hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
熱傷と免疫異常:焼痂由来物質alarminの関与

Alarminの一つとして注目されているadenosineは数.Mの低濃度から強い炎症性サイトカイン産生抑制能を有する。また組織損傷の強い熱傷では血中adenosine濃度が有意に上昇していることが明らかになった。熱傷のさいに遊離されたadenosineは局所における過剰な炎症を抑制する生理的な働きを果たしている可能性が示唆された。熱傷早期に発生する過剰炎症の正確な発生機序は不明である。近年、壊死組織由来の様々な内因性物質が免疫炎症系に大きな影響を与えていることが明らかになりつつある。本来、細胞内にとどまって生理的役割を果たしている細胞構成成分の細胞外への放出は、組織の異常発生を生体に認知させるalarminとして知られている。熱傷では、焼痂由来の大量のalarminが絶えず細胞外に放出され、その結果、免疫炎症系が多大な影響を与えていることが推察される。現在重症熱傷患者におけるalarminとして以下の2種類を測定中である。血液中HMGB1はELISAキットを用いて測定している。Ademosineは高速液体クロマトグラフィーで測定している。測定しえた症例数が少ないので断定はできないが熱傷重症度に応じてalarmin放出の増加している傾向が認められる。今後症例を重ねalarminの免疫炎症系に及ぼす影響、熱傷創部から放出されるalarminの種類、量、期間を検討する予定にしている。In vivoでは、マウス熱傷モデル(熱傷面積: 5, 15, 30%)を作成して、血液、および熱傷創部浸出液中の各種alarmin濃度を経時的に測定する。その際、脾細胞における免疫活性、および血中のmediatorを同時に測定することにより、alarninが免疫能、炎症状態に与える影響を検討する予定である。本来、細胞内にとどまって生理的役割を果たしている細胞構成成分の細胞外への放出は、組織の異常発生を生体に認知させるalarminもしくはdamage-associated molecular patternsとして知られている。熱傷では、焼痂由来の大量のalarminが絶えず細胞外に放出され、その結果、免疫炎症系に多大な影響を与えていることが推察される。現在重症熱傷患者におけるalarminとして血液中HMGB1はELISAキットを用いて、Adenosineは高速液体クロマトグラフィーで測定した。その結果、熱傷重症度に応じてalarmin放出の増加している傾向が認められた。また同時に熱傷患者の凝固線溶系異常に関する検討も同時に行っている。その結果血中plasminogen activator inhibitor 1(PAI-1)が熱傷初期に著明に増加していることが明らかになった。すなわち凝固系の亢進と線溶系の抑制が生じることにより血栓傾向が強まり微小循環障害の一要因となっていることが示唆された。
新しいナノ組織体を目指したヘテロ2官能性親-疎水ブロックポリマーの分子設計

親水性高分子と疎水性高分子とを分子レベルで結合させた親水/疎水型のブロックコポリマーから成る高分子は水中において自己組織化し、高分子ミセルあるいはナノスフィアーを形成する。最近、この様にして得られた高分子ミセルを薬物キャリヤ-として用いる試みが成され、注目されつつある。しかしながら従来法による親水/疎水型ブロックコポリマーの合成法で作製されたブロックコポリマーの末端はメトキシ基のような不活性基であり、結果として自己組織化した高分子ミセルのコロナ部分の自由末端はなんら反応に寄与することは出来ないのが現状である。そこで本申請の研究では高分子ミセルの難点を解決しうるため、表面に任意の官能基を任意の割合で導入した高分子ミセルを調製するべく、新しいヘテロテレケリック型親水/疎水ブロック共重合体の分子設計を目的とした。本目的のブロックポリマー合成のための具体的な反応設計として、1)官能基を有する開始剤を用いたヘテロポリエチレングリコール(HeteroPEG)の合成、2)HeteroPEGの片末端から疎水性モノマーのリビング重合3)ブロックポリマーのオメガ末端への他の官能基の導入、の3点を中心に検討を進めてきた。この様にして得られるブロックポリマーは水中において自己組織体を形成するだけでなく、その表面に種々官能基を任意の割合で導入することが可能であり、また、疎水性コア部分には架橋基或いは共有結合による薬剤導入等が可能なオメガ末端が位置する新しいナノ組織体構成用材料である。本年度は上述の反応設計に基づき、PEG/PLAブロックコポリマーのPEG末端にアルデヒドを有する材料を合成し、そのミセル調製を行うことにより反応性高分子ミセルを創出することに成功した。
医療依存状況にある在宅高齢者の療養生活上の葛藤概念の分析と葛藤に影響を及ぼす要因

