hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
直腸がん患者の就労支援のためのグループ介入プログラムの開発と評価

調査項目は以下のように設定した。結果、本研究では、患者交流会に参加することで参加者は排便機能障害に関する情報を入手し、それに対して対処でできるようになった。「DI下痢」が低下し、それに関連して「Global health status/QOL」が高くなった。「DI下痢」の変化は患者交流会への参加回数と関連していた。このようなことは、患者交流会の有効性を示していると考えられる。「DI下痢」の変化は「Global health status/QOL」と「SF社会的機能」に関連していたが、排便機能障害の尺度とは関連がなかった。このことは「DI下痢」の低下が排便機能障害の改善によるものではなく、患者交流会に参加して排便機能障害の知識を得て対処できるようになったことが示していると考えられる。本研究の目的は、直腸がんで低位前方切除術を受けた患者の術後のセルフケア能力の再獲得に向けた支援と就労支援を目的とするグループ介入プログラムを開発し、その効果を検証することである。これまで、排便機能障害のあるLAR後患者を対象に教育的アプローチと情緒的アプローチを目的とするグループ介入を実施し、量的な分析を実施した。その結果、介入した対象者は患者交流会に参加することにより排便機能障害の知識を得て対処できるようになったことが示唆された。平成29年度は量的分析により結果を明らかにすることにとどまり、質的分析に至らなかった。これまで本研究では、LAR術後で排便機能障害のある患者に教育的支援と情緒的支援を含む患者交流会を開催し、患者の知識とQOLの向上がみられることが明らかになった。特に「DI下痢」が低下し、それに関連して「Global health status/QOL」が高くなった。平成30年度はこの結果を立証するため、患者交流会でのグループ討議内容を質的に分析した。その結果、就労の継続を阻害する要因に予測不能な激しい排便障害の症状によるものや、職場環境による就労の困難があると考えられるが、患者が抱える問題やニードは明らかになっていない。そのため、これまでのグループ介入プログラムの課題を明確にし、就労の継続を可能にする支援内容を検討する必要があることが示唆された。本研究の対象者は、就労支援を必要とする低位前方切除術後患者が対象であるが、予備調査の結果では対象者の数が少なかったため、対象者の選択および数の確保が必要である。
サルトル後期思想の展開　－　「単独的普遍」から「ラッセル法廷」へ

本研究の一環として(2018年8月29日ー30日)、国際学生フォーラム及び、国際シンポジウムをデンマーク、ロスキレ市において以下の通りに主催し、国際的な評価が得られた。2018年8月29日「国際学生フォーラム」の概要:ラッセルが提唱した「民衆法廷」が内外からの様々な妨害活動の中デンマークの古都ロスキレで開催されて50年たったのを機に、当時の「民衆法廷」で何が問われ、何が議論されたのかを再検討し、今日の「民主主義」と「言論の自由」のありかたを考える目的で、ロスキレ大学の学生とともに、研究発表やパネルディスカッションを行い、現地のロスキレ市民新聞の一面において取り上げられた。2018年8月30日「ラッセル法廷50周年記念国際シンポジウム」の概要:1967年11月、バートランド・ラッセル国際戦争犯罪法廷は、バートラン・ラッセルの提唱でジャン=ポール・サルトル、シモーヌ・ド・ボーヴォワール、ウラディーミル・ディディエら知識人及び、日本からの国際判事として森川金寿弁護士らが参加した歴史的な民衆法廷である。この民衆法廷は、当時ベトナムにおけるアメリカの外交政策と軍事介入にたいして有罪の判決を下し、その真実を「沈黙の罪」として全世界に知らしめた歴史的な民衆法廷であるが、この民衆法廷から50年経った今、現代の民主主義のあり方及び「言論の自由」の社会問題を様々な角度から議論する目的で本シンポジウムをロスキレ市の市民ホールにおいて主催した。尚、本シンポジウムの詳細ついてはウェブサイト上において広く公開している。(https://conniesartre.wixsite.com/russell-tribunal)また、本シンポジウムの論文集は2019年6月に刊行される予定である(朝日出版社)。本研究の成果を国内外の研究者および専門家との連携を通じて、国際フォーラムや、国際シンポジウムをデンマークのロスキレで開催した。このシンポジウムは現地の人たちが多数参加して大いに盛り上がった。またメディアに大きく取り上げられるなどしたり、スカイプによる国際的な討議も行われて、一定の国際的な評価を得られたことは、本研究を継続する上でも大変有意義なことであると判断する。また、このシンポジウムで行われた研究発表を中心とした論文集が近日中に日本(朝日出版社)で出る予定である。この研究発表は日本内外のサルトル研究者やキエルケゴール研究者ばかりでなく、社会正義の実現に関心を持つ他分野の研究者や在野の方達の関心を呼んだ。2018年夏に行ったデンマークでのシンポジウムをまとめた論文集が近日中に日本で発行されるので、それをもとに神戸大学人文学研究科で読書会を行う予定である。