hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞内ウイルス検知とストレス応答に共通する分子制御基盤の解析

本研究では、脊椎動物における非自己RNAセンサーであるRIG-I-like受容体(RLR)によるウイルス感染検知と、細胞ストレス応答における自己RNA機能制御が密接に関連していることに注目し、両者に共通して機能する宿主RNA結合タンパク質(RBP)の同定と機能解析を通じて、自己と非自己のRNA認識を介した細胞機能制御および生体防御の分子制御基盤を解明することを目指している。平成30年度中には、これまでに同定済みの宿主mRNAにおける翻訳制御に関与することが知られる因子Aについて、CRISPER/Cas9系を用いて作成したノックアウトマウスを用いた解析を実施し、A型インフルエンザウイルス感染に応答した自然免疫応答に因子Aが関与している結果を得た。ただし、作成したノックアウトマウスが近郊系C57BL/6では胎生致死であることから、C57BL/6とC3Hの異なる近交系の交雑個体による解析が必要になっており、さらに継続した解析を実施する必要がある。一方で、因子Aが抗ウイルス応答に関与する分子機構を明らかにするための生化学的な解析から、因子AがRLR分子と構成的に会合している結果を得たことから、変異体を用いた解析および結合RNA解析などを用いた総合的な分子機構の解析へとつなげることができた。一方で、ストレス顆粒(SG)に局在するRBPを含め複数の新規制御因子を見い出し、培養細胞レベルでの解析からそれらの抗ウイルス応答への関与を示唆する結果が得られたことから、さらに生理的な機能解析へと進行させることが可能になった。当初計画していた因子Aに着目した生理的な機能解析では、ノックアウトマウスへのウイルス感染実験から、抗ウイルス応答において正の制御因子として機能している結果が得られつつあり、次年度中には一定の成果が得られることが期待される状況である。また、それ以外の新規制御因子の候補も同定し、それらの機能解析を開始しており、おおむね順調であると判断した。当初の計画通り、因子Aについてのマウスでの生理機能の解析に加え、変異体を用いた生化学的な解析、RIP-Seq法による結合RNA配列の解析、RBP間相互作用の解析などを実施することで、抗ウイルス応答における因子Aの機能を明らかにしてゆく。また、細胞ストレス応答における翻訳制御への関与にも注目することで、ウイルス感染応答とストレス応答にどのように機能しているのかを明らかにしてゆく。一方、新規制御因子に関しては、培養細胞レベルでの強制発現や発現抑制実験、また遺伝子破壊実験を通じてその機能を明らかにする。機能が明確になった因子については、遺伝子破壊マウスの作成へとつなげることで、生体内での機能の理解へとつなげることを考慮したい。得られた知見をもとにして、複数の制御因子の機能的な連携を理解することで、それらによる非自己RNA検知と自己RNA制御の分子機構について包括的な理解へと進めたい。また、これら新規制御因子を標的とした新たな抗ウイルス創薬の可能性についても考察して行ければと考えている。

得られた知見をもとにして、複数の制御因子の機能的な連携を理解することで、それらによる非自己RNA検知と自己RNA制御の分子機構について包括的な理解へと進めたい。また、これら新規制御因子を標的とした新たな抗ウイルス創薬の可能性についても考察して行ければと考えている。
気体状有機硫黄化合物の微生物による放出と分解

多くの気体状硫黄化合物は大気中では硫酸イオンにまで酸化され、降下により取り除かれるのに対し、硫化カルボニル(COS)は化学的に安定で成層圏まで移行し、そこではじめて紫外線による分解を受ける。これは硫酸エアロゾルの主要な供給源となり、地表の温度を下げる効果があるので気候変動に関わることが指摘されている。硫黄酸化細菌Thiobacillus thioparusのチオシアン分解酵素は反応産物としてCOSを生成する。COSはH_2Sと同程度の有毒ガスであり、生物由来のガス成分でもある。本細菌の純粋培養系では、ヒトの致死濃度以上の高濃度COSが存在しても、分解される。また、代謝中間体であるCOSを一時的に細胞外へ放出することも明かとなっている。しかし、自然界は多種の微生物が共存した複雑な系であり、環境からのCOSの放出や消失のプロセスの理解、あるいはこのプロセスを浄化へ応用しようとする場合には、より実際に近い条件で解析を進めることが必要である。本研究は、自然界におけるCOS発生の基質の解明、および土壌細菌によるCOSの分解除去、を中心に研究を進めた。湖水の表層水あるいは火山灰土壌を密閉容器に入れsinigrinを添加し培養を行なったところ、sinigrinの分解と共にCOSの放出が確認され、湖水や土壌に生息する微生物の作用によってsinigrinは容易に分解され、分解途中でCOSを気相中に放出することが明かとなった。土壌微生物によるCOS分解活性を評価するために、土壌を詰めたカラムを用いCOSの連続的負荷実験を行なった。砂質土壌、火山灰土壌共にCOSは効率良く分解され、土壌微生物は馴化の期間を必要とせずにCOSを分解し、生物由来の悪臭・有毒ガスの成分でもあるCOSの除去に土壌を利用することが有効であることが示された。
扁平上皮におけるStemCellFactorの同定と癌の診断・治療への応用

1:扁平上皮(扁平上皮癌)におけるStem Cell FactorのTarget gene(Oncogenicな遺伝子)の検索と同定:293細胞でのSox-2発現時と非発現時のRNAをaffimetrix社のmicro-arraychipを用いて細胞中の発現遺伝子を比較し、転写因子であるSox-2遺伝子により発現誘導や発現抑制される遺伝子群のprofileを得た。これらのprofileの中からSox-2により発現が増強する癌遺伝子2つと発現が低下する癌抑制遺伝子2つを見つけた。II : Sox-2遺伝子(Stem Cell Factor)の発現を制御する遺伝子の検索:Sox-2遺伝子のプロモーター領域約500bpをPCRにてクローニングした。このfragmentはプロモーター解析ベクターのpGL3にサブクローニングした。今後のSox-2遺伝子のプロモーター解析により、発現制御因子を検索する。III:扁平上皮癌におけるStem Cell FactorとしてのSox-2遺伝子の臨床応用:食道癌患者の周術期血清を用いてSox-2 mRNAを定量検出することにより、扁平上皮癌の腫瘍マーカーになり得る可能性につき検討した。食道癌患者の周術期血清を8例につき採取したところ、8例中5例で術前にRT-PCRで認められたSox-2mRNAは術後14日目では認められなくなり、血清マーカーとしての応用が示唆された。Sox-2 mRNAの検出の有無による予後の相違については今後のフォローが必要となる。IV : Sox-2遺伝子領域のゲノム増幅:Sox-2は各種癌でしばしばゲノムの増幅(amplification)がみられる3q26-27に位置するが、扁平上皮癌である食道癌組織60例にてサザン法で調べたところ、12例で増幅を認めた。Sox-2が扁平上皮癌での癌遺伝子であることが示唆された。扁平上皮癌におけるStem Cell FactorとしてのSox-2遺伝子の発現を、食道癌摘出標本60例においてmRNAレベル、蛋白レベルで検討している。mRNAレベルは定量PCRにて検討しており、正常組織での発現と癌組織での発現を比較して、腫瘍の大きさ、病期分類、リンパ節転移の有無、遠隔転移様式、浸潤度などの病理因子や予後などに有意な差を認めないか、統計学的に検討中である。また、蛋白レベルでの発現についても免疫組織化学染色での検討のため染色スライドの準備中である。また、Stem Cell FactorとしてのSox-2遺伝子の発現を制御する転写因子を解明するため、Sox-2遺伝子のプロモーター領域のクローニングを行っている。クローニングしたプロモーター領域はLuciferase ReporterVectorにサブクローニングして、プロモーター解析を行っていく予定である。Sox-2遺伝子は各種癌でしばしばゲノムの増幅(amplification)を認める3q26-27に位置しているため、Sox-2遺伝子の発現に関わる因子として、食道癌組織において、この領域のamplificationを認めないか、Southern Blotting法にて検討している。また、Sox-2遺伝子の扁平上皮癌における腫瘍マーカーとしての応用の可否について検討するため、食道癌患者で、術前、術後の採血により血液中のmRNAを抽出し、定量RT-PCT法によるSox-2遺伝子の検出を試みる予定であり、患者血液検体を採取し標本を集めている。以上のように、研究は完結していないが、順次進行中である。I:扁平上皮(扁平上皮癌)におけるStem Cell FactorのTargetgene(Oncogenicな遺伝子)の検索と同定:Sox-2発現ベクターを作成し、これを培養液中のテトラサイクリン含有の有無で発現を制御できるベクターに再編の後、腎胎生組織の細胞である293細胞に導入し、テトラサイクリン発現誘導系を作成した。Sox-2発現時と非発現時のRNAをaffimetrix社のmicro-array

