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アメリカにおける創作科と文学批評理論の関係について

本研究の成果はおおむね以下3つの領域に分けられる。(1)アメリカ創作科カリキュラムが戦後アメリカ文学にどのような影響を及ぼしたのか歴史的調査および具体的に小説作品を検証することによって得られた成果、(2)創作科カリキュラムの国際化・多文化化に伴う翻訳の重要性に関わる研究および実践、(3)創作科教授法と文学批評理論を実験的文学授業に於いて相互補完的に実践したことによって得られた成果。本研究はアメリカの大学に広く展開するCreative Writing Program(以下創作科)の歴史とその意義をめぐる言説を実証的に検証し、20世紀初頭から現在に至る文学に与えた影響を、批評理論との関わりにおいて多角的に検討し、さらには今後の方向性を論ずることを目的としており、その内容は詳しくは(1)歴史的検証(2)現代批評理論との関わり(3)グローバルな文学と新たな人文教育の可能性の三点に分類できる。平成21年度は、(1)については、基本文献とりわけMark McGurlの最新研究の読解と関連作品の研究を集中して行った。またアイオワ大学における大学図書館の特別コレクション(特にアイオワ創作科の創設者Paul Engleに関するもの)と国際創作プログラムのアーカイブを調査する機会に恵まれた。(2)については、アイオワ大学国際創作プログラム主催のモロッコでのシンポジウムに参加し、批評と創作の関わりについて世界各国の詩人・作家との意見交換を行った。また、書き手の「声」をめぐる1960年代の実験的美学について、作家John Hawkesの実験授業とJohn Barthの短編集を比較しながら検討し、研究成果を共著書に発表した。(3)については、現在アジア・太平洋地域に急速に広がりつつある英語創作科のカリキュラムを反映して創設された学会Asia Pacific Writing Partnershipが22年3月に香港城市大学で開催した第2回大会に参加し、オーストラリア、東南アジア地区の英語創作教育の広がりについて情報収集することができた。今年度の研究は4年計画の2年目に当たる。7月、名古屋南山大学の夏期セミナーでは、現代アメリカの政治・文化状況についての勉強と意見交換の機会があり、現代文学理論の側面からクリエイティヴ・ライティング・プログラムの状況を検証する機会となった。10月には、アメリカ文学会関西支部の例会でシンポジアムに参加し、2000年代のアメリカ小説を展望するとともに、現代小説がクリエイティヴ・ライティング・プログラムおよびアメリカ文学の担い手の多国籍化について意見をまとめるきらかけとなった。10月末には、米国ブラウン大学のフォレスト・ガンダー教授および早稲田大学のフランク・ヴィラン准教授を招聘し、「言語を横断する詩の試み」と題して、詩人野村喜和夫、中保佐和子、永井真理子氏らとともに朗読会と交流会を行った。ガンダー教授は現代詩人協会で現代詩の創作における翻訳の役割について講演を行い、研究代表者はこのときの発表を翻訳し、解説を付して「現代詩手帖』に発表した。11月はじめには、三田文学会のシンポジウムで外国文学あるいは外国語が日本文学の創作・発展に果たす役割をアメリカ文学研究の成果もとりいれ考察する発表を行った。シンポジウムではフランス現代文学についても同様に書き手の多様化・多文化化が指摘された。三田文学会での発表は後日『三田文学』に掲載された。以上、今年度は理論や実践双方の面における学習と、クリエイティヴ・ライティングについてアメリカ現代小説、日本近代文学の側面から発表する機会に恵まれた。本年度の研究は4年計画の3年目に当たる。実験授業、現代詩の英訳、および小説家デイヴィド・フォスター・ウォレスの作品に見られるクリエイティヴ・ライティング・プログラム像についての研究が主な課題となった。4月から7月にかけて、設置授業「文学I」をプラットフォームに、朗読が創作行為に及ぼす影響を検証した。9月にはOmnidawn社から野村喜和夫英訳詩集Spectacle & PigstyがForrest Ganderとの共同翻訳で出版され、同月中旬にアメリカ合衆国プロヴィデンス、ニューヨーク、アイオワシティ、サンフランシスコを訪れ朗読会、翻訳セミナー訪問、などを行った。これがきっかけとなって共同翻訳や日本の実験的現代詩の翻訳についての研究発表やコメントの機会が増えた。11月には、京都大学英文学会年会でデイヴィド・フォスター・ウォレスの中編小説「帝国は進路を西へ」に見る創作科のジレンマについて研究発表を行った。ウォレスの小説については近年研究が増えてきたが、創作科を切り口とし、精読研究したものは現在殆どない。12月には、創作学会Asia Pacific Writing Partnershipの年会に参加し、実験的文学作品の翻訳について発表を行った。10月から1月にかけては、設置授業「文学II」をプラットフォームに、第2言語、第3言語による執筆が母語における創作過程に及ぼす影響を検証した。以上、本年度は授業における実験を通じての検証、翻訳成果の発表とその過程の考察、アメリカ現代小説を題材とした実証的研究を発表する機会に恵まれた。平成24年度の研究は4年計画の最終年度に当たる。実験授業、現代戯曲の英訳、および小説家デイヴィド・フォスター・ウォレスの作品に見られるクリエイティヴ・ライティング・プログラム像についての研究が主な課題となった。

4月から7月にかけて、設置授業「文学I」をプラットフォームに、第2言語、第3言語による執筆が母語における創作過程に及ぼす影響を検証した。10月から3月にかけては、オハイオ北大学の舞台芸術専攻との連携で、劇作家松井周の岸田賞受賞作品『自慢の息子』を共訳者Andy Bragenとの共同作業で翻訳した。この成果は、翌年度四月下旬に英語版世界初演公演として発表される予定である。昨年度の現代詩翻訳と本年度の戯曲翻訳で、日本の実験的文学作品の翻訳についてのコメントの機会が増え、たとえば、11月はじめには、バンコクで創作学会Asia-Pacific WritingPartnershipの年会に参加し、翻訳論についての発表を行った。来年度以降も継続的に発表を続ける予定である。11月には、京都大学英文学会誌Albionに研究論文を出版した。また塾内で詩の朗読会を開催することで、内外の詩人と意見交換する機会とした。10月から1月にかけては、設置授業「文学II」をプラットフォームに、朗読が創作行為に及ぼす影響を検証した。その成果は、実験的朗読劇『都市日記慶應日吉キャンパス冬』として発表された。3月には、京都造形芸術大学で開催されたクリエイティヴ・ライティングについてのシンポジアムに参加し、情報交換を行った。以上、最終年度は授業における実験を通じての検証、翻訳成果の発表とその過程の考察、アメリカ現代小説を題材とした実証的研究を発表する機会に恵まれると同時に、来年度以降も本研究を継続発展させる素地となる成果があった。今年度は研究論文出版という形での成果は比較的少なかったが、翻訳書出版を契機に、創作と翻訳の関係をめぐってコメント・発表する機会が増え、今後文書による成果発表につながることが期待される。24年度が最終年度であるため、記入しない。次年度は最終年度に当たるので、これまでの研究成果を研究論文などのかたちで出版するのが主な目標となる。最終的には、これらの成果を単著として発表するための準備を終えることで、本研究の目的を果たすこととしたい。
核内ターゲティング可能なPHプローブ開発のための基礎研究

