hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ナノ貴金属粒子の触媒反応ダイナミクス直視解析

金やイリジウムといった貴金属はナノ・サイズの超微粒子にすることで、バルク状態とは異なる極めて高い触媒作用を示すことが知られている。その反応機構を解明するためには、触媒の表面・界面の構造を、反応している状態で観察・解析することが不可欠である。そこで、高分解能透過電子顕微鏡の内部に、真空から隔離されたカプセル(環境セル)を組み込んだ実験システムを構築し、反応雰囲気中で触媒表面・界面の変化を直接かつ動的に解析することを目的に研究を行った。本年度の研究成果の概要は以下の通りであり、最終年度のため、本研究の総括に相当するものである。1.高分解能"環境セル電子顕微鏡システム"の完成触媒試料を反応ガス雰囲気に出来る"環境セル試料ホルダー"および、そこにガスを送る"ガス導入出ユニット"を設計・試作し、性能評価実験の後、改良を行った。最終的に、試料に大気圧ガスを導入してもガス漏れを起こさないシステムを完成させることに成功した。2.高耐圧性の極薄カーボン隔膜の新規作製方法の開発上記の試料ホルダーに設置する高耐圧・極薄カーボン隔膜の新規作製方法を確立した。その結果、厚さ8mmで、1気圧差に耐えられる膜の作製に成功し、高分解能化に大きく貢献した。3.ナノ金触媒の反応中その場観察完成したシステムを用いて"ナノ金触媒"の反応中の様子を電子顕微鏡で直視観察した結果、ナノ金粒子の形状が反応ガスを導入することで変化することを明らかにした。その反応機構を解明するためには、触媒の表面・界面の原子構造を解析することが重要であり、これまでに位相差電子顕微鏡法を用いることで、表面の原子欠陥、界面の原子配列の乱れ、及びそれらに起因する結晶歪みの存在を明らかにしてきた。さらに、反応と構造の関係を詳細に調べるためには、反応している状態そのものを観察・解析することが不可欠である。そこで、超高圧電子顕微鏡の内部に、真空から隔離されたカプセル(環境セル)を組み込んだ実験システムを構築し、反応雰囲気中で触媒表面・界面の変化を直接かつ動的に解析することを目的に研究を進めている。本年度に行った研究の概要は以下の通りである。(1)反応ガス導入機構を備えた1250kV超高圧電子顕微鏡用の環境型試料ホルダーの設計触媒試料の周囲に反応ガスを循環することができる電子顕微鏡用試料ホルダーを、下記の3つの条件を満たすように構造を検討し、設計を行った。現在は作製の段階である。・原子レベルの分解能を実現するため、外乱(振動等)の影響を受けにくい構造にする。・改良を加えやすいように、全体をいくつかのパーツに容易に分解できる機構にする。・外部に設置する反応ガス導入出装置との接続が簡便にできるようにする。(2)位相差電子顕微鏡法の改良表面・界面の原子構造を詳細に調べるために、より高い空間分解能で位相情報が得られるように従来の方法を改良し、その検証を行った。その反応機構を解明するためには、触媒の表面・界面の原子構造を解析することが重要であり、特に反応と構造の関係を詳細に調べるためには、反応している状態そのものを観察・解析することが不可欠である。そこで、高分解能透過電子顕微鏡の内部に、真空から隔離されたカプセル(環境セル)を組み込んだ実験システムを構築し、反応雰囲気中で触媒表面・界面の変化を直接かつ動的に解析することを目的に研究を進めている。本年度の研究成果の概要は以下の通りである。1.高分解能透過電子顕微鏡用の環境試料ホルダーの開発触媒試料に反応ガスを循環することができる電子顕微鏡用試料ホルダーを設計・試作した。本装置のシール性能、耐震性能の検証実験を実施し、充分な性能が得られることを確認した。2.反応ガス導入出ユニットの開発上記の試料ホルダーに反応ガスを導入出するための装置ユニットを設計・試作した。本装置の排気特性、圧力調整性能の検証実験を実施したが、現状では配管の低コンダクタンスのため充分な性能が得られておらず、鋭意改良中である。3.高耐圧性の極薄カーボン隔膜の作製上記の試料ホルダーに設置するカーボン隔膜の最適な作製条件を検討した。この隔膜には電子線に対する透過性能と反応ガス圧力に耐えられる耐圧性能が要求されるが、これらを充分に満たす隔膜の作製に成功した。また、本実験のために、隔膜の耐圧性能を調べるチェック装置も設計・試作し、その機能性を確認した上で稼働中である。

1.高分解能"環境セル電子顕微鏡システム"の完成触媒試料を反応ガス雰囲気に出来る"環境セル試料ホルダー"および、そこにガスを送る"ガス導入出ユニット"を設計・試作し、性能評価実験の後、改良を行った。最終的に、試料に大気圧ガスを導入してもガス漏れを起こさないシステムを完成させることに成功した。2.高耐圧性の極薄カーボン隔膜の新規作製方法の開発上記の試料ホルダーに設置する高耐圧・極薄カーボン隔膜の新規作製方法を確立した。その結果、厚さ8mmで、1気圧差に耐えられる膜の作製に成功し、高分解能化に大きく貢献した。3.ナノ金触媒の反応中その場観察完成したシステムを用いて"ナノ金触媒"の反応中の様子を電子顕微鏡で直視観察した結果、ナノ金粒子の形状が反応ガスを導入することで変化することを明らかにした。
化学的・生物学的に多様な海産物由来のヒ素化合物のヒト体内動態とそのリスク評価

