hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高精度体幹部限定照射のための超音波画像を用いた３次元臓器運動のリアルタイム追跡

呼吸同期放射線治療における安全かつ高精度な臓器運動計測法として、超音波画像からの臓器動体の追跡法および臓器動体の定量化法の研究開発を行った。提案手法は、対象物体の長時間の安定した追跡が可能とするために、多数の特徴点を利用した新たな追跡方法を用いた。超音波用動体ファントム画像及び被験者画像を用いた検証により、様々な部位の長時間の安定した追跡が可能であることが示された。放射線治療時の安全な臓器運動計測法として、超音波画像からの臓器運動の定量化法の構築を目的として本事業を開始した。昨年度までの内容としては、1断面の超音波画像からの動体追跡アルゴリズムについて開発し、「放医研臨床研究10-014」において撮影した被験者画像において、その有効性を示した。この結果については、国際会議、国内学会などで報告し、現在論文にまとめている。また、これを発展させることにより、本研究課題の目的でもある3次元動体追跡アルゴリズムを開発した。そして同時に開発した超音波用動体ファントムを用いた実験により、その有効性を検証した。結果は第3回分子追跡放射線治療国際会議及び、第105回日本医学物理学会学術大会において報告した。このアルゴリズムを実装したプログラムは、超音波画像を収集する装置とは別のPCマシン上で動かしたものであり、今後、超音波画像収集装置上で実装する必要がある。また、複数の患者データでの統計的な解析を行い、論文にまとめる予定である。呼吸同期放射線治療における安全な臓器運動計測法として、超音波画像からの臓器動体の追跡法および臓器動体の定量化法の構築を目的として本事業を開始した。昨年度までの内容としては、1断面の超音波画像からの動体追跡アルゴリズムに(2次元動体追跡法)ついて開発し、「放医研臨床研究10-014」において撮影した被験者画像において、その有効性を検証した。結果として、複数の被験者の多種類部位(胆のう、静脈など)において、約5分間の安定した動体追跡が可能となった。これらの結果については、国際会議および国内学会で報告しており、現在論文投稿中である。また、今年度はこれらの2次元動体追跡法をベースとした、超音波2断面画像を用いた3次元動体追跡アルゴリズムを開発した。そしてすでに開発済みである超音波用動体ファントムを用いた実験により、3次元動体追跡のその有効性を検証した。結果として、水中でのファントム動体においては長時間の安定した3次元追跡が可能であることが示された。この結果については、国内学会において報告した。被験者画像での3次元追跡の検証については、対象が超音波各断面画像内に収まっている場合には安定した追跡が可能であることが示されたが、対象となる物体が画像上からはみ出してしまう場合には、本提案手法の性質上、追跡が困難であるということが示された。長時間の安定した3次元追跡を実現するためには、3次元的に対象部位全体の撮影が可能な超音波プローブの選択や、構造的に全体の撮影が可能な対象部位の選択が必要であることが分かった。これらの結果については、今後論文にまとめる予定である。まず、予め撮影した被験者画像でシミュレーション実験を行ったところ、長時間の追跡を行うと対象物を見失うという問題を発見した。もの問題を解決するために動体ファントム画像を用いて、追跡アルゴリズムの改良・検証を行った。また、同時に進行していた「放医研臨床研究10-014」において、17人の超音波画像を撮影した。超音波画像撮影時に、データ収集PCの処理落ちの問題を発見し、PCのハード・ソフトの両面をアップグレードすることによってこの問題を解決した。以上によって改良した追跡アルゴリズムと被験者画像を用いて実験した結果、当初の目標であった「リアルタイム処理が可能」「長時間の追跡が可能」という2点を実現した。追跡アルゴリズムについてと呼吸センサーとの比較結果について日本医学物理学会と日本放射線腫瘍学会で発表した。また、現在論文にもまとめている。当初の研究実施計画では、3次元モデルを作成し、そのモデルを用いて3次元追跡を行うというものであった。しかし、放医研に設置してあった動体ファントムは超音波専用ではなく、ファントム可動域や水槽サイズの問題により、このファントムだけではモデル生成・精度検証は困難であると考え、また、予算内での動体ファントム製作も不可能であると判断した。そのためモデルをベースとしない追跡法を提案し、超音波画像の単純な1断面(水平)画像での2次元の追跡を可能とした。今後の課題としては、この方法を2断面(垂直・水平)画像での追跡に拡張し、その対応関係を見ることで3次元の変位を求めることを考えている。本研究目的である「3次元臓器運動のリアルタイム追跡」のアルゴリズムの基本的な部分においては開発済みであり、超音波用の動体ファントムを用いた実験において、その有効性を検証した。今後は臨床データにおいて、試験し、各専門家の意見を取り入れることにより改良する必要がある。また、現在想定している実機において、そのアルゴリズムを実装し、臨床的な試験を行う必要がある。

臨床データの使用については、倫理委員会を通すなど、使用するための手続きを行う必要があり、早急に進めたいと思う。学会・国際会議発表については、ほぼ当初の予定通り進んでいると考える。しかし論文投稿について少し遅れているため、早急に投稿したいと考えている。当初のアルゴリズム方法論とはことなるが、別な方法を用いることで「リアルタイム処理」「長時間の追跡」を可能としている。方法の性質上、3次元追跡を可能としていないが、今後の拡張により仮想的ではあるが3次元追跡を可能とする。また、「放医研臨床研究」によってすでに17人の被験者画像の撮影・収集が行えており、そのうち数例は臓器運動計測法の一つである呼吸センサーによる計測法と比較を行っている。さらに、医師にいくつかの画像のターゲット輪郭を入れてもらうことによって、追跡手法の位置ずれ精度の評価も行っている。このように、被験者画像の撮影については、ほぼ完了しており、また、提案手法の有効性についてはいくつかの評価をしているため、この点については次年度の計画予定について少し早まっていると考える。しかしこれらの評価法だけでは十分ではなく、今後さらに検討する必要があると考えている。学会発表については、ほぼ当初の予定通り進んでいると考える。現在完成している臓器運動の3次元追跡法については、単純なファントム軌道での実験においてその有効性を示している。今後はさらに複雑なファントム軌道での実験を行い、様々な状況を想定した場合において精度検証をする予定である。また、実機における臨床用ソフトウェアの開発が必要であり、このソフト開発に研究費を使用する予定である。そのソフトを用いて、実際の患者データで試験を行う予定である。患者データの使用については、本学倫理委員会で承認を得て行いたいと思う。学会発表においては、今年度も昨年度と同額使用予定であり、昨年度までに使用できなかった論文校正費・投稿費においては今年度使用予定である。現在完成している臓器運動の2次元追跡は超音波画像の1断面(水平)画像のみを使用しており、これを2断面(水平・垂直)画像に適応することによって仮想的ではあるが、3次元の追跡を可能とする。この時、それぞれの断面画像での変位結果を対応させることで、それぞれの画像での追跡精度の向上も測ることが可能であると考える。これらの方法については、すでに撮影した17人の被験者画像において実験・評価する。平成24年度に3次元動体追跡プログラムを実装し、臨床試験を行う予定であった。しかし、平成23年度から24年度にかけて、所属機関を放射線医学総合研究所から群馬大学へ移動したことにより、実験装置一式の移動が遅れ、3次元動体追跡プログラムの実装・評価およびその臨床試験が遅れることとなった。このため、3次元動体追跡プログラムの実装・評価及び臨床試験を次年度に行うこととし、未使用額はその経費に充てることとする。現在データ収集PC上では、超音波画像データの収集ソフトはLabviewでコーディングしている。
コミュニケーション障害児の「養護・訓練」のためのマルチメディア教育システムの開発

