hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メス海馬は自分自身で性周期を作り、神経シナプスと記憶能力が周期変動する

記憶能力が1番高いLarge-headスパインに着目すると、Pに密度のピークがあり、Eで大きく減少、その後D1、D2で少しずつ回復してPで再びピークを示した。ラットの海馬は、女性ホルモンであるプロゲステロン(PROG)、エストラジオール(E2)や、男性ホルモンであるジヒドロテストステロン(DHT)を独自に合成することが明らかとなっている。本研究では、PROGやE2、DHTの急性的な効果による神経スパイン増加の分子メカニズムを解析した。具体的な信号系としては、スパイン形成に関わるアクチン脱重合を引き起こすcofilinを不活性化するリン酸化酵素(LIMK)と、スパインの形成に重要なアクチン重合を制御するcortactinを活性化するリン酸化酵素(ERK/MAPK)に注目した。さらに、性ホルモン受容体がスパイン密度増加に関与しているかどうかも調べた。オスラットの生きた急性海馬スライスを作成し、PROG、E2、DHTを作用させた結果、全スパイン密度が増加した。さらに、リン酸化酵素(LIMK、ERK/MAPK)の阻害剤を性ホルモンと共に作用させたところ、スパインの増加が抑えられた。この結果から、性ホルモンによるスパイン密度の増加は、性ホルモンが下流にあるLIMKやERK/MAPKを活性化することで生じることがわかった。さらに、スパインを頭部直径で3つのサイズ(small-head、middle-head、large-head)に分類して解析した結果、PROGはsmallとmiddle、E2はsmall、DHTはmiddleとlargeをそれぞれ増加させた。この3分類の解析においても、LIMK、ERK/MAPKが関与していた。次に、性ホルモンの古典的受容体(PR、ERα、AR)のアンタゴニストを性ホルモンと共に作用させると、PROG、E2、DHTによるスパイン密度の増加効果が抑えられた。これらの結果から、PROGはPR、E2はERα、DHTはARを介してスパイン密度を急性的に増加させることが明らかとなった。今後は、性周期に伴う神経スパイン密度変動を引き起こすメカニズムの解明を行う。1日以内でスパイン密度を変動させるためには、可逆的なnon-genomic系が働いていると予測される。具体的には、以下の2つの経路が考えられる。1プロゲステロン,エストラジオール→海馬CA1領域の神経スパイン内にあるプロゲステロン受容体(PR)、エストロゲン受容体(ER) →PKC, PKA, MAPKを活性化→cortactinを活性化→actin重合促進→スパイン密度の増加、もしくは、2プロゲステロン,エストラジオール→海馬CA1領域の神経スパイン内にあるプロゲステロン受容体(PR)、エストロゲン受容体(ER) →LIMKを活性化→coffilinを不活性化→actinの解離を抑制→スパイン密度の増加。そのため、受容体(PR,ER)や、上記のリン酸化酵素の選択的阻害剤を、生きた急性海馬スライス(素早く解剖した海馬を、ビブラトームを用いて生きたまま400μmのスライスにしたもの)に作用させ、スパイン密度がどのように変動するかを調べている。この時、ネガティブコントロールとして、アポトーシスに関わるリン酸化酵素(JNK)の選択的阻害剤を使用する。JNKは、神経スパインの可塑性に関わらないと予想しているからである。
極低出生体重児に対する医教連携による超早期教育支援モデルの開発

平成25年の最終年度は、本研究の目的である極低出生体重児の超早期教育・療育支援の実践から以下の成果を上げることができた。その結果をまとめて冊子「極低出生体重児の超早期発達支援の実際愛媛県での取り組みから」を作成し、全国の関係機関に配布した。1.不器用の支援モデルに関しては、小児リハビリテーションの専門機関である子ども療育センターの理学療法・作業療法部に対象児を紹介し、極低出生体重児に共通する課題に特化した個別指導とグループ指導を定期的に行い、遊びや体育・算数・実技教科における問題の改善を図るためのモデルを作った。2.算数と国語の学習、特に文章題の課題については、公開講座に参加した子どもに対する一斉指導を行うと共に、個別指導を希望する保護者と子どもの中で学生支援員の派遣に了解が得られた学校に研究協力者が通って実際に指導を行った。放課後の個別指導で基本学習パターンを教え、それをヒントカードとして用い、一斉授業で活用することにより、子どもは授業に自信を持って参加するようになった。3.集団参加や友人関係を促すための支援モデルでは、研究協力者が学習支援員として学校の休み時間に友達と一緒に対象児の興味関心を取り入れた活動をすることで、36か月後にはみんなと一緒に学級活動に参加できるようになった。この方法は障害と無関係に集団参加が苦手な子どもに共通した支援モデルであった。以上の成果は、国際知的障害連盟アジア・大洋州地域会議、日本小児神経学会、日本特殊教育学会、ハイリスク児フォローアップ研究会などで発表した。平成24年度は本研究が7年目で、極低出生体重児の超早期教育・療育支援として、以下の成果を追加することができた。1.不器用の支援モデルに関しては、6歳児で標準化されているJMAPを継続して実施し、特に片足立ちの持続時間に注目し、問題点が明らかとなった事例については、小児リハビリテーションの専門機関である子ども療育センターの理学療法・作業療法部に紹介した。そして、そのリハビリテーション施設で極低出生体重で出生した不器用な子どものグループ指導を定期的に行い、支援の成果を蓄積した。2.算数と国語の文章題の支援モデルについては、公開講座に参加した子どもに対する一斉指導による支援、また個別相談での支援を行い、担任と連携を図った。そして、子どもと保護者の希望があり、学校の了解が得られた3事例については、学校を週23回訪問しての学習支援も行った。その結果、個に応じた支援の工夫をすれば、極低出生体重児も算数や国語等の学習上の問題を改善できた。その成果をまとめて、現在支援モデルを作っている。3.集団参加や友人関係を促すための支援モデル作りでは、学生支援員が学校に入って休み時間を中心に支援することで、子どもの困難さを改善することができた。このやり方は、他の発達障害等で集団参加が難しい場合と同じ方法で、子どもの興味関心を大切にして、支援者と一緒に入り、少しずつ周囲の子どもを巻き込んでいく方法で学級全体への参加につながった。4.ICTを活用した支援を3例について行った。その結果は、算数の計算・文章題や国語の文章理解や作文学習等で成果が見られた。また、ICTの活用方法も共通する問題が明らかとなった。以上の成果は、日本小児神経学会、日本発達障害学会、日本特殊教育学会などで発表した。今年度の目的である、極低出生体重児の不器用さへの支援モデル、算数の支援モデル、集団参加の困難への支援モデル、これら3点について実践の積み重ねを行い、具体的実践に基づく支援モデルを作ることができた。公開講座、研究会、学会等で発表する中で、支援モデルに関して早期の情報公開をもとめる声があった。また、ICTを活用して、これらの支援モデルを基に遠隔地に在住の子どもの支援を行った事例を追加し、成果を上げることができた。これらの成果のまとめを学会や研究会で発表してきたが、今後は学術論文として発表すること、早期の支援モデルの公表が課題である。平成24年度も含めて7年間の科研費を活用しての研究の積み重ねにより、支援モデルの大枠が整った。

