hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生物活性天然物の全合成研究－キラルプール法の新たな展開を目指して

天然より容易に得られる糖類などを出発原料として、そのキラリティーと炭素を利用するキラルプール法は、生物活性天然物を光学的に純粋に合成する上で信頼性の高い方法論である。本研究では、抗腫瘍性ジテルペノイドであるタキソール,鎮咳活性を有するアルカロイドであるネオステニン,グルタミン酸レセプターのアンタゴニストであるアミノ酸誘導体,カイトセファリンのキラルプール法による合成を試み,それぞれの合成を完成させた。これによりバイオマス・キラル炭素資源を利用するキラルプール合成方法論の新たな展開を提示することができた。天然から容易に入手可能な糖類やアミノ酸などを出発原料として標的化合物を合成する手法(キラルプール法)は、光学的に純粋な化合物を合成する上で有用な方法論である。また、原料が有する炭素を標的化合物に導入することになるので、炭素資源の有効的な利用法としても重要である。本研究課題では、糖類などのバイオマス・キラル炭素資源を出発原料とし、3成分連結反応、水酸基の不斉転写を伴うシグマトロピー転位、ラジカル反応による環構築などの効率の高い反応を駆使し、タキソール、ネオステニン、カイトセファリンなど、複雑な構造と顕著な生物活性を有する天然有機化合物の合成を試み、糖質利用キラルプール法による天然物合成の方法論の新たな展開と発展を図ることを目的とした。1)タキソールの合成研究:平成26年度の研究により、ヨウ化サマリウムを用いた環化反応により、6-8-6の炭素環を有する環化体を合成することができ、ならびに構築が難しいとされている橋頭位オレフィンの構築に成功した。これによりタキソールのABC環部の新規合成法を確立することができた。また、環化体の構造をX線構造解析により、確認することができた。2)ネオステニンの全合成研究:平成26年度の研究により、L-アラビノースより合成した直鎖状アリルトリオールにおいて、Claisen転位、連続的Overman/Claisen転位という3回のシグマトロピー転位を行うことにより、アラビノースの水酸基の不斉を転写した化合物を高立体選択的に合成することができた。3)カイトセファリンの全合成研究:平成26年度の研究によりL-アラビノースより直鎖状アリルアルコールを合成し、この化合物におけるOverman転位により、含窒素四置換炭素の立体選択的構築に成功した。天然から容易に入手可能な糖類やアミノ酸などを出発原料として標的化合物を合成するキラルプール法は、光学的に純粋な化合物を合成する上で有用である。本研究課題では、糖類などのバイオマス・キラル炭素資源を出発原料とし、3成分連結反応、不斉転写を伴うシグマトロピー転位、ラジカル反応による環構築などの効率の高い反応を駆使し、タキソール、ネオステニン、カイトセファリンなど、複雑な構造と顕著な生物活性を有する天然有機化合物の合成を試み、糖質利用キラルプール法による天然物合成の方法論の新たな展開と発展を図ることを目的とした。1)タキソールの合成研究:タキソールABC環の合成、ならびに構築が難しいとされている橋頭位オレフィンの構築に成功し、オキセタン環の効率的な構築法も開発した。これによりタキソールの形式全合成を達成した。2)ネオステニンの全合成研究:L-アラビノースより合成した直鎖状アリルトリオールにおいて、Claisen転位、連続的Overman/Claisen転位という3回のシグマトロピー転位を行うことにより、アラビノースの水酸基の不斉を転写した化合物を高立体選択的に合成することができた。さらに分子内縮合により5員環ラクタムを合成、ついで分子内アルキル化反応により含窒素7員環の構築、ヨウ化サマリウムによる分子内環化反応などにより、ネオステニンの全合成を達成した。3)カイトセファリンの全合成研究:L-アラビノースより直鎖状アリルアルコールを合成し、この化合物におけるOverman転位により、含窒素四置換炭素の立体選択的構築に成功した。さらに分子内SN2'反応による水酸基の導入、ついで2回目のOverman転位による窒素官能基の導入を達成し,カイトセファリンの右側部分を合成した。タキソールの合成研究:ヨウ化サマリウムによる環化反応によりタキソールABC環骨格の新規合成法を確立できた。また、構築が難しいであろうと考えていた橋頭位オレフィン導入がChugaev反応を用いることにより高収率で達成できたこと,またオキセタン環を効率的に短工程で合成する手法を見出した。これにより高橋らのタキソール合成中間体を合成することができ,タキソールの形式全合成を達成した。これは世界で10番目の合成例であり,骨格合成も全く新規なものである。当初の計画に近い成果を達成できたと考えている。ネオステニンの合成研究:L-アラビノースより合成した直鎖状アリルトリオールにおいて、3回の連続したシグマトロピー転位反応が、ほぼ想定通りに進行したことが大きな成果である。これより誘導したアルデヒド/不飽和エステルのヨウ化サマリウムによる環化反応は高い立体選択性で所望の化合物を与え,ネオステニンの初の不斉全合成を達成できた。まだ収率に改善の余地はあるが、全合成達成により計画通りの成果を挙げることができた。カイトセファリンの合成研究:L-アラビノースより、想定した直鎖状アリルアルコールの合成に成功した。またこの基質において、困難が予想された含窒素四置換

炭素の構築を試みたところ、想定通りにOverman転位反応が進行した。収率に改善の余地は残されているが、これによりカイトセファリンのα置換α-アミノ酸構造を立体選択的に合成するルートを開拓することができ、さらにラクタム化などにより,カイトセファリンの右側部分の合成を達成した。この合成はジアステレオマーが一切生成しない,きわめて立体選択的な合成である。以上により,本研究全体としては,おおむね順調に研究は進展している。天然から容易に入手可能な糖類などを出発原料として標的化合物を合成するキラルプール法は、光学的に純粋な化合物を合成する上で有用である。また、炭素資源の有効的な利用法としても重要である。本研究課題では、糖類などのバイオマス・キラル炭素資源を出発原料とし、不斉転写を伴うシグマトロピー転位、ラジカル反応による環構築などの効率の高い反応を駆使し、タキソール、ネオステニン、カイトセファリンなど複雑な構造と顕著な生物活性を有する天然有機化合物の合成を試み、糖質利用キラルプール法による天然物合成の方法論の新たな展開と発展を図ることを目的とした。1)タキソールの合成研究:平成27年度までにD-グルコースを原料としたタキソールの形式全合成を達成した。28年度は,より効率的なタキソールの合成を目指し、3-メトキシトルエンを出発原料とし,酵素による光学分割を用いたC環部の大量合成法を開発した。これにより原料の大量供給が可能となったので,タキソールの新規合成法の検討を行った。2)ネオステニン,ステニンの全合成:平成27年度までにネオステニンの全合成を達成した。28年度は,オルトエステルを経由する新規Claisen転位を開発し,ネオステニンの合成中間体の立体選択的合成に成功した。またこの中間体を利用し,ネオステニンの異性体である天然物,ステニンの合成を達成した。3)カイトセファリンの全合成研究:L-アラビノース由来の直鎖状アリルアルコールのOverman転位により、含窒素四置換炭素の立体選択的構築に成功した。さらに分子内SN2'反応による水酸基の導入、ついで2回目のOverman転位による窒素官能基の導入を達成し,カイトセファリンの右側部分を合成した。得られた右側部分のラクタムカルボニルの化学選択的な活性化により,左側部分(アラニンユニット)との連結に成功し,カイトセファリン保護体の合成を達成した。タキソールの合成研究:ヨウ化サマリウムによる環化反応によりタキソールABC環骨格の新規合成法を確立できた。また、構築が難しいであろうと考えていた橋頭位オレフィン導入がChugaev反応を用いることにより高収率で達成できたこと,またC環部を入手容易な3-メトキシトルエンから大量に合成する手法を確立した。これにより高橋らのタキソール合成中間体を合成することができ,タキソールの形式全合成を達成した。新規な橋頭位オレフィン導入反応にも成功したので,当初の計画に近い成果を達成できたと考えている。ネオステニンの合成研究:L-アラビノースより合成した直鎖状アリルトリオールにおいて、3回の連続したシグマトロピー転位反応が、ほぼ想定通りに進行したことが大きな成果である。
温室期の海生軟体動物相の変遷史

