hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Mori-Garryパラダイムによる共同目撃者効果実験を活用した国際標準値の測定

Mori-Garryパラダイムを利用して共同目撃者間の話し合いの記憶への影響を調べる実験を5カ国(日本、マレーシア、ポーランド、トルコ、英国)の被験者を用いて遂行した。被験者には2人一組で実験に参加させ、映像提示トリックによって、同じ映像を見ていると思わせつつ、実際には2種類の異なる映像を見せた。映像提示後、2人が違った映像を見た8項目のうちの4項目について話し合いをさせた。最後に、被験者個別の記憶テストを行なった。全部で284人の大学生で実験を行なった結果、5カ国で似た結果が得られ、目撃者間で話し合われた項目は話し合いをしなかった項目よりも誤って回答される可能性が高いことを再確認した。本研究計画では,ニュージーランド,カナダ,イギリス,ロシア,マレーシアの海外研究協力者との国際共同研究を行うことで,共同目撃者効果の国際標準値をMori-Garryパラダイムによる同一機器・同一映像実験で測定することを目的としている。さらには,国内においても中学生や専門学校生を被験者とした実験研究を行い,共同目撃者効果について発達的にも検証することを目的とした。平成25年度からの2年間では,海外研究協力者と連携してMori-Garryパラダイムを用いた実験計画の共同立案を行い,同一条件での実験を実施することで共同目撃者効果に関わる国際的なデータ比較ができるように研究計画を立てた。国内分の実験は海外分と同一条件で連携研究者と実施することとした。海外での実験研究は申請者が準備した実験機器を貸与して,それぞれの大学で実施することを企画した。平成25年度は申請者と連携研究者との共同研究により,日本人大学生による実験を行った。中学校・専門学校での実験は準備段階で終わった。日本人大学生での実験は神戸大学で実施し、その成果は平成26年度に企画している国際記憶円卓会議のシンポジウムで発表する予定である。偏光フィルタを用いて2種類の映像を被験者に気づかれることなく提示する方法(MORIテクニック)を用いて,複数の目撃者の目撃情報が食い違う状況を実験的に作り出すことで,共同目撃者間の記憶変容を実験的に検証する手法を開発した。さらには,国内においても海外と同様の実験を実施し,共同目撃者効果について国際比較を行うことを目的としている。平成26年度は新たに国内の研究協力者となった愛知大学井藤寛志の協力を得て,日本人大学生による実験を実施した。この実験成果は,平成27年度にカナダのビクトリアで開催される記憶認知応用研究学会(Society for Applied Research in Memory and Cognition)において研究発表を予定している。平成25年度の研究成果は,平成26年6月に仙台市において記憶円卓国際会議(International Roundtable on Memory)を企画開催し,ニュージーランドから2名の海外研究協力者(GarryとJack)を招いてシンポジウム発表を行った。このシンポジウムには,国内での実験を行った神戸大学と京都ノートルダム女子大学の研究協力者も研究成果の発表を行った。同じ場面を目撃した共同研究者に話し合いをさせると同調をしやすくなることが国内でも海外でも同様に観察され,その傾向も同様であることが確認された。上記,京都ノートルダム大学の研究協力者との共同研究の成果はPsychology誌に公刊した。また、その一部を平成27年6月に開催される記憶認知応用研究学会でも研究発表する予定である。国内の実験はおおむね計画通りに進行している。海外研究協力者による実験の遂行は、ロシアでのものが実施できなくなった。また、マレーシアの実験遂行も、研究協力者のマレーシア国外への転出により難しくなった。それでも、イギリスとニュージーランドおよびカナダの研究計画は進行中である。28年度が最終年度であるため、記入しない。応用認知心理学平成27年度6月にカナダのビクトリアで開催される記憶認知応用研究学会の定期集会で関連する研究成果の発表をする。これに合わせて、海外共同研究者を募ることとする。この研究集会では、実験が進行中のイギリス、ニュージーランドおよびカナダの海外研究協力者との情報交換を行い、進捗状況についての確認と、平成28年度の実験実施計画を検討する。国内での実験を予定通りに実施した。海外での実験実施に向けて準備を進めた。海外研究協力者との日程調整をして、平成26年度に海外研究協力者2名を招いての国際記憶円卓会議を企画した。研究経費はほぼ使い切ったが、少額の残額2,996円が残った。次年度に繰り越して使用する。

ほぼ計画通り順調に推移しているので、このままの研究体制を継続する。国内及び、海外研究協力者と共同で研究課題に関わる実験研究を実施する。具体的には、Garry et al. (2008)の追試実験を国内外で実施する。平成26年度には海外研究協力者を招いて、国際記憶円卓会議を公開で開催する。少額の端数であるため、平成27年度予算に繰り入れて執行する予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。予算執行上の誤差により6万円弱の残が残った。次年度予算に組み込んで執行する。次年度は海外共同研究者のGarry教授を日本に招聘することになっており、その旅費の一部に充当する予定である。
心理物理学における不確定性と多次元性のモデルの開発とその実験的検討

