hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コンピュータを用いた古代日本語助動詞の基礎的研究

今年度は本テーマにおける研究の2年目である。前年度の研究を承けて、研究者との討議、情報交換、データの作成をおこなった。研究成果は以下のとおりである。1研究対象の絞り込み古代語助動詞を研究していく上で、助動詞相互の連結(相互承接)に関する基礎データが重要であるという前提に立ち、研究対象を具体化した。研究者との討議の結果を経て、いわゆる「モダリティの助動詞」を中心に相互承接の記述、整理をおこなうこととした。2データの作成前年度『枕草子』を資料として試作データを作成したが、今年度はその成果をふまえて、言語量の多い『源氏物語』を資料として、「モダリティの助動詞」の相互承接を整理した。具体的には、「モダリティの助動詞」相互の承接関係、「テンス・アスベクトの助動詞」、「否定の助動詞」との承接関係の実態の調査、整理をおこなった。それぞれの承接を調査するにあたり、少数例、疑問例については、『源氏物語大成本文編』等により本文の異同を確認した。3データの分析作成したデータに基づき、分析をおこなった。その結果、中古語の「モダリティの助動詞」は三類に分がれ、それぞれが述語の階層に対応していることが確認できた。また、データの作成過程を通して、コンピュータを用いたデータ作成の有効性を実証することができた。なお、本研究の成果は、学術雑誌およびインターネットで公開する予定である。今年度は本テーマにおける研究の1年目であり、当初の研究目的に沿って研究設備を整え、研究者との討議、データの試作など、研究方法の確立に重点をおいて研究を進めてきた。1古代語助動詞の研究課題古代語助動詞を研究していく上で、現在どのようなデータが必要とされているかについて、研究者間で討議を行い、助動詞相互の連結(相互承接)に関する基礎データが優先されるべきであることを確認した。なお、このようなデータが個人所有のものであり、公開されていないことがわかった。2研究資料として用いる本文当初は源氏物語を資料とする予定だったが、言語量が少ない他の作品でデータの試作をすることにした。討議、検討の結果、平安中期の『枕草子』を資料として用いることに決定した。スキャナーで読みとる本文は、岩波新大系本を用いることにした。本文の異同については『校本枕草子』を利用した。3データの作成方法まず、注釈書の本文をスキャナーで画像ファイルとして取り込む。それをOCRソフトでテキストファイルに変換する。そのテキストファイルから文字列検索ソフトを使って助動詞の相互承接を検索する。検索作業を効率化するために、対象とする助動詞の表記を統一したり、カタカナに変換しておく、というように、あらかじめテキストを加工ておく必要があることがわかった。このようにして、『枕草子』で試作データを作成した。以上の成果にもとづき、次年度においては『源氏物語』でのデータ作成に取り組み、研究成果を公開する予定である。
固相-液相ランダム共存系の動力学

本研究では、ランダム・フラクタル構造上のフラクトン振動が、周りの粘性媒質によってどのように減衰していくか、またその減衰は系の臨界性や振動数とどのような関係があるかについて、スーパー・コンピュータを駆使した大規模計算機シミュレーションにより明らかにする事を目的とする。具体的には、2次元及び3次元の線形弾性浸透網が層流流体としての粘性媒質としての侵されている系を考えた。フラクトン励起の特徴から、強いエネルギー減衰を起こす部分は、系全体に比べて極めて狭い空間的領域となる。我々は、このような予想を以前我々が開発したアルゴリズム出ある強制振動子法とスーパー・コンピュータを利用した大規模シミュレーションにより実証すると共に、これらの異常減衰の効果が臨界現象に果たす役割についても解明した。平成7年度には、上記モデルの最も単純な場合、すなわち2次元浸透網上のスカラー変位振動を考えて、系に起こる物理現象の本質を探った。フラクトン・モードの振動数を増大させると、その局在長はベキ的に減少するが、振幅分布の不連続性の程度は増大した。これら2つの要因は、Q値の大きさに対して正反対の効果を生じさせた。我々はフラクトン・モードのQ値が振動数に対してどのように依存するかを数値計算により調べた。
インド被差別民解放運動と仏教復興運動にみる当事者性の獲得に関する宗教人類学的研究

関根は、2018年8月9月に英国現地調査を実施した。移民3世が登場する1990年代以降、インド系移民社会内部に新たに現象してきた「不可触民」差別に対する解放運動の実態について関係組織を訪問しインタビューを行った。また、ロンドン大学SOAS図書館で関係資料収集を行った。2019年1月の研究会でその成果を「英国・ロンドンでのインド系移民のアンベードカラトの反差別運動について」と題して報告をした。根本は2018年8月9月および2019年2月3月、インドのナーグプルで計4週間のフィールドワークを行なった。特に仏教僧佐々井秀嶺が現地に保管する不可触民解放運動史料の確認・整理に取り組みつつ、佐々井と仏教徒による創発的な宗教実践と当事者性の拡張について調査を実施した。これに加え、ナーグプルおよび近隣農村におけるダリト(元不可触民)活動家男性と上位カースト女性の異カースト間結婚の調査にも取り組んだ。鈴木は2019年2月にスリランカでのフィールドワークを行った。シンハラ仏教僧や在スリランカ・インド僧(Mahamevnawa僧院)への追加インタビューを通じて、南アジア上座部仏教圏におけるアンベードカライト的言説の評価の輻輳性の考察に資する言説データを蓄積するとともに、巡礼を中心としたインド、スリランカ両国仏教徒のトランスナショナル・ネットワークの実態に関する一次資料の収集に取り組んだ。志賀は文献研究として、アンベードカルによる『ブッダとそのダンマ』の第3部と『改宗(ヒンドゥー教からの離脱)』のテキスト分析と内容の比較を行った。定例の研究会においては、仏教徒のアイデンティティの二重性、改宗が持つ意味、仏教徒の行為主体性等について考察し報告した。また2019年3月にインド・ナーグプルを訪問し、トランスナショナルな仏教者ネットワークや仏教徒の行為主体性などについて現地調査を行った。関根は、インド国内の解放運動の分析に加えて、英国でのBritish Asiansの移民の間の新たな差別現象に対しての反差別運動に対象を広げた。それによって、本研究の視野を大きく広げ、大いに研究を前進させた。内外の解放運動の社会的文脈の差異を超えて運動の動員のあり方に共通点を見いだした。英国でもキリスト教、仏教、イスラーム教の宗教セクトの働きが大きいこと、ダリト解放運動にカースト解放を接続させる必要悪となる戦略的ねじれ問題があることなどが再び明らかになった。根本は2018年度、ナーグプルでの調査の深化、多面化が進んだ。仏教徒による仏教僧佐々井の聖者化と、これを受けた佐々井による宗教儀礼の創出について調査に取り組んだ。これに加え、同市と近隣農村で異カースト間結婚の調査も実施し、9組のカップルについてインタビューを行なった。この研究成果を著書『21世紀の文化人類学』で発表し、The 10th INDAS-South Asia International Conferenceと平成30年度マハーラーシュトラ研究会で報告した。鈴木は、インド仏教徒のトランスナショナル・ネットワーク、特に南アジア上座部仏教圏との交流がもたらす思想的・実践的変容の実態解明を主題に現地調査を行ってきた。これまで、1アンベードカライト的な言説の評価をめぐる輻輳性(批判的言説を含む仏教徒自身の語り)に関し、当初の想定を超える一次資料の蓄積がなされている。また調査を通じ、2宗教実践の移植の場としての「巡礼」が新規の重点的研究対象に浮上している。志賀は、『ブッダとそのダンマ』のテキスト分析研究を順調に進めている他、アンベードカルの他の著作との内容比較にも着手している。また現地での調査により、アンベードカルがテキストを通じて語ったことがどの程度、仏教徒の現実の生活に結実し、息づいているかを確認することができた。関根は、本プロジェクトの最終年度であることから、集積してきた調査データの統合とそこからの議論の総括を成果報告に向けてリードする。また自身の研究としては、インドのタミルナードゥ州におけるダリトをめぐる差別の現実とそこからの解放運動の実態調査を8月に実施し、昨年度の英国調査で広げた知見をもって、比較検討する。特に、政党政治とカーストの関係、解放運動と宗教との関係を調査の中心におく。根本は2019年4月から、インドより日本へ輸送した不可触民解放運動史料のデジタルアーカイブ化に取り組む。次に6月の本科研研究会で2018年度の研究成果を報告した後、9月にインドのナーグプルで創発的な宗教実践と当事者性の拡張について継続調査する。これに加え、同市と近隣農村で異カースト間結婚の調査も行なう。この調査結果を2020年1月の研究会で報告した後、3月にナーグプルで2回目のフィールドワークに取り組む。鈴木は2019年8月にスリランカ現地調査を行う。8月16日(火)から実施が予定されているナグプールのインド仏教徒によるスリランカ聖地巡礼の参与観察及びインタビュー調査が主眼である。参与観察については、スリランカ側の仏教僧コーディネーターに既に同行の許可を得ている。なおインド側の巡礼者は、聖地巡礼前後に仏教寺院に宿泊し種々の儀礼を執り行う予定であり、これについても可能な限り参与観察を行う。志賀は『ブッダとそのダンマ』のテキスト研究と現代インド仏教に関するフィールド調査を行う。テキスト研究については、第4部3・4章と第5部の読解を進める予定である。アンベードカルの言説分析を通して、彼の仏教理解における近代合理主義の影響の度合いやアンベードカル仏教における聖と俗の関係性などを明らかにしたい。

