hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分泌膜小胞を用いたＲＮＡ医療の試行

RNA干渉を利用したRNA医薬を実現させるにはヌクレアーゼによる不活化から回避できる合併症のない薬物搬送システム(DDS)の確立が必須であり、近年リポソームやナノ分子ポリマーにRNAを包埋して試行されている。分泌膜小胞特異的に発現するマーカーCD81との抗原抗体反応により膜小胞単離システムの構築を確立し、またその過程においてトランスフェクション試薬の最適化に成功した。さらに担癌マウスでの全身投与における評価ができた。当研究では、目的のRNA分子をマクロファージが分泌する膜小胞をキャリアーとし、RNA分子搬送システムの構築を目指した。「今年度の結果」これまでの研究成果によりin vitroにて最適化された方法を用いて、マウスの単球にex vivoで細胞を分化させ、がん抑制miRNA-143を導入し、坦癌ヌードマウスに投与すると腫瘍および腎臓にもmiR-143が有意に検出され、投与された細胞および細胞から分泌されたエキソゾームによってmiR-143が運搬されたと確認された。リポゾームの大きさ、miR-143、-145の化学修飾による影響について抗腫瘍効果、腫瘍内への移行を中心に蛍光miR-143、-145を作成し、組織への移行をReal-time PCRおよび形態学的に検討した。その結果、同様に腫瘍、肝臓、腎臓への移行が確認された。特に腫瘍には2倍以上のmiR-143が移行していた。さらに分泌膜小胞特異的に発現するマーカーCD81との抗原抗体反応により分泌膜小胞単離システムの構築を確立し、その過程においてトランスフェクション法の最適化に成功した。今後、抗体に変わる新たな低分子化合物の選定を行い、実用化に向けたさらなる研究を行う。核酸医薬、とりわけRNA医薬の実現にはドラックデリバリーシステム(DDS)の確立が必須である。この研究では患者の細胞を用いて細胞が分泌する膜小胞に目的のRNA分子を包埋させ、より生理的で新規なRNA医薬キャリアーを用いた治療法を試行する。本年度の成果は以下のようである。目的1miRNAの化学修飾によるトランスフェクション効率THP-1細胞が膜小胞を分泌していることを確認した。miRNAの化学修飾した際のトランスフェクション効率を評価するため、miR-143の3'末端にbenzene-pyridineを化学修飾したRNA分子(miR-143BPs)と非修飾のmiR-143、そしてコントロールをTHP-1にトランスフェクションし、細胞内と分泌膜小胞内のmiR-143BPs量を測定した。細胞内、分泌膜小胞内共に化学修飾miR-143BPsの方がより高い濃度でmiR-143BPsが検出された。このことから化学修飾(BPs)を施したほうが細胞へのトランスフェクション効率、及び分泌膜小胞への移行の効率が高いことが分かった。2分泌膜小胞特異的な膜表面マーカーの選定分泌膜小胞のみを単離する方法として、膜表面に特異的に発現するタンパクを利用した抗原抗体反応による単離法を試みた。その為、理想的な膜表面マーカーを選定するため、分泌膜小胞に存在するいくつかのタンパクをWestern blotにより検出した。その結果、CD81が最もTHP-1細胞分泌膜小胞特異的に発現していることが分かった。このことから、単離の際にCD81を用いて行なうこととした。平成26年度研究計画の成果として、1RNA分子導入細胞による組織特異性の検証。結果:分泌膜小胞の膜蛋白についてはCD8、CD63、CD81がマーカーである可能性が示唆された。中でもCD81が特異的であった。これら表面蛋白マーカーは細胞への取り込みの機構に関連があるかは明らかにできなかった。CD81をビーズに固相化し、膜小胞を単離した。それらをヒト大腸癌細胞DLD-1細胞の担癌マウスを作製後、尾静脈より投与した。その結果、腫瘍組織、肝臓、腎臓に特異的に集積された。2RNA分子を蛍光ラベルして細胞に導入し、そのRNA分子を包埋する膜小胞を検出、分取する方法を見出す。結果:CD81をビーズに固相化し、膜小胞を単離することには成功した。しかし、膜小胞の直径が小さいためフローサイトメーターでは検出できなかったし、分取もできなかった。ただ、RT-PCR法によりビーズでの収集がかなりの回収率であることが確認できた。これらの全身投与により有意差はでなかったが抗腫瘍効果に傾向は見られた。総括:RNA干渉を利用したRNA医薬を実現させるにはヌクレアーゼから回避できる合併症のない薬物搬送システム(DDS)の確立が必須である。

siRNA, miRNAをex vivoで細胞に導入し、細胞治療、遺伝子治療として癌の治療に応用できればこれまでの方法に比べ、副作用も少なく、より生理的な新規なDDSとして期待される。当研究では、マクロファージを介して目的のRNA分子を分泌膜小胞に内包させキャリアーとするRNA分子搬送システムの構築を目指した。その結果、膜小胞特異的に発現するCD81との抗原抗体反応により分泌膜小胞単離システムの構築を確立し、またその過程においてトランスフェクション試薬の最適化に成功した。さらに担癌マウスでの全身投与における評価ができた。今後、がん細胞に特異的に集積するDDSの開発が望まれる。1RNA創薬、2薬剤搬送システム、3核酸治療分泌膜小胞のみを単離してマウスの系で抗腫瘍効果を見ていない。本年度実施予定である。これまでの研究により、分泌膜小胞を介してRNA分子を運搬することが可能であることが判明した。分泌膜小胞を用い、siRNA, miRNAをex vivoで細胞導入し、細胞治療、遺伝子治療として癌などの治療に応用することで、今後画期的なDDSとして期待できる。効率良く分泌膜小胞を収集する方策を考え、担癌マウスにおける抗腫瘍効果を観察する。また、どのような組織に分布するかを確認する。分泌膜小胞の数はNanoSightで調べられるため、どのくらいの分泌膜小胞が生体に入ったかはある程度判定できる。効率良く分泌膜小胞を収集できなければ抗体に変わる新たな低分子化合物の選定を行い、実用化に向けた研究を行う予定である。今年度は1エキソゾームから目的のRNA分子を有するエキソゾームを選択的に収集する方法を試行する。問題点としては導入されたRNA医薬がエキソゾームのすべてに包埋されていないので分別して生体内投与が望ましい。その解決策としてRNA分子を蛍光ラベルして細胞に導入して収集する方法を工夫する。その方法として磁性物質にエキソゾームに特異的に表出されるCD63、CD81に対する抗体を固相化して収集し、その後、高感度FACSにて分別分取する。2分集が可能になれば動物モデルを用いたmiR-143/エキソゾームの全身投与を実施する。研究成果がまとまらず、発表を次年度に持ち越した。時期は未定だが研究成果をまとめて本年度中に国際学会において発表予定である。1最適化されたRNA分子導入THP-1細胞における膜小胞分泌メカニズム(赤尾)Endosomal sorting complex required for transport(ESCRT)、Toll-like receptorとの関連についてラベル化RNAを導入し、共焦点顕微鏡を使って解析する。さらにそれら発現をウエスタンブロットにて調べる。ESCRTとして重要なTsg-101の遺伝子サイレンシングを行ない、さらに検討する。(赤尾、野口)解析の結果をみて膜小胞へのカスケードに関わる分子を同定し、より効率よく、目的のRNA分子を分泌膜小胞に包埋させるInducerを探索する。2miRNAの導入細胞および膜小胞を用いた伝播の方法を用いたin vivoでの効果(赤尾、森、野口)
生体用高融点金属の精密鋳造用セラミック鋳材型の開発

