hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超高圧力下の磁性ー伝導同時測定法の開発と強相関４ｆ電子系の相臨界領域の探索

平成23年度は、まず、既存のハイブリッドアンビル式高圧力発生装置を用いて高圧力下で電気抵抗を測定する技術の確立を目指した。具体的には、電気抵抗を測定するためのリード線を、高圧力装置に封入できるサイズの微小試料に固定するためのマイクロスポット溶接機を新たに製作した。これにより、高圧力発生装置内ではないが、1mm程度のPrFe4P12単結晶試料に4端子を固定することができるようになった。また、低温下で圧力値を読むためのルビー蛍光測定システムを構築した。さらに、現在、電気抵抗を測定するための測定プログラムをLabViewにより構築中である。一方、アンビル式高圧力発生装置を用いて電気抵抗を測定する場合、抵抗測定用のリード線と金属ガスケット(アルミ合金)との間の絶縁方法が重要になる。現在、エポキシ系接着剤で固めたアルミナ粉を絶縁膜として試しているが、高圧力下で完全な絶縁状態を得る事ができていない。これについては次年度以降に新たな絶縁方法を試す予定である。また、本研究の同時測定で使用する予定の中性子回折装置について、震災からの復旧、および同時測定のための整備を行った。本研究では、強相関4f電子系化合物においてスピンや軌道などの自由度が競合する臨界領域を低温高圧力下で生成し、この領域で発現が期待される新奇物性を中性子回折(磁性)と電気抵抗測定(伝導)の同時測定法により研究する。この目的のため、中性子回折用ハイブリッドアンビル式高圧力セル(HAC)を用いた電気抵抗測定を実現することが大きな目標となる。今年度は、前年度に新開発したミタニライト被膜によるガスケット絶縁手法を用いて、充填スクッテルダイト化合物PrFe4P12について高圧力下電気抵抗の試験測定を行った。この物質は常圧下では金属状態であり、約6.5 Kで(1, 0, 0)構造の非磁性秩序相に相転移する。この物質を加圧すると転移が抑制され、約2.5 GPaの臨界圧力(以下、Pc)以上の低温下で絶縁体となることが知られている。一方、HACを用いた低温高圧下単結晶中性子回折実験により、Pc以上でPr当たり2.0μBの(1, 0, 0)構造の反強磁性相が現れることが明らかになっている。報告者等の実験の結果、加圧と共に電気抵抗に見られる非磁性転移が抑制され、3.8 GPaでは10 K付近から電気抵抗が急激に上昇する様子が明瞭に観測された。同時測定ではないが、この電気抵抗測定における加圧条件は上記のHACを用いた高圧下中性子回折実験と完全に同一であり、反強磁性相転移温度と絶縁体への転移温度が一致したことから、絶縁体転移が反強磁性秩序に起因していることを明らかになった。なお、この測定では、加圧したHACを室温から1 K程度まで繰り返し温度変化させているが、皮膜の亀裂や剥がれは生じずに絶縁状態を維持していたので、ミタニライト絶縁被膜ガスケットは、熱膨張・収縮のサイクルにも強いことを確認できた。数物系科学本研究では、研究用原子炉JRR-3に設置された中性子回折装置を使用する計画となっている。平成23年3月11日に発生した東日本大震災によるJRR-3に対する直接的、及び間接的な影響が予想より長期間に及んでおり、平成24年度中もJRR-3の稼働がなかった。そのため、研究の目的に記載した中性子回折と電気抵抗の同時測定の実現が現時点では困難な状況となっている。本研究では、研究用原子炉JRR-3に設置された中性子回折装置を使用する計画となっている。
アブラナ科植物における受粉時不和合性を支配する新たなリガンド・受容体分子の解析

アブラナ科植物(Brassica rapa)における種内一側性不和合性因子SUI1, PUI1の機能解析において、第一点目として取り組んできた花粉側劣性発現機構の解析では、PUI1-1, pui1-2の両ホモ個体、ヘテロ個体の葯由来RNAを用いた発現解析からPUI1-1/pui1-2ヘテロ個体の葯において双方のPUI1アレルが発現することを明らかにし、日本育種学会133回講演会(九州大学)にて発表を行った。さらに、花粉と葯組織を分離し詳細な発現解析を行い、PUI1が葯組織ではなく、花粉粒において発現することを見出した。この結果はPUI1が主に配偶体的に機能することを示唆するものであった。胞子体的自家不和合性の代表ともいえるアブラナ科植物において、その認識因子の遺伝子重複産物と考えられるSUI1-PUI1による一側性不和合性現象が雄性側において配偶体的にふるまうことを明らかにし、日本育種学会135回講演会(千葉大学)において発表した。さらに、配列多型解析とその遺伝分析の結果、日本で栽培されるハクサイの大部分が機能的なSUI1を有していることを見出すとともに、興味深いSUI1のドミナント・ネガティブアレルの存在を確認した。この結果は、SUI1が自家不和合性の自他認識因子であるSRKと同様に二量体で機能することを示唆するものである。本研究成果の応用により、これまでに報告のない、SRKのドミナント・ネガティブアレルの作成、さらには自家不和合性によって育成されたF1世代において自家和合性となる新品種を作り出すことが可能であろうと考えられる。本研究期間内にアブラナ科植物の受粉時における柱頭・花粉側の両認識因子である、それぞれSUI1, PUI1を基軸とした認識機構と花粉拒絶機構の実態を明らかにした。アブラナ科植物(B. rapa)における種内一側性不和合性因子SUI1, PUI1の機能解析において、第一点目として取り組んでいる花粉側劣性発現機構の解析では、PUI1-1, pui1-2のホモ個体、ヘテロ個体の葯由来RNAをもちいた発現解析を行った。PUI1-1/pui1-2ヘテロ個体の葯ではPUI1-1, pui1-2の双方のアレルが検出できない、つまり発現抑制されている個体と、双方ともに発現する個体に分離することが明らかになった。この現象は、当初全く想定されていなかったもので、PUI1アレルの発現を抑制する機構がゲノム内に存在していることを示唆する結果であった。B. rapaの近縁種であるB. oleraceaからSUI1, PUI1遺伝子を単離し比較解析を行った。4品種のB. oleraceaから、5種類のSUI1配列が検出され、それらのうち4アレルは遺伝子内に欠失があることで機能を失っていると考えられた。しかし1つのアレルは完全な状態で存在していた。また、PUI1についてはいずれの品種からも検出できず、B. oleraceaではPUI1が欠失しているという、以前の結果を支持するものだった。PUI1アレルの配列比較をもとに、アミノ酸配列を改変した変異型PUI1を作出し、B. rapaに遺伝子導入を行い、形質転換体を得ることができた。SUI1に関しても同様に変異型SUI1を作出し遺伝子導入を試みたが、本年度はポジティブな形質転換体を作出することができなかった。アブラナ科植物の一側性不和合性を支配する柱頭側・花粉側因子の単離とその証明に関する投稿論文がNature Plant誌に発表した時間のかかる形質転換体の作出について、PUI1に関しては終了し現在その表現型、遺伝子発現の解析を行っている。昨年度作出が難しかったSUI1についても継続している。また、PUI1の遺伝子発現機構について、当初の予想通り発現抑制が引き起こされる個体の選別を終えており、今年度はその抑制機構の解明に向けた研究を進めていく。また、想定していなかった個体の出現は、本現象に関わる新規因子の存在を示唆するものであり、非常に興味深いといえる。B. oleraceaを用いた多型調査では、これまでに発見できなかった完全なSUI1アレルを見出した。これは、B. oleraceaにおいても、本一側性不和合性機構が存在する可能性を示すものであった。

