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野生稲における耐塩性機作の解明

このことから,O.officinalisも耐塩性の高い野生種であることがわかった.塩ストレス下での乾物生産に違いがみられたことから,携帯型光合成測定装置(SPB-H4,ADC社)を用い,最上位完全展開葉の光合成速度について検討した.その結果,塩処理3日目に比べ21日目においてもO.latifolia, O.officinalisの光合成速度はほとんど低下しなかった.また,光合成速度と気孔伝導度の関係では,Pokkali, O.officinalis, O.rufipogonでそれぞれ高い正の相関関係がみられ,この3種のNaCl処理後の光合成速度の変化は,気孔の開閉による影響が高いことが示唆された.以上のことより,O.officinalisは耐塩性野生種のO.latifoliaと同様,高い耐塩性を有していることが分かった.また,塩ストレス下における光合成速度の低下要因はO.officinalisとO.latifoliaでは異なる可能性が示唆された.野生稲O.officinalis, O.australiensis, O.latifoliaの耐塩性について乾物生産および炭素固定速度の面から(O.rufipogon(感受性野生種)およびO.sativa L.cv.Pokkali(耐塩性栽培品種)と比較検討した.その結果,O.officinalisは耐塩性野生種のO.latifoliaと同様に高い耐塩性を有していること,また,O.officinalis, O.latifoliaの光合成速度の低下要因は,葉内の炭素固定能力の低下よりも気孔閉鎖によるところが大きいことが明らかとなった.そこで本年度は,塩ストレス環境下における野生稲の気孔の影響を取り除いた光合成速度(液相型酸素電極を用いた酸素放出速度),葉位別イオン含量およびプロリン含量について調査した.酸素放出速度では,O.latifoliaおよびO.officinalisは,塩処理をした最上位葉展開葉で高い値を示した.クロロフィル含量は,O.officinalisで対照区よりも塩処理区で高い値を示し,O.latifoliaでは対照区に比べ316%減少した.葉位別の葉身Na^+含量は,O.latifoliaおよびO.officinalisは,最上位葉に比べ下位葉(第III葉)でNa^+を多く蓄積する傾向を示し,一方でPokkaliとO.rufipogonは最上位展開葉で最も高いNa含量となり,野生稲とは異なるNa+蓄積パターンを示すことが明らかとなった.プロリン含量では,O.latifoliaおよびO.officinalisは塩処理区でそれぞれ対照区の31倍および6.8倍と高い値を示した.O.latifoliaおよびO.officinalisは葉身水分含量を高く維持する系統であることから,プロリンを蓄積することにより葉身水分含量を保持することが示唆された.以上の結果から,O.officinalisとO.latifoliaは,栽培種に比べ葉身にNa^+を蓄積するにもかかわらず酸素放出速度が増加した.このことから,電子伝達系は炭素固定系に比べ塩ストレスの影響を受けにくいと考えられる.また,塩処理により酸素放出速度の増加することで,電子伝達系が過還元状態になっている可能性がある.今後は耐塩性野生種のO.officinalisおよびO.latifoliaの酸素放出速度がNaCl処理後に増加したこと及びNa^+を下位葉に蓄積する機構について調査する.
安心感に基づく生活習慣変容プログラムの策定

本研究では生活習慣の変容を促進し、また従来から問題とされているせっかく新しい生活習慣を身につけてもそれが逆戻りしてしまう現象について、基本的に無理をして生活習慣の変容を行っても、その後その効果が持続しない、そこには安心感というものがベースになっていないためであるということを検討してきた。このような点の検討を行うために、喫煙者と非喫煙者との性格特性や身体的な感覚の相違などについての分析を行い、これについての知見を得た。それに基づいて、生活習慣変容のためのプログラムを策定し、それをWEB上で展開するという研究を行った。本研究では安心感に焦点を当てて、それによって生活習慣を変容させるプログラムの実行を阻むものに対して、その働きを抑制しようとするものである。生活習慣の変容を阻むものとして交流分析理論によるラケット感情を設定している。ラケット感情は、個人によってそれぞれ違うものとされているが、特徴としてその感情が徐々に蓄積されていき、最後に合理的な理由をつけて自己破壊的な行動を起こすものとされている。本研究ではまず禁煙行動を阻むラケット感情の実態について検討するために、病院の禁煙外来受診経験者について、心理士によるインタビューを行った。具体的には禁煙外来の受診経験のある人を対象として、調査協力を呼びかけ、同意してくれた人にインタビューを行い、現在禁煙を継続しているか、喫煙を再開しているかという状況とともに、禁煙外来受診中、受診終了後における、気分と感情的な変化を中心に聞き取り調査を行った。その結果、禁煙継続者に比べて、喫煙再開者の方が、自ら禁煙外来を受診したにもかかわらず、受診中からラケット感情の蓄積がみられ、それが日常生活の些細な出来事(飲酒中にタバコを勧められるなど)によって喫煙を開始し、それが持続されることが示された。この調査と平行して、現在携帯電話を用いての喫煙状況調査のためのプログラムを作成している。このプログラムは喫煙時に携帯電話で空メールを指定のアドレスにおくることによって、オンラインで喫煙日時を記録するものであり、この記録と生活状況を対応させることによって、どのような状況で喫煙しているのかを記録するものである。現在このプログラムは試験的な運用段階にあり、次年度にさらに本格的な運用を目指している。本年度の研究では、携帯電話を用いての喫煙状況調査のためのプログラムを作成し、運用を開始した。のプログラムを試験的に運用して予備調査を行ったところ、調査対象者から、回答方法などについていくつかのプログラムの不具合が指摘されたためその修正を行ってより調査のしやすいプログラムへと修正を行った。またこの研究のなかでラケット感情によるセルフ・コントロールの中断を防止するための手段としてTrue Colorsというパーソナリティの分類方法によって、同じパーソナリティ・タイプの人を集めると安心感が得られやすく、ラケット感情を喚起させずにセルフ・コントロールが継続できるという仮説を検証する計画であるが、これについて予備研究にとどまっており、次年度さらに研究を展開する予定である。本研究の目的は、生活習慣病を含め、生活習慣の変容を妨げるネガティブ感情(これをラケット感情と呼ぶ)の作用メカニズムを明確にし、生活習慣変容プログラムからの離脱や終了後の逆戻りを行使するための臨床心理学的プログラムの策定を目指すものである。安心感の重要性は近年特に注目されているが、本研究ではそれをアローワーという交流分析の概念とTrue Colorsというパーソナリティ類型論を用いて操作的に定義し、それを用いて介入研究を行おうとするものである。本研究では携帯電話のメール機能による簡単なセルフ・モニタリング技法に安心感の増大という操作を加えることによって、治療からの脱落や、逆戻りを防ぐことのできる生活習慣の変容プログラムを作成しようとするものである。新しい研究としてスマートフォンによる喫煙の自己記録方法を導入し、これによってさらに使いやすいプログラムを構築することができている。試験運用は十分に終わっているが、プログラム担当者の事故などにより実用化するところで少々時間がかかっている。また安心感を与えるためのプログラムとしてTrue Colorsを導入することは計画を進めており、具体的な導入が可能な状況となっている。このように自己記録に基づくセルフ・コントロールと安心感を与えるということによって、セルフ・コントロールを阻害してしまうネガティブ感情をコントロールするということに具体的な方略が設定できつつある。これらを統合することによって生活習慣全般をコントロールできる新たな方法論を策定できるものと考える。

