hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
離散可積分系の持つ組合せ論的構造の解明、およびその数え上げ組合せ論への応用

離散戸田方程式などの離散可積分系は,そのラックス表示を通して,直交多項式などの直交関数の時間発展(1パラメータ変形)を記述するものとして理解される.一方で,直交多項式などの直交関数は,その連分数との関連を通して,適当なグラフ上の径路の数え上げによって組合せ論的に解釈される.本研究では主に,直交関数として直交多項式,対称直交多項式,ローラン双直交多項式を,また離散可積分系として離散戸田方程式,離散ロトカ・ボルテラ方程式,離散相対論戸田方程式をとりあげ,それらの持つ組合せ論的な構造を明らかにしてきた.本年度は,本研究の手法をさらに広範囲の直交関数・離散可積分系に適用することを念頭において,枠組みの整理を行った.具体的には以下の通りである.直交関数と離散可積分系は,グラフ上の道の数え上げにより組合せ論的に解釈することができる.特に,直交関数に対応する線形汎関数のモーメントは,適当なグラフ上の指定された二節点間の道の重みの総和として計算することができる.また,離散可積分系の従属・パラメータ変数を枝のラベルとして持つグラフを導入することで,離散可積分系の時間発展方程式と等価な関係式を,グラフ上の道の重みの総和の言葉で記述することができる.結果として,離散可積分系はグラフ上の力学系として理解される.以上の事実は,径路の間の全単射などを用いて,組合せ論的に証明することができる.なお,直交多項式・離散戸田方程式および対称直交多項式に関する結果は,Viennot(1983,2000)の研究を可積分系の立場から補完・拡張するものである.以上の整理とは別に,ベクトル連分数についても考察し,それがあるグラフ上の道の重みの総和に関する母関数に一致することを示した.これは,直交多項式の解釈において用いた,Flajolet(1980)による連分数の組合せ論的解釈を一般化するものである.
インターロイキン１１産生癌関連間質細胞による腫瘍形成促進機構の解明

代表者は予備的研究から大腸癌促進に働くサイトカインIL-11が癌細胞ではなく、その周囲に存在する間質細胞で特異的に産生されていることを見出した。本年度では、いまだ不明な癌関連間質細胞の制御機構を明らかにするためにIL-11を産生する間質細胞の特性と機能的役割を明らかにすることを目的に、研究計画に沿い以下の2項目に着目して解析を行った。(1:大腸癌時におけるIL-11産生癌間質細胞の特性の解明)腫瘍形成に関わるIL-11の産生細胞を同定ために、我々が樹立したIL-11レポーターマウスを用いて炎症誘発性大腸癌モデルマウスを作製、またはAPCmin/+マウスと交配し散発性大腸癌モデルを作製し、in vivoでIL-11産生細胞の同定を試みた。その結果、IL-11の産生細胞が腫瘍形成に伴って、腫瘍間質領域に出現することを確認し、フローサイトメトリー及び免疫組織学的解析から産生細胞を各種分化マーカーや特異的細胞表面タンパク質から特徴付けることができた。実際に、これらのマーカー発現が、ヒト病理所見と一致するかを、ヒト大腸癌検体(大腸腺腫、進行癌)をもちいて免疫組織学的解析を行った。その結果、腫瘍間質領域でIL-11の発現が確認され、マウスモデルの結果と相関した細胞分化マーカーの発現が見られる事が分かった。(2:大腸癌におけるIL-11産生機構の解明)どのようにしてIL-11の産生が誘導されているかを明らかにするために、過去の報告からIL-11の産生誘導することが報告されているサイトカインが、腫瘍部位において高発現しているかを調べた。その結果、報告されている分子において、わずかながらでは腫瘍部における発現亢進が見られた。しかしながら、この分子に対する中和抗体を用いてもIL-11産生に影響が見られなかったことから、他の経路を介して産生が誘導されている可能性が示唆された。大腸癌マウスモデルおよび、ヒト大腸癌腫瘍検体を用いた解析から、今まで不明な点が多かったIL-11産生細胞の特徴付けを行うことが出来ている。また、現在間質細胞特異的な分子群の発現も解析しており、より詳細な特徴付けが進むと考えられる。また、IL-11産生機構も当初想定されていた経路とは違う機構の関与が示唆されたため、これらの点を明らかにすることは、いまだ不明な点の多い癌関連間質細胞の制御機構の理解につながるものと考えられる。(大腸癌時におけるIL-11産生癌間質細胞の特性の解明)大腸癌モデルマウスを用いてIL-11産生細胞の更なる詳細な特徴付けのために、EGFP陽性細胞をセルソーターにより分取し、陽性細胞と非陽性細胞を比較するマイクロアレイ解析を行い、IL-11産生細胞で特異的な遺伝子群を明らかにする。これにより、陽性細胞が発現する細胞特異的なマーカー遺伝子を特定できるだけでなく、IL-11以外に腫瘍形成促進に関わる分子群や、癌関連間質細胞のマーカーとなる分子群も同定できると考えられる。また、ヒト大腸早期癌検体におけるIL-11産生細胞のIL-11産生細胞の同定を試みる。(2.大腸癌におけるIL-11産生機構の解明)どのようにしてIL-11の産生が誘導されているかを明らかにするために、他の候補誘導因子の関与を阻害剤、中和抗体などを用いて明らかにしていく。(IL-11産生癌間質細胞の機能的役割の解明)IL-11産生細胞で特異的に発現している細胞表面マーカーや転写因子に着目し、癌関連細胞のマーカーとなる分子を探索する。