chipを用いて細胞中の発現遺伝子を比較し、Sox-2遺伝子により発現誘導や発現抑制される遺伝子群のprofileを得た。これらのprofileの中から扁平上皮癌の性質を規定することが予想される癌遣伝子2つと癌抑制遺伝子2つに注目し、発現の強弱につき確認した。いずれも、Sox-2遺伝子発現の有無により、発現の変化を認めた。II: Sox-2遺伝子(Stem Cell Factor)の発現を制御する遺伝子の検索: Sox-2遺伝子は染色体3q26-27にあるが、そのプロモーター領域約500bpをPCRにてクローニングした。このfragmentはプロモーター解析ベクターのpGL3にサブクローニングした。III:扁平上皮癌におけるStem Cell FactorとしてのSox-2遺伝子の臨床応用:Sox-2遺伝子は、正常組織の扁平上皮基底層で強い発現がみられ、癌化した場合はさらに強い発現となる。実際に食道癌患者の周術期血清を用いてSox-2mRNAを定量検出することにより、扁平上皮癌の腫瘍マーカーになり得る可能性につき検討した。食道癌患者の周術期血清を8例につき採取したところ、2例中5例で術前にRT-PCRで認められたSox-2mRNAは術後14日目では認められなくなり、血清マーカーとしての応用が示唆された。
振動励起分子の清浄固体表面との相互作用とダイナミックス

清浄固体表面上での吸着、脱離を含む化学反応に分子の内部エネルギ-がどのように影響するかという点は表面化学反応の理解を深める上で極めて重要である。そこで、本研究では内部エネルギ-の中でも分子の振動、電子の自由度に着目し、以下に述べる分子振動励起のための赤外光源の開発、及び、紫外光による吸着種の光化学反応について重点的に研究を行った。1.赤外レ-ザ-の開発:分子の特定の振動モ-ドを励起するために、分子の指紋領域である中赤外で波長可変なレ-ザを以下のような方法で開発した。モ-ドロックNd:YAGレ-ザ-の基本波をポンプ光とし、進行波型色素レ-ザより得られる波長可変近赤外パルスをシグナル光として、AgGaS_2結晶を用いて差周波発生を試みた。この結果、波長領域4.57.0μm、線幅10cm^<ー1>、時間幅35psの波長可変ピコ秒赤外パルスを得ることができた。しかし、パルスあたりのエネルギ-が約10μJと小さいため分子の振動励起状態を効率よく生成するには至っていない。従って、現在のところ更に増幅段を追加することによって出力の増大を試みている。2.紫外光による吸着分子の光化学反応:超高真空中でPt(111)面にN_2Oを単分子層吸着させ、これにエキシマ-レ-ザ-の紫外光を照射し、生成物を昇温脱離によって調べた。吸着したN_2Oは193nmの光で脱離、解離を起こし、その割合はほぼ1:1である。また、この方法により従来法に比べて3倍もの酸素原子濃度を白金表面上で生成することができた。これは、白金表面上での活性な酸素原子を生成するという点で、また、反応速度論的な見地からは酸素原子の被覆率のダイナミックレンジを広げるという点で意義が深い。このように、従来活性で表面でのエネルギ-失活が極めて速いと考えられていた金属表面でも光励起によって生じた励起状態、或いは、励起種からの反応が可能であることを明らかとなった。
空間統計学や地理情報システムを応用した集積の経済・不経済の測定

