hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳血管疾患のガンマナイフ治療における高空間分解能三次元血管撮影画像の応用

平成30年度は脳動静脈奇形・硬膜動静脈瘻の三次元血管撮影によって得られた高精細なCT-like imageデータを治療計画ソフト(ガンマプラン)にインストール、更に定位的CTをベースとして正確なレジストレーションを行う方法を考案し、定位放射線治療学会機関誌『定位的放射線治療』22;23-33,2018に掲載された。また本手法を細部にわたり紹介したtechnical reportを作成、Am J Neuroradiol (AJNR).2018,39(10);1867-1870に掲載された。平成30年3月時点で脳動静脈奇形70例・硬膜動静脈瘻14例の医用画像データを取得した。CT-like imageデータの治療計画ソフトウェアへのインストール法に関しては、我々はこの問題がDICOM情報の齟齬に由来していると考え、ガンマプランに統合可能な画像のDICOM情報をコントロールとしてCT-like imageのDICOM情報を読み比べ、CT-like imageの“Modality"を司るDICOMタグを“XA"から“CT"へ変更するとインストール可能になる事を発見した。CT-like imageデータの定位的画像へのレジストレーション法に関して、CT-like imageはCTのように空間解像度が高くコントラスト解像度が低い撮像法であり、高コントラスト解像度のMRIとは根本的に異なる。当初我々はCT-like imageのレジストレーションに定位的MRIを用いるよう試みていたが、本手法では多種ソフトウェアを経由する必要があり、通常のガンマナイフ治療のプロセス(CT・MRIを治療前日に、定位的画像と血管撮影を当日に施行し、1時間程度の治療計画時間を挟んで治療を行う)を考慮すると煩雑で実用性に欠けると考えた。このため根本的に異なるMRIを位置合わせのベースとするのでなく、定位的CTをベースとしたレジストレーション法を考案するに至った。本法では複雑なソフトウェアを経由する必要が無く、ガンマプラン内装の(∴薬機法承認済の)自動位置合わせ機能を用い、頭蓋骨を基準とした高精度イメージレジストレーションが行える。以上の内容はtechnical reportとしてジャーナルに投稿中であり、また本手法を用いた低侵襲的なガンマナイフ治療の提唱を2017年の定位放射線治療学会で報告し、機関誌『定位的放射線治療』22:2333, 2018に掲載された。予定よりも早いペースでサンプルを収集する事が出来、また当初の二大課題であった『CT-like imageデータの治療計画ソフトウェアへのインストール法』ならびに『CT-like imageデータの定位的画像へのレジストレーション法』を既に確立する事が出来、それらを踏まえた学会発表、論文作成を進めることが出来た。また早期に経験した23症例に関して、本手法に基づく高精度治療計画の臨床的有用性の検討を行い、その内容に関して2018年3月に行われた国際ガンマナイフにて口演発表を行うことも出来た。サンプル収集は引き続き行っていく。本研究内容は既に手法としては確立されたため、今後はこその臨床的貢献度を評価していく必要がある。これに関しては先述の如く国際ガンマナイフ学会にて早期報告を行ったが、三次元回転血管撮影画像を統合することによって過剰照射・過小照射をともに減らし、よりコンフォーマルな治療計画に貢献する可能性が示唆された。今後、この発表内容に関して更に検討を重ね、治療計画上の貢献度として1篇の論文作成を行う。一方本手法の実際の臨床的有用性の検証に関しては、ガンマナイフ治療では3年程度の後に治療効果が発揮されることを考慮し、ある程度まとまった数の症例に対する治療が完了してから3年程度経過した後に閉塞率や有害事象発生率の観点から後方視的比較検討を行っていく必要がある。
血小板機能に対する血管内皮細胞の役割と老化の影響

動脈硬化による高血圧症,血栓や血管れん縮が老化とともに多発しているが,これは血管内皮細胞の機能が加齢とともに減弱することも一因であるという観点から,血管の反応性,血管内皮機能と血小板の相互作用が老化により,どう変化するかを薬理学的な立場から検討した.1)血管の拡張反応は加齢とともに減弱してゆき,あたかも血管内皮が損傷をうけた時と同じ現象がおきた.2)血管にアカチルコリン,ヒスタミン, ATP,アデノシンを適用しておこる拡張反応は血管平滑筋でサイクリックGMPの産生が増加したためであるこを明らかにした.3)加齢,あるいは内膜損傷により拡張反応の消失した血管では,サイクリックGMPの産生は認められなかった.従って,加齢によって内皮細胞の機能が低下し,拡張因子の産生が減少し,ひきつづくサイクリックGMPの産生が低下していることが判明した.4)血管にアセチルコリンを適用すると拡張がおこるが,この時,血管内腔の潅流液を血小板凝集系に添加すると, ADPによって惹起される血小板凝集は抑制された.5)老令ラットの血管潅流液の抗血小板作用は著しく減弱していた.また内膜を損傷させた血管の潅流液には抗血小板性は認められなかった.サイクロオキシゲネース阻害剤処理後,この潅流液の抗血小板作用は消失したのでプロスタグランジンI2が関与しているらしいことが示唆された.以上,血管内皮細胞から放出される血管拡張因子や抗血小板活性を有する物質は老化にともない減少することが明らかになった.また血管拡張を仲介しているサイクリックGMPの産生も老化血管では著しく減少していることも明らかになった.動脈硬化による高血圧症,血栓や血管れん縮が老化とともに多発しているが,これは血管内皮細胞の機能が加齢とともに減弱することも一因であるという観点から,血管の反応性,血管内皮機能と血小板の相互作用が老化により,どう変化するかを薬理学的な立場から検討した.1)血管の拡張反応は加齢とともに減弱してゆき,あたかも血管内皮が損傷をうけた時と同じ現象がおきた.2)血管にアカチルコリン,ヒスタミン, ATP,アデノシンを適用しておこる拡張反応は血管平滑筋でサイクリックGMPの産生が増加したためであるこを明らかにした.3)加齢,あるいは内膜損傷により拡張反応の消失した血管では,サイクリックGMPの産生は認められなかった.従って,加齢によって内皮細胞の機能が低下し,拡張因子の産生が減少し,ひきつづくサイクリックGMPの産生が低下していることが判明した.4)血管にアセチルコリンを適用すると拡張がおこるが,この時,血管内腔の潅流液を血小板凝集系に添加すると, ADPによって惹起される血小板凝集は抑制された.5)老令ラットの血管潅流液の抗血小板作用は著しく減弱していた.また内膜を損傷させた血管の潅流液には抗血小板性は認められなかった.サイクロオキシゲネース阻害剤処理後,この潅流液の抗血小板作用は消失したのでプロスタグランジンI2が関与しているらしいことが示唆された.以上,血管内皮細胞から放出される血管拡張因子や抗血小板活性を有する物質は老化にともない減少することが明らかになった.また血管拡張を仲介しているサイクリックGMPの産生も老化血管では著しく減少していることも明らかになった.老化にともなう血管障害を血管内膜の機能低下という観点から検討を続けており、前年度は血管拡張反応が如齢とともに減弱していき、丁度、血管内皮を損傷させたと同じ現象がおきていることを明らかにした。今年度は次の点を中心に展開をこころみた結果以下のような結果を得た。1.ラット大動脈にヒスタミンやニトロ系血管拡張剤を適用すると拡張がおきるが、この拡張に先立ち組織のサイクリックGMP(cGMP)レベルの上昇がおこることが判明した。一方、CAMPの上昇はおこらなかった。2.ところが週齢が増加するに従って拡張反応の減弱と平行してcGMPの産生量もいちじるしく減弱していくことも明らかになった。3.血管内膜を損傷させて拡張反応が消失した血管では、このcGMPの産生増大は認められなかった。従って加齢による血管拡張反応の減弱は血管内膜機能の低下によって拡張因子の産生低下、それに続くcGMP産生低下が原因しているとの結論を得た。以上の結果は本年9月、メルボルンで開催される第6回国際血管シンポジウムで発表する予定である。4.一方、血管内皮単離細胞を用いるに先立ち、血管を灌流して内膜から放出されると考えられる血小板凝集作用と血管拡張作用を合せもつ物質(プロスタグランジン【I_2】やEDRF)と加齢の関係を検討しているが、血管灌流の条件もほぼ定まったので、次年度中にはこの点も解明できるものと思う。5.血小板凝集機能が加齢によって変化するかどうかラット血小板を用いて検討しているが、現在までのところ予期したほどの差は認められていない。6.血管内皮の単離細胞を用いる実験についても目下進行中である。
RNA-Seq解析を用いた植物物質生産制御因子の単離及び最低解析数の統計学的検証

