hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
花粉媒介昆虫としての在来種ニホンミツバチ優良系統種の利用に関する研究

そのため柱頭と葯の接近した時間にニホンミツバチの出巣をコントロールする巣門開閉装置を考案し,次年度の試験に備えることにした.ハウス栽培マンゴー(品種アーウィン)にニホンミツバチ選抜群を導入した.対照区としてセイヨウミツバチとクロマルハナバチを用いた.ニホンミツバチ区は1花房あたりの平均採餌時間は65秒とセイヨウミツバチ(125秒)より短かったが,平均訪花頭数/日(5日間の6:0018:00)は,1030頭とセイヨウミツバチ(630頭)より多い結果が認められた.また有種子果率はニホンミツバチ区で72%と高い値を示した.走査型電子顕微鏡による花粉および柱頭の観察では,柱頭の直径は約150μmであったが,受粉可能な柱頭中心部の直径は約74μmと狭いことが観察された.花粉の直径は約25μmであるため,受粉できる花粉数は10個前後と思われた.予備調査によって柱頭への花粉の付着は,ニホンミツバチ区が他の2種より良好であったことから,訪花後の柱頭への花粉付着率や花粉管伸長について調査を進めることにした.ハウス栽培パッションフルーツ(品種サマークイーン)にニホンミツバチ選抜群を導入した.結果率はニホンミツバチ区36.4%,人工受粉区40.4%と同程度の結果が得られた.パッションフルーツは開花直後,3本の柱頭が直立した状態であるが,23時間後に柱頭が葯の方に湾曲する接近型,さらに接触型となる.そこで効果的な受粉のために,接近型の時間帯に働き蜂を出巣させる自動巣門開閉装置を考案した.しかし開閉装置の巣門部分の位置や蜂群の状態によって働き蜂の出巣に影響が見られたため,改良を加えた新自動巣門開閉装置を考案し試験に備えることにした.ブルーベリーについては,ニホンミツバチ他家受粉区は他の区より種子数が多く,果実重が高く,また糖酸比の高い果実が得られた.これはセイヨウミツバチに比べ,花房での採餌時間が長く,晴天時は1日の長い時間にわたって出巣し,雨天,曇天にも活動していたことから確実に受粉が行われていたことが示唆された.ハウス栽培マンゴー(品種アーウィン)の開花調査,花粉稔性試験,ニホンミツバチの導入による花粉の付着について調査した.マンゴーの開花調査では,小花は4月16日から開花し,5月12日に開花が終了した.雄花は開花後期に,両性花は開花前期と後期に認められた.花粉稔性試験では,平均気温が20°C以上で花粉の発芽が認められた.ニホンミツバチが訪花した両性花の花粉付着率は,4月30日,5月1日,5月5日の3日間の調査花数(n=570)中43%で,花房の先端部の付着率が高まる傾向が見られた.ハウス栽培パッションフルーツ(品種サマークイーン)にニホンミツバチ選抜群を導入した結果,ニホンミツバチ区36.4%,人工受粉区40.4%と同程度の結果率が得られた.パッションフルーツの3本の柱頭が葯の方に湾曲する接近型の時間帯に,働き蜂を出巣させるための自動巣門開閉装置付巣箱を用いた.今回はセイヨウミツバチを導入し受粉効果を比較した.その結果,セイヨウミツバチ区30.7%,人工受粉区39.6%を示した.ミツバチ導入区は,人工受粉区に比較して結果率が低くなる傾向が確認された.果実階級では,人工受粉では,L果実が全体の41.6%を占めたが,セイヨウミツバチ区は2S果実が最も多く,ニホンミツバチの場合も同様の傾向を示した.しかし,果実品質の糖度,酸度,果肉歩合,果皮色で人工受粉区との差は見られなかった.
使える,実践できる物づくり理科教育支援システムの確立(スキルの構築を目指して)

構築してきた教育支援システムは,ロールプレイング型ゲーム(RPG)となっている.ステージは,コンピュータによるバーチャルなコンテンツ(バーチャルラボ)と実際に実験を自ら行う「物づくりラボ」からなる.1)RPGストーリ(アニメーション)町で事件が起き,主人公(男の子,女の子:演習者がなる)が解決する.主人公(男の子,女の子)が町の各地点を訪ね,会話,冒険を重ねる(市販のTVゲームのような本格的な動画を用意).物語は,例えば,「携帯電話」「電卓」「液晶TV」など先端商品に絡んだ事件がきっかけとなり,始まる.これらのRPG部分は小学生の関心を捉え,勉強をやらされている感覚を持たせないための重要な部分である.また,学習テーマを深めたり,一定レベルに達成した場合の達成感を得たり,更に継続的な学習に向かわせる大きな役目を担う.2)バーチャルラボに於けるシミュレーション演習者は事件を解決するために,「携帯電話」などをPC上でバーチャルに分解する.分解した部品の性質を理解せねば事件は解決しない設定になっている.そこで,例えば,液晶画面に何故絵が出るのかをバーチャルに追及することを容易にするために,シミュレーション画面を用意した.3)物づくりラボバーチャルラボで物理現象の本質(例えば「偏光現象」)に気がっいた演習者には,物づくりラボの実験が許可される.(1)液晶実験,(2)レンズ・プリズム,(3)回折実験教材などを,数多くの実験を準備した.特にこの中の液晶実験教材は,携帯電話(身近な先端商品)の部品を実験教材にし,先端製品との繋がりを求める本研究のコンセプトを具現化した物である.一方,児童の使用を前提にし,安全面の教育,あるいは機器自身の安全には十分すぎるほどの配慮をした.これまでに開発したシステムを真に使えるものにするためには重大な問題が残っている.それは,これまでの研究におけるコンテンツ作成においては,バーチャルラボと物づくりラボとの連携が,必ずしもスムーズに結びついているとはいえない.システム改善の主な点を以下にまとめる.1)学習者がよりより効果を認識できるように,RPGゲーム中で行われる最後の卒業試験(到達度確認)に大幅な変更を加えている.従来座学の試験(穴埋めtext形式),所謂学校のpaper testそのものの形式であったものを,javaプログラムを利用することで変更を行っている.その結果,例えばバーチャルラボ(RPGゲーム型システム)での疑似体験を試験の中で確認することは勿論のこと,物づくりラボでの実体験をmovie shotとして利用し,二つを融合させた卒業試験が可能になってきた.学習者は,卒業試験に到達するまでのすべてのバーチャル体験,実体験を確認,理解度を自己判定できるため,達成感を具体的に感じることができる.2)管理者(指導者)が学習者の現在の到達度を頻繁に把握できるように変更を加えている.これにより,指導者から学習者への適切な時期でのアドバイスが可能になる.具体的には従来web上でRPG体験を行っていたために,RPGゲーム型の問題提起とバーチャルラボにおける擬似体験について,学習者の体験履歴が残せなかった.これをjava applicationにシステムを変更することで,学習者が一旦そのRPGを終了したときに,cgiにより管理者に自動的にmailを送ることを可能にした.その結果,管理所に学習ごと一括管理されることで,指導者の各学習の把握に要する労力が減じられている.これは大人数の使用にも耐えうる重要なシステムの変更である.3)コンテンツとしてより分かりやすいものにすべく改良を重ねた.例えば,光の三原色を体験,理解してもらうコンテンツでは,従来見られなかった混色の中間過程をバーチャル体験できるプログラムを増やし,より学習者が実感できるようにした.構築してきた教育支援システムは,ロールプレイング型ゲーム(RPG)となっている.ステージは,コンピュータによるバーチャルなコンテンツ(バーチャルラボ)と実際に実験を自ら行う「物づくりラボ」からなる.1)RPGストーリ(アニメーション)町で事件が起き,主人公(男の子,女の子:演習者がなる)が解決する.主人公(男の子,女の子)が町の各地点を訪ね,会話,冒険を重ねる(市販のTVゲームのような本格的な動画を用意).物語は,例えば,「携帯電話」「電卓」「液晶TV」など先端商品に絡んだ事件がきっかけとなり,始まる.これらのRPG部分は小学生の関心を捉え,勉強をやらされている感覚を持たせないための重要な部分である.また,学習テーマを深めたり,一定レベルに達成した場合の達成感を得たり,更に継続的な学習に向かわせる大きな役目を担う.2)バーチャルラボに於けるシミュレーション演習者は事件を解決するために,「携帯電話」などをPC上でバーチャルに分解する.分解した部品の性質を理解せねば事件は解決しない設定になっている.そこで,例えば,液晶画面に何故絵が出るのかをバーチャルに追及することを容易にするために,シミュレーション画面を用意した.3)物づくりラボバーチャルラボで物理現象の本質(例えば「偏光現象」)に気がっいた演習者には,物づくりラボの実験が許可される.(1)液晶実験,(2)レンズ・プリズム,(3)回折実験教材などを,数多くの実験を準備した.特にこの中の液晶実験教材は,携帯電話(身近な先端商品)の部品を実験教材にし,先端製品との繋がりを求める本研究のコンセプトを具現化した物である.一方,児童の使用を前提にし,安全面の教育,あるいは機器自身の安全には十分すぎるほどの配慮をした.
標準Whittaker加群の構造解析

