hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高性能樹脂用「一官能性ならびに二官能性フラーレン誘導体」の選択的合成法の開発

連結方法としては様々な方法が知られているが、これまで我々が最も取扱経験の多いトシルヒドラゾンを前駆体とするメタノフラーレンの合成から手掛けた。トシルヒドラゾンを前駆体とする合成法では[5,6]フレロイド体が生成するが、マイクロリアクターを用いた[5,6]フレロイド→[6,6]メタノフラーレン光異性化反応を開発し、温和な条件で効率良くメタノフラーレンに変換することができた。前年度までのマイクロリアクターを用いた選択的合成法と合わせて、トシルヒドラゾンから直接一官能性メタノフラーレンの合成ができたものと考えている。また、[5,6]フレロイドを生じない硫黄イリドを用いる合成においてはラグビーボール型分子であるC70の頭頂部に置換基を導入したα体を高い選択性で合成する手法を見出した。この手法を用いてC70分子の両極に置換基を導入した二官能性分子の合成が期待できる。トシルヒドラゾンを用いる通常方法は水分の影響を受けやすいが、水系二層系反応の開発により水分含有率の違いによる反応制御の困難さを克服した。また、選択性もマイクロリアクターの利用によりわずかではあるが、選択性をあげることに成功した。24年度が最終年度であるため、記入しない。トシルヒドラゾンを用いるもう一つの欠点としては、[5,6]に付加するフレロイドが生成し、目的の[6,6]メタノフラーレンを得るには、高温で長時間加熱するか、光反応による異性化が必要でとなる。そこで、異性化変換反応の必要のない簡便な硫黄イリドを経由する反応も新規に開発し、マイクロリアクターによるカルボン酸を有する選択的一官能性フラーレン誘導体の合成を行っている。また、これをC70にも適応し、より選択性の高い反応を開発してゆきたい。
イオンドラグ力を応用したマイクロソ-ラボ-トの開発

まず、Micro Solar Boatの動力源としては、新たに4連直列マイクロ太陽電池を試作した。これは、平成5年度に開発した1段GaAsマイクロ太陽電池を4個直列接続した構造のものである。これにより、開放電圧3.8V、2.3mW光照射時の短絡電流19μAを得た。後述の流動実験により、必要な電圧は電極間隔20μmの場合3Vであることが判っており、上記の特性はこれを満足している。直列構造では短路状態の太陽電池素子があると開放電圧が低下するため、歩留りよく素子を作る必要がある。このマイクロ太陽電池の試作・評価においては、pn接合構造の観測に平成5年度導入のEBIC像観察装置を用いた。Micro Solar Boatの駆動部である微小櫛形電極の試作・評価では、一様な流動が起きやすいように電極寸法を一部変更し、また、電極金属の溶解を防ぐためバリア層を保護膜を兼ねた構造に改良した。この微小櫛形電極によって、作動流体中での電流電圧特性と流動特性の観測を行なった。プチルアルコールを用いた場合、印加電圧3Vのとき約0.1μAの電流が流れ、流速約1cm/sの流動が観測された。これらのマイクロ太陽電池と微小櫛形電極とを一体化するために、Micro Solar Boatの全体構造を設計し、ガリウムひ素ウエハに貫通孔を開けるビアホール(via-hole)技術、凹凸のあるウエハ面上への配線形成技術を開発した。完成したMicro Solar Boatは大きさ0.8mm×1.2mm×0.15mmで、純水水面に浮かべて走行実験を行なった。駆動には本年度導入した高出力半導体レーザの光ビームを用い、動作状態をビデオレコーダで記録し、解析した。その結果、秒速0.1mmの直進運動が4分間にわたって観測でき、イオンドラッグ力を応用したMicro Solar Boatの開発に成功した。また、同じイオンドラッグ力によるEHD流を応用する径4mmの回転形アクチュエータを試作し、3000rpm以上の回転速度のものの開発に成功した。マイクロソーラボードの電力源として利用するAlGaAs/GaAs系の1段Micro太陽電池を設計・試作し、本年度導入のEBIC像観察装置により、その層構造が設計通りヘテロフェイス構造になっていることを確認した。そして、光照射時に0.9Vの開放電圧を得ることができ、現在は、3Vの出力を得るため1段4連直列の構造の太陽電池の試作を進めている。1段直列形を採用したのは、当初予定したタンデム形より製作プロセスが容易なためである。また、予備実験としてMicro Solar Boatの10倍スケールの櫛形電極を設計・試作し、間隔50mumの場合30Vの電圧で、ブチルアルコール添加シリコーン油の流動が確認できた。さらに、平成6年度に予定していた太陽電池と駆動電極とを一体化するための加工技術の検討を先行して行なった結果、0.8mm×1.4mmのMicro Solar Boatの外形が形成できた。今後は直列構造Micro太陽電池の特性の向上と液体上での動作条件の検討を行い、Micro Solar Boatの完成を目指す。一方で、マイクロソーラボードと同じ原理で駆動される直径4mmのイオンドラグDCマイクロモータを試作し、印加電圧と回転数及びモータ電流の関係、及び不純物量と回転数の関係を調べた。その結果印加電圧の増加とともにほぼ直線的にモータ電流及び回転数が増加し、理論的解析結果とほぼ一致することが確認できた。また印加電圧をパラメータとして、回転数及びトルクの関係について理論的解析を行ったので、実際にトルクの測定を行い理論との比較を行う。

また同じ原理を応用し、可動部分が無く、マイクロマシンに搭載可能なイオンドラグマイクロポンプの基礎研究を開始した。Micro Solar Boatの動力源として、新たに4連直列マイクロ太陽電池を試作した。これは、平成5年度に開発した1段GaAsマイクロ太陽電池を4個直列接続した構造のものである。これにより、開放電圧3.8V、2.3mW光照射時の短絡電流19μAを得た。後述の流動実験により、必要な電圧は電極間隔20μmの場合3Vであることが判っており、上記の特性はこれを満足している。直列構造では短絡状態の太陽電池素子があると開放電圧が低下するため、歩留りよく素子を作る必要がある。このマイクロ太陽電池の試作・評価においては、pn接合構造の観測に平成5年度導入のEBIC像観察装置を用いた。Micro Solar Boatの駆動部である微小櫛形電極の試作・評価では、一様な流動が起きやすいように電極寸法を一部変更し、また、電極金属の溶解を防ぐためバリアン層を保護膜を兼ねた構造に改良した。この微小櫛形電極によって、作動流体中での電流電圧特性と流動特性の観測を行なった。ブチルアルコールを用いた場合、印加電圧3Vのとき約0.1μAの電流が流れ、流速約1cm/sの流動が観測された。これらのマイクロ太陽電池と微小櫛形電極とを一体するために、Micro Solar Boatの全体構造を設計し、ガリウムひ素ウエハに貫通孔を開けるビアホール(via-hole)技術、凹凸のあるウエハ面上への配線形成技術を開発した。完成したMicro Solar Boatは、純水水面に浮かべて走行実験を行なった。駆動には本年度導入した高出力半導体レーザの光ビームを用い、動作状態をビデオレコーダで記録し、解析した。その結果、秒速0.1mmの直進運動が4分間にわたって観測でき、イオンドラッグ力を応用したMicro Solar Boatの開発に成功した。
新規ヒアルロン酸－ホウ素結合体を用いたホウ素中性子捕捉療法の開発

