hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
あらゆる環境音を分析可能とする音響イベント検出手法の検討

本研究課題は,音響イベントには共起性・スパース性がある点や,収録環境(シーン)と発生する音響イベントの種類が関連している点に着目し,これらをモデル学習時の拘束条件に課すことで,少量の環境音データを用いた場合でも高性能な分析を可能とする音響イベント分析法の実現を目指す.研究期間内に,音響イベントの共起性やスパース性を学習則に組み入れた深層学習法の提案や,音響シーンとイベントのマルチタスク学習法,また,それらを組み合わせた手法の提案を目指す.本研究課題は,音響イベントには共起性・スパース性がある点や,収録環境(シーン)と発生する音響イベントの種類が関連している点に着目し,これらをモデル学習時の拘束条件に課すことで,少量の環境音データを用いた場合でも高性能な分析を可能とする音響イベント分析法の実現を目指す.研究期間内に,音響イベントの共起性やスパース性を学習則に組み入れた深層学習法の提案や,音響シーンとイベントのマルチタスク学習法,また,それらを組み合わせた手法の提案を目指す.
配列ナノ空間物質の非平衡電子・熱物性理論とデバイスモデリング

本年度は昨年度に引き続き2つの課題:(1)「配列ナノ空間デバイスの量子輸送特性への環境効果」と(2)「時間変動電圧下での配列ナノ空間物質の非平衡量子ダイナミクス」に加え、(3)「配列ナノ空間物質の熱物性」に関して研究を行った.課題(1)では,3つの成果を挙げた。1つ目は、かご状分子内のナノ空間に選択的にパイ分子をスタックさせ、そのパイスタックの伝導特性の有無をSTM-BJ法による実験と第一原理計算の両面から検討し、パイスタック構造の良好な伝導特性を明らかにした。2つ目は、局在した電子スピンを有する単分子架橋において、伝導電子が輸送される際にスピン反転を伴うスピン輸送問題を波束散乱法とグリーン関数法の両面から検討し、スピン反転を伴うスピン輸送の特徴を簡便に捉えるための指針を明らかにした。3つめは、単分子架橋をシクロデキストリン分子で被覆することで、架橋されている分子の構造ゆらぎを掬え、それによって伝導度ゆらぎを小さくすることが可能であることをSTM-BJ法による実験と第一原理計算の両面から明らかにした。課題(2)では、2つの成果を挙げた。1つ目は、金属カーボンナノチューブの直流と交流電気伝導に及ぼす単原子空孔欠陥の影響に関して、特に欠陥の位置依存性を明らかにした。2つ目は、金属カーボンナノチューブを相互接続線として利用する場合の力率改善と交流発熱を理論的に明らかにした。課題(3)では、カーボンナノチューブの熱伝導へ及ぼす同位体効果を調べ、ランダムに混入された同位体によるフォノン散乱により熱伝導が劇的に減少し、その結果、カーボンナノチューブの熱電変換効率が向上することを明らかにした。交付申請書に記載した3つの課題:(1)配列ナノ空間デバイスの量子輸送特性への環境効果、(2)時間変動電圧下での配列ナノ空間物質の奔平衡量子ダイナミクス、(3)配列ナノ空間物質の熱物性に関して、当初予定していた全ての目的を達成しただけでなく、課題(1)と課題(3)の成果を融合した『熱電相関現象』に関しても重要な結果を得ることができ、当初の計画以上の成果を挙げることができた。本研究では、当初予定していなかった重要な成果として、ナノ物質における電気伝導現象と熱伝導現象が互いに相関し合った熱電相関現象を高精度に予測可能なシミュレーション技術の基盤の構築に成功したので、今後においては、この技術をさらに発展させ、熱電相関現象の解明や高効率な熱電変換材料の開発に向けて研究を推進する。本年度は2つの課題:(1)配列ナノ空間デバイスの量子輸送特性への環境効果と(2)時間変動電圧下での配列ナノ空間物質の非平衡量子ダイナミクスに関して研究を行った.課題(1)では,ナノ空間デバイスのプロトタイプである単分子架橋等のナノ接合系の量子輸送特性に及ぼす室温・溶媒・有限バイアス電圧などの環境効果を非平衡グリーン関数法と分子動力学計算を組み合わせた第一原理計算手法によって解析を行った.具体的には,これまでよく検討されてきた有機分子(ベンゼンジチオール)を計算対象とし,室温・溶液中かつ電圧印加状態における有機分子と溶媒分子のダイナミクス,そして伝導度の時間変化を追跡することに成功した.電圧印加に伴う溶媒分子の応答,架橋有機分子の分子振動と伝導特性の相関など,多くの知見がこのシミュレーションから得られた.課題(2)ではナノ空間物質である金属カーボンナノチューブのサブTHzTHz領域での交流応答を非平衡グリーン関数法によって解析した.交流応答特性の電極-ナノチューブ接触強度依存性を解析した結果,接触強度が強くなると共に容量性サセプタンスから誘導性サセプタンスへの転移が起きること,そしてこの転移がちょうど量子化コンダクタンスg=2e^2/hで起こることが明らかとなった。さらに,この結論は様々なカイラリティーの金属CNTに対して成立する普遍的なものであることが分かった.本年度は昨年度に引き続き2つの課題:(1)「配列ナノ空間デバイスの量子輸送特性への環境効果」と(2)「時間変動電圧下での配列ナノ空間物質の非平衡量子ダイナミクス」に加え、(3)「配列ナノ空間物質の熱物性」に関して研究を行った.課題(1)では,3つの成果を挙げた。

課題(3)では、カーボンナノチューブの熱伝導へ及ぼす同位体効果を調べ、ランダムに混入された同位体によるフォノン散乱により熱伝導が劇的に減少し、その結果、カーボンナノチューブの熱電変換効率が向上することを明らかにした。交付申請書に記載した3つの課題:(1)配列ナノ空間デバイスの量子輸送特性への環境効果、(2)時間変動電圧下での配列ナノ空間物質の奔平衡量子ダイナミクス、(3)配列ナノ空間物質の熱物性に関して、当初予定していた全ての目的を達成しただけでなく、課題(1)と課題(3)の成果を融合した『熱電相関現象』に関しても重要な結果を得ることができ、当初の計画以上の成果を挙げることができた。本研究では、当初予定していなかった重要な成果として、ナノ物質における電気伝導現象と熱伝導現象が互いに相関し合った熱電相関現象を高精度に予測可能なシミュレーション技術の基盤の構築に成功したので、今後においては、この技術をさらに発展させ、熱電相関現象の解明や高効率な熱電変換材料の開発に向けて研究を推進する。
ヘテロ原子間相互作用による異常原子価の形成及び機能化

