hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超清浄雰囲気スパッタ法によるスピンバルブ型GMR薄膜の界面構造制御とヘッド試作

本研究の目的は、成膜雰囲気の清浄化が薄膜成長過程に及ぼす影響の解明を通じて、スパッタ成膜プロセスにおける極薄積層膜の微細構造の制御技術を確立し、高性能ヘッド用スピンバルブ型GMR薄膜の特性を安定に導出することにある。スピンバルブ膜に求められる物理要因は、交換磁気異方性とスピン依存散乱であり、ともに異種金属界面における事象である。スピンバルブ膜の各層は極めて薄いため、その微細構造を制御するためには、成膜雰囲気中の不純物等の影響を極力排除することが不可欠である。そこで、本研究においては、従来装置に比べ成膜雰囲気中の不純物レベルが4桁程度低い、極清浄雰囲気対応のマルチスパッタ装置を用いて検討を行った。本手法により、薄膜構造ならびに積層界面における、雰囲気清浄化の効果、不純物の影響の解明が初めて可能となった。検討の結果、成膜雰囲気を清浄化することにより得られる最大の利点は、成膜過程における、不純物、特に酸素の膜中への混入を抑制し、結晶成長を促進させることであることを明らかとした。交換磁気異方性については、清浄化により強磁性層/反強磁性層積層膜において、大きな結晶粒体積をもつ反強磁性層を形成することが可能となるため、特に極薄膜厚領域において大きな交換磁気異方性が得られる結果を得た。スピン依存散乱については、良好な結晶性が得られることから、スピン非依存散乱因子を低減させることができ、積層膜の比抵抗を低減させる効果があることを明らかとした。一方で、結晶性の向上に伴う積層界面の平坦性の劣化によって、抵抗変化量そのものは低下したが、積層界面の平坦性の劣化は、微量の酸素が添加された制御雰囲気中での成膜により改善可能であることが明らかとなった。以上、本研究で得られた知見を総合し、磁気抵抗変化率約10%を有する総膜厚150Å以下の極薄スピンバルブ膜の開発に成功した。本研究では、成膜雰囲気の清浄化が薄膜成長過程に及ぼす影響の物理的起源を解明し、スパッタ成膜プロセスにおける薄膜微細構造の制御技術を確立する。さらに超高密度HDD対応スピンルブGMR薄膜素子の試作により、その実証を行う。本年度は、超清浄スパッタ雰囲気を実現するために、極高真空対応のマルチスパッタシステムの構築、ならびに、金属極薄膜の初期成長過程および組織均質性の制御について、基礎的な検討を行った。1.真空動作ロボットによって連結されたスパッタリング室を備えた、オールAI製マルチスパッタリング装置を、本学工学部ミニスーパークリーンルームに設置した。成膜室の到達真空度は8×10^<-12>Torr以下であり、従来の成膜装置に比較して34桁低いチャンバーからのガス放出速度が得られた。不純物濃度が1ppb以下の超高純度(ウルトラクリーン)ArおよびN_2ガスを、オールメタル仕様のガス供給系統を介して各スパッタ室に供給した。極高真空対応ガスモニターにより評価した残留不純物ガスはほとんどH_2のみであり、成膜雰囲中の不純物濃度は一般の成膜装置にくらべて4桁程度少ない10ppbであることが判った。2.構築したスパッタシステムを用い、超清浄雰囲気下で強磁性金属(Ni-Fe)極薄膜をシリコンおよび石英ガラス基板上に作製した。その結果、プロセスガス導入前のスパッタ室の真空度を10^<-7>Torrから10^<-11>に低下させる(成膜雰囲気を清浄化する)ことにより、結晶粒径は増大し、かつ結晶面配向が向上した。

同時に、10%程度の電気抵抗率の低下および残留抵抗比(RRR)の向上が観測され、薄膜中の結晶欠陥ならびに結晶粒界の減少が明らかとなった。二次イオン質量分析計(SIMS)による膜中不純物量の測定から、上記の成膜雰囲気の清浄化により、膜中のOおよびO_2量がおよそ6分の1低減することが判った。本研究は、成膜雰囲気の清浄化が薄膜成長過程に及ぼす影響の物理的起源を解明し、スパッタ成膜プロセスにおける薄膜微細構造の制御技術を確立することを目的としている。本年度は、新たに構築した極高真空対応のマルチスパッタシステムを用いて,スピンバルブ膜を構成するための二大要素技術、(1)強磁性層/反強磁性層積層膜の交換磁気異方性、ならびに、(2)強磁性層/非磁性層積層界面における伝導電子のスピン依存性散乱、に及ぼす成膜雰囲気清浄性の影響について基礎的な検討を行った。成膜雰囲気の清浄性は、主にスパッタチャンバーの到達真空度を10^<-11>Torr台(XCプロセス),10^<-7>Torr台(LGプロセス)の二種類とすることで変化させた。1. Ni-Fe/Mn-NiならびにNi-Fe/Mn.Ir積層膜を、膜厚構成を変化させて、XCならびにLGプロセス中で成膜を行い、積層膜の微細構造と交換磁気異方性との相関について検討を行った。その結果、成膜雰囲気の清浄化によって積層膜中の反強磁性粒子の結晶成長が促進され、熱擾乱が低減されるために、室温における交換磁気異方性の大きさが増大することを明らかとした。XCプロセスでは、最小50Åの反強磁性Mn-Ir層厚下においても、有効な交換結合磁界が得られることを明らかにした。2. (Co 10Å/Cu 10Å)_<30>多層膜において、その磁気抵抗変化率(GMR比)は、チャンバーの到達真空度,P_bの関数として敏感に変化し、P_b>8×10^<-8>Torrの範囲ではP_bの低下に伴ってGMR比は増大し、室温でおよそ50%の値を示すが、P_b<8×10^<-8>Torrの範囲ではGMR比はわずかなP_bの低下に伴って急減に減少しP_b=3×10^<-8>Torrにおいて、GMR比はおよそ14%まで低下することを明らかにした。これは、成膜雰囲気の清浄化によって積層膜中の結晶粒成長が促進される結果、多層積層構造の平坦性が劣化するために、隣り合う磁性層磁化の反平行配列が実現されなくなったためと考えられた。本研究は、成膜雰囲気の清浄化が薄膜成長過程に及ぼす影響の物理的起源を解明し、スパッタ成膜プロセスにおける極薄積層膜の微細構造の制御技術を確立することを目的としている。本年度は、極高真空対応マルチスパッタシステムを用いて,スピンバルブ特性を安定に導出するための二大要素、(1)強磁性層/反強磁性層積層膜の交換磁気異方性、ならびに、(2)強磁性層/非磁性層/強磁性層積層膜における伝導電子のスピン依存性散乱、に及ぼす成膜雰囲気清浄性の影響について検討を行った。1.Ni-Fe/Mn-Ir積層膜を、反強磁性膜厚を変化させて極清浄プロセス中で成膜を行い、積層膜の微細構造と交換磁気異方性との相関について、磁気トルク法による解析を中心に検討を行った。
耐性菌パンデミック回避を目指す下水処理システムの最適化

