hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
南アジア周縁地域から日本への人的移動とネットワーク形成

本研究では、在日バングラデシュ人と在日ネパール人を中心に、韓国(東アジア)とタイ(東南アジア)のバングラデシュ人とネパール人についても調査した。その結果、日本の各コミュニティーが日本を越えたネットワークを形成していることが判明した。一方、当初想定していた南アジア出身者としての両コミュニティーの結びつきは見られなかった。また、タイについては、東アジア(日本と韓国)とは異なったネットワークのあり方が見られた。これは、東南アジアに位置する(すなわち、国内にイスラム教徒がいる)仏教国という側面が影響していると思われる。本研究は「バングラデシュの社会経済的格差と労働移動に関する実証的研究:境界を越える人々」(文部科学省「世界を対象としたニーズ対応型地域研究推進事業」)の一部として行なっている滞日バングラデシュ人調査に新たに滞日ネパール人調査を追加して発展させるもので、平成20年度はニーズ・プロジェクトの最終年度と本研究の初年度であった。このため、研究成果として公開したものはもっぱらバングラデシュからの人口移動に関する調査で、具体的には、多数の村人を日本へ送り出している農村の世帯調査と留守宅への聞き取り調査、日本からの帰国者への聞き取り調査、日本で流通しているベンガル語のエスニックマガジンの内容分析である。このほか、在韓バングラデシュ人と在韓ネパール人に関する予備調査を行なったが、これについては成果を公表するには至っていない。在韓ネパール人の聞き取り調査からは、韓国と日本を結ぶ政党別および民族別ネットワークの存在が確認された。これらの調査研究は、南アジアからイギリスやイスラム諸国への移動に焦点を当てた先行研究と比較することにより、南アジアから日本を含む東アジアへの人的移動の特徴を明らかにするうえで意義深いものである。また、聞き取り調査から明らかになったのは、南アジアから東アジアへの移動には、日本語学校が重要な役割を果たしていること、および、親族を中心とする地縁・血縁ネットワークが形成されていることである。ヨーロッパ諸国に植民地化されなかったがゆえに言語的に孤立している東アジア諸国への人口流入の経路として、語学校の役割の重要性は看過できないことが判明した。本研究は「バンクラテシュの社会経済的格差と労働移動に関する実証的研究:境界を越える人々」(文部科学省「世界を対象としたニーズ対応型地域研究推進事業」)の一部として行なっている滞日バングラデシュ人調査に新たに滞日ネパール人調査を追加して発展させたもので、高田、三宅は引さ続き在外バングラデシュ人に関する調査を行ない、高田は、昨年度は口頭発表に留まっていた在日エスニック・マガジン『ポロバシュ』の分析を論文としてまとめ、発表した。山本は新たに在外ネパール人に関する調査を開始するとともに、在日バングラデシュ人の聞き取り調査で、昨年度発表できなかった在日バングラデシュ人の滞日形態を論文として発表した。昨年度は予備調査段階に留まっていた在韓バングラデシュ人については、調査票に基づく調査を実施している。ネパール人については、アジアへの移動に際して「ハブ」としての位置を占めるバンコクを訪れ、バンコクのグルドゥワーラー(スィク教寺院)周辺に、インド系住民と混在する形でネパール人コミュニティーがあることがわかった。さらに、道路を一本隔ててバングラデシュ人コミュニティーも観察できた。また、在外ネパール人協会(NRNA)の会長選挙が10月にカトマンズで行なわれ、全世界から候補者がカトマンズへ集まって選挙戦が繰り広げられた結界、在日歴30年に及ぶ大阪在住のネパール人が新たに会長に選出されるなど、NRNの動向を、日本を中心に観察した。特に在東京のネパール人については、従来、集中していた板稿区、新宿区たどから新たに杉並区、世田谷区での人口増加が見られ、在日不バール人コミュニティーの社会階層の変化が判明した。本研究は近年、南アジア周縁地域からの人的移動に着目し、当該年度は特に東南アジア・東アジアにおけるネパール人とバングラデシュ人の国境を越えたネットワークを明らかにすることを目的とした。特に焦点を当てたのは、タイと韓国である。在外ネパール人協会(NRNA : Non Residential Nepalese Society)の活動に従事するバンコク在住ネパール人とのインタビューにより、その活動がネパール本国の政治と連動しつつも一定の自立性を保ちつつ、ネパール人の国境を越えたネットワークを形成していること、また、NRNAが実質的にはビジネスマンを中心とした組織で、理論的にはNRNと規定されながらも包括されにくい一例として、タイのビルマ系ネパール人の存在が明らかになった。これにより、ネパール人コミュニティーの地域的広がりだけでなく歴史的重層性にも注目すべきことが明らかになった。タイのバングラデシュ人コミュニティーについては、タイ・ムスリムとは異なる「マイノリティの中のマイノリティ」の南アジア系ムスリムとして、バンコクのバングラデシュ人コミュニティーの変貌を聞き取り調査によって明らかにした。韓国のバングラデシュ人については、多文化主義を掲げる韓国政府の政策を踏まえ、実態調査を行った。当該年度は、これまでの日本を中心としたネットワーク研究に加え、タイ、韓国を調査研究することで、空間的には、グローバル化を踏まえたより広汎な視野の考察が可能となり、また、時間的には移動の背景に踏み込んだ歴史的重層性に注目することができた。
日本語・イタリア語における他言語との接触と音韻構造に関する実証的研究