ホウ素化合物結合ヒアルロン酸ナノパーティクルの(B-HA-NP)の開発を行った。新規合成したB-HA-NPのホウ素濃度は用いるヒアルロン酸の分子量に依存しており、最大8,050 ppmのホウ素を含有した製剤の調製に成功した。B-HA-NPは37°C血清中においても36 hで95%以上のホウ素の保持効率であり高い安定性を有しており、ヒト繊維芽細胞に対する毒性は50 ppm以下の濃度では見られなかった。京大原子炉における中性子照射によって、BSH溶液や他のリポソーム製剤と比較して、有意に高い抗腫瘍効果が認められ、さらにエレクトロポレーションによる低電圧の印加により、抗腫瘍効果が大きく増強された。本年度は、当初予定していた京大原子炉の後期運転が年度内に再開できなかった関係で、5回の中性子照射実験を全く施行できなかった。このため、前年度に作成したホウ素化合物結合ヒアルロン酸ナノパーティクル(B-HA-NP)を用いたin vitroにおける中性子照射実験等のスケジュールが現在も大幅に遅延している。そこで、本年度はホウ素担体の追加オプションとして、ホウ素の有力なキャリアーであるカチオニックリポソームをBSH担体に用い、負の電荷を有するヒアルロン酸をその正電荷のマスキングに利用し、且つCD44を介した取り込みを併用したヒアルロン酸結合カチオニックリポソームを新規調製した。ヒアルロン酸結合カチオニックリポソームはカチオニック脂質にトランスフェンクションに頻用されるDOTAP〔N-[1-(2,3-Dioleoyloxy)propyl]-N, N, N-trimethylammonium methyl-sulfate〕)を用い、逆相蒸発法で水相にBSHを溶液を用い、十分な量のヒアルロン酸を静電的に結合させて調製した。この結果、リポソームの平均粒子径は159.2±35.2nmとなり、ゼータ電位は-0.95 mVで、BSHの封入率は平均11.5%であった。このリポソームを、10%血清またはヒアルロニダーゼを含有した緩衝液中で6時間までインキュベートしたところ、ゼータ電位は5.9 mVと正電荷を回復したことが確認できた。このリポソームを用いて細胞内への取り込み実験を行ったところ、血清等とのインキュベート前のリポソームではCD44を介した取り込みによりも、インキュベートにより正電荷を有したリポソームの方が細胞内のホウ素濃度が最大3.5倍上昇し、ヒアルロン酸の脱離・分解を介したカチオニックリポソームの高い取り込みが示された。本年度はホウ素化合物結合ヒアルロン酸ナノパーティクル(B-HA-NP)の調製を重点的に行った。sodium borocaptate (BSH)のチオール基とヒアルロン酸のヒドロキシル基に対するヘテロ架橋剤を介してBSHを結合させ、その反応条件を詳細に検討した。従来のB-HA-NPのホウ素含有量は1,600ppm程度であったのに対し、新規調製したB-HA-NPは用いるヒアルロン酸分子量に依存して、M.W.4 k、80 k、960 kでそれぞれ8,050、6,100、2,800 ppmであった。また、B-HA-NPのピレンを用いたCACは、同じ分子量で比較すると0.297 0.300 0.772 mg/mLであり、自己集合性の集合体の形成が確認できた。このB-HA-NPの平均粒子径は同様に用いるヒアルロン酸の分子量によって異なり、44.2、78.5、134.6 nmであった。B-HA-NPの安定性を検討すると、pH7.4、4°Cの保存状況では13 dで95%以上のホウ素が保持されており、37°C血清中においても、36 hで95%以上の保持効率を示し、安定性が確認された。また、ヒト皮膚繊維芽細胞への毒性試験の結果から、ホウ素濃度として50 ppm以下の実験条件では正常細胞への毒性は確認できなかった。B-HA-NPにローダミンを結合させることで、メラノーマ細胞内への取り込みが確認でき、京大原子炉においてコロニー形成アッセイによるBNCT効果の検討を行った結果、分子量80 k、960 kのB-HA-NPではBSH溶液群よりも有意に高い抗腫瘍効果を得ることができた。また、B-HA-NPにエレクトロポレーションを併用すると、細胞内のホウ素濃度は1.9ー4.2倍に上昇した。このことから、エレクトロポレーションによる細胞膜穿孔形成が、有望なホウ素送達手段であることが示された。

本年度も、前年度に引き続いて京大原子炉の運転が延期されたため、予定されていたヒアルロン酸ナノパーティクルによる中性子照射実験を全く施行できなかった。そこで、本年度はホウ素担体の追加オプションとして、ミセルとリポソームにそれぞれステアリン酸とBSHを化学結合させたホウ素化合物を組み込んだキャリアを新規調製した。ステアリン酸ーBSH化合物は架橋剤N-(2-Aminoethyl)maleimide Hydrochlorideを適正条件で反応させて調製した。これを用い、ミセルはPEG界面活性剤と適宜混合して、超音波処理によって調製した。リポソームはハイドレーション法でDSPCとDMPE-PEGを構成脂質に持ち、1040%のステアリン酸ーBSH化合物を有するリポソームを調製した。これらのボロン濃度の測定はICP-AESによって行った。新規調製したボロンミセルはユニークな特徴を持ち、ミセルの界面活性作用により細胞導入のためのリガンドを結合していない状態でもBSH溶液群と比較して約8.5倍のB(10)細胞内取り込み量がみられた。しかし、ミセル状態では毒性が高く、製剤としての安定性が低かった。一方で、ボロンリポソームに腫瘍細胞に対する選択性を有するBuforin由来の腫瘍細胞選択型の細胞透過ペプチドBR2を結合したところ、ヒト正常繊維芽細胞にはほとんど取り込まれなかったが、マウスメラノーマB16F10細胞には特異的な強い取り込みが観察された。毒性もBNCT施行に十分支障がない微弱なものであり、ベシクルの安定も良好であった。腫瘍細胞選択型細胞透過性ペプチドとホウ素担体との組み合わせは、BNCTにおいて有用である可能性が示唆された。製剤学本年度は、当初予定していた京大原子炉の後期運転が年度内に再開できなかった関係で、5回の中性子照射実験を全く施行できなかった。このため、前年度に作成したホウ素化合物結合ヒアルロン酸ナノパーティクル(B-HA-NP)を用いたin vitroにおける中性子照射実験等のスケジュールが現在も大幅に遅延している。ホウ素化合物結合ヒアルロン酸ナノパーティクルの調製とそのキャラクタリゼーションはほぼ終了した。エレクトロポレーションを併用することによる導入効率の改善もみられた。25年度の点検整備にかかる原子炉の運転中止に伴い、26年度は25年度分も含めた中性子照射実験を予定している。さらに、25年度に行ったカチオニックリポソーム等の新規キャリアーも含めたホウ素担体各種と24年に行ったエレクトロポレーションの併用により、in vitro、in vivoにおけるBNCTの効果を検討していく予定である。現在みえてきた課題が、ホウ素化合物結合ヒアルロン酸ナノパーティクル受容体を介したエンドサイトーシス依存的に腫瘍細胞内に取り込まれるために、エレクトロポレーションを併用しない場合、細胞内濃度を劇的に向上させることが困難であるという点である。そこで今回調製したホウ素化合物結合ヒアルロン酸ナノパーティクルに細胞透過ペプチドを結合させ、送達効率をさらに向上させる手法を検討している。この新しい試みを付加したナノパーティクルと今回調製したナノパーティクルについて、in vivoを含めたBNCT効果の検討を行っていく予定である。当該年度に、中性子照射実験用に細胞培養等を予定していたが、原子炉実験施設の後期における年度内の共同利用が中止となったために、施行できなかった。このため、これらの費用の一部が次年度使用となった。26年度に、予定していたin vivo中性子照射実験に加えて、in vitro中性子照射実験を行い、繰越金を利用させて頂く予定である。試薬として新たに細胞透過性ペプチドを購入する予定である。
特異な構造の有機リン配位子を用いる有機金属錯体化学

