hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域医療現場における効果的な臨床実習プログラム作成の試み

実習の感想のVASスコア(平均±SD)は、実習は楽しかったは75.9±24.5、教員の熱意を感じたは84.9±17.6、教員と接する時間は多かったは84.0±17.7、実習は意義があるは77.3±24.3、実習の継続は必要であるは76.7±22.6であった。実習前の地域医療への思いは、地域で働く医師は楽しそうであるは68.1±19.2、地域医療は夢があるが59.8±21.3、やりがいを感じるが67.7±20.5、将来への思いは、へき地で働きたいが55.0±21.4、小規模病院で働きたいが52.6±5.5であり、これらの項目の実習後のスコアはすべたが有意に高かった。実習施設や内容と実習前後の地域医療や将来への思いに有意な関連は認めなかったが、実習が楽しいのスコアの高い群は低い群に比べ、地域で働く医師は楽しそうである、地域医療は夢がある、やりがいがあるの実習後のスコアが有意に高く、また、教員の熱意を感じるが高い群も同様の結果であった。【考察及びまとめ】地域医療への思いと実習が楽しいと教員の熱意を感じたは関連を認めたが、実習施設や内容とは関連を認めなかった。これらを明らかにするため今後とさらに調査が必要である。【目的】平成12年度の地域医療現場での2週間の臨床実習(以下、地域医療実習)効果の評価をもとに、実習担当の臨床講師によるワークショップで推奨された実習プログラムにそって実施された地域医療実習の効果、学生の実習前後の地域医療や将来への思いの変化を明らかにする。【方法】デザインは自記式アンケート調査(横断研究)である。対象は地域医療実習を履修した医学部5年生104人(男77人、女27人)で、調査項目は、実習施設と内容、実習の感想、実習前後の地域医療や将来への思いである。実習施設と内容以外の項目はVisual Analogue Scale(VAS)を用いた。【結果】回収率は96%(100人、男76人、女24人)で、実習施設は病院のみ31%、病院と診療所が55%、診療所のみが14%であった。実習内容はすべてが外来および病棟実習以外の地域医療活動を実習し、推奨された9項目(在宅診療・往診、デイサービス・ケア、リハビリテーション、健診活動、予防接種、健康教育・患者教育、巡回診療・出張診療、時間外診療、老健施設・特別養護老人ホーム)中5.9±1.9(平均±SD)項目を実習した。実習の感想のVASスコア(平均±SD)は、実習は楽しかったは80.5±20.0、教員の熱意を感じたは85.9±16.9、教員と接する時間は多かったは85.0±17.2、実習は意義があるは86.8±16.3、実習の継続は必要であるは86.0±20.4で、平成12年度の平均値との比較では、それぞれ4.6、1.0、1.1、9.5、9.3ポイント高かった。実習前の地域医療への思いは、地域で働く医師は楽しそうであるが64.6±19.1、地域医療にやりがいを感じるが72.5±18.5、地域医療を担う自信があるが47.0±24.3、将来への思いは、へき地で働きたいが60.00±23.9、無床診療所で働きたいが55.4±21.1で、すべての項目で実習後のスコアは有意に高かった。病院での実習に比較し病院と診療所では無床診療所で働きたいの実習後のスコアが有意に高く、実習項目が4項目以下に比較し5項目以上で地域医療を担う自信があるの実習後のスコアが有意に高かった。【考察及びまとめ】病院と診療所の両方で、外来および病棟実習以外に9項目中5項目の地域医療活動を含むプログラムでの地域医療実習は、有効な実習効果をもたらすことが示唆される。
切削工具に特化した摩擦試験法の開発と新しい仕上げ面評価法による検証

仕上げ面粗さプロファイルから,仕上げ面粗さの低下の原因が工作機械の運動精度や工具ホルダーの振動など加工システムの不安定性にあるのか凝着現象による実際に作用する切れ刃形状の変化など加工現象の不安定性にあるのかを区別し,加工現象の不安定性(工具輪郭の転写誤差の程度)のみを定量的に評価できる方法を提案するために工具刃先輪郭形状と仕上面上の送りマークの転写誤差を算出するプログラムの作成を行った.csvとして取り込んだ粗さ曲線データ上に送り量毎に切れ刃輪郭を配置する.それぞれの刃先形状の横位置を固定して上下のみ移動できるものとする.ここで粗さ曲線と最小2乗誤差が最小となる位置をそれぞれの切れ刃輪郭ごとに求める.この操作を刃先輪郭形状を横データ間隔ずつ移動させながら最小2乗誤差の総和が最小となる横位置を求める.ここまでは隣り合う切刃輪郭の間隔は送りであったが,それぞれに探索範囲を与え最小値を求める.最小2乗誤差の総和の平方根が転写誤差となる.隣り合う刃先輪郭の間隔が送りから平均的にどれくらいずれているか.また,隣り合う刃先輪郭が上下に平均的にどれくらいずれているかの算出もできる.また,送りマークが鮮明でなくとも算出が加工である.球状黒鉛鋳鉄,チタン合金,ニッケル基合金とコーテッド工具の摩擦試験を行った.室温でもチタン合金やニッケル基合金は相対円運動中に象限の境界部で摩擦係数が大きくなる特徴的な摩擦特性を示した.摩擦温度を上昇させるといずれの組み合わせにおいても平均摩擦係数および摩擦試験中の変動幅が大きくなった.摩擦温度の把握が難しいために切削温度と一致させることができていない点を解決する方法としてマイクロフィードミリングにおける切削抵抗を用いた摩擦係数の測定手法について検討した.切削工具(12.7×12.7×4.76mm厚,コーナーR0.8mm)および同形状の被削材サンプルの厚さ方向の辺にはRホーニングが施されている.Rが付けられた辺の部分を円筒の一部と想定する.この円筒が互いに直行するように配置し,上下方向に荷重を与えた状態で,主軸は回転させず円弧補間により100mm/minで半径1.8mmの相対円運動を与える.工具は,メッキなし,Sn(融点231.9°C)もしくはZn(融点419.5°C)をメッキして実験に供した.接点はジュール熱加熱した.移動熱源を用いた摩擦温度の予測モデルでは,半無限体状を帯状熱源が移動するモデルを考え,接点での発熱量をq,被削材側へ流入する熱の割合をR,被削材側へRq,工具側へ(1-R)qの熱量が流入し熱源と接している部分の温度は等しいとした.算出された温度履歴は,相対運等の間,摩擦温度は変化を続け,vy,vxいずれかの速度が0に近いときに温度が高くなった.熱伝導率が低いサンプル(今回は工具)上を移動する熱源の速度が最小になるときに最高温度となる.摩擦試験後のメッキなしの超硬K15工具では,20Aのときほとんど凝着は見られない.電流が大きくなると擦過痕の両端に被削材の凝着が見られた.融点が231.9°CであるSnの場合,40Aで中央部と両端が,60Aで全域にわたり接触部近傍に小さな球状の付着物が観察され,このとき231.9°Cより高かったと推察される.球状の付着物が観察されたとき摩擦温度がメッキされた金属の融点に達したと判断すると,摩擦温度は40Aのときの最高温度が60Aのとき最低温度が239.1°C以上であったと考えられる.また,融点が419.5°CであるZnの場合,60Aで擦過痕の両端近傍に小さな球状の付着物が観察されることから,摩擦温度が高いところでは419.5°C以上となっていたことが伺える.摩擦温度の履歴を移動熱源理論を用いて予測を行い,その傾向についてサンプルの表面にメッキした低融点金属の溶融状況の観察から確認を行いおおむね予想通りの結論が得られた.熱電対を挿入したサンプルを用いた温度計測については,サンプルや熱電対の入手までは完了しており次年度開始に伴い実施する予定である.いくつかの工具と被削材で摩擦試験を行う予定であったが摩擦温度を正確に把握したのち試験条件を設定する方がよいとの判断から見合わせている.摩擦温度の測定が完了次第,随時実行に移す.スローアウェイ工具とそれと同形状の被削材サンプルを用いたマシニングセンタ上における摩擦試験における摩擦温度に関する調査を行った.被削材サンプル(SUS304)に直径0.5mmの小孔を摩擦面に垂直に明け外径0.5mmのシース熱電対を挿入し隙間をはんだで埋めた.サンプル間に電流を流した状態で相対円運動させながら工具の回転中心を1回転するごとに被削材の稜線方向へわずかに移動させることを繰り返した.最高温度は35Aで550°C,60Aでは600°Cに達した.

