hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
研究開発職のモチベーションと創造性に影響を与える新たな人的資源管理に関する研究

本研究ではわが国の研究開発技術者のワーク・ライフ・バランス、モチベーションおよび創造性の相互関連に焦点をあて探索を行った。技術者の働き方の実態を探るために実施したヒアリングおよびサーベイ調査の結果から、近年強化されつつある残業時間の規制に伴い技術者の働き方に変化が生じており、時間的余裕の少なさや仕事のやり残し感の高まり等の問題が発生していることが明らかになった。また、ワーク・ライフ・バランスおよび内発的モチベーションが技術者の創造性の重要な要因であることが明らかになった。本研究の目的は、わが国の企業によるワーク・ライフ・バランス支援の取り組みが、能力開発制度と補完的に作用しあいながら、研究開発技術者の仕事に対するモチベーションおよび創造的職務成果に対してどのような影響を与えるかを探ることを通して、高付加価値研究開発技術者のキャリア開発に有効な新たな人的資源管理のあり方を検討することにある。2008年度は本研究における問題意識の整理と独自調査に向けた仮説抽出のために、文献調査を行うと同時に、大型既存データの分析を行った。まず、電機連合が2008年に実施した「高付加価値技術者のキャリア開発に関する調査」のデータを利用して分析を行った。分析には、技術系組合員を対象とした個人調査データを用い、人的資源管理施策が研究開発技術者のワーク・モチベーションに与える影響について探った。その結果、特に研究者の意欲向上には企業による能力開発の取り組みが重要であることが明らかになった。このデータにはワーク・ライフ・バランスに関する指標が盛り込まれていなかったため、ワーク・ライフ・バランスの効果については、電機連合が2006年に実施した「仕事と生活の調和に関する調査」によるデータを利用して2次分析を行った。この分析により、一般的に、職務特性としての仕事の心理的要求度と職務自律性の適切な組み合わせにより、労働者のモチベーションが向上する可能性が示された。しかし、データの特性上、研究開発技術者に焦点をあてた分析は困難で、技術者のワーク・ライフ・バランスの効果を探るためには、独自の調査が必要であること示された。これらの分析結果は、本年度2つの論文として学術誌に掲載した。2008年データの分析結果については、2008年12月に2回に分けて開催された研究フォーラムで報告を行い、参加した多くの技術者から意見が寄せられた。これらの意見は質的に重要なもので、2009年度に予定される独自調査の設計および展開に大いに参考に資するものとなった。本研究の目的は、わが国の企業によるワーク・ライフ・バランス支援の取り組みが、能力開発制度と補完的に作用しあいながら、技術者のワーク・モチベーションおよび創造的職務成果に対してどのような影響を与えるかを探り、技術者のキャリア開発に有効な新たな人的資源管理のあり方を検討することにある。平成21年度は、当初、同志社大学技術・企業・国際競争力研究センター(ITEC)の共同研究機関である財団法人連合総合生活開発研究所(連合総研)に本研究のための研究委員会を設置し、産業別労働組合の協力を得ることで、秋に個票調査を実施することをめざしていたが、連合総研側の諸事情により委員会の設置が困難な状況となり、調査は平成22年度まで延期されることになった。そのため平成21年度の研究計画を変更し、日本企業の海外現地法人における技術者の人的資源管理の事例研究を行うために聞き取り調査を実施することとした。本年度訪問した企業はHoriba Instruments(米国カリフォルニア州アーバイン市、3回訪問)、Panasonic Avionics(米国カリフォルニア州レイクフォレスト市、2回訪問)、Hitachi Global Storage Technologies(米国カリフォルニア州サンノゼ市)、およびHitachi Cambridge Laboratory(英国ケンブリッジ市)である。また、技術者の人材マネジメントに精通する海外の大学研究者(Dr. Robert Silverstein,U. C. L. A; Dr. William Ouchi, U. C. L. A. ; Dr.Charles Corbett, U. C. L. A. ; Dr. Greg Linden, U. C. Berkeley; Dr. Alan Hughes, Cambridge University; Dr. Uschi Backes-Gellner, University of Zurichほか)に対するヒアリングも行った。これらの企業関係者や研究者の聞き取りにより、グローバル化を進める日本企業の技術者の人的資源管理の現状や今後の課題に関する重要な示唆を得ることができた。また、今後継続的に研究を行っていく上で極めて有効な、技術者や人事担当者、また海外研究者との人的ネットワークを構築することができた。本研究の目的は、(1)わが国の企業で働く研究開発技術者の能力開発とワーク・ライフ・バランスがどのように補完的に作用し合いながら仕事に対するモチベーションや創造的な職務成果の創出に影響を与えるかを探ること、および(2)技術者のキャリア開発に有効な新たな人的資源管理のあり方を検討すること、の2点である。

平成23年度は、財団法人中部産業・労働政策研究会(中部産政研)の協力のもと、2011年9月から2012年1月の5ヶ月間にわたり大手自動車製造業のグループ関連会社7社において、一般技術者、管理職、および研究開発部門長に対する3層のヒアリング調査を実施し、技術者の働き方とモチベーションの実態、また技術者の人材管理の課題等を探った。その結果、近年強化されつつある残業時間の規制に伴い、技術者の働き方に顕著な変化が起きており、ワーク・ライフ・バランスが実現しつつある一方で、モチベーションの低下、仕事のやり残し感の高まり、また若手技術者の能力開発の遅れ等の問題が生じていることが明らかになった。これらの問題がより広い範囲の企業で起きているかを探るため、インターネット・アンケート調査を実施した(実施期間2012年3月1日3月8日、総回答数4482人)。調査項目の集計から興味深い結果が得られている。例えば、「労働時間に見合った業務量になっていない」58.5%が該当、「仕事のやり残し感を感じる」62.6%該当、「納期が短すぎて納得のいく仕事が出来ない」55.6%が該当、「部下や後輩を十分指導できる人が減ってきている」72.6%該当、「ワーク・ライフ・バランスは取れている」56%が該当といったように、自動車製造業以外の業種でも技術者の働き方に類似の傾向が見られることが明らかになってきている。
消費者間の相互作用を活用した贈答用果実のマーケティング方策の確立

