hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スポーツ領域における動作のコツ指導モデルの構築

本研究では,スポーツ領域における動作のコツ習得過程で学習者間の相互作用がコツ習得に与える影響,及び学習者の相互作用に対する優れた指導者の関わりについて明らかにし,最終的に動作のコツの指導モデルを構築することを目的とした.研究の結果,動作のコツ習得に対する信念を学習者と指導者が共有することによって相互作用の質が高まり,学習者の動作のコツ習得が促進されることが明らかとなった.本研究では,スポーツ領域における動作のコツ習得過程で学習者間の相互作用がコツ習得に与える影響,及び学習者の相互作用に対する優れた指導者の関わりについて明らかにし,最終的に動作のコツの指導モデルを構築することを目的とした.研究の結果,動作のコツ習得に対する信念を学習者と指導者が共有することによって相互作用の質が高まり,学習者の動作のコツ習得が促進されることが明らかとなった.今年度は,学習者間の相互作用が動作のコツ習得に与える影響について明らかにすることを目的に,スポーツ領域で優れた実績を有する学習者23名(新体操12名,バスケットボール11名)を対象に刺激再生法による調査を実施した.まず,刺激再生法の対象となる場面を特定するために練習場面を録画した.また,練習場面の映像に加え,指導者にワイヤレスマイクを装着し,指導者の発話内容も同時に記録された.次に,分析対象とした場面の画像,映像を学習者に提示しながら,練習中の意識を深く掘り下げながらインタビューを実施した.尚,調査は,対象者に対して,調査の目的,データの使用に関して十分に説明を行い,対象者の同意のもとで進められた.調査終了後,インタビューデータをテキスト化し,定性的データ分析法によって分析を行った.分析の結果,学習者の相互作用が動作のコツ習得に与える影響を示す,1)指標化,2)気づきの喚起,及び3)洗練化の3つのカテゴリーが形成された.1)指標化は,学習者が,言葉で表現できない動作の感覚を他の学習者の動作と対応づけることで,動作のコツを習得しようとしていることを説明するものとして形成された.2)気づきの喚起は,学習者が心理的距離の近い学習者との関わりから,自己の動感へ気づきを得ていることを説明するものとして形成された.最後に,3)洗練化は,学習者が自身の中に取り込んだコツを,他の学習者の動作やイメージと対比させることで洗練し,さらに質の高いコツを習得する必要性を認識してコツを再構築していることを説明するものとして形成された.今年度の調査は,学習者が他の学習者との相互作用を通してどのように動作のコツを習得しているのか,という点に限定されたものであった.次年度は,指導者も調査の対象に加え,学習者の相互作用に対する指導者の関わりについても明らかにする予定である.本研究の目的は,学習者と指導者の相互作用が動作のコツ習得に与える影響,及び学習者の相互作用に対する優れた指導者の関わりを明らかにし,最終的に動作のコツの指導モデルを構築することである.今年度は,優れた指導者の学習者に対する関わりについて明らかにするために,優れた指導者は動作のコツの性質及び獲得法に対してどのような信念をもち,選手を指導しているのかについて調査を実施した.調査ではまず,分析対象となる場面を特定するために練習場面を録画した.また,対象者にはワイヤレスマイクを装着してもらい,発話内容も同時に記録した.次に,分析対象とした場面の映像,音声を対象者に提示しながら,インタビューを行った.尚,調査は,対象者に対して,調査の目的,データの使用に関して十分に説明を行い,対象者の同意のもとで進められた.調査終了後,インタビューデータをテキスト化し,定性的データ分析法によって分析を行った.分析の結果,優れた指導者の動作のコツに対する信念を説明するものとして,「学び続ける姿勢」,「自律的な思考の促進」及び「相互応答的な場の構築」の3つのカテゴリーが形成された.優れた指導者には,コツは普遍的なものではなく,選手自らが経験を通して構築するものだという信念がみられた.そのため,本研究の対象者は,自身が選手時代に習得した動作のコツを絶対的なものとするのではなく,選手の特性に応じたコツを指導しようとしていた.そうした信念により,優れた指導者は,常に学び続ける姿勢を持ち続け,選手が自律的に動作のコツを習得できるように支援していることが明らかとなった.次年度は,これまでの研究成果を統合して動作のコツ指導モデルを構築し,その有効性と課題について検証する.本研究の目的は,学習者と指導者の相互作用が動作のコツ習得に与える影響,及び学習者の相互作用に対する優れた指導者の関わりを明らかにし,最終的に動作のコツの指導モデルを構築することである.本年度は,前年度までの調査結果に新に収集したデータを加えて分析することで,学習者及び指導者の動作のコツ習得に対する信念を解明し,動作のコツ指導モデルを構築した.まず,スポーツ領域における優れた学習者の動作のコツ習得に対する信念は,「意図的な探索活動への志向」,「応答的な関係の構築」,及び「関わりを通した省察」の3点から説明されることが明らかとなった.優れた学習者は,動作のコツは与えられるものではなく,自らの意図的な探索によって習得するものであるという信念をもっていた.ただし,優れた学習者の信念は,他者との関わりを否定するのではない.むしろ,指導者や他の学習者との応答的な関係の中で自身の動作のコツを省察しながら洗練化しようとするものであった.次に,優れた指導者は,「学び続ける姿勢」,「自律的な思考の促進」及び「相互応答的な場の構築」という3つの信念によって学習者の意図的な探索を支援していることが明らかとなった.

優れた学習者と指導者の信念は,普遍的な動作のコツは存在しないこと,動作のコツは学習者の意図的な探索によって習得されること,そして他者との関わりの中で動作のコツを省察することがコツを洗練化させるという3点で共通点がみられた.最終的に,これらの信念を学習者と指導者が共有することによって相互作用の質を向上させて動作のコツ習得を目指す動作のコツ指導モデルが構築された.これまで動作のコツは,その暗黙知的な性質から自得性や秘伝性が指摘されてきたが,本研究の成果である動作のコツ指導モデルによって学習者と指導者の信念を通した新たな指導方法の可能性が示唆された.
有機物の鍛造