スマートフォンによる喫煙状況の調査に関しては、ユーザーの操作上の負担を軽減するようにさらにプログラムを整備し、またサーバー上でのデータの蓄積に関しても、精度の高いものにできている。これらの改良によってデータの集積はかなり容易になったが、実際に調査への参加者を募りデータを集積する段階に至って実際に記録の継続が困難である場合が多くこの点で研究の遅れをきたしている。このような状況のためにまとまった実績を提示することができていないが、その一部は関西心理学会の研究報告の中で発表している。安心感の増大のためのプログラムとしては、True Colorsを使ってそれを行うことを計画し、カリフォルニア州立大学のKatsuyo Howard先生との打ち合わせを綿密に行なっている。これらは日本で版権を持っているアスク・ヒューマン・ケアとの打ち合わせが詳細にわたって必要であり、現在その方法について検討中である。また安心感を阻害し、セルフ・コントロールを阻害するラケット感情に関する研究については、2013年度の国際交流分析学会で発表する予定である。当該年度の目的としては、この研究において当初から目指していた生活習慣変容のためのプログラムをインターネット上で、より精緻化したものにするということであり、さらに調査対象者が操作するスマートフォン上で、より操作の簡単なものにするというものであった。この点については、かなり内容的にもシステム的にも改善を行うことが出来たため、このプログラムによって、生活習慣の記録やコントロールに向けるための行動変容の援助がかなり容易になり、安心感に基づく生活習慣変容のためのプログラムの実用化が進んだと言える。これにより、生活習慣変容のためのプログラムの策定についてはかなり明確な方向性を示すことが出来たと考えられる。生活習慣の変容に関するプログラムの策定に関して言えば、チーム医療での方法論を展開するために、肥満患者における検討を行った。このような方法論の展開は本研究の中では当初の計画よりもより進歩させた形での展開といえ、この点では、生活習慣の変容として当初ターゲットとしていた喫煙問題だけではなく、肥満のコントロールに関しても、新たな治験を得ることが出来たと考えられる。本研究によってインターネット上のWEBサイトを用いることによって、生活習慣を記録し、それを意識化することによって、セルフ・コントロールへと繋げてゆくことが可能となったと言える。このプログラムにおける問題点は、参加者にどのようにそれを広め、そのプログラムのメリットを理解してもらうかという点である。このような点については十分な検討が出来なかった部分があり、今後さらに研究を進めまた広報活動などを行うことによって、さらなる展開を行っていきたいと考えている。
自主規制規範の私法的意義の探究

1本年度は前年度に引き続いて各産業界における自主規制に関する資料の収集につとめるとともに、その業界に属する企業と契約する相手方が一般大衆(消費者)であることを普通とする業界団体の自主規制に対する考察を試みた。2第一は、契約内容の作成に関する企業行動がどのようなものかについての検討である。契約内容の適正化を保持するとの観点から、企業法務担当者による自主的なマニュアル作成活動が行われていること、業界団体として監修制度を機能させていることを明らかにした上で、こうした自主規律の意義と限界を論じた。3第二は製品の安全に関する自主規制を、企業倫理の具体化された活動であると性格づけ現状把握を試み、意識と実態の不十分性を明らかにして私法的規制の必要性を論じた。4第三は情報に関する自主規制のうち、労働者募集行為の側面を検討対象として、求人情報誌業界の自主規制の在り方に言及するとともに、自主規制として行われることが望ましい事項を、消費者取引を規律する業界団体の自主規制と比較しつつ明らかにしている。なお、その他若干の情報関連業界の自主規制についても検討を行った。5最後に、これらの各産業界毎に行われている自主規制に共通する性格を把握して法的規制との関連を考察し、さらに判例を素材としつつ本研究の課題である私法的意義について堀り下げる作業を試みた。1991年度(平成3年度)は領域を異にする三個の自主規制について検討した。1表示および景品規提供についての自主規制である公正競争規約の検討を通じては次の知見をえた。公正競争規約は、内容的には、実質上法律の細則としての役割を担っている。景表法のみならず、それ以上のいわゆる業法で定められた表示等に関する業務関連規定の趣旨を取引実態に即して機能させる内容のものとなっている。このような自主規制規約中の条項を行政法承継型と呼ぶことができる。2不動産取引の自主規制については、業界の支援による戝団の自主規制方式の下で、媒介契約に関する会員間の権利義務が明確化される現象が生じている。また、業界団体である社団の倫理規定としてこの点に関する行為準則が定められている事例についても言及した。業者間の権利義務は従来民法法理にゆだねられており、それも必ずしも明確ではなかったことからいって、関係団体がその規範を確定したことには重要な意義がある。次年度の研究では、不動産取引の自主規制を補充するため、不動産仲介情報の提供と自主規制に言及する予定である。3個人信用情報の自主規制についてはこうである。ここでの自主規制は現在のところ法的拘束と関係しない最軽度の訓示的性格を保つにすぎなにように思われる。現在もっとも求められるのは、民事的観点から基準化された準則をも包含する個人信用情報業務の処理マニュアルである。4平成4年度においては以上の研究成果を踏まえて自主規制規範の私法的意義について総括した論文をまとめることを計画している。
光電子移動反応に対する触媒作用とその制御

