hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
全吸収型検出器による新核種を含む不安定核の質量決定

オンラインテストとして京大原子炉のオンライン同位体分離装置(KUR-ISOL)に専用のチェンバーを作成して設置し^<91,92>Rb等の高い崩壊エネルギー(78MeV)を持つ不安定核の測定を行った。データは現在解析中である。本研究の最終目的は、全吸収型検出器で安定線から遠く離れた収率の小さい原子核の質量を決定することである。初年度において検出器の特性評価及び標準線源の測定を終え、本年度は以下のことに重点を置いて研究を進め、本来の目的である新同位元素に迫った。(1)オンライン同位体分離装置を利用した不安定核の測定法及び解析方の開発京都大学原子炉実験所オンライン同位体分離装置(KUR-ISOL)を用いて^<235>Uの核分裂生成物である中性子過剰核で精度良くQ_βが決定されている^<92,93>Rb、^<139,140,141>Cs、^<148>Pr,Ceを測定(28MeV)し、200keV程度の誤差でQ_βを決定できる目処がついた。さらに新同位元素と思われる^<151>Ceを測定し文献の予想値5400keVと200keV程度で一致する結果を得た。収率のより低い不安定核の場合も、目標とする精度(300keV)は得られる見通しがついた。(2)高エネルギーのエネルギー較正法の開発10MeV程度までのエネルギー較正法としてNiの中性子捕獲γ線(9MeV)及び^<19>F(p,α)^<16>O(6MeV)が有効であることがわかった。(後者は名古屋大学ヴァンデグラーフ加速器KN-3750を用いて行った。)さらにオンライン実験での実用的な較正方法を検討中である。最終年度にあたる今年度は、昨年度に成功した^<151>Ceの論文発表を始め、信頼度向上のために京都大学原子炉実験所のオンライン同位体分離装置を利用して核分裂生成物の測定を継続して行った。1.オンラインエネルギー較正の信頼度向上既知核種^<91-93>Rbおよび^<139-141>Csの測定によるオンラインエネルギー較正の再現性を調べるため、数回繰り返して測定した。その結果、エネルギー較正曲線の再現性は常に50keV程度であり、測定法および解析方法の信頼度を向上させた。2.より小さい収率の未知核種の測定上記のこの結果に基づき、未知測定核^<149>La、^<153,154>Pr、^<157>Pmを測定した。これらの核種は^<151>Ceに比べ更に収率が1/10以下と低い。イオン源の強度を上げるとバックグラウンドもそれにつれて上昇するので、バックグラウンドの変動も考慮したスペクトルマルチスケーリング法を開発した。3.核種の測定へ向けた見積もりおよび装置の改良以上の結果に基づき、原研で発見した新核種測定の可能性を評価した。原研で発見した新核種の収率は^<157>Pmの更に1/10以下と考えられる。そのためにはバックグラウンドを一桁落とす必要がある。中性子遮蔽材を増やすことまたCd板を用いることによってその可能性を確認した。新核種の測定が成功する見通しができた。
トランス翻訳特異的な蛋白質SmpBが引き起こすリボソームの動態解析

トランス翻訳特異的な蛋白質SmpBが引き起こすリボソームのダイナミクスを解析するために、複数のSmpB変異体を用いた生化学的解析を行い、SmpBのアミノ酸残基がリボソームダイナミクスに及ぼす影響を測定した。またそれらをより詳細に解析するために一分子イメージング技術を用いたSmpB/tmRNA複合体及びリボソームの相互作用を解析する基盤構築を行った。本年度では、SmpB変異体の生化学的解析及び一分子イメージング技術を用いたSmpB及びリボソームの相互作用解析を行うための基盤構築の二点を実施した。一点目については、よく保存されているSmpBのC末端アミノ酸配列中において保存性の高い残基のアラニン置換変異体及びそれらの欠失変異体を作製し、それらのリボソームAサイトへのエントリー及びEF-Tuに結合したGTPを加水分解する活性の測定を行った。結果、C末端欠失変異体がAサイトエントリーを引き起こさない点、また、これらの変異体がGTP加水分解反応速度を低下させる点を見出した。さらに、該当反応に対する、EF-Tu濃度・tmRNA濃度・SmpB濃度の影響を測定し、反応のターンオーバーレートを算出し、通常のEF-TuまたはEF-Gが引き起こすリボソーム上での反応と同様の反応が進行していることを示唆するデータを得た。二点目については、遺伝学的手法によりアビジンタグを導入したリボソーム蛋白質を保持したリボソームを調製し、ガラス基盤への固定化の検討を行い、リボソームをガラス基板上の輝点として観察することに成功した。しかしながら、非特異的吸着も多数観察され、次年度では、これらの非特異的吸着を抑えるために、様々な条件検討を行う予定である。また、N末にCysを導入したSmpBを用いて蛍光標識を導入したSmpBを調製した。このSmpBを用いて、蛍光顕微鏡によってSmpBとリボソームの相互作用解析を行い、EF-Tuまたは抗生物質キロマイシンの存在下・非存在下におけるイベント数の変化を観察し、輝点の明滅がEF-Tu依存的であることを示唆するデータを得た。本年度では、前年度に引き続き、tmRNA/SmpB複合体とリボソームの相互作用解析を行うための基盤構築を行った。まず、リボソーム固定化について、リボソームRNAに変異を持つリボソーム及びそれに相補する配列を持つオリゴDNAを用いた固定化方法と、リボソームタンパク質S2にアビジンタグが付加された変異リボソームを用いた固定化方法の2種類を試みた。その結果、オリゴDNAを用いた方法ではリボソームの基盤への非特異的吸着が多かったのに対し、アビジンタグを用いた方法ではリボソームの非特異的吸着は1%以下に抑えられることが分かった。また、溶液中に基盤をPMB80ポリマーでコーティングすることにより、非特異吸着を改善することに成功した。一方、N末のシステインを介して蛍光標識を導入したSmpBを用いて一分子観察を試みたところ、SmpBの基盤への非特異吸着が観察されたため、tmRNA上のグアニン残基にランダムラベルすることによる蛍光標識法を試みた。その結果、蛍光標識を導入したtmRNA及びリボソームの特異的な相互作用が観察され、tmRNA/SmpB複合体とリボソームの相互作用解析を行う環境が整ったことから、野生型SmpBと変異型SmpBを用いた場合の相互作用の比較、抗生物質の効果などを測定することにより、トランストランスレーションにおけるリボソームのダイナミクスについての知見が得られると期待される。
将来実験のための大口径EBCCDの開発研究