3年目にあたる2018年度は、おもに以下の3点を中心に実施した。(1)これまでに得られたデータの記述的一般化に対して、最適性理論(Optimality Theory: OT)による理論的な一般化を加えることを試みた。(2)それと同時に、日本語・イタリア語の借用語受け入れについて、新たなデータ収集を実施した。(3)Text settingsなどの他の音韻現象との関連性ついてデータを収集するとともに、両者の異同について対照させ、考察を行った。(1)の最適性理論に基づく一般化としては、これまで分析してきたイタリア語から日本語に借用される二重子音と長母音、さらには、アクセントの三者を、同じ方法で同時に計算する分析を試みた。その結果、二重子音と長母音とが、一方では共通の、他方では非対称的な受け入れられ方をすることが明らかになった。具体的には、語末付近ではそれ以外の位置と比べ相対的に両者が受け入れられやすいという点では共通し、非対称性については、二重子音では生起位置よりも子音の種類の方が受け入れに大きく関係するのに対し、長母音では、生起位置がもっとも関係することが明らかになった。(2)の新たなデータ収集については、英語からイタリア語に借用された複合語の強勢付与について、イタリア語の外来語辞書からデータ収集し、分析を開始した。英語からイタリア語に入った複合語の多くが、(英語複合語の前半要素ではなく)後半要素に強勢が付与されることが明らかになった。(3)他の音韻現象としては、イタリア語における(声援、数え歌、スローガン等の)Text settingsのデータ収集を開始するとともに、すでにデータの蓄積のある、日本語におけるText settings(野球声援、数え歌など)のパターンと対照させるとともに、両言語に入った相手言語からの歌謡における歌詞の音符付与パターンの調査を開始した。昨年度予定していたインフォーマント調査(イタリアで実施予定)が、急な業務等の事情により、実施できなかったため、翌年度に再調整が必要と判断した。上記に関連して、研究全体の整合性から、これまでのデータの微調整と理論的分析に若干の変更の必要が生じた。もう半年から一年の延長期間があれば、これらの問題を確実にクリアし、研究の遂行・完了が見込まれるため、このような判断に至った。最終年度に当たる今年度は、研究実施テーマとしては、おもに以下の4つのことを実施する予定である。(1)イタリア語および日本語を母語とする相手言語の学習者を対象に、L2の生成調査を実施し、すでにデータのある実在借用語の音韻変換パターンと対照する。(2)英語・フランス語・ドイツ語からイタリア語に入った複合語のアクセントパターンを調査し、異なるL2による異同を分析する。(3)日本語・イタリア語に相手言語から入った歌謡について、とくに原語の歌詞に対する音符付与を分析する。(4)これまでに得られたいくつかの知見に対し、最適性理論に基づく分析を継続して行い、この分野において、新たな知見を提供することを目標とする。具体的な実行案としては、(1)については、イタリア語を母語とする日本語学習者を対象に、イタリアの日本語教育機関で集中的にインフォーマント調査を実施する予定である。(2)については、すでに辞書からの入力が終わっており、必要な部分を抽出した上で分析に入ることとする。(4)については、分析を開始しており、それらの成果を学会や研究会で発表した上で、発展・調整を目指す。また、研究の成果を、以下の方法で順次、発信することを考えている。まず第一に、上記の(1)から(4)を含めた、これまでの成果を、国内の全国大会レベルの学会や国際会議等で発表し、他の研究者と意見交換する。それを踏まえ、国内外の学会機関誌をはじめとする雑誌等に、成果を投稿する。また、音声学・音声学に関する入門書にも、本研究費での成果を組み込むことを考えている。本年度は、研究テーマの最終年にあたるため、4年間全体の成果物を(可能であれば、音源の保存を含め)刊行することを考えている。実施初年度に当たる2016年度は、おもに、イタリア語から日本語に借用された語の強勢と音節構造(母音長・子音長)との関わりについて、先行研究での記述をまとめ、オリジナルの調査を行った。それと同時に、借用語一般における音節構造とアクセント構造(強勢、ピッチアクセント、声調)の受け入れの関係について、とくに異なるアクセントタイプに属する言語間(e.g.英語→日本語、日本語→英語、日本語→台湾語、イタリア語→日本語、日本語→イタリア語)で対照を行った。その結果、いずれの受け入れパターンにおいても、L1あるいはL2の音節構造(音節量)を反映したアクセント要素の受け入れが行われることが確認できた。具体的には、各言語において、強勢音節とピッチアクセントと高トーンは相互に受け入れにおいて対応し、そのことと同時に、より重い音節に対して「強勢」「ピッチアクセント」「高ドーン」それぞれの要素が対応しやすいということが明らかになった。実施初年度に当たる2016年度は、イタリア語から日本語に借用された語の強勢と音節構造(母音長・子音長)との関わりについて、先行研究で行われた記述をまとめ、オリジナルの調査を開始した。また、次年度以降での分析に向けて、イタリア語における借用語辞典の入力作業を行い、データをまとめた。さらに、成果発表として、複数の論文を発表し、学会発表等も複数回行った。2年目に当たる今年度は、とくにイタリア語由来の日本語借用語における、原語長母音の受け入れについての分析を継続した。それらが受け入れられる条件と受け入れられない条件とに詳細に分けるとともに、非対称性の生じるメカニズムについて、最適性理論にもとづく分析を提示した。

イタリア語の長母音は、原語の強勢を介して日本語に長音として借用されること、また、もう一つの特殊モーラである、促音(ッ)の受け入れ方法との間に、強勢が関わるという意味で共通性の見られることを明らかにした。また、長母音が日本語に短母音として受け入れられる原語強勢以外の例外的環境として、1とくに語末位置の/i'a/,/u'a/といった、前半部に強勢を伴う上昇二重母音であること(trattori':a (trattoria) →トラット'リア)、2長母音を受け入れないことで、日本語側の平板アクセントを実現するもの(okari':na (ocarina)→オカリナ0)の2点が主なものであることが明らかになった。また、強勢を持つ語同士の長母音受け入れの位置の非対称性については、日本語の借用語アクセント規則一般から(そこに母音長受け入れのシステムを組み入れることで)矛盾なく説明できることを新たに提示した。語末から遠い位置の長母音はフット形成位置が語末から離れる(理論的には、Align-Rの違反の程度が大きくなる)ため受け入れられず、短母音として受け入れる(理論的には、Align-Rの違反の程度を小さくする)ことで語末に使づけるという方策が働くことを示し、記述的一般化と理論的一般化との間に整合性を示した。上記の成果について、論文という形で公表した。データの収集を継続して行っており、また、数年に渡る研究の継続を通して、理論的解釈の道筋が、ある程度見えてきている。3年目にあたる2018年度は、おもに以下の3点を中心に実施した。(1)これまでに得られたデータの記述的一般化に対して、最適性理論(Optimality Theory: OT)による理論的な一般化を加えることを試みた。