hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳 GTP シクロヒドロラーゼ I の生化学的研究によるドーパ反応性ジストニーの病態解明

ヒト剖検脳を用いて世界で初めてGTPシクロヒドロラーゼI蛋白質の定量を行い、昨年度までに、この蛋白質の正常剖検脳における発現は赤核・黒質・淡蒼球・被殻・尾状核で高いこと、および、GTPシクロヒドロラーゼI蛋白質量はパーキンソン病と多系統委縮症の被殻と尾状核で正常者と比較し有意に低下しているが、DYT1ジストニーでは変化が認められないことを報告してきた。本年度、世界に現在3例しか存在していない、生化学的実験用に保存されているGTPシクロヒドロラーゼI欠乏性DRD剖検脳を検索した結果、GTPシクロヒドロラーゼI蛋白質量の低下は、被殻と尾状核の両者において3例ともに、パーキンソン病で認められた50%から60%の減少よりも著しく、この常染色体優性遺伝を示すDRDでは転写または翻訳レベルで、dominant-negative効果が存在していることが示唆された。また、病理学的に正常であった生後1日目から99歳に至る74例から得た被殻を用いて、ヒト脳の発達と老化がGTPシクロヒドロラーゼI蛋白質量に及ぼす影響を検討した結果、この蛋白質は生後1日目から28日目まで急激に増加し、その後14歳までプラトーとなり17歳から減少を示すことが明らかとなり、GTPシクロヒドロラーゼI欠乏性DRD家系で認められる成人発症パーキンソニズムに関しては、加齢に伴う線条体GTPシクロヒドロラーゼI蛋白質・テトラヒドロビオプテリンの減少が、その発症に強く関与していることが示唆された。測定方法は既に確立されており、凍結脳組織切片の準備も整っている。ドーパ反応性ジストニー症例(無症候性キャリアを含む)の死亡年齢にバラツキがあるため、現在それぞれ年齢と剖検までの時間が一致している正常コントロール群との比較を行いながら研究を進めており、最終的には他の年齢の正常コントロールも全て含めて検討し、ヒト脳の発達と老化がGTPシクロヒドロラーゼI蛋白質量におよぼす影響も解明する計画であり順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。ドーパ反応性ジストニー・DYT1ジストニー・パーキンソン病・多系統萎縮症における脳GTPシクロヒドロラーゼI蛋白質量の状態(正常で高発現の線条体等)を詳細に検討し、またGTPシクロヒドロラーゼIおよび関連酵素とそれぞれの生合成産物の加齢(生後1日目から99歳まで)による変化が、GTPシクロヒドロラーゼI欠乏性ドーパ反応性ジストニーの発症にどの様に関与しているのか考察し、この常染色体優性ドーパ反応性ジストニーの発症機序を解明する。
頭頸部癌細胞由来マクロファージ活性化抑制因子の解析

以上の結果から,HSGはexoとendo活性を有するα-NaGalaseの産生能が高く,さらにGcMAFまたはGcMAF前駆物質に作用し,マクロファージの活性酸素産生や貪食作用などの生物活性を低下させることが明らかとなった.すなわち,HSG由来α-NaGalaseは,正常細胞のconstitutive enzymeと異なる酵素学的性質を有し,本酵素活性によるGcMAFの脱糖鎖が担癌宿主細胞性免疫低下の一要因であると考えられた.以上の結果から,HSGはexoとendo活性を有するα-NaGalaseの産生能が高く,さらにGcMAFまたはGcMAF前駆物質に作用し,マクロファージの活性酸素産生や貪食作用などの生物活性を低下させることが明らかとなった.すなわち,HSG由来α-NaGalaseは,正常細胞のconstitutive enzymeと異なる酵素学的性質を有し,本酵素活性によるGcMAFの脱糖鎖が担癌宿主細胞性免疫低下の一要因であると考えられた.無血清培養液に馴化させた頭頸部癌培養細胞(唾液腺癌細胞、口腔扁平上皮癌細胞)の細胞抽出液と培養上清中の蛋白を回収し、蛋白定量後にクエン酸緩衝液に透析した。これらの抽出蛋白中のEndoおよびExo-α-N-acetyl-galactosaminidase活性を測定した。その結果、唾液腺癌細胞の細胞抽出液と培養上清中のEndoおよびExo両活性は、口腔扁平上皮癌細胞に比べ高い酵素活性を示した。細菌菌体抽出液中の本酵素はpH4.0-5.0で強い酵素活性を示したのに対し、頭頸部癌細胞の細胞抽出液と培養上清中の本酵素活性は、pH4.0-6.0にわたって高い酵素活性を示すことが明らかとなった。また、癌細胞由来の本酵素活性は、中性近傍においても活性を示すことが明らかとなった.本酵素の特性を検索するため、FPLCを用いたイオン交換カラムクロマトグラフィーで本酵素の分離を試みた.DEAEカラムでは,異なる塩濃度で活性を示すピークが存在した。この活性がみられる各分画を、CMカラムを用いて分離したところ,主にExo活性を示す分画とExoおよびEndoの両活性を示す分画が存在することが明らかとなった.植物(コーヒービーン)や細菌由来の本酵素のほとんどはExo活性であることから、頭頸部癌細胞に由来する本酵素は、Endo活性とExo活性の両酵素活性を有する特徴を示すことが推測された。生体における癌細胞排除機転は抗原提示細胞が腫瘍関連抗原を認識することから始まる。したがって、発癌の初期では、すでに免疫担当細胞の抗原認識能や殺細胞能が低下していると考えられる。そこで、マクロファージ活性化を抑制すると考えられるO-グリカナーゼを癌細胞から抽出しcDNAクローンを得るために以下の研究を行なった。1、培養細胞抽出液と培養上清中のO-グリカナーゼ活性を測定したところ、頭頸部癌細胞のHSG(唾液腺癌由来)とSCCTM(口腔扁平上皮癌由来)で高い酵素活性が検出された。2、高いO-グリカナーゼ活性を示すHSG細胞より蛋白を抽出した後、イオン交換クロマトグラフィー、ゲル濾過クロマトグラフィーで蛋白を精製した。3、抗ヒトO-グリカナーゼウサギ抗体を作製しUNI-ZAPII XR HeLa cDNAファージライブラリーでスクリーニングを行なった。4、UNI-ZAPII XRファージライブラリーから陽性クローンを採取し2次クローニングを行った。プラークリフティングにおいて陽性クローンの全長cDNAが得られなかったため、LNCapとHL-60のcDNAライブラリーを作製し再クローニングを行なっている。今後、N末端の遺伝子配列を5'RACE法でクローニングし、精製蛋白を得る予定である。以上の結果から,HSGはexoとendo活性を有するα-NaGalaseの産生能が高く,さらにGcMAFまたはGcMAF前駆物質に作用し,マクロファージの活性酸素産生や食食作用などの生物活性を低下させることが明らかとなった.すなわち,HSG由来α-NaGalaseは,正常細胞のconstitutive enzymeと異なる酵素学的性質を有し,本酵素活性によるGcMAFの脱糖鎖が担癌宿主細胞性免疫低下の一要因であると考えられた.
パーキンソン病およびアルツハイマー病で共通に凝集するセプチン蛋白質の解析