本研究課題では、核内ターゲティング可能なpHプローブを開発するための基礎研究として、(1)pH依存性の変異GFPの作成と、(2)効率の良いスクリーニング法の確立、(3)変異GFPの核内での希望する部域での発現を目指している。さらに、このようなプローブを用いた研究が有用であるためには、(4)生きた細胞を様々な生理的状態に保ちつつ蛍光顕微測光により測定が行えることが必要である。研究計画の第1年度では、このなかでとくに(2)と(4)で大きな成果が得られた。性能の良い干渉フィルターを備えた高輝度光源と、コンピュータにつないだ高感度ビデオカメラを用いることにより、多数のバクテリアまたは細胞性粘菌のコロニーの発する蛍光を同時に定量・解析することが可能になり、効率の良いスクリーニングの見通しが立った。一方、実際の測定時には、調べようとしている状況、たとえば、発生のある時期に特定の遺伝子の転写がおこる領域の核内pHの測定を行いたいとき、自然な発生の進行を妨げず、しかも励起光による様々な生理的な影響を排除した条件で測定を行うのは一般に容易ではない。これは既存のpHプローブを用いてもまだほとんど達成されていない困難な問題で、今回材料として用いた細胞性粘菌でも、このようなin situ測定はまだ成功していなかった。この点に関しても検討を重ね、様々な蛍光プローブを取り込ませた細胞からなる組織を用いて、自然な発生過程における細胞質pHなどの生理的パラメータの連続的なin situ測定の方法を初めて確立し、いくつかの全く新しい知見を得ることができた。(1)に関しては、まだ所期のものは得られていないが、(2)の成果を用いて、次年度予定の(3)とともに継続して努力を行う。
術後眼内炎における炎症と一酸化窒素(NO)の役割

目的:細菌感染による眼内炎の際に誘導型NO合成酵素が誘導されNOが生成されることが報告されている。しかしながら、手術侵襲における術後炎症の際のNOの産生についてはまだ確認されていない。我々は手術侵襲によってNOが産生されているか、炎症にどのような影響を与えているのか検討した。方法:白色家兎を用い、全身麻酔下に硝子体手術及び白内障手術を施行した。前房水を吸引し蛋白をcentricon(Amicon corp.)を用いて除去したあと、NO_3^-濃度をNO_2^-/NO_3^- assay kit-C(Dojindo,Kumamoto)用いて測定した。またNO合成を抑制するL-NAMEと対照としてBSS plus^Rをハミルトンシリンジを用いて術直後に硝子体内に注入し、NO_3^-濃度とその術後炎症に対する影響を比較検討した。術後炎症の評価は前房水中の蛋白量をLowry法を用いて検討した。結果:術前の前房水中のNO_3^-濃度は4.71±0.21μM(mean±SE)、術後の前房水中のNO_3^-濃度は1、3、24時間後に各7.3±0、9.6±0.35、10.2±1.9μM(n=4,p<0.0001)と有意に上昇した。L-NAME注入群では24時間後に6.89±0.14μMであり、NO合成は有意に阻害された。(n=4,p<0.05)術後炎症への影響を検討するために0、20、100mM/μのL-NAMEを前投与したところ12.9±1.14、12.8±0.14、7.5±1.76mg/ml(n=4,p<0.005)と濃度依存性に前房水中の蛋白量が減少した。またフィブリンの析出も顕眼鏡的に有意に減少していた。結論:硝子体及び白内障の手術侵襲においてNOが産生されていることが確認され、そのNOの産生はL-NAMEにより有意に減少した。NOの産生を抑制することにより、術後炎症は軽減された。
日本語における階層化された対話についての研究:終助詞「ね」「よ」「よね」を中心に

単独の終助詞「よ」「ね」がついた文の意味をSearleの発話行為の適切性条件の事前条件と誠実性条件から特定できる理論を提出した。これにより発話行為の型に応じた終助詞の意味の違いが特定できる。この理論は発話行為を明示的に示す文だけでなく,非明示的な文に終助詞がついたものまで適用可能である。日本語では,明示的な発話行為を示すことが避けられる傾向があり,陳述文に終助詞をつけたもので代用され,この場合の意味もこの理論では予測可能である。本研究は,日本語において,(1)発話を行うときの発話行為の適切性条件(Searle1969)と終助詞「よ」「ね」「よね」の使用が関与する原理を明らかにし(原理の解明),会話への原理適用の可能性の検証),(3)対話や会話の構造の中で,聞き手の理解に応じてとられる話し手の手法,別の言い方をすると,これらの終助詞の特定の組み合わせとパターンによって階層的で動態的な対話や会話を構成している状況を網羅的に調査する(対話や会話の階層性と動態性の調査)ことを目的としている。日本語文法学会第9回大会のパネルセッション「『聞き手の知識』再考:日本語の文末形式の機能をめぐって」においてパネリストとして「終助詞ヨ,ネと発話行為の適切性条件」と題して発表を行った。そこでは,Searleの発話行為の適切性条件にもとづき,終助詞ヨとネの意味論的な意味を求め,次の主張をした。終助詞ヨは発話行為の事前条件を焦点化する。終助詞ネは発話行為の誠実性条件を焦点化する。また,これは発話だけではなく会話にも適用できることを立証した。発話(行為)はその種類によって焦点化される条件の内容が違うが,発話(行為)の種類に対応した,終助詞が焦点化する付随的な意味が明らかになった。このパネルセッションは,企画立案者およびパネリストと有益な議論ができ,参加者と活発な質疑応答や有益な意見交換ができる機会となった。また,研究報告「発話行為論的観点による終助詞ヨとネの先行研究」では,終助詞ヨとネの先行研究の関心の推移の中で,つねに研究者の関心を引いて止まなかった観点に焦点を当てた。それは終助詞ヨあるいはネを使用する話し手がいかなる行為を行うためにそれを使用しているかという観点である。Searleの発話行為論の観点から先行研究を眺めると,大きな本流の中での個々の研究の解釈では見えてこなかった事,つまり,発話者の行為とこれらの終助詞の関係についての研究成果の流れが浮き彫りになった。基礎資料の作成については,日本語字幕入りのDVDタイトル約40本から日本語字幕を抽出し,部分的に終助詞「よ」「ね」「よね」の用例資料を作成した。平成21年度の研究計画にそって次の通り研究を実施した。研究の目的1(発話における終助詞「よ」「ね」「よね」の原理の解明)について:単独の終助詞「よ」「ね」については、昨年度の研究を継承しつつ、標準モデル化した「よ」の音調とその解釈を含めてこれらの終助詞をめぐって、拙稿「発話行為論から見た終助詞ヨとネ」『日本語文法』9巻2号(2009年10月、日本語文法学会)で一定の結論に達した。その主張は、「終助詞ヨは発話行為の事前条件を焦点化し、終助詞ネは発話行為の誠実性条件を焦点化する」であるが、終助詞「よ」の音調とその解釈の分析によって事前条件の焦点化とその解釈の関係をさらに明らかにした。また、終助詞「よね」については、先行研究をコミュニケーション行為の観点からとらえ直し、拙稿「コミュニケーション行為としての終助詞ヨネ:先行研究をめぐって」『大阪樟蔭女子大学日本語研究センター報告』17(2010年3月)で研究の方向性を示した。研究の目的2(対話や会話への原理適用の可能性の検証):サンプルを用いて、発話における原理が会話に拡大して適用可能かを試行的に検証した。研究の目的3(対話や会話の階層性と動態性の調査):引き続き、基礎資料、資料の分析を実施した。研究の目的2および3に関連して、2010年2月にインドネシア教育大学大学院で開催された第2回国際セミナー・日本語教育と日本文化2010で「日本語の会話の文法:終助詞ヨとネを中心に」と題して基調講演を行った。平成22年度の研究計画にそって次の通り研究を実施した。研究の目的1(発話における終助詞「よ」「ね」

