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中古中世の古文書語彙の研究-状態・概念を表す名詞を主として-

本研究では、鎌倉時代以前の文献資料における名詞「けしき」の用法の調査と分析を行った。その結果、古文書や古記録などの記録体で書かれた実用資料と、それ以外の資料(和文体や漢文体の散文や韻文の文学資料など)との間で「けしき」の用法に差異があることを明らかにし、その差異が現れる原因を分析することによって日本語資料としての古文書の特色の一端を解明した。交付申請書では、1)古文書における事物の様子を表す名詞語彙の用例採取、2)その用法の整理、3)他の資料における用法との比較を計画したので、18年度は、状態・概念を表す名詞のうち、とくに「けしき」という語に焦点を当てて、この1)2)3)を実行した。その結果、古文書では、使用例が漢字書きの下達文書に偏ること、仮名文書にはほとんど使用例がないことが明らかになった。そこで、ただちに3)の研究に入り、平安時代の古記録類、日本漢詩・日本漢文類、訓点資料、史書・律令、辞書類、文学資料を調査して「けしき」約600例を採取し、用法の整理を行った。結果、古文書と共通する「けしき」という語の10世紀以前の用法上の特色1、個別的な人や事物について用いられる2、外界に常に在るのではなく、捉えられ受取られて存在する3、重点は、眼前に具体的に実在するものではなく、目に見えない心の状態、眼前にない過去や未来の出来事、あるいは故意に隠された動作・状態の表現にある4、「見る」「見ゆ」が承ける例が多いとはいえ、視力のみで見るのではなく、嗅覚や皮膚感覚なども含めて捉えられるを明らかにし、従来の当該語の理解とは異なる知見を得ることができた。これを、同時進行の「学術フロンティア人間-環境系の媒体としての景観プロセスに関する学際的研究」との成果とあわせて、「『けしき』をめぐって(二)-古代の『気色』の特色-」「古代の『けしき』-平安時代前期までの<気色>の特色-」という2本の論文で論じた(後者の論文は19年度に公開予定)。19年度以降は、「けしき」が古文書のような実用資料においてのみ呈する特色を明らかにし、そのような偏りが生じる理由を考察することによって、古文書の日本語史料としての性格を追究する予定である。交付申請書では,1.古文書における事物の様子を表す名詞語彙の用例採取,2.その用法の整理,3.他の資料における用法との比較,を計画したが,18年度来,とくに「けしき」という語に焦点を当ててこの研究を実施してきた。19年度では<「けしき」という用語が,古文書のような実用資料において特徴的に呈する用法上の特色>の明確化と,その要因の解明,具体的には<(1)古文書とその他の資料において「けしき」が使用される場面や文脈に差があるかどうか><(2)差がある場合にはその差が生じる理由,差がない場合には差が生じない理由を明確にすることによって,古文書,仮名文書の資料性を明確にする>という2点の解明を目標に研究をおこなった。結果,(1)については,諸資料において,「けしき」という語と感受者の動作を表す語との関係や,「けしき」を評価した用例等を多種の文献資料で検討することにより,10世紀以前の「けしき」は,古文書にかぎらず文学資料をも含めた広い資料において,基本的には,生活に根ざした実用的な場面で使用される語であったこと等を明らかにした。その結果は,筑紫日本語研究会ならびに琉球大学での第249回近代語研究会などにおいて口頭発表した上で,『古代の「けしき」の用法-情報としての「けしき」と観賞する「けしき」-』と題して『國學院雑誌』第108第11号)に発表した。また,(2)については,古文書の資料性を明らかにするために,「けしき」が多用される古文書の奉書における使用傾向(差出人と宛名人,伝達内容など)を詳細に調査した。結果,院宣にかぎらずある程度の高位者の奉書にひろく用いられていること等が明確になり,九世紀の古記録での用法との共通性が推測された。詳細は平成20年度に論文として公開する予定である。19年度の研究で明確になった<「けしき(気色)」という用語が、古文書のような実用資料において呈する用法上の特色>について、<その特色が生じる理由、経過を明らかにする><それをもとに古文書の日本語研究資料としての性質と有用性を明確に開示する>の2点を研究目的とした。具体的には、次の2つの方法で考察を行った。(1)「気色」が奉書で多用される以前(10世紀以前)に焦点を当てて古文書の用法を検討した。その結果、<「気色」は10世紀以前には特定の古文書の定型的表現として用いられてはいないこと><10世紀以前の古文書の「気色」の用法は他の文献資料とおおむね同様であること>を明確にすると同時に、古文書に特色的に現れた用法として<感受した「気色」を情報として別の人へと伝える例が多いこと>を指摘した。

(2008年9月に論文にて発表)(2)10世紀以前の諸文献資料における「言ふ」「のたまふ」「仰す」等の言語での表現と「けしき」との意味的な関係を検討した。その結果、古文書の奉書で「気色」が「仰せ」の意味で用いられる背景には、古文書の日本語資料としての特性(身分に上下がある関係で遣り取りされる、お役所言葉が反映される、言葉そのものではなく内容の要約の記録である、等)が強く関与していることが明確になった。(今年度の成果として発表準備中)
低ドープ領域銅酸化物における実空間秩序と運動量空間秩序の競合

