hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
体験と知識の機能類型－日独語比較による基礎研究

2018年度は、言語における体験と知識の機能類型に関して、データ収集を行い、関連書籍を読み込むことでそれらの分析を行った。具体的には、ドイツ語の与格構文と日本語における二重主語構文および被害受身文を背後からつかさどる根本機能、つまり、それらがいかにして文の「項argument」を拡大するかを究明した。また、ドイツ語の非人称構文("Mir ist kalt")と機能を同じくする日本語の無主語構文(「寒い」)の並行性、つまり、この二つの構文が主語の出没に関して対応を示すこと、そしてその要因を明らかにすることを目指した。また、ドイツ語の不定詞構文と日本語の動作名詞文の比較対照を行った。そこでは、従来の研究でとりわけ看過されてきたドイツ語のsein+不定詞("Peter ist essen")の分析を行うとともに、日本語における動作名詞文(「「太郎は食事だ」)が根本機能を同じくすることを示した。両者は話し手にとって眼前で生じる事象ではなく「不在態absentive」であり、類似の機能を担うことを明らかにした。さらに、ドイツ語における「心態詞Abtoenungspartikel」が話し手と聞き手による体験および知識の操作と関連していることを「終助詞」など日本語の機能類型にも鑑みて考察した。概略、ドイツ語と日本語という系統的にも地理的にも隔絶した2言語が「体験」と「知識」の表現に関して別の言語「類型」でありながら同一あるいは類似した「機能」を有していることが明らかになった。研究課題はおおむね順調に進捗している。日独対照研究、言語類型論を専門とする研究者との打ち合わせを行った(慶応大学、田中慎氏)刊行物としては・論文「意味付与の原理ードイツ語を例に(『KGゲルマニスティック』第21・22合併号.関西学院大学文学部・ドイツ文学研究室年報、pp.41ー55)がある。与格構文と日本語における二重主語構文および被害受身文、ドイツ語の非人称構文と日本語の無主語構文、ドイツ語の不定詞構文と日本語の動作名詞文、ドイツ語の心態詞と日本語の対応物についてさらに深く掘り下げる。体験と知識の表現類型を日独語を手掛かりに精緻化し、機能類型の異同のパターンを構築する。・言語類型論の専門家と引き続き研究打ち合わせを行う。・アジアゲルマニスト会議(8月、札幌)に参加し、研究発表を行う。・国際ゲルマニスト会議(2021年8月、イタリア・パレルモ)で分科会の議長を務めるとともに研究発表を行う。単著書「Grammatik der Bedeutungsstiftung(意味付与の文法)」の出版が2019年度にずれこんでいるため。これはドイツの専門出版社であるStauffenburg社から刊行されるが、出版社でのネイティヴチェックと最終の製本のアレンジがいまだ進行中であるためである。また、2019年度にはドイツで2編の論文、日本で1編の論文を出版する予定である。
回旋糸状虫におけるmRNAのトランス・スプライシング機構の研究

O.volvulusアクチンmRNAでは、spliced leaderが付加されて成熟mRNAとなるが、平成5年度の研究によって、5'末端非翻訳部にspliced leaderを含まず、intronを有する2つのクローンの存在を明らかにした。2クローンは、intron4またはintron 5を有していた。これら2クローンの存在から、poly A添加がcis-splicingとtrans-splicingが完了する前に生じ、cis-splicingはtrans-splicingの前に生じることを明らかになった。平成6年度には、trans-splicingの前にcis-splicingが完了するか否か検討するために、spliced leaderとintronを有するcDNAのクローニングを試みた。intron2,4,5をプローブとしてスクリーニングし、10 actinクローンを得たが、全てintronとspliced leaderを有しないクローンであった。次に、O.volvulus成虫cDNA libraryをspliced leader配列とintron3'末端配列をprimerとして、回旋糸状虫成虫cDNA libraryをPCR増幅をしたが、増幅産物は得られなかった。また、O.volvulus成虫mRNA 5ugをテンプレートとして上記のprimersを用いたRT-PCRを行ったが、陰性であった。本研究から以下のことが示唆される。(1)約1kbのアクチンmRNAでは、cis-splicingとpolyA付加はtrans-splicingよりも早く終了する。(2)今回得られたクローンがpolyAを有していたことから、cis-splicingとtrans-splicingは、RNA plymeraseII転写装置から離れた後に生じる。(3)cis-splicingは5'末端から順序よく3'末端に向けて行われるのではなく、3次構造に依存してsplicingしやすいところから行われる。(4)線虫では、5'末端のキャップ構造はtrans-splicingによって得られますが、trans-splicingが生じていないのにcis-splicingやpolyA付加が、線虫ではキャップ構造なくして行われている。回旋糸状虫雌成虫からλgt11によって作成された4系列のcDNAライブラリを回旋糸状虫アクチン5'末端非翻訳部位および翻訳部位をプローブとして100万クローンをスクリーニングした。得られた2つのクローンが、異なったイントロンを1つずつ保持し、スプライスド・リーダーは付加せず、ポリAを保持していた。スプライスド・リーダー配列とイントロンの3'末端配列をプライマーとしたPCR増幅、さらに3つのイントロンをプローブとしたplaque hybridizationによってスクリーニングしたが、スプライスド・リーダーとイントロンを有するクローンは見いだせなかった。(1)ポリA添加がシス・スプライシングとトランス・スプライシングが完了する前に生じ、シス・スプライシングがトランス・スプライシングの前に生じることが明らかになった。(2)スプライスド・リーダーとイントロンを有するアクチンクローンが存在しないか、希有な存在であること、さらに、トランス・スプライシングはシス・スプライシングが完了した後に生じる可能性が高いことが示唆された。スプライスド・リーダーを保持するアクチン成熟mRNAは、シス・スプライシングが完了している可能性が高いことから、スプライスド・リーダー配列を5'末端側プライマーとして用いたcDNAクローンの増幅およびスプライスド・リーダー配列を含むアンチセンス・オシゴヌクヘオチド添加による転写過程の阻害の可能性が示唆される。2クローンは、intron