また、2020年2月に神戸大学人文学研究科において、申請したテーマをさらに展開するために国際シンポジウムを行う予定である。本シンポジウムに招聘する予定なのは、ルン大学(スウェーデン)Stefan Karlsen教授、ロスキレ市(デンマーク)の文化担当職員のMarie Berthersen氏、演劇作家PeterBensted氏、コペンハーゲン大学Jakob Jensen准教授等である。また、神戸大学の教員も招聘する予定である。このような国際的な討議の場を通して、これまでの研究を総合したい。また、このシンポジウムの発表原稿をまとめた雑誌の出版も計画している。電子出版の可能性も探求しつつ、世界的に発信していく予定である。研究実績12017年6月3日日本フランス語フランス文学会春季全国大会(於東京大学)にて「ラッセル法廷50周年記念、サルトルとグローバル・ジャスティス」の題目で研究発表を行った。この発表では、以前より交流を深めていたロスキレ市文化庁資料担当長のマリー・バーテルセン氏の許可を得て、コペンハーゲン大学及び、ロスキレ市歴史アーカイブ所蔵のラッセル法廷(主に第三回ロスキレ法廷)関連の未公開資料を紹介しつつ、口頭発表を行うことによって当該分野における革新的な学術的貢献に寄与した。研究実績22017年8月初旬、ロスキレ市長を表敬訪問。また、現地の主要なメディアのひとつであるロスキレ市民新聞において、本研究の学術的貢献が紹介される。また2018年8月に開催予定の国際シンポジウムにおいて市民ホールの使用許可を頂いた。8月15日にロスキレ市役所において研究報告会をロスキレ市文化庁資料担当長のマリー・バーテルセン氏、劇作家ピーター・ベンステッド氏と共同で開催すると共に「ラッセル法廷」(第三回ロスキレ法廷)参加者とコペンハーゲンで面会し会談を行う。8月下旬、ルンド大学研究員であり、バートランド・ラッセル研究の第一人者であるステファン・アンダーソン氏にインタビューを行う。また、ストックホルム王立図書館所蔵の未公開資料(主に第二回ストックホルム法廷関連)の収集を行う。研究実績312月9日サルトル学会(第40回研究例会・於関西学院大学)でストックホルム王立図書館所蔵の未公開資料、及び日本国会図書館所蔵の資料をもとに口頭発表を行う。発表原稿はウェブ掲載される。1当該分野の未公開資料を一般に紹介することで学術的貢献に広く寄与し、日本及びヨーロッパ諸国間の親睦にもつながっている。2本研究の意義が評価され、国際的関心も高まり、ロスキレ法廷を開催した現地のメディアに取り上げられた。こうした国際的な発信は、本研究が学術専門家間のみにとどまらず、広く社会にたいして貢献していることの証左である。3各国の研究者と連携を図りつつ本研究が持続的に行われることによりさらなる学術的成果が期待できるばかりでなく、広く国際社会への貢献も可能になる。

2018年8月29日「国際学生フォーラム」の概要:ラッセルが提唱した「民衆法廷」が内外からの様々な妨害活動の中デンマークの古都ロスキレで開催されて50年たったのを機に、当時の「民衆法廷」で何が問われ、何が議論されたのかを再検討し、今日の「民主主義」と「言論の自由」のありかたを考える目的で、ロスキレ大学の学生とともに、研究発表やパネルディスカッションを行い、現地のロスキレ市民新聞の一面において取り上げられた。2018年8月30日「ラッセル法廷50周年記念国際シンポジウム」の概要:1967年11月、バートランド・ラッセル国際戦争犯罪法廷は、バートラン・ラッセルの提唱でジャン=ポール・サルトル、シモーヌ・ド・ボーヴォワール、ウラディーミル・ディディエら知識人及び、日本からの国際判事として森川金寿弁護士らが参加した歴史的な民衆法廷である。この民衆法廷は、当時ベトナムにおけるアメリカの外交政策と軍事介入にたいして有罪の判決を下し、その真実を「沈黙の罪」として全世界に知らしめた歴史的な民衆法廷であるが、この民衆法廷から50年経った今、現代の民主主義のあり方及び「言論の自由」の社会問題を様々な角度から議論する目的で本シンポジウムをロスキレ市の市民ホールにおいて主催した。尚、本シンポジウムの詳細ついてはウェブサイト上において広く公開している。(https://conniesartre.wixsite.com/russell-tribunal)また、本シンポジウムの論文集は2019年6月に刊行される予定である(朝日出版社)。本研究の成果を国内外の研究者および専門家との連携を通じて、国際フォーラムや、国際シンポジウムをデンマークのロスキレで開催した。このシンポジウムは現地の人たちが多数参加して大いに盛り上がった。またメディアに大きく取り上げられるなどしたり、スカイプによる国際的な討議も行われて、一定の国際的な評価を得られたことは、本研究を継続する上でも大変有意義なことであると判断する。また、このシンポジウムで行われた研究発表を中心とした論文集が近日中に日本(朝日出版社)で出る予定である。この研究発表は日本内外のサルトル研究者やキエルケゴール研究者ばかりでなく、社会正義の実現に関心を持つ他分野の研究者や在野の方達の関心を呼んだ。推進方策12018年8月29-31日、ロスキレ国際シンポジウムを主催する予定である。また本シンポジウム開催にあたり、ロスキレ市長のご好意で市民ホールを利用する許可を得ている。