申請者は、環状カルコゲニドの多中心ヘテロ原子間相互作用がジカチオンおよび超原子価結合を形成することを見いだした。結果について以下に略述する。セレヌランの化学はスルフランに比べそれほど知られていない。また、アピカル位に窒素原子を持つセレヌランの例はない。新規環状セレニド、1、11-(メタノアミノメタノ)5H、7H-ジベンゾセレナゾシンは、渡環N-Se-N相互作用によりアピカルリガンドとしてアミノ基とアンモニオ基から成る全く新しいタイプのジアザセレヌランを与える。一般にセレヌランはアピカルリガンドが同種の酸素原子またはハロゲンから成る。隣接する二つの超原子価結合をもつ高配位化合物の研究例は皆無に等しい。環状ビス-テルリドである1、5-ジテルラシクロオクタンとハロゲンとの反応において分子内に二つの超原子価結合をもつビス-テルランを得ることに成功した。このビス-テルラン(テルラン二量体)は容易に二電子還元反応により中性のビス-テルリドに定量的に変換できる。申請者は、分子内のヘテロ原子(N,S,Se,Te)同士が空間をとうし相互作用できる環状化合物を設計、合成し、ヘテロ原子間渡環相互作用により安定化、生成する新規なシグマ結合を持つジカチオン塩とhypervalent(超原子価)化合物の単離、構造決定を行ない、その化学的挙動を明確にした。1)異種ヘテロ原子間でのジカチオン(Se^+-N^+)とhypervalent化合物の合成:セレン原子を中心とする8員環状化合物、1、5-dibenzo[b,g][1.5]selenazocine(1)を合成し、その立体配座について^<77>Se-NMRにより決定した。化合物(1)のセレノキシド(2)と(CF_3SO_2)_2Oとの置換反応により、セレナアザジカチオン(Se^+-N^+)が生成する。これは、新規な異種ヘテロ原子間でのジカチオンである。一方、セレノキシド(2)とSOCl_2との反応を行なうと、クロロアンモニオセレヌラン(3)を生成する。セレンのhypervalent化合物は硫黄のhypervalent化合物に比べ報告例は少なく、一般にセレヌランの構造はアピカルリガントが酸素やハロゲンから成り、(3)は全く新規な構造である。2)多中心ヘテロ原子間渡環結合:セレンでジセレナメタシクロファンのベンゼン環を架橋した化合物を合成し、セレン3原子間での相互作用について研究し、酸化還元反応におけるセレン3原子間相互作用ついて明らかにすると共に、新規なhypervalent dicationの単離に成功し、hypervalent化合物の関与する可逆的還元反応を見いだした。ジカチオン及びカチオンラジカルについて3個のヘテロ原子が生成に関与する系は我々の研究が初めてである。3)テルル原子のジカチオン:環状ジテルラ化合物である1、5-ジテルラシクロオクタンを合成し、その酸化還元挙動をサイクリックボリタンメトリ-法(CV)による電気化学的手法を用いて調べた。その結果、酸化電位は-0.02Vと異常に低く、CVは可逆性の良い二電子一段階酸化還元波を示し、Te-Teのシグマ結合によるジカチオン生成を強く示唆している。この知見をもとに、一電子酸化剤であるNOPF_6を2当量用いてジテルラジカチオン(Te^+-Te^+)塩の単離に初めて成功した。この塩は酸化剤として働くことが分かった。1)多中心超原子価テルラン:環状ジテルラ化合物である1、5-ジテルラシクロオクタンを合成し、ハロゲン(Cl_2,Br_2,I_2)との反応により分子内に隣接した4配位テルル結合を2個有するジテルランを得た。カルコゲン元素において分子内に2つの超原子価結合を形成する化合物は本研究が初めての例である。

2)セレヌランジカチオン:セレンでジセレナメタシクロファンのベンゼン環を架橋した化合物を合成し、セレン3原子間での相互作用について研究し、酸化還元反応におけるセレン3原子間相互作用について明らかにすると共に、新規なhypervalent dicationの単離に成功し、hypervalent化合物の関与する可逆的還元反応を見いだした。ジカチオン及びカチオンラジカルについて3個のヘテロ原子が生成に関与する系は我々の研究が初めてである。3)新規高配位セレヌラン:セレン原子を中心とする8員環状化合物、1、5-dibenzo-[b,g][1.5]selenazocine selenoxideと1、5-dibenzo[b,g][1.5]diselenocine selenoxideを合成し、CF_3SO_3SiMe_3との置換反応により、相当するヒドロキシセレヌランが生成する。これらはアピカルリガンドに水酸基とセレノニオ基あるいはアンモニオ基をもつ全く新規な構造である。申請者は、分子内のヘテロ原子(N、S、Se、Te)同士が空間をとうし相互作用できる環状化合物を設計、合成し、ヘテロ原子間渡環相互作用により安定化、生成する新規なhypervalent(超原子価)化合物の単離、構造決定を行いその化学的挙動を明確にした。また、ヘテロ原子の隣接基関与により誘起される不安定化学種の新しい発生法を開発した。結果について以下に略述する。1)ペリ位セレン原子間相互作用により誘起されるキノジメタンの発生:環状ジセレノニンは光にたいし敏感で、温和な条件下、C-Se結合の開裂が生じ、活性化学種であるキノジメタンを定量的に生成する。2)アミノアンモニオセレヌランの生成:セレンでジアミノメタシクロファンのベンゼン環を架橋した化合物を合成し、セレン-窒素原子間相互作用により生成するアミノアンモニオセレヌランを単離した。このアザセレヌランはアピカル位がアミノ基とアンモニオ基という非対称のアピカルリガンドからなる新規な構造を有するセレンの超原子価化合物である。3)高配位カルコゲノテルロキシド:1位と5位にテルルと窒素原子を導入したジベンゾテルラゾシンの骨格を用い、窒素の渡環相互作用による安定化からTe=S、Te=Se結合を有するチオ、セレノテルロキシドを新規に合成し、結晶構造を明らかにし、初めてカルコゲン2重結合の存在を証明した。
超低摩擦界面創成のための二硫化モリブデンナノコンポジットコーティングの設計論構築