相関係数値と幾何学的要素(外側と内側の線の繋がり方)で相関ネットワーク解析を行う金平糖アルゴリズムを搭載したConfeitoGUIplusソフトを開発した。本ソフトは多変量解析の1種である。シロイヌナズナの公開DNAマイクロアレイを活用し、フラボノ-ル生合成のモジュールを得ることを示した。除虫菊(Tanacetum cinerariifolium)が生合成する天然殺虫剤成分であるピレスリン生合成遺伝子情報を網羅的獲得する目的でRNA-Seq解析を行った。得られた数種のピレスリン生合成遺伝子発現に対して、傷害誘導的に生じる揮発性有機化合物(VOC)のブレンド作用効果を調査した。本研究課題は、RNA-Seq解析を用いた植物の物質生産制御因子の単離及び最低解析数の統計学的検証を行うために、解析ソフトの改良、RNA-Seq解析のデータ取得及び物質生産に関与する転写因子の単離を行うための効率的な実験計画を提唱することを目的としている。本研究課題の中核を担う相関ネットワーク解析ソフト(金平糖Java-GUI)が搭載する、相関係数で描画する遺伝子ネットワークの外側と内側の関係性(トポロジー)を考慮しながら閾値を自動で設定する独自のアルゴリズムに関しては、本研究課題の開始時点で概ね開発が完了していた。そこで今年度は、汎用的な遺伝子共発現データ(DNAマイクロアレイデータ、次世代シークエンサーで得られるRNA-Seq解析データ)に対応した入力形式の拡大及び遺伝子共発現ネットワークの描画機能の強化といった改良を実行した。現在、いくつかのバグ未修正を除き、簡便な操作で実行可能な解析ソフトに改良することができた。また、ピレスリンを蓄積するキク科植物の除虫菊を実用植物の例として採用し、組織・器官の違い、ピレスリン蓄積量の増減を示す種々の処理の有無等、由来の異なるRNAを取得し、RNA-Seq解析データを獲得した。具体的には、葉、茎、根、蕾、5種の匂い成分処理を施した各全草とそのコントロール、脱分化したカルスなど、合計24個のRNAサンプルの抽出を行い、Hiseq1500 Rapid分析(Paired-end 100bp)にて、FASTQファイルデータを取得し、de novo assembly及び各組織での遺伝子発現量解析を行った。本研究課題は、植物の物質生産制御因子の単離及び最低解析数の統計学的検証を行うために、相関ネットワーク解析ソフト(金平糖Java-GUI)の改良及びRNA-Seq解析での物質生産に関与する転写因子の単離を行うための効率的な実験計画を提唱することを目的としている。本研究課題の中核を担う相関ネットワーク解析ソフト(金平糖Java-GUI)の改良に関して、今年度更なる遺伝子共発現ネットワークの描画機能の強化を行った。質量分析機器で得られるメタボローム解析データにも適用例を拡大して、金平糖Java-GUIのプログラム原理と解析適用例を合わせて論文投稿まで準備を行った。本金平糖プログラム原理に関しては、アルゴリズムの特許申請を行った。次に、殺虫活性を示すエステル化合物ピレスリンを蓄積するキク科植物の除虫菊(Tanacetum cinerariifolium)を用いて、昨年度取得したHiseq1500 Rapid分析での更なるRNA-Seq解析を実行した。今年度は、ピレスリン生合成経路の全容を明らかにする目的で、遺伝子共発現解析によって未知の生合成関連遺伝子を同定しようと試みた。まず、遺伝子配列をde novo assembleソフトTrinityによりおよそ42万個のcontigを得た。これらのcontigをアノーテーションし、各組織サンプルのリードをマッピングすることによって発現頻度情報を求めた。さらに代謝経路の共発現情報をもとに、この代謝経路上で香気成分によって誘導される遺伝子を探索した。その結果、酸化酵素を中心とするピレスリン生合成遺伝子の候補を効率良く絞り込むことができた。更に、除虫菊幼苗に機械傷を与えると(E)-2-hexenal等を主成分とする揮発性有機化合物(VOC)が放出される現象を基に、RNA-Seq解析から得られた遺伝子発現に対する傷害誘導的に生じるVOCのブレンド作用を調査したところ、本ブレンドは時間依存的に数種の遺伝子の発現を選択的に促進することが明らかとなった。今年度、金平糖アルゴリズムを搭載した金平糖ネットワーク解析(Java-GUI)ソフトの改良が終了し、論文投稿可能な状況に進んだ。ピレスリンを蓄積するキク科植物の除虫菊のRNA-Seq解析のデータ取得も終了し、その遺伝子配列データを基に、除虫菊幼苗の傷害誘導的に生じる揮発性有機化合物(VOC)のブレンド作用の調査を行い、時間依存的に数種の遺伝子の発現を選択的に促進することを見出し、論文投稿・受理も得ている。植物の物質生産制御因子の単離及び最低解析数の統計学的検証を行うことに対して、現在、シロイヌナズナ及びトマトの公開DNAマイクロアレイデータを用いており、結果は得られていないが、老分投稿、論文受理も進んでおり、本研究課題は順調に進展していると言える。

