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機械材料の表面・界面・母材研究のための高電圧電界イオン顕微鏡の試作

電界イオン顕微鏡(FIM)ではその原理上、観察できる試料としては線引き加工を施した高融点金属の細線に限られていたが、広く機械材料の表面はもとより表面処理層との界面や母材の構造を解析するために本研究では高電圧付加型のFIM(HV-FIM)の試作を行った。FIMの分解能を確保するために結像ガスとしてはHeを用いたが、試料チップの曲率半径が大きくなった場合には、個々の原子上でHeを電界電離させるのに必要な電圧は当然のことながら高いものとなる。FIMの超高真空中にこのような高電圧を導入することは非常に困難な設計であったが、セラマシール社の高圧導入端子を採択してこの問題を解決することができた。完成したHV-FIMの性能は、最高到達真空度【10^(-7)】Pa,チップ試料温度77K,最大印加電圧60kVという世界的に例の無い能力を有し、また試料交換もエアーロックシステムの採用でHV-FIMの鏡筒を大気にリークする必要が無く、実験の能率も大幅にアップすることができた。このようにして試作したHV-FIMを用いて、現在までにFIM観察例のないボロン繊維(線径100μm)やタングステン細線上にスパッタ・コーティングを施した硬質ボロン薄膜、及び同チップ試料を加熱処理してタングステンボライドを生成させたもの等を観察し、ボロン繊維のコアに存在する【W_2】【B_5】や【WB_4】が約1200Kで生成することを明らかにした。また、電界蒸発によって表面から一原子層づつ取り除き、ボロン/タングステン界面のボライドは厚さ約10nmであることを示した。タングステンのロッドからチップを作製し、その原子配列を観察することに成功し、この時の分解能0.4nmを得ることができた。以上のように、試作したHV-FIMの表面分析器としての優秀な性能を認めるとともに、今後機械材料の表面損傷の基礎的研究や表面処理による損傷防止の分野への応用が可能である。高電圧電界イオン顕微鏡(HV-F1M)の基本設計と試作を完了し、顕微鏡筒内はターボ分子ポンプによる真空排気とベークアウトによって【10^(-7)】Paの超高真空ふん囲気が達成された。表面の研究、特に原子オーダの解析にあたっては、コンタミネーション防止のために常時【10^(-7)】Pa程度の真空度が必要であるが、本研究試作のHV-F1Mはその必要条件を満足している。イメージガスであるヘリウム導入用のバリアブル・リークバルブとけい光スクリーンを取付け、現有装置である20kV級F1Mの液体窒素冷却コールド・フィンガーを転用して、タングステン線(線径60μm)及びボロン繊維(線径100μm)のF1M観察を行った。ヘリウムイオン像は現有のF1Mから得られた像より鮮明で、観察中の像の変化も生じなかったが、このことは超高真空排気によって残留ガスの影響を極少にしたことに起因する。また、現在まで報告例のないボロン繊維のコア構造のF1M観察に成功し、コア部がタングステンボライド【W_2】【B_5】に変化していることを明らかにした。この時、印加電圧は20kV近くなり、現有のF1Mの限界に達した。HV-F1Mでは60kVまでの電圧導入が可能であるので、さらに曲率半径の大きいチップでも観察できるものと思われる。

昭和61年度に申請済の高圧導入端子(セラマシール社)のデモ機をテストしたところ、60kVまでの電圧印加はWALLiS高圧発生装置で非常にスムーズに行えることを確認した。ボライドの形成に関する考察として、硬質ボロン薄膜をタングステンの板及びチップにスパッタコーティングし、薄膜の組成をAESで分析するとともに、加熱処理を施したボロン/タングステンチップ界面のボライド形成に関する原子オーダ解析を開始した。ボロン繊維のみならず、グラファイト及びシリコン母材からのF1Mチップの作成及びタングステン丸棒及び薄板からの試料作成にも着手している。
ポリチオフェンポリロタキサンを用いた有機半導体デバイスの開発

本研究では研究代表者が開発したポリチオフェンポリロタキサン材料に関して,より簡便な合成法の確立と有機半導体デバイスの作成を目指した.合成法の確立については3種類の合成法を試し,合成ステップの削減に成功した.得られたモノマーの化学的重合についても検討し,有機溶媒に可溶なポリマーの合成に成功した.有機半導体デバイスとしてはエレクトロクロミック素子を作成しデバイス特性に関して解析したところ,ポリチオフェンポリロタキサンでは酸化・還元に応じた電子拡散が速くなることを確認した.本研究では研究代表者が開発したポリチオフェンポリロタキサン材料に関して,より簡便な合成法の確立と有機半導体デバイスの作成を目指した.合成法の確立については3種類の合成法を試し,合成ステップの削減に成功した.得られたモノマーの化学的重合についても検討し,有機溶媒に可溶なポリマーの合成に成功した.有機半導体デバイスとしてはエレクトロクロミック素子を作成しデバイス特性に関して解析したところ,ポリチオフェンポリロタキサンでは酸化・還元に応じた電子拡散が速くなることを確認した.本研究では申請者が新たに開発したドナー・アクセプター型ポリチオフェンポリロタキサンの有機半導体材料としての特性の解析と、その結果に基づいた材料設計の改善を行うことを目的とする。平成22年度は(1)ポリチオフェンポリロタキサンのより簡便な合成法の開発、(2)ポリチオフェンポリロタキサン薄膜によるエレクトロクロミックデバイスの作成とその特性解析、(3)電気化学的に2量化可能なチオフェン末端ロタキサンの合成と解析を行った。(1)に関しては、研究実施計画に示した第24世代のダンベル型チオフェン誘導体を合成した。第2,3世代を用いて合成したロタキサンは電気化学的な重合を行うことができなかった。チオフェン誘導体の末端反応性が低いためと考えられる。第4世代ではロタキサンの収率は低下した。側鎖が多いために環状分子のダンベル分子上での環化反応が阻害されるためと考えられた。(2)に関しては、エレクトロクロミック反応時の薄膜内における電子の見かけの拡散速度を測定したところ、ポリチオフェンポリロタキサン膜内の方がポリチオフェン膜内よりも電子の拡散が速いことを確認した。この結果は「対イオンの膜内の拡散」が律速となっていることを示唆している。CBPQT^<4+>は4つの対イオンを有しており、これらの対イオンが外部からの対イオンの流入を容易にしているものと考えられる。本結果はLangmulr誌に発表した。(3)に関しては、ビチオフェン末端を有するものと3,4-エチレンジオキシチオフェン末端を有するロタキサンを合成した。両者を解析したところ後者のロタキサンのみが電気化学的に2量化可能であることを確認した。本結果はTetrahedron誌に発表した。本研究では申請者が新たに開発したドナー・アクセプター型ポリチオフェンポリロタキサンの有機半導体材料としての特性の解析と、その結果に基づいた材料設計の改善を行うことを目的とする。平成23年度は(1溶媒に可溶な[2]ロタキサンの合成と化学酸化剤によるポリマーの合成と解析と(2)デバイス応用を目指したチオフェン自己組織化膜の作成を行った。(1)に関しては[2]ロタキサンをアセトニトリルに溶かした後、摂氏-20度で酸化剤としてニトロソニウムPF6塩を加えることでポリマー化を試みた。紫外可視吸収スペクトルから、チオフェン部位のπ-π*吸収帯が長波長シフトしていることから高分子量化が確認された。また固体NMRにより各種構成成分が含まれていることを確認した。ポリマーをペレット化した後に電導度測定を行うと、中性状態では電導度が低かったが、ヨウ素ドーピングを行うと2桁ほど電導度が上昇することを確認した。(2)に関しては、片末端をフェニル基でキャップしたチオフェン(1T)と3,4エチレンジオキシチオフェン(EDOT)、及び両末端をフェニル基でキャップしたEDOTを含むアルカンチオール誘導体を合成し、金基板上に自己組織化膜を作成した。X線光電子分光(XPS)測定により自己組織化膜の作成を確認した。自己組織化膜の還元脱離に必要な電流量から膜の表面密度を計算すると、チオフェン同士が密にパッキングした構造をしていることが示唆された。自己組織化膜を電気化学的に酸化すると、片末端のみをフェニル基でキャップしたチオフェン誘導体は、一度酸化されると酸化還元能を失うが、両末端をフェニル基でキャップすると可逆的な酸化還元反応を引き起こすことができた。
語彙データベース構築に基づく鎌倉時代聞書類の言語生活史的研究

