hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
酸化ストレスによる肝炎・肝癌発症機序と治療薬の開発に関する研究

また、LECラット肝癌ではwnt-βカテニン経路の発現異常などヒト肝癌と同様な遺伝子発現変化が起こっていることが示された。DNAの2本鎖切断の修復能に欠損があるLECラット細胞も正常な修復能を有する細胞も、低い線量(低用量の酸化ストレス)に暴露した場合、高い線量に暴露した場合よりも細胞の生存率が低下する低用量高感受性(LHRS)を示し、LHRSにDNA損傷の修復能は関連しないことを示した。この現象と発癌との関連は不明であるが、低用量酸化ストレスに対する反応性がLECラット肝癌発症に大きな影響を与えることはないと考えられた。肝臓に蓄積した銅による酸化ストレスによって起こるLECラットでの急性肝障害の重篤化の原因として溶血性貧血が考えられるが、ビタミンE誘導体は黄疸を防止することが示された。また、LECラットの肝癌の発症過程においてヒト肝癌と同様な遺伝子発現の変化が起こっており、ヒト肝癌の治療薬を開発する際にLECラットが有用であることが示された。銅は腫瘍細胞で種々の役割を果たしており、銅キレート剤による抗銅療法が検討されている。銅キレート剤は抗がん剤との併用で相加的または相乗的に腫瘍細胞に致死を引き起こした。LECラット肝細胞癌(以下HCC)の発症過程において活性化誘発シチジンデアミナーゼ(以下AID)の発現が増加しており、また、その機序がTGF-βの発現増加であることを示した。AIDの発現はヒトHCC患者でp53遺伝子の変異と相関していることが報告されており、LECラットでのHCC発症においてヒトHCCと同様にAIDの発現増加が寄与していることが示唆された。LECラットに対する銅キレート剤であるトリエンチンの長期投与によって急性肝障害、慢性肝炎、肝癌の発症が防止できることが確認され、現在、各病態における遺伝子発現の変化とトリエンチン投与の影響を解析している。また、銅キレート剤の長期投与による、肝細胞外銅濃度の減少によって肝細胞や腸管における銅輸送タンパク質の発現が増加し、トリエンチンの効果に影響することが考えられたため、肝臓や腎臓における銅輸送タンパク質であるCtr1遺伝子の発現を解析したが、肝臓や腎臓ではCtr1の発現にトリエンチン投与が影響を与えないことを示した。現在、腸管でのCtr1とATP7a遺伝子発現に対するトリエンチン投与の影響を解析している。このように、銅の蓄積に伴う酸化ストレスによって発症する急性肝障害、肝炎、肝癌の各段階での遺伝子発現変化の解析についてはおおむね予定通りに計画は進行している。低線量領域での放射線高感受性の機序など、低用量酸化ストレスによる修復能など細胞応答の特殊性の解析については現在、計画が少し遅れている。したがって、全体としてはおおむね順調に進展していると評価した。放射線生物学・実験動物学銅の蓄積によって生じる酸化ストレスにより発症する急性肝障害から慢性肝炎を経て肝細胞癌へと移行する過程における遺伝子発現の変化とその病態への寄与の機序を解析するため、銅キレート剤、抗酸化剤、各種阻害剤を投与したラットにおける遺伝子発現の変化について解析し、慢性肝炎・肝癌の治療対象となる標的遺伝子を明らかにする。比較的早い時期で特徴的な遺伝子発現の変化が起こっていることが示されたため、採材の時期を再度検討し直して現在LECラットへの投与を継続している。肝癌の発がん過程に対する種々の薬剤の影響評価は今年度中に得られる予定である。
越境する「広島」--占領期の日米における平和運動・被爆者救援運動に着目して

本研究は、広島の谷本清牧師という人物を中心に、占領期に日米で設立された、ヒロシマ・ピース・センターの被爆者救援活動に焦点を当てた。センターが日米の国境を越えて成立するにあたっては、国際情勢の影響を直接的に、また強く受けていたことが重要だった。同時に、「ヒロシマ」というシンボルが、米国社会の広島への原爆投下や核兵器への関心を反映して読み替えられつつ共有された結果、この「越境」は、摩擦もはらんでいた。本研究は、占領期に、広島の原爆被害に対する日米両社会の認識が、非政府レベルの日米間交渉を通じて、お互いに影響を与えていた様子を明らかにすることを目的としている。具体的には、'広島の谷本清牧師という人物を中心におこなわれていた平和運動や被爆者救援活動に焦点をあてる。2011年度は、広島市の公文書や谷本の私文書などを検討し、以下の二点を明らかにした。一点目は谷本がそのような活動を構想した過程である。米国訪問中の1949年初頭、谷本は、平和運動・被爆者救援運動のためにヒロシマ・ピース・センターという団体を設立し、これを日米の市民の協力によって運営することを計画した。この計画は、訪米に先立つ時期に谷本が広島で取り組んでいた活動を元にしつつ、米国の協力者らの意図を取り入れ、米国の世論に適応するように修正したものであることが明らかになった。二点目は、谷本のそのような活動が批判を浴びた理由である。谷本と広島の地域社会のあいだに摩擦が生じた原因のひとつは、彼が、個人的な経歴からいっても、上述のとおり米国の著名人の協力を得て、その影響を受けつつ活動を進め°Cいたという組織的な面からいっても、米国と近い関係にあったことだった。言うまでもなく、米国は原爆を投下し、また日本を占領していた国である。加えて、冷戦の激化を背景に、反米・共産主義系の平和運動が日本である程度の支持を得つつあったことも、摩擦に拍車をかけた。原爆被害はもっぱらナショナルに記憶されてきたできごとであり、しかも占領期は原爆をめぐる情報は厳しく統制されていた、と考えられがちである。以上の事例は、占領下の当時、・原爆をめぐる活動が、さまざまな制約を受けつつも国墳を越えておこなわれていたこと、その際、谷本の活動自体も、広島でのその受容も、国際情勢の影響を密接に受けていたことを明らかにすることができた点で意義を持つ。本年度は、谷本清牧師の米国側での支持者とその政治的・社会的背景を検討した。谷本は米国訪問(1948年9月1950年1月)を契機として、広島でのそれまでの活動をもとに、平和運動と被爆者救援のためのキリスト教組織であるヒロシマ・ピース・センターを構想した。ただし、1949年初め、世界情勢の行方を懸念するアメリカ人が参加したことで、センターは世俗的でより大規模な平和運動組織へと変化した。だが、まさにその世界情勢の悪化のゆえに、この時期、米国社会で平和運動は弱体化しつつあった。結局、ピース・センターの事業として反響を呼んだのは、原爆孤児を救済する精神養子運動(1950年1月)だった。この社会事業への再度の方向転換は、ソ連に対抗して、米国とアジアのあいだの情緒的な絆や互恵的な関係を重視する「冷戦オリエンタリズム」に裏打ちされていた。そのため、精神養子運動以外の社会事業は米国市民の共感を得られず、また広島や核兵器への関心は薄れ、最終的にはセンターの壮大な構想が実現することはなかった。以上の議論を踏まえ、2011年度やそれ以前の研究成果とあわせて、ビキニ被災事件以前というきわめて早い時期に谷本とセンターの「越境」が可能になった理由として、原爆に対する米国社会の多様な関心や、日米の和解と同盟関係を要請する「冷戦オリエンタリズム」など、日本国外の情勢の影響を直接的に、また強く受けていたことが重要だったことを明らかにした。そして、こうした時代状況ゆえに、「ヒロシマ」というシンボルが、米国社会の関心を反映して読み替えられつつ共有された結果、谷本とヒロシマ・ピース・センターの「越境」は、摩擦もはらむものだったことを論じた。言い換えると、広島の人々にとっての「広島」の意味、すなわち被害の実態までもが米国で理解されたわけではなかった。谷本とセンターが広島の地域社会で批判を受けたのはそのためだった。研究開始当初は、谷本が受けた批判を手掛かりに、広島の被爆者と米国側の運動関係者のあいだの、原爆観のせめぎ合いを考察する予定であったが、この点は充分に検討することができなかった。しかし、ヒロシマ・ピース・センターの構想が、米国側の運動関係者の影響を受けて大きく変化していたことは、予想していなかったの発見であり、広島側のアクターと米国側のアクターの意図の相違を考察する重要な手がかりとなると考えられる。

