hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東アフリカにおける新規商品作物導入過程の地域農学的研究

東アフリカで近年生産が拡大しているバニラについて,タンザニア北西部をはじめとする研究地域において(1)栽培環境条件の把握と栽培適性評価,(2)作物導入に伴う資源利用形態の変化と農家経済への影響,(3)作物の流通実態および普及政策の効果を明らかにすることで,各地域におけるバニラ導入・普及過程の特徴とその効果・影響を多面的に評価するとともに,農村開発における新規作物導入の課題と展望を考察した。本研究では,近年東アフリカ各地において生産が拡大している新規商品作物であるバニラについて,その導入プロセスならびに栽培・加工・流通の実態を農家地域レベルで調査し,資源利用と経済効果の観点から適性評価をおこなうとともに,地域特性に応じた作物の導入を核とした農村の自立的発展のあり方を実証的に考究するものである。今年度は,タンザニア中部ウルグル山地(モロゴロ州),ザンジバル島,ビクトリア湖西岸地域(カゲラ州)およびウガンダ南東部(ムコノ州)において現地調査を実施し,各地におけるバニラ導入の歴史的,地理的経緯ならびに地域全体のバニラ生産,加工,流通量を把握した。その結果,(1)タンザニアでは1980年代にウガンダからビクトリア湖西岸へ,またコモロ諸島からザンジバルへというバニラ栽培の伝播があり,農家の自主的な努力と工夫で各地の条件に適した栽培方法が確立されてきたこと,(2)90年代後半の価格高騰を契機に,政府プログラム等によって国内各地に栽培が広がったものの,加工・流通の基盤が未整備で農家の収益性は必ずしも高くないこと,(3)一方でウガンダでは民間資本による大規模な栽培普及と加工・流通体制の整備により産地形成が進んだことが明らかになった。また,ビクトリア湖西岸地域においては,事例農家40軒について作物の導入経緯と過去5年間の営農状況(栽培面積,株数,生産量,出荷量,出荷先,労働力,収益等)の推移ならびに栽培現況(立地,混作状況,土壌,生育状態等)の聞き取り,サンプリングをおこなった。現在,データ分析およびGISによるマッピングを進めている。前年度に実施したタンザニアおよびウガンダにおける現地調査の結果を分析し,各地の環境条件とバニラの栽培実態,加工・流通ならびに導入・普及プロセスに関する考察をおこなった。その結果,(1)栽培の歴史が比較的古く,大規模化や集約化の進んだウガンダ中部では,近年の生産者価格変動の影響を強く受け栽培面積の縮小や管理の粗放化などが見られること,(2)自給作物生産や屋敷林の多面的利用と連動する形で導入が進められたタンザニア北西部(カゲラ州)や中部(モロゴロ州)では,価格低下にもかかわらず栽培規模の拡大や新規農家の参入が継続的に進行しており,農家経済への影響も少ないことが明らかとなった。とくに,ビクトリア湖西岸域における在来農業であるバナナを中心とした混作システムはバニラ栽培との親和性が極めて高く,資源循環型の食料生産と換金作物栽培が共存する事例として注目に値する。また,異なる環境条件や社会・経済特性をもつバニラ栽培地域との比較のため,南インド洋島嶼部(マダガスカル,コモロ諸島,レユニオン)において現地調査を実施し,栽培の実態および加工・流通システム,農業政策の状況等を調査した。これらはいずれも世界的に有名な産地でありながら,土地利用や農業の形態,市場等がそれぞれ大きく異なり,バニラ栽培の規模や方法,製品の質も千差万別である。とくにレユニオンはフランス海外県としてEUの農業保護政策下にあり,生産コストが高く価格競争力に劣ることから,高品質化や観光業との連携など,他の産地では見られない取り組みが進められている。引き続き,詳細な分析を進める。タンザニア・カゲラ州において現地調査を実施し、前回(平成18年)調査以降の同地域におけるバニラ栽培および流通の動向を把握するとともに、前回調査対象世帯における生産量、品質、収穫・加工・出荷量について追跡調査を行なった。出荷価格の低迷が続く中で、自家キュアリング量の増加、栽培面積縮小などの対応をとる農家が増えている一方で、村落レベルでの農家組織が主体となって高品質の製品づくりを試みる事例も見られ、作物の経済価値に対する人為要素の重要性が確認された。また、前年度末に実施したインド洋島しょ部(マダガスカル、コモロ、レユニオン)での調査結果をとりまとめ、生産環境(立地、栽培方法・規模、生産者価格等)および加工・流通システム(関与する主体とその役割、流通価格等)に関する比較検討を行った。その結果、世界最大のバニラ生産地であるマダガスカルにおいても、栽培の多くは小農が担っており、原料作物の価格低迷が続き耕作放棄や水田への転換が進む一方で、歴史的経緯をもつ流通主体である集荷・一次加工業者(コレクトゥア)や最終加工・輸出業者(プレパラトゥア)は一定の利益を確保できる流通構造であること、フランス海外県のレユニオンではEUの農業政策に準拠し補助金などによる農家の保護があるものの、生産コストが高く他国製品との価格競争力が低いため、当地産農産物のブランド化によって優位性を確保する戦略が進んでいることなどが明らかとなった。これらおよび前年度までの成果をとりまとめ、バニラの栽培・加工・流通に関わる地域条件とその導入過程を比較検証し、新規作物の「在来化」についての考察をおこなった。
A^*探索による自由発話音声の認識アルゴリズム高度化の研究

