hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水平管群蒸発器における管配列の高密度多段化限界

(2)多段管を加熱を加熱した場合にも,管群内の熱伝達係数は上方の段に位置する管ほど大きくなる.(3)管群効果をもたらす側列管は,最も隣接した管のみで,管群の水平ピッチが小さく注目する管の側列管が接近しているほど,その効果が大きい.(4)高熱流束の全管加熱の場合には,群管内の蒸気閉塞が原因と推測される脈動現象が観測された.(5)注目する管の下方から強い二相流が存在すると,限界熱流束は増加し,特に局所流速の増加による効果が異常に大きい.直径14mm,加熱部長さ40mm,の内蔵ヒ-タによって加熱される50本の伝熱管を,水平方向の間隙が40mmの平板間に設置し,大規模管群を模擬した実験を行った.正方格子の碁盤目配列は5列10段で,管ピッチ対管径比P/Dは1.3と1.5の2種類である.また正三角格子の千鳥配列は9列11段で,P/Dは1.3と1.5である.実験は自然環境と強制循環の条件下で行い,それぞれの管群中の単管,中央列のみを等熱流速加熱の場合,全管を等熱流速加熱の場合について,伝熱特性を調べた.また管群中の単管及び上昇気流中の単管の限界熱流束に関する実験も行った.得られた成果は次のとおりである.(1)単管の伝熱特性を基準にすると,管群の伝熱特性は碁盤目配列及び千鳥配列とも,高熱流束の十分発達した核沸騰域では変化がない.該沸騰が十分発達するまでの中低熱流束域及び非沸騰域では単管の伝熱特性とは異なる.(2)熱流束による(1)の伝熱特性の変化の違いは,自然環境及び強制循環のいずれの場合も定性的には共通している.(3)自然環境の場合には,非沸騰から中熱流束の核沸騰の範囲で熱伝達が促進され,この場合に単管と同じ特性を示す最下段管から情報に向けて,管段数が増すほ熱伝達係数は改善される.(4)強制循環の場合には,管群の影響があらわれる中熱流束までの範囲で,流速の増加とともに熱伝達係数のレベルは上昇するが,高さ方向には熱伝達係数は下端からの段数とともに最初は増加するが,やがて反転して減少するようになる.(5)管ピッチの影響に関しては,自然循環の場合にはP/D=1.5の方,強制純化の場合にはP/D=1.3の方が熱伝達はよくなる.(6)碁盤目と千鳥の配列を同じP/Dで比較すると,自然環境の場合には千鳥配列の熱伝達係数が僅かに高くなるが,強制循環の場合には殆ど差がない.
腱・靭帯線維芽細胞に対する3次元培養環境下におけるメカニカルストレスの効果

運動器の中では、骨と骨格筋をリンクする腱、そして骨と骨をリンクする靱帯にとって、機械的刺激はその機能を維持するために重要な役割を担っているとされている。しかし、腱・靭帯由来の線維芽細胞に関するメカニカルストレスと細胞機能の関係についての報告は、いずれも2次元の培養環境で単一方向へメカニカルストレスを加え評価されたものであり、実際の生体内環境を模倣するには至っていない。生体内の腱・靭帯には3次元の組織に長軸方向のみならず、回転方向にもストレスが加わっている。我々は2次元のメカニカルストレスと3次元のメカニカルストレスでは、それぞれに対する細胞応答は異なるという仮説を立て、腱・靱帯の線維芽細胞におけるメカニカルストレスの効果を3次元培養環境下で様々な複合的な機械刺激の下で分子生物学的な解明を行った。その結果、3次元で負荷を加えるとCollagen Type I, III,FibromodulinのmRNAの発現が有意に高く、DNA量も2次元でのメカニカルストレス群に比べ有意に多かった。また細胞増殖能の検討でも両方向の負荷を同時に加えた群で最も高かった。骨と骨格筋をリンクする腱、そして骨と骨をリンクする靱帯にとって、機械的刺激はその機能を維持するために重要な役割を担っている。しかし、腱・靭帯由来の線維芽細胞に関するメカニカルストレスと細胞機能の関係についての報告は、いずれも2次元の培養環境で単一方向ヘメカニカルストレスを加え評価されたものであり、実際の生体内環境を模倣するには至っていない。研究者らは2次元のメカニカルストレスと3次元のメカニカルストレスでは、それぞれに対する細胞応答は異なるという仮説のもと腱・靱帯の線維芽細胞におけるメカニカルストレスの効果を3次元培養環境下で様々な複合的な機械刺激の下で分子生物学的な解明を行い、運動器疾患の治療に結びつけることを目的とし本研究を行っている。本年度は培養器内で使用することを前提にシステムを設計し、3次元ストレッチ装置を作成し器官培養系を確立した。具体的にはキトサン・ヒアルロン酸ハイブリッド繊維に腱由来の線維芽培養を播種し、2週間静地培養したものをコントロールとし、細胞を播種後1週間静地培養の後、1週間メカニカルストレスを加え培養したものと比較検討した。メカニカルストレスは3次元基材を長軸方向に5%のstrainを負荷した群、90°rotationを負荷した群、両方向の負荷を同時に加えた群とした。それぞれ0.5Hzで16時間連続荷重負荷を加え、その後8時間静止させた。このサイクルを1週間継続した。各群における細胞外基質産生能をReal-Time RT-PCR法を用いてCollagen Type I, III, Decolin, Fibromodulin, Biglycanについて検討した結果、コントロールと比較し、両方向同時負荷群ではCollagen Type I, III, FibromodulinのmRNAの発現が有意に高かった(p<0.001)。長軸方向負荷群、回転方向負荷群ではCollagen Type I, IIIの発現が有意に低かった(p<0.05)。腱・靭帯由来の線維芽細胞に関するメカニカルストレスと細胞機能の関係についての報告は、いずれも2次元の培養環境で単一方向へメカニカルストレスを加え評価されたものであり、実際の生体内環境を模倣するには至っていない。本年度は培養器内で使用す3次元ストレッチ装置を作成し器官培養系を確立し、その効果を確認した。