これらのことを勘案すると、おおむね順調に進展していると言って差し支えないであろう。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後はまず、米国側の運動関係者とその背景を明らかにする。谷本を支持したのはどのような人々で、当時の米国のどのような政治的・社会的情勢を背景としていたのかを、谷本に協力したジャーナリストらに重点を置いて検討する。当初はキリスト教関係者に焦点を当てて検討する予定だったが、2011年度の研究の結果、ジャーナリストらがヒロシマ・ピース・センター構想に与えた影響が、予想よりも大きいことが明らかになったため、ジャーナリストらに焦点を当てるものである。そして、2011年度の研究成果とあわせて、広島の地域社会に生きる被爆者と米国側の運動関係者の、トランスナショナルな結びつきと、両者のあいだの原爆観のせめぎ合いとが、いかにして同時に存在していたのかをより深く多而的に考察する。
再生不良性貧血におけるテロメラーゼ活性の測定とテロメラーゼ構成要素の異常の検索

再生不良性貧血(AA)では対照群に比べテロメアが短いという報告がある。Dyskeratosiscongenitaではテロメラーゼの構成要素であるDKC1遺伝子に突然変異が検出され、テロメラーゼ活性が減弱していることが骨髄不全の原因であることが報告された。このことからAAの一部でも造血幹細胞のテロメラーゼの構成要素に異常がおきたためにテロメラーゼ活性が減弱し、造血障害が起きている可能性が考えられる。これを明らかにするためAAにおいてテロメラーゼの構成要素の突然変異についてスクリーニングをおこなっている。現在近畿大学血液内科においてAAまたは低形成の骨髄異形性症候群(MDS)と診断した症例と、年齢をあわせた健常者から末梢血単核球の採取を試みているが症例が少なく、また得られる細胞数が少なく難航している。現在までのところ6例のAAと2例のMDSのDKC1遺伝子ゲノムのエクソン11関してPCR-SSCP法でスクリーニングを行なったがバンディングパターンが健常者と異なる症例は1例も検出されていない。今後症例数を増やしてゆく計画である。また最近Dyskeratosis congenitaを強く疑わせる、肝硬変、脚線維症、再生不良性貧血を合併した症例を経験したので、その症例(症例A)に関しては、骨髄単核球細胞からRNAを抽出し、RT-PCRを行なって、DKC1のcDNAを合成し、そのDNAシークエンシングを行ない、健常者と比較した。その結果症例AのDKC1は正常であることがわかった。そこで次にGAR1に関してもRT-PCRを行なって、GAR1のcDNAを合成しDNAシークエンシングを行ない、健常者と比較したがこれに関しても正常であった。よって症例Aの再生不良性食血はDKC1、GAR1の異常以外の何らかの異常によっていることが推察された。再生不良性貧血(AA)は骨髄の低形成を特徴とする難治性の造血障害である。AAでは対照群に比べテロメアが短いという報告がある。Dyskeratosiscongenitaではテロメラーゼの構成要素の遺伝子に突然変異が検出され、テロメラーゼ活性が減弱していることが骨髄不全の原因であることが報告された。このことからAAの一部でも、造血幹細胞のテロメラーゼの構成要素に異常がおきたためにテロメラーゼ活性が減弱し、造血障害が起きている可能性が考えられる。これをあきらかにするためAAにおいてテロメラーゼ活性およびテロメラーゼの構成要素の突然変異についてスクリーニングをおこなう。近畿大学医学部血液内科においてAA、または低形成の骨髄異形性症候群と診断した症例と、年齢を合わせた健常者から末梢血単核球および骨髄単核球の採取を試みているが得られる細胞数が少なく難航している。十分に細胞数の得られた症例に関してはflow-FISH法によりテロメア長の測定をおこなっている。今後テロメア長が明らかに対照群に比較して短い症例についてはstretch PCR assayによりテロメラーゼ活性を測定する予定である。一部の症例に関してはPCRで合成したDKC1、GAR1のcDNAをプローブとしてサザンブロットによるスクリーニングを行い、健常者のバンディングパターンと比較している。また一部の症例に関してはDKC1についてPCR-single strand conformation polymorphism analysis法(SSCP)を用いて点突然変異のスクリーニングを行っている。今後バンディングパターンに異常の認められた症例に関してはDNAシークエンシングを行い変異部位を解析する予定である。
帝国・システム・海域ネットワーク:19世紀以前のアジアにおける広域地域史の再構築