高齢者は生活者として自分史を紡いできた。本研究の目的は、医療依存状況にある在宅高齢者の身体・心理・社会的な実態と葛藤に影響を及ぼす要因及び葛藤概念を明らかにすることである。研究の結果、葛藤に影響を及ぼす要因は医療処置の有無、転倒リスクの高低、ADL(日常生活動作)であった。葛藤はうつにも影響を与えていた。また葛藤概念は、「回復への期待」「不自由な身体に対する辛さ」「不自由な身体に対する諦め」「他者への感謝」「今後の不安」が抽出された。医療を必要とする在宅高齢者の葛藤は、うつへ移行する前段階であると推察され、葛藤が高まらないようにアセスメントし、早期対応が重要であることが示唆された。質問紙による調査研究を実施した。対象は65歳以上の何らかの医療管理を必要とする在宅療養者108名、及び比較対象群として地域で生活している健常高齢者130名であった。調査内容は、背景、医療管理状況、家族状況、身体状況、心理状況、社会状況、生活状況であった。調査方法は在宅療養者に対して訪問看護ステーション等の協力を得て対象者の選定を依頼し、内諾の得られた療養者宅に訪問し再度研究者から研究目的等について説明後、同意書を得て聞き取り調査を実施した。健常高齢者に対しては、事前に老人会やサークル活動等の責任者に研究目的等を説明し承諾を得た。会合時等に参加者に対して調査全般について説明し、調査用紙を配布後、後日郵送していただき、郵送されたことにより同意を得たものとした。健常高齢者は男性46名(35.4%)、女性84名(64.6%)であり、平均年齢は71.38±5.94歳であった。他者交流は5割の者が十分交流していた。身体症状の有る者は84名(64.6%)であった。QOLの平均値は8.80±2.84、うつの平均値は0.96±1.19、自己効力感の平均値は50.67±9.85等であった。地域在住高齢者のQOLは、自己効力感から正の影響を、葛藤状況及びうつから負の影響を受けていた。また間接的に、葛藤状況を介して転倒から負の影響を受けていた。この結果については、2015年7月に開催される日本在宅ケア学会で発表予定である。在宅療養者は男性56名(51.9%)、女性52名(48.1%)であり、平均年齢は80.16±8.5歳であった。介護度は要介護2が最も多く20名(18.5%)、次いで要介護1及び3が18名(16.7%)であった。データ分析後、日本看護科学学会の研究発表に応募予定である。26年度に実施した医療依存状況にある在宅高齢者の実態調査研究については、結果をまとめ学会に論文投稿した。本研究は訪問看護を利用している在宅高齢者のQOL(生活の質)に影響を与えている要因について明らかにすることを目的とした。対象は65歳以上で認知障害がなく会話可能な在宅療養者であった。方法は対象者108名に対して、研究者が居宅に出向き聞き取り調査を実施した。内容は質問紙に基づいて属性(年齢、介護度、家族同居の有無、病名等)、医療処置の状況、QOL(生活の質)、葛藤(揺れ動く気持ち当)状況、うつ等であり、分析はt検定及びパス解析等を用いた。分析の結果、医療依存状況にある在宅高齢者のQOLは、医療処置(在宅酸素、褥瘡等)のある高齢者の方が、医療処置の無い高齢者よりも有意に低い結果であった(t(90)=-2.15,p<.05)。パス解析では、訪問看護を利用している在宅高齢者のQOLに影響を及ぼす直接要因は葛藤とうつであり、間接要因は年齢、医療処置、転倒、ADL、IADL、自己効力感、友人交流、家族交流であることが明らかになった。在宅高齢者は種々の葛藤を繰り返しながら生活していると思われるが、訪問看護師やサービス提供者等は在宅高齢者の抱えている精神的なニーズに留意し、うつ状態にならないように予防的介入が求められる。在宅高齢者の実態調査研究結果により、高齢在宅療養者の生活の質は「葛藤」と「うつ」が大きく影響しており、葛藤が重要な要因であると推察された。27年度はその結果から葛藤状況についてインタビューガイドを作成し、それに基づいて12名の高齢在宅療養者に面接法によりインタビューを実施した。高齢在宅療養者の同意を得てICレコーダーに録音し、語っていただいた内容を文章にした。今後分析を進めていく予定である。高齢在宅療養者に実施したインタビュー内容を逐語録に起し、現在内容分析を実施中である。2年間の研究成果から、医療依存状況にある高齢在宅高齢者及び地域高齢者共に,うつと葛藤が重要な要因であることが明らかとなった。また医療依存状況にある高齢在宅療養者の語りから抽出された葛藤概念は,【回復への期待】,【不自由な体に対する辛さ】,【不自由な体に対する諦め】,【他者への感謝】,【今後の不安】であり,それらが複雑に絡み合って関係しながら,高齢在宅療養者は日常生活の中で様々な葛藤を抱いていた。高齢在宅療養者は良くなることを期待しつつ治療し,内に秘めた思いを表出できない辛さ等を感じながらも,他者の手を借りなければ生活できないこと等への諦めがあった。

そして家族等に感謝をしていたが,身体状況が悪化することや介護者が先立ち取り残されること、経済的な不安等を抱いており,支援者は本音が表出できるような関わりが求められる。2016年度は、研究成果の中から「高齢在宅療養者の医療処置と心理状況との関連性」について国際地域看護学会で発表した。医療処置のある者は無い者と比較し、主観的幸福感が有意に低く、葛藤が有意に高かった。在宅療養者は医療処置があることにより、心理的動揺や負担感を感じてストレスフルな状況になることが考えられ、その結果主観的幸福感が低く、葛藤が高くなっていると推察できた。その後研究成果をまとめ、報告書を作成した。うつと葛藤が重要な要因であることが明らかとなったことから、今後医療依存状況にある高齢在宅高齢者の葛藤尺度を開発し、支援の一助としたい。高齢者は生活者として自分史を紡いできた。本研究の目的は、医療依存状況にある在宅高齢者の身体・心理・社会的な実態と葛藤に影響を及ぼす要因及び葛藤概念を明らかにすることである。研究の結果、葛藤に影響を及ぼす要因は医療処置の有無、転倒リスクの高低、ADL(日常生活動作)であった。葛藤はうつにも影響を与えていた。また葛藤概念は、「回復への期待」「不自由な身体に対する辛さ」「不自由な身体に対する諦め」「他者への感謝」「今後の不安」が抽出された。医療を必要とする在宅高齢者の葛藤は、うつへ移行する前段階であると推察され、葛藤が高まらないようにアセスメントし、早期対応が重要であることが示唆された。健常高齢者については順調に協力を得られ、分析結果まで終了しているが、在宅療養者については協力を得るのに日時がかかった。調査は2月までに終了したものの、他の日常業務等に追われ現在まだ分析途中であるが、近日中に終了させ、学会発表する予定である。1葛藤状況について分析を進め、概念を抽出する。2「高齢在宅療養者の医療処置と心理状況との関連性」について国際学会発表予定である(投稿しているが採用の有無は未定)。32年間の研究経過及び内容について、報告書を作成する予定である。在宅看護高齢者看護医療依存状況にある在宅高齢者の療養生活上の葛藤について、事前に了解の得られた療養者に対して個別訪問により質的研究を行う。結果は内容分析を行い、カテゴリーを抽出する。その後平成26年度に得られた結果を基に、関連性を検討する。対象者は要介護度13で、認知障害がなく会話可能な65歳以上の在宅療養者10名とし、調査期間は平成27年5月平成27年10月、内容は在宅療養者の療養生活に対する葛藤概念の抽出である。半構造化面接を行い、「在宅療養者の療養生活への思い」「今まで生きてきた人生」についてナラティブな語りとして把握する。帰納的推論により葛藤概念を抽出し、概念の構造化をする。方法は訪問看護ステーション等の協力を得て、対象者の選定をお願いし、研究者が在宅療養者宅に赴きNarrativeapproachを実践する。Narrative approachは、研究者が在宅療養者と対面し「療養生活への思い」という質問から始め、次に「今まで生きてきた人生について」自由に想起してもらう。語りの内容は本人の承諾を得て録音する。Narrative approach実施中に、語りの妨げにならないよう参加観察法を用いてフィールドノートを作成する。フィールドノートは意図的な項目として、語ることによる表情及び動作の変化、重要と思われる語りの事実の2点とし、語りの終了後に研究者が感じたことを追記する。語りに要する時間は60分程度とする。情報が不十分な場合は、面接回数を増やす。
細胞融合によるマウス精子幹細胞分化能の解析