新しく開発された口径10cmのElectron BombardmentCCD (EBCCD)について基本性能を測定した結果、ゲインはかける高電圧に対して-12kVまで良い線形性を示し、その時のゲインは2400であった。空間分解能は250μmで、入力光に対する出力信号の線形性は、同種の光検出器であるImage Intensifier Tube(IIT)よりも良いことがわかった。プラスチックシンチレータとの組み合わせで宇宙線検出に成功し、素粒子実験における実用性が示された。新しく開発された大口径EBCCD(光電面直径10cm)について、基本的性能を測定した。まず、LEDを用いた大光量の測定において、出力ゲインが-12kVまで良い線形性を示すことが確認された。また、解像度は170μmと測定された。次に、放射線源と蛍光板を用いた少光量の測定でも動作確認された。将来の素粒子実験における実用化を考え、シンチレーティングファイバーブロックを用いて宇宙線事象の観測を行ったところ、その通過軌跡の画像を捉えることができた。EBCCDでは、旧来のIIT(Image Intensifier Tube)のような、蛍光体出力面やMCP(Micro Channel Plate)を使用した検出器に比べ、それらによる増倍ゆらぎがないため、入射光量に対して出力は良い線形性を示すことが期待される。青色LED光をシンチレーティングファイバーを用してEBCCDの光電面に入射し、入射光量に対する出力の線形性を測定したところ最大でも9%のずれしかないという良い線形性が測定された。本研究で取り扱っているEBCCD(Electron Bombarded EBCCD,電子打ち込み式CCD)は、電子収束により大口径化(光電面直径10cm)を実現したもので、これまでここまで大型のものの製作はなかった。そこで前年度は、その基本性能を測定したわけだが、そのうち解像度についての測定を、ラダーパターンチャートに青色LEDを照射し、明暗部の輝度の比を見ることによって、より定量的に求めた。その結果、解像度250μmが得られたが、これは使用しているCCDの画素サイズ70μmから考えると妥当な結果であると言える。解像度は、蛍光板に貼り付けた銅箔パターンに放射線源からのX線を照射するという方法でも測定され、同様の結果(解像度250μm)が得られた。また、EBCCDは、旧来のIIT(Image Intensifier Tube)とは異なり、蛍光体出力面やMCP(Micro Channel Plate)を使用していないため、それらによる増倍のゆらぎがなく、したがって、入射光量に対する出力の線形性は、IITに比べて良くなっていることが期待される。昨年度は、EBCCDについてはこの線形性は測定したが、IITとの比較がなされていなかった。平成20年度の研究では、この比較を行った結果、EBCCDでは確かに線形性が改善されていることが測定された。以上の結果は、このEBCCDが素粒子実験において、非常に有望な光検出器であることを示していると言える。本研究で取り扱っているEBCCD(Electron Bombardment EBCCD,電子打ち込み式CCD)は、電子収束により大口径化(光電面直径10cm)を実現したもので、これまではここまで大口径のものの製作はなかった。このEBCCDは、同様の光検出器であるIIT(Image Intensifier Tube)より優れた入出力間の線形性と大口径化により、今後の幅広い応用が期待される光検出器である。昨年度までに、主な基本的性能の測定と、粒子検出器への応用としてプラスチックシンチレーティングファイバー検出器を通過する宇宙線の測定を行ったが、今年度は、プラスチックシンチレーターの塊を通過する粒子線(宇宙線や放射線源からの放射線)を3次元的に測定できるかどうかを試みた。宇宙線測定の結果、精度は悪いがある程度の3次元的飛跡再構成ができることがわかった。さらに、EBCCDとプラスチックシンチレータブロック、または、シンチレーティングファイバーブロックの組み合わせで中性子検出を試みた。これができれば、X線ではできないが中性子では検査可能な材料のイメージングができる。すなわち、中性子による非破壊検査も可能となってくる。現段階のEBCCDにはゲート機能はなく、このままでは通常の粒子検出器としては不十分であるが、イメージングだけならゲート機能は特に必要とされない。中性子線源^<252>Cfを用いて実験を行った結果、残念ながら今回は中性子強度が足りないため検出可能かどうかの結論に達するに至らず、より強い中性子源による実験が必要であることがわかった。
線型および非線型の双曲型方程式系の研究

ひとつの中心的な課題は準線型の対称双曲系の初期値境界値問題について、境界が特性的な場合に対して解の局所存在定理を一般的な形で得ることであった。この問題に対して完全な解決は得られなかったが、研究成果は相当あり、特に基礎となる線型の場合についてはほぼ理論は完成の域に達したと思われる。よってあと1年程の研究期間があれば、当面の目標は達成できるであろう。先ず我々が設定したある種の重みつきのソボレフ空間に対してトレ-スの定理とその逆定理を証明した。この定理によれば初期条件を次数mの重みつきソボレフ空間からとった時整合条件はmー2次までしか課すことができないように見える。しかしながら実は別の事情が作用しているのであって実際はmー1次まで整合条件を考えることが出来るし又そうしなければ滑らかな解を得ることが出来ない。このような状況が解明されたことはひとつの大きな成果である。また近似解を構成して一様評価を得た。これは解を求める上で重要なステップになるがいわゆるエネルギ-法を用いて行った。更に準線型の場合を研究する為にこの一様評価を精密化することが必要になるがこれも次数nが一般の場合も込めて解決した。又近似解を用いて真の解を構成する為の函数解析的議論についてもいくつかの改良を行った。以上を要するに線型の場合はほぼ最終目標に達し準線型の場合について研究の途上にあると言うことができる。その他に確率微分方程式を含めて数理物理学上の問題についても若干の結果を得た。代数的構造、幾何的構造についても同様であるが、くわしいことが割愛する。
農村土地利用構造の秩序化に関する方法論的研究

