hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グラフのａｌｌｉａｎｃｅが存在するための十分条件とそのアルゴリズム

本研究の目的はグラフのallianceの性質を調べることである。特に、最小な頂点数を持つallianceの頂点数の上限に興味がある。今までにも一般のグラフに対するdefensive allianceやoffensive allianceの研究が行われていた。本研究では、グラフを限定することにより上限を改善したり、また頂点の帰属を定めるallianceという新しい概念も導入し、様々な性質を調べた。さらに、これらのallianceを構築するアルゴリズムも考案した。グラフG=(V, E)に対して、互いに素な頂点部分集合K, M ⊆Vとする。KとMの位数により場合分けを行い、いくつかの場合において、Kを含み、かつMを含まないdefensive allianceの頂点数の上限を定めた。7頂点以下のすべての連結グラフにおいて、defensive allianceが存在可能なすべてのK, Mの組み合わせに対して、defensive allianceの数え上げを行った。その結果を基に頂点数の上限を定められなかった場合においては、defensive allianceの頂点数の上限予想を与えた。グラフを木に限定し、指定する頂点数を1つにした場合は、指定した頂点を含むdefensive allianceの頂点数の上限を求めることができた。また、この場合におけるdefensive allianceを構築するアルゴリズムも考案した。一方、offensive allianceの問題では、グラフを道を除く木に限定した場合、一般のグラフにおけるoffensive allianceの頂点数の上限よりも大きく、道におけるoffensive allianceの頂点数の上限よりも小さくなることが分かった。また、この場合におけるoffensive allianceを構築するアルゴリズムも考案した。今後は指定した頂点を含む、または含まないoffensive allianceの研究を行う予定である。本研究の目的は、グラフのallianceが存在するための十分条件を証明することと、そのallianceを構成するためのアルゴリズムを考案することである。平成24年度は、指定した頂点を含み、かつ、他の指定した頂点を含まないdefensive allianceの特徴を解明する研究を大学院生の川浦氏と共同で行った。この拡張されたdefensive allianceがグラフ上に存在するかどうかを判定する問題の定式化を行い、少ない頂点数の場合、全列挙できるように高速に動くアルゴリズムを考案した。指定する頂点の数が小さい場合や多い場合など、特定の場合については、defensive allianceの頂点数の上限を求めることが出来た。一般の場合はまだ結果が出ていないが、上限の予想を立てることはできた。また、頂点を含むか含まないかを指定したグラフにdefensive allianceが存在するかどうかを判定するアルゴリズムも考案した。もう一つの研究として、木におけるoffensive allianceの特徴を調べた。木におけるoffensive allianceの頂点数の上限は一般のグラフよりも改善できることが分かった。この研究は以前から日本大学の斎藤先生らと行っていたのだが、東京理科大学の江川先生との共同研究により、より簡明な方法で木におけるoffensive allianceの上限を決められることが分かった。現在、この結果を論文にまとめている。結果は出たのだが、論文にまとめる作業が遅れているため。拡張したdefensive allianceの頂点数の上限の一般解がまだ求まっていない。今後は、前年度のやり残しと、正則グラフにおけるdefensive allianceを求める研究を行う予定である。特に6-正則グラフにおけるdefensive allianceを求めることが中心である。ディスプレイの調子が悪くなってきたので、新しいのを購入する。
Impact of the active lipid-transporter Spinster-homoloque-2 on S1P-mediated immune cell dynamics

我々は、S1P輸送体Spns2がS1P分泌を介してリンパ球のリンパ系への移動を制御することを明らかにするために、リンパ内皮細胞特異的Spns2のノックアウトマウスを作製した。当該マウスでは、リンパ液内のS1Pの顕著な減少、パイエル板の肥大化、リンパ節の発育不全、リンパ球の末梢リンパ節への移動の減少、高内皮細静脈の形態と大きさの異常、そして樹状細胞が高内皮細静脈の近傍に局在していないことが観察された。これらの結果はS1Pによるリンパ球の移動を制御するSpns2の重要性を示しており、内皮細胞由来のS1Pがリンパ節内の微小な局所空間での免疫細胞の動きを制御する役割をもつことを明らかにした。医歯薬学
暖帯林における生物の種及び遺伝的多様性の総合的評価

暖帯林は、遷移の過程で草本から落葉広葉樹を経て、モミなどの針葉樹を含む常緑広葉樹へと多様な植生変化を呈し、その間にさまざまな生物種の生存を支えており、生物多様性の研究に格好のフィールドである。本研究は、日本の暖帯林における生物相の多様性の実態を、異なる地域に設定された固定プロットを中心に、種多様性および種内の遺伝的多様性の観点から明らかにし、森林の保有する生物の多様性を総合的に把握するとともに、同所的に生息する異種生物間相互の関係を考究することを目指して実施した。具体的なフィールドとして東京大学大学院農学生命科学研究科附属科学の森教育研究センター千葉演習林及び同樹芸研究所の森林をフィールドとして、森林構成生物のグループとして、樹木、草本植物、昆虫、土壌動物、菌類をとりあげ、それぞれの種多様性の実態を把握した。また、モミについては遺伝的多様性の評価を試みた。千葉演習林では、暖帯林の針葉樹の代表であるモミについて、モミ林の成立過程について長期プロットを対象に明らかにした。また、その遺伝的多様性維持機構の解明のため交配の実態解明及びアロザイム遺伝子座の探索を行い、個体間距離と種子の有胚率との関係を明らかにした。一方、樹芸研究所では、かつての薪炭林が放棄されたあとの二次林がどのような種多様性を有しているかについて、木本、草本、シダ植物等について、施業の経歴、スダジイ二次林の林分構造などを調査することで明らかにした。さらに、暖帯林の保有する多様性の他の面として菌類相、地表徘徊性甲虫、大型土壌動物などについても存在状況を明らかにした。暖帯林とその近傍の森林における生物多様性および遺伝的多様性の把握のため以下の検討を行った。東京大学富士演習林のカラマツ林における外生菌根菌の遺伝的多様性と動態を、それぞれITS-PCR-RFLP法及びマイクロサテライト法によって調べた。地下部における外生菌根菌種の多様性を調べた結果、地下部では、発生した子実体の菌種と異なる外生菌根菌が優占し、発生した子実体菌種に較べずっと多様な菌種が外生菌根を形成していることが推定された。東京大学千葉演習林のモミ・ツガ・コナラ混交林で、過去の管理方法のちがいによる高木層、亜高木層の種組成と構造について調査した。また、同樹芸研究所の長期プロット試験地内に、調査地を設定階層区分し、各階層に属する植物種組成および、胸高直径、樹高、被度、階層ごとの植被率を調査した。千葉演習林において、代表的な樹種であるモミについて、林分の加齢による遺伝的多様性の変化および遺伝的空間分布を解析するための調査地設定及びサンプリングを行った。芽生えの段階での遺伝的な動態を捉えるため、モミの種子を播種し、稚樹を育成した。また、異なる林齢のモミ林5ヶ所について、モミの立木位置図を作成、胸高直径を測定し、アイソザイム分析のための針葉を採集した。千葉演習林と樹芸研究所において土壌動物調査のための区画設定を行った。林相あるいはこれまでの林の取り扱い方が異なる場所にそれぞれ昆虫・土壌動物採集ポイントを設定、土壌動物のサンプリングを行い、ハンドソーティング法により大型土壌動物を採取した。スダジイ天然林における菌類の種組成を明らかにするために、樹芸研究所のスタジイ天然林内に観察コースを設定し、4月中旬11月上旬の12週間毎にコースを踏査し、コース周辺に発生した子実体の種名と生態的特徴を記録、外生菌根菌90種、木材腐朽菌20種、腐生菌43種の計153種を確認した。暖帯林における生物多様性及び遺伝的多様性把握のために、以下の項目について検討した。

