hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中国語における教育文法設計のための横断的文法研究

このような状況に鑑み、本研究では学習者調査を通じて彼らが産出する中間言語形式とその発達過程を質的・量的側面から実証的に記述していく。その上で、文法項目の導入範囲と各項目の相関関係を中国語学的見地から横断的に分析し、導入順序の基準構築を図ることにより、目標言語の言語事実と学習者の習得発達過程を反映した、より実用的な教育文法を設計することを最終的な目的としている。本研究課題2年目にあたる今回は、前年度行った「可能表現」の習得状況に関する筆記調査を整理し、被験者(2年次中級クラス)が産出した中間言語に対して構文分析を行った。結果、可能補語形式の習得が著しく低く、使用の回避及び助動詞形式の過度な適用が観察されたことから、本年度は1年次クラス(初級中国語)2クラスを調査対象とし、1クラスはこれまでの文法シラバス通りの導入をし、もう1クラスは勝川2015の導入試案に基づいて「可能表現」の導入を行った。それぞれのクラスにおいて年度末に習得調査を行ったので、次年度はこの調査結果を整理し、分析を行う予定である。また、視点の移動とヴォイスの選択に関し、パイロット調査を行った結果、中国語母語話者と日本人中国語学習者の間には視点の置き方の相違、及びそれに伴う構文選択の相違が見られた。これは母語である日本語の視点の置き方が目標言語である中国語に反映された結果であると予測できる。次年度は本テーマに関して本調査に移る予定である。本研究課題は、日本人中国語学習者に対し質的・量的調査を行うことで、各発達段階における中間言語の変容を捉えることを目的としており、これは第二言語の発達過程における文法処理能力を明らかにする上で不可欠な作業である。研究計画当初は「可能表現」に関する学習者の習得状況を経時観察する予定であり、同一学習者の習得発達状況の変容を捉えることを期待していたが、調査環境が整わず、本年度は断念せざるを得なかった。この点に関しては、研究計画そのものの見直し及び調査の再設計が必要である。次年度は、本年度行った分析結果に基づき、1年次クラス(初級中国語)2クラス分を調査対象とし、1クラスはこれまでの文法シラバス通りの導入をし、もう1クラスは勝川2015の導入試案に基づく形で導入する中、年間を通じて複数回調査を行い、経時観察及び比較対照を行う予定である。また、これと同時に“把"構文と各種補語の横断的文法研究を行う。“把"構文は構文的役割としては単純なものの、その運用には中国語において多用される各種補語(結果補語、方向補語、可能補語)やアスペクト等、横断的視点が必須であり、学習者にとって“把"構文はいつ使ったらよいのか把握しづらい構文である。中国語学研究ではこれまで研究対象となる言語事象内部の統語的・意味的分析に重点が置かれてきたが、本研究では複数の文法項目との共起関係や意味的繋がりなど横断的文法研究を行うことで、文法項目の導入範囲と導入順序を精査していく予定である。まず、本年度行った可能表現の習得状況調査の整理及び分析を行い、当該項目の導入時期、導入順序の別に伴い習得に有意な差が見られるか否かを観察する。、また、今年度行った視点の移動とヴォイスの選択に関するパイロット調査に基づき、在中国日本語研究者と共同で本調査を行う。
看護ケアにおける腰部負荷の定量分析とその可視化に関する研究

先行研究で示した腰部負荷に影響するひねり因子とその負荷量の関係をもとに,日常行われているベッドから車椅子への移乗介助について,実施中に測定した腰部のひねり角度と表面筋電図,測定データから計算したひねり角速度,ひねり角加速度も合わせて,筋負荷量との関係をグラフ化した対散布図を使い,異なる3つの介助方法別に腰部筋負荷の特徴を明示することを実現した.実践している看護ケアの腰部負荷量を誰にでもわかりやすく明示することは,看護教育,看護実践場面で,腰部の負担軽減に対する意識を高め,最善の看護ケア方法を検討し提案することを可能にする.本研究の目的は,腰痛発生リスクを伴うものが多い看護業務を対象に,看護技術動作が腰部へ及ぼす負荷量を定量的に測定し,結果を可視化して明示する手法を開発することである.看護・介護職の腰痛経験率は80%に上るといわれている(『毎日新聞』2008年2月18日朝刊「介護従事者:8割に腰痛経験滋賀医大グループが全国調査」).実践している看護ケアの腰部負荷量を誰にでもわかりやすく明示することは,看護教育,看護実践場面で,腰部の負担軽減に対する意識を高め,最善の看護ケア方法を検討し提案することを可能にする.先行研究で示した腰部負荷に影響するひねり因子とその負荷量の関係をもとに,23年度は,日常行われているベッドから車椅子への移乗介助の主な3方法について,実施中の腰部のひねり角度と表面筋電図を測定して,そのデータをもとにひねり角速度,ひねり角加速度についても計算し,それぞれの筋負荷量の関係をグラフ化し対散布図を使って,3方法別腰部筋負荷の特徴を分かりやすく明示することを実現した.24年度は,ベッドから車椅子への移乗介助に含まれる目的別の4動作((i)臥床患者をベッドの端に寄せる,(ii)臥位から座位への体位変換,(iii)座位から立位,車椅子への移乗,(iv)車椅子上での姿勢を整える)について,各動作ごとに,ひねり角度,ひねり角速度,ひねり角加速度とそれぞれの筋負荷量の関係を対散布図を用い,3方法による腰部負荷量の違いをより詳細に可視化し明示した.看護ケアの一連の動作を各動作に分けて分析・明示することにより,腰部負担の大きな動作を避け,より軽い方法を選び,適用,組み合わせることが可能となる.また他の看護技術に含まれる同様の動作姿勢についても腰部負荷に対する意識を高めることができる.今後,他の看護技術についても分析が必要である.本研究結果は国際会議(NI2012,モントリオール)で発表した.先行研究で示した腰部負荷に影響するひねり因子とその負荷量の関係をもとに,日常行われているベッドから車椅子への移乗介助について,実施中に測定した腰部のひねり角度と表面筋電図,測定データから計算したひねり角速度,ひねり角加速度も合わせて,筋負荷量との関係をグラフ化した対散布図を使い,異なる3つの介助方法別に腰部筋負荷の特徴を明示することを実現した.実践している看護ケアの腰部負荷量を誰にでもわかりやすく明示することは,看護教育,看護実践場面で,腰部の負担軽減に対する意識を高め,最善の看護ケア方法を検討し提案することを可能にする.腰痛発生リスクを伴うものが多い看護業務において,本研究では,看護技術動作が腰部へ及ぼす負荷量を定量的に測定し,結果を可視化して明示する手法の開発を目的とする.先行研究で示した腰部負荷に影響するひねり因子とその負荷量の関係をもとに,本年度は,日常行われているベッドから車椅子への移乗介助を3方法で実施し,腰部のひねり角度と表面筋電図を測定して,そのデータをもとに腰部負荷を可視化することを試みた.まず,可視化モデルを検討するために文献のシステマティックレビューを行い,可視化システムに必要な機能の抽出・検討を行った.次に,看護ケア時の腰部負荷に関するデータ収集のため,同一患者役に対して,日常的な看護ケアを教科書に基づく方法や臨床でよく実施されている方法で実施してもらい,(1)看護技術動作以外の要因(被験者の年齢,性別,看護の経験年数,日常の運動量等),(2)看護技術動作に含まれる姿勢(撮影した動画像をもとに分析する),(3)看護技術動作時の腰背部の筋活動(撮影した動画像・筋電図),(4)看護技術動作時の腰背部のひねり(ゴニオメータ)のデータを収集した(被験者は看護技術手順を熟知している看護師,または看護学生).収集したデータをもとに,ベッドから車椅子への移乗介助に含まれる各動作ごとに,ひねり角度,ひねり角速度,ひねり角加速度とそれぞれの筋負荷量の関係をグラフ化し,対散布図を使って,3方法別腰部筋負荷の特徴を分かりやすく明示することを実現した.本年度の計画にあげていた腰部負荷量の可視化に向けた文献のシステマティックレビュー,ベッドから車椅子移乗介助における腰部ひねり角度・表面筋電図データ収集と分析を行い,可視化に関する手法の一つとして,対散布図を利用した方法を試みた.可視化の手法に関しては,まだ検討の余地があるが,概ね計画どおりに進んでいる.可視化の手法に関して,腰部ひねり角度と筋電図データを用い,人体の負荷をさらにイメージしやすいように,人体モデルとして再構成させ,看護ケア時の人体モデルによる負荷部位の表示,負荷量の大小を視覚化して明示させることを考えている.

