hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
担子菌より医薬品新規リ-ド化合物の単離

MPM-ホスホジエステラ-ゼを用いたアッセイ法によるカルモジュリンアンタゴニストのスクリ-ニングにより、ニガクリタケ(Naematoloma fasciculare)からFasciculic acid誘導体を数種得た。ラジオリガンド結合アッセイによって、ノウタケ(Calvatia craniiformis)抽出画分とムスカリン、ドパミン(D_2)、セロトニン受容体に親和性を有する物質が存在することがわかった。これら未解決の問題については、今後、精力的に検討を加えてゆく予定である。平成元年度の研究に引続き活性画分の精製及び構造決定を進める一方、平成2年度に採集した担子菌子実体約30種類のスクリ-ニングを行った。スクリ-ニングは前年度と同様、(1)抗腫瘍活性(細胞毒性<in>___ー<vitro>___ー試験)、(2)カルモジュリン阻害活性、(3)抗リポキシゲネ-ス活性、(4)グルタミン酸関連酵素及び受容体に対する活性について探索を行った。(1)抗腫瘍活性:ミドリスギタケ(<Gymnopilus>___ー<aeruginosus>___ー)より単離された化合物群は、先に我々がオオワライタケより単離したジムノピリン及びその同族体であることがわかった。また、カワラタケ(<Coriolus>___ー<versicolor>___ー)からの活性成分はヒポテマイシンであり、ヒロハシデチチタケ(<Lactarius>___ー<cirellatus>___ー)から得られた物質は9ーオキソオクタデカン酸であった。ニセクロハツ(<Russula>___ー<subnigricans>___ー)から得られた5種の同族体の化学構造及び抗腫瘍活性について現在検討中である。(2)カルモジュリン阻害活性:先に得られたファシクリン酸Aの作用について詳細に検討した。カルモジュリン依存性ホスホジエステラ-ゼに対するIC_<50>値は10^<-5>Mであり、Wー7の約10倍の強さを示した。また、カルモジュリン非依存性ホスホジエステラ-ゼ、ミオシンATPase、筋小包体Ca^<++>ーATPase、Na^+,K^+ーATPase等、他の酵素への作用も少なく、またファシクリン酸Aにより阻害様式は拮抗型であることがわかった。(3)抗リポキシゲネ-ス活性については、引続き探索研究を行っている。(4)強力なグルタミン酸アゴニスト、アクロメリン酸A及びBが単離された有毒担子菌ドクササコ(<Clitocybe>___ー<acromelalga>___ー)の成分研究を行い、アクロメリン酸類を容易に収率よく得られる精製法を確定した。アクロメリン酸関連化合物として新たに2種の化合物(アクロメリン酸C及びDと命名)を得、その構造をスペクトル解析によって決定した。以上の研究については、今後も続行する予定である。
微小環境での「幹細胞型」および「分化増殖型」がん細胞の増殖機構と制御因子の解析

骨転移巣におけるがん幹細胞の関与を検索する目的で、骨および皮下微小環境の違い、TGFβシグナルの関与および治療抵抗性との関連を検索した。骨微小環境における乳がん細胞の増殖巣において、がん幹細胞のマーカーであるCD44, SOX2およびCD166が陽性となるがん細胞が観察された。TGFβシグナル阻害剤を投与された腫瘍組織を用いた検索では、骨微小環境におけるがん幹細胞マーカー陽性細胞の割合は皮下微小環境と同じレベルにまで低下していた。これらの結果から、骨微小環境はがん幹細胞のnicheであり、TGFβシグナルががん幹細胞の維持に関与することが示唆された。我々は骨微小環境における前立腺がんや乳がんの増殖を解析できる動物モデルを開発し、プロテアーゼにより可溶化されたReceptor activator of NF-kB ligand (RANKL)や骨基質由来のTGFβが、骨転移巣の進展に関与すること、さらにmicroRNA-205(miR205)が、TGFβreceptor 1およびRANKの発現を制御して骨微小環境に豊富なTGFβとRANKLを利用して増殖することを明らかにした。次に乳がん骨転移巣におけるがん幹細胞の関与を検索する目的で、骨および皮下微小環境の違い、TGFβシグナルの関与、増殖初期と末期の違いを動物モデルを用いて検索した。我々の動物モデルを用いた検索では、骨微小環境での増殖する乳がん細胞は、がん幹細胞のマーカーのうちSOX2およびCD166が陽性であった。これらのマーカーが陽性となる腫瘍細胞の数は、骨微小環境では皮下微小環境に比べて多かった。TGFβシグナル阻害剤を投与された腫瘍組織を用いた検索では、骨微小環境におけるがん幹細胞マーカー陽性細胞率は皮下微小環境と同じレベルにまで低下していた。骨微小環境における増殖末期に観察されたSOX2およびCD166陽性細胞は、増殖初期にはほとんどみられず、がん細胞が進展するのに伴いその陽性細胞率は増加することが明らかとなった。骨微小環境で増殖するがん細胞にはがん幹細胞が含まれており、骨微小環境は、がん転移の幹細胞のnicheでありTGF-βの関与が示唆された。このように、原発巣から骨微小環境へ移動した腫瘍細胞は、miR205による発現制御メカニズムにより微小環境に適応し増殖を続けた結果骨転移巣が形成されることが示唆された。当初の予定では、骨微小環境および肺微小環境におけるがん幹細胞の増殖を検索することが目的であったが、本年度は骨微小環境と皮下微小環境におけるがん幹細胞の増殖を検索した。その結果、骨微小環境における乳がん幹細胞の増殖にTGF-betaが関与すること、また幹細胞のタイプは骨微小環境と皮下微小環境で異なることが明らかとなった。我々は骨微小環境における前立腺がんや乳がんの増殖を解析できる動物モデルを開発し、プロテアーゼにより可溶化されたReceptor activator of NF-kB ligand (RANKL)や骨基質由来のTGFβが骨転移巣の進展に関与すること、さらにmicroRNA-205がTGFβreceptor 1およびRANKの発現を制御して骨微小環境に豊富なTGFβとRANKLを利用して増殖することを明らかにした。本研究では骨転移巣におけるがん幹細胞の関与を検索する目的で、骨および皮下微小環境の違い、TGFβシグナルの関与および治療抵抗性との関連を検索した。がん幹細胞のマーカーであるCD44, SOX2およびCD166が陽性となるがん細胞の数は皮下微小環境に比べて骨微小環境で有意に多かった。次に治療抵抗性とがん幹細胞の関連を検索した結果、皮下微小環境における前立腺癌細胞の増殖巣において、ドセタキセル(DOX)投与による壊死巣の割合は有意な増加が観察されたが骨微小環境では壊死巣の割合は増大せず、骨微小環境で増殖する前立腺癌細胞に対してDOXは治療抵抗性であることが示された。さらに骨微小環境でのがん幹細胞の割合は有意に増加し、DOX治療抵抗性の原因ががん幹細胞の増加であることが示唆された。これらの結果から、骨微小環境において増殖するがん細胞の治療標的には、分化増殖型のがん細胞を標的とした化学療法に加え、骨微小環境におけるがん幹細胞を標的とした治療薬との併用療法が必要であることが示唆された。当初の予定では、骨微小環境および肺微小環境におけるがん幹細胞の増殖を検索する予定であったが、我々は独自に開発した動物モデルを用いて、微小環境において増殖するがん組織には幹型がん細胞と分化型がん細胞が混在することを明らかにした。一般に細胞増殖を標的とした抗がん剤を投与すると、分化型は壊死に陥るが幹型は生き残るため、幹型がん細、胞の割合は大きくなると予想された。我々は、抗がん剤の治療抵抗性と幹型がん細胞の数との関連を検索した結果、皮下微小環境で増殖するがん組織では抗がん剤投与により壊死領域は増大し(感受性)、幹型がん細胞の割合は増大しなかったが、骨微小環境でのがん組織では壊死領域は増大せず(抵抗性)、幹型がん細胞の割合は増大した。