鎌倉時代聞書類の原本調査を実施して、その中から重要資料を選定して電子化テキストを作成し,用例データベースの基盤を構築した。金沢文庫保管「解脱門義聴集記」の漢字データベースを作成し,文章構成との関係を分析した。明恵撰述書とされていた「護身法事」(立命館大学蔵)が明恵の法談に基づく定真の筆録であることを確認し,高山寺蔵「栂尾御物語」から抄出されたものであること解明した。「護身法事」と「栂尾御物語」との本文を対照・比較し,本文の整定過程を解明した。今年度は、鎌倉時代聞書類の原本調査、関係資料の閲覧調査として、高山寺、立命館大学、京都府立総合資料館に赴き、所蔵の古典籍調査を実施した。特に、高山寺と立命館大学では、本研究テーマの中心に据えている明恵上人高弁に関係する資料の原本調査を推進した。特に、立命館大学蔵「護身法事」と、高山寺蔵「梅尾御物語」とは、密接に関係する資料として注目される資料である。「護身法事」は明恵撰述書として知られており、立命館大学蔵本は、伝明恵上人自筆本として重要美術品に指定されている。しかし、原本調査の結果、同書の書写者は明恵ではなく、弟子の空達房定真であることが判明した。加えて、同書の本文は、その大半が、定真編集の「梅尾御物語」から抄出されたものであることが明かとなった。「梅尾御物語」は、定真が明恵から伝受した種々の聞書を類聚したものである。つまり、「護身法事」は、明恵撰述書ではなく、定真によって、自ら類聚した「聞書集」たる「梅尾御物語」を素材として、あたかも明恵を授者とする護身法の独立した伝受の場における聞書を基盤とするかのように仕立て上げられたものである。この点の解明により、従来知られていた随心院蔵「護身法事」、同「護身法功能鈔」の相対的な位置付けも明らかにし得る可能性が出てきた。以上の概要は、次の論文にまとめた。○土井光祐「「聞書」から「撰述書」へ-伝明恵撰述書「護身法事」における本文の生成と伝承とを事例として-」(『駒澤國文』第46号、平成21年2月21日)○土井光祐「立命館大学藤井永観文庫蔵「護身法事」(高山寺旧蔵「護身法等記」)と高山寺蔵「梅尾御物語」-解説と対照本文-」(『平成二十年度高山寺典籍文書綜合調査団研究報告論集』平成21年3月31日)昨年度に引き続き、鎌倉時代法談聞書類の内、特に明恵関係資料を中心として、高山寺経蔵における原本の実地調査を実施し、特に、密教の口伝の活動に基づく諸資料(「梅尾御物語」「真聞集」等)を調査した。昨年度に調査した立命館大学蔵「護身法事」(「護身法等記」)が、その原態本が定真編「梅尾御物語」であることが判明したので、両者の言語比較に基づき、同じ編者である定真自身の本文整定の態度を確認した。更に、後の受容者に位置付けられる隆弁の編集にかかる「護身法事」と比較することによって、伝承過程において加えられる本文改変の実態を確認し、「護身法事」三本の資料性について検証した。「梅尾御物語」と立命館大学蔵「護身法等記」との間においては、原則として原態本たる「梅尾御物語」の言語をできるだけ損ねることなく、表記の統一、表現の統一、漢文表記に対する周到な加点による語形・訓法の明確化、改行による章段・文脈の区切れの明示、私注の増補、引用句導入形式の付加による文章構成の明確化等の工夫が周到に加えられていること、そこには原則として原態本たる「梅尾御物語」の言語をできるだけ損ねることなく実現しようとする意識が看取されること、その背景には、師である明恵上人の法談を基盤とした「護身法」の口伝書として統一性と完結性とを備えた一書に整えようとする定真の言語意識が通底していると考えられること等が確認された。随心院蔵「護身法事」では、「梅尾御物語」の参照は確認されるものの、かなり大胆な改修、改変が加えられており、後に付加されたことが明らかな夾雑的要素が相当数確認された。昨年度に引き続き、鎌倉時代法談聞書類の内、特に明恵関係資料を中心として、高山寺経蔵における原本の実地調査を実施し、特に、密教の口伝の活動に基づく諸資料(「梅尾御物語」「真聞集」

