hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高エネルギー核衝突における粒子干渉効果の研究

本年度においては、核子あたり158GeVの鉛・鉛衝突のデータ解析を主な作業とし、これに加えて核子あたり200GeVの硫黄・核衝突の最終結果の導出を行った。これらから得られた研究成果の概要はつぎのようにまとめることができる。(1)1粒子分布について(イ)ハドロンの横運動量(m_T)分布を衝突系およびハドロン種別に明らかにした。いずれのおよびハドロンに対してもデータは指数関数で再現でき、その逆スロープ・パラメタは衝突系が大きくなるほど大きくなり、またハドロンの質量の一次式で近似できる。これは、ハドロン生成源の横向き膨張によるものと考えられ、これにより、フリーズアウト時の温度と、横向き膨張速度を決定することができた。(ロ)中心ラピディティ領域でのK中間子、陽子、重陽子(およびそれらの反陽子)の生成率を、鉛・鉛衝突の場合にも明らかにした。生成比と化学平衡の関係から、ストレンジ・クォークおよびノン・ストレンジ・クォークの化学ポテンシャルおよび化学平衡温度を決定した。(2)2粒子相関について(イ)HBT効果によるハドロン生成源のサイズ・パラメタについて、まずm_T依存性を明らかにした。パイオン、K中間子いずれについてもサイズ・パラメタはm_Tの平方根の逆数に比例し、これは熱的膨張模型の予言を裏書きしている。(ロ)サイズ・パラメタについては、粒子多重度に対する依存性も明らかにすることができた。これにより、ハドロンのフリーズ・アウトが起こるのは、ハドロン生成源が膨張しそのエネルギー密度がある一定の値(近似的に通常の核のエネルギー密度)にまで下ったときであると結論できる。なお、以上の結果は、研究分担者の一人、阪口により第13回クォークマタ-国際会議の全体講演として発表された。1.これまでに収集した硫黄・鉛衝突および鉛・鉛衝突のデータ解析を続行した。とくに鉛・鉛衝突のデータ解析が進捗し、ハドロンの一体分布につきつぎのことが明らかになった。(1)鉛・鉛衝突のラピディティ中心近傍における陽子の一体分布は、衝突によるラピディティ・シフトが十分大きく、衝突系が大きくなるほど核子の停止能力が増加する。(2)π,K,p,p等の横運動量分布におけるスロープ・パラメタを精度よく決定し、その値がハドロン質量の一次関数で近似できること、このことがハドロン源の流体模型的膨張を意味し、温度はハドロン種別によらず150MeVであることがわかった。(3)相対論的量子分子力学(RQMD)の計算との比較を行い、上記(1)、(2)の事実は、RQMDの結果とも矛盾しないものであることを明らかにした。2.新しく開発したTIC検出器を用いて、πとKの選別を精度よく行ったので、K中間子の2粒子相関についても精しい分析が可能となり、その結果つぎのことが明らかになった。(1)ハドロン源の多次元構造解析により、一般にKの発生源のHBTパラメタは、対応するπのそれよりも小さく、ハドロン源の混沌度パラメタは、Kの方がπよりも大きい。(2)HBTパラメタは衝突系の大きさとともに大きくなる。(3)また、HBTパラメタは横向き質量m_Tの平方根に逆比例する。この事実は、上記(1)のπとKの差をほぼ説明している。(4)HBTパラメタは粒子多重度密度に対してその3乗根にほぼ比例する。3.上のかなりの部分は、クォークマタ-96国際会議(ハイデルベルク)で発表された。

4.本年11月から12月に、核子あたり160GeVの鉛・鉛衝突の最後のデータ収集を行い、上記1,2の更なる精密化を実行中である。本年度においては、核子あたり158GeVの鉛・鉛衝突のデータ解析を主な作業とし、これに加えて核子あたり200GeVの硫黄・核衝突の最終結果の導出を行った。これらから得られた研究成果の概要はつぎのようにまとめることができる。(1)1粒子分布について(イ)ハドロンの横運動量(m_T)分布を衝突系およびハドロン種別に明らかにした。いずれのおよびハドロンに対してもデータは指数関数で再現でき、その逆スロープ・パラメタは衝突系が大きくなるほど大きくなり、またハドロンの質量の一次式で近似できる。これは、ハドロン生成源の横向き膨張によるものと考えられ、これにより、フリーズアウト時の温度と、横向き膨張速度を決定することができた。(ロ)中心ラピディティ領域でのK中間子、陽子、重陽子(およびそれらの反陽子)の生成率を、鉛・鉛衝突の場合にも明らかにした。生成比と化学平衡の関係から、ストレンジ・クォークおよびノン・ストレンジ・クォークの化学ポテンシャルおよび化学平衡温度を決定した。(2)2粒子相関について(イ) HBT効果によるハドロン生成源のサイズ・パラメタについて、まずm_T依存性を明らかにした。パイオン、K中間子いずれについてもサイズ・パラメタはm_Tの平方根の逆数に比例し、これは熱的膨張模型の予言を裏書きしている。(ロ)サイズ・パラメタについては、粒子多重度に対する依存性も明らかにすることができた。これにより、ハドロンのフリーズ・アウトが起こるのは、ハドロン生成源が膨張しそのエネルギー密度がある一定の値(近似的に通常の核のエネルギー密度)にまで下ったときであると結論できる。なお、以上の結果は、研究分担者の一人、阪口により第13回クォークマタ-国際会議の全体講演として発表された。
ASD者のwell-beingに資する自伝的物語への介入とDMNの脳機能解明

