hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
火山性フッ素の摂取濃度を用いた人間活動の復元手法の開発

さらに、歯のエナメル質中のフッ素濃度を深度とともに記録する方法を確立するため、九州大学の吉村和久氏の協力のもと、現代人の歯を用いて測定を行った。また、同様の方法で古人骨の分析を行うため、有珠モシリ遺跡(縄文晩期続縄文期)と北黄金貝塚(縄文前期)出土人骨の歯を採取し、レプリカの作成に着手した。また、比較のために有珠モシリ遺跡出土のエゾシカとオットセイの歯を採取した。分析は次年度に行う予定である。当初の予定通り、1海岸付近の湧水における高フッ素濃度の原因究明、2歯牙フッ素症の人骨のデータ収集、3歯のエナメル質のフッ素量測定といった当初の目的通りの分析を行っている。火山周辺の地下水のフッ素濃度が他の地域よりも高くなる原因と地下水の起源を把握するため、水質科学を専門とする九州大学の吉村和久氏の協力のもと、湧水・河川水・井戸のフッ素濃度の再測定と、酸素・水素安定同位体比分析を行なった。結果は、有珠山周辺の地下水は太平洋の蒸発水を基本としていることと、フッ素の高濃度の原因は火山ガスや温泉水の影響ではなく、雲母・蛍石などのフッ素が固定化された鉱物が約1万年以上前の山体崩壊により有珠湾周辺に移動し、それらからの溶出による可能性が高い点を指摘できた。次に、地下水のフッ素濃度の高い範囲の有珠モシリ遺跡とオヤコツ遺跡、低濃度の範囲に位置する北黄金貝塚の出土人骨について、下顎の第2小臼歯のエナメル質のフッ素量を測定して比較した。結果は、歯の表層のフッ素量は北黄金貝塚よりも有珠地区の方が平均で0.01%高い値を示した。さらに、有珠モシリ遺跡と北黄金貝塚から出土した人骨群について、フッ素症と思われるエナメル質形成不全および齲蝕の出現状況を調査したところ、有珠モシリ人骨群は北黄金人骨群に対してエナメル質形成不全の出現率が高く、齲蝕の出現率が低い傾向にあることを明らかにした。これらのことから、歯冠エナメル質のフッ素量は有珠地区の方が北黄金貝塚よりも多く、遺跡周辺の湧水のフッ素量との相関関係が認められた。また、フッ素症の出現率も有珠地区が高いことから、湧水中のフッ素量との関連が指摘できる。ただし、フッ素症がみられた個体の歯冠のフッ素量が必ずしも高い値ではないことから、試料の採取方法の検討とさらなる分析の実施が必要である。本研究における歯のエナメル質からフッ素を抽出した方法と生前の飲料水中のフッ素濃度と古人骨の歯のフッ素濃度に相関関係があるとの分析結果は、日本文化財科学会および日本人類学会の研究発表において報告している。平成29年度は、湧水と井戸ではフッ素濃度に差が出ることの原因や、海岸付近の湧水への海水の混入の有無を確かめるべく、水成分の調査を継続する。また、古人骨の病理と火山性フッ素との関連性を明らかにするとともに、歯のエナメル質のフッ素量の測定を開始する。さらに、人類学・考古学的なモデル研究を実施するために、最も成果が期待される課題を検討し、取り組みを開始する。平成30年度は、火山の地下水脈の違いによるフッ素濃度の違いについて検討する。また、古病理と火山性フッ素との関連性は対象人骨を増やしてデータを集積する。さらに、有珠モシリ遺跡及び北黄金貝塚の出土人骨の歯を用いて、フッ素濃度の違いをもとに移入者の特定について検討する。具体的には、有珠モシリ遺跡及び北黄金貝塚出土の歯(10点)のフッ素濃度を測定して比較を行う。さらに、有珠モシリ遺跡出土の陸獣(エゾシカ)と海棲哺乳類(オットセイ)の歯の分析を行って人の歯と比較することで、埋没中のフッ素の吸収について傾向を把握する。同時に、歯のSr同位体比と炭酸塩の酸素・炭素同位体比を測定し、これらからも移入者の特定を可能にする手法の開発について検討する。分担者の予定していた出張の日程が減じたため残額が生じた。予定していた物品費が十分に足りていたため残額が生じた。
内皮細胞へ分化するくも膜における転写制御機構の解明

くも膜下出血などの脳血管障害においてくも膜細胞が果たす役割は十分解明されていない。我々は既にくも膜が多様な細胞に分化して治癒過程に貢献していることを見いだしたので、この転写制御メカニズムを解明するために、ヒトくも膜細胞を用いて網羅的な遺伝子発現解析とエピゲノム解析を行った。その結果、転写制御に関わるヒストン修飾が特徴的に変化することを見いだした。現在は、その意義を明らかにする為、引きつづき細胞数を増やして同様の解析を行っている。脳血管は他の部位と比較して、外膜が殆ど存在せず栄養血管も存在しない。代わりに平滑筋層外側にくも膜細胞が位置して血管を取り囲み、クモの巣のように支える。また、くも膜は単に外膜として存在するだけでなく隔壁を構成し、脳動脈および神経に沿った走行によって、正中より対称的に脳槽という部屋を形成する。この脳槽は、脳外科領域において脳動脈と神経の位置を知るガイドポストとして非常に重要な役目を果たしている。くも膜の解剖学的重要性に加えて近年申請者らは多能性分化能を有することを見いだした。この分化能がどのような分子機序によって維持されているかを明らかにする為、本研究においてはゲノム、エピゲノム情報に着目し、その詳細を明らかにすることを目指した。従来の研究は主としてラットによって行われていたため、まず臨床機関において、提供者の同意の下得られたくも膜組織、脳血管組織から、くも膜細胞と血管内皮細胞を初代培養する方法を確立した。さらに、RNA-seqやマイクロアレイによるトランスクリプトーム解析とChIP-seqよるヒストン修飾解析を行って両者を比較した。その結果、内皮細胞ではVEGF受容体の高発現と該当遺伝子領域におけるH3K4me3, H3K27ac等の転写活性型のヒストン修飾が集積しているのに対し、くも膜ではKLF4など幹細胞能に関わる遺伝子の高発現と同領域でのアクティブマークの蓄積が認められた。これは、くも膜から内皮細胞への分化において、エピゲノム修飾変化に代表されるクロマチン構造変化が関わっていることを示す結果であり、今後その詳細な分子機序を解明する必要があることが明らかになった。
犬のリンパ腫におけるDNAワクチンの開発

