hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高温超電導体を用いた能動制御形超電導磁気軸受の試作と性能評価

本研究の目的は,既に試作済みであるイットリウム系の高温超電導体を用いた完全受動形の超電導磁気軸受の軸受剛性を向上させるため,超電導磁気軸受に能動制御形の磁気軸受を組み入れた併用形超電導磁気軸受を試作し,その評価を行うことであった。1.能動制御形超電導磁気軸受の試作能動制御形の超電導磁気軸受はロータ,超電導体による支持軸受,電磁石による支持軸受の主に3要素から構成した。ロータは超電導磁気軸受と電磁石による磁気軸受の2方式で浮上させることができるようにした。2.制御系の構成ロータの上下左右の変位信号を1カ所に集め,システム全体をモデリングして制御信号を作り出す集中制御方式をとった。制御方式としてはアナログ回路によるPID制御を用いた。システムの開ループ周波数特性を評価し,PIDの各ゲインを決定した。3.能動制御形磁気軸受としての評価先ず,電磁石のみを支持軸受とした磁気軸受を構成した。この制御形の磁気軸受のみで支持したロータの回転特性を評価した。回転特性としては,主に回転数と振幅との関係を評価対象とした。これによって,試作した能動制御形磁気軸受の評価とした。4.超電導磁気軸受としての評価超電導磁気軸受のみで支持したロータの回転特性の評価実績は既にあるので,それに従い今回も評価を行った,昨年同様の結果を得た。5.併用形超電導磁気軸受としての評価制御機構を機能させた併用形超電導磁気軸受によって支持されたロータの回転特性を評価した。評価項目として,コンプライアンス,インパルス応答,エネルギー消費などを考えた。これらの結果,併用形超電導磁気軸受の有用性が確認された。
精巣低温環境の与えるストレス抵抗性の機序と臨床的意義に関する研究

哺乳類の精巣は通常の体温よりも低い温度環境下におかれ、精子形成細胞は低温環境下でのみ活発に細胞分裂・分化を行うことができる。我々は、32度前後の低温で特異的に発現誘導される遺伝子群が存在する事、さらに軽度低温が37度環境に比べいろいろなストレスに対する細胞の抵抗性を高めることを報告してきた。本研究では、ストレス抵抗性増加の分子機序および低温ショック蛋白質の関与をあきらかにし、男性不妊症及び精巣腫瘍発生との関連を検討することを目的とし、以下の結果を得た。1.転写エンハンサーである軽度低温応答エレメント(MCRE)に結合する転写因子の同定を酵母1ハイブリッド法により試みたが、バックグラウンドが高く不可能であった。そこで、MCRE結合蛋白質を濃縮し、ゲル電気泳動にて分離、マススペクトロメトリーにより複数個同定した。それぞれを過剰発現させると、低温ショック蛋白質CirpおよびMCRE制御下にあるレポーター遺伝子の発現が亢進した。しかし殆どのMCRE結合蛋白質は転写因子ではなく遺伝子発現の修飾因子と考えられた。2.同定したMCRE結合蛋白質の一つをヒト細胞株に過剰発現させ、その制御を受ける遺伝子群をマイクロアレーにより同定した。3.一過性の遺伝子トランスフェクション法により、cirp遺伝子中に同定したMCREは、そのまま単独で染色体に組み込んだのでは、レポーター遺伝子の発現を低温で誘導させる活性が認められなかった。そこでいろいろなMCRE変異体を作製し、良好な誘導が見られるコンストラクトを開発した。これはバイオテクノロジー分野の蛋白質産生に応用できる。4.Cirpノックアウトマウスの解析により、Cirpが創傷治癒に関連することを発見した。5.酵母2ハイブリッド法を利用し、Cirpが結合する蛋白質をキナーゼを含め複数種同定した。ストレス抵抗性増加に関与する分子であることが期待される。精巣の存在する軽度低温環境では、特異的な遺伝子群の発現誘導がなされ、いろいろなストレスに対する細胞の抵抗性が高まる。本研究では、このストレス抵抗性増加の分子機序、特に低温ショック蛋白質の関与をあきらかにし、男性不妊症及び精巣腫瘍発生との関連を検討する。本年度は以下の結果を得た。1.Cirpゲノム中に同定した低温応答転写促進エレメントに結合する低温応答転写因子の同定を酵母1ハイブリッド法で試みた。しかし、バックグラウンドが高く成功しなかった。そこで、低温応答転写促進エレメントをビーズに固定し、32度で培養した細胞の核蛋白質抽出物と反応させ、結合するものを濃縮し、37度で培養した場合のものに比べて結合が増えているバンドをポリアクリルアミドゲル電気泳動で検索した。見出したバンドを切り出し、マス・スペクトロメトリーにて蛋白質を同定し、低温応答転写因子候補を複数得た。これらそれぞれの細胞中での発現を、亢進させた時、抑制した時のCirp発現変化を解析して、さらに候補蛋白質を絞り込んでいる。2.一過性の遺伝子トランスフェクション法により固定した低温応答転写促進エレメントは、そのまま染色体に組み込んだのでは、レポーター遺伝子発現の低温誘導活性が認められなかった。そこでいろいろな低温応答転写促進エレメント変異体を作製し、良好な誘導が見られるコンストラクトを開発した。3.酵母3ハイブリッド法を利用し、Cirpが結合する遺伝子RNAクローンを複数種得た。センス鎖だけではなくアンチセンス鎖に結合しているもの、UTRに結合しているもの、コード領域に結合しているものといろいろであった。その意義を検討中である。4.酵母2ハイブリッド法を利用し、Cirpが結合する蛋白質を複数種同定した。そのうちのひとつであるキナーゼについてさらに解折中である。

哺乳類の精巣は通常の体温よりも低い温度環境下におかれ、精子形成細胞は低温環境下でのみ活発に細胞分裂・分化を行うことができる。我々は、32度前後の低温で特異的に発現誘導される遺伝子群が存在する事、さらに軽度低温が37度環境に比べいろいろなストレスに対する細胞の抵抗性を高めることを報告してきた。本研究は、ストレス抵抗性増加の分子機序および低温ショック蛋白質の関与をあきらかにし、男性不妊症及び精巣腫瘍発生との関連をあきらかにすることを目的とした。その結果、1.転写エンハンサーである軽度低温応答エレメント(MCRE)に結合する蛋白質を複数同定した。それぞれを過剰発現させた時に低温ショック蛋白質CirpおよびMCRE制御下にあるレポーター遺伝子の発現が亢進すること、逆にそれぞれの発現をshRNAにより抑制した時に、Cirpおよびレポーター遺伝子の軽度低温での発現亢進が見られなくなることを確認した。免疫組織化学的には、MCRE結合蛋白質の32度と37度での細胞内局在に違いが認められなかった。MCRE結合遺伝子それぞれを転写因子GAL4のDNA結合ドメインあるいは転写活性化ドメインと融合させ、レポーター遺伝子の発現促進能を解析したが、どの遺伝子にも活性を認めず、転写因子ではなく遺伝子発現の修飾因子である可能性が示唆された。2.同定したMCRE結合蛋白質をヒト細胞株に過剰発現させ、その制御を受ける遺伝子群をマイクロアレーにより解析中である。3.ノックアウトマウスの利用により、Cirpが創傷治癒に関係することが明らかとなった。現在精子形成細胞のストレス抵抗性との関連を解析中である。
色覚障害者と健常者の視覚系における色度および輝度処理の相互作用に関する研究

