できる並列プログラムを開発した.開発した並列プログラムは,標準通信仕様MPI(Message Passing Interface)を用い,GPUノード間でメッセージを交換しながら深層学習を実現する.この学習プログラムを,GPUを装備する4ノードの実行環境上で評価した結果,専有実行時において台数に対して線形な速度向上を得た.また,共有実行時における性能を評価するために,GPUを酷使する画像フィルタを実行しながら並列に学習した結果,各ノードにおいて秒間40フレーム弱のフレームレートを維持できた.ただし,ホストの使用状況に応じて学習の計算負荷がノード間で偏ることが分かった.

実運用に基づく実行履歴を先行して収集することを優先させた結果,次年度以降に計画していた応用研究(複数のGPUノードを用いた深層学習の高速化)を先行して進めた点は想定以上の進捗である.ただし,本年度に取り組む予定であった課題(GPUプログラムの自動生成)の一部を先送りしたため,これらを差し引いて全体の進捗は計画通りである.本研究の目的は,家庭やオフィスで日常的に使われているグラフィクスハードウェアGPU(Graphics Processing Unit)上で,遠隔から投入される科学計算の超並列処理を実現することである.その実現のために,平成30年度は以下3点の研究課題に取り組んだ.まず,画像認識のための深層学習を複数のGPUノード上で加速できる並列プログラムを拡張し,各ノードにおいて秒間40フレームの滑らかな画面描画を実現しながら,分散深層学習を高速化できることを示した.この並列プログラムは,標準通信仕様MPI(Message Passing Interface)を用い,GPUノード間でメッセージを交換しながら分散深層学習を実現する.さらに,ノード間の計算負荷の偏りに起因して学習時間が長くなる問題に対し,ノード間の同期待ちを削減する手法を開発した.この結果,一定の学習精度に到達するまでの学習時間を40%削減できることが分かった.次に,海外の研究機関との交流を推進するために,スウェーデン王立工科大学ならびにバルセロナ・スーパーコンピューティング・センターとの共同研究を実施し,評価に用いる科学計算応用の候補として分散ボリュームレンダリングならびに大規模地震波シミュレーションの並列プログラムをそれぞれ開発した.前者の研究成果は国際共著論文として国際論文誌に投稿し,後者は投稿の準備を進めた.最後に,GPUにおける遊休サイクルの活用を自動化するために,マルチタスク実行のためのGPUプログラムを自動生成できるトランスレータの開発を進めた.当初の計画にしたがい,ROSEコンパイラフレームワークによる実装を開発し,大規模地震波シミュレーションへの適用を試みている.最終年度に至る前に,具体的な応用として複数のGPUノードによる分散深層学習の高速化を実現できたことは想定以上の進捗である.また,海外の研究機関との交流を推進し,その研究成果を国際共著論文として投稿できたことも計画通りである.ただし, GPUプログラムの自動生成に関して計画の遅れがあり,これらを差し引いて全体の進捗は計画通りである.当初の計画にしたがい,マルチタスク向けGPUプログラムの自動生成に取り組む予定である.
タウ・レプトン物理の新展開