仕上げ面生成領域の温度を推測するために,ノーズRを持つ工具を用いた長手旋削で切り取り断面内の最大切り取り厚さを,仕上げ面生成領域内の最大切り取り厚さと同程度となるような切削条件を選び,工具切れ刃から輻射された赤外線を被削材の内部に埋め込んだ光ファイバで受光し受光感度の異なる積層した赤外線検出素子へ伝送する方法で刃先温度を測定した.切削速度100m/minでは,最大切り取り厚さが100μmにおいて約400°Cであるのに対し,最大切り取り厚さが20μmにおいては約200°Cであった.これは切れ刃に沿う方向の熱の伝達がないとの仮定の上では,切り取り断面内で温度分布が存在し,最も厚い切りくずが生成される部分と仕上げ面が生成される部分では数百°Cの温度差があることを意味する.したがって,切れ刃に沿う方向に熱の伝達が多少あるにせよ仕上げ面を想定した摩擦試験を行う際の摩擦温度に関しては200300°Cを実現できればよいと考えられ,現状の装置でも十分に実現可能と思われる.摩擦試験に関しては摩擦領域が幅約0.1mmと小さいため熱電対を挿入する穴位置のわずかな違いにより測定温度が大きく変わることが分かった.正確な摩擦温度の測定については今後も新たな方法を模索するが,仕上げ面生成領域に近い温度は十分に実現できていると判断できるためサンプルの損傷を抑制できる最小限の通電で実験を実施したい.また,切れ刃輪郭形状の転写誤差について切り取り厚さによって弾性変形量が異なるため切れ刃丸みに対する仕上げ面生成領域の切り取り厚さの影響を考慮する必要があることが分かってきた.仕上げ面粗さプロファイルから,仕上げ面粗さの低下の原因が工作機械の運動精度や工具ホルダーの振動など加工システムの不安定性にあるのか凝着現象による実際に作用する切れ刃形状の変化など加工現象の不安定性にあるのかを区別し,加工現象の不安定性(工具輪郭の転写誤差の程度)のみを定量的に評価できる方法を提案するために工具刃先輪郭形状と仕上面上の送りマークの転写誤差を算出するプログラムの作成を行った.csvとして取り込んだ粗さ曲線データ上に送り量毎に切れ刃輪郭を配置する.それぞれの刃先形状の横位置を固定して上下のみ移動できるものとする.ここで粗さ曲線と最小2乗誤差が最小となる位置をそれぞれの切れ刃輪郭ごとに求める.この操作を刃先輪郭形状を横データ間隔ずつ移動させながら最小2乗誤差の総和が最小となる横位置を求める.ここまでは隣り合う切刃輪郭の間隔は送りであったが,それぞれに探索範囲を与え最小値を求める.最小2乗誤差の総和の平方根が転写誤差となる.隣り合う刃先輪郭の間隔が送りから平均的にどれくらいずれているか.また,隣り合う刃先輪郭が上下に平均的にどれくらいずれているかの算出もできる.また,送りマークが鮮明でなくとも算出が加工である.球状黒鉛鋳鉄,チタン合金,ニッケル基合金とコーテッド工具の摩擦試験を行った.室温でもチタン合金やニッケル基合金は相対円運動中に象限の境界部で摩擦係数が大きくなる特徴的な摩擦特性を示した.摩擦温度を上昇させるといずれの組み合わせにおいても平均摩擦係数および摩擦試験中の変動幅が大きくなった.摩擦温度の把握が難しいために切削温度と一致させることができていない点を解決する方法としてマイクロフィードミリングにおける切削抵抗を用いた摩擦係数の測定手法について検討した.現在は摩擦温度のおおまかな温度範囲を把握した段階であるのでより詳細な摩擦温度を知るためにサンプルの中に極細熱電対を埋め込み直接接点近傍の温度を計測することに取り組む.また,摩擦試験に用いるサンプルの材種を増やしこれまで得られた傾向が普遍的なものであるかの確認も行う.“マシニングセンタを利用した摩擦試験から得た摩擦温度と摩擦特性値の関係"と“切削実験から得た切削温度と工具形状転写誤差の関係"を比較および転写誤差と高い相関を持つ摩擦特性値の探索を予定している.工具転写誤差と高い相関を持つ摩擦特性を示すパラメータを見出す.その候補のひとつとしてデータ全体から計算する平均摩擦係数を考えているが,平均摩擦力あるいは摩擦力の変動幅なども考えている.
癌遺伝子ｈＷＡＰＬの発現解析と診断への応用