本研究の目的は、刺激の不確定性と感覚尺度の多次元性を仮定した心理物理学モデルを開発するとともに、不確定性と多次元性の効果を実験的に検討することである。モデルの開発では、サーストン・モデルに刺激不確定性と多次元尺度を導入することを試みた。先ず、刺激不確定性は感覚量の分布に影響を与えると仮定し、刺激不確定性を感覚量の分散のパラメータとした。次に、感覚分布と判断基準を多次元尺度上で表現することを試みた。これまでの所、多次元正規分布による表現に技術的な問題があり、数値計算やシミュレーションをするまでには至っていない。これは今後の検討課題となる。実験では、刺激音の周波数と空間位置の2次元に関してそれぞれ不確定性を導入するとともに、2つの次元間の相互作用がいかに刺激の強度分解能に影響を及ぼすかを検討した。その結果、周波数と空間位置の不確定性が強度分解能を低下させること、周波数手がかりの効果が空間位置の不確定性により変化することを明らかにした(二口・草野・森印刷中;二口・森,2000;Futakuchi & Mori,提出中:森・二口,1999)。また、視覚刺激の空間位置と輝度の2っの次元が方向検出能にいかに影響するかを視覚探索実験で検討した。実験結果は、方向検出能が空間位置の不確定性や輝度、コントラストに左右されることを示した(Mori,Kataoka,& Kusano,提出中;Ohtani & Mori,提出中)。本研究の目的は、刺激の不確定性と感覚尺度の多次元性を仮定した新たな心理物理学モデルを開発し、その性能を実験的に検討することである。今年度は、モデルの開発と刺激不確定性を操作した実験を行った。従って、感覚量の確率密度分布は多次元正規分布となり、2つの分布間の距離はユークリッド距離で表現されることになる。現段階では、多次元正規分布による表現に技術的な問題があり、数値計算やシミュレーションをするまでには至っていない。これは次年度の検討課題となる。実験では、聴覚次元と視覚次元における刺激不確定性の効果を検討した。聴覚次元では、強度弁別課題において刺激周波数の不確定性を操作した。毎試行ランダムに変化する刺激周波数の数を35とし、聴取者の強度分解能と弁別反応時間を測定した。その結果、周波数不確定性によって分解能は低下し、反応時間も長くなった(草野・二口・森,1999:森・二口,1999)。視覚次元では刺激の空間位置の不確定性を検討した。実験は視覚探索課題で行い、刺激呈示と実験制御には視覚刺激呈示システム(Cambridge Research System Ltd.,VSG2/3 & OptiCAL)を用いた。その結果、不確定性の効果はあるものの、その効果の程度は刺激の空間的配置に大きく左右されることが分かった。この結果を心理計量学会(Los Angeles,U.S.A)で発表した。共同研究者の中村は空間位置の認識に関する実験とモデル開発を行い、積山は視覚と聴覚の相互作用に関する研究を進めた。前年度も指摘したように、モデル開発では多次元正規分布の表現に技術的な問題があり、未だ十分な解決法が見出せていない。そこで、今年度は刺激不確定性と多次元性の実験的検討を主に行った。先ず、刺激音の周波数と空間位置の2次元に関してそれぞれ不確定性を導入するとともに、2つの次元間の相互作用がいかに刺激の強度分解能に影響を及ぼすかを検討した。

刺激音の周波数にはこれまでの研究と同様、70Hz8000Hzで等対数間隔とする5種類を用いた(二口・草野・森,印刷中)。空間位置には刺激を呈示するヘッドホンの左右を用いた。その結果、周波数の不確定性と同様、空間位置の不確定性も強度分解能を低下させること、周波数手がかりの効果が空間位置の不確定性により変化することを明らかにした(二口・森,2000)。次に、視覚刺激の空間位置と輝度の2っの次元が方向検出能にいかに影響するかを視覚探索実験で検討した。実験制御と刺激呈示には、視覚刺激呈示システムボード(Cambridge Research System Ltd.,VSG2/5)を増設したコンピュータとディスプレイ(前年度購入)を用いた。実験結果は、方向検出能が空間位置の不確定性や輝度、コントラストに左右されることを示した。この結果を心理計量学会(New Orleans,U.S.A.)で報告した。
インターネットを利用した教育実習の指導に関する研究

本研究では,ネットワークを利用して学部と附属の指導教官とが協力して実習指導を行うことを試みた。1.実習生の授業場面をネットワークを介して大学で観察することによる指導の可能性学部-附属間は128Kbpsの専用線で接続されており,この回線を利用してテレビ会議システム(Enhanced CU-SeeM)を用い実習生の授業観察を数回行った。その結果,このシステムでは超指向性のマイクロフォンを利用しても音声情報の伝達が不十分であり,また,高性能なテレビカメラを利用しても子ども一人ひとりの学習の様子を捉えるまでには至らず,ネットワークを介して指導するには授業に関する情報量が不足することが明かとなった。特に子ども達が個別,あるいはグループごとに活動する授業では,状況の把握が一層困難であった。2.電子メールを利用した実習生に対する指導の可能性実習生に関する指導については,電子メールを利用して附属指導教官が実習の様子を報告し,指導の在り方に関して意見交換を行った。特に初期の段階で実習生に関しての情報を附属指導教官に伝えることによって実習指導が適切に行なわれるようになった。一方,実習生も毎日実習の様子や感想をゼミのメーリングリストで報告し,実習生同士の情報交換や指導教官,先輩,現職教員の院生等からの助言が行なわれた。これには附属の指導教官は入っていないこともあり,附属指導教官と教育に対する考え方の違う実習生への指導が効果的に行えた。この他,実習後実習生から実習期間中の活動等に関する情報が実習前にほとんど得られないという問題が提起され,教育実習に関するホームページを作成し,次年度の実習生へ情報提供のために今年度の実習の記録を掲載した(http://center.edu.wakayama-u.ac.jp/jissyu/index.html)。
がん免疫研究モデルとして免疫ヒト化MSI-H大腸がん異種移植マウスモデルの開発

免疫チェックポイント阻害薬の薬効評価など、がん免疫を研究する動物実験モデルとして、免疫ヒト化MSI-H大腸がん異種移植マウスモデルの開発を行っている。現在までに2例のMSI-H大腸がんPDXモデルの樹立に成功しており、PDX腫瘍の解析を開始している。患者のがん組織とPDX腫瘍をHematoxylin-Eosin(HE)染色にて比較したところ、病理組織所見はともに高分化型腺癌で類似していた。分子生物学的な背景を確認するために、MSI-Hの原因となるミスマッチ修復(mismatch repair: MMR)遺伝子の欠損について、免疫組織学的に解析したところ、患者腫瘍で見られたMLH1蛋白とPMS2蛋白の欠損が、PDXでも同様に欠損しており、遺伝学的背景が維持されていた。併せて、コントロールモデルとしてMSS大腸がんからもPDXモデルを1モデル作製することに成功している。MSS由来のPDX腫瘍はMMR遺伝子は欠損を認めずMSSの性質は維持されていた。免疫ヒト化については、MSI-H大腸がんPDXモデルに、保存された同一患者の末梢血単核球を輸注する実験を開始している。現在までに、輸注後の3日目のPDX腫瘍内にHuman CD45陽性、Human CD3陽性のヒト免疫細胞が存在することを確認している。今後、フローサイトメトリーやマルチプレックス染色などを用いて、がん免疫応答の詳細な解析を行っていく。本モデルにおいて、ヒト免疫細胞とPDX腫瘍の免疫反応を確認した後、免疫チェックポイント阻害薬の薬効評価など前臨床試験を行っていく計画である。当初の予定どおり、1MSI-H大腸がんよりPDXマウスモデルを作製、2PDX腫瘍の解析、3免疫ヒト化を達成することが出来た。1にあたっては、神戸大学医学部附属病院にて大腸がん手術予定の患者より、同意を得て術前にMSIの検査を施行した。MSIがhighであった2名の手術検体よりPDXモデルの作製を試み、2例とも生着を認めた(モデル1,モデル2)。現在それぞれ3継代し、PDX腫瘍の保存を行ってる。2としては、モデル1においてはPDX腫瘍の解析を行い、病理組織学的に患者腫瘍に類似していることを確認してる。さらに、免疫組織学的解析で、MSI-Hの原因となるミスマッチ修復(mismatch repair: MMR)遺伝子の欠損(MLH1蛋白とPMS2蛋白の欠損)が、患者腫瘍及びPDX腫瘍で同様に欠損しており、遺伝学的背景が維持されていた。これにより我々は、免疫原性の高い腫瘍を持つPDXモデルを作製し得たと考えてる(モデル1)。今後、さらなる解析を行っていく。3としては、モデル1に、同一患者の末梢血単核球を輸注したところ、マウス血液の単核球のうち10%程度がヒト免疫細胞として維持されており、PDX腫瘍内にもヒト免疫細胞の浸潤を確認してる。上記に13において、1においては今後も当院で大腸がん手術予定患者のMSI検査を行い、あらたなMSI-H大腸がんPDXモデルの作製を試みる。2019年度も同様に2モデル程度の作製を予定している。MSS大腸がんPDXモデルにおいても1モデル追加を予定している。2においてはモデル1と同様にモデル2においてもMMR遺伝子の解析等行っていく。患者背景よりモデル2はメチレーションによるMLH1蛋白の喪失がみられる可能性があり、必要に応じてメチル化解析を行っていく。現在、PDX腫瘍の解析は3継代目のPDX腫瘍を用いているが、組織学的、遺伝学的背景がどの程度マウス内で維持されるか確認のため、今後6継代目のPDX腫瘍の解析を検討している。さらにPDX腫瘍の免疫原性の高さを評価するために、Tumor mutaton burden等有用だと考えられる検査を施行していく。3においては、ヒト免疫細胞がPDX腫瘍に浸潤することを確認してるが、その数は少数に留まる。今後、よりヒト免疫細胞を効率よくPDX腫瘍に浸潤させる方法についても検討を行っていく。最後に、作製した免疫ヒト化MSI-HDXマウスモデルを使用し、研究計画に記載した免疫チェックポイント阻害薬の薬効評価を行っていく。