9世紀から19世紀半ばの日本から東アフリカまでの海域アジア各地における、「帝国」とその内外の商業ネットワークが形成する広域的な地域秩序を比較した。とりわけ、求心的な大帝国の周縁に位置する諸国家・民族や交易ディアスポラに着目し、それらが広域政治・経済秩序にどう関わり、長期的にどのように変容するかを分析して、東・南シナ海域とインド洋海域での「帝国」支配と経済の関係のあり方の違いなどの諸点を明らかにした。助成初年度にあたり、1.前近代アジアの帝国とネットワークに関する最先端の研究の総括、2.史料調査(碑文等の現地調査、文書館における史資料閲覧)とそれに基づく実証的な研究、3.新しい研究成果を次年度以降に国内外学界に向けて発信する準備としてのメンバー全員での討論、を軸に活動をおこなった。まず1について、AAWHアジア世界史学会第一回国際会議(大阪、2009年5月29日31日)のBig Session1 : World Empires and Supra-regional NetworksおよびSession 6 : Asian Empires and Maritime Contacts before the Age of Commerceを主催し、「帝国」と呼ばれる広域地域秩序(特に中国)の内部構造とその周辺との関係について、メンバー各自のこれまでの研究成果に先行研究の整理を交えて英語で発表した(オーガナイザー:藤田・向、報告:田口・中島・大橋・鈴木・山下・向)。この成果の一部は、当該科研のWorking Paper Seriesとして刊行準備中である。また本科研プロジェクトは大学における研究と歴史教育の接続を重視しているため、同会議においてメンバーの桃木がPlenary Panel Session : Education and World History : A Comparative Perspectiveを組織し、日・中・韓における世界史研究と教育の国際比較をおこなった。2については、主として夏期にメンバー各自がアジア(海南島、上海、ペルシャ湾沿岸)での現地調査および日本・ヨーロッパ(イギリス、オランダ)での史資料調査を実施した。さらに3について、2010度にシンガポールで本科研が主催する予定の国際ワークショップの第一回準備会をおこない、各自が今年度の研究成果を土台に個別報告をし、全員で討論をおこなった(別府、2010年1月2324日)。本科研は、実証的な歴史研究・社会学等他分野との学際的対話・研究成果の国際的発信を重要な課題と位置付けているが、研究発表(学会発表、雑誌論文・図書の刊行)が示す通りいずれの課題も十分に満足すべき成果をあげ、かつ次年度の国際的な活動の準備も十全におこなうことができたと言える。今年度は、本科研の研究成果発信の場となる国際ワークショップの開催を目標に、(1)前近代アジアの「帝国」と呼ばれる広域地域秩序(特に中国)の内部構造とその周辺との関係に関する個別研究の深化と、(2)国際ワークショップの準備として計三回の定例研究会を通じたメンバー間での研究成果の共有、を軸に活動を行った。(1)については、メンバー各自が主として夏期に日本・ヨーロッパ(英・蘭)・ペルシャ湾沿岸・アジア(中国ほか)でのフィールド調査・史資料収集を実施した。(2)については、海域アジア史研究会(大阪)と研究会を共催し(2010年4月・7月)、研究分担者の田口と研究協力者のvon Glahn(UCLA)が中華帝国に関する研究を発表した。また2011年1月のpre-conference workshop(別府)では代表者・分担者・協力者全員(藤田・桃木・大橋・田口・中島・山下・鈴木・向・von Glahn)が2月の国際WSの予稿を発表し、研究内容・報告方法などについて意見交換した。また本プロジェクトは大学における研究と歴史教育の接続を重視しているため、日本西洋史学会第60回大会(別府大学、2010年5月)において代表者(藤田)が小シンポジウム'Global History under Globalisation : Current Issues in Research and Education'を組織し、外部の専門家を招聘して米・英・日本の多文化・多国籍な高等教育機関における歴史教育と研究の現状と課題の検討をおこなった。このシンポでの報告はまとめて欧文査読誌の特集号として出版するべく準備中である。三年間の研究成果を国内外の学界に向けて発信することを最終目標とし、メンバー各自による海外・国内での史資料調査をベースに、(1)外国人研究者を招いた国際ワークショップ形式をとる定例研究会の開催、(2)世界アジア学会での研究成果発表、(3)英文論文集の刊行準備、に重点を置いて活動した。(3)上記学会での知見をもとに、各自が発表ペーパーの改訂作業をおこない、論文を完成した。今後は、前年度にNalanda-Sriwijayaと共催した国際ワークショップの論稿も併せ、科研代表者が編者となって海外の学術出版社から論文集を刊行するための準備作業を進める。
ナノワイヤ電極を複合した新規メソ多孔体の創製と内部空間における電気化学反応制御

初年度(前年度)、基板上に異方成長したロッド形状酸化亜鉛粒子(ZnOナノロッド)を鋳型とした、一次元細孔を有する新規多孔質金(Au)電極の作製方法を確立した。本年度は、触媒活性の高い白金(Pt)ナノ粒子を担持したZnOナノロッドを鋳型として、細孔の内表面にPtナノ粒子が高分散担持した多孔質電極の作製を試み、その電極触媒活性を評価した。FTO基板上に担持した平均直径56nm、密度41本/μm^2のZnOナノロッドに、平均粒径9nmのPtナノ粒子を電気泳動により担持した。Pt担持量は電気泳動の時間に比例して増加し、120分間の泳動により約50μg/cm^2のPtナノ粒子を担持できることがわかった。このようなPtナノ粒子担持ZnOナノロッドを鋳型として作製した多孔質Au電極表面には、平均細孔径約55nmの細孔が確認されその密度は30個/μm^2であり、精密に鋳型のロッド形状を転写した表面構造を有することがわかった。燃料電池触媒への応用を検討するため、異なるPt担持量のZnOナノロッドから作製した多孔質電極を用いて、メタノール酸化反応に対する触媒活性を評価した。いずれのPt担持電極においても-0.17V(vs.Ag/AgC1)にメタノールの酸化反応に帰属されるピークが観測された。Ptを23μg/cm^2以上担持した電極は、バルクのPt板電極と同等の触媒活性であったが、より少量のPtを担持した電極では、Pt担持量あたりの電流密度は約3倍上昇した。以上のことから今回作製したPt担持多孔質電極は、少量のPt担持で効率よくメタノール酸化反応反応が進行する、高活性電極触媒として機能することが明らかとなった。近年のエネルギー問題に対して、燃料電池の高効率化およびPt使用量の少量化は重要な課題であり、本結果はこれら課題の改善策の一つとして有効であると期待される。テンプレートとなる材料として酸化亜鉛(ZnO)ナノロッドを用い、電極基板上へのZnOナノロッドの異方成長について検討を行った。酢酸亜鉛から作製したZnOナノ粒子(粒径4nm)をフッ素ドープ下酸化スズ(FTO)電極に、スピンコートした後、このナノ粒子を結晶核としてZnOナノロッドの異方成長を検討した。結晶成長は、硝酸亜鉛、ポリアリルアミン、ヘキサメチレンテトラミンを含む溶液中で行い、ポリアリルアミンとヘキサメチレンテトラミンの濃度の比を種々変化して、検討した。ポリアリルアミンの添加量の増加により、ZnOナノロッドの配向性、直径、基板上での数密度が変化し、20mmol/dm^3のヘキサメチレンテトラミン、硝酸亜鉛を含む場合ポリアリルアミンを10mmol/dm^3添加した場合に、もっとも基板に対する配向性が高く、サイズが揃っていることがわかった(平均直径:126nm)。このようにして作製した高い異方性を有するZnOナノロッド担持電極をテンプレートとして、電気化学的に金(Au)を析出した後、ZnOナノロッドを除去することにより、多孔質金電極を作製した。得られた多孔質Au電極は、ZnOの直径とほぼ同等のサイズの孔を有しており、Au(111)面を露出したAu電極と比較して、その反応活性が3.6倍向上することを見出した。さらに白金ナノ粒子を細孔内に担持した、高活性が期待されるAu多孔質電極も検討を行ったが、こちらは、ZnOナノロッドの溶解が確認されて、まだ十分な検討が行えていない。今後の課題である。