本研究の目的は、人間の初期視覚系において、色情報を処理するシステムと輝度情報を処理システムという2つのモジュール間で相互作用がおこる過程について、とくに両者の時空間的な特性の違いを考慮しつつ、実証的知見を入手することである。とくに色および輝度順応レベルの変化と空間周波数に対する選択的順応という2つの順応事態におけるいくつかの組み合わせで実験を行う計画であった。前年度はまず平均の飽和度を変化させ、様々な色順応レベルで色度コントラスト感度(CSF)の測定を行った。その結果健常者では、平均の色度レベルが変化するとCSFの形状が変化することが明らかになった。今年度は特定の空間周波数で高いコントラストを持つ等輝度の色格子に対して選択的に順応した後に、色・輝度コントラスト感度(CSF)を測定した。その結果、順応刺激が赤および青の場合,順応刺激と同じ色相(赤および青)のテスト格子を用いた条件でのみ、CSFの感度低下が見られた。順応刺激とテスト刺激の色相が異なる場合には明確な感度の低下は見られなかった。またCSFの感度の低下は、順応刺激の空間周波数に選択的であり、その周波数を中心とした一定の範囲でのみ見られ、その他の周波数帯では感度の低下があまり顕著ではない。今年度はまた色覚機能障害者(2色型第1および第2視覚)も実験に参加した。CSFの形状は健常者とほぼ同じであるが、テスト光の色相が赤の場合,感度レベルは全体としてかなり低い(とくに2色型第1)。青の場合は健常者とほぼ同レベルである。また健常者で見られた選択的順応後の感度低下は、色相が赤の場合,障害者ではあまり明確ではない(とくに2色型第1の被験者ではほとんど低下しない)。色相が青の場合は,健常者とほぼ同じ程度の選択的低下傾向が見られた。本研究ではとくに、色および輝度順応レベルの変化と空間周波数に対する選択的順応という2つの順応事態におけるいくつかの組み合わせで実験を行う計画であった。今年度はまず平均の飽和度を変化させ、様々な色順応レベルで色度コントラスト感度(CSF)の測定を行った。その結果健常者では、平均の色度レベルが変化するとCSFの形状が変化することがわかった。結果からは感度の変化だけではなく、ピーク感度のシフトも観察された。平均色度レベルが上昇するにつれ、感度は低下し、ピーク感度はやや高空間周波数側にシフトする。ただし輝度のCSFにおけるピーク感度ほど高い空間周波数ではない。一方色覚機能障害者で2色型第2視覚の被験者では、赤-緑系の平均色度変化に伴うCSFの変化が健常者ほど大きくない。ただし青-黄系については健常者とほぼ同じである。次に特定の空間周波数で高いコントラストを持つ等輝度の色格子に対して選択的に順応した後に、色・コントラスト感度(CSF)の測定を行った。これに関しては実験がまだ途中であり、順応光が赤色格子の条件のみデータを入手している。その結果、順応刺激と同じ色相(赤)のテスト格子を用いた条件でのみ、CSFの感度低下が見られた。また順応刺激の空間周波数に選択的な感度の低下が見られ、他の周波数では感度の低下があまり顕著ではない。今年度はまだ色覚機能障害者のデータを入手していないが、来年度は障害者のデータも入手し、健常者のものと比較検討する予定である。
暖房時および冷房時の室温分布の放射温度計による可視化および計測に関する研究

1.暖冷房時の室温分布の可視化に関する実験本学室内気候実験室の床置き型ファンコイルユニット(以下FCUと略記)の中心線に沿って、天井から床面まで室断面内に障子紙を吊り下げる。暖房時及び冷房時とも、FCU作動後1時間にわたって障子紙スクリ-ンの温度変化をサ-モカメラにより撮影、ビデオテ-プに収録し、実験後に再生ビデオ画面を写真撮影し室温分布の熱画像を合成した。実験室のFCUの吹出風量をHigh、Middle、Lowの3段階、吹出角度を60°、50°および45°の3通り、全部で9通りの実験を行い、合成サ-モグラムにより各ケ-スの室温分布を比較した。2.暖冷房室内における温熱感覚申告実験同じく室内気候実験室において、College-ageの男性を被験者として、快適感と温冷感のほかに、放射感・気流感・乾湿感の温熱感覚を採取した。暖房時はFCUの吹出角度60°・吹出風量Highと吹出角度45°・吹出風量Lowの2通り、冷房時は吹出角度60°・吹出風量Highと吹出角度60°・吹出風量Lowの2通りについて実験を行い、実験条件及び身体各部位による温熱感覚申告状況の相違について調べた。3.暖房室内温熱環境の数値予測実験数値計算でどの程度分布の性状が把握できるか確認するために、サ-モカメラによる室温分布可視化実験で用いた暖房室内を計算対象室として、k-ε2方程式モデル、MAC法に基づく共役勾配法、k依存型対数則、Gebhartの吸収係数等を用いて、FCU中心断面における気流分布、室温分布を計算した。さらにこれらの計算値から座位の在室者に対するFangerの温冷感申告予測値PMVの平面分布等を求め、暖房時の室内温熱環境を評価するとともに、風速分布や室温垂直分布によってドラフトの危険性についても検討した。I.暖房室内の室温分布の計測(1)実験場所:9.2m×8.4m×3.0mの室(2)暖房方法:床置き型ファンコイルユニット(FCU)1台のみ運転(3)実験方法a.サーモカメラによる撮像:幅90cmの障子紙を天井から床面に吊り下げ、FCUの中心線に沿って室奥まで一面に張る。障子紙から約6.4mの位置にサーモカメラを設置し、障子紙を撮影することにより、暖房開始後の室温分布を計測する。カメラの視野角の制約上、全画面を一度に撮影することは不可能なので、6分割してビデオ収録し、再生画像を写真撮影してつなぎ合わせることにより、1つの画面を合成する。b.熱電対等による測定:サーモカメラによる障子紙の熱画像収録と同時に代表的部位の室温、床面温度、天井面温度、外気温、グローブ温度等を熱電対-データロガーシステムにより連続測定している。風速分布は垂直方向5点にて無指向型風速計を用いて、別途トラバース測定した。c.実験条件(FCUの条件設定):吹出風量はHigh,Middle,Lowの3段階。吹出面での平均風速は概ねH:4m/s,M:3m/s,L:2m/sである。FCUの吹出口には水平面からの角度α=60°の固定ベーンがついているが、これをα=50°及びα=45°にも変更できるようにした。すなわち、吹出風量及び吹出角度の組合せで、合計9ケースについて実験した。(4)実験結果:室温分布は比較的早く形成され、上下分布は吹出角度よりも吹出風量の影響が強い。II.暖房時の温熱感覚申告実験