(2)それと同時に、日本語・イタリア語の借用語受け入れについて、新たなデータ収集を実施した。(3)Text settingsなどの他の音韻現象との関連性ついてデータを収集するとともに、両者の異同について対照させ、考察を行った。(1)の最適性理論に基づく一般化としては、これまで分析してきたイタリア語から日本語に借用される二重子音と長母音、さらには、アクセントの三者を、同じ方法で同時に計算する分析を試みた。その結果、二重子音と長母音とが、一方では共通の、他方では非対称的な受け入れられ方をすることが明らかになった。具体的には、語末付近ではそれ以外の位置と比べ相対的に両者が受け入れられやすいという点では共通し、非対称性については、二重子音では生起位置よりも子音の種類の方が受け入れに大きく関係するのに対し、長母音では、生起位置がもっとも関係することが明らかになった。(2)の新たなデータ収集については、英語からイタリア語に借用された複合語の強勢付与について、イタリア語の外来語辞書からデータ収集し、分析を開始した。英語からイタリア語に入った複合語の多くが、(英語複合語の前半要素ではなく)後半要素に強勢が付与されることが明らかになった。
半球形サファイヤアンビルを用いた精密X線回折用高圧力装置の開発と応用

高圧下において精密に回折図形を得るために、どの回折位置においてもまたどのようにアンビルセルが配置されてもつねに入射および回折X線の通過距離が等しくなるよう設計し、吸収補正を行うことなく精密な回折図形が得られる新しい高圧装置を開発することを目的とし、本年度は昨年度試作した装置の性能テストを行った。昨年度に引き続き性能テストとして試料室に何も入れない状態、および構造既知試料粉末をサンプリングした状態でX線回折実験を行った。吸収がダイヤモンドに比べに大きいので精度の良いデータを得るためには測定時間を極端に大きくしなければならないことが判明し、結晶度の低い試料については実験室規模のX線発生装置では実用的でないことがわかった。本装置の特質を利用するためには回折強度の大きい単結晶用に装置を改造するか、放射光などの強力X線源を利用することが必要だと考えられる。今年度はサファイアアンビル部分をダイヤモンドの取り替えてフッ化フラーレン(C_<70>F_x)の高圧下X線その場観察を行った。C_<70>F_xは高圧下で可逆的に非晶質化すること、また、体積弾性率は約26.6(1.8)GPaであることがわかった。体積弾性率はC_<60>(18.1GPa)やC_<70>(25GPa)と同程度である。フッ化フラーレンは分子最外殻がフッ素でおおわれており、分子間相互作用はC_<60>やC_<70>と大きく異なるはずであるのに柔らかさの程度はほぼ同じであるというのは興味深い。この結果についてはSolid State Commun.誌に発表した。高圧下において精密に回析図形を得るために、どの回析位置においてもまたどのようにアンビルセルが配置されてもつねに入射および回析X線の通過距離が等しくなるよう設計し、吸収補正を行うことなく精密な回析図形が得られる新しい高圧装置を開発することを目的とし、本年度は装置の試作ならびに性能テストを行った。ピストンなどセル本体は平成7年度科学研究費にて購入したダイヤモンドアンビルセル(清水製作所製MKD-30)を使用した。アンビルとする半球形のサファイヤは市販の半径約5mmの球形のサファイヤを加工して作製した。キュレット面の直径は0.5mmとした。また、キュレット面から約15度のテーパー加工を行った。アンビル受け台はステンレススチールを用いサファイアアンビルとすりあわせ加工した。また、入射側受け台にはコーン状の、回析側受け台にはスリット状のX線通過用の窓をつけた。ガスケット材として、従来サファイアアンビルによく使用されている銅、およびりんせい銅を選択した。アンビル破損にいたるような高圧力発生は試みていないが、試料室用に開けた直径0.3mmの穴が0.2mm程度まで圧縮されるのを確認した。性能テストとして試料室に何も入れない状態、およびSi粉末をサンプリングした状態でX線回析実験を行った。どちらも、吸収が回析位置で不変であるという本装置の特色をよくあらわす回析図形が得られた。しかし、吸収がダイヤモンドに比べ絶対的に大きいので精度の良いデータを得るためには測定時間を極端に大きくしなければならないことが判明した。
糖代謝を標的としたMRONJに対する分子医学的病態制御ストラテジーの確立

ビスフォスフォネート(BP)製剤投与中の骨粗鬆症治療患者に対して行われる歯科治療を発端としたMRONJが大きな問題となっている.一方で糖尿病治療薬であるインスリンやメトホルミンが骨形成を促進することが報告されるなど,骨代謝と全身の糖代謝に密接な関連があることが近年明らかとなってきた.そこで糖尿病治療薬を用いてBP製剤による抜歯後の顎骨治癒遅延に対する効果を明らかにすることを目的とした.Wistarラットを用いて,生理食塩水を投与したコントロール群(Con),BP製剤であるゾレドロン酸とデキサメタゾンを投与したMRONJ誘発群(ZD),ZD群に糖尿病治療薬を投与したインスリン群(Ins)およびメトホルミン群(Met)を作成した.投与開始2週間後に上顎右側第1臼歯を抜歯し,さらに4週間後安楽死させた.採取した上顎骨サンプルに対してμCTによる抜歯窩の3次元的構造評価,抜歯窩の壊死骨の範囲および破骨細胞の組織形態学的評価を行った.3次元的構造評価でIns,Met群はZD群と比較して抜歯窩の有意な治癒改善を認めた.壊死骨の面積はIns,Met群でZD群と比較して有意に減少し,Con群と同等まで顎骨の治癒が改善した.破骨細胞数はCon群と比較して、ZD群で有意な増加を認めた.BP製剤投与によって生じた抜歯窩の創傷治癒遅延に対して,糖尿病治療薬は骨代謝に影響を与え,創傷治癒を促進する効果を示した.以上のことより抜歯やインプラント治療におけるMRONJ発症のリスクを薬物療法でコントロールできる可能性が示唆された.本邦において人口の急速な高齢化に伴い,インプラント治療患者の骨粗鬆症罹患率も大幅に増加している.わが国においては,現時点で1300万人と推測されている.また,糖尿病は,骨質劣化型の骨粗鬆症を合併しやすい.これらに対し,ビスホスホネート製剤,デノスマブといった治療薬で高い治療効果を得ている.一方で,インプラント埋入手術といった歯科治療を契機とした顎骨壊死(Medication-Related Osteonecrosis of the Jaw, MRONJ)が問題とされている.