申請者の前回の公募研究により,過去の対人的出来事への解釈が現在のwell-beingに関連するパターンが,定型発達者とASD者で特徴的に異なることが明らかとなった.本研究ではこの成果に基づきASD者の主観的well-being向上を目指して,過去の対人的な出来事を再評価させる介入手法を提案する.本研究では特に、妙心寺派の臨済宗の坐禅を介入として用い、well-beingの向上についての心理学的な効果測定と脳科学的な機能解明を行うことを目指す。自己意識や注意といった社会性の神経基盤とされるデフォルトモードネットワークの結合は、自閉症当事者で発達が遅延していることが指摘されている。また、デフォルトモードネットワークの結合は、坐禅等の瞑想を行うことで強化されることも明らかとなっている。本研究では、成人の男性の自閉症当事者3名に対して、妙心寺派の臨済宗の寺の本堂で、僧侶の指導のもと、5日連続(毎朝25分×2回)の坐禅を行っていただき、5日間の前後でMRI、well-being、自伝的物語等の測定を行った。その結果、5日後に、デフォルトモードネットワークの結合(PCC、aMPFC)が、広く強くなっていることが確認できた。また、自伝的物語の語り方に関しても、対人的なネガティブな過去の出来事に対して、坐禅の前後では、新たな視点で、過去の当該出来事を解釈する傾向も明らかとなった。しかしながら、well-beingの程度が向上する効果までは確認できず、5日間ではなく、長期的に坐禅を持続して行う必要性が明らかになったと言える。28年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は,自閉症当事者のwell-beingを向上させるための介入手法の提案と,提案された手法の効果を検証することを目的とした.従来,主観的なwell-beingや自伝的物語との関連が指摘されている脳内のデフォルト・モード・ネットワークに関して,このネットワークの賦活がMeditationの経験によって影響されていることが報告されている.したがって,本研究では,Meditation(坐禅)を専門家(臨済宗妙心寺派の僧侶)から指導していただき,坐禅の効果を検証した.特に,臨済宗の坐禅を行うことで,欧米の研究で報告されているような注意力の向上などがみられるかどうかを中心に検証を行った.定型発達者のみを対象として,坐禅を10日間連続で行い,視覚的注意課題に対する影響を調べた.臨済宗妙心寺派の寺の僧侶により坐禅の指導は行われた.実験群として4名の男性,コントロール群として3名の男性が参加した.コントロール群は先行研究にしたがい,オーディオブックのリスニングを行った.実験群,コントロール群ともに,25分のセッションを2回行い,途中に10分間の休憩をはさんだ.視覚的注意課題は,パソコンの画面の中心に表示される矢印の向きを,できるだけ早く正確に回答する課題であった.視覚的注意課題は実験開始の5日前,実験開始5日目,実験直後の3回実施した.その結果,統制群では視覚的注意課題の遂行に時間的な変化は観察されなかったが,実験群においては,特に5日目で,矢印の向きを実験前より早く回答できるようになっていた.毎日連続で坐禅を行うことにより,視覚的な注意力が,およそ5日程度で変化する可能性を示唆したといえる.今後,自閉症当事者と提携発達者と対象に,坐禅の効果を検証する.特に,MRIを用いてデフォルトモードネットワークの変化を検証し,さらに,well-beingや自伝的物語との関連から検討する.初年度は,ASD者に対する介入手法の検討を行うことを目的としていたが,臨済宗妙心寺派による坐禅を介入手法として用い,効果測定を行うことが予定通り完了したため.申請者の前回の公募研究により,過去の対人的出来事への解釈が現在のwell-beingに関連するパターンが,定型発達者とASD者で特徴的に異なることが明らかとなった.本研究ではこの成果に基づきASD者の主観的well-being向上を目指して,過去の対人的な出来事を再評価させる介入手法を提案する.本研究では特に、妙心寺派の臨済宗の坐禅を介入として用い、well-beingの向上についての心理学的な効果測定と脳科学的な機能解明を行うことを目指す。初年度は予定通り,坐禅の効果を検証することができた.

したがって,今後は,ASD者と定型発達者を対象に坐禅を実験的に行い,前後でのデフォルトモードネットワークの変化や,well-being,自伝的物語の解釈の仕方の変化などを検証する.これにより,ASD者に対する坐禅の治療的意義を調べる.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。
世俗化時代の信仰に関する人類学的研究：現代テヘランのシーア派ムスリムの事例から

今年度において研究代表者は、世俗化とイスラーム復興が同時に進行するイラン社会において人々の信仰や宗教観が形成されていくメカニズムを解明するとともに世俗化論やイスラーム復興に関する議論の再考をすることで信仰というものを問いなおすという課題の下、(1)昨年度の現地調査のデータをもとに研究発表、(2)テヘランにおける儀礼の現地調査、(3)水たばこに着目した現地調査を行った。(1)昨年度収集したデータをもとにヤゲロー大学で開かれたIUAESの中東部会の研究大会で発表を行った。本発表ではテヘランの下町で行われるシーア派の儀礼の事例を取り上げ、儀礼を取り巻く地域共同体の在り方と身体所作について議論した。これらの儀礼は本来の追悼という意味を越えた非日常の出来事であり、儀礼に従事することが、宗教的/世俗的という研究上の区分を横断しうるということを指摘した。(2)平成29年8月29日10月21日にかけて、テヘラン市内で、モハッラム月に行われる儀礼の参与観察および参加者へのインタビュー調査を行った。とりわけ儀礼が儀礼の主目的以外にいかなる社会的機能を担っているかということに着目した。イラン社会における宗教的規範による制限との関係から、宗教儀礼が出会いの場としての機能を持つことを明らかにした。(3)テヘランの下町では、水タバコを吸うカフヴェハーネという店が地域の男性の社交場としての役割を担っている。そして店内には宗教的な装飾が施されていることが多い。本調査ではその使用実態を調査した。また近年イランで推し進められている禁煙運動やイスラームにおけるタバコの法的地位について調査を行った。近年のタバコの規制をテヘラン下町における事例を検討することで、水タバコというモノが行政による規制や宗教的規範と人々の嗜好との緊張関係におかれ、さらに規制の論理が宗教/世俗の区分を超えていることを明らかにした。29年度が最終年度であるため、記入しない。今年度において報告者は、テヘランにおける敬虔なムスリムと世俗的なムスリムそれぞれの実践および相互に交流する場面の民族誌的な記述を通じ、世俗化とイスラーム復興が同時に進行するイラン社会において人々の信仰や宗教観が形成されていくメカニズムを解明するとともに世俗化論やイスラーム復興に関する議論の再考をすることで信仰というものを問いなおすという課題の下、テヘランにおける現地調査を行った。・敬虔なムスリムが参加する宗教行事に関する調査モハッラム月に各地で行われるホセインの追悼儀礼の参与観察および参加者へのインタビュー調査を行った。また平成28年12月8日平成28年3月31日までは、テヘラン大学世界研究科の宗教社会学を専門とするアーメリー博士の指導の下で、追加の調査を行った。本調査によって、モハッラムの儀礼には、普段モスクに行かない人々も積極的に参加していることが明らかになった。また、参加の理由の一つとして、ローカルな人間関係の形成・維持といった側面があることが明らかになった。こうした行事は、一方で国家がイスラーム共和国というイデオロギーのため推進されているといえるが、その一方で参加者たちは様々な動機の下で儀礼を遂行している。以上のことから、信仰をめぐっては単に個人化された信念とは別に社会的な側面があり、この側面こそが全体としての敬虔なムスリムの信仰の維持に寄与していることいえる。・世俗的な志向を持つ人々のイスラーム観の構築に関する調査上記の調査と並行しながら、モスクに行かない人々や宗教行事に参加しない人々にもインタビュー調査を行った。比較的高学歴層には、上記のような宗教行事に懐疑的な意見が散見された。彼らが強調するのは、国家が推進する行事に無批判に追従することの危険性であった。こうした意見は信仰が個人化されていることを示している。本年度は、テヘランにおけるフィールドワークに基づいた、1)モスクでの敬虔なムスリムの実践に関する調査、2)世俗的な志向を持つムスリムのイスラーム観の構築課程の調査、3)大学等、公共空間における宗教的な人々と世俗的な人々の接触に関する調査、および文献研究を中心とした4)世俗化論とイスラーム復興をめぐる議論の再検討を計画していた。そのうち現地滞在の期間を予定よりも延ばし、3)、4)に比べ基礎的な情報に関する1)および2)の調査を重点的に行った。