本研究において、hWAPLに特異的な一次抗体を使用し、子宮頸部病変において増殖上皮細胞にhWAPLタンパクが過剰発現することを免疫組織学的に証明した。hWAPLタンパクは子宮頸部病変が軽度異形成(CIN1)から高度異形成(CIN3)、さらに癌へと進展するごとにその発現量が増えることが明らかとなり、病変の形成において重要な役割を果たしているタンパクであることが示唆された。また、子宮頸病変の発生やhWAPLの発現に関与するヒトパピローマウイルス(HPV)の検出法に関する研究を行い、子宮頸部からのHPVの検出においては、従来のDNA検出法よりもmRNAで検出する手段がより特異的であることを示した。免疫組織化学法を用いた検索により、子宮頸部病変において、軽度異形成から上皮内癌に至る段階でhWAPLタンパクの発現が増していることが確認された。これは現在子宮頸部病変のマーカーとして利用されるp16やKi-67と同等の結果となった。一方、hWAPLの発現とハイリスクHPVの感染に関する検索を、In situ hybridization法にて行ったが、有意な相関は得られなかった。また、hWAPLに関するmicroRNAの網羅的検索も行ったが、現在までのところhWAPL遺伝子の制御に関わるmicroRNAの存在は確認できていない。1子宮頸部病変におけるhWAPLタンパクの発現解析子宮頸部病変(正常、軽度異形成、中等度異形成、高度異形成、上皮内癌、および浸潤性扁平上皮癌の各30症例)に対し、組織切片上にて抗hWAPL抗体による免疫組織染色を行った。結果、病変の進行度合いが増すにつれ(正常→異形成→癌)、重層扁平上皮内におけるhWAPL陽性細胞の占める割合が増加した。この結果は、p16やKi-67の発現状況と概ね一致するものであるが、さらにhWAPLはp16やKi-67に比べると軽度異形成の段階から発現がやや高く、すなわち子宮頸部病変形成初期から関与している可能性が示唆された。また、同じ組織標本を用いて高リスクHPVに対するIn situhybridization法を、また同組織標本よりDNAを抽出してPCR法による高リスクHPVの検出を行う予定である。現在、正常および子宮頸部病変を有する患者からの細胞診検体を収集中であり、同標本においても抗hWAPL抗体を使用した免疫組織染色を実施する予定である。2hWAPLの発現を制御するmicroRNAの同定hWAPLの制御による子宮頸癌の治療を前提とし、hWAPLを標的とするmicroRNAの探索を行った。まずTargetScanにより、hWAPL mRNAの3'-UTRに結合しうるmicroRNAを抽出し、それを元にmiRプレートを作製した。このmiRプレート上で培養した子宮頸癌細胞におけるhWAPL mRNAの解析から、15種のmicroRNAがhWAPLの制御に関与する可能性がでてきた。引き続き、これら15種のmicroRNAによる個別のトランスフェクションにより、hWAPL mRNAの変動に関する再現性を確認してゆく。一方、hWAPL遺伝子の制御に関与するmicroRNAの網羅的解析から、関与が示唆される約20種のmicroRNAを抽出したが、各microRNAの個別の解析からはhWAPL遺伝子の発現を有意に制御するmicroRNAの同定には至らなかった。この実験で用いた人工的microRNAの細胞導入効率に関しては未だ改善の余地が多く、この点に関しては引き続き研究を継続してゆく。本研究の延長として、子宮頸部病変の発生やhWAPLの発現に関与するヒトパピローマウイルス(HPV)の検出法に関する検討を行った。その結果、子宮頸部からのHPVの検出においては、従来のDNA検出法よりもmRNAで検出する手段がより特異的であることが示された。今後も対象者数が増加するであろう子宮頸部検診において、HPV検出法をmRNA対象とすることによって、より効率よくリスク患者を抽出することが可能となる。これは医療経済的にも望ましい効果をもたらすと考えている。腫瘍病理学子宮頸部病変の進行とhWAPLタンパクの発現の関連性を示すことができた。組織標本上でのhWAPLの免疫組織染色は既に完了しており、HPVの検索および細胞診検体上での免疫組織染色も今年度中には終了する見込みである。microRNAに関する研究に関しても概ね順調なペースで経過している。引き続きhWAPLの制御を担うmicroRNAの検索を行う。タンパクレベルでの結果は得られているため、年度内の論文発表を検討している。

免疫組織染色によるタンパクの発現解析については今年度中に終了させ、この段階での論文発表を行う予定である。その後、microRNAを中心とした遺伝子解析へと移行する。前年度の消耗品使用頻度が予定より少なかったため次年度使用額が生じた。引き続き研究テーマに必要な実験試薬の購入に費用を充てる。また、研究成果次第では動物実験に移る予定であり、実験動物購入費用も見据えている。平成24年度に発生した次年度使用額と合わせ、今年度初頭に卓上のサーマルサイクラー(約50万円)を購入し、今後の研究の中心となる遺伝子実験の効率化を図る。また、培養細胞におけるタンパク解析に当たり、頻回にわたるウエスタンブロット法の実行が見込まれるため、その消耗品を中心に研究費を使用する予定である。
ベトナム・ハノイ旧市街の歴史的な商業形態の保全に向けた都市計画的手法の検討

ベトナムのハノイ旧市街は同業者町の連続を特徴とする歴史的な商住混合地区である。地区の保全規制は物理的側面を具体的に規定する一方、雰囲気を決定づける産業面の方策は不十分である。直接的な店舗の立地・業種規制は非現実的なため、建物側の規制により間接的な業種の規制誘導が考えられる。本研究は、地区の歴史的町並みの動態的保全の実現に向け、その独特の商売形態の維持誘導、また望ましくない用途の間接的な規制のための都市計画的手法について、用途と物理的側面の接点に着目しながら、地区全体・街区・建物の3スケールで検討する。先進事例も参照し、3スケールについて既存の都市計画制度の改善・新規追加施策の提案作成をめざす。
アポトーシス誘導活性ダイメリック環状ペプチド、クロプトシンの全合成研究

近年、アポトーシスの抑制、誘導の制御が様々な疾患の治療薬の開発に繋がることが明らかとなり、世界中でアポトーシス抑制、誘導物質の探索が行われている。クロプトシンはこのような背景のもと、梅沢らによって放線菌の培養液から単離された化合物であり、主に脾臓、膵臓のがん細胞に対し極めて強力なアポトーシス誘導活性を示す。構造的には、ピロロインドリンカルボン酸、D-バリン、S-ピペラジン酸、R-ピペラジン酸、O-メチル-L-セリン、D-スレオニンからなる環状ヘキサペプチドの二量体である点が特徴であり、インドリン骨格の6位に塩素原子を持つ非常にまれなアルカロイドである。その特異な構造、生物活性を有する本化合物の全合成達成は大きな意義を持つと考えられる。"本研究は、クロプトシンの全合成を通して、誘導体合成に有用かつ量的供給を可能にする効率的合成法を確立し、アポトーシスの分子機構解明に貢献することを目的としている。昨年度までにコア部であるピロロインドリンと残りのペプチド合成は完了していた。そこで、本年度はまず、コア部とペプチド鎖の縮合を試みた。しかし、種々検討を行ったが、縮合体は得られなかった。クロプトシンの特徴である2量体という構造がコア部の量的供給を困難にし、検討の効率を悪くしていた。そこで、クロプトシンと同様に6位に塩素原子を持つコア部を含む環状ヘキサペプチドで、単量体の抗生物質NW-G01を新たに合成標的とした。その全合成を達成することはクロプトシン合成経路を確立する際の参考になると考えた。まず、コア部とペプチドの縮合では、コア部の3級水酸基を保護することで、ジペプチドと高収率で縮合することを見出した。その後、残りのペプチドと縮合し、NW-G01の初の全合成を達成した。よって、本合成法を用いることでクロプトシンの全合成が達成できると考えられる。本研究は、クロプトシンの全合成を通して、誘導体合成に有用かつ量的供給を可能にする効率的合成法を確立し、クロプトシンをリードとする医薬開発研究ならびにアポトーシスの分子機構解明に貢献することを目的としている。クロプトシンの合成としては、ビフェニルを原料とし、2つの芳香環を一挙に修飾するのが合理的であると考え合成計画を立案した。今年度は、鍵反応であるトリプトファン合成を達成した。そして、セレニドに変換し、そのmCPBA酸化により、コア部であるピロロインドリン骨格の立体選択的合成に成功した。また、D-バリン、S-ピペラジン酸R-ピペラジン酸、O-メチル-L-セリン、D-スレオニンから成るペンタペプチドの合成も達成した。今後、コア部とペンタペプチドとをカップリングさせ、クロプトシンの全合成を達成する予定である。
ポスト成長時代の持続可能な都市・住宅マネージメントに関する研究