「蓮實鈔」「金剛界口伝小野」「胎蔵界伝受記」「字輪観等」等)を調査した。今年度は、金沢文庫蔵「解脱門義聴集記」の漢字データベースの構築を進めた。「解脱門義聴集記」は、栂尾高山寺中興の祖である明恵房高弁(11731232)が自著「華厳修禅勧照入解脱門義」に対して講説を行ったところを弟子が聞書したものである。弟子の順性房高信による周到な編集を経ているために、明恵の講説の聞書部分の他に、私注や他典籍からの章句の増補が膨大に施されている。従って、全体が等質の言語的性格を有しているわけではなく、異質な要素が混在、並置されているものであり、表記的にも各々の要素によって断層が存在している。漢字データベースの構築に際しては、本資料の文章構成要素を、【A】段落冒頭に置かれた原典「華厳修禅観照入解脱門義」の章句、【B】明恵上人講説による聞書部分、【C】義林房喜海講説による聞書部分、【D】私注、【E】他典籍からの引用文、【F】裏書、の六種に分類し、各漢字が文章構成要素のどこに使用されたものであるかがわかるようにした。漢字データベースの構築は、漢字と和語との対応関係、漢字字体の状況の詳細な分析を行うための基盤となるものであり、今後整備を予定している用語データベースと関連させて、「解脱門義聴集記」の総合的な記述的研究に発展させたい。
低・中真空下でのすべり流領域における真空排気コンダクタンスの実験的研究

研究や産業界において真空排気は必須で、科学的知見、工学的技術は蓄積されている。しかし、大気から低・中真空領域への真空排気時の気体のふるまいは、排気時間を律速し、到達圧力や作業能率に影響するにもかかわらず、未調査、未解明の領域がある。本研究では、これらの物理的意味を明らかにするために、真空排気時の気体のふるまいを詳細に計測する。「すべり流」は、未調査分野である。精密な圧力測定や速度分布の計測によりこの「すべり流」の理論と解釈を確立させす。これらの成果により大気から粘性流、中間流、分子流へ向けて、連続流体から気体分子の移動の理論的取り扱いが途切れないようにする。
焼酎粕を原料とする表面装飾カーボンの調製及び蓄電池材料へのインテグレーション

本研究では,産業廃棄物である焼酎粕を用いた電気二重層キャパシタ(EDLC : electric double-layer capacitor)の電極材料への応用を行った。焼酎粕の賦活実験において、KOHの重量配合比率を炭素:KOHを1:0.51:8まで変化させ活性炭材料を作製し、EDLCの電極としての評価を行った。EDLCの静電容量の掃引速度依存性をCV(Cyclic voltammetry)法、Cole-Cole plotにより調査し静電容量および内部抵抗を算出した。その結果、賦活温度900°C,比率1:7で作製した焼酎粕活性炭は市販品と比較して高い静電容量を維持した。平成26年度は焼酎粕を原料とする活性炭の基本的な物性把握を行った。実験では、原料の濾過・乾燥・炭化・賦活工程において、酒造メーカーから大量に発生した焼酎粕を原料に用いて、水酸化カリウム及び二酸化炭素を賦活剤とした二段階賦活処理による細孔制御の検討とカルボキシル基量の制御指針を見出し、炭化・賦活工程へのフィードバックについて検討した。また、基本的物性の把握として、焼酎粕の熱分析(TG/DTA: Thermo gravimetry/Differential thermal analysis)による熱分解温度の特定、比表面積及び細孔径分布の測定、走査型電子顕微鏡による活性炭の表面観察を行った。これらの成果は電気二重層キャパシタ開発の課題となっている低エネルギー密度を克服し、飛躍的なエネルギー密度向上を目指すための基礎を得るものであり、次年度以降、電気二重層キャパシタ用電極材料として性能の良い、コストパフォーマンスに優れた材料を開発するための指標となるうる。さらに研究が進めば、廃棄物である焼酎粕から蓄電池を生産することができ、一般家庭で普及が進んでいる太陽光発電に国内産蓄電池を付加することができれば、停電時などの非常用電源として活用することもできる。今後は蓄電メーカーとの研究データの共有により実用化へ向けて、負荷応答性の検証、耐久性能の評価、安全性・信頼性の検証も実施していくことが必要である。本研究では、福岡県内の酒造メーカーから大量捨てられる胡麻焼酎粕を原料に用いて、焼酎粕の熱分析(TG/DTA)による熱分解温度の特定、原料の炭化処理とKOH賦活処理、走査電子顕微鏡(SEM)による原料・炭化・賦活後の活性炭の表面観察、活性炭の抵抗測定、作製した活性炭を電気二重層キャパシタの分極性電極へ応用し、充放電測定を行った。その結果、熱分析結果より600[°C]以上で胡麻焼酎粕を炭化・賦活することにより、高純度の活性炭を作製できることが分かった。走査電子顕微鏡(SEM)による原料・炭化・賦活後の活性炭の表面観察結果により、表面構造が細かくなっていくことが分かり、イオンが吸着できる部分が多くなることを確認した。また、活性炭の抵抗測定結果においては、粉砕時間に関係なく抵抗は一定の値を示した。充放電結果より充電電流値が大きくなると電解液中のイオンの移動度が早くなり、電極表面のみのイオン吸着により、静電容量が小さくなることが分かった。2年目は研究支援体制の充実及び実験設備が順調に稼働しているため。本研究では,大手酒造会社から大量に捨てられる胡麻及び麦焼酎粕を原料に用いて,活性炭作製時における炭化・賦活の最適条件の探索と蓄電池材料への応用を行い,電気的・電気化学的な物性評価を行った。まず賦活時の賦活温度の変化(800°C,900°C,1000°C)および賦活時の比率(炭素:KOH水溶液)の変化(1:0.5,1:1,1:2,1:3,1:6,1:7,1:8)した際のできた焼酎粕活性炭の比表面積,細孔分布の変化を調査した。その結果,最も高比表面積活性炭になる条件は賦活温度900°C,比率1:7であり,比表面積は2619m2/gであった。この要因は,焼酎粕の成分とKOH賦活メカニズムの影響が大きいと考えられ,賦活温度で細孔分布が大きく異なることが明らかとなった。次に,電極の電気化学的評価では,比表面積と静電容量は線形関係がないことを確認することができた。そして,ミクロ孔容量の中でもより小さな細孔が二重層容量と関係性があることが明になった。交流インピーダンス法の結果より,拡散抵抗が静電容量と関係性が最もあり,拡散抵抗を低くすることが静電容量を増加に有効であることを示した。これらの結果より,静電容量が最も大きくなる条件は,賦活温度800°C,比率1:6 (F)であり,その静電容量は271F/gであった。しかし,活性炭には表面官能基が存在しており,この表面官能基が静電容量を増加させる。この影響についても考慮しなければならない。本実験により,焼酎粕のKOH賦活の際の温度変化および比率変化による比表面積,細孔分布の変化が明になった。また,静電容量の増加に有効な細孔分布,抵抗が明らかとなった。これによりEDLCに最適な焼酎粕活性炭に近づくことができた。