パーキンソン病におけるalpha-シヌクレインのリン酸化とレビー小体形成、アルツハイマー病におけるタウのリン酸化と神経原線維変化形成はいずれも家族性神経変性原因遺伝子産物を主成分とし、病態とよく相関することから、神経変性疾患の共通分子機構への手がかりを与えると考えられる。レビー小体形成に抑制的に作用するセプチンと、これら凝集体構成要素との相互作用に着目して、モデルマウスの作製・病態解析・バイオマーカー探索を行った。(1)alpha-シヌクレイン過剰発現マウスの病態が129位のセリン残基のリン酸化とよく相関することと、この両者がSept4の存在によって抑制される事実を見出した。今後はこの重要な分子間相互作用の詳細を明らかにし、治療への応用の可能性を探索する。(2)PD進行例ではドパミンニューロン内にリン酸化alpha-シヌクレインが増加する一方、Sept4が欠乏する。ヒト脳脊髄液中に微量検出されるSept4、リン酸化alpha-シヌクレイン、その他関連蛋白質の濃度の変動ないしこれらの組み合わせがPDによるドパミン神経障害の病勢や治療効果をモニターするバイオマーカーとなる可能性がある。そこで、これらの関連蛋白質のELISA系を開発できるよう、抗体の作製を行った。ELISA系の構築のため、神戸薬科大学との共同研究を開始した。(3)Sept4はPDのレビー小体の他、アルツハイマー病等で出現する神経原線維変化の副成分でもある。そこで、上記と同様にヒトtauP301Sを発現するtauopathyモデルマウス(吉山ら、Neuron 2007)とSept4欠損マウスの交配を行った。。Sept4のloss of functionがパーキンソン病において果たす役割を検討するため、家族性パーキンソン病モデルの1つ、変異型ヒトシヌクレイン過剰発現マウスにおいてSept4を欠損させた。すると驚くべきことに、これらのマウスでは神経症状が早期発症し、アミロイド化したリン酸化シヌクレインが神経組織に高度に蓄積していた。このマウスモデルの病態を詳細に検討し、臨床検体、生化学的手法を用いた検討を重ねた結果、少なくともパーキンソン病の大多数を占める孤発例においてはSept4が蓄積している症例が見っからないだけでなく、多くの例で減少していた。以上を総合すると、孤発性パーキンソン病においてSept4はむしろ脆弱性因子ないし感受性因子(善玉)とみなすべきことがわかった。そこで、「Sept4がレビー小体へと隔離され、シナプス膜から枯渇することがドパミン神経伝達障害を引き起こすとともに、シヌクレインの凝集・変性を加速する」という独自の病態モデルとともにdual susceptibility hypothesisを提案した。パーキンソン病に代表されるシヌクレイン病においてSept4がシヌクレインの凝集と有毒化を抑制するメカニズムの研究は、構造情報と併せて神経保護治療法の研究開発において有益な情報をもたらすと期待される。当該研究論文に関する2つの解説記事(Spencer et al., Climbing the scaffolds of Parkinson's disease pathogenesis. Neuron 53,469-470,2007およびAlzforum http://www.alzforum.org/new/detail.asp?id=1534)でも紹介されているように、Sept4はアルツハイマー病など他の重要な神経変性疾患においても高頻度に凝集することから、本研究で得られた知見やモデル動物には神経変性疾患研究への幅広い応用が期待されている。。
各種機器分析法を組合せた溶液内平面性金属錯体の金属周囲立体分子構造解析

溶液内金属錯体の性質に深く関わっている金属周囲の立体分子構造の解明をめざすため,主としてXANES法を中心として状態分析を行い,得られたXANESスペクトルについてDV-Xα分子軌道を用いて解析する手法を開発・確立し,以下に述べるいくつかの金属錯体の構造を解析し,それら溶液内金属錯体の性質との関係を明らかにした。(N,N',N",N'''-tetrakis(2-aminoethyl)-1,4,8,11-tetraazacyclotetradecane)の銅(II)錯体は結晶状態では二核配位構造をとり、対イオンがBr-の場合、架橋構造を、ClO4-の場合は非架橋構造をとる。この錯体の水溶液中での挙動を検討するために結晶および水溶液中での銅(II)錯体のXANESスペクトルを測定し、溶液中での銅錯体の構造を検討した。Br-架橋した銅(II)錯体のXANESスペクトルは結晶および水溶液で変化が見られなかった。非架橋構造の銅(II)錯体では水溶液のスペクトルは結晶のスペクトルと異なっており、非架橋の銅(II)錯体は水溶液中では銅原子周りの構造が結晶状態とは異なっていると考えられる。得られXANESスペクトルをDV-Xa分子軌道法計算した結果、水溶液中で銅(II)錯体の銅原子周りの構造はBr-もしくは酸素原子(ClO4-の)で架橋した構造となっていることを明らかにした。2種類の一次元積層構造を形成し異なったXANESスペクトルを与えるビス(アルカンジオンジオキシマト)ニッケル(II)錯体のピリジン溶液のXANESスペクトルは1種類のスペクトルしか与えない。これらの構造について推定分子モデルを構築しDV-Xα分子軌道計算を行った。その結果、固体中では8340eV前後のスペクトルの形状がこの錯体の積層方向にある原子間相互作用の違いにより変化すること,ピリジン溶液中では2種の固体構造の中間的構造をとっていることを明らかにした。この結果はニッケル(II)グリオキシム錯体溶液の赤色発現機能の原因を解明する情報を与える。1,4,8,11-テトラアザシクロテトラデカン(cyclam)の錯体である[CuBr2(cyclam)]および[Cu(cyclam)(H2O)2]F2・4H2Oの粉末および水溶液でのXANESスペクトルは互いに異なっており,これらのスペクトルを解析するために種々の推定分子モデルに対してDV-Xα分子軌道計算を行った。その結果,Cu(II)の軸方向にある2つのBrイオンの1つがH2Oと置換することによって、残りのBr-Cu(II)-N間の電子的相互作用が増加し、このことが残りのBrイオンとH2O分子との交換を難しくさせ、水溶液中で錯体種[CuBr(cyclam)(H2O)]+が多く存在する原因となっていると考察した。以上の研究により、XANESスペクトルをDV-Xα分子軌道法で解析する手法が、固体ならびに溶液中の微視的相互作用の解明に非常に有効であることを示した。1,4,8,11-テトラアザシクロテトラデカン(cyclam)の錯体である[CuBr2(cyclam)]および[Cu(cyclam)(H2O)2]F2・4H2Oの粉末および水溶液でのXANES

