hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
筋疾患に対する運動が筋機能を悪化させる理由を間葉系前駆細胞の2面性から解明する

骨格筋に存在する間葉系前駆細胞は、骨格筋の再生をサポートする働きをもつ一方で、慢性炎症性筋疾患における組織線維化の原因細胞ともなり得る、2面性を有した細胞である。運動療法は慢性炎症性筋疾患に対する有効な治療介入の一つであるが、運動介入の強度や頻度によっては炎症や線維化を助長するリスクもある。このメカニズムに間葉系前駆細胞の2面性が関与していると考えている。本研究では、慢性炎症性筋疾患モデルマウスと急性炎症・筋再生モデルマウスの間葉系前駆細胞の表現型を詳細に解析し、運動刺激によって骨格筋の線維化を促進するメカニズムを明らかにすることを目的とした。慢性炎症性筋疾患モデルマウスの間葉系前駆細胞において、細胞増殖のブレーキとして知られる細胞周期制御因子の発現(サイクリンディペンデントキナーゼインビター; CDKNI)の発現低下とともにアポトーシス抵抗性を獲得することが明らかになった。そして、それらの表現型は運動刺激によって増強され、運動による治療効果を示さないことがわかった。そこで細胞老化を誘導できる薬剤を投与した上で運動刺激を負荷することで、高い治療効果を認めた。間葉系前駆細胞の表現型のプロファイリングを実施したところ、慢性炎症性筋疾患モデルマウスの間葉系前駆細胞と急性炎症モデルマウスの間葉系前駆細胞が同一のクラスターに分類され、慢性炎症性筋疾患モデルマウスの間葉系前駆細胞が正常化することがわかった。骨格筋の間質に存在する間葉系前駆細胞は骨格筋の再生および恒常性維持に不可欠な細胞であると同時に、筋疾患においては脂肪化、線維化の原因細胞とされ、2つの表現型がある。筋疾患に対するリハビリテーションでは運動刺激が炎症を助長し、線維化を加速させるリスクを抱えている。本研究ではなぜ運動刺激が筋機能を悪化させ得るのかを間葉系前駆細胞の2つの表現型に着目して解析している。平成28年度はミオシンを免疫することで発症する慢性筋炎モデル動物を作成し、明からな筋力低下、持続的な炎症細胞浸潤および間葉系前駆細胞の増加を認めた。また、正常動物と慢性筋炎モデル動物からそれぞれ間葉系前駆細胞を単離し、遺伝子発現解析およびタンパク発現解析を実施した。筋再生、抗炎症、線維化、細胞増殖に関わるそれぞれの因子について解析を進め、慢性筋炎モデル由来間葉系前駆細胞、いくつかの因子においてあきらかに異なる発現パターンを示すことがわかってきた。さらに、運動刺激直後の間葉系細胞においてもそれらの因子の発現パターンは慢性筋炎と正常動物の間で異なり、正常動物では筋再生を促す表現型の細胞となり、慢性炎症では線維化や炎症を助長する表現型となる可能性もわかってきた。平成29年度はこれらの因子について詳細な解析を実施し、なぜ慢性筋炎と正常動物では運動刺激による間葉系前駆細胞の応答が異なるのかを明らかにする。さらに、慢性筋炎であっても運動刺激によって間葉系前駆細胞を筋再生を促す表現型に変換させられる方法を探索し、有効な運動療法のメカニズムの解明を目指す。筋炎モデル作成は当初の予定どおりに完了した。間葉系前駆細胞の形質評価も順調に進行し、一定の結果を得られている。しかし、いくつかの実験系においてサンプルサイズが小さいものがあるため、次年度以降も引き続き間葉系前駆細胞の形質評価を継続して実施する予定である。また、すでに運動介入実験を開始しており興味深い研究成果を得ている。骨格筋の間質に存在する間葉系前駆細胞は骨格筋の再生および恒常性維持に不可欠な細胞であると同時に、筋疾疾患においては脂肪化、線維化の原因細胞とされ、2つの表現型がある。本研究ではなぜ運動刺激が筋機能を悪化させ得るのかを間葉系前駆細胞の2つの表現型に着目して解析をしている。平成29年度は急性炎症と慢性炎症モデルマウスに対し運動負荷を行い、運動刺激前後で間葉型前駆細胞の形質を評価した。その中で、慢性炎症モデルマウスの間葉型前駆細胞では運動刺激を受けることによって細胞死抵抗性を獲得し、骨格筋内に蓄積して慢性炎症および線維化を引き起こす可能性を明らかにした。つぎに、慢性筋炎モデルマウスに対して、細胞死抵抗性を改善させることが可能である運動模擬薬と共に運動負荷を与えて治療介入を実施した。結果、運動模擬薬のみの投与では組織学的な治療効果を認めたが、機能的には不十分な治療効果であった。一方、運動模擬薬と運動負荷を同時に与えることで組織学的・機能的に著しく高い治療効果を認めた。最後に、慢性筋炎モデルマウスに運動負荷のみ実施した場合(運動群)と、運動模擬薬と運動負荷を同時に与えた場合(併用群)とで間葉型前駆細胞の遺伝子発現を解析したところ、併用群で細胞周期制御因子および細胞死受容体シグナルの活性化が認められた。平成29年度に予定していた、なぜ運動刺激が筋機能を悪化させ得るのかという課題に対し、間葉系前駆細胞の細胞死抵抗性が一つの原因であることを同定した。間葉型前駆細胞の細胞死抵抗性を改善させるため、最適な運動刺激の探索のみならず、薬剤と運動の併用効果についても検討することができ、当初の予定以上の成果を得ることができた。