これらの結果から、皮下微小環境のがん組織では壊死が拡大し幹型がん細胞にも細胞死が誘導されており、骨微小環境のがん組織では壊死は拡大せず幹型がん細胞が生存していると考えられた。我々は骨微小環境におけるがんの増殖機構を解析できる動物モデルを開発し、骨微小環境はがん幹細胞のnicheであること、骨基質由来のTGFβは破骨細胞へ分化誘導を促進することを明らかにした。本研究では骨髄間葉系幹細胞の関与を明らかにする目的で、以下の2つ研究をおこなった。Ex.1)骨髄間葉系幹細胞は造骨性骨転移巣の形成に関与すると考え、造骨性骨病変を形成する前立腺がん細胞株の培養上清のエクソソーム中に含まれるmiRNAの網羅的発現解析を行なった。その結果、造骨型骨病変を形成するがん細胞株からhsa-miR-940の分泌が亢進していることが判明した。さらに、溶骨型骨病変を形成するヒト乳がん細胞株にhsa-miR-940を過剰発現させた細胞株を用いた動物モデルによる解析で、がん細胞から分泌されたhsa-miR-940が周囲の間葉系細胞に取り込まれ、造骨型骨病変の形成を誘導することが判明した。Ex.2 )マウス乳がん骨微小環境モデルを用いて、ヒト由来OPG(hOPG)を投与すると骨破壊が抑制され、骨微小環境ではマウス由来のOPG(mOPG)の発現が上昇することを見出した。このメカニズムの解明を目的として、マウス乳癌細胞株(CL66M2)、破骨細胞前駆細胞株(RAW264.3)およびマウス骨髄間葉系幹細胞株(mMSC)にin vitroでhOPGを処置し、培養上清中のmOPGの量を測定した。その結果、培養上清中のmOPGの量はmMSCにおいて上昇したが、RAW264.3およびCL66M2では上昇しなかった。これらの結果から、骨髄間葉系幹細胞は骨微小環境において増骨性変化に関与する一方で破骨細胞の誘導を抑制することが明らかとなり、がん幹細胞、骨髄間葉系幹細胞、破骨細胞の前駆細胞のそれぞれの分化誘導メカニズムが骨転移巣の進展に関与すること示唆された。骨転移巣におけるがん幹細胞の関与を検索する目的で、骨および皮下微小環境の違い、TGFβシグナルの関与および治療抵抗性との関連を検索した。骨微小環境における乳がん細胞の増殖巣において、がん幹細胞のマーカーであるCD44, SOX2およびCD166が陽性となるがん細胞が観察された。TGFβシグナル阻害剤を投与された腫瘍組織を用いた検索では、骨微小環境におけるがん幹細胞マーカー陽性細胞の割合は皮下微小環境と同じレベルにまで低下していた。これらの結果から、骨微小環境はがん幹細胞のnicheであり、TGFβシグナルががん幹細胞の維持に関与することが示唆された。本年度検索した骨、肺微小環境において乳がん細胞が増殖する組織を用いる。microRNA-Arrayを用い骨および肺微小環境で共通して発現低下するmiRNA、骨または肺微小環境に特異的に発現低下するmiRNAを同定する。同定されたmicroRNAの過剰発現株を作製し、動物実験により骨および肺微小環境におけるがん細胞の増殖に及ぼす影響を検索する。さらにこれらのmicroRNAが制御する遺伝子を同定し、microRNA過剰発現株に強制発現あるいは発現抑制させることでその機能を解析する。
Body-GPSを導入した4次元手術ナビゲーションシステムの開発