トリロイシン型両親媒性分子のπ-A曲線には,一時的な表面圧の増加が観察されるが,これはロイシン側鎖の噛み合い(ロイシンファスナー)に起因する可能性が高い。単分子膜作製においては,加圧方向が分子短軸方向となるので,油圧プレスによってロイシンファスナーを形成させるよりも効果的と考えられるからである。金蒸着基板にすくい取った単分子膜のFT-IRスペクトルを測定すると,一時的圧力増加後のスペクトルにはメチル基の非対称C-H伸縮振動に帰属される吸収帯が2985cm^<-1>に出現する。この吸収は一時的圧力増加前には観察されなかった吸収帯であることからメチル基の高次規則化に基づくと考えられ,一時的圧力増加がロイシンファスナー形成によるものであることを支持する。そこで,各種のロイシン型両親媒性分子についてπ-A曲線を作製したところ,ロイシンファスナー形成を阻害する嵩高い原子団を有する両親媒性分子では,一時的圧力増加が観察されなかった。以上の結果と平成17年度の結果から,ロイシン誘導体は,加圧によってロイシン側鎖同土が噛み合い,分子配列が規則化するとともにその状態が固定される性質を持つことが明らかとなった。噛み合いの程度が圧力に依存するために,高い圧力をかけて作製したフィルムほど分子配列が整い,引っ張り強度をはじめとする機械強度も優れている。ロイシンファスナーが形成されるためには,オリゴロイシン基が水素結合してβ-シートを形成している必要がある。つまり,ロイシンファスナーと水素結合は階層的に強相関している。このような特異的分子集合構造が有機物の鍛造を可能にしている。ヘキサロイシン基を有する二鎖型の両親媒性化合物を合成し,精製後のキセロゲルを油圧プレスしてフィルムを作製した。キセロゲルは脆い固体であるが,プレスすると柔軟かつ透明なフィルムになる。引っ張り強度試験機を自作して,このフィルムの引っ張り強度を測定した結果,プレスする際の圧力が高いほどフィルムの引っ張り強度は大きくなることがわかった。この結果はあらかじめ予想されたものであるが,加圧するほど強度が増大する超分子フィルムの存在を定量的に実証した初めての例であり,大変重要である。研究課題名である「有機物の鍛造」が可能であることを示すことができたといって良い。力学的な強度変化は,構成分子の会合構造の変化に対応していることも明らかになった。プレス前のキセロゲルとプレス後のフィルムについて,FT-IRスペクトルを比較した結果,メチル基の非対称C-H伸縮振動に帰属される吸収帯の一部が,加圧によって2955cm^<-1>から2985cm^<-1>まで30cm^<-1>もシフトした。この結果については,現在再現性等を含めて検討中であるが,2985cm^<-1>の吸収強度が圧力の大きさと連動して増加するならば,この吸収がロイシン側鎖が噛み合い(ロイシンファスナー)を起こしていることの分光学的証拠になると考えられ,側鎖の噛み合いのように,これまで直接的な証明が難しかった物理的相互作用を解析する上での新しい手段になる可能性も出てきた。
消化器癌微小環境理論に立脚した新規免疫・ウイルス治療の開発

腫瘍微小環境に着目し,新しい免疫療法の臨床研究とウイルス療法の開発を行った.ペプチドワクチン療法開発では,膵癌に対する化学療法剤として認可され,腫瘍免疫系を抑制しないと考えられているgemcitabineを使用し,併用するワクチン製剤にはVEGFR2由来でHLA-A2402拘束性のエピトープペプチドRFVPDGNRIを用いた.臨床研究の予定症例数の登録を終了し,追跡調査中である.さらに,BAC(bacterial artificial chromosome)システム、Cre-loxP組換えおよびFLP/FRT組換えを用いてTSP-1(thrombospondin-1)発現型第3世代HSV-1(T-TSP1)を作成し、遺伝子発現のない第3世代HSV-1(T-01)との抗腫瘍効果と遺伝子発現による効果を比較検討し,血管新生抑制作用等による抗腫瘍効果の増強・今後の臨床応用が期待される.腫瘍微小環境に着目し,新しい免疫療法の臨床研究とウイルス療法の開発を行った.ペプチドワクチン療法開発では,膵癌に対する化学療法剤として認可され,腫瘍免疫系を抑制しないと考えられているgemcitabineを使用し,併用するワクチン製剤にはVEGFR2由来でHLA-A2402拘束性のエピトープペプチドRFVPDGNRIを用いた.臨床研究の予定症例数の登録を終了し,追跡調査中である.さらに,BAC(bacterial artificial chromosome)システム、Cre-loxP組換えおよびFLP/FRT組換えを用いてTSP-1(thrombospondin-1)発現型第3世代HSV-1(T-TSP1)を作成し、遺伝子発現のない第3世代HSV-1(T-01)との抗腫瘍効果と遺伝子発現による効果を比較検討し,血管新生抑制作用等による抗腫瘍効果の増強・今後の臨床応用が期待される.#1:切除不能進行再発膵癌に対する腫瘍血管を標的としたHLA-A2402拘束性エーピトープペプタイドとgemcitabine併用による第I相臨床試験を行い,安全性について臨床検査値異常変動を含むすべての有害事象の検討と臨床的有効性を腫瘍縮小効果で評価した.#2:進行・再発食道癌に対する新規癌関連抗原遺伝子由来エピトープペプチドを用いた腫瘍特異的ワクチン療法(第I/II相臨床試験の安全性について臨床検査値異常変動を含む有害事象,有効性評価をRECISTで判定して,現在解析中である.当該年度の評価:臨床研究においては,ほぼ予定の計画を達成できた.また,基礎研究では,ウイルスの大量培養までは至らなかったが,ほぼ予定通り進んでいる.また,(1)切除不能進行再発膵癌に対する腫瘍血管を標的とした腫瘍特異的免疫療法と抗ガン剤gemcitabineの併用療法,(2)進行再発食道癌に対する新規癌関連抗原遺伝子由来エピトープペプチドを用いた腫瘍特異的ワクチン療法はほぼ予定通りに症例数の集積が行えた.現在,これらの症例の臨床効果,臨床モニタリングの評価,今後の問題点の抽出を行っている.当該年度は,切除不能進行再発膵癌に対する腫瘍血管を標的としたHLA-A2402拘束性エ-ピトープペプタイドとgemcitabine併用による第II/III相臨床試験を精力的に行った.「研究概要」腫瘍新生血管および前述のVEGFR2(KDR)は,多くの固形腫瘍の腫瘍(微小)組織に発現していることが知られており,VEGFR2の発現が,癌細胞の増殖と強く相関していることも明らかとなっている.VEGFR2が免疫療法の標的となり得るか?に関しては,VEGFR2蛋白およびDNAをワクチンとした基礎研究の結果,腫瘍新生血管を抑制することで抗腫瘍効果を誘導し,これはVEGFR2特異的細胞傷害性T細胞が担っていることが確認されている.更に,共同研究施設(東京大学医科学研究所ヒトゲノム解析センター)において,強力な細胞傷害性Tリンパ球(CTL : cytotoxic T lymphocyte)を誘導できる数種類のHLA-A2402拘束性のエピトープペプチドが同定されたばかりである(Cancer Res 65 : 4939-4946, 2005).そこで,膵癌に対する化学療法剤として認可され,腫瘍免疫系を抑制しないと考えられているgemcitabineを使用し,併用するワクチン製剤にはVEGFR2由来でHLA-A2402拘束性のエピトープペプチドRFVPDGNRIを用いた.「研究体制」本研究は膵癌を対象としており,研究代表者:山上裕機を総責任者,研究協力者として,谷眞至,川井学,宮澤基樹,松田健司で試験計画を遂行する.免疫学的評価に関するアドバイスは東京大学医科学研究所ヒトゲノムセンター中村祐輔教授,角田卓也客員研究員より受けた.以上の臨床研究の予定症例数の登録を終了し,追跡調査中である.
日常会話状況における人間の情報処理模型とその計算機シミュレ-ション