東京大学千葉演習林のモミ・ツガ混交林において、過去の森林管理が林床植生の違いに及ぼす影響を調査し、管理方法や高木層の構成種の違いよりも小面積ギャップの影響が大きいことを明らかにした。次いで、同樹芸研究所青の試験林内に設けた長期生態系プロットにおいて出現植物の種多様性を調査し、針葉樹2種、常緑樹28種、落葉樹29種、つる植物20種、タケ類2種、草本12種、シダ植物10種、計103種を確認した。また、同研究所の薪炭林放棄林16林分、マツ枯れ跡地4林分に5×5mのコドラートを計805個設置し、出現植物種を調査した。その結果、高さ2m以上の種が80種、2m以下の種が187種確認された。また、同研究所の加納試験林および青の試験林の長期生態系プロットにおいて、硬質担子菌類の子実体種組成調査を行った。さらに、暖帯林の主要樹種であるモミについて、22酵素種アイソザイムの遺伝分析を行い、7酵素種9遺伝子座21対立遺伝子を得た。また、全国7ヶ所のモミ林でモミの針葉を採集した。今後は、得られた遺伝子座を用い、モミ林の加齢に伴う遺伝的多様性の変化およびモミの全国的な遺伝的分化の程度をそれぞれを明らかにする予定である。一方、暖温帯常緑広葉樹を代表するスダジイについて、千葉演習林および樹芸研究所において冬芽のサンプリングを行った。今後、これを用いてスダジイのアイソザイムの遺伝分析法を確立する予定である。また、遺伝的多様性解析のツールとして有効なマイクロサテライトマーカーの簡便な取得法を開発した。暖帯林における生物相の多様性の実態を、東京大学大学院農学生命科学研究科附属科学の森教育研究センター千葉演習林および同樹芸研究所に設定された固定プロットを中心に調査した。それにより、暖帯林種多様性および種内の遺伝的多様性の観点から明らかにし、森林の保有する生物の多様性を総合的に把握した。特に、森林構成生物のグループとして、樹木、草本植物、昆虫、土壌動物、菌類をとりあげ、それぞれの種多様性の実態を把握した。また、モミについては遺伝的多様性の評価を試みた。千葉演習林では、暖帯林の針葉樹の代表であるモミについて、モミ林の成立過程について長期プロットを対象に明らかにした。また、その遺伝的多様性維持機構の解明のため交配の実態解明及びアロザイム遺伝子座の探索を行い、個体間距離と種子の有胚率との関係を明らかにした。一方、樹芸研究所では、かつての薪炭林が放棄されたあとの二次林がどのような種多様性を有しているかについて、木本、草本、シダ植物等について、施業の経歴、スダジイ二次林の林分構造などを調査することで明らかにした。さらに、暖帯林の保有する多様性の他の面として菌類相、地表徘徊性甲虫、大型土壌動物などについても存在状況を明らかにした。以上、3ヵ年にわたる調査の結果を取りまとめて報告書を作成した。
変形性関節症治療を目指したNotchシグナルの軟骨代謝メカニズムの解明