EDLCの静電容量の掃引速度依存性をCV(Cyclic voltammetry)法、Cole-Cole plotにより調査し静電容量および内部抵抗を算出した。その結果、賦活温度900°C,比率1:7で作製した焼酎粕活性炭は市販品と比較して高い静電容量を維持した。本研究で開発する電気二重層キャパシタの目標性能として、静電容量150 F/g及びエネルギー密度30 Wh/kgとしているが、比表面積2000 m2/g以上の材料を作製することに成功し、さらなる製造条件の最適化により静電容量及びエネルギー密度の目標値達成が可能である。その理由として研究代表者及び研究分担者が協力して研究を行い、目標達成へ向けて実験及びデータ採取を行っていたからである。今後はより実用化を目指した研究を行うため、協力企業の探索等も視野に入れて研究を進める計画である。電力貯蔵さらに研究を進めるために、実験データの共有化、意見交換の場を多く提供していく必要がある。平成26年度に他大学への異動が決まってしまったため。平成27年初めに新しく実験系の確立を行うため、備品購入を予定している。その他、前年度での研究成果を学会で発表する予定である。
ハイパワー出力可能な超小型リニア圧電アクチュエータの研究

スムースインパクト駆動方法(SIDM)は小型圧電リニアアクチュエータの一つであり、すでに実用化されている。しかし、Q値の低い積層圧電体が使われていたため、高速駆動や小型化に問題があった。そこで、本研究では共振駆動型SIDMを提案し、Q値の高い圧電単板を用いた駆動方法を試みた。長さ10mmで幅2mmの振動子を試作し、原理通りの駆動を確認することにより、小型化に有利となる本手法の有用性を実証した。従来のSIDM駆動ではソフト系積層圧電素子が利用されていたため、Q値が低くハイハワーな駆動が難しい上、複雑な構造を有していた。そこで共振現象を利用することにより、ハイパワー化と共に超小型化が可能な共振駆動型SIDMを提案した。まず、単純モデルによる解析的手法と、有限要素法シミュレーションにより、共振周波数比の制御が可能であることを示した。この結果を元に、長さ10mm、幅2mmの段付振動子を試作し、レーザードップラー速度計およびインピーダンスアナライザの共振周波数解析により設計の妥当性を検証した。次に、これらの共振モードを重ね合わせることで擬似的ノコギリ振動波形が形成されることを確認し、予圧負荷を与えた状態で、モータとしての駆動を計測した。スライダとして、回転型ベアリングを代用し、297.9kHzとその2倍の595.8kHzの正弦波電圧をそれぞれ42Vp-pと24Vp-pとして印加し、予圧を調節したところ、180rpmでベアリングを回転させることに成功した。また位相反転させることにより、逆回転することもできた。上記のように、本年度の研究ではプレート形状ハード系単層圧電素子と段付構造の金属板のみで構成される非常なシンプルな振動子を用いて、小型な共振型SIDMアクチュエータを試作し、その駆動に成功した。本研究でパラメータとしたのは先端部の幅のみであり、用いた周波数も1次モードと3次モードが完全に共振ピークとなる値ではない。よって振動子の構造や印加電圧を最適化することでさらなる安定駆動や高効率高速化が期待できる。また、試作機においては回転式スライダとしたが、実用化にむけてリニアスライダを設計する予定である。本研究は、ソフト系積層圧電素子を用いていた従来のSIDM駆動に代わり、2つの共振振動モードを重ね合わせることで懐疑的ノコギリ振動波形を生成させることを提案し、共振駆動型SIDM(R-SIDM)と命名した。この技術により、入力電圧を下げて効率的な駆動が可能になるだけでなく、シンプルな単層圧電素子によって振動子を構成できるようになる。昨年度までにアクチュエータ振動子の試作を行い、その駆動原理を確認することに成功している。振動子は、長さ10mm、幅2mmの縦振動モード段付振動子であり、共振周波数比もほぼ1:2にすることができた。しかし、提案原理での駆動では、共振周波数比を正確に制御することが必要であり、製作誤差や温度変化、予圧負荷に伴う共振周波数変化の影響が大きい。本年度はこのような様々な外的要因に対する共振周波数比変化の影響を実験的に明らかにし、それを補正するために、圧電素子への入力端子に直列にインダクタを挿入することを提案した。これらの研究により、共振周波数比を変化させる最も大きな要因は製作誤差であり、2.00から2.18までのばらつきが見られた。また、提案したインダクタ挿入と共振周波数比の関係を、等価回路計算によって定量的に明らかにした。その一例として、共振周波数比が2.14であるときに0.022mHのインダクタを挿入することで2.06に補正することを実証し、同一入力電圧の条件において、スライダの代用として用いたベアリングの回転数が152rpmから2241rpmに向上できることを確認した。一方で、過大なインダクタ挿入は圧電素子の制動容量との共振現象を引き起こすため、共振周波数比制御にはある限界値が存在することを見出した。
インド仏教における範疇論的存在論の研究－大乗思想は本当に小乗有部説を棄てたのか－