Body-GPSを導入した4次元手術支援システムを開発し、Body動的な3次元手術支援を実現するために、ワイアレスの磁気センサーを応用した手術支援システムを開発し報告した。3次元手術支援は臨床応用を行い、その成果も報告した。研究過程で新たに明らかとなった新たな課題として、磁気センサーを用いないbody-GPSシステムにも取り組み、国外特許申請中である。手術の目的は、「病変部や癌の完全摘除」と「正常組織機能を最大限の温存」との両立にある。本研究では当初申請時の研究代表者である浮村が考案したBody-GPS(人体内臓器の空間座標追跡磁気センサー)を導入して、視野の向こうに隠された空間情報を、手術中にも動的な3次元画像としてビデオ画面に重畳表示して提供し、かつ、手術結果を予測して適正に外科医を導くナビゲーションシステムを開発することにあった。実際に、21年度は予定された実験として、Body-GPSを導入して、腎臓の部分切除術の動的3次元画像によるナビゲーション画像を構築することが可能であることを示した。本研究成果は、浮村らが、アメリカ泌尿器科学会総会で発表し、さらに、第97回日本泌尿器科学会総会(岡山)でも同様に成果を発表し、同日本泌尿器科学会総会にて総会賞を受賞しており、その重要性が広く認知されるようになった。さらに、浮村は、アジア泌尿器科内視鏡学会および、世界泌尿器科内視鏡学会に、同内容で招請講演をおこなっており、成果の一部は、浮村の英文図書にも紹介しており、当研究を通じて、本研究課題の重要性が、世界的にも認知されつつある。並行して、磁気センサーを応用した手術ナビゲーション方法を新たに発明したので、特許出願を行い、国内出願に引き続き、国外出願を予定している。低侵襲な手術や穿刺技術のイメージガイダンスの精度・安全性の向上をめざし、我々は世界に先駆けて、Augmented reality(拡張現実感)ナビゲーション技術を泌尿器科低侵襲治療に導入した。本年度は、動的3次元ナビゲーションに正確さ(誤差)を検討し、現行の2次元デスプレイ表示から、ステレオ3次元動的デスプレイへと、レベルアップすることをめざし、それを実現した。本年度のもうひとつの課題であった、3次元動的画像デスプレイについては、立体視デスプレイは市販されており、これを購入して、そのデスプレイに対応可能なソフトウエアを作成した。はじめに、3次元デスプレイへの表示実現性を確認するために、前立腺に対するImage-guided interventionにおけるリアルタイム3次元データを用いて検討した。実際にヒト前立腺に、動的な針穿刺を行っている状況を、リアルタイム3次元超音波によりモニタリングした動的3次元情報を用いて、検討した。この研究成果は、国際学会American Urological Association AnnualMeetingに投稿し発表が受諾されており、Ukimuraらが2011年5月に報告する。リアルタイム3次元デスプレイでは、付属品である立体視用の特殊メガネを使用して、そのデスプレイをそのメガネを通して両眼で同時に見ることで、リアルタイムにIntervention needleが、立体感をもって穿刺されていく過程を提示することが可能である。この技術により、現在通常の2次元表示でのガイダンスのみならず、さらに、一歩進んだ、ダビンチロボットにおける3次元立体画像にも対応できるリアルタイム4次元イメージガイダンス実現への基盤的技術を築くことができた。当初の課題であった動的3次元ナビゲーションの誤差(精度)評価については、Ukimuraが英文著書(Image fusion INTECH 2011)などに報告したとおり、body-GPSを用いたaugmented realityの誤差は0.4mmであることが明らかとなった。さらなる、課題であった4次元動的画像デスプレイについては、立体視デスプレイは市販されており、これを購入して、そのデスプレイに対応可能なソフトウエアを作成した。この技術により、ダビンチロボットにおける動的3次元立体画像にも対応できるリアルタイム4次元イメージガイダンス実現への基盤的技術を築いた。3次元画像の手術支援の臨床応用について、Ukimura etal:Eur Urol 2012(Impact factor 8.8点)に発表した。ただし研究過程で明らかとなっていた課題として、ワイアレスのbody-GPSで磁気センサーを用いる場合、磁場の中に金属が周辺にあると、精度がやや落ちることから、ロボット手術などの金属器具を要する技術での臨床応用が困難であることが浮かび上がった。そのため、現在、磁気センサーを使用しないで手術支援ができる新技術を開発しており、その研究の一部は既に、Ukimuraにより国外の特許に申請中である。
児童の話し方・聞き方スタイル及び学年に応じた音声言語指導・評価に関わる実証的研究

本研究の目的は,児童の話し上手・聞き上手に至る発達の様相を明らかにするために,第3学年の帯単元で実施するスピーチ活動を対象に,教師による聞き方方略のフィードバックが,児童の方略の選択・活用に及ぼす影響を検討することであった。研究の結果,第1に,児童がスピーチの様態でなくスピーチの内容に関する方略を選択・活用することが,児童評価と教師評価を話し上手・聞き上手で一致させる要因の1つとなること,第2に,児童がフィードバック内容から選択・活用する方略は,スピーチの様態に関する方略から内容に関する方略へと変容し,さらには,低学年から高学年の指導事項に位置づく方略へと段階的に変容する傾向が示唆された。本研究の目的は,小学校国語科の「話すこと・聞くこと」の単元学習において,児童が,教師や他の児童らによる評価結果を自らの活動にどのように役立てるのかを,話し上手・下手×聞き上手・下手からなる「話し方・聞き方スタイル」,ならびに学年段階の視点から明らかにすることである。具体的には,研究代表者ら(梶井, 2012;阿彦・梶井, 2012)が作成した,学習指導要領を反映させた指導・評価の観点(項目)を用いて,児童の能力および発達の実態に即した「話すこと・聞くこと」の指導・評価の方法について,学校教育実践に資する基礎的資料を提言することである。今年度の研究の実施状況を,前半と後半に分けて,以下に記す。前半は,研究代表者らが,小学校3年生と5年生を対象にそれぞれ実施した調査の結果に基づいて,「話し方・聞き方スタイル」の各スタイルに属する児童の,話し上手・聞き上手に至る能力の変容の様相を,児童の授業観ならびに教師の指導観と関連づけて考察し,その成果をポスター発表した(阿彦・梶井, 2014;山崎・梶井, 2014)。後半は,小学校国語科における「話すこと・聞くこと」の指導に関する研究の展望と,これまでに研究代表者らが実施した教育心理学研究の成果を,それぞれ論文と書籍にまとめた(山崎・梶井, 2015;梶井, 2015)。また,平成27年度に本調査を実施する小学校に訪問し,研究の内容と協働体制(組織)について,確認と調整を行った。今年度は,平成27年度の本調査実施に向けて,特に,研究背景の理論的な整理と,研究体制の物理的な整備を,入念に実施した。これらのことから,本調査を計画通りに実施するための環境を整えることができた。今年度の前半は,1つに,研究代表者らが,研究対象校とした本学附属竹早小学校へ訪問し,本研究の計画を説明し,実施の許可を得た。2つに,第3学年の児童を対象に,「話すこと・聞くこと」の能力に関わる質問紙調査および行動観察,担任教師を対象に,各学級に属する児童の能力に関わる質問紙調査を行い,「話し方・聞き方スタイル」の各スタイルに属する児童の選出を行った。後半は,1つに,研究対象校にて,第3学年の2学級の児童を対象に,研究計画に基づく授業実践(アクション・リサーチ)を継続的に行った。なお,授業実践に際しては,話し上手・聞き上手に至る能力の変容の様相を明らかにするといった研究の目的から,(1)児童を対象にした「話すこと・聞くこと」の能力に関わる質問紙調査に加え,(2)「話すこと・聞くこと」の指導事項に対応させた,児童の学習内容の選択に関わる質問紙調査,さらには,(3)授業実践を記録したVTRに基づく検討対象児童の行動分析,の調査・分析を並行して実施した。2つに,調査・分析の結果をまとめ,投稿論文の執筆を行った。これらのことから,研究成果をまとめ,所属学会へ論文を投稿するとともに,学会の全国大会にて研究発表をする準備を整えることができた。今年度の研究の主要な目的であった,「本調査を実施し,研究成果を学術論文の形式にまとめること。」を,達成することができた。なお,論文の投稿先は「日本教育心理学会」,論文種別は「原著(実践研究)」とする。一方,研究代表者らがこれまでに取り組んだ,本研究に関わる教育心理学研究の成果を,論文にまとめることができた(山崎・梶井, 2016)。なお,投稿中の研究成果については,所属学会の全国大会で発表する準備を整えることができた。これらのことから,研究成果を,投稿論文,学会発表原稿の形式で,それぞれまとめることができた。

