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「道徳科」教材研究の手法開発

最終年度の研究実績としては、以下の点をあげることができる。○道徳科の教材研究に関する著書の執筆:これまでの「道徳科教材研究」についての研究成果をもとに、著書(共著)を執筆した。本書は、2019年8月にミネルヴァ書房から刊行の予定である。執筆の意図は養成課程の学生に(1)道徳科の授業で教科書が使用されることの意義について理解させること、(2)指導者が教材観、指導観をもつことの大切さを理解させること、(3)道徳科の教材を分析する際の視点について理解させること、(4)道徳科の教科書に掲載されている教材をとりあげて分析し、仲間と意見交換しながら授業を構想できるようにすることである。○交流型研修の試行:前年に引き続き、教員免許状更新講習における試行をおこなった。選択必修領域(小・中学校教員対象1講習)および免許法認定講習(福岡県教育委員会主催1講習)の計2講習において、道徳教材(読み物資料)をもとに、資料分析と発問づくりの試行を実施した。その工夫点は、教職経験年数の異なる教員で構成するグループにおいて、各自が考えを出し合ってそれらをまとめ全体で共有することである。○学部カリキュラム改善への貢献:平成30年度から開講した学部授業科目「道徳教材開発研究」について、その工夫点と課題を中心として報告書にまとめた(「授業改善レポート「道徳教材開発研究」開講初年度の工夫点と課題」)。本レポートは、福岡教育大学教育総合研究所研究プロジェクト(平成2930年度)の一環として作成したものであり、福岡教育大学の「学部カリキュラムに関する調査研究報告書」(平成31年3月31日)pp.25-39に集録されている。○道徳「教材研究」についての理論的検討道徳「教材研究」に求められる視点について明らかにするための文献研究をおこなった。また、他教科における教材研究の手法との異同を明確化するため、読み物という形式面での共通性のある国語科における教材(とりわけ文学教材)分析の意義と方法について検討をおこなった。これらをふまえて、今後の「道徳科」教材に求められる要件等について考察した。道徳科の教材は、児童生徒が道徳的諸価値についての理解を基に、自己を見つめ、物事を(広い視野から)多面的・多角的に考え、自己の(人間としての)生き方についての考えを深める学習を行うための手掛かり、互いに学び合う共通の素材である。そのため、学習指導要領には教材に関する留意事項が掲げられているのであるが、これらは教科書以外の教材を開発・活用する際の要件にもなることが明らかになった。○指導案(発問)作成の研究と試行教員免許状更新講習における試行をおこなった。選択必修領域(小学校教員対象1講習、中学校教員対象1講習)と選択領域(小・中学校教員対象1講習)の3講習および免許法認定講習1講習の計4講習、さらに福岡市教育センター道徳研究室における研修(福岡市教育センター平成28年度研究報告書第1010号参照)を通して、道徳教材(読み物資料)をもとに、資料分析と発問づくりの試行を実施した。これにより、教員が児童生徒の反応(思考)をできるだけ幅広く予想して展開に生かせるようになるということを実感できるようになった。研究がスタートして初年度ということもあり、当初の計画通り文献による研究が中心であったが、2年目に予定している学会発表に向けて準備を進めることができた。また、さまざまな講習、研修の場において、小・中学校の教師たちと道徳の教材研究の手法について協議し、これを試行、実践することができた。このような理由から、研究は概ね当初の計画どおりに進んでいると考える。しかしながら、このような取り組みを学校単位で実施しているケースについての調査が不十分である。平成29年度の研究計画に取り入れながら、さらなる進捗を図っていく必要がある。○道徳の教材研究に関する学会発表これまでの道徳「教材研究」についての理論的な検討をもとに、日本道徳教育学会第90回大会において自由研究発表をおこなった。(期日:2017年11月19日、会場:神戸親和女子大学、発表題目:「道徳の授業構想と教材研究」)本発表では、道徳授業における教授学的三角形の意義とそこにおいて教材が果たす「媒介」機能についての検討を踏まえて、道徳の授業構想に資する教材研究の在り方について論究した。この中で、道徳の学習においても、追求されるのは「客観性」であること、またその客観性が「生活化」(実践化)を保証すること、そのような「確からしさ」を高める社会的営みへの参加形態として、道徳授業を意味づけることが可能になること等を明らかにした。さらに、このような観点から、従来の道徳授業における「展開後段」の意義を、児童生徒が教材から導き出した仮説の「確からしさ」を、学級における考えの交流の中で、またひとりひとりの中で高める(自分たちの考えたことを経験に照らして吟味し、いわゆる「納得解」を得る)ための活動として意味づけることにより、「教材から出る」ための教材研究と関連させて見直すことができると提言した。○交流型研修の試行前年に引き続き、現職教員を対象とする講習における試行をおこなった。教員免許状更新講習の選択必修領域(小学校教員対象1講習、中学校教員対象1講習)および免許法認定講習(福岡県教育委員会主催1講習、佐賀県教育委員会主催1講習)の計4講習において、道徳教材(読み物資料)をもとに、資料分析と発問づくりの試行を実施した。

これまでの成果をふまえた学会発表を通じて研究交流をおこなうことができた。また、初年度から継続してさまざまな講習、研修の場において、小・中学校の教師たちと道徳の教材研究の手法について協議し、これを試行、実践することができた。このような理由から、研究は概ね当初の計画どおりに進んでいると考える。学校における年間指導計画の収集・検討については、各学校の準備態勢との兼ね合いもあって、3年次(平成30年度)にかけての取り組みとなる。最終年度の研究実績としては、以下の点をあげることができる。○道徳科の教材研究に関する著書の執筆:これまでの「道徳科教材研究」についての研究成果をもとに、著書(共著)を執筆した。本書は、2019年8月にミネルヴァ書房から刊行の予定である。執筆の意図は養成課程の学生に(1)道徳科の授業で教科書が使用されることの意義について理解させること、(2)指導者が教材観、指導観をもつことの大切さを理解させること、(3)道徳科の教材を分析する際の視点について理解させること、(4)道徳科の教科書に掲載されている教材をとりあげて分析し、仲間と意見交換しながら授業を構想できるようにすることである。○交流型研修の試行:前年に引き続き、教員免許状更新講習における試行をおこなった。選択必修領域(小・中学校教員対象1講習)および免許法認定講習(福岡県教育委員会主催1講習)の計2講習において、道徳教材(読み物資料)をもとに、資料分析と発問づくりの試行を実施した。その工夫点は、教職経験年数の異なる教員で構成するグループにおいて、各自が考えを出し合ってそれらをまとめ全体で共有することである。○学部カリキュラム改善への貢献:平成30年度から開講した学部授業科目「道徳教材開発研究」について、その工夫点と課題を中心として報告書にまとめた(「授業改善レポート「道徳教材開発研究」開講初年度の工夫点と課題」)。本レポートは、福岡教育大学教育総合研究所研究プロジェクト(平成2930年度)の一環として作成したものであり、福岡教育大学の「学部カリキュラムに関する調査研究報告書」(平成31年3月31日)pp.25-39に集録されている。○年間指導計画の意義と作成の実際についての検討「特別の教科」としての道徳科では、これまで以上に年間指導計画の意義が大きくなる。具体的には、1各教科等における指導との関連を図る指導や体験活動等を生かす指導の工夫、2複数時間の関連を図ることにより指導の効果を高める工夫、3必要により他学年段階の内容を付加する工夫、などである。これは年間指導計画が果たす「指導法改善促進機能ということができる。本研究では、年間指導計画の作成にあたって教材研究がどのように生かされているのか、小・中学校における事例を収集し、分析する。○研修モデルの提案と試行1年目の研究成果を踏まえ、教師が協同して取り組める研修スタイルを作り出すことを目指す。求められるのは、児童生徒の「思考」の広がりと深まりに焦点をあてることである。現時点で構想する研修のおおまかな流れは、以下の通りである。
有機ラジカルカチオン塩の単離による炭素原子間一電子σ結合の特性解明

