hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高度情報化社会における新しい子育てネットワーク形成に関する実証的研究

時期:平成10年10月12月調査方法:東京都、埼玉県の保健所、保健センターに乳児検診に来た母親に調査票配布、郵送による囲収配布数2700回収数1075回収率39,8%得られた知見:(1)子育てについては「周囲の意見や情報に流されず自分の育児をしたい」と考える母親が多く、子育ての自分らしさ、わが家らしさが志向されている傾向が見られる。が一方で、「いろいろな情報があり、どれが正しいか迷うことがある」も多く、必ずしも自分の育児に自信を持っているわけではない。(2)子どもを連れて家族で外出する事は多く、「よく」「ときどき」を合わせると9割を超える。子どもを預けて夫婦だけでの外出は「全くしない」が半数を超える。(3)母親がつきあっているのは親族が最も多い。具体的に子どもを預けたり、家事、育児を手伝ってもらったりするのは、親族の中でも母親自身の親きょうだいが6割を超える。(4)子育てに関わる情報のうち最も必要とされているものは、子どもの身体に関するものであり、次が遊び場・おでかけ情報である。また、職業を持っている母親、高学歴の母親ほど自分自身にとっての情報を必要としている。(5)利用されているメディアはテレビが最も多く、雑誌、市や町の広報と続く。インターネット利用は15%である。利用したいメディアとには、テレビとともに市や町の広報が挙げられており、公的な情報が期待されている。
古典　－　量子ハイブリッドアルゴリズムの実験実証とその核スピン超偏極への応用

近未来の量子コンピュータのためのアルゴリズムとして有望視されている古典-量子ハイブリッドアルゴリズムを探索・実験実証し、量子コンピュータ研究を加速する。実験には核スピン系を高精度で制御できる核磁気共鳴技術を用いる。本研究では、量子コンピュータのためのアルゴリズムの実証だけにはとどまらず、このアルゴリズムを逆応用することにより、核磁気共鳴技術の発展にも寄与できると考える。
アクティブ測定によるネットワークパフォーマンス管理

従来のインターネットはベストエフォートサービスであるため,品質は確保されない.しかし,映像配信などのアプリケーションが普及するにつれ,品質に対する要求が高まっている.品質を確保するにはパフォーマンス管理を行わねばならない.アクティブ測定は,少ない処理量でネットワークの状態が分かるので,パフォーマンス管理に向いている.本研究では,アクティブ測定のネットワーク制御・運用・管理への適用の検討を行い,効率的なパフォーマンス管理の方法を示した.従来のインターネットはベストエフォートサービスであるため,品質は確保されない.しかし,映像配信などのアプリケーションが普及するにつれ,品質に対する要求が高まっている.品質を確保するにはパフォーマンス管理を行わねばならない.アクティブ測定は,少ない処理量でネットワークの状態が分かるので,パフォーマンス管理に向いている.本研究では,アクティブ測定のネットワーク制御・運用・管理への適用の検討を行い,効率的なパフォーマンス管理の方法を示した.エンドツーエンドのパフォーマンスは,端末のパフォーマンス,ネットワークのパフォーマンス,端末のパフォーマンスの三つの区間からなる.ネットワークパフォーマンスというと,真にネットワーク部分のみのパフォーマンスを指すこともあるが,エンドツーエンドのパフォーマンスを指すこともある.確保すべきパフォーマンスはエンドツーエンドのパフォーマンスなので,両側の端末のパフォーマンスも重要である.しかし,これまで端末のパフォーマンスは無視され,ネットワーク部分のパフォーマンスのみ検討されてきた.そこで,一般的なオペレーティングシステムのコンピュータを対象にして,通信制御のパフォーマンスを測定し,そのモデル化を行った.この結果得られた端末パフォーマンスのモデルは,そのマシンで,そのオペレーティングシステムを用いた場合のものであり,汎用性があるわけではない.しかし,測定の仕方,モデル化の仕方に汎用性があり,他のマシン,他のオペレーティングシステムでも,同様の方法で端末パフォーマンスのモデルを構築することが可能である.ネットワークのパフォーマンスに関しては,プローブによるアクティブ測定で得られたデータの処理について検討を行った.まず,測定精度の高度化について検討を行った.次に,測定した遅延時間を元に,ネットワークを遅延スペースとして描く検討を行った.これにより,ネットワークトポロジーが分からなくても,効率的なパスを構築する手法を考案した.更に,マルチホップのパスのモデル化についても検討を行った.以上の検討のほか,測定の向きと精度の関係の検討,測定に基づく最適経路選択の検討,測定に基づくネットワーク攻撃検出の検討などを行った.トラヒックの測定結果は,ネットワークの制御や異常の検出に用いられる.そのため,多くの場合,測定結果を大と小の二つにクラスタリングする.そのクラスタリング如何で,制御や検出の性能が変わってくる.本研究では,トラヒック測定結果に基づいて,大小を分ける閾値を決める新しい手法を提案した.本手法では,パケットを集約してフローにし,それをクラスタリングしている.データの処理方法としては,平均と分散に基づく手法二つとk-meansに基づく手法一つを比べた.その結果,平均と分散に基づく手法のうちの一つが他の二つよりも優れていることが明らかになった.本手法は大変高速で,処理遅延による特性劣化はほとんどない.アドホックネットワークは,多くの場合開かれたネットワークなので,誰でも加わることができる.そこで,悪意のある者が加わってネットワーク攻撃を行うことがあり得る.攻撃にはいろいろなものがあるが,代表的なのはWormhole攻撃とDDos攻撃である.Wormhole攻撃では,離れた場所にある悪意端末二つの間にトンネルを作り,その二つがあたかも隣接しているかのように装う.そのため,多くの通信がその経路を通る.悪意端末は,その通信を盗聴したり,妨害したりする.DDoS攻撃では,攻撃対象の端末が被害を受けるだけでなく,踏み台となった端末の負荷が高くなり,中継機能が著しく低下する.本研究では,トラヒック監視により,これらの攻撃を検出する新しい手法を提案した.以上のほか,アドホックネットワークにおける測定に基づくクロスレイヤ制御手法,多項式時間で計算可能なQoSルーチング手法,無線LANにおける負荷分散手法,ネットワーク輻輳制御手法,半透明光ネットワーク制御手法などについて検討した.ネットワーク管理は常時行うものであるので,当然災害時にも適用できなければならない.本年度は,これまでの検討に加えて,災害時にネットワークに障害が生じたり,異常トラヒックが発生したりしたときのネットワーク管理についても検討を行った.平常時の通信と災害時の通信では,QoSが同じであってもQoEは大きく異なる.最近QoEを大きくするようにネットワークを制御することに関心が高まっているが,災害時にも平常時と同じようにQoEを推定すると,適切でないネットワーク制御になる.そこで,災害時のQoEに関してQoSとの関係を求めた.災害時に通信料金を高くすれば,必然的に重要な通信のみが行われ,不要不急の通信は行われない.QoEと支払意思額が等しいとすれば,このような通信料金によるトラヒック制御が最適制御になる.測定したトラヒックに基づいて料金を適応的に決定し,ユーザに提示する方式などについて検討を行った.アドホックネットワークは災害時における通信に有用とされているが,災害時への適用では解決すべき課題がある.その一つが特定のノードへのトラヒック集中である.これを回避するには,遠回りでもノードが多い場所を通って中継するようにしなければならない.これは,集中制御であれば簡単なことであるが,アドホックネットワークは分散制御であるので,工夫が必要になる.このような観点から,負荷分散のために新しいルーチング方式とそれに必要な測定方法を検討した.このほか,アドホックネットワークにおいて測定に基づいて攻撃ノードを検出する方法,光ネットワークの最適運用法などについて検討を行った.