世界的に使用量が増大している抗生物質はヒト用医薬品や畜産養殖用として投与され,病気の拡散や細菌の増殖・機能を阻害するために使用されている。しかしながら近年,抗生物質が効かない抗生物質耐性大腸菌が出現し,2050年には年間1千万人が耐性大腸菌が原因で死亡すると予測され,現在も耐性菌を原因とする死亡事例が国内外で相次いで報告されており喫緊な対応が必要である。本研究では,耐性大腸菌を対象に下水処理システムでの消長や耐性遺伝子の伝播メカニズム解明,更に処理水の消毒法を最適化することで,全世界に適用可能な耐性菌封じ込め・消毒技術を確立し,安全が担保された水循環社会システムを提供する。
複素ギンツブルク・ランダウ方程式

本年度は,複素ギンツブルク・ランダウ方程式(以下(CGL)と略記する)に対して,力学系的な研究の成果を論文としてまとめ,爆発解の研究を進める計画であった.前者については,(CGL)に対する大域的アトラクターの存在だけでなく,その有限次元性も解明し,その証明を劣微分作用素によって抽象的に定式化することに成功した.一方で,劣微分作用素を用いた考察がきっかけとなり,力学系的な研究の基礎となる(CGL)の解の存在に関する新たな結果を導くことに成功した.後者の爆発解の研究については,(CGL)を特殊化した方程式の爆発解の存在はいえたものの,一般の場合は難しく,論文としてまとめるところまでは至らなかった.とはいえ,前者の研究を通じて得られた解の存在に関する新たな結果は,意義のあるものと考えている.その結果とは,(CGL)の大域的強解が一意的に存在することを結論するのに,初期値をp乗可積分な関数にとることができるというものであり,従来の2乗可積分な関数に限定していた結果の一般化を与えている.この結果により,初期値をソボレフ空間から選ぶことも(埋め込み定理を使えば)容易に可能となり,Ginibre-Velo(1997)による先行結果の簡潔な別証明までも得られた.その成果については,千葉大学で開催された国際会議と近畿大学で開催された日本数学会年会において発表し,論文としてもまとめ投稿済みである.最終年度に得られた一般性のある結果は,(CGL)とその関連方程式に対する今後の研究に生かされることが十分に期待できることから,大きな成果であるといえる.本研究では,複素ギンツブルク・ランダウ方程式(CGL)に対して力学系的な研究と爆発解についての研究を進めている.本年度は,(CGL)の力学系的な研究およびそのための準備的な研究を中心に行った.研究の鍵である(CGL)の適切性(解の存在,一意性,初期値に対する連続依存性)については岡沢登教授(東京理科大学)との共同研究で解決しており,7月にカナダのグエルフ大学で開催された国際会議「Differential Equations and Dynamical Systems」で研究成果を報告し,プロシーディングス(Dynamics of Continuous, Discrete and Impulsive Systems)に論文が掲載されることが決まっている.この成果については,9月に岡山大学で開催された日本数学会秋季総合分科会においても報告した.また,(CGL)の大域解の存在に関して精密な結果が得られたので,8月にアメリカのフロリダ工科大学で開催された国際会議「Conference on Differential & Difference Equations and Applications」で研究発表を行った.(CGL)の力学系的な研究については,空間次元と複素係数に制限を課さない場合に大域的アトラクターが存在することと,その存在証明を劣微分作用素を用いて抽象的に定式化できることがわかった.現在,その成果を論文としてまとめているところである.(CGL)の爆発解の存在については,参考論文を調べているところであり,次年度以降の研究課題である.本研究では,昨年度に引き続き,複素ギンツブルク・ランダウ方程式(以下(CGL)と略記する)に対して力学系的な研究を進めている.本年度は,昨年度の成果である(CGL)の適切性(大域的強解の存在および一意性,初期値に対する連続依存性)についての研究をもとにして,(CGL)の大域的アトラクターの存在に関する研究を行った.(CGL)の大域的アトラクターの存在については,劣微分作用素を用いた抽象定理まで構築することができ,論文として完成しつつある.この成果については,6月にフランスのポワティエ大学で開催された国際会議「AIMS' Sixth International Conference on Dynamical Systems, Differential Equations and Applications」で研究発表を行った.講演後には,座長から今後の研究に役立つと思われる貴重な意見を頂いた.また,10月に京都大学数理解析研究所で開催された研究集会「現象の数理モデルと発展方程式」において,以前から知り合いだったミュンヘン大学のEfendiev教授と本研究についての討論を行う機械があり,(CGL)の大域的アトラクターの次元を解析する上で非常に役に立つ情報が得られた.他方,本研究のもう一つの課題である(CGL)の爆発解の存在については,1998年のZaagによる論文が非常に参考になることがわかり,次年度の研究に役立てる予定である.本年度は,複素ギンツブルク・ランダウ方程式(以下(CGL)と略記する)に対して,力学系的な研究の成果を論文としてまとめ,爆発解の研究を進める計画であった.前者については,(CGL)に対する大域的アトラクターの存在だけでなく,その有限次元性も解明し,その証明を劣微分作用素によって抽象的に定式化することに成功した.一方で,劣微分作用素を用いた考察がきっかけとなり,力学系的な研究の基礎となる(CGL)の解の存在に関する新たな結果を導くことに成功した.後者の爆発解の研究については,(CGL)を特殊化した方程式の爆発解の存在はいえたものの,一般の場合は難しく,論文としてまとめるところまでは至らなかった.とはいえ,前者の研究を通じて得られた解の存在に関する新たな結果は,意義のあるものと考えている.その結果とは,(CGL)の大域的強解が一意的に存在することを結論するのに,初期値をp乗可積分な関数にとることができるというものであり,従来の2乗可積分な関数に限定していた結果の一般化を与えている.この結果により,初期値をソボレフ空間から選ぶことも(埋め込み定理を使えば)

容易に可能となり,Ginibre-Velo(1997)による先行結果の簡潔な別証明までも得られた.その成果については,千葉大学で開催された国際会議と近畿大学で開催された日本数学会年会において発表し,論文としてもまとめ投稿済みである.最終年度に得られた一般性のある結果は,(CGL)とその関連方程式に対する今後の研究に生かされることが十分に期待できることから,大きな成果であるといえる.
発育期サッカー選手の腰部障害とキック動作の縦断的変化の解明