4またはintron 5を有していた。これら2クローンの存在から、poly A添加がcis-splicingとtrans-splicingが完了する前に生じ、cis-splicingはtrans-splicingの前に生じることを明らかになった。本研究から以下のことが示唆される。(1)約1kbのアクチンmRNAでは、cis-splicingとpolyA付加はtrans-splicingよりも早く終了する。(2)今回得られたクローンがpolyAを有していたことから、cis-splicingとtrans-splicingは、RNA plymeraseII転写装置から離れた後に生じる。(3) cis-splicingは5'末端から順序よく3'末端に向けて行われるのではなく、3次構造に依存してsplicingしやすいところから行われる。(4)線虫では、5'末端のキャップ構造はtrans-splicingによって得られますが、trans-splicingが生じていないのにcis-splicingやpolyA付加が、線虫ではキャップ構造なくして行われている。
神経芽細胞腫の分化能に関与する神経特異的src遺伝子の定量的解析

src遺伝子は、脳組織内のみで、通常のc-src mRNAの他にalternative splicingを利用して神経特異的src mRNA(c-srcN1,c-srcN2)を転写する。これらの神経特異的src遺伝子は脳の分化に伴い発現比率が変化する事から、神経組織の分化に重要な役割を果していると考えられている。神経芽腫細胞株を用いて神経特異的src mRNAの発現を解析したところ、分化能を持つ神経芽腫は、神経特異的src mRNAを発現しており、薬剤による分化に伴いc-srcN2 mRNAの発現比率が上昇する事が明らかになった。この結果、実際の神経芽腫臨床例の予後にいかに反映されるかを、1988年から1992年までに治療した神経芽腫28列を対象にS1 nuclease protection assayで解析した。その結果、マススクリーニングで発見された1才未満神経芽腫症例で、全例にc-srcN1,c-srcN2 mRNAの強い発現を認めた。一方、1才以上IV期神経芽腫症例では神経特異的src mRNAの発現は低レベルか、又は同定不能であった。さらに、三種類のsrc mRNAの総量に対するスプライシングの比率を求め、特にc-srcN2 mRNAの発現比率に注目した。c-srcN2 mRNAの発現比率と予後との関連を分析すると、発現比率10%を境に大きく予後が異なる事が明かになった。c-srcN2 mRNAの発現比率が10%以下の10症例はいずれも進行神経芽腫であり、このうちの7例が死亡または腫瘍ありの状態であった。逆に、発現比率が11%以上の症例は年齢・病期に関かわらず全例が腫瘍なしで生存していた。c-srcN2の活性化はN-myc遺伝子の増幅と逆相関の関係にあり、さらに、N-myc非増幅型の高悪性度症例の予後をも的確に示しており、神経芽腫患児の予後を予見する有用なbiologiccal markerになりうる事が示された。神経芽腫64例のDNAに対するSouthern blottingの解析を終了し、この結果、N-myc遺伝子の増幅が従来から指摘される様に腫瘍の悪性度と密接に相関することを確認した。しかし、一才以上症例では、N-mycの増幅がなくとも予後不良例が存在する事も明かになり、N-myc以外のbiological markerの必要性が確認された。49例のRNAに対しは、Northern blottingにより、N-mycの発現を解析し次の事を明かにした。まず、N-mycの発現は遺伝子の増幅度とは必ずしも一致しないが、予後の悪いものは発現量が高い傾向にあった。また、発現の有無は神経芽腫の組織型に強く相関し、分化度の高い腫瘍や化学療法後に得られた高分化の腫瘍の検体ではN-mycの発現は殆ど認められなかった。8例のRNAに対して神経特異的src mRNAの発現をSl nuclease protection assayで解析した。その結果、1才未満症例はc-srcN1,c-srcN2 mRNAを、レチノイン酸で分化させた神経芽腫培養細胞と同程度に強く発現していた。一方、1才以上症例は、神経特異的src mRNAの発現は低レベルか同定不能であった。このパターンは、神経芽腫細胞株におけるsrc mRNAのスプライシング様式と一致しており、予後不良な進行神経芽腫がin vitroで細胞株として樹立され易い性格を持つ根拠の一つになっているものと思われる。

神経特異的src mRNAの発現は、神経芽腫臨床例において腫瘍の分化能を予見するbiological markerになりうる可能性があり、引き続きSl nuclease protection assayによる解析を行い、予後との関連をretrospectiveに分析する予定である。神経芽腫細胞株を用いて前年度に明かにした神経特異的src mRNAの発現と腫瘍の分化能との関連が、実際の神経芽腫臨床例の予後にいかに反映されるかを、1988年から1992年までに治療した神経芽腫28例を対象にS1 nuclease protection assayで解析した。total RNAは全例、化学療法施行前の検体から抽出した。その結果、マススクリーニングで発見された1才未満神経芽腫症例で、全例にc-srcN1,c-srcN2 mRNAの強い発現を認めた。一方、1才以上IV期神経芽腫症例では神経特異的src mRNAの発現は低レベルか、又は同定不能であった。さらに、in vitroの分析と同様に三種類のsrc mRNAの総量に対するスプライシングの比率を求め、特にc-srcN2 mRNAの発現比率に注目した。c-srcN2 mRNAの発現比率と予後との関連を分析すると、発現比率10%を境に大きく予後が異なる事が明かになった。c-srcN2 mRNAの発現比率が10%以下の症例はいずれも進行神経芽腫であり、このうちの7例が死亡または腫瘍ありの状態であった。逆に、発現比率が11%以上の症例は年齢・病期に関わらず全例が腫瘍なしで生存していた。注目されるのは、マススクリーニングで発見された病期IIIの2例でc-srcN2 mRNAの発現比率が10%前後と低かった事である。この2例は腫瘍の局所の進展状況により、A1プロトコールを要した当教室においては例外的なケースであった。これらの症例はマススクリーニングによる高悪性度神経芽腫の早期発見例である可能性が考えられた。c-srcN2の活性化はN-myc遺伝子の増幅と逆相関の関係にあり、さらに、N-myc非増幅型の高悪性度症例の予後をも的確に示しており、神経芽腫患児の予後を予見する有用なbiological markerになりうる事が示された。
複雑な秩序変数を持つ量子凝縮体におけるトポロジカル励起