リンを含む多重結合の化合物は、その多重結合の原子間距離が長く、また、π軌道の広がりが大きいため、いわゆるπ軌道の有効な重なりがあまり期待できない。さらに、重周期型元素は混成軌道を形成しにくいことなどから、従来、このような多重結合化合物は不安定であるとされてきた。しかし、近年、分子内にかさ高い置換基を組み込むことにより、いわゆる不安定化学種を安定化できることが明らかになった。そこで、2,4,6-トリ-t-ブチルフェニルの立体保護効果を利用して安定化した含リンの遷移金属錯体の配位子の合成を検討した。まず、2-メチル-3,3-ジフェニル-1-(2,4,6-トリ-t-ブチルフェニル)-1,3-ジホスファプロペン3-スルフィドを合成した。そのタングステン、パラジウム、白金錯体を合成単離し、構造解析を行った。さらに、2-メチル-3-スルフィド誘導体を配位子とするジクロロパラジウム錯体は、いくつかの有機合成反応の触媒として有効であることがわかった。まず、フェニルアセチレンとヨードベンゼンとの菌頭カップリング反応が、室温で、ほぼ定量的に進行した。また同じく、ヨードベンゼンとフェニルボロン酸との鈴木カップリング反応もよい収率で進行した。アニリンのアリルアルコールによる直接アリル化反応もこの2座配位子をもつパラジウム触媒で進行することがわかり、P,S-2座配位子を有する遷移金属錯体が、いくつかのクロスカップリング反応の触媒として有効であることが見いだされた。
離調効果を導入した光双安定半導体レーザの高性能化, 複合化に関する研究

将来の光情報処理・光コンピューティングの有力素子と考えられる双安定半導体レーザへのDFB構造の導入およびその離調効果の利用によって,素子の高性能化が可能であることを理論的,実験的に示した.双安定DFBレーザにおける離調効果の理論的検討にあたっては,まず,半導体レーザの利得スペクトルを考慮した解析法を提案し,これまで用いられてきた方法よりも厳密な特性解析を可能であることをしめした.この新たに提案した解析法に基づき,双安定DFBレーザの静特性,動特性を詳細に解析した.その結果,静特性については,双安定性を特徴づけるヒステリシス幅,立ち上がり,立ち下がり閾値は発振波長に非常に強く依存しているので,離調による制御が可能なことが明らかとなった.動特性では,短波長側への離調によって,スイッチング速度はON・OFF動作とも2倍以上に高速化できる可能性があることを示した.この速度向上は,離調にともなう増幅領域の微分利得増大によるところが大きく, ON動作におけるスイッチON遅れ時間は微分利得にほぼ比例していて, OFF動作における立ち下がり時間は微分利得と光子密度の積の平方根にほぼ比例して高速化されることがわかった.また同時に,スイッチOFF実現に必要なリセットパルス幅も短波長側への離調によって短縮されることが示された.さらに,スイッチング速度については,活性層へのpドーピングによる一層の高速化を検討し,最適なドーピングレベルの存在を明らかにした.一方, 2電極構造の双安定DFBレーザを用いた基礎的な実験を行ない,離調によるヒステリシス幅および閾値の変動を実験的に確認するとともに,これを高速化する可能性についても見通しを得た.これらを総合して,離調効果を積極的に利用することによって,光双安定レーザの特性を大幅に改善する可能性があることが新しい知見としてえられた.将来の光情報処理・光コンピューティングの有力素子と考えられる双安定半導体レーザへのDFB構造の導入およびその離調効果の利用によって,素子の高性能化が可能であることを理論的,実験的に示した.双安定DFBレーザにおける離調効果の理論的検討にあたっては,まず,半導体レーザの利得スペクトルを考慮した解析法を提案し,これまで用いられてきた方法よりも厳密な特性解析を可能であることをしめした.この新たに提案した解析法に基づき,双安定DFBレーザの静特性,動特性を詳細に解析した.その結果,静特性については,双安定性を特徴づけるヒステリシス幅,立ち上がり,立ち下がり閾値は発振波長に非常に強く依存しているので,離調による制御が可能なことが明らかとなった.動特性では,短波長側への離調によって,スイッチング速度はON・OFF動作とも2倍以上に高速化できる可能性があることを示した.この速度向上は,離調にともなう増幅領域の微分利得増大によるところが大きく, ON動作におけるスイッチON遅れ時間は微分利得にほぼ比例していて, OFF動作における立ち下がり時間は微分利得と光子密度の積の平方根にほぼ比例して高速化されることがわかった.また同時に,スイッチOFF実現に必要なリセットパルス幅も短波長側への離調によって短縮されることが示された.さらに,スイッチング速度については,活性層へのpドーピングによる一層の高速化を検討し,最適なドーピングレベルの存在を明らかにした.一方, 2電極構造の双安定DFBレーザを用いた基礎的な実験を行ない,離調によるヒステリシス幅および閾値の変動を実験的に確認するとともに,これを高速化する可能性についても見通しを得た.これらを総合して,離調効果を積極的に利用することによって,光双安定レーザの特性を大幅に改善する可能性があることが新しい知見としてえられた.
教科融合による豊かな読書空間の創出－理論と実践の往還的研究－