抗原・アジュバント複合化ナノ粒子を用いた経皮ワクチンシステムの開発

皮膚に浸透しやすい油性基剤を用いた経皮ワクチンの開発を試みた。抗原タンパクは親水性で油に配合することは難しい。軽質流動パラフィンを用いたレシチン逆紐状ミセルに極性物質として配合する少量の水にグリセリンを添加し,そこに抗原タンパクOVAを加えることにより安定性に優れた製剤が調製できた。本製剤は皮膚の微小な間隙に入り込みやすいレオロジー特性を持ち,蛍光標識OVAの皮膚移行が改善された。ヘアレスマウスに適用したところ,皮下注射では著しい抗体価の上昇が見られたが,皮膚適用では閉塞投与で有意な抗体価の上昇が見られたが,効果は小さかった。今後さらに皮膚移行を高める方法との併用を検討する必要がある。感染の予防にはワクチン投与が重要であるが,原則として注射投与である。近年,経皮ワクチンが注目されているが,抗原は皮膚透過しにくいため,マイクロニードルによる強制的な皮膚内投与が中心で,これは本質的には注射と変わらない。これまでに,脱毛により局所のランゲルハンス細胞が数日間活性化すること,ナノ粒子を経皮適用すると脱毛直後に適用した場合,毛包に蓄積しやすいことを見出している。このような現象を利用し,アジュバント効果を含めた最適なナノ粒子を設計し,毛包をターゲットとしたワクチン製剤の開発を試みる。卵白アルブミン(OVA)をモデル抗原,アジュバンドとして酸化チタンナノ粒子を用いた製剤をヘアレスマウスに投与した。皮下注射ではOVA単独に比べ酸化チタンが共存することにより有意に抗体価の上昇が見られ,酸化チタンの共存によるタンパク抗原性に変化がないこと,感作を高めるうえで有用であることを明らかにした。しかし,皮膚適用では,リポサッカライドを腹腔内投与して免疫を亢進した状態で投与しても抗体価に変化がなかった。これまで基剤として水系基剤を用いていたが,皮膚に浸透しやすいといわれている油性基剤の皮膚塗布時の状態を,共焦点レーザー顕微鏡を用いてリアルタイムで観察する方法を開発した。油により毛包への侵入が異なることを明らかにした。また,抗原タンパクは親水性で油に配合することは難しいが,OVAを配合できるW/Oエマルションを開発した。モデルとしてFITC標識デキストラン(分子量4000,FD4)を配合し,Yucatan micropig皮膚に適用したところ,皮膚中にFD4の蛍光が確認され,皮膚移行の可能性が示された。本年度は基剤の選択に関する検討は予定通りの成果を上げることができたが,やや進行が遅れたため,感作性評価に至らなかった。今後,ヘアレスマウスに適用し,感作性の評価を行う予定である。水系基剤を用い,酸化チタンをナノ分散させる方法を開発した。濃度約0.3%,平均粒子径70nmの分散液が得られたので,これに卵白アルブミン(OVA)をモデル抗原として加えた製剤をヘアレスマウスに投与した。皮下注射ではOVA単独に比べ酸化チタンが共存することにより有意に抗体価の上昇が見られ,酸化チタンの共存によるタンパク抗原性に変化がないこと,また,感作を高めるうえで有用であることを明らかにした。そこで,基剤の皮膚との親和性を考慮し,適切な油性基剤を選択するために皮膚塗布時の基剤の状態を共焦点レーザー顕微鏡を用いてリアルタイムで観察する方法を開発した。種々の油の適用直後の皮膚表面,表皮での移動状況を蛍光物質ナイルレッドを用いて観察したところ,油の粘性,表面張力により毛包への侵入が異なることが明らかとなった。外用剤として使用前例があるものとしては,軽質流動パラフィン(LP)やミリスチン酸イソプロピル(IPM)が適していると考えられた。抗原タンパクは親水性で油に配合することは難しいが,親水性物質を配合できるW/OエマルションをLPまたはIPMを油相とし調製した。開発した基剤にFITC標識デキストラン(分子量4000,FD4)を配合し,Yucatan micropig皮膚に適用したところ,一部の処方で皮膚にFD4の蛍光が確認され,皮膚移行の可能性が示された。当初の目的の1つである適切な基剤の開発については,予定通りの成果が得られたが,研究代表者の異動に伴い,進行がやや遅れ,本基剤を用いたヘアレスマウスを用いた感作性実験が行えなかった。このような現象を利用し,最適なナノ粒子を設計し,毛包をターゲットとしたワクチン製剤の開発を試みる。これまで,水系基剤にOVAを溶解し,アジュバントの酸化ナノチタンに吸着させていたが,皮膚の表面自由エネルギーや基剤の表面張力の関係から,水系基剤より表面張力の低い油系基剤の有用性が示唆されたので,油系製剤の開発を試みた。抗原タンパクは親水性であり,油系基剤には均一に配合することは難しい。