本研究の目的は、五蘊を軸に初期経典から有部後期への範疇論の展開を明らかにし、さらに『中観五蘊論』の分析を通じて、大乗中観派におけるアビダルマ範疇論に対する理解の一端を解明することにある。前年度末のオーストリア科学アカデミー(アジア文化思想史研究所)における研究の遂行により、インド仏教最後期の論書である『牟尼意趣荘厳』の範疇論解説が『中観五蘊論』に依拠することが明らかとなった。李学竹、加納和雄両氏のご厚意により、『牟尼意趣荘厳』の当該部分の梵文テキストの校訂を優先的に進めて頂き、報告者もその研究に同席する機会を得た(両氏の研究成果は『密教文化』234号に収録)。以上により、蔵訳でのみ現存する『中観五蘊論』の原文が部分的に回収され、報告者が製作中の蔵訳批判校訂本と和訳の精度を上げることに成功した。公開までに若干の修正を必要とするが、以上により『中観五蘊論』のテキスト研究を凡そ完了することが出来た。五蘊に関する思想研究では、前年度までの成果を総合し、初期経典から有部後期に至る五蘊の展開史を描き出し、特に有部の後期アビダルマにおける存在分析の目的に注目して、範疇論の解説において五蘊が主要な役割を担う理由について考察した。また『中観五蘊論』の思想研究では、法の自性性が巧みに回避され、アビダルマ範疇論の〈重要な教理概念の定義一覧〉としての側面が重視される点を指摘し、大乗中観派のアビダルマ範疇論に対する基礎教学としての理解の一端を明らかにした。テキスト研究と同様に、公開までに若干の修正を要するが、以上により思想研究を凡そ完了することが出来た。本研究の成果は報告者が執筆を進めている博士論文の中核をなす。博士号の取得の際しては、博士論文がWeb上で公開され、本研究の成果もWeb上で閲覧可能となる。また、博士号取得後の早い段階で、博士論文を研究書として出版することを予定している。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的はインド仏教における範疇論の機能及び発展の解明にある。アーガマ(阿含)及びアビダルマにおける範疇論の発展を明らかにし、さらに月称造『中観五蘊論』の分析を通じて大乗中観派における範疇論の位置づけを解明する。初年度の前半では『入阿毘達磨論』の研究に集中的に取り組んだ。『入阿毘達磨論』は主要テキストである『中観五蘊論』の成立に影響を与えたことが予想され、『入阿毘達磨論』研究は『中観五蘊論』研究の基礎研究に相当する。『入阿毘達磨論』の有部論書における位置づけを明らかにすることで『中観五蘊論』が依拠する有部内の伝統を明らかにすることを目指し、具体的には有部アビダルマの代表有論書『倶舎論』と『入阿毘達磨論』の先後関係を択滅の実在論証における教証利用の観点から考察した。後半の研究では、研究方針の再検討とそれに伴う研究の全体構造の訂正に取り組んだ。報告者は十二月後半より米国ワシントン大学に滞在し、コレット・コックス教授の指導を仰いでいる。同教授による指導のなかで「存在論」を中心に据える従来の方針では研究の中心が後期アビダルマに偏り、インド仏教史に沿った歴史的アプローチが困難になるという問題点が明らかとなった。そこで研究の主題を存在論を含めた「範疇論」へと拡大し、アーガマや初期アビダルマにおける〈教理概念の単純分類〉も含めた新たな視点から範疇論を分析する方針を立てた。しかし、数ある範疇論体系すべてを考察するのは困難であり、各体系の考察結果が羅列された百科全書的な内容に陥る可能性がある。このような難点を回避し、より有機的な考察を行うために、代表的な体系である「五蘊」の機能の変遷を主軸とし、それとの関係において他の体系を捉え、インド仏教における範疇論全体を分析する新たな方針を立てた。また、この新たな研究方針に従い、従来の研究の構造に訂正を加え、新たな全体構造を構築した。本研究の目的は、『中観五蘊諭』を通じて、中観派のアビダルマ範疇論に対する理解を明らかにすることであり、更に五蘊を軸にインド仏教における範疇論の史的展開を整理することで、その中に同論の範疇論を位置づけることである。研究を構成する、『中観五蘊論』研究、その基礎研究である『入阿毘達磨論』研究、そして五慈を軸とする範疇論の研究、それぞれに関して、平成25年度の研究成果を報告する。4月から12月は前年度に引き続き、米国のワシントン大学で研究活動を継続した。『中観五蘊論』研究では、和訳と蔵訳批判校訂本の作成を進めた。また、有部的な教説と中観派的な教説を分類し、特に両者の折衷に注意を払いつつ、同論における範疇論の理解について考察した。『入阿毘達磨論』研究では、同論の有部アビダルマの史的発展における位置づけを明らかにするために、前年度までの『倶舎論』との先後関係の考察をさらに深め、普光『倶舎論記』における根拠の妥当性を検討した。

さらに『入阿毘達磨論』の原題を議論する中で、『品類足論』との関連を考察した。五蘊を軸とする範疇論の研究では、初期経典からアビダルマに至る過程での五蘊の機能の変化を考察した。また、五位との比較を通じて、範疇論の骨格としての五組の台頭における修道論的な意義について考察した。以上の研究成果に関しては、一時帰国した際に、学会において発表し、論文に纏めて出版した。ワシントン大学での活動を12月で終え、最後の三ヵ月間は、オーストリア科学アカデミーにて、研究活動を行った。滞在中は、同研究所の研究員である赤羽律博士と『中観五蘊論』の研究会を設け、中観派的な教説を中心に同書を精読することで、中観思想の専門家である同博士の指導を賜った。以上の集中的なテキスト研究により試訳が完成し、同論が後代の論書に与えた影響に関して新たな発見があった。本研究の目的は、五蘊を軸に初期経典から有部後期への範疇論の展開を明らかにし、さらに『中観五蘊論』の分析を通じて、大乗中観派におけるアビダルマ範疇論に対する理解の一端を解明することにある。前年度末のオーストリア科学アカデミー(アジア文化思想史研究所)における研究の遂行により、インド仏教最後期の論書である『牟尼意趣荘厳』の範疇論解説が『中観五蘊論』に依拠することが明らかとなった。李学竹、加納和雄両氏のご厚意により、『牟尼意趣荘厳』の当該部分の梵文テキストの校訂を優先的に進めて頂き、報告者もその研究に同席する機会を得た(両氏の研究成果は『密教文化』234号に収録)。以上により、蔵訳でのみ現存する『中観五蘊論』の原文が部分的に回収され、報告者が製作中の蔵訳批判校訂本と和訳の精度を上げることに成功した。公開までに若干の修正を必要とするが、以上により『中観五蘊論』のテキスト研究を凡そ完了することが出来た。五蘊に関する思想研究では、前年度までの成果を総合し、初期経典から有部後期に至る五蘊の展開史を描き出し、特に有部の後期アビダルマにおける存在分析の目的に注目して、範疇論の解説において五蘊が主要な役割を担う理由について考察した。また『中観五蘊論』の思想研究では、法の自性性が巧みに回避され、アビダルマ範疇論の〈重要な教理概念の定義一覧〉としての側面が重視される点を指摘し、大乗中観派のアビダルマ範疇論に対する基礎教学としての理解の一端を明らかにした。テキスト研究と同様に、公開までに若干の修正を要するが、以上により思想研究を凡そ完了することが出来た。本研究の成果は報告者が執筆を進めている博士論文の中核をなす。博士号の取得の際しては、博士論文がWeb上で公開され、本研究の成果もWeb上で閲覧可能となる。また、博士号取得後の早い段階で、博士論文を研究書として出版することを予定している。26年度が最終年度であるため、記入しない。基礎研究に相当する『入阿毘達磨論』研究に取り組み、主要テキストである『中観五蘊論』を研究するための基盤を固めたことは大きな前進である。またその過程において得られた成果を学術大会にて報告し、論文において発表したことも具体的な成果として挙げることが出来よう。さらに従来の研究方針を再検討することで〈五蘊を主軸とする範疇論研究〉という新たな視点を見出たことは初年度の重要な成果である。テキスト研究に遅れがみられるが、二年度目にはテキスト研究を集中的に行うことを予定しており、遅れを取り戻すことは十分に可能である。このように現時点において、研究はおおむね順調に進行しているといえる。前年度に引き続き、『入阿毘達磨論』研究における考察を深め、その成果を学会で発表し、論文としで出版することで、同論の研究を凡そ終了することが出来た。また『中観五蘊論』の試訳を完成したことは、本年度の大きな成果である。五蘊を軸とする範疇論の研究では、史的展開のアウトラインを描くことに成功し、五位との比較を通じて、研究を前進することが出来た。
ブルガダ症候群と不整脈源性右室心筋症の臨床的・分子生物学的同異性に関する検討