インド南部および北海道の白亜紀の地層から産出した軟体動物化石(とくにアンモナイト類とオウムガイ類)をもとに,多様性変動や孵化サイズの変遷史を解析した.白亜紀末の大量絶滅事変前後でオウムガイ類の孵化サイズには大きな変化は認められない.古生代中生代を通じて解析したところ,古生代から中生代にかけて孵化サイズが増大したことが明らかになったので,同所的種分化が多様性変動に大きな役割を担っていた可能性を示唆した.インド南部および北海道の白亜紀の地層から産出した軟体動物化石(とくにアンモナイト類とオウムガイ類)をもとに,多様性変動や孵化サイズの変遷史を解析した.白亜紀末の大量絶滅事変前後でオウムガイ類の孵化サイズには大きな変化は認められない.古生代中生代を通じて解析したところ,古生代から中生代にかけて孵化サイズが増大したことが明らかになったので,同所的種分化が多様性変動に大きな役割を担っていた可能性を示唆した.南半球では連続的な層序にもとづいた海生生物相の変遷(進化や絶滅,多様性変動など)はほとんど明らかになっておらず,地球環境変動との相互関係もよく理解されていない.そこで本研究では,白亜紀当時には南半球に位置していたインド南部を研究対象地域として,海生軟体動物相の変遷史(進化や絶滅,多様性変動)を明らかにし,地球環境変動との関連を理解することを研究目的としている.本年度は,インド南部アリヤルール地域に分布する白亜紀中期から新生代第三紀初期までの地層を対象とした野外調査を行った,特に温暖化の進んでいた白亜紀中期から白亜紀末期を中心に調査を行い,インド南部アリヤルール地域に分布する白亜紀中期末期までの連続的な層序の地質調査を行うとともに,地層から豊富に産出した海生軟体動物化石の採取を行った.採取した化石は研究室にて岩石より取り出し,種同定を行い,それぞれの地層での多様性の解析を進めている.本年度までに解析した成果によって,インド南部アリヤルール地域から産出したオウムガイ化石の殻形態の成長様式が明らかになった(Wani and Ayyasami, 2009).個体発生を通じた殻形態の特徴を明らかにし,孵化や成熟した段階を特定するとともに,近縁種との比較を行った.また,その他のオウムガイ化石の孵化したときの殻直径についても新知見があったので,国際学会にて発表し,現在学術雑誌に投稿中である.これらのオウムガイの殻形態の特徴が温暖期に特有のものであるかどうかを検証するため,寒冷期であった石炭紀のオウムガイ化石での解析を進めた.その結果,オウムガイ化石にみられる孵化や成熟を示す特徴は,温暖期・寒冷期を通じて共通であることが明らかになった(Wani and Mapes, 2010).南半球では連続的な層序にもとづいた海生生物相の変遷(進化や絶滅,多様性変動など)はほとんど明らかになっておらず,地球環境変動との相互関係もよく理解されていない.そこで本研究では,白亜紀当時には南半球に位置していたインド南部をおもな研究対象地域として,海生軟体動物相の変遷史(進化や絶滅,多様性変動)を明らかにし,地球環境変動との関連を理解することを研究目的としている.本年度は,昨年度のインド南部アリヤルール地域での野外調査で採取した,白亜紀中期から新生代第三紀初期までの地層から産出した軟体動物化石の種同定を行い,それぞれの地層での多様性の解析を進めた.本年度までに解析した成果によって,白亜紀のオウムガイ類化石の孵化サイズは直径935mmほどであったことを明らかにし,白亜紀末の大量絶滅事変前後でオウムガイ類の孵化サイズには大きな変化がなかったことを明らかにした(Wani et al., in press).白亜紀末の大量絶滅事変において,オウムガイ類が生き延びたことと,孵化サイズの小さい(直径0.52.6mm)アンモナイト類が絶滅したことから,孵化サイズの小さかったことが絶滅に関連していた可能性が示唆された.また,白亜紀のオウムガイ類で認められた殻形態の特徴が温暖期に特有のものであるかどうかを検証するため,寒冷期であった石炭紀のオウムガイ化石での解析を進めた.その結果,オウムガイ化石にみられる孵化や成熟を示す特徴は,温暖期・寒冷期を通じて共通であったことが明らかになった(Wani and Mapes, 2010).上記の成果に加え,白亜紀後期の北海道および新生代鮮新世の東南アジアにおける地球環境変動と生物相の変遷に関する共同研究においていくつかの新知見が認められたので,学術雑誌において発表した(Majima et al., 2010 ; Watanabe et al., 2011; Tajika and Wani, in press).南半球では連続的な層序にもとづいた海生生物相の変遷(進化や絶滅,多様性変動など)はほとんど明らかになっておらず,地球環境変動との相互関係もよく理解されていない.そこで本研究では,白亜紀当時には南半球に位置していたインド南部をおもな研究対象地域として,海生軟体動物相の変遷史(進化や絶滅,多様性変動)を明らかにし,地球環境変動との関連を理解することを研究目的としている.本年度は,生物相の変遷史を明らかにするため,インド南部アリヤルール地域での野外調査成果および同時代の北海道から産出した海生軟体動物化石にもとついて研究を進め,頭足類(アンモナイト類,オウムガイ類)の生物相が時代とともにどのように変遷したのかを理解することを目指した.