本研究は,La_<2-x>Sr_xCuO_4(以下LSCO)の単結晶試料,とくに低ドープ領域の反強磁性絶縁体相と超伝導相の境界領域に着目して,そこで見られる超伝導(運動量空間における凝縮)と磁気秩序/結晶格子の構造転移(実空間での秩序)との競合関係を実験的に調べようとするものである。成果の概要を以下にまとめる。1.TSFZ法による低ドープ領域のLSCOの単結晶試料の作成条件,とくに単一ドメイン化の条件をほぼ確立した。また,ヨウ素滴定法で実験に用いた全ての試料の酸素量を評価して,実験データの質の向上をはかった。2.ヨーロッパの中性子グループとも共同して,LSCOに見られる正方晶・斜方晶転移が,歪みの秩序化ではなく,原子変位型の転移であることを確かめた。3.超伝導が消えた領域(x=0.02)のLSCOにおいても擬ギャップ構造化存在することをトンネル効果の実験から始めて確認した。4.異方的圧力を利用して斜方晶歪みを抑制した実験結果の外挿から,常圧における正方晶LSCOに対する相図を描いた。超伝導転移温度T_cのキャリアー濃度xに対する振る舞いは,この境界は1次の超伝導-絶縁体転移であることを示唆している。この結果は,薄膜正方晶試料の振る舞いと矛盾しない。5.超伝導-絶縁体転移点近傍で,圧力を用い超伝導性を抑制する(T_cを下げる)と,常伝導抵抗が低温で上昇する。この抵抗上昇は,CO_2面におけるキャリアの局在を示唆するもので,高温超伝導の発現は,2次元の金属的電子状態が重要であることを示す。以上,具体的目標はほぼ達成し,今後,圧力下比熱測定など熱力学的検証がなされば,上記の解釈が確立する。本研究では、主としてLa_<2-x>Sr_xCuO_4(LSCO)の単結晶試料,とくに低ドープ領域の反強磁性絶縁体相と超伝導相の境界領域に着目する。高圧を使って格子パラメータを異方的に制御し,きるだけ理想的な2次元系近づけるために,CuO_2面が平らな正方晶で超伝導-絶縁体転移の振る舞いを明らかにすることを目的とする。LSCOと本質的に同じ結晶構造をもつ正方晶のNd_<2-x>Ce_xCuO_4(NCCO)と比較も重要な知見が期待できる。平成12年度は次の事実を見出し,論文として公表でした。1)LCCOにおいて不純物散乱はCuO_2面間(c軸方向)の電気伝導を助ける。2)LSCOにおける斜方晶歪みは超伝導を抑制する効果がある。3)LSCOでは異方的圧力を利用して斜方晶歪みを除いた正方晶の方が超伝導転移温度T_cが高い。とくにこの効果は,低ドープ側で顕著に見られる。4)高圧正方晶相のT_cを外挿することにより,常圧正方晶相が得られたときの相図を書くことができた。この相図によれば,超伝導はSr濃度x=0.05近傍で超伝導体から絶縁体に移ることを示唆している。5)LSCOの低ドープ領域で超伝導が消えたx=0.02で,トンネル効果を測定したところ,明らかにギャップ構造が観測できた。このギャップは,超伝導濃度領域の常伝導相で見られている擬ギャップとつながっているように見える.6)電子ドープ系のNCCOの単結晶育成が自前の装置でできるようになり,格子定数,弾性率,常伝導電気伝導,超伝導転移温度などの測定を開始した。今後,次年度の課題として,これらをより多くの実験データで確かなものにしていく予定。
高速固体粒子の衝突変形による高品位膜創製技術コールドスプレー法の高度化

非溶融固体粒子による厚膜・部材創製技術としてのコールドスプレー法の基盤確立を目指し,成膜条件の適正化による技術の高度化,ならびに粒子/基材間界面接合機構の解明による技術基盤の確立に取組んだ。その結果,窒素または空気を作動ガスとする実用的成膜範囲の存在を明らかにするとともに,粒子/基材界面に衝突中心からの距離に応じた付着強度分布が存在する事実を明らかにした。得られた結果は,同技術の高度化ならびに技術基盤の確立に対し有益な指針を与えるものである。本研究では,難加工性硬質金属材料をも対象とできる,革新的部材創製技術としてのコールドスプレー法の基盤確立,高度化を目指し,(1)独自設計ノズルを駆使した,空気を媒介ガスとする同法実プロセスの確立,(2)粒子/基材間接合機構の解明を基とするプロセス高度化に取り組む。本年度は独自設計ノズルを用い,軟質金属粒子における付着機構ならびにプロセス諸因子の影響解明を行った。具体的には,1)数値シミュレーションによるHe優位性の定量評価,2)公称速度,衝突速度間における有為差の検証,3)粒子付着に対する支配因子の検証,4)最適形状・寸法ノズルの製作,効用確認,の各研究課題に取り組んだ。その結果,1)数値解析によりHeガスにおけるバウショック低減の効果を検証した。2)基材衝突直前の粒子衝突速度の実測を試みたが,データ取得の困難さが障害となり,達成することはできなかった。次年度以降への課題である。3)付着粒子特有のメタルジェット発生現象に着目し,ガス圧力の増大に伴いメタルジェット発生割合が増大すること,粒子付着効率がこれに呼応して増大することを国内外に先駆け定量値として明らかにした。ただし,ガス圧の増大に伴う皮膜密着強度の増大傾向は認められず,コールドスプレープロセス制御の方途については,さらなる取り組みが必要であることを明らかにした。4)独自ノズルのさらなる改良に取り組み,ノズル長さの最適設計を達成した。5)コールドスプレー法のセラミックス粉末成膜の可能性に挑戦し,広面積への強固な密着性,健全構造を有するチタニア光触媒皮膜の創製を国内外に先駆けて達成した。本研究では,難加工性硬質金属材料をも対象とできる,革新的部材創製技術としてのコールドスプレー法の基盤確立,高度化を目指し,(1)独自設計ノズルを駆使した空気または窒素を媒介ガスとするコールドスプレー法実プロセスの確立,(2)粒子/基材間接合機構の解明を基とする同プロセスの高度化に取り組む。本年度は昨年度の成果として明らかにした最適形状・寸法を有するノズルを用い,粒子衝突速度に対するバウショックの影響,ならびに基材への金属粒子付着機構の解明に取り組んだ。具体的には,1)数値シミュレーションによる基材面上バウショックの定量把握,2)粒子公称速度,衝突速度の実測,両者における有為差の検証,衝突速度の粒子サイズ依存性解明の各研究課題に取り組んだ。その結果,1)数値シミュレーションにより基材表面でのバウショック発生挙動の定量把握を達成し,基材面上数mmの位置にプレートショックとしての衝撃波が発生することを明らかにした。2)二種類の計測装置を駆使し,基材衝突直前の粒子衝突速度の実測に成功した。両者間の比較により計測値の信頼性を吟味した結果,5μm以下の粒子において基材近傍での衝突速度激減を実験的に明らかにした。なお,既設DPV装置での粒子速度計測において,基材表面での粒子速度の急激な増大傾向が認められたが,結果的にその値は誤計測による可能性が高く,その原因究明が今後の課題である。本研究は,非溶融固体粒子による革新的厚膜・部材創製技術としてのコールドスプレー法の基盤確立を目的とし,(1)プロセス因子の最適化による技術の高度化,(2)粒子/基材間接合機構の解明によるプロセス基盤の確立を目指したものである。最終年度の本年度は,これまでの結果を集約し総括を行った。このため最適形状寸法の自製ノズルを用い,各種成膜条件の下に各種合金,チタニア等各硬質粒子をSUS304鋼等の各種基材上に投射し,成膜可能性の限界に挑戦した。また,投射粒子の基材への付着状況を粒子/基材界面における両材料塑性流動挙動としてTEM観察した。得られた結果を基に硬質粒子の基材への付着機構を考察した。その結果,Heを用いるまでも無く空気を作動ガスとする適正条件において粒子の付着成膜が可能であった。硬質金属粒子の投射においては,基材表面に凹部形状となる塑性変形が認められ,特に粒子/基材間せん断すべりの大きな粒子底面周辺部界面での健全な付着が認められたのに対し,せん断すべりの小さな衝突中心には弾性衝突による粒子/基材界面剥離現象が認められた。一方,チタニア粒子の場合には基材変形は無く,粒子自らのサブグレインへの微細化に伴う新生面の現出が基材への付着をもたらす可能性を国内外に先駆けて明らかにした。