「よね」の原理の解明)について:昨年度,終助詞「よね」をめぐる先行研究をコミュニケーション行為の観点からとらえ直したが,今年度は「よね」文の分類およびその体系性をコミュニケーション行為の観点から試行的に構築した。残念ながら成果を公刊するまでは至らなかったが,次年度論文にしたためたい。平成23年度の研究計画にそって次の通り研究を実施した。昨年度は目的2および3に研究の比重を置いたが,今年度は目的1に比重を置いた。研究の目的1(発話における終助詞「よ」「ね」「よね」の原理の解明)について:昨年度「よね」文の分類およびその体系性をコミュニケーション行為の観点から試行的に構築したが,本年度はそれを精査し,「よね」文の文法的記述には「直接形+よね」文,「のだ形+よね」文,「て形+よね」文の3つの類型に分けることが必要でかつ有効であることを研究発表「終助詞ヨネの意味と用法」(第13回日本語日本文化研究会,2012年3月17日,大阪大学箕面キャンパス)で示した。「のだ形+よね」文の文法記述には「のだ」文の文法記述が必要となり,研究論文「「のだ」の過程用法と結果用法」(『日本語・日本文化』38,2012年3月)で「のだ」文の体系を記述した。なお,この研究論文は,平成23年度大阪大学日本語日本文化教育センター特別研究費課題「新たな言語研究モデルについての試行的研究-インドネシア人研究者との共同研究を通して(継続)」の一環として実施した共同研究会での研究発表「「のだ」文の記述をめざして」(インドネシア人研究者との共同研究会,2011年11月25日,大阪大学箕面キャンパス)が着想の背景にある。研究の目的2(対話や会話への原理適用の可能性の検証)および研究の目的3(対話や会話の階層性と動態性の調査)について:引き続き,サンプルを用いて発話における原理が会話に拡大して適用可能かを試行的に検証し,基礎資料の作成,資料の分析を実施した。本課題の最終年度には,研究の目的すべての項目において進めていった。研究の目的1について:「よね」文は,直接形,ノダ,テ形と連接する「よね」文の3つの類型に分けて記述することが有効であることはすでに示しているが,「よね」文を総体として記述するためには最終年度にさらに「のだ」文を概略的ではあるが,全体的な記述を済ませておく必要があった。したがって「のだ」文の文法的記述に専念し,研究発表(招待講演)「「のだ」の意味構造の構築に向けて」(The Fourth International Seminar on Japanese Linguistics and Japanese Language Education,2012年10月23日,インドネシア教育大学)でその成果を示した。本発表は認知意味論の枠組みでとらえたものである。研究の目的2(対話や会話への原理適用の可能性の検証)および3(対話や会話の階層性と動態性の調査)について:語用論的な丁寧さの原則と大きく関連することを採集したデータから実証的に示すことができた。日本語が持つ特徴の一つに,明示的な発話行為文を好まないという傾向があること,会話では頻繁に「陳述文+よ/ね」で代用されていること,その形で発話行為をOFF THE RECORDの形で間接的な発話行為を表すことができることが明らかになった。これらの現象は丁寧さの原則と密接に関連している。
大腸がんにおけるOMICSの臨床応用と新規マーカーの探索

