hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
古墳時代中期の政権構造に関する基礎的研究－古市古墳群高塚山古墳出土資料の調査－

本研究の目的は、古市・百舌鳥古墳群の勢力によって主導された古墳時代中期の政権構造を明らかにすることである。具体的には、これまでの研究成果を踏まえ、朝鮮半島を中心にした東アジア情勢のもとで、1両古墳群の構造に反映された階層序列の形成・2帯金式甲ちゅうを介在させた諸勢力との政治的関係・3外交と軍事によって維持された政治基盤・4生産と交通体系の整備による経済基盤の確立、という視点を融合、体系化することによって、中国周縁部に成立する古代国家形成のメカニズムの解明を目指すことを提示した。以上の研究目的に対して、別記詳述するように、1研究成果報告会:12/1・12/2、山口大学で開催された「第15回古代武器研究会」で、「古墳時代中期の政権と朝鮮半島(韓半島)」のテーマのもとに、田中をコーディネータとして研究分担者・協力者(日韓6名)による成果報告を実施、2研究報告書(付帯研究編)の刊行:3/31、『古墳時代中期の政権構造に関する基礎的研究ー古市古墳群高塚山古墳出土資料の調査ー(付帯研究編)』を刊行(田中編著、本文205頁、執筆者8名、論文数9本)、3研究報告書(報告書編)の刊行:3/31までに必要とする整理作業を終了し、事実報告と考察を加えた『古墳時代中期の政権構造に関する基礎的研究ー古市古墳群高塚山古墳出土資料の調査ー(報告書編)』刊行のための整理作業を終え、6月末日に刊行予定、4その他関連研究活動:韓国での研究報告(田中:3/24「古墳時代の政権構造を考える」韓国古墳文化研究会、於韓国忠北大学校)、研究論文等の発表を行い、所期の目的を達成することができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度の調査、研究によって、1に関して、田中晋作2016「和泉地域に投影された政権中枢勢力の動静」『塚口義信博士古稀記念日本古代学論叢』和泉書院、および田中晋作2016「古墳時代前期後半における畿内政権内の主導権をめぐる確執」『山口考古』36を発表し、さらに田中晋作「古墳時代前期の政権構造」と題して「中国四国前方後円墳研究会第19回研究集会」で口頭発表を行った。2に関して、田中晋作「第13回古代武器研究会」で「武器の拡散にみる地域間関係」と題して口頭発表を行った。また、これらを総括した口頭発表を、奈良県立橿原考古学研究所附属博物館春季特別展「やまとのみやけと女性司祭者」記念シンポジユムで「島の山古墳と畿内政権」と題して口頭発表を行った。また、本研究を進める上で、古市・百舌鳥古墳群の確立段階の様相が明確でないことが障害になっており、これを古市古墳群高塚山古墳出土資料によって補訂し、中期の政権構造の推移を検討する条件を整えることを提示した。今年度は、高塚山古墳出土資料の調査、研究は、出土資料の基礎整理とエックス線透過撮影を終えることができた。上記【研究実績の概要】に示した中で、政権構造研究部門では、、1とした両古墳群の構造に反映された階層序列の形成と、2とした帯金式甲ちゅうを介在させた諸勢力との政治的関係に関する調査、研究については、一定の目途をつけることができた。一方、3とした外交と軍事によって維持された政治基盤と、4とした生産と交通体系の整備による経済基盤の確立に関する調査、研究の進捗が十分ではない。また、高塚山古墳出土資料の調査、研究については、資料の劣化が激しく基礎整理に想定以上の時間を要してしまった。エックス線透過撮影までは終えることができたが、当初予定していた資料復元に着手することができなかった。昨年度までの調査、研究によって、2に関して、田中晋作2017「武器の拡散にみる地域間関係」『古代武器研究』14・塚本敏夫2017「武具変遷の変遷ー三段階の画期-」(公財)元興寺文化財研究所『平成29年度夏季企画展鎮物としての武器・武具-武具埋納祭祀の展開-』に、3に関して、田中晋作2017「古墳時代中期の鎹出土古墳についてー百舌鳥・古市古墳群の勢力のもとに編制された軍事組織の特質ー」

『古代学研究』214にその成果を発表した。1に関しては、田中晋作2016『古市古墳群の解明へ盾塚・鞍塚・珠金塚古墳』新泉社の内容の充実を図りこれにあてる。また、本研究を進める上で、古市・百舌鳥古墳群の確立段階の様相が明確でないことが障害になっており、これを古市古墳群高塚山古墳出土資料によって補訂し、中期の政権構造の推移を検討する条件を整えることを提示した。現在、高塚山古墳出土資料の調査、研究は、基礎作業である出土資料のエックス線透過撮影を28年度に終了し、この成果にもとづいて29年度前半に復元作業を実施し、後半から実測作業に着手、現在本作業が継続している。最終年度となった今年は、下記の今後の研究推進方策に明示するように、実測作業と平行して報告書作成に向けて報告文の執筆、図版の作成および写真撮影を実施する。上記【研究実績の概要】に示した中で、政権構造研究部門では、4とした生産と交通体系に関する研究の進捗が十分ではない。今年3月に実施した朝鮮半島南部海浜地域における帯金式甲ちゅう出土古墳の調査成果を活用することによって、これを補っていきたい。また、高塚山古墳出土資料の調査、研究については、基本作業である実測・図版作成・写真撮影を早急に完了させるよう努力したい。本研究の目的は、古市・百舌鳥古墳群の勢力によって主導された古墳時代中期の政権構造を明らかにすることである。具体的には、これまでの研究成果を踏まえ、朝鮮半島を中心にした東アジア情勢のもとで、1両古墳群の構造に反映された階層序列の形成・2帯金式甲ちゅうを介在させた諸勢力との政治的関係・3外交と軍事によって維持された政治基盤・4生産と交通体系の整備による経済基盤の確立、という視点を融合、体系化することによって、中国周縁部に成立する古代国家形成のメカニズムの解明を目指すことを提示した。以上の研究目的に対して、別記詳述するように、1研究成果報告会:12/1・12/2、山口大学で開催された「第15回古代武器研究会」で、「古墳時代中期の政権と朝鮮半島(韓半島)」のテーマのもとに、田中をコーディネータとして研究分担者・協力者(日韓6名)による成果報告を実施、2研究報告書(付帯研究編)の刊行:3/31、『古墳時代中期の政権構造に関する基礎的研究ー古市古墳群高塚山古墳出土資料の調査ー(付帯研究編)』を刊行(田中編著、本文205頁、執筆者8名、論文数9本)、3研究報告書(報告書編)の刊行:3/31までに必要とする整理作業を終了し、事実報告と考察を加えた『古墳時代中期の政権構造に関する基礎的研究ー古市古墳群高塚山古墳出土資料の調査ー(報告書編)』刊行のための整理作業を終え、6月末日に刊行予定、4その他関連研究活動:韓国での研究報告(田中:3/24「古墳時代の政権構造を考える」韓国古墳文化研究会、於韓国忠北大学校)、研究論文等の発表を行い、所期の目的を達成することができた。日韓の研究者相互による研究情報共有のため、まず、8月に韓国研究者4名を招聘し、古市古墳群・桜塚古墳群東群・大阪府交野東車塚古墳等の出土資料の調査および現地の踏査を実施する。一方、3月に日本側研究者4名による韓国全羅道南部海浜地域に所在する甲ちゅう出土古墳およびソウル近郊の横穴式石室墳の資料調査および踏査を実施する予定している。これによって、遅れている3とした外交と軍事によって維持された政治基盤と、4とした生産と交通体系の整備による経済基盤の確立に関する調査、研究に精力的に取り組みたい。また、高塚山古墳出土資料の調査、研究については、作業が遅れている資料復元を早期に終え、実測図の作成に着手する予定である。
筒状縮環共役系分子“πベルト”の創製：新規非平面ナノカーボン鍵物質としての顕在化