平成7年度は最終年度として,環境・資源構造研究班(緑地生態系,水界生態系,アメニティー等の土地利用の生態的基盤構造の体系的解明,土地利用秩序形成の基底的要因となるべき論理の追求),社会・経済研究班(農村を含む広域の社会・経済的地域構造が土地利用秩序に与える影響についての解明,土地利用秩序を形成する社会・経済的要因の追求),施設構造研究班(農業を中心とした生産施設及び共同・公共生活施設等の配置が,土地利用構造に与える影響についての解明,土地利用秩序を形成する施設構造的要因の整理),空間・土地利用構造班(農地・非農地を含む農村空間・土地利用の総合的な構造の解明,土地利用秩序形成の総合的要因の整理)及び法制度研究班(土地利用を規定する法制度とその規定の強度の解明,土地利用秩序形成にとって不十分な点とあるべき方向についての究明)の各班による研究を進めるとともに,各研究の総合化を行った。こうした研究成果を,“21世紀の国土と農村"(第1部)及び“土地利用計画論"(第2部)に分けて体系的に集約した。第1部では,環境・資源,社会・経済,施設・基盤及び農村空間という農村の構成要素別にこれからの農村のあり方を論じた上で,農村空間の再構築について具体的事例を通じて論じた。第2部では,近々訪れる地球環境時代の農村発展の課題をふまえて,農村土地利用秩序構造に即した土地利用計画論の体系的アプローチを追求した。まず,現行の制度における国土利用計画体系を個別に検討した上で,地球環境時代の土地利用計画体系のあり方を提言し,それに基づく具体的方策に立ち入って論じたものである。以上のように,本研究は,農村土地利用構造を基礎から解明し,その秩序化の方向を総合的に明示したものである。平成6年度は初年度として、第1に大人数の研究組織の意志の統一・用語概念の調整等を図り,第2の土地利用構造の最も基本となるフレームワークの抽出作業を,土地法学,農業経済学,農業土木学,林学,緑地生態学,建築計画学の各分野からの複眼的視点で行った。とりわけ,滋賀県蒲生町横山地区の土地利用秩序化の事例を共同調査し、現実に根差した共同討議を行った。こうした共同作業をベースに,さらに研究は,以下の5つの主要課題毎に研究班を組織して体系的に行われた。1)環境・資源構造研究班:緑地生態系,水界生態系,アメニティー等の土地利用の生態的基盤構造の体系的解明に取り組み,これが土地利用秩序への基底的要因となるべき論理の整理を試みた。2)社会・経済研究班:農村を含む広域の社会的,経済的地域構造が土地利用秩序に与える影響について解明し,土地利用秩序を形成する社会・経済的要因の整理を試みた。3)施設構造研究班:農業を中心とした生産施設及び共同蛹諛蟄1だ設等の配置が,土地利用構造に与える影響について解明し,土地利用秩序を形成する施設構造的要因の整理を試みた。4)空間・土地利用構造班:上記1)3)を踏まえて,農地・非農地を含む農村空間・土地利用の総合的な構造を解明し,土地利用秩序形成の総合的要因の整理を試みた。5)法制度研究班:土地利用を規定する法制度とその規定の強度を解明し,土地利用秩序形成にとって不十分な点とあるべき方向についての整理を試みた。平成7年度は最終年度として,環境・資源構造研究班(緑地生態系,水界生態系,アメニティー等の土地利用の生態的基盤構造の体系的解明,土地利用秩序形成の基底的要因となるべき論理の追求),社会・経済研究班(農村を含む広域の社会・経済的地域構造が土地利用秩序に与える影響についての解明,土地利用秩序を形成する

社会・経済的要因の追求),施設構造研究班(農業を中心とした生産施設及び共同・公共生活施設等の配置が,土地利用構造に与える影響についての解明,土地利用秩序を形成する施設構造的要因の整理),空間・土地利用構造班(農地・非農地を含む農村空間・土地利用の総合的な構造の解明,土地利用秩序形成の総合的要因の整理)及び法制度研究班(土地利用を規定する法制度とその規定の強度の解明,土地利用秩序形成にとって不十分な点とあるべき方向についての究明)の各班による研究を進めるとともに,各研究の総合化を行った。こうした研究成果を,“21世紀の国土と農村"(第1部)及び“土地利用計画論"(第2部)に分けて体系的に集約した。第1部では,環境・資源,社会・経済,施設・基盤及び農村空間という農村の構成要素別にこれからの農村のあり方を論じた上で,農村空間の再構築について具体的事例を通じて論じた。第2部では,近々訪れる地球環境時代の農村発展の課題をふまえて,農村土地利用秩序構造に即した土地利用計画論の体系的アプローチを追求した。まず,現行の制度における国土利用計画体系を個別に検討した上で,地球環境時代の土地利用計画体系のあり方を提言し,それに基づく具体的方策に立ち入って論じた者である。以上のように,本研究は,農村土地利用構造を基礎から解明し,その秩序化の方向を総合的に明示したものである。
剛直な炭素骨格を持つスピロ型不斉配位子の合成と不斉触媒反応の開拓に関する研究

剛直なスピロ骨格を基本構造とする配位子を用いた不斉触媒反応の開発を行っている.昨年度までにロジウム(II)錯体を用いた不斉二重C-H挿入反応を鍵反応とする光学活性1,1'-スピロビインダン-2,2'-ジオールの簡便な合成法を確立した.当研究室では既に本スピロ化合物のホスファイト誘導体を配位子としたPd錯体が不斉アリル位置換反応において最高で化学収率94%,不斉収率97%を与える有効な触媒であることを見い出している.そこで今年度は本ホスファイト誘導体のさらなる有用性を見い出すため,不斉ヒドロホルミル化反応への適用を検討した.Rh(acac)(CO)_2存在下25atmのH_2/CO混合ガス中,芳香族ビニル化合物のヒドロホルミル化反応を行ったところ高収率で反応が進行した.不斉収率は最高で56%と中程度ではあったが,90%以上の高い位置選択性が得られた.現在は配位子の修飾としてインダン環の3,3'位への置換基の導入を検討している.これによりホスファイトの配座がさらに規制され不斉収率の向上が期待される.同時に不斉Pauson-Khand反応への適用も検討中である.また,高いエナンチオ選択性が得られる不斉アリル位置換反応における立体制御機構の解明を目的としπ-アリルパラジウム中間体の構造解析を行った.検討の結果,ホスファイト配位子とパラジウムの錯体を六フッ化リン塩とすることで単結晶として得ることに成功した.X線結晶構造解析により当初予想していた通り,硬直なスピロビインダン骨格が自由度の大きいホスファイトの配座を制御し有効な不斉空間を構築していることを明らかにした.剛直なスピロ骨格を基本構造とする配位子を用いた不斉触媒反応の開発を行っている.昨年度までにロジウム(II)錯体を用いた不斉二重C-H挿入反応を鍵反応とする光学活性1,1'-スピロビインダン-2,2'-ジオールの簡便な合成法を確立した.当研究室では既に本スピロ化合物のホスファイト誘導体を配位子としたPd錯体が不斉アリル位置換反応において最高で化学収率94%,不斉収率97%を与える有効な触媒であることを見い出している.そこで今年度は本ホスファイト誘導体のさらなる有用性を見い出すため,不斉ヒドロホルミル化反応への適用を検討した.Rh(acac)(CO)_2存在下25atmのH_2/CO混合ガス中,芳香族ビニル化合物のヒドロホルミル化反応を行ったところ高収率で反応が進行した.不斉収率は最高で56%と中程度ではあったが,90%以上の高い位置選択性が得られた.現在は配位子の修飾としてインダン環の3,3'位への置換基の導入を検討している.これによりホスファイトの配座がさらに規制され不斉収率の向上が期待される.同時に不斉Pauson-Khand反応への適用も検討中である.また,高いエナンチオ選択性が得られる不斉アリル位置換反応における立体制御機構の解明を目的としπ-アリルパラジウム中間体の構造解析を行った.検討の結果,ホスファイト配位子とパラジウムの錯体を六フッ化リン塩とすることで単結晶として得ることに成功した.X線結晶構造解析により当初予想していた通り,硬直なスピロビインダン骨格が自由度の大きいホスファイトの配座を制御し有効な不斉空間を構築していることを明らかにした.
高校教育改革における地方の政策形成システムと政策立案能力に関する実証的研究