これまでの研究成果を国際会議で発表するための学会参加費と旅費,および今後の研究を遂行する上での設備費,次年度の研究成果を発表するための学会参加費,学会投稿,論文冊子,別刷りの印刷費等に使用する予定である.
半導体ナノシート液晶の外場駆動による光機能性アレイの創製

ニオブ酸ナノシート液晶から、液晶ドメインを階層的に組織化したナノシートアレイを構築した。液晶のドメイン成長と、成長したドメインの外場配向という2段階プロセスによって、アレイを構築した。液晶ドメインのサイズと外場(電場、重力)の印加方向制御とによって、アレイの構造を制御した。典型的には、sub-mm以上の特徴長さをもち、網状あるいは縞状のマクロ構造をもつナノシートアレイが得られた。これらのアレイの構造は、液晶の動的特性を反映した過渡的なものであった。縞状のナノシートアレイを用いて色素の光触媒分解を行わせたところ、縞状に一方向配列しているナノシートの配向を反映した反応特性が得られた。本研究の目的は、層状の結晶構造をもつワイドギャップ半導体を剥離させて得られるナノシート液晶の高次構造を、外場によって制御し、新規な光機能性構造体(ナノシートアレイ)を構築することである。具体的には、層状ニオブ酸を水中で剥離させて得たナノシート液晶に対して、電場などの外場を印加することでナノシートの配向を制御し、アレイ構造を構築する。24年度の目標は、(i)ナノシート液晶をアレイ化すること、(ii)外場の直交印加によって同一のナノシート液晶から構造の異なるアレイを得ることーで、以下の(1)(2)の項目を検討した。(1)ニオブ酸ナノシート液晶への外場印加によるアレイ化ニオブ酸ナノシート液晶へ外場を印加してナノシートに一定の配向を誘起し、新規なアレイ構造を構築した。具体的には、交流電場を重力と平行な向きに印加することで、網状の構造をもつアレイを組織化した。外場印加前に液晶を静置(インキュベーション)することで、アレイの網目のサイズを変化させることができた。構造形成過程の解析から、インキュベーションによってナノシート(1次構造単位)が集合した液晶ドメインが形成され、これが2次構造単位となってアレイ構造を形成するメカニズムを結論した。インキュベーション時間を長くすると、2次構造単位が十分に成長するため、網目は粗くなった。(2)外場の直交印加による構造の異なるアレイの作成ニオブ酸ナノシート液晶へ電場と重力とを直交する向きで同時に印加することで、縞状の構造をもつアレイを構築した。この構造は、(1)の平行印加(実質的に単一の外場の印加)では不可能な構造であった。ナノシートは2次元的な形状をしているため、異なる2方向から外場を印加することで、配向を一定方向に揃えられたと言える。本研究の目的は、層状の結晶構造をもつワイドギャップ半導体を剥離させて得られるナノシート液晶を高次組織化し、新規な光機能性ナノシートアレイを構築することである。昨年度、ニオブ酸ナノシート液晶へ外場を印加してナノシートに一定の配向を誘起することで、新規なアレイ構造を構築し、色素の光触媒分解に適用した。本年度は、これを受けて、以下の検討を行った。(1)ニオブ酸ナノシート液晶のアレイ化機構の検討ナノシート液晶に対して、まず静置して液晶ドメインを成長させ、次いで外場を重力と平行に印加するという2段階の処理を加えることで、網状のナノシートアレイが組織化される。ナノシートの濃度やドメイン成長の時間を変えて種々の網状アレイを作成したところ、第一段階で形成されるドメインのサイズと外場印加後のアレイの網目長さとがおおむね一致していることを確認した。これより、1次構造単位であるナノシートがドメインを形成し、これが2次構造単位となってアレイとなる機構を確立した。ただし、ドメインがその形態を維持したまま外場に応答して配向を変えることは考えにくいため、今後、外場下でのドメインの動きをより詳しく検討する。(2)外場の直交印加による構造の異なるアレイの作成(1)の検討を通じて、ナノシート液晶のドメインは、ナノシートの濃度が高いほど、またドメイン成長時間が長いほど大きくなることがわかった。これらのパラメータを変えることで、アレイの網目径や網糸の太さを種々変化させることができた。網目径については、数十マイクロメートルからサブミリメートルの範囲で変化させることがきた。これらを通じて、ナノシートアレイの構造を多様化をある程度達成した。昨年度までに、ニオブ酸ナノシート液晶への外場印加によるアレイ構造の構築と、ナノシートアレイによる色素の光触媒分解とを実現した。