ベルト状縮環π共役系化合物(πベルト)の合成に取り組んだ。湾曲した縮環ベンゼン構造を持つボウル型分子スマネンをビルディングブロックとするπベルトの合成経路を考えた。スマネン同士を連結し、縮環構造を構築するための手法を検討した。クロスカップリング、酸化的カップリング、還元的カップリング、の3通りの経路でスマネンを連結した。また、分子内脱水素酸化による湾曲した縮環構造の構築法を確立した。近年の炭素材料研究において非平面π共役系の重要性が認識されている。中でもベルト状縮環π共役系分子(πベルト)はそのユニークな構造から注目を集めているだけでなく、その有機合成はチャレンジングなターゲットとして位置づけられている。本研究では、ボウル型π共役系分子を活用する独自の合成アプローチからπベルトの有機合成を行い、フラーレン、カーボンナノチューブ、πボウルに次ぐ非平面ナノカーボン物質群として特性を顕在化させることを目指す。今年度は、ボウル型π共役系分子スマネンをビルディングブロックとして用いたπベルト合成法の開発に取り組み、その最初の段階としてスマネンの連結手法を検討した。スマネンのカップリング反応を検討した。パラジウム触媒によりスマネン同士をカップリングさせた2量体を合成した。その際、マイクロウェーブ照射による加熱が反応に有効であった。得られた2量体は、紫外可視吸収スペクトルおよび発光スペクトルからπ共役系の拡張と青色の発光特性が明らかになった。また、量子収率はスマネンと比べ10倍上昇した。さらに、固体状態では発光波長が顕著に長波長シフトすることも明らかになった。スマネンを塩基で処理した後に酸化剤により酸化的カップリングを行った。その結果、用いる塩基と酸化剤の量をコントロールすることで、2量体とオリゴマーの作り分けができることが明らかになった。オリゴマーは最高10量体まで観測された。また、2量体を2量化することで4量体も得られた。ボウル型π共役系分子スマネンをビルディングブロックとして用いたベルト状縮環π共役系化合物(πベルト)の合成を目指し、研究に取り組んだ。標的分子として36個のベンゼン環が筒状に縮環した分子を設定した。合成戦略は、スマネンを適切な共役系を持つπ共役系のスペーサーを介してマクロサイクル化し、最後に分子内環化によって縮環構造の構築するというものである。今回、縮環構造構築方法を種々検討した。その結果、下記の分子内の酸化的環化が有効であることが明らかになった。スマネンとジ-p-トリルメタノンをt-BuOK存在下、加熱することで脱水縮合し、スマネンのトリベンジリデン体を高収率で合成した。得られた化合物の分子内酸化的環化反応を検討した。種々の酸化剤を検討したところ、2,3-ジクロロ-5,6-ジシアノ-p-ベンゾキノンとメタンスルホン酸の組み合わせで反応させた時に対応する分子内酸化的環化体が中程度の収率で得られた。得られた環化体は、環化の位置に基づくC3対称でヘミフラーレン骨格を部分構造とする異性体と非対称な異性体の2種の混合物であった。これらの構造は、2次元NMRおよびMALDI-MASSスペクトル測定から決定している。この環化体は、ブラックライト照射下で青色の発光を示した。また、スマネンのベンジル位酸化によりトリオキソスマネンも合成した。この化合物にグリニャール試薬を反応させると立体選択的に1,2-付加反応が進行した。これにより、スマネンベンジル位への求核剤の導入も可能になった。上記のような塩基を用いたベンジルアニオン経由のベンジリデン体合成法に相補的な環化前駆体合成法として位置づけられる。今年度は、πベルトの部分構造に相当するスマネンのカップリング体の合成を行った。具体的には、モノオキソスマネンのマクマリーカップリング反応により、ビスマネニリデンを合成した。条件として、種々の還元剤およびチタン試薬を検討した。その結果、還元剤として亜鉛を、チタン試薬として2塩化チタノセンを用いた条件が最適であり、86%の収率でビスマネニリデンが単一の化合物として得られた。得られたビスマネニリデンはベンジル位同士で2重結合で架橋されているため、スマネンに比べπ共役系が拡張している。これは、紫外可視吸収スペクトルからも示された。また、2つの連結したボウル構造の相対配置が同方向の場合と逆方向の場合が考えられ、それらはジアステレオマーの関係にある。密度汎関数法に基づく分子軌道計算により、それぞれの構造を最適化し、ひずみエネルギーを比較したところ、ボウル構造の相対配置が逆のものが同方向のものに比べ、安定であることが判明した。ボウル反転に基づく動的挙動を調べるために、温度可変NMR実験を行った。