1.近年の北海道における4つの高校統廃合のうちの1つ、名寄地区のケースについて、名寄市教委教育長、下川町教委元教育長、風連町教委教育長、下川町教委元教育長、名寄光凌高校長、美深高校校長、北海道高教組名寄地区支部にヒアリング、資料収集調査を実施した。名寄地区の統廃合も他のケースと同様に、地元で市町村、市町村教育委員会、学校関係者、組合、住民、PTA等を構成員とする協議会が設置され、協議が行われて、統廃合案が実質的に決定された。ここの特徴は、複数の市町村が関わった協議会であり、これが道教委から自立性をもって組織されていたことである。2.岐阜県における教育改革の実態を調査した。県庁・教育委員会、県教育振興事務所、県立高校、町村教委、県教組、などにヒアリング、資料収集調査を実施した。岐阜県では、地方分権に積極的な知事がおり、積極的な教育改革を実施している。同県では県民各層が参加する審議会があり、県民参加が一定進んでいる。しかし知事と県教委の協議会などのシステムによって、知事主導の教育改革が実施されていた。これは「民主的コントロール」と呼ばれ、素人教育委員による「民衆統制」とは異なる形での住民統制システムが形成されていた。3.地方独自の教育施策実施に熱心な県(岐阜)では、しかし逆に県内でのトップダウン型教育行政が展開しており、それほど積極的な施策展開が見られない北海道では市町村の発言力に大きいものがあった。後者では、広域性により市町村のもっている位置が相対的に高く、そのために住民意思が一定反映している。都道府県教委・市町村教委関係が都道府県をトップダウン型とボトムアップ型を分けるキーであり、これからの教育改革の重要な視点であることが導き出された。1.今年度は、高校統廃合に関する政策形成・決定・実施過程においてボトムアップ型の都道府県の代表として、北海道を対象とした。特に留萌市と富良野市の事例を検討した。2.留萌市について、横井は以前から調査を進めていたが、今年度さらにそれをヒアリング等によって補強し、論文「地方における高校統廃合の政策過程-北海道留萌第1学区の事例から-」をまとめた。これをまとめる過程で、北海道教育委員会の高校配置政策と北海道産業教育審議会の高校職業学科配置政策についても資料収集と分析を行った。これによって、【encircled 1】道教委は地元の地方自治体・高校の協議と意思を尊重する姿勢を取っている、【encircled 2】地元自治体が自主的に協議組織を作った、【encircled 3】統廃合の結論を出すに当って高校校長の果たした役割が大きかった、という知見が得られ、地方に「自律性」を媒介にして現代の教育行政が存在しうることを示す手がかりを得た。3.富良野市の高校統廃合については、横井・小出は富良野市教育長および富良野緑峰高校教頭への数度のヒアリングおよび資料収集を行った。4.地方の政策立案能力に関して校長の政策力量が重要になる。これにかかわって、横井はアメリカ・オレゴン州のポートランド州立大学(Portland State University)教育学研究科の校長養成プログラムを1ヶ月間体験的に視察することができた。そこでの校長養成プログラムの要点は、【encircled 1】校長は教師とは異なった専門性を有する職能をもっていること、【encircled 2】校長に求められている能力はマネージメントだけでなくリーダーシップであること、【encircled 3】実践現場で通用する力量を形成するためにプラクティカムが重視されていること、などである。分権化を進めるアメリカにおいても、リーダーシップと実践力量が「自律的」な政策形成の条件として追求されていることが明確に分かった。

1.今年度も、高校統廃合に関する政策形成・決定・実施過程においてボトムアップ型の都道府県の代表として、北海道を対象とし、特に昨年度に引き続き富良野市の事例を検討して、論文「地方における高校統廃合の政策過程(2)-北海道上川第3学区の事例-」をまとめた。その過程の要点は、(1)地元の議論によって高校再編案が実質的に決定された、(2)北海道教育委員会は地元議論尊重という行政姿勢を取っていた、という点にある。2.北海道で初めて中高一貫教育(連携型)が実施された上川町(平成14年度)において、その導入プロセスを調査し、論文「連携型中高一貫教育の実像-北海道上川町における中高一貫教育実践-」にまとめた。研究指定段階では高校・中学校・町教委のいずれも本格実施に消極的要因を抱えていたが、町教委が乗り出したことが画期となって本指定を受けることとなった。上ノ国町の連携型中高一貫教育導入や森高の総合学科導入プロセスの調査でも、町教委の動向がポイントであることが同様に分かった。ボトムアップ型の北海道の高校統廃合では市町村教委の主体的関与が1つの特徴として指摘できる。3.今年度は、北海道以外の都府県の調査・資料収集も開始した。ボトムアップ型として高知県に入り、特に国の制度に先駆けて実施した県独自の中高連携事業の実施プロセスを調査した。またトップダウン型として東京都と大阪府の高校統廃合の動向についても資料収集等を実施した。さらにいち早い中高一貫教育の導入や学区撤廃など、高校教育改革において顕著な動きを見せている三重と和歌山の県教委にもヒアリング調査を実施した。いずれの都府県の教育改革も政治構造の変動が背景にあるという示唆が得られた。1.高校統廃合に関する政策形成・決定・実施過程においてボトムアップ型の都道府県の代表として、引き続き北海道を対象とし、複数の市町村と高校が関わる名寄市周辺の事例についてヒアリング調査を実施した。また道教委教育政策課に高校適正配置の方針・実施姿勢についてヒアリング調査を実施した。北海道では、(1)市町村教委による地元協議機関の設置、(2)道教委の地元議論尊重という行政姿勢、という点が特徴としてとらえられた。この事例も含めて、近年の北海道の高校統廃合の動向とそのプロセスの特徴について、民主教育研究所第12回全国教育研究交流集会で「北海道の高校統廃合プロセス」として報告した。2.公立中高一貫教育(連携型)の導入プロセスについて、北海道鹿追町および鵡川町の事例を調査した。いずれも高校存続を願う町教委の積極的な姿勢によって導入が実現している。これと関連して私立の中高貫教育についてもその実践と導入プロセスの比較のために調査した(後掲論文)。3.一方、地方分権を唱えつつ積極的に教育改革に乗り出している県として岐阜県を対象に調査を実施した。そこでは、知事部局と県教委の連携組織が設置されているが実態は教委の従属化である、高校統廃合に地元は十分関与できず、市町村支援もトップダウン的に実施されている、といったことが看取された。4.地方分権時代の政策過程の実態は、従来のコーポラティズム体制を知事主導で再編するという複雑さを有している。北海道の独自性はその広域性から市町村が地元意思反映機能を持つという点からもたらされている。
RyRノックアウトを用いた膵β細胞インスリン分泌の細胞内 Ca^<2+>遊離の寄与に解析