本研究は人間の社会的相互作用の代表的場面である日常会話状況を中心として,広く社会的相互作用の持つ基本的意味を探るとともに,特に日本語会話文の持つ諸特性を明らかにして日常会話の計算機シミュレ-ションを行なおうとするものであった。このうち日本語会話文の特性に関しては,まだ未開拓の部分が多く残されているとは言え,実験を含めて各種の解析を行なうことによってかなり多くの新知見を得ることができた。これらの成果を利用して日常会話システムNENEの1号機が現在試作中である。ただし,多くの成果を得たとはいえ,日本語会話文にはまだまだ未知の領域が多く残されており,上記試作機のカバ-できる会話文や会話状況の種類はきわめて限られたものにならざるを得ず,そのような限定つきでも試作機のパフォ-マンスには多くの問題が残るであろう。したがって本研究は今後とも長期にわたって継続されることが必要と考えられる。その研究過程からさらに明らかになったことは,日常会話というもののあり方の解明にあたっては,社会的相互作用に従事する人間の認知科学的,社会心理学的側面の幅広い基礎研究が不可欠であるということである。そのような視点に立って,社会的相互作用の基盤に関する理論的モデル作り,社会的相互作用と対人認知に関する実験的研究,各種社会心理的要因が日常会話の発話ならびにその発話の認知に及ぼす影響に関しての理論的,実験的研究が行なわれた。また,現在までわれわれが行なってきた人工知能的モデル化において取り残されてきた一つの重要課題である画像的世界理解の問題についても研究に着手することができた。言語的相互作用に画像情報を付加することは計算機システムの世界理解に今後大きく貢献することが期待できる。本年度研究計画の主要部分である日本語会話文の構文意味解析機構およびシステムの出力文産出機構についての研究の主内容は次の通りである。まず、構文、意味解析機構について述べる。人間の実際の情報処理においてはおそらく状況・文脈依存の推論が行われて、かなりトップ・ダウンに対話者の発話意味内容をしぼった上で意味マッチングを効率的に実行しているものと推定されるが、当システムにおいてはそのような上位の推論機能はまだ未発達であるので、必然的にボトム・アップに解析を進めるよりない。しかし、ボトム・アップ開設を行うに当たっても、会話文のような不完全部分の非常に多い文表現においては、句構造文法のような言語理論にもとづく解析はきわめて効率が悪い。したがって、われわれの方針として、一方では個々の格助詞の関係等から得られる意味的情報を徹底的にボトム・アップ的に拾うと共に、それらの情報の欠落部分を補間する構造情報として、会話の素材となるような日常的事態が持つ意味的束縛を理論化して使用することにした。本研究ではそのような理論化の基礎作業として、会話文における意味情報を格納する枠組としての情報格構造を整備するとともに格文要素から意味内容を徹底的に拾うためのルール群の構成を重要な機能詞の約半数について完成することができた。一方、産出機構についても、最初のターゲットとして特に要請文に的をしぼって、要請文発話に関する実証的調査研究、同結果の理論化、さらにシステム化を行った。本年度研究実施計画中のその他の部分、すなわち画像入出力の可能性、連想型記憶管理機構、対話者モデル構築、因果推論、感情喚起機構については、それぞれ基礎的研究がスタートした。これらの研究が本格化して効果をあげはじめるのはまだ暫くの時日が必要と考えられる。本年度の研究は昭和63年度の研究の実質的継続であるが、特に重点的に研究の進展を見たのは次の2分野である。第1は要請文に関する実証的研究で、限定された文要素の組合せによって生成される各要請文の効果について以下のような実験計画のもとに解明を試みた。まず文を構成する変数として、文の文型、基本構成文要素(補助動詞、態度要素)、周辺構成文要素(丁寧辞、終助詞)を取り上げる。

つぎにその要請文が発話される状況の変数として対話者間の親疎関係、相対地位差、要請意図の強さを設定する。各状況変数の組合せに応じて発話された各文(文変数の組合せによって、文型×丁寧度×終助詞の系列が得られる)に対する適切さ評定と各文が発話された場合の状況推定を被験者に求める。この研究は大学生200余名を対象に行なわれ、各種要請文と状況との関係が捉えられた。第2は自然言語処理システムの試作で、限定された分野の自然言語の文を対象とした以下のようなシステムが試作された。対象分野を名古屋市営地下境の運行に設定し、その分野に関する文を質問として受け付ける。システムは入力解析部とデ-タベ-ス検索部に分かれる。人力解析部は漢字仮名まじり文を形態素解析・統語解析し、その後に動詞を中心とした内部表現に変換する。この内部表現からデ-タベ-ス検索に必要な情報だけを拾い上げ、検索部はこれを入力として市営地下鉄の運行(路線・時刻表・運賃など)のデ-タベ-スを検索する。ここで用いた内部表現は本研究の前年度までの成果に基づいており、今回の試作でインプリメントする上での必要な知見が得られた。第1の研究は他の発話行為への拡張、第2の研究は自然言語での応答文産出部の追加・統合にむけて検討が進められている。本年度は前年度までの日本語日常会話文処理のための理論的研究の成果をふまえ,対話処理システムを具体化するための諸研究がなされた.これらの結果に基づきNENE1号機の作製に入った.現在作製されているシステムは従行あるような限定された状況で働く受身的な対話システムではなく,積極的に会話に参加してテ-マを展開し,対話の流れに一貫性のある`自然'な会話ができることを目標としている.このためには解析モジュ-ル,生成モジュ-ルに加えて柔軟な対話管理モジュ-ルを備えている必要がある.解析部分では日常会話において重要な意図や信念を表現する述語要素(終助詞,法助辞など)をも処理できること,日常会話に頻出する構文(倒置,体言止め,省略など)に対処できることが目標となっている.生成部分の特徴は,対話状況を考慮した発話意図の効果的な実現のために適切な文を生成するためのアルゴリズムを持つということである.対話管理に関しては,典型的ないくつかの会話例を作成し,これを実現させうる対話管理モジュ-ルを作製した.上記システムの作製のためには,種々の対話状況に置かれた人が各発話をどのように認知するかについての知見が不可欠であり,システム化と並行する形で認知心理学的,社会心理学的研究が行われた.社会心理学的研究としては,対話状況における対話者間の認知された地位などが発話及びその認知に及ぼす影響についての実験的,理論的考察が進められた.さらに,対人認知における対話者の特性帰属と行動予測の関係,及び同一個人間の対人認知の時間的変動について実験的研究を行った.さらに,言語の画像表現,画像の言語表現に関する実験を行い,言語的社会的相互作用場面においても重要な情報である画像的世界理解について各種の重要な知見が得られた.
未利用資源の水素エネルギー化を可能にする,海水環境由来の微生物共生体