リンパ腫は犬で最も多く認められる造血器腫瘍であり、人と同様に根治が困難な疾患である。治療の第一選択は化学療法であり、この20年間多剤併用療法による治療成績の向上が検討されているが、腫瘍細胞が多剤耐性を獲得することなどから、1年程度の生存期間しか得られず大きな問題となっている。したがって化学療法以外の新規治療法の開発は急務である考えられる。そこで本研究では、将来的な臨床応用が期待できる新規治療法の確立を目的として、免疫療法の可能性に着目し、腫瘍特異的抗原を発現させ、かつ腫瘍特異的免疫活性を誘導するDNAワクチンの作出を試みるとともに、ワクチン接種による生体での免疫応答および副作用の発現に関する基礎的検討を行うこととした。本研究ではまず、DNAワクチンプラスミドの構築を試みた。イヌB細胞由来リンパ腫細胞株(GL-1)、イヌT細胞由来リンパ腫細胞株(CL-1)および鹿児島大学農学部附属動物病院に来院し、低悪性度リンパ腫と診断された犬2例からゲノムを抽出し、腫瘍細胞が有するIg遺伝子の可変領域、あるいはTCR遺伝子の可変領域の遺伝子をPCR法により単離し、その塩基配列を決定した。得られた遺伝子を蛋白発現用プラスミドに組み込み、アフリカミドリザル腎臓由来細胞(Cos-7)にtransfectし蛋白発現を試みた。細胞を一定時間培養後、抗マウスおよび抗イヌ免疫グロブリン抗体、あるいは抗マウスおよび抗イヌT細胞受容体抗体を用いた間接蛍光抗体法、ならびにウェスタンブロット法により確認した。同時に、治療効果判定のために末梢血中の微小残存病変(MRD)をリアルタイムPCR法により測定する系を確立した。さらに臨床例におけるMRD測定を試み、治療とともにMRDは減少することや、治療終了時のMRDレベルが再発までの期間と相関することを明らかとした。そのため化学療法以外の新規治療法の開発は急務であると考えられたことから、新規治療法の確立を目的としてDNAワクチンを用いた免疫療法を計画した。まず本年度はDNAワクチン作成の基礎となる犬リンパ腫細胞株(GL-1およびCL-1)の分与をうけ、その培養を行い、これら細胞株からのイムノグロブリンおよびT細胞受容体の単離および遺伝子配列の同定を試みた。あわせて、今後症例などから迅速に遺伝子を単離することを念頭におき、より効率的に遺伝子を増幅できるPCRの系の検討も行った。患者のリンパ球から腫瘍細胞由来のイムノグロブリン遺伝子あるいはT細胞受容体遺伝子を単離する際、正常なリンパ球の混入により腫瘍細胞由来遺伝子の単離が困難になることが問題である。しかし、今回の検討により、患者のリンパ球から腫瘍細胞由来のイムノグロブリン遺伝子あるいはT細胞受容体遺伝子を単離することがより確実に行えるものと考えられた。次に今回得られたイムノグロブリン遺伝子あるいはT細胞受容体遺伝子を蛋白発現用のプラスミドに組み替えることを試みた。現在、目的とした遺伝子が正常に組み込まれているか、またそれにより目的蛋白を発現させることが可能かどうか検討中である。

そこで本研究では、将来的な臨床応用が期待できる新規治療法の確立を目的として、免疫療法の可能性に着目し、腫瘍特異的抗原を発現させ、かつ腫瘍特異的免疫活性を誘導するDNAワクチンの作出を試みるとともに、ワクチン接種による生体での免疫応答および副作用の発現に関する基礎的検討を行うこととした。本研究ではまず、DNAワクチンプラスミドの構築を試みた。イヌB細胞由来リンパ腫細胞株(GL-1)、イヌT細胞由来リンパ腫細胞株(CL-1)および鹿児島大学農学部附属動物病院に来院し、低悪性度リンパ腫と診断された犬2例からゲノムを抽出し、腫瘍細胞が有するIg遺伝子の可変領域、あるいはTCR遺伝子の可変領域の遺伝子をPCR法により単離し、その塩基配列を決定した。得られた遺伝子を蛋白発現用プラスミドに組み込み、アフリカミドリザル腎臓由来細胞(Cos-7)にtransfectし蛋白発現を試みた。細胞を一定時間培養後、抗マウスおよび抗イヌ免疫グロブリン抗体、あるいは抗マウスおよび抗イヌT細胞受容体抗体を用いた間接蛍光抗体法、ならびにウェスタンブロット法により確認した。
脳血管平滑筋カルシウム感受性機構に及ぼす低酸素・静脈麻酔薬の影響

静脈麻酔薬による脳血管平滑筋収縮機構の変化を明かにするために、1)脳血管収縮機構の変化を収縮タンパクを制御する酵素活性のレベルで観察するために、摘出細胞膜可透過脳血管標本を用いて、細胞内カルシウム濃度を一定に保った状態で収縮そのものがどのように変化するか(収縮のカルシウム感受性の変化)を測定した。また、ミオシン脱リン酸化酵素の活性に対する影響を薬理学的に明らかにした。2)平滑筋のカルシウム感受性亢進において重要な働きをしていると考えられている低分子量GTP結合タンパクの一つであるRhoA、およびその下流に位置するリン酸化酵素Rho-Kinaseを各々の特異的抑制薬であるC3酵素、Y-27632を用いて抑制し、脳血管平滑筋収縮機構が低分子量GTP結合タンパクRhoA、Rho-Kinaseを介するかどうかを解析すると同時に、血管拡張作用のある静脈麻酔薬がどのように影響するかを観察することにより、脳血管攣縮の治療の可能性を検討した。その結果、ブタ脳血管収縮において、1)収縮のカルシウム感受性の亢進の機序として、低分子量GTP結合タンパクRhoAおよびその効果器の一つであるRho-kinaseを介する機序が存在していること、2)静脈麻酔薬ケタミン、サイアミラール、プロポフォールは、一定の細胞内カルシウム濃度において、RhoA/Rho-kinaseによるカルシウム感受性の亢進には、影響を及ぼさないこと、3)ミオシン脱リン酸化酵素活性に対して、静脈麻酔薬ケタミンは、高濃度でこれを促進すること、4)ブタ脳血管にも、RhoA, Rho-kinase, RhoGDIが存在することが解った。今後、さらに、特に、ミオシン脱リン酸化酵素活性に対する静脈麻酔薬の作用のメカニズムについて、また、もう一つの血管収縮の情報伝達経路の1つである、PKCについて、いずれのisoenzmymeが関わっているのかを検索する必要がある。脳血管収縮すなわち脳血管攣縮ではないが、ヒトにおけるくも膜下出血後の脳血管攣縮の薬理学的治療手段の1つとして、RhoA-Rho-kinaseによるカルシウム感受性の亢進を抑制することが有用である可能性は高いと考えられる。成熟ブタの頭を開頭しWillis動脈輪を摘出、幅0.3mm、長さ3mmの脳血管条片を作成した後、β-escinを用いて膜を可透過とし(実験1)A)血管収縮薬(PGF2α、10-5M)投与による収縮B)溶液のCa濃度を100nMから0.03mMの間で変化させた場合のCa依存性張力を測定した。さらに、上記に静脈麻酔薬ケタミン、サイアミラール(各0.1、0.3mM)を投与し、その影響を検索した。血管収縮薬(PGF2α、10-5M)投与により、pCa6.7あるいはpCa6.5において(pCa=-log([Ca2+])、収縮が得られたが、これは、静脈麻酔薬ケタミン、サイアミラール(各0.1、0.3mM)を投与により影響を受けなかった。(実験2)さらに、脳血管収縮のCa感受性亢進における低分子量GTP結合タンパクRhoA、Rho-kinaseの役割を検索するために1)上記(実験1)においてRhoAの阻害薬である酵素C3を投与し、細胞内のCa濃度を一定に保った状態で、どのように収縮が変化するかをみた。