ソルバトフルオロクロミズム(SFC)とは,蛍光波長が溶媒極性に応じて可逆的に変化する現象であり,バイオイメージングなどの化学センシングに応用されている.SFCを示す分子の多くは電子ドナー(D)と電子アクセプター(A)が共役系で連結された構造を有しており,非共役連結系の分子は数少ない.申請者は,本芳香族アミン(D)と共役ケトン(A)がsyn型に固定された連結体3の発光に関する溶媒効果を精査し,3が非共役連結系でありながらSFCのみならず二重蛍光をも示すことを明らかにした.八種類の有機溶媒(c-C6H12, n-C6H14, CCl4, C6H6, THF, CHCl3, CH2Cl2,およびCH3CN)中における3のUV-Vis吸収スペクトルには溶媒効果がみられず,基底状態の3にはD-A間に分子内電荷移動(ICT)相互作用はほぼないと考えられる.これに対し,3の蛍光スペクトルには顕著な溶媒効果がみられた.まずc-C6H12およびn-C6H14中では,局所励起状態の3(LE-3*)に由来する紫外域の蛍光のみが観測された.一方,C6H6, THF, CH2Cl2,およびCH3CN中では,LE-3*由来の紫外域蛍光だけでなく,ICT状態の3(ICT-3*)に由来し,溶媒極性に応じて長波長シフトする蛍光も可視域に観測され,3はSFCおよび二重蛍光を示すことが分かった.興味深いことに,CCl4およびCHCl3中では,ICT-3*からの蛍光のみが観測された.これらの結果より,LE-3*とICT-3*の間に平衡が示唆され,溶媒極性は,特にICT-3*の安定化によりその平衡比にも影響を与える,と考えられる.また,密度汎関数理論計算により,LE-3*からICT-3*への変化は,ペンタジエノン部がトリフェニルアミン部の方へ「お辞儀」をするような構造変化を伴うことが示された.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,電子的あるいは立体的な因子の制御により超安定化(超長寿命化)したカゴ型ラジカルカチオンの塩を単離し,提唱されてから80年以上知見のない一電子σ結合に関する実験的知見を得ることが目的である.平成28年度は炭素原子間一電子σ結合を有するカゴ型ラジカルカチオンの単離のために,電子的因子による反応性の制御を期待して非対称カゴ型化合物を合成し,その一電子酸化反応について検討した.目的のラジカルカチオン塩を単離するには至らなかったが,サイクリックボルタンメトリーやレーザーフラッシュフォトリシスの検討により,対称カゴ型ラジカルカチオンと比較して反応性が低下していることを明らかにした.また,申請した研究計画以外に,π共役系を拡張した対称カゴ型化合物についても検討した.この場合もラジカルカチオン塩の単離には至らなかったが,キノイド状に拡張した交差共役系を初めて構築し,その吸収特性について実験および理論の両面から評価した.申請者は,これらの結果について学会発表(日本化学会春季年会,基礎有機化学討論会など)を行い、学生講演賞を受賞した.以上の結果は,構造有機化学分野において重要な知見を与えるものである.分子設計の方針は概ね外れていないことから,平成29年度は申請書に記載した通り, p-Ph2N-o-Me-C6H3基が置換したカゴ型分子を用いて,立体障害を利用したアリール基間の立体的制御を検討し,当初の目的である一電子σ結合に関する実験的知見を得る.本来の研究目的である一電子σ結合の評価には至らなかったものの,予定としていた,電子供与基と電子求引基を有するアリール基を導入し,電子的制御によりアリール基の相互作用を抑制した非対称カゴ型化合物を合成するに至り,当初考えていたレーザーフラッシュフォトリシスとサイクリックボルタンメトリーなどによりその酸化反応の評価をおこなえた.さらに,電子供与基を二つ導入した対称カゴ型化合物と比較して,反応性が低下していることをあきらかにしたので,申請した分子設計指針は概ね外れていないと考えられる.ソルバトフルオロクロミズム(SFC)とは,蛍光波長が溶媒極性に応じて可逆的に変化する現象であり,バイオイメージングなどの化学センシングに応用されている.SFCを示す分子の多くは電子ドナー(D)と電子アクセプター(A)が共役系で連結された構造を有しており,非共役連結系の分子は数少ない.申請者は,本芳香族アミン(D)と共役ケトン(A)がsyn型に固定された連結体3の発光に関する溶媒効果を精査し,3が非共役連結系でありながらSFCのみならず二重蛍光をも示すことを明らかにした.八種類の有機溶媒(c-C6H12, n-C6H14, CCl4, C6H6, THF, CHCl3, CH2Cl2,およびCH3CN)中における3のUV-Vis吸収スペクトルには溶媒効果がみられず,基底状態の3にはD-A間に分子内電荷移動(ICT)相互作用はほぼないと考えられる.これに対し,3の蛍光スペクトルには顕著な溶媒効果がみられた.まずc-C6H12およびn-C6H14中では,局所励起状態の3(LE-3*)に由来する紫外域の蛍光のみが観測された.