(1)ナノシートアレイの構造多様化と耐久性昨年までの検討で、ナノシート液晶のドメイン成長制御と外場配向とを組み合わせることで、マクロ構造アレイを形成させられることがわかった。この方法では、電場と重力の印加方向により、網目状と縞状の構造が得られる。この構造形成を詳細に調べたところ、網目状構造の形成にあっては、ナノシート濃度が主たる制御因子であり、ナノシート濃度が高くなるにつれ、discrete構造からnet構造さらにはinterdigitate構造へ変化することがわかった。縞状構造については、縞の形成がナノシートの沈降に伴う過渡的な現象であることを確認した。この構造形成は、電場印加によってナノシートが形成する液晶ドメインの沈降が抑速され、その間にドメインの流動配向が生じて、重力と平行方向へのナノシートの一方向的な配向が達成されることで生じた。(2)ナノシート多成分系による光触媒系の構築半導体光触媒活性をもつニオブ酸ナノシートを粘土ナノシートと混合し、これに白金助触媒を加え、さらに高濃度のNaClで粒子成分をヘテロ凝集させた多成分系を構築した。その結果、これらすべての成分を含む系で、水からの光触媒的水素発生において、特異な活性向上が見られた。このとき、白金助触媒は、ニオブ酸ナノシートではなく粘土粒子に担持した方が高い活性を示した。この活性は、粘土とNaClのいずれか一方が欠けても発現せず、電解質をCaCl2に代えても発現しなかった。26年度が最終年度であるため、記入しない。無機材料化学26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の2つの目標、すなわち(i)ナノシート液晶をアレイ化すること、(ii)外場の直交印加によって同一のナノシート液晶から構造の異なるアレイを得ること、のいずれをも達成したため。年度当初の予定をおおむね達成したため。基本的には順調に進捗しており、当初計画にしたがって推進する。未使用額が発生した主因は、日本原子力研究開発機構の原子炉が東日本大震災以降停止中で、小角中性子散乱の実験と討論を実施できなかったこと、およびそれらにかかる旅費を支出しなかったことである。この未使用額は、代替法による液晶の構造評価、および原子炉再稼働後の中性子小角散乱実験にかかる経費に充当する。再稼働時期は2013年度後半もしくはそれ以降と見込まれている。アレイ形成機構については、現時点では推測が多く含まれているので、高解像マイクロスコープによる形成過程の動画観察や小角散乱による構造評価などを通じて、制御因子、形成機構、最終構造の関連を明確化させる。また、これまで検討が不十分であった構造スイッチングや光機能性の検討を加速する。次年度使用額が発生した主因は旅費と物品費が当初計画より少なかったためである。これは、東海村にある日本原子力研究機構の原子炉が再開しなかったことが大きい。このことにより旅費の未使用額が大きくなった。2013年度の途中で、原子炉の年度内不再開と2014年度再開の不確実性が予測できる状況となったため、支出計画を変更した。この計画変更により、物品費の支出を当初計画より削減し、2014年度に繰り越して使用することとした。
口腔扁平上皮癌に対するAMPK活性化薬剤の増殖・浸潤・転移抑制効果の検討

MTS assayならびにWestern blotにてAMPK活性化薬剤であるAICARの口腔扁平上皮癌細胞の増殖抑制効果とアポトーシス関連蛋白の変動について検討を行った。その結果、AICARの濃度依存的、時間依存的な細胞増殖抑制効果が確認された。また、それに伴いAMPKα、Phospho-AMPKα、bax、p53の経時的な発現増加ならびにbcl-2、PCNAの経時的な発現減弱を認めた。本研究では、p53調節因子であるAMPKに着目し、臨床切片を用いて免疫組織化学的にその発現を検出し、アポトーシス関連タンパクとの関係や臨床病理学的所見との関係を検討することを目的とし、研究を行った。その結果、免疫組織化学的にAMPKの発現を認める臨床切片は少なく、臨床病理学的因子との間に相関関係は認めなかった。しかし、p53と臨床病理学的因子との関係において、陽性細胞率が25%以上の症例に低分化で高浸潤性の症例が多く、生存分析において予後不良となるとの結果であった。また、Bcl-2陽性もしくはBax陰性の症例において予後不良となり、Bcl-2陽性でなおかつBax陰性の症例は非常に予後不良となることが示唆された。よって、p53ならびにBcl-2、Baxの発現を検討することが、予後を推測する上で有用であると考える。さらに、口腔扁平上皮癌由来細胞株におけるアポトーシス関連因子のmRNA発現量を定量的に計測した。その結果、細胞株ごとにそれぞれの因子の発現にばらつきがあり、癌浸潤様式とそれぞれの因子のmRNA発現との間に相関関係は認めなかった。しかし、AMPKα1ならびにAMPKβ1は浸潤様式3型由来の細胞株に高発現しており、AMPKα2に関しては浸潤様式4D型由来の細胞株に高発現している傾向にあった。また、p53のmRNAの発現は浸潤様式4D型由来細胞に高発現していた一方、アポトーシス促進因子であるbaxは浸潤様式4D型由来細胞よりも浸潤様式3型由来細胞に高発現していた。しかし、p21、Bcl-2、Bcl-XLのmRNA発現と浸潤様式との間に相関関係は認めなかった。以上の結果より、各々の細胞において活性化されるアポトーシス関連因子が異なることが想像でき、今後のAMPK活性化薬剤の使用によりどの因子が大きく影響を受けるのか検討することが可能となった。口腔扁平上皮癌の浸潤様式である山本-小浜分類4D型由来細胞株であるHOC313細胞、4C型由来細胞株であるOSC-19細胞ならびに3型由来細胞株であるOSC-20細胞を使用し、AMPK活性化薬剤であるAICARを直接作用させ、細胞の増殖に対する効果を検討することを目的とし、研究を行った。まずは濃度依存的効果を検討するため、0.1、0.2、0.5、1、2、5、10mMの濃度に調整し、作用させた。その結果、いずれの細胞も濃度依存的に細胞増殖抑制効果があることが確認できた。次に、時間依存的効果を検討するため、2mMのAICARを24、48、72時間作用させた。その結果、いずれの細胞も時間依存的にも細胞増殖抑制効果があることが確認できた。さらに、高浸潤性・高転移性を有する4D型由来細胞株であるHOC313細胞を用い、2mMのAICARを1、2、4、8、24時間作用させ、その細胞質内のタンパク質を抽出し、AMPKαならびにその活性型であるPhospho-AMPKαの経時的変化をWestern Blot法を用いて検討した。その結果、AMPKα、Phospho-AMPKαともに経時的に発現量の増加を認めた。以上の結果より、浸潤様式の異なる3種類の細胞いずれにおいても、AMPK活性化薬剤であるAICARの細胞増殖抑制効果が確認できた。今後、AICARの使用によるその他のアポトーシス関連タンパクの変化を検討することが必要と考える。口腔扁平上皮癌の浸潤様式である山本-小浜分類4D型由来細胞株であり、高浸潤性・高転移性を有するHOC313細胞を用い、2mMのAICARを1、2、4、8、24時間作用させ、その細胞質内のタンパク質を抽出し、AMPKαならびにその活性型であるPhospho-AMPKα、アポトーシス関連因子であるbc1-2、baxの経時的変化をWestern Blot法を用いて検討した。また、アポトーシス抑制因子であるbc1-2の発現減弱、アポトーシス促進因子であるbaxの発現増加を認めた。さらに、核内のタンパク質を抽出し、p53や細胞増殖因子であるPCNA発現の経時的変化についてもWestern Blot法を用いて検討した。その結果、経時的なp53の増加ならびにPCNAの減弱を認めた。AICARの口腔扁平上皮癌の細胞浸潤に対する効果についてもinvasion assayを用いて検討した。