スペクトルは互いに異なっており,これらのスペクトルを解析するために種々の推定分子モデルに対してDV-Xα分子軌道計算を行った。その結果,Cu(II)の軸方向にある2つのBrイオンの1つがH2Oと置換することによって、残りのBr-Cu(II)-N間の電子的相互作用が増加し、このことが残りのBrイオンとH2O分子との交換を難しくさせ、水溶液中で錯体種[CuBr(cyclam)(H2O)]+が多く存在する原因となっていると考察した。以上の研究により、XANESスペクトルをDV-Xα分子軌道法で解析する手法が、固体ならびに溶液中の微視的相互作用の解明に非常に有効であることを示した。(N,N',N'',N'''-tetrakis(2-aminoethyl)-1,4,8,11-tetraazacyclotetradecane)の銅(II)錯体は結晶状態では二核配位構造をとり、対イオンがBr^-の場合、銅原子間が架橋した構造を、ClO^-_4の場合は架橋していない構造をとる。この錯体の水溶液中での挙動を検討するために、結晶および水溶液中での銅(II)錯体のXANESスペクトルを測定し、溶液中での銅錯体の構造を検討した。Br^-架橋した銅(II)錯体のXANESスペクトルは結晶および水溶液で変化が見られなかった。非架橋構造の銅(II)錯体では水溶液のスペクトルは結晶のスペクトルと異なっており、非架橋の銅(II)錯体は水溶液中では銅原子周りの構造が結晶状態のそれとは異なっていることが示唆された。得られXANESスペクトルをDV-Xα分子軌道法を用いて解析した結果、水溶液中で銅(II)錯体の銅原子周りの構造はBr^-もしくは酸素原子(ClO^-_4の)で架橋した構造をとっていることが示された。さらにDibromo(1,4,8,11-tetraazacyclotetradecane)Cu(II)錯体とDiaqua(1,4,8,11-tetraazacyclotetra-decane)Cu(II)Difluoride Four Hydrate錯体について結晶中と水溶液中の構造をそれらのXANESスペクトルをDV-Xα分子軌道解析することで解明した。その結果、前者の錯体は結晶中では平面をテトラアザ環の窒素原子により配位され、軸方向をBr^-により配位された6配位構造をとっているにもかかわらず、水溶液中ではそのBr^-のひとつがはずれて水分子が配位した構造になっていること、一方、後者の錯体は水溶液中でも結晶中と同じ構造をとっていることが分かった。以上のテトラアザ錯体の特性を比較するために次にトリアザ錯体の合成を行った。トリアザ錯体としてはペンダント基としてフェニル基を有する新規配位子1,4,7-tris(2-o-hydroxyphenylpropyl)-1,4,7-triazacyclononane(TPPT)を合成し、その結晶構造を調べた。また、その銅(II)錯体も合成し、その結晶構造を解析したところ、二核錯体構造をとっていることが明らかになった。現在その水溶液中の構造を解析中である。積層型凝集状態を取ることで知られているビス(アルカンジオンジオキシマト)ニッケル(II)
機能性疾患による乳幼児突然死の死因を解明する革新的診断法の確立と予防体制の構築

これまで「機能性疾患の解明」をかかげ、原因不明の乳幼児突然死の中に多数の代謝性疾患・遺伝性不整脈疾患が隠れていることを明らかにしてきた。一方、原因不明の突然死は乳幼児に限らず若年者にも多くみられる。多くは遺伝性不整脈や心筋症であり、主に心筋イオンチャネルの遺伝子解析がすすめられてきた。ところが、先天性ミオパチーなどの筋疾患と突然死の関連は報告されてはいるものの、その遺伝子背景や病態メカニズムについてはあまり知られていないのが現状である。今回、若年性突然死症例において、死後の病理学的検索でミオパチーと判明した症例に、遺伝子解析を行ったところRBM20遺伝子変異・DMPK遺伝子のCTGrepeatの増加が認められた。これらの遺伝子変異はRNAのsplicingに影響を及ぼす遺伝子であるため、心筋・筋肉のRNAを抽出し、RNA sequencingを行ったところ、LDB3遺伝子のエクソン11のabnormal splicingが認められた。このabnormal splicingは過去に筋硬直性ジストロフィー患者でも報告されており、今回の症例の心臓病変・筋肉病変の原因を説明できる。従来の解析・研究では、代謝疾患や不整脈に焦点を当てたものが多く、次世代シーケンサーを用いた網羅的解析でも筋疾患はパネルに含まれていないことも多かった。今回の症例を通し、解析パネルの再検討が今後必要になると思われる。また、遺伝子変異の検出だけに着目するのではなく、RNAseqなどの、splicing異常にも着目する必要があると考えられた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。はじめに:乳幼児突然死は機能的な異常が原因のことも多く、従来の形態的変化に重きをおいた検索では究明は困難である。とくに心臓不整脈疾患が関与する場合、形態的変化を伴わない機能的疾患であるがため、遺伝子検索が診断に不可欠である。目的と方法:そこで本年度、我々は乳幼児突然死に対し、心臓不整脈疾患に関する遺伝子変異検索を行った。対象として、乳幼児突然死10例のDNAを抽出、次世代シークエンサーMiseq、truesight oneパネルを用い網羅的遺伝子検索を行った上に不整脈疾患関連遺伝子変異を抽出した。結果:4症例で過去に疾患との関連が疑われるpolymorphismを検出した以外に、1例にイオンチャネル構成遺伝子の新規変異を検出した。まとめ:対象症例は本学7症例、提携他大学3症例の検体も含まれ、本学検体のみならず多施設にまたがる複数施設対象研究を行うことができた。対象遺伝子として、従来はサンガー法により数種類の特定遺伝子のみの解析であったのに対し、本研究では数十種類にのぼる心臓疾患関連遺伝子を解析できた。「突然死」という表現型で一括りにされた症候群に対しては、従来の手法では対応困難であり、短時間で多数の候補遺伝子を検索できる本手法はさらなる応用が期待できる。当初の予定通り、形態的異常を伴わない突然死症例の中に機能的疾患が疑われる症例を見いだすことができた。次年度の学術集会で成果を発表する予定である。次世代シークエンサーを用いた遺伝子解析の有用性を確認でき、法医学実務への応用が望まれる。この点ではおおむね順調に研究が進展していると言える。一方、予定通りの検体数が揃わず、次年度以降、症例数を増加しさらなる検討が必要である。とくに心臓不整脈疾患や代謝疾患が関与する場合、形態的変化を伴わない機能的疾患であるがため、遺伝子検索が診断に不可欠である。また、死因を診断することが法医学の本来の仕事であることは言うまでもないが、単に「死後に診断した」だけでなく、「死を防ぐことはできなかったのか」を考え、早期発見・早期治療介入により「死を避ける」ことへと繋げることを念頭に置くことが肝要である。目的:昨年度行った10例の突然死に対する不整脈疾患の網羅的解析に加え、本年は症例数の増加・対象遺伝子の増加を念頭に置いた。方法:71症例に対し、次世代シークエンサーMiseq、trusight oneパネルを用い、不整脈疾患・代謝疾患の網羅的遺伝子解析を行った。結果:8症例に不整脈関連遺伝子変異および5症例に代謝疾患関連遺伝子変異を見いだした。これらは過去に遺伝子型・表現型の関連の報告がある変異であり、死因となり得る可能性が高いと考えられた。まとめ:昨年度に加え、多症例に対し網羅的遺伝子解析を行うことで、遺伝学的に死因を診断することに繋がった。これらの症例は、かりに生前に遺伝学的スクリーニングを行っておれば事前に指摘し得、死を防ぐことに繋がった可能性も考えられる。倫理的問題・費用対効果の問題は多く残るものの、スクリーニング体制への足がかりとなるデータを得ることができた。症例蓄積および遺伝学的方面からの解析は順調に進んだ。一方で、単一地域での症例蓄積・解析ではなく、多施設共同研究による全国展開を目指しているものの、共同研究施設での倫理申請が思うように進まないことから、多施設症例蓄積が困難であった。背景:乳幼児突然死症例に対し、診断・治療・予防といった「死体の総合医としての法医学」を掲げ、特に機能性疾患の診断・治療・予防方法の確立を行ってきた。3年目にあたる本年度は、2年目に行った乳幼児突然死の遺伝子変異解析の論文化を行った。