本研究課題は、RNA-Seq解析を用いた植物の物質生産制御因子の単離及び最低解析数の統計学的検証を行うために、解析ソフトの改良、RNA-Seq解析のデータ取得及び物質生産に関与する転写因子の単離を行うための効率的な実験計画を提唱することを目的としている。本研究課題の中核を担う独自の相関ネットワーク解析ソフト(ConfeitoGUlplus)は、異種データ(トランスクリプトームとメタボロームのデータ)の統合解析(同時処理解析)を自在に行うためのプラットフォームの整備を強化する事を目的として、今まで解析ソフトの開発を遂行してきた。解析対象を点(ノード)で表し、相関のある点同士を線(エッジ)で結んで、ネットワーク状に関係性を表現する特徴は従来法(相関ネットワーク解析)と共通であるが、ConfeitoGUIplusでは、形成されたネットワークを幾何学的に捉えることで、偽陽性・偽陰性を回避する工夫がなされている。最新版のConfeitoGUIplusは、異種データの統合解析など、今後起こり得るさまざまな用途を想定し、求められる3つの特徴(1入力データの自由度、2直感的なパラメーター設定、3許容幅のある関係性判定)を兼ね備えたソフトウェアに完成させた。特に、「入力ファイル形式とデータ構造」に関しては、ConfeitoGUIplusは、入力ファイル形式としてタブ区切りtxtを採用している。極力プレーンな形式とすることで、各種分析機器メーカーの垣根を越えた入力データを容易に作成することを可能にした。最終年度は、本金平糖プログラム原理の特許追記申請及び総説を執筆し、論文化に着手した。現在、実証データ例として、殺虫活性を示すエステル化合物ピレスリンを蓄積するキク科植物の除虫菊のRNA-Seq解析結果から、ピレスリン生合成経路の全容を明らかにする目的で、ConfeitoGUlplusを用いて、ピレスリン生合成関連遺伝子(転写因子も含む)を単離・機能解析中である。今年度、金平糖アルゴリズムを搭載した金平糖ネットワーク解析(Java-GUI)ソフトの改良が終了し、ピレスリンを蓄積するキク科植物の除虫菊のRNA-Seq解析のデータ取得も終了している。また、モデル植物であるシロイヌナズナ及びトマトの公開DNAマイクロアレイデータの大量データの取得も終了し、次年度からのデータ解析基盤の整備が終了している事から、本研究課題は順調に進展していると言える。金平糖アルゴリズムを搭載した金平糖ネットワーク解析(Java-GUI)ソフトに関して、プログラム原理と解析適用例を合わせて論文投稿・受理まで目指す。除虫菊由来のRNA-Seq解析に関しては、遺伝子機能解析でもう1報論文投稿段階に進んでいるので、これを受理される段階に進展させる。また、除虫菊由来のRNA-Seq解析に上記の改良型解析ソフト(金平糖Java-GUI)を適用させ、遺伝子共発現相関ネットワーク解析を行う。
開放隅角緑内障におけるLMX1B遺伝子の希少変異探索

本研究では、我々の先行研究にて同定された新規開放隅角緑内障関連遺伝子座の一つであるLIM異と開放隅角緑内障の関連を検証することを目的とする。本研究は、日本人開放隅角緑内障の発症に関与する遺伝素因を明らかとし、開放隅角緑内障の発症に対する個人の遺伝情報に基づいた医療の実現に貢献する。本研究では、我々の行ったアジア最大のゲノムワイド関連解析(GWAS)によって選択された候補遺伝子の一つであるLIM Homeobox Transcription Factor 1 Beta (LMX1B )遺伝子に着目し、低頻度の多型を含めた希少変異と開放隅角緑内障の関連を検証することを目的とする。東北大学関連病院および日本緑内障学会緑内障遺伝子研究班より収集された日本人開放隅角緑内障患者のDNAを用いて、LMX1B遺伝子の全8エクソンのダイレクトシークエンスを行い、希少変異を探索する。低頻度の多型を含むLMX1B遺伝子の希少変異と日本人開放隅角緑内障との関連について徹底した解析を行う。今回の研究成果をもとに、GWASで同定された他の緑内障感受性遺伝子領域の関連遺伝子の探索研究を行い、開放隅角緑内障における遺伝子の役割をより明確にすることを最終的な目標とする。LMX1B遺伝子の希少変異探索に先立ち、196名の家族歴が濃厚な原発開放隅角緑内障患者を対象に既知の緑内障原因遺伝であるMYOC, OPTNの変異, TBK1のCNVについて探索した。その結果、8つの希少変異およびTBK1のCNVが疑われる3家系を同定した。LMX1B遺伝子全8エクソンのプライマーの条件検討が終了しており、今後はLMX1B遺伝子の希少変異について探索を行っていく。開放隅角緑内障患者196名に対して、既知の緑内障原因遺伝子であるMyoclin遺伝子、Optineurin遺伝子、TBK1遺伝子の希少変異の有無についてダイレクトシークエンス法を用いてスクリーニングを行った。その結果、Myocilin遺伝子のエクソン内に5つ、Optineurin遺伝子のエクソン内に3つの希少変異が同定された。加えて、TBK遺伝子のcopy number variantの異常が疑われる3家系を同定した。LMX1B遺伝子全8エクソンのプライマーの条件検討が終了しており、研究は概ね順調に進展していると考える。サンプル数を増やし、LMX1B遺伝子を含めたエクソン内の希少変異探索を進めていく。認められた希少変異の病因としての意義について、ACMGガイドラインに則り検証を行って行くことを予定している。
項目応答理論による能力判定とインストラクショナルデザインの連携に関する研究