流動パラフィンとレシチンを用いた逆紐状ミセルにFITC標識デキストリン(分子量4000,FD4)の添加を試みたところ,安定なゲル状製剤が得られた。蛍光標識OVAを用いて皮膚移行性を評価したところ,水溶液に比べ,移行性に改善が見られた(特許出願)。ヘアレスマウスを用いた感作性実験をアジュバントとしてトールライクレセプターに作用するCpGを併用して行った。2週間毎3回適用後のOVA特異的IgG濃度は統計的には有意であるが,わずかな上昇しか認められなかった。OVA配合濃度が低いことが原因の一つと考えられ,今後,処方の改良を行う予定である。前年度の結果より,油の粘性,表面張力により皮膚への侵入が異なることが明らかとなり,外用剤として使用前例があるものとして,軽質流動パラフィン(LP)やミリスチン酸イソプロピル(IPM)が適していると考えられた。そこで,LP,IPMを用いたレシチン逆紐状ミセルへのOVAの添加を試みた。抗原タンパクは親水性でLPのような油に配合することは難しいが,極性物質として添加する水にOVAを溶解し,添加したところ,IPMでは分離が起こり,安定な製剤は得られなかったが,LPでは種類によるが,安定なゲル状製剤を得ることができた。蛍光標識OVAを配合したゲル状製剤をYucatan micropig皮膚に適用したところ,一部の処方で皮膚にOVAの蛍光が確認され,皮膚移行の可能性が示された。そこで,ヘアレスマウスを用いたin vivo感作性実験を行った。OVAは十分な感作性がないので,アジュバントの添加が必要であるが,今回はOVAと同様,水相に配合できるCpGを用いることとした。麻酔下,シアノアクリレートを用いて脱毛を行った後,試料を塗布した。コントロールは,脱毛のみを行った。2週毎に3回適用後,血漿中OVA特異的IgG濃度をELISA法にて測定したところ,コントロールに比べて有意ではあるが,わずかな上昇しか見られなかった。この原因として,製剤に添加できる水相量が限られるため,製剤中のOVA濃度が十分高くないこと,また,適用面積を1cm2程度としたので,皮膚移行量が少ないことが考えられる。現在,OVA添加濃度を高めたゲル状製剤の処方設計について検討中である。感染の予防にはワクチン投与が重要であるが,原則として注射投与である。近年,経皮ワクチンが注目されているが,抗原は皮膚透過しにくい。これまでに,脱毛により局所のランゲルハンス細胞が数日間活性化すること,ナノ粒子を経皮適用すると脱毛直後に適用した場合,毛包に蓄積しやすいことを見出している。このような現象を利用し,最適なナノ粒子を設計し,毛包をターゲットとしたワクチン製剤の開発を試みた。油系製剤は皮膚との親和性に優れるが,抗原タンパクは親水性であり,油系基剤には均一に配合することは難しい。流動パラフィンとレシチンを用いた逆紐状ミセルにFITC標識デキストリン(分子量4000,FD4),蛍光標識OVAの添加を試み,安定なゲル状製剤が得られ皮膚移行性は水溶液に比べ改善が見られた(平成28年度特許出願)。2週間毎3回,脱毛後の皮膚に適用したところ,OVA特異的IgG濃度はわずかな上昇しか認められなかった。
テンソルネットワーク変分法を用いた量子フラストレーション系の数値的研究

エンタングルメント繰込みに基づくMERAテンソルネットワークを三角格子上に構築し、有機絶縁体の有効モデルの一つである空間異方性のある三角格子上の反強磁性ハイゼンベルグモデルの基底状態を計算した。その結果、空間異方性の弱い領域では従来提案されていた量子スピン液体状態よりも波数が非整合なスパイラル磁気秩序相が安定であることを数値的に明らかにした。また、ベイズ推定に基づく臨界現象のスケーリング解析手法や、非局所ユニタリー変換に基づくトポロジカル秩序に起因する負符号問題の解消法の提案を行い、磁性相とValence Bond Solid相間の量子相転移現象の大規模な数値的研究を行った。MERAテンソルネットワークを用いた変分計算により,シャストリー・サザーランド(直交ダイマー)格子上の反強磁性ハイゼンベルグモデルの基底状態の数値的研究を行った.エンタングルメント繰り込みを取り入れる事で,熱力学極限の基底状態を精度よく求める事ができた.その結果,ダイマー内の相互作用定数をJ,ダイマー間の相互作用定数J'とした場合,J'/J=0.687(3)で直交ダイマー相からプラケットダイマー相への量子相転移があり,その後,J'/J=0.75でネール相への量子相転移があることがわかった.さらに,同じテンソルネットワークを用いて同モデルの磁化過程を調べた(テンソルネットワークは特にバイアスの少ない変分試行関数であるため,磁場を付加するなどにも柔軟に対応することができるメリットがある).我々の計算結果によれば,0.5 < J'/J < 0.69で1/2や1/3磁化プラトー等を確認できた.また,プラトー相間に,トリプレット励起で特徴付けられる結晶秩序と超流動性が共存した超固体相が存在する事も数値的に確認した.これらの結果に基づき,シャストリー・サザーランド格子モデルの磁場中の相図の全体を定量的に明らかにした.我々の結果は,定性的には先行した理論研究と一致しているが,テンソルネットワーク変分法を適用する事で,SrCu2(BO3)2等を含む領域まで定量的に研究を拡張できた点が新しい.テンソルネットワーク変分法では,テンソルネットワークのテンソル縮約が基本的な計算タスクである.コード開発を行うに際しては,テンソル計算の部分は各種テンソルネットワークで共通化できるため,そのフレームワークの整備を行った.さらに,MERA特有のCausal coneと呼ばれるサブテンソルネットワークの計算を簡単に記述できるフレームワークを,前述のテンソル計算フレームワークの上に構築した.正方格子上のJ1-J2モデルに格子の回転対称性が破れたValence Bond Solid (VBS)秩序相が存在することが我々のテンソルネットワークを用いた計算からわかったが、ネール相とVBS相の相境界付近はテンソルネットワークを用いた計算では十分な精度を確保する事が現状では難しかった。