本研究は,実簡約型Lie群Gの標準Whittaker (g,K)-加群の構造を解析することを主目的としている.平成30年度には,Gがsplit群であるときの標準Whittaker (g,K)-加群の自己双対性予想に関する研究を行った.前年度までの研究で,標準Whittaker (g,K)-加群は,固定した無限小指標Λを持ち,長さが有限であるような(g,K)-加群の圏における入射加群であることを使うことによって,その組成因子がわかっていた.今年度の研究では,この「標準Whittaker (g,K)-加群の入射性」を使うことによって,Gがsplit群のとき,標準Whittaker (g,K)-加群の既約商加群の中には大きな表現が含まれることを示した.もしこれがただ一つの既約商加群であれば,自己双対性予想が正しいことが容易に示されるが,今年度の研究ではそこまでには至らなかった.一方,今年度は,確定特異点型偏微分方程式系の境界値問題を用いた標準Whittaker (g,K)-加群の構造解析も行った.具体的には,SL(3,R)などの階数の低い群の場合を例として,境界値写像を与えるような解の基本系を具体的に構成し,境界値を用いて非退化不変双一次形式が存在するための条件を探った.このような具体例に関する計算の結果,一般の高階数の群の場合についても,確定特異点型偏微分方程式系の解の基本系の構成に,Verma加群の間の準同形写像の存在やその具体形が深く関わっているのではないか,という考察を得た.本研究の当初の計画では,確定特異点型偏微分方程式系の部分境界値を考え,実階数2への還元を行うことによって標準Whittaker (g,K)-加群の構造を解析する予定であった.一方,昨年度までの研究により,確定特異点型偏微分方程式系の境界値を直接使うことによって,split群の場合には標準Whittaker (g,K)-加群の間の非退化不変双一次形式が構成できる可能性があるという考察を得た.現在はこの方針で研究を継続している.また,一昨年度までの研究で,split群の場合については,標準Whittaker (g,K)-加群の組成因子問題が主系列表現のそれに帰着できることがわかった.また,この加群をtranslation functorで動かしたときの振る舞いもわかっている.このように,本研究の主題である,標準Whittaker (g,K)-加群の構造解析に向けて,具体的な道筋が見えてきたことから,本研究は概ね順調に進展していると考えている.群がsplitな場合,標準Whittaker (g,K)-加群には自己双対的な構造があるとの予想を肯定的に解決することが,本研究の主目的,つまり標準Whittaker (g,K)-加群の構造決定に大きな役割を果たす.本研究の過程において,確定特異点型偏微分方程式系の境界値を使うことにより,標準Whittaker (g,K)-加群の間の非退化不変双一次形式を構成できるであろう,という感触を得,現在はそれに取り組んでいる.そのための具体的な方法として,Verma加群の間の準同形写像に関する知見を使うのがよいと考えている.詳しく言うと以下のようになる.Goodman-WallachはVerma加群を完備化した加群におけるWhittakerベクトルを使うことで,主系列表現のWhittaker模型を詳しく調べた.このWhittakerベクトルの極における留数を調べることで,無限小指標がintegralなときの確定特異点型偏微分方程式系の境界値を正確に記述することができ,その結果非退化不変双一次形式が構成できると考えている.今後,このような方針で双対性予想の証明に取り組む.本研究は,実簡約型Lie群の標準Whittaker (g,K)-加群の構造を解析することを主目的としている.平成28年度には,まず群がSp(2,R)の場合について,標準Whittaker (g,K)-加群の組成列を調べた.そのとき用いた主な手法は,SL(3,R)の場合と同様に,まず標準Whittaker (g,K)-加群を特徴付ける微分方程式系を書き下し,これが確定特異性を持つような超曲面における部分的境界値を考えることで実階数1の状況を作り,実階数が1のときのWhittaker関数の性質によって緩増加な解を絞り込む,というものである.その上で,従来から用いている,K-タイプをshift作用素によって動かしたときの挙動を解析したり,具体的なWhittaker関数の性質を参照するなどして既約因子を決めていった.このような研究を行った結果,Sp(2,R)の標準Whittaker (g,K)-加群の組成列を完全に決定することができた.当初の計画では,平成28年度には,Sp(2,R)のほかに,splitとは限らない実階数2のいくつかの群について標準Whittaker (g,K)-加群の構造を決定することとなっていた.splitではない群についての研究は進んでいないが,上記「研究実績の概要」にあるように,代数的な考察によって,例えばtranslation関手による標準Whittaker (g,K)-加群の振る舞いなどがわかった.