都市(東京都)における集積の経済・不経済を計測することが本研究の目的であった。そのために、空間データのGISを用いたデータベース作成も、本研究の大きな目的のひとつであった。データは、(1)インフラの整備状況、(2)住宅の構造別分布、(3)自然災害や都市犯罪といった集積していることで大きな外部不経済をもたらすであろうことに関する都市データ、(4)都市計画・都市開発に関する規制の状況、の4つの点について、地域の空間情報をデジタル化し、東京都の町丁目ごとの地域データベースを作成した。具体的には、インフラの整備状況を表すデータ、建物種類の立地割合を表すポリゴンデータ、外部経済・不経済を及ぼす可能性のある建物の立地状況を示すポイントデータ、居住環境に影響をあたえる可能性のある指標などのデジタル化である。インフラの整備状況や、人口分布、世帯分布といったデータは、国勢調査をもとに作成した。さらに、居住環境に影響を与える可能性のある指標としてデータベース化したものは、町丁目単位の実効容積率などの都市計画指標、自然災害危険度や地域犯罪発生割合などのデータを、ミクロレベルでデジタル化し、GISソフトウエアで利用可能なデータベースにした。これらのデータベースを用いることにより、地震リスクが、地価住宅賃料といった市場価格にどのような影響を与えているのかを測定した。そして、最終年度の平成19年度において、2年間で得られた分析結果を、マカオで行われたアジア不動産学会、鳥取国内外での学会発表を行うことにより、研究に対する意見を求めて、論文を作成し、国内外のジャーナルに投稿・公表してきた。都市(東京都)における集積の経済・不経済を計測するに当たって、(1)インフラの整備状況、(2)住宅の構造別分布、(3)個票データによる業種別の企業の立地行動の分析、(4)都市計画・都市開発に関する規制の状況の4つの点についてGISを活用し空間データベースを構築し、このデータベースを用いて、空間統計学の手法を適用した計量経済学分析を行うことが本研究の目的である。平成17年度では、最初に上記のデータベースの作成を行った。主要な作業は、地域の空間情報をデジタル化し、東京都の町丁目ごとの地域データベースを作成した。インフラの整備状況や、人口分布、世帯分布といったデータは、国勢調査のデータが使える。これらを町丁目を基準にして、地図データとマッチングさせることにより、GIS上に表示が可能になる。その後、これらの指標を用いて、都市の外部経済、外部不経済を計測するために、ヘドニック・アプローチを用いた分析を行う。このため、公示地価、住宅価格、賃料といった個票データを収集し、町丁目別の地域環境データベースと重ね合わせ、空間計量経済分析が行えるようにデータベースのマッチングを行った。これらのデータベースを用いた分析を平成18年度以降において行う予定である。都市(東京都)における集積の経済・不経済を計測するに当たって、(1)インフラの整備状況、(2)住宅の構造別分布、(3)自然災害や都市犯罪といった集積していることで大きな外部不経済をもたらすであろう都市データ、(4)都市計画・都市開発に関する規制の状況の4つの点についてGISを活用し空間データベースを構築し、このデータベースを用いて、空間統計学の手法を適用した計量経済学分析を行うことが本研究の目的である。平成18年度では、平成17年度に作成したGISデータベースを用いて、地震リスクが、地価住宅賃料といった市場価格にどのような影響を与えているのかを測定した。その結果、地価や賃料といったものに、地震リスクが反映されており、居住者は、これらのリスクに対して危険回避的に行動していることが実証分析により明らかにされた。以上の分析の論文は、Regional Science and Urban Economicsの雑誌に公刊された。また、人が集積して立地することによる治安の悪化の影響を定量化するために、町丁目別の犯罪発生件数のデータをGISのデータベースにのせることにより、犯罪発生率と地価との関係の分析を行った。その際に、地価関数に含まれる犯罪発生率の変数が内生性の問題を引き起こすために、操作変数の一つとして町丁目ごとの道路割合のデータをGISで作成し導入した。以上の分析は『日本経済研究』に公刊された。さらに集積の経済・不経済に密接に関係する通勤の混雑問題についての研究も継続的に行っている。その結果、分担執筆の図書、日本語雑誌に論文を公表してきた。

具体的には、インフラの整備状況を表すデータ、建物種類の立地割合を表すポリゴンデータ、外部経済・不経済を及ぼす可能性のある建物の立地状況を示すポイントデータ、居住環境に影響をあたえる可能性のある指標などのデジタル化である。インフラの整備状況や、人口分布、世帯分布といったデータは、国勢調査をもとに作成した。さらに、居住環境に影響を与える可能性のある指標としてデータベース化したものは、町丁目単位の実効容積率などの都市計画指標、自然災害危険度や地域犯罪発生割合などのデータを、ミクロレベルでデジタル化し、GISソフトウエアで利用可能なデータベースにした。これらのデータベースを用いることにより、地震リスクが、地価住宅賃料といった市場価格にどのような影響を与えているのかを測定した。そして、最終年度の平成19年度において、2年間で得られた分析結果を、マカオで行われたアジア不動産学会、鳥取国内外での学会発表を行うことにより、研究に対する意見を求めて、論文を作成し、国内外のジャーナルに投稿・公表してきた。
視覚に障害を持つ幼児に対する白杖歩行訓練の有効性についての研究

視覚に障害を持つ幼児であっても移動経験が増すことによって空間理解力や移動能力が高まると予想される。つまり、移動に伴う衝突などの危険性をなくし、子ども自身が移動は不愉快なものではないことを解るようになれば、視覚障害児の移動は一層増加し、視覚障害児の定位能力や移動能力が高まると考えられる。そこで、本研究では以上の促進効果をもたらすものとして白杖を使用したい移動訓練を2名の視覚障害児に実施し、移動姿勢や環境情報の捉え方の変化についての事例研究を実施した。被験者1の記録は3歳1ヶ月から5歳0ヶ月までのものであり、被験者2の記録は2歳5ヶ月から3歳8ヶ月までのものであった。なお2名の白杖歩行技術としては幼児を対象としていることからタッチテクニックは用いず、白杖をバンパー代わりに身体の前方に出し床を滑らせる方法(対角線テクニック)を訓練しようとした。また、被験者2にはPusherタイプのプリケーンの使用もさせた。事例から視覚障害児への白杖導入についてのいくつかの示唆を得ることができた。まずプリケーンであるが、被験者2は3歳0ヶ月で白杖を利用できなかった。ところが、同じ日にプリケーンを利用した歩行を容易に行っているため、プリケーンを幼児に積極的に導入する価値は十分にあると思われる。白杖の導入については2名の被験者の結果より3歳を越えないと導入が難しいことがわかった。さらに、白杖を常に体の前方に突き出して歩く対角線テクニックを利用できるのはおよそ4歳半以降であった。階段での白杖使用は4歳台で可能であるが、白杖による階段の終点発見は5歳0ヶ月でも無理であった。視覚に障害を持つ幼児であっても移動経験が増すことで空間理解力や慰労能力が高まると予想される。つまり、移動に伴う衝突などの危険性をなくし、子ども自身が移動は不愉快なものではないことを分かるようになれば、視覚障害児の移動は一層増加し、視覚障害児の定位能力や移動能力が高まると考えられる。そこで、本研究では以上の効果を促進させるものとして、4歳から6歳にかけての視覚障害幼児に白杖歩行を導入し、その効果をみようとした。なお、白杖歩行技術としては幼児を対象としていることからタッチテクニックは用いず、杖をバンパー代わりに前に滑らせる方法だけを考えている。研究は扱いやすい白杖についての研究と、実際の指導という2つの方向から進められている。第1に使用する白杖の長さと石突きの形状をパラメトリックに変化させた実験をおこない、幼児の使いやすい白杖を検討しようとした。胸骨のほぼ中央を基準の長さとした長短と3種類の石突き(通常の石突き、マシュマロチップ、巨大マシュマロチップ)を組み合わせた杖を使い幼児で歩行実験を実施したところ、より長い杖の方が歩行の歩幅が広がり、やや歩行速度が速くなる傾向がみられた。また、巨大マシュマロチップは軽量化をはからなければ使用に不適当であることが示された。床材に変化を付けるなど、環境の変化と、幼児の歩行に適した白杖との関係が残された問題として指摘された。第2に、幼児に対する長期的な白杖使用では、歩行速度の増加と移動範囲の増加が認められた。しかしながら、この結果については、白杖使用の効果であったのか、成長の結果であったのかが不明確であった。視覚に障害を持つ幼児であっても移動経験が増すことで空間理解力や移動能力が高まると予想される。つまり、移動に伴う衝突などの危険性を無くし、子ども自身で移動が不愉快ではないとわかるようになれば、視覚障害児の移動は一層増加し、視覚障害児の定位能力や移動能力が向上すると考えられる。