具体的には,研究代表者ら(梶井, 2012;阿彦・梶井, 2012)が作成した,学習指導要領を反映させた指導・評価の観点(項目)を用いて,児童の能力および発達の実態に即した「話すこと・聞くこと」の指導・評価の方法について,学校教育実践に資する基礎的資料を提言することである。今年度の前半は,昨年度までの研究成果を報告書にまとめ,研究対象校とした本学附属竹早小学校にて報告を行うとともに,所属学会の全国大会での発表の準備を行った。学会大会への参加を通して,本研究に関わる情報交換を行うとともに,論文のまとめに資する有益な資料を多数得ることができた。後半は,前半と同様に,所属学会の全国大会の参加を行い,情報交換および資料収集に努めた。同時に,所属学会へ投稿する論文の修正を行い,再度,投稿の準備を整えた。今年度は,論文のまとめに際し,研究対象校をはじめ,所属学会の全国大会にて,成果報告(報告書の作成と報告)や,実践と理論の両側面を意識した本研究に関わる情報交換,収集に努めた結果,論文の投稿を,計画していた時期に行うことができなかった。昨年度までにまとめた研究成果を,研究対象校をはじめ,所属学会の全国大会にて,成果報告や,実践と理論の両側面を意識した本研究に関わる情報交換,収集に努めた結果,論文の投稿を,計画していた時期に行うことができなかった。現在のところ,研究成果は,今年度の取り組みを踏まえて,投稿論文,学会発表原稿の形式で,それぞれまとめることができており,今後(平成29年度),投稿は,「日本教育心理学会」の「原著(実践研究)」に,発表は,日本教育心理学会第59回総会で行う予定である。本研究の目的は,小学校国語科の「話すこと・聞くこと」の単元学習において,児童が,教師や他の児童らによる評価結果を自らの活動にどのように役立てるのかを,話し上手・下手×聞き上手・下手からなる「話し方・聞き方スタイル」,ならびに学年段階の視点から明らかにすることであった。具体的には,研究代表者ら(梶井, 2012;阿彦・梶井, 2012)が作成した,学習指導要領を反映させた指導・評価の観点(項目)を用いて,児童の能力および発達の実態に即した「話すこと・聞くこと」の指導・評価の方法について,学校教育実践に資する基礎的資料を提言することであった。今年度の前半は,昨年度までの研究成果について,所属学会の全国大会で2件のポスター発表を行った(「看図説話を用いた話し合い活動における児童の参加構造及び個々の能力の特徴に基づく指導法の提案」髙阿田詩音・梶井芳明〔日本読書学会〕,「小学校3年生のスピーチ活動における聞き方方略の検討」山崎加奈・梶井芳明〔日本教育心理学会〕)。学会発表を通して,本研究に関わる情報交換を行うとともに,論文のまとめに資する有益な情報,資料を多数得ることができた。後半は,所属学会へ投稿する論文を2本,完成させた。なお,論文の作成に当たっては,計画した小学校国語科の「話すこと・聞くこと」の指導・評価法についてまとめた実践研究論文を完成させるのに加え,小学校と幼稚園の話し合い活動を比較研究にした成果を,「幼小接続」「スタートカリキュラム」の視点から,新たに論文にまとめることができた。今年度は,投稿論文の完成に予想以上の時間を要し,年度内に投稿を済ませることが出来なかった。直ちに,投稿を行いたい。本研究の目的は,児童の話し上手・聞き上手に至る発達の様相を明らかにするために,第3学年の帯単元で実施するスピーチ活動を対象に,教師による聞き方方略のフィードバックが,児童の方略の選択・活用に及ぼす影響を検討することであった。
高機能センサ素子素材としてのバクテリオロドプシンの可能性の検討

センサとして機能性タンパク質を用いるとき,改良し,安定性,高機能性を持つタンパク質を作ることが必要である.しかしながら現在,まだどのようにすればそれが達成されるか分かっていない.そこで本研究では,光電変換という機能を持ち,しかも安定なバクテリオロドプシン(bR)を用いて,その機能の内部機構を解明し,またbRの安定性の秘密を構造の面から解明することを目的としている.本年度はバクテリオロドプシンのタンパク質部分(バクテリオオプシン, bO)を大腸菌に作らせるべく,バクテリオロドプシンをコードするDNAを発現ベクターPUC18に組み込んで大腸菌での発現を試みた.ます,プラスミドPUC18を制限酵素EcoRIとHindIIIとで切断し,そこへXmaIII, AccIIIsiteを持つ合成リンカーDNAを繋ぎ,それを用いて大腸菌を形質転換させる.形質転換菌からプラスミドを取り,制限酵素XmaIIIとAccIIIで切断する.他方バクテリオロドプシンDNAを制限酵素XmaIIIとAccIIIで切断し, PUC18の合成リンカー部分にあるXmaIII, AccIIIsiteに入れた.バクテリオロドプシンに対する抗体で発現を調べたところ発現していることが確認された.しかし量的には少なく,現在改良中である.本年度,他の研究の過程でbRが湿気センサとして使える可能性が見つかったので,それについても報告する.分離精製した紫膜を脱気乾燥すると,スペクトルが短波長シフトする.この変化は可逆的であり,周囲の湿気に対応して色が変わる.色変化又は580nm付近の吸光度変化をモニターすることによって,湿気センサとして利用できる可能性がある.しかしながらこの乾燥による反応はスペクトル変化から判断して2つ以上の反応を含んでおり,定量的な湿気センサとして使用する場合には工夫が必要である.センサとして機能性タンパク質を用いるとき,改良し,安定性,高機能性を持つタンパク質を作ることが必要である.しかしながら現在,まだどのようにすればそれが達成されるか分かっていない.そこで本研究では,光電変換という機能を持ち,しかも安定なバクテリオロドプシン(bR)を用いて,その機能の内部機構を解明し,またbRの安定性の秘密を構造の面から解明することを目的としている.本年度はバクテリオロドプシンのタンパク質部分(バクテリオオプシン, bO)を大腸菌に作らせるべく,バクテリオロドプシンをコードするDNAを発現ベクターPUC18に組み込んで大腸菌での発現を試みた.ます,プラスミドPUC18を制限酵素EcoRIとHindIIIとで切断し,そこへXmaIII, AccIIIsiteを持つ合成リンカーDNAを繋ぎ,それを用いて大腸菌を形質転換させる.形質転換菌からプラスミドを取り,制限酵素XmaIIIとAccIIIで切断する.他方バクテリオロドプシンDNAを制限酵素XmaIIIとAccIIIで切断し, PUC18の合成リンカー部分にあるXmaIII, AccIIIsiteに入れた.バクテリオロドプシンに対する抗体で発現を調べたところ発現していることが確認された.しかし量的には少なく,現在改良中である.本年度,他の研究の過程でbRが湿気センサとして使える可能性が見つかったので,それについても報告する.分離精製した紫膜を脱気乾燥すると,スペクトルが短波長シフトする.この変化は可逆的であり,周囲の湿気に対応して色が変わる.色変化又は580nm付近の吸光度変化をモニターすることによって,湿気センサとして利用できる可能性がある.しかしながらこの乾燥による反応はスペクトル変化から判断して2つ以上の反応を含んでおり,定量的な湿気センサとして使用する場合には工夫が必要である.
加齢による色弁別能力の変化-高齢者に優しいインターフェイスへ向けて-