この研究の目的は消費者間の相互作用を活用した贈答用果物のマーケティング戦略を提示することにある。調査の結果、消費者はおすそわけ行為を楽しむ傾向にあり、おすそわけによって得たリンゴが新たな顧客の創出につながることがわかった。この過程を促進するためのツールとして「おすそわけ袋」を考案し、実験的に配布したところ、消費者の評価は良好であり、活用可能性が高いことがわかった。また、大規模個別経営における実験の結果、おすそわけ袋を契機とした新たな顧客の存在が確認できた。すなわち、「おすそわけ袋」が消費者の購買意欲を喚起し、消費者と生産者を結びつける機能があることがわかった。果樹作経営の贈答品販売の対応については、大規模リンゴ作経営のデータに基づきチャネル別の原価試算を行った結果、所得形成上、消費者への直売がもっとも重要であることを明らかにした。また、昨年度聞き取り調査をしたタイプの異なる3経営の販売管理・顧客獲得について分析した結果では、販売管理業務については注文対応、送り状作成、梱包、代金決済に関する課題と対応を明らかにした。顧客拡大については、新規顧客獲得の段階、顧客をリピーターとして定着させる段階、既存の顧客から顧客同士の社会関係によって新規の顧客を獲得していく段階という拡大過程を明示した。このように、消費者への直接販売に先進的に取り組むリンゴ作経営の販売管理業務および顧客獲得の課題と対応の特徴を明らかにした。さらに、贈答用リンゴの直接販売において特徴的な課題として、作業時期の集中の問題、請求書発行業務および顧客管理の煩雑さ、チラシの効果的な活用方法の検討などを提示した。消費者の贈答果実に関する購買行動については、10名の消費者を対象に聞き取り調査を行い、食品の贈答行為と食情報の伝達に関する基礎的なデータを収集した。消費者の「おすそわけ」行為を活用した新たな販売戦略および販売管理手法については、昨年度「おすそわけ袋」の配布実験に参加したリンゴ作経営に引き続き配布実験を依頼するとともに、新たなモニター農家を設定して、「おすそわけ袋」を契機とした新規顧客数の把握など、導入効果の計測を実施している。果樹作経営の販売対応については、リンゴ生産面積13.5ha規模の大規模経営、同2ha規模の中規模経営、同1.3ha規模で観光農園を経営の基軸におく経営というタイプの異なる3経営を対象に、注文対応、代金決済、物流選択、伝票作成、顧客管理、クレーム対応などの販売管理対応、およびプロモーションの方法について詳細な調査を行った。その1つ1つの項目について、各経営とも極めて多様な行動選択を行っていることが明らかになった。今後更に多数の経営の聞き取り調査、アンケート調査を実施するために、ポイントを整理していく。「おすそわけ袋」のマーケティング実験については、「おすそわけ袋」を実際に宅配する段ボールの中にアンケート調査票とともに同梱してその評価および「おすそわけ」行為に関する意識をたずねる試験を実施した。対象は上述の3経営の顧客および被贈者である。各経営にそれぞれ1000部の調査票配布を依頼し、662名からの回答を得た。なお、大規模経営においては、「おすそわけ袋」をみて注文をしてきた新規顧客の存在が複数名確認されている。一方、既に実施した盛岡りんご推進協議会参加農家の顧客及び被贈者を対象にした調査結果から、「おすそわけ」の実施者は9割に上るなど実施比率が高いこと、一人当たり24人の相手に35個程度の「おすそわけ」をしていることなど、「おすそわけ」に係わる消費者行動の実態が明らかになるとともに、「おすそわけ袋」の活用可能性が高いこと、「おすそわけ袋」が消費者の利便性を高めるとともに、「おすそわけ」するリンゴの価値を高めると捉える消費者が多いことなどが指摘された。これに対して、「おすそわけ袋」の大きさ、形状、枚数などについては検討の余地が残されることが指摘された。本研究では、果樹作経営の贈答品販売対応の特質、および消費者間の相互作用概念を用いた消費者の贈答品購買行動の特質を明らかにし、果樹作経営における顧客拡大のための贈答用果実マーケティング方策を確立することを目的としている。まず、農家直販における顧客を対象とした調査から、消費者間の商品の授受が新たな顧客を創出する可能性が確認された。さらに、多くの消費者に「おすそわけ」の習慣があることも確認された。意識調査の結果、消費者はおすそわけ行為そのものを楽しんでおり、相手に商品の良さが理解され喜ばれることを望んでいることを明らかにした。そこで、おすそわけ先の消費者に生産者や商品の情報を伝達し、新たな顧客として獲得するためのツールとして「おすそわけ袋」を作製し販売実験を行った。

その結果、実際におすそわけをした消費者の8割以上が「おすそわけ袋」を利用するなど、その活用可能性は高く、「贈答する立場」「おすそわけをする立場」「おすそわけをされる立場」のいずれの消費者も、「おすそわけ袋」に対して好意的な評価をしていることがわかった。また、大規模個別経営に「おすそわけ袋」を導入した事例では、実際に「おすそわけ袋」を契機とする新規顧客が20件以上あり、「おすそわけ袋」に顧客拡大効果があることが認められた。また、リンゴ作経営における販売管理と顧客獲得の実態について調査したところ、販売管理業務については、荷口数の増加を背景に作業の効率化と作業ミスの減少を図る必要が生じ、各作業工程において対応がとられるとともに、その対応では外部サービスの利用が重要な位置を占めることが明らかとなった。顧客拡大方法においては、拡大過程が大きく3段階に分かれ、各段階でそれぞれ対応がとられるが、全体として顧客とのコミュニケーションが重視されていることが明らかとなった。農業経済学リンゴ作経営の販売対応については、前年度の聞き取り調査の結果を分析し、販売管理と顧客獲得方策に関する理論構築を行っている。消費者の購買行動については、個別面接調査を実施し、消費者の贈答意識や食情報の伝達に関する基礎的データの収集を行っている。贈答用果実のマーケティング手法については、「おすそわけ袋」の効果を測定するために新たなモニター農家を募り、配布実験を実施中。いずれも当初の計画通り進展している。果樹作経営の販売対応については、贈答品販売に積極的に取り組んでいるいくつかの果樹作経営を対象に、贈答品販売の経営戦略、販売戦略上の位置づけ、および販売管理手法の実態について調査した。贈答用果実に関する消費者行動については、リンゴ生産者の顧客及び被贈者を対象とした調査から、多くの消費者に「おすそわけ」行為の習慣があること、「おすそわけ」行為が新たな購買行動につながる可能性が高いことを明らかにした。贈答用果実のマーケティング手法については、「おすそわけ袋」を試験的に作成し、実際に宅配されるリンゴ箱に同梱することで、消費者の反応を調査した。いずれも当初の計画通りに進展している。リンゴ作経営の販売対応については、より多くの生産者を対象としたアンケート調査を実施し、経営規模や直接販売の発展段階に応じた課題の対応策を明らかにする。消費者の贈答に関する購買行動についてはアンケート調査の結果から、消費者の相互作用が食行動に及ぼす影響について明らかにする。贈答用果実のマーケティング手法については、「おすそわけ袋」の効果を計測するとともに、様々な主体における導入の可能性について検証を行う。果樹作経営における贈答品マーケティング手法の体系的な整理に向けて、更に多くの農家調査を行い、販売管理手法のエッセンスを析出したのち、贈答品販売の一般的動向及びそうした販売管理手法導入の可能性を検討する為の広域アンケートの実施を図る。また、販売管理手法の消費者に向けた有効性を明らかにする為に、顧客を対象にアンケート調査を実施していく。また、考案した「おすそわけ袋」など新たな販売管理手法については、地方自治体などと連携して農家モニターを募集し、その効果を検証していく。さらに、消費者の贈答および「おすそわけ」行為に関する消費者調査を実施する。次年度使用額68,741円は、研究費を効率的に使用して発生した残額であり、次年度の研究費と合わせて、研究計画遂行のために使用する。
妊娠子宮平滑筋におけるK^+チャネル発現変化に関する遺伝子工学的解析