(1)不器用の支援モデルに関しては、平成25年度も不器用チェックリストを用いて対象児を特定し、定期的グループ指導で支援の成果を蓄積する。(2)算数と国語の文章問題に関する支援では、研究協力者による支援を学校とICTで行い、支援モデルの実践例を追加する。(3)対人関係や友人関係に関する支援は、実際に学校の場で、研究協力者が支援を行い、研究代表者が考える支援方法モデルの実践成果を示す。研究代表者は、教育支援の内容について「教育支援の7つの工夫」に準じて調整し、時間経過を入れて具体的成果を示す実践を行ってきた。その成果を全国レベルの学会や研究会で発表し、周知と啓発を図ってきた。平成25年度も支援の実績を積み重ねて、具体的成果を基に支援モデルの改善を図る。発表の中で、極低出生体重児の支援モデルが公表されていない現状について、具体的成果に基づく支援モデルについて詳しい情報を期待する声が多くあった。研究代表者は研究協力者の同意を得て、平成25年度中に研究成果をまとめて「極低出生体重児の超早期支援実践の成果に基づく支援モデル」(仮称)を作成して、関係機関に配布する予定である。残金1,201円は、子どもの指導の教材費として執行済みである。
プロテアーゼ・阻害剤複合体の構造解析に基づく阻害剤の構造活性相関研究

我々は,これまでにアスパラギン酸プロテアーゼ阻害剤の合成研究において,酵素反応のメカニズムに着目して,酵素・基質複合体および酵素・阻害剤複合体のコンフォメーションを解析し,酵素分子活性中心の基質遷移状態のコンフォメーションを固定したミミックをデザインするという新しく論理的な方法を用い,高い酵素阻害活性を持つ化合物の合成に成功した.この方法をさらに発展させて,HIVプロテアーゼとそのアナログを合成し,基質や阻害剤と複合体を形成して相互作用の解析をX線結晶解析,NMR,分子モデリングなどの終了を用いて行った.すなわち基質,阻害剤分子単独のコンフォメーションと,超分子形成時のコンフォメーションとの詳細な比較解析を行った.それらの結果をもとに酵素と阻害剤の相互作用に関する分子認識に基づいた阻害剤の構造活性相関研究を行った.1.HIV-1プロテアーゼの合成は現有のペプチド自動合成機により行なった.また純度の高いプロテアーゼを得るためビチオン誘導体の形で精製した.さらに高速電気泳動装置を用いて合成プロテアーゼの純度検定を行なった.3.阻害剤の合成.遷移状態誘導体の概念に基づいてHIVに特徴的な基質の切断部位Phe-ProおよびTyr-Pro(P1-P1′)のアミド結合をインステリックな還元型[CH_2],ヒドロキシエチレン型[CHOH-CH_2],ジヒドロキシエチレン型[CHOH-CHOH]等に変換し,各基質遷移状態誘導体を合成した.4.酵素結晶化とX線解析.高活性で安定な酵素蛋白質とその誘導体を結晶化し,そのX線構造解析を行った.5.分子モデリングをコンピューターを用いて,酵素またはその誘導体と基質複合体の構造解析を行った.我々は,これまでにアスパラギン酸プロテアーゼ阻害剤の合成研究において,酵素反応のメカニズムに着目して,酵素・基質複合体および酵素・阻害剤複合体のコンフォメーションを解析し,酵素分子活性中心の基質遷移状態のコンフォメーションを固定したミミックをデザインするという新しく論理的な方法を用い,高い酵素阻害活性を持つ化合物の合成に成功した.この方法をさらに発展させて,HIVプロテアーゼとそのアナログを合成し,基質や阻害剤と複合体を形成して相互作用の解析をX線結晶解析,NMR,分子モデリングなどの終了を用いて行った.すなわち基質,阻害剤分子単独のコンフォメーションと,超分子形成時のコンフォメーションとの詳細な比較解析を行った.それらの結果をもとに酵素と阻害剤の相互作用に関する分子認識に基づいた阻害剤の構造活性相関研究を行った.1.HIV-1プロテアーゼの合成は現有のペプチド自動合成機により行なった.また純度の高いプロテアーゼを得るためビチオン誘導体の形で精製した.さらに高速電気泳動装置を用いて合成プロテアーゼの純度検定を行なった.3.阻害剤の合成.遷移状態誘導体の概念に基づいてHIVに特徴的な基質の切断部位Phe-ProおよびTyr-Pro(P1-P1′)のアミド結合をインステリックな還元型[CH_2],ヒドロキシエチレン型[CHOH-CH_2],ジヒドロキシエチレン型[CHOH-CHOH]等に変換し,各基質遷移状態誘導体を合成した.4.酵素結晶化とX線解析.高活性で安定な酵素蛋白質とその誘導体を結晶化し,そのX線構造解析を行った.5.分子モデリングをコンピューターを用いて,酵素またはその誘導体と基質複合体の構造解析を行った.
東アジア圏域の家族の扶養意識と高齢者介護の社会化に関する研究

