hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抵級ボランを配位子とする金属錯体の合成と金属クラスタ-化学への展開

イオンのみに限られていた。今回、d^6を中心原子とし、しかもポリボランが単座で配位する初めての錯体の単離に成功した。トルエン中、1の存在下、M(CO)_6(M=Cr,Mo,W)の光照射により[M(CO)_5{B_2H_4・2P(CH_3)_3}](2)および[M(CO)_4{B_2H_4・2P(CH_3)_3}](3)の混合物が生じる。2と3はヘキサン並びにジクロロメタンの抽出により単離できる。2は3の前駆体であり、2から3の反応は熱並びに光で進むことが判った。熱反応は2の1次反応速度則に従い、活性化パラメ-タからCOの脱離が律速と判定された。CrおよびW錯体についてはX線結晶解析により2、3の構造を決定した。3では1はビシナルな2つの水素を通してキレ-ト配位しているが、この配位様式は既知の様式である。一方、2では、1がただ一つの水素原子を通して金属に配位していることが判明した。3はよく知られているB_3H_8^-と等電子等構造であるが、2つのボラン等電子体は未知のB_3H_9^<2->に相当する。2の構造はB_3H_9^<2->の構造としてLipscombの提案している2つの構造の1つ(styx=1015)に対応する。このことは、この様に低級なボランの錯体においてもボランクスタ-の結合論が適用できることを意味すると同時に、不安定で単離不能なボランのモデル化合物としてボラン錯体が使えることを意味する。また、これまでボラン錯体の合成には主に熱反応が用いられていたが、光反応が用いられていたが、光反応も有力な手段であることが判明したことも特記に値する。今後はボラン部位を骨格の一部に含む金属クラスタ-の開発にも重点をおいて研究を進める予定である。昨年度合成に成功した錯体M(CO)_n{B_2H_4・2P(CH_3)_3}(M=Cr,MO,W;n=4,5)のキャラクタリゼ-ション,特に溶液内での動的挙動を調べた.B_2H_4・2P(CH_3)_3がビシナルな二つの水素でキレ-ト配位しているM(CO)_4{B_2H_4・2P(CH_3)_3}(M=Cr,Mo,W)は溶液内で動的挙動を示さないが,単座配位しているM(CO)_n{B_2H_4・2P(CH_3)_3}(M=Cr,W)はNMRのタイムスケ-ルでト-トメリズムを示した.温度可変NMRを用いた研究によりこのト-トメリズムは活性化エネルギ-の小さい(300MHz,-100°Cで静的なスペクトルがやって得られる)ジェミナルな水素同士の交換過程と活性化エネルギ-の比較的大きいビシナルな水素同士の交換過程の二つを含むことが明かとなった。なお,M(CO)_5(BH_3・L)は[B_2H_7]^ーと等電子等構造となり低級ボランの金属錯体とクラスタ-の関係が改めて注目される.
青色パルス光による非視覚作用の劣加法的反応

青色光照射によって生ずる非視覚作用が同時に他の単波長光を照射することによって低減する,いわゆる劣加法的反応をパルス光を用いて検討した。色覚正常な成人30名が3つの実験に参加した。青色パルス光の単独照射による縮瞳が,青色パルス光と緑色パルス光の同時照射によって抑制されるという明確な劣加法性は本研究では認められなかった。しかし,白色パルス光から緑色成分をフィルタによってカットすると,カットしない条件より縮瞳が促進することが示され,劣加法的反応が確認された。また,本研究で青色パルス光と緑色パルス光を逐次照射すると,照射間隔500 ms以上で縮瞳が促進するという新たな興味深い知見が得られた。色覚正常な成人9名(年齢22±0.3歳)が十分な説明と同意の上で実験に参加した。光照射装置として,発光ダイオード(LED)を内部に設置した積分球を用いた。刺激光には青色LED(ピーク波長466 nm),緑色LED(527 nm)を光源として用いた。放射照度は20 μW/cm2,パルス幅1 msとした。刺激光条件として,青色パルス光単独照射(B),緑色パルス光単独照射(G),2倍の放射照度の青色パルス光単独照射(2B),青色パルス光と緑色パルス光の同時照射(B+G0),青色パルス光と緑色パルス光の逐次照射(照射間隔:250,500,750,1000 ms;それぞれB+G250, B+G500, B+G750, B+G1000とする)の8条件を設定した。被験者は30分間の暗順応後,各光条件で1分毎に3回の光照射を行い,瞳孔径を計測した。その条件での主観評価を行った後に1分間の休憩をはさみ,次の条件を行った。光条件の順序は被験者間でカウンターバランスを取った。最大縮瞳率((基準瞳孔径-光照射後の最小瞳孔径)/基準瞳孔径)×100)はB,G,2B,B+G0,B+G250ではほぼ30%と一定であった。また, B+G500,B+G750,B+G1000では40%となり,両群間には有意差が認められた。また,90%縮瞳回復時間(刺激光照射から最大縮瞳時以降で基準瞳孔径の90 %まで回復した時間)は単独照射(B,G,2B),B+G0,B+G250では3 s未満とほぼ一定の値であったが,照射間隔500 ms以上(B+G500,B+G750,B=G1000)では回復時間は延長した。以上のことから,縮瞳が青色光と緑色光の同時照射によって抑制される劣加法性は認められなかったが,パルス光照射間隔500 ms以上では縮瞳が促進するという新しい知見を得ることができた。本年度は実験系を構築し,青色パルス光,緑色パルス光の単独照射,同時照射,2501000 ms間隔の逐次照射による瞳孔反応を主として比較することができた。パルス光を用いて同時照射,逐次照射時の瞳孔径などの生理反応を測定する研究は世界でも極めて独創的なものである。本年度の研究成果として,光の劣加法的反応は観察できなかったが,パルス光照射間隔が250 ms以下では縮瞳は変化せず,500 ms以上で縮瞳が促進するという新しい知見を得ることができた。青色パルス光の非視覚作用の劣加法的反応を検討するために本年度は2つの実験を行った。実験1では,色覚正常な成人男性11名が実験に参加した。青色パルス光の単独照射(B),青色および緑色光の同時照射(B+G)が生理反応等に及ぼす影響を検討するために,2条件の背景光(色温度2700 K,6500 K)のもとに,B(放射照度200 μW/cm^2)およびB+G(放射照度400 μW/cm^2)を,100,200,および400 Hzで照射した。パルス幅はそれぞれ1 ms, 2 ms, 4 msとしてduty比は40%に統一した。全24条件を背景光条件別に実施した。瞳孔径は赤外線カメラで測定し,縮瞳率等を求めた。脳波をFz, Cz, Pz部位から導出した。B+G照射の縮瞳がB照射より有意に顕著であることが示された。また,低色温度の背景光で縮瞳量が有意に大きいことが認められた。脳波β/αはB+G照射時にB照射時より有意に大きいことが示された。実験2では,色覚正常な成人男性10名が実験に参加した。白色光からフィルタレンズ(伊藤光学工業)で青色成分,緑色成分をカットした条件(それぞれBlue-cut,Green-cut条件)の生理反応に及ぼす影響をカットしない条件(透明レンズ;No-cut条件)も含め検討した。各条件で白色パルス光(1000 lx,パルス幅2.5 ms)を10 s毎に9回照射し,瞳孔径を測定した。瞳孔径測定後,各フィルタレンズを装着し,1000 lxの白色定常光照射中に脳波測定等を行った。