それぞれ0.5Hzで16時間連続荷重負荷を加え、その後8時間静止させた。このサイクルを1週間継続した。各群における細胞外基質産生能をReal-Time RT-PCR法を用いてCollagen Type I,III,Decolin,Fibromodulin,Biglycanについて検討した結果、コントロールと比較し、両方向同時負荷群ではCollagen Type I,III,FibromodulinのmRNAの発現が有意に高かった(p<0.001)。長軸方向負荷群、回転方向負荷群ではCollagen Type I,IIIの発現が有意に低かった(p<0.05)。さらにDNAの定量を行った結果、両方向の負荷を同時に加えた群でDNA量が2次元でのメカニカルストレス群に比べ有意に多かった。また細胞増殖能の検討でも両方向の負荷を同時に加えた群で最も高かった。腱・靭帯由来の線維芽細胞に関するメカニカルストレスと細胞機能の関係についての報告は、いずれも2次元の培養環境で単一方向へメカニカルストレスを加え評価されたものであり、実際の生体内環境を模倣するには至っていない。生体内の腱・靭帯には3次元の組織に長軸方向のみならず、回転方向にもストレスが加わっている。本研究では腱・靱帯の線維芽細胞におけるメカニカルストレスの効果を3次元培養環境下で様々な複合的な機械刺激の下で分子生物学的な解明を通して行い、運動器疾患の治療に結びつけていくことを目的とした。まず3次元ストレッチ装置を作成し器官培養系を確立した。具体的にはキトサン・ヒアルロン酸ハイブリッド繊維に腱由来の線維芽培養を播種し、2週間静地培養したものをコントロールとし、細胞を播種後1週間静地培養の後、1週間メカニカルストレスを加え培養したものと比較検討した。メカニカルストレスは3次元基材を長軸方向に5%のstrainを負荷した群、90°rotationを負荷した群、両方向の負荷を同時に加えた群とした。1週間後各群における細胞外基質産生能をReal-Time RT-PCR法を用いてCollagen Type I,III,Decolin,Fibromodulin,Biglycanについて検討した結果、コントロールと比較し、両方向同時負荷群ではCollagen Type I,III,FibromodulinのmRNAの発現が有意に高かった(p<0.001)。さらに、培養器内で使用する3次元ストレッチ装置を作成し器官培養系を確立し、その効果を確認した。
近代北海道・樺太におけるアイヌ民族による学校設置：その歴史的意味に関する基礎研究

○本研究課題は、近代の北海道とサハリン(樺太)を主な対象として、アイヌ民族が自ら学校を設置し、または設置しようとした事例に着目し、これらに係る基礎的事実を明らかにするとともに、その周辺に見られる〈就学〉や〈進学〉を求めるアイヌの活動などの記録を集積し、〈アイヌ自身の要求や意思〉という観点からこれらの歴史的意味を検討し、近代アイヌ史を新たな視点から捉えることを目指したものである。○この目的を達成するため、A(ひろく事例を調査し基本的な情報を収集)、B(着目すべき事例やまとまった資料が得られる事例を中心に、実態を掘り下げる調査)、C(知見のとりまとめと成果発表)の3つの作業段階を設けた。3年計画の初年度(2016年度)はAに重点を置き徐々にBに着手することそし、道内数箇所での調査のほかサハリン州での調査に着手した。2年目(2017年度)はAを継続しつつBに重点を移し、道内及びサハリン州での調査を行い、帯広百年記念館での講座や教育史学会での口頭発表、研究代表者所属機関の研究紀要等に成果の一部を発表した。○最終年度である2018年度は、Bにかかる調査として、道立文書館等での調査のほか、北海道帯広のアイヌ・伏根安太郎が設置した学校で教員をつとめた僧侶の資料が長野県小布施町にまとまって所在していることから、十勝地方の近代史の専門家である帯広百年記念館大和田努氏と国立アイヌ民族博物館設立準備室内田祐一氏を協力者として、9月に集中的な資料調査を実施した。○並行して、本課題と繋がる主題として、北海道・サハリンとの対比を念頭に北千島のアイヌ民族の教育史を調査し、強制移住による人口の激減という相当に厳しい歴史の中で、北千島のアイヌが抱いた教育への要求を探った。○これらの成果は10月の教育史学会で口頭発表を行いまとめる予定であったが、震災対応等によりや発表をやむなく次回大会に延期した。本研究課題は、近代の北海道とサハリン(樺太)において、アイヌがみずから学校を設置し、または設置しようとした事例が見られることに着目し、このような事例に関する基礎的事実(設置を求めた動きの経緯と背景、設置後の学校と地域の歴史など)を明らかにすることを通して、近代アイヌ史における学校・教育に対するアイヌ自身の意思・要求という視点から、その歴史的意味の考察に繋げようとするものである。この目的を果たすため、本研究では、A(ひろく事例を調査し基本的な情報を収集する)B(注目すべき事例やまとまった関係資料が確認できた事例を中心に、具体的な経緯や背景を掘りさげる調査)C(A、Bで得た事例の分析・比較検討を行い、成果のとりまとめを行う)の3つの作業段階を設け、2016(平成28)年度は、当初計画としては、先ずAに重点を置きつつ、一定の資料が所在することが確認できた事例・地域については部分的にBを開始することとしていた。実際には、45月頃までの主に札幌市内における予備的調査及び連携研究者との協議を通して、1)サハリンの博物館・公文書館にサハリンアイヌに関する資料が所在することから、同地における資料調査旅費を重点的に配分した(9月に、小川と連携研究者による調査・収集を実施)。2)並行して小川が、札幌市のほか、函館市、平取町、伊達市、美幌町等において北海道内諸地域に関する文献調査を実施した。なお、資料調査・収集に重点を置いたので、旅費及び資料整理等に係る物品に経費を配分し、当年度はデータ整理に係る人件費は抑制した。また、小川は主にこれまでの予備的調査と当年度の調査を踏まえた本研究課題の概要にに関する報告として苫小牧市美術博物館大学講座での講演を実施し、連携研究者である田村将人は今回の調査で得た知見を活かした樺太アイヌの教育史に関する資料紹介を発表する等、随時成果の報告を行った。本研究課題の助成金申請時点での計画と対比すると、上記の作業段階のうちAの一部が次年度(2017年度)廻しとなっているが、一方で、サハリンでの調査など予期以上の成果も得ている部分もあることから、これらを総合的に見て上記のとおり自己評価した。○本研究課題は、近代の北海道とサハリン(樺太)において、アイヌ民族が自ら学校を設置し、または設置しようと取り組んだ事例が見られることに着目し、これらの事例に係る基礎的事実(事例の調査と抽出、背景と経緯、設置前後の学校と地域の関係等)を明らかにすることを通して、近代アイヌ史におけるアイヌ自身の意思・要求という視点から、その歴史的意味の考察に繋げようとするものである。○この目的を果たすため、本研究では、A(ひろく事例を調査し基本的な情報を収集)、B(着目すべき事例やまとまった資料が得られる事例を中心に、具体的な経緯や背景等を掘り下げる調査)、C(A、Bにより得られた事例の分析・比較と成果のとりまとめ)の3つの作業段階を設けた。3年計画の1年目(2016年度)ではAに重点を置き徐々にBを開始することとし、道内諸地域及びロシア共和国サハリン州の公文書館・博物館で主にAを進めることに重点を置いた。