一方,C6H6, THF, CH2Cl2,およびCH3CN中では,LE-3*由来の紫外域蛍光だけでなく,ICT状態の3(ICT-3*)に由来し,溶媒極性に応じて長波長シフトする蛍光も可視域に観測され,3はSFCおよび二重蛍光を示すことが分かった.興味深いことに,CCl4およびCHCl3中では,ICT-3*からの蛍光のみが観測された.これらの結果より,LE-3*とICT-3*の間に平衡が示唆され,溶媒極性は,特にICT-3*の安定化によりその平衡比にも影響を与える,と考えられる.また,密度汎関数理論計算により,LE-3*からICT-3*への変化は,ペンタジエノン部がトリフェニルアミン部の方へ「お辞儀」をするような構造変化を伴うことが示された.申請した平成29年度の計画に基づき研究を行う予定である.具体的には,p-Ph2N-o-Me-C6H3基が置換したカゴ型分子を用いて,立体障害を利用したアリール基間の立体的制御を検討する.その一電子酸化反応を検討し,炭素原子間一電子σ結合を有するカゴ型ラジカルカチオンの単離する.そして,当初の目的である一電子σ結合に関する実験的知見を得る予定である.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
顎関節MRI検査における長時間開口が顎関節周囲組織の血流に与える影響

顎関節症の画像検査としてMRIが用いられることが多い,検査時に患者は開口位撮像の為に10分以上に渡って長時間持続的に開口することになる.日常生活ではあまり経験しない持続的な半強制開口状態が顎関節組織にどのような影響を与えるかについては解明されていないが,顎関節の症状に影響を与える因子のひとつとして周囲組織における血流の変化が考えられる.そこで,携帯型超音波装置を顎関節MRI検査の現場に持ち込み,MRI検査の前後における顎関節周囲組織を栄養する血管の血流を超音波ドップラ法により調べ,MRI所見と対比しつつ検討した.超音波検査はMRI装置の磁場による影響を避けるために別室で施行し、MRI撮像直前および直後のタイミングで撮像した.MRI撮像は、先に閉口位を撮像し最大開口位の撮像で終了する様にした.MRI撮像時の最大開口位持続時間は凡そ10分である.顎関節MRI撮像前および後の超音波ドップラ画像から,検討顎関節周囲組織への流入血流減少および咬筋幅の拡大が観察された.顎関節MR画像からは日常臨床の顎関節MR検査において診断される一般的項目、すなわち関節円板転位および関節腔への液体貯留所見の有無等を調べるとともに,顎関節周囲組織を栄養する血管の位置が,最大開口することにより閉口状態と比較してどの程度移動するかを計測した.MR画像からは,開口運度により顎動脈および浅側頭動脈が伸長される所見が観察された.本研究を通じて我々は,顎関節MRI撮像にともなう長時間大開口は,血管の伸長等により周囲組織への流入血流減少をもたらし,流出(環流)も同時に減少することから咀嚼筋が浮腫状態を生じ易くなり,筋肉痛等の顎関節臨床症状を発現する一因となり得ると考える.MRI撮像において持続開口した場合の顎関節周囲組織の血流変化について,携帯型超音波装置により計測して評価するシステムを以下の如く構築した。1.超音波スキャンの最適化表在用リニアプローブを用いて顎関節周囲をスキャンし,再現性高く血流信号が描出可能なスキャン位置および方向について検討した。その結果,咬合平面レベルで咬筋前縁に垂直な方向にスキャンした画像,および下顎頭レベルで下顎骨後縁に垂直な方向でスキャンした画像の2種類が顎関節部の血流の評価に適当であると考えられた。また,ひとつの部位をスキャンして血流信号を記録するために必要な時間は,当初の見積りよりも長いこともわかった。このため,1被験者で左右顎関節を同時にスキャンする計画を変更し,片側の顎関節にのみスキャンをおこなうこととした。2.画像解析法の最適化携帯型超音波装置で得られた画像は既設の画像解析コンピュータに転送し、一定時間内に血流信号を認めた画素の数(ピクセル数)を求めた。安静時(開口前)のスキャンで得られた血流信号の画素数のを基準とした相対値とすることにより,持続開口後における血流の変化を評価することが可能と考えられた。なお,本研究においては,採択の内定が平成13年11月であり,12月に研究費が交付された。このため,当初は平成13年度中に予定していた健常人ボランティアを被験者とする超音波スキャンおよびMRI撮像は完了することができず,平成14年度におこなうこととした。顎関節症の画像検査としてMRIが用いられることが多い,検査時に患者は開口位撮像の為に10分以上に渡って長時間持続的に開口することになる.日常生活ではあまり経験しない持続的な半強制開口状態が顎関節組織にどのような影響を与えるかについては解明されていないが,顎関節の症状に影響を与える因子のひとつとして周囲組織における血流の変化が考えられる.そこで,携帯型超音波装置を顎関節MRI検査の現場に持ち込み,MRI検査の前後における顎関節周囲組織を栄養する血管の血流を超音波ドップラ法により調べ,MRI所見と対比しつつ検討した.超音波検査はMRI装置の磁場による影響を避けるために別室で施行し、MRI撮像直前および直後のタイミングで撮像した.MRI撮像は、先に閉口位を撮像し最大開口位の撮像で終了する様にした.MRI撮像時の最大開口位持続時間は凡そ10分である.顎関節MRI撮像前および後の超音波ドップラ画像から,検討顎関節周囲組織への流入血流減少および咬筋幅の拡大が観察された.顎関節MR画像からは日常臨床の顎関節MR検査において診断される一般的項目、すなわち関節円板転位および関節腔への液体貯留所見の有無等を調べるとともに,顎関節周囲組織を栄養する血管の位置が,最大開口することにより閉口状態と比較してどの程度移動するかを計測した.MR画像からは,開口運度により顎動脈および浅側頭動脈が伸長される所見が観察された.本研究を通じて我々は,顎関節MRI撮像にともなう長時間大開口は,血管の伸長等により周囲組織への流入血流減少をもたらし,流出(環流)も同時に減少することから咀嚼筋が浮腫状態を生じ易くなり,筋肉痛等の顎関節臨床症状を発現する一因となり得ると考える.顎関節症の画像検査としてMRIが用いられることが多い,検査時に患者は開口位撮像の為に10分以上に渡って長時間持続的に開口することになる.日常生活ではあまり経験しない持続的な半強制開口状態が顎関節組織にどのような影響を与えるかについては解明されていないが,顎関節の症状に影響を与える因子のひとつとして周囲組織における血流の変化が考えられる.