温度をー80°Cから140°Cまで変化させても単一の化学種のみが観測された。また、高温NMR実験におけるピークのブロードニングも対応するスマネン分子に比べ小さいため、ビスマネニリデンにおいてボウル反転に要する活性化自由エネルギーは、スマネンよりも大きいことが示唆された。今回得られた結果は、πベルト合成を行うための有用な知見として考えられる。ボウル型π共役系分子スマネンをビルディングブロックとして用いたベルト状縮環π共役系化合物(πベルト)の合成を目指し、研究に取り組んだ。引き続き、36個のベンゼン環が筒状に縮環した分子を標的分子として設定した。合成の鍵反応の一つとして位置づけられる最終工程の分子内酸化的環化反応について、精力的に検討した。スマネンとビス(3,5-ジメチルフェニル)メタノンの縮合体に対して、分子内酸化的環化を検討した。その結果、2,3-ジクロロ-5,6-ジシアノ-p-ベンゾキノンとスカンジウムトリフラートを組み合わせると非常に高収率で反応が進行することがわかった。さらに、反応は位置選択的に進行し、C3対称なヘミフラーレン骨格を部分構造に有する異性体を与えた。この位置選択性は、昨年度見出したスマネンとジ-p-トリルメタノンとの縮合体の反応で環化の位置異性体混合物が得られることと対照的である。反応機構を考察するため、反応をNMRによって追跡した。その結果、環化と開環の平衡が示唆され、それにより最も熱力学的に安定な異性体に収束したと考えられる。また、フェニル基上の3,5-ジメチル基の立体障害のため、C3対称な異性体が安定構造として得られたと考えられる。得られたC3対称な縮環体を密度汎関数法により構造最適化を行ったところ、スマネンよりも歪みが大きくなっていることが判明した。すなわち、この縮環方法が高歪み分子合成に有用であることが示された。続いて、πベルトへ展開するためのスマネンビルディングブロック合成の最初の工程を検討した。スマネンの3つの芳香環のうち1つの芳香環を反応しないように塞ぐため、2,5-ジクロロ-2,5-ジメチルヘキサンとのフリーデルクラフツアルキル化を行ったところ、選択的に一つだけ導入することができた。難しいと考えられる高歪みな縮環ベンゼン構造を構築する方法を見出したから。25年度が最終年度であるため、記入しない。鍵反応の一つである分子内縮環反応をほぼ確立できたため。πベルト合成のために必要な各工程の反応の検討をモデル実験を上手く活用しながら展開し、効率的にπベルト合成を目指す。πベルト合成のための合成戦略の部分見直し・修正を柔軟に行いながらπベルトを合成する。
フレーベル教育思想を通しての教育的環境における「物」の構成に関する建築学的研究

「物」の構成として建築の構成を見たとき、子どもの教育環境において「物」に関する構成行為が教育的な行為として捉えられている論点をとりあげれば、教育的行為にふさわしい環境の建築的な構成に関して基礎的な示唆をえることができる。F.フレーベルが考案した「Gabe」を用いた遊びは、この「物」の構成行為と教育的意味をひとつに捉えたものである。フレーベルにとっての教育的行為は、見えない根元的な神的生命のはたらきの場に、いかに生き生きと人間の生を参与させるかという点にある。その際、自然のはたらきの場と人間の生を媒介するはたらきを活性化する「物」として考案されたのが「Gabe」である。その要点は、神的生命のはたらきが、個別でありつつ多様な全体に統一的にかかわる「部分的全体」としてある子ども本来のあり方を、子ども自身がもつ二重感情の自己予感を通して呼び覚まし、それを「形成衝動」というはたらきへ豊かに結びつけ、生き生きしたはたらきを可能にする「物」であるという点にある。「Gabe」に即して言えば、媒介するものであるかぎり、自然とも人間ともその本質において関係をもっていなければならないし、しかも自然でも人間でもあってはならない、したがって、どちらの本質ももっていながら、どちらにも還元できないそれ自身独立したひとつの全体であるということ、言い換えれば、自ら「部分的全体」として、統一性と個別性と多様性という三重のいきたはたらきの関係に開かれているということがその本質である。そして、その「Gabe」遊びの場は、自分を護らなくてすむように護られた場であってこそ、子どもが神的生命のはたらきの場に十全に開かれうる。フレーベルにとって、護られた庭的空間と「Gabe」遊びは教育行為の本質である。これらの論点は建築的な構成にとって基礎的な示唆を与えてくれるものである。「物」の構成として建築の構成を見たとき、子どもの教育的環境において「物」に関する構成行為が教育的に意味あるものとして機能している状況を捉えることができれば、そこから教育的な環境にふさわしい建築的な構成に関する多くの示唆を得ることができるはずである。フレーベルが考案した教育遊具としての「Gabe」を用いた遊びが、まさにこの「物」の構成行為と教育的意味をひとつに捉えようとしたものと考えられる。この「Gabe」遊びは、フレーベル独自の包括的な世界観に発したものであり、その世界観の理解がまず前提になる。本年度は、フレーベルの世界観の理解を深めるために、フレーベル関係の資料の収集と同時に、フレーベルが影響を受けたドイツ観念論やドイツ神秘主義の資料を収集し、フレーベルの教育思想の包括的な理解とともに、「Gabe」そのものの購入による実際の遊びの体験をも目指した。フレーベルにとっての教育行為の要点は、根源的な神のはたらきの場に、いかにして生き生きと人間の生を参与させるかという点にある。その際、はじめから神のはたらきの場を意図せずに生きている自然が手本になり、教師になることは当然のことであるが、自覚的な「物」の構成が神のはたらきの場に参与することは、ある意味では物の人工的抽象的な構成によって自然の構成を行うことでもあり、根本的な困難を含んでいるように見える。しかし、目に見えてくる姿は対局にあっても、生き生きしたはたらきへの参与として、つまり動的なはたらきのあり方やかかわり方に重点をおいてみれば、神のはたらきの場への参与として、ひとつの自覚的な参与の仕方が見えてくる。「Gabe」遊びを実際に行う場こそが、この生き生きしたはたらきを実感できるはたらきの場であり、フレーベルの包括的な世界観から「Gabe」遊びを理解する方向であることを確認した。この方向についての概要を発表した。なおこれらの詳細についてはさらに検討を重ねなければならない。

フレーベルにとって、護られた庭的空間と「Gabe」遊びは教育行為の本質である。これらの論点は建築的な構成にとって基礎的な示唆を与えてくれるものである。
鉄硫黄型光化学反応系の構造と機能に関する研究