Iと同じ室内で、H-60及びL-45の2ケースに対して延べ24人の被験者を用いて全身及び身体各部位の快適感、温冷感、気流感等の温熱感覚を採取した。1.冷房室内の温度分布の計測(1)実験場所:多次元デザイン実験棟室内気候実験室(9.2m×8.4m×3.0m)(2)冷房方法:床置き型ファンコイルユニット(以下FCUと略記)1台のみ運転(4)実験方法:FCU中心線に沿った室断面にわたって障子紙を天井から床面まで吊り下げて、FCU運転後の1時間の温度変化を、サ-モカメラで撮影し、ビデオテ-プで収録する。ビデオの再生画像を写真撮影により合成し、上記9通りの実験条件に対する室温分布を比較した。2.及び3.冷房/暖房室内における温熱感覚申告実験(1)実験場所及び(2)冷房/暖房方法:同上(3)実験条件:FCUの吹出角度60°及び速度High・Lowの2通り(4)被験者:1実験につき成年男子32名、平常着衣、椅座安静状態(5)環境量測定:気温、グロ-ブ温度、湿度、風速などを測定。(6)温熱感覚:全身及び身体各部位の快適感、温冷感、気流感(ドラフト感)、放射感を一定時間間隔で強制採取した。各温熱感覚相互、全身と身体各部位、温熱感覚と環境量・温熱指標の比較を行った。4.冷房/暖房室内における温熱環境の数値予測(1)数値予測法:MAC法による3次元非等温乱流のk-ε2方程式モデルと壁体間相互放射熱授受を加味した壁面境界条件。(2)計算対象室内及び実験条件:上記1.、2.及び3.と同等。(3)室内空気分布:室内の気温、風速、壁面表面温度、仮想銅板表面温度などを予測し、1.の実験結果と定性的な比較を行った。(4)在室者の温熱感覚:室内の気温、風速、壁表面温度の予測結果と2.の実験条件から在室者の温熱指標としてPMV及びSET^*を算出して申告実験の結果と比較・検討した。
ステントグラフト後の慢性大動脈解離のリモデリング因子：圧および画像的アプローチ

大動脈解離に対するステントグラフト治療の有効性は確立されたものとなりつつあるが,偽腔の再縮小(リモデリング)に着目した場合、慢性期症例の場合、リモデリング不良に伴う追加治療が必要となる事が少なくない。腹部を含む全ての内膜亀裂を修復することが理想であるが、臨床上、腹部大動脈に内膜亀裂が残存していても偽腔の増大回避、血栓化を得る症例を経験する。本研究は手術時の偽腔の実測圧とCT上残存する内膜亀裂の画像評価の関連を検討し、リモデリングおよび血栓化に関与する内膜亀裂の画像的因子を明らかにするものである。平成29年度より症例集積を開始し、follow-upのCTデータを蓄積中である。予定より症例収集に難渋しており、A型解離術後症例の経過の追跡などにより症例収集体制を強化している。また関連研究として急性B型解離に対するTEVAR後症例のリモデリングの経過や慢性解離の内膜flapのMRIによる動態評価に関するデータ収集を検討している。症例収集に難渋している。関連施設との連携の強化、A型解離術後症例のCT画像を確認するなど積極的な症例収集に務める。本研究は手術時の偽腔の実測圧とCT上残存する内膜亀裂の画像評価の関連を検討し、リモデリングおよび血栓化に関与する内膜亀裂の画像的因子を明らかにする。平成29年度より症例集積を開始し、実施済みのものに関してはfollow-upデータを収集している。また関連研究として過去に大動脈解離に対してステントグラフト治療を施行した症例に対しても、画像的アプローチのみではあるがデータ収集を開始している。症例集積を開始しており、安全性にも問題なく施行できている。関連施設との連携を密にし,症例集積体制を強化する。関連研究としてMRI評価の追加も検討している。研究計画の遅れに伴い学会報告を見送ったため。
免疫不全ブタを用いたブタ自然リンパ球の同定と機能解析

前年度に引き続き、ブタ自然リンパ球(ILC)の刺激・同定に用いる各種ブタインターロイキン(IL)の合成および精製とその活性の確認を行った。ブレビバチルス菌を用いて作成したIL-18およびIL-25は活性が十分ではなかったため、CHO/K1細胞を用いた哺乳類細胞培養系による合成とFLAGタグによる精製を試み、回収に成功した。さらに、IL-18については、KG1細胞におけるIFNγ発現誘導、IL-25についてはIL-25受容体を導入した293細胞におけるNFκB転写活性の誘導が各々確認され、回収した両ILが活性を持つことが示された。IL-33については、ブレビバチルス菌を用いて合成し、Hisタグに対するアフィニティカラム・イオン交換カラムを用いた精製を行った。さらに、IL-33受容体を発現する293細胞におけるNFκB転写活性の誘導が確認され、回収したIL-33が活性を持つことが示された。前年度、CHO/K1細胞での合成・回収の系を確立したIL-12、IL-23と合わせ、計画した5種類のILを使用した解析を行う準備が整った。一方で、野性型ブタを用いて、ILCに相当する細胞が存在するかどうかを確認するため、FACS解析の条件検討を実施した。他種における知見をもとに、分化細胞マーカー(CD3, CD8, CD14, CD16, CD21)陰性画分(lin-)のうち、T-bet陽性の画分がILC1、GATA3陽性の画分がILC2、RORγt陽性の画分がILC3に相当すると考え、末梢血およびリンパ節・脾臓・肺由来の血球系細胞でその有無を検討した。その結果、末梢血および各組織中において、少数ではあるが、ILC13の存在を確認することができた。各種インターロイキンの合成および精製に計画以上の時間を要したが、今年度までに準備は完了した。ボトルネックが解消したため、今後は研究の進展の加速化が可能と考えている。野性型およびRAG2ノックアウトブタを用いて、末梢血および各組織中における自然リンパ球の存在態様について、詳細なFACS解析を進める。さらに、分化マーカー陰性の細胞を回収し、各インターロイキンでの刺激を行い、応答性・機能性の確認および応答した細胞の単離を実施する。本年度は、ブタ自然リンパ球の刺激・同定に用いる各種ブタインターロイキン(IL)の合成および精製とその活性の確認を行った。ブタ脾臓またはリンパ節由来のcDNAを用いて、各ILの遺伝子をクローニングし、タグ融合タンパク質として発現するベクターを作製した。SS結合を含むIL-12およびIL-23はCHO/K1細胞を用いた哺乳類細胞培養系、SS結合を含まないIL-18、IL-25、IL-33はブレビバチルス菌を用いた分泌発現系と哺乳類細胞培養系の双方でタンパク質の合成とタグによる精製を試みた。IL-12およびIL-23は、遺伝子導入を行ったCHO/K1細胞の培地中への分泌がWestern Blottingによって確認され、ILに付加したStrepタグを用いた精製も可能であった。さらに、IL-12はコンカナバリンAで刺激したウシPBMCに対する増殖誘導、IL-23はブタ脾臓細胞に対するIL-17A発現誘導を確認し、合成されたILが活性を持つことを示すことができた。ブレビバチルス菌による分泌発現系では、培地中への各ILの分泌をWestern Blottingにより確認することができた。各ILに付加したHisタグを用いたカラム精製を行ったところ、夾雑物が多く不十分ではあったが、IL-18(KG1細胞におけるIFNγ発現誘導)とIL-25(ブタPBMCにおけるIL-8発現誘導)の活性を示唆するデータが得られた。IL-33はブレビバチルス菌、CHO/K1細胞ともに合成されていることは示すことはできたが、活性の確認には至っていない。以上のように、一部合成および精製法の再検討が必要な項目は残っているが、目的としている5種類のILの合成および精製が可能となる見通しを立てることができた。各種インターロイキンの合成および精製に計画以上の時間を要しているが、見通しを立てることはできており、今後遅れを取り戻すことは可能である。