さらに、配列多型解析とその遺伝分析の結果、日本で栽培されるハクサイの大部分が機能的なSUI1を有していることを見出すとともに、興味深いSUI1のドミナント・ネガティブアレルの存在を確認した。この結果は、SUI1が自家不和合性の自他認識因子であるSRKと同様に二量体で機能することを示唆するものである。本研究成果の応用により、これまでに報告のない、SRKのドミナント・ネガティブアレルの作成、さらには自家不和合性によって育成されたF1世代において自家和合性となる新品種を作り出すことが可能であろうと考えられる。本研究期間内にアブラナ科植物の受粉時における柱頭・花粉側の両認識因子である、それぞれSUI1, PUI1を基軸とした認識機構と花粉拒絶機構の実態を明らかにした。花粉側因子PUI1の劣性発現機構については、PUI1アレルの発現抑制個体の葯を用いてバイサルフェイト解析を行うともに、プロモータ配列の比較解析を行うことで、遺伝子発現抑制に関わる塩基配列領域を同定する。さらに、網羅的small RNA解析を予定している。また、PUI1-1/pui1-2ヘテロでありながら、PUI1遺伝子発現を検出した個体については、自殖次代を育成し、その表現型・PUI1発現の解析を行う。B. oleraceにおいて見出した完全なSUI1配列に着目し、さらに多数の系統から配列比較解析を行う。これについては、B. oleraceaの販売品種70品種を含む多数のDNAをすでに単離済みである。また、B. rapaのSUI1, sui1両ホモ個体を用いた交配実験を行う。申請書にあるように、R. sativusについてもB. oleraceaと同様に多型解析を進める予定である。昨年度、進めることができなかった生化学的実験については、新たにSUI1のペプチド抗体の作成を依頼しており、特異性が確認できたら、実験を進めていく予定である。
樹脂-アルコキシド前駆体の変調構造を利用したSiC基ナノミクロスフィアの合成

本申請研究はSi、C、Oの各元素種が、分布を有しつつ、連続的に密着した状態にある不均質な前駆体を作り出し、焼成後に生成するセラミックスの形態および性質を自由にコントロールすることを目的としている。第1に炭素源とフェノール樹脂やカーボンブラック、Si源として金属アルコキシドや高セラミックス収率シリコーン樹脂を用いたケースについて、前駆体段階での分散状態、高温熱処理によって、SiC粒子が生成する過程について調べた。フェノール樹脂など炭素源として、ポリマーを使った場合には、ゲル化時の乾燥方法ややフェノLル樹脂の粘度に関連して相分離構造が惹起され、これが生成粒子の形態に反映される(J.Appl.Polym.Sci.,94,1612-1618(2004).)一方カーボンブラックを炭素源に使った場合にも、粒子サイズはCB粒子のサイズを反映するが、分散によって形成される2次的な構造が、生成粒子に反映される結果は得られなかった。またSi源として、シリコーン樹脂を使用する方が、ケイ素系アルコキシドに比べて、高い収率が得られる(J.Ceram.Soc.Japan,116,121-125(2008).)。本研究に関連して、市販のSiCナノ粒子をモデルに用いて、SiC粒子の分散構造が調整されたスラリーの粘弾性的性質に及ぼす影響について系統的な調査を行い、粒子の配列過程と粘度のずり速度依存性との間に深い関係のあることが解明された。SiC粒子含有前駆体スラリーの含浸、コーティング用途に関連しての重要な知見と位置づけられる(J.Ceram.Soc.Japan,115,982-986(2007).)。またポリカルボシランとシリコーンオイル混合系においても、溶融紡糸過程に関連しての相分離構造の惹起が観測された。しかしながら中空糸合成などの形態制御に関しては、ガスの過飽和溶解の方が重要なファクターであると位置づけられる(Key Eng.Mater.,352,69-72(2007))。水溶性フェノール樹脂-カーボンブラック-テトラエチルオルトシリケートの組み合わせにより、SiCナノミクロスフィアの前駆体を合成し、分散状態の評価を行った。平均直径280nmのカーボンブラックを用いた場合にはカーボンブラックは、エチルシリケート-フェノール樹脂マトリックス中に広い混合比で良好に分散し、1273K焼成後も粒子-マトリックス界面は良好に密着していた。ただしカーボンブラックの粒径が小さくなるほど、分散時に会合体を形成する傾向が強くなる。熱炭素還元反応を1838Kにて行ったところ、カーボンブラックのサイズが小さくなるほど、反応速度は増大することが明らかとなった。カーボンブラック添加量(粒子サイズ大)とSiC生成速度、およびSiC粒子形状への影響については、日本セラミックス協会第17回秋季シンポジウムにて「カーボンブラック分散フェノール樹脂-シリケート前駆体からのSiCナノスフィア生成過程」(平成16年9月)と題する報告を行っている。またカーボンブラックのサイズ、分散状態の変化がSiC生成に対して与える影響については、第43回セラミックス基礎科学討論会にて「前駆体法を介してのSiC粒子生成に対するカーボンブラック集合形態のテンプレート効果」(平成17年10月)と題する報告を行っている。水溶性フェノール樹脂-炭素粒子(ケッチェンブラック、ファーネスブラック、ダイヤモンド、木炭)-エチルオルトシリケートとの組み合わせについて、炭化ケイ素粒子の生成状態の比較を行った。