ホウレンソウ光化学系I粒子では、HgCl_2処理によりF_bが破壊され、NADP^+光還元が失活する。この失活がF_bの破壊によって起こるという推論を証明するためにF_bを再構成し、このときNADP^+光還元活性も回復するかどうかを調べた。F_b破壊標品をNa_2S,メルカプトエタノール,FeCl_3と嫌気条件下、室温でインキュベートするとF_bは約75%の収率で再構成されることがESR測定により確認された。このときNADP^+光還元活性は全く回復しなかった。ところが、再構成時にMg^<2+>を共存させると光還元活性も回復することが判った。以上の結果より、NADP^+光還元活性が失われた原因はF_bの破壊によるものと結論した。緑色細菌の反応中心は,Fe-Sセンターを結合していることが報告されていたが、Fe-SセンターはO_2に対する感受性が高いため、精製は因難であった。われわれは、好熱性のC.tepidumを材料とし,精製操作中の嫌気性の維持に細心の注意を払い、Triton抽出、ショ糖密度匂配超遠心、イオン交換・ヒドロキシルアパタイトクロマトグラフィーにより、Fe-Sを結合している反応中心粒子を精製することができた。粒子の主要ペプチドは6種で、P840当たり約20分子のバクテリオクロロフィルを結合していた。Fe-Sセンターは光により、また、ジチオナイトにより還元された(EPR測定)。粒子に結合したcyt c551は、室温で閃光照射により酸化されたのち、半減期約20msで再還元され、生理的条件下でFe-Sセンターが電子伝達体として機能していることが示された。ホウレンソウ光化学系I粒子では、HgCl_2処理によりF_Bが破壊され、NADP^+光還元が失活する。この失活がF_Bの破壊によって起こるという推論を証明するためにF_Bを再構成し、このときNADP^+光還元活性も回復するかどうかを調べた。F_B破壊標品をNa_2S,メルカプトエタノ-ル,FeCl_3と嫌気条件下、室温でインキュベ-トするとF_Bは約75%の収率で再構成されることがESR測定により確認された。ところが、再構成時にMg^2+を共存させると光還元活性も回復することが判った。以上の結果より、NADP^+光還元活性が失われた原因はF_Bの破壊によるものと結論した。なお、Mg^<2+>なしで再構成したのちMg^<2+>とインキュベ-トしても活性は回復しなかった。MgCl_2は、再構成時にタンパク質がNADP^+光還元活性のあるコンホメ-ションをとるのに必要だと考えられる(発表準備中)。○緑色光合成細菌Chlorobiumのシステインに富むペプチドの研究FeーSセンタ-を結合しているペプチドはcysに富むと予想されるので、その同定を試みた。菌体よりクロマトホア膜を調製し、SDSでセンタ-を破壊したのち蛍光性SH修飾剤(ABDーF)でcys残基を修飾した。界面活性剤により膜を可溶化し、ショ糖密度勾配超遠心により光化学反応中心粒子を精製した。そのペプチド組成をSDSーポリアクリルアミドゲル電気泳動により分析したところ40kDa,12kDaペプチドが蛍光試薬によって強く標識されていた。これらのペプチドを電気泳動により精製し、アミノ酸配列を決定中である。
森林土壌微生物群集におけるリン制限の包括的理解

リン利用性が低い土壌では、土壌微生物は多くのリンを獲得するために、炭素獲得酵素よりもリン獲得酵素に相対的に多くの資源を配分していることが判明した。供試土壌では、土壌中リン利用性が低い場合には、ホスファターゼ生産能を有する一部の微生物種が優占し、それらが盛んにホスファターゼを生産している可能性が示された。また本研究により、炭素獲得酵素としてβ-D-グルコシダーゼ、リン獲得酵素として酸性あるいはアルカリホスファターゼを代表させ、その比を算出することで、土壌中リンの生物利用性を化学的抽出法に依らず推定できることが示された。リンを施肥していない処理を含め、様々な施肥管理をしている長期連用圃場14区から採取した黒ぼく土を用い、16S rDNAおよび18S rDNAを標的とした細菌および糸状菌の群集構造解析を行った。また、細菌由来のアルカリホスファターゼ遺伝子を標的としたPCR-DGGE解析の実験条件を検討した。ゲル中に含まれる変性剤の濃度勾配や温度を変化させ、最適な実験条件を確立したのち、上記の黒ぼく土14点での解析に適用した。この結果、施肥管理により、細菌群集構造と糸状菌群集構造は変化し、とくに細菌群集で顕著であることが分かった。またアルカリホスファターゼ生産細菌は、リン施肥の多少によって群集構造が異なり、特に、ホスファターゼの生産に多くの資源を配分していると推定された土壌では顕著に異なることが示唆された。このため、リンが欠乏している土壌では、特異的なホスファターゼ生産細菌が優占する可能性が考えられる。また長野県下の森林から土壌試料30点を採取した。微生物群集のリン要求性を評価するため、β-D-グルコシダーゼ活性に対する酸性ホスファターゼ活性の比を測定した。数点の土壌ではこの比が10近くの値を示し、可給態リン濃度が極めて低い畑土壌と同等であった。このため、これらの森林土壌ではリンの利用性が低く、微生物がリンを獲得するために、ホスファターゼの生産に優先的に資源を配分している可能性が示された。現在、可給態リン濃度を測定するための抽出実験が終了した段階である。リンを施肥していない処理を含め、様々な施肥管理をしている長期連用圃場14区から、畑土壌(黒ボク土)を計42点採取した。可給態リン酸量はTruog法、Bray第二法(準法)、Hedley法により測定した。リンを施用していない区では、可給態リン酸量は極めて低い値を示した。抽出されたリン酸量はBray第二法(準法)>Truog法>Hedley法のH2O-Pi+NaHCO3-Piの順であった。Truog-P、Bray 2-P、H2O-Pi+NaHCO3-Piは互いに有意な正の相関を示し、またリン施肥量とも強い正の相関を示した。Hedley法によりリン形態を分析をしたところ、いずれの区でもNaOH-Pi+Poが卓越していた。またこの画分のリン含量は、リン施肥量と有意な正の相関を示した。このため今回用いた黒ボク土では、施肥リンの多くが活性Al・Feに吸着していることが示唆され、既存の知見と一致した。またNaHCO3抽出液に各種ホスファターゼを添加しリンの利用性を調査したところ、ほぼ全てが分解され、生物利用性が高いことが判明した。微生物群集におけるリン要求性を評価するため、β-D-グルコシダーゼ活性に対するホスファターゼ活性の比を測定した。この比はリンを施用していない区で高く、Truog-P、Bray 2-P、H2O-Pi+NaHCO3-Piのいずれとも有意な負の相関を示した。このため、リンが少ない土壌では、微生物がリンを獲得するため、ホスファターゼの合成に優先的に資源を配分している可能性が示された。しかしながら、リン添加により微生物活性が有意に増加した区は1つのみであり、それ以外の区では微生物群集はリン制限の状態ではなかった。用いた森林土壌の水溶性リンを測定したところ、その濃度は概ね低く、また有機態が優占し約半分から75%を占めた。酸性ホスファターゼ活性は土壌pHと有意な負の相関を示した。また酸性ホスファターゼ活性とβ-D-グルコシダーゼ活性の比も土壌pHと有意な負の相関を示した。酸性ホスファターゼ活性とβ-D-グルコシダーゼ活性の比は、水溶性無機態リンとも有意な負の相関を示した。