一方で、突然死71例中に死因につながる変異を検出できたのは多く見積もっても11例であり、残りの大半の症例で遺伝子変異は確認できなかった。従って、乳幼児突然死を遺伝子変異単独で説明するのは困難であった。そこで、突然死とrisk factorについて検討を行った。結果:いずれの変異も突然死群との頻度に有意差は認められなかった。考察:これら6つの変異はそれぞれ電気生理学的機能解析実験や個別の症例報告で不整脈を引き起こす可能性が示唆されているものであるが、突然死全体としてみた場合にrisk factorとなるものではなかった。また、SCN5A遺伝子については、これら3つの変異を複数持つものがより不整脈を引き起こしやすいとする報告もあるが、ハプロタイプ毎の解析でも差は見られなかった。従って、個別では不整脈で死亡した児の存在を否定するものではないが、risk factor変異とは考えにくい。4年計画の2年目で所属機関が変わり、新たに倫理審査申請手続きを行ったことから予定以上の進捗は見られていないが、遺伝子解析を行った症例も順調に増加しており、進捗は順調と考える。これまで「機能性疾患の解明」をかかげ、原因不明の乳幼児突然死の中に多数の代謝性疾患・遺伝性不整脈疾患が隠れていることを明らかにしてきた。一方、原因不明の突然死は乳幼児に限らず若年者にも多くみられる。多くは遺伝性不整脈や心筋症であり、主に心筋イオンチャネルの遺伝子解析がすすめられてきた。ところが、先天性ミオパチーなどの筋疾患と突然死の関連は報告されてはいるものの、その遺伝子背景や病態メカニズムについてはあまり知られていないのが現状である。今回、若年性突然死症例において、死後の病理学的検索でミオパチーと判明した症例に、遺伝子解析を行ったところRBM20遺伝子変異・DMPK遺伝子のCTGrepeatの増加が認められた。これらの遺伝子変異はRNAのsplicingに影響を及ぼす遺伝子であるため、心筋・筋肉のRNAを抽出し、RNA sequencingを行ったところ、LDB3遺伝子のエクソン11のabnormal splicingが認められた。このabnormal splicingは過去に筋硬直性ジストロフィー患者でも報告されており、今回の症例の心臓病変・筋肉病変の原因を説明できる。従来の解析・研究では、代謝疾患や不整脈に焦点を当てたものが多く、次世代シーケンサーを用いた網羅的解析でも筋疾患はパネルに含まれていないことも多かった。今回の症例を通し、解析パネルの再検討が今後必要になると思われる。また、遺伝子変異の検出だけに着目するのではなく、RNAseqなどの、splicing異常にも着目する必要があると考えられた。現在のところ、目標の症例数には達しておらず、大規模なデータ解析は行えていない。本年度は症例を増やすとともに、対象疾患・遺伝子を増やし検討する予定である。また、培養線維芽細胞を用いた代謝酵素活性測定を行う予定である。遺伝学的アプローチのみならず、細胞を利用した分子生物学的解析を行うことで、変異と表現形との関連を明らかにしていきたい。
転移先臓器と癌幹細胞を標的とした機能性RNAによる口腔癌新規治療法の開発

培養ヒト腺様嚢胞癌細胞株ACCSおよびACCSからin vivo selectionによって選別した高造腫瘍性・転移能を有する癌幹細胞様細胞株ACCSMを樹立し、研究に用いた。BRACHYURYとSOX2を浸潤転移の制御因子候補と考え、ACCSMにおいて、この2つの遺伝子の導入またはノックダウンによる1EMT形質、癌幹細胞形質に対する影響、2遊走能・浸潤能に対する影響、3造腫瘍性・転移能に対する影響について検討した。3造腫瘍性・転移能をマウスin vivo転移モデルにて評価したところ、ACCSM細胞におけるBRACHYURYノックダウンにより、造腫瘍性と転移能は著明に抑制された。以上より、BRACHYURYおよびSOX2がEMT形質、癌幹細胞形質を通して癌細胞の浸潤転移の制御因子として働いており、特にBRACHYURYは比較的中心的存在であることが示された。またこのような浸潤転移に関与する遺伝子は分子標的治療のターゲットとして有望であり、将来の癌治療の発展に寄与する可能性が示唆された。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、1.血中・唾液・尿中miRNA測定による新規口腔癌マーカー(転移マーカー)の発見、2.マーカーmiRNAの機能解析と応用による転移臓器制御法の確立(環境リセット法)、3.Brachyuryを制御するmiRNAによる口腔癌幹細胞制御療法の開発(幹細胞押し出し法)を目的としている。1.血中・唾液・尿中miRNA測定による新規口腔癌マーカー(転移マーカー)の発見:まず、口腔癌患者および健常者から血液サンプルを採取し、マイクロRNAアレイを行った。口腔癌患者血清と健常者血清との間に明らかに5倍以上の発現差があるmicroRNAを2つ(miR-X, miR-Y)発見した。これらのmicroRNAの発現量を指標に、口腔癌の診断能をROC解析で評価すると、miR-XではAUC 0.720、感度92.9%、特異度50%、miR-YではAUC 0.763、感度66.67%、特異度80%であった。これらの2つのmicroRNAを併用すると感度97.6%、特異度90%であり、極めて高い診断能をもつことが明らかになった。2.マーカーmiRNAの機能解析と応用による転移臓器制御法の確立(環境リセット法):miR-Yの標的遺伝子についてその配列からコンピュータデータベースを用いて予測した結果、インテグリンベータ1が最も有力な候補として挙げられた。合成核酸によりmiR-Yを模倣し、癌細胞に導入すると、インテグリンベータ1発現が抑制されたことからインテグリンベータ1が標的遺伝子であると考えられた。3.Brachyuryを制御するmiRNAによる口腔癌幹細胞制御療法の開発(幹細胞押し出し法):Brachyuryを標的とすることが予想されるmir-335-5pを合成核酸として作成し、癌細胞に誘導した。現時点では十分なBrachyury発現抑制が得られていない。口腔癌に対する腫瘍マーカー候補microRNAが発見されたこと、その機能的役割について標的遺伝子まで絞り込みができたことは予定を上回る進行であるといえる。一方で、Brachyuryを標的とすることが予想されるmir-335-5pを合成核酸として作成し、癌細胞に誘導したが、現時点では十分なBrachyury発現抑制が得られておらず、別の候補microRNAについて、もしくはsiRNAの直接阻害もかんがえなければならない。以上より全体的には順調と判断した。口腔癌患者血清と健常者血清との間に明らかに5倍以上の発現差があるmicroRNAを2つ(miRX,miR-Y)発見した。3.Brachyuryを制御するmiRNAによる口腔癌幹細胞制御療法の開発(幹細胞押し出法):Brachyuryを標的とすることが予想されるmir-335-5pを合成核酸として作成し、癌細胞に誘導した。

