hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カクテル効果に由来するハイエントロピー合金単結晶の変形挙動、形状記憶・超弾性効果

平成30年度には、bcc構造の高濃度固溶体を形成するTiZrNbHfTa系ハイエントロピー合金の単結晶を作製するとともに、その変形挙動についてpreliminaryな実験を行った。単結晶化については、光学式浮遊帯域溶融炉ならびに高周波誘導加熱炉の2種類の手法でチャレンジし、粗大粒を得ることに成功した。したがって、この粗大粒から圧縮試験に必要な試験片を切り出した。なお、凝固ままの状態では鋳造欠陥が多いため、適切な条件で熱処理を施すことで、鋳造欠陥を消滅させた。その後、様々な温度で熱処理を施したところ、TiZrNbHfTa合金はbcc相の2相分離、α相の析出等、多様な相変態を生じることが確認された。そこで、高温で溶体化した試料を室温800°Cの温度範囲で変形したところ、とりわけ600°Cで強度の著しい上昇が認められた。なお、多結晶でも同様に、600°Cにて高い高温強度が得られた。これらは、TiZrNbHfTa合金特有の相変態挙動と密接に関係していることが示唆された。さらに、すべり線を解析した結果、同合金の変形挙動はbcc金属と同様に、<111>らせん転位の運動に支配されていることが示唆された。さらに、相変態挙動を詳しく調査するため、TiZrHfとNbTaの比を変えた合金を複数作製した。その結果、NbTaの少ない合金では、前述のbcc相2相分離やα相の析出といったチタン合金と同様の相変態挙動が認められたが、現時点で、形状記憶・超弾性効果につながる相変態現象は認められていない。実際、室温で引張試験を行っても形状記憶・超弾性効果は発現しなかった。さらに、強度と延性の組成依存性について調査を行ったところ、強度、延性のバランスが最も取れているのは、TiZrNbHfTaの各元素が等量配合された場合であった。一方で、熱処理によって前述の通りの析出が生じた場合は、粒界にて脆性的に破壊が生じた。粗大粒ではあるものの単結晶作製に成功し、その力学特性の評価に成功している。また、合金元素を非等量配合した場合の組織評価も実施している。TiZrNbHfTa系合金単結晶について、静的・動的観察法を駆使して変形挙動の解明を引き続き実施する。さらに、bccハイエントロピー合金における形状記憶効果・超弾性を発現させるために、非等量配合組成の合金を複数作製する。場合によっては、MoやVの添加も実施する。
大規模都市災害に伴うコミュニティの社会変動に関する研究

平成13年度は、当調査研究の最終年度に当たる。このため、阪神・淡路大震災後の復興過程に関する新たなデータ収集と、地域単位の復興プロセスの進捗状況に関する実態調査にもっぱら焦点を絞り、3年間蓄積したデータの分析を行った。今年度の調査研究から明らかになった主な知見は、以下の通りである。(1)阪神・淡路大震災の被災地(インナーシティの地域社会)では、被災住民と行政とが協議を重ねながら、復興への歩みを進めてきた。しかしながら、土地区画整理事業や市街地再開発事業などの法定事業は多くの地域で完了しつつあるが、事業が終了しても、住民が戻ることができず、空洞化が進行している地域も少なくない(特に長田区など神戸市西部の中心市街地でこの傾向が顕著である)。人口増加や経済成長を見込んで計画された事業(特に市街地開発事業)も、採算性等の面から壁にぶつかっており、地域再生戦略の見直しを余儀なくされている地域も存在する。日本社会の構造変動を見据えた上で、多様な層の人々が生活再建を模索しつつ、地域再生への取り組みに参加できるような、柔軟性に富んだ震災復興事業のあり方が求められている。(2)震災の教訓を踏まえて、コミュニティ再生とまちづくり活動に内発的に取り組む地域が増えてきている。その主力となっているのは、概して、震災以前から地域の「周縁部」で活動し、(高齢の地域リーダーに代わって)震災後の応急対応や復旧への取り組みに手腕を活躍してきたニュー・リーダー層である。震災後、新たなボランタリー・グループやNPOの台頭も含め、復興まちづくりに自覚的にかかわろうとする人々が増加しており、震災を契機としたコミュニティの再編が徐々に進行していると見ることができる。平成11年度には、本研究全体のべースとなる近現代日本の都市史及び災害誌に関する文献・資料を収集・分析したほか、阪神・淡路大震災後の復興過程に関する最新のデータや資料を収集し、刻々と推移する復興の現状を把握するよう努めた。その結果、被災コミュニティの特質について、以下のような暫定的知見が得られた。(1)阪神・淡路大震災以前の災害誌においては、コミュニティや地域住民組織の対応に関する記述が少なく、それらの機能について十分な分析を行うことはできなかったが、ほとんどの事例において、既存の隣保組織(町内会・自治会等)か創発的な佳民組織が被災住民の相互扶助活動を秩序づけている。(2)阪神・淡路大震災においては、被災前に「親交的コミュニティ」が形成されていた地域では、緊急対応期における住民どうしの自発的援助活動が比較的円滑に実施され、その有効性も高かったと考えられる。これに対して、応急復旧期・復興期における地域単位での生活再建に向けた取り組みの成否は(被災前の)「自治的コミュニティ」の成熟度に大きく左右されるようである。「自治的コミュニティ」は災害時にも強いコミュニティであることが、ある程度明らかになったといえる。(3)阪神・淡路大震災の事例から、コミュニティレベルでの復旧・復興への取り組みは、リーダー層(特に次世代を担うサブリーダー層)の厚みや、ボランティア・専門家のサポート態勢如何にも左右されることがわかった。なお、復興期におけるコミュニティの機能と杜会変動を実証的に分析するために、来年度以降、阪神・淡路大震災の被災地でより詳細な事例調査を実施する計画である。平成12年度も、前年度に引き続き、近現代日本の災害誌に関する文献・資料を収集・分析したほか、阪神・淡路大震災後の復興過程に関する最新のデータや資料を収集し、地域単位の復興プロセスの進捗状況に関する実態調査を実施した。また、平成12年10月に発生した鳥取県西部地震の被災地において、被災状況、復興過程等に関する資料収集および実態調査を行い、地方小都市や過疎農山村地域における災害対応の特性を把握しようと努めた。