光化学反応に対する触媒作用については、光励起状態自体がもともと活性種であるので基底状態に対する触媒作用に比べて顕著な例がほとんどない。本研究では、種々の有機化合物の一重項および三重項励起状態への光電子移動反応に対する金属イオンおよび金属錯体の触媒作用機構を明らかにし、新しい物質変換手法を確立することを目的として研究を行った。まず電気化学測定装置とフォトダイオードアレイ分光光度計とを組み合わせて、電気化学的に生成したラジカルアニオンと金属イオンおよび配位不飽和金属錯体との錯体形成を直接検出して、その量論および錯形成定数を決定した。特にESRを用いて金属イオンの配位を直接確かめることに成功した。また、高速サイクリックボルタンメトリーあるいはセコンドハ-モニック交流ボルタンメトリー(現有装置)を用いて決定したラジカルアニオン金属錯体の酸化電位と、蛍光測定で得られた励起エネルギーと合わせて種々の励起状態金属錯体の還元電位を決定した。この値を基に物質変換手法として有用な光電子移動反応系を設計・開発することができた。また、金属イオンの配位により励起状態のスピン多重度が3重項から1重項に変化することを見いだした。有機金属化合物(M-R)を電子移動酸化した場合、一般にM-R結合が開裂するため、炭素中心ラジカルが生成する。ここで用いる電子供与体を種々の有機化合物へ拡張し、触媒的光電子移動反応を利用した新しい炭素一炭素結合生成反応を設計・開発することができた。一般にカルボニル化合物はn-π^*三重項励起状態種への項間交差が速いため、蛍光は検出されない。しかし、金属イオンあるいは金属錯体(XL)が芳香族カルボニル酸素のローンペアと配位結合をつくることにより、n-π^*レベルが上昇し、π-π^*一重項励起状態が最低励起状態になり、強い蛍光を発するようになることを見いだした。また、ピロロキノリンキノン(PQQ)類縁体もMg^<2+>存在下で強い蛍光を発するようになり、しかもその蛍光寿命が非常に長い(100ns)ことを見いだした。そこでPQQ類縁体などの各種共役系カルボニル化合物を合成し、その励起状態とMg^<2+>などの各種金属イオンとの錯体形成について、詳細な検討を行い、錯体の生成定数を決定し、その励起状態の酸化力が著しく向上することを見いだした。また、テトラアルキルスズ化合物と芳香族カルボニル化合物との光反応において、マグネシウムイオンが顕著な触媒作用を示すことを見いだし、この反応がテトラアルキルスズ化合物から芳香族カルシウム化合物のマグネシウムイオン錯体の一重項励起状態への電子移動を経て進行することを明らかにした。また、ケテンシリルアセタールのC_<60>への光付加反応がケテンシリルアセタールからC_<60>の3重項励起状態への電子移動を経由して進行することを見い出した。これらの電子移動の結果生成するラジカルイオンペアでは効率的な炭素-炭素結合生成が起こる。これは光電子移動を経由する新しいタイプの触媒的炭素-炭素結合生成反応であり、他の系への広範な応用が期待される成果である。また、錯体形成によりその励起状態が三重項から一重項へ変化することもわかった。また、

高速サイクリックボルタンメトリーあるいはセコンドハ-モニック交流ボルタンメトリー(現有装置)を用いて決定したラジカルアニオン金属錯体の酸化電位と、蛍光測定で得られた励起エネルギーと合わせて種々の励起状態金属錯体の還元電位を決定した。この値を基に物質交換手法として有用な光電子移動反応系を設計・開発することができた。また、金属イオンの配位により励起状態のスピン多重度が3重項から1重項に変化することを見いだした。有機金属化合物(M-R)を電子移動酸化した場合、一般にM-R結合が開裂するため、炭素中心ラジカルが生成する。ここで用いる電子供与体を種々の有機化合物へ拡張し、触媒的光電子移動反応を利用した新しい炭素-炭素結合生成反応を設計・開発することができた。
眼科セラノスティクス （theranostics）の研究

極性細胞を用いた透過性モデルの作成に成功した(PLoS One. 2013 )。この系により、網膜色素上皮(RPE)細胞は極性を持たせることで、VEGFの極性分泌能を獲得するを証明した。次に、現在臨床で用いられている薬物が、RPEをどのように透過するかのメカニズムを検討した。予想としては、paracellular/intracellular pathwayが考えられるが、特にFc receptorを介した、endocytosisに着目した。endocytosis抑制薬物を投与することで、抗VEGF薬のRPE層の透過性を抑制した。このことから抗VEGF薬の臨床作用の違いを証明することができた。セラノスティクス(Theranostics)とは,therapeutics(治療)とdiagnostics(診断)の両機能を有するシステムである。我々はバブルリポソームを開発し、これを眼内に入れることで、リポゾームに含まれる薬物を局所に送達させる方法を考案して論文化した。既に、中型動物眼に入れて、どのように変化するかを調べているので、次のステップとしては、人間の眼に入れた場合の問題である。ただし、現状では人間に用いることは倫理上許されない。そこで、リポゾームと極めて物理学的性質が似ている、乳化シリコンの動態を検証した。シリコーンオイルは網膜剥離手術時にタンポナーデ物質として日常的に使われる。しかし、長期滞留するとその一部が乳化する。その状況が極めてリポゾームに類似している。そこでシリコン摘出眼について、エコークラフィー検査を行い、そこでレイレー減少により、極小顆粒が高反射になることを用いて、どのような状況が眼に有害であるかを調べた。具体的には、シリコンの劣化状態は、年齢により変化するが、眼圧の上昇あるいは眼軸の長い眼球で特に著しいことが分かった。このことは、シリコンなどの小粒子を用いる際には、そのような眼球には特に安全な治療が必要なことが分かった上に、今後の臨床応用へ向けて、重要な情報が得られた。硝子体手術後の硝子体腔に浮遊する乳化シリコーンオイルを認めた。それに超音波を照射すると、網膜や毛様体の表面に無数に付着していた乳化シリコーンが硝子体中にあふれ出てきた。その数を、niblack binarization法で定量化した。意外なことに、この作用には、術前眼圧、眼球の大きさが関連していた。その原因を探るべく、患者の背景因子、年齢などを探索したが、不明であった。今後、セラノティクスを実用化して行く際に大きな問題になると思われた。これらの結果は2015年5月に開催された米国眼科学会Association Research for Vision and Ophthalmology、10月にパリで開催されたRETINA society年次総会、American Academy of Ophthalmology年次総会で報告した。また、英文論文10本を発表して、成果を確実なものにした。さらには、画像解析方法について、2015年に特許申請を行い、知財の確立を試みている。セラノスティクス(Theranostics)とはtherapeutics(治療)とdiagnostics(診断)のふたつの言葉を結び付けた造語で、診断、治療、誘導(ガイダンス)などの一連の医療行為を一つに統合し、治療時間を短縮し、より安全で効果的なものを医療として提供するという概念の研究である。昨年まで我々は、セラノスティクスの基準物質として、lactic acidの研究を行ってきた。Lactic acidは生体分解性もあり、硝子体内薬物送達物質としては理想的であるが、周辺のpHを変化させる。その際には、神経網膜もさることながら、脈絡膜が変化することがわかった。動物の脈絡膜は、生態観察が可能なほどの厚さがないので、ヒトで行わざるを得ない。光干渉断層計(OCT)の発達に伴い脈絡膜の生体情報が得られるようになってきたので、その影響を調べるプロジェクトを開始した。しかし、そこで脈絡膜の構造を定量定性化するためのソフトウェアを開発した。OCT画像をNiblack法で二値化binarizationしてそれぞれの面積を測定した。その結果、糖尿病網膜症などの病変が進むにしたがって、脈絡膜が肥厚するが、その際は血管腔、実質ともに均等に増加することがわかった。今まで多くの疾患を解析したが、実質と血管腔が同じ比率で増加するものはなく、糖尿病独特のものかもしれないと考えている。また、硝子体内に薬物を投与する際の変化はセラノスティクスの実行に極めて重要であり、それらの解析も行う。セラノスティクスにおいては、その介入自体が毒性を持つこともあるので、毒性や環境変化が及ぼす影響を調べた。その成果は本年の米国眼科学会(ARVO2017)で発表する予定であるが、次年度も引き続き以下の様にして進める予定である。一方、脈絡膜研究は大いに進んだ。脈絡膜の光干渉断層計像OCTをC-scanで様々な深さを調べると、今まで見えなかった脈管構造が解明された。これを原田病、中心性漿液性脈絡網膜症などで調べると、網膜の変性部位に一致した変化を示していた。これらは複数の論文に投稿した。Sonoda et al. PlosONE2016, Kawano et al. Graefes Arch Ophthalmol Clin Sci 2016, Kinoshita et al. Br J Ophthalmol 2016.。現在はそれらを人工知能を使って解析する方法を進めているが、その一部は国内メーカートプコン社と共同研究を行っており、産学連携の成功例と言える。