本研究では、まず第1に、読書行為を取り巻く空間性(状況性)の創出を音楽科、美術科とともに試みる。第2に、理論の実践的検証に取り組む。第3に、戦後の国語教育実践を再評価する。1つは読みにおけるイメージ形成論(19702000)、もう1つは1950年代の「生活綴方教育」である。それらの調査・考察によって、「読むこと」と「書くこと」の調和的育成を模索する。
リン代謝異常を惹起する臓器相関シグナル因子の解明

Fibroblastgrowthfactor23(FGF23)は、腎近位尿細管リン輸送を制御する骨由来のホルモンである。Klothoは腎遠位尿細管に発現しており、この部位においてFGF受容体と複合体を形成してFGF23の信号を受ける共受容体である。本研究においてFGF23/Klothoシステムによるリン輸送阻害機構について検討を加えた。その結果、近位尿細管において色々な条件下でKlothoが誘導されている現象を見出した。またPKCによるNaPi-IIcリン酸化がFGF23による分解の初段階である事を明らかにした。慢性腎臓病の進行や透析患者の生命予後においてリンコントロールは非常に重要な役割を演じている。近年、リン酸(以下リン)代謝調節系を支配する中核的なホルモンとして繊維芽細胞様増殖因子FGF23/klotho系が明らかにされた。本研究では、腎遠位尿細管から近位尿細管へのシグナルを伝えるFGF23/klotho系の解明を中心に、腸管/腎臓/骨を結ぶ未知のリン調節因子の探索を行なった。まず、腎遠位尿細管細胞FGF23/klotho/FGFR複合体のシグナルが、どのようなシステムで近位尿細管に伝わるか検討した結果、様々な条件下で近位尿細管細胞にklothoが誘導され、FGF23のシグナルを伝える機序を明らかにした。FGF23は共受容体Klothoの共存下で特異的受容体FGFR1との結合を介して細胞内の各種シグナル伝達経路を活性化する。FGF23刺激下で活性化される分子についてはERK1/2が最も代表的であるが、同ファミリーに属する他のFGFでの作用を見る限り、その他複数の経路の活性化が示唆された。そこで、膜型Klothoを発現する近位尿細管細胞安定発現株(HEK-MmKL)を用いて、FGF23組換え体で刺激後に活性化、される細胞内シグナル伝達経路を系統的に解析した。次に、得られた結果が受容体特異的であるか否かの検証はFGFR特異的阻害薬(PD173074)による阻害作用を指標に検証した。In vivoにおいてマウスにFGFR阻害剤を投与した実験から、リン輸送の制御とは独立して活性型ビタミンDの調節が行なわれていると考えられた。最後に、腸管から分泌されるリン利尿因子の検索を行い、これらは膜型klothoの切断とリンクしている可能性が得られた。以上、骨細胞、腎臓および小腸を結ぶ臓器相関シグナル因子としてのFGF23/klothoシステムの特性の一部が明らかになった。近年、リン酸(以下リン)代謝調節系を支配する中核的なホルモンとして繊維芽細胞増殖様因子FGF23/klotho系が明らかにされた。平成25年度は、平成24年度の実績を基盤として、以下の3項目について実施した。項目1: FGF23/Klothoの近位尿細管細胞でのリン輸送における役割、項目2: FGF23/Klothoシグナルに関与するK205クローンの機能解析、項目3: Klotho(-/-)およびKlotho(-/-)/NaPi-IIc(-/-)の表現型解析である。項目1においては、FGF23によるNaPi-IIcの制御機構を、平成24年度に引き続き実施した。とくに、組み替え型FGF23の投与により、Npt2a-KOマウスにおけるNaPi-IIc機能は、速やかに消失するために、NaPi-IIcの不活性化機序に焦点を当てた。その結果、腎臓スライスを用いた解析系において、FGF23はリン輸送機能を短時間で阻害した。その場合、タンパク質量の変化は観察されなかった。さらに、FGF23によるNaPi-IIcにおけるリン酸化修飾部位を同定した。項目2においては、クローンK205の膜輸送体およびその切断型の機能について可能性を検討した。膜局在型K205は、リン輸送を制御する可能性が示唆された。項目3においては、Klotho(-/-)/NaPi-IIc(-/-)マウスを交配により作製し、寿命やリン代謝の改善効果について、新しい知見を得た。近年、リン酸(以下リン)代謝調節系を支配する中核的なホルモンとして繊維芽細胞様増殖因子FGF23 /klotho系が明らかにされた。

本研究では、腎遠位尿細管から近位尿細管へのシグナルを伝えるFGF23/klotho系の解明を中心に、腸管/腎臓/骨を結ぶ未知のリン調節因子の探索を行なった。平成24年度は、平成23年度の実績を基盤として、以下の3項目について実施した。項目1: FGF23/Klothoの近位尿細管細胞でのリン輸送に対する役割、項目2: FGF23刺激後の培養上清における新規因子の同定、項目3:klotho(-/-)及びNaPi-IIa/NaPi-IIc D-KO(ダブルKO)マウスの解析である。項目1については、FGF23によるNaPi-IIc(リントランスポーター)の抑制機序を解明しリン酸化を介した輸送機能の不活性化を明らかにした。この機序にもklothoは必須であり、kotho (-/-)マウスの腎臓では、このような不活性化は確認できなかった。項目2においては、FGF23刺激後の20分の培養液中に、活性型ビタミンD合成抑制やリン利尿因子の存在について検討した。しかしながら、HPLCを用いて精製した分画には、明確な機能を有する分子は同定されなかった。現在、より短時間での分泌因子の同定を行なっている。項目3においては、klotho(-/-)マウス腎臓の初代遠位尿細管培養細胞を用いて、カルシウムおよびリン輸送における異常及び、尿中klothoの分泌低下がミネラル代謝に及ぼす影響について検討した。また、klotho/NaPi- IIc D-KOマウスを解析して、NaPi-IIcの有するklotho-dependentなリン利尿作用を、明らかにした。初年度の計画に従い、研究を5項目について実施した。計画は3年間で完結予定であるが、初年度の計画はおおむね達成できた。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度の計画に従い、3項目の研究項目ついて実施した。計画は3年間で完結予定であるが、2年目の計画はおおむね達成できた。本研究の中心課題である腎近位尿細管特異的なconditional KOマウスの作製が遅れているので、ベクター構築や近位尿細管特異的なプロモーターの選択が必要になると考える。また、液生因子の検出方法について、新規の方法を考案中である。これらの問題点はあるが、その以外は、当初の計画に準じて研究を推進する予定である。遠位尿細管から分泌される液生因子の検出方法について、新規の方法を考案中である。検出方法に問題点はあるが、その以外は、当初の計画に準じて研究を推進する予定である。
日本の医療に対応した糖尿病の疾病管理プログラムの開発に関する研究