また,基本的な技術として,利用可能帯域幅測定の高精度化についても引き続き検討を行った.ネットワークのパフォーマンスをネットワーク内に分散した点でモニタリングする手法について解析を行い,測定の性質を示した.また,客観品質QoS (Quality of Service)から体感品質QoE (Quality of Experience)を推定するいくつかの方式について,その推定誤差の性質を明らかにした.光ネットワークの究極は,光電気光変換がない透明ネットワークであるが,全光デバイスのコストが近い将来下がる気配はない.そのため,光電気光変換を伴う半透明ネットワークがかなり長い間使われる可能性が高い.半透明ネットワークにおいては,高コストである3R (Reamplifying, Reshaping, Retiming)をどのノードに配置するか,また,それを利用するルーチングをどのように行うかが重要になる.また,光ファイバ伝送の速度は年々大きくなっているが,全部をより大きな速度に一度に変えることは難しいので,異なる速度が混在することになる.波長は異なっていても,一本のファイバに異なる速度が混在すると,干渉が大きい.したがって,ルーチングにより,干渉が大きい状態を回避する必要がある.本研究ではパフォーマンス管理に重点を置いたルーチング手法について検討した.無線ネットワークにおいて,近くのアクセスポイントは利用者が多数いるが,少し離れたアクセスポイントは利用者が少ないことがある.このような状況において,新しい利用者を後者に誘導してパフォーマンスを上げる方式について検討し,その効果を調べた.また,マルチホップ無線ネットワークにおいて負荷分散を行うことによりパフォーマンスを上げる方法についても検討し,新しい方式を提案した.本年度は昨年度に続いて災害等の輻輳時のネットワーク管理を中心に検討を行った.平常時の通信と災害時の通信では,QoSが同じであってもQoEは大きく異なる.災害時のQoEとQoSの関係に関して昨年度調査を行い,ある程度の傾向が分かったので,本年度は調査の精度を高めるとともにモデル化を行った.災害時のQoEをQoSから推定するには,平常時とは違うQoSパラメータを用いる必要があり,それらの測定方法について検討を行った.輻輳時に通信料金を高くすれば,不要不急の通信は行われない.しかし,輻輳時に料金を高くすることは,ユーザに抵抗感がある.同じことであるが,閑散時に割引を行い,輻輳時に割引率を小さくあるいはゼロにするなら抵抗感は少ない.このような方式に関して,測定結果に基づく輻輳の判断や割引率の変更方法について検討を行った.アドホックネットワークは災害時における通信に有用とされているが,適用には解決すべき課題がある.
人工関節材料の摩耗試験法の開発

超高分子量ポリエチレンは,人工関節材料として優れた性質を有しており,臨床で広く用いられているが,摩耗により生じた摩耗粉が,人工関節と骨との緩みの原因となり,人工関節の寿命を制限する大きな原因となっている.人工関節材料の摩耗評価法としては,試験の簡便さから一方向滑り試験が多く用いられている.しかし,実際に生体内から取り出された人工関節の比摩耗量に比べ,試験機で得られる比摩耗量は非常に小さく,実際の使用条件を十分に再現していない.そこで本研究では,運動条件と摩耗量の関係に着目して,超高分子量ポリエチレンとステンレス間の摩耗試験を一方向運動と多方向運動の2種類の運動条件下で行った.その結果,多方向運動の場合は,単純な一方向運動と比較して摩耗量が非常に大きくなることが確認され,臨床と近い結果が得られた.試験後の摩擦面の観察より,多方向運動と一方向運動では超高分子量ポリエチレンの移着膜形成状態が異なっていることが確認された.また,超高分子量ポリエチレンと同様の分子構造を有する四ふっ化エチレン樹脂でも摩耗に関して同様の結果を得た.四ふっ化エチレンの比摩耗量は超高分子量ポリエチレンと比較して非常に大きいので,荷重や運動条件が摩耗に与える影響を短期間で調べる試験に用いることができる可能性がある.摩耗機構については今後詳細な検討が必要であるが,人工関節材料の摩耗試験法には,多方向試験が優れていることがわかった.人工関節の摩耗機構を解明し,人工関節材料の摩耗試験法を開発するために,人工膝関節のトライボ特性について検討した.歩行運動条件下の膝関節の運動を関節シミュレータ試験機を用いて再現し,人工膝関節の摩擦試験及び摩耗試験を行った.摩擦試験では,膝関節の主な動きである屈曲伸展運動と脛骨軸荷重に加え,回旋と脛骨前後方向の運動を付加した結果,これらの運動条件が人工関節の摩擦状態に大きな影響を与えることが確認された.また,潤滑膜厚さを数値計算により見積もり,実験値と比較すると,ほぼ実際の潤滑膜厚さが得られることがわかった.膝関節シミュレータによる摩耗試験については,運動条件が摩耗に与える影響を考慮に入れて現在実験中である.シミュレータ試験による摩耗試験は生体での使用条件に近いため,人工関節材料の摩耗試験としては理想的であるが,非常に長期の試験となるために,より簡単に人工関節材料の摩耗試験が行える摩耗試験法の開発が求められている.実際に臨床で使用された人工関節材料の摩耗は,単純な一方向摩耗試験や往復動試験で得られる結果とは,摩耗量・摩耗形態とも異なっている.そこで,XYテーブルを用いて,簡単に様々な運動が行える摩耗試験機を新たに開発した.現在この試験機において人工関節材料であるステンレスと超高分子量ポリエチレンの摩耗試験を行っており,今後シミュレータ試験の結果と比較し,人工関節の摩耗機構の解明と,摩耗試験の手法の確立を試みる.超高分子量ポリエチレンは,人工関節材料として優れた性質を有しており,臨床で広く用いられているが,摩耗により生じた摩耗粉が,人工関節と骨との緩みの原因となり,人工関節の寿命を制限する大きな原因となっている.人工関節材料の摩耗評価法としては,試験の簡便さから一方向滑り試験が多く用いられている.しかし,実際に生体内から取り出された人工関節の比摩耗量に比べ,試験機で得られる比摩耗量は非常に小さく,実際の使用条件を十分に再現していない.そこで本研究では,運動条件と摩耗量の関係に着目して,超高分子量ポリエチレンとステンレス間の摩耗試験を一方向運動と多方向運動の2種類の運動条件下で行った.その結果,多方向運動の場合は,単純な一方向運動と比較して摩耗量が非常に大きくなることが確認され,臨床と近い結果が得られた.試験後の摩擦面の観察より,多方向運動と一方向運動では超高分子量ポリエチレンの移着膜形成状態が異なっていることが確認された.また,超高分子量ポリエチレンと同様の分子構造を有する四ふっ化エチレン樹脂でも摩耗に関して同様の結果を得た.四ふっ化エチレンの比摩耗量は超高分子量ポリエチレンと比較して非常に大きいので,荷重や運動条件が摩耗に与える影響を短期間で調べる試験に用いることができる可能性がある.摩耗機構については今後詳細な検討が必要であるが,人工関節材料の摩耗試験法には,多方向試験が優れていることがわかった.
脳神経細胞のカルシニューリンの存在形式の動的変化及びその機能的意義の解明

