hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
極小部分多様体とその位相的,群論的研究

ChengーYangのMinkowski空間におけるBernstein問題に関する結果をLorentz空間形において考察し、第2基本形式のノルムの最良な評価を得た。複素空間形の調和Weylテンソルをもつ実超曲面は存在しないことを主張した。これは良く知られたEinstein実超曲面が存在しないという事実の一般化である。複素空間形のBー型実超曲面において第2基本テンソルのノルムは下に有界であることを示し、逆にそのような評価をされる実超曲面はBー型にに限ることを証明した。複素射影空間のC,D,E型実超曲面を特徴づける方程式を求めた。両側不変なRiemann計算を持つコンパクト単純Lie群内のindexが1のコンパクト連結単純Lie部分群が体積の変分にに関して安定になることを証明した。次に両側不変なRiemann計算を持つコンパクト連結Lie群の極大ト-ラスが体積の変分に関して安定になるとき、階数が最大のコンパクト連結部分群も安定になることを示した。また極大ト-ラスが安定なコンパクト連結単純Lie完全に決定した。体k上の量子代数群SLq(2)の代数的座標A=A(SLq(2))の代数的ドラ-ム理論を巡回ホモロジ-を用いて具体的に計算した。3次元定曲率空間のHーdeformableな曲面は平均率が一定であることを証明した。全臍的でない平均曲率一定な曲面がHーdeformableであることは既に知られている。3次元Lorentz空間の平均曲率一定なspaceーlikeな曲面は,Gauss曲率が非正であるか、全たは全臍的であることを示した。さらにそのような曲面の一つであるHyperbolic Cylinderを主曲率によって特徴付けた。
閉リーマン面上の有理型函数の研究

閉リーマン面の研究における中心的課題のひとつである,その上の有理型函数の存在性および等角不変量を介してのリーマン面の分類問題を研究した.(2)誤り訂正符号理論のうちの代数幾何符号に関連して,射影空間内の点の配列に関して研究した.位数qの体上の射影空間内に点集合を与え,さらにその集合と超平面との交点の個数に条件を付してその集合が2つの部分空間の合併であることを示した.これは重み多項式に関連した問題でHomma-Kim-Yooの結果の拡張になっている.(3)全変曲点を多数もつ非特異平面曲線の特徴付けを試み,いくつかの条件下でそれがFermat曲線になることを示した.閉リーマン面の研究における中心的課題のひとつである,その上の有理型函数の存在性および等角不変量を介してのリーマン面の分類問題を研究した.(2)誤り訂正符号理論のうちの代数幾何符号に関連して,射影空間内の点の配列に関して研究した.位数qの体上の射影空間内に点集合を与え,さらにその集合と超平面との交点の個数に条件を付してその集合が2つの部分空間の合併であることを示した.これは重み多項式に関連した問題でHomma-Kim-Yooの結果の拡張になっている.(3)全変曲点を多数もつ非特異平面曲線の特徴付けを試み,いくつかの条件下でそれがFermat曲線になることを示した.本研究では閉リーマン面論における中心的課題のひとつである,有理型函数の存在性を介しての閉リーマン面の分類問題に関する研究を行った.主な研究成果は以下の3点である.1.n次のFermat曲線によって表現される閉リーマン面は6n^2個の自己等角写像をもつが,そのうち位数2の自己等角写像の不動点はWeierstrass点になる.その重さについてTowseは下からの評価を与えたが,我々はnが14以下の場合についてはその評価が最良であることを示した.2.n次のFermat曲線の位数nの自己等角写像の不動点は3n個存在し,それらは全変曲点になる.逆にnが5以上ならば3n個の全変曲点をもつn次非特異平面曲線はFermat曲線に限ると予想されている.本研究では準備段階としていくつかの条件下でこの問題を解いた.すなわち:(1)n+1個の全変曲点が存在しそのうちのn個が一直線にあるようなn次非特異平面曲線はFermat曲線になることを証明した.(2)位数が5以上の自己等角写像をもつn次非特異平面曲線が3n個の全変曲点をもてば,それはFermat曲線になることを証明した.3.誤り訂正符号理論のうちの代数幾何符号に関連して,射影空間内の点の配列に関して研究した.位数qの体上の射影空間内に点集合を与え,さらにその集合と超平面との交点の個数に条件を付してその集合が2つの部分空間の合併であることを示した.これは重み多項式に関連した問題でHomma-Kim-Yooの結果の拡張になっている.閉リーマン面の研究における中心的課題のひとつである,その上の有理型函数の存在性および等角不変量を介してのリーマン面の分類問題を研究する.(2)全変曲点を多数もつ非特異平面曲線の特徴付けを試み,いくつかの条件下でそれがFermat曲線になることを示した.
睡眠時無呼吸症候群の治療法の開発

第一に気管音、鼻口気流および心電図をモニターすることにより、在宅でも睡眠中の無呼吸発作と心拍数の変化を検知できる簡易睡眠時無呼吸発作検知装置(アプノモニター)を開発した。気管音はエレクトレット小型マイクロフォンを頸部気管皮膚面に装着して検出し、鼻口気流はサーミスターによった。信号はマイクロコンピューターにより処理し、無呼吸発作および心拍数のトレンド表示を可能とした。情報はすべてディスクにファイルできた。本装置によりこれまで延べ約500例の症例について検討し、このうち睡眠時無呼吸症候群が142例で、無呼吸発作200(回/night)以上の症例が63例であった。本装置は操作が極めて容易でスクリーニング検査用として極めて有用であり国内外の学会発表で高い評価を受けた。第二に睡眠時無呼吸発作検知装置と頤舌筋刺激装置を合体したデマンド型頤舌筋刺激装置による睡眠時無呼吸症候群の治療法を開発した。頤舌筋刺激法に関する基礎的研究は麻酔犬で行ない、duration、0.2msecのパルス波の場合、1020voltの速さで、50Hz以上の刺激周波数で上気道抵抗は最小になることをつきとめた。本装置を実際、閉塞型睡眠時無呼吸症候群に試みた。本装置を使用した睡眠時にはコントロールの睡眠時に比し、無呼吸発作(特に閉塞型の無呼吸発作)が有意に減少し、動脈血酸素飽和度の低下も有意に改善し、睡眠ステージも深くなった。本装置が閉塞型睡眠時無素呼吸症候群の新しい治療法としてその有用性が確かめられたが、いずれも入院患者を対象とした短期使用経験についてであり、長期使用さらには在宅使用の効果については今後の研究課題となった。2年度の第一の目的である睡眠時無呼吸発作検知装置を使って睡眠時無呼吸症候群の疑われる症例を対象に在宅モニターを行ないスクリーニング検査としてのシステムを確立することであった。前年度に完成をみた在宅睡眠時呼吸モニター(アプノモニター)を利用し、これまで延べ約500例の症例について行なった。このうち睡眠時無呼吸症候群が142例で無呼吸数200以上の症例が63例、無呼吸数31200の症例が79例であった。本装置は操作が極めて容易でスクリーニング検査用として、極めて有用であり国内外の学会発表で高い評価を受けた。第二の目的である睡眠時無呼吸発作検知装置とオトガイ舌筋刺激装置を合体した単一機器のデマンド型オトガイ舌筋刺激装置の開発もほぼその完成を見た。閉塞型睡眠時無呼吸症候群に実際使用し検討した。本装置を使用した睡眠時には、コントロール睡眠時に比し無呼吸発作が有意に減少し、動脈血酸素飽和度の低下も改善し、睡眠ステージも深くなった。本法が閉塞型睡眠時無呼吸症候群の新しい治療法としてその有用性が確かめられたが、いずれも入院患者を対象とした短期使用経験についてであり、長期使用さらには在宅使用の効果については今後の研究課題となった。基礎研究としてのオトガイ舌筋刺激刺激に関する研究については、上気道表面に界面活性剤を塗布して、上気道を閉塞すると、上気道が開放する時のオトガイ舌筋の刺激閾値は低かった。今後、上気道の界面活性剤の塗布が閉塞型無呼吸症候群に対するオトガイ舌筋刺激法の補助的療法として応用可能かどうかについては今後の研究課題である。
顎下腺再生過程における基礎的研究