マトリゲルインサートならびにコントロールインサートにHOC313細胞を播種し、37°C、5%CO_2下で24時間培養した。それぞれのインサートメンブレンを移動したメンブレン下面の細胞数から浸潤率を算定し、比較した。その結果、AICARによる顕著な細胞浸潤抑制効果が認められた。以上の結果より、AMPK活性化薬剤であるAICARの細胞増殖抑制効果ならびに浸潤抑制効果が確認され、今後の臨床における癌治療に対して期待できる薬剤であることが示唆された。
ベトナムおよびアジア諸国における肺吸虫種の生物学的多様性と分子系統樹との相関

平成24年度の研究成果は以下のとおりである。Paragonimus skrjabiniコンプレックスにはP.skrjabini skrjabiniとP.skrjabini miyazakiiの2亜種が知られている。日本や中国では、両種とも人への感染源として重要性である。最近インドでもこの種が見つかっている。本研究において、Thanh Hoa省のカニからベトナムで初めてのP.skrjabiniを発見した。形態と分子系統樹検索のために、イヌとネコでの実験感染で成虫を得た。このP.skrjabiniは雲南から報告されたものと遺伝的にほぼ同一であったが、中国のその他の地域やインドから見つかったものとはCO1領域の塩基配列において違いが見られ、遺伝的に多様性があることが伺われた。特に地域間の差は大きく、インドとベトナムを繋ぐ地域での調査は興味深い。また、中央ベトナムから採取したParagonimus harinasutaiの形態を示すメタセルカリアを猫に感染させたところ、得られた成虫のうち1個体がP.bangkokensisの形態を示し、ITS2およびD2領域の遺伝子配列から、両種の雑種であることが判明した。これらのことからも、両種が近縁であることが示唆された。これらの成果は国際誌に公刊した。P.paishuihoenisは、中国とタイからメタセルカリアの形態のみ報告されている情報の少ない肺吸虫である。また、感染実験による成虫の採取にも成功していない。今回、ラオス産ののITS2ならびにCO1領域の塩基配列を調べたところ、タイからの報告と比較してITS2で99.9%一致、CO1で96.2%の相同性が見られた。また、これらはP.harinasutaiやP.bangkokensisと相同性が高く、同一グループ内のものである可能性が示唆された。この結果は国際誌に投稿中である。当初計画よりもフィールド調査からの成果が多く、それらの結果を順調に分析し、論文に纏め、既に総計5報が公刊され、さらに1報を投稿中である。また、他にも2報の論文を作成中であり、短期間での成果としては極めて十分なものであると判断される。実験計画は当初計画以上に進展し、大きな成果を得た。今後は、二国間共同研究や海外学術研究などの制度を利用して、ベトナムとの共同研究をさらに進展させたい。Paragonimus bangkokensis (Pb)とP.harinasutai (Pha)の相同性について検討するために、ベトナム国内と近隣諸国から採取した材料で比較すると、PbとPhaの間には皮棘の形態などに違いは見られるものの、ITS2やCO1遺伝子では両者を区別することは出来なかった。また近縁と考えられる日本産P.ohirai (Po)やラオスのP.paishuihoensis (Pp)との比較も行なったところ、これらも極めて近縁であることが推測された。肺吸虫種の分類の基礎となる形態と遺伝子との相関については、さらに詳細な検討が必要である。また、ベトナムからP.westermani (Pw)が発見されているが、この形態や遺伝子には様々な矛盾を抱えている。遺伝子的には東アジアのそれに類似するにもかかわらず、生態学的性状は全く異なり、動物への感染性は低いものの、日本産のPwとも相同生が高いことが判明した。P.heterotremus (Phe)はインドシナ全域で人の肺吸虫症の原因とされているが、ベトナムの中部ではPwが発見されたことから、同地域での血清疫学調査を北部地域と合わせて行った。両地域の住民は共に淡水産のカニを生もしくは不完全調理下で食する習慣があるが、感染は北部地域に限定され、全てPheであった。Pw分布地であるベトナム中部Quangtri省での肺吸虫感染症例は確認できなかった。また日本国内で流行している肺吸虫、特に人獣共通寄生虫病であるPwとの国内での分布やイノシシ猟犬の間に感染が広がっている肺吸虫種の同定およびイノシシに感染する肺吸虫の調査を行なったところ。犬の糞便から回収できた虫卵は、PwとP.miyazakiiのほかにPoも存在しており、国内に存在する3種の肺吸虫の感染環の維持に猟犬が深く関わっていることが示唆された。平成23年度の研究成果は以下のとおりである。中央ベトナムの6省でカニの肺吸虫メタセルカリア保有状況を調査した。6省中4省で肺吸虫メタセルカリアが見つかり、カニにおける感染率は4.086.0%であった。この地域からは、Paragonimus westermani、P.bangkokensis、P.harinasutai、P.proliferus、P.vietnamensis、P.skrjabiniおよびP.heterotremusの7種類の形態的に異なるメタセルカリアが発見された。これらのうち、P.westermaniが最も優先種で、次にP.bangkokensisがある程度広域かつ高率に発見されたが、P.proliferusとP.harinasutaiは希少種でQuang Binh省からのみ発見された。P.heterotremus、P.vietnamensisおよびP.skrjabiniは北部ベトナムに近いThanh Hoa省からのみ発見された。これら7種の内、P.harinasutaiとP.skrjabiniはベトナム国内で初めての発見である。これらの事実から中央ベトナムは北部に比べても肺吸虫種の多様性が認められた。

新発見種のメタセルカリアは実験感染により成虫を得て形態学的同定ならびにITS2およびCO1による遺伝子学的同定も行なった。これらの結果は既に3報の論文として公刊され、残りも投稿中か準備中である。平成24年度の研究成果は以下のとおりである。Paragonimus skrjabiniコンプレックスにはP.skrjabini skrjabiniとP.skrjabini miyazakiiの2亜種が知られている。日本や中国では、両種とも人への感染源として重要性である。最近インドでもこの種が見つかっている。本研究において、Thanh Hoa省のカニからベトナムで初めてのP.skrjabiniを発見した。形態と分子系統樹検索のために、イヌとネコでの実験感染で成虫を得た。このP.skrjabiniは雲南から報告されたものと遺伝的にほぼ同一であったが、中国のその他の地域やインドから見つかったものとはCO1領域の塩基配列において違いが見られ、遺伝的に多様性があることが伺われた。特に地域間の差は大きく、インドとベトナムを繋ぐ地域での調査は興味深い。また、中央ベトナムから採取したParagonimus harinasutaiの形態を示すメタセルカリアを猫に感染させたところ、得られた成虫のうち1個体がP.bangkokensisの形態を示し、ITS2およびD2領域の遺伝子配列から、両種の雑種であることが判明した。これらのことからも、両種が近縁であることが示唆された。これらの成果は国際誌に公刊した。P.paishuihoenisは、中国とタイからメタセルカリアの形態のみ報告されている情報の少ない肺吸虫である。また、感染実験による成虫の採取にも成功していない。今回、ラオス産ののITS2ならびにCO1領域の塩基配列を調べたところ、タイからの報告と比較してITS2で99.9%一致、CO1で96.2%の相同性が見られた。また、これらはP.harinasutaiやP.bangkokensisと相同性が高く、同一グループ内のものである可能性が示唆された。この結果は国際誌に投稿中である。当初計画よりもフィールド調査からの成果が多く、それらの結果を順調に分析し、論文に纏め、既に3報が公刊され、さらに3報を投稿中である。短期間での成果としては極めて十分なものであると判断される。当初計画よりもフィールド調査からの成果が多く、それらの結果を順調に分析し、論文に纏め、既に総計5報が公刊され、さらに1報を投稿中である。また、他にも2報の論文を作成中であり、短期間での成果としては極めて十分なものであると判断される。実験計画は当初計画の通りに進めていくことを念頭に、とりまとめの段階で肺吸虫の地理的分布と分化の関連を総合的に考察できるような論文の作成を目指す。実験計画は当初計画以上に進展し、大きな成果を得た。今後は、二国間共同研究や海外学術研究などの制度を利用して、ベトナムとの共同研究をさらに進展させたい。
溶融フィラーによる高効率伝熱ネットワーク形成とポリマー系複合材料の高熱伝導化