コンピュータリテラシは現代の日本の大学教育で必要とされる基礎教育の一つである。しかし、個々の学生の事前のスキルのばらつきが非常に大きいことから、効率的に教育するためには個々の学生に最も適したオプションを提供できるような内容にしていく必要がある。これまでに大学1年生のコンピュータ利用能力を4年間に渡って項目応答理論を用いて測定してきた。本研究の目的はIRTスコアと対応して学習モジュールを選択するための方法を開発することである。学習モジュールの開発設計にはインストラクショナルデザイン理論を適用した。インストラクショナルデザインによって細分化された学習モジュールと学生のIRTスコアがうまく関連付けられていれば、個々の学生が事前知識に応じた学習モジュールを選択することが可能になる。この発想はいわゆる適応型学習モデルの一つである。この目的のために、まずその学習モジュールの内容について1年生の事前知識の有無の調査を行った。次に、学生のIRTスコアと、その学習モジュールについて事前知識を有している確率を、2母数ロジスティックモデルによって関連付けた。このように関連付けることで、IRTスコアに対応した学習モジュールを選択する際の指標が得られる。この指標を「知識度」と名づけ、この指標は特定のIRTスコアをもつ学生に学習モジュールを提供するための判断基準として用いることを提案した。適応型学習という場合、学習モジュールごとに筆記試験や実技試験を行って学習すべきことを一つ一つ判定していくやり方もある。インストラクショナルデザイン理論では学生はモジュールの難易度にかかわらずすべての試験をうけねばならないのに対し、ここで提案した方法ではそのような負担が軽減され、より少ない試験や調査で学習モジュールを選択可能という特徴がある。この手法は今後のリメディアル教育に役立つものと期待される。今年度は,本年度の目標に掲げた,「プレースメントテストのテスト項目の調整」,「スキル階層図による教材の構造分析」,「教材のモジュール化,および学習履歴情報取得の準備」,「情報収集および研究成果の発表」を行った.2003年度2006年度の3年間に渡り,大学新入生に対して,必修で実施しているコンピュータ利用教育の前後で,そのコンピュータ操作能力を,項目応答理論を利用したテストを使って測定しているが,問題項目を変更しているにもかかわらず,安定的に換作能力(スコア)の推定できることがわかった.2006年度には,プレースメントテストの結果を利用して,情報基礎教育のクラスを習熟度別に分け,コンピュータ利用教育を実施した.その結果,利用教育前に操作能力のスコアが低い学生の方が,利用教育において大きくスコアの伸びがあることが証拠づけられた.この結果は,大学におけるコンピュータ利用教育のリメディアル化の方向性をサポートするものであると考えている.2007年度の新入生に対して,どのスコアの学生が,どの学習項目に対して習熟しているかの情報取得を行うために,現在まで行っているコンピュータ利用教育の学習項目の内容を分析し,すべての項目に対して小項目ごとにモジュール化された教材作成を行った.2007年度は,これらの教材を用い,学生の学習履歴情報を収集しながら,項目応答理論を利用したスコアと,モジュール化された教材の対応付けを行っていく予定である.2006年度には情報収集のため,国内では,日本教育工学会全国大会,情報処理学会CMS研究会,統計関連学会連合大会,情報教育研究集会等に参加した.このうち,日本教育工学会,CMS研究会,統計関連学会では,本研究の成果の発表を行っている.また,国外ではe-Learn2006,WBE2007,ICCE2006等に参加した.このうち,e-Learn2006とWBE2007では,本研究に関連する研究の発表を行った.本研究は,インストラクショナルデザインの手法およびIRT(項目応答理論)に基づいて、学生に最適な教材を提供するための教育手法に関するものである。平成19年度は以下の3点を実施した。

1.調整されたテスト項目によるプレースメントテストの実施と能力の推定平成19年度新入生(約400名)に対してコンピュータリテラシに関するプレースメントテストを実施し,入学時の学生の能力値(スコア)をIRTによって推定した。スコアの分布を過去のデータと比較分析した結果、(1)テスト項目を調整したことによる違い、(2)昨年度以前の入学生との違い、(3)習熟度別クラス編成にしたことによる違いはいずれも見られず、学生の能力値がこのテストで安定的に測定されているという望ましい結果が得られた。2.構造化された教材モジュールによるコンピュータリテラシ教育の実施インストラクショナルデザインの手法を用いて平成18年度に開発した教材モジュールを本年度導入したE-learningシステム(BBLS)上に構築し、平成19年度新入生に対するコンピュータリテラシ教育を実施した。授業終了後のアチーブメントテストの結果によって達成度を評価したところ、プレースメントテストにおいてスコア450以下だった学生(ほぼ半数)の割合が5%以下に減少した。また、各クラスによって教員による違いや,学生の学習行動の違いによるスコアの変動は小さいことも確認され、この教材の有効性が客観的に示された。3.学習履歴情報の分析および能力と教材の関連E-learningシステム上に記録された学習履歴統計情報およびモジュール毎に設定した学習アンケートの結果をIRTによって分析し、各学習モジュールの内容がどの程度既知であったかの指標となる「知識度」を算出した。この知識度と能力値の向上データの関連を調べることで、学習内容が既知である教材モジュールをスキップする場合の確率シミュレーションを行い、今後リメディアル教育を行う際の問題点を検討した。
ヒト精漿中の精子運動抑制因子の基礎的及び臨床的研究