われわれは、大腸癌の治療戦略として個別化医療の確立が必須であると考え、ファンクショナルゲノミクス、プロテオミクス、メタボロミクスなどOMICS技術を応用し多角的な研究をすすめている。本研究では、大腸癌外科学における臨床診断・予後の改善を目指し、これまでの病理組織診断では困難であった大腸癌の発生・転移・再発、および治療応答性に関連する分子マーカーを探索し、prospectiveに検証した。ヒトゲノムの完全解読に伴い各種の公共データベースが整理され、ファンクショナルゲノミクス、プロテオミクス、メタボロミクスなどOMICS技術が急速に発展し、がん医療はこれまでの生命科学研究の集大成を土台に大きな革新を迎えようとしている。我々は、大腸がんの治療戦略として個別化(テイラーメイド)医療の確立が必須であると考え、多角的に研究を続けている。本研究では、これまでの病理組織診断では困難であった大腸がんの発生・転移・再発や、治療応答性などに関連する分子マーカーの探索とprospectiveな検証によって、大腸がん外科学における臨床診断・予後の改善を目指すことを目的としている。具体的には体系的な遺伝子・タンパク発現からみた発生・転移・再発に関与する数種類のkey分子の同定と、特異的メタボライト解析から治療応答性に関与する分子を同定し、臨床応用化することを計画した。遺伝子とタンパク発現解析より、大腸がん患者の術後肝・肺再発において特異的に発現する約50種類の分子を同定した。またメタボライト解析により健常者の中からの大腸がんを発見する検診レベルでの血清screeningに有用な6種類のバイオマーカーを同定した。現在これらのcandidateを検証している。さらに大腸がん患者に対する5FU base+CPT-11,OHPなど薬剤感受性・耐性獲得に関与するバイオマーカー、直腸がん患者に対する放射線感受性性に関与するバイオマーカーを探索している。今後、一定のsubpopulationを個別予測できる診断システムを構築し、現在prospectiveに集積している症例を用いて十分検証する。本研究では体系的な遺伝子・タンパク発現からみた発生・転移・再発に関与する数種類のkey分子の同定と、特異的メタボライト解析から治療応答性に関与する分子を同定し、臨床応用化することを計画している。体系的な遺伝子・タンパク発現解析について、本年度は、大腸癌患者の術後肝・肺再発において特異的発現する23種類の分子について、mRNA、蛋白発現を、RT-PCR、Western Blotting, IHCでも発現を確認し、うち6種で肝・肺転移に特異的発現を示すことが検証された。また4種の分子については、末梢血中にleakしていることを確認し、ELISA法でも大腸癌患者100名、健常者100名のblind testで両者に有意差があることを検証した。さらに大腸癌の代表的な腫瘍マーカーであるCEA, CA19-9との発現とも独立した発現パターンをとることが判明し、さらに簡便な血中動熊の測定系を構築する予定である.特異的メタボライト解析、健常者の中からの大腸癌を発見する検診レベルでの血清バイオマーカーとじて向定した6種類めメタボーライトがVitamin Dの代謝産物であることを解明した。これらはいずれも癌患者で低発現しており、また術後もその発現量に大きな変動がないことより、これらのメタボラノトはタンパク発現系と異なり体質診断をしている可能性があることを検証した。また、大腸癌患者に対する5FU base+CPT-11,OHPなど薬剤感受性・耐性獲得に関与するバイオマーカー、直腸癌患者に対する放射線感受性性に関与するバイオマーカーを探索する予定である。今後、一定のsubpopulationを個別予測できる診断システムを構築し、現在prospectiveに症例を集積している本研究は体系的な遺伝子・タンパク発現からみた大腸癌の発育進展、転移再発に関与する数種類のcandidate分子の同定と、特異的メタボライト解析から治療応答性に関与する分子を同定し、臨床応用化することを目的としている。30000遺伝子を搭載したヒト全遺伝子型DNAチップを用いた遺伝子発現解析では、大腸癌患者の術後肝・肺転移に関与する遺伝子群の他、pStage II,pStage III別に再発に関与する約100種類の遺伝子群を同定し、mRNAの発現信頼性をTLDA法により検証した。さらにプロファイル解析で約80%の再発予測率を、別途200例の大腸癌症例で臨床型chipにより検証した。個別の再発の可能性が正しく判別できれば、術後補助療法の適正な施行おける臨床的意義は大きい。NBS/MALDI-TOFMS法を用いたタンパク発現解析では、大腸癌の術後肝・肺再発において特異的発現する約50種類の蛋白を同定し、Western Blotting,IHCで発現validationが確認された約20種類のタンパクのうち、7種では血清中発現をELISA法での検出可能であった。特異的メタボライト解析では、健常者の中からの大腸がんを発見する検診レベルでの血清screeningに有用なバイオマーカーとして同定した6種類のメタボライトがビタミンDの代謝物であることが確認された。さらに大腸がん患者に対する5FU base+CPT-11,0HPなど薬剤感受性・耐性獲得に関与するバイオマーカー、直腸がん患者に対する放射線感受性性に関与するバイオマーカーについて探索している。
政策過程における制度運用と中央地方関係-沖縄振興開発政策を中心に-

本年度は、沖縄振興開発計画に関する事例研究をまとめるとともに、文献や公開資料を通じて得られた知見を関係者へのインタビューによってこれを確証、補強する作業を行った。沖縄振興開発特別措置法に基づき92年に策定された第3次沖縄振興開発計画の作成過程を実証的に考察すると、沖縄県は一方において地域格差の是正を目指して現行開発体制に基づいた社会資本整備を進めるとともに、他方においては従来型の開発から脱却した独自の発展を目指している。こうした沖縄県における後者の動向は、96年に『国際都市形成構想』をまとめることによって体現されている。2ヵ年にわたる復帰後の沖縄振興開発政策の事例研究を、中央地方関係の観点からまとめると以下のように表現することができる。第一に、現行法制度の下、予算をはじめとする政策資源を獲得することは、沖縄の自立的発展の基礎条件を確立することになる一方で、対中央への依存を強化することにもなる。第二に、社会資本が整備されるにつれて、現行法制度の意義は次第に低下し、地方は多様な政策を展開するための新たな方向性を追求する。第三に、整備された社会資本を活用する形での地域経済の発展、産業振興が十分に行われず、計画目標が達成されていない。以上のような動向が併存する展開は、ほぼ北海道開発政策とも共通している。今後の研究課題として、こうした動向が諸外国を含めた他地域の開発法制・政策における中央地方関係とどこまで共通性を有するのかを検証する必要を指摘できる。本年度は、研究計画どおり復帰後の沖縄振興開発政策に関する事例研究を概括的にまとめることができた。すなわち、72年策定の第1次沖縄振興開発計画、82年策定の2次計画、92年策定の3次計画の決定過程を実証的に明らかにすることを通じて、沖縄県と沖縄開発庁との中央-地方関係の特質とその変化を具体的に把握することができた。3次にわたる沖縄振興開発計画の策定過程を沖縄振興開発特別措置法と比較しつつ考察すると、以下の点をその特徴として指摘できる。第一に、計画原案策定権は沖縄県に存するものの、最終的には国が決定する計画ゆえ、県の原案が必ずしもすべて反映されるわけではない。3度にわたる計画策定においても、「基地の撤去縮小」を計画原案に盛り込もうとする県と開発庁との見解の相違が顕在化している。第二に、沖縄振興開発特別措置法は10年間の時限立法ゆえ、沖縄県および開発庁は計画策定に先立ち、特別措置法延長の必要性、すなわち国策として格差是正を行う必要性を中央政府に認知させる行動をとる。そして、特別関税措置、高率補助、あるいは沖縄開発庁の存続などを実現させる。この場合、沖縄県と開発庁は利害を一致させ、共同した行動をとる。このように、沖縄県と開発庁は、双方の利害を一致させ、格差是正を進めるための政策資源を獲得することを基本としつつも、時に独自性の強調をめぐって緊張を高める関係を形成している。
音声教育プラットフォームによる小・中教員の英語指導支援:継続的・協働的研修の効果