カーボンナノチューブ(CNT)等を含有したナノ溶融粒子と炭素繊維等を含有したミクロ溶融粒子を用いたポリマー系複合材料の粘度・熱伝導率測定を行い、易成形性と高熱伝導率を両立する微視構造について検討した。その結果,溶融粒子を用いた複合材料の高熱伝導率と低粘度の両立が示され,溶融粒子の優位性を確認できた.本研究は、表面にカーボンナノチューブ(CNT)を付着させた炭素繊維フィラー含有の高温溶融フィラーとCNT単体含有の低温溶融フィラーを用いて、高効率伝熱ネットワーク構造を形成する高熱伝導性ポリマー系複合材料の開発を目指した理論的実験的研究を行うものである。本年度に得られた結果を要約すると以下の通りである。(1)低温溶融フィラー/エポキシ樹脂複合材料の熱伝導率は、同量のCNTをエポキシ樹脂に直接分散したCNT/エポキシ樹脂複合材料とほぼ同程度となった。これは、低温溶融フィラーが溶け広がらず、CNTの凝集体を形成したためと考えられる。また、低温溶融フィラー/炭素繊維フィラー/エポキシ樹脂複合材料の熱伝導率は、CNT/炭素繊維フィラー/エポキシ樹脂複合材料に比べて少し高くなった。これは、低温溶融フィラーが、炭素繊維フィラーの間隙で局所的な伝熱経路を形成したためと考えられる。(2)CNT/高温溶融フィラー/エポキシ樹脂複合材料の粘度は、同量の炭素繊維フィラーをエポキシ樹脂中に直接分散したCNT/炭素繊維フィラー/エポキシ樹脂複合材料の粘度に比べて低くなり、溶融フィラーにより、成形加工性が向上した。また、CNT/高温溶融フィラー/エポキシ樹脂複合材料の熱伝導率は、加熱硬化時に撹拌することで、撹拌しない結果に比べて高くなった。(3)CNT/炭素繊維フィラー/エポキシ樹脂複合材料と同程度の粘度を有するように調整したCNT/高温溶融フィラー/エポキシ樹脂複合材料の熱伝導率は、加熱硬化時に撹拌することで、CNT/炭素繊維フィラー/エポキシ樹脂複合材料の結果に比べて、約2倍に上昇した。溶融フィラーにより、成形加工性を保ちながら高い熱伝導率を付与できた。しかし、低温溶融フィラー/高温溶融フィラー/エポキシ樹脂複合材料では、熱伝導率は向上せず、今後に課題を残した。本研究は、表面にカーボンナノチューブ(CNT)を付着させた炭素繊維フィラー含有の高温溶融フィラーとCNT単体含有の低温溶融フィラーを用いて、高効率伝熱ネットワーク構造を形成する高熱伝導性ポリマー系複合材料の開発を目指した理論的実験的研究を行うものである。(1)炭素繊維フィラー表面にCNTを付着させたハイブリッドフィラーの作製を試みた。エポキシ樹脂コーティングした炭素繊維フィラーにトリエチレンテトラミンで表面改質したCNTを付着させた結果、エポキシ樹脂が十分にコーティングされている部分にはCNTが凝集して付着している様子が観察できた。今後、エポキシ樹脂・CNT添加量を変化させて、炭素繊維フィラー表面へ均一にCNTを付着させるための条件を検討する。(2)CNTと常温で固体状のエポキシ樹脂を複合化して、CNT含有の低温溶融フィラーを作製し、加熱による溶融挙動を明らかにした。エポキシ樹脂中に低温溶融フィラーを1粒投入し、60°Cで加熱硬化しながら、溶融挙動を観察した結果、面積比で定義した広がり率はCNT体積分率0.05vol%で3程度となったが、CNT体積分率の増大に伴い広がり率は減少し、0.3vol%以上で広がり率は1程度となった。これは、CNTが凝集しているためと考えられる。今後、CNTの最適形状と均一分散手法を検討する。(3)低温溶融フィラー/炭素繊維フィラー/エポキシ樹脂複合材料とCNT/炭素繊維フィラー/エポキシ樹脂複合材料を作製し、熱伝導率を測定した。低温溶融フィラーを用いた複合材料の熱伝導率はCNTを直接分散した複合材料の場合とほぼ等しくなった。これは、局所的な溶融フィラーによるCNTの伝熱経路が形成されたためと考えられ、十分に溶け広がる溶融フィラーを用いることで、熱伝導率はさらに向上すると予想される。本研究は、炭素繊維フィラー含有の高温溶融フィラーとカーボンナノチューブ(CNT)含有の低温溶融フィラーを用いて、高効率伝熱ネットワーク構造を形成する高熱伝導性ポリマー系複合材料の開発を目指した理論的実験的研究を行うものである。(1)溶融フィラーのマトリックスに用いたエポキシ樹脂Aの熱伝導率は、複合材料のマトリックスに用いたエポキシ樹脂Bの熱伝導率に比べて低く、多量の溶融フィラーを用いると、複合材料全体の熱伝導率が低下することが明らかとなった。(2)CNT/炭素繊維フィラー/エポキシ樹脂複合材料と同程度の粘度を有するように調整した低温溶融フィラー/高温溶融フィラー/エポキシ樹脂複合材料の熱伝導率は、加熱硬化時に撹拌することで、CNT/炭素繊維フィラー/エポキシ樹脂(エポキシ樹脂Aとエポキシ樹脂Bの混合)複合材料の結果に比べて、約2倍に上昇した。(3)CNTの溶け広がりの悪さを改善するために、酸化グラフェンを用いた低温溶融フィラーを作製した。同程度の粘度を有する場合、酸化グラフェン含有低温溶融フィラー/高温溶融フィラー/エポキシ樹脂複合材料の熱

