hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歩行者ITS利用による都市認知の変化に対応した都市デザイン論のための基礎研究

都市空間経路探索歩行時の注視特性に関する実験の学会報告1.実験概要本研究の第1段階において,経路探索歩行後の記憶(アウトプット)を対象とした方法論によって,ケータイナビを利用及び不利用での記憶の量や質に定性的な違いがあることを示されたが,情報量が極めて多い実際の都市空間に関する記憶をデータとしたため,被験者の回答能力の影響を受け,都市認知について明確な差異を示すことが困難であることが課題として示された。そこで平成17年度は第2段階として,歩行探索時の情報獲得に関わる注視特性を対象とし,探索者の属性による注視特性の差異を明らかにすることを目的とした実験を行った。先行研究と既存研究を基に,同じ揚所で繰り返し経路探索歩行をした揚合にケータイナビ利用者は繰り返し回数が増えても注視特性に変化はなく地図記憶探索者は変化するという仮説を立て,各属性6名ずつの被験者に視線追跡装置を装着した状態で,甲府市中心部において経路歩行探索実験を行った。ケータイナビとしてauのEZナビウォークを用いた。2.実験結果実験の結果,合計約30時間分の注視データを得て,注視点軌跡図と注視特性グラフを用いた分析により,実験回数が増加すると地図記憶探索者は見方に変化が現れるのに対して,ケータイナビ探索者は見方が同じになる傾向があることが示された。3.学会報告第34回土木学会土木計画学研究発表会(平成18年12月於香川県高松市)「歩行者・自転車」セッションで本研究をまとめた「歩行ナビゲーション利用者の経路探索歩行時注視特性」を発表した。都市空間要素の記憶量・質に関する実験(第一段階)1.実験準備(1)携帯情報端末の設定:歩行ナビゲーション機能が現時点で最も進んだ性能を有するものを選定するために調査を行い,Docomoとauの携帯電話で提供される歩行ナビゲーションが適当と判断し,両端末を購入し性能比較の上,auのezナビウオークを実験に使用することを決定した。(2)実験で使用する経路の設定:精度の高い歩行ナビゲーションが得られることと,過去の実験との関連を考慮しながら、東京都内数箇所でテストを行い,実験対象地に新橋,東中野を選定し、経路に沿った都市空間要素等について調査・整理し,実験試料を作成した。(3)被験者の手配:実験対象地を訪れたことがない者に依頼することとし,歩行者ナビゲーションを利用するグループ20名,地図を利用するグループ20名および実験者により引率されるグループ20名を実験対象地毎,総勢120名を集めた。2.実験実施3グループに分けた被験者に実験対象地の指定した経路を歩行させ,歩行直後と歩行1週間後の2回,経路上にある複数の都市空間要素とその位置を記憶しているか予め用意した写真を提示して回答させると共に,歩行の始点と終点の距離と終点から始点の方向とを現地で回答させた。3.実験結果の整理・分析実験により得られた結果から,本研究のために考案した記憶グラフを用いて,利用者と非利用者の差異を分析・考察した。4.学会投稿論文の作成中第1段階の結果を論文として投稿する準備中。情報端末機器の利用を前提として都市内移動者の空間経験を豊かにするための都市デザイン手法を導くことが必要であると考え,本研究では歩行者ナビゲーションを利用する経路探索者が形成する認知地図の特徴を明らかにすることを目的とし,外的ナビゲーションに従う探索者(携帯電話ナビゲーション歩行者)と内的ナビゲーションに従う探索者(紙面地図記憶探索者),さらに第3者に誘導される誘導歩行者を対象として実験を行い,属性の違いによる都市空間認知と都市空間要素に関する記憶の差異を分析・考察した.具体的には,本研究のために構築した階層的仮説に基づき,探索時に視認できる特徴を有した都市空間要素の数および探索者に与える地図上の要素を情報量と定義し,外的ナビゲーションに従う探索者,内的ナビゲーションに従う探索者,および「第3者」に誘導される誘導歩行者という情報獲得・利用の違う属性の被験者に,情報量の異なる2対象地を歩行させる.歩行後に,空間認知および都市要素に関する記憶を問う空間認知・記憶想起実験を行い,被験者が形成した空間イメージに関する情報を都市要素の画像の記憶,地図上の布置,認知距離・方向というデータとして得た.認知距離・方向,都市要素の回答の正誤による統計分析,記憶要素の布置された地図(回答分布地図)および当研究者等が考案した記憶要素数と時間経過の関係を示した記憶グラフを用いた定性分析を行い,具体的な差異を検討した.その結果,定性的に内的ナビゲーションに従う探索者の方が都市を空間的に把握していることが分かったが,その違いを定量的に示すためには方法論に変更が必要であることが分かった.都市空間経路探索歩行時の注視特性に関する実験の学会報告1.実験概要本研究の第1段階において,経路探索歩行後の記憶(アウトプット)を対象とした方法論によって,ケータイナビを利用及び不利用での記憶の量や質に定性的な違いがあることを示されたが,情報量が極めて多い実際の都市空間に関する記憶をデータとしたため,被験者の回答能力の影響を受け,都市認知について明確な差異を示すことが困難であることが課題として示された。

先行研究と既存研究を基に,同じ揚所で繰り返し経路探索歩行をした揚合にケータイナビ利用者は繰り返し回数が増えても注視特性に変化はなく地図記憶探索者は変化するという仮説を立て,各属性6名ずつの被験者に視線追跡装置を装着した状態で,甲府市中心部において経路歩行探索実験を行った。ケータイナビとしてauのEZナビウォークを用いた。2.実験結果実験の結果,合計約30時間分の注視データを得て,注視点軌跡図と注視特性グラフを用いた分析により,実験回数が増加すると地図記憶探索者は見方に変化が現れるのに対して,ケータイナビ探索者は見方が同じになる傾向があることが示された。3.学会報告第34回土木学会土木計画学研究発表会(平成18年12月於香川県高松市)「歩行者・自転車」セッションで本研究をまとめた「歩行ナビゲーション利用者の経路探索歩行時注視特性」を発表した。
宿主の抗EBV戦略における新規アダプター分子STAP-2の機能解析