そこで,携帯型超音波装置を顎関節MRI検査の現場に持ち込み,MRI検査の前後における顎関節周囲組織を栄養する血管の血流を超音波ドップラ法により調べ,MRI所見と対比しつつ検討した.超音波検査はMRI装置の磁場による影響を避けるために別室で施行し、MRI撮像直前および直後のタイミングで撮像した.MRI撮像は、先に閉口位を撮像し最大開口位の撮像で終了する様にした.MRI撮像時の最大開口位持続時間は凡そ10分である.顎関節MRI撮像前および後の超音波ドップラ画像から,検討顎関節周囲組織への流入血流減少および咬筋幅の拡大が観察された.顎関節MR画像からは日常臨床の顎関節MR検査において診断される一般的項目、すなわち関節円板転位および関節腔への液体貯留所見の有無等を調べるとともに,顎関節周囲組織を栄養する血管の位置が,最大開ロすることにより閉口状態と比較してどの程度移動するかを計測した.MR画像からは,開口運度により顎動脈および浅側頭動脈が伸長される所見が観察された.本研究を通じて我々は,顎関節MRI撮像にともなう長時間大開口は,血管の伸長等により周囲組織への流入血流減少をもたらし,流出(環流)も同時に減少することから咀嚼筋が浮腫状態を生じ易くなり,筋肉痛等の顎関節臨床症状を発現する一因となり得ると考える.
高等学校数学科における「証明指導」の基礎的研究

本研究の目的は、高等学校数学科における証明指導の改善のために、「形式的証明」と「決定問題」を接続する数学的探究活動の枠組みを開発することである。特に、2018(平成30)年度は「形式的証明」と「決定問題の解決」を接続する数学的探究活動の枠組みを暫定的に開発することが目的であった。具体的には、「数学I(三角比):正弦定理」の証明とその生成における決定問題導入の役割を明らかにして、数学的探究活動の枠組みの観点を探ることであったが、「数学I(三角比):正弦定理」の証明とその生成における決定問題導入の役割に関しては2017(平成29)年度内に学会発表により成果を報告したため、本年は証明と数学的探究活動に関する研究を中心に成果を報告した。2018年度に実施した研究の成果は、2つの研究内容に関して、国内学会誌掲載論文と国内学会発表並びに学会論文集発表要旨によって報告されている。まず、証明と数学的探究活動に関して、2件の学会発表(日本数学教育学会第51回秋期研究大会〈11月、岡山大学〉、全国数学教育学会第49回研究発表会〈2月、広島大学〉)で成果が報告された。そこでは、数学的な現象理解のプロセスと相互に関わり合って証明が生成されていくことを述べた。日本数学教育学会第51回秋期研究大会においては発表要旨(査読有り)が大会論文集に収録されている。この成果については学会誌論文として発表するための準備を進めている。次に、数学的探究活動に関して、学会誌への論文掲載(「近畿数学教育学会会誌」,第32号,pp.1-13(13頁))により成果が報告された。そこでは、数学的探究を理論的に考察して探究活動の特徴が導出され、その特徴は中・高接続教材を用いた授業実践で実証された。特徴として、場合分けをする証明に取り組むことは、教材となった数学的内容、数学的現象と証明との相互的理解を誘発することを述べた。一方、高校生に対する調査の準備に関してはやや遅れている。自治体との連携体制を含めて、2019(平成31/令和元)年度に早急に再計画をする必要がある。2018年度は、数学コースに在籍する大学生に予備調査を行うなど、調査内容の選定や調査の実施準備は2018年度も進められている。尚、2019年度の国際学会(上記参照、PME43@南アフリカ)は、開催日程との不都合並びに開催地域の治安水準等を鑑み参加を見合わせた。そのため、それに代わる学会参加や発表の機会を別途国内、国外ともに再計画する予定である。2019(平成31/令和元)年度は、本研究計画の最終年度である。報告書作成に向けて、理論研究の成果をまとめて公表するとともに、調査の本格実施とその結果の整理・分析・考察をする。また、国際学会への参加状況が変更されることから、日本教科教育学会や全国数学教育学会、近畿数学教育学会での成果発表に代えることにした。本研究の目的は,高等学校数学科における証明指導の改善のために、「形式的証明」と「決定問題の解決」を接続する数学的探究活動の枠組みを開発することである。高等学校では、「形式的証明」による結論を「定理」として、「決定問題の解決」に用いるという点で、小・中学校の「証明指導」とは異なる活動を重視できる。H29年度は【課題:「形式的証明」と「決定問題の解決」を接続する数学的探究活動の意義とは何か】を理論研究に加えて高校教育の現状を踏まえて明らかにすることにしていた。「決定問題」と「証明問題」に高校数学ではどのように取り組んでいるのかについて,次の3つのアプローチによって明らかにするよう計画した:(1)先行研究の整理や文献解釈による理論的枠組みの作成、(2)中規模(県内)高等学校の生徒・数学科担当教諭に対する調査問題の作成、(3)(2)の調査実施上記(1)については、国内外の学会で口頭発表することができた。国内学会においては、高等学校における「証明指導」の改善に関し、特に「表記の変容」に着目した理論的考察を行った。国外学会においては、「形式的証明」と「決定問題の解決」を接続する数学的探究活動として「公式」や「定理」をつくる活動に着目し、そのような活動を核とした授業設計に関する研究について口頭発表した。上記(2)については、実態・意識調査の打ち合わせ及び質問紙の作成に係る先行研究の整理を【「証明概念」に関する先行研究】に着目して行った。その成果として、調査で使用する質問紙を作成することが出来た。上記(3)においては、本年度中の実施が叶わなかったため、来年度(H30年度)の実施に変更して計画を見直した。理論研究及び「中規模調査」の実施準備に関しては、「概ね計画通り」に進めることが出来たが、「中規模調査」の実施に関しては、協力組織との調整状況を鑑み、来年度に実施を変更することになったため。