運動療法は慢性炎症性筋疾患に対する有効な治療介入の一つであるが、運動介入の強度や頻度によっては炎症や線維化を助長するリスクもある。このメカニズムに間葉系前駆細胞の2面性が関与していると考えている。本研究では、慢性炎症性筋疾患モデルマウスと急性炎症・筋再生モデルマウスの間葉系前駆細胞の表現型を詳細に解析し、運動刺激によって骨格筋の線維化を促進するメカニズムを明らかにすることを目的とした。慢性炎症性筋疾患モデルマウスの間葉系前駆細胞において、細胞増殖のブレーキとして知られる細胞周期制御因子の発現(サイクリンディペンデントキナーゼインビター; CDKNI)の発現低下とともにアポトーシス抵抗性を獲得することが明らかになった。そして、それらの表現型は運動刺激によって増強され、運動による治療効果を示さないことがわかった。そこで細胞老化を誘導できる薬剤を投与した上で運動刺激を負荷することで、高い治療効果を認めた。間葉系前駆細胞の表現型のプロファイリングを実施したところ、慢性炎症性筋疾患モデルマウスの間葉系前駆細胞と急性炎症モデルマウスの間葉系前駆細胞が同一のクラスターに分類され、慢性炎症性筋疾患モデルマウスの間葉系前駆細胞が正常化することがわかった。平成29年度は継続して運動刺激が間葉系前駆細胞に与える影響を中心に解析を実施して、筋炎に対する運動刺激が筋機能を悪化させるメカニズムを解明する。さらに、筋炎に対する運動によって筋機能を改善させる方法を検討する。具体的には、これまでに同定してきた筋炎モデル動物間葉系前駆細胞で低下/上昇する因子をもとに、それらを活性化/阻害する薬物を運動と併用することを考えている。また、力学刺激の強度および種類によっても間葉系前駆細胞の反応が異なることが推察されるため、運動刺激の強度および種類を検討し、理想的な運動刺激について検討を深める。当初予定していた研究計画はほぼ終了している。平成30年度は実験データの解析および研究成果を論文化して世界に公表する作業を中心に実施する。当該年度は仮説を証明するために、最小限必要なサンプルサイズでの検討をおこなってきたため、当初の計画よりも培養皿などの消耗品、抗体などの試薬の使用量が少なかったために、次年度使用額が生じた。当初計画していた実験は終了したが、現在論文投稿中であり、英文校正費用、論文掲載費用がこれから必要となる。次年度使用額は、英文校正費用、論文掲載費用のために使用する。研究の信頼性、妥当性を高めるためにはサンプルサイズを大きくする必要がある。次年度使用額は当該年度に実施した実験のうちサンプルサイズが不足した実験系における消耗品および試薬の購入費にあてる。
中国における脱髄性脳疾患等の病理解剖学的共同研究

本単年度研究課題が発足する前に,実は同じ研究課題(番号01044058)が3ヶ年実施された後,本課題に継続したものである。即ち,古くからの研究対象であった欧米の脱髄性脳疾患に比べ,日本における脱髄性脳疾患の病態はそれらと異なっていることが1970年以来の我々の日本共同研究等で明らかにされてきた。他方,世界の4分の1の人口を占めながら,その実態が殆ど知られていない同じ東洋人である中国の脱髄性脳疾患は日本や米国例ともまた異なる特異性をもつ可能性が疑われた。このため本研究は,中国の脱髄性脳疾患剖検例を日本並びに米国の剖検例と比較検討し,その「実態の一部」でも明らかにし,世界の盲点の一つを埋めることを目的として平成元年度に発足し3ヵ年が過ぎた。第1年度は天安門事件で大きな計画変更に迫られたが第2,第3年次は予想以上に進展した。すなわちまず中国の文献でその存在が疑われていた施設を徹底的に調査した。その主な施設名は,ハルビン医科大学/ハルビン,白求恩医科大学/長春,中国医科大学/瀋陽,北京協和医院/北京,宣武医院/北京,人民解放軍総医院/北京,北京医院/北京,北京医科大学第一医院/北京,北京医科大学第三医院/北京,西安医科大学/西安,第四軍医大学/西安,華西医科大学/成都,第三軍医大学/重慶,重慶医科大学/重慶,蘇州医学院二院/蘇州,金陵医院/南京,安徽医科大学/合肥,上海医科大学一院/上海,中山医科大学/広州等であった。他方,第2年度調査が終わる頃,なお秘蔵の症例が隠れている可能性が強く疑われた。そこで第3年次に全中国の大学や病院にアンケート調査で協力を依頼した。その結果,多くの施設から好意的な反応を戴き,一部の症例は平成4年度の本単年度課題の下で最後の追加調査の対象とし,全ての症例を俎上に上げることが可能となったものである。その施設は上海第二医大/上海,廣西医学院/南寧,北京友誼医院/北京,北京軍区総医院/北京などであった。かくして全中国の脱髄性脳疾患が疑われる全ての剖検例を俎上にあげることができた。現地における肉眼組織ならびに顕微鏡標本の観察,データーの複製に加え,標本の一部は一時借用の形で研究代表者のもとで標本作製や新しい検討が順調に進行した。かくして平成4年11月から12月にかけて,中国において最も本研究の遂行に尽力された研究分担者ならびに協力者9名を研究代表者のもとに2週間招聘し,日中合同の総合的比較検討会を開催し,併せて米国並びに日本における脱髄性脳疾患剖検例と比較検討した。検討対象となった剖検例はおよそ100例。検討の結果それらのうち,急性播種性脳脊髄炎3例の他,確実な脱髄性脳疾患剖検例が45例見出された。これら症例の男女比や発症時年齢は米国や日本の症例とほぼ等しく,1:2並びに35才。臨床経過は日本の16年に近似する12年であった。病変の分布をみると,視神経と脊髄に病変を示すOS型は米国例の10%,日本例の46%に対し,中国例は40%であった。他方,大脳,神経,脊髄のいずれにも変性を示すOCS型は米国の67%,日本の40%に対し,中国例は49%を示した。しかも全脱髄症例45例中の14例もが同心円硬化症(Balo)病であり,OCSタイプの実に31%はBalo病によって占められていた。欧米や本邦においては殆ど認められないこのBalo病が,極めて多数中国に発症している特異性が確実となった。さらにこのBalo病14中の11例までが臨床的に性炎と診断される発症を示し,Balo病の中には臨床的に軽快する例もあった。さらに同一性内に欧米にみる多発性の硬化病変と同心円病巣が共存している例が幾例も認められた。これに加え,脳病巣中アストロサイトが特異な反応形態を示していること等も認めた。これらの知見は早急に最終的に結論づけて世界に報告し,今後の研究への新たな出発点を提示したい。