またインド・プーネーにおいてアンベードカルや仏教に関係する施設や資料の調査を行う予定である。関根は代表として第5回B. R.アンベードカル及びエンゲイジド・ブッディズム研究会(2017年1月)を主宰し、各自が研究の経過報告を行い意見交換した。具体的には関根が「ケガレとストリートから見た『不可触民』の現実への関わり・その1」、志賀は「第60回(2016)アンベードカル博士入滅記念日現地調査報告」、根本は「如何に被差別の当事者となり得るのか?」、鈴木は「2017年ナーグプル調査リサーチプロポーザル」について発表した。また関根を中心に関西学院大学出版会から2016年8月に『社会苦に挑む南アジアの仏教』を出版した。志賀はアンベードカルの主著である『ブッダのそのダンマ』のテキスト研究と被差別民解放運動に関するフィールド調査を実施した。テキスト研究については『ブッダとそのダンマ』のうち主に仏教思想に関する第3部と第4部の一部の読解を進めた。また2016年12月にインド・ムンバイー市を訪れ、同月6日前後に開催されたアンベードカル入滅記念式典の現地調査を行った。根本は佐々井秀嶺師が所蔵する膨大な仏教改宗運動史資料を日本に運搬し、デジタルアーカイブ化する作業を行なった。具体的には2016年11月12月にドキュメンタリー映像作家の小林三旅氏とインド・デリーを訪問し、佐々井師書庫に保存されている資料を分類した。関根と根本はこの資料のうち32箱を日本に輸送した。またデリー滞在中には佐々井師へのインタビューを実施した。鈴木はインド仏教徒のグローバル・ネットワークと日常宗教実践に関するデータ収集を目的にインド・ナーグプル市にて予備的な現地調査を実施した(2017年2月3月)。現地ではとくにインド仏教徒活動家との面談を通じて、隣国スリランカへの仏道修行のネットワークの存在が明らかになり、予備調査における大きな成果となった。関根を中心に本プロジェクトの基本的問題意識を出版のかたちで表明できた。関根が主宰した研究会と各自の現地調査を通じて、ガーンディーとアンベードカルの不可触民差別に対するアプローチを参照しながら、被差別者の当事者性と差別問題を外部から考える研究者の当事者性がどのように交差しうるのかを考察することができた。志賀は、担当するアンベードカル関連のテキスト研究として『ブッダとそのダンマ』の第3部「ブッダは何を教えたか」と第4部「宗教とダンマ」の解読を進めている。読解・翻訳・引用ソースの同定等の作業に多少多く時間を要しているが、着実に仕事は達成されている。フィールド調査については、アンベードカル入滅記念式典への参与観察を通じてインド仏教徒の最新の動向を把握するなど、当初の予定以上の成果が得られた。根本はデリーで佐々井師書庫に所蔵された仏教改宗運動史資料(佐々井師直筆の日記や手紙、写真・映像資料等)を分類し、その大半を日本に輸送することができた。これにより2017年度以降に本格的に実施するデジタルアーカイブ化と資料分析への準備が整った。これらの資料を踏まえ、佐々井師へのインタビューを実施した。
乳腺組織におけるゴナドトロピン放出ホルモン(GnPH)受容体の発現とその役割