近年、細胞内Ca^2+ストアからのCa^2+遊離がインスリン分泌に関与していることが報告され、糖尿病との関連も示唆されている。本研究では、細胞内Ca^2+遊離チャネルであるリアノジン受容体(RyR)ノックダウンモデルを用い、インスリン分泌における膵β細胞内Ca^2+遊離の寄与と分子機構について検討した。まず、膵β細胞由来MIN6細胞を用い、細胞内Ca^2+ストアの存在とCa^2+遊離チャネル(RyR)の寄与を調べた。蛍光性Ca^2+指示薬(Fura2-AM)を負荷した細胞に10mMカフェインを適用したところ一過性のCa^2+上昇が観察された。また、miRNAシステム(lnVitrogen)を用いてRyR2のノックダウンを行った細胞では、カフェインによるCa^2+上昇が有意に小さくなった。このことから、β細胞におけるCa^2+遊離にはRyR2による経路が存在することが示唆された。次に、高グルコース刺激したβ細胞では持続的なCa^2+上昇が起こることから、Ca^2+ストアの枯渇によるstoreoperatedCa^2+enty(SOC)の可能性について検討した。MIN6細胞を用い、細胞外Ca^2+非存在下でCPAを適用し、細胞内Ca^2+ストアを枯渇させた後、再び細胞外Ca^2+を2mMに戻したところ一過性のCa^2+上昇が観察された。一方、SOC関連タンパク質であるSTIM1をmiRNAでノックダウンした細胞ではCa^2+上昇が著しく減少した。このことからMIN6細胞においても他の細胞と同様にSOCが存在し、そこにはSTIM1が関与していることが示唆された。さらにSTIM1をノックダウンしたMIN6細胞ではカフェインによるCa^2+上昇が小さくなるという結果が得られており、RyR2とSOCによる協調的なCa^2+上昇がインスリン分泌に寄与している可能性が見えてきた。近年、細胞内Ca^<2+>ストアからのCa^<2+>遊離がインスリン分泌に関与していることが報告され、糖尿病との関連も示唆されている。本実験では、細胞内Ca^<2+>遊離チャネルであるリアノジン受容体(RyR)ノックダウンモデルを用い、インスリン分泌における膵β細胞内Ca^<2+>遊離の寄与と分子機構について検討した。まず、膵β細胞由来MIN6細胞を用い、細胞内Ca2+ストアの存在とCa2+遊離チャネル(RyR)の存在を確認した。蛍光性Ca2+指示薬(Fura2)を負荷した細胞に10mMカフェインを適用したところ一過性のCa2+上昇が観察された。また、miRNAシステム(Invitrogen)を用いてRyR2のノックダウンを行った。miRNA配列を含むベクターにCFPを導入し、トランスフェクションされた細胞を区別出来るようにした。CFP蛍光が見られる細胞ではカフェインによるCa2+上昇が有意に小さくなった。さらに、SOC関連蛋白質であるSTIMlについてもRNAiを行った。MIN6細胞に細胞外Ca2+非存在下でCPAを適用し、細胞内Ca2+ストアを枯渇させた後に、再び細胞外Ca2+を2mMに戻したところ一過性の細胞内Ca2+の上昇が観察された。いっぼう、STIM1のmiRNAをトランスフェクションされた細胞ではCa2+上昇が著しく減少した。このことからMIN6細胞においても他の細胞と同様にSTIM1がSOCに関与していることが明かとなった。まだ例数が少ないが、興味深いことにSTIM1をノックダウンしたMIN6細胞はカフェインによるCa2+上昇が小さくなるという結果が得られており、細胞内Ca2+のストアのCa2+濃度が細胞内Ca2+をコントロールして、間接的にインスリン分泌の調節に関与している可能性が見えてきた。今後は高グルコース剌激によるCa2+遊離やインスリン分泌について検討する。

このことからMIN6細胞においても他の細胞と同様にSOCが存在し、そこにはSTIM1が関与していることが示唆された。さらにSTIM1をノックダウンしたMIN6細胞ではカフェインによるCa^2+上昇が小さくなるという結果が得られており、RyR2とSOCによる協調的なCa^2+上昇がインスリン分泌に寄与している可能性が見えてきた。
弦理論におけるエキゾチックブレーンの物理

私の過去の共同研究において、弦理論におけるエキゾチックブレーンの重要性が明らかとなった。弦理論には拡がりを持った励起である「ブレーン」が存在することがよく知られているが、私は、通常のブレーンが「スーパーチューブ効果」と呼ばれる自発的分極現象によってエキゾチックブレーンを生じ、それがブラックホールの微視的物理に本質的に重要である可能性を指摘した。一般に、自発的分極現象によって生じたエキゾチックブレーンの配位は非幾何学的な性質を持ち、その記述にはdouble field theoryなどの新しい枠組みが必要になる。しかしながら、H23年度における研究において私は、自発的分極現象によって幾何学的な配位が生じる特別な場合もあることを明らかにした。ブラックホールの一般の微視的状態の理解には非幾何学的な配位が本質的に重要であると考えられるが、その取り扱いは難しい。したがって、まずは取り扱いが比較的容易である幾何学的な配位の性質を明らかにし、それに基づいて非幾何学的な配位の研究に進むのが良い戦略である。ゆえに、H23年度において私は、自発的分極現象によって生じる幾何学的な配位を集中して調べた。まず私は、そのような幾何学的配位への自発的分極現象が原理的に起こり得ることを、超対称性を解析することによって示した。次のステップは、幾何学的配位を具体的に超対称重力理論の解として構成し、そのような自発的分極現象が実際に起こることを示すということである。そのために私は、6次元超対称重力理論の方程式を、それが持つ線形構造が明らかになるように書き直した。これにより、幾何学的配位を具体的に構成するための道筋をつけた。そしてさらに、実際にその方程式の簡単な解を書き下した。これはまだ予想される一般の幾何学的配位ではないものの、一般の幾何学的配位、さらには非幾何学的配位を見つけるための基礎となる重要な進展である。
新規還元反応による有機金属活性種の発生と有機合成への応用