本研究では、極性のある網膜色素上皮に関して特に検討した。まず、昨年度極性細胞を用いた透過性モデルの作成に成功して報告した(Terasaki H, Sakamoto T. et al. PLoSOne. 2013Jul 29;8(7):e69994)。この系により、網膜色素上皮細胞は極性を持たせることで、VEGFの極性分泌能を獲得するを証明した。次にこの系を用いて、現在臨床で用いられている様々な薬物が、網膜色素上皮をどのように透過するかのメカニズムを検討した。予想としては、paracellular pathwayとintracellular pathwayが考えられるが、特にFc receptorを介した、endocytosisに着目した。Fc receptorが網膜色素上皮に豊富に発現していた。endocytosisを抑制する薬物を投与することで、抗VEGF薬の色素状細胞層の透過性を抑制した。このことから抗VEGF薬の臨床作用の違いを証明することができた。また薬物や治療の影響を人体で観察するためには、生体画像技術の進歩が必要と考えて、専用ソフトを開発した。これは不規則像を示す脈絡膜光干渉断層計像の層別化に機械学習を持ち込むという方法である。Kago-Eye2という名称を付けて現在、特許申請中である。すでに特許を取得したソフトウェアEye Groundは日本国内メーカーが製品化することが決定しており、大学の知財を産業化するという大きな社会貢献ができた。極性細胞を用いた透過性モデルの作成に成功した(PLoS One. 2013 )。この系により、網膜色素上皮(RPE)細胞は極性を持たせることで、VEGFの極性分泌能を獲得するを証明した。次に、現在臨床で用いられている薬物が、RPEをどのように透過するかのメカニズムを検討した。予想としては、paracellular/intracellular pathwayが考えられるが、特にFc receptorを介した、endocytosisに着目した。endocytosis抑制薬物を投与することで、抗VEGF薬のRPE層の透過性を抑制した。今回問題となった乳化シリコンと超音波バブルリポゾームは本質的には異なるものであるが、実際にどのように異なるかを、in vitroで検討する。まず、超音波照射時の変化を超高速ビデオカメラで撮影する。並行して、超音波バブルリポゾームに実際に活性のある薬物を搭載したものの検証を行う。まずはin vitroでステロイドの炎症抑制作用を検証する。次に抗体医薬がどのように作用するかを調べる。実験系は我々が持つものを用いる。我々は新たにヒト由来の極性網膜色素上皮細胞(RPE)の培養系を確立した(Yoshihara et al. Retina 2017、それ以前はブタ由来のRPE)。
東シナ海島嶼をめぐるトランスボーダー地政学の構築

平成30年度は、研究開始にあたり、研究代表者および研究分担者が、グローバル化による社会経済的流動と各国・地域での国境管理や領土防衛政策の変化との関係を把握することに努めた。11月24日に第一回国内研究会(人文地理学会政治理研究部会・地理思想研究部会共催)として、奈良大学において福本と神戸学院大学の松田ヒロ子氏を招き、「帝国日本のリミナリティー植民地台湾と沖縄系移民」と題する講演会を企画した。この研究会には山崎と花松も参加し、山崎がコメンテーターを務めた。この研究会では、社会学と地理学の境界(リミナリティ,ボーダー)に関わる議論を経て、日本の植民地主義の特質を論じる上で、地理的近接性や海洋といった地理的なパースペクティブの持つ可能性が拓かれ、本研究にとっても意義の大きい研究会となった。予定していた国内研究会を実施するとともに、次年度の研究進捗が可能になるよう準備することができた。各研究分担者は脱領域化と再領域化のプロセスについて、各自が選定した島嶼地域で、それらのプロセスがどのように発現し、相互作用することで、島嶼社会を構成・維持し、変容させているかを実態調査する。本研究全体としては、平成31年4月に花松による研究発表を含む研究会(人文地理学会政治地理研究部会主催)「境界をめぐる実践ーボーダーコントロールとボーダーツーリズム」を開催する予定である。引き続き令和元年11月に開催予定のEARCAG国際ワークショップの準備を進め、専用ホームページを開設するとともに、5月にはCall for Papersを公開する予定である。申請時に研究分担者であった若手研究者が国外の大学に就職した関係で、新たに別の若手研究者を計画採択内定後に加えたため、その研究者が急遽配分が決定した研究費を使用することができなかった。平成31(令和元)年度に国際ワークショップの開催を予定しているが、当該年度の予定交付額では財政的に不十分であるため、30年度の交付額の一部を翌年度に回すことにした。したがって生じた次年度使用額は国際ワークショップ開催費として支出される予定である。
高機能細径医療ツールのための円筒面に適したMEMSプロセスの開発