しかしながら、この分子に対する中和抗体を用いてもIL-11産生に影響が見られなかったことから、他の経路を介して産生が誘導されている可能性が示唆された。大腸癌マウスモデルおよび、ヒト大腸癌腫瘍検体を用いた解析から、今まで不明な点が多かったIL-11産生細胞の特徴付けを行うことが出来ている。また、現在間質細胞特異的な分子群の発現も解析しており、より詳細な特徴付けが進むと考えられる。また、IL-11産生機構も当初想定されていた経路とは違う機構の関与が示唆されたため、これらの点を明らかにすることは、いまだ不明な点の多い癌関連間質細胞の制御機構の理解につながるものと考えられる。(大腸癌時におけるIL-11産生癌間質細胞の特性の解明)大腸癌モデルマウスを用いてIL-11産生細胞の更なる詳細な特徴付けのために、EGFP陽性細胞をセルソーターにより分取し、陽性細胞と非陽性細胞を比較するマイクロアレイ解析を行い、IL-11産生細胞で特異的な遺伝子群を明らかにする。これにより、陽性細胞が発現する細胞特異的なマーカー遺伝子を特定できるだけでなく、IL-11以外に腫瘍形成促進に関わる分子群や、癌関連間質細胞のマーカーとなる分子群も同定できると考えられる。また、ヒト大腸早期癌検体におけるIL-11産生細胞のIL-11産生細胞の同定を試みる。(2.大腸癌におけるIL-11産生機構の解明)どのようにしてIL-11の産生が誘導されているかを明らかにするために、他の候補誘導因子の関与を阻害剤、中和抗体などを用いて明らかにしていく。(IL-11産生癌間質細胞の機能的役割の解明)IL-11産生細胞で特異的に発現している細胞表面マーカーや転写因子に着目し、癌関連細胞のマーカーとなる分子を探索する。DNAマイクロアレイ法を用いた解析を計画していたが、条件検討などの関係上、次年度に行うこととした。よって、繰り越し金は、物品費として計上し、遺伝子発現解析を行う。
極微機械要素高密度実装システムの研究開発

平成10年度の研究により,マルチ並列配置小形マニピュレータ群から構成される極微機械要素用表面実装システムを提案し,その試作および実験を行った.そして,大変形ヒンジとリンクの一体化パンタグラフ機構[動作領域を50mm×40mmと定め,代表寸法を100mm]を8台以上並列配置することで装置小形化の可能性があることを示した.そこで,本研究では,平成10年度の研究では実現していなかった極微機械要素高密度実装システム用パンタグラフ機構の出力節の姿勢一定化のための研究を行ったものである.まず,従来のパンタグラフ機構内に二つの平行四辺形ループが加わるようにリンクを付加することにより,出力節の姿勢の一定化を図ることとし,そのための付加すべきリンクの構成を示している.ついで,出力節の姿勢一定化が実現可能な16種類の新しいパンタグラフ機構の中から,各リンク間の相対角変位および干渉を考慮して1種類のパンタグラフ機構を選定するとともに,機構の運動シミュレーションを行い,その機構内にある各リンクおよび2方向・3方向ヒンジの形状寸法を設計している.この設計されたパンタグラフ機構の入出力変位関係を理論的に明らかにするとともに,パンタグラフ機構の材料となる樹脂の選定を行っている.つぎに,ヒンジ部における各リンクの先端角を考慮して金型の形状寸法を決定し,小形射出成形機および金型を用いてポリプロピレンを材料とするヒンジとリンクの一体化パンタグラフ機構を製作している.さらに,製作したパンタグラフ機構について出力節の姿勢角を実験により求め,パンタグラフ機構のピックアンドプレイス作業時における出力節の姿勢角誤差を求めた結果,ピック作業時で最大1.42×10^<-2。>,プレイス作業時で0.54×10^<-2。>であることがわかり,提案したパンタグラフ機構の出力節の姿勢が一定となることを確認し,実用に供しえることを示している.平成10年度の研究により,マルチ並列配置小形マニピュレータ群から構成される極微機械要素用表面実装システムを提案し,その試作および実験を行った.そして,大変形ヒンジとリンクの一体化パンタグラフ機構[動作領域を50mm×40mmと定め,代表寸法を100mm]を8台以上並列配置することで装置小形化の可能性があることを示した.そこで,本研究では,平成10年度の研究では実現していなかった極微機械要素高密度実装システム用パンタグラフ機構の出力節の姿勢一定化のための研究を行ったものである.まず,従来のパンタグラフ機構内に二つの平行四辺形ループが加わるようにリンクを付加することにより,出力節の姿勢の一定化を図ることとし,そのための付加すべきリンクの構成を示している.ついで,出力節の姿勢一定化が実現可能な16種類の新しいパンタグラフ機構の中から,各リンク間の相対角変位および干渉を考慮して1種類のパンタグラフ機構を選定するとともに,機構の運動シミュレーションを行い,その機構内にある各リンクおよび2方向・3方向ヒンジの形状寸法を設計している.この設計されたパンタグラフ機構の入出力変位関係を理論的に明らかにするとともに,パンタグラフ機構の材料となる樹脂の選定を行っている.つぎに,ヒンジ部における各リンクの先端角を考慮して金型の形状寸法を決定し,小形射出成形機および金型を用いてポリプロピレンを材料とするヒンジとリンクの一体化パンタグラフ機構を製作している.さらに,製作したパンタグラフ機構について出力節の姿勢角を実験により求め,パンタグラフ機構のピックアンドプレイス作業時における出力節の姿勢角誤差を求めた結果,ピック作業時で最大1.42×10^<-2。>であることがわかり,提案したパンタグラフ機構の出力節の姿勢が一定となることを確認し,実用に供しえることを示している.本研究では,まず,電子基板実装における生産性向上のためには装置の小形化が重要であると考え,並列小形マニピュレータ群から構成される実装システムにより装置を小形化する方法を提案している.ついで,ヒンジとリンクの一体化パンタグラフ機構により,マニピュレータが小形化できることを述べ,実際に,小形電子機器の基板実装に用いる一体化パンタグラフ機構を試作した.基板寸法から動作領域を50mm×40mmと定め,代表寸法を100mmとした.つぎに,一体化パンタグラフ機構において大きな動作領域を得るためには,ヒンジ部において大きな角度変位を得ることが必要であると考え,一体化パンタグラフ機構のヒシジ部として,弾性域をこえるひずみを生じさせることで大きな角度変位を得ることができる大変形ヒシジを採用した.また,製作した一体化パンタグラフ機構について,ヒンジ部の厚さを変化させて疲労試験を行い,長さ200μm,厚さ180μmの大変形ヒンジからなる一体化パンタグラフ機構は,振幅7.5mm,加振周波数20Hzの正弦波状変位入力に対して1,000,000回の繰り返しにおいても壊れないことを確認した.さらに,製作した一体化パンタグラフ機構の基本特性として入出力変位特性および周波数応答特性を測定した.動作領域において出力変位誤差は最大で178μmであり,出力変位に対する誤差の割合は最大2.0%であった.また,製作した一体化パンタグラフ機構の共振周波数は120Hzであった.最後に,一体化パンタグラフ機構を提案した実装システムに用いる場合の評価を行い,1台のマニピュレータの部品装着時間を0.8秒とすると,8台以上のマニピュレータを配置することで,装置小形化の可能性があることを示した.平成10年度の研究により,マルチ並列配置小形マニピュレータ群から構成される極微機械要素用表面実装システムを提案し,その試作および実験を行った.