1遷移金属アート錯体の還元能を利用する有機金属試薬の直接生成と反応銅アート錯体を還元剤として用いる(E)-および(Z)-ビニル銅種の立体選択的な直接生成反応を見つけ,有機合成に有用であることを明らかにした.(Chem.Lett.1994.437;Bull.Chem.Soc,Jpn.1994,67,1495.)さらに官能基置換アリル銅種の直接的生成と反応についても明らかにした.(J.Chem.Soc,Chem.Commun.1994,2687.)またマンガンアート錯体が2電子還元剤として作用することを見つけた.(投稿準備中)遷移金属アート錯体が還元剤として作用し,新たに有機金属試薬を直接生成する手法として一般性があることが明らかとなってきた.2有期ケイ素化合物の反応性を利用する有機合成オキシラニルアリルシラン,アミノシラン,チオメチルシラン,アルコキシヒドロシリカート類の反応性を明らかにし,その利用法を開発した.(J.Organometal.Chem.1994,473,Cl;Chem.Lett.1994,719;Heteroatom Chem.1994,5,229;Tetrahedron Lett.1995,36,571;Bull.Soc.Chim.Fr.1995,132,499.)またアリルシランの一種であるアレニルメチルシランがエン反応を起こすことを明らかにした.(J.Organometal.Chem.1995,499,155.)3新規非安定化カルボニルイリドの生成と反応1遷移金属アート錯体の還元能を利用する有機金属試薬の直接生成と反応銅アート錯体を還元剤として用いる(E)-および(Z)-ビニル銅種の立体選択的な直接生成反応を見つけ,有機合成に有用であることを明らかにした.(Chem.Lett.1994.437;Bull.Chem.Soc,Jpn.1994,67,1495.)さらに官能基置換アリル銅種の直接的生成と反応についても明らかにした.(J.Chem.Soc,Chem.Commun.1994,2687.)またマンガンアート錯体が2電子還元剤として作用することを見つけた.(投稿準備中)遷移金属アート錯体が還元剤として作用し,新たに有機金属試薬を直接生成する手法として一般性があることが明らかとなってきた.2有期ケイ素化合物の反応性を利用する有機合成オキシラニルアリルシラン,アミノシラン,チオメチルシラン,アルコキシヒドロシリカート類の反応性を明らかにし,その利用法を開発した.(J.Organometal.Chem.1994,473,Cl;Chem.Lett.1994,719;Heteroatom Chem.1994,5,229;Tetrahedron Lett.1995,36,571;Bull.Soc.Chim.Fr.1995,132,499.)またアリルシランの一種であるアレニルメチルシランがエン反応を起こすことを明らかにした.(J.Organometal.Chem.1995,499,155.)3新規非安定化カルボニルイリドの生成と反応電子吸引基を有するケテンジチオアセタール類にキュプラートを作用させることにより官能基置換ビニル銅種が効率よく生成することを見つけた.この反応では2当量のキュプラートにより2電子還元が起こっている.ちなみに1当量用いた場合には反応転化率が50%であることから本還元反応が非常に効率よく進行していることがわかる.また,エステル基置換の場合は(Z)体,シアノ基置換の場合は(E)体のビニル銅種がそれぞれ高立体選択的に生成することを見つけた.このようにして立体化学に関して作り分けたビニル銅種はプロトンやアリルブロミド,酸塩化物と効率よく反応し,それぞれ対応する生成物を与えた.さらに電子吸引基の代わりに脱離基を有するケテンジチオアセタール類にキュプラートを作用させたところ同様にメタル化反応が進行し,殆ど報告例のないヘテロ原子置換のアリル銅種が効率良く生成することを見つけた.これらアリル銅種はアルデヒドやケトン類と反応してホモアリルアルコール類を収率良く与えた.またエステル類とも反応し高い選択性を伴ってアリルケトンを与えた.エノンに対しても反応して1,4-付加体を与え,クロロシランからはアリルシランが生成した.また,α-ハロケトンにマンガンのアート錯体を作用させたところマンガンのエノラートが効率よく生成することも見つけた.この還元反応では1当量で2電子還元が起こることが特徴である.このように高配位遷移金属錯体の還元的挙動は中心金属を変えても起こることを示すことができた.1遷移金属アート錯体の還元能を利用する有機金属試薬の直接生成と反応前年度に銅アート錯体を還元剤として用いる選択的な銅試薬の直接生成反応を見つけ,これらの親電子試薬との反応が有機合成に有用であることを明らかにした.今年度はマンガンアート錯体がα位に脱離基を有するケトンおよびエステル類に対して2電子還元剤として作用し,母体のケトンやエステルのエノラートを効率よく生成することを見つけた.(投稿準備中)2シリカートの反応性を利用する有機合成

これまであまり知られていないアルコキシヒドロシリカートの反応性を明らかにし,エポキシケント類の還元反応において溶媒を変えるだけでerythroおよびthreo体が作り分けられることを見つけた.(Tetrahedron Lett. 1995,36,571.)またアルコキシビニルシリカート類を用いるクロスカップリング反応に関してもその特徴を明らかにした.(Bull. Soc. Chim. Fr. 1995,132,499.)アリルシランの一種であるアレニルメチルシランがエン反応を起こすこと明らかにした.(J. Organometal. Chem. 1995,499,155.)3新規非安定化カルボニルイリドの生成と反応サマリウムの関与する反応活性種として新規なカルボニルイリドの発生反応を見つけた.さらに発生するカルボニルイトリドはこれまで生成例のないアルキル基のみが置換した非安定化カルボニルイリドである.これらは反応に際して高い反応性および選択性を示すことを明らかにした.(J. Am. Chem, Soc. 1996,118,in press.)また,ケイ素化合物を前駆体とするアリール置換カルボニルイリドの反応性についても明らかにした.(Synlett, 1996,in press. )
日本古代中世における音楽芸能の分布と伝播に関する基礎的研究