本研究の目的は、マスクレス露光を用いたフォトリソグラフィーをはじめとする半導体微細加工技術および微小機械要素を取り入れたMEMS技術を、細径の円筒面に適応することにより、高機能医療ツールを実現することである。医療機器など高付加価値のデバイスの形状に着目すると、ほとんどが円筒形状であり、この目的に特化して新たな微細加工および集積化技術を開発することにより、今までにない有用で高機能なデバイスを実現できる。昨年度から遂行している円筒形状サンプル表面にフォトリソグラフィーを行うための要素技術(露光、レジストスプレーコーティング、成膜、めっき)、および非平面サンプル上へのレーザー局所加熱を用いた集積回路実装技術はほぼ確立した。本年度は露光光を微小点で照射し,ステージを多軸で制御することにより描画する点照射を用いたマスクレス露光により、血管内MRIプローブの作製を行った。本デバイスは血管病変をコントラスト良く高解像度イメージングするために用いられる。外径φ2mmのガラスチューブ上にサドルコイル(RFコイル)を作製し、マッチング回路を組み込みこんだデバイスをMRI装置に接続し、イメージングを行った。ブタ鎖骨下動脈摘出サンプル内に本デバイスを挿入しイメージングを行った結果、φ7.5mm範囲の撮像が可能であり、その有効性を確認した。以上の結果から、円筒面に適したMEMSプロセスを用いた高機能細径医療ツールのフィージビリティを確認し、本研究の目的をほぼ計画通り達した。本年度は直径35mm程度の円筒形状サンプル表面にフォトリソグラフィーを行うための要素開発、および非平面サンプル上への集積回路実装を計画通り行った。・レジストコーティング:円筒面への高分解能フォトリソグラフィーを実現するためには、レジスト層を円筒面上に均一に成膜する必要があり、スプレーコーティング法により均一なレジスト塗布を実現した。・パターニングおよび露光装置開発:紫外光を50μm以下に集光させたスポット光を、レジストが塗布された円筒形状サンプル表面に照射する点照射露光装置を立ち上げた。自作プログラムにより駆動される精密ステージを露光装置に組み込むことで、複雑な形のコイルや電極パターンを作製した。現在は光学系を再設計することで、スポット径の細径化を進めている。・非平面集積回路実装技術の確立:レーザー局所加熱によるはんだ装置を用いることで、円筒形状表面に実装用増幅回路やチップ抵抗を実装した。本年度は主に要素開発を進めた。実施、および実現された研究内容は、ほぼ計画通りであり、来年度は円筒形状の医療デバイスの開発に着手する。
ネットワークを活用した健康自己管理支援システム構築に関する研究―ウィスコンシン州との比較をとおして―

今日国民的健康問題となっている生活習慣病への対応として、自己のライフスタイルを見直し、望ましい生活習慣を確立することが課題となっている。その際、自己学習により内発的に動機づけられた保健行動によって、個々の健康課題が解決されていくことが有効とされる。本研究は、大学と附属学校間のネットワーク環境を活用し、教師(養護教諭)および生徒が収集した健康情報を有機的に活用し、生徒の保健行動形成を支援するシステムの構築を目的に研究を進めた。システムの構築にあたって、先ず生徒の保健行動形成を支援する健康情報の質を検討した。情報の質として、生徒を健康知識の受け手とする「知識提供型」より、生徒の問題関心を呼び起こし、探究意欲を喚起し、反省的思考(Reflextive Thinking)を促すような質を持った情報がもとめられた。次いで学校で提供する健康情報と、インターネット上で利用可能な様々な健康関連情報へのアクセッシビリティを検討し、ネットワークをとおしてのガイダンス機能がよりフレンドリーなものになるようインターフェースの改善を図った。以上の内容について、ウイスコンシン州で先進的に研究を進めている専門化からレビューを受け、研究課題を整理した。1,研究目的及び研究計画本研究の目的は、今日的課題である生活習慣病予防にむけた健康の自己管理能力を高めるための個々の生徒の健康情報のデータベース化と、その有効活用を支援するシステムの構築である。初年度の主要な課題は、児童生徒が利活用できる観点からの健康情報のデータベース化と大学と附属学校間ネットワークの構築である。2,研究の成果(1)データベースのデザイン健康の自己管理の端諸となる「自己の健康状態への気づき」を促す観点からの個人の健康データベースとして、従来保健室で収集される健康情報に加え、各生徒の健康課題を把握するために必要なデータを入力し、蓄積できるデータベースシステムとした。(2)ネットワークの構築個人の健康情報保護の観点から、大学と附属学校間ネットワークの通信規約をインターネットと異なる通信規約で運用し、外部からのデータベースへの侵入を防ぎ、また、生徒が蓄積する健康データベースへのアクセスについても、暗証番号によるログイン方式とすることで内部的にも個人情報を保護できるシステムとした。3,今後の計画構築した支援システムを運用し、生徒に活用させ、システムの有効性を検討する。また先進的に利活用している外国の事例を収集し、支援システムの改善を図る。今年度の主要な課題は、初年度に構築した健康情報のデータベースについて,有用性,利便性から評価し,生徒が利活用しやすいフレンドリーなインターフェースの工夫と大学と附属学校間ネットワークの改善である。2,研究の成果(1)健康データベースのバージョンアップ保健室で収集される健康情報を基本に個人の健康データベースを構築した。健康の自己管理の端緒となる「自己の健康状態への気づき」を促す観点から、さらに必要なデータを付加したデータベースシステムとした。生徒のデータベース利活用の観点から,フレンドリーなインターフェースの工夫をおこなった。(2)ネットワークの改善個人の健康情報保護の観点から、大学と附属学校間ネットワークの通信規約をインターネットと異なる通信規約で運用し,結果を検討した。外部からのデータベースへの侵入を防ぐという点で、その有効性が確認された。しかし,特殊なプラットフォーム上でしか運用できないため,健康自己管理支援システムに,双方向通信で健康上の問題へガイダンス機能を持たせたり,生徒にフレンドリーなインターフェースを作るのには不適であることが明らかになった。一般的なプロトコル(TCP/IP)で運用しても,生徒個人の健康データベースへのアクセスについて、暗証番号によるログイン方式で運用することで十分個人情報を保護できるという結果を得た。3,今後の計画改善した健康自己管理支援システムを運用し、生徒に活用させ、支援システムとしての有効性とネットワークによる間接的なガイダンス機能の有用性と問題点を検討し,支援システムのいっそうの改善を図り,一定の結論を得る。また中間的な研究結果について,先進的に研究している外国の研究者及び専門家からレビューをうけ,研究の成果を吟味する。大学の計算センターシステム更新にともない,次年度も入学と附属学校間ネットワークの必要な手直しを行う。

その際、自己学習により内発的に動機づけられた保健行動によって、個々の健康課題が解決されていくことが有効とされる。本研究は、大学と附属学校間のネットワーク環境を活用し、教師(養護教諭)および生徒が収集した健康情報を有機的に活用し、生徒の保健行動形成を支援するシステムの構築を目的に研究を進めた。システムの構築にあたって、先ず生徒の保健行動形成を支援する健康情報の質を検討した。情報の質として、生徒を健康知識の受け手とする「知識提供型」より、生徒の問題関心を呼び起こし、探究意欲を喚起し、反省的思考(Reflextive Thinking)を促すような質を持った情報がもとめられた。次いで学校で提供する健康情報と、インターネット上で利用可能な様々な健康関連情報へのアクセッシビリティを検討し、ネットワークをとおしてのガイダンス機能がよりフレンドリーなものになるようインターフェースの改善を図った。以上の内容について、ウイスコンシン州で先進的に研究を進めている専門化からレビューを受け、研究課題を整理した。
ナノシートを出発材料として用いるナノ電池の構築