その結果,Wani et al (2011)およびWani(2011)では,オウムガイ類の孵化サイズ変遷史を古生代中生代を通じて解析し,古生代から中生代にかけて孵化サイズが増大したことを明らかにした.この変遷史と古環境(とくに海水準変動)とを比較したところ,従来の生物学で想定されている繁殖戦略と多様性変動との関連性と相反するもので,同所的種分化が多様性変動に大きな役割を担っていた可能性を示唆した.また,北海道の同時代から産出した頭足類化石について,孵化サイズの種内変異,成長最初期の殻形態変化,殻形態と生息域との関連性について,新知見を得たので,それぞれ学術雑誌において発表した(Tajika and Wani, 2011 ; Arai and Wani, 2012 ; Ikedaand Wani, 2012).上記の成果に加え,古生代後期のアメリカ南部の頭足類化石および現生オウムガイ類の触手の生理学的研究に関する共同研究においていくつかの新知見が認められたので,学術雑誌において発表した(Wani et al, 2012 ; von Byern et al., 2012).
家庭科における生活習慣病予防を考慮した食教育プログラムの構築に関する研究

本研究では、子どもの栄養に関する基礎知識の定着に重要である学校教育の中の家庭科において、日本人の食事摂取基準について理解を深め、健康の維持、成長の促進、及び生活習慣病予防の観点から科学的根拠に基づく適正な栄養素摂取量を満たす食事の考え方を養い、子ども自身が食生活の問題点の把握・解決ができるようになる食教育プログラムの提示を行うことを目的として研究を行う。また、本研究では、今までに日本の子どもにおける知見が少ない睡眠を含めた生活リズムと食事摂取量の関連についても検討する。
コウノトリをテーマとした自然再生の教材化

平成20年度本校生徒の科学に関する意識調査(H20.3月実施)によると,「あなたは地球環境問題に関心がありますか?」という質問に対して「ある」が94%と,ほとんどの生徒が高い関心を持っているが,「地域の自然を科学の力で利用している取り組みを知っていますか」との問いに対しては,「ある」が21%とほとんどの生徒が答えられないのが実態である。これは,自然を科学的に再生する学習が十分に扱われていないことが要因として考えられる。以上のことから,自然を再生する学習を教材化し,学習プランとして位置づけ,科学技術の活用や環境教育の重要性を認識させたいと考えた研究実践に取り組んだ。研究目的として、自然再生を教材化した学習プランを開発し,実社会と実生活の関連を図り環境保全の重要性を体験を通して理解し、持続可能な社会の実現に寄与する生徒の育成を図った。以下、開発した実際の学習プログラムである。(1)第2学年「動物の世界動物の生活と生物の変遷」植物と動物の生活や種類で学習した生物の多様性は進化によってもたらされたものであることを学習し,外来種,環境破壊による問題を認識した上で生物の総合的な理解を深めた。(2)第3学年「自然と人間自然界のつりあい」自然界で生産者である植物,消費者である動物,分解者である菌類や細菌類などが生活し,生態系の中でつり合っていることを学習した。有機農法田の調査を通して,コウノトリを呼び戻す農法は自然界のつりあいをもとにした里地里山の環境を保全した農法であることを学んだ。(3)第3学年「自然と人間自然環境の保全と科学技術の利用」地域にある有機農法田の生物調査を行い,里地里山の環境を考察し,魚道の開発など,自然再生への取り組みを学習した。生物多様性の取り組みとして,越前市白山地区のコウノトリを呼び戻す農法に取り組む事例を教材化した。コウノトリは自然再生の象徴であり、地域でも自然再生の取り組みが行われていることを学習し、体験を持って理解することができた。また、自然再生は自然環境を保全するだけでなく、地域を活性化させ、地域の産業も活性化させ、持続可能な社会につながっていくことも学習した。
都市の食卓-ドイツ近現代文学から探る飲食儀礼と変容する都市空間

様々な相互作用の中で起こる文化事象を、文学研究と文化研究の融合を目指すという立場から分析する本研究では「食」という対象に光をあてた。近現代における人々のメンタリティや審美観、行動様式の変化は、とりわけ都市という空間に特徴的にあらわれ、両者の変容は連動している。ドイツ文学作品を題材に、社会的環境を考慮しつつ飲食儀礼、すなわち文化的に形成された、飲食にまつわる行動に着目した本研究は、グローバル化が進む時代への考察に寄与する。食という事象を飲食儀礼すなわち文化実践として捉え、これを生活様式の変化の発信源および主要舞台をなす都市空間において考察する本研究において、本年度は19世紀末から20世紀初にかけての世紀転換期についての分析から始めた。まずはThomas Mannの作品とりわけ『ブッデンブローク家の人々』『詐欺師フェーリクス・クルルの告白』を取り上げ、ここに都市の興亡、すなわち中世の伝統的都市から鉄道の発達による移動性を基にした世界的大都市(ミュンヘン、リスボン)への都市文化の移動が見られることを考察した。ハンザ都市リューベックの失墜とミュンヘンの発展は、消化する身体の強弱、大都市パリやフランクフルトの発展および吸引力が食物と食事の場の多様化、さらに世帯変化の兆しは大家族から少人数家族、シングルへの食卓構成員の変化、などにより浮き彫りにされる。本年度はこれを口頭発表と論文発表にまとめた。文化テーマとしての食の研究については、ドイツ語圏の学際的文化学(ドイツ学、フランス学、哲学)において近年さまざまな著書(とりわけ教授資格論文の多さが顕著であった)が発表されたが、これらの文献を入手することが出来た。本課題にとって重要なのは、とりわけハードとしての都市の内部的変容とソフトとしての飲食儀礼の変化との関連である。都市を舞台にした小説においては外食のシーン、居酒屋やカフェでの振舞いが駆動点として機能していること、19世紀末からの都市部における外食産業の発達はメディアの発展と深く関わること、食べる場としての都市建築も大きな役割を演ずることが認識された。これに関する資料の収集と整理、詳しい分析のための土台をつくるのが、今年度の重要な目的と作業であった。本課題は文化研究としての文学研究という立場から、文化実践としての飲食をとりまく事象に着目し、これを社会のダイナミズムが凝縮してあらわれる「都市」という空間において考察する。食と都市空間と文学テクストその際飲食の場として、本年度は、トーマス・マン作品を契機とした19世紀末から20世紀初めにみられる都市型ガストロノミーの発達、家族の食卓から個食の時代への移行についての考察に続き、荒廃と再生のエネルギーを併せ持つ第一次大戦後第二次大戦前の大都市を描いた作品、とくにアルフレート・デブリーンの『ベルリン・アレクサンダー広場』を中心に分析した。都市文学および犯罪小説の代表といわれるこの作品は、非常に複雑かつ巧妙なかたちで、飲食事象のなかに、社会・道徳問題を取り込んでいるが、この点は今まで注目されていなかった。本年度はこれを論文にまとめた。また飲食モチーフ、聖書引用に関しドストエフスキーの犯罪小説『カラマーゾフの兄弟』との共通点を多く見いだした。これについては作成したデータをもとに考察を継続する。理論に関しては、社会学系の都市論、建築論に続き特にドイツにおけるパフォーマンスと演出性についての芸術文化・文学理論を詳しくみた。ヨーロッパの芸術・美学論争における五感のうち「視覚」への興味の強さを認識した。他方カント、デリダの触覚論にあたりながら、滋養吸収する身体が他者との関係、つまり社会的関係のなかで形成されることについて考察した。これら身体論と生物学におけるオートポイエーシス理論との融合を二つの観点、すなわち摂取する存在としての人間の身体論と都市身体論から試みてきた。これについてはオートポイエーシス論の公汎な適用についての批判的な見方もあることをふまえ、理論の充実を図る。本研究課題は、文化研究としての文学研究という立場から、ドイツ近代文学に描かれた都市における食事象を分析する。19世紀末からの都市の発展は、とりわけその空間に含まれるガストロノミーの発達と密接に結びついており、このことは飲食店の増加と営業拡大、大手ホテルや有名レストランの出現にみることができる。飲食形態の多様化は人々のコミュニケーションの形態、さらには審美的意識や身体感覚にも大きな影響を与える。本年度は5月にアルフレート・デブリーン『ベルリン・アレクサンダー広場』についてドイツで発表を行い、活発な議論の場を持つ事ができた。ドストエフスキーとの比較については慎重に分析上の参考とすることとし、むしろ戦後復興期における都市住民のメンタリティの変化を色濃く作品に反映させているコイン、ヴィッキー・バウム、ケッペンといったドイツ語圏作家を一義的に扱うこと、哲学的考察に関して感覚に関するカント哲学に立ち返ることが重要という見解に従って、文献にあたった。また、オートポイエーシス理論はたしかに都市身体論としては興味深いものであるが、都市の中で飲食行為を行う個々人という視点は常により重要であと言えるので、都市生活者の形成味覚、身体感覚について観念論と現象学の関連をみる必要があるという新たな課題も生じた。