C3(5μg/ml)投与により、PGF2αによる収縮は、有意に減弱した。また、細胞内のGTP結合タンパクを活性化するGTPγS投与による収縮も抑制された。C3投与は、Ca依存性張力には影響を与えなかった。2)上記(実験1)においてRho-kinaseの阻害薬であるY-27632を投与しその効果を検索した。Y-27632(10-5M10-4M)投与により、GTPγS投与による収縮は、濃度依存性に抑制され、血管収縮薬(PGF2a、U-46619、エンドセリン-1)投与による収縮もY-27632(3×10-5M)投与によりほぼ完全に抑制された。Y-27632(10-5M10-4M)投与により、pCa6.7、pCa6.5、pCa6.3においては、Ca依存性張力は減弱した。前年度の結果から、血管収縮薬(PGF2α、10-5M)投与による収縮(Ca感受性亢進)は、低分子量GTP結合タンパクRhOA、及びその下流の酵素Rho-kinaseを介していること、静脈麻酔薬ケタミシ、サイアミラール(各0.1、0.3mM)の投与により影響を受けないことが解った。そこで本年度は、静脈麻酔薬プロポフォールについても検索し、さらにケタミンがミオシン脱リン酸化酵素活性におよぼす影響について、また、ブタ脳血管では未だ明らかでない、低分子量GTP結合タンパクRhoA、Rho-kinaseの細胞内動態について解析を試みた。(実験1)脳血管平滑筋細胞膜無傷標本における収縮に及ぼす静脈麻酔薬プロポフォールの影響40mMK刺激による収縮は濃度依存的に、PGF2α、10-5M投与による収縮は、100, 300μMの高濃度プロポフォールで抑制された。(実験2)脳血管平滑筋細胞膜可透過標本における収縮に及ぼす静脈麻酔薬プロポフォールの影響A)溶液のCa濃度300nM、血管収縮薬(PGF2α、10-5M)投与による収縮、細胞内のGTP結合タンパクを活性化するGTP_γS投与による収縮、B)溶液のCa濃度0.03mM時のCa依存性張力(最大張力)を測定した。PGF2α、10-5M投与、GTP_γS投与により、pCa6.5において(pCa=-log([Ca2+])、収縮が得られたが、これは、静脈麻酔薬プロポフォール(100μM)投与により形響を受けなかった。最大張力は、プロポフォール(100, 300μM)により影響を受けなかった。(実験3)ミオシン脱リン酸化酵素活性におよぼすケタミンの影讐ミオシン軽鎖リン酸化酵素抑制下弛緩反応に及ぼすケタミンの影響を検索した。pCa4.5で最大収縮を得た後、MLCK抑制薬ML-9の存在下に10mMEGTA含有Ca除去溶液中における弛緩速度(半減期T1/2)に対するケタミンの影響を観察した。半減期T1/2は、ケタミン0.3mMにより有意に短縮した。(実験4)低分子量GTP結合タンパクRhoA、Rho-kinaseの細胞内動態
食物質による腸管上皮トランスポートソーム制御の機能的解析

腸管の最前線に位置する腸管上皮細胞は、栄養吸収機能やバリヤー機能、シグナル変換機能といった多様な生理機能を有するが、これらの機能には腸管上皮に存在するトランスポートソームの存在が不可欠である。本研究では主として食物質による腸管上皮トランスポートソームの制御について、昨年度に引き続き解析をすすめた。腸管上皮モデル細胞としてヒト結腸癌由来Caco-2細胞及びLS180細胞を用いた。その結果、ABCトランスポーターの一種であるMDR1(ABCB1)の活性はニガウリ抽出物によって阻害されその阻害因子の一つが1-モノパルミチンであること、1-モノパルミチンはMDR1のATPase活性を阻害することによってMDR1活性を阻害していることが明らかになった。さらにMDR1の転写を制御することが知られるPregnane X receptor(PXR)を活性化する食物質を探索したところ、tangeretin及びginkgolide A,Bといった植物由来化学成分がPXRを活性化することを見出した。実際にこれらの植物由来化学成分はMDR1のプロモーター活性、mRNA発現及びタンパク質発現、そして異物排出活性を有意に亢進することが明らかとなった。一方で近年機能性食品素材として注目を集めているα-リポ酸の腸管上皮透過機構を検討したところ、α-リポ酸はプロトン依存的なトランスポーターを介して透過していることが示唆された。またこの透過は中鎖脂肪酸によって阻害されたことから、α-リポ酸は中鎖脂肪酸のトランスポーターを介して透過していることが示唆された。並行して、α-リポ酸はMRP2といったABCトランスポーターの発現を亢進することが見出された。腸管の最前線に位置する腸管上皮細胞は、栄養吸収機能やバリヤー機能、シグナル変換機能といった多様な生理機能を有するが、これらの機能には腸管上皮に存在するトランスボートソームの存在が必要不可欠である。腸管上皮トランスポートソームは食物質をはじめ様々な要因によって制御・調節されることが予想されるため、本研究では主として食物質による腸管上皮トランスポートソームの制御について解析することとした。腸管上皮細胞のモデル系としてヒト結腸癌由来株化細胞Caco-2及びLS180を用いることとした。Caco-2細胞を用いてABCトランスポーターの一種であるMDR1(ABCB1)の活性を制御する食物質を探索したところ、ニガウリ抽出物中にMDR1阻害活性を見出しさらにその阻害因子の一つが脂質成分である1-モノパルミチンであることが明らかとなった。またMDR1は様々な転写因子によってその転写が制御されることが知られるが、そのひとつに核内受容体の一種であるPregnane X receptor (PXR)が挙げられる。そこでヒトPXR発現ベクター及びPXR認識配列であるDR3を4つタンデムに含む配列を導入したレポーターベクターを構築し、LS180細胞を用いてPXRを活性化する化合物の評価系を構築した。この評価系を用いてPXRを活性化する食物質の探索をおこなったところ、ginkgolide,tangeretinといった植物由来低分子有機化合物がPXR依存的な転写活性を亢進することを見出した。一方、中'性アミノ酸の一種であるロイシンのトランスポーターを介した腸管上皮取込活性制御について検討したところ、タンパク質合成阻害剤であるシクロヘキシミド処理によってその取込活性が顕著に増加することを見出した。
初期発生における細胞周期の始動