層状酸化物から剥離したホストナノシートを出発材料とし、独自に開発した静電自己組織的手法、及びLayer-by-Layer(LBL)法を用いて、ナノシート層間に酸化還元電位が異なる二種類の電気化学活性種を交互にインターカレートした層状酸化物薄膜を作製し、厚さが約100nm以下の世界最小の層状ナノ電池を構築することを目的として研究した。本年度においては、銀半電池に対して、もう一方の異なる電位を持つ電気化学活性種のインターカレート体を作製した。別の電位を持つ電気化学活性種としては、フェロ・フェリシアン錯イオンを含有するLDH(Layered Double Hydroxide)体の作製に昨年度成功しており、これと銀イオンインターカレート層状酸化物を組み合わせ、そのトータルの電気化学評価を行った。その結果、約0.5V程度の単電池を作ることに成功した。また、高温・高圧の条件のもとで行うオートクレーブ手法を用いてホスト層にNiイオンを含有する新しいLDH体のナノシートの合成に成功した。さらにこのホスト層に存在するNiの2価と3価のイオンのレドックス反応を見出した。この場合には、銀のレドックス反応に対して約0.5Vの単電池を得ることができることを見出した。このようにして、見出された電気化学活性種と前記した銀の半電池とをLBL的手法で組み合わせ、その層間にイオン伝導体となる粘土層状酸化物をサンドイッチ状に挟むことでナノ電池を作製した。現在では、このようにして作製したナノ電池の電池特性をAFMの端子で測定中である。この研究の最終目標は、ナノシートと二種類の平衡電位の異なる電気化学活性種とをlayer by layer法により形成し、さらに、その間にナノホールを有する絶縁型ナノシートを挟むことにより、数10ナノの厚さを有するナノ電池を形成することである。これまでの研究から、銀イオンを層間に含有するマンガン酸化物ナノシートは、極めてシャープな酸化還元反応示すことを見出している。この結果は、ナノ電池の半電池形成が可能であることを示している。そこで、本年度の主たる研究の目的は、もう一つの平衡電位の異なる電気化学活性種を持つナノシート層を作製することにある。そこで、フェリ/フェロレドックスカップルを含有する層状酸化物を形成することにした。この活性種はマイナス電荷を持つために、ホスト層としてはプラス電荷を持つダブルハイドロオキサイド(LDH)を作製する必要がある。伝導性の高いこの種のLDHとして鉄、ニッケルなどからなる物質を合成し、種々の溶液からそのナノシートを作製することに成功した。その結果プラス電荷を持つLDHナノシートが分散した溶液が作製できるようになった。次にlayer by layer法によりLDHナノシート層間にフェロシアンおよびフェリシアンイオンをインターカレートした物質の作製にも成功した。このような膜の作製の成功はこの研究によって初めてなされたといってよい。次にこのような積層膜が電気化学活性を示すか測定した。その結果、この積層膜は明確なレドックス反応を示すことが明らかとなった。その平衡電位は、先の銀のレドックス電位と約0.2V異なり、この二種類の電気化学活性種を含む積層膜はナノ電池として作動する可能性があることを明らかにした。現在、この二種類のレドックス積層膜の間に粘土系のイオン伝導体ナノシートを挟むことを試みている。
越境的なモノが織りなす地域間ネットワークの研究―沖縄のレコード・楽器を対象に

4月から7月までは、本研究に関わる先行研究や、楽器学、民族音楽学、文化人類学などの文献を収集し、読み込みを行った。78月には沖縄とアルゼンチンで現地調査を行った。沖縄調査では三線の演奏家や三線職人、三線の所有者などに対して聞き取りを行い、三線の演奏者がどのような三線を使用してきたか、三線産業がどのように移り変わってきたか、1950年代の三線製作の状況、「里帰り」三線の継承過程について調査した。また沖縄県立図書館にて「里帰り」三線に対する新聞記事を収集した。アルゼンチンでの現地調査では、アルゼンチンでの三線文化(名器の保管状況・製作・沖縄への里帰り・物資の調達など)を幅広く調査した。9月には、8月の調査のまとめと、学会発表の準備を行った。1011月には日本音楽学会、および東洋音楽学会の全国大会で研究成果を報告した。12月3月までは大阪・沖縄での現地調査、研究成果の口頭発表、論文執筆を行った。沖縄での調査では、「里帰り」三線や、三線文化に関する新聞資料の収集、沖縄の演奏家や三線職人への聞き取り調査を実施した。大阪での調査では、大阪に住む沖縄出身者を対象に、大阪における三線文化の歴史的推移について聞き取り調査を行った。3月には同時代史学会にて口頭発表を行った。ここでは歴史学分野の研究者と、三線の持つ歴史性、三線が媒介する人間関係について議論を深めることができた。そのほか、ハワイからの「里帰り」三線と、大阪に移動した三線についてまとめた論文の執筆を行った。以上のように、本年度はフィールド調査での文献や聞き取りの収集を軸に、学会での口頭発表、論文の執筆を行い、非常に実りのある研究活動を行うことができた。本年度を通じて、沖縄本島や移民・出稼ぎ地における三線文化の歴史と実態、三線の流通や製作を媒介にして形成される人々のネットワークの姿が明らかになった。29年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画のうち、本年度は、三線が、いかなる過程で移民・出稼ぎ地へと渡ってきたのか、その後どのような人間関係の中で継承されたのか、また三線が継承される過程で、人々がそれにどのような意味や価値を付与してきたのかを明らかにすることを目的に調査を遂行した。研究方法は沖縄、ハワイでの文献調査、現物調査、聞き取り調査であった。調査の結果、以下の点が明らかになった。移民の開始から移民が完全に禁止される1920年代までは、沖縄移民が日用品、食料、土産などとともに三線を携行することで徐々に渡った。1920年代後半から1930年代にかけては、経済的成功をおさめ一時的に帰郷した沖縄移民が仲買人から三線を購入し、ハワイへ再渡航する方法で渡った。仲買人は名器の所在に詳しく、またハワイ移民のリーダー的人物や、御殿の名器に接触することができた者と交友関係があるなど、沖縄とハワイとの双方に多彩な人脈を持っていた。次いで、ハワイに渡った三線のその後の推移の一端として、戦後ハワイから沖縄へと再び戻っていった「里帰り」三線の事例を示し、そこにどのような意味や価値が付与されてきたのか検討した。その結果、「里帰り」三線には文化財的価値、楽器としての実用性、珍しさ、形見の品などの多様な価値が付与されていたことが明らかになった。さらに他地域の事例として、ブラジルから沖縄に戻ってきた「里帰り」三線の事例も収集し、三線に対してブラジル移民一世を象徴するモノ、という意味付与がなされていたことを明らかにした。本年度の研究では、三線が独自にもつ地域間ネットワークを媒介する力を明るみに出すとともに、三線の多様で重層的な意味や価値のあり方を明らかにした点に大きな成果があったといえる。本年度の研究では、沖縄・ハワイでの現地調査も順調に進み、個人所有のレコードや楽器などの現物資料、沖縄芸能関係者や三線職人への聞き取り調査、沖縄の新聞やハワイの邦字新聞、博物館が発行したパンフレットの収集などの作業も順調に進んでいる。また受け入れ研究者から助言を得ながら、収集した資料を深く分析し、研究成果へと導くことができている。以上の理由から、おおむね順調に進展していると判断した。本年度は、研究計画のうち、沖縄での調査に絞り、三線文化に関する文献資料調査、聞き取り調査を実施した。文献資料調査では、沖縄で発行された新聞や雑誌に掲載された三線関係の記事、字誌に掲載された移民関係記事、の収集を行った。以上により、三線の製作・販売・材料の流通・継承などの歴史的推移、移民地での三線製作の状況、移民地から沖縄に戻ってきた「里帰り」三線の過去の記録などを明らかにした。聞き取り調査では、沖縄本島、八重山地方、奄美大島など三線文化圏を幅広く調査し、演奏家が所有する三線の来歴、(非演奏家)個人が所有する三線の来歴、移民・出稼ぎ地から戻ってきた「里帰り」三線の来歴などを明らかにした。研究成果は論文及び口頭発表により報告した。12月には来年度森話社から刊行される共著書に大阪の三線文化に関する論文を投稿した。3月にはハワイからの里帰り三線に関する論文を掲載した共著書がミネルヴァ書房より刊行された(細川周平編著『日系文化を編み直すー歴史・文芸・接触』

