hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地下水と養魚池の高度利用によるバングラデシュ農村の持続的開発

本研究は、個人所有の養魚池が非常に多く存在するバングラデシュの水稲二期作地帯を対象とし、地下水資源、養魚、稲作に関する持続的な最適戦略の導出を試みるものである。研究代表者と研究協力者は、2018年度には2回、バングラデシュへ渡航した。具体的な対象地域は、ジャマルプル市近郊に設定した重点集落と不圧帯水層をコモンズとして共有する範囲である。3箇所の水位・水温観測井、ならびに、2箇所のパルスロガー付き転倒マス型雨量計を運用した結果、その範囲が明らかとなった。そして、重点集落の人工貯水池12基、ならびに、その他のいくつかの水体について、水質各項目、構造諸元、利用目的、所有・管理形態、棲息する生物などを調査した。12基の人工貯水池のうち、養魚をもっぱらの目的とする1基に着目し、水位、水温、溶存酸素の自動観測を含む重点的な水質調査、およびに、冬季に地下水を導入してインド亜大陸における代表的な食用コイ3種を栽培する実験を行った。対照地区として設定した滋賀県甲賀市の今郷地区においても、自動観測を継続し、2018年度内に9回の現地調査を行った。以上のフィールド調査にもとづき、(1)養魚池水質の日周期動態に関するシステム解析および今郷地区の溜池との比較、(2)養魚池を運用する管理者レベルの意思決定支援に対するロバスト最適化理論の適用について、学術論文として公表した。また、(3)灌漑用ポンプと土水路による水田と人工貯水池への地下水配水システムに関し、開水路水理学と微分方程式論にもとづき、定常状態間の遷移について検討した。その結果を、大学院生が2018年11月に奈良市で開催されたPAWEES国際会議で口頭発表し、さらに、修士論文としてとりまとめた。本研究は、バングラデシュの水稲二期作地帯において、年間を通じて定温の地下水を冷涼な農閑期に養魚池へ揚水し、稚魚を促成栽培することの可能性を検討するものである。とくに、地域レベルでの持続的な最適政策を、汎用性のある数理的手法にもとづいて提示、実証することを目的とする。ここでいう持続的とは、地域水環境と農村経済における平衡点回帰性を意味する。また、乾季潅漑稲作における大規模な地下水揚水、ならびに、自然水体における多様な魚種を対象とした伝統的漁撈活動とのトレードオフを合理的に行うことを要件とする。ジャマルプル市近郊に重点集落を設定し、地域全体での水動態を水理学的、水文統計学的に明らかにするため、地下水と地表水の観測と解析を行っている。また、稲作と漁撈の対立、共存関係に対して、対象とする農村地域社会の実態を深く理解したうえで、確率過程論やシステム制御理論の立場から数理モデルを構築し、最適な地下水揚水戦略を導出することを試みている。研究初年度である2016年度までの観測と解析により、重点集落一帯は不圧帯水層をコモンズとして共有している一方、養魚池は個人所有が原則であることが明らかとなった。そして実際に、養魚池にインド亜大陸における代表的な食用コイ3種の稚魚を放流後、冬季に不圧帯水層から地下水を揚水した。これまでに、最適戦略の導出のため、帯水層の貯留量と養殖される水産資源の価値を状態変数とする確率制御モデルをすでに構築しているが、新たに得られた知見をもとにモデルに改良を加えていくことが必要である。とくに、動的計画法における最大値原理を支配するベルマン方程式を数値的に解く場合には、状態変数が増えるにしたがって爆発的に計算量が増大するため、状態変数のできるだけ少ないモデル、また、値を推定すべきパラメータのできるだけ少ないモデルの構築を指向する。研究代表者と研究協力者のバングラデシュへの渡航は、施設設営と現地協力者へ調査の依頼を行う研究期間最初期(5月)、および、地下水導入による養魚を実際に行う時期(11月と12月)の計3回にわたり実施した。本研究の対象地域は、重点集落と不圧帯水層を共有する範囲として定義される。その範囲を明らかにし、地下水動態のモデル化を行うため、研究開始以前2箇所のみで運用していた水位・水温観測井を3箇所に拡張した。すなわち、観測井を1箇所、新たに掘削した。また、降雨の時空間的分布を正確に把握するため、パルスロガー付き転倒マス型雨量計を2箇所に設置した。冬季の地下水導入による養魚は、これまでに水位・水温観測を行っている重点集落の養魚池において試行するものとした。養魚池の水収支、熱収支、溶存酸素濃度変化を把握するため、自動観測装置を設置した。試験養魚池を含む重点集落の人工貯水池12基、ならびに、その他のいくつかの水体について、水質各項目、構造諸元、利用目的、所有・管理形態、棲息する生物などを調査した。水質調査をより精度良く行うための装置を整備した。また、水利施設、すなわち潅漑用ポンプや用排水路に関しては、バングラデシュ農業大学の協力による水準測量などを行った。その結果、既存の不圧地下水用の電動ポンプに賃借した送水ホースを接続し、試験養魚池へ地下水を揚水するものとした。バングラデシュの冬季における養魚に関しては、資料が少なく、バングラデシュ農業大学の水産学専門家、育苗業者、養魚池所有者からの情報提供により知見を蓄積した。その結果、インド亜大陸における代表的な食用コイ3種が混合した稚魚群を試験養魚に用いるものとした。