本モデルにおいて、ヒト免疫細胞とPDX腫瘍の免疫反応を確認した後、免疫チェックポイント阻害薬の薬効評価など前臨床試験を行っていく計画である。当初の予定どおり、1MSI-H大腸がんよりPDXマウスモデルを作製、2PDX腫瘍の解析、3免疫ヒト化を達成することが出来た。1にあたっては、神戸大学医学部附属病院にて大腸がん手術予定の患者より、同意を得て術前にMSIの検査を施行した。MSIがhighであった2名の手術検体よりPDXモデルの作製を試み、2例とも生着を認めた(モデル1,モデル2)。現在それぞれ3継代し、PDX腫瘍の保存を行ってる。2としては、モデル1においてはPDX腫瘍の解析を行い、病理組織学的に患者腫瘍に類似していることを確認してる。さらに、免疫組織学的解析で、MSI-Hの原因となるミスマッチ修復(mismatch repair: MMR)遺伝子の欠損(MLH1蛋白とPMS2蛋白の欠損)が、患者腫瘍及びPDX腫瘍で同様に欠損しており、遺伝学的背景が維持されていた。これにより我々は、免疫原性の高い腫瘍を持つPDXモデルを作製し得たと考えてる(モデル1)。今後、さらなる解析を行っていく。3としては、モデル1に、同一患者の末梢血単核球を輸注したところ、マウス血液の単核球のうち10%程度がヒト免疫細胞として維持されており、PDX腫瘍内にもヒト免疫細胞の浸潤を確認してる。上記に13において、1においては今後も当院で大腸がん手術予定患者のMSI検査を行い、あらたなMSI-H大腸がんPDXモデルの作製を試みる。2019年度も同様に2モデル程度の作製を予定している。MSS大腸がんPDXモデルにおいても1モデル追加を予定している。2においてはモデル1と同様にモデル2においてもMMR遺伝子の解析等行っていく。患者背景よりモデル2はメチレーションによるMLH1蛋白の喪失がみられる可能性があり、必要に応じてメチル化解析を行っていく。現在、PDX腫瘍の解析は3継代目のPDX腫瘍を用いているが、組織学的、遺伝学的背景がどの程度マウス内で維持されるか確認のため、今後6継代目のPDX腫瘍の解析を検討している。さらにPDX腫瘍の免疫原性の高さを評価するために、Tumor mutaton burden等有用だと考えられる検査を施行していく。3においては、ヒト免疫細胞がPDX腫瘍に浸潤することを確認してるが、その数は少数に留まる。今後、よりヒト免疫細胞を効率よくPDX腫瘍に浸潤させる方法についても検討を行っていく。最後に、作製した免疫ヒト化MSI-HDXマウスモデルを使用し、研究計画に記載した免疫チェックポイント阻害薬の薬効評価を行っていく。科研費による物品の購入を予定していたが、その他研究費を使用したため計上せず。
フォールディング履歴から辿る(たどる)タンパク質構造形成の分子機構