カーボンブラック添加の場合は、ウィスカーの生成が抑制されたのに対して、ダイヤモンド粒子や木炭粒子の場合は、多大なウィスカーの生成が見られ、粒子形態の違いが見られた。また1273K焼成時の粒子の分散状態についても、ファーネスブラック利用の場合がもっとも良好であった。11^<th> Asian Chemical Congress (Aug. 2005, Seoul)[Analysis of Silicon Carbide Formation Process from Carbon-Silica Hybrid Precursors Containing Plural Carbon Souces]や1^<st>Asia-OceaniaCeramic FederationConference (Sep., 2005)[Silicon Carbide Particle Synthesisfrom Sol-Gel Precursors with Controlled Morphology]にて、得られた結果の報告を行った。またポリマーブレンド系における変調構造の生成を利用した溶融紡糸を経てのSiC系中空繊維合成を試みた研究を関連して行い、日本セラミックス協会第18回秋季シンポジウム(平成17年9月大阪)や日本金属学会2006年春期大会(平成18年3月東京)にて得られた結果を報告した。ポリマーブレンド系の溶融紡糸過程に関する研究をTaylor & Francisより刊行の総説の一部として報告した(裏ページ参照)。水溶性フェノール樹脂-カーボンブラック-エチルオルトシリケートとの組み合わせについて、フェノール樹脂量が生成炭化ケイ素の粒径に及ぼす影響について詳細に検討した。カーボンブラックの添加量が多くなるほど、生成粒子に形状が転写される傾向が増大し、破砕処理は必要であるが、ほぼ添加カーボンブラック粒子のサイズを反映したSiCが得られる(M.Narisawa et al.,J.Ceram.Soc.Japan,115(2),141-146(2007).)。このような傾向はケイ素源としてアルコキシドではなく、熱硬化性のシリコーンポリマーを利用した場合にも見られるが、形状のみならずSiCの生成速度においても、カーボンブラック粒子のサイズが影響している点が相違している。カーボンブラック-樹脂間の界面が特にSiCの生成を促進する効果があるためか、あるいはカーボンブラック会合体ののネットワークが熱炭素還元時のガスの脱離に影響している可能性が考えられる。カーボンブラック分散系においてはさらに、窒化ケイ素の生成過程についての研究にも着手した、炭化ケイ素の場合と異なり、形状のコントロールは困難であるが、α-Si3N4の生成温度範囲や生成速度がケイ素源の性質を鋭敏に反映することが分かった。当申請年度では前駆体法により、Si、C、Oの各元素種が、分布を有しつつ、連続的に密着した状態にある不均質な前駆体を作り出し、焼成後に生成するセラミックスの形態および性質を自由にコントロールすることを目的として研究を進めた。第1に炭素源として粒径の異なるカーボンブラックと、ポリメチルシルセスキオキサン(PMSQ)を溶融プレスすることによって、SiC粒子合成のための前駆体を調製した。本前駆体においては、カーボンブラックの一次粒子径が小さいほど、1838K熱処理時の熱炭素還元反応が迅速であった。
インドリルグリシン不斉構築を基盤とした新規非天然アミノ酸含有ペプチド合成法の開発

ペプチドはそのアミノ酸配列に応じて多様な機能を付与できることから近年新たな医薬品候補化合物として注目されているが、その生体内不安定性を回避するため非天然アミノ酸構造の導入が不可欠となっている。これらのペプチドは、非天然アミノ酸ユニットの不斉構築とペプチド伸長プロセスへの導入によって合成可能であるが、より工程数の少ない実用的な合成法の開発が求められている。代表者は本研究でペプチドへの直接的不斉反応による非天然アミノ酸の新規な合成法を考案し、当該手法を用いることで非天然アミノ酸の一つであるインドリルグリシン含有ペプチドの合成に成功した。ペプチドへの直接的不斉反応の適用を指向して、メチルアミド構造を有するN-4-メトキシフェニル(PMP)イミンを用いてインドールとのFridel-Crafts反応を検討した。その結果、本基質とN-TBS保護インドールとの不斉Friedel-Crafts反応において3,3'位にかさだかいトリフェニルシリル基を有するキラルBINOL型リン酸触媒が有効に機能し、86%eeで目的の付加体を得ることができた。次に、得られた付加体からの更なるアミノ酸伸長及び脱保護を行い、本戦略による非天然アミノ酸含有ペプチド合成プロセスの実現妥当性を検証した。結果として、各工程におけるアミノ酸のラセミ化は一切観測されなかったものの、アミノ基に導入されたPMP基の除去における収率は48%であり更なる改善が必要であることが分かった。そこでPMP基に替わる新たな保護基の探索を行ったところ、PMP基の替わりに2-ニトロフェニルスルフェニル(Nps)基を用いることで、不斉反応の立体選択性(80%ee)を保ったまま、ペプチド合成の際に必要となるすべての工程において90%を超える高い収率を与えることが分かった。モデル基質での合成ルートを確立できたので、当初の予定に従って疎水性アンカーを用いてペプチド合成への適用を試みた。文献既知の疎水性アンカーに対して3残基のグリシンを導入し、N末端のNps保護、酸化によるイミンへの変換、インドールとの不斉Friedel-Crafts反応を行い、その後、脱保護とチロシン残基の導入を経て、アンカーからの切り出しを行った。結果としてインドリルグリシン残基を含む4残基のペプチドの合成に成功した。当初の計画で用いる予定であったN-PMPイミンによるペプチド合成への展開は困難であったが、替わりにN-Npsイミンを利用することで、それが可能であることを新たに見出だし、本来は次年度に行う予定であったペプチド合成への適用を開始することができたため。前年度見出したNpsイミノα-メチルアミドをモデル基質としてNpsイミンへのFriedel-Crafts反応について求核剤の適用範囲を検討したその結果、電子求引基や供与基を持つ様々なインドール求核剤で中程度から高い立体選択性で目的の付加体を得ることができた。次にインドール芳香環上の置換基の位置が反応に及ぼす影響について調べたところ、2位が置換されたものを用いた際にeeは低調であったがそれ以外の置換位置のものはいずれも良好な立体選択性を示した。前年度、疎水性アンカー担持ペプチドに本反応を適用することでインドリルグリシン含有ペプチドの生成を確認できたが、本年は各ステップの反応条件や手順改善を通じて、目的物の単離を試みた。Npsグリシンペプチドのイミンへの酸化反応について検討したところ、本反応は基質に対して10当量の二酸化マンガンを用いることで2時間で反応を終結させることができ、粗生成物をシリカゲルカラムで精製することで純度の高いN末端Npsイミノペプチドを得ることができた。さらにインドールとの不斉Friedel-Crafts反応は、基質に対しておよそ50当量のキラルリン酸触媒を用い2日間反応させることで、良好に進行することが分かった。この段階でカラム精製した後、インドール窒素のAlloc保護、Nps基の除去とチロシン残基の導入いずれもカラム精製する必要なく、酸性条件で疎水性アンカーから切り出すことでAlloc保護されたインドリルグリシンを有する粗ペプチドを純度よく得ることができた。予備検討の結果から本ペプチドはAlloc基を除去すると酸性条件に不安定となると予測されたため、TFAを含まない溶出条件でHPLC分取を行い所望のインドリルグリシン含有ペプチドを単離し、本法による非天然アミノ酸含有ペプチド合成の実現可能性を示す事が出来た。まずN-Npsイミンとインドールの不斉反応の更なる最適化を行い、立体選択性の更なる改善を図る。次にペプチド合成において利用できるアミノ酸残基の適用範囲を探る。最後に芳香族アミノ酸が活性発現に重要な既知の生物活性ペプチドの配列をもとに、本戦略によって当該残基をインドリルグリシンに置換した誘導体ペプチドを合成する予定である。有機合成化学研究が当初の想定以上に円滑に進み、不斉反応条件の検討において早期に最適条件を見出すことができ、それにかかる試薬等の購入に必要な費用を節約できたため。
高分子液晶を利用した光記録材料