他種における知見をもとに、分化細胞マーカー(CD3, CD8, CD14, CD16, CD21)陰性画分(lin-)のうち、T-bet陽性の画分がILC1、GATA3陽性の画分がILC2、RORγt陽性の画分がILC3に相当すると考え、末梢血およびリンパ節・脾臓・肺由来の血球系細胞でその有無を検討した。その結果、末梢血および各組織中において、少数ではあるが、ILC13の存在を確認することができた。各種インターロイキンの合成および精製に計画以上の時間を要したが、今年度までに準備は完了した。ボトルネックが解消したため、今後は研究の進展の加速化が可能と考えている。早急に各インターロイキンの合成および精製とその活性確認を完了させる。活性を持つブタIL-33の合成が困難となる場合を想定し、市販のヒトIL-33等の利用可能性の検討も進める。各インターロイキンの準備が整い次第、当初計画通り、RAG2ノックアウトブタ由来の細胞を用いて、自然リンパ球に相当する細胞の同定や単離を実施する。野性型およびRAG2ノックアウトブタを用いて、末梢血および各組織中における自然リンパ球の存在態様について、詳細なFACS解析を進める。さらに、分化マーカー陰性の細胞を回収し、各インターロイキンでの刺激を行い、応答性・機能性の確認および応答した細胞の単離を実施する。研究計画の進行がやや遅れ、ブタ自然リンパ球の同定に関わる実験への着手が次年度に繰り越しとなった。自然リンパ球の同定に必要な各種ELISAキットおよび増殖細胞をラベルする試薬の購入を予定している。研究計画の進行がやや遅れ、ブタ自然リンパ球の単離や機能解析に関わる実験への着手が次年度に繰り越しとなった。これらの実施に必要な各種ELISAキット、増殖細胞をラベルする試薬および各種抗体の購入を予定している。
三叉神経上核のニューロン構成とシナプス解析

ニッスル染色の光顕像ではネコの三叉神経上核(STN)は三叉神経主感覚核背側亜核の吻背側に接し、かつ結合腕旁核の腹内側に位置して、前頭断面では楕円形状をなす。また、STNは吻尾方向に約0.6mmの広がりを有する核であり、その構成ニューロンは三叉神経主感覚核のものより小型であり、ニューロン密度は低い。咬筋と側頭筋支配の三叉神経中脳路核ニューロンを末梢においてWGA-HRPで標識し、電顕用の標本作製をして、閉口筋支配の三叉神経中脳路核ニューロンの中枢突起がSTN内でどの様な終止様態を示すかをFujii and Kusama(1984)の方法により調べた。その結果、標識された三叉神経中脳路核ニューロンの中枢突起はSTNニューロンに対していずれも軸索ー樹状突起間シナプスを形成しており、その軸索終末には球型シナプス小胞を含むものと多型シナプス小胞を含むものが観察された。三叉神経中脳路核ニューロンの中枢突起は、三叉神経運動核内の咬筋または側頭筋支配の運動ニューロンに対しても多数の軸索ー樹状突起間シナプスを形成しているが、これらの軸索終末はSTN内で観察されたものよりも一般に大きい。次に、既に光顕所見では明らかにされている歯根膜支配の三叉神経中脳路核ニューロンの中枢突起のSTN内終末の観察を電顕で試みたが、未だ一定の所見を得るところまで達していない。末梢からのSTNへの第3の入力系としては鼓索神経由来のものが存在するが、この鼓索神経のSTN内軸索終末は核の腹側部に局在し、大型のものが多く、軸索ー樹状突起間シナプスを形成しており、内部に多型シナプス小胞を含有していることが観察された。今後は同様な方法を用いて、三叉神経上核への扁桃核ニューロンを中心とした中枢性入力のシナプス解析を行う予定である。
相転移における自己組織化制御とナノテクノロジーへの応用