最適戦略の導出に関しては、ベルマン方程式の汎用的な数値解析モデルに改良を重ねた。本研究では、バングラデシュの水稲二期作地帯において、年間を通じて定温の地下水を冷涼な農閑期に養魚池へ揚水し、稚魚を促成栽培することの可能性を検討してきた。とくに、地域レベルでの持続的な最適戦略の導出に際し、数理的最適化手法の応用を試みている。ここでいう持続的とは、地域水環境と農村経済における平衡点回帰性を意味する。ジャマルプル市近郊に重点集落を設定し、地域全体での水動態を水理学的、水文統計学的に明らかにするため、地下水と地表水の観測と解析を行ってきた。また、稲作と漁撈の対立、共存関係に対して、対象とする農村地域社会の実態を深く理解したうえで、確率過程論やシステム制御理論の立場から数理モデルを構築し、最適な地下水揚水戦略を導出してきた。研究開始以前から行ってきた観測と解析により、重点集落一帯は不圧帯水層をコモンズとして共有している一方、養魚池は個人所有が原則であることが明らかとなった。2016年度には実際に、養魚池にインド亜大陸における代表的な食用コイ3種の稚魚を放流後、冬季に不圧帯水層から地下水を揚水した。最適戦略の導出に関しては、動的計画法におけるベルマン方程式の汎用的な数値解析モデルに改良を重ねた。2017年度には、現時刻での情報を完全にフィードバックすることのできないという、現実により近い状況を想定し、これまでの動的計画法に替えてロバスト最適化理論にもとづいたアプローチを試みた。一方、蓄積されてきた水質データやインタビュー調査から、養魚池の水質や生態系が所有者の意思決定に大きく依存することが明らかになってきた。この状況も、ロバスト最適化理論の適用を正当化するものである。また、地下水を各養魚池に配水するための水路系に関しても、分水施設の構造を含めた水理学的な研究に着手した。研究代表者と研究協力者は、2016年度と2017年度は各3回、バングラデシュへ渡航した。2016年度には観測施設の設営と地下水導入による養魚を実際に行い、2017年度はデータの収集とそれにもとづいた数理モデルの構築を主に行った。本研究の対象地域は、重点集落と不圧帯水層を共有する範囲として定義される。3箇所の水位・水温観測井、ならびに、2箇所のパルスロガー付き転倒マス型雨量計を運用した結果、その範囲が明らかとなった。降雨と地下水の応答関係については、ARXモデルを用いて解析した。冬季に地下水を導入し、インド亜大陸における代表的な食用コイ3種を栽培する試験養魚池では、水位、水温、溶存酸素の自動観測を継続し、その他いくつかの水質項目については渡航時に詳細な測定を行った。また、その養魚池を含む重点集落の人工貯水池12基、ならびに、その他のいくつかの水体について、水質各項目、構造諸元、利用目的、所有・管理形態、棲息する生物などを調査した。その結果、当初予定していた動的計画法におけるベルマン方程式の求解によるほか、ロバスト最適化理論を適用することよって多数の人工貯水池に対する持続的な最適管理戦略を導出できることが明らかとなった。ロバスト最適化に際しては、現地調査の結果を詳細に解析した上で、非線型代数方程式系の数値求解を行うことになる。また、試験養魚池における各水質項目の日周期変動についても解析した。一方、人工貯水池のいくつかは、冬季には灌漑用ポンプから用水路を通じて給水を受けるものであり、水田を含む用水システムの水理解析の重要性が新たに明らかとなった。
都市圏流体力学のための成層流体中の物体周りの流れの数値流体力学的研究

1目的:数値流体力学におけるアルゴリズムには種々の方法があるが、本研究では最新の手法であるa)一般座標系による方法とb)3次元離散渦法の計算スキームの開発を行い、これらをいくつかの具体的な流れの場に適用し、合わせて実験結果との比較を行う。2研究経過a)計算スキームの開発:境界が複雑な場合に計算領域を正確に覆うこと、流れの複雑な箇所を必要に応じて細かくすることの解決策として最近boundary fittid grid(BFG)法が用いられるようになった。本研究では2次元および3次元の場合についてNavier-Stokes方程式、拡散方程式、不飽和浸透に関するRichards方程式および多孔質中での溶質拡散方程式に対するBFGスキームを作成した(日野)。乱流場の計算の有効な計算法として離散渦法がある。NーS方程式による直接シミュレーションよりも遙かに少ないメモリー容量と計算時間で複雑な乱流場の計算が可能であるという特長がある。本研究ではパソコンでも実行可能な計算スキームを開発した(福西)。b)種々の流れ場への適用:上記のように開発したプログラムを次のような流れ場に応用し、実験データのある場合にはそれとの比較を行った。BFG法は、山岳を越える流れ・山腹斜面における降雨の浸透と酸性雨や廃棄物からの溶質の不飽和土壌中での拡散に応用した(日野)。離散渦法は剪断流場での組織渦の3次元構造の変化に応用した(福西)。c)理論および実験:上記の計算の妥当性を検証するために、実験例の少ない山岳を越える流れと孤立峰まわりの流れについて中立および安定成層の場合の室内実験を行った(日野)。また、安定密度成層中の孤立峰による流れ(内部波)の微小振幅理論を展開した(神部)。
水田土壌の主要なメタン生成古細菌群の解析

既に培養法と細胞構成成分分析法により解析が行われた実際の水田圃場を対象とし,その圃場から分離・同定した菌株を活用して,メタン生成古細菌の16S rDNAを対象とした変性剤濃度勾配ゲル電気泳動(DGGE)法を確立し,水田土壌中のメタン生成古細菌群集を解析することを目的とした。これまで用いられてきた古細菌用のプライマーを基に,水田土壌からの分離菌株およびデータベースに登録されているメタン生成古細菌の16S rDNAの塩基配列との比較を行い,メタン生成古細菌を対象としたPCR-DGGE用のプライマーを5種類(forward2種類,reverse3種類)設計した。これらのプライマーを用いて,13種類の純粋培養菌株から抽出したゲノムDNAについて,PCR増幅およびDGGEの条件を検討した。その結果,2組のブライマー対(0357F-GC,0691R;0348F-GC,0691R)でDGGE解析が可能であったが,プライマー対0348F-GC,0691Rではいくつかのメタン生成古細菌以外の古細菌の16S rDNAが増幅された。この2組のプライマー対を用い,メタン生成古細菌を分離した圃場(筑後)および比較対照の圃場(安城)の水田土壌試料より抽出したDNAを対象にDGGEを行ったところ明瞭なパターンが得られ,DGGE解析が可能であった。41のバンドを切り出し,塩基配列を決定したところ,全てメタン生成古細菌由来の16S rDNAであり,Methanomicrobiales, MethanosarcinalesおよびRice clusterに近縁であった。以上の結果より,水田土壌中のメタン生成古細菌群集の解析には,今回確立したプライマー対0357F-GC,0691Rを用いたPCR-DGGE法が最適であると考えられた。現在,本方法により水田圃場におけるメタン生成古細菌群の季節変動の解析を行っている。メタン生成古細菌の16SrDNAを対象とした変性剤濃度勾配ゲル電気泳動(DGGE)法を確立し,水田土壌中のメタン生成古細菌群集を解析することを目的とした。これらのプライマーを用いて,13種類の純粋培養菌株から抽出したゲノムDNAについて,PCR増幅およびPCR-DGGEの条件を検討した結果,1組のプライマー対(0357F,0691R)が最適であると考えられた。本プライマー対を用いたPCR-DGGEにより,13種類の純粋培養菌株の16S rDNA断片は,ごく近縁な菌株を除けば,それぞれ異なった位置にバンドが分離し,DGGE解析が可能であることが明らかになった。この方法を用い,メタン生成古細菌を分離した圃場および比較対照の圃場の水田土壌試料より抽出したDNAを対象にDGGEを行ったところ,17本程度のバンドを有する明瞭なパターンが得られた。幾つかのバンドを切り出し,塩基配列を決定したところ,全てメタン生成古細菌由来の16S rDNAであった。以上より,水田土壌中のメタン生成古細菌群集を解析するためのDGGE法を確立することができた。今後は,本方法を用いて,水田土壌中のメタン生成古細菌群集の季節変動圃場間の比較,また,バンドの切り出し・塩基