上記3について、miRNAからBrachyuryを標的とすることが予想される合成核酸を作成して癌細胞に核酸導入したが、現時点までにBrachyury発現抑制が得られていない。そのため別候補の3種類のmiRNAについて追加で検索を行っている。培養ヒト腺様嚢胞癌細胞株ACCSおよびACCSからin vivo selectionによって選別した高造腫瘍性・転移能を有する癌幹細胞様細胞株ACCSMを樹立し、研究に用いた。BRACHYURYとSOX2を浸潤転移の制御因子候補と考え、ACCSMにおいて、この2つの遺伝子の導入またはノックダウンによる1EMT形質、癌幹細胞形質に対する影響、2遊走能・浸潤能に対する影響、3造腫瘍性・転移能に対する影響について検討した。3造腫瘍性・転移能をマウスin vivo転移モデルにて評価したところ、ACCSM細胞におけるBRACHYURYノックダウンにより、造腫瘍性と転移能は著明に抑制された。以上より、BRACHYURYおよびSOX2がEMT形質、癌幹細胞形質を通して癌細胞の浸潤転移の制御因子として働いており、特にBRACHYURYは比較的中心的存在であることが示された。またこのような浸潤転移に関与する遺伝子は分子標的治療のターゲットとして有望であり、将来の癌治療の発展に寄与する可能性が示唆された。1.血中・唾液・尿中miRNA測定による新規口腔癌マーカー(転移マーカー)の発見:さらに精度を上げるために、miR-Zを応用するように考えている。3つのmiRNAを用いることでさらに精度が上がることが期待できる。特許申請も念頭に進める予定である。2.マーカーmiRNAの機能解析と応用による転移臓器制御法の確立(環境リセット法:miR-X,-Y.-Z)について標的遺伝子を引き続き検索、検証し、動物転移モデルに応用を開始する。3.Brachyuryを制御するmiRNAによる口腔癌幹細胞制御療法の開発(幹細胞押し出し法):Brachyuryを標的とすることが予想されるmir-335-5pを合成核酸として作成し、癌細胞に誘導したが、現時点では十分なBrachyury発現抑制が得られておらず、別の候補microRNAについて、もしくはsiRNAの直接阻害もかんがえなければならない。別候補の3種類のmiRNAについて追加で検索を行っており効果の高い物が見つかる可能性は高い。万が一見つからなかった場合はsiRNAの直接阻害による制御方法に切り替えて実験、開発を実施する。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。
大規模多重化による単一光子の準決定的生成技術の実現

本研究では単体では非効率な伝令付き単一光子源の発生効率を,モード多重化によりほぼ決定的発生を可能にする技術の開発を目指して研究を行っている.多重化伝令付き単一光子源は主に伝令付き単一光子源と光スイッチにより構成されており,それぞれの素子には所望のモードへの低損失かつ高精度な光子の発生・スイッチングが求められる.まず本研究では伝令付き単一光子を正確にシングルモード光ファイバーへ集光するため,光子発生モードの数値計算をベースに光学系を最適化し,その結果,少なくとも90%以上の高効率な伝令付き単一光子の集光が達成された.現在のところ,光子検出器の雑音により集光効率の測定精度が制限されているため,今後検出器の高感度化・低雑音化により,より高精度な測定を行う予定である.また,光子の周波数モードにおける非識別性の高精度測定のため,伝令付き単一光子発生に用いるパラメトリック下方変換の逆過程である和周波発生を用いた新たな分光法を開発した.従来の光子の分光測定方法と比較して,周波数分解能は1桁以上,測定のダイナミックレンジは20dB以上改善され,今後光子の非識別性の最適化を進めていく上で強力な方法となることがわかった.さらに,伝令付き単一光子源用のポンプレーザーの共振器長の安定化を行い,伝令付き単一光子の発生時間モードの安定化を図っている.今後は光スイッチの開発に着手し,それと最適化された伝令付き単一光子源を統合することで多重化の試験を行う予定である.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
ラット初代培養肝細胞の低酸素下ブドウ糖放出に関する研究