伝導率は、CNT含有低温溶融フィラー/高温溶融フィラー/エポキシ樹脂複合材料の熱伝導率に比べて30%増大した。これは、酸化グラフェンが広範囲に溶け広がることで効率的に伝熱ネットワークを形成したためと考えられる。しかし、酸化グラフェン含有低温溶融フィラー/高温溶融フィラー/エポキシ樹脂複合材料の結果に比べて、酸化グラフェン/炭素繊維フィラー/エポキシ樹脂複合材料の熱伝導率が高くなり、粘度が低くなったため、溶融フィラーの作製条件に課題を残した。本研究は、炭素繊維含有の高温溶融フィラーとカーボンナノチューブ(CNT)含有の低温溶融フィラーを用いて、高効率伝熱ネットワーク構造を形成する高熱伝導性ポリマー系複合材料の開発を目指した研究を行ったものである。得られた結果を要約すると以下の通りである。(1)炭素繊維表面にCNTを付着させたハイブリッドフィラーの作製を試みた。炭素繊維表面に一部CNTが凝集して付着している様子が観察できた。また、低温溶融フィラーおよび高温溶融フィラーの加熱による溶融挙動を観察した。低温・高温溶融フィラーは自ら溶け広がらないことが明らかとなり、複合材料の加熱硬化時の撹拌が重要であるとの知見を得た。(2)溶融フィラー造粒に用いたエポキシ樹脂は、複合材料のマトリックスに用いたエポキシ樹脂に比べて、熱伝導率が低く、炭素繊維との接着性(ぬれ性)が悪いため、多量の溶融フィラーを用いると、複合材料全体の熱伝導率が大きくすることが明らかとなった。また、同程度の粘度を有する場合、低温・高温溶融フィラー/エポキシ樹脂複合材料の熱伝導率は、加熱硬化時の撹拌工程導入により、CNT/炭素繊維/混合エポキシ樹脂(常温で固体状のエポキシ樹脂と液体状エポキシ樹脂)複合材料の結果に比べて、約2倍に増大した。溶融フィラーにより、成形加工性を保ちながら高い熱伝導率を付与できた。さらに、同程度の粘度を有する場合、グラフェン含有低温溶融フィラー/高温溶融フィラー/エポキシ樹脂複合材料の熱伝導率は、CNT含有低温溶融フィラー/高温溶融フィラー/エポキシ樹脂複合材料の熱伝導率に比べて30%増大した。グラフェンがCNTよりも広範囲に溶け広がり、効率的に伝熱ネットワークを形成したと予想される。(3)最終年度は、導電性および絶縁性の熱伝導性フィラーを高充填した溶融フィラーの作製を行い、さらなる複合材料の高熱伝導化と低粘度化が実現できた。カーボンナノチューブ(CNT)等を含有したナノ溶融粒子と炭素繊維等を含有したミクロ溶融粒子を用いたポリマー系複合材料の粘度・熱伝導率測定を行い、易成形性と高熱伝導率を両立する微視構造について検討した。その結果,溶融粒子を用いた複合材料の高熱伝導率と低粘度の両立が示され,溶融粒子の優位性を確認できた.今年度は、酸化グラフェンを用いて低温溶融フィラーを作製し、溶融フィラーを用いた複合材料の粘度と熱伝導率の評価を行った。酸化グラフェン用いた複合材料の熱伝導率は、CNTを用いた複合材料の場合に比べて高くなり、酸化グラフェンの優位性を明らかにできた。しかし、酸化グラフェン含有溶融フィラーを用いた複合材料の場合に比べて、そのまま酸化グラフェンを用いた複合材料の熱伝導率が高くなり、粘度が低くなった。
成人の再社会化過程を制約する地域社会特性の変容を促す社会的影響力に関する研究

本研究は、変容する地域社会生活への成人期再社会化過程を制約する地域社会特性の分析から、被差別部落と一般地域の住民の関係性の変容を促す社会的影響力の構成と作用の実証的検討を目的として、研究計画にしたがい、以下の調査研究を実施した。1地域社会の文化活動に関する文献を探索し、特に調査対象地域に特徴的な演劇活動に関する各種資料を収集し多面的に検討した。また、成人期の学習機会に関する文献を収集し、地域社会の学習機会の構造を中心に理論的に検討した。2調査対象地域である大阪府豊中市において、行政施策の把握のため、地域文化活動に関する資料を追加収集し、行政職員からの聞き取りをおこなった。3被差別地域と一般地区の住民及び一般市民の文化活動による相互交渉過程とその社会的影響力の検討のため、活動運営者からの文書を含む情報の収集、活動参加者への面接による資料収集及び活動の中心である市民演劇活動の継続的な経過観察と一部参与による資料収集を実施した。以上の収集資料の検討・分析により、教育を直接の目的としない市民文化活動が両地域住民に相互交流と理解の機会を提供し、被差別地域住民にはその活動範囲を広げて地域の開放性を高め、一般地域住民にも被差別地域住民への関与を促す意識変容をもたらすことで、両地域の関係性の再形成の契機となることを指摘できる。また、市民演劇活動は、成人を中心をした多世代住民の相互交流と共通体験を生み、世代間の相互理解を実現していることを重要な知見として指摘できる。同時に、一般市民の活動運営への主体的関与が、一般市民と行政担当者との関係性を変容させ、地域社会のシステム変容へと架橋する可能性についてその萌芽が認められる。この、市民文化活動が地域社会の変容要因としてもつ人間形成機能を、多地域・多世代による水平的・縦断的関係の再構築過程として再定式化し、検証することが今後の課題である。
大規模氾濫流による都市水害減災のための総合的な洪水制御システムの開発

既成市街地は、密集家屋とその間を網目のように連なる道路群で特徴づけられる。このような既成市街地を貫流する河川の堤防が破堤した場合には、氾濫水は道路を勢い良く流下して行く。このような流域の氾濫水の挙動を精度よく見積もることは、氾濫時の情報の伝達、避難を確実にするために特に重要である。本研究では、浅川氾濫流域の1/100模型を製作し、破堤による氾濫水の水深分布、流速分布、水面勾配、流量分布の測定を行い氾濫水がどのように流下形態をとるかを明らかにしている。この実験結果より、被害を少なくする道路の構造と配置、道路沿い家屋の構造と配列、危機管理用施設の設置など耐水都市づくりの立場から提案している。さらに、氾濫域における下水道の役割、内水排水ポンプ場の設置位置などが氾濫水の挙動及び被害軽減にどのような影響を及ぼすかを単純な計算モデルで明らかにしている。また、現在の地下ライフラインの設置状況と氾濫時の安全性の検討、地下構造物の設置状況と被災の関係を多摩川の川崎市街を対象に検討し、明らかにした。さらに、密集市街地の耐水街づくりの知見を、河川沿いの都市再開発事業と一体的に行うス-パ-堤防上の街づくりに応用した。ス-パ-堤防は、超過洪水時に堤防上の越流を許容させながら、治水上、環境上優れた街づくりを狙いとしているところから、ス-パ-堤防上の道路の構造と配置、樹林帯と公園の配置、建物群の構造と配列など越流時の被害の小さい街づくりの提案を行っている。今後は、収集した各種情報、模型実験の知見、計算シミュレ-ション手法を総合して、氾濫被害の少ない耐水都市の提案を行う。
持続可能な開発の為の教育のカリキュラム・教材化および教師養成の開発