その主な施設名は,ハルビン医科大学/ハルビン,白求恩医科大学/長春,中国医科大学/瀋陽,北京協和医院/北京,宣武医院/北京,人民解放軍総医院/北京,北京医院/北京,北京医科大学第一医院/北京,北京医科大学第三医院/北京,西安医科大学/西安,第四軍医大学/西安,華西医科大学/成都,第三軍医大学/重慶,重慶医科大学/重慶,蘇州医学院二院/蘇州,金陵医院/南京,安徽医科大学/合肥,上海医科大学一院/上海,中山医科大学/広州等であった。他方,第2年度調査が終わる頃,なお秘蔵の症例が隠れている可能性が強く疑われた。そこで第3年次に全中国の大学や病院にアンケート調査で協力を依頼した。その結果,多くの施設から好意的な反応を戴き,一部の症例は平成4年度の本単年度課題の下で最後の追加調査の対象とし,全ての症例を俎上に上げることが可能となったものである。その施設は上海第二医大/上海,廣西医学院/南寧,北京友誼医院/北京,北京軍区総医院/北京などであった。かくして全中国の脱髄性脳疾患が疑われる全ての剖検例を俎上にあげることができた。現地における肉眼組織ならびに顕微鏡標本の観察,データーの複製に加え,標本の一部は一時借用の形で研究代表者のもとで標本作製や新しい検討が順調に進行した。かくして平成4年11月から12月にかけて,中国において最も本研究の遂行に尽力された研究分担者ならびに協力者9名を研究代表者のもとに2週間招聘し,日中合同の総合的比較検討会を開催し,併せて米国並びに日本における脱髄性脳疾患剖検例と比較検討した。検討対象となった剖検例はおよそ100例。検討の結果それらのうち,急性播種性脳脊髄炎3例の他,確実な脱髄性脳疾患剖検例が45例見出された。これら症例の男女比や発症時年齢は米国や日本の症例とほぼ等しく,1:2並びに35才。臨床経過は日本の16年に近似する12年であった。病変の分布をみると,視神経と脊髄に病変を示すOS型は米国例の10%,日本例の46%に対し,中国例は40%であった。他方,大脳,神経,脊髄のいずれにも変性を示すOCS型は米国の67%,日本の40%に対し,中国例は49%を示した。しかも全脱髄症例45例中の14例もが同心円硬化症(Balo)病であり,OCSタイプの実に31%はBalo病によって占められていた。欧米や本邦においては殆ど認められないこのBalo病が,極めて多数中国に発症している特異性が確実となった。さらにこのBalo病14中の11例までが臨床的に性炎と診断される発症を示し,Balo病の中には臨床的に軽快する例もあった。さらに同一性内に欧米にみる多発性の硬化病変と同心円病巣が共存している例が幾例も認められた。これに加え,脳病巣中アストロサイトが特異な反応形態を示していること等も認めた。これらの知見は早急に最終的に結論づけて世界に報告し,今後の研究への新たな出発点を提示したい。
農薬流亡のリスク管理のための農薬の降雨流出予測モデルの開発

本研究の主目的は、降雨流出予測モデルを構築し、畑土壌からの農薬流亡のリスク評価および農薬流出管理手法の提案である。今年度は,供試農薬殺虫剤のイミダクロプリドとクロチアニジンに関して,草地帯で被覆された農地からの農薬の流出抑制の効果を評価するために、小型移動式降雨流出試験装置を用いた以下の試験を行った。小型移動式降雨流出試験装置を用いた実験では,草地帯における農薬の流出抑制に関して,被覆率0,25%,の処理区からの農薬流出の流出に関して実験を行った。供試農薬3薬剤の一連の実験では,共通して草地帯の被覆による農薬流出抑制の効果が顕著に被覆率25%の実験では被覆率0%に比べ表面流出および土砂流亡が減少した。人工降雨装置を使用した農薬の圃場からの流出は,水溶解度と土壌吸着係数がクロチアニジンよりそれぞれ約2倍高いイミダクロプリドが,表面流出に伴う農薬流亡も高くなる傾向にあった。また,両薬剤とも,土壌流亡に伴う農薬流亡の方が表面流出に伴う農薬流亡に比較して高い傾向にあった。これらの結果により,農薬動態モニタリングにおける小型スケールの降雨流出装置の有用性が示唆された。次に,農薬降雨流出評価モデルの構築・検証・評価:本研究では,農薬降雨流出予測モデルが農薬動態予測モデルSPECに改良を加え開発された。本研究の実験結果により得られた土壌分解速度定数や土壌吸着係数を入力値とした,イミダクロプリドとクロチアニジンの供試2農薬の動態シミュレーションを行い,その農薬の降雨流出の予測精度はある程度高かった。新たに開発したSPEC-Runoffモデルは,畑土壌からの農薬流出解析に有用なツールであることが示唆された。本研究の成果の一部および共同研究の成果を国際誌の査読付き論文に3報,国際シンポジウム会議にて1報,国内学会にて2報,報告した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度研究の人工降雨装置を用いた畑地からの農薬の流亡と農薬消長モニタリングでは,東京農工大学付属農場での圃場スケールの散水式降雨流出装置による農薬の降雨流出試験および農薬残留モニタリングを行った。農薬はイミダクロプリドを原体とするアドマイヤーフロアブルとクロチアニジンを原体とするダントツ水溶剤を一緒に慣行量散布した。両薬剤ともネオニコチノイド系殺虫剤である。7日後の9月2日に人工降雨装置による降雨試験を行った。降雨強度は70mm/hrで行い,降雨時間は表面流出発生後60分行った。サンプリングは10分間隔で行った。2回目の降雨流出試験は9月9日に同様に行った。流出水中の農薬は液ー液抽出法により,流亡土壌中の農薬は,QuEChERS法にて抽出を行い,それぞれのサンプルはHPLCを用いて分析された。表面流出中の農薬濃度に関しては,イミダクロプリドとクロチアニジンの1回目の降雨流出試験の流亡土壌中の最高濃度はそれぞれ8.23mg/kgと5.72mg/kgで,2回目の降雨流出試験での最高濃度は,それぞれ2.18mg/kgと1.71mg/kgであった。同様に,イミダクロプリドとクロチアニジンの流出水中の最高濃度はそれぞれ89.7μg/Lと26μg/Lであった。上記の結果は日本農薬学会第43回大会にて報告予定であるモデル構築に関しては,SPECモデルを基本にまず予測精度向上のための多層化を行った。個の多層化を行うことにより,土壌表層とそれ以下の下層の農薬の残留の再現が可能となった。次に,平成29年度データを用い,表面流出の予測プロセスのモデル化を行った。降雨流出水と表層土壌中の物質収支を基にモデル化を行っている。本研究の中で順調に進展している項目は,人工降雨装置を用いた圃場実験である。理由としては,70mm/hr降雨,5%傾斜を豪雨シナリオを設定した。豪雨シナリオにおける除草剤を用いた圃場スケール降雨流出試験において,流出水量および流出土壌量の解析,サンプル中のネオニコチノイド系供試農薬の農薬濃度の分析,検出状況及び農薬流出特性を確認することができた。表面流出中に伴う農薬の流亡に関して,土壌吸着した流亡土壌による一回目の降雨流出試験の農薬の流亡が,散布量に対してイミダクロプリドが5.9%,クロチアニジンが4.6%を占めており,表面流出水の流出はイミダクロプリドが2.1%,クロチアニジンが0.9%を占めており2回目の降雨流出試験でも値は低いが同様の傾向であった。今年度の成果の一部を国際誌の査読付き論文に1報投稿し,平成30年5月に開催の日本農薬学会第43回大会にて報告する予定である。このように,人工降雨装置を用いた農薬の降雨流出試験に関しては,順調な進捗である。表面流出および農薬流亡の予測プロセスのモデル化に関しては,今回基本モデルとなるSPECモデルの多層化のプロセスの構築を行った。これにより土壌中の濃度予測の場合の土壌層の設定の自由度が改善された。