そして,大変形ヒンジとリンクの一体化パンタグラフ機構[動作領域を50mm×40mmと定め,代表寸法を100mm]を8台以上並列配置することで装置小形化の可能性があることを示した.そこで,本研究では,平成10年度の研究では実現していなかった極微機械要素高密度実装システム用パンタグラフ機構の出力節の姿勢一定化のための研究を行ったものである.まず,従来のパンタグラフ機構内に二つの平行四辺形ループが加わるようにリンクを付加することにより,出力節の姿勢の一定化を図ることとし,そのための付加すべきリンクの構成を示している.ついで,出力節の姿勢一定化が実現可能な16種類の新しいパンタグラフ機構の中から,各リンク間の相対角変位および干渉を考慮して1種類のパンタグラフ機構を選定するとともに,機構の運動シミュレーションを行い,その機構内にある各リンクおよび2方向・3方向ヒンジの形状寸法を設計している.この設計されたパンタグラフ機構の入出力変位関係を理論的に明らかにするとともに,パンタグラフ機構の材料となる樹脂の選定を行っている.つぎに,ヒンジ部における各リンクの先端角を考慮して金型の形状寸法を決定し,小形射出成形機および金型を用いてポリプロピレンを材料とするヒンジとリンクの一体化パンタグラフ機構を製作している.さらに,製作したパンタグラフ機構について出力節の姿勢角を実験により求め,パンタグラフ機構のピックアンドプレイス作業時における出力節の姿勢角誤差を求めた結果,ピック作業時で最大1.42×10^<-2>゚,プレイス作業時で0.54×l0^<-2>゚であることがわかり,提案したパンタグラフ機構の出力節の姿勢が一定となることを確認し,実用に供しえることを示している.
イオン工学的技法を利用する酸化チタン光触媒-活性炭素繊維の創製と環境浄化への応用

近年、光触媒反応の環境浄化への応用研究が盛んである。実環境中に存在する有害汚染物質は極めて希薄であることが多く、効率よく光触媒反応を行うためには、活性炭のような対象物質を吸着し濃縮する機能と光触媒作用を組み合わせることが望ましい。本研究では、比較的低温で酸素雰囲気下での蒸着が可能なクラスターイオンビーム(ICB)法を駆使して、酸化チタン光触媒を活性炭素繊維の表面上に構築することを試みた。さらに、調製した酸化チタン光触媒/活性炭素繊維系を用いて、水中や空気中に希薄に存在するの有機化合物や有機ハロゲン化物の酸化分解反応について光触媒活性の評価を行った。ICB法を利用することで、活性炭素繊維の機能性を損なうことなく酸化チタンの構築が可能である。この酸化チタン種は高い結晶性を有し、クラスターが島状に集合した状態で活性炭のミクロ構造を損なうことなく表面に担持される。水中に希薄に存在するアルコールの液相光触媒酸化分解反応などの結果から、反応物質がまず吸着剤の活性炭に吸着され、続いて表面拡散により酸化チタン上に移動することで効率良く光触媒分解されることが示され、活性炭の吸着濃縮作用が光触媒反応活性に好影響を及ぼすことを見出した。活性炭の吸着能を損なわないイオンビーム法を駆使する新しい光触媒-活性炭系の創製により、ダイオキシンや環境ホルモンなどの3次元空間に希薄に存在する汚染物質を対象とした環境浄化において、実用に適した高活性な光触媒系の設計が可能であることが明らかになった。
飼料に発生するカビ毒の潜在性評価とサイレージ発酵における挙動解明

Fusarium graminearumが産生するカビ毒であるデオキシニバレノールについて飼料調製段階における挙動を検証した。デオキシニバレノールは、弱酸性中性では安定であるが、弱塩基性では濃度が減少することが認められた。またF.graminearumの胞子および培養物を添加してサイレージを調製した結果、サイレージ中で新たにデオキシニバレノールが産生された可能性は低いことが推察された。カビ毒は国内外の飼料で見つかっており,中でも中緯度地域ではFusarium系のカビ毒の検出が多く,その潜在性評価と挙動の解明とが求められている。本研究では,汚染頻度が高いFusariumgraminearumとそのカビ毒であるデオキシニバレノールに着目した。飼料作物のポストハーベスト(収穫後圃場乾燥・サイレージ調製)の段階を想定し,デオキシニバレノール汚染の発生条件や挙動を実験的環境下で明らかにすることを目的としている。まず初めに、飼料生産の場で想定される様々なpH環境下において、デオキシニバレノールの安定性を検証した。標品のデオキシニバレノールをpHの異なる溶液に溶解し、30°Cで5日間インキュベートし、それらの溶液に残存するデオキシニバレノールをHPLC-PDAにて定量した。その結果、植物中のpHで想定される弱酸性領域や中性領域では、デオキシニバレノールは安定しており、残存率は95100%であった。一方、わら類のアルカリ処理に用いられる場合を想定した塩基性領域における残存性は、2060%と低く、塩基性側で不安定な化合物であることが明らかとなった。続いて、塩基性溶液としてアンモニア、炭酸ナトリウムを0.1M0.5Mに、水酸化ナトリウムを0.01M0.05Mに調整し、各溶液中の安定性を検証した。その結果、デオキシニバレノールの残存率は、アンモニア水中では3270%、炭酸ナトリウム水溶液中では935%、水酸化ナトリウムでは118%といずれの溶液中でもデオキシニバレノールが減少することが明らかとなった。以上の結果より、デオキシニバレノールは、植物に由来する弱酸性領域では安定しており、飼料の化学的処理に伴う塩基性領域では不安定になることが認められた。デオキシニバレノールの主要な産生菌であるFusariumgraminearumが飼料作物に感染した場合を想定し、サイレージ調製に伴うデオキシニバレノールの変化について検証を行った。トウモロコシサイレージへのF.graminearumの接種方法として、胞子のみと胞子を発芽させた菌糸を含む状態と2種類検証した。F.graminearumの胞子のみの感染の影響を検証するため、マングビーン培地でF.graminearumを培養し、胞子形成を行い、胞子懸濁液を作成した。トウモロコシ1gあたりに付着する胞子数を10^4になるように調整してトウモロコシに添加し、サイレージ調製を行った。また、滅菌したトウモロコシ穀実にF.graminearumを接種し、7日間培養し、F.graminearumの培養物を作成した。F.graminearumが増殖したことを確認した後、トウモロコシに同培養物を2%混合し、サイレージ調製を行った。デオキシニバレノールの測定は、HPLC-PDAの検出限界を下回ったため、ELISA(Neogen社Veratox5/5)により行った。その結果、サイレージ調製前のデオキシニバレノール濃度はいずれの処理区も乾物中0.30.4ppmであり、30日後には無添加区、胞子懸濁液を添加した区、トウモロコシ穀実のF.graminearum培養物を添加した区において、0.70.9ppmまで上昇した。対照区として用いた無添加のサイレージでも同様にデオキシニバレノール濃度が上昇していたことから、サイレージの発酵が進みpHが低下したことで、ELISAの反応に影響した可能性も考えられた。今後、HPLC-質量分析計を用いて低濃度のデオキシニバレノールを検出することで、デオキシニバレノールのサイレージ中におけるより詳細な検証を行う必要がある。
水中を伝播する衝撃波の挙動とセラミックス基複合粉末の衝撃固化への応用