この考察を使うことにより,標準Whittaker (g,K)-加群の他の構造解析も大いに進展すると感じている.以上のように,これまでとは違った観点から研究を進める手がかりも得られたことを考慮に入れて総合的に判断すると,本研究は概ね順調に進展していると結論づけられる.本研究は,実簡約型Lie群の標準Whittaker (g,K)-加群の構造を解析することを主目的としている.平成29年度には,前年度に引き続き,この加群の代数的な性質から得られる構造定理について研究を行った.Whittaker模型の理論における重要な定理として,「(g,K)-加群Vに対し,その双対Whittakerベクトルの空間Wh*(V)を取る操作は完全関手である」というものがある.無限小指標Λを固定したとき,この定理は「本研究の対象となっている標準Whittaker (g,K)-加群は,無限小指標ΛをもつHarish-Chandra (g,K)-加群の圏における入射加群である」と言い換えられる.代数の一般論により,入射加群は既約部分加群の入射包絡の直和に分解する.この事実から標準Whittaker (g,K)-加群の構造について多くの情報が得られることが研究の過程で判明した.二つ目の応用として,Gがsplit群のとき,標準Whittaker (g,K)-加群の大域指標,即ち既約組成因子の情報,は,無限小指標Λを持つ主系列表現の大域指標の和であることを,平成29年度に示した.これにより,標準Whittaker (g,K)-加群の組成因子問題が,split群に関しては解決したことになる.当初の計画では,まずは具体例を多く構成した上で,平成29年度には階数2への還元を行う予定であった.しかし「研究実績の概要」の項にも記したように,Whittaker加群の入射性という,強力な手法を発見したため,平成28年度の後半から,当面はこれを用いた代数的な考察を行うことに研究の中心を切り替えた.これによりsplit群の場合については,標準Whittaker (g,K)-加群のtranslation関手による振る舞いや,大域指標の決定という大きな進展を得た.その結果,split群の場合については,自己双対性予想に関するものを除けば,当初の研究目標の達成に近づいている.また,split群に限らず,確定特異点型偏微分方程式系の境界値問題を適用することで本研究が進展する,という当初の研究計画を具体化する方針も見えてきただけでなく,この方針は妥当との感触も得ている.以上を踏まえて総合的に判断すると,本研究は概ね順調に進展していると結論づけられる.本研究は,実簡約型Lie群Gの標準Whittaker (g,K)-加群の構造を解析することを主目的としている.平成30年度には,Gがsplit群であるときの標準Whittaker (g,K)-加群の自己双対性予想に関する研究を行った.前年度までの研究で,標準Whittaker (g,K)-加群は,固定した無限小指標Λを持ち,長さが有限であるような(g,K)-加群の圏における入射加群であることを使うことによって,その組成因子がわかっていた.今年度の研究では,この「標準Whittaker (g,K)-加群の入射性」を使うことによって,Gがsplit群のとき,標準Whittaker (g,K)-加群の既約商加群の中には大きな表現が含まれることを示した.もしこれがただ一つの既約商加群であれば,自己双対性予想が正しいことが容易に示されるが,今年度の研究ではそこまでには至らなかった.一方,今年度は,確定特異点型偏微分方程式系の境界値問題を用いた標準Whittaker (g,K)-加群の構造解析も行った.具体的には,SL(3,R)などの階数の低い群の場合を例として,境界値写像を与えるような解の基本系を具体的に構成し,境界値を用いて非退化不変双一次形式が存在するための条件を探った.
平安期緑釉陶器の色彩学的研究

本研究は、これまで客観的なデータによって整理されることのなかった平安期緑釉陶器の釉調の色彩学的検討を包括的に行ったものである。緑釉陶器の生産は、東海、近江、畿内、防長という4地域で行われ、産地ごとに釉調と胎土の特徴の違いが指摘されており、これを色彩学的観点からの多様なアプローチにより明らかにすることを目的とした。具体的な方法としては、釉薬のテストピース作成による原料と釉の発色の復元的実験を行うとともに、産地資料の色調データを蓄積し、器械計測による分光反射率の分析によって、産地資料との比較を行った。本研究の目的は、これまで客観的なデータによって整理されることのなかった平安期緑釉陶器の釉調の色彩学的検討を包括的に行うものである。平安期緑釉陶器の生産は、東海(愛知・岐阜)、近江、畿内、防長(山口)といった限られた地域で行われたとされており、産地ごとに胎土や釉調が異なることから、それが産地同定の指標となってきた。しかしその色の表現には、これまで濃緑色や淡緑色、若草色などの感覚的かつ主観的な色名しか用いられておらず、客観的な記述が十分になされていなかった。そこでJISの標準色票(目視計測)や分光測色計(器械計測)などの客観的な色を表示するものを用いて、釉調と胎土色の相関関係の多変量解析、分光反射率のグラフの比較など、色の記述や色彩学的検討を試み、これらの方法によって各産地資料のデータを蓄積しているところである。なおこうした産地ごとの胎土や釉調の差異は、材料や土の成分や質の違いなどによるものと考えられ、産地ごとの成分の比較研究もこれまでなされてきた。しかし釉調は、原料だけでなく、窯内雰囲気など種々の複雑な要因によって変化することから、成分分析のデータは提示されていても、色調との対応関係の検討までは十分に行えていなかった。これを解決する方法の一つとして、1年目にあたる25年度は、実際に原料の成分が確実に分かっているテストピースを製作し、その焼成実験を行った。本来は、緑釉陶器に用いられる鉛釉など低火度焼成の施釉実験をすることが最善ではあるものの、材料の入手などの困難さから、まずは銅や鉄などの呈色剤が、分光反射率のグラフの上でどのような動きを見せるかを検証するため、高火度での酸化焼成、還元焼成の実験を行い、どのような原料や焼成条件からどのような色の釉調が生まれ、どのような分光反射率になるのかを確かめた。それには分光測色計などの客観的な測定結果と目視で感じる色との間に大きな開きが生じることにより、器械計測が敬遠されてきたことがあったと考えられる。筆者はJISの標準色票(目視計測)や分光測色計(器械計測)などの客観的な計測を行って、結果を比較し、両者のすり合わせ方法を検討してきたところ、器械計測の結果としての色の値(L*a*b*値、マンセル値など)に比べて、分光反射率のスペクトルを比較することにより、目視とも共通する色の特徴を見いだせる可能性を指摘した。これを裏付けるために、25年度は復元実験として、原料の成分が確実に分かり、釉の色の異なる数パターンのテストピースを製作して、焼成を行った。26年度はテストピースの釉調を測定し比較したところ、実際の平安期緑釉陶器と同様な低火度の焼成実験が行えず、高火度焼成の灰釉による実験であるなど、条件の違いはあったものの、同じ銅や鉄を含む釉薬を用いることによって、同様な色の波長のピークがみられることや、実際の緑釉陶器にみられるような釉の薄さと釉調・胎土の色の関係などが、実験品でも認められることが分かった。こうした検討の成果を、日本文化財科学会で発表した。また各地の産地出土の緑釉陶器の色調を計測し、分光反射率の分析をするなど、産地資料のデータの蓄積も行った。緑釉陶器の生産は、東海、近江、畿内、防長という4地域で行われ、産地ごとに釉調と胎土の特徴の違いが指摘されており、釉調や胎土色などの、色調の情報も産地を知るための重要な要素となっているが、紛らわしいものも多い現状がある。こうしたことから、筆者は平安期の緑釉陶器の色彩学的検討を行うことにした。筆者の研究は、2012年に発表した京都府亀岡市の篠大谷3号窯出土の緑釉陶器資料の整理を出発点としているが、今回はこれを進めて、釉薬のテストピース作成による原料と釉の発色の復元的実験を行うとともに、産地資料の色調データを蓄積し、器械計測による分光反射率の分析によって比較を行った。