高齢者人口が欧米に比べ急激に増加している東アジア地域では,要介護高齢者をどのように支援するかが課題となっている.そこで要介護高齢者を支援する方策への示唆を得ることをねらいとし,高齢者介護の整備状況の異なる日本,韓国,中国の今後の介護の担い手となる大学生とその親のデータを用いて介護意識の社会化への家族内資源の関連を検討した.その結果,介護に関する社会的資源が整備されることによって,社会的資源に依存した形で介護意識が社会化されていくことが明らかになった.高齢者人口が欧米に比べ急激に増加している東アジア地域では,要介護高齢者をどのように支援するかが課題となっている.そこで要介護高齢者を支援する方策への示唆を得ることをねらいとし,高齢者介護の整備状況の異なる日本,韓国,中国の今後の介護の担い手となる大学生とその親のデータを用いて介護意識の社会化への家族内資源の関連を検討した.その結果,介護に関する社会的資源が整備されることによって,社会的資源に依存した形で介護意識が社会化されていくことが明らかになった.本研究は、日本・韓国・中国の3カ国の中で、介護の社会化において、家族機能(家族凝集性)と老親扶養意識が介護の社会化の意識に及ぼす影響の類似性と差異性の問題を、日本・中国・韓国の3カ国の世代間(大学生と親)のデータを基礎に検討することを目的とした。日本・中国・韓国の各2大学の学生とその親を対象に質問紙調査を実施した。親への調査は大学生を経由して質問紙の配布を依頼し調査した。本年度は、3カ国での調査を実施し、データに不備のあった中国の1大学については再度調査を実施したところである。調査内容は(1)基本属性(性、年齢、同胞数、出生順位、家族員数、出身地域)、(2)家族凝集性、(3)老親扶養意識、(4)介護の社会化の意識、看取られたい場所、(5)健康関連QOLについて調査した。分析は因果モデルを構成し、構造方程式モデリングを用いて分析した。結果、日本、中国、韓国ともに因果モデルへの適合度はおおむね良好であり、統計学的に支持された。日本では家族凝集性は手段的、情緒的扶養意識に関連し、介護の社会化の意識と負の関連を認めた。また、老親扶養意識の低さは介護の社会化の意識を高めた。韓国では、家族凝集性は手段的、情緒的扶養意識に関連し、情緒的扶養意識と介護の社会化の意識と負の関連を認め、手段的扶養意識と介護の社会化の意識とは直接的な関連はなかった。中国では家族凝集性は手段的、情緒的扶養意識に関連するが、介護の社会化の意識には直接的な関連はなかった。3カ国ともに老親扶養意識は大学生>親であり、家族凝集性はいずれの国においても、手段的、情緒的扶養意識に関連した。また、日本の親の手段的扶養意識は最も低く、次いで韓国の親が低かった。しかし、家族凝集性は韓国が大学生、親ともに最も高く、介護の社会化の意識は日本が最も高く、次いで韓国が高く、中国が最も低かった。これらの結果は公的な介護保険制度との関連が示唆された。本研究は、日本・韓国・中国の3カ国の中で、介護の社会化において、家族機能(家族凝集性)と老親扶養意識が介護の社会化の意識に及ぼす影響の類似性と差異性の問題を、日本・中国・韓国の3カ国の世代間(大学生と親)のデータを基礎に検討することを目的とした。本年度は、3カ国での調査を実施し、データに不備のあった中国の1大学については再度調査を実施した。結果、日本、中国、韓国ともに家族凝集性は老親扶養意識を介して,介護の社会化の意識に関連するとする因果モデルは統計学的に支持された。日本の老親扶養意識は大学生、親ともに他の2国に比べ最も低く,介護の社会化の意識は最も高い。日本の親は家族凝集性と手段的扶養意識、介護の社会化の意識のいずれにも関連は無かったが,情緒的扶養意識と介護の社会化の意識とは負の関連が認め、情緒的扶養意識の低さは介護の社会化の意識を高めた。韓国の親では家族凝集性に手段的、情緒的扶養意識は関連し、情緒的扶養意識と介護の社会化の意識とは負の関連を認めたが、手段的扶養意識と介護の社会化の意識とは直接的な関連はなかった。中国では大学生、親ともに家族凝集性は手段的、情緒的扶養意識に関連するが、介護の社会化の意識には直接的な関連はなかった。介護の社会化の意識は日本が最も高く、手段的扶養意識は特に低い.これらの結果は公的な介護保険制度の整備状況に関連することが示唆された。結果は学会発表と学術論文として成果を発表した。

本研究は、日本・韓国・中国の3カ国の中で、介護の社会化において、家族機能(家族凝集性)と老親扶養意識が介護の社会化の意識に及ぼす影響の類似性と差異性の問題を、日本・中国・韓国の3カ国の世代間(大学生と親)のデータを基礎に検討することを目的とした。結果,家族凝集性が手段的及び情緒的扶養意識を介して介護意識の社会化に影響すると仮定した因果関係モデルは実証できた.3カ国の中で介護の社会化の制度が最も早く導入された日本の親の老親扶養意識が最も低く,介護意識の社会化は高い.逆に介護意識の社会化は,介護の社会制度の整備されていない中国が最も低い.さらに,介護意識の社会化への家族凝集と老親扶養意識の影響に関しては,高齢者介護の社会制度が整備した国ほど弱くなる.結論として「社会的側面として高齢者介護の社会制度が整備されるほど,介護意識の社会化は強く,個人的側面としての家族内資源である家族凝集性と老親扶養意識の介護意識の社会化に及ぼす影響は弱くなる」ことを明らかにした.以上のことから,介護意識の社会化は社会環境の変化と家庭・個人が保有する資源の減少と相まって進展していくものと推察できる.家族凝集性の低下が介護負担感を高める,また高齢者虐待の要因として家族関係の不和があるといった先行研究の成果を踏まえると,家族内資源を保ちつつ介護意識が社会化されることが重要となる.したがって,高齢者介護が社会的資源に偏重せず,良い家族関係性を維持できるよう家族の介護力の過不足を見極めたケアプランの立案や家族介護者への心理的サポート,新たな介護役割が加わることによる介護者の生活の再構成を支援するシステムの整備といった家族支援が今後の課題であると考える.
大腸癌患者の血清Dkk4測定によるWntシグナル亢進の評価とその意義

我々は、大腸癌で高発現している遺伝子の1つとしてDkk4を見い出し、これに着目して研究を開始した。今回は、Dkk4の発現とその臨床的意義を調べるため、外科手術を行った進行大腸癌の臨床検体を用いDkk4のmRNA発現量と術後の再発について検討した。その結果Dkk4が高発現している症例は術後の再発率が高い傾向を認めた。Dkk4は癌の悪性度診断や治療抵抗性を予測するマーカーとしての有用性が期待されており、癌におけるDkk高発現のメカニズムと臨床的意義について更なる検討が必要であると考えられた。大腸癌においてWntシグナルが亢進することは多数の症例で認められ、Wntシグナル伝達経路の亢進が、発癌において重要であると考えられている。われわれは大腸癌で高発現している遺伝子の1つとしてDkk4を見い出し、これに着目して研究を開始した。臨床生検検体および培養細胞を用いた検討により、多くの大腸癌においてDkk4が高発現しており、悪性化に伴い発現が増加していた。このDkk4の高発現は、大腸癌で認められるWntシグナルの亢進によりもたらされると考えられた。他施設から大腸癌におけるDkk4の発現と化学療法抵抗性の関連を検討した報告もあり、Dkk4は癌の悪性度診断や治療抵抗性を予測するマーカーとしての有用性が期待されている。癌におけるDkk高発現のメカニズムと臨床的意義について更なる検討が必要であると考えられた。さらに大腸癌における癌遺伝子の変異の全体像を把握するためにIon Ampliseq Cancer Panelを用いて大腸癌、胃癌、肝癌、膵癌の培養細胞株について46癌遺伝子、739癌関連変異の頻度を検討した。多種の細胞株において多様な変異が検出されたが、今後は同様の検討を大腸癌の臨床検体を対象とし、Laser Microdissection systemを用いて癌遺伝子の変異について網羅的解析を行う予定である。これにより、Wntシグナルのみならず、大腸癌の遺伝子全体の変異と臨床的像について検討していきたい。我々は大腸癌の発癌メカニズムを明らかにするため、臨床症例の大腸癌部と非癌部の組織より抽出したmRNAを用い、大腸癌で特異的に高発現する遺伝子としてWntシグナル制御分子である遺伝子Dkk4(Dickkopf 4)を見出し、これに着目して研究を開始した。進行大腸癌、早期大腸癌、腺腫の腫瘍部・非腫瘍部の臨床生検検体についてReal Time PCR、免疫染色を施行しDkk4の発現量を調べ、腫瘍部ではDkk4が著明に高発現しており、悪性化に伴い発現が増加していることを確認した。我々はDkk4がWntシグナルにより制御されていることを報告(Matsui A, Yamaguchi et al. Cancer Sci 2009)しているが、腫瘍内におけるWntシグナルの状態を評価するためにβカテニンの発現についても免疫染色を行い検討した。これらのデータを患者の臨床背景と照らし合わせて臨床意義を検討した。さらに採取した血清中のDkk4蛋白の濃度を測定し、腫瘍内のDkk4発現と血清Dkk4蛋白濃度の関連について検討する予定である。血液検査で腫瘍内のDkk4の発現の状態が評価できれば、新たな腫瘍マーカーとして利用ができると考えられる。また、我々のデータではDkk4高発現患者は予後不良である傾向を認めており、予後予測因子としての可能性も検討していく予定である。最近、Dkk4と大腸癌の化学療法抵抗性との関連も報告されており(Matthias P.A. etal. N Engl J Med 2012)、Dkk4と大腸癌の発癌や悪性度について新たな知見が得られると考えられる。現在、臨床検体・データの収集とDkk4、βカテニンの発現量の検討を並行して行っている。現時点ではデータの量が少なく、達成度を低く評価したが、今後データが集まり臨床背景と合わせて大腸癌患者のDkk4発現とWntシグナル亢進の意義について結果が出ると考えられる。今後は臨床検体・データの収集を進めつつ、安定・簡便なDkk4血中濃度の測定方法を検討する。これを用いてDkk4が新たな腫瘍マーカーや予後予測因子としての利用できないかを検討する。また、我々はDkk4を既存の腫瘍マーカーと異なる、発癌メカニズムにかかわるWntシグナル伝達をモニターする蛋白として有用であると考えており、臨床利用のみならず発癌や発生の解明にも利用できないかを検討する。次年度は免疫染色やELISAに関連する蛋白や抗体、PCRやシークエンスに使用する試薬、消耗品の購入が研究費の主体となる。
聴覚障害者のための手話の認知科学的なコミュニケーション支援に関する研究

