hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脂肪細胞における分泌メカニズムの分子的解明

脂肪細胞におけるインスリン刺激時のGLUT4のトランスロケーションやアデイポネクチンの分泌は刺激に応じたエキソサイトーシスにより行われる。現在、脂肪細胞を用いたそれらのエキソサイトーシスを解析するためのアッセイ系を確立中である。すでに、細胞内環境に影響を与えず、培養3T3-L1脂肪細胞の形質膜に小孔を形成する系は確立し得た。その系を用いて脂肪細胞分泌因子の測定系を確立する。本解析系が確立されると、外部より作成したリコンビナント蛋白質や阻害抗体を投与でき、培養細胞で障壁となるトランスフェクション効率に左右されず、分泌に関わる蛋白質を特異的に解析可能となる。すでに、私たちは、血小板でそのようなアッセイ系を確立し得ており、その系を用いては、最近、Rab27 smallGTPaseおよびその標的蛋白質としてMunc13-4を発見し、両者が血小板濃染顆粒放出を制御していること(Shirakawa et al.,JBC,2004)を見出した。また、Munc13-4が家族性血球負食症候群の一つのタイプ(FHL3)の原因と報告されたが、我々は、日本では、家族性血球貧食症候群のうち約30%がMunc13-4の異常であり、これまで報告されているperforinのnon-sense mutationより症状が軽いことを見いだした(Ishii et al, Blood,2005)。今後、脂肪細胞において、早急に解析系を確立し、分泌経路の特徴、分泌メカニズムを解析していく計画である。脂肪細胞におけるインスリン刺激により糖輸送体GLUT4含有顆粒を分泌することにより、形質膜上のGLUT4分子のコピー数を増やす。増えたGLUT4により、ブドウ糖は細胞内に吸収されるが、そのことにより血糖は降下する。GLUT4含有顆粒の輸送は刺激に応じたエキソサイトーシスにより行われるが、我々は、その分子メカニズムの解明を目標としている。本年度は、共同研究者、尾野により、培養3T3-L1脂肪細胞を用いたGLUT4のエキソサイトーシスのアッセイ系が確立された。レンチウィルスを用いた発現系により、蛋白質を発現させて、解析が可能となった。しかし、蛋白発現までには、時間がかかるので、細菌毒素streptolysin-Oを用いて形質膜を透過型にした3T3L1細胞を用いても解析できる系を作成中である。現在、GLUT4含有顆粒の輸送制御において、すでに重要性が明らかになっている細胞内因子のアフィニティカラム等を用い、その結合蛋白質を同定している。上記アッセイ系を用い、それらの蛋白質の重要性を解析中である。また、尾野は、レンチウィルスを用いたgene trap法を3T3l1細胞の脂肪細胞への分化系と組み合わせ、脂肪細胞分化因子をいくつか同定し、脂肪細胞分化における役割を解析中である。脂肪細胞は脂肪滴を含むが、その形成機構、分解機構は分子的にはほとんど解明されていない。本研究ではその機構も解明すべく準備を進めてきた。脂肪細胞はインスリン刺激により糖輸送体
胎仔脳は出産時の母体の過呼吸を誘発するか?

妊娠中の母体でしばしば過呼吸が生じるという過去の報告がある。我々はこのことに基づき、胎児脳が母体の呼吸を調節するシグナルを発しているのではないかという仮説をたて、ラット胎仔脳を電気刺激することによって母体の過呼吸を誘発できるかどうかを検討した。母体の鼻孔付近に呼吸センサーを装着し、子宮から胎仔を取り出して、当教室で考案された胎仔固定装置に胎仔の頭部を装着固定した。頭皮および頭蓋骨を切除後胎仔脳に刺激電極を刺入し、電気刺激を加えて母体の呼吸数を観察した。現在までのところ、胎仔脳刺激によって呼吸数が増加する場合と減少する場合の二通りの変化が観察されている。しかし胎仔脳の刺激部位と母体の呼吸数の間の相関については明確な結論を得るには至っていない。現状では胎仔脳の刺激により母体の呼吸数が変化する傾向は見られるものの、再現性に乏しい。この原因として、胎仔頭部の定位固定が困難なことに加え、刺激対象の胎仔脳が非常に小さいために、その脳内の特定部位を毎回正確に刺激するのが困難なことなどが考えられる。今後、これらの問題点を克服するために、実験手技などのさらなる工夫が必要である。また、実験の再現性が高まり明確なデータが得られるようになれば、次に胎仔脳の刺激によって生じる母体の呼吸変化を媒介する物質が何であるか、またそれはどのような経路を経て母体へと伝達されるのかなどを究明していく予定である。
核酸を用いた人工的組織構造化による高効率光増感機能の発現

本研究では、分子集合体を単なる「分子認識」から一歩進んで反応制御(励起状態における)に利用することを目的に、DNAの有する右巻き二重らせん構造に光学活性増感剤を人工的に組織構造化し、高効率なエキサイプレックス形成を促進すると共に核酸のグループ(溝)を「不斉反応場」として応用するための基礎的な研究を行った。まず、分子認識や分子系超構造形成の基礎となる「弱い相互作用」による不斉光増感反応の制御について検討し、今後より複雑な組織構造体光増感系へと展開するための知見を得た。我々は、弱い相互作用に基づくキラルな超構造を有する光増感反応系さえin situで構築できれば、必ずしも増感剤の発色団部位とキラル部位は共有結合でつなぐ必要はないと考えた。すなわち、発色団分子としてベンゼンカルボン酸類を、不斉源としてキラルなアミン分子を用い、両部位の水素結合でin situに形成されるキラル錯体でも、(Z)-シクロオクテンの光増感エナンチオ区別異性化反応の制御が可能であることを明らかとした。また、この増感系では発色団分子とキラル分子の相互作用が決定的に重要であるので、用いる溶媒により生成する(E)-シクロオクテンのeeは大きく影響されることも明らかになった。例えば、メタノール等の高極性溶媒中ではラセミ体しか得られなかったが、エーテル等の低極性溶媒中では最高+21.2%のeeが得られた。また、溶液中でのキラル錯体の安定度定数がeeを決める大きな因子の一つであり、25°Cでもアミンの濃度を上げていくことでeeの大きな向上が認められた。さらに、低温では発色団分子とキラル分子の相互作用が強くなるとともに、エナンチオ区別過程に対する顕著な温度効果により、低温での光反応により得られる(E)-シクロオクテンのeeが上昇することも明らかとなった。すなわち、水素結合や双極子-双極子相互作用などの「弱い相互作用」によってもキラルな超構造形成による不斉光増感反応系の構築と制御が可能であることを初めて明らかにし、今後の展開のための確固たる基礎が得られた。核酸を用いた増感剤の組織構造化については、組織構造化に用いる核酸によるシクロオクテン、シクロオクタジエンなど環状オレフィンの不斉光増感異性化反応について、構成単位であるヌクレオシド・ヌクレオチド系と生体高分子であるDNA系の両系から検討し、核酸系の増感反応に関する基礎的な知見を得ている。
児童の発達段階からみたボール運動の指導内容に関する研究