近年のエネルギー問題に対して、燃料電池の高効率化およびPt使用量の少量化は重要な課題であり、本結果はこれら課題の改善策の一つとして有効であると期待される。
低経済成長下での女性労働者の職業能力開発に関する研究

女性労働者の職業能力開発の規定要因とその効果に関する分析個人マイクロデータを使って、女性の賃金を規定する要因として職業能力開発に着目した分析を行った。本研究では、過去の職業キャリアで経験した人的資本形成が、現在の女性の賃金にプラスの影響を及ぼすことを明らかにした。しかし、それが男女間賃金格差の縮小にまでは影響を及ぼさないことをあわせて明らかにした。男女間賃金格差が縮小しない原因として、様々な職業能力開発機会の格差であると考えられることから、職業能力開発の男女間の違いがどこにあるのかも分析した。その結果、OJTの機会やOff-JTの内容などで男女の間に大きな違いのあることが明らかにされた。分析結果から、女性は平均的に勤続年数の短い労働力であるために、企業に、訓練とくに長期育成を考慮した訓練を差し控えさせることになっていることが推測され、こうしたことを変えていくためには、家庭内での男女間の役割分担意識や社会の意識を変える必要性を指摘した。分析の結果は、2013年3月に、「女性の賃金と職業能力開発」(『働き方と職業能力・キャリア形成:「第2回働くことと学ぶことについての調査」結果より』,労働政策研究報告書No. 152,労働政策研究・研修機構,第7章, pp. 143-166)として公表した。また、この結果を"Women's Wages and Work Skill Development"という論文にリバイズし、2013年度日本経済学会秋季大会で報告する予定としている。最低賃金引上げが職業能力開発に与える影響に関する分析分析の準備として、政府統計の個票の利用申請を行い、『賃金構造基本統計調査』と『能力開発基本調査』の5年分のデータを入手したところである。これを用いて、今後計量分析を行う予定である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
新しい成年者保護法制の提言

本研究の目的は、本人の法的能力を自動的かつ全面的に制限する後見中心の保護から、自己決定を尊重する成年者保護法制への移行を提言することである。今年度は、オーストリア法、カナダのブリティッシュ・コロンビア州法に関して、1代行決定制度の必要性の解明、2行為能力制限のあり方の解明、という観点から研究を遂行した。オーストリアに関しては、次の通りに研究を進めた。1代行決定の必要性の解明に関して:オーストリアでは、2018年に代弁人法が改正され、新法となる成年者保護法が施行された。オーストリアは、成年者保護法においても、「成年者代理」「配慮代理権」という制度内で代行決定制度を維持した。今年度は、代行決定制度を維持した立法理由を調査し、新法の代行決定制度は、本人の自己決定を尊重するよう配慮されていることから、障害者権利条約と抵触しないと考えられている点を明らかにした。2行為能力のあり方の解明に関して:今回の改正により、成年者保護のための法定代理人が任命されても、行為能力の全面的な制限は生じなくなった。「裁判所による成年者代理」という制度内で、部分的に行為能力が制限される可能性は残されたが、この制限の利用は、最終手段とみなされていることが明らかになった。オーストリア法に関しては、研究成果を論文として2019年度に公刊予定である。ブリティッシュ・コロンビア州に関しては、2019年度の出張を予定していたが、2019年度にRPD辞退の可能性が生じたため、2019年2月1日から同年3月1日まで、ブリティッシュ・コロンビア大学へ出張を行った。同大学ロースクールにおいて、成年後見制度等の成年者保護制度の研究、資料収集を行った。引き続き研究を遂行し、1、2に関する成果を公表する予定である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
長期出生コホートを用いた思春期、青年期の心身の健康におけるDOHaD研究

胎児期から幼児期の環境要因と遺伝要因が、思春期および青年期の心身の健康に及ぼす影響を明らかにすることであり、特に、肥満、やせなどの体格、アレルギー、う蝕、メンタルヘルスをアウトカムとし、その要因を明らかにする。胎児期から幼児期に収集した生活習慣や社会経済学的変数に加えて、学校と協力した思春期調査で収集した児童、生徒の生活習慣と心身の健康状態をリンケージしたデータベースに、成人式に行う健康相談(二十歳の健康チェック(仮称))で収集する青年期の生活習慣、健康状態およびゲノム情報をリンケージする長期縦断データを用いて、繰り返しデータを有する個人の特性に配慮したマルチレベル解析等を引き続き行う。2018年度は思春期調査を実施し、過去3年分のデータからネット依存に関連する要因を明らかにして、英文誌(Psychiatry Clin Neurosci. 2019)に発表した。概要は次のようである。対象は3年間分の調査で2887人であった。インターネット依存傾向にある者(PIU)の有病率は2014年に19.9%、2015年に15.9%、そして2016年に17.7%で、大きな変化はなかった。PIUは、朝食をスキップすること、就寝時間が遅くなること(深夜0時以降)、すべての学年の学生の間でOD症状があることと有意に関連していた。2018年7月に甲州市が実施した思春期調査を解析した。対象者は甲州市の小学4年生から中学3年生までの全児童生徒である。小学生760人、中学生855人で回収率はそれぞれ、99.5%と94.5%であった。調査内容は思春期調査は生活習慣、起立性調節障害、バールソン抑うつ尺度、ネット依存(ヤングのスケール)である。また、学校健診における身長体重のデータを入手して、妊娠届け出時調査、乳幼児健診データ(3・4か月、7・8か月、1歳6か月、3歳、5歳)のデータと突合し、データクリーニングを実施した。中学生におけるインターネット依存と生活習慣との関連を明らかにして、英文誌(Psychiatry Clin Neurosci. 2019)に発表した。1.データの収集は2019年の思春期調査を実施する。内容は思春期調査は生活習慣、起立性調節障害、バールソン抑うつ尺度、ネット依存(ヤングのスケール)である。また、学校健診における身長体重のデータを入手する。2.データリンケージは思春期調査対象者の妊娠届け出時調査、乳幼児健診データ(3・4か月、7・8か月、1歳6か月、3歳、5歳)のデータと突合し、データクリーニングを実施する。3.青年期調査(二十歳の健康チェック)を行う。質問表の作成、健診場所の確保、実施通達手段など行政等との調整が必要であるが、可能な限り2019年の成人式で調査を実施する。対象者に対して、生活習慣(栄養調査、食生活、飲酒、喫煙、運動習慣、身長・体重等)、疾病既往の質問票による調査を実施する。メンタルヘルスについてはSES-Dを実施する。身長・体重は自記式とする。採血を実施して、生化学および血算、遺伝子解析用の生体試料を入手する。サンプルは、研究費で購入したフリーザーに保管する。4.遺伝子解析は肥満関連遺伝子(β3-AR,UCP1,β2-ARなど)、アレルギー関連遺伝子の遺伝子型を同定し(DNAチップを設計済み)、出生コホートのデータセットに加える。