Notchリガンドの発現・活性化パターンの解析を、マウス軟骨細胞株ATDC5やマウス初代関節軟骨細胞を用いて行ったところ、軟骨細胞の分化に従ってDelta-like 3とCCN3の発現が上昇していた。マウス変形性膝関節症モデル組織切片でも同様にリガンドの発現パターン解析を行ったところ、変性に従ってJagged1の発現が増加していた。Notchシグナル関連分子は、発生において重要な役割を果たしているが、その作用は時間・空間的に多様で、同一の組織においても時期によって相反する発現パターンを示すことが知られている。古典的経路に関与するリガンドとして、Delta-like(以下Dll)1、3、4、Jagged1、2、非古典的経路に関与するリガンドとしては脊椎動物ではCCN3、Magp1、Magp2がある。これまでのマウス初代関節軟骨細胞を使った基礎検討により、Dll3、CCN3が比較的強く発現していること、また軟骨分化段階において後期に発現が上昇する傾向があることがわかっている。今年度はヒトおよびマウスの各組織臓器、および各種培養細胞のcDNAパネルを用いてまずリガンドの発現パターンを確認した。また、胎性9.518.5日目のマウスを採取し、発生肢を中心に、免疫染色、組織切片およびwhole mount in situ hybridizationによる発現パターンの発生段階における経時的変化を観察した。次に、マウスに変形性膝関節症モデルを作成し、その組織切片を用いて各変性段階におけるリガンドの発現を免疫染色法で確認した。In vitroの系においてはマウス未分化軟骨細胞株であるATDC5やマウス関節軟骨より採取した初代関節軟骨細胞に対してレトロウイルス、あるいはアデノウイルスを用いたgain-of-function、またsiRNAを用いたloss of functionの系を作成し、コントロール群と軟骨分化の程度の差を検討した。変形性関節症などの運動器変性疾患は高齢者の生活の質を低下させるロコモティブシンドロームの中心的な疾患であり、関節軟骨の変性予防や、修復・再生といった本質的な治療技術は緊喫の社会的要請となっている。我々は軟骨内骨化の後期にみられる肥大分化の過程が変形性関節症においてもみられること、また肥大分化促進分子を抑制することによって変形性関節症の発症・進展を抑えられることを証明してきた。またこれらの研究と平行してMMP13のプロモーターを用いたスクリーニングも行い、その強力な誘導シグナルとしてNotchシグナルを同定した。Notchシグナルは細胞膜上に存在する受容体と隣接細胞のリガンドが結合することによってNotch受容体の細胞内ドメインが切断されて核内に移行し、核内の転写共役分子RBPJと複合体を形成して標的遺伝子の転写を誘導する、というシグナル伝達経路である。我々は軟骨前駆細胞特異的RBPJノックアウトマウスを作成し、成長板軟骨において基質分解酵素MMP13や血管新生に関与するVEGFAの発現が抑制されることで軟骨内骨化の後期過程が遅延し、骨格形成に障害が起きること明らかにした。さらに軟骨特異的RBPJノックアウトマウスを用いてマウス変形性関節症モデルを作成したところ、その進行が抑制されることを突き止めた(Proc Natl Acad Sci U S A 29:110,2013)。これらからNotchシグナルの遮断により変形性関節症に対して抑制的な効果が期待される。シグナル遮断レベルとしては、受容体レベル、リガンドレベル、受容体切断酵素レベルなどが候補として挙げられるが、今回はリガンドレベルでの遮断に着目し、軟骨細胞および変形性関節症におけるNotchリガンドの発現・活性化パターンの解析、培養関節軟骨細胞を用いたin vitro、ex vivoでのリガンドの機能解析、リガンドを阻害する低分子化合物・抗体の探索を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。軟骨代謝26年度が最終年度であるため、記入しない。現時点では、初年度研究計画の実験内容はすべてとりかかることができているが、ATDC5やマウス関節軟骨より採取した初代関節軟骨細胞に対してレトロウイルス、あるいはアデノウイルスを用いたgain-of-function、またsiRNAを用いたloss of functionの系の作成が終了しておらず比較検討ができていないため。現時点で進行が遅れているin vitro実験を引き続き行っていき、軟骨分化・変性において最も寄与する割合が大きく、実際の軟骨変性の予防・治療において効果的であると考えられるリガンドの候補分子を選定する。選定した候補分子の中よりそれぞれのターゲティング法を検討する。方法としては候補分子のsiRNAの導入や、リガンドのアンタゴニストがあり、これらの検討を行う。研究協力先である東京大学疾患生命工学センターの所有する低分子化合物ライブラリーを用いてヒット化合物の検索を行い、投与方法としてはミセルなどの核酸医薬の最新の知見を用いたDDSも含め検討を行う。有効かつ細胞毒性等の副作用が少ない投与量を検討し、in vivoでの検証に向けた最適化を行う。
網膜移植における視細胞シートの最適化の試み

我々は末期網膜変性病態にES/iPS由来網膜を移植することにより視機能の回復を目指しているが、そのためには移植組織内の視細胞とホスト網膜の内層の双極細胞がシナプスを効率よく作ることが大切であるが、しばしば移植組織内に残留する双極細胞が競合的にホストと移植片のシナプス形成を阻害していると考えられる。しかし移植片内の視細胞が順調に成熟するためには移植片内の内層細胞もまた必要と考えられ、移植後のシナプスを形成するときに移植片の内層細胞が減少するような遺伝改変を加えた移植片を作成して移植したところ、よりよいシナプス形成と視機能改善が得られる可能性が示唆された。昨年に引き続き、視細胞のシナプス末端がtdTomatoでラベルされた、2種類の遺伝改変株について、自己組織化による網膜分化誘導後、網膜変性マウスに移植し、シナプス定量を試みた。シナプス末端をラベルしたホストが得られなかったため、バックアップとしてホストの双極細胞がラベルされたマウスでのシナプス定量を行っているが、双極細胞と移植視細胞が共にGFPラベルされていたためGFPとtdTomato陽性の共存だけではシナプス判定できず困難をきたしたため、Thy1-GCAMPのES細胞株を用いて、新たに視細胞のGFPがない状態でシナプス末端のみtdTomatoでラベルされた移植株を用意した。さらに前シナプスマーカーの染色が可能となったため、シナプスの定量評価が可能となった。同時にシナプス前後マーカーを用いたシナプス自動定量計測法についても検討中である。ホスト双極細胞のシナプス端末のラベリングについては今年度中にはうまくいかず、再度シグナルペプチドと蛍光タンパクなどの順番をかえて再度作成中である。また、これらのシナプス可視化サンプルを用いて連続電顕を用いてシナプスの性状の解析も試みている。また、網膜の移植後機能評価として多電極アレイを用いた評価プロトコルを確立、結果として得られるガングリオン細胞応答についてもその性質によるclustering programを作成し、移植後の機能を電気生理学的に定性的、定量的に評価する方法を確立した。この系を用いて、移植4週後にはシナプスが形成されていることが示唆された。現在遺伝改変株の移植後についてもこれらのプログラムを用いて解析を進めている。予定通りの方法ではないものの、ほぼシナプスの定量評価も可能となってきており、電気生理学的手法も加えて、遺伝改変株及び野生株由来網膜移植片による機能評価が可能となり、順次すすめている。末期網膜変性モデルにおける視細胞移植治療の基礎研究として、よりよい機能回復が期待できる移植片の作成を目的とする。臨床応用に直接反映できるような移植片の準備を目標として検討を行った。研究計画どおりの2種類の改変株を作成、自己組織化培養法似より網膜組織へと分化し、遺伝子や免疫染色によるマーカー蛋白の発現より、その表現系を確認、目的に沿った改変株が出来ていることを確認した。また、移植後のシナプスが観察・評価しやすいよう、移植片の視細胞側の前シナプスマーカー蛋白を蛍光標識し、実際に野生株移植片を用いて移植後グラフト側のシナプス末端が確認されることを確認した。その後、これらのシナプスマーカー株においても上記の改変を行った株を用意した。ホスト側のシナプス末端も標識も試み、mGlR6エンハンサー領域を用いて一過性遺伝子導入にて2次ニューロンである双極細胞特異的な蛍光発現を確認後、該当のマウスを作成、弱いながらも双極細胞特異的蛍光標識を確認した。、同じプロモーターを用いて後シナプス蛋白の標識を試みたもののマウスで十分な発現が得られず、現在交配によりネオマイシン耐性遺伝子を削除する試みを行っている。同時にバックアップとして双極細胞が十分に標識されたホスト網膜変性マウスをえるためにL7ーgfpマウスとrd1マウスをかけあわせて、系統樹立を行った。これら双極細胞がラベルされたホスト網膜変性マウスに移植細胞のシナプス末端標識された移植片を移植、シナプス形成を示唆する所見を確認した。現在本研究の中心となる改変株での移植を行いその生着について評価を進めている。またこれらの移植後の評価を進めるにあたって、多電極アレイ解析において基礎データーを収集し、解析方法について検討した。予定どおりの細胞株を作成した。ホストマウスの方は予定どおりのものはできていないが、代わりのバックアップ系統を用意することにより、特に遅延なく実験を進めているが、当初の予定マウスが作成できればシナプス評価がより定量的に行えるため、引き続き作成も次年度に引き継ぐ予定である。今年度はThy1-GCAMPのES細胞株を用いて、視細胞得意的プロモーター下にCtBP2-tdTomatoを発現することにより移植後の視細胞のシナプス末端を検出できるよう遺伝改変をおこなった株を用いて、さらに効率良いホストとのシナプス形成を目的とした遺伝子改変株2種類(Isl1 KO BhlhB4)を、シナプスの定量的比較を行うために新たに作成した。ホストの双極細胞がGFPラベルされた網膜変性マウスにこれらの株由来立体網膜組織を移植し、視細胞の成熟、移植片内の双極細胞の減少という表現系が予定通りに得られているかどうか確認した。さらに、後シナプスマーカー染色と組み合わせることにより、実際的に株間でのシナプス定量評価が可能となった。また、具体的にどのようにホストグラフト間のシナプスが形成されているかが観察できるようになり、個体間、あるいは移植片内でもどのようにシナプス形成が局在し、ばらついているか、を組織学的に観察した。