電気生理学実験により子宮をはじめとする各種平滑筋の収縮調節機構に多くのイオンチャネルやトランスポーターが寄与することが明らかとなっている。また、K^+チャネル開口薬は抗高血圧薬、抗不整脈薬といった循環器疾患作用薬としての適用だけでなく、切迫早産治療薬、抗気管支喘息薬、尿失禁抑制薬としての開発が期待されている。本研究では各種平滑筋(子宮を含む)に発現する電位依存性K^+チャネルの分子同定、発現分布、機能的集積を検討した。また、新規K^+チャネル修飾蛋白を単離し、発現分布を検討した。30種類以上単離されているK^+チャネルサブタイプのうちラット各種平滑筋において主に5種類[早期不活性化(Kv4.3)、遅延整流性(Kv1.2、1.5、2.1)、Ca^<2+>活性化(BKα)チャネル]が発現しており、膜興奮性により発現分布が異なっていた(研究発表参照)。また、輸精管のような興奮性の高い内臓平滑筋細胞ではBKチャネル蛋白が細胞膜に集積して機能的クラスターを形成していた(研究発表参照)。妊娠子宮平滑筋におけるK^+チャネル遺伝子のup/down-regulationやBKチャネル蛋白集積の変化に関しては現在進行中である。最近、早期不活性化K^+チャネルを機能修飾するK^+ Channel-Inteacting Protein(KChIP)が単離された。本研究では心筋に特異的に発現する新規KChIPを2種類単離するとともに、平滑筋に発現するKChIPサブタイプを同定した(投稿中)。KChIPは早期不活性化K^+電流密度を増大させるため妊娠後期や心筋梗塞時の早期不活性化K^+電流の減弱にはKChIPのdown-regulationが寄与する可能性がある。
確率過程と関連分野の研究

1.メ-ビウス変換と類似な一般ローレンツ変換群を実多次元ユークリッド空間で考え、その変換群で不変な単位球内のマルコフ過程の生成作用素を決定した。2.実バナツハ空間の多対空間の弱コンパクト部分集合について、それがペティス性を持つための新しい必要充分絛件を求めた。3.8種類のrealtypeの2-generatarショットキー群のユルゲンセン数の最小値を求めた。4.尖点つきリーマン面のタイヒミュラー空間を古典的な閉測地線を長さを開いた座標系によって実代数的に表現出来ることを示した。5.数学基礎論におけるelementary analysisについて、順序数ε_<ε_1>までの超限帰納法を用いればω-無矛盾性の証明が可能であること、それより小さい順序数での不可能性を示した。
自己センシングCFRP構造システムの耐久性評価

炭素繊維強化複合材料(CFRP)のはく離損傷は目視検査困難であり, CFRP構造の信頼性確保のために炭素繊維の導電性を利用した電気抵抗変化法による損傷モニタリングが研究されている.この方法には, CFRP構造に電極を設置する必要があり,電極の信頼性がモニタリングシステムの信頼性に直結する.本研究では,さまざまな電極を検討し,長期繰り返し負荷試験を実施して,信頼性の高い電極を用いた電気抵抗変化法を開発する.炭素繊維強化複合材料(CFRP)のはく離損傷は目視検査困難であり, CFRP構造の信頼性確保のために炭素繊維の導電性を利用した電気抵抗変化法による損傷モニタリングが研究されている.この方法には, CFRP構造に電極を設置する必要があり,電極の信頼性がモニタリングシステムの信頼性に直結する.本研究では,さまざまな電極を検討し,長期繰り返し負荷試験を実施して,信頼性の高い電極を用いた電気抵抗変化法を開発する.当該年度は研究開発の開始年度に相当し,最重点研究課題として長期信頼性のある電極の作成が目標となる.この研究目標を達成するために,実験計画法に基づく銅メッキの条件探索,および銅メッキのはく離強度試験,銅メッキ電極を作成した試験片の繰り返し荷重試験を実施する.さまざまな動めっき手法をCFRP上において実施した結果,引き剥がし力に対して最も重要である因子は電流であることが明らかとなった.小さい電流でゆっくりとめっきする場合が最も良好であることが実験的に明らかとなった.このため,初期では小電流で途中で大電流で高速でめっきする2段めっき手法を考案し,これが最も優れていることがあきらかになった.さらに0°の積層CFRP試験片を作成して上記の方法にて4電極を設置し,4電極法で電気抵抗変化を測定しながら繰り返し荷重負荷試験を実施した。繰り返しの途中で試験機を止め,平均負荷で荷重を保持してそのときのひずみと電気抵抗を測定した.その結果,設定されためっき手法で100万回の繰り返し負荷までは問題なく電極が使用可能であることがあきらかになった.しかし,リード線のはんだ付け時に銅めっきがCFRPから剥離してしまうことがあきらかになり,リード線を一体でめっきする手法を提案した.昨年度は長期信頼性のある電極の作成として銅メッキの条件として2段めっき手法を考案し,これが最も優れていることがあきらかにし,さらに0°の積層CFRP試験片を作成して上記の方法にて4電極を設置し,4電極法で電気抵抗変化を測定しながら繰り返し荷重負荷試験を実施した.平成20年度はに同様の引張試験片を用いて,CFHP一方向材と直交積層材の2種類で繰り返し負荷試験(油圧試験機:既存備品)で,繰り返し荷重を負荷し,繰り返し負荷時の電極の信頼性を調査し,繰り返し負荷に対する電極作成手法の最適化を行うことを目的とし,実験には油圧サーボ試験機を用い,10Hzで繰り返し荷重振幅一定の疲労試験を実施した.疲労試験の途中で試験を中断し,損傷観察した。また,繰り返し試験においては,試験機の変位を測定し,さらに試験片に電気抵抗を4電極法を用いて測定した.その結果,10^6回繰り返し試験までは高い信頼性の電極が得られていることが実験的に検証できた.ただし,はんだ付け時にはんだの熱で銅めっきがはく離し,10^7回以降の繰り返し負荷ではこの影響が無視できないことが明らかになった.
大学における情報処理教育カリキュラムの具体化と評価方法に関する研究