小学生760人、中学生855人で回収率はそれぞれ、99.5%と94.5%であった。調査内容は思春期調査は生活習慣、起立性調節障害、バールソン抑うつ尺度、ネット依存(ヤングのスケール)である。また、学校健診における身長体重のデータを入手して、妊娠届け出時調査、乳幼児健診データ(3・4か月、7・8か月、1歳6か月、3歳、5歳)のデータと突合し、データクリーニングを実施した。中学生におけるインターネット依存と生活習慣との関連を明らかにして、英文誌(Psychiatry Clin Neurosci. 2019)に発表した。概要は次のようである。対象は3年間分の調査で2887人であった。インターネット依存傾向にある者(PIU)の有病率は2014年に19.9%、2015年に15.9%、そして2016年に17.7%で、大きな変化はなかった。PIUは、朝食をスキップすること、就寝時間が遅くなること(深夜0時以降)、すべての学年の学生の間でOD症状があることと有意に関連していた。1.データの収集は2019年の思春期調査を実施する。内容は思春期調査は生活習慣、起立性調節障害、バールソン抑うつ尺度、ネット依存(ヤングのスケール)である。また、学校健診における身長体重のデータを入手する。2.データリンケージは思春期調査対象者の妊娠届け出時調査、乳幼児健診データ(3・4か月、7・8か月、1歳6か月、3歳、5歳)のデータと突合し、データクリーニングを実施する。3.青年期調査(二十歳の健康チェック)を行う。質問表の作成、健診場所の確保、実施通達手段など行政等との調整が必要であるが、可能な限り2019年の成人式で調査を実施する。対象者に対して、生活習慣(栄養調査、食生活、飲酒、喫煙、運動習慣、身長・体重等)、疾病既往の質問票による調査を実施する。メンタルヘルスについてはSES-Dを実施する。身長・体重は自記式とする。採血を実施して、生化学および血算、遺伝子解析用の生体試料を入手する。サンプルは、研究費で購入したフリーザーに保管する。4.遺伝子解析は肥満関連遺伝子(β3-AR,UCP1,β2-ARなど)、アレルギー関連遺伝子の遺伝子型を同定し(DNAチップを設計済み)、出生コホートのデータセットに加える。
ヒト冠動脈硬化症におけるテロメア短縮、テロメラーゼの関与に関する分子病理学的解析

テロメアは染色体末端に存在する繰り返し配列で細胞分裂の度に短縮して細胞の分裂能を制限するため、ヒト冠動脈硬化症の発生、進展における冠動脈内皮細胞の老化の関与を、テロメア長ダイナミクスおよびテロメア長制御遺伝子の観点から我々は検討している。今年度はまず、昨年度確立した少量かつ断片化した染色体DNAからでもテロメア長を測定できるSlot blot法を応用したテロメア長測定方法を用いて、動脈硬化症の重要な危険因子の一つであるヒト糖尿病患者における冠動脈内皮細胞のテロメア長を検討した。その結果、糖尿病患者の冠動脈では、非糖尿病患者の冠動脈に比べて有意なテロメア長の短縮がみられることを示し、これを研究発表を行った。これは昨年度研究発表した、急性冠症候群の既往を有する動脈硬化病変の冠動脈内皮細胞は、動脈硬化病変の無いコントロールの冠動脈内皮細胞に比べ、有意なテロメア長の短縮がみられた結果と対応し、動脈硬化プラーク形成・進展過程における血管内皮細胞のテロメア長の短縮とその結果生じうる細胞老化の関与を示唆する意味で重要である。またテロメラーゼはhTR(human telomerase RNA)とhTERT(human telomerase reverse transcriptase)を含む逆転写酵素で、テロメア配列を伸長させる。これらテロメラーゼ構成成分の発現を、Real time RT-PCR法により加齢変化に伴うヒト動脈内皮細胞において検討した。hTRは、若年者群に比し高齢者群で有意な低下がみられ、若年群ではhTRの発現量は加齢変化とともに減少する傾向がみられたが、hTERT mRNAは、ほぼ全症例においてごく微量のため、定量可能感度以下であることを示し、これも研究発表を行った。以上のことより、ヒト動脈内皮細胞では加齢に伴いテロメラーゼ構成成分が減少して動脈内皮細胞の分裂能が制限されてテロメア長が短縮し、このことが動脈硬化性病変の発生・進展に関与する可能性が示唆される。テロメアは染色体末端に存在する繰り返し配列で細胞分裂の度に短縮し、細胞老化のマーカーとして注目されている。今回我々は、ヒト冠動脈硬化症の発生、進展における冠動脈内皮細胞の老化の関与を、テロメア長ダイナミクスの観点から検討している。今年度はまず、今回の研究目的に応じたテロメア長の測定手技を確立し、急性冠症候群の有無による冠動脈内皮のテロメア長の変化に着目して研究を進めた。特に冠動脈のようなヒトの病理検体では、得られる組織量が極めて少なかったり、また組織検体の保存状態によっては染色体DNAが断片化してしまっている場合が多い。このような場合、一般的なSouthern blot法ではテロメア長の測定が出来ない。この問題の解消のため、Slot blot法を応用したテロメア長測定方法を確立し、研究発表を行った。このSlot blot法を応用した方法により、得られる組織量がSouthern blot法で用いる量の100分の一程度であってもテロメア長の測定が可能であり、また組織検体の染色体DNAの断片化にもほとんど影響を受けずにテロメア長の測定が可能である。我々はこのSlot blot法を応用したテロメア長測定方法により、急性冠症候群の既往が無く動脈硬化病変の無い冠動脈内皮のテロメア長は、加齢とともに徐々に減少(-0.38%/year)することを示し、研究発表を行った。また急性冠症候群の既往を有し動脈硬化病変を有する冠動脈内皮は、急性冠症候群の既往が無く動脈硬化病変の無い冠動脈内皮に比べ、有意なテロメア長の短縮がみられることを示し、これも研究発表を行った。以上の所見をもとに、今後は分子病理学的に個々の血管内皮細胞レベルでのテロメア長を検討し、動脈硬化プラーク形成・進展過程における血管内皮細胞のテロメア長のダイナミクスとその結果生じうる細胞老化の関与を明らかにしていく予定である。

以上のことより、ヒト動脈内皮細胞では加齢に伴いテロメラーゼ構成成分が減少して動脈内皮細胞の分裂能が制限されてテロメア長が短縮し、このことが動脈硬化性病変の発生・進展に関与する可能性が示唆される。
白血球-血管内皮細胞間接着による双方向シグナル伝達の解析