後者の災害と阪神・淡路大震災に見られるような大都市災害とを比較することにより、コミュニティの災害対応力や被災後の地域社会変動に関する、より広い視点からの分析が可能になるのではないかという着想を得たところである。今年度の調査研究から明らかになった知見をいくつかまとめると、以下のようになる。(1)阪神・淡路大震災の被災地では、各種復興事業も進捗し、街区の再生自体は完了しつつあるが、住民の生活再建や地域社会の再生は必ずしもスムーズに進行していない。特に、地域差・階層差が大きく、震災後に獲得した新たな諸資源を生かしつつコミュニティの再生に取り組んでいる地域と、そうでない地域との「復興格差」がなお拡大している。(2)鳥取県西部地震で被害を受けた過疎高齢化地域では、被災者の住宅再建を支援する制度を地元自治体が創設し、復興期における人口流出の阻止と地域社会の維持に寄与している。復興(支援)事業のあり方が、被災コミュニティのその後のありよう(変動・再生)を規定することが改めて浮き彫りになったといえる。なお、平成13年度も、被災地の調査研究をさらに押し進め、知見の整理と一般化を図っていく予定である。平成13年度は、当調査研究の最終年度に当たる。このため、阪神・淡路大震災後の復興過程に関する新たなデータ収集と、地域単位の復興プロセスの進捗状況に関する実態調査にもっぱら焦点を絞り、3年間蓄積したデータの分析を行った。今年度の調査研究から明らかになった主な知見は、以下の通りである。(1)阪神・淡路大震災の被災地(インナーシティの地域杜会)では、被災住民と行政とが協議を重ねながら、復興への歩みを進めてきた。しかしながら、土地区画整理事業や市街地再開発事業などの法定事業は多くの地域で完了しつつあるが、事業が終了しても、住民が戻ることができず、空洞化が進行している地域も少なくない(特に長田区など神戸市西部の中心市街地でこの傾向が顕著である)。人口増加や経済成長を見込んで計画された事業(特に市街地開発事業)も、採算性等の面から壁にぶつかっており、地域再生戦略の見直しを余儀なくされている地域も存在する。日本社会の構造変動を見据えた上で、多様な層の人々が生活再建を模索しつつ、地域再生への取り組みに参加できるような、柔軟性に富んだ震災復興事業のあり方が求められている。(2)震災の教訓を踏まえて、コミュニティ再生とまちづくり活動に内発的に取り組む地域が増えてきているその主力となっているのは、概して、震災以前から地域の「周縁部」で活動し、(高齢の地域リーダーに代わって)震災後の応急対応や復旧への取り組みに手腕を活躍してきたニュー・リーダー層である。。震災後、新たなボランタリー・グループやNPOの台頭も含め、復興まちづくりに自覚的にかかわろうとする人々が増加しており、震災を契機としたコミュニティの再編が徐々に進行していると見ることができる。
企業結合における負の暖簾の会計処理、会計報告とその資本市場における情報有用性

平成18年度は、負の暖簾の資本市場における情報有用性について昨年度の分析に基づき、さらに詳細な実証研究、ならびに対称項目である正の暖簾、無形資産に関する設定過程について調査研究を実施した。研究、調査結果は以下の通りである。1,負の暖簾と呼ばれる企業結合時に生じる貸方項目は、わが国の連結会計基準では、借方項目である正の暖簾と左右対称の会計処理を求められている。そのため、正の暖簾ないしは無形固定資産について、アメリカ、IASB、イギリスの制度設定について調査を行ない、この研究結果については第133回国際会計研究会にて報告し、木村、向編著『財務会計論』のなかで発表した。2,負の暖簾は、必ずしも(1)負の超過利益の受入にかかるものだけではなく、その他に(2)ターゲット企業の割安購入、(3)識別可能資産の減損兆候、(4)将来における事業組織改善の必要性という要因が考えられるが、わが国の会計制度は画一的処理を行っている。この会計制度に基づいて報告された会計情報の資本市場における有用性に問題がある点について実証的に分析を行なった。この研究結果については第139回国際会計研究会にて報告を行なった。3,2,における研究に基づいて、負の暖簾が発生した企業結合について、企業結合が行われたケースごと(例えば、敵対的買収、事業拡張を目的とする買収、不採算関連会社の救済目的の買収等)に分けて実証分析を行ない、現行会計基準での資本市場における情報有用性を確保できるケースを明らかにし、情報有用性が確保されないケースでは、昨年度における理論研究を下に、情報有用性を確保可能な会計処理を考察する。この研究については、年度末まで行ったため、平成19年度早期に論文として公表する予定である。平成17年度は、負の暖簾の経済的発生要因の理論的考察、ストック情報としての負の暖簾の資本市場における情報有用性、ならびにヨーロッパ(主にロンドン)において負の暖簾に関する会計基準として詳細な規定を置いているイギリス会計基準の設定過程に関する資料収集を実施した。調査結果は以下の通りである。1,一般に「負の暖簾」と呼ばれる企業結合時に生じる貸方項目は、必ずしも(1)負の超過利益の受入にかかるものだけではなく、その他に(2)ターゲット企業の割安購入、(3)識別可能資産の減損兆候、(4)将来における事業組織改善の必要性という要因が考えられた。昨今のわが国の経済状況を考慮すると、(3)(4)のケースを要因として負の暖簾が多く発生しているのではないかと考察された。この研究結果については福井工業大学研究紀要第36号にて発表した。2,わが国の連結会計基準では負の暖簾は正の暖簾の左右対称の会計処理を求められているが、正の暖簾に対する基準設定の過程に準拠すると、負の暖簾の発生要因は1,における(1)であると捉えられていると考えられる。しかし、1,研究結果と照合すると、経済的事実と会計数値にズレが生じていることが考えられる。そこで、現行連結会計基準に基づく会計数値に対して、会計情報の主たる利用者である資本市場は、どのような評価を与えているのか、株価データおよび財務データをもとに実証的に分析を行なった。この研究結果については日本会計研究学会第64号大会にて発表した。3,イギリスにおける暖簾に関する会計基準Financial Reporting StandardNo.10(FRS10)は、負の暖簾の会計処理について極めて詳細な規定を置いている。FRS10の設定過程における理論的考察に加え、企業、公認会計士、情報利用者からの会計基準改正に対する意見を収集するためロンドンにて調査を行なった。その調査、分析結果を平成18年度中に報告予定である。
生物多様性保全を目指す大学における学際的インターンシップ制度と環境復元計画の確立