自由発話音声の認識処理を、音響モデル・語彙・言語モデル等の制約を統合したグラフ上の探索問題に定式化し、認識性能を下げないで計算量を大幅に低減することを目指して、認識アルゴリズムの要素技術である音響モデル、単語マッチング、言語モデルの高度化に重点をおいて研究を進めた.1.音響モデルの精密化と話者適応音素環境依存の音響モデルHM-Netを、音素決定木に基づく逐次状態分割法で自動生成する手法DT-SSSを提案した.DT-SSSにより、高精度かつあらゆる未知コンテキストも表現可能なHM-Netが生成できるようになり、時間方向の状態分割や適切な初期モデルが、生成されるHM-Netの性能改善に有効であることを確認した.また、MAP推定法によるHM-Netの話者適応の有効性を検討した.2.単語マッチングの高速化と尤度正規化簡略な音響モデルと最適音素系列を利用する単語予備選択法を検討した.15000語の単語認識実験で、語彙の1%を候補として予備選択したとき、その中に正解単語が99%以上の確率で含まれて、単語マッチングの計算量は全数探索の4.1%に低減できることを確認した.また、連続音声中の単語区間の尤度を正規化するために、音節連接HMMの上位N個の平均スコアの基づく正規化法を提案し、連続音声認識におけるワードスポッティングや高速マッチングに適用して有効であることを認識した。3.言語モデルの構築とタスク適応EDRコーパス(20万文、500万語)を用いてN-gram言語モデルを構築し、学習テキストの量とN-gramの性能の間にどのような関係があるかを調べて、高精度なN-gramを構築するために必要な学習テキスト量や語彙数を名らかにした.また、既存の大量の言語データに特定タスクの言語データを少量混合することによって、N-gram言語モデルのタスク適応が有効であることを確認した.自由発話音声の認識処理を、音響モデル・語彙・言語モデル等の制約を統合したグラフ上の探索問題に定式化し、認識性能を下げないで計算量を大幅に低減することを目指して、認識アルゴリズムの要素技術である音響モデル、単語マッチング、言語モデルの高度化に重点をおいて研究を進めた.1.音響モデルの精密化と話者適応音素環境依存の音響モデルHM-Netを、音素決定木に基づく逐次状態分割法で自動生成する手法DT-SSSを提案した.DT-SSSにより、高精度かつあらゆる未知コンテキストも表現可能なHM-Netが生成できるようになり、時間方向の状態分割や適切な初期モデルが、生成されるHM-Netの性能改善に有効であることを確認した.また、MAP推定法によるHM-Netの話者適応の有効性を検討した.2.単語マッチングの高速化と尤度正規化簡略な音響モデルと最適音素系列を利用する単語予備選択法を検討した.15000語の単語認識実験で、語彙の1%を候補として予備選択したとき、その中に正解単語が99%以上の確率で含まれて、単語マッチングの計算量は全数探索の4.1%に低減できることを確認した.また、連続音声中の単語区間の尤度を正規化するために、音節連接HMMの上位N個の平均スコアの基づく正規化法を提案し、連続音声認識におけるワードスポッティングや高速マッチングに適用して有効であることを認識した。3.言語モデルの構築とタスク適応EDRコーパス(20万文、500万語)を用いてN-gram言語モデルを構築し、学習テキストの量とN-gramの性能の間にどのような関係があるかを調べて、高精度なN-gramを構築するために必要な学習テキスト量や語彙数を名らかにした.また、既存の大量の言語データに特定タスクの言語データを少量混合することによって、N-gram言語モデルのタスク適応が有効であることを確認した.自由発話音声の認識処理を、音声モデル・語彙・言語モデル等の制約を統合したグラフサーチにおける時間非同期のA*探索の問題に定式化し、認識性能を下げないで計算量を大幅に低減することを目指す.今年度は、音響モデル、単語マッチング、言語モデルの要素技術の高度化に重点をおいて研究を進めた.1.音響モデルの精密化コンテキスト依存モデルとしてHM-Net(隠れマルコフ網)を取り上げ、逐次状態分割法のアルゴリズム中に、音素決定木に基づくコンテキスト分割法を導入した.この手法により、高精度かつあらゆる未知コンテキストも表現可能なHM-Netが生成できるようになり、認識性能の向上を認識した.2.単語マッチングの高速化簡略な音響モデルと最適音素系列を利用する単語予備選択法を検討した.15000語の単語認識実験で、語彙の1%を候補として予備選択したとき、その中に正解単語が99%以上の確率で含まれて、単語マッチングの計算量は全数探索の4.1%に低減できることを確認した.3.言語モデルの構築EDRコーパス(20万文、500万語)を用いてN-gram言語モデル構築し、学習テキストの量とN-gramの性能の間にどのような関係があるかを調べて、高精度なN-gramを構築するために必要な学習テキスト量や語彙数を明らかにした.また、言語モデルのタスク適応化についても見通しを得た.自由発話音声の認識処理を、音響モデル・語彙・言語モデル等を統合したグラフ上の探索問題として定式化し、認識アルゴリズムの要素技術である音響モデル、単語マッチング、言語モデルの高度化に重点をおいて研究を進めた.

1.音響モデルの精密化と話者適応音素環境依存の音響モデルHM-Netを、音素決定木に基づく逐次状態分割法で自動生成する手法DT-SSSを提案し、時間方向の状態分割や適切な初期モデルが、生成されるHM-Netの性能改善に有効であることを確認した.また、MAP推定法によるHM-Netの話者適応の有効性を検討した.2.単語マッチングの尤度正規化連続音声中の単語区間の尤度を正規化するために、音節連接HMMの上位N個の平均スコアに基づく正規化法を提案し、連続音声認識におけるワードスポッティングや高速マッチングに適用して有効であることを確認した.3.言語モデルの構築とタスク適応大語彙言語データからのN-gram言語モデルの構築と並行して、HMMに基づく言語モデル、確率文脈自由文法に基づく言語モデルの構築を進めた.また、既存の大量の言語データに特定タスクの言語データを少量混合することによって、N-gram言語モデルのタスク適応が有効であることを確認した.
ヒト気道液中に見出したトリプターゼの内科的疾患治療への応用