カルシニューリンの存在様式と機能解析に関する研究は、ラット脳を用いて行った。その結果以下に示すような結果が得られた。1.カルシニューリンは、すべてがAとBサブユニットが1:1に結合した形で存在しているのではなく、一部はフリーの形で存在している。脳の各部におけるA,Bサブユニットの存在比は大きく異なることが判明した。また膜結合型のカルシニューリンが、カルシウム依存性に増加することを示した。この場合にもAサブユニットに比べBサブユニットは大きく変動し、必ずしも同一の挙動を取っていない。2.カルシニューリンは脳に多く存在する。特に海馬や線条体に多く存在しているが、ラットてんかんモデルであるキンドリングの系において、6を投与することにより、てんかんの形成を制御することが判明した。この効果は可逆的であり投与中止により再びてんかん形成が進行する。カルシニューリンによる脱リン酸化の促進がてんかん病態に関与していることを示唆している。海馬神経細胞の培養系において、カルシウム動態を解析した。カルシニューリンの働きを抗体にて中和することにより、神経細胞を刺激した時に生じる細胞内カルシウムイオン増加を促進することが判明した。これは恐らくカルシニューリンが基質としているカルシウムチャネルを介しての効果であることを示唆した。カルシニューリン(CaN)のラット脳における存在の多様性につき検討した。イムノブロット法にても,免疫組織染色法にても,脳の各部において決して均一な分布をしているわけではないことが示された。濃度分布は海馬≧線状体≧大脳皮質>小脳>>上部脳幹≧下部脳幹の順でホロエンザイムが分布していた。CaNを構成している2つのサブユニット(AおよびB)についてはほぼホロエンザイムと同様の傾向にあったが,Aに比べBの方が部位間の隔差が少なかった。即ち,Bの方がより均一な分布を示した。AとBの含量比を計算すると唯一大脳皮質において従来報告されている1:1の比を示したが,他の部位についてはBの方がAより多く,特に上,下脳幹においてはBがAの約2.5倍存在していた。DEAEクロマトグラフ法,ゲル濾過クロマトグラフ法等により,この過剰なBサブユニットの一部がフリーの形で存在している可能性が示され,実際にモノマーの形で精製に成功した。このBサブユニットはホロエンザイムを構成しているBサブユニットと分子量,抗原性,熱安定性,Ca^<2+>結合性等の点で同一であった。以上の成果につき,論文にまとめ,J.Biol.Chem.に投稿中である。膜結合性と細胞質型(可溶化型)CaNの解析についても,2,3の新知見が得られた。A,B両サブユニットで膜結合に必要なCa^<2+>イオン濃度に差があること,Aに比べてBの移動量が34倍も多いこと,Bサブユニット分子上へのミリストイル酸付加によりCa^<2+>の効果を変化させる可能性のあること等である。機能解析の1つとしては,神経細胞の初代培養系にCaNマイクロインジェクションを行い,コントロール群とのCa^<2+>の動態に及ぼす変化を画像解析法,パッチクランプ法により検討している。また,CaNのBサブユニットのクローニングやアイソフォームの精巣における役割についても同時に検討している。カルシニューリン(CaN)の存在様式の多様性につき平成4年度に得られた結果をもとに解析を進めた。特にCaNのA,Bサブユニットの解離がCaNの含量の高い海馬においても存在することを示した。Aの反応性はCA1からCA3にいたる領域の神経細胞に特に高く認められたのに対し,Bのそれらは比較的均等に認められた。同時に免疫染色したリン酸化酵素(Cキナーゼ,CaMキナーゼ等)も海馬に多く局在しており,それらのリン酸化反応と拮抗する反応として重要と考えられた。そこで我々は海馬を場に行われる神経機能の遂行においてCaNがどう関与するのかを解明すべく,正常ならびに各種病態におけるCaNの発現を追った。第一に,てんかん準備性獲得におけるCaNの関与についてである。

キンドリングラットはてんかんのモデルとみなされるが,病期の進展とともにCaNが同側海馬において著明に増加することを明らかにした。一方反対側ではほとんど変化を示さなかった。免疫組織染色ではCaNが神経細胞の胞体よりもアクソンやデンドライトがシナプスを形成する場に多く,てんかん発症においてCaNが何らかの役割を果たしていることが示された。恐らくシナプス形成の段階で作用しているのではないか。近年注目を浴びている免疫抑制剤のターゲットがCaNであるという報告に基づき,FK506をこのてんかんモデルラットに投与したところ,FK506はキンドリングによるてんかん準備性獲得に対し抑制的に働いた。そしてFK506の投与を中止したところ再びてんかん形成が認められたことから,この抑制作用が可逆的であることを示された。
内モンゴル東部地域における土地政策と地域社会の変容