90年代半ばに最初に米国で開発された疾病管理プログラムを、日本の地域ケアに応用できる糖尿病疾病管理プログラムを開発することを目的とした。地元の医師、市町村保健師、公的な健康推進団体に属する健康運動指導士・管理栄養士らによる疾病管理プログラムのプロトタイプ(原型)の開発を試み、実際に地域の糖尿病患者を対象にして実施した。一般的な疾病管理プログラムの開発の手順として、(1)実施地域の同定、(2)糖尿病プログラムの参加者の同定、(3)プロトコールの開発、(4)正確な費用算定、(5)情報管理活用の整備、(6)最適な人員の確保と配置、などに従って地域の実情に基づいて実施可能なプログラムの開発を試みた。検討項目として、1)疾病管理の概念を開発担当メンバー内で検討、2)糖尿病プログラムの基本事項:対象者の設定、検査項目、定期的に行うモニターの頻度と内容、効果の基準の決定、評価目的のための情報、患者の意思決定の明記、満足度測定などについての協議、3)多職種による介入の役割分担を検討して最適な人員の確保と配置を検討してプロトタイプ(原型)を開発した。宮崎県のある町にある1つの地区をプログラム実施の対象地域として疾病管理プログラムをパイロット的に試みた。対象者を3グループにトリアージし、軽症の患者には資源をあまり投下せず、中から重症の患者に資源を投下することにし、効果と効率を確保できる内容にした。患者教育を中心に据えて多職種の専門家が病態生理から生活習慣の改善までの系統立てた健康講話、自己血糖測定器・歩数計・体重計などを活用し月1回のモニター、参加できない人への訪問ケア、といった内容のプログラムを開発した。開発に際して1)開発メンバーの共通認識に時間がかかった、2)理念が先行して具体的内容を組み立てることが難しかった、3)住民の参加コンプライアンスをいかに維持していくか、4)実施責任母体はだれが担うか、などが今後の課題となった。平成15年度:第1年度パイロット・スタディの進展状況米国での新規プログラムの開発経験に基づいて小規模かつ確実な対象者から、パイロット・スタディを開始した。初年度は患者管理がしやすい、データ把握が確実であるなどの理由により、職域集団を対象者とした。また疾病管理プログラム開発班を宮崎大学医学部公衆衛生学講座内に設置した。現在までの進行状況は以下のようになっている。対象:宮崎沖電気株式会社(約1400名)、王子製紙日南工場(約600名)の参加を得た。イニシアル・スクリーニング:患者の同定とプログラム参加のインフォームド・コンセント(IC)を書面により得た。患者の病状のスコアリング:患者の臨床データ(血糖値、HbA1c BMI)、過去のイヴェント、などを定期健康診断時に得た。独自の質問票を作成して、患者の健康に対する態度や考え方の情報を得た。空腹時血糖値≧110mg/dlは、男性40歳以上で14.3%、女性40歳以上で7.3%いた。男性は女性の2倍で7人に1人が耐糖能異常であった。BMIと血糖値の関係を見ると、男性で1.70(1.19-2.42)**、女性で5.50(1.41-21.45)**であった。BMIという簡単な指標を利用できることがわかった。運動習慣と耐糖能異常との間には有意な関連性は認められなかった。同様に食生活でも認められなかった。良好な健康観(健康を積極的に維持したい)や保健指導を肯定的に捉える人と健康や保健に関心がない人で差があった。米国で採用されていた心理行動科学的アプローチも日本の疾病管理プログラム組み込めることを示唆する結果を得た。第2年度は、第1年度に得られた結果に基づいて耐糖能異常の患者群を「I軽度介入」「II中度介入」「III強度介入」にトリアージし、体重コントロール指導、教育強化、自己血糖測定機器使用、訪問指導などの介入内容を実施する。日本の医療に応用できる糖尿病の疾病管理プログラムの開発を目指す。

患者教育を中心に据えて多職種の専門家が病態生理から生活習慣の改善までの系統立てた健康講話、自己血糖測定器・歩数計・体重計などを活用し月1回のモニター、参加できない人への訪問ケア、といった内容のプログラムを開発した。開発に際して1)開発メンバーの共通認識に時間がかかった、2)理念が先行して具体的内容を組み立てることが難しかった、3)住民の参加コンプライアンスをいかに維持していくか、4)実施責任母体はだれが担うか、などが今後の課題となった。
準結晶表面の成膜による新規ナノ構造の形成

本研究は組成が制御可能な合金ナノ粒子の作製法の確立および触媒材料へ転用の可能性を検討することを目的とした。組成を制御するために、金属元素同士が全率固溶体であるNi-Coを含むAl-Ni-Co準結晶を用いた。Al-Ni-Co準結晶を前駆体として、リーチを施すことにより、表面にNi-Coの合金のナノ粒子を作製し、その触媒特性を評価した。本研究で得られたナノ合金粒子の平均粒径は約1030nmになっている。ナノ粒子の合金化による触媒特性に与える影響を調べるとともに、同合金のバルク試料を作製し、光電子分光等で合金の電子構造を調査した。水溶液を用いたAl-Ni-Co合金のAl選択溶出により、Ni-Co合金ナノ粒子を形成することが確認された。単元素の金属ナノ粒子が様々な手法で作製されているが、組成を制御した合金ナノ粒子の有効な調製法は今までになかった。また、組成の異なった合金ナノ粒子に対して、メタンの水蒸気改質反応触媒反応を行ったところ、ほぼ同じ表面積を有するにも関わらずNi/Co比が1であるものが、最も高い触媒活性を示している。この結果は、合金化で触媒活性を向上させることを証明することとなり、合金設計により触媒機能を制御することが可能であることを示唆している。金属学と触媒化学を融合した新しい研究領域を開拓した一例であり、今後の展開が期待される。これに関連した結果を論文として国際学術雑誌(Scripta Mater.)に投稿中である。
生物活性物質の集積化による活性増強現象に関する研究