バングラデシュヒ素汚染地域住民の尿を測定したところ、無機ヒ素とモノメチルアルソン酸の定量値の和は無機ヒ素曝露指標として最も優れていた。ワカメ摂取したボランティアの尿をHPLC-ICP-MS、HPLC-TOF-MSにて測定したところ、ジメチルアルシン酸、oxo-ジメチルアルシノエタノール、oxo-ジメチルアルシノ酢酸と複数の未同定ヒ素化合物が検出された。GC-MSを用いた尿中ヒ素の化学形態別分析法を開発した。ODSカラムを装着したHPLC-TOF-MSおよびGC-FPDを用いて測定した結果、ジメチルモノチオアルシン酸はGSHと反応し、安定なGSH複合体の形成を経て硫化水素の生成をもたらした。ヒ素の発がんは、無機ヒ素曝露により生体内でジメチルヒ素化合物に代謝され、その活性種、とりわけ、含硫メチルヒ素化合物の活性種がヒ素発がんの究極活性体となり得る可能性が示されるようになってきた。しかし、含硫メチル化ヒ素化合物は、無機ヒ素曝露者のみならず海産物を多食する者でも生体内で産生されることから、多様なヒ素化合物を高濃度に含む海産物を摂取する者の健康リスクが懸念されている。それら健康リスクを評価するに当たって、化学形態別の曝露指標の確立は欠かせない。そこで、無機ヒ素曝露の生物学的指標を求めた。無機ヒ素曝露者としてバングラデシュ・パブナ地区住民165夫妻を対象とし、ヒ素化合物は高速液体クロマトグラフと誘導結合プラズマ質量分析装置(HPLC-ICP-MS)を用いて測定した。尿中の亜ヒ酸、ヒ酸、モノメチルアルソン酸(MMA)およびジメチルアルシン酸(DMA)量の中央値と(範囲)は、それぞれ16.8(7.7-32.3)、1.8(<0.5-3.3)、13.7(5.6-25.0)および88.6(47.9-153.4)μgAs/Lであり、それらは互いに有意な相関を示したうえ、尿中の無機ヒ素とMMAの和が飲料水中ヒ素濃度と最も良い相関を示した。また、アルセノベタイン、アルセノコリンは検出されなかった。この結果より、尿中の無機ヒ素とMMAの和が海産物摂取の有無にかかわらず無機ヒ素曝露の生物学的指標として有用であることが明らかになった。次に、HPLC-ICP-MS法は高価であることから、より廉価で汎用性の高いガス・クロマトグラフを直結した質量分析計(GC-MS)を用いた分析法の開発を進めている。さらに、含硫メチル化ヒ素化合物の代謝活性化ならびに毒性発現機序をさらに明らかにするため、微生物を用いた復帰突然変異原性試験等を実施するとともに、毒性発現に係る代謝物の分析を行った。ヒ素の発がんは、メチル化代謝過程で合成される含硫メチルヒ素化合物の活性種がヒ素発がんの究極活性体となり得る可能性が示されるようになってきた。そこで、ジメチルモノチオアルシン酸[DMMTAV, (CH3)2AsS(OH)]とグルタチオン(GSH)との反応機構を明らかにするため、ODSカラムを装着したHPLC-ICP-MSならびにHPLC-TOF-MS等を用いて生成するヒ素化合物の経時変化の測定を行った。発生するH2SはGC-FPDにより測定した。ジメチルアルシン酸(DMAV)ではGSHとの反応により3価のDMAIIIまたはそのGSH複合体(DMAIII-SG)が容易に生ずるが、DMMTAVでは、その分子中のAs原子は3価に還元されることなく5価のままGSHと安定な複合体(DMMTAV-SG)とH2Sが生成されることが確認された。このことからDMMTAVとGSHの反応速度が比較的ゆっくりとしたものであることが推定され、DMMTAV-SGは、ジメチルチオアルシンならびにH2Sの生成を介して、最終的には3価ジメチルヒ素(DMAIII-SG、DMAIII)やDMDTAVへ変換していくものと推定され、毒性発現において重要な役割を演じている可能性が推察された。ボランティアによるマグロ摂取実験の結果、摂取後5日間で尿中に約40%が排泄され、その87%がアルセノベタイン、9%がDMAV、4%が複数の未同定ヒ素であった。マグロからはDMAVは検出されなかったが、人工消化液を用いて溶出実験を行った結果、約10%のDMAVが検出された。DMAVは消化液により未同定ヒ素から生じることが示唆された。ヒ素曝露作業者59名の尿中ヒ素化学形態別分析を、ガスクロマトグラフ-質量分析装置(GC-MS)法とHPLC-ICP-MS法との比較を行った。両者の測定値には良好な相関関係が認められGC-MS法の信頼性が確認された。

ヒ素の発がんは、無機ヒ素曝露により生体内でジメチルヒ素化合物に代謝され、その活性種、とりわけ、含硫メチルヒ素化合物の活性種がヒ素発がんの究極活性体となり得る可能性が示されるようになってきた。しかし、含硫メチル化ヒ素化合物は、無機ヒ素曝露者のみならず海産物を多食する者でも生体内で産生されることから、多様なヒ素化合物を高濃度に含む海産物を摂取する者の健康リスクが懸念されている。それら健康リスクを評価するに当たって、含硫メチル化ヒ素化合物を合成し、代謝、作用機序を明らかにするとともに、化学形態別の曝露指標の確立は欠かせない。バングラデシュのヒ素汚染地域に住む165夫妻からの尿について、高速液体クロマトグラフと誘導結合プラズマ質量分析装置(HPLC-ICP-MS)を用いて化学形態別ヒ素分析を行った。その結果は無機ヒ素曝露と生物学的指標との関連を明らかにするものであり、特に尿中の無機ヒ素とモノメチルアルソン酸(MMA)の和は、無機ヒ素曝露の生物学的指標として最も優れていた。(Hata et al. 2012)次に、HPLC-ICP-MS法は高価であることから、ガスクロマトグラフー質量分析計(GC-MS)を用いた尿中ヒ素化合物の新しい化学形態別分析法を開発した。この方法は従来法に比べて、廉価で汎用性が高いため、広く普及されるものと思われる。(Takeuchi et al. 2012)アルセノ糖は、含硫メチル化ヒ素化合物に代謝されることから、海産物を多食する者の尿を用いて、リスク評価を試みている。尿中の無機ヒ素とMMAの和が無機ヒ素曝露の生物学的指標として有用であることを明らかにした成果は、広く活用されるものと思われる。GC-MS法は、廉価で汎用性が高い。含硫メチル化ヒ素化合物の代謝活性化と毒性発現機序が次第に明らかになってきた。25年度が最終年度であるため、記入しない。無機ヒ素曝露の生物学的指標として尿中の無機ヒ素とMMAの和が最も優れていることを計画どおり明らかにした。当初想定していなかった新しい化学形態別分析法が開発された。アルセノシュガー類の代謝物である含硫メチル化ヒ素化合物の毒性の解明は順調に進展している。無機ヒ素曝露者と海産物摂取者とで尿中ヒ素化合物の分布の異同について検討する。尿中ヒ素化合物のGC-MS法による分析法を開発する。含硫メチルヒ素化合物の合成について検討する。含硫メチルヒ素化合物の代謝について、培養細胞、腸内細菌を用いHPLC-ICP-MSで代謝物を測定する。In vitro実験の成果を踏まえ、ボランティアを募集し特定海産食品摂取により含硫メチルヒ素化合物の生成過程を明らかにする。以上の結果から、食品摂取によるヒ素化合物の体内動態を明らかにし、発癌を含めた毒性発現のリスク評価を行う。含硫メチル化ヒ素代謝物の代謝については、培養細胞、腸内細菌を用いたin vitro実験を行い、HPLC-ICP-MS法およびHPLC-TOF-MS法を駆使し、代謝物を測定する。また生成機序についても検討する。含硫メチル化ヒ素代謝物は特定の海産食品を多食した者の尿に検出されると考えられるので、ボランティアを募り、尿中へ排泄されるヒ素化合物の化学形態と量の経時変化を追跡する。以上の結果から、食品摂取によるヒ素の発がんを含めた毒性発現リスクの低減法を提案する。
遺伝暗号解読のメカニズム