本研究では、二年間の限定された期間での全国的調査は困難であると考え、今回は日本海側に限定して調査研究を行った。日本海側の史料文献調査は秋田県から島根県にまでお及び、同時に現行の民俗芸能を中心とした古典芸能の実地調査、備品で購入したデジタルビデオカメラによる映像資料の蒐集を行った。映像資料の調査地域は次の通りである。富山県射水郡下村加茂神社の稚児舞、山形県西村山郡河北町谷地八幡宮の舞楽、新潟県刈羽郡西山町物部神社・石井神社の神楽舞、京都府八幡市石清水八幡宮の御神楽、福井県丹生郡清水町の睦月神事、同県今立郡池田町の田楽能舞、福井県三方郡三方町・同郡美浜町の王舞、富山県新川郡宇奈月町・同県婦負郡婦中町の稚児舞、山形県飽海郡平田町の延年、島根県鹿島町の神能、同県出雲市出雲大社の百番の舞、などである。。これらの文献史料・映像資料の概活的な検討の結果、中世まで遡る可能性のある芸能として、北から、羽前山寺の舞楽、越後弥彦神社の稚児舞楽、同県柏崎女谷の綾子舞、同県能生町白山神社・糸魚川市天津神社の舞楽、同市根知山寺の稚児舞楽、越中宇名月町法福寺・立山町岩寺、同県婦中町熊野神社の稚児舞楽など、能登総持寺・穴水町稲荷神社の猿楽、加賀白山比神社の猿楽・田楽、越前鵜甘神社の田楽能、同県勝山市平泉寺の猿楽と舞楽、同じく朝日町越知神社の猿楽と田楽、気比神社の神楽など、若狭では福井県三方町宇波西神社・藤井の天満宮・美浜町弥美神社などの王の舞、丹後弥栄町大宮神社・伊根町宇良神社の田楽、京都府舞鶴市松尾寺の仏舞、隠岐西ノ島町美田八幡神社の田楽、西郷町国分寺の舞楽、出雲出雲市杵築大社の猿楽・田楽・舞楽、鹿島町佐陀神社の神楽など、石見日原町・邑智郡・那賀郡東部の神楽などがあげられる。また、特色としては、稚児舞楽は越中より以東で流布し、越前・丹後の畿内近国では猿楽・田楽、あるいは舞楽系では王の舞であり、出雲などでは神楽であることが考えられる。さらなる細かな分析と残された太平洋側、内陸地域での調査が課題であろう。平成10年度の調査は、文献資料と映像資料の収集を主な目的とした。文献調査では秋田県・山形県・富山県・石川県・福井県・京都府・鳥取県・島根県の各県立図書館などにおいて、日本海側の芸能、ことに歴史的に遡り得る舞楽・田楽・能楽系の芸能の資料を中心に調査収集した。同時に以下の地域の民俗芸能を調査し、その記録を、科研費によって今年度当初に購入したデジタルビデオカメラにおさめ、映像資料を作成した。調査した民俗芸能は次の通りである。1平成10年9月4日富山県射水郡下村加茂神社の稚児舞2同年9月15日山形県西村山郡河北町谷地八幡宮の舞楽3同年9月19・20日新潟県刈羽郡西山町物部神社・石井神社の神楽舞4同年12月14日京都府八幡市石清水八幡宮の御神楽5平成11年2月14・15日福井県丹生郡清水町の睦月神事・同県今立郡池田町の田楽能舞研究課題としている民俗芸能は、4月5月の春祭りに行われるものが多く、科研申請許可以前であったこともあり、調査ができなかった。したがって、考察するには資料不足であるが、舞楽・神楽・田楽・能などの影響関係が、扇の使い方や足使い、仮面などからうかがうことができるものと推察される。。これらの文献史料・映像資料の概活的な検討の結果、中世まで遡る可能性のある芸能として、北から、羽前山寺の舞楽、越後弥彦神社の稚児舞楽、同県柏崎女谷の綾子舞、同県能生町白山神社・糸魚川市天津神社の舞楽、同市根知山寺の稚児舞楽、越中宇名月町法福寺・立山町岩寺、同県婦中町熊野神社の稚児舞楽など、能登総持寺・穴水町稲荷神社の猿楽、加賀白山比神社の猿楽・田楽、越前鵜

甘神社の田楽能、同県勝山市平泉寺の猿楽と舞楽、同じく朝日町越知神社の猿楽と田楽、気比神社の神楽など、若狭では福井県三方町宇波西神社・藤井の天満宮・美浜町弥美神社などの王の舞、丹後弥栄町大宮神社・伊根町宇良神社の田楽、京都府舞鶴市松尾寺の仏舞、隠岐西ノ島町美田八幡神社の田楽、西郷町国分寺の舞楽、出雲出雲市杵築大社の猿楽・田楽・舞楽、鹿島町佐陀神社の神楽など、石見日原町・邑智郡・那賀郡東部の神楽などがあげられる。また、特色としては、稚児舞楽は越中より以東で流布し、越前・丹後の畿内近国では猿楽・田楽、あるいは舞楽系では王の舞であり、出雲などでは神楽であることが考えられる。さらなる細かな分析と残された太平洋側、内陸地域での調査が課題であろう。
エンドサイトーシスにおける膜形態変化とタンパク質局在との時空間的同時解析

項目Iでは、クラスリン依存的エンドサイトーシスに関与すると考えられているタンパク質群の局在・集積を共焦点レーザー顕微鏡で観察すると共に、高速AFMで細胞膜の形状を同時観察するシステムを構築し、タンパク質局在と膜の構造変化との関係を明らかにした。項目IIでは、従来から関与が報告されていたダイナミンの他に、アクチンが膜の動態変化に深く関与していることを示す新しい知見を得た。項目IIIでは、膜閉口過程で見られたアクチン依存的な膜隆起の形成機構および閉口における役割を明らかにするために、アクチンの重合モデルと膜の連続体モデルとを組み合わせた解析を行った。項目I-1「細胞膜の形状変化と膜裏打ちタンパク質の局在動態との関係解明」:クラスリン依存的エンドサイトーシスに関与すると考えられているタンパク質群(amphiphysin1, Arp2, BIN1, cortactin, GAK, Hip1R, N-WASP, SNX9, clathrin, actin)の局在・集積を、蛍光経時観察する系を構築し、そのいくつかに関しては、高速AFMとの同時観察に成功している。また、機能阻害剤を用いた実験からは、エンドサイトーシスには、forminやArp2/3複合体などのアクチン関連タンパク質の関与が示された。細胞表層におけるアクチンの重合・脱重合のダイナミクスに関して解析したところ、forminやArp2/3には非依存的であった。このことは、クラスリンピット周辺では、周囲の表層アクチンとは異なる制御機構でアクチンの重合が進行し、膜の変形を引き起こしていることを示す。項目II-1「小胞切り離し過程に関与するタンパク質の局在と膜形状変化の関係解明」:小胞の切り離しで主要な役割を果たしているダイナミンに関して、RNA干渉で発現量を低下させた細胞を用いてAFM観察を行った。時間分解能を従来の10秒から2秒に上げたイメージングでは、ピットが2段階の過程を経て閉じる様子が観察された。ダイナミンの発現量低下により、1段階目から2段階目への移行時間に遅れが生じた。このことは、閉口過程前半のステップはダイナミン非依存的に進行すること、および、膜を最終的に括り切るステップでダイナミンの積極的な関与があることを示唆する。項目III「AFM形状像に対する膜力学モデルの適用法の確立」:連携研究者の安達らと共にモデルについて検討し、膜の連続体モデルを用いてAFMイメージの解析をおこなうことの妥当性などを議論した。現在、解析プログラムの作成に着手している。項目I-1および項目II-1に関しては、概ね計画通り進行している。来年度も引き続き計画通りに研究を遂行する。その成果の一部は原著論文として投稿済み(1報)および投稿準備中(2報)である。項目IIIに関しては若干の遅れが見られる。膜のモデル選定やAFMの画像解析に予定以上の時間を費やし、これが遅れの原因となったが、すでに解決済みであり、今後は予定通りの遂行が可能である。項目I:I-1に関しては、昨年度に引き続き、クラスリン以外のエンドサイトーシス関連タンパク質の局在観察に取り組んだ。II-2に関しては、リガンドとしてトランスフェリンを用いて、受容体の取り込み量と細胞全体でのエンドサイトーシス頻度との関係を明らかにした。蛍光リガンドを用いた定量実験では、受容体の細胞内取り込みが増加したのに対して、細胞表面でのエンドサイトーシス頻度に大きな変化はなかった。このことは、リガンドと受容体の結合自体がエンドサイトーシスの頻度を顕著に増加させることはないことを意味する。項目II:昨年に引き続き、クラスリン依存的エンドサイトーシスの最後に膜が切り離される過程の分子機構を明らかにする試みを行った。siRNAを用いて、ダイナミンをノックダウンしたところ、i)膜隆起を伴う閉口頻度の減少、ii)二段階閉口頻度の増加、iii)開口時間の延長、が見られた。また、阻害剤を用いてアクチン動態の関与を調べたところ、i)脱重合阻害による開口頻度の低下, ii)開口時間の延伸, iii)膜隆起を伴う閉口頻度の減少,iv)再開口の減少などの顕著な効果が多く見られた。これらの結果は、ダイナミンに加え、アクチンが膜の動態変化に深く関与していることを示す新しい知見である。項目III:膜閉口過程で見られた膜隆起に着目し、膜の形状を平面モデルに当てはめる試みを行った。今年度は、これまで以上に時間分解能の高い(フレーム2秒)動画を用いて、詳細な膜の形状情報を抽出した。ピットの片側から覆い被さるように隆起がフタをすると考えられてきたが、時間分解能の改善により、膜隆起がピットの周囲を取囲うようにして動く様子を捉えることに成功した。これらの観察結果から、アクチンの重合モデルと膜の連続体モデルとを組み合わせ、アクチンの局所的な重合が膜隆起とピット閉口を引き起こす仕組みを解明中である。29年度の計画に大きな変更はない。