そこで、量子モンテカルロ法が適用可能な負符号問題のないモデルとして、先行研究が豊富な正方格子上のSU(N) JQモデルについて、SU(N)磁性相とカラムナーVBS相間の量子相転移現象を調べた。先行研究と同様に臨界現象特有のスケーリング則の成立を確認したが、弱い一次転移を示す兆候を特に大きなシステムサイズにおいて確認した。この結果は今後の磁性相とVBS相間の基底状態研究に多くの示唆を与える。正方格子上のJ1-J2モデルでは、ネール相とVBS相間に中間相としてトポロジカル秩序相の存在も議論されている。それに関連して、対称性によって保護されたトポロジカル秩序の存在が良く理解されている1次元量子系でのトポロジカル秩序相とVBS相間の相境界付近を研究した。我々のアプローチは、非局所ユニタリー変換によりトポロジカル秩序を磁性秩序に変換する事が特色である。この変換により、SO(N) bilinear-biquadratic (BLBQ)モデルを量子モンテカルロ法も適用可能なボゾンモデルに変換する事ができる。ワームアルゴリズムを用いたシミュレーションから、有限温度のエントロピーがSO(N)対称性に強く依存する事等、特にトポロジカル秩序相での有限温度での振る舞いを明らかにした。空間異方性のある反強磁性ハイゼンベルグモデルの基底状態をエンタングルメント繰り込みを組み込んだテンソルネットワーク変分計算により明らかにした.対象とした系は,鎖間相互作用を持つ反強磁性ハイゼンベルグ鎖の集合であり,有機絶縁体の有効量子スピンモデルである.この系では,強い量子揺らぎと幾何学的フラストレーションのために,量子スピン液体相などのエキゾチックな相の出現が議論されてきた.

我々の研究結果より,少なくとも等方的な場合を含む一定領域では,基底状態は長距離磁気秩序を持ち,特にその波数は格子に非整合であるスパイラル相であることがわかった.本研究でもちいたテンソルネットワークで得られた変分エネルギーは,他手法で得られたエネルギーよりも,空間異方性が弱い領域でより低いことがわかった.ただし,空間異方性が強い領域においても,テンソルサイズを大きくすると系統的にエネルギー値は改善されることもわかった.この結果は,本研究で用いたエンタングルメント繰り込みテンソルネットワークが等方的なエンタングルメント構造を仮定していることと関係している.つまり,空間異方性を強めるとエンタングルメント構造の異方性も強まり,ミスマッチが起きた.鎖間相互作用定数J2と鎖内相互作用定数J1とした場合,領域0.7 < J2 / J1 <= 1において,テンソルネットワーク変分法のエネルギーが従来法よりもよく,この領域の基底状態がスパイラル相にあることがわかった.波数は連続的に変化するが,古典的な場合と明らかに異なることもわかった.具体的には,量子ゆらぎが空間異方性の効果を高め,波数の変化が強まる.また,その波数は摂動展開で得られたものとよい一致を示すことがわかった.基底状態相図の決定等に用いるスケーリング解析の為に,ノンパラメトリックなスケーリング関数を扱うことができるベイズ統計に基づく手法を提案した.テンソルネットワーク変分法をもちいることで,三角格子上の量子フラストレーション系に引き続き,計画対象としていたシャストリー・サザーランド格子モデルに対して,従来法では困難であった精度の数値的研究を行う事ができた.テンソルネットワーク変分法のコード開発全般に有用なフレームワークの整備を行う事ができた.当初,計画の対象としたモデルの一つである空間異方性のある三角格子上の反強磁性ハイゼンベルグモデルの基底状態相図を明らかにできた.一方,国際研究集会等への参加が予定よりも少なかった.さらに,論文の出版が遅れている.また,計算環境の整備も,耐震改修工事の為に遅れた.ローカルな秩序変数に基づく量子相の特徴付けではうまく表現できないトポロジカルな量子相をテンソルネットワークで取り扱う研究が進んできている.そのような相を特徴づける量としてトポロジカルエンタングルメントエントロピーがある.当初の研究計画で対象としていた正方格子J1-J2モデルでも,議論の対象となっていた中間相がトポロジカル相であることを強くサポートするような計算結果もいくつか得られている.MERAテンソルネットワークを用いて,このようなトポロジカル相の研究を進めて行く予定である.研究計画にあげた残りの対象系に関する研究を予定通り進める.そのために,本研究ですでに得られている成果を元に,すでにかなり進んでいる予備的研究をより大規模なものに展開することで,従来の研究を越える成果を目指す.本研究で用いたテンソルネットワークスキームに関連する計算方法に関する理論的研究の進展を取り入れる.特に,モンテカルロ法とのカップリングは計算コストの大幅な低下をもたらす可能性があり,積極的に取り組んでいく.テンソルネットワークや量子フラストレーション系に関する国際および国内研究集会に複数回出席し,本研究の成果発表と研究に関する情報交換を進める.テンソルネットワーク変分法のコード開発のためのフレームワーク整備を進める為に計算機と開発環境の整備を行う.国際研究集会に複数回(それぞれ1週間程度)参加し,成果発表と研究交流を活発に行うために,研究費を用いる.