1.共同研究者の田中は、現在McGill大学においてヒト精子運動抑制因子(Seminal plasma motility inhibitor以下SPMI)の精製分離を行っている。岩本・Gagnonが当初発表した方法では精製過程のハイドロキシルアパタイトの吸着性が悪いことが判明し、HPLCを使用して検討中で平成3年度も引き続き研究を続ける。2.ヒトSPMIの局在を剖検より得られた精嚢液、前立腺液そして精嚢、前立腺、精巣、精巣上体の組織抽出液を用いて調べた。SPMIの検出を(1)double immuno diffusiontest(2)ELISA、(3)biological assayにて行った。(1)にて精嚢にバンドを認めた。(2)による分泌液の平均SPMI濃度(μg antig en/ml)は精嚢液29.5、前立腺液0.89、精漿19.1で組織抽出液では精嚢0.5前立腺0.39、精巣0.53、精巣上体0.5であった。(3)でのbiological activity(U/ml)は精嚢600、精漿44、他の分泌液及び組織抽出液は2.5以下であった。以上の結果からSPMIは精嚢より分泌されることが明らかとなった。また精嚢ではSPMI活性が高いが射出された精漿では理論上よりかなり活性が低下していることが判り、これは精嚢液が射出される間に他の副性器分泌液と混じり、何等かの影響を受け精漿中のSPMI活性が低下したものと考えられた。3.私たちはヒトSPMIだけでなく1回の射出量が多くかつSPMI濃度が高いブタ精漿からもSPMIの精製分離を行っており精製過程及び性質について明らかにした。SPMIの分子量はヒトでは18ー22Kで1つのポリペプチドからなり、ブタでは50Kで3つのポリペプチドからなっている。両SPMIの物理化学的性質は似ている。4.ブタSPMI抗体を用いて免疫組織学的にSPMIの局在を検討したところ、光顕レベルで精嚢上皮に染まった。電顕レベルでは精嚢上皮の微械毛表面に限局して観察されSPMIは膜蛋白であることが示唆された。
卵胞発育に於ける解糖系酵素の活性調節機構

ゴナドトロピン刺激により卵胞の成熟と代謝が亢進し解糖系のkey enzymeであるphosphofructokinaseの活性が上昇することが知られている。しかしながらphosphofructokinaseの最も強力なアロステリックエフェクターであるFru-2,6-P_2を触媒する6-phosphofructo-2-kinase/fructose-2,6-bisphosphatase(EC2.7.1.1.05/EC3.1.3.46)の卵巣における作用は全く不明である。一方、近年、ゴナドトロピンと共に種々の生理活性物質が卵胞成熟の調節に関与していることが注目されている。なかでもactivinは卵胞顆粒膜細胞にて産生され、局所で卵胞成熟の強力な調節因子として働くことが知られており、更に肝細胞ではactivinは糖代謝にも関与することが報告されている。そこで私達はactivinによる卵胞発育と解糖系酵素の変動を同時にモニターすることの可能な系を確立することを検討した。これまで報告されている卵胞培養は血清添加培地を用いているため6-phosphofructo-2-kinase/fructose-2,6-bisphosphatase活性の測定には適さない。このため私達は全成分の組成の明らかな無血清培地を用いoocyte-follicular complexを培養する系を確立し、activinやゴナドトロピンの添加により、oocyte-follicular complexの発育やprogesterone,estradiol,inhibinなどのホルモンの産生が亢進することを観察した。現在この系を用いて6-phosphofructo-2-kinase/fructose-2,6-bisphosphataseの活性の変動を検討中である。ところで卵巣型酵素のクローニングに本年度は成功しなかったものの、卵巣型酵素と相同性の高いことの予測される精巣型6-phosphofructo-2-kinase/fructose-2,6-bisphosphataseを遺伝子工学の手法を用いて大量発現しX線結晶解析に成功し代謝機構の詳細を検討することを可能とした。ゴナドトロピン刺激による卵胞の成熟と代謝が亢進し解糖系のkey enzymeであるphosphofructokinaseの活性が上昇することが知られている。しかしながらphosphofructokinaseの最も強力なアロステリックエフェクターであるFru-2,6-P_2を触媒する6-phosphofructo-2-kinase/fructose-2,6-bisphosphatase(EC2.7.1.105/EC3.1.3.46)の卵巣における作用は全く不明である。これまで報告されている卵胞培養は血清添加倍地を用いているため6-phosphofructo-2-kinase/fructose-2,6-bisphosphatase活性の測定には適さない。このため私達は全成分の組成の明らかな無血清培地を用いoocyte-follicular complexを培養する系を確立し、activinやゴナドトピンの添加により、oocyte-follicular complexの発育やprogesterone,estradiol,inhibinなどのホルモンの産生が亢進することを観察した。

現在この系を用いて6-phosphofructo-2kinase/fructose-2,6-bisphosphataseの活性の変動を検討中である。ところが卵巣型酵素のクローニングに本年度は成功しなかったものの、卵巣型酵素と相同性の高いことの予測される精巣型6-phosphofructo-2-kinase/fructose-2,6-bisphosphataseを遺伝子工学の手法を用いて大量発現しX線結晶解析に成功し代謝機構の詳細を検討することを可能とした。
集合的利益・拡散的利益を巡る法制度設計―消費者・環境・情報法制の架橋