本研究では,エストロゲンとプロゲステロンとの乳腺組織に対する作用の相互関係と,その両者の作用に対するゴナドトロピン放出ホルモン(GnRH)の関与の解明を目的とした.そのための方法として,それぞれのホルモンに対する受容体の局在を検討した.第一段階として,ヒト乳癌組織(手術材料)におけるエストロゲン受容体(ER)とプロゲステロン受容体(PR)を検出し,その局在の相互の位置関係について検討した.ERとPRは同一細胞に共存するか否かを,隣接する凍結準超薄切片を用いて検討したところ,光顕的に,ERおよびPRの反応はいづれも乳癌細胞の核に局在し,また,両者は高頻度で同一細胞の核に存在することが明らかとなった.電顕的にも,ERおよびPRの局在は光顕所見と対応し、核内の正染色質に反応が認められた.細胞質内にほとんど反応は認められなかった.今回検討した範囲の症例では,ERおよびPRの両方に陽性な細胞の割合は,症例により大きく異なったが,平均50%以上であった.それ以外に,ERのみに陽性である細胞の割合は症例により525%と大きく変動したのに対し,PRのみを有する細胞の割合は3%以下と少なかった.本研究ではじめて検討された"ERおよびPRの共存率"が乳癌の性質を決める新しい指標となり得ることは,既に報告した(第23回臨床電顕学会,平成6年10月).さらに原著論文として公刊すべく目下投稿準備中である.また,今後症例を重ね,病理組織像,EIA値,あるいは臨床像などとの関連についての解析を継続中である.なお,乳腺組織でのGnRH受容体の働きについては十分な成果を得られず,また動物モデルの確立に関しては最終的な判断には至っていない.本研究では,エストロゲンとプロゲステロンとの乳腺組織に対する作用の相互関係と,その両者の作用に対するゴナドトロピン放出ホルモン(GnRH)の関与の解明を目的とした.そのための方法として,それぞれのホルモンに対する受容体の局在を検討した.第一段階として,ヒト乳癌組織(手術材料)におけるエストロゲン受容体(ER)とプロゲステロン受容体(PR)を検出し,その局在の相互の位置関係について検討した.ERとPRは同一細胞に共存するか否かを,隣接する凍結準超薄切片を用いて検討したところ,光顕的に,ERおよびPRの反応はいづれも乳癌細胞の核に局在し,また,両者は高頻度で同一細胞の核に存在することが明らかとなった.電顕的にも,ERおよびPRの局在は光顕所見と対応し、核内の正染色質に反応が認められた.細胞質内にほとんど反応は認められなかった.今回検討した範囲の症例では,ERおよびPRの両方に陽性な細胞の割合は,症例により大きく異なったが,平均50%以上であった.それ以外に,ERのみに陽性である細胞の割合は症例により525%と大きく変動したのに対し,PRのみを有する細胞の割合は3%以下と少なかった.本研究ではじめて検討された"ERおよびPRの共存率"が乳癌の性質を決める新しい指標となり得ることは,既に報告した(第23回臨床電顕学会,平成6年10月).さらに原著論文として公刊すべく目下投稿準備中である.また,今後症例を重ね,病理組織像,EIA値,あるいは臨床像などとの関連についての解析を継続中である.なお,乳腺組織でのGnRH受容体の働きについては十分な成果を得られず,また動物モデルの確立に関しては最終的な判断には至っていない.
「水分と熱の並び流れ」原理の応用による国内産杉材の低温乾燥と環境負荷低減

本研究では、杉材の組織異方性を考慮し、且つ「水分と熱の並び流れ」の原理に従った低温乾燥特性を実験的・理論的に検討した。杉の板材を一定の温度勾配の中で一端から乾燥させ、木材組織方向および水分の移動方向によって、乾燥速度と乾燥収縮が大きく変化することを明らかにした。水分と熱を同じ方向に移動させると、含水率および収縮率の場所による差異の小さい乾燥が可能になることを見出すとともに、その結果を蒸発と凝縮を伴う水蒸気の拡散モデルによって再現することに成功した。最後に乾燥後の杉材中の精油成分の含有率が乾燥温度で異なることを示した。平成25年度はまず、杉材の乾燥速度に影響する仮道管壁孔(ピット)の存在状態を調査した。次いで、乾燥に伴う木材の変形について調べるために、木材組織方向による乾燥収縮率の差異を調べた。その結果以下の知見が得られた。(1)ピット数密度の測定:3つの異なる方向に切り出した板材内を通過する空気の透過率を、心材と辺材について測定した。典型的なピット構造(マルゴとトールス)を再現した流動モデルによって、ピット1個当たりの透過率を求め、実際の透過率からピット数密度を推算した。その結果、心材の1仮道管細胞当たりのピット数は約5.4個となり、文献値の50300に比較すると、大半のピットが閉塞しているものと推定された。(2)乾燥収縮率の測定:厚さ3mmに切り出した板材を乾燥機中で一様乾燥させ、乾燥に伴う収縮率の変化を調査したところ、接線方向の収縮率が最大で、半径方向はその半分、軸方向の収縮率は極めて小さかった。また含水率がある値以下になると収縮が始まるが、その臨界含水率は辺材では約40%、心材では100%前後であった。また、収縮特性は乾燥温度に依存しないことが分かった。次に、乾燥収縮が大きく、乾燥速度が停滞する含水率25%以下について、昨年度と同様の温度勾配下での乾燥試験を、熱と水分の移動が逆向き(Counter)と同じ向き(Parallel)の2条件で行った。予め乾燥機内の一様乾燥条件で求めた接線方向の収縮率と含水率との関係が比例関係で表されたので、乾燥面から異なる位置で測定した収縮率から同位置における含水率の経時変化を推算した。その結果、CounterとParallelとの間で乾燥速度に大きな差異がなく、また後者の方が前者より乾燥中の含水率の位置による差異が小さかった。これより、Parallel条件では乾燥速度を変えずに乾燥変形を抑制できることが明らかになった。最後に杉材中の精油成分の含有濃度が乾燥温度によって変化することを見出した。平成24年度は、杉材の乾燥試験を温度勾配一定の条件下で行い、その結果の一部を木材内の水蒸気拡散モデルによって再現した。杉材の巨視的組織は大別すると中心部の赤身と周辺部の白太に分けられ、それぞれの含水率は赤身が90160%、白太が3050%であった。木材中の水分の移動方向を仮道管方向(L)と半径方向(R)に合わせ、赤身および白太の2種について下記の2つの乾燥方法を比較した。まず水分と熱の移動方向が逆の場合(Counter)で、これは通常の熱風乾燥と同じ条件であり、もう一つは水分と熱の移動方向が同じ場合(Parallel)で、本研究で注目する熱と水分の並び流れの条件である。これらの条件の乾燥速度を、低温部の温度を25°C、高温部の温度を80°Cに固定して測定した。これにより熱移動と水分移動とが複雑に絡み合う乾燥現象を、水分移動のみに注目して解析できる。測定では、10時間の乾燥に伴う全含水率の経時変化と、乾燥後の水分移動方向への部分含水率分布を、それぞれ求めた。その結果、含水率が50%以上の条件で赤身・L・Counterの乾燥速度は、赤身・L・Parallelより数倍大きいが、乾燥が進むとその差は小さくなる。その他の条件では、CounterとParallelの乾燥速度の差は小さかった。また一般にL方向はR方向よりも乾燥速度は大きく、赤身と白太の乾燥速度の差は含水率による差より小さかった。部分含水率は、Counterの場合に乾燥面から遠い低温部ほど高く、初期含水率が高い条件では低音部の含水率は初期値よりも高くなった。一方、Parallelの場合には、乾燥面(低温面)と高温面の中間部でやや高くなる傾向を示した。このような部分含水率の位置による変化は、含水率が30%以下の白太・Lの条件で行われた水蒸気拡散モデルの計算結果によって良く説明することができた。