16年度実施した研究実績は以下の通りである。研究課題「内モンゴル東部地域社会における土地政策と地域社会の変容」を実施するため、中国、日本国内において、主に内・外モンゴルの社会経済史に関わる文書収集、及び研究を実施した。1、2004年8月19日、モンゴル自治区、内モンゴル大学主催の「内蒙古大学第四次蒙古学国際学術討論会」に参加し、そこで「薄守次与<蒙古横断>」を発表し、各国研究者と学術交流を行うとともに、自治区図書館にて、文献調査ならびに史料収集をおこなった。2、2004年5月、満州国に赴任した日本人外交官、米内山庸夫の蔵書を調査するために、青森県立図書館米内山文庫で資料を閲覧する。報告書として「青森県立図書館米内山文庫について」(『近現代東北アジア地域史研究会NEWS LETTER』16号)をまとめた。3、2004年6月、15年度より引き続き、満州における日本人の経済活動を調査するために、阿賀の館(新潟県)にて、満蒙関係の資料調査を実施し、当時の関係者に対して聞き取り調査を実施した。これに加え、10月2日、「日本大学文理学部新図書館完成記念事業公開パネルディスカッション<辺境>の視覚的構築-日本大学文理学部図書館所蔵「薄守次作製フィルム『蒙古横断』」をめぐって-」において「映画『蒙古横断』解説」及び,「基調報告20世紀初頭、内モンゴル社会と日本の接点-薄守次作成『蒙古横断』をもとに-」を報告。上記の研究に加え、1920-30年代における中華民国蒙藏院と内モンゴル王公の動向や蒙疆政権における社会構造の変化について研究を行なった。これらの成果は2005年度中に発表予定である。今年度は、研究課題「内モンゴル東部地域社会における土地政策と地域社会の変容」について研究を進めるため、中国、内モンゴル、台湾日本国内において、主に内モンゴルの土地制度に関わる文書・資料収集を実施した。以下は今年度の研究実施報告である。1、2002年8月(2週間)、内モンゴル自治区における調査:内モンゴル自治区図書館(フフホト市)、フルンボイル市図書館(ハイラル)において文献調査を行なうとともに、シン・バルガ左旗、エヴェンキ族自治旗において、19301940年代の日本支配時代を知るモンゴル人を対象に聞き取り調査を行なった。これらの調査については『近現代東北アジア地域史研究会news letter』において報告を行っている。2、2002年12月(2週間)、台湾における調査:中央研究院近代史研究所档案館(台北、以下同じ)、国史館、蒙藏委員会蒙藏中心、国家図書館などの資料館において、文書(档案)・文献の調査、ならびに史料収集をおこなった。3、2003年2月3月(2週間)、中国における調査:国家図書館(北京、以下同じ)、社会科学院近代史研究所図書館、科学院図書館、中央民族大学図書館において、文献調査、ならびに史料収集をおこなった。4、2002年11月、山口大学経済学部東亜経済研究室において、旧植民地関係資料の調査・収集を実施した。5、中華民国時代のモンゴル語雑誌『蒙藏週報』(目次)のデータ・ベース化を行った。さらに上記の調査をもとに研究論文の執筆を行い、その成果の一部を『アジア経済』に発表した。研究論文では、内モンゴル東部地域における清末、民国時代、満州国時代における土地制度の変遷について整理を行なうとともに、新たに発掘した資料を用いて、満州国時代に実施された地籍整理事業について分析を進めている。なお、研究論文は2003年度提出予定である。今年度は、研究課題「内モンゴル東部地域における土地政策と地域社会の変容」について研究するため、中国、モンゴル国、日本国内において、主に内・外モンゴルの社会経済史に関わる文書収集、及び研究を実施した。以下、研究実施報告である。1、2003年7月(約3週間)、モンゴル国において、モンゴル研究者若手セミナーに参加し、各種セミナーに参加し、モンゴル国並びに、各国研究者と学術交流を行うとともに、モンゴル国アカデミー資料室、モンゴル国立図書館、モンゴル国アルヒーフにて、文献調査ならびに史料収集をおこなった。2、2003年6月、満州における日本人の経済活動を調査するために、阿賀の館(新潟県)にて、満蒙関係の資料調査を実施し、調査報告として『近現代東北アジア地域史研究会news letter』15号に発表した。これに加え、日本大学において研究報告(「薄守次の見た1920年代の内モンゴル社会」、2004年1月)を行った。また、当時の関係者に対して聞き取り調査を実施した。3、2003年11月、北海道大学付属図館において、旧植民地関係(満州、モンゴル)の資料を調査・収集した。4、2004年3月(10日間)、中国国家図書館(北京、以下同じ)、中央民族大学付属図書館において史料調査を実施した。上記の調査をもとに、研究を行い、その成果の一部を発表(第13回近現代東北アジア地域史研究会大会、「『満洲国』における『錦熱蒙地』の処理について」於東京経済大学、2003年12月)、及び学術雑誌に投稿中である。今後、これらの研究と並行して、内モンゴル東部地域の状況と比較するために、蒙彊地域(現在の内モンゴル西部地域)の研究を実施している。

1、2004年8月19日、モンゴル自治区、内モンゴル大学主催の「内蒙古大学第四次蒙古学国際学術討論会」に参加し、そこで「薄守次与<蒙古横断>」を発表し、各国研究者と学術交流を行うとともに、自治区図書館にて、文献調査ならびに史料収集をおこなった。2、2004年5月、満州国に赴任した日本人外交官、米内山庸夫の蔵書を調査するために、青森県立図書館米内山文庫で資料を閲覧する。報告書として「青森県立図書館米内山文庫について」(『近現代東北アジア地域史研究会NEWS LETTER』16号)をまとめた。3、2004年6月、15年度より引き続き、満州における日本人の経済活動を調査するために、阿賀の館(新潟県)にて、満蒙関係の資料調査を実施し、当時の関係者に対して聞き取り調査を実施した。これに加え、10月2日、「日本大学文理学部新図書館完成記念事業公開パネルディスカッション<辺境>の視覚的構築-日本大学文理学部図書館所蔵「薄守次作製フィルム『蒙古横断』」をめぐって-」において「映画『蒙古横断』解説」及び,「基調報告20世紀初頭、内モンゴル社会と日本の接点-薄守次作成『蒙古横断』をもとに-」を報告。上記の研究に加え、1920-30年代における中華民国蒙藏院と内モンゴル王公の動向や蒙疆政権における社会構造の変化について研究を行なった。これらの成果は2005年度中に発表予定である。
顕微水素イメージングシステムの応用による材料中水素挙動の定量的解析