イラン社会における宗教的規範による制限との関係から、宗教儀礼が出会いの場としての機能を持つことを明らかにした。(3)テヘランの下町では、水タバコを吸うカフヴェハーネという店が地域の男性の社交場としての役割を担っている。そして店内には宗教的な装飾が施されていることが多い。本調査ではその使用実態を調査した。また近年イランで推し進められている禁煙運動やイスラームにおけるタバコの法的地位について調査を行った。近年のタバコの規制をテヘラン下町における事例を検討することで、水タバコというモノが行政による規制や宗教的規範と人々の嗜好との緊張関係におかれ、さらに規制の論理が宗教/世俗の区分を超えていることを明らかにした。今後は、これまで集めた1)モスクでの敬虔なムスリムの実践に関する調査、2)世俗的な志向を持つムスリムのイスラーム観の構築課程の調査に基づいた資料を精査し、イスラーム復興・ポスト世俗主義に関する理論的な枠組みの下で3)宗教的な志向性と世俗的な指向性との接点に関する調査を行うとともに、現代イランの事例をもとに4)世俗化論およびイスラーム復興に関する議論を批判的に検討しなおす。またデータの不足を補うため、儀礼が行われる時期に2か月程度の追加調査を行う予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
イヌ肥満細胞腫における腫瘍化機構の網羅的解析と新たな分子標的治療法の確立

イヌ肥満細胞腫臨床サンプルに関し、c-kit遺伝子の全領域について遺伝子変異の検索を行い、細胞膜直下領域の遺伝子変異が12%程度の症例に認められたものの、その他88%の症例におけるc-kit遺伝子は、野生型であることを示した。また、変異型c-kit遺伝子を用いて遺伝子導入実験を実施したが、腫瘍性増殖が誘導されなかった。このことから、c-kit遺伝子の変異が腫瘍性増殖の根幹ではなく、それ以外の細胞内分子にも何らかの異常が併発することで腫瘍性増殖が誘導されていることが示唆された。肥満細胞腫細胞ではD型サイクリンの過乗発現、Bcl-2ファミリー分子Mcl-1の過剰発現、Bcl-2抑制性BH3ファミリータンパクの低発現、p21・p27・p53などのガン抑制遺伝子の低発現が認められた。また、転写因子NF-κBやAP-1が活性化しており、これらの分子標的阻害剤によって細胞周期の進行が阻止され、細胞の増殖が抑制されることが明らかとなった。その活性化を誘導する上流の細胞内シグナル分子として、PI3キナーゼ系の下流でS6キナーゼが強く活性化しており、転写を制御するS6リボソーマルプロテインの発現が亢進していることが明らかとなった。さらに、c-kit遺伝子に変異を有さず、高親和性IgEレセプターを発現する新しいイヌ肥満細胞腫株を樹立し、その成果を論文発表した。c-kit遺伝子変異以外の腫瘍化あるいは腫瘍性増殖促進メカニズムを検索する目的で、症例サンプルや数種のイヌ肥満細胞株を用いて、各種サイトカインおよびそのレセプターの発現とグレード(悪性度)との関連を検討した。肥満細胞種の多くが、IL-3や-6、GM-CSF、SCFなどの増殖因子を自ら産生し、それらのレセプターも発現していること、それらを中和することで細胞増殖が抑制されることを明らかにした。本研究の目的は,イヌ肥満細胞腫の腫瘍化機構を、遺伝子から細胞内シグナル分子・癌抑制因子まで網羅的な解析を行い、腫瘍化に寄与するターゲット分子を決定、その阻害分子の標的治療薬を設計・創薬し、新たな分子標的抗がん治療法を確立することである。本年度得られた知見は以下の通りである。1.臨床症例から試料の採取を行い、遺伝子・蛋白・転写因子の抽出用に処理・保存している。平成17年度には50以上のサンプルを得た。シークエンサーを用いてc-kitレセプターの遺伝子解析を行い、突然変異の存在を検証しているが、c-kit非依存性の肥満細胞腫が全体の80%以上であることから、恒常的活性化を起こしている他の増殖シグナル経路を解析している。また、腫瘍細胞株を用いてマイクロアレイ法を行い、正常な肥満細胞と比べて著しく発現の亢進している遺伝子を検索している。2.細胞内シグナル伝達分子および転写因子の活性化を検討している。特に、NF-κB活性化を誘導する上流の細胞内シグナル分子をプロテインアレイ法にて検討し、数個の標的候補分子を同定しつつある。特に、c-kitに遺伝子変異を有しない数種の肥満細胞腫細胞を用いてRTKアレイ法およびプロテインアレイ法を実施し、腫瘍性増殖を誘導する候補分子の同定を進めている。3.肥満細胞腫株にp53を過剰発現させるために、また、IL-3依存性マウス肥満細胞株であるIC-2細胞に変異遺伝子を導入し自己増殖性の有無を検討するために、遺伝子改変アデノウイルスベクターを使用した導入試験を行い、高い遺伝子導入率が得られるようになった。

4.PI3Kシグナル経路の各分子に対する特異的な阻害を行い、腫瘍性増殖が停止することを確認するとともに、これらの薬物を用いて新規治療法の開発に向けたin vitro試験を行った。続いて、免疫不全マウスに移植した犬肥満細胞腫について、治療試験を開始している。1)イヌ肥満細胞腫症例から採取したサンプルの遺伝子解析を進めており、症例数は80を超えた。2)イヌ肥満細胞腫において活性化が認められる細胞内シグナル分子・転写因子の蛋白レベルでの解析し、特にPI3キナーゼ経路の細胞内シグナル分子数種類の活性化を検出した。3)合成した新規転写因子阻害剤について、in vitroで化合物の細胞毒性および有効性をスクリーニングし、特に腫瘍細胞に対する抗腫瘍効果を、アポトーシス誘導作用、代謝活性抑制作用、DNA合成阻害作用を、DNAの断片化、ヨウ化プロピジウム染色、MTT assay、BrdU取り込み試験などによって評価した。4)また、正常マウスや正常犬を用いて、新規分子標的薬物の経口投与・腹腔内接種・静脈内接種を行い、血中薬物濃度の推移や薬物の体内分布などの薬理学的動態を調べるとともに、急性毒性および慢性毒性などの副作用について評価した。5)新規化合物の、肥満細胞腫に対する抗腫瘍効果については、イヌ肥満細胞腫を移植した免疫不全マウスを用いて、新たな腫瘍の増殖抑制効果や確立した腫瘍に対する縮小効果について評価試験を開始した。すなわち、すでに松田が免疫不全マウスを用いて移植・継代に成功している数種類のイヌ肥満細胞腫5mm^3を45週齢の免疫不全マウスの背部に再移植し、移植直後あるいは腫瘍が100mg程度に増殖してから、さまざまな濃度の新規分指標的治療薬を投与、経時的に腫瘍の大きさを、国際的な計算式に基づいてvolumeとweightを算出し評価している。1.イヌ肥満細胞腫症例から採取したサンプルの遺伝子解析結果を集計し、悪性度や遺伝子変異の有無などによる分類を実施、これまで明らかにされていないいくつかの腫瘍化メカニズムを提唱した。2.平成19年度までに抽出したイヌ肥満細胞腫において活性化が認められる数種類の細胞内シグナル分子・転写因子に関し、特異的阻害剤を用いて治療薬としての可能性を検討・評価した。3.効果が認められたPI3キナーゼ経路の阻害剤に関し、腫瘍細胞に対する抗腫瘍効果を従来薬物と比較するとともに、相加および相乗効果をMTT assayやBrdU取り込み試験、およびイヌ肥満細胞腫を移植した免疫不全マウスモデルを用いたIn vivo試験などによって評価し、肥満細胞腫に対する新たな抗ガン治療プログラムを提案した。4.平成19年度までに有効性が確認された新規分子標的化合物(NF-kB阻害薬)の薬効評価を進めた。すなわち、イヌ肥満細胞腫を移植した免疫不全マウスモデルを用いて、新規分子標的薬物の経口投与・腹腔内接種・静脈内接種を行い、抗腫瘍効果を検証した。具体的には、(1)新たな腫瘍の増殖抑制効果、(2)確立した腫瘍に対する縮小効果、(3)腫瘍の転移モデルに対する治療効果についてさらに検討・評価を進める。担ガンマウスモデルにおける急性毒性および慢性毒性などの副作用については、主として骨髄・腎臓・肝臓ついて血液検査結果をもとに評価した。
マイクロアレイ法を用いた骨髄に初発するびまん性大細胞性B細胞性リンパ腫の発現解析