本年度出版したものについて、ひとつは本研究の初期研究(「南ドイツの川と町」)から、もうひとつは儀礼生成における個の重要性についての理論を見直したところから生まれたもの("Volkskundliche Wegmarken um die Jahrhundertwende.")である。都市と食という二つの視点を融合させることから生まれるテーマの広がりを改めて意識することとなった。
Massive MIMOによる伝搬路制御型ビームフォーミング

近年の無線通信システムではチャネル状態に合わせた伝送が行われるが,フィードバック遅延等が避けられないため,瞬時伝搬路状態に適応した伝送技術は伝搬路変化に脆弱である.本研究では,伝搬経路を把握し移動体の受信アンテナへの入射方向を制約する基地局送信ビームフォーミングを行うことにより,アンテナに入射する信号のドップラー周波数の広がりを抑え伝搬路変化を緩やかとし,移動時であっても高精度な伝送制御を可能とすることに取り組んだ.研究の結果,伝搬構造を把握しドップラー広がりを低減すれば伝送特性改善に結びつくことを3Dレイラウンチングによる伝搬路計算を用いた計算機シミュレーションによって明らかにした.研究が活発化しつつあるMassiveMIMO(Large Scale MIMO)では,数十から数百の基地局アンテナによって自由度の高いビーム形成が可能となる.このことを活用して伝搬経路を制御することにより伝送特性を改善することに取り組むことが本研究の目的である.チャネル状態のフィードバック遅延等が避けられないため,近年の瞬時伝搬路状態に適応した伝送技術は伝搬路変化に脆弱であることが知られている.本研究では,伝搬経路を把握し移動体の受信アンテナへの入射方向を制約する基地局送信ビームフォーミングを行うことにより,アンテナに入射する信号のドップラー周波数の広がりを抑え伝搬路変化を緩やかとし,移動時であっても高精度な伝送制御を可能とすることに取り組む.初年度である平成26年度では,建物データを用いた伝搬路計算の準備を行い,それに基づくビーム形成によるドップラー広がり低減効果について検討を行った.なお,これら計算の高速化ならびに最適化は平成27年度に取り組むこととしており,今年度は主に以下の2点について取り組んだ.1)レイラウンチングによる伝搬路計算について,すでに独自に開発済みの3Dレイラウンチングによる伝搬路計算プログラムの改修を行った.続いて,最新の計算機環境において動作を確認した.2)伝搬路構造を利用したドップラー広がりの低減技術について,その有用性について詳細に検討を行った.近年の無線通信システムではチャネル状態に合わせた伝送が行われるが,フィードバック遅延等が避けられないため,瞬時伝搬路状態に適応した伝送技術は伝搬路変化に脆弱である.本研究では,伝搬経路を把握し移動体の受信アンテナへの入射方向を制約する基地局送信ビームフォーミングを行うことにより,アンテナに入射する信号のドップラー周波数の広がりを抑え伝搬路変化を緩やかとし,移動時であっても高精度な伝送制御を可能とすることに取り組んだ.これまでは単純な電力比であるSNR,SINR,SLNRの最大化が行われてきた.本研究は,伝搬構造とシステムの伝送特性を結びつけビームフォーミングによる特性改善効果を明らかにした.これは,将来のMassive MIMO技術の自由度の一部を伝搬経路の制御に用いる着想の検証と位置づけらる.これにより,多様な伝搬路がもたらすMIMO空間多重による容量拡大を保ちつつ,個々のビームは移動方向に応じて多様性を制御することによって,移動に対してロバストな送信ビーム制御方式の可能性の一端が明らかとなった.具体的には,伝搬構造を把握しドップラー広がりを低減すれば伝送特性改善に結びつくことを3Dレイラウンチングによる伝搬路計算を用いた計算機シミュレーションによって具体的に明らかにした.本研究では,研究室で独自に作成した簡易な建物データに基づく3Dレイラウンチングプログラムを改修して利用した.特に,最新のコンピュータ環境への対応と高速化に力を注いだ.次に,伝搬構造を把握して送信ビームを形成することによるドップラー周波数広がり低減効果を確認した.ここでは,移動端末から基地局へのフィードバックを前提に,特にドップラー周波数に着目してビームを絞ることによるMU-MIMOシステムの伝送特性の改善量を評価した.その結果,予想を上回る大きな改善効果が得られることがわかった.近年の無線通信システムではチャネル状態に合わせた伝送が行われるが,フィードバック遅延等が避けられないため,瞬時伝搬路状態に適応した伝送技術は伝搬路変化に脆弱である.本研究では,伝搬経路を把握し移動体の受信アンテナへの入射方向を制約する基地局送信ビームフォーミングを行うことにより,アンテナに入射する信号のドップラー周波数の広がりを抑え伝搬路変化を緩やかとし,移動時であっても高精度な伝送制御を可能とすることに取り組んだ.研究の結果,伝搬構造を把握しドップラー広がりを低減すれば伝送特性改善に結びつくことを3Dレイラウンチングによる伝搬路計算を用いた計算機シミュレーションによって明らかにした.初年度は基礎検討として位置づけており,基礎検討を行うことができたため.情報通信工学・ドップラー変動までもレイラウンチングによって生成するために,波長の数十分の一(1cm以下)単位の伝搬路計算を行い平成26年度の結果と比較検討を行う.この結果に基づいて本研究に適した計算区間長を設定する.・最大反射・回折回数を拡大する
新規チアゾール関連化合物の分子設計及び合成と多目的機能開発への応用