またこれらの比較検討から、野生株では移植片内およびホストグラフト間でのシナプスが両者共存するのに対し、遺伝改変株においてはホストグラフト間でのシナプス形成が中心となって存在し、またBhlhB4株においてよりホストグラフト間のシナプス形成が増加する可能性が示された。また、並行してシナプスを自動計測するシステムもほぼ完成した。網膜の移植後機能評価として多電極アレイを用いた評価プロトコルを確立、結果として得られるガングリオン細胞応答について遺伝改変株でも定量的に野生株と遜色ない光応答がホスト網膜から記録できることを確認した。現在野生株と遺伝改変株の移植後の電気生理学的反応について、より訂正的な比較を試みている。我々は末期網膜変性病態にES/iPS由来網膜を移植することにより視機能の回復を目指しているが、そのためには移植組織内の視細胞とホスト網膜の内層の双極細胞がシナプスを効率よく作ることが大切であるが、しばしば移植組織内に残留する双極細胞が競合的にホストと移植片のシナプス形成を阻害していると考えられる。しかし移植片内の視細胞が順調に成熟するためには移植片内の内層細胞もまた必要と考えられ、移植後のシナプスを形成するときに移植片の内層細胞が減少するような遺伝改変を加えた移植片を作成して移植したところ、よりよいシナプス形成と視機能改善が得られる可能性が示唆された。今年度はこれまでに確立してきたプロトコルを用いて、引き続き遺伝改変株の移植後機能評価を行う。多電極アレイを用いた電気生理学的な定性定量的評価のほか、行動試験も試みる。またより効率的なシナプス定量評価を行うため、引き続きホストのラベリングを試みると同時に、現行のシナプス検出の方法も利用して、客観的なシナプス解析プログラムを確立する。また可能であれば、電気生理学的機能評価とシナプス定量との相互比較も試みる。シナプスの連続電顕像を得たサンプルについては、立体構築をこころみ、移植組織とホストの間でリボンシナプスが実際にどのように再構築されているか、検討を試みる。予定どおりの改変株が作成できたので、今後用意したホストマウスでの移植を行い、生着、シナプスの形成を免疫組織学的に評価、従来の株と比較する。また、これまでに同時に準備を進めてきたシャトルアボイダンス試験による行動解析、多電極アレイ、ホスト網膜のカルシウムイメージングを用いた移植後網膜の光応答性などによる評価も合わせて行い、改変株移植後の視機能についても評価をすすめていく。ただ、マウスの移植においてはどうしても手技的なばらつきが結果に影響をもたらすので、機能を見る上では定性的な評価も基準にできるよう、多電極アレイの解析方法についてもさらに詳細な検討をしていく。ホストマウスについては代替的なマウスを用意して計画を進めているが、今後の検討のためにホストシナプス末端標識マウスの作成は次年度に持ち越して引き続き行う。そのため予算の一部を次年度に回した。再生医療眼科学シナプスマーカー発現マウスの作成がうまくいかず、続きを次年度にもちこすことになったため。シナプス形成を定量的に評価するシステムとしてマウスの作成を試みていたが、思った表現系が得られなかったため、バックアップ手段をとって実験を進めているが、今後の進展を考えて、次年度に引き継いでマウス作成を継続したいため、今年度の費用を次年度に持ち越したい。
ユビキチンリガーゼとしてのパーキン蛋白の機能解析