具体的には、「数学I(三角比):正弦定理」の証明とその生成における決定問題導入の役割を明らかにして、数学的探究活動の枠組みの観点を探ることであったが、「数学I(三角比):正弦定理」の証明とその生成における決定問題導入の役割に関しては2017(平成29)年度内に学会発表により成果を報告したため、本年は証明と数学的探究活動に関する研究を中心に成果を報告した。2018年度に実施した研究の成果は、2つの研究内容に関して、国内学会誌掲載論文と国内学会発表並びに学会論文集発表要旨によって報告されている。まず、証明と数学的探究活動に関して、2件の学会発表(日本数学教育学会第51回秋期研究大会〈11月、岡山大学〉、全国数学教育学会第49回研究発表会〈2月、広島大学〉)で成果が報告された。そこでは、数学的な現象理解のプロセスと相互に関わり合って証明が生成されていくことを述べた。日本数学教育学会第51回秋期研究大会においては発表要旨(査読有り)が大会論文集に収録されている。この成果については学会誌論文として発表するための準備を進めている。次に、数学的探究活動に関して、学会誌への論文掲載(「近畿数学教育学会会誌」,第32号,pp.1-13(13頁))により成果が報告された。そこでは、数学的探究を理論的に考察して探究活動の特徴が導出され、その特徴は中・高接続教材を用いた授業実践で実証された。特徴として、場合分けをする証明に取り組むことは、教材となった数学的内容、数学的現象と証明との相互的理解を誘発することを述べた。一方、高校生に対する調査の準備に関してはやや遅れている。自治体との連携体制を含めて、2019(平成31/令和元)年度に早急に再計画をする必要がある。2018年度は、数学コースに在籍する大学生に予備調査を行うなど、調査内容の選定や調査の実施準備は2018年度も進められている。尚、2019年度の国際学会(上記参照、PME43@南アフリカ)は、開催日程との不都合並びに開催地域の治安水準等を鑑み参加を見合わせた。そのため、それに代わる学会参加や発表の機会を別途国内、国外ともに再計画する予定である。計画を変更するに至った「中規模調査(県内全域)」に関しては、事前に「小規模調査(複数市内)」をすることにして、より実施しやすい環境を設定する予定である。また、調査実施後、調査結果の分析を行う。加えて、当初の研究計画【「形式的証明」と「決定問題の解決」を接続する数学的探究活動の枠組みの開発】を遂行する。本年度の課題に関しては、昨年度の課題遂行の際に既に探究を始めており、さらなる理論研究を進める予定にしている。2019(平成31/令和元)年度は、本研究計画の最終年度である。報告書作成に向けて、理論研究の成果をまとめて公表するとともに、調査の本格実施とその結果の整理・分析・考察をする。また、国際学会への参加状況が変更されることから、日本教科教育学会や全国数学教育学会、近畿数学教育学会での成果発表に代えることにした。「中規模調査」の準備のための経費は執行済みであるが、調査の実施を次年度に繰り越したため。
硬膜外麻酔による無痛分娩を選択した女性への心理的ケアモデルの開発と試作

本研究は、硬膜外麻酔による無痛分娩を選択した女性のself-esteemおよび育児に関する調査を行い、心理的ケアモデルの開発と試作を行うことを目的とした。今回の調査からは、硬膜外麻酔による無痛分娩を選択した女性は、自尊感情の低下がなく、産後うつ傾向が低いことが示された。無痛分娩を希望した理由は様々であったが、出産に対する満足度が高く、それぞれ無痛分娩での出産を肯定的に評価し、価値あるものとし認識し、自己概念を再形成し育児を行っていたと考えられる。妊娠中からの無痛分娩希望者へのケア体制、サポート体制の把握、また出産における対象の個々の体験を大切にし、支援していく必要性が示唆された。現在、硬膜外麻酔による無痛分娩を選択し出産にのぞむ女性たちがいる。私は、女性たちは陣痛に耐えそのことを美徳とする日本の伝統的規範の中、罪悪感や葛藤を抱きながら育児をしており、自己に対するネガティブな認識をもっていることを明らかにした。この研究成果から、本研究では、硬膜外麻酔による無痛分娩を選択した女性たちが、ネガティブな認識を抱くことがなく、妊娠・出産・育児が迎えられるために心理的ケアモデルの開発と試作を行うことを目的とした。本研究は、3つの研究で構成される。まずはじめに「I.硬膜外麻酔による無痛分娩を選択した女性のself-esteemに関する調査」、「II.硬膜外麻酔による無痛分娩を選択した女性の育児に関する調査」では女性たちのself-esteemや無痛分娩の価値、育児に対して実態を量的・質的調査する。そして、それらをまとめ「III.硬膜外麻酔による無痛分娩を選択した女性に対する心理的ケアモデルの開発と試作」では女性たちへの心理的ケアモデルを作成し、実際に公開ディスカッションにて意見を募り評価し、再度ケアモデルの作成を行う予定である。平成26年度は、研究施設への依頼、質問紙の作成を行い、4施設にて「I.硬膜外麻酔による無痛分娩を選択した女性のself-esteemに関する調査」、「II.硬膜外麻酔による無痛分娩を選択した女性の育児に関する調査」の量的調査を行った。現在、データ収集および分析中である。平成27年度は平成26年度に引き続き、「I.硬膜外麻酔による無痛分娩を選択した女性のself-esteemに関する調査」および「II.硬膜外麻酔による無痛分娩を選択した女性の育児に関する調査」を出産直後、産後1ヵ月、産後3.4か月と3回の縦断的に同一対象者に行った。データの回収を行い現在分析中である。152名の同意が得られ、第1回目の出産直後の調査では139名(回収率91%)、第2回目1ヵ月後の調査では117名(回収率77%)、第3回目の産後3.4か月の調査では102名(回収率67%)の協力が得られた。今後は研究成果をまとめ、「III.硬膜外麻酔による無痛分娩を選択した女性に対する心理的ケアモデルの開発と試作」を行っていく予定である。平成26年度から研究協力者の確保が困難であり、引き続きデータ収集を行っていたため。本研究は、硬膜外麻酔による無痛分娩を選択した女性たちがネガティブな認識を抱くことがなく、妊娠・出産・育児が迎えられるために心理的ケアモデルの開発と試作を行うことを目的とした。1.硬膜外麻酔による無痛分娩を選択した女性のself-esteemに関する調査、2.硬膜外麻酔による無痛分娩を選択した女性の育児に関する調査を行い、3.硬膜外麻酔による無痛分娩を選択した女性に対する心理的ケアモデルの開発と試作を行った。対象者は無痛分娩を選択し出産した女性であり、出産直後から出産3.4か月までの縦断調査である。1.硬膜外麻酔による無痛分娩を選択した女性のself-esteemに関する調査出産後は、痛みからの解放、夫や家族の承認、心理的余裕等の無痛分娩での出産体験の肯定的評価を高め、また子どもへの愛情を自らの体験より実証し、自分自身の出産方法の選択が間違いなかったという確信を得ていた。自尊感情では、出産直後の平均37.71±6.65、出産1ヵ月後は38.47±6.53、3-4か月後は38.89±6.65であった。2.硬膜外麻酔による無痛分娩を選択した女性の育児に関する調査出産方法にはかかわらず日々目の前の子どもの育児に順応し、子どもの母親としての役割を果たしていた。EPDSは、EPDS出産直後は、平均4.05±3.71点であり、1ヵ月後は平均3.53±3.78点であり、3-4か月後は平均2.46±2.60点であった。産後うつ病のスクリーニングで高値とされる9点以上は、出産直後は11名(13.9%)、1ヵ月後は4名(5.1%)、3-4ヵ月後は4名(5.1%)であった。赤ちゃんへの気持ち質問票では、出産直後は1.91±2.24点、1ヵ月後は1.48±1.82点であり、3-4か月後は1.04±1.65点であった。3.硬膜外麻酔による無痛分娩を選択した女性に対する心理的ケアモデルの開発と試作を行った。今後はこれらの結果を踏まえ、ケアプログラムの実施、評価を行う予定である。