A)白血球-血管内皮細胞の相互作用に関わる細胞接着因子のcDNAクローニング(1)ヒト臍帯由来血管内皮細胞HUVECより調製したRNAを鋳型にしてRT-PCRおよびPCRを行い、タイト・ジャンクションに局在する膜タンパク質Junctional Adhesion Molecule (JAM)ファミリー(JAM1/2/3)およびOccludin/Claudin5のcDNAをクローニングし、得られたcDNAの塩基配列の確認を行った。B)リアルタイム蛍光分子イメージング用発現ベクターの構築および発現確認(1)上記A)でクローニングしたcDNAを緑色蛍光タンパク質GFPタグを有する発現ベクターに組み込み、293T細胞に遺伝子導入して、抗GFP抗体を用いて各々の全細胞タンパク質抽出液をウエスタン・ブロット法により解析した。その結果、GFP融合Junctional Adhesion Molecule (JAM)ファミリー(JAM1/2/3)およびOccludin/Claudin5は、cDNAから予想される分子量のポリペプチド鎖として発現していることが確認された。(2)血管内皮細胞に上記(1)で構築した発現ベクターを導入して、GFP融合タンパク質の局在を検討した結果、適度のGFP融合タンパク質が発現した場合に、血管内皮細胞間接着部位に濃縮したGFPのシグナルが検出され、各抗体を用いた間接免疫染色法で認められる、各膜タンパク質の本来の局在と一致することが明らかになった。白血球-血管内皮細胞の接着によるRhoファミリーおよびRap1低分子量Gタンパク質活性化の生化学的解析(1)白血球が血管内皮細胞間をすり抜けて遊走する際、低分子量Gタンパク質が活性化するかどうかを生化学的手法で解析するためには、白血球と血管内皮細胞における、それぞれの低分子量Gタンパク質の活性化状態を区別する必要がある。そこで、Flagタグを導入したRhoファミリーおよびRap1低分子量Gタンパク質のcDNAをレトロ・ウイルス、レンチ・ウイルス(白血球導入用)、あるいはアデノ・ウイルスベクター(血管内皮細胞導入用)に組み込んだ。(2)上記(1)で構築した発現ベクターを白血球あるし、は血管内皮細胞に導入して、全細胞タンパク質抽出液を抗Flag抗体によるウエスタン・ブロット法で各低分子量Gタンパク質の発現を確認したところ、血管内皮細胞への遺伝子導入は高効率で達成できたが、ヒト末梢血由来の好中球への遺伝子導入は困難であった。(4)上記(1)で構築したアデノ・ウイルス発現ベクターを血管内皮細胞に導入して、白血球-血管内皮細胞の相互作用の際に血管内皮細胞で活性化している低分子量Gタンパク質を、上記(3)で精製したGST融合タンパク質を用いてPull-downし、抗Flag抗体を用いたウエスタン・ブロット法により検出した。その結果、予備実験的ではあるが、血管内皮細胞での低分子量Gタンパク質の活性化状態を検出することが可能であった。今後、さらに詳細な実験条件下でRhoファミリーおよびRap1低分子量Gタンパク質の活性化を検討し、白血球と血管内皮細胞が相互作用する際の低分子量Gタンパク質の役割を明らかにしていく予定である。1)白血球側の細胞接着分子JAMLおよび血管内皮細胞側の接着分子ESAMならびにCARの細胞外ドメインをヒト免疫グロブリンのFc領域あるいはGSTとのキメラ・タンパク質を発現するベクターを構築した。2)上記1)構築したGST-JAMLの発現ベクターをヒト胎児腎由来細胞HEK293にトランスフェクションし、細胞培養上清を回収してGST-JAMLとのキメラ・タンパク質をグルタチオン・セファロースに結合した。3)上記2)で調製したGST-JAML・ピーズを用いてJAML-Fc、ESAM-Fc、あるいはCAR-Fcの発現ベクターをヒト胎児腎由来細胞HEK293にトランスフェクションして得た細胞培養上清と混合し、Pull-down assayを行った。その結果、JAMLはESAMあるいはCARと相互作用することが明らかとなった。一方、JAMLどうしのホモフィリックな相互作用は認められなかった。今後、今回見い出したJAMLとESAMあるいはCARとの相互作用が細胞レベルでも実際に起こり白血球と血管内皮細胞が互いに接着した際に、双方向にシグナルを伝達しているかどうかをRhoファミリーおよびRap1低分子量Gタンパク質の活性化やMAP-Kinaseファミリーの活性化を検討することで、白血球と血管内皮細胞が相互作用した際における両細胞内のシグナル伝達機構を明らかにしていく予定である。
情報科学教育に向けた離散数学の構築

この科学研究費の申請が認められたのが平成3年の秋であり、機械類が納入されたのが最近なので、研究期間が大変短かかったため、効果が実際に現れるのは新年度になってからだと思うが、一応研究計画に対して以下の様な実績が上った。離散数学教育の現状調査:数学教育に対するコンピュ-タの利用について大きく分けて二つの行き方があることがわかった。一つは算盤や電卓を使う様に,高級な計算をコンピュ-タに実行させる方法。もう一つは、学習院の飯高教授が試みられたように、有限群などの問題を考えるのにPrologなどのソフトを用いる方法。コンピュ-タの利用と数学の学習は相互補完的に進められるべきであり,一例をあげれば線形代数の問題として,掃き出し法のプログラムを考えさせれば線形代数の理解とプログラム作製の演習が同時にでき,別々に学習するより効率的である。コンピュ-タ環境の整備:大型カラ-ディスプレイの利用によって、幾何学的イメ-ジが容易につかめるようになり、離散数学の理解を助けるであろう。試行的教育:数学科の大学院生の修士論文のテ-マに、グラフ理論の代数的研究を選んで、コンピュ-タの利用が純枠数学の研究に役立つことを実証した。又この論文のプリントアウトに浅本のSPEを用いた。
Micro-SQUIDを用いたサル視覚認知機構の解明