中原と笠松は超流動3He-B相の渦芯構造に関して渦の回転軸に平行,および垂直な方向の磁場の影響を調べた.超流動3He-B相では,ノーマルコアをもつo-渦糸,A相が渦芯を占める軸対称v-渦糸,双芯型構造をもつd-渦の3種類の渦が知られている.我々は磁場が平行な場合はd-渦が,垂直な場合はv-渦が安定化することを見出した.また,磁場が垂直な場合は,磁場を強くするにつれて,d-渦からv-渦への構造転移が連続的に起こることを示した.高木は超流動3HeーA相におけるd-ソリトンが必然的にスピン流を伴うこと,これに伴いソリトンの両側のドメインは磁化が発生しなければならない事を示した.しかしながら,実験的には磁化の発生は明確には観測されず保存則が守られていない.このことは,現在未解決の問題である.現実には,Leggett-Takagi機構による磁化の緩和が起こっている可能性を考えている.また,ソリトンの構造にはkink-kink型とkink-antikink型が考えられそれにより,対消滅しないものと,対消滅が可能なものが在ると予想される.本研究は,複雑な秩序変数を持つ量子凝縮体におけるトポロジカル励起の解析を目的とする.今年度は,グループ全体が超流動3Heにおけるトポロジカル励起(渦糸およびドメイン)の研究を行い,中原と笠松はPhysical Review Bに論文が掲載された.当初は計画されていなかったが,中原はブラックホールの周りの超流体の解析を行い,興味深い振る舞いを得た.現在この解析をSpinor BECに拡張している.中原と笠松は,昨年度得られた手法を用いて,磁場の方向を渦の回転軸に対して,斜めからかけた場合の渦芯構造の安定性を調べ,双芯型渦やA相軸対称渦以外の渦構造が安定かするか否かを検討する.また境界条件における秩序変数のnベクトル周りの角度windingをもつ場合にどのような構造が現れるかを研究する.また,中原はSpinor BECを用いて実現する人工ブラックホールにおけるホーキング輻射などの現象について研究する.高木は昨年度の研究をさらに続け,結果を論文にまとめる.研究代表者中原は,前年度までの科研費「リー代数を用いた非断熱量子制御の研究」で開発した量子位相を非断熱的に印可する方法を用いて,新たなトポロジカル励起の生成を研究した.まず,3次元光トラップに閉じ込められたスピン1ポーラー相のボース凝縮体(以下BEC)において,3次元4重極磁場と軸方向の強い一様磁場を非断熱制御の処方に従って時間的に変化させる.すると非断熱制御が厳密に成り立つ点の半径を制御することにより,任意のHopfチャージを持ったリンク構造が生じることを示した.の構造は2次元球面の3次ホモトピー群で分類される.次にスピン2のBECのサイクリック相およびバイアキシャル・ネマティック相において非断熱を用いた3次元Skyrmionの生成を研究した.これ等のオーダーパラメターは3次元球の3次のホモトピー群で分類されるが,複雑な対称性を反映して,Skyrmionは24や16の大きな写像度を持つことを示した.また,BECにおいて一様な運動量密度を持つ波束を生成するポテンシャルを増田,中村らによって開発された「早送り理論」を用いて導出し,その非自明なスケーリング則を研究した.分担者高木は平行平板中超流動ヘリウム3-A相での半整数量子渦について,実験家と共同研究を行った.分担者笠松は擬2次元一様系におけるBEC中の巻き数2の量子渦の安定性を理論的に調べた.システムサイズが十分大きくなると,不安定性を引き起こす素励起の振動数の虚部が有限の値に収束し,一様系において多重量子渦は動的に不安定であることを明らかにした.また,有限磁場下における超流動ヘリウム3--B相の渦芯構造と相図を研究した.平成29年度に採択された日本とフィンランドの二国間共同セミナーにより,本研究計画は大幅に進めることができた.平成29年度の研究計画に述べた,当研究の代表者,分担者,研究協力者の多くが参加する研究グループ会議は,6月にフィンランドで行った二国間セミナーにより,当初の目的を上回る達成度が得られた.BECでは,渦糸ポンプの研究を行う予定であったが,これは前倒しとなり,平成28年度中に論文として出版することができた.また,F=1のBECにおける結び目構造やF=2のBECにおけるスキルミオンも年度内に解析を終え出版することができた.また,当初研究計画に含まれていなかった,BECにおいて一様な運動量密度を持つ波束を生成するポテンシャルを「早送り理論」を用いて導出することができた.超流動ヘリウム3の研究はやや遅れているが,B相の渦の研究は笠松の数値計算のコードの開発がほぼ終わり,平成30年春の日本物理学会で最初の成果を報告することができた.高木も京大の実験グループと共同研究を行った「平行平板中超流動ヘリウム3-A相での半整数量子渦」について,学会発表を行い,論文も投稿中である.これらの成果から,当初の研究計画はほぼ順調に進行していると思われる.中原と笠松は超流動3He-B相の渦芯構造に関して渦の回転軸に平行,および垂直な方向の磁場の影響を調べた.超流動3He-B相では,ノーマルコアをもつo-渦糸,A相が渦芯を占める軸対称v-渦糸,双芯型構造をもつd-渦の3種類の渦が知られている.

我々は磁場が平行な場合はd-渦が,垂直な場合はv-渦が安定化することを見出した.また,磁場が垂直な場合は,磁場を強くするにつれて,d-渦からv-渦への構造転移が連続的に起こることを示した.高木は超流動3HeーA相におけるd-ソリトンが必然的にスピン流を伴うこと,これに伴いソリトンの両側のドメインは磁化が発生しなければならない事を示した.しかしながら,実験的には磁化の発生は明確には観測されず保存則が守られていない.このことは,現在未解決の問題である.現実には,Leggett-Takagi機構による磁化の緩和が起こっている可能性を考えている.また,ソリトンの構造にはkink-kink型とkink-antikink型が考えられそれにより,対消滅しないものと,対消滅が可能なものが在ると予想される.本研究は,複雑な秩序変数を持つ量子凝縮体におけるトポロジカル励起の解析を目的とする.今年度は,グループ全体が超流動3Heにおけるトポロジカル励起(渦糸およびドメイン)の研究を行い,中原と笠松はPhysical Review Bに論文が掲載された.当初は計画されていなかったが,中原はブラックホールの周りの超流体の解析を行い,興味深い振る舞いを得た.現在この解析をSpinor BECに拡張している.平成30年度は前年度の研究で未完の部分,特に磁場の下での超流動ヘリウム3-Bの量子渦の相図を完了させるとともに,当初の平成30年度の研究計画を遂行する.中原と笠松は人工ゲージ場を用いた量子渦の非断熱生成の研究に取り掛かる.今年度は数値計算と数式処理を駆使した計算を行いたいので,ソフトウエア,ハードウエアともに,より強力なもの(高性能CPU,大容量メモリーなど)に更新する.前年度のフィンランドとの2国間セミナーを小規模にしたワークショップを日本で開催する.研究協力者のShinは昨年度の二国間セミナーに参加できなかったので,今回はぜひ参加を実現したい.また,研究の進捗状況によっては,フィンランドを訪問し,共同研究を進めていく.必要に応じて,数学者や原子物理学者,超低温研究者を近畿大学に招聘し,講演および議論を依頼する.中原と笠松は,昨年度得られた手法を用いて,磁場の方向を渦の回転軸に対して,斜めからかけた場合の渦芯構造の安定性を調べ,双芯型渦やA相軸対称渦以外の渦構造が安定かするか否かを検討する.また境界条件における秩序変数のnベクトル周りの角度windingをもつ場合にどのような構造が現れるかを研究する.また,中原はSpinor BECを用いて実現する人工ブラックホールにおけるホーキング輻射などの現象について研究する.高木は昨年度の研究をさらに続け,結果を論文にまとめる.平成29年度は日本とフィンランドの二国間セミナーが採択され,6月に実施したので,中原が共同研究のためにフィンランドを滞在する期間を減らすことができた.次年度使用額は,平成30年度に開催予定のワークショップの規模拡大または外国人研究者の招聘,訪問に用いる.中原は12月のワークショップ「超流動3HeおよびスピノールBECにおけるトポロジカル相・励起」にもう一名招聘する予定であったが,実現しなかったために残額が生じた.高木は年度内にワーククショップ以外で近畿大学を訪問する予定であったが,時間の都合がつかず来年度に使用することとなった.
学修（習）支援センターの実態調査およびピアサポーターのための教材開発