今年度の総研究計画の各項目を総合して得られた成果を以下にまとめる.(1)生体用金属として純Tiを対象にその歯科精密鋳造実現化させるための鋳型の開発を行った.鋳型の素材としてMgOやZrO_2等の高耐火性骨材粒子を用い寸法補償の為の調節剤として金属Zr粉を所定量添加し硬化速度の調節及び鋳型の生強度改善の為にMgO骨材に対してはNaHCO_3を, ZrO_2骨材に対しては酢酸ビニル系ジルコニアゾルを適量混合する事により表面性状,機械的諸特性及び寸法適合性に優れる純Ti歯科補綴物を得る事に成功した.また,鋳型の実用時の経済性の向上化を上述鋳型素材系をワックスパターンのコーティング材として2次埋没材として市販のリン酸塩系を用いることにより達成した.また,本開発鋳型の加熱膨張の機構を粒子充填組織の基礎的検討から明らかにした.(2)純Ti鋳造物の内部欠陥の低減化は鋳型の通気性の調節及び鋳造時の鋳型内への溶湯の侵入圧を高める新しい技術,即ち金属箔破板の利用の確立により大幅に達成され殆んど鋳巣の無い純Ti鋳造体を得る技術を確立した.(3)純Ti鋳造補綴物の生体適合性については実際に臨床的に人体内に埋入装着の長期的試験により為害性の無い事及び補綴物の表面性状には不都合な変化が見られない事を確認した.(4)純Tiのアルゴン高周波鋳造を実施するためのセラミックルツボを開発する為の基礎研究として高温でのセラミックスと溶融Tiとの漏れ実験を行い有用なセラミックルツボ用素材を探索すると共に,有望な素材の一種としてCaOを選び,実際にCaOルツボを試作し市販の歯科用アルゴン高周波鋳造機を用いて得られた鋳造体の表面性状や各種機械的特性を測定し従前からの銅ルツボを用いる形式のアルゴンアーク吸引加圧造機により作製された鋳造体と同等或はそれ以上の特性を有する鋳造が可能であることを明らかにした.本研究の成果は純Tiの歯科領域への実用化へ大きく貢献をもたらせた.今年度の総研究計画の各項目を総合して得られた成果を以下にまとめる.(1)生体用金属として純Tiを対象にその歯科精密鋳造実現化させるための鋳型の開発を行った.鋳型の素材としてMgOやZrO_2等の高耐火性骨材粒子を用い寸法補償の為の調節剤として金属Zr粉を所定量添加し硬化速度の調節及び鋳型の生強度改善の為にMgO骨材に対してはNaHCO_3を, ZrO_2骨材に対しては酢酸ビニル系ジルコニアゾルを適量混合する事により表面性状,機械的諸特性及び寸法適合性に優れる純Ti歯科補綴物を得る事に成功した.また,鋳型の実用時の経済性の向上化を上述鋳型素材系をワックスパターンのコーティング材として2次埋没材として市販のリン酸塩系を用いることにより達成した.また,本開発鋳型の加熱膨張の機構を粒子充填組織の基礎的検討から明らかにした.(2)純Ti鋳造物の内部欠陥の低減化は鋳型の通気性の調節及び鋳造時の鋳型内への溶湯の侵入圧を高める新しい技術,即ち金属箔破板の利用の確立により大幅に達成され殆んど鋳巣の無い純Ti鋳造体を得る技術を確立した.(3)純Ti鋳造補綴物の生体適合性については実際に臨床的に人体内に埋入装着の長期的試験により為害性の無い事及び補綴物の表面性状には不都合な変化が見られない事を確認した.(4)純Tiのアルゴン高周波鋳造を実施するためのセラミックルツボを開発する為の基礎研究として高温でのセラミックスと溶融Tiとの漏れ実験を行い有用なセラミックルツボ用素材を探索すると共に,有望な素材の一種としてCaOを選び,実際にCaOルツボを試作し市販の歯科用アルゴン高周波鋳造機を用いて得られた鋳造体の表面性状や各種機械的特性を測定し従前からの銅ルツボを用いる形式のアルゴンアーク吸引加圧造機により作製された鋳造体と同等或はそれ以上の特性を有する鋳造が可能であることを明らかにした.本研究の成果は純Tiの歯科領域への実用化へ大きく貢献をもたらせた.金属として純Tiを用い、本年度の研究諸項目に対する実績を以下に示す。1.鋳造体の寸法補償は既に開発済のZ1粉末を耐火骨材粉に適量混合し、その酸化膨張量により調節する方法を併用し、新たにZrSi【O_4】砂を骨材に、結合材にエチルシリケートを用い、寒天印象に於ても操作性や経済性に優れる新鋳型材を今回開発した。また上述の酸化膨張機構は、球形の金属及び骨材粒子から成るモデル系を用い、粒径比,配合率,充填形式を変化させて電算機模擬実験と実測結果との対比から検討する手法を概収確立するに至った。2.セラミックコーティング法で寸法適合性、表面性状、機械的特性に優れる歯冠修復物鋳造体を得る技術として、Zr【O_2】粉を骨材とし酢酸系ジルコニアゾルを結合材とする手法を確立し、実用に適した操作条件を決定した。3.鋳造体内部の欠陥の発生と鋳造条件との関連性については、既存のArアーク式鋳造機を用い、鋳型材の通気率が鋳造欠陥の発生に極めて重要な要因であることをつきとめた。結果的には、純Tiの鋳造をArアーク式吸引加工

鋳造機で実施する場合、通気性の高い鋳型材の使用や鋳型の通気性を助長する様な鋳造条件をできるだけ回避することにより欠陥の少ない鋳造体を得られることが判った。4.熔融金属と反応しにくい安定なルツボ素材の探索は、十分な成果は出ていないが、予備実験の結果、純Tiに対する高温濡水性の低い素材として【Y_2】【O_3】,CaO,Zr【O_2】,【Al_2】【O_3】他を今後の検討対象材料としてゆくことを決定した。5.鋳造補綴物(純Ti)の臨床使用の可能性の検討は、数年前からクラウン等を用いた臨床試験が今も継続中で、口腔内での変色、摩耗、生体親和性は、現在約4カ年経過後も顕著なる変化は認められておらず、本研究で得られる純Tiの歯冠修復物は安定かつ生体に適した鋳造体であるという好結果が得られている。実績報告は次頁にまとめた。
細動脈における平滑筋-内皮細胞間のシグナル伝達連繋機構の解析