ヒトデの卵母細胞には、卵成熟の第2次停止がないので、卵核胞崩壊後いつでも受精可能である。これを利用して、成熟の過程と、受精に始まる付活の過程のタイミングが、受精卵の細胞周期にどう関わっているかをしらべた。卵母細胞をその第1極体放出前から第2極体放出後までのさまざまの成熟過程で受精させたときのDNAの複製(S期)開始の時刻を、BrdUの連続標識によって検出した。いずれの時期に媒精しても、S期は核融合の直前から始まった。第1極体放出後に媒精した卵では、両前核は共に、媒精後一定の時間(バッチにより30-45分)でS期に入った。一方第1極体放出前に受精したものでは、媒精から測った時間でなく、第2極体放出後一定の短い時間(10-15分)でS期に入った。おそい受精の場合に、付活からS期まで一定の時間をかけて進行する「(S期に到る)付活後の過程」が、早い受精の場合には、減数分裂の過程と平行して独立に進行すると考えるのが、単純な理解である。早い受精では第2極体放出からS期までの一定で短い期間には、卵精子両核の前核化にかかる時間も含まれ、また1個の前核にまとまる前のカリオメアですでに抗BrdU抗体のラベルが検出されることもあるから、減数分裂の終了からS期開始の間は実際は極めて短い。即ち、「S期にいたる付活後の過程」の大部分は、減数分裂の進行に依存せずに自律的に進み、最後のS期進入の僅かなステップだけが減数分裂の完了を待つ、と解釈される。なおS期検出と同時にDAPIによる観察をしたところ、おそい受精のときに限って、核クロマチンは前核化ののちも十分には脱凝縮せず、せんい状の分布をもったままS期にはいった。このことは、S期開始と核クロマチンの脱凝縮が必ずしもカップルしないことを示す一方で脱凝縮の過程がS期の開始同様(ただし少し違う機構で)、やはり「付活後の過程」の進行に依存することを示すものと考えられる。
自閉性障害児・者の表情学習プログラムの開発

1.36歳の幼児計78名を対象に,動画による表情の理解能力について検討した。5,6歳児の成績はほぼ同等であるが,3歳児の成績はそれらと比べて有意に低く,4歳児はその間に位置していた。しかしながら,3歳児の正答率も約50%であり,基本的な表情の理解は可能になりつつあると考えられた。一方,開口怒りと目・眉部驚きの表情では,加齢に伴う成績の上昇が認められず,両表情の理解は幼児期以降になされることが示唆された。また,732歳までの自閉性障害児・者計31名の結果と比較したところ,IQ70以下の群は3歳児と,70以上の群は5,6歳児と非常に類似した成績を示しており,誤答の傾向もほぼ一致していた。このことは,自閉性障害群の表情理解の発達が,障害のない幼児の場合と大きな質的な違いがない可能性を示唆している。課題を改善して,特に3,4歳児を対象にさらなる検討を行い,その結果と比較して自閉性障害群の反応特徴を明らかにしていくことが今後の課題であろう。2.CA7歳10カ月の高機能自閉症児童を対象に,表情理解学習プログラム(若松,投稿中)を用いた計14回の学習を行った。その結果,表情理解テストの正答数(MAX=36)は学習前の7から32に上昇した。また,若松(投稿中)の結果と一致して,学習の前半では動画の方が静止画よりも正答率が高くなっており,表情理解学習には,やはり動画の使用が望ましいのではないかと考えられた。母親と学級担任による日常場面の評定では,感情や表情の表現,理解の両側面でプラス方向の変化が比較的多く認められた。さらに,学習開始後の母親の記録からも,表情理解学習の日常場面への効果が示された。学習に時間を要した本事例では,表情写真による家庭等での補充学習や,注目する部位を教示したりする母親の言葉かけも理解成績の向上に影響を与えたことが推測され,家庭と連携した指導の重要性が示唆された。今年度の前半は、本研究課題の基盤を固めるために、以前より投稿中であった研究を、新たな視点からまとめ直し、1832歳の知的障害者13名とIQでマッチングした1935歳の自閉性障害者13名のデータで再度分析を行って再投稿した。その結果、自閉性障害者が表情の動画を見る場合にも、目よりも口の部分に依存した顔の認知を行っていることが示唆された。この研究は現在印刷中であるが、口に依存しやすい表情刺激が現れる際には、必要に応じて目の部分への注意を促す視覚あるいは聴覚的な手がかりを付加するなど、今後の表情学習プログラムの作成に活かせる知見が得られた。また、平成14年度に実施した、試作版の表情理解学習プログラムを用いた研究の、特に統制群のデータ収集が本年度にまたがったこともあり、現在、保育園において、36歳の一般幼児各20名ずつの表情理解課題のデータを収集中である。個人差が大きいものの、3歳児でも基本的な表情の理解は可能であるが、目の部分だけが変化する表情に対して、「動いていない」と答えるなど、やはり口の部分により注意が向いているような結果も得られており、こうした反応も含めた発達的な変化を分析していくことによって、本研究で用いた表情動画の理解が可能になる発達年齢の基準を得ることができる。

当初の計画より遅れているが、年度内にはデータ収集を終える予定であり、その後、これまでに収集した約30名の自閉性障害児・者の結果との比較などを実施して、その成果発表を行うとともに、表情理解のための評価テストの作成につなげていく。今年度の前半は、前年度にデータ収集を終えた36歳の一般幼児約20名ずつの動画による表情理解課題の分析を行った。その結果、「口を開けた怒り」と「目・眉部のみの驚き」の表情では、各年齢児間の平均正答数に有意差は見られないが、その他の表情については、5、6歳児の成績は同等であるが、3歳児の成績はそれらと比べて有意に低く、4歳児はその間に位置していることが示された。しかし、典型的な怒り、悲しみ、驚きの表情では、3歳児でも正答率が50%以上に達しており、基本的な表情の理解は可能になりつつあると考えられた。また、全般的に女児の成績が男児よりも高くなっており、年齢別の平均正答数を見ると、男女差が生じるのは4歳以降であり、6歳になると差が少なくなる傾向がうかがわれるが、各年齢の男女数が少ないので、より人数を増やした検証や、学齢児も対象にしての検討などが必要である。また、誤答の分析からは、「口を開けた怒りの表情で驚きを選択」と「目・眉部のみの驚きの表情で中性を選択」は全年齢で誤答が多くなっており、前者では、特に低年齢児で、選択肢に用いたイラストの開いた口を手がかりにしており、高年齢児では、怒りの混ざった驚きと判断した可能性が予測された。また、後者では、表情変化の見逃し、目・眉部の動きには気づいているものの、驚きとは判断できずに消去法的に中性を選択、イラストの大きめの目を手がかりにした等の可能性が推測された。さらには、IQの高い自閉性障害群の成績は5、6歳児と同等であり、IQの低い群は3,4歳児のほぼ中間にあることが示唆された。しかしながら、その後、本年度後半より特許出願の準備を開始したため、平成14年度実施の表情理解学習プログラムを用いた研究をまとめ直しての投稿も、現在差し控えており、上記の研究も含めた成果発表等は今後行っていく予定である。
ソフトロボットが使用者の自己身体感覚を損ねない設計・制御の許容範囲と脳科学的解釈