平成30年度は、消費者法・環境法・情報法の三分野の横断によって得られた知見を具体的な法領域に適用することによって更なる研究につなげる視点を得ることを目標とした。ただ、それだけでは具体的な制度設計論に落とし込むことができないため、より具体的には、前年度の積み残しの課題であった、「行政におけるAI・ロボットの利用」というテーマに沿って、本研究をしめくくることとした。そこで得られた視点を、当初は大学の紀要論文に掲載することを計画していたが、幸運にも、実際の行政機関等でも広く読まれている雑誌である「自治実務セミナー」において掲載することができる運びとなったため、実務家にとっても、また研究者にとっても、読みやすいかたちで、かつ、現在進行形で注目されつつあるロボット・AI利用に関する問題点を指摘する論考としてまとめることができた。また、ロボット・AIに関する上記の横断的視点は、国際的な会合や学際的会合において報告する機会にも恵まれた。1st Japanese-German-French DWIHSymposiumではAIの研究開発と利活用に関する原則案を題材に、法学と倫理学とを架橋する視点でのディスカッションを提供した。また、理研AIPセンター主催のワークショップであるWORKSHOP ON UTILIZATION OF ADVANCED TECHNOLOGY, ARTIFICIAL INTELLIGENCE AND LAWでは、それらを踏まえた行政法学全体への波及へと議論を進めることができた。後者については、次の研究課題である「情報行政法の理論」において、更なる検討を深める予定である。4カ年計画の初年度である平成27年度においては、集合的利益・拡散的利益が中心的に論じられているテーマについての総括を行いつつ、本研究が主たる対象とする情報法・環境法・消費者法の3分野に共通する問題点や視座を発掘することを目的とした。情報法研究者との議論で得られた課題として、ドイツにおける「データ保護団体訴訟」設立の動きがある。これは、従来消費者保護目的の法律違反につき、消費者団体に提訴権を認めていた差止訴訟法を改正し、日本での「個人情報保護」に相当する「データ保護」についても、提訴権を認め、さらには行政機関との連携をはかる条項が付け加わった改正である。これは、本研究との関係ではまさに集合的利益・拡散的利益保護についての分野をまたぐ立法動向ということができるため、草案段階から検討に着手し、情報ネットワーク法学会第15回研究大会にて、「ドイツにおけるデータ保護団体訴訟法案の動向」という個別報告を行った。他方、環境法については、廃棄物処理法の生活環境影響評価と周辺住民の原告適格との関係が問題となった最判平成26・7・29(民集68巻6号620頁)につき、実務家と研究者の双方から議論するシンポジウムにて報告し、環境訴訟と環境法政策における利益論と手続の関係につき、一定の知見を得た。その他、消費者保護制度と情報法政策との関係が問題となるAIネットワーク化問題につき総務省の主催する会議に出席し報告することで、環境法政策を中心とした行政法の枠組みと、情報法政策との関係を考察した。そこでは、化学物質管理における環境法のリスク論や情報提供の枠組みを、他の分野にも応用するための知見が得られた。進捗について、研究成果の媒体掲載にまで至ったものは少ない(この点はやや遅れている)ものの、当初の予定よりも明確な研究対象(ドイツにおけるデータ保護法制と団体訴訟の関係、AIネットワーク化問題における本研究の意義等)が見つかった点では、初年度に達成しなければならなかった3分野を横断する問題の発見とそのための人的ネットワーク作りについては順調に推移している。4カ年計画の2年目である平成28年度は、昨年度の研究において策定した重点研究対象である、ドイツにおけるデータ保護消費者団体訴訟及びAIネットワーク化問題・ロボットが普及した社会における利益保護のあり方について、海外調査と学会報告を行うことを目標とした。海外調査については、8月中旬にドイツのマインツ大学のElke Gurlit教授及びコンスタンツ大学のHans C. Roehle教授の協力を得て、ドイツにおける団体訴訟につき、包括的かつ横断的な調査と意見交換を行った。その結果、ドイツにおける「団体訴訟」というシステムの利用が広範かつ定着した枠組みになりつつあること、ただデータ保護団体訴訟についてはまだ十分にその公法学的意義が議論されていないこと、しかし注目に値する課題であることが明らかになった。また、消費者法・環境法・情報法を横断するテーマとしてのAI・ロボットについては、昨年に引き続き情報ネットワーク法学会で報告する機会を得た。昨年とは異なり、分科会報告「AI・ロボット法の消費者問題」のひとつという形式を取ったことにより、最先端のロボット法研究者である新保史生教授及び現場の消費者法政策を担う消費生活相談員である木村嘉子氏の報告と合わせて行うことにより、直近の未来に生じうる危険としてのAI・ロボットの消費者問題に対し幅広い層の関心を集めた。また、この問題は個人情報の保護のあり方とも密接に関連するところ、パーソナルデータの保護と利活用に関する法分野横断的研究第13回研究会において、報告する機会を得た。それにより、同科研のメンバーから有益な示唆を得た。これらの成果については、情報ネットワーク法学会の学会誌に掲載される予定である。また、次年度に、AI・ロボットについての消費者安全に関する論考を共著で出版する計画があり、そちらの議論にも反映させる予定である。研究の二つ目の柱となる、AI・ロボット法と消費者問題の関連について、一定の知見が得られたほか、学会報告及び研究会の形で世に問うことができた。

研究成果の公表については遅れが見られるが、これは単著論文としての公表ではなく、関連する他分野の論考と共に書籍として公刊する予定が進行しているためである。平成29年度は、消費者法・環境法分野の媒体において、情報法における「利益」、そしてリスクに関する方策についての議論を展開することを重点的に行った。消費者法分野において個人情報保護が特集されることは珍しいが、本研究の横断的視点が評価され、個人情報保護における利益について、利益主体の「本人」がなし得る方策の観点から示す論攷を執筆した。これは、本研究が主題として掲げる「集合的利益」の観点からすれば日本法の不十分さを露呈する内容となるが、現状でなし得る方策を分析することで、集合的利益論をデータ保護領域にも拡張したドイツ法との比較のための前提作業ともなっている。また、著者が過去の研究において中心的課題としていた義務付け訴訟論の延長線上にも位置づけられており、統合的な視点を示すものとして評価された。環境法政策学会での共同報告は、順応型リスク論の一部として、AI・ロボット社会の進展に伴うリスクについて論じたものである。報告の過程において、論者が想定しているリスクが何に起因するものであるか、そして利益の性質は多義的なものなのか否かが討議の対象となった。これを踏まえた論攷は環境法研究第7号に掲載され、他の論文が展開した順応型リスク管理論の今後の展開可能性を示すものとして位置づけられた。これらの検討を踏まえて、年度後半はかねてから計画されていた、消費者安全分野におけるロボット・AI法の問題点を検討した論攷が、『ロボット・AIと法』に収録された。これは本研究課題の中間報告的な内容となっており、ロボット・AIが普及した社会における行政規制のあり方を論じたものである。本研究課題の手法的特徴である、環境法・消費者法・情報法の架橋について、全ての領域における公表を終えることができ、一定の知見と反響を得ることができた。これらのフィードバックを統合し、また「集合的利益論」との関係を整理することによって、新たな課題発見へつなげることが期待される。平成30年度は、消費者法・環境法・情報法の三分野の横断によって得られた知見を具体的な法領域に適用することによって更なる研究につなげる視点を得ることを目標とした。ただ、それだけでは具体的な制度設計論に落とし込むことができないため、より具体的には、前年度の積み残しの課題であった、「行政におけるAI・ロボットの利用」というテーマに沿って、本研究をしめくくることとした。そこで得られた視点を、当初は大学の紀要論文に掲載することを計画していたが、幸運にも、実際の行政機関等でも広く読まれている雑誌である「自治実務セミナー」において掲載することができる運びとなったため、実務家にとっても、また研究者にとっても、読みやすいかたちで、かつ、現在進行形で注目されつつあるロボット・AI利用に関する問題点を指摘する論考としてまとめることができた。また、ロボット・AIに関する上記の横断的視点は、国際的な会合や学際的会合において報告する機会にも恵まれた。1st Japanese-German-French DWIH
鉄・鉄器の生産技術・流通からみた中世東北アジア地域の考古学的研究