ラット顎下腺再生過程における細胞骨格の変化をに関わる因子が何であるかを検討し、細胞外基質からのシグナルを受ける役割を持つintegrinの同定やそれによる細胞の形に変化を与える細胞骨格が唾液腺再生に影響を与えていることを明らかにした。また、ラット生体外での唾液腺再生細胞の培養が可能になり、今後、その実験系を使用することによって色々なタンパク質の役割解析が可能となってくると思われる。2年目の実験計画は萎縮させた顎下腺の細胞懸濁液からスフェロイド培養を作製し種々の成長因子、chemical inhibitorを添加し腺房細胞の形成にどの様に関与しているかを検索することだった。顎下腺からの細胞懸濁液を種々の細胞数に調整し、96穴U底プレートに播種した。その結果、細胞の集合塊を形成した。HEおよびPAS染色で形態を観察したところU底に接している部位に被膜様に細胞が並んでおり、集合塊中央部にaquaporin5陽性の細胞が観察された。しかし、PI3K、Shh、BMP-4の添加実験を行ったところスフェロイド培養の辺縁部に変化は起きるものの、その部位がなぜそうなるのか未だ不明である。2年目を終了した現在、in vitroでのスフェロイド培養における形態学的位置付けが必要になっている。aquaporin5陽性細胞は存在しているが、その部位が腺房細胞に分化しているのかどうか?また、介在部導管、線条部導管、筋上皮細胞は何処に行ったのか?結紮解除0日目で存在しているduct-like structureがin vitroでそれらの細胞に分化増殖しているのかを確認する必要がある。従って、stem cellのマーカーであるSca-1,c-kit、介在部導管細胞のCK-18、筋上皮細胞のalpha-SMAなどを用いそれらの細胞のin vitroでの存在部位を詳細に検索する必要がある。この形態学的位置付けを終了した後、当初の計画にある添加実験を行う予定である。以上のことより顎下腺再生過程におけるDLSがICDと類似した性質を有し,このDLSから腺房細胞への分化にalpha3-integrin,alpha6beta1-integrinおよびF-actinの局在の変化が関与していると考えられた。顎下腺再生過程におけるF-actinとalpha3-integrinのDLSでの局在はICDでの局在と類似していた。【最終年度に実施した研究の成果】唾液腺のstem cellのマーカーであるSca-1とc-kitを認識する抗体を用い再生過程にある唾液腺における局在を検討した。その結果、両者ともduct-like structureとintercalated ductに認められた。今回確立を目指した結紮された顎下腺から得られた細胞懸濁液からスフェロイド培養し、得られた培養3日目の集合塊をHEおよびPAS染色し、さらにalpha-SMA、CK-18にて免疫染色した。HE染色では96穴U底プレートに沿って一層細胞が並んでおり、その内側に上皮様の細胞塊が認められた。また、中央にはやや紡錘形をしたalpha-SMA陽性細胞が認められた。また、Sca-1とc-kitは集合塊周囲の一層の細胞に認められたが、CK-18に関しては陽性反応は認められなかった。in vitro添加実験では、PI3Kの抑制で細胞集合塊が増大した。【研究期間全体を通じた成果】本研究は、萎縮した唾液腺の再生過程をin vivoとin vitroに関して成長因子の局在および働きを解析することを目的とした。成果としては、in vivoでは計画したすべての成長因子に関してその局在を検索することが出来、学会発表や論文発表にいたる成果を得られた。しかし、in vitroでは萎縮させた顎下腺を細片し酵素処理した細胞懸濁液を用い、培養したところ3日目には細胞集合塊を形成するにいたったがした、形態的にcharacterizationを行うことは困難であった。しかし、in vitroでの成長因子の局在が検索でき、inhibitorの添加実験ではPI3Kの抑制で細胞集合塊がの大きさが増大したという結果が得られた。唾液腺の再生in vitroでの実験系の確立に時間を要している。in vivoでのそれぞれの細胞が、萎縮された顎下腺の細胞懸濁液からスフェロイド培養された際、何処にどのように各細胞が存在するのか精査する必要があるため当初の計画よりもやや遅れている。本研究の1年目は免疫染色を主体とした実験である。ラットの顎下腺萎縮再生モデル作製技術は既に習熟しており、上記に示したように実験ペースは順調に進展していると思います。in vitroでの分化・増殖の確認とin vivoでの腺房細胞、介在部導管等の各組織が何処に存在しているかを詳細に検索する。さらに、予定にある添加実験を行って、in vivoとのデータの比較検討を行う予定である。消耗品購入時に値引きがあり26,283円の繰越金が生じた。次年度使用額は115,296円であり、これは国内旅費の一部で、大学の行事のため予定していた学会に出席できなかったためである。

繰り越された金額は次年度の国内学会出席の旅費として使用する予定である。二年目は培養系の実験が多くを占めるため、培養関係の器材や抗体・inhibitor購入に消耗品費を充てる。得られたデータを英語論文として投稿するため翻訳・校閲料を計上した。
ルミネッセンス法と電子スピン共鳴法を用いた年代測定による旧石器遺跡形成史の解明