脳波には有意な光成分カットの影響は認められなかったが,最大縮瞳率はGreen-cut条件でBlue-cut条件およびNo-cut条件より有意に大きく,緑色成分のカットにより縮瞳がNo-cut条件より促進すること,すなわち,非視覚作用の劣加法的反応が示された。青色光照射によって生ずる非視覚作用が同時に他の単波長光を照射することによって低減する,いわゆる劣加法的反応をパルス光を用いて検討した。色覚正常な成人30名が3つの実験に参加した。青色パルス光の単独照射による縮瞳が,青色パルス光と緑色パルス光の同時照射によって抑制されるという明確な劣加法性は本研究では認められなかった。しかし,白色パルス光から緑色成分をフィルタによってカットすると,カットしない条件より縮瞳が促進することが示され,劣加法的反応が確認された。また,本研究で青色パルス光と緑色パルス光を逐次照射すると,照射間隔500 ms以上で縮瞳が促進するという新たな興味深い知見が得られた。来年度も本年度に引き続き,各種単波長パルス光を用いて単独照射,逐次照射時の瞳孔径などの生理反応と,VAS法による主観評価などを実施する予定である。来年度は逐次照射の回数を増やすなど,実験方法を見直し,光の劣加法的反応についてより詳細に検討する。また,研究成果を国際会議等や論文として発表することを計画している。生理人類学本年度は,研究成果を国内で開催された国際会議で発表し,旅費の支出を抑えることができたこと,データ解析等の資料整理補助にかかわる謝金が学生の協力により本研究補助金を使用しなかったことなどにより,支出を抑えることができた。なお,研究成果は十分に挙げることができた。来年度は,研究成果を発表するために国際会議等に参加する予定であり,旅費の支出が増加する見込みである。また,研究成果を論文として発表するために論文掲載料が相当額見込まれる。
疾患特異的iPS細胞を用いた早期乳児てんかん性脳症の病態解明と薬剤評価系の構築

早期乳児てんかん性脳症は生後早期から難治の発作を認め、重度の発達遅滞を呈する疾患である。我々は、STXBP1遺伝子変異を有する乳児てんかん性脳症患者の皮膚線維芽細胞からiPS細胞を樹立した。このiPS細胞を神経分化させた後に、STXBP1のmRNAおよびタンパク発現を検討した。患者由来クローンでは対照に比して発現が約半量に低下しており、STXBP1ハプロ不全の有用なin vitroモデルと考えた。患者由来クローンではSNAREタンパク複合体のひとつであるsyntaxinの発現が低下しており、神経突起伸長に障害を認めた。これらの細胞表現型はてんかん性脳症の病態の一部を再現していると考えられた。早期乳児てんかん性脳症は生後早期に頻回かつ難治の発作を認め、重度の発達遅滞を呈する疾患であるが、その病態は不明なことが多く、有効な治療はない。我々は、STXBP1遺伝子変異を有する乳児てんかん性脳症患者の皮膚線維芽細胞にエピソーマルプラスミドを用いて6因子を導入し、iPS細胞を樹立した。解析対象とした5クローンのすべてにおいて染色体核型(G分染法)は正常であり、STXBP1遺伝子変異を有することをサンガー法で確認した。これらの疾患特異的iPS細胞の未分化マーカーの発現を免疫染色、RT-PCRにより確認し、SFEBq法により神経細胞へ分化誘導させることに成功した。以上より、この系は乳児てんかん性脳症のヒト細胞モデルとして有用であると考えられる。現在、この系を用いて、STXBP1遺伝子異常による神経細胞の分化障害の解析に着手している。また、別の乳児てんかん性脳症患者において、フローサイトメトリーにより、血球のGPIアンカー型タンパク質の発現低下を見出し、次世代シークエンサーを用いたターゲットリシークエンスによりPIGW遺伝子に複合へテロ変異を同定した。このことから、PIGW遺伝子変異がGPIアンカー生合成経路の異常をきたし、乳児てんかん性脳症を発症させることを明らかにした(Chiyonobu T, et al. J Med Genet 2014;51:203-207)。これらの結果は多彩な病因をもつ乳児てんかん性脳症の病態解明につながる重要な基礎データであると考えられる。前年度に樹立できたSTXBP1変異てんかん性脳症患者由来のiPS細胞に対し、以下の解析を行った。iPS細胞を神経分化させた後に、定量RT-PCR法、ウエスタンブロット法でSTXBP1のmRNAおよびタンパク発現を検討したところ、患者由来の2クローンでは健常人由来の対照に比して発現が約半量に低下していることを明らかとした。従って、この細胞分化系はSTXBP1ハプロ不全のin vitroモデルとして有用であると考えられた。さらに、患者由来クローンでは、SNAREタンパク複合体のひとつであるsyntaxinの発現が低下していることをウエスタンブロット法で明らかにした。また、患者由来クローンでは対照に比して神経突起伸長に障害があることも明らかとした。これらの細胞表現型はてんかん性脳症の病態の一部を再現していると考えられ、この細胞分化系は今後のさらなる病態解析やin vitroでの薬剤評価系として有用であると考えられる。小児神経学平成25年度中に疾患特異的iPS細胞の神経分化系を確立でき、STXBP1遺伝子変異による神経細胞の分化障害に関して、いくつかのデータを得ている。また、PIGW遺伝子変異によるGPIアンカー生合成異常が乳児てんかん性脳症の原因となることを明らかにした。平成26年度は、前年度に確立した分化誘導系を用いて、STXBP1遺伝子変異による神経細胞の分化障害を詳細に解析し、てんかんおよび発達遅滞の発症機序を明らかとしたい。さらに、この系を用いて分化障害を改善させる化合物を同定し、疾患の治療へ向けた基礎データを集積したい。
認知課題と脳波指標を用いた食行動異常における認知行動モデルの検討