本研究は、小・中学校教員の英語指導を対面とICTを併用した研修で支援し、その効果の検証を目的とするものである。初年度は、現職教員が必要としている研修内容を調査し、2年目・3年目は、発音ソフトの開発に取り組んだ他、発音ソフトと連動した動画授業の開発も行った。4年目の本年度(平成30年度)は、研修のプラットフォームとなるタブレット50台を整備し、本格的なデータ収集に取り組んだ。上半期には、(1)早稲田大学教職生を対象とした音声学授業において、発音ソフトの試行調査を行い、(2)8月には小・中・高の現職教員を対象とした教員免許更新講習を2日間実施した。更新講習での紙面調査の結果を踏まえて講習内容を調整の上、(3)下半期に杉並区における現職教員研修を実施した。4月・5月には、杉並区教育委員会と、早稲田大学教育・総合科学学術院間の連携・協働に関する協定書、同教育インターンシップに関する覚書を交わした。6月・7月には、開発した発音ソフトの早大教職生に対する実験授業と、データ収集を行った(なお、分析結果については、令和元年9月に国際学会にて口頭発表を行うことが決まっている)。8月には、教員免許講習において、1発音理論と発音演習の講習(6時間)と2発話・スピーチ指導スキル講習(6時間)を実施して、その効果を発音ソフトでの検定および紙面調査で検証して、研修内容の調整を行った。さらに、5月から5回にわたって杉並区での外国語教育担当者研修に参加して発音能力および発話能力向上のためのミニ講習を行った他、9月から翌1月に25名を対象とした試行のタブレット研修を行った。その結果については、現在分析中である。なお、本研究課題は、5年間の助成を受ける予定であったが、前年度申請の結果、新規課題が採択されたため、杉並区に限定しない形での教員研修をテーマとした課題に引き継がれることになる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は、英語音声教育研修プラットフォームを構築する為の、以下の4種類の基礎調査を実施した。(1)小・中教員の研修に対するニーズ調査の為、杉並区でヒアリングを実施し、区における担当部署(済美教育センターの担当者3名)と複数回にわたって、その結果を検討した。(2)優れた教員研修の実践例を参考とするため、教育委員会・教育センター主催の研修(国内の都道府県・市区町村)の現地調査を目指し、平成27年8月迄、本区と母語・指導環境が類似する国内調査先を探した。研修実態を各教委が公表しない傾向を踏まえ、内々の問合せを重ねた結果、本区より充実した研修がないことが判明した。そこで海外で類似した言語・指導環境での事例の模索を開始し、11月の教員研修フォーラムで、環太平洋地域で推進事例をいくつか見つけることができた。なお、調査候補先との学事日程の違いや担当授業の都合により、調査完了に9か月を見込み延長を申請するに至った。海外での調査は、研究分担者1名がH28年11月にイリノイ大学に出張し、環太平洋地域における教員研修に関してヒアリングを行った。(3)オンデマンドコンテンツ(ネット講義)に関する検討(設置講義科目の検討等)を開始した。(4)ICTを活用した音声学習に関する基礎調査を実施した。英語音声学授業履修者に対して、オンデマンド授業と発音ソフトを用いた発音授業に対する興味を調べる紙面調査を実施し、データの分析および成果発表を行った。国内で予定していた先進事例調査について、そのような事例がほとんどないことが分かり、海外でのヒアリングに切り替えることとなった。そのため翌年11月まで調査時期がずれこんだ。それ以外については、現段階では、調査・研究は、おおむね順調に進んでいると考えている。(1)教員研修におけるオンデマンド講義の検討については、平成27年度の情報収集・現地調査結果に基づいて、講義内容を分担者と協議した。さらに、基礎調査として、都内私大教育学部において、オンデマンド授業に関する意識調査を実施し、オンデマンド授業がおおむね好意的に受け取られていることを明らかにした一方で、ひとつのコンテンツが長すぎると集中が続かず、効果的でないということが分かった。また、繰り返し視聴できることが大きなメリットであると受講者が感じていることが判明した。(2)発音ソフトの開発については、都内私大教育学部の英語音声学授業において、基礎調査として、実験授業を1年間にわたって実施し、ソフトの効果の検証と使用に関する意識調査を実施した。その結果、発音ソフトの使用は、被験者の発音能力の向上に有効であることが判明した他、ソフトの使用についておおむね好意的な評価が得ることができた。一方で、ソフト単体学習(ソフトを用いた発音練習だけの学習)では学習者は不満足であり、講師が直接指導する場の必要性についても認識する結果となった。現職教員の研修においても、ソフト単体発音練習ではなく、講師と対面で練習する場を設けることの必要性を改めて認識する結果となった。(3)オンデマンド聴解教材開発およびプレゼンスキル学習においては、効果的な教員研修の構築を目指して、まずは基礎調査として、都内私大教育学部において、内容統合型学習の効果を検証した。文学や言語、コミュニケーションといった「内容」の学習と「語学」の学習の融合が、聴解能力およびプレゼン能力の向上に効果的であることが分かった。教員研修で対面講習を実施する際において、プレゼンテーション・会話スキルを明示的に指導することの重要性を認識するとともに、フィードバックが被験者のスキルアップおよび満足度の向上には不可欠であることが分かった。

平成27年度において資料収集および国内外の教員研修に関する調査を実施し、平成28年度はその結果に基づいて、三種類の調査・データ収集を都内私大教育学部で実施し、教員研修のための基礎調査とした。基礎調査の結果に基づいて、本年度は教員研修・教員養成プログラムの本格的な構築の着手することができることから、課題は順調に進展していると考えている。発音ソフトの開発については、都内私大教育学部の『英語音声学』授業において実験授業を半期間にわたって実施し、発音ソフトの教育効果を判定テストのスコアの変化により検証した。その結果、発音ソフトの使用は、被験者の音素レベルおよび文レベルの発話(音変化等)の両方に有効であることが判明した。また、被験者(受講生)のソフト使用に関する実験授業期間中のレビューシートの収集、およびソフト学習終了後に実施した意識調査により、各音声項目の信頼度や使用観の調査も合わせて行った。その結果、ソフトの使用についておおむね好意的な評価が得ることができた一方で、ソフト単体学習(ソフトを用いた発音練習だけの学習)では学習者は不満足であり、講師が直接指導する場の必要性についても認識する結果となった。この点を踏まえて、現職教員に対する研修の内容についても、分担者との協議を行ない、当初の予定よりも対面講習の分量を増やすことに決定した。また、長文を録音する形でのソフト発音練習だとターゲットが分かりづらく、短文による練習を望ましいと考えていることや、日本語との対比による練習、似ている音の発音の区別についての学習を必要としていることが分かった。現職教員の研修においても、ソフト単体発音練習ではなく、講師と対面で練習する場を設けることの必要性を改めて認識する結果となった。本年度の研究成果は、12th annual International Technology, Education and Development Conference (INTED 2017, Valencia, Spain)にて発表した(Orii & Oga, 2018).平成27年度(初年度)において、資料収集および国内外の教員研修に関する調査を実施し、平成28年度はその結果に基づいて、3種類の調査・データ収集を都内私大教育学部で実施し、教員研修のための基礎調査とした。その基礎調査の結果に基づいて、H29年度(3年目)は、一般向けの発音ソフトを実験授業で使用・効果の検証を行った。学習後にレビューシートの提出や、アンケート記入に基づいて、各回の指導内容の精査、発音ソフトの仕様の変更、レッスン構成の再考を行った。その結果に基づいて下半期に本格的な発音ソフト開発に着手し、年度末までに仕様を確定、音声の録音も終了することができた。平成30年度(本年度、4年目)は教員養成課程における本格実施、教員免許講習における音声指導講座の試行、および杉並区における現職教員研修(6ヶ月間)を実施することを予定しており、課題は順調に進展していると考えている。本研究は、小・中学校教員の英語指導を対面とICTを併用した研修で支援し、その効果の検証を目的とするものである。
造血幹細胞・血管新生のシグナル伝達をふくむ分子論的研究