本研究では人間の被験者における加齢による色弁別能力の変化を,心理物理学的手法により測定した。可視光領域全域での波長弁別閾値は,年齢とともに増加し,若年者(平均31歳)と高齢者(平均79歳)の間で統計的に有為な閾値上昇が見られた。これは網膜上の光強度を一定に調整しても,加齢とともに色の弁別能力が低下することを示す。米国でも共同研究としてデータを取ったが,人種的影響(瞳の色など)は統計的には現れなかった。結果を色弁別モデルを用いて解析したところ,従来明らかであった黄青反対色メカニズム(S錐体)のみならず,赤緑反対色メカニズム(L・M錐体)においても感度低下が見られた。また,相対ノイズ上昇は,黄青では大きな悪影響を与えているが,赤緑では微小であった。加齢効果をパラメータ値変化で表現するというモデル化の目的は,S錐体依存の弁別においては達成された。その一方,L・M錐体依存の弁別の方は,ノイズ量だけではなく,年齢によらず被験者間で大きく異なる2つの余分なパラメータ,L・M錐体の網膜上での比,赤緑反対色メカニズム信号と輝度チャンネル信号の比,が寄与していることから,定式化が難しいことが逆に示された.水晶体の加齢による濃度増加にもかかわらず,信号増幅により色の見えは相当程度安定である。しかし,錐体からの信号を増幅する結果,自発自火などの生体ノイズも増幅するためにS/N比は悪化する。よって色信号が弱くなるような色領域では,水晶体濃度を補正しても色弁別が悪化するという原理が発見された。色の見えが安定している為に自覚されることなく色弁別が悪化する点が問題である。高齢者に優しいインターフェースを考えると,色信号が弱くなるような白色中心の色弁別が必要な配色を避け,赤・緑・黄色・青のうち色弁別に用いられる色信号が比較的高くなるような配色を用いるのが適切である。概要波長弁別実験をおこない,その結果を解析して,モデルを構築した。また次年度実験に必要な機材の購入を行い,セットアップを行っている途中である。1.可視領域全域での単波長光を用いた波長弁別実験実験の概略人間の被験者における加齢による色弁別能力の変化を,単波長光を用いた波長弁別実験により測定した。刺激呈示装置としてマックスウェル視光学系を用いた。その際に,被験者各個人の水晶体濃度を,フリッカー光感度曲線から求めて光量制御のためのデータとして用い,年齢によらず網膜上での光強度を一定にして,実験を行った。実験結果波長弁別閾値は,年齢とともに増加し,若年者グループ(平均31歳)と高齢者グループ(平均79歳)の間で統計的に有為な閾値上昇が見られた。これは網膜上の光強度一定条件でも加齢とともに色の弁別能力が低下することを示す。また波長全域での閾値上昇量は約3nmである。この値は予想された値よりも微小であった。2.波長弁別の結果の解析とモデル化作業の概略色弁別のモデルを用いて波長弁別実験の結果を解析した。パラメータ値の加齢による変化を求めて,特定の錐体や特定の色メカニズムの出力や寄与量が加齢とともにどのように変化しているかを調べた。

新しい知見人間の視覚系には,黄青反対色メカニズムと赤緑反対色メカニズムの2種類が存在するが,この2つのメカニズムにおける加齢効果が同様にでてくるかどうかは,はっきりしていなかった。今回の実験1の結果の解析から,従来明らかにされていた黄青反対色メカニズムにおける感度低下のみならず,赤緑反対色メカニズムにおいても感度低下が見られることが明らかとなった。また,受容体の感度低下や神経網の信号伝達能力の低下に伴う相対ノイズの上昇(S/N比の悪化)は,黄青反対色メカニズムには大きな(悪)影響を与えているが,その影響は赤緑反対色メカニズムでは微小であることが明らかとなった。概要本研究では,人間の被験者における加齢による色弁別能力の変化を,心理物理学的手法により測定して,高齢者が安定して色の違いを見分けるのに必要な色の差を,様々な色において求めることを目的とする。波長弁別実験の結果を解析して,モデルを構築した。また低彩度光弁別実験を実施中である。1.波長弁別の結果の解析とモデル化実験の概略色弁別のモデルを用いて波長弁別実験の結果を解析した。パラメータ値の加齢による変化を求めて,特定の錐体や特定の色メカニズムの出力や寄与量が加齢とともにどのように変化しているかを調べた。新しい知見人間の視覚系には,黄青反対色メカニズムと赤緑反対色メカニズムの2種類が存在するが,今回の実験の結果の解析から,黄青反対色メカニズムのみならず,赤緑反対色メカニズムにおいても感度低下が見られることが明らかとなった。また波長弁別実験は,加齢効果を検証するのに最適な実験方法とはいえないことが明らかとなりつつあり,研究計画通り,実験2に移行した。(原著論文2本投稿中)2.ディスプレイを用いた低彩度光弁別実験作業の概略コンピュータディスプレイ上に低彩度光を呈示して色弁別実験を行い,加齢効果が,モデルでの予測通りに起こっているか,あるいは低彩度光特有の要因によって異なる結果が生じるかどうかについて調べている。実験継続中である。新しい知見被験者の数がまだ十分ではないこともあり,総合的な知見は得られていない。局所的には,被験者の色弁別における主軸のぶれが観測されており,それが加齢効果とどのような関係にあるかについて,現在検証しつつ,基本データを蓄積中である。
遺伝子破壊法によるインターフェロンの癌抑制機能の解析