研究成果をチアゾール関連とチアジアゾール関連に分類して要約する。チアゾール関連:2-(フランあるいはチオヘン-2-イル)-1,3-チアゾール誘導体の各々異なる分子内非結合性S...O(フラン)あるいはN...S(チオヘン)相互作用をX線結晶構造解析により証明した。ホタルの発光物質ルシフェリンのモデル化合物、ならびに新規な3種のモノ-・ビ-・トリチアゾール誘導体を合成し、X線結晶構造解析にて分子内非結合性S...N相互作用を明らかにした。さらに、そのビチアゾールモデル化合物を用いたDFT計算に基づく各種回転異性体構造の相対エネルギーを比較して、分子内非結合性S...N相互作用を示した結晶構造と同様の回転異性体が最安定であることを証明した。3種のモノ-・ビ-・トリチアゾール誘導体の中でトリチアゾール誘導体のみが各種ヒト腫瘍細胞に対して抗腫瘍活性を示すことを明らかにした。新規な経口カルバペネム抗生物質のペンダント分子メルカプトアゼチジニルチアゾリンの合成をアザビシクロブタンを活用して達成した。微小胃癌診断薬として期待される独自に合成開発したアシルチアゾリジンチオン誘導体ICG-ATTの赤外蛍光抗体標識試薬としての有用性を明らかにした。2-オルトハロ置換フェニル-1,3-チアゾール誘導体における分子内非結合性S...X(X=F, Cl, Br, I)相互作用を世界に先駆けてX線結晶構造解析やDFT計算を駆使して解明した。チアジアゾール関連:炭酸脱水酵素I、II阻害剤の利尿薬アセタゾラミド及び軟骨炎症関連酵素ストロメリシン阻害剤チアジアゾリンチオン誘導体について、分子内非結合性S...O相互作用を有する二量体結晶構造ならびにそれらの最安定構造とをX線結晶構造解析及びDFT計算によって解明した。各種チアジアゾリンチオン誘導体の分子内非結合性S...O相互作用の存在をストロメリシン複合体結晶構造でも明らかにした。我々は、数年来チアゾール関連化合物に着目し、それらの独特な分子構造特性[双極子-双極子反発、非結合性S...X(X=O, N, S)相互作用、π...π相互作用、CH...π相互作用]を活用する特異分子の合成開発、各種不斉誘導反応の開発、カルバペネム系抗生物質の合成開発、アンジオテンシンII受容体拮抗に起因する血圧降下剤の合成開発、生理活性天然物全合成への応用等を実施展開してきた。本研究課題を研究推進させて現在までに達成した実績を述べる。すなわち、2-(フラン-2-イル)-1,3-チアゾール誘導体ではフランの酸素原子とチアゾールの硫黄原子との間で非結合性相互作用を示したが、2-(チオヘン-2-イル)-1,3-チアゾール誘導体ではチオヘンの硫黄原子はチアゾールの窒素原子とで相互作用を示していることが各々のX線結晶構造解析によって明らかとなった。ホタルの発光物質であるルシフェリン及び類似構造化合物を合成し、それらをX線結晶構造解析に付したところ、ベンゾチアゾールとチアゾリン(もしくはチアゾール)との間で二組の非結合性S...N相互作用の存在と環状分子全体の平面性を確認した。ルシフェリンは酵素ルシフェラーゼ分子内でも同様の分子構造特性を示すものと考察している。

次いで、2-オルトハロ(F, Cl, Br, I)フェニル-1,3-チアゾール誘導体を合成しX線結晶構造解析に付したところ、期待通り非結合性S...X(X=F, Cl, Br, I)相互作用の存在を確認した。これら非結合性相互作用を示す各種結晶構造は、各々対応する関連異性体構造とのDFT計算に基づく相対エネルギーを比較することにより、最安定であることが明かとなった。Zn^<2+>を含む炭酸脱水酵素I、IIならびにストロメリシンの基質である利尿薬チアジアゾール誘導体であるアセタゾラミドや関連化合物が酵素分子内(複合体結晶構造)でも非結合性S...O相互作用を示していることが明らかとなった。上述の新知見を基盤として更なる新規な機能開発に向けて研究展開したい。我々はこの数年来、特異な分子構造特性[双極子-双極子反発、非結合性相互作用、π...π相互作用、CH...π相互作用、カルボカチオン...π相互作用、共役アレンカルボニル構造]に着目し、様々な新反応及び各種不斉誘導反応の開発、機能性複素環(チアゾゾリジンチオン、オキサゾリジンチオン、チアゾール、イミダゾール、チアジアゾール、ビシクロトリアゾール、オキサゾール、アザビシクロブタン等)の合成開発、カルバペネム系抗生物質及び血圧降下剤等の合成開発、生理活性天然物全合成等を実施展開している。本科学研究費補助金研究課題における平成15年度の研究実績としては、平成14年度の研究実績を更に発展させて次のような研究を達成した。すなわち、チアゾール関連では、新規な3種のモノ-・ビ-・トリチアゾール誘導体を合成し、X線結晶構造解析にて分子内非結合性S...N相互作用を明らかにした。さらに、そのビチアゾールモデル化合物を用いたDFT計算に基づく各種回転異性体構造の相対エネルギーを比較して、分子内非結合性S...N相互作用を示した結晶構造と同様の回転異性体が最安定であることが明らかにした。3種のモノ-・ビ-・トリチアゾール誘導体の中でトリチアゾール誘導体のみが各種ヒト腫瘍細胞に対して抗腫瘍活性を示した。ビチアゾール誘導体の結晶構造が完全に平面性であることから、抗癌剤ブレオマイシンのビチアゾール部位もその平面性が強く示唆された。新規な経口カルバペネム抗生物質のペンダント分子メルカプトアゼチジニルチアゾリンの合成をアザビシクロブタンを活用して達成した。微小胃癌診断薬として期待される独自に合成開発したアシルチアゾリジンチオン誘導体ICG-ATTの赤外蛍光抗体標識試薬としての有用性を明らかにした。チアジアゾール関連では、常用利尿剤アセタゾラミド及び軟骨炎症関連酵素ストロメリシン阻害剤チアジアゾリンチオン誘導体について、分子内非結合性S...O相互作用を有する二量体結晶構造とそれらの最安定構造とをX線結晶構造解析及びDFT計算によって解明した。各種チアジアゾリンチオン誘導体の分子内非結合性S...O相互作用の存在をストロメリシン複合体結晶構造でも明らかにした。
インフルエンザウイルス特異的CD8^+キラーT細胞の経鼻感染防御における役割-NALT(nasal-associated lymphoid tissue)の重用性-