本研究では,材料中の微視的な領域における水素の存在位置と存在量を同時に観察することのできる顕微水素イメージングシステムの実用化を目的として,ラジオルミノグラフ法および電顕オートラジオグラフ法による実験を実施した.純バナジウム試料では,水素濃度は(001)面で高く,(111)面で低いことを示し,結晶面に依存して異なることを明らかにした.これにより,試料表面位置と水素濃度との関係を得ることが可能となった.BCC相とラーベス相の2相組織を有するV-Zr-Ni-Ti合金では,水素はBCC相よりもラーベス相上に多く観察されたことから,水素はラーベス相から優先的に侵入することが明らかとなった.また,ラーベス相の割合が多い領域では水素濃度は時間とともに減少するが,BCC相の割合が多い領域では水素濃度は一度減少した後に増加することを見出し,水素はラーベス相からBCC相に移動することを明らかにした.V_<95>Fe_5合金では,鉄の添加は水素吸収量を増加させること,および水素の分布は鉄の偏析による鋳造組織に対応することを示し,局所的な平衡水素濃度は鉄の偏析と相関のあることを明らかにした.また,水素濃度分布のラインプロファイルの解析から,水素濃度と鉄濃度の関係を定量的に得ることができた.V_<35>Cr_<40>Ti_<25>合金では,試料作成時に水冷銅鋳型に接していた領域において水素濃度分布はチタンの分布と相関があり,水素濃度はチタン濃度の高い領域において高かった.しかしながら,徐冷凝固部および急冷凝固部では,水素分布とチタン分布には明瞭な相関は見られなかった.これらの領域では水素分布はデンドライトの形態に依存して変化することがわかった.本研究では,材料中の微視的な領域における水素の存在位置と存在量を同時に観察することのできる顕微水素イメージングシステムの実用化を目的として,ラジオルミノグラフ法および電顕オートラジオグラフ法による実験を実施した.純バナジウム試料では,水素濃度は(001)面で高く,(111)面で低いことを示し,結晶面に依存して異なることを明らかにした.これにより,試料表面位置と水素濃度との関係を得ることが可能となった.BCC相とラーベス相の2相組織を有するV-Zr-Ni-Ti合金では,水素はBCC相よりもラーベス相上に多く観察されたことから,水素はラーベス相から優先的に侵入することが明らかとなった.また,ラーベス相の割合が多い領域では水素濃度は時間とともに減少するが,BCC相の割合が多い領域では水素濃度は一度減少した後に増加することを見出し,水素はラーベス相からBCC相に移動することを明らかにした.V_<95>Fe_5合金では,鉄の添加は水素吸収量を増加させること,および水素の分布は鉄の偏析による鋳造組織に対応することを示し,局所的な平衡水素濃度は鉄の偏析と相関のあることを明らかにした.また,水素濃度分布のラインプロファイルの解析から,水素濃度と鉄濃度の関係を定量的に得ることができた.V_<35>Cr_<40>Ti_<25>合金では,試料作成時に水冷銅鋳型に接していた領域において水素濃度分布はチタンの分布と相関があり,水素濃度はチタン濃度の高い領域において高かった.しかしながら,徐冷凝固部および急冷凝固部では,水素分布とチタン分布には明瞭な相関は見られなかった.これらの領域では水素分布はデンドライトの形態に依存して変化することがわかった.本研究では,材料中の微視的な領域における水素の存在位置と存在量を同時に観察することのできる顕微水素イメージングシステムの実用化を目的として,シンチグラフィ装置の高感度化を行うとともに,ラジオルミノグラフ法および電顕オートラジオグラフ法による実験を実施した。シンチグラフィ装置の高感度化では,現有のイメージング装置を改造して,本研究で購入した光電面冷却型ICCD検出器を取り付けた。この結果,シンチレーションやルミネッセンスの極微弱発光の光子1つ1つを検出するフォトカウンティング計測の効率が向上し,高感度化が達成された。本装置を用いた水素分布の測定は,次年度に実施予定である。ラジオルミノグラフ法の実験では,バナジウムを試料として用い,電気化学的に水素添加したときのバナジウム中の水素分布の観察を行った。その結果,試料中の水素分布は均一ではなく,水素濃度は(001)面で高く, (111)面で低いことがわかった。また,試料表面での水素濃度を測定することに成功し,水素濃度は結晶面に依存して2倍ほど異なることを示した。この水素濃度は水素添加条件で異なるが,本実験手法を用いることにより,種々の条件で水素添加したときの水素濃度と試料表面位置との関係を求めることが可能となった。電顕オートラジオグラフ法の実験では,BCC相とラーベス相の2相組織を有するバナジウム合金を試料として電子顕微鏡スケールでの水素分布の観察を行った。水素はBCC相よりもラーベス相上に多く観察されたことから,水素侵入の初期において,水素はラーベス相から優先的に侵入することが明らかとなった。本研究では,昨年度に高感度化を行ったシンチグラフィ装置を用いて材料中の水素分布の定量的測定を可能とするための基礎的な実験を行うとともに,ラジオルミノグラフ法による水素分布の観察実験も同時に行った.シンチグラフィ装置を用いた実験では,シンチレーションやルミネッセンスの極微弱発光の光子1つ1つを検出するフォトカウンティング計測におけるバックグラウンドの低減化を図ることにより,本装置を用いて水素分布の観察が可能となった.

ラジオルミノグラフ法の実験では,バナジウムおよびバナジウム合金を試料として用い,電気化学的に水素添加したときの試料中の水素分布の観察,および水素濃度の時間変化の測定を行った.その結果,水素添加後23日程度水素濃度は減少するが,水素濃度の高い領域の方が減少の割合は大きいことや,バナジウムヘの鉄の添加は水素吸収速度を増加させることがわかった.本実験手法を用いることにより,試料表面での位置を特定して,その位置における水素濃度の変化を求めることが可能となった.また,BCC相とラーベス相の2相組織を有するバナジウム合金を試料とした実験において,ラーベス相の割合が多い領域では水素濃度は時間とともに減少するが,BCC相の割合が多い領域では水素濃度は一度減少した後に増加し,ラーベス相からBCC相に水素が移動していることが明らかにされた.本年度は,V_<95>Fe_5合金およびBCC相単相のV_<35>Cr_<40>Ti_<25>合金を試料として,これらの合金中の水素濃度分布と添加元素および存在する相との関係を調べた.V_<95>Fe_5合金では,鉄の添加は水素吸収量を増加させること,および水素の分布は鉄の偏析による鋳造組織に対応して変化することがわかった.水素の拡散方向に沿った断面方向における水素のマッピング像と合金元素である鉄のマッピング像を比較することにより,水素濃度の高い領域では鉄の濃度は低く,水素濃度の低い領域では鉄の濃度は高いことから,局所的な平衡水素濃度は鉄の偏析と相関のあることが示された.水素濃度分布のラインプロファイルの解析から,水素濃度と鉄濃度の関係を定量的に得ることができた.局所的な領域における水素濃度と合金組成との関係が得られたことから,傾斜組成とした合金試料に対して本実験手法を応用することにより,水素吸蔵合金組成の最適化が可能になると考えられる.V_<35>Cr_<40>Ti_<25>合金では,水素分布と試料構成元素であるバナジウム,クロム,チタンの分布および微細組織との関係を調べた.試料作成時に水冷銅鋳型に接していた領域において,水素濃度分布はチタンの分布と相関があり,水素濃度はチタン濃度の高い領域において高かった.しかしながら,徐冷凝固部および急冷凝固部では,水素分布とチタン分布には明瞭な相関は見られなかった.これらの領域では水素分布はデンドライトの形態に依存して変化することがわかった.
ユビキチンコード解析のための二次構造によらないステープルペプチドの創製