本研究は、自閉症児および重度知能障害児を対象とした「養護・訓練」の授業において、コミュニケーションの学習に利用できるような教育システムを開発することを目的として行なわれた。パソコンとその周辺機器を利用した教材システムの基本的な構造は、すでに前年度の研究において完成されており、本年度は、指導の対象児を追加し、継続的な指導を行なうことによりソフトウエアおよび指導プログラムの充実をはかることを特に目的とした。そして、満10歳の自閉症児および満11歳の重度知能障害児を対象に、それぞれ10回前後の指導を行なった結果、以下のような成果および展望が得られた。1.自閉症児に対するパソコン・システムによる構文指導では、ディスプレイ上の出来事を、限られた文法的パターンの範囲であれば、文字ボードを用いて構文させることができることが明らかとなった。2.ディスプレイ上の出来事に変化を持たせ、それを臨機応変に、種々の文法的パターンにもとづいて構文させることにより、次第に現実の場面の叙述に発展させることができるという見通しを得た。3.重度知能障害児に対しては、バーコードリーダーを利用したシンボルの見本合わせ学習を行なった。その際、バーコード読みとりによるシンボルカードの正誤のチェックが教材作成の上で便利であることが明らかとなった。4.ただし、重度知能障害児に対する学習形態として、短時間のあいだに練習試行を重ねるという方式に問題があることも明らかとなった。今後は、もっとゆったりとして時間的展開の中で学習を進める工夫をすべきであると考えるに至った。
「政治教育」に関する政治思想史研究

本研究の目的は、近年のシティズンシップ教育、主権者教育に対する関心の高まりを背景として、政治思想史の文脈において、政治教育の意義と課題について考察することである。特に、デモクラシーが進展する19世紀の英仏政治思想史における政治教育をめぐる議論を通し、デモクラシーの主体としての市民教育や市民性のあり方、政治教育の構想と方法論、デモクラシーと政治教育の関係、政治的中立性の問題、学校外教育のあり方などの論点に着目し、研究を行った。本研究は、現代におけるシティズンシップ教育への理論的かつ実践的関心を基礎とし、政治思想史研究における政治と教育の関係について、特にデモクラシーの主体となる能動的な市民性の育成という観点から考察を行うものである。本年度は、主として十八世紀フランス政治思想における政治と教育をめぐる問題を考察した。(1)ルソーの政治教育に関する論文「ルソーにおける政治と教育ー市民の徳と共同体」においては、人民主権論の前提となる市民的資質をめぐる諸問題についてルソーの思想全体の多角的な検討を行い、『学問芸術論』、『社会契約論』、『エミール』、『ポーランド統治論』などの著作を対象としつつ、国家と教育の関わり、公教育のあり方や教育体系、共同体における市民の徳性や政治的資質をめぐる諸問題について考察した。(2)コンドルセに関する小論は、コンドルセにおける教育の中立性と政治的判断力に関して取り上げたものである。(3)共著の論文「デスポティズムと反デスポティズムー絶対君主政下における権力と自由」は、17-18世紀のフランスにおける政治思想を主たる対象ととし、デスポティズムに抗する政治思想的伝統をモンテスキュー、ヴォルテール、ベールらの思想における権力論、宗教観を通して探求したものであり、政治権力のあり方を被治者の資質との関わりにも着目して論じた点で本研究の成果が活かされている。本研究は、シティズンシップ(市民性)教育への関心から政治思想史研究における政治と教育との関わりについて考察を行うものである。今年度は、民主化が進展する時代の民主的な市民性育成論について、19世紀のイギリスの政治思想を主題として取り組み、論文「J.S.ミルの市民教育論」を執筆した。ここでは陪審裁判や地方自治や自発的団体などへの参加実践を通しての「政治教育political education」の問題に加えて学校教育そのものの問題についても取りあげた。ミルの生きた時代のイギリスは産業革命により資本主義社会が到来、新たな労働階級の台頭する中、選挙権の拡大や教育制度の確立等が課題となり、彼もまた当時論争となった義務教育制度の導入、教育への国庫補助金制度の導入、大学の非宗教化、職業教育と一般教養をめぐる論争、科学教育と古典教育をめぐる論争など広範囲に及ぶ論争に加わっており、それら一連の教育論における市民教育を考察した。さらに、ルソーやディドロなど18世紀啓蒙期に焦点をあて、特に図書「共感」は政治思想において政治的紐帯等の基礎として共感・同情等が果たす意義について教育論を中心に分析したものを含む。本研究は、シティズンシップ(市民性)教育への関心から政治思想史研究における政治と教育の関わりについて考察を行うものである。平成26度は、民主化が進展する時代の市民性育成論としてJ.S.ミルらに焦点をあてた論文を公表、それに引き続き、平成27年は、19世紀政治思想における政治と教育をめぐる理論と実践について広く文献を収集・考察したが、論文のかたちでの公表は次年度になる。その成果の一部については、九州大学の研究会において「19世紀イギリスにおけるデモクラシーと<教養> M・アーノルドを中心に」(2015.11)というタイトルにおいて口頭報告を行った。ここでは主にデモクラシーの進展する時代における教養の役割について検討を行った。その他、以下の実績のうち、学会報告は、シティズンシップ教育に関する現代的実践課題に対応したものである。他の業務などの関係で、成果の公表が遅れている。本研究は、フランスの政治教育論から出発し、その後19世紀イギリスの政治教育論に議論の軸を移した。既に公表した論文では、J.S.ミルらに代表される地方自治や陪審員などの参加を通しての政治教育論を検討したが、この文脈とは異なる立場から、広い意味での教養教育を視野に入れた市民教育論を論じた思想家たちに着目し、特にマシュー・アーノルドの議論に着目した。研究業績のうち、口頭発表、及び公表論文は共にマシュー・アーノルドに関する業績で、デモクラシーが進展する19世紀イギリスにおいて、新しい時代のデモクラシーを支える市民の資質との関わりで教養の役割を論じた彼の思想を通し、デモクラシーと教養の関わりについて議論したものである。研究は、19世紀の民主化の時代における問題についても取り組むことができ、当初の計画の基本的観点に沿って、一定の進展が見られる。平成28年度に、研究成果をまとめ、公表する。思想史本研究は、現在、19世紀の民主化の進展する時代における市民性育成の問題に取り組み始めており、今年度は、同時代における政治と教養をめぐる論争などについても取りあげる予定である。近代フランス政治思想における政治教育に関する論文などを予定通り公表し、また次年度に公表予定の論文を既に執筆している。

