hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
造影剤を用いた門脈系のMR(磁気共鳴)Angiography

1.造影剤を併用した門脈の3次元MR angiographyを得る上で、以下の点を確認し、実際の臨床応用を行った。(1)造影剤注入開始後50秒後にデータ収集を開始することにより門脈系の選択的画像化を可能となる。(2)エコー時間を水と脂肪の位相反転時間に合わせて脂肪の信号を抑制することで得られる画像のコントラストが改善される。(3)位相エンコードのredordeingを併用することで呼吸による画像劣化を防ぎ、血管系の信号上昇を強調することが可能である。2.上記の条件により、1回の呼吸停止で良好な門脈の3次元画像が得られた。短時間に簡単で、かつ非侵襲的に施工できるばかりでなく、従来この領域において最も一般的に行われていた2次元Time of flight法と比較してはるかに臨床的に信頼のおける血管像が得られた。また、過半数の例で血管造影所見と比較してより多くの情報が得られた。正常の門脈系のみならず,門脈圧亢進症にともなう側副血行路の描出が可能で今後,この領域の疾患に対する応用が期待される。3.同様の方法で撮像条件を一部変更することにより門脈系のみならず他の血管病変へも応用が可能であった。特に下肢の動脈疾患への応用は有用性が大きく、17例において施行した初期臨床経験から動脈効果にともなう閉塞性変化の描出に大きな役割を果たすことが予想された。4.上記の結果は学会雑誌に発表した。
ヒトiPS細胞由来生体模倣性人工心臓組織の成熟化制御による疾患再現および創薬研究

本研究では、ヒトiPS細胞由来生体模倣性人工心臓組織に対する成熟化の制御により、重症心疾患の病態を模した人工組織を作製し、病態発症メカニズムを解明し、薬剤スクリーニングによる治療薬開発のための技術基盤の確立を目的とする。ヒトiPS細胞から心臓を構成する各種細胞群への効率的分化誘導技術、細胞シート積層化あるいはバイオマテリアルによる心臓細胞の立体化技術を用いて作製した、生体機能を有する疾患iPS細胞由来の人工心臓組織に物理的あるいは生物化学的刺激のコンビネーションによる成熟化を加えることで、より成体に近い疾患心臓組織を作製する。各種化合物投与における組織機能評価により、治療薬候補検索を行う。
小児難治性ネフローゼ症候群に対するリツキシマブ療法の作用機序の解明

近年、小児難治性ネフローゼ症候群に対するリツキシマブ(抗CD20モノクローナル抗体)の有効性が報告されているが、その作用機序は不明である。本研究では、これまで注目されていなかったB細胞の関与という新たな視点からネフローゼ症候群の病因・病態を解明することを目的とする。小児期発症の難治性ネフローゼ症候群12症例に対して、リツキシマブ療法として375mg/m^2の単回投与法を行うパイロット研究を行った。その結果、リツキシマブ投与前6ヶ月間と比較して、投与後6ヶ月間では有意に再発頻度やステロイド投与量を減少させることができ、ステロイド中止期間も有意に長かった。一方で12例中9症例が平均129日後の時点で、末梢血B細胞数の回復とともに再発を認め、追加投与を必要とした。これまでに報告された375mg/m^2/回(最大投与量500mg/回)4回投与症例と、末梢血B細胞枯渇期間及び再発までの期間を比較したところ、いずれも1回投与群が有意に短かった。本研究の結果から、難治性ネフローゼ症候群患者に対するリツキシマブ療法は有効であるが、1回投与法は有効性の面で不十分と思われること、ネフローゼ症候群の発症及び再発にB細胞が重要な役割を担っている可能性が高いことが示された。本研究では、リツキシマブ投与前後の末梢血リンパ球の表面抗原の発現や遺伝子発現やサイトカインを主とする遺伝子発現の変化を最新の方法で解析、臨床所見の関係を検討し、リツキシマブの作用機序および小児ネフローゼ症候群の病因・病態を解明することを目的とする。本年度は、小児期発症の難治性ネフローゼ症候群12症例に対して、リツキシマブ療法として375mg/m^2の単回投与法を行うパイロット研究の結果をまとめたので報告する。この結果をもとに、医師主導型治験「小児難治性ネフローゼ症候群に対するリツキシマブ療法」に登録された患者におけるリンパ球表面抗原やサイトカインの解析を、B細胞活性化マーカーおよびそれに伴うT細胞やサイトカインの変化に注目し、リツキシマブ投与前後、再発・寛解時など臨床経過との関連とあわせて検討している。本研究では、リツキシマブ投与前後の末梢血リンパ球の表面抗原の発現や遺伝子発現やサイトカインを主とする遺伝子発現の変化を最新の方法で解析、臨床所見との関係を検討し、これまで注目されていなかったB細胞の関与という新たな視点からリツキシマブの作用機序および小児ネフローゼ症候群の病因・病態を解明することを目的とする。本年度は、小児期発症の難治性ネフローゼ症候群(ステロイド抵抗性)6症例に対してリツキシマブ投与を行い、その有効性を後方視的に検討してまとめたので報告する。組織型は5例が巣状分節性糸球体硬化症、1例が微小変化型で、リツキシマブの投与法は4例が375mg/m^2単回投与、2例が4回投与であった。

その結果、4例が有効(完全寛解2名、不完全寛解2名)、2例が無効であった。B細胞枯渇機関は平均3ヵ月であった。有効例のうち3名が再発し、追加投与を行った2例は完全寛解した。無効例は有効例と比較してリツキシマブの血中濃度が低く、原因として尿中への多量の漏出が考えられた。なお、無効例のうち1例はWT-1遺伝子異常であることが判明した。本研究の結果から、難治性ステロイド抵抗性ネフローゼ症候群患者に対するリツキシマブ療法は有効であると考えられるが、治療前に蛋白尿を減らし、リツキシマブの尿中への漏出を最小限にする工夫や、不完全寛解例に対するステロイドパルス療法などの後療法の試みなどを検討することが重要であると思われた。今回の結果もふまえ、医師主導型治験「小児難治性ネフローゼ症候群に対するリツキシマブ療法」に登録された患者におけるリンパ球表面抗原やサイトカインの解析を、B細胞活性化マーカーおよびそれに伴うT細胞やサイトカインの変化に注目し、臨床経過との関連とあわせて検討している。
むち打ち症の免疫学的判定法に関する研究