聴覚障害班では、母語として手話を用いる聴覚障害者に対して、情報通信端末を介したコミュニケーション支援を目指し、工学および認知科学的側面から手話の認識、生成、符号化・伝送、日常生活支援に必要な基礎的な諸技術の研究開発を推進させることを目的とする。さらに、ろう者・中途失聴者のニード調査を基に、聴覚障害者全般に対して日常生活支援に必要なコミュニケーション支援方法について提言を行なった。調整班は、手話認識・符号化班、画像生成・表示システム班、認識班およびニード調査班の4計画研究より構成された。拡大聴覚班会議では、音声言語の音素に関しては詳細な分析が行なわれている視覚班盲ろう組との連携により手話の音素、弁別的特徴、形態素の確定作業をおこなうsIGNDEX V3ワーキンググループを発足させた。分析作業は定期的な合宿、検討会によりsIGNDEX V2の100例文を素材として用いて行なわれている。現在までに、弁別的特徴の記述方法、形態素の抽出方法などの方針が決定され、解析は続行している。次年度以降もこのWGは継続して作業を行なうことが決定されている。心的負荷の評価では、対話などのタスクにおける評価方法に利用できる可能性の議論を行なった。その結果、NASA-TLXシステムをそのまま利用するのではなく、手話に特化した日本手話版NASA-TLXシステムの試作を行い他の評価との比較検討から有効を見出せた。本研究を通して得られた成果は、国際会議をはじめ電子情報通信学会論文誌・学会誌、ヒューマンインタフェース学会論文誌・学会誌などに掲載されている。尚、聴覚障害班では本研究の成果をうけ、sIGNDEX WGの活動を継続すると共に、調整班を核とした4計画研究は、データの共通化、評価方法の統一化、さらに互いの研究に関して議論を継続してゆく。聴覚障害班では、母語として手話を用いる聴覚障害者に対して、情報通信端末を介したコミュニケーション支援を目指し、工学および認知科学的側面から手話の認識・生成・符号化・伝送、日常生活支援に必要な基礎的な諸技術の研究開発を推進させることを目的とする。さらに、ろう者・中途失聴者・高齢者難聴者などニード調査を基に、聴覚障害者全般に対して日常生活支援に必要なコミュニケーション支援方法について提言を行い、モデル的なシステムを提案することである。今年度の聴覚班全体の研究は、4計画研究で協力者を含め14名体制で研究を開始した。調整班を開催母体とする聴覚班会議は、3回行なわれた。・第一回会議では、計画研究責任者により研究期間を通した研究の方針、今年度の研究計画、各班の有機的な連携方法について議論を行なった。・第二回会議では、研究協力者も含め、各計画班の研究の進捗状況に対して活発な議論を行ない、各班の連携を確認した。・第三回会議では、今年度の成果について報告を行い結果や課題に対して活発な議論を行なった。また、次年度の計画についても議論が行なわれた。調整班は、各計画研究の進捗状況を会議やメールを通して逐次把握でき、効率的な研究進行のため研究テーマごとの有機的な連携ができ、有効に機能した。長嶋班は、言語学的解析(日本手話)、実映像・電子コーパス収集、符号化、通信の認知特性に関して研究および準備を行なった。黒川班は、言語学的解析(中間型手話)、コーパス収集、アニメーションの知覚認知に関して研究および準備を行なった。白井班は、手の動きと表情による非拘束な手法による手話認識に関する研究およびの準備を行なった。神田班は、ニード調査、言語学的解析(手話の変種)に関する研究および準備を行なった。

さらに、ろう者・中途失聴者・高齢者難聴者などニード調査を基に、聴覚障害者全般に対して日常生活支援に必要なコミュニケーション支援方法について提言を行い、モデル的なシステムを提案することである。今年度の聴覚班全体の研究は、4計画研究で協力者を含め13名体制で研究を開始した。聴覚班会議は、4回行なわれ、第二回会議以外は、他の班との連携を視野に入れた拡大班会議となっている。第一回会議では、研究協力者を含め計画研究責任者および視覚班盲ろうとの合同で、今年度の研究計画、各班の有機的な連携方法について議論を行なった。第二回会議では、各計画研究の進捗状況に対して活発な議論を行ない、各班の連携を確認した。第三回会議では、主に「手話における注意」について,肢体不自由との注意の差異に関連して肢体不自由班と議論を行なった。第四回会議では、視覚班との合同で、今年度の成果について報告を行い結果や課題に対して活発な議論を行なった。また、最終年度の計画についても議論が行なわれた。調整班は、各計画研究の進捗状況を会議やメールを通して逐次把握でき、効率的な研究進行のため研究テーマごとの有機的な連携ができ、有効に機能した。今年度の他班との連携の具体的な成果として、視覚班の音声を扱うグループの協力を得て聴覚班内に「音素確定ワーキンググループ」を設置して、次年度から音声言語との差異から手話の音素について形態論、弁別特徴などの側面からの議論することである。なお、聴覚班では、調整班、長嶋班、黒川班、白井班、神田班は、それぞれ年度内の計画の成果を挙げ、最終年度に向けた他の班との連携を含めた準備作業を行なった。聴覚障害班では、母語として手話を用いる聴覚障害者に対して、情報通信端末を介したコミュニケーション支援を目指し、工学および認知科学的側面から手話の認識・生成・符号化・伝送、日常生活支援に必要な基礎的な諸技術の研究開発を推進させることを目的とする。聴覚班は、合宿を含めて四回の拡大聴覚班会議と他班との連携で進めているsIGNDEX WG検討会を開催した。第一回会議では、研究協力者を含め計画研究責任者および視覚班盲ろうとの合同で2泊3日の合宿形式で行なった。内容は、今までの進捗状況を踏まえ最終年度における研究計画の研究成果目標、各班の有機的な連携方法などについて議論を行なった。第三回会議では、主に機械翻訳やアニメーション生成のための「手話の記述方法」について岐阜大学の池田教授のグループとの議論を行なった。第四回会議では、到底領域「情報福祉の基礎」聴覚班全体としての3年間の研究期間の最終年度としての経過の取りまとめ、成果報告会の準備作業、および今後の聴覚班としての方針を検討した。手話の音素、弁別的特徴,形態素の確定作業をおこなうsIGNDEX V3 WGの分析作業は、定期的な合宿、検討会によりsIGNDEX V2の100例文を素材として用いて行なった。
ヒートアイランド現象緩和に係わる建築物全面緑化のための自立型栽培担体の開発