本研究は日本の主として高度成長期に作られたニュータウンに着目して、その形成プロセス、実態、抱える課題、人口減少社会への対応などについて調査し、持続可能な都市・住宅形成のための計画マネージメントのあり方を探り、成長時代に直面している途上国のニュータウン政策に示唆を得ることを目的としている。昨年度に引き続き、高度成長期のニュータウン政策の特色を整理するため、研究者、行政実務担当者に引き続きインタビューを行い、当時の計画観、計画理論の整理を行った。さらにその後の社会経済情勢の変化-人口・世帯構造の変化、ライフスタイルの変化、住民意識の変化、就業スタイルの変化等-を踏まえて、当時の計画思想と現在のニュータウンに求められている課題とのギャップを把握し、持続可能な都市・住宅マネージメントについての整理を行った。以上の一般的な枠組みの整理を踏まえ、本研究の主対象地である多摩ニュータウン、つくば研究学園都市について、行政担当者、研究者、市民NPO団体にそれぞれのニュータウンの抱える課題についての把握を行った。建設以来、相当の年数を経た多摩ニュータウンでは地域の高齢化の進行、当時の地区センターの老朽化、一部住宅の老朽化による建て替え課題などの、ニュータウンの成熟化課題が生じており、ここでは物的環境の再生と並んで地域の社会運営の主体となる地域住民のソフトインフラ整備の課題がより重要となってきており、それに取り組む、新たな主体形成の動きも見られる。つくばでは一部公務員住宅等の老朽化、土地利用転換の動きも見られるが総じて、地域住民の入れ替えもあり、むしろTX沿線開発の動きでマンション供給の加速などの現象もみられ、ここでは依然として成長をコントロールしつつ、新旧インフラのバランスを確保するかの課題が大きい。ここでも成熟した田園環境を形成する主体形成が大きな課題となっている。以上の日本の動きは、今後の途上国のニュータウン建設、マネージメントにも大きな示唆を与えている。本研究は日本のの主として高度成長期に作られたニュータウンに着目して、その形成プロセス、実態、抱える課題、人口減少社会への対応などについて調査し、持続可能な都市・住宅形成のための計画マネージメントのあり方を探り、成長時代に直面している途上国のニュータウン政策に示唆を得ることを目的としている。そのため、まず、高度成長期のニュータウン政策、および、現在のニュータウンの抱える課題について、既往調査、研究の文献レビューを行った。さらに、東京圏のニュータウン、大型住宅開発の経緯、実績について、都市再生機構、関係自治体の担当者にヒヤリングをおこなった。特に、多摩ニュータウン、つくば研究学園都市については、開発経緯、現状についてヒヤリングとともに現地調査をおこなった。多摩ニュータウンでは近隣住区の計画論に従って開設された地区センターが現代の消費構造、生活構造に対応しないなど、衰退問題が生じていること、初期の分譲集合住宅で建て替えの動きが生じていることなどが明らかとなった。つくば研究学園都市についてはつくばエクスプレス沿線の開発と今後のあり方について関係者にヒヤリングを行い、今後の人口減少社会に適切な対応ができているのか、また新たな、田園居住地開発の可能性の検討を行った。現在の駅周辺地区の開発コンセプトが高度成長期のニュータウンとどう異なるかについても検討を行った。一方で人口増大、大都市人口集中が依然として続くケニアの首都ナイロビの状況にとって、日本の高度成長期のニュータウン政策がどのような点で参照可能か、計画制度、組織体制、基盤整備、住宅供給の仕組みなどについて比較・参照点の整理を行った。
自然免疫に影響を及ぼす天然資源の探索

免疫系には獲得免疫とともに自然免疫が存在する。本研究では、最近注目されている免疫系である自然免疫の機構の解明とそこに作用する物質を探索するために、昆虫を用いたアッセイ法の開発を行った。まず生体防御遺伝子の転写制御領域にb-galactosidaseを産生させるためのレポーター遺伝子を組み込んだ遺伝子を導入した遺伝子組換えショウジョウバエを用いて、自然免疫の賦活や抑制を検出するためのアッセイ法を開発した。本アッセイは、自然免疫により産生される抗菌タンパク量をb-galactosidaseの産生量を測定することにより間接的に知るという新しい方法である。次いで、自然免疫系に影響を及ぼす物質の探索源として、昆虫と共生あるいは寄生関係にある微生物を選んだ。すなわち、昆虫の腸内に生息する昆虫腸内微生物を分離した。それらの微生物は、共生や寄生条件でのみ生息可能なものも多いと考えられる。そこで、まず分離された腸内微生物の単独培養を検討した。その結果、数十種の微生物の単独培養に成功した。さらに、アッセイに必要なエキスを調製できる微生物量を得た。それらについて上記のアッセイを行ったところ、自然免疫賦活作用を示す微生物が存在した。現在、その大量培養を行っている。
生体機能計測と上肢リハビリ支援ロボットを融合した新しいリハビリテーションシステム