生物多様性の保全を目的とした大学レベル学際的、実践的なプログラムを日本の大学にも導入することを最終目的とし、これらのプログラムをすでに実践しており、優れた成果を挙げている米国の大学、高等教育機関の先進事例について調査した。環境インターンシップについては、米国ボストンおよびボストン大学の生物学部、環境研究コースでの取り組みについて、現地調査を含めて詳細に検討した。その結果、1)環境インターンシップはあくまで、大学教育の一貫として行われていること、2)環境インターンシップは社会の様々のセクターですでに広く受け入れられ、定着していること、3)環境インターンの希望学生の関心、能力、将来の進路希望などに関する詳細なデータをもとに、学生と受け入れ機関の双方の希望条件を満たすため、学内組織および学外の専門機関が存在していること、4)インターン学生、教官(大学)、受け入れ機関の三者にとってよい相乗効果を発揮できるような合意形成が事前にされていることなどが、環境インターンシップ製度が優れた実践教育となりうる要件であることを明らかにした。武蔵工業大学環境情報学部の学部3年生を対象とし、上記の1)、3)、4)の要件を満たす環境インターンシップのパイロットプログラムを作成し、平成11・12年度の夏期に実施した。その結果に基づき、1)環境インターンの教育的意義、2)学生、大学、受け入れ機関の3者にとっての役割とその意義、3)今後の課題について検討した。環境復元の学際的、問題解決型プログラムを開発するため、これらの優れたフィールド実習プログラムを実践している国際的教育機関であるThe School for Field Studies(SFS)の取り組みについて調査した。特に、メキシコのウエットランド研究センターについての詳細な現地調査をおこない、その教育方針、教育の構成要素、実践的、学際的、問題解決型のアプローチに基づいたプログラム構成について調査した。また、SFSの現地校の一つである熱帯林研究センター(オーストラリア、ケアンズ)と共同で日本の環境関連の大学生を対象としたフィールド実習、生態復元のプログラムを開発し、そのパイロットプログラムを平成12年に夏期休暇中に実施し、その教育的意義、今後の課題にいて検討した。保全生物学のもつ学際的、実践的、問題解決型のアプローチを我が国の大学レベルの環境科学教育に導入することを最終目標として、この分野の先進国である米国における大学、高等環境教育機関、大学とパートナーシップを組んでいる多様な機関での取組みについて検討した。特に、米国大学の学際的、実践的教育の中で、最も成功を収めたプログラムとして高く評価されている、環境インターンシップ制度とフィールド実習教育が、優れた環境教育プログラムとして機能している要件について、調査し検討した。1.米国大学の環境インターンシップ制度の意義、特色、大学・学生・受入れ機関の三者のバートナーシップのあり方、環境インターンシップの評価法などについて調査した。環境インターンシップ制度は、環境関連の学部の殆どの大学でカリキュラムとして導入されており、教育課程の一部として位置づけられている。学内には、そのための施設および専属のコーディネーターを置いている場合が多い。また、教員は指導教官としての責任を担い大学、学生、受入れ機関の三者の役割は密接な相互作用の上に成立している。また、環境インターンシップ制度がシャカイシステムとして機能しているのは、環境インターンシップが大学・学生・受入れ機関のそれぞれにとって、よい相乗効果を発揮しているためであると結論した。生物多様性の保全を目的とした大学レベルの学際的、実践的なプログラムを日本の大学にも導入することを最終目的とし、これらのプログラムをすでに実践しており、優れた成果を挙げている米国の大学、高等教育機関の先進事例について調査した。環境インターンシップについては、ボストン大学の生物学部、環境研究コースでの取り組みについて、現地調査を含めて詳細に検討した。

その結果、1)環境インターンシップはあくまで、大学教育の一貫として行われていること、2)環境インターンシップは、社会の様々なセクションですでに広く受け入れられ、定着していること、3)環境インターンの希望学生の関心、能力、将来の進路希望などに関する詳細なデータをもとに、学生と受け入れ機関の双方の希望条件を満たすため、学内組織および学外の専門機関が存在していること、4)インターン学生、教官(大学)、受け入れ機関の三者にとってよい相乗効果を発揮できるような合意形成が事前にされていることなど、環境インターンシップ制度が優れた実践教育となりうる要件であることが明らかにされた。武蔵工業大学環境学部の3年生を対象とし、上記の1)、3)、4)の要件を満たすパイロットプログラムを作成し、環境インターンシップを実施した。環境復元の学際的、問題解決型プログラムを開発するため、これらの優れたフィールド学習プログラムを実践している国際的教育機関であるThe School for Field Studies (SFS)の取り組みについて詳細に検討した。また、SFSの現地校の一つである熱帯林研究センター(オーストラリア、ケアンズ)と共同で日本の大学生を対象としたフィールド実習、生態復元プロジェクトを開発中である。1.環境インターンシップのパイロットプログラムを作成し、大学の環境教育の一環として、学生、受け入れ機関、教員の三者にとって意義のあるプログラムを実施した。終了後学生のインタビュー調査も行い、プログラムの有効性や問題点、今後の課題について検討した。2.生物多様性の保全を目的とし、日本の大学生を対象とした実践的な環境教育プログラムを国際的なフィールド教育機関であるSFS(School for Field Studies)と共同開発し、そのパイロットプログラムをオーストラリアのケアンズの世界遺産に登録されている熱帯雨林で18日間実施した。熱帯雨林の復元をプログラムのテーマとし、その内容は主に、英語による講義、フィールド見学、フィールド調査、熱帯雨林の復元活動から構成されている。具体的には、1)熱帯雨林の生物多様性や生態系の特性について現地体験を通じて学び、2)熱帯雨林の減少と断片化の現状と問題点、熱帯雨林をめぐる問題の複雑さを把握するための学際的アプローチ、3)熱帯雨林を復元することの社会的および生態学的意義の理解、4)植林手法、植林地での生育調査や保全技術の習得、5)地域社会とのパートナーシップによる熱帯雨林の復元活動を主な内容とした。プログラムの評価はプログラムに参加した日本の大学教員、SFSの教員、参加学生を対象に行った。
アルツハイマー病発症プロセスにおける神経炎症の役割の解明及び関連炎症性分子の同定