本研究の目的は、高等教育における多様な学修(習)支援の形態を調査し、現時点における特徴を示すこと、また学修(習)支援にかかわるスタッフの育成方法を開発することである。平成30年度は、ピアサポーター・トレーニング・メソッドの開発およびその教材化を中心に研究を進めた。メソッドについては、本年度はピアサポーター(チューター)のトレーニングに実績のあるアメリカ合衆国での研究や事例を中心に検討した。この際、当該分野で活発な活動を行っているCRLA(College Reading & Learning Association)の2018年度大会に参加し、本研究メンバーによる発表と質疑応答を行い、また他の学会員のチューター・トレーニングに関連する研究を知り得たことは、当研究を進めるうえで大いに助けとなった。結果、教材開発ではCRLAにおけるチューター・トレーニングのコンセプトを参考にすることにした。ただしアメリカ合衆国での方法をそのまま利用するのではなく、日本における高等教育の状況に適合するよう調整を行なっている。具体的には、CRLAのITTPCレベル1の14項目をベースにした学生向けの教材を作成している。項目は以下の通り。1.チュータリングとチューターの責任に関する定義/2.チュータリングの基本ガイドライン・すべきこととしてはならないこと/3.チューターセッションの始め方と終わり方のテクニック/4.成人の学習者・学習理論・学習スタイル/5.自信・困難な状況への対処/6.役割モデル/7.目標設定・計画立案/8.コミュニケーションスキル/9.アクティブリスニングと言い換え/10.紹介スキル/11.スタディスキル/12.批判的思考のスキル/13.チュータリングの職業倫理および哲学の遵守・セクシャル・ハラスメントに関する遵守・盗用に関する遵守/14.問題解決のモデルづくりピアサポーター・トレーニング・メソッドの開発およびその教材化についてピアサポーターに必要な能力およびそのトレーニング・メソッドについては、すでに考察や項目の選択を行なった。やや遅れているのは、オンライン教材化である。本来、平成30年度内にオンライン教材のパイロットモデルの制作が終了している予定だったが、完成はしていない。その理由として、平成29年度での制作の遅延が影響していること、また教材の構成を変更したことが挙げられる。教材の構成については、当初の計画では初級編「ピアサポーターとして知っておくべきことと、身につけるべき能力」、中級編「主体的に行動する能力」、上級編「先輩として後輩のピアサポーターをトレーニングする能力」の3段階、それぞれ5回程度の教材作成を予定していた。しかし研究を進めるにつれ、上述のレベル分けをするのではなく、一つの教材を用意して、学生が自身の段階に応じて内容を学ぶほうがより効果的であり、汎用性が高いだろうという結論となった。その結果、初級編上級編ではなく、全14回でレベル分けのない教材に構成を変更した。そのため文献や素材等の準備に時間がかかり、現時点で2か月程度の遅れが生じている。当該研究プロジェクトの最終年度にあたる2019年度には、1ピアサポーター・トレーニングのオンライン教材化の完成、2ピアサポーター・トレーニングのメソッドについての研究の推進の二つを達成する。1は、6月中に教材を作成し、その後ピアサポーターや教員がテストし、フィードバックを反映させて内容をブラッシュアップしていく。2は、CRLAやNCLCA(National College Learning Center Association)などの先行研究を基に、日本において有効なピアサポーター・トレーニングの内容を分析・探求する。1は興味のある人間がオンライン上で利用できるようにし、2は成果報告を学会発表や論文などのかたちで公表することを予定している。今後の学修(習)支援におけるピアサポーターの育成にとって利益となる成果を出すことを目標とする。具体的には、1全国の高等教育機関を対象とした学修(習)支援状況のアンケート調査および分析、2ピアサポーターのトレーニング・メソッドの開発およびその教材化となる。1については、平成30年2月から3月前半にかけて同アンケート調査を実施した。対象とした高等教育機関は1159件であり、有効回答数は363件となった。当初の計画では平成29年8月に実施する予定だったが、同年7月前半に同様の趣旨のアンケート調査を日本リメディアル教育学会員を対象に行うこととなった(有効回答数66件)。本研究でのアンケート調査に、この会員対象の調査結果を参考にしたため、上述のようにスケジュールを変更した。アンケート調査の回収は3月中旬にほぼ終了している。ピアサポーター・トレーニングについては、平成29年9月にアリゾナ州で現地視察を行った。国立大学、州立大学、コミュニティカレッジの合計9校を訪問し、それぞれの理念や運営方法に関する質疑応答、また学生や教職員スタッフによるチュータリングの見学を行った。現在の日本の高等教育機関がモデルにしているチュータリングは、主としてアメリカ合衆国で展開してきた手法である。大小さまざまな規模の教育機関でその現場を視察できたことは、今後ピアサポーターのトレーニングを開発していくうえで大きな成果となると考えられる。さらに、本研究の代表者がすでに実践しているピアサポーター・トレーニングの検証を行った。1全国の高等教育機関を対象とした学修(習)支援状況のアンケート調査「研究実績の概要」で示したように、アンケート調査の実施時期が約半年間先送りになり、7月ではなく2月の開始となった。対象機関の協力によって本アンケート調査は終了し、貴重なデータを得ることができた。回答は選択項目・自由記述項目ともにデータ入力し、この作業も完了している。