1.ヒト気道トリプシン様酵素(HAT)の生化学的性質:ヒト粘液性痰からHATを単一にまで精製できた。HATは分子量約27kDaの単量体、基質特異性、プロテアーゼ阻害物質に対する態度からトリプシン型酵素であることが判明した。そのN末端の20アミノ酸残基配列は既知のいずれのタンパクのそれとも一致せず、新しいトリプシン様プロテアーゼであることが明らかになった。2.HAT遺伝子(cDNA)構造:HATの細胞工学的手法でヒト気管DNAからHATのcDNAのcloningに成功し、その全塩基配列を明らかにした。このcDNAの塩基配列からHATの一次構造を推定した。その結果、HATには418アミノ酸残基からなる前駆体が存在し、これが活性化され成熟HATになると推定された。3.組み換えHATの生合成:2.の研究に基づき得られた前駆体HAT遺伝子(全長cDNA)をバキュロウイルス/昆虫細胞での発現系の構築を試みた結果、昆虫細胞内に活性型HATの発現が見られた。4.呼吸器系におけるHATの局在:Native HATに対する抗体を用いた免疫組織化学的研究で、HATは気道粘膜下の漿液腺細胞や粘膜下分泌腺の導管内の上皮細胞から気道粘膜面に分泌されると推定された。5.HATの活性化機構:ヒト気管抽出液に前駆体HATが含まれていることが判明した。この前駆体はautocatalyticな機序で限定分解され、活性型(成熟HAT)に転換されることを示唆する成績が得られた。6.HATの生物作用:インフルエンザウイルスはその表面タンパクであるヘマグチニン(HA)がトリプシン型のプロテアーゼの作用によりHA_1とHA_2に開裂することにより活性化され、感染性を獲得する。トリプシンを対照としてHATに本ウイルス活性化作用があるか否かを検索した。しかし、HATは単独ではHA分解作用を示さず、invitroで本ウイルスの活性化作用を示さなかった。この問題は、HATの活性化機構をさらに解明し、再検討する必要があると考えている。HATの気道上皮細胞に対する増殖促進作用や障害作用、本細胞からの生理活性物質放出促進作用、を検討中である。HATが本細胞からサイトカインの放出を促進する成績を得ている。1.ヒト気道トリプターゼの精製法の検討と性状の検索:慢性気道疾患患者の粘性-粘膿性痰からヒト気道トリプターゼ(以下HAT)の精製法をさらに検討した。精製過程でHATと分泌型IgAに結合しやすいことが判明し、0.5-1.0MのNaClや10%glycerolを含むbufferで処理することにより両者は分離した。同時に、分泌型IgAがHATの活性を増強することが明らかになった。HATのN末端のアミノ酸配列をアミノ酸sequncerで分析し、20個まで明らかにした。以上投稿中。2.HATの局在部位:喀痰から精製されるHAT量が微量であるため、N末端20残基のアミノ酸配列をもつペプチドを合成し、これで家兎を免疫し抗体を作成した。この抗体を利用する免疫組織化学的検索により、この抗体と反応する物質は気管支粘膜下の分泌腺、漿液腺に特異的に存在した。

この成績からHATは主に気道壁の分泌腺から分泌されと考えられた。この項投稿準備中。3.HATの遺伝子工学的合成法に関する研究:HATのN末端アミノ酸配列(10残基)を基にしDNAプローブを化学合成した。このプローブを用いて、ヒト肺および気道由来cDNAライブラリーよりcDNAをクローニングした結果、気道由来DNAによりクローニングに成功した。この結果、HATのcDNAの全塩基配列が明らかになった。さらに、HATの一次アミノ酸配列を推定し、データベースに対するホモロジー検索の結果、既知の遺伝子、タンパク質で一致するものがないことが明らかになった。また、precursorHATは分子量が約46,000で、我々が喀痰から分離したHAT(分子量28,000)は前者の分泌型あるいはmature formに相当することが明らかになった。ここまで投稿準備中。現在、大腸菌による組換えHATタンパク質発現について実験中。4.HATのウイルス増殖に対する影響:HATはインフルエンザウイルス増殖促進作用がなく、その不活性作用を示すことが明らかになった。1.遺伝子工学的研究:1)慢性気道疾患患者の喀痰から単一までに精製したヒト気道トリプターゼ(HAT)のN末端のアミノ酸配列(20残基)をもつペプチドを合成し、これを基にDNAプローブを合成した。このプローブを用いてヒト気道由来DNAによりcDNAのクローニングに成功した。この遺伝子の塩基配列からHATのアミノ酸配列を推定した。その結果、HATには分子量約47,000の前駆体(HAT precursor)が存在することが予測された。この予測のもとにヒト気管組織抽出液を分析し、未処置の抽出液にはHAT活性が検出されず、一定の処理によりHAT活性が発現した。昨年度の成績と今年度の成績を総合し、気道粘膜下の漿液腺でHAT precurssorが合成され、これが気道粘膜に分泌される過程で活性化されると考えられた。2)HATの遺伝子を用い、大腸菌によるrecombinant HATの合成に成功した。2.インフルエンザウイルスに対する作用:native HAT、recombinant HATの両者を用いインフルエンザウイルスの増殖(感染性)に対する影響をin vitroで検索した。その結果、文献に一致し膵トリプシンが本ウイルスの感染性を増強するのに対し、両HATともに本ウイルスの感染性を抑制した。この作用機構は未解決である。3.recombinant HATに対する複数の抗体を作成し、これを用いるHATのELISAを考案した。本ELISAでヒトの気管支洗浄液と喀痰中のHAT量を測定した結果、多くの慢性気道疾患では気道からのHATの分泌は正常状態に比し亢進していると推定された。この過剰に分泌されたHATが慢性気道疾患の病態を増幅的に働いている可能性も予測された。1.ヒト気道トリプシン様酵素(HAT)の生化学的性質:ヒト粘液性痰からHATを単一にまで精製できた。HATは分子量約27kDaの単量体、基質特異性、プロテアーゼ阻害物質に対する態度からトリプシン型酵素であることが判明した。
マウスの麻酔薬感受性差と神経伝達物質及びその受容体の遺伝子発現との関連