素粒子研究はすべての現象を矛盾なく説明する「標準理論」に至り、その背後に潜む未知の素粒子世界の探索が現在の研究最前線を構築する。本研究は世界最高の衝突強度を誇るわが国のBファクトリー実験においてタウ・レプトンの崩壊現象を前人未踏の高感度で精査し、この未知の素粒子世界を探索する。新しい素粒子物理の発見に向けて主導的かつ集中的に世界のタウ物理研究をリードし、推進する。KEKB/Belle実験によって収集した約500fb^<-1>のデータを用い、名古屋大学のデータ解析施設コンピュータにおいて解析を進めた。最も注目を集めているτ→μγ,eγ,1ηなどのLFV崩壊の探索を進め、バックグラウンド事象の除去を強力に進めることにより10^<-8>の崩壊分岐比まで感度を向上させることに成功し、標準理論の高精度検証を行なった。さらに、ハドロン崩壊モードの解析を進め、τ→φΚν崩壊を(4.1±0.4)x10^<-5>の崩壊分岐比で発見した。また、ミューオンg-2計算におけるハドロン効果を信頼度高く導出するために必要なτ→ππν崩壊の形状関数の精密測定を行なった。タウ物理解析のための研究者集団を組織し、膨大なデータを解析するために必要なコンピュータシステムの構築・増強を研究者の手によって行なっている。一方、欧州原子核研究所(CERN)で2007年に開始するATLAS実験に参加し、名古屋大学ATLAS実験グループを立ち上げた。ヒッグス粒子や超対称性粒子に代表される未発見新物理現象の直接的発見に積極的に従事し、タウ・レプトン物理との相補的解析アプローチを確立することが狙いである。特に、本研究では、新物理事象を高純度かつ単純に選択するミュー粒子トリガー検出器に着目した。具体的には、ミュー粒子トリガー検出器用エレクトロニクスのインストールを行い、その基本性能、および宇宙線を用いた検出器応答を評価した。さらに、実験ホールでの稼働を狙ったシステム構築を推進している。本研究で採用した研究員を建設現場最前線に常駐させたことにより、1年で名古屋大学グループはミュー粒子トリガーの中心的役割を担うようになった。さらに、計算機資源を充実させ、ソフトウェア講習会等を開催し、将来の物理解析の準備を行った。KEKB/Belle実験によって収集した約700fb^<-1>のデータを用い、名古屋大学のデータ解析施設コンピュータにおいて解析を進めた。注目を集めているτ→lllや、lV^0などのLFV崩壊の探索を進め、以前の結果と比べ、信号検出効率を改善させつつバックグラウンド事象の除去を成功させることができ、10^<-8>台の崩壊分岐比まで感度を向上させることに成功し、標準理論の高精度検証を行なった。さらに、ハドロン崩壊モードの解析を進め、τ→Kην,K*Kν崩壊などの分岐比精度を向上させた。また、ミューオンg-2計算におけるハドロン効果を信頼度高く導出するために必要なτ→ππν崩壊の形状関数の精密測定を進めた。一方、LHC/ATLAS実験では、2008年夏に開始予定であるビーム衝突に向け、新物理事象を高純度かつ単純に選択するミュー粒子トリガー検出器の建設、コミッショニング研究を推進した。特に、本研究組織の人員が検出器グループのコーディネーターを始めとする主要任務に付き主導的に研究を行ったことにより2007年秋までに全検出器の予備検査とインストールを完了させた。さらに、活動場所を地下実験ホールに移し、他検出器との統合試運転でトリガー・データ収集系の構築を成功させた。年度末に研究報告会を行い、研究評価委員の方の提言を元に研究を進めている。注目を集めているタウのLFV崩壊の探索を進め、t→1V^0, 1f^0, 1hhなどの崩壊に対し、信号検出効率を改善させつつバックグラウンド事象の除去を成功させ、10^<-8>台の崩壊分岐比まで感度を向上させることに成功した。さらに、ハドロン崩壊モードの解析を進め、τ→πην, πων崩壊の分岐比や角度分布の測定によりセカンドクラスカレントの探索を行い、従来の結果に比べ10倍以上の感度向上を果たしつつある。膨大なデータを解析するために必要なコンピュータシステムの構築・増強を研究者の手によって行い、ボトルネックの解消に努めている。一方、LHC/ATLAS実験では、2009年秋に予定されているビーム衝突に向け、新物理事象を高純度かつ単純に選択するミュー粒子トリガー検出器の建設、コミッショニング研究を推進した。特に、本研究組織の人員が検出器グループのコーディネーターを始めとする主要任務に付き主導的に研究を行っている。

他検出器との統合試運転を行いつつトリガー・データ収集系の改善点の洗い出しを行い、性能向上を目指し、ハードウェア、ソフトウェア両面から改良を行った。年度末に研究報告会を行い、研究評価委員の方の提言を元に研究を進めている。KEKB/Belle実験によって収集した約800fb^<-1>のデータを用い、注目を集めているタウのLFV崩壊の探索を進めた。具体的には、τ→lll, lKs, lKsKsなどの崩壊に対し、信号検出効率の向上と、背景事象の除去の両立を実現させ、崩壊分岐比の上限値を世界一の感度である10^<-8>台まで向上させることに成功した。さらに、ハドロン崩壊モードの解析を進め、τ→πωv崩壊の分岐比や角度分布の測定によりセカンドクラスカレントの探索を行っている。従来の結果に比べ10倍以上の感度向上を果たしつつある。また、τ→πKsv反応を用いてレプトン崩壊におけるCP対称性の破れの検証を進めた。モンテカルロシミュレーションを改良し、測定量とCPパラメータの相関を精密に求める手法を割り出した.これらの解析は、次年度での成果発表が期待できる段階に研究を推し進めることに成功した。一方、LHC/ATLAS実験では、2009年秋にビーム衝突が始まり、本格的なデータ取得が始まった。本実験に向け、新物理事象を高純度かつ簡素に選択するミュー粒子トリガー検出器の運転と、性能評価検証を実施し、99.4%の検出器が設計値通りの性能で、ビーム衝突データを収集することに成功した。本研究組織の人員が検出器グループのコーディネーターなどの主要任務に付き主導的に研究を推進している。また、物理解析に向けたモンテカルロシミュレーションの研究を進め、トップクォーク対生成断面積の測定感度などを求めている。以上の研究は、名古屋大学のデータ解析施設計算機で進められている。膨大なデータの解析に必要な計算機システムの構築・増強を研究者の手によって行い、物理研究をより有意義に推進する解析施設環境を構築する努力に行なっている。