本研究はポジトロン断層撮影(PET)を用いて、アミロイド及び神経炎症イメージングにより、抗炎症によるアルツハイマー病(AD)の治療の戦略の妥当性を検討する。MCP-1(Monocyte Chemotactic Protein-1)の中和抗体を用いて、抗アミロイド抗体を用いるアミロイド免疫療法の効果向上と副作用である過剰炎症反応の軽減を試みた。その結果、抗MCP-1抗体との併用により、アミロイドの免疫療法の治療効果の向上と主なる副作用である神経炎症の抑制が認められた。本研究において、研究代表者らはTSPOの発現の低いミクログリアとTSPOの発現が高いミクログリア細胞株をADモデルマウス(APP23)に脳内移植したところ、TSPOの発現の低いミクログリアはモデルマウスの脳内アミロイド沈着を除去する「善玉」であることが明らかになった。これに対して、TSPOの発現の高いミクログリアはむしろアミロイド病理を悪化させた「悪玉」ミクログリアであることが明らかになった。その原因を調べた結果、「悪玉」ミクログリアから分泌されるサイトカインMCP-1に起因する可能性があることに突き止めた。その実験的根拠として、1.アミロイド病理を悪化したミクログリア細胞株にMCP-1の発現がアミロイド病理を改善したミクログリア細胞株に比べ、約1000倍と異常に高い。2.表面プラズモン共鳴を利用して分子間相互作用を調べた結果、MCP-1はアミロイド分子との相互作用が確認された。3.抗MCP-1抗体(研究代表者ら独自に開発したもの)をもちいたAD死後脳及びモデルマウスの摘出脳の染色により、MCP-1はアミロイド沈着斑と位置的に一致した。MCP-1がADの治療ターゲットになりうるかどうかを調べるため、研究代表者は以前抗アミロイド抗体を用いるワクチン療法に施した際に、ミクログリアが抗体によって活性化された時にTSPOが上昇したことに注目し、TSPOの発現が高いミクログリアからMCP-1が大量に分泌され、抗アミロイド治療効果が一部妨害されることではないかと考え、抗MCP-1抗体を併用することにした。アミロイド沈着、そしてTSPO発現をPETプローブで経時的にモニタリングした結果、抗アミロイド抗体単独治療に比べ、抗MCP-1抗体と併用した場合、治療効果の持続時間が延長され、神経炎症の指標であるTSPOの発現も抑制された。このことから、MCP-1の機能を抑制することで、ADの中枢病理を軽減することができることが示唆された。前年度の研究で、ケモカインMCP-1を大量放出するミクログリア株がアミロイド病理を悪化したことを明らかにした。また、MCP-1の中和抗体を併用したアミロイド免疫療法では、MCP-1中和抗体を用いない場合に比べ、治療効果の向上と炎症反応の抑制が認められた。MCP-1を治療ターゲットとする創薬戦略の妥当性を示した。今年はMCP-1の受容体であるCCr2に関して、AD病態の進行における役割を調べた。まず、AD脳及びADモデルマウスにおけるCCr2の発現誘導を調べるため、特異性の高い抗体が不可欠である。従って、市販されている抗CCr2抗体の特異性を調べた。その結果、数種類の市販抗体をウェスタン、免疫染色で検討したが、CCr2を特異的に検出できる抗体が入手できなかったため、自作ペプチド抗体の作製を行った。CCr2蛋白のアミノ酸配列(マウスN末端3-17、ヒトN末端29-43)を抗原として、ウサギに感作し、ELISAで抗体の力価を確認して、全血を採血して、ここで得られた抗血清をアフィニティカラムで精製し、精製抗体を得た。これらの精製抗体をAD患者脳ならびにモデルマウスの摘出脳を用いて、検討したところ、ADの病理進行に従い、海馬領域を中心に主にグリア細胞に抗体染色性が顕著に検出されていることを確認した。この発現のパターンはヒト脳組織でもマウスモデル摘出脳でも同様に確認されたので、CCr2の発現を検出している可能性が高い。次の手順として、CCr2の遺伝子欠損マウスの脳組織で自作抗体の特異性を確認予定である。
アジア市場経済化諸国の経済法制改革の比較法的検討と結果評価

本研究は、1980年代末に開始して30年を迎えるアジアの市場経済化諸国の経済法制改革を対象に、国際開発機関や先進諸国が実施した「法整備支援」の検証を意図する。第一に実定的な比較法的分析により制度選択の特徴を分析し、第二このようにして得られた各国制度の相違点を変数として、社会経済的影響について評価を行い、もって外来モデルの介入のもとで行われる法制改革の影響・功罪を検証する。最終的に、植民地法に遡るアジア地域の法変化の歴史的時間軸のなかに、各国の法制改革の現状を位置づけ、今後への課題を予測し、また該当諸国に関与する日本を含む先進国ドナーの法整備支援のありかたについて実践的な提言を意図する。
「非母語話者による日本語話し言葉コーパス」の構築と分析・研究

「非母語話者による日本語話し言葉コーパス」を構築した。当初、話者100、時間にして約37時間、形態素では約40万を目標としていたが、それをはるかに上回るデータを収集することができた。本コーパスの構築は以下の手順に従って行われた。1.音声収集国内外の学会講演及び模擬講演において、非母語話者が日本語で発表した音声を収集した。データは約200話者、時間にして約3200分のボリュームとなった。2.パソコンへの取り込み作業DATで収録した音声は、パソコンに取り込んだ。その後、その音声をダウサンプリングし、一般的に扱いやすく、なおかつ音声学的な分析に耐えうる質にした。また、講演音声以外の音を記述する「非言語音の記述」、200ms以上のポーズを一つの転記基本単位と認定する「ポーズに基づく転記基本単位への分割」を行った。(120話者、2000分のデータ)3.転記テキストの作成転記基本単位に分割された音声を基本形(漢字かな混じり)と発音形(カタカナ)に書き起こす「収録音声の転記テキスト作成」については、120話者、時間にして約2000分終了した。これは文字起こしだけでなく、種々のタグ(フィラー、言いよどみ等)も付与されている。その転記テキストにエラーがないかもチェックした。4.形態論情報の付与転記テキストを基に、形態素解析を行い、手作業でそれを修正した。形態論情報の付与は35話者(約550分)のデータに対して行った。5.分節音ラベルの付与音声を分節音に分割する「分節音ラベルの付与」についても、35話者(約550分)の音声データに対して行った。6.韻律ラベルの付与アクセント、イントネーション等、韻律情報を付与する「韻律ラベルの付与」は5話者分が行われた。今年度は主に音声収集とアノテーション付与のためのマニュアル策定、アノテーションを付与する人材の育成、音声の書き起こしに充てられた。1.音声収集国内外の学会において非母語話者が日本語で発表した音声、約70名分、時間にして約1000分のデータを収集した。2.マニュアル策定本コーパスには種々のアノテーションが付与されるが、非母語話者の音声にどのようなアノテーションを付与するか、従来の研究では検討されることは少なかった。そのため、本コーパス構築にあたり、特に「書き起こし」、「分節音ラベリング」、「韻律ラベリング」の作業マニュアルを策定する必要があったため、多くの時間を費やした。3.作業者の育成上述のように、本コーパス構築には種々のアノテーションが付与されるため、多くの作業者が必要となるが、その作業者を育成することも本課題の一部である。これについても特に「書き起こし」、「分節音ラベリング」、「韻律ラベリング」の各研修を通して育成してきた。4.作業の進捗状況収録した音声は、パソコンに取り込み作業が進められている。DATで収録した音声をPCに取り込みダウサンプリングする「音声のファイル化」、その音声を聞きながら講演音声以外の音を記述する「非言語音の記述」、200ms以上のポーズを一つの転記基本単位と認定する「ポーズに基づく転記基本単位への分割」、音声を基本形(漢字かな混じり)と発音形(カタカナ)に書き起こす「収録音声の書き起こしテキスト作成」については約40話者分終了している。