これらの結果より,粒子/基材界面には衝突中心からの距離に応じた付着強度特性の分布が存在する新規事実を明らかにした。今後は,このような強度分布の存在を認識しながら適正投射条件を選定することにより,高品位な成膜の可能性が期待される。以上の結果を総括し本研究では,空気を媒介ガスとするコールドスプレー技術の高度化,ならびに粒子/基材界面接合機構の解明を基とするプロセス技術基盤確立の可能性を明らかにした。
セマンティックスとマルチモーダルに基づくハイライト抽出・要約・索引付け・検索

本研究では、マルチメディアコンテンツから自動的にセマンティクスを抽出するために、知識処理、セマンティクス処理、および低レベルのマルチメディア処理などを統合するアプローチの実現を図った。具体的には、スポーツ放送映像を取り上げ、統合アプローチにより得られたセマンティクス、およびマルチモーダル情報を用いることで、ハイライト抽出や要約、索引付け、検索を効率的に実行するアルゴリズムを提案し、実験的検証を行った。1.選手や審判、ボールなどのオブジェクトはスポーツ映像において重要な役割を担うので、これらの高精度な認識・追跡手法を考案し、低レベル特徴の一つとしてオブジェクトを抽出した。この結果と他の低レベル特徴との統合により、スポーツ映像の高レベルな概念であるイベントモデルの構築及び、構築したモデルを用いたイベント検出を試みた。ここではサッカー映像のゴールシーンをケーススタディに手法を作成した。2.複数の低レベル特徴ストリームに対し、データマイニング技術の利用により、時間長の可変なイベントの表現となるパターンを推定した。特に、時空間パターンマイニング技術はスポーツ映像のイベントのような時空間特徴に対するパターン推定に適していることを検証し、他のドメイン(サーベイランス映像)への適用性を検討した。3.イベント検出の結果を用い、インデキシング、閲覧システムを構築し、提案したイベント検出手法の特性を評価した。日々生産され続ける膨大なマルチメディア情報からセマンティクス(意味情報)を自動的に獲得することは、マルチメディアシステムの高機能化に向けて必須の課題である。特に、映像・映像、音声、テキストからなるマルチメディア情報が有する低レベルの特徴と、高レベルのセマンティクスや概念と対応付けることは容易ではないことが認識されている。本研究では、マルチメディアコンテンツから自動的にセマンティクスを抽出するために、知識処理、セマンティクス処理、および低レベルのマルチメディア処理などを統合するアプローチを実現することを目的とする。具体的には、スポーツ放送映像を取り上げ、統合アプローチにより得られたセマンティクス、およびマルチモーダル情報を用いることで、ハイライト抽出や要約、索引付け、検索を効率的に実行するアルゴリズムを提案し、実験的検証を行う。研究成果(H19年10月)は低レベルの知覚特徴の抽出アルゴリズム、具体的には、以下の映像、及びテキスト処理を具体化するアルゴリズムを検討し、実装した。・ショット、カメラの動き、キーフレームの検出・フィールド、選手の抽出・画面上に出現するグラフィックス、オーバーレイの検出と認識・ウェブにおける試合情報からのキーワード抽出(dtSearch-PC search package使用)こうした課題を解決するために有用な既存手法をサーベイし、問題解決に必要なテキスト解析ツールを整備するとともに、本研究の目的にかなう処理アルゴリズムを新たに開発した。具体的には、スポーツ放送映像を取り上げ、統合アプローチにより得られたセマンティクス、およびマルチモーダル情報を用いることで、ハイライト抽出や要約、索引付け、検索を効率的に実行するアルゴリズムを提案した。テーマごとの成果を示す。1.低レベル特徴抽出選手や審判、ボールなどのオブジェクトはスポーツ映像において重要な役割を担う。そこで高精度な認識・追跡手法を考案し、低レベル特徴の一つとしてオブジェクトを抽出する。この結果とキーフレームの特徴、Webキャストテキストからの特徴との統合により、スポーツ映像の高レベルな概念であるイベントモデルを構築し、構築したモデルを用いたイベント検出を具体化した。2.時空間パターン推定これまでに抽出した複数の低レベル特徴ストリームに対し、データマイニング技術の利用により、時間長の可変なイベントの表現となるパターンを推定する手法を考案した。特に、時空間パターンマイニング技術がスポーツ映像のイベントのような時空間特徴に対するパターン推定に適していることを実験的に検証した。3.閲覧,インデキシング,検索上記のイベント検出の結果を用いた閲覧、インデキシング、検索システムの基本設計を行った。
CLAを介した赤肉産生機構の解明～ミオスタチンとレプチンのクロストーク作用～

本研究は放牧など自給粗飼料のみによる赤肉産生システムの詳細を解明することを目的とし、共役リノール酸(CLA)が骨格筋細胞におけるレプチンとミオスタチンのクロストーク作用に及ぼす影響に焦点を当て、放牧など自給粗飼料のみで生産した日本短角種牛(N)および肉用交雑種(N×サレール種(S)×N : NSN)の増体および枝肉成績、栄養状態、ホルモン動態、筋組織の特性とCLAを添加したウシ培養筋芽細胞を用いて解析した。本研究より放牧など自給粗飼料のみで生産された肥育牛の筋線維型構成割合と放牧期の骨格筋組織ではII型筋線維型からI型筋線維へ移行すること、腹鋸筋においてI型筋線維がID型筋線維へ肥大化することが明らかとなった。また、放牧期では血中NEFA濃度が有意に上昇し、筋組織の肥大は筋芽細胞が分化して肥大する機構に依存しないことも明らかとなった。さらに培養筋芽細胞において筋管形成誘導時にミオスタチンとレプチンのクロストーク作用が存在し、CLAが筋管形成に影響を与えること、また、放牧時のウシ血清中に筋管分化を促進する新規因子が存在する可能性が示唆された。本研究は放牧など自給粗飼料のみによる赤肉産生システムの詳細を解明することを目的とし、共役リノール酸(CLA)が骨格筋細胞におけるレプチンとミオスタチンのクロストーク作用に及ぼす影響に焦点を当て、放牧など自給粗飼料のみで生産した日本短角種牛(N)および北里八雲牛(N×サレール種(S)×N:NSN)の増体および枝肉成績、栄養状態、ホルモン動態、筋組織の特性を解析した。NおよびNSNにおける増体ならび枝肉成績では大きな違いは認められなかったが、NSNにおいて皮下脂肪が薄い傾向にあった。また、5月から10月(舎飼い期→放牧期→舎飼い期)の血中成分および成長ホルモン(GH)の濃度変動は放牧期間依存的に血中AST、γGT、NEFA濃度が上昇傾向、TGおよびGHが減少傾向にあること、さらに品種間で血中濃度に違いがあることが明らかとなった。したがって、放牧により代謝に関与する因子が変動し、また品種間で代謝様式に差異がある可能性が示唆された。NおよびNSNの筋線維型構成割合は胸最長筋で同等であったが、NSNの半膜様筋および胸腹鋸筋はI型筋線維の構成割合が低く、II型筋線維の構成割合が高い傾向にあった。Nの胸腹鋸筋では大型I型筋線維のID型が特徴的に観察されてIIA型筋線維が優勢であったが、NSNではその特徴が弱い傾向にあった。また、胸最長筋、胸腹鋸筋、半膜様筋の筋線維の太さに品種による有意な差は認められなかった。さらに培養筋芽細胞株の筋分化誘導における10(E),12(E)-CLAおよび9(E),11(E)-CLAの添加は10(E),12(E)-CLAで筋管形成に影響がなく、9(E),11(E)-CLAで筋管形成を濃度依存的に抑制し、CLAが筋管形成過程で筋形成抑制因子であるミオスタチン発現に関与することが明らかとなった。本研究は放牧および自給粗飼料による赤肉生産の学術的基盤の構築を目的とし、共役リノール酸(CLA)が骨格筋細胞におけるレプチンとミオスタチンのクロストーク作用に及ぼす影響に焦点を当て、赤肉産生システムの詳細を解明する。23年度は育成期の日本短角種牛(N)および北里八雲牛(N×サレール種(S)×N)を放牧区、舎飼区に分け(試験期間:6月11月)、増体および血液性状(AST、γ-GP、T-CHO、NEFA、TG、BUN、Ca、P、Glu)を解析した。また、試験開始から2ヶ月間隔で最長筋よりパイオプシー法で筋組織を採取し、筋分化関連遺伝子(Myf5、MRF4、myogenin、MyoD、myostatin)の発現を解析した。さらにウシ培養筋芽細胞(日本短角種最長筋由来)を用いて筋管分化誘導時における9(c),11(t)-CLAおよび放牧時に採取した血清による刺激試験を行い、筋分化特異的遺伝子の発現を解析した。