わが国の大学の情報処理教育のカリキュラムは米国に比べると著しく遅れているというのが通説であった。本研究代表者および分担者は情報処理学会の「大学等における情報処理教育の改善のための調査研究」で中心的な役割を果たし,コンピュータサイエンスのモデルカリキュラムJ90の作成に貢献した。しかし,J90を各大学で具体化して実現するには,授業時間配分や担当教員の割り振りなど多くの問題を解決しなければならないことが明らかになった。そこで,本年度は,米国で,過去にコンピュータサイエンスのモデルカリキュラムを各大学で具体化して実現する際にどのようにしたかを調査することにした。まず,予備調査として,ACM(米国計算機学会)が1988年に発表したコンピュータサイエンスの見取図である9行3列のマトリクス(以下では「デニング図」と呼)をカリキュラムの評価に使うことが可能かどうかを検討した。デニング図の各行は1アルゴリズムとデータ構造,2計算機アーキテクチャ,3人工知能とロボティックス,4データベースと情報検索,5人間と計算機のコミュニケーション,6数値的計算と記号的計算,7オペレーティングシステム,8プログラミング言語,9ソフトウェアの方法論とソフトウェア工学に対応する。デニング図の各列は(1)理論,(2)抽象化,(3)設計に対応する。個々の大学のコンピュータサイエンスのカリキュラムについて,その各授業科目をデニング図の27(=9×3)の枠にあてはめてみることにより,そのカリキュラムの特徴が明らかとなる。さらに,もう一つの予備調査として,ACMが1991年に発表したコンピュータサイエンスの頻出概念について,カリキュラム評価の手法として使うことが可能かどうかを検討した。ACMの頻出概念は(A)バインディング,(B)大規模問題の複雑,(C)概念的および形式的モデル,(D)一貫性と完全性,(E)効率,(F)進化とその影響,(G)抽象化の諸レベル,(H)空間における順序,(I)時間における順序,(J)再利用,(K)安全性,(L)トレードオフとその結果,の12から成る。検討した結果,ACMの頻出概念はきわめて重要なものを含んでいるが,(a)これら12個の概念は互いに独立であるか,(b)これら12個の概念はコンピューサイエンスを完全に覆っているか,についてさらに詳しく検討する必要があることがわかった。以上の予備調査を行った上で,米国ニューヨーク州立大学バッファロー大学計算機科学科を訪問し,共同研究を行った。研究の方法は,デニング図を含むカリキュラム評価方法やコンピュータサイエンスの頻出概念について,日米双方の研究代表者・分担者が見解を述べ,互いに賛否の意見を出し合う,という形で行った。この過程で,バッファロー大学ではデニング図を用いて自己点検・評価を行っていることが示された。ACMの1991年報告書では「広がり優先方式」(以下,「BF方式」と呼ぶ)によるカリキュラム編成方式が紹介され,それを実現するために多数の「知識ユニット」が提案されている(もちろん,それらの知識ユニットを組み合わせて,学問体系に沿って教える伝統的なカリキュラムを編成することも可能である)。このBF方式カリキュラムについても議論した。米国分担者達はBF方式カリキュラムを試みたが,現在は伝統的なカリキュラムに復帰しつつあるという見解であった。ACMのSIGCSE研究会の研究発表の内容を調べた結果,非BF方式カリキュラムに対する支持が強いことが確かめられた。もっとも,教育は必然的にBF的面を有するものであり,BF方式カリキュラムが妥当であるか否かという問題は,知識ユニットをどの程度の大きさにするのが適切であるかという問題に帰着され,今後の検討課題となった。本研究の期間中に,ACMのSIGCHI研究会から人間と計算機のコミュニケーションを主題とするカリキュラム案が発表された。このカリキュラム案に伴って紹介されている演習課題についても検討した。この分野は日本が大きな貢献をすることが可能な分野であり,今後の研究課題とすることにした。

ACMの頻出概念は(A)バインディング,(B)大規模問題の複雑,(C)概念的および形式的モデル,(D)一貫性と完全性,(E)効率,(F)進化とその影響,(G)抽象化の諸レベル,(H)空間における順序,(I)時間における順序,(J)再利用,(K)安全性,(L)トレードオフとその結果,の12から成る。検討した結果,ACMの頻出概念はきわめて重要なものを含んでいるが,(a)これら12個の概念は互いに独立であるか,(b)これら12個の概念はコンピューサイエンスを完全に覆っているか,についてさらに詳しく検討する必要があることがわかった。以上の予備調査を行った上で,米国ニューヨーク州立大学バッファロー大学計算機科学科を訪問し,共同研究を行った。研究の方法は,デニング図を含むカリキュラム評価方法やコンピュータサイエンスの頻出概念について,日米双方の研究代表者・分担者が見解を述べ,互いに賛否の意見を出し合う,という形で行った。この過程で,バッファロー大学ではデニング図を用いて自己点検・評価を行っていることが示された。ACMの1991年報告書では「広がり優先方式」(以下,「BF方式」と呼ぶ)によるカリキュラム編成方式が紹介され,それを実現するために多数の「知識ユニット」が提案されている(もちろん,それらの知識ユニットを組み合わせて,学問体系に沿って教える伝統的なカリキュラムを編成することも可能である)。このBF方式カリキュラムについても議論した。米国分担者達はBF方式カリキュラムを試みたが,現在は伝統的なカリキュラムに復帰しつつあるという見解であった。ACMのSIGCSE研究会の研究発表の内容を調べた結果,非BF方式カリキュラムに対する支持が強いことが確かめられた。もっとも,教育は必然的にBF的面を有するものであり,BF方式カリキュラムが妥当であるか否かという問題は,知識ユニットをどの程度の大きさにするのが適切であるかという問題に帰着され,今後の検討課題となった。本研究の期間中に,ACMのSIGCHI研究会から人間と計算機のコミュニケーションを主題とするカリキュラム案が発表された。このカリキュラム案に伴って紹介されている演習課題についても検討した。この分野は日本が大きな貢献をすることが可能な分野であり,今後の研究課題とすることにした。
運動療法によって変動するエピジェネティック分子の網羅的解析と予防医学の意義