現在は、学会発表や論文投稿をみすえてアンケート調査結果の分析を行っている。したがって計画実施の時期にズレはあったものの、平成29年度末の時点では本調査に関してはおおむね計画通りの進捗であるということができる。2ピアサポーターのトレーニング・メソッドの開発およびその教材化平成29年度は、当初の計画ではピアサポーターのトレーニング・メソッドのパイロットモデル(初級編「ピアサポーターとして知っておくべきことと、身につけるべき能力(仮)」)を作成することを予定していた。しかしながら、この内容は1のアンケート調査結果を参照し、高等教育機関における課題やニーズを検証したうえでトレーニング内容を検討することを想定していた。しかし、1の実施時期の変更にともない2のパイロットモデル作成に遅れが生じ、平成29年度時点では作成に着手することができていない。しかしながら、ピアサポーターのトレーニング・メソッドの必要性については、1の結果や複数の教育機関との意見交換、またアメリカ視察の成果等からうかがうことができた。本研究の目的は、高等教育における多様な学修(習)支援の形態を調査し、現時点における特徴を示すこと、また学修(習)支援にかかわるスタッフの育成方法を開発することである。平成30年度は、ピアサポーター・トレーニング・メソッドの開発およびその教材化を中心に研究を進めた。メソッドについては、本年度はピアサポーター(チューター)のトレーニングに実績のあるアメリカ合衆国での研究や事例を中心に検討した。この際、当該分野で活発な活動を行っているCRLA(College Reading & Learning Association)の2018年度大会に参加し、本研究メンバーによる発表と質疑応答を行い、また他の学会員のチューター・トレーニングに関連する研究を知り得たことは、当研究を進めるうえで大いに助けとなった。結果、教材開発ではCRLAにおけるチューター・トレーニングのコンセプトを参考にすることにした。ただしアメリカ合衆国での方法をそのまま利用するのではなく、日本における高等教育の状況に適合するよう調整を行なっている。具体的には、CRLAのITTPCレベル1の14項目をベースにした学生向けの教材を作成している。項目は以下の通り。1.チュータリングとチューターの責任に関する定義/2.チュータリングの基本ガイドライン・すべきこととしてはならないこと/3.チューターセッションの始め方と終わり方のテクニック/4.成人の学習者・学習理論・学習スタイル/5.自信・困難な状況への対処/6.役割モデル/7.目標設定・計画立案/8.コミュニケーションスキル
熱流体注入による有機溶剤汚染地盤の浄化機構に関する研究

本研究は、油などに代表される有機溶剤によって汚染された地盤を浄化する方法として、熱流体を注入することにより、地盤内間隙構造内に残留する汚染流体の分布をX線CTスキャナを使って評価する研究である。地盤材料の温度(T1)と注入流体の温度(T2)条件に着目し、T1=T2のとき、T1<2のとき、T1>T2の3つの条件を想定して、どの条件が有機溶剤の回収に適切な条件かを画像解析により評価した。その結果、この研究では注入流体の温度を20°C、対象地盤材料の温度を60°Cにして熱流体を注入すると、注入流体の毛管現象を抑制し、即ち局所的な流動挙動を抑制するため、油の回収量が増える(浄化促進)ことが分かった。本研究の目的は、,VOC流体の地盤内残留機構と流動機構を評価し,それを踏まえて高温流体の注入に伴う浄化機構をマイクロX線CT画像解析により評価することである。この目的を達成するために、26年度は以下の内容に取り組んだ。(1)マイクロX線CT対応型高温流体注入実験および可視化(2)地盤材料の間隙構造の画像解析と間隙中の流体の領域分割画像解析手法の開発(3)画像解析による間隙構造とFEMによる一相流動解析による接続性の定量評価研究の成果の意義:(1)では、現象を観察するためにマイクロX線CT対応型高温流体注入実験装置を開発し、マイクロCT画像を得る環境を作った。このことより、対象とする砂材料内部の間隙構造を抽出することができ、現象をより観察できるようになった。(1)で得られたCT画像を定量評価するための前処理を意味し、一般に土粒子と空隙のような二相材料を二値画像としてヒストグラム解析により領域分割することは、すでに手法が確立されている。しかし、本研究のように間隙内に空気、水、油のように四相材料の場合のヒストグラム解析による定量評価手法には、限界があることを見出したため、(2)では、画像の空間情報を損なわないマーカー付領域分割法を新たに提案した。(3)では、非圧縮性ナビアストークス方程式を支配方程式とするモデルを有限要素法を用いた数値解析において、(1)(2)より得られた画像を幾何条件として取り込み、間隙内の流動解析を実施した。得られた結果と画像解析により得られる間隙径分布との比較検討を行った。この結果より、数値解析上の考察にはなるが画像解析の観察では不足する動的な観察を加えられるようになった。油系材料による地盤汚染の長期化は,対象とする砂地盤材料の間隙構造の空隙径分布,形状,そして間隙の接続性と関連する.本研究の目的は,X線CT画像解析を用いて油などに代表される軽比重難水溶性流体(LNAPL)の地盤内残留機構と流動機構を解明し,これを踏まえて地盤内LNAPLの浄化メカニズムを解明することである。27年度では、これまでに開発したマイクロX線CTスキャナ対応型の一次元流動実験装置を温度制御可能な実験装置に改良した.また,申請者のグループが提案した画像解析による間隙評価手法を用いて異なる温度条件下(20度と60度)における流体注入による浄化状態の評価を試みた.得られた知見を以下に列挙する.1)実験条件が60°Cの場合,LNAPLも注入流体も粘性が低下するため,流動しやすく流動現象の局所化が生じ,回収率アップの要因にならない.2)90%以上のLNAPL回収率は,注入圧が急激に減少するBreak throughポイントまでで決定する.3)60°C状態のLNAPL汚染砂に少なくとも20°Cの流体を注入すると,LNAPLの回収率が改善される.研究成果の意義:ここでは温度制御可能な実験装置を新たに改良し,LNAPLで飽和させた豊浦砂供試体に対して異なる温度条件下で流体を注入する実験を実施した.この実験よりLNAPLの回収量から温度制御による浄化効率を評価するとともに,その供試体のX線CT撮影をすることで,豊浦砂供試体中に残存するLNAPLの残留分布を定量評価することが可能となった.(1)26年度に開発に着手したマイクロX線CT対応型高温流体注入実験では、60度の高温空気の圧入を可能としたが、その後の追加実験などで温度制御が定常でないことが判明し、27年度では、この装置を改良することに注力した。その結果、研究実績の概要に明記しているような大きく3つの成果が得られている。(2)画像解析の高度化を目指して、地盤材料の間隙構造の画像化とその定量化を目指す研究を行ってきたが、その成果が国際ジャーナルに一編投稿中である。(3)昨年度の報告書で記述した今後の研究推進報告の一つである格子ボルツマン法の導入については、CUDAプログラミングを導入し、かつ3次元間隙構造を幾何情報として取り入れる仕組みまでは完成した。ここでは水で満たされた状態の中に油を注入する現象の定性的評価は可能となりつつある。本研究では,温度制御によるLNAPL浄化効率の評価のために異なる温度条件化での流体注入実験を行い,LNAPLの回収量の変化を評価した.実験供試体をMXCT撮影することによって得られたCT画像から,残留LNAPLの三次元間隙径分布を定量的に評価した.LNAPL飽和地盤と注入する流体の温度条件の違いmにより,Break throughまでの時間が最長だったケースは、注入