また、短単位、長単位の認定と形態論情報を付与する「形態論情報の付与」、音声を分節音に分割する「分節音ラベルの付与」については約20話者分、アクセント、イントネーション等、韻律情報を付与する「韻律ラベルの付与」は5話者分が既に終了している。今年度は主に音声収集、音声の書き起こし、種々のアノテーション付与に充てられた。1.音声収集国内外の学会講演及び模擬講演において、非母語話者が日本語で発表した音声を収集した。データは約130話者、時間にして約2200分のボリュームとなった。2.パソコンへの取り込み作業DATで収録した音声は、パソコンに取り込んだ(サンプリング周波数48KHz、量子化16ビット)。その後、その音声をダウンサンプリング(サンプリング周波数16KHz)し、一般的に扱いやすく、なおかつ音声学的な分析に耐えうる質にした。また、その音声を聞きながら講演音声以外の音を記述する「非言語音の記述」、200ms以上のポーズを一つの転記基本単位と認定する「ポーズに基づく転記基本単位への分割」を行った。(80話者、1200分のデータ)3.転記テキストの作成転記基本単位に分割された音声を基本形(漢字かな混じり)と発音形(カタカナ)に書き起こす「収録音声の転記テキスト作成」については、80話者、時間にして約1200分終了している。これは文字起こしだけでなく、種々のタグ(フィラー、言いよどみ等)も付与されている。その転記テキストにエラーがないかもチェックした。2次チェックを120話者(約2000分)に対して行い、3次チェックもその半数に対して行った。4.形態論情報の付与転記テキストを基に、形態素解析を行い、手作業でそれを修正した。形態論情報の付与は35話者(約550分)のデータに対して行った。5.分節音ラベルの付与音声を分節音に分割する「分節音ラベルの付与」についても、150分の音声データに対して行った。6.韻律ラベルの付与アクセント、イントネーション等、韻律情報を付与する「韻律ラベルの付与」は5話者分が行われた。
教育及び心理測定領域における理論と技術の開発

多肢選択形式項目から構成されたCBTに利用可能なそれぞれの応答法の中で、確信度応答法(Probability Testing:項目の各選択肢に対して、正答であると思う確信度を答えさせ、正答肢につけた確信度をそのまま得点とする方法)が最も適切な方法であることが張・石井・渡部の2004年の研究により証明された。また、連続型項目反応モデルを確信度データに用いた場合の項目情報量はすべての被験者に対して同じで、2値データに2パラメタ・ロジスティックモデルを用いた場合の項目情報関数の最大値よりも大きいことは、張・石井・渡部の2004年の研究において確認されている。確信度応答法を用いた多肢選択形式CBTの実用化に向けて、理論的な研究を行うとともに、2005年4月から6月までは実際調査とテストの作成を行ない、7月に中国の深せん市と長春市で、高校2年生414名を対象に、確信度応答法を用いた多肢選択式英語テストを実施した。今回の実験で発見された問題点は今後更なる理論的整備と実際の応用に関する研究に大に役に立つと思われる。実験結果から見ると、各項目の確信度データにおける0と1の割合が予想より大きく、連続反応モデルの情報量効果を減らしたと考えられる。その原因の1つは、実験に参加した被験者にとって確信度応答法不慣れなので、自分の知識状態を確信度によって適切に表現することが困難であったからと思われる。また、正答選択法には十分慣れており、その影響もある程度存在するとも考えられる。もう1つの原因として、テストに使用された項目の多くが正答・誤答が明らかに分かる課題を含むものであったこと可能性も考えられる。この実験の結果を基に、18年3月に「確信度応答法における実証的研究」とした研究論文を大学入試センターリサーチノートで発表した。
宇宙の大規模構造の起源と進化

1.宇宙初期の急速な膨張(インフレーション)及びその後に続く相転移の過程でつくられる密度ゆらぎの性質・スペクトル・分布について,場の理論的方法で調べられた.一般には,スケールフリーの断熱ゆらぎが卓越するが,特別な条件下では等曲率ゆらぎも発生しうることが示された.ケージ不変な場の理論の一般的性質のみを用いて示されたこの結論は,広い妥当性をもっていることになる.2.暗黒物質も含め,断熱ゆらぎ・等温ゆらぎの双方について, N体計算による密度ゆらぎの成長過程のシミュレーションが行われた.軽い無衝突粒子であるニュートリノと冷たい無衝突粒子のアキシオンが共存する宇宙において,小銀河・銀河・銀河集団・超銀河集団と大空洞という天体の階層の起源と分布をよく説明できることが明らかになった.但し,等曲率ゆらぎの場合でも,時間と共に温度ゆらぎが生じてくるので,無衝突粒子のゆらぎのスペクトルにも制限が加わることがわかった.3.ゆらぎの成長過程で物質と輻射の相互作用のため,宇宙黒体輻射のプランク分布からのズレや非等方性が生ずる.この大きさや広がりを求め,電波から赤外線領域における宇宙黒体輻射の観測と比較することにより,ゆらぎの振幅やスケールへの制約,ゆらぎの空間分布の情報を得ることができた.4.以上のような主テーマによって,宇宙初期から現在に到る宇宙の進化と主な物理過程をたどることができた.さらに,(1)最近発見された巨大重力源の起源,(2)パーコレーション法による宇宙の大規模構造の定量化,(3)銀河集団の二体相関関数の計算,(4)宇宙黒体輻射の歪みと爆発説に基づく銀河形成論などが調べられた.1.宇宙初期の急速な膨張(インフレーション)及びその後に続く相転移の過程でつくられる密度ゆらぎの性質・スペクトル・分布について,場の理論的方法で調べられた.一般には,スケールフリーの断熱ゆらぎが卓越するが,特別な条件下では等曲率ゆらぎも発生しうることが示された.ケージ不変な場の理論の一般的性質のみを用いて示されたこの結論は,広い妥当性をもっていることになる.2.暗黒物質も含め,断熱ゆらぎ・等温ゆらぎの双方について, N体計算による密度ゆらぎの成長過程のシミュレーションが行われた.軽い無衝突粒子であるニュートリノと冷たい無衝突粒子のアキシオンが共存する宇宙において,小銀河・銀河・銀河集団・超銀河集団と大空洞という天体の階層の起源と分布をよく説明できることが明らかになった.但し,等曲率ゆらぎの場合でも,時間と共に温度ゆらぎが生じてくるので,無衝突粒子のゆらぎのスペクトルにも制限が加わることがわかった.3.ゆらぎの成長過程で物質と輻射の相互作用のため,宇宙黒体輻射のプランク分布からのズレや非等方性が生ずる.この大きさや広がりを求め,電波から赤外線領域における宇宙黒体輻射の観測と比較することにより,ゆらぎの振幅やスケールへの制約,ゆらぎの空間分布の情報を得ることができた.4.以上のような主テーマによって,宇宙初期から現在に到る宇宙の進化と主な物理過程をたどることができた.さらに,(1)最近発見された巨大重力源の起源,(2)パーコレーション法による宇宙の大規模構造の定量化,(3)銀河集団の二体相関関数の計算,(4)宇宙黒体輻射の歪みと爆発説に基づく銀河形成論などが調べられた.1.宇宙初期に期待される、宇宙の急速な膨張過程(インフレーション)と相転移の間の関係を、多次元宇宙モデル・カルツァクラインモデル等で調べ、その結果得られる密度ゆらぎの性質・スペクトルについて計算された。一般的には、スケールフリーの断熱ゆらぎが卓越するが、特別な条件下では、等曲率ゆらぎも発生しうる。これらのモデルの背景にあるゲージ不変な場の理論の構築が次年度の課題である。2.暗黒物質も含め、密度ゆらぎの成長過程の数値シミュレーションがなされた。物質の主成分が非相対論的となり、物質卓越の時代になると共に密度ゆらぎが成長し始める。初期に等曲率ゆらぎを仮定しておいても、時間と共に曲率ゆらぎが発生してくるため、温度のゆらぎもひきおこされる。これが宇宙黒体輻射の一様性と矛盾しないという条件から、初期の等曲率ゆらぎの大きさに制限がつく。さらに、無衝突粒子の乱雑運動のため小さいスケールのゆらぎが消えてゆく。熱い粒子と冷い粒子が混存している場合、いったん熱い粒子の乱雑運動で消えかかったゆらぎも、冷い粒子の重力不安定によって成長してくることがわかった。その結果、銀河の誕生に時間の遅れが生ずることも明らかにされた。3.この間に放出された輻射の強度分布、一様性を計算し、観測と比較したそれにより密度ゆらぎの大きさへの重要な制限が得られた。又、宇宙における銀河の大局分布について、(1)二体相関関数、(2)パーコレーション理論に基づくクラスター解析、(3)最近接銀河分布等の方法を導入し、定量的解析を進めつゝある。
強誘導体を使用した極低温高分解能X線検出器の研究