○2年目にあたる2017年度は、1Aを継続しつつ、2まとまった資料や着目すべき資料が確認できた地域についてBの段階を進めることに当年度の重点を置き、3あわせてCの段階を見据えたデータ整理や中間発表着手することとし、1については研究代表者である小川が札幌市、函館市、帯広市等での調査を継続、2については十勝地方の事例に関する長野県小布施町での調査と、ひろくサハリン全域に関するサハリン州公文書館・博物館での調査について検討し、本年度は後者(サハリン)に重点を置くこととして、小川及び連携研究者である田村将人が中心となって資料調査を行なった(長野県の調査は最終年度に実施することとした)。○3についても、臨時職員を任用し収集した資料の整理に着手するとともに、5月及び6月に小川が帯広市及び札幌市における博物館講座で成果を報告、年度末には田村が研究紀要に資料紹介を掲載する等の取り組みを進めた。○本研究課題の助成金申請時点の計画及び1年目を経過した2017年度当初時点での計画と対比すると、上記「研究実績の概要」にも記載した作業段階のうち、Aの一部を次年度以降に延伸している部分があり、またBについても長野県調査を次年度に回すことにしたが、これらの措置はいずれもそれぞれの調査の充実を期するためのものであること、また、サハリンでの調査では予期以上の成果があり(その一部は「今後の研究の推進方策」において後述)、研究の成果発表についても、小川は5月(帯広市での博物館講座)、6月(北海道博物館での講座)及び10月(教育史学会での口頭発表)に実施、連携研究者による資料紹介も2年連続して北海道博物館研究紀要に発表する等の蓄積を重ねている。○特に本年度は、昨年度から継続してサハリン(樺太)におけるアイヌ民族と学校・教育との関わりについて、サハリン州郷土博物館の協力も得て現地調査を行い、同州公文書館が所蔵するアイヌ村落の実態に関する資料紹介を行う等の成果の蓄積を達成し、また北海道内の調査でも、基礎的な情報の蓄積に加え、これまでのアイヌ教育史研究では着目されてこなかった南千島・択捉島における、開拓使が設置した学校に対する地域のアイヌの関わりの解明に取り組む等の成果を得た。○これらを勘案すれば上記の自己評価が適切と判断したものである。○本研究課題は、近代の北海道とサハリン(樺太)を主な対象として、アイヌ民族が自ら学校を設置し、または設置しようとした事例に着目し、これらに係る基礎的事実を明らかにするとともに、その周辺に見られる〈就学〉や〈進学〉を求めるアイヌの活動などの記録を集積し、〈アイヌ自身の要求や意思〉という観点からこれらの歴史的意味を検討し、近代アイヌ史を新たな視点から捉えることを目指したものである。○この目的を達成するため、A(ひろく事例を調査し基本的な情報を収集)、B(着目すべき事例やまとまった資料が得られる事例を中心に、実態を掘り下げる調査)、C(知見のとりまとめと成果発表)の3つの作業段階を設けた。3年計画の初年度(2016年度)はAに重点を置き徐々にBに着手することそし、道内数箇所での調査のほかサハリン州での調査に着手した。2年目(2017年度)はAを継続しつつBに重点を移し、道内及びサハリン州での調査を行い、帯広百年記念館での講座や教育史学会での口頭発表、研究代表者所属機関の研究紀要等に成果の一部を発表した。○最終年度である2018年度は、Bにかかる調査として、道立文書館等での調査のほか、北海道帯広のアイヌ・伏根安太郎が設置した学校で教員をつとめた僧侶の資料が長野県小布施町にまとまって所在していることから、十勝地方の近代史の専門家である帯広百年記念館大和田努氏と国立アイヌ民族博物館設立準備室内田祐一氏を協力者として、9月に集中的な資料調査を実施した。○並行して、本課題と繋がる主題として、北海道・サハリンとの対比を念頭に北千島のアイヌ民族の教育史を調査し、強制移住による人口の激減という相当に厳しい歴史の中で、北千島のアイヌが抱いた教育への要求を探った。
サイトカインレセプターとその変異体遺伝子導入マウス作製とその血液学的解析

ヒトGM-CSFレセプター変異体、ヒトGM-CSFレセプターα鎖、β鎖キメラレセプター、およびG-CSFレセプター変異体のトランスジェニックマウスの作製を行った。ヒトGM-CSFキメラ型レセプター変異体(α/β、野生型β)を組み合わせるとJAK2の活性化がおこらないがその他全ての解析したシグナル伝達形は活性化されることを見いだし、このレセプターでトランスジェニックマウスを作製した。トランスジェニックマウスの骨髄細胞をヒトGM-CSF存在下でメチルセルロースカルチャーをおこなうと赤血球を含めた全てのコロニーが出現し、キメラレセプターも野生型同様細胞の系列を問わず強い増殖誘導因子であることがあきらかになった。さらに骨髄細胞からGM-CSFおよびSCF存在下でマスト細胞の培養を行うと、野生型同様にGM-CSF添加にマスト細胞が出現した。一方で胸腺細胞はGM-CSFの添加によりその増殖が強く阻害された。以上の結果はGM-CSFレセプターα鎖の細胞内部分はシグナル伝達に個体においても必要ではないことを示唆している。重症好中球減少症において好中球のG-CSFレセプターの片側のアリールに変異が起こりレセプターが細胞内中途で欠失していることが明らかになっている。この病態のマウスモデルを作製するためG-CSFレセプターの片側を細胞内部分途中から欠失させるようなトランスジェニックマウス2種およびコントロールとして野生型G-CSFレセプターを発現したトランスジェニックマウスを作製した。を作製した。を作製した。
線維芽細胞成長因子23を鍵分子とする代謝性骨疾患の診断・病態解析