最終年度の資料調査では、防長産の平安期緑釉陶器の色調計測に加えて、山口県長登銅山文化交流館で所蔵する長登銅山の銅鉱石の測定もさせていただいた。これらのデータを比較すると、色を示す分光反射率のグラフから、原材料や焼成状態についても迫ることができるのではないかという想定をすることができた。焼成実験では、平安期緑釉陶器とは焼成温度や材料など同じ条件ではなかったが、銅や鉄の釉薬の特徴を検証することができた。また実験で製作したテストピースは、コンピューターで温度制御をされた小型電気窯という安定した環境で焼成した条件にもよるが、同じ材料で焼成をすれば、同じ成分が一定の反応を起こし、同様の分光反射率のものを再現できることも検証できた。今後は、今回不十分であった実物資料の資料調査を増やし、分光反射率の分析を通して、産地を特徴づける釉薬原料や焼成条件を反映するような特徴を見つけたいと考える。もちろん分光反射率の分析のみでなく、成分分析やそれらの構造の分析なども行い、検証も行いたいと考える。本研究は、これまで客観的なデータによって整理されることのなかった平安期緑釉陶器の釉調の色彩学的検討を包括的に行ったものである。緑釉陶器の生産は、東海、近江、畿内、防長という4地域で行われ、産地ごとに釉調と胎土の特徴の違いが指摘されており、これを色彩学的観点からの多様なアプローチにより明らかにすることを目的とした。具体的な方法としては、釉薬のテストピース作成による原料と釉の発色の復元的実験を行うとともに、産地資料の色調データを蓄積し、器械計測による分光反射率の分析によって、産地資料との比較を行った。25年度の後半に、焼成実験を行った釉薬のテストピースについては、26年度の初めに測色及びそのデータの分析を行い、その結果について、7月の日本文化財科学会の大会でポスター発表を行った。釉薬の焼成実験は、実際の緑釉陶器とは成分や焼成温度に違いがあるのではあるが、釉薬の透け方による色の影響や鉄分・銅成分の色の発色には、実際の緑釉陶器との共通性も見られており、一定の成果を上げていると考える。また資料調査については、大阪大学で現在調査している亀岡市の篠西山1号窯の発掘現場を見学するとともに、そこから出土した緑釉陶器の色調を計測させていただき、分光反射率の分析を行った。また大阪大学の高橋照彦准教授と共同して産地資料の資料調査も行わせていただいた。ただ本来は、個人での調査も積極的に行って、各産地(東海・近江・畿内・防長)および、京都などの消費地資料も計測し色調のデータを蓄積していく予定であったので、その点では遅れていると言える。なお当該年度前半における遅れの原因については、ひとつは分光測色計の通信系統の故障や、ソフトが古く不具合を起こしている点などがあった。そこで26年度はまず新しい型の色計測ソフトを購入するとともに、元興寺文化財研究所とも相談し、分光測色計の修理を実施したため、スムーズな計測とデータ処理が可能になった。そのため今後は、積極的に資料調査を行うことが可能になると考える。考古学次年度は、まず26年度に不足していた資料調査を積極的に行い、資料の色調データを蓄積していきたい。なお資料調査の際は、当該研究の研究協力者で、緑釉陶器の研究者である大阪大学の高橋照彦准教授とも共同研究をさせていただけることになっており、これまでの蓄積が多い緑釉陶器の考古学的な検討結果と、色彩学的な検討がどのように生かせていけるか模索していきたい。また釉調を復元する焼成実験に関しても、まず赤い色の胎土に釉薬をかけたテストピースを作成し、同様の釉薬を用いた実験を行い、昨年度の白い胎土を用いた釉薬の実験結果との比較を行うとともに、緑色に発色する銅釉をメインにして、さまざまな釉薬の配合で焼成実験を行って、比較実験も行いたいと考える。また無鉛の楽焼釉などを用いて、低火度の緑釉陶器の再現も行いたい。
X線回折法によるセルロースI_α→I_β転移過程のin situ観察とその機構解明

セルロースI_αは、セルロースIII_Iを経てI_βに転移することが知られている。本研究では、不活性ガス中での熱処理によりセルロースIII_IがI_βへ転移することを明らかにしたので、さらにその転移の過程をDSCとX線回折によって直接観察することとした。まず、I_α成分を多く含む高結晶性のシオグサセルロースを超臨界アンモニア流体にて処理し、高結晶性のセルロースIII_I試料を作製した。そして、高結晶性セルロースIII_Iを220°Cで熱処理したところ、セルロースI_βに転移することがFT-IRとX線回折によって明らかになった。通常、高温水蒸気中でセルロースIII_Iを処理するとセルロースI_βへ転移するといわれていたが、本研究では、単純な加熱によってIII_IがI_βへ転移することを明らかにした。ただ熱のみによってセルロースIII_IがI_βへ転移するということは、物理的な機器による転移のモニタリングが可能であることを示唆している。そこで、DSCとX線回折による転移過程のモニタリングを行うこととした。DSCでは、昇温過程において200°Cに2次の相転移に相当する吸熱ピークが観察された。これは、セルロースIII_IからI_βへの転移にともなう水素結合の再配列によるものと思われる。次に昇温過程のX線回折を行った。その結果、200°Cから217°CでセルロースIII_Iが中間構造などを経ることなく直接I_βへ転移することが明らかになった。そしてこの転移の機構として、セルロースIII_Iがシート構造を保持したままI_βへ転移するというモデルを提案した。室温から280°Cまで段階的に昇温ならびに降温させながら、それぞれの温度での高結晶性シオグサセルロースのX線回折プロファイルを測定した。昇温にともない赤道の面間隔は増大し、降温により再びもとの値へ戻った。しかし、子午線の面間隔は昇温、降温でも変動しなかった。これより、セルロース結晶の熱膨張は、直鎖状の合成高分子の場合と同様、繊維垂直方向に顕著である一方、繊維方向に変化しないことが明らかになった。温度に対する赤道の面間隔の値の変動をプロットした結果、220°Cから230°C付近に変局点が存在していた。室温から220-230°Cまでの面間隔の増大割合はそれほど大きくないが、220-230°Cから280°Cでは著しく大きい。すなわち、220-230°C付近にセルロースの2次の相転移点の存在が明らかになった。さらに、熱膨張係数(Thermal Expansion Coefficient)を計算した結果、相転移前後ではおよそ一桁値が違うことが分かった。セルロースIαからIβへは直接転移するのではなく、2次の相転移点以上の高温相を経て起こると予想される。そこで、280°Cにおける分子鎖垂直方向の熱膨張を解析した結果、グルコース環垂直方向には室温時のおよそ4%膨潤したものの、グルコース環と平行方向にはほとんど膨潤しないことが分かった。セルロースIαからIβへの転移の機構としては、分子鎖のrotationとtranslationの二つが考えられるが、高温相の精密な構造解析によって転移機構が解明されると予想される。
早老症をモデルとした老化制御機構の解明に関する小児歯科的アプローチ