若年性パーキンソン病(AR-JP)の原因遺伝子パーキンはユビキチンリガーゼであることが我々の研究グループにより報告されている.Loss-of-function型変異効果が予想されるAR-JPではパーキン蛋白が分解する基質が分解されずに蓄積することで細胞死が誘導されることが予想される.従って,その基質同定が最重要課題である.そこでヒト脳cDNAlibralyを用いYeast two hybrid screeningを行い14種のクローンを単離できた.そのうち既に基質候補として報告されているCDCrel-1を我々も単離できており,1)CDCrel-1がシナプス小胞に関する分子でありexocytosisに関与すること,2)パーキン蛋白の局在もシナプスにあること,3)神経細胞でシナプスが特によく発達していることを含めてパーキン蛋白のexocytosisの関与について検討した.方法としてはヒトGrowth hormone(GH)をtracerにパーキンcDNAとdouble transfectionを行い脱分極化及び非脱分極化で高感度ELISAにてヒトGHを測定した.CDCrel-1についてはoverexpression状態であってもexocytosisの抑制は観察されなかったが,パーキン蛋白のRING fingerドメインに変異を持つ変異パーキン蛋白ではドミナントネガティブ効果的にexocytosisを抑制した.これら結果からはパーキン蛋白はシナプスにあってexocytosisに関与していることが予想された.更に我々は理化学研究所脳科学センターの高橋良輔先生との共同研究でERストレスに関与するパエル受容体もその基質の一つであることを報告している.実際にパーキン遺伝子変異を確認できているAR-JP剖検脳を用いて免疫組織化学的検討を行った.用いた4例について検討したところexon 2に変異のある1症例にパエル受容体の蓄積を認めた.他の症例においてはその蓄積を認めなかった.少なくともパエル受容体の蓄積を1例に認めたことは基質候補して可能性の高い事を示す.この1例のみにパエル受容体の蓄積を認めたことの解釈としては,この症例が最も変異効果が強く殆どの分子が存在しないことにある.更に症例の蓄積を行いパエル受容体について検討する予定である.機能解析についてはparkinがubiquitin ligaseであることが我々研究グループにより明らかにされ,若年性パーキンソン病(AR-JP)ではloss-of-function型変異により機能が低下することが予想される.事実多くの変異parkin蛋白はligaseの活性を持ち得ないことが分かった.このことはAR-JPではparkinの基質がpoly-ubiquitinationされずに蓄積することで神経細胞死を惹起させると考えられる.そのためメカニズムの主要な機序に基質蓄積が関与することが想定されている.我々の平成13年度の業績として特筆すべきこととして基質候補であるPael receptorを同定したことにある.更にLewy小体の構成成分であるアルファシヌクレインもその候補として同定した.また組織化学的検討においてシナプス小胞上にparkinが存在していることが明らかにした.またin situ hybridizationにて発達過程でmRNAの発現が増加することを証明し得た.MRNAレベルでは早期より発現しておりsynaptogenesisなどmaturationに関与している可能性が考えられた.また新規結合分子単離目的のためyeast two hybriにてヒト脳cDNA libraryを用いてscreeningした.現在parkinと結合する分子を12cloneを単離できており,mammaliancell内での結合も確認できている.更に一部のcloneについては抗体を作製し,AR-JP患者脳での蓄積を確認している.抗Pael receptor抗体にてAR-JP患者脳で蓄積を確認できている.現在症例を増やしてとともに他のER stressマーカーで蓄積の有無を確認している.若年性パーキンソン病(AR-JP)の原因遺伝子パーキンはユビキチンリガーゼであることが我々の研究グループにより報告されている.Loss-of-function型変異効果が予想されるAR-JPではパーキン蛋白が分解する基質が分解されずに蓄積することで細胞死が誘導されることが予想される.従って,その基質同定が最重要課題である.そこでヒト脳cDNAlibralyを用いYeast two hybrid screeningを行い14種のクローンを単離できた.そのうち既に基質候補として報告されているCDCrel-1を我々も単離できており,1)CDCrel-1がシナプス小胞に関する分子でありexocytosisに関与すること,2)パーキン蛋白の局在もシナプスにあること,3)神経細胞でシナプスが特によく発達していることを含めてパーキン蛋白のexocytosisの関与について検討した.方法としてはヒトGrowth hormone(GH)をtracerにパーキンcDNAとdouble transfectionを行い脱分極化及び非脱分極化で高感度ELISAにてヒトGHを測定した.CDCrel-1についてはoverexpression状態であってもexocytosisの抑制は観察されなかったが,パーキン蛋白のRING fingerドメインに変異を持つ変異パーキン蛋白ではドミナントネガティブ効果的にexocytosisを抑制した.これら結果からはパーキン蛋白はシナプスにあってexocytosisに関与していることが予想された.更に我々は理化学研究所脳科学センターの高橋良輔先生との共同研究でERストレスに関与するパエル受容体もその基質の一つであることを報告している.実際にパーキン遺伝子変異を確認できているAR-JP剖検脳を用いて免疫組織化学的検討を行った.用いた4例について検討したところexon 2に変異のある1症例にパエル受容体の蓄積を認めた.他の症例においてはその蓄積を認めなかった.少なくともパエル受容体の蓄積を1例に認めたことは基質候補して可能性の高い事を示す.

この1例のみにパエル受容体の蓄積を認めたことの解釈としては,この症例が最も変異効果が強く殆どの分子が存在しないことにある.更に症例の蓄積を行いパエル受容体について検討する予定である.
哺乳類卵巣に及ぼす一酸化窒素の作用とシグナル伝達の分子生物学的解析

ブタ顆粒膜細胞および卵丘細胞-卵子複合体の無血清培養系を用いて、(1)NO代謝物(亜硝酸塩および硝酸塩)測定、(2)ゴナドトロピン受容体遺伝子(LH-R)の発現に及ぼすNO供与体あるいはNO捕集剤の影響、(3)NO合成酵素(NOS)のウエスタンブロットによる検出、および(4)NO発生の蛍光による直接検出、について検討した。NO測定については、亜硝酸塩および硝酸塩をそれぞれ測定する方法を用いて顆粒膜細胞の分化の過程で発生するNOの検出を行なったところ、FSHによる分化誘導より約40時間前後にNOの発生が認められた。この発生に伴って、cGMPの産生が上昇することも証明された。このNOは内皮細胞性NOS(eNOS)由来であることが、ウエスタンブロットによって証明された。このNOの作用をNO捕集剤を用いて抑制するとc-fosの転写因子遺伝子の発現が抑制され、その結果、LH刺激によるLH-R遺伝子の発現に減少がみられた。一方、すでに分化刺激で発現が高いc-junはNO捕集剤処理によって、さらに発現が増加し、またATF-4は捕集剤処理によって変化はみられなかった。このことから、NOはプロテインキナーゼCの伝達系を変化させるというモデユレーターの可能性が考えられた。顆粒膜細胞によって分化の過程で発生するNOは分化プログラムを進行するうえで、重要な因子であることが結論された。ブタ顆粒膜細胞の無血清培養系を用いて、[1]NO代謝物(亜硝酸塩)測定、[2]ゴナドトロピン受容体(LH-R)発現に及ぼすNO供与体あるいはNO捕集剤の影響、および[3]転写因子遺伝子の発現に及ぼすNOの影響、について検討した。NO測定については、反応試薬(硫酸+ヨウ化カリウム)に亜硝酸塩(標準品として亜硝酸カリウム)を加えることによって発生するNOガスを直接NO電極による計測を検討し、感度としては約10pmoLの信頼性の高い測定法を確立した。この方法によって、細胞分化の際に発生するNOガス(実際はその代謝物の亜硝酸塩)を測定したところ、分化誘導を開始して約40時間前後に急激なガスの発生が観察された。また、このガスが発生する10時間前にNOの捕集剤(carboxy-PTIO)を培地に添加するとゴナドトロピン受容体(LH-R)の発現(細胞膜上でのリガンドの結合試験)が抑制された。NO供与体(NOC18)を培地に添加した場合では、LH-Rの発現には余り大きな変化は見られなかったが、ゴナドトロピン刺激で発現が上がる転写因子の遺伝子の一つc-fosの発現がNO供与体の添加によって増加した。NO捕集剤処理では、転写因子遺伝子c-fosの発現は抑制されたが、恒常的に発現するATF-4にはNO供与体あるいはNO捕集剤処理によって変化は見られなかった。このことから、NOはプロテインキナーゼCの伝達系を変化させるモデュレーターの可能性が考えられ、今後の研究方向に重要な示唆を与えるものである。ブタ顆粒膜細胞および卵丘細胞-卵子複合体の無血清培養系を用いて、[1]NO代謝物(亜硝酸塩および硝酸塩)測定、[2]ゴナドトロピン受容体遺伝子(LH一R)の発現に及ぼすNO供与体あるいはNO補集剤の影響、[3]NO合成酵素(NOS)のウエスタンブロットによる検出、および[4]NO発生の蛍光による直接検出、について検討した。この発生に伴って、cGMPの産生が上昇することも観察された。このNOの作用をNO補集剤を用いて抑制するとcfosの転写因子遺伝子の発現が抑制され、その結果、LH刺激によるLH-R遺伝子の発現に減少がみられた。