本年度までの研究実績は以下の通りである。1.抗アクチン抗体を用いた頸部筋損傷の組織学的検討交通外傷による司法解剖例から頸部筋肉を採取し、パラフィン切片作製後、抗アクチン抗体を用いたABC法によって免疫組織学的に筋繊維の損傷の程度を検討したところ、筋肉内に出血の認められた損傷群においては、筋繊維の断裂及び走行異常が多数認められた。次いで家兎の頸部筋肉に、実験的に20120Gの外力を作用させ外力によって生じる筋の一次的損傷を、同様に組織学的に検討した。その結果、40G以下の負荷群では、筋繊維に異常を認めなかったが、筋の断裂する40G以上の負荷群においては、筋の断端部で横紋の消失、硝子様変化が認められ、同時に筋繊維の断裂が認められた。2.筋形質膜蛋白Dystrophinの精製Dystrophinの精製は以下の様に行った。先ず、牛骨格筋を10%SDSで可溶化後、ウルトロゲルAcA22でゲルろ過を行い、M.W.230kd以上の蛋白を含む分画を得た。同時に、DMD疾患モデルmdxマウス骨格筋を同様に処理した後、4ー15%SDSーPAGEを用いて両者を比較し、Dystrophinのバンドの同定を行った。その結果、DystrophinはM.W.400kd前後のSinglバンドであると思われた。次いで、4%SDSーPAGEにより、牛骨格筋ゲルろ過分画からDystrophinを電気的に抽出した。現在、精製したDystrophinを免疫して、抗体を作製中である。
非特異型δ-アミノレブリン酸合成酵素遺伝子の調節領域の機能的および生化学的解析

動物におけるヘム生合成系の調節酵素として機能しているδ-アミノレブリン酸合成酵素には、赤血球系列で特異的に発現し、ヘモグロビンへのヘム供給に働く赤血球型酵素(ALAS-E)と、広く一般の組織で発現している非特異型酵素(ALAS-N)の、2種のイソ酵素が存在する.本研究では、本酵素の特に転写レベルに働く調節の分子機序を解明する目的で、ラットALAS-N遺伝子の構造解析を中心に研究を進め、いくつかの興味深い知見を得た。[1]ラットALAS-Nの遺伝子は約14kbの長さで、11個のエキソンより成り、遺伝子座はゲノムに1か所と推定された。10エキソンより成るニワトリALAS-Nでは翻訳開始点が第1エキソンにあるのに対し、ラットALAS-Nでは第2エキソンにあり、その約1kb上流に83bpの第1エキソンが確認された。一方、ラットの第311エキソンはニワトリの第2第10エキソンによく対応していた。また、ALAS-N転写開始点は翻訳開始コドン上流103bpにあり、第1エキソンには多くのCpG配列が見られたが、ALAS-Eに見られるIRE様構造は存在しなかった。5'上流域約1.5kbの解析では、プロモーター領域にTATAボックス、CACCCモチーフ、NRF結合配列、さらに上流にNF-κB結合配列、CAATTモチーフ、熱ショック要素、GATA配列などが認められた。[2]ALAS-E(ヒト)についても比較したところ、その5'調節領域は他の赤血球系特異的に発現する遺伝子に共通なシス要素を含み、機能解析の結果GATA配列の重要性が示唆された。[3]予備的実験から、ラット肝癌由来H4-II-E細胞では、ヘム合成を抑制した場合、デキサメサゾンを同時添加するとALAS-NmRNAが増量すること、また、ハーダー腺では、ALAS-Nだけでなく、フェロキラターゼ以外の他のヘム生合成系諸酵素のmRNAレベルも高く、ヘム生合成系全体の発現調節が肝とは異なる状況にあると考えられること等本酵素転写調節機序を解明するための重要な手掛りが得られた。非特異型δーアミノレブリン酸合成酵素(ALAS-N)は、広く一般の組織で発現され、各種ヘム蛋白質にヘムを供給する重要な役割を果している。ヘム生合成の調節は主として本酵素を介して行われており、特にALAS-N遺伝子発現がヘム生合成系の最終産物であるヘムによりフィードバック抑制されることが注目される。本研究の目的は、ALAS-N遺伝子発現に働く転写レベルでの調節の分子機構の解明にあるが、本年度には所定の計画に従って研究を進め、ラットALAS-N遺伝子について次ぎのような知見が得られた。1.ラットALAS-N遺伝子は約14kbの長さで、11個のエキソンより成る。これはニワトリやマウスのALAS-E遺伝子の場合と同様であるが、ニワトリALAS-N遺伝子が10エキソンより成るとの報告とは異なっている。解析の結果、翻訳開始点が、ニワトリALAS-Nでは第1エキソンにあるのに対し、ラットALAS-Nでは第2エキソンにあり、その約1kb上流に第1エキソンの存在が確認された。

しかし、ラットの第3-11エキソンはニワトリの第2-10エキソンによく対応していた。2.プライマー伸長法およびS1ヌクレアーゼ保護法により、ALAS-N転写開始点は翻訳開始コドン上流103bpと決定された。3.遺伝子DNAをブロット解析した結果、ALAS-N遺伝子座は1カ所と推定された。4.第1エキソンは83kbで、多くのCpG配列が見られたが、ironーresponsive element様の構造はみられなかった。5.ALAS-N遺伝子の5'上流域約1.5kbの塩基配列を解析した結果、プロモーター領域にはTATAボックス、CACCCモチーフ、NRF(nuclear respiratory factor)結合配列などが、さらに上流にはNF-κB結合配列、CAATTモチーフ、熱ショック要素、GATA配列などが認められた。今後は、5'調節領域の詳細な機能的生化学的解析を行い、ヘムを補助因子とする転写調節因子の存在やステロイドホルモン/GRE系関与の可能性などについて実験的に検証したい。動物でヘム生合成系の調節酵素として機能するδ-アミノレブリン酸合成酵素には、赤血球系で特異的に発現する赤血球型酵素(ALAS-E)と、広く一般の組織で発現する非特異型酵素(ALAS-N)の、2つの遺伝子が存在する。本研究の主目的はALAS-N遺伝子発現における転写調節の分子機構を解明することにあり、昨年度はラットALAS-N遺伝子の構造解析やプロモーター領域の塩基配列の決定を行った。本年度は、これを確認し解析をさらに進めるとともに、ALAS-N遺伝子調節機構解明の研究の一環としてALAS-Eのプロモーター領域との比較も行った。1)薬物等に応答してALAS-N遺伝子発現を誘導する機序を十分に保持している肝培養細胞株を見出すことは、肝におけるALAS-N遺伝子転写調節機能を解明するために、特に遺伝子の発現に対する種々の転写調節シグナルの受取り手であるエンハンサーの機能を正確に評価する上で重要である。そこで、ラット肝癌由来H4-II-E細胞について調べた結果、succinylacetoneでヘム合成を抑制した場合、dexamcthazoneを同時添加するとALAS-NmRNAが増量することが知られた。これはALAS-N遺伝子発現調節におけるヘムを補助因子とする転写因子の存在やステロイドホルモン/GRE系の関与を本細胞株を用いて解析できる可能性を示唆するものである。2)ラットのハーダー腺細胞ではALAS-N遺伝子の転写が非常に活発であるが、さらに他のヘム生合成系の酵素遺伝子について検討したところ、フェロキラターゼ以外は何れも転写が著しく昂進しており、ヘム生合成系が肝とは異なる転写調節状況にあることを支持する興味深い知見が得られた。3)ヒトALAS-E遺伝子のプロモーター領域は赤血球系に特異的に発現する他の遺伝子と共通なシス要素を持ち、機能解析の結果GATA配列の重要性が示唆された。
中国における司法改革とその実態にかんする調査研究