Wistar系ラットの初代培養肝細胞を用いて以下の研究結果を得た。1.肝細胞低酸素ブドウ糖放出の基本的性質に関する研究低酸素ブドウ糖放出と乳酸放出:臨床症例における肝虚血と再灌流時の血糖の乳酸値の比較を行い,いずれの場合でもブドウ糖の放出と乳酸の放出が起こることを示唆する結果を得た.一方培養肝細胞における実験ではアドレナリン,フェニレフリン,イソプロテレノールは乳酸の放出を抑えむしろ乳酸を取り込む傾向を示した.またフェニレフリンとイソプロテレノールのブドウ糖放出作用は,低酸素ブドウ糖放出を相加的であることが示された.さらに細胞外のカルシウム濃度をEDTAを加え0mMとすると,低酸素ブドウ糖放出が抑制されることから低酸素ブドウ糖放出は細胞内へのカルシウムの流入に依存していることが示唆された.2.低酸素による細胞障害に関する研究低酸素による細胞障害の形態学的変化について検討した.その結果低酸素による肝障害の形態学的特徴として,核の濃縮および核小体の消失が観察された.この変化は培養液中に放出されたLDH濃度と正の相関を示した.また肝培養細胞中のグリコーゲン量が多い場合と少ない場合で,低酸素曝露に対する肝細胞の易障害性を検討したところ,グリコーゲン量の少ない細胞では有意に細胞障害が生じやすいことを示唆する結果を得た.3.好気的条件下での薬剤のブドウ糖および乳酸放出作用に関する研究吸入麻酔薬(ハロセン,イソフルレン,セボフルレン)の作用を検討したところ,細胞障害の生じない程度の吸入麻酔薬濃度で,肝細胞から乳酸とブドウ糖の放出が増加することが示された.また循環作動薬ドーパミンは肝細胞に対してβ受容体を介して弱いブドウ糖放出作用を有することが示された.Wistar系ラットの初代培養肝細胞を用いて以下の研究結果を得た。1.肝細胞低酸素ブドウ糖放出の基本的性質に関する研究低酸素ブドウ糖放出と乳酸放出:臨床症例における肝虚血と再灌流時の血糖の乳酸値の比較を行い,いずれの場合でもブドウ糖の放出と乳酸の放出が起こることを示唆する結果を得た.一方培養肝細胞における実験ではアドレナリン,フェニレフリン,イソプロテレノールは乳酸の放出を抑えむしろ乳酸を取り込む傾向を示した.またフェニレフリンとイソプロテレノールのブドウ糖放出作用は,低酸素ブドウ糖放出を相加的であることが示された.さらに細胞外のカルシウム濃度をEDTAを加え0mMとすると,低酸素ブドウ糖放出が抑制されることから低酸素ブドウ糖放出は細胞内へのカルシウムの流入に依存していることが示唆された.2.低酸素による細胞障害に関する研究低酸素による細胞障害の形態学的変化について検討した.その結果低酸素による肝障害の形態学的特徴として,核の濃縮および核小体の消失が観察された.この変化は培養液中に放出されたLDH濃度と正の相関を示した.また肝培養細胞中のグリコーゲン量が多い場合と少ない場合で,低酸素曝露に対する肝細胞の易障害性を検討したところ,グリコーゲン量の少ない細胞では有意に細胞障害が生じやすいことを示唆する結果を得た.3.好気的条件下での薬剤のブドウ糖および乳酸放出作用に関する研究吸入麻酔薬(ハロセン,イソフルレン,セボフルレン)の作用を検討したところ,細胞障害の生じない程度の吸入麻酔薬濃度で,肝細胞から乳酸とブドウ糖の放出が増加することが示された.また循環作動薬ドーパミンは肝細胞に対してβ受容体を介して弱いブドウ糖放出作用を有することが示された.【αおよびβアドレナリン受容体刺激物質が肝細胞からの低酵素ブロウ糖放出および乳酸放出に与える影響】コラゲナーゼ潅流法によって分離したWistar系ラット肝細胞を30mMのブドウ糖添加,L-15培養液で48時間培養した初代培養肝細胞を,(1)低酸素環境:5%二酸化炭素,95%窒素下,および(2)好気的環境:5%二酸化炭素,20%酸素,75%窒素下の2つの環境下に37°Cで30分間インキュベーションし,培養液中に放出されるブドウ糖と乳酸を測定した.また,αアドレナリン受容体刺激物質(フェニレフリン)とβアドレナリン受容体刺激物質(イソプロテレノール)をそれぞれの環境下の培養液中濃度が0,10^<-12>10^<-4>MLとなるように添加し,培養液中のブドウ糖と乳酸を測定した.その結果,αおよびβアドレナリン受容体刺激物質は低酵素による肝細胞からのブドウ糖放出と相加的弐作用することが明らかになった.αおよびβアドレナリン受容体刺激物質は肝細胞からの乳酸放出を好気的環境のみならず嫌気的環境下でも抑制することが明らかになった.【ドーパミンの肝細胞のブドウ糖放出に与える影響】ドーパミンの肝細胞のブドウ糖放出に与える影響を,ラット初代肝培養細胞を用いて検討した.コラゲナーゼ潅流法によって分離したWistar系ラット肝細胞を30mMのブドウ糖添加,L-15培養液で48時間培養した初代培養肝細胞を,好気的環境:5%二酸化炭素,20%酵素,75%窒素下に,(1):0,10^<-12>10^<-4>M/Lのドーパミン,(2):10^<-4>M/Lβブロッカー(プロプラノール)と0,10^<-12>10^<-4>M/Lのドーパミン添加,(3):10^<-4>

M/Lαブロッカー(フェントラミン)と0,10^<-12>10^<-4>M/Lのドーパミン添加の3条件下で,37°Cで30分間培養し,培養液中へのブドウ糖放出量を検討した.その結果,ドーパミンはβ受容体を介して弱い糖放出作用を有することが認められた.1.細胞外からのカルシウム流入が肝細胞からの低酸素ブドウ糖放出に与える影響H7年度に用いたと同様の方法を用い,コラゲナーゼ潅流法で分離したWistar系ラット肝細胞を48時間培養した.初代培養肝細胞を,低酸素環境(5%二酸化炭素,95%窒素下の低酸素下),および対照として好気的環境(5%二酸化炭素,20%酸素,75%窒素下)の2つの条件に置き,ブドウ糖を含まないHanks緩衝液に培養液を置換後,37°C,30分間インキュベーションし,培養液中に放出されるブドウ糖と乳酸を測定した.Hanks緩衝液の(1)カルシウム濃度を0 (EGTA添加)から1mMに変化させ,また(2)ベラパミール,テトラメトリン,コバルトなどのカルシウム拮抗剤を添加し,肝細胞内への細胞外カルシウム流入がhypoxicglucose outputに与える影響を検討した.その結果,細胞外カルシウム流入を阻害するとhypoxicglucose outputが減少することが明らかになった.この際,電位依存性チャンネルの阻害はこの作用を持たなかった.2.ドーパミンの肝細胞のブドウ糖放出に与える影響H7年度にドーパミンの肝細胞のブドウ糖放出に与える影響を,ラット初代肝培養細胞を用いて検討し,ドーパミンはβ受容体を介して弱い糖放出作用を有することが確認された.H8年度には,さらにβ受容体のうちβ2受容体を介して弱い糖放出作用を起こすことを受容体遮断薬を用い確認した.平成7,8年度に引き続きコラゲナーゼ潅流法により採取したWistar系ラット肝細胞を2448時間培養しこの初代培養肝細胞を用いて以下の研究項目について検討し結果を得た.1.肝細胞低酸素ブドウ糖放出の基本的性質に関する研究では,平成9年度には,細胞外カルシウムが低酸素ブドウ糖放出に影響を与えるか否かを検討した.細胞外のカルシウウ濃度はEDTAを加え0mMとすると,低酸素ブドウ糖放出が抑制されることから,低酸素ブドウ糖放出は細胞内へのカルシウムの流入に依存していることが推測された.2.一方,低酸素による肝細胞障害がどの時点から生じるのかを明確にする目的で,低酸素による細胞障害に関する研究を行った.低酸素による細胞障害の形態学的変化をヘマトキシリンエオジン染色,トルイジンブルー染色,電子顕微鏡を用いて検討した.その結果低酸素による肝障害の形態学的特徴として,核の濃縮および核小体の消失が観察された.また,この変化は培養液中に放出されたLDH濃度と正の相関を示した.さらに肝培養細胞中のグリコーゲン量が多い場合と少ない場合で,低酸素曝露に対する肝細胞の易障害性を検討したところ,グリコーゲン量の少ない細胞では有意に細胞障害を生じやすいことを示唆する結果を得た.3.好気的条件下での薬剤のブドウ糖および乳酸放出作用に関する研究では,吸入麻酔薬(ハロセン,イソフルレン,セボフルレン)の作用を検討したところ,細胞障害の生じない程度の吸入麻酔薬濃度で,肝細胞から乳酸とブドウ糖の放出が増加することが示された.
国際制度の「共通の利益」に与える影響に関する政治学的研究