1.摘出ハムスター骨格筋細動脈において、内皮および平滑筋内小胞体からのカルシウム放出は薬物刺激による刺激部位前後の協調運動制御に重要な役割を果たすことが示された。具体的には、平滑筋の筋小胞体からのカルシウムの放出がカルシウム依存性カリウムチャネルを介して収縮伝達反応を抑制し、一方、内皮の小胞体はカルシウム再取り込みを介して内皮のカルシウム依存性カリウムチャネルを抑制し、伝達拡張反応の遷延化を抑制していると考えられた。2.摘出ハムスター骨格筋細動脈において内皮細胞に対する流れ刺激(shear stress)は一酸化窒素(NO)および内皮由来過分極因子(EDHF)の放出を介する血管拡張を誘起することが判明した。この標本は別の動物モデルによる報告と異なり、shear stressレベルと血管拡張との間に比例関係が認められた。さらにEDHFの作用部位は内皮細胞である可能性が示唆された。したがって内皮の過分極はギャップ結合を介して平滑筋に伝達し、その結果血管拡張が起こることが想定された。3.摘出ウサギ脊髄細動脈においてサイクリックAMPホスホジエステラーゼ阻害薬であるシロスタゾールは用量依存的な穏やかな拡張反応を誘起することが示された。この反応に対し、内因性のプロスタグランジンやNO、ならびに内皮細胞は全く影響を与えなかった。最近、脳の穿通細動脈の微小病変が原因とされるラクナ梗塞の再発予防に対するシロスタゾールの有効性が確認されているが、その機序として抗血小板作用に加え、細動脈拡張作用も一部寄与しているのではないかと考えられた。細動脈において、内皮細胞に対する流れ刺激(shear stress)は一酸化窒素(NO)やプロスタグランジンの放出を介する血管拡張を誘起することが知られている。しかし種差・部位差の検討はまだ十分行われていない。一方、shear stressは内皮細胞内のpH変化を誘起することも報告されているが、この内皮細胞pH変化の細動脈径に及ぼす影響についてはこれまで全く検討されていない。培養ラット内皮細胞において、shear stressによる細胞内のpH変化には重炭酸イオンの有無が大きく影響することが報告されている。そこで今回は手始めにハムスター骨格筋より摘出した灌流細動脈標本を用い、流れ依存性拡張反応の動態および重炭酸イオンの影響について検討を行った。内腔に流れのない状態で内圧を80cmH_2Oに維持すると、細動脈は最大径の50%程度に収縮した(内因性緊張)。この状態で重炭酸イオンを含まないMOPS液を灌流すると、標本は用量依存的な拡張反応を示した。この拡張反応はNO合成酵素阻害薬であるL-NAMEの前処置により元の50%以下に抑制され、さらにK^+チャネル阻害薬であるカリブトトキシンおよびアパミンの内腔投与によりほぼ完全に抑制された。従ってMOPS液灌流時の拡張反応はNOおよびEDHFを介することが示唆された。一方、10mMの重炭酸イオンを含むMOPS液を灌流すると、流れ依存性拡張反応は著明に増強した。重炭酸イオンはHCO_3^--Cl^-exchangerを活性化しpHを下げるという報告があり、よって拡張反応増強には内皮細胞内pH低下が関与することが想定された。今後この仮説の検証のため、HCO_3^--Cl^- exchangerのブロッカーであるDIDSを用いて検討を行い、さらに拡張反応増強のメカニズム解明のため、種々のブロッカーを用いて検討を行う予定である。
要約技術と簡約技術を融合したテキストの個人化

当初計画には含めていなかったが,本研究課題の遂行にあたって自動要約におけるゼロ代名詞の問題があらためて浮上してきたため,ゼロ代名詞照応解析の研究を実施した.これは大規模日本語均衡コーパスBCCWJを訓練事例と用い,深層学習を利用してゼロ代名詞照応解析を行うもので,これについては十分な成果が得られたものと考えている.簡約コーパスの構築は順調に推移しており,間もなく実際に機械学習を利用する際の訓練事例として利用する予定である.大規模な要約コーパスを利用した要約アルゴリズムの構築についても進展があり,新しい復号アルゴリズムを考案した.結果はまだ十分なものとは言えないものの,更なる改良によって十分な精度を示すことができると考えている.コーパスの構築は順調に推移している.アルゴリズムの開発も行ったものの,結果についてはまだ十分なものと言えないため,「やや遅れている」とした.ただし,既に開発アルゴリズムを多少改良すれば良好な結果が得られる目処は得られている.また,当初課題には含めていなかった点については十分な成果があった.前述した新しい復号アルゴリズムの改良に努める.また,研究を加速させるため学内,学外の他の研究チームと連携して研究を推進する予定である.初年度にあたる当年度は,テキスト個人化実験コーパスの構築(研究項目1-a)および要約手法の開発と評価(研究項目1-b)を研究項目として挙げていたが,大規模な要約コーパスを別途入手できたため,要約手法の開発と評価(研究項目1-b)に焦点をあて,集中して検討した.要約手法として,深層学習を利用した自動要約の枠組みを利用した要約器を開発したが,当該コーパスに含まれる文書と対応する要約の対においては,広く要約研究に用いられているコーパスに比べ厳しい要約率(より短い要約を生成する必要がある)を求められるため,適切な要約を生成することが難しく,現時点では満足する結果が得られていない.得られた知見としては,端的な要約を生成するためには入力文書と対応する要約の対だけなく,表現の抽象化に寄与する,外部の別種の言語資源を合わせて利用する必要があるという点である.並行して,要約手法を評価するための実験システムを構築した.当該実験システムは,入力文書と,要約器が出力した要約との対応関係を視覚的に表示できるため,評価者が直感的に要約品質を評価することが可能である.また,要約器が出力した要約に対して評価者が編集操作を加え,それを要約器に対してフィードバックすることが可能である.この実験システムを利用することで,要約器が出力する要約の品質を迅速かつ正確に評価することが可能となる.加えて,研究課題推進の基盤整備のため,計算用サーバを1台調達した.研究項目1-b「要約手法の開発と評価」について満足な結果をまだ得ることができていない.当該項目は本研究課題の核となる項目であるため,引き続き当該項目の検討を推進する.当初計画には含めていなかったが,本研究課題の遂行にあたって自動要約におけるゼロ代名詞の問題があらためて浮上してきたため,ゼロ代名詞照応解析の研究を実施した.これは大規模日本語均衡コーパスBCCWJを訓練事例と用い,深層学習を利用してゼロ代名詞照応解析を行うもので,これについては十分な成果が得られたものと考えている.簡約コーパスの構築は順調に推移しており,間もなく実際に機械学習を利用する際の訓練事例として利用する予定である.大規模な要約コーパスを利用した要約アルゴリズムの構築についても進展があり,新しい復号アルゴリズムを考案した.結果はまだ十分なものとは言えないものの,更なる改良によって十分な精度を示すことができると考えている.コーパスの構築は順調に推移している.アルゴリズムの開発も行ったものの,結果についてはまだ十分なものと言えないため,「やや遅れている」とした.ただし,既に開発アルゴリズムを多少改良すれば良好な結果が得られる目処は得られている.また,当初課題には含めていなかった点については十分な成果があった.引き続き要約手法の開発を継続する.開発を加速するため,外部の研究者との議論,連携を推進する.前述した新しい復号アルゴリズムの改良に努める.また,研究を加速させるため学内,学外の他の研究チームと連携して研究を推進する予定である.計算用サーバを2台調達する予定であったが,仕様の検討に時間を要したため1台のみの調達に留まった.次年度に計算用サーバをもう1台調達する.簡約コーパスの作成のために費用を確保しておいたが,これを自動構築する目処が立ったため,当該費用分,残額が生じた.なお,これまで無料で利用できていた大規模要約コーパスが,有償での利用となったため,残額はこれを引き続き利用するための予算とする予定である.
建築史研究における日本的方法によるフランス・ロマネスク建築の建築考古学研究