発育期中学生サッカー選手の腰痛には腰部障害(腰椎分離症、腰椎椎間板症)が影響し、この時期特有の下肢筋タイトネス増加に伴う股関節の運動制限と腰椎の過剰な可動性が腰椎に過負荷となることが要因と考えられる。本研究では、発育期中学生サッカー選手を対象に下肢筋タイトネスとキック動作の三次元動作解析法を用いて分析し、腰部障害の有無で発育発達に伴う縦断的な変化を追い、腰痛発症メカニズムを解明し、その治療法および予防法の開発に繋げる。
強磁性半導体超薄膜におけるスピン依存熱電効果

近年に磁性材料と半導体材料の特長を融合できる新材料として強磁性半導体は大変注目されている。強磁性半導体においては、通常の半導体と異なり、スピンに依存する様々な熱電効果存在する。強磁性半導体におけるスピン依存熱電効果を利用すれば、従来の半導体よりも性能が格段に高い熱電材料が開発でき、高性能な熱電素子に応用できると期待されている。そこで、本研究では、常温でも強磁性が発現できる(InFe)Sb鉄系強磁性半導体薄膜を対象にスピン依存熱電効価の評価を行った。MBE法で製膜した(InFe)Sb薄膜に対して、面内スピン依存熱電効果の評価を行った。その結果、熱電の横方向電圧が面内磁化に対して、偶関数の振る舞いを示したことを観測した。また、熱電の横方向電圧の磁化方向の角度依存性および温度依存性を系統的に調べた。その結果、(InFe)Sbの薄膜の面内スピン依存熱電効果がプラナーネルンスト効果によって発生することを確認した。観測したプラナーネルンスト効果を理論的に解析するために、面内スピン依存熱伝導と面内スピン依存電気伝導現象の間にモット関係が成り立つことを仮定し、横方向熱電係数Sxyとプレナーホール抵抗率ρxyの関係を定式化した。この関係が成り立つことを証明するために、同じ(InFe)Sbの薄膜に対して、プラナーホール効果の磁化依存性および温度依存性も測定した。得られた横方向熱電係数Sxyとプレナーホール抵抗率ρxyをモット関係から導出した式で定量的に説明可能であることを明らかにした。これにより、面内スピン依存熱伝導と面内スピン依存電気伝導現象の間にモット関係が成り立つことを世界で初めて成功した。以上の研究成果が鉄系強磁性半導体のスピン依存熱電現象の評価技術や初期なデータとして貴重であり、今後の鉄系強磁性半導体のスピン依存熱電デバイスに貢献できる。29年度が最終年度であるため、記入しない。強磁性半導体薄膜の結晶成長およびスピン依存熱電効果の測定装置の構築を行った。(1)強磁性半導体薄膜の結晶成長:分子線エピキタシャル結晶成長法(MBE法)を使って、高いキュリー温度が期待できる強磁性半導体(Ga,Fe)Sbの結晶成長を行った。磁気光学効果を用いて評価したところ、室温を超えた強磁性が得られた。(2)測定装置の構築:スピン依存熱電効果の測定に向けて、強磁性半導体薄膜の局所温度センサーおよび精密に制御できる局所熱源の設計を行った。また、Heフロー冷凍機を用いた測定装置の構築を行った。室温を超えた強磁性薄膜が得られた。また、スピン依存熱電効果を評価するための局所温度センサーと精密に制御できる局所熱源および測定装置の構築が完成した。室温動作可能なn型強磁性半導体InFeSb薄膜の結晶成長およびスピン依存熱電効果の測定装置の構築に成功した。(1)n型強磁性半導体InFeSb薄膜の結晶成長n型強磁性半導体InFeSb薄膜の結晶成長に成功した。InFeSbはバンドギャップが小さく、室温動作可能なn型強磁性半導体であるため、大きなスピン依存熱電効果が期待できる。また、室温動作可能なp型強磁性半導体GaFeSbと組み合わせることによって、高性能な発電素子が期待できる。(2)スピン依存熱電効果の測定装置の構築に成功スピン依存熱電効果を測定するために、InFeSb薄膜を犠牲エッチングし、半絶縁性GaAs基板を漏出させ、その上にPt配線による熱源を作製した。これにより、InFeSbの面内と面直に温度勾配の発生ができるようになった。また、InFeSb薄膜の熱勾配によるスピン流を検出するために、Ptスピンホール薄膜をInFeSbの表面に蒸着した。スピン依存熱電効果の測定システムの構築および測定対象となる材料の作製に成功したものの、測定を担当している研究分担者が2度にわたって育児休暇を取ったため、測定がやや遅れている。得られた横方向

熱電係数Sxyとプレナーホール抵抗率ρxyをモット関係から導出した式で定量的に説明可能であることを明らかにした。これにより、面内スピン依存熱伝導と面内スピン依存電気伝導現象の間にモット関係が成り立つことを世界で初めて成功した。以上の研究成果が鉄系強磁性半導体のスピン依存熱電現象の評価技術や初期なデータとして貴重であり、今後の鉄系強磁性半導体のスピン依存熱電デバイスに貢献できる。(1)強磁性半導体薄膜におけるスピン依存熱伝効果の評価作製した強磁性半導体薄膜において、熱源によって発生したスピン流によるスピンゼーベック効果、プラナーNernst効果および異常Nernst効果の評価を行う。また、熱電効果の磁化角度依存性、外部磁場依存性および温度依存性を系統的に調べることによって、スピンゼーベック効果、プラナーNernst効果および異常Nernst効果のそれぞれの成分を分離する。具体的に、スピンゼーベック効果および異常Nernst効果を磁化の奇関数成分、プラナーNernst効果を磁化の偶関数成分から分離できる。さらに、スピンゼーベック効果と異常Nernst効果を温度勾配の面内・面直依存性から分離できる。(2)スピン依存熱電効果のメカニズムの解明さらに、スピンゼーベック効果の発生メカニズムを調べるために、強磁性半導体の磁気特性および電気伝導特性を変化させ、スピンゼーベック効果の振る舞いを系統的に調べることによってその起源を明らかにする。(1)n型強磁性半導体InFeSbにおけるスピン依存熱電効果の評価去年に室温動作可能なn型強磁性半導体InFeSbの薄膜の結晶成長に成功したため、本年度にInFeSbのスピン依存熱電効価の評価を行う。InFeSbにPt配線を用いる熱源を作製し、InFeSb薄膜の面直および面内方向に熱の勾配を発生させる。熱源によって発生したInFeSbのスピン流によるスピンゼーベック効果、プラナーNernst効果および異常Nernst効果をInFeSbの表面に蒸着したPt薄膜のスピンホール効果により評価を行う。また、熱電効果の磁化角度依存性、外部磁場依存性および温度依存性を系統的に調べ、スピンゼービック効果、プラナーNernst効果と異常Nernst効果の各成分の貢献度を分離する。具体的には、スピンゼーベック効果と異常Nernst効果を磁化の奇関数成分、プラナーNernst効果を磁化の偶関数成分で分離できる。また、スピンゼーベック効果と異常Nernst効果を温度勾配の面直・面内依存性から分離を行う。(2)InFeSb強磁性半導体薄膜におけるスピン依存熱電効果のメカニズムの解明InFeSbの磁気特性および電気伝導特性を変化させて、スピン依存熱電効果との関連性を調べることによって、InFeSb強磁性半導体におけるスピン依存熱電効果の物理的な起源を解明する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
欲望の美学-無意識と「表現」の問題