旧石器遺跡形成過程を解明する上で重要な堆積物およびテフラの年代について、ルミネッセンス法を用いて行った。その成果の一部は、4に挙げるように発表および論文公表を行った。また、文献調査も行った。1旧石器遺跡に関連した堆積物やテフラを調査し、試料採取を行った(広島県向泉川平遺跡および原畑遺跡、群馬人見東向原遺跡など)。2本年度および前年度までに採取した試料を、OSL法による年代測定を行った(東京都下原・富士見町遺跡、北海道忠類ナウマン象化石産出地点、広島県庄原和南原試掘地点、中国河北省虎頭梁遺跡など)。また、従来の多試料法に代わって単試料法を用いて測定を行った。3TL法を用いて、旧石器遺跡の年代推定に必要な鍵層となるテフラの年代測定を行った(浅間山起源のAs-YP、As-BPs、三瓶山起源の緑ヶ丘火砕流堆積物、SI、SUnなど)。4以上の成果について、学会や研究会などで発表を行った。堆積物のOSL法と残存TL差し引き法の測定結果を比較した(日本文化財科学会、奈良教育大学紀要)MA法とSAR法によるOSL測定結果を比較した(日本文化財科学会)北海道忠類ナウマン象化石産出地点の堆積物のOSL測定結果について発表し、テフラ層序や花粉分析などの結果と比較検討を行った(総合地球環境学研究所にて)テフラのTL年代と既報年代の比較を行った(ESR応用計測研究会、ルミネッセンス年代測定研究会)旧石器遺跡形成過程を解明するために、遺跡堆積物および鍵層テフラの年代測定を行い、その一部について、4に挙げるような研究発表を行った。1旧石器遺跡に関連して、試料採取を行った。宮城県賀篭沢遺跡、中国河北省泥河湾地域の旧石器遺跡のほか、兵庫県の山崎断層、また三瓶山起源および姶良起源のテフラについて、遺跡形成を考える上で重要なテフラを採取した。2波長4分割測定装置を用いて石英や長石の線量依存性について検討を行い、油房遺跡のレス堆積物や、岩手県金取遺跡の遺跡形成過程を考える上で重要な北原火山灰などの蓄積線量評価を行った。3試料採取した試料の処理およびルミネッセンス測定を行った。ネパールのヤリ断層に関連した堆積物、油房遺跡、後溝遺跡、島根県原田遺跡、賀篭沢遺跡などの考古遺跡堆積物などや、遺蹟形成過程復原に必要な広域火山灰として北原火山灰、鳴子柳沢火砕流、鳴子荷坂火山灰および御岳伊那テフラ、御岳三岳テフラの熱ルミネッセンス測定を行った。4成果の公表(1)旧石器遺跡形成過程解明のための鍵層テフラのルミネッセンス年代測定の重要性について、岩手県金取遺跡や宮城県山田上ノ台遺跡などの適用例を基に発表した。(日本文化財科学会)(2)波長4分割測定装置で測定した石英および長石の線量依存性とテフラから抽出した石英および中国レス微粒子の蓄積線量を行った結果について発表した。(3)御嶽山の新期活動期の御岳伊那テフラ、御岳三岳テフラおよび御岳第一テフラの熱ルミネッセンス年代測定結果について発表した。(日本第四紀学会)(4)Al_2O_3:Cを用いた土壌中の微弱な放射線量評価について話題提供を行った。(ルミネッセンス年代測定学研究会)5新設された岡山理科大学オープンリサーチセンターにおいて、光ルミネッセンス年代測定を行っていくための実験環境を整備し、3に挙げたような試料の処理を行った。地考古学を念頭においた旧石器遺跡形成過程の復原を最終目的として、遺跡堆積物とともに、鍵層となる広域テフラの光ルミネッセンス(OSL)と熱ルミネッセンス(TL)年代測定を行った。なお、その一部は、3に挙げるような研究発表により公表した。1旧石器遺跡に関連した堆積物などの試料採取を行った。鹿児島県西多羅ヶ迫遺跡において、遺跡を形成する堆積物を、鹿児島湾周辺地域において、鍵層となるテフラを採取した。また、宮城県北部地域において、鳴子、鬼首、安達を起源とするテフラを、栃木・群馬県地域において、浅間山、榛名山、男体山などを起源とするテフラを採取した。さらに、前年度にサンプリングを行った島根県三瓶山周辺において、テフラ巡検を行い、得られたテフラの数値年代とその有効性について検討を行った。2試料採取した年代測定試料の試料処理およびルミネッセンス年代測定を行った。中国河北省油房遺趾、後溝遺趾、韓国萬水里遺蹟、島根県原田遺跡、東京都下原・富士見町遺跡、鹿児島県西多羅ヶ迫遺跡、北海道忠類ナウマン象化石産出地点などの遺跡堆積物や、安達愛島テフラ、三瓶山起源テフラ、池田湖テフラ、桜島薩摩テフラなどの広域テフラをOSLとTL法を用いて年代測定を行った。また、残存TLを考慮したTL年代測定や単試料再現法によるOSL年代測定といった方法を駆使して、得られた数値年代の比較検討を行った。3成果の公表蓄積線量評価の精度を向上させた波長別線量評価法を用いたTL年代測定の結果について発表した(日本文化財科学会)。三瓶給源テフラの年代測定の一部を公表し、旧石器遺跡における三瓶起源テフラの鍵層としての役割についてまとめた(日本文化財科学会)。そのほか、津波堆積物のOSL年代測定結果について、話題提供を行った(ルミネッセンス年代測定研究会)。

4 OSL素子であるAl_2O_3:Cを測定するために、緑色光を励起光としたOSL測定を試み、青色光を励起光とした場合と同様の結果を得ることができた。旧石器遺跡形成過程を解明する上で重要な堆積物およびテフラの年代について、ルミネッセンス法を用いて行った。その成果の一部は、4に挙げるように発表および論文公表を行った。また、文献調査も行った。1旧石器遺跡に関連した堆積物やテフラを調査し、試料採取を行った(広島県向泉川平遺跡および原畑遺跡、群馬人見東向原遺跡など)。2本年度および前年度までに採取した試料を、OSL法による年代測定を行った(東京都下原・富士見町遺跡、北海道忠類ナウマン象化石産出地点、広島県庄原和南原試掘地点、中国河北省虎頭梁遺跡など)。また、従来の多試料法に代わって単試料法を用いて測定を行った。3TL法を用いて、旧石器遺跡の年代推定に必要な鍵層となるテフラの年代測定を行った(浅間山起源のAs-YP、As-BPs、三瓶山起源の緑ヶ丘火砕流堆積物、SI、SUnなど)。4以上の成果について、学会や研究会などで発表を行った。堆積物のOSL法と残存TL差し引き法の測定結果を比較した(日本文化財科学会、奈良教育大学紀要)MA法とSAR法によるOSL測定結果を比較した(日本文化財科学会)北海道忠類ナウマン象化石産出地点の堆積物のOSL測定結果について発表し、テフラ層序や花粉分析などの結果と比較検討を行った(総合地球環境学研究所にて)テフラのTL年代と既報年代の比較を行った(ESR応用計測研究会、ルミネッセンス年代測定研究会)
K_L→π^0vv^^-探索研究のためのクラスター認識トリガーの開発