分子内シャペロンとして働くプロペプチドの機能解析やフォールディング過程の中間体の解明を通して分子内シャペロンが介助するフォールディング履歴を解明し、未だ未解明である一般的なタンパク質のフォールディングの原理解明につなげることを目的とする。そのために4段階のプロペプチドの切断に伴い構造が変化していくと考えられているモデルタンパク質CPYを解析し、その段階的なフォールディングの変遷を解明することを目指している。CPYとその阻害剤であるI^Cの複合体結晶構造情報とプロペプチドとI^Cの相同性から、プロペプチドの一部が成熟領域内部に入り込んで基質認識部位を形成し、フォールディングに関与している可能性を予測した。そして、そのプロペプチド上の基質認識部位形成領域をI^Cの配列に置換した変異体は、触媒効率が上昇した。更に、触媒効率が上昇した変異体と野生型と活性化エネルギーの変化をアレニウスプロットを用いて測定した。その結果、変異体の方が野生型よりも活性が強いことを示唆しており、上記の変異体の方が触媒効率が上昇したという結果と一致する。以上のことより、プロペプチド内に存在する成熟領域の基質認識部位を形成する配列に変異を導入することで、成熟体に変異を加えることなく構造変化を起こさせ、その活性を変化させる可能性が証明された。また、プロペプチド切断前(前駆体)と切断後(成熟体)に関しての構造変化を、チオール結合基質を用いて調べた。すると、成熟体はチオール基が内部の基質認識部位近傍に存在するのに対し、前駆体ではチオール基が表層に出ており、まだ基質認識部位が形成されていない可能性が示唆された。更に、当研究室において酵母two-hybrid法と分子ディスプレイ法を用いた活性測定により同定した成熟体とプロベプチドの相互作用情報から、活性化モデルを提唱することができ、プロペプチドが関与するフォールディング機構の一端が示された。そのために4段階のプロペプチドの切断に伴い徐々に構造が変化していくと考えられているモデルタンパク質CPYを解析し、その段階的なフォールディングの変遷を解明することを目指している。CPYとその阻害剤であるI^cの複合体結晶構造情報とプロペプチドとI^cの相同性がら、プロペプチドの一部が成熟領域内部に入り込んで基質認識部位を形成し、フォールディングに関与している可能性が示唆された。そこでそのプロペプチド部位に、基質認識部位に入りCPYを阻害する配列(I^cのN末端配列)を組み込んだ変異体を作製し、その変異体のフォールディング能を酵母分子ディスプレイ法を用いて検証した。すると阻害配列を導入した変異体は、野生型CPYよりも活性が上昇した。更にこれらの変異体を精製し、速度論的解析を行った。分子ディスプレイ法の結果と同様に、変異体の方が野生型よりも活性が上昇し、特に酵素の触媒効率が上昇したことが判明した。これは導入した阻害配列により活性中心付近の構造が変化したと考えられる。また、基質認識部位を形成すると予測されるプロペプチド部位が実際に基質認識部位に入るかを検証した。このペプチドはI^cのN末端阻害配列と同様にCPYとI^cの結合(I^cのCPY阻害能)を阻害したことから、基質認識部位に入り込む部位だという可能性が示唆された。以上の結果より、プロペプチド内に存在する成熟領域の基質認識部位を形成する配列に変異を導入することで、成熟体に変異を加えることなくその活性を変化を起こさせる可能性が証明されたことから、プロペプチドが関与するフォールディング機構の一端が示された。
MRI形態・流速データと流体力学的解析の統合による脳脊髄液4次元動態分析と応用

本研究は既に確立されているMRIによる形態画像・流速測定の手法とコンピューターを用いた応用物理学と応用数学の流体解析の手法を組みあわせることで、脳脊髄腔内の複雑系全体を解析し、各種病態の病因解析・予後の予測・治療の指標へと応用することを目的として開始した。脳脊髄液の拍動運動に関与する各種のパラメーター、-すなわち脳内へ流入・流出する血液動態・脳血管床の変化・脳実質の拍動運動・脳脊髄液の拍動運動・脳脊髄液の産生と吸収-、を統合した複雑系のモデルを作成する。さらに作成したモデルをMRI・超音波等の実測データと比較し、必用なパラメーターの調整を行い、水頭症・キアリ奇形・脊髄空洞症等の病態における臨床診断法の信頼性の確立を目的とした。本年度は昨年度開発した脳脊髄腔内の動態解析の4次元流体モデル確立と解析のためのコンピュータープログラムの有効性を検討した。このプログラムは脳脊髄腔内流体動態のモデル化として、脳脊髄動静脈の血液動態・脳脊髄血管床の動態・脳脊髄液の拍動運動・脳脊髄の弾性変化のパラメーターを含んだ複雑系を弾性体・流体力学の数学的手法を用いてモデル化したものである。中枢神経MRI検査時に、患者に事前に本検査の目的や予測される有害事象を十分説明し、了解の得られた場合のみ、解析ソフトを適応した。患者への負担は通常の検査と全く同様で、危険もなく、また解析に際して、個人情報の漏出のおそれもない。正常ボランティア3例と脊髄液の貯留が疑われる患者1例に適応した。その結果、患者では脳脊髄液の流速が正常者より低下していることが示唆された。今後、プログラムの改良と患者への応用を進めていく予定である。本研究の目的は既に確立されているMRIによる形態画像・流速測定の手法とコンピューターを用いた応用物理学と応用数学の流体解析の手法を組みあわせることで、脳脊髄腔内の複雑系全体を解析し、各種病態の病因解析・予後の予測・治療の指標へと応用することを目的として開始した。本年度はまず、脳脊髄腔内の動態解析の4次元流体モデル確立と解析のためのコンピュータープログラムの開発を目的とし、モデル確立およびソフト開発は千葉大学工学部都市環境システム学科と共同で実施した。コンピューターによる脳脊髄腔内流体動態のモデル化として、脳脊髄動静脈の血液動態・脳脊髄血管床の動態・脳脊髄液の拍動運動・脳脊髄の弾性変化のパラメーターを含んだ複雑系を弾性体・流体力学の数学的手法を用いてモデル化した。モデル化した各種のパラメーターをコンピューターで離散的に解析するためのプログラムの開発を行った。同時に解析した結果を4次元画像として表示するためのプログラムの開発を行った。これらの数学的な解析法が、実際の生体内での減少と一致するか否かを、次年度以後MRI検査時に検証する予定である。
足場蛋白および概日リズム遺伝子の変異に起因する自閉症のシナプス病態解明