血管内(骨髄初発)大細胞型B細胞リンパ腫の免疫グロブリン遺伝子の解析及びケモカイン・ケモカインリセプターに限局した発現アレイを行った。免疫グロブリン遺伝子のVH領域の解析の結果、本腫瘍ではVH3-7,VH4-34,VH4-39のファミリーを有する頻度が高く、VH3-48,VH3-23,VH3-21を含めて自己免疫疾患の際に使用されるものが多く認められた(14/18;77.8%)。また、ケモカインリセプターであるXCR1の発現がコントロールの大細胞型B細胞リンパ腫と比較して有意に高かった(P<.05)。以上より、本腫瘍は特異なBリンパ球の由来であることが示唆されるとともに、他のリンパ腫との鑑別の際にXCR1が有用であると考えられた。本研究はAm J Clin Patholに掲載される予定である。骨髄に初発するびまん性大細胞型B細胞性リンパ腫は特徴的な臨床病態を呈する難治性のリンパ腫である。診断および治療方法の確立のためにはまず骨髄に初発するびまん性大細胞型B細胞性リンパ腫(骨髄DLBCL)を通常型のびまん性大細胞型B細胞性リンパ腫(節性DLBCL)と区別するマーカーを同定する必要があると考えられる。そこで我々は特にケモカインおよびケモカインリセプターが関与している可能性が高いと考え、特異的分子を明らかにすることを目的として以下の解析を行った。今年度は14例の骨髄DLBCL症例の免疫グロブリンVH遺伝子のシークエンス解析を行ったところ、11例で自己抗体産生に関与することが知られている免疫グロブリンVHファミリーを有していた。4例の骨髄DLBCLと7例の節性DLBCLのcDNAを用いてケモカイン・ケモカインリセプターに限局した発現マイクロアレイを行ったところ、13個の遺伝子がコントロールと比較して有意に発現量が異なっていた。そのうち、骨髄DLBCLで上昇していた6遺伝子のなかで背景組織の影響が少ないと思われたXCR1について、9例の骨髄DLBCLと10例のコントロールを用いて定量RT-PCR法を行ったところ、骨髄DLBCLで節性DLBCLと比較して有意に上昇しており(p<0.05)、免疫染色にて80%の骨髄DLBCL症例に陽性像が認められた。以上の結果から、XCR1は診断マーカーとして、また新たな治療法の標的として有用であろうと考えられ、次年度以降はXCR1についてさらに詳しい解析を行う予定である。診断および治療方法の確立のためにはまず骨髄に初発するびまん性大細胞型B細胞性リンパ腫(骨髄DLBCL)を通常型のびまん性大細胞型B細胞性リンパ腫(節性DLBCL)と区別する必要があると考えられる。そこで我々は骨髄DLBCL症例の免疫グロブリンVH遺伝子のシークエンス解析を行ったところ、多くの症例で自己抗体産生に関与することが知られている免疫グロブリンVHファミリーを有していた。次に特異的分子を明らかにすることを目的としてケモカイン・ケモカインリセプターに限局した発現マイクロアレイを行ったところ、ケモカインリセプターXCR1について骨髄DLBCLで有意に発現の上昇が認められ、定量RT-PCR法及び免疫染色にてこの結果を確認することができた。以上より、骨髄DLBCLは自己免疫疾患と関与するB1細胞などの特異なB細胞由来であることが示唆された。また、びまん性大細胞型B細胞性リンパ腫以外のB細胞性リンパ腫や関節リウマチ症例の関節内リンパ球についてもXCR1の免疫染色を行ったところ、MALTリンパ腫と関節内のBリンパ球に特異的に陽性所見が得られた。したがってXCR1は診断マーカーとして、また新たな治療法の標的として有用であろうと考えられた。今後はXCR1の生理的意義についてもさらに詳しく調べる予定である。

次に特異的分子を明らかにすることを目的としてケモカイン・ケモカインリセプターに限局した発現マイクロアレイを行ったところ、ケモカインリセプターXCR1について骨髄DLBCLで有意に発現の上昇が認められ、定量RT-PCR法及び免疫染色にてこの結果を確認することができた。以上より、骨髄DLBCLは自己免疫疾患と関与するB1細胞などの特異なB細胞由来であることが示唆された。また、びまん性大細胞型B細胞性リンパ腫以外のB細胞性リンパ腫や関節リウマチ症例の関節内リンパ球についてもXCR1の免疫染色を行ったところ、MALTリンパ腫と関節内のBリンパ球に特異的に陽性所見が得られた。したがってXCR1は診断マーカーとして、また新たな治療法の標的として有用であろうと考えられた。
マイクロトライボロジーと超精密加工の境界領域における物理現象の分子動力学的検討