計画通りに遂行する予定である。項目I-2「リガンド依存的膜受容体の取り込み過程におけるタンパク質局在と膜陥入との関係解明」項目I-1で得た情報を元に、リガンド依存的に細胞内に取り込まれる細胞膜受容体と膜形状との関係を明らかにする。上皮成長因子受容体(EGFR)やトランスフェリン受容体(TfrR)に着目し、リガンド、受容体、裏打ちタンパク質の局在と、膜陥入との時空間的関係を明らかにする。項目II-2「膜小胞切り離し過程における力発生と膜融合機構の解明」:クラスリン被覆ピットが閉じる際の膜変形(隆起)と、その後の膜融合における力発生メカニズムを解明する。項目II-1の結果を受け、膜隆起が脂質二重膜の性質によるものか、ダイナミンによるものか、もしくは、他のタンパク質(アクチンなど)によるものかを明らかにし、膜隆起の力発生に関与するタンパク質を同定する。また、項目IIIで確立した力学モデルを用いて、脂質膜そのものの性質が隆起を生み出す仕組み、もしくは各タンパク質が膜に力を及ぼすことによる膜の変形の可能性を検証する。生物物理
インダス文明の社会構造：生産様式と交換様式からみた都市と農村の関係性について

本研究の目的は、インダス文明の社会構造の一側面を解明することである。その方法は、発掘調査をはじめ、第一に考古学的手法に基づく。具体的には以下のような研究を行う。当文明社会の都市と農村から出土した物質文化をマクロ・ミクロレベルから考古学的に検討することで、物質文化にみられる異同(「統一性」と「多様性」)を把握し、都市と農村における生産様式と交換様式のあり方を明らかにする。そして物質文化にみられる「統一性」と「多様性」の相互の関係と歴史的意義を明らかにし、都市と農村の実態と両者の関係性、すなわち当文明の社会構造の一側面を解明する。
ヒドロジカルコゲニドの化学

トリプチセン-9-セレノセレネン酸(TripSeSeH)の合成検討1.1)Se-9-トリプチシル=トリプチセン-9-セレノセレニナート[TripSe(0)SeTrip]とセレノカルボン酸[RC(0)SeH]との反応によりTripSeSeC(0)Rを合成した。置換基Rとしてはp-トリル基およびベンジル基のものを合成した。1.2)セレノール(TripSeH)のアニオン(TripSe^-)に単体セレンを反応させ,次いでヨウ化メチルを加えたところ,TripSeSeMeが53%の収率で得られた。これはTripSeSe^-の生成を示す。この反応を酸で停止するとTripSeHが回収された。また,セレンの代わりに単体硫黄を用いた場合には,TripSeSHが15%の収率で生成した。TripSeSe^-の捕捉剤として塩化p-トルオイルを用い,対応するジセレニド,TripSeSeC(0)-p-Tolを20%の収率で合成した。また,塩化ベンゾイル,塩化アセチルを用いTripSeSeC(0)PhとTripSeSeC(0)Meを合成した。TripSeSeC(0)-p-Tolの加水分解を酸性および塩基性条件でおこなったところ,生成比は異なるが,主としてセレノール(TripSeH)およびトリセレニド(TripSeSeSeTrip)が生成した。TripSeSeC(0)Meの酸加水分解をジクロロメタン-エタノール中,過塩素酸を用いて40°Cで行った場合も,TripSeSeSeTripとTripSeHが1:1の比で生成した。TripSeSeSeTripは目的のTripSeSeHの脱セレン化水素を伴う二量化反応,TripSeHはTripSeSeHの脱セレンにより生成したと考えられる。1.トリプチセン-9-セレノセレネン酸(Trip-Se-Se-H)の合成検討(i)まず,Se-9-トリプチシル=トリプチセン-9-セレノセレニナート[Trip-Se(O)-Se-Trip]とセレノカルボン酸[RC(O)SeH]との反応によりTrip-Se-Se-C(O)Rを合成した。これらの加水分解を酸性および塩基性条件でおこなったところ,生成比は異なるが,主としてセレノール(Trip-SeH)およびトリセレニド(Trip-Se-Se-Se-Trip)が生成した。Trip-SeHおよびTrip-Se-S-HとTrip-Se-Se-C(O)Rの反応ではそれぞれジセレニド(Trip-Se-Se-Trip)およびTrip-Se-S-Se-Tripが生成することが確かめられたことから,Trip-Se-Se-Se-Tripの生成は目的のTrip-Se-Se-Hが中間に生成したことを示唆している。(ii)セレノール(Trip-SeH)のアニオン(Trip-Se^-)に単体セレンを反応させ,次いでヨウ化メチルを加えたところ,Trip-Se-Se-Meが53%の収率で得られた。これはTrip-Se-Se^-の生成を示すが,この反応を酸で停止するとTrip-SeHが回収された。また,セレンの代わりに単体硫黄を用いた場合には,Trip-Se-SHが15%の収率で生成した。2.新規な置換基の開発(i)(1-アダマンチル)=t-ブチル=チオケトンを還元し,(1-アダマンチル)-2,2-ジメチルプロパンチオールを合成した。