現在までに、ddN系、C57BL系、それらのF1についてあきらかになった神経伝達物質などの系統差は以下のとおりである。神経伝達物質検討部位結果頚髄後角免疫組織染色性ddN(113±3)<C57BL(106±2.1)仙髄後角免疫組織染色性ddN(91.7±5.3)=C57BL(92.7±7.8)視交叉上核免疫組織染色性ddN(31.7),F1(30.6),F1′(31.4)<C57BL(66.3)室傍核免疫組織染色性F1(56.5,F1′(54.2)<ddN(68.9)<C57BL(86.8)三叉神経脊髄路核免疫組織染色性F1′(32.0)<F1(42.6),ddN(43.9)<C57BL(60.4)頚髄後角免疫組織染色性ddN<C57BL頚髄後角免疫組織染色性ddN(46.3±4.8)<C57BL(82.2±10.9^*)仙髄後角免疫組織染色性ddN(31.3±7.5)<C57BL(46.3±3.2^*)仙髄後角免疫組織染色性ddN(63.3±11.9^*)>C57BL(48.4±5.6)正向反射消失、足底通電刺激に対する逃避体動消失を指標とした有効麻酔濃度の測定をほぼ終わり、目下白血球から抽出したDNAの分析を進めている。1)2系統のマウスのddNとC57BLについて正向反射の消失を指標とした痲酔感受性の比較ではエンフルランとイソフルランではddNはC57BLより抵抗性である。この関係は1955年にTail flick反応消失を指標として測定した結果と逆転したが、今回足底の電気刺激にからの逃避を指標として同時測定した結果は正向反射の消失と逆転せずddNの方が抵抗性であった。エンフルランでは有効痲酔濃度は2者の指標についてそれぞれBL雄1.24±0.041、1.52±0.048、雌1.33±0.071、1.6±0.062、ddN雄1.38±0.071、1.72±0.064、雌1.41±0.054、1.84±0.072。イソフルランではBL雄0.75±0.067、1.04±0.079、雌0.78±0.059、0.98±0.048、ddN雄0.85±0.055、1.17±0.064、雌0.95±0.046、1.24±0.056であった。また、MSM系統の正向反射消失を指標とした痲酔薬感受性を測定した結果は2者の痲酔薬でエンフルラン、イソフルランそれぞれ雄0.96±0.057、0.55±0.027、雌0.94±0.042、0.51±0.048であった。この値はエルフルランではddNはMSMより約1.4倍、イソフルランでは約1.6倍の痲酔薬抵抗性を示していることになる。これらの感受性差は多因子遺伝であるので、白血球核DNAのアミノ酸配列の差がただちに遺伝因子の差と対応しないのが問題である。2)ddN系、C57BL系およびそれらの交雑世代F1、F1'の系統雄性マウスについて以下のような脳の免疫組織化学の比較を行った。(1)黒質-線状体ドーパミン神経系:ddN系はC57BL系より有意に細胞数が多く、交雑世代は親系統の中間に位置した。神経終末の分布する線状体は面積、染色性共にddNがC57BLを上回った。F1はC57BLと有意差はなく、F1'は親系統の間に位置した。(2)青斑核のノルアドレナリン神経細胞:ddN系は他の3系統に比較して有意に細胞数が少なかった。ddNは正向反射消失ED50は他の3系統より有意に高く、Tail flick反応消失のそれは有意に低いことと線状体面積および染色性は濃厚な相関が推測される。(3)AMPA型グルタメートレセプタサブユニット1、2/3の海馬内分布:GluRlCAlso、GluRlCAlsr、GluRlCAlslm、Glu2/3CAl、Glu2/3CA3の領域においてddN系とC57BL系の間に有意差があった。GluRlはCAL領域においてC57BL系に有意に多く、GluR2/3はCAl、CA3領域においてddN系に豊富であった。交雑世代については現在画像解析中である。GluR2/3はGluRlと異なり、interneuron荷は存在しないことがわかっている。過去においてわれわれがセロトニンとエンケファリンの海馬内分布を系統比較した結果と考えあわせると、これらの神経伝達物質および受容体の分布傾向は、全体として海馬の興奮性に系統差が存在することを推測させる。神経伝達物質検討部位結果

頚髄後角免疫組織染色性ddN(113±3)<C57BL(106±2.1)仙髄後角免疫組織染色性ddN(91.7±5.3)=C57BL(92.7±7.8)視交叉上核免疫組織染色性ddN(31.7),F1(30.6),F1′(31.4)<C57BL(66.3)室傍核免疫組織染色性F1(56.5,F1′(54.2)<ddN(68.9)<C57BL(86.8)三叉神経脊髄路核免疫組織染色性F1′(32.0)<F1(42.6),ddN(43.9)<C57BL(60.4)頚髄後角免疫組織染色性ddN<C57BL頚髄後角免疫組織染色性ddN(46.3±4.8)<C57BL(82.2±10.9^*)仙髄後角免疫組織染色性ddN(31.3±7.5)<C57BL(46.3±3.2^*)仙髄後角免疫組織染色性ddN(63.3±11.9^*)>C57BL(48.4±5.6)正向反射消失、足底通電刺激に対する逃避体動消失を指標とした有効麻酔濃度の測定をほぼ終わり、目下白血球から抽出したDNAの分析を進めている。
母乳育児を継続させるためのアクションリサーチ

アクションリサーチは、「問題の特定」、「データ収集」、「要因の明確な表現」、「計画された変更」、「データ分析」という循環したサイクルでの研究である。本研究では、正常分娩後に母乳育児を希望する女性に対する病院での母乳育児に関するケアの質を向上させるためにアクションリサーチを行った。研究の場所は、広島市内の総合病院の産科を含む混合病棟で、そこではおもに助産師により母乳育児に関するケアが提供されていた。そこで働く共同研究者である4名の助産師が介入のリーダーシップをとった。データ収集は、介入前に混合病棟で働く12名の助産師、9名の看護師に対するインタビュー調査、母乳育児に関するケアを受けた母親137名に対する質問紙調査を行った。その結果をもとに、(1)助産師、看護師の母乳育児に関するケアの現状の理解を促進すること、(2)妊婦に対して乳頭マッサージを教育すること、(3)助産師、看護師に対して母乳を与える女性の気持ちを楽にするための方法を教育すること、(4)乳房マッサージを個室などプライバシーが保てる場所で行うこと、(5)混合病棟で働く看護師の協力を確保することという5つの計画された変更(介入)を行った介入後に母乳育児に関するケアを受けた母親136名に質問紙調査を行い、介入前後の母乳育児に関するケア評価の比較を行った。その結果、以下の結果が得られた。(1)介入前後で母乳育児に関する評価が統計学的に有意に改善した。(2)介入前後で乳房マッサージの回数を適切とする回答が統計学的に有意に増加した。(3)介入前後で妊娠中に乳頭マッサージを実施した数に統計学的な改善は認めなかった。以上のことから、アクションリサーチにより母乳育児に関するケアが改善されたことが示された。本研究では、正常分娩後に母乳育児を希望する女性に対する病院でのケアを向上させるためのアクションリサーチを広島市内の総合病院の産科を含む混合病棟で行っている。アクションリサーチは、「問題の特定」、「データ収集」、「要因の明確な表現」、「計画された変更」、「データ分析」、再び「問題の特定」という循環したサイクルでの研究であり、初年度である本年度は、正常分娩後に母乳育児を希望する女性に看護者が提供しているケアの「問題の特定」と「データ収集」を行った。「問題の特定」および「データ収集」をするために、(1)看護者への聞き取り調査、(2)ケアの受け手へのアンケート調査を実施した。(1)看護者への聞き取り調査では、産科を含む混合病棟の看護者22名のうち21名に母乳育児に関するケアの現状および問題点を明らかにするために1人平均30分のインタビューを行い、現在その内容を分析しているところである。また、(2)ケアの受け手へのアンケート調査では、母乳育児に関するケアの評価および具体的な問題点を明らかにするためのアンケートを作成し、アンケート用紙を産褥4日目の150名に配布し、120名から回収し、そのデータ入力をほぼ終了したところである。当初の計画では本年度に母乳育児に関するケアの参加観察を計画しており、来年度早々に実施する予定である。来年度は、本年度に収集したデータを分析し、「要因の明確な表現」をする段階へ研究を進める予定である。アクションリサーチは、「問題の特定」、「データ収集」、「要因の明確な表現」、「計画された変更」、「データ分析」、再び「問題の特定」という循環したサイクルの研究であり、初年度に「問題の特定」および「データ収集」を、本年度はその結果をふまえて「要因の明確な表現」および「計画された変更」を行った。