爆薬の爆発によって発生する超高圧を利用しての、これまでの円筒圧縮法では、試料の中心部にクラックや孔等の欠陥が生じたり、円周部と中心部とで圧力等が生じ均質な成形体が得られにくい等の難点がある。そこで、本研究では爆薬の衝撃エネルギ-を衝撃波として、容器内の水中に伝播し、それを収束させて極めて高い圧力に変換し、この変換された圧力を有効に利用した新しい衝撃固化法を開発した。この方法の特微は、1)水中衝撃波を利用するため、先頭衝撃波が通過した後もその後流には高い衝撃波後流が存在するため、圧力保持時間を長くできる。2)収束により、高圧力が得られる。3)粉末充填部での反射衝撃波により、少ないエネルギ-で固化が可能である。以下に研究成果の概要を報告する。ルギ-を水中圧力波の解析は連続の式、運動の式および水の状態式により、差分法を用いて行い、収束角30°の場合に理想的な平面衝撃波がえられ、粉末充填部での圧力は15ー30GPaと計算された。この値はイオンギャップ法での実測値とほぼ一致した。つぎに衝撃固化実験はセラミックス基複合材をSicファイバ-を強化材としたSi_3N_4成形体を助材を用いずに作製した。爆薬として、硝酸エステルを主体とした、爆速6900m/s級のものを用い、薬高50mmで割れ等の次陥のない良好な圧搾体が得られた。SiCの体積分率最大30%まで変化させて圧縮体を作製し、焼結処理をしたところ、30vol%SiCを含有する圧縮体を1923Kで5h焼結したものが良好であり、破壊靭性値はSi_3N_4単体で4.0MPam^<1/2>であるのに対し、30vol%SiCをふくむ圧縮体では5.1MPam^<1/2>と上昇し、割れ等の欠陥のない良好な圧縮体を作制できた。また試料粉末周囲をTiとCの混合粉末をセットし、混合粉末の反応熱によるホットコンパクションを試みた。その結果700°Cに加熱でき、常温圧搾より,良好な圧搾体がえられた。
マルチボディダイナミクスによる人と連携するパーソナルモビリティの制御に関する研究

本研究では,人と環境に優しい新たな交通モードを実現する個人の乗り物,パーソナルモビリティ・ビークル(PMV)を提案し,その実現性を多角的な観点から検討している.提案したPMVは,自転車モードと平行二輪車モードの二つの形態を持ち合わせ,お互いのモードに変換可能で状況に応じて使い分けることができる乗り物である.自転車モードでは,人の力と電気の力を効率よく組み合わせて走行できるよう,ペダルをこぐことにより発電機で電力を発生させ,バッテリーに電力を蓄電する.発生した電力により,独立の前後車輪のモータを駆動させ,ドライブバイワイヤを実現する.また,ステアバイワイアにより,前後輪の操舵角を制御する.平行二輪車モードでは,操縦者はステップに立ち,倒立振子の安定化原理を用いた制御方式,すなわち重心移動により制御する.さらに,平行二輪車モードでは,人力を利用して駆動するペダル式平行二輪車も提案した.本年度は,ペダル式平行二輪車について,シミュレーションと実験を行い,提案車両の成立が可能であることを示した.実験では,数種類の試作車を製作した.最新の試作車では,操舵反力アクチュエータを設け,反力ゲインまた車体の旋回ゲインを変化させ,各々の操縦性を比較した.また,歩行空間におけるPMVが歩行者に与える影響を検討するため,パーソナルスペース(他者の侵入に対し,心理的な負荷が生じる領域)を用いた実験を行い,PMVの種類また速度によるパーソナルスペースの大小を比較した.最後に,これまで得られたPMVのダイナミクス,安定化制御,ドライバとのインタラクション,歩行者とのインタラクションの知見を元に,複数の軸によってPMVを評価する手法を示した.本研究の目的は,環境にも人にも優しい動力で、中・近距離を移動する個人の新しい乗り物(パーソナルモビリティ・ビークル、PMV)を開発することである。PMVのコンプトとして、自転車モード・平行二輪車モードの二つの形態を持ち合わせ、お互いのモードに変換可能で,状況に応じて使い分けることができる乗り物を提案している。自転車モードでは、人の力と電気の力を効率よく組み合おせて走行できるよう、ポダルをこぐことにより発電機で電力を発生させ、バッテリーに電力を蓄電する。発生した電力により、独立の前後車輪のモータを駆動させ、ドライブバイワイヤを実現する。また、ステアバイワイアにより、前後輪の操舵角を制御する。平行二輪車モードでは,操縦者はステップに立ち,倒立振子の安定化原理を用いた制御方式、すなわち重心移動により制御する。自転車モードに関しては、小径自転車の運動解析と走行実験について得られた知見をまとめ、発表した。コンパクトな乗り物という観点より、タイヤ径の小さい自転車に関しての検討は重要であると言える。また、前後輪が操舵かつ駆動する2WS/2WD自転車について、歩行空間のような低速域でも安定に走行可能な制御系設計を提案した。平行二輪車モードに関しては、路面凹凸のある走行路における車両の安定性解析と実験を行った。倒立振子型の乗り物の安定性解析、実験の多くは、理想的な平面状での運動を仮定している。しかし、実用的な環境における使用では、路面は必ずしも平面とはいえないので、路面凹凸によってタイヤが受ける外乱を考慮することは重要であるといえる。解析、実験結果より、係数励振振動によって、車両が不安定となる可能性があることを示し、不安定領域を回避する手法を示した。さらに、両モードが歩行者に与える影響を検討するため、車両が歩行流に進入する歩行者混在走行実験を行い、車両安全性や人との親和性を評価した。本研究の目的は,環境にも人にも優しい動力で,中・近距離を移動する個人の新しい乗り物(パーソナルモビリティ・ビークル,PMV)を開発することである.PMVのコンセプトとして,自転車モード・平行二輪車モードの二つの形態を持ち合わせ,お互いのモードに変換可能で,状況に応じて使い分けることができる乗り物を提案している.自転車モードでは,人の力と電気の力を効率よく組み合わせて走行できるよう,ペダルをこぐことにより発電機で電力を発生させ,バッテリーに電力を蓄電する.発生した電力により,独立の前後車輪のモータを駆動させ,ドライブバイワイヤを実現する.また,ステアバイワイアにより,前後輪の操舵角を制御する.平行二輪車モードでは,操縦者はステップに立ち,倒立振子の安定化原理を用いた制御方式,すなわち重心移動により制御する.自転車モードに関しては,前輪と後輪がともに操舵また駆動する2WS/2WD自転車を検討し,その運動解析,制御系設計を行った.既存の自転車と比較し,安定性が向上することを示した.これらの成果を国内外において,発表した.平行二輪モードについては,新しいシステムを提案し,その試作車の設計,試作を行った,試作車を用いて,制御系の効果を検討した,また,小径自転車や平行二輪車を含む様々なPMVが,歩行流に侵入した場合の歩行者への影響を実験的に求め,車両の安全性,人の親和性をまとめ,発表した.それらの結果を踏まえ,PMVが歩行者に与える心理的構成要素を探索的に把握する方法を提案し,より細分化した影響評価をするための実験方法を検討した.本研究では,人と環境に優しい新たな交通モードを実現する個人の乗り物,パーソナルモビリティ・ビークル(PMV)を提案し,その実現性を多角的な観点から検討している.提案したPMVは,自転車モードと平行二輪車モードの二つの形態を持ち合わせ,お互いのモードに変換可能で状況に応じて使い分けることができる乗り物である.