本研究の目的は、学習指導要領解説に示されたゴール型の技能の指導内容を手がかりに、小学3年から6年児童を対象に授業を実施し、学年ごとに指導内容の習得状況を検討することを通して、児童の発達段階に適合した指導内容を実践的に明らかにすることであった。研究方法は以下の通りであった。対象は、小学3年2クラス、4年1クラス、5年1クラス、6年1クラスの計5クラスの男女の児童であった。収集したデータは、(1)学習者行動、(2)体育授業に対する愛好的態度調査、(3)形成的授業評価、であった。なお、(1)は、単元開始時、単元中盤、及び、単元終末のゲーム場面をビデオカメラに収録した。(2)は、単元開始前、単元中盤、及び、単元終了後に実施した。(3)は、毎時間授業終了時に実施した。得られた結果は、以下の通りであった。ゲーム場面の学習者行動を分析した結果、小学5、6年においては、パスに関する技能、及び、ボールを持だない動きに関して、単元開始時のゲームから、高い頻度での出現が確認された。つまり、それらの技能は、指導に多くの時間をかけなくても、高学年段階の児童には、獲得しやすい技能であることが示唆された。また、ドリブルに関する技能では、単元開始時、及び、単元終末のゲームで、出現頻度に有意差が見られなかった。つまり、限られた時間の中では、技能の獲得が困難な指導内容であることが示唆された。一方、要領解説に示された技能の指導内容を位置づけた単元は、児童の体育授業に対する愛好的態度を有意に向上させた。また、毎時間実施した形成的授業評価においても、概ね高い評価を得た。これらのことから、実施した授業は、児童に受け入れられたものと考えられる。今後は、これらの点を踏まえて、介入群と統制群による実験的な研究デザインを設定することで、児童の学年段階にあった指導内容をより明確にしていくことができると考えられる。
清水幾太郎とその時代:自伝の索引作りと関係者へのインタビュー

社会学者で戦後日本のオピニオンリーダーの一人であった清水幾太郎(1907-1989)は、三冊の自伝を残している。最初の自伝は42歳のとき(1949)に書かれた。通常の感覚からすれば、自伝を書くには若すぎる年齢である。しかし彼はそのとき人生の転機に立っていた。過去を振り返ることは、過去を懐かしむためではなく、ライフコースの方向転換(フリーのジャーナリストから大学教授兼平和運動家へ)のために必要なことだった。二番目の自伝は48歳のとき(1956)に書かれた。最初の自伝からわずか6年後である。しかし二番目の自伝は最初の自伝のたんなる焼き直しではなかった。最初の自伝は学校と職業すなわち人生の公的領域の物語であったのに対して、二番目の自伝は家族すなわち人生の私的領域の物語に重点が置かれている。2冊の自伝は相互補完的な関係にあり、両者を併せて1冊の自伝と見ることができる。ただし、両者を隔てる6年の歳月(具体的には平和運動の渦中で経験した孤独感)は物語の内容に微妙な変化を与えている。三番目の自伝は67歳のとき(1975)書かれた。二番目の自伝から20年が経過していた。かつての進歩的文化人は保守の論客に変貌しようとしていた。当然、三番目の自伝には前の二冊の自伝には含まれていなかった40代以降の出来事が含まれている。と同時に、すでに前の二冊の自伝で語られた出来事も含まれている。後者を反復して語るとき、そこには細部へこだわりと劇化(dramatization)の抑制がみてとれる。また、旧い出来事を語りつつ現代の社会問題に積極的に言及しようとする姿勢もみてとれる。三番目の自伝は自伝の形式を借りた社会評論でもある。本研究の目的は、社会学者であり、戦後日本のオピニオンリーダーであった清水幾太郎の81年間のライフコースを綿密にたどりながら、明治・大正・昭和の日本社会の変動を、各時代の社会・経済・政治的状況を背景として、知識人と大衆の意識と行動の側面から分析することにある。研究は3年計画で、今年度はその最初の年にあたる。今年度の研究実績の中心は、人生の異なる時期に書かれた清水の3冊の自伝(『私の読書と人生』1949年、『私の心の遍歴』1956年、『わが人生の断片』1975年)の合成作業である。すなわち、3冊の自伝をテキストファイル化し、同じ項目(出来事、人物、団体、書物など)に関する記述をひとまとめにして、1冊の「合成自伝」を編集した。この過程で、自伝的事実をめぐるいくつかの興味深い異同が明らかになった。これは自伝(生活史)というデータの本質的特徴の1つである「状況規定性」、すなわち「現在」の状況によって語られる過去の物語の内容が変容することを実証的に示すものである。「合成自伝」の編集と同時進行的に自伝の索引作りを行なった。索引項目は社会的出来事(関東大震災や安保闘争)、個人的出来事(結婚や父親の死)、人物(大杉栄や三木清)、団体(昭和研究会や平和問題談話会)、書物(立川文庫や有本芳水詩集)など多岐にわたる。しかし、それらは決してバラバラにあるのではなく、「清水幾太郎」という個人を中心にして有機的に統合されているのである。自伝の分析とは、その統合のメカニズムを解明することにほかならない。現在、この課題に向けて、個々の索引項目について資料を収集中である。とくに、清水とかかわりのあった人物で、生存中の方々にはインタビュー調査を実施している。