申請者らはすでにアダプタータンパク質STAP-2と核タンパク質BS69がEBV遺伝子産物LMP1によるNF-κB活性化を抑制すること及びその抑制メカニズムを明らかにしている。また、LMP1はプロテアソーム系での分解を受けることが知られている。本年度はこれまでの研究の過程で新たにプロテアソーム系以外のLMP1のタンパク質発現量制御機構を見出し、その機能解析を行うべく、以下の項目の研究を中心に進めた。1.LMP1/NF-κBシグナルにおけるプロテアソーム,カスパーゼの影響プロテアソーム系またはカスパーゼがLMP1によるNF-κB活性化に関与するか否かを検討するため,プロテアソーム系またはカスパーゼの阻害剤を用いて、HcLa細胞においてNF-κB-Lucを用いたレポーター遺伝子アッセイを行った.その結果,LMP1によるNF-κBの転写活性化がカスパーゼ阻害剤の容量依存的に増強された。一方、プロテアソーム系の阻害剤では増強されなかった。この結果より、カスパーゼはLMP1によるNF-κB活性化を抑制することを明らかにした。2.LMP1発現量に対するカスパーゼ阻害剤の影響カスパーゼはある特定のアスパラギン酸残基を認識して分解する酵素であるが、カスパーゼによってLMP1が分解されているのか否かをカスパーゼの阻害剤を用いて検討した。その結果カスパーゼの阻害剤によりLMP1の分解が抑制された。3.LMP1発現量に対する各種カスパーゼノックダウンの影響カスパーゼによりLMP1が分解されるか否かを詳細に検討するため、各種カスパーゼのノックダウンを行った。その結果、カスパーゼ3のノックダウンによりLMP1の分解が抑制された。これより。カスパーゼ3がLMP1のタンパク質量を調節していることが示唆された。申請者らはすでにEpstein-Barr virus(EBV)遺伝子産物LMP1によるNF-κB活性化をSTAP-2が抑制することを明らかとしている。さらに、STAP-2がLMP1によるNF-κB活性化に必須のC末ドメインCTAR1およびCTAR2のシグナルを抑制することを見出しており、本年度はその分子メカニズムの解析に重点をおき、以下の項目の研究を中心に進めた。CTAR1下流でTRAF3がLMP1にこよるNF-κB活性化シグナルを負に制御することを明らかとした。また、その抑制メカニズムとしてSTAP-2がTRAF3をLMP1ヘリクルートすることを明らかとした。CTAR2下流シグナル伝達分子TRAF6、TRADDのノックダウンによりLMP1によるNF-κB活性化が減弱したことから、CTAR2下流でのNF-κB活性化調節にはTRAF6、TRADDの関与が考えられた。そこで、これらの分子とSTAP-2との相互作用解析を行った。その結果、LMP1との結合において、STAP-2がTRADDと競合することにより、LMP1によるNF-κB活性化を抑制することを明らかとした。STAP-2ノックアウトマウス由来胎児繊維芽細胞MEFでは、野生型と比べLMP1によるNF-κB活性化が亢進しており、LMP1誘導性の細胞増殖も亢進した。より生理的条件に近い細胞においてもSTAP-2がLMP1によるNF-κB活性化を抑制することを明らかとした。申請者らはすでにEBV遺伝子産物LMP1によるNF-κB活性化をSTAP-2が抑制すること及びその抑制メカニズムを明らかにしている。本年度はその研究の過程で新たにLMP1/NF-κBシグナル活性化制御を担う核タンパク質BS69を見出し、その機能解析を行うべく、以下の項目の研究を中心に進めた。BS69がLMP1によるNF-κB活性化に関与するか否かを検討するため,HeLa細胞を用いてNF-κB-Lucを用いたレポーター遺伝子アッセイを行った.その結果,LMP1によるNF-κBの転写活性化がBS69の発現量依存的に抑制された。さらにBS69ノックダウンによりLMP1によるNF-κBの転写活性化が有意に増強した。以上の結果より、BS69はLMPによるNF-κB活性化を抑制していることを明らかにした。CTAR1下流でBS69がLMP1によるNF-κB活性化シグナルを負に制御することを明らかにした。また、その抑制メカニズムとしてBS69とTRAF3が協調的に作用していることを明らかにした。CTAR2下流シグナル伝達分子TRADDのノックダウンによりLMP1によるNF-κB活性化が減弱したことから、CTAR2下流でのNF-κB活性化調節にはTRADDの関与が考えられた。そこで、BS69との相互作用解析を行った。その結果、LMP1との結合において、BS69がTRADDと競合することにより、LMP1によるNF-κB活性化を抑制することを明らかにした。1.LMP1/NF-κBシグナルにおけるプロテアソーム,カスパーゼの影響

プロテアソーム系またはカスパーゼがLMP1によるNF-κB活性化に関与するか否かを検討するため,プロテアソーム系またはカスパーゼの阻害剤を用いて、HcLa細胞においてNF-κB-Lucを用いたレポーター遺伝子アッセイを行った.その結果,LMP1によるNF-κBの転写活性化がカスパーゼ阻害剤の容量依存的に増強された。一方、プロテアソーム系の阻害剤では増強されなかった。この結果より、カスパーゼはLMP1によるNF-κB活性化を抑制することを明らかにした。2.LMP1発現量に対するカスパーゼ阻害剤の影響カスパーゼはある特定のアスパラギン酸残基を認識して分解する酵素であるが、カスパーゼによってLMP1が分解されているのか否かをカスパーゼの阻害剤を用いて検討した。その結果カスパーゼの阻害剤によりLMP1の分解が抑制された。3.LMP1発現量に対する各種カスパーゼノックダウンの影響カスパーゼによりLMP1が分解されるか否かを詳細に検討するため、各種カスパーゼのノックダウンを行った。その結果、カスパーゼ3のノックダウンによりLMP1の分解が抑制された。これより。カスパーゼ3がLMP1のタンパク質量を調節していることが示唆された。
日本とタイ王国における高齢者糖尿病患者への運動療法モデル構築と有効性の検証