近年の神経科学や機能的脳画像の進歩により,損傷を受けた脳において,その使用が脳の可塑的な変化を起こすことが分かってきた。また,そのような変化と運動機能の回復が関連することが明らかになってきた。それに伴い,リハビリテーションの方法論から神経科学的裏づけという流れ以外に,神経科学からの知見からリハの方法論の創造という新しい流れが生じつつある。この新しい潮流を確立するためには,高度な計測装置のみならず,リハ手技自体にもリハビリ支援システム等を導入することによって定量的な手技評価を実現することが必要不可欠である。本研究は,上肢運動機能に障害を持つ患者のみならず虚弱高齢者の上肢機能の回復にも役立つ,安全性が高く,かつ手技の定量評価可能なリハビリ支援システムの開発,およびそれを用いた新しいリハビリテーション手法の導入を目的とする。本研究においては主に(1)上記目的を達成するための上肢リハビリシステムPLEMO-P3, Hybrid-PLEMOの開発,(2)それらの装置を理学療法の手法に導入するための新しいソフトウェアの開発および近赤外線分光法を用いた脳活動の計測を行った。近年の神経科学や機能的能的脳画像の進歩により,損傷を受けた脳において,その使用が脳の可塑的な変化を起こすことが分かってきた.また,そのような変化と運動機能の回復が関連することが明らかになってきた.それに伴い,リハビリテーションの方法論から神経科学的裏づけという流れ以外に,神経科学からの知見からリハの方法論の創造という新しい流れが生じつつある.この新しい潮流を確立するためには,高度な計測装置のみならず,リハ手技自体にもリハビリ支援システム等を導入することによって定量的な手技評価を実現することが必要不可欠である.本研究は,上肢運動機能に障害を持つ患者のみならず虚弱高齢者の上肢機能の回復にも役立つ,安全性が高く,かつ手技の定量評価可能なリハビリ支援システムの開発,およびそれを用いた新しいリハビリテーション手法の確立を目的とする.本年度の研究においては主に(1)上記目的を達成するための上肢リハビリシステムの開発および(2)それらの装置を理学療法の手法に導入するための新しいソフトウェアの開発を行った.まず,(1)については新規に準3次元上肢リハビリ支援システムを開発した.この装置は平面2自由度の力覚提示に加え,その作業平面が調整可能であることから3次元的なリハビリ訓練を実現できる.また,アクチュエータによる外力提示方式(アクティブ方式)とブレーキによる抵抗力提示方式(パッシブ方式)を容易に切り換えられる方式(ハイブリッド方式)を採用し,これらの力覚提示がリハビリテーションに与える影響も観察できる.(2)については6自由度上肢リハビリシステムを理学療法の一つであるPMF手法に導入し,新規な訓練ソフト,評価ソフトを開発した.近年の神経科学や機能的脳画像の進渉により,損傷を受けた脳において,その便用が脳の可塑的な変化を起こすことが分かってきた.また,そのような変化と運動機能の回復が関連することが明らかになってきた.それに伴い,リハビリテーションの方法論から神経科学的裏づけという流れ以外に,神経科学からの知見からリハの方法論の創造という新しい流れが生じつつある.この新しい潮流を確立するためには,高度な計測装置のみならず,リハ手技自体にもリハビリ支援システム等を導入することによって定量的な手技評価を実現することが必要不可欠である.本研究は,上肢運動機能に障害を持つ患者のみならず虚弱高齢者の上肢機能の回復にも役立つ,安全性が高く,かつ手技の定量評価可能なリハビリ支援システムの開発,およびそれを用いた新しいリハビリテーション手法の確立を目的とする.本年度の研究においては本に(1)3次元上肢リハビリ支援システムを用いて理学療法手法に対する上肢リハビリソフトを開発した.(2)近赤外線光を用いたスペクトロスコピー(NIRS:nearinfrared spectroscopy)による光イメージング(機能的NIRS:fNIRS)を用いて上肢リハビリ時の脳活動を森之宮病院において測定した.NIRSにおいては,酸素化ヘモグロビンや脱酸素化ヘモグロビンの濃度変化により光信号が変化する.この変化を用いて脳活動の計測を行った.(3)上肢リハビリ支援システムに取り付けられたセンサおよびモーションキャプチャー(現有設備)による測定により,上体姿勢および上肢姿勢を計測した.また,6軸力センサにより力,筋電計により筋電を計測し,評価を行った.(4)昨年度に開発した準3次元のパッシブ型上肢リハビリ支援システムを用いて,リハビリ訓練用ソフトウェアを作成し,実際の障害者を対象とした臨床試験を行った.
白内障術後眼内炎対策の戦略的分子解析

白内障術後眼内炎は、眼科手術において最も忌むべき合併症である。しかしその発症頻度は本邦では0.04%と非常に稀であるために、その機序や予防対策を至適化することは困難である。本研究は、白内障術後眼内炎の発症予防対策の理論的背景を細菌ゲノムの観点からアプローチし、かつ予防対策の功罪を毒性及び無菌性炎症の観点から解析する。予防対策の理論的背景を提供し、将来の眼内炎予防対策の改変及び至適化に貢献できると考える。
ガン細胞のシスプラチン耐性獲得機構の解明

癌細胞のシスプラチン(CDDP)耐性機構の解明を目的とし、卵巣癌細胞株(A2780)とそのCDDP耐性細胞株(A2780DDP)及び大腸癌細胞株(HCT8)とそのCDDP耐性細胞株(HCT8DDP)を用いて、CDDPの細胞外輸送機構を中心に検討し、以下の知見を得た。1.実験に使用した細胞株では、CDDP耐性細胞株の方が、グルタチオン(GSH)含量が増加していた。2.細胞を予め、[^3H]標識グリシンを含む培養液で培養し、細胞内で標識[^3H]GSHを合成させてからCDDPを添加した。その後、細胞外へ輸送された[^3H]GSH-CDDP結合体をDowex1カラムで分画し、その放射活性を測定したところ、各々のCDDP耐性細胞株の方が放射活性が高く、GSH-CDDP結合体の輸送能が亢進していることが明らかになった。3.このGSH-CDDP結合体の輸送系は、ATP依存性であった。4.GSHと薬剤の結合体の輸送系の基質としてよく知られている1-クロロ-2,4-ジニトロベンゼン(CDNB)とCDDPを同時に細胞に添加し、CDDPの細胞外輸送について検討したところCDNBにより競合阻害を受けることがわかった。GSH-CDDP結合体の輸送系は、我々が明らかにした輸送系(J.Biol.Chem.,1993)と同一であることが判明した。以上のことから、癌細胞のCDDP耐性の機序のひとつとして、GSH含量の増加とGSH-CDDP結合体の細胞外輸送の亢進が関与していることが明らかになった。現在、Boardら(FEBS Lett.,1993)により報告されたATP依存性輸送系の阻害剤であるCremophor ELをCDDPと併用することにより、CDDP耐性細胞の細胞障害性が上昇するか否かを検討している。
マイクロプラズマによるシリコン・炭素系ナノ構造形成過程のその場観察