表面流出の予測プロセスのモデル構築の部分は,地表水流出の部分は降雨流出予測においては,米国の農務省が開発したSCSカーブナンバー法を適用し,また地表水の浸透に関してはGreen-Ampt式を用いてモデル化を行った。一方農薬流出に関しては,混合層物質収支モデルを適用する。これらの手法を用い,農薬の降雨流出予測モデルを構築し,畑土壌農薬動態予測モデル(SPEC)と結合する。このようにモデル構築の部分に関しては,研究エフォートを増やし対応して行く必要があるかと考える。本研究の主目的は、降雨流出予測モデルを構築し、畑土壌からの農薬流亡のリスク評価および農薬流出管理手法の提案である。今年度は,供試農薬殺虫剤のイミダクロプリドとクロチアニジンに関して,草地帯で被覆された農地からの農薬の流出抑制の効果を評価するために、小型移動式降雨流出試験装置を用いた以下の試験を行った。小型移動式降雨流出試験装置を用いた実験では,草地帯における農薬の流出抑制に関して,被覆率0,25%,の処理区からの農薬流出の流出に関して実験を行った。供試農薬3薬剤の一連の実験では,共通して草地帯の被覆による農薬流出抑制の効果が顕著に被覆率25%の実験では被覆率0%に比べ表面流出および土砂流亡が減少した。人工降雨装置を使用した農薬の圃場からの流出は,水溶解度と土壌吸着係数がクロチアニジンよりそれぞれ約2倍高いイミダクロプリドが,表面流出に伴う農薬流亡も高くなる傾向にあった。また,両薬剤とも,土壌流亡に伴う農薬流亡の方が表面流出に伴う農薬流亡に比較して高い傾向にあった。これらの結果により,農薬動態モニタリングにおける小型スケールの降雨流出装置の有用性が示唆された。次に,農薬降雨流出評価モデルの構築・検証・評価:本研究では,農薬降雨流出予測モデルが農薬動態予測モデルSPECに改良を加え開発された。本研究の実験結果により得られた土壌分解速度定数や土壌吸着係数を入力値とした,イミダクロプリドとクロチアニジンの供試2農薬の動態シミュレーションを行い,その農薬の降雨流出の予測精度はある程度高かった。新たに開発したSPEC-Runoffモデルは,畑土壌からの農薬流出解析に有用なツールであることが示唆された。本研究の成果の一部および共同研究の成果を国際誌の査読付き論文に3報,国際シンポジウム会議にて1報,国内学会にて2報,報告した。本研究の主目的は,降雨流出予測モデルを構築し,畑土壌からの農薬流亡のリスク評価および農薬流出管理手法の提案である。本研究では,今後の推進方策は以下の2つである。1.圃場試験による農薬の畑地からの降雨流出と農薬動態モニタリング:当初からの変更点として,大学側の都合により圃場スケール(1mx5mプロット)の人工降雨装置を使用する実験圃場が使用不可能になった。このため,学内の他の圃場を借用し移動式小型降雨流出試験装置(33cm x 48cm)を用いた圃場試験により農薬の降雨流出および残留農薬モニタリングを行こととした。本モニタリング試験では,草地緩衝帯と活性炭(バイオチャー)の農薬流出抑制効果について調査を行う。それぞれの試験区では,降雨流出後10分ごとにサンプリングを行い,水試料と土壌試料について農薬抽出を経てHPLCで分析を行う。2.農薬の降雨流出評価モデルの構築・検証および適正農薬流出管理手法の提案:前年度に得られたデータを用い,SPECモデルを基本として,農薬の降雨流出プロセスの数理モデル化を継続し,完成させる。農薬の降雨流出プロセスは,土壌表層中の農薬の物質収支を用い表現し,農薬流出ピーク,農薬流出状況のモニタリング結果を基に数理モデルの検証を行う。
後期古英語散文における'Wulfstan imitators'のテクストと言語の研究

本研究は、後期古英語説教散文のうち、とくに二大作家の一人Wulfstanの特徴的な文体を模したと言われる無名の作者たち(所謂'Wulfstan imitators')による作品群のテキストと言語についての研究である。'Wulfstan imitators'なるものの存在については19世紀末以来賛否両論あり、今日でも依然として意見の一致をみるに至っていない。したがってWulfstanとその周辺のこれらの一連の散文作品についての徹底した比較研究がいま求められている。本研究は、後期古英語説教散文のうち、とくに二大作家の一人Wulfstanの特徴的な文体を模して説教散文を書いたと言われる無名の作者たち-所謂'Wulfstan imitators'による作品群のテキストと言語についての研究である。'Wulfstan imtators'なるものの存在については19世紀末以来賛否両論あり、古英語散文史の最も重要な問題であるにもかかわらず、今日でも依然として意見の一致をみるに至っていない。本課題研究の初年度にあたる今年度は、基盤整備として、まずWulfstanの作品の一部を改変して利用した所謂'Wulfstan imtators'の作品コーパスを網羅的に調査確定し、対応個所を逐一明らかにし、それらをWulfstanの原文と対比したパラレル・テクストのデータベースを作成した。関連研究としてはJonathan Wilcox(1992)があるが、これは対応個所の一覧を示すにとどまり、本研究の目的とは異なる。そこで先ずこのWilcoxの目録を基にしつつ、さらに徹底した調査によってこれを補うべく努め、その結果得られた15作品、約60個所に及ぶ改変テキストの全てについて、Wulfstanの原文とパラレルに並置した版を編集し、これをほぼ完成した。その際、未校訂の二作品については、原写本のマイクロフィルムに基づいて新たにテキストを校訂した。また作成したデータベースは電子化した。以上によって関連テクスト間の異同が一目瞭然となり、精度の高い、しかも高速な比較照合が可能となり、次年度以降のこれらの作品の言語についての研究の態勢を整えることが出来たと思っている。本研究は、後期古英語説教散文のうち、とくに二大作家の一人Wulfstanの特徴的な文体を模して説教散文を書いたと言われる無名の作者たち(所謂'Wulfstan imitators')による作品群のテキストと言語についての研究である。'Wulfstan imitators'なるものの存在については19世紀末以来賛否両論あり、古英語散文史の最も重要な問題であるにもかかわらず、今日でも依然として意見の一致をみるに至っていない。初年度には当該作品のパラレル・テクストを作成したが、これは既存の刊本に基づいており、これだけでは本研究の目的に充分とは言えない。加えて、とくに重要な作品については、原写本上の句読点などを再現した、より厳密なテクストを確定することが必要である。この観点から今年度は当該散文作品のうち次の四つについて、原写本のマイクロフィルム、ファクシミリ版を用いて新たな校訂を行い、これをほぼ完了した:(1)Napier XL (MS Hatton 114),(2)Napier XL (MS CCCC 419), (3)'Item alia'(MS Hatton 114, fols. 242v-46v),(4)Napier LVII (MS Lambeth 489, fols. 31r-38r)。これらはいずれも、原写本の年代、'imitators'の文体の多様性、説教散文の系譜などの諸観点から本研究テーマを有効なものとするうえで重要な作品である。とくに(1), (3), (4)はこれまで未校訂であり、また(2)についても既存の校訂本の原写本に基づく見直しを行った。(ただし(2)は時間の制約で一部に留め、残りは引き続き次年度に行う予定である。)以上の基礎作業によって、次年度に'Wulfstan imitators'の言語についての研究を進める態勢を整えることができたと考えている。本研究は、後期古英語説教散文のうち、特に二大作家の一人Wulfstanの特徴的な文体を模したと言われる無名の作者たち(所謂'Wulfstan imitators')による作品群のテキストと言語についての研究である。したがってWulfstanとその周辺の当該作品群についての徹底した比較研究がいま求められている。この趣旨に添って、昨年度までに終了した二つの基礎作業(パラレル・テクストの作成と、原写本上の句読点などを再現した、より厳密なテクストの確定)をもとにして、今年度は'Wulfstan imitators'の言語(統語法と文体)についての研究を進めた。