上気道感染症は耳鼻咽喉科領域においても重要な疾患であり、近年、粘膜免疫の研究が消化管粘膜のみならず上気道粘膜においても進んできた。将来、感染症に対するワクチン接種を経鼻、経口により投与するためにも鼻咽頭粘膜における液性免疫、細胞性免疫の研究が必要と考え以下の研究を行ってきた。我々は、これまでインフルエンザウイルスをマウスに経鼻接種することにより感染マウスを作成し、インフルエンザウイルス抗原特異的T細胞クローンを種々作成した。それぞれのクローンの認識するエピトープは合成ペプタイドを用いた解析により9つのアミノ酸からなるペプタイドであることを明らかにし、これらのペプタイドをアジュバントとともにマウスの皮内に注入し抗原特異的キラーT細胞が誘導されることを証明した。一方、経口遺伝子ワクチンの開発を目指して、われわれは消化管細胞への遺伝子導入を可能にする非ウイルスベクターを開発し、ポロエチレンイミン-キトサン複合体を非ウイルスベクターとして用いて胃上皮細胞への遺伝子導入が可能であることを確認した。現在、我々が同定したインフルエンザウイルスCTLエピトープをコードする遺伝子を非ウイルスベクターに組み込み、経口遺伝子ワクチンを作製しマウスに投与して免疫応答の角斬を行っている。経鼻および経口遺伝子ワクチンは投与の容易さ、低侵襲性の面からも非常に有用と考えられ、本研究により、経口感染ウイルスのみならず非経口感染のウイルスに対する遺伝子ワクチン開発への新たな道を開く。これまでインフルエンザウイルスをマウスの鼻腔内に接種することにより感染マウスを作成し、そのマウスの細胞性免疫について解析してきた。粘膜免疫の解析には、粘膜における感染、感染の防御に関する実験は不可欠であるが、感染性の強い生ウイルスを用いる場合T細胞の反応は複雑なポリクローナルな反応をみることになる。幸い我々は、インフルエンザウイルス抗原特異的T細胞クローンを作成し、その認識するエピトープを明かにしている。従って、このエピトープを含むペプチドを用いることにより一つのエピトープに対して反応するかなり選択されたキラーT細胞を作成し、解析することができる。これまでインフルエンザウイルスをマウスに経鼻接種することにより感染マウスを作成し、そのマウスの免疫応答を主に、末梢血および脾臓を用いて、細胞性免疫について解析し、インフルエンザウイルス抗原特異的T細胞クローンを種々作成した。それぞれのクローンの認識するエピトープは合成ペプタイドを用いた解析により9つのアミノ酸からなるペプタイドであることを明かにし、これらのペプタイドをアジュバントとともにマウスの皮内に注入すると抗原特異的キラーT細胞が脾臓で誘導されることを証明したので、現在、局所免疫応答としてNALTにおける細胞性免疫の解析を行っている。また、ペプタイドだけでなくプラスミドDNAをリボゾームともに用いて免疫することにより細胞性免疫が誘導されないか解析をおこなっている。一方、経口遺伝子ワクチンの開発を目指して、われわれは消化管細胞への遺伝子導入を可能にする非ウイルスベクターを開発し、ポロエチレンイミンーキトサン複合体を非ウイルスベクターとして用いて胃上皮細胞への遺伝子導入が可能であることを確認した。現在、我々が同定したインフルエンザウイルスCTLエピトープをコードする遺伝子を非ウイルスベクターに組み込み、経口遺伝子ワクチンを作製しマウスに投与して免疫応答の解折を行っている。
救急医療64列MDCTにおける脳出血CADシステムの開発

本研究の目的は,64列MDCT検査を対象に特有の撮像パラメータの構築,疾患に対応した医用画像処理アルゴリズムによる脳出血診断支援システム実用化への課題を明らかにすることである。本年度は,1.各脳出血に対応した画像処理アルゴリズムの開発,2.脳出血疾患総合的な診断支援システム構築,3.臨床画像例に対する本アルゴリズムの評価・診断能について遂行した。研究方法は,特に診断が困難なびまん性出血の検出が最大のポイントであり,脳実質部との分離が課題であったが,周波数処理を応用したアルゴリズムを開発し,コントラスト強調することで,より出血部を検出することを可能とした。他に慢性硬膜下血腫特有の左右差を用いたアルゴリズム開発も行った。(日本医学物理学会等にて研究発表)また,昨年度開発した物理的ファントムを用いた64列MDCTによる臨床使用時を想定した撮影条件検討から,従来の120kVよりも高管電圧である135kV以上を用いることでノイズを抑えた画像を取得できることを明らかにした。(日本放射線技術学会にて研究発表)本アルゴリズムの評価、診断能については,複数名の放射線医,放射線技師等で行った結果,上記のコントラスト強調効果もあり,ほぼすべての出血に対して検出可能となった。しかし,頭蓋骨部に隣接した出血や極端にコントラストがない出血に関しては,今後さらに検討が必要である。以上から,本年度は脳出血検出に必要な画像処理アルゴリズム開発と64列MDCT至適条件が明らかになり,ほぼすべての脳出血を検出することができるようになった。本研究の目的は、近年飛躍的に進歩したMDCT検査を対象にその利点を生かした特有の撮像パラメータの構築、疾患に対応した種々医用画像処理アルゴリズムによる脳出血診断支援システムの実用化への課題を明らかにすることである。本年度は、1.脳出血検出用MDCTプロトコール(至適条件)の作成、2.診断能評価用物理的ファントム開発について遂行した。研究方法は、以前に試作した脳血管疾患評価用ファントムを用い、NaCl、K__2HPO_4の混合物質を脳実質CT値より、-4HUから+4HUとした模擬疾患に見立て、X線CTにての描出能評価から脳出血を検出する至適条件を求めた。これから、コントラスト差が微弱な物質(淡い脳出血)を描出するための撮影条件は、従来120kV・300mAsの-4HU・+4HUで1.5倍、-2HU・+2HUでは3倍近い撮影条件を要することが新たにわかった。(日本放射線技師会、日本放射線技術学会にて研究発表)また、2.診断能評価用物理的ファントム開発に関しては、上記ファントムによる基礎データの取得(日本医学物理学会にて研究発表)から、頭部概観に近似した180φ円柱状の砲弾型を採用し、その内部に疾患を模擬した2、3、5、7、10mmφの球状物質を-2HU、-4HU、+2HU、+4HUに調整し配置する物理的ファントムを新たに設計・開発した。このファントムの64列MDCTによる撮影は、平成19年度に行う予定である。さらに、次年度に開発予定の各脳出血に対応した画像処理アルゴリズムの一部を本年遂行し、淡いくも膜下出血に限定したヒストグラム解析や周波数処理を応用した検出アルゴリズムを開発した。(日本医学物理学会、日本大学学術講演会にて研究発表)以上から、本年度は脳出血検出に必要なMDCT至適条件が明らかになり、物理的ファントムが脳血管疾患検出評価に使用できるようになった。
穢れの観念よりみた日本古代喪葬の再検討