本研究の目的は、K_L→π^0vv^^-探索実験(KEK-E391a)におけるトリガー方式の確立である。中性K中間子(K_L)は主に6個の光子に崩壊するが、K_L→π^0vv^^-崩壊は終状態が2個の光子なので、必要なデータを効率良く収集するためには、検出器に入射した光子数を数えることのできるトリガーが必要である。初年度に於いてトリガー方式を考案した結果、K_L→π^0vv^^-及びK_L→2γは約80%、K_L→2π^0は約30%、K_L→3π^0は約90%の認識率が得られ、我々の要求を満たすことがわかった。次年度では、計画しているKEK中性ビームラインの建設と、その性能を調べるビームサーベイ実験を行った。中性ビームラインはバックグラウンドのコントロールが非常に難しいが、我々の実験の成否を決める極めて重要な部分である。熱中性子fluxに関する測定の結果、ビームのハロー部分では当初の予測とよく一致していることを示した。その他の測定に関しても、シミュレーションとの比較が進められ、全体として良い一致を見たが、ハロー部分の荷電粒子が当初の予想よりも1桁近く多く存在していることが明らかとなった。更にK中間子のfluxを測定するために新たに鉛ガラス検出器を導入して測定を行った。以上の実験と並行して、KEK-E391a実験で使われるメインの検出器であるCsIのビームテストを、KEK-π2ビームラインで行った。その結果エネルギー分解能が1GeV/cで約2%程度であることがわかった。CsIは本実験では真空中において使用されるが、真空中でのテストを1、2本のテストより始め、25本が入るやや大型の真空チェンバーを設計製作し、その導入及び立ち上げを行った。本研究の目的は、K^0_L→π^0νν^^-実験(KEK-E391a)におけるtrigger方式の確立及びtrigger moduleの開発である。中性K中間子(K^0_L)は主に6個の光子に崩壊するが、K^0_L→π^0νν^^-崩壊は終状態が2個の光子なので、必要なデータを効率良く収集するためには、検出器に入射した光子数を数えることのできるtriggerが必要である。Trigger方式としては、550本のCsI calorimeterを31 blockに分割して、signalのあるblockを数えて光子数とするcounting方式(Block Sum方式)を検討対象とした。この方式は既存のmoduleが利用できるため開発が容易であるなどの利点があるが、光子の認識率が低い可能性があるので、シミュレーションで調べる必要がある。そこで本研究では、検出器の詳細なgeometryを考慮したシミュレーションを行い、Block sum方式を使った時の光子の認識率を求めた。その結果、K^0_L→π^0νν^^-及びK^0_L→2γは約80%、K^0_L→2π^0は約30%、K^0_L→3π^0は約90%の認識率が得られ、我々の要求を満たすことがわかった。現在、実際のcounting moduleの開発に着手している。また以上の研究と並行して、CsI calorimeterで使われる光電子増倍管(PMT)の真空特性を調べる実験を行った。KEK-E391A実験では、PMTは10^0Pa程度の真空中で使用するが、PMTの放電特性、及び真空断熱の影響を調べる系統的研究は行われていなかった。

そこで我々は専用の真空chamberを制作し、PMTの真空特性を調べる実験を行った。その結果、放電を避けるためにPMTの設置領域は10^0Paより低い真空度が必要であることがわかった。また、真空断熱の影響はPMTを冷却することでCsIの温度上昇は3°C程度に抑えられることわかった。現在は、より効率の良い冷却システムの開発に取り組んでいる。本研究の目的は、K_L->π^0υυ′実験(E39la)におけるtrigger方式の確立であったが、当初よりの計画は、既存の機器にて構成が可能であることがわかった。そこで、研究を更に進め、K中間子ビームラインの建設、その、品質の検証実験を行った。非常に小さな分岐比(10^<-11>)を測定する実験であるため、バックグラウンドを注意深く取り除く必要がある。様々な粒子識別機能を持つカウンタを複数考案し、慎重なビームサーベイを行った結果、バックグラウンドのレベルがシミュレーションで得られていた値を良く再現することがわかり、実験実現に向けて有望な結果を得た。また、積極的にK_Lをとらえる試みも行った。鉛ガラスカウンタを対にして置き前にシンチレータ、後ろに鉛ブロックを設置した後シンチレータと、いった構成の検出器を考案し、K_Lの絶対流束測定を試みた。バックグラウンドとの関連もあり、現在詳細を解析中であるが、大体のビームの特性がわかりつつある。さらに、我々が責任を持つエンドキャップ部のCsIカロリメタについて電子およびパイオンのビームを当てて、そのエネルギー分解能、位置分解能棟の特性を調べた。これは、我々の目的とする過程の終状態が2光子のみであり、エネルギーと位置を正確に知ることが実験の成否の鍵を握ることから重要である。結果として、シミュレーションの予測と大体は一致したが、一部、ずれが見られ、今後の課題となった。
熱ショック蛋白質HSP90のSV40ラージT抗原との複合体形成の解析