自閉症スペクトラム障害(ASD)のaCGH、変異解析でLin7Bの重複、Exon5のドナーサイトの変異(c.602+1G>C)を検出した。子宮内エレクトロポレーション法でマウス脳のLin7B発現を抑制した結果、大脳皮質の神経細胞の移動障害、アクソン伸長障害を認めた。Lin7Bは神経ネットワーク形成に寄与しASD発症に関与する可能性が示唆された。また、過半数のASD患者で睡眠障害を合併することから、ASDとコントロールで概日リズム関連遺伝子の変異解析を行い、ASDで有意に概日リズム関連遺伝子の変異を検出した。概日リズム異常がASD発症に関与している可能性が示唆された。1)aCGH解析:ASD患者において解析を継続し、CNVを検出している。いくつかのCNV中の候補遺伝子について、病因であることの確認のために、他のASD患者で変異の有無を解析している。2)シナプス関連および概日リズム関連遺伝子のASD患者における変異解析ASD群では睡眠障害あり群(P=0.007)、なし群(P=0.002)ともコントロール群と比べ有意に概日リズム関連遺伝子の変異が多く検出された(ASD群全体vsコントロール群ではP=0.001)。3)既に変異同定している、概日リズム関連遺伝子(Timeless)のノックアウトマウスを作製し、既にF1マウスを得た。Timelessの変異例は概日リズム異常とASD症状を有する男児で検出された。患児は、低身長(-3.3SD)で乳児期早期から入眠は2から6時、起床は13時から16時の睡眠パターンで、同変異を有する母親も同様の睡眠パターンと興味の限定などASDの一部の症状を有していた。患児に対し高照度光療法を施行したが、睡眠パターン、メラトニンのピークのは変化しなかった。今後、同マウスを用い解析に着手する。(1)ASD、発達障害におけるaCGH解析を継続し、疾患との関連が示唆されるCNVを複数検出している。その一つとして、発達障害(学習障害)、母斑、網膜色素沈着、白内障を有する児において18q12.3 (nt. 39554147&#8211;39661206)の欠失を検出した。欠失部はPIK3C3のExon523に該当していた。家族解析で母斑を有する弟、無症状の母にも同欠失を確認した。PIK3C3の発現をWestern Blottingで解析した結果、患児、弟、母は、コントロールの約半分に低下していた。類縁遺伝子であるPIK3CA (class I of PIKs)は母斑症の原因遺伝子である。また、PIK3C3のノックアウトマウスが白内障、小眼症を発症すると報告されており、さらに、PIK3C3欠失患者で知的障害、小脳の片側の無形成が報告されている。よって、PIK3C3は脳の発達にかかわると考えられ、機能解析を行った。胎生14.5日のマウス脳に子宮内エレクトロポレーションによりPik3c3の発現を抑制した結果、発達期の大脳皮質の神経細胞の移動障害およびアクソンの伸長障害を認めた。これらの結果から、PIK3C3は発達障害、母斑、白内障の原因遺伝子と考えられた。また、この家系の全エクソーム解析で他の病因遺伝子は検出されず、弟は現時点では母斑のみ、母が正常であることは、浸透率による表現形の違いと推定される。(2)Circadian関連遺伝子の解析既に患者での変異を検出しているTimelessのノックアウトマウスに対し、Circadianリズム、形態、行動の解析を行っている。これまでの解析結果では、ホモのノックアウトは生まれず、胎生致死であると考えられた。また、ヘテロの欠失マウスで、環境変化に対する行動の変化と考えられる結果が得られているが、今後、詳細に解析して行く予定である。・aCGH解析は継続しており、CNVを検出している。・シナプス関連および概日リズム関連遺伝子のASD患者における変異解析について成果をまとめることができた。・概日リズム関連遺伝子(Timeless)のノックアウトマウスのF1マウスを得ることができたため、今後解析に着手することができる。27年度が最終年度であるため、記入しない。小児神経1)aCGH解析を継続し、検出CNVの変異解析、機能解析を行う。また、検出された変異遺伝子を持つ患者リンパ球からiPS細胞の作成を依頼し、神経細胞へ分化させ、シナプス形成、神経ネットワークについて解析を行う。2)概日リズム異常関連遺伝子解析で得られた他の変異(NR1D1,PER3など)についてASDとの関連性につき解析を行う。

マウス子宮内遺伝子導入技術では発達期のマウスの大脳皮質における神経細胞の移動移動障害やアクソン伸長障害について解析を行う。3)概日リズム関連遺伝子(Timeless)ノックアウトマウスを用い、マウスの成長、発育、概日リズムや行動パターン、脳の構造、シナプス形成等につき解析を行う。27年度が最終年度であるため、記入しない。
旧萬年社所蔵資料による大阪の広告史研究

本研究によって、総数約1万2千点の紙資料群の目録化を実現し、当該資料を研究資料として利用する基礎環境を整えた。それら原資料を参照しながら15のサブテーマを設けた「萬年社と大阪が広告史上果たした役割を実証的に探究する研究」共同研究会を実施した。これらの活動を通じて、社会学、デザイン史、日本近代史、メディア学、広告論の視点から、萬年社と大阪が近代広告の成立期に果たした役割と、それに影響を与えた様々な要因、メディア産業や業界の動向とその構造の変化、卓越した個人の思想や牽引力、博覧会等のメディアイベントと広告の関わり等の検証を深めた。本年度も初年度と同様に研究計画に記した1「旧蔵資料にあたりデータを整備する調査研究」(以下萬年社旧蔵資料調査)と、2「萬年社と大阪が広告史上果たした役割を俯瞰的に探究する研究」(以下大阪の広告史研究)の両軸で研究を進めた。1旧蔵資料調査については、初年度から取り組んできた「大型古資料」のうちの「しかけちらし」を中心とした希少性の高い小型の大正初期昭和初期の広告類について、今年度で全件の調査データ取得・スナップ写真撮影を完了し、目録を完成した。また劣化がひどく、初年度目録作成に着手できなかった19世紀欧州リトグラフポスターは、今年度、所蔵者である大阪新美術館準備室(大阪市立近代美術館準備室から改称)の協力を得て、同室収蔵庫に於いて開墾作業を行った。リスト化・スナップ写真の撮影を行い目録が完成した。その結果1800年代に日本の広告代理店が日本に持ち帰った当時の欧州ポスター類であることが明らかとなった。さらに枚数が多く目録化未着手だった1990年代ポスターについても全件リスト化・スナップ写真の撮影を終えた。これらにより萬年社旧蔵資料の全目録が完成した。萬年社旧蔵資料調査ではこの他に、黎明期広告会社の内部資料である「社史資料」と呼称している資料群について、今年度は約20点を選び文字おこしを行った。この内容を校正し3年目前半に資料集冊子として刊行を予定している。一方2大阪の広告史研究については以下3回の研究会を開催した。開催日は2013年7月6日、2013年10月29日、2013年12月14日。複数大学の研究者、大学院生が毎回10人強参加。1名に報告を頂き、萬年社を含む大阪の広告史研究について意見交換した。本年度は研究計画に示した1「旧蔵資料に直接あたりデータを整備する調査研究」(以下萬年社旧蔵資料調査)と、2「萬年社と大阪が広告史上果たした役割を俯瞰的に探求する研究」(大阪の広告史研究)の両軸で研究を推進した。1については、整理の方針、すなわち資料分類やデータ項目を再整理した上で、このうちの「大型古資料」と「社史資料」の調査に着手した。「大型古資料」は、大型の綴りに明治・大正期の広告現物が多数スクラップされている。今年度はこのうち「しかけちらし」を中心とした希少性の高い小型広告物の資料群の調査を行った。具体的には資料類のスナップを撮影、サイズ計測し、それらデータをファイルメーカーで作成したデータベースに投入した。これにより約1千点の資料の実際の姿がデータベースで確認可能となった。他に19世紀欧州大型リトグラフポスター及び、1990年代の大型ポスターの整理にも着手したが、欧州ポスターは状態が非常に劣化しており、折りたたんだ状態を広げることが困難で、養生するにとどまった。90年代ポスターは400枚程あり、半数の一覧を作成し終えた。「大型古資料」の調査成果の一部をパネルに生成し、日本広告学会においてパネル発表にて公表した。(日本広告学会クリエーティブ・フォーラム、於:立命館大学、5月12日)一方「社史資料」と呼称している資料群は、黎明期広告会社の内部資料である。劣化した紙上に筆やペンで手書きされており、研究の用に供するにはまず書き起こしが必要である。本年度は戦前の資料に絞り、約10種類の文書を書き起こした。2(大阪の広告史研究)は、研究会を3回開催した。開催日は2012年8月27日(月)、2012年12月3日(月)、2013年2月4日(月)。参加者は複数大学の研究者で、毎回10名強が参加、1名に報告をいただき、萬年社を含む大阪の広告史研究について意見交換した。1、萬年社旧蔵資料(紙印刷資料群)調査:全ての目録(全11948点)を完成し、WEBで公開した(2014年7月11日)。2、大阪の広告史研究:1、と並行して研究を進め本年度は2回の研究会を開催した。(2014年6月1日、2014年9月1日)3、研究成果の公表:旧蔵資料において発見された資料のうち「日本宣伝文化協会」及び「黎明期の主催イベントと広告デザインへの意識」に焦点を絞った探究を行い、これを2つの学会に於いて報告した。4、旧蔵資料内に発見された資料のうち、劣化の激しい明治期ー昭和前期の「社史資料」(同社内部資料)の一部、全58点の文字起こし作業を行い、社史資料集として印刷し配布した。資料集441頁。