3.コーティング中の炭素構造が移着膜厚さに及ぼす影響を明らかにする製膜時のRF出力を変化させることで種々の炭素構造を持つコーティングを作成した。RF出力を増大させることで炭素構造がGraphiticなものに変化することが分かった。スパッタリングの電力を一定にしているとき、コーティングに含まれるモリブデンと硫黄の量は、RFの変動に対して最大5%のずれを生じた。この値は、本研究内において扱う含有量の異なるコーティングの含有量の最大振れ幅に対して比較的小さいことから、RF出力による含有量の変動は誤差範囲として扱う。RF電力を変化させたコーティングに対して、真空環境で摩擦試験を実施したところ、高RF電力で作成したコーティングにおいては、移着膜が形成されなかった。一方で、低RF電力で作成したコーティングにおいて、工学顕微鏡によっても観察できるほど、電力値が小さくなるに伴って薄くなることが分かった。透過型電子顕微鏡によって、その厚さを測定したところ、移着膜は最大で数十nmであることが分かった。光学顕微鏡結果と総合すれば、移着膜はRF出力の減少に伴い薄くなることが明らかになった。4.結晶性向上を支配するパラメータ因子の抽出本年度は結晶性を向上させるパラメータとして荷重を増大させる実験を実施した。垂直荷重が1N以下のとき、高摩擦となり、移着膜は形成されていなかった。一方で、1Nを堺にして荷重を増大させたとき、摩擦係数は小さくなるがあるところから荷重に対して摩擦係数が一定値となった。表面のXPS分析を実施したところ、低摩擦が発現したとき、S2pピークがスプリットした。これは、過去の文献によれば、滑りを担う二硫化モリブデンの結晶性が向上していることを示すものである。荷重の増大にともない低摩擦化が進んだことから、荷重を増大させたとき、移着膜の結晶性が向上することが明らかになった。本研究は超低摩擦を発現する二硫化モリブデン含有ダイヤモンドライクカーボン(以下、MD)膜の超低摩擦発現機構の解明を目的としている。2015年度はこのうち、移着膜の構造の同定及び移着物形成プロセスの明確化について研究を実施した。このために、種々のMD膜を作製し、摩擦摩耗特性を調査し、超低摩擦を発現した。さらに、超低摩擦発現時に相手材に形成される移着物について、透過型電子顕微鏡(TEM)、二次イオン質量分析法(SIMS)、オージェ分光(AES)により移着膜の組織・組成について明らかにした。以下、当該年度における研究実績を示す。○超低摩擦が発現した際に相手材に形成された移着物の組織について、表面近傍には二硫化モリブデンの配向層が形成されていることが分かった。また、表層から相手材表面にかけて、二硫化モリブデンの配向層を見ることはできたが、厚み方向に対して配向層はすくなくなっているように思われる。○超低摩擦が発現した際に相手材に形成された移着膜の組成について、移着膜にはコーティングに由来する炭素が含まれていた。また、AES分析によれば、炭素の含有量は移着膜の表層付近が最も小さく、相手材表面に対して次第に大きくなる傾向があった。○ボールオンディスク型摩擦試験機において、1サイクルにも満たない摩擦実験であっても既に移着膜が形成されており、その厚みは数十nm程度であり、数千サイクルの摩擦試験後もその厚みに変化は無かった。これは従来考えられている移着膜とは、形成及びその厚さを考えた際に、その特性を異とするものであり、今後、本研究で得られる様な非常に薄い移着物を移着層と呼ぶこととする。H27年度は予定していた研究計画以上の成果を得ることができ、一部H28年度分の研究内容についても着手することができた。H27年度の課題である、移着膜の構造分析と形成プロセスに関しては、早い段階で超低摩擦を発現することに成功したこともあり、分析に十分な時間を割くことができたのが要因と考えられる。そのため、H28年度の研究課題の一部についても着手することができ、こちらについても既に興味深いデータが上がってきている。

表面のXPS分析を実施したところ、低摩擦が発現したとき、S2pピークがスプリットした。これは、過去の文献によれば、滑りを担う二硫化モリブデンの結晶性が向上していることを示すものである。荷重の増大にともない低摩擦化が進んだことから、荷重を増大させたとき、移着膜の結晶性が向上することが明らかになった。H28年度に予定されているMoS2結晶性向上の方策については、加熱試験機を利用した実験が必須となる。加熱試験器は現在のところ大気環境仕様となっているため、より詳細に現象を把握する目的で試験器の環境を維持できるように周囲を取り囲むことで、実験室環境の影響を受け無いようなしくみづくりを6月までには実施する。
ポリコーム群-GFPノックインマウスからポリコーム群複合体の構造と構築を理解する

単一ゲノムに後天的クロマチン修飾を加えることで遺伝子発現を変化させる機構およびその研究分野としてのエピジェネティクスは,基礎生物学において一大領域を築きつつある.哺乳類ポリコーム群は複合体としてクロマチン修飾活性を持ち,且つ継承的遺伝子抑制を担うエピジェネティック制御の中心的因子である.故に,ポリコーム群に係る研究は生命科学の発展に極めて重要である.しかしながら,その抑制分子機構はほとんどわかっていない.本研究では,その理解のために数種ポリコーム群-GFP遺伝子ノックインマウスの作製およびその生細胞イメージングを試みた.<結果・考察>1.MEFにおいてポリコーム郡は共通の核内斑点状構造体(数百個,直径0.5um)を形成した.この構造体(PcG body)はポリコーム群巨大複合体を反映していると考えられた.2.動的観察および免疫蛍光シグナルの3次元解析によりPcG bodyはH3K27me3領域と特異的に共局在するクロマチン結合構造体であることがわかった.3.FRAP解析により雌型TS細胞における不活性X染色体上(H3k27me3-rich)でのMel18-GFP動態は核質領域(H3k27me3-poor)に比べ3倍近く遅くなっていることがわかった.したがって,ポリコーム群はH3K27me3-rich領域上での速度低下により集積(停滞)し易くなっているのかもしれない.4.PcGbodyの役割(複合体巨大化の意義)調査において,構造学的に提唱されていたEdr2の自己重合機能に注目し,その機能破綻によってPcG body欠失細胞(Edr2-Cerulean細胞など)を作出することに成功した.PcG欠失MEFでは,ポリコーム群標的Ink4a-Arfの脱抑制が起こっており,また,そのノックインマウスはポリコーム群変異特有の背骨後方化異常を示した.この結果は,PcG bodyは抑制的機能ドメインであることと,その構築はPhc2の自己重合機能に依存していることを示すものであった.<結論>H3K27me3領域上で構築されたポリコーム群複合体はその抑制機能発揮のためにさらに過剰会合(PcG body形成)する必要がある.単一ゲノムに後天的クロマチン修飾を加えることで遺伝子発現を変化させる機構およびその研究分野としてのエピジェネティクスは,基礎生物学において一大領域を築きつつある.哺乳類ポリコーム群は複合体としてクロマチン修飾活性を持ち,且つ継承的遺伝子抑制を担うエピジェネティック制御の中心的因子である.故に,ポリコーム群に係る研究は生命科学の発展に極めて重要である.しかしながら,その抑制分子機構はほとんどわかっていない.本研究では,その理解のために数種ポリコーム群-GFP遺伝子ノックインマウスの作製およびその生細胞イメージングを試みた.<結果・考察>1.MEFにおいてポリコーム郡は共通の核内斑点状構造体(数百個,直径0.5um)を形成した.この構造体(PcG body)はポリコーム群巨大複合体を反映していると考えられた.2.動的観察および免疫蛍光シグナルの3次元解析によりPcG bodyはH3K27me3領域と特異的に共局在するクロマチン結合構造体であることがわかった.3.FRAP解析により雌型TS細胞における不活性X染色体上(H3k27me3-rich)でのMel18-GFP動態は核質領域(H3k27me3-poor)に比べ3倍近く遅くなっていることがわかった.したがって,ポリコーム群はH3K27me3-rich領域上での速度低下により集積(停滞)し易くなっているのかもしれない.4.PcGbodyの役割(複合体巨大化の意義)調査において,構造学的に提唱されていたEdr2の自己重合機能に注目し,その機能破綻によってPcG body欠失細胞(Edr2-Cerulean細胞など)を作出することに成功した.PcG欠失MEFでは,ポリコーム群標的Ink4a-Arfの脱抑制が起こっており,また,そのノックインマウスはポリコーム群変異特有の背骨後方化異常を示した.この結果は,PcG bodyは抑制的機能ドメインであることと,その構築はPhc2の自己重合機能に依存していることを示すものであった.<結論>H3K27me3領域上で構築されたポリコーム群複合体はその抑制機能発揮のためにさらに過剰会合(PcG body形成)する必要がある.ポリコーム群は複合体を形成し標的遺伝子をエピジェネティック抑制する.本研究では,ポリコーム群による抑制機構を可視化によって理解する.申請時までに,可視化のための材料としてMel18-GFP,Ring1B-YFP,Edr2-CFPノックインマウスの作製に成功していた.本年度,これら融合タンパク質の評価とそれらが構築する核内構造体についての3次元解析および動態観察を行った.1.分子評価2.3次元解析(1)マウス胎児性線維芽細胞ではMel18-GFPおよびRing1B-YFPは,2つの異なる核内構造体,球状構造体(直径0.5μm,数百個)と繊維状構1造体(網状に核内に広がる)を形成することがわかった.(2)一分子蛍光解析から大きさ上位30球状構造体に含まれる平均分子数は,Mel18-GFPで約50分子,Ring1B-YFPで約150分子であり,さらにこれら構造体に含まれる2種の分子数は定率であることが示唆された.(3)免疫染色実験から球状構造体は抑制的機能ドメインであることが示された.