本研究においては、健常女子大学生を対象として、認知課題(Implicit Association Test; IAT)と課題実施中の脳波を測定し、食行動異常のメカニズムを実験的に検討することを目的とした。食行動異常のメカニズムを明らかにするためには、症状に特異的な認知変数と実際の食行動がどのように関連しているのかを検討する必要がある。女子大学生を対象として実験を行なった結果、生理指標である脳波との関連は認められなかったが、食事に対する潜在的な行動傾向が実際の食行動に影響を及ぼしている可能性が示唆された。目的:本研究は、「食事」や「体型・体重」に関する特異的な態度や価値観といった認知的変数と食行動異常の関連を測定するため、特定の概念における個人の記憶内の潜在的な連合の強さ(たとえば、「痩せ」と「良い」)を測定する課題である、Implicit Association Test(以下IATとする)が用いた。具体的には、「食事」に対する評価(良い、悪い)と食行動異常の程度との関連と、「食事」に対する行動傾向(接近、回避)と食行動異常の程度との関連を記述的に記述的に検討することを目的とした。方法:参加者の「食事」や「体型・体重」に関する概念と「接近・回避」に関する概念の刺激選定を行ったIATに加え、IAT課題中の脳波測定および食行動異常に関する質問紙を用いて、各指標間の関連性を検討した。女子大学生を対象として,インフォームド・コンセントを得た後、質問尺度への回答を求め、IAT課題の実施および脳波の測定を実施した。予備的データにおいては、実験参加者15名をOvereating群とNon-Overeating群に群分けして分析を行ったところ,顕在指標において、Overeating群はNon-overeating群と比較してダイエット行動得点が高い傾向(p = .07)が視察された。このことから、Overeating群は、普段から「食べたいけど我慢する、けど食べたい」という食物に対する接近と回避の間で葛藤を感じており、その迷いの程度が反応潜時の長さに反映された可能性がある。今後は、実験参加者を増やして、関連陰性電位の発生源の推定なども検討していく予定である。平成27年度は、認知課題と脳波指標を同時測定するための準備および予備実験を行い、データ収集および分析を行う予定になっていた。認知課題の作成と脳波指標測定の準備および予備実験まで進むことができたことは成果といえる。しかしながら、認知課題と脳波指標を連動させる手続きおよび脳波指標の分析方法の検討に、予想を上回る時間がかかり、結果として、本実験のデータが十分に集まらず、実施報告書のまとめにいたらなかったことが反省点である。したがって、平成28年度も当初目標としていた標準データとするまでの十分なサンプル数が収集するために,引き続き同様のデータを収集する必要がある。平成28年度は、前年度に引き続き摂食障害における認知行動モデルを実験的に検討するために、摂食障害に特異的な認知である「食事」や「体型・体重」に関する態度を、従来の質問紙法に加えて、対象者の潜在的態度の測定が可能な認知課題であるImplicit Association Test(IAT)を用いて測定することで、より適切な認知行動モデルの構築を行うことを試みた。食行動や食に対する態度を徹底的に隠そうとする摂食障害患者の特徴を踏まえると、摂食障害に特異的な認知的変数を、従来の質問紙法だけでなく、虚偽や社会的望ましさの影響を受けにくい認知課題や、脳波などの生理指標と組み合わせて横断的に記述することで、より状態像に適した認知行動モデルが構築できると考えられる。そこで、健常女子大学生を対象とした実験を行なった結果、認知課題に関しては、食事に関する評価(良い、悪い)に関しては従来の研究と同じ結果が示され、行動傾向(接近、回避)を用いた課題に関しては、食行動異常傾向の高い者は、低い者と比較して反応潜時が有意に長いことが示され、食事に対する「接近」と「回避」の両方が高い故に葛藤している状態である可能性が示唆されたが、生理指標である脳波に関しては、実験中の群間における相違を見いだすことができなかった。この結果は、健常群を対象としたために、食行動異常の程度が十分に高い群を設定できなかったことに起因していると考えられることから、今後は対象者を臨床群まで拡大し、再検討する必要があると考えられる。平成27年度と同様の手続きを用いて,サンプル数を増やすとともに,認知課題における潜在的態度と食行動異常の関連性について脳波指標を用いながら記述的に検討する予定である。臨床心理学
金属の精密配列制御を目的とした主鎖型・遷核金属高分子錯体の合成

本研究の最終目標は、らせん状高分子への金属錯体ユニットの導入により金属が精密に配列された高分子金属錯体を創製し、その化学的、物理的性質を明らかにすることである。本年度は、面性キラルな金属錯体構造を持つ高分子の合成とらせん構造構築という二つの方向から検討した。(1)ジエン鉄カルボニル構造をユニットに持つ高分子の合成n^4-アザジエンFe(CO)_3錯体を用いてジエン構造を持つポリエステル(Mw=4000,Mw/Mn=1.23)にFe(CO)_3ユニットを導入することを検討した結果、用いるアザジエン錯体の量に比例してポリマー中の鉄錯体含量も増え、完全にすべてのジエンを錯体化できることを明らかにした。さらに、光学活性なアザジエン錯体を用いた場合には、生成する高分子錯体内も光学活性となることもわかった。このFe(CO)_3トランスファーの機構は、中間に配位不飽和活性種を経る逐次的なFe(CO)_3移動反応と考えられるが、定量的なFe(CO)_3の導入と導入率のコントロールが達成できることから、ジエンポリマーの錯体化が一つの有効な方法であることが示された。一方、低分子ジエン(非対称モノジエン)へのFe(CO)_3ユニットの導入実験の結果から、高分子上への連続するFe(CO)_3ユニットの導入においては特別な構造効果が働くことが示唆された。(2)らせん高分子の合成先に筆者らが開発したビナフチル構造を持つポリ炭酸エステルのらせん構造を用いて、らせん上への金属錯体導入を行うための基礎実験として、置換基の導入が及ぼすらせん構造への影響について検討した。すなわち、ビナフチル基の6及び6'位にアルキル基を持つビナフトールを合成し、その重縮合により生成する高分子の構造をCDスペクトルにより検討した結果、アルキル基をナフタレン環に持たせても、得られたポリマーのモノマーユニットのCotton効果と逆のCotton効果を示すことから、これらの場合もらせん構造をとることが示唆された。さらに、ビナフチル構造に代わってビフェニル構造を導入しても同様のらせん構造が得られることも明らかとなり、らせん上への金属錯体構造の導入による金属の精密配列の可能性が示された。
海洋構造物の動的安全性評価に関する基礎的研究