本研究ではGS細胞(精子幹細胞の長期培養系)というユニークな材料を用い、精子幹細胞の分化能を解析する方法として細胞融合に着目した。GS細胞と種々の細胞とを細胞融合し、そのハイブリッド細胞の増殖能、分化能、表現系およびエピジェネティクス解析によって、精子幹細胞の分化能を調べることを目的とした。Greenマウス由来の細胞とLacZ遺伝子と共にネオマイシン耐性遺伝子を発現するROSA26マウス由来の細胞を用い、細胞融合した細胞を薬剤選択によってクローン化した。GS細胞どうしの細胞融合ではハイブリッド形成を染色体解析によって確認することができたが、その増殖はGS細胞に比べて非常に遅く、そのクローン化および分化能を解析することが困難であった。GS細胞と種々の体細胞との融合細胞の増殖も同様な結果であった。一方、精子幹細胞が起源と考えているmGS細胞(ES細胞と同等の多分化能をもつ生後マウス精巣由来の多能性幹細胞)についても同時に注目し細胞融合を行った結果、胸腺細胞とのハイブリッドのクローン化に成功した。このmGS×胸腺細胞は、mGS細胞様の形態および増殖能を示し、奇形腫形成能をもち、ALP染色、RT-PCRおよびFACS解析ではmGS細胞様の表現系を示した。さらに、通常は発現していない体細胞中の未分化状態を維持する遺伝子が、mGS細胞との融合によって再活性化されることもわかった。これらの結果は、ES細胞がもつ体細胞核の初期化能を細胞融合実験によって証明した過去の報告と一致し、mGS細胞も体細胞核の初期化能をもつことが明らかとなった。さらに、mGS細胞とES細胞との性質を比較する目的で、mGS細胞を用いたノックアウトマウスの作製を試みた結果、その作製に成功し、mGS細胞でも相同組換えによる個体遺伝子改変が可能なことを明らかにした。精子幹細胞の分化能を解析するため、GreenマウスおよびROSA26マウスから樹立または調整した、GS(germline stem cells:精子幹細胞の長期培養系)細胞株、mGS(multipotent GS:新生仔精巣由来でES細胞様の性質をもつ)細胞株、胸腺細胞、神経幹細胞、繊維芽細胞を用い、様々な組み合わせで細胞融合を行いハイブリッド細胞のクローン化を試みた。ROSA26マウスはLacZ遺伝子と共にneomycin耐性遺伝子も発現することから、細胞融合を起こしたハイブリッド細胞をG418処理により選択的に増殖させてやることができる。トリプシンまたは機械的にバラバラにした各種細胞を混合し、電気融合法もしくはpolyethylene glycol法により細胞融合させた後、G418存在下で培養し薬剤選択を行った。この結果、GS細胞同士のハイブリッド形成を染色体解析によって確認することができた。このハイブリッド細胞の分化能を調べるためにクローン化および大量調整を試みている。さらに、我々がGS細胞由来と考えているmGS細胞についても同時に着目し細胞融合を行った結果、胸腺細胞とのハイブリッドのクローン化に成功した。このmGS/胸腺ハイブリッド細胞は、mGS様(ES様)の形態を示し、RT-PCRおよびFACS解析によってもmGS様(ES様)の表現系を示した。この結果は、ES細胞と胸腺細胞との融合実験によりES細胞がもつ体細胞核の初期化能を示した過去の報告と一致した。これらのことから、mGS細胞がES細胞同様の体細胞核の初期化能をもつことが示唆された。前年度クローン化に成功したmGS細胞(精子幹細胞由来の多能性幹細胞)と胸腺細胞とのハイブリッドの分化能の検討を行った。mGS/胸腺ハイブリッド細胞を免疫不全マウスの皮下に移植すると奇形種を形成し、この結果からmGS/胸腺ハイブリッド細胞が多分化能をもつことがわかった。

これまでの体細胞との細胞融合を用いた実験から、mGS細胞がES細胞と同様な性質も持つことが明らかとなった。さらに, mGS細胞とES細胞との性質を比較する目的で, mGS細胞を用いたノックアウトマウスの作製を試みた結果、その作製に成功し、mGS細胞でも相同組換えによる特異的な遺伝子改変が可能なことを実証した。GS細胞(精子幹細胞の長期培養系)については、繊維芽細胞などの体細胞とのハイブリッド形成を確認することができたが、GS/体細胞ハイブリッドの増殖はmGS/体細胞と比較して非常に遅く、そのクローン化が困難であった。現在そのGS/体細胞ハイブリッドを用いて, GS細胞の体細胞核の初期化能などについて解析を行っている。さらにGS細胞とmGS細胞との細胞融合から, GS/mGSハイブリッドクローンを得ることができた。このGS/mGSハイブリッド細胞を用いて、マウスの精巣や皮下への移植による分化能の解析、GS細胞の安定した精子型のゲノムインプリンティングパターンに及ぼすmGS細胞の影響をCOBRA法およびBisulfite genomic sequencing法によって確認している。
ｅラーニングにおける汎用ＴＡエージェント