前年度までに畑土壌で行なった研究から得られた結果より、この関係は、pHの低い森林土壌ではリン利用性が低く、微生物が炭素獲得のためのβ-D-グルコシダーゼ生産よりも、リン獲得のための酸性ホスファターゼ生産に、相対的により多くの資源を配分したことによると推察された。これまでに得られた全ての研究結果を総合すると、リン利用性が低い土壌では、土壌微生物は多くのリンを獲得するために、炭素獲得酵素よりもリン獲得酵素に相対的に多くの資源を配分していることが判明した。また土壌中のリン利用性により、ホスファターゼ生産菌の組成も変化することが示唆された。とくに本研究で用いた土壌では、土壌中リン利用性が低い場合には、ホスファターゼ生産能を有する一部の微生物種が優占し、それらが盛んにホスファターゼを生産している可能性が示された。この結果の一般性については、今後の研究が待たれる。また本研究により、炭素獲得酵素としてβ-D-グルコシダーゼ、リン獲得酵素として酸性あるいはアルカリホスファターゼを代表させ、その比を算出することで、土壌中リンの生物利用性を化学的抽出法に依らず推定できることが示された。本推定法は、土壌特性の変動が激しい森林土壌において、微生物群集のリン制限・リン要求性を理解する上で有用であろう。生物地球化学当初の予定通り、細菌由来のアルカリホスファターゼ遺伝子を標的としたPCR-DGGE解析法の実験条件を最適化でき、さらにそれを畑土壌に適用できた。また森林土壌を採取し、リン獲得系酵素と炭素獲得系酵素生産への資源配分による微生物群集のリン要求性を評価できた。当初の予定通り、畑地での可給態リン濃度の測定と、リン獲得系酵素と炭素獲得系酵素生産への資源配分による土壌微生物のリン要求性評価が実施できた。またリン添加実験により、土壌微生物群集のリン制限の有無についても調査できた。森林土壌での可給態リンの測定や、微生物バイオマス炭素・窒素・リンの比を算出する。得られた結果を土壌酵素活性の結果と比較し、微生物群集における養分獲得のための資源配分の詳細を理解する。また畑土壌と森林土壌の結果を総合することで、土壌微生物群集におけるリン制限への近接度を推定する方法を提案する。森林土壌においても畑地と同様に、可給態リン濃度の測定と、酵素活性や土壌呼吸を用いたリン制限の検討、微生物バイオマスの測定を実施する。また畑土壌と森林土壌中の微生物群集構造とホスファターゼ遺伝子の多様性を、PCR-DGGE法を用いて解析する。全ての結果を総合することにより、可給態リンが乏しい森林土壌における微生物群集のリン制限・リン要求性を包括的に理解し、今後の窒素沈着による「人為的リン制限」への漸進的移行様態や、「人為的リン制限」への近接度を推定する方法を提案する。該当なし。
並行処理ソフトウェアのプロトタイプの稼動評価向きエキスパ-トシステムの構成法

プロトタイピングでは,対象ソフトウェアのプロトタイプの構築・稼動・評価という3フェ-ズから成るサイクルをできる限り迅速に繰り返して回り,プロトタイプの振舞いを調べて,要求や実現方法を確認・修正・詳細化する。複雑なソフトウェアの場合には,振舞いの単純な視認だけでは不十分である。プロトタイピングの迅速さを失わないように評価フェ-ズに効率的なツ-ル群を整備して,プロトタイプの振舞いや稼動結果を詳細に調べる必要がある。本研究では,並行処理ソフトウェアの評価フェ-ズを効果的に進めるために,診断型エキスパ-トシステムに基づくツ-ル群を導入し,並行処理ソフトウェアの機能と性能それぞれに重大な影響を与えるデッドロックとボトルネックについて,それらが起きる箇所と要因を診断しその改善プランを提示する方法を研究した。さらに,デッドロックに対する,エキスパ-トシステムによるヒュ-リスティクな診断法と,アルゴリズムによる解析的な方法の間の相補的な役割,および,ボトルネックに対する,定性的な診断法と定量的な診断法の間の相補的な役割についても研究した。本研究の成果として,並行処理ソフトウェアを待ち行列ネットワ-クにモデル化し,定性推論に基づいてボトルネックのパラメ-タチュ-ニングを行うエキスパ-トシステムと,並行処理ソフトウェアをペトリネットにモデル化し,線形整数計画法に基づいてデッドロックを検出しデッドロックへの発火系列を求めるエキスパ-トシステムを構成できた。これらを使って並行処理ソフトウェアのプロトタイピングサイクル中の評価フェ-ズを効果的に進める方法が構成できた。プロトタイピングには、従来のライフサイクルモデルに対峙させる位置づけと、要求分析/設計段階での従来の開発手段を増強させる手段としての位置づけがある。どの位置づけでも、対象ソフトウェアのプロトタイプの構築・稼動・評価という3フェ-ズから成るサイクルをできる限り迅速に繰り返して回り、プロトタイプの振舞いを調べて、要求や実験方法を確認・修正・詳細化する。効果的なプロトタイピングを進めるためには、各フェ-ズのツ-ル群の整備が重要である。事務処理ソフトウェア等では、そのプロトタイプを稼動させて振舞いを視認するだけで、比較的容易にその正しさを評価できる。しかし、より複雑なソフトウェアの場合には、振舞いの単純な視認だけでは不十分である。プロトタイピングの迅速さを失わないように評価フェ-ズに効率的なツ-ル群を整備して、プロトタイプの振舞いや稼動結果を詳細に調べる必要がある。〓研究では、並行処理ソフトウェアの評価フェ-ズを効果的に進めるために、診断型エキスパ-トシステムに基づくツ-ル群を導入し、並行処理ソフトウェアの機能と性能それぞれに重大な影響を与えるデッドロックとボトルネックについて、それらが起きる箇所と要因を診断しその改善プランを提示する方法を研究した。並行処理ソフトウェアの評価フェ-ズを効果的に進めるために,診断型エキスパ-トシステムに基づくツ-ル群を導入し,並行処理ソフトウェアの機能と性能それぞれに重大な影響を与えるデッドロックとボトルネックについて,それらが起きる箇所と要因を診断しその改善プランを提示する方法を研究した.さらに,デッドロックに対する,エキスパ-トシステムによるヒュ-リスティクな診断法と,アルゴリズムによる解析的な方法の間の相補的な役割,および,ボトルネックに対する,定性的な診断法と定量的な診断法の間の相補的な役割についても研究した.以上の研究を前年度に試作したエキスパ-トシステムを使用して進めた.エキスパ-トシステムには,並行処理ソフトウェアを待ち行列ネットワ-クにモデル化し,定性推論に基づいてボトルネックのパラメ-