*Edr2-CFPはこの球状構造体を形成することができない.3.動態観察タイムラップス蛍光観察(15分間)から大きい球状構造体は安定的に存在することがわかった.一方,非常に小さい球状構造体は不安定であることがビデオレート観察(30ミリ秒毎)から明らかにされた.突如出現した球状体はたった0.5秒で消失する.繊維状構造体のダイナミクスは非常に奇怪である.ビデオレート観察においてそれは形を崩しながら拡散的な早さで動いているように見える.しかし,その動きには一定の方向性があり拡散性がない.レールのような構造体に沿って動いているように見える.現時点で,そのレール様構造体はクロマチンであると考えているが,その動態は確かにクロマチン上の分子の動きを反映しているのか,それとも分子結合型クロマチンの動き(揺らぎ)によるものなのかはまだ不明である.今後の課題にしたい.哺乳類ポリコーム群は巨大複合体を形成し,標的遺伝子をエピジェネティックに抑制すると考えられている.しかしながら,そのメカニズムは未だ不明である.本研究では,数種ポリコーム群-GFPノックインマウス細胞の分子イメージングによってその抑制機構を理解することを目的とした.1.免疫蛍光染色実験によりマウス胚線維芽細胞(MEF)の核内においてポリコーム群複合体は数百の球状構造体(直径0.5μm)として反映されることがわかった.2.MEFの生細胞動態観察から球状体は安定的に存在し続けることがわかった.3.Phc2-CFPノックインマウス由来のMEFでは球状体が消失していた.そのMEFではポリコーム群の標的Ink4a-Arfが脱抑制しており,また,個体レベルではポリコーム群変異特有の背骨後方化異常を確認した.この結果は,球状体形成とポリコーム群抑制機能とに相関関係があることを強く示唆する.したがって,球状体は機能的抑制ドメインとして働いていると考えられる.4.Phc2点変異ノックインマウスの作製とその解析により球状体形成はポリコーム群Phc2の機能に依存していることを示した.以上のことから,ポリコーム群複合体は抑制機能を発揮するためには球状体構造をとる必要があることがわかった.そのメカニズムとして次のことが考えられる.ポリコーム群は標的遺伝子座上に集結し,複合体(コア複合体)を作る.さらに,この複合体同士はPhc2機能依存的に会合することで抑制機能を持つようになる.これにはクロマチンの高次構造変換を伴っていると考えられる.
デュー・ディリジェンスの実務と法の体系的研究

会社法および金融商品取引法が適用される様々な局面において、引受証券会社、投資銀行、会計士などの様々なプレイヤーによるデュー・ディリジェンスが行われ、また、デュー・ディリジェンスは、取締役会や社外取締役が果たす責務に大きな影響を与える。本研究では、主に、(a)金融商品取引法が規制する情報開示において実施されるデュー・ディリジェンス、(b)組織再編の局面において実施されるデュー・ディリジェンス、(c)コーポレート・ガバナンスの局面において実施されるデュー・ディリジェンスについて研究を進め、実施されるデュー・ディリジェンスがあるべき法規範にどのように反映されるべきかを探求するものである。本研究は、各局面において行われるデュー・ディリジェンスの実務の詳細を具体的に調査、検討し、デュー・ディリジェンスに関係する各プレイヤーの役割を具体的に明らかにし、また、関係者間の連携のあり方を明らかにし、実施されるデュー・ディリジェンスがあるべき法規範にどのように反映されるべきか、裁判規範への影響、責任のあり方、あるいは、法制を研究するものである。本研究は、第一次的に、比較法研究を実施するものである。これは、外国の法制度や理論状況を参考にすることで、わが国の法制度の位相を相対的・客観的に明らかにすることができ、あるべき法制度を探ることができるためである。実務や法制度の単なる紹介にとどまらず、最新の理論状況を踏まえ、「あるべきデュー・ディリジェンス」、「あるべき各プレイヤーの役割・責任」および「法制度」の切り口で、外国法の比較に基づいた機能論的分析を行う。会社法および金融商品取引法の各局面におけるデュー・ディリジェンスに関して、それぞれの局面における各プレイヤーの実務に関して豊富な経験を有する米国の状況を参照し、また、関連する米国会社法および証券取引諸法のルールを考察してきた。各プレイヤーに関してそのサービスの有効性に関する米国の理論を考察し、様々な局面ごと、開示やコーポレートガバナンス、あるいは、取引の公正性を有効とする規制・責任や体制、あるいは、論点について検討してきた。投資銀行、証券引受人、会計士、法律顧問、社外取締役等の有効性を横断的に考察してきた。とりわけ投資銀行は、開示やコーポレートガバナンス、あるいは、取引の公正性のために従来重要な実務を果たし、様々なプレイヤーとの関係で統括役としての役割を果たしていること、また、そのような投資銀行に焦点を合わせた関係者間の規整が有効であることが明らかにされた。今年度以降に実施する研究では、前年度と同様に外国法の調査・研究を行うとともに、わが国における状況を踏まえた本研究の仕上げとなる考察を進めていく予定である。また、今年度以降においては、調査・研究を踏まえて論点を体系的に整理し、論文としての公表を行い、また、諸大学の研究会などで研究成果(全部または一部)の発表を行うことを予定している。