2002年に誕生した胡錦濤政権のもとにおける司法改革の状況について、調査研究した。調査によって、1990年代に進展した司法改革が、同政権のもとではほとんど進展せず、かえって後退した状況が確認された。研究成果では、その原因について初歩的な分析を加えた。2002年の中国共産党第16回大会は、前年末にようやく実現したWTO加盟を受けて、諸外国から要請されていた法治主義の一層の強化を実現するために、その一環として司法改革に取り組む方針を明らかにした。ただし司法改革は、国外から強く要請されていただけでなく、国内にもそれ以上に深刻な必要性が存在していたため、すでに1990年頃から少しずつすすめられていた。本研究では、中国で現在展開されている司法改革の実態を解明することにより、それが法治主義の強化にとってどのような役割を果たそうとしているのか、言い換えれば、それは諸外国が期待するような方向での改革となっているのか、という点について検討する。中国では昨年春以来、司法改革にかんする重要な会議が相次いで開催され、新たな改革の取り組みについて検討された。11月に中国共産党中央政法委員会はこれらの検討結果を取りまとめ、「司法システムと業務メカニズムの改革を深化させる問題についての意見」を公表し、2009年から新段階の改革に着手する方針を明らかにした。以上の経緯を踏まえ、本年度の調査研究は、新しい改革をめぐって提起されたさまざまな議論を集約し、これらの分析を通して、中国の司法が直面している問題を解明することに重点を置いた。とりわけ、1998年2008年にかけて実施されてきた第1次および第2次の人民法院5力年改革綱要との内容の違いを明らかにすることにより、すでに達成された改革と、まだ残されている課題とを分別する作業を、重点的にすすめた。これらの調査内容を確認するため、7月および3月たそれぞれ1週間程度、北京、上海、浙江などで、基層人民法院、中級人民法院を対象とする現地実態調査を実施した。この調査実施にあたっては、中国政府司法部および中国法学会の協力と支援を得た。以上の調査研究によって、新段階の改革における重要な課題と、そこに残されている問題とを明らかにし、本研究が与えられた期間におこなうべき調査の重点を明確にすることができたものと考える。中国では2009年3月17日に「人民法院第3次5ヵ年改革綱要」が公表され、20092013年の間の司法改革の具体的な目標が明らかにされた。そこでまず、この「綱要」が設定した改革の内容についての分析に取り組み、その意図、目的、改革の現状などを解明することとした。そのためには、第3次改革に先立ち、1998年2008年にかけて実施されてきた第1次および第2次の人民法院5カ年改革綱要との内容の違いを明らかにすることが不可欠であり、これまでの調査研究を踏まえ、第3次改革の特徴を抽出することに力点を置いた。また、これらの調査内容を確認するため、10月に北京市で最高人民法院および高級人民法院の協力を得て、ヒアリング調査をほぼ1週間かけて実施した。また、その間に北京市在住の研究者と意見交換をおこなった。以上の調査研究によって、新段階の改革における重要な課題と、そこに残されている問題とを明らかにし、本研究が与えられた期間におこなうべき調査について、初歩的な成果を得ることができたものと考える。本研究では、この「綱要」が設定した改革の内容についての分析に取り組み、その意図、目的、改革の現状などを解明をすすめてきた。昨年度までに、基本的にはそれらの課題をある程度まで達成することができた。その結果、第3次改革の期間中にはあまりめぼしい改革が実現されていないことが判明した。また、大量の裁判官が流出し、司法体制の維持に大きな障害を作り出している実態も明らかとなった。これらの問題が何に起因するかについて、2010年9月および2011年3月に、北京、天津、上海、済南などでヒアリング調査を実施し、あわせて資料収集を行った。また、その間に中国の研究者と意見交換をおこなった。以上の調査研究によって、本研究が与えられた期間におこなうべき調査について、おおむね初歩的な成果を得ることができたものと考える。本研究では、この司法改革の中心となった3つの「人民法院改革5年綱要」について、その内容および実施状況を中心に調査、研究を進めた。

以上の調査によって明らかにされたのは、法制度面での整備が進捗する一方で、司法活動に著しい障害が発生しているという深刻な現状である。第1次、第2次の「人民法院改革5年綱要」では、司法の独立に向けた改革が目指されたが、第3次「人民法院改革5年綱要」では一転して党の指導への従属が強調されるようになった。その結果、法院は社会的な影響力をもつような事案については、独立して裁判をすることができなくなっている。本研究はこのような調査結果を踏まえ、その現状とこれらの問題の根底にある原因について初歩的な分析をおこなった。あわせて、それらの影響が強く反映している刑事訴訟法と民事訴訟法の改正内容についても検討した。
現代生活における着装と教育内容の変容に関する比較研究及び着装教育内容の検討

本研究は日本人の生活に洋装が定着した第二次大戦後から今日までの変化を服飾雑誌の製図とグラビアにより調査し、統計的分析を時系列的に行い、洋装導入期・高度成長期と異なる今日の着装の特徴および問題点を明白にするとともに、そめ結果を着装教育の現状と比較し、今後の教育内容を検討するものである。平成13年度には高校『家庭一般』から教科書の記述を被服領域の教育内容別に整理し、着装に関する内容をその他の内容と比較するためのデータ収集と整理を行った。これにより得られた結果と12年度の成果とを比較して、衣生活における着装の変容と教育内容との差異を明白にし、その成果に基づいて今後の着装教育の内容を検討し、提案する。1.各出版杜の教科書の掲載内容について学習指導要領の項目別に検討した結果、記述、表等の比較により、「イ.被服材料と被服管理」に関する掲載量が多く、「ア-(イ)日常着の着装」に関する掲載量が少ないことが明らかとなった。よって、教科書では、被服の材料の種類、性質や被服整理などの衣生活での知識面の学習が重視されていると考えられる。また、衣服計画の重要性などの社会全体の生活者としての自覚を促す学習を重視しているが、逆に、日常生活で着装の学習といった個人の内面、心理面に基づいた内容は充実していないことがわかった。2.これらの日常生活の着装に関する個性の表現や心理面に関する着装は、平成12年度までに調査してきた服飾雑誌の分析で、洋装導入期・高度成長期に変容し、特に1970年代以降に一般に重視され定着してきた内容と言える。また、時代により標榜されてきた特徴の変化を明らかにした。3.以上の双方の結果から、現代日本の着装の変容の構造と問題点、今後の展望を考察し、被服領域における着装教育の内容を検討し、具体的な内容を教材として提案する。.本研究は日本人の生活に本格的に洋装が定着した第二次大戦後から今日までの変化を服飾雑誌の製図とグラビアにより調査し、統計的分析を時系列的に行い、洋装導入期・高度成長期と異なる今日の着装の特徴および問題点を明白にするとともに、その結果を着装教育の現状と比較し、今後の教育内容を検討するものである。平成12年度は被服形態と配色の変化、高校の教科書を分析するために、以下の内容を実施した。1.第二次大戦後から今日までの製図・グラビア資料を収集し、各計測部位についてデータベースを構築した。なお本学に未収集の資料は、所蔵図書館に出張して計測記録した。2.製図資料より、上衣ではこれまでに未計測であったジャケットのウエストライン・ヒップラインを調査し計測した。下衣はスカートについて、ウエストライン、ヒップライン、丈を計測して形態を分析した。3.同時期のグラビアから、アイテム別にカラーセンサーを用いて服種別の色彩と配色を計測した。4.以上のデータをアイテム、デザインの特徴、配色別に整理し、分布・平均値・標準偏差等による年毎の変化を分析した結果、被服形態を通して流行および着装のあり方が1966年まで、67-75年、76-85年、86年以降に変容してきたことを明白にした。着装の配色では、80年代半ばから従来見られなかった結果を得た。5.なお、計測部位の相互の関連を検討するために、上述の結果をM.J.Burns氏の分析法に基づいて比較分析し、各アイテムの特徴の出現率の変動平均の動向から、現代日本の着装の変容に影響を及ぼす要因を検討した。6.一方、高校『家庭一般』から教科書の記述を被服領域の内容別に整理し、着装に関する内容をその他の内容と比較するためのデータ収集と整理を行った。