熟年者の健康増進の為に、能勢らは運動処方インターバル速歩(IWT)を開発した。巨視的健康指標(血圧など)でその有効性が示されてきたが、その分子生物学的裏付けも重要と考えた。本研究では、ゲノムワイドでエピジェネティックな変化を調べた。我々の目的は、以前炎症関連遺伝子ASCについての研究を基に、被験者の血液DNAについて、IWTに反応してメチレーション変化を示す遺伝子を同定することであった。そして、IWTに対応して、幾つかの炎症関連遺伝子のメチル化変化が抗炎症的であることを示唆する結果を得た。特に、炎症のマスター遺伝子の一つであるNFkB2のメチル化がIWTによる増強は注目すべきと考えれらた。信州大学で開発された健康増進の為の運動処方インターバル速歩の効果をエピジェネティックスの側面から検討する為に、被験者の血液DNAのメチル化状態を運動処方の介入前後で比較した。ゲノムワイドで調べた所、メチル化の増減した遺伝子は200個以上になった。その中から、遺伝子発現制御領域で有意に変化しているもの、さらに、それらの変化程度が運動日数やエネルギー消費量と相関するものを同定した。その中で、制御領域で複数箇所でメチル化の増加を示す遺伝子としてNFkB2を見出した。NFkB2は炎症サイトカインの発現促進的制御に関わるので、遺伝子のプロモータ領域がメチル化されるということは、その蛋白質発現量が減少し、炎症状態を抑制する方向に働くと推察された。なお、このNFkB2については、独立の被験者グループで異なるメチル化測定法(パイロシークエンス法)にてプロモータ領域を調べた所、やはり運動による有意のメチル化の増強が認められた。これらの結果はエピジェネティックスの側面からもインターバル速歩は抗炎症効果を齎し、健康増進に働くということが示唆された。インターバル速歩による健康改善は巨視的に認められる所であるが、エピジェネティック効果として被験者の血液における遺伝子レベルでのメチル化状態変化をゲノムワイドで観察した。1コホートで炎症のマスター遺伝子の一つであるNFkB2遺伝子の制御領域においてメチル化の増強を観察したが、別コホートでしかも別のメチル化測定法,パイロシークエンス法、によって再現性を確かめることができた。メチル化変化の程度は被験者のエネルギー消費量と相関した。また、被験者数が少数であったことからか巨視的健康指数である血圧などでは健康増進についての有為差が得られなかったが、それにも拘らずメチル化変化をNFkB2遺伝子の数カ所の制御領域で有意に認めることができた。他にも炎症抑制的に働くと示唆される遺伝子のメチル化減少、炎症促進的に働くと示唆される遺伝子のメチル化増加を認め、インターバル速歩はエピジェネティクスの視点からして抗炎症的な効果をもたらすことがわかった。また、巨視的には有意差が見られない段階でも、健康処方始め種々処方介入の妥当性を判断するために感度の高い簡便な検査法として血液を用いるメチル化測定は有用性があると考えられた。熟年体育大学におけるインターバル速歩運動処方介入を行い、健康増進の程度及び血液から採取した被験者DNAを用いゲノムワイドで運動前後のメチル化変化を調べた。その結果、1)インターバル速歩運動処方を半年行うと、NFkB2という炎症のマスター遺伝子のメチル化が増強した。他、メチル化の有意な変化を種々の遺伝子で認めた。それらの変化を示した遺伝子の中で、炎症促進に働く遺伝子はNFkB2を始めとしてメチル化が増強し、逆に炎症を抑制すると考えられる遺伝子数種のメチル化は減少し、インターバル速歩運動介入は抗炎症作用があることがわかった。さらに、NFkB2遺伝子については、パイロシークエンスという最初の測定法とは独立の定量的なメチル化測定システムで、また別の被験者について運動によってメチル化が増強していることを確認した。この研究結果はInternational Journal of Medicineに投稿し受理されて掲載された(2015年、769ー775ページ)。この結果を得て、現在サプリメント摂取介入実験を行い、それに伴うメチル化変化を調べるという新たな研究展開がなされるに至っている。しかし、当初計画したヒトでの結果をマウスの系で再現し、メチル化変動の機序解明の試みはサスペンド状態となった。25年度に引き続き研究を実施した。1)DNAのメチル化変化と臨床データとの相関解析:運動処方施行群、コントロール群から統計的無作為抽出により選出し、運動前後におけるメチル化変化をメチル化アレイを用いて網羅的に解析した。メチル化変化した遺伝子を機能、発現箇所、疾患との関与など多目的にアノテーションをしたデータベースを構築した。相関解析の結果、消費エネルギーと相関する遺伝子について、その遺伝子のプロモーター領域、重要なドメイン内のメチル化レベルなどを詳しく検討した。2)運動処方応答候補

遺伝子の同定:1)の実験結果において候補に挙がった遺伝子のうち、プロモーター領域内で有意にメチル化変化したものを選出した。年齢。性別、臨床データに有意差がない、被験者の中から適切な運動量を施行した運動群と非運動群を可能な限り収集し、これらゲノムDNAサンプルをパイロシークエンスを用いてメチル化測定を行った。この結果が網羅的解析によって得られた結果と照らし合わせ、統計的手法を用いて運動処方応答候補遺伝子NFkB2として同定した。3)運動処方の改良と遺伝子メチル化変化:この解析について現在サンプルを収集及び解析を進めている。1),2)については、成果を論文にまとめ、International Journal of Sports Medicineに受理された。分子生物学現在インターバル速歩に加え、食の介入による健康改善実験を行なっているが、それについてのメチル化変動は依然解析中であり、これについての成果をまとめて行く。ゲノムワイドで運動前後のメチル化を比較した場合、運動程度に相関するメチル化の増減を特定遺伝子の制御領域に見出し、それぞれの変化が炎症抑制,血液凝固抑制,心臓機能亢進など健康増進を示唆する結果を得たからである。動物実験などによる機序解析は今後の課題である。出来るだけ安価に消耗品購入の工夫をして研究費を節約した結果次年度使用額が生じた。ゲノムワイドで得られたメチル化変化の結果を別のメチル化測定方法で確認し、そのメチル化変化が実際の遺伝子発現変化に対応するか否かをレポータアッセイを行い、エピジェネティック変化が生物的機能に対応するのか否かを検討して、研究を推進することを考えている。機能性食品や乳製品と運動処方との併用効果をエピジェネティックスの側面から解析する。研究計画として、食の介入についてのエピジェネティックス側面からのアプローチがまだ残っているのでその為に使用予定である。熟年体育大学研究対象者の研究説明に要する出張経費が予定よりも低額で済んだため。今年度の熟年体育大学研究対象者の研究説明に要する出張旅費として用いる。また、運動処方、食介入の新規サンプルについてメチレーション変化を追加測定するための消耗品費用として使用する。
血液がんにおける異常血液型迅速診断法の確立 : 血液型A・B抗原とI抗原の連動性証明

これまでフローサイトメトリー(FCM)法で血液がん患者のI抗原発現量を測定し、I抗原発現量がA・B抗原と連動して低下することを見出した。今回、血液疾患患者と亜型を含む非血液疾患患者および正常AB型と比較し、I抗原の発現量や蛍光強度の違いを統計的に解析した。対象はA・B抗原減弱を伴う血液疾患群5例、非血液疾患群10例と正常AB型11例。方法はFCM法を用い、I抗原の発現率と蛍光強度(GMFI)を測定した。統計はMann-Whitney検定を用いた。I抗原の発現率は血液疾患群と非血液疾患群、血液疾患群と正常AB型との間に有意な差を認めた(p<0.01)。しかし、GMFIでは3群間に有意な差は認めなかった。また、全ての血液疾患でI抗原発現のヒストグラムパターンは2峰性を示した。以上より、3群間の比較によりI抗原の発現率の低下現象は血液疾患群に特有な現象であることが示唆された。GMFIは3群間に有意な差はなかった。また、血液疾患群の発現率陽性分布域では正常AB型と変わらない抗原量を維持し、ヒストグラムパターンは2峰性を示したことから抗原発現を維持しているものとそうでないものが共存しているものと考えられた。
新規味覚「脂肪味」を含む味覚感受性と自律神経活動との関連