配列決定により群集を構成するメタン生成古細菌の種類の推定を行う予定である。既に培養法と細胞構成成分分析法により解析が行われた実際の水田圃場を対象とし,その圃場から分離・同定した菌株を活用して,メタン生成古細菌の16S rDNAを対象とした変性剤濃度勾配ゲル電気泳動(DGGE)法を確立し,水田土壌中のメタン生成古細菌群集を解析することを目的とした.平成14年度に,これまでの古細菌用のプライマーをメタン生成古細菌用に塩基配列を変更して設計し,13種類のメタン生成古細菌の純粋培養菌株から抽出したゲノムDNAを用いてPCR増幅およびDGGEの条件の検討を行い,良好な結果が得られた2組のプライマー対(0357F-GC,0691R;0348F-GC,0691R)を用い,メタン生成古細菌を分離した圃場(筑後)および比較対照の圃場(安城)の水田土壌試料より抽出したDNAを対象にDGGEを行った.プライマー対(0357F-GC,0691R)では1517本,プライマー対(0348F-GC,0691R)では2528本のバンドを有する,どちらも明瞭なパターンが得られ,DGGE解析が可能であった。双方のゲルより合わせて41のバンドを切り出し,塩基配列を決定したところ,全てメタン生成古細菌由来の16S rDNAであり,Methanomicrobiales, MethanosarcinalesおよびRice clusterに近縁であった。以上の結果および平成14年度の検討により得られた結果を総合すると,水田土壌中のメタン生成古細菌群集の解析には,今回確立したプライマー対0357F-GC,0691Rを用いたPCR-DGGE法が最適であると考えられた。今後,上記の2ヶ所の水田圃場のいくつかの試験区より経時的に採取した土壌試料を対象に,水田土壌中におけるメタン生成古細菌群の季節変動,および有機物施用,中干し,落水,裏作などの圃場管理がメタン生成古細菌群に及ぼす影響の解析を本方法を用いて行いたいと考えている。
高肝機能誘導型スーパーヘパトーマによるバイオ人工肝臓の開発

申請者は、ヘパトーマ細胞に8種類の肝特異的転写因子遺伝子を同時導入し、人工プロモーターシステムによる導入遺伝子の誘導発現によって、初代肝細胞に匹敵する高レベルの各種肝機能を発揮するスーパーヘパトーマ細胞株の樹立に成功した。本研究では、スーパーヘパトーマ細胞を充填したバイオリアクターを人工肝臓モジュールとする新規のバイオ人工肝臓(Bioartificial liver: BAL)システム構築のために、熱ショックなど新しい機能誘導システムを実装したスーパーヘパトーマ細胞の開発を試みるとともに、人工肝臓モジュール作製のための細胞固定化条件の検討を行った。申請者は、肝機能をはじめとする肝特異的な遺伝子発現に関与することがわかっている転写因子のうち、HNF-1α, HNF-1β, HNF-3β, HNF-4α, HNF-6, C/EBP-α, C/EBP-β, C/EBP-γの8種類の肝特異的転写因子の遺伝子を誘導発現システムであるTet-Onシステムによる発現ユニットとしてマウスヘパトーマHepa1-6細胞にレトロウイルスベクターで導入し、誘導薬剤であるドキシサイクリン(Dox)添加によって導入した転写因子遺伝子を発現させることで、高い肝機能を発揮する状態に誘導できる細胞株(Hepa/8F5)の樹立に成功している。これまでに、Hepa/8F5細胞における肝機能誘導は、導入した転写因子の発現に依存しており、8種類全ての転写因子の発現が高肝機能の誘導に必須であることがわかっている。この細胞では、Dox添加によって細胞増殖の停止とともに高肝機能が発揮されるが、Doxを抜くと肝機能が徐々に低下してしまうため、長期にわたって高肝機能を維持するためにはDoxを入れ続けるか、間欠的に添加する必要がある。本研究では、BALシステムに利用するために、導入遺伝子の発現誘導後は、Dox添加がなくても高肝機能を継続する細胞の樹立を試みた。Hepa/8F5細胞にDoxの一過的な添加で導入遺伝子の継続発現が可能とするための遺伝子発現ユニットを導入することで目的とする細胞の取得に成功した。今後は、この細胞の肝機能発現のレベルや長期維持について検討する予定である。さらに、Doxといった薬剤添加ではなく熱ショック誘導型システムによって肝機能誘導できるヘパトーマ細胞の樹立に関しても検討を開始しており、今年度は、ヘパトーマ細胞に熱ショック誘導型トランスアクチベーター発現ユニットを導入した細胞を作製した。8種類の肝特異的転写因子の遺伝子を誘導発現システムであるTet-Onシステムによる発現ユニットとしてマウスヘパトーマHepa1-6細胞に遺伝子導入し、誘導薬剤であるドキシサイクリン(Dox)添加によって導入した転写因子遺伝子を発現させることで、高い肝機能を発揮する状態に誘導できる細胞株(Hepa/8F5)の樹立に成功している。この細胞をBALシステムに利用するための検討を行った。まず前段階として、人工肝臓モジュールとしてバイオリアクターにHepa/8F5細胞を固定化する方法について検討を行った。肝細胞は球状凝集体(スフェロイド)のような3次元組織形態に組織化させながら培養することで、高い肝機能を長期間維持できることが知られているが、Hepa/8F5細胞においてもスフェロイドを形成させて機能誘導した場合の肝機能発現が増強されることがわかっている。Hepa/8F5細胞スフェロイドの調製に非接着性培養基材を用いる方法を試みたが、効率的に高肝機能を有するスフェロイドを調製することができたが、大量調製にはやや難があった。そこで、ゼラチン製多孔質ビーズへの固定化を試みた。ビーズに固定する細胞播種密度を検討したところ、ビーズ当たりの肝機能では960 cells/beadの条件が最も高くなったが、480cells/beadの条件で細胞当たりの肝機能が最も高くなった。960 cells/beadの条件では、細胞が高密度で固定化されているため死細胞も多く観察されたことから、細胞当たりおよびビーズ当たりの肝機能が高い480cells/beadの条件を最適と判断した。この条件での肝機能は、アルブミン分泌能で初代肝細胞の約4/5、アンモニア除去能で約2/3であり、多孔性ゼラチンビーズに固定したHepa/8F5細胞をバイオ人工肝臓システムへ応用することは十分に可能であると考えている。誘導薬剤の添加によって導入した転写因子遺伝子を発現させることで、高い肝機能を発揮する状態に誘導できるHepa/8F5細胞の改良を行い、誘導薬剤の一過的な添加で導入遺伝子の継続発現が可能とし、高肝機能を維持できる細胞株の取得に成功した。さらに、熱ショック誘導型システムによって肝機能誘導できるヘパトーマ細胞の樹立に関しても検討を開始し、ヘパトーマ細胞に熱ショック誘導型トランスアクチベーター発現ユニットを導入した細胞を作製することができた。今後は、この細胞に転写因子遺伝子を導入することで熱ショックにより高肝機能発現細胞への変化するヘパトーマ細胞の取得を試みる。以上より、研究はおおむね順調に進展していると判断した。研究室ホームページ