高齢者における2型糖尿病とサルコペニアとの密接な関連が近年注目されており、骨格筋量の減少がインスリン抵抗性を増加させ糖尿病を重症化させることが明らかとなっているものの、その対策について確立されたものはない。そこで、本研究ではまず、アジアの中でも特に高齢者糖尿病の蔓延が深刻化している日本とタイに着目し、60歳以上の糖尿病患者(日本114名、タイ47名)を対象に、サルコペニアの実態とその影響因子について調査した。その結果、両国とも約20%がサルコペニアであることが明らかとなった。また、日本では地域との繋がりの希薄さが、タイでは自己健康管理への意識の欠如がサルコペニア罹患に影響することが示唆された。アジアにおける高齢者2型糖尿病とそれに伴う健康障害の蔓延の背景にはサルコペニア(加齢性筋減弱症)が大きく寄与しており、筋量・筋力・身体活動量の低下がインスリン抵抗性を増加させ高齢者糖尿病の重症化をもたらすことが明らかとなっている。本研究では、アジアの中でも特に深刻化している、日本とタイ国に焦点を当て、それぞれの文化的背景を踏まえた効果的な運動療法モデル構築を行うことを目指す。平成28年度は、下記内容について取り組んだ。まず、高齢者糖尿病における筋力低下の実体とそのリスク因子について課題を明確化するために、文献検討及び日本・タイ国の研究協力者との話し合いから、コンセンサスの得られた調査の枠組みを作成した。質問紙作成にあたっては、質問紙の構成と質問項目内容、使用尺度の選定、表現の適切性等について研究協力者とともに検討を重ね、洗練し、日本語版及びタイ語版質問紙を完成させた。尚、タイ語版質問紙は、タイ国研究協力者によるタイ語への翻訳、及び第三者によるバックトランスレーションによって、概念の同一の確認をおこない、精度を高めた。さらに、信頼性・妥当性の高い筋代謝測定用ディバイスの使用のために、先行研究より資料を収集し検討を重ねた。調査フィールドについては、日本は大学病院糖尿病外来、タイ国は保健センターに付随する糖尿病外来を選定し、協力の了承を得た。平成29年4月よりタイ国にてデータ収集予定である。尚、研究計画及びその内容については現在研究倫理審査委員会に申請中であ。タイ国での調査においては、当初予定していた研究協力者の諸事情で急遽協力が得られなくなり、協力者の変更やフィールドの新規開拓等、再調整が必要となった。また、日本での調査フィールドの選定に大幅な時間を要したことも計画の遅れの一因である。高齢者における2型糖尿病とサルコペニア(加齢性筋減弱症)との密接な関連が近年注目されている。加齢に伴う筋力・筋肉量・身体活動量の低下が骨格筋ミトコンドリア機能低下をもたらし、インスリン抵抗性が増大することが明らかにされている。さらに、罹病期間が長く血糖コントロールが不良な高齢者糖尿病ではサルコペニアの頻度が増加することも報告されている。一方で、運動効果によりミトコンドリア機能が回復しインスリン抵抗性が改善することは既に証明されており、高齢者糖尿病患者の重症化とQOL低下を防ぐためには筋力・筋肉量・身体活動量にアプローチした効果的な運動療法の開発が不可欠であると考える。そこで、本研究の目的は、アジアの中でも特に高齢者糖尿病の蔓延が深刻化している日本とタイに着目し、両国の高齢者糖尿病と筋力低下の実態と高齢者糖尿病患者への支援状況について課題を明確化し、抽出された課題から、高齢者糖尿病患者に効果的な運動療法について、文化的背景を踏まえながらその具体的方法と内容を検討し、運動療法モデル構築・実践・有効性の評価を行うこととした。本研究ではまず、60歳以上の糖尿病患者(日本114名、タイ47名)を対象に、サルコペニアの実態とその影響因子について調査した。また、日本では地域との繋がりの希薄さが、タイでは糖尿病への楽観的思考や喫煙習慣といった自己健康管理への意識や実践の欠如がサルコペニア罹患に大きく影響してることが明らかとなった。以上より、両国において糖尿病を持つ高齢者がサルコペニアを予防するためには、糖尿病管理や健康管理への意識付けとともに、地域でサポートする仕組み作りが重要であることが示唆された。この成果を踏まえ、効果的な支援策の構築と有用性の検証をするために、さらなる研究を進めていく。倫理委員会の承認を得た後、日本、タイ国のフィールド調査を開始させる。また、タイ国の研究協力者とは適宜情報交換を行いながら進捗状況を共有する。両国で得た調査結果から、高齢者糖尿病における筋力低下の実態について課題を明確化し、そのリスク要因の関連性について分析をすすめる。

得られた成果は学術大会等にて外部発表を行い、効果的な運動療法モデル構築のための示唆を得る。29年度が最終年度であるため、記入しない。高齢者看護29年度が最終年度であるため、記入しない。
光機能性中心高含有ハイブリッド材料における増強光機能性

独自に開発した有機-無機ハイブリッド材料を用いて,集積型光回路素子に用いることの出来る高光機能性材料群を確立しようというものである.光局在を制御できるフォトニック結晶や高いQ値を持つキャビティなどと優れた機能性を示す独自の材料を組み合わせる事により、既存材料や手法の組み合わせでは実現できない増強された光機能性の実現を目指した。光硬化性と光還元によるナノ金属粒子析出を利用して,光波制御微細構造形成と媒質中で金属ナノ微粒配列制御が可能な、有機修飾酸化物交互共重合体を実現した.無溶媒・無触媒プロセスで合成できるこの材料は、有機、無機を問わず光機能性分子やイオンの分散性にきわめて優れており、超薄膜(数十nm)による機能修飾が可能であり、周期性やキャビティサイズと光局在が密接に結びついた高Q値光局在構造の光学的特性を損なうことなく機能修飾できると言う特徴がある。また、表面修飾により高い表面SH活性を付与したナノ粒子の形成とそれらを用いた単結晶性フォトニック結晶を作製し、10^<-7>程度のSHG変換効率を達成した。今後は、有機修飾酸化物交互共重合体を用いた光回路素子の実現が期待される。特に、弱い光でも大きな応答が得られる言う特徴から、量子情報処理用光回路基板や超高感度センシングなどへの応用が期待される。今後は、液相合成法の特長を生かしたナノメソ領域の構造形成を利用し、光と物質の相互作用を向上した材料設計を目指す。また、フォトニックバンド領域の分散以上を用いたSHGに関しては、メソポーラスシリカナノ粒子などを用いてフォトニック構造を形成し、表面センシングへの展開を図る。粒径数百nmのコロイド粒子が規則的に配列したコロイド結晶を用いると、フォトニックバンドギャップバンド(PBG)の異常分散により位相整合を満たす条件が出現するため、中心対称性を有する物質から成るコロイド粒子の表面SHGが増強されることが報告された^<[3]>。中心対称性のある物質からなるコロイド結晶からのSHGという学術的な興味に加えて、電界印加などの分極処理が不要となるためSHGデバイスの応用範囲が大きく広がることが期待され、コロイド結晶は新たな波長変換素子として注目されている。しかし、これまでに作製されたコロイド結晶は無修飾または低濃度の非線形光学色素を吸着させたSHG活性の低いコロイド粒子から成る多結晶であり、変換効率も5×10^<-13>と従来の材料に比べて低い値にとどまっている。したがって、SHG活性の高いコロイド粒子を用いることで更なる高効率化が期待できると考えられる。本研究では高い分極率を持つ非線形光学色素や表面プラズモン共鳴によるSHG増強効果が期待される金ナノ粒子による表面修飾によってSHG活性の高いコロイド粒子を合成し、そのコロイドから成るコロイド結晶を作製することによって、SHGの高効率化を目指した。その結果、Crystal violet,金ナノ粒子でコロイドの修飾を行うことにより、最大で13倍SHG活性の高い粒子の合成に成功した。また、フローセルを用いることにより、質の高い単結晶性のコロイド結晶の作製に成功した。作製したコロイド結晶がらはSHGの増強が確認され、変換効率は1.8×10^<-19>であった。
巨大ひずみ勾配付与型ショットピーニングによる表面ナノ結晶材料の創製