(1)ブルゴーニュ地方とプロヴァンス地方の18の修道院、教会堂等について建築考古学調査を実施し、現状の正確な実測図面を作成した。(2)調査結果・実測図面より、各建築の建設に使われた物差しや寸法構成を明らかにし、部分の集合としての建物のあり方等、中世当時の心性に於ける建築様態の幾つかの側面の実態を考察した。(3)建築考古学調査が日本的建築観に根ざす研究方法である事を受け、フランスへのこうした日本的研究方法を発信し、同時に日本的建築観に関する議論もフランス人研究者等と行い、日本的建築観とフランス中世に於ける建築観の類似、あるいは日仏間にある建築観の相違などに関する比較研究を行った。建築史研究において伝統的に日本的な方法である「建築考古学」をフランスの比較的小規模のロマネスク建築に適用し、ロマネスク建築が中世の社会や人々の心性の中でどんな形で、如何なる意味を持って建設されたのかを明らかにする。当時、建築を実際に構想した者たちや実際に建てた建造者たちが、実際に何を考え、何を意図し、何を実現したのか、建設の現場で、実際に何が考えられ、何が行われ、何が起こっていたのかを、そしてそれらが当時の社会の中でどのように考えられていたのかを、モノとして眼前に存在する建築物の石や柱や細かな寸法を詳細に観察し、記述し、記録し、分析し、考察し、建物そのものに語らせしめる。モノを対象に行われる「考古学」が、建築物を通して浮かび上がらせるロマネスク建築の社会精神史研究である。特に、西洋の研究者の間では未開拓の分野である寸法・尺度の建築考古学に重点を置き、日本的方法がロマネスク建築研究においても一定の有効性があることを示す。また、フランスの専攻的研究者との交流を密にし、調査で得られた情報の共有をはかり、ヨーロッパにおいても近年注目を浴びている建築考古学が伝統的な日本の方法であることとその有効性をフランスに発信する。1.建築考古学調査の実施:大学院生に名の研究補助社を伴って、フランス・プロヴァンスのサン=ポンス修道院、ブルゴーニュのマジユ、ル・ピュレ教会堂の計3件のロマネスク遺構の調査を実施した。石材の使用様態、軸線のずれ、各種形態のバリエーション等の様々な項目に渡っての詳細な観察を行い、尺度論にも基づいて、計画意図や施行実態、プロセス、建設経緯と当時の建物の状態、意味に関わる重要な知見を得た。施行の中断、施行中の計画変更、現状と異なる当初形式が推定でき、現在結果の講評の為の準備中である。2.調査結果の情報共有:平成19年度分の調査結果の整理、図化は未完であるが、従来の調査で研究室に蓄積されているデータ、図面のデジタル化の方法の検討を開始し、平成20年度からの実施が可能となる様に準備を行った。また従来のデータ、図面の一部は、今回はリヨン大学の考古学・美術史研究室に寄贈し、共有化を図った。3.日本的建築考古学の方法論の発信:フランス国立科学研究センター主宰のアジア研究ネットワークの総会に出席し、JAPARCHIのセッションにおいて、日本建築のフランス人専攻研究者と意見交換を行い、共著論文集、及び公開セミナーの計画を立てた。4.研究室所蔵のスライドのデジタル化:従来の研究を通じて収集して来た研究室所蔵の35mmスライドについて、今年度は、1200コマ程度デジタル化を完了し、西洋中世建築画像アーカーイヴ作成に向けての実施を開始した。5.日本の論文のフランス学術誌での発表:日本建築が西洋の建築観では把捉できないノマードな性格と極めて強い技術指向を持つ事を明らかにし、また聖性の文化人類学の観点を借りると、日本の建築も西洋の建築と同一地平線上で論じることの出来る内実と表象を持つ事を論じた二編の論文をフランスの学術論文史に発表した。1.建築考古学調査の実施:大学院生二名の研究補助者を伴って、フランス・ロワール県のサン=ジェルマン・ラヴァルの教会堂及びポミエ修道院教会堂、そしてブルゴーニュのドゥテとシャルボナの教会堂の計4件の遺構の実測調査を実施した。石材の使用様態、軸線のずれ、形態のバリエーション等の項目に渡っての詳細な観察を行い、部分的には写真測量も実施した。尺度論にも基づいて、計画意図や施行実態、プロセス、建設経緯と当時の建物の状態、意味に関わる重要な知見を得た。現在結果の講評の為の準備中である。またプロヴァンス、ル・トロネ修道院の建築調査も行った。ロワール県の二件は、県文化財担当局の依頼で実施したもので、県よりの多くの便宜供与があった。

3.日本的建築考古学の方法論の発信:リヨン大学第二中世美術史・考古学のNicolas REVEYRON教授を二週間ほど招聘し、共同で日本各地の遺構見学を行い、教授には一回の学会での発表、一回の公開講演会を行ってもらった。招聘の効果は、REVEYRON教授が昨年度執筆しフランスで発表された論考に、日本の事例が紹介されていることに既に現れている。10月にブルゴーニュのパレ=ル=モニアルで開催されたロマネスク美術に関する学会に招待され意見交換を行い、2009年に国際会議として開催される同学会での西田の発表が決定した。また当該地方のロマネスク美術保存団体との協力関係も議論された。サン=テチャンヌ大学の文化財講座で日本建築に関する招待講演を行った。シャルトルで開催されたセミナーに出席し、主催者の研究者と意見交換を行い、別経費での渡航で、2009年2月に依頼によりリール大学第三の美術史講座のセミナーでの西田の招待講演を行った。同じく別経費で、その他3回のフランスでのセミナー発表・講演を行った。また京都工芸繊維大学で行われたJAPARCHI主催の日仏シンポジウムで発表を行い、フランス人専攻研究者と意見交換を行い、論文集の計画も立てた。四年間の研究の後半の初年度としてフランスでの発表を中心とする日本的方法の発信を中心として実施した。(1)渡仏し、海外共同研究者との研究の打合せ(リヨン、パリ)を行い、フランス人協力研究者のセミナーへの参加し、日本的研究方法の発信を行った。また日仏シンポジウム、共著出版の計画を議論した。フランスのパレ=ル=モニアルで10月に開催された国際学会に参加し、研究発表を行った。また7月にブダペストで開催された国際科学技術史学会に出席し研究発表を行った。(2)建築考古学調査を9月の後半に実施した。調査自体は、別経費で渡仏した研究協力者(大学院生)2名とボランティアの学部学生・院生を伴って2週間行い、ローヌ地方のシャルリュー修道院、ブルゴーニュ・マコネ地方の単身廊小規模教会堂2件、ブルゴーニュのヴェズレの教会堂の玄関廊の平面の建築考古学調査を行った。立面の写真測量も(3)調査結果を整理し図面化を継続実施した。データ関係の整理、デジタル化保存をおこない、一部を、フランスの建築考古学の中であるリヨン大学第2中世美術史・考古学研究室(Nicolas Reveyron教授)に送付した。(4)上記パレ=ル=モニアルでの国際学会の研究発表を論文化し、同国際学会の論文集に投稿し、採用が決定している。またX.Barral I Altet教授献呈論文集への学術論文を依頼により執筆・投稿し、採用が決定している。(5)本研究課題に深く関係する建築考古学研究・中世建築研究をめぐる別事業でのシンポジウムを企画、実行し、当該事業で来日した3名のフランス人著名研究者とともに研究会・見学会を実施し、日本的建築研究の方法を紹介した。また次年度以降の本研究での協力関係についての議論を行った。最終年度であり、四年間に得られた実測データ・資料等の整理、実測図面の完成、次の研究である本格的なフランスへの発信のための具体的計画の検討、実測図面等のフランスとの共有などに重点を置いて研究が実施された。(1)本研究での最後の建築考古学調査を9月後半に実施した。同じ建築物を研究対象として別経費で渡仏した研究協力者(大学院生)及び一部ボランティアで参加した研究補助者(学部学生・院生)を伴い総勢11名で、南ブルゴーニュのマッシーとサン=ヴァンサン=デ=プレの両教会堂、及びプロヴァンスのラ=セル、シルヴァカーヌ、セナンク、ル・トロネの各修道院の集会室を2週間ほど欠けて調査し、正確な実測図面を作成した。
Ｎ型糖鎖による抗原性多様化が免疫逃避とインフルエンザ流行に及ぼす影響の実験的検証