本研究は、一九世紀末に登場した精神分析学およびその大きな影響下で展開した二〇世紀の西欧思想を参照しつつ、美術作品に対する新しいアプローチのありかたとして「欲望の美学」を提唱しようとするものである。研究は美術史的・思想史的なアプローチを酒井が、精神分析理論からのアプローチを原が主として担当する形で進められた。西欧の歴史の中で、美術のあり方はその姿を大きく変えてきた。そうしたさまざまな美術がそれぞれにわれわれの心を動かすということを、われわれは「欲望」を鍵概念として究明した。われわれはまずこの概念が精神分析、とりわけフランスにおけるラカン的な展開において全面的に見直された過程を、ラカンにおける「欲望」概念の独自の分節化(欲求・要求・欲望の三分法)および「欲動」の再規定に注目しつつ検討し、彼の理論的な努力を、「欲望」概念にそれが本来持つべき多様な次元を返し与えようとする試みであると位置づけた。さらに、こうした「欲望」概念から「美」を規定しようとしたラカンのセミネール『精神分析の倫理』(1959-60)の議論を分析した上で、彼の表象システムをめぐる議論---いわゆる「鏡像段階」に始まり、アナモルフォーズを経由して最終的にはベラスケスの「侍女たち」にいたる議論---を、「欲望の美学」の先駆的形態とみなして、その展開を跡づけた。またラカンの1960年代後半の議論からは、その多様性が主体の個人史のみならず、その主体が生きた時代、社会からも規定を受け取っていることが明らかになる。こうした観点から、上記の作業と平行して、レオナルド・ダ・ヴィンチ、ハンス・ホルバイン、フランシスコ・デ・ゴヤ、フィンセント・ファン・ゴッホについて、その作品や生涯を当時の社会的・文化的コンテクストのなかに置き直した上で、芸術の次元と無意識の次元の関係という観点から検討し、各画家論としてまとめた。平成十三年度は以下のように分担を決め、西洋芸術と思想の関係に関する調査・研究を行なった(酒井)二〇世紀前半までの時期について、主として美学・芸術史の観点から研究を進め、その一部は雑誌『大航海』2002年42号掲載の連載「絵画と思想」の第1回「レオナルド・ダ・ヴィンチ-夜明けの漂流者」(pp.24-39)に掲載した。また調査の一環として平成十三年十二月に短期の渡仏をおこない行い、パリの種々の美術館博物館図書館を訪れ貴重な資料を入手し大いに研究上の啓発をうけた。(原)二十世紀前半から現代までの時期について、主としてシュルレアリズムと精神分析の関係という観点から研究を進めた。平成十三年九月には短期で渡欧し、リンツ、ベネチアで開催された展覧会で、メディアアート、現代芸術の諸作品を実見しパリでは資料の収集を行い多くの成果を得た。この中で、シュルレアリズム美術で実現したと考えられる、視覚と美の乖離を更に厳密に規定する必要性が明らかになった。これとの関連で、視覚をさらに一般的な間主観性の枠組みのなかに置き直そうとする試みの例として、フロイトの精神分析理論を継承したジャック・ラカンによる1960年前後の議論を取り上げ、これを論文「瞬間・審級・執存」(未発表)の後半部分で論じた。また「芸術の精神分析」については、欲動と所謂「不気味なもの」のかかわりについて、フロイトのテキストに即して考察を進めた。なお両者の研究の過程で、二〇世紀の前半に「死」についての考え方が、「欲望の美学」の中心概念と浮上してきた。平成十四年度は、これを中心に共同で作業を進める予定である。

平成14年度は昨年度に引き続き、美術史的・思想史的なアプローチを酒井が、精神分析理論からのアプローチを原が主として担当する形で研究を進めた。酒井はレオナルド・ダ・ヴィンチ、ハンス・ホルバイン、フランシスコ・デ・ゴヤ、フィンセント・ファン・ゴッホについて、短期渡航先のパリ、ミュンヘン、ストラスブールで作品を実見し資料収集を行なった上で、その作品や生涯を芸術の次元と無意識の次元の関係という観点から検討し、各画家論として論文の形で発表した。原は本研究の理論的な枠組みとなる精神分析理論のうち、ラカンにおける「欲望」概念の独自の分節化(欲求・要求・欲望の三分法)および「欲動」の再規定に注目、これを検討した。その成果は本年度発表した著書『ラカン哲学空間のエクソダス』の一部として発表されている。またラカンの議論が美の問題を取り上げた一九五九年から六〇年にかけてのセミネール『精神分析の倫理』をとりあげ、東京都立大学シンポジウム「ジャック・ラカンと欲望の倫理」のパネリストとして、ラカンの「アンティゴネ」分析を検討しつつ彼の理論における美の概念と欲望の概念の関わりを論じた。さらに酒井の研究成果(特にホルバイン、ゴヤに関するもの)に依りつつ、ラカンの視覚論がたどった鏡から絵画へという変遷をたどり直した上で、彼がベラスケスの「侍女たち」の分析を、「欲望の美学」のひとつのあり方として提示した。また短期渡航先のニューヨークでは、近現代美術のさまざまな作品を実見し、また二〇世紀における「欲望の美学」を論ずるために必要な資料を収集した。
Pr:LuAGの透明セラミックス化による特性向上