本研究では、ブルガダ症候群と不整脈源性右室心筋症の同異性を臨床的および分子生物学的に検討しoverlap群の存在とその病態を明確にすること、典型的な脱分極異常モデルの不整脈源性右室心筋症とブルガダ症候群との相違性の検討によって両疾患における特徴的な心電図や致死的不整脈の発生機序を解明し、さらに一次予防としての適切な治療法を確立することを目的とする。
妊娠初期の胎盤形成に伴う絨毛細胞のDNAメチル化異常と胎盤機能異常に関する研究

妊娠6週と妊娠10-11週、妊娠後半、PIH発症後の絨毛についてDNAメチル化プロファイルを作成し、比較した。その結果、6週と10-11週でメチル化変化するプロモーターを含む遺伝子領域について、妊娠後半、PIH発症後の絨毛での解析結果をクラスター解析を行ったところ、両者が明瞭に分離することから、妊娠初期の絨毛に起こるDNAメチル化不全が、その後のPIHの病態形成につながっていることを確認した。その上で、喫煙に注目して検討を行った。喫煙者と非喫煙者の初期絨毛における血管新生因子及びアポトーシス関連因子の遺伝子発現を検討したところ、PlGFとHIF1Aの遺伝子発現が有意に高値を示すことを確認した。人工妊娠中絶時に採取した正常妊娠の初期絨毛組織の遺伝子発現の検討では、正常な妊娠経過に伴い、抗酸化因子や血管増殖関連遺伝子などの多くの遺伝子発現がダイナミックに変化するとの知見から、これらの生理的な変化が種々の組織の形成に必須のエピジェネティックなメカニズムと関連していると考えた。そこで、同じ組織で妊娠6週と11週でDNAメチル化についてメチレーションアレイを用いて全ゲノム上の45万CpGサイトを分析し、DNAメチル化をプロファイリングした。さらに、PIHを発症した症例の胎盤と正常に妊娠経過した症例の胎盤でもDNAメチル化のプロファイリングを行って両群間で違いがあったCpGサイトを抽出した。その上で、妊娠6週と11週のメチレーションプロファイルが異なるCpGサイトを抽出し、妊娠6週、11週と妊娠後期のサンプル、および妊娠高血圧腎症を発症した胎盤絨毛を用いてクラスター解析を行った。その結果、メチル化状態が、妊娠6週と11週で大きく異なるのは当然であるが、妊娠後期と妊娠高血圧腎症のサンプルでも明らかに別のクラスターを形成したことから、妊娠6週から11週の時期に胎盤絨毛細胞に起こるDNAメチル化における生理的な変化が起こらないことと、妊娠高血圧腎症発症に強い関連があることが示された。目的:母体喫煙を含めた子宮を取り巻く環境因子は胎児および胎盤におけるエピジェネティクスな変化を引き起こすと考えられ、遺伝子発現を変化させ、胎盤形成にも影響を与える可能性がある。我々の研究は、妊娠初期の母体喫煙が妊娠初期の絨毛に与える影響をエピジェネティクスの観点から解明することを目標としている。方法:妊娠7-8週に妊娠中断を希望する女性より、倫理委員会の承認のもと文書での同意を得て妊娠中断時に絨毛組織と母体血清を採取した。絨毛組織よりgenomic DNAを抽出し、Human methylation 450Kアレイによりメチル化の網羅的解析を行った。メチル化の解析はIllumina Methylation AnalyzerとSmirnov-Grubbs'outlier testを用いた。また喫煙の状態を定量的に評価するため血清コチニン値により非喫煙者と喫煙者を分類した。結果:喫煙者11名と非喫煙者11名を対象に検討を行った。各CpG領域におけるWilcoxon rank-sum testを用いた2群間の比較では有意なメチル化変化は同定されなかった(Benjamini-Hochberg adjusted p-value of 0.05)。Outlierによるアプローチで、喫煙者は非喫煙者に比較してoutlierの数は多く、低メチル化outlierも多かった。同時に喫煙者における低メチル化outlierは遺伝子のプロモーター領域において非喫煙者に比較して多かった。結論:本研究では妊娠初期の母体喫煙が絨毛のDNAのメチル化は、特異的なCpG領域の異常を引き起こすよりも、転写開始点周囲のプロモーター領域でメチル化異常を起こしやすいことが示された。母体の喫煙は妊娠初期の絨毛においても既にエピジェネティクスに修飾されており、これらの積み重ねが胎児及び胎盤の発達に影響を及ぼしていると考えられた。喫煙に伴う妊娠初期の絨毛機能の変化についての研究において、喫煙妊婦の検体採取でやや目標数の確保に苦戦しているもののおおむね目的とする遺伝子解析はできている。今後、抽出した領域のDNAメチル化解析における検体数に問題が出てくる可能性があるものの、現状の計画は達成できている。妊娠初期絨毛は妊娠初期に妊娠経過に伴ってその機能を劇的に変化させながら胎盤を形成し、機能していく。環境因子は初期絨毛の生理的な変化を阻害することがあり、その影響は胎盤形成不全として現れるが、環境因子の影響を受けやすいのがDNAメチル化である。妊娠6週と妊娠10-11週、妊娠後半、PIH発症後の絨毛を採取してアレイを用いてDNAメチル化プロファイルを作成、比較した結果、6週と10-11週でメチル化変化するプロモーターを含む遺伝子領域について、妊娠後半、PIH発症後の絨毛での解析結果をクラスター解析を行ったところ、両者が明瞭に分離することから、妊娠初期の絨毛に起こるDNAメチル化変化不全が、その後のPIHの病態形成につながっていることを確認した。その上で、メチレーションに影響する喫煙に注目した。喫煙者と非喫煙者の胎盤形成期(妊娠6-8週)の初期絨毛における血管新生因子及びアポトーシス関連の遺伝子発現への影響について検討したところ、PlGFとHIF1Aの遺伝子発現が有意に高値を示すことを確認した。また、その絨毛細胞を培養したところ、酸素濃度の変化により非喫煙者と喫煙者より採取した絨毛で、血管新生因子の遺伝子発現が異なることを確認し、喫煙が妊娠初期の絨毛のエピゲノム変化を介していると考えられた。次に、妊娠初期絨毛の初代培養系を作成し、酸素濃度2%から酸素濃度8%に変化させる実験系で、活性酸素種に対するスカベンジャーとしてビタミンCを添加する検討を行った。