とくに散文体の系譜研究の観点から、当該作品が語順、並列・従属構造、定動詞・非定形動詞構造など統語法・文体の点でWulfstanの原文とどのように相違し、またその間にどのような散文体の変化が見られるかを考察した。その成果は、論文(1)'Aspects of "Wulfstan Imitators" in Late Old English Sermon Writing'と(2)「Napier XL Napier LVIII:二つの'pseud-Wulfstan'homiliesとその古英語散文史における位置」として発表した。(1)ではまず総論として、当該の作品群全体に見られる特徴を概観し、それらがWulfstanの'imitation'というよりも'composite homilies'というこの時代特有のジャンルの一部として考察されるべきであることを明らかにした。そして(2)ではこのことを二つの説教散文について個別に具体的に論じ、統語的・文体的特徴から両者は散文発達史の上で対極的雄置を占めていることを論じた。さらにこれらの問題と関連して、その他のanonymous homiliesの語順に見られる文体的特徴を考察し、論文(3)「後期古英語散文における文頭の主語・動詞の倒置--古英語散文史の一断面」として発表した。
細胞膜透過ペプチドベクターを用いたsiRNA溶出ステントの開発

1.ラット血管平滑筋細胞を使ったコーティング法の最適化(大橋・新留)モデルsiRNA薬剤(蛍光ラベルsiRNA,)導入のためのステント表面修飾用最適コーティング法の検討をおこなった。Tiの酸化膜に硫酸化グリコサミノグリカン(GAG)を結合させるコーティングを選択した。さらに、硫酸化GAGに塩基性PTDペプチドが結合することを水晶発信子(QCM)法により定量した。さらに、細胞を播種し細胞内取り込み量を蛍光量にて定量して評価したが、コントロールと比して、取り込み量の差を十分に認められなかった。播種して接着する時間までのHeparinへの結合安定性・持続性が不十分であると想定された。2.ラット血管平滑筋細胞を使ったsiRNA導入効果の確認(大橋・松井)siRNA導入が機能的に十分発現・機能抑制に働いているかを確認する。サイトカイン誘導により、再狭窄時に増殖する内膜平滑筋細胞から様々な遺伝子が発現誘導されてくる。ターゲットとしたのは、メタロプロテアーゼの一種のADAM-TS遺伝子である。IL-1刺激により発現が6時間後に上昇する。プローモーター上流域に転写因子NFAT結合部位が存在し、NFAT阻害剤(1 □M)で、ADAM-TS遺伝子発現が低下した。NFATの脱リン酸化と核内移行が再狭窄遺伝子発現に関与することがわかった。3.ラット血管再狭窄モデルにおけるsiRNAステントによる治療(廣畑・森)Tiステントを入手しステントクリンプで工夫して折りたたみ、バルーンカテーテルに装着しラット総腸骨動脈への挿入実験を行った。このプロトタイプは極小化と動作柔軟性がまだ不十分であるため、血管障害を引き起こし、留置成績は大動脈より良くなかった。1.ペプチドベクター/siRNAに適したコーティング法の開発ステントからの核酸徐放のためのコーティング技術の開発:ペプチドベクター/siRNAは正電荷あるいは負電荷の水溶性の物質である。コーティング法の候補として、アルブミンゲル法、光反応性ゼラチン、ポリリン酸等があったが、Tiの酸化膜に硫酸化グリコサミノグリカン(GAG)を結合させるコーティングを選択した。選択の根拠として、PTDペプチドの細胞内導入実験において、ヘパリンなどの硫酸化GAGが強い阻害効果をもったことによる。2.DDS用ステント最適設計森の持っているステントの形状最適化設計ソフトによるDDS用ステント最適設計技術を利用し、ステントの物理的特性(柔軟性・半径方向剛性など)を維持しつつ、高い薬剤搭載量をもつステントの設計を行った。同時に、上記コーティング法の選択あるいは生体適合性の点からTiステントの試作を行った。3.動物用バルーンカテーテルの改良とステント留置術の開発ラット腹部大動脈・頚動脈用のステント/バルーンカテーテルの改良、技術開発を行った。現在、総腸骨動脈への挿入、腹部大動脈への留置は確立できたが、動脈傷害モデルに使用するには、もう一段サイズダウンが必要と考える。1.ラット血管平滑筋細胞を使ったコーティング法の最適化(大橋・新留)モデルsiRNA薬剤(蛍光ラベルsiRNA,)導入のためのステント表面修飾用最適コーティング法の検討を前年に引き続きおこなった。Ti酸化膜にコーティングしたheparinに蛍光ラベルPTDペプチドを結合させ、細胞を播種し細胞内取り込み量を蛍光量にて定量して評価したが、コントロールと比して、取り込み量の差を十分に認められなかった。2.ラット血管平滑筋細胞を使ったsiRNA導入効果の確認(大橋・松井)siRNA

導入が機能的に十分発現・機能抑制に働いているかを確認する。サイトカイン誘導により、再狭窄時に増殖する内膜平滑筋細胞から様々な遺伝子が発現誘導されてくる。ターゲットとしたのは、メタロプロテアーゼの一種のADAM-TS遺伝子である。IL-1刺激により発現が6時間後に上昇する。プローモーター上流域に転写因子NFAT結合部位が存在し、NFAT阻害剤(I・M)で、ADAM-TS遺伝子発現が低下した。NFATの脱リン酸化と核内移行が再狭窄遺伝子発現に関与することがわかった。3.ラット血管再狭窄モデルにおけるsiRNAステントによる治療(廣畑・森)前年度指摘された改良点として、ステント・カテーテルのサイズダウンが指摘された。見積もると新しくステントの径を小さく設計・施工するのは、本予算では困難なため、既存サイズのTiステントを入手しステントクリンプで工夫して折りたたみ、バルーンカテーテルに装着しラット総腸骨動脈への挿入実験を行った。このプロトタイプは極小化と動作柔軟性がまだ不十分であるため、血管障害を引き起こし、溜置成績は大動脈より良くなかった。
食事における自律神経および胃運動応答に関与する遺伝要因および環境要因の解明