インフルエンザは毎年流行して人々の健康を脅かす感染症である。季節性A型ヒトインフルエンザウイルスにはパンデミック型(H1N1pdm)と香港型(H3N2)の2つのサブタイプが存在する。香港型に頻発するHA頭部の糖鎖付加・欠損を伴う抗原性多様化はワクチンによる流行阻止効果を減弱する一因と考えられ、2009年のパンデミック後に消滅せずに流行を繰り返した要因である可能性が考えられる。本研究では香港型に頻発するHA-N型糖鎖変異に着目したリバースジェネティクス法による組換えウイルス解析とデータベース解析により、その生物学的意義を解明し、有効なワクチン開発につながる基盤技術シーズの創出を目指す。
動脈疾患における歯周病の関与と血小板凝集の影響について

当科では歯周病の主要な原因菌の一つであるPorphyromonas gingivalis (P. gingivalis)は多血小板血漿(PRP)においてヒト血小板凝集を惹起することを報告している。今回、末梢動脈疾患を有する(PAD)患者と健常対象群におけるPgによる全血での血小板凝集反応を検討したが、PAD群ではコントロール群と比較して、P. gingivalisにより有意に高い血小板凝集反応を示し、その反応は下肢虚血が重度なほど亢進していた。また血小板凝集反応はPg菌に対するIgG抗体値と正の強い相関を示した。FcγRIIb/IIIa (CD32)の抗体(CD32抗体)による血小板凝集反応の影響に関しては、CD32抗体の投与により、Pg菌による血小板凝集が消失した群、変化しなかった群、低減した群に分類された。またCD32抗体投与後に血小板凝集が惹起された(5ohm以上)場合にはPgを添加しても凝集が惹起されず、血小板凝集が軽度のみ惹起された(1-3ohm)場合にはPg添加による血小板凝集能は抑制されなかったことより、CD32抗体とPg菌の間で競合阻害が起きたと推定された。重度の歯周病を有する症例では歯磨きなどにより一過性の菌血症となった際には血小板凝集が惹起されると推定され、Pgが血小板活性化によりPADの増悪に関与していることが示唆された。末梢動脈疾患(peripheral artery disease:PAD)は、末梢動脈の粥状硬化巣による狭窄、および破綻の結果形成される閉塞血栓により引き起こされる疾患である。PADに対する粛周病菌の関与は従来から報告されており、動脈壁からrDNAが検出されるとともに、最近では動脈硬化性プラークから歯周病菌が検出されている。当科では歯周病の主要な原因菌の一つであるPorphyromonas gingivalis (P.gingivalis)は多血小板血漿(PRP)においてヒト血小板の凝集能を有することを報告しており、PADの病因に一定の役割を担っていることが推測される。今回われわれは、PAD患者群30例と健常対照群20例においてP.gingivalisによる全血での血小板凝集反応およびIgG抗体価を測定した。P.gingivalisを加えてから12分間の電気的インピーダンス値の変化は、PAD群で10.2±4.8(5.1-14.3)ohm、コントロール群で6.1±5.6(0.2-10.8)ohmであった。PAD群ではコントロール群と比較して、P.gingivalisにより有意に高い全血血小板凝集反応を示した。PAD患者の中で歯牙を有する18名について、全血血小板凝集反応とIgG抗体価の相関に関して検討したところ、相関係数は0.7で正の強い相関を認めた。以上の検討により、P.gingivalisによる血小板凝集反応がPAD患者で有意に高く、さらには歯周病の程度がより高度である程、血小板凝集能が亢進していることが示唆された。末梢動脈疾患(peripheral artery disease : PAD)は、末梢動脈の粥状硬化巣による狭窄、および破綻の結果形成される閉塞血栓により引き起こされる疾患である。PADに対する歯周病菌の関与は従来から報告されており、動脈壁からrDNAが検出されるとともに、最近では動脈硬化性プラークから歯周病菌が検出されている。当科では歯周病の主要な原因菌の一つであるPorphyromonas gingivalis(P.gingivalis)は多血小板血漿(PRP)においてヒト血小板の凝集能を有することを報告しており、PADの病因に一定の役割を担っていることが推測される。