本研究は、国際関係において「共通の利益(common interest)」の認識の形成に国際制度(international institution)が国内政治を通してどのように影響を与えるのかを、分野の異なる事例(研究代表者は国際経済分野を、研究分担者は安全保障分野を担当する)を検討することで明らかにすることを目的としている。平成30年度は、前年度までの国際制度と「共通の利益」との理論的な検討を踏まえて、それぞれの事例研究をさらに進め、その中間的な成果を刊行した。また、関連する研究者を招いてワークショップを行い意見交換を行った。研究代表者は、国際金融の分野においてIMFを中心とした国際制度(G7サミットでの合意も含め)が国際金融の不安定の回避を課題とする状況において、日米の政策において国際制度での合意が「共通の利益」として国内政策において金融当局に認識される過程の考察を進めた。日本においての考察の結果は、米国研究者との日本の金融政策についての国際共同研究の成果の一部として刊行した。研究分担者は、「国家の安全と個人の安全は両立するのか」というテーマについて引き続き考察を進め、前年度に明らかにした国際制度が十分に機能しない状況では、関係主体が同時にその価値の保全を実現できるものではないという理論的成果に基づいた論考を刊行した。これらの考察の結果、政府が国際制度に関与することにより、政府の政策についての情報を国内アクターは予測することが可能になり、その予測可能性が国内アクターの行動に影響を与えることが指摘でき、多くの既存研究とは異なり、国際制度が必ずしも国内の「共通の利益」の認識の共有を促進するとは限らないということを指摘できる可能性が出てきた。研究分担者は、研究科長に選出され2018年度は多忙を極めたため、研究の時間が削減された。また、研究代表者は、母親の容体が悪化し介護に時間を割かねばならず、研究への時間が削減された。以上の理由により、研究実施計画よりも進捗状況が遅れたため研究期間の一年の延長を申請し、認められた。本研究は、当初はそれぞれの事例研究を進め分野横断的な検討を行う予定であったが、当初予定した事例研究に想定よりも時間がかかり、かつ資料的な制約があることがわかったため、事例研究の焦点を絞って分析を速め、認められた一年の延長期間において分野横断的な検討を行うよう研究計画を変更した。本研究は、国際関係において「共通の利益(ommon interest)」の認識の形成に国際制度(international institution)がどのような影響を与えるのかを明らかにすることを目的としている。特に、現在の国際関係では、地球規模問題(グローバル・イシュー)と呼ばれる問題が増加し、国家間協力(国際協調)はますます重要な課題となっている。平成28年度は本研究の初年度に当たる。研究実施計画に従い、グローバル・イシューに関する国際協力についての研究、国際制度の機能に関する理論的研究、国際協力における情報の役割に関する研究の先行研究を渉猟し、整理し、研究代表者と分担者での意見交換を行った。特に、研究代表者は、国際制度の役割に焦点を当てた研究に見られる展開(国際公共財理論とオーケストレーション理論)を批判的に検討した。これらの作業から、研究代表者は、従来の国際制度論において分析が不十分である二つの点、(1)非国家主体と国家、国際制度の関係、(2)国際システムにおける勢力分布の変化が国際制度の役割に与える変化、に焦点を当てて検討を進めるに至った。これらの点についての考察は、国際交流基金のシンポジウムでの報告で発表した。また、現実の国際関係では変動が起こりつつあり、アメリカでのトランプ政権の誕生は国際制度に対するアメリカの認識が変化したことを示しており、他のアクターの認識、特に「共通の利益」の実現に対する国際制度の役割に対しての認識を大きく変える可能性がある。大国であるアメリカにおけるこのような認識の変化についての論考をまとめて発表した。研究実施計画に述べた点は実施することができた。ただ、先方の準備の関係で予定していた出張を次年度に繰り越さざるを得なかった。本研究は、国際関係において「共通の利益(common interest)」の認識の形成に国際制度がどのような影響を与えるのかを明らかにすることを目的としている。このテーマは、近年の国際関係において、地球規模問題(global issues)が増加しているという認識が醸成され「共通の利益」認識が高まっている一方で、アメリカのトランプ大統領の主張に見られるように「共通の利益」への関心の低下も見られる状況においては、更に重要なものになったと考える。また、研究分担者は、「国家の安全と個人の安全とは両立するのか」というテーマについて、特定領域における多数派の自由と少数派の不自由、そして特定時点以前の価値配分の回復と特定時点以後の価値配分の維持に焦点を当て、国際制度が十分に機能しない状況では、関係主体が同時にその価値の保全を実現できるものではないことを論証し、安全の確保が容易ではないことを理論的に明らかにした。この成果についての論考は次年度に刊行予定である。研究実施計画に述べた点はおおむね実施することができた。特に、海外から本研究に密接に関係する研究者を迎えて意見交換できた。

また、関連する研究者を招いてワークショップを行い意見交換を行った。研究代表者は、国際金融の分野においてIMFを中心とした国際制度(G7サミットでの合意も含め)が国際金融の不安定の回避を課題とする状況において、日米の政策において国際制度での合意が「共通の利益」として国内政策において金融当局に認識される過程の考察を進めた。日本においての考察の結果は、米国研究者との日本の金融政策についての国際共同研究の成果の一部として刊行した。研究分担者は、「国家の安全と個人の安全は両立するのか」というテーマについて引き続き考察を進め、前年度に明らかにした国際制度が十分に機能しない状況では、関係主体が同時にその価値の保全を実現できるものではないという理論的成果に基づいた論考を刊行した。これらの考察の結果、政府が国際制度に関与することにより、政府の政策についての情報を国内アクターは予測することが可能になり、その予測可能性が国内アクターの行動に影響を与えることが指摘でき、多くの既存研究とは異なり、国際制度が必ずしも国内の「共通の利益」の認識の共有を促進するとは限らないということを指摘できる可能性が出てきた。研究分担者は、研究科長に選出され2018年度は多忙を極めたため、研究の時間が削減された。また、研究代表者は、母親の容体が悪化し介護に時間を割かねばならず、研究への時間が削減された。以上の理由により、研究実施計画よりも進捗状況が遅れたため研究期間の一年の延長を申請し、認められた。研究実施計画に従い、事例研究に進む予定である。そのために、国際制度論の分野の研究者を海外から招き、意見交換することが必要になると考えている。最終年度に向けて、理論的考察に基づき事例研究を進める予定である。本研究は、当初はそれぞれの事例研究を進め分野横断的な検討を行う予定であったが、当初予定した事例研究に想定よりも時間がかかり、かつ資料的な制約があることがわかったため、事例研究の焦点を絞って分析を速め、認められた一年の延長期間において分野横断的な検討を行うよう研究計画を変更した。本年度に、次年度以降の事例研究に向けて資料収集の海外出張を予定していたが、研究代表者は先方の都合により次年度に延期することになった。また、研究分担者は大学の役職上の業務により出張の都合をつけることが難しくなり予定を変更せざるを得なかった。海外から招いた研究者の旅費の一部が本人たちの資金によって賄われたことにより、当初の予算よりも旅費支出が少なくて済んだため。次年度には、資料調査の費用のための旅費に当てる予定である。平成30年度において、研究期間延長申請をした理由により、研究代表者および研究分担者が予定した研究を進められなかったため。次年度に出張を行うとともに、海外からの研究者の招聘費用に用いる予定である。
FISH法によるウェルナー症候群患者の生体内・各染色体別テロメア代謝の解析