自律神経機能の低下は、循環器および代謝疾患の発症・進展に関連し、胃運動の低下は、機能性胃腸症など消化管機能障害に密接に関与している。本研究では、特に食事における自律神経および胃運動応答の個人差に着目し、関連が予想される「遺伝要因」と「環境要因」の解析を実施した。健常者約120名を対象に、食事負荷後の胃電図解析などを実施し、遺伝要因(グレリン、グレリン受容体、コレシストキニン受容体、Gタンパク質β3サブユニットなどにおける各遺伝子多型)および環境要因(食習慣や運動習慣など)、体格などの基礎データとの関連性を調べた結果、若年時の胃運動応答にはBMI、血圧、遺伝因子としてグレリンやGタンパク質β3サブユニットの遺伝子多型がそれぞれ独立して関連することが示唆された。また、個別の食品(コーヒー)を取り上げ、コーヒーが自律神経や胃運動、その他血圧等の生理応答に及ぼす作用を調べるとともに、それら応答にはコーヒーの日常的な摂取頻度が関わることが明らかとなった。1.自律神経系は、生体の恒常性維持に重要な役割を有しており、その機能異常や応答低下は、各種代謝・循環器疾患のリスクとなりうる。中でも食事に対する応答は重要な生理応答の一つである。本研究では、食事摂取における自律神経および消化管運動の応答について、遺伝要因・環境要因との関連性を検討した。2.若年健常者約120名(平均年齢:22.0±0.2歳)を対象に、食後の胃運動の変化と遺伝要因、環境要因との相関解析を実施した。胃運動は胃電図解析により評価した。胃電図は、胃運動に伴う電気活動(平滑筋筋電図)を経皮的に記録する方法である。6時間以上の絶食の後、空腹時15分間、白飯200g (300 kcal)摂取後20分間、胃電図の計測を行った。遺伝要因(遺伝子多型)として、グレリンLeu72Met(rs35683)、グレリン受容体C171T(rs495225), G477A(rs572169)、コレシストキニン受容体(CCK-1R)T984C(rs1800857)、Gタンパク質β3サブユニット(GNB3)C825T(rs5443)などを対象とし、環境要因として、食習慣(半定量食物摂取頻度調査)や運動習慣、その他の生活習慣を調査し、基礎データ(年齢、BMI、血圧など)とともに相関を解析した。3.多変量解析の結果、食後の胃電図における指標(中心周波数または正常成分波比率)との関連において、グレリンLeu72Met多型、GNB3 C825T多型、体脂肪率、BMI、平均血圧との間に有意な相関が認められた。このことから、若年時においては、食後の胃運動に対して、体格や血圧、遺伝要因の影響が大きい可能性が示唆された。1.食事における応答には個人差が存在する。この個人差を規定する要因の解析は、生活習慣病など疾患の理解および予防を実現する上で非常に重要な指標を提供するものと考えられる。本研究では、食事における自律神経や胃運動の応答の個人差に関与する遺伝要因、環境要因の多面的解析を実施する。2.胃運動に関与する遺伝要因としてGタンパク質β3サブユニット(GNB3)における多型(C825T, rs5443)を解析対象とした。若年健常者131名を本研究の対象者とし、身長、体重、血圧など基礎データを取得し、胃運動は空腹時と白飯(300 kcal)摂取後の胃電図解析により評価した。BMIおよび平均血圧と胃電図の主要周波数、正常波成分比率との間に空腹時、食後ともに負の相関が認められた。また、GNB3 C825T多型との関連解析の結果、TT保有者で非保有者(CT, CC)に比して、食後の胃電図の主要周波数、正常波成分比率が有意に低値を示した。このことから、BMIや血圧の上昇は胃運動の低下に関与していること、またGNB C825T多型が食後の胃運動低下に関連することが明らかとなった。3.コーヒー摂取が胃運動および自律神経活動に与える効果を検討した。若年健常者24名を対象にコーヒー、カフェインレスコーヒー、お湯(260 ml)をロールパン(285 kcal)とともに摂取させた(クロスオーバー試験)。胃電図解析の結果、コーヒーに食後の胃運動亢進作用があることが示唆された。

また、コーヒーにはエネルギー消費量の増加や自律神経活動(心拍変動解析)の賦活化の効果が認められ、これらはカフェインレスコーヒーには認められなかった。さらに、コーヒーの自律神経活動に対する効果は常飲者(≧1cup/日)でより高値であった。これらの結果から、コーヒー摂取後の自律神経の応答には普段の摂取頻度が関わっていることが明らかとなった。本研究の目的は、食事における自律神経および胃運動の応答の規定要因について環境要因と遺伝要因の双方から多面的に解析することである。今年度は遺伝要因として、Gタンパク質のβ3サブユニット(GNB3)の遺伝子多型(C825T, rs5443)を取り上げ、本多型が若年健常時からすでに食後の胃運動に関与していることを明らかとした。また、食事応答に対する生理反応として、コーヒーを研究対象とし、コーヒーの摂取が胃運動亢進、自律神経活動の亢進をもたらし、これらコーヒー摂取による応答には、普段のコーヒーの摂取頻度が関連していることが明らかとなった。これらの結果は、食事に対する生理応答の個人差の要因の一つとして重要な情報を提供する者と期待される。次年度では、食事における自律神経および胃運動応答に関与する遺伝要因、環境要因について、解析対象の遺伝子多型、生活習慣要因(食習慣など)を増やし、さらに多くのパラメータを解析に組み込んで、多変量解析を実施することで、関連要因の影響度の定量的な評価を試みる。次年度では、複数の遺伝子多型のgenotypingを実施するため、ゲノムDNA抽出試薬、リアルタイムPCR関連試薬、プラスチック消耗品などを購入する。また、心電図、胃電図記録用の電極、電池、試験食の購入に加え、研究成果発表に伴う諸費用に使用する。
英語研究論文の第1人称代名詞の使用実態調査と英語論文の書き方指導への応用