3年計画の2年目にあたる今年度の研究実績の中心は、戦後の50年間に雑誌、新聞等に発表された夥しい数の「清水幾太郎論」を収集・分析して、論文「忘れられた思想家ー清水幾太郎論の系譜」としてまとめたことである。論文の概要は以下の通り。(1)戦後の清水の再出発を精神的に後押ししたのは、大熊信行の評論「戦争体験としての国家」であった。清水が戦争と知識人の問題について書いた文章が大熊に評価されたことで、清水は「戦後」に足を踏み入れることができた。(2)1949年から1960年までの12年間は「清水幾太郎の時代」であった。この時期、清水は進歩的文化人の代表として平和運動に深くかかわった。週刊誌や月刊誌の匿名コラムや覆面座談会で「清水幾太郎」が論じられるようになっていく。大宅壮一は清水を「平和論の神さま」と揶揄し、以後、これが大衆ジャーナリズムにおける清水幾太郎の枕詞として定着した。(3)米軍基地反対運動の最中、福田恆存や三好十郎らは進歩的文化人の平和運動の党派性(左翼性)を執拗に問いただしたが、清水は沈黙を守った。しかし、やがて清水は内灘闘争や砂川闘争の経験から、平和運動の中心的な担い手であった左派社会党や共産党を批判し、全学連主流派の同伴知識人として安保闘争に突入していく。(4)安保闘争の末期、清水は共産党や岩波文化人グループと決定的に対立し、闘争敗北後は運動の一線から退き、マルクス主義的歴史観を批判する文章を発表する。清水の「転向」は竹山道雄や今日出海ら保守的文化人からも非難された。(5)1970年代半ば、清水は保守の論客として論壇にカンバックした。一年単位で見るならば、「清水幾太郎論」が一番多く書かれたのが1980年である。それは清水が「核の選択ー日本よ国家たれ」を発表した年である。しかし、その翌年から「清水幾太郎論」は激減する。それは言論の世界で清水がアプリオリに負の記号のついた存在に転化したことを意味していた。3年計画の最終年にあたる今年度は、清水の自伝の中に登場する「重要な他者たち」(大杉栄、遠藤隆吉、戸田貞三、田山花袋、三木清、岩波茂男、吉野源三郎、谷川哲三、林達夫、和辻哲郎、太宰治、高見順、伊藤整、福本和夫、福田恆存、丸山真男、中野好夫、安田武、三好十郎、など)の個人的記録(自伝や日記)を収集・分析し、それを清水の自伝とリンクさせることによって、「相互連関するライフヒストリーの束としての歴史」を記述するという作業を進めた。この作業は現在も継続中であるが、作業の成果は平成12年度の早稲田大学大学院文学研究科の社会学演習「ライフヒストリーと歴史:清水幾太郎と彼らの時代」において1年間にわたって報告され、その報告記録を研究成果報告書として提出する予定である。
Aldh2欠損マウスによるアルコール性臓器障害の機序解明とその食道癌予防への応用

【対象と方法】(1)野生型(C57BL/6)マウスとAldh2欠損マウスの肺、心、腎、睾丸、肝、食道、胃、結腸、など各臓器のAldh1、Aldh2、Cypla1、Cyp2e1とCyp4b1発現を免疫組織化学染色法により検出して、両型マウスの各酵素の発現の違いを臓器別に比較検討した。(2)両型マウスの肝よりミトコンドリアを抽出し、Aldh1やAldh2の発現をウエスタンブロット法で出して比較検討した。【結果】(1)Aldh2欠損マウスではAldh2発現は認めなかったが、野生型とAldh2欠損マウスでAldh1やCypla1、Cyp2e1、Cyp4b1は同じ程度発現していた。(2)肝ミトコンドリアのウエスタンブロット法により、Aldh2欠損マウスではAldh2発現は認めなかったが野生型とAldh2欠損マウスでAldh1やCypla1、Cyp4b1は同じ程度発現していた。また、Cyp2e1発現は野生型に比べAldh2欠損マウスで高値頃向を示した。(3)ALDH2染色を行った51例の食道切除症例中、43例(84%)にALDH2発現が陽性であった。DI : drinking index(一週間に飲酒した日本酒合数×年)が800を超える重度の飲酒者におけるALDH2陽性率は100%(23/23)であり、DIが800未満の71%(20/28)に比べて有意に高値を示した(p<0.05)。【考察】各個人に則した食道癌発生の危険度を予想するために、Aldh2欠損マウスを用いた研究は有用であることが示された。【背景と目的】1987年にはアルコール性疾患による医療費は一兆円を上回り、アルコール性臓器障害を予防することは社会的・医学的に重要な課題となっている。日本人の約半数に認められるアルデヒド脱水素酵素(ALDH)2遺伝子ヘテロ欠損型とホモ欠損型は飲酒により顔面紅潮などを引き起こすフラッシング症状に関わり、アルコール性肝障害や食道癌発生にも関与すると考えられている。ALDH2欠損者の病因解明のためAldh2欠損マウス(Aldh2 KO mice)を当研究室で作製した(Kitagawa et al.,2000)。今回、野生型(C57BL/6)マウスとAldh2欠損マウスのAldhやCyp酵素の発現を検討するため以下の研究を行った。【対象と方法】野生型(C57BL/6)マウスとAldh2欠損マウスの肺、心、腎、睾丸、肝、食道、胃、結腸、など各臓器のAldhやCyp酵素の発現を次の方法で検出する。・両型マウス各5匹のの肝よりミトコンドリアを抽出し、Aldh1やAldh2酵素発現をウエスタンブロット法で検出して比較検討する。【結果と結論】Aldh2欠損マウスでは,Aldh2発現は認めないもののAldhやCyp酵素は野生型とAldh2欠損マウスで同じように発現していた。今後、Aldh2欠損マウスを用いたアルコール性の臓器障害の機能解析を開始するために、次の究目的である「エタノール投与による野生型マウスとAlsh2欠損マウスの血液、肝や食道などの臓器のエタノール、アセトアルデヒドの変化やAldhやCyp酵素発現の変動の検討」を施行する予定である。【対象と方法】(1)野生型(C57BL/6)

マウスとAldh2欠損マウスの肺、心、腎、睾丸、肝、食道、胃、結腸、など各臓器のAldh1、Aldh2、Cyp1a1、Cyp2e1とCyp4b1発現を免疫組織化学染色法により検出して、両型マウスの各酵素の発現の違いを臓器別に比較検討した。(2)両型マウスの肝よりミトコンドリアを抽出し、Aldh1やAldh2発現をウエスタンブロット法で検出して比較検討した。【結果】(1)Aldh2欠損マウスではAldh2発現は認めなかったが、野生型とAldh2欠損マウスでAldh1やCyp1a1、Cyp2e1、Cyp4b1は同じ程度発現していた。(3)肝ミトコンドリアのウエスタンブロット法により、Aldh2欠損マウスではAldh2発現は認めなかったが野生型とAldh2欠損マウスでAldh1やCypla1、Cyp4b1は同じ程度発現していた。また、Cyp2e1発現は野生型に比べAldh2欠損マウスで高値傾向を示した。(3)現在、51例の食道癌切除症例のALDH2染色が終了し、臨床病理学的に解析中である。【対象と方法】(1)野生型(C57BL/6)マウスとAldh2欠損マウスの肺、心、腎、睾丸、肝、食道、胃、結腸、など各臓器のAldh1、Aldh2、Cyp1a1、Cyp2e1とCyp4b1発現を免疫組織化学染色法により検出して、両型マウスの各酵素の発現の違いを臓器別に比較検討した。(2)両遺伝子型マウスの肝よりミトコンドリアを抽出し、Aldh1やAldh2の発現をウエスタンブロット法で検出して比較検討した。(2)肝ミトコンドリアのウエスタンブロット法により、Aldh2欠損マウスではAldh2発現は認めなかったが野生型とAldh2欠損マウスでAldh1やCyp1a1、Cyp4b1は同じ程度発現していた。(3)ALDH2染色を行った51例の食道切除症例中、43例(84%)にALDH2発現が陽性であった。DI : drinking index(一週間に飲酒した日本酒合数×年)が800を超える重度の飲酒者におけるALDH2陽性率は100%(23/23)であり、DIが800未満の71%(20/28)に比べて有意に高値を示した(p<0.05)。【考察】各個人に則した食道癌発生の危険度を予想するために、Aldh2欠損マウスを用いた研究は有用であることが示された。
パルミチン酸誘導体を使った大腸がん前臨床試験への展開