生物活性物質の集積化による活性増強を目指して研究を進めた。前年度までの成果でバンコマイシンオリゴマーが受容体(細胞壁中間体)へ強く結合することが示唆された。本年度は、従来おこなってきた開環メタセシス重合法以外のオリゴマー合成法を探索する検討をおこなった。すなわち、あらかじめ重合分布を制御して合成された反応性高分子にリガンド分子を導入した。反応性高分子としてはポリアクリレート、デンドリマー等を用いることができる。従来法と異なり、いくつかの利点があげられる。比較的分子量分布が整った物質が合成できること、ポリマー鎖の物理的性質によって水溶性等活性発現に変化が期待できることが例示される。実際の検討はバンコマイシンを用い、還元的アルキル化反応による修飾で末端アミノ基を有する誘導体に変換した。これを、あらかじめヒドロキシスクシンイミドエステルとした高分子と反応させた。本反応の効率は充分でなく、今後さらなる検討が必要である。現在までに得られたサンプルについては抗菌活性を測定予定である。また、新規生物活性物質の探索が間接的に集積体デザインの幅を広げると考え、ハチ毒に含まれる麻痺性物質の分離精製を進めた。研究代表者は,新概念によるバンコマイシン耐性克服を試みている。すなわち、生物活性天然有機化合物を適切なリンカー、scaffoldに複数結合した「集積化天然物」によるアプローチである。これまでに数種のバンコマイシン集積体を合成し、耐性菌に対して顕著な活性増強を達成した。耐性菌細胞壁モデルとポリマーとの相互作用を測定し、抗菌活性向上のメカニズムを明らかにするため研究を進めた。BIACORE社製表面プラズモン共鳴装置(SPR)を用いて検討を行った。グラム陽性細菌の細胞壁生合成中間体末端は、5残基のアミノ酸からなるペンタペプチドである。バンコマイシンが効力を示す通常の細菌では、カルボン酸末端がD-Alanine-Dalanineであるのに対し、耐性菌に於いてはD-Alanine-Dlactateとなっている。そこで、これら特徴的な末端2残基を含むリガンドを合成し表面プラズモン共鳴装置のセンサーチップ上に固定した。ここへ、バンコマイシン、モノマー、ポリマーを流し解離定数KDを求めた。その結果、バンコマシンポリマーは、対応する単量体に比較して解離定数が小さく、耐性菌表面モデルに対しても強い相互作用を示した。このことは、耐性菌に対する抗菌性向上が薬剤と菌表面との相互作用回復によるものであることを示唆するものである。本年度得られた成果を基に、構造活性相関研究に展開する予定である。
典型金属の関与する化学反応設計に対する理論的研究

本研究ではジボランとルイス塩基の反応メカニズムについて、またカルベン類の反応性および反応メカニズムについて非経験的分子軌道法を用いて研究した。A.ジボランとルイス塩基の反応メカニズム:ジボランと4つのルイス塩基(NH_3、PH_3、H_2O、H_2S)によるH_2B=XH_<n-1>生成反応のポテンシャル面の計算を行ない、ルイス塩基の種類による反応ポテンシャルの特質とその分類を行った。その結果、錯体生成の反応におけるエネルギー障壁はルイス塩基のプロトン親和力により決まることを明らかした。また水素脱離の反応過程では、1、2-水素脱離反応のエネルギー障壁は1、3-水素脱離の反応障壁より必ず高い。PH_3の反応系においては1、3-水素脱離ではH_2B=PH_2を生成せず、1、2-水素脱離のみで生成する。また、Gibbs自由エネルギーの計算ではNH_3及びH_2Oの系では1、2-水素脱離より1、3-水素脱離で反応が進行し、H_2Sの系では1、2-水素脱離で反応が進行することが明らかになった。また、PH_3の系における1、2-水素脱離、1、3-水素脱離の比較においても同様に1、3-水素脱離より、1、2-水素脱離の方がより反応が起こりやすいことを示した。B.カルベン類のオレフィンへの付加反応:カルベン類(XR_2:X=C、Si、Ge、Sn;R=H、F)のエチレンの二重結合への付加反応メカニズムについて、反応は求電子ステップと求核ステップの2段で起こる。最初のステップでR_2X^--CH_2-CH_2^+型の付加生成物で、次がX-C結合生成である。最初のステップではカルベン類(X)及び置換基による差は非常に少ない。カルベン類(X)及び置換基による相対エネルギーへの影響は2番目のステップによって起こっている。カルベン類のF置換体(R=F)はR=Hに比べ活性化エネルギーが大きい。これはXH_2CH_3(モデル)のinversionエネルギーに起因すると考えられる。またR=Fの結果からR=Hの場合のCH2及びSiH2の疑似的な活性かエネルギーを類推すると-20kcal/mol、及び-30kcal/molとなり、これらの付加反応がダウンヒルの反応となることが理解できた。
金属触媒における活性中心-ステップエッジの機能と電子状態

金属表面で原子が階段状に配列したステップエッジは電子的に配位不飽和で反応性に富んでいることが示唆されている。ステップエッジでの反応性・メカニズムを解明するため、原子を直接観察できる走査型トンネル顕微鏡を用いてNi(111)表面上でCOとC_2H_4の解離吸着反応を行いステップエッジの寄与を調べた。COの場合生成したカーバイド状炭素はステップエッジに局在化し、ステップエッジで解離反応が起こることが分かった。さらに、500Kで生成したカーバイドは表面にとどまらず一度バルク内へ拡散し、300Kで再びステップエッジから表面へ析出するという興味深い反応過程が見いだされた。一方、C_2H_4の場合、COの場合とは対照的に、生成したカーバイドはテラス上に存在し、解離反応がテラス上で起こることが分かった。またC_2H_4から生成したカーバイドにはバルク中への拡散は見られ無かった。COの場合にバルク中へカーバイドが拡散することから、ステップエッジで生成したカーバイドのみがバルク中へ拡散すると考えられる。さらに、生成したカーバイドによる表面構造もCOとC_2H_4では大きく異なっていた。今までの研究では同じカーバイドであり区別できなかったが、本研究でSTMを用いることでその違いが明らかとなった。この構造の違いは反応性にも影響していると考えられ、触媒作用を制御する上で重要な要素になる。さらに、COとC_2H_4の解離吸着からの炭素生成反応に対する硫黄の効果も調べた。硫黄の被毒効果はNi上でのCOの水素化反応や他の触媒反応においても多く報告されており興味深い系である。結果、Ni表面上に硫黄が観察されるにもかかわらず生成した表面炭素量に変化がないこと、すなわちCOとC_2H_4の解離吸着が硫黄の上でも起こることが分かった。この結果はCOのメタン化反応における被毒効果がカーバイドの生成以降にあることを示している。
トランス脂肪酸による炎症とラジカル生成に対する魚油の効果