生物工学BALシステムを構築する前段階として、人工肝臓モジュールとしてバイオリアクターにスーパーへパトーマを固定化する方法について検討を行う。肝細胞は球状凝集体(スフェロイド)のような3次元組織形態に組織化させながら培養することで、高い肝機能を長期間維持できることが知られている。バイオリアクターで用いる肝細胞スフェロイドの大量調製には、非接着性培養基材を用いる方法や人工マトリックスの添加による方法を検討する。バイオリアクター内で増殖させてからDox添加や熱ショックによって機能誘導する方法と細胞増殖と機能誘導およびスフェロイド形成を行わせてからバイオリアクターに充填する方法について肝機能発現においてどちらが有利であるかについて検討する。次年度当初に、ウイルスベクター生成や肝機能解析に用いる比較的高額な試薬が必要と考えられたため。ウイルスベクター力価定量のためのウイルスRNA量測定キットおよびチトクロームP450活性測定用発光試薬を購入する。
トレイルランニングレースがコース上の植生、路面環境に与える影響とその経時変化

I.方法1.調査対象大会(参加者数) : (小)高知大演習林TR (189)、(中)阿讃山脈TR (276)、(大)えびの高原TR (417)2.調査項目:植生の本数と種数、露出根総延長、土壌硬度(山中式土壌硬度計)3.方法: 1)調査時期と傾斜区分(各調査項目に共通) :大会直前・直後、平坦(<5°),緩傾(5-15°),急傾(15°<)2)調査位置と繰り返し数(各調査時期、傾斜区分に共通) :植生と露出根は(コース中心から両脇1m)×(コースに沿う長さ2m)を39ヵ所、土壌硬度はコース上5地点、コース両脇合計10地点II.結果1.全大会の全傾斜区分を通じた結果1)植生:全72調査区間中、大会後に本数が減少した区間は44%、種数が減少した区間は32%であった。2)露出根総延長:全72調査区間中、大会後に延長が延びた区間は49%であった。3)土壌硬度:全72調査区間中、大会後に値が増した区間はコース上で69%、コース両脇で45%であった。大会直前のコース上路面の支持力強度の平均値は3.37kg/cm2、コース脇では1.47kg/cm2であり、当初からコース上は路面が踏み固まっていた。大会後のコース上の支持力強度は4.19kg/cm2、コース脇は1.54kg/cm2であった。2.傾斜の影響:コース上の土壌硬度は、大会後平坦地で5.69kg/cm2と高く、急傾地で1.41kg/cm2と低かった。3.大会規模の影響:大規模大会では中、小規模大会に比べて、大会前後で植生本数の減少や露出根、土壌硬度の増加がみられた区間の割合が高かった。4.経時変化:演習林TRでは大会直前直後のほか、2ヶ月後、5ヶ月後にも同様の植生調査と毎月の土壌硬度測定を行った。季節の影響が大きかった植生を除くと、土壌硬度は大会後に上昇した後、横ばいで推移し、4ヶ月後以降やや下降する傾向がみられたものの、5ヶ月後の時点でも、大会前の水準までは低下しなかった。本研究により、トレイルラン大会の開催がもたらす植生・路面環境の変化を定量的に評価しうる可能性が示された。しかし、変化の程度には、開催場所の条件、大会の規模と頻度、開催時の天候など、多くの要因が影響すると考えられるため、今後、更に精度を高めた長期的な研究を行う必要があると考えられる。
時間コーディングに基づく視空間エピソード記憶とそのロボットナビゲーションへの適用

本研究では,顕著牲に基づく注意制御のもとで認識されたシーンの系列を視空間エピソードとして記憶し,その想起に基づき行動プランニングをする認知過程のモデルを,時間コーディングを用いたスパイキングニューロコンピューティングのモデルとして構築し,そのモデルを実装したロボットを用いてナビゲーションにおける本モデルの有用性を実験的に評価した.第1に,顕著性に基づき注目されたスポット内のオブジェクトをその位置と大きさに関して不変的に符号化すると同時に.その注目スポットの位置と大きさを符号化することによりシーン認識を行なう「相互結合を有する二層の成長型競合スパイキングニューラルネットワーク」に基づくモデルを提案した.そして,本モデルを実装したカメラつきケペラロボットのシミュレーション実験により,個々の注目スポットに含まれるオブジェクトの位置と大きさに不変的な認識が非常に高い確率で達成されること,及びそれらの位置関係が認織できている,即ちシーン認識がほぼ完全にできていることを確かめた.第2に,エピソード記憶とその想起に基づくプランニングのモデルとして,「ワーキングメモリモデルと結合した自己/ヘテロ連想スパイキングニューラルネットワーク」を提案した.そして,本モデルを実装したロボットによる経路プランニングのシミュレーション実験により,エピソード記憶のための系列学習性能に関して,現在のポイントからの注目シーンの前向き系列とゴールポイントからの後向き系列が,同時にかつ高速に学習可能であることを確かめた.また,プランニング牲能に関して,経路プランが,引き続くシータ周期での系列想起と系列統合の繰返しにより増分的に合成されること,特に.前向き系列想起が複数の分岐を持つときは,系列統合におけるゴール指向競合選択操作がそれら分岐から1つを選択するための一種の注意制御を遂行しうることを示した.本研究では,顕著牲に基づく注意制御のもとで認識されたシーンの系列を視空間エピソードとして記憶し,その想起に基づき行動プランニングをする認知過程のモデルを,時間コーディングを用いたスパイキングニューロコンピューティングのモデルとして構築し,そのモデルを実装したロボットを用いてナビゲーションにおける本モデルの有用性を実験的に評価した.第1に,顕著性に基づき注目されたスポット内のオブジェクトをその位置と大きさに関して不変的に符号化すると同時に.その注目スポットの位置と大きさを符号化することによりシーン認識を行なう「相互結合を有する二層の成長型競合スパイキングニューラルネットワーク」に基づくモデルを提案した.そして,本モデルを実装したカメラつきケペラロボットのシミュレーション実験により,個々の注目スポットに含まれるオブジェクトの位置と大きさに不変的な認識が非常に高い確率で達成されること,及びそれらの位置関係が認織できている,即ちシーン認識がほぼ完全にできていることを確かめた.第2に,エピソード記憶とその想起に基づくプランニングのモデルとして,「ワーキングメモリモデルと結合した自己/ヘテロ連想スパイキングニューラルネットワーク」を提案した.そして,本モデルを実装したロボットによる経路プランニングのシミュレーション実験により,エピソード記憶のための系列学習性能に関して,現在のポイントからの注目シーンの前向き系列とゴールポイントからの後向き系列が,同時にかつ高速に学習可能であることを確かめた.また,プランニング牲能に関して,経路プランが,引き続くシータ周期での系列想起と系列統合の繰返しにより増分的に合成されること,特に.前向き系列想起が複数の分岐を持つときは,系列統合におけるゴール指向競合選択操作がそれら分岐から1つを選択するための一種の注意制御を遂行しうることを示した.1.同期符号化,ランクオーダー符号化等の時間コーディングをカーネル関数の交換により行なうことができるスパイキングニューロンモデルとヘブ学習則,及びスパイキングニューラルネットワークの離散パルス駆動シミュレーションシステムの構築を行なった.2.視空間エピソード記憶ニューラルネットワークを,レチノトピック競合マッピング回路,フィーチャー競合マッピング回路,視覚的注意調節機構,オート・ヘテロ連想記憶回路,ワーキングメモリ機構からなるネットワークとして構築した.レチノトピック競合マッピング回路は,視覚的注意制御の元に,注視対象の形と色をランクオーダー符号化する.フィーチャー競合マッピング回路は,ランクオーダー符号を自己組織的にカテゴリ分類することにより,注視対象のサイズと位置に関する不変認識を行なう.また,視覚的注意制御において対象の自己中心座標系での方向と相対的大きさが抽出される.オート・ヘテロ連想記憶回路は,カテゴリ,方向,大きさで表わされる対象の組からなるシーン情報を同期符号化に基づき記憶する自己連想記憶回路,それらの前向き系列と後向き系列を記憶するヘテロ連想記憶回路から構成される.連想記憶回路での前向き系列と後向き系列はそれぞれ,θ周期振動を分割する各γサブ周期での同期発火系列により表現される.ナビゲーションにおいては,前向きと後向き系列がワーキングメモリ機構に伝えられ,競合原理に基づき統合されてプラン生成がなされる.3.移動ロボットのシミュレーション実験により,(1)視空間エピソードを構成する前向き系列と後向き系列を同時に学習可能なこと,(2)ナビゲーションプランが系列想起と系列統合の引き続くθ周期での繰返しにより増分的に合成されること,を示した.視空間エピソード記憶に基づき行動プランニングを行なうためのシーン認識に関して,顕著性に基づき注目されたスポット内のオブジェクトをその位置と大きさに関して不変的に符号化すると同時に,その注目スポットの位置と大きさを符号化することによりシーン認識を行なう新たなモデルを構築した.このモデルにおいて,スポット内オブジェクトの認識は,新たに提案する相互結合を有する二層の成長型競合スパイキングニューラルネットワークの速い学習に基づきなされる.本ニューラルネットワークは,相互結合によりオブジェクトの認識とその心象の想起が可能であり,また,新たなオブジェクトに対してニューロンのリクルートにより成長すると共にオブジェクトの類似性に依存して認識構造を自己組織化する性質を有する.本モデルのオブジェクト認識性能とシーン認識性能を評価するために,本モデルを実装したカメラつきロボットを用いて実験を行なった.環境としては,迷路上に,赤,青,緑,黄,マジェンタ,シアンの円柱と,赤,青,緑,黄の円錐がランドマークとして配置された世界を用いた.実験の結果は次のとおりである.