チロシンキナーゼは血管新生および造血機能においても重要な働きをしている。なかでも、Ephは哺乳類において巨大なチロシンキナーゼファミリーを形成し、各メンバーの遺伝子破壊マウス(KO)は個体発生の段階においてEphが様々な働きをしていることを示している。EphB4 KOおよびそのリガンドであるEphrinB2 KOは血管の形成異常による胎生致死を示す。EphB4は血管内皮細胞のみならず赤血球の発生段階においても、その発現が赤芽球のBFU-Eに一時的に観察される。そこで、我々はEphB4の赤血球産生における役割を検討するために浮遊細胞を用いた検討を行った。GM-CSF依存性赤白血病細胞株UT-7/GMは内因性にEphB4を発現しており、濃度依存的にEphrinB2をコートしたディッシュに接着し、フィロポディアが亢進した。またEphrinB2はフィブロネクチンによる接着を相加的に亢進し、他のEphメンバーで報告されている接着の阻害を示さなかった。さらに、このフィブロネクチンへの接着機能亢進作用は、EphrinB2を可溶化状態で刺激した際にも観察され、細胞内からの細胞接着機能への調節作用が考えられた。そこで内因性にEphB4を発現していないIL3依存性pro-B細胞株Ba/F3に、EphB4の野生型(EphB4wt)および各種変異型を安定発現させた細胞株を樹立した。EphB4wt発現Ba/F3 (EphB4wt/BF)はUT-7/GMと同様にEphrinB2濃度依存的に接着した。この接着は、チロシンキナーゼ活性を失活させた変異型EphB4発現株(EphB4KD/BF)および細胞内領域を欠損させたEphB4発現株(EphB4dC/BF)においても観察された。また、EPhrinB2依存的な接着時のフィロポディアの形成も、EphB4wt、EphB4KDおよびEphB4dCのすべてで認められた。そこで、次にEphB4による細胞内分子の変化を検討した。UT-7/GMにおいて各種分子のチロシンリン酸化とともに、c-Cblのリン酸化は亢進しCrkLと会合した。EphB4wt/BFおよびEphB4KD/BFにおいても、このEphrinB2依存的なCrkLとc-Cblの結合が観察された。以上の結果から、EphB4は、EphrinB2依存的な接着を示し、その接着はEphB4の細胞内領域に依存していないことが示された。
膀胱癌の発生、進行過程における増殖因子遺伝子活性と尿中の増殖因子量の変化

膀胱癌の発生と進行に関与する可能性のある増殖因子を検索する目的で、ラット膀胱癌組織と臨床材料を用いて、主要な増殖因子とその受容体の発現を正常膀胱組織と膀胱癌組織の間で比較した。N-butyl-N- (4-hydroxybutyl)nitrospamine (BBN)による実験的膀胱癌(ラット)の系では、BBN投与20週間で全例において肉眼的にも膀胱腫瘍の発生が認められた。正常膀胱組織とBBN処理したラットの膀胱組織からmRNAを抽出しノーザンブロット法によって増殖因子とその受容体の発現を比較した結果、TGF-αとc-metのmRNA含量がBBN処理によって増加した。また、EGF receptor mRNAもBBN処理によって増加する傾向を示した。一方、FGF receptor-1とTGF-βtype II receptorのMRNAはBBN処理後減少し、その他の因子(EGF,bFGF,KGF,HGF,TGF-β1)のmRNA含量はこの処理によって影響を受けないか、あるいは測定限界以下であった。臨床材料(膀胱全摘術によって得られた膀胱癌組織とその周辺の正常膀胱組織)の場合は、今回調べた6例すべてにおいてc-met mRNAの含量が増加していたが、TGF-αmRNA含量には差が認められなかった。また、ラットとヒトの膀胱癌細胞株に対するHGF (c-metのリガンド)の作用を調べた結果、HGFによってこれらの細胞の運動性が亢進した(Scattering活性)。これらの結果は、膀胱癌の発生と進行におけるTGF-α-EGF receptor系とHGF c-met系の重要性を示している。特に、HGFが培養膀胱癌細胞の運動性を亢進させることから、膀胱癌細胞の浸潤と転移にこの系が関与している可能性が高い。ラット膀胱癌(BBN発癌)に関する前年度の研究結果に基づいて臨床材料(膀胱全摘術によって得られた膀胱癌組織とその周辺の正常膀胱組織)を対象として種々の増殖因子とその受容体の発現をノーザンブロット法によって調べた。その結果、今回調べた6例すべてにおいて、ラット膀胱癌において発現の増加が観察されたTGF-αとc-metのうちc-met mRNAの含量が、対照部分と比較して癌組織において増加していた。また、ラットの場合と異なり、ヒト膀胱癌においては5.7-kbと7.0-kbの2種類のc-met mRNAが検出され、その量比は試料ごとに異なっていた。TGF-αmRNAはラット膀胱癌において早期にその発現が増加したが、ヒトの場合には発現量が低く、癌化に伴う明らかな変化は検出されなかった。FGF receptor-1とTGF-βtype II receptorのmRNAは、ラットの場合と同様、ヒトの膀胱癌においても発現量が減少しており、その他の因子(EGF receptor,EGF,bFGF,KGF,TGF-β1,HGF)のmRNA含量は、癌組織と対照部分の間で差が認められないかあるいは検出限界以下であった。ヒト膀胱癌細胞(UM-UC-3とT-24)に対するHGF(c-metのリガンド)の作用を調べた結果、両細胞ともにHGFの存在下でその運動性が亢進した(Scattering活性)。ラットBBN発癌にとどまらず、ヒト膀胱癌組織においてもc-metの発現が亢進しているという結果は、膀胱癌の発生と進行におけるHGF-c-met系の重要性を示している。
医薬リード分子の網羅的創出を指向した酵素模倣型カルボン酸変換反応の開発