本研究課題では、脱落乳歯由来幹細胞(stem cells from human exfoliated deciduous teeth; SHED)の抗酸化ストレス作用および多分化能による抗老化作用の可能性を検索するとともに、老化制御機構の解明を目的とした。SHEDの単離に成功するとともに、早老症モデルマウスを用いて、SHEDの老化制御機構について解析中である。また本研究課題と関連して、老化関連疾患である骨粗鬆症モデルマウスへのSHED投与により、骨密度の増加が確認された。現在、詳細な解析を行っているところである。本研究課題では、脱落乳歯由来幹細胞(stem cells from human exfoliated deciduous teeth; SHED)の抗酸化ストレス作用および多分化能による抗老化作用の可能性を検索するとともに、老化制御機構の解明を目的とする。早期に老化現象が出現する早老症モデルマウスにSHEDやSHEDから分化誘導したインスリン産生β細胞を移植して、モデルマウスにける各臓器の活性酸素種の産生抑制や、寿命延長機構に重要な関連を示すインスリンシグナル伝達系を解析するとともに、老化制御に関与する遺伝子やシグナル伝達系の同定と解析を行う。以上のことから、本研究課題では小児歯科的アプローチによる老化現象の解明に挑む。本年度はヒト乳歯歯髄から通法によりSHEDの単離・培養に成功した。SHEDの特性として、フローサイトメトリーを用いて幹細胞マーカー(STRO-1, CD146, CD73, CD105:陽性マーカー)や造血系マーカー(CD34, CD45, CD14, CD11b:陰性マーカー)の発現を確認した。SHEDのDoubling assayとBrdUを用いて自己増殖能の確認した。多分可能の解析として、象牙芽細胞/骨芽細胞、軟骨細胞、脂肪細胞、神経細胞への分化誘導をin vitroで行い、組織特異的マーカーの発現を免疫染色法やウエスタンブロット法、RT-PCR法で検索を行った。SHEDのβ細胞への分化誘導法を確立するために、骨髄由来間葉系幹細胞でのβ細胞への分化誘導法を参考に、SHEDのβ細胞への分化誘導法を行った。分化誘導後の細胞をRT-PCR法や免疫染色法、ウエスタンブロット法により、β細胞特異的マーカー(Insulin, Pdx-1, Nkx6.1,Glut2など)の発現を確認したが、結果は陰性であった。SHEDの全身投与による老化制御機構への影響を検索するために、早老症モデルマウスであるBmal1ノックアウトマウスヘテロ接合体の雌雄ペアをJackson Laboratoryより購入した。Bmal1ノックアウトマウスはホモ接合体では不妊であることから、ヘテロ接合体での系統維持を行っている。また、野生型、ヘテロ接合体、ホモ接合体は、新生マウスの尾よりDNAを抽出後、特異的プライマーでのPCR法にてジェノタイピングを行っている。現在は寿命集団を作成して寿命曲線を作成している。また、本研究課題と関連した実験として、野生型マウスにSHEDを静脈内に投与して寿命への影響を観察している。途中経過として、SHED投与群では非投与群に比べて、寿命延長の傾向が見られた。さらに、老化関連疾患である骨粗鬆症について、そのモデルマウスへのSHED投与により、骨密度の増加が認められた。以上の実験については、詳細な解析を継続している。SHEDの全身投与による老化制御機構への影響を検索するために、早老症モデルマウスであるBmal1ノックアウトマウスを用いている。Bmal1ノックアウトマウスのホモ接合体にSHEDを投与した群と非投与群の実験群を作成して現在、SHEDの全身投与による寿命延長効果について検索中である。

早老症モデルマウスの寿命集団とともに、野生型マウスへのSHED投与後の寿命曲線を作成中であり、研究は順調に進展している。小児歯科SEHD投与した早老症モデルマウスの寿命集団について、以下の検索を継続していく。1各臓器におけるROS産生:肝臓、骨格筋、脂肪細胞、脾臓、心臓を採取し、通法に従い各臓器でのROS産生を測定する。2組織学的検索:採取した各臓器の組織切片を作成し、HE染色や特殊染色(PAS染色:多糖体の検索、マッソントリクローム染色:組織線維化の検索、その他)、免疫組織化学的検索(細胞死の検索、血管新生の検索など)を行い、各臓器の組織学的変化を解析する。3寿命集団の解析:SHEDを移植した雄モデルマウスのホモ接合体および野生型の体重や摂食量、各臓器の重量、血液データ(血糖値やインスリン、脂質、ASTやALT)、尿タンパク質量を経時的に測定し、SHED移植による肝機能や腎機能、代謝機能の変化を検索する。また、移植したモデルマウスの飼育を継続して、SHED移植したモデルマウスの寿命を解析する。また、SHEDを移植した雄ホモ接合体と雌野生型マウスとの交配、SHEDを移植した雌ホモ接合体と雄野生型マウスとの交配を行い、生殖能力の回復を確認する。老化モデルマウスを導入することにより、in vivoでの研究計画を予定していたが、動物飼育施設での微生物の感染報告があり、施設全体の使用が年度末まで停止していたことから、研究計画が遅れている。試薬注文時に年度内の納入ができないことが判明したことから、次年度のへの繰越金が少額生じた。早老症モデルモデルを導入後、SHEDを移植後に以下の研究を進めていく。in vitroにおけるSHEDからβ細胞への分化誘導法を確立の確率を継続し、その特性の検索を行うとともに、モデルマウスへの移植を検討する。次年度の助成金と合わせて、物品を購入する予定である。動物飼育施設の利用ができなかったことから、早老症モデル動物が導入できなかったため、次年度への使用額が生じた。早老症モデル動物の導入及び飼育に用いる。
ゲノムワイドアソシエーション解析によるキャベツの相転換機構の解明