植物ホルモンと呼ばれる天然物は、受容体タンパク質であるユビキチンリガーゼと転写制御因子の複合体を糊付けする分子であり、植物の生長や防御などの様々な生理応答を制御する。この過程で植物ホルモンは様々な転写制御因子をユビキチン化し、分解に導くことで転写が活性化されるが、その機構の詳細は未解明の部分が多く残されている。本研究では、この未開拓の領域である植物ホルモンを介したユビキチンバイオロジーについて、分子レベルで解析する新たな化学的新手法を開発し、そのメカニズムの解明を目指す。
リズム創発制御とその生物振動子における役割に関する研究

本研究では,適応制御理論およびロバスト制御理論と脳科学および細胞生物学との相互連携を実現することを目的としている。神経細胞は,一般に十分大きな定常電流を与えると,活動電位は周期的になるが,バースティングという,膜電位がゆっくり変化する静止期と周期的なバースト期の繰り返す現象を起こす。本研究では,Hindmarsh-Roseニューロンを対象とした。内部パラメータと外部入力電流の推定を行う適応オブザーバを設計し,結合ニューロンの発火パターンを早期のうちに特定することが可能であることを示した。さらに,振動子の発生機構の分岐特性について研究した。本研究では,生物振動子におけるリズム発生機構の解明を,適応制御理論およびロバスト制御理論と脳科学および細胞生物学との相互連携により実現する。特に,単体ではアイドリング的な振動を呈している要素同士が興奮的あるいは抑制的結合をすることで新たな振動現象を生み出したり,全体のロバスト性を強くする理由を複数アトラクタを持つ制御系解析として,脳科学者とともに確立することを目的としている.特に,本年度は,つぎのことを実施された。まず,アイドリング状態の1つの例であるバースティングの発生するHindmarsh-Roseニューロンを対象に,ヌルクライン計算と位相面解析を行った。ついで,単体ニューロンの発火パターンであるバースティングとスパイキングの発生がニューロン内の1つのパラメータと流入電流の大きさにより分類できることを示した。また,2つのニューロンの結合は,単体ではバースティングを発生するニューロンでも,結合された流入電流の大きさにより,多様な発火パターンを呈することを示した。さらに,早期に発火パターンを推定する機構を適応制御理論を用いて,すべての状態が測定可能な場合と,膜電位のみ測定可能な場合に,4つの適応オブザーバを構成し,その性能を比較し,膜電位のみの測定でも,発火パターンを十分に推定できることを示した。一方,ニューロンの振動パターンに,神経化学物質があるダイナミクスを持つ場合に,密接に影響をもっていることを明らかにした。特に,単体ではアイドリング的な振動を呈している要素同士が興奮的あるいは抑制的結合をすることで新たな振動現象を生み出したり,全体のロバスト性を強くする理由を複数アトラクタを持つ制御系解析として,脳科学者とともに確立することを目的としている.特に,本年度は,つぎのことを実施した。まず,アイドリング状態の1つの例であるバースティングを発生するHindmarsh-Roseニューロンの2つのシナプス結合系を対象に,ヌルクライン計算と位相面解析を行った。ついで,昨年度提案した単体ニューロンの発火パターン推定を行う適応オブザーバを拡張し,初期段階のみ外部電流と膜電位を測定し,早期に内部パラメータを推定した後は,膜電位の測定のみで,外部入力電流の振幅値を推定することにより,発火パターンを瞬時に特定する2段階オブザーバを提案し,その有効性を計算機シミュレーションにより確認した。さらに,バースティング,スパイキングおよびカオス状態の発火パターンを時系列データとその微分信号から推定する瞬時減衰度係数を提案し,ニューロン信号への応用を行った。ここで,微分信号は,純粋な微分演算ではなく積分演算により推定する機構も新たに提案した。一方,ニューロンの振動パターンに,神経化学物質であるABAが密接に影響することを明らかにした。特に,単体ではアイドリング的な振動を呈している要素同士が興奮的あるいは抑制的結合をすることで新たな振動現象を生み出したり,全体のロバスト性を強くする理由を複数アトラクタを持つ制御系解析として,脳科学者とともに確立することを目的としている.特に,本年度は,Hindmarsh-RoseニューロンおよびHodgkin-Huxleyニューロンの2つのシナプス結合系を対象に,位相面解析と安定性解析を行った。ついで,発火パターン推定を行う適応オブザーバを提案し,その有効性を計算機シミュレーションにより確認した。さらに,バースティング,スパイキングなどのカオス状態の発火パターンおよび結合ニューロン同士の同期状態を判定するために,瞬時リアプノフ指数を提案し,結合ニューロン系への応用を行った。また,ニューロンの振動パターンに,神経化学物質であるABAに加えて,GABAが密接に影響することを明らかにした。一方,植物振動子のダイナミクスについては,2次元ではリミットサイクルは発生せず,3次元において発生することを明らかにし,ポアンカレ・ベンディクソン定理の応用を試みた。
IgA腎症から慢性腎不全への進展リスクファクター遺伝子の同定