試験期間中の日増体量は放牧区で有意に高く、血液性状ではAST、T-CHO、NEFA、BUNが有意に高かった。また、筋分化関連遺伝子の発現は両区で有意な差は認められなかったが、放牧区でミオスタチンレセプターであるActRIIBおよびレプチンレセプターであるOBRbの発現が低く、slow-myosinの発現が有意に高かった。筋管分化誘導時では9(c),11(t)-CLA刺激で筋管形成が抑制傾向を示し、血清刺激で筋管形成を有意に促進した。また、分化誘導時にActRIIBおよびOBRbの発現が著しく増加した。本研究より筋管形成過程においてミオスタチンとレプチンのクロストーク作用が存在し、CLAが筋管形成に影響を与えること、また、放牧時の血清中に筋管分化を促進する新規因子が存在する可能性が示唆された。これらの成果は放牧など自給粗飼料による赤肉生産の学術的基盤の構築に繋がる。
脊髄前角細胞移植による脱神経筋変性予防

(コントロール群)純系ルイスラットの右坐骨神経を中枢部で切断し、末梢端は筋肉入口部にて切離した。(移植群)上記の処置をしたラットの前脛骨筋肉に、同種異系のPVGラットより採取した脊髄前角部を移植し、移植後免疫抑制剤(FK506)を連日投与した。角群において4週、8週、24週の時点で前脛骨筋の筋質重量、単収縮力、強制縮力を測定した。また前脛骨筋の組織学的検討を行った。移植群では、筋質重量、単収縮力、強収縮力いずれの値もコントロール群に比し、大きい傾向にあったが、統計学的には有意差は認められなかった。また、組織学的にも筋肉内に移植した脊髄前角細胞の生存は確認できなかった。そこで移植した脊髄細胞が術後早期(術後1日1週間)にいかなる状態であるのか検討するべく、術後早期の組織学的検討を行った。筋肉内に同種移植された脊髄前角細胞は、術後早期より壊死に陥っており、その細胞生存は確認できなかった。組織学的検討では、移植された前角細胞は同種移植による免疫応答により拒絶されたのではなく、細胞周囲の環境が細胞生存に十分ではなかった事を示唆するものであった。したがって、筋肉内に移植された脊髄前角細胞の生存をいかに獲得するかが第一の問題点であると考え、現在神経再生力に優れた胎児脊髄の脱神経筋内移植を行い検討中である。胎児脊髄細胞の生存が可能であれば、脱神経筋の変性予防がされうる可能性はあると思われる。また、胎児脊髄細胞の分離、培養により、臨床応用への可能性も開けるものと考えている。1、Control群は、現在まで24週10匹、8週11匹、24週9匹作成し、前脛骨筋の質重量及び単収縮力、強収縮力を健側比として測定した。また、同筋をホルマリン、及び凍結標本として採取した。2、PVGラットの脊髄前角部を移植し、免疫抑制剤(FK506)を連日投与した群は、現在まで4週6匹、8週9匹、24週6匹を作成し同様に前脛骨筋の質重量及び張力を測定し、また同筋をホルマリン及び凍結標本として採取した。ホルマリン標本はH-E染色を、凍結標本はコリンエステラーゼ銀染色及びATPase染色を行い評価する予定である。3,未だ作成症例数が少なく統計学的有為さの判定は困難であるが、各週数において、脊髄前角部移植群では筋質重量及び筋張力ともにControl群に比し値は大きい傾向にあり、、筋萎縮が予防されているようであった。4、すなわち、免疫抑制剤投与下に筋肉内に移植した同種脊髄前角細胞は生存し、筋肉変性を予防しうるmuscle trophic factorを分泌している可能性が示唆された。5、今後症例数を増し、有意差の判定をするとともに病理組織像にて脊髄前角細胞の生存及び前角細胞よりの神経軸索の伸長を確認する。またType I及びType IIの筋線維直径を画像解析プロセッサーにて計測する。6、今回の実験終了後は研究計画の如く、脊髄前角細胞より分離、培養した神経細胞を同様に移植しControl群と比較検討する予定である。平成6年度に行った実験により脊髄前角細胞移植群では、4週、8週、24週の時点で前脛骨筋の筋質重量、単収縮力、強収縮力は、いずれの値もコントロール群に比し、大きい傾向にあり、筋湿重量の24週、単収縮力および強収縮力の4週にて統計学的有意差を認めた(P<0.05)しかし、組織学的にはいずれの週数においても筋肉内に移植した脊髄前角細胞の生存は確認できなかった。そこで本年度は移植した脊髄細胞が術後早期(術後1日1週間)にいかなる状態であるのか検討するべく、術後早期の組織学的検討を行った。

筋肉内に同種移植された脊髄前角細胞は、術後早期より壊死に陥っており、その細胞生存は確認できなかった。組織学的検討では、移植された前角細胞は同種移植による免疫応答により拒絶されたのではなく、細胞周囲の環境が細胞生存に十分ではなかった事を示唆するものであった。したがって、筋肉内に移植された脊髄前角細胞の生存をいかに獲得するかが第一の問題点であると考え、現在神経再生力に優れた胎児脊髄の脱神経筋内移植を行い検討中である。将来的な臨床応用の可能性としては、脊髄前角細胞や胎児脊髄細胞の分離、培養による神経細胞の脱神経筋内移植を考えている。我が国では同種移植に関しては解決されなければならない問題点は多いが、基礎実験としての本研究は意義のあるものと思われる。今後さらなる検討を加え研究を進めていきたい。
低エネルギー中性子散乱を用いたナノメートルスケールでの重力逆２乗則検証実験