生涯学習としての「ESDのカリキュラム・教材化や教員養成の開発」の課題を明確化する事を目的とし、本研究では、スウェーデンと日本におけるその課題を、「5つの視点の環境認識論的モデル」を通して明らかにしている。研究方法は、エスノグラフィーにより、公共教育と非公共教育のデーターを収集した。データーは、政策、教育、民間レベルで分析されており、統合モデルが示されている。最終的に、スウェーデンの事例は、政策レベルにおいて、グローバルなアプローチによる"モデル"と"科学"、日本は、教育レベルにおいて、ローカルなアプローチによる"実感"、"集団倫理"、民間レベルにおいては、両国とも"実践"が優位であった。平成25年度は、主に、ESDの教育レベルにおける実践を調査し、分析・考察を行った。対象国であるスウェーデンにおいては、ストックホルム市、ウプサラ市、リンショーピン市、オレブロ市における就学前学校、基礎学校(1年生9年生)、高等学校、大学におけるESDの現状、日本においては、東京都文京区、江東区、神奈川県横浜市、逗子市、茨城県つくば市、山形県金山町における保育園・小学校、中・高等学校、大学におけるESDの現状調査をして、分析・考察を進めた。その結果、スウェーデンにおいては、特に、就学前学校、高等学校、大学において、環境政策において自治体・企業、NGOであるWWF(自然保護基金)等とのの連携した新事業があり、カリキュラム・教材と教師養成の開発が行われている事が明らかとなった。日本においては、保育園において、自治体やその他の機関と連携したESDの実践が、ローカルなものとしてあり、小学校・中・高等学校・大学においては、生活と総合的な学習の時間を活用して、新たな学力と地域との連携を強化するESDの試みが多々ある事が明らかとなった。また、大学(主に、ファクリュティ・ディベロップメント)や学校(主に、ユネスコスクール)間の連携を強化しているが、自治体間や国家間の連携には、より一層の連携の必要性がある事が明らかとなった。本研究は、ESD先進国、スウェーデンと、日本の環境政策と環境教育の現状を、政策面および教育面から比較検討することにより、その違いを明らかにし、「持続可能な社会」を目指す上で不可欠となる、「ESDのカリキュラム・教材化および教員養成の開発」の課題を明確化する事が目的である。平成24年度は、特に、両国におけるESDに関する政策レベルの文献研究・フィールド調査を、日本(4月7月、9月、3月)、スウェーデン(8月、10月2月)において、半年づつ行った。日本においては、まずESD関係の大学、横浜市立大学から調査を開始し、大学におけるESD活動の実態と、横浜市役所のESDの活動について、調査をした。またESD関係の金山町の保育園の実践と金山町主催の環境政策研究会(木質バイオマス研究会)に参加して、町の動向視察を行った。スウェーデンにおいても、まず、ESD関係の大学、ウプサラ大学とゴットランド大学(本年秋より、ウプサラ大学)の大学におけるESD活動の実態と、ウプサラ市のESDの活動について、調査をした。特に、ウプサラ市が主催した"高等教育における企業教育とESD"というテーマの会議には、スウェーデン各自治体の市職員や政治家、学校関係者や学生が参加しており、スウェーデンが抱えるESDの課題を、政策と教育レベルの両面から、調査をする事が出来た。更に、ゴットランドのスウェーデンESDセンター(SWEDESD)では、所長とESD教材開発者のMr.Wolfgang Brunner氏にインタビュー調査を実施し、ESDの教材開発と教師養成の現状と課題を明らかにする事が出来た。更に、欧州比較教育学会(2012年6月20日)、欧州教育学会(2012年9月19日)、スウェーデン体育大学(2013年1月21日)にて、研究成果を海外で発表する機会を得て、国内・海外の研究者と実りある議論をする事が出来た。本研究は、ESD先進国スウェーデンと日本の環境政策と環境教育の現状を、政策面と教育面から比較検討することにより、その違いを明らかにし、「持続可能な社会」を目指す上で不可欠となる、「ESDのカリキュラム・教材化および教員養成の開発」の課題を明確にすることが目的である。本年度(平成26年度)は、特に、NGOを主体としたESDの活動調査予定であったが、2014年のDESD(持続可能な開発の為の教育の10年)の国際会議が11月に名古屋市と岡山市で行われたこともあり、本研究にとって貴重な情報や国際的な人脈を得ることが出来た。特に、国際会議前に開催された日本での準備会議(4月国連大学)やスウェーデンで開催された会議(6月3日ウプサラ大学教育学部)に参加することにより、両国において会議前に、国、地方自治体、学校機関、企業、NGOがどのようにESDを進めているかの確認を出来たことは大きい。また名古屋の会議では、スウェーデン代表団のコーディネーターをしたことから、UNSECO、WWF(自然保護団体)Nature care organization(自然保護機関)、環境省、教育省、ESDに関する大学関係者(SWEDESD:スウェーデン国際ESD機関、ウプサラ大学教育学部)の活動とワークショップを通じて、調査が出来た。また、UNESCOチェア、岡山市の主催による国際教師教育会議に出席し、ESDにおける教師教育の必要性や今後の方向性について、世界各国の大学教育機関の研究者と共にワークショップを行うことにより、教師養成のあり方を考える貴重な機会となった。