大きなリスク因子となっているが,発症機序については明確でなく,また骨粗鬆症治療薬服用中の積極的な予防法は確立されていないのが現状である.そこで本研究ではインプラント埋入手術を想定し,糖代謝改善効果を持つ薬剤の,原発性,また,糖尿病を起因とした続発性骨粗鬆症に対する影響を明らかにし,MRONJの病態制御ストラテジーの確立を目的とした.本年ではまず,骨粗鬆症治療薬投与により影響が及ぶ可能性が高いと考えられる糖代謝に関連する血液成分,ホルモン,代謝活性,組織の評価を行った.それぞれ作用機序の異なる糖代謝改善効果を持つ薬剤(メトホルミン,エクセンディンIV,オステオカルシン)を投与することで,血中インスリン濃度,血中アディポネクチン濃度や膵臓β細胞の大きさなど,各種変化の検証を目的とした.いくつかの投与群では血中アディポネクチン濃度の増加傾向が認められた.本年度はMRONJモデルラットの口腔内に対してラウンドバーによって侵襲を与える予定であったが,無侵襲での血液,ホルモンおよび組織の評価となった.本邦において歯科治療を契機とした顎骨壊死(Medication-Related Osteonecrosis of the Jaw, MRONJ)が問題とされている。大きなリスク因子となっているが、発症機序については明確でなく、また骨粗鬆症治療薬服用中の積極的な予防法は確立されていないのが現状である。そこで本研究では糖代謝改善効果を持つ薬剤の原発性・続発性骨粗鬆症に対する影響を明らかにし、MRONJの病態制御ストラテジーの確立を目的とした。SDラットを用いて骨粗鬆症モデルラットを作製した。3週齢ラットを1週間環境に慣らしたのち、デキサメタゾン、ゾレドロネイト酸を週に2度皮下投与した。実験群には糖代謝改善薬としてインスリン、メトホルミンを毎日投与し、対照群には生理食塩水を投与した。投与開始3週後に全身麻酔下で下顎骨に対する外科的侵襲を行い、さらに3週間後に屠殺、サンプルの組織学的評価を行った。ラット口腔内で、対照群において侵襲を行った創の閉鎖および歯肉の治癒が遅延しているものが多く認められた。また、下顎骨組織標本上で対照群においては腐骨の形成が認められた一方で、実験群では特にインスリン投与群で腐骨形成が抑制される傾向が認められた。骨粗鬆症モデルラットの確立に時間がかかってしまったため。ビスフォスフォネート(BP)製剤投与中の骨粗鬆症治療患者に対して行われる歯科治療を発端としたMRONJが大きな問題となっている.一方で糖尿病治療薬であるインスリンやメトホルミンが骨形成を促進することが報告されるなど,骨代謝と全身の糖代謝に密接な関連があることが近年明らかとなってきた.そこで糖尿病治療薬を用いてBP製剤による抜歯後の顎骨治癒遅延に対する効果を明らかにすることを目的とした.Wistarラットを用いて,生理食塩水を投与したコントロール群(Con),BP製剤であるゾレドロン酸とデキサメタゾンを投与したMRONJ誘発群(ZD),ZD群に糖尿病治療薬を投与したインスリン群(Ins)およびメトホルミン群(Met)を作成した.投与開始2週間後に上顎右側第1臼歯を抜歯し,さらに4週間後安楽死させた.

採取した上顎骨サンプルに対してμCTによる抜歯窩の3次元的構造評価,抜歯窩の壊死骨の範囲および破骨細胞の組織形態学的評価を行った.3次元的構造評価でIns,Met群はZD群と比較して抜歯窩の有意な治癒改善を認めた.壊死骨の面積はIns,Met群でZD群と比較して有意に減少し,Con群と同等まで顎骨の治癒が改善した.破骨細胞数はCon群と比較して、ZD群で有意な増加を認めた.BP製剤投与によって生じた抜歯窩の創傷治癒遅延に対して,糖尿病治療薬は骨代謝に影響を与え,創傷治癒を促進する効果を示した.以上のことより抜歯やインプラント治療におけるMRONJ発症のリスクを薬物療法でコントロールできる可能性が示唆された.今後はインプラント埋入手術を想定し口腔内への侵襲を行ったモデルラットに対し,糖代謝改善効果薬投与の有無による顎骨壊死の検証する.過去に確立した実験方法において得られた結果について、in vitro解析を進めている。SDTラットを用いた同様の実験を行っていく。
癌特異抗原を用いた肝癌の細胞性免疫療法に関する基礎的検討

肝細胞癌患者の癌免疫療法に有用と考えられるHLA-A24拘束性細胞障害性T細胞(CTL)エピトープを16種類同定した。さらにこれらのエピトープをもつペプチドを作製し、今後の臨床試験に用いるものとして、16種類中1つのエピトープについて肝細胞癌患者に投与するための安全性と有効性を確認した。また本治療における免疫反応のモニタリングに必要な検査システムを確立した。具体的には以下の検討を行い、それぞれの結果を得た。(1)ペプチドを用いて肝癌患者のリンパ球を刺激し、インターフェロンガンマをはじめとするサイトカインの産生誘導能やT細胞の増殖能を測定し、肝癌の免疫治療に有用である可能性を持つ16種類のエピトープを同定した。本研究において同定されたペプチドは、肝癌患者末梢血リンパ球において高頻度にインターフェロンガンマ産生を誘導し、またペプチドで刺激することによって誘導したCTLはHLA-A24と癌抗原(ペプチドのアミノ酸配列を決めるもととなった抗原)を発現している肝癌細胞に対して、高い細胞障害活性を示した。(2)ヒト主要組織適合抗原(HLA)をもつ遺伝子改変マウス(HLAトランスジェニックマウス)を用いた動物モデルにおいて、上記エピトープを含む各種ペプチドを投与し、癌ワクチンとしての有用性と安全性を確認し、肝癌患者での臨床試験に用いるペプチドとして16種類のエピトープのうち1つを決定した。(3)この選定したエピトープをもつペプチドを人工的に臨床グレードで作製した。肝癌患者末梢血リンパ球から誘導した樹状細胞を同ペプチドでパルスし、患者体内に戻すことにより、本エピトープを発現している癌細胞を治療する臨床試験を行った。本研究では肝硬変の合併により肝臓の機能が低下した患者さんにおいても同治療方法が安全であることを確認した。さらに投与したペプチドに特異的な免疫反応が誘導されることを確認した。
AMP kinaseによる抗動脈硬化作用の分子機序の解明