大阪大学医学部附属病院・大阪府立急性期総合医療センター・大阪労災病院に通院中のIgA腎症の患者650名から同意取得ならびに採血を終了させた。このうち400名については遺伝子多型の解析も終了しており、遺伝子解析未解析のものは250名である現在までに、この研究対照群の初期データのデータベースは完成しており、初期データからの腎不全進行の進行は15年でクレアチニンの1.5倍化をとると31%、透析導入をとると13%であることが明らかになった。また、現在までに解析を終了させている対象において、ACEの多型であるDD,DI,IIアレルが末期腎不全へのリスクとして関与していることが明らかになっており、動脈硬化関連遺伝子が慢性腎不全伸展に対して寄与していることが明らかになり本コホートで腎不全への伸展リスク遺伝子評価が可能であることが確かめられた。また、腎不全進行へのリスクファクターを初期のデータから多変量解析を行うと喫煙が独立して有意な要因となることがあきらかになった。さらに、この喫煙の影響は、GFRによって異なり90ml/min以上ではリスクを上昇させないのに対してGFR60ml/minから90ml/minでは2.15倍、GFR60ml/min以下では4.93倍とし、腎機能によって影響が異なることが明らかになった。これらの結果を現在投稿中である(Clinical Journal of American Society of Nephrology insubmission)。さらに、IgA腎症の治療反応性について検討を行っており、ステロイドの治療効果は従来の報告である尿蛋白1g以上のみならず、0.5g以上でもあることが明らかになった。また、ACE-1,ARBの治療への効果も検討しており、GFR60ml/minから90ml/minの群から治療効果がありステロイドの治療効果とは独立していることが明らかになった。これらの治療介入効果について現在投稿中である。(Kidney International insubmission)。以下の段階まで検討が進んでいる。1)腎生検でIgA腎症と診断されている患者の全員のデータベースを構築して、その患者データの登録を行った。データベースは大阪大学医学部附属病院で525名登録を行い、現在外来フォローをしているものは200名であった。大阪労災病院で243名登録を行い、外来フォローをしているものは122名であった。大阪府立急性期総合医療センターで787名登録を行い、外来フォローをしているものは338名であった。2)この対象患者のうち同意取得し、血液を採取したものは大阪大学附属病院で170名、大阪労災病院で60名であり、対象症例の全てを採取した。大阪府立急性期総合医療センターで86名の同意取得と血液採取が終了した。3)対象患者の腎生検サンプルの再評価を行い、特に血管の硝子化など動脈硬化に着目し、その強度の半定量的評価を行った。4)外来フォローがなされていない患者群のデータやフォロー期間などの情報も論文化には必要となってくるため、順次初診時のデータ、フォロー期間、期間終了時のデータの登録中を行った。5)大阪大学附属病院での170名と新潟大学医学部附属病院で採取した200名をあわせた370名の約100種類の遺伝子における遺伝子多型解析は終了していた。現在、この370名で予備的な検討を行うために、腎生検時の臨床データと腎不全に至る生存曲線と遺伝子多型データとの統合を行った。
ナクライト水質変成鉱物のカルシウム同位体から探る火星表層での岩石-水相互作用

惑星物質のアルカリ土類元素安定同位体変動に基づいて、惑星表層での変成や変質、風化を定量的に議論するために、普通コンドライト隕石全岩試料(Yamato-74442, Bhola, Shaw, Peace River, Leedey, Zhaodong, Guangrao)とアングライト隕石全岩試料(D'Orbigny)カルシウム同位体分析とストロンチウムダブルスパイクの調製をおこなった。予察的な分析から、地球炭酸塩岩のDelta88Sr値が高精度で得られた。このことから、水-岩石相互作用が認められる惑星表層物質について、ストロンチウム安定同位体変動を議論できることが示された。Yamato 000593ナクライト隕石を粉砕し、構成鉱物フラクションを集めた。NIST SRM915aカルシウム標準試料溶液を用いて、表面電離質量分析計によるカルシウム同位体測定の最適条件を探した。Ca-48については、ファラデーカップの可動範囲の制約からセッティングがうまくいかず、これまで以上の高精度で測定することは出来なかった。並行してカルシウムスパイク中の他のアルカリ土類元素(ここではストロンチウムとバリウム)が与える影響を、Ca-48スパイクを用いて評価した。カルシウムスパイク中にかなりの量のストロンチウム、バリウムが含まれていることが判明した。アルカリ土類元素の同位体分析のためには、カルシウムスパイク中のストロンチウム、バリウムを取り除く必要がある。火星隕石ナクライトの水質変成年代を求めるために、NIST標準物質からRb-87, Sr-84スパイク逆定量用の標準溶液を調整した。カルシウムダブルスパイク調整前に、念のためカルシウムスパイク中に含まれる他のアルカリ土類元素の影響を見積もった。カルシウムスパイクを加えた普通コンドライト全岩試料と、スパイクを加えない全岩試料についてバリウム同位体分析をおこない、両者を比較することによってカルシウムスパイク中の他のアルカリ土類元素の同位体への影響を評価した。カルシウムダブルスパイクを調製する前に、スパイク中に含まれる不純物(ストロンチウムとバリウム)を除去しなくてはならないことが判明した。カルシウムダブルスパイク調製は、ブランクの問題のためにいったん休止して、ストロンチウムダブルスパイクを調製した。5種類のストロンチウム-84とNIST SRM987の混合試料から、ストロンチウム-84スパイクの濃度を求めた。同様にして、ストロンチウム-87スパイクの濃度を求めた。ストロンチウム-84/ストロンチウム-86比が1.2となるようにストロンチウム-84, -87スパイクを混合した。次に、このダブルスパイクとNIST SRM987の混合10試料について、ストロンチウム同位体組成分析をおこなった。Neymark et al. (2014)と同様の手法により、ダブルスパイクの同位体組成と濃度を決定した。これにより、炭酸塩岩や粘土鉱物の安定同位体変動に適用できる、ストロンチウム-84, -87ダブルスパイクが完成した。Ca-42, Ca-43スパイクを混合してCa-42,43ダブルスパイクを調整する計画であったが、カルシウムスパイク中のストロンチウム、バリウム含有量がアルカリ土類元素同位体研究を遂行するうえで無視できない量であること、またその同位体組成が天然の同位体組成と異なることがわかった。また、カルシウム標準溶液を調整するためのNIST SRM915bにも相当量のストロンチウム、バリウムが含まれていることが判明した。今後の同位体分析において、表面電離質量分析計だけでなくマルチコレクターICP質量分析計を使用する場合、Sr-88++がCa-44+の妨害シグナルとなる。そこで、カルシウムのスパイク溶液、標準試料溶液を調整する前に、妨害イオンや研究対象としている同位体に影響を与えると思われるストロンチウム、バリウム、軽希土(ランタン、セリウム)を除去する化学分離法を検討した。宇宙地球化学鉱物分離を進めたが、まだオリビンに富むフラクションには輝石などの不純物が含まれていることから、ハンドピッキングによりオリビンだけを選別する必要がある。今後、濃度と同位体組成が既知のルビジウムおよびストロンチウム標準溶液と混合して、逆定量によりスパイク濃度を求める。カルシウムダブルスパイクを調整する。Ca-48の測定精度の向上に努める。とりあえず、やまとナクライト隕石全岩試料について、カルシウム安定同位体分析をおこなう。
地理的変異に基づくスペイン語の統語研究―データの統合と分析