木材の部位(赤身と白太)および組織方向(仮道管方向(L)と半径方向(R))の各条件で、熱と水分の移動方向(CounterとParallel)をすべて組み合せて、それぞれの全含水率変化、部分含水率変化、および全含水率の経時変化を測定・整理した。さらに木材中の水分移動について、各位置の温度に対応する平衡水蒸気濃度の差を推進力とした拡散によって表現する乾燥モデルを構築し、初期含水率が30%程度の条件で測定結果を再現できることを得た。また、木材中の水分移動に大きな影響を及ぼすと思われる仮道管壁孔(ピット)を通しての空気の透過率の測定装置の製作を終え、2,3の条件で試験的な測定を行っている。これらの研究成果は当初予定した計画をすべて達成しており、一部は次年度の計画を前倒しで実施している。なお、本年度に得られた結果はそれぞれに新たな発見である。なお、当初期待していた熱と水分の並び流れの条件下で特に乾燥速度が大きくなる現象は未だ見出されてはおらず。低温乾燥の優位性については今後検討していきたい。以上のように平成24年度の達成度は当初計画以上に進展している。(1)空気透過率の測定:平成24年度に製作した木材組織内の空気の透過率測定装置を用いて、赤身と白太、通気方向(L方向とR方向)のそれぞれの組合せについて、種々の温度と含水率の条件で空気の透過率を測定する。合わせて急速加熱法によってピットを強制的に開孔させた場合の透過率も測定する。これらの結果からピットの開孔率を推算する。また、1つのピット当りの空気の流通抵抗を数値シミュレーションによって評価し、その結果と実験で得た透過率との比較から、開孔ピットの個数密度を計算する。その値が乾燥条件によってどのように変化するかを調べることにより、低温でも速い乾燥速度が得られる条件を探索する。さらに顕微鏡観察により、赤身および白太の平均空隙率を求め、乾燥モデルに適用する。(2)乾燥速度および変形量の測定:乾燥に伴う変形が生じる低含水率の条件で、平成24年度と同様の乾燥試験を行い、乾燥に伴う木材の変形量を測定する。そしてその結果が水分と熱の移動方向によって変化するか否かを検討する。(3)乾燥の数学モデルの確立:前年度のモデルでは、水分の移動が温度差に伴う平衡水蒸気濃度の勾配による分子拡散で進行することを仮定した。実際にはこれらの他に、温度差による水蒸気圧力の勾配による水蒸気の強制移動機構や、毛細管力による自由水の移動機構も存在するはずである。これらの移動機構を乾燥モデルに組み込み、その計算結果を乾燥試験結果と比較検討することにより応用性に富む乾燥モデルを開発する。(4)環境負荷の小さい乾燥法の探索:実際に普及している乾燥法について、操業条件の調査を行うとともに、乾燥速度および乾燥に要するエネルギー投入量を比較・検討する。そしてより環境負荷の小さい乾燥法について考察する。以上の研究成果は、日本木材学会で研究発表するとともに、国内シンポジウムを開催して一般に公開する。次年度使用額(B-A)の531,290円について、その使用計画を記す。この使用額は全額を研究代表者が下記の使途に使用する予定である。研究費使用計画物品費旅費人件費・謝金その他計物品費は、次年度に実施予定の、乾燥に伴う木材の変形測定装置製作用材料費および前年度に明らかになった装置の不具合の改善のために用いるとともに、ガラス器具や薬品などの購入に使用する。その他については、木材乾燥に関する国内シンポジウムを開催するための経費に使用する予定である。
発達障害の幼児を育てる家族への予防的育児支援プログラムの介入効果の検証

【目的】広汎性発達障害(PDD)の子どもをもつ母親は、見えにくい障害特性から様々な育児ストレスを抱えている。母親の心身リフレッシュ・育児life skill向上のプログラム「すきっぷママ」を開発し、予防的育児支援プログラムの介入効果を明らかにする。【方法】看護介入研究。対象はプログラムに参加した母親80名(10G)で介入効果評価にPS-SF, WHO-QOL,家族機能(FAI)の尺度を用いた。大学の倫理審査承認を受けた。【結果】母親の平均年齢は38歳(SD±4. 4)、71%は介入前に心身の不調を訴えていた。子どもは平均5. 5歳(17ヶ月12歳)、男児が82%を占めた。PS-SFとWHO-QOLと家族機能との間には関連性がみられ(p<0. 05)、介入前後でPS-SFは低下し、WHO-QOLとFAIは上昇していた。PS-SFの親自身に関するストレスは有意に低下し、WHO-QOL全体、心理的,環境領域では有意に上昇した。FAI(5側面)の家族内コミュニケーション、家族内ルール、家族の評価の3側面は有意に上昇した(p<0. 05)。【考察】母親は心身に不調を感じ、社会から孤立しやすく癒しとリフレッシュ,育児スキルアップとを求めていた。介入後は予測通り育児ストレス低下とQOL,家族機能は向上し、支援効果をみられた。しかし、リフレクションの結果として一時的にQOL低下することもあり、継続的支援,環境を含めた特性把握,早期の予防的な支援の重要性が明らかになった。研究目的は、予防的育児支援対策として"広汎性発達障害(PDD)の幼児を養育する母親"を対象に開発し、試験的介入研究を行ってきた"すきっぷ・ママクラス"育児ライフスキル促進プログラムを研修会を通じて地域に頒布し、介入効果を明らかにすることである。プログラム頒布に向けて、平成21年度は以下のことを行った。1.育児ライフスキル促進プログラム研修会テキスト作成基本的なプログラム構成は、(導入)ストレス発散→共感→強みの気づき→問題点の共有→優先的な目標の選択(意思決定)→みんなで解決のヒントをみつける→ライフスキルの習得(ゴール)である。各セッションに身体面の爽快感(リフレッシュ効果)、精神面の癒しを意図した介入を取り入れ、研究協力者を交え学習・検討会議を毎月実施し、強化をはかりながらプログラムの標準テキストを作成した。試験的介入結果のデータを基に各測定尺度の評価を行い、QOL尺度の改訂について検討した。2.試験的介入研究の成果発表および情報収集第9回国際家族看護学会(アイスランド)および第19回日本小児看護学会(札幌),第16回日本家族看護学会(高山)で成果発表を行い、情報収集および意見交換を行った。3.育児ライフスキル促進プログラム研修会の広報活動およびサポーター候補者養成a.育児ライフスキル促進プログラム研究会ホームページを開設した。b.研修会に先立ち、広報およびプログラム実施協力を担うサポーター養成に向け、平成21年11月19日に『キックオフ研修会』を実施した(本学大講義室)。参加者は、保健師・療育/育児支援スタッフ・"すきっぷ・ママクラス"修了生などで、関東・北海道地区を含め広域からの64名であった。終了後アンケートの結果、参加者の多くが本プログラムに関心をもち、今後の研修会参加を希望していた。研究目的は、予防的育児支援対策として"広汎性発達障害(PDD)の幼児を養育する母親"を対象に開発し、試験的介入研究を行ってきた"すきっぷ・ママクラス"育児ライフスキル促進プログラムを研修会を通じて可能な限り地域に紹介し、プログラム活用による介入効果を明らかにすることである。すきっぷ・ママプログラムの頒布を目的として平成22年度は以下の活動を行った。1.プログラムの講習会の開催平成22年10月11月に3回シリーズで、プログラムのねらいおよび実施方法について講習会を開催した。