ソフトアクチュエータを人の外骨格ないし内骨格型パワースーツとして使用し,健常者のパワーサポートや,患者のロボットリハビリテーションに使用することがある.その際,着用者にとってロボットが自己身体の一部であり(身体所有感,Ownership),自分自身がそれを制御しているのであって,ロボットに身体を動かされているのではない(制御主体感,Sense of Agency)という感覚を計測・可視化し,戦略的に設計する目的で,外骨格型ロボットを着用したままのヒトの脳を,fMRIを用いて計測・可視化するシステムを制作する.一連の研究により,ユーザからみて身体と外部機器が滑らかに協調動作する方法を提案する.ソフトアクチュエータを人の外骨格ないし内骨格型パワースーツとして使用し,健常者のパワーサポートや,患者のロボットリハビリテーションに使用することがある.その際,着用者にとってロボットが自己身体の一部であり(身体所有感,Ownership),自分自身がそれを制御しているのであって,ロボットに身体を動かされているのではない(制御主体感,Sense of Agency)という感覚を計測・可視化し,戦略的に設計する目的で,外骨格型ロボットを着用したままのヒトの脳を,fMRIを用いて計測・可視化するシステムを制作する.一連の研究により,ユーザからみて身体と外部機器が滑らかに協調動作する方法を提案する.
統合失調症の病態、治療薬への反応性、および副作用出現に関する分子遺伝学的研究

統合失調症の脆弱性(病気のかかりやすさ)、治療薬の効き目、さらに副作用の出やすさについて、遺伝的要因が関わっているという考えがあります。本研究は、それぞれ関与が予想される遺伝子の個人差を調べ、病気の診断、予防、治療に役立てようとするものです。研究した対象数がそれほど多くはなく、決定的とはいえませんが、いくつかの知見が得られました。このような研究結果が蓄積・確認されると、統合失調症のより無駄のなく合理的な診断や治療に寄与していくものと思われます。本研究の目的、以下3つのうち、今年度は2)および3)についてそれぞれ1報および3報の研究成果を得、報告を行った。1)統合失調症の発症脆弱性に関与する遺伝子を明らかにする2)抗精神病薬の治療反応性に関与する遺伝子を明らかにする3)抗精神病薬の副作用発現に関与する遺伝子を明らかにするまず、2)の「抗精神病薬の治療反応性に関与する遺伝子を明らかにする」に関しては、交付申請書にも記した様に、研究代表者がカナダ、トロント大学医学部精神医学部門、嗜癖・精神衛生センターに平成15年4月から1年5ヶ月間留学の上、共同研究を行い一定の成果を上げて来た。研究代表者の帰国後も、現在まで継続的に連携をとり、共同研究を続けている。その一環として、抗精神病薬の最も代表的な標的分子の一つであるドーパミンD2受容体遺伝子多型と代表的な非定型抗精神病薬クロザピンの治療反応性に有意な関連を認め、これを報告した。次に3)の「抗精神病薬の副作用発現に関与する遺伝子を明らかにする」に関しては、これも交付申請書にも記した通り、大きく(1)「遅発性ジスキネジアの危険因子となる遺伝子を明らかにする」および(2)「多飲行動の危険因子となる遺伝子を明らかにする」の2つテーマに関して研究を行った。まず、(1)に関しては特に酸化ストレスに注目し、遅発性ジスキネジアと代表的な抗酸化ストレス酵素であるキノン酸化還元酵素(NAD(P)H)遺伝子多型、およびグルタチオンペルオキシダーゼ(GPX1)遺伝子多型それぞれとの関連を検討し、結果は何れも陰性であったが、報告を行った。次に、(2)「多飲行動の危険因子となる遺伝子を明らかにする」に関しては、薬物代謝酵素に注目し、病的多飲と抗精神病薬の代表的な代謝酵素であるチトクロームP450(CYP)の1A2遺伝子および2D6遺伝子それぞれの遺伝子多型との関連を検討し、結果は何れも陰性であったが、報告を行った。本研究の目的(下記)に沿い,今年度は計4報の研究成果の報告を行った。1)統合失調症の発症脆弱性に関与する遺伝子を明らかにする2)抗精神病薬の治療反応性に関与する遺伝子を明らかにする3)抗精神病薬の副作用発現に関与する遺伝子を明らかにするまず,1)の「統合失調痒の発症脆弱性に関与する遺伝子を明らかにする」に関しては,精神活動、疾患で重要な役割を果たす脳由来神経栄養因子(BDNF)遺伝子(Val66Met多型)と統合失調症との関連研究を行い(結果はネガティブであったが),報告を行った(Neurosci Lett415:108-112,2007)。さらに,近年注目の集まるグルタミン酸仮説に基づき,G72およびD-アミノ酸酸化酵素(DAAO)遺伝子と統合失調症との関連研究を行い(以前研究代表者が留学したカナダ、トロント大学医学部精神医学部門,嗜癖、精神衛生センターとの共同研究),有意な関連を認め,これを報した(Neuromolecular Med9:169-177,2007)。次に,2)の「抗精神病薬の治療反応性に関与する遺伝子を明らかにする」に関しては,昨年度報告したドーパミンD2受容体遺伝子に続き,今年度はドーパミンD1受容体遺伝子多型と非定型抗精神病薬、クロザピンの治療反応性に有意な関連を認め,これを報告した(トロント大学との共同研究。J Psychopharmacol.21:718-727,2007)。また,3)の「抗精神病薬の副作用発現に関与する遺伝子を明らかにする」に関しては,摂食や飲水行動に関与するとされるオレキシンに着目し,抗精神病薬の副作用の一つと考えられる病的多飲とオレキシン1受容体遺伝子との関連を検討し,有意な関連を認め,これを報告した(Neuromolecular Med9:292-297,2007)。本研究の目的に沿い、今年度は計5報の研究成果の報告を行った。1)統合失調症の発症脆弱性に関与する遺伝子を明らかにする2)抗精神病薬の治療反応性に関与する遺伝子を明らかにする

3)抗精神病薬の副作用発現に関与する遺伝子を明らかにするまず、1)の「統合失調症の発症脆弱性に関与する遺伝子を明らかにする」に関しては、精神活動・疾患で重要な役割を果たすドーパミンD3受容体遺伝子(Ser9Gly多型)と統合失調症との関連研究およびメタ解析を行い、これを報告した(Neurosci Lett 444:161-165,2008)。さらに、ニューロペプチドY遺伝子プロモーター領域の機能的多型(-485C>T)についても統合失調症との関連研究を報告した(Neurosci Lett 452:72-74,2009)。また、3)の「抗精神病薬の副作用発現に関与する遺伝子を明らかにする」に関しては、血液脳関門における薬剤排出ポンプであるP糖タンパクをコードするMDR1遺伝子の機能的多型(C3435T多型)と統合失調症患者における病的多飲との関連研究を行い報告した(Neuromol Med 10:362-367,2008)。MDR1遺伝子についてはさらに、同じく抗精神病薬の代表的な副作用である遅発性ジスキネジアとの関連研究も行い報告した(トロント大学との共同研究:Schizophr Res,in press)。また、飲水行動に関与するとされるアドレナリンα2A受容体遺伝子(C-1291G多型)との関連も検討し報告した(Prog Neuropsychopharmacol Biol Psychiatry 33:499-502,2009)。
XCR1陽性樹状細胞による革新的新規がんワクチン療法