「光記録材料」が他の記録材料と比較して情報処理速度・容量の点で潜在的により優れているのは周知の事実である。繰り返し耐性向上のため非破壊読み出しの手法を採用すべきは当然として、高感度化・高SIN比を達成するためには内部増幅機能をもつデバイスを開発する必要がある。側鎖にフェニルベンゾエート(PB)を有するポリアクリレート(PAPB)は液晶性を発現する。光異性化するアゾベンゼン誘導体(AZO)をPAPBに分散するか、AZOをコモノマーとするコポリマーはAZOの光異性化により等温的にネマチックマ(N)【tautomer】アイソトロピック(I)の相転移を起こすことが明らかになった。この光誘起相転移では、分子量、主鎖-メソゲン間スペーサー長、温度が支配因子であり、分子量1万以上、スペーサー長3以外では相転移は誘起されず、かつ低温でも相変化は起こらなかった。ホモポリマー系よりコポリマー系の方が相転移速度は大きく、特にPBとAZOのスペーサー長が3の場合、最も速かった。高分子液晶の熱的測定およびFT-LRの2色性比から求めたオーダーパラメータからスペーサー長3の高分子液晶が最も配向性が低いことが明らかになり、初期状態で配向性の悪い高分子液晶系で光誘起相転移は起こり易いことがわかった。N→I転移後、高分子液晶をTg以下にクェンチするとI相は半永久的に保持され、これは高分子のセグメント運動を凍結した結果であり、高分子液晶を用いた光記録材料では画像安定性が極めて高いことが判明した。さらに高分子液晶では低分子液晶と異なりセルが不必要でフィルムに成型できるため、薄膜における光記録が達成できる。実際にフォトマスクを用いたレーザー光書き込みの実験を行なったところ解像度は24μであり、照射条件等を選択することによりさらに向上すると予想される。情報読み出しは複屈折異方性を用いるので完全に比破壊型であり、書き込み/焼却も完全に可逆である。
酵素免疫測定法を用いた肝機能検査法の研究

オルニチンカルバモイルトランスフェラーゼ(OCT)は、肝ミトコンドリアに局在し、肝障害時に血清中に上昇することが知られている。アスパラギン酸アミノトランスフェラーゼ(AST)やアラニンアミノトランスフェラーゼ(ALT)に比し肝特異性が高く、肝疾患の酵素診断法として理想的ではあるが、活性測定が煩雑であまり使用されていない。そこで、高力価でヒトOCTとよく反応する坑ウシOCT抗体を用いて、高感度のOCTの酵素免疫測定法(ELISA法)を確立し、臨床応用の可能性を検討した。本法で測定したOCT蛋白量は、OCT活性と良い相関を示した。健常献血者の血清OCT値には、性差および年令差がみられ、正常上限値を男性23ng eqivalent(Eq)/ml(ウシOCTを標準抗原に用いた時の値)、女性8ng Eq/ml、全体で16ng Eq/mlとした。肝疾患患者においては、OCT値は肝性脳症、acute on chronicなどで著明に上昇、慢性肝炎、肝硬変、肝癌などで中等度に上昇した。主要肝疾患での異常OCT値の出現率は、AST、ALT値とほぼ同率またはやや高率であった。また、AST、ALT、ミトコンドリア型AST、グルタミン酸脱水素酵素、γ-グルタミルトランスペプチダーゼなどとの相関がみられた。経過観察し得た症例では、AST、ALT値とほぼ同様の変動がみられたが、それらよりもやや早期に低下した。以上、本ELISA法によるOCTの測定は、従来の活性測定に比べ高感度で簡便であり、肝疾患のスクリーニング検査として、また、経時的変動をみる際の指標としての有用性を示した。オルニチントランスカルバミラーゼ(OTC)は肝臓に特異的に存在し,肝障害時に漏出するため,肝障害の指標として理想的であるものの,活性測定が煩雑で長時間を要するため,これまで日常検査にはほとんど用いられていない。そこでOTCに対する高力価の特異抗体を作成し,これを用いてOTCの酵素免疫測定法(ELISA法)を開発した。そして健常人および各種肝疾患患者の血清OTC抗原量を測定し、臨床応用の可能性を検討した。健常人443名(男性224名,女性219名)および慢性非活動性肝炎27例,慢性活動性肝炎26例,肝硬変27例,肝細胞癌27例の血清OTC抗原量を測定し,肝組織像やトランスアミナーゼの推移などと比較検討した。健常人の血清OTC値は男性,女性共に加令と共に上昇する傾向を示し,男性が女性より高値であった。これらの成績の棄却検定より血清OTCのカットオフ値を20ng/mlとした場合,慢性非活動性肝炎で78%,慢性活動性肝炎で88%,肝硬変で89%,肝細胞癌で96%が陽性であった。平均値±SD(ng/ml)はそれぞれ56.4±71.7,118±100,97.3±88.8,110.8±92.7で,いずれも対照より高値を示した。各群ともトランスアミナーゼ値との間に高い相関はみられなかったが,経過観察した例ではOTCとトランスアミナーゼはほぼ同様の挙動を示した。本ELISA法による血清OTCの測定は従来の活性測定にくらべてより高感度で正確かつ簡便であり、臨床応用が可能であることが示唆された。オルニチントランスカルバミラーゼ(OTC)は肝臓に特異的に存在し、肝障害時に漏出するため肝障害の指標として理想的であるものの、活性測定が煩雑で長時間を要するため、これまで日常検査にはほとんど用いられていない。そこでOTCに対する高力価の特異抗体を作成し、これを用いてOTCの酵素免疫測定法(ELISA法)を開発した。