工学における重要な自己組織化現象の1つに相転移問題がある.本研究では相転移における自己組織化制御とナノテクノロジーへの応用に関して以下の点を明確にした.(1)相転移の定性的解析:相境界の挙動は一般に外部からの影響を受ける.しかし,金属材料の焼き鈍しにおける粒界の挙動のように,その挙動が外部の影響を受けず,相境界の曲率のみに依存する場合がある.そのような場合を考察対象に材料内の不純物や熱雑音等の不規則な外乱の影響を確率過程としてモデル化し,材料内の粒界挙動の確率モデルを構築した.次に,確立した相境界挙動モデルに対して等高面法を用いて定式化した.その際には確率粘性解という弱解の概念を導入した.さらに,相境界挙動が外界の影響を受ける自由境界問題については確率相場モデルを新たに提案し,解析を行った.これにより,モデルに過冷却・過加熱・表面張力といった実際的な現象をモデルに反映することが可能となった.(2)相転移の定量的解析:有限差分法を用いて主要設備のシミュレータにより相境界挙動の定量的解析を行い,外乱が相境界挙動にどのような影響を与えるのかを明確にした.その結果,外乱は相境界が外界の影響を受けない平均曲率流に対しては相境界の移動速度を減少させることや外乱に依存して粒界の分離・融合が生じる場合があることが分かった.このように外乱は相境界挙動に大きな影響を及ぼすことが判明した.また,外界の影響を受ける相境界挙動においては温度に揺らぎが生じるが相境界の運動には大きな影響を及ぼさないことが分かった.(3)自己組織化過程の可視化システム:自己組織化過程を高精度,高速度で可視化するプログラムを開発した.本研究で得られたシミュレーション解析結果は金属材料のナノサイズでの材質制御の基礎研究として有用であると思われる.工学における重要な自己組織化現象の1つに相転移問題がある.本研究では相転移における自己組織化制御とナノテクノロジーへの応用に関して以下の点を明確にした.(1)相転移の定性的解析:相境界の挙動は一般に外部からの影響を受ける.しかし,金属材料の焼き鈍しにおける粒界の挙動のように,その挙動が外部の影響を受けず,相境界の曲率のみに依存する場合がある.そのような場合を考察対象に材料内の不純物や熱雑音等の不規則な外乱の影響を確率過程としてモデル化し,材料内の粒界挙動の確率モデルを構築した.次に,確立した相境界挙動モデルに対して等高面法を用いて定式化した.その際には確率粘性解という弱解の概念を導入した.さらに,相境界挙動が外界の影響を受ける自由境界問題については確率相場モデルを新たに提案し,解析を行った.これにより,モデルに過冷却・過加熱・表面張力といった実際的な現象をモデルに反映することが可能となった.(2)相転移の定量的解析:有限差分法を用いて主要設備のシミュレータにより相境界挙動の定量的解析を行い,外乱が相境界挙動にどのような影響を与えるのかを明確にした.その結果,外乱は相境界が外界の影響を受けない平均曲率流に対しては相境界の移動速度を減少させることや外乱に依存して粒界の分離・融合が生じる場合があることが分かった.このように外乱は相境界挙動に大きな影響を及ぼすことが判明した.また,外界の影響を受ける相境界挙動においては温度に揺らぎが生じるが相境界の運動には大きな影響を及ぼさないことが分かった.(3)自己組織化過程の可視化システム:自己組織化過程を高精度,高速度で可視化するプログラムを開発した.本研究で得られたシミュレーション解析結果は金属材料のナノサイズでの材質制御の基礎研究として有用であると思われる.相転移現象に関するモデリング手法には統計物理学的手法によるミクロ的方法と物質の存在する全領域を対象にした偏微分方程式によるマクロ的方法がある.本研究では偏微分方程式によるマクロ的モデリング法に外乱を考慮した確率マクロ的モデリング法という新しい側面からの相転移現象における自己組織化のモデリング手法を確立し,以下の点を明確にした.(1)自己組織化現象の定性的解析:現象に介在する不純物や熱雑音等の不規則な外乱の影響を確率過程としてモデル化し,2成分合金の自己組織化現象と材料内に現れる相境界挙動の確率モデルの構築を行った.2成分合金の相転移においては相分離と秩序・無秩序転移の2種類の相転移に対して確率Ginzburg-Landau方程式と確率Cahn-Hilliard方程式を数学モデルとし,一意解の存在条件を明らかにした.また,材料内に現れる相境界挙動に関しては粘性解の概念や等高面法を用いての定性的解析を行い,モデル方程式の解の性質(連続性,微分可能性)を明らかにした.(2)自己組織化現象の定量的解析:有限要素法を用いて主要設備のシミュレータにより自己組織化現象の定量的解析を行い,外乱が自己組織化にどのような影響を与えるのかを明確にした.その結果,加法的外乱は自己組織化を促進する働きが秩序・無秩序転移において顕著であることと状態依存性外乱は自己組織化の促進には大きな影響を及ぼさないことが判明した.(3)自己組織化過程の可視化システム:自己組織化過程を高精度,高速度で可視化するプログラムを開発した.工学における重要な自己組織化現象の1つに相転移問題がある.

相転移において物理的状態の異なる相を隔てる境界を相境界という.相境界の挙動は外界の影響を受ける場合と受けない場合に分類できる.本研究では非線形確率偏微分方程式を用いて,この2種類の相境界挙動のモデリング手法を確立し,以下の点を明確にした.(1)相境界の定性的解析:相境界の挙動は一般に外部からの影響を受ける.しかし,金属材料の焼き鈍しにおける粒界の挙動のように,その挙動が外部の影響を受けず,相境界の曲率のみに依存する場合がある.そのような場合を考察対象に材料内の不純物や熱雑音等の不規則な外乱の影響を確率過程としてモデル化し,材料内の粒界挙動の確率モデルを構築した.次に,確立した相境界挙動モデルに対して等高面法を用いて定式化した.その際には確率粘性解という弱解の概念を導入した.さらに,相境界挙動が外界の影響を受ける自由境界問題については確率相場モデルを新たに提案し,解析を行った.これにより,モデルに過冷却・過加熱・表面張力といった実際的な現象をモデルに反映することが可能となった.(2)相境界の定量的解析:有限差分法を用いて主要設備のシミュレータにより相境界挙動の定量的解析を行い,外乱が相境界挙動にどのような影響を与えるのかを明確にした.その結果,外乱は相境界が外界の影響を受けない平均曲率流に対しては相境界の移動速度を減少させることや外乱に依存して粒界の分離・融合が生じる場合があることが分かった.このように外乱は相境界挙動に大きな影響を及ぼすことが判明した.また,外界の影響を受ける相境界挙動においては温度に揺らぎが生じるが相境界の運動には大きな影響を及ぼさないことが分かった.本研究で得られたシミュレーション解析結果は金属材料のナノサイズでの材質制御の基礎研究として有用であると思われる.相転移において物理的状態の異なる相を隔てる境界を相境界という.相境界の挙動の解析は相転移におけるナノサイズでの自己組織化制御に重要である.一般に,相境界の挙動は外界の影響を受ける場合と受けない場合に分類できる.本研究ではこの2種類の相境界挙動について以下の点を明確にした.(1)外界の影響を受けない相境界挙動解析:金属の焼き鈍し時に見られる粒界の運動は相境界の挙動が外部の影響を受けず,その幾何学的形状のみに依存する平均曲率流に従う.そこで,外乱を考慮した相境界の平均曲率流のモデル化を行い,外乱が相境界運動に及ぼす影響を解析した.さらに,運動の一意性がない,いわゆる肥満現象についても提案したモデルを用いて不規則外乱の肥満現象への影響について考察した.その結果,外乱の強度は同じであっても,相境界挙動に大きな影響を及ぼす場合があることが明らかになった.たとえば,円環部の断面直径より中央部の穴の直径の小さなトーラス型相境界の平均曲率流では外乱がなければ中央部が先に消滅し,球状になってから消滅するが,外乱存在下では外乱の影響で中央部が消滅せず,トーラス型を維持したまま消滅することがある.この場合は消滅時刻が他の場合より早くなる.8の字型相境界の平均曲率流のように肥満現象が起き,運動に一意性がなくなる場合がある.そのような場合,外乱は解集合から一意に解を選択する性質をもつことが推測できた.(2)外界の影響を受ける相境界挙動解析:自由境界問題の代表例であるステファン問題における相境界挙動解析を行った.ステファン問題のモデルとして,自由境界の厚みを考慮し,表面張力、過冷却、過加熱などの物理的現象を反映した相場モデルを採用し,解析を行った.
普賢岳火山災害における救護対応の在り方について