学内業務との関係で、公表時期が次年度になったため。論文公表に必要な文献の購入にあてる。今後については、近代フランス政治思想に加えて、民主政治の進展する時代の政治教育論として、J.S.ミルや功利主義者などの議論を取り上げ、公教育制度を通しての政治教育の問題、さらに地方自治や陪審員制度などを通しての政治教育に関わる諸問題などを取り上げ、広く近代政治思想における政治教育をめぐる諸相を分析する方向である。
ニトリル錯体の動的制御に基づくナイトレン錯体の発生と触媒反応

原子効率性の高いナイトレン錯体の発生法を開発することは重要である。既に我々は,遷移金属によるアルキンの活性化によりカルベン錯体が原子効率的に発生することを見出し,それを利用した触媒的な分子変換反応を開発してきた。本研究では,この反応性原理をニトリル(炭素-窒素の三重結合)に拡張し,ニトリルの窒素原子をナイトレン源とする新しい触媒反応を開発することを目的に研究を進めた。反応制御法としてアルキンの活性化で有効であった環化法および転位法を利用してニトリルからのナイトレン錯体の発生法を検討した。1,2-ジクロロエタン中,種々の遷移金属触媒の存在下,シアノメチルアセテートとスチレンとの反応を検討したところ2価のCu(OTf)_2を用いた時,シアノメチルアセテートのニトリル部分を窒素源とするスチレンのアミド化が進行した。なお,シアノメチルアセテート以外のニトリルを基質として用いた場合は,アミド化の進行は見られず,シアノメチルアセテートの反応特異性が明かとなった。本反応は,予想したナイトレン錯体の発生に基づくものではないものの,想定中間体へ水分子が付加した中間体を経て進行していると考えられる。また,β-シアノα,β-不飽和ケトンを基質とする環化を利用したナイトレン錯体発生法を用いた試みにおいても,2価のCu(OTf)_2触媒が活性を示し,β-シアノα,β-不飽和ケトンとスチレンの1:1付加物が得られた。X線結晶構造解析の結果,生成物は5-styryl-1H-pyrrolin-2(5H)-oneであることがわかった。また,α-メチルスチレンとの反応では,ピロリノンの5位がアリル化された生成物が得られた。本反応では,まず二トリルの水和により生じたアミド基とカルボニル基との脱水反応が進行し2-aza-2,4-cyclopentadienone環化体を生成した後,イミン部位へのアルケンの求核攻撃を考えると合理的に説明できる。本研究では,この反応性原理をニトリル(炭素-窒素の三重結合)に拡張し,ニトリルの窒素原子をナイトレン源とする新しい触媒反応を開発する。今年度は,反応制御法としてアルキンの活性化で有効であった,転位と環化を利用してニトリルからのナイトレン錯体の発生法を検討した。

本反応では,まず二トリルの水和により生じたアミド基とカルボニル基との脱水反応が進行し2-aza-2,4-cyclopentadienone環化体を生成した後,イミン部位へのアルケンの求核攻撃を考えると合理的に説明できる。
下顎頭・下顎骨骨折の修復促進のための軟骨由来成長因子CTGF遺伝子導入