本研究では、第一次的に比較法研究のための外国文献等の入手が主だった資金使途となるが、前年度はまずWEB上のeLibraryより入手される論考、ディスカッションペーパーを幅広く調査、研究し、具体的検討項目を体系的に整理した上で、爾後一層詳細な調査、実務の把握のために関連外国書籍等の購入を進める予定であったが、この購入のタイミングが年度をまたいでしまうことになった。また、前年度実施予定であった出張による研究調査(一部)について今年度行うことになった。なお、研究の進捗状況に遅れは生じていない。今年度は、引き続き前年度からの研究を進め、成果を発表する等研究を発展させる予定であり、現時点において当初予定の通りの使用額となる見込みである。
液晶性一次元遷移金属錯体の合成と多重機能を有するソフトマテリアルの創成

Au(I)錯体はd軌道が閉殻であるにもかかわらず水素結合と同程度の強さのAu-Au結合を形成し、同時に特有の発光を示すことが知られている。これまでAu(I)錯体の結晶やゲルにおいて、Au-Au間の距離や結合構造に依存した発光特性が観測されている。このような発光特性を電場などで制御できれば、新しい錯体ナノ材料として展開できるものと期待される。本研究では、エーテル基を導入したアルキルアンモニウム誘導体に対イオンとしてAu(CN)2-を導入し、その結晶-液晶転移挙動ならびにAu-Au間相互作用の制御について検討したので報告する。イオンペア化合物(C120C3NH3-Au(CN)2:化合物1,C120C3NHCOCH2NH3-Au(CN)2:化合物2)を新たに合成した。1の結晶は74°Cで融解するが、この融液の降温過程において液晶相を与え(65-50°C)、この相において強い発光が特異的に観測された。一方、アミド結合を導入した2は結晶状態で発光を示し、80°C付近で強い発光(460nm)を示すラメラ相に転移した。このラメラ相は、室温付近まで冷却しても安定に存在した。この結果は,X線回折による構造評価によっても示唆され,安定な液晶相を形成していることが明らかとなった.1,2はアンモニウム塩の分子構造に依存して、多彩な相転移特性を示し、柔軟な秩序構造において特異的にAu-Au間相互作用が発現することが明らかとなった。このように,従来メソゲン基を有することが液晶相を形成するのに重要であったが、金属錯体間の相互作用とイオンペアの分子構造を設計することによって,液晶相ならではの金属間相互作用を見いだすことが可能である。本研究では、固体化学の対象であった擬一次元金属錯体[PtII(CN)4]nに注目する。これは、MMLCT(Pt-Pt-配位子電荷移動)遷移に由来する蛍光特性や、Pt(III)ドープなどによる電気伝導性が発現する錯体である。この錯体に、メソゲン部位Rを導入した[Pt(CN-R)4]nを設計・合成し、その液晶形成に必要な分子設計指針を明らかにする。液晶相転移を利用して、その蛍光特性や電気伝導性を制御し、一次元錯体物性に基づく未踏技術の開拓をはかる。本年度は以下の事柄を検討した.金属-金属結合を主鎖に含む脂溶性一次元白金錯体[Pt(CN)4][Pt(C120C3NC)4]を新たに合成し、その構造ならびに溶液特性を検討した。[Pt(CN)4][Pt(C120C3NC)4]の各種有機溶液(0.1mM)を調製し、UV-visスペクトル測定を行った。シクロヘキサンなどの有機溶媒中においてPt-Pt結合に特徴的な吸収帯(dσ*→pσ;340424nm)が観測され、この吸収は溶媒の極性が低くなるに従い長波長側にシフトした。このことは、低極性溶媒中において[Pt(CN)4][Pt(C120C3NC)4]におけるPt-Pt間相互作用が大きくなることを示唆する。また、UV-visスペクトルの濃度依存性を調べたところ(溶媒;シクロヘキサン、0.010.6mM)、濃度の上昇に従い424nmの吸収が消失し、長波長側に新たな吸収帯(504nm)が出現した。このとき、TEM観察においてナノファイバー状の構造体が観察された。また、このファイバー状構造体の幅(40350nm)は、濃度に依存して変化することが分かった。さらに、[Pt(CN)4][Pt(C120C3NC)4]の発光特性についても同様に濃度依存性を確立することができた.このことからこの一次元遷移金属錯体が溶液中で秩序構造をもつばかりでなく,その秩序構造に応じた電子状態の制御が可能となることを明らかにした.Au(I)錯体はd軌道が閉殻であるにもかかわらず水素結合と同程度の強さのAu-Au結合を形成し、同時に特有の発光を示すことが知られている。

この結果は,X線回折による構造評価によっても示唆され,安定な液晶相を形成していることが明らかとなった.1,2はアンモニウム塩の分子構造に依存して、多彩な相転移特性を示し、柔軟な秩序構造において特異的にAu-Au間相互作用が発現することが明らかとなった。このように,従来メソゲン基を有することが液晶相を形成するのに重要であったが、金属錯体間の相互作用とイオンペアの分子構造を設計することによって,液晶相ならではの金属間相互作用を見いだすことが可能である。
熱定数の温度依存性に着目した複合化による機能性伝熱材料の創出

平成18年度においては昨年度の成果を踏まえてナノ・マイクロスケール粒子の粒度および素材をより幅広く設定することにより、熱定数の温度依存性がより一層顕薯に発現する様に試みた。(昨年度:アルミナ粒子のみ、18年度:アルミナ粒子に加えてSiC粒子を使用)また、樹脂においても昨年度は耐熱性に優れたフェノール樹脂を使川することにより高温域までデータ取得を行ったが、今年度は入手性に優れている上に揮発物等による環境問題懸念も小さなエポキシ樹脂を併せて使川することにより、汎用性に一層優れた熱機能性樹脂を創出する様に試みた。エポキシ樹脂では粒子・樹脂問の接着性が課題となったがシラン系カップリング剤を複数検討・テストし解決をみた。計測上、熱伝導率の小さなエポキシ樹脂はレーザーフラッシュ法によるパルス状の熱入射における表面近傍の温度上昇が過大となるため熱分解を生ずる例があったが、レーザー吸収フィルターを各種組み合わせることにより温度上昇を許容範囲に留め再現性のある計測に成功した。その結果、熱の3定数である(1)熱拡散率(2)比熱容量(3)熱伝導率について当初の計画通りのデータが得られた。統計的解析上_X二乗検定による信頼性区間拡大を抑えるためにデータ点数を増やしたいことからデータの蓄積を続けているが、現段階にて温度と熱定数の相関を良好に再現することに成功しており、当初の年度計両をほぼ達成した。また、本研究で構築した熱・統計解析手法を応用したセラミックス繊維の特性解析を昨年度に引き続き実施した。別件にて平成18年度にJAXAへ導入されたホットプレス装置および定常法熱定数測定装置が当研究遂行上にも好適であることが判明したため試用を開始した。これらの活用により、次年度以降は研究進捗をより一屑迅速化させることが出来ると考えている。熱定数の温度による変化を任意に設定することにより熱機能性材料を創出することを目的に平成17年度においては研究計画に沿い活動を行った。高温域での使用に耐えるエンジニアプラスチックとして安価かつ入手性に優れているフェノール樹脂を選定し適切な有機溶媒による希釈条件下にてセラミックス粒子を混入・硬化させて熱機能性材料サンプルを作成した。本研究では粒子を分散させる事ではなく一様に凝集させることが必要である点に困難があったが、医薬用遠心分離機を使用して1,500G1,800Gもの高G環境下に原料を保持することで解決を見た。さらに、樹脂硬化プロセスの際にOFF-GASによる空孔形成が問題となったが低温乾燥と高温硬化プロセスを様々に設定した硬化テストを繰り返すことにより空孔が形成されることのない硬化パターンを見出すことに成功した。作成された素材は切断・研磨により熱定数サンプルへと加工され熱定数測定に供された。その際、独立行政法人宇宙航空研究開発機構の既存設備であるレーザーフラッシュ法熱定数測定装置を使用し熱拡散率と比熱容量を測定した上で、別に計測しておいた質量と体積から算出したサンプル密度を用いて熱伝導率を導いた。その結果、熱の3定数である(1)熱拡散率(2)比熱容量(3)熱伝導率についてデータが得られた。統計的な解析が必要であるためデータの蓄積を続けているが、現段階にて温度と熱定数の相関を良好に再現することに成功しており、当初の年度計画をほぼ達成した。また、本研究で構築した熱・統計解析手法を応用したセラミックス繊維やパネルの特性解析を実施した。
マイクロ波吸収による超伝導体の混合状態の研究