一方、恒常的に発現するcjunはNO補集剤処理によって、逆に発現が増加し、またATF-4は捕集剤処理によって変化は見られなかった。このことから、NOはプロテインキナーゼCの伝達系を変化させるモデュレーターの可能性が考えられた。顆粒膜細胞で分化の過程で発生するNOは分化プログラムを進行するうえで、重要な因子であることが結論された。一方、卵子を用いた研究では新たな展開があった。卵子が大量のNO発生源であることを、NO代謝物の測定、NOSのウエスタンブロット分析、および蛍光試薬で標識した卵子における蛍光観察によってこのことを証明した。特に、卵成熟時には卵子によるNO発生が抑制されることが認められ、卵成熟機構を探るうえで新たな知見となるものである。
認知科学的手法による実時間自律分散協調システムの研究

(1)相手の行動の観察を、その能力を判定できるエージェントを開発した。これは異種のエージェントが導入されたのに伴い、正しく異種エージェントに対応するために必要である。(2)2人または3人がやや長い時間連携するようなチームプレイを発動する短いかけ声を開発した。これは、これまでの反射的な行動を促すかけ声に対してより高度なチームの協調行動系列を促す、進化したかけ声である。(3)RoboCupサッカーシミュレーションの対外試合等で時折観察される、開発者の意図しないエージェントの不審な行動をどのように修正するかを検討した。その結果、エージェント内に自分の一連の行動を結果として評価するモジュール(エージェント内エージェント)を組み込んで、自己監視または自己評価させる方法を採用し、どの程度の効果が得られるかを確認する予備実験を行なった。エージェントの中にエージェントをもう1個置き、自己の異常行動コマンドを発行直前に検出し、それに対する応急措置を主エージェントに要請するとともに、異常行動をもたらした状況について開発者に詳しくレポートさせた。実験結果から、個々のエージェントの内省と、チームの協調行動としてのいわば群内省に関して、新しい研究方針を固めることができた。(4)3次元サッカーシミュレーションに対応するための研究を行なった。現在球形である選手を、人間のモデルとしてより自然な円柱としてモデル化する検討を行ない、物理シミュレーションと整合させる技法を開発した。実時間で自律分散協調を行うエージェントを認知科学的な手法で再構築する研究を進めた.研究テストベッドにはRoboCupのシミュレーションリーグと,RoboCupRescueシミュレーションを用いた.サッカーについては,相手の行動を時系列理解する手法を導入し,ある程度相手の行動意図を推し量りながら守備をすることが可能になった.また,自分の行動履歴から自分の行動自体を時系列理解することが可能になり,単なる殺那的・反射的でない戦術的な行動ができるようになった.レスキューについては,時々刻々変化する災害状況から生じる複雑なタスクに対して,エージェントが高度に動的なチーム形成・変更・離散を行なうメカニズムを開拓した.従来のチーム形成手法と比較実験をした結果,我々の手法がより高い効率を得られることがわかった.さらにレスキューでは,一部のエージェントの行動を人間が指令するようなGUIを備えたシステムを開発した.これにより,不完全情報下で人間がどのような意思決定をするかをゲーミング手法で調べることが可能になった.このシステムをRoboCup Human Leagueとして提唱することと考えている.研究評価の場となる2003年のRoboCup世界大会では,勝負に拘ることより,上記のような認知科学的手法の導入を試みている途中段階だったため,サッカーは惜しいところで予選落ちした.これはある程度やむを得ない手戻りである.レスキューは(上記の研究成果が入っていない段階で)参加17チームの中で準優勝を修め,エージェントの協調がその時点でも世界トップレベルであることを証明した.本年度の研究実績は以下の通り.(1)昨年度に引続き、RoboCupサッカーシミュレーションエージェントの情報交換手段として、人間が発話できる程度の「かけ声」を利用する研究を行なった。かけ声には、情報共有を促すかけ声と、戦略や行動を指示するかけ声がある。これら大きく分けて2つの種類のかけ声をそれぞれ開発した。情報共有を促すかけ声として、後ろ相手が近付いているので注意しろという意味の「ショッテル」、見えていない味方を探す「ドコダ?」など、5種類を開発した。また、戦略や行動を示すかけ声に関しては、短期行動指示ではない、戦術的な流れを意識した戦術かけ声、たとえば「BackToFoward」(一旦後ろに戻すから、誰か前のいいところにいたらフィードできるか?)といった複雑なチームプレイの可能性を探るようなかけ声を2種類開発した。しかし、かけ声の種類を増やすと、逆にかけ声が氾濫し、チームプレイを阻害することもある。そこで、発話ルールを導入した。実験の結果、かけ声の種類を増やして、適切に発話すると明確にチームの強化に役立つことがわかった。(2)今年度から正規の種目として開始された、3次元サッカーシミュレーションに対応するための研究を行なった。

現時点ではルールが、本研究の骨である「認知科学的手法」に沿わないため、基礎調査を行ない、来年度以降のルール改正で、人間的なサッカーにできるような仕組みを研究した。(1)Robo Cupサッカーシミュレーションの対外試合等で時折観察される、開発者の意図しないエージェントの不審な行動をどのように修正するかを検討した。その結果、エージェント内に自分の一連の行動を結果として評価するモジュール(エージェント内エージェント)を組み込んで、自己監視または自己評価させる方法を採用した。これは一般的なリフレクションにつながる方法論であるが、とりあえずどの程度の効果が得られるかを確認する予備実験を行なった。エージェントの中にエージェントをもう1個置き、自己の異常行動コマンドを発行直前に検出し、それに対する応急措置を主エージェントに要請するとともに、異常行動をもたらした状況について開発者に詳しくレポートさせた。この実装をベースに多数の練習試合により評価実験を行なった。エージェント内に自己監視エージェントを置くことにより、ポカミスを減らせるとともに、ボール支配率、シュート数などのサッカーチーム評価尺度を向上できることを確認した。デバッグ効率も向上した。これらの結果から、個々のエージェントのリフレクションと、チームの協調行動としてのリフレクションに関して、新しい研究方針を固めることができた。(2)昨年度に引続き、3次元サッカーシミュレーションに対応するための研究を行なった。現在球形である選手を、人間のモデルとしてより自然な円柱としてモデル化する検討を行ない、物理シミュレーションと整合させる技法を開発した。また、この研究を進めるためにビジュアルなテスト環境が必要となったため、これまで開発してきた2次元SoccerScopeの拡張として、3次元Soccer Scopeの開発を進めた。
制度転換期における農業生産法人の展開方向に関する研究