メタロチオネイン遺伝子の制御領域に結合したマウスβ型及びγ型インターフェロン遺伝子を導入したトランスジェニックマウスを作製し、これらのマウスに於いてカドミウムを投与することにより、主として肝臓に於て導入したインターフェロン遺伝子の発現が誘導でき、血中のインターフェロン力価が1-2万IU/mlに達することを既に報告している。カドミウムを投与しない状態では、肝臓でインターフェロンmRNAは検出されず血中のインターフェロン力価も2IU/mlと検出限界以下であったが、インターフェロンによって誘導される2,5-A合成酵素の活性はコントロールマウスより3-5倍程度高く、ごく微量のインターフェロンが合成されていることが示唆された。これらのマウスに於いては肝癌の発症率が有意に低く(4/40vs.18/43)、またリンパ腫の発症率も低下していた。これらの所見から低濃度のインターフェロンによって発癌が抑制されることが示唆された。インターフェロンの発癌抑制能を確かめるためにインターフェロン遺伝子の破壊を試みた。Capecchiらの方法に従いES細胞(E14(Hooper et al.)及びA3(Toyota et al.))のβ型及びγ型インターフェロン遺伝子の破壊を行い、相同遺伝子組換えによりエクソン中にネオ耐性遺伝子が挿入されたクローンをそれぞれ6株及び2株得た。これらの細胞を胚盤胞に注入し、キメラを作製し、かなりES細胞の寄与率の高いものが得られている。現在子孫への遺伝を検討しているが、これに先立って行った遺伝子を導入していないES細胞でのキメラ作製実験では生殖系列細胞への分布を確認している。
意思決定のための価値の生成と統合の脳機能：数理モデル提案と実証検証

本研究の目的は、「意思決定のための価値の生成と統合の脳機能」の解明にある。その目的のために、数理モデル提案と実験検証を合わせて行うことに留意して研究を進めた。この目的は大別して二つの研究からなる。1つめの研究では、価値の「学習」、特に「価値予測を形成する脳内入力の表現学習」と価値学習の関係に焦点をあてている。ここでは、ドーパミン神経細胞活動を題材に、いわば従来想定の“直観的、習慣的なモデルフリーの脳機構"を置き換え、真のモデルフリーの脳機構として「表現学習(価値学習を行うための脳内表現自体の学習)と統合されたモデルフリーの学習」の提案/検証を行う。この着想自体が国際的にもユニークだと自負している。実際、この構想をまとめ、かつ将来の研究の方向を提案したオピニオン論文の出版は、本年度の大きな成果だと考えている。もう1つの方向の研究は、価値に基づく「行動選択」、特に「複数の価値統合による行動選択」に焦点を当てている。ここでは、異なる起因で生成された複数の価値統合に基づく行動選択の脳機能の解明を目指していた。具体的には、異なる起因で生成された複数の価値がそれぞれ脳内のどこで処理されるか、そしてそれらの複数の価値のいわば「足し算」すなわち統合がどこで処理されるかの解明を目指して、ヒトfMRI実験を開始した。実験課題は、もともとの報酬に加えて「ボーナス」という異なる起因で価値が生成される試行を用意して、そこでの価値意思決定を調べる課題を行った。脳の情報処理についてより深く解析できるモデル化解析手法を適用することで、価値統合過程の脳情報処理を明らかにできるよう研究を進めた。これらの予備的な成果は複数の学会で発表を行うことができた。高い評価を得たという手ごたえを得ている。現在、学術論文執筆に向けて、より徹底した実験データ取得とそのデータ解析を進めているところである。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、「意思決定のための価値の生成と統合の脳機能」解明のために、数理モデル提案と実験検証を合わせて行う。研究目的は、価値の「学習」に焦点をあてた目的I「価値予測を形成する脳内入力の表現学習」と、価値による「行動選択」に焦点をあてた目的II「複数の価値統合による行動選択」の二つである。目的Iの「学習」では、ドーパミン神経細胞活動を題材に、いわば従来想定の“直観的、習慣的なモデルフリーの脳機構"から、真のモデルフリーの脳機構として「表現学習(価値学習を行うための脳内表現自体の学習)と統合されたモデルフリーの学習」をいかに行われているかの検討を進めた。具体的には、作業仮説「価値を学習するための入力表現の学習が、従来のモデルフリーの強化学習と統合されたのが脳の本来のモデルフリーの強化学習」のもとで、サルの行動とドーパミン神経細胞記録を、計算論的視点から統一的なデータ解析を試みている。以前の研究で、各実験課題で、コンテキストに対応する確率変数の存在は確かに示された一方で、その実験課題の真の報酬確率の構造がドーパミン神経細胞にどのような変数として反映されるのか、その学習の方法が未解決であり、それをデータ解析と数理モデルしゅみゅレーションを併用しながら明らかにしようとしている。目的IIでは予備実験を進めた。異なる起因で生成された複数の価値が統合され、行動選択に反映される素過程の脳機能の解明を目指したヒトfMRI実験を開始した。目的Iでは、おおむね順調に進んでいる。本年度内に研究を取りまとめるようにしたい。

目的IIについては、ヒトfMRI実験の予備実験が始められているのでおおむね順調と言える。一方で、研究結果をより優れたものにするためには、あと一工夫が必要だと感じている。目的Iについては、このまま順調に進めたいと考えている。一方で目的IIでは、研究の意義をより重要なものにするために、行動選択の素過程に含まれる複数の要因の特徴をより明確にすることを考えたい。そのための実験課題のデザインの工夫を加えようと考えている。25年度が最終年度であるため、記入しない。
古生代Spumellaria(Radiolaria)の分類学的研究