更に、2015年3月14日(土)に岡山市の主催で行われたESDフォローアップ会議に招待され、発表する機会があり、岡山市におけるESDやRCE(地域専門センター)、公民館活動が地域の活性化に有効に働いていることを確認出来る貴重な機会となった。最終年度は、スウェーデンと日本におけるESDの政策レベル・教育レベル・民間レベルで行った調査を総合して、分析・考察を行い、ESDのカリキュラム・教材および教師養成の開発の統合モデルの提示することを目的とした。実績を現段階で総括すると、特に、スウェーデンでは政策面、日本では教育面、両国からは、民間面からのアプローチに参考となる事例が見られた。また政策面、教育面、民間面を総括すると、スウェーデンは、省庁・自治体、企業、学校機関、NGO団体の各機関による包括的なアプローチ、日本は、分断的なアプローチにより持続可能性(サステイナビリティ)に取り組んでいることが明らかとなった。特に、スウェーデンのESD活動が、グローバルな課題、日本のESD活動は、ローカルな活動に際立っている実情も見られた。こうした現在の分析結果から、今後国際共同研究を行うことは、両国のESDやRCE(地域専門センター)の活動の活性化につながる。更に、DESD(持続可能な開発の為の教育の10年)最終会議後に提示された、GAP(グローバル・アクション・プログラム)に向けての両国の活動に着目して調査と分析を行ったが、スウェーデンでは、SWEDESD(スウェーデン国際ESDセンター)を中心に、各機関を招聘する、ボトム・アップ方式。一方、日本では、文部科学省のユネスコ国内委員会を中心に、各機関を招聘する、トップダウン方式で最終報告書をまとめる形をとっている。報告書は現在分析中で、モデルに反映する。今後の課題は、国連「持続可能な開発目標(SDG)」の17項目の4項目に、「教育」が取り上げられていることもあり、持続可能性に向けてより多様な視点で、「教育」のあり方を検討する。世界的な要請から、本研究で提示した「ESDのカリキュラム・教材・教師養成の統合モデル」は、地球環境の「持続可能性」を維持する為に、貢献することを期待したい。生涯学習としての「ESDのカリキュラム・教材化や教員養成の開発」の課題を明確化する事を目的とし、本研究では、スウェーデンと日本におけるその課題を、「5つの視点の環境認識論的モデル」を通して明らかにしている。研究方法は、エスノグラフィーにより、公共教育と非公共教育のデーターを収集した。データーは、政策、教育、民間レベルで分析されており、統合モデルが示されている。最終的に、スウェーデンの事例は、政策レベルにおいて、グローバルなアプローチによる"モデル"と"科学"、日本は、教育レベルにおいて、ローカルなアプローチによる"実感"、"集団倫理"、民間レベルにおいては、両国とも"実践"が優位であった。計画通りに、文献調査やインタビュー調査を行っている。各NGOの活動に幅広く参加することが出来たら良かったが、時間的な制限により困難であった。昨年度の成果(主に教育学的なアプローチによる調査)は、9月にイスタンブール(トルコ)で開催された欧州教育学会にて発表することが出来たこともあり、本研究の成果を上げることが出来た。初等教育が主であったが、今年度後半の調査は、高等教育の研究も補うことが出来たので、満足している。
βアミロイド立体構造のミクログリア活性化への影響とその抑制についての研究

βアミロイドはミクログリアを活性化してTNF-αなどの炎症性サイトカインの産生分泌を誘導し、これらの炎症性サイトカインはさらにミクログリアを活性化することによって連鎖的なミクログリア活性化反応が生じると考えられている。この過程で一酸化窒素(NO)、活性化酸素(O2-)あるいは過酸化水素(H2O2)が産生し、前2者に由来するperoxynitrite(ONOO-)や後者に由来するhydroxy radical(OH-)は極めて強いニューロン毒性を有しており、このニューロン変性作用によってアルツハイマー病が進行する可能性が指摘されている。βアミロイドのニューロン毒性発現にはその線維化が必須と考えられていたが、最近では線維化したβアミロイドだけではなく、線維形成途中の低分子量のβアミロイド重合物にもニューロン毒性があることが証明されている。このような観点から申請者らは線維化程度の違いによるβアミロイドで処理を行ったミクログリアの特性を比較し、線維形成途中の低分子量のβアミロイド重合物にもミクログリア活性化能があることを見出した。更に、phosphatydilserine(PS) liposomeのミクログリア活性化抑制効果を証明し、その細胞内機序をも明らかにした。
高分子複合体によるレトロウイルスの宿主細胞ゲノムへの同化機構の解明

レトロウイルスの特徴は、ウイルスゲノムを標的細胞の染色体に組み込むことである。この組み込み反応は様々な蛋白質から成る高分子複合体によって実行されるが、本研究ではその細胞性構成因子として報告されているラミナ関連蛋白質(BAF、LAP2α)のウイルスゲノム組み込みに果たす役割を解析した。その結果、これらの蛋白質はウイルス性高分子複合体の安定性を高め、染色体への架橋を促進していることが示された。一方、高分子複合体の機能不全を誘起しうる細胞性因子の同定に至った。これまでに研究代表者は、細胞核のラミナ構造を構成しているBAFとLAP2αがMLVの高分子インテグレーション複合体(preintegration complex:PIC)の構成因子であり、協調してPICのインテグレーション活性を制御していることを報告してきた。平成19年度はBAF/LAP2αによるインテグレーション活性促進の分子メカニズムの解明をおこなった。組換え蛋白質を用いたin vitro実験の結果より、BAFとLAP2αはウイルスDNAを標的DNAへ架橋することによりインテグレーション効率を高めていることが示された。つぎに、免疫沈降法によってPICの新規構成因子としてRbが同定され、RbはBAF/LAP2α/DNA複合体の安定性を高めていることが明らかとなった。これらの結果は、BAF、LAP2αそしてRbなどの核内蛋白質がPICを機能的に構成し、ウイルスDNAのクロマチンへの同化過程において重要な役割を果たしていることを示している。また、LAP2αのPIC結合状態の分子基盤を探るため、LAP2αC末端領域の結晶構造を明らかにした。その結果、LAP2αはこのC末端領域を介して多量体を形成しており、この多量体化がPICへの結合に必須であることがわかった。一方、BAFのリン酸化を触媒する細胞性キナーゼとしてVRK1が最近報告されたが、VRK1によるリッ酸化によってBAFはウイルスDNAから解離し、結果としてPICのインテグレーション活性を喪失できることが示された。このことは、ラミナ関連蛋白質の修飾によってレトロウイルスのインテグレーション能力を抑制できる可能性を示唆している。さらに本研究では、tabdem affinity purification法を用い、PICに結合する細胞性因子としてHECT型E3ユビキチンライゲースHuwe1を新規に同定した。研究代表者はすでに、マウス白血病ウイルス(MLV)の高分子インテグレーション複合体(PIC)の細胞性構成因子として、核ラミナの構造維持を担うBAFとLAP2αを同定している。平成19年度はこれらの細胞性因子によるレトロウイルスゲノムの組み込み(インテグレーション)活性促進の分子メカニズムを明らかにしてきたが、さらに、BAFをリン酸化してインテグレーション活性を喪失させる細胞性キナーゼVRK1の同定に至った。本年度は、VRK1が介するPICインテグレーション活性抑制の分子機構を解析した。その結果、VRK1はBAFのリン酸化を触媒することで、ウイルスDNAからのBAFの解離を促進し、PIC内におけるウイルスゲノムの自己組み込み(autointegration)を誘導することが示された。また、VRKファミリーに属する他のキナーゼもVRK1同様、PIC機能の低下を引き起こしたが、その活性には違いがみられた。さらに、VRK1を加えなくても、ATPをPICサンプルに添加するだけでインテグレーション活性を喪失できることが見出され、この現象はBAFのウイルスDNAからの解離を伴っていた。この知見は、細胞内に存在するインテグレーション阻害因子の存在を示唆している。また、レトロウイルス複製におけるBAFの役割はまだ完全には明らかになっていないが、本研究の結果はインテグレーションにおけるBAFの重要性を強く示唆するものである。昨年度の本研究ではインテグレーションを触媒するインテグレースに結合する細胞性因子としてHuwelも同定したが、今年度はHuwelがMLVだけでなくHIV-1のインテグレースにも結合することを明らかにした。そして、その結合領域も解析した。HuwelはPICにも会合していたが、ウイルス感染細胞を用いた実験から、ウイルスゲノムの組み込みではなく、ウイルス粒子の産生に寄与していることが示された。この結果は、インテグレース結合性因子の新たな役割を示すものである。