そこで、本研究では以上の効果を促進させるものとして、2名の視覚障害児(1名は3歳児、もう1名は4歳から6歳にかけての記録)に白杖歩行を導入しその効果をみた。なお、白杖歩行技術としては幼児を対象としていることからタッチテクニックは用いず、杖をバンパー代わりに前に滑らせる方法だけを使用した。初めの研究は扱いやすい白杖の長さと石突きの形状を経験的に突き止めようと実施された。その結果、石突きはペンシルチップのようなものではなくマシュマロチップの方が適していることがわかった。また、より大きな巨大マシュマロチップも試作したが、重量が重すぎたため利用できないことがわかった。白杖の長さは幼児の場合、身長マイナス1015cmが使いやすいことがわかった。白杖を滑らせやすい床面であれば幼児の白杖歩行は可能であるが、そうでない場合には改良が必要であった。長期的な訓練効果については、白杖を導入することで歩行速度が増し、移動範囲が増加することがわかった。しかしながら、この結果が白杖使用の効果なのか成長の結果なのかを明らかにはできなかった。白杖を導入する以前の装置としてプリケーンの使用を4名の視覚障害児で試みた。プリケーンは導入が容易であり、白杖の利用が困難な子どもにも導入しやすいことがわかった。
キリシタン時代におけるルネサンス人文主義の影響についての実証的・基礎的研究（国際共同研究強化）

昨年度行った共同研究の計画の再検討により、「スペイン」「日本」という固定的なアクターを前提とした二国間交流史を、近世初期のグローバル・ルネサンスという枠組みの中でとらえる試みが大きく進展した。具体的実績としては、共同研究者とともに主催した二度の国際会議が挙げられる。マドリード自治大学では、当該時代を欧文史料から研究する研究者と、日本史料から研究する研究者との激しい議論が交わされるとともに、文学・美術・言語を核としたいわゆる「キリシタン時代/The Christian Century in Japan/El Siglo Iberico de Japon」研究の最前線が問われた。例えば日本の学界においては、ヨーロッパ人による日本情報についての刊本は手稿文=原文書に比して「二次史料」としばしば称され、副次的に位置づけられてきたが、ヨーロッパ思想史においてこれらの資料はエスノグラフィー研究、ヒストリオグラフィー研究という分野で活発な議論を近年惹起していることなどである。中山大学では、伝統的ないわゆる「西学東漸」研究における「東」に含まれる中国と日本との相関関係が実証的に議論された。日ー中それぞれの西学受容史における類似点や比較の抽出のみならず、具体的な日ー中文献を通じた影響関係が多々指摘された。総じて、日欧のキリシタン文献研究者の互恵的ネットワークの構築、海外への発信、そして国際的な学術会議の運営の経験を積む、という本国際共同研究の目的達成に、大きく近づくことができたと考えている。上述の研究内容に関連したレクチャーを計三回行い、活発な意見交換と学術交流の機会にも恵まれたため。今年度開催した国際会議の議論を集約し、共同研究者とともに編著を刊行することが最大の目標である。マドリード自治大学についてはスペインの出版社から出版し、中山大学については雑誌「西学東漸研究」に特集号のかたちで掲載することとし、執筆者、出版社との交渉を現在行っている。これらの出版によって、本共同研究の国際的認知度の向上を目指す。また、11月にマドリード自治大学のZamora教授を日本に招聘し、スペイン語文学・文献研究の最前線について、また学術活動の英語化をめぐる、非英語圏ヨーロッパにおける大学の現状について、講演を実現させる予定で調整に入っている。内定年度:2015本研究課題遂行のための渡航は、平成29年度から開始する。そのため、本年度(平成28年度)は、渡航のための代替教員の打診、滞在先の生活環境に関する情報収集といった、副次的な作業をおこなうに留めた。渡航予定は平成29年度末であり、本平成28年度のエフォートは0パーセントと申請しているため。本研究課題遂行のための渡航は平成30年3月29日であり、平成29年度の渡航日数は3日のみであった。そのため、当該年度の研究のほとんどの部分は、研究計画の再検討、共同研究者とのプロジェクトの吟味、渡航のための代替教員の打診、滞在先に関する情報収集といった作業であった。当該年度において特質すべきは、共同研究の方策を根本的に再考したことである。昨今の日本ースペイン交渉史に関わる国内の研究は、両国の良好な文化関係を反映した、文化的交流事業の一環として展開され、その担い手は主に日本人のスペイン研究者と、スペイン人の日本研究者であった。一方で、近世初期のグローバル・ルネサンスという枠組みの中で両国の交流史を考えるとき、「スペイン」「日本」という固定的なアクターを前提とすることの意義は改めて問われるべきであろう。布教保護をめぐるローマ教皇庁の存在や、宣教師の祖国意識、ラテン語や翻訳を通じたヨーロッパ内での知識の共有、漢訳教理書の影響、等々、両アクターを取り巻く諸状況を等閑視する両国間交流史は、本研究の意図するところではない。このような認識に立って研究計画を再考し、可能性を探った結果、当該年度より共同研究者として中国のイエズス会宣教史研究者を加えた。所謂「西学東漸」の研究は、近世のグローバル・ヒストリー研究に確固たる位置を占めており、ここでいう「東」に含まれる中国と日本との相関関係については、まだ解明すべき点が多いとの意見で一致している。年度内の渡航日数は3日間であったが、事前準備の段階で共同研究の方策を根本的に再検討し、共同研究者との十全なコンタクトが築けたため。

総じて、日欧のキリシタン文献研究者の互恵的ネットワークの構築、海外への発信、そして国際的な学術会議の運営の経験を積む、という本国際共同研究の目的達成に、大きく近づくことができたと考えている。上述の研究内容に関連したレクチャーを計三回行い、活発な意見交換と学術交流の機会にも恵まれたため。本研究は日本とスペインの共同研究であるが、二国間交流史、あるいは二言語間の閉鎖的学術交流を意味するものでは勿論ない。本研究課題に先行する、同名の若手研究(B)(平成25年度28年度、中断期間含む)においては、昨今「グローバル・ルネサンス」という概念が国際的議論のなかで多く登場するようになっていることを実感した。本課題の研究意義を一層明確に打ち出すべく、このような国際的議論の場で積極的に研究発表を行うチーム作りの創生が、今後の推進方策として挙げられる。渡航先での実質的な共同研究が始まる平成30年度は、欧文、漢文、邦文それぞれでのみ知られている史料を相互提示するかたちで研究会を開催しつつ、国際的議論の場で積極的に研究発表を行うチーム作りの創生を行う予定である。それらの成果を、年度末の国際学会の開催へとつなげる予定である。今年度開催した国際会議の議論を集約し、共同研究者とともに編著を刊行することが最大の目標である。マドリード自治大学についてはスペインの出版社から出版し、中山大学については雑誌「西学東漸研究」に特集号のかたちで掲載することとし、執筆者、出版社との交渉を現在行っている。これらの出版によって、本共同研究の国際的認知度の向上を目指す。また、11月にマドリード自治大学のZamora教授を日本に招聘し、スペイン語文学・文献研究の最前線について、また学術活動の英語化をめぐる、非英語圏ヨーロッパにおける大学の現状について、講演を実現させる予定で調整に入っている。
可視光線重合型コンポジットレジンの流動特性に関するレオロジー的解明