本年度の主な成果は、ホール効果とマイクロ波吸収の測定により高温超伝導体では渦糸の内部の電子エネルギー構造自体が通常の超伝導体とは大きく異なっていることを初めて実験的に示したことである。我々はまずマイクロ波吸収を磁場中で精密に測定できる装置を作製し高温超伝導体の渦の粘度の測定を行った。この際使用したマイクロ波の周波数は渦糸のピニング周波数よりも圧倒的に大きいためほぼ完全にピニングの影響は無視でき渦のコア内部の情報を知ることができる。この実験の結果により高温超伝導体の渦の粘度は通常の第二種超伝導体よりも二桁以上大きいことが明らかになった。超伝導体の渦のコア内部は常伝導状態にあるが、この実験事実は高温超伝導体の渦のコア内部でほとんど電子散乱が起こらないことを意味し、渦コア内部に束縛されている電子のエネルギーの量子化がほぼ完全に起こっていることを意味している。通常のいかなるクリーンな超伝導体でもこのような領域には到達することは不可能であることから我々は「スーパークリーン領域」という新しい量子領域が超伝導体には存在することを示した。この事をさらに明らかにするために我々はホール効果の測定を強磁場中で行った。この実験から高温超伝導体の渦は低温では電流とほぼ平行に流れることを示した。通常の超伝導体では電流に対して渦は垂直に流れることからホール効果の測定結果もマイクロ波の結果を支持していると考えられる。以上の実験結果は高温超伝導体では渦のコア内部のエネルギー量子化のためにピニングが弱くても通常の超伝導体よりも渦は極めて動きずらい事を意味する。この事実は高温超伝導体のデバイス化、例えばフラックスフロートランジスター等への応用には不利な方向に働くが磁石として使用するさいにはむしろ有利な方向に働くことを意味している。研究代表者は平成5年4月より北海道大学に赴任したため現在のところ超伝導マグネットやHe回収系の配管等、研究室の立ち上げを行いつつ、本研究で使用する試料ホルダーの作製を行っている。最近になってようやく測定機器もそろいつつありマイクロ波吸収の予備実験を開始できつつある。来年度にはデータを出したいと考えている。現在のところやっと予備実験を開始し始めることができたところである。研究代表者は平成4年度および平成5年度に米国Princeton大学で実験を行い高温超伝導体のボルテックスコア内部では準粒子エネルギーの量子化がほぼ完全に起こっていることを実験的に示した。(この結果を最近まとめてPhys.Rev.Lett.誌に1通、Phys.Rev.B誌に2通投稿した。)この結果により本実験は高温超伝導体のボルテックスコアの内部構造を探る上で極めて強力な手段であることが示された。

この事をさらに明らかにするために我々はホール効果の測定を強磁場中で行った。この実験から高温超伝導体の渦は低温では電流とほぼ平行に流れることを示した。通常の超伝導体では電流に対して渦は垂直に流れることからホール効果の測定結果もマイクロ波の結果を支持していると考えられる。以上の実験結果は高温超伝導体では渦のコア内部のエネルギー量子化のためにピニングが弱くても通常の超伝導体よりも渦は極めて動きずらい事を意味する。この事実は高温超伝導体のデバイス化、例えばフラックスフロートランジスター等への応用には不利な方向に働くが磁石として使用するさいにはむしろ有利な方向に働くことを意味している。
造血幹細胞分化における不均等分裂の解析

我々は、1984年に一個の造血前駆細胞に由来する一対の娘細胞が同一の培養条件下にも、赤血球と白血球あるいは多細胞系列と単細胞系列というような不均等分化をすることを示した。(Suda T,Suda J,Ogawa M:Proc Natl Acad Sci USA 81:2520-2524,1984)。これは、造血細胞の分化は、外からの増殖因子によって指令されるものではなく、細胞自体のプログラムによって進行する事象であるとするStochastic Modelの根拠となった。一個の細胞が2個に分裂したときに、細胞分化の方向が不均等に起きたことを直接証明しようとした。1)GATA-1転写因子が赤血球・巨核球に発現していて、白血球には発現しないことが明らかになったこと、2)Green Fluorescence Protein(GFP)の蛍光をCCDカメラで鋭敏に捉えられるようになったことより、一対の娘細胞において、GATA-1の発現の程度を検討し、赤血球・巨核球分化と白血球分化の不均等分化を追跡した。しかしながら、現時点では、半固形培地に存在する単細胞の蛍光強度を正確に測定することができず、娘細胞の一方にGATA-1が発現し、他方に発現しないという不均等分裂をとらえることはできなかった。また、赤血球・巨核球においてもGATA-1の発現は、一定で継続するものではないことが分かり、上記の方法論に問題が生じた。今後、造血細胞分裂におけるRNAあるいは蛋白の不均等分配は、共焦点レーザー顕微鏡の導入によってアプローチできると考える。
ＣＸＣＬ１７反応性の好中球型免疫抑制細胞の形態学的解析と新たな抗腫瘍戦略への応用