大腸がんを標的に天然中鎖脂肪酸をリードとして抗がん効果と腫瘍選択性に優れた新規抗がん薬palmitoyl piperidinopiperidine(PPI)を創製した(特許第5597427, 2014)。In silico解析でPPIは転写因子STAT3のSH2ドメインに結合することが予測され、in vitroおよびin vivo解析にてPPIはSTAT3の二量体形成およびSTAT3リン酸化阻害によりSTAT3が制御する分子の発現に影響しapoptosisの誘導、血管新生および細胞周期の抑制にはたらき最終的に抗がん効果を発揮していることが示された。本研究の最終ゴールは大腸がん治療の新規薬剤カテゴリー創製である。具体的には、デセン酸を初期リードとして我々が設計および合成したパルミチン酸誘導体(化合物A、特願2010-079755, H25.1.15審査請求)の抗がん効果をin vitroおよびin vivoで検証した。ヒト大腸がん細胞株に対するIC50は0.7 μM(HT29)および1.8 μM(HCT116)であり、用量依存性薬剤曝露による浮遊細胞の増加、用量依存性のsubG1 fractionの誘導(FACS解析)、PARP、caspase3、7、8、9の断片化、Baxおよびp21CIP1の発現増加、Bcl2およびBcl-xLの発現減少を認めた(ウエスタンブロット解析)。化合物Aと転写因子STAT3との結合性をin silico解析した結果、化合物AはSTAT3のSH2ドメインに結合しホモダイマー形成を阻害しリン酸化を抑制することが予測された。化合物A用量依存性のリン酸化型STAT3の発現減少が認められた(ウエスタンブロット解析)。ヌードマウス皮下にHT29細胞を移植し、化合物Aを腹腔内投与した結果、経過中より縮小効果がみられ実験終了時では約37%の縮小効果を認めた(P<0.001)。腫瘍でのviable areaについて、投与群は対象群に比べて32%減少した(P<0.001)。実験経過中の体重減少はみられなかった。化合物Aの急性毒性試験(腹腔内投与)では体重に有意差はなく食道、胃、十二指腸、膵、大腸、肝、脾、腎、副腎、肺、心、卵巣、子宮、骨髄に組織学的に有意な異常所見を認めなかった。これらの結果より、化合物Aはヒト大腸がん細胞にアポトーシスを誘導することで増殖を抑制する。本研究の検体パルミチン酸誘導体(特願2010-079755、2013.1.15審査請求)の特許を取得した(特許第5597427、2014.8.15登録、特許権者および発明者:酒々井眞澄、飯沼宗和)。本物質名はパルミトイルピペリジノピペリジン(PPI)であり、大腸がんを治療標的としている。本年度は前臨床試験を見据えて、1.個体レベルの抗がん効果発現、2.求核性が腫瘍選択性への及ぼす影響を検証した。最初にラット大腸発がんプロモーション抑制効果を検証した。8週齢雄F344ラットに大腸発がん剤アゾキシメタンを皮下注射し250 mg/kgの用量のPPIを10日毎に計4回腹腔内投与した。解剖時に大腸を摘出し発生した大腸前がん病変である異常陰窩巣をカウントし対照群と比較することで大腸発がんプロモーション抑制効果の有無を判定した。50および10 mg/kg投与群でそれぞれ40および45%の有意な発生抑制を認めた(P<0.05)。高用量投与群の半数の動物に腹膜炎が発症し用量効果はみられなかったため、最高用量を10 mg/kgとし5および2 mg/kg投与群を設定し異常陰窩巣発生抑制効果を検証した。各用量での抑制率は41、40および22%であり、低容量群と他群間に用量効果がみられた(Spearman's test、P<0.05)。実験期間中群間に有意な体重減少は認めなかった。つぎにPPIをリードとして求核性を向上させた化合物を新たに複数設計、合成して複数のヒト大腸がん細胞株に対する増殖抑制効果を調べた結果、IC50値でPPIと比較して約10倍抗がん効果にすぐれた複数の新たなプロトタイプ化合物を見出した。濃度0.3 μMでヒト大腸がん細胞株HT29は92%死滅、この濃度でのヒト大腸正常細胞の生存率は92%であった。PPIと比べてより低濃度で腫瘍選択性を発揮することを示している。特許登録(特許第5597427)された化合物パルミトイルピペリジノピペリジン(PPI)について、前年度の成果を背景に(1)大腸発がんプロモーション抑制効果の再現性確認、(2)転写因子STAT3活性への影響解析、血管新生抑制効果を検証した。雄F344ラットに発がん剤アゾキシメタンを皮下注射し2および10 mg/kg用量のPPIを10日毎に計4回腹腔内投与し、大腸異常陰窩巣(aberrant crypt foci, ACF)の発生抑制効果を調べた。高用量群で22%発生抑制(Bonferroni/Dunnet's test, P<0.05)、4個以上のcryptを含むACFでは用量依存性の発生抑制効果がみられた(Pearson's test, P<0.01)。実験期間中(実験第07週)にPPI投与に伴う有意な体重減少はなかった。