顎顔面領域の形態異常による不正咬合の遺伝子治療の可能性を開くため,ラットで下顎頭と下顎骨の骨折モデルを作成し,この部の組織細胞にCTGFの遺伝子導入法の検討を行い,顎顔面の骨・軟骨の再生を図ることを目的に,以下の実験を行った.6週齢のWistar系ラットを下顎頸部から軟骨層にかけて骨折させ,12時間,1,3,5,7,10,14日後に,PFAで灌流固定した.下顎骨を摘出し,EDTAにて脱灰,パラフィン包埋した.5μmの矢状断及び水平断の薄切切片標本を作成し,CTGF, Collagen type I, II, III X, Cbfal, TGFβについてin situ hybridizationを行い,これらの骨折治癒過程における発現様相を検討した.CTGFの発現は肥大軟骨細胞での発現以外に,修復治癒部の増殖軟骨細胞においても発現が認められた.さらにCTGFの発現様相は経時的に変化しており,骨折の治癒過程において重要な役割を担っていることが明らかとなった.ラット下顎頭骨折モデルにおけるHVJ-リポゾーム法の至適条件を検索するため,以下の実験を行った.1.ラット骨髄から採取した未分化間葉細胞にルシフェラーゼ遺伝子を導入し,ルミノメーターにて計測,導入効率について検討した.2.ラット下顎頭を骨折させβ-ガラクトシダーゼ遺伝子をHVJ-リポソーム法にて遺伝子導入し,3日後にX-gal染色し,導入様相を検討した.脱灰後,薄切切片を作製し免疫染色により遺伝子の導入部位について詳細に検討した.これらの結果からHVJ-リポソーム法を用いた遺伝子導入が,下顎頭骨折モデルに応用可能であることが確認された.本研究の結果からHVJリポソーム法を用いたCTGFの遺伝子導入が,下顎骨骨折の治癒促進に有効な方法となる可能性が示された.顎顔面領域の形態異常による不正咬合の遺伝子治療の可能性を開くため,ラットで下顎頭と下顎骨の骨折モデルを作成し,この部の組織細胞にCTGFの遺伝子導入法の検討を行い,顎顔面の骨・軟骨の再生を図ることを目的に,以下の実験を行った.6週齢のWistar系ラットを下顎頸部から軟骨層にかけて骨折させ,12時間,1,3,5,7,10,14日後に,PFAで灌流固定した.下顎骨を摘出し,EDTAにて脱灰,パラフィン包埋した.5μmの矢状断及び水平断の薄切切片標本を作成し,CTGF, Collagen type I, II, III X, Cbfal, TGFβについてin situ hybridizationを行い,これらの骨折治癒過程における発現様相を検討した.CTGFの発現は肥大軟骨細胞での発現以外に,修復治癒部の増殖軟骨細胞においても発現が認められた.さらにCTGFの発現様相は経時的に変化しており,骨折の治癒過程において重要な役割を担っていることが明らかとなった.ラット下顎頭骨折モデルにおけるHVJ-リポゾーム法の至適条件を検索するため,以下の実験を行った.1.ラット骨髄から採取した未分化間葉細胞にルシフェラーゼ遺伝子を導入し,ルミノメーターにて計測,導入効率について検討した.2.ラット下顎頭を骨折させβ-ガラクトシダーゼ遺伝子をHVJ-リポソーム法にて遺伝子導入し,3日後にX-gal染色し,導入様相を検討した.脱灰後,薄切切片を作製し免疫染色により遺伝子の導入部位について詳細に検討した.これらの結果からHVJ-リポソーム法を用いた遺伝子導入が,下顎頭骨折モデルに応用可能であることが確認された.本研究の結果からHVJリポソーム法を用いたCTGFの遺伝子導入が,下顎骨骨折の治癒促進に有効な方法となる可能性が示された.7週齢のWistar系ラットを麻酔下にて下顎骨を経皮的に露出させ,下顎頸部から軟骨層にかけて骨折させた。骨折後、12時間、1,3,5,7,10,14日後に、ジエチルエーテル麻酔下にて、PBSを還流した後に、パラホルムアルテヒドを用いて灌流固定を行った。十分な固定の後、下顎骨を摘出した。摘出した下顎骨をEthylene diaminetetra acetic acidにて脱灰した後,パラフィンにて包埋した。ミクロトームを用いて、厚さ5μmの矢状断および水平断の薄切切片標本を作成した。CTGF, Collagen type I, II, IIIX, Cbfal, TGFβのRNAプローブを用い,微量高速遠心機を使用して、in situ hybridizationを行い、これらの因子の骨折治癒過程における発現様相を検討した。プローブはdig-UTPでラベリングし,ハイブリダイゼーション後の反応物の可視化はNTP/BCIPにて行った。反応物は紫色に発色しその発現の部位を検鏡し,経時的変化を検討した。下顎頭骨折の治癒過程におけるCTGFの発現を検討したところ,肥大軟骨細胞での発現以外に,修復治癒部の増殖軟骨細胞においても発現が認められた。さらにCTGFの発現様相は経時的に変化しており、骨折の治癒過程において重要な役割を担っていることが確認された。CTGFが修復に重要な役割を果たす時期と部位に関する知見が得られたことから,今後それらに対応させてアデノウイルスベクター法あるいはHVJ-リポゾーム法を用いて、CTGFを局所で発現させる準備が整った。

前年度の研究によりラットの下顎頭骨折モデルが確立されたことから,次に遺伝子導入の条件設定を行った.非ウイルス性のHVJ-リポソーム法がアデノウイルスベクター法に比較し,将来的に臨床応用が可能と考えられることから,HVJ-リポゾーム法を用いて遺伝子導入を検討することとした.ラット下顎頭骨折モデルにおけるHVJ-リポゾーム法の至適条件を検索するため,以下の実験を行った.1)in vitroラット骨髄から採取した未分化間葉細胞に対して,ルシフェラーゼ遺伝子を導入し,ルミノメーターにて計測し,導入効率について検討した.2)in vivoラット下顎頭を骨折させβ-galactosidase遺伝子(LacZ)をHVJ-リポソーム法にて遺伝子導入した.導入3日後に灌流固定後,X-ga1染色し導入効率を検討した.脱灰後,薄切切片を作製し,β-galactosidase抗体を用いて免疫染色を行い,遺伝子導入の検討した.
ワ族の文字表記と書承文化に関する調査研究