申請者を中心とした研究グループが見出した単結晶Pr:LuAGシンチレータは、高い阻止能、BGO比約3倍の発光量、早い減衰時定数が特徴であるが、その性能向上が限界に達しつつある現在、Pr:LuAGは透明セラミックス化することで確実に特性が向上することが予想される。単結晶Pr:LuAGでは、欠陥からの発光に起因する減衰の遅い成分が、PET等の高速応答が要求される装置開発において問題となってきたが、上述の申請者の研究室の柳田助教らの研究により、セラミックス化することで欠陥が光学測定において有意に検出できないほど低減させられることも明らかになっている。加えて、Pr:LuAGの作製には高融点が必要であり、単結晶作製においては技術的に困難な一面となるが、焼結法により作られるセラミックスでは、これは寧ろ作製時に有利な点となる。本研究においては、透明(透過率80%以上)セラミックスの開発に成功し、APD等の受光素子と合せて、放射線応答が発光量、エネルギー分解能共に現状の構成(単結晶LuAG+PMT)を凌駕することに成功した。本研究では透明(透過率80%以上)セラミックスを開発し、APD等の受光素子と合せて、放射線応答が現状の構成(単結晶LuAG+PMT)を凌駕することが目標である。Pr : LuAGの透明セラミックスの分光評価および結晶性評価、高倍率電子顕微鏡評価等を行い、作製過程へのフィードバックをかける。併せて、最適な受光器を選択し、応用現場に近い環境下で放射線応答の評価を行うことを目標とした。作製したサンプルを、本研究グループが保有する蛍光分光器、透過率測定器を用いて詳細に光学特性の評価を行った。初年度である今年は、まだ透明セラミックスの作成条件が最適化されていないため、透過率が単結晶のそれと比して20%程度であった。その結果、発光量は1/3程度となっている。また、走査型電子顕微鏡により得られた組織観察の結果、透明度が上がらない理由の一つに空孔の存在があることが判ったので、セラミックス作製時における脱泡の効率を改善する必要があることが分かった。今後、作成条件が最適化されて透過率が向上すれば、光の取り出し効率が向上し、単結晶よりも高い発光量を発現することも充分に期待できる。加えて、透明セラミックスでは、賦活剤であるPrの濃度が、融液成長法で作製した単結晶の固溶限界である0.2%よりも高濃度で固溶させることが可能であることが分かった。現状で1.0%までは透明体が作製できている。これにより、作成条件が最適化できれば、Prの最適値も評価することができると考えている。
無線LAN用高能率変調方式の研究

ディジタル通信技術は今日ネットワーク技術と結びつき,情報化社会のインフラストラクチャーとして,必要欠くべからざる存在になってきている。特に移動通信需要の増加は従来の有線ネットワークに代わる無線ネットワークの構築を促進させている.ディジタル無線ネットワークの構築は特に工場,オフィースあるいは特定の地域などのローカルエリアネットワーク(LAN)において盛んであり無線LANと呼ばれる。本研究では,現在普及しつつある無線LAN用のディジタル変調方式に対し最近の成果である符号化変調方式の理論を摘用し,従来にはない高性能なディジタル変復調方式を開発することを目的とした.構内通信などの無線LAN用ディジタル移動通信に対しては多重波伝搬路によるフェージングの影響が最も大きい,共通チャンネル干渉については空チャンネル探索送信制御を前提にするので考えない.変復調方式として,本研究の進展の結果,2値FSK周波数検波系列推定方式あるいは2値GMSK周波数検波系列推定方式のビット誤り率特性が極めて良好なことが判明したため,これらの方式を用いた.GMSK方式は,すでに汎ヨーロッパのディジタル移動通信の変調方式として使用されている実績があり,本研究成果はそれらに直接役立たせることができる.具体的には以下の項目について研究を行った.〇2値立相連続FSK信号及びGMSK信号のリミッタ・ディスクリミネータ復調,積分放電フィルタリング,系列推定方式を提案し,この方式のビット誤り率を,静的ガウス雑音,レイリー及びライスフェージング通信路に於いて正確な計算機シミュレーションにより確認した.この結果,静的ガウス雑音及びライスフェージング通信路において,従来方式に比べ大きなビット誤り率改善効果を得ることが出来た.〇上記の復調器としてリミッタ・ディスクリミネータの他に,ディジタル信号処理形式位相同期ループ(DSPDPLL)を用いることを提案した.またDSP DPLLの有限帯域幅特性により生じる符号間干渉を系列推定方式で補償し,大きくビット誤り率が改善されることを計算機シミュレーションにより確認した.〇得られた研究成果を学会論文誌や国際会議などで公表した.ディジタル通信技術は今日ネットワーク技術と結びつき,情報化社会のインフラストラクチャーとして,必要欠くべからざる存在になってきている。本研究では,現在普及しつつある無線LAN用のディジタル変調方式に対し最近の成果である符号化変調方式の理論を摘用し,従来にはない高性能なディジタル変復調方式を開発することを目的とした.構内通信などの無線LAN用ディジタル移動通信に対しては多重波伝搬路によるフェージングの影響が最も大きい,共通チャンネル干渉については空チャンネル探索送信制御を前提にするので考えない.変復調方式として,本研究の進展の結果,2値FSK周波数検波系列推定方式あるいは2値GMSK周波数検波系列推定方式のビット誤り率特性が極めて良好なことが判明したため,これらの方式を用いた.GMSK方式は,すでに汎ヨーロッパのディジタル移動通信の変調方式として使用されている実績があり,本研究成果はそれらに直接役立たせることができる.具体的には以下の項目について研究を行った.〇2値立相連続FSK信号及びGMSK信号のリミッタ・ディスクリミネータ復調,積分放電フィルタリング,系列推定方式を提案し,この方式のビット誤り率を,静的ガウス雑音,レイリー及びライスフェージング通信路に於いて正確な計算機シミュレーションにより確認した.この結果,静的ガウス雑音及びライスフェージング通信路において,従来方式に比べ大きなビット誤り率改善効果を得ることが出来た.〇上記の復調器としてリミッタ・ディスクリミネータの他に,ディジタル信号処理形式位相同期ループ(DSPDPLL)を用いることを提案した.またDSP DPLLの有限帯域幅特性により生じる符号間干渉を系列推定方式で補償し,大きくビット誤り率が改善されることを計算機シミュレーションにより確認した.〇得られた研究成果を学会論文誌や国際会議などで公表した.構内通信などの無線LAN用ディジタル移動通信に対しては多重波伝搬路によるフェージング(マルチパスフェージング,レイリーフェージング及びライスフェージング)の影響が最も大きい.共通チャンネル干渉については空チャンネル探索送信制御を前提にするので考えない.変復調方式としては,筆者が従来から研究してきて特性解明が進んでいるトレリス符号化多値FSK信号リミッタ・ディスクリミネータ復調,積分放電フィルタリング検波方式を検討した.この方式を用いた理由は,ディジタルFM方式の原形として従来から使用されてきた実績があり、送受信IF回路が簡単で非同期のリミッタ・ディスクリミネータ復調器が使えること,定包絡線信号であり電力効率の良い非線形増幅器を使用できること,フェージング時の受信レベルの検出が容易であることなどによる.また本研究の進展の結果,2値GMSK周波数検波系列推定方式のビット誤り率特性が極めて良好なことが判明し,途中からこの方式についても検討を加えた.このGMSK方式は,すでに汎ヨーロッパのディジタル移動通信の変調方式として使用されている実績があり,本研究で提案した系列推定復調方式を用いることによりビット誤り率特性の改善が期待できる.具体的には以下の研究項目につき研究を行った.1)トレリス符号化4値位相連続FSKリミッタ・ディスクリミネータ復調,積分放電フィルタリング検波方式のビット誤り率特性を主として計算機シミュレーションにより検討し,ビット誤り率特性の改善を得た.2)2値GMSK