流体温度が20度で汚染地盤は60度の条件であったがこれが896秒,最短のケース3は、注入流体の温度が60度で汚染地盤の温度が20度のケース2で、592秒と大きく異なる結果が得られた.また、Break throughの時点でLNAPLの回収はほとんど終わっているため,最終的なLNAPLの回収量もBreak throughの時間と同様に評価できる.高温空気を圧入した場合と異なり、注入する液体の温度を上昇させると粘性が低下するため、ケース2ではLNAPL回収量が低下したと考えられる。粘度が下がり流動性を増したLNAPLに対して常温の液体を注入することで回収量が増加することがケース3から分かった。各実験ケースのLNAPL回収量の変化から、温度条件に伴う粘性と界面張力の変化が及ぼす影響を確認できた。温度条件に関わらずヨウ化カリウム水溶液の注入では4278μm付近の間隙径にあるLNAPLはよく回収され,比較的大きな間隙径からは回収されにくいが,温度を上昇させるとその傾向がより顕著に現れた.浄化を向上させるために温度制御を考慮したが、単純に温度上昇だけでは浄化の効果が得られず、むしろ現場を高温状態にし、常温の流体を注入する方が、浄化の効果が得られる可能性が高いという知見が得られたことは今後の本研究の重要なポイントと考える。本研究に関連する成果は国際ジャーナル一編、国際会議論文2編、学会発表2件、発表されている。本研究は、油などに代表される有機溶剤によって汚染された地盤を浄化する方法として、熱流体を注入することにより、地盤内間隙構造内に残留する汚染流体の分布をX線CTスキャナを使って評価する研究である。地盤材料の温度(T1)と注入流体の温度(T2)条件に着目し、T1=T2のとき、T1<2のとき、T1>T2の3つの条件を想定して、どの条件が有機溶剤の回収に適切な条件かを画像解析により評価した。その結果、この研究では注入流体の温度を20°C、対象地盤材料の温度を60°Cにして熱流体を注入すると、注入流体の毛管現象を抑制し、即ち局所的な流動挙動を抑制するため、油の回収量が増える(浄化促進)ことが分かった。(1)マイクロX線CT対応型高温流体注入実験および可視化では、これまでに開発していた一次元流動実験装置に対し、60°Cの高温空気の圧入ができるよう装置の改良を行い、油汚染を模擬したパラフィンが分布する砂供試体内部に温度調整が可能な空気の注入実験が可能となった。(2)地盤材料の間隙構造の画像解析と間隙中の流体の領域分割画像解析手法の開発について、一般にCT画像の領域分割法には、CT値をヒストグラム化し、その変曲点を閾値として領域分割する方法と画素勾配の局所最小値を初期条件として,画素の勾配に沿って領域を拡大していき,勾配の大きい部分にできる境界(Watershed)を元に領域を分割する方法がある。前者には、定量評価に限界があることが分かってきたので、本研究では、画像データのヒストグラム解析による領域分割手法を採用せずに、空間情報を損なわないマーカー付領域分割法を採用し、画像の領域分割(多値化処理)が可能となった。(3)画像解析による間隙構造とFEMによる一相流動解析による接続性の定量評価では、(2)で領域分割した画像に対し、これまで本研究室で提案してきた間隙径分布解析手法を用いて、CT画像から抽出した画像に対し、間隙径分布処理とその幾何学的情報を用いて3次元有限要素解析を行い、間隙内の流動解析が可能となった。以上の理由により、研究の進捗状況はおおむね順調に展開している考える。28年度は最終年度であることから,基本的にこれまで選ら得た研究し成果の見直しと精度評価を行っていく。
タイ王国寄生虫感染関連胆道がんの症例・対照研究による薬物代謝酵素遺伝子多型

胆道がんは、早期発見が困難で予後は極めて不良である。タイ王国東北部の肝臓がんの年齢調整罹患率は世界一高率であるが、同地方の肝臓がんの多くが肝内胆管がん(cholangiocarcinoma)であるとされている。疫学研究及び動物実験から肝吸虫Opisthorchis viverrini感染と食品由来及び内因性のニトロサミンがその要因として強く疑われているか、発がんのメカニズムは明らかではない。本研究は化学発がん剤の代謝に関与する薬物代謝酵素の遺伝的多型による酵素活性の差か胆道がん感受性の個体差を規定しているとの作業仮説を立て、症例・対照研究を行なった。症例と対照132ペアに基づく解析では、GSTM1及びGSTT1の各遺伝子多型、血清中肝吸虫抗体の有意な上昇の有無、肝吸虫の駆除剤であるPraziquantel治療歴、教育レベル、喫煙、飲酒を補正し、生活習慣要因による肝内胆管がんの危険度(オッズ比)を求めた。現在までの解析結果では、抗体価上昇例では正常例に比べて、週に1回以上の現在飲酒者は非飲酒者に比べて、それぞれ危険度か統計学的に有意に上昇していた。また、代謝酵素遺伝子多型と飲酒との交互作用を検討したところ、GSTM1多型は、飲酒による肝内胆管がん発生に影響を及ぼしていることが強く疑われた。
トリオキサン重合時に副生する大環状ポリオキシメチレンの生成メカニズムとその性質

トリオキサン(TOX)のカチオン開環重合を行ったところ,明確な二山の分子量分布をもつポリオキシメチレン(POM)が生成することを確認した。さらに,低分子量側のポリマ-(Mn2×10^3;Mw/Mn=1.11.2;n=6080)は,ポリマ-の結晶融点より高温で重合させた場合や,γー線固相重合によった場合には存在しないことも確認した。このポリマ-はアルカリ中で煮沸しても安定であるので,高分子量側POMとは容易に分離でき,また,`H NMR(400メガ)解析によっても未端基が検出されないことから環状物であることを結論した。この単分散大環状POMの分子量が,予想される結晶ラメラ厚みの2倍の鎖長をもつPOMの分子量と比較的近いことから,これまでの知見と併せて,この大環状POMの生成機構として,反応系中に析出したポリマ-結晶のラメラ表面での“Backーbiting"(分子内トランスアセタ-ル化反応)を想定した。大環状POMは,DSC測定により,未端を安定化した高分子量POMより熱安定性にすぐれていることも確認した。また,結晶状態でγー線を照射するとさらに重合が進行して,平均分子量は増大する。
BMPシグナル修飾因子の同定と機能解析