ビタミンD欠乏性くる病および低リン血症性くる病間で血清FGF23値の差があった。臍帯血中FGF23濃度は成人.妊婦に比し低く、可溶型Klotho濃度は高かった。低リン血症性くる病マウス胎仔のFGF23値は高く、血清リン値は正常であった。軟骨細胞では、可溶型Klotho添加により、FGF23シグナルが伝達された。骨形成不全症の患者では、ビスフォスフォネート投与によりFGF23値が急速に減少した。小児ビタミンD欠乏症研究会を組織し、全国小児科研修施設535カ所に2003-2007年の5年間での小児ビタミンD欠乏症の診療の経験の有無をアンケート調査した。48%の施設より回答があり、ビタミンD欠乏症の経験は、全体の16%の施設(86施設)で、合計531例の経験数が報告された。そのうちくる病を呈していたのは52%であった。また、61%の施設で、ビタミンD欠乏症の診断のために血清25位水酸化ビタミンDの測定を行っていた。さらに詳しい症例の把握のため、2次調査を行っている。臍帯血中のFGF23濃度は、成人に比し低く、可溶型Klothoの濃度は高かった。この結果は、胎児の血清リン値が成人に比し高値であることと関連しているものと考えられた。また、胎盤の合胞体栄養膜細胞でのKlothoの発現を確認し、このことが臍帯血での可溶型Klothoの高値の原因ではないかと考えられた。血清FGF23を42名(延べ61検体)および250HDを20名(延べ25検体)において測定し、ビタミンD欠乏時にFGF23値は低値となると言う申請者らの結論が裏付けられた。FGF23のシグナルをErkのリン酸化、Egr遺伝子の誘導を指標として検討した結果、可溶型KlothoがFGF23のシグナルを伝達するという明確なデータは得られなかった。骨形成不全症の患者に対し、ビスフォスフォネートを投与するとFGF23値が減少するというデータを論文の形にまとめたので投稿する予定である。臍帯血中のFGF23濃度は、成人に比し低く、可溶型Klothoの濃度は高いことを昨年度見いだした。この結果をさらに確認するために、妊婦とそ児の臍帯血という直接的に関連のある対象群を設定してFGF23の測定を行ったところ、FGF23値は、妊婦は成人と差がなく、それらの値に対し臍帯血では有意に低値であり、また、可溶型Klothoの濃度は臍帯血では妊婦に比し高いことことを確認し論文として発表した。X連鎖性低リン血症性くる病(XLH)では、FGF23は高値となるが、胎児あるいは新生児期から高値であるかどうかは知られていない。XLHのモデルであるHypマウスを用いて、胎仔のFGF23値を測定したところ、遺伝子異常のある個体で明らかな上昇を認めた。FGF23の高値がリン代謝異常を伴うかどうかさらに検討していく予定である。血清FGF23を35名(延べ56検体)測定し、ビスフォスフォネート治療中に低下すること、低リン血症性くる病(FGF23高値)とビタミンD欠乏性くる病(FGF23低値)の鑑別に有用である事を確かめた。骨形成不全症の患者に対し、ビスフォスフォネートを投与するとFGF23値が減少するというデータを論文として発表した。新たなFGF23関連低リン血症性くる病である脂腺母斑症候群の日本人症例を見いだした。FGF23シグナルとリン応答シグナルがFRS2α以下の信号伝達が共通していることを見いだし論文として報告した。まず、血清FGF23測定の診断的意義を検討した。ビタミンD欠乏性くる病の症例は21名と低リン血症性くる病の症例は9名で、治療開始時の血清FGF23値を比較検討したところ、ビタミンD欠乏性くる病において20pg/ml以下、低リン血症性くる病において40pg/ml以上と、両者の間に血清FGF23値の明瞭な違いが見られた。ビタミンD欠乏性くる病において、アルファカルシドールにより治療した後にFGF23値は上昇し、低リン血症性くる病においても、リン製剤とアルファカルシドールにより治療後に上昇傾向にあり、低リン血症性くる病において治療後もFGF23値は正常化しなかった。次に、FGF23の新しい標的細胞の可能性について検討した。軟骨細胞では、膜結合型alpha-klothoはほとんど発現していないが、可溶型alpha-klotho (sKL)を添加するとFGF23は、軟骨細胞においてもErkをリン酸化し、Egr1の発現を誘導することを見いだし、FGF23シグナルが伝達されることが明らかになった。

さらに、FGF23シグナルの軟骨分化・成熟過程における役割を検討するために、胎仔中足骨を用いた器官培養系でFGF23/sKLの影響を検討したところ、FGF23+sKLは濃度依存性に中足骨の長軸方向への成長を抑制した。また、これらの作用はFGF23中和抗体により完全に阻害された。組織学的検討から、FGF23+sKL群の中足骨では、増殖軟骨層が短縮していた。以上から、FGF23シグナルはsKLの存在下で軟骨の成熟を抑制し、骨成長を抑制する可能性が考えられた。マウス長管骨から骨細胞を単離し、ビタミンD添加や培養液中のリン酸濃度を上昇させる事でのFGF23の発現の変化を検討した。培養液中で、骨細胞はFGF23産生能力を急速に失うので、評価がやや困難であるが、FGF23の発現は、ビタミンD添加により上昇した。
マルチメディア学習環境が高次読解リテラシーの形成に及ぼす影響に関する研究

マルチメディア学習環境において、提示様式の違いが、内容理解に影響するかどうかについて検討した。青年期前期の学習者(中学生)を対象とした実験の結果、提示様式の違いは、用語再生など低次レベルのテキスト理解には影響しないが、推論導出など高次レベルのテキスト理解に影響することが示された。とりわけ、状況モデルを自発的に構築することが不得手な学習者にとっては、連続して画面を提示する様式が有効であることが明らかになった。平成19年度は,高次の読解リテラシーすなわち「推論する力」を形成するマルチメディア学習環境の開発と,読解リテラシーを形成する指導法について検討することを主要目的とした.目的を実現するために,「推論する力」を形成するマルチメディア学習環境について,中学生を対象として実験的検討をおこなった.具体的には,静止画を提示しながら学習を進める場合,提示様式の違いが,学習内容の理解に影響するかどうかについて検討した.実験内容について大まかに説明すると,[一覧提示]と[連続提示]の2つの提示様式を設定し,73名の中学生を対象に,「水洗トイレタンクの仕組み」を学習する場面を実験的に構成し,学習後の理解を測定した.その結果,提示様式の違いは,用語再生など,低次レベルのテキスト理解には影響しないが,推論導出などの,高次レベルのテキスト理解に影響することが示された.また,中学生のなかでも,特に効率的な情報処理が困難な学習者の場合,連続提示が促進的に機能することが明らかになった.以上より,文章が示す状況モデルを自発的に構築することが不得手な学習者にとっては,連続提示様式が有効であることが示唆された.なお,これらの研究知見は,学会発表1件という形で公表され,発表については多くの参観者よりフィードバックを得た.その後,質疑応答の内容をふまえ,学会雑誌論文(査読有)として投稿された(現在第2回目の審査がおこなわれている).平成20年度は,育児休業等の取得に伴い研究を中断するため,いずれも予備検討の段階にとどまった.<指導法の検討:論理的思考教材を用いた指導は,思考の深化を導くか>高次の読解リテラシーである論理的思考(推論)を育てる教材を用いた指導法について,予備的検討をおこなうため,現職の国語教員をはじめとする大学院生3名を対象に実験的授業をおこなった.(以下,トライアル授業.平成20年1月から2月にかけて実施).この結果,思考の深化を導くにあたって,教材および指導法(議論を導くリーダー的役割の参加者の必要性)の問題点および改善点が明らかとなった.結果については,平成20年10月中旬に開催される,日本教育工学会第24回全国大会にて,口頭発表によって公表される予定である.<学習素材の検討:学習素材と発達段階の関連性について>マルチメディア学習環境を利用した活動の実施が可能かどうかを,予備的に検討した.具体的には,論理的思考(推論)を要する学習素材「植物のしくみ」を利用し,論理的思考を獲得される時期でもある,就学前から就学後にあたる幼児および児童が,どの程度推論を働かせることができるのか,理解の様相を調べた.今年度は,育児休業による中断・再開のため,当初予定の「研究の目的」「研究実施計画」について,十分に遂行できなかった.そのような状況ではあったが,今年度は,文献研究(レビュー)を中心に進めるとともに,これまでの研究成果を整理し,教育雑誌を通じて発表した.文献研究では,特に幼児期において.動画情報+音声を主とする環境と,静止画情報+音声を主とする環境とで,物語理解に違いがあるかどうかを検討した研究などを収集し,知見をまとめる作業をした.その結果,動画(動きのある情報)を幼児に提示することは,結果的に,物語に対する「深い理解」を妨げることになる,ということである.具体的には,動画を見ている幼児は,画面の動きに気を取られてしまい,物語の内容(すじ)に入り込むことはないということが明らかになった.平成20年度におこなった,中学生を対象とした研究でも,上記と同じような結果が得られていることから,中学生であれ,幼児であれ,どの発達段階にあっても,動画情報があるからといって,学習者の理解は十分に促されるわけではない,ということが再確認されたと言えるだろう.成果発表に関しては,平成20年度に発表した論文が,日本教育メディア学会より「井内賞」を授与されたことから,雑誌「視聴覚教育」から寄稿依頼を受けた.この雑誌は,学校教育現場の実践者を読者として想定している.したがって,本研究の成果が,教育実践場面にも適用可能であることが認められたと言えるだろう.具体的内容今年度は、青年期における高次読解リテラシーの形成を評価する方法および高次読解リテラシーを支える要因について検討した。ここでの高次読解リテラシーとは、文章を読解する際に、学習者が自ら(a)推論をさまざまに立てる、(b)問題解決策をたくさん思いつく、といった認知的行為を指す。評価法の検討