今回われわれは、PAD患者群34例と健常対照群20例においてP.gingivalisによる全血での血小板凝集反応およびIgG抗体価を測定した。P.gingivalisを加えてから12分間の電気的インピーダンス値の変化は、PAD群で10.2±4.8(5.1-14.3)ohm、コントロール群で6.1±5.6(0.2-10.8)ohmであった。PAD群ではコントロール群と比較して、P.gingivalisにより有意に高い全血血小板凝集反応を示した。PAD患者の中で歯牙を有する18名について、全血血小板凝集反応とIgG抗体価の相関に関して検討したところ、相関係数は0.7で正の強い相関を認めた。Pg菌と血小板凝集に際して、血小板上のFcrRIIaにPg菌のHgp44がPg菌IgG抗体を介して結合し、血小板凝集を惹起すると言われており、FcrRIIaをブロックする抗体を投与することによりPg菌による血小板凝集の抑制効果を検討中である。当科では歯周病の主要な原因菌の一つであるPorphyromonas gingivalis (P. gingivalis)は多血小板血漿(PRP)においてヒト血小板凝集を惹起することを報告している。今回、末梢動脈疾患を有する(PAD)患者と健常対象群におけるPgによる全血での血小板凝集反応を検討したが、PAD群ではコントロール群と比較して、P. gingivalisにより有意に高い血小板凝集反応を示し、その反応は下肢虚血が重度なほど亢進していた。また血小板凝集反応はPg菌に対するIgG抗体値と正の強い相関を示した。FcγRIIb/IIIa (CD32)の抗体(CD32抗体)による血小板凝集反応の影響に関しては、CD32抗体の投与により、Pg菌による血小板凝集が消失した群、変化しなかった群、低減した群に分類された。またCD32抗体投与後に血小板凝集が惹起された(5ohm以上)場合にはPgを添加しても凝集が惹起されず、血小板凝集が軽度のみ惹起された(1-3ohm)場合にはPg添加による血小板凝集能は抑制されなかったことより、CD32抗体とPg菌の間で競合阻害が起きたと推定された。重度の歯周病を有する症例では歯磨きなどにより一過性の菌血症となった際には血小板凝集が惹起されると推定され、Pgが血小板活性化によりPADの増悪に関与していることが示唆された。PAD患者と健常対照における血小板凝集能を評価するとともに、血小板上FcrRIIaをブロックする抗体の投与による影響を検討しており、残りの期間でデータ数を揃えて統計学的検討をする。また介入試験を今年度に開始する。24年度が最終年度であるため、記入しない。PAD患者および健常対照における血小板上FcrRIIaをブロックする抗体の投与による影響を各々20例前後で測定し、Pg菌IgG抗体価の血小板凝集に及ぼす影響や機序を解明するとともに、歯周病治療前後での血小板凝集能の変化やレーザードプラ法による微小循環の改善状況を評価する。
石油増回収のための油層内微生物増殖法の確立

本研究では,石油増回収のための油層内微生物増殖法の確立を目指して,擬似油層を用いた室内実験および数値解析を行い,以下の知見を得た。1.擬似油層として1mmのガラスビーズを充填した二次元の充填層を作成した。本充填層を用いて,栄養塩の移動およびシャットインの影響について塩化カリウム溶液によるトレーサー試験を行った。その結果,塩化カリウム溶液は密度差から生じる対流により,沈み込みながら流れることが明らかになった。また,十分に増殖させた通性嫌気性細菌である乳酸菌の懸濁液を上記の充填層に注入し,擬似油層における微生物の移動挙動を検討した。その結果,微生物は充填物の隙間などに詰る「クロッグ」という現象を起しながら流動することが認められた。クロッグ現象は,流速に依存し,流速が遅いほど現れやすいことを見いだした。2.上記の実験結果をふまえ,栄養塩および微生物の移動現象を表す数学モデルを作成した。本モデルは,栄養塩については物質移動に寄与する移流と混合拡散の割合を表すペクレ数と密度差による対流の効果を表すレイリー数という2つの無次元パラメータを用いることにより,微生物についてはさらにクロッグ現象を表す係数を定義することにより,擬似油層における栄養塩の移動3.作成した数学モデルにより、二次元空間において浸透率に分布が存在、かつ微生物のクロッグ現象により浸透率が変化することを想定し,ケーススタデイを行った。浸透率の分布は垂直方向のみに存在する(実際の油層と同様の傾向)とした。また,浸透率の時間的かつ空間的変化は,コゼニー・カーマンの式から求めた。その結果,わずかな浸透率の違いにより栄養塩および微生物の濃度分布に大きな差が生じることが認められた。4.充填層における増殖実験を行った。結果,通常の液体培養よりも大きな増殖速度が得られた。その速度は,充填物の粒径が小さいほど大きくなることが認められた。本研究では,石油増回収のための油層内微生物増殖法の確立を目指して,今年度においては疑似油層を用いた室内実験および数値解析を行い,以下の知見を得た。1.疑似油層として二次元の充填層を作成し,その流動特性を測定した。充填層における充填物として,1mmのガラスビーズを用いた。一端の上部より液体を注入し,他端下部より流出するように設置し,マイクロチューブポンプにより所定の流量で液体を流せるようにした。充填層の体積は9.0×10^<-4>m^3,ガラスビーズを充填した場合の有効容積は3.6×10^<-4>m^3(孔隙率は40%)であった。また,充填層の浸透率は,8.2×10^<-10>m^2であった。また,本充填層を用いて,栄養塩の移動およびシャットインの影響について塩化カリウム溶液によるトレーサー試験を行った。2.上記の実験結果をふまえ,栄養塩の移動現象を表す数学モデルを作成した。本モデルは,物質移動に寄与する移流と混合拡散の割合を表すペクレ数と密度差による対流の効果を表すレイリー数という2つの無次元パラメータを用いることにより,疑似油層における栄養塩の移動およびシャットインの影響を表し得ることを確認した。3.使用した微生物は,通性嫌気性細菌である乳酸菌(Lactobacillus casei,ATCCl5883)とした。十分に増殖させた乳酸菌の懸濁液を上記の充填層に注入し,疑似油層における微生物の移動挙動を検討した。これらのことを考慮し,疑似油層における微生物の移動現象を示す数学モデルを作成した。ここでは,栄養塩の場合と同様にペクレ数とレイリー数を用い,さらにクロッグ現象を表す係数を定義することにより,微生物の移動現象を表し得ることが確認された。本モデルは,栄養塩については物質移動に寄与する移流と混合拡散の割合を表すペクレ数と密度差による対流の効果を表すレイリー数という2つの無次元パラメータを用いることにより,微生物についてはさらにクロッグ現象を表す係数を定義することにより,擬似油層における栄養塩の移動

3.作成した数学モデルにより、二次元空間において浸透率に分布が存在、かつ微生物のクロッグ現象により浸透率が変化することを想定し,ケーススタデイを行った。浸透率の分布は垂直方向のみに存在する(実際の油層と同様の傾向)とした。また,浸透率の時間的かつ空間的変化は,コゼニー・カーマンの式から求めた。その結果,わずかな浸透率の違いにより栄養塩および微生物の濃度分布に大きな差が生じることが認められた。4.充填層における増殖実験を行った。結果,通常の液体培養よりも大きな増殖速度が得られた。その速度は,充填物の粒径が小さいほど大きくなることが認められた。本研究では,石油増回収のための油層内微生物増殖法の確立を目的とし,その基礎段階として擬似油層を用いた室内実験および数値解析を行い,以下の知見を得た。1.昨年度に作成した二次元充填層を使用し,栄養塩および微生物の移動についての室内実験を行った。その際に,流量,流速および菌体濃度などの諸条件を変化させ,基礎データの収集につとめた。得られたデータを用いて,栄養塩および微生物の移動を表す数学モデルを作成し,評価を行った。検証の結果,本モデルにより,二次元多孔質帯における栄養塩および微生物の移動は,物質移動に寄与する移流と混合の割合を表すペクレ数,密度差による対流の効果を表すレイリー数および微生物のクロッグ現象を表す係数を定義することにより十分表しうることが認められた。2.上記の数学モデルを用いて,二次元空間において浸透率に分布が存在,かつ微生物のクロッグ現象により浸透率が変化することを想定し,ケーススタディを行った。その結果,わずかな浸透率の違いにより,栄養塩および微生物の濃度分布に大きな差があることが認められた。3.通性嫌気性細菌である乳酸菌(Lactobacillus casei,ATCCl5883)を用いて,充填層における増殖実験を行った。充填層としては,上述の二次元充填層ではなく一次元のものを使用した。その結果,通常の液体培養よりも大きな増殖速度が得られた。その速度は,充填物の粒径が不さいほど大きくなることが認められた。4.数学モデルに微生物の増殖項を加え,新たな数学モデルを作成した。
慢性期損傷脊髄に対する選択的細胞治療法の開発と神経栄養因子の併用効果