AMP kinaseを恒常的に活性化すると低(無)酸素により誘導される血管内皮細胞のアポトーシスが抑制されることが示された。AMP kinaseを活性化することが知られている各種糖尿病薬の血管保護作用の基盤になる可能性が示唆された。最近メタボリック症候群発症の重要な責任分子の一つと考えられているAMP-acttivated protein kinase (AMPK)の血管内皮細胞での働きを検討し、さらには抗動脈硬化作用の詳細な分子機序を検討中である。当該分野で従来使用されてきたAMPKのchemical activatorであるAICARには非特異的な作用の存在が指摘されてきた。また従来のconstitutively active(ca)体として使用されてきたα1 subunitのmutantはβサブユニットとの結合部位が欠落しており、本来のAMPK活性化による生理的作用の大部分を観察できないと考えられている。α1 subunitのThr 172をAspに置換し、キナーゼ活性抑制部位のみを欠損した新規caAMPKmutantを作成した。このmutantは低酸素により誘導される血管内皮細胞のapoptosisを従来のcamutant体よりも有意に抑制することが明らかになった。その機序の一部はPKB/Aktの活性化およびその下流にあるBadおよびFoxOのリン酸化によることが示された。またこの抗apoptosis作用には内皮型NO合成酵素の活性化は関与しないことが明らかとなった。現在この件に関して論文作成中である。ドキシサイクリンで発現が調節できるTet-Onシステムでこのmutantを発現するin vitroのシステムを開発したので、これを元に現在血管構成細胞特異的にcaAMPKを発現調節できるTGマウスを作成中である。平成20年度はこのin vivoの系において血管でのAMPKの作用を解析する予定である。メタボリック症候群の最終的な標的臓器は血管であり、動脈硬化性患の効果的な予防法を開発は先進諸国にとって喫緊の課題である。そこで我々は、メタボリック症候群発症の重要な責任分子のーつであるAMP-activated protein kinase(AMPK)の血管内皮細胞での働きを検討し、さらには抗動脈硬化作用の詳細な分子機序を検討中である。我々のこの研究での目的はAMPKの血管内皮保護作用の分子機序の解明することである。当該分野で従来使用されてきたAMPKのchemical activatorであるAICARを使わず、AMPKα1 subunitのThr172をAspに置換し、キナーゼ活性抑制部位のみを欠損した新規caAMPKmutantを作成して研究に用いた。そうすることによってより特異性の高いAMPKの作用が検討可能となった。このmutantは低酸素により誘導される血管内皮細胞のapoptosisを従来使用されていたcamutant体やAICARよりも有意に抑制することが明らかになった。この抗apoptosis作用の分子機序は、Akt/PKB系の無酸素条件での活性低下作用を抑制することであることを明らかにして、Hypertens Res誌で報告した。ドキシサイクリンで発現が調節できるTet-Onシステムでこのmutantおよびdominantnegative体を発現するシステムを開発し、細胞レベルでは作動することを確認した。さらに現在組織特異的にこれらの発現調節ができる遺伝子改変マウスを作成中である。今後これらを用いて、in vitroで明らかになったAMPKの分子機序が、生体でも血管内皮保護的・抗動脈硬化的に働くのか確認していく予定である。
近畿地方密教寺院所蔵の国語史料についての綜合的調査研究

「近畿地方密教寺院所蔵の国語史料についての綜合的調査研究」の課題のもとに、平成11年度から14年度の研究として、次の研究活動を行った。1京都市右京区高山寺経蔵の所蔵諸文献を中心とする調査を、研究分担者および研究協力者による共同作業として、平成11年度より平成13年度には年二回、平成14年度一回実施し、各研究分担者および研究協力者の専門的立場からの高山寺経蔵の国語史料についての分析・研究を行った。2京都市南区九条町東寺観智院金剛蔵所蔵の諸文献の調査を、平成11年度から平成13年度まで、年一回実施し、各研究分担者および研究協力者の専門的立場からの東寺観智院蔵の国語史料についての分析・研究を行った。3京都市南区比永城町大通寺所蔵の諸文献の調査を、平成11年度から13年度に各一回実施し、各研究分担者および研究協力者の専門的立場からの大通寺経蔵の国語史料についての分析・研究を行った。4滋賀県大津市石山寺所蔵の諸文献の調査を、平成11年度二回実施し、各研究分担者および研究協力者の専門的立場からの石山寺経蔵の国語史料についての分析・研究を行った。5平成15年3月、本研究の研究成果報告書を編纂した。研究分担者および研究協力者の研究成果として、各研究分担者は、本研究の役割分担に従って、専門的な立場からの研究成果の報告を、また、研究協力者は各々の専門的な立場からの研究成果の報告を、研究成果報告書として纏めた。また、研究期間中、各研究分担者および研究協力者は各々の専門的立場からの研究成果の公表を行ってきた。公表の概要は、本研究の研究成果報告書に登載した通りである。「近畿地方密教寺院所蔵の国語史料についての総合的調査研究」の課題のもとに、平成11年度の科学研究費補助金に関わる研究として、次の研究活動を行った。(1)京都市高山寺経蔵の古訓点資料・和文資料・片仮名文資料・字音資料・古辞書音義類などの諸文献を中心とする調査を、分担者および研究協力者による共同作業として、二回(平成11年7月、平成12年1月)実施し、各分担者の専門的な立場から本経蔵の国語史料の分析、研究を行った。(2)大津市石山寺経蔵の古訓点資料・和歌和文資料・片仮名文資料・字音資料・古辞書音義資料などの諸国語史料の文献調査を研究分担者の一部と研究協力者を加えて、二回(平成11年7月、平成11年12月)実施し、各分担者の専門的な立場から本経蔵の国語史料の分析、研究を行った。(3)京都市東寺観智院金剛蔵の古訓点資料・和文資料・片仮名文資料・字音資料・古辞書音義類などの諸国語史料の文献調査を研究分担者の一部と研究協力者とで一回(平成11年8月)行い、各分担者の専門的な立場から本経蔵の国語史料の分析、研究を行った。(4)京都市大通寺の調査を一回(平成11年11月)行い、国語史料の分析、研究を行った。(5)パソコン等の備品を購入し、国語史料の電算処理についての研究に着手した。「近畿地方密教寺院所蔵の国語史料についての綜合的調査研究」の課題のもとに、平成12年度の科学研究費補助金に関わる研究として、以下の研究活動を行った。