高層建築物の壁面緑化を実現するための植物生育土台となり得る高分子ゲル積層構造体の開発を目的として,寒天を基材とするゲル状物質の機械力学的特性および成分溶出性を検討した.寒天ゲルに高粘性水溶性繊維系物質を添加することでかたさや付着性が変化した.繊維系物質の粘性は寒天ゲルのグルコース溶出率,溶出速度に関与していた.それら繊維系物質の添加によりゲル状物質の微細構造変化が確認された.以上より,高分子ゲル構造体の力学的特性や溶出性は添加物質の粘性により制御可能であることが示された.本研究は,高層建築物の全面緑化などを容易に実現するための自立型植物栽培用担体の開発を目的とする.具体的には,物質の遅延透過性・保水性を持ち,かつ植物の生育・維持に必要な栄養素をすべて含んだゲル状物質積層体による栽培担体の開発を目指している.平成24年度は,土壌代替となるゲル状物質に添加剤を混入した際の物質浸透特性を調査,解析するとともに,ゲル素材の力学特性および微細構造特性との関係を検討した.【材料および方法】基準ゲル化剤として昨年度に続き寒天粉末を用いた.寒天濃度は1.0(w/v)とし,添加剤として水溶性のペクチンおよび不溶性のリグニン代替物として脱脂ココア粉末を用いた.各添加剤は寒天ゲルに対して重量比で12%となるよう調製した.ゲル状物質は加熱調製ののちコルクボーラを用いて直径2cm,高さ2cmの円柱状試料とした.試料の力学的特性測定にはクリープメータ(山電)を用いた.微細構造観察には試料を凍結乾燥後,走査型電子顕微鏡(日立)を用いた.また物質浸透性を確認するため試料底面が5%KCl溶液に接するよう静置し,0.5,1,4,8および12時間放置後に各試料中のカリウム含有量を測定した.【結果および考察】ペクチン添加ゲルおよびココア粉末添加ゲルいずれも,添加濃度の増大とともに硬さが減少し,凝集性が増加する傾向を示した.しかしながら付着性についてはペクチン添加ゲルでは濃度増大とともに増加する一方,ココア粉末添加ゲルでは逆に減少傾向を示した.これらの結果はゲル状物質の力学特性や物質浸透性が添加剤の種類,量によって制御可能であることを示唆する.そこでそれらに直接関与する微細構造を確認したところ,ココア粉末添加ゲルの微細構造は添加濃度に関わらず比較的均一である一方,ペクチン添加ゲルでは濃度増大に伴う構造体の縮小が確認された.これらの構造はカリウムの浸透性とも関係していた.本研究は,高層建築物の全面緑化などを容易に実現するための自立型植物栽培用担体の開発を目的とする.具体的には,物質の遅延透過性・保水性を持ち,植物の生育に必要な栄養素を含んだゲル状物質積層体による栽培担体の開発を目指している.平成25年度は,繊維系物質を混合して成形したゲル状物質モデルに溶出性の大きいグルコースなどを添加した際の物質浸透特性,力学特性の関係を検討した.【材料および方法】基準ゲル化剤としてこれまで同様寒天粉末を用いた.繊維系物質試料として,粘性の異なる可溶性物質(ペクチン,アルギン酸ナトリウムなど),不溶性物質(リグニン)を用いた.溶出試験用物質試料にはD-グルコースおよびデンプンを用いた.それらを混合した寒天ゲルは円柱状に成形し,力学的特性値としてかたさおよび付着性を求めた.また溶出性を検討するため37°Cに保持した蒸留水中に試料を浸漬し,上澄み中のD-グルコースを測定した.【結果および考察】可溶性物質を添加した寒天ゲルのかたさや付着性は,添加濃度の増加に伴って増加した.一方,不溶性物質を添加した場合は添加濃度に関わらず変化しなかった.分子量で粘性の異なるアルギン酸ナトリウムを添加すると,濃度の増加に伴いかたさや付着性も増加した.以上の結果から,添加する繊維系物質の粘性が寒天ゲルの力学的特性に関与していることが示された.また高粘性・可溶性の繊維系物質を混合するとD-グルコースの溶出が抑制される一方で,デンプンへの影響は比較的小さいことが示された.このため,ゲル素材に繊維系物質を混合して成形すれば低分子水溶性成分の浸透性,拡散性を制御しうることが明らかとなった.研究期間全体を通した成果として,繊維成分を添加すればゲル状物質の力学特性および物質溶出性を制御可能なことが示された.以上の結果から,ゲル状物質を用いた栽培単体の実用性が検討可能となった.高層建築物の壁面緑化を実現するための植物生育土台となり得る高分子ゲル積層構造体の開発を目的として,寒天を基材とするゲル状物質の機械力学的特性および成分溶出性を検討した.寒天ゲルに高粘性水溶性繊維系物質を添加することでかたさや付着性が変化した.繊維系物質の粘性は寒天ゲルのグルコース溶出率,溶出速度に関与していた.それら繊維系物質の添加によりゲル状物質の微細構造変化が確認された.以上より,高分子ゲル構造体の力学的特性や溶出性は添加物質の粘性により制御可能であることが示された.都市部のヒートアイランド現象緩和には,植物による建築物の緑化が有効とされる.ただし現状の緑化技術では,植生土台の限界やメンテナンスの困難さなどから,既存の建築物特に高層建築物への適用が困難である.