以下に、本研究にて得られた成果の要約を示す。1.表面ナノ結晶層形成のためのショットピーニング(SP)条件ナノ結晶層の厚さは、ショット材の運動エネルギーが高い条件ほど厚く形成する。具体的には、ショット速度が速いことやショット速度が同じでもショット粒径が大きいことが望ましい。しかしながら、ショット粒径が小さいほど、ナノ結晶粒組織は表面に均一に形成する。また、ショット材の運動エネルギーが小さくても、カバレージ(処理時間)を大きく(長く)することで、ナノ結晶粒組織が形成する。ショット材の硬さは試料の硬さより硬い必要がある。2.強ひずみ加工による結晶粒微細化における歪勾配の役割SPにより、試料表面に相当歪5(圧延)以上の変形が与えられていることと、試料表面から内部にかけて著しい歪勾配が付与されていることが、組織観察の結果より分かった。HPT(High-Pressure Tbrsion)加工では歪量と歪勾配を分離して調査することが可能であるため、HPT加工により歪勾配の結晶粒微細化に及ぼす影響を調査した。Fe-0.03mass%Cにおいて、歪勾配の付与のみでHV3.3GPaの硬さが得られた。これは、圧下率97.6%(相当歪4.3)で得られる2.4GPaに比べて極めて高い値であり、歪勾配の付与が結晶粒微細化に寄与することを示す。3.強ひずみ加工による結晶粒微細化に及ぼす加工発熱の影響SPは加工(ショットの衝突)が断続的に起こり、各加工の間で導入された転位の再配列・消滅(回復)が加工発熱により起こると考えられる。そのような組織変化が結晶粒微細化に及ぼす影響を調べるため、Fe-0.03mass%CにHPT加工と400°Cの熱処理を繰返し行った。その結果、断続的な加工中の転位の回復や結晶粒界の安定化が、結晶粒の微細化に有効に働くことが分かった。平成17年度の研究計画に基づき、以下の成果を得た。1.表面ナノ結晶層形成のためのショットピーニング条件ナノ結晶層の厚さは、試料表面を塑性変形させるために必要なショット材の運動エネルギーが高い条件ほど厚く生成する。具体的にはショット速度が速いことやショット速度が同じでもショット粒径が大きいことが望ましいことが分かった。しかしながら、ショット粒径が小さいほど、ナノ結晶粒組織は表面に均一に形成することが分かった。また、ショット材の運動エネルギーが小さくても、カバレージ(処理時間)を大きく(長く)することで、ナノ結晶粒組織が形成することが分かった。材料因子として材質・組成・組織について調査した結果、種々の炭素鋼(FeFe-0.80%C, Ferrite, Martensite, Pearlite, Spheroidite),Fe-3.3%Si, Ti-6Al-4V合金(α+β)においてナノ結晶粒化が認められた。2.高静水圧下のねじり(HPT)加工によるナノ結晶化に必要な加工因子の解明ショットピーニング加工は、歪量と共に歪勾配を付与する加工方法である。HPT加工では歪量と歪勾配を分離して調査することが可能であるため、HPT加工により歪勾配の結晶粒微細化に及ぼす影響について調査した。純Feにおいて、歪勾配の付与のみで3.3GPaのビッカース硬さが得られた。この硬さは、圧下率97.6%(相当歪4.3)で得られるHV2.4GPaに比べて極めて高い値であり、歪勾配の付与が結晶粒微細化に著しく寄与することが分かった。3.表面

ナノ結晶材料の機械的特性の評価ショットピーニングにより作製した表面ナノ結晶材料について、疲労試験および耐摩耗試験を行っている。これまでのところ、ナノ結晶粒化に伴う顕著な特性の向上は認められていないが、これはナノ結晶粒組織が表面に均一に形成していないこと等が原因と考えられる。平成18年度では試験片の作製方法等について対策を行い、本質的な表面ナノ結晶材料の特性を明らかにする予定である。平成18年度は、ナノ結晶粒化ショットピーニング(SP)後の組織を更に詳細に観察し、また、それに基づいてナノ結晶粒化のための加工条件を調査した結果、以下の新しい知見を得た。1.ナノ結晶粒化SP後焼鈍(600°C,1h)を行ったFe-3.3mass%Siにおいて、ナノ結晶層直下の再結晶粒径は5μm以下であった。これは99%以上の冷間圧延を行った試料を焼鈍して得られる組織と同等である。このことは、ナノ結晶粒化SPにより、試料表面に相当歪5(圧延)以上の変形が与えられていることと、試料表面から内部にかけて著しい歪勾配が付与されていることを示す。この著しい歪勾配が結晶粒の微細化に寄与していることは、前年度に行ったHPT加工の結果より明らかである。2.ナノ結晶粒化SP後の試料を表面から内部にかけて連続的にTEM観察した結果、ナノ結晶層直下の組織で低転位密度の領域が観察された。SPは加工が断続的に起こり、各加工の間で導入された転位の再配列・消滅(回復)が加工発熱により起こると考えられる。そのような組織変化が結晶粒微細化に及ぼす影響を調べるため、Fe-0.03mass%CにHPT加工と400°Cの熱処理を繰返し行った。その結果、HPT加工の間に熱処理を行った場合、熱処理を行わなかった場合に比べて、同じ歪量であっても高い硬度を示した。このことから、断続的な加工中の転位の回復や結晶粒界の安定化が、結晶粒の微細化に有効に働くと考えられる。この現象は炭素量の多い試料ほど顕著に認められることから、添加元素の影響についても現在検討を進めている。3.表面ナノ結晶粒化SP材の疲労試験において、ナノ結晶粒化に伴う顕著な特性の向上は認められていない。これは、表面粗さの低下が原因であり、ナノ結晶粒化に伴う特性向上と相殺していることが確認された。今後、表面粗さ等を考慮したナノ結晶粒化SP条件の最適化が必要である。
非侵襲的動態イメージングによる骨疾患治療への天然物リガンドの探索

TRAP染色、骨吸収能の評価から5uMの低濃度でのカスタラジン・プニカラジンの添加でほほ完全に破骨細胞形成が抑制されることが分かった。また細胞毒性試験の結果から50uMの高濃度処理においても生存率に影響を与えることなく、カスタラジンとプニカラジンは類似した薬理特性をもつことが示唆された。しかしながら、細胞内シグナルの抑制効果についてはわずかに異なる現象が見られた。プニカラジンなどのエラジタンニンは小腸で加水分解されエラグ酸となり吸収される。エラグ酸の一部は腸内細菌によって徐々に代謝されウロリチン(UrolithinAおよびUrolithin B)に変換されて吸収される。エラグ酸やウロリチンは肝臓の解毒酵素で代謝されて尿中に排泄される。そこでこれらの化学構造・化学変化に着目し、破骨細胞における代謝産物による効果を確認したところ、加水分解されて消化管内で生成されるエラグ酸についてTRAP染色、細胞毒性アッセイ、抗酸化酵素mRNA解析の結果、プニカラジン・カスタラジンと同様の抑制効果が確認できた。さらにエラグ酸が代謝されて生成されるウロリチンによる効果を調べたところ、破骨細胞形成についてはカスタラジン・プニカラジン、エラグ酸と同様の結果が得られたが、抗酸化酵素HO-1のmRNA発現は著しく増大することが分かった。このことから破骨細胞形成抑制作用のメカニズムの一つとしてエラジタンニン→エラグ酸→ウロリチンという代謝とエラグ酸やウロリチンの作用が関連していることが推察される。破骨細胞形成抑制に有効なポリフェノールをin vitroで詳細に解析できたため、今後はプニカラジン・カスタラジン・ウロリチンについてマウスへの投与を実施して、in vivoで薬効評価を行う。
赤外線加熱援用LHPG法による強誘電体単結晶ファイバーの作製