がん免疫療法では、がん細胞を直接攻撃する細胞傷害性T細胞(CTL)の「質」と「量」が重要となる。近年CTLの質を改善する免疫チェックポイント阻害療法が確立され臨床応用されているが、患者生体内でのがん特異的CTLの量的な誘導も必要とされる。我々は抗原提示細胞のうち、XCR1+樹状細胞が効率的にCTLを誘導することに着目し、がん抗原ペプチドをXCR1+樹状細胞へ選択的に送達するがんワクチンシステムを構築するとともに、樹状細胞を活性化させるアジュバント(免疫補助剤)をがん抗原とともにXCR1+樹状細胞へターゲットすることで副作用なくCTLを大量に誘導する新規治療法をを確立する。
ヨウ化サマリウムによる還元的閉環反応を用いる二環性化合物の一般的合成法

2年間の研究を通じて,ヒドリンダノン,ペルヒドロナフタレノン,ペルヒドロアズレノンおよび関連した系の2環性化合物を,還元的閉環反応を用いて合成する一般的方法が確立できた.アルデヒドとシクロヘキサノンあるいはシクロペンタノンの組合せ,メチルケトンとそれらの組合せ,さらに3-メチルシクロヘキサノンあるいは3-メチルシクロペンタノンを用いる系を組み合わせて種々の条件で検討した.添加物を何も加えない場合は水酸基と核間の置換基とが互いにcisとなり,プロトンソースとしてメタノールを加えるとtransになる傾向が分かった.しかしながら官能基の組合せによってはその遷移状態の安定性に依存して異なる傾向を表す場合もあった.特にペルヒドロアズレノンの場合にはこの傾向が逆になり,反応機構をさらに詳細に検討する必要がある.また立体選択制を上げる条件についてもさらに検討する必要があると考えられる.5員環を形成する反応は,Baldwin則での5-Emdo-Trigとなり不利となるため起こりにくいか,あるいは全く閉環した化合物は得られず反応系が汚くなるだけであった.本反応系は6-Endo-Trigあるいは7-Endo-Tigの系であり,ヨウ化サマリウムを用いる反応としてはこれまでにない閉環様式といえる.本形式を応用して天然物の合成をおこなった.4-エチルシクロヘキサノンを出発原料として,側鎖部分にエチル基を有するアルデヒドおよびシクロペンテノンを分子内に同時に併せ持つ化合物を閉環前駆体として合成した.このものの還元的閉環を試みると,側鎖のキラリティーに対応した8種のうち5種のみが生成した.天然物に合わせて核間の立体化学を反転させるため,異性化を2回行って正しい立体を有するヒドリンダノンを導いた.最終的にエノールトリフレートのカルボニル化によりcoronafasic acidを全合成した.2年間の研究を通じて,ヒドリンダノン,ペルヒドロナフタレノン,ペルヒドロアズレノンおよび関連した系の2環性化合物を,還元的閉環反応を用いて合成する一般的方法が確立できた.アルデヒドとシクロヘキサノンあるいはシクロペンタノンの組合せ,メチルケトンとそれらの組合せ,さらに3-メチルシクロヘキサノンあるいは3-メチルシクロペンタノンを用いる系を組み合わせて種々の条件で検討した.添加物を何も加えない場合は水酸基と核間の置換基とが互いにcisとなり,プロトンソースとしてメタノールを加えるとtransになる傾向が分かった.しかしながら官能基の組合せによってはその遷移状態の安定性に依存して異なる傾向を表す場合もあった.特にペルヒドロアズレノンの場合にはこの傾向が逆になり,反応機構をさらに詳細に検討する必要がある.また立体選択制を上げる条件についてもさらに検討する必要があると考えられる.5員環を形成する反応は,Baldwin則での5-Emdo-Trigとなり不利となるため起こりにくいか,あるいは全く閉環した化合物は得られず反応系が汚くなるだけであった.本反応系は6-Endo-Trigあるいは7-Endo-Tigの系であり,ヨウ化サマリウムを用いる反応としてはこれまでにない閉環様式といえる.本形式を応用して天然物の合成をおこなった.4-エチルシクロヘキサノンを出発原料として,側鎖部分にエチル基を有するアルデヒドおよびシクロペンテノンを分子内に同時に併せ持つ化合物を閉環前駆体として合成した.このものの還元的閉環を試みると,側鎖のキラリティーに対応した8種のうち5種のみが生成した.天然物に合わせて核間の立体化学を反転させるため,異性化を2回行って正しい立体を有するヒドリンダノンを導いた.最終的にエノールトリフレートのカルボニル化によりcoronafasic acidを全合成した.ヒドリンダン系化合物の合成には4,4-ジメチル-2-シクロペンテノンの2位に炭素4個の側鎖を置換させ,アルデヒドに導きヨウ化サマリウムを用いる閉環反応を行った.添加物のない場合には水酸基と核間水素がcisの関係に,またプロトンソースを添加した場合にはtransのヒドリンダノンとなることが明かとなった.核間同士はクエンチの条件で差が生じた.温度の要因も考慮し,-78度,0度,室温の3つの条件で検討した.天然物合成への応用をめざし側鎖にメチル基とビニル基を有する化合物も合成し,それらの閉環反応も検討した.本反応はヒドリンダン骨格の新しい合成法と考えられる.次にperhydronaphthalene系化合物の合成にはシクロヘキセノンの2位に炭素4個の側鎖を置換させ,同様にアルデヒドに導きヨウ化サマリウムを用いる閉環反応を行った.このときシクロヘキセノンの3位にメチル基を有する化合物も合成した.いずれの条件でも水酸基と核間の水素あるいはメチル基同士が互いにcisとなる生成物が主として得られた.次に側鎖を炭素5個とし4-oxo-体を用い,シクロヘキセノンの3位にメチル基を有する化合物とないものを合成し,同様に反応を行った.結果はcis体が主生成物となった.ヒドリンダノンとperhydronaphthaleneではこの点が大きく異なった.これらの生成機構はエノンのベータ位に生成するラジカルのカップリング反応で説明でき,その際のサマリウム種が立体反発を避けることが要因と考えられた.プロトンソース存在下では新反応機構を提唱した.本年はcyclohexenone上にメチル基のあるものとないもの,側鎖がアルデヒドとメチルケトンの組合せで4種合成し,これらすべてについてヨウ化サマリウムを用いる還元的閉環反応を種々の条件下に行った.