コドン認識におけるアンチコドン1字目の転写後修飾の役割.セミミクロHPLC/FRITーFAB・MASによる修飾ヌクレオシド分析の系を構築し,細菌における修飾の普遍性を確認した(石倉).NMR解析から,Cの4ーアセチル化および2'ー0ーメチル化によってコンホメ-ションが固くなり,「固い」コドン認識を行なうことを見いだした(河合,宮澤,横山).マイコプラズマ,マイクロカッカスなど高ATあるいは高GCゲノムの生物で,「ストップコドン」でない「ナンセンスコドン」の存在を証明し,AT圧,GC圧の実体の実験的な探索を試みた(安達).異常な翻訳.酵母のマイナ-なアルギニンtRNAが,熱ショック蛋白質の合成制御に関与することを見いだした(中村).挿入因子IS1のトランスポゼ-ス発現におけるフレ-ムシフト機構を調べた(大坪).哺乳類のセレノシステイニルtRNA合成には,ATPと2種の蛋白質(500K,20K)が必要であることを見いだした(水谷).特殊な蛍光特性をもつ非天然型アミノ酸を組み込んだヒト上皮成長因子の合成に成功した(宮澤,横山).tRNAアイデンティティ-.大腸菌のアイデンティティ-決定因子の全体像がほぼ明らかになった(長谷川,横山).セリン,ロイシン,アラニン以外のtRNAでアンチコドンが決定因子となっている.識別塩基は,多くの場合に重要である.イソロイシン,グルタミン酸およびリジンでは,修飾ヌクレオシドが必須である.イソロイシンtRNAの決定因子と酵素の結合にともない2次構造およびL字型3次構造が変形することがNMR解析,フットプリント解析などにより明らかになった(横山).セリン,ロイシン,チロシンでは長い可変ル-プが重要である(長谷川).酵母チロシンtRNAで,アミノアシルステムとアンチコドンア-ムの両方が必要であった(西川).停止コドンのサプレッションを指標にtRNAやアミノアシルtRNA合成酵素の変異株を検索した(井口).コドン認識におけるアンチコドン1字目の転写後修飾の役割.セミミクロHPLC/FRITーFAB・MASによる修飾ヌクレオシド分析の系を構築し,細菌における修飾の普遍性を確認した(石倉).NMR解析から,Cの4ーアセチル化および2'ー0ーメチル化によってコンホメ-ションが固くなり,「固い」コドン認識を行なうことを見いだした(河合,宮澤,横山).マイコプラズマ,マイクロカッカスなど高ATあるいは高GCゲノムの生物で,「ストップコドン」でない「ナンセンスコドン」の存在を証明し,AT圧,GC圧の実体の実験的な探索を試みた(安達).異常な翻訳.酵母のマイナ-なアルギニンtRNAが,熱ショック蛋白質の合成制御に関与することを見いだした(中村).挿入因子IS1のトランスポゼ-ス発現におけるフレ-ムシフト機構を調べた(大坪).哺乳類のセレノシステイニルtRNA合成には,ATPと2種の蛋白質(500K,20K)が必要であることを見いだした(水谷).特殊な蛍光特性をもつ非天然型アミノ酸を組み込んだヒト上皮成長因子の合成に成功した(宮澤,横山).tRNAアイデンティティ-.大腸菌のアイデンティティ-決定因子の全体像がほぼ明らかになった(長谷川,横山).セリン,ロイシン,アラニン以外のtRNAでアンチコドンが決定因子となっている.識別塩基は,多くの場合に重要である.イソロイシン,グルタミン酸およびリジンでは,修飾ヌクレオシドが必須である.イソロイシンtRNAの決定因子と酵素の結合にともない2次構造およびL字型3次構造が変形することがNMR解析,フットプリント解析などにより明らかになった(横山).セリン,ロイシン,チロシンでは長い可変ル-プが重要である(長谷川).酵母チロシンtRNAで,アミノアシルステムとアンチコドンア-ムの両方が必要であった(西川).停止コドンのサプレッションを指標にtRNAやアミノアシルtRNA合成酵素の変異株を検索した(井口).
「生物による加工プロセス」の開発

本研究は植物等の生物を用いた新たな設計・加工プロセスを開発することを目的とする.例えば,植物の根は複雑な枝分かれ構造を有しており精細な複雑構造であり,現在の加工プロセスをもっても作製することに大きな苦労が伴う.ここで,セラミックスのナノ粉末材料を用いた新たなアイデアを提案する.粉末材料は水分を含ませると「土」と同じように働く.この中で植物を栽培すると,根は粉末材料内部に成長していく.そして成長後,この材料を加熱・焼成すると,植物は完全に分解除去され,内部に生体と完全に同じ構造を残したセラミックス焼結体を得ることができる.このような手法で,これまでにない多様な構造を作り出すプロセスを開発する.本研究は植物等の生物を用いた新たな設計・加工プロセスを開発することを目的とする.例えば,植物の根は複雑な枝分かれ構造を有しており精細な複雑構造であり,現在の加工プロセスをもっても作製することに大きな苦労が伴う.ここで,セラミックスのナノ粉末材料を用いた新たなアイデアを提案する.粉末材料は水分を含ませると「土」と同じように働く.この中で植物を栽培すると,根は粉末材料内部に成長していく.そして成長後,この材料を加熱・焼成すると,植物は完全に分解除去され,内部に生体と完全に同じ構造を残したセラミックス焼結体を得ることができる.このような手法で,これまでにない多様な構造を作り出すプロセスを開発する.
アクトミオシン系細胞機能の超微形態学的基盤の解明

1.上皮細胞におけるアクトミオシン系構造の分析ラット腎臓について尿細管上皮細胞の基底部にみられるアクチンフィラメント集合束の分布、走行、分子構成を電子顕微鏡、蛍光顕微鏡および生化学法によって分析した。この集合束は尿細管の長軸に直角に走り、それぞれの細胞内に限定され、隣接細胞のものとは位置的に独立していた。HMM修飾でフィラメントは2方向性配列をとり、束の端は形質膜に裏打ちを介して付いて終っていた。分離した尿細管片を蛍光ファロイジンで染色し、共焦点レ-ザ-顕微鏡でも立体的に分析し、束の走行を確認した。さらに、ミオシン、α-アクチニン、ビンキュリンについて蛍光抗体染色を行ない、いずれもアクチン束に一致した局在を示した。以上の観察から尿細管上皮細胞のアクチン束はストレス線維と同定できた。2.下垂体前葉細胞のホルモン分泌におけるアクチン系の役割ラット下垂体について分泌刺激や抑制時の前葉細胞を電子顕微鏡的に観察した。分泌刺激を受けた細胞では微小管が有意に増加すること、分泌抑制では細胞表層にアクチンフィラメントの顕著な増量が起こることが明らかになった。以上、細胞表層のアクチンは分泌顆粒放出に、微小管はゴルジ領域からの分泌顆粒の輸送に重要な役割を果すと考えられる。3.胚発生におけるアクトミオシン系構造の役割ショウジョウバエ初期胚に起こる細胞区画化におけるアクトミオシン系構造の動態を電子顕微鏡および蛍光抗体法にて分析した。アクチンフィラメントは胚表層では分散して存在するが、卵割溝先端部では形質膜に密着して平行な束を形成していた。束内でフィラメントは2方向性に配列し、ミオシンに対するモノフロ-ナル抗体をつくって染めると、アクチン束と局在が一致していた。この束は細胞分裂と同様の収縮環を形成していると結論した。1.上皮細胞におけるアクトミオシン系構造の局在ラット腎臓の尿細管上皮細胞についてアクチンフィラメントの分布,配列を電子顕微鏡的に,アクチン,ミオシンおよび関連蛋白質の局在を免疫組織化学的に分析した.アクチンフィラメントの分布は尿細管の部位によって差があった.近位尿細管では上皮細胞の刷子縁を含む内腔側細胞質と基底側に分布し,遠位尿細管では基底側に明瞭な集合束が認められた.基底側の集合束は細胞膜に密接し,管軸に対し横方向に並んでいた.抗アクチン抗体による蛍光抗体法で見ると,近位尿細管では内腔側のみ染まるのに対し,遠位尿細管では内腔側および基底側ともに強染していた.血小板ミオシンに対する抗体は近位尿細管をほとんど染めなかったが,遠位尿細管はよく染まり,とくに内腔側に強い染色性が認められた.ヘンレ系蹄および集合管も抗ミオシン抗体で内腔側が染まっていた.このようにミオシン局在はアクチンのそれとは必ずしも一致しなかった.さらに異なるミオシン抗体についても検索を進めたい.2.胚発生におけるアクトミオシン系構造の局在ショウジョウバエ初期胚における細胞区画化は表面細胞膜が変入し,表層核をとり囲むことによってなされる.電子顕微鏡にて変入先端部の細胞膜直下に明瞭なマイクロフィラメント層が観察された.このフィラメントはH-メロミオシンと反応して矢じり構造をつくることからアクチンフィラメントと同定した.区画化の最終段階で,変入先端に輪状のアクチンフィラヘメント束が明瞭になった.一般細胞の細胞質分裂における収縮環に類似した構造と考えられる.今後,この輪状束がミオシンを含有し,一種の収縮環として機能するかを検索していきたい.