本研究は、大気圧マイクロ熱プラズマジェットを局所領域に生成、集積化し、これらのプラズマ源を用いてアモルファスシリコン(a-Si)薄膜の短時間結晶化およびシリコン・炭素系ナノ構造形成への応用を通じて、その機構解明を行った。マイクロプラズマによるシリコン、炭素系材料形成に関する研究は、これまでに微粒子の合成、エッチングが主体であった。しかし高温プラズマジェットによる表面改質に基づいた物質設計についての検討はほとんど報告がない。本研究では、短時間局所加熱による溶融状態からの冷却過程を利用した物質構造制御を目的に、針状シリコンナノ結晶(SNC : Silicon nanocones)、ナノチューブ(CNT)等シリコン・炭素系ナノ構造の形成とa-Si再結晶化機構の解明および新規物性の発現を目的とした。これらの成長機構を分光エリプソメトリー(SE)、反射率・コンダクタンスの実時間その場計測を通して明らかにすることを目的とする。大気圧マイクロ熱プラズマジェットを生成し、プラズマ診断を通して(1)a-Si膜の短時間結晶化および(2)シリコン・炭素系ナノ構造の形成に応用した。RF、VHF電力、ガス流速を変数としてプラズマパラメータ、で(電子密度、電子温度、ガス温度、励起温度)を発光分光法により評価した。その結果電子密度:10^<15>cm^<-3>、励起温度:4000-8000K、ガス温度1100-1400°Cに及ぶ超高密度プラズマであることがわかった。特にガス温度の上昇にともない、電極直下領域の温度は1400°Cまで数ミリ秒の時定数で上昇し、SNC形成、アモルファスSi膜の短時間結晶化が可能であることがわかった。(1)では、基板ステージ速度およびArガス流量の制御により高結晶化度を有するSi膜の形成を実現し、TFT移動度30-55cm^2/Vsを得た。また太陽電池素子へ適用し、FF:0.45、変換効率:5.5%を得た。a-Siレーザー再結晶化に替わる技術としての展開が期待される。一方(2)では、CH_4/Ar系からFe/c-Si基板上にシリコンナノコーン(SNC)の高密度形成に成功した。外部からのCH_4供給はガス温度を上げ、基板表面温度は1400°Cに達し、局所加熱効果を促進する。その結果FeSi_xナノクラスター形成、体積膨張および粘性流がSNC形成、a-Si膜の再結晶化を促進する。内径数100μmのタングステン筒状電極にRF高周波電力を印加することで大気圧マイクロプラズマジェットを生成し、薄膜の短時間結晶化および局所領域のCVDへ応用した。前者では、基板走査速度、Arガス流速および膜厚を変数としてアモルファスシリコン膜の短時間結晶化を検討した。さらにP,B等半導体不純物原子の活性化効率の向上を目的に価電子制御を行い、大気圧プラズマ照射の有効性を明らかにした。また電極内径の大口径化を目的に、電極先端にメッシュを設けた1/4インチのステンレス管に生成した大気圧プラズマにより、610mmΦの領域での結晶化に成功した。これらの技術を用いた多結晶シリコン膜によるトランジスター(TFT)を作製した結果、電界移動度:50cm^2/Vsを得た。さらにArプラズマの定常流にメタンを独立に供給することで、Feコートシリコン基板上に針状シリコン(SMC)の高密度形成が実現できることを明らかにした。これらの成長機構を明らかにするために、3次元熱流動解析、各種基板および条件でのプラズマ照射によるSMC成長および分光エリプソメトリーによるその場観察から、プラズマ照射初期の表面温度およびCH_4・Feコート基板表面反応の診断を行った。その結果23秒で表面温度は1200Kに達し、消基板温度昇温時にFe微粒子化が促進することまたFe層のエッチングが促進することが分かった。以上の結果をもとにSiO_2をマスクとする針状シリコン結晶(SMC)の成長モデルを提案した。

特にガス温度の上昇にともない、電極直下領域の温度は1400°Cまで数ミリ秒の時定数で上昇し、SNC形成、アモルファスSi膜の短時間結晶化が可能であることがわかった。(1)では、基板ステージ速度およびArガス流量の制御により高結晶化度を有するSi膜の形成を実現し、TFT移動度30-55cm^2/Vsを得た。また太陽電池素子へ適用し、FF:0.45、変換効率:5.5%を得た。a-Siレーザー再結晶化に替わる技術としての展開が期待される。一方(2)では、CH_4/Ar系からFe/c-Si基板上にシリコンナノコーン(SNC)の高密度形成に成功した。外部からのCH_4供給はガス温度を上げ、基板表面温度は1400°Cに達し、局所加熱効果を促進する。その結果FeSi_xナノクラスター形成、体積膨張および粘性流がSNC形成、a-Si膜の再結晶化を促進する。
血管新生制御による肥満・メタボリックシンドローム治療法の開発

本研究計画では脂肪組織の分化・肥満における血管新生の役割を明らかにすることと、この分子機構に介入することにより肥満や脂肪細胞の肥大化・機能障害を抑制する手法を開発することを目的とする。そのため、本研究計画では脂肪細胞の発生や肥満における血管新生の意義を研究するとともに、肥満から脂肪機能異常の各段階における血管の役割に合わせた血管新生に対するインターベンションを行い、その作用を検討し、肥満の抑制と脂肪細胞機能の改善を目指した新規治療法の基礎的知見を得ることを目標とする。特に我々が最近開発した共焦点レーザー顕微鏡を応用した新しいイメージング手法により、脂肪組織の観察を行い、脂肪組織の機能変化と血管新生の相互作用、またインターベンション法の効果を明らかとすることを目的として研究を行った。その結果、血管新生が脂肪組織の肥満に必須であること、抗VEGF(内皮細胞増殖因子)抗体によって血管新生を抑制すると脂肪細胞新生が抑制され、耐糖能など代謝が改善することを見いだした。また、脂肪新生が血管新生と同時に起こるadipo-/angiogenic cell clustersのメカニズムを初めて発見した。adipo-/angiogenic cell clustersのメカニズムはdb/dbやIRS2ノックアウトマウスといった肥満も出るマウスだけでなく、高脂肪食負荷による肥満でも共通して認められた。また、肥満に伴いマクロファージが多数浸潤すること、また、ROS産生など炎症変化を示唆する所見を見いだした。
共分散構造を考慮した最適実験計画とその分散分析

いろいろな分野で統計手法の一つである“実験計画法が用いられているが、その際、互いの実験間には相関が無いと仮定するか、または、乱塊法によって実験を行い、実験間の無相関係を保証しようとする事が多い。しかし、実際には各実験の間の相関を無視する事ができない場合や誤差の定常性が成立っていないと思われる場合が多々ある。本研究では、実験を行なう際の要因の水準組合せの類似度をHamming距離で測り、その距離により、実験間に相関が生じるようなモデルを仮定し、そのモデルのもとで、どのような要因組合せで実験を行なうのが最適か(あるいはロバストか)という問題を、推定量の共分散構造の解析を通して調べてみた。また最適な計画を構成する組合せ論的方法を考察した。上記の研究において、実験の誤差間に生じる相関構造を代表的な2,3の場合について考え、その相関構造のもとでの最適実験計画の特徴付けを行なうと共に、一般的な相関構造のもとでの最適性についても議論した。また、本研究で主題となる直交配列の他の分野への応用についても研究を行ない、暗号の理論における最適認証系の特徴付けとその構成法、あるいは、トーナメント・ゲームにおける結託の効果とアダマール行列との関係についても研究を行なった。
未利用遺伝資源を用いた特異的な花色発現を示すシクラメン育種素材の開発