そして健常人および各種肝疾患患者の血清OTC抗原量を測定し、臨床応用の可能性を検討した。健常人443名(男性224名、女性219名)および慢性非活動性肝炎27例、慢性活動性肝炎26例、肝硬変27例、肝細胞癌27例の血清OTC抗原量を測定し、肝組織像やトランスアミナーゼの推移などと比較検討した。健常人の血清OTC値は男性、女性とも加令と共に上昇する傾向を示し、男性が女性より高値であった。これらの成績の棄却検定より血清OTCのカットオフ値を20ng/mlとした場合、慢性非活動性肝炎で78%、慢性活動性肝炎で88%、肝硬変で89%、肝細胞癌で96%が陽性であった。本ELISA法による血清OTCの測定は、従来の活性測定に比べてより高感度で正確かつ簡便であり、臨床応用が可能であることが示唆された。OTC/アラニントランスアミナーゼ(ALT)比をとると、慢性肝炎に比べて肝硬変で有意に高く、肝細胞癌ではさらに有意に高値を示した。したがって、OTC/ALT比は肝疾患の鑑別診断に有用である可能性が示された。もう一つの尿素サイクル酵素でやはり肝特異性の高いカルバミルリン酸合成酵素(CPS)に対する特異抗体を調製し、高感度のELISA法を開発した。CPSの肝臓での含量はOTCの10倍以上あるにもかかわらず、血清OTCが高値を示す肝疾患でもCPSタンパク質はほとんど検出されなかった。オルニチンカルバモイルトランスフェラーゼ(OCT)は、肝ミトコンドリアに局在し、肝障害時に血清中に上昇することが知られている。アスパラギン酸アミノトランスフェラーゼ(AST)やアラニンアミノトランスフェラーゼ(ALT)に比し肝特異性が高く、肝疾患の酵素診断法として理想的ではあるが、活性測定が煩雑であまり使用されていない。そこで、高力価でヒトOCTとよく反応する抗ウシOCT抗体を用いて、高感度のOCTの酵素免疫測定法(ELISA法)を確立し、臨床応用の可能性を検討した。本法で測定したOCT蛋白量は、OCT活性と良い相関を示した。健常献血者の血清OCT値には、性差および年令差がみられ、正常上限値を男性23ng eqivalent(Eq)/ml(ウシOCTを標準抗原に用いた時の値)、女性8ng Eq/ml、全体で16ng Eq/mlとした。肝疾患患者においては、OCT値は肝性脳症、acute on chronicなどで著明に上昇、慢性肝炎、肝硬変、肝癌などで中等度に上昇した。主要肝疾患での異常OCT値の出現率は、AST、ALT値とほぼ同率またはやや高率であった。また、AST、ALT、ミトコンドリア型AST、グルタミン酸脱水素酵素、γ-グルタミルトランスペプチダーゼなどとの相関がみられた。経過観察し得た症例では、AST、ALT値とほぼ同様の変動がみられたが、それらよりもやや早期に低下した。以上、本ELISA法によるOCTの測定は、従来の活性測定に比べ高感度で簡便であり、肝疾患のスクリーニング検査として、また経時的変動をみる際の指標としての有用性を示した。
チロシン脱リン酸化における血管新生療法が心筋リモデリングに与える影響

下肢のラット虚血モデルにおいて、組織TNFが増加し、TNFのTyrosine Phosphataseにより、血管内皮増殖因子(VEGF)受容体のチロシンリン酸化が阻害されることを申請者らは報告した(Circulation.2004)。また、同モデルにおいてcytoplasmic protein Tyrosine PhosphataseであるSHP-1が増加し、SHP-1に対するsmallinterfering RNA(siRNA)を虚血部位に投与するとVEGF受容体の脱リン酸化は抑制され、VEGF受容体のチロシンリン酸化が活性化し血管新生が観察された。本研究において心筋梗塞ラットモデルを作成すると、梗塞域周辺部ではSHP-1が増加することを確認した。SHP-1に対するsiRNAの梗塞直後の投与でVEGF受容体の脱リン酸化は抑制され、VEGF受容体のチロシンリン酸化を活性化し、心筋梗塞サイズが縮小することを認めた(FASEB J.2005 Dec;19(14):2054-6)。この時心筋細胞のアポトーシスの抑制と梗塞域周辺部の血管新生を認めた。以上の研究からSHP-1は心筋や血管の再構築に大きな役割を担っていることが示唆された。SHP-1は細胞分化・増殖、Angiotensin II(AII)、多くに増殖因子などの生理活性に大きく関与していることが報告されていることから、モデルラットにおいてはSHP-1抑制によるVEGF受容体のチロシンリン酸化を活性化することが心筋リモデリングに重要な因子であると思われる。またSHP-1は内皮細胞からの活性酸素産生にも関与していることが最近知られ、PI3-K依存性Rac-1活性の陰性制御によりNADPHoxidase活性に影響を与える。また、最近SHP-1は糖代謝に影響することが報告(Nat.Med., Dubois MJ et al.2006)されている。その中で、インスリンのシグナル伝達系はインスリン受容体リン酸化によってその作用が生じるが、SHP-1は肝臓や筋肉組織でのインスリンの感受性や糖代謝の恒常性に深く関与しているとされている。本研究では増殖因子であるVEGFを直接投与するのでなく、VEGF受容体のチロシンリン酸化を活性することにより、その増殖効果を確認できた。今後、末梢血管病、虚血性心臓病などの血管病に対して、有効な治療へと発展が期待される。心筋虚血において血管内皮増殖因子(VEGF)は増加するが、血管新生による側副血行路が充分できないのは、VEGF受容体のチロシンリン酸化よる活性化が不充分であると考えられ。本研究ではチロシンリン酸化を脱リン酸化するSrc homology domein 2 containning tyrosine phosphatase-1(SHP-1)を非活性化させることにより、相対的にVEGF受容体のチロシンリン酸化を招き、このことが心筋虚血域の減少する可能性について検討した。SHP-1の非活性化にはSiRNA vectorを用い心筋梗塞ラットの虚血域に注射した。その結果、SiRNA vector投与では梗塞1日目にはSHP-1蛋白は減少し、Aktリン酸化の亢進を認めた。心筋梗塞域はScramble SiRNAに比し、SiRNA vector投与で48%の梗塞域の減少を認めた。