本研究は波力や地震力等の不規則な動的外力を受ける海洋構造物の動的安全性について検討を加えた。主な結果を述べると次のようになる。(1)波力や地震力の評価に含まれる不確定量や海洋構造物の強度特性の有する不確定量が動的応答評価に及ぼす影響について検討した。設計に関して影響の大きいと思われる不確定なパラメータを対象にして海洋構造物の動的安全性評価に及ぼす影響を信頼性指標によって評価した。(2)地盤と構造物の動的相互作用が海洋構造物系の動的安全性の評価に関して及ぼす影響について解析を行なった。信頼性指標の適用により,卓越周期の異なる波力や地震力を受ける海洋構造物の安全性が明確に評価できることを示した。(3)海洋構造物の動的応答が非線形域の応答を示す場合について,波力及び地震力を受ける場合の応答評価を行った。構造物の動的安全性評価に及ぼす非線形応答の影響について検討を加えた。(4)波力や地震力等の不規則な動的外力を受ける海洋構造物の動的応答解析を行い、損傷度が構造物の応答評価に及ぼす影響について検討を加え、海洋構造物の損傷評価のより適切な検出法について検討を加えた以上に関する研究成果は信頼性及び海洋構造物に関する国際会議で発表した。本研究は波力や地震力等の不規則な動的外力を受ける浮力部材を有する海洋構造物の動的安全性について検討を加えた。(1)卓越周期の異なる波力や地震力を受ける海洋構造物系の動的安全性の評価に関して地盤と構造物の動的相互作用が動的応答評価に及ぼす影響について解析を行い、信頼性指標を適用した安全性評価に関する基礎的な検討を試みた。(2)波力や地震力等の不規則な動的外力を受ける海洋構造物の動的非線形応答解析を行い、損傷度の評価法について検討を加え、構造物の信頼性評価に必要な応答評価法を試みた。(3)動的外力の評価に含まれる不確定量や海洋構造物の強度特性の有する不確定なパラメータが動的応答評価に及ぼす影響について検討する。このため実験データを参考にしてこれらの不確定なパラメータが海洋構造物の動的安全性評価に及ぼす影響について検討した。(4)潮流下にある大型海洋構造物が波力を受けるとき、その不規則性を考慮した動的応答解析を行い、実験より得られたデータとの比較によりその動的特性を明確にする。以上に関する研究成果は信頼性及び海洋構造物に関する国際会議で発表した。(1)動的外力の評価に含まれる不確定量や海洋構造物の強度特性の有する不確定なパラメータが動的応答評価に及ぼす影響について検討した。設計に関して影響の大きいと思われる不確定なパラメータを対象にして海洋構造物の動的安全性評価に及ぼす影響について検討した。(2)卓越周期の異なる波力や地震力を受ける海洋構造物系の動的安全性の評価に関して地盤と構造物の動的相互作用が動的応答評価に及ぼす影響について解析を行い、信頼性指標を適用した安全性評価に関する基礎的な検討を試みた。(3)波力や地震力等の不規則な動的外力を受ける海洋構造物の動的応答解析を行い、損傷度が構造物の応答評価に及ぼす影響について検討を加え、構造物の損傷評価のより適切な検出法について検討を加えた。

(2)地盤と構造物の動的相互作用が海洋構造物系の動的安全性の評価に関して及ぼす影響について解析を行なった。信頼性指標の適用により,卓越周期の異なる波力や地震力を受ける海洋構造物の安全性が明確に評価できることを示した。(3)海洋構造物の動的応答が非線形域の応答を示す場合について,波及び地震力を受ける場合の応答評価を行った。構造物の動的安全性を検討に及ぼす非線形応答の影響について検討を加えた。(4)波力や地震力等の不規則な動的外力を受ける海洋構造物の動的応答解析を行い、損傷度が構造物の応答評価に及ぼす影響について検討を加え、構造物の損傷評価のより適切な検出法について検討を加えた。以上に関する研究成果は信頼性及び海洋構造物に関する国際会議で発表した。
活火山:蔵王のマグマ噴火全容の解明と今後の噴火予測

本研究は、蔵王火山の最新活動期について、地表でのマグマ噴火史と地下のマグマ供給系を解明し、今後の噴火活動を予測することを目的とし以下の結果を得た。1.噴火史17年度にほぼ明らかにした蔵王火山最新活動期のマグマ噴火史を完成させた。最新期は、駒草平(約34-11ka)、馬ノ背(約7.5-4.1ka)、五色岳(約2.0-0.4ka)の3活動期に細分され、各活動期には各々4,6,6回の噴火エピソードが含まれる。噴火様式は水が関与したブルカノ式ストロンボリ式噴火と推定される。噴出率は、それ以前は約0.02km^3/kyより、五色岳活動期で増加(約0.07km^3/ky)している。2.マグマ供給系17年度に、最新期噴出物は何れも、玄武岩質と安山岩質の2種のマグマの混合により形成されたこと、少なくとも活動期毎に別の玄武岩質マグマが深部から上昇したことが明らかになった。玄武岩質及び安山岩質マグマの温度は950-1000°C及び1150-1200°Cと推定され、活動期毎にやや異なる。噴火エピソード毎に異なる場合もある。また、Sr同位体比は、同一エピソードでは、安山岩質の方が玄武岩質マグマよりやや高い。さらに鉱物化学組成を詳しく検討した結果、浅部ではほとんどの場合似たプロセス、すなわち深部から上昇する玄武岩質マグマにより、半固結状態にある浅部安山岩質マグマ溜りが活性化され、両者が混合し噴火に至るというものが働いていることが明らかになった。3.噴火予測噴出率積算図から判断すると、五色岳活動期の噴火傾向が続くならば、マグマ噴火が起こる時期に入っている。その場合、深部からのマグマの上昇、及びそれに触発されて浅部安山岩質マグマが活性化されると予想される。この内の幾つかは地震観測網によって捉えられると考えられる。もうひとつの可能性として、蔵王火山が再びマグマ活動の休止期に入ったことも考えられる。本研究は、蔵王火山の最新活動期について、噴火履歴とマグマ供給系の変遷を元に、マグマ噴火全容を解明し、今後の噴火活動を予測することを目的としている。1.噴火史の精密化野外観察と炭素14年代測定を組み合わせることによって、最新期の噴火時期をより正確に求めた。最新期には、駒草平(約34-11ka)、馬ノ背(約7.5-4.1ka)、五色岳(約2.0-0.4ka)の3活動期が認められ、各活動期には各々4,6,6回の噴火エピソードが含まれる。噴火様式はブルカノ式ストロンボリ式噴火に水が関与したものと推定され、駒草平活動期の噴火は他の活動期よりも規模が大きい。各噴火エピソードの噴出量の見積もりが完成し、それを元に噴出率を求めると、駒草平、馬ノ背活動期では約0.02km^3/kyであるのに対し、五色岳活動期では約0.07km^3/kyと増加していることが判明した。2.噴出物の岩石学的解析斑晶鉱物の化学分析により、最新期噴出物は何れも、玄武岩質と安山岩質の2種のマグマの混合によって形成されたことが明らかとなった。