高次読解リテラシーと従来の教科学力との関係を確認するため、全国の国立大学附属小・中学校の通知表(1993年・2003年)の記述から、国語科学力観を取り出す分析をおこなった。その結果、わが国の国語科教育で、通知表レベルで想定されている学力観は、既有知識・技能を適用し推論的に考える、という点で、高次読解リテラシーと部分的に対応していることが示された。要因の検討大学1年生50名を対象に、質問紙調査を行い、その記述の分析から、高次読解リテラシーに関連する要因を検討した。調査では、(1)専攻する専門分野、(2)彼らが用いる文章読解方略、(3)文章生成に対する彼らの信念、(4)生成された文章、などのデータを収集した。分析の結果、(a)大学生として共通する読解方略や信念がある一方、(b)専攻分野によって、違いがあることが明らかとなった。(b)については例えば、文系学部所属の学生は、読解・生成のいずれにおいても、文章の内容を重視するが、理系学部所属の学生は、文章のスタイル(見やすさなど)を重視する傾向があることが示された。意義および重要性意義および重要性は以下の2点。(1)学校教育段階で形成される学力の姿と、それ以降の教育段階において、どのような学力が想定されるべきかが明らかにされた点。(2)初年次教育段階において、専攻する分野による違いが既に見られることから、文科系・理科系と専門が分化していく後期中等教育において、共通点(文章構成に関する知識を形成し、実際に意識する)を重点的に指導していく必要があることが示された点。
フラグモプラスト微小管の構築機構における滑り運動の役割

これまでの研究で、高等植物細胞の細胞質分裂を担う隔膜形成体の赤道部位に微小管を(-)端方向にすべらせる運動性タンパク質が存在することが明らかになっていた。そこで本年度は、この運動性タンパク質の抽出・単離を試みた。細胞周期を分裂終期に同調化したタバコ培養細胞BYー2をグリセロ-ル処理したものを材料として用いた。抽出条件を、ATPase及びGTPase活性を示標として検討したところ、両活性をもつ因子が高濃度のNacl,MgーGTP及びMgーATPを含む緩衝液で効果的に抽出されることがわかった。粗抽出分画を用いて微小管滑走能を調べたところ低い割合であるが微小管の滑走がみられた。ついで粗抽出分画をDEAEーSephacelにより部分精製したところ非常に高い微小管滑走能をもつ分画が得られた。微小管の滑走は,MgーATP,MgーGTPいずれによっても誘導された。ITP,CTP,UTPは滑走を誘導しなかった。また、(-)端を強い蛍光で標識した微小管を用いて微小管の極性と滑走の方向性の関係を調べたところ,微小管はすべて(-)端方向に滑走していることがわかった。この方向性は,モデル内でみられた微小管押し出しの方向性と一致していた。DEAEーSephacelによって得られた分画にはまだ多くのタンパク質を含んでおり,微小管滑走を担う運動性タンパク質を同定するには至っていない。しかし、微小管との共沈実験を行ったところの分画中に、微小管に結合しMgーATPあるいはMgーGTPで解離する分子量約120KDaのタンパク質が存在することがわかった。現在この120KDaタンパク質を目的の運動性タンパク質の第一の候補と考え、微小管との共沈等の操作を経て単離・精製を進めている。
予備動作に基づいた完全脊髄損傷患者の歩行動作意思推定