近年の中・古生代放散虫の生層序学的研究は日本を中心とした多くの研究者によりその概略が明らかにされた。しかしながら、古生代放散虫の分類については一部の分類群を除き依然としてその詳細は明らかにされていない。特に、Spumellariaの分類についてはかつてのHaeckel(1862)による機械的な分類方法がその基礎となっており、これまでに提示されている分類群についても多くの異論があり、意見の一致をみないのが実状である。本研究は本研究代表者がこれまでに確認した保存良好な放散虫を産する関東・足尾・美濃・南条山地のチャート層から古生代Spumellariaを抽出し、その分類を再検討しようというのが目的であった。本研究では野外調査で得た試料を走査電子顕微鏡・透過光顕微鏡を用い、形態的特徴およびその層序学的特徴を加味し、できる限り自然分類に近い分類体系を確立した。なお、本論ではこれまでの古生代Spumellariaの分類についての問題点も指摘した。以下本研究で明かになった古生代Spumellariaの新しい分類体系を科ごとに示す。以上9科の内、(7)および(8)については本研究代表者が分類記載し提唱した分類群であり、(9)についてはこれまでに提唱されている分類群についてあらたに提唱した科である。保存状態良好な関東山地,東南アジアタイ・マレーシア国の古生代Spumellariaを中心に層序・分類学的な検討を行った。これまで古生代Spumellariaはその層序学的意義が軽んじられてきた。しかし今回の研究により層序・対比の上できわけて有効であることが明らかになった。カンブリアオルドビス紀の資料は本研究代表者の手許になく研究の機会はなかったが,シルルペルム紀Spumellariaの層序学的検討結果の概略を述べる。シルルペルム紀では現生Acthromidae科ときわめて類似した穀構造をもつInnanigtiidae科の放散虫が栄える。特にシルル紀ではその産出頻度は全体の6割をこえる。球型の穀の中に微細な針状骨格をもつEntactiiniidae科の放散虫はシルル・デボニ紀から特に豊富に得られる。しかしペルム紀には著しく衰退するが,今回の研究で本科はわずかながら三畳紀にも生存することが明らかとなった、hatentofistuliidae科の放散虫は石炭ペルム紀に大繁栄する。後期ペルム紀には頂点をむかえる。このように古生代Spumellariaの代表的3科は各時代により独特な群集構成からなることが明らかになり、その生層序学的重要性が増々高まった。次に今回の研究により明らかになった分類学的問題点について略述する。これまで古生代放散虫の代表的存在であったEntactiiniidae科は前述のようにSpumellariaに含められてきた。しかし、その内部骨格の配位はSpumellariaよりむしろNassellariaに近いものである。Nassellariaに含めるのか,あるいはEntactiiniidae亜目に含めるのが適当かさらに検討する必要がある。本年度も昨年度に引きつづき、美濃・丹波・秩父帯での試料収集を行った。これらの試料を従来通りの手法により、酸処理・個体抽出・SEM及び透過光顕微鏡による観察等を行った。また、てもとにある外国(主に東南アジア)の試料についても検討を行った。今回は本研究の最終年度でもあることから、海外で行われている古生代Spumellariaの分類の再検討と本研究代表者の提唱する分類との比較を中心に検討を進めた。放散虫亜目Spumellariaは古生代カンブリア紀に出現し、特に古生代全般を通し繁栄し、中・新生代はすい退期にあると言える。古生代Spumellariaは大きく3つのグループに分けられる。Entactiniidae科、Palaecescenidiidae科及びLatentfistuliidae科である。このうち、中・新生代に栄えたSpumellariaと類似した形態をもつLatentfistuliidae科についての分類はその大勢については各研究者間での意見は一致している。

Entactiniidae科は基本的に球形の殻をもち、内部に針状の骨格を有する。この骨格の配置は中生代以降栄えるNasselluria亜目にきわめて類似したものである。またPalaecescenidiidae科は一般に針状の骨格だけからなる殻をもち、ある分類群では球形の殻をもつものもある。この2者については針状骨格の形状に注目し、後者を前者に含め同一グループにするべきという見解がある。本研究代表者はこれらグループの放散虫がNasselluriaに類似した形態をもつことと、古生代新生代放散虫の系統関係を考慮し、独立した1つの分類群(例えばEntactinaria亜目)として扱うべきであるという立場を取っている。
現代日本における地域共同体の変容と青年集団-東日本大震災に直面して

本研究の主たる目的は、東日本大震災に直面した地域社会の変容・地域共同体の再編の経過をそこに暮らす青年の視点からとらえ、その過程における<青年個人/地域青年集団/地域を越えた青年集団のネットワーク>の足跡を記録するとともに、地域社会にとって、および現代日本の青年たちにとって地域青年集団が果たす役割とその意味を考察することにあった。本研究によって、被災地内外において青年たちが東日本大震災をどのように経験し、そのなかをどのように生きぬいてゆき、さらに今後をどのように展望していこうとしているかを具体的に聴くことができた。それを記録化し、青年たちと日本青年団協議会との共同の取り組みとして冊子『生きる東日本大震災と地域青年の記録(第1号/第2号)』(編集委員会編、2012年/2013年)をまとめた。そのことによって記録はより多くの人々と共有するものとなった。このような記録化の取り組みも含め青年団の全国的なネットワークは、被災地への支援活動や被災地の青年たちとの交流・学習を促し、そうした経験を通して一人ひとりの青年が自らの生活や地域を見つめなおしてゆくことを支えていることがわかった。また、各地域の青年集団には歴史的経緯があり、例えば岩手県陸前高田市には60年におよぶ地域青年団活動の蓄積があるが、そのことと現在の地域のネットワークは深くかかわり、災害復旧・復興過程における共同生活や異なる立場の住民どうしの意思疎通、自治を対話的・協力的に進めてゆくことと地域青年集団との浅からぬ関係が示唆された。本年度の取り組みにおいて最も重要であったことは、まずとにかく災害直後の状況を現在進行形で記録し残すことであったが、ヒアリング調査等を通して計画以上の進展を遂げ、2011年3月、すでに1冊の記録冊子としてまとめることができた。そこには、岩手県大槌町、陸前高田市、宮城県栗原市、気仙沼市、登米市、福島県会津若松市、浪江町、および石川県、大阪府、岡山県の青年・青年集団の歩みが収められている。とりわけ注目されることは、ヒアリング調査等を契機としつつも、青年たち自身が自分の言葉で自身の記録を綴るに至った点にある。ここには、一人ひとりの青年が、単なる調査の受け身の「対象者」であることを越えて、自らが自らの経験を整理し、意味づけ、発信していく主体となってゆく姿が見て取れる。このことは、本研究の方法における特色として挙げた参加型アクション・リサーチの一形態としてとらえることができる。以上のように、本年度の取り組みを通して、被災地/間接的な被災地において地域に生きる青年たちが東日本大震災をどのように経験し、どのように生きぬき、さらに今後をどのように展望していこうとしているのか、が具体的に立ち現われ、それを本人含むより多くの青年たちと共有することができた。同時に、そこにおける青年集団や地域を越えたネットワークの意味についても、それを分析・考察する多くの手がかりを示してくれ、調査者にとっては得るものの多い一年となった。本研究の主たる目的は、東日本大震災に直面した地域社会の変容、地域共同体の再編の経過をそこに暮らす青年の視点からとらえ、その過程における<青年個人/地域青年集団/地域を越えた青年集団のネットワーク>の足跡を記録するとともに、地域社会にとって、および現代日本の青年たちにとって地域青年集団が果たす役割とその意味を考察することにあった。昨年度に引き続き本年度の取り組みにおいても、災害直後の状況を現在進行形に近い形で記録し残すことは重要な点であったが、この点については、昨年度の調査協力者のつながりから新たな協力者を得ることができ、昨年度は触れることのできなかった地域や異なる状況からの記録を収集することができた。