活動期毎に噴出物の全岩化学組成が大きく異なることは、大局的に見て各活動期に各々異なる種類の玄武岩質マグマが上昇したためと解釈される。馬ノ背および五色岳活動期では全岩SiO_2量の時間変化が認められていたが、今回新たに駒草平活動期で時間経過に従い全岩SiO_2量がやや低下する傾向が、また五色岳活動期の約800400年前に2回苦鉄質になる傾向が認められた。この傾向は混合端成分マグマの混合率の変化でおよそ説明可能である。来年度は、端成分マグマの温度-圧力条件などを基にマグマ供給系の変遷を明らかにする予定である。3.同位体比分析マグマの同源性を検討する有効な手段である。今年度は試料調整ラインの組上げと試験測定を行い良好なデータが得られた。来年度は対象試料の分析を本格的に行う予定である。本研究は、蔵王火山の最新活動期について、地表でのマグマ噴火史と地下のマグマ供給系を解明し、今後の噴火活動を予測することを目的とし以下の結果を得た。1.噴火史17年度にほぼ明らかにした蔵王火山最新活動期のマグマ噴火史を完成させた。最新期は、駒草平(約34-11ka)、馬ノ背(約7.5-4.1ka)、五色岳(約2.0-0.4ka)の3活動期に細分され、各活動期には各々4,6,6回の噴火エピソードが含まれる。噴火様式は水が関与したブルカノ式ストロンボリ式噴火と推定される。噴出率は、それ以前は約0.02km^3/kyより、五色岳活動期で増加(約0.07km^3/ky)している。2.マグマ供給系17年度に、最新期噴出物は何れも、玄武岩質と安山岩質の2種のマグマの混合により形成されたこと、少なくとも活動期毎に別の玄武岩質マグマが深部から上昇したことが明らかになった。玄武岩質及び安山岩質マグマの温度は950-1000°C及び1150-1200°Cと推定され、活動期毎にやや異なる。噴火エピソード毎に異なる場合もある。また、Sr同位体比は、同一エピソードでは、安山岩質の方が玄武岩質マグマよりやや高い。さらに鉱物化学組成を詳しく検討した結果、浅部ではほとんどの場合似たプロセス、すなわち深部から上昇する玄武岩質マグマにより、半固結状態にある浅部安山岩質マグマ溜りが活性化され、両者が混合し噴火に至るというものが働いていることが明らかになった。3.噴火予測噴出率積算図から判断すると、五色岳活動期の噴火傾向が続くならば、マグマ噴火が起こる時期に入っている。その場合、深部からのマグマの上昇、及びそれに触発されて浅部安山岩質マグマが活性化されると予想される。この内の幾つかは地震観測網によって捉えられると考えられる。もうひとつの可能性として、蔵王火山が再びマグマ活動の休止期に入ったことも考えられる。
犬の顆粒細胞腫細胞の黒色腫細胞への形質転換に関わる遺伝子動態

顆粒細胞腫瘍株化細胞の培養経過、ヌードマウス移植腫瘤、発生部位(口腔、爪床、眼)の異なる悪性黒色腫株化細胞について遺伝子動態を解析した。培養経過では細胞増殖シグナル伝達系、腫瘍化に関連する遺伝子の有意な発現増加と酸化的リン酸化遺伝子の減少が、腫瘤では細胞増殖シグナル伝達系、腫瘍化、酸化的リン酸化、細胞間接着に関する遺伝子の有意な増加が認められた。眼悪性黒色腫細胞は口腔と爪床に比較し、細胞増殖シグナル伝達系、酸化的リン酸化、腫瘍化、細胞間接着に関連する遺伝子の有意な高発現と細胞増殖シグナル伝達系、メラニン形成、黒色腫腫瘍化に関連する遺伝子の低発現が認められ、腫瘍化に関連する遺伝子が異なっていた。犬の顆粒細胞腫腫瘍細胞の黒色腫細胞への形質転換機構を解明するため、研究計画調書に従って平成25年度に以下の研究成果を得た。すなわち、株化した顆粒細胞腫瘍細胞の培養経過(第8, 13, 16代目)、第13代目の腫瘍細胞をヌードマウスに移植し形成させた腫瘤(2, 3, 4週後)ならびに対照として発生部位(口腔、爪床、眼)の異なる3種の悪性黒色腫株化細胞について、マーカー蛋白の発現とともにDNAマイクロアレイを用いて遺伝子動態を解析した。培養経過では形態的な変化は認められなかったが、原発腫瘍には発現していなかった神経幹細部のマーカー淡白が検出され、顆粒細胞腫瘍細胞は脱分化を起こすことが明らかとなった。また有意に発現が増加する遺伝子群では細胞増殖のシグナル伝達系、腫瘍化に関連する遺伝子が、有意に減少する遺伝子群では酸化的リン酸化に関連する遺伝子が上げられた。株化細胞を移植して得られた腫瘤では、神経幹細部のマーカー淡白に加え、4週目の腫瘤では黒色腫のマーカー淡白であるメランAの発現が見られ、顆粒細胞腫瘍細胞は黒色腫細胞に形質転換を起こしていることが再確認された。また有意に発現が増加する遺伝子群では細胞増殖のシグナル伝達系、腫瘍化、酸化的リン酸化、細胞間接着に関する遺伝子が上げられたが、有意に減少する遺伝子群は認められなかった。一方、発生部位の異なる悪性黒色腫株化細胞では口腔ならびに爪床と眼由来細胞とでは遺伝子プロファイルが著しく異なっていた。すなわち、有意な高発現を示す遺伝子群には細胞増殖のシグナル伝達系、酸化的リン酸化、腫瘍化、細胞間接着に関連する遺伝子が、有意な低発現を示す遺伝子群には細胞増殖のシグナル伝達系、メラニン形成、黒色腫腫瘍化に関連する遺伝子が上げられ、眼に発生する悪性黒色腫腫瘍細胞はその腫瘍化に関連する遺伝子が口腔や爪床の腫瘍細胞とは異なることが明らかになった。
ダイコンの稔性回復遺伝子に関する分子遺伝学的研究

本研究課題では、ダイコンのオグラ型雄性不稔細胞質に対する稔性回復遺伝子の単離を目標に、2年間にわたって各種の分子遺伝学的実験を実施した。研究期間の終了時点では、未だ稔性回復遺伝子そのものをクローニングするにはいたっていないが、今後のダイコンにおける稔性回復遺伝子のmap-basedクローニングに寄与するであろう、連鎖DNAマーカーの選抜に大きな進展がみられた。すなわち交付申請書の予定通り、RAPD法(11.研究発表の欄を参照のこと)、及びAFLP法を、雄性不稔系統'MS源助'、稔性回復系統'コメット'、及びこれらのF2系統に適用し、それぞれ稔性回復遺伝子と強く連鎖するDNAマーカーを発見することができた。またAFLP断片のひとつ(AFLP190)をクローニングとシークエンシングによりSTS化して詳細に解析したところ、このマーカーそれ自身が転写されていることや、マーカーの塩基配列が病害抵抗性遺伝子と構造上の類似点をもつことなど、ユニークな知見を得ることができた。現在、本研究課題で作成した'コメット'のλファージによるゲノミックライブラリーから、AFLP190とハイブリダイズする組換体のスクリーニングを行っており、この組換体の塩基配列情報から、ダイコンのゲノムとシロイヌナズナのゲノムとのマイクロシンテニーの様子が明らかになってくるものと考えている。なお、本研究課題では、オグラ型細胞質特異的な雄性不稔遺伝子orf138を持つ各種組換えプラスミドを構築することができた。これらの組換えプラスミドは、例えばorf138遺伝子産物の抗体を作製する、点突然変異を導入してORF138タンパク質の機能との関連を探るなど、オグラ型雄性不稔/稔性回復システムにおける今後の実験を円滑に進めるうえで大いに役だつものと考えられる。本研究課題では、ダイコンのオグラ型雄性不稔細胞質に対する稔性回復遺伝子の単離を究極の目的に、各種分子遺伝学的実験を実施した。今年度の実験終了時点では、まだ稔性回復遺伝子そのものをクローニングするにはいたっていないが、次年度に予定しているmap-basedクローニングの良いツールとなる、稔性回復遺伝子に連鎖するDNAマーカーの選抜に関して大きな進展があった。すなわち交付申請書記載の1)の部分では、AFLP法を雄性不稔系統`MS源助'、稔性回復系統`コメット'、及びこれらのF2系統に適用し、Ecoプライマー4通り、Mseプライマー8通りの合計32組合わせについて、そのAFLPパターンを解析した。その結果、検出可能であった合計1000本以上のAFLP断片の中から、不稔バルクに存在せず可稔バルクに特異的に存在する、稔性回復遺伝子連鎖AFLP断片を2つ発見することができた。また、そのうちの1つについてはクローニングとシークエンシングによりSTS化に成功したので、F2集団126個体を用いた連鎖解析を実施したところ、このSTSマーカー(AFLP190と命名)が稔性回復遺伝子と組換え率1%以下で密接に連鎖していることがわかった。さらに、このマーカーを詳しく調べたところ、AFLP190それ自身が転写されていることやAFLP190の塩基配列は病害抵抗性遺伝子と構造上の類似点をもつことなどのユニークな知見を得ることができた。現在、他の1つの連鎖AFLP断片について、STS化を試みている。なお、交付申請書記載の2)の部分では、酵母のtwo-hybiridシステムの立ち上げが予定より遅れてはいるものの、オグラ型細胞質特異的な雄性不稔遺伝子orf138を持つ、各種組換えプラスミドを構築することができた。これらの組換えプラスミドは、例えばorf138遺伝子産物の抗体を作製するなど、今後のtwo-hybiridシステムを用いた実験を円滑に進めるうえで大いに役だつものと考えられる。
カルボニル還元酵素による卵巣がん転移抑制の分子機構