3.以上の双方の結果から、現代日本の着装の変容の構造と問題点、今後の展望を考察し、被服領域における着装教育の内容を検討し、具体的な内容を教材として提案する。.
マウス自己免疫病モデルにおける自己反応性T細胞抗原レセプターの特性

アジュバンドとともに牛タイプIIコラーゲンを免疫することによりDBA/1Lac.Jマウスにリューマチ様関節炎を誘導し、タイプIIコラーゲンに特異的なT細胞クローンを樹立した。T細胞抗原レセプターのレパトアを調べたところ、alpha鎖、beta鎖ともに限られたV領域を用いていることが明らかになった。即ち、alpha鎖はValpha11、8、22の3種のVセグメントしJalpha42、24、37、32の4つのJセグメントを使用し、beta鎖ではVbeta8、1、6の3種が用いられ、特にVbeta8.2が優先的に使用されている(58.3%)。さらに、Vbeta8.2に対する抗体を用いることにより関節炎の発症を押さえることができた(60%の減少)。このように、特定の自己免疫病において限られたレパトアが自己反応性に関与する系では、特定のValpha、Vbetaを操作することにより自己免疫病を治療できる可能性を示した。さらにヌードマウスにCD4陽性細胞の一部(CD25陰性細胞)を導入することにより、胃炎や卵巣炎等の自己免疫病の発症を誘導できることを見出した。これらの炎症部位におけるT細胞のT細胞抗原レセプターのレパトアをT細胞クローンを用いずに解析出来るような解析システムを確立するため、単一細胞からRT-PCRによってmRNAを解析する糸を開発した。現在、この方法により自己反応性T細胞の抗原レセプターのレパトアについてさらに解析を行っている。
ショウジョウバエを用いた小分子RNAによる遺伝子発現制御機構の解析

申請者は、機能性小分子RNAであるmiRNAがどのような分子機構で遺伝子発現の制御を行っているかに興味を持ち、miRNA成熟過程の詳細な機能解析を行った。前年度では、Dicer-1のパートナー分子としてLoqsを同定しその機能について報告するとともに、miRNA成熟過程におけるATP要求性についての新規知見を得たため、そのさらなる解析を進めてきた。本年度は、1)Loqsの機能解析に用いた方法を論文として報告し、2)miRNA成熟過程におけるATP要求性の解析を引き続き行った。以下にそれぞれの詳細を示す。1)in vitroにおけるpre-miRNAプロセッシング法:2)miRNA成熟過程におけるATP依存的unwinding/loading因子の解析:ショウジョウバエmiRNA経路においては、miRNA/miRNA^*の一本鎖化(unwinding)および一本鎖となったmiRNAのArgonaute蛋白質への受け渡し(loading)にATPが必要とされる。このmiRNAunwinding/loadingのin vitroにおける再構築を既知因子であるDicer-1、Loqs、AGO1のリコンビナント蛋白質で行ったが、活性は検出されなかった。免疫沈降物を用いた場合も同様であった。これらのことから、unwinding/loadingは未知の因子によって行われており、この因子は免疫沈降等の相互作用を用いた方法では同定できないと考え、現在、液体高速クロマトグラフィーによってその因子の同定を進めている。この因子を同定することにより、今まで詳細が不明であったmiRNAのunwinding/loading分子機構が明らかになることが期待される。申請者は、機能性小分子RNAであるsiRNAとmiRNAがどのような分子機構で遺伝子発現の制御を行っているかに興味を持ち、これらの発現制御機構の主要な因子であるArgonaute蛋白質とDicerについての分子生物学的な機能解析を行った。以下にそれぞれの成果を示す。1)Argonaute蛋白質の機能解析Argonaute蛋白質の一つであるAGO2は、RISC(標的RNAを切断する複合体)の構成因子であり、RNAiに必須であることがわかっているが、そのmiRNA機構への関与は不明であった。申請者は、AGO2がsiRNA依存的な標的RNA切断に必須である一方、miRNA依存的な標的RNA切断には必要でないこと、さらにAGO2相同体であるAGO1は逆にmiRNA依存的な切断に関わりsiRNA依存的な切断に関わらないことを見出し、Argonaute蛋白質の機能的特異性と役割分担を明らかにした(Genes & Dev)。この発見により、ショウジョウバエにおいてはsiRNAによる発現制御機構とmiRNAによる発現制御機構にはそれぞれ異なったArgonaute蛋白質が用いられ、それぞれ独立した分子経路を形成していることが示唆された。2)Dicerの機能解析DicerはsiRNAやmiRNAを生成する因子であり、ショウジョウバエではDicer-2がR2D2と呼ばれるRNA結合蛋白質と共にsiRNA生成を行い、Dicer-1がmiRNA生成を行うことが報告されている。申請者は、Dicer-1と相互作用するRNA結合蛋白質(Loquacious)を同定し、この蛋白質がDicer-1による特異的なmiRNA生成活性を増強する因子であることを明らかにした(PLoS Biol., in press)。Loquaciousはヒトやマウスなどの哺乳動物においても保存されており、miRNA成熟過程における重要な制御因子であると考えられる。結果、1)miRNA成熟に関わる新規因子を同定して機能を明らかにし、また、2)miRNA成熟過程におけるATPの要求性についての新規知見を得た。1)miRNA成熟に関わる新規因子Loquaciousの同定と機能の解明ショウジョウバエでは、前駆体miRNAから成熟型miRNAを生成する因子としてDicer-1が知られていたが、どのような因子を伴って機能を示すかは不明であった。申請者は、Dicer-1と相互作用するRNA結合蛋白質Loquaciousを同定し、この蛋白質がDicer-1による特異的なmiRNA生成活性を増強する因子であることを明らかにした(PLoS Biol.3,e235)。Loquaciousは、ヒトやマウスなどの哺乳動物においても保存されていた。申請者の発表以後、ヒトホモログであるTRBPとPACTについても解析がなされ、miRNA/RNAi経路における重要な制御因子であることが明らかとなっている。2)miRNA成熟過程におけるATP要求性ヒトmiRNA経路では、ATPは必須ではないものの、ATP存在下で反応が活性化することが示されている。申請者は、ショウジョウバエにおいてもmiRNA経路における効率的な反応にはATPが必須であることを見出した。さらにその詳細を解析したところ、前駆体miRNAから切断されてできる二本鎖miRNA(miRNA/miRNA^*duplex)が一本鎖化される反応(unwinding)、及び一本鎖となったmiRNAがmiRNA-RISC複合体の中核因子であるAGO1へと受け渡される反応(loading)にATPが必要とされることが明らかとなった。現在、このunwinding/loadingに関わる因子の同定を試みている。この解析を進めることにより、今まで詳細が明らかでなかったmiRNAのunwinding/loading機構が明らかになると期待される。申請者は、機能性小分子RNAであるmiRNAがどのような分子機構で遺伝子発現の制御を行っているかに興味を持ち、miRNA