本報告では他の災害事例との比較を通して、住民の優先度が高く、重要と考える復興の在り方を探ろうとしている。そして、普賢岳火山災害をこうむった島原市、深江町、北海道南西沖地震被害をこうむった奥尻町、阪神淡路大震災をこうむった神戸市、北淡町で調査を行っている。また、地方自治体、商工会議所から災害復興計画や関連資料を入手あるいは聞き取りで復興の概要、計画策定の理念や背景を把握する。各種統計資料などから平常時の動向を把握して、地域の長期的計画と緊急時のそれとを分離するようにこころがけつつ、被害の大きさとの関連で住民生活への影響を計量的に評価し、復興事業による環境整備への住民評価を計量的におこなって上記評価式および説明要因の影響度から効果的な対策を考量しようと考えた。これらの結果・考察から得られた新たな知見・成果をまとめれば、次のようなことがいえる。1)避難所生活、仮設住宅あるいは公営住宅の仮入居、住宅の再建の時期を通して、日常生活回復の促進には、被災前からの隣人関係を良好に維持することが重要視されている2)復興の充実期では、商店街の賑わうような地域振興の優先度が高くなっている3)まちづくりでは、都市の安全性が優先され、緑地・公園の配置の適切さが重視されている本報告では他の災害事例との比較を通して、住民の優先度が高く、重要と考える復興の在り方を探ろうとしている。1)避難所生活、仮設住宅あるいは公営住宅の仮入居、住宅の再建の時期を通して、日常生活回復の促進には、被災前からの隣人関係を良好に維持することが重要視されている2)復興の充実期では、商店街の賑わうような地域振興の優先度が高くなっている3)まちづくりでは、都市の安全性が優先され、緑地・公園の配置の適切さが重視されている
職場のウェルビーイング度の向上に個人特性が与える影響

今後、個人の非定型な業務の生産性や、組織としての生産性を高めるために、ウェルビーイングをマネジメントすることが、企業経営において、より注目されると考えられる。そこで、本研究では、ウェルビーイング工学プロジェクトで開発した独自の手法を採用し、個人が「行動調査票」に書き込む「経験抽出法」と「感謝付箋」を用いて、特定の職場を対象にウェルビーイングに関する実験を行なう。その際、心理学分野のビッグファイブ性格特性診断を取り入れ、どのような個人の特性が、職場のコミュニティにおけるウェルビーイング向上に寄与するのかを明らかにする。
アルジネート膜を利用したGBR法への骨伝導性の付与

GBR法として用いられている即製の細胞遮断膜の欠点である不完全な辺縁封鎖性を改善するために,われわれは直接骨面に膜を作ることが出来るアルジネート膜を考案し,in vivoにおいて細胞遮断膜として機能していることを示した.本研究において,この膜を作製するのに用いるアルギン酸ナトリウムと塩化カルシウムの至適濃度について検討を行なった.細胞遮断膜として結合組織の骨内への侵入を防ぐためにはある程度の膜厚と強度が必要と考え各溶液の濃度を上げて膜を作製したところ膜厚は厚くなったが膜の吸収が遅れその残存膜のために骨の再生も遅延した.このことはこのアルジネート膜の特性である吸収性膜としての機能をしておらず適切な濃度ではなかった.さらに骨欠損部を満たしているアルギン酸ナトリウムが吸収されずに骨再生を遅延させている結果を得たのでこのアルジネート膜を既製膜として,すなわち前もってアルジネート膜を作製して,使用し骨再生の状態を検討した.その結果従来の吸収性膜と同様に強度的に問題があり膜の裏打ちのない部位(皮膚側)では膜が破れ結合組織の侵入が認められた.一方筋により膜の裏打ちのある部位(筋側)では骨の再生が認められたが,骨再生の期間には明らかな短縮は認められなかった.そこで骨再生の期間を短縮させるためにアルジネート膜に骨伝導性を付与した.すなわちアルギン酸ナトリウムにリン酸を含有させアルジネート膜を作製した.しかし動物実験では,対象と比較して有意に骨再生の短縮は得られなかった.逆に術野の感染が多くに起こったことよりリン酸が起炎物質として作用していたと考える.以上の結果より,アルジネート膜が吸収性の細胞遮断膜と作用するためにはアルギン酸ナトリウム1.0%,塩化カルシウム3.0%が至適濃度であった.骨再生の期間を短縮するためアルジネート膜にリン酸を含有させたが効果は得られなかった.GBR法として用いられている即製の細胞遮断膜の欠点である不完全な辺縁封鎖性を改善するために,われわれは直接骨面に膜を作ることが出来るアルジネート膜を考案し,in vivoにおいて細胞遮断膜として機能していることを示した.本研究において,この膜を作製するのに用いるアルギン酸ナトリウムと塩化カルシウムの至適濃度について検討を行なった.細胞遮断膜として結合組織の骨内への侵入を防ぐためにはある程度の膜厚と強度が必要と考え各溶液の濃度を上げて膜を作製したところ膜厚は厚くなったが膜の吸収が遅れその残存膜のために骨の再生も遅延した.このことはこのアルジネート膜の特性である吸収性膜としての機能をしておらず適切な濃度ではなかった.さらに骨欠損部を満たしているアルギン酸ナトリウムが吸収されずに骨再生を遅延させている結果を得たのでこのアルジネート膜を既製膜として,すなわち前もってアルジネート膜を作製して,使用し骨再生の状態を検討した.その結果従来の吸収性膜と同様に強度的に問題があり膜の裏打ちのない部位(皮膚側)では膜が破れ結合組織の侵入が認められた.一方筋により膜の裏打ちのある部位(筋側)では骨の再生が認められたが,骨再生の期間には明らかな短縮は認められなかった.そこで骨再生の期間を短縮させるためにアルジネート膜に骨伝導性を付与した.すなわちアルギン酸ナトリウムにリン酸を含有させアルジネート膜を作製した.しかし動物実験では,対象と比較して有意に骨再生の短縮は得られなかった.逆に術野の感染が多くに起こったことよりリン酸が起炎物質として作用していたと考える.以上の結果より,アルジネート膜が吸収性の細胞遮断膜と作用するためにはアルギン酸ナトリウム1.0%,塩化カルシウム3.0%が至適濃度であった.骨再生の期間を短縮するためアルジネート膜にリン酸を含有させたが効果は得られなかった.我々が考案したアルジネート膜がGBR法における細胞遮断膜として機能することはすでに判明しているが,膜作成に必要な塩化カルシウムやアルキン酸ナトリウムの至適濃度については不明である.そこで本研究の目的は,膜作成に必要な各溶液の至適濃度を細胞遮断膜としての機能や治癒の面から検討することである.まず各溶液の濃度が,形成されるアルギン酸カルシウム膜の厚さに及ぼす影響を検討した.その結果,アルギン酸ナトリウムの濃度が上昇するにつれ膜厚は増した.またアルギン酸ナトリウムの濃度が1%以下では塩化カルシウムの濃度にかかわらずほぼ同じ厚みであり,それ以上の濃度では塩化カルシウム濃度が高くなるにつれ膜は厚くなる傾向を示した.そこで塩酸カルシウム濃度は3%,アルギン酸ナトリウムは0.5%,1.0%,1.5%を用い,厚さの異なる3種類の膜を作成し動物実験に供した.実験動物はラット脛骨に骨欠損を形成し,同骨欠損部に各濃度のアルジネート膜を形成し,1,2,4,8週後の組織標本から骨形成能を検討した.その結果,対照群では骨断端部から早期に新生骨の形成が認められたが,骨欠損部に結合組織が侵入し骨は2つに分かれて治癒した.一方実験群において,1,2週ではアルギン酸ナトリウムの濃度に関わらずアルジネート膜が骨欠損部への結合組織の侵入を防御してしており,8週目では骨欠損部はもとの形態近くまで回復していた.しかし対照に比べ実験群では治癒は遅延していた.