SV40のLargeT抗原(LT)は、ダブルヘキサマーの多機能酵素である。またLTはHSP70と複合体を形成することから、その高次構造形成にはシャペロン蛋白質の関与が考えられる。そこで、HSP90が細胞内でLTと複合体を形成してLTの局在・高次構造形成・活性等を制御する可能性を考え、以下の実験結果を得た。LTとHSP90とのSDS-PAGE上の分子量はほぼ同一であった。そこで、SV40でトランスフォームした細胞株とそれぞれの親細胞株の粗抽出液から、LTとHSP90を免疫沈降し、免疫複合体に含まれる蛋白質をWestern blottingによって解析した。その結果、COSなどのLT発現細胞でHSP90を免疫沈降するとLTが、またLTを免疫沈降するとHSP90が、共沈降されることがわかった。この共沈降は、LTを発現していないCV1、HeLa細胞では観察されなかった。p53とHSP90とも共沈降は観察されず、また予めP53をimmuno-depleteした細胞粗抽出液でもHSP90とLTとの共免疫沈降が観察された。このことから、HSP90とLTの複合体形成にはp53は無関係であると結論された。HSP90はHSP70やカゼインキナーゼII(CKII)とも複合体を形成している。一方LTもp53もHSP70と複合体を形成し、またLTはCKIIの基質でありp53とCKIIは共免疫沈降することが知られている。おそらく細胞内でこれらの多数の蛋白質が様々な組み合わせで複合体を形成していると考えられる。HSP90のシャペロン様機能を調べるため、HSP90とLTとを精製し、in vitroの再構成の実験を試みた。LTは、温度・ATP依存的にmonomerから6-merを形成した。比較的低温ではHSP90の存在下でATP依存性のLTの6-mer形成が促進された。これらの結果は、細胞内でLTは合成後一過的にHSP90と相互作用して活性型の6-mer形成をしている可能性を示唆している。LTのDNA結合能に対してはHSP90を単にin vitroで加えただけでは影響が見られなかった。
NICUにおける看護職のための母乳育児支援ラダー試案の作成

NICU(新生児集中治療室)に入院する子どもにとって母乳で育てられることは重要であり,NICUにおける母乳育児支援は社会的にも求められている.それゆえNICUで働く看護職が母乳育児を支援する意義は大きいが,母乳育児支援の実践能力を評価するツールはないのが現状である.本研究の目的は,NICUにおける母乳育児支援に特化した能力(知識・技術・態度)を明確化・共通化し,NICUの看護職の母乳育児支援ラダーを開発するための基礎資料とすることである.NICU(新生児集中治療室)に入院する子どもにとって母乳で育てられることは重要であり,NICUにおける母乳育児支援は社会的にも求められている.それゆえNICUで働く看護職が母乳育児を支援する意義は大きいが,母乳育児支援の実践能力を評価するツールはないのが現状である.本研究の目的は,NICUにおける母乳育児支援に特化した能力(知識・技術・態度)を明確化・共通化し,NICUの看護職の母乳育児支援ラダーを開発するための基礎資料とすることである.
日本における「知覚された組織的支援」研究の展開

本研究は日本における「知覚された組織的支援(Perceived Organizational Support:POS)」研究の進展を目指して取り組まれたものである。まず、文献研究を通してPOSに関する先行研究の整理を行った。次に、定性的調査と定量的調査の実施を通じて米国で開発されたPOSの測定尺度の日本での適応可能性と有用性の確認を行った。最後に、定量的調査を通じて時系列データの収集を行い、POSの従業員態度や行動への影響についての検証を試みた。分析結果から、POSが高まると部署メンバーへの知識提供と部署メンバーに対する信頼の促進および離職意思の低下に貢献することが示された。本研究の最終的な目的は、知覚された組織的支援(POS)とその後の職務満足や組織への愛着などの職務態度との関係を解明することである。POSとは「従業員の貢献を組織がどの程度評価しているのか、従業員のwell-beingに対して組織がどの程度配慮しているのかに関して、従業員が抱く全般的な信念」のことである。つまり、POSとは組織による従業員の扱いや取り組みに対する彼ら・彼女らの評価を表した概念である。3年計画の初年度となる平成26年度の主な目的は、POSに関わる先行研究と心理尺度の開発に関する文献レビューをするとともに、インタビュー調査を通じて日本で働く人々がどのような時に組織(会社)からの気遣いや配慮を感じるかに関する知見を蓄積することであった。平成26年度は、主として以下の3つの活動を行った。第1に、POSに関わる先行研究の文献レビューを行い、投稿中であった展望論文を完成させた。その結果、POS研究を日本で展開する際に取り組むべき研究課題が明らかになった。第2に、民間企業で働く人々を対象としたインタビュー調査を実施した。インタビュー調査を通じて、先行研究で提示された質問項目の一部が日本の労働者を対象とした研究においても利用可能であることが確認された。同時に、今後日本で研究を展開する際には新たに追加したほうがよいであろう項目が明らかになった。第3に、本研究の申請に先行して行われたインターネット調査会社を利用した定量的調査の分析を行い、POSとソーシャル・キャピタルとの関係を経験的に確認した。ここでのソーシャル・キャピタルとは「他者から自発的な支援が得られる関係性」のことである。その結果、POSがソーシャル・キャピタルの原因となる傾向が強いという仮説を支持する結果が確認された。3年計画の2年目となる平成27年度は、昨年度の進捗状況ならびに研究成果を勘案して一部計画を変更し、日本の民間企業に雇用されている正社員を対象としたインタビュー調査の実施を中心に行った。並行して、POS関連の先行研究ならびに調査方法や定量調査に関連する文献のレビューを行った。インタビュー調査の主な目的は、日本で働く人々を対象にPOSの形成や向上にかかわる要因を明らかにするとともに、POSを測定するための尺度開発に関する知見を蓄積することにあった。そのために、インタビューでは1どのような時に「この会社は、私の組織に対する貢献を高く評価してくれている」と感じるか、2どのような時に「この会社は、私の精神的・肉体的な健康を気にかけてくれている」と感じるか、3どのような時に「この会社は、一人の人間としての私の幸せをちゃんと考えてくれている」と感じるか、といった質問を中心に実施した。なお、今年度は個人的なネットワークだけではインタビュイーの確保が困難だったためインターネットリサーチ会社を利用した。インタビュー調査を通じて、組織によるどのような扱い(treatment)が日本で働く人々のPOSの形成や向上と関連しているかが明らかになった。同時に、日本で働く人々のPOSを測定するための尺度に関して先行研究の項目のうち使用可能な項目と、新たに追加する必要がある項目についての知見が蓄積された。本年度の実績としては、まず、研究成果を国内での学会にて発表した。また、文献レビューの成果の一つとして海外ジャーナルに近年掲載されたPOSに関する論文の紹介記事が国内の学術雑誌に掲載された。2年目の平成27年度は、初年度の進捗状況をもとに一部計画を変更し1文献レビューの継続、2インタビュー調査の継続、3定量調査の実施、4研究成果の発信、を行う予定であった。計画通り1文献レビューの継続と2インタビュー調査の継続は、おおむね順調に進んだ。一方、3定量調査の実施ならびに4研究成果の発信が遅れており、特に研究成果の整理と外部発信が遅れているため「遅れている」との評価に至った。当初の予定では、3年計画の最終年であった平成28年度は、インタビュー調査の整理に基づき定量調査を実施するとともにこれまでの研究成果を外部に発信することが主な目的であった。しかし、学内業務が想定以上に増加したため、研究の進捗が大幅に遅れ、補助事業期間延長の申請を行った。平成28年度の主な実績は、過去に実施した定量調査で得たデータ(302名)と平成27年度に行ったインタビュー調査のデータ(28名)を用いて、POSの既存尺度の短縮版の作成に取り組んだことである。POSの既存尺度は36項目から構成されており、定量調査を実施する際には回答者に多くの負担を強いることになる。また、既存尺度は米国の労働者を対象に開発された測定尺度であり、必ずしも日本の労働慣行や文化を反映したものではない。そこで、最終的な目的であるPOSと職務態度の関係性を検証するために、日本の労働慣行や文化を反映した測定尺度の作成を試みる必要があった。