1カルボニル還元酵素による血管内皮細胞増殖因子(VEGF)遺伝子発現とp53タンパク質レベルの変化マウスカルボニル還元酵素(CR)の発現ベクターをヒト卵巣がん細胞株A2780などにリポフェクトアミンを用いて導入した。トランスフェクトした細胞を10%ウシ胎児血清を含むRPMI1640培地で培養した。細胞数はAlamar Blue法で測定し、細胞形態は位相差顕微鏡で観察した。CR、VEGF、p53の発現をウエスタンブロット法で検討した。CR発現ベクターの導入により卵巣がん細胞でCRの発現を認めた。CR発現に伴い、細胞増殖や細胞形態に明らかな変化を認めなかったが、VEGFの発現は低下した。また、CRを発現した細胞、コントロールの細胞ともにp53タンパク質は検出できなかった。ヒト卵巣がん細胞の抗がん剤、ドキソルビシンに対する感受性が、CRの発現に伴い変化するか検討した。ドキソルビシンによる卵巣がん細胞増殖抑制の程度は、CR発現の有無で明らかな変化を認めなかった。2 CRによる発現抑制に係わるVEGF遺伝子のしスエレメントの検討CRの発現によりVEGFのどのタイプが発現抑制を受けるのか、VEGF-A、B、C、Dの各抗体を用いてウエスタンブロット法で検討した。CRにより制御を受けるのはVEGF-Dと同定された。現在、VEGF-D遺伝子のプロモーター領域のコンストラクトを作製し、A2780細胞にトランスフェクトし、CRによる発現抑制に係わる領域を明らかにする準備を進めている。培養し定常期のChinese hamster ovary (CHO)細胞から破砕後上清を調製し、抗ヒトCR抗体と抗ヒトVEGF抗体によりイムノブロットを行った。CRに相当するサブユニット分子量33kDaのバンドが検出されたが、VEGFのバンドは検出されなかった。マウス卵巣がん細胞株ID-8の供与を受けて、CHOの場合と同様に2種類の抗体でイムノブロットを行った。CRのバンドは検出されず、VEGFのバンドが検出された。マウスCR cDNAとアンチセンスcDNAをpBabe PuroのSV40 earlypromoterの下流のEco RI siteに挿入し、CR cDNA発現ベクターとアンチセンス発現ベクターを作製した。これらの発現ベクターをマウスID-8細胞株にlipofectoamineを用いて導入したが、発現効率が低く、その機能を解析するに至らなかった。次年度以降、発現効率を高めて、転移におけるCRの機能を解析するモデル系を確立したい。カルボニル還元酵素発現によるマウス卵巣がん細胞の性状変化の解析昨年度、マウスカルボニル還元酵素(CR)の発現ベクターを作製し、細胞にトランスフェクトして、CRタンパク質の発現を調べたが、低かったので、今年度、新たな発現ベクターに変更し、これにCR cDNAを挿入し、CR発現ベクターを作製した。これをマウス卵巣がん細胞にリポフェクトアミンを用いて導入した。トランスフェクトした細胞を10%ウシ胎児血清を含むDMEM培地で培養した。細胞数はMTT法に準ずる方法で測定し、細胞形態は位相差顕微鏡で観察した。CRと血管内皮細胞増殖因子(VEGF)の発現をウエスタンブロット法で検討した。本発現ベクターにより卵巣がん細胞でCRの強い発現を認めた。CR発現に伴い、細胞増殖や細胞形態に明らかな変化を認めなかったが、VEGFの発現は低下することが明らかになった。来年度以降、本細胞系を用いてCRによるVEGFの発現抑制の機序、CRを発現させたがん細胞では転移が抑制されるかなどを検討する予定である。
近視野光学法によるたんぱく質の力学的機能変換法の開発

本年度の計画はタンパク質の機能を力学的に変換する基礎実験を原子間力顕微鏡などを用いて行なうこと、およびその結果をもとにタンパク質の機能測定と力学的操作をおこなうためにもっとも都合の良い、近視野顕微鏡の製作を実行することであった。原子間力顕微鏡の視野において球状タンパク質を力学的に延伸する実験を次のように行ない、成果を得た。まずカルボニックアンヒドラーゼとカルモジュリンという2種類のタンパク質のN-末端とC-末端にシステイン残基を遺伝子工学的に挿入した分子を作った。これを原子間力顕微鏡の探針と基板のあいだにはさみ、N-末端、C-末端の官能基を通して架橋した。その後、探針:基板間距離を増すことによりタンパク質をその両端からすこしづつ引き延ばすに要する力を測定した。その力は10ピコニュートンから100ピコニュートンにおよぶ範囲にあることがわかった。しかし、力学的機能変換のためにもっとも重要と考えられ延伸のごく初期の過程は分子の存在状態に敏感に影響されるためほとんど力を要さない時もあるが、100ピコニュートンという大きな力を必要とする場合もある。近視野顕微鏡は蛍光顕微鏡をもとに対物鏡内にレーザー光線を導入しその全反射を利用するタイプのものを設計し組みたてを完了し、現在性能評価と試用を行なっている。始めは原子間力顕微鏡などの方法により機能を変換したタンパク質の活性測定に近視野顕微鏡を使用する。近視野顕微鏡自体を力学的操作に使用するためにはその後レーザーの出力を大きくするか、タンパク質に結合する光受容ラテックス球の大きさを調節する必要がある。以上が本年度の成果である。
高分子ゲル複合ＱＣＭを用いた簡易砒素モニタリングシステムの開発