1.6例のワーナー症候群患者からの真皮線維芽細胞を収集し培養後カリオタイプ分析を行いました。2.前記6名のワーナー症候群患者から得られた培養線維芽細胞のカリオタイプ分析から患者毎に特定の染色体での相互転座が高頻度に生じていました。3例の細胞分裂中期の染色体の平均テロメア長は10.1kbp、5.0kbp,6.1kbpでした。3.ワーナー症候群遺伝子搭載の8番染色体のテロメアは、特異的に短くなかった(1例)。4.ワーナー症候群と同様に早老症であり癌の好発疾患であるダウン症候群患者由来および18トリソミー患者由来のリンパ球細胞の染色体長・短腕別テロメア長を測定し、トリソミー関連染色体のテロメア長は他の染色体との平均との比較では差は認めないことがわかった。5.真皮ではメラニン色素の存在のために、組織FISH法でテロメア長を測定することは困難であったが、メラニン色素の消化法を用いることにより、測定が可能となった。1.甲状腺癌細胞と、7種のTIG細胞の細胞老化に向けての染色体長・短腕別テロメア長の推移を測定した結果、染色体17番短腕が共通して短縮傾向を示した。甲状腺癌細胞に関しては、論文が発行済みです(研究発表:Int J Mol Med、2006)。2.担癌非癌部食道上皮細胞と癌細胞の染色体長・短腕別テロメア長を測定し、長・短腕の間にはテロメア長に差のないことと、がんでは15-10%短いことがわかり現在論文を作成中です。3.2名のワーナー症候群患者から得られた培養線維芽細胞のカリオタイプ分析から患者毎に特定の染色体での転座が高頻度に生じていました。2名の細胞分裂中期の染色体の平均テロメア長は10.1kbp、5.0:kbpであり皮膚組織のサザンプロットの結果と類似した値を示しました。4.ダウン症候群患者由来および18番トリソミー患者由来のリンパ球細胞の染色体長・短腕別テロメア長を測定し、トリソミー関連染色体のテロメア長は他の染色体との平均との比較では差は認めない。この他に現在までにウエルナー患者由来の皮膚組織のサザンプロットを実施し、正常皮膚と比較して年間短縮率が約3倍を示すことを確認しています。現在は皮膚組織の組織Q-FISHの予備実験中であるがメラニン色素の処理について検討中です。3.ワーナー症候群遺伝子搭載の染色体のテロメアは、特異的にテロメアは短くなかった(1例)。4.ワーナー症候群と同様に早老症であり癌の好発疾患であるダウン症候群患者由来および18、21トリソミー患者由来のリンパ球細胞の染色体長・短腕別テロメア長を測定し、トリソミー関連染色体のテロメア長は他の染色体との平均との比較では差は認めないことがわかった。
中東欧諸国における日系企業の生産分業体制の展開についての計量分析

本研究報告書は、「中東欧諸国における日系企業の生産分業体制の展開についての計最分析」をテーマとして2003年度(平成15年度)2005年度(平成17年度)の3年間にわたる研究成果をまとめたものである。3年間の研究は、以下のごとく3つの柱(1)当該地域における日系企業の事業活動についての訪問調査、(2)関連研究を行っている海外研究機関・研究者との研究交流、(3)実証分析に基づき進められた。(1)自動車関連企業を中心に計16社の日系企業を訪問し(うちハンガリー5社、チェコ4社、ポーランド7社、ベルギー1社)、製品の販路、投資資金・原材料の調達方法、経営管理方式などの諸点についてヒアリングを行った。主要日系企業への調査訪問を通じて日本企業がでアジア、北米に続きEUにおいてどのような形で4極生産体制を構築しようとしているのかについて一定程度明らかにすることができた。(2)従来の研究成果、および(1)の調査研究で得られた分析結果をもとに、中東欧諸国の研究機関との研究交流・報告討論を進めた。訪問した主な研究機関は、オーストリア経済研究所(WIFO)、応用システム分析研究所(IIASA)、国際比較経済研究所(WWIW)、ハンガリー科学アカデミー世界経済研究所、経済研究所、チェコインベスト、ポーランド投資促進機関などである。研究交流・討論は、資料収集の方法、および当該地域での分析手法の妥当性を確認するうえで非常に有益であった。(3)(1)、(2)に基づく実証分析の中心は、中東欧諸国の日系企業の事業活動に関わる第2部における2編の論文であるが、日本企業の海外進出をめぐる考察および、実証分析として第1部では直接投資の経済効果について3篇の研究成果を掲げている。本研究では、中東欧諸国における日系企業の事業活動についてその特徴を含めて様々な角度から考察することができたが、アジア地域との比較研究、日系企業のEUにおける競争力の解明など重要な研究課題は残されている。今後も当該地域における実証分析を継続的に進めていきたいと考えている。本年度の研究実施計画に従い、以下の調査研究を行った。(1)中東欧進出企業に対するアンケート・ヒアリング今年度は海外展開を行っている日本本社企業の調査訪問を進めた。調査の焦点は、進出先でどのような管理運営方式を採用しているかにあった。調査による主要な結論は、現地従業員に対する管理運営方式が、生産工程の段階(川下であるか、川上であるか)、投資の形態(既存企業の買収か、新規投資であるか)によって異なる点である。(2)海外の研究機関との交流平成16年3月2日-11日にオーストリア・ウィーン、ハンガリー・ブタペストに出張し、オーストリア経済研究所、世界経済研究所(ハンガリー科学アカデミー)の研究者との交流を進めた。意見交換を通じて、中東欧諸国における日系企業をめぐる新たな投資環境の変化の実態を確認するとともに、本研究で行うパネルデータ分析のためのデータベース構築の支援を得た。(3)日系企業の中東欧諸国での事業活動に関する実証分析上記(1)の調査研究で、日系企業の中東等諸国での事業活動形態の特徴を、アジアにおける日系企業のそれとの比較で一定程度明らかにすることができた。上記(2)の作業を通じて、パネルデータ分析のためのデータベース構築が一定程度進み、次年度における本格的な実証分析の足がかりを作ることができた。分析結果の一部を次年度中にまとめる予定である。(1)中東欧進出企業への調査