本研究は計算機実験の一手法である分子動力学法を用いて原子レベルの切削加工実験を行い,加工機構や加工限界を明らかにすることを目的とした.とくに,ナノスケールの切削における工具-被削材間の摩擦と工具摩耗に焦点をあて,ダイヤモンド工具を用いて銅単結晶を直交切削する場合について検討した.主な成果をまとめると次のようになる.(1)計算時間の効率化を目的とした領域限定分子動力学法を提唱した.これを基礎に,初期モデルの作成から結果のグラフィック表示までをワークステーション上で一貫して行えるシミュレーションプログラムを作成した.(2)工具-被削材間の摩擦の変化を界面ポテンシャルの凝集エネルギーの相違と仮定して切削シミュレーションを行った。マクロな切削と同様に,電子レベルにおいても摩擦の大小が切屑生成に大きく影響する.(3)工具原子間ポテンシャルの凝集エネルギーを減少させることによって,工具切れ刃の摩耗現象を再現した.摩耗,被削材原子と工具原子の相互拡散および脱落した工具原子の工具への再凝着の過程から成る.(4)界面ポテンシャル形状と工具摩耗は最小切削厚さ,すなわち機械加工限界にも影響し,界面原子同士あるいは工具電子同士の相互作用が強いほど最小切削厚さは薄くなる.(5)銅完全単結晶(111)面を〔101〕方向に切削する場合の最小切削厚さは2原子層,このときの仕上げ面変質層深さは10原子層程度である.(6)銅単結晶中に原子空孔や刃状転位が存在する場合には,切れ刃から進展する転位との相互作用によって,仕上げ面内部の原子配列の大きな乱れや切削抵抗の増大を引き起こす.(7)ナノスケールの切削におけるトライボロジー現象が切屑生成や仕上げ面性状に及ぼす影響は,マクロな切削におけるものと類似する.本研究は計算機実験の一手法である分子動力学法を用いて原子レベルの切削加工実験を行い,加工機構や加工限界を明らかにすることを目的とした.とくに,ナノスケールの切削における工具-被削材間の摩擦と工具摩耗に焦点をあて,ダイヤモンド工具を用いて銅単結晶を直交切削する場合について検討した.主な成果をまとめると次のようになる.(1)計算時間の効率化を目的とした領域限定分子動力学法を提唱した.これを基礎に,初期モデルの作成から結果のグラフィック表示までをワークステーション上で一貫して行えるシミュレーションプログラムを作成した.(2)工具-被削材間の摩擦の変化を界面ポテンシャルの凝集エネルギーの相違と仮定して切削シミュレーションを行った。マクロな切削と同様に,電子レベルにおいても摩擦の大小が切屑生成に大きく影響する.(3)工具原子間ポテンシャルの凝集エネルギーを減少させることによって,工具切れ刃の摩耗現象を再現した.摩耗,被削材原子と工具原子の相互拡散および脱落した工具原子の工具への再凝着の過程から成る.(4)界面ポテンシャル形状と工具摩耗は最小切削厚さ,すなわち機械加工限界にも影響し,界面原子同士あるいは工具電子同士の相互作用が強いほど最小切削厚さは薄くなる.(5)銅完全単結晶(111)面を〔101〕方向に切削する場合の最小切削厚さは2原子層,このときの仕上げ面変質層深さは10原子層程度である.(6)銅単結晶中に原子空孔や刃状転位が存在する場合には,切れ刃から進展する転位との相互作用によって,仕上げ面内部の原子配列の大きな乱れや切削抵抗の増大を引き起こす.(7)ナノスケールの切削におけるトライボロジー現象が切屑生成や仕上げ面性状に及ぼす影響は,マクロな切削におけるものと類似する.本年度はマイクロトボロジーの観点から、分子動力学法を用いて、滑っている物体の重心運動の減速割合から動摩擦力を求めるとともに、弾性変形接触の条件で摩擦界面のポテンシャル関数の形状や荷重、環境温度などが動摩擦力の発現や接触面での温度上昇にどのように影響するかを調べた。用いる界面の原子間ポテンシャルは、斥力のみのソフトコアポテンシャルを仮定し、α-鉄の(110)面を接触面とする摩擦モデルについて検討した結果、動摩擦係数が、ポテンシャルのコア半径や環境温度に依存することを定量的に明らかにした。次に、接触面同士が弾性変形だけでなく、塑性変形や微小破壊による転位なども介在するような外力の条件のもとでの摩擦、摩耗現象を議論するために、経験的なモースの2体間ポテンシャルを固体内の電子雲を埋め込むエネルギーも考慮したembedded-atom-methodを拡張して適用した。分子動力学法のプログラムの開発は、エンジニアリングワークステーションを用いて行った。しかし、信頼性のある解を得るためには、できるだけ大きな系(5000程度の原子数)で長時間(10000ステップ以上)の計算が必要となるために、N1ネットで接続されている東大大型計算機センターのスーパーコンピュータを使用した。また、設備備品として購入したグラフィック専用のワークステイションを用いて、時々刻々の原子の動きを視覚的にとらえることにも成功した。当初に計画した研究目的、平成5年度の研究計画・方法はおおむね達成されている。ただし、EAM(原子埋込み法)については、プログラミングの妥当性に関してさらに検討を要する。次年度もEAMのマイクロトライボロジーへの導入を継続して行う。研究成果の一部は、1994年度精密工学会春季大会学述講演会で「ナノ切削機構の基礎研究(第1報)-計算機モデルと一二の結果」と題して発表した。本研究は計算機実験の一手法である分子動力学法を用いて原子レベルの切削加工実験を行い,加工機構や加工限界を明らかにすることを目的とした.

とくに,ナノスケールの切削における工具-被削材間の摩擦と工具摩耗に焦点を当て,ダイヤモンド工具を用いて銅単結晶を直交切削する場合について検討した.主な成果をまとめると次のようになる.(1)計算時間の効率化を目的とした領域限定分子動力学法を提唱した。これを基礎に,初期モデルの作成から結果のグラフィック表示までをワークステーション上で一貫して行えるシミュレーションプログラムを作成した.(2)工具-被削材間の摩擦の変化を界面ポテンシャルの凝集エネルギーの相違と仮定して切削シミュレーションを行った.マクロな切削と同様に,原子レベルにおいても摩擦の大小が切屑生成に大きく影響する.(3)工具原子間ポテンシャルの凝集エネルギーを減少させることによって,工具切れ刃の摩耗現象を再現した.摩耗,被削材原子と工具原子の相互拡散および脱落した工具原子の工具への再凝着の過程から成る.(4)界面ポテンシャル形状と工具摩耗は最小切削厚さ,すなわち機械加工限界にも影響し,界面原子同士あるいは工具原子同士の相互作用が強いほど最小切削厚さは薄くなる.(5)銅完全単結晶(111)面を[101]方向に切削する場合の最小切削厚さは2原子層,このときの仕上げ面変質層深さは10原子層程度である.(6)銅単結晶中に原子空孔や刃状転位が存在する場合には,切れ刃から進展する転位との相互作用によって,仕上げ面内部の原子配列の大きな乱れや切削抵抗の増大を引き起こす.(7)ナノスケールの切削におけるトライボロジー現象が切屑生成や仕上げ面性状に及ぼす影響は,マクロな切削におけるものと類似する.
メラノーマ治療成績向上を目指して～ヒアルロン酸修飾インターフェロンβ徐放剤の開発