参加者は12名で、地域の保健師、子育て支援者、発達支援センター職員、発達障害の自助グループスタッフ等であった。参加者の反応は良好であったが、実際に自らの機関の事業やグループ活動での開催には至らなかった。プログラムを学ぶという受け身的な参加が中心であった。2.すきっぷ・ママクラスプログラムの開催参加希望者は多く、学内および通園の送迎の問題から「近くで開催してほしい」との要請に応じて、4グループについては全6回シリーズを全4回に凝縮し、スタッフがS市内へ出向いて出張開催を実施した。3.育児期の親のQOL自己評価測定尺度の開発準備WHO-QOL26の感度が低かったことから、プログラム実践、『カードを用いた家族の価値のナラティヴ』『仲間を勇気づけるレッスン"紙飛行機バージョン"』などセッションにおける母親たちの様々な語りを参考にQOL質問項目のアイテムプールを作成し、尺度開発に着手した。研究目的は、予防的育児支援対策として"広汎性発達障害(PDD)の幼児を養育する母親"を対象に開発し、試験的介入研究を行ってきた"すきっぷ・ママクラス"育児ライフスキル促進プログラムを研修会を通じて可能な限り地域に紹介し、プログラム活用による介入効果を明らかにすることである。プログラムの紹介・頒布を目的として平成23年度は以下の活動を行った。1.プログラムの講習会の開催名古屋市西区育児支援協議会と連携し育児支援者向けの研修でプログラムを実施した。2.すきっぷママクラスプログラムの実施第8期後半から第11期までのグループに実施し、第1期生からのべ96名が参加した。プログラム参加者の平均年齢は38歳(SD±4.4)で、57名(71%)の母親は介入前に心身の不調を訴えていた。子どもの平均年齢は、5.5歳(17ヶ月12歳)、54名(66%)がASDの診断を受け、男児が67名で82%を占めていた。各尺度の信頼係数(Cronbach's)は、PS-SF(19項目)0.780.79、WHO-QOL(26項目)0.900.91、FAI(30項目)0.910.94と内的整合性は高値を示した。介入の前後ともに、ps-SFとWHO-QOLと家族機能との間には、関連性がみられ(P<0.05)、介入後はPS-SFは低下し、WHO-QOLとFAIは高くなっていた。データ数は十分得られなかったが、研究仮説通りの結果であったことからプログラムに基づく予防的育児支援の介入効果について、概ね確認できた。3.「養育期の親のQOL自己評価尺度(試案)」による調査の実施開発した本尺度を500名に配布し、回収数は244(回収率48.8%)であった。因子分析により、育児困難・親としての生活への満足・自己の充実・育児コミュニティーの充実・祖父母との関係の5因子が抽出された。
質量分析型即時がん診断支援システムの構築

生物試料を前処理なく大気圧で質量分析が可能な探針エレクトロスプレーイオン化法-質量分析(PESI-MS)と、機械学習を用いて腎細胞がん及び、肝細胞がんの迅速診断システムを構築した。交差検証により当該システムの性能を評価したところ、病理診断結果と90%以上一致することが確認でき、この数値は臨床での実使用が可能であることを示唆している。また多種のがん診断に応用することを目指し、研究期間内に可能な限りのがん検体収集を試みた。膠芽腫、口腔扁平上皮がん、胃がん、結腸がん、膀胱がん、膵臓がんの検体を分析し、最終的に約22,000マススペクトルからなるデータベースを構築することができた。本研究では試料の前処理なく、大気圧下で利用可能な探針エレクトロスプレー法(PESI)と質量分析を組み合わせたシステムにより、外来や手術室、内視鏡検査室などで、医師が即時にがんを診断可能な診断支援装置を開発することを目的としている。本システムでは、得られたマススペクトル中に内包されるマーカー分子となりうる特定のピークに着目するのではなく、全てのピークのイオン強度を捉え、これにベイズ理論を応用したアルゴリズムであるdual Penalized Logistic Regression Machine (dPLRM)を適用して診断を行うが、そのためには多数の検体より収集したスペクトルデータベースが必要である。現在、学内および外部の研究施設と提携し、腎細胞がんおよび肝細胞がんの多数検体の収集及び、その測定とスペクトルデータの蓄積を進めている。これまでに構築したデータベースを用いてdPLRMを学習させ、盲検データの模擬判定を行ったところ、高確率で病理医による診断結果と一致する結果を得ることができた。スペクトルの生成/エクスポート、relational databas(RDB)構築、判定結果の提示にはそれぞれ煩雑な手順が存在し、これが判定までの律速となっている。最終的には測定から判定までを数分で完了する統合システムの構築を目指しており、各工程の自動化及び連結が必須である。現在までに上記の各工程を自動化するソフトウェアおよびプログラムを完成させ、作業量を大幅に低減することができた。また、膨大な患者情報、測定データ、各種記録を管理するために、情報統合管理システムである電子カルテの構築を行った。これらのプログラムは各種作業の効率化のみならず、ヒューマンエラーの回避にも効果を発揮する。肝臓、腎臓検体測定によるデータ拡充:昨年度に引き続き、肝臓と腎臓の非がん部およびがん部検体のマススペクトルデータ収集とデータベース構築を行った。最終的に腎臓18,231スペクトル(1,823切片)、肝臓12,391スペクトル(1,093切片)からなるデータベースを構築するこができた。これを学習機械に学習させ交差検証を行った結果、病理医による診断との一致率が肝臓において97.4%、腎臓において95.3%と目標を達成した。多種類のがんへの応用:肝臓がん、腎臓がんに加えて胃粘膜がん、大腸粘膜がん、口腔粘膜がん、膵臓がん、リンパ節転移の検体を測定し、マススペクトルデータを収集した。消化器粘膜に関しては既に1,400切片以上の測定が完了しており、がん診断アルゴリズムの構築を進めている。データ管理/統計解析ソフトウェア開発:膨大なマススペクトルデータを管理、編集し、さらに統計解析と結果の提示が可能なソフトウェアの開発がほぼ完了した。イオン化、質量分析システムの改良:サンプルプレート、探針を規格化することでイオン検出、マススペクトル取得の簡便性と再現性を向上させた。これにより多数検体の測定とデータベース構築のスループットが向上する。また手術場でのオンサイト利用を目指し、人体に直接使用可能なシステムに改良することを試みていたがその試作機が完成し、生きたマウスから薬剤動態や薬剤投与による代謝産物の変化をリアルタイムに検出することに成功した。同システムを用いれば術中のリンパ節転移の迅速診断をオンサイトで行うことが可能となる。1、データ解析ソフトウェア開発:多数のマススペクトルデータを蓄積、管理、編集し、統計解析や判別分析を行うための各種プログラムを構築した。またこれら全てのプログラムを連結し、graphical user interface (GUI)を含めてソフトウェアを完成させた。同ソフトウェアはフリーウェアとしてインターネット上に公開済みであり、さらに近日、国際誌にtechnical reportを投稿予定である。2、多種のがん診断への応用:昨年度までに肝細胞がん、腎細胞がんの診断に成功したため、本年度はさらに扁平上皮がん、膠芽腫、膀胱がん、胃がん、結腸がん、膵臓がんのデータ収集を行った。これらのデータ収集は今後も継続して行われるが、扁平上皮がん、大腸がんは特に多く検体が得られたため、本年度中の診断アルゴリズム構築を目指した。その結果、扁平上皮がんでは93%、膠芽腫では85%の精度で非がん部、がん部を判別可能なアルゴリズムを構築できた。3、リアルタイム診断システム開発に向けた改良:現在の装置では検体表面への溶媒の添加が必要なため、臨床現場で人体に直接使用することができない。そこでイオン化部にスプレーシステムを導入し、一切の処理を行うことなく、生きた動物の組織から直接マススペクトルを得ることを可能とした。当該システムはリアルタイムメタボローム解析や薬剤動態解析への応用も可能であり、現在その有用性の検証を進めている。