本研究では,シクラメン園芸品種に特異的な色変わりと複色花の発現機構を解明したうえで,これらの特異的な花色発現を示す園芸品種と有用形質を有する未利用遺伝資源との種間雑種およびその複二倍体を胚珠培養とコルヒチン処理により作出した.また,それら種間雑種においても色変わり花や複色花を有する個体が得られることを示し,未利用遺伝資源を用いた特異的な花色発現を示すシクラメン育種素材の開発が可能であることを示した.本研究では,シクラメン園芸品種に特異的な色変わりと複色花の発現機構を解明したうえで,これらの特異的な花色発現を示す園芸品種と有用形質を有する未利用遺伝資源との種間雑種およびその複二倍体を胚珠培養とコルヒチン処理により作出した.また,それら種間雑種においても色変わり花や複色花を有する個体が得られることを示し,未利用遺伝資源を用いた特異的な花色発現を示すシクラメン育種素材の開発が可能であることを示した.まず,開花後に花弁が濃色化するシクラメン色変わり花品種の開花後の花色および花色素発現に及ぼす光の影響を調査した結果,白色から赤紫色に変化する色変わり花品種'ピアス'と同様にUV領域の光が開花後のアントシアニン生成と色変わりに影響することが明らかとなった.また,外見上色の変化があまり認められない品種においても,UV光により開花後にアントシアニン生成が促進されているものが認められた.なお,開花後に光により生成が促進されるアントシアニンは,いずれの品種においてもマルビジン配糖体であった.これらの知見は,シクラメン花弁の色変わり機構の解明とそれを利用した育種素材の開発に大きく寄与するものと期待される.次に,シクラメンの複色花系統の花弁の色が異なる各部位の花色素をHPLCで分析するとともに,花弁生切片を作製し,花弁細胞内での色素分布を比較し,複色花を生じている要因について検討した結果,花弁の有色部ではアントシアニン生合成経路が機能して花弁の表皮細胞にアントシアニンが蓄積されているのに対し,白色部ではアントシアニン生成が抑制されて表皮細胞にアントシアニンが蓄積されず,その結果,複色花を生じているものと示唆された.これらの知見は,シクラメン複色花の発現機構の解明の第一歩となるものである.さらに,このアントシアニン生成の制御を支配している遺伝的要因を明らかにするために,シクラメンのアントシアニン生成関連遺伝子の単離を試みた結果,アントシアニン生成関連酵素のANSおよびDFRの生成に関与すると考えられる遺伝子を単離した。また,既出のシクラメン種間雑種の花粉稔性を調査した結果,ほとんどの個体が不稔であったものの,非還元性花粉と考えられる稔性花粉を比較的高い割合で形成する個体も認められ,シクラメン種間雑種を用いた育種プログラム構築の可能性が示唆された.まず,シクラメンの花色素生成に関連する遺伝子を単離するため,CTAB法を用いてシクラメン有色花品種の着色開始から展開前までの花弁からtotal RNAを抽出して,逆転写反応によりそのtotal RNAからcDNAを合成し,他の植物由来のDFR, ANS, 3GTの塩基配列を元に設計したディジェネレイトプライマーを用いてPCRを行った.その後,シークエンシングを行った結果,部分鎖長pCypDFR, pCypANS, pCyp3GTに相当する部分鎖の塩基配列を決定した結果,1種ずつのNADPH結合領域を有する部分鎖長pCypDFRおよび2-オキソグルタル酸ジオキシゲナーゼの結合領域を有する部分鎖長pCypANSに加えて,2種の部分鎖長pCyp3GT1およびpCyp3GT2が得られた.シクラメンの有色花品種および白色花品種の花弁からRNAを抽出してRT-PCRを行ったところ,白色花品種の花弁においては,pCyp3GT1検出目的のPCRでは予測増幅断片長のバンドが認められず,シクラメンの花弁における白色発現は,アントシアニジンの配糖体化を支配する3GTに相当するpCyp3GT1の発現抑制または欠失による転写不良により,アントシアニンが生成されないことに起因するものと示唆された.次に,色変わりまたは複色花園芸品種とシクラメン野生種との交雑後の胚珠培養の培地にコルヒチンを添加し,倍加種間雑種個体の作出を試みた結果,コルヒチン処理を行った場合でも小植物体が得られることが明らかとなった.また,得られた小植物体の一部の雑種性と倍数体を調査した結果,調査したほとんどの個体で雑種でることが確認されるとともに,培加個体も低い割合ではあるが認められ,胚珠培養時のコルヒチン処理により複二倍体の作出が可能であることが確認された.まず,シクラメンのアントシアニン生成に関連する遺伝子を単離し,シクラメンのDFR,ANS,3GTに相当するpCypDFR,pCypANS,pCyp3GTのうち,シクラメンの花弁における白色発現を左右するpCyp3GTと考えられるものにはいくつかのコピーがある可能性が示され,それぞれどれがどの基質に作用するか検討する必要があると考えられた.

次に,雑種性および倍数性検定により,本研究で行われた複色花および色変わり花園芸品種と野生種との種間交雑において,全ての交雑組み合わせで種間雑種が得られており,複色花品種を用いた一部の交雑雑組み合わせで複二倍体が,色変わり花品種を用いた一部の交雑雑組み合わせで複二倍体と倍加されていない種間雑種のキメラ個体が得られていることが明らかとなった.さらに,複色花および色変わり花園芸品種と野生種の種間雑種の開花個体の花色および花色素について調査を行ったところ,F_1('パピヨン'×C.purpurascens)およびF_1('プルマージュ'×C.colchicum)において,種子親の複色花園芸品種と同様の複色花を有する個体が得られた.また,F_1('ピアス'×C.hederifolium(白色花))の花色および花色素を調査した結果,開花当日にはほとんどアントシアニンを花弁に含まないものの,開花7日後にはアントシアニンであるマルビジン3,5ジグルコシドを生成し花弁の色変わりを示す個体が認められ,色変わり花園芸品種と野生種との交雑においても色変わり形質が遺伝することが示唆された.これらの結果から,異なる種類のゲノムを有する種間雑種においても,色変わり花および複色花形質が遺伝し,種間雑種においても,親の園芸品種と同様の特異的な花色発現を示す個体が得られる可能性があることが明らかとなった.
ポドサイトにおけるＫＡＴ５を介したエピゲノム制御機構とその生理的意義