本年度は、前年度の研究を踏まえ、日本古代の服喪の実態をより多面的に明らかにすることを目的として、研究ノート「日本古代の廃朝」の執筆、学術誌への投稿を行った。廃朝は、天皇が自身の親族や高位高官の死亡に際して数日間、聴政を停止する行為であるが、拙稿では、廃朝が人の死によって発生する日常生活の停止という点で服喪と近似性を持つと考え、奈良院政期におけるその長期的展開を検討した。結果、平安前期まで廃朝は、貴族層の死亡に対して天皇が朝廷を代表して行う哀悼表現としての側面が強かったが、天皇制や貴族層の喪葬の変質とも関係して、それが徐々に天皇の個人的な服喪へ変質していくことを指摘した。それと併せて、廃朝と密接な関係を持つ挙哀儀礼(挙哀は葬送などに際して声を挙げて泣く行為であるが、中国において挙哀は廃朝と並んで実施するものとしても規定されている)の日本古代における展開に関しても検討を加えた。従来奈良期において中国からの受容が見られたとする挙哀の実施については疑問が呈され、それが平安期における挙哀の不実施にも繋がることが明らかになった。この内容については本研究期間終了後の口頭報告での発表、その後の論文化を予定している。加えて、前年度の研究で問題提起を行った平安期における墓参慣習について考えるための検討材料とすべく、多賀城や大宰府周辺の墓地や一の谷中世墳墓群での現地調査を行った。また活字化されたものだけでなく、喪葬に関する未翻刻史料の現存状況についても知るべく、東京大学史料編纂所において、同所が開発・運用している史料の画像検索システムなどを参照する形での調査を行った。調査の結果、服喪や山陵奉幣などに関する主として中世以降史料の存在し、そこに平安期にまで遡る史料が引用されていることが分かったため、今後該当史料の写本を所蔵する宮内庁書陵部などでの史料調査を計画している。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は、本研究の成果の一部を2本の論考として、学会誌及び大学の紀要に発表した(いずれも査読あり)。「請暇不参解にみる奈良時代の服喪」(『続日本紀研究』第411号、続日本紀研究会、2014年8月、※奥付の記載は2014年8月であるが、実際の刊行は2016年1月)では、正倉院に残る写経生の休暇申請書である「請暇不参解」を材料に、奈良期の服喪慣習について、平安期における服喪慣習との連続性・非連続性を視野に入れた考察を行った。この論考では「解」自体の文書的性格と、写経所における休暇制度についての検討を踏まえ、従来ほとんど実態が不明であった奈良期の服喪慣習の一端と、それと追善供養、穢れの観念との関係を明らかにしたものである。「平安期の墓参に関する一考察」(『奈良女子大学人間文化研究科年報』第31号、奈良女子大学大学院人間文化研究科、2016年3月)では、10世紀において見られた墓参の慣習が11世紀に途絶することを指摘し、先行研究における墓参慣習の成立に関する理解に対して問題提起を行った。加えて、墓参慣習が途絶する背景を考察する過程で、墓所と穢れの観念との関連、及び寺院の位置付けなどについて論じ、12世紀以降の展開についても一定の展望を得た。また以上の成果とこれまでの研究をまとめたものを、「穢れの観念よりみた日本古代の喪葬」と題した博士学位論文として、2016年1月に大学に提出し、学位の取得が認められた。学位論文では、穢れの観念の持つ遺体忌避の側面が喪葬に与えた影響を疑問視すると共に、これまで別個の制度と考えられてきた服喪と穢れとは、実態においては密接に影響し合い、結果服喪という生活規制をより強く動機づけたとした。日本古代の服喪と墓参の慣習、及びそれらと穢れの観念との関連性について、計2本の論考を、いずれも査読付の学会誌と大学の紀要に発表した他、博士学位論文において、日本古代の喪葬全体における穢れの観念の位置付けについても考察を加え、学位取得が認められた。以上のことから研究全体の考察を進める上で、一定の展望は得ることが出来ていると判断されるが、先行研究の批判に終始した部分も多く、自説の深化が十分に行われているとは言い難い。その理由としては、特に現地調査、収集した史料の整理について計画段階からの遅れが挙げられる。墓参慣習や墓との関わりを考える上では、墓所の位置関係を踏まえた議論が必要になってくるが、平安京周辺や畿内の葬地に関する調査が、地形図などを使用したものに留まり、現地調査があまり行われていない。服喪慣習についても、広く院政期までを視野に入れた史料収集を行ったが、整理と検討が徹底されていないため、検討材料としての役割を十分に果たすには至っていない。また博士学位論文では、喪葬と穢れの観念の関係性について考察を加えたが、穢れの観念を『延喜式』触穢規定による行動規制の意識、と論文中で定義したことは、穢れの観念の定義として狭すぎるのではないかという指摘を口頭試問において受けた。これは定義を確定するにあたり、穢れの観念自体の検討、特に民俗学における事例や中世以降の展開を踏まえたそれが不十分であったことを示していると思われる。

本年度は、前年度の研究を踏まえ、日本古代の服喪の実態をより多面的に明らかにすることを目的として、研究ノート「日本古代の廃朝」の執筆、学術誌への投稿を行った。廃朝は、天皇が自身の親族や高位高官の死亡に際して数日間、聴政を停止する行為であるが、拙稿では、廃朝が人の死によって発生する日常生活の停止という点で服喪と近似性を持つと考え、奈良院政期におけるその長期的展開を検討した。結果、平安前期まで廃朝は、貴族層の死亡に対して天皇が朝廷を代表して行う哀悼表現としての側面が強かったが、天皇制や貴族層の喪葬の変質とも関係して、それが徐々に天皇の個人的な服喪へ変質していくことを指摘した。それと併せて、廃朝と密接な関係を持つ挙哀儀礼(挙哀は葬送などに際して声を挙げて泣く行為であるが、中国において挙哀は廃朝と並んで実施するものとしても規定されている)の日本古代における展開に関しても検討を加えた。従来奈良期において中国からの受容が見られたとする挙哀の実施については疑問が呈され、それが平安期における挙哀の不実施にも繋がることが明らかになった。この内容については本研究期間終了後の口頭報告での発表、その後の論文化を予定している。加えて、前年度の研究で問題提起を行った平安期における墓参慣習について考えるための検討材料とすべく、多賀城や大宰府周辺の墓地や一の谷中世墳墓群での現地調査を行った。また活字化されたものだけでなく、喪葬に関する未翻刻史料の現存状況についても知るべく、東京大学史料編纂所において、同所が開発・運用している史料の画像検索システムなどを参照する形での調査を行った。調査の結果、服喪や山陵奉幣などに関する主として中世以降史料の存在し、そこに平安期にまで遡る史料が引用されていることが分かったため、今後該当史料の写本を所蔵する宮内庁書陵部などでの史料調査を計画している。今後は、現在までの進捗状況における問題点に鑑み、墓参慣習の成立と墓との関わりをより多面的に考えるため、平安京周辺や畿内を始めとして、葬地や墓地についての現地調査を行い、これまでの考察の深化を図る。また日本古代の墓を考える上で、天皇などの墓である山陵の存在は看過出来ないと思われるため、今後の検討対象に含める。また服喪慣習についても、収集した史料の整理に努める。これまでの検討は特に官人・貴族層の親族に対する服喪を中心とするものであったが、日本古代における服喪慣習の全体像を把握するためには、それ以外の服喪に該当する事例に関しても考察する必要がある。例えば親族や高位高官の死亡時に天皇が数日間、聴政を停止する廃朝に関しては、収集した史料に含まれるところであり、また服喪のみならず、朝廷から貴族層に対しての哀悼表明の在り方や、天皇と政務との関係を考える上で重要な論点たり得ると考えられるため、特に重点的に検討を加える。研究の全体的な見通しとしては、現時点では先行研究に対する批判に留まる部分が大きい。従来考えられてきたような、穢れの観念の影響を喪葬において想定することが妥当でないとするならば、当該期の喪葬の特徴は何によって説明されるべきであるのか、今後自説を体系化していく、博士学位論文を自ら再検討する作業が必要である。そのために、前述の課題に取り組むことに加え、穢れの観念自体の定義づけを、先行研究や関係資料の検討を通して再度考察する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
対面コミュニケーションが新奇食物受容に及ぼす効果の実験的解明