亜鉛を介した配位結合により,インターフェロンβとヒアルロン酸が複合体を形成する可能性がある。ラットを用いた生体内実験において複合体形成による徐放効果と考えられる結果を得ることができた。インターフェロンβ,ヒアルロン酸を混合することによりリンパ節に対する徐放効果がある。インターフェロンβをリンパ系を標的に徐放化させることにより,メラノーマの術後補助療法としてのインターフェロンβの効果をより高め,局所の再発とリンパ節転移,あるいはin transit転移を防ぐ有効な治療法となりうる。様々な悪性腫瘍の中でもメラノーマは予後が非常に悪いとされている。予後に関連する因子として重要なのは「リンパ節転移」であり、臨床の現場ではリンパ節をターゲットとしたより有効で効率的な治療法が望まれている。本研究ではメラノーマ進行例患者の予後改善を目指し、Drug Delivery System (DDS)技術を応用したメラノーマ術後補助療法の開発を目指すものである。本研究の1年目ではDDS技術を応用し、ヒアルロン酸修飾インターフェロンβ徐放剤の完成を目指し,実験を行った。実験は主に京都大学再生医学研究所にて行った。ヒアルロン酸は純水に溶かしてオートクレーブを用いて熱加水分解を行い、加熱時間を変化させることで種々の分子量のヒアルロン酸を得ることができた。分子量の測定は、粘度測定法を用いて行った。ヒアルロン酸修飾インターフェロンβ徐放剤の合成を行う前に,条件検討のための予備実験としてリゾチーム,エラスターゼを用いて,ヒアルロン酸と合成し複合体を得ることができた。リゾチーム,エラスターゼは共に等電点と分子量がインターフェロンβに比較的近く,また,酵素であるため酵素活性を測定することで複合体形成により活性が失われることがないかを確認することが出来るため使用した。複合体を形成したことの確認にはゲル濾過クロマトグラフィーとフェノール硫酸法を用いて行った。今後は,複合体作成の条件を詳細に検討した後に,インターフェロンβを用いてヒアルロン酸と合成し複合体を作成する予定である。【背景・目的】メラノーマは早期にリンパ節転移をきたしやすく,予後不良な皮膚悪性腫瘍である。本邦では、メラノーマ術後症例に対して、インターフェロンβの局所注射を併用した化学療法が行われているが、リンパ節転移をきたした症例では5年生存率が著しく低下することが知られている。本研究ではヒアルロン酸を使用しドラッグデリバリー技術を用いて、より有効で効率的なメラノーマの術後補助療法の開発のため、ヒアルロン酸修飾インターフェロンβ徐放剤の作製を試みている。【材料・方法】ヒアルロン酸を純水に溶解し熱加水分解を行った。インターフェロンβとヒアルロン酸の複合体を作製した。インターフェロンβ:ヒアルロン酸:Znイオンがモル比で1:10:1となるよう希釈し,計1mlとして常温で15分間振盪した。インターフェロンβーヒアルロン酸複合体,インターフェロンβ単体,ヒアルロン酸単体に対しゲル浸透クロマトグラフィを行った。インターフェロンβとヒアルロン酸の複合体をラット前肢足底に皮内投与を行い,一定時間後に腋窩リンパ節を採取しELISA法を用いてインターフェロンβの定量を行い,インターフェロンβ単体と比較した。【結果】ゲル浸透クロマトグラフィでインターフェロンβ単体で出現していたピークが複合体では消失していた。複合体を投与したリンパ節内のインターフェロンβ濃度は時間が経過しても単体と比較して高い傾向を認めた。【考察・結論】ラットを用いた生体内実験において複合体形成による徐放効果と考えられる結果を得ることができた。インターフェロンβをリンパ系を標的に徐放化させることにより,メラノーマの術後補助療法としてのインターフェロンβの効果をより高め,局所の再発とリンパ節転移,あるいはin transit転移を防ぐ有効な治療法となる可能性がある。前年度のLysozymeとヒアルロン酸を用いた複合体の作製実験に基づき,インターフェロンβとヒアルロン酸の複合体の作製を試みた。インターフェロンβとヒアルロン酸,酢酸亜鉛を各種濃度で混合し,ゲルろ過クロマトグラフィーを用いて複合体形成の確認を行い,一部のサンプルで複合体と思われる実験結果を得た。しかし,現時点では再現性に乏しく,サンプル濃度の調整を行い,クロマトグラフィーを繰り返した。また,クロマトグラフィーのカラムによってはインターフェロンβが吸着され,濃度の測定ができない可能性も示唆された。ヒアルロン酸の分子量によっても結果が大きく左右される可能性が考えられたので,各種分子量のヒアルロン酸を作製し,今後クロマトグラフィーを行う予定である。一方,マウスメラノーマ細胞(B16/F10)に対しインターフェロンβを作用させ,MTSアッセイを行いメラノーマ細胞の生存率を評価することで,複合体を作製する際の適切なインターフェロンβ濃度を検討した。マウス生体内実験に向けて,マウスに対するメラノーマの移植を行った。

マウス前肢,後肢にICGを皮内注射し,腋窩,膝窩,鼠径リンパ節の摘出実験を行った。その後,対照群としてメラノーマ転移のないリンパ節を色素を用いずに摘出するため同様にリンパ節の摘出を試みたが,膝窩,鼠径リンパ節は色素を用いずに摘出することは困難で結果が安定しなかった。今後は前肢へのメラノーマ移植,腋窩リンパ節の摘出によって複合体のリンパ移行性の評価を行う方針とした。予備実験のリゾチームとエラスターゼを用いた複合体作成に時間を要し,インターフェロンβとヒアルロン酸の複合体はまだ完成していない。しかし,これらの予備実験により,インターフェロンβとヒアルロン酸複合体作成を行うことが出来る段階となっている。25年度が最終年度であるため、記入しない。ヒアルロン酸とインターフェロンβ複合体作製における至適濃度の検討に時間を要している。研究計画に従い,まずはインターフェロンβとヒアルロン酸の複合体作成を行う。その後,In vitroにおけるヒアルロン酸修飾インターフェロンβ徐放剤の作用を確認する。また,並行してIn vivoにおけるインターフェロンβのリンパ移行性を評価し,複合体作成後に比較実験を行なっていく予定である。ヒアルロン酸の各種分子量においてインターフェロンβとの複合体作製を試み,至適分子量,至適濃度を検討する。効率的な複合体作製を行うことが確認できた後に,メラノーマ細胞への作用,生体内におけるリンパ移行性の評価を行う。
礫を含む中間土の力学的性質に関する研究

以下に、本研究で得られた結果を要約して示す。1.礫質土地盤においては、ロッドの先端のシューをコーンに替えた装置で標準貫入試験を行うことにより、力学的に同程度のN値を求めることができる。2.今回検討対象とした礫質土では、乱さない状態の強度パラメータを再充填供試体で推定するとΦ_dが若干小さく、C_dは逆に大きく推定された。(ただし、対象とした乱さない状態がγ_<dmax>の90%程度であり、直径100mmの供試体による三軸圧縮試験のため、再充填供試体では、25.4mm以上の礫分を除去した場合であることを条件としている。)3.今回の礫質土においても、せん断抵抗角Φ_dは、均等係数U_cの増加に伴って増加する。また、礫質土のせん断抵抗角Φ_dは、乾燥密度ならびに礫分の値が大きくなるにしたがってせん断抵抗角Φ_dも大きくなる傾向を示す。4.土の物理的性質からせん断抵抗角Φ_dを推定する福田の式は、設計Φ_d=推定Φ_d-4°とすれば、ほぼ安全な設計ができることがわかった。5.土岐礫質土の支持力算定において、乱さない状態の土の強度パラメータを、再充填供試体の三軸圧縮試験で推定する場合、せん断抵抗角Φ_dが減少し粘着力C_dが増加するが、その影響は、一辺11.5mの正方形基礎の場合(名古屋テレビ塔のフーチング基礎と同じ条件の場合)、根入れ深さが大きくなるとΦ_dの違いの影響が大きく現れ、再充填供試体による推定支持力は過小評価になることがわかった。また、Φ材料(C=0)として、N値から従来の推定式を用いてΦ_dを推定して計算した支持力推定値は、さらに過小評価になることもわかった。従来の地盤調査法で,その力学的性質の評価の難しい礫を含む丘陵地域を研究対象地盤として,その地盤に関する既存の調査結果を収集し,地盤状態の概略的な把握を行った.次に,研究対象地域において標準貫入試験を3箇所で実施し,対象とする砂礫質土のN値を測定した.また,この標準貫入試験実施地点付近から三軸圧縮試験用の乱さない供試体(直径10cm,高さ20cm)をそれぞれの地点で3個ずつ採取した.このようにして採取した乱さない試料について三軸圧縮試験を行い,せん断抵抗角と見掛けの粘着力を求めた.試験終了後,これらの供試体の粒度分析試験とアッターベルグ限界試験を行い,物理的性質を明らかにした.また,研究対象地域から多量の試料を採取して,乱さない試料と同じ含水比,同じ密度に締固めて供試体を作成し,三軸圧縮試験を実施した.これらの三軸圧縮試験結果の整理とグラフ化には,補助金により購入した8インチ標準フロッピィディスクユニットとXYプロッタを使用した.以上の試験結果より,以下のことが明らかになった.1.標準貫入試験より得られたN値と三軸圧縮試験から得られたせん断抵抗角φとの関係は,従来砂地盤に対して提案されている関係とほぼ同じであった.2.今回の試験で用いた砂礫を含む中間土の場合には,乱した試料と乱さない試料の強度に明瞭な差は認められなかった.