植物の生活環における幼若相から成熟相への転換は、生活環を完遂する上で必要不可欠なイベントである。キャベツ(Brassica oleracea)における幼若相から成熟相への転換タイミングは個体の発育ステージで説明される。これまでの知見により、転換タイミングには明確な品種間差異が知られていたが、その決定機構は明らかになっていない。本研究ではキャベツにおける生長相の転換メカニズムを明らかにするため、圃場環境下におけるキャベツ固定系統の転換タイミングを決定した。さらにゲノムワイド関連解析により、本形質を司る染色体領域の同定を試みた。キャベツ(Brassica oleracea)の生育相は、外部環境に影響されずに栄養生長を行う基本栄養生長相、長期の低温に感応して花芽分化が開始される低温感応相、さらに長日・高温に感応し抽だいと開花が促進される高温長日感応相から構成される。低温感応相にある植物体が、長期間の低温に暴露されると花芽が分化し、抽だい・開花に至る。そのため晩春に収穫期を迎える作型では難抽だい性品種の育成が求められている。本年度は、生物資源研・ジーンバンクに登録されているキャベツ遺伝資源系統・81点について、圃場環境下における基本栄養生長相期間を評価した。評価方法は、キャベツ遺伝資源81点および市販F1品種4点の苗(本葉数23枚展開期)を約10日間隔で6回に分けて定植し、各個体における低温遭遇時の本葉数と翌春の花芽分化について調査を行った。その結果、長い基本栄養生長相が必要とされる春どりの作型に適する中野早生群(`早生豊玉'、`中野極早生丸'、`富士早生'など)に属する品種は、いずれも花芽分化した個体の最小葉数が13枚以上であった。これに対し丸球の早生種である`大型コペンハーゲンマーケット'や`アラスカ'では、低温遭遇時に本葉数が2枚であった個体においても花芽形成が確認された。これらの品種は生育期に低温に遭遇しない春まき初夏どりの作型で利用されており、長い基本栄養生長相が必要とされない事が再確認された。標準系統として用いている`MP-22'について相転換前後の本葉よりRNAを精製し、Hiseq2000を用いたトランスクリプトの配列取得を行った。de novoアセンブルを行い、29,437contigsで構成される発現遺伝子の配列を取得するとともに、そのうち1,536contigs内にSSR領域を見いだし、多型識別用のプライマーセットを構築した。圃場環境下におけるキャベツ遺伝資源系統の基本栄養生長相の長短を評価するため、キャベツ遺伝資源81点および市販F1品種9点の苗(本葉数23枚)を平成25年10月15日より約7日間隔で5回に分けて定植した(6個体を5回定植)。生育時の葉数は11月22日から約1ヶ月ごとに調査した。各個体の花芽分化は翌年3月中旬から目視による調査を行った。調査は1週ごとに行い、最終調査日である5月28日時点で花芽が確認されない個体については結球部を縦切りし、花芽の有無を目視にて調査した。各系統における各試験区の花芽分化割合にはばらつきがみられたため、複数個体で花芽が確認された区における平均葉齢を相転換葉齢とした。各系統の相転換葉齢は概ね昨年度の結果と同様の傾向であったが、今年度は昨年度に比べて1区の定植日が1週間遅れ、花芽分化に至らなかった系統が散見された。遺伝資源系統とF1品種群を比較した場合、F1品種群の方が各試験区においてごく少数の個体のみが抽だいする傾向が少なかった。これはF1品種の方が生育の揃いが良いことに起因すると考えられる。GWAS解析に供する多型データの取得はRad-seq法を用いた。制限酵素EcoRIおよびBglIIを用いたRad-Seq法により遺伝資源系統内のSNP情報を取得した。EcoRI/BglIIを使用した場合、キャベツの推定ゲノムサイズから予測される取得サイト数は6,000ヵ所である(冗長度10以上)。得られたリード配列を公開されているキャベツのドラフトゲノム配列へマッピングし、StacksによるSNPのコールを行ったが、欠測値が多くGWASを行うに充分な多型を取得することができなかった。今後はSNP以外の多型情報を加え、Rad-Seqの欠測データを補完する計画である。植物育種学本年度は、当初の予定どおり圃場環境下における基本栄養生長相の期間を評価した。当初予定していたGoldenGateによる多型取得が困難であったため、de novoアセンブルで得られたcontig上にSSRマーカーを設計した。

今年度の形質評価結果を確認するため、次年度も同一作型、同一系統を用いた形質評価を行う。加えてGWASに必要なマーカー数を算出するため、今年度整備したSSRマーカーを用いて連鎖不平衡の崩壊距離を算出する。しかしキャベツと近縁であるセイヨウナタネの連鎖不平衡の崩壊距離は12cMと推定されており、1,536ヵ所のマーカーでは不十分である可能性が考えられる。そこで、ゲノムワイドなSNP多型を取得可能なRAD-Seq法を行う。RAD-Seqには6塩基認識酵素であるEcoRIを用いる。EcoRIを使用した場合、キャベツの推定ゲノムサイズから予測される取得リード数は6,000ヵ所である(冗長度10以上)。取得されたSNP情報を元に集団構造解析、連鎖不平衡距離を算出する。次年度使用額が生じた理由は、効率的に研究費を使用するため、申請時に購入を予定していた消耗品をより廉価な物に変更したためである。また、研究を進めるため予定していた学会発表を次年度に繰り越したことが原因である。本年度はRAD-Seq法を用いてSNP情報を取得するとともに、得られた研究成果を積極的に学会発表し、論文投稿を行う。今年度生じた次年度使用額についてはRAD-seqに必要な消耗品購入費に充当する。
生物学的リン除去に関わる微生物群集構造解析とポリリン酸蓄積細菌の分子生物学的同定