ミネルヴァ書房、2017年)。口頭発表は、東洋音楽学会、および日本音楽学会の全国大会で行った。東洋音楽学会の全国大会では、「三線が媒介する人間関係とその価値の推移ー大阪の事例から」というタイトルで、沖縄から大阪へと三線がどのようなプロセスで渡ってきたのか、三線がいかなる人間関係、価値、感情を引き出してきたのかについて報告した。日本音楽学会の全国大会では「『里帰り』三線ー楽器の移動と積み重なる価値」というタイトルで、沖縄からハワイへとどのような流通経路で三線が渡ったのか、ハワイに渡った後、再び沖縄へと戻っていった「里帰り」三線に、どのような意味や価値が付与されてきたのかについて報告した。本年度は、沖縄での現地調査も順調に進み、沖縄芸能関係者、三線職人へのインタビューも順調に進んだ。また大阪の沖縄出身者社会での状況を明らかにすることにより、ハワイの状況との比較検討が可能になった。よって当初の計画以上に進展していると判断する。4月から7月までは、本研究に関わる先行研究や、楽器学、民族音楽学、文化人類学などの文献を収集し、読み込みを行った。78月には沖縄とアルゼンチンで現地調査を行った。沖縄調査では三線の演奏家や三線職人、三線の所有者などに対して聞き取りを行い、三線の演奏者がどのような三線を使用してきたか、三線産業がどのように移り変わってきたか、1950年代の三線製作の状況、「里帰り」三線の継承過程について調査した。また沖縄県立図書館にて「里帰り」三線に対する新聞記事を収集した。アルゼンチンでの現地調査では、アルゼンチンでの三線文化(名器の保管状況・製作・沖縄への里帰り・物資の調達など)を幅広く調査した。9月には、8月の調査のまとめと、学会発表の準備を行った。1011月には日本音楽学会、および東洋音楽学会の全国大会で研究成果を報告した。12月3月までは大阪・沖縄での現地調査、研究成果の口頭発表、論文執筆を行った。沖縄での調査では、「里帰り」三線や、三線文化に関する新聞資料の収集、沖縄の演奏家や三線職人への聞き取り調査を実施した。大阪での調査では、大阪に住む沖縄出身者を対象に、大阪における三線文化の歴史的推移について聞き取り調査を行った。3月には同時代史学会にて口頭発表を行った。ここでは歴史学分野の研究者と、三線の持つ歴史性、三線が媒介する人間関係について議論を深めることができた。そのほか、ハワイからの「里帰り」三線と、大阪に移動した三線についてまとめた論文の執筆を行った。以上のように、本年度はフィールド調査での文献や聞き取りの収集を軸に、学会での口頭発表、論文の執筆を行い、非常に実りのある研究活動を行うことができた。本年度を通じて、沖縄本島や移民・出稼ぎ地における三線文化の歴史と実態、三線の流通や製作を媒介にして形成される人々のネットワークの姿が明らかになった。本年度の研究成果を踏まえ、今後は次のような点を課題とする。(1)ハワイの二世や三世に継承されている三線の来歴と、そこに付与されてきた意味や価値のありかたを明らかにする。(2)三線の産業的な特徴を明らかにするとともに、移民と沖縄とを結ぶ三線製作のネットワークを明らかにする。(3)人の移動に伴って世界各地に渡った他の大衆楽器と比較しながら三線の移動の特徴を明らかにする。
プロモータートラップ法によるベクター媒介性病原体伝播制御因子の網羅的同定