むしろ,粒度分布などの物理的性質の違いが強度に影響を及ぼす傾向が見られた.3.乱した試料の供試体で三軸圧縮試験を行った結果から,供試体の最大粒径が同じであるときに,礫分と砂分の比と均等係数が同じであればほぼ同じ強度が現れ,礫分が多いほど,また均等係数が大きいほどせん断抵抗角が大きくなることがわかった.以下に、昭和63年度の研究で得られた結果を要約して示す。1.今回検討対象とした礫質土では、乱さない状態の強度パラメータを再充填供試体で推定するとφ_dが若干小さく、c_dは逆に大きく推定された。(ただし、対象とした乱さない状態がγ_<dmax>の90%程度であり、直径100mmの供試体による三軸圧縮試験のため、再充填供試体では、25.4mm以上の礫分を除去した場合であることを条件としている。)2.今回の礫質土においても、せん断抵抗角φ_dは、均等係数U_Cの増加に伴って増加する。また、礫質土のせん断抵抗角φ_dは、乾燥密度ならびに礫分の値が大きくなるにしたがってせん断抵抗角φ┣D2dも大きくなる傾向を示す。3.土の物理的性質からせん断抵抗角φ_dを推定する福田の式は、設計φ_d=推定φ_d-4°とすれば、ほぼ安全な設計ができることがわかった。4.土岐礫質土の支持力算定において、乱さない状態の土の強度パラメータを、再充填供試体の三軸圧縮試験で推定する場合、せん断抵抗角φ_dが減少し粘着力C_dが増加するが、その影響は、一辺11.5mの正方形基礎の場合(名古屋テレビ塔のフーチング基礎と同じ条件の場合)、根入れ深さが大きくなるとφ_dの違いの影響が大きく現れ、再充填供試体による推定支持力は過小評価になることがわかった。また、φ材料(C=0)として、N値から従来に推定式を用いてφ_dを推定して計算した支持力推定値は、さらに過小評価になることもわかった。以上のように、礫質土{GF}の力学的性質について、多面的に検討したが、原位置において力学的性質を知ることが最も重要であると思われるので、礫質土に適した原位置でのC_d、φ_dの実用的測定法の開発が期待される。
先天性心疾患における右〓と肺血管床の力学的特性の相互関係に関する研究

本研究では研究代表者が長年にわたり研究してきた先天性心疾患における肺血管の病態生理学的研究の延長として肺血管床と右〓の間の力学的時性の相互関係の解析を企図した。当初平成5年度初頭に力〓〓ポリグラフに府属して設置される予定であった複数微分回路を含む四則演算回路網の納入がフクダ電子の都合でほゞ一年近くおされ、当初2年予定の研究計画の初年度化は無理が生じたため計画を一部変更をよぎなくされ初年度には関れん研究として動物実験で右〓機能のCost Functiouとなる右冠動脉の血流状態が右〓への負荷によってどのように適応変化するかを生理学的に検討し、先天性心疾患では多いのに従来殆どかえりみられなかった病的右〓負荷下の右冠動脉血流の短期的適応を検討した。ビーグル犬をペントパルビターレに正中開胸、陽圧呼吸下に左右心〓圧、大肺動脉圧、大動脉血流(電磁型)、左右冠動脉血流(ドプラー)を記録し肺動脉紋厄術により右〓内圧による段階的右〓負荷増加下に左右冠動脉血流の反応性増加状態の質的量的差異を検討した。なおこの間冠動脉入口部である大動脉圧は一定に保たれた。右冠動脉血流は左が殆ど拡張期にしか流れないのと異なり正常状態で収縮期にも有意に流れる事が知られており、その調節は左冠動脉と重なる事が予想されるが、肺動脉紋厄術による右冠動脉支配域である右〓の内圧上昇(正常の23倍迄)下で血流需要の増加がおこると、反応性に血流は段階的に増加するが、左冠動の態度と異り収縮期血流の増加に大きく依存してふえる事がわかった。この血流増加反応の時間的分配法の左右冠動脉による差は左右冠動脉のおかれている状況と調節機構の質的量的差異を反映するとみられ、小児に多い右〓圧増加をきたす心疾患での冠血流調節適応の病態生理の解明と対応血管〓である肺血管床との間の力学的マッチングを明かにする上で基本的考慮事項を提供した。
インフルエンザ感染後の肺組織における交差防御抗体の産生機序の解明

インフルエンザウイルスは抗原変異を繰り返すため、現行のインフルエンザワクチンでは終生免疫を付与することはできない。本研究は、抗原変異インフルエンザウイルスにも有効なユニバーサルワクチン開発に向け、ウイルス感染時の肺組織で誘導される交差防御抗体応答の詳細なメカニズム解明を目的としている。
哲学分野における男女共同参画と若手研究者育成に関する理論・実践的研究