またアルギン酸ナトリウムの濃度により形成されたアルジネート膜の吸収速度に違いが認められ,そのため高濃度では膜の吸収が遅れ残存している膜の下までしか骨の修復は起こっておらずわずかにくびれた形態で回復していた.以上のことより,GBR膜として膜の強度を得るにはアルギン酸ナトリウムの濃度を高くした方がよいが,その場合逆に膜の吸収が遅くなり残存膜部に骨が新生せずに治癒した.前年度の研究結果より,骨欠損部にアルギン酸ナトリウム水溶液(Ag-Na)を充満させた後,塩化カルシウム水溶液(Ca)を滴下して作製した(直接法))アルジネート膜は適切な溶液濃度で生体親和性に優れた吸収性GBR膜として機能することをを証明した.さらにアルジネート膜は自己硬化性があるばかりでなく,柔軟性を有している.そこで現在用いられているGBR膜の欠点である辺縁封鎖性に関して,アルジネート膜を用いれば複雑な表面形態の骨欠損部表面を緊密に封鎖できる可能性があると考え,アルジネート膜をあらかじめ作製し既製のGBR膜として骨欠損部を被覆し(間接法),GBR膜としての有用性について検討を加えた.実験は,Ag-NaにCaを噴霧して作製したアルジネート膜でラット脛骨に形成した骨欠損部を被覆し両端を3-0絹糸で固定した.濃度は前年の直接法と同様にAg-Na:1.0% Ca3.0%(A群),Ag-Na:3.0% Ca:3.0%(B群),Ag-Na:3.0#Ca:10%(C群)とし,経時的に組織学的に検討を行った.その結果,A群では作製したアルジネート膜の強度が弱く操作性が不良であったため実際に骨欠損部への埋入は行なえなかった.(2週目)溶液の濃度にかかわらず周囲組織に接している筋側においては,アルジネート膜が骨欠損部表面に存在していたが,皮膚側ではアルジネート膜が欠損内部に陥没し結合組織の嵌入を認めた.(4週目)溶液の濃度にかかわらず,筋側ではアルジネート膜に沿って新生骨の形成が認められたが,皮膚側では結合性組織が嵌入し骨髄の部分が肉芽様の変性を起こしていた.(8週目)溶液の濃度にかかわらず,筋側では骨のリモデリングにより骨新生が起こっていたが,皮膚側では骨欠損部内に結合性組織が存在しそれにより骨再生は認められなかった.以上の結果より,アルジネート膜を間接法によって使用した場合,即製の吸収性細胞遮断膜と同様に強度的に問題があり,GBR膜として用いることは困難であることが判明した.吸収性細胞遮断膜(GBR膜)として我々が開発したアルジネート膜は,動物験において細胞遮断膜として機能し実際に時間の経緯と伴に吸収していくのが確認されその有用性(2)ついて既に報告した.しかhし,骨再生の速度は即製のGBR膜を用いた場合と同程度であり,骨再生聞かんの短縮は見とめられなかった.そこでこのアルジネート膜がGBR膜としてさらに有用性を高めるために骨伝導性の付与を検討した.1.リン酸含有アルジネート膜の作製1%アルギン酸ナトリウム溶液にリン酸うを各々中性,酸性,塩基性にし含有させ,3%塩化カルシウムを加えて膜を作製したが膜は形成されなかった.そこで3%アルギン酸ナトリウムに中性リン酸を含有させ,10%塩化カルシウムを加えたところアルジネート膜は形成された.2.骨芽細胞を用いたリン酸カルシウム含有アルジネート膜の評価1.で作製したアルジネート膜上に骨芽細胞を播種し培養を行なったが,リン酸の添加で培養液のpHが酸性となり培地上で骨芽細胞が生育しなかった.そのためアルジネート膜に導入されたリン酸が骨芽細胞の活性化に及ぼす影響を検討する実験は成立しなかった.3.リン酸含有アルジネート膜のin vivoにおける骨伝導性への影響ラット脛骨に骨欠損を形成し同骨欠損部を中性リン酸含有アルギン酸ナトリウム水溶液で充満させた.
「都心回帰」時代の大都市都心における地域コミュニティの限界化と再生に関する研究