自転車モードでは,人の力と電気の力を効率よく組み合わせて走行できるよう,ペダルをこぐことにより発電機で電力を発生させ,バッテリーに電力を蓄電する.発生した電力により,独立の前後車輪のモータを駆動させ,ドライブバイワイヤを実現する.また,ステアバイワイアにより,前後輪の操舵角を制御する.平行二輪車モードでは,操縦者はステップに立ち,倒立振子の安定化原理を用いた制御方式,すなわち重心移動により制御する.さらに,平行二輪車モードでは,人力を利用して駆動するペダル式平行二輪車も提案した.本年度は,ペダル式平行二輪車について,シミュレーションと実験を行い,提案車両の成立が可能であることを示した.実験では,数種類の試作車を製作した.最新の試作車では,操舵反力アクチュエータを設け,反力ゲインまた車体の旋回ゲインを変化させ,各々の操縦性を比較した.また,歩行空間におけるPMVが歩行者に与える影響を検討するため,パーソナルスペース(他者の侵入に対し,心理的な負荷が生じる領域)を用いた実験を行い,PMVの種類また速度によるパーソナルスペースの大小を比較した.最後に,これまで得られたPMVのダイナミクス,安定化制御,ドライバとのインタラクション,歩行者とのインタラクションの知見を元に,複数の軸によってPMVを評価する手法を示した.
βラクトグロブリンの立体構造形成反応の分子機構

βラクトグロブリンは、主にβシート構造からなる蛋白質であるが、同蛋白質のフォールディング反応の途中に、ネイティブ構造(βシート)とは異なる二次構造(αヘリックス)の形成されることが示されている。βラクトグロブリンのフォールデイング機構を解明することは蛋白質の構造構築原理を理解する上で重要である。本研究ではβラクトグロブリンのフォールディング反応に関する共同研究を行い、以下の成果を得た。1.メタノール資化酵母を用いてβラクトグロブリンの大量発現系を確立した。これを用いて、^<15>N、^<13>C安定同位体で標識したβラクトグロブリンを作製した。2.同位体標識βラクトグロブリンを材料として、異種核多次元NMRを測定した。ネイティブ構造と、トリフルオロエタノール(TFE)によって誘導されるαヘリックスに富む状態について、主鎖原子の同定を完了した。これにより、ネイティブ状態とαヘリックス状態の二次構造を、アミノ酸残基レベルで明らかにした。更にネイティブ状態については、水溶液中での立体構造を決定した。3.ネイティブ状態での水素・重水素交換反応を行い、各アミノ酸残基の保護因子を求めた。これよりネイティブ構造には、硬いコア領域と、揺らぎの大きな領域の存在することを、明らかにした。また、TFE存在下での水素・重水素交換反応を行った。TFE中では蛋白質はαヘリックスに富む構造をとる。高濃度のTFE中でも、特定の領域が交換から強く保護されていることを明らかにした。4. NMRとパルスラベル法を組み合わせてフォールディング反応の速度論的測定を行い、ネイティブ構造で見られるコア領域が、フォールディング反応の初期に形成されることを示した。この時に非天然のαヘリックスも形成され、βシートの伸長と共にネイティブ構造が完成すると推定された。蛋白質の立体構造形成(フォールディング)機構を理解することは、生命科学の基礎となる重要な問題である。ウシ乳中に多く存在するβラクトグロブリンは、主にβシート構造からなる蛋白質であるが、近接したアミノ酸残基間の相互作用はαヘリックスを形成する傾向を強く示す。また、同蛋白質のフォールディング反応の途中に、ネイティブ構造(βシート)とは異なる二次構造(αヘリックス)の形成されることが示されている。本研究では、βラクトグロブリンのフォールディング機構を解明することを目標として研究を行なった。1.βラクトグロブリンの大量発現系の確立:メタノール資化酵母を用いてβラクトグロブリンの大量発現系を確立した。2.安定同位体標識βラクトグロブリンの作製:メタノール資化酵母を用いることにより、15N、13C安定同位体で標識したβラクトグロブリンを作製した。3.標識βラクトグロブリンのNMR解析:安定同位体標識βラクトグロブリンを材料として、異種核多次元NMRを測定した。水溶液中での天然構造と、アルコールによって誘導されるαヘリックスに富む状態について、主鎖原子の同定を完了した。これにより、天然状態とαヘリックス状態の二次構造を、アミノ酸残基レベルで明らかにした。4.α→β転移の分子機構:天然構造からαヘリックス構造への転移領域でのNMRスペクトルを解析することにより、α→β転移の中間状態の存在することを明らかにした。これをもとに、α→β転移の分子機構の解析をはじめた。以上の成果を発表し、関連分野の研究者と交流するため、後藤と桑田がスイスを訪問し、有益な成果を得た。また、桑田はNMR解析を促進するため、米国を訪問した。蛋白質のフォールディング機構を理解することは、生命科学の基礎となる重要な問題である。