(1)円錐,円柱という単一オブジェクトに加えて,円柱,円錐から構成される複合オブジェクトも,いくつか注目オブジェクトとして認識された.(2)相違なる円柱,円錐,及び複合オブジェクトが相違なる唯一のニューロンにほぼ完全に符号化された.(3)ターゲットシーンのサーチはほぼ完全に成功しており,個々の注目スポットに含まれるオブジェクトの認識に加えてそれらの位置関係が認識できている,即ちシーン認識ができていることが確かめられた.このモデルは,昨年度の研究成果であるワーキングメモリモデルと結合したデュアルヘテロ連想記憶回路とカスケード結合されて視空間エピソード記憶回路を構成し,ロボットの視空間エピソード記憶に基づく行動プランニングに用いられる.
Evaluation of new generation translocator protein ligand efficacy in a mouse model of Alzheimer`s disease.

以前の研究では、TSPO(トランスロケーター淡白)リガンドがアルツハイマー病マウスにおいて保護的作用を示した。当研究では三つの次世代TSPOリガンドの潜在的適切性を検証することを目的としている。新しいリガンドの脳透過性及びTSPOへの結合性をマウスの生体脳とヒトの死後脳で調べた。さらに記憶メモリにたいする効果をマウスで調べた。三つのリガンドはいずれもメモリ機能を改善した。そのメモリ改善の作用機序は脳内モルモン産生促進によるものと考えられている。我らの結果はこれらのTSPOリガンドがアルツハイマー病治療に有望な候補物になる可能性を示唆した。
肝門部に及ぶ胆導癌の予後は改善できるか-血管内超音波装置の応用-