添加物を何も加えない系では水酸基と核間の置換基が互いにcisとなる生成物が優先的に生成し,プロトンソースを加えた場合には逆にtransとなる傾向が見られた.このことは昨年度検討したhydrindanoneの系と同様であった.しかしながらds体が得られる傾向が強く,全く逆転してtrans体が得られるという条件を設定することはできなかった.これらの結果から反応機構を考察した.次に7員環と5員環が縮環したperhydroazulenoneを得る系について検討した.考えられる4っのジアステレオマーが生成しそれぞれの構造を詳細に検討して立体化学を決定した.添加物を何も加えない系ではこれまでとは違い水酸基と核間メチル基が互いにtransとなった.プロトンソースとしてメタノールを加えてもこの傾向はあまり変化なく,HMPAを加えたところ今度はcis体が多く生成する結果となった.これは側鎖の自由度が増すためサマリウムの配意した化学種が核間メチル基とは反発し,逆に環の内側に入ることによりtrans型になるものと考えられる.その他に5員環に対して5員環を形成する基質,6員環に対して5員環を形成する基質,5員環に対して6員環を形成する基質(昨年度とは異なりジメチル基のない系)についても検討し,Baldwin則で5-Endo-Trigに属する系はやはり反応が起こりにくいことを確認した.二つの環の縮環の立体化学は塩基によって異性化できると考えれば,本反応による二環性化合物の合成法は一般的に実現可能であることが明らかになった.
睡眠ー覚醒調節系及び脳ー内分泌調節系におけるピペリジンの役割に関する研究

本年度は脳内で睡眠誘発機構として重要な役割を果す脳幹網様体におけるピペリジン含量とREM睡眠との関連について興味ある知見を得るとともに,単離ニュ-ロンに対するピペリジンの作用を詳細に検討した結果,ピペリジンが従来の化学伝達物質,睡眠誘発物質とは明らかに異なる作用機序をもつ事が明らかになった。1.F位脳幹をパンチングにより青斑核とα傍核を含む中脳網様体+橋三叉神経前部網様体(MPR)とその残部組織(MPRーR),被蓋巨大細胞野と大細胞性網様核を含む橋三叉神経後部網様体+延髄網様体(POR)とその残部組織(PORーR)の4部位に分けてピペリジン量の変動を調べた。その結果,REM断眠時のピペリジン量はMPRで対照群の約1/4,PORでは約1/2に減少しており,REM反跳時には逆にMPRで約2倍,PORでは約1.4倍に増加していた。MPRーR,PORーRでは網様体にくらべピペリジン量はもともと少なく,REM断眠・反跳時にも有意な変動は認められなかった。この事実はピペリジンがREM睡眠と密接に関っている事を示唆する。2.アプリシアの単離ニュ-ロンにおいてピペリジンはニコチン作動薬類似のCl^-電流を惹起した。諸種kineticsの解析及びCl^-電流の薬理学的解析の結果,ピペリジンは内在性のニコチン様物質であるという。これまでの主張が単一ニュ-ロンのレベルでも裏付けられた。また,ピペリジンはニコチニック受容体ーCl^-チャンネル複合体の少なくとも2つの成分に対して作用し,ピペリジンによるCl^-電流はアセチルコリンによるCl^-電流にくらべて,ピ-ク電流に続く持続的な電流がほとんどないに等しい極めて特徴のあるCl^-電流であることを見出した。さらに,ペピリジンの前処置によってアセチルコリンのピ-ク電流のみが抑制されることも分った。
新規な酸化イットリウム系蛍光体を用いる無機薄膜EL素子に関する研究

本研究は、最近、申請者らが発見した結晶構造が単斜晶である酸化イットリウム(Y_2O_3)をベースとする母体材料からなる極めて優れた薄膜EL素子用Y_2O_3系蛍光体を発光層に採用することによって、高価な封止処理なしでも大気中で安定に動作する高輝度で高発光効率のフルカラー発光薄膜EL素子を実現することを目的に以下の研究を実施した。1)イットリウム原料として、イットリウムアセチルアセトナート(Y(C_5H_7O_2)2)、発光中心として塩化マンガン(MnCl_2)を採用し、適量の発光中心とY(C_5H_7O_2)2を溶剤に溶かした後、水(H_2O)と塩酸(HCl)を添加したゲル溶液を、ディップコート法を用いて、BaTiO_3セラミック上に単斜晶Y_2O_3薄膜が優先的に成長させられるための成膜技術を確立できた。また、ゾル・ゲル法に加えて、マグネトロンスパッタ法による成膜技術についても確立できた。2)発光中心としてマンガン(Mn)を添加したY_2O_3:Mn蛍光体について、高輝度発光及び高発光効率が実現できる最適素子作製条件について検討した結果、熱処理温度約1000°Cにおいて高輝度発光を実現できることを明らかにできた。また、Mnを添加した(Y_2O_3-Ga_2O_3)や(Y_2PO_3-GeO_2)等の各種Y_2O_3ベース多元酸化物蛍光体薄膜について、高輝度発光を実現できる母体組成を明らかにした。3)各種Y_2O_3ベース多元系酸化物蛍光体薄膜EL素子の作製技術を確立し、高輝度発光及び高発光効率が実現できる最適素子作製条件を決定できた。また、前年度から継続して、室温の大気中で正弦波交流電圧で駆動して、発光輝度及び発光効率の経時変化を測定した。その結果、特別な封し処理を施さなくても、十分に実用に耐えうる輝度寿命を達成できた。以上のことから、本研究の目的は十分に達成できたといえる。本研究は、最近、申請者らが発見した結晶構造が単斜晶である酸化イットリウム(Y_2O_3)をベースとする母体材料からなる極めて優れた薄膜EL素子用Y_2O_3系蛍光体を発光層に採用することによって、高価な封止処理なしでも大気中で安定に動作する高輝度で高発光効率のフルカラー発光薄膜EL素子を実現することを目的に本年度は以下の研究を実施した。1)イットリウム原料として、イットリウムアセチルアセトナート(Y(C_5H_7O_2)_2)、発光中心として塩化マンガン(MnCl_2)を採用し、適量の発光中心とY(C_5H_7O_2)_2を溶剤に溶かした後、水(H_2O)と塩酸(HCl)を添加したゲル溶液を、ディップコート法を用いて、BaTiO_3セラミック上に単斜晶Y_2O_3薄膜が優先的に成長させられるための成膜技術を確立できた。2)形成した単斜晶Y_2O_3蛍光体薄膜の結晶性の改善による発光効率の向上を目的として、8001100°Cでの熱処理を行い、作製された膜の結晶学的特性およびフォトルミネッセンス(PL)評価等を行い成膜条件との関係を調べた。