定量調査ならびに定性調査のデータをもとに分析を行った結果、既存尺度の4項目を用いて、信頼性と妥当性の高い短縮版POS尺度を開発することが可能であることが明らかになった。この研究成果は経営行動科学学会で発表し、さらにワーキングペーパーとしてまとめ現在投稿論文として準備中である。学内業務が想定していたものよりも増加したため研究の進捗が大幅に遅れた。特にインタビュー調査の結果の整理のが遅れたため、インタビュー調査に基づく定量調査が実施できなかったことが遅れているという評価の最大の理由である。最終年度である平成29年度の主な実績は、定量的調査の実施と分析および研究成果の外部発信に取り組んだことである。本研究の最終的な目的である知覚された組織的支援(Perceived Organizational Support:POS)と職務態度との関係を検証するために今回の定量的調査では、日本企業に勤務する非管理職の正社員を対象に3時点の縦断的データの収集を行った。まず、2時点データを用いてPOSと職務態度との因果関係の検証を行った。分析の結果、POSは知識提供ならびに部署への信頼と有意な正の相関が示された。つまり、POSは部署メンバーへの知識提供を促進するだけでなく部署メンバーに対する信頼の醸成にも寄与することが明らかになった。同時に、POSは離職意思と有意な負の相関が示され、POSが離職意思の低下にも寄与することが明らかになった。続いて、3時点データの利点を生かしてインクルージョン風土と結果変数(知識提供、部署メンバーへの信頼、離職意思)との関係におけるPOSの媒介効果の検証を試みた。分析の結果は、POSの媒介効果に関しては部分媒介となり、仮説を完全に支持するものではなかった。これらの結果は、インクルージョン風土と結果変数(知識提供、部署メンバーへの信頼、離職意思)との関係においてPOSとは異なる媒介変数が存在する可能性を示唆するものである。今後の課題として、POSとは異なる媒介変数を追加したより複雑なモデルの検証を行う必要がある。また、最終年度である今年度は研究成果の外部発信にも積極的に取り組んだ。昨年度と同じように研究成果を国内学会で発表するとともにワーキングペーパーとしてまとめ、最終的には学会誌への投稿を行った。今後も追加的な分析と研究成果の外部発信に積極的に取り組むことになる。本研究は日本における「知覚された組織的支援(Perceived Organizational Support:POS)」研究の進展を目指して取り組まれたものである。まず、文献研究を通してPOSに関する先行研究の整理を行った。次に、定性的調査と定量的調査の実施を通じて米国で開発されたPOSの測定尺度の日本での適応可能性と有用性の確認を行った。最後に、定量的調査を通じて時系列データの収集を行い、POSの従業員態度や行動への影響についての検証を試みた。分析結果から、POSが高まると部署メンバーへの知識提供と部署メンバーに対する信頼の促進および離職意思の低下に貢献することが示された。文献レビューは堅調に実施できた。当初計画していたPOS研究と心理尺度の開発に関する文献に加えて定量的な方法論に関してもレビューすることができた。
Webを利用した上級日本語学習者支援学材の開発-講義の理解とノート・テーキング-

研究計画に基づき、以下の作業を行った。1教材作成のための素材として、実際に行われた人文系教養科目、社会科学系の講義を計3編録画した。2録画した映像データを内容に基づき35分程度のユニットに分割し、インターネットで配信可能なムービーファイルへの変換作業を行った。ストリーミング用の動画ファイル形式を比較検討した結果、Windows Media Videoを採用することとした。3講義内容の音声の文字化作業を行った。4談話理解のために必要な言語表現、専門用語、一般的な語彙などに分類しながら、内容理解に必要な語彙リストを作成する。以上の作業を経て、http〃www.kisc.meiji.ac.jp/japedu/に「留学生のためのアカデミック・ジャパニース」を開設し、その中に上級日本語学習者(大学生)を対象とする「インターネット・ビデオ授業」のWebサイトを設置した。この日本語学習サイトではビデオクリップと共に語彙・表現リスト、スクリプト、授業資料の閲覧とダウンロードが可能となっており、CGIを使った内容確認テストが行えるように設計してある。また、ノート・テーキングの基礎練習を行うためのワークシートも掲載した。現在、講義スクリプトを基にから、談話の流れを決定付ける言語要素(接続詞、その他の接続表現、指示詞、等)を抽出、談話からみた言語機能の分析を学習項目に反映させると共に、上級日本語学習者の試用を通して、学習者が困難と感じるポイントを確認し、学習システムの有効性を検証しながら改訂・拡充作業を進めた。研究計画に基づき、平成15年度は、以下の作業を行った。以上の作業を経て、http://www.kisc.meiji.ac.jp/japedu/に「留学生のためのアカデミック・ジャパニーズ」を開設し、その中に上級日本語学習者(大学生)を対象とする「インターネット・ビデオ授業」のWebサイトを設置した。今後は、講義スクリプトを基にから、談話の流れを決定付ける言語要素(接続詞、その他の接続表現、指示詞、等)を抽出、談話からみた言語機能の分析を学習項目に反映させると共に、上級日本語学習者の試用を通して、学習者が困難と感じるポイントを確認し、学習システムの有効性を検証しながら改訂・拡充作業を進める予定である。なお、この学習サイトについては、2004年8月開催のコンピュータ利用教育協議会(CIEC)主催のPCカンファレンスで口頭発表することが決定している。近年、コンピュータを利用した言語教育(CALL)が注目を浴びている。特に、インターネットの普及に伴い、ウェブを利用した日本語学習システムに関する研究・教材開発も活発に行われるようになってきている。しかしながら、これまで開発が進められてきたシステムは、漢字学習・文法学習・読解などが中心になっていることが多く、しかも大学に在学している上級日本語学習者のニーズに合ったものは必ずしも多いとは言えない。一方、大学に在学する留学生からは、「日常会話には困らないのに、大学の講義が理解できない」、「講義に耳を傾けているとノートが取れない」といった声が絶えない。専門用語に関する知識の欠如ばかりでなく、日本語による講義・講演で多用される表現、接続表現等による談話の展開などに不慣れなこと、テレビの教養番組等と違って、実際の講義では、言い間違いや言い淀みなども多く含まれることなどが学習上の障害となっていると考えられる。