研究機関の3年間(平成25年度平成27年度)に研究代表者を含む研究分担者および研究協力者による学会報告は8回行われ、また学会誌等へ掲載された論文は13本に及んでいる。また、研究メンバーによる情報交換や議論のための研究会を14回開催した。調査研究として東京都、名古屋市、京都市、大阪市の各都心区でのマンション住民や地域住民を対象としたアンケート調査を8回実施した。都心地域においてはマンション住民の増加により、専門職層や富裕層の比率が高まり、地域コミュニティの近隣関係は弱くなっていること、当該都市により、その関係性には差異があることが判明した。平成25年度には、これまでの調査研究を踏まえて、15月には地域社会学会の大会で代表者及び分担者の5人のメンバーが報告を行い、7月には東海社会学会の大会で1人のメンバーが報告を行った。それらの報告では、一定の評価をうけて様々なコメントが寄せられ、今後の調査研究に大きな教唆を得た。これらを踏まえて、2年間5回の「大都市都心研究会」を研究協力者の参加も得て開催し、情報を交換、研究の方向性や方法、調査対象地の選定を行った。具体的な調査研究としては、3東京都中央区および名古屋市中区の区役所へのインタビュー調査および両区のマンション住民約1000名への郵送アンケート調査を行った。それぞれ30%および38%の回答を得た。また、都心区の住民との比較データを得るため、大阪府豊中市の千里ニュータウンと愛知県豊田市の山間部の市支所へのインタビュー及び合計で約1000人の住民への郵送アンケート調査を行い、34%及び48%の回答を得た。これらの4地域へのアンケート調査についてはデータ整理及びデータ入力を完了した。4北海道の中枢都市である札幌市の中央区役所および同区の3つの地域センターと同連合町内会の役員へのインタビューと調査対象のマンションの現地見学を行った。5福岡市中央区および博多区の地域コミュニティにてそれぞれ1箇所ずつ聞き取り調査を行った。6「都心回帰」を見せている大阪市の商店街の状況を知るため、大阪市商店街連合会の協力を得て、同市の約500の商店街の役員に対して郵送調査を行い、約3割の回答を得た。研究成果としては、代表者を含む4名のメンバーによる「『都心回帰』時代の大都市都心地区におけるコミュニティとマンション住民」と題する大部の報告論文が6月と9月に分けて発刊され、多くの関連研究者にお送りし、評価を得た。平成26年度には、これまでの調査研究を踏まえて、15月には地域社会学会の大会で分担者のうち、2人のメンバーが報告を行い、9月には日本都市社会学会の大会で1人のメンバーが報告を行った。また、11月には日本社会学会の大会で1人のメンバーが報告を行った。それらの報告では、一定の評価を受けてさまざまなコメントが寄せられ、議論が深まった。これらのコメントは、今後の調査研究の大きな参考となった。これらを踏まえて、2年間6回の「大都市都心研究会」を研究協力者の参加も得て開催し、情報を交換、研究の方向性や方法、調査対象地の検討を行った。具体的な調査研究としては、3東京都中央区の地域住民へのインタビュー調査(1回)および現地巡見(2回)、名古屋市中区の区役所および研究者(それぞれ2回)、地域住民組織代表者へのインタビュー調査(1回)を行った。4また京都市中京区の地域住民約1000名、マンション住民約1000名への郵送アンケート調査を行った。それぞれ35.9%および39.9%の回答を得た。これらの4地域へのアンケート調査についてはデータ整理、データ入力を完了した。5さらに、大阪市中央区のマンション住民約1000名への郵送アンケート調査を行い32.9%の回答を得た。6加えて、平成25年度末に実施した大阪市の商店街への郵送調査について、データ整理、データ入力を完了した。研究成果としては、代表者を含む6名のメンバーによる「『都心回帰』時代の東京都心部のマンション住民と地域生活ー東京都中央区での調査を通じて」と題する報告論文が発刊され、多くの関連研究者にお送りし、評価を得た。平成27年度にはこれまでの調査研究を踏まえて、15月には研究分担者の一人が人文地理学会政治地理研究部会第14回研究会にて、12月には大阪市立大学大学院創造都市研究科ワークショップにて報告を行った。2また年間3回の「大都市都心研究会」を研究協力者の参加も得て開催し、情報を交換、研究の方向性や方法、調査対象地の検討を行った。3具体的な調査としては大阪市中央区地域住民約1600名、東京都中央区地域住民約1000名へ郵送アンケート調査を行った。それぞれ29.2%および30.5%の回答を得た。これらの調査についてはデータ整理、データ入力を完了した。4研究成果としては代表者を含む5名のメンバーによる「『都心回帰』時代の名古屋市都心部における地域コミュニティの現状ーマンション住民を焦点として」と題する報告論文が発刊され、また、研究代表者による「『都心回帰』による大都市都心部の地域社会構造の変動ー大阪市および東京都のアッパー・ミドル層に注目して」、さらに研究代表者を含む3名のメンバーによる京都市中京区のコミュニティ調査の分析論文「『都心回帰』時代の京都市中京区学区コミュニティー明倫学区と城巽学区の調査より」、「都心住民の近所付き合いと住民自治ー京都コミュニティ調査を事例として」、「都心住民の生活実態と社会意識についての一考察ー京都市中京区明倫学区と城巽学区を事例として」がそれぞれ発刊された。

これらの論文は関連研究者にお送りし、評価を得た。研究機関の3年間(平成25年度平成27年度)に研究代表者を含む研究分担者および研究協力者による学会報告は8回行われ、また学会誌等へ掲載された論文は13本に及んでいる。また、研究メンバーによる情報交換や議論のための研究会を14回開催した。調査研究として東京都、名古屋市、京都市、大阪市の各都心区でのマンション住民や地域住民を対象としたアンケート調査を8回実施した。都心地域においてはマンション住民の増加により、専門職層や富裕層の比率が高まり、地域コミュニティの近隣関係は弱くなっていること、当該都市により、その関係性には差異があることが判明した。まず、1これまでの調査研究の成果を関連学会で報告し、一定の評価を得ることができた。2東京都中央区と名古屋市中区および研究者へのインタビュー調査を中心としたフィールドワークを計画通り実施できた。3京都市中京区における地域住民およびマンション住民、大阪市中央区における地域住民への郵送アンケート調査も行い、それぞれ35.9%、39.9%、32.9%の回答を得た。これらの、都市間の比較対象データを得たことも大きな成果である。27年度が最終年度であるため、記入しない。地域社会学平成27年度は以下のことを目途にして研究を進める。(1)大阪市中央区の地域住民へのインタビュー。(2)ワークショップの開催(3)報告書の作成まず、1これまでの調査研究の成果を関連学会で報告し、一定の評価を得ることができた。2従前から計画していた東京都中央区と名古屋市中区の量的調査を行政側の協力を得て無事に終了できた。とくに東京都中央区に関しては、そもそも近年、選挙人名簿を使っての学術的なサンプリング調査自体が行われておらず、また回答率も何とか30%を達成し、この種の調査においては評価できるデータを得たと思われる。また、研究協力者の助力を得て、大阪府豊中市の千里ニュータウンと愛知県豊田市の山間部の住民への郵送アンケート調査も行い、34%及び48%の回答があり、比較対象のデータを得たことも大きな成果である。これらの4地域へのアンケート調査については、調査票のデータ整理及びデータ・クリーニングも終了し、平成26年度にはその分析が可能な状態となっている。3大阪市の商店街調査については、突然に大阪市長の出直し選挙があったために、調査の日程を大幅に繰り下げざるを得なくなり、実施が遅れていたが、何とか年度内に実態調査が実現できた。平成26年度は以下のことを目途にして研究を進める。(1)都心部の地域住民へのインタビュー:対象都市の都心部のコミュニティを担ってきた地域住民組織の役員にインタビューを行い、その地域の変容を把握する。この際、既存地域住民とマンション住民や外国人居住者との関係、既存企業(大企業から自営業まで)や新たに進出してきた企業の経営者との交流や関係について注意を払う。これにより、1新旧住民間、2旧住民と日系外国人、3日本人と外国人(オールドタイマーとニューカマー)、4NPOや地域住民組織のコミュニティの再生の取り組みについて探る。