本研究は腫瘍増殖におけるCXCL17反応性細胞(好中球型の免疫抑制細胞/MDSC)と腫瘍血管新生との関係性を明らかにし、新たな治療戦略を提案することを最終的な目標としている。前年度までの結果から、CXCL17を発現する腫瘍の内部に形成される血管が、血流を維持したまま腫瘍内に緻密な血管網を形成することから、CXCL17発現腫瘍の血管は構造的・機能的に安定的であると判断できた。また、CXCL17反応性細胞がこの血管網の形成に関与していることも明らかにしている。したがって、最終年度では、腫瘍浸潤性のMDSCの血管構築への直接的な関与を証明するとともに、CXCL17腫瘍の血管の特性にあった抗腫瘍評価について検討を行った。CXCL17はMDSCを腫瘍部位へと導くだけでなく、その環境下でMDSCの生存率を伸ばしていることが判った。in vitro解析において、MDSCとHUVECを共培養することでHUVECの運動能が亢進することも明らかとなった。CXCL17に暴露されたHUVECの運動能はコントロールと差を認めなかったため、MDSCが血管形成に関与している可能性が示唆された。CXCL17腫瘍内に形成された血管は、機能・構造が安定的で、漏出性が減少している点からも、正常血管に近いと判断できた。そのため、MDSCや血管新生因子を直接的に標的とするのではなく、既に構築された血管を有効活用し、既存の抗癌剤を利用した抗腫瘍効果を検討した。その結果、全ての薬剤でCXCL17発現腫瘍は高い抗腫瘍効果を示し、また投薬時期が遅いほど薬効が顕著に増加することが判った。したがって、CXCL17を発現する腫瘍では、MDSCの誘導により機能的な血管が増えることで腫瘍の悪性化が引き起こされるが、その血管を利用することで高い抗腫瘍効果を得ることができ、治療方針を決定するうえで重要な因子に成り得る可能性が示唆された。28年度が最終年度であるため、記入しない。ケモカインは免疫細胞を動員して抗腫瘍効果を生み出す一方で、腫瘍の転移に関与することが知られているなど、癌治療の観点からも重要な標的因子である。これまでに申請者は、CXCL17を発現する腫瘍における増殖促進と、CXCL17走化性細胞群が直接的に腫瘍増殖を促進させる可能性のあることを明らかにしている。そこで、本研究ではCXCL17反応性細胞による腫瘍増殖の機序解明を目的に研究を進めた。ヒトまたはマウス由来の複数の腫瘍細胞株にCXCL17を強制発現させた場合、非発現コントロール株に比べてマウス固体内での腫瘍増殖が促進され、腫瘍血管数の増加が認められた。形成された腫瘍内の血管を三次元的に解析した結果、コントロール腫瘍と比べ均一な血管網の構築、ペリサイトの形態、血管透過性などは保たれていた。一方で、腫瘍組織内に存在するCXCL17反応性の細胞の特徴を解析するにあたり、対照群として腫瘍環境に暴露されていない細胞の解析を行ったところ、表現マーカーと形態的特徴から好中球型の骨髄由来免疫抑制細胞(Myeloid-derivd suppressor cells:MDSCs)であることが証明された。さらに、これら細胞の分化段階、血管新生因子や接着因子などの発現についても解析を行った。もともとMDSCは未熟な細胞群に分類されるが、CXCL17に反応するMDSCにはそれ以上に未熟な状態の細胞が含まれていることが判った。これらの結果から、CXCL17が腫瘍の血管形成における構造的・機能的変化をもたらす要因になりうること、さらにCXCL17反応性細胞群がそれに深く関わる可能性があることが示唆された。今後は、これら血管形成とCXCL17反応性細胞との関わりについてさらに解析を進める予定である。本研究は、CXCL17発現腫瘍の増殖性の高さと、CXCL17に特異的に走化性を示す細胞群との関係性を明らかにし、抗腫瘍戦略への新たな切り口を見出すことを目的に研究を進めている。前年度までに、CXCL17に走化性を示す細胞集団が好中球型MDSCであることや、腫瘍の組織切片を用いた血管の三次元イメージングにおいて、CXCL17発現腫瘍の血管網がより密に細かい分岐を伸ばして網目構造を形成することを明らかにした。本年度もCXCL17を強制発現させた細胞をマウス皮下に移植し、形成された腫瘍を用いて血管の構造と機能の評価を行った。CXCL17発現腫瘍では、コントロール腫瘍と比べてペリサイトが突起を無数に伸ばして血管内皮細胞に絡みついている様子や、内皮細胞の接着因子であるVE-Cadherinと基底膜成分であるTypeIVcollagenの発現がコントロール腫瘍に比べて安定していることが判った。血管の全体像を把握するため、血管の鋳型を作製し電子顕微鏡で観察したところ、コントロール腫瘍は腫瘍増殖に伴って破綻していく血管網が観察されたのに対し、CXCL17発現腫瘍では分岐の多い血管網からの劇的な形態変化が観察された。構造的な変化を踏まえ、血管の機能にも注目した。Evans Bluleを用いた定量的解析とレクチンを用いた組織学的解析による漏出性試験では、CXCL17発現腫瘍の組織内に漏れ出た色素の濃度が低いことから、CXCL17発現腫瘍では漏出性が減少していることが明らかとなった。CXCL

17に走化性を示す好中球型MDSCが、血管の乏しい部分に集団的に局在していることも観察されている。CXCL17の腫瘍増殖には腫瘍内に形成される血管の形態変化が大きく関係していること、腫瘍内血管形成にCXCL17反応性のMDSCが関係している可能性が示唆された。走査型電子顕微鏡を用いての血管形態の観察は、予定通り実施することができた。予想以上に興味深い結果が得られたため、予定していた実験よりもさらに発展性を持たせる詳細な解析を進めている。好中球型MDSCの特徴解析においては、当初はフローサイトメーターを用いて様々な因子の発現解析を行う予定であり、その一部は既に結果が得られている。しかし、解析しなければならない因子の数が多いため、フローサイトメーターでの発現解析に十分な細胞を回収することが困難な点やコストの問題から、現在別の方法を試みている。本研究は腫瘍増殖におけるCXCL17反応性細胞(好中球型の免疫抑制細胞/MDSC)と腫瘍血管新生との関係性を明らかにし、新たな治療戦略を提案することを最終的な目標としている。前年度までの結果から、CXCL17を発現する腫瘍の内部に形成される血管が、血流を維持したまま腫瘍内に緻密な血管網を形成することから、CXCL17発現腫瘍の血管は構造的・機能的に安定的であると判断できた。また、CXCL17反応性細胞がこの血管網の形成に関与していることも明らかにしている。したがって、最終年度では、腫瘍浸潤性のMDSCの血管構築への直接的な関与を証明するとともに、CXCL17腫瘍の血管の特性にあった抗腫瘍評価について検討を行った。CXCL17はMDSCを腫瘍部位へと導くだけでなく、その環境下でMDSCの生存率を伸ばしていることが判った。in vitro解析において、MDSCとHUVECを共培養することでHUVECの運動能が亢進することも明らかとなった。CXCL17に暴露されたHUVECの運動能はコントロールと差を認めなかったため、MDSCが血管形成に関与している可能性が示唆された。CXCL17腫瘍内に形成された血管は、機能・構造が安定的で、漏出性が減少している点からも、正常血管に近いと判断できた。そのため、MDSCや血管新生因子を直接的に標的とするのではなく、既に構築された血管を有効活用し、既存の抗癌剤を利用した抗腫瘍効果を検討した。その結果、全ての薬剤でCXCL17発現腫瘍は高い抗腫瘍効果を示し、また投薬時期が遅いほど薬効が顕著に増加することが判った。したがって、CXCL17を発現する腫瘍では、MDSCの誘導により機能的な血管が増えることで腫瘍の悪性化が引き起こされるが、その血管を利用することで高い抗腫瘍効果を得ることができ、治療方針を決定するうえで重要な因子に成り得る可能性が示唆された。腫瘍の血管形成におけるCXCL17の関与が、血管数を増加させるという量的な変化だけに留まらず、血管網の構築や血管構造などの質的な変化までもたらすことを明らかにできた。さらに、腫瘍環境に暴露されたCXCL17反応性細胞を解析するうえで比較となる、対照群(腫瘍環境に暴露されていないnaiveな状態)の細胞特性の解析も概ね完了している。これらの結果は、CXCL17発現腫瘍の増殖を著しく促進させる要因が、形成血管の構築・形態変化であることを明らかにした。さらに、その変化をもたらす可能性のある細胞の特徴の一部を明らかにし、次年度以降の研究の基盤を築いた。
初期発生の分子機構