可視光線重合型コンポジットレジン(光重合レジン)の硬化前のペーストの流動特性は、操作性のみならず、形態の付与、窩壁とのぬれ性などにも関連するものであって、臨床操作上極めて重要な性質である。本研究では、まず各種フィラーの粒度分布と各種モノマーの粘度を調べた。次にモノマーとフィラーの配合量および粒度分布を変えてコンポジットレジンを試作し、硬化前のペーストの粘度ー時間曲線、流動曲線を求めてレオロジー的性質を詳細に検討し、以下の知見を得た。1.フィラーの粒度分布:フィラーには石英粉末(QF)と微粉末シリカ(MF)を用いた。これらをシラン系カップリング剤で表面処理した後、粒度分布測定装置を用いて測定を行い、50%平均粒子径で評価した結果によれば、QFは9μm、MFは約1μmであることがわかった。2.モノマーの粘度:モノマーにはBis-GMAと3Gの混合モノマー(Bis-GMA-3G)3種類、UDMAおよびBis-MPEPPを用いた。円錐ー平板型回転粘度計を使用して測定した各モノマーの粘度は、混合モノマーが最も高く、Bis-MPEPPが最も低く、UDMAはこれらの中間の値を示した。3.流動特性:試作したレジンペーストの流動曲線は、上昇曲線と下降曲線が一致しないヒステリシスな曲線を描き、また粘度曲線では経時的な粘度の低下が見られ、各試料の多くはチキソトロピー的挙動を示すことがわかった。また、一部の材料には降伏値が観察された。このような流動特性は本材料にとって長所ともなり得るもので、フィラーの粒度分布と混合割合、モノマーの種類などを適切に選択することによって、優れた物性と操作性を有する光重合レジンを、使用目的に応じて製造できるものと考える。
複雑ネットワーク上の移流拡散に伴う不安定化の機構解明とその制御

平成26年度は本研究計画の初年度であった。複雑ネットワーク上における移流拡散的輸送が系にもたらす不安定化、およびパターン形成に関して、以下に述べる研究を行なった。1.反応因子の移流輸送が系に不安定化をもたらすことを数値実験により確認した。また、線形安定性解析を通して、不安定化がおこる条件を解析的に明らかにするとともに、活性因子および不活性因子の輸送による不安定化の違いを議論した。さらに、不安定化が超臨界分岐に属する場合について、不安定化に伴い自己組織化的に形成されるパターンを、移流行列の固有ベクトルを用いて説明できることを示した。これにより、移流誘起不安定化に伴い形成されるパターンは、移流強度に関して局在性を持つこと、静的なパターンは移流強度が最も高いノードにのみ局在することなどが明らかになった。2.マルチプレックスネットワーク(多層ネットワーク。従来の単層ネットワークを一般化したもの。)において、活性因子・不活性因子がそれぞれ異なる層のネットワーク上を移動する系の安定性解析を行なった。数値実験により、反応因子の拡散的移動が系に不安定化をもたらすことを確認した。また、系の安定性を、各ネットワークノードの次数(リンクの数)を用いて評価する方法を提案した。これを通して、平成27年度より開始する挑戦的萌芽研究(研究課題番号:15K12111)に向けて予備的な知見を得ることができた。上記の結果について、内容を論文にまとめ英文雑誌に投稿するとともに、国内外の会議において講演を行なった。26年度が最終年度であるため、記入しない。
金型加工のスキルレス化のための基盤ソフトウェア構築に関する研究

本件急の目的は,熟練した製造技術者の技能(スキル)なしで高品質な金型を製造するための,基盤となるソフトウェア技術を開発することである.平成13度も,研究代表者と分担者が昨年度までに開発した技術に基づいて,金型製造をスキルレスで行うために必要な,モデリング技術や解析技術の研究と開発をおこなった.また3年間の研究成果を総括し報告書を作成した.以下に得られた成果を列挙する.1.3次元グラフィックス表示用のハードウェアを利用して,ミンコウスキ変換やボロノイ図の作成,そして集合演算などの,金型加工に不可欠な幾何計算を高速化する技術を実現した.また,それらの基づく高性能なCAMソフトウェアを多数開発した.(主に乾,江田)2.複雑な曲面形状を,再帰的に細分化される多面体として扱う技術が,新しい形状生成手法として注目されている.この技術を利用して,複雑な形状の立体モデルを自由に変形し,また曲面切削用のNC加工命令を生成する手法を実現した.(主に鈴木)3.複雑な曲面形状の加工や,なだらかな曲面の高品質な加工には,工具姿勢を適切に変更しつつ加工を進める5軸加工の技術が重要である.高精度な5軸加工を行うための工具経路を安定に計算するアルゴリズムを開発した.(主に森重)4.計算機内の3次元モデルのデータに基づいて,粉末やシート状の材料から立体形状を一気に作り出す自由形状製造技術が,新しい金型の製造方法として注目されている.この技術がコスト的にも精度的にも,従来の切削に基づく金型製造に伍するものであることを実証した.(主に前川)本件急の目的は,熟練した製造技術者の技能(スキル)なしで高品質な金型を製造するための,基盤となるソフトウェア技術を開発することである.平成13度も,研究代表者と分担者が昨年度までに開発した技術に基づいて,金型製造をスキルレスで行うために必要な,モデリング技術や解析技術の研究と開発をおこなった.また3年間の研究成果を総括し報告書を作成した.以下に得られた成果を列挙する.1.3次元グラフィックス表示用のハードウェアを利用して,ミンコウスキ変換やボロノイ図の作成,そして集合演算などの,金型加工に不可欠な幾何計算を高速化する技術を実現した.また,それらの基づく高性能なCAMソフトウェアを多数開発した.(主に乾,江田)2.複雑な曲面形状を,再帰的に細分化される多面体として扱う技術が,新しい形状生成手法として注目されている.この技術を利用して,複雑な形状の立体モデルを自由に変形し,また曲面切削用のNC加工命令を生成する手法を実現した.(主に鈴木)3.複雑な曲面形状の加工や,なだらかな曲面の高品質な加工には,工具姿勢を適切に変更しつつ加工を進める5軸加工の技術が重要である.高精度な5軸加工を行うための工具経路を安定に計算するアルゴリズムを開発した.(主に森重)4.計算機内の3次元モデルのデータに基づいて,粉末やシート状の材料から立体形状を一気に作り出す自由形状製造技術が,新しい金型の製造方法として注目されている.この技術がコスト的にも精度的にも,従来の切削に基づく金型製造に伍するものであることを実証した.(主に前川)金型の多くは複雑な曲面形状を有している.既存の金型加工用ソフトウェアは,処理速度や安定性,加工面の品質に問題が多く,このような複雑な金型を自動的に製作することができない.ソフトウェアの欠点を製造技術者の経験で補い,半マニュアル的な作業で加工を進めているのが現状である.金型加工のスキルレス化を実現するためには,これらの問題を解決し,既存のソフトウェアをより高速かつ高品質なものに改良する必要がある.初年度は,研究代表者と分担者がこれまで進めてきた研究の成果を整理し,今後の研究の基礎となる高性能な金型加工用ソフトウェアを実現することを目的に研究を進めた.その結果,以下にあげる成果を得た.1.加工命令を安定に生成するためには,金型形状を精密に多面体化することが有効である.CGの分野で研究が進められている細分割曲面の考え方を,金型の形状生成に利用する技術を開発した.2.金型加工用ソフトウェアの処理時間の大半は,工具の削り込み防止に費やされている.この処理をグラフィックスハードウェアの機能を用いることで高速化するアルゴリズムを開発した.3.加工面の品質を改善する手法として,工具経路を自由曲線補間する技術が注目されている.この補間を金型表面の幾何的な特徴に基づいて行うことで,データを大幅に圧縮し加工を高速化する技術を開発した.4.加工用ソフトウェアの性能を評価するために有効な,デスクトップタイプの3軸切削加工実験システムを試作した.5.新しい金型の製造法として注目されている,金属シートに基づく積層造形用のソフトウェアとハードウェアを開発した.本研究の目的は,熟練した製造技術者の技能(スキル)なしで高品質な金型を製造するための,基盤となるソフトウェア技術を開発することである.平成12度は,研究代表者と分担者が昨年度までに開発した技術に基づいて,金型製造をスキルレスで行うために必要な,モデリング技術や解析技術の研究と開発をおこなった.その結果,以下に列挙するような成果を得ることができた.・超高速なCAMプログラム:金型製造をスキルレス化するためには,工具経路の生成や検証などの処理を行うCAMプログラムの高速化が不可欠である.近年,高速化と低価格化の著しいグラフィックスハードウェアの機能を流用することで,CAMプログラムの処理速度を10100倍程度高速化する新技術を開発した(乾).・