青年期のうちから自身の味覚識別能力や味覚感受性を認知することは、生活習慣病予防の観点からも極めて重要である。本研究では、青年期の味覚識別能力・各味覚感受性と自律神経活動等の健康状態、食物摂取状況、生活習慣等との関連について詳細に解析を行った。その上で、味覚識別能力・味覚感受性が健康状態等を反映するバロメータとなるか検討を行った。東洋大学研究倫理委員会の承認後、詳細な研究の説明を実施し、同意を得た青年期男女102名を対象に官能評価試験(甘味・塩味・酸味・苦味・うま味・脂肪味)、身体計測、食物摂取状況調査、血液生化学検査、自律神経活動測定、食生活・生活習慣調査を行った。なお、官能評価試験は、対象者の条件を整え、2回実施した。その結果、全ての味覚を正しく認識出来た者は約2割に留まり、約4割の者が味覚を正しく認識出来ていないことが明らかとなった。また甘味の感受性は、男性に比較し、女性の方が高いことが示唆された。さらに脂肪味の感受性は、うま味の感受性と関連があることが示唆された。男性では、正しく味覚を判別できた者ほど、体脂肪率、BMIが有意に高値、また体重、腹囲が高値傾向であった。女性では、正しく味覚を判別できなかった者ほど、血清鉄濃度が有意に低く、潜在的な鉄欠乏との関連が推察された。さらに女性においては、甘味・塩味・酸味の各味覚感受性は、ストレスや抑うつ性等の精神状態と関連があることが推察された。以上の結果より、味覚識別能力と味覚感受性は、身体的特性や健康状態と関連する可能性があり、これらの結果は、男女によって異なることも明らかとなった。本研究結果は、味覚識別能力や味覚感受性が健康状態を反映するバロメータとなる可能性が推察され、青年期の味覚機能と健康状態に関するエビデンスの構築に資することが期待される。本研究の目的は、自律神経活動(交感神経・副交感神経のバランス)と味覚感受性との関連性について多角的な面から探索することにある。特に本研究では、甘味・酸味・塩味・うま味・苦味の基本味のほかに、新規第6の味覚として注目されつつある脂肪味の感受性の評価も行い、自律神経機能評価や食物摂取状況等を詳細に調べることに新規性がある。初年度の平成28年度は、研究倫理委員会の承認後、詳細に研究について説明し、同意を得た青年期男女54名(男性15名、女性39名)を対象者とした。味覚官能評価試験、自律神経機能評価測定(LF/HF)、食習慣・生活習慣アンケート、身体計測等を実施し、男女別に各味覚の官能評価試験結果で低感受性群と高感受性群に分け、各種パラメーターとの関連について、2群間の比較検討を行った。その結果、男性では、高感受性群が低感受性群に比較し、酸味(クエン酸)やうま味(グルタミン酸ナトリウム)において、LF/HFが低値傾向を示した。また女性においては、高感受性群は低感受性群に比較し、苦味(硫酸キニーネ)において、LF/HFが低値傾向であった。これらの結果より、自律神経機能と味覚感受性との関連は、各味覚によって異なることや性差によっても異なることが推察された。現在、自律神経機能評価以外のパラメーター(食物摂取状況や血液生化学検査等)についても解析を行っており、味覚の感受性の違いと食生活や健康状態との関連についてもさらに追究していく予定である。研究計画通り、本年度は54名(計画では50名)の研究対象者を募ることができ、順調に官能評価試験等を実施することができた。結果の解析については、現在も遂行中であるが、研究計画通り、概ね順調に進展している。食環境の変化により、素材本来の味を味わう機会が減少していることから、現代人は味覚感受性が低下していることが危惧されている。自身の味覚の認知能力や感受性を認知することが生活習慣病予防の観点からも極めて重要である。そこで本研究では、「脂肪味」を含む6つの味覚について詳細な官能評価試験を実施し、青年期の味覚識別能力と各味覚感受性が食行動や食嗜好を反映するか、また自律神経活動を含む健康状態との関連等について探究することを目的とし、研究を遂行した。対象者は昨年度と同様に詳細な研究の説明を実施し、同意を得た青年期男女である。今年度は新規に48名を追加し、昨年度と併せて102名(男性28名、女性74名、21.1±0.7歳)を解析対象者とした。試験溶液は、甘味(スクロース)・塩味(塩化ナトリウム)・酸味(クエン酸)・うま味(L(+)-グルタミン酸ナトリウム)・苦味(硫酸キニーネ・6-n-propylthiouracil)、脂肪味としてアマニ油・サラダ油の2種を用いた。官能評価試験は、VAS法とgLMS法の2種を用いた。甘味の感受性は男性と比較し、女性が高いことが示唆された。また、脂肪味の感受性は、うま味の感受性と関連があることが推察された。さらに、脂肪味以外の味覚を全て正しく正解した者と1味覚以上不正解した者に分類し、各パラメータについて解析した結果、男性では正解者において体脂肪率、BMIが有意に高値を示し、体重、腹囲が高値傾向にある等の結果が得られた。