心エコーで観察した左室拡張期経は有意に低下し機能の改善を認めた。また、SiRNA vector投与では虚血域の心筋細胞のアポトーシスの抑制がみられた。以上の結果からVEGF受容体のチロシンリン酸化の活性化は虚血心の進展に重要な役割を演じていると推察される。現在、冠血管内皮細胞の増殖及び血管新生が促進される可能性があることから研究を展開中である。本研究は、受容体活性化の観点から、重症末梢虚血性血管病の血管新生療法を実用化するために行うもので、世界で初めての試みであり、VEGF及びHGFに代わる新たな血管新生療法として期待がもたれる。下肢のラット虚血モデルにおいて、組織TNFが増加し、TNFのTyrosine Phosphataseにより、血管内皮増殖因子(VEGF)受容体のチロシンリン酸化が阻害されることを申請者らは報告した(Circulation. 2004)。また、同モデルにおいてcytoplasmic protein Tyrosine PhosphataseであるSHP-1が増加し、SHP-1に対するsmall interfering RNA(siRNA)を虚血部位に投与するとVEGF受容体の脱リン酸化は抑制され、VEGF受容体のチロシンリン酸化が活性化し血管新生が観察された。本研究において心筋梗塞ラットモデルを作成すると、梗塞域周辺部ではSHP-1が増加することを確認した。SHP-1に対するsiRNAの梗塞直後の投与でVEGF受容体の脱リン酸化は抑制され、VEGF受容体のチロシンリン酸化を活性化し、心筋梗塞サイズが縮小することを認めた(FASEB J. 2005 Dec;19(14):2054-6)。この時心筋細胞のアポトーシスの抑制と梗塞域周辺部の血管新生を認めた。以上の研究からSHP-1は心筋や血管の再構築に大きな役割を担っていることが示唆された。SHP-1は細胞分化・増殖、Angiotensin II(AII)、多くに増殖因子などの生理活性に大きく関与していることが報告されていることから、モデルラットにおいてはSHP-1抑制によるVEGF受容体のチロシンリン酸化を活性化することが心筋リモデリングに重要な因子であると思われる。またSHP-1は内皮細胞からの活性酸素産生にも関与していることが最近知られ、PI3-K依存性Rac-1活性の陰性制御によりNADPHoxidase活性に影響を与える。また、最近SHP-1は糖代謝に影響することが報告(Nat.Med.,Dubois MJ et al. 2006)されている。その中で、インスリンのシグナル伝達系はインスリン受容体リン酸化によってその作用が生じるが、SHP-1は肝臓や筋肉組織でのインスリンの感受性や糖代謝の恒常性に深く関与しているとされている。本研究では増殖因子であるVEGFを直接投与するのでなく、VEGF受容体のチロシンリン酸化を活性することにより、その増殖効果を確認できた。今後、末梢血管病、虚血性心臓病などの血管病に対して、有効な治療へと発展が期待される。
２０世紀初頭アメリカのシティズンシップ教育の研究－－社会諸集団の多様性に注目して

平成26年度は、(1)20世紀初頭のシティズンシップ教育の史的展開の全体像の解明、(2)1916年のNEA社会科委員会報告書のカリキュラム観の分析、の二点の研究を進め、それぞれの成果を発表や論文として発信した。第一に、20世紀初頭のシティズンシップ教育の史的展開の解明に関しては、平成24年度・25年度の研究成果を踏まえて、19世紀末20世紀初頭の複数のシティズンシップ教育観がそれぞれに転換を遂げていく過程を史料に基づいて実証した。この論証の際には、19世紀末20世紀初頭のアメリカにおいて、「政治的意思決定としてのシティズンシップ教育」「政治的関与を促すシティズンシップ教育」「職業的自立を促すシティズンシップ教育」「生活改善を促すシティズンシップ教育」の四種類の展開を明らかにした。この研究成果に関しては、博士論文「10世紀初頭アメリカのシティズンシップ教育の変容ー子どもの多様性に対応するカリキュラムの視点からー」を東北大学に提出した。博士論文は無事に審査を合格し、平成26年度の3月に博士号を取得するに至った。第二に、1916年のNEA社会科委員会報告書のカリキュラム観に関しては、社会科委員会の親委員会である中等教育改造審議会報告書と合わせて分析を行った。分析の際には、カリキュラムが生徒の多様性をどのように認識し、対策を講じているかについて重点的に分析を行った。その結果、社会科委員会報告書には、二つの異なるカリキュラム観が内在していること、その二つのカリキュラム観によって、多様な生徒に対応する原理を生み出していたことを明らかにした。この研究成果に関しては、2015年2月に兵庫教育大学で開催された社会系教科教育学会第26回研究大会において研究発表を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、20世紀初頭のアメリカにおける主要な複数の公民科教育者(アーサー・W・ダン、ジェームズ・L・バーナード、トマス・J・ジョーンズ)の教育観を中心に研究し、その成果を論文として発表した。第一に、アーサー・W・ダンの教育観に関する考察については、日本カリキュラム学会の『カリキュラム研究』第22号に掲載された。この論文では、これまであまり研究されてこなかったダンの授業実践に着目し、当時の公民科実践が、街の改善そのものと関連していたことを明らかにした。また、その際には、公民科改革の背景には、移民黒人の住む地域への社会改善を行おうとする意図があったことを明らかにした。第二に、ジェームズ・L・バーナードの教育観に関しては、日本公民教育学会および全国社会科教育学会において発表した。この発表内容は、日本公民教育学会の『公民教育研究』第20号に掲載された。この発表及び論文では、バーナードの公民科教育論に職業指導の側面が強調されるようになる過程を分析した。その結果、バーナードが、社会的価値を教授する公民科教育において、「職業」の概念を中核にして市民統合を行おうとしていたことが明らかとなった。第三に、トマス・J・ジョーンズの教育観に関する考察については、東北教育学会において発表し、論文は、全国社会科教育学会の学会誌にて査読中である。この発表においては、ジョーンズが多様な人種の混在する当時の社会を考慮し、相互に共生するための教育を構想していたことを明らかにした。また、2012年の11月下旬に米国に行き、研究に必要な文献を収集を行った。今後は、上に示した三人の公民科教育者を中心としつつ、20世紀初頭のアメリカにおいて、「良き市民の育成」という考え方が、どのような背景をもって生み出されたのかについて、系統的な分析を進めて行く予定である。平成25年度は、1. 20世紀初頭のアメリカにおける主要な社会科教育者(トマス・J・ジョーンズ)のカリキュラム観の分析、2. 20世紀初頭の主要な団体報告書分析3.日米における社会科教育史研究の先行研究における特徴の整理・類型化、の三点の研究を進め、それぞれの成果を発表や論文として発信した。第一に、トマス・J・ジョーンズの社会科教育カリキュラムの分析については、ジョーンズの人種観と教育観の関係性に注目することで、従来のジョーンズのカリキュラム観の再評価を図った。この研究成果に関しては、全国社会科教育学会における『社会科研究』第80号に掲載が決定し、現在印刷中である。第二に、119世紀末20世紀初頭の主要な団体報告書分析に関しては、各報告書のカリキュラムの特徴が、そこで想定される生徒の実態や社会階層の変容によって説明できることを明らかにした。これらの研究成果は、日本公民教育学会において学会発表を行った。この発表内容は、『東北大学大学院教育学研究科紀要』に論文が掲載された。第三に、日米における社会科教育史研究の先行研究における特徴の整理・類型化に関しては、日米の社会科教育史研究の研究目的・研究方法およびその動向を踏まえた整理を行った。これらの研究成果に関しては、全国社会科教育学会とシティズンシップ教育国際会議において発表した。また、2014年の12月に米国のニューヨーク州ニューヨーク市、ペンシルベニア州フィラデルフィア市に行き、研究に必要な文献収集を行った。