微生物共生体の機能を利用した藻体バイオマスの水素への変換システムの構築を目的として研究を行い、以下に示す成果を得た。(1)デンプンから直接水素を生産できる微生物共生体の選抜海水環境由来の微生物群の中から、デンプンから直接水素を生産することができる微生物共生体を選抜することに成功した。(2)微生物共生体からのデンプン分解能を担う細菌および水素生産を担う細菌の単離得られた共生体を構成する微生物を単離し、16S rRNA配列の解析により共生体が3種の異なった細菌によって構成されることを明らかにした。これらの株のデンプン分解能や水素生産能を調べ、デンプンを分解・基質化する株と、デンプン分解物から水素を生産する株を特定した。(3)微生物混合系を用いたデンプンからの水素生産既知の乳酸菌と光合成細菌からなる混合培養系によって、先の微生物共生体よりも高いデンプンを基質とする水素生産量が得られた。さらに、pH、光照射、培地成分、構成菌の比率などの条件の最適化を行い、デンプンからの水素への高い変換率および変換速度を得た。また、3%の塩化ナトリウム存在下でもこの混合系の高い水素生産能は維持された。(4)藻体バイオマスからの水素生産上記のような知見をもとに、実際にデンプンを主な光合成産物とする微細藻類を原料とした水素生産を試みた結果、淡水性緑藻および海産性緑藻において、藻体デンプンから水素への高い変換率が得られた。以上の検討から、微生物共生体の機能を利用することにより、二酸化炭素固定により藻体バイオマス中に蓄積されるデンプンを効率よく水素へ変換できることが示された。また、これらのシステムは安価な海水を基本培地として利用できることから、低コストで運用することが可能であると考えられる。二酸化炭素の回収に用いた微細藻類の有効利用法のひとつとして、藻体バイオマスから化石燃料の代替エネルギーとして期待される水素を効率的に生産するシステムの開発を目指して研究を行い、以下に示す成果を得た。1.海水を希釈に用いるし尿処理場から得た耐塩性を有する微生物群(海水環境由来の微生物)の中から、光合成によって藻体バイオマスに蓄積される主要物質であるデンプンから直接水素を生産することができる微生物共生体を選抜することに成功した。2.この微生物共生体を構成する微生物を単離して16SrRNA配列を解析することにより、共生体が既知の細菌と相同性の高い配列を持つ3種の異なった細菌株によって構成されることを明らかにした。3.これらの株のデンプン分解能や水素生産能を詳細に検討し、デンプンを分解・基質化する能力を持つ株と、デンプン分解物から水素を生産できる株を特定した。次年度は、この微生物共生体を用いて、実際に藻体バイオマス中に蓄積されたデンプンからの効率的な水素生産を目的に以下の検討を行う。1.デンプン分解と水素生産を担う微生物株によって構成されるモデル共生体を用いて、温度、pH、光照射、培地成分、構成菌の比率など、デンプンから効率的に水素を生産するための条件の最適化を行う。2.この微生物共生体を用いて、種々の標準藻株や実際に排水処理などから得られる余剰藻体バイオマスを材料とした水素生産を試み、このシステムの藻体バイオマスの有効利用技術としての有用性を評価する。1.海水を希釈に用いるし尿処理場から得た耐塩性を有する微生物共生体により、高い二酸化炭素固定能を持つ微細藻類細胞中のデンプンから直接水素を生産するに成功した。

また、この共生体からデンプン分解により有機酸を生産する細菌と、有機酸を基質として水素を生産する光合成細菌を分離し、これらを組み合わせた混合培養系においても、同様に藻体バイオマスから水素を生産できることを確認した。さらに、この共生体の水素生産能は、海水と同等の3%の塩化ナトリウム存在下で最も高い値となった。2.既知の乳酸菌と光合成細菌からなる混合培養系によって、先の微生物共生体よりも高い藻体バイオマスを基質とする水素生産量が得られた。さらに、pH、光照射、培地成分、構成菌の比率などの条件の最適化を行うことにより、藻体バイオマス中のデンプンからの高い水素への変換率および変換速度が得られた。また、3%の塩化ナトリウム存在下でもこの混合系の高い水素生産能は維持された。以上の検討から、デンプンを分解して有機酸を生産する発酵細菌と、光合成細菌の機能を利用することにより、二酸化炭素固定により藻体バイオマス中に蓄積されるデンプンを効率よく水素へ変換できることが示された。また、これらのシステムは安価な海水を基本培地として利用できることから、低コストで運用することが可能であると考えられる.
夏目漱石の文学観におけるウィリアム・ジェイムズの影響