ウシ乳牛に多く存在するβラクトグロブリンは、主にβシ一ト構造からなる蛋白質であるが、近接したアミノ酸残基間の相互作用はαヘリックスを形成する傾向を強く示す。また、同蛋白質のフォールディング反応の途中に、ネイティブ構造(βシ一ト)とは異なる二次構造(αヘリックス)の形成されることが示されている。βラクトグロプリンのフォールディング機構を解明することを目標として、異核種多次元NMRを用いた実験を行ない、本年度は以下の成果を得た。1.天然状態での水素・重水素交換反応を行い、各アミノ酸残基の保護因子を求めた。保護因子の値はアミノ酸残基によって大きく異なり、これよりネイティブ構造には、硬いコア領域と、揺らぎの大きな領域の存在することを、残基レベルで明らかにした。2.トリフルオロエタノール(TFE)存在下での水素・重水素交換反応を行った。TFE中では蛋白質はαヘリックスに富む構造をとる。高濃度のTFE中でも、特定の領域が交換から強く保護されていることを明らかにした。この領域は天然構造のコア領域に近いものであった。3. NMRとパルスラベル法を組み合わせてフォールディング反応の速度論的測定を行い、ネイティブ構造で見られるコア領域が、フォールディング反応の初期に形成されることを示した。この時に非天然のαヘリックスも形成され、βシ一トの伸長と共に天然構造が完成すると推定された。以上の成果を発表し、関連分野の研究者と交流するため、後藤と桑田が米国を訪問し、有益な成果を得た。また、米国側の研究分担者Bauを招へいして、研究討論を行い、成果を得た。
非特異免疫能に及ぼす各種ストレスの影響

ストレスと免疫系との関係に関するほとんどの文献はリンパ球との関係についての研究で、初期感染防御において重要な働きを行なっている好中球機能については貧食あるいは殺菌能の単独の影響以外あまり重視されてこなかった。感染症の場合は抗原である病原微生物がそれに対応する抗体との反応-すなわちリンパ球を中心とする特異免疫反応が重要であったが、発癌や心臓病をはじめとする成人病の場合には貧食細胞の放出する活性酸素産生能の効率化や異物処理機能やNK活性などの非特異免疫との関係が重要な鍵を握ると思われる。そこで、本研究では非特異免疫能がどのようなストレッサーによりどのような影響を受けるのかをラットを用いて明らかにした。本研究は二つの実験よりなり、実験1では通常な人間生活ではありえない拘束ストレスの影響をみたが、実験2では精神的ストレスと肉体的ストレスの特異的・非特異的免疫機能に及ぼす影響をみた。これは電気ストレスを与えられている物理的ストレス群、自身では何ら肉体的ストレスを持たないが透明なプラスチック板ごしに電気ストレスを受けているラットをみている心理的ストレス群、および対照群の3群の比較をおこなった。その結果初回の拘束ストレス直後ではリンパ球が3分の1近くの減少を示したのに対し、好中球数は2.5倍の増加と、急激な貧食能の低下を見た。拘束ストレス3回直後では慣れたのか貧食能は回復したが、貧食能と活性酸素産生能の間の相関性は回復しかった。またNOの産生量の増加とそれにともなうTBRS産生量と肺胞マクロファージの殺菌能上昇も認められた。心理的ストレス群は物理的ストレス群よりも好中球の貧食・活性酸素産生能の相関性がそこなわれたばかりでなく、肺胞マクロファージの貧食能の低下、刺激時の活性酸素産生能の低下、NK活性の低下、リンパ球の幼若化の低下等多くの変化が認められた。実験1:拘束ストレスの好中球貧食殺菌能及ぼす影響に関する研究の概要各種ストレスによって免疫能がさまざまな影響受けることは、当研究室においても、マウスの過密ストレスやラットのコミニケーションボックスによる精神的ストレス負荷の影響などで確認されてきた。今回我々はストレス強度としては強い物理的負荷であるといわれている金網拘束ストレスをラットに3日間負荷し、好中球の貧食・殺菌能の相関、各種白血球と15項目の臨床検査成績の各項目の比較検討を行なった。(方法)32周齢のFischer系SPF雄性ラット10匹に、ステンレス製金網拘束ストレスを1日当たり連続6時間(明時3時間・暗時3時間)負荷し、これを3日間実施した。ストレス負荷前、第1回目のストレス終了直後、第3回目のストレス直後、ならびにその24時間後の4回尾静脈より採血し、黄食ブドウ球菌を刺激物質としたNBT還元試験を行ない、貧食能と活性酸素(スーパーオキサイド)産性能を求めるとともに、各白血球の変化と血清中LDH,GOT,GPT,CK,T-Cho,HDL-Cho,Cre,UA,Ca,Glu,BUN,TG,TP,Alb,Alp値の測定を行なった。(結果)好中球の貧食能と活性酸素産生能の関係を調べたところ、ストレス負荷前はその相関が有意な正の相関を示していたのが、第1回のストレス負荷後貧食率の急激な減少とともに有意差がなくなり、3回目の負荷後でもやや慣れが見られ、貧食能が回復傾向を示したものの低い相関であった。しかし、その1日後には有意差は認められなかったが高い正の相関を示した。ストレス負荷前にリンパ球63。8±8。4%に対し、30。3±8。9%であった好中球はストレス負荷後逆転した(リンパ22。6±7。1%、好中球75。5±7。3%)。臨床検査成績のうち。GOT,GPT,Cre,UAは第1回ストレス負荷後有意な増加を示したが、TG,TP,Albは逆に有意な減少を示した。

またNOの産生量の増加とそれにともなうTBRS産生量と肺胞マクロファージの殺菌能上昇も認められた。心理的ストレス群は物理的ストレス群よりも好中球の貧食・活性酸素産生能の相関性がそこなわれたばかりでなく、肺胞マクロファージの貧食能の低下、刺激時の活性酸素産生能の低下、NK活性の低下、リンパ球の幼若化の低下等多くの変化が認められた。
イエス団のキリスト教社会福祉実践の歴史的変遷と新たな展開に関する綜合的研究