ニオブ酸カリウムリチウムK_3Li_<2-x>Nb_<5+x>O_<15-2x>(KLN)は、大きい電気光学効果、非線形光学効果を示し、青色発生用波長変換素子として期待される強誘電体材料である。特に化学量論組成(x=0)を有するKLNは、強誘電性が高く、光機能デバイスに適している。しかし、現段階では大型のKLN単結晶の育成は、非常に困難である。特に、チョクラルスキー法等による通常の育成手段では、熱平衡状態での育成であり、KLNのようなコングルエントメルト(完全溶融)組成を持たない結晶は溶液からの育成となり、育成した結晶の内部に於ける組成変動が大きい問題となり、更に均一かつ大型単結晶の育成を困難にしている、本レーザー加熱溶融法(LHPG)は、非熱平衡状態からの育成法であり、非コングルエントメルトであっても、化学量論比組成(KLNの場合、x=0、すなわち、K_3Li_2Nb_5O_<15>)の均一なKLN結晶が容易に得られる可能性がある。本研究では、LHPG法によるKLN単結晶ファイバーの育成として、x=0,0.15,0.3組成のファイバーを育成した。育成条件は,レーザーパワー3.40W、ハローゲンランプのパワー500W、引き上げ速度11.0mm/h、原料供給速度8.0mm/hである。この条件で得られたファイバーは、径も均一で無色透明である。直径0.72mm、長さ15mm、380nmから透過しはじめ、可視光領域で透明である。380nmのファイバーの吸収端はバルクの値とも一致する。X線ラウエ透過法により、育成したKLNファイバーは単結晶であり、4回対称性を示すことによりc軸に沿って成長していることが明らかになった。一方、これよりも引き上げ速度が早くなると径の不均一が目立ち、得られたファイバーも多結晶となる。今後は任意に方位制御されたKLN単結晶ロッドを用いて任意の方向をもつ化学量論組成を持つKLN単結晶ファイバーを育成することである。単結晶ファイバーの育成には数種類の方法があるが,その中でもレーザ加熱帯域融解法(Laser Heated Pedestral Growth:LHPG)は強誘電体単結晶ファイバーの育成に最適である.しかしこのレーザ加熱帯域融解装置(LHPG装置)は国内・国外においても数ケ所しかない為,市販のものはない.そのため平成7年度はLHPG装置の組み立てが主な仕事であった.内容は試料チャンバー部,種子結晶ロッド・原料ロッドの取りつけ部分とその駆動装置,炭酸ガスレーザの加熱部への集光系,LHPG援用のためのハロゲンランプによる赤外加熱集光系に大きく分けられる.赤外加熱部分は100Wの炭酸ガスレーザおよびアニール用赤外線加熱のための最高温度1500°Cのゴールドイメージ炉2基を用いた.スライダー,ギアボクス,ACサーボモータおよびコントローラにより種子・原料両ロッドの駆動部を作製した.ファイバー作製速度は0.5mm/h-3000mm/hまで可変でき,最大移動距離は300mmである.種子結晶と原料ロッドを正確に相対向して配置するためにX-Y2軸のリニアステージおよびゴニオステージを用いた.一方KLN種子ロッドの作製を兼ね,KLN単結晶ファイバーの特性をバルク結晶と比較する目的でチョクラルスキー法による細い直径を持ったバルクKLN強誘電体単結晶の育成を平行して試みた.

その結果,淡黄色透明な単結晶がチョクラルスキー法で育成出来た.結晶は極めて透明で,光の吸収係数が小さく,光の吸収端は378nmにあることが分かった.又,電気光学系数r_cは40×10^<-12>m/V(632.8nm)の値が得られ,KLN単結晶が光学的応用に優れていることを示した.集電係数pは80μC/m^2Kであった.誘電率ε_<33>Tは420°Cのキューリ温度でブロードなピークを示した.これは結晶内での組成変動が少しあることを示す.これらの成果については,第1回アジア強誘電体会議(平成7年10月5-9日,中国西安)で発表した.このような結晶内の組成変動は単結晶ファイバーの場合には起こらないことが期待される.レーザ加熱帯域融解装置(LHPG装置)は試料チャンバー部,種子結晶ロッド・原料ロッドの取りつけ部分とその駆動装置、炭酸ガスレーザの加熱部への集光系,LHPG援用のためのハロゲンランプによる赤外加熱集光系に大きく分けられる.赤外加熱部分は100Wの炭酸ガスレーザおよびアニール用赤外線加熱のための最高温度1500°Cのゴールドイメージ炉2基を用いた.スライダー,ギアボクス,ACサーボモータおよびコントローラにより種子・原料両ロッドの駆動部を作製した.ファイバー作製速度は0.5mm/h-3000mm/hまで可変でき,最大移動距離は300mmである.種子結晶と原料ロッドを正確に相対向して配置するためにX-Y2軸のリニアステージおよびゴニオステージを用いた.両種子結晶ロッド・原料ロッドにKLNセラミクス焼成し切りだした.この装置を用い,約0.5mmφのファイバーを育成した.得られたファイバーは育成に従って不透明の多結晶部分から透明になり,単結晶に見られる結晶面が見られた.X線ラウエ測定及び誘電率の温度依存性の測定等の結果からKLN単結晶ファイバーが育成されていることが確かめられた.今後は,一,方位制御されたKLN単結晶ロッドを種子として,任意の方位を持つKLN結晶ファイバーを育成する.一.レーザーおよびハローゲンランプの出力,集光直径,引き上げ速度を編化させ,最適な単結晶ファイバーの育成条件を見いだす.一.単結晶ファイバーの光学的応用を研究する.ニオブ酸カリウムリチウムK_3Li_<2-x>Nb_<5+x>O_<15-2X>(KLN)は、大きい電気光学効果、非線形光学効果を示し、青色発生用波長変換素子として期待される強誘電体材料である。特に化学量論組成(x=0)を有するKLNは、強誘電性が高く、光機能デバイスに適している。しかし、現段階では大型のKLN単結晶の育成は、非常に困難である。特に、チョクラルスキー法等による通常の育成手段では、熱平衡状態での育成であり、KLNのようなコングルエントメルト(完全溶融)組成を持たない結晶は溶液からの育成となり、育成した結晶の内部に於ける組成変動が大きい問題となり、更に均一かつ大型単結晶の育成を困難にしている。本レーザー過熱溶融法(LHPG)は、非熱平衡状態からの育成法であり、非コングルエントメルトであっても、化学量論比組成(KLNの場合、x=0、すなわち、K_3Li_2Nb_5O_<15>)の均一なKLN結晶が容易に得られる可能性がある。本研究では、LHPG法によるKLN単結晶ファイバーの育成として、x=0,0.15,0.3組成のファイバーを育成した。育成条件は、レーザーパワー3.40W、ハローゲンランプのパワー500W、引き上げ速度11.0mm/h、原料供給速度8.0mm/hである。
放課後における子ども・家庭育成支援プログラムの開発