「問題の特定」および「データ収集」では、(1)母乳育児に関するケアの現状および問題点を明らかにするための産科を含む混合病棟の21名の看護者に対するインタビュー、(2)母乳育児に関するケアの評価および具体的な問題点を明らかにするためのケアの受け手120名に対するアンケート調査を行った。「要因の明確な表現」では、(1)の結果から、助産師と看護師の業務分担が主に職種によりなされ、業務量に偏りがあるために母乳育児に関するケアの時間が削減されることがあること、(2)の結果から、ケアの受け手は今以上に母乳育児に関するケアをうけることを希望していることが明らかとなった。そこで、「計画された変更」では、助産師と看護師の業務分担の変更、個室で乳房マッサージを行うなど話しやすい環境の設定、看護師の母乳育児に関するケアの教育を行った。来年度は、本年度に実施した「計画された変更」が病棟に定着した頃に、その評価を行うために初年度と同様の調査を行う予定である。本研究では、正常分娩後に母乳育児を希望する女性に対する病院でのケアを向上させるためのアクションリサーチを広島市内の総合病院の産科を含む混合病棟で行っている。アクションリサーチは、「問題の特定」、「データ収集」、「要因の明確な表現」、「計画された変更」、「データ分析」、再び「問題の特定」という循環したサイクルの研究である。平成14年度は、「問題の特定」および「データ収集」を、平成15年度は、「要因の明確な表現」および「計画された変更」を、平成16年度は、平成15年度に引き続き「計画された変更」および「データ分析」を行った。「計画された変更」では、平成15年度に行った「要因の明確な表現」をもとに、母乳育児に関するケアの「計画された変更」を行った。この過程では、母乳育児に関するケアの改善点を看護者とともに明らかにし、それを当該病棟で働く看護者が実施できるように、看護者の同意のもとに連絡、検討、再教育を行った。「データ分析」では、「計画された変更」によるケアの質の変化を明らかにするために、平成14年度とほぼ同様の質問紙を用いて、変更されたケアを受けた100名程度によるケアの質の評価を行った。来年度は、得られたデータの分析を行い、アクションリサーチの効果を明らかにする予定である。本研究では、正常分娩後に母乳育児を希望する女性に対する病院でのケアを向上させるためのアクションリサーチを広島市内の総合病院の産科を含む混合病棟で行った。平成14年度は、「問題の特定」および「データ収集」を、平成15度年は、「要因の明確に表現」および「計画された変更」を、平成16年度は、「計画された変更」および「データ分析」を、平成17年度は、「データ分析」を行った。平成17年度にデータ分析を行い、以下のことが明らかになった。1.母乳育児を継続させるためのケアの変更にともない、ケア満足度が高まった。2.母乳育児に関するケア評価は、病棟の業務量による影響をうけ、業務量が多くなるとケア評価が低下する傾向が示された。3.重回帰分析により、年齢が高く、入院新生児数が少なく、予約入院数が少なく、母乳育児に関する問題が少ないほど、母乳育児に関するケア評価が高いことが明かとなった。
半乾燥熱帯アフリカに根ざした「緑の革命」実現のための耕地生態学的研究

サハラ砂漠の南に広がる半乾燥地域(年降水量約400800 mm)は、貧困ゆえの環境破壊が深刻な砂漠化最前線である。本研究では、砂漠化防止につながる土壌管理技術の有効性を収量のみならず、養分収支にもとづく持続性の観点からも評価した。その結果、化学肥料の施用(施肥)は、作物生産を増加させるばかりか少雨の影響を緩和できることも明らかとなった。ただし、作物残渣が家畜の飼料や建材として耕地から持ち出される現行の農業体系では、量が少ないと施肥は土壌からの養分枯渇を逆に加速させていた。このように、施肥する場合でも、作物残渣の管理が持続性の観点から極めて重要であることを指摘できた。これまで研究代表者らが研究を実施してきたICRISATニアメ支所の試験圃場において、圃場試験を開始した。この圃場試験は、これまでの研究により風食抑制とトウジンビエの収量増に効果があることが実証されている「耕地内休閑システム」をさらに持続性の面で改良することを目的としている。このシステムでは、耕地内に5m幅の休閑植生帯を適当な間隔で設け、風により運ばれる肥沃な表層土壌を捕捉する。翌年この休閑帯を風上に移動させ、前年休閑帯であった場所を耕作する。改良点は、休閑植生帯の管理法と前年休閑帯であった場所での耕作法の2点である。初年度である平成22年度は、まず前者について休閑植生の代わりにマメ科作物の播種あるいはリン鉱石施用の有無という2処理を組み合わせた試験を行い、各植生帯におけるバイオマス量を測定した。これらの処理の効果については、来年の耕作によって明らかとなる。さらに、後者については、植生帯であった場所での施肥の効果を検証するため、植生帯作成後の栽培年数が異なる場所(0年2年)の3処理と対照区として連続耕作区の計4処理区において、トウジンビエを施肥あるいは無施肥で栽培した。その結果、休閑植生帯の増収効果は3年間持続していたこと、施肥の効果は栽培1年後の処理区においてのみ有意であった。今後はどのような条件で施肥の効果が上がりやすいのかを詳細に検討する予定である。ミニライゾトロンによる根系調査を実施した。ミニライゾトロンとは、あらかじめ土壌に挿入しておいたアクリルチューブ内に、グラスファイバーの先に取り付けたCCDカメラを導入し、チューブ周辺に存在する根の様子を非破壊的に観察・定量する方法である。本年度はミニライゾトロンによるトウジンビエとササゲの根系調査の実施可能性について検討した。その結果、十分な精度で測定できることがわかったので、来年度以降本格的に根系調査を実施することとした。これまで研究代表者らが研究を実施してきたICRISATニアメ支所の試験圃場において、圃場試験を実施している。まず前者について休閑植生の代わりにマメ科作物の播種あるいはリン鉱石施用の有無という2処理を組み合わせた試験を行い、これら処理の効果を今年度のトウジンビエ作によって検証した。その結果、これらの処理による有意な正の効果は認められなかった。後者については、植生帯であった場所での施肥の効果を検証するため、植生帯作成後の栽培年数が異なる場所(1年3年)の3処理と対照区として連続耕作区の計4処理区において、トウジンビエを施肥あるいは無施肥で栽培した。その結果、休閑植生帯の増収効果は3年間持続していたこと、施肥による増収効果は有意であった。しかし、施肥区においてトウジンビエ地上部に吸収された窒素量は、施肥によって投入された窒素量を超えていた。したがって地上部すべてを圃場外へ持ち出す現行の農業システムでは、施肥によって持ち出される養分が増え、持続性が逆に危ぶまれることがわかった。