今回の調査からは、硬膜外麻酔による無痛分娩を選択した女性は、自尊感情の低下がなく、産後うつ傾向が低いことが示された。無痛分娩を希望した理由は様々であったが、出産に対する満足度が高く、それぞれ無痛分娩での出産を肯定的に評価し、価値あるものとし認識し、自己概念を再形成し育児を行っていたと考えられる。妊娠中からの無痛分娩希望者へのケア体制、サポート体制の把握、また出産における対象の個々の体験を大切にし、支援していく必要性が示唆された。現在、「I.硬膜外麻酔による無痛分娩を選択した女性のself-esteemに関する調査」、「II.硬膜外麻酔による無痛分娩を選択した女性の育児に関する調査」の量的調査のデータ収集および分析中である。全国的にも無痛分娩実施施設は少なく、研究機関への協力依頼に時間を要し、さらに研究は産後入院中から産後3・4か月までの横断的調査であるため、研究協力者が予定していたより少なく研究協力者の確保が困難であったため。平成28年度は、「I.硬膜外麻酔による無痛分娩を選択した女性のself-esteemに関する調査」および「II.硬膜外麻酔による無痛分娩を選択した女性の育児に関する調査」のまとめを行い、そのうえで硬膜外麻酔による無痛分娩を選択した女性に対する心理的ケアモデルを考察し、作成する。そして、公開ディスカッションを行い、研究結果の報告、無痛分娩を選択した女性の現状およびケアモデルを提示し、無痛分娩実施施設の医療関係者および無痛分娩体験者などから意見や助言をもらう。その後、再度まとめ心理ケアモデルの提示を行い、最終的にまとめ論文作成、学会発表を行う予定である。助産学平成27年度は、さらに研究協力機関を増やし、「I.硬膜外麻酔による無痛分娩を選択した女性のself-esteemに関する調査」、「II.硬膜外麻酔による無痛分娩を選択した女性の育児に関する調査」の量的調査を行い、分析をすすめる。また、その結果をもとに質的調査を行う予定である。平成28年度は、「I.硬膜外麻酔による無痛分娩を選択した女性のself-esteemに関する調査」および「II.硬膜外麻酔による無痛分娩を選択した女性の育児に関する調査」のまとめをおこない、その上で、硬膜外麻酔による無痛分娩を選択した女性に対する心理的ケアモデルを考察し、作成する。そして、研究協力機関にて公開ディスカッションを行い、I・IIの研究結果の報告無痛分娩の女性の現状およびケアモデルを提示し、無痛分娩実施施設の医療関係者および無痛分娩体験者などから意見や助言をもらう。その後再度まとめ心理的ケアモデルの提示を行う。最終的にまとめ論文作成、学会発表を行う予定である。データ収集に時間がかかり、研究が進まなかったため。研究機関の数、研究対象者が少なくデータ収集が遅れており、調査にかかわる旅費、アンケートの郵送費、質的調査の逐語録作成における外部委託費等の支出が予定より少なくなった。研究のデータ分析における外部委託費、消耗品費、学会参加費に使用を予定している。また、公開ディスカッションの印刷費などの準備に使用を予定している。研究機関の拡大を予定しており研究依頼・データ収集における調査旅費、アンケートの送付郵送費、消耗品の購入、質的調査の逐語録作成における外部委託費を予定している。また、研究に関連した新たな知見を得るための文献や資料代、学会参加費に使用を予定している。
超高速ストレージ環境でのファイルI/O処理におけるCPUボトルネックの除去

本研究の成果には、関係データベースにおいて重要な演算であるSortやJoinについて、超高速SSD環境における新たな実行方法の可能性を示唆した点がある。研究成果はDEIM2013において発表した。また、データストリームの超低レイテンシ並列処理手法も提案した。処理に必要な通信回数を削減することで超低レイテンシ処理を実現する。提案内容をDEIM 2012において発表したところ最優秀論文賞を受賞し、高い評価を受けた。また、電子情報通信学会論文誌にも採録されている。メニーコア化により、CPU 1コアあたりの性能向上が期待できなくなった一方で、SSDの登場によりストレージ性能は向上している。本研究は、将来の超高速ストレージ環境でのファイルI/Oにおいては、ストレージ性能ではなくCPUによるソフトウェア処理がボトルネックになると仮定して進めてきた。本研究の成果として、新規開発したデータストリーム処理基盤(DSMS)であるQueueLinkerのためのスケジューリングアルゴリズムがある。提案手法は処理オペレータごとのCPU使用率を用いて割り当てるスレッドを動的計画法で決定し、低レイテンシ処理を実現する。提案内容をDEIM 2012において発表したところ、最優秀論文賞を受賞し高い評価を得た。DSMSは原則的にオンメモリで処理を行うが、DBMSとの連携時にはファイルI/Oが発生する。ファイルI/O処理をオペレータ化して本アルゴリズムを適用することで、I/O処理のパイプライン化が可能になる。また、QueueLinker上で動作する新規開発したWebクローラにおいては、ファイルI/O処理を並列実行することで高速化が可能なことを確認できた。さらに、DBMSを対象として、超高速SSD環境下における性能特性について検討を行い、DBMSにおいて重要な演算であるJoinについて新たなコストモデルや実行方法の知見が得られた。これらは、将来のストレージ環境でのクエリ最適化への応用が期待される。本研究では、予定していた1. CPUボトルネックになる環境・状況の明確化、2.ファイルI/O処理並列化手法の開発において成果を上げることができたと言える。残念ながら、ストレージエンジンの開発は完了することができなかったが、研究の一部は2編の論文誌に採録されており、十分な成果を上げられたと考えている。本研究は、ストレージがボトルネックになると考えられてきたファイルI/O処理において、将来的にはCPUがボトルネックになる可能性を仮定して進めるものである。そこで、「(1)CPUボトルネックになる環境・状況の明確化」をするために、SSDを用いてCPUボトルネックが発生する状況の検証を行った。Linuxカーネルのプロファイリングを取得しながら検討した結果、アクセス速度が毎秒2GBを超える場合には、I/O処理に関わるシステム時間で殆どのCPU時間を使い切る状態になることが確認できた。概ね想定通りの結果である。次に、「(2)ファイルI/O処理並列化手法の開発」を行うために、OSのカーネルレベルで自動的にI/O処理を並列化する方法と、ユーザプログラムからI/O処理を並列に発行する方法を検討した。特に初年度はユーザプログラムでの検討を重点的に行い、関係データベース(DBMS)に加えて、データストリーム処理基盤(DSMS)でのI/O処理におけるCPUボトルネックの可能性を検討した。DSMSは原則的にオンメモリで処理を行うシステムであるが、近年DBMSとの連携が検討されており、ファイルI/Oが発生する機会が増えている。また、DSMSでは低レイテンシかつ高スループットでデータを処理する必要があり、ファイルI/O処理とストリーム処理をバランスよく並列実行する必要がある。そこで初年度は、データストリーム並列処理のためのスケジューリングアルゴリズムを開発した(DEIM 2012において発表)。開発したアルゴリズムは処理オペレータごとのCPU使用率を用いて割り当てるスレッドリソースを動的計画法で決定し、低レイテンシ処理を実現する。ファイルI/O処理をオペレータ化して本アルゴリズムを適用することで、ファイルI/O並列実行のスケジューリングが可能となる。初年度は申請書に記載した、「(1)CPUボトルネックになる環境・状況の明確化」と「(2)ファイルI/O処理並列化手法の開発」を実施することができた。また、研究計画どおり、DBMSとDSMSを前提にして検討を進めることができ、項目としては概ね研究計画に沿って進んでいると考えている。しかし、個々の項目についてより深い検討の余地が残っている。たとえば、CPUボトルネックになる状況を検討する際には現実のDSMSアプリケーションやSQLクエリを用いるのではなく、実験用に準備した仮想的なベンチマークを用いている。現実の処理環境ではI/O処理に加えてアプリケーションの処理も多く実行されるため、I/O処理のみでCPUが使い切られる訳ではない。そして、I/O処理並列化手法の開発では、OSカーネルレベルでの検討が不十分である。ストレージが持つ最大性能を実際に発揮するためには、OSと連携したスケジューリングが必要不可欠である。