刺激応答型高分子ハイドロゲルの物質吸着に伴う自律的相変化・体積変化を応用して、これを水晶振動子マイクロバランス(QCM)と複合する事によって水環境中におけるハザード物質の吸着・センシングシステムの開発を試みた。ターゲット物質とアフィニティーのある吸着剤の探索するとともに、ゲル体をQCMと複合化した際におけるゲルの相挙動とQCM応答の相関性およびそのメカニズムを明らかにした。ゲル体を複合化した際にQCMとして負荷が非常に大きすぎるため著しい感度低下を伴うことから、これを回避する測定手法、解析手法を開発し、ターゲット物質の高感度センシングを図るゲルーQCM複合システムを構築した。昨年度に引き続き、刺激応答型ゲルを被覆したQCM電極を用いて種々の相条件におけるゲルの局所粘弾性データを取得した。今年度はネットワークアナライザを新たに導入したことによって、高負荷時においても安定的に発振するQCMシステムを構築した。これによりS/Nの良いQCM-Aデータ取得がきわめて容易になったうえ(基本的に発振停止の事態をを避けることが出来るように改善された)、アドミッタンスプロットに基づく詳細な現象解析が可能となった。同時に、従来、独立して弾性パラメータ(質量負荷データ)を取得することが困難であった点について、詳細なアドミッタンス解析により、粘性影響をキャンセルした弾性パラメータ測定手法を検討した。N-isopropylacrylamideゲルについて粘性と弾性パラメータを独立に取得したところ、従来の相挙動の解釈よりもより適切な相挙動の解釈が出来た。これらの一連の検討から、QCMを用いたゲル体挙動の分析における問題点とこれを回避する手法を開発した。ヒ素・重金属とアフィニティーのある吸着材微粒子を内包したゲルをQCM上で合成した。重金属を用いて吸着実験を行ったところ、微粒子を内包したゲルの場合、微粒子に起因する粘弾性影響があることが示唆された。このことはクライオ条件で粘弾性挙動を観測することによりより顕著であった。今後、これらの原因について検討し、吸着応答性の高いQCMセンサの絞り込みを行う。ポバール系、エマルション、固液相変化を呈するソフトマテリアルのQCM基本応答の温度依存性について検討した。クライオ条件ではポバール系は15wt%濃度でポリマー相の相分離・ポリマーのバンドル形成が進行し、これとともに相分離した自由水を含む空隙サイズが大きくなる事を確認した。この空隙は凍結ー融解のプロセスが繰り返されると成長し、満たしている純水の過冷却温度が低温側にシフトすることを熱分析ならびにQCMのアドミッタンス解析によって明らかにした。エマルション系では、粘度の高いエマルションは比較的温度に対して構造安定的に降るまい、QCMの応答に及ぼす影響が小さい事が認められた。冷凍耐性を失う温度以下に供すると構造崩壊し、QCMの応用は著しく変化し、各構成成分の応答を重ねあわせた粘弾性特性になる事を確認した。上記のソフトマテリアル中に活性炭微粒子を分散したマイクロゲルを合成し、これをターゲット分子を含む溶液(模擬環境水)と接触させ、QCM応答を調べた。いずれも、吸着に伴うQCM応答の変化を観測する事ができ、センサとしての適用性を確認した。ATカットしたQCMの温度依存性は古くから知られているが、急激な温度変化をした場合には歪が蓄積し、水晶の歪による振動数変化と測定対象物質の粘弾性変化による振動数変化の区別が困難になることを改めて確認した。また、ひとたび歪が蓄積するとひずみの緩和・解消に時間を要すること、緩和時間は電極材料に依存することが実験的に確認できた。今後、ゲル体のネットワーク構造、吸着剤の粒径及び固定化形態およびその手法についてより詳細な検討により実用的なセンサ開発に近づけたい。0度以下の低温溶媒中におけるゲルのQCM応答を観測可能なペルチェ素子を用いた小型温調セルを新たに開発し、本セルを用いて発振周波数の異なる種々のQCM(2,3,5,8,9MHz)の基本応答特性(既存の粘性液体を用いて粘弾性シグナルを取得)データを取得した。これにより発振周波数に依存して、粘性および弾性変化に対する感度が大きく変わる事および弾性と粘性パラメータの相関性(QCMの周波数依存性)を確認した。同様に、両親媒性のハイドロゲルを被覆した電極を作製し(各発振周波数のQCM電極を用いている)、種々の温度条件で水中の発振挙動を観察した。その結果、高周波の電極では見られなかった観測結果が得られ、収縮相に於ける粘弾性挙動の周波数依存性が認められた。発振周波数が3MHzのQCMでは、収縮相のハイドロゲルの脱水和とともに振動数が増加する傾向が見られた。低振動数のQCMに於ける周波数依存性の理由について、電極材質や電極とゲルの接触状況を考慮した考察が必要であることから、電極接着界面の状況を電気化学的手法で評価すべく、E-QCMの作製を行った。

QCM電極を作用極として、0度付近から60度程度までの温度範囲でサイクリックボルタングラムを取得可能なシステムを構築した(データ取得は次年度)。文献データベースおよび学術研究発表会における最新情報収集により、無機材料とQCMの複合化においてハイドロゲルを用いた抱括固定が可能である事を見いだした。特にナノサイズ化した無機粒子の固定材として有用である事を見いだした。QCMの耐負荷容量は大きくないため、今後、複合化の可否について検討が必要である。今年度はデバイスの最適化を主目的にしている。ネットワークアナライザの導入により、安定なデータ取得が可能となり、QCMに複合する材料の特性評価の信頼性が格段に向上した。また、粘弾性データをそれぞれ粘性と弾性項を独立に観測する手法を構築したことにより、より詳細なゲルの相挙動観察ができるようになった。クライオ条件におけるQCM測定も初めて実現し、凍結したゲル体の吸着データ、相挙動データを取得可能とした。当初、交付金額の減額の可能性がある事もあって、補助のアルバイトの起用を取りやめ、研究代表者自身で大方の研究計画内容を遂行する方針変更を行ったが、当初の計画どおり概ね順調に進行している。今年度は特に低温領域で測定可能な小型測定セルを新たに開発した事、電気化学的界面測定が可能なシステムを構築したこともあり、次年度に向けて計画以上に前進している。計画を踏まえ、ターゲットの吸着データを取得する。データ取得手法の構築及び最適化を進める。一方、依然、ゲル体と電極との接着状態は得られる粘弾性データに大きく影響することが判明した。種々の接着条件でデータを蓄積し、より最適な複合条件を探索する。前年度に検証した吸着材を用いてゲル複合QCMを作製し、ゲル複合QCMの応答特性に及ぼす環境条件、ターゲット条件の影響データを体系的に取得しモニタリングデバイスとしての性能評価を行うとともに、QCM応答特性とその動力学について解析しつつ、デバイスとしての最適化を図る。QCM応答特性、砒素吸着特性の取得データを考察し、ゲルに導入する相互作用サイトの選定にフィードバックする。データのパターン解析方法を確立し、高S/N分析できるように改良する。研究計画で設定した内容についておおむね計画通りに使用する予定である。今年度、交付金額の3割削減の可能性があったため当初予定していた国際会議への参加登録を取りやめたこと、および、補助のアルバイトの起用を取りやめたことが主な理由で繰越金が発生した。次年度は、申請時に研究計画として設定した内容についておおむね計画(計画書に記載の検討項目:QCM動作ダイナミクスの解析、デバイス最適化、データ解析手法の検討)通りに使用する予定であるが、今年度、ハイドロゲルのネットワークを利用したナノ化無機粒子のQCM上固定の可能性が認められたので、無機微粒子系吸着剤のQCM複合化の可否の確認およびQCMの負荷許容レベルを確認する課題を新たに追加して、その遂行(QCM電極などの消耗品)に繰越した研究費を使用する。また、今年度、国内学会で発表した成果をあわせて海外での成果発表を増やし、その費用に充当する計画である。
エピジェネティックな異常を標的とした新しい消化器癌診断法の開発