実験終了時においてPPI投与に伴う相対肝重量および大腸の平均長に有意な変化はなかった。サイズが大きいACFは増殖能が高く、異形度も高いこと、PPIは4個以上のcryptを含むACFの発生を有意に抑制したことを考慮するとPPIは、より増殖能が高く、悪性度が高い細胞集団を標的にしやすいと考えられる。ヒト大腸がん細胞株HCT116,SW837,SW480に0.65μMのPPI添加しSTAT3転写活性阻害をluciferase assayにて測定した結果、用量依存性に最大でそれぞれ64, 74, 95%の阻害効果がみられた。鶏卵漿尿膜法(chorioallantoic membrane (CAM) assay)にてPPIの血管新生抑制効果を調べた。0.2, 1.0, 5.0μMのPPIばく露により血管数、血管分岐数、血管長ともに用量依存性に最大で65, 67, 53%の抑制効果を認めた。さらに、マウスゼノグラフトモデルにてPPIの腹腔内投与にて移植腫瘍中の血管数の有意な減少を認めた。大腸がんを標的とし天然物を利用することで毒性の少ない抗がん薬を開発した。天然中鎖脂肪酸をリードとして増殖抑制効果と腫瘍選択性に優れた新規抗がん薬palmitoyl piperidinopiperidine(PPI)を創製した(特許第5597427, 2014)。In silico解析においてPPIは転写因子STAT3のSH2domainに結合することが予測された。In vitroではPPIはヒト大腸がん細胞株SW837およびHT29においてSTAT3の転写活性およびpSTAT3の発現を抑制した。pSTAT3/STAT3が核分画で減少した。これはPPIがSTAT3のリン酸化の抑制と核内移行阻害により転写を抑制することを示唆する。PPIはSTAT3の標的遺伝子であるcyclinD1、Bcl-xL、Bcl-2の発現を減少させp53の発現を増加させた。フローサイトメトリーでは細胞周期のG1 arrestおよびapoptosisを誘導した。また、STAT3の別の標的遺伝子である血管新生に関与するVEGFの発現をPPIは減少させ、鶏卵漿尿膜法により血管新生を用量依存的に抑制した。PPIはヌードマウスに移植したがん細胞に対して体重減少を引き起こすことなく有意な腫瘍縮小効果を発揮した。移植された腫瘍内においてcleaved caspase3陽性細胞の増加およびCD34陽性血管数の減少を認めたことから、in vivoにおいてもapoptosis誘導と血管新生を抑制することがわかった。PPIはラット大腸前がん病変の発生を有意に抑制した。これらの結果から、私たちが開発した抗がん薬PPIはSTAT3の二量体形成およびSTAT3リン酸化阻害によりSTAT3が制御する分子の発現に影響しapoptosisの誘導、血管新生および細胞周期の抑制にはたらき最終的に抗がん効果を発揮していることが示された。大腸がんを標的に天然中鎖脂肪酸をリードとして抗がん効果と腫瘍選択性に優れた新規抗がん薬palmitoyl piperidinopiperidine(PPI)を創製した(特許第5597427, 2014)。In silico解析でPPIは転写因子STAT3のSH2ドメインに結合することが予測され、in vitroおよびin vivo解析にてPPIはSTAT3の二量体形成およびSTAT3リン酸化阻害によりSTAT3が制御する分子の発現に影響しapoptosisの誘導、血管新生および細胞周期の抑制にはたらき最終的に抗がん効果を発揮していることが示された。
内陸地震と火山噴火に伴う群発地震の規模の評価

最近のフィリピン地震や雲仙,ピナトゥボ火山の活動に伴い,それらの前後に広い地域での群発地震の発生が確認された.このような現象を定量的に解析するため,本研究計画では,10年以上にわたって群発地震研究会が蓄積してきた日本の群発地震のデ-タを統一基準でデ-タベ-ス化することを第1の目的とした.本研究の第2の目的は,10年来の群発地震の研究成果をもとにして,群発地震に関する上記のような要請に応えるためのデ-タベ-スを構築し,さらに,それを用いた群発地震現象の定量的解析を行うことによって,群発地震現象の地域的特性を明らかにすることにある.デ-タの収集と分析・整理を続けた結果,約20000件の日本と中国の文献のデ-タベ-スが一応完成し,その整備が行われつつある.これらの研究報告の中には,事例の調査報告が多く含まれており,それらが次の研究のデ-タとして活用されるものである.また,最近の群発地震活動のデ-タから,新しくいくつかのことが発見された.例えば,伊東沖の海底噴火に伴う群発地震の震源の精密な再決定から,噴火の9日前から2日前にかけて,深さ6kmから噴火地点直下に向かう地震活動の移動が認められた.1990年7月16日のフィリピン地震(M7.8)の直後から,台湾,九州から近畿までの各地で群発地震が同期的に発生し,フィリピン海プレ-トとユ-ラシア・プレ-トとの境界に沿って地震活動に変化が起こった.広域の地震群の活動変化を,より系統的に観察し,巨大地震による応力場の変化を定量的に解析して,観測された現象と比べていくことも今後必要である.最近のフィリピン地震や雲仙,ピナトゥボ火山の活動に伴い,それらの前後に広い地域での群発地震の発生が確認された.このような現象を定量的に解析するため,本研究計画では,10年以上にわたって群発地震研究会が蓄積してきた日本の群発地震のデ-タを統一基準でデ-タベ-ス化することを第1の目的とした.本研究の第2の目的は,10年来の群発地震の研究成果をもとにして,群発地震に関する上記のような要請に応えるためのデ-タベ-スを構築し,さらに,それを用いた群発地震現象の定量的解析を行うことによって,群発地震現象の地域的特性を明らかにすることにある.デ-タの収集と分析・整理を続けた結果,約20000件の日本と中国の文献のデ-タベ-スが一応完成し,その整備が行われつつある.これらの研究報告の中には,事例の調査報告が多く含まれており,それらが次の研究のデ-タとして活用されるものである.また,最近の群発地震活動のデ-タから,新しくいくつかのことが発見された.例えば,伊東沖の海底噴火に伴う群発地震の震源の精密な再決定から,噴火の9日前から2日前にかけて,深さ6kmから噴火地点直下に向かう地震活動の移動が認められた.1990年7月16日のフィリピン地震(M7.8)の直後から,台湾,九州から近畿までの各地で群発地震が同期的に発生し,フィリピン海プレ-トとユ-ラシア・プレ-トとの境界に沿って地震活動に変化が起こった.広域の地震群の活動変化を,より系統的に観察し,巨大地震による応力場の変化を定量的に解析して,観測された現象と比べていくことも今後必要である.
非クラマースΓ３四極子秩序の微視的理論