本研究は獣医学領域で重要な問題となっているベクター媒介性原虫疾患に着目し、申請者が開発した、ゲノムワイドな機能的変異体原虫作製技術を応用した新規実験系により、病原体のベクターに対する感染性を規定する因子を網羅的に同定し、原虫のベクター感染メカニズムを包括的に解明することを目的とするものである。変異体原虫スクリーニングにより、ベクターに高い感染性を有する原虫群の分離に成功した。責任遺伝子座の解析を行い、その欠損の結果、宿主間移動ステージにおいて恒常性を失う遺伝子座の同定に成功した。また、効率的な解析のため、新規遺伝子欠損原虫の作成法の開発に成功した。ベクター媒介性感染症の制御においては、ベクター側の対応に重点を置く必要が有る。そこで申請者は、本申請による研究を基盤とし、新たな概念に基づくベクターステージ病原体を対象とした感染症制御システムの提唱を目標として研究を実施した。研究計画は以下の記載のとおり、実施した。ベクター高感染性原虫群の性上解析と遺伝子座の同定ゲノムDNAを抽出し、遺伝子型の解析により染色体への導入の確認を行った。また、インバースPCR法とその塩基配列解析により、遺伝子座の同定を行った。さらに、mRNAを抽出、リアルタイムPCR法による解析で、前述の実験により明らかとなった遺伝子の転写レベルを測定した。これらの変異体原虫のクローニングを行い、更なる詳細な解析を行ったところ、変異導入部位は10箇所以下に集約されることが明らかとなった。現在、各遺伝子座における変異のベクター感染性への関与の詳細を解析中である。ベクターへの高感染性に寄与すると考えられる遺伝子座を有する原虫群について、個別の遺伝子座毎に過剰発現を行っている株を用いた感染実験を実施した。その結果、野生型とは顕著な表現型に対する差は認められなかったため、順次遺伝子欠損型原虫の作製を行うこととした。常法による組換え原虫作成はコストと効率の問題があるため、新規組換え原虫作製法の検討を行い、この方法を用いて、各遺伝子座の感染関連性の評価を行った。その結果、マラリア原虫のベクター感染性への関連が示唆される遺伝子の同定に成功した。節足動物感染免疫学当初の期待と同程度の進捗および結果が得られており、順調に研究が進展していると考えられるため。現在までに得られた結果を基盤とし、当初の年次計画に従い遂行する。変異体スクリーニングの実施の結果、スクリーニングプロセスが予想以上に効率的に実施できたことが明らかとなり、ターゲット遺伝子座を想定より少数に絞り込むことに成功したため、各解析に必要となる経費の節約がなされたため。物品費、人件費等に主に充当予定である。また、本研究計画の更なる発展のため、新たなスクリーニング系の実施と解析への充当も予定している。
米国における包含的言語(インクル-シブ・ランゲージ)の研究

米国の大学、出版、行政、宗教諸機関へのアンケートと資料収集および文献研究を通じて、包含的言語の浸透度や、言語ガイドラインの作成過程、運用方法、強制力、表現の自由との関係について調べた。取り組みがもっとも早く浸透度も傑出しているにはキリスト教会である。キリスト教信仰におけることばの重みと、マイノリティからの支持を獲得しようとする政治的/布教的戦略とが背景にある。教育関係では教科書の改善が進んでいるが、大学はhate speechとの関連でアカデミズムの自由を尊重してきた伝統から、その種のコードを設けることには極めて慎重である。出版業界では公共性の高いメディアほど包含的言語の使用が常識となっており、強制力が強い。一般的にガイドラインは、近年社会進出を果たした女性やマイノリティが組織内問題意識を表明したことを契機に作成され、当該組織内のみに適用される。包含的言語の由来は、米国の大学の人文諸科学分野における68年哲学(価値相対論、ポスト構造主義)の隆盛にたどることができる。公民権運動や女性の権利獲得運動と結びつき、政治思想/社会運動となった。包含的言語は米国の新しい良識として定着してきたが、価値の相対化を没価値あるいは絶対主義と結びつける保守派からのバックラッシュ(いわゆる「PC」批判)も激しい。包含的言語運動の過大は、保守派の論理がリベラルや穏健左派の人々をも説得し得たことの原因をどう分析し克服するかにある。多文化主義の出発点にあったリベラル・ヒューマニズムとの敵対関係や、急進派左翼および民族主義との親近性、グループ・アイデンティティの矛盾などが背景にある。現実のコンテクストのなかで差別や自由をめぐる問題に対して時宜を逃さず意見表明をするためのintelligible wordsを見つけだせずにきたアカデミズム自体も深刻な問題を突きつけられている。日本における言語と差別をめぐる状況について、参考になる材料が多々得られた。米国の大学、出版、行政、宗教諸機関へのアンケートと資料収集を通して、包含的言語の浸透度や、言語ガイドラインの作成過程、運用方法、強制力、表現の自由との関係について調べた。多くの資料を得、今後の研究の礎石ができた。宗教界の取り組みがもっとも早く浸透度も傑出している。一般的にガイドラインは、近年社会進出を果たした女性やマイノリティが組織内で問題意識を表明したことを契機に作成され、当該組織内のみに適用される。包含的言語は米国の新しい良識として定着してきたが、価値の相対化を没価値あるいは絶対主義と結びつける保守派からのバックラッシュも激しい。包含的言語運動の課題は、保守派の論理がリベラルや穏健左派の人々をも説得し得たことの原因をどう分析し克服するかにある。アカデミズム自体も深刻な問題を突きつけられている。狭い世界でのディベートに慣れたアカデミックは、マスメディアを舞台とした保守派ノン・アカデミックからの攻撃に適切な対処を怠ってきた。

現実のコンテクストのなかで差別や自由をめぐる即座の意見表明をするためのintelligible wordsを見つけだそうとしているFish,Graff,Berubeら言語・文学研究者の仕事に今後注目する必要がある。米国の大学、出版、行政、宗教諸機関へのアンケートと資料収集および文献研究を通して、包含的言語の浸透度や、言語ガイドラインの作成過程、運用方法、強制力、表現の自由との関係について調べた。取り組みがもっとも早く浸透度も傑出しているのはキリスト教会である。キリスト教信仰におけることばの重みと、マイノリティからの支持を獲得しようとする政治的/布教的戦略とが背景にある。教育関係では教科書の改善が進んでいるが、大学はhate speechとの関連でアカデミズムの自由を尊重してきた伝統から、その種のコードを設けることには極めて慎重である。出版業界では公共性の高いメディアほど包含的言語の使用が常識となっており、強制力が強い。一般的にガイドラインは、近年社会進出を果たした女性やマイノリティが組織内で問題意識を表明したことを契機に作成され、当該組織内のみに適用される。包含的言語の由来は、米国の大学の人文諸科学分野における68年哲学(価値相対論、ポスト構造主義)の隆盛にたどることができる。公民権運動や女性の権利獲得運動と結びつき、政治思想/社会運動となった。包含的言語は米国の新しい良識として定着してきたが、価値の相対化を没価値あるいは絶対主義と結びつける保守派からのバックラッシュ(いわゆる「PC」批判).も激しい。包含的言語運動の課題は、保守派の論理がリベラルや穏健左派の人々をも説得し得たことの原因をどう分析し克服するかにある。多文化主義の出発点にあったリベラル・ヒューマニズムとの敵対関係や、急進派左翼および民族主義との親近性、グループ・アイデンティティの矛盾などが背景にある。現実のコンテクストのなかで差別や自由をめぐる問題に対して時宜を逃さず意見表明をするためのintelligible wordsを見つけだせずにきたアカデミズム自体も深刻な問題を突きつけられている。日本における言語と差別をめぐる状況について、参考になる材料が多々得られた。なお、本補助金による米国出張でMarilyn Schwaltz,Barrie Thorneらに本研究のレビューを受けた。