本研究は高層建築物の丸ごと緑化などを容易に実現するための自立型栽培用担体の開発を目的とする.具体的には,物質吸着・保水性のあるゲル状物質積層体を土壌の代替として植物の栽培担体とし,ロープ状に成形加工することで建築物を丸ごと包む技術の確立,開発を目指している.平成24年度は,土壌の代替となるゲル状物質の施肥栄養素に対する保持,浸透特性を調査し,異なるゲル素材を積層化した際の効果を検討した.【材料および方法】ゲル化剤として寒天粉末を用いた.寒天に脱イオン水を加え,加熱・凝固させた.寒天濃度は3.0,6.0および9.0 %(w/v)に調製した.放冷後一辺2cmの立方体に成形してゲル試料とした.試料の底面が5%KCl溶液に接するよう設置し,0.5,1,4,8および12時間放置した.その後,原子吸光光度計を用いてゲル試料中のカリウム含有量を測定し,寒天濃度とカリウムの浸透速度の関係を求めた.【結果および考察】試料設置後4時間まではいずれの試料もカリウム含有量の増加が見られた.4時間以降の試料中カリウム濃度は約9mg/100gで一定となったが,カリウムの浸透速度に大きな差異は確認されなかった.これは寒天内部の網目構造がカリウムの原子半径(227pm)より十分に大きいためであると推察される.一方,設定した濃度範囲におけるゲル試料の硬さは直線的に上昇する傾向を示した.すなわち,ゲル試料の濃度を調節することで材料強度を向上させ得るが,養分の浸透程度には関与しないことが示された.次年度以降は,ゲル試料の構造観察,陽イオン補足性物質の添加による浸透速度調節を検討する.初年度の結果と対照するため,寒天を基準ゲル化材とみなして研究を進めた.このため,グルコマンナンやポリアクリル酸など他のゲル化剤に対する実験に遅れが生じている.初年度はゲル化材としてグルコマンナンを,また吸水性ポリマーとしてポリアクリル酸の利用を計画していたが震災の影響によって材料の入手が困難となり,一般に利用される寒天で検討するだけにとどまった.このため,異なる特性を持つゲル素材の積層体作製に遅れが生じている.本研究のキーポイントはゲル素材積層体の物質透過性および力学的特性の把握であることが明らかになったため,様々なゲル化剤の浸透性に関与する物性や構造特性などに焦点を合わせて研究を推進する.それらの研究と同時進行で植物の生育に適切なゲル積層体の構造を明らかにする.さらにゲル積層構造体のより容易な作製法,例えばグラフト処理の適用による直接ゲル化法などを検討する.ゲル素材積層体の作製を検討するとともに,得られたゲル試料に植物種子を埋め込んで発芽実験を行う.施肥栄養素には市販の液化肥料原液を用いる.ゲル素材積層体の構造設計には特に注力する.なお栽培担体自体のロープ化は最終年度の検討事項とし,次年度は既成のロープで栽培担体を補強した状態を想定して研究を進める.該当なし材料の入手困難や年度末における未使用見込額報告の早期化に伴い,当該年度の未使用研究費が生じた.このため該当する額(13,565円)を次年度使用額とした.次年度以降の研究費使用計画については,上述の次年度使用額を含めて主に試薬,ガラス器具等の消耗品購入費に充当させる.具体的には,実験で必要となる多種類のゲル素材,ゲル化調製のための試薬,ガラス製実験器具等の購入費である.さらに実験データ整理のために人件費の支出も計画している.
下肢運動神経交叉吻合法による肛門括約筋萎縮の改善と便失禁治療法の開発

陰部神経と骨盤神経叢が、肛門と直腸の機能にどのように関わっているか犬にて検討した。さらに、それらが障害を受けた条件下で、2種類の括約筋再建法の効果の差を検討した。また、陰部神経の支配力を増加させる側端神経縫合法という新しい術式の基礎実験をやはり、犬を用いて行ない、組織学的に検討した.また、人を用いて、陰部神経の潜時を測定し、潜時の異なり方を検討した.(1)成犬を用いた。外肛門括約筋を脱神経させた後、肛門機能と直腸容量を測定した。また、その後、骨盤神経叢を切除して、肛門機能と直腸機能の変化を計測した。陰部神経切除は肛門機能を低下させたが、直腸機能には影響なかった.また、骨盤神経叢の切除では、肛門機能の低下を認めなかったが、直腸の容量が減少した.(2)上記の脱神経犬に対して、下肢骨格筋を使用してラッピング法とトンネル法で括約筋を再建し、その生理学的機能の差異を検討した。上記の2方法とも、電気刺激にて収縮させると新肛門管の内圧は上昇したが、上昇率はトンネル法よりラッピング法で勝っていた.しかし、手術はラッピング法で難しかった.また、ラッピング法は括約筋のボリュウムが増すため、創の閉鎖がトンネル法より困難であった.(3)陰部神経の側壁に神経上膜のみをはいだ側孔をあけ、そこに下肢の骨格筋を支配する神経の末梢側断端を縫合した.これによって、陰部神経から神経の分枝を惹起し、陰部神経支配の骨格筋を作ることに成功した.(4)ボランチアを用い、仙骨神経の根部を磁気刺激し、肛門括約筋のそれぞれの筋肉で潜時を測定した.肛門管周囲の潜時は肛門管に沿って、尾側にいくほど、遅延していた.陰部神経と骨盤神経叢が、肛門と直腸の機能にどのように関わっているか犬にて検討した。上記の2方法とも、電気刺激にて収縮させると新肛門管の内圧は上昇したが、上昇率はトンネル法よりラッピング法で勝っていた.しかし、手術はラッピング法で難しかった.また、ラッピング法は括約筋のボリュウムが増すため、創の閉鎖がトンネル法より困難であった.(3)陰部神経の側壁に神経上膜のみをはいだ側孔をあけ、そこに下肢の骨格筋を支配する神経の末梢側断端を縫合した.これによって、陰部神経から神経の分枝を惹起し、陰部神経支配の骨格筋を作ることに成功した.(4)ボランチアを用い、仙骨神経の根部を磁気刺激し、肛門括約筋のそれぞれの筋肉で潜時を測定した.肛門管周囲の潜時は肛門管に沿って、尾側にいくほど、遅延していた.本年度は以下の2項目の研究を行った.1.犬を使った実験的検討犬十頭を用い、外肛門括約筋を脱神経させた後、大腿二頭筋神経交叉吻合し、外肛門括約筋が脱神経性萎縮から逃れうるかどうか、実験的に検討した。筋肉の評価は、ATPase染色によるI型繊維と2型繊維の比率、およびそれぞれの筋繊維の直径の変化を見て、行った。また、筋電図による変化をも検討した。結果は、大腿二頭筋神経を交叉吻合された外肛門括約筋は、脱神経性萎縮を逃れ、また、その筋繊維は、肥大化し、大腿二頭筋化することが確かめられた。筋電図的にも、大腿二頭筋の特徴を獲得し、脱神経性萎縮から回復していた。この結果は、米国学術誌Disease of the colon and rectumに、掲載予定である。来年度、その筋肉の機能的な側面を検討する予定である。2.ヒトを用いた、骨盤底機能の検査法の開発。ヒトボランチア用い、骨盤底筋群を支配する神経の伝導速度を筋肉別に求め、陰部神経の障害を調査する新しい、検査法を開発した。これは、便失禁症の治療に先立ち、その診断と分類、および重症度を評価するためにぜひ必要な検査法となろう。結果は、仙骨神経根部から骨盤庭筋群までの神経伝導時間は、腹側から順に約4ms、6ms、8ms、および10msであり、それぞれ、有意に異なっていた。この方法を用い、従来検討できなかった詳細な骨盤底の評価が可能になった。この成果は英国学術誌CUTに投稿中である。現在、この方法を用いて、分娩時の陰部神経障害を調査中である.本年度は以下の2項目の研究を行なった。