本研究ではサルにおいて網膜から外側膝状体を介して第一次視覚野に投射するいわゆる膝状体系として作用すると考えられる上丘から視蓋前野を介して大脳皮質高次視覚野に投射する非膝状体系の機能を明らかにすることを目的としている。そので今年度の研究では上丘浅層に入力する視覚入力が視蓋前野を介して大脳皮質に至る経路をたどるのか、それとも上丘浅層から直接中間・深層に信号が伝播されて運動を駆動させるのか、その切り替えがどのように行われるのかを、サルのサッケード運動の反応時間を指標として調べることにした。その結果、サッケード課題遂行中のサルの上丘にアセチルコリンのアゴニストであるニコチンを微量注入するとサッケードの反応時間は信号が一度視蓋前野から大脳皮質に伝えられて起きると考えられるような150msという長い時間から、浅層から中間・深層へ直接伝えられると考えられるような100msという短い時間に劇的に変化することが見出された。したがって、上丘へ入yろくするアセチルコリン作動性システムは上丘におけるニコチン受容体の活性化を介して、非膝状体系における視覚信号の流れの切り替えに関与し得ることが明らかになった。本研究課題では、人間で知られている盲視(blindsight)の神経機構を動物モデルを用いて明らかにすることを目的としている。大脳皮質一次視覚野を障害された患者は視覚対象を認知できない「盲」となるが、盲となった視野領域に呈示された視覚対象に対して腕を延ばす、視線を向けるという運動を視覚対象の認知を伴わないにも関わらずに正しく遂行することができるとされている。本年度の研究では、実験システムの構築、2頭のニホンザルを訓練し、盲視のモデル動物を作成する準備を完成することができた。正常ニホンザルをモンキーチェア-に座らせ、正面においたスクリーンの中央に点灯する光のスポットを注視させる。そして眼球が注視点に向いていることをビデオを用いた眼球位置計測システムによって確認し、注視点の消灯と同時に100ミリ秒だけ周辺の1点に光のスポットを点灯する。そしてサルにその点に向けて腕を延ばして触るように訓練する。そしてその時の腕の運動軌跡をサルの手首に装着した赤外線発行ダイオードの位置を軌道計測システムoptotrak3020を用いて計測し、3次元空間での軌道、速度、加速度を定量的に測定した。またサルの指がスクリーンのどこに触れたかをスクリーンにとりつけたタッチセンサーを用いて計測し、正しく触れたことを確認して報酬を与えるシステムも構築した。この腕の軌道記録の結果から、サルが注視点より左20度、右20度の点に対して腕を伸ばすときの手首の運動の速度と時間の関係はほぼ一致し、サルが関節角の使い方の全く異なる軌道の運動に際しても同様なkinematicsを持つ運動計画をしていることが明らかになった。さらに視覚対象の認知と運動能力を分離するためにBlanktrialを訓練した。この試行では、注視点の消灯後、周辺の手-ゲットが現れない試行が約20%含まれる。このときに、サルは「腕を伸ばす対象がない」ことを認知して、スクリーンの隅にある別のターゲット(うすく点灯した光の四角形)をふれなくてはならない。もし盲視の状態で、視覚認知と運動能力の乖離がおきていれば、「盲」となった視野に呈示された視覚刺激を無視して、サルはうすく点灯した四角形に腕を伸ばすはずである。このような実験システムの構築とサルの訓練がほぼ完了したので、近くサルの一次視覚野一側性摘除手術を行う予定である。
使用履歴データに基づく機械の再利用/リサイクル手法の開発

環境問題解決のためには、製品ライフサイクルを閉ループ化するための、新しい設計、運用、リサイクル方法を開発する必要がある。この問題の解決のための枠組みとして、我々は「インバース・マニュファクチャリング」を提案してきた。本研究の目的は、上記の課題の実現要素技術として、機械の使用履歴データを収集し、それに基づき保全、部品の再使用、リサイクルの計画を動的に行なう手法を提案することにある。本科研費研究の範囲では、機械の使用履歴データを収集するシステムを試作した。これにより以下の点を明らかにすることを目的としている。・機械の劣化状態の把握、余寿命予測に有効なデータを収集可能であるか。・一般に機械の寿命、劣化は設計時にある程度予測されているが、実際の使用環境下ではこの予測と異なる可能性が高い。この相違を明らかにする。・一般のモニタリングが短期的な機械の状態決定に利用されるのに対して、本研究は長期的な劣化傾向管理、動作履歴の蓄積が目的であるという意味で大きく異なる。ここで言う使用履歴データとは、機械を取り巻く使用環境、機械の操作、保全(故障、保全作業、部品交換等)に関する長期的な履歴データである。このような情報があれば、各部品の劣化状況の把握、余寿命の予測が適切に行なえると考えられ、さらに、設計変更、保全、再利用、リサイクルのための基礎データとして利用できる。本研究では、複写機の機械系の部分の劣化を対象として実験機を構築した。本システムで取得するセンサ情報は14種類であり、さらに複写機内のコンピュータから情報を取得する。この実験システムで状態収集の試行的な実験を行ない、有効にデータが収集可能であることを検証した。ただし、問題点として、センサの信頼性、キャリブレーションの問題が明らかになった。
古代遺跡出土骨からみたわが国の牛,馬の渡来時期とその経路に関する研究

わが国の牛,馬の渡来時期とその経路を明らかにするために、遺跡から出土した牛,馬に関わる遺物を全国的に調査し、さらに牛,馬の出土骨、歯を肉眼的、計測学的に検索し、在来牛や在来馬のものと比較を行い、以下の結果を得た。1.牛,馬の骨や歯の出土調査は、各都道府県からの報告や文献ならびに現地調査によって行ったが、牛の出土は、全国で213カ所でみられ九州、関東が多く、馬は475カ所からの出土で、やはり関東が多い。また、時代別では、馬と共に中世が最も多く、ついで平安、古墳、奈良の順である。弥生以前のものも報告されているが、現在のところ東京都伊血子貝塚(弥生中期)の牛頭蓋骨が最も古く、確実な出土例である。2.出土骨の形態は、牛では在来牛である見島牛を口之島牛のものに似ており、また、馬では御崎馬やトカラ馬に類似し、推定体高は128cm前後で、中型馬に属するものが多いが、小型馬も含まれている。3.馬具の出土状況は、古墳時代を中心に調査したが、全国で1265カ所の遺跡から出土しており、地域別では九州の368カ所が最も多く、ついで関東、近畿、中国の順である。また、馬具は時期的には45世期初頭に古墳の副葬品として出現し、5世紀代に分布が広がり、7世紀には古墳の減少と共に、その出土数も激減する。4.埴輪馬の出土は、全国で297カ所にみられるが、関東が圧倒的に多く、170カ所を占め、ついで近畿、九州であり、5世紀末頃から出現し、造形的に最も充実したのは6世紀である。祭祀に用いられたとみられる土馬は、奈良、平安時代に最も多く、全国589カ所のうち、328カ所が近畿地方で、特に平城京、平安京など古都に多い。以上の調査研究から、わが国の牛、馬は、弥生以降に朝鮮半島を経由して渡来し、当時の人々に飼養させていたことが示唆された。わが国の牛、馬の渡来の時期とその経路を明らかにするために、本年度は、全国の遺跡からの牛、馬に関する遺物の出土状況を調査すると共に、在来牛、在来馬の骨ならびに出土骨を肉眼的、計測学的に検索し、以下の結果を得た。1.牛、馬の遺物の出土状況については、過去の調査の再確認を行ったが、全国39都道府県から報告が寄せられ、東京、奈良、千葉、愛知などで、多数の出土のあったことがわかった。また、東北、北陸、中国、四国、九州の各県を現地調査したが、弥生時代以前の出土例は極めて少なく、東京都伊皿子貝塚出土の牛骨が最も古いもので、殆んどが奈良から中世のものであった。また、南方説にあたる与那国、宮古、石垣、沖縄本島を現地調査したが、グスク時代(1316世紀)のもののみで、それより以前のものは確証が得られなかった。2.在来牛、在来馬の骨について、これまで収集した口之島牛、見島牛および現代和牛に例数の追加を行い、また、在来馬では御崎馬、木曽馬、トカラ馬などの骨について、実測値、主成分分析での比較を行い、さらに骨の幅、径から骨長、体高の推定式を作成し、出土骨に応用し、有効な結果を得た。なお、与那国馬(4)、宮古馬(3)は現在集計中である。