本研究では中世東北アジア地域(モンゴル・極東ロシア・北海道)を対象として、遺跡から出土した鉄や鉄器の実地調査を通じて、生産・流通という観点から考古学的な研究を行った。自然科学的分析を併行し、総合的に検討した。その結果、大規模生産地への鉄生産の集約化と製品の流通網の確立を背景として、それぞれの地域で古代国家や近代国家とも異なる、多様な生産・流通システムを構築していたことが明らかとなった。基盤C本研究では中世東北アジア地域(モンゴル・極東ロシア・北海道)を対象として、遺跡から出土した鉄や鉄器の実地調査を通じて、生産・流通という観点から考古学的な研究を行った。本研究は、考古学的手法により、東北アジア地域の社会文化的動態を鉄器の生産・流通を通じて解明することを目的としている。そのために、中世の極東ロシア・北海道における鉄・鉄器の生産・流通について、実地の資料調査(文献史料を含む)を通じて検討していく。2008年度は交付決定時期が秋であったため、海外調査(ロシアの実地調査)は次年度以降へ回し、日本国内の調査を重点的に行った。1、北海道埋蔵文化財センターや厚真町教育委員会などで、近年増加している、北海道の中世アイヌ文化期の鉄製品の資料調査を行った。その結果、北海道における鉄器の画期は、擦文文化の終焉とされる1112世紀ではなく、14世紀であることが判明した。この時期に鉄器の出土量が増加するとともに、鉄器の器種組成が充実する。2、東京大学や中央大学などでロシア語文献の調査を行った。研究協力者を通じて、次年度のロシア調査などに関して海外研究機関と協議を行った。3、モンゴル国アウラガ遺跡から出土した鉄製品の自然科学的分析を行った。その結果、モンゴルの鋳造技術の高さの一端が明らかとなった。次年度以降に計画している極東ロシア地域出土鉄器の分析結果と比較・検討を行う予定である。4、伝統的な製鉄技術を考察するために、日刀保たたらの操業を見学するとともに、製鉄実験に参画した。5、これらの成果の一部は、韓国嶺南大学校での招聘講演会や鉄鋼協会秋季大会で発表した。また、北海道アイヌ文化期の研究成果は、次年度中に学術論文ないしは書籍の形で公表する予定である。また、許可を得た上で自然科学的な分析を行い、考古学的な研究成果と総合的に検討する。昨年度は国内の資料調査・文献調査が主であったが、本年度は海外(モンゴル・ロシア)での資料調査・意見交換を主に行った。1.モンゴルではチンギス・カンの大オルドであったアウラガ遺跡の出土資料の再調査を行った。アウラガ遺跡では製鉄工程は行われていないこと、素材となる鉄は外部から将来していることや複数の系統(民族差を示す可能性も)の鍛冶技術が共存していることが明らかとなった。2.ロシア連邦沿海地方では、レニコフ氏が1970年代に調査した城址出土資料を再調査するとともに、新規の調査資料に関する情報提供を受けた。また、現地踏査時に採集したゴゴレフカ城址(仮称)の鉄器・鉄滓の自然科学的分析により、中世段階の城址内における鉄技術の特徴の一端を明らかとした。そしてウラジオストックに所在するロシア科学アカデミー極東支部考古学研究所で開催された研究会で鉄技術の特徴について発表し、活発な意見交換を行った。3.北海道では昨年度の研究成果のレヴューを受けるともに、ロシア語文献の調査を行った。4.分析手法の選択や分析成果の解釈など討議を重ねた上で、これまでの諸データの比較・検討を進めた。5.研究成果の一部は、モンゴル科学アカデミー考古学研究所の紀要などで公表した。本研究は、考古学的手法を主に用いて、中世東北アジア地域の社会文化的動態を鉄や鉄器の生産・流通の研究を通じて解明することを目的としている。そのために、中世のモンゴル・極東ロシア・北海道における鉄・鉄器の生産・流通について、実地の資料調査(文献史料を含む)を通じて検討していく。また、関係諸機関の許可を得た上で自然科学的な分析を行い、考古学的な研究成果と総合的に検討する。今年度は研究の最終年度にあたるため、これまでの調査成果をまとめながら、必要と判断された資料調査ならびに自然科学的分析を補足的に行った。その結果、鉄を入手するために異なるシステムを構築していたことが明らかとなった。モンゴル帝国では、モンゴル草原の外の各地の鉄生産拠点を積極的に管理下(占領下)に置き、流通網を発達させることで、生産された鉄を長距離にもかかわらず流通させることで鉄を入手していた。金・東夏(極東ロシア)では地域内生産に重点を置き、製鉄から鍛冶・鋳造に至るまで、鉄の生産ならびに職人が城内ならびに城間のネットワークの下で厳重に管理されていた。中世アイヌ社会(北海道)では生産活動は低調である一方、交易などの経済活動を活発化させることで外部から積極的に鉄を入手していた。

中世東アジアでは大規模生産地への鉄生産の集約化と製品の流通網の確立を背景として、鉄の入手において古代国家や近代国家とは異なる多様な解決方法を選択していた。研究成果は報告書としてまとめて、国内外の研究者へ配布した。報告書は3部構成で、論考編と分析編、そして参考資料として東京大学保管の渤海上京龍泉府出土金属製品のカタログを掲載している。基盤C
次世代質量分析による癌個別的ゼノグラフトの双方向的解析からの革新的診断治療シーズ