成ラット胸髄に血管クリップを用いた圧挫損傷モデルを作製し、損傷6週で損傷脊髄部分に培養したFGF2反応性神経前駆細胞の移植を行った。その結果、GFP遺伝子導入の細胞移植群(対照群)より、NT3とBDNFの作用を持った改変NT3をさらにp75受容体に結合しにくい構造に改変した神経栄養因子遺伝子を導入した細胞移植群のほうが後肢運動機能の改善を認めた。移植細胞の生着は、対照群と比較して栄養因子導入細胞で1.8倍高く残存ミエリンも多かった。脊髄損傷慢性期での細胞移植は、細胞単独では機能回復に不十分であり本研究のように神経栄養因子を組み合わせた治療が必要なことが明らかとなった。慢性期脊髄損傷モデルの作製と神経トレーサーによる残存・再生神経線維の同定;脊髄損傷の方法として重錘落下法が主流であるが、実際に実験を行うとラットの固定位置によって損傷程度が変わり安定した結果を得ることが困難であった。そのため血管クリップを用いて脊髄(T9)を挟むような損傷方法を開発した。同手法を用いると脊髄損傷後の下肢運動機能は、過去に報告されている重錘落下法と同様に損傷後約5-6週で回復が停止した。損傷8週間後の脊髄(損傷部を含む9mm長)の体積を組織学的に計測すると正常脊髄よりも35%減少して萎縮していた。さらにミエリンは、正常脊髄よりも約30%減少していた。損傷部周囲の神経再生については、順行性および逆行性神経トレーサーを用いて評価が可能であった。逆行性トレーサーを用いた定量的評価では、損傷部を上行する軸索は正常群と比較するとわずか3%であった。来年度は、これら定量的評価を基礎にして細胞移植や神経栄養因子の効果を確認していく予定である。移植細胞の培養と調整;今年度は、胎児ラット海馬から単離した神経幹細胞を培養しグリア前駆細胞に誘導する実験を行った。神経幹細胞培養にはFGF2が必要であるが、グリア前駆細胞の増殖に関与するPDGFを加えて培養した。PDGF単独では細胞増殖が不十分なためFGF2を組み合わせ、さらにグリア前駆細胞のマーカーであるA2B5を培養皿にコートしておくことで選択的に前駆細胞を回収することにした。来年度は、得られた細胞の増殖と分化の程度を解析していく予定である。さらに、細胞治療の効果を確認するために同細胞を脊髄損傷モデルに移植し運動機能回復と組織学的評価を行う予定である。移植細胞の培養と調整;胎児ラット海馬から単離した神経幹細胞を培養してFGF2およびPDGFを添加し増殖活性を確認した。さらに栄養因子を除いて神経・グリア細胞分化について確認した。FGF2とPDGF両方を培養細胞に添加したほうがFGF2単独より増殖活性が約1.5倍高かった。栄養因子を除いて3日後に固定して神経分化マーカーによる免疫染色では、両方因子を添加したほうがアストロサイトへの分化がFGF2単独と比較すると約3倍多かった。オリゴデンドロサイトへの分化はどの条件でも全細胞数の数%程度であった。今回、PDGFを添加してアストロサイトへの分化傾向が強い細胞よりもFGF2単独で増殖させ前駆状態を維持した細胞(NPC)を使用した。ラット慢性期脊髄損傷モデルへの細胞移植治療;成ラット胸髄に血管クリップを用いた圧挫損傷モデルを作製し、損傷後6週で損傷脊髄を露出させ空洞周囲にNPC移植を行った。レンチウイルスベクターを用いてGFPでラベルした細胞(GFP群)、GFPでラベルした後、NT3を一部改変しp75受容体に結合しにくいNT3遺伝子を導入した細胞(NT3/-p75群)、培養液のみ投与した群(対照群)の3群を作成した。毎週、下肢運動機能評価(BBBスコア)を行い、移植8週で灌流固定した。組織学的に損傷脊髄・空洞・残存ミエリン体積を推定し、GFP陽性移植細胞の生着面積を計測した。移植時と移植後8週でのBBBスコアはNT3/-p75群でのみ有意な改善があった。組織学的には、NT3/-p75群で残存ミエリン体積が対照群と比較し有意に大きく、損傷脊髄・空洞体積には各群で有意差を認めなかった。GFP陽性の領域は、NT3/-p75群ではGFP群より1.8倍大きかった。脊髄損傷慢性期での細胞移植は、細胞単独では機能回復に不十分であり本研究のように神経栄養因子などを組み合わせた治療が必要となる。
妊婦に対するWeb利用とセルフモニタリング促進による睡眠健康推進プログラムの検討