Bone Morphogenetic Protein(BMP)は、in vitroにおいて筋芽細胞の分化成熟を抑制し、代わりに骨芽細胞への分化を誘導する。このBMPの作用は、細胞膜に存在するBMP受容体によって活性化される転写因子Smadによって核内へと伝達されると考えられている。我々は、受容体によってリン酸化されるSmad1のリン酸化部位に酸性アミノ酸の変異を導入し、このSmad1が構成的に活性化され、過剰発現によって骨芽細胞分化や、アフリカツメガエルにおける腹側化を誘導できることを明らかにした。そこで、Smadの活性を制御する因子を明らかにする目的でSmad1結合因子を探索した。Smadを過剰発現し、形成された複合体を免疫沈降法で分画した後、そこに含まれる因子をLC-Ms/Ms解析で同定した。複数の細胞内因子が同定された中で、我々はZn finger型の転写調節因子に注目した。免疫沈降実験によって、本因子とSmad1の複合体形成が確認された。本因子は核内に局在する因子で、これを過剰発現すると、BMPによる筋芽細胞から骨芽細胞への分化誘導作用や、Smad結合配列を含むルシフェラーゼレボータ活性が抑制された。一連の欠失変異体の作成から、核内に局在するための領域とBMP活性抑制領域が重複する可能性が示された。以上の結果より、今回同定されたZn finger型転写調節因子は、新しいSmadの抑制因子であることが明らかとなった。
戦略的提携の安定性と組織学習効果に関する総合研究-理論的解明と実証-

本研究は,ゲーム理論の分析枠組に従いながら,戦略的提携の安定性に関するロジックを明らかにするとともに,その決定要因について実証的に解明することを目的としたものである。研究成果と課題は以下のとおりである。1.理論的研究を進めるために戦略的提携に関する諸理論の比較を行い、分析枠組としてゲーム理論を採用した。そして,戦略的提携の安定性にとって構造的協調と動機的協調の2要因が重要であることを指摘した。2.定量分析のプレリサーチとして,国際合弁企業2社に対してヒアリング調査を行なった。そして,戦略的提携の安定性の決定要因として重要であるとされる構造的協調や動機的協調に加えて,パートナー間の信頼が極めて重要であることを発見した。3.日系国際合弁企業に対するアンケート調査の結果,戦略的提携の安定性にとって動機的協調のほうが構造的協調よりも大きな影響を与えていることがわかった。また,構造的協調と動機的協調のトレード・オフの関係など新たな発見がみられた。4.戦略的提携における信頼の重要性に着目して,その影響パターンをシステム・ダイナミクスによるシミュレーションによって予測した。その結果,低信頼・高不確実性下では,パートナー関係が最も不安定になること,しかしながら,そうした状況下でもパートナー関係を維持することができた場合は,パートナー関係に関係的信頼が形成され安定的な関係が形成されることがわかった。今後の課題としては,1.戦略的提携と組織学習効果との関係についての実証的研究を行うこと,2.データを充実させ、産業別、規模別、提携のタイプ別によるより詳細な実証研究ができるようにすること、3.多くのケース・スタディによって定量的分析結果によりリアリティを加えることの3点を指摘することができる。本研究は,ゲーム理論の分析枠組に従いながら,戦略的提携の安定性に関するロジックを明らかにするとともに,その決定要因および組織学習効果との関係について,実証的に解明することを目的としたものである。平成16年度と17年度の2ヵ年にわたり実施される。平成16年度は,次の3点について研究した。1)理論的研究を進めるために戦略的提携に関する諸理論の比較を行い分析枠組としてのゲーム理論の有効性について検討した。そして,理論検討から導出された仮説命題に基づき,戦略的提携の安定性モデルを構築し,その時系列的挙動を調べるために,システム・ダイナミクスによるシミュレーションを行った。その結果,戦略的提携の安定性が,当初の予想よりも極めて複雑な挙動を示すことが確認された。この結果は,『北海学園大学経営論集』第2巻第4号にて発表された。2)実証研究におけるプレリサーチとして,国際合弁企業2社に対してヒアリング調査を行なった。そして,戦略的提携の安定性の決定要因として重要であるとされる構造的協調や制度的協調に加えて,パートナー間の信頼が極めて重要であることを発見した。この結果は,『北海学園大学経営論集』第2巻第2号において英文にて発表された。3)日系国際合弁企業に対するアンケート調査を実施し,国際合弁企業の安定性の決定要因について多変量解析に基づく研究を行った。戦略的提携の安定性の決定要因に加え,構造的協調と動機的協調のトレードオフの関係など新たな発見がみられた。この結果は,学会査読論文として『経営行動科学』第18巻第2号において英文にて発表された。平成17年度は,16年度の研究結果において指摘された事項に関して重点的に検討し,研究の総括を行う。平成16年度と17年度の2ヵ年にわたり実施された。平成17年度の研究成果は主として次の3点である。1.戦略的提携の有効性を検討するために、M&Aとの比較を行った。

技術水準別、組織学習の必要性の程度によって、有効性がどの程度異なるのか、主として文献研究による分析を試みた。この結果については、「科学研究費補助金成果報告書」(冊子体)において英文にて発表している。2.戦略的提携における信頼の重要性に着目して、その影響パターンをシステム・ダイナミクスによるシミュレーションによって予測した。その結果、低信頼・高不確実性下では、パートナー関係が最も不安定になることが発見された。しかしながら、そうした状況下でもパートナー関係を維持することができた場合は、パートナー関係に関係的信頼が形成され安定的な関係が形成されることがわかった。この結果については、Meiji Business Review, Vol.53, No.4,において英文にて発表されている。3.平成16年度の研究成果発表として、第4回21世紀産業経営管理国際学術検討会議(2005年12月9日、台湾国国立高雄応用科技大学)において、「戦略的提携の安定性に関する研究:理論的解明と実証」というタイトルで研究報告を行った。
労働者の覚醒度を高める睡眠健康対策とその効果判定に関する研究