本研究はスペイン語の文法研究で問題となる統語現象(叙法、人称代名詞、再帰代名詞、関係詞、性・数の一致、主述の一致、語順、ボイスなど20程度のテーマ)の使用実態を、地理的バリエーションというパラメータを導入することによって捉えなおし、新たな視点やデータ、方法論を提示することを目的とする。スペイン語は広域使用言語であるが、これまでスペインとラテンアメリカにおける20余りの地点(都市)において上にあげたような共通の文法項目についてアンケート調査を実施し、結果や分析を公表してきた。今期は、2001年より継続してきたこれまでの研究の総括期と捉え、未調査地点での現地調査を補完するとともに、蓄積されてきた調査結果を統合し、1つのデータベースにまとめる計画である。これまでスペイン10都市と、中米14カ国の調査結果をネット上に公表しているが、前年度、カリブ海域のドミニカ共和国と中米パナマで実施したアンケート調査の結果を分類し、本研究のHP(https://lecture.ecc.u-tokyo.ac.jp/cueda/varigrama/index.html)に掲載することができた。今年度は、プエルトリコ大学のLuis Ortiz教授の援助を得て、中米のエル・サルバドール、グアテマラの2カ国におけるアンケート調査を追加実施した。本研究がバルセロナ自治大学の開発するプロジェクトASINESと協力連携することとなった。さらには、本研究のこれまでの成果を論文として、スペインの言語学雑誌Verbaに掲載される予定になっている。本研究ではスペインの諸都市とラテンアメリカのスペイン語圏におけるスペイン語文法に関する110程度のアンケートを実施し、それにより、地域の言語変異を求めてきた。ラテンアメリカでは北米のメキシコおよび南米の全首都での調査を終えることができた。またカリブ海域や中米では、これまでキューバ、プエルトリコ、ドミニカ共和国、コスタリカおよびパナマでも実施してきた。当初の目的地はほぼカバーすることができている。治安の心配な中米の数ヶ国を残すのみであるが、今年度は、中米のエル・サルバドール、グアテマラの2カ国での調査を実施することができた。上述のように、本研究ではスペインの都市およびラテンアメリカのスペイン圏の国の首都をすべて網羅するアンケートを計画していた。すでに中米の2カ国を残すのみとなった。ただし、治安上の問題で、来年度実施が可能かどうか情勢を見極めなくてはならない。すでに調査から時間が経過した、アルゼンチン、チリにおける再調査も可能性として考慮している。これまでスペイン10都市と、中米12カ国の調査結果をネット上に公表しているが、今回、カリブ海域のドミニカ共和国と中米パナマで実施したアンケート調査の結果を分類し、本研究のHP(https://lecture.ecc.u-tokyo.ac.jp/cueda/varigrama/index.html)に掲載することができた。現地協力者としてプエルトリコ大学のLuis Ortiz教授のサポートが不可欠であった。また、本研究の方向性についても貴重な助言をいただいている。また、米国南カリフォルニア大学名誉教授Carmen Silva-Corval&aacute;n教授を日本に招き、本研究についての評価を受けると同時に米国に見られるSpanglishについての知見を得ることもできた。米国のスペイン語を1変種として、いかに組み込んでいく可能性があるのかも今後考えていくべき課題である。新年度に計画されている中米2カ国における現地アンケート調査に向けて準備している。改めて、Luis Ortiz教授のサポートを得るべく意見を交換している現状である。治安の心配な中米の数ヶ国を残すのみのところまで来ている。新年度、中米の2カ国での調査を計画している。現地の研究者の協力が望めそうで全体として、本研究はおおむね順調に進捗しているいえる。また、去年実施したドミニカ共和国およびパナマでの調査結果を分類し本研究のHP上に公開することができている。

今期は、2001年より継続してきたこれまでの研究の総括期と捉え、未調査地点での現地調査を補完するとともに、蓄積されてきた調査結果を統合し、1つのデータベースにまとめる計画である。これまでスペイン10都市と、中米14カ国の調査結果をネット上に公表しているが、前年度、カリブ海域のドミニカ共和国と中米パナマで実施したアンケート調査の結果を分類し、本研究のHP(https://lecture.ecc.u-tokyo.ac.jp/cueda/varigrama/index.html)に掲載することができた。今年度は、プエルトリコ大学のLuis Ortiz教授の援助を得て、中米のエル・サルバドール、グアテマラの2カ国におけるアンケート調査を追加実施した。本研究がバルセロナ自治大学の開発するプロジェクトASINESと協力連携することとなった。さらには、本研究のこれまでの成果を論文として、スペインの言語学雑誌Verbaに掲載される予定になっている。本研究ではスペインの諸都市とラテンアメリカのスペイン語圏におけるスペイン語文法に関する110程度のアンケートを実施し、それにより、地域の言語変異を求めてきた。ラテンアメリカでは北米のメキシコおよび南米の全首都での調査を終えることができた。またカリブ海域や中米では、これまでキューバ、プエルトリコ、ドミニカ共和国、コスタリカおよびパナマでも実施してきた。当初の目的地はほぼカバーすることができている。治安の心配な中米の数ヶ国を残すのみであるが、今年度は、中米のエル・サルバドール、グアテマラの2カ国での調査を実施することができた。上述のように、本研究ではスペインの都市およびラテンアメリカのスペイン圏の国の首都をすべて網羅するアンケートを計画していた。すでに中米の数ヶ国を残すところまで来た。本研究2年目は、中米の2カ国の調査を計画し、現地研究者の協力が望めるところまで来ている。新年度9月には、プエルトリコ大学Luis Ortiz教授の協力により、現地調査が可能になっている。すでに中米の2カ国を残すのみとなった。ただし、治安上の問題で、来年度実施が可能かどうか情勢を見極めなくてはならない。すでに調査から時間が経過した、アルゼンチン、チリにおける再調査も可能性として考慮している。本研究初年度で、中米での現地調査の準備が十分整わなかった。本研究では、スペインおよびラテンアメリカスペイン語圏の大半での地域での調査を終えたが、中米の治安状況を考慮すると、細心の準備が必要になる。さいわい、中米に詳しい、プエルトリコ大学の協力者を得ることができた。現在、2年度における調査の計画を立てているところである。この調査費用に初年度の経費の多くを予定していたため残額で出てしまったことによるものである。