本研究では,完全脊髄損傷患者の歩行機能を再建するために,生体電位信号を検出することなく,歩行の直前に観測される随意運動(重心移動)に基づいて,遊脚開始に関する動作意思と遊脚速度を推定するアルゴリズムを構築し,より直感的な歩行が可能な外骨格型歩行支援システムの開発を行った。マネキンを用いた事前の歩行実験後,実際の脊髄損傷患者(ASIA機能障害尺度: grade A)の歩行支援に適用した。その結果,構築したアルゴリズムを搭載したロボットスーツHALは,重心移動に応じて遊脚速度を調整しながら,患者の歩行を首尾よく支援したことから,重度脊髄損傷患者に対する本システムの実現可能性を実証することができた。本研究の目的は,歩行の直前に観測される動き(予備動作)を明らかにし,ロボットスーツHALを装着した完全脊髄損傷患者が,自らの意思で直感的に,歩行を実現することのできるシステムを開発することである。脊髄損傷患者のような重度下肢麻痺患者の場合,中枢神経系の損傷により,通常,HALを動作させるために必要な生体電位信号(BES: Bioelectrical signals)を検出することは非常に困難である。しかしながら,完全脊髄損傷患者にとって,歩行機能の再建は強い願望の一つであり,さらに,深部静脈血栓症や肺塞栓等の併発を予防するためにも,重度脊髄損傷患者用の歩行支援システムを実現することは,極めて意義がある。当該年度では,以下に示す評価指標に基づいて,提案した歩行意思推定器を有するHALによって歩行支援を受ける,重度脊髄損傷患者の歩行能力を評価した。・10m歩行テスト(歩行時間,歩数,ケーデンス)・左右対称性(左右脚における床反力中心の分布,両脚支持時間)・本システムを用いた歩行と長下肢装具を用いた歩行の比較上記実証試験の結果,本システムは,両脚支持期における装着者の体重移動に応じて,遊脚速度を変化させながら歩行支援を遂行した。さらに,システムを装着した患者は,運動力学的および時間的観点から,左右対称な歩行を達成することができた。また,本システム使用時における床反力中心(CoGRF: Center of ground reaction force)の分布は,長下肢装具を用いた歩行と異なり,健常者のCoGRF分布に近い結果を得ることができた。本研究の目的は,歩行の直前に観測される動き(予備動作)を明らかにし,完全脊髄損傷患者が,直感的に歩行を実現することのできる外骨格型歩行支援システム(ロボットスーツHAL)を開発することである。前年度に実施した歩行実験の解析の結果,床反力中心(CoGRF: Center of ground reaction force)の移動ならびに体幹の姿勢変化が,歩行意思の推定に有用であることが明らかとなった。また,通常歩行時においては,CoGRFの移動速度に伴い遊脚速度が変化する関係性についても解明した。これらの結果を基に,「歩行速度プロファイルを有する歩行意思推定アルゴリズム」を構築した。当該年度では,構築した歩行支援システムの実現可能性を調査するために,実際の脊髄損傷患者に対して10m歩行試験(10MWT: 10-meter walk test)を実施した。さらに,本システムによる歩行支援と長下肢装具による歩行の違いについても検証した。試験の結果,構築したアルゴリズムによって,システム装着者(重度脊髄損傷患者)の歩行意思を検出すると共に,両脚支持期中におけるCoGRFの移動速度に応じた遊脚速度の推定,ならびに推定速度に対応した遊脚軌道が計算されることで,装着者の歩行支援を行うことができた。また,長下肢装具を用いた10MWTとの比較では,歩行時間とCoGRF分布の結果において,顕著に違いが表れた。システム適用時における歩行時間は,長下肢装具使用時に対して約27.7%短縮された。また,長下肢装具歩行では,足裏のつま先側にのみCoGRFが分布する歩容(前傾のぶん回し歩行)であったが,システムによる歩行支援では,踵側からつま先側まで万遍なく分布する歩容結果(ロッカーファンクションが正常に行われた歩行)となった。以上のことから,開発した歩行支援システムの有効性を確認することができた。脊髄損傷患者のような重度下肢麻痺患者の場合,中枢神経系の損傷が原因で,健常者のような生体電位信号(BES: Bioelectrical signals)を検出することはできない。すなわち,BESに基づき対象患者の動作意思を推定し,且つ歩行を支援する従来手法の適用は,極めて困難である。

また,完全脊髄損傷患者も軽度下肢麻痺患者と同様,歩行機能の再建は強い願望の一つであり,さらに,ADL(Activities of daily living)の促進やQOL(Quality of life)向上の観点から,本人の意思に応じた歩行支援システムを実現することは,非常に意義がある。当該年度における本研究の成果として,脚の振り出し開始や停止等に関する予備動作を解明するために,体幹の傾斜角や関節角度計測を目的としたモーションキャプチャシステム,下肢におけるBES計測を目的とした筋電位測定システム,さらに,床反力値の変化と床反力中心(CoGRF: Center of ground reaction force)の移動を計測することを目的としたNovel社製の圧力分布計測システム(Pedar-x/E3:平成23年度購入物品)を用い,それら全てを同時計測した歩行試験および解析を行った。上記計測試験の結果,歩行に付随するCoGRFの移動速度に加え,体幹の姿勢変化を予備動作として検出することが,歩行意思の推定に有用であることが明らかとなった。さらに,構築したIntention estimatorについての機能確認試験として,完全脊髄損傷患者を想定した,マネキンによる歩行試験を行った。はじめに,歩行時における両脚支持時間と遊脚速度の関係性を調査するために,健常者の歩行を解析した。これにより,重心移動によって遊脚の開始を推定するだけでなく,遊脚直前の両脚支持時間に応じて,遊脚速度を調整する歩行意思推定機能を開発することに成功した。次に,解析した結果に基づいて開発した機能を,ロボットスーツHALに構築し,実際の患者に適用するための事前実験を行った。この実験では,完全脊髄損傷患者を想定したマネキンを用い,提案する手法(動作意思推定機能,歩行制御則)の有効性の確認を行った。当該年度では,脊髄損傷患者に対する実証試験(10m歩行テスト)を行い,システムの実現可能性を評価した。本試験は,患者に対してインフォームドコンセントを行った後,約3ヶ月実施した。試験協力者は,臨床的に完全脊髄損傷と診断され,下肢から健常者のようなBESを検出することは困難であるが,ロフストランド杖を使用することで,重心を移動させることができる程度の身体能力を有していた。そのため,システムは,首尾よく患者の重心移動を検出し,遊脚速度を調整しながら患者の歩行支援を達成することができた。また,歩行支援時における,左右脚間の両脚支持時間やCoGRF分布は,概ね対称的であった。この結果は,システムの適用により,歩行中のバランスを確保しながら,リズミカルな歩行を患者に行わせることができたという証拠を示唆する。以上の結果を踏まえ,本研究成果を雑誌論文投稿中であり,このことから,現在までの達成度は概ね順調に進展している。本研究ではこれまでに, CoGRFの移動変位に基づき,HALを装着した完全脊髄損傷患者の歩行支援を実現している。しかしながら,歩行動作意思の誤検出をすることなく,より健常者のような動歩行(Dynamic walk)に近づけるためには,より緻密な運動解析によって,歩行に関連する予備動作の解明が必要であった。当該年度では,歩行に関する予備動作を明らかにするために,体幹の傾斜角,関節角度,BES,床反力値,ならびにCoGRFの計測試験を行った。
非線形放物型方程式の進行波に対する新手法の研究