このような実状を踏まえ、本研究では、日本語能力試験1級レベルの上級日本語学習者が日本語による講義・講演を聴く際に必要となる日本語力(アカデミック・ジャパニーズ)を高めるためのWeb教材を開発している。この教材の特色は、以下のようにまとめられる。(1)実際に行われた大学での授業・講演の映像と音声を素の生資料を用いる。(2)専門分野への橋渡しとなるよう、学経済学・経営学など社会科学分野の基礎科目を素材とした。(3)CGIを用いたテストやワークシートを用意し、インターネットを通じて提出できるようにした。これにより、遠隔教育用の教材としても活用できる。(4)大学の授業・講演の内容を把握するために必要な言語要素・言語表現のリストを付した。開発したWeb教材については、学内LAN内で限定的な公開をし、改訂作業を行っている。また、2004年8月に開催されたコンピュータ利用教育協議会年次大会(2004PCコンファランス)において教材開発の内容についての報告を行った。研究計画に基づき、以下の作業を行った。1教材作成のための素材として、実際に行われた人文系教養科目、社会科学系の講義を計3編録画した。2録画した映像データを内容に基づき35分程度のユニットに分割し、インターネットで配信可能なムービーファイルへの変換作業を行った。ストリーミング用の動画ファイル形式を比較検討した結果、Windows Media Videoを採用することとした。3講義内容の音声の文字化作業を行った。4談話理解のために必要な言語表現、専門用語、一般的な語彙などに分類しながら、内容理解に必要な語彙リストを作成する。以上の作業を経て、http://www.kisc.meiji.ac.jp/japedu/に「留学生のためのアカデミック・ジャパニーズ」を開設し、その中に上級日本語学習者(大学生)を対象とする「インターネット・ビデオ授業」のWebサイトを設置した。この日本語学習サイトではビデオクリップと共に語彙・表現リスト、スクリプト、授業資料の閲覧とダウンロードが可能となっており、CGIを使った内容確認テストが行えるように設計してある。また、ノート・テーキングの基礎練習を行うためのワークシートも掲載した。現在、講義スクリプトを基にから、談話の流れを決定付ける言語要素(接続詞、その他の接続表現、指示詞、等)を抽出、談話からみた言語機能の分析を学習項目に反映させると共に、上級日本語学習者の試用を通して、学習者が困難と感じるポイントを確認し、学習システムの有効性を検証しながら改訂・拡充作業を進めている。この学習サイトについては、コンピュータ利用教育協議会(CIEC)主催のPCカンファレンスで口頭発表する予定である。
HDL新生メカニズムの解明:肝細胞からのpreβHDL産生機構の検討

HepG2細胞にプロブコール含有LDLを投与し、アポAIによる特異的な細胞脂質の搬出機構を阻害してHepG2細胞からのリポタンパク質新生反応における本経路の寄与を検討した。培養上清をTSKゲルLIPOPROPAK-XLで分離し、それをオンラインで脂質定量を行なった。コントロールLDLを投与したHepG2細胞からはLDL粒子サイズに相当するコレステロール/リン脂質のピークがと大型のHDLに相当するコレステロール/リン脂質のピークが観察された。一方プロブコール含有LDLを投与したHepG2細胞の培養上清を分析すると、LDL粒子の産生量は変化しないがHDL産生が顕著に減少していた。このことからHepG2細胞が産生するHDL粒子はプロブコールによって阻害される機構によってその大部分が産生されることが示唆される。プロブコールを投与したマクロファージ細胞ではアポAIによる細胞コレステロールの搬出のみが特異的に阻害されることは既に報告している。この結果よりプロブコールがアポAIによる細胞コレステロールの特異的な搬出機構の阻害剤であると考えられるので、ここでも同様な阻害効果が期待され、それによりHepG2細胞でのHDLの新生反応はそのほとんどがアポAIによる細胞コレステロールの搬出経路によることが示唆された。タンジール病患者の細胞はアポAIによる細胞コレステロール搬出を消失している。この原因となるタンパク質は細胞表面のABCA1タンパク質である。プロブコールがこのABCA1タンパク質に与える影響を調べる目的で細胞全体のABCA1タンパク質をウエスタンブロッティング法で測定した。その結果ABCA1タンパク質量はHDL新生の阻害されているプロブコール投与HepG2細胞でもコントロールと差が無く、プロブコールがABCA1量へは影響を与えない事が明らかになった。1】マウス肝初代培養細胞を用いたアポAIによる特異的脂質搬出機構の検討マウス初代培養細胞はDennis Vanceの研究室(カナダ・アルバータ大学)で用いられているコラーゲナーゼ法で採取した。コレステロール低下薬であるプロブコール含有チャウで一週間飼育したマウス並びにコントロールマウスの肝初代培養細胞を16時間培養し、分泌されてくるリポ蛋白質をゲル濾過HPLCで分析した。その結果培養上清中には大型HDLの位置にコレステロールのピークが観察され、プロブコール投与マウスではこれが大きく低下していた。この培養時にヒトアポAIを共存させると、コントロールマウスの細胞培養上清中のHDLは上昇した。一方、プロブコール投与マウスの細胞では外因性のアポAIの効果は観察されなかった。2】HepG2細胞を用いたアポAIによる特異的な細胞脂質の搬出機構の検討HepG2細胞をコントロールLDLまたはプロブコール含有LDLと24時間培養後、培養上清に分泌されるリポ蛋白質を観察した。培養上清中のHDLはマウス初代培養細胞と同じくアポAI存在下で容量依存的に上昇し、プロブコール投与細胞ではその90%が消失していた。また外因性のアポAIの効果は観察されなかった。プロブコール投与によりHepG2細胞のHDLが著明に低下した理由を検討する為、培養上清中のアポAIの分泌と、細胞膜画分のABC-A1量をウェスタンブロッティング法にて観察した。HDL産生が大きく低下しているプロブコール導入細胞でも両蛋白質はコントロールと同様に観察された。またRT-PCR法によりアポAI、アポE、ABC-AIの発現を調べたが、これも差が見られなかった。これらの結果より、プロブコールはHDL新生に関わる因子(群)を不活性化させることが推測された。
電力需給制御マネージャの構築に関する研究