レーザ積層造形法の金型製造への適用:薄いシート状に固めた金属紛をレーザで焼結することで,任意の実体モデルを作成する技術を開発し,幾つかの基礎的な実験をおこなった.またレーザをスキャンさせる経路の計算アルゴリズムや,同一形状を従来の切削加工で製作する場合との速度比較を行った(前川).・点群データに基づく自由曲面の構成法:複雑な意匠形状のモデリング技術の一つに,曲面形状の実体モデルを作成し,3次元スキャナーを用いてその表面を覆う点群をサンプリングし,曲面化する手法がある.点群から曲面形状を効率的に生成する技術を開発した(鈴木).・5軸加工のための最適な工具姿勢の決定法:5軸加工では,工具の姿勢を変化させることで,従来の3軸加工よりも柔軟かつ高品質な加工が可能となる.与えられた形状を切削するために最適な工具姿勢を,効率的に算出するアルゴリズムを開発した(森重).本研究の目的は,熟練した製造技術者の技能(スキル)なしで高品質な金型を製造するための,基盤となるソフトウェア技術を開発することである.平成13度も,研究代表者と分担者が昨年度までに開発した技術に基づいて,金型製造をスキルレスで行うために必要な,モデリング技術や解析技術の研究と開発をおこなった.また3年間の研究成果を総括し報告書を作成した.以下に得られた成果を列挙する.1.3次元グラフィックス表示用のハードウェアを利用して,ミンコウスキ変換やボロノイ図の作成,そして集合演算などの,金型加工に不可欠な幾何計算を高速化する技術を実現した.また,それらの基づく高性能なCAMソフトウェアを多数開発した.(主に乾,江田)2.複雑な曲面形状を,再帰的に細分化される多面体として扱う技術が,新しい形状生成手法として注目されている.この技術を利用して,複雑な形状の立体モデルを自由に変形し,また曲面切削用のNC加工命令を生成する手法を実現した.(主に鈴木)3.複雑な曲面形状の加工や,なだらかな曲面の高品質な加工には,工具姿勢を適切に変更しつつ加工を進める5軸加工の技術が重要である.高精度な5軸加工を行うための工具経路を安定に計算するアルゴリズムを開発した.(主に森重)4.計算機内の3次元モデルのデータに基づいて,粉末やシート状の材料から立体形状を一気に作り出す自由形状製造技術が,新しい金型の製造方法として注目されている.この技術がコスト的にも精度的にも,従来の切削に基づく金型製造に伍するものであることを実証した.(主に前川)
日英の河川環境におけるエストロゲン汚染と対策の比較研究

遊離体と抱合体のエストロゲンの前処理を簡易化し、回収率を大幅に改善させる分析法を開発した。2008年1月と9月の降雨時期に英国テムズ川流域で調査を行った結果、E2やグルンクロン酸抱合体のエストロゲンが放流水や河川水で検出され、合流式下水道越流水の影響が無視できないことが明らかとなった。また我国で検出されないEE2が流入下水や下水処理水で検出された。グルクロン酸抱合体よりも硫酸抱合体が、またE2やE1よりもEE2は分解が遅いことが実験で明らかとなった。英国での下水処理場下流でコイ科のRoachの間性化がかなりの割合で見つかったが、わが国では明らかな間性化を起こしている野生コイはわずかしか見出されていない。これまでの報告では、日英での魚類の間性化には大きな相違が、どのような原因に基づくのかが大きな関心であり、1)下水処理方式と位置の相違(下水処理方式)2)エストロゲン排出量の相違(人口当たりの排出量の相違はないが、EE2の使用状況は大いに異なる)3)希釈率(河川流域の降水量と河川勾配の相違による水文状況)4)河川での分解性(流下時間、水温、DOなどの相違)5)魚類の感受性(コイとローチの感受性)が想定されるため、原因を客観的に明らかにすることを本研究の最終目的とし、研究期間では想定される相違のうち、物理的環境、具体的には1)下水処理方式と位置の相違2)エストロゲン排出量の相違3)希釈率など河川特性を明らかにする。平成19年度は1)分析技術:現地調査で固相吸着として前処理された試料を分析するため、分析方法を新たに開発し、遊離体と抱合体の前処理を簡易化し、回収率を改善させる分析法を提案した。2)現地実態調査:2008年1月に英国テムズ川流域での調査を行った。この結果、英国では冬季に降雨により、河川の希釈率が上がるだけではなく、合流式下水道がほとんどであるため、流入下水、処理水ともに雨水によって希釈されることが明らかになった。また散水ろ床を用いている下水処理場は、抱合体が残留していること、下水処理場の背後の流域からもエストロゲンが検出されること、洪水期のテムズ川からはエストロゲンは検出されないことが明らかとなった。英国での下水処理場下流でRoachの間性化がかなりの割合で見つかったが、わが国では明らかな間性化を起こしている野生コイはわずかしか見出されていない。これまでの報告では、日英での魚類の間性化には大きな相違が、どのような原因に基づくのかが大きな関心であり、1)下水処理方式と位置の相違(下水処理方式)2)エストロゲン排出量の相違3)希釈率(河川流域の降水量と河川勾配の相違による水文状況)4)河川での分解性(流下時間、水温、DOなどの相違)5)魚類の感受性(コイとローチの感受性)が想定されるため、原因を客観的に明らかにすることを本研究の最終目的とし、研究期間では想定される相違のうち、物理的環境因子の相違を明らかにすることを目的とした。平成20年度は1)分析技術:現地調査で固相吸着として前処理された試料を分析するため、分析方法を新たに開発し、遊離体と抱合体の前処理を簡易化し、回収率を大幅に改善させる分析法を開発した。2)現地実態調査として2008年9月に英国テムズ川流域での調査を行った。この結果、英国では夏季にも降雨があり、合流式下水道の越流水によるとみられるE2やグルンクロン酸抱合体のエストロゲンが放流水や河川水で検出され、合流式下水道越流水の影響が無視できないことが明らかとなったた。我国で検出されないEE2が流入、処理水で検出された。また河川や下水処理を模して遊離および抱合体のエストロゲンの生分解実験を行った結果、グルクロン酸抱合体よりも硫酸抱合体が、またE2やE1よりもEE2は分解が遅いことが明らかになった。下水道を介したエストロゲンの流域流出のプロトモデルを作成した。
虚血性心疾患の血管新生療法における組織ドプラ法、組織性状分析による治療効果の判定