本研究は友人同士での共食行為が新奇食物の摂取に及ぼす影響を実験的に検討するとともに,新奇食物を摂取する際に参与者の間にどのような言語・非言語行動がみられるかを調べた.実験では新奇食物3種と中性食物10種の食品サンプルの試食課題を友人同士2名あるいは1名で実施した.試食課題における新奇食物の摂取量,摂取時間,食味評価,および対人行動を測定した.実験の結果, 2名条件の方が新奇食物の摂取量が多い傾向がみられた.対人行動解析の結果,とくに新奇食物に対する否定的評価の伝達・共有やリスクテイキングに関わる言語・非言語コミュニケーションが新奇食物摂取に関係したことが示唆された.本研究は社会心理学,映像解析学,センサ工学を融合した手法により共食の場を定量的に解読し,共食相手との対面コミュニケーションが新奇食物の受容に及ぼす影響の心理・行動モデルを構築するものである.平成25度は研究計画に従って,コミュニケーションが新奇食物受容に及ぼす影響の解明に着手した.まず,平成24年度に実施した実験について追加実施し実験参加数を増やすことで,知見の信頼性を確認した.次に,食コミュニケーション中の会話・行動の中で食やコミュニケーションに影響を及ぼす行動を抽出するために, 2名,あるいは3名の共食場面映像について行動解析を行った.これらの成果は平成26年度に発表予定である.さらに, SNS(social networking service)を通じての食写真投稿といった現代の新しい食コミュニケーションが食物受容に及ぼす影響を調査するために, SNS利用や記事投稿に関する意識調査を実施した.これらの調査は平成26年度も引続き実施し,成果としてまとめる予定である.また成果公表に関して東京電機大学と筑波大学で開催している「コミュニケーションの応用と分析研究会2014」について平成25年度開催分を共催し,食とコミュニケーションに関するワークショップを実施した.ここでこれまでの成果を報告するととともに,食コミュニケーションの専門家によるパネルディスカッションを通じて今後の課題を整理した.本研究は友人同士での共食行為が新奇食物の摂取に及ぼす影響を実験的に検討するとともに,新奇食物を摂取する際に参与者の間にどのような言語・非言語行動がみられるかを調べた.実験では新奇食物3種と中性食物10種の食品サンプルの試食課題を友人同士2名あるいは1名で実施した.試食課題における新奇食物の摂取量,摂取時間,食味評価,および対人行動を測定した.実験の結果, 2名条件の方が新奇食物の摂取量が多い傾向がみられた.対人行動解析の結果,とくに新奇食物に対する否定的評価の伝達・共有やリスクテイキングに関わる言語・非言語コミュニケーションが新奇食物摂取に関係したことが示唆された.本研究は社会心理学,映像解析学,センサ工学を融合した手法により共食の場を定量的に解読し,共食相手との対面コミュニケーションが新奇食物の受容に及ぼす影響の心理・行動モデルを構築するものである.今年度は研究計画に従って,本研究で使用する新奇・親近食品の選定(課題1),および共食が新奇食品の摂取と参与者間の言語・非言語インタラクションに及ぼす効果についての探索的検討(課題2)を行った.実験では新奇食品を含む食品サンプルを試食し評価する実験を行う.この評価実験を一名で実施する条件と二名で実施する条件を設定し,条件間で視覚的印象や味嗅覚的特徴,摂食量を比較した.課題に先立ってウェアラブルな骨伝導マイクを用いて咀嚼数を判別する手法を考案し,本課題の摂食・発話行為の計測に用いた.実験の結果,二名条件は一名条件よりも新奇食品摂取量が多いことが見出された.さらに映像解析の結果,新奇食物摂取の動機としては先行研究で示唆されているような食味的魅力ではなく,共食相手との共感やリスクテイキングなどコミュニケーションに関わる動機が関与している可能性が示された.この解析はまだ途上のものであるが,従来の新奇食物受容に関わる知見では説明できないような人間行動が観察されたことは大変興味深いものであり,食行動の社会的側面を考える上で重要な資料となる基礎的知見が得られたといえる.本研究成果についてはこれまで国内学会等で成果公表した.そのうち,食品科学や食味評価のエキスパートが集まる学会である日本官能評価学会2012年度大会における発表にて,優秀発表賞を受賞した.また, 2012年11月には「医工連携ワークショップ未来を拓くセンサ,コミュニケーション技術とその応用」を共催し,本研究の知見を基礎研究者のみならず広く応用分野の研究者や一般の方々にも周知した.本研究は社会心理学,映像解析学,センサ工学を融合した手法により共食の場を定量的に解読し,共食相手との対面コミュニケーションが新奇食物の受容に及ぼす影響の心理・行動モデルを構築するものである.H26年度は, (1)食事をしながらの二者会話の分析, (2)遺伝子組換え食品に対する消費者の行動意図を規定する要因に関する調査,(3) SNS (social networking service)を通じての食写真投稿といった現代の新しい食コミュニケーションが食物受容に及ぼす影響を調べる前段階としてのSNSでの記事投稿時のユーザ認知に関する調査を実施した. (1)に関しては,食事の種類による直接的な効果はみられなかったものの,食事時間の長さが対面コミュニケーションの積極性や自己開示量に影響を及ぼすことが示唆された.