我々は最近、ポドサイトにおける転写因子KLF4を介した遺伝子特異的なエピゲノム調節機構がCKDの病態に関与している可能性を報告したが詳細な分子機序は不明であった。今回、エピゲノム変化の形成プロセスにおけるDNA損傷修復応答の関与に着目し、KLF4-interacting proteinであるDNA修復因子KAT5の役割を検討した。ポドサイト特異的KAT5ノックアウトマウスはFSGS様病像を呈し腎不全により6週齢前後で死亡した。糸球体におけるDNA二本鎖切断(DSB)マーカーγH2AXおよびDNAメチル化の亢進が認められ、ポドサイト形質遺伝子ネフリンの発現低下、更に単離ポドサイトのBGS解析によりネフリンプロモーター領域のDNAメチル化亢進を示し、ポドサイトのエピゲノム変化を伴った形質変化が示唆された。更にポドサイトのKAT5発現はマウス糖尿病性腎症モデルおよびヒト腎生検検体において低下していることを見出した。糖尿病性腎症モデルにおいては糸球体DSB部位増加およびDNAメチル化亢進、ネフリン発現低下を認め、Gene transfer法を用いてKAT5を遺伝子導入することによりこれらの変化は改善した。またヒト培養ポドサイトを用いた検討では、糖負荷でKAT5発現およびKAT5プロモーター活性が低下し、KAT5を過剰発現させると、ネフリン発現の改善、ネフリンプロモーター領域DNAメチル化低下、DNMT1, 3B結合低下および同領域におけるDSB部位減少を示した。以上より、KAT5を介したDNA修復はポドサイトの形質維持に生理的に必須であり、更に糖尿病性腎症においてポドサイトのKAT5低下が病態に関与しており、KAT5を介したDNA修復がエピゲノム変化形成プロセスに関与し、新規治療標的になりうる可能性が示唆された(Hishikawa, et al. Cell Rep. 2019)。遺伝子改変動物の作成や表現型解析とともに、併行して効率的にヒト培養ポドサイトを用いたin vitroの検討を進めることができたため。本年度得られた基礎研究による知見の臨床応用を目指す。ヒト尿検体を用い、尿中に脱落したポドサイトにおける形質マーカーの発現およびエピゲノム修飾因子の発現と臨床情報の相関を検討することにより、糖尿病性腎症の低侵襲かつ診断マーカーとして、KAT5をはじめとするエピゲノム修飾因子の発現が有用か否かを検討することを予定している。
「教科の指導法」を指導できる教師教育者の養成・成長：先生の先生はどのように育つか

本研究の成果は,以下3点に整理できる。1博士課程の大学院生は,TAを経験することでそれぞれ個性的な成長のパターンを示す。具体的には,教師教育者としてのアイデンティティを軸に展開していく者(大学院生A),研究者としてのアイデンティティを軸に展開していく者(大学院生B),経験を通して教師教育者・研究者としてのアイデンティティ構築にむかう者(大学院生C)。21の差異は,アイデンティティとその確立の程度に由来する。また1の成長は,教育実践上のつまずきや悩みで促進される。3TAの経験は,研究者と教師教育者の両方の能力が要求される教科教育学を学ぶ大学院生に両者を自発的に架橋していく機会を与える。今年度は,3年次計画の初年度として,教科教育学を基盤とした教師教育の担当者=「先生の先生」を育成するプログラム開発のための基礎研究に従事した。その結果,以下3点の成果が得られた。第1に「先生の先生」を育成する先駆的なプログラムの調査・研究である。国際調査では,シンガポール,オーストラリア,シンガポールで活躍する教師教育者を訪ね,教師教育者に求められる資質・能力とそれを習得するまでのプロセスについて聞き取り調査を行った。国内調査では,文献等を手がかりにして北海道大学や東京大学,筑波大学,京都大学等で確立されている大学教員の育成プログラムを分析し,その理念や方法の分類,整理を試みた。調査の結果,日本国内では教師教育者の育成に特化した教育プログラムが未成熟なことが明らかとなった。第2に「先生の先生」を育成するプログラムの(試行的な)開発研究である。大学院生を教師教育者に育成するための5段階の目標論とそれを可能にするアサイメントを体系化し,それに基づいて大学院生を「社会科の指導法」のTAに従事させた。調査の結果,修士課程と博士課程の院生では問題意識に違いはあれども,意図的に設定された課題に従事させることで,1授業づくりの目的や方法を説明したり,2自ら授業を実演したり,3他者の授業の批評・代案提示できるなど教師教育者としての資質・能力の向上が期待できることが明らかとなった。第3に「先生の先生」の自己成長を支援する教材の開発研究である。教員養成のあり方や教員研修のあり方を考えるヒントとなる「ハンドブック」を開発し,その有効性を検証した。調査の結果,教師教育者は1研究者として,2研修計画者として,3実践支援者として,それぞれの教師教育観にもとづいてハンドブックを評価・活用しようとすること,またハンドブックは養成・研修のねらいや方法を省察する機会を与える点でも有益なことが明らかとなった。今年度は大きく4つの研究を実施した。第1に,教師教育者の成長を促すアクションリサーチを実施した点である。大学院生を「社会科教育論」「地理歴史科教育論」のTA(Teaching Assistant)に任用し指導に当たらせることで,彼らがどのように成長しているかをself-studyをさせた。また彼らに教師教育用のハンドブックを執筆・開発する経験を与えることで,どのような意識変革が生じるかをメタ認知させた。本成果は,社会系教科教育学会の研究大会で口頭発表した。第2に,教師教育者の候補者の成長過程を明らかにした点である。「教科の指導法」でTAに従事した大学院博士課程の院生3名に対して,授業観察と聞き取り調査を実施し,彼らが自己のアイデンティティや専門性をどこに見出し,それをどのように成長させてきたかを解明した。本成果は,日本教育大学協会の全国大会で口頭発表した。第3に,現役の教師教育者のつまずきの多様性を明らかにした点である。研究経験を基盤にした大学教員4名と実践経験を基盤にした大学教員4名に対して,授業観察と聞き取り調査を実施し,「教科の指導法」ではどのような資質能力をどのように育成しているか,研究と実践をどのように関連づけてカリキュラム・デザインしているかを解明した。本成果は,広島大学RIDLS(学習システム促進研究センター)主催の国際会議で口頭発表できた。第4に,教師教育者の専門性に関するシンポジウムを開催した点である。アメリカからはAlicia Crowe氏を招聘し,self-studyが教師教育者の専門性向上にもつ効果について意見聴取できた。オランダからはMieke Lunenburg氏を招聘し,教師教育者の多様な概念規定と彼らの専門性を高める方策について情報交換できた。当初の予定通りに研究が進捗している。また3年次に実施する予定だった国際シンポジウムを1年前倒して実施することができた。それにあわせて,日本の欧米の教師教育者の取組や問題意識について比較考察する機会が持てた。また,人的なネットワークを構築することもできた。3年次の国際共同研究と成果発表にむけて見通しを得ることができた。第3年次は,以下のことを実施し,成果の総括を行った。1.追加調査を実施した。過去2年の調査ではフォローできていなかった属性の教師教育者(現職経験の長い実務家としての教師教育者,博士等の学位なし)2名について聞き取り調査を行い,データを収集,分析した。3か年全体では10名のデータを収集することができた。2.日本の教師教育者の諸類型と育成ルートを整理するとともに,研究系大学院に学ぶ教師教育候補者の専門性の成長過程について調査した結果を,ヨーロッパ教師教育学会(ATEE)で発表することができた。3.教師教育者の専門性を高める方法論としてのSelf-Studyについて理論的考察を深め,研究会を開催した。海外で参照率の高い主要文献10冊程度を抽出し,翻訳と要約・解説を作成した。