生物学的リン除去活性汚泥法に関する基礎研究は、分子生物学的手法などの新しい微生物群集解析手法の発展により、長い不毛の時期を経て画期的なブレイクスルーを迎えつつある。本研究は、16S-rDNAアプローチを複合的に用いて、リン除去を担う活性汚泥の微生物群集構造およびその機能を遺伝子レベルで明らかにすることを目的におこなった。本研究では、酢酸・グルタミン酸・プロピオン酸・グルコース・ペプトンをそれぞれ主要炭素源とする嫌気好気式生物学的リン除去リアクターを実験室内で運転し、リン除去活性が発現してゆく過程をバッチ実験で、真性細菌全体の群集構造変化を16S-rDNAを用いたDGGE法により追跡した。両者を比較することで、リン除去を担う微生物のスクリーニングが可能となる。さらに、クローニング法により16S-rDNA配列の全長を決定して、スクリーニングした微生物を特異的に検出する遺伝子プローブを設計し、ポリリン酸染色法と組み合わせることで、ターゲット微生物のリン蓄積能をin situで確認した。解析の結果、ペプトンを主要基質とした系で、グラム陽性高(G+C)DNA含有細菌が実際にリンを蓄積しているのが確かめられ、すでにリン蓄積細菌候補として有力視されているRhodocyclus近縁菌に続いて、新たなリン蓄積細菌候補を検出することに成功した。また、リン蓄積をしていながら、Rhodocyclus近縁菌でも、グラム陽性高(G+C)DNA含有細菌でもないものも観察されたことから、未知のリン蓄積細菌がさらに存在することも示唆された。同時に、TM7に属する細菌、Chlorofexi属に属する細菌など、直接リン蓄積はしないものの、リン蓄積菌と同時に活発に働く微生物も明らかにした。これらの解析により、複数のリン蓄積菌の働きによってリン除去が実現しているという、リン除去メカニズムの全体像が明らかとなった。酢酸・グルタミン酸・プロピオン酸・グルコース・ペプトンをそれぞれ主要炭素源とする嫌気好気式生物学的リン除去リアクターを実験室内で運転した。各基質により馴致を始めてからリン除去活性が発現してゆく過程において、まず嫌気工程での有機物摂取とリン放出および好気工程でのリン過剰摂取というリン除去汚泥特有の代謝がどの程度発現しているかをバッチ実験により追跡した。同時にV3と呼ばれる可変部分を含む16S-rDNAのフラグメントを対象にDGGE法によって真性細菌全体の群集構造を追跡、リン除去活性の発現とともに増加傾向を示すDGGEのバンドを切り出してそのDNA配列を決定した。ポリリン酸蓄積細菌の候補としてすでに見つかっているRhodocyclus近縁種の細菌が、各基質を用いた系において検出され、ポリリン酸染色と蛍光遺伝子プローブ法(FISH法)の同時染色により、この細菌がリン除去プロセスにおいて実際にポリリン酸を蓄積していることが直接確かめられた。酢酸・プロピオン酸を主要炭素源とした系ではこのRhodocyclus近縁種がリン除去を担っていたが、それ以外の系では、量的にはリン除去の主体であるとは言えず、ほかにポリリン酸蓄積の機能を果たしている細菌が存在することが示唆された。グルタミン酸を主要基質とした系からChloroflexi属に属する細菌が、またペプトンを主要基質とした系からはグラム陽性高(G+C)DNA含有細菌が,また複数の系からTM7に属する細菌がそれぞれリン蓄積微生物の候補として見つかっており,現在、それぞれの汚泥の16S-rDNA全長クローニングおよび目的細菌をターゲットとしたDNAプローブの開発を進めている。来年度は、引き続きプローブの開発を進め、ポリリン酸との二重染色によりこれらの生物のリン蓄積能を評価することにより、リン除去を担う微生物群集構造の本質を明らかにしたい。

前年度までに、酢酸・グルタミン酸・プロピオン酸・グルコース・ペプトンをそれぞれ主要炭素源とする嫌気好気式生物学的リン除去リアクターを実験室内で運転し、バッチ実験と化学分析によりリン除去の状態を追跡するとともに、16S rDNA上のV3領域を対象としたDGGE法によって微生物群集構造を追跡してきた。本年度は、これに加えて16S rDNA全のクローニングによる詳細な微生物群集解析をおこなった。まず、このクローニング法によって、DGGE法による解析で検出された微生物について、16S rDNA全長の塩基配列を得た。このうち、リアクターのリン除去性能からリン蓄積をしていたと想定される微生物についてDNAプローブを設計し、FISH法とポリリン酸染色との二重染色により、それぞの細菌のリン蓄積能を調べた。この結果、ペプトンを主要基質とした系で、グラム陽性高(G+C)DNA含有細菌が実際にリンを蓄積しているのが直接確かめられ、すでにリン蓄積細菌候補として有力視されているRhodocyclus近縁菌に続いて、新たなリン蓄積細菌候補を検出することに成功した。一方、TM7に属する細菌、Chlorofexi属に属する細菌については、DGGEによる解析からはリン蓄積が予想されたものの、二重染色法ではリン蓄積が確認されなかった。また、リン蓄積をしていながら、Rhodocyclus近縁菌でも、グラム陽性高(G+C)DNA含有細菌でもないものが観察されていること、Rhodocyclus近縁細菌とグラム陽性高(G+C)DNA含有細菌の存在率だけでは、汚泥全体のリン含有率を説明しきれないことから、未知のリン蓄積細菌がさらに存在することが示された。複数のリン蓄積菌の働きによってリン除去が実現しているという、リン除去メカニズムの全体像を明らかした。
強誘電体メモリのマイクロアーキテクチャー

大気開放型化学気相析出(CVD)法において、原料にZn(C_5H_7O_2)_2を用いて、エピタキシャル成長基板上にZnO結晶を成長させると、基板から垂直に成長したエピタキシャルウイスカーとなる。本研究では、BaTiO_3などの強誘電体エピタキシャルウイスカーを作製し、樹脂によりウイスカーを垂直に固定して、強誘電体特性を得ることを目的とした。BaTiO_3エピタキシャルウイスカーは得られなかったものの、二金属酸化物としてアルミニウムをドープしたAl:ZnOウイスカーとZnOウイスカー先端からMgOウイスカーが成長するZnO-MgOへテロウイスカーを得た。条件の最適化によってBaTiO_3もられる可能性は未だ残っている。次にZnOエピタキシャルウイスカーをPMMAおよび熱硬化性シリコーン(ポリシルセスキオキサン)によって垂直成長状態で包埋した。ZnOウィスカー群は平均長さ35μm、直径1.8μm、数密度5x10^4mm^<-2>である。熱硬化性シリコーンを用いた場合には、ウイスカーをほぼ倒すことなく樹脂に包埋することができた。走査型電子顕微鏡法による断面観察およびX線ロッキングカーブ法による結果がそれを証明している。一方包埋材にPMMAを用いた場合にはPMMA濃度によって包埋特性が変わった。PMMAはウイスカーに流し込む前にアセトンに溶かされて溶液状態になっており、アセトンの蒸発に伴ってPMMAが固化するのである。濃度が比較的低い場合には、ウイスカーが倒れることはなかったが、濃度が高くなるにつれてウイスカーが倒れる現象を確認した。包埋に成功したウイスカーコンポジットについて誘電率を測定した結果、マトリックスの誘電率とあまり変化のないことがわかった。
反強磁性体におけるマグノン励起の理論的研究