周波数検波系列推定方式を提案し,この方式のライスフェージング及びレイリーフェージング下におけるビット誤り率を計算機シミュレーションに確認し,従来方式に比べ大きな改善を得た.3)周波数選択性マルチパス通信路に対し2値GMSK周波数検波系列推定方式を適用し,フェージング特性を適応的に同定することにより,ビット誤り率特性の改善を実現した.ディジタル通信技術は今日ネットワーク技術と結びつき、情報化社会のインフラストラクチャーとして、必要欠くべからざる存在になってきている。特に移動通信需要の増加は従来の有線ネットワークに代わる無線ネットワークの`構築を促進させている。ディジタル無線ネットワークの構築は特に工場、オフィースあるいは特定の地域などのローカルエリアネットワーク(LAN)において盛んであり無線LANと呼ばれる。本研究では、現在普及しつつある無線LAN用のディジタル変調方式に対し最近の成果である符号化変調方式の理論を適用し、従来にはない高性能なディジタル変復調方式を開発することを目的とした。構内通信などの無線LAN用ディジタル移動通信に対しては多重波伝搬路によるフェージングの影響が最も大きい。共通チャンネル干渉については空チャンネル探索送信制御を前提にするので考えない。変復調方式として、本研究の進展の結果、2値FSK周波数検波系列推定方式あるいは2値GMSK周波数検波系列推定方式のビット誤り率特性が極めて良好なことが判明したため、これらの方式を用いた。GMSK方式は、すでに汎ヨーロッパのディジタル移動通信の変調方式として使用されている実績があり、本研究成果はそれらに直接役立たせることができる。具体的には以下の項目について研究を行った。◯2値位相連続FSK信号及びGMSK信号のリミッタ・ディスクリミネータ復調、積分放電フィルタリング、系列推定方式を提案し、この方式のビット誤り率を、静的ガウス雑音、レイリー及びライスフェージング通信路に於いて正確な計算機シミュレーションにより確認した。この結果、静的ガウス雑音及びライスフェージング通信路において、従来方式に比べ大きなビット誤り率改善効果を得ることが出来た。◯上記の復調器としてリミッタ・ディスクリミネータの他に、ディジタル信号処理形式位相同期ループ(DSP DPLL)を用いることを提案した。またDSP DPLLの有限帯域幅特性により生じる符号間干渉を系列推定方式で補償し、大きくビット誤り率が改善されることを計算機シミュレーションにより確認した。◯得られた研究成果を学会論文誌や国際会議などで公表した。
熱流体工学における改良PDF輸送方程式の応用に関する基礎的検討

本研究においては13年度から14年度を通じて,流体力学系の確率密度関数(PDF)を扱うための数学的枠組みを提案し,高階確率密度関数の概念を世界で初めて導入すると同時に,これらの方程式を数値的に扱うための基本的検討を行った.まず初年度には流体力学系の状態(位相)空間が無限次元空間であることを考慮し,無限次元形式による外積代数により流体力学系のPDFの輸送方程式を導出方法を提案した.これは従来のPopeらの導出法の問題点を修正したものである.この際方程式の有する一般座標変換不変性により2点,もしくは多点相関の確率密度関数の方程式の導出に成功した.これらの方法の一般化により確率密度関数の確率密度関数である高階確率密度関数の概念を提唱し,この方程式を初めて導出することに成功した.このような概念は確率密度汎関数と誤解されることもあるが,確率密度汎関数は2階の確率密度関数をある種アンサンブル平均化したものに相当しており,高階確率密度関数の概念はこの確率密度汎関数よりも遙かに一般性が高い.以上の議論はあくまで数学的で抽象空間上の議論であるが,このような概念の必要性を主張するためには数値的な議論が不可欠である.そこで次年度ではこのような確率密度関数を数値的に扱うための計算法について検討した.無限次元空間上の方程式の有限次元化は重要な問題であるが,本研究では写像完結近似のようなモデル化に頼らず,スペクトル法と同じく高波数成分の変動を除去する形の有限次元化を考えた.このような近似の下では方程式系は容易に有限次元化され,結果的に有限次元常微分方程式系を扱うことに帰着する.本研究ではそのような常微分方程式の例としてLorentzモデルとRosslerモデルの確率密度関数(正確には確率測度)の数値計算を行った.一般に常微分方程式系の不変集合上で定義されるエントロピー量は意外にも時間的に線形的に増加することが知られているが,本研究では不変測度上で定義されるより一般的な情報量を定義し,それがすべて線形的に増加することを理論的に示した上で,数値的にこの事実を確認した.この情報量は時間的に統合と分化の傾向を示すことが理論的に予測されるが,現在の所分化の傾向を確認したのみで統合の現象は確認できていない.本研究ではこれらの考察を通じて得た数値計算手法を用いて流体力学系の確率密度関数を扱うことのできる感触を得ることができた.(成果発表としては裏面に記載のものはないが第14回輸送現象論国際会議及び大阪大学学位論文の形で発表している)本研究は従来の熱対流場の確率密度関数(PDF)の輸送方程式の枠組みの間題点を指摘した上で改良を加え、その応用を図るものであり初年度の今年度はその応用に向けて衝突噴流のよう具体的な現象に本研究の手法を適用し、まずそもそもこのような現象が"PDFの意味で"予測可能であるか検討する予定であったが,実際にはより一般的な議論を行うにとどまっている.その原因は熱流体力学系の状態を一意的に特定する状態空間は無限次元空間であり,量的な考察を行うことが困難であるためである.ただ本年度の研究によって理論的には外積代数を用いてこの無限次元空間を扱うことが可能であることが示され,その結果従来の方程式中に含まれるアンサンブル平均項の起源や,従来のPDF方程式の解がPDFが有するべき状態の数の保存性を満たすことを理論的に導出することができた.また外積代数上で導出される完全なPDF輸送方程式が有する物理量の間の一般座標変換不変性を用いることで,従来では不可能であった2点もしくは多点相関のPDF輸送方程式を導出することができた.またPDFそのもののPDFを記述する方程式も外積代数上で導出することができ,"決定論的","支配方程式"が満たすべき条件を定式化することができた.本年度の結果はこのようにきわめて抽象的ではあるが,特に座標変換不変性に関しては新たなPDF輸送方程式のモデル化の方向性を与えている.来年度はこの方向性に関しても検討を行う予定である.裏面の研究発表とは異なるが本年度の結果についてはCanadaで7月に開催される第13回輸送現象論国際会議で発表予定であり,また来年度提出の博士論文の一部として発表を予定している.本研究においては13年度から14年度を通じて,流体力学系の確率密度関数(PDF)を扱うための数学的枠組みを提案し,高階確率密度関数の概念を世界で初めて導入すると同時に,これらの方程式を数値的に扱うための基本的検討を行った.まず初年度には流体力学系の状態(位相)空間が無限次元空間であることを考慮し,無限次元形式による外積代数により流体力学系のPDFの輸送方程式を導出方法を提案した.これは従来のPopeらの導出法の問題点を修正したものである.この際方程式の有する一般座標変換不変性により2点,もしくは多点相関の確率密度関数の方程式の導出に成功した.これらの方法の一般化により確率密度関数の確率密度関数である高階確率密度関数の概念を提唱し,この方程式を初めて導出することに成功した.このような概念は確率密度汎関数と誤解されることもあるが,確率密度汎関数は2階の確率密度関数をある種アンサンブル平均化したものに相当しており,高階確率密度関数の概念はこの確率密度汎関数よりも遙かに一般性が高い.以上の議論はあくまで数学的で抽象空間上の議論であるが,このような概念の必要性を主張するためには数値的な議論が不可欠である.