平成22年国民健康栄養調査によれば若者の脂肪エルギー比率は、20代の年代に多く、とくに飽和脂肪酸の摂取量が増加している。疫学的あるいは臨床的に脂質と健康の関連が報告されているが、本研究は細胞レベルで、特にトランス脂肪酸は炎症惹起作用を、魚油は,それに対して炎症抑制作用をもつことを、明らかにした。アラキドン酸や飽和脂肪酸も炎症惹起作用を持っていた。細胞レベルの知見で、栄養保健と予防医学にひとつのエビデンスを提供した。本研究の目的は、食生活の乱れと安全性が社会問題になっている中、脂肪酸特にアラキドン酸とトランス脂肪酸が、炎症に及ぼす影響を、基礎的にまた臨床的に検討するものである。そしてそういう炎症惹起性の脂肪酸のリストを作り、魚油であるDHAとEPAにて、もっとも有効に減少させることができるということを、細胞レベルとヒトレベルで実証し、栄養保健と予防医学にひとつの筋道をつけることである。研究実施計画として:短期の実験(a)蛍光プローブDCFH-DAを使用した細胞内のフリーラジカル(ROS)の測定。(b)蛍光プローブFura-2を使用した細胞内カルシウムイオン濃度の測定(c)ベータヘキソサミニダーゼをモノターした細胞内からの炎症性メディエーターの遊離の測定を重点的に施行した。アラキドン酸は、イヌの培養細胞であるCM-MC細胞(canine cutaneous mastcytoma-derived cells)と肥満細胞のモデル細胞系であるラット好塩基球性白血病細胞において、炎症を誘起するが、EPAおよびDHAを添加するとアラキドン酸による炎症促進作用を抑えた。代表的なトランス脂肪酸であるエライジン酸は、CM-MC細胞およびRBL2H3細胞において、一昼夜処理をすることによりSubstancePによる細胞内カルシウム濃度上昇や脱顆粒を亢進させた。これらは細胞膜中のリン脂質を構成する脂肪酸に入れ替わりことにより、細胞内の炎症性シグナル伝達が制御されると示唆されるが、受容体の関与など他の可能性も検討している。また栄養健康調査票を作成し本学学生に対して実施を行い、食生活におよぼす生活の質およびヒトサンプルからのHPLCによるヒスタミン測定を検討しているところである。本研究の目的は、食生活の乱れと安全性が社会問題になっている中、脂肪酸特にアラキドン酸とトランス脂肪酸が、炎症に及ぼす影響を検討するものである。総論的臨床的に脂肪食の制限が喧伝されているが、各論的に脂肪酸の種類の特定まで至っていない。そこで細胞レベルとヒトレベルで実証し、栄養保健と予防医学にひとつの筋道をつけることである。1.トランス脂肪酸も、天然由来と人工的に加工したものとは、細胞レベルでの炎症惹起作用の違いが見られた。オレイン酸(オクタデセン酸)に対して水素付加によるエライジン酸(トランスオクタデセン酸)は、炎症効果が強かった。一方天然由来のトランスバクセン酸には、炎症促進は認められなかった。2.ヒトを対象とした栄養調査により、トランス脂肪酸やアラキドン酸の摂取量の大きいと推定される被験者の血清の測定のため、エキシマー蛍光誘導体を使用したヒスタミンの高感度HPLC法を検討した。しかしエキシマー蛍光誘導体によるヒスタミン測定は、既報(福岡大学薬学集報7(0),13-24,2007)と違いできなかった。血清中ヒスタミン測定について頓挫した形になったが、ポリアミン測定は可能であったので、その利用を模索中である。3.肥満細胞と脂肪前駆細胞およびマクロファージとの共培養における炎症の増強の検討をおこなったが、特に炎症増強は認められなかった。4.広義の脂質であるガングリオシドは、細胞毒性(MTTアッセイ)や肥満細胞活性化(ヘキソサミニダーゼ)を有意に抑制した。これらの知見は、細胞膜中のリン脂質を構成する脂肪酸と細胞内の炎症性シグナル伝達とのクロストークが示唆されるが、受容体の関与など他の可能性も検討している。疫学的あるいは臨床的に脂肪食の制限が喧伝されているが、本研究は、トランス脂肪酸と魚油由来の脂肪酸の炎症惹起性の細胞反応を検討し、栄養保健と予防医学にひとつの筋道をつけることを目指した。1、トランス脂肪酸はじめ各種脂肪酸すなわちパルミチン酸,アラキドン酸,リノール酸,γ-リノレン酸,α-リノレン酸の細胞レベルでの効果として、炎症とラジカル誘起性を細胞内活性酸素測定、細胞膜の過酸化脂質の測定、ウェスタンブロット法を用いた細胞内タンパクリン酸化シグナル伝達機構に基づき検討した。トランス脂肪酸も、天然由来と人工的に加工したものとは、細胞レベルでの炎症惹起作用の違いが見られた。オレイン酸に対して水素付加によるエライジン酸は、炎症効果が強かった。一方天然由来のバクセン酸には、炎症促進は認められなかった。しかし、DHAやEPAは炎症促進作用を示さず、炎症シグナル、特にトランス脂肪酸によるp38,ERKのリン酸化を抑制した。

2、ヒトを対象とした栄養調査を継続した。比較的魚食になじんでいる傾向があるものの、ファストフードでの食事が多い傾向にある。3、エキシマー蛍光誘導体によるヒスタミンの高感度HPLC法は、既報と違いできなかったが、ポリアミンの迅速簡易な測定が可能であった。4、広義の脂質であるセラミドは、マクロファージや肥満細胞活性化(ヘキソサミニダーゼ)を有意に抑制した。これらの知見は、細胞膜中のリン脂質を構成する脂肪酸と細胞内の炎症性シグナル伝達とのクロストークが示唆されるが、受容体の関与など他の可能性も検討している。
伝統文化・歴史を重視するアジア農村発展モデル提唱をめざす実践型地域研究