100mK程度の極低温において、格子比熱が支配的である絶縁体の熱は温度の3乗に比例して小さくなるので、低エネルギーの粒子線が入射した場合、エネルギー付与に応じた温度上昇の観測が可能になる。また、極低温においてある種類の強誘導体の誘電率は温度に対して強い依存性を示す。したがって、極低温においてある種類の強誘電体の誘電率は温度に対して強い依存性を示す。したがって、極低温に冷却された強誘電体にX線等の粒子線を入射した際に生じる誘電率変化を計測することにより、試料に付与されたエネルギーの大きさを評価することが可能であるので、適当な強誘電体試料を用いると、入射X線のエネルギーを高井分解能で検出することが期待できる。そこで本研究では、強誘電体を使用した極低温高分解能線検出器の特性を詳細に評価した。まず、極低温に冷却された強誘電体にエネルギーが付与された際の検出信号と熱雑音との関係を統計熱力学的に導出した。また、接合型電界効果トランジスタ(JFET)を電化感応型前置増幅器として用いる場合について、JFETの雑音特性を考慮したX線検出器の出力信号解析モデルを考案した。次に、文献等により本研究の目的に適する試料の検討を行った。その結果、95%SrTiO_3-5%SrTa_2O_6試料は、100mK程度の極低温において、誘電率の温度依存性(1/epsilon)(depsilon/dT)が1.21と大きく、本研究のX線検出器の素子として適していた。検出器の性能を決定する試料の極低温における誘電率、比熱及び熱伝導率等の物性値及びそれらの温度依存性を調査した。得られた物性値を用いて、2mm×2mm×0.1mmの大きさの95%SrTiO_3-5%SrTa_2O_6試料を100mKに冷却して5.9keVのエネルギーのX線検出器として使用する場合の特性を評価した。このとき前置増幅器からの出力心房はCR-(RC)^4の波形整形回路により整形されるとした。その結果、検出器の熱伝達と熱容量との比で決まる時定数及び整形回路の時定数を最適化すると5.9keVのX線が1eV以下の分解能で検出可能であることを示した。
衛星解析による全球潅漑農地情報と陸面水・熱収支解析を活用した水資源管理支援

小麦および大豆の各生育期における可視から中間赤外領域にわたる分光反射特性を計測し、葉面積指数LAIの時間変化を推定する新たな手法を開発した。世界各地でのフィールド調査の情報や米国JAWFの作付作物種情報を整理し、各作物に特徴的な時間変化形状を抽出するための代表グリッドを設定した。いくつかのテストエリアで作物判定基準の調整を繰り返した後、全球規模で解析を実施し、全球にわたり1kmという高解像度で作付作物種に関する情報を整備した。独自に提案しているNDVI時系列解析による作物分類・農事暦作成手法は、対象が全球で空間分解能1度、時間分解能1ヶ月である。より詳細なデータセット作成を目的として、中央アジア・アラル海流域、ブルガリア・トラキア平原、北タイメーワン流域および周辺域、トルコ・カイセリ地方、黒海沿岸域、ギリシア・テッサリア地方で農地情報取得調査を実施した。調査項目は作付け作物・生育期間・灌概実施の有無である。可搬型分光放射計(Field Spec)を用い、定期的に小麦の分光計測および葉内成分分析を行い、各生育段階における分光情報の特徴について検討した。さらに、中央アジア・アラル海流域において、畑地・自然植生・砂地・塩害地の分光反射率データを取得した。2000年から2004年の5年間分のTERRA/MODISデータを用いて、東南アジア(主にメコンデルタ)の稲作地帯を抽出するとともに田植え期と出穂期の推定を行った。また農地調査を行った様々な地点において、作物分類・農事暦作成手法が高分解能NDVIでも適用可能であり、特に水資源管理の観点から重要となる灌漑を実施しているか否かの判断に有効なツールとなることを確認した。トルコおよび中国における灌漑農業地域の作目・作付面積・水利用に関する情報の収集を進めるとともに、代表的な大規模灌漑事業地区を対象として水文モデルを適用し、水収支実態の解明を行った。コムギの播種日および成熟日と標高との関係を解析し、各地点の標高からコムギの播種日と成熟日を推定する式を導いた。また、気温、日長、全天日射量、土壌水分含量をインプットとして、コムギの全乾物重、葉面積指数および収量をシミュレートする生長モデルを開発し、トルコ共和国アダナ県各郡のコムギ収量を推定した。より詳細なデータセット作成を目的として、中央アジア・アラル海流域、イタリア・ポー川流域、北タイメーワン流域および周辺域、ラオス・メコン河流域で農地情報取得調査を実施した。調査項目は作付け作物・生育期間・灌漑実施の有無である。可搬型分光放射計(Field Spec)を用い、ダイズの播種から出穂までのLAIと分光特性の関係を調べるために、京大圃場での観測を定期的に行った。群落レベルの放射伝達モデルを用いて、播種から出穂までのLAIの変化パターンと分光特性の関係を定量的に評価し、分光特性からLAIの時系列変化パターンを抽出する方法を考案した。2000年から2004年の5年間分のTERRA/MODISデータを用いて、東南アジア(主にメコンデルタ)および中国淮河流域の稲作地帯を抽出するとともに田植え期と出穂期の推定を行った。JRA-25長期再解析プロジェクトによるデータセットを気象強制力とした陸面オフライン計算を実施し,1979-2004年の25年に及ぶ陸面水文諸量のデータを新たに作成した。Global Soil MoistureData Bankにアーカイブされている現地観測値と推定値の,季節変化と年々変動の時系列変化の相関係数を算出し、算出した土壌水分量の精度評価を実施した.アメリカ・イリノイ州や旧ソ連西部では季節変化・年々変動の変化ともによい相関を示している.一方,中国のGSMDB観測点がある地点では季節変化・年々変動の変化ともにあまりよい相関が得られなかった.なお,GSWP2の入力値としての降水量は季節変化・年々変動の変化の相関ともに,GSMDBの観測点では相関が高く,土壌水分量の相関が低い地点は年降水量の少ない地点とほぼ一致している.中国淮河流域、チェコ共和国、インドナルマダ河流域においてフィールド調査を実施し、GPSを用いて主要作物の位置情報を収集すると同時に、農家への聞き取り調査を行った。岐阜県農業試験場および北海道十勝平野において、350-2500nmの分析波長領域を持つスペクトロラジオメータにより、各生育期における可視から中間赤外領域にわたる分光反射特性のGround truth情報を取得し、葉面積指数(LAI)の時系列パターンを推定する新たな手法TIPS(Time-series change Index of Plant Structure)を開発した。フィールド調査の情報や米国JAWFの作付作物情報を整理して代表グリッドを設定した。