本研究では、コンピュータを利用した学習において学習者が次にすべき作業や注目すべき場所などを示すことが可能なデスクトップマスコット型の支援システムを提案した。本手法の特徴は、教員が作成して学習者に与える画像つきの作業手順書と基本操作の知識ベースを利用し、学習者に質問をしたりPC画面のキャプチャ結果を参照することで、授業で利用するアプリケーションやLMSの種類によらずに支援できる点にある。本研究の成果として、システムの全体の枠組みを明確にし、知識表現や対話戦略をはじめとした具体的な実装方法をまとめた。本研究では,e-Learning形式の授業において学習者のトラブルを解決するために自律的に動作するティーチングアシスタント(TA)の役割をするエージェントを設計・開発して運用・評価することを目的としている.昨年度は予備的な調査にもとづき,支援の目的を狭い範囲(次にすべき作業手順を示すこと)に限定したうえで最低限必要な機能を持つプロトタイプシステムを設計・実装した.本年度はプロトタイプシステムの動作検証を行ったうえで,実際に学習者の役に立つシステムを構築するために,TAが授業でどのような支援活動を行っているかを詳細に調査・分析し,プロトタイプシステムに追加・拡張すべき機能を検討した.具体的な方法としては,まずコンピュータを利用する対面形式の授業において実際にTAが行っている支援の様子を撮影し,その動画から教育方法とその意図を整理した.その結果,エージェントに与えるべき教授戦略(例えば「一般的な知識や手順を説明する」「学習者へ現状を把握させる」など)と,エージェントに実装すべき基本動作(「オンラインの資料を示す」「学習者に質問して答えさせる」など)が整理された.次に,この結果を実現するために必要な機能及びシステム構成を検討した.その結果,教材知識として必要な要素(例えば「一般的な知識と作業手順を関連させること」「作業の前提条件とその確認手順を付与すること」など)やアドバイス生成時に必要な機能(「現状に基づいて一般的な手順を具体化する機能」など)をはじめとした,本研究の目的を達成するためにエージェントに実装すべき要素が明らかとなった.この成果は「汎用TAエージェントにおける教授戦略の検討」というタイトルで情報処理学会第76回全国大会で発表した.本研究では,e-Learning形式の授業において,主にパソコンの操作などの技術面でのトラブルの解決を支援するティーチングアシスタント(TA)の役割を担う自律エージェントソフトウエアを設計・開発し,運用・評価することを目的とする.平成24年度は主にシステム全体の設計とプロトタイプの実装を行った.まず,システム全体の枠組みを整理したうえで,コンピュータを利用する対面形式の授業においてTAが行っている学習支援活動を観察・記録してエージェントに必須の基本動作を検討した.次に検討結果にもとづいて必要最低限の機能を選定し,システムの設計を行った.そのシステムの実現に必要な機能(エージェントを視覚的に表示させる方法やアニメーションによる操作指示の仕方,学習者が行っている作業を把握するためにパソコン画面をキャプチャして手順書の画像との間でマッチングを行う方法,パソコンの状態に応じてアドバイスの内容をコントロールする方法など)の実装方法を調査し,最低限の機能を含むエージェントを試作して動作検証を行った.その結果,非常に限定された範囲ではあるが,学習者が行う作業を指示するエージェントを作成できることがわかった.このエージェントはデスクトップマスコットの形で利用者のパソコン上に表示され,教師があらかじめ用意しておいた作業手順書に従って次々に作業指示を出すことが可能である.指示を出す際には学習者のパソコンの画面と手順書の画面写真とを比較しており,状況に応じて画面をポインティングしたり,すでに学習者が行っていると思われる手順の説明をスキップすることができるようになっている.この成果は,「e-Learning学習を支援する汎用TAエージェントの設計」というタイトルで情報処理学会第75会全国大会にて発表した.本研究では、e-Learning形式の授業において学習者のトラブルを解決するために自律的に動作するティーチングアシスタントの役割をするエージェントを設計・開発して運用・評価することを目的としている。初年度はエージェントのプロトタイプを作成して本システムの実現可能性を示し、次年度は実際のTAの活動を録画した映像の分析から必要な機能を整理してシステムの再設計を行った。本年度は再検討の結果に基づき一部の機能を実装した。本研究のポイントはパソコンの画面をキャプチャしたデータと教員が作成した手順書の画像にもとづいて学習者の状況を把握することにより、授業で利用しているアプリケーションなどの環境によらない支援を実現できる点にある。しかし、ウインドウの重なり等により存在してはいるが画面には見えていない状況が頻繁に生じる点に問題があった。本年度は特にこの問題を中心に検討し、実際のTAが学習者に作業指示を出して画面を確認させることでこの問題を解決していることが昨年度の研究成果よりわかったため、そのような指示を出すための教材知識の記述方法、学習者との対話の戦略、指示した結果の確認方法、これらを連携する方法、について明らかにし、それにしたがってシステムの実装を行った。その結果、本システムが学習者に対して想定通りの作業の指示を出すことができ、また、その結果から学習者の作業の進行状況を確認してアドバイスを提示できることが確認できた。この成果は「e-Learningにおける汎用TAエージェントの作業指示機能の実装」というタイトルで情報処理学会台77回全国大会で発表した。本研究では、e-Learning形式の授業における学習者のトラブルを解消することを支援するティーチングアシスタント(TA)の役割をするエージェントシステムを提案することを目的としている。本研究の目指すTAエージェントの特徴は、パソコンの画面をキャプチャした結果と、教員が作成した画像入りの作業手順書にもとづいてアドバイスを提供することにある。

本研究では初年度に最もシンプルなプロトタイプを作成し、次年度に実際のTAの支援活動を観察・分析して必要な機能を明確にし、昨年度はその結果に基づいてシステムを拡張した。昨年度までの研究で、注目すべきアイコンをポインティングしたり、もしそのアイコンがウインドウ等に隠れていた場合にはそれを探すように指示をするなどのアドバイスをしながら学習者を支援するシステムを構築できた。しかし、学習者との対話や指導の流れについては固定されたひとつのプログラムで実現しており、柔軟性に欠けていた。そこで本年度の前半では、学習者の現在の状況やエージェントのそれまでの指示に応じて柔軟に支援の流れを制御する方法を検討した。その結果、ひとつひとつの支援方法や対話方法を別々のジョブとして実装し、その列をキューのような形で順番に実行する手法を考案した。この手法の特徴のひとつは、個々の支援の途中で一時的に別の指導が必要になったときにキューの先頭へジョブを追加する点にあり、これにより固定されたプログラムと比較して柔軟な支援の流れが簡便に実装できるようになった。この手法を実装したシステムを用い、限定的な範囲ではあるが、典型的な学習者のいきづまりに対して学習者と対話をしながら支援ができることを確認した。本年度の後半では、これまでの4年間の研究の成果をまとめて「コンピュータを用いた学習を支援する汎用TAエージェントの検討」というタイトルの論文にし、北里大学一般教育紀要にて公表した。本研究では、コンピュータを利用した学習において学習者が次にすべき作業や注目すべき場所などを示すことが可能なデスクトップマスコット型の支援システムを提案した。本手法の特徴は、教員が作成して学習者に与える画像つきの作業手順書と基本操作の知識ベースを利用し、学習者に質問をしたりPC画面のキャプチャ結果を参照することで、授業で利用するアプリケーションやLMSの種類によらずに支援できる点にある。本研究の成果として、システムの全体の枠組みを明確にし、知識表現や対話戦略をはじめとした具体的な実装方法をまとめた。平成26年度は前年度に再設計したシステム全体の基盤部分を完全に実装する予定でいたが、パソコンの画面をキャプチャして学習者の状況を把握するという本研究の重要な点についての問題が生じたためにその解決方法の検討に時間がかかったことと、システムにバグ等が発生して想定していた以上に開発に時間がかかったため、アドバイス生成にとって重要な対話機能と画面を確認させることを含めた作業指示機能の実装は行ったものの、予定していた関連知識提示機能や教員をサポートするオーサリング機能などの実装までには至らなかったため。
新構造完全単一縦モード分布帰還型半導体レーザの開発