成熟過程の詳細な機能解析を行った。前年度では、Dicer-1のパートナー分子としてLoqsを同定しその機能について報告するとともに、miRNA成熟過程におけるATP要求性についての新規知見を得たため、そのさらなる解析を進めてきた。本年度は、1)Loqsの機能解析に用いた方法を論文として報告し、2)miRNA成熟過程におけるATP要求性の解析を引き続き行った。以下にそれぞれの詳細を示す。1)in vitroにおけるpre-miRNAプロセッシング法:2)miRNA成熟過程におけるATP依存的unwinding/loading因子の解析:ショウジョウバエmiRNA経路においては、miRNA/miRNA^*の一本鎖化(unwinding)および一本鎖となったmiRNAのArgonaute蛋白質への受け渡し(loading)にATPが必要とされる。このmiRNAunwinding/loadingのin vitroにおける再構築を既知因子であるDicer-1、Loqs、AGO1のリコンビナント蛋白質で行ったが、活性は検出されなかった。免疫沈降物を用いた場合も同様であった。これらのことから、unwinding/loadingは未知の因子によって行われており、この因子は免疫沈降等の相互作用を用いた方法では同定できないと考え、現在、液体高速クロマトグラフィーによってその因子の同定を進めている。この因子を同定することにより、今まで詳細が不明であったmiRNAのunwinding/loading分子機構が明らかになることが期待される。
センサーネットワークにおける脳ネットワークの知見に基づくトポロジー制御手法の提案

脳ネットワークの構造的特徴を無線センサーネットワークの仮想化に応用することに取り組み、これまでは実験的手法、解析的手法によってその有意性を明らかにした。しかし、サービスごとに切りだされた資源をどのように運用するかについて議論する必要がある。そこで、各ユーザーの嗜好や移動に応じた情報拡散方式を提示し、仮想化環境におけるユースケースについて議論した。将来のIoT環境では端末数の増大が課題とされ、モバイル通信端末に加え、ロードサイドユニット(RSU)などの中距離通信を行うための非モバイル通信端末の増加が想定される。端末数の増加とともに通信量の増加が想定されており、様々な情報をいかに無線環境で収容するかが課題となる。この課題を解決するために、時空間を制限した情報配信方法を検討する。ただし、ユーザーによって必要とする情報は異なっており、さらに目的地から離れた場所の情報であればその価値は低くなる。そのため、単純に情報をブロードキャストする方法では効果的な情報配信ができないだけでなく、無線の通信資源を浪費することになる。そこで、中範囲の情報配信を対象に、移流拡散方程式に基づくポテンシャル場を利用した情報配信方式を提案する。提案手法では、ユーザー端末(UD)ごとに受信したい情報の種類とどの方向から受信したいかを移流ベクトル場で制御することを可能とする。提案手法では3種類の座標系を用いている。一つは局所座標系であり、配信情報一つにつき一つの局所的な座標系の中でポテンシャル場を構築する。二つ目は大域座標系であり、局所座標系で構築されたポテンシャル場を重ね合わせ、実際の地図上の位置にマッピングするための座標系である。三つ目はユーザー座標系であり、UDを中心にどの種類の情報がどの方向から来てほしいかを移流ベクトル場で表現する。この座標系によってユーザーの移動目的に応じて情報を誘引することができる。28年度が最終年度であるため、記入しない。無線センサーネットワーク(WSN)はIoTに統合されることを想定されており、複数のWSNを統合、管理するうえでWSNの仮想化は重要である。これまでにWSNの仮想化技術の研究はなされてきたが、その多くにおいてノード故障や追加などの環境変動が考慮されていない。環境変動が生じる場合においても高い通信効率を実現し、適応的に進化するネットワークの一つに脳ネットワークがある。そこで、平成26年度の研究では、脳ネットワークの階層的なモジュール構造とスモールワールド性を導入し、ノード故障に対して接続性と通信性能を保つロバストで適応的な仮想トポロジーの構築手法を提案した。VWSNの構築方法はスモールワールドネットワークを階層的に統合することにより、高い通信性能と適応性を実現する。ただし、脳ネットワークにおいてモジュール間の接続関係については様々な主張があり、ロバスト性を高くするモジュール間の接続方法については分析が必要である。提案手法は二つのステップからなっており、まず第(N-1)層VWSNを一つの仮想的なノードとみなして第N層VWSNでスモールワールドネットワークを構築し、その後第N層仮想リンクの端点となるセンサーノードを決定するために再帰的に下位層のモジュール間仮想リンクを追加する。第(N-1)層VWSNでスモールワールドネットワークを構築する場合の接続確率および、第N層仮想リンクの端点となる第(N-1)層VWSNの選択確率を3通りずつ定義し、次数が高いモジュール同士が接続されやすい、次数が低いモジュール同士が接続されやすい、次数が高いモジュールと低いモジュールが接続されやすいモデルをそれぞれ定義した。評価結果から第N層仮想リンクの端点を選択する方法として次数が低いモジュール同士を接続するモデルは接続性においても通信性能においてもロバストであり、また適応性が高いことが分かった。昨年度の研究では、脳ネットワークの階層的なモジュール構造とスモールワールド性を導入し、ノード故障に対して接続性と通信性能を保つロバストで適応的な仮想トポロジーの構築手法を提案した。しかし、その性能はモジュール間リンクの接続方法に強く依存することが明らかになり、どのように接続すればロバストな相互接続ネットワークを構築できるかについては不明瞭である。そこで、平成27年度の研究では、既存の解析手法を拡張することにより、モジュール間リンクをどのように接続すればロバストなネットワークを構築できるかを示した。モジュール構造と次数相関を考慮したロバスト性を解析的に見積もる手法にBinary-dynamicsモデルがある。この手法では、トポロジー構造を表すリンクの確率分布と状態の伝搬確率を与えるだけで、そのトポロジー構造をもつネットワークのジャイアントコンポーネントサイズを求めることが可能である。しかし、この手法ではあらかじめ与えたトポロジーのみを対象にしており、どのようにリンクを接続すればロバストになるかは考慮していない。そこで、モジュール間リンクを追加した後のリンクの確率分布を求める方法を提案し、リンク追加を考慮した解析を行った。解析結果からモジュール間リンクが少数のノードに集中するほど脆弱であることを明らかにした。また、グラフを生成したときのパーコレーションに基づくロバスト性評価を行い、その結果からロバスト性の大小関係は解析結果と合致しており、解析方法が妥当であることを示した。脳ネットワークの構造的特徴を無線センサーネットワークの仮想化に応用することに取り組み、昨年度は実験的手法によってその有意性を明らかにした。しかし、実際に得られた知見を応用するためには、仮想無線センサーネットワーク構築の設計方針を示す必要がある。