PrPb3の格子非整合なΓ3反強四極子秩序を微視的観点から解明するために、前年度の研究に引き続き、Γ7軌道とΓ8軌道で構成される3軌道ハバードモデルに対し、乱雑位相近似の範囲で多極子感受率を計算することにより,Γ3四極子秩序が現れる条件を求めた。その結果,まず第一に,四極子秩序が現れるには,局在モデルと対応するように,局所基底状態がΓ3非クラマース二重項になっていることが必要条件であることを示した。Γ3二重項が局所基底状態になるような有効電子間相互作用を導入すると,格子非整合なΓ3四極子秩序が四極子密度波状態として自然に現れること、さらに、Γ7軌道とΓ8軌道の混成がその秩序状態を安定化させることを示した。また,f電子の跳び移り積分と有効相互作用の兼ね合いによって、Γ3四極子以外にも、Γ3十六極子、Γ4磁気多極子が現れることが分かった。四極子密度波の秩序変数O_2^0とO_2^2,そして秩序ベクトルqは,跳び移り積分の値によって異なるが、我々は波数空間における多極子密度とネスティングの二つの量を含んだ「多極子ネスティング」の概念を導入することで、それらを理解するにはフェルミ面をqだけシフトさせた際に,フェルミ面上のΓ8軌道密度の大きい領域がΓ7軌道密度の大きい領域と重なることが重要であることが分かった。今回導入した多極子ネスティングの概念は、多軌道系における各軌道とフェルミ面の寄与を包括した量であり、今後f電子多体系の他の多極子秩序現象の理解にも適用できると期待される。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。PrPb3の格子非整合なΓ3反強四極子秩序を微視的観点から解明するために、本年度はまず、(i)j-j結合描像に基づいたΓ8軌道縮退ハバードモデル、(ii)クーロン相互作用とスピン軌道相互作用を有限とした3次元7軌道ハバードモデル、の2つのモデルに焦点を当てて解析を行なった。以下にそれぞれの具体的な成果を示す。(i)まず、Γ8軌道縮退ハバードモデルに平均場近似を適応し、フントエネルギーJと対ホッピング相互作用J'の平面上で多極子秩序相図を描き、Γ3四極子秩序相が現れる領域を同定した。その結果、平均場近似の範囲では、Γ3二重項が結晶場基底状態でない領域でΓ3四極子秩序相が現れ、その秩序ベクトルはフェルミ面のネスティングベクトルに一致することを示した。次に、乱雑位相近似に基づいて多極子感受率を計算し、フントエネルギーJと対ホッピング相互作用J'の平面上で多極子秩序相図を求めた。相図は概ね平均場近似と一致したが、新たにΓ2八極子及びΓ5四極子の秩序ベクトルを同定し、その値がネスティングベクトルと一致しないことを示した。これは、フェルミ面の幾何学的形状に加えて、フェルミ面上の多極子密度分布も重要であることを示しており、格子非整合の四極子秩序の起源が、当初予想していたようなフェルミ面の単純なネスティングによるものではない可能性を指摘している。(ii)3次元7軌道ハバードモデルに対し、乱雑位相近似に基づいて多極子感受率を計算した。飛び移り積分はσ、π、δ、φの四つを考え、これらの値を変えることにより、フェルミ面構造を変化させ、現れる多極子秩序構造とその秩序ベクトルを同定した。その結果、現実的な相互作用のパラメータ領域で実際に、格子非整合なΓ3四極子秩序が現れることを示した。本研究の開始当初、格子非整合の四極子秩序の起源は、フェルミ面の単純なネスティングによるものであると予想していたが、実験から推定されたフェルミ面にはそのようなネスティングが存在しないという問題があった。しかし、Γ8軌道縮退ハバードモデルの乱雑位相近似による解析において、多極子秩序の秩序ベクトルが、必ずしもフェルミ面のネスティングベクトルに一致する必要はないことを示した。また、多軌道系での多極子感受率を求めるスキームを完成させ、3次元7軌道ハバードモデルに適応することにより、現実的な相互作用のパラメータ領域で、格子非整合なΓ3四極子秩序が現れることを示すことができた。これらの研究成果は、国際会議や国内学会等で発表した。以上から、本研究はおおむね順当に進展していると判断した。

また,f電子の跳び移り積分と有効相互作用の兼ね合いによって、Γ3四極子以外にも、Γ3十六極子、Γ4磁気多極子が現れることが分かった。四極子密度波の秩序変数O_2^0とO_2^2,そして秩序ベクトルqは,跳び移り積分の値によって異なるが、我々は波数空間における多極子密度とネスティングの二つの量を含んだ「多極子ネスティング」の概念を導入することで、それらを理解するにはフェルミ面をqだけシフトさせた際に,フェルミ面上のΓ8軌道密度の大きい領域がΓ7軌道密度の大きい領域と重なることが重要であることが分かった。今回導入した多極子ネスティングの概念は、多軌道系における各軌道とフェルミ面の寄与を包括した量であり、今後f電子多体系の他の多極子秩序現象の理解にも適用できると期待される。j-j結合描像における四極子秩序の理解をさらに深めるために、Γ7-Γ8ハバードモデルを乱雑位相近似で解析する。系の対称性を保つような有効相互作用を取り入れることによって、四極子秩序が現れる要因を明らかにする。また、飛び移り積分を次近接まで考慮することでフェルミ面の構造を変化させ、現れる多極子秩序とその秩序ベクトルにどのような影響を及ぼすのかを調べる。その後、j-j結合描像での結果を参考にして、飛び移り積分を次近接まで考慮した3次元7軌道ハバードモデルを乱雑位相近似に基づいて解析することにより、本研究課題であるPrPb3における格子非整合なΓ3反強四極子秩序の起源を解明する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
デジタルゲーム研究の為の標準的コンテンツの開発と評価

本研究の中心となる「標準コンテンツとしてのデジタルゲーム」の開発・制作を始めた。実験の道具として使えるデジタルゲームとして、一人称視点シューティングゲームを制作している。このゲームは今までの認知科学研究で使われてきたデジタルゲームに類似している内容にしている。このゲームを利用して過去の実験を再現して、新しい研究のツールとしての価値を測る予定。完全にオープンソースのツール(Godot Engineなど)を利用して開発を進めている。現時点で公開できる形になっていないが、2019年度中に公開すれば、研究者と開発者が自由に使えるものとして設計している。このデジタルゲームは企画と基本仕様を策定しているが、2018年度中に完成する予定の試作品は2019年度に完成できるように開発を進めている。コンテンツの開発以外に本研究の趣旨を紹介する論文を執筆し、ゲーム研究の主要国際学会、DiGRAに応募したが、査読の結果、不採択になった。しかし、査読員のコメントは本研究の目標に賛成しながら、いくつかの問題点を指摘している。特に研究がまだ非常に早い段階で、報告できる具体的な成果物がまだないことが不採択の大きいな原因だった。本来の計画では、既存の「オープンソース・ゲームズ」に注目していなかったが、研究のツールとして独自の新しいコンテンツだけでなく、既存のゲームで内容としてもライセンスとしても適切なコンテンツを本研究により入れることに意義があると思っている。計画よりもゲームの開発が遅れている。当初では2018年度中、試作品が完成できる予定だったが、まだその地点に至っていない。原因は研究者と協力者が十分に時間を確保できなかったことが大きい。スケジュールが遅れているものの、計画では3年目に行う作業の量が少ない。そのため、2019年度にはより効率よく時間とリソースを活用し、遅れを極力取り戻して、2020年度には予定通りの完成を実現する。研究成果は今年度中に新たな論文を執筆し、開発したソフトウェアを徐々に一般公開していく予定。本研究で開発しているソフトウェアの仕様確定と基礎開発が遅れたため、2018年度中に予定していた外部委託による人件費が不要となって、2019年度に代わりに使う予定。
多糖類－骨形成因子複合化３次元造形スキャフォールドによる骨誘導性移植材料の開発