1.本年は本治療法の肛門機能面での回復を、特発性便失禁症モデル犬を用い、下肢運動神経交叉吻合を両側に施行した群と全く行なわない群の2群で、比較検討した。実験群と対象群ともに、犬十頭を用いた。陰部神経に金属クリップをかけることによって圧挫する方法では外肛門括約筋に部分的脱神経をおこし、特発性便失禁症のモデルを作成した。その後に、実験群では、大腿二頭筋神経を障害を与えた陰部神経の末梢側に交叉神経吻合し、それによって外肛門括約筋が脱神経性萎縮から逃れうるかどうかを、その吻合手術を行なわない対照群と比較することで検討した。その結果、手術を施行した群で肛門管の長さと肛門管最大静止圧で、有意に手術後1ヶ月で機能の回復が観察され、3ヶ月目まで順調な回復曲線を描いた。以上より、神経障害を有する陰部神経に代えて、健常な末梢運動神経を陰部神経に吻合することで、肛門括約筋の筋力低下を改善させることが可能であり、本術式が神経原性便失禁症に対して臨床応用が可能であると考えらえた。2.また、ボランティアを用い、若年男子と老年者との陰部神経latencyの比較を行なった。若年男子は10名であった。そのデーターを老年男子と比較したところ、肛門機能は低下し。陰部神経のlatencyは、有意に小さく、加齢による陰部神経の障害が示唆された。陰部神経と骨盤神経叢が、肛門と直腸の機能にどのように関わっているか犬にて検討した。さらに、それらが障害を受けた条件下で、2種類の括約筋再建法の効果の差を検討した。また、陰部神経の支配力を増加させる側端神経縫合法という新しい術式の基礎実験をやはり、犬を用いて行ない、組織学的に検討した。また、人を用いて、陰部神経の潜時を測定し、潜時の異なり方を検討した。(1)成犬を用いた。外肛門括約筋を脱神経させた後、肛門機能と直腸容量を測定した。また、その後、骨盤神経叢を切除して、肛門機能と直腸機能の変化を計測した。陰部神経切除は肛門機能を低下させたが、直腸機能には影響なかった。また、骨盤神経叢の切除では、肛門機能の低下を認めなかったが、直腸の容量が減少した。(2)上記の脱神経犬に対して、下肢骨格筋を使用してラッピング法とトンネル法で括約筋を再建し、その生理学的機能の差異を検討した。上記の2方法とも、電気刺激にて収縮させると新肛門管の内圧は上昇したが、上昇率はトンネル法よりラッピング法で勝っていた。しかし、手術はラッピング法で難しかった。また、ラッピング法は括約筋のボリュウムが増すため、創の閉鎖がトンネル法より困難であった。(3)陰部神経の側壁に神経上膜のみをはいだ側孔をあけ、そこに下肢の骨格筋を支配する神経の末梢側断端を縫合した。これによって、陰部神経から神経の分枝を惹起し、陰部神経支配の骨格筋を作ることに成功した。(4)ボランチアを用い、仙骨神経の根部を磁気刺激し、肛門括約筋のそれぞれの筋肉で潜時を測定した。肛門管周囲の潜時は肛門管に沿って、尾側にいくほど、遅延していた。
チンパンジーの行動に基づいた性格評定方法の開発と遺伝的基盤の検討

本研究の目的は、チンパンジーの個体差を客観的に評価する方法の検討である。まずは、体毛中コルチゾル濃度に影響を与える生理要因を検討し、チンパンジーの体毛中コルチゾル濃度の測定法の確立をおこなった。熊本サンクチュアリ(KS)・京都大学霊長類研究所(PRI)チンパンジーの、腕・脇腹・背中の毛を切った。昨年度までに立ち上げた系をもとに、コルチゾルを抽出・分析した。すると、体部位・毛色・施設の影響がみられた。体部位では、脇腹に高い値が検出された。また、白毛と黒毛を別々に分析したところ、白毛からは黒毛よりも高い値が検出された。3部位の中で、腕には白毛がもっともすくないことから、サンプリングは腕からのほうがより適しているのではないかと考えられた。さらに、施設はKSに高い結果が出た。そこで、次の実験では、環境の影響を詳細に調べるため、さらに多くのチンパンジーからサンプリングをおこない、施設による違いを検討した。KS・PRI・林原類人猿研究センター(GARI)の3施設のチンパンジー50個体から、毛を採取した。すると、施設と性別の間に交互作用がみられた。KSのオスに高いという結果がみられた。同じ環境でもオスとメスとではストレス対処が異なるのかもしれない。さらに、群移動などの場面における個体差などを検討する応用研究もおこなった。KSに新規にやってきた個体の毛のサンプリングをおこない、ストレスの評価をおこなった。ここでも性差・個体差がみられており、群れ移動に関するストレスにも個体差がみられるのかもしれない。野生下では、オスが出自群にとどまり、メスが移出する。上記の結果とも合わせて、もしかするとそうしたことが社会的な環境の変化に対するストレス対処に影響を与えているのかもしれない。今後は上記でみられた個体差がどのような遺伝的側面、行動傾向や生育暦に影響を受けているのかを検討していきたい。本研究プロジェクトの目的は、チンパンジーにおける行動特性を客観的に評価する方法の確立と、その行動傾向の個体差と、主にストレスに関連した生理指標・遺伝的基盤との相関を検討することである。本年度は、ストレスの個体差を検討するために必須である、チンパンジーにおける毛髪サンプルからのコルチゾル分析方法の確立を主眼として研究をおこなった。毛髪からのコルチゾル分析は、数ヶ月にまたがる長期的なストレスの測定に有効でありながら、チンパンジーにおいてはおこなわれてこなかった。そのため、ストレスの個体差を検討する研究の前に、測定方法の確立が急務であった。そのため、今回毛髪中コルチゾル分析の妥当性を評価するために、まずは糞中コルチゾル濃度の分析方法を確立したうえで、毛髪中・糞中のホルモン変動の相関を調べることを目標とした。まず、糞中コルチゾル濃度の分析方法を確立した。糞中からコルチゾルを、ジエチルエーテル・メタノールを使用して抽出し、ELIZA法を用いて、コルチゾル濃度を分析した。その妥当性を、回収率の検討・平行性の検定などを通しておこなった。結果、ジエチルエーテルでの抽出が適していることがわかった。さらに、エタノールを用いた糞の保存における糞中コルチゾル濃度の経時変化に関する検討をおこなった。先行研究から、エタノールを用いた糞の保存は簡便ではあるが、経時変化の可能性が指摘されていたからである。次に、毛髪サンプルに関しても、平行性の検定をおこなった。結果、毛髪中コルチゾルはジエチルエーテルでの抽出が不可能で、メタノールで抽出が可能であることがわかった。今後、ここまでで確立した方法をもとに、分析サンプル数を増やし、毛髪サンプルを用いたコルチゾル分析方法の妥当性を検討し、ストレスの個体差の検討に応用していく。本年度の成果は主に2つある。1つ目ストレスの個体差を検討するために必須である、チンパンジーにおける毛髪サンプルからのコルチゾル分析方法の確立である。毛髪中のコルチゾルの抽出ができることが昨年度までにわかったため、今年はその妥当性を評価するためにこれまでにすでに妥当性が確認されている糞中コルチゾルとの相関を検討した。結果、毛髪中コルチゾルと糞中コルチゾルには有意な相関がみられた。また、毛髪中コルチゾルの再現性は高く、行動指標との相関もあった。その成果は、第14回SAGAシンポジウムにて発表した。今後、この指標を用いて、チンパンジーのストレスの個体差について検討を進めていく予定である。本年度2つ目の成果は、野生チンパンジーにおけるデータ収集である。現在特別研究員の研究テーマのもと、それぞれのもつ性格により新規の環境への適応の仕方が異なるのではないかという可能性も検討している。飼育チンパンジーが、その環境に適応しているかどうかというのはいくつかの指標を併せて検討する必要がある。環境に適応できていないということは、ストレスが高くなる。それはチンパンジーの自然な行動の表出を抑制すると考えられている。しかし自然な行動というのを評価するためには、野生チンパンジーの行動を参照する必要がある。