計画3年度目となる平成30年度は、以下2点の研究活動をおこなった。(1)未報告地域での言語および社会言語学的状況の把握:これまで未解明なままおかれていた保山地区騰衝県内における調査をおこなった。当該地域のワ族は前年度にも調査した「本人」または「本族」と称される人びとに近いと推定される。漢語あるいはタイ系言語への言語移行が顕著であること、ローマ字方式の転写法が用いられていないことが確認された。この傾向は文化全体に及ぶようで、当該地域では例えばワ族のいかなる支系にもない民族劇の伝承があるようである。おそらくかなり早い時期から周辺民族の文化的影響を受けたものと推定される。(2)華南少数民族におけるリテラシーの比較的研究:マクロの視点からワ族の事例をとらえなおすため、雲南省の隣接地域におけるローカルテクストの使用状況の比較的研究をおこなった。これまでの聞き取り調査において、建国直後の中央政府主導による「ワ族の文化」形成期に、ミャオ族の文化事業(歌、テクスト)が引き合いにされたとの情報がある。一方で、外部より文字文化がもたらされた点、内部分岐が大きいという点において、ミャオ族もワ族と同じ社会言語学的問題を抱えている。こうしたジレンマはラフ族など、華南少数民の多くにおいて共有されることがわかった。以上の調査研究によって得られた知見については、口頭および論考というかたちで成果の公開に努めた。East Asian Anthropological Associationの第17回大会(貴州師範大学)において、雲南地域のテクスト研究に関する分科会が採択された(会場校都合にて延期)。また、雲南地域の書承文化に関する研究書を企画・編集し、「アジア遊学」の特集号として出版した。雲南のワ族居住地域の言語リテラシーの現状はかなりの程度、確認することができた。国際学会での発表は主催者側都合で延期となったが、隣接地域の研究者とともに雲南地域の書承文化研究というかたちで成果公刊することができた。中国国外(タイ、ミャンマー、台湾)におけるワ族の社会言語学的な情報収集に努める。計画初年度である平成28年度は、複数の文字表記が併存する中部地域(滄源県・耿馬県)を対象に、次の4点に関する調査研究をおこなった。(1)ビルマ式表記に対するリテラシー状況の把握:滄源県の国境市場において、ビルマ式表記法に関する使用状況のインタビュー調査を実施した。その結果、中国側に居住するワ族、ミャンマー側から越境するワ族ともに、本表記に対するリテラシーが低い可能性が示唆された。(2)各種文字表記による言語表象物の収集・分析:生活市場および店舗において、三種類の表記法(宣教師式、政府式、ビルマ式)による言語表象物の収集をおこなった。その結果、出版物等の流通はほとんど認められない一方で、テクスト以外の媒体による表象物(政府式表記法による公的な標識類・観光パンフレット、ビルマ式表記法によるDVD等の電子的な音声資料)の使用が認められ、その一部を収集することができた。(3)宣教師式表記の識字教育の把握:滄源県内にある教会を訪問し、リテラシー教育の経年変化を知るための情報収集をおこなった。(4)未報告地域での言語文化状況の把握:滄源県西部のいくつかの村落に居住するワ族支系に対する予備的調査をおこなった。「本人」または「本族」と他称されるこれら人びとは、滄源県の北側に位置する永徳一帯からの移住であり、文字使用を含めた言語文化は周辺地域よりも漢族的であることが判明した。言語動態の解明のため、引き続き調査を継続することとした。以上の調査研究の状況報告、および新たに得られた知見について、学会および研究会にて発表(口頭、論考)をおこなった。また、学会の電子通信および出版社のWEB記事を通じて、アウトリーチ活動にも努めた。予定していた協力者の都合がつかず、別の協力者を招へいした。テクストの分析作業に若干の影響が出たが、調査自体は計画に沿ってすすめることができている。計画2年度目となる平成29年度は、滄源県および隣接各県において、主に以下2点に関する調査研究活動をおこなった。(1)未報告地域での言語および社会言語学的状況の把握:初年度に確認された滄源県西部の移住村落を再訪し、その言語構造および社会言語学的状況についての調査をおこなった。その結果、「本人」または「本族」と他称されるこれら人びとは、滄源県のワ族とは異なる言語特徴を示すことが判明した。さらに、漢語および漢字の能力が相対的に高いという印象を受ける。政府式表記法が機能していないこと、漢字の識字率がきわめて高いことなどは、こうした漢文化の浸透の裏返しであると推測される。(2)各種文字表記による言語表象物の収集・分析:滄源県内の寺院にて、これまで未報告であった碑文を発見した。この碑文は現存する班洪郷の碑文と同内容(抗英戦争)のものであるが、形式内容において若干の違いがみられる。そこで、破損状況を踏まえ、最大限のテクスト化をおこなった。また、昨年度に引き続き、いくつかの生活市場において、三種類の表記法(宣教師式、政府式、ビルマ式)による言語表象物の調査をおこなった。出版物等の流通はほとんど認められないこと、政府式表記法によるテクスト(公的な標識類・観光パンフレットおよびビルマ式表記法によるDVD等)の存在を確認し、その一部を収集した。

以上の調査研究によって得られた知見については、口頭および論考というかたちで成果の公開に努めている。未報告の碑文はテクスト化するとともに、現存碑文との比較分析をおこなった。また、香港で開催されたEast Asian Anthropological Associationの第16回大会において、「雲南地域におけるテクスト研究」と題した分科会を主催した。移民集落での調査によって北部地域のリテラシー状況があきらかになり、中部地域との比較が可能になった。また、これまで未報告であった碑文のテクスト化にも成功した。計画3年度目となる平成30年度は、以下2点の研究活動をおこなった。(1)未報告地域での言語および社会言語学的状況の把握:これまで未解明なままおかれていた保山地区騰衝県内における調査をおこなった。当該地域のワ族は前年度にも調査した「本人」または「本族」と称される人びとに近いと推定される。漢語あるいはタイ系言語への言語移行が顕著であること、ローマ字方式の転写法が用いられていないことが確認された。この傾向は文化全体に及ぶようで、当該地域では例えばワ族のいかなる支系にもない民族劇の伝承があるようである。おそらくかなり早い時期から周辺民族の文化的影響を受けたものと推定される。(2)華南少数民族におけるリテラシーの比較的研究:マクロの視点からワ族の事例をとらえなおすため、雲南省の隣接地域におけるローカルテクストの使用状況の比較的研究をおこなった。これまでの聞き取り調査において、建国直後の中央政府主導による「ワ族の文化」形成期に、ミャオ族の文化事業(歌、テクスト)が引き合いにされたとの情報がある。一方で、外部より文字文化がもたらされた点、内部分岐が大きいという点において、ミャオ族もワ族と同じ社会言語学的問題を抱えている。こうしたジレンマはラフ族など、華南少数民の多くにおいて共有されることがわかった。以上の調査研究によって得られた知見については、口頭および論考というかたちで成果の公開に努めた。East Asian Anthropological Associationの第17回大会(貴州師範大学)において、雲南地域のテクスト研究に関する分科会が採択された(会場校都合にて延期)。また、雲南地域の書承文化に関する研究書を企画・編集し、「アジア遊学」の特集号として出版した。雲南のワ族居住地域の言語リテラシーの現状はかなりの程度、確認することができた。国際学会での発表は主催者側都合で延期となったが、隣接地域の研究者とともに雲南地域の書承文化研究というかたちで成果公刊することができた。当初の計画に沿って、調査研究をすすめる。新たに判明した支系集団については、地域の歴史文化動態の観点からきわめて興味深い。今後の研究の広がりが十分見込めるため、引き続き調査をすすめていく。同時に、中長期的視座から、ワ族以外の事例にも目を向け、当該地域の歴史や社会の観点から、地域的特徴の理解に努める。中国国外(タイ、ミャンマー、台湾)におけるワ族の社会言語学的な情報収集に努める。協力者の都合により、音声資料のテクスト化に関わるネイティブ確認が終了しなかった。協力者の都合(体調)から、口承文芸テクストに対する補助調査の時期を次年度以降に持ち越したため。
コーン貫入抵抗と液状化強度の同時測定三軸試験法の開発