本研究の目的は、賀川が最初に設立したイエス団の活動が、今までどのように歴史的に変遷し、継承してきたのかを明らかにすることである。そのうえで、今後イエス団がどのように続けていこうとするのかということともに、社会の変化に応じたキリスト教社会福祉の実践モデルとして新たな展開を提案する新しい試みである。2018年度は、本研究の1年目で、賀川がスラム街に入った1909年12月24日から大正期までの行跡を追究するため、文献調査を行った。イエス団が発行した『救靈團年報』(第2号、1911年12月3日)と『神戸イエス團年報』(1929年2月25日)を軸とし、『大阪毎日新聞』や『大阪朝日新聞』、『神戸新聞』を基に、日本社会におけるイエス団活動の紹介や評判を追究した。また、1922年1月1日にイエスの友会同人誌として刊行された『雲の柱』や、1918年8月22日に友愛会鉄工部神戸連合会の機関紙として発刊された『新神戸(後、労働者新聞)』から組織内でのイエス団の行跡を収集、整理し、時系列に分類した。これらのことから得た内容は、「イエス団」の初期事業は、主に賀川によって行われていたが、関東大震災で東京へ拠点を移した賀川によって、彼の考え方に共感した人々が「イエス団」の事業を今日まで続けていたことである。時代的かつ社会的背景によって拡大または縮小されたり、追加または削除されたりした事業の内容やイエス団教会を中心としたセツルメントの活動、社会資源の連携と連帯について明らかにした。イエス団に関する資料が予想よりもはるかに少ないため、必要な活動に関する情報を収集するのに時間を要している。例えば、社会福祉法人イエス団本部の協力を得て財団法人イエス団友愛救済所(1922年7月29日設立)の理事会議事録を分析しているが、1920年代は事業の内容より事務所移転や理事変更が中心になっている。また、賀川豊彦個人雑誌と明記された『雲の柱』の中で記述されているイエス団の行跡も漏れなく探しているが、主に賀川のスラム街での初期活動やイエス団の支援を要する内容に限られていた。つまり、イエス団に関する行跡があまり見当たらないという現状である。さらに、計画書では、関西学院大学「人を対象とする行動学系研究」倫理規程に沿って、社会福祉法人イエス団傘下の職員を対象としたアンケート調査の項目を設定しようとしたが、イエス団で働いている職員の状況についての知識が不十分であったことにより、アンケート項目を設定するのが難しくなった。そのため、現時点では倫理委員会に提出することができていない。2019年度の前半期は、関西学院大学「人を対象とする行動学系研究」倫理規程に沿って、イエス団傘下の社会福祉施設で働いている職員向けのアンケート調査の項目を設定する。そのため、関西学院大学「人を対象とする行動学系研究」倫理委員会の許可を得る。また、アンケート調査の項目を具体的に設定するため、イエス団の研修委員会の許可を得て、2019年度に行う職員研修会に参加する。後半期は、アンケート調査票の項目に関するフリー調査を行い、不十分な点を補強した後に、各施設長の協力を得て職員を対象にアンケート調査を行う。また、ブロック長(または施設長)を対象に半構造化面接技法を用いてインタビュー調査を行う。その他、社会福祉法人・学校法人イエス団が賀川豊彦献身100年を記念して策定された「ミッションステートメント2009」に対して各施設や各職員がどのように取り組んでいたのか、アンケートを実施したものを用いて分析する。

例えば、社会福祉法人イエス団本部の協力を得て財団法人イエス団友愛救済所(1922年7月29日設立)の理事会議事録を分析しているが、1920年代は事業の内容より事務所移転や理事変更が中心になっている。また、賀川豊彦個人雑誌と明記された『雲の柱』の中で記述されているイエス団の行跡も漏れなく探しているが、主に賀川のスラム街での初期活動やイエス団の支援を要する内容に限られていた。つまり、イエス団に関する行跡があまり見当たらないという現状である。さらに、計画書では、関西学院大学「人を対象とする行動学系研究」倫理規程に沿って、社会福祉法人イエス団傘下の職員を対象としたアンケート調査の項目を設定しようとしたが、イエス団で働いている職員の状況についての知識が不十分であったことにより、アンケート項目を設定するのが難しくなった。そのため、現時点では倫理委員会に提出することができていない。2019年度の前半期は、関西学院大学「人を対象とする行動学系研究」倫理規程に沿って、イエス団傘下の社会福祉施設で働いている職員向けのアンケート調査の項目を設定する。そのため、関西学院大学「人を対象とする行動学系研究」倫理委員会の許可を得る。また、アンケート調査の項目を具体的に設定するため、イエス団の研修委員会の許可を得て、2019年度に行う職員研修会に参加する。後半期は、アンケート調査票の項目に関するフリー調査を行い、不十分な点を補強した後に、各施設長の協力を得て職員を対象にアンケート調査を行う。また、ブロック長(または施設長)を対象に半構造化面接技法を用いてインタビュー調査を行う。その他、社会福祉法人・学校法人イエス団が賀川豊彦献身100年を記念して策定された「ミッションステートメント2009」に対して各施設や各職員がどのように取り組んでいたのか、アンケートを実施したものを用いて分析する。一部の物品の購入費用を他の研究費から充当したため、次年度使用額が生じた。2019年度に繰り越した費用は、アンケート調査のために旅費として使用する予定である。
注意の偏りと情動に関する臨床神経心理学的研究

連続する2つの視空間刺激(形と色の2次元から成る幾何図形)に対する注意の偏りを調べるためCNVパラダイムを用いた反応時間(利手あるいは非麻痺側手)実験を行なった。課題は単純反応時間(SRT)、刺激属性1次元のgo/nogo型選択反応時間(CRT1)及び2次元の反応時間(CRT2)であった。(1)健常者(大学生)のRTはSRT<CRT1〓CRT2の順で、いずれの課題でも第1刺激が左視野(右半球賦活)、第2刺激が右視野(左半球賦活、利手=右手による反応)提示のときRTは最も短縮した。左右を問わず同一視野連続提示のRTは延長した。この結果は覚醒の右半球優位説(Heilmann)と同一場所連続刺激による抑制説(Berlucchi)と矛盾しない。事象関連電位の測定ではCRT1のP300(潜時・振幅)は、go条件で速く大であるのに対し、CRT2のP300はnogo条件で速く大であり交互作用が認められた。CRT2では標的出現確率が40%であることを考え併せると、運動反応を実行するときより抑制するときの方が心理的負荷が大である可能性がある。但しこのことと不安得点(MAS)との関係については未だ分析していない。(2)脳損傷患者のRTはSRT<CRT1<CRT2の順で、2つの選択反応時間が明確に分離した。考慮すべき刺激属性次元が増えると課題はより困難となるのは当然のことだが、脳損傷はこの効果を顕在化させる。また左半球損傷患者は左手(非利手)使用にも拘らず、右半球損傷患者(右手=利手使用)よりSRTが短かく、課題処理が右半球機能により依存することを示唆した。一方、CRT1と2では左右半球損傷患者のRTはほぼ同程度となり,弁別過程への左半球機能の貢献が伺われた。両群とも第2刺激が損傷同側視野(すなわち非損傷半球)に提示されたときRTが短縮し、健常者で見られた抑制効果は明瞭ではなかった。全体として年令が若いほど、発症からの期間が短かいほどRTは短かく、不安得点が高いほどRTは遅延する傾向があった。
地域的安定における地域統合の役割の序論的研究-EUとトルコを例に