2016年8月までアメリカNew York Universityの比較文学科に留学した。そこでは主にウィリアム・ジェイムズについての最新の研究にふれ、さらに比較文学という手法それ自体がどのようにして発展してきているのかを確認した。より具体的な研究については、当初の予定では、漱石の初期における文芸批評に見られる科学的スタンスがどのようにしてとられるようになったのか、ジェイムズとのつながりはどこにあると言えるのかということを調べること、また、そうした科学的なスタンスと一見相矛盾するような心霊研究にジェイムズも漱石も関心を持っていたが、どのようにしてそうした対立するような二つの領域を探求せずにはいられなかったのかを明らかにすること、の二つが目的であったが、実際の留学期間中で日本ではアクセスし辛いWilliam James Studiesなどの研究雑誌の調査でさらなるジェイムズと漱石の関係性が明らかになった。それは自由意志論についてである。ジェイムズは当時主流であった自由と決定論が両立するという立場に反対して偶然性あるいは可能性の重要性を説いていたが、これは漱石にもあてはまる。漱石は『明暗』という遺作で偶然性を中心的な問題としていたが、それはそうした自由との関連で考えられるべきものなのである。同作ではポアンカレが言及されるが、ジェイムズ研究によればポアンカレの自由意志論はジェイムズに端を発するような考えである。帰国後は留学で得た知見をまとめ論文を製作している。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は夏目漱石の文学観とウィリアム・ジェイムズの哲学・心理学との関係性を明らかにするものである。こうした研究はすでにこれまでにも存在したが、その多くはジェイムズ理解が十分とは言えず、また漱石の同時代の評論家の捉え方を参考にすることも少なく、表層的な研究になってしまっていた。こうした理由から本研究はジェイムズ思想の全体像を捉え、また同時代批評も参考にし、漱石とジェイムズのつながりが浅いものではなかったと明らかにすることを目指している。今年度はまず漱石同様ジェイムズに親しんでいた田中王堂という同時代の思想家に注目した。王堂は、ジェイムズが唱えた「プラグマティズム」を日本に紹介したことで知られ、文芸批評でも活躍した。その文芸批評のなかには当時主流であった日本における文芸上の一つの立場である自然主義について論じるものが多く、自身のプラグマティズム的立場から自然主義者の文学観を批判している。こうした姿勢は漱石とも通ずるものがあり、実際に漱石も同様の観点から自然主義を批判していた。よってこの両者すなわち漱石と王堂の関係をさらに詳しく見るべく、王堂が漱石の文芸批評について論じた「夏目漱石氏の『文芸の哲学的基礎』を評す」」という評論について考察を加えた。その結果として、つまり王堂によるジェイムズの視点を通した漱石観を参考にすることで、主に文学と真理との関わり、あるいは「意識の連続」といった心理学的観点に関して漱石がジェイムズの影響を受けていることが具体的に明らかになった。これまでの研究では言及されることはなかったが、王堂は、前掲評論文のなかで漱石がジェイムズを参考にしていたことを周知のことであるかのごとく記しており、同時代における漱石とジェイムズの関係性への捉え方が窺い知れる。なお、この内容の一部について、2015年6月に京都で行われた日本比較文学会の全国大会にて口頭発表を行った。前述の田中王堂に関する研究の結果、漱石がジェイムズの思想の影響を受けていたことが同時代においてもすでによく知られていたということが明らかになった。このことは本研究の最大の目的、すなわち漱石とジェイムズの関係性が浅いものではなく、漱石の文学観はジェイムズの哲学思想と共通する部分を多く持つということを明らかにするということに十分資するものである。また、ウィリアム・ジェイムズの思想それ自体の研究も同時並行で行っており、現在は特にジェイムズの道徳的問題についての意見を明確にすることを試みている。これは漱石の問題意識とも関連することであり、この点に関してジェイムズの思想構造を明確にすることは重要になる。その際に鍵となるのはジェイムズにとって重要な思考方法の「プラグマティズム」である。より具体的に現在取り組んでいる作業を明記すれば「プラグマティズム」の研究を基盤とし、そこからジェイムズの道徳論を理解するということになる。この目的、つまりジェイムズの研究を進めるために、2015年9月よりNew York Universityでの在外研究を始めている。同大学ではジェイムズ研究に必要な資料を集め、また道徳論、メタ倫理に関する授業にも出席している。同大学に滞在している間にジェイムズの道徳論の独自性について、メタ倫理学との関連から考察する論文を執筆するつもりである。こうした一連の進捗状況を考えると研究はおおむね順調に進展しているということができる。

ジェイムズは当時主流であった自由と決定論が両立するという立場に反対して偶然性あるいは可能性の重要性を説いていたが、これは漱石にもあてはまる。漱石は『明暗』という遺作で偶然性を中心的な問題としていたが、それはそうした自由との関連で考えられるべきものなのである。同作ではポアンカレが言及されるが、ジェイムズ研究によればポアンカレの自由意志論はジェイムズに端を発するような考えである。帰国後は留学で得た知見をまとめ論文を製作している。今後の研究の推進方策は大きくいって二つに分けられる。まず第一に、現在取り組んでいる、ウィリアム・ジェイムズの道徳論についての研究を完成させ、まとめることである。前述したように、New York Universityにて在学研究を行っているが、期間は2016年8月までとなっている。ジェイムズの同時代の文献、ジェイムズについて書かれた現代の論文ともに、こちらに滞在中の方がはるかに容易にアクセスできるため、また、ジェイムズ研究を行っている現地の研究者と交流できるという利点のため、まずは8月までにジェイムズの道徳論がどのようなものであったのかを、明確にしたいと考えている。二つ目の部分はいわゆる本研究のまとめにあたる部分である。前述したジェイムズの道徳観は、ジェイムズの自身の「真理」という概念の捉え方、科学という方法に対する態度、またいかに生きるべきかという問題に対する興味など様々な点で成り立っている。そしてその多くが実は漱石自身のこのような事柄への態度と共鳴するものなのである。本研究は漱石の文学観におけるウィリアム・ジェイムズの影響を探るものであるが、漱石の文学観とは科学との対比のもと、真理という概念に注目し、文学の独自性を明らかにするものであり、その際には漱石自身のいかに生きるべきかという考えを理解するのが重要となる。『文学論』や「文芸の哲学的基礎」、「創作家の態度」といった代表的なそして漱石の文学観があらわれているとされるこの3つの著作をジェイムズの視点を通して読み直し、漱石に対する新たな解釈を提供することでまとめとする予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。
長期間の軟らかい食物摂取が咬筋および支配運動ニュ-ロンにおよぼす影響

近年、加工された軟らかい食物を摂取する機会が増加し,咀嚼活動の減少が指摘されている。また、咀嚼活動の減少は、老化に付随して起こることも考えられる。顎の骨や歯周囲組織に対する咀嚼活動の影響は非常に大きいことから、健康との関わりが注目されている。そこで本研究は、軟性飼料摂取および老化によって生じる咀嚼筋とその支配運動ニュ-ロンの組織・生化学的変化を明らかにすることを目的とした。ウイスタ-系雄ラット(n=32)を離乳直後から微粉末飼料群(Soft)と固形飼料群(Hard)に分け飼育し、4ヵ月齢(Young)または22ヵ月齢(Old)において咬筋(表層部)とその支配運動ニュ-ロンの組織・生化学的特性をしらべた。2元配置の分散分析により、摂取飼料間、月齢間の差を検定した。1.筋重量/体重は、SoftはHardに比べ、OldはYoungに比べそれぞれ低値(P<0.05,p<0.01)を示した。2.咬筋は酸化系酵素(SDH)および解糖系酵素(PFK)活性は、SoftはHardに比べ低い(p<0.1)傾向にあった。また、OldはYoungに比べ低い(p<0.05)解糖系酵素活性値を示した。3.咬筋支配の運動ニュ-ロンの細胞体直径は、OldはYoungに比べ高い値(p<0.01)を示した。4.運動ニュ-ロン細胞体の酸化系酵素(NADHーdiaphorase)活性は、SoftはHardに比べ低い(p<0.1)傾向にあり、OldはYoungに比べ低値(p<0.01)を示した。粉末飼料摂取による活動量の低下は、咬筋の萎縮と代謝酵素の低下傾向を示したが、その支配運動ニュ-ロンには大きな影響を与えなかった。また、老化にともなって咬筋の萎縮し代謝酵素活性の低下が認められ、同時に支配運動ニュ-ロンの酸化酵素活性の低下が認められた。近年、加工された軟らかい食物を摂取する機会が増加し、咀嚼にかかわる筋の活動低下が指摘されている。四肢筋の活動低下が健康に大きな影響をおよぼすと同様に、咀嚼筋の活動低下も咀嚼筋のみならず顎の骨の発達や歯周囲組織にも影響することから、健康との関わりが注目されている。このような筋活動低下の影響は発育期において特に著しいと考えられる。本研究はこの点を詳細に調べるために、ラットに離乳直後から咀嚼を必要としない微粉末飼料を最大90週間与え(粉末群)、咬筋とその支配運動ニュ-ロンにおよぼす影響を組織化学および生化学的に評価し固形飼料摂取群(固形群)と比較検討した。これまでに得られた結果は以下の如くである。1.両群の体重には有意差がみられなかった。しかし、咬筋の筋重量および、体重あたりの筋重量は16、93いずれの週齢においても粉末群が有意に小さく、その差は93週齢より16週齢の方が大きい傾向にあった。2.咬筋表層部を構成するFOGおよびFG線維の面積は16、93いずれの週齢においても粉末群の方が小さい傾向にあった。一方、両群の筋線維組成に有意差はみられなかった。3.咬筋表層部の酸化酵素(SDH)活性は16週齢では粉末群が有意に低値を示した。