新たな消化器癌診断法の開発のために、胃癌において異常メチル化しているDNA断片50cloneについて解析した結果、20の遺伝子断片に関しては、その近傍にCpGアィランドを有し、癌細胞株および胃癌組織において異常メチル化認めることが明らかとなった。これらの遺伝子の異常メチル化およびヒストン脱アセチル化は遺伝子の発現低下とよく相関していた。従って、MCA法により得られたDNA断片は胃癌において不活化している新しい癌抑制遺伝子同定のためのマーカーとして有用と考えられた。炎症性腸疾患長期罹患例には、しばしばdysplasiaと呼ばれる異型上皮が発生し、前癌病変として重要であると考えられている。しかし、細胞の異型を引き起こすメカニズムを説明しうる分子マーカーは極めて少ない。本研究では、潰瘍性大腸炎に伴うDNAメチル化パターンの変化に関して解析を行った。p16INK4A、hMLH1、CACNA1G、COX2における、正常組織での炎症に伴うメチル化について、定量的にメチル化レベルを検討した。その結果、(1)これら遺伝子の転写開始点周囲のメチレーションは癌特異的であり、dysplasiaの段階では認められないこと、(2)CpG island周辺のメチル化は炎症により増加していること、(3)炎症によりメチル化される領域の近傍には、炎症の有無に関わりなくメチル化しているメチル化のホットスポットが存在すること、(4)癌でメチル化されている遺伝子のほとんどが炎症によるメチル化と関連することを明らかにした。
中国長江流域の早期仏像に関する統合的研究

本研究では長江流域で出土する後漢三国時代に制作された中国早期仏像について個々の作例の調査研究を行い、さらに上流・中流・下流域に地域を分けて地域的・歴史的背景を踏まえて各地の早期仏像の成立と伝播ルートについて考察を行った。また従来等閑視されてきた出土墓の調査を行ったことにより、報告書には記されていない様々な現地の情報が得られ、その結果、後漢時代の作例が集中する四川省の上流域の早期仏像と、三国時代の作例が集中する中流域の湖北省武漢市周辺および下流域の江南各地の早期仏像との間には顕著な影響関係は認められないことが判明した。また、これによって伝播ルートの問題についても一定の見通しを得ることが出来た。本研究の第二年次にあたる平成25年度の主な研究成果は以下の通りである。当該年度の目標は前年度に実施した長江上流域の調査の継続と長江中流域の早期仏像に関する調査研究であった。調査日と調査地は平成25年4月26日5月5日に四川省成都市および湖北省武漢市とその周辺地域、平成25年9月18日9月23日に四川省成都市、平成25年12月27日平成26年1月10日に四川省成都市および湖北省武漢市とその周辺地域、平成26年1月22日1月24日に台湾台北市故宮博物院にて調査を行った。また平成25年9月10日9月14日に早稲田大学中央図書館で文献調査を行うなど、年度を通じて調査地及び関連遺跡に関する文献調査を行った。調査研究の具体的内容は、四川省の四川博物院などの公立博物館のみならず、同市内の華通博物館、朱成私立石刻芸術博物館、巴蜀漢陶芸術博物館といった私立博物館を訪れ、後漢時代の仏像付揺銭樹や画像石の秘戯図など早期仏像に関する幾つかの新資料を見出すことができたのは大きな成果であった。また湖北省では湖北省博物館、武漢市博物館、荊州市博物館、鄂州市博物館の調査を行い、とりわけ鄂州市博物館は25年10月に新建されたばかりであり、その展示内容は旧館と比して格段に充実していた。1992年に同市鄂城から出土した三国時代とみられる釉陶仏像など、ここでも幾つもの未見の作例を実見することができたのは本研究にとって大変有意義な調査となった。当該年度の研究成果は、長江上流域から中流域へ調査地を移して各地の作例を実見すると共に地域性を踏まえながら考察を重ねたことにより、長江流域における早期仏像の成立過程と伝播ルートの問題について、従来の研究では指摘されていない新知見が固まりつつある。調査資料の整理と考察を重ねつつ、あわせて最終年度となる26年度の長江下流域を中心とした調査の準備を進めた。第一年次にあたる平成24年度の主な研究成果は以下の通りである。当該年度の目標は長江上流域の早期仏像の調査研究であったため、平成24年8月9日から16日まで四川省成都市および周辺の関連遺跡の現地調査を行い、また年度を通じて調査地及び関連遺跡の文献調査を行った。現地調査では四川大学芸術学院盧丁教授の協力を得て、まず成都市内の四川大学博物館、四川博物院、成都博物院、隋唐窯址博物館、重慶市の重慶三峡博物館などを調査。また四川独自の伝統文化の実地調査として同市内の史跡、都江堰市の関連遺跡を訪れた。各所では揺銭樹をはじめとする中国早期仏像に関する出土遺物や後漢時代の画像石の調査などを行った。加えて、眉山市の江口漢墓を訪れ、江口漢墓博物館館員の趙尚春氏の協力のもとで調査が行えたことは大きな収穫であった。同墓は現在南京博物院に所蔵される早期仏像があらわされた揺銭樹台座が出土した後漢墓であり、その揺銭樹台座が出土した当該崖墓を確認、また周辺に点在する崖墓を調査したことにより幾つかの新知見を得ることが出来た。そのため、平成25年度も継続して同墓の調査を行う予定である。さらに、四川大学教授及び四川師範大学芸術学院院長林木教授、四川大学芸術学院李晟副教授と面会する機会に恵まれ、今後の研究の方向性について多くの貴重な助言を頂くとともに、これまでの研究成果について評価を受けることができた。24年度の研究成果としては、長江上流域の早期仏像および仏教受容の実態について、従来の指摘を上回る様々な出土遺物や墳墓美術を確認することが出来た。さらに資料の整理、それらの成立背景などについて考察を重ね、第二年次となる平成25年度も継続することとした。最終年次にあたる平成26年度の主な研究成果は以下の通りである。