当初の目標通り、標的ガス封入ガス容器窓材の選定を行い、シミュレーションに測定系の最適化を行った。この結果に基づき、標的ガス封入容器および真空散乱槽を作製し、位置敏感型中性子検出器とともにビームラインに設置した。研究期間内に本実験遂行の準備は全て整ったが、諸手続き上研究期間内での実験開始は叶わなかった。本実験は次年度に行われる予定である。当該研究の目的は希薄なAr、Xe、Kr等希ガス標的と低エネルギー中性子散乱を組み合わせて、1nm程度の領域で重力の逆2乗則の検証を世界に先駆けて行うことである。当該年度では、散乱ガス試料容器の窓材選定実験を行い、散乱ガス試料容器を完成させる予定であった。窓材選定実験は、実験実施予定であった加速器施設が事故により当該年度中運転を停止していたため実施が不可能であった。そのため、すでに取得してあった既存データの詳細な解析及びモンテカルロシミュレーションを組み合わせて、懸念されていた窓材による背景事象が本実験の障害とならないことが示せた。また、標的粒子の熱運動を考慮した実験系のシミュレーションを新たに開発し、測定系の最適化を行った。その結果、本実験での測定時間を大幅に減らすことに成功した。当該研究の目的は、希薄なAr, Xe, Kr等希ガス標的と低エネルギー中性子散乱を組み合わせて、1nm程度の領域で重力の逆2乗即を行うことである。当該年度では、希ガス標的を封入する標的ガス容器を作製した。標的容器入射窓には、前年度の研究結果により厚さ2mmのシリコン材を用いた。また、散乱した中性子が飛行するための真空散乱層を作製した。散乱した中性子が真空散乱層内壁に衝突するのを防ぐために、中性子吸収材を内壁に設置した。以上の装置を真空試験等を行った後に、茨城県東海村のJPARC/MLF/BL05ビームラインに設置した。また、3He位置敏感型検出器の動作確認を行った後に、同ビームラインに設置した。中性子ビームをコリメータにより十分細く絞り、位置校正用のデータを取得した。以上により、本実験開始のための準備が全て整った。諸手続き上、当該年度中に、希ガスを標的とする本実験の実験許可が間に合わなかったが、本実験装置により予備データを取得した。取得予備データの詳細な解析により、空気の全断面積を決定することができ、本実験装置が正しく機能していることが確認できた。本実験は、実験装置に軽微な変更を加えたのちに、2015年5月から開始する予定である。実験素粒子物理学当該年度に予定していた窓材選定実験は、加速器施設が停止していたため実施することができなかった。しかしながら過去に取得した予備データおよび今回新たに開発したシミュレーションを組み合わせることにより、当初の予定とおり窓材による背景事象が本実験の障害とならないことが示せた。研究計画の通り、散乱真空槽を作製、J-PARCビームラインに設置後本実験を行う。当該年度に予定していた窓材選定実験が加速器施設の停止により実施されなかったため、当該年度に購入予定であった散乱ガス試料容器および散乱ガス試料容器窓試験片が購入不要になったため。次年度に購入予定であった散乱真空槽および同位体試料ガスの購入に使用する。また、本実験実施に必要な真空設備を購入する。
ヒト白血病における遺伝子再配列異常に関する分子生物学的研究と新しい診断法の確立

ヒト白血病における遺伝子再配列異常の分子生物学的研究を通して癌化の分子機構を解明し、それを用いて疾患の診断や病態の把握が可能になるものと予測し、Phl染色体の遺伝子異常に関してbcr/abl遺伝子の異常を解析した。37例の慢性骨髄性白血病を対象としそのmRNAからcDNAを合成し、pcr及びcーabl遺伝子の間でDNAの増幅を行った。その結果bcr exon 2ーabl、bcr exon3ーablのキメラmRNAを発現しているものがそれぞれ22%、46%であった。またこれらを同時に発現しているものは27%存在した。bcr exon1、bcr exon4のmRNAが発現されることはなかった。DNA上での切断点は多様であり、mRNAの種類も多様体が期待されたが発現されるexonは2又は3であり、bcr exonの中でabl遺伝子の活性化に果す役割にheterogeneityが存在すると考えられた。このアッセイ系が高感度にphl細胞を検出する上で有力な武器になると予想されたため、我々は慢性骨髄性白血病における骨髄移植后の残存腫瘍(MRD)の検出への応用を考えた。対象は移植を受けた21人の患者であり、その結果11人約50%の患者でMRDを検出することができた。一方遅発性phl染色体を呈するMDSの症例においてbcr/ablのキメラmRNAを検出することができた。この患者における初発時のサンプルでphl染色体が検出されなかった時期のものを用いて、高感度PCR法による検索を行った。その結果10^8細胞のレベルでphl陽性クローンの存在は認められずこのことはphl染色体及びそれにひきつづくpcr/abl、p210 ablたん白の発現が経過中2次的に出現してきたものである可能性が高いデータであると解釈した。
広帯域誘電分光による地下生物圏計測法の開発