肝十二指腸靱帯への浸潤が疑われる胆嚢癌,肝外胆管癌,膵癌,および下大静脈への浸潤が疑われた肝腫瘍の36例に対して血管内超音波検査を施行した.その内訳は,胆嚢癌5例,肝外胆管癌9例,膵癌10例,肝腫瘍10例,その他2例であった.36例中34例に操作が施行され、うち13例で目的血管に何らかの異常所見を認め,resectabilityの判定に有用な情報が得られた.血管内超音波microprobeの具体的なapproachは,小腸腸間膜静脈→門脈,臍静脈→肝門部門脈,脾静脈分枝→脾静脈本幹,大腿静脈・下大静脈の分枝→肝部下大静脈などの4つのrouteを用いた.検査施行中及び検査後を含め,accessした血管系に血栓形成を認めなかった.その他の合併症は、膵頭部周囲の血腫形成と小腸腸間膜静脈の部分的なうっ血がそれぞれ1例づつに認められた.施行した血管内超音波検査36回の内,34回で目的血管の描出が可能であった.この内,観察血管に何らかの異常所見を有したものは13例であった.異常所見は血管壁の変形・縮み,血管壁構造の断裂,血管内腔への隆起として描出された.圧排などによる血管壁の変形は,基本的には血管への直接浸潤を示すものではないと考えられた.肝十二指腸靱帯への浸潤が疑われる胆嚢癌,肝外胆管癌,膵癌,および下大静脈への浸潤が疑われた肝腫瘍の36例に対して血管内超音波検査を施行した.その内訳は,胆嚢癌5例,肝外胆管癌9例,膵癌10例,肝腫瘍10例,その他2例であった.36例中34例に操作が施行され、うち13例で目的血管に何らかの異常所見を認め,resectabilityの判定に有用な情報が得られた.血管内超音波microprobeの具体的なapproachは,小腸腸間膜静脈→門脈,臍静脈→肝門部門脈,脾静脈分枝→脾静脈本幹,大腿静脈・下大静脈の分枝→肝部下大静脈などの4つのrouteを用いた.検査施行中及び検査後を含め,accessした血管系に血栓形成を認めなかった.その他の合併症は、膵頭部周囲の血腫形成と小腸腸間膜静脈の部分的なうっ血がそれぞれ1例づつに認められた.施行した血管内超音波検査36回の内,34回で目的血管の描出が可能であった.この内,観察血管に何らかの異常所見を有したものは13例であった.異常所見は血管壁の変形・縮み,血管壁構造の断裂,血管内腔への隆起として描出された.圧排などによる血管壁の変形は,基本的には血管への直接浸潤を示すものではないと考えられた.超音波診断装置のSSD-550用センサー部(以下マイクロプローブ)を購入し,以後胆管癌,胆嚢癌,膵癌および肝腫瘍症例約20例に対して血管内超音波診断を施行した。まず有所見症例を簡単に呈示する。(1)食道癌に合併した膵癌では術前の画像診断で膵の悪性病変の存在は否定的であったが,膵尾側脾静脈分枝からのapproachで明瞭に腫瘍を描出し,かつ脾静脈壁の不整像から悪性腫瘍の診断を得ることができた。同症例は食道癌根治術に膵尾側切除を追加し治癒切除を得ることができた。(2)進行胆嚢癌の一例では肝十二指腸靭帯内をほぼ全域に渡って浸潤性の癌進展が認められ,肉眼的には切除できる可能性は低い,あるいはかなり長い範囲の門脈切除・再建が必要であると思われた。しかし,小腸腸間膜血管から門脈に挿入したマイクロプローブにより,門脈壁は周囲からの圧迫による全周・ほぼ全域に渡って変形を認めるものの門脈壁への直接浸潤はないと判断された。同症例は拡大肝右葉切除+膵頭十二指腸切除により主病変切除が可能となり,術後の組織学的検索にて圧迫の主体は傍神経浸潤や脈管侵襲であること判明した。以上から,胆道癌や膵癌からの血管侵襲の有無を血管内腔から観察・診断することは適切な手術方針を得ることに強力な補助手段となり,かつ最小限の切除範囲を求めることを可能にすることが示唆された。今後症例を追加することにより,血管内腔の変化と浸潤の有無との相関を明らかにできるものと考えている。(1)血管内超音波検査の施行手順:現在までの確立しえた術中の検査手順は,同検査の禁忌所見(悪性病変の著明な腹膜播種,易出血傾向の有る患者)がない状態で腸間膜の末梢静脈から門脈本幹へとprobeを挿入し,門脈と接するような病変(肛門部胆管癌,中部胆管癌,膵頭癌,進行胆嚢癌)の抽出を可能にした.しかし,以前からの課題(probeの難操作性)は通常の術超音波検査の併施によっても解決されなかった.これは特に目標とする肛門胆管癌や肛門部に進展する胆嚢癌症例で問題となったため,肝円索の静脈(臍静脈)を再開通させ,同血管から肝門部門脈にaccessすることを新たに考案し,肝門部門脈および病変のより鮮明な抽出・正確な診断を可能とした.

また,術前の大静脈造影検査時に大腿静脈から挿入することにより肛門部病変,特に尾状葉から腎門部に到る病変の観察にも有効性を発揮した.(2)観察病変とその評価:当科にて経験される肛門部を主座とする悪性病変および膵頭部癌は非常に進行したものが多く、必ずしも血管内超音波検査のみで手術適応の是非を決定できるものではない.しかし,大血管侵襲の有無はより正確に診断可能であり,今後切除を目標とした手術手技・approachの仕方などにいくつかの示唆に富む知見が与えられた.切除例で非常に有効性が認められた例では,a)CT・下大静脈造影にて確信の得られなかった下大静脈原発の平滑筋肉腫にて,血管内超音波検査により術前に血管浸潤の程度と範囲が診断し得た例,b)肝十二指腸靱帯全域に及ぶ病変に対し,門脈浸潤を否定することによりHPDを施行し得た胆嚢癌症例,c)CT・ERCPにて確信できなかった膵癌をその血管浸潤から診断できた例などが挙げられる.今後残された研究期間では成績についてより詳細なreportをする予定である.本研究は胆道癌の切除に強く影響する大血管侵襲という点に関して,血管内腔側から観察するという従来とは異なった方法で胆道癌のresectabilityを検討した.具体的には,血管内超音波検査の施行方法における基礎的検討と,得られた所見の判定基準およびresectabilityの検討である.対象例は肝十二指腸靱帯への浸潤が疑われる胆嚢癌,肝外胆管癌,膵癌,および下大静脈への浸潤が疑われた肝腫瘍の36例に対して血管内超音波検査を施行した.その内訳は,胆嚢癌5例,肝外胆管癌9例,膵癌10例,肝腫瘍10例,その他2例であった.この36例中34例で所見をえられ,さらに34例中13例で目的血管に何らかの異常所見を認めた。3例では切除標本と対比した。すべての症例でresectabilityの判定に有用な情報が得られた.今回の血管内超音波検査を用いた胆道癌における血管侵襲の検討は,門脈系および下大静脈に対する癌の進展が従来の検査法に比較してより正確に診断でき、肝胆膵癌の血管合併切除の適応判定に有用であることが示唆された点で意義あるものと思われた.これが長期予後改善に貢献するかに関しては今後更に検討を要する.
当事者間による問題点共有接近法の開拓