午後に生じる眠気は,作業効率を落とすのみでなく,職場での事故や作業ミスを誘発する.これまで,午後の眠気を抑えるために,さまざまな方法が考案されてきた.なかでも,約20分間の短時間仮眠が注目され,その効果は多くの研究により実証されている,いくつかの企業においては,職場で短時間の仮眠をとる試みがなされているようであるが,安全かつ衛生的な仮眠が可能な場所を確保することは,どの職場でも容易であるとは考え難い.その場合,仮眠以外の選択肢が望まれる.昨年度までに行った一連の研究により,限られた昼休み時間にも利用できるような短時間(約30分間)の自然光受容が,覚醒度を上昇させるだけでなく,気分状態を改善することが新たに明らかになった.午後の自然光受容は職場におけるメンタルヘルスの維持・改善効果も期待される.今年度は,スウェーデン国カロリンスカ研究所において,眠気に関する基礎研究を行った.研究の結果,強い眠気の状態では,眠気の自覚症状と生理的覚醒度やパフォーマンスの間に乖離が生じることを実証した.この乖離は,安全に対する自覚を軽視することにつながる可能性があるため,労働安全を考える上で大切な視点であると考えられる.また,本研究では、眠気の生理的指標,特に心拍数の変動は,パフォーマンス悪化の数分前に生じることを明らかにした.生理的指標からパフォーマンスを予測することにより,労働作業中の事故を予測できる可能性がある.本年度の研究成果は2編の学術論文にまとめられた.1日の3分の2を覚醒に、3分の1を睡眠に費やすように仕組まれているにもかかわらず、年々、覚醒時間は延長し、睡眠時間は短縮している。労働者は覚醒時間の大半を仕事に使うが、勤務の時間帯は近年、夜間ないし早朝にずれてきている。このような状況では、労働者がより健康な睡眠をとり、より目覚めた状態で仕事をすることは容易ではない。その結果、作業能率は低下し、事故が起こりやすくなる。さらに、創造的な仕事も阻まれる。労働の質を高めるためには、仕事中の覚醒度を維持・促進させる必要がある。睡眠研究の著しい進歩によって、覚醒度対策につながるような知見が示されている。たとえば、短時間の仮眠、高照度光、運動などは、その有効性が実験的には証明されている。しかし、これらが実際の職場でどの程度有効であるかについては、ほとんど検討されていない。職場における実用性という点では、労働者の睡眠習慣や生活習慣の是正、職業性ストレスの管理、睡眠健康教育の実施なども適当な対策となるかもしれない。本研究では、労働者の覚醒度を向上させるための実際的な対策を探ること、およびその効果を判定することを目的とした。今年度は,既存の研究成果にもとついて、有効でありながらも、職場で実施しやすい対策を仮説的に考案した。勤務スケジュール、仕事内容、年齢構成などは職場ごとに異なるため、産業医や保健師など産業保健スタッフも交えて、候補となる対策の妥当性をよく審議した。並行して、導入した対策の効果を正確に判定するシステムを構築した。評価項目には生理学的指標(睡眠ポリグラフィ、心電図RR間隔など)、心理学的指標(自覚的眠気、疲労感など)、行動学的指標(精神運動ビジランス、睡眠・覚醒パターンなど)を含めた。これらの項目は労働現場において測定するため、携帯型測定器を活用した評価システムづくりを目指した。午後に生じる眠気は,作業効率を落とすのみでなく,職場での事故や作業ミスを誘発する.これまで,午後の眠気を抑えるために,さまざまな方法が考案されてきた.なかでも,約20分間の短時間仮眠が注目され,その効果は多くの研究により実証されている.いくつかの企業においては,職場で短時間の仮眠をとる試みがなされているようであるが,安全かつ衛生的な仮眠が可能な場所を確保することは,どの職場でも容易であるとは考え難い.その場合,仮眠以外の選択肢が望まれる.近年,高照度の光受容による覚醒度の維持・亢進効果が注目され,眠気防止対策としての利用が模索されている.夜間には高照度照射装置が必要となるが,日中であれば,特別な装置を用いるまでもなく自然光が利用できる.環境負荷,費用対効果を考慮すると,自然光の利用が望ましいと考えられる.しかしながら,自然光が午後の眠気に与える効果を実証的に示した報告はほとんどない.そこで本研究では,限られた昼休み時間にも利用できるような短時間(約30分間)の自然光受容が,覚醒度に及ぼす影響を調べることを目的とした.今年度は,昨年度得られた実験データ(脳波,自律神経系活動,課題パフォーマンス,主観的眠気など)を詳細に分析し,原著論文としてまとめることを課題とした.分析の結果,短時間の自然光受容が脳波を指標とする生理的覚醒度を上昇させ,主観的眠気を抑える効果があることが分かった.本研究の結果は,原著論文として国際誌上で発表された.午後に生じる眠気は,作業効率を落とすのみでなく,職場での事故や作業ミスを誘発する.これまで,午後の眠気を抑えるために,さまざまな方法が考案されてきた.なかでも,約20分間の短時間仮眠が注目され,その効果は多くの研究により実証されている,いくつかの企業においては,職場で短時間の仮眠をとる試みがなされているようであるが,安全かつ衛生的な仮眠が可能な場所を確保することは,どの職場でも容易であるとは考え難い.

その場合,仮眠以外の選択肢が望まれる.昨年度までに行った一連の研究により,限られた昼休み時間にも利用できるような短時間(約30分間)の自然光受容が,覚醒度を上昇させるだけでなく,気分状態を改善することが新たに明らかになった.午後の自然光受容は職場におけるメンタルヘルスの維持・改善効果も期待される.今年度は,スウェーデン国カロリンスカ研究所において,眠気に関する基礎研究を行った.研究の結果,強い眠気の状態では,眠気の自覚症状と生理的覚醒度やパフォーマンスの間に乖離が生じることを実証した.この乖離は,安全に対する自覚を軽視することにつながる可能性があるため,労働安全を考える上で大切な視点であると考えられる.また,本研究では、眠気の生理的指標,特に心拍数の変動は,パフォーマンス悪化の数分前に生じることを明らかにした.生理的指標からパフォーマンスを予測することにより,労働作業中の事故を予測できる可能性がある.本年度の研究成果は2編の学術論文にまとめられた.
膜シャペロンFKBP38によるプロテアソーム制御の分子機構の解析

(1)FKBP38とプロテアソームの結合解析FKBP38結合タンパク質複合体解析の結果、プロテアソームのほぼ全てのコンポーネントを同定した。その他に、ユビキチン、Hsp90複合体、いくつかの機能未知のタンパク質が同定された。これらの結果より、FKBP38がユビキチン・プロテアソーム経路に関与していることが予想された。申請者は293T細胞において、内在性のFKBP38とプロテアソームが確かに結合していることを確認した。また、FKBP38のプロテアソーム結合部位を同定した。さらに、Far-Western法によりプロテアソームのFKBP38結合サブユニットを特定した。特定されたサブユニットについてリコンビナントタンパク質を作製し、細胞内および試験管内でFKBP38との結合を確認した。(2)FKBP38とプロテアソームが結合する細胞内部位の同定、およびFKBP38によるプロテアソームの局在制御への関与の解析。細胞にタグを付加したFKBP38とプロテアソームを共発現させ、両者が共局在する細胞内部位を同定した。また、FKBP38のミトコンドリア局在に伴ってプロテアソームがミトコンドリアに局在変化するか調べた。(3)FKBP38によるプロテアソーム活性制御の解析。予備的研究によりFKBP38ノックアウトマウスを作製したが、本研究でコントロールマウスおよびFKBP38ノックアウトマウスのPEFのタンパク質抽出液を用い、試験管内でプロテアソーム活性を測定した。