1.上皮細胞におけるアクトミオシン系構造の分析ラット腎臓の尿細管上皮細胞について、アクチンフィラメント集合束の分布・配列・分子構成を電子顕微鏡、蛍光顕微鏡、生化学的方法によって分析を進めた。基底側アクチン束は近位および遠位尿細管とも大小いろいろで、その走向は尿細管長軸に直角であった。しかし、アクチン束は両端が基底面細胞膜に付いて終わっていて、隣接細胞のそれとは独立で、したがって、アクチン束が細胞膜を介して連結することはなかった。この所見は分離した部分抽出の尿細管の蛍光ファロイジン染色で明瞭に確認できた。アクチン束の機能として、尿細管を輪状に収縮させるより、むしろ細胞を基底膜に接着させるのに働いているように見える。さらに、ラット腎から基底アクチン束の単離を試み、針状ないし棘状の構造体を分離することができた。この構造は蛍光ファロイジンで染色されるのでアクチン束と同定できる。現在、この標品の純化、化学的分析を進めている。2.胚発生におけるアクトミオシン系構造の分析ショウジョウバエ初期胚における細胞区画化は表面細胞膜の弯入によるが、この弯入先端部にアクチンの局在を蛍光ファロイジン染色および電子顕微鏡観察から示すことができた。アクチンは平行集合束をなし、弯入の方向に直角に輪走し、Hーメロミオシン修飾法で2方向性の配列をとっていた。アクチン束は弯入先端の細胞膜を裏打ちし、細胞区画化の最終段階では、核下部で収縮環を形成する形態を示した。このようなアクチン束の走向は収縮環形成には好都合であるが、その前の膜弯入を説明することは難しい。そのため、微小管の関与を分析したところ、アクチン束と微小管との密接な位置関係が観察できた。現在、モノクローナル抗体を作成し、ミオシンの局在を追求中である。1.腎尿細管上皮細胞におけるストレス線維ラット腎臓の尿細管上皮細胞の基底部に見られるアクチンフィラメント束の走行と蛋白構成を電子顕微鏡および蛍光顕微鏡にて分析した。束の走行は尿細管長軸に直角で、その端で形質膜に付いて終わっていた。尿細管片を分離し、これを尿光標識ファロイジンで染色し、共焦点レ-ザ-走査顕微鏡で観察し、その連続断層像から立体的分布を分析できた。また、ミオシン、α-アクチン、ビンキュリンについても凍結切片を用いて蛍光抗体法で検索した。いずれもフィラメン束に一致した局在を示した。ビンキュリンは細く、断続的に染色され、束の形質膜への付着が全長に亘って一様でないことを示す。以上、このアクチン束は微細構造および蛋白構成からストレス線維と同定できた。2.下垂体前葉細胞のホルモン分泌におけるアクチン系の役割ラット下垂体前葉についてホルモン分泌細胞を刺激および抑制状態で電子顕微鏡にて観察した。分泌刺激によりそれぞれの分泌細胞内の微小管の分布密度は有意に増大すること、分泌抑制時には細胞膜直下にアクチンフィラメントが顕著に増加することが観察された。微小管破壊の細胞では、刺激により最初は正常細胞以上に分泌反応を示すが、反復刺激で抑制が起こった。微小管は分泌顆粒の輸送を担い、顆粒放出にはアクチンが重要な役割を果たすことが示唆された。3.ショウジョウバエ初期胚しにおける細胞骨格動態細胞区画化に際してアクチン、ミオシン、チュ-
ヒドラジン遊離薬物の体内動態並びにその肝障害に及ぼすアスコルビン酸の影響

ヒドラジン遊離薬物からのフリーラジカル生成に対するアスコンビン酸(AA)の効果:(1)ラット肝ミクロソーム・NADPH系において、スピントラップ剤として4-POBNを用いてESR測定をした結果、イソニアジド(INAH)とその代謝物・ヒドラジン(Hy)、アチセルヒドラジン及びイプロニアジド(IPN)とその代謝物・イソプロピルヒドラジン(IP-Hy)由来のフリーラジカルはAAにより有意な減少が認められた。(2)In vivoにおいてIPN投与時のフリーラジカルは2倍モルのAA併用投与により肝臓中で有意な減少が認められ、血中では1/2となった。これらの結果よりINAH及びIPNの肝障害に対するAAの軽減効果が強く示唆された。(3)4-POBN付加物のCI-MS測定により、IPN及びIP-Hyから生成されるラジカル種はいずれもイソプロピルラジカルであることが同定され、IPNの肝障害はこのイソプロピルラジカルの生成が引き金になると考えられる。また、Hy由来のラジカル種はHyラジカルであることが認められた。ヒドラジン遊離薬物の肝障害に対するアスコンビル酸の効果:アミノピリン(AM)のクリアランスを指標とする肝機能評価法について肝障害モデル薬物である四塩化炭素および肝の薬物代謝酵素誘導剤であるフェノバルビタールの前処理を行い検討した結果、AMのクリアランスは鋭敏に肝の状態を反映し、精度よく肝機能の評価ができることが認められた。IPNあるいはIP-Hyの前処理時におけるAMのクリアランスはコントロールに比べて著しく減少し肝機能の低下が認められ、AA併用投与によりAMのクリアランスの顕著な回復が認められた。また、病理組織学的に検討をした結果、IPNおよびIP-Hyの投与時にみられた肝細胞壊死がAA併用投与により量的、質的に顕著に低下し、これらの結果よりIPNの肝障害に対するAAの軽減効果が明らかに認められた。ヒドラジン遊離薬物の体内動態におよぼすアスコルビン酸の影響:MAO阻害剤・イプロニアジドの単独あるいはアスコルビン酸併用の経口投与および静脈内投与を行い、イプロニアジドおよびその代謝物の血中濃度、尿中排泄量をGC-MSを使用して安定同位体を内部標準とする同位体希釈分析により測定し検討した。イスコルビン酸はアプロニアジドの吸収・代謝過程には影響をおよぼさず、排泄過程においてヒドラジン尿中排泄量の減少のみが認められた。ヒドラジン遊離薬物からのフリーラジカル生成:ラット肝ミクロソーム・NADPH系において4-POBNをスピントラップ剤としてイプロニアジドおよびイソプロピルヒドラジンからのラジカル生成をESRにより測定した。酵素阻害実験からこれらのフリーラジカル生成はNADPH・電子伝達系に依存したシトクロームP-450酸化酵素系の関与が認められた。また、4-POBNラジカル付加物のCI-MS測定よりイプロニアジドおよびイソプロピルヒドラジン由来のラジカル種はいずれもイソプロピルラジカルと同定された。アミノピリン(AM)のクリアランスによる肝機能の評価法の確立:肝障害モデル薬物である四塩化炭素あるいはシトクロームP-450誘導薬物であるフェノバルビタール(PB)を前投与したラットにアミノピリンを静脈内投与後アミノピリンの血中濃度推移を測定し、クリアランスを算出して、これを指標に肝機能を評価する方法を検討した。コントロールに比べてPB前処理によりAMの消失は著しく早くなり、クリアランスは4倍と明かな増大が認められ、四塩化炭素の場合には1/5と著しく減少し、AMのクリアランスは鋭敏に変化した。これらのことより本方法が肝機能の評価に利用できることを認めた。