また、野生チンパンジーのストレスについて検討し、飼育チンパンジーとの差を比較することは環境の違いがチンパンジーのストレスに与える影響を検討することにつながると考えられた。そこで今年度、ギニアのボッソウにおいて野生チンパンジーの行動調査とコルチゾル分析用のサンプル収集をおこなった。来年度に収集したサンプルを分析し、これらの可能性を検討していく予定である。本研究の目的は、チンパンジーの個体差を客観的に評価する方法の検討である。まずは、体毛中コルチゾル濃度に影響を与える生理要因を検討し、チンパンジーの体毛中コルチゾル濃度の測定法の確立をおこなった。熊本サンクチュアリ(KS)・京都大学霊長類研究所(PRI)チンパンジーの、腕・脇腹・背中の毛を切った。昨年度までに立ち上げた系をもとに、コルチゾルを抽出・分析した。すると、体部位・毛色・施設の影響がみられた。体部位では、脇腹に高い値が検出された。また、白毛と黒毛を別々に分析したところ、白毛からは黒毛よりも高い値が検出された。3部位の中で、腕には白毛がもっともすくないことから、サンプリングは腕からのほうがより適しているのではないかと考えられた。さらに、施設はKSに高い結果が出た。そこで、次の実験では、環境の影響を詳細に調べるため、さらに多くのチンパンジーからサンプリングをおこない、施設による違いを検討した。KS・PRI・林原類人猿研究センター(GARI)の3施設のチンパンジー50個体から、毛を採取した。すると、施設と性別の間に交互作用がみられた。KSのオスに高いという結果がみられた。同じ環境でもオスとメスとではストレス対処が異なるのかもしれない。さらに、群移動などの場面における個体差などを検討する応用研究もおこなった。KSに新規にやってきた個体の毛のサンプリングをおこない、ストレスの評価をおこなった。ここでも性差・個体差がみられており、群れ移動に関するストレスにも個体差がみられるのかもしれない。野生下では、オスが出自群にとどまり、メスが移出する。上記の結果とも合わせて、もしかするとそうしたことが社会的な環境の変化に対するストレス対処に影響を与えているのかもしれない。今後は上記でみられた個体差がどのような遺伝的側面、行動傾向や生育暦に影響を受けているのかを検討していきたい。予定通り、コルチゾルを毛サンプルより測定するための実験系の確立が達成できた。行動のデータ収集・さらなるサンプル収集もすすんでいる。予定通り、これまで収集した、チンパンジーの行動とストレスの生理学的指標の分析を続けていく予定である。発展をうながすために、学会等でも積極的に発表をして、内容を深める努力もおこたらないようにする。
熱帯薬用植物由来の抗マラリア活性物質の探索

本研究では、インドネシア各地で民間的なマラリア治療に用いられている熱帯薬用植物を材料として、水及びアルコール抽出エキスを調製し、各エキスについてin vitroでのマラリア原虫に対する増殖抑制活性試験を行うとともに、活性が認められた抽出エキスについて、設備備品の項で購入した高速液体クロマトグラフィーをはじめとした種々の分離技術を用いて含有成分の単離を行った。その結果、スマトラ島ベンクル州において採集したクマツヅラ科植物Peronema canescens葉部、およびフローレス島中部において採集したミカン科植物Fagara rhetza樹皮から、ヒト赤血球中のクロロキン耐性マラリア原虫(Plasmodium falciparum)増殖阻害活性が認められた新規clerodane型ジテルペンperonemin A_2(118μMで82%阻害)、新規酸アミドHazaleamide(IC_<50>43μM)を単離した。さらに、スマトラ島ベンクル州において採集したクスノキ科植物Beilschmiedia madangの木部から単離したビスベンジルイソキノリンアルカロイドdehatrineは、クロロキン耐性マラリア原虫増殖阻害活性(IC_<50>:0.17μM;IC_<90>:3.6μM)を示した。これは、同株マラリア原虫に対してキニ-ネ(IC_<50>:0.27μM;IC_<90>:1.5μM)とほぼ同等の活性である。また、インドネシア各地で民間的に抗マラリア薬として用いられているその他数種の薬用植物エキスに、クロロキン耐性マラリア原虫増殖阻害活性が認められた。中でも、ボルネオ島西カリマンタン州において採集したニガキ科植物Eurycoma longifolia根の水エキスには、クロロキン耐性マラリア原虫に選択的な強い増殖阻害活性を有していることが判明した。これまでのところ、数種の抽出エキスにマラリア原虫に対する増殖抑制活性が確認された。そのうち、スマトラ島ベンクル州において採集したクマツヅラ科植物Peronema canescens葉部から、ヒト赤血球中のクロロキン耐性マラリア原虫(Plasmodium falciparum)増殖阻害活性(118μMで82%阻害)が認められる新規clerodane型ジテルペンperonemin A_2を単離した。また、フローレス島中部において採集したミカン科植物Fagara rhetza樹皮から、クロロキン耐性マラリア原虫増殖阻害活性(IC_<50>43μM)を示す新規酸アミドHazaleamideを単離構造決定した。これは、同株マラリア原虫にたいしてキニ-ネ(IC_<50>:0.27μM;IC_<90>:1.5μM)とほぼ同等の活性である。平成9年度においては、その他の活性が認められたエキスについてクロロキン耐性マラリア原虫増殖阻害活性物質の探索研究を進めていく計画である。