(1)京都市右京区栂尾高山寺経蔵の古訓點資料・和文資料・片仮名文資料・古辞書音義類などの国語資料諸文献を中心とする調査を、研究分担者および研究協力者による共同作業として、平成12年7月および平成13年1月の二回実施して、各研究分担者および研究協力者の専門的立場から高山寺経蔵の国語資料の分析、研究を行った。(2)京都市南区九条町東寺観智院金剛蔵の古訓點資料・片仮名文資料・字音資料・古辞書音義類などの国語資料諸文献を中心とする調査を、研究分担者および研究協力者による共同作業として、平成12年8月に一回実施して、各研究分担者および研究協力者の専門的立場から東寺観智院金剛蔵の国語資料の分析、研究を行った。(3)京都市南区大通寺経蔵国語資料諸文献を中心とする調査を、研究分担者および研究協力者による共同作業として、平成12年7月に一回実施して、各研究分担者および研究協力者の専門的立場から大通寺経蔵の国語資料の分析、研究を行った。科学研究費補助金基盤研究(B)(1)に関わり、「近畿地方密教寺院所蔵の国語史料についての綜合的調査研究」の課題のもとに、平成13年度の研究として、次の研究活動を行った。(1)京都市大通寺所蔵の典籍文書についての調査を、研究分担者および研究協力者による共同作業として行い(平成13年7月)、研究分担者および研究協力者の専門的な立場からの国語史料の分析、研究を行った。(2)京都市高山寺経蔵の古訓点資料、和文資料、片仮名文資料、字音資料、古辞書音義類などの諸文献を中心とする調査を、研究分担者および研究協力者による共同作業として、三回(平成13年7・8月、平成13年10月、平成14年1月)実施し、各研究分担者および研究協力者の専門的な立場からの本経蔵の国語史料についての分析、研究を行った。(3)京都市東寺観智院金剛蔵の古訓点資料、和文資料、片仮名文資料、字音資料、古辞書音義類などの諸国語史料の文献調査を研究分担者の一部と研究協力者とで行い(平成13年8月)、各研究分担者および研究協力者の専門的な立場から、本経蔵の国語史料の分析、研究を行った。(4)従来に引き続き、近畿地方密教寺院所蔵の国語史料に関する事項、すなわち、国語史料としての各資料の定位のための情報の収集と、その情報の集積、また、検索のためのデータベースを構築するための入力作業を継続して行った。科学研究費補助金基盤研究(B)(1)に関わり、「近畿地方密教寺院所蔵の国語史料についての綜合的調査研究」の課題のもとに、平成14年度の研究として、次の研究活動を行った。本、科学研究費補助金による研究は、最終年度を迎えたが、(1)京都市右京区高山寺経蔵の古訓点資料、平仮名文資料、片仮名文資料、字音資料、古辞書音義類などの所蔵諸文献を中心とする補充調査を、研究分担者および研究協力者による共同作業として、平成14年7月から8月にかけて実施し、各研究分担者および研究協力者の専門的立場からの高山寺経蔵の国語史料についての分析・研究を行った。(2)過年度から継続的に行ってきた、近畿地方密教寺院所蔵の国語史料に関して、その国語史料としての各資料の定位のための情報収集と、その情報の集積を研究分担者および研究協力者の協力によって行い、僧名を中心としたデータベースを構築するための入力作業を継続して行った。この集積された国語史料関連事項のデータベースは、その一部を「僧名露視稿(一)」として、研究成果報告書に掲載し、公開した。(3)本年度は、本研究の最終年度を迎え、本研究の研究成果報告書を編纂した。研究分担者および研究協力者の研究成果として、各研究分担者は、本研究の役割分担に従って、専門的な立場からの研究成果の報告を、また、研究協力者は各々の専門的な立場からの研究成果の報告を、研究成果報告書として纏めた。研究成果報告書は、個別資料研究5篇、課題研究10篇国語史料関連事項覚書1篇で構成した。
液体ヘリウム温度での単一分子分光による酵素の構造・機能相関の研究

物質としての酵素タンパク質の研究は、単離精製された均質な試験管の溶液で行われる。しかし細胞内の酵素タンパク質は一分子ごとに異なった場所・環境下にあってそれぞれの分子が異なった状態にある。このため、酵素機能をタンパク質の分子論に基づいて理解するためにはタンパク質一分子の観測が不可欠である。今回我々は、可視蛍光性タンパク質一分子の分光測定を実現した。酵素は生理条件下で絶えずその三次元構造を変えながら機能している。液体ヘリウム温度における単一タンパク質分光は、酵素が生理条件下で取る様々な構造を一個一個つぶさに観察できる、という点で他の手法では全く不可能な情報が得られる。しかし、これまでこの手法は技術的に近赤外領域に限られており、ごく僅かのタンパク質しか研究できなかった。我々は可視域の実験を可能にしてこの手法を一般化するとともに、青色光によって自らの酵素機能を制御する青色受容体酵素の分子内機能制御機構を解明することを目的としている。これを実現するために必要な課題は以下の通りである。(1)液体ヘリウム中で使える可視光用対物レンズの開発。(2)単一タンパク質観察中の試料の温度変化の実現。タンパク質が酵素として機能するためには、本来の機能を発揮できる立体構造を保つと同時に、熱揺らぎによって無数の異なる構造の間を絶えず行き来していることが重要である。タンパク質のしなやかさが酵素の機能発現にどのように関わっているのかを分子論的に調べるのが本研究の目的である。このしなやかさは熱揺らぎとして統計的に実現していているので、我々は瞬間瞬間の構造を調べるのに、低温に冷やして構造が固定されたタンパク質を一分子ずつ分光測定することを目指している。低温での単一タンパク質分光は近赤外領域では技術的にも確立して大きな成果が挙がっているが(論文1参照)、多くの酵素が吸収や蛍光をもつ可視域は未踏の領域である。したがって可視域の単一タンパク質分光を液体ヘリウム温度で実現することが我々の最初の課題である。最大の難問である低温用の対物レンズに反射系を用いることで解決できることが分かった。現在更なる性能の向上に取り組んでいる(学会発表2参照)。また、開発した反射対物レンズが色収差をほとんど示さないという性質を利用して、二光子励起による単一タンパク質の蛍光分光が液体ヘリウム温度で出来ることを示した(学会発表3参照)タンパク質は熱揺らぎによって絶えずそのコンフォメーションを変えながら機能している。したがってタンパク質の構造・機能相関を解明するには、こうしたコンフォメーションの多様性の理解が欠かせない。我々は、無数に存在するコンフォメーションを個別に観測してアンサンブル測定では隠れてしまっている情報を取り出すことを目指し、低温での単一タンパク質分光を展開している。技術的発展として、単一タンパク質の(i)温度変化の測定、(ii)可視域での測定、を可能にした。