100m以深の地下生物圏における嫌気性微生物の実体はよくわかっていない。本研究は、混合体試料のままでその場観察が可能な誘電分光法に着目し地下生物圏の探査に応用することを考えた。嫌気状態で温度可変な誘電分光測定を行える反応装置、小型セル電極などを試験、作成し、バイオリサイクル施設よりメタン菌を主とする嫌気性生物を液体状態で採取し試料とした。嫌気性生物の混合サンプルのインピーダンス測定から200-600kHz付近で古細菌に由来すると思われる誘電スペクトルのピークが見られ、また15°C、30°C、55°Cの範囲で温度が高くなるほど顕著であった。メタン菌で誘電分光法を利用する条件等を明らかにした。地球深部には陸上・海洋の生物の10200倍の嫌気性微生物が地下生物圏を形成しているといわれている。地下生物圏探査は掘削を行い、採取したコアを分析するのが一般的であるが、培養の難しい嫌気性微生物の実体はよくわかっていない。そこで、本研究は非破壊でその場観察が可能な誘電分光法に着目した。すなわち、試料に交流信号を与え、その応答信号の周波数特性を分析することによって、地下生物圏探査に応用することを考えた。本実験では、まず嫌気状態を保持したまま温度可変誘電分光測定を行えるチャンバーを製作した。標準試料を用いた数回の試験のあと、4端子電極を試料にセッティングするための装置開発を合わせ行った。密閉容器に従来型の4端子電極を配置したもの4種、およびセプタムを介したガラス管内に微小電極を挿入する形式をテストした。また電極の構造と高周波ケーブルのセッテイングは、結果的に得られる誘電スペクトルに影響があるため、同一シリーズの実験で変化があることは好ましくない。そのため、微小4電極をガラス板に蒸着した電極を安定して保持できる治具を作成し、また電磁シールドを施した高周波伝送部を加えることにより安定的な測定が可能となった。バイオリサイクル施設よりメタン菌を含む嫌気性生物の混合サンプルを採取し、測定試料とした。これを二酸化炭素、窒素および水素ガス混合雰囲気で試料処理し、嫌気性生物の混合サンプルとして測定を行った。100kHzから30MHまでのインピーダンス測定から600kHz付近で有機物に由来すると思われる誘電スペクトルのピークが見られた。また、15°C、30°C、55°Cに保持した場合の系のインピーダンスの時間変化を測定することに成功した。そこで、本研究はその場観察が可能な誘電分光法に着目した。すなわち、試料に交流信号を与え、その応答信号の周波数特性を分析することによって、地下生物圏の探査に応用することを考えた。また嫌気性土壌中の有機物の変性に関する研究を副次的に進めた。具体的には、PCで制御を行う周波数制御装置と嫌気状態を保持したまま温度可変状態で誘電分光測定を行える反応装置、小型セル電極などを作成した。この装置テストを行った後、バイオリサイクル施設よりメタン菌を主とする嫌気性生物を液体状態で採取し、試料とした。実験では、嫌気性生物の混合サンプルのインピーダンス測定から600kHz付近で有機物に由来すると思われる誘電スペクトルのピークが見られた。また、15°C、30°C、55°Cのインピーダンスの時間変化を測定した。嫌気性生物の混合サンプルのインピーダンス測定から600kHz付近で有機物に由来すると思われる誘電スペクトルのピークが見られた。この範囲で温度が高くなるほど、誘電スペクトルの変化の様子が明瞭に見られた。15°Cでは大きな変化がないが、メタン菌の活動が活発になる55°Cにおいてはスペクトルが大きく変化し、微生物の活動活発化に伴う変化が見られた。また栄養源となる酢酸0.1%以下の添加効果を調査したが、バイオリアクターから取り出した1週間以内の試料では、大きな変化は見られなかった。現段階では、メタン菌単離試料の作成にはまだ進んでいないが。この問題点を解決する必要があり、極限微生物研究者とその対応を準備しているところである。誘電分光法を用いた地下生物圏嫌気性微生物探査の基礎研究山田恭平著平成26年度大阪大学理学部物理学科卒業研究論文

2014年発行24頁(WEB公開2015年3月まで)惑星地球科学光・電磁場物性物理本研究のハードルは、嫌気雰囲気における試料操作と、温度環境を自由に設定できる誘電分光装置の成否にあった。このため、嫌気性の操作ができるグローブボックスおよび真空操作も可能な小型のグローブボックスを用意し、その内部で試料が操作できる環境を用意できた。誘電スペクトルもこのボックス内で測定できるが、今年度は、グローブボックス内で処理した試料を、4端子電極を装備した密閉容器、およびガラス管に充填し、誘電分光装置にとりつける治具、および電磁シールドを合わせることで安定的な測定が可能となったことが大きな成果である。また飼料供給に関してもメタン菌培養施設関係者と協力関係を結ぶことができ、必要な際に材料試料を手に入れることが可能となった。ガラス4端子電極を装備した密閉ガラス管を用いれば、少ない試料量で、再現性の高いスペクトルを得られることがわかった。この方式では、温度環境も自由に設定できるほか、高温状態でも試料水分の移動がない(測定される槽とリザーバーが同一)ために、安定的に測定が可能である。ただし、完全なバッチ処理系であるために、長期の培養は可能となっていない。実際メタン菌含有試料で2週間程度の連続測定が可能となり、活性が失われるまでの測定が可能となっている。ただし、菌の濃度や発生ガスの正確な同時定量はいまのところ可能ではなく、この点を踏まえておおむね順調であるとした。1)技術的問題:密閉容器を用いて温度可変な装置を作成したが、高温での測定では試料が蒸発して、水分がリザーバーに移動するなどの問題点が出てしまい、長時間の安定的測定は難しかった。一方で、ガラス微小電極を用いれば、少ない量の試料で、綺麗なスペクトルが得られるため、手間はかかるが、別の容器で温度を管理し、測定時のみ試料セル入りの密閉容器に移動して測定することは可能である。密閉容器と従来型電極を用いた装置は、常温常時測定は可能であるが、試料量が必要で、現状では、スペクトルの再現性にも問題がある。このため、さらなる改良が必要である。小型ピアース管と微小電極を用いた装置では、試料の電気化学測定以外にも、試料から発生するガスの発生量も測定できる。しかし高圧になると、電極を設置する際にセプタムに空けた穴から発生ガスが漏れ出してしまう欠点があり、2重管構造とする必要がある。2)嫌気性菌の活動度との相関:現在までの測定は、試料を密閉容器に閉じたバッチ型としているため、2週間程度が限界である。酢酸や水素添加などを行えば、長期の培養も可能となる可能性があり、これを行うことにより、菌の活動度と誘電スペクトルの相関を明らかにする必要がある。また、遠心分離などで、メタン菌を単離した系をもちいて、メタン菌およびそれ以外の混合物系とのスペクトル差異を明確にする必要があろう。このための方策を検討中である。また構想しているFPGAを用いた可搬型誘電装置については、現在進めている実験測定条件を確定してから推進するべきと判断している。サブテーマとして、可搬型携帯機器開発を予定して新しいFPGA基盤を購入予定であったが、実質のテストは既存のものを利用できたことと、計画進行の上で、メタン菌測定の測定条件を明確にしたうえで購入した方がよいと判断したため、その予算相当分を次年度繰越とした。平成26年度は、\650,000のうち間接経費\150,000となり、くり越し\94,161と合わせた594,161を予算とする。
合成有機フッ素化学におけるC-F結合の活性化:金属種の精査と新反応への展開