その結果、空間的な根の分布を経時的に追跡することができた。西アフリカ・サヘル地域で主要な穀作物であるトウジンビエの生育や発芽には一筆の圃場内にも大きなばらつきがあることが知られている。近年人口増加によって耕地への負担が増加しており、限られた土地を有効に利用するためには、圃場内の生育差の原因を正確に把握することは重要である。そこで、圃場内における土性のばらつきが土壌の表面状態や水分状態を通してトウジンビエの生育へ及ぼす影響を明らかにすることを目的とした圃場試験を実施した。その結果、細粒子画分が多いと、クラストができやすく、雨水の土壌への浸透が妨げられ、土壌水分が不足がちとなり、トウジンビエの生育を抑制すると考えられた。さらに同様の生態環境を有するナミビア北部において、耕作と施肥が砂質土壌の窒素量や作物生産に与える影響を調べることを目的とした圃場試験を実施した。作期中の総降水量は305 mmと例年に比べ少なく、作期中盤に乾燥期があった。土壌体積含水率のモニタリングから、休閑地に比べ耕地では下層への雨水の浸透が容易になったと考えられた。無施肥区では乾燥の影響を強く受け生育が停滞したが、施肥区では乾燥の影響をあまり受けずに生長し、穀実・茎葉量ともに施肥により有意に増加した。作物根量のモニタリングから、基肥がまず作物根を生長させ、養分や水分の捕捉範囲を拡大させることで、乾燥による生育阻害の影響を緩和できたと考えられた。土壌については、無施肥区でNO3-Nが優占し、NH4-Nは少なかった。一方、施肥区では無施肥区に比べ無機態窒素が多く、NH4-Nは追肥や乾燥等の影響を受け大きく変動した。作物生産の効率的な増収・安定のためには、乾燥のリスクを軽減できる基肥の重要性を認識した上で、微生物による窒素貯留能も考慮した適切な施肥量を設定することが必要であることが示された。2002年度よりICRISATニアメ支所(在ニジェール)で開始した圃場試験では、耕地内休閑システムを発展させる上で考慮すべき技術要素として、休閑帯への施肥、栽培作物の肥培管理法を取り上げた。その結果、休閑植生帯の増収効果は3年間持続していたこと、施肥は増収に効果的であることがわかった。しかし、施肥区においてトウジンビエ地上部に吸収された窒素量は、施肥によって投入された窒素量を超えていたことがわかった。つまり、地上部すべてを圃場外へ持ち出す現行の農業システムでは、施肥によって持ち出される養分が増え、持続性が逆に危ぶまれることがわかった。そこで、休閑中に窒素を投入する新たな方法として、耕地内休閑システムへの空中窒素固定能の高い自生植物の導入を試みたが、事前に採取できた種子量が非常に少なく予備試験にとどまった。また、このほかに持続性を危うくする要因として、下層への養分流亡の可能性が考えられたため、現地に設置したライシメータから2m深での溶脱水を採取し、その試料を日本に持ち帰り、窒素や無機イオンの濃度を測定した。その結果、耕地内休閑システムにおいて、前年度休閑帯であった耕地では、ルーズな砂層が表層に形成されたために、降雨の土壌中への浸透量が増加し、溶脱水量が増えるという結果となった。しかし、その溶脱水に含まれる養分量の増加は若干程度であり、持続性を危うくするような大きな問題ではないことがわかった。耕地内休閑システムの改良点が明らかになり、養分収支の観点からみた本システムの持続性も評価でき、おおむね当初の計画通りである。25年度が最終年度であるため、記入しない。耕地内休閑システムの改良点が明らかになり、養分収支の観点からみた本システムの持続性も評価できたが、具体的な改良方法については、次年度の課題となった。
電子移動還元反応を利用する二酸化炭素とアルコールからの増炭カルボン酸の一段階合成