本研究は,子どもの生活・発達課題上必要とされる放課後支援体制を検討し,放課後における子ども・家庭育成支援プログラムを作成するとともに,実施上の課題を整理することを目的に行った.その結果,対人関係を広げる機会のある放課後活動への参加は,参加児の精神的健康の維持向上に資する可能性があること,親の他児や地域に対する関心と働きかけに作用することが示された.子どもの放課後の居場所づくりにはマネジメント機能が必要である.本研究は,子どもの生活・発達課題上必要とされる放課後支援体制を検討し,放課後における子ども・家庭育成支援プログラムを作成するとともに,実施上の課題を整理することを目的に行った.その結果,対人関係を広げる機会のある放課後活動への参加は,参加児の精神的健康の維持向上に資する可能性があること,親の他児や地域に対する関心と働きかけに作用することが示された.子どもの放課後の居場所づくりにはマネジメント機能が必要である.本研究の目的は、子どもと養育者を対象とする調査から放課後の生活実態や精神的健康状態等について把握し生活・発達課題上必要とされる放課後支援体制(居場所)の検討を行い、その結果にもとついて『放課後子どもプラン』における子ども・家庭育成支援プログラムを開発するとともに、プログラムの効果的な実施に必要とされる条件を整理・提言することにあった。平成21年度は、本調査実施に向け(1)これまで実施してきた小・中学生の放課後の生活実態に関する質問紙調査(平成18年度実施)、小・中・高校生を対象とした精神的健康に関する調査(平成19年度実施)を分析し検討すると同時に、(2)現在の『放課後子どもプラン』実施状況の前調査を行なった。(1)の結果、ストレス対処としていずれの学年も「友達と遊ぶ」方法をとる子どもの割合が最も多く、また、「友達と遊ぶ」方法をとる子どもの方が抑うつ度が低いことが認められ、子ども同士の日常的な交流のきっかけとなるような機会の提供の必要性が考えられた。(2)では、調査対象地域である広島県三原市が実施する『放課後子ども教室』を視察し、教室運営スタッフ(コーディネーター、ボランティア等)に対し聞き取りを行なった。同市では、殆どの『放課後子ども教室』が学習支援ではなく放課後の居場所の提供として運営している。実施内容は、各小学校区の面積や年齢別人口規模等によって多様であった。聞き取り調査では、スタッフの確保や子どもへのかかわり方、活動の企画・実施などが共通した課題として出された。また、教室運営スタッフが抱く放課後の生活のとらえ方や子ども観、特にコーディネーターの力量(学校・地域(ボランティア資源)・保護者間の調整、ボランティアと子どもとの交流や子ども同士の交流の促進、ボランティア育成など)も、教室運営を左右することが推察された。地域の多様性に配慮すると同時に、『放課後子ども教室』のミニマム・スタンダードが必要である。平成22年度は、前年度から研究協力いただいている三原市内の『放課後子ども教室』のうち、学校規模・実施開始年度・対象学年の異なる2ヶ所の教室参加児童と養育者および教室運営スタッフ(コーディネーター以外の有償ボランティア:主に地域団体から推薦を受け参加)を対象に質問紙調査を行った。子どもに対しては、『放課後子ども教室』にいる時の気持ち、『放課後子ども教室』がない時の過ごし方等を問う項目を設定し個別面接(高学年には一斉配布・回収)を行った。養育者および教室運営スタッフに対しては、『放課後子ども教室』にいる時の子どもの様子、『放課後子ども教室』参加を通した地域への関心の高まり、『放課後子ども教室』の参加動機と意義(養育者のみ)、子どもと関わる上での悩み(教室運営スタッフのみ)を問う項目等で構成した質問紙を郵送法にて配布・回収した。子どもに対する調査の結果、『放課後子ども教室』にいる時の気持ちとして「わくわくする」「楽しい気分になる」といった高い高揚感が示された。少数ながら、「とりのこされた感じ」や「さびし感じ」を回答する子どもも認められた。また、養育者と教室運営スタッフの回答結果をもとに教室参加時の児童の様子の評価について教室間の比較を行ったところ、教室運営スタッフでは回答に違いは認められなかった。一方、養育者では異なる結果が示された。違いをもたらす要因として、参加児童の年齢幅の広さや養育者が抱く『放課後子ども教室』の意義の違い等が推測される。教室運営スタッフの子どもと関わる上での悩み(自由記述)には、学習支援の程度や方法、注意・制止の判断や養育者の関心・協力度に対する戸惑い等などがあげられた。また、児童との交流を通して「元気をもらう」といった情緒的体験を得ており、教室への継続参加意欲や内容の工夫への動機につながっていることが示唆された。過去2年間の研究成果にもとづき、放課後における子ども・家庭育成支援プログラム(試案)を作成した。また、放課後子ども教室コーディネーター・運営スタッフなど放課後支援の従事者を中心にインタビューを行い、子ども・家庭育成支援プログラム導入上の課題等を明らかにしていった。放課後子ども教室が、参加児にとって物理的・心理的にも放課後の居場所となるために、参加児同士のみならず地域スタッフとの円滑な対人交流が不可欠である。そのような直接的な対人交流は、参加児の保護者にも地域への関心の広がりにも作用すると考えられる。放課後の居場所づくりには、参加児および近い将来参加の可能性がある児および保護者のニーズを把握し、当該地域の実情と地域住民(地域スタッフ・地域スタッフとなる可能性のある人を含む)の強みとニーズを見出し、実際の活動へと繋ぐ、活動実施後の評価と修正、学校や地域団体といった関係機関間の調整等、マネジメントが重要である。地域との調整役として配置されている放課後子ども教室コーディネーターがそのようなマネジメント機能を備え発揮するために、研修体制の充実の他、権限の強化や身分保障が求められる。

本研究成果を地域に還元するため、研究成果を報告書にまとめ、調査協力者および青少年育成関係者に配布した。また、青少年の健全育成活動に関心のある地域住民を対象とした公益社団法人青少年育成県民会議主催総合講座、青少年育成市民運動推進大会講演会および同団体会報に本調査の一部を紹介した。今後は、子ども・家庭育成支援プログラムの効果検証が求められる。
アフリカ在来知の生成と共有の場における実践的地域研究：新たなコミュニティ像の探求