本年度の研究実績概要は,以下の7項目に集約される.1)2018年4月,『哲學』69号特別企画「ハラスメントとは何かー哲学・倫理学からのアプローチ」(pp.7-52)において趣意文と共に論文3篇および補遺2篇を掲載し,哲学的・倫理学的観点に基づくハラスメント問題を考察するために有意義な新たな基礎定立を提起した.2)2018年5月,日本哲学会第77回大会(神戸大学)<WG主催WS>「査読に通る論文の書き方」(『哲學』70号pp.126-128に報告文掲載)を通して,実践的側面での啓蒙活動を積み重ねた.3)2018年10月,科学哲学会第51会大会(キャンパスプラザ京都)<共催WS>「科学哲学・分析哲学分野の若手研究者のキャリア形成を考える」において,若手研究者の個別的経験事例に基づくセミナーを開催した.4)2018年10月,関西哲学会第71会大会(龍谷大学) <共催WS>「哲学および人文・社会科学における男女共同参画推進・若手研究者支援の理念,現状,そして展望」(『アルケー』27号および本研究成果報告書3月刊行に内容掲載)において,関西哲学会と日本哲学会WGによる初の共催ワークショップを開催し,本研究課題を巡る討議の場を拡大した.5)2018年12月,北海道哲学会2018年度後期研究発表会(北海道大学)<共催WS>「ホッブズ母権論の射程ー中村敏子『トマス・ホッブズの母権論』を手がかりに」(本研究の研究成果報告書に論文掲載)を通して,母権論に内在する諸問題および近代平等主義の起源に関して検討を加えた.6)2019年3月,第26回広島大学応用倫理学プロジェクト研究センター例会<共催WS>「ジェンダーと応用倫理」(広大紀要に論文掲載)を通して,応用倫理の諸問題との関連において考察を深化させた.7)2019年3月,『哲学分野における男女共同参画と若手研究者育成に関する理論・実践的研究』(総250頁)を刊行した.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度は,初年度であるために,今後3年間の研究と実践を進めるための基盤整備をしっかり行いながら,課題1「男女共同参画と哲学思想の社会的意義についての理論的考察」,課題2「男女共同参画とキャリア形成に関する調査」,課題3「若手育成のための新しい教育方法の開発」の三つの課題に関して,それぞれ担当するグループに分けて取り組んだ.また各課題の進行を把握しながら,課題13をそれぞれフィードバックにかけ,最終的に理論と調査,実践方法を長期に渡って有効なひとまとまりの共有知識となるよう哲学的視点から検討を重ねた.課題1男女共同参画および若手研究者支援を巡る理論的考察:平成28年度は、「男女共同参画」の哲学的基礎づけに重点を置いた.ジェンダー平等,アファーマティブアクションに関する理論的考察を行い,ワークショップ(10月於千葉大学東京サテライト・11月於東北哲学会大会共催・12月於西日本哲学会大会共催)および研究会(3月於千葉大学東京サテライト)を開催した。さらにジェンダー平等に関する日本学術会議での公開シンポジウムにおいて講演・発表を行い(1月於日本学術会議講堂),人文社会科学系学協会の連携体制に向けて活動を重ねた.課題2:男女共同参画推進および若手研究者支援に関する調査:日本哲学会全会員を対象に男女共同参画推進に関するアンケートを実施した(1月2月).また若手研究者支援に関する基礎的調査に関するワークショップを開催した(11月於千葉大学東京サテライト).課題3:若手育成のための新しい教育方法の開発:平成28年日本哲学会大会のWSにおいて(5月於京都大学),若手研究者支援の文脈において必ずしも男女共同参画の理念が堅持されるとは限らない現状を踏まえながら,「哲学は今後どうあるべきか、どう教えるべきか」というテーマで.哲学研究のあり方,哲学教育のあり方を問い直す試みを行った.研究計画に基づき,研究分担者および連携研究者の協力体制は良好に機能しており,また各方面の諸学会との連携体制構築も順調に進んでいる.1.男女共同参画推進および若手研究者支援に関して先駆的取り組みを展開している英国哲学会理事のJoe Morrison博士を日本に招聘し,第76回日本哲学会大会ワークショップ「どう変わる!日本哲学会」(2017年5月21日,於・一橋大学)において啓発的な講演と率直な議論を重ねる機会を企画実践した。またMorrison博士によるレクチャーは,千葉大学,東北大学,京都大学においても開催され,幅広い層の研究者たちと共に議論を深めることができた。特に男女共同参画を確実に実践するために英国哲学会が策定した「Good Practice Scheme」について哲学的視点に基づく論拠をMorrison博士を交えて再検討する機会を得たことは有意義であった。日本の哲学分野における男女共同参画および若手研究者支援に関して,今後も英国哲学会と緊密に連絡を取り合いながら積極的に推進する方針が確認された。2.哲学分野で活動する若手研究者を対象に実施した大規模アンケート結果を分析・公表すると共に,諸方策について提言をとりまとめた。3.日本学術会議総合ジェンダー分科会と協力しながら,日本哲学会大会の時機に合わせた人文・社会科学系学協会男女共同推進連絡会の正式発足会合に向けて実質的な貢献を積み重ねた。また日本学術会議公開シンポジウムにおいても哲学分野における男女共同参画推進・若手研究者支援の取り組みについて報告と提案を行った。4.国際会議「ジェンダー研究と哲学史」(於・一橋大学)を共催開催した。

5.若手研究者を対象にした査読論文指導ワークショップを開催した(於・立教大学)。6.日本全国の諸大学における哲学分野の専任教員ポストに関して調査を行った。7.日本哲学会の機関誌『哲学』第69号特別企画「ハラスメントとは何か?ー哲学・倫理学からのアプローチ」を取りまとめ諸論点を提起した。本研究課題を有効に推進するために編成された理論班,調査班,実践班それぞれ相互の協力体制が良好に機能しており,本研究課題の進捗状況はおおむね順調に進展していると判断される。本年度の研究実績概要は,以下の7項目に集約される.1)2018年4月,『哲學』69号特別企画「ハラスメントとは何かー哲学・倫理学からのアプローチ」(pp.7-52)において趣意文と共に論文3篇および補遺2篇を掲載し,哲学的・倫理学的観点に基づくハラスメント問題を考察するために有意義な新たな基礎定立を提起した.2)2018年5月,日本哲学会第77回大会(神戸大学)<WG主催WS>「査読に通る論文の書き方」(『哲學』70号pp.126-128に報告文掲載)を通して,実践的側面での啓蒙活動を積み重ねた.3)2018年10月,科学哲学会第51会大会(キャンパスプラザ京都)<共催WS>「科学哲学・分析哲学分野の若手研究者のキャリア形成を考える」において,若手研究者の個別的経験事例に基づくセミナーを開催した.4)2018年10月,関西哲学会第71会大会(龍谷大学) <共催WS>「哲学および人文・社会科学における男女共同参画推進・若手研究者支援の理念,現状,そして展望」(『アルケー』27号および本研究成果報告書3月刊行に内容掲載)において,関西哲学会と日本哲学会WGによる初の共催ワークショップを開催し,本研究課題を巡る討議の場を拡大した.5)2018年12月,北海道哲学会2018年度後期研究発表会(北海道大学)<共催WS>「ホッブズ母権論の射程ー中村敏子『トマス・ホッブズの母権論』を手がかりに」(本研究の研究成果報告書に論文掲載)を通して,母権論に内在する諸問題および近代平等主義の起源に関して検討を加えた.6)2019年3月,第26回広島大学応用倫理学プロジェクト研究センター例会<共催WS>「ジェンダーと応用倫理」(広大紀要に論文掲載)を通して,応用倫理の諸問題との関連において考察を深化させた.7)2019年3月,『哲学分野における男女共同参画と若手研究者育成に関する理論・実践的研究』(総250頁)を刊行した.研究計画に基づき,研究分担者および連携研究者の協力体制は良好に機能しており,また各方面の諸学会との連携体制構築も順調に進んでいる,この状況を一層充実させると共に,理論・調査・実践相互の連携を緊密にとりながら,研究計画を着実に推進する.1.理論班においては,引き続き「平等概念」や「ジェンダー平等推進」そして「若手研究者育成」に関する哲学的考察を深化させると共に定期的に研究会を開催し検討を重ねる。