また多種のがん診断に応用することを目指し、研究期間内に可能な限りのがん検体収集を試みた。膠芽腫、口腔扁平上皮がん、胃がん、結腸がん、膀胱がん、膵臓がんの検体を分析し、最終的に約22,000マススペクトルからなるデータベースを構築することができた。・肝細胞がんおよび腎細胞がんのデータ収集と判定アルゴリズムの構築が既に完成し、現在さらに多種のがん検体のデータ収集に移行している。消化器粘膜は1,400切片を越えており、判別アルゴリズム構築もほぼ可能な状態となっている。消化器粘膜の他にも口腔粘膜、膵臓、リンパ節検体の測定を開始しており、当初予定していたよりも多くのがん種の判別が可能となる。・データの管理や統計解析、結果の提示を行うための各種プログラムが構築でき、また各工程の連結が完了した。測定から結果の提示までを臨床現場で利用可能とするグラフィカルユーザーインターフェース(GUI)も完成しており、本診断システム全体が実使用可能な状態となっており、これは予定よりも早い進展である。判別分析としては当初dPLRMのみを利用することを予定していたが、その他の手法を導入するための検討を始めており、より目的ごとの利用が可能な統計解析/判別分析プログラムの構築が見込める様になった。・本システムではマススペクトルパタン全体を用いて非がん/がんの判別を行うため、ピークの分子同定が不要であったが、発がんや進展の分子メカニズム解明に向けて分子の同定も開始した。・研究期間内においてオンサイト診断が可能なシステムの構築を目標としていたが、既に実用可能なレベルのシステムを完成させることができた。このシステムは術中の人体への直接利用による迅速判定のみならず、オンサイトリアルタイムメタボローム解析等にも応用可能であり、更なる展開が期待される。27年度が最終年度であるため、記入しない。細胞生物学適応がん種の拡大:当初予定していたよりも早い時期に目標としていたがん種のデータベースと判定アルゴリズムが構築できたため、さらに膵管擦過細胞、白血病細胞、膀胱がん、脳腫瘍検体のデータを収集し、適応がん種の拡大を図る。ソフトウェアと判定アルゴリズムの改良:既にデータ管理と解析を行うためのソフトウェアが完成したが、膨大なマススペクトルデータを扱う中で一部エラーが生じることや、処理にやや時間を要する(数分)という問題があるため、これらを改善し大きなデータサイズの取扱いに対応させる。またこれまで判別分析はdPLRMのみを用いていたが、より確度の高いがん判定を行うために、support vector machineやロジスティック回帰、部分的最少二乗法-判別分析などの多種類の手法を導入し比較検討する。データクオリティーとスループットの向上:サンプルプレートや探針の規格化によりマススペクトルの再現性は大きく向上したが、検体によっては測定に10分以上の時間を要する場合がある。
広汎性発達障害におけるメタボリック症候群予測マーカーの探索

広汎性発達障害(PDD)におけるメタボリック症候群の発症に関与する分子生物学的メカニズムを解析することを目指した。加齢の影響を排除するため,思春期青年期PDDのみを対象とした。臨床症状と肥満との間に有意な相関は見られなかった。ELISA法により,メタボリック症候群に関連した作用を有するタンパクであるadipocytokinesの測定を行った。脂肪酸結合タンパク(FABP)のisoformの一つであり,肥満や糖尿病への関連が報告されているFABP4を処置し,神経幹細胞から神経細胞への分化能に与える影響について評価したところ,一定の濃度において神経分化を促進する方向に働いた。研究初年度に引き続き、対象となる広汎性発達障害(PDD)患者の診断を慎重に行い、その臨床症状や各種検査結果についてデータベースを構築した。幼少期のデータを含め、ウェクスラー式知能検査(WPPSI, WISC, WAIS)や新版K式発達検査2001などの発達心理検査、子どもの行動チェックリスト(CBCL, TRF)、ユースセルフレポート(YSR)などの評価スケール、自閉症スペクトラム指数(AQ)や対象者の認知特性を理解するための自己記入式スケールであるBaron-Cohenにより作成された共感化指数(EQ),システム化指数(SQ)、観察式評価となるADHD評価スケール(ADHD-RS)などの結果をデータベース化した。また、メタボリック症候群の発症には、運動量や食生活などの日常生活スタイルが大きく影響するため、行動評価スケールとして、ひきこもり行動チェックリスト(HBCL)やインターネット依存スケール(IAT)などを施行した。生化学的検討として、末梢血を用いて、脂質代謝に関連する項目に加え、空腹時血糖や血中インスリン濃度などを計測し、インスリン抵抗性の指標であるHOMA-R指数を算出した。肥満やエネルギー代謝に関連するタンパクの発現解析の予備的研究として、一部の対象者について、ELISA法を用いて、adiponectin, leptin, TNF-alpha, IGF-1, Resistin, IL-6, PAI-1, TGF-betaの計測を行った。PDDにおいて、耐糖能異常や脂質異常など、将来的なメタボリック症候群関連症状の発現を予測するためのマーカーとなりうる因子を特定するため、統計解析を行っているが、更なるデータの蓄積および詳細なデータの解析が必要である。本研究課題の初年度として,対象となる広汎性発達障害(PDD)患者の診断,および臨床症状の評価を行い,各種検査結果をデータベース化した。診断に関しては,日本児童青年精神医学会認定医,日本小児精神神経学会専門医,臨床心理士を含む多職種で構成される児童精神診療チームで慎重に検討を行った。母子手帳データ,養育者からの詳細な生育歴,幼少期,学童期の生活様式の聴取,通知表記録の確認,広汎性発達障害日本自閉症協会評定尺度(PARS)に基づく症状評価を行い総合的に判断した。ウェクスラー式知能検査(WISC, WAIS)をはじめとした各種心理検査,自閉症スペクトラム指数(AQ),Baron-Cohenによる共感化指数(EQ),システム化指数(SQ)などの自記式検査,子どもの行動チェックリスト(CBCL),ADHD評価スケール(ADHD-RS)などの観察式評価を施行し,結果をデータベース化した。メタボリック症候群の発症予測因子探索のため,基礎的データの収集として,スクリーニング採血,BMI(Body Mass Index)の測定,日常の運動量を推定するための評価としてひきこもり行動チェックリスト(HBCL)による行動観察を行った。また,生化学的検討として,次年度の研究計画遂行に向けた予備的研究として,思春期・青年期の統合失調症患者を対象に,肥満やエネルギー代謝に関連するタンパクであるadiponectin, leptin, TNFa, IGF-1, Resistin, IL-6, PAI-1, TGFb,および,インスリン抵抗性の指標であるHOMA-R指数の計測を行いBMIを含め,相互の関連性について検討した。その結果,HOMA-Rやadiponectinが,メタボリック症候群に関連した症状の発現予測に役立つ可能性が示唆された。広汎性発達障害(PDD)患者を対象に、データベース化した臨床症状や各種検査結果、自記式および観察者評価式スケールの結果等とメタボリック症候群との関連について網羅的に統計解析を行った。臨床症状は、ウェクスラー式知能検査をはじめとした発達心理検査の結果、自閉症スペクトラム指数(AQ)等の自記式スケールの結果、広汎性発達障害日本自閉症協会評定尺度(PARS)に基づく聴取により得られた行動特性を数値化するなどして検討を行った。BMI(Body Mass Index)について、BMI 18.5未満、18.525、そして、25以上の3群に分けて各種評価スケールの結果を統計解析したが、PDD関連症状の重症度と肥満との有意な相関は認められなかった。一方で、PDDにおける肥満の発生には、PDD特性の重症度によらず、インターネット使用時間、外出時間の短さなど、ひきこもりに関連した生活習慣の関与が示唆された。脂肪酸結合タンパク(fatty acid-binding