今後さらに味覚識別能力・味覚感受性と秤量法による食物摂取状況調査、自律神経活動、食生活・生活習慣等との関連について詳細に解析を進めていく予定である。当初の予定通り倫理委員会の承認後、2年間に渡って対象者を募集し、味覚の官能評価試験等のアセスメントをしっかり行うことができた。青年期のうちから自身の味覚識別能力や味覚感受性を認知することは、生活習慣病予防の観点からも極めて重要である。本研究では、青年期の味覚識別能力・各味覚感受性と自律神経活動等の健康状態、食物摂取状況、生活習慣等との関連について詳細に解析を行った。その上で、味覚識別能力・味覚感受性が健康状態等を反映するバロメータとなるか検討を行った。東洋大学研究倫理委員会の承認後、詳細な研究の説明を実施し、同意を得た青年期男女102名を対象に官能評価試験(甘味・塩味・酸味・苦味・うま味・脂肪味)、身体計測、食物摂取状況調査、血液生化学検査、自律神経活動測定、食生活・生活習慣調査を行った。なお、官能評価試験は、対象者の条件を整え、2回実施した。その結果、全ての味覚を正しく認識出来た者は約2割に留まり、約4割の者が味覚を正しく認識出来ていないことが明らかとなった。また甘味の感受性は、男性に比較し、女性の方が高いことが示唆された。さらに脂肪味の感受性は、うま味の感受性と関連があることが示唆された。男性では、正しく味覚を判別できた者ほど、体脂肪率、BMIが有意に高値、また体重、腹囲が高値傾向であった。女性では、正しく味覚を判別できなかった者ほど、血清鉄濃度が有意に低く、潜在的な鉄欠乏との関連が推察された。さらに女性においては、甘味・塩味・酸味の各味覚感受性は、ストレスや抑うつ性等の精神状態と関連があることが推察された。以上の結果より、味覚識別能力と味覚感受性は、身体的特性や健康状態と関連する可能性があり、これらの結果は、男女によって異なることも明らかとなった。本研究結果は、味覚識別能力や味覚感受性が健康状態を反映するバロメータとなる可能性が推察され、青年期の味覚機能と健康状態に関するエビデンスの構築に資することが期待される。平成29年度においても新規に研究対象者を募り(50名を予定)、本研究内容を詳細に説明し、同意を得た後に、初年度と同様の試験を実施する予定である。その後、味覚の感受性と各種パラメーターとの関連について、初年度実施した結果と併せて解析を行う予定である。すべてのアセスメント項目のデータについて、解析できておらず、今後統計解析を中心に進めていく予定である。唾液中のストレス関連マーカーの測定において、対象者の検体量不足のため、測定ができなかった項目があったことや、当初、研究分担者と2カ月に1回ディスカッションをする予定として計画をしていたが、日程調整が困難であり、メールや電話にてディスカッションをしたため、旅費の支出も少なくなった。唾液中のストレス関連マーカーの分析において、対象者の唾液量が予想していたより少なく、コルチゾールとアミラーゼの2種類を測定する予定であったが、検体量が少ない対象者は1項目のみになったため、分析費用が少なくなった。また研究室の場所の関係で、遠心分離器を購入せずに他研究室のものを借用して使用したため、今年度は物品費の使用額が少なかった。次年度は、検体の分析も実施予定であるため、遠心分離機の購入を検討予定である。さらに、統計解析専用としてデスクトップ型のパソコンを購入する予定である。また、研究打ち合わせで静岡県立大学に出張と日本栄養改善学会に参加する等の旅費、論文投稿料等がかかる予定である。
対向流双子火炎の火炎干渉に関する研究

混合気流出部の直径が10mmのノズルバーナーを一対製作し、これを約16mmの距離に対向させて対向流型バーナーとした。両ノズルより組成の等しい混合気(プロパン-空気混合気)を等速度で流出させ、これに点火したときに形成される、澱み面に平行かつ対称な一対の火炎(双子火炎)について、火炎温度,濃度分布,燃焼速度,火炎間隔等のノズル流速依存を調査し、これに基づき火炎干渉による効果を検討した。また、双子火炎の可燃限界に関する理論的解析も行った。これにより次のような成果を得た。1.あるノズル流速域において、流速と火炎温度および火炎間隔の関係に、干渉による火炎強化を示唆する特異な変化が現れることがわかった。2.干渉直前および干渉時の火炎について行ったガス分析の結果によれば、両者における安定化学種の濃度分布に顕著な差がないことから、火炎干渉には活性化学種が重要な役割を果していると考えられる。3.発火や発熱反応を促進する活性種を考慮した反応モデルを導入して、双子火炎と干渉効果のない一次元流炎の可燃限界についての理論解析を行い、双子火炎では、二枚の火炎の存在により、即ち火炎干渉により火炎が強化され、可燃限界が一次元流炎より広くなること示した。4.活性な燃料である水素をプロパンに加えて混合燃料とし、干渉への水素添加の効果を調べた結果、その効果は単純ではないが、希薄側では、添加量の増大とともに干渉流速域が広がり、干渉が強化されることがわかった。5.レーザードップラー流速計を用いて求めた燃焼速度とノズル流速の関係にも、火炎温度と同様、傾向の急変する流速域が現れた。しかし、火炎面に垂直な方向の速度勾配に対する燃焼速度は単調に変化しており、従来のようにノズル流速を火炎伸長率と線形関係にあるパラメーターと見なすことはできないことが明らかとなった。
人工赤血球を用いた人工心肺充填液による高次脳機能保護効果

我々小児心臓外科の領域では体重10kg以下の患者に対し体外循環を使用する際、人工心肺充填液として濃厚赤血球を使用している。人工心肺の回路の充填液は約300400ml必要であり、これを晶質液で満たした場合、体重10kg以下の患者では、血液希釈が有害なレベルになり組織酸素代謝に破綻を来すからである。一方で人工血液開発が世界的に行われるようになり、感染症や副作用のある輸血に代わって、この人工赤血球を用いて人工心肺下手術を行うことができるのではないかと着想するに至った。国内外の研究として、小動物を用いて人工心肺回路モデルを確立する研究は行われているものの、人工赤血球に着目し、これによって高次脳機能の障害を防止しようとする試みは未だいかなる領域でも報告されていない。本研究は世界に先駆けて人工心肺中の人工赤血球の脳への酸素運搬能を証明する試みとなっている。1)世界で初めて人工赤血球を充填液に用いた慢性人工心肺モデルを完成し、長期生存例を得ることに成功した。2)充填液の種類にかかわらず、我々が設定した人工心肺運転条件においては、死亡率および標準化神経学的試験上は有意差を認めなかった。3)晶質液を充填液として人工心肺を運転した場合、コントロール群と比較し、認知機能において有意差を認めた。4)人工赤血球を充填液として人工心肺を運転した場合、コントロール群と比較し、認知機能において有意差を認めなかった。
２１世紀市民のための高次リテラシーと批判的思考力のアセスメントと育成