研究代表者のグループは、0.8μm帯ストライプ幅変調構造分布帰還型(DFB)レーザを開発する一環として、昭和60年度にリッジ導波路型GaAlAs/GaAsDFBレーザを作製、研究し、この時点で最も低い閾値電流と高い微分量子効率を達成した。これによって短波長帯でも実用的なDFBレーザを得ることが可能であることが示されたが、同時に精密な横モード解析の結果、この導波路構造は液相成長法に対し必ずしも最適な構造ではないことが判明した。昭和61年度には、より液相成長法に適する構造として二重チャネル埋め込みヘテロ構造を採用しGaAlAs/GaAsDFBレーザを世界で初めて試作したところ、室温連続発振の閾値電流が12mAである等の極めて高性能な素子の開発に成功した。こうして得られた素子に、更に種々のストライプ幅変調構造を適用し、理論的予測に合致する完全単一縦モード動作を確認した。研究分担者神谷は、半導体レーザ特性の機能化について主として材料物性的側面から検討した。まず、半導体中のキャリア寿命および再結合係数の位相シフト法による推定を行った。また、双安定半導体レーザの温度特性におよぼすオージェ再結合の効果を調べた。これらを通じて半導体レーザを記述するレート方程式の精密化、材料パラメータの精度の向上への寄与を行った。研究分担者永井は、端面劈開構造によるDFBレーザの完全単一縦モード化について考察した。劈開両端面を有する1.3および1.5μm帯素子の単一縦モード発振確率、単一縦モード動作温度範囲を理論的、実験的に研究し、これを通じて端面劈開構造の効果の解明に寄与した。研究分担者秋葉は、λ/4シフト構造による縦モード完全単一化について検討を行った。詳しい理論的考察、1.5μm帯λ/4シフト構造素子の試作を通じて、設計技法、製作技法を確立し、この構造を有するDFBレーザの実用化へ向けての寄与を行った。(1)GaAlAs/GaAs0.8μm帯用素子(東大多田、村井):昭和60年度は、現有の液相エピタキシー装置を刷新し、新たにコンピュータコントロールの高精度・高純度システムとした。これにより、キャリア密度の低い良質の成長層を得ることが可能となり、また分布帰還型(DFB)レーザ作製時に必要な0.1μm程度の積層薄膜構造を、再現性良く均一に成長できるようになった。0.8μm帯では元来、DFBレーザを作製するのが種々の理由から難かしく、従って本研究で提唱するストライプ幅変調構造を適用する前提として、この波長帯での実用的なDFBレーザ(通常型素子)をまず開発する必要があった。そこで、GaAsによるDFBレーザを、リッジ導波路構造を用い初めて作製し、基本性能の点で過去に報告された素子よりも優れていることを確認した。これによって0.8μm帯でも充分実用に供するDFBレーザの作製され得ることが実証され光情報処理・光応用計測の分野でも将来DFBレーザの導入が可能であることを示した。一方、半導体レーザとして最も標準的な構造である埋込ヘテロ構造によっても素子の作製を試みており、リッジ導波路構造と比較して利害得失を明らかにする予定である。以上のように0.8μm帯DFBレーザ作製の準備はほぼ整った。

これらレーザにストライプ幅変調構造を適用するのは極めて容易なので、この方法による完全単一縦モード化の効果を、今後調べて行きたい。(2)InGaAsP/InP1.3μm、1.5μm帯用素子(NTT永井KDD秋葉):p型基板DBH構造DFBレーザの特性分布から、完全単一縦モード動作素子の出現確率を調べた。また、単一縦モード確率の端面構造依存性を計算し、反射率に非対称性を持たせることが確率向上に有効であることを示した。(NTT永井)λ/4シフト型の完全単一縦モードDFBレーザを作製するにあたって、新たにノボラック系ネガレジストを採用し、良好な単一モード性を持つ素子の試作に成功した。(KDD秋葉)
魚介類筋肉トリメチルアミンオキシドの酵素および非酵素的分解と品質への影響

魚介類のなかでタラ科の魚肉にはトリメチルアミンオキシド(TMAO)が多量に含まれており,貯蔵中にジメチルアミン(DMA)とホルムアルデヒド(FA)に分解され,生成したFAは魚肉の品質を劣化させる。しかし,貯蔵中のTMAOの分解機構は不明で,TMAO脱メチル化酵素(TMAOase)による説と非酵素的分解説があるが,酵素は未だ精製単離されていない。(1)本研究ではまず,スケトウダラ筋肉の筋原繊維画分にTMAOase活性が存在することを明らかにした。そこで,これから酵素を単離するために種々の方法を検討した結果,次の調製方法を開発した。すなわち,酸処理により酵素を可溶化し,イオン交換クロマトグラフィー,ゲル濾過,nativePAGEによって精製し,単離することに成功した。(2)単離した酵素は分子量23,000,至適pH7.0で,活性発現にはFe^<2+>をcofactorとして必要とした。Fe^<3+>は効果がないことから,Cys,アスコルビン酸,DTTのような還元剤は鉄の酸化を防止するために必要なことがわかった。TMAOaseのアミノ酸分析でAspを多量に含む特殊なタンパク質であることが明らかになった。現在一次構造は解析中である。二次構造はランダムコイル状に近いことがCD分析でわかった。本酵素は耐熱性で,変性剤に対しても安定であった。(3)魚肉中のDMAとFAの生成は-5-10°Cの凍結貯蔵中に顕著におきるが,この反応は非酵素的であることを推定した。-4°Cでの過冷却状態ではTMAOは酵素存在下でのみ分解されたが,-4°C凍結状態ではFe^<2+>とCys存在下で非酵素的に分解され,酵素の影響はなかった。-20°C凍結の場合もTMAOは非酵素的に分解された。(4)魚肉筋原繊維タンパク質は数mMのFAで変性し,その塩溶解性,ねり製品製造におけるかまぼこゲル形成能が失われるが,Cys,His,グルタチオンはこれらの変性を効果的に防止できることを発見した。海産魚介類組織中にはトリメチルアミン-N-オキシド(TMA○)が多量に含有されているが,一部の魚介類,特にタラ科魚類では筋肉中のTMAOの酵素的分解によって生成するホルムアルデヒドによる肉タンパク質の変性が問題となっている。これまでの多くの研究にもかかわらず、本酵素(TMAOase)は可溶化されていないため,性状が不明である。そこでスケトウダラ筋肉中の本酵素活性の所在を調べたところ,水溶性タンパク質画分及びミクロソーム画分には検出されず,全活性は筋原繊維画分に検出されたので,これを酵素標品としてその性質を検討した。その結果によると,至適pH7.0,熱安定性を調べたところ活性は40゚C以上で低下した。また活性の発現にはcofactorとしてFe^<2+>と還元剤(アスコルビン酸,システイン)が必要であった。筋原繊維画分を用いた実験結果から,スケトウダラのフィレー,落身,すり身中には本酵素がそのまま存在しているので,基質があれば反応が起きる可能性が推測された。次に,本酵素の可溶化を試みた。