固体中の電子には一般にスピン軌道相互作用が働き、電場による電子スピンの制御を可能とするが、電子の伝導に伴うジュール熱の発生が応用上の障壁となっている。反強磁性体中では、マグノンと呼ばれる準粒子が熱やスピンを運ぶ。マグノンの伝搬に伴うエネルギー散逸は電子に比べて圧倒的に小さく、産業応用への期待が高まる中、その基礎研究は電子系に比べると非常に少なく、また網羅的でもない。本研究では、反強磁性体中の磁気励起現象を網羅的・統一的に理解し設計するため、系の対称性や基本的なユニットに着目した分類を行う。また、数値計算手法を発展させ、それを用いてマグノン間相互作用が誘発する新奇量子現象の開拓も行う。
破骨細胞を制御する新規MAPキナーゼ結合因子の解析

サイトカインの分泌や細胞生存に重要なp38 MAPキナーゼ経路を抑制的に制御する因子が破骨細胞で高発現しているという仮説の元、MKK6結合因子Alixを新規に同定し、破骨細胞におけるその機能の解析を行った。その結果、AlixはMKK6に結合してp38 MAPキナーゼの活性化を抑制することを明らかにした。しかし、Alixの発現を抑制しても、破骨細胞の生存の亢進やサイトカインの再分泌は見られなかった。MKK6-p38MAPキナーゼシグナルが破骨細胞で特異的に抑制されるメカニズムを解明するために、MKK6に結合する因子を探索した。その結果得られた因子Alixの役割を解析するため、平成19年度の研究計画をたてて以下の成果を得た。1、Alixが制御するMAPキナーゼ経路の同定。ウイルスベクターを用いてマウス骨髄マクロファージにAlixを過剰発現させた。また、Alix特異的なshRNAをマウス骨髄マクロファージに導入した。この細胞をLPSで刺激したときのMAPK p38のリン酸化はAlixの過剰発現により抑制された。以上より、AlixはMAPK p38経路に関与していることがわかった。2、破骨細胞の分化および骨吸収に対するAlixの作用の解析。Alix遺伝子もしくはAlixのshRNAそれぞれを、ウイルスベクターを用いてマウス骨髄細胞に過剰発現させた。これらの細胞をM-CSFとRANKLで破骨細胞に分化させた。Alix遺伝子発現が亢進しても減少しても形成する破骨細胞数には有意差は認められなかった。3、破骨細胞におけるAlixの発現によるサイトカイン産生制御の解析。破骨細胞の分化にAlixの発現量の増減は影響しなかったことより、形成した破骨細胞におけるサイトカイン産生をELISA法で定量した。LPSで刺激したそれぞれの細胞上清におけるTNF量を測定したところ、shRNAでAlixの発現を抑制しても、LPS誘導性のサイトカイン産生が亢進することはなかった。また、この破骨細胞では、AlixをノックダウンしてもLPS刺激でMAPK p38のリン酸化が亢進することはなかった。破骨細胞の分化に必須なMKK6-p38MAPキナーゼの活性が、成熟した破骨細胞では抑制されていることを我我は明らかにしてきた。新規に同定したAlixは、破骨細胞におけるMKK6-p38MAPキナーゼ経路の制御因子であると考えられた。平成20年度の研究では、Alixの発現の亢進や阻害が、破骨細胞の延命や機能、サイトカインの分泌などにおいて影響を及ぼすかどうか解析した。1.Ahxと相互作用する因子の同定と、相互作用するドメインの決定。AlixはMKK6と結合する因子として単離された。そこで、MKK6と相互作用するを、AlixのGST融合蛋白発現系を作成し解析した。GSTプルダウン法を用いてin vitroで免疫沈降したところ、全長での結合が観察された。ドメインの解析は行わなかった。2.破骨細胞の機能に対するAlixの解析。Ahxの発現をレトロウイルス遺伝子導入法で操作した成熟破骨細胞を用いて、Alixの破骨細胞の生存・アポトーシスに関する作用や、骨吸収活性に対する作用をスポット培養法や象牙質切片上での培養により解析した。Alixの過剰発現やノックダウンは破骨細胞の生存には関与しなかった。また、Alixの過剰発現は成熟破骨細胞の骨吸収を阻害することは無かった。3.破骨細胞におけるAlixの発現制御機構とサイトカイン産生への作用オリゴRNAiを破骨細胞にリポフェクション法によって導入することにより、Alixの発現を強く抑制することを試みた。その結果、破骨細胞はリボ多糖やRANKL刺激によるTNFおよびIL-1、IL-6等のサイトカイン産生が誘導されなかった。
国際理解教育プログラム作成のための基礎的研究

オーストラリア・ニューサウスウェールズ州の1980-90年代における教育改革の概要とそのプロセスを明らかにするために資料を収集し、連邦主導による教育改革と州の教育改革との連動性を明らかにした。その結果次の点が明らかになった。1.連邦の教育改革は次のように進められた。(1)87年に三選されたホ-ク政権の元で、雇用教育大臣John Doawkinsは、"Strengthening Australia's Schools,1988"によって、景気回復のための国家規模の取り組みの必要性を主張し、A Common Curriculum Frameworkの開発を提唱。(2)オーストラリア教育審議会は、89年までにすべての州、直轄区の教育課程を調査し、ホバ-トで同年4月に開催されたオーストラリア教育審議会において「学校教育に関するホバ-ト宣言」を採択。(3)カリキュラム策定作業に係る教育課程関係資料の開発と出版は、Australia National Curriculum Corporationで行われることとなり、90年1月に発足、"Studies of Society and Curriculum Map,Part A,Part B,1991"を発行。2.国際理解に関わるものは、Studies of Society and Environmentである。これについては、93年にA National Statement on Studies of Society and Environment for Australian Schools,1993が開発され、オーストラリア教育審議会で同意を得るための協議・調節が行われている。3.国際理解に焦点をあてた学習として、アボリジニ-とト-レス諸島の人々、英国・アイルランド・スコットランド・ウェールズに起源をもつオーストラリア人、非英語文化圏のオーストラリア人、の文化的側面、アジア太平洋地域における他の社会や文化へのオーストラリア政策の影響、が設定されており、スコープとしてAboriginal and Torres Straight Islanderの視点が導入されている。4.ニューサウスウェールズ州ではK-6において、human society and its environmentが実施され、連邦の教育改革において策定されたカリキュラムと関連している。しかしながら、州の事情に重点をおき、連邦カリキュラムとの関連を示唆する資料は発表されていない。以上の事実をもとに次の点が結論される。(1)連邦によって策定されたプログラムは、オーストラリア経済の景気回復に傾斜しており、国際理解もその目的のもとに位置付けられている。(2)国際理解については、州教育局は自州の事情を最優先するために、連邦の意図との若干のずれがある。(3)移民増加によって必要となる多文化主義教育・多民族教育および国際理解教育は、国家的要請としての経済活動の活性化に向けて一元化される部分をもちながらも、純粋に教育的な部分は一元化されずにはみだすことになる。(4)オーストラリアにおける一元化からはみ出た部分の研究をすすめることにより、国際理解教育プログラムにおいて根幹をなす概念を導き出すことができる。