本研究は,課題1-1「市民リテラシーと批判的思考のアセスメント」では市民リテラシーを支える批判的思考態度を検討し,評価ツールを開発した。課題1-2「批判的思考育成のための教育プログラム作成と授業実践」では,学習者間相互作用を重視した教育実践を高校・大学において行い,効果を分析した。課題2「神経科学リテラシーと科学コミュニケーション」では,哲学と神経生理学に基づいて推論と情動を検討した。さらに市民主体の科学コミュニケーション活動を検討した。課題3「ネットリテラシーと情報信頼性評価」では,放射能リスクに関する情報源信頼性評価とリテラシーの関連を調査によって解明し,情報信頼性判断支援技術を開発した。本研究の目的は、21世紀に生きる市民として、マスメディアやインターネット上の科学やリスクなどに関する情報の信頼性判断をし,活用するための高次リテラシーと批判的思考力を評価し、育成方法を検討することにあった。研究課題は3つに分かれた。課題1「市民リテラシーと批判的思考」では,(a)市民と大学生を対象に調査をおこない,批判的思考態度が幸福感に及ぼす影響を明らかにした。さらに,批判的思考が専門領域における熟達化によって変化することを示した。(b)批判的思考と高次リテラシーを育成する教材と教育プログラム,評価ツールを作成した。これは教育実践や研究において意義が大きい。そして,大学の授業において実践をおこない,学習者間インタラクションの変化と,批判的思考スキル,質問力の向上を明らかにした。(c)批判的思考態度とスキルに関して,日本の中学・高校・大学生とニュージーランドの大学生,ブータンの中学・高校生との比較調査をおこない,差異を明らかにした。課題2「神経科学リテラシーと科学コミュニケーション」では、高次リテラシーとしての神経科学リテラシーを取りあげ、その育成のための教材を作成し、ゼミ・講義で教育実践を行った。さらに、批判的思考の基盤を神経科学に基づいて実験的に検討した。課題3「ネットリテラシーと情報信頼性評価」は、市民が、情報をインターネット上でいかに探索し、その情報の信頼性をいかに評価するかを、福島第2原発事故に伴う食品の放射能汚染のケースに基づいて,大学生と市民を対象としたインターネット調査とインタビュー調査で検討した。そして批判的思考態度がネットリテラシーを高め,メディアの情報信頼性評価を低下させることを明らかにした。このことは,コミュニケーションの発受信を考える上で重要である。さらに、情報の信頼性判断を支援する関連情報提示システムを用いた拡張思考環境の開発を進めた。課題1「市民リテラシーと批判的思考」では、課題1-1「市民リテラシーと批判的思考態度の解明」においては、心理学、人口学、リスクなどの分野のリテラシー調査を行った。さらに、批判的思考が、SNS利用、熟達、叡智、リスクに対する態度に及ぼす影響を解明した。課題1-2「批判的思考育成のための教育プログラム作成と授業実践」では小中高大学で実践研究を行い、とくに、思考力(質問力)を高める実践における小グループでの学習者間インタラクションを分析した。また、大学初年次生を対象にした批判的思考トレーニング教材の活用によって、批判的思考態度が向上し、考え方に対する新たな気づきが生まれることを明らかにした。あわせて、批判的思考力、読解力テストの開発を進めた。課題2「神経科学リテラシーと科学コミュニケーション」では、大学での授業実践と評価を行い、批判的思考の神経科学的基盤について考察した。また、批判的思考において理性的吟味能力だけでなく、状況に応じた適度な情動が必要なこと、加えて、批判的思考に必要な評価能力に関連して、人間の本性に潜む通時的な価値認識の歪みを検討した。また、振り込め詐欺からの高齢者保護方策と批判的思考力との関連を考察した。さらに、対話型科学コミュニケーションを根拠づける〈トランス・サイエンス〉を調査し、その特徴と限界を考察した。課題3「ネットリテラシーと情報信頼性評価」では、福島原発事故による放射能汚染に関する情報行動について第4波調査を実施し、情報メディア信頼性評価への高次リテラシーや知識、不安の影響の時系列変化を分析した。さらに、情報の信頼性判断を支援する関連情報提示システムについては、処理対象をマイクロブログに拡張し、情報分析ポータルサイトの開発を進めた。一方、合意形成に類するテキストチャット対話の分析により、会話の円滑さや冗長性が相互信頼感形成に影響する可能性を確認した課題1「市民リテラシーと批判的思考」では,課題1-1「市民リテラシーと批判的思考態度の解明」においては,心理学,人口学等の分野の市民リテラシー調査を行い,素朴理論を超えるための批判的思考の在り方を検討した。また,リスクの潜在的・顕在的処理と批判的思考態度・能力,科学リテラシーの関連を解明した。課題1-2「市民リテラシーと批判的思考および熟達化」では,市民調査に基づいて,批判的思考が,熟達,自己制御,意思決定・後悔,幸福感に及ぼす影響を解明した。課題1-3「批判的思考育成のための教育プログラム作成と授業実践」では,批判的思考力と高次リテラシー(科学,リサーチ,英作文力等)育成の実践研究を小中高大学で行い,学習者の批判的思考態度・スキル,質問力,作文の質などが向上することを解明し,学習者相互作用の質的分析を行った。課題2「神経科学リテラシーと科学コミュニケーション」では,神経科学リテラシーの大学での授業実践と評価を行った。そして科学リテラシーには,科学の知識や成果を批判的に吟味する能力だけではなく,情動コントロール能力が必要であることを解明した。

また,日本の対話型コミュニケーションの理論にワインバーグのトランスサイエンス概念が受容される過程を調査し,科学コミュニケーション理論の特徴を解明した。課題3「ネットリテラシーと情報信頼性評価」では,福島原発事故による放射能汚染に関する情報行動のパネル調査を実施し,議題設定効果に関するメディアリテラシーの影響が大きく,知識や不安の影響はメディアにより異なることを解明した.また,会話における相互信頼感醸成過程の分析を行い,関心擦り合わせ,提案の受諾-拒否過程における円滑さや助長性が影響する可能性を確認した.さらに,情報の信頼性判断を支援する関連情報提示システムについて,精度面,処理の並列分散化・非同期化による耐規模性を改善した。課題1「市民リテラシーと批判的思考」における課題1-1「市民リテラシーと批判的思考のアセスメント」では,科学,情報,人口学,健康等の分野における市民リテラシーと批判的思考,叡智,SNS利用などとの関係を明らかにする市民調査を行った。あわせて,批判的思考力と高次リテラシーの測定ツールを開発した。課題1-2「批判的思考育成のための教育プログラム作成と授業実践」では,高校生,大学生に対する批判的思考教育実践の効果を分析した。とくに,大学における学術論文の批判的読解指導,思考(質問)力育成授業における学習者間インタラクションの効果を解明した。課題2「神経科学リテラシーと科学コミュニケーション」では,(a)「心の三部分構造モデル」に基づいて,批判的思考を支える認知能力の構成要素と神経基盤との対応を探り,神経ネットワークの解明を進めた。また,(b)思考や行為が合理的であるためには,適度な情動を基盤にして理性的であることが必要であることを明らかにし,批判的思考には知的徳が必要であることを明らかにした。さらに,(c)科学コミュニケーション論を展開し,科学者が負うべき道徳的責任について検討した。課題3「ネットリテラシーと情報信頼性評価」では,2011年以来継続して実施してきた4波にわたる市民パネル調査データ,子育て中の母親への保健指導の聞き取り調査,国政選挙を対象としたパネル調査に基づいて,高次リテラシーや批判的思考態度が情報信頼性評価,放射能汚染食品忌避態度や不安,投票行動などに及ぼす影響を時系列的に解明した。さらに,「情報の信頼性判断を支援する関連情報提示技術の再実装を行い,モジュールを整理した上で,ウェブやマイクロブログを対象とする情報分析ポータルサイトの開発を進めた。そして,これまでの成果をまとめて,『ワードマップ批判的思考:21世紀を生きぬくリテラシーの基盤』を出版した。本年度は最終年度として,以下の3つの課題を実施し,市民のための高次リテラシーと批判的思考の観点からその成果を統合的に考察した。そして,5年間の成果を研究書『市民リテラシーと批判的思考』として出版した。課題