2009年の農地法改正を契機として一般企業の農業参入が進み、家族農業経営を基本とする日本農業の構造が大きく変化している。このうち、農協による農業経営は従来の農協出資型生産法人に加えて、農協直営型農業経営の参入が進む中で、単なる担い手の役割を超えて地域農業に対する多様な役割を発揮しつつある。そこでは第1に、耕作放棄地の復活・再生への取り組みが本格化する中で、第2に、これと結びついた新規就農者研修事業が重要な事業分野になりつつある。第3に、JAの農産物直売所への出荷という新たな販売ルートが有力な地位をしめる中で、耕畜連携や6次産業化を実現する地域農業振興に向けた重要な役割を担うに至っている。本年度は一般大規模法人調査とJA出資法人調査の二つを実施した。両調査を通じて、日本農業における法人経営の到達点が明らかになりつつあるといってよい。ここでは前者の成果を中心にまとめておきたい。大規模法人調査では2000年以前に設立された歴史の古い法人が調査対象として取り上げられており、法人農業経営の到達点をみる上では格好の素材であることが確認された。(1)経営収支構造としては、200709年度の3年間で経営の7580%が黒字、2025%が赤字という実態が初めて統計レベルで確認された。また、0708年に改善されていた収支は0809年度に悪化し、世界食料危機とリーマンショック後の景気後退による影響が法人経営にも鋭く及んでいることが判明した。(2)企業形態別には赤字経営の割合は株式会社が10%未満、非法人10%程度、農事組合法人2025%、有限会社25%程度という格差的な構造の存在が明らかになった。(3)作目別には米・麦・大豆作という土地利用型農業が全体の平均的な利益率3.5%を上回る5.0%水準を確保しており、法人経営に関しては一般的に言われている土地利用型農業の経営状態の劣悪性という実態とは異なる現実が存在していることが明らかになっている。(4)常勤役職員数や従事者数といった労働力の規模の指標と利益率の間には明白な正の相関関係が検出されており、通常言われている土地利用型農業における規模の経済の非発現という評価とは異なる実態が解明されている。これは生産費調査では大規模な経営体の統計が与えられていないことが重要な要因であることが示唆されるところである。本年度の最大の研究成果は従来のJA出資法人研究での重要な論点である、経営収支赤字問題について画期的な分析結果を提示したことにあるといってよい。すなわち、第1に、JA出資法人設立当初の赤字を決して恐れる必要はないということである。むしろ、設立当初は赤字経営かた始まるのが現実であって、34年後には大多数の法人が黒字へ転換している。これは設立時には経営規模に比較して過大な設備・機械投資、人員確保が普通だから、赤字は避けられないが、初期投資規模(ファームサイズ)に経営規模(ビジネスサイズ)が追いついていくことにより、徐々に黒字化が達成されるという現実を示したものに他ならないからである。しかし、第2に、歴史の長い法人での赤字経営の固定化は、一方で極めて条件の悪い経営を余儀なくされるような設立環境にあったこと、他方でその後に黒字化に向けた適切な措置が取られていないといった問題が潜んでいることが予想されるところである。したがって、第3に、現実の多様な法人で示される赤字化や黒字化の複雑な動きは、多様な設立年度の法人が合算された結果として示されるものに過ぎず、2000年以降の赤字化の進展も法人の新設が急激に進んだことに影響された側面が大きいとみるべきである。反対に、農業の交易条件が悪化した200809年度にJA出資法人の黒字化が進んだようにみえたのは、0507年度に多数の法人が設立され、それらがたまたまこの時期に黒字転換を果たしたことに基づいているとみるべきなのである。念のためにいえば、農協協会調査による一般農業法人の場合は91.5%が、1999年までに設立された「歴史の古い」法人がほとんどであって、経営的には安定した状態にあるものが中心である。そうした法人だからこそ、0809年度における農業の交易条件の急激な悪化が法人の経営収支に反映されて、この時期に赤字化が進んだとみることができるのである。今年度の課題は第1に、いわゆる「JAによる農業経営」に関する第5回の全国アンケート調査を実施し、最新の経営数の現在数を確認するとともに、拡大した事業分野の実相などに着目しながら全体像を把握することにおかれた。

すでに都道府県のJA中央会を通じて、単位JAの担当者宛に調査表(直営は耕種・畜産に分け、全体で3種類作成)を送付し、回収を実施中であるが、当初予定よりやや遅れている。その理由は個別法人宛ではなくJA宛としたこともあって、担当者が全体的な状況を十分に把握していないこと、部長など管理者宛に依頼が行われ、実施担当者まで情報が届いていないことなどがあげられる。現在、状況を改善すべく回収の取り組みを強化している。なお、すでにJA出資法人数は400を超えた模様であり、直営型を含めると450を超えそうな状況である。回収途中なので確定的にはいえないが、新規就農・研修事業の取り組み法人数が予想通り、かなりの増加基調にあり、地域農業の「最後の担い手」から「最後の守り手」へのJAによる農業経営の性格変化が確実に進んでいることが予想される。第2の個別実態調査に関してはJA直営型経営とJA出資型法人で畜産の実例の調査を実施する中で、北海道のJA浜中町において、出資型法人が通常の事業展開の枠組みの中で、一般法人の出資企業からの出向者が出資法人で事実上の研修を行い、後に居抜型で大規模経営の承継を行い、法人経営を立ち上げるという最新の事例に遭遇し、検討を行った。研修事業の出口が家族農業経営ではなく、一般企業の農業参入となる法人経営の創出につながったこと、JA出資法人に本格的に地域の一般企業が出資している点で、JAによる農業経営の新たな段階を画するものとして特別の関心を抱いて分析を続けている。第3の課題として中国における法人経営の一端に関する調査を実施した。本年度の研究は以下の5点を課題とした。1現段階の農業構造問題の特徴を鮮明にし、JA出資法人やJA直営経営が一層の設立を求められている現実を浮き彫りにする。2JA出資法人と直営経営の設立状況の最新の数字を把握し、それらの設立の意義を再確認する。3直営経営の実態調査を行い、特徴を明らかにする。4JA出資法人が直面する課題に沿って、取り組みの諸相を明らかにする。5JA直営と出資法人の関連についての検討を行う。こうした問題意識から、現段階の農業構造問題の特徴を、1大規模な担い手経営すら脱農・離農が危惧される実態が各地で生まれつつあり、耕作放棄地の大量発生という危険に直面していること、2昭和一桁世代の完全リタイアが進む中で、従来型の担い手育成では間に合わない事態が発生する中で、JA出資法人や直営への期待が急速に高まる構造にあること、3新規就農構造が自営型から雇用型にシフトする中で、JA出資法人などの新規就農研修事業の意義がますます拡大しつつあることを指摘した。この上で、以下の諸点を確認した。12010年段階ではJA直営経営の開始数はわずかだったが、その後、各地のJAで直営の検討が進み、実施に移るJAがあいついだ。2全中・農水省の調べでは直営は2012年10月1日時点で実施済み39JA,実施予定6JAとなっているが、土地利用を行うものは34JAとなっている。32012年度の調査はこうした直営経営のうち規模の大きなものを個別実態調査する一方、JA出資法人が直面している課題や到達点を明らかにした。4こうした中で、直営だけでなく、JA出資法人も着実に増加していることが確認された。5不完全な現在数調査ではあったが、JA出資法人が366法人、直営が34JAで確認され、両者合わせて400となり、400の大台に乗った模様である。
GPSブイを用いた津波・波浪防災システムの総合的研究