HIV1- Rev蛋白によるウイルスmRNAの核外輸送と翻訳調節

HIV-1 Rev蛋白は、ウイルスmRNA上のRREに結合し、同蛋白上の核外輸送シグナル(NES)を介して構造蛋白(GagおよびEnv)mRNAの核外輸送を担う。我々はこれ迄に、蛍光in situ hybridization及び免疫蛍光染色法を用い、細胞質においてもRevが構造蛋白mRNAの翻訳に関与する可能性、及びこの翻訳調節にRev/ウイルスRNA複合体と細胞質β-アクチンとの会合が重要である事を示してきた。その過程で、核内においても、β-アクチンとRev/gagRNA複合体の共存が観察され、ウイルスRNAの核外輸送におけるβ-アクチンの関与が示唆された。そこで、核内におけるgagRNA及びRevの存在様式を詳細に検討した結果、両者は複合体として線状構造をとることが示され、更にこの線状構造に一致してβ-アクチンの存在が明らかとなった。このアクチン繊維束の形成は、Rev/gag RNA複合体の形成に依存しており、Rev-NES変異体を用いた場合は不完全であった。興味ある事に、このアクチン繊維束は核膜を超え細胞質アクチン繊維と連絡する像が観察され、又Cytochalasinによるアクチンの脱重合によりgagRNAの核外輸送が阻止されたことから、同繊維を介したウイルスmRNAの核外輸送と細胞質における翻訳機構との共役システムの存在が強く示唆された。更に、核内アクチン繊維束の形成には、NESを介してRev-ウイルスRNA複合体にCRM1とRanGTPaseの参加が必要なことが、CRM1の阻害薬であるレプトマイシンB或いはRev-NES変異体を用いた実験から明らかになった。加えてCRM1とRanGTPaseはアクチン繊維束上に共存が確認された事から、Rev/gag RNA複合体の核質内輸送経路の形成のみならづ、同経路上の移動に対し機能的関与が考えられた。
AT1受容体βアレスチンバイヤスアゴニストの強心作用の解析と小児心不全治療応用

研究代表者は近年、アンジオテンシンII(AngII)が、AT1受容体/βアレスチン経路を介して幼若な心臓の収縮能を亢進させることを明らかにした。TRV027は、心肥大や心不全を誘発するGq/11経路を抑制しながら、心保護作用を有するβアレスチン経路を活性化させるAT1受容体βアレスチンバイヤスアゴニストである。本研究の目的は、in vivoの幼若心臓でTRV027の強心作用を確認し、幼若期より心不全を呈するマウスへの治療効果を評価することである。本年度までに、in vivoの幼若心臓でAngIIとTRV027が共に顕著な強心作用を発揮することを確認してきた。本年度では更に、先ずこのTRV027の強心作用が、AT1受容体/βアレスチン2/casein kinase 2a'bを介したL型Ca2+チャネルの活性化により引き起こされていることを明らかにした。次に、幼若期より心不全を呈する拡張型心筋症(DCM)ノックインマウス(cTnTΔK210マウス)に対するTRV027の有効性を検討した。野生型(WT)マウスとDCMマウス(cTnTΔK210(+/+)マウス)に、幼少期より持続的にSaline又はTRV027を投与して、これらのマウスの生存率及び心機能を評価した。WTマウスでは、生理食塩水群とTRV027群とで生存率及び心機能に有意差は無かった。一方、DCMマウスの生存率はSaline群に比べTRV027群の方が高かった。心エコーによる心機能解析を行った結果、DCM-TRV027群の方がDCM-Saline群に比べ心拍出量及び左室内径短縮率が高かった。これらの結果から、TRV027はDCMマウスの心機能を改善し、生存率を増加させることが示唆された。本研究結果を基に、AT1受容体βアレスチンバイヤスアゴニストを利用した新たな小児心不全治療法の開発が期待できる。アンジオテンシンIIは、成人の心臓では、高血圧、心肥大、心不全などの病態に深く関わる増悪因子として広く知られているが、周産期や小児期などの幼若な心臓では、循環を維持するための重要な調節因子である。研究代表者は近年、マウス新生児の心室筋細胞でアンジオテンシンIIが、興奮収縮連関の要であるL型Ca2+チャネルを強く活性化させること、これがAT1受容体/βアレスチン2/casein kinase 2α'βを介した経路によること、を見出した。本研究の目的は、TRV027の幼若心筋での強心作用とその機序を明らかにすることと、幼若期の心不全への治療効果を評価することである。本年度は先ず、アンジオテンシンIIが、幼若心筋細胞のL型Ca2+チャネルを活性化させる機序の詳細を明らかにした。そして、TRV027が、アンジオテンシンIIと同じ経路でL型Ca2+チャネルを活性化させるかどうか確認した。その結果、アンジオテンシンIIとTRV027は、AT1受容体/βアレスチン2/Src tyrosine kinase/p27/casein kinase 2α'βを介してL型Ca2+チャネルを強力に活性化させることが分かった。今後は、TRV027が幼若期の動物で強心作用を発揮すること、幼若期より心不全を呈する拡張型心筋症ノックインマウスの生命予後を改善するかどうかを確認していく。このノックインマウスに関しては、作成者より授受の承諾を得て準備を進めており、近々当施設へ搬入される予定である。本研究により、新しい小児心不全治療のヒントが得られる可能性がある。アンジオテンシンIIが、幼若心筋細胞のL型Ca2+チャネルを活性化させる新しい分子機序を明らかにし、報告することができたため(Kashihara et al. J Physiol. 