(i)「単一タンパク質の構造変化の温度依存性の観測:熱活性型とトンネル効果」ヘリウムガスフロー方式の温度可変クライオスタットに、低温で焦点合わせが可能な対物レンズマウントとサンプルホルダーを組み込み、一個のタンパク質の発光励起スペクトルの温度依存性を5-20Kの範囲で測定することに成功した。タンパク質の構造変化の頻度は温度とともに増加する熱活性化型のものと、水素結合のプロトンのトンネリングと考えられる温度に依存しないものとがあることが分かった。(ii)「二光子励起を用いた液体ヘリウム温度における単一タンパク質の蛍光スペクトル測定」液体ヘリウム温度における単一タンパク質分光による可視域での研究はまだ皆無である。われわれは、最も大きな問題であった低温用対物レンズの色収差を新しい一体成型反射対物レンズを開発することで解決したので、その最初の応用例として、緑色蛍光タンパク質(Green Fluorescent Protein, GFP)について、近赤外光による二光子励起を用いた単一のGFP液体ヘリウム温度における可視域の蛍光スペクトルの測定に成功した。生理条件下のタンパク質では、絶えずその三次元構造が変化している。我々は瞬間瞬間のタンパク質の構造を、低温の単一タンパク質分光で明らかにすることを目指している。本年度の主な成果は以下の二つである。(1)脂質二重膜中に再構成した最小単位の光合成ユニット(PSU)内で起こるエネルギー移動の観測.紅色光合成細菌における最小の光合成ユニット、すなわち光捕集色素・タンパク複合体LH2と反応中心(RC)を含むLH1-RC複合体との二量体を天然の環境である脂質二重膜中に催告精することに成功し、複合体間のエネルギー移動を調べた。二量体には、エネルギー移動がほぼ100%起こっているものと、数十%のものとが存在した。これは再構成の際に膜の表裏の区別ができていないため、表裏の揃った二量体と、逆になった二量体の違いによると考えられる。(2)ミドリムシ由来の青色光感受性二次メッセンジャー生成酵素(PAC)の光受容機構の解明.ミドリムシが青色光を避ける際の光受容体としてPACが同定された。青色光は補因子であるFADが吸収するが、FAD自身には光吸収をON/OFFの二状態に変換できる構造上の自由度がない。

これを解明すべく、単一の補因子結合部位を遺伝子組み換え株も用いながら単一FAD分子の蛍光スペクトルを測定した。その結果FADと水素結合しているグルタミン残基で構造スイッチングが起こっていることが分かった。以上の結果から、単一タンパク質の分光が、これまでの集団の測定でははっきりしなかったタンパク質の性質を明らかにすることができる強力な手法であることを示せた。低温における単一タンパク質分光は、タンパク質が生理条件下で機能しているときに取り得る、無数の三次元立体構造を一つずつ調べることができる点で、他の手法では得ることのできない情報が得られる優れた手法である。しかしこれまで技術的制約から、近赤外域に吸収と蛍光を持つタンパク質にしか適用できなかった。これを可視域に吸収と蛍光を持つタンパク質にも適用できるようにすることがこの特定領域研究の第一の目標だった。そのために液体ヘリウム中でも使える対物レンズとして、一体成形反射対物レンズを開発し、既に緑色蛍光タンパク質(GFP)一分子の1.5Kにおける二光子蛍光スペクトルの測定に成功している。同じ反射対物レンズを用いて、青色センサータンパク質であると同時に、細胞内情報伝達物質であるcAMPを産生する酵素でもある、ミドリムシ由来のフラビンタンパク質の一種、photo-activated adenylyl cyclase (PAC)について、一分子の蛍光スペクトルを測定した。ミドリムシから単離、精製したPACは1.5Kでも光退色する。このため、一光子励起を用いることによって光退色を抑制した結果、10,000秒に一回ほどの低い頻度で起こる、50nmを超えるような大きなスペクトルジャンプが観測された。フラビンの結合部位のアミノ酸置換体を作って同様の測定を行い,比較したところ、大きなスペクトルジャンプが見えるためにはGln514が必須であることが分かった。Gln514はフラビンとの間に水素結合を形成しているので、50nmものスペクトルシフトは、この水素結合のプロトンの動きによって引き起こされていると解釈することができる。フラビンが光を吸収したという情報がタンパク質にどう伝わっているのかを解き明かす上で重要な知見といえる。このような観点から、単一分子分光をタンパク質一般に適用できるような一般的な手法に成長させるために、我々は低温用一体成形反射対物レンズを開発することから出発した。この対物レンズの成功によって、それまで色収差のために測定ができなかった、可視蛍光性のタンパク質が測定できるようになった。具体的には、緑色蛍光タンパク質GFPや、ミドリムシの青色光に対する負の走向性を司る、青色センサーであると同時にセカンドメッセンジャーのcAMPを産生する酵素でもあるPACの研究を行った。PACについては今のところ大量発現系が見つかっていないため、我々の単一タンパク質分光が天然状態のPACの唯一の分光観測である。
手術中の栄養投与が術後合併症を予防し、入院期間へ及ぼす影響

手術侵襲により、体から減少する個々の物質に対して研究しているものがほとんとどである。われわれはエネルギー投与(アミノ酸とフブドウ糖の補充)の点から研究している。われわれの体はアミン酸やブドウ糖単独でなく、栄養投与で維持されている。日本麻酔科学会第65回学術集会2018:栄養投与群ては窒素バランスが正だったので術後安静時エネルギー消費量にも非栄養投与群とに差が生じると予想した。しかし、REEでは両者に差はなかった。気腹による二酸化炭素の影響を除外した酸素消費量は、栄養投与群で上昇した。REEで差がでなかったのは、術中のアミノ酸投与が少なかったと考察した。2018年アメリカ麻酔学会:腹腔鏡下結腸悪性腫瘍切除術全身麻酔中の栄養投与と安静時エネルギー消費量。大腸癌手術時の研究では、栄養投与によって、術中の低血糖を抑制するとともに脂質異化抑制効果があることが証明された。蛋白異化を抑制することは証明されなかった(術後尿3-メチルヒスチジン/尿クリアチニンが有意差なし)が、窒素バランスが正になったことより、アミノ酸増量により蛋白異化も抑制できることが推測された。本研究には、至適な栄養投与量設定(ブドウ糖、アミノ酸)および至適であることを推し量るための生体指標を特定できることが特徴である。