第一に、20世紀初頭のシティズンシップ教育の史的展開の解明に関しては、平成24年度・25年度の研究成果を踏まえて、19世紀末20世紀初頭の複数のシティズンシップ教育観がそれぞれに転換を遂げていく過程を史料に基づいて実証した。この論証の際には、19世紀末20世紀初頭のアメリカにおいて、「政治的意思決定としてのシティズンシップ教育」「政治的関与を促すシティズンシップ教育」「職業的自立を促すシティズンシップ教育」「生活改善を促すシティズンシップ教育」の四種類の展開を明らかにした。この研究成果に関しては、博士論文「10世紀初頭アメリカのシティズンシップ教育の変容ー子どもの多様性に対応するカリキュラムの視点からー」を東北大学に提出した。博士論文は無事に審査を合格し、平成26年度の3月に博士号を取得するに至った。第二に、1916年のNEA社会科委員会報告書のカリキュラム観に関しては、社会科委員会の親委員会である中等教育改造審議会報告書と合わせて分析を行った。分析の際には、カリキュラムが生徒の多様性をどのように認識し、対策を講じているかについて重点的に分析を行った。その結果、社会科委員会報告書には、二つの異なるカリキュラム観が内在していること、その二つのカリキュラム観によって、多様な生徒に対応する原理を生み出していたことを明らかにした。この研究成果に関しては、2015年2月に兵庫教育大学で開催された社会系教科教育学会第26回研究大会において研究発表を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度の研究では、20世紀初頭のアメリカにおける主要な公民教育論者達が、社会に存在している人種的多様性や社会階層の問題などを捉え、自身の教育論を作成しているという、具体的な関係性を明らかにすることができた。これらの分析結果は、現地資料の収集の成果にも関連している。このような研究内容を、3ヵ年の研究計画の第一年目に果たせたことからも、全体の研究計画および「研究の目的」の達成に向けて、当初の予想より早く研究が進行していると言える。今年度の研究では、20世紀初頭のアメリカにおける主要な社会科教育者のカリキュラム観の再評価や、主要団体報告書のカリキュラム観の再評価を図るなど、具体的な再解釈を進めてきた。その一方で、日米の社会科教育史研究の動向整理を行うことで、これまで二年間で行ってきた独自の解釈を全体の動向に位置づけることができた。これらの研究結果を踏まえれば、平成26年度には、これまでの研究蓄積を博士論文にまとめることができる可能性が高い。このような研究内容を、3ヵ年の研究計画の二年目に果たせたことからも、全体の研究計画および「研究の目的」の達成に向けて、おおむね順調に進展していると言える。本研究課題における今後の推進方策としては、主に二点が挙げられる。第一に、今年度、学会誌に掲載された二つの論文を中核としつつ、20世紀初頭のアメリカにおける公民科教育の一般的な潮流およびその他の有力な公民科教育論の特徴を明らかにする。これらの研究成果に関しては、随時、定期的な学会発表および論文掲載によって進めていく。第二に、これまでにまとめた研究成果をもとに、米国における主要学会での学会発表を試みていく。この発表を行う学会としては、History of Educational Societyを想定している。
悪性神経膠腫に対する革新的ワクチン療法の開発