タチュ-ニングを行うエキスパ-トシステムと,並行処理ソフトウェアをペトリネットにモデル化し,線形整数計画法に基づいてデッドロックを検出しデッドロックへの発火系列を求めるエキスパ-トシステムがある.これらのエキスパ-トシステムは,今年度の使用の中で,マンマシンインタフェ-スが改良され可用性が高まった.これらのエキスパ-トシステムの導入により,振舞いの単純な視認だけでは不十分な並行処理ソフトウェアプロトタイピングにおいて,プロトタイプの構築・稼動・評価という3フェ-ズから成るサイクルをできる限り迅速に繰り返して回る方法が確立できた.
軟膏剤の適正な使用方法および使用期限に関するエビデンスの構築

一般に軟膏剤の多くは防腐剤が配合されており、細菌汚染を受けにくい。そのため国内外含めて、軟膏剤の管理方法・使用期限に関する規定・マニュアルは定められていない。しかし、軟膏剤どうしを混合すると、既製の製剤から組成が大きく変化するため、防腐剤の効果が十分とはいえず、細菌汚染する可能性がでてくる。また、軟膏剤を塗布する際に手指衛生が不十分な場合にも、細菌汚染する可能性が考えられる。実際に医療現場を院内感染対策チームでラウンドしていると、医療スタッフから軟膏剤の細菌汚染に関する問い合わせを受けるケースも少なくない。さらに本研究者は、病棟にて処置のために看護師が管理していた軟膏剤について、細菌汚染が認められた事例を経験している。こうした背景を踏まえた上で本研究者は、医療施設における軟膏剤の管理に関する規定・マニュアルを早急に整備する必要性があると考えた。そこで本研究では、まだ明らかになっていない、患者が自己管理する軟膏剤の細菌汚染の実態を調査することで、これまでの所見と合わせて、医療施設における軟膏剤の適正な管理方法や使用期限に関するエビデンスの構築を行った。23個の軟膏剤のうち、1個の軟膏よりStaphylococcus epidermidisが検出された。また細菌汚染が確認された軟膏剤については、塗布時には患者は手洗いのみ行い、直接指にとって塗布しており、患部を触った指で再度軟膏をとっていたことが聞き取り調査で明らかとなった。本調査の結果より、患者管理している軟膏剤において細菌汚染は少ないことが分かった。また、今回検出された菌は、皮膚常在菌であることから、患者が個人使用している軟膏剤においては、治療への軟膏剤細菌汚染の影響は少ないと考える。
ASTRO-E衛星XRS装置の較正と応答関数の作成

2000年2月に打ち上げ予定であったASTRO-E衛星は、1段ロケットの不具合により地球周回軌道に投入することはできなかったが、それに搭載されたXRS検出器は、世界で初めてのシリコン温度計を用いたX線カロリメータとして0.3-10keVの範囲で約10eVのエネルギー分解能を達成していた。我々は、それよりも更に高いエネルギー分解能を達成する可能性をもつ検出器として、超伝導遷移端での急激な抵抗変化を利用して入射光子のエネルギーを測定するTES型カロリメータに着目して、その開発を行なった。今年度においては、特に都立大の希釈冷凍機中に早稲田大学でプロセスを行なった素子に吸収体として0.5mm角のスズ箔をエポキシ接着剤で張りつけた素子を用い、セイコーインスツルメンツ社のdc-SQUIDと組み合わせることでX線の検出を行なうことに成功した。現状でのエネルギー分解能は100eV程度であるが、その原因は主にSQUIDの読み出しノイズおよびベース温度の揺らぎに寄るものと考えられ、今後、改善を行なっていく予定である。この結果については、主に修士論文としてまとめられ、天文学会、物理学会、電気学会などの国内の学会で発表を行なったほか、X線天文に関する国際学会においてもポスター発表を行なった。また、本研究費については、コネクタなどの実験用部品の購入や、データ解析/論文作成などに使用するプリンタの購入を行ない、十分に活用されたことを付記しておく。2000年2月に打ち上げ予定であったAstro-E衛星には、世界初のシリコン温度計を用いたX線カロリメータXRS検出器が搭載されていた。XRS検出器は、HgTeをX線吸収体、Si温度計を検出部とするピクセル32個で2.5×5.3mm^2をカバーする。ADRを用いたデュワー中で60mKまで冷却して用い、X線望遠鏡と組み合わせた場合に、0.310keVの範囲で感度を持つ。エネルギー分解能は、7keVでFWHM12eV以下を目標としていた。検出器の開発は宇宙科学研究所及び、米国NASA/GSFCで行なわれた。本研究では、日本でのXRS検出器の地上較正実験および性能試験に参加、試験および較正データの解析を行なった。外部からのX線照射、内部較正用線源を用いた試験の結果、エネルギー分解能として、3keVで8-9eV,8-15keVの高エネルギー側でも11-13eVが達成できていることが明らかになった。これはX線カロリメータのFET読みだし+デジタルフィルタリングによる信号処理が、設計通りに機能したことを示している。またゲインの温度依存性は数%/mKであった。研究代表者は、ASTRO-E衛星の打ち上げ直前までXRSに付いてデュワーの冷却作業や解析ソフトの開発等を行ったが、残念ながら、ASTRO-E衛星は1段ロケットの不具合により地球周回軌道に投入することはできなかった。本研究費にでは、大容量の較正データの解析用に高性能のパーソナルコンピュータやハードディスクなどの記憶装置などを購入し、活用した。
アジアにおける多文化共生に向けたシティズンシップ教育の受容と展開に関する比較研究