そのため解析的なアプローチによりこれまでに得られた知見の裏付けを示し、その結果から仮想無線センサーネットワーク構築の設計方針について議論している点は評価に値すると考えられる。来年度以降に取り組む研究課題である動的な仮想トポロジー制御に関する研究を遂行するうえで必要な結果を得ることに成功した。以上を踏まえて、おおむね順調に進展していると評価した。脳ネットワークの構造的特徴を無線センサーネットワークの仮想化に応用することに取り組み、これまでは実験的手法、解析的手法によってその有意性を明らかにした。しかし、サービスごとに切りだされた資源をどのように運用するかについて議論する必要がある。そこで、各ユーザーの嗜好や移動に応じた情報拡散方式を提示し、仮想化環境におけるユースケースについて議論した。将来のIoT環境では端末数の増大が課題とされ、モバイル通信端末に加え、ロードサイドユニット(RSU)などの中距離通信を行うための非モバイル通信端末の増加が想定される。端末数の増加とともに通信量の増加が想定されており、様々な情報をいかに無線環境で収容するかが課題となる。この課題を解決するために、時空間を制限した情報配信方法を検討する。ただし、ユーザーによって必要とする情報は異なっており、さらに目的地から離れた場所の情報であればその価値は低くなる。そのため、単純に情報をブロードキャストする方法では効果的な情報配信ができないだけでなく、無線の通信資源を浪費することになる。そこで、中範囲の情報配信を対象に、移流拡散方程式に基づくポテンシャル場を利用した情報配信方式を提案する。提案手法では、ユーザー端末(UD)ごとに受信したい情報の種類とどの方向から受信したいかを移流ベクトル場で制御することを可能とする。提案手法では3種類の座標系を用いている。一つは局所座標系であり、配信情報一つにつき一つの局所的な座標系の中でポテンシャル場を構築する。二つ目は大域座標系であり、局所座標系で構築されたポテンシャル場を重ね合わせ、実際の地図上の位置にマッピングするための座標系である。三つ目はユーザー座標系であり、UDを中心にどの種類の情報がどの方向から来てほしいかを移流ベクトル場で表現する。この座標系によってユーザーの移動目的に応じて情報を誘引することができる。脳ネットワークの構造的特徴を無線センサーネットワークの仮想化に応用することに取り組み、将来のIoT化を見据えた場合に重要となる環境変動を考慮した、高いロバスト性と適応性を有する仮想トポロジーを構築することに成功したため。これまでに得られた解析結果をもとに、ネットワークのモジュール構造を与えれたときにロバストに接続するための仮想トポロジー構築方針を提案する。
ヘテロ元素含有炭素質の調製とその特性

本研究ではアロイ化の一つとして炭素及び炭素質中に意図的に異種元素を導入することを試み、種々の重合法で調製したヘテロ元素含有ポリマーからの炭素及び炭素質を作製し、炭素化過程でのこれらへテロ元素の挙動、生成する炭素及び炭素質の物性に与える影響等を検討し、炭素材料の新しい機能・性能を発現することを目標とし、ここでは窒素を含有するピロール及びカルバゾールを原料とし、電解重合法によりポリマーを作成し、これらの加熱に伴う構造変化及び窒素の脱離形態について検討した。ピロール、カルバゾールともに同じ5員環構造中に窒素を含むが、ピロールは熱的に不安定な5員環のみからなるのに対し、カルバゾールは比較的安定なぽリフェニレン骨格を有する。これらのポリマーについてその窒素の脱離挙動と生成する炭素の特徴について以下に要約する。(1)炭素化黒鉛化過程の追跡(窒素形態の変化と黒鉛化性への影響)・ポリマー構造の変化と窒素の脱離挙動ピロールポリマー300°CでN/C値減少低温からポリマー分解開始2500°CまでN残存カルバゾールポリマー600°CまでN/C値に変化なしそれ以上で急激に減少1500°Cで窒素は消失・x線及びラマンスペクトルの変化ピロールポリマー600°Cで002回折出現易黒鉛化性炭素に近いカルバゾールポリマー800°Cから002回折出現2500°Cで多相黒鉛化難黒鉛化性炭素(2)窒素の脱離挙動の違い・ピロールポリマー不安定な5員環構造のみで構成低温から分解⇒6員環を構成?=一部高温まで残存・カルバゾールポリマー熱的に安定なポリフェニレン骨格構造5員環部を安定化⇒5員環のまま分解?=低温で脱離終了以上の様に同じ5員環構造中に含まれる窒素であってもその脱離挙動さらには炭素化への影響は大きくことなることがわかった。
遠紫外分光法と分子科学計算によるアルミナ表面の疎水性メカニズムの解明