2017, in press)。具体的には、アンジオテンシンIIが、AT1受容体/βアレスチン2/Src tyrosine kinase/p27/ casein kinase 2α'βを介してL型Ca2+チャネルを強力に活性化させることを見出した。そして、平成28年度の研究計画にある、TRV027が、アンジオテンシンIIと同じ経路でL型Ca2+チャネルを活性化させるかどうか確認できたため。具体的には、幼若心筋細胞の特徴を有するマウス心房筋細胞株HL-1において、TRV027はL型Ca2+チャネルの活性を倍増させた。この効果はcasein kinase 2α'サブユニットのノックダウンで有意に抑制された。これより、TRV027は、アンジオテンシンIIと同じくAT1受容体/βアレスチン2 / casein kinase 2α'βを介してL型Ca2+チャネルを強力に活性化させることが示唆された。アンジオテンシンIIは、成人の心臓では、高血圧、心肥大、心不全などの病態を進行させる増悪因子として広く知られているが、周産期や小児期などの幼若な心臓では、循環を維持するための重要な調節因子と考えられている。

研究代表者は近年、マウス新生児の心室筋細胞でアンジオテンシンIIが、興奮収縮連関の主要因子であるL型Ca2+チャネルを強く活性化させること、これがAT1受容体/βアレスチン2/casein kinase 2a'bを介した経路によることを見出しており、アンジオテンシンIIが幼若な心臓の機能を亢進させる分子機序を明らかにした。TRV027は、心肥大や心不全を誘発するGq/11経路を抑制しながら、心保護作用を有するβアレスチン経路を活性化させるAT1受容体βアレスチンバイヤスアゴニストである。本研究の目的は、in vivoの幼若心臓でTRV027の強心作用を確認し、幼若期より心不全を呈するマウスへの治療効果を評価することである。本年度では先ず、in vivoの幼若心臓でアンジオテンシンIIとTRV027の強心作用を確認した。この作用は成体のマウスでは認められなかった。次に、幼少期の心不全マウスに対するTRV027の有効性を検討するために、幼少期より心不全を呈する拡張型心筋症ノックインマウス(cTnTΔK210マウス)の入手と繁殖を行った。cTnTΔK210(+/-)マウスを作成者より譲り受け繁殖させ、実験に用いるのに十分な個体数を確保した。今後は、このマウスを用いて幼少期の心不全に対するTRV027の有効性を評価する。本研究より、AT1受容体βアレスチンバイヤスアゴニストの強心作用を利用した新たな小児心不全治療法の提案を目指す。研究代表者はこれまでに、アンジオテンシンIIとTRV027がin vitroにおいて幼若な心室筋細胞のL型Ca2+チャネル活性を倍増させ、Ca2+トランジェントを有意に増大させることを見出してきた。しかし、この反応が実際に幼若な動物個体で強心作用を発揮するかどうかは明らかでなかった。そこで今回研究代表者は、小動物用高解像度心エコーを用いて、幼若期の心臓に対するアンジオテンシンIIとTRV027の強心作用を解析した。生後2-5日のC57BL6マウスにおいてアンジオテンシンII(3 mg/kg)とTRV027(3 mg/kg)は、いずれもコントロールに比べ有意に左室内径短縮率を増加させた。この効果は、選択的AT1受容体阻害薬のカンデサルタン(3 mg/kg)でほぼ完全に抑制された。一方、8週齢の成体マウスではアンジオテンシンIIとTRV027はいずれも強心作用を示さなかった。これよりTRV027は、AT1受容体を介して幼若な心臓に対して強心作用を発揮することが分かった。次に、幼少期の心不全マウスに対するTRV027の有効性を検討するために、幼若期より心不全を呈する拡張型心筋症ノックインマウス(cTnTΔK210マウス)の入手と繁殖を行った。cTnTΔK210(+/-)マウスを作成者より譲り受け繁殖させることで、今後の実験に必要な個体数を確保できた。研究代表者は近年、アンジオテンシンII(AngII)が、AT1受容体/βアレスチン経路を介して幼若な心臓の収縮能を亢進させることを明らかにした。本年度までに、in vivoの幼若心臓でAngIIとTRV027が共に顕著な強心作用を発揮することを確認してきた。
動的咬合接触および下顎の非対称性と顎機能異常との関連性

動的咬合接触,そして下顎運動非対称性と顎機能異常との関連性を明らかにすることが目的であったが,動的咬合接触の定量化,評価法の確立に予想外の時間を要した.しかし,動的咬合接触そのものが,新たな概念であり,咬合理論の確立,顎機能の解明に大きく貢献したと考える.まず,側方運動の進行に応じた咬合接触の有無を記録した.このことにより,咬合接触様式の詳細な記述が可能となり,従来より行われてきた咬合様式評価方の問題点を指摘することができた.そして,臨床系に汎用性をもたすために,咬合接触を記録する顎位を限定する試みを行った.その結果,咬頭嵌合位付近と犬歯切端位付近の咬合接触のみで,すべての咬合接触を把握することが可能であることが示された.次に,動的咬合接触分類法の確立であるが,従来法の利点を活かし,また,臨床研究の観点から,いろんな目的にみあう応用性のある分類法を考案した.そして,その分類法の再現性については,術者間,術者内の再現性ともに,臨床研究目的を満たすことが示された.