H30年度は、当初の計画通り、情報システム学分野の学術論文誌2誌中の論文で、研究アプローチの異なる論文(デザインシステムパラダイム(DS)・行動科学パラダイム(BS)をとる論文)中の第1人称代名詞を、1)用法(著者のみを指す排他的用法か著者および著者以外の人も含めた包括的用法か)、2)使用頻度、3)論文中の出現箇所、4)共起動詞、という4つの観点より分析・調査した。この分野の代表的な国際ジャーナル8誌中のうち、この二つの異なる研究パラダイムの論文を等しく掲載しているDecision SupportSystemsおよびInternational Journal of Information Managementの2誌の直近の号より2,3年遡り、両研究パラダイムの論文を各誌より10編ずつ、計40本を選び、コーパスを作成した。コンコーダンスソフトを用い第1人称代名詞を抽出し、代名詞の用法を同定、分析を行った。分析結果より第1人称代名詞は、研究パラダイムにより頻度が有意に異なることがわかった。1)BSアプローチをとる論文の方で、排他的(exclusive)な第1人称代名詞の使用頻度が高い傾向にある、2)一方、DSアプローチの論文の方では、包括的(inclusive)な第1人称代名詞の使用頻度が高い傾向にある、また、3)共起動詞の分析より、それぞれのタイプの論文では、代名詞が使われる文脈に差異があり、その特徴が動詞の時制に表れていることがわかった。また、第1人称代名詞の論文中の出現箇所の比較を行うため、BS・DSアプローチの論文のマクロ構造の比較・分析も行った。当該年度の研究課題である「工学分野での研究アプローチの異なる論文中の第1人称代名詞の使用の実態調査」において、初年度に行った「英語教育関連分野の異なる研究アプローチの論文における第1人称代名詞の使用実態」の分析研究と同じ条件で、情報システム学分野の論文を選択・収集を始めた。この分野の主要な国際学術誌の多くは、どちらか一つの研究アプローチの論文に偏り掲載しており、一つの学術誌中に異なる研究アプローチが等しく掲載されいている主要国際学術誌は2誌しかないことが判明した。そのため、分析対象とした論文コーパスサイズが当初の予定していたサイズよりも小さくなってしまった。しかしながら、本研究で使用した論文コーパスのサイズ(論文40編)は当該研究分野においては、小さい訳ではなく、得られた結果は妥当なものであると考えられる。しかし、前年度の研究で扱ったコーパスサイズとのバランスを考慮すると、論文選択の条件を変更し、論文を追加して分析を行うことを検討した。その分析が完了してない。このように、分析データ収集が予測通りに進まなかったため、当該年度に予定していた次年度の研究テーマの資料収集が遅れており、「やや遅れいている」との自己点検評価となった。次年度は、当初の計画通り、H29・H30年度の論文分析の結果を踏まえ、研究の総括として異なる分野の学術誌論文中で実践されている第1人称代名詞の使用実態と英語教育の実践現場との関連づけを行う。まず、英語論文の書き方を教える教科書や論文マニュアルで示されている第1人称代名詞の使い方の指針、また、研究機関や海外の大学等がホームページに掲載している論文作成のための助言等も含め、第1人称代名詞使用についてどのような記述があるか(または、ないか)を調べ、分類を行う。これらの調査結果と、これまでの研究結果より得られた第1人称代名詞の現状との比較を行い、どのような第1人称代名詞の使い方の指針が、日本の教育現場において適切であるのかを検討し、英語で論文を書く日本人大学生を想定した第1人称代名詞に関する指針を作成、提案をする。最終年度の総括として、研究を小冊子にまとめ、学会で配布するか、あるいは、ホームページを作成、成果を発信する。H29年度実施計画に基づき、英語教育学関連の学術誌論文中の単数・複数第1人称代名詞を、1)使用頻度、2)出現箇所、3)共起動詞と研究手法との関連性において調査した。English for Specific Purposes, Journal of Second Language Writing2誌で直近に出版された論文計84編(質的・量的・混合型研究)でコーパスを作成、分析を行った。分析結果より、質的研究の論文の方が量的・混合型論文より第1人称代名詞の使用頻度が有意に高かった。これより、論文中の第1人称代名詞の使用は、必ずしも個人のスタイルによるものだけではなく、質的研究に求められる研究記述と第1人称代名詞使用により達成されるコミュニケーション上の目的に関連があることがわかった。英語論文の書き方指導には、このように研究手法による観点からも第1人称代名詞の使い方に言及する必要があることが示唆された。本研究成果を53rd RELC International Conferenceで発表した。また、H30年度に実施予定の工学系学術論文中の第1人称代名詞研究の予備調査として、応用物理学とロボット工学分野の国際学術誌論文計42編の論文中の代名詞を分析した。こちらの研究では、2つの分野間で第1人称代名詞の頻度に有意差が見られた。この頻度差は、主に情報処理のための独自の理論モデル構築が主眼であるロボット工学と、応用物理学の諸問題を扱う応用物理学という2つの学問の性質の差に関連していることが示唆された。本研究については統計数理研究所共同研究リポート404に発表した。以上の研究を通じて、代名詞の出現箇所の特定・比較をする際に、研究アプローチにより論文のセクション分けが大きく異なる点が問題となった。論文の構成と研究アプローチとの関連性についても掘り下げる必要性が認識された。

H29年度に実施予定だった調査・分析は終了した。しかし、H30年度に分析を行う工学系学術論文をH29年度中に決定する予定であったが、候補論文をまだ絞り切れていないため、「おおむね順調に進展している」とした。H30年度は、当初の計画通り、情報システム学分野の学術論文誌2誌中の論文で、研究アプローチの異なる論文(デザインシステムパラダイム(DS)・行動科学パラダイム(BS)をとる論文)中の第1人称代名詞を、1)用法(著者のみを指す排他的用法か著者および著者以外の人も含めた包括的用法か)、2)使用頻度、3)論文中の出現箇所、4)共起動詞、という4つの観点より分析・調査した。この分野の代表的な国際ジャーナル8誌中のうち、この二つの異なる研究パラダイムの論文を等しく掲載しているDecision SupportSystemsおよびInternational Journal of Information Managementの2誌の直近の号より2,3年遡り、両研究パラダイムの論文を各誌より10編ずつ、計40本を選び、コーパスを作成した。コンコーダンスソフトを用い第1人称代名詞を抽出し、代名詞の用法を同定、分析を行った。分析結果より第1人称代名詞は、研究パラダイムにより頻度が有意に異なることがわかった。1)BSアプローチをとる論文の方で、排他的(exclusive)な第1人称代名詞の使用頻度が高い傾向にある、2)一方、DSアプローチの論文の方では、包括的(inclusive)な第1人称代名詞の使用頻度が高い傾向にある、また、3)共起動詞の分析より、それぞれのタイプの論文では、代名詞が使われる文脈に差異があり、その特徴が動詞の時制に表れていることがわかった。また、第1人称代名詞の論文中の出現箇所の比較を行うため、BS・DSアプローチの論文のマクロ構造の比較・分析も行った。当該年度の研究課題である「工学分野での研究アプローチの異なる論文中の第1人称代名詞の使用の実態調査」において、初年度に行った「英語教育関連分野の異なる研究アプローチの論文における第1人称代名詞の使用実態」の分析研究と同じ条件で、情報システム学分野の論文を選択・収集を始めた。この分野の主要な国際学術誌の多くは、どちらか一つの研究アプローチの論文に偏り掲載しており、一つの学術誌中に異なる研究アプローチが等しく掲載されいている主要国際学術誌は2誌しかないことが判明した。そのため、分析対象とした論文コーパスサイズが当初の予定していたサイズよりも小さくなってしまった。しかしながら、本研究で使用した論文コーパスのサイズ(論文40編)は当該研究分野においては、小さい訳ではなく、得られた結果は妥当なものであると考えられる。しかし、前年度の研究で扱ったコーパスサイズとのバランスを考慮すると、論文選択の条件を変更し、論文を追加して分析を行うことを検討した。その分析が完了してない。このように、分析データ収集が予測通りに進まなかったため、当該年度に予定していた次年度の研究テーマの資料収集が遅れており、「やや遅れいている」との自己点検評価となった。
Ti-Ni系形状記憶合金における疲労破面近傍の変形組織の観察と疲労破壊機構の考察