2004年共同研究を始めるにあたって、研究代表者と研究分担者および研究協力者のそれまでの蓄積を紹介し合って、EU,トルコ、加盟国ドイツの多層的関係を確認する。ドイツとトルコの長期的かつ安定的関係に対して、EUとトルコの関係は国際政治の状況に影響を受けていることを、2回の研究会で確認する。2005年政治家、役人等の計20名にインタヴューを行う。トルコを直接には研究対象にしていない研究代表者と分担者にとっては、トルコ側からのEUの役割への期待と理解は新鮮であった。ヨーロッパ地域の安定に対するトルコの有意性の自己認識とEUのあいまいなトルコへのアプローチに対する苛立ちは、トルコ国内で一様に耳にすることになった。同時に、EU加盟条件の整備は、トルコが必要としている国内改革を促進するという評価も一様であった。2006年これまでの2年半の現実の政治の動きに照らしながら、EU加盟へむけてのトルコ国内の変革、トルコを加盟候補国とする決定と諸問題およびヨーロッパの地域的安定へのインパクト、加盟国としてのドイツのEU政策とトルコ政策を報告の主題においた公開シンポジウムを11月に開催した。フロアーからの多くの質問とともに、明らかになったのは、トルコ国内の改革の進展は顕著であるが、EU加盟国間のトルコ加盟に対する政策の相違が、EUとトルコとの関係の進展にみられる阻害要因の克撮を困難にしている面があるということである。当シンポジウムにいたるまでの共同研究の成果は、本として(2007年10月頃)出版する予定である。本年度は当研究の初年度であり、かつ、採択の通知を受け取ったのが10月であったため、具体的な成果はまだ出ていない。しかし、やや出遅れた研究期間でできるだけ多くの実りをあげるべく、以下のような活動を行った。1.研究課題との関連で各人の専門とする分野における文献を網羅的に収集する。その結果、三人の共同研究者合計で、90冊程度の文献を手元に置くことができた。2.研究代表者は、平成16年12月4-8日にかけて、キプロス共和国へ調査旅行を実施、キプロス大学教授およびヴァシリウ元共和国大統領と意見交換を行った。3.平成17年1月8,9日に、九州大学で研究会を開催した。そこで、当究課題における各人のそれぞれの担当テーマに関して、現状の報告を行い、それに基づいて今後のより具体的なテーマを決定した。3.1.状についての報告は以下のようなものである。八谷(研究代表者):EUにおける「地域的安定」の意味とトルコの役割の意義づけを、EUの共通安全保障政策、および、近隣地域政策をEU公文書を中心に報告した。間(研究分担者):トルコ国家の政治システムおよび市民社会の構造を基礎的情報として報告した。加えて、トルコの政治システムおよび市民社会に関する情報検索の方法と資料の紹介をした。森井(研究分担者):ドイツ政府の移民政策の変化をEU統合の進展の流れの中で紹介した。加えて、ドイツ国内におけるトルコ人社会に関する論文の紹介および主要な研究機関、文献の紹介を行った。3.2.究課題における分担テーマの確定我々の研究課題における問題関心は、地域的安定の確保を地域統合体のなかでの国家レベル、および市民社会レベルの両方が果たす役割を通して考察する点にある。この観点から、研究テーマを決定した。八谷:EUにおける「地域的安定」の考察を深め、トルコの役割を多面的に考察する。間:トルコにおける市民社会の活動と政策へのインパクト(社団を中心として)を明らかにする森井:ドイツの「移民国家」論の変容をEU統合との関連において明らかにする以上の研究成果を持ち寄って、平成17年7月に次回研究会を開催する事とした。研究課題2年目の本年は、以下の活動を行った。1.研究会(7月*日10:00-15:30)

東京大学駒場キャンパス前年度に設定した研究テーマの成果報告および、トルコ調査旅行の打ち合わせ1)前年度に設定した各人のテーマ(平成16年度研究実績報告書を参照のこと)に沿って研究の進展状況を報告しあった。同じテーマで研究を続行することに合意した。次回の研究発表会は次年度4月の予定。2)8月に予定しているトルコへの調査旅行の訪問先等について確認、質問事項などを整理した。2.トルコ調査旅行(8月27日9月4日)研究参加者全員で、アンカラの大学、研究所、外務省、政党本部など合計8ケ所を訪問し、延べ人数で20名の研究者、官僚、政治家等にインタビューを行った。3.第一回世界国際関係学会大会参加(8月24日8月26日)研究代表者が単独で参加。討論者としてパネル「地域統合」に参加したほか、世界各地から参加していた研究者との知己を得て、有意義な意見交換を行うことができた。1.共同研究の最終年度である。これまでの成果を公表するために、共著の出版を目指すことで合意した。(2007年9月に信山社より『EU拡大のフロンティア-トルコとの対話』のタイトルで出版することが決定している。)2.これまでの研究の成果を公表するために、研究代表者の学会報告を行った。学会報告:国際政治学会(2006年10月13,14,15日)「地域統合分科会」において、「ヨーロッパの世俗主義とトルコ」を報告。3.同様に、研究成果の公表のために、3人によるシンポジウムを開催した。シンポジウム:2006年11月10日、「拡大EUのフロンテイア-トルコとの対話」東京大学・ドイツ・ヨーロッパ研究センター(DESK)において開催。八谷、間、森井がそれぞれ、EU,ドイツ、トルコの視点からトルコのEU加盟に関する現状と問題点を分析して、報告を行い、ついで、フロアからの質疑を受けた。60名余の参加者を得た。