しかし、93週齢では両群間に有意差はみられなかった。一方、解糖系の酵素(PFK)活性はいずれの週齢においても両群間に差はみられなかった4.咬筋支配の運動ニュ-ロンの細胞体の平均直径はいずれの週齢においても両群間に有意差はみられなかった。一方、16週齢の運動ニュ-ロン細胞体の酸化酵素(NADHーdiaphorase)活性は大型(>40μ)および小型(<23μ)のニュ-ロンでは両群間に差は見られなかったが、中型ニュ-ロンでは固形群に活性の高いものが多くみられた。90週齢では細胞体サイズに関わらず酸化酵素活性に有意な差はみられなかった。近年、加工された軟らかい食物を摂取する機会が増加し、咀嚼活動の減少が指摘されている。また、咀嚼活動の減少は、老化に付随して起こることも考えられる。顎の骨や歯周囲組織に対する咀嚼活動の影響は非常に大きいことから、健康との関わりが注目されている。そこで本研究は、軟性飼料摂取および老化によって生ずる咀嚼筋とその支配神経の組織・生化学的変化を明らかにすることを目的とした。ウイスタ-系雄ラット(n=32)を離乳直後から微粉末飼料群(Soft)と固形飼料群(Hard)に分け飼育し、4ヵ月齢(Young)または22ヵ月(Old)において咬筋(表層部)とその支配運動ニュ-ロンの組織・生化学的特性をしらべた。2元配置の分散分析により、摂取飼料間、月齢間の差を検定した。1.筋重量、筋重量/体重は、SoftはHardに比べ、OldはYoungに比べてそれぞれ低値(P<0.05,p<0.01)を示した。2.咬筋を構成するFOGおよびFG線維の面積は、SoftはHardに比べて低値(p<0.1)を示す傾向にあった。また、OldはYoungに比べ低値(p<0.05)を示した。咬筋のミオシン重鎖分子種を電気泳動法を用いて分析した結果、HCllb、HClla、HClldの各分子種が検出され、それぞれの占有率はいずれの群においてもほぼ同じであった。3.咬筋の酸化系酵素(SDH)活性は、SoftはHardに比べて低い(p<0.1)傾向にあった。一方、解糖系(PFK)酵素活性は、OldはYoungに比べ低い値(p<0.05)を示した。4.咬筋支配の運動ニュ-ロンの細胞体直径は、SoftとHardの間には差がなかったが、OldはYoungに比べ高い値(p<0.01)を示した。運動ニュ-ロン細胞体の酸化系酵素(NADHーdiaphorase)活性は、SoftはHardに比べ低い(p<0.1)傾向にあり、OldはYoungに比べ低値(p<0.01)を示した。
膵酵素活性維持と空腹時消化管運動発現に腸管内カルシウムは関与するか?

1)研究の背景と我々の仮説:これまでヒトや犬などのほ乳類では空腹期に上部消化管に周期的な強収縮運動(phase III)が発生し肛門側に伝播していき、この一連の運動が消化管内を清掃すると言われている。しかし、phase IIIのは発現と終了の詳細な機序は未だに不明であり、特に腸管内腔環境の関与については未知である。そこで我々は腸管内のカルシウムイオンがphase III発現を調節する重要な因子であると仮説した。2)動物モデルの作成:雑種成犬の胃、十二指腸、空腸起始部にstrain gauge force transducerを縫着し、同時に十二指腸にシリコンチューブを挿入して背部皮膚から導出した。術後回復期間をおいてphase IIIが一定して観察されるようになってから実験に供した。3)実験実験内容および成績:十二指腸内のカルシウムイオンを減少させるため十二指腸内留置チューブからカルシウムキレート剤であるEDTA4Na(0.03,0.3,0.6,3.0%)または生理食塩水25mlを10分間で注入した。注入時期はphase IIIが最低3回目観察された5分後とした。また、phase Iの時期にモチリンで誘発されたphase IIIについても同様の検索を行った。その結果、3%ではすべてのイヌで激しい嘔吐が観察され詳細な消化管運動記録が出来なかった。0.6,0.3%ではいずれも自然発生および誘発のphase IIIが完全抑制消失した。0.03%ではphase IIIは著明に抑制されたが生理食塩水では全く影響がなかった。4)今後の計画:これまでの検討から、十二指腸内のカルシウムイオンは何らかの作用でphase III発現を調節していることが初めて明らかとなった。現在N数を6頭まで増やして統計的処理を行ってから英文誌に投稿するため準備中である。今後、神経を介した作用かホルモンを介した作用かを明らかにすると同時に、カルシウムの濃度によるphase III発現に及ぼす効果も含めさらに検討を進めていく予定である。本年は、これまでのところ、イヌの消化管運動を長時間安定して測定できることが判明した。その結果、イヌの消化管運動は食餌投与を1日1回とすると大きく食後期と空腹期に分類された。空腹期には100分から120分の周期で胃体部に始まり回腸へと規則正しく伝幡するmigrating motor complex(MMC)と呼ばれる強収縮波群が観察できた。この収縮波群の伝幡速度は上部消化管ほど速く、下部小腸に行くに従って遅くなった。また、胃における強収縮波群の出現に一致して血中モチリン濃度が周期的に増加することも判明した。食餌を投与すると消化管運動は一変し、全ての部位で頻度が一定で、周期性の全く無い収縮へと変わる。このような収縮は食後期収縮と呼ばれており、その波高は空腹期の強収縮に比べてむしろ低いのが特徴である。胆汁の存在が空腹期の強収縮の出現にとって大変重要であることは過去にも報告されているとうりである。今後は、モデル犬(胆汁流路変更術、胆汁酸とカルシウムの消化管内投与方法)の確立に取り組む予定である。胆汁流路変更は総胆管を結紮後、胆嚢と膀胱間に回腸を間置して胆汁を尿路系へと流してやる胆嚢回腸膀胱吻合を行う予定である。消化管内投与法としては胃内投与、十二指腸内投与を考えている。また、MMCの周期に併せて採血を行い、血中カルシウム濃度がMMC依存性に変化するのかをも検討していく予定である。