無保護脂肪族カルボン酸の脱炭酸不飽和化反応を開発し、医薬様分子から網羅的な新規医薬リードの創出を目指す。具体的には光触媒とコバルト触媒の協働による、分子水素を放出する形式でのカルボン酸の脱炭酸不飽和化反応を開発する。カルボキシル基選択的な医薬低分子、および中分子のlate-stage誘導体化、また生成物である医薬品由来アルケンの構造変換を通じ、本手法にて生物活性の期待される医薬品類縁体が網羅的に供給可能であることを証明する。また光触媒とコバルト触媒の協働触媒系を用いた、医薬様分子の創出に有用な新反応の開発も併せて検討する。本研究提案では自然界に豊富に存在するカルボン酸を原料とし、より化学変換しやすく有機合成化学における有用な合成中間体となるアルケンへと変換する反応の開発を中心的な目標として設定している。本反応を実現するために光触媒とコバルト触媒の協働触媒系を用い、可視光照射下という穏和な条件で、脱炭酸と脱水素を一挙に進行させる触媒反応の実現を目指した。本反応が実現すれば、医薬品に含まれるカルボキシル基のlate-stage変換を通じた、新たな医薬リード分子の効率的な創出が可能になると期待される。初年度は本研究提案で目標とする反応を実現するため、まず光酸化還元触媒およびコバロキシム誘導体の網羅的な合成を行った。次にこれらの触媒の組み合わせの検討を通じ、モデル基質たるカルボン酸にて良好な収率で目標とするアルケンへの変換を実現する触媒系を見出すことに成功した。なおアルケン合成に関してはRitterらのグループにより競合する研究成果が発表されたため、光触媒とコバルト触媒の協働触媒という基本コンセプトを維持しつつ、他の触媒反応系への適用も並行して検討した。その結果、当初のカルボン酸のアルケンへの変換に加え、還元剤を用いる条件にて発生させたコバルトヒドリド中間体を用いたアルケンの新規変換反応、および光触媒条件にて発生させた低原子価コバルトを用いたアリル位置換反応へと展開することに成功した。こうした初年度の成果は光触媒とコバルト触媒の協働触媒系が多様な触媒反応に適応できることを証明した点で意義深く、未だ黎明期にあるmetallaphotoredox catalysis分野に新たな発展の可能性を示すものである。当初目的としていたカルボン酸のアルケンへの直接的触媒反応に関しては、世界的に複数グループが競合する、極めて魅力的な研究対象であることが明らかとなった。この状況を踏まえて研究の方向性の再検討を行った結果、申請者の薬学というバックグラウンドを活かしたlate-stage官能基化による新規医薬候補化合物の創出という、より明確な目的を有するプロジェクトへと研究計画を修正した。これにより競争の激しいカルボン酸の脱炭酸反応の中でも、申請者のアプローチの独自性が明確になった。また光触媒とコバルト触媒の協働触媒系を用いた他の新反応開発研究では想像していた以上の成果が得られた。1年という期間の中で複数の新規反応の発見に成功し、このうちアリル位アルキル化反応に関しては論文発表も行った。以上を踏まえ当初計画以上の進展と判断した。初年度で確立した複雑カルボン酸の変換により得られたアルケン誘導体を中間体とし、多様なアルケン誘導体化手法の適応を通じて新規医薬品誘導体ライブラリーの創出を目指す。また光触媒とコバルト触媒の協働触媒系を用いた新規反応系に関しては、系中発生させたコバルトヒドリドを用いる反応では広汎かつ一般性の高いアルケン官能基化反応に、低原子価コバルトを用いたアリル位置換反応に関しては更なる適応反応系の拡張に大きな発展の可能性があると考えられる。先行研究の調査を通じつつ、これまで実現不可能だったコバルト触媒反応の実現へと展開する予定である。

その結果、当初のカルボン酸のアルケンへの変換に加え、還元剤を用いる条件にて発生させたコバルトヒドリド中間体を用いたアルケンの新規変換反応、および光触媒条件にて発生させた低原子価コバルトを用いたアリル位置換反応へと展開することに成功した。こうした初年度の成果は光触媒とコバルト触媒の協働触媒系が多様な触媒反応に適応できることを証明した点で意義深く、未だ黎明期にあるmetallaphotoredox catalysis分野に新たな発展の可能性を示すものである。当初目的としていたカルボン酸のアルケンへの直接的触媒反応に関しては、世界的に複数グループが競合する、極めて魅力的な研究対象であることが明らかとなった。この状況を踏まえて研究の方向性の再検討を行った結果、申請者の薬学というバックグラウンドを活かしたlate-stage官能基化による新規医薬候補化合物の創出という、より明確な目的を有するプロジェクトへと研究計画を修正した。これにより競争の激しいカルボン酸の脱炭酸反応の中でも、申請者のアプローチの独自性が明確になった。また光触媒とコバルト触媒の協働触媒系を用いた他の新反応開発研究では想像していた以上の成果が得られた。1年という期間の中で複数の新規反応の発見に成功し、このうちアリル位アルキル化反応に関しては論文発表も行った。以上を踏まえ当初計画以上の進展と判断した。初年度で確立した複雑カルボン酸の変換により得られたアルケン誘導体を中間体とし、多様なアルケン誘導体化手法の適応を通じて新規医薬品誘導体ライブラリーの創出を目指す。また光触媒とコバルト触媒の協働触媒系を用いた新規反応系に関しては、系中発生させたコバルトヒドリドを用いる反応では広汎かつ一般性の高いアルケン官能基化反応に、低原子価コバルトを用いたアリル位置換反応に関しては更なる適応反応系の拡張に大きな発展の可能性があると考えられる。先行研究の調査を通じつつ、これまで実現不可能だったコバルト触媒反応の実現へと展開する予定である。
外国籍住民参加型の地域医療連携システムの構築：医療通訳者育成支援の試みから