急激な酸化ストレスはアポトーシスの誘導することが知られており、ビタミンCの投与により培養液中の活性酸素種は有意に減少することを電子スピン法で立証した。その上で、ビタミンCが妊娠初期絨毛細胞において生理的低酸素条件ではアポトーシス遺伝子を誘導し、酸素濃度上昇による酸化ストレスに対しては抗アポトーシス遺伝子を誘導することを明らかにした。妊娠6週と妊娠10-11週、妊娠後半、PIH発症後の絨毛についてDNAメチル化プロファイルを作成し、比較した。その結果、6週と10-11週でメチル化変化するプロモーターを含む遺伝子領域について、妊娠後半、PIH発症後の絨毛での解析結果をクラスター解析を行ったところ、両者が明瞭に分離することから、妊娠初期の絨毛に起こるDNAメチル化不全が、その後のPIHの病態形成につながっていることを確認した。その上で、喫煙に注目して検討を行った。喫煙者と非喫煙者の初期絨毛における血管新生因子及びアポトーシス関連因子の遺伝子発現を検討したところ、PlGFとHIF1Aの遺伝子発現が有意に高値を示すことを確認した。研究はほぼ計画通りに進行している平成27年度にアレイ解析によって抽出されたDNAメチル化について個々の領域の変化の意味を多数例で検討することで、喫煙の影響の具体的な病態を解明していく予定である。周産期学平成27年度には、今回抽出したCpGサイトの中で、遺伝子のプロモーター領域に存在し、当該遺伝子の機能を加味して候補となるCpGを抽出する。DNAメチル化率、遺伝子発現をパイロシークエンサー、RT-PCR法で定量し、アレイの結果およびそのCpGの遺伝子発現に対して予定されている影響があるかの確認を多数例で解析し、妊娠初期の生理的変化についての仮説の証明を行う。検体採取が予定に比べて遅れているため、試薬購入の予算の執行ができなかった。平成28年度の前半には検体は揃う予定であり、順次解析を進めていく予定である。研究進行の関係でパイロシークエンサーを利用した多検体でのメチル化解析を27年度に実施することになったため、その予算を次年度に繰り越した。平成28年6月には喫煙者の初期絨毛の検体採取が終了する予定である。終了後にエピゲノム変化をアレイ解析で網羅的に解析できる予定であり、その結果を受けて、平成28年度の検討が開始される予定である。27年の4月5月に当該実験を計画しており、そのための試薬・キット購入は4月に予定している。
消化管上皮細胞の増殖・分化に関わる生理活性物質の局所での転写・翻訳調節機構の解明

扁平上皮癌で発現しているマイクロRNA(miRNA)全般についてマイクロアレイを用いて解析し、扁平上皮で特異的に発現しているmiR-205や扁平上皮癌で発現亢進しているmiR-21を含む複数個のmiRNAを同定した。また、培養扁平上皮癌細胞株を用いて、肝細胞増殖因子刺激前後でのmiRNAの発現変化について比較検討を行い、miR-27b、miR-200cを含む複数のmiRNAがHGFの下流の機能分子の発現に影響を与えていることを明らかにした。本研究は消化管上皮細胞の増殖・分化に関わる生理活性物質、特に肝細胞増殖因子HGFとその活性化関連分子HGFA, c-met HAI-1, HAI-2, H2RSPの、消化管上皮細胞の増殖・分化における病態生理学的意義の解明を行なうことを目的とし、従来から研究を行っている単層円柱上皮(腺癌)系のみならず、重層扁平上皮(扁平上皮癌)系でのその機能解析も行っている。今年度はまず大腸癌等の単相円柱上皮由来の癌(腺癌)と共に、頭頚部扁平上皮癌でのHGFを含むHGF関連分子の発現を、分子生物学的および免疫組織学的に検討し、またHGF刺激前後での培養癌細胞の形態変化や増殖能の変化を観察した。その結果、頭頚部扁平上皮癌においても、腺癌と同様に、HGFAによって活性化された周囲の間質から分泌されるHGFが、上皮細胞に発現するc-metを介してその増殖・分化等の機能発現に重要な役割を果たしていることを明らかにした。またHGF刺激前後でのマイクロRNA(miRNA)の発現変化についてmiRNAマイクアレイを用いて比較検討した。その結果、HGF刺激前後で発現が変動する数個のmiRNAを同定し、そのターゲット遺伝子の検索や機能解析を現在進めている。また頭頚部扁平上皮癌で発現しているmiRNA全般についてもマイクロアレイを用いて解析し、扁平上皮で特異的に発現しているmiRNAや扁平上皮癌でのみ発現が変動しているmiRNAを複数同定した。これらのmiRNAについて、通常の病理組織診断で用いているパラフィンブロックからマイクロダイセクション法によって選択的に切除した扁平上皮癌細胞と周囲の正常扁平上皮細胞での発現を調べたところ、マイクロアレイの結果とほぼ一致し、これらのmiRNAが通常の病理組織診断においてもマーカーmiRNAとして使用可能であることを確認した。本研究は消化管上皮細胞の増殖・分化に関わる生理活性物質、特に肝細胞増殖因子HGFとその活性化関連分子HGFA,c-met HAI-1,HAI-2,H2RSPの、消化管上皮細胞の増殖・分化における病態生理学的意義の解明を行なうことを目的とし、従来から研究を行っている単層円柱上皮(腺癌)系のみならず、重層扁平上皮(扁平上皮癌)系でのその機能解析も行っている。昨年度行ったHGF刺激前後でのマイクロRNA(miRNA)の発現変化についてmiRNAマイクアレイを用いて比較検討の結果、HGF刺激前後で発現が変動する数個のmiRNAを同定したので、今年度はそのターゲット遺伝子の検索や機能解析を行った(論文投稿中)。また昨年度頭頚部扁平上皮癌で発現しているmiRNA全般についてもマイクロアレイを用いて解析し、扁平上皮で特異的に発現しているmiRNAを複数同定したが、今年度は臨床材料(ホルマリン固定パラフィンブロック)を用いてその検証を行った。その結果miR-205が扁平上皮に特異的に発現するが他の組織ではほとんど発現が見られないこと,miR-21が腺系上皮のみならず扁平上皮においても正常に比し癌部で高発現することが明らかとなった。miRNAは非常に小さく安定でこれ以上断片化されることはなく、ホルマリン固定パラフィンブロックからも簡単に抽出可能であること、また凍結組織と異なり、ホルマリン固定パラフィンブロックは、病理組織診断で日常的に用いられていることから、通常の病理診断に加えて、miR-205とmiR-21を定量することにより、原発不明癌や組織型不明癌に対する扁平上皮癌の診断マーカーになりうることを示し論文として報告した(Oncol Rep, in press)。昨年度までに頭頚部扁平上皮癌で発現しているmiRNA全般についてマイクロアレイを用いて解析し、扁平上皮で特異的に発現しているmiRNAを複数同定した。