今後、神経を介した作用かホルモンを介した作用かを明らかにすると同時に、カルシウムの濃度によるphase III発現に及ぼす効果も含めさらに検討を進めていく予定である。
昆虫のキノコ体の出力ニューロンの生理・形態学的研究

昆虫の脳にはキノコ体と呼ばれ高次中枢がある。キノコ体は匂いや場所の連合学習に関わることが示唆されている。本研究では、まず第一に、慢性埋込みワイヤ電極法を用いて、自由行動中のゴキブリのキノコ体出力ニューロンの活動の細胞外記録を行い、41例のユニット記録に成功した。記録されたユニットは感覚刺激に応ずるもの(14例)、行動と関連した活動を示すもの(12例)、感覚刺激に応じかつ行動と関連した活動を示すもの(15例)の3つのタイプに分けられた。行動に関連した活動を示すものには、自己受容器から信号を受け、自己の行動をモニターしていると考えられるもの、運動の方向に依存して活動が変わり、前運動中枢から運動指令のefference copyを受けると考えられるもの、行動の開始に0.2-1秒先行した活動を示し、運動の準備や組み立てに関わるものと考えられるもの、などがあった。これらの結果は、キノコ体が昆虫の自発的運動の企画と遂行において重要な役割を担うことを示唆するものである。キノコ体は約30の構造単位から形成されるが、次にキノコ体を構造単位とキノコ体出力ニューロンの関係を調べた。出力ニューロンには分節状の樹状突起を持ち、特定の組み合わせのモジュールからの信号を伝えるものがあることが明らかになった。これは、各構造単位がキノコ体からの信号出力における機能的な単位を成していることを示唆するものであった。さらに、キノコ体出力ニューロンの活動と匂い記憶との関係を解析できる実験系の確立を目指し、その第1歩としてワモンゴキブリとクロコオロギの匂い学習能力について調べた結果、どちらの昆虫も非常に高い匂い学習の能力があることが明らかになった。現在さらに、出力ニューロンと匂い記憶との解析を可能とするような匂い学習のパラダイムの開発を進めている。昆虫の脳のキノコ体は連合記憶や運動制御に関わる高次中枢である。キノコ体の内在ニューロンで処理された情報は、出力ニューロンによって前運動中枢に伝えられる。慢性埋込みワイヤ電極法を用いて、自由行動中のゴキブリのキノコ体出力ニューロンの活動の細胞外記録を行い、41例のユニット記録に成功した。感覚刺激に応じたものでは、同側の多数の付属肢への機械刺激に応じるか反対側刺激には応じないものなどがあった。興味深いことに、同時に記録された感覚と運動の両方に応ずる2つのユニットのうち、1方は運動の先行した活動を示すが、他方は示さない例があった。これらは同一のクラスターに属する出力ニューロンからの記録と思われ、このようなクラスターは特定の行動に関わる外部感覚情報、自己の姿勢や運動に関する内部情報、運動準備信号をセットとして前運動中枢に伝えていると考えられた。以上の結果は、キノコ体が昆虫の自発的運動の企画と遂行において重要な役割を担うことを示唆するものである。さらに平行してゴキブリのキノコ体の入力ニューロンや内在ニューロンについての生理、形態学的な解析を行い、出力ニューロンとの比較によって、キノコ体内部での情報処理について考察した。

本年度は、まずキノコ体での匂い記憶の神経機構を明らかにするための新たな実験系の確立を目指し、匂いと砂糖水(報酬〉との連合学習がワモンゴキブリで成立するかについて調べた。未訓練のゴキブリにバニラとペパーミントの2種類の匂いを同時に与える選択実験を行うとほとんどのゴキブリはバニラの匂いを選択した。しかし、ペパーミントの匂いを砂糖水と連合させる訓練を1-3回行うと、ゴキブリはペパーミントの匂いを有意に高い確率で選択するようになった。1回の訓練では匂い記憶の保持時間は数時間程度であったが、2回の訓練では記憶は少なくとも1日は保持され、3回訓練を行うと少なくとも1週間は保持された。学習が成立した個体でバニラの匂いと砂糖水とを連合させる逆転訓練を行うと、有意に高い確率でバニラを選択するようになり、記憶の書き換えが成立した。これらの成果は、今後、匂い学習成立の前後でのキノコ体出力ニューロンの活動の変化を生理学的に調べるための基盤となるものである。さらにゴキブリのキノコ体の出力ニューロンに微小電極を刺入して細胞内記録を行い、種々の匂い刺激への応答を調べた。記録終了後にはルシファーイエローを注入し、さらに抗ルシファーイエロー抗体染色を行ってその形態を詳細に調べた。キノコ体出力ニューロンの大部分は前大脳側角に終末突起を広げていたが、ニューロシによって側角内での終末突起の分布が異なることが明らかになり、側角内には投射するニューロンのクラスによって区別できる複数の小領域があることが示唆された。本年度は、まず、ゴキブリのキノコ体の出力ニューロンに微小電極を刺入して細胞内記録を行い、種々の匂い刺激への応答を調べた。前大脳側葉および前葉に投射する出力ニューロンは、その投射領域の違いにより幾つかのタイプに分けられることが明らかになった。次に、キノコ体の出力ニューロンと匂い記憶との関係を明らかにするための新たな実験系の確立を目指し、コオロギの匂い学習能力について調べた。未訓練のクロコオロギにバニラとペパーミントの2種類の匂いを同時に与える選択実験を行うとほとんどのコオロギはバニラの匂いを選択した。しかし、3日以上絶水したコオロギに、ペパーミントと水(報酬)を、バニラと塩水(非報酬)を連合させる訓練を1回行うと、コオロギはペパーミントの匂いを有意に高い確率で選択するようになった。1回の訓練で成立した匂い記憶は少なくとも1日間保持され、3回の訓練で成立した記憶は少なくとも4週間保持された。3回の訓練で学習が成立した個体でバニラの匂いと水とを連合させる逆転訓練を2-3回行うと、有意に高い確率でバニラを選択するようになり、記憶の書き換えが容易に起こることが明らかになった。さらに、小さなビーカーに入れて動きを制限したコオロギや、プラスチックの容器に首を固定したコオロギでもペパーミントと水を、バニラと塩水を連合させる学習が成立することが明らかになった。このようなパラダイムの開発は、将来、埋め込みワイヤ電極法や微小電極法を用いて学習前後でのキノコ体ニューロンの活動変化を直接捉えることを可能とするものである。
機械的応力負荷による固体内のイオン拡散制御と表面析出抑制