不溶性酵素は膜成分などに結合している可能性があるので,界面活性剤処理などの種々の方法で可溶化を試みたが,有効ではなかった。筋原繊維のアセトン粉末を調製したところ,失活することなく粉末化されたので,これから活性の抽出を試みた。界面活性剤では可溶化の度合いは低かったが,0.5-1MNaClでは50%可溶化された。そこでさらに精製するために硫安分画,イオン交換クロマトグラフィーを試みたが,再現性が悪く効果的方法ではなかった。最終的にはアセトン粉末から低塩濃度下でアクチンを抽出し,その残渣から1M NaClで抽出後酸処理することによって活性の可溶化に始めて成功した。比活性は0.70unit/mgとなり、筋原繊維画分からおよそ25倍に精製され,回収率は62%であった。スケトウダラ筋肉中には60-100mMと多量のトリメチルアミンオキシド(TMAO)が存在しており、肉の貯蔵中にTMAOaseによってジメチルアミンとホルムアルデヒドに分解される。しかし、本酵素はその不溶性のためにこれまで単離精製されていないので、その性状は不明である.昨年度の研究でアセトン処理したスケトウダラ筋肉から本酵素を可溶化抽出できることを報告した.そこで,本年度は精製方法を改良するとともにその精製を進め,部分精製した酵素の性状について調べた.改良法の要点は次の様である.スケトウダラ筋原繊維画分をアセトン処理することなくI M NaClで可溶化した後,pHを4.5に調整して酸処理をおこなうと,本酵素は収量65%で可溶化され,比活性は68倍に増大した.さらに,DEAE-セルロースクロマトグラフィーとゲル濾過で,収量13%,比活性は13,000倍に部分精製された.この部分精製標品をnative PAGEで精製すると電気泳動的に均一な精製品が得られた.本酵素はゲル濾過(0.1 M NaCl,pH7.0)では分子量40万であったが,SDS-PAGEでは25kDaを示したことから,生理塩濃度下では会合体あるいは凝集体を形成している.本酵素は至適pH7.0で,TMAOに対するkm値は30mMと高いが,肉中の基質濃度が高いことから,その濃度を維持する役割が推測された.本酵素の活性化エネルギーは0-30°Cの範囲で9.2kcal/mol/deg.で通常の酵素反応のそれと同じであった.本酵素の活性化にはcofactorとしてFe^<2+>とシステイン,アスコルビン酸,DTTのような還元剤が必要である.これらの還元剤はFe^<2+>の酸化防止のために必要であることが明らかとなった.魚介類のなかでタラ科の魚肉にはトリメチルアミンオキシド(TMAO)が多量に含まれており,貯蔵中にジメチルアミン(DMA)とホルムアルデヒド(FA)に分解され,生成したFAは魚肉の品質を劣化させる。しかし,貯蔵中のTMAOの分解機構は不明で,TMAO脱メチル化酵素(TMAOase)による説と非酵素的分解説があるが,酵素は未だ精製単離されていない。(1)本研究ではまず,スケトウダラ筋肉の筋原繊維画分にTMAOase活性が存在することを明らかにした。そこで,これから酵素を単離するために種々の方法を検討した結果,次の調製方法を開発した。すなわち,酸処理により酵素を可溶化し,イオン交換クロマトグラフィー,ゲル濾過,nativePAGEによって精製し,単離することに成功した。(2)単離した酵素は分子量23,000,至適pH7.0で,活性発現にはFe^<2+>をCofactorとして必要とした。Fe^<3+>は効果がないことから,Cys,アスコルビン酸,DTTのような還元剤は鉄の酸化を防止するために必要なことがわかった。
「指向性」による言語変化解釈の可能性-関東地方域アクセント・音声調査を中心に-

今年度は、これまで首都圏方言域を中心に実施してきたアクセント・イントネーション関連の「意識形」「実現形」に関するデータの整理・デジタル化を中心に行った。あわせ、多変量データの分析方法について、過去の言語を対象とした多変量データを分析/解釈した研究を対象としたメタ研究を行った。とくに、言語を対象とした多変量データに関する成果として、『日本語科学』9(国立国語研究所)に「調査者属性による偏りのない項目-『国語に関する世論調査』(H7年度調査H10年度調査)から-」・『日本語学』20-5「観察法・実験法と日本語研究」を公開できた。「意識形」「実現形」という考え方をデータに導入すると、従来の被調査者と被調査者の反応という2次元のデータではなく、少なくとも3次元のデータとなってしまう。言語事象を対象としたデータ分析としては、ほとんど例のない3次元(以上の)データの分析方法について。考えを深めることができた。また、刊行が遅れているが、「意識形」「実現形」にに関しては、コラムの形式ではあるが、「気づかないが、変わりやすい方言」として提案を行った(2001年12月刊行予定であった『21世紀の方言学』(国書刊行会))。この提案については、具体的なデータの収集・分析には及ばなかったが、今後の課題としたい。「指向性」による言語変化解釈の可能性研究の一環として、2000年度はその成果を『国語学』51-3(国語学会)において、「アクセント型の獲得と消失における「意識型」と「実現型」-首都圏西部域若年層における外来語アクセント平板化現象から-」を、刊行することができた。また、刊行に先行し、日本大学国文学会研究大会において口頭発表も行なった。外来語アクセント平板化現象に関する首都圏西部域高校生220人のデータを「実現型」「意識型」という観点から分析した。リスト読み上げ式調査によるデータを「実現型」、「音声アンケート式調査」によるデータを「意識型」として、扱った。その結果、外来語アクセント平板化現象の拡大のような、「気づきやすい」・流行語的側面を持つ言語変化においては、「新形」獲得、「従来形」消失に際して、それぞれ、「意識型」が「実現型」に先行することが確認された。これらは、「指向性」が言語変化にインパクトを与えた結果と解釈できる。また、外来語アクセント平板化現象のような事象においても、これまでの首都圏における共通語化に関する先行研究において言語変化が先行すると指摘されてきた京浜地域が同様に先行することが確認された。また、先行する地域として指摘されてこなかった湘南地域が外来語アクセント平板化現象においては、京浜地域と同程度に先行していることもうかがえた。これは、対象とした言語事象の性質に関わることかも知れない。京浜アクセント地域のような型の明瞭な地域・外来語アクセント平板化現象のような流行語的側面をもつ言語事象以外における「指向性」による解釈が可能かという検証は、次年度以降の課題とする。
DNAメチル化異常特性に基づいた胃癌層別化と発癌分子基盤の同定