本研究の目的は、多角入射ATR遠紫外分光法によりアルミナ表面上の界面水分子の第一電子遷移状態を決定し、そこから界面相の拡散電気二重層中の界面水分子の水素結合状態、イオンの水和状態を電子状態から明らかにすることである。以下に、平成29年度実施した研究成果についてまとめる。(1)様々なカチオンの水酸化物塩水溶液の遠紫外スペクトルを測定し、そのスペクトル形状に対する濃度依存性とカチオン依存性から、水酸化物イオンに水和した水分子の電子状態とその水和構造を検討した。そして量子化学計算を用いて詳細な電子状態と水和構造の関係を明らかにした。(2) 2つのアルミナ表面間(アルミナプリズムとアルミナ基板)に厚さ数十nmの超薄膜水を圧着法で外部より圧力を印加して形成し、アルミナプリズム側から薄膜水のATR遠紫外スペクトルを測定することで、アルミナ表面上のナノ薄膜水の電子状態と水素結合構造を検討した。特にナノ薄膜水の厚みとその水素結合構造の依存性を検討したところ、薄膜の厚みが10nmより薄くなると水分子の第一電子遷移バンドが急激に高エネルギー側へ変化し、空間的な制限による立体水和力の効果でナノ薄膜水の水素結合構造はバルク状態から氷状態に急激に変化することが明らかになった。本研究の目的は、多角入射ATR遠紫外分光法によりアルミナ表面上の界面水分子の第一電子遷移状態を決定し、そこから界面水分子の水素結合状態を明らかにすることである。以下に、昨年度に実施した研究成果についてまとめる。1、温度変化による界面水分子の運動エネルギー変化の影響の検討(研究計画(1)に該当)水分子の第一電子遷移は酸素原子上の非結合性電子対の遷移であることから、水素結合状態の変化に鋭敏である。そこで純水の温度変化スペクトル(摂氏5-80度)の測定を行い、水分子の運動エネルギー変化が界面水の水素結合状態に与える影響を解析した。その結果、温度上昇に伴う水素結合相互作用の減衰は、バルク水より界面水の方が大きいことが分かった。このことから、アルミナ表面の影響によりバルク水と界面水では熱伝導性が大きく異なると考えられる。2、結晶面の変化から表面水酸基の酸解離平衡と分布の変化の影響の検討(研究計画(4)に該当)アルミナは、結晶面によって表面の酸素原子へのAlの配位数が異なるため、水酸基の酸解離平衡状態と水酸基の分布が大きく変化する。そこで、ATR測定に用いる反射プリズムに、試料接触面の結晶面が異なる3種のアルミナプリズム(A、C、R面)を製作した。そして各プリズムで純水の多角入射スペクトルの測定を行い、界面水の第一電子遷移バンドを解析した。その結果、界面水の水素結合状態は各結晶面の表面水酸基の表面電荷を反映して、異なっていることが分かった。3、カチオンに水和した水分子の電子状態計算(研究計画(3)に該当)アルミナ表面の電場が界面水分子の水素結合と第一電子遷移に与える影響を検討するため、カチオンに水和した水分子の第一電子遷移状態を量子化学計算で検討した。その結果、カチオンの電荷が強いほど水分子は構造化し、第一電子遷移エネルギーが大きくなることが分かった。温度変化測定プローブと3種のアルミナ結晶プリズムを用いた遠紫外スペクトル測定は順調に進んでおり、実験進捗への大きな問題は確認されていない。水分子クラスターモデルを用いた電場印加による水素結合構造と第一電子遷移計算も、アルカリ金属カチオンを中心カチオンに用いることで、電荷密度との相関に関する知見が得られた。1、3種のアルミナプリズム結晶面での温度変化スペクトル測定とその解析(研究計画(1)と(4)に該当)アルミナプリズムの表面電荷は、表面水酸基のプロトン状態を反映して大きく異なることから、界面水の水素結合相互作用に対する温度の影響も異なると予測される。そこで、各プリズムで温度変化スペクトルの測定(摂氏5-80度)を行い、水分子の第一電子遷移バンドから界面水の水素結合相互作用に対する温度応答性を検討する。2、pHとイオン強度変化から表面電荷と拡散

電気二重層の変化の影響の検討(研究計画(2)に該当)遠紫外領域に吸収を示さない酸、塩を用い、各pH水溶液の多角入射ATR遠紫外スペクトルを測定し、アルミナ表面水酸基のプロトン状態(pKa: 3-13)及び電荷状態が界面水の第一電子遷移と水素結合状態へ及ぼす影響を検討する。pH変化により、表面水酸基と電気二重層の状態に応じて界面水の水素結合状態が変化することで、バルク水よりも大きなスペクトルの変化が観測されると予想される。遠紫外スペクトルの測定に用いる光学プリズムの制作費が想定より低くすることができたため。試薬購入費として用いる。
環境調和量子反応制御プロセスに関する調査研究

シリコン系分野を対象として,環境調和型の量子反応制御プロセスを探索するために,材料・電子工学・物理・化学分野の11名の研究者の協力のものに調査研究を行った.その結果,下記の成果が得られた.1.低環境負荷型新プロセス材料として,金属酸化絶縁膜,シリコン酸化膜系低誘電率膜等をプラズマを用いて形成する材料プロセスが有望であることが明らかになった.特に,薄膜形成に必要な清浄表面形成方法としてプラズマからの原子状酸素を用いた省エネルギープロセスが極めて有効であることが分かった.2.放射光を利用した低環境負荷反応制御法によりシリコン極微細構造の形成が可能であることを明らかにした.次世代の超精密微細加工技術としての有効性を確認した.3.負イオンビームを用いた低環境負荷プロセスにより,炭素薄膜などの新規材料の創製が可能であることが判明した.さらに,高エネルギーイオンビーム注入法により半導体材料中に自己組織的にナノサイズの構造を形成でき,新しいデバイス作成プロセスとしての可能性を見出した.4.ガスを用いないで固体ソースによる新しいガス供給系を開発し,エッチングおよび薄膜堆積へ適応可能な新しい環境調和型ナノプラズマプロセスが創製できることを明らかにした.また,気相および表面反応の計測技術とシミュレーション技法を駆使することが量子反応の精密制御と高効率化に極めて重要であることが明らかになった.これらの調査研究結果については,「環境調和量子反応制御プロセス研究報告会」を3回開催し,組織的に相互に報告し活発な議論行った.また,適宜,外部から専門家を招へいし情報収集を行った.これらの調査研究成果を基にして,研究内容と体制を十分に吟味して,平成12年度特定領域研究(B)「環境調和型ナノプラズマプロセスの基礎」を組織し,申請するに至った.シリコン系分野を対象として,環境調和型の量子反応制御プロセスを探索するために,材料・電子工学・物理・化学分野の11名の研究者の協力のものに調査研究を行った.その結果,下記の成果が得られた.1.低環境負荷型新プロセス材料として,金属酸化絶縁膜,シリコン酸化膜系低誘電率膜等をプラズマを用いて形成する材料プロセスが有望であることが明らかになった.特に,薄膜形成に必要な清浄表面形成方法としてプラズマからの原子状酸素を用いた省エネルギープロセスが極めて有効であることが分かった.2.放射光を利用した低環境負荷反応制御法によりシリコン極微細構造の形成が可能であることを明らかにした.次世代の超精密微細加工技術としての有効性を確認した.3.負イオンビームを用いた低環境負荷プロセスにより,炭素薄膜などの新規材料の創製が可能であることが判明した.さらに,高エネルギーイオンビーム注入法により半導体材料中に自己組織的にナノサイズの構造を形成でき,新しいデバイス作成プロセスとしての可能性を見出した.4.ガスを用いないで固体ソースによる新しいガス供給系を開発し,エッチングおよび薄膜堆積へ適応可能な新しい環境調和型ナノプラズマプロセスが創製できることを明らかにした.また,気相および表面反応の計測技術とシミュレーション技法を駆使することが量子反応の精密制御と高効率化に極めて重要であることが明らかになった.これらの調査研究結果については,「環境調和量子反応制御プロセス研究報告会」を3回開催し,組織的に相互に報告し活発な議論行った.また,適宜,外部から専門家を招へいし情報収集を行った.これらの調査研究成果を基にして,研究内容と体制を十分に吟味して,平成12年度特定領域研究(B)「環境調和型ナノプラズマプロセスの基礎」を組織し,申請するに至った.
膠原病における潜在性肺高血圧症に対する早期治療介入の有用性