そこで次年度ではこのような確率密度関数を数値的に扱うための計算法について検討した.無限次元空間上の方程式の有限次元化は重要な問題であるが,本研究では写像完結近似のようなモデル化に頼らず,スペクトル法と同じく高波数成分の変動を除去する形の有限次元化を考えた.このような近似の下では方程式系は容易に有限次元化され,結果的に有限次元常微分方程式系を扱うことに帰着する.本研究ではそのような常微分方程式の例としてLorentzモデルとRosslerモデルの確率密度関数(正確には確率測度)の数値計算を行った.一般に常微分方程式系の不変集合上で定義されるエントロピー量は意外にも時間的に線形的に増加することが知られているが,本研究では不変測度上で定義されるより一般的な情報量を定義し,それがすべて線形的に増加することを理論的に示した上で,数値的にこの事実を確認した.この情報量は時間的に統合と分化の傾向を示すことが理論的に予測されるが,現在の所分化の傾向を確認したのみで統合の現象は確認できていない.本研究ではこれらの考察を通じて得た数値計算手法を用いて流体力学系の確率密度関数を扱うことのできる感触を得ることができた.(成果発表としては裏面に記載のものはないが第14回輸送現象論国際会議及び大阪大学学位論文の形で発表している)
地方分権と法治国家の確立に貢献する自治体ネットワーク組織のあり方

国際的な規模でますます多様な政策課題が生ずる現実を前にして、国際規模の自治体連合組織はより効率的な運営を求めて合併を試み、同時に、世界地方自治憲章に向けた一大運動を展開しつつある。この憲章では、地方自治の司法的保障の重要性も重要な課題として成文化される。ところが、わが国の自治体は国際自治体連合(lULA)にすら加盟せず、理論的にも実践的にも国際的な貢献度は著しく低い。自治体が連合して社会の発展に寄与することについての意識はきわめて乏しい。国内をみたとき、地方6団体は、自治体の連合組織としての実態を組織上も活動内容上もいまだ持っていない。いわゆる分権時代には自治体連合組織が加盟自治体に対して、従来の中央省庁が果たしてきた役割に代わってシンクタンク的機能、とりわけ法律面での援助を行うべきであるが、そのような発想も体制もない。しかし、都道府県レベル、あるいはそれより狭域のレベルでは、自治体間のネットワーク機能が意識され、次第に発展しつつある。例えば類似問題を抱えた自治体が相互協力による条例立案を試みたり、都道府県段階の町村会が法的コンサルタント機能を発揮する仕掛けを考案したり、統一的な法務研修体制を開発するなど、自治体間の利害を超えた調整機能の萌芽が見られる。国際的には、相当に後れているが、今後、分権後の地方自治の活性化と、法的行動様式の確立のために、自治体ネットワークの重要性がますます意識され、行動に移されなければならない。そのためには、改めて、先進諸外国の自治体連合組織が、各国の中で辿ってきた歴史と、現在の活動内容を十分に学ぶ必要がある。本年度は、国際自治体連合、ヨーロッパ評議会、ヨーロッパ自治体評議会ドイツ部会などの資料を収集するとともに、共同研究として世界的規模で活動している自治体連合組織(国際自治体連合、世界大都市圏協会、世界大都市サミット会議、都市連合、その他13団体)のアンケート調査を実施した。ただし、集約には時間がかかっているので、本報告の時点までにはまとまっていない。ドイツについては、ドイツ都市会議とニーダーザクセン州市町村連盟の定期刊行物を入手することにより、継続的な把握を行っている。他方で、日本国内の実態の把握が非常に重要であるが、私自身がすでに行った全国規模の地方6団体以外の各府県の自治体連合組織(市長会、町村会)のヒアリング調査に時間を割いた。この間、5府県の10連合組織を直接に訪問して、これらの団体の組織・人事・財政・活動内容を調査することにより、これらの組織が、地方分権に組織的に対応できる可能性、法治国家体制の確立に貢献するシステムになりうる可能性について検討を深めた。ただ、調査結果によれば、ヨーロッパ諸国に比べて日本の都道府県レベルの自治体連合の組織体制が、分権や法治国家の確立に向けて取り組むには想像以上に貧弱なことが明らかになった。他方で、こうしたいわば固い組織とは別の形の自治体のネットワーク化の動きも見られる。ヒアリングでは、例えば新潟県新井市を中心とする近隣自治体が共同して条例の作成作業をするといった試みが発見できた。本研究が課題とする自治体ネットワークのあり方は、実に多様であるため、どのように総括することが可能かはなお不確定であるが、次年度には「法治国家」体制の確立という観点を強調して、より総体的な整理ができるように努めたい。わが国では、政治・行政システムの全体のみならず、世界で一流とされてきた経済においても、制度疲労・構造的腐敗・経営破綻が顕在化して、国家経営の機構総体がいわば自己崩壊とも言える現象を呈している。これを生み出した思想的背景は、経済成長偏重の国家運営であると思われるが、その対極にあって放置されたのが、人権保障を中心とした「法による統治」、「法的思考に基づき責任をとる行政や経済」である。この期に及んで、国家的危機を克服しようとするさまざまな芽がある。「地方分権」の推進もその一つであるが、「司法改革」も、国家のあり方そのものに影響を与える大きな動きとなりつつある。