金属用3次元造型機を用いて、メッシュ形態を持った金属フレームを作製し、骨形成因子を複合化し、マウスに移植をおこなった結果、移植3週後に新生骨の誘導に成功した。メッシュの細孔のサイズを適正にした場合には、インプラント体の表面のみならず、メッシュ内部においても新生骨が誘導された。デキストリンは骨形成因子の優秀なキャリアであることが判明した。本プロジェクトにより開発された当該システムは歯科、整形外科あるいは他の医学領域における臨床への応用が近い将来可能であると考えられる。1実験の目的:骨欠損形態の3次元データをX線CTで入手後、金属系3次元造形スキャフォールドを作製し、BMP(骨形成因子)との複合化により新生骨誘導を行なう事。2申請時の計画:年度ごとに以下の4項目の実験を行なう予定である。(1)3次元金属スキャフォールドの作製(23年度)(2)3次元金属スキャフォールドの表面改質(24年度)(3)骨形成因子とスキャフォールドの複合化(24年度)(4)骨形成因子・スキャフォールド複合体の新生骨形成確認(25年度)3本年度の進捗状況:予定通り、プロトタイプの3次元金属スキャフォールドの作製を行なった。メッシュ状の円筒形とし、網目の孔径は1mmとした。来年度の予備実験として骨形成因子(BMP)を複合化し、マウスにおける移植実験を行なった。その結果マウス大腿部筋肉部に新生骨誘導が確認され、新生骨は3次元金属スキャフォールドの周囲に形成され、一部はメッシュの内部にまで骨形成が進行している事が判明した。4本年度成果の意義、重要性:3次元金属スキャフォールドによる生体内部における新生骨誘導は世界で初めての実施例であり、この成功をもとに、特許申請を行なった。(特願:2012-058258)現在のところ動物実験のレベルであり、かつプロトタイプのスキャフォールドではあるが、新生骨誘導が可能であることが証明されたことから、今後の実験計画は当初のとおり遂行する予定である。5問題点と解決策:スキャフォールドの形状については未だその最適形状については生物学的見地からの結論は得られていないため、数種の構造設計を行ない、次年度、骨誘導実験を試みる。また当初から予想していたとおり、スキャフォールド内部への新生骨侵入が限局的であったことから、次年度からはスキャフォールド表面の処理を行ない、対処する予定である。今年度の実績を列記する。(1)リコンビナントBMPによる新生骨誘導の安定性が確認された。(2)純チタンスキャフォールドの細孔径は650μmが最適である。(3)チタン表面のプラズマ処理は不要である。(4)デキストリンの使用は不可欠であり、至適濃度の存在が示唆された。(5)リコンビナントBMPの医薬品認可がおりた場合には、本プロジェクト結果の臨床応用はきわめて短時間で可能であると示唆される。電子ビーム金属熔融3次元造型機(Arcam社製A1)を用いて、grade2純チタン粉末により生体移植用スキャフォールドを作製した。レジンあるいはセラミック系スキャフォールドを用いたこれまでの実験結果を参考に、昨年度は細孔径を1000μm付近に設定し、メッシュパターンは3次元モデリングソフトにデフォルトインストールされている繰り返しパターンを選択して造形を行なった。今年度は、さらに細孔径を変化させその最適条件を検索した。その結果650μmの細孔径が最も新生骨誘導量が多い事が明らかとなった。デキストリン非含有の場合BMP除放性が発揮されず、デキストリンの使用は不可欠であると判断された。当初の計画で予定していたプラズマ処理は本年度の条件下においても使用する必要がないことが判明し、臨床応用への展開がより容易になった。また、平成24年度補正予算により電子ビーム金属熔融3次元造型機が本歯科理工学講座に導入されたため、設計、3次元造形と実験とのフィードバックが速くなり、今後メッシュパターンの最適条件と各種応用法をさらに詳細に研究する予定である。このように1種類のメッシュパターンによる最適条件の結果ではあるが、安定した新生骨誘導を行なうことが可能となった。合成BMPの医薬品認可が間近であることから、本プロジェクトにより確定した3次元加工法と条件は臨床応用にきわめて近い距離に位置していると考えられる。前年度までに、電子ビームによる3次元造形法を用いて純チタン製スキャフォールドを作製し、これに骨形成因子(BMP)を複合化してその新生骨形成能を調べた。この結果、移植全例において良好に新生骨を形成することに成功したが、スキャフォールドの内部に新生骨誘導を行なう事はできなかった。これに対処するため、当初の計画どおりプラズマ処理による表面改質の基礎実験を開始した。

しかしながら、これと並行して、従来用いている高活性の部分精製BMPに替わり、低活性ではあるが粘性係数の調整が容易なリコンビナントBMPを用いて同様の実験を行なった。この結果、内腔を有するスキャフォールドにおいて初めて新生骨の誘導に成功した。使用したスキャフォールドはこれまで同様の純チタン製を用いて、内部の細孔にBMPが深く侵入するように複合化を試みた。得られた新生骨は非脱灰標本上において明瞭にスキャフォールド内部に骨髄様組織と硬組織を誘導しており、特に純チタンスキャフォールドと接触した部分に硬組織が誘導されている事が観察された。この結果はきわめてエポックメイキングであり、今後の実験手法を簡略かつ、臨床に近い段階にまで切り開く道筋が得られたものと考える。キャリアには低粘度デキストリンを用いており、この効果も大きいことが推定されるため、次年度は3次元造形純チタンスキャフォールドとデキストリン、リコンビナントBMPの三者を結合する最適条件の確定に向けて実験を集中する予定である。さらに、現在は移植3週間における評価を行なっているが、長期間の評価並びに、3次元CTによる評価、組織標本の元素分析を行なう予定である。医歯薬学23年度は当初の計画では3次元金属スキャフォールドの作製までを区切りとしていたが、今後の展開を速くするため、24年度分の骨形成因子との複合化実験も前倒しして行なった。この結果予想以上に適確に新生骨誘導を行なう事ができたため、当初の計画以上に進展していると判断した。25年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの当グループが行なって来た実験系ではスキャフォールド内部に新生骨を誘導する事が困難であり、これを解決するためにスキャフォールド表面の改質処理、キャリアの粘性調節の検討などを行なう予定としていた。しかしながら、並行して行なったリコンビナントBMP-デキストリンキャリアを用いた実験系が初めてスキャフォールド内部に新生骨を誘導する事に成功し、この実験成果から当初計画していたスキャフォールドの改質処理などは行なう必要がなくなり、3次元スキャフォールドによって目的形状の新生骨を誘導する実験に集中する事が可能となった。このように実験の進捗は予定よりも速く進行しており、当初の目的に十分に達する事ができるものと予想される。スキャフォールドの3次元形状の決定に関しては生物学的な情報が不足しており、生体の骨の構造などを参考に、数種のモデルを構築する予定である。またスキャフォールド内部への新生骨誘導のため、予定通り表面処理に着手する予定である。このため、キャリアにはデキストリンを予定しており、粘性係数の調整を行ない、最適条件を模索する。また、プラズマ処理などの表面改質により、さらに骨形成因子とスキャフォールドとの複合化を確実にする方策も検討する。当初予定していた目標に既にかなり近づいているため、早急に最終目標の3次元形態を制御した新生骨誘導実験を完了したい。また、時間的余裕が得られた事から臨床応用に向けて必須の長期間における誘導新生骨の運命機転に関しても実験を行なう予定である。さらに、今回の実験の結果をより精査する意味で、プラスチック系のスキャフォールドに対しても同様の3次元造形を行ない、新生骨誘導を試みて、その結果を比較することも計画している。
認知症看護の自己点検評価法の開発および活用法の検討