3.これまで調査した九州の出土骨に加えて、本年度は奈良時代の藤原京跡(奈良)、印内台(千葉)および須和田遺跡、中世の千葉地東遺跡(神奈川)などから出土した牛、馬の骨について、形態計測学的に調査した。牛は在来牛と現代和牛(雌)との中間の大きさであることがわかり、馬は御崎馬や木曽馬と同じ中型馬が多く、トカラ馬のような小型馬は少なかった。次年度は、わが国の牛、馬の出土骨の形態や出土時代を明らかにするために、全国各地、特に関東、関西の出土骨について調査する予定である。わが国の牛,馬の渡来時期やその経路を明らかにするために、昨年度に引きつづき全国の遺跡から出土した牛,馬に関わる遺物について調査すると共に、出土骨や歯を肉眼的、計測学的に検索し、在来牛や在来馬のものと比較を行い、以下の結果を得た。1、牛,馬の骨や歯の出土状況は、現地調査や各都道府県からの報告ならびに文献によって行ったが、牛は全国で205ケ所からの出土がみられ、九州,関東が多く、馬は467ケ所からの出土で、やはり関東が多い。また、時代別では牛,馬共に中世が最も多く、ついで平安、古墳、奈良の順である。弥生以前のものも報告されているが、現在のところ東京都の伊皿子貝塚(弥生中期)の牛骨が最も古く、確実な出土例である。2、馬具の出土状況は、古墳時代を中心に調査したが、全国で1265ケ所の遺跡から出土しており、地域別では九州の368ケ所が最も多く、ついで関東、近畿、中国の順である。また、時期的には45世紀初頭に古墳の副葬品としてみられ、5世紀代に分布域が広がっていったと考えられ、7世紀には古墳の減少と共に馬具の出土数も激減する。3、埴輪馬の出土は、全国297ケ所にみられるが、関東が圧倒的に多く、170ケ所を占め、ついで近畿、九州であり、5世紀末頃から出現し造形的に最も充実したのは6世紀代である。祭祀に用いられたとみられる土馬は、奈良、平安時代に最も多く、全国589ケ所のうち、328ケ所が近畿地方で、特に平城京、平安京など古都に多い。4、出土骨の形態は、牛では在来牛の見島牛や口之島牛のものに似ており、馬では御崎馬やトカラ馬など在来馬に類似しており、体高は128cm前後で、小型馬より中型馬に属するものが多い。以上の調査研究から、わが国の牛、馬は、弥生以降に朝鮮半鳥を経由して渡来し、当時の人々に飼育されていたことが示唆される。
心理言語学的手法による、他動的事象の認識と言語化における方言差の検証

他動的事象を認識する方法や認識した事象を文で表す方法が、日本語内の様々な方言の話者同士で異なる原因を解明する。視線が実時間内での人間の文産出過程を反映する性質を応用し、文産出に先立つ事態把握の眼球運動や、他動詞文の産出過程での方言間の差を検証する。絵に描かれた事物を見る順番や注視時間と、実際に産出された文での語順や格標示から、各地域の話者が情報を言語化するタイミングや言語化の際に重視する情報の違いを明確にする。その際、1動作主と被動者の間で名詞句の階層の順位を変えつつ比較し、2他動的事象一般での各地方の方言話者の認知特性を明らかにする。さらに3他動的事象への被害感知覚の地域差も併せて調査する。
新規水素貯蔵材料low-Z三元系水素化物の超臨界水素による合成

本研究は、新規水素貯蔵材料として注目されている三元系軽元素(low-Z)水素化物を対象とし、外熱式ダイヤモンド・アンビル・セルによる高温高圧条件を用いて、新規高密度low-Z水素化物の合成を試み、その反応過程を高圧その場観察するものである。とりわけ、解臨界状態にある高温高圧水素を用いて、LiBeH3など合成の困難な新規三元系low-Z水素化物の合成を目指した。最終目標であるLiBeH3の合成については、約7GPa, 300°Cの水素雰囲気中でLiH+Be混合粉末を反応させたところ、新たな水素化物の生成が高圧ラマン散乱により確認された。しかし、高圧X線散乱で明瞭な回折ピークを示すほどの生成物は得られていない。今後、高温高圧条件の向上により、合成反応の促進と生成物の結晶性の向上が期待される。関連研究として、非晶質BeH_2, LiBH_4, LiALH_4, NaAlH_4の高圧挙動について、高圧下におけるX線回折、ラマン散乱、赤外吸収、ブリュアン散乱などを用いて調べた。非晶質BeH_2は約50GPaでBeH_2分子の重合が示唆された。LiBH_4については、1, 16, 30GPaでの新たな高圧相転移が見いだされ、高圧X線回折により各高圧相の構造が明らかとなった。なお、30Gpaにおける構造は常圧のNaBH4の構造と一致し、アルカリ金属ボロハイドライドの高圧構造変化のシーケンスも明らかになった。2種類のアラネートLiALH4とNaAlH4については、それぞれ複数の高圧相が見いだされたが構造の解明には至らなかった。なお、NaAlH4は13GPa、約280°Cで未知の高温高圧相へと相転移することが確認された。これは、数百°C程度の温度範囲においても、高圧下では未知なる三元系low-Z水素化物が多様に存在することを示唆しており、既存のlow-Z水素化物についても、広範な高温高圧研究により興味深い新規化合物が得られる可能性がある。2005年度は、本研究の主眼であるLiBeH_3合成のための高圧高温セルの導入を行った。予備実験として、関連物質であるNaAlH_4と非晶質BeH_2のin situ X線回折およびラマン分光測定、ブリュアン散乱測定を行い、これらの高圧高温挙動を調べた。NaAlH_4は、既に水素貯蔵物質として応用研究が始まっているが、高圧では構造相転移に伴うさらなる水素貯蔵の可能性が指摘されている。これは、本研究のターゲットである未知物質LiBeH_3の高圧高温反応を予測する上でも興味深い。そこで、導入した高圧高温セルの発生圧力・温度を確認するための予備実験として、H_2およびHeを圧力媒体としてNaAlH_4の高圧実験を行った。その結果、室温において複数の高圧相(I,II,III)が出現し、その相転移圧はそれぞれ12,20,30GPaとなった。また、圧力媒体なしで高圧高温実験を行い、高圧相Iは、13GPaでは約280°Cで高温高圧相となることが分かった。これらの正確な構造はまだ解析中であるが、ラマン分光スペクトルのAl-H伸縮振動の変化が少ないことから、AlのHに対する配位数に変化はないと予想された。