現在は、欧米からの要求である経済規制の緩和とそこから生ずる紛争の迅速な処理に焦点を当てた財界・政党の改革案と、より人権保障に軸足をおいた改革案などが対峙している。こうしたきわめて大きな文脈の中で、地方分権と法治国家の確立に貢献するための「法的あり方」をめぐる草の根の動きも顕著になってきた。国際的規模、日本の全国的自治体連合組織のこうした目的での動向は、今回の研究成果に拠る限り貧弱である。各都道府県の中の自治体連合組織、とりわけ市長会・町村会・議長会などの動きも全般としては鈍い。しかし、地域においてはさまざまの形態のネットワークが姿を見せて、新しい分権社会において地域の存続そのもの、より豊かな生活環境の確保を目指した法システムの確立に向けて活動しつつある。また、職員自身が法的思考能力を身につけるための様々の工夫が、地域連携によりつつ公務員研修や自主的研修・研究などの形をとって各地で進められている。本研究では、いわば底辺からの法治国家化の行方を見いだすことができたと思う。
前期白亜紀の太平洋における絶滅頭足類ベレムナイトの分布ダイナミクスの解明

絶滅頭足類ベレムナイトは,白亜紀当時の大型遊泳生物の中で最も敏感に地球環境変動に反応し,絶滅・適応放散を繰り返してきたグループである.本研究では,中生代最大の海洋であった太平洋域での層序・化石記録を用いて,ベレムナイトのグローバルな分布変動の解明を目指した.研究の結果,1)バレミアン期に北太平洋旋廻の存在を示唆する特異的分布パターンがあったことや,2)白亜紀中期の温暖化最初期に同期した熱帯型属の全球的分布拡大現象の存在など,これまで知られていないグローバルな分布変動が明らかになった.絶滅頭足類ベレムナイトは,白亜紀当時の大型遊泳生物の中で最も敏感に地球環境変動に反応し,絶滅・適応放散を繰り返してきたグループである.本研究では,中生代最大の海洋であった太平洋域での層序・化石記録を用いて,ベレムナイトのグローバルな分布変動の解明を目指した.研究の結果,1)バレミアン期に北太平洋旋廻の存在を示唆する特異的分布パターンがあったことや,2)白亜紀中期の温暖化最初期に同期した熱帯型属の全球的分布拡大現象の存在など,これまで知られていないグローバルな分布変動が明らかになった.研究目的:究極の温室時代であった白亜紀の生命圏に関する研究は,現在世界的な注目を集めている.本研究で扱う絶滅頭足類ベレムナイトは,白亜紀当時の大型遊泳生物の中で最も敏感に地球環境変動に反応し,絶滅・適応放散を繰り返してきたグループである.本研究は,白亜紀最大の海洋でありながら研究の空白地帯となっていた太平洋におけるベレムナイトの分布変動を明らかにすることで,当時を代表する遊泳生物の進化史を理解し,真のグローバル生物イベントの提唱を目指す.本研究は,太平洋地域の前期白亜紀を対象とした広域的な野外調査と詳細な時間軸上での群集解析に立脚し,上述の目的を達成する具体的な課題として(1)北太平洋旋廻の成立過程とべレムナイト分布ダイナミクスの解明,(2)温暖期初期に発生したべレムナイト群集の全球的均一化現象の解明を設定している.今年度の成果:調査地(フィリピン)の天候等の状況により23年度は上述した「研究課題(1)」に先行して「課題(2)」を達成した.関東,北海道,およびフィリピン各地のアプチアンアルビアン階産標本を多数得た.これまでに採集したカリフォルニア産標本も扱い,同地域に関する層序学・古生物学的論文の執筆も行った.室内ではべレムナイト標本の切片を作成し,研磨した後,分類の基準となる形質の鏡下での観察・計測を行って種の同定を行った.その結果,全ての標本がNeohibolites属に分類できることがわかった.次に赤道-北太平洋のべレムナイト群集解析を行い,アプチアンアルビアンにおいて赤道-北太平洋のべレムナイト群集はNeohibolitesに占有されることを明らかにした.文献調査の結果,このトレンドは欧州でも追跡できることが明らかになった.このグローバル・インベージョンとも言うべきNeohibolitesの分布拡大は,急激な温暖化の開始時期にほぼ一致することがわかった.研究目的:ベレムナイトは,白亜紀当時の大型遊泳生物の中で最も敏感に地球環境変動に反応し,絶滅・適応放散を繰り返してきた絶滅頭足類の一群である.本研究は,白亜紀最大の海洋でありながら研究の空白地帯となっていた太平洋におけるベレムナイトの分布変動を明らかにすることで,当時を代表する遊泳生物の進化史を理解し,真のグローバル生物イベントの提唱を目指している.具体的な課題として,1.北太平洋旋廻の存在とベレムナイト分布ダイナミクスの解明,2.温暖期初期に発生したベレムナイト群集の全球的均一化現象の解明を設定している.今年度の成果:昨年度の課題2に続き,今年度は課題1に取り組んだ.北太平洋において広域的な標本調査を行った.室内では,標本の切片を作製し,観察・計測を行って種の同定を行った.さらに同定した標本を用いて,バレミアン期の北東ー北西太平洋間および北太平洋ー地中海域ー北部欧州間のベレムナイト群集構成の比較を行った.その結果,1)欧州と比較して,北太平洋のベレムナイト群集が極めて単純な群集構成であること,2)北西太平洋では,Belemnopseidae科のHibolithes属,北東太平洋ではCylindroteuthididae科のAcroteuthis属のそれぞれ1属のみで構成されており,北太平洋両岸で科・続レベルで群集構成が全く異なることが明確となった. Hibolithesは低緯度,Acroteuthisは高緯度域に特徴的に分布する属であることから,北太平洋東西両岸でのベレムナイトの特異的分布は,現在の北太平洋旋廻に比較されるような大規模な海流系が白亜紀当時も存在していた可能性を示している.上述の研究に加えて,研究課題1に関連した1)頭足類(アンモノイド)の生物地理,2)北太平洋の化石層序,3)ベレムナイトの起源と生物地理に関する論文の執筆も行った.

天候による調査地(フィリピン)の入れ替えによって,研究課題(1)に先行して(2)を行ったが,計画通りのペースで研究を遂行することができた.研究課題(2)に関する標本調査,室内での分類学的検討を順調に終え,分布変動の分析と背後にある環境変動に関して詳細な検討を行った.論文執筆可能な結果を得ることができ,研究課題(2)はほぼ達成されたといえる.また,研究課題(1)の基礎をなす一部のバレミアン階産標本調査や北部カリフォルニアの下部白亜系に関する層序学・古生物学的論文の執筆・出版も行った.24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,研究課題(1)の達成を日指す.具体的には,北太平洋各地域のバレミアン階より追加標本を得て,これに室内での分類学的検討を加える.同定したバレミアンの標本を用いて,同一時間面上で北東・北西・北部太平洋の群集構成を比較する.これらの結果をヨーロッパなどで知られるベレムナイトの分布変遷やその要因(Christensen,2002など),および北太平洋域での他の分類群の分布変遷と比較する.最後にバレミアンの北太平洋におけるベレムナイトの特異的分布の地史的背景や環境変動要因,さらには北太平洋旋廻の存在について議論する.24年度が最終年度であるため、記入しない。