電極からの電子移動還元反応を利用することにより、芳香環上にエステルやシアノ基などの電子求引性置換基を有するベンジルアルコールと二酸化炭素から、炭素数が一つ増加したカルボン酸を直接合成することに成功した。また、電子求引性基の位置はオルト位もしくはパラ位が必須であること、当該反応は第3級ベンジルアルコールでは収率が低下するが、第1級ならびに第2級のベンジルアルコールへの適応が可能であることを明らかとした。さらに、当該新規知見を既存の結果との一段階連続反応に応用することにより、炭酸ジベンジルの2つのベンジル基にそれぞれ二酸化炭素を固定化し、一段階で二分子の増炭カルボン酸を得ることにも成功した。無置換のベンジルアルコールを基質としてアルコールからカルボン酸の一段階合成反応について、以前の炭酸ベンジルエステルの反応条件をもとに検討を行った。しかしながら、無置換のベンジルアルコールでは反応が進行せず、相当するフェニル酢酸はほとんど得られないことが明らかとなった。そこで、芳香環上のパラ位に電子求引性基であるエステル置換基(ーCO2Me)を有するベンジルアルコールを基質として同様の反応が進行するか否かを確認したところ、予想通りの反応が進行し相当するフェニル酢酸が得られることを確認することができた。次に、エステル置換基を有する基質をモデル基質として、溶媒、電流密度、通電量等の反応条件の最適化行った。結果として、支持電解質として0.1MのBU4NBF4を含むDMFを溶媒とし、陰極に白金板、陽極にマグネシウム棒を備えた一室型セル中、二酸化炭素をバブリングしながら反応温度0 °Cにおいて電流密度を20mA/cm2とした定電流電解法が最も良い結果を与えることが明らかとなった。最終的には、前述の反応条件下、6 F/molの電気量を通電量したところ、出発物質の転化率が83%となり、73%の単離収率で相当するフェニル酢酸を得ることに成功した。またこの際、ベンジル位の水酸基が還元されて水素原子に置換されたパラメチル安息香酸メチルが副生成物として3%生成していることも1H NMRによって確認することができた。現在は、得られた最適な反応条件下、種々のベンジルアルコールを用いた汎用性・適応範囲の検討を行っている。初年度の反応条件の検討結果を踏まえて、今年度は種々のベンジルアルコールを用いて汎用性・適応範囲についての検討を行った。その結果、支持電解質として0.1 MのBu4NBF4を含むDMFを溶媒として、陰極に白金板、陽極にマグネシウム棒を備えた一室型セル中、二酸化炭素をバブリングしながら反応温度0°Cにおいて電流密度20 mA/cm2とした定電流電解法により6 F/molの電気量を通電するという最適条件下において芳香環上のパラ位にエステル置換基(CO2Me)あるいはシアノ基(CN)を有するベンジルアルコールを基質としたところ、それぞれ73%、78%の単離収率で相当するフェニル酢酸を得ることに成功した。両基質のベンジル位にメチル基を有する第2級のベンジルアルコールを基質に用いたところ、転化率はやや低下するものの相当するフェニルプロパン酸がそれぞれ60%、59%の単離収率で得られることを見出した。芳香環上のオルト位にエステルを有する基質を用いても55%の単離収率で相当するフェニル酢酸を得ることに成功したが、メタ位にエステル置換基を有する基質では反応は殆ど進行せず、77%の原料が回収された。また、パラ位のフッ素原子やフェニル基も本反応を進行させる置換基としては効果的でないことも明らかとなった。また、パラ位にトリフルオロメチル基を有するベンジルアルコールでは、既に知られているベンジル位の脱フッ素を伴うモノカルボキシル化反応が優先的に進行し、目的の反応は進行しないことが判明した。前々年ならびに前年度の結果を踏まえ、最終年度には、従来法である炭酸ベンジル類のカルボキシル化反応と当該研究による新規知見の連続化によるワンポットダブルカルボキシル化反応について検討を行った。すなわち、芳香環上に電子求引性置換基を有する炭酸ジベンジルを合成し、従来型である炭酸ベンジル類の二酸化炭素固定化反応に応用すると、炭酸ジベンジルの二酸化炭素電解固定化が進行するとともに、電解還元によって脱離基として働いた炭酸ベンジルイオンによる本研究の反応が連続的に進行することが期待できる。その結果、一分子の炭酸ジベンジルの2つのベンジル基に二分子の二酸化炭素をワンポットで固定化することが可能となり、二分子のフェニル酢酸誘導体を一段階で合成することが可能となる。反応条件等を種々検討した結果、基質濃度、反応溶媒と反応温度が重要な因子となることを見出した。最終的に、芳香環上にエステル基を有する炭酸ジベンジルを基質として用いた場合、反応溶媒にDMSO、基質濃度0.1 M、反応温度は室温のまま制御しない(ambient)とした場合、10 mA/cm2の電流密度において12 F/mol(3当量)の電気量を定電流法により通電したところ、177%の収率で相当するフェニル酢酸を得ることに成功した。芳香環上の置換基をシアノ基にした場合、またベンジル位にメチル基を有する第二級のベンジルアルコール由来の炭酸ジベンジルを基質として用いた場合にも168%から180%の収率で、相当する一炭素増炭カルボン酸を得ることに成功した。全体として、3年間の研究期間におおよそ計画通りの成果を得ることができた。

電極からの電子移動還元反応を利用することにより、芳香環上にエステルやシアノ基などの電子求引性置換基を有するベンジルアルコールと二酸化炭素から、炭素数が一つ増加したカルボン酸を直接合成することに成功した。また、電子求引性基の位置はオルト位もしくはパラ位が必須であること、当該反応は第3級ベンジルアルコールでは収率が低下するが、第1級ならびに第2級のベンジルアルコールへの適応が可能であることを明らかとした。さらに、当該新規知見を既存の結果との一段階連続反応に応用することにより、炭酸ジベンジルの2つのベンジル基にそれぞれ二酸化炭素を固定化し、一段階で二分子の増炭カルボン酸を得ることにも成功した。本研究は、二酸化炭素の有効利用法の開発の一環として、電子を試薬として用いる有機電解の手法を用いることにより二酸化炭素とアルコールから炭素数が一つ増加したカルボン酸を効率的に一段階で合成することを目的としてる。当該年度には前年度の最適反応条件の検討結果をもとに汎用性・基質適応範囲の検討を行い、パラ位もしくはオルト位のエステル基やシアノ基が本反応の進行には不可欠であること、メタ位のエステル基やパラ位のトリフルオロメチル基やフェニル基、フッ素原子は本反応には効果的でないことを見出しており、当初の計画通りに研究が進行している。また、次年度には引き続きアリルアルコール類の基質適応範囲の検討と、本研究成果を用いる電子吸引性置換基を有する炭酸ジベンジルのダブルカルボキシル化反応の検討に当初の計画通り着手する予定であり、以上のことから、本研究はおおむね計画通りに進行していると評価した。有機合成化学アリルアルコールおよびベンジルアルコールを用いた汎用性・基質適応範囲の検討を行うとともに、従来の炭酸ベンジルのカルボキシル化反応との連続化を検討し、ワンポットでのダブルカルボキシル化の達成を目指す。すなわち、電子求引性置換基を芳香環上のパラ位に有する炭酸ジベンジルを用いて本研究の反応を行うと、従来型の炭酸ベンジル類の電解固定化が進行するとともに、電解還元によって脱離基として働いた炭酸ベンジルイオンによる本研究の反応が連続的に進行し、一分子の炭酸ジベンジルに二分子の二酸化炭素を固定化し、二分子のフェニル酢酸をワンポットで合成することが可能となる。実際に、電子求引性基をパラ位に有する炭酸ジベンジルを合成し、従来法と本研究の反応の連続化について検討を行い、炭酸ジベンジルから収率200%でのフェニル酢酸合成を目指す。本研究は、二酸化炭素の有効利用法の開発の一環として、電子を試薬とする有機電解の手法を用いることにより二酸化炭素とアルコールから炭素数が一つ増加したカルボン酸を効率的に一段階で合成することを目的としている。当該年度には二酸化炭素存在下にエステル置換基を有するベンジルアルコールを電解還元することによって二酸化炭素の捕捉による増炭カルボン酸を一段階で合成可能であることを見出した。さらに、反応条件の最適化を行うことで73%の単離収率で目的の増炭カルボン酸を合成することに成功しており、当初の計画通りに研究が進行している。また、次年度以降に引き続き計画している一般性・適応範囲の検討などの研究の基礎を築くこともできており、以上のことから、本研究はおおむね計画通りに進行していると評価した。前年度3月までに物品は購入済であるが、システム上支払完了が今年度4月になってしまうため形式的に繰越が生じた。最適化した反応条件のもと様々な官能基を有するアルコールを用いて本反応を検討し、本反応の一般性と適応範囲について検討を行う。
確率伝播法の理論解析とその設計法