哺乳動物初期胚の培養法と発生調節法を確立すると共に、胚発生の分化を遺伝子レベルで解析した。サル精子の受精能獲得には果糖が必要とされ、受精後2細胞期までは血清非添加で、それ以降は5%血清添加培地で良好な発生率が得られた。ウシでは顆粒膜細胞や卵管上皮細胞との共培養系で維持された体外受精卵の産子への発生を認めた。特に卵管上皮細胞系によって胚発生に有効な卵管因子の解析も進められた。初期胚の2分割による1卵性双子作出法が実験小動物やウシで開発され、続いてウシ816細胞期胚由来単離割球と卵細胞質との細胞融合再構成胚の胚盤胞期までの発育能が示された。生殖細胞の分化異常を調べるためにテラトーマ頻発LT系マウスの再構成卵巣を胎仔卵巣の卵母細胞と体細胞との懸下滴培養法で得、腎臓皮膜下へ移植した胎児卵巣で胚盤胞着床期への発育を観察した。神経芽細胞のシュワン細胞への分化株はNーmicやCーcisの遺伝子活性を減少したが、ニュウロン形成ではCーcisの発現が増加した。別にcーmic遺伝子をマウス赤白血病細胞へ導入し、cーmicの発現量に依存して分化の決定の頻度が決められている事がβグロビン遺伝子等の発現量から推察された事からも、初期胚の分化過程に於てNーmicの関与が示唆された。ヤギの成長ホルモン(GH)関連遺伝子をλファージベクターにクローン化し、2kbpで5個のエクソンを有するDNAが得られた。またそのcDNAは800bpの長さで217アミノ酸残基からなる前駆体GHをコードしており、この遺伝子を導入された大腸菌は21kDaの成熟型GHを産生した。メタロチオネイン(MT)遺伝子結合マウスβ型インターフェロン(INF)遺伝子DNAを導入したマウスはカドミウムで肝臓での発現が誘導され、胸心筋ウイルスに抵抗性を示した。精巣には持続的に発現して精巣の生殖細胞が障害を受けた。β型INF発現時の数時間後に肝臓にα型INFが誘導されることから、INFによるINF誘導のカスケードが生体防御機構として働いている事が示唆された。MT結合ヤギGH/DNAをマウス受精卵に導入して、形質転換動物が得られた。
単結晶試料の結晶方位決定のためのCCD背面反射ラウエカメラの試作開発

単結晶試料の結晶方位を決定する方法としてX線ラウエ法がある.元々X線ラウエ法では回折X線をフィルムに記録していたが,より迅速な方法としてポラロイドフィルムを用いることにより露光時間の短縮化,および暗室作業からの解放が実現された.しかしながら近年写真技術がデジタルカメラ化するに伴いポラロイドフィルムの生産が中止され,買い置き品も枯渇しつつあることから、新たな測定方法の導入が必須となってきた.本研究はX線ラウエ法で従来用いられてきたボラロイドフィルムカセットに置き換え可能な装置を,レンズ系と長時間露光が可能な高感度CCDカメラを用いて試作開発することを目的としたものである.試作装置はアルミ板材を用いて筒状の暗箱を構築し,蛍光板上にできる回折斑点の像を鏡により反射してCCDカメラで観察する構造とした.実験は試料に特別な準備が必要ない背面反射ラウエ法を用い,試作装置をX線管と試料との間に配置してCCDカメラにより回折斑点が撮像可能か検証を行った.実験の結果、装置を通したX線で蛍光板上に回折斑点ができ、CCDカメラによってその反射像を以下のように記録できることを確認した.・試料にシリコンウエハーを用いた場合, 30kVの電圧30mAの電流のタングステン管で35分程度の露光時間で結晶方位を同定するのに十分鮮明な回折斑点を撮像できた.・鏡とレンズ系を用いることによりX線の光路を確保しつつ,得られる回折斑点を試料,蛍光板,カメラの位置関係から試料の影が写りこむことなく,また結晶方位の決定に問題となるような歪みを生じることなく撮像が可能であった.・CCDカメラを使用することで,現在X線感光材の代替品となっているイメージングプレートと同様に繰り返し撮像可能かつ廉価な装置を実現した.以上より本研究で試作開発した装置はX線ラウエ法におけるボラロイドフィルムカセットと置き換え可能な装置として非常に有用なものであることが確認された.単結晶試料の結晶方位を決定する方法としてX線ラウエ法がある.元々X線ラウエ法では回折X線をフィルムに記録していたが,より迅速な方法としてポラロイドフィルムを用いることにより露光時間の短縮化,および暗室作業からの解放が実現された.しかしながら近年写真技術がデジタルカメラ化するに伴いポラロイドフィルムの生産が中止され,買い置き品も枯渇しつつあることから、新たな測定方法の導入が必須となってきた.本研究はX線ラウエ法で従来用いられてきたボラロイドフィルムカセットに置き換え可能な装置を,レンズ系と長時間露光が可能な高感度CCDカメラを用いて試作開発することを目的としたものである.試作装置はアルミ板材を用いて筒状の暗箱を構築し,蛍光板上にできる回折斑点の像を鏡により反射してCCDカメラで観察する構造とした.実験は試料に特別な準備が必要ない背面反射ラウエ法を用い,試作装置をX線管と試料との間に配置してCCDカメラにより回折斑点が撮像可能か検証を行った.実験の結果、装置を通したX線で蛍光板上に回折斑点ができ、CCDカメラによってその反射像を以下のように記録できることを確認した.・試料にシリコンウエハーを用いた場合, 30kVの電圧30mAの電流のタングステン管で35分程度の露光時間で結晶方位を同定するのに十分鮮明な回折斑点を撮像できた.・鏡とレンズ系を用いることによりX線の光路を確保しつつ,得られる回折斑点を試料,蛍光板,カメラの位置関係から試料の影が写りこむことなく,また結晶方位の決定に問題となるような歪みを生じることなく撮像が可能であった.・CCDカメラを使用することで,現在X線感光材の代替品となっているイメージングプレートと同様に繰り返し撮像可能かつ廉価な装置を実現した.以上より本研究で試作開発した装置はX線ラウエ法におけるボラロイドフィルムカセットと置き換え可能な装置として非常に有用なものであることが確認された.