1)金属種の脱フッ素化能力の精査典型金属、遷移金属、ランタニド金属、合計26種を用い、トリフルオロアセトフェノンをモデル化合物として、脱フッ素化能力を精査した。その結果、Mg, Al, Mnが優れた脱フッ素化能を示し、また、Ni-Al、Zn-Cu合金も優れていた。また、金属とフッ素の結合エネルギーと脱フッ素化能力の間には明瞭な相関関係は見られなかった。さらに、金属の還元力の尺度となるイオン化電位と脱フッ素化の結果にもはっきりした相関関係は無かった。結果として、還元力の強さ、低価格、取り扱いの容易さ、廃棄の可能性などの点で、金属マグネシウムが最適であるとの結論を得た。2)新反応への展開2-1)ヨウ化トリフルオロアセトイミドイルと金属マグネシウムより相当するグリ二ヤール種を調製し、塩化トリメチルシリルとの反応によりトリフルオロアセトイミドイルシランを合成する新反応を開発した。このトリフルオロアセトイミドイルシランはトリフルオロアセトイミドイルアニオン等価体となる優れた合成ブロックである。2-2)トリフルオロピルビン酸メチルと金属マグネシウムを,DMF-TMSC1系で反応させることにより脱フッ素化を伴わない、新規なケテンシリルアセタールを合成する反応を開発した。このシリルアセタールはトリフルオロピルビン酸メチルの極性変換体であり、カルボニル基への求電子剤による炭素-炭素結合形成を可能にする優れた合成ブロックである。2-3)上記のケテンシリルアセタールと求電子試薬との反応により、各種の3-置-3,3-ジフルオロピルビン酸メチルの合成に成功した。2-4)塩化トリフルオロ酢酸メチルと金属マグネシウムとの反応により、トリフルオロアチルマグネシウムを調製し、トリフルオロアセチルシランを合成出来た。1)金属種の脱フッ素化能力の精査ジフルオロ化合物の実践的合成法の開発をするために、金属マグネシウムによるC-F結合の活性化を行った。すなわち、典型金属、遷移金属、ランタニド金属、合計26種を用い、トリフルオロアセトフェノンをモデル化合物として、脱フッ素化能力を精査した。結果として、室温下で定量的に脱フッ素化ができるのはマグネシウムのみであった。還元力の強さ、低価格、取り扱いの容易さ、廃棄の可能性などの点で、金属マグネシウムが最適であるとの結論を得た。2)新反応への展開ヨウ化トリフルオロアセトイミドイルと金属マグネシウムより相当するグリニヤール種を調製し、塩化トリメチルシリルとの反応によりトリフルオロアセトイミドイルシランを合成する新反応を開発した。さらに、トリフルオロピルビン酸メチルと金属マグネシウムをDMF-TMSC1系で反応させることにより脱フッ素化を伴わない、新規なケテンシリルアセタールを合成する反応を開発した。このケテンシリルアセタールはトリフルオロピルビン酸メチルの極性変換体であり、カルボニル基への求電子剤による炭素-炭素結合形成を可能にする優れた合成ブロックである。

その結果、Mg, Al, Mnが優れた脱フッ素化能を示し、また、Ni-Al、Zn-Cu合金も優れていた。また、金属とフッ素の結合エネルギーと脱フッ素化能力の間には明瞭な相関関係は見られなかった。さらに、金属の還元力の尺度となるイオン化電位と脱フッ素化の結果にもはっきりした相関関係は無かった。結果として、還元力の強さ、低価格、取り扱いの容易さ、廃棄の可能性などの点で、金属マグネシウムが最適であるとの結論を得た。2)新反応への展開2-1)ヨウ化トリフルオロアセトイミドイルと金属マグネシウムより相当するグリ二ヤール種を調製し、塩化トリメチルシリルとの反応によりトリフルオロアセトイミドイルシランを合成する新反応を開発した。このトリフルオロアセトイミドイルシランはトリフルオロアセトイミドイルアニオン等価体となる優れた合成ブロックである。2-2)トリフルオロピルビン酸メチルと金属マグネシウムをDMF-TMSC1系で反応させることにより脱フッ素化を伴わない、新規なケテンシリルアセタールを合成する反応を開発した。このケテンシリルアセタールはトリフルオロピルビン酸メチルの極性変換体であり、カルボニル基への求電子剤による炭素-炭素結合形成を可能にする優れた合成ブロックである。2-3)上記のケテンシリルアセタールと求電子試薬との反応により、各種の3-置-3,3-ジフルオロピルビン酸メチルの合成に成功した。2-4)塩化トリフルオロ酢酸メチルと金属マグネシウムとの反応により、トリフルオロアセチルマグネシウムを調製し、トリフルオロアセチルシランを合成出来た。
環状チオアミルラジカル超分子化合物の合成と新規物性開拓

反応中間体や磁性研究の対象としての有機ラジカルの研究は古く、これまでさまざまな化学種が研究されてきた。近年急速な進展をとげた有機強磁性研究では、多くのニトロキシル系ラジカルが合成され、有機強磁性体の発見につながった経緯は記憶に新しい。一般にニトロキシル系ラジカルは安定で、詳細な物性研究の対象として有用である一方、不対電子の局在化により分子間相互作用が弱いという欠点があった。本研究では、ニトロキシル系ラジカルに代わる研究対象として、強い分子間相互作用が期待できる環状チオアミル(SN)ラジカルの磁性と構造を検討している。これまでの研究により、TTTAと呼ばれる誘導体が全く磁気的性質が異なる2相間で相転移し、しかも室温を含む大きなヒステリシスループをもつことを発見している。室温で両相を安定に単離することができ、磁気的双安定性とでも呼ぶべき現象である。今年度は、TTTAの類縁化合物であるBDTAを取り上げ、この構造と磁気特性について検討した。BDTAの物性測定は10年以上前に一度成されており、有機超伝導体として知られているBEDT-TTFのκ相に似た二量化構造のため、反磁性体であるとされてきた。今回この系に様々な熱履歴を与えてその物性を検討したところ、BDTAもTTTAによく似た常磁性-反磁性相転移に加え、過冷却と過加熱の両方を見せることが分かった。常磁性-反磁性相転移室温以上で生じ、ヒステリシス幅は20Kほどであった。TTTAとBDTAの研究を通じて、常磁性-反磁性相転移は環状SNラジカルにある程度一般的なものであることが分かった。反磁性相では分子面が大きく重なった二量化構造がともに見られることから、両者の相転移は、ラジカル間の化学結合の生成と切断に由来するものと結論できる。
発達障害の種類や程度に則しカスタマイズ可能なプレパレーション・ツールの開発