(1)「標本採取およびDNAメチル化網羅的解析」。昨年度までで、胃癌、食道胃接合部癌標本の収集およびDNA網羅的解析を順調に終了していたが、本年度は癌症例を詳細に層別化し、胃癌を異なるDNAメチル化サブタイプに分類した。胃癌各群に対し、EBVの有無、胃粘膜の炎症・萎縮、ピロリ菌感染の有無などを含め背景・病理学的因子との相関を明らかにした。(2)「エクソン変異の網羅的解析」。昨年度までにHaloPlexキャプチャーシーケンスにてドライバー変異125遺伝子のエクソン変異解析を終了していたが、EBV陽性超高メチル化胃癌、MSI高メチル化胃癌、低メチル化胃癌、それぞれの各サブタイプに特徴的にみられる遺伝子変異と、(1)のDNAメチル化による不活化との相乗効果による発癌機構について、(4)で解析した。(3)「DNA異常メチル化の獲得機構の解明」。EBV陽性胃癌におけるゲノム広範囲の異常メチル化は、他のメチル化群のメチル化標的遺伝子を包含するが、EBVを正常胃上皮細胞にin vitro感染するモデルを用い、EBV感染が正常胃上皮にDNAメチル化を誘導する際に、初年度にはTET2の低下がDNAメチル化獲得に貢献することを報告し、昨年度はヒストン活性化マークの消失がDNAメチル化部位と相関することを報告していた。本年度はTET2低下がDNAメチル化獲得だけでなくヒストン活性化の消失などエピゲノム異常誘導に貢献する機能を解析した。(4)「発癌分子機構の解明」。shRNAライブラリーを用いた網羅的ノックダウンを行い、エクソン変異解析で認める遺伝子変異やDNAメチル化による遺伝子不活化が相乗効果で発癌に貢献する分子機構について、層別化した胃癌症例各群において明らかにした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。(1)DNAメチル化網羅的解析核酸抽出した胃癌、食道胃接合部癌標本について、これまで95例についてInfiniuimビーズアレイによるDNA網羅的解析を順調に終了し、また183症例についてパイロシーケンサーを用いたDNAメチル化定量解析を順調に終了した。各検体について、EBVの有無、胃粘膜の炎症・萎縮、ピロリ菌感染の有無について順調に評価している。今後癌症例を詳細に層別化し、背景・病理学的因子との相関を解明する。(2)エクソン変異の網羅的解析HaloPlexキャプチャーシーケンスにてドライバー変異125遺伝子のエクソン変異解析を順調に行っている。EBV陽性超高メチル化胃癌、MSI高メチル化胃癌、低メチル化胃癌、それぞれの各サブタイプに特徴的にみられる遺伝子変異を同定しつつある。(3)DNA異常メチル化の獲得機構の解明EBV陽性胃癌におけるゲノム広範囲の異常メチル化は、他のメチル化群のメチル化標的遺伝子を包含するが、EBVを正常胃上皮細胞にin vitro感染するモデルを用い、EBV感染が正常胃上皮にDNAメチル化を誘導する時空間的な全容を解明し報告した。また胃上皮細胞へのEBV感染により発現変化する遺伝子を網羅的に解析したところTETファミリー遺伝子の発現低下を認め、特にTET2の低下が顕著であった。ウイルス因子ではBARF0やLMP2AがヒトTET2発現を抑制する原因となり、またホスト因子ではTET2を標的とするヒトmiRNA群の発現上昇が原因となっていた。TET2によるヒドロキシメチル化標的とEBV感染が誘導する異常メチル化標的は有意にオーバーラップし、またTET2ノックダウン下にEBV感染するとより顕著なDNA異常メチル化が誘導された。TET2発現低下がEBV感染によるDNA異常メチル化の原因になっていると考えられ報告した。平成28年度中に胃癌および食道胃接合部癌について約162検体確保し、Infiniumおよびパイロシーケンスを用いたDNAメチル化解析やエクソン変異解析について平成29年度中に酋長する予定であったが、平成28年度の段階ですでに183例について核酸確保のみならずDNAメチル化解析まで終了している。エクソン変異解析も順調に進行しており、重要な分子異常を同定しつつある。エピゲノム異常の誘導についても、時空間的なDNAメチル化誘導の全容について順調に報告し、またヒストン修飾変化についてもすでに論文にまとめ英文校正に提出済みであり、投稿直前まで進捗している。平成2829年度に予定していたエピゲノム異常誘導の分子機構についても、TET2発現低下の重要な役割について解明し報告した。平成29年度から行う予定であった発癌分子機構の同定実験についても開始済みであり、当初の計画以上に進展していると考えている。本年度までで、胃癌、食道胃接合部癌標本の収集および核酸抽出を終了し、またInfiniuimビーズアレイによるDNA網羅的解析を順調に終了し、またパイロシーケンサーを用いたDNAメチル化定量解析を順調に終了した。癌症例を詳細に層別化し、EBVの有無、胃粘膜の炎症・萎縮、ピロリ菌感染の有無などを含め今後背景・病理学的因子との相関を解明する。HaloPlexキャプチャーシーケンスにてドライバー変異125遺伝子のエクソン変異解析を順調に終了した。EBV陽性超高メチル化胃癌、MSI高メチル化胃癌、低メチル化胃癌、それぞれの各サブタイプに特徴的にみられる遺伝子変異を同定した。