さらに臨床材料(ホルマリン固定パラフィンブロック)を用いてその検証を行い、miR-205が扁平上皮に特異的に発現するが他の組織ではほとんど発現が見られないこと、miR-21が腺系上皮のみならず扁平上皮においても正常に比し癌部で高発現することが明らかとなった。miRNAは非常に小さく安定でこれ以上断片化されることはなく、ホルマリン固定パラフィンブロックからも簡単に抽出可能であること、また凍結組織と異なり、ホルマリン固定パラフィンブロックは、病理組織診断で日常的に用いられていることから、通常の病理診断に加えて、miR-205とmiR-21を定量することにより、原発不明癌や組織型不明癌に対する扁平上皮癌の診断マーカーになりうることを示し論文として報告した(Oncol Rep,2010)。今年度はその成果をもとに、培養頭頸部扁平上皮癌細胞株を用いて、肝細胞増殖因子HGF刺激前後でのマイクロRNA(miRNA)の発現変化についてmiRNAマイクアレイを用いて比較検討を行った。その結果、HGF刺激前後で発現が変動する数個のmiRNAを同定し、その中で興味深いターゲット遺伝子が報告されている2つのmiRNAに注目し、培養細胞での検証を行った。ターゲット遺伝子がmiRNAの発現変化に伴って並行して発現が変化すること、外から当該miRNAを投与することによってその効果が消失することを確認した。このことは増殖因子がターゲット遺伝子の転写を直接制御しているのみならず、miRNAの発現調節を通しても下流のターゲット遺伝子の発現を調節していることを意味する。これらの成果は国際学会(米国癌学会)で発表した他、論文にまとめた(投稿中)。
炎症応答制御におけるリソソーム局在アミノ酸トランスポーターの役割

本研究は、リソソーム局在アミノ酸トランスポーターSLC15A3を介した新規炎症シグナルの制御機構、および慢性炎症疾患の病態制御における役割の解明を目的として行っている。本年度は(1) SLC15A3による炎症制御機構の解析、(2)炎症応答におけるSLC15A3発現細胞の同定について解析を進め、(3) SLC15A3会合分子の探索について解析の準備を進めた。(1) SLC15A3による炎症制御機構の解析:TMPDの腹腔内投与によってもたらされるびまん性肺出血と貧血を伴う持続的な炎症モデルにおいて、SLC15A3欠損マウスでは、TMPDによって誘導される肺出血の病態が著しく改善されることを見出し、それに伴って肺胞洗浄液中のIL-10量が増加、IL-6量が低下していることが明らかとなった。(2)炎症応答におけるSLC15A3発現細胞の同定:TMPD投与によって腹腔内に浸潤してくる炎症細胞のうち炎症性単球や好中球においてSlc15a3が高い発現をしていることが明らかとなった。そこで、抗Gr-1抗体投与による好中球の除去を試みた結果、炎症病態の改善は認められなかった。(3) SLC15A3会合分子の探索:免疫沈降法によってSLC15A3およびSLC15A4と共沈するタンパク質の同定を試みていたが、技術的な問題により目的タンパク質の同定には至らなかった。現在ビオチンタグ法(Bio-ID法)を改良した手法を用いてSLC15A3近隣分子を網羅的に同定するための細胞の樹立を完了し、共同研究による質量分析(LC-MS/MS)による会合分子の同定を進めている。今年度は、炎症応答におけるSLC15A3の役割の解析を中心に行ってきた。TMPDの腹腔内投与によってもたらされるびまん性肺出血と貧血を伴う持続的な炎症モデルにおいて、SLC15A3欠損マウスでは、TMPDによって誘導される肺出血の病態が著しく改善されることを見出した。これらの成果をまとめ、学会発表(国内)を行った。SLC15A3会合分子の同定については非特異的な分子の除外方法の樹立に時間がかかったが、準備が整ったため、Bio-ID法の予備解析を進めている状況にある。次年度は早い時期での会合分子の同定が期待される。また抗SLC15A3モノクローナル抗体の樹立については、免疫のための抗原作成と細胞樹立を行っている段階である。TMPD炎症モデルにおいて炎症部位に浸潤するSlc15a3陽性の細胞種のうち、好中球以外の細胞種についても細胞種特異的な抗体の投与による除去を行い、炎症病態の改善/増悪を解析することで責任細胞を絞り込んでいく。また、他の炎症・疾患モデルを用いて炎症の惹起あるいは収束におけるSLC15A3の役割を検証していく。SLC15A3依存的な炎症制御因子の探索を目的としたSLC15A3会合分子の探索については、非特異的会合分子の確実な排除のためにBio-ID法コントロールを改良した上で再解析を試みる。細胞準備を進めつつ、Bio-ID法の予備解析を進めている状況にある。解析ツールとしての抗SLC15A3抗体樹立についても随時KOマウスに免疫を行い、本年度中のクローン獲得を目指す。個体の病態形成におけるSLC15A3の役割が明らかとなってきたため、今後SLC15A3による病態形成のメカニズムについて論文化を進めたい。

SLC15A3会合分子の同定については非特異的な分子の除外方法の樹立に時間がかかったが、準備が整ったため、Bio-ID法の予備解析を進めている状況にある。次年度は早い時期での会合分子の同定が期待される。また抗SLC15A3モノクローナル抗体の樹立については、免疫のための抗原作成と細胞樹立を行っている段階である。TMPD炎症モデルにおいて炎症部位に浸潤するSlc15a3陽性の細胞種のうち、好中球以外の細胞種についても細胞種特異的な抗体の投与による除去を行い、炎症病態の改善/増悪を解析することで責任細胞を絞り込んでいく。また、他の炎症・疾患モデルを用いて炎症の惹起あるいは収束におけるSLC15A3の役割を検証していく。SLC15A3依存的な炎症制御因子の探索を目的としたSLC15A3会合分子の探索については、非特異的会合分子の確実な排除のためにBio-ID法コントロールを改良した上で再解析を試みる。細胞準備を進めつつ、Bio-ID法の予備解析を進めている状況にある。解析ツールとしての抗SLC15A3抗体樹立についても随時KOマウスに免疫を行い、本年度中のクローン獲得を目指す。個体の病態形成におけるSLC15A3の役割が明らかとなってきたため、今後SLC15A3による病態形成のメカニズムについて論文化を進めたい。