本研究の目的は,発達障害児に適用可能なプレパレーションの説明要素を明らかにし,ツールに組み込むための表現要素を検討した上で,ツールを具現化(デザイン化)し,作成したツールを様々な発達障害児のプレパレーションに使用し,効果を検証することである。研究の結果,発達障害児に,特に必要なプレパレーション場面は,採血,点滴,手術であること,説明要素としては,やってほしいこと,やってはいけないこと,手順が重要であること,ツールとしては,イラストや視覚以外の感覚で理解を促す工夫が必要であることが明らかになった。そこで,視覚・触覚で理解を促す木製ツールとエプロンツールの2種類を開発し,Web上で公開した。本研究では,先行研究で開発したプレパレーション場面を参考に,発達障害児の入院においてプレパレーションが必要と思われる検査・処置場面および在宅での医療行為に関してプレパレーションが必要と思われる場面を抽出する。抽出した場面に関する説明要素を明らかにし,その説明要素をツールに組み込むときの表現要素を明らかにする。明らかにした説明要素,構成要素を用いて,ツールとして具現化(デザイン化)し,様々な発達障害児に実際に使用し,評価し,効果を検証する。これまでに,発達障害児が入院によって体験する場面から,説明の必要な場面を抽出する目的で,協力の得られた発達障害児が多く入院する全国の小児病院,小児病棟の看護師100名に,質問紙調査を実施した。内容としては,発達障害児に対するプレパレーションの実態,必要な場面や項目,対処方法,困った場面等について調査した。その結果,必要な場面や項目,方法が明らかとなった。また,特別なツールを使用している病院もあった。実施している内容としては,「入院」,「採血」,「点滴」,「レントゲン検査」,「バイタルサイン測定」,「手術」,「内服」などであった。方法としては,スケジュールを説明する,繰り返し説明する,身近な存在である保護者に依頼するなどもあった。困った場面では,パニックになって対応ができなかった,こだわりが強く,対処できなかった等が挙げられていた。個々に反応や程度が違うので,対応が難しいとの声が多く聞かれた。今年度は,先行研究で開発したプレパレーション場面を参考に,発達障害児の入院においてプレパレーションが必要と思われる検査・処置場面および在宅での医療行為に関してプレパレーションが必要と思われる場面を抽出する事が目的であった。看護師に対する調査で,必要と思われる検査,処置場面が明らかになった。また,どのような場面で,どのような事に困っているのかも明らかになった。計画としては順調に進んでおり,今後,ツール開発に向けて必要なコンテンツを作成して行く予定である。本研究では,先行研究で開発したプレパレーション場面を参考に,発達障害児の入院においてプレパレーションが必要な場面を明らかにし,場面に応じた説明内容・方法を検討し,ツールを作成し,実際に発達障害児を対象に使用して,評価・効果を検証する.平成28年度は,発達障害児に必要なプレパレーション場面を選定するために,全国の13施設の看護師165名を対象にプレパレーションの実態調査を行った.その結果,プレパレーションの実施場面や必要と思われる場面,対応困難な場面,対処方法などが明らかとなった.調査結果を基に,発達障害児に必要なプレパレーション場面を専門家会議で検討した.その結果,プレパレーションが必要な場面を「採血」,「点滴」,「レントゲン検査」,「バイタルサインズ測定」,「手術」,「内服」,「ギプスカット」とした.各場面ごとに,発達障害児の特徴や理解度に応じ,説明内容や文言等を検討した.ツールについては,まず「採血」ツールを取り上げ,様々なデザインの中から,子どもの特徴に合わせ,木材を使用し,感覚を触覚で理解できるようにツールの裏面に感覚に応じた素材を使用したものを選択し,作成した.平成29年度は,「採血」以外のツールを作成し,臨床で発達障害児にツールを使用して,ツールの評価,修正を行うとともに,臨床看護師からの意見も聞きながらツールの精度を上げ,ツールの完成を目指す.完成したツールは,臨床で活用できるよう学会などで成果発表を行う.今年度は,昨年度の研究で明らかとなったプレパレーションの必要な場面に関するコンテンツを作成した.ツールの作成については,様々なデザインの中から,発達障害児の理解力や興味に応じた木製のパネルツールに決定し,ツールを試作した.次年度は,ツールを実際に使用して,ツールの修正を行い,ツールの完成を目指す予定である.本研究では,先行研究で開発したプレパレーション場面を参考に,発達障害児の入院においてプレパレーションが必要な場面を明らかにし,場面に応じた説明内容・方法を検討し,ツールを作成し,実際に発達障害児を対象に使用して,評価・効果を検証した.平成27年度は発達障害児に必要なプレパレーション場面を選定するために,全国の13施設の看護師165名を対象にプレパレーションの実態調査を行った.内容としては,発達障害児に対するプレパレーションの実態,必要な場面や項目,対処方法,困った場面等について調査した。平成28年度は,前年度の調査を基に,発達障害児に必要なプレパレーション場面を専門家会議で検討した.

その結果,プレパレーションが必要な場面を「採血」「点滴」「レントゲン検査」「バイタルサインズ測定」「手術」「内服」「ギプスカット」とした.各場面ごとに,発達障害児の特徴や理解度に応じ,説明内容や文言等を検討した.ツールについては,まず「採血」ツールを取り上げ,様々なデザインの中から,子どもの特徴に合わせ,木材を使用し,感覚を触覚で理解できるようにツールの裏面に感覚に応じた素材を使用したものを選択し,作成した.平成29年度は,昨年度作成した視覚と触覚によって理解可能な木製「採血」のツールを臨床現場で使用した結果,本ツールは,事前のプレパレーションには活用可能であるが,処置場面での活用が難しいことが明らかとなった.そのため,処置場面で使用可能なエプロンツールを作成した.これは,木製ツールのイラストをエプロンにプリントしたもので,処置に参加している看護師が着用し,処置の順番や方法を指さして教示できるツールである.救急外来や小児病棟で効果を検証し,web上で無料ダウンロードできるよう公開した.本研究の目的は,発達障害児に適用可能なプレパレーションの説明要素を明らかにし,ツールに組み込むための表現要素を検討した上で,ツールを具現化(デザイン化)し,作成したツールを様々な発達障害児のプレパレーションに使用し,効果を検証することである。研究の結果,発達障害児に,特に必要なプレパレーション場面は,採血,点滴,手術であること,説明要素としては,やってほしいこと,やってはいけないこと,手順が重要であること,ツールとしては,イラストや視覚以外の感覚で理解を促す工夫が必要であることが明らかになった。そこで,視覚・触覚で理解を促す木製ツールとエプロンツールの2種類を開発し,Web上で公開した。今後は,質問紙調査の結果から,プレパレーション内容・方法を検討し,各場面における説明要素,表現要素を抽出する。その後,医師,看護師,小児病院保育士,特別支援学校教員からなる専門家会議を開催し,抽出した説明要素,表現要素を検討し,決定する。その後,抽出した場面それぞれに対する説明要素,表現要素を具現化(デザイン化)し,プレパレーション・ツールを試作する。その後,前述のメンバーによる専門家会議を開き,プレパレーション・ツールについて検討し,評価,修正を行い,プレパレーション・ツールを完成する。現在試作できているツールは,採血ツールであるため,採血ツールを実際に使用し,ツールの修正などを行い,ツールの完成を目指す.また,昨年度の実態調査から明らかとなった,プレパレーション場面で,採血以外に,子どもの協力を得る必要のある場面である,「点滴」,「レントゲン検査」,「バイタルサインズ測定」,「手術」,「内服」,「ギプスカット」についてコンテンツに沿ったツールを作成する.小児看護学今年度は,実態調査を行ったが,施設に一括して送付したことと研究協力施設が少なかったため,郵送費が予定より少なかった。調査対象数は十分であったため,結果の分析には影響はない。プレパレーションのツールを作成したが,まだ1種類であったこと,国際学会が隔年開催であったため,国内学会発表のみであったことにより未使用額が生じた。実態調査を基に,プレパレーション・ツールの作成を行う。物品費として計上していたレーザー加工機購入費が周辺機器を含めると予定より多くかかったため,前年度に購入予定であったツールの材料が購入できなかった。今年度,ツール材料を購入し,レーザー加工を行い,ツールを作成するために使用する。残りのツールの材料費,国内および国際学会での成果発表のための旅費及び参加費,障害児を対象としたツールの調査の謝品代として使用する。