5、劣化の進む資料を長期の保存に耐えるよう薄葉紙にて梱包し整理箱に収納する作業に取り掛かった。6、資料概要を示したパンフレットを作成し広く研究者に広報した。7、一般公開の研究報告会を企画し実施した。(2015年4月11日)交付申請書に示したとおり、本研究はここまで2つの軸、1「旧蔵資料に直接あたりデータを整備する調査研究」と、2「萬年社と大阪が広告史上果たした役割を俯瞰的に探求する研究」(以下大阪の広告史研究)を持って進めてきた。前年3年目までで1、すなわち大型古資料と社史資料の全容把握とデータベースの整備は、スナップ写真データの整理を含め全件完了し、WEB上への目録公開を果たした。最終年度である本年は、旧蔵資料の保存をより安定化するための整理作業を実施しつつ、2の大阪の広告史研究を次のステップ、すなわちこの調査成果を元とした黎明期大阪の広告史についての研究調査を、最終的には出版を目指した成果とすべく進展させた。具体的にはまず年度初めの4月11日に萬年社コレクション調査研究プロジェクト報告会として本研究の1にかかる実施報告ならびに2についての研究進展の報告の場を設けた(一般公開形式)。これはメディアでも開催が取り上げられ盛会となり、研究成果公開の場として意味のあるものとなった。続いて研究協力者と研究者、大学院生およそ10名で組織した萬年社と大阪の広告史の探究を目的とした研究会を7月10日、9月18日、11月13日、1月29日、3月25日の計5回開催した。この研究会は2016年度も5月と7月に継続する。そしてこれらの成果を総括し2017年に出版を目指したい。ここまでに行ってきた学会などへの成果発表に加え、成果出版という最終形が、本研究計画の当初の目的、すなわち「萬年社が蒐集した広告資料群や、企業内部資料群を調査・整理、データベース化し、それが制作された時代背景と合わせてみるという独自のアプローチによる、大阪という都市を足場とした広告史探究」を実現するものと考えている。本研究によって、総数約1万2千点の紙資料群の目録化を実現し、当該資料を研究資料として利用する基礎環境を整えた。それら原資料を参照しながら15のサブテーマを設けた「萬年社と大阪が広告史上果たした役割を実証的に探究する研究」共同研究会を実施した。これらの活動を通じて、社会学、デザイン史、日本近代史、メディア学、広告論の視点から、萬年社と大阪が近代広告の成立期に果たした役割と、それに影響を与えた様々な要因、メディア産業や業界の動向とその構造の変化、卓越した個人の思想や牽引力、博覧会等のメディアイベントと広告の関わり等の検証を深めた。概要に記した通り、予定していた萬年社旧蔵資料(紙印刷資料群)全11948点(大型古資料9954展、社史資料610点、実務資料949点、古ポスター169点、1990年代ポスター266種)すべての調査を終了し、広く研究用途に資することが出来るよう検索機能のある目録データベースを作成しWeb上に公開した。このほかに主要な資料のスナップ写真及び接写による撮影を行い、これを表示するデータベースを整備している。これは研究室来訪者への限定開示を行う予定である。これらのデータ上の整理と同時に劣化の進む資料が長期の保存に耐えるように現物の整理も行った。具体的には本年度と2015年度にかけて昭和前期以前の資料を薄葉紙にて梱包し整理箱に収納する作業を業者委託により実施する。2014年度末で、収納予定資料の半数強への作業を終了した。資料調査・整理が完成したことで、いくつかの貴重な発見があり、一部を学会で報告することが出来た。成果報告会を企画し一般公開の形で年度を跨いだ2015年4月11日に実施した。
ライフスタイルの向上を目ざす学校健康教育プログラムの開発