自己骨髄細胞移植による虚血性心疾患の血管新生療法に関しては、その実施に関して当院倫理委員会の承認を得ている。予定入院の虚血性心疾患患者は全例入院時に所定のプロトコールで組織ドプラ法を用いた解析が可能になるよう連続症例で心エコー検査を行い、治療適応症例の出現に備えた。平成17年7月に1例目の適応症例があり左回旋枝がカテーテルによる血管内治療やバイパス手術による血行再建が不可能と判断されたため同領域に対して自己骨髄細胞移植を施行した。自己骨髄細胞移植に伴う周術期合併症は認めず、術後経過は順調で、左回旋枝領域の移植部位の心筋虚血の改善を認めた(タリウム心筋シンチ)。組織ドプラ法による移植部位の組織ドプラ法による左室長軸方向の心筋ストレイン値を経過観察したが、明らかな改善は認められなかった。平成19年2月2例目の適応患者に対し冠動脈バイパス不適領域に自己骨髄細胞移植を施行した。本患者は虚血性心筋症を疑う拡張型心筋症様の左室機低下を示した症例であった。同様に左室長軸方向の心筋ストレイン値を経過観察したが、明らかな改善は認められなかった。また、コントロールとして冠動脈形成術を施行した狭窄部位、陳旧性梗塞領域、無治療を40例で経時的に経過観察したが、虚血部位で短軸方向のストレイン値が改善した以外は、有意な経時的変化は認めなかった。自己骨髄細胞移植による虚血性心疾患の血管新生療法に関しては、その実施に関して当院倫理委員会の承認を得ており、平成16年4月から平成19年3月の間で施行が可能で、適応症例待ちの状況であった。平成17年7月に1例目の適応症例があり、患者の同意が得られたためバイパス術併用下に自己骨髄細胞移植を施行した。具体的には60歳代の男性患者で、冠動脈造影上3枝病変を有していた。左前下行枝、右冠動パス術可能と判断されたが、左回旋枝はカテーテルによる血管内治療やバイパス手術による血行再建が不可能と判断された。すなわち吻合すべき血管の瀰漫性石灰化、狭小化のため(基本的に径1.5mm以下)事実上吻合が不適切で、かつカテーテルによる血管内治療が不適切と判断された回旋枝領域に対し、自己骨髄細胞移植を施行した。左前下行枝、右冠動脈に対しては、内胸動脈グラフトを用いバイパス術を施行した。自己骨髄細胞移植に伴う周術期合併症は認めず、術後経過は順調で、左回旋枝領域の移植部位の心筋虚血症状の改善を認めた。術前に組織ドプラ法、超音波後方散乱信号解析に備えた心増超音波画像の記術後同一条件で画像記録を行い現在局所心筋機能改善の経過を観察中である。Tl心筋シンチの術前後の比較、運動負荷心電図、冠動脈造影所見の観察を経時的に評価している。自己骨髄細胞移植による虚血性心疾患の血管新生療法に関しては、その実施に関して当院倫理委員会の承認を得ており、平成17年7月に1例目の治療実施を行った。本症例は3枝病変を有しており左前下行枝、右冠動脈へはバイパス術可能と判断されたが、左回旋枝はカテーテルによる血管内治療やバイパス手術による血行再建が不可能と判断された。左前下行枝、右しては、内胸動脈グラフトを用いバイパス術を施行した。自己骨髄細胞移植に伴う周術期合併症は認めず、術後経過は順調で、タリウムシンチによると左回旋枝領域の移植部位の心筋虚血症状の改善を認めた。

一方、組織ドプラ法による局所心筋収縮性に関しては観察期間中有意な改善は認めなかった。さらに平成19年2月に2例目の症例に対し自己骨髄細胞移植による虚血性心疾患の血管新性療法を試行し、経過観察中である。本症例も自己骨髄細胞移植に伴う周術期合併症は認めず、術後経過は順調である。予定入院の虚血性心疾患患者は全例入院時に所定のプロトコールで組織ドプラ法を用いた解析が可能になるよう連続症例で心エコー検査を行い、治療適応症例の出現に備えている。また、自己骨髄細胞移植による治療の適応とならなかった虚血領域の変化を経時的に観察しており、血管新性療法との比較ができるようデータを蓄積している。自己骨髄細胞移植による虚血性心疾患の血管新生療法に関しては、その実施に関して当院倫理委員会の承認を得ている。予定入院の虚血性心疾患患者は全例入院時に所定のプロトコールで組織ドプラ法を用いた解析が可能になるよう連続症例で心エコー検査を行い、治療適応症例の出現に備えた。平成17年7月に1例目の適応症例があり左回旋枝がカテーテルによる血管内治療やバイパス手術による血行再建が不可能と判断されたため同領域に対して自己骨髄細胞移植を施行した。自己骨髄細胞移植に伴う周術期合併症は認めず、術後経過は順調で、左回旋枝領域の移植部位の心筋虚血の改善を認めた(タリウム心筋シンチ)。組織ドプラ法による移植部位の組織ドプラ法による左室長軸方向の心筋ストレイン値を経過観察したが、明らかな改善は認められなかった。平成19年2月2例目の適応患者に対し冠動脈バイパス不適領域に自己骨髄細胞移植を施行した。本患者は虚血性心筋症を疑う拡張型心筋症様の左室機低下を示した症例であった。同様に左室長軸方向の心筋ストレイン値を経過観察したが、明らかな改善は認められなかった。また、コントロールとして冠動脈形成術を施行した狭窄部位、陳旧性梗塞領域、無治療を40例で経時的に経過観察したが、虚血部位で短軸方向のストレイン値が改善した以外は、有意な経時的変化は認めなかった。
イスラーム地域における物質文化史の比較研究～イベリア半島から中央アジアまで～