海洋ブイにGPSを搭載し,津波の早期検知や波浪防災に資する研究を行った.沿岸から20kmを超える海域でも高い精度で海面変動をとらえられる目途を付けることができた.このほか次世代ブイに向けた基礎データの収集,沿岸住民への情報提供,気象観測装置の搭載による総合観測ステーションとしての実利用に道を開くことができた.また,数値シミュレーションとの併用による津波予測の高精度化に関する基礎的な検討を行った.海洋ブイにGPSを搭載し,津波の早期検知や波浪防災に資する研究を行った.沿岸から20kmを超える海域でも高い精度で海面変動をとらえられる目途を付けることができた.このほか次世代ブイに向けた基礎データの収集,沿岸住民への情報提供,気象観測装置の搭載による総合観測ステーションとしての実利用に道を開くことができた.また,数値シミュレーションとの併用による津波予測の高精度化に関する基礎的な検討を行った.本研究は平成16年度までに室戸岬沖に設置されたGPS津波計を用い,GPS津波計のさらなる高機能化と波浪防災への応用ならびにより沖合いでの実用観測の可能性を追求しようとすることが目的である.このため,長距離キネマティック手法の開発をはじめとする様々な実験並びにシミュレーション等を実施することとしている.本年度は4年計画の最初の年度であり,まず計画の立案と基礎的な実験等に主眼をおいて研究を実施した.これまでは商用のキネマティック解析用ソフトウェアを使用していたが,解析アルゴリズム等がブラックボックスになっているためより長い基線への応用が困難であった.そこで,まずワイドレーン解を用いた新しいアルゴリズムに基づくリバースRTKソフトウェアを自ら開発した.一方,その効果を確認するため,ブイからの距離が13kmである室戸岬測候所基地局に加え,17kmの室戸市役所屋上,21kmの室戸少年自然の家の2箇所に基地局を設置してデータを取得した.この結果,繰り返し精度の観点からは13km地点では新手法が従来の手法に比べ優位であり,17kmでは同等,21kmではやや劣位である,という結果となった.一方,波浪計への展開に関しては,実用化の検討が進んだ.特にGPS波浪計の導入が国家施策として決定したことから,全国展開の手始めとして,三陸沿岸においてGPS波浪計をどのように展開し,実用に供するかについて詳細な検討を実施しつつある.こうした研究成果は2005年12月に実施された「スマトラ沖地震津波国際会議」において報告されたほか,同会議開催を捕らえて,メキシコ及び韓国からの津波専門家を招聘して同会議において研究の打ち合わせを行ったほか,港湾空港技術研究所において討論会を開催した.本研究の目的は室戸沖に設置しているGPS津波計のデータを活用し,津波防災を軸としたGPSブイの実利用のためのシステムの構築を図ることである。しかしながら、GPS津波計が平成18年3月に大型フェリーによる衝突被害を受けて沈没するに至った。この事態を受けて、当初平成18年度に再設置して研究を遂行する予定であったが,各種調整に時間を要し、平成19年度の再設置予定となった。これに伴い、研究計画の一部となる海面下の構造劣化や海洋生物の付着などの状況の点検調査と、新たに設置した長距離基線陸上基地局を用いた測位法の検証実験を平成19年度に繰越して実施した。(1)海面下の構造劣化や海洋生物の付着などの状況の点検調査GPS津波計の海中部分のうち,とりわけブイの係留環と鋼製チェーンの係留索の取合部の点検が重要である。これまでの実験から摩耗代1mm/年を見込んでいるが、3点係留から1点係留への変更に伴う影響などを実地に確認する必要がある。潮流が早く、鮫の出没する海域で作業可能な計測システムと要領を策定し、再設置用に製作したブイと係留策の設置前の基礎データの収集を行った。(2)長距離基線陸上基地局を用いた測位法の検証実験GPS津波計の高機能化のためには、海岸からより沖合に出す必要がある。このために、本研究の一環として開発したRTKソフトでその適用拡大を検討している。このソフトを基線長10km、20km、80kmで稼働させ、チューニングしつつ適用していく実験システムが必要であり、ブイ設置地点から80kmの距離にある高知高専に基準局を設置するとともに、室戸岬測候所及び室戸青少年自然の家に設置した基準教データを高知高専に収集して解析するシステムを構築した。自作のRTKソフトの問題点を抽出するために大阪と高知間の200kmでこのシステムを用いて検討を進め、多くの改良を実施した。本研究は、平成18年3月に沈没したブイの復活に向けた取り組みの中で種々の検討を行った。再設置は平成20年4月となった。(1)室戸沖再設置GPS津波計の設計製作を行った。これには、不足の事態にも沈没の非常事態を避けるための隔室構造とダブルハルの採用及び事故時の沈没の限界条件の計算を実施し,その有効性を実証した。(2)観測データ公開システムの構築を行った。室戸岬測候所、室戸青少年自然の家及び高知高専に設置した基準局を用いて、近距離と長距離における測位データが容易に比較出来る体制を整えた。このシステムの基本には、ナローレーンやワイドレーンの利用を駆使して、研究チームが開発したRTKソフトを適用して、長距離基線解析を試験的に実施した。(3)海上無線伝送システムは400MHz帯の気象援助局無線を使用している。