確率伝播法に代表されるメッセージパシングアルゴリズムは、機械故障診断、人工知能、人間行動モデリング、コンピュータビジョン、システムバイオロジー、脳情報処理を始めとして幅広い応用を持つ。確率伝播法は、ループを持つグラフ上で定義された確率分布に適用した場合、収束保証のない近似アルゴリズムとなることが知られるが、広く使われる多次元正規分布に適用した場合、近似精度と収束条件を解析的に明らかにした研究について、今年度、論文発表を行った。また収束が保証されるメッセージパシングアルゴリズムに、CCCP法があるが、これを拡張したnew CCCP法を昨年度から提案している。今年度は、CCCPの提案者であるアメリカUCLA大学のAlan L. Yuille教授の研究室を訪問し、CCCP法についての共同研究を行った。マルコフ確率場における近似推論の研究で、近年TRW自由エネルギーが注目を集めている。Yuille教授との共同研究の結果、TRW自由エネルギーをCCCP法によって最小化するアルゴリズム(TRW-CCCP)を開発した。確率分布において、最大確率を与える状態を求める問題はMAP問題として知られるが,整数計画法を線形計画緩和し、メッセージパシングにより効率的に近似計算するアルゴリズム研究が盛んに行われている。提案したTRW-CCCPは、MAP計算も行うことができるアルゴリズムである。またTRW自由エネルギーの双対エネルギーを求め、それを最適化することで、より効率的なアルゴリズムの開発を行っている。与えられた行列から二重確率行列を求めるアルゴリズムにSinkhornアルゴリズムが知られるが、これはCCCP法として解釈可能であることが知られる。この拡張アルゴリズムをnew CCCP法に基づいて与えた。これらの一連の研究について、これから、国際会議や論文誌での発表を行う予定である。ベイジアンネットワークを使ったユーザ支援システム,誤り訂正符号,移動体通信,確率的画像処理を始めとする大規模な確率的情報システムにおいて,確率計算を効率的に行うアルゴリズムに確率伝播法がある.具体的には,確率伝播法は高次元確率分布からその周辺確率を効率的に計算するアルゴリズムである.性質として,木グラフ上で定義された高次元確率分布に対しては正確な周辺確率を計算するが,サイクルの入ったグラフ上で定義される高次元確率分布に対しては,近似的にしか周辺確率を計算せず,アルゴリズムが収束する保証がないことが知られる.今年度の研究結果では正則モデルである高次元正規分布に確率伝播法を適用した結果について,解の収束先と収束条件を解析的に与えた.これによって確率伝播法の近似精度を決定づける量を数式の形で明らかにし,理論的な保証のない確率伝播法アルゴリズム対して1つの数字的な基盤を与えた.さらに確率伝搬法によって計算される周辺確率は,統計物理学におけるベーテ自由エネルギー,菊池自由エネルギーの最小化問題に帰着されることが知られる.これらの自由エネルギーの最小化方法の有名な1つにconcave and convex procedure(CCCP)がある.今年度の研究結果として,CCCPアルゴリズムを大きく拡張し,CCCPアルゴリズムを含む形としたNew CCCP(NCCCP)アルゴリズムを開発,提案した.NCCCPアルゴリズムはCCCPアルゴリズムよりも収束性に優れたアルゴリズムであり,多くの計算量を必要とするCCCPアルゴリズムに対して計算量を大幅に削減できるものとなっている.また,提案したNCCCPアルゴリズムは大変一般的な方法論であることから,移動体通信におけるマルチユーザ検出のアルゴリズムや,誤り訂正符号の復号アルゴリズムの問題に適用することが可能となる.ベイジアンネットワーク,マルコフネットワークを始めとするグラフィカルモデリング技術は,脳情報処理機構,故障診断,人間行動,消費者行動モデリング,因果推論,機械学習など,幅広い応用が期待される将来要素技術である.これらのモデル上で効率的に確率推論を行うアルゴリズムに確率伝播法が知られる.しかしながら,確率伝播法は,サイクルを含むグラフに対しては,近似推論を与え,収束する保証がないという問題点がある.当該年度の研究では,ガウシアングラフィカルモデルに適用した確率伝播法であるガウシアン確率伝播法において,近似推論の近似精度,収束条件,アルゴリズムの補正法を解析的に明らかした研究成果について,国際会議での発表を行い,国際ジャーナル誌での論文発表を行った.また,確率伝播法を改良することで収束を保証させたアルゴリズムにConcave-Convex Procedure(CCCP)アルゴリズムが知られているが,これを一般的に拡張したNew CCCPアルゴリズムの開発を行った.この研究成果について,国内会議,国際会議での発表を行った.当該研究について,IEEE Computational Intelligence Society JapanによるYoung Researcher Awardを受賞した.開発したNew CCCPアルゴリズムを某に,移動体通信技術であるCDMAに対して,マルチユーザ復調を実現するアルゴリズムを開発した.その結果,従来法のCCCPより安定的で優良な復アルゴリズムを与えることに成功した.この研究成果について,多くの国内発表を行った.来年度は,このCDMAマルチユーザ復調アルゴリズムの研究成果について,国際会議や論文誌等で発表を行い,誤り訂正符号であるLDPC符号の復号アルゴリズムの可能性についても検討していきたい.確率伝播法に代表されるメッセージパシングアルゴリズムは、機械故障診断、人工知能、人間行動モデリング、コンピュータビジョン、システムバイオロジー、脳情報処理を始めとして幅広い応用を持つ。

Yuille教授との共同研究の結果、TRW自由エネルギーをCCCP法によって最小化するアルゴリズム(TRW-CCCP)を開発した。確率分布において、最大確率を与える状態を求める問題はMAP問題として知られるが,整数計画法を線形計画緩和し、メッセージパシングにより効率的に近似計算するアルゴリズム研究が盛んに行われている。提案したTRW-CCCPは、MAP計算も行うことができるアルゴリズムである。またTRW自由エネルギーの双対エネルギーを求め、それを最適化することで、より効率的なアルゴリズムの開発を行っている。与えられた行列から二重確率行列を求めるアルゴリズムにSinkhornアルゴリズムが知られるが、これはCCCP法として解釈可能であることが知られる。この拡張アルゴリズムをnew CCCP法に基づいて与えた。これらの一連の研究について、これから、国際会議や論文誌での発表を行う予定である。