本研究は外国籍住民が自ら地域で活動できる医療通訳人材を養成するための研修プログラムの開発と評価を目的にしている。静岡県内在住ブラジル人28名を対象に、考案した医療通訳者養成研修を2013年8月12月に実施した。研修は全13日間のうち講義・実技演習を32.5時間、医療現場での実務実習を23時間とした。プログラム評価は次のとおりである。1)プロセス評価:全体の出席率は94.2%で、参加者全員がプログラムの有用性を認めた。2)アウトカム評価:筆記試験による医療通訳者に必要な基礎知識の習得状況は日本語能力に関わらず研修前後で改善が認められた。現在、プログラムの有効性と改善点が明らかになっている。本年度は在住ブラジル人対象の医療通訳者養成研修プログラムを次のプロセスで実施した。(1)対象者の募集と選定:静岡県内在住ブラジル人を対象に、研究プロジェクトのホームページと研究協力機関の広報を通じて対象者を募集した。応募者で選考試験を受験した者の中から応募条件を満たした28名を本研究の対象者とした。(2)研修プログラムの実施:研修は「通訳基礎技術の基礎知識」、「医療に関する基礎知識」、「異文化に対する認識」、「医療通訳者の倫理」、「実践医療通訳技術」に関する内容を、講義・ロールプレイ演習・ワークショップの形式で行った。さらに、自己学習のツールとして研究プロジェクトのホームページに研修参加者専用ページを開設し、参加者と双方向通信を行い、研修内容を補完した。研修期間は8月から12月の5か月間とし、講義と実技演習を中心にした研修を9日間と医療現場での実務実習を3日間行った。対象者28名全員が研修を修了した。(3)プログラム評価のためのデータ収集・データ整理:研修プログラム中に3回(研修前、講義・演習中心の研修終了後、実務実習終了後)、医療知識に関する筆記試験と医療通訳者の実技試験を実施し、データを収集した。データ分析のためにテープ起こしとポルトガル語翻訳を依頼し、データ整理を行っている。(4)対象者からのプログラム評価:全研修プログラムの終了後に、対象者にプログラム評価に関する質問紙調査を実施した。結果は概ね良好であるが、詳細はこれから分析する。(5)プログラム評価項目・指標の見直し:質的評価と量的評価の項目と指標を見直し、修正を行っている。(6)対象者へのフィードバック研修の実施:学習効果の維持・向上を目的とし、研修プログラム中に実施した医療知識に関する筆記試験と医療通訳者の実技試験の結果、医療現場における実務実習報告の内容をフィードバックし、全員で情報を共有した。本年度は、在住ブラジル人対象の医療通訳者養成研修プログラムの実施準備作業として、次のプロセスを経た。(1)医療通訳者に必要な能力とアウトカム指標に関する検討:文献レビューと専門家へのインタビュー情報から抽出し、医療通訳者に必要な能力の構成要素を決定し、それぞれの構成要素に対するアウトカム指標と評価方法を決定した。(2)医療通訳者養成研修プログラムの考案:先進的自治体や関連団体が実施している既存の研修プログラムや専門家へのインタビュー情報を検討した結果、当研修プログラムは、講義と実技演習を中心とした研修と臨床における実務実習を実施することにした。(3)研修プログラムの具体的な実施計画:対象者の条件を設定し、募集方法を検討したうえで、自治体や関連団体に募集の協力を依頼した。今回の研修プログラムは、医療通訳者に必要な基礎的知識と技術の習得を目的として日程を決定し、専門講師の依頼を行った。医療通訳者の能力習得に必要な所要時間の根拠について明記されている文献は見当たらなかったが、医療通訳者養成の研修時間は少なくとも3040時間以上必要とされていることから、本研究における講義と実技演習を中心にした研修プログラムは実施可能な時間の36時間で設定した。36時間の研修を全て受講した者に対して、実務実習を行う。臨床における実務実習の受け入れについては、医療通訳者を雇用している医療機関に研究協力の依頼を行った。(3)研究プロジェクトのホームページ開設:対象者募集、実務実習のための協力医療機関募集、関連情報発信、対象者のための自己学習、情報共有、双方向通信のツールとしての活用を目的に、ホームページを制作した。(4)研究倫理審査委員会への申請:上記研究計画の実施に向けて、当大学研究倫理審査委員会へ研究の倫理審査を申請し、承認を得た。本年度は、研修プログラムの有効性の評価と研修修了者へのフォローアップ研修を実施した。プログラムの有効性はプロセス評価とアウトカム評価により実施した。プロセス評価の一つとして研修参加者によるプログラム評価の結果をまとめ関連学会に発表した。アウトカム評価は次の3つの側面から評価した。1、医療通訳者に必要な基礎知識の習得状況を筆記試験にて評価する。2、医療通訳実技試験における医療通訳者の基本的な姿勢と態度についてルーブリックにて評価する。

3、医療通訳実技試験における通訳者の発言の変化をカウントし、通訳の正確性と臨床結果への影響を評価する。これら3側面について研修前、講義・演習中心の研修後、実務実習後の3時点で比較した。分析対象者は27名で、平均年齢は41.4±11.6歳(1962歳)、男性4名、女性23名であった。平均在日期間は17.9±5.0年、日本語能力試験N1級の合格者は12名(44.4%)であった。日本語能力に関わらず医療現場で通訳をした経験がある者は20名いた。専門の研修を受けた者はいなかった。筆記試験の得点率が到達目標80%以上の者は研修前9名、研修後21名、実習後24名であった。3時点での筆記試験得点(140点満点)の一元配置分散分析とその後の検定(Bonferroni)では、実習後の得点(120.4±11.4)は研修前の得点(105.2±13.1)に比べて有意に高かった(p=0.000)。これらの結果からアウトカム評価1についてプログラムの有効性が認められた。現在、アウトカム評価1については得点変化と日本語能力との関連、2と3についても分析を進めており、プログラムの有効性と改善点が明らかになってきている。研修修了者へのフォローアップ研修は、医療通訳者を継続的にサポートすることを目的に、研究協力機関と共同して医療通訳に必要な専門的な勉強会を企画し4回実施した。国際保健学平成25年度は、在住ブラジル人対象の医療通訳者養成研修プログラムを実施し、プログラム評価のデータを収集するために、主に次の6つを実施する計画であった。(1)対象者の募集と選定、(2)研修プログラムの決定・実施、(3)プログラム評価のためのデータ収集、(4)対象者からのプログラム評価、(5)プログラム評価項目・指標の見直しとデータ整理、(6)対象者へのフィードバック研修の実施。これらの達成状況については研究実績の概要に記述したとおり順調に進展している。平成24年度は、在住ブラジル人を対象とした医療通訳者養成研修プログラムの実施に向けての準備期間とし、主に次の4つを実施する計画であった。(1)医療通訳者養成研修プログラムの考案、(2)医療通訳能力の評価基準の設定、(3)研修にとりいれる模擬医療面接・服薬指導のシナリオ作成、(4)研修参加者の募集と選定。これらの達成状況については、次のとおりである。(1)については、独自の研修プログラムを考案した。日本には、国による医療通訳者の資格認定制度がないため、医療通訳者としての人材養成カリキュラムや資格基準に統一されたものがなく、コアカリキュラムに必要な科目と時間数の根拠は不明確で教材や教授法も確立されていないことが明らかになった。さらに、対象言語によって、研修に求められる語学レベルも異なるため、応募者の語学レベルや医療現場における通訳経験によって、研修プログラム内容の微調整が必要であると考えられる。