細粒分を多く含む砂の液状化強度については未だに不明な点が多く,設計面からも大きな問題となっている.既存の液状化判定法では,細粒分が多くなるにしたがって貫入抵抗値から得られた強度の割り増しをすることになっているが,室内液状化試験によれば低塑性の細粒土を混合した砂は,同程度の相対密度の下で細粒分含有率が510%以上で強度が半分程度まで低下することが多くの研究で示されている.実際の地盤においては,低塑性細粒分を含んだ砂質土は粒径のそろったクリーンサンドより多く存在しており,その液状化強度の評価は設計に大きな影響を与えることを考えれば,このような矛盾する現状は見過ごすことはできない.本研究では,設計上重要な影響をもつこの問題を抜本的に明らかにするため,繰返しせん断過程前後の供試体の中でコーン貫入試験を行えるような簡便な試験方法を開発した.また,非塑性な細粒分を含む砂質土より得られた結果に基づき,相対密度,細粒分含有率をパラメーターとした貫入抵抗値と非排水繰返しせん断強度との関連性を整理した.本研究で得られた主要な結論は以下のとおりである.(1)貫入ロッド先端部に配置した小型ひずみケージより,三軸供試体内部で貫入抵抗値を測定する新しい手法を開発した.(2)開発試験機によるコーン貫入試験は,ロッドの貫入速度が大きく異なる場合も貫入抵抗値に及ぼす影響は小さく,原位置で用いられるコーン貫入抵抗に類似の値が得られる.(3)非塑性な細粒分を含む砂質土のコーン貫入抵抗値と液状化強度の関係は,相対密度や細粒分含有率の違いによらずユニークな直線関係を示す.(4)本研究で求めたコーン貫入抵抗値液状化強度比の関係は,細粒分含有率の増加とともに液状化強度比が変化する既往の提案式とは異なる傾向を示すので,今後は供試体の年代効果をより精密に調べるなどして両者の矛盾点を解決する必要がある.土粒子径が0.075ミリ以下の細粒分を多く含む砂の液状化強度については未だに不明な点が多く,設計面からも大きな問題となっている。すなわち既存の液状化判定法では,細粒分が多くなるにしたがって貫入抵抗値から得られた強度の割り増しをすることになっている。しかし,室内液状化実験によれば,低塑性の細粒±を混合した砂は,同程度の相対密度の下で細粒分含有率F_c=510%以上で強度が半分程度まで低下することが多くの研究で示されており,多くの設計指針類との間に矛盾が生じている。本研究では,設計上重要な影響をもつこの問題を抜本的に明らかにするための試験法の開発を目的に,一般に広く用いられている三軸試験機に対して,繰返しせん断過程前後の供試体の中でコーン貫入試験を行えるような簡便な試験方法を開発する。本年度は,主に下記の6項目に着目した研究を行った。1.小型貫入コーンを組み込んだ特殊な三軸装置用ペデスタル(供試体径100mm),および貫入抵抗値が計測可能な小型貫入コーン,バルブなどの作成。2.液状化試験前後にコーン貫入試験が実施できるように既存の三軸セルの改良。3.豊浦砂などによる予備実験。4.低塑性な細粒分を含む河床砂などを対象に,小型貫入コーンを含む供試体に対して貫入液状化試験の実施。5.貫入ロツドの存在とその貫入が液沃化試験結果におよぼす影響の明確化。6.貫入抵抗値液沃化強度の関係を既往の類似研究と比較し,開発試験法の妥当性の検討。すなわち,小型貫入コーンを組み込んだ三軸試験機により,きれいな砂もしくは低塑性な細粒分を含む砂の貫入抵抗値を簡便に求める方法を開発し,従来個別に行われていた貫入試験および液状化試験を同一供試体内で簡便に行う新しい実験手法を提案した。また,小型貫入コーンが一連の試験結果に及ぼす影響因子を分析し,貫入抵抗値と液状化強度との関係を比較した。細粒分を多く含む砂の液状化強度については未だに不明な点が多く,設計面からも大きな問題となっている.既存の液状化判定法では,細粒分が多くなるにしたがって貫入抵抗値から得られた強度の割り増しをすることになっているが,室内液状化試験によれば低塑性の細粒土を混合した砂は,同程度の相対密度の下で細粒分含有率が510%以上で強度が半分程度まで低下することが多くの研究で示されている.実際の地盤においては,低塑性細粒分を含んだ砂質土は粒径のそろったクリーンサンドより多く存在しており,その液状化強度の評価は設計に大きな影響を与えることを考えれば,このような矛盾する現状は見過ごすことはできない.本研究では,設計上重要な影響をもつこの問題を抜本的に明らかにするため,繰返しせん断過程前後の供試体の中でコーン貫入試験を行えるような簡便な試験方法を開発した.また,非塑性な細粒分を含む砂質土より得られた結果に基づき,相対密度,細粒分含有率をパラメーターとした貫入抵抗値と非排水繰返しせん断強度との関連性を整理した.本研究で得られた主要な結論は以下のとおりである.(1)貫入ロッド先端部に配置した小型ひずみケージより,三軸供試体内部で貫入抵抗値を測定する新しい手法を開発した.

(2)開発試験機によるコーン貫入試験は,ロッドの貫入速度が大きく異なる場合も貫入抵抗値に及ぼす影響は小さく,原位置で用いられるコーン貫入抵抗に類似の値が得られる.(3)非塑性な細粒分を含む砂質土のコーン貫入抵抗値と液状化強度の関係は,相対密度や細粒分含有率の違いによらずユニークな直線関係を示す.(4)本研究で求めたコーン貫入抵抗値液状化強度比の関係は,細粒分含有率の増加とともに液状化強度比が変化する既往の提案式とは異なる傾向を示すので,今後は供試体の年代効果をより精密に調べるなどして両者の矛盾点を解決する必要がある.
高麗仏画における技法材料の解明－複製画による研究情報の共有－