イソニアジド(INAH)およびイプロニアジド(IPN)からのフリーラジカル生成とアスコルビン酸(AA)の影響について検討を行った結果、INAH,ヒドラジン(Hy)及びアセチルHyより生成したラジカルは等モルのAA添加によりいずれも有意に減少し、ラジカル強度の減少率とAA添加量との間には相関性が認められた。IPNおよびイソプロピルHy(IP-Hy)由来のフリーラジカル生成ではAAの添加によりIPN由来のラジカルは2倍モルのAAにより有意に減少し、IP-Hy由来のラジカルもAAの添加量に依存して顕著に減少した。次いでAMのクリアランスを指標とする肝機能評価法によりIPNの肝障害に対するAAの効果を検討した。AMの血中濃度推移について1コンパートメントモデルを適用してk_<el>、クリアランス、分布容積を求めるとAA併用前処理によりk_<el>はIPN単独投与時に対して、明かな増大が認められた。また、クリアランスにおいてもAA前処理により顕著な増大が認められ、3倍モルのAA併用では2倍と有意な増加が認められた。IP-Hy前処理時においてもそのキネティックパラメータは、AA併用により消失速度定数が1.5倍と明かな増大が認められ、クリアランスは5倍モルのAA併用により1.5倍に、10倍モルのAA併用により2倍となり有意な増大が認められた。次に病理組織学的にIPNの肝障害に対するAAの効果を検討した。IPN単独投与時は肝臓の組織像に広範囲な細胞壊死が認められ解離を起こしており、病理組織学的に肝臓の機能が著しく低下した状態と判定されたが、AA併用投与時には肝細胞壊死の程度が質的量的に顕著に低くなった。IP-Hy投与時においてもIPNの場合と同様にAA併用投与により細胞壊死の程度の顕著な低下が認められた。
高齢者施設における衣生活の質の向上に寄与する人材養成をめざした基礎的研究

高齢者介護施設入居者の衣生活の質を向上させ、要介護高齢者の精神状態や日常生活動作を維持または改善させる衣生活支援ができる人材(ファッション・セラピスト)養成の必要性を実証することを目的として、職員が日常的に着装アドバイスを行っている施設と行っていない施設で、6ヶ月間ファッション・セラピーを実施し、終了1年後におけるセラピーの効果の持続性を検討した。日常的に着装アドバイスを行っている施設のA氏(開始時90歳、女性、要介護度2)、B氏(86歳、女性、要介護度3)、C氏(73歳、女性、要介護度2)は、セラピー実施による効果が観察法では認められたが、職員による老人精神機能評価尺度(NMスケール)と生活能力評価には変化が見られなかった。セラピー終了1年後の職員による評価をみると、B氏は1年前の状態を維持しており、A氏は生活能力を維持、NMスケール合計点は-2点、C氏はNMスケール合計点は-1点、生活能力評価合計点は-3点であった。日常的に着装アドバイスを行っていない施設のD氏(89歳、女性、要介護度3)とG氏(74歳、男性、要介護度2)は、セラピー実施によりNMスケール・生活能力評価ともに改善が認められたが、セラピー終了1年後のNMスケール合計点はD氏-24点、G氏-16点、生活能力評価合計点はD氏-7点、G氏-7点低下した。E氏(83歳、女性、要介護度4)は、セラピー実施により生活能力評価のみ改善し、F氏(76歳、女性、要介護度3)は、NMスケールのみ改善したが、セラピー終了1年後のNMスケール合計点はE氏-16点、F氏-8点、生活能力評価合計点はE氏-10点、F氏-1点低下した。これらの結果より職員が日常的に衣生活支援を行うことにより、要介護高齢者の精神状態や日常生活動作の機能低下を緩やかにすることができると考えられ、ファッション・セラピスト養成の必要性が実証できた。全国の高齢者介護施設にアンケート調査を実施し、施設内の高齢者の衣生活(特に衣服の管理)の実態とファッション・セラピストの養成を必要としているかどうかを検討した。調査対象は、特別養護老人ホーム(特養)250件、養護老人ホーム(養護)65件、軽費老人ホーム<ケアハウスを含む>(軽費)250件、介護老人福祉施設(老健)185件、グループホーム250件の計1000施設である。調査時期は、平成18年10月中旬から下旬で、郵送調査法による無記名のアンケート調査を行った。調査内容は、(1)回答者の属性4項目、(2)施設の概要5項目、(3)入居者の衣生活に関して(衣服の保管・洗濯方法、職員の洗濯の知識など)26項目、(4)セラピーに関して4項目、(5)ファッションに関して(ファッション・セラピストの必要性など)14項目である。回答は施設全体を把握して責任ある立場の職員に依頼した。回収率は47.5%(472件)である。老健、特養、グループホームの90%以上が入居者の衣服に名前を表記しており、約40%は衣服についているタグに表記しているが、直接衣服に書いている施設や名前を書いた布を衣服に貼り付けている施設も少なくない。特に、老健の約40%は名前を目立つように大きく表記していた。洗濯については、老健を除くほとんどの施設が施設内で洗濯しており、軽費以外の施設の約85%は職員が洗濯し、50%以上の施設が入居者ごとに洗濯物を分別しないで洗濯していた。また、服種による仕分けを全くせずに洗濯している施設が全体で28.3%あり、施設内の衣服管理に問題があることがわかった。ファッション・セラピーを実施したいか、ファッション・セラピストの養成は必要かとの質問に対しては、「どちらともいえない」「わからない」の回答が大多数であった。これはこれらの言葉自体がまだ知られていないことが原因と考えられ、介護や福祉関係への情報提供の必要性を実感している。これまでに高齢者介護施設入居者を対象としてファッション・セラピーを実施しているが、その結果、高い確率で精神状態や日常生活に改善の効果がみられている。本年度は、ファッション・セラピーの効果の持続性に施設職員による日常的な着装アドバイスが及ぼす影響を検計することを最終目的として、職員が日常的に着装アドバイスを行っているグループホームと行っていない特別養護老人ホームで6ケ月間ファッション・セラピーを実施し、2施設の対象者の心身の健康状態の変化を比較検討した。対象者は、グループホーム入居者3名と特別養護老人ホーム入居者4名である。グループホームのA氏(90歳女性、要介護度2)、B氏(86歳女性、要介護度3)、C氏(73歳女性、要介護度2)は観察法では効果がみられたが、職員による老人精神機能評価尺度と生活能力評価の結果は現状維持であった。特別養護老人ホームのD氏(89歳女性、要介護度3)とG氏(74歳男性、要介護度2)は、老人精神機能評価尺度と生活能力評価の両方とも合計点が改善した。E氏(83歳女性、要介護度4)は生活能力評価のみ、F氏(76歳女性、要介護度3)は老人精神機能評価尺度のみ合計点が改善した。項目別では、老人精神機能評価尺度の「関心・意欲・交流」、生活能力評価の「認知症等」・「行動範囲」の評価が改善した対象者が多く、観察法からもこれらの項目に対する効果が認められた。