本研究は、アジアにおいて急速に多文化化が進展している現状を受けて、各国がその多文化共生に向けて、いかなる教育を模索しているのか、その成果と課題について探究するための基礎的な調査を目的として行った。その結果、愛国心やナショナル・アイデンティティの高揚を重視する傾向の強い韓国が取り組む多文化教育には、現代日本や欧米が目指す多文化共生との間に乖離、あるいは矛盾をはらんでいる可能性があることがわかった。したがって、韓国との共生が極めて重要な課題である日本にとっても、韓国における多文化教育の取り組みに焦点化して、より詳しく調査していく必要があるという、新たな研究課題を見いだした。平成27年度は主に、シンガポールへ現地調査に赴き、社会科教育、シティズンシップ教育に関する資料および情報収集を行った。加えて、シティズンシップ教育研究の国際研究大会(citizED)において、イギリス、アメリカ、カナダ、韓国、香港、シンガポールの研究者との情報交換を行うことで、今後のカリキュラムならびに授業実践を分析する観点についての示唆を得た。それと平行して、これまでの申請者の研究を踏まえて、日本における多文化・多民族共生を志向した社会科教育のあり方について検討し、提案した。国土が極めて小さく、資源が乏しいシンガポールは、観光立国として経済基盤を築いていることもあり、異文化理解、尊重のためのシティズンシップ教育は、国家戦略として重要な課題となっている。また、言うまでもなく歴史的にも、そしてそれに起因する人口における民族構成からも、多文化・多民族の共生を志向する市民・国民形成が死活問題とも言える状況にある中で、戦略的に多様性を尊重しながらも、統一性を志向するシティズンシップ教育を実現する教育制度、政策は極めて興味深いものがあることがわかった。この点について、香港では多様性の尊重とアイデンティティ形成の両立において課題を抱えている現状があり、両国を比較検討することで、有益な示唆を得られるのではないかと考えている。現状では、基礎資料ならびに基本的な情報を収集した段階であり、かつ日本におけるシンガポール研究の先行事例も決して多くはないため、今後さらに学校制度からナショナル・スタンダード、それに則したカリキュラムの事例、実践事例などを収集した上で、日本ならびにカナダとの比較も視野に入れて研究を遂行する。平成27年度は、シンガポールや香港、韓国などの基礎的資料ならびに情報収集を始めた段階ではあるが、本研究はアジアにおける多文化・多民族国家のシティズンシップ教育の比較検討を行っていくための、基礎的研究であり、そうした意味で、おおむね順調に進展している。ただし、当初の予定では、初年度に少なくとも韓国とシンガポールへ赴き、基礎調査を行う予定であったが、時間の都合上、国際研究大会への参加を兼ねて、シンガポールで基礎的な情報収集を行うのみに留まってしまったため、基礎的資料および情報収集が十分には行えなかった。予算を次年度に繰り越して、基礎調査を進められるよう計画している。平成28年度は、主に日本におけるシティズンシップ教育の展開と展望についての調査、考察を行った。ひとまず、日本において2000年代から隆盛し始めたシティズンシップ教育研究の動向を整理した上で、その目指す方向性と現状の課題について明らかにした。シティズンシップという概念自体は、イデオロギーや視点によって、その形はさまざまであり、そうした意味で、日本においてシティズンシップ教育は、極めて多義的なままで、多様な教育実践やアクティビティが生み出されてきたと言える。ただし、多文化共生という観点でのシティズンシップ教育に関する研究は、まだまだ発展途上であり、積極的に考究していく必要があるということが明らかとなった。また、日本のシティズンシップ教育の動向について、ある程度の方向性や特徴を踏まえたことによって、アジアにおけるシティズンシップ教育の動向と比較するための視点を絞る足がかりを得た。さらに、さまざまな教科、教育活動において展開されるシティズンシップ教育について、そこにおける社会科の役割を明確にする過程で、教科外および学校外でのシティズンシップ育成に関わる活動、教材の存在についても関心が高まった。特に、歴史的遺産やそれらに関する博物館・資(史)料館が及ぼす、あるいは果たす影響についても、今後追究していきたい。加えて、当該年度は韓国における国民形成に寄与すると思われる歴史博物館等の展示内容ならびに展示手法についての基礎調査も始めた。国民意識の高揚を図るとともに、国際協調を目指すシティズンシップ教育を考究していくにあたって、今後も学校教育だけでなく、さまざまな教育機関の日韓比較を行うための資料・情報収集を行う予定である。平成28年度は日本のシティズンシップ教育の展開ならびに展望に関する資料・情報収集および分析を中心に行うことができた。本研究は、基礎研究として、日本ならびにアジアのシティズンシップ教育の展開についての情報および資料収集を主な目的としており、そうした意味で、概ね順調に進展していると言える。最終年度は、これまでの調査内容をふまえた上で、新たな研究課題の設定につながる追加調査を行うことができた。特に、韓国、ならびに日本を中心に、多文化共生を目指す社会科、シティズンシップ教育の実践状況について、具体的な学校・授業の観察を通じた、ケース・スタディに着手することができた。特に、韓国では実質的な多文化化の急速な進展を受けて、異文化の受容を促す教育的配慮が、急速に広まっていることがわかったが、その効果や意義についての検証が必要であることも課題として見いだされた。さらに、本研究を通して、主に日本と韓国における歴史の語られ方、表象のされ方について、比較検討することを新たな研究課題の一つとして設定することの重要性を見いだした。

さまざまな歴史博物館などの展示物の内容、展示手法、説明の仕方などについて情報収集をする中で、アイデンティティの醸成や国民形成の教材としての博物館の重要性、各国でのその位置づけ、役割、影響などについて検討し、シティズンシップ教育における博学連携の重要性、国際的な連携の重要性、その方法といったことについて追究する必要性が、改めて課題として見いだされた。また、人種や民族に由来する異文化に限らず、LGBTQや発達障害など、その他さまざまな異文化に対する寛容性についても、欧米の影響を受けながら独自の取り組みを展開しているアジア諸国との比較を通して、日本における教育のあり方を検討していく必要があるということも、本研究を通して見いだした新たな課題である。本研究は、アジアにおいて急速に多文化化が進展している現状を受けて、各国がその多文化共生に向けて、いかなる教育を模索しているのか、その成果と課題について探究するための基礎的な調査を目的として行った。その結果、愛国心やナショナル・アイデンティティの高揚を重視する傾向の強い韓国が取り組む多文化教育には、現代日本や欧米が目指す多文化共生との間に乖離、あるいは矛盾をはらんでいる可能性があることがわかった。したがって、韓国との共生が極めて重要な課題である日本にとっても、韓国における多文化教育の取り組みに焦点化して、より詳しく調査していく必要があるという、新たな研究課題を見いだした。本務との兼ね合いで、時間の都合上、現地調査が困難となる可能性もあるため、今後はより一層、現地の研究者と密にコミュニケーションをとり、彼らを介して、当該国家の教育省庁の資料ならびに情報収集に努めるとともに、学術論文の収集・分析を通して、基礎情報の収集、整理を行う。平成29年度が本研究課題の最終年度となるため、特に韓国に焦点を絞って、さらなる資料・情報を収集するとともに、日韓比較の視点を明確にすることを目標として研究を進める。韓国での現地調査を積極的に行い、現地の研究者だけでなく、現職の教員との関わりを持ち、友好関係を作ることで、さらなる研究の発展につなげる足場を築けるよう努める。社会科教育学本務との時間調整の結果、予定していた現地調査を遂行することができなかったため。現地調査ならびに国際学会への参加によって資料・情報収集することが、本研究課題における使用計画上の主な用途だが、本務との時間調整の結果、計画通りに海外渡航をすることができなかったため。昨年度繰り越した現地調査を遂行しする。最終年度となるため、積極的に現地調査を行う。また、これまで収集した資料ならびに情報の保存、および整理、成果発表等に係る費用としても支出する予定である。
慢性透析患者におけるLOH症候群と動脈硬化に対するカルニチン抑制効果の検討