その結果、硫黄/アルゴン雰囲気中もしくは減圧酸化雰囲気中で熱処理を施すことにより、高輝度黄色発光を実現できた。3)発光中心としてマンガン(Mn)を添加したY_2O_3:Mn蛍光体について、高輝度発光及び高発光効率が実現できる最適素子作製条件について検討した結果、熱処理温度約1000°Cにおいて高輝度発光を実現できることを明らかにできた。また、Mnを添加した(Y_2O_3-Ga_2O_3)や(Y_2O_3-GeO_2)等の各種Y_2O_3ベース多元酸化物蛍光体薄膜について、高輝度発光を実現できる母体組成を明らかにした。4)作製したY_2O_3:Mn素子に封止処理を全く行わずに、室温の大気中および加湿雰囲気中で正弦波交流電圧で素子を駆動して、発光輝度及び発光効率等の経時変化について検討した。その結果、上記のEL素子は特別な封し処理なしでも長時間安定した発光を実現できることを明らかにした。以上のことから、本年度の研究計画は十分に達成できたといえる。本研究は、最近、申請者らが発見した結晶構造が単斜晶である酸化イットリウム(Y_2O_3)をベースとする母体材料からなる極めて優れた薄膜EL素子用Y_2O_3系蛍光体を発光層に採用することによって、高価な封止処理なしでも大気中で安定に動作する高輝度で高発光効率のフルカラー発光薄膜EL素子を実現することを目的に本年度は以下の研究を実施した。1)Cr(C_5H_7O_2)_3もしくは希土類の塩化物等を原材料として使用し、他の発光中心についても、前年度のMnと同様に作製されたY_2O_3ベース酸化物蛍光体薄膜EL素子から得られたEL特性と発光層形成条件(成膜条件と熱処理条件)との関係を組成依存性を含めて詳細に明らかにした。そして、正弦波交流電圧駆動で得られる最高輝度、最高発光効率及び発光色度と発光中心及び共添加との関係を明かにできた。2)各種Y_2O_3ベース多元系酸化物蛍光体薄膜EL素子の作製技術を確立し、高輝度発光及び高発光効率が実現できる最適素子作製条件を決定できた。また、前年度から継続して、室温の大気中で正弦波交流電圧で駆動して、発光輝度及び発光効率の経時変化を測定した。その結果、特別な封し処理を施さなくても、十分に実用に耐えうる輝度寿命を達成できた。
欧州統合と地方分権下のフランスにおける政策過程分析

当該研究課題に関して、本年度は、(1)フランスの中央および地方での政治・行政エリートの支配構造を利益誘導という観点から捉え直す作業、(2)「計画契約」を素材としたフランスの地域圏、県、市町村の3つの地方レベルでの政策決定過程の分析、(3)フランスでは2003年に新たに行われた分権改革(憲法を含む法制度改定)の結果生じた新たな状況を把握し、それが政治・行政アクターに及ぼす影響の検討を課題とした。(1)については、フランスにおいて、大物政治家(ノタブル)が中央および地方で公選職を兼任するシステムが、「利益誘導」にどのように作用しているのかという昨年度までの研究成果を今年度冒頭に刊行した(裏面「図書」)。その後も、元首相の汚職裁判の動向を把握した。(2)については、アキテーヌ州の最新の「計画契約」に関する資料を入手し、分析を行った。「ガバナンス」をキー概念として来年度中に研究論文にまとめ、公刊する予定である。ただし、政策過程の詳細についてはまだ不明な点が多いため、さらに時間をかけてボルドー市において調査を行う予定である。(3)については、制度改変の概要は把握した。この点については、他のフランス地方行政研究者と意見交換の上、認識を一致させた。ただし、この制度改変が政治・行政アクターにどのような変化を及ぼしたかという点については、フランス現地でも本格的な研究成果の発表が見られない。むしろ、中央-地方関係においては、制度改変にかかわらず、(1)の「利益誘導」が本質的な要素を占めていると思われる。当該研究課題に関わって、本年度は、(1)フランスの中央および地方での政治・行政エリートの支配構造を利益誘導という観点から捉え直す作業と、(2)EU・国家・サブナショナル・レベル間での政策過程をガバナンス概念を用いて説明する作業を行った。(1)に関していえば、1995年に発表した公職兼任に関する論考を発展させる形で、まずフランスにおける大物政治家(ノタプル)が中央および地方で公選職を兼任するシステムの現状(前論文以降、今日までの状況)を把握した。その上で、それが地元選挙区へのいわゆる「利益誘導」に有効に作用していること、このシステムはフランスにおいても問題視され、最近までに(2001年)改めて制限強化が行われていることが明らかとならた。これらの内容について、現在論文執筆中であり、当論文を収めた各国の利益誘導政治に関する図書が、2003年秋に出版される予定である。(2)に関していえば、欧州統合、各国内での「小さな政府」を指向する行政改革、地方分権によりヨーロッパ空間における政策過程が「マルチレベル・ガバナンス」という概念で捉えられるという議論が行われていることをヨーロッパ・レベルでの政策過程の制度と併せて紹介し、その是非や国家の行方を考察した。国家が単純に弱体化しているという議論は妥当ではなく、国家は少なくとも「同輩(様々なアクター)中の第一人者」であることは間違いない。このことを述べた論文を収めた図書が2003年3月に刊行された(裏面に記載した図書)。また、欧州統合や地方分権との関わりで、フランスの政党組織がどのように変化してきたかを考察するための予備的作業として日本選挙学会で報告を行い、報告用ペーパーを修正して茨城大学政経学会雑誌に発表した(裏面に記載の雑誌論文)。当該研究課題に関して、本年度は前年度に引き続き、(1)フランスの中央および地方での政治・行政エリートの支配構造を利益誘導という観点から捉え直す作業、(2)フランスの地域圏、県、市町村の3つの地方レベルでの政策決定過程の分析を中心的課題とした。(1)については、昨年度来得られた一定の知見を論文としてまとめる作業を行った。その際、公職兼任という制度がフランス社会において一定の「合理性」をもって機能していること、ここで大物政治家(ノタブル)が果たしている役割は、「利益誘導」という概念で説明できることを明らかにした。本論文は裏面に記載した図書に所収され、2004年4月中に公刊されることになっている。また、2004年3月に日仏会館フランス事務所、在日フランス大使館、日仏政治学会が主催した日仏シンポジウムにおいて、この研究の内容を報告し、「利益誘導」概念を用いることの可能性について、フランス人政治学研究者に対し問題提起を行い、一定の意見交換を行った。(2)については、一週間程度フランスに渡航し、文献資料収集を行った。これらの文献から、ガバナンス概念を用いた政策過程分析はフランスにおいても少なくはないことは、さらに明確になった。ただし、ケース・スタディを行うには、実例のさらなる取材が必要である。なお、本研究課題との関わりで、2003年10月に開催された日本政治学会研究会において、フランス国家の欧州統合への対応について研究報告を行った(「ヨーロッパ統合をめぐる葛藤、統合入の適応:フランスの場合」)。また、2003年6月に行われた日本公共政策学会研究会において、ガバナンス概念を考えるにあたっての問題提起を行う研究報告も行った(「公共政策過程におけるガバナンス:統治の広がりと国家の強さ」)。

(1)については、フランスにおいて、大物政治家(ノタブル)が中央および地方で公選職を兼任するシステムが、「利益誘導」にどのように作用しているのかという昨年度までの研究成果を今年度冒頭に刊行した(裏面「図書」)。その後も、元首相の汚職裁判の動向を把握した。(2)については、アキテーヌ州の最新の「計画契約」に関する資料を入手し、分析を行った。「ガバナンス」をキー概念として来年度中に研究論文にまとめ、公刊する予定である。ただし、政策過程の詳細についてはまだ不明な点が多いため、さらに時間をかけてボルドー市において調査を行う予定である。(3)については、制度改変の概要は把握した。この点については、他のフランス地方行政研究者と意見交換の上、認識を一致させた。ただし、この制度改変が政治・行政アクターにどのような変化を及ぼしたかという点については、フランス現地でも本格的な研究成果の発表が見られない。むしろ、中央-地方関係においては、制度改変にかかわらず、(1)の「利益誘導」が本質的な要素を占めていると思われる。