海外調査として、真道、新免、石田他が5月にウズベキスタン、ブハラ・オアシス発掘調査参加し、出土ガラス研究に従事した。特に今回はガラスの化学組成とガラス製造に関わる研究のため、化学分析班の連携研究者新免歳靖氏と資料の検討及び採集とを実施し、また、研究協力者のガラス作家石田彩氏と製作技術上の検討を行った。真道と石田は、1月にロンドン大学で開催されたイスラーム考古学のシンポジウムに参加し、欧米研究者との意見交換を行い、さらに大英博物館他でカット装飾小瓶の実測図作成及び撮影を行った。ビクトリア&アルバート美術館でもイスラーム期のガラスや陶器の展示品をはじめとする関連資料の調査を実施した。研究協力者の小林は、カイロとパリで関連資料収集とイスラーム美術品の調査を行った。国内調査では、早稲田大学考古学資料館に保管されているエジプト、フスタート遺跡出土遺物の中で、本年度は特にガラス器全般とイスラーム陶器について研究を進めた。さらに、本年度はルーヴル美術館よりRocco Rante博士を招聘し、東洋文庫、東京大学東洋文化研究所、青山学院大学、横浜ユーラシア文化館、龍谷ミュージアムで講演会および研究集会を行い、中央アジア等の研究者と意見交換を行った。また奈良で橿原考古学研究所付属博物館及び新沢千塚遺跡の見学、二条城をはじめとする京都史跡をめぐり、考古学者や文化財修復関係者と意見交換を行った。以上のほか、研究代表者、連携研究者が各自、関連学会や研究会で発表を行っている。ルーヴル美術館と共同のブハラ・オアシスの発掘調査参加と遺物研究が順調に進められており、出版に向けて準備をするに至っている。また、Rante博士招聘によって、日本の研究者との意見交換や交流も進んだ。また、ロンドン、パリ、カイロなどでの資料調査も実施できた。国内でもフスタート遺跡の出土遺物研究が継続できている。これによって、考古・美術品・文化財科学の研究の進展がみられた。また、国内では計9回における文献班および文化財科学班などの班ごとの研究会を実施し、その他研究会等での研究発表も行うことができた。ブハラ・オアシスの発掘調査参加の継続と、新規にルーヴル美術館が開始するイラン・ホラサーン地域の発掘調査へも参加し、ガラスを軸に考古学・文化財科学の分野で海外との連携研究を推進する。これに伴い、国際学会や書籍出版を通じて海外での研究成果発表にも重点を置いていく。1海外調査:ルーブル美術館・ウズベキスタン共同調査隊によるブハラ・オアシス発掘調査に真道が参加。調査隊における研究分担の出土ガラス研究に関してパイケンド遺跡等の出土遺物の実測と撮影を完了し、様式分類を行った。1月にはパリルーヴル美術館で化学分析用資料の受け取り、今後の研究およびセミナー開催などの打ち合わせを行なった。12月から1月にかけて、イスラーム考古学の現状把握と文献資料の収集のため、真道と文献班の研究協力者野口がモロッコ及びスペイン調査を実施し、現地で考古学的発掘調査に従事している研究者と面会して最新成果の情報成果の意見交換を行った。また、カスル・サギール遺跡博物館やラバト、フェズ、タンジェなどの旧市街の博物館資料、歴史的建造物、市場内製造行調査を実施した。また、初期のイスラーム征服期のルートであるタンジェから対岸のイベリア半島に船で渡り、モロッコとアンダルシア地域の物質文化の類似性を検討し、マラガおよびマドリードでは史跡および国立考古学博物館イスラーム期の遺物の実見や観察を行った。2国内調査:研究協力者とともに、早稲田大学考古学資料館に保管されているエジプト、フスタート遺跡出土遺物の全体を閲覧し、特にガラス器全般とイスラーム陶器の中で黄釉陶器と土鍋について、実測、撮影、資料観察、データ化などの作業及び研究を実施した。3資料収集:国内外で発掘報告書や文献資料の収集を行った。4研究会の開催:コプト・イスラーム物質文化研究会や横浜ユーラシア文化館などと主催・共催で、考古学、文化財科学、天文学などの分野に関わる5回の研究会の開催を実施した。成果の一部は、各種研究会やオリエント学会発行のOrietn52や陶磁器関連書籍等で発表した。中央アジアのブハラ・オアシスの考古学的研究はかなり進展しており、今後の長期計画も立てられている。エジプトのフスタート関連の遺物研究に関しても、早稲田大学に所蔵されている膨大な出土資料の把握ができ、研究課題の設定に持ち込めた。マグリブ・アンダルス地域でも現地調査で、イスラーム考古学的情報と歴史的関連との基礎情報が得られた。また、関連情報収集や研究会活動も活発に行い、研究成果の一部を発表した。

また奈良で橿原考古学研究所付属博物館及び新沢千塚遺跡の見学、二条城をはじめとする京都史跡をめぐり、考古学者や文化財修復関係者と意見交換を行った。以上のほか、研究代表者、連携研究者が各自、関連学会や研究会で発表を行っている。ルーヴル美術館と共同のブハラ・オアシスの発掘調査参加と遺物研究が順調に進められており、出版に向けて準備をするに至っている。また、Rante博士招聘によって、日本の研究者との意見交換や交流も進んだ。また、ロンドン、パリ、カイロなどでの資料調査も実施できた。国内でもフスタート遺跡の出土遺物研究が継続できている。これによって、考古・美術品・文化財科学の研究の進展がみられた。また、国内では計9回における文献班および文化財科学班などの班ごとの研究会を実施し、その他研究会等での研究発表も行うことができた。前年度に引き続き、海外調査の継続と基礎的資料の収集等によって、長期的展望で各地域で研究を推進する。イラン・中央アジア地域では、ブハラ・オアシスの発掘調査には継続して参加し、研究を継続する。特に利用されたガラス原料の解明と製造技法の研究のため文化財科学の専門家とガラス製作作家とともに現地調査に参加し、ブハラ・ガラス研究を推進する。これらの成果は、2018年度に報告書をまとめてルーブル美術館に提出予定である。それに先立ち、秋にルーブル美術館のRante氏を招聘し、研究会の開催と内陸アジアと日本文化の関係性、日本的な研究アプローチについて議論を深める予定である。エジプト地域では、早稲田大学所蔵のフスタート遺跡出土遺物の研究を継続し、特にガラス器とイスラーム陶器の考古学的様式分類の再構築を行うための整理作業と研究を継続する。マグリブ・アンダルス地域では前年度の資料精査と、翌年度の調査準備を行い、7月には連携研究者や研究協力者も参加する研究会で成果の一部を発表する。この他に、不定期に研究会の開催や、関連学会や研究会での成果発表を行う。ブハラ・オアシスの発掘調査参加の継続と、新規にルーヴル美術館が開始するイラン・ホラサーン地域の発掘調査へも参加し、ガラスを軸に考古学・文化財科学の分野で海外との連携研究を推進する。これに伴い、国際学会や書籍出版を通じて海外での研究成果発表にも重点を置いていく。