我々は個性ある病態モデルとして患者癌組織由来の泌尿器科癌xenograftを樹立してきた。これらのモデルを用いて、次世代分析装置により、癌の臨床的悪性度や治療抵抗性となりうる分子群を同定してきた。今後、臨床検体用いて検証し、これらの分子のバイオマーカーおよび新規治療標的としての応用の可能性を検討する。1.腎細胞癌における臨床検体由来Xenograftの樹立腎細胞癌6症例の手術採取検体を免疫不全マウスの皮下に移植し、そのうち3系統で生着、安定的に継代可能となることを確認した。2.腎細胞癌臨床検体由来XenograftへのSunitinib投与によるSunitinib抵抗性Xenograftモデルの作成前述の3系統にSunitinibを投与、1系統では6か月以上奏功していたが、2系統で抵抗性となることを確認。治療前後および耐性群、コントロール群の組織および血液を採取した。3.治療抵抗性獲得前後での腫瘍組織内mRNAの網羅的遺伝子解析腎細胞癌Sunitinib抵抗性モデルにおいて、抵抗性群およびコントロール群における腫瘍を摘出し、腫瘍組織内RNAを抽出、Affymetrix Gene Array[○!R]を用いてマイクロアレイによる網羅的遺伝子解析を行った。現在、結果解析中である。4.嚢胞を形成する前立腺癌臨床検体由来Xenograftの嚢胞液および血清の質量分析嚢胞を形成する前立腺癌臨床検体由来Xenograft(KUCaP3)の嚢胞液および血清の質量分析を3検体において行い、PSAの他、これまで前立腺癌および他癌種においてバイオマーカーとして知られている複数の分子がヒト由来タンパクとして同定されることを確認した。また、新規バイオマーカーとなりうる分子も同定されたため、現在、その前立腺癌における役割を機能解析中である。5.去勢抵抗性のKUCaP3の樹立と、去勢抵抗性に伴う嚢胞液組成の変化の解析KUCaP3を去勢し、腫瘍縮小後に再増殖をきたしたKUCaP3-CRを樹立した。KUCaP3-CRの嚢胞液および血清の質量分析を行い、アンドロゲン依存性のKUCaP3で検出された分子との比較を行った。現在、そのうちのいくつかの分子につき免疫染色法にて去勢抵抗性獲得の前後での発現を確認中である。【新規前立腺癌xenograftモデルの樹立】前年度までに治療抵抗性前立腺癌(CRPC)変異獲得xenograftモデルを5系統(KUPC-1, -2, -3, -4, -5)樹立し、KUPC-2とKUPC-3の2系統については虚勢抵抗性モデルの作成に成功した。現在、これらの解析を進めている。【嚢胞を形成する前立腺癌臨床検体由来xenograftの嚢胞液および血清の質量分析によるバイオマーカー候補分子の同定】前年度までにKUPC-3の嚢胞液中の分泌タンパク質を質量分析で解析し、新規バイオマーカー候補としていくつかの分子を同定した。本研究室で蓄積してきた前立腺癌の臨床サンプルを用いて免疫組織学的染色を行い、発現を検証したところ、正常腺管と癌で発現が異なり、さらに癌の悪性度によっても異なるタンパク質を同定し、現在、これらの候補分子の機能解析を行っている。【腎細胞癌臨床検体由来xenograftへのsunitinib投与による治療抵抗性獲得前後での腫瘍組織内mRNAの網羅的遺伝子解析】前年度までに作成したsunitinib抵抗性xenograftモデルにおいて、抵抗性群およびコントロール群における腫瘍を摘出し腫瘍組織内RNAを抽出、マイクロアレイによる網羅的遺伝子解析を行ったところ、抵抗性獲得に関与する可能性のある候補分子の一つとしてIL13RA2を同定した。現在、この分子の発現抑制および強制発現の実験系を作成し、in vitroおよびin vivoにおける機能解析を継続中である。【sunitinib抵抗性に関わる宿主側要因の探索】sunitinib抵抗性獲得に関わる要因として、宿主側要因(間質、血管、マクロファージなど)との相互作用といった癌微小環境も薬剤耐性に影響を及ぼしている可能性が考えられ、現在、マウス遺伝子群の解析を行っている。【新規前立腺癌xenograftモデルの樹立】治療抵抗性前立腺癌(CRPC)変異獲得xenograftモデル(KUCaP-1,-2,-3)に加えて、新規に2系統の前立腺癌xenograftモデルを樹立した。現在、それらの解析を進めている。【嚢胞を形成する前立腺癌臨床検体由来Xenograftの嚢胞液および血清の質量分析によるバイオマーカー候補分子の同定】前年度に同定された新規バイオマーカー候補分子について、本研究室で蓄積してきた前立腺癌の臨床サンプルを用いて免疫組織学的染色を行い、発現を検証した。現在、その分子の前立腺癌における役割を機能解析中である。【腎細胞癌臨床検体由来XenograftへのSunitinib投与による抵抗性モデルの作成】前年度までに作成したSunitinib抵抗性xenograftのうち、1系統に対し抵抗性となった腫瘍を新たに免疫不全マウスに移植した結果、当初はSunitinibに対して感受性を回復していたが、継代を重ねるうちに全く奏功しない完全抵抗性となった。【治療抵抗性獲得前後での腫瘍組織内mRNAの網羅的遺伝子解析】前述の腎細胞癌Sunitinib抵抗性モデルにおいて、抵抗性群およびコントロール群における腫瘍を摘出し、腫瘍組織内RNAを抽出、マイクロアレイによる網羅的遺伝子解析を行った。

この結果、抵抗性獲得に関与する可能性のある遺伝子を複数抽出し、定量的PCRにより確認した。【標的分子の機能解析】前述の遺伝子に対し、発現抑制および強制発現の実験系を作成。腎癌細胞株に導入し、マウスに移植、Sunitinibを投与し、Sunitinibに対する感受性が変化することを確認した。泌尿器科癌腎細胞癌、前立腺癌ともに、患者癌組織由来Xenograftモデルの樹立が着実に進んでおり、系統数が増加している。また、これらに対する去勢抵抗性モデル、Sunitinib等の薬剤耐性モデルも作成できており、順次、解析を行っている段階である。25年度が最終年度であるため、記入しない。前立腺癌においては、さらに新規の臨床検体由来xenograftを2系統樹立し、解析中である。また、KUCaP3の嚢胞液および血清の質量分析により抽出した候補分子の免疫組織学的染色を行い、前立腺癌臨床検体における発現を確認し、新規バイオマーカーとしての有用性を検証中である上に、機能解析によりその分子の役割を解析中である。腎細胞癌においては、Sunitnib抵抗性モデルの網羅的遺伝子解析から、標的分子の絞り込みおよびその機能解析まですすんでいる。前立腺癌、腎癌ともに、網羅的遺伝子解析の結果から、候補分子を抽出し、その機能評価をおこなうことにより、治療抵抗性のメカニズムの解明を試みる。また、次世代質量分析による高感度検出装置を用い、Xenograftおよび臨床検体の解析を行い、従来の網羅的解析ではとらえきれなかった微量なタンパク質の発現の変化などを探索し、治療抵抗性のメカニズムの別の角度からの解明を試みると同時に、新たな診断シーズの開発につながる分子の同定を試みる。さらに、前立腺癌においては、正常人と前立腺癌患者の尿検体の質量分析を行い、PSAを補完しうる新たな尿中バイオマーカーの同定も行っていく予定である。また、次世代質量分析による高感度検出装置を用いて、Xenograftおよび臨床検体の解析を行い、従来の網羅的解析ではとらえきれなかった微量なタンパク質の発現の変化などを探索し、治療抵抗性のメカニズムの別の角度からの解明を試みると同時に、新たな診断シーズの開発につながる分子の同定を試みる。