代表グリッドのN-NDVIのフェノロジーの比較により、トウモロコシと大豆、米、小麦において単作と二期作・二毛作の2種類の分類基準を設定した。NDVIだけでトウモロコシと大豆を識別することは困難であったため、分光反射率のデータ(青バンド)を活用した。すなわち、大豆においてはNDVIが最大を取る時期の前後において青バンド帯の反射率に変化が少ないことを利用して、トウモロコシと大豆の判定に用いた。判別する作物種が限られた条件ではあるが、NDVIの時系列解析をベースとして、陸面過程モデルSiBUCの灌漑スキームに必要なモデルパラメータを全球にわたり、1kmという高解像度で整備し、これをVersion1のプロダクトとした。このプロダクトの特徴として、五大湖の南西部やウクライナに広がるコーンベルト、中国の二期作・二毛作地帯、水田の分布などある程度の精度が出ているが、アフリカや南米などでは作物種を特定できなかったピクセルが多数存在しており、さらなる改良が必要である。
肺癌におけるｃＭｅｔとＴｏｐｏｉｓｏｍｅｒａｓｅ　Iの関連

肺癌の治療では個別化療法が進歩している。cMetは増殖因子受容体で、EGFRチロシンキナーゼ阻害剤に対する薬剤耐性因子として重要である。DNAトポイソメラーゼI(TopoI)はDNA複製に必要で、イリノテカンの標的酵素である。我々はこの二つの関連に注目している。我々は肺癌細胞株を用いてcMetがTopoIの発現を調整しており、TopoI阻害剤であるイリノテカンの感受性を規定することを示した。さらに肺癌症例の病理検体でMet蛋白とTopoIが相関していることを示し、さらにcMet蛋白が化学療法受けた症例の予後因子であることを証明した。本研究は肺癌治療の個別化療法の進歩に有意義と考えられる。肺癌の治療は、近年の分子生物学の進歩と大規模臨床試験により分子標的が同定され、細分化されるようになってきた。我々は増殖因子受容体であり、かつEGFR-TKIの耐性因子として重要なcMetに注目している。またDNAトポイソメラーゼI(TopoI)はDNA複製に必要で、イリノテカンの標的酵素である。我々はcMetとTopoIの関連に注目している。ゲフィチニブ耐性でcMet蛋白高発現の肺癌株PC-9/Metと親株であるPC-9を用いた検討からPC-9/Metでは、Met過剰発現、リン酸化が下流の情報伝達系を介してTopoIの発現を誘導したことが示された。cMetの過剰発現細胞株(EBC-1, H441)、cMet低発現細胞株(A549, H2228)、PC-9及びPC-9/Metの6種類の細胞株でWestern blotで検討した結果、cMet蛋白発現およびMetのリン酸化(以下pMet)の発現は相関した。またTopoI蛋白発現とcMet、pMetの間にも関連性がみられた。ToposiomeraseI阻害剤であるイリノテカンの活性代謝物SN38に対する感受性はTopoIの蛋白発現量と相関し、またcMet蛋白発現と逆相関を示した(論文作成中)。小細胞肺癌72例の腫瘍組織を用いて、cMet、pMet、TopoIを免疫組織学的に解析した。TopoIの蛋白発現とpMetの間に有意な相関が認められた。これは細胞実験における治験を裏打ちするものと考えられる。またcMet蛋白発現は小細胞肺癌における独立した予後因子であることも明らかとなった。TopoIとイリノテカンに対する効果の間には関連がみられなかった。これは症例数が少ないためであろうと考えられる。本研究から増殖因子受容体cMetがTopoIの発現を調節している可能性が強く示唆され、今後の治療戦略構築に重要な知見をもたらすと考える。我々は増殖因子受容体であり、かつEGFRチロシンキナーゼ阻害剤に対する薬剤耐性因子として重要なcMetに注目している。ゲフィチニブ耐性でcMet蛋白高発現の肺癌株PC-9/Metと親株であるPC-9を用いた検討からPC-9/Metでは、Met過剰発現、リン酸化が下流の情報伝達系を介してTopoIの発現を誘導したことを示した。cMetの過剰発現細胞株(EBC-1, H441)、cMet低発現細胞株(A549, H2228)、PC-9及びPC-9/Metを含む10種類の細胞株でWestern blotで検討した結果、cMet蛋白発現およびMetのリン酸化(以下pMet)の発現は相関した。またイリノテカンの活性代謝産物であるSN38に対する薬剤感受性はcMet蛋白発現と相関が見られ、cMet過剰発現腫瘍に対してTopoI阻害剤の有用性が示唆される結果を得た。本研究から増殖因子受容体cMetがTopoIの発現を調節している可能性が強く示唆され、今後の治療戦略構築に重要な知見をもたらす肺癌の治療では個別化療法が進歩している。