1年後の追跡調査の結果を見ないと結論づけられないが、日常的に職員が着装アドバイスを行っていない施設の方が筆者のファッション・セラピーの効果が高かったことは、職員の日常的な着装アドバイスが高齢者の生活能力や精神機能の衰退を遅らせることができることを示唆していると考えられる。高齢者介護施設入居者の衣生活の質を向上させ、要介護高齢者の精神状態や日常生活動作を維持または改善させる衣生活支援ができる人材(ファッション・セラピスト)養成の必要性を実証することを目的として、職員が日常的に着装アドバイスを行っている施設と行っていない施設で、6ヶ月間ファッション・セラピーを実施し、終了1年後におけるセラピーの効果の持続性を検討した。日常的に着装アドバイスを行っている施設のA氏(開始時90歳、女性、要介護度2)、B氏(86歳、女性、要介護度3)、C氏(73歳、女性、要介護度2)は、セラピー実施による効果が観察法では認められたが、職員による老人精神機能評価尺度(NMスケール)と生活能力評価には変化が見られなかった。セラピー終了1年後の職員による評価をみると、B氏は1年前の状態を維持しており、A氏は生活能力を維持、NMスケール合計点は-2点、C氏はNMスケール合計点は-1点、生活能力評価合計点は-3点であった。日常的に着装アドバイスを行っていない施設のD氏(89歳、女性、要介護度3)とG氏(74歳、男性、要介護度2)は、セラピー実施によりNMスケール・生活能力評価ともに改善が認められたが、セラピー終了1年後のNMスケール合計点はD氏-24点、G氏-16点、生活能力評価合計点はD氏-7点、G氏-7点低下した。E氏(83歳、女性、要介護度4)は、セラピー実施により生活能力評価のみ改善し、F氏(76歳、女性、要介護度3)は、NMスケールのみ改善したが、セラピー終了1年後のNMスケール合計点はE氏-16点、F氏-8点、生活能力評価合計点はE氏-10点、F氏-1点低下した。これらの結果より職員が日常的に衣生活支援を行うことにより、要介護高齢者の精神状態や日常生活動作の機能低下を緩やかにすることができると考えられ、ファッション・セラピスト養成の必要性が実証できた。
連続運転可能な金属細線爆破による水中衝撃波発生装置の技術開発

本研究は電気放電による水中衝撃波の発生機構として、金属細線爆破を用いた水中衝撃波の発生装置のプロトタイプを開発することを目的とし、1連続的な細線供給機構の開発、2放電エネルギーと細線熱量の関係の解明、3高融点金属による電極消耗の改善の3項目の検討を行った。研究では連続的な細線供給機構を試作し、高融点金属(純タングステン・銅タングステン)による電極消耗の改善の検討を行った(項目13)。しかし、放電電極部におけるアーク熱量と衝撃波による衝撃圧力は非常に強大であり、当初予定した高融点金属による電極消耗の改善において有効な改善は実現されなかった。そこで、電極溶融に大きく起因する放電エネルギー、細線熱量、生成される水中衝撃波の関係を明確にするため、シュリーレン法により、発生される衝撃波の光学観測を実施し衝撃波強度を算出した。また、圧力センサーを用いた特定箇所における圧力測定を取り入れることで、放電の電気特性と細線ボリューム、水中衝撃波強度の関係を明確にした(項目2)。詳細は国際会議(The International Conference of Multiphysics, Multiphisics 2015)において発表し、また学術論文を投稿中である。これにより必要とする衝撃波強度から必要十分な装置特性を計算することが可能となり、結果電極消耗を抑えることを可能とした。また、連続的な金属細線爆破の発生機構を作り出しプロトタイプの完成に近づいた。
臨床心理士による外国人児童生徒への心理臨床的援助プログラム－いじめ予防と対応－