内容:膠原病(全身性強皮症,混合性結合組織病,全身性エリテマトーデス,皮膚筋炎及び多発性筋炎を含む肺高血圧症発症の高リスク群)における,6分間歩行負荷心エコー図検査により評価された運動誘発性肺高血圧症の頻度および臨床的背景を収集中である.4月18日現在,目標症例すべてのデータの収集が終了.治療介入群のフォローも調査を実施した.また,より正確な運動負荷心エコー図検査を実施するために,運動負荷エコーエルゴメーター心エコー図検査を,同意が得られた症例に対して実施している.意義:膠原病患者における潜在性肺高血圧症検出に,6分間歩行負荷を用いた報告は我々の施設が2015年に世界初で行った.6分間歩行負荷心エコー図検査により平均肺動脈圧と心拍出量の変化の比が算出可能であるが,これを指標にした治療介入の臨症上の効果が証明されれば,心エコー図指標によるリスク層別化が治療介入に役立つことが証明できる.重要性:臨床的な重要性として,患者の治療戦略の決定に重要な情報を提供するだけでなく,治療効果の判定,患者予後の改善にもつながることが予想される.また,運動負荷エコーエルゴメーターのデータと,6分間歩行負荷のデータを比較することで,実臨床におけるエコーを行い早期の肺高血圧症を検出するための負荷方法の選択について,情報を提供できると考える.今後,治療介入により予後の改善を示すことができれば,多施設共同研究について検討したい.平成30年度中の症例登録は完了した.現在,データのトリートメントおよび不足データの追加収集中.全体で200例を超える予定.イベント調査も順調に行っている.特に予期していない問題も発生していない.不足データの収集を積極的に行う.データ収集完了後,結果をまとめ学会発表,論文作成に移行する.本年度中(2020年3月まで)の完成を目指す.研究計画の変更はなく,遂行する上での課題もない.内容:膠原病(全身性強皮症,混合性結合組織病,全身性エリテマトーデス,皮膚筋炎及び多発性筋炎を含む肺高血圧症発症の高リスク群)における,6分間歩行負荷心エコー図検査により評価された運動誘発性肺高血圧症の頻度および臨床的背景を収集中である.4月2日現在,目標症例100中,50例程度の収集が終了しており,一部治療介入も行われた.心血管イベントのフォローも半年に一度に調査を実施中である.また,より正確な運動負荷心エコー図検査を実施するために,運動負荷エコーエルゴメーターを購入し,同意が得られた症例に対して実施している.当該年度のうちに100症例を収集し,横断研究および縦断研究についての調査を行う.意義:膠原病患者における潜在性肺高血圧症検出に,6分間歩行負荷を用いた報告は我々の施設が2015年に世界初で行った.6分間歩行負荷心エコー図検査により平均肺動脈圧と心拍出量の変化の比が算出可能であるが,これを指標にした治療介入の臨症上の効果が証明されれば,心エコー図指標によるリスク層別化が治療介入に役立つことが証明できる.重要性:臨床的な重要性として,患者の治療戦略の決定に重要な情報を提供するだけでなく,治療効果の判定,患者予後の改善にもつながることが予想される.また,運動負荷エコーエルゴメーターのデータと,6分間歩行負荷のデータを比較することで,実臨床におけるエコーを行い早期の肺高血圧症を検出するための負荷方法の選択について,情報を提供できると考える.平成30年度中に100症例の収集を予定しており,4月現在で50症例.目標症例達成に向けて,比較的順調に推移している.特に予期していない問題も発生していない.内容:膠原病(全身性強皮症,混合性結合組織病,全身性エリテマトーデス,皮膚筋炎及び多発性筋炎を含む肺高血圧症発症の高リスク群)における,6分間歩行負荷心エコー図検査により評価された運動誘発性肺高血圧症の頻度および臨床的背景を収集中である.4月18日現在,目標症例すべてのデータの収集が終了.治療介入群のフォローも調査を実施した.また,より正確な運動負荷心エコー図検査を実施するために,運動負荷エコーエルゴメーター心エコー図検査を,同意が得られた症例に対して実施している.意義:膠原病患者における潜在性肺高血圧症検出に,6分間歩行負荷を用いた報告は我々の施設が2015年に世界初で行った.6分間歩行負荷心エコー図検査により平均肺動脈圧と心拍出量の変化の比が算出可能であるが,これを指標にした治療介入の臨症上の効果が証明されれば,心エコー図指標によるリスク層別化が治療介入に役立つことが証明できる.重要性:臨床的な重要性として,患者の治療戦略の決定に重要な情報を提供するだけでなく,治療効果の判定,患者予後の改善にもつながることが予想される.また,運動負荷エコーエルゴメーターのデータと,6分間歩行負荷のデータを比較することで,実臨床におけるエコーを行い早期の肺高血圧症を検出するための負荷方法の選択について,情報を提供できると考える.今後,治療介入により予後の改善を示すことができれば,多施設共同研究について検討したい.平成30年度中の症例登録は完了した.現在,データのトリートメントおよび不足データの追加収集中.全体で200例を超える予定.イベント調査も順調に行っている.

特に予期していない問題も発生していない.目標症例達成のため,関連病院にも情報提供を行い,対象患者の紹介を促進する.また,当院においても強飛症を代表とする肺高血圧症の高リスク群に対してフォローアップエコー検査のオーダーが入力された際に,エコー検査受付窓口で拾い上げることにより,症例の拾い上げをもらさないように,より一層の周知を図る.症例収集後は速やかに患者リストを完成させ,横断研究から解析に移ることとする.不足データの収集を積極的に行う.データ収集完了後,結果をまとめ学会発表,論文作成に移行する.本年度中(2020年3月まで)の完成を目指す.研究計画の変更はなく,遂行する上での課題もない.3月の納品および学会出張(3月28日31日)に関わる費用について,徳島大学の会計規則に基づいて4月に会計処理を行うため,次年度使用額として85,588円が記載されている.4月の会計時に85,588円はすべて使用済となった.