免疫checkpoint阻害剤の著明な治療効果が明らかになり、癌の免疫療法が注目されているが、特殊な免疫学的環境に発生した悪性グリオーマに対する治療効果は限定的であり、その要因の究明と打開策が求められている。理論的に、腫瘍の免疫原性が低い場合、腫瘍特異的T細胞の誘導が不充分であるため、免疫checkpoint阻害単独では有効でないと考えられる。そこで、本研究では、腫瘍抗原特異的なT細胞を強力に誘導する革新的ワクチンの開発を目的として、グリオーマのneoantigenとkiller/helper epitope long peptideを同定し、免疫checkpoint阻害剤との併用療法の臨床応用を目指す。本年度は、マウスグリオーマモデルに対してウイルス治療後のリンパ球を用いて同定された腫瘍抗原が、マウスグリオーマ特異的に免疫誘導されるneoantigenであること、かつ遺伝子変異により抗原性を獲得していることを確認した。つぎに、マウスグリオーマneoantigen由来のkiller epitopeペプチドと、現在、我々が悪性神経膠腫に対して臨床試験を行っている腫瘍血管新生に関連するvascular endothelial growth factor receptor (VEGFR)由来のマウスkiller epitopeペプチドを合成した。マウスグリオーマモデルを用いて、それらのペプチドを併用投与することにより、新たなneoantigenワクチン療法の有効性を明らかにした。また脳腫瘍患者組織における免疫checkpoint関連分子(PD1、PDL1)の発現、免疫抑制性のT細胞およびマクロファージを、腫瘍中心部、境界部、正常部に分けて解析を行ったところ、腫瘍中心部と周辺部では、免疫状態が大きく異なることが明らかになった。マウスグリオーマneoantigenのkiller epitopeペプチドと腫瘍血管関連分子vascular endothelial growth factor receptor (VEGFR)のkiller epitopeペプチドを組み合わせた新たなワクチン療法を開発し、マウスグリオーマモデルに対する有効性を明らかにすることに成功した。本年度の目標はおおむね達成することができた。1脳腫瘍neoantigenの免疫反応解析昨年度に引き続き、neoantigenの解析を行い、候補分子を同定する。同定されたneoantigenの予測アミノ酸配列から、HLA結合性予測プログラム(BIMAS)とプロテアソーム切断予測プログラム(PAProC)を用いてHLA-A24およびHLA-A2結合性エピトープペプチドを推測し、結合性の高い候補ペプチドを合成する。健常人からリンパ球を分離し、合成したCTLエピトープペプチドを用いてin vitroで刺激後、グリオーマ特異的なCTL誘導能を解析して、ワクチンに有効なHLA-A24およびHLA-A2結合性ペプチドを同定する。また、同定されたペプチドによる免疫誘導能を定量的に評価するために、同定ペプチドを用いてテトラマーおよびELISPOT解析法を確立し、誘導されたCTLとの結合性、検出度を解析する。2腫瘍抗原ワクチンと免疫checkpoint阻害による複合免疫療法の治療解析マウス脳腫瘍幹細胞(BCSC)およびグリオーマモデルを用いて、これまで我々が同定した脳腫瘍抗原および同定されたneoantigenと免疫checkpoint阻害剤との複合免疫療法の有効性を検証する。同定された腫瘍抗原投与法の最適化を行うため、腫瘍抗原ペプチドと各種アジュバントの組み合わせによるワクチンを投与後、一定期間後にCTL解析を行い、最も有効なワクチンの投与法を決定する。次にマウスBCSCモデルを用いて、最適化されたワクチン投与と各種免疫checkpoint阻害剤併用後のCTL解析、IVIS imaging systemを利用したin vivo腫瘍イメージングおよび生存期間を解析して、治療効果を検証する。

1脳腫瘍neoantigenの免疫反応解析昨年度に引き続き、neoantigenの解析を行い、候補分子を同定する。同定されたneoantigenの予測アミノ酸配列から、HLA結合性予測プログラム(BIMAS)とプロテアソーム切断予測プログラム(PAProC)を用いてHLA-A24およびHLA-A2結合性エピトープペプチドを推測し、結合性の高い候補ペプチドを合成する。健常人からリンパ球を分離し、合成したCTLエピトープペプチドを用いてin vitroで刺激後、グリオーマ特異的なCTL誘導能を解析して、ワクチンに有効なHLA-A24およびHLA-A2結合性ペプチドを同定する。また、同定されたペプチドによる免疫誘導能を定量的に評価するために、同定ペプチドを用いてテトラマーおよびELISPOT解析法を確立し、誘導されたCTLとの結合性、検出度を解析する。2腫瘍抗原ワクチンと免疫checkpoint阻害による複合免疫療法の治療解析マウス脳腫瘍幹細胞(BCSC)およびグリオーマモデルを用いて、これまで我々が同定した脳腫瘍抗原および同定されたneoantigenと免疫checkpoint阻害剤との複合免疫療法の有効性を検証する。同定された腫瘍抗原投与法の最適化を行うため、腫瘍抗原ペプチドと各種アジュバントの組み合わせによるワクチンを投与後、一定期間後にCTL解析を行い、最も有効なワクチンの投与法を決定する。次にマウスBCSCモデルを用いて、最適化されたワクチン投与と各種免疫checkpoint阻害剤併用後のCTL解析、IVIS imaging systemを利用したin vivo腫瘍イメージングおよび生存期間を解析して、治療効果を検証する。
末梢血TCRVδ1+γδT細胞のCD107a発現に着目した円形脱毛症の病態解明

円形脱毛症はT細胞を介した自己免疫疾患である。これまでの研究で脱毛症患者の末梢血液中のTCRVδ1+γδT細胞が活性化および脱顆粒を示すマーカーであるCD107aを過剰発現していることを明らかにした。このことから円形脱毛症の末梢血では、Vδ1T細胞の特異的活性化が生じている可能性を考えた。続いて、円形脱毛症の末梢血γδT細胞のサブセットであるVδ1T細胞の発現プロフィールと円形脱毛症の重症度に関連性があるかどうかについて解析した。頭部にのみ脱毛病変を認める患者群と比較して、頭部外にも脱毛病変を伴う患者群ではVδ1T細胞におけるCD107aの有意な発現増強が認められた。末梢血CD107a+Vδ1T細胞の出現が重症度と相関していることが示された。さらに、円形脱毛症の末梢血Vδ1T細胞はsubstance Pの受容体であるNK1Rを発現していた。In vitroにおいて、substance PはVδ1T細胞のCD107a発現やIFN-γ産生を誘導した。IFN-γは、脱毛を誘導する重要な病的ファクターである。すなわち、円形脱毛症において、末梢血γδT細胞はsubstance PによりVδ1T細胞特異的に活性化し、IFN-γを介して毛包を障害することで脱毛をきたす可能性が示唆され、末梢血Vδ1T細胞を特異的に活性化の制御機構の解明は、円形脱毛症の病態メカニズムの構築と新たな治療ターゲットにつながる重要な成果であると考えられる。今年度、末梢血Vδ1T細胞におけるCD107aの発現増強が重症度と相関していることが判明し、さらに、円形脱毛症の末梢血Vδ1T細胞はsubstance Pの受容体であるNK1Rを発現していることと、in vitroにおいて、substance PはVδ1T細胞のCD107a発現やIFNγの産生を誘導するという新たな事実を発見することができた。この成果は、今後、末梢血Vδ1T細胞を特異的に活性化する機序とその調節機構の解明が、将来的な円形脱毛症の治療法の確立につながる事を示す重要なものである。本研究で得られた知見を基に、すでに円形脱毛症の病態において重要役割を担うと考えられているCD8T細胞と比較し、Vδ1T細胞を円形脱毛症の治療のターゲットとして応用するための研究をさらに推進する。CD107aにおける細胞障害性分子以外の機能として遊走能についても検討する。NK1Rを介した活性化シグナル伝達の解明を行うのため、末梢血γδT細胞を用いたin vitroでの実験を進める予定である。