平成30年度の目標は,平成29年度に実施した看護師を対象とした全国調査を行い平成28年度に検討したスコアの算定.評価方を用いて,施設間の特徴および対象者の属性に応じた認知症看護の基準値を明らかにすることであった.しかしながら,平成30年度は,先に述べた調査よりも認知症看護ケアチェックリストの開発についての成果報告を行うことに力を注いだ.その理由は,算定・評価方法の開発に進むためには,認知症看護チェックリストへの意見を幅広く聴取する必要があったためである.実際に,9月1-2日にCorkで開催された19th International Nursing Ethics Conference, 4th International Ethics in Care Conferenceに参加し,チェックリスト内容について国際的に活躍している看護倫理研究者とのディスカッションを通して,他国がチェックリストを活用する際の課題について意見交換をすることができた.意見の内容としては,在院日数の短縮化に伴う平均入院日数の違いによって入院中に認知症看護に重点を置いていない現状がある可能性,認知症診断を早期に取り組んでいる場合には在宅でのサポートを重視している可能性,認知症看護の教育背景の違い,ライセンスによる役割の違い,急性期病院で活用するチェックリストだけでなく在宅療養を支援する医療者にも使用できる方がいい,nursing homeでの活用の可能性の検討など様々な意見を得ることができた.認知症看護ケアチェックリストの活用について,他国での活用可能性についての情報収取に時間をかけたため,進捗状況がやや遅れることになった.しかし,2017年にResearch in Gerontological Nursingに論文が掲載されたことで,これからの実施する調査のエビデンスを提示することができるようになったことと,国際的に活動している看護倫理研究者との有益な情報交換を行うことができたため,今年度の調査を進めていく予定である.平成31年度は,看護師を対象とした質問紙調査(全国調査)を実施し,認知症看護ケアのスコアの算定.評価法を検討し,施設間の特徴および対象者の属性に応じた認知症看護の基準値を明らかにする.研究計画としては,平成30年度に計画していた内容を平成31年度に実施する.本来平成30年度に計画していた調査協力施設への結果のフィードバックについては,調査終了後に速やかに実施できるように準備を進める予定である.平成28年度の研究目的は,認知症看護ケアチェックリスト第1版(平成23年27年に作成済み)を用いて、看護師を対象とした調査を行い、認知症看護ケアチェックリスト第1版の回答スコアの算定(加重係数、修正ファクターなど)・評価法を開発することである.なお,認知症看護ケアチェックリスト第1版は,開発手続きにおいてプレテスト・パイロット調査を実施し、ワーディングおよび調査票全体の構成の検討、さらに、尺度開発に必要な信頼性および文献検討による認知症ケアの枠組みとの構成概念妥当性の検討を行っている.対象は,病床数200床以上の病院の内ランダムに抽出した30の医療機関(精神病院を除く)に勤務し、かつ脳神経内科外科、整形外科、一般内科外科病棟に所属している看護師約400名、年齢は2265歳,調査依頼は,調査協力割合を40%と考え120施設に行う予定である.平成28年度は,認知症看護ケアチェックリスト開発についての英文雑誌への投稿と同時にチェックリストの確認を重点的に行なった.これにより,認知症看護チェックリストの短縮版を作成する必要性を見いだすことができた.認知症看護ケアチェックリストは,29項目について「大切さ」と「実施頻度」の2次元4リッカートで回答を求めるものであるが,看護師が臨床現場において,簡便に自身の認知症看護ケアについてチェックするためには,10項目から20項目程度の提案が妥当である.そのため今後は,認知症看護ケアチェックリストの短縮版作成を踏まえ,看護師を対象とした調査を実施するために,所属施設の倫理審査および調査対象施設の選定に取りかかる予定である.平成28年度は,認知症看護ケアチェックリスト開発についての英文雑誌への投稿と同時にチェックリストの確認を重点的に行なった.これにより,認知症看護チェックリストの短縮版を作成する必要性を見いだすことができた.認知症看護ケアチェックリストは,29項目について「大切さ」と「実施頻度」の2次元4リッカートで回答を求めるものであるが,看護師が臨床現場において,簡便に自身の認知症看護ケアについてチェックするためには,10項目から20項目程度の提案が妥当である.そのため今後は,認知症看護ケアチェックリストの短縮版作成を踏まえ,看護師を対象とした調査を実施するために,所属施設の倫理審査および調査対象施設の選定に取りかかる予定である.平成29年度の目標は,看護師を対象とした全国調査を行い平成28年度に検討したスコアの算定.評価方を用いて,施設間の特徴および対象者の属性に応じた認知症看護の基準値を明らかにすることであった.しかしながら,平成29年度は,先に述べた調査よりも認知症看護ケアチェックリストの開発についての論文を公表することに力を注いだ.その理由は,算定・評価方法の開発に進むためには,認知症看護チェックリストの論文化が不可欠であったためである.1回目の論文投稿においては,Journal of Geriatric Nursingへ投稿した.査読内容としてはIntroductionにおいて,研究基盤の理論的枠組みの説明が求められたこと,方法論の明確化についての指摘があった.これらの指摘を論文に反映し2回目のJournal of Research in Gerontological Nursingへ投稿した.