研究代表者は、予定通り、これまでの過去2年度間の調査研究成果の概要を、人類学の調査研究の方法論として練り直し、新たな手法としてモデル化した上で研究成果の取りまとめと、公表に向けた作業を進めた。その結果、平成30年度内に日本文化人類学会誌『文化人類学』に論考「グローバルな当事者間のニーズ共有接近法ーケニアのナロック県と日本の静岡県を繋ぐ人類学的教育実践の事例から」を投稿し、査読を受けて2019年1月2日に採択が決定した。論考では、これまでの試行の結果、人類学的教育プロジェクトの蓄積が新しいプロジェクトを生み出し、このプロジェクト自体がひとつのエージェントとなっていったことを論述した。グローバルなニーズ共有接近法という方法論においては、従来人類学者により想定されてきたように民族誌家と地域住民が協働するのではなく、混成的なプロジェクト自体がエージェントとなって民族誌家と地域住民の協働を駆動することがみられた。この論考では、そうした特徴を「混成的なプロジェクト・エイジェンシー」としてモデル化した。また、こうした協働の在り方は、調査者と被調査者、支援者と被支援者といった非対称的二分法を前提としたフィールドワークと民族誌の在り方を融解させ、対称性を基調とする人類学的教育の可能性を拓くひとつの手がかりとなり得ることを指摘した。教育工学、教育コミュニケーション学の立場からは、ディハーンが課題共有による相互の学び合いのプロセスとして本プロジェクトの評価を実施する作業を行い草稿を完成させた。食品学の立場からは、市川が静岡県伊豆市で研究を行い、駆除対象の野生ジカは、捕獲方法で食肉特性が異なることを明らかにした。おおむね順調に進展していると判断される理由は以下の通りである。おもな研究成果については、日本文化人類学会誌『文化人類学』に論考「グローバルな当事者間のニーズ共有接近法ーケニアのナロック県と日本の静岡県を繋ぐ人類学的教育実践の事例から」を投稿し、査読を受けて採択が決定した。まもなく同誌に掲載される見通しのため、これまでの研究成果を順調に公表することができたと判断される。とりわけ、たんなる人類学的教育事例報告に留まらず、「混成的なプロジェクト・エイジェンシー」、「民族誌的リーフレット」という2つのキーワードをもとに、人類学的教育実践についてのモデル化に成功したことは、順調な研究成果公開と言って良いと判断される。また、研究分担者のディハーンと市川もそれぞれ研究成果をとりまとめ、市川は『日本畜産学会報』に査読付き論文を掲載した。平成30年度は、これまでの調査研究/実践プロジェクトの成果を総括した上で、再び静岡県住民側がケニアのナロック県オルケリ等のサバンナ地域を訪問し、静岡県とアフリカの当事者同士によるプロジェクトを継続実施する予定であった。その計画通り、平成30年度は、3月2日から11日まで学生とともに、ケニアで海外調査活動を実施すべく準備を整えていた。しかし、1月15日にケニアの首都ナイロビでテロ事件が発生し21人が死亡した。また、26日にも爆弾事件が発生し2人が負傷した。そのため安全上の配慮から3月の渡航を見合わせるべきだとの判断に至り、補助事業期間延長承認申請書を提出して受理された。2019年度は、補助事業期間延長が承認されたため、これまでの調査研究/実践プロジェクトの成果を総括した上で、再び静岡県住民側がケニアのナロック県オルケリ等のサバンナ地域を訪問し、静岡県とアフリカの当事者同士によるプロジェクトを継続実施する予定である。時期は2019年8月ないし2020年3月を予定している。そのための準備は既にある程度整っている。とくに平成30年度は、2018年12月4日に、獣害対策用品を製造している企業2社の代表者の方をゲストとして招聘して、静岡県立大学でこれまでのプロジェクトの活動成果報告会を開催し、今後の企業との協力について議論をすることができた。今年度は、この活動成果報告会の成果を活かしながら、大学と地域住民の協力関係のみならず、企業との協力関係も模索したいと考えている。口頭発表による研究成果の公開については、2019年6月1日・2日に東北大学で開催される日本文化人類学会第53回研究大会において、研究代表者が「グローバルな当事者間のニーズ共有接近法-ケニアのナロック県と日本の静岡県を繋ぐ人類学的教育実践の事例から」と題する研究報告を行う予定である。また、教育工学の立場からの、本プロジェクトの評価研究については、既に草稿が完成しており、研究代表者が草稿のレビューを実施し、修正を重ねている段階にある。研究成果の公開に向けて、引き続き、完成を目指す。平成28年度は、研究代表者が静岡県の中山間地域で獣害対策に取り組む地域住民を招いてワークショップを開催した。そして、当初の計画通り、3月1日から10日にかけて、研究代表者がケニアのナロック県オルケリ等を静岡県の住民である静岡県立大学の学生ともに訪問し、海外現地調査と支援活動を実施し、おもに以下の4点の成果をあげた。1)マライマラにて、地域住民と野生動物の関係についてのワークショップを実施した。静岡市の中山間地域の生活と問題について、地域住民のプルコ・マーサイの人々に対して、プレゼンテーションを実施し、その後、質疑応答を実施した。2)マサイマラの集落にて、地域住民と野生動物の関係について、野生動物種ごとにデーターベース型サーヴェイを実施した。

また、以前集落に実験的に設置したソーラー式の獣害対策用品の効果等について調査を実施し、その後、新たに獣害対策用品を設置した。4)小学校を訪問し、子どもと野生動物の関係についてデーターベース型サーヴェイを実施した。その結果、小学校の児童は、小型の野生動物と深い関わりをもっていることが明らかになった。また、以前に設置した光を用いた獣害対策用品の効果について調査を実施し、その後、新たに獣害対策用品を設置した。5)オルコロイにて、マーサイによる農業を視察し、おもに畑での獣害の実態についてデーターベース型サーヴェイを実施した。その結果、マーサイがもし農耕を行っていれば、野生動物の大半を占める草食獣の個体数が減少する可能性があることが判明した。また、以前に設置したカプサイシンを用いたネットの効果について調査を実施し、その後、新たに獣害対策用品を設置した。研究分担者のディハーンは、以上のプロセスを教育研究の観点から評価するための調査を実施した。研究分担者の市川は、シカによる食害問題の解決を目指して新メニューを開発した。平成28年度は、当初の計画通り、3月1日から10日にかけて、研究代表者がケニアのナロック県オルケリ等を静岡県の住民である静岡県立大学の学生ともに訪問し、海外現地調査と支援活動を実施することができた。また、その結果、各種のデーターベース型サーヴェイを中心とするまとまった調査資料を作成することができた。データーベースは、マーサイからみた野生動物種ごとのデータベース、マサイの子どもからみた野生動物種ごとのデーターベース、農業被害のデータベースなどを既に作成済みで、現地である程度の検討や分析も進めることができた。また、その調査成果を研究者向けのたんなる民族誌ではなく、おおくのオーディエンスに開かれた成果物として公表することについて見通しを得ることができた。また、フィールドワークを通じた教育方法について、多くの知見を得ることができた。その結果、「問題発見・解決型学習(PBL: project based learning)」のさらなる発展系である「成果物指向の学習(POL: product oriented learning)(Zhao, 2012)の有効性を明らかにする見通しが立ちつつある。平成29年度は、前年度の調査研究/実践プロジェクトの成果を検証しつつ、静岡県の中山間地域にその成果を持ち帰った。まず、民族誌や報告書ではなく、当事者としてのパースペクティブを反映した成果物(『マサイ目線の動物図鑑』)を年度内に完成させることができた。また、その英語版"Field Guide Bookseen from the Maasai Eyes"も完成させることができた。平成29年度は、上記成果を参照しつつ、静岡県牧ノ原市を対象として、イノシシによる農作物被害の増加と耕作放棄地の関係についての調査研究を静岡県立大学学生とともに実施した。現在牧之原市ではイノシシによる農作物被害が深刻化しており、特にここ数年でイノシシの捕獲頭数が急増している。本研究では、たんなる研究者側の興味関心に応じた情報収集ではなく、地域住民にとって切実な課題を「当事者」として共有する方法でアプローチした。
受動喫煙に対する住民の認識や現状に関する調査、およびその結果に基づく介入の効果