protein: FABP)のisoformsの一つであるFABP4は、肥満や糖尿病の発症に関与すると報告されている。また、FABP7は、自閉症との関連が報告されている。このFABP7は、神経幹細胞や海馬歯状回の神経前駆細胞に発現し、神経新生の制御に関わっている可能性が報告されている。今回、ラット胎仔終脳から得た神経幹細胞にFABP4を処置したところ、Tuj-1抗体を用いたELISA法で評価した結果、対照群に比べて神経細胞への分化が促進された。自閉症をはじめとしたPDDは、先天性の脳機能の障害がその病態基盤である。メタボリック症候群に関連したタンパクであるFABP4が、PDDの生物学的基盤に関係している可能性が示唆された。医歯薬学多数の症例について、周産期記録、養育者から得た幼児期の詳細な生育歴情報、幼少期・学童期の生活様式、各種発達心理検査結果、自己記入式スケールや観察式評価スケールの結果について、データベースを構築した。体重増加やエネルギー代謝に影響を与える運動量などの生活様式を評価するため、行動評価スケールを用いて観察を行いデータ化した。一部の対象者に関しては、ELISA法を用いて、肥満やエネルギー代謝に関与するadiponectin, leptin, TNFa, IGF-1, Resistin, IL-6, PAI-1, TGFbなどのサイトカインを計測した。よって、最終年度に予定している各種解析を行う準備が整っている状態である。本研究課題に関しては,おおむね順調に進展している。すでに150例以上の症例に関して,母子手帳データ,養育者から得た詳細な生育歴,幼少期・学童期の生活様式,通知表記録,広汎性発達障害日本自閉症協会評定尺度(PARS)に基づく特徴的行動様式などの臨床症状,ウェクスラー式知能検査(WISC, WAIS)をはじめとした各種心理検査,自閉症スペクトラム指数(AQ),Baron-Cohenによる共感化指数(EQ),システム化指数(SQ)などの自記式検査,子どもの行動チェックリスト(CBCL),ADHD評価スケール(ADHD-RS)などの養育者による観察式評価の結果をデータベース化した。また,今後の生化学的検討に向けた準備として,思春期・青年期の統合失調症患者,および,健常対照を対象に,肥満やエネルギー代謝に関連するadiponectin, leptin, TNFa, IGF-1, Resistin, IL-6, PAI-1, TGFbなどのサイトカインを計測し,比較検討を行った。つまり,本研究の対象者から採血を行い,同様の手法を用いた計測を行う事で,目的とするサイトカインの解析が可能な状態となっている。メタボリック症候群の発症に関して、内臓脂肪の蓄積による肥満、耐糖能異常、高血圧、脂質代謝異常等は、様々な要因が複雑に関係している。また、肥満や糖尿病の高い家族歴に象徴される様に、遺伝負因による影響も大きい。
低抗低減溶液の温度による現象の発現・消滅のメカニズムの解明