「高麗仏画」は韓国では特別な文化財である。それは自国文化の精華でありながら国内にはほぼ存在していないという特殊な事情に起因する。本研究は東京藝術大学蔵の「阿弥陀八大菩薩像」を研究対象作品とし、絵画技法・文化財保存修復・美術史・自然科学分析の各分野に専門性を有する日韓両国の研究者が協力し、高精度な複製画制作を実現するものであった。従来の印刷では表現出来なかった質感や顔料層の量感を表現した迫真性のある複製画を完成させた。韓国の東丘美術史学会での講演、アメリカのフリーア美術館での発表は有益な成果発信の場となり、複製画を教育現場や文化財保存の分野で活用することを提言し、日韓の文化交流にも貢献できた。本研究は、高麗仏画というもっとも複雑で重層的な彩色技法によって描かれた文化財の技法研究ならびにその成果を反映させた複製画制作である。特に26年度は研究対象作品として東京芸術大学蔵「阿弥陀八大菩薩像」を取り上げ、調査研究を進めてきた。絹を基底材とする作品の複製画制作については、絹の織目の粗密や糸の太さ等の問題から、印刷の際インクが絹目から抜け落ち、高精細な画像の印刷が困難を極めていた。しかし、支持体である絵絹の裏面に目止めのための和紙を接着させ、更に顔料を塗布するなど下地への工夫を凝らすことで、粗い絹目であっても、インクが定着しやすい状態の開発ができつつあった。しかしその質感、量感、空気感、臨場感についてはまだ開発の余地がある状態で、まずはその点について研究者間の情報の共有を図るべく、会議を開催することとなり、5月に訪韓した。会議で決定したことは「支持体の加工方法については、絵肌の微妙な凹凸の差を出す工夫が必要である」「表装の形式については古い時代、例えば朝鮮時代初期(16世紀)のものを参考にする」であった。その後、様々な絹目での印刷や、地塗りの絵具の粒子をかえたサンプル、絵肌の凹凸をだすためのシルクスクリーン技術開発などを行っていった。研究の末、シルクスクリーンの版を2種作製し、1、は背景部分と図像部分に凹凸の差が出るようシルクスクリーン加工を施し、その上に芸大本の高精細画像を印刷を行う2、は更に細部の凹凸、具体的には補絹箇所や墨など厚みの感じられないところは凹むようシルクスクリーン加工を施し、その上に高精細画像を印刷3、は凹凸が一切ないよう(シルクスクリーン技術を取り入れない)加工された絹に高精細画像の印刷を行った。その結果1、2とも原本の雰囲気に近いものとの結果を得た。平成26年度に研究を進めた3種類の芸大本原寸大「阿弥陀八大阿弥陀菩薩像」の複製画1背景部分と図像部分の凹凸の差が出るようにシルクスクリーン加工を施し、その上に芸大本の高精細画像を印刷したもの21に更に細部の凹凸、具体的には補絹箇所や墨など厚みの感じらないところは凹むよう、シルクスクリーン加工を施し、その上に芸大本の高精細画像を印刷したもの3凹凸が一切ないよう(シルクスクリーン技術を取り入れないで、下地処理のみ行う)加工された絹に、芸大本の高精細画像の印刷したものをそれぞれ完成させた。そして共同研究者である鄭于澤教授と李相炫准教授を韓国から招聘し、芸大美術館にて原本と複製画を実際に照合。今後の研究・調査の方向性を検討すべく、会議を行った。原本閲覧の際には高精細写真(HASSELBLAD)の撮影も行い、より質の高い画像収集に務めた。この検討によって浮かび上がった問題点が「印刷(顔料インク)のてかりによって画面全体が平坦な感じになる。」「空間表現(モチーフの前後関係)や、肉身部分の立体感が十分に再現できていないという点。」「元データになる写真撮影がいつも正面からの光であり、仏画にとっては自然ではないという点。上下光を生かすことによって写真自体にもっと物質感がでるのではないかということ。」「印刷の再現性には下地が白い方が良いが、濃い古色(背景部分)を表現するには下地の白色が邪魔になるのでは。下地に予め古色を着色しておくのも1つの方法である。」であった。この検討結果を踏まえ、その後、更に質感・量感・空気感・臨場感が加味された複製画制作研究を深め、試作や実験に務めた。10月に行われた藝大アートギャラリー「さわれる文化財」東京丸の内ビル3階回廊(10月20日25日)では、12の原寸大複製画を展示し、広く一般へ公開を行った。共同研究者2名を韓国から招聘し、そをれまでの研究成果である複製画を原本と照合したことによって新たに浮かび上がった問題点を解決すべく、その後の研究を推進している。新たな試作は、8パターン(頭部周辺)作成中である。図像部分については3種類の下地絵具(白色絵具)で塗布方法を変え、背景部分については刷毛での塗布・エアブラシでの塗布等で処理方法を変え、また印刷前の前処理剤の濃度も変えながら作成した。今後、この8パターンに高精細印刷を施していく。この高精細画像については、前回の閲覧の際に撮影したHASSELBLADで行ったものを使用している。平成26年度より、芸大本「阿弥陀八大菩薩像」の複製画製作を通して、絹を基底材とする作品の複製技術の向上に努めてきた。

絹の目止めや下地の工夫を重ね、絵肌の凹凸を出すためにシルクスクリーン技術を取り入れ、原本の質感・量感・空気感・臨場感をも写し込んだ複製画制作技術の追及を進めている。平成26年度は、背景部分と図像部分の凹凸の差が出る用にシルクスクリーン加工を施し、その上に芸大本の高精細画像を印刷したもの1、1に更に、細部の凹凸、具体的には補絹箇所や墨などの厚みが感じられない所は凹むようにシルクスクリーン加工を施し、その上に芸大本の高精細画像を印刷したもの2、シルクスクリーン技術を取り入れずに高精細画像印刷をしたもの3が出来上がった。平成27年度に、2の複製画を16世紀の表装形式で仕立てた。その形式については、韓国での共同研究者・鄭于澤先生より高麗時代の貴重な資料を提供していただいた。27年度は、更に原本に迫るべく、印刷時の光沢を抑えるための技法・材料の研究を行い、試作を重ねた。28年度も、27年度から継続して研究を進め、印刷溶液の開発や新たに撮影した高精細写真を元にシルクスクリーン版を再度作製することとした。図像の内、特に失われてしまった頭部を中心に推定復元を行った複製画1と、現状に即した複製画2の2種を作製をしており、28年度中に2については印刷も済んでいる。本研究は韓国の研究者にも加わっていただき、両国間での研究の促進・情報の共有を目的としたものであった。しかし28年度は韓国内の政治情勢が不安定な時期があり、韓国での研究会や発表会が困難となり、研究交流ができない状況であった。「高麗仏画」(1314C)は韓国において極めて特別な文化財である。それは自国文化の精華でありながら国内にはほぼ存在していないという特殊な事情に起因する。本研究では東京藝術大学大学美術館で所蔵されている「阿弥陀八大菩薩像」を研究対象作品に掲げ、絵画技法・文化財保存修復・美術史・自然科学分析の各分野に専門性を有する日韓両国の研究者協力の元、高精度な複製画制作を行うものであった。高精細な画像の撮影や光学的な調査はさることながら、支持体である絵絹の加工法、シルクスクリーン技術応用による絵肌凹凸の表現方法、表装形式を日本式のものとせず、高麗時代から朝鮮時代初期にかけての仕立て方法で行うなど、日韓両国間のそれまでの研究成果を持ち寄ることに大きな価値があった。そのことにより、従来の印刷では成しえなかった、質感・量感・空気感・臨場感をもとらえる複製画の完成を見ることができた。また現状況を克明に写し取った複製画だけでなく、失われた頭部図像を復元した、推定復元複製画の試みも行い、類似する高麗仏画研究で集約された情報を生かすことができた。28年度中は韓国内の政治情勢が不安定な時期もあったため、韓国での研究会や発表などが困難となり研究交流の場を設けることができず、研究も多少滞った。しかし、29年12月に韓国・東国大学校にて行われた東丘美術史学会にて、講演「高麗仏画の複製画制作について」を行い、複製画について広く公開することが叶った。28年のアメリカ・フリーア美術館での発表とともに、複製画や模写が教育現場や文化財保存分野、修復現場で活用され、更なる研究促進に繋がるとの手ごたえを感じた。研究資料の集約・充実化とともに、保存も達成され、大きく文化交流にも寄与できたものと考える。「高麗仏画」は韓国では特別な文化財である。本研究は東京藝術大学蔵の「阿弥陀八大菩薩像」を研究対象作品とし、絵画技法・文化財保存修復・美術史・自然科学分析の各分野に専門性を有する日韓両国の研究者が協力し、高精度な複製画制作を実現するものであった。
レンチウイルスベクターを用いた網羅的ノックアウトマウスライブラリーの構築