本研究は、喫煙しないこと、過度の飲酒をしないこと、好ましい食生活や運動の実施といった健康的なライフスタイルを青少年期に確立し、高血圧、高コレステロール、肥満などのリスクファクターを低減することによって、最終的には成人病の発生の予防を目指して、1970年代からアメリカ健康財団がその開発を進め、今日では極めて完成度の高い学校健康教育プログラムとして知られる「Know Your Body」の日本版を開発することを、その目的としている。我々は、一連の研究のファーストステップとして、1989年67月に、9都道府県の小学校1年生高校3年生約13000人を対象として、ライフスタイルに関する質問紙調査を実施するとともに、Know Your Bodyプログラムのテキストおよびワークブックの翻訳を行った。平成2年度から4年度までの研究期間の間に、小学校46年の日本版を開発することを行動目標として設定し、平成2年度は小学校46年生の教師用指導手引書の翻訳を行った。平成3年度は、秋田県と新潟県において、「食生活」と「喫煙」に関する予備的研究授業をそれぞれ実施した。平成4年度は、日本版の指導にあたる教師のための手引書を作成した。また、新潟県において5年生を対象とし、成人病の一次予防の中でもとりわけ重要視される喫煙防止教育の縦断的研究に着手した。形成的評価の結果によれば、本プログラムは児童の喫煙その他のライフスタイルに関する知識、態度に好ましい変化をもたらすことが明かになった。今後は、対象者が6年生になった時点で新たな内容の授業を実施するとともに、中学3年生の時点まで追跡調査を実施し、知識、態度のみならず喫煙行動に及ぼす効果を明かにする予定である。本研究は、アメリカ健康財団が、喫煙しないこと、過度の飲酒をしないこと、好ましい食生活や運動の実施といった健康的なライフスタイルを青少年期に確立し、高血圧、高コレステロ-ル、肥満などのリスクファクタ-を低減することによって、最終的には成人病の発生の予防を目指して、1970年代から開発を進め、今日では極めて完成度の高い学校健康教育プログラムとして知られる「KNOW YOUR BODY」の日本版を開発することを、その目的としている。我々は、一連の研究のファ-ストステップとして、1989年67月に、北海道、新潟、茨城、埼玉、東京、神奈川、静岡、大阪、兵庫の小学校1年生高校3年生約13、000人を対象として、喫煙、飲酒、食生活、運動などの知識、態度、行動に関する質問紙調査を実施するとともに、KNOW YOUR BODYプログラムのテキストおよびワ-クブックの翻訳作業を行った。そして、平成2年度は小学校46年生の教師用指導手引書の翻訳を行うとともに、各単元の指導を行う上で実施担当教師に必要な「予備知識」の内容について検討し、その部分の改訂のための基本方針について決定した。来年度以降は、他の学年の指導手引書を翻訳するとともに、特に小学校46年に焦点をあて、授業研究を実施した結果を踏まえて、教材や指導手引書の日本版の開発を試みる予定である。本研究は、喫煙しないこと、過度の飲酒をしないこと、好ましい食生活や運動の実施といった健康的なライフスタイルを青少年期に確立し、高血圧、高コレステロ-ル、肥満などのリスクファクタ-を低減することによって、最終的には成人病の発生の予防を目指して、1970年代からアメリカ健康財団がその開発を進め、今日では極めて完成度の高い学校健康教育プログラムとして知られる「KNOW YOUR BODY」の日本版を開発することを、その目的としている。我々は、一連の研究のファ-ストステップとして、1989年67月に、北海道、新潟、茨城、埼玉、東京、神奈川、静岡、大阪、兵庫の小学校1年生高校3年生約13000人を対象として、喫煙、飲酒、食生活、運動などの知識、態度、行動に関する質問紙調査を実施するとともに、KNOW YOUR BODYプログラムのテキストおよびワ-クブックの翻訳作業を行った。

平成3年度は、小学校13年生の指導手引書を翻訳するとともに、予備的な研究授教を秋田県と新潟県で実施した。秋田県では、「食生活」に関する3時間の授業を小学校3年生を対象に実施した。新潟県では、「喫煙」に関する2時間の授業を小学校5年生を対象に実施した。現在その授業効果について分析中であるが、授業観察の結果による限り、ゲ-ムを多く取り入れたKYBの授業は、従来我が国で実施されていた知識注入型の保健教育とは異なり、子どもたちの関心を強く引きつけることがうかがえた。平成4年度は、本年度の授業研究の結果を踏まえて指導案を改訂し、本格的な介入研究をスタ-トさせる予定である。本研究は、喫煙しないこと、過度の飲酒をしないこと、好ましい食生活や運動の実施といった健康的なライフスタイルを青少年期に確立し、高血圧、高コレステロール、肥満などのリスクファクターを低減することによって、最終的には成人病の発生の予防を目指して、1970年代からアメリカ健康財団がその開発を進め、今日では極めて完成度の高い学校健康教育プログラムとして知られる「Know Your Body」の日本版を開発することを、その目的としている。我々は、一連の研究のファーストステップとして、1989年67月に、9都道府県の小学校1年生高校3年生約13000人を対象として、ライフスタイルに関すり質問紙調査を実施するとともに、Know Your Bodyプログラムのテキストおよびワークブックの翻訳を行った。平成2年度から4年度までの研究期間の間に、小学校46年の日本版を発開することを行動目標として設定し、平成2年度は小学校46年生の教師用指導手引書の翻訳を行った。平成3年度は、秋田県と新潟県において、「食生活」と「喫煙」に関する予備的研究授業をそれぞれ実施した。平成4年度は、日本版の指導にあたる教師のための手引書を作成した。また。新潟県において5年生を対象として、成人病の一次予防の中でもとりわけ重要視される喫煙防止教育の縦断的研究に着手した。形成的評価の結果によれば、本プログラムは児童の喫煙その他のライフスタイルに関する知識、態度に好まして変化をもたらすことが明かになった。今後は、対象者が6年生になった時点で新たな内容の授業を実施するとともに、中学3年生の時点まで追跡調査を実施し、知識、態度のみならず喫煙行動に及ぼす効果を明かにする予定である。
反応時間測定による韓国語助詞の文法現象に関する研究：母語話者と学習者の認識検証