肺癌の治療は、近年の分子生物学の進歩と大規模臨床試験により分子標的が同定され、細分化されるようになってきた。我々は上皮成長因子受容体阻害剤(EGFR-TKI)に関して注目し研究してきた。その中で増殖因子受容体であり、かつEGFR-TKIの耐性因子として重要なcMetに注目している。またDNAトポイソメラーゼI(TopoI)はDNA複製に必要な酵素であり、カンプトセシン、イリノテカンの標的酵素である。我々はcMetとTopoIの関連に注目している。ゲフィチニブ耐性でcMet蛋白高発現の肺癌株PC-9/Metと親株であるPC-9を用いた検討の結果からPC-9/Metにおいて、Met過剰発現、リン酸化が下流の情報伝達系を介してTopoIの発現を誘導したことが示唆された。今年度は細胞株を用いた実験で、cMetの過剰発現が見られる細胞株(EBC-1, H441)、cMetの発現が低い細胞株(A549, H2228)を用いた。この4種とPC-9及びPC-9/Metを含む6種類の細胞株でWestern blotで検討した結果、cMet蛋白発現およびMetのリン酸化(以下pMet)の発現は相関した。またTopoI蛋白発現とcMet、pMetの間にも関連性がみられた。現在HGFによるcMetの刺激、Metに対するsiRNAによるMet蛋白発現抑制のTopo I蛋白発現に及ぼす影響について検討を加えており、HGFについては良好な結果を得ている。小細胞肺癌の腫瘍組織を用いて、cMet蛋白発現、pMetを解析した。現在中間解析の状態であるが、小細胞肺癌においてはcMetとpMetの間に相関がみられず、症例数を増やして検討中である。Topo Iについても現在染色中である。小細胞肺癌症例については臨床情報との画対比は現在進行中であり、cMet、pMet、Topo Iの臨床的重要性が明らかとなる。In vitroでPC-9及びPC-9/MetではHGFによるMetの活性化によりTopoI蛋白発現が亢進し、siRNAを用いたMet発現抑制でTopoI発現が低下することを確認した。上記の4細胞(EBC-1, H441, A549, H2228)cMet蛋白発現とTopoIの蛋白発現の間に正の相関があることを見出した。さらにTopoI阻害剤であるSN38に対する薬剤感受性とTopoI発現の実験では、SN38高感受性ではTopoI発現が高く、またcMet発現していることが示された(未発表データ)。siRNAを用いMet蛋白を阻害した際のTopoI発現は低下したものとしなかったものがあり、さらに検討が必要と考えられる。2臨床検体を用いた解析:金沢大学附属病院で治療を受けた小細胞肺癌症例78例から同意を得た上で、腫瘍検体を用いてcMet, pMet, TopoIを免疫組織学的に解析した。症例の内訳は以下のごとくである。男性/女性:62/16年齢:43-91歳performance status 0-1/2-4:67/11限局型/進展型:44/33。検討した蛋白の過剰発現はcMet 37.7%、pMet 29.3%、TopoI 51.3%で認めた。TopoIの過剰発現は無増悪生存期間と関連し、cMetの過剰発現は化学療法に対する反応性、奏効機関とは関連しなかったが、独立した予後不良因子であった。一方でcMetはTopoI発現とは相関しなかったものの、pMetとTopoIの発現は有意に相関した(p=0.023)。
咬合力多点同時記録による咬合力分布の動態に関する研究

多点における咬合力の分布は、各咬合接触点の接触条件、咀嚼筋の活動レベル、そして歯根膜や顎骨の機械的特性などと密接な関係にあると推察される。そこで本研究では、これら咬合力分布に影響を及ぼすと考えられる要因について明らかにすることを目的に以下の研究を実施した。方法として、被験者4名に対して上顎スプリントを作製し、右側の下顎犬歯、第二小臼歯、第一および第二大臼歯それぞれの咬頭1点と咬合するような位置にトランスデューサを埋入した。各トランスデューサにはスチール製の円板を貼付しその上に咬合調整のためのレジンを少量重合して、スプリント上の中心咬合位においてきわめて軽微なタッピング運動を被験者に命じたときに、両側で均等に咬合接触し、各トランスデューサから均一な咬合力が得られるまで咬合調整を行った。実験では5秒間のうちに咬合力が最大になるような両側クレンチングの咬合力分布を記録した。同様の実験をスプリント非測定側(左側)の咬合接触を段階的に除去した場合についても行い、両側均等咬合の場合と比較した。その結果、両側均等咬合の場合には最大咬合力は犬歯部から後方歯部に向かって一様に増加する分布を示した。また、4測定部位の咬合力の総和に対する各部位の咬合力の比率は中等度以上のクレンチング・レベルにおいてそれぞれ一定になる傾向がみられた。一方スプリントの非測定側・大臼歯2歯の咬合接触を除去した場合には咬合力分布は両側均等咬合の場合と比較して大きな変化はみられなかった。これに対し測定側4歯のみの片側咬合の場合には、両側均等咬合の場合と比較して第二大臼歯部の咬合力は変化しないが犬歯部、小臼歯部の咬合力が上昇した分布を示した。これらの結果は、下顎が両側顎関節を支点とした弾性を有するハリであることを反映したものと推察された。
熱的水素移動による双極子反応種の創製と複素環合成反応への応用

オキシム-ニトロンやヒドラゾン-アゾメチンイミン異性化に代表される熱的水素移動による1,3-双極子の発生と分子間環化付加反応が非常に穏和な条件のもとで進行する系(4-オキソ-2-アミノ-4Hピリド[1,2-a]ピリミジン-3-アルデヒド誘導体)を見い出した。一般に、1,3-双極子の発生はその平衡が一方的にオキシムやヒドラゾンへ偏っているため、分子内反応への応用しかなされていない。我々の系では分子内水素結合形成により中間に生成する双極子が安定化を受け、分子間反応を行える程平衡が双極子側へ移動しているものと判断している。生成したNH-ニトロンはマレンイミドとは環化付加反応を行いイソキサゾリジン体を与えたが、アセチレンジカルボン酸ジメチルとの反応では複素環部分での(2+2)環化付加ついで環開裂によりジアゾシン誘導体が生成した。一方、NH-アゾメチンイミンは多くのオレフィン性親双極子と反応しピラゾリジン体を与えた。このピラゾリジン体は酸で容易に開裂反応を起こし2-ピラゾリン体を与えた。これは、C-無置換ニトリルイミンと親双極子との反応生成物に対応しており、その合成化学的意義についても検討した。2-位にアミノ酸エステル由来のアミノ基を有する4-オキソ-4H-ピリド[1,2-a]ピリミジン-3-アルデヒドイミンは熱によって環化反応を起こし、2-ピロリン体を高収率で与えた。この反応は水素移動によって生成するα,β-不飽和アゾメチンイリドの逆旋的環化による説明でき、極めて立体選択的に進行し4-位アミノ基と5-位のエステル部はZ-配置の生成物のみが得られた。また、アミノ酸由来のキラリティは91%で2-ピロリン環に転送されていることも明かとなった。