両親のいずれかが外国籍の子どもは50人に1人の割合で生まれており、学校では日本語や進路、対人関係、アイデンティティなどの問題を抱えているケースが少なくない。本研究では、多文化を背景とする子どもたちへの心理臨床的援助を行っている臨床心理士を対象とした教育プログラムの作成を目的とした。1年目は多文化間カウンセリングを行っている臨床心理士、2年目は日本語教員やボランティア、最終年度は在外日系学校園へのインタビューを実施し、多文化を背景とする子どもの課題や支援について調査した。学会や臨床心理士会などでの発表をもとにリーフレットを作成し、関係機関に配布、現在、改訂版作成に向け準備中である。本研究の目的は、臨床心理士による外国人児童生徒への心理臨床的援助プログラムを作成することである。平成24年度「研究活動スタート支援」では臨床心理士へのインタビュー調査を通して彼らへの心理臨床的援助の現状と課題について探究した。平成25年度は、日本語教員やボランティア等の支援者へのインタビュー調査を通して、教育現場で求められている心理臨床的援助やそれを促進する知識やスキル、資源等を明らかにすることを試みた。インタビューは平成25年6月から平成26年3月にかけて、外国人児童生徒が多く在住する関東地方で4名、1団体(日本語教員6名、通訳3名)、関西地方で2名の国際学級担当教員、日本語教師、ボランティアなどに実施した。その結果、以下のことが明らかになった。「英語圏と非英語圏の人々への支援に関する意識の格差」や、異文化を背景にする子どもたちの中では心理社会的課題を抱える事例が多く見られるが、どの支援にもつながっていない「未知の被支援者」や支援対象想定外になりがちな「エリート留学生」なども見過ごせないテーマである。必要に応じて「環境調整」や「福祉的介入」がなされ、「いつでも安心して話せる場所や先生」に日常的に囲まれることで、「想像を超えるような成長」を見せる。教員との垣根を越えてきてくれるようなカウンセラーの「解放性」やコンサルテーションなどの「支援者支援」(異文化の間接的支援)が「教員のモチベーションや達成感」を高め、その結果として、子ども・保護者・学校・地域へと広がりを見せる「コミュニケーションの連鎖」へと発展していくのである。最後に、先行研究「臨床心理士の異文化受容」に関するインタビュー調査では、臨床心理士は自身の資質や能力の課題や向上について取り上げる傾向にあったが、今回のインタビュー協力者ら(多くが学校現場に携わる)は学校や地域における連携や間接的支援の必要性を語る傾向が見られた。平成25年度は日本語教員やボランティア等の教育支援者へのインタビュー調査を通して、教育現場で求められている心理臨床的援助やそれを促進する知識やスキル、資源等を明らかにした。平成26年度は、以上の調査結果について学会等において発表を行った。(1)異文化間教育学会第35回大会(6月7日、同志社女子大学)。外国人児童生徒への支援のあり方に対する、臨床心理士の「自身の資質や能力の課題や向上」と教育関係者との「学校や地域における連携や間接的支援の必要性」という視点の相違点について報告した。フロアからの質疑では、1臨床心理士に関する基本的な質問(職務内容、相談者の属性、一般的な主訴)、2臨床心理士の異文化理解度、3異文化を背景にする事例の割合、3臨床系大学院での異文化に関する授業の有無などがあげられた。(2)大阪府臨床心理士会合同ワークショップ(11月16日、大阪経済大学)。本研修は自主企画であり、当日の事例発表者は筆者のインタビュー協力者(平成25、26年度)の中から選出した。1NPO理事からは「外国人児童生徒の学習支援と高校受験」、2カウンセラーからは「国際学校におけるスクールカウンセリング」、3国際学級担任教員からは「他校との多文化交流を通した自尊感情の促進」、4行政の発達相談からは「福祉的アプローチという支援のあり方」について発表いただいた。異文化適応に関する知識は臨床心理の現場では非常に限られており、当日は、理解促進や支援者どうしの連携につながった。I米国日系学校園聞き取り調査。日系幼稚園(管理職)、小中学校、日本語補習校にて、管理職、教員、ボランティアなどに実施した。在外生活における対人関係、発達および適応に関するテーマは親子双方の課題であり、また日本への帰国を含む国際移動を通してのアイデンティティ形成は生涯における重要なテーマである。IIリーフレット作成および改訂1.はじめに科研「スタート支援」および「挑戦的萌芽」研究のインタビュー調査、大阪府臨床心理士会合同ワークショップに関する報告、交流会を通して得られた研究成果、米国日系学校園聞き取り調査を基に、臨床心理士を対象とした「多文化が背景にある子どもの心理臨床的援助のために」のリーフレットを作成し、現在、臨床心理士会、少年サポートセンターなどに配布している。作成にあたり、本研究のインタビュー調査および分析調査に携わった臨床心理士3名(臨床歴10年以上)、多文化領域に携わっている臨床心理士2名の協力を得た。配布対象者は、「外国人児童生徒について初めて勉強する人」であることを重要視した上で、「社会情勢」「多文化」「事例検討」「臨床における普遍性」など念頭に置いた結果、内容は下記の通りとなった。2.構成(1)外国人児童生徒の現状と課題1さまざまな定住外国人の方々、2外国人児童生徒の現状と課題(2)多様な国の教育と文化、

(3)事例紹介(架空)1乳幼児の母親、2来日間もない日本人児童、3ダブルリミットの中学生、4アイデンティティを模索する高校生、(4)支援や連携のキーワード、(5)臨床心理士としてできること、(6)文献3.活用についてリーフレットの配布は、臨床心理士会以外に本調査研究の協力者の皆様、多文化に関する団体、教育委員会などで行っている。皆様から忌憚のないご意見をうかがい、より良い内容に改訂し、多文化臨床の一層の理解促進につなげていきたいと考えている。両親のいずれかが外国籍の子どもは50人に1人の割合で生まれており、学校では日本語や進路、対人関係、アイデンティティなどの問題を抱えているケースが少なくない。本研究では、多文化を背景とする子どもたちへの心理臨床的援助を行っている臨床心理士を対象とした教育プログラムの作成を目的とした。1年目は多文化間カウンセリングを行っている臨床心理士、2年目は日本語教員やボランティア、最終年度は在外日系学校園へのインタビューを実施し、多文化を背景とする子どもの課題や支援について調査した。学会や臨床心理士会などでの発表をもとにリーフレットを作成し、関係機関に配布、現在、改訂版作成に向け準備中である。外国人児童生徒または学生が在籍する国内外の教育機関での視察交渉が遅れているため。臨床心理学現在、インタビューはおおむね終了しているが、外国人児童生徒または学生が在籍する国内外の教育機関での視察が交渉中のため、秋頃までには実施したいと考えている。それらを踏まえた上で、臨床心理士による外国人児童生徒への心理臨床的援助プログラムおよびマニュアル作成をさらに進めていきたい。平成26年4月現在、研究計画に沿って第1期の臨床心理士および教育関係者からのインタビュー調査および分析を終了している。5月以降は、このインタビュー調査を基に教育プログラム(試行版)を作成中である。外国人児童生徒または学生が在籍する国内外の教育機関での視察交渉が遅れているため、使用予定額が未使用となった。平成26年度においては、インタビュー調査を基に、臨床心理士が必要としている「外国人児童生徒への心理臨床的援助」に関する知識や教育プログラムを解明、作成し、本研究の最終年度である平成27年度のプログラム完成、冊子作成を目ざす。学会や臨床心理士会の研修などを中心に、冊子を活用した教育プログラムを実施し、聞き取り調査などを通して改訂版を作成、臨床心理士会や教育委員会、多文化共生センターなどに配布する。また、援助プログラムの精度を高めるため、異文化間カウンセリングの先進国であるアメリカまたはカナダの、移民が多く住む西部の大学またはカウンセリング・センターで異文化間カウンセリング研修を受講する予定である。現在、外国人児童生徒または学生が在籍する国内外の教育機関での視察交渉を進めており、今夏または秋に実施予定である。
わが国のキリスト教会建築の導入過程に関する比較技術史的研究