したがって本研究が目指す、実用的なI/O並列化手法の開発という観点から総合的に勘案すると、「やや遅れている」と判断せざるを得ない。今後の研究の発展にいっそう努力する。引き続きDBMSとDSMSを対象にして研究を進める。可能であれば、LinuxカーネルレベルでのI/O処理並列化を検討する。データベース用の標準ベンチマークであるTPC-Hや独自のアプリケーションを用いて性能評価を行い、ストレージが得意とするシーケンシャルアクセス、たとえばテーブルスキャンが支配的なクエリにおいてCPUボトルネックが発生せず、超高速ストレージの性能を使い切れることを示す。実験には最新のSSDで構成されたハードウェアRAIDを構築して利用する。対象のオープンソースDBMSとして、MonetDB・PostgreSQL・MySQLを検討している。DSMSとしては申請者が開発しているQueueLinkerを用いる。研究成果は国内学会や国内論文誌で発表すると共に、SIGMOD・VLDB・ICDEといったデータ工学系のトップカンファレンス、あるいはUSENIXやFASTのようなストレージ系のトップカンファレンスへ投稿する。実験に利用するストレージを拡充するために、Intel製SSDを複数台購入し、超高速なハードウェアRAIDを構築して実験に利用する。現在の残予算を活用することでアクセス速度が5GB/s6GB/s程度のストレージ環境を整備できると考えている。また旅費は、2013年3月に予定されているDEIM 2013での発表と、国際会議での発表1回に充てることを予定している。そして、情報処理学会論文誌ほか、2件分の論文誌掲載料を見込んでいる。
黄色ブドウ球菌におけるストレス応答機構の解明および病原因子発現制御との関連性

黄色ブドウ球菌のストレス応答の機構を解明するために検討を行い,本年度は次のような実績を得た。(1)HSP70オペロン上に推定された3種のプロモーター配列がプロモーターとして機能しているかどうか調べるため,それぞれの配列の下流にホタルのルシフェラーゼ遺伝子を導入して黄色ブドウ球菌内のその活性を測定したところ,3種とも活性があり,パリンドロームに隣接するプロモーターは最も強い活性を示した。このことから,黄色ブドウ球菌のHSPオペロンは複数のプロモーターにより転写レベルで制御されていることが判明した。(2)熱ショック遺伝子の調節領域を解析してみると,いわゆる熱ショックプロモーターの構造はなく、σ^<70>認識型プロモーター構造とそれに続くパリンドローム構造を有していることが明らかにされた。そこで,黄色ブドウ球菌で唯一報告されているシグマ因子であるσ^<70>ホモログのplaCについて熱ショック応答に関与する可能性を検討した。その結果,plaCは熱ショックにより転写レベルで制御されていることが判った。(3)plaCには複数のプロモーターの存在が示唆されたので,plaCの上流部分をクローニングし,プライマー伸長法によってその領域の構造を検討した。その結果,plaCはオペロン構造をとっており,熱誘導されるプロモーターと関与しないものの複数のプロモーターがあることが明らかになった。(4)熱ショック遺伝子上流領域DNAに結合する因子をゲルシフト法により解析したところ、黄色ブドウ球菌体内に常温で結合する因子が確認された。(5)アルカリストレス下で顕著に誘導される蛋白質,asp23の遺伝子構造を解析したところ,3つの構造遺伝子(asp44,a sp16,asp9)がオペロンを形成しており,その発現はアルカリストレスにより転写増強されることが判明した。(6)アルカリ応答遺伝子の上流にはアルカリ応答性のプロモーターがあり,その配列は枯草菌で知られているストレス応答に関わるσ^B認識配列と酷似していることが判った。現在これらの結果に基づいてHSPオペロンの調節とアルカリ応答オペロンの調節についてそれぞれ論文を投稿しようとしている。
動物細胞ゲノムへの突然変異導入機構の解析