本研究は、ラオス国立大学農学部と農村住民が協働し、生活・生業の道具の収集と保存、住民の記憶の掘起しと記録を通して、伝統文化や歴史の意義を再認識し「村に生きる誇り」の回復を目差す実践型地域研究として実施された。村落誌やデータベースが編集されたことに加え、主体的に伝統文化や歴史の調査に参加し協働した大学教員・住民など関係者の意識と能力が向上したことも本研究の成果である経済発展に偏った近代化による既存の農村開発は、「村に暮らす誇りや生きがい」を奪い、人々の精神的な結束を弱め、その結果、農村の高齢化や過疎化が進み農村社会崩壊の危機に面している。本研究は、個性豊かな文化や歴史を重視する新しい「農村発展モデル」を実践型地域研究の方法論を使って実証するとともに、実践型地域研究が農村開発という実践的課題に対応できる学問的手法であることを示すのが目的であり、ラオスと日本の研究者が、農村開発の当事者として農村住民、地方行政と協働(民学官協働)して主体的に課題解決に取り組んでいる。平成25年度は、上記目的の達成に向けて、研究体制・国際ネットワーク確立及び基礎データ取得など研究の基盤確立が目標であった。調査研究は主にラオスと日本で行ったが、ブータン、ミャンマーなど他のアジア諸国も研究対象とした。具体的内容として、1ラオス国立大学農学部(FOA)学部長を責任者とする現地事務局を、FOAラオ伝統農具農民博物館(FOA博物館)にFOA研究調査室室長をリーダーに研究チームをそれぞれ設置、FOA博物館による伝統農具の調査研究(収蔵農具の分類カタログ)と学生教育への活用の模索2FOA近隣のT村で伝統文化・歴史の聞き取りによる調査と記録、住民参加によるコミュニティ振興活動の実践、3ラオス、ミャンマー、バングラデシュ研究者の国際ワークショップ参加と報告(国際ネットワーク確立)、4京都府南丹市美山町、滋賀県守山市での住民参加による地域振興の実践、などの研究を実施した。本研究では、文化や歴史を重視する農村発展という新しいアプローチを目指しており、モデル提唱のために、農村における実証及びアプローチを理解し主体的に担う人材とシステムの確立が重要であり、準備及び体制確立の期間として位置づけられた当該年度の計画実施と成果はおおよそ達成できたと考える。経済発展に偏った近代化を通した農村開発によって、「村に暮らす誇りや生きがい」は失われ地域に暮らす人々の精神的な結束は弱まるとともに、農村の高齢化と過疎化は加速され農村コミュニティの崩壊が現実の問題となっている。本研究は、ラオスと日本の教育・研究者が、農村開発の当事者である農村住民および地方行政と協働(民学官協働)して、これらの課題の解決のために主体的に取り組む「実践型地域研究」の方法論を通して、農村で育まれてきた個性豊かな文化と歴史を重視する新しい「農村開発モデル」の提唱と、実践型地域研究が農村開発におけるコミュニティ振興または再生という実践的課題に対応できる学問的手法であることを実証する目標である。平成25年度の研究の継続に加え、平成26年度は研究のステークホルダーの研究参画と能力向上の支援を視野に、以下のプログラムをラオスと日本で実施、伝統文化の比較の観点でミャンマーで調査した。1ラオス国立大学農学部博物館の伝統農具・民具の研究(収蔵品整理とデータベース)と関係者の能力開発、2T村の民俗文化資料館を通した研究(伝統文化・歴史の聞取りと記録、農具・民具の記録、定住の歴史の調査のための住民のスタディツアー、住民参画コミュニティ振興事業の実施、成果報告T村ワークショップ開催)、3国際草の根ネットワーク構築(京都府南丹市美山町知井振興会「国際草の根ワークショップ」への参加と報告、京都府亀岡市文化資料館での伝統文化保存研修」)、ミャンマー・チン州の農村調査(農村における伝統文化・農具の保存の比較)、4日本における地域振興の実践(京都府南丹市美山町知井振興会、滋賀県守山市美崎自治会)、など実施した。これまでに本研究の実践型地域研究の手法をとおして、ステークホルダーの実践研究への参画及び協働が促進されており、当該年度における研究計画と目標はおおよそ達成されていると考えている。本研究は、地域の伝統文化や歴史を再認識し「村に暮らす生きがいや誇り」の回復を通して農村の発展に寄与することを目的に、ラオス国立大学農学部・T村関係者と協働して、平成27年度以下の項目を実践型地域研究の手法で実施した。1.伝統文化と歴史を重視する農村発展のための調査として、T村で(1)集落民俗文化資料館の伝統文化・農具民具の記録、(2)黒タイ族を焦点とした開村史の聞取り調査、(3)住民の村落調査・記述記録能力の育成のためのPC研修。2.伝統文化・歴史の調査・記録能力向上の実践として、(1)農学部のラオ農民伝統農具博物館の資料整理とデータベース化、(2)T村村落誌と集落民俗文化資料館収蔵品の記録の編集、(3)農学部・T村関係者によるラオス・カムアン県、ポンサリー県での伝統文化・農民具収集村落調査。本研究の具体的な成果として、1.農学部博物館の収蔵物の整理とラオ語によるデータベース化(ドラフト)、2.英語とラオ語によるT村村落誌と集落民俗資料館資料集(ドラフト)、などが作成された。

以上に加え、目に見える形で示すことはできないが、1.農学部博物館の活動が広く認知されるなど伝統文化・道具や歴史の記録保存の重要性が認識されたこと、2.関係者、特にラオス国立大学農学部教員に伝統文化・歴史を収集保存する能力育成の場が提供されたことなど、本研究が、ラオスにおける伝統文化・歴史の重要性が再考される機会となったことも成果として挙げておきたい。アジアの農村では、経済発展の一方、高齢化や地域社会の崩壊が現実の問題となりつつある。伝統文化・歴史を次世代に受けつぎ世代間のギャップを小さくすることが、地域社会再生の一つの切り口として課題軽減に寄与できることを提示したと自負するとともに本研究の意義があり、今後も継続する必要がある。本研究の知見は、日本語、英語、ラオ語でホームページに公開する。本研究は、ラオス国立大学農学部と農村住民が協働し、生活・生業の道具の収集と保存、住民の記憶の掘起しと記録を通して、伝統文化や歴史の意義を再認識し「村に生きる誇り」の回復を目差す実践型地域研究として実施された。村落誌やデータベースが編集されたことに加え、主体的に伝統文化や歴史の調査に参加し協働した大学教員・住民など関係者の意識と能力が向上したことも本研究の成果である平成26年度は、「ステークホルダーの参画による伝統文化・歴史の記録やコミュニティ振興活動など実践型地域研究の手法によるアクションリサーチ」などの実施ができたことから、当該年度の計画及び目標をおおよそ達成できたものと考える。上記概要に記述したように、具体的には、1研究協力者による農学部博物館の収蔵農具・民具のリストとデータベースの作成、T村村落誌の作成に向けての支援(継続中)、2T村住民の記述による伝統文化・歴史の記録(T村村落誌の基礎情報の収集、継続中)、住民参加による定住の歴史の調査スタディツアー(2014年7月、2015年1月)、コミュニティ振興策としてのT村集落資料館の整備(2014年12月)、T村集落ワークショップの開催(2015年2月)、3国際草の根ワークショップ参加と国際交流、伝統文化保存記録研修受講(2014年11月)などステークホルダーの能力向上の取り組み、4分担者安藤の京都府美山町佐々里地区、滋賀県守山市美崎自治会での住民参加と地域振興、など実施した。平成26年度の研究は、まだ具体的に特筆できる研究成果として取りまとめる段階ではないが、本研究のステークホルダー、特にT村住民の協力と参画が望外の成果を得られており、研究の実施体制と方向性は正しいといえよう。当該年度の目標はおおよそ達成されており、以上から(2)おおむね順調に進展している、と評価したものである。27年度が最終年度であるため、記入しない。住民参加型農村開発上記のように、これまでのところ研究経過はおおよそ順調である。基本的な研究の体制及び方向性は今後も継続する。しかし、これまでの研究から本研究の上位目標である「農村開発モデル」提唱のためには、現在の研究実施村であるT村での実践型地域研究を継続するとともに、他村における基礎情報の入手と実践も視野に入れる必要がある。また、T村住民による文化や歴史の記録が始まっており、住民による村落誌編集も視野に入っている。これらの成果を記録するとともに、村での持続可能な活動を育成するために、記述法など技術に加えコンピューターによる記録の保存、インターネットを介した外部情報の入手など能力向上支援を行うことが求められている。また農学部博物館では、農学部学生の教育に研究成果を活用するためには教員の技術や知識の向上も併せて求められている。以上から、平成27年度は実践型地域研究を通してステークホルダーの能力開発も目標とする。