標記の課題に対して、計3回の海外現地調査を含む調査研究と関連資料の調査および分析を行った。その結果、わが国のキリスト教会建築にける現存最古の遺構である大浦天主堂については、パリ外国宣教会本部の古文書館において創建当初の設計図面を新たに発見したこと、長崎の教会堂建設に大きな足跡を残した鉄川与助の遺品として近年発見された設計図面を整理・分析したことなどの具体的成果を得た。また国内外の遺構調査にもとづいて、キリスト教会建築の導入過程については、その建築的技法に関して一定の道筋を構想しうる段階に到達しえた。平成18年度の研究実施計画で予定していた海外における現地調査2回については、本務の都合上1回しか実施できなかった。しかしながら、実施した1回は、わが国の幕末期におけるキリスト教の再布教を担っていたパリ外国宣教会本部における史料閲覧調査と、同市内および周辺地域における関連建造物遺構の調査であるが、特に前者において期待以上の成果を得ることができた。すなわち、その本部の古文書局には、わが国におけるキリスト教会としては現存最古の遣構である国宝・大浦天主堂の、創建時における設計図面3葉が所蔵されていることを新たに見出すことができた。これについては、現在その内容の分析・考察を進めているが、その一部については平成19年8月に開催される日本建築学会の大会で研究発表を行うべく、論文を投稿したところである。予定していた海外調査が1回しか実施できなかったため、その経費は主として国内外の文献資料の収集に当てた。また国内での現地調査では、わが国におけるキリスト教会の歴史的遺構が最も充実している長崎県地方の教会堂建設に甚大な功績を残した大工棟梁・鉄川与助に関して、近年その実家から発見され、現在は長崎県新上五島町・鯨賓館ミュージアムに所蔵されている設計図面の遺品について、同ミュージアムの格別な配慮によって詳細な調査を行うことができた。これについても現在、分析を進めているところで、次年度にはその成果を公表していきたいと考えている。平成19年度においては,当初の研究実施計画で予定していた海外での現地調査は,公務の都合上,ヴェトナム国への1回しか実現できなかった。それでもわが国の幕末期におけるキリスト教の再布教に当たっての経由地において,残存する関連遺構の技術と建築様式の様態について確認することができたのは,大きな収穫であった。平成18年度に実施した海外調査によって,パリ外国宣教会本部の古文書局において発見することができた国宝、大浦天主堂の創建時の設計図面については,3枚のうちまず平面図についての考察を行い,その概要を日本建築学会大会において発表することができた。幸いこれについては,多くの研究者から注目されると同時に,新聞、テレビなどのマスコミにおいても大々的に報道されたところである。残る立面図2枚については引き続き分析を進めており,その成果は平成20年度に発表する予定である。また,近年,偶然に発見された明治末期から昭和戦前期にかけて長崎のキリスト教会堂建設に絶大な功績を残した鉄川与助の関連設計図面については,それを所管する長崎県新上五島町の鯨賓館ミュージアムの好意により,その全貌を調査することができ,直接キリスト教会堂に関する図面についての分析を行った結果を,日本建築学会九州支部研究報告会において成果発表することができた。まだ当初に掲げた本研究の目的が十分に達成されたわけではないが,最終年度となる平成20年度における完結をめざしたい。平成20年度においては、海外での現地調査は中国を対象としていたが、公務の都合上、上海地区1回を実現するにとどまった。しかし上海市は中国本土でのキリスト教の布教が最も活発だった地区であり、現在も多くの教会堂遺構が残存する。中でも上海が1842年の南京条約で開港された直後、1844年の黄浦条約で布教の自由を得たフランスが新しく建設した薫家渡天主堂(聖フランシスコ・ザビエル教会、18471853年)は、中国本土における現存最古の教会堂遺構と目されるものだが、その造形はイル・ジェス型と呼ばれる旧来のイエズス会系のスタイルで、構造も純然たる石造であることを確認しえた。これに対し、ゴシック・リヴァイバル系統に属する遺構としては天主教若瑟堂(聖ヨセフ天主堂、1861年創建)や徐家匯天主堂(1910年)、そして西郊の余山天主堂(1925年)がフランス系の特徴を示し、旧聖三一教堂(現・黄浦区人民政府大礼堂、1869年)がイギリス系のヴィクトリアン・ゴシックの事例で、いずれも煉瓦造となっている。また、日本側の調査報告では言及されることが少ないが、上記の余山中腹には旧天主堂(1873年落成)が残存しており、これは中国と西洋の混合様式であることが判明した。こうした遺構群の様態は、わが国のキリスト教会建築の導入過程における様式史的な変遷を考察する上で、極めて示唆深い先行事例であることを確認できたのは、大きな収穫であった。

また、平成18年度の海外調査で発見したパリ外国宣教会本部所蔵の大浦天主堂創建時の設計図面については、昨年度の平面図に引き続き今年度は立面図2葉に関する分析結果を、日本建築学会大会で発表することができた
技術者の移動経路からみたインド・ソフトウェア産業集積の新展開に関する研究

2年計画の最終年である本年度は,主にバンガロールにてソフトウェア産業集積のダイナミズムを捉えるべく資料収集および聞き取り調査を行った。具体的には,インドのソフトウェア産業の経年変化を把握するべく政府関連機関を訪問し最新の統計資料等を入手するとともに,当該産業集積の受け皿となる工業団地開発についても検討を加えた。その結果,オンサイト開発からオフショア開発へのサービス輸出の形態変化と呼応するように,ソフトウェアを含むICT企業の大規模な拠点が都市郊外部の工業団地等に設立され,当該産業の新たな展開が都市構造に大きなインパクトを及ぼしている実態を把握できた。もちろん,こうした輸出形態の変化はソフトウェア技術者の移動のあり方と密接な関係にある。企業間および企業内の移動について,特にソフトウェア技術者の「キャリア形成」との関係に注目しながら,主にバンガロールにおいてソフトウェア技術者およびソフトウェア企業経営者に対して聞き取り調査を行った。その結果,技術者は自らの技術力の向上を念頭におきながら企業間移動を行っていること,企業内移動でもオンサイト開発といった海外への派遣業務を新たな技能の獲得機会と捉えていることを見出しえた。しかしながら,いわゆる「ITバブル崩壊」後,ビザを取得し海外で働くことのできる技術者は企業内でも技術水準が高位のものに限定されがちであることも把握できた。こうした選択的な技術者の移動の累積が,現在と異なるメカニズムをもって当該産業集積を新たな局面へと押し上げる可能性も無視できない。以上のことから,インド・ソフトウェア産業集積のダイナミズムを捉える場合,企業や事業所を軸とした取引関係の議論に加えて,サービスの輸出形態や技術者の主体的な移動,さらに,それを促進もしくは制約する企業や政府の行動を視野に入れた考察を行うことが必要であることを指摘できる。本研究は,インドにおけるソフトウェア産業集積のダイナミズムを捉えることを念頭に,インド人ソフトウェア技術者の移動経路について検討することを目的としている。2年計画の1年目である平成16年度は,サービス貿易という側面から技術者の国境を越えた移動について検討を加えるとともに,インド(デリー,バンガロール,ムンバイ)および日本(東京)で資料収集および聞き取り調査を行った。具体的には,インドにおいてソフトウェア・サービス企業協会(NASSCOM)や電子・コンピューター・ソフトウェア輸出振興協議会(ESC),ソフトウェア・テクノロジー・パーク(STPI)などの政府関連機関を訪問し,最新の統計や年鑑など基礎的資料の収集にあたった。なかでも企業名鑑については,過去の状況と比較することを目的としてデータベース化を行った。また,ソフトウェア産業の一大集積地であるバンガロールでは,ソフトウェア企業や人材派遣会社に対して,技術者還流の現状と背景について聞き取り調査を行った。そこから,インドにおいてはソフトウェア開発に直結する技術を持つ者だけでなく金融や物流等に関する業務知識を持つ者に対しても企業からのニーズが高まりつつあり,インドへの還流が技術者のみにとどまらないことを把握できた。加えて,技術者個人に対しても聞き取り調査を行い,移動経路と移動にいたった経緯,技術者間で形成されている非公式な人的ネットワークの存在など,企業への聞き取りからでは見えにくい事項について個別事例を把握した。同様にバンガロール出身の在日インド人技術者に対して東京で聞き取りを行い,企業組織内・組織間で行われる国境を越えた移動の実態を把握した。次年度はさらに事例を積み重ねるとともに,技術者の「キャリア形成」のプロセスと企業内および企業間移動とを関連付けながら分析を進める予定である。