本研究計画では、アフリカにおける「新たなコミュニティ」像を求めて、学際的関心をもつエチオピアの研究者と実務者が加わり、エチオピア南部諸民族州において延べ30人が参画して組織的共同研究の円滑な運営を配慮した総合的地域研究プロジェクトを実施した。プロジェクトを通じて「在来知」概念の明確化と共有をはかり、地域社会にみいだされた課題を4つの問題群(環境・生業、保健・健康、教育・共生、文化・創造)に分類してそれぞれの課題を横断する関心の系(生成系、共有系、創造系)にそった在来知の実相を解明するためのフィールドワークに基づく実践的な地域研究をおこない、研究の成果を広く公開するとともに地域社会と共有した。本研究は、アフリカにおける「新たなコミュニティ」像を求めて、学際的関心を持つ我が国とエチオピアの研究者に地域の実務者が加わり、組織的共同研究の円滑な運営を十分に配慮しておこなう総合的な地域研究プロジェクトである。平成23年度は以下のとおり研究を実施した。[研究体制の確立]当初の計画に基づいてメンバーが4つの問題群にわかれ16の研究対象事例について今後5年にわたって集約的なフィールドワークをおこなうことを確認したうえで、代表者と分担者が今後の研究計画の方向性について検討した。研究支援者として時間雇用の研究員を採用して事務局を立ち上げ、計画の進行を統括し、各問題群の研究連絡を効率化した。[研究計画および成果の発信(13.研究発表参照)]米国民族生物学会において、在来知とコミュニティに関する研究発表と研究計画の紹介をおこなったほか、国内外の学会において、在来知の実践とその可能性について報告をおこなった。平成24年2月には、京都において国際フォーラム(Emerging Approaches to Understanding Gender-based Knowledge and Techniques in Africa)を企画開催し、ジェンダーという視点を導入して在来知と新たなコミュニティについて議論をふかめた。これに加えて、現場における人びとの実践の記述と科学的な分析を融合させて在来知をとらえる試みや、現場における人びとの実践とそれらに対する国家や制度による影響に関する成果を公刊した。ウェブサイト「アフリカ在来知と新たなコミュニティ」については、デザインやコンテンツの準備をすすめた。[現地調査]各問題群のなかでも、教育-共生の問題群と文化-創造の問題群を中心にフィールドワークを実施した。教育-共生の問題群では、女性の進学率の低さと地域社会における女性の社会的な立場や役割との関わりについて主に調査をおこなった。文化-創造の問題群に関しては、地域博物館の利用者の実態把握と地域の人びとと連携して展示を行う可能性について予備的な調査をおこなった。本研究は、アフリカにおける「新たなコミュニティ」像を求めて、学際的関心を持つエチオピアの研究者と実務者が加わり、組織的共同研究の円滑な運営を十分に配慮しておこなう総合的な地域研究プロジェクトである。第3年次(平成25年度)は以下のとおり研究を実施した。[研究体制の推進]2年次の実施状況をふまえ4つの問題群(1環境-生業2保健-健康3教育-共生4文化-創造)と、それらを横断する3つの関心系(生成系、共有系、創造系)にそって集約的なフィールドワークをすすめると同時に、実践のフェーズへの導入をおこなった。代表者と分担者が平成25年度の研究計画と現地調査予定についてfacebookのグループ機能を活用して調整した。[成果の発信]代表者と分担者・協力者が国内学会(日本ナイル・エチオピア学会、日本アフリカ学会)で3年次の研究成果を発表した。代表者と研究協力者が京都において国際ワークショップを企画したほか、エチオピアから招いた研究者を囲んでセミナーを2回開催した。アジスアベバ大学と共催した第1回国際博物館学シンポにおいて基調報告をおこなった。昨年度に引き続きアウトリーチ活動の一貫として、代表者が一般向け公開講演会で講演をおこなったほか、代表者と分担者がより実践的な地域研究を念頭においた成果展示を南オモ研究博物館において実施した。メンバーが国内外の学術雑誌に論文を投稿したほか、平成24年度に企画した国際エチオピア研究学会のセッション(Local Knowledge, Livelihood, and Development on the Move)の成果を代表者と分担者が編集して論文集として発表した。[現地調査]問題群1234のそれぞれのメンバーは、新たなコミュニティのなかで在来知が共有される場面やそれに関わる諸関係(共有系)に注目して、現地調査をおこない実践のフェーズ(創造系)へと企画をすすめた。[研究体制の確立]初年度の実施状況をふまえ、引き続き4つの問題群(1環境-生業2保健-健康3教育-共生4文化-創造)とそれらを横断する3つの関心系(生成系、共有系、創造系)にそって研究対象の集約的なフィールドワークをおこない、代表者と分担者が現地調査予定について調整した。代表者と分担者・協力者が国際学会でセッションを組織して発表をおこなうのにあわせて、その研究連絡等についてFacebookを利用してより柔軟な情報共有と議論をおこなうしくみを整備した。[研究計画および成果の発信]■代表者と分担者・協力者が国内学会(日本ナイル・エチオピア学会、日本アフリカ学会)において初年度の研究成果を発表した。代表者と研究協力者が国際民族生物学会(於モンペリエ)で本課題に関する発表をおこなった。第18回国際エチオピア学会において代表者が本課題に関するセッションを組織し、分担者を中心に初年度の成果を発表した。

アウトリーチ活動として、分担者・協力者が一般向け公開講演会(アフリカ地域研究資料センターと共催)で講演したほか、代表者がより実践的な地域研究を念頭においたフォーラム(実践的アフリカ地域研究からBOPビジネスへ)を開催した。■メンバーが国内外の学術雑誌に論文を投稿したほか、平成23年度に開催した国際フォーラム、およびそのフォーラム内でおこなったセッションの成果を代表者と分担者が編集して論文集として発表した。[現地調査]問題群1234のそれぞれのメンバーは、新たなコミュニティのなかで在来知が共有される場面やそれに関わる諸関係(共有系)に注目して、現地調査をおこなった。本研究は、アフリカにおける「新たなコミュニティ」像を求めて、学際的関心を持つエチオピアの研究者と実務者が加わり、組織的共同研究の円滑な運営を十分に配慮しておこなう総合的な地域研究プロジェクトである。平成26年度は以下のとおり研究を実施した。[研究体制の推進]実施状況をふまえ4つの問題群(1環境-生業2保健-健康3教育-共生4文化-創造)と、それらを横断する3つの関心系(生成系、共有系、創造系)にそって集約的なフィールドワークをすすめると同時に、実践のフェーズにおける研究活動をすすめた。研究計画と現地調査予定について代表者が中心となって分担者および協力者がfacebookのグループ機能を活用して調整をおこなった。平成27年度にエチオピアにて開催する国際シンポジウム準備をおこなった。[成果の発信]代表者と分担者・協力者が国内学会および国際学会において研究成果を発表した。日本アフリカ学会50周年記念大会においては、在来知研究セッションを企画してこれまでの成果を報告した。11月には在来知とコミュニティの参加型開発をめぐる国際ワークショップをJICAと共催したほか、エチオピアから招いた研究者を囲んでセミナーを開催した。2月には、ドイツ、イギリス、エチオピアから研究者と博物館関係者を京都に招いて国際シンポジウムにおいて、在来知とグローバル化および牛耕技術をめぐるセッションを企画主催した。昨年度に続きアウトリーチ活動として、一般向け公開講演会をおこなったほか、より実践的な地域研究を念頭においた成果展示を京都大学総合博物館において実施した。メンバーが国内外の学術雑誌に論文を投稿した。[現地調査]問題群1234のそれぞれのメンバーは、新たなコミュニティのなかで在来知が共有される場面やそれに関わる諸関係(共有系)に注目して現地調査をおこない実践のフェーズ(創造系)における研究活動をすすめた。研究計画の最終年度にあたり、アフリカ在来知の生成と新たなコミュニティ像に関するこれまでの研究成果の総括と今後の展開にむけた活動をおこなった。4月から京都において定期的な国内研究会を3回開催したほかに、研究対象地のエチオピアを含む海外での成果発表につとめた。
新生児の睡眠・覚醒リズムの個人発達と母子交流に関する継続的研究