日本麻酔科学会第65回学術集会2018:栄養投与群では窒素バランスが正だったので術後安静時エネルギー消費量にも非栄養投与群とに差が生じると予想した。しかし、REEてでは両者に差はなかった。以上の結果を論文にするため、準備をおこなっている。手術中の栄養投与が手術侵襲を軽減し、手術侵襲に伴う異化亢進を抑制して、術後の回復を改善する可能性があり、重要な課題である。しかしながら手術中の栄養投与として適切なアミノ酸と糖質投与量のエビデンスは不十分である。腹腔鏡下結腸悪性腫瘍切除術全身麻酔中の栄養投与と安静時エネルギー消費量の結果により、アミノ酸増量により蛋白異化も抑制できることが推測された。現在は栄養投与の中にアミノ酸増量して研究している。全身麻酔中の栄養投与と同時に脂質およびタンパク質の異化マーカーを測定することで「栄養投与基準の構築」を特定し、術後合併症の予防、入院期間短縮を実現することを目的とする。術中の栄養投与で脂質異化と蛋白異化のマーカーとREEを測定する点で他に例がなく、貴重なデータを獲得する。本研究計画は消化器外科開腹手術患者を対象に、安静時エネルギー消費量を維持するための適切なカロリー投与量を決定する対照C群-30例、アミノ酸;ブドウ糖投与GA群-30例)。本適切な「投与基準」を決定する。術中のアミノ酸投与が術後に与える影響の分析のため、術後の血清尿素窒素やアルブミン値を測定。そして、適正に栄養が投与されていることを示す「生体指標」を特定のため、タンパク質の異化;同化の状態の指標(窒、脂質異化指標を測定し、栄養投与量を的確かつ迅速にモニターできる指標を選定。同時に、投与アミノ酸の体内摂取量・アミノ酸による代謝の促進の程度・体温に及ぼす影響を分析し、栄養投与の効率を明確にする。そして、術後合併症(肺炎などの肺合併症、縫合不全、感染、心合併症)と退院順延の発生数が有意に減少したか確認する。間接熱量計から、手術中の安静時エネルギー消費量(REE)の測定、窒素バランスの測定、手術前後の体温測定、手術前後の血中乳酸値、手術前後の血糖は測定している。全身麻酔中の骨格筋蛋白分解の程度、全身麻酔中の脂肪異化の程度は症例が集まり次第測定比較する。術後合併症、入院期間、人工呼吸期間、ICU入室期間は追跡中である。基礎代謝量(BEE)と全身麻酔中のREEはよく相関し、BEEより全身麻酔中のREEが低いことを見出した。これは日本呼吸療法医学会で発表予定である。また、手術中の窒素バランスの違いについては、日本麻酔科学会にて発表予定である。全体の結果の一部はアメリカ麻酔科学会発表を希望している。症例数は概ね計画通りに進んでいる。測定項目で、ある程度の症例数を集めて、測定する必要があるため、実行できていないものがある。手術侵襲による蛋白や脂質異化、ケトン体生成、低体温、有害なサイトカイン産生など複雑な因子が術後合併症や入院期間に影響している。これに対して申請者は、手術中の栄養投与を「安静時エネルギー消費量(REE)に近い量」に設定することよって、上記変容を回避できることを発見した。

以前に食道癌手術で、栄養投与群(全身麻酔中の時間あたりの間接カロリメトリーによる安静時エネルギー消費量に近い栄養投与群:ビーフリードTM60ml/h+プロポフォール)とコントロール群(プロポフォール)では、術中の窒素バランスが栄養投与群でよりプラスであり、麻酔終了後の体温も高く、入院期間を半減する良傾向をみた(通常37日に対して18日)(Daizoh Satoh, Noriko Toda, IchiroYamamoto. Effects ofintraoperative nutrients administration on energy expenditureduring general anesthesia. Nutrition: 45: 37-40; 2018)。しかしながら、本発見の普及にあたり、至適な投与量設定(ブドウ糖、アミノ酸、脂肪)および至適であることを推し量るための生体指標がない。そこで本研究では、「栄養投与基準の構築」と「適正投与による生体指標」を特定し、手術中の栄養投与が術後合併症を予防し、入院期間短縮を実現することを目的とする。安静時エネルギー消費量に見合ったカロリーの適切な投与量を決定する(対照C群(30例)、アミノ酸とブドウ糖投与GA群(30例))。腹腔鏡下手術麻酔中に栄養投与群(TIVA+ビーフリード)とコントロール群(TIVA)で麻酔中の窒素の出納を研究した本結果と上記の先行予備研究の実施例と合わせて分析し、適切な「投与基準」を設定する。ブドウ糖は低血糖を抑制とともに異化抑制効果がある。またアミノ酸投与は、体温低下に抑制的に働くと同時に蛋白バランスを正にし、蛋白異化抑制にも効果的である。手術侵襲により、窒素排泄量が増加し、窒素バランスが負となる。このため窒素源としてアミノ酸を補充する。アミノ酸をタンパク質合成に利用するには、同等のエネルギー基質(糖質や脂質)をアミノ酸とともに投与する必要がある。アミノ酸により術中の蛋白異化を抑制しすることで、術後の回復が早くなる可能性がある(入院期間を短くする)。2017年日本麻酔科医学会で、腹腔鏡下手術中の栄養投与は手術中の窒素バランスを正に近づけたことを明らかにした。麻酔中のアミノ酸が体に残ることを意味する。生体は、食事からのエネルギー源が不足すると、体内に蓄積されている糖質や体脂肪からのエネルギー産生に加えて、筋肉などの体蛋白質を分解したアミノ酸からエネルギーを産生する(蛋白質の異化作用)。窒素バランスで負の時は体たんぱく質の崩壊を意味する。2017年アメリカ麻酔学会で腹腔鏡下手術中に栄養非投与群は血糖低下する傾向であったが、栄養投与群で血糖は低下しないこと。術中体温と入院期間は両群間で差がなかったことから、栄養投与群でさらにアミノ酸投与量を増やすことによって、体たんぱく質の崩壊を防ぎ、入院期間を改善する可能性が示唆された。手術侵襲により、体から減少する個々の物質に対して研究しているものがほとんとどである。われわれはエネルギー投与(アミノ酸とフブドウ糖の補充)の点から研究している。われわれの体はアミン酸やブドウ糖単独でなく、栄養投与で維持されている。日本麻酔科学会第65回学術集会2018:栄養投与群ては窒素バランスが正だったので術後安静時エネルギー消費量にも非栄養投与群とに差が生じると予想した。しかし、REEでは両者に差はなかった。気腹による二酸化炭素の影響を除外した酸素消費量は、栄養投与群で上昇した。REEで差がでなかったのは、術中のアミノ酸投与が少なかったと考察した。