我々は、ニワトリ40細胞を使い、動物細胞における様々な修復欠損株作製し、その機能を解析している。本研究課題では、DNA複製時重要な働きをすると考えられるに複製後修復について解析した。複製後修復の重要な2つの経路、すなわち相同組換えと損傷乗り越え修復を同時に欠損した株(ΔRad54/ΔRad18,ΔRad54/ΔRev3)を作製した。その結果、これらの株が染色体断裂を多発して死亡することを見いだした。すなわち、相同組換えと損傷乗り越え修復は、互いにオーバーラップしながら、細胞内でたえず発生している複製停止からの複製再開に必須の働きをしていることを明らかにした。これらは酵母細胞にはみられない動物細胞特有な現象である。動物細胞では複製後修復は細胞生存にとって必須の修復系である。また、複製後修復にrad18欠損DT40細胞が、臨床的に、頻用されている乳ガン予防剤タモキシフェンに高感受性を示すことを発見した。さらに詳細に調べた結果、その感受性はその下流の損傷乗り越えに関わる分子Rev3の欠損でもみられることがわかった。さらに、染色体分析の結果により、その感受性はタモキシフェンが直接DNAに傷を付けているためにもたらされていることを証明した。このように、変異株をつかうことで、様々な薬剤および環境変異物質のDNA毒性を鋭敏に検出できることを証明した。(論文Mizutani et al. Extensive chromosomal breaks are induced by tamoxifen and estrogenin DNA repair-deficientcells. Cancer Res 64,3144-3147(2004).さらに、2重鎖切断に重要な働きをしているヒストンH2Aの亜種であるヒストンH2AXの変異株を作製した。この変異株は2重鎖切断修復、とりわけ相同組換えを介した修復に異常を示した。さらに、相同組換え機能が低下している、XRCC3変異株との2重変異株を作製するとその表現型は致死となった。このように、H2AXは染色体の構成因子であり、DNA修復、すなわち相同組換えが自然発生する染色体断裂の修復に必須であることを考えると、このようなヒストン修飾は組換えを効率よくおこなわせることで、染色体安定性の保持に重要な役割をしていることを証明した。(現在、論文作製中)我々は、ニワトリ40細胞を使い、動物細胞における様々な修復欠損株作製し、その機能を解析している。(現在、論文作製中)我々はニワトリDT40細胞株を用い、相同組換え(HR)と損傷乗り越え修復(TLS)を同時に欠損した株(ΔRad54/ΔRad18,ΔRad54/ΔRev3)を作成し、これらの株が染色体断裂を多発して死亡することを見いだした。すなわち、HRとTLSは、互いにオーバーラップしながら、細胞内でたえず発生している複製停止からの複製再開に必須の働きをしていることを解明した。これは動物細胞に特有な現象である。HRは鋳型を使って組換えるため突然変異を伴わない修復をおこない、TLSは不正確なポリメラーゼによって修復をおこなうため、突然変異を誘発しやすいと考えられている。これらの修復経路の使い分けによりどのような変異が、どの程度誘発されるか調べるために、DT40細胞にて突然変異を測定する系の樹立をおこなった。HPRT

遺伝子を使った系では、ニワトリ特有の代謝経路により、大規模な測定が困難であることがわかり、また緑色蛍光遺伝子(GFP)をつかった系では、突然変異の頻度が非常に低く定量的に測定することが困難であることがわかった。現在、チミジンキナーゼ(TK)遺伝子を用いたアッセイ系を樹立中である。また複製フォークの中間産物、相同組換えの組換え中間体を直接可視化するために、DNAの2次元電気泳動法をニワトリ細胞で立ち上げる準備中である。またそのほかの突然変異を起こしうるポリメラーゼの候補として、POLQ,Rad30,PolNなどの欠損細胞を作成しており、それらの一部はすでに欠損細胞が樹立でき、その表現型を解析中である。また相同組み換えに関与する新規遺伝子FBH1のノックアウトも進行中である。我々は、ニワトリ40細胞を使い、動物細胞における様々な修復欠損株作製し、その機能を解析している。今回DNA複製時重要な働きをすると考えられるに複製後修復について解析した。複製後修復の重要な2つの経路、すなわち相同組換えと損傷乗り越え修復を同時に欠損した株(ΔRad54/ΔRad18,ΔRad54/ΔRev3)を作製した。その結果、これらの株が染色体断裂を多発して死亡することを見いだした。すなわち、相同組換えと損傷乗り越え修復は、互いにオーバーラップしながら、細胞内でたえず発生している複製停止からの複製再開に必須の働きをしていることを明らかにした。これらは動物細胞にはみられない特有な現象である。動物細胞では複製後修復は細胞生存にとって必須の修復系である。また、複製後修復にrad18欠損DT40細胞が、臨床的に、頻用されている乳ガン予防剤タモキシフェンに高感受性を示すことを発見した。さらに詳細に調べた結果、その感受性はその下流の損傷乗り越えに関わる分子Rev3の欠損でもみられることがわかった。さらに、染色体分析の結果により、その感受性はタモキシフェンが直接DNAに傷を付けているためにもたらされていることを証明した。このように、変異株をつかうことで、様々な薬剤および環境変異物質のDNA毒性を鋭敏に検出できることを証明した。(論文Mizutani et al. Extensive chromosomal breaks are induced by tamoxifen and estrogenin DNA repair-deficientcells. Cancer Res 64,3144-3147(2004).さらに、2重鎖切断に重要な働きをしているヒストンH2Aの亜種であるヒストンH2AXの変異株を作製した。この変異株は2重鎖切断修復、とりわけ相同組換えを介した修復に異常を示した。さらに、相同組換え機能が低下している、XRCC3変異株との2重変異株を作製するとその表現型は致死となった。
説得プロセスのモデル化と情報提示の最適化について-サイバー・コマースでの情報提示に関する基礎研究-

前年度の、消費者の多段階意志決定プロセスと提示情報との関係を記述する理論モデル構築とコンピュータ・シミュレーションによる分析結果とを踏まえて、本年度はモデルの理論的な分析を行った。そして、競合製品の多様さの指標としての分散と提示情報量の最適な配分方法との関係を明らかにした。一方、この多段階意思決定モデルをベースに、ネットワーク上での新製品の普及を記述するモデルを構築し、これまでの普及モデルとの比較・検討を行った。この普及モデルは、ネットワークのミクロな接続の分布状況に注目し、その統計量を用いて普及の進行を記述している点に特徴がある。そのため、さまざまな社会集団が混在した場合や、集団の内部状況の変化が普及に与える影響の評価など、きわめて応用範囲の広いモデルとなっている。なお、これらの結果については、2000年6月のINFORMS-KORMSでも報告を行った。また、多段階意思決定のモデルに組み入れたフレーミング効果に関連して、Web上でのパソコン仕様決定・購入という問題をとりあげ、情報の提示方法とパソコンの仕様決定との関係を調べる実験を行った。その結果、情報の提示方法が購買意思決定に大きく影響しており、しかもその程度には商品に関する消費者の事前知識が深く関係していることを確認した。本年度は、効用理論をベースに消費者の多段階意思決定プロセスと提示情報との関係を記述する理論モデルの構築に取り組んだ。モデルは、過去の重要な研究成果を取り入れつつ、消費者選好の異質性や競合製品との関係も記述でき、統合枠組みとしては柔軟性を持ったものとなっている。まずは、モデルから導かれる結論について、その一般的な性質を探る目的で、モデルのさまざまなパラメターを変化させ、提示情報量の最適配分の状況を調べてみた。今後は、理論的には、このモデルをより包括的にするとともに、モデルを用いた提示情報のコントロール法について研究を進める必要がある。またこの理論モデルを用いて、提示情報の配分問題を最適化問題として定式化し、その解法について検討しておくことも、モデルの応用上重要である。一方、こうしたアプローチの有効性を確認する意味で、実験的にWebを利用した調査の実施やパラメターの推定なども今後行う予定である。本年度は、そのための準備として、Web上での調査・データ収集の仕組みを検討し、そのプロトタイプを作成した。