前年度の研究を総括し、発現・消滅のメカニズムを検討した。界面活性剤添加溶液の濃度を501000ppmと広範囲に変化させ、局所加熱・冷却を行い、温度分布内における臨界温度位置が抵抗減少に与える影響を明確にした。壁面極近傍に温度が一定の本現象特有の温度分布が確認された。これは、加熱・冷却に依存せず、抵抗低減現象の発現・消滅と密接に関係する。ただ、高濃度では粘性係数が増加するので、乱流から再層流化への逆転が予想されるので、更なる検討が必要である。以上の結果を総括し、抵抗低減現象の温度依存性を明確にし、その現象の発現・消滅の制御の可能性について検討した。上述の結果が、実際上どのような効果があるか確認するために、市販の気液の空調用熱交換器による性能試験を行った。特に、熱交換器の選定に当って管内側に伝熱促進用の溝等の加工がしてあるものを使用する。圧力損失は熱交換器への流入・流出のヘッダー部分で評価したが、温度制御による抵抗低現象の有無が明確になる圧力損失はヘッダーでの圧力損失が大きいため、熱的性能評価にどのように影響するか顕著ではなかった。気体側の伝熱量は、流速にのみ依存するが、液体側は界面活性剤添加水溶液側の伝熱量は、界面活性剤添加濃度、液濃度、流速に依存する。この場合の熱交換器の性能制御が、これらのパラメータによってどの程度可能か検討し、コンピュータによる数値シミュレーションを行い得る制御プログラムを開発中である。1.各種イオンについて調査・検討し、安定性で優れている陽イオン界面活性剤:塩化セチルトリメチルアンモニウムに対イオンとしてサルチル酸ナトリウムを同量添加した溶液を選択した。2.最高温度60°Cまで制御可能な流動抵抗低減効果評価装置を製作し、上述の溶液について抵抗低減現象の発現・消滅の流体の温度域を確定した。消滅域:4753°C、発現域:924°Cこの間、温度に対しヒステリシスによるバラツキが現れる。3.試験ループの壁面温度をステップ変化させて、上述の抵抗低減現象の発現・消滅の臨界温度の前後における壁面静圧分布を測定し、加熱開始後の圧力分布の勾配に変化が見られ、抵抗低減・増加が確認された。しかし、加熱壁域を過ぎると元の値に復帰する傾向を示す。4.主流温度48°C、壁温54°Cで加熱壁域の局所温度分布を測定し、加熱開始点後80160mmの領域の壁極近傍で垂直方向に温度一定のこの現象特有な温度分布の出現が確認された。この温度分布は発現域でも確認された。また、この温度分布の発生位置は上述の圧力勾配の変化が起きる点に対応している。5.上記温度境界層内の温度変動は他の領域に比して極めて強く、壁面近傍での熱輸送機構が層流的状況から乱流的への移行を示唆している。6.現在、上述の結果を総括し、温度制御による抵抗低減現象の発現・消滅域における局所熱伝達率を測定し、ポンプ動力基準の熱的性能評価を行っている。界面活性剤添加溶液の濃度を501000ppmと広範囲に変化させ、局所加熱・冷却を行い、温度分布内における臨界温度位置が抵抗低減減少に与える影響を明確にした。上述の結果が、実機上どのような効果があるか確認するために、市販の気液の空調用熱交換器による性能試験を行った。

特に、熱交換器の選定に当たって管内側に伝熱促進用の溝等の加工がしてあるものを使用する。圧力損失は熱交換器へ流入・流出のヘッダー部分で評価したが、温度制御による抵抗低減現象の有無が明確になる圧力損失はヘッダーでの圧力損失が大きいため、熱的性能評価にどのように影響するか顕著ではなかった。気体側の伝熱量は、流速にのみ依存するが、液体側は界面活性剤添加水溶液側の伝熱量は、界面活性剤添加濃度、液温度、流速に依存する。この場合の熱交換器の性能制御が、これらのパラメータによってどの程度可能か検討し、コンピュータによる数値シミュレーションを行い得る制御プログラムを開発中である。
前十字靱帯損傷膝における新たな客観的定量的評価方法の確立

本研究の目的は、指装着型圧力センサーを開発し、ACL損傷時に最も感度の高いLachmantest時のEnd pointを、触知した際の指にかかる圧力で定量的評価を行うことで、ACL診断精度の向上並びに術後客観的評価方法の向上を図ることを目的とした。大腿骨側は母指に、脛骨側は示環指にセンサーを装着することで鋭敏に圧変化を検出することが可能であり、End point時の最大応力とその変化速度で定量化することが可能であった。また、タブレット型PCを使用することで、持ち運びの簡便なシステムを構築した。平成26年度は、健常膝を用いて圧力センサー装着の至適部位を同定することを目的とし手研究を開始した。本システムは先行研究にて感圧導電性ゴム(NR65,扶桑ゴム産業)による圧力センサーでのデータ検出を目指していたが、1装着部位によるデータ検出のばらつき、2計測前のCalibrationの必要性、3装着位置の回旋の影響から安定したデータ検出が困難なため、ひずみゲージを利用した圧力センサー(KFG-2-120-D16-23L3M2,共和電業)を使用したシステムへと変更した。プロトタイプでは圧力センサーを大腿骨側を把持する手には母指に、脛骨側を把持する手には示小指に装着し計測を開始したが、Lachman test時に脛骨側小指にはほぼ圧力がかからないことを確認したため、最終的に大腿骨を把持する手には母指に、脛骨側を把持する手には示環指に装着し、システムを構築した。本年度研究費にて、データ取得用パーソナルコンピュータ並びにロードセル、AD変換器等を購入させて頂き、予定通りのシステム構築が可能であった。しかしながらキャリブレーションに時間を要したため、計画していた、検者内・検者間誤差の検出、並びに三次元電磁気計測システムとの同期に関しては次年度以降へ繰り越す予定である。また、日本臨床バイオメカニクス学会へ参加させて頂き、Lachman test時のEnd pointの定量的計測に関する研究につき討議を行った。本研究の目的は膝前十字靱帯(ACL)損傷診断及び治療効果判定に最も高い感度の徒手検査であるLachmantest時のEnd pointの定量的評価を目的とする。指装着型圧力センサーを用いてEnd pointの定量化し、膝前十字靱帯損傷膝の診断及び術後客観的評価方法の精度向上を目指すものである。指装着型圧力センサーを左右各指節間に装着して、健常膝・ACL損傷膝に対しLachman testを施行。End pointを触知した際の圧変化を解析し、比較検討を行った。まず健常膝を用いて圧力センサーの至適装着部位を検討した。大腿骨側を把持する手には母指に、脛骨側を把持する手には示小指に圧力センサーを装着した上で最も圧変化を感知しやすい部位を同定した。実験結果から母指が最も圧変化を検出することがわかった。次に健常膝・ACL損傷膝に対しLachman testを施行し、End pointの定量的評価を行った。予備実験においてACL損傷膝のLachmantest時の圧変化は単峰性となることが示唆されており、健常膝との圧変化で比較検討した。単峰性と二峰性の検知はEnd point触知時の圧変化を二回微分することで正方向の成分を検出することにより同定を行ったが、偽陽性・偽陰性となる症例を認めた。そこで(応力波の最大値)/(最大値の半分以上の力がかかっている時間)をEnd pointの評価値としたところ、End pointを定量的に検出することが可能となった。また、より臨床現場において簡便に使用可能なDeviceとするため、データ解析にタブレット型PCを使用しBluetooth方式にて計測機器と接続するシステムを構築した。以上、本研究結果を3編の研究論文にまとめ、発表した。本研究ではひずみゲージを利用した圧力センサー(KFG-2-120-D16-23L3M2,共和電業)を使用したシステムを構築し、平成26年度は、健常膝を用いてLachman test時のEnd pointの定量的計測を施行、検者内・検者間誤差の検出、並びに三次元電磁気計測システムとの同期を施行する予定であった。先行研究によりほぼ予定通りの材料を使用してシステムを構築することが可能であった。しかしながらひずみゲージ(ロードセル)の納入並びにこれらを使用したシステムの構築に時間を要したため、予定していた、検者内・検者間誤差の検出、並びに三次元電磁気計測システムとの同期は平成26年度内に終了することが困難であった。システム構築及びデータ検出に関しては研究協力者である福井大学大学院工学研究科長宗高樹准教授の協力もあり、安定したデータ検出が可能となっていることから、平成27年度に施行できる見込みである。27年度が最終年度であるため、記入しない。整形外科学