妊娠初期と中期の2時点で調査協力が得られた妊婦を対象に縦断調査を行った。調査内容は,睡眠習慣(平日と休日の就寝・起床時刻や睡眠時間とその行動が不規則になる頻度や変動する幅),睡眠障害(ピッツバーグ睡眠質問票)について回答を求めた。また,調査は,1週間の睡眠のセルフモニタリングを実施するセルフモニタリング群と何もしない統制群に分け行った。その結果,睡眠のセルフモニタリングを実施した群の方が,平日・休日ともに初期の就寝時刻より中期の就寝時刻が早くなることが示された(平日の就寝時刻:Cohen'd=0.28効果量小,休日:Cohen'd=0.30効果量小)。さらに,就寝時刻が変動するその幅(分)は,平日,休日ともにセルフモニタリング群の方が,初期と比較し中期の変動幅が短縮していた(平日:Cohen'd=0.50効果量中,休日:Cohen'd=0.39効果量小)。睡眠時間が不規則になる頻度は,セルフミニタリングを実施した群の方が,中期に不規則になる頻度の減少が示された(Cohen'd=0.28効果量小)。睡眠障害については,セルフモニタリング群の方が睡眠時間,睡眠困難が初期に比べ中期に改善していた(睡眠時間:Cohen'd=0.26効果量小,睡眠困難:Cohen'd=0.27効果量小)。以上のことから,睡眠のセルフモニタリングを1週間実施した妊婦の方が実施しなかった妊婦よりも,初期と比較し中期に平日,休日ともに早く就寝するようになり,その行動時刻が変動する幅も短縮し,規則的になっていることが示された。さらに睡眠時間が不規則になる頻度もセルフモニタリングを実施した妊婦の方が初期より中期に少なくなっていた。そして,睡眠時間や,入眠困難や中途覚醒,睡眠維持困難などの睡眠障害についても,セルフモニタリングを実施した妊婦はしなかった妊婦より中期に改善がみられた。妊娠経過を追った縦断調査において,妊娠経過中,継続して調査できる対象者が少なく,対象者数が当初の予定に満たなかったため,前年度の調査を継続し実施している。今後,縦断調査の結果を得て,セルフモニタリングの内容,実施方法,パンフレットの内容等を再検討していく。また,前年度より継続している,睡眠改善に重要な生活習慣を検討するため,更なる対象者の確保とWeb版でのセルフモニタリングの実施ができるよう,Web版の作成,運営方法について検討していく。妊婦を対象に睡眠と生活習慣行動についての横断調査を行った。その結果,妊婦の就寝・起床時刻および睡眠時間,social jetlag等の睡眠習慣の実態と,実施している生活習慣行動が明らかになった。さらに,睡眠については,睡眠障害度や日中の眠気の程度についても明らかになった。これらの結果より妊婦の睡眠習慣,生活習慣行動の特徴と抱えている睡眠の問題が明らかになった。また,睡眠障害度と睡眠習慣,生活習慣行動との関連から,睡眠問題を抱える妊婦が,どのような睡眠習慣を持っているのかの関連が明らかになり,睡眠障害度の軽減に向け重点的に改善すべき睡眠習慣が示唆された。同時に生活習慣行動においても,どのような生活習慣行動をとっている妊婦が,睡眠障害を抱えているのか,睡眠習慣なのかが明らかになり,具体的な日常の生活行動レベルでの改善点が示唆された。さらに,生活習慣行動においては,妊婦自身が改善できそうと考える行動がどのようなものなのかが明らかになった。この結果より,妊婦が実行に移しやすい生活習慣行動が明らかになった。これらのことから,妊婦の睡眠習慣,生活習慣行動の実態と抱えている睡眠問題が明らかになり,また,生活習慣行動と睡眠習慣,睡眠障害との関連から,睡眠改善に向け,改善すべき具体的な生活習慣行動と妊婦が実行に移しやすい生活習慣行動が明らかになった。今後は縦断調査により,良い生活習慣行動を続けている妊婦とそうでない妊婦の睡眠障害度の比較により因果関係を明らかにしていく。調査施設における対象者数が予定数に満たなかったため,横断調査期間を延長し調査を行った。縦断調査においても妊娠経過を追う過程で,転院や里帰り等の関係で,継続調査できる対象者確保が当初の予定に満たない状況であり,現在も調査を継続している。妊婦初期と中期の2時点において協力が得られた妊婦66名を対象に就寝・起床時刻や睡眠時間と各時刻・時間の規則性,日中の眠気,自己管理能力に関する縦断調査を行った。その結果,日中に過度の眠気を有する妊婦は,妊娠初期から中期にかけ就寝時刻の変動が拡大し不規則になっていることが示された。一方,日中に過度な眠気のない妊婦は,妊娠初期から中期に移行する中で就寝時刻の変動が小さくなり規則的になっていた。起床時刻は,日中の過度な眠気の有無に関わらず,どちらも妊娠初期から中期にかけて変動が小さくなり一定した時刻に起きるようになっていた。さらに,睡眠時間も日中に過度な眠気を有する妊婦は,妊娠初期から中期になると睡眠時間の変動が拡大し不規則になり,日中に過度な眠気を有しない妊婦は,睡眠時間の変動が小さく規則的なることが示された。これらのことから日中に過度な眠気を有する妊婦は,妊娠初期から中期にかけて,就寝時刻,睡眠時間の変動が拡大し不規則になっている,一方,日中に過度な眠気のない妊婦は,就寝時刻や睡眠時間の変動が小さく規則的になっていることがわかった。さらに日中に過度な眠気を有する妊婦は,妊娠初期から中期に自己管理能力が低下し,日中に過度な眠気のない妊婦は,自己管理能力が高くなることが示された。

以上より,妊娠中期の過度な眠気の改善には,妊娠初期から中期の経過の中で,就寝時刻や睡眠時間の変動をできる限り小さくし,不規則にならないことが重要であることが考えられた。また,就寝時刻や睡眠時間が規則的な日中の過度な眠気がない妊婦の自己管理能力が中期に高まっていたことから,規則的な睡眠習慣を獲得する為には,自己管理能力を高めていくことの必要性も示唆された。妊娠中に睡眠のセルフモニタリングを継続して実施可能な対象者の確保が難しく,そのためセルフモニタリングを紙媒体で実施する妊婦とWeb上で実施する妊婦に分けたデータの収集に時間を要している。妊娠初期と中期の2時点で調査協力が得られた妊婦を対象に縦断調査を行った。調査内容は,睡眠習慣(平日と休日の就寝・起床時刻や睡眠時間とその行動が不規則になる頻度や変動する幅),睡眠障害(ピッツバーグ睡眠質問票)について回答を求めた。また,調査は,1週間の睡眠のセルフモニタリングを実施するセルフモニタリング群と何もしない統制群に分け行った。その結果,睡眠のセルフモニタリングを実施した群の方が,平日・休日ともに初期の就寝時刻より中期の就寝時刻が早くなることが示された(平日の就寝時刻:Cohen'd=0.28効果量小,休日:Cohen'd=0.30効果量小)。さらに,就寝時刻が変動するその幅(分)は,平日,休日ともにセルフモニタリング群の方が,初期と比較し中期の変動幅が短縮していた(平日:Cohen'd=0.50効果量中,休日:Cohen'd=0.39効果量小)。睡眠時間が不規則になる頻度は,セルフミニタリングを実施した群の方が,中期に不規則になる頻度の減少が示された(Cohen'd=0.28効果量小)。睡眠障害については,セルフモニタリング群の方が睡眠時間,睡眠困難が初期に比べ中期に改善していた(睡眠時間:Cohen'd=0.26効果量小,睡眠困難:Cohen'd=0.27効果量小)。以上のことから,睡眠のセルフモニタリングを1週間実施した妊婦の方が実施しなかった妊婦よりも,初期と比較し中期に平日,休日ともに早く就寝するようになり,その行動時刻が変動する幅も短縮し,規則的になっていることが示された。さらに睡眠時間が不規則になる頻度もセルフモニタリングを実施した妊婦の方が初期より中期に少なくなっていた。そして,睡眠時間や,入眠困難や中途覚醒,睡眠維持困難などの睡眠障害についても,セルフモニタリングを実施した妊婦はしなかった妊婦より中期に改善がみられた。妊娠経過を追った縦断調査において,妊娠経過中,継続して調査できる対象者が少なく,対象者数が当初の予定に満たなかったため,前年度の調査を継続し実施している。今後は縦断調査を継続するとともに,横断調査のデータ分析から明らかになった睡眠改善に重要な,生活習慣行動の実施状況により,その後の睡眠習慣,睡眠障害度にどのように影響するのかを検討する。さらに睡眠障害度と睡眠習慣,生活習慣行動との因果関係を検討していく。また,睡眠改善に重要な睡眠習慣,生活習慣行動と妊婦が実施しやすい生活習慣行動を参考にパンフレットとセルフモニタリングシートを紙媒体とWebにより作成し,妊婦への実施を進めていく。睡眠のセルフモニタリングを継続して実施可能な妊婦に対し,妊娠経過をおって睡眠の状態や生活習慣についての情報収集をすすめていく。