具体的には、北海道様似町、青森県八戸市、宮城県角田市、福島県伊達市・いわき市、さらに静岡県静岡市の青年の東京での経験などである。また、今年度は、東日本大震災直後の経験のみならず、その後12年を経過した地域と青年の暮らしの現実についても話を聞き記録にとどめることができた。さらに、昨年度のヒアリング等の記録紙への感想から語り手・書き手と聴き手・読み手との相互交流を生み出すことができたこと、またそれを踏まえた内容も今年度作成の記録紙のなかに収めることができたことは収穫であった。さらに、歴史記録の収集として今年度は岩手県陸前高田市について、先行研究の収集・整理に着手し陸前高田市青年団体協議会の三十周年史を発見することができた。また地方新聞『東海新報』バックナンバーの閲覧によって陸前高田市青協の1990年代2011年までの歩みの一端をたどることができた。この成果の一部は、日本社会教育学会研究大会(2012年10月、北海道教育大学釧路校)において報告(自由研究発表)するとともに、陸前高田市青協に資料(複写)と研究報告(レジュメ・資料)を寄贈することができた。東日本大震災直前・直後の状況を青年の視点から現在進行形で記録し残すという主たる研究目的については当初の予定以上の成果を達成することができた。当初は、平成2324年度の2年間分をまとめて最後に記録化する予定だったが、ヒアリング調査等が当初の予定以上に進展したため、平成23年度の1年間分のみでの記録化を果たすことができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度も引き続き、継続的なヒアリング調査等の記録化の作業をすすめる。その際、これまでの協力者の範囲をやや広げ、より多様な立場と状況の青年たちからの声も聴いてゆきたい。そのためにも、平成23年度において作成することができた記録冊子を活用し、これを多くの人に読んでもらいながら感想や意見を集めるとともに、一つの先駆的取り組みとして提示し、これに続くものへの青年たちの参画を促しながら発展的に展開してゆきたい。また、青年たちが暮らす地域社会それ自体に関する、客観的なデータ収集や、歴史的資料、震災直前・直後の状況、震災後1年を経た時点の状況などを拾い上げ整理していく作業も進めてゆきたい。(研究計画の変更や研究遂行上の問題点は特にない)24年度が最終年度であるため、記入しない。
アクトミオシンモーター1分子のストレイン依存ヌクレオチド結合状態の寿命解析

アクトミオシンモーターの滑り運動は1方向に起こる。どうして1方向性を示すのか?これを説明する次のような仮説がある。それは『滑り力を発生している間、つまり力発生のためアクトミオシン内で弾性歪みが生じている間(弾性歪みが正)はアクチンとミオシンは解離しにくい。しかし、その弾性歪みが減少あるいは滑り方向と逆方向に力発生をしようとする歪みが生じた際(弾性歪みが負)には解離しやすい。』という考えである。ところで、このアクトミオシンの解離はATPによって起こるが、それまで保持していたADPの遊離が先に起こらなければならない。したがって、この説はアクトミオシンからのADPの遊離が弾性歪みが正の時は小さく、負の時は大きくなるということに言い替えられる。この説を検証する目的で、1997年にウサギ骨格筋速筋の筋原線維のADPの遊離速度を弾性歪みを変化させて測定した。その結果、ADPの遊離速度は弾性歪みが正、あるいは負の値に対して非対称性を示し上記の説を支持した。現在はアクトミオシンモーター分子のレベルで結合蛍光ADPの寿命が弾性ひずみに依存するかどうかの実験を行っている。その結合蛍光ADPの寿命はPrismless TIRFMで観察するが、その寿命測定はアクトミオシンATPの反応が速いため通常のビデオイメージングでは時間分解能が1/30秒の限界がある。この時間分解能をあげる目的でTIRFMからの蛍光ADPのスポット像をミラーを振動させ、ビデオ画像上にそのスポットの軌跡として記録する装置を製作し、時間分解能を上げるビデオイメージングに成功した。現在、アクトミオシンにいろいろな弾性歪みを与えた状態で、結合ヌクレオチドの寿命の測定をおこなうため光トラップ装置をあらたに組み入れた。現在、ようやく稼働しはじめた段階で目的の測定実験を進めている。』という考えである。
口腔領域に生ずる皮膚科的疾患の病理病態解析と治療法に関する臨床病理学的研究

本研究の目的は剥離性歯肉病変の臨床病理学的検索から、口腔領域に生じる皮膚科的疾患の成り立ちや診断、さらには治療法について検討することにある。症例は男性2例、女性19例の計21例(平均年齢は47.3歳)である。主訴は持続的な歯肉痛と不安感が多く、その7割は刺激痛であった。また、女性19例中の7例には子宮筋腫の既往があり、うち4例は全摘を受けていた。関連症状として精神的苦悩、子宮筋腫や不妊治療などがあり、病変の成り立ちにはホルモン異常や精神的ストレスとの関連が推測された。歯肉病態としては帯状や斑点状の紅斑や剥離性びらんに加えて偽膜や水泡形成を伴うものなどがあった。帯状の紅斑は下顎前歯部と上顎臼歯部で生じ易く、数年で約半数は頬粘膜に特有の症状が現れ、びらん型扁平苔癬の歯肉初発であることが判明した。剥離性びらんに偽膜や小水泡の形成を伴うものは数カ月で口腔粘膜や皮膚に病変が発現し、水泡性粘膜疾患の歯肉初発であることが判明した。経過観察中に病変が口腔粘膜領域に生じた場合は臨床的特徴や免疫組織学的検索によって基礎疾患としての水泡性粘膜疾患や扁平苔癬との鑑別が可能であったが、数年から10数年に渉って歯肉に限局している例では検索部に多様性があり、病理組織学的検索や免疫組織学的検索、電顕的検索によっても基礎疾患を確定することは難しかった。治療としては対症療法を主体に、病変部組織の切除や置換、漢方、症例によってはステロイドやDDSの全身投薬などを試みた。全体としては、尋常性天疱瘡例では治癒傾向が明らかであったが、びらん型扁平苔癬例では治癒傾向が明らかではなく、ある期間治癒が生じてもその後に再発傾向を示すことがあった。剥離性歯肉病変の成り立ちや治療法を追究するためには、本病変とホルモン異常や精神的ストレスとの関連、角化機構を調節する要因に関する免疫学的検索が必要であると思われた。歯肉に初発した皮膚科的疾患22症例について臨床的分析を試みた。その結果、初発時の年齢構成は17歳から60歳までであり、性差では女性が20例と多かった。臨床検査や経時的観察から皮膚科的疾患との関連を検索したところ、偏平苔癬によるものが7例、尋常性天疱瘡によるものが4例、瘢痕性類天疱瘡によるものが3例、白板症が1例、恐らくはホルモン失調よるものが4例あったが、長期に渉って病変が歯肉に限局しており、明らかな関連を見いだせない例も3例にみられた。また、男性に生じた2例はいずれも尋常性天疱瘡の歯肉初発であった。歯肉病態は浮腫性紅班と剥離性びらんが主体で、時に水疱形成を伴っており、帯状や班点状に生じ、好発部位は上顎臼歯部と下顎前歯部であったほか、偏平苔癬によるものは唇頬側のみに、尋常性天疱瘡によるものは頬舌両側に生じる特徴があった。病理組織学的検索や免疫組織学的検索は鑑別診断の一助とはなったが、確定診断をするには至らなかった。