平成20年は,空間周期的係数をもつ1次元単安定型拡散方程式の進行波の速度を最大化する係数を決定する研究を完成するとともに,その結果を空間2次元に拡張する研究を行った.具体的には,空間周期的な縞状パターンをもつ2次元媒質内を伝播する進行波の速度を最大化する係数を決定するとともに,波面が周囲に広がる際の,各方向への「広がり速度」(spreading speed)と成長する波面の「漸近形状」(asymptotic shape)を調べた.その結果,各方向への広がり速度は,係数が周期的帯状に並んだ平行直線族上の線測度である場合に最大になることが示され,また,波面の漸近形状も,隣り合う帯の間隔が非常に狭いとほぼ円であり,非常に広いと二つの放物線の先端部をつなぎ合わせた形状になることが証明できた.この研究には,偏微分方程式に関する通常の解析的手法に加えて,無限次元の順序保存力学系の理論が重要な役割を演じた.なお,空間1次元の研究成果は,Trans.Amer.Math.Soc.に掲載が決定した.空間2次元の研究成果は,投稿準備中である.今年度は,KPP型(単安定型)拡散方程式に現れる進行波を扱い,周期的な係数の場合にLiang氏が確立した抽象論が準周期的あるいは概周期的な場合に拡張できるかを考えた.以前,俣野がフランスの研究者とこの問題を研究した際には,トーラス上の退化した楕円型作用素の固有値問題を扱う必要があったが,いわゆる「小分母の困難」が生じて解析が壁にぶつかっていた.来日する前にLiang氏は,進行波を実数の集合あるいは整数の集合から順序保存Banach空間への写像としてとらえることにより,順序保存力学系の理論の枠組みで進行波を扱う抽象的なアプローチを確立していた.この方法を用いれば,比較原理が成り立つさまざまな発展方程式に現れる進行波問題を統一的な観点から研究できる.単安定型の場合には,適当な条件の下で進行波の存在や漸近速度の評価を示した.また,この理論を用いて,空間周期的な媒体における反応拡散方程式(系)や時間遅れのある偏微分方程式系や積分微分方程式などにおける進行波問題を考察した.Liang氏の方法は俣野の以前の方法とは別のアプローチであり,「小分母の困難」を克服できた.しかしながら,これまでより弱い形の進行波の定義を採用しないとうまくいかない可能性もあり,幾つかの具体例を通して,適切な進行波の定義を模索する作業も行っている.来年度は進行波の弱い意味での定義を確立し,それに基づいて進行波の存在証明を完成させることを目指す.平成19年は、空間周期的な反応拡散方程式における進行波解の最小速度及び漸近伝播速度について研究した。とくに、最小速度を最大にする係数を求めるという変分問題を考えた。変分問題の解を与える係数は、通常の関数ではなく、デルタ関数などの速度であるため、この問題の研究のために、これまで知られていた既存の進行波の理論を、係数が測度の場合に拡張した。まず、空間周期的な媒体を表す係数が測度の場合に弱い形の進行波を定義し、通常の進行波のような最小速度及び漸近速度を持つことを、弱い形の意味で証明した。次に、周期的係数の平均値を固定した上で、最小速度と漸近速度の有界性を証明して、最大の最小速度と漸近伝播速度に対応する係数を求めた。この結果,最大の漸近伝播速度を与える係数は、周期的に分列ずるDiracのデルタ関数であることが明らかになった。19年度の研究機関は、20年6月まで延長した。6月に中国科学技術大学に出張して、研究結果を発表し、進行波の専門家および概周期の動力学の専門家と研究討議を行った.これにより、は空間準周期的な単安定型反応拡散方程式の進行波の研究に関して貴重な情報交換ができた。当初は6月にフランスの会議で研究発表する予定であったが、予定を変更して中国を訪問したことで、本研究課題に関連するより大きな成果が得られた。平成20年は,空間周期的係数をもつ1次元単安定型拡散方程式の進行波の速度を最大化する係数を決定する研究を完成するとともに,その結果を空間2次元に拡張する研究を行った.具体的には,空間周期的な縞状パターンをもつ2次元媒質内を伝播する進行波の速度を最大化する係数を決定するとともに,波面が周囲に広がる際の,各方向への「広がり速度」(spreading speed)と成長する波面の「漸近形状」(asymptotic shape)を調べた.その結果,各方向への広がり速度は,係数が周期的帯状に並んだ平行直線族上の線測度である場合に最大になることが示され,また,波面の漸近形状も,隣り合う帯の間隔が非常に狭いとほぼ円であり,非常に広いと二つの放物線の先端部をつなぎ合わせた形状になることが証明できた.この研究には,偏微分方程式に関する通常の解析的手法に加えて,無限次元の順序保存力学系の理論が重要な役割を演じた.なお,空間1次元の研究成果は,Trans.Amer.Math.Soc.に掲載が決定した.空間2次元の研究成果は,投稿準備中である.
個人性情報を含んだ線スペクトル対パラメータ音声合成器の試作

平成5年度科学研究費補助金(一般研究B)を受けて研究を進めた「個人性情報を含んだ線スペクトル対パラメータ音声合成器の試作」では,主に次の3点について重点的に研究を進めた.1)音声合成のための音源に関する研究2)音声合成時のパラメータの接続に関する研究3)音声の声質を変更した音声合成に関する研究合成音声に個人性情報を持たせようとしても,音声合成時の音源の品質が悪く,ノイズ等のために合成音声の品質が低下する.この問題を解決するために1)の研究を行ない,合成音声の子音部を明瞭に再現するための音源を生成する方法を提案した.2)の研究は,音声合成器において,蓄えられた音韻を接続して合成音声を作成するためのものである.本研究では,ニューラルネットワークを用いた方法を提案した.3)は,本研究課題の中心的な研究である.合成音声のピッチを制御しても個人性情報を失わない音声合成法を提案し,声質を制御できる手法も提案した.平成5年度科学研究費補助金(一般研究B)を受けて研究を進めた「個人性情報を含んだ線スペクトル対パラメータ音声合成器の試作」では,主に次の3点について重点的に研究を進めた.1)音声合成のための音源に関する研究2)音声合成時のパラメータの接続に関する研究3)音声の声質を変更した音声合成に関する研究合成音声に個人性情報を持たせようとしても,音声合成時の音源の品質が悪く,ノイズ等のために合成音声の品質が低下する.この問題を解決するために1)の研究を行ない,合成音声の子音部を明瞭に再現するための音源を生成する方法を提案した.2)の研究は,音声合成器において,蓄えられた音韻を接続して合成音声を作成するためのものである.本研究では,ニューラルネットワークを用いた方法を提案した.3)は,本研究課題の中心的な研究である.合成音声のピッチを制御しても個人性情報を失わない音声合成法を提案し,声質を制御できる手法も提案した.本年度は、新規導入した実験機器にあわせて、これまで当グル-プで作成した声質変換・合成の基礎実験システムの再構成及び改良を行なった。これにより、当初の予定どうり、従来より良い品質の合成音声が得られるようになった。しかし、子音の再現性の問題から音韻が不明瞭になる点については解決が遅れており、当研究の最大の課題となっている。現在、子音部分を母音部分と異なる手法で別に処理することにより、明瞭な音韻性を保つ方法について検討している。この方法が具体化すれば問題は解決するものと考えている。交換合成音声を用いた聞き取り実験による合成音声の評価実験を行なった結果、前述の問題点が明確にあらわれている。母音のみを含む単語の資料では、高い評価を得たものの、子音が含まれる音声資料では評価が下がっている。また、含まれる子音の種類により、評価にばらつきがあることが判明している。現在、子音の種類ごとに、どの程度再現性が悪くなるかを調べるため、より精密な評価実験の準備を行なっている。これにより、本研究の方式で再現性が下がる子音の種類とその原因を探り、システムの改良につなげて行く。子音の再現性の問題以外は、当初の計画どうりに進行している。子音の再現性の問題も、現在準備を進めている実験とシステム改良点の検討により着実に解決に向かっているため、以後の研究も計画どうりに進めることが出来ると考えている。本年度は、声質変換・合成システムによる合成音声の品質を向上させるために、システムの音源部の改良を行った。音源の生成に、周波数領域の手法を用いることで、従来より自然な合成音声を合成することに成功した。また、前記の手法が有声音だけでなく、無声音についても効果があることがわかった。また、合成音声のLSPパラメータの渡りの部分における接続規則を考案した。考案した接続規則は、従来の渡り部分の接続規則に比ベ、自然の音声の渡り部のパラメータ推移により近いパラメータ推移を模擬できる。これより、連続音声の合成品質を向上させることができた。しかし、幾つかの無声子音については、問題があった合成音声の品質の改善が行われていない。今後、これらの子音について、有効な手法の開発することが、現在最も重要な課題となっている。本年度は、声質変換・合成システムを用いた規則合成のために、音韻の調音結合を再現できる手法の開発をおこなった。調音結合によって、連続音声中の音韻は大きな影響を受ける。このため音韻接続部におけるLSPパラメータは複雑なふるまいをする。本研究で開発した手法では、ニューラル・ネットワークに音韻接続部のLSPパラメータの変動を学習させる。学習が終了したニューラル・ネットワークを用いることにより、音韻接続部におけるLSPパラメータの複雑な推移を再現する。これにより、音韻どうしの接続を自然に行うことができる。本年度開発したシステムは、前年度に開発していた規則による音韻の接続に比べて、より自然な音声の再現に有効であることが確認された。本年度までに開発した声質変換・合成システムにより、声質変換・合成システムは一応の完成をみた。しかし、前述の音韻接続部におけるLSPパラメータの複雑な推移を再現する手法は、調音結合による音韻の移動や、文節中でのピッチ制御等を考慮しておらず、合成音声の品質向上のために、いまだ改善の余地を残している。しかし、調音結合による音韻の移動に関しては、今年度開発した手法の改良により、対応できる見通しがたっている。今後、文節中でのピッチ制御を取り入れ、さらに声質変換・合成システムによる合成音声の品質向上を進める予定である。
英語語彙の潜在力を高める文脈的インプットの効果とその測定方法