固体イオニクスデバイスでは,添加イオンが表面へ拡散し,表面析出物を生成するために,表面反応を阻害し,デバイス性能を低下させることが大きな問題となっている.本研究では,La-Sr-Co-Fe-O(LSCF)について,機械的な応力負荷下における添加イオンの析出挙動を明らかにすることを目的とした.観察・分析結果に基づき,析出抑制を考える上では,粒界すべりを伴わない粒内拡散によるクリープ変形が生じる程度の機械的応力負荷(特に圧縮応力負荷)が有効である可能性を示した.平成27年度は,四点曲げ試験を用い,表面の引張および圧縮応力が析出現象におよぼす影響を調べた.アニール温度は900°C,アニール時間は最大16時間,負荷曲げ応力は最大28MPaとした.アニール前に,ダイアモンドペーストおよびコロイダルシリカを用い,試験片の引張・圧縮表面に鏡面研磨を施した.表面析出の観察・分析には,走査型電子顕微鏡(二次電子および反射電子),エネルギ分散X線分光器およびオージェ電子分光分析装置を用いた.応力無負荷面では,析出は主に結晶粒界で観察された.析出物は,アニール時間とともに成長することが観察された.無負荷面と比較して,引張応力面では,より小さくより少ない析出物が結晶粒界に観察された.一方,圧縮応力面では,粒界上の析出物はさらに小さく少なくなった上,非常に微細な析出物が粒内にも観察された.元素分析より,析出物は,Srを多く含むこと,さらに同時にSを含むことが確認された.本結果は,応力負荷,特に圧縮応力負荷により,析出現象を抑制できることを示唆している.Sr拡散が表面析出と高温クリープ現象の干渉により,本現象は説明されると考えられる.力学的応力負荷,特に圧縮応力負荷が,表面析出現象抑制に有効であることを示唆した.固体イオニクスデバイスでは,添加イオンが表面へ拡散し,表面析出物を生成するために,表面反応を阻害し,デバイス性能を低下させることが大きな問題となっている.本研究では,La-Sr-Co-Fe-O(LSCF)について,機械的な応力負荷下における添加イオンの析出挙動を明らかにすることを目的とした.四点曲げ下においてアニールを行い,無負荷および引張・圧縮応力負荷下での添加元素の析出挙動を調べた.走査型電子顕微鏡,エネルギ分散型X線解析およびオージェ電子分光分析を行った.観察結果より,機械的応力負荷,特に圧縮応力負荷により,析出が抑制されることが示された.また分析結果より,析出初期にはSを含む相(SrOなど)が析出した後,成長過程でSとの反応物(SrSO4など)を生成することがわかった.さらに観察・分析結果に基づき,機械的応力を受けるLSCF多結晶体におけるSr析出モデルを提案した.析出抑制を考える上では,粒界すべりを伴わない粒内拡散によるクリープ変形が生じる程度の機械的応力負荷が有効である可能性を示した.固体イオニクスデバイスでは,添加イオンが表面へ拡散し,表面析出物を生成するために,表面反応を阻害し,デバイス性能を低下させることが大きな問題となっている.本研究では,La-Sr-Co-Fe-O(LSCF)について,機械的な応力負荷下における添加イオンの析出挙動を明らかにすることを目的とした.観察・分析結果に基づき,析出抑制を考える上では,粒界すべりを伴わない粒内拡散によるクリープ変形が生じる程度の機械的応力負荷(特に圧縮応力負荷)が有効である可能性を示した.表面析出抑制のために,効果的な力学的応力負荷方法について,検討を行う.材料力学計画より順調に進んだため,消耗品使用額が大幅に縮小できたため.新たな元素分析装置を購入する予定が,本年度は別の装置での依頼分析で目的が達成されたため,備品使用額が削減できたため.本年度は依頼分析で目的を達成したが,依頼分析は継続するには単価が高いため,分析装置の購入を検討している.また,次年度は解析を行うため,最新のコンピュータやソフト等の購入が必須となる.
タイ山地カレン社会における商品作物生産と生活変容

本研究の目的は、タイ国のカレン社会における生業(特に商品作物生産)に着目して、カレン社会の変容や、タイ社会と山地との関係性を明らかにすることである。2年目に当たる平成21年度もタイ国へ渡航し、平成20年度に行った文献収集と広域調査をもとに、カレン村1か所での定着調査を行うことで、タイ社会の文脈における商品作物生産の意味と山地社会の変容の理解に努めた。まず第1に、生業の表象と民族の表象が、どのように実生活に関連しながらカレン社会を再編しているのかを、聞き取りや参与観察から明らかにした。特に、現在調査地域で取り沙汰されている国立公園の設立をめぐる問題や、NGOとの関係性における表象の問題に着目した。第2に、現在のカレン社会における生業形態の差に着目し、それが生成されてきた過程と、村人各人がその差異をどのように捉え日々の生活を実践しているのかの把握に努めた。ここでは、移動経験・高等教育を得た世代とその親世代との差異や、北タイ人社会との差異に着目した。また、教会組織や各種開発プロジェクト、鉱山設立などの影響を歴史的に考察した。以上より、タイ社会における開発、セタキット・ボー・ピアング言説、ローカルの発展、共同体文化論、商品作物生産に対する表象といった中で、カレンの人々が何を選択し、どのような生活を実践していくのか、特に、移動経験・高等教育を得た世代が、山地の村に戻ってどのような方向性を形成していくのかについて、考察した。本研究の目的は、タイのカレン社会における商品作物生産に着目して、カレン社会の変容や、タイ社会とカレンの人々との関係性を明らかにすることである。1年目に当たる平成20年度は、第1に、タイにおいて農村や山地の生業がどのように表象されてきたのかを文献資料から明らかにした。特に、王室ヘゲモニーを基盤とした「セタキット・ポー・ピアング(足るを知る経済、以下S)」言説に着目した。1997年以降普及してきたS言説は、当初国王による自給的生産を重視する農業理論として語られたが、多様な層によって定義づけられ普及する中で、資本主義に対抗しうる節制した生活全般を示す哲学に変容したこと、それがあるべきタイ的農村生活を規定する都市中産階級による農村の表象となって農村=他者が創造されていくことが指摘されている。一方でS言説は、1980年代以降自他によって表象されてきた「商品作物生産に疎く森と共生する知恵を持ったカレン像」と一致する。そこで第2に、カレン社会における商品作物生産の実態や変遷、その表象の概要を広域調査から把握し、山地を取り囲む言説と自他表象との関連を考察した。現在、高等教育を受けた20-30代のカレンの人々が、タイ社会におけるカレンの表象を十分把握した上で村に戻っている。一方で、多くの村では商品作物生産が欠かせない。その中で、S言説だけでなく、政府や教会組織による「ローカルを想い愛す」という開発標語、互助を強調する仏教観、共同体文化復興などが村人を取り巻いている。これが、タイ社会の中で、変化しつつもある一定のポジションでカレン社会が再生産されていく仕組みの一つになっているのではないか。しかしその中でも、S言説は時にはカレンの人にとって共同体再建の拠り所として語られてもいる。このように、タイにおける山地の生業の表象はそこでの生業の在り方を規定し、またそれに対応する形でカレン社会の自他表象も生まれていることが明らかとなった。