透析患者のLOH症候群に起因する、アルツハイマーもしくは抑うつに対して有効な治療はかくりつされていない。我々は透析患者におけるカルニチン濃度と抑うつ状態の程度と相関していることを見出した。血液透析患者に対するL-カルニチン補充療法が、認知機能・抑うつ状態を改善しうるかについて検討した。対象は1年以上血液透析を受けている透析患者。26人全患者に対してカルニチンを静脈注射、または経口で投与した。うつの指標となるSDSスコアは女性では有意差を認めないが、男性では3か月後に有意差をもって改善した。これらの結果、L-カルニチン投与により男性透析患者において抑うつ状態を改善する可能性が示唆された。慢性血液透析患者にけるlate-onset hypogonadism (LOH)症候群、動脈硬化進展やアルツハイマー型認知症に対するカルニチン投与による抑制効果を検証する事を目的とする。慢性血液透析患者における血清カルニチンレベルの著明な低下はLOH症候群の程度やテストステロンレベル、動脈硬化の発症進展因子としての終末糖化産物(AGEs)の蓄積と関与する可能性があることを我々は報告してきた。男性血液透析患者に対するカルニチン補充療法は透析由来LOH症候群、鬱病、認知機能低下(アルツハイマー型認知症)、動脈硬化進展に対する新規アプローチとして、透析患者のQOL改善に寄与できる可能性がある。近年、LOH(加齢男性更年期)症候群は死亡率やQOL低下、動脈硬化発症に関与することが報告されている。我々はLOH症候群を呈する男性血液透析患者(低テストステロン血症)において、[遊離テストステロンレベル健常者(9.50 ±3.67pg/ml)vs血液透析患者(4.67 ±2.69pg/ml)]、遊離テストステロンレベルが、血清カルニチンレベルと有意に正相関することを見出した(Sakai, Fukami et al. Rejuvenation Res 2013)。血液透析患者では血液中の60-70%のカルニチンがダイアライザーを介して血液透析にて喪失するため、98%の血液透析患者はカルニチン欠乏状態であり、カルニチン欠乏状態が遊離テストステロン低下と関与していること、カルニチンは精巣上体で産生され、精子の運動機能の維持に必須であることなどから、透析患者におけるカルニチン欠乏がLOH症候群や動脈硬化発症の一端となっている可能性があるとして現在検討を行っている。近年、LOH症候群を呈する男性血液透析患者(低テストステロン血症)において、[遊離テストステロンレベル健常者(9.50 ±3.67pg/ml)vs血液透析患者(4.67 ±2.69pg/ml)]、遊離テストステロンレベルが、血清カルニチンレベルと有意に正相関することを見出した(Sakai, Fukami et al. Rejuvenation Res 2013)。A)男性血液透析患者におけるLOH症候群、鬱病とカルニチン欠乏との関連を、採血結果とアンケートを用いて明らかにする。→終了C)血液透析患者においてカルニチン内服投与がTMAOを上昇させ動脈硬化進展に寄与するか否か、そうであれば静注投与にて動脈硬化進展が軽減されるかを明らかにする。具体的には男性透析患者を経口群(L-カルニチン900mg/日)、静注群(1000mg/透析後)、未投与群(プラセボ群)とランダムに3群化して比較検討する。→終了D)アルツハイマー型認知症をMMSEによる認知機能テストや脳SPECTによる画像診断にて診断し、L-カルニチン投与がそれらを改善しうるかを検討する。→未血液透析A),C)は終了し、以下の検討を引き続き行う。D)

アルツハイマー型認知症をMMSEによる認知機能テストや脳SPECTによる画像診断にて診断し、L-カルニチン投与がそれらを改善しうるかを検討する。さらに、カルニチン欠乏モデルマウスを5/6腎摘することにより腎不全を作成し、透析患者モデルに対するL-カルニチン投与が認知機能、心肥大、酸化ストレスに与える影響を検討する。
レドックスイメージングによる病態解明を目的としたNASH非侵襲的診断法の開発

メチオニン-コリン欠乏餌で飼育した病態モデルマウスを作成し、その再現性の評価を血液生化学所見、腹部CT検査、病理組織学的所見で確認し、モデルマウスの病態進行が経時的に安定して進行していることを確認した。確立されたモデルマウスと通常餌で飼育したマウスのレドックス状態を比較するため、経静脈的に投与したニトロキシルラジカルが対象臓器である肝臓で代謝される速度をDNP-MRIで測定、算出し定量的に評価した。NASHの炎症と繊維化に関する病態進行との相関性を確認するため、実際の病理組織像(HE染色、Masson trichrome染色、sudan III染色),酸化ストレスを反映する免疫染色(8OHdG, 4HNE)、血液生化学検査(GOT, GPT)などを測定した。その結果、病態進行に伴いニトロキシルラジカルの代謝速度に変化が生じることが確認された。NASH肝臓におけるレドックス状態の変化についてはミトコンドリアの関連性を示す報告がされていることより、ニトロキシルラジカルの代謝がミトコンドリアの機能異常により代謝速度に変化が生じているとの仮説を立てた。次年度より、病態モデルマウスより抽出したミトコンドリアを用いて、x-band EPRでニトロキシルラジカルと直接反応によりラジカル消失速度に変化が生じるかどうかの行う実験の計画をしており、現在、安定したミトコンドリアの抽出を行うよう条件検討を行なっている。研究代表者の施設異動により研究体制の再編に時間を要したため、進捗状況はやや遅れてるが、次年度の研究計画については見通しがついており、今後の研究遂行には支障はないものと考えられる。研究施設の変更後の実験体制の確立状況は良好であり、進捗状況はやや遅れてるが、次年度の研究計画についても見通しがついており、今後の研究遂行には支障はないものと考えられる。研究代表者の施設異動により、実験計画がやや遅れたため次年度使用額が生じている。