EBV陽性胃癌におけるゲノム広範囲の異常メチル化は、他のメチル化群のメチル化標的遺伝子を包含するが、EBVを正常胃上皮細胞にin vitro感染するモデルを用い、EBV感染が正常胃上皮にDNAメチル化を誘導する際にTET2の低下がその誘導に貢献することをこれまでに報告したが、本年度はそれに加えて、DNAメチル化誘導の時空間的な全容を報告し、またヒストン活性化マークの消失が相関することを報告した。(4)「発癌分子機構の解明」。変異癌遺伝子を導入し早期細胞老化を起こす系でshRNAライブラリーを用いた網羅的ノックダウンを行い、細胞老化を回避させるshRNA、すなわちその不活化することが細胞老化回避に貢献しうる遺伝子候補のスクリーニングを順調に行った。同定した候補遺伝子について、DNAメチル化網羅的解析やエクソン変異解析データと比較解析し、メチル化や変異による不活化の有無を今後解析する予定である。平成29年度中に胃癌および食道胃接合部癌について標本の収集、Infiniumおよびパイロシーケンスを用いたDNAメチル化解析、エクソン変異解析について順調に進行した。重要な分子異常の候補を順調に同定した。エピゲノム異常の誘導についても、平成28年度までに報告したTET2発現低下の重要な役割に引き続いて、時空間的なDNAメチル化誘導の全容について順調に報告し、またヒストン修飾変化との相関についても順調に論文報告を行った。発癌分子機構の同定実験についてもshRNAライブラリーを用いた網羅的ノックダウン解析を順調に行い、DNAメチル化およびエクソン変異解析データと比較解析中である。当初の計画以上に進展していると考えている。(1)「標本採取およびDNAメチル化網羅的解析」。昨年度までで、胃癌、食道胃接合部癌標本の収集およびDNA網羅的解析を順調に終了していたが、本年度は癌症例を詳細に層別化し、胃癌を異なるDNAメチル化サブタイプに分類した。胃癌各群に対し、EBVの有無、胃粘膜の炎症・萎縮、ピロリ菌感染の有無などを含め背景・病理学的因子との相関を明らかにした。(2)「エクソン変異の網羅的解析」。昨年度までにHaloPlexキャプチャーシーケンスにてドライバー変異125遺伝子のエクソン変異解析を終了していたが、EBV陽性超高メチル化胃癌、MSI高メチル化胃癌、低メチル化胃癌、それぞれの各サブタイプに特徴的にみられる遺伝子変異と、(1)のDNAメチル化による不活化との相乗効果による発癌機構について、(4)で解析した。(3)「DNA異常メチル化の獲得機構の解明」。EBV陽性胃癌におけるゲノム広範囲の異常メチル化は、他のメチル化群のメチル化標的遺伝子を包含するが、EBVを正常胃上皮細胞にin vitro感染するモデルを用い、EBV感染が正常胃上皮にDNAメチル化を誘導する際に、初年度にはTET2の低下がDNAメチル化獲得に貢献することを報告し、昨年度はヒストン活性化マークの消失がDNAメチル化部位と相関することを報告していた。本年度はTET2低下がDNAメチル化獲得だけでなくヒストン活性化の消失などエピゲノム異常誘導に貢献する機能を解析した。
重点領域研究「構造のゆらぎの解析」の企画

この総合研究班は、課題名に示すように重点領域研究の企画をするために組織された。この研究は「ゆらぎ」の解析を意図するが、これは元来、結晶学研究連絡委員会が回折結晶学の将来計画の一端として企画したものであった。回折結晶学は、超分野科学と規定されるもので、旧来の分類でいう、物理学,化学,鉱物学,金属工学,材料工学,生物学,薬学,医学などに共通する基盤科学である。昭和60年度に、重点研究領域に「国体内アトムレベル揺動の情報化」を申請したが、採択には到らなかった。本総研の第1回集会(61年10月17日、出席者5名)では、その原因を反省し、材料開発的な応用研究を分割し、ゆらぎの解析を中心にして研究者の拡がりを従来の計画の半分に削るべしとの結論に達した。文部省が昭和61年度重点領域研究に材料開発研究の領域を設けたことに伴い、本研究計画では物質構造の基礎研究を更に徹底する必要に迫られたので、総研の班員において第2回集会(11月5日、出席者20名)を開き、我国において物質構造の基礎研究が必要であるという全体の合意を得、申請代表者を本総研の代表者とするなど研究組織及び作業グループ(5名)を決め、昭和63年度の重点領域申請を行うこととした。第3回集会(11月29日)以後12月19日、1月23日、2月6日、2月14日、2月28日の6回にわたり作業グループにおいて重点領域申請の計画を、分担者と連絡をとりつつ作成した。この結果、領域の名称を「アトムレベル揺動の探索と解析」(Intelligence of Atomic Fluctuation in Solids)とし、申請書を作成し文部省に提出した。本総研の成果のすべてが、その申請書に盛り込まれている。
公共部門の業績評価システムに関する状況依存アプローチの検証

業績評価情報と資源配分意思決定を統合する試みは、業績予算(performance budgeting)としてOECD加盟国において取り組まれてきている。業績予算は、業績評価情報を予算に関連づけることによって、資源配分等における意思決定のクオリティを向上させることを主目的としている。リンケージについて程度の差はあれども、資源配分等の意思決定に際して、目標値と(過去の)成果との対照といった業績評価情報が一定程度次年度予算編成のベースを形成するという意味で、共通要素が認められる。とりわけ、発生主義ベースの予算制度を早期に導入した英国および豪州では、中期的な財政戦略・計画を立案・実施する過程で、具体的な年度予算の目標値を設定し、その達成状況を議会等に説明するために業績予算を運用しているという意味で、他国・地域に比して、業績評価情報と年度予算のリンケージは高いと考えられる。平成30年度は、豪州NSW州の共同研究者と密に連絡をとり、同州local councilsに所属する事業担当者および議員に対してインタビューを実施する際に用いる調査プロトコルを構築することに注力した。インタビュー調査を実施した後、分析結果を学術研究のかたちにまとめ、研究論文を学術雑誌に投稿する予定である。共同研究者と密に連絡をとり、インタビュー調査に用いるプロトコルを構築することができた。インタビュー調査を今後早い時期に実施し、一定程度の分析結果を得ることができた時点で、結果を学術論文のかたちにまとめる予定である。NSW州全体で実施されているIntegrated Planning & Reporting Frameworkが業績予算の効果に与える影響について、インタビュー・データをもとに、分析を精緻化する予定である。プロトコルの作成は終了したが、インタビュー調査自体は時間的な制約があり実施できなかったため、執行予算に残高が生じているが、次年度で使用する予定である。次年度以降は、研究成果の投稿料等の経費にも充当する予定である。