一般市民を対象に汎用性の高い、健康信念モデルを応用した受動喫煙対策に役立つ調査票の作成を行った。作成した調査票に改良を加え、看護学生および中学生に、受動喫煙に対する認識調査を実施した。認識調査において、看護学生、中学生ともに性別、同居者の喫煙の有無、喫煙経験が関連していた。また、調査により市民の受動喫煙への知識はそれなり醸成されていることがわかった。受動喫煙対策推進キャンペーンとしては、世界禁煙デーにシンポジウムを開催し、300人を超える住民に趣旨を伝えた。また、喫煙防止教育を通じて中学生にも喫煙および受動喫煙に対する正確な知識を普及できたと思われる。受動喫煙に関する意識調査について、より簡便で汎用性が高いものを採用することを決定し、その内容を包含している、京都府民の喫煙に関する意識調査(4000例対象)と京都市民に対する意識調査(4000例対象)を、本研究に使用することの許諾を得て、解析にうつった。また、京都府下の看護学生に対しても、同様の調査を行うことが可能となったため、同じく4000人に対して京都府看護協会と連携のもと、2012年12月2013年1月にアンケート調査を行った。こちらについては、現在入力作業中である。現在までの結果としては、年齢や地域に影響を受けず、また喫煙しているしていないにもそれほど大きな影響を受けずに府民市民の受動喫煙への知識はそれなり醸成されていることがわかった。ただし、その重大度や自分に対して影響があるのでは、という脆弱性に関しては十分な量の問いはできなかったので、知識の深さや幅広さに関しては不足している可能性がある。その事実は、各地で京都禁煙推進研究会や行政機関と共同で行ったセミナーなどからも伺えるため、本研究のもうひとつの柱であるPM2.5測定についてのデータをフライヤーとして印刷し、地域職域で配布し、意識の向上を促した。中国からの大気汚染の影響が平成25年3月かなり大きく報道され、我々のデータもあちこちで引用された。急ぎ、論文化を進めているところである。PM2.5については、ホテルのロビーを集中的に測定したが、日中に限定したため、喫煙者がほとんどいないところが多く、データとしては、あまり使用できなかった。散発的に行った、議会棟や職場の喫煙所では300500mg/m3を記録しており、実際に喫煙者が集中している喫煙コーナー等を測定していく必要があると考えている。そのためには企業等の協力も必要なので、現在調整に入っている。タバコ対策推進キャンペーンについては、京都府下で行われている100校を超えるタバコフリーキャラバン授業を通じて推進することができた。効果については中学生の喫煙に関する意識調査を実施しており、現在データの入力作業を進めている。入力終了し次第論文化をすすめていく予定である。研究期間全体を通じて、年齢や地域に影響を受けず、また喫煙の有無にもそれほど大きな影響を受けずに府民市民の受動喫煙への知識はそれなり醸成されていることがわかった。最終年度の結果を含め、各地で京都禁煙推進研究会や行政機関と共同で行ったセミナー等で、本研究のもうひとつの柱であるPM2.5測定についてのデータをフライヤーとして印刷し、地域職域で配布し、意識の向上を促した。健康教育理論に応じたアンケート用紙の作成については、学問的に理想を追求して細かくすると、質問量が多くなりすぎ一般には使用しにくいが、内容の濃さと使用の利便性はトレードオフの関係にあることは明らかであり、今回はシンプルな調査表を使用したが、調査票のバランスについては今後より吟味する必要があると思われた。受動喫煙対策推進キャンペーンとしては、世界禁煙デーに京都禁煙推進研究会主催のシンポジウムを開催し、300人を超える府民市民に趣旨を伝えることができ、情報提供も進んでいる。京都府のがん対策基本計画にも、受動喫煙対策の一層の推進が掲げられ、最終目的である対策推進も、進展を示したと考えられる。なお、研究代表者の死去により本研究を通じて得られたデータが保管されているパソコンにアクセスできないため、解析結果等を示すことができない。データの再入力等を早急に検討中である。平成23年度計画は、(1)汎用性の高い、健康信念モデルを応用した受動喫煙対策に役立つ調査票の作成(2)受動喫煙発生実態と健康信念等を組み合わせた調査の実施(3)集団ごとに、もっとも適した介入方法を確定する(4)もっとも深刻に受動喫煙が発生しているところから順次適切な介入を行う(5)事後調査:それぞれの項目の改善がみられるかを再調査するのうちの(1)と(2)を実施することであった。

(1)については、企業や行政の担当者10人に調査票を確認してもらい、使用可能性について相談したところ、実際に全員に調査して回収することの困難さ、各団体における差の大きさがわかった。そこで、行政とともに前年度実施していた調査の結果を解析し、簡略化されたもので、行動科学的分析が可能かをみたところ、意識の差が結果に結びついていることを浮き上がらせていることが判明し、その調査票の有用性が証明され、使用可能ということもわかったので、第一の目的は達成された。(2)については、ファミリーレストラン10ケ所、ホールのロビーや、ホテルのロビー30ケ所の測定が終了し、受動喫煙発生実態がおおむね明らかになった。京都市内はかなり対策が進んでいるものの、分煙によって、汚染が生じている場所もあった。これらをさらに喫煙者の数や喫煙所の位置などで分類して、問題となるパターンを明らかにしていく予定である。(3)について、2つの企業において、ひとつは敷地内禁煙をめざす企業、ひとつはこれから取り組む企業と、保健所を通じながら状況把握し、アウトリーチ型の介入をモデル的に行った。敷地内禁煙がスムーズにいったり、企業内の意識が高まる傾向があったので、その方法を整理して、より普及できる形にしていく予定である。健康教育理論に応じたアンケート用紙の作成に関しては、学問的に理想を追求して細かく何もかもいれると、一般には使用しにくいものにならざるを得ないことがわかった。内容の濃さと、使用の利便性はトレードオフの関係にあることは明らかであり、今回まず広く全体の現状を知ることを優先すべきと判断し、もっとも最初に作ったシンプルな調査表(それを京都市や京都府の調査にも用いた)を採用することにしたため、データが十分広く母数を反映した形で収集することができた。この他に、公務員集団、製造業会社員の集団のアンケート調査も行ったので、比較検討などもできると考えている。クロス集計が済み、これから因子分析にうつるところである。ちょうど、類似の形式を取り入れた看護学生アンケート調査も実施することが可能だったため、こちらの集計を待って、一般住民と若年者の意識の差なども明らかにするような解析ができる状態である。PM2.5の測定も着々と進んだが、予想以上に喫煙率が低下していて大規模ホテルなどでは喫煙室があっても、ほとんど吸っている人がいないという予想外の部分もあった。それはそれで、社会全体のよい方向性ではあるが、明らかにタバコ煙が多い場所にどのようにアプローチすべきかは、少し違う関係部署との調整を要するかもしれない。ただ、これについても、いくつかの職域から測定希望がきているので、うまく研究として成立するような工夫をして、最終データを増やしていきたい。受動喫煙対策推進キャンペーンとしては、世界禁煙デーに京都禁煙推進研究会主催のシンポジウムを開催し、300人を超える府民市民に趣旨を伝えることができ、情報提供も進んでいる。京都府のがん対策基本計画にも、受動喫煙対策の一層の推進が掲げられ、最終目的である対策推進も、進展を示していると考えられる。目的である調査に向かって、今年度は準備を進める予定であった。調査票の試作、有用性の確認などがすみ、調査を実施できるところまできたので、ほぼ順調な進展を考えている。