目的:本研究の目的は、出生後の乳児における睡眠・覚醒リズムの発達過程を明らかにするとともに、授乳間隔や授乳時間が乳児の睡眠・覚醒リズムの発達に及ぼす影響について検討した。これらの結果から、時間生物学的視点にたった育児支援の指導内容のあり方について検討した。方法:正常満期産で経膣分娩した乳児12名(平均出生時体重3028±197g)とそれらの乳児の母親、すなわち初産7名(28.1±3.13歳)、経産婦5名(29.4±3.21才)を対象とした。授乳方法は9名が母乳、3名が混合乳であった。母親達には、母親自身と彼女らの乳児の睡眠日誌を分娩直後から産後15週まで連続して記録することをお願いした。また、1名の初産婦ペアーについてはアクチグラフを非利き腕に装着し、分娩直後から15週間にわたって連続して記録した。結果:昼間期には、ほぼ一定の時間間隔で授乳が行われていたが、夜間期の授乳に関しては、母親の授乳の仕方などの要因や、乳児以外の兄弟姉妹がいるかどうかの要因によって影響した。したがって、これらの要因によって、母子ペアーの睡眠・覚醒リズムにも影響を及ぼすことが示唆された。以上の結果より乳児の睡眠・覚醒リズムは、授乳スケジュールに影響され、サーカデイアンリズムの重要な形成因子であることが示唆された。これらの結果を地域の育児支援クラスに生かした活動に取り組み始めた。目的,方法:平成14年度は、母親の睡眠行動が乳児の睡眠リズムに及ぼす影響を検討した。各母親には、出産日から少なくとも14週以上にわたって連続して母親自身とその乳児の日々の睡眠日誌を10分刻みで記入することをお願いした。12組の母子ペアーにおける出生から14週間にわたる連続記録した睡眠日誌を解析した。乳児はpolycyclicな唾眠であるために、夜間期における各乳児の就寝と起床は、母親の就寝直前における乳児の睡眠区画の開始時点、および母親の起床直後における乳児の睡眠区画の終了時点と,それぞれ定義した。日々の睡眠パラメータは、母子ともに出生から週毎に平均を算出した。統計解析は、産歴、経過週もしくは母子を独立変数に、睡眠パラメータを従属変数とする2元ないしは3元配置分散分析とNewman-Keulsのposthoc testを行った。結果;有効記録数は、母親および乳児とも各々1,176日であった。平均就寝・起床時刻は、いずれも、産歴(就寝;F=9.81,p=0.005、起床;F=8.60、p=0.008)、母子(就寝;F=9.55,p=0.006、F=6.89,p=0.02)、週(就寝;6.64,P<0.0001、F=3.27,p<0.0001)に、また、就寝時刻のみは産歴と週の交互作用(F=2.13,p=0.02)に、それぞれ有意な効果が認められた。母親と乳児の出産から14週における就寝と起床時刻の変化は、類似していた。夜間における母親と乳児の就寝・起床時刻は、出生後14週間を通し類似した変化を示していたが、初産婦の母子は経産婦の母子よりも就寝・起床時刻とも遅かった。母親の夜間睡眠中に乳児が眠っていた時間のパーセンテージは週齢とともに上昇していたが、出生後の前半の週では初産婦の乳児で高く、逆にその後半の週では低かった。まとめ:これらの結果から、母親の睡眠習慣や哺育経験の有無、乳児以外の子供の存在有無などが、乳児の睡眠リズムの発達に影響を与えていると推測された。14年度に引き続き,症例数を増やし母親の睡眠行動が乳児の睡眠リズムに及ぼす影響、乳児のサーカデイアンリズムが形成する時期,および母子同期について詳細な質的分析を試みた。母親のインフォームドコンセントをえた単胎症例10組,双胎6組の母子における睡眠日誌と、うち3組については、睡眠・覚醒リズムの判定の信頼性が確認されている客観的判定法であるactigraphyによる活動量測定を出生時から、15週ないし25週間以上にわたって連続して測定した。

その結果、出生後の乳児の睡眠・覚醒サイクルは、ultradian rhythmが優勢であるが、その後徐々に睡眠時間は夜間に集中し、夜間の授乳インターバルも延長した。夜間期(20:008:00)の睡眠時間と昼間期(8:0020:00)の覚醒時間は、出産第1週齢に比して、9週ないしは10週齢以降に有意な差が認められた。初産婦の母子は経産婦の母子よりも就寝・起床時刻が全ての週で遅延していた。母親の夜間睡眠中で乳児が眠っている時間のパーセンテージは、週齢とともに上昇していたが、出世以後の前半の週では初産婦の乳児でそのパーセンテージが高く、後半の週齢では低かった。以上の結果から、睡眠・覚醒リズムにおける発達過程には、個人差がみられるが,9週齢ないしは10週齢以降にcircadianパターンが急速に確立に向かっていくものと考えられた。母親の睡眠習慣や哺育経験の有無、乳児以外の兄弟の存在有無などが、乳児の睡眠・覚醒リズムの発達に修飾影響を及ぼしていた。家庭訪問などによって,育児環境や児の成長発達の観察,睡眠・覚醒リズムおよび授乳リズムなど総合的な視点から,今後(Hl6年度)は母児への生活リズムに力点をおいた看護支援のあり方を検討していく予定である。本研究の目的は,出生後,乳児の睡眠・覚醒リズム形成過程において,昼間期と夜間期での睡眠時間の相違や母児同期の状態を明らかにするとともに,特に夜間の授乳間隔や時間は,児の睡眠・覚醒リズム形成を左右し,サーカデイアンリズムメーカーとして重要要因になっているのではないかその特徴をあきらかにする目的であった。さらに,これらの結果から,今後の育児支援をめざした時間生物学的視点にたつ育児指導内容を検討した。方法:正常満期産で経膣分娩した乳児12名(平均出生時体重は3028g±197g)、およびその母親,初産が7名(28.1±3.13才)、経産婦が5名(29.4±3.21才))に,母児の睡眠日誌を産後15週まで継続記録をお願いした。さらに、初産婦1例についてはActigraphを非利き腕に装着いただきサーカデイアンの形成過程の継続観察を実施した。授乳法は9名が母乳、3名が混合乳で,これらの母児の同期について、授乳リズムとの関連などを分析し,これらの結果を踏まえた子育て支援の地域活動に役立つ教育プログラムの作成を目指して取り組んでいる。結果:1)昼間期の授乳時間はほぼ一定時間であるが、夜間期授乳に個人差が大きく、夜間の中途覚醒や長時間の覚醒は授乳の慣れや兄弟の世話などで母親の睡眠・覚醒リズムが影響を受けていることが示唆された。2)地域の子育て支援活動の一環として取り組まれた某公民館の教育講演で1.6歳児の子育て中の母親30粗程度に、"生活リズムと子育て"の教育教材を自作し,こどもの規則的な生活リズムの確保を説いた。結論:本研究より産後の睡眠・覚醒リズムは授乳リズムに影響を受け、サーカデイアンリズム形成の重要な因子であることが示唆されたので、今後母乳確立への支援とともに、生活リズム調整を子育て支援に具体化が望まれる。