供試材は板厚2.0mmに圧延したTi-49.7at.%Ni-1.38at.%Co形状記憶合金である.供試材より板幅20mm,長さ95mmの平板に粗加工の後,1223K×1.8ks保持後水冷の溶体化の後,723K及び623Kで1.8204.8ksの各時間保持後水冷の時効を施した(各々723-T材,623-T材,Tは保持時間とする).疲労き裂伝ぱ試験はASTM規格を参考にし,CCT試験片に加工した723-1.8材(Ms=272K,Mf=255K)及び621-1.8材(Ms=297K,Mf=267K)を用いて応力振幅一定,応力比R=0.1で295K,282Kに調整した大気中で実施した.高分解能SEMにて破面観察したところ,いずれの破面にも明瞭なストライエーションが観察され,これより求めたミクロなき裂伝ぱ速度とき裂進展挙動の直接観察より求めたマクロなき裂伝ぱ速度はほぼ一致した.295Kでのき裂伝ぱ速度dl/dN-応力拡大係数範囲ΔK曲線は,未熱処理材と723-1.8材ではほぼ同等のものが得られたが,623-1.8材については,他の材料に比べ同一ΔKにおけるdl/dNは速くなった.623-1.8材については282Kでも実施したが,同一ΔKにおけるdl/dNは295Kで得られた値よりも明らかに速くなった.試験温度がMs点より低下するにしたがってマルテンサイト量は多くなるので,マルテンサイト量が増加するほど疲労き裂進展抵抗が低くなると考えられる.一般に形状記憶合金の機械的特性は試験温度と熱処理条件(すなわち内部組織)に大きく影響を受けることが知られているので,これらの結果を考察するために,TEMを用いた析出物の分布形態の定量評価,基地の組成の定量分析及び破面近傍の組織観察を実施するとともに,一軸応力下での変形挙動と熱処理条件との関連を調査した.Ti-Ni-Co形状記憶合金(幅5mm,厚さ0.5mm)よりTEM観察用試験片,引張及び疲労試験片を作製した.熱処理は1223K×1.8ks保持後水冷の溶体化の後,723K及び623Kで1.8204.8ksの各時間保持後水冷の時効とした(各々723-T材,623-T材,Tは保持時間とする).変態挙動を示差走査熱量計で観察したところ723-14.4,-115.2及び-204.8材の冷却時には母相→R相→M相,加熱時にはM相→R相→母相の二段変態が観察されたが,723-1.8材の冷却時には母相→R相の一時変態,加熱時にはM相→R相→母相の二段変態が観察された.一方623-T材については,冷却,過熱の両過程とも一つのピークのみ観察された.各材料をTEM観察したところ,Ti_3Ni_4が観察された.623-T材のTi_3Ni_4の周囲にはひずみコントラストが観察されたが,723-T材には認められなかった.変態温度が室温近傍にある623-115.2及び-204.8材の明視野像と電子回折図形から母相とR相の二相組織が確認できたので,変態挙動観察で得られた冷却,加熱時の単独ピークは,母相⇔R相を示すものと考えられる.723-1.8材及び623-1.8材を引張試験(試験温度は母相状態)したところ,両材料とも応力-ひずみ線図上に応力誘起マルテンサイト変態を示す変曲点が現れた.623-1.8材におけるこの変曲点から破断までの伸び量は723-1.8材のものの50%程度しかなかった.TEM観察から明らかなように,内部ひずみの高い623-1.8材では応力誘起マルテンサイトが十分成長できなかったためと考えられる.引張試験を実施した材料については疲労寿命試験を実施した.高分解能破面観察を行ったところ明瞭なストライエーションが観察でき,これより微視的亀裂進展抵抗を評価した.供試材は板厚2.0mmに圧延したTi-49.7at.%Ni-1.38at.%Co形状記憶合金である.供試材より板幅20mm,長さ95mmの平板に粗加工の後,1223K×1.8ks保持後水冷の溶体化の後,723K及び623Kで1.8204.8ksの各時間保持後水冷の時効を施した(各々723-T材,623-T材,Tは保持時間とする)

.疲労き裂伝ぱ試験はASTM規格を参考にし,CCT試験片に加工した723-1.8材(Ms=272K,Mf=255K)及び621-1.8材(Ms=297K,Mf=267K)を用いて応力振幅一定,応力比R=0.1で295K,282Kに調整した大気中で実施した.高分解能SEMにて破面観察したところ,いずれの破面にも明瞭なストライエーションが観察され,これより求めたミクロなき裂伝ぱ速度とき裂進展挙動の直接観察より求めたマクロなき裂伝ぱ速度はほぼ一致した.295Kでのき裂伝ぱ速度dl/dN-応力拡大係数範囲ΔK曲線は,未熱処理材と723-1.8材ではほぼ同等のものが得られたが,623-1.8材については,他の材料に比べ同一ΔKにおけるdl/dNは速くなった.623-1.8材については282Kでも実施したが,同一ΔKにおけるdl/dNは295Kで得られた値よりも明らかに速くなった.試験温度がMs点より低下するにしたがってマルテンサイト量は多くなるので,マルテンサイト量が増加するほど疲労き裂進展抵抗が低くなると考えられる.一般に形状記憶合金の機械的特性は試験温度と熱処理条件(すなわち内部組織)に大きく影響を受けることが知られているので,これらの結果を考察するために,TEMを用いた析出物の分布形態の定量評価,基地の組成の定量分析及び破面近傍の組織観察を実施するとともに,一軸応力下での変形挙動と熱処理条件との関連を調査した.