本研究は,韓国語の助詞連続に関する問題を扱うものである.韓国語においては,しばしば処格助詞と主格助詞との連続が確認できる.このような助詞連続の適格性は研究者によって見解が分かれる.本研究では,韓国語の助詞連続が韓国語母語話者及び日本人学習者にどの程度許容されるかについて,実験的手法を用いて検証した.その結果,当該助詞連続は韓国語母語話者の間で高い許容度を有することが示唆された.韓国語は日本語と同じく、助詞によって文法的関係を示したり、特殊な意味の添加を行うという特徴を持つ。同一形態の格助詞が重出する現象や本来、異なる機能を有する格助詞が交替する現象、形態的に格助詞に属する助詞同士が結合する現象等があり、本研究では、その特徴的な文法現象について、心理測定実験で用いられる反応時間測定による実験を導入した文法性判断テストを行うことで、当該現象についての証拠性を示しながら、より精緻な文法記述を行うことを主たる目的としている。本年度は、上記の文法現象を調査する前段階として、実験実施のための刺激文の作成を行うとともに、実験に参加してもらう韓国語母語話者を確保するために、韓国の大学に協力を依頼した。また、実験の準備と並行して、これまであまり注目されてこなかった、処格助詞と方向格助詞との結合様相とその用法についても調査した。助詞同士の結合は、韓国語の膠着的特性が如実に反映される部分の一つであるが、助詞の結合形態の分析に際して、当該助詞の結合形態が助詞の連続であるか、一つの助詞として固定的に機能するものであるかを区別しなければならないが、今回の調査対象は、研究者間でこれらの区別が分かれるものであった。実例から検討したところ、母語話者間でもゆれのある形態が確認され、用法の限定性も見られるものの、結合形態自体は前者と同等のものであると考えられる結果が得られた。本結果を踏まえ、より詳細な分析の必要性が生じたことから、今後は分析対象をやや拡大することを検討している。韓国語の処格助詞を中心に、対格助詞及び冠形格助詞との結合形態を主たる分析対象として刺激文の作成を行う過程で、当初組み入れていなかった格助詞との結合形態が母語話者間でゆれが大きいことが判明し、刺激文を全体的に組み直す必要性が生じた。本研究は、韓国語において用法の許容度に差が生じる助詞の結合形態が実際に韓国語母語話者にどのように許容されているのかを明らかにすることが主たる目的である。韓国語は日本語と同じく、助詞によって文法的関係を示したり、特殊な意味の添加を行うという特徴を持ち、同一形態の格助詞が重出する現象や本来、異なる機能を有する格助詞が交替する現象、形態的に格助詞に属する助詞同士が結合する現象等がある。本研究ではとりわけ助詞同士の結合形態を分析の対象とし、前年度は、上記のような文法現象を調査する前段階として、実験実施のための刺激文の作成を行うとともに、実験に参加してもらう韓国語母語話者を募るため、韓国の大学に協力を依頼した。二年目となる28年度は、対象とする文法現象について正誤判断とともに反応時間を測定する実験によってデータを収集し、当該現象についての証拠性を示しながら、より精緻な文法記述を行うことを試みた。韓国にて韓国語母語話者に対して視覚呈示及び聴覚呈示による実験を行った結果、位置や空間を表す名詞類に処格助詞と主格助詞が連続して結合する現象はきわめて高い許容度を示し、正用と判断すべき助詞の結合形態と比較しても差がほとんど見られないことが分かった。また、韓国語の助詞には日本語のそれと類似点が見られるものが多数存在するが、本研究の分析対象では日韓で対応しないものが存在する。そこで韓国語母語話者のほかに、大学附設の語学機関で学ぶ、日本語を母語とする韓国語上級学習者にも同様の実験を行い、日本人上級学習者がどの程度理解できるのか、また、どのように認識しているのかを調査したところ、多くの被験者が正用・誤用とすべき形態をともに理解しており、ターゲットとなる形態についても半数程度の被験者が可能な構成であると認識しているという結果が出た。韓国の大学に協力を依頼し、韓国語母語話者と現地語学学習機関で学ぶ日本人韓国語学習者に調査を行うことができ、分析に必要となるデータも十分に集めることができた。また、収集したデータは随時分析を行い、その成果の一部を学会で発表することができた。本年度は,前年度と同様に収集したデータの分析に注力した.調査は韓国で行い,韓国語母語話者に対して視覚呈示及び聴覚呈示による正誤判断テストを行うことでデータを得たが,とりわけ文中で二つの異なる助詞が先行要素に連続する助詞連続構成のうち,処格助詞と主格助詞に分類されている助詞が位置名詞に連続する結合形態を主な分析対象とし,位置名詞に主格助詞に分類されている助詞が結合した正用1のグループ,位置名詞に処格助詞と他の助詞が連続した正用2のグループ,位置名詞に二つの異なる助詞が連続した誤用のグループとの比較を行った.

視覚呈示による実験,聴覚呈示による実験ともに,正用及び誤用と判断すべき文に対してほぼ満点の水準で正誤判断ができており,これは韓国語の助詞として正しいものと正しくないものを正確に判別していたことになるが,これを踏まえた上で,ターゲットとしたグループについて見ると,正用及び誤用と判断すべき文に比べ低い判断水準ではあったものの,特に聴覚呈示においては83%が許容できるという判断をしており,決して低い数字ではないことが示された.また,刺激文中の位置名詞には,音節末子音のあるものとないものがあるが,結果的にこのことは許容度にさほど関係しないと考えられる.しかし,位置名詞の中には許容度が落ち,他の名詞に比べ許容度に大きな差が生じるものがあった.これについては今後検討していく必要があるが,現時点では,当該名詞の通時的要因が関わっていると考えている.本研究の結果は,規範的には誤用とされるような助詞の連続であっても,実際に母語話者は許容できるものとして認識しており,当該助詞が単語間の関係とは別の機能を有する可能性があることを示唆している.本研究は,韓国語の助詞連続に関する問題を扱うものである.韓国語においては,しばしば処格助詞と主格助詞との連続が確認できる.このような助詞連続の適格性は研究者によって見解が分かれる.本研究では,韓国語の助詞連続が韓国語母語話者及び日本人学習者にどの程度許容されるかについて,実験的手法を用いて検証した.その結果,当該助詞連続は韓国語母語話者の間で高い許容度を有することが示唆された.作成した刺激文を用いて韓国語母語話者に試験的に実験を行い、項目を適宜修正したのち、韓国の大学において韓国語母語話者に実験を行う予定である。平成29年度は前年度と同様、韓国現地調査で得られたデータを分析し、その結果を学会で発表する予定である。韓国語学実験実施のための刺激文作成の過程において、当初組み込んでいなかった分析対象を含めて組み直す必要が生じたため、物品等の購入を留保した。実験に必要な機材の購入及び、現地旅費等に充てる予定である。
GRIDによる天文学統合データ解析システムの研究・開発

近年発展が著しい情報学の研究成果と大量観測データを生み出す最新の望遠鏡技術の融合として構築を進めているJapanese Virtual Observatoryのプロトタイプ第2版が完成し,その評価を実行した。プロトタイプ第2版では,GRIDツールとして標準的なGlobus Tool KitのGRID Servicesを利用し,第1版で明らかになったGRIDジョブの起動時間が長すぎるという問題を解決した。第1版では2030秒程度かかっていたジョブ起動が数10ミリ秒で可能となり,実用システムの開発が可能となる目処がたった。また実用システムで利用可能な,データベースを連携する際に必須となる検索言語(JVO Query Language)の汎用パーサー,JVOで実行される各ステップの実行手順を自動的に作成するスケジューラー,JVOを構成する計算資源の探索に必要なXMLメタデータ検索機能,シングル・サイン・オン機能,等を新規に設計・実装した。JVOプロトタイプ2を用い,天文研究がどれだけ加速できるかを調べるため,クォークの起源を予想されている「宇宙ひも」による重力レンズ二重像を実際の観測データを用いて探すことを試みた。二重像候補探索は従来手法では数時間以上かかるが,JVOでは23分で可能であることが分かった。このように情報技術を天文学に導入することが,当初の予想通り,研究の進展にとって極めて有効であることが示された。これらの研究成果は,GRID関連の複数の国際学会における招待講演の結果非常に高い評価を受け,我が国のGRID関連活動を国際的に公表することができた。