レンチウイルスベクターを受精卵に感染させれば、非常に効率良く多数の遺伝子座にGFP発現遺伝子を組み込むことができる。そのことを利用して、GFP遺伝子を性染色体に組み込むと同時に内在性遺伝子を破壊することにより、網羅的にノックアウトマウスライブラリーを作製することを目的として研究を進めている。今年度は、レンチウイルスベクターを受精卵に感染させることにより効率良くトランスジェニックマウスが作製できること、ならびにその方法を利用すればプロモーター領域の解析などにも有効利用できることを明らかにし、論文報告した。さらに共同研究としてレンチウイルスベクターを用いたトランスジェニックマウスの作製を行い、ノックアウトマウスのレスキュー実験のように高効率が要求される実験において成功を収めている。現在は、さらに遺伝子改変動物の作製効率を上げるための検討を行っている。具体的には、卵の透明帯があるとウイルスが感染できないので現在は酸性タイロード処理しているが、卵へのダメージが大きいために発生能が低下してしまう。そこでガラスキャピラリーを用いたマイクロインジェクション法を試している。それに並行して、遺伝子破壊を目的としたトラップベクターの構築や、組み込まれた遺伝子座の同定方法についての確立を目指して研究を進めている。破壊された遺伝子の同定は5'-RACE法を、組み込まれた場所の同定はプラスミドレスキュー法を予定しており、それぞれ条件検討を始めている。
フランスのバカロレア試験における評価結果の活用方法

本研究の目的は、フランスの高大接続のしくみであるバカロレア試験における評価基準・方法が、フランスの高校における指導の改善に向けてどのように活用されているのかと、その活用方法の教育評価論上の意義と課題を明らかにすることである。フランスでは1990年代以降、コンピテンシーに基づく評価論が進展している。コンピテンシーとは、実生活に近い現実的な状況の課題を、知識や技能、態度を総合して解決する力である。2010年度からは全国の小中学校で、生徒のコンピテンシーを継続的に把握して学習の支援に活かす「コンピテンシー個人簿」という制度が導入されている。まず、コンピテンシーという概念がフランスの教育界に導入された背景を探った。次に、コンピテンシーは従来の技能や能力とどのように異なる概念であるのかを検討した。続いて、コンピテンシー個人簿の実践モデルを分析し、コンピテンシー概念の導入は、教科の知識伝達を重視する従来の授業を変えるいかなる可能性を拓いているかについて指摘した。197080年代にかけ、目標に基づいた教育学(PPO)の理論・実践がフランスで展開された。PPOとは、教師がカリキュラムの教育目標を明確化し、目標に生徒が達するように教育方法を決め、目標の達成度を評価し、それをもとに学習を改善するという理論である。まず、この理論の具体的な枠組みを明らかにした。次に、中学校歴史・地理のPPOの実践例を分析し、PPOの具体像を示した。そして、PPOをめぐる論争を検討し、PPOの指導改善の可能性を探った。以上のように、フランスの教育評価論と評価の制度や実践とがどのように結びついてきたのかを、歴史的な視点から描くことができた。これたは、フランスの試験制度と実践、教育評価論の相互関係の一端を示せたという意義がある。本研究の目的は、フランスのバカロレア試験の評価結果が、高校の指導の改善に向けてどのように活用されているのかと、その活用方法の教育評価論上の意義と課題を明らかにすることである。バカロレア試験には、普通教育を学ぶ生徒を対象とする普通バカロレア試験と、普通教育・職業教育を学ぶ生徒を対象とする技術バカロレア試験、職業バカロレア試験という3種類がある。そこで、職業バカロレア試験の歴史の試験問題と評価基準、および高校職業科の歴史の実践例を分析した。その結果、職業バカロレア試験において、資料内の情報や知識を組織化して表現するという質の高い学力が問われていることにより、資料の分析や論述といったバカロレア試験と同質の総合的な知的操作を授業の中で生徒に取り組ませることが促されている可能性があることが明らかになった。さらに、バカロレア試験と関連のあるフランスの教育評価論として、ドシモロジーについて検討した。ドシモロジーは、バカロレア試験に代表される論述試験主体の資格試験型評価制度の主観性を批判的に研究する学問として、ピエロンが1927年に提唱した。このドシモロジーは、論述試験の伝統それ自体は揺るがせなかったものの、選抜の公正性を担保するには客観的な採点が必要と主張し、バカロレア試験のモデレーションの制度化・実践に影響を与えたことを指摘した。以上のように、バカロレア試験における実際の評価方法や、高校の指導改善へのバカロレア試験の活用方法、バカロレア試験の制度・実践と教育評価論との関係を明らかにできた。これには、フランスの試験制度と実践、教育評価論の相互関係の一端を示せたという意義がある。