本研究では,研究代表者が開発してきた電力需給制御マネージャを用いて柔軟な形態の分散型電力システムの供給信頼度と最適性を追求することで太陽光発電大量導入環境における電力系統の諸課題を解決する。本マネージャは,既存システムの分散化やシステム再構築あるいは未電化地域のシステム構築を行う際に柔軟に対応できるマネージャであり,部分システム毎に独立させて制御することもできる。初年度ではまず,不確定性に対して「ロバスト」な電力需給制御マネージャの開発を行った。さらに,需要側を制御対象とする考え方は,すなわち,需要家側に導入される太陽光発電の出力抑制およびデマンドレスポンスとして注目されている負荷抑制について,従来の電力需給運用においては考えられていなかったことから,重点項目として実施する。初年度では次の項目について需給マネージャの機能拡充を図った。(a)マネージャの高機能化:将来系統において系統運用計画を策定する場合に,再生可能エネルギー電源による不確定性の影響を勘案した運用計画を策定した。具体的には次の7つの主要コントローラを作成した。(a-1)前日予測部(前日需要予測,前日再エネ発電量予測),(a-2)需給計画部(発電機起動停止計画,蓄電池運用方策),(a-3)実時間予測部,(a-4)需給運用部(発電機実行可能領域計算,負荷配分制御),(a-5)平常時制御部(負荷周波数制御),(a-6)緊急時制御部(電源制限,負荷遮断),(a-7)実出力配分計算部,(b)ロバスト信頼度維持方式の開発:ロバスト信頼度の概念を用いて,不確定性の影響を勘案した運用計画手法を(b-1)ロバスト信頼性条件のモデル化,(b-2)モデル化条件を考慮した最適潮流計算法の開発,(b-3)前日計画法の開発,(b-4)リアルタイム制御法の開発について検討を行った。本研究成果は国内会議,国際会議で報告して広く公表した。初年度の目標である,(a)電力需給マネージャの高機能化については当初予定の予測部・計画部・運用部について実装済みであり,8割程度機能実装が完了している。また,ロバスト信頼度維持方式についてもモデル化および定式化が完了しこちらも当初の予定通り研究が進行している。以上から,初年度は概ね順調に進展していると判断した。次年度では,当初の計画通り,(c)需要レスポンス等の需要端エネルギーマネージメントシステムの構築:具体的には(c-1)蓄電池制御を含むビル管理手法の開発を申請者が所属する大学実験研究棟をモデル化し実施する。なお,発電機,太陽光発電,蓄電池,各種エネルギーモニタなどの設備は既存のものを活用できるため,将来的に提案マネージャを実装し,リアルタイム運用を行うことも視野に入れ,実運用に適した電力需給制御マネージャのパラメータ設定も検討する。さらに,実際には実験困難な(c-2)需要端における太陽光出力抑制,負荷抑制について,電力需給マネージャを用いた最適マネージメントシステムを構築する。最終年度においても計画通り,(d)部分システム最適化と全体システム協調の追求:前年度までに開発するマネージャにおいて,(d-1)黒板情報の共有による分散システムの協調シミュレーション実験,(d-2)黒板情報の更新頻度や内容に関する検討,(d-3)黒板を利用した需要家との価格取引に基づくシステム協調シミュレーション(太陽光抑制,負荷抑制)を検討する。(e)全体総括:項目(d)は部分システムの個別最適化と全体システム協調に関して,シミュレーションをベースに検討を繰り返して方式の改良を行うが,最終的には項目1年目の(a),2年目の(c),そして最終年度に行う(d)がほぼ完了した時点で,仮想マネージャ協調実験を実施し,提案法の供給信頼度維持能力と最適性を検証する計画である。以上,項目(a)(d)の3年間の研究結果を報告書にとりまとめ,新手法の有効性・効率性を示す。以上より,本研究の目的を達成する予定である。(a-1)前日予測部(前日需要予測,前日再エネ発電量予測),(a-2)需給計画部(発電機起動停止計画,蓄電池運用方策),(a-3)実時間予測部,(a-4)需給運用部(発電機実行可能領域計算,負荷配分制御),(a-5)平常時制御部(負荷周波数制御),(a-6)緊急時制御部(電源制限,負荷遮断),(a-7)実出力配分計算部,

(b)ロバスト信頼度維持方式の開発:ロバスト信頼度の概念を用いて,不確定性の影響を勘案した運用計画手法を(b-1)ロバスト信頼性条件のモデル化,(b-2)モデル化条件を考慮した最適潮流計算法の開発,(b-3)前日計画法の開発,(b-4)リアルタイム制御法の開発について検討を行った。本研究成果は国内会議,国際会議で報告して広く公表した。初年度の目標である,(a)電力需給マネージャの高機能化については当初予定の予測部・計画部・運用部について実装済みであり,8割程度機能実装が完了している。また,ロバスト信頼度維持方式についてもモデル化および定式化が完了しこちらも当初の予定通り研究が進行している。以上から,初年度は概ね順調に進展していると判断した。次年度では,当初の計画通り,(c)需要レスポンス等の需要端エネルギーマネージメントシステムの構築:具体的には(c-1)蓄電池制御を含むビル管理手法の開発を申請者が所属する大学実験研究棟をモデル化し実施する。なお,発電機,太陽光発電,蓄電池,各種エネルギーモニタなどの設備は既存のものを活用できるため,将来的に提案マネージャを実装し,リアルタイム運用を行うことも視野に入れ,実運用に適した電力需給制御マネージャのパラメータ設定も検討する。さらに,実際には実験困難な(c-2)需要端における太陽光出力抑制,負荷抑制について,電力需給マネージャを用いた最適マネージメントシステムを構築する。最終年度においても計画通り,(d)部分システム最適化と全体システム協調の追求:前年度までに開発するマネージャにおいて,(d-1)黒板情報の共有による分散システムの協調シミュレーション実験,(d-2)黒板情報の更新頻度や内容に関する検討,(d-3)黒板を利用した需要家との価格取引に基づくシステム協調シミュレーション(太陽光抑制,負荷抑制)を検討する。(e)全体総括:項目(d)は部分システムの個別最適化と全体システム協調に関して,シミュレーションをベースに検討を繰り返して方式の改良を行うが,最終的には項目1年目の(a),2年目の(c),そして最終年度に行う(d)がほぼ完了した時点で,仮想マネージャ協調実験を実施し,提案法の供給信頼度維持能力と最適性を検証する計画である。以上,項目(a)(d)の3年間の研究結果を報告書にとりまとめ,新手法の有効性・効率性を示す。以上より,本研究の目的を達成する予定である。当該年度の残額は少額ではあるが,次年度の消耗品購入費として利用する。