本研究では,いわゆる暗記学習によって断片的に得られた外国語語彙の知識を文脈的インプットによって豊かにしていく過程を考察し,その学習効果の測定方法について検証した。英語を外国語として学ぶ大学生を協力者とした実験の結果,短時間の対訳型暗記学習の中で学習者が語彙と文脈の内容を関連づけて記憶していたことを示唆するデータが得られた。今後は繰り返しの文脈的インプットによって語彙知識がどのように変化していくのかをさらに検証する必要がある。外国語学習を成功させるためには,コミュニケーションの根幹をなす語彙を効果的に習得することが不可欠であり,異なる学習方法を効果的に統合した英語語彙指導の在り方が求められている。本研究では,いわゆる暗記学習によって断片的に得られた知識を文脈的インプットによって豊かにしていくプロセスをSLA研究に基づいて考察するとともに,その学習効果の適切な測定方法について検証することを目的とする。1年目の研究では,英語を外国語として学ぶ大学生を協力者とした実証実験を行った。協力者はなじみのない英単語(目標語)とその訳語のリストを学習し,その際に平易な英語で書かれた例文をあわせて読解した。このような文脈的インプットを伴う対訳型暗記学習を行った直後に,新たな英文を協力者に提示し,その文中に含まれる目標語の意味を解釈させる課題を実施した。その結果,目標語の意味を適切に想起して解釈できる割合は先行研究で仮定されていたよりもやや低く,学習者にとって新たに獲得した知識を新たな文脈に当てはめることが困難であることが示された。一方,その1週間後に目標語の意味を想起させるテストを実施したところ,協力者は一部の目標語の意味を正しく記憶することができていた。正しく想起できた項目とそうでない項目に関する分析を行ったところ,対訳型暗記学習の際に協力者にとってイメージしやすい例文(高心像性文脈)が与えられていた場合に限り,1週間後のテストでも協力者はその例文の内容とともに目標語の語義を想起していたことが明らかになり,文脈的インプットが心内でどのように処理されるかによって学習効果が異なる可能性が示された。今後は,文脈内で語彙を学習する際に文脈から構築される心的イメージと目標語の意味概念を結びつけるプロセスがどのように起こっているのかを心理言語学的な手法を用いて検証する必要があると思われる。英語語彙の潜在力を高める文脈的インプットの効果を検証するとともにその測定方法を提案するという研究全体の目標を達成するために,当初の計画を一部修正して研究を行った。具体的には,従来の研究で伝統的に行われていたタイプの語彙テストを実施する代わりに,Webb(2009)を参考に文脈の中で英単語の意味を解釈させるようなテストを実施し,語彙知識と文脈情報との相互作用を示唆する結果を得ることができた。研究成果は国内学会での口頭発表および査読つきジャーナルへの掲載という形で公表した。本研究の目的は,いわゆる暗記学習によって断片的に得られた知識を文脈的インプットによって豊かにしていく過程をSLA研究に基づいて考察するとともに,その学習効果の適切な測定方法について検証することである。2年間を通じて,英語を外国語として学ぶ大学生を協力者とした実証実験を2つ実施した。1年目の研究では,協力者はなじみのない英単語(目標語)とその訳語および平易な英語で書かれた例文のリストを学習し(対訳型暗記学習),その直後に新たな英文を読んでそこに目標語の意味を解釈する課題などに取り組んだ。先行研究などでは学習者に対訳型暗記学習をさせる際に例文にまで注意を払わせることは効率的でないという主張もある一方で,本研究の実験結果は,たとえ対訳型暗記学習の最中であっても学習者は文脈の内容を語彙と関連づけて記憶している場合があることを示唆するものであった。そこで,2年目の研究では,例文つきの対訳型暗記学習に加えてPC画面上に映し出された文字列が実在の英単語であるかどうかを瞬時に判断する課題(語彙性判断課題)を実施し,プライミング効果と呼ばれる現象が起きるかどうかを調査した。この実験自体は小規模なパイロット・スタディであったものの,短時間の対訳型暗記学習の中で学習者が語彙と文脈の内容を関連づけて記憶していたことを示唆する重要なデータが得られた。本研究は,2つの実証実験を通して,語彙性判断課題や文脈内での解釈といった課題を通して対訳型暗記学習の効果を測定することを試みたものである。この研究成果を出発点として,今後は対訳型暗記学習の際に得た語彙知識が繰り返しの文脈的インプットによってどのように変化していくのかをさらに検証する必要があるだろう。当初の計画通り,1年目の研究では紙面テストによる明示的知識の検証を行い,2年目の研究ではコンピュータ画面上での暗示的知識の検証を行う。ただし,当初の計画では2年目の研究において暗示的知識の測定を行うために意味的プライミングと呼ばれる手法を用いることを想定していたが,1年目の研究成果に基づき文脈情報の記憶が反映されるような応用的手法を用いることが必要になる可能性がある。