さらに,その分類法の妥当性については,その分類法を用いてすべての咬合接触様式が分類可能であること,そして,いろんな集団の咬合接触を特徴づけられること,そして,顎機能,咬合理論の概念を反映した分類であることなどの証明により検証された.この動的咬合接触の評価法,分類法の確立は,かつてあいまいであった,咬合理論,顎機能理論の検証をすべての面において可能にするものである.また,本研究のテーマである顎機能異常との関連については世界的にも混沌とした状態であるが,本研究での概念の提唱により,確実に前進することが期待できる.動的咬合接触,そして下顎運動非対称性と顎機能異常との関連性を明らかにすることが目的であったが,動的咬合接触の定量化,評価法の確立に予想外の時間を要した.しかし,動的咬合接触そのものが,新たな概念であり,咬合理論の確立,顎機能の解明に大きく貢献したと考える.まず,側方運動の進行に応じた咬合接触の有無を記録した.このことにより,咬合接触様式の詳細な記述が可能となり,従来より行われてきた咬合様式評価方の問題点を指摘することができた.そして,臨床系に汎用性をもたすために,咬合接触を記録する顎位を限定する試みを行った.その結果,咬頭嵌合位付近と犬歯切端位付近の咬合接触のみで,すべての咬合接触を把握することが可能であることが示された.次に,動的咬合接触分類法の確立であるが,従来法の利点を活かし,また,臨床研究の観点から,いろんな目的にみあう応用性のある分類法を考案した.そして,その分類法の再現性については,術者間,術者内の再現性ともに,臨床研究目的を満たすことが示された.さらに,その分類法の妥当性については,その分類法を用いてすべての咬合接触様式が分類可能であること,そして,いろんな集団の咬合接触を特徴づけられること,そして,顎機能,咬合理論の概念を反映した分類であることなどの証明により検証された.この動的咬合接触の評価法,分類法の確立は,かつてあいまいであった,咬合理論,顎機能理論の検証をすべての面において可能にするものである.また,本研究のテーマである顎機能異常との関連については世界的にも混沌とした状態であるが,本研究での概念の提唱により,確実に前進することが期待できる.
衛星画像データによる水稲品種判別に基づく米の反収量推定

本研究では水稲を研究対象にして、水稲個体群の3次元構造指標を介して、水稲品種別の水稲個体群からの分光反射特性と水稲のバイオマス量や米の反収量とを関係付け、分光反射データである衛星リモートセンシング画像データから、水稲品種を判別し、米の反収量を推定する一般式を得ることを最終目的とする。本研究では、14品種の国内外の水稲(ジャポニカ米[短粒種;こしひかり、亀の尾等]、インディカ米[長粒種;カルローズ等]をの国内外の品種を農林水産省農業工学研究所の実験圃場で出穂直後まで栽培し、立体写真解析による草冠の構造指標の測定と草冠からの複数角分光反射係数(主反射面での後方散乱、前方散乱の7方向(±45度、±30度、±15度、0度)と主反射面と直交する鉛直平面での7方向(主反射面と同様)の測定角度から)を測定した。そして、複数角分光反射特性の違いに品種差が反映しているかどうかについて、緑バンド(550nm560nm)、赤バンド(675nm685nm)、近赤外バンド(745nm749nm)における分光反射係数を求め、水稲2品種の3バンドの複数角分光反射特性係数の平均値の間で、平均値の差の検定を行った。その結果、有意な差が認められた水稲2品種の組み合わせの数は、単に鉛直下向き反射係数データを用いた場合よりも、斜め方向から測定した反射率係数データを用いた場合の方が多く、本研究の測定結果から、出穂直前で同一生育段階における水稲の品種は、斜め方向からの分光反射特性をも利用することにより、鉛直真下方向の分光反射特性よりも判別がより容易になるものと結論づけられた。また、草冠の鉛直立体写真解析による草冠構造指標の解析については、葉同士があまりに複雑に重なり合っているために、単純な画像処理アルゴリズムでは構造指標測定は不可能で、より高度な画像処理アルゴリズムの開発が必要だと結論づけられた。本研究は、水稲を研究対象にして水稲個体群の3次元構造指標を介して、水稲品種別の水稲個体群からの分光反射特性と水稲のバイオマス量や米の反収量とを関係付け、分光反射データである衛星リモートセンシング画像データから水稲品種を判別し、米の反収量を推定する一般式を得ることを最終目的としており、本年度は、以下の事項を行った。水稲個体群草冠からの方向性分光反射特性と水稲個体群の3次元立体構造とを関係付けるためには、方向性反射特性データと水稲個体群3次元立体構造についての多量の測定が必要である。そこで本年度は、まず、従来から用いて来た測定方法より、迅速かつ高精度にデータが取得可能な測定方法を開発した。以下のようである。(1)水稲個体群草冠からの方向性反射特性の測定において、既に所有していたポ-タブルスペクトルメータを、測定対象物(水稲個体群草冠)とコントロール対象物(標準白色板)の反射強度を、12秒で同時測定できるように改良した。これにより、個体群草冠からの数方向からの方向性反射特性測定時間も、水稲1品種あたり、5分以内で測定可能となった。(2)水稲個体群の3次元立体構造のモデル化は、デジタル写真測量の方法を用いるが、従来は、撮影写真の評定計算のための基準点3次元座標測量に多大な労力がかかっていた。そこで、本年度では、基準点測量が不要である解析写真測量アルゴリズムを用いることとし、その解析プログラムを作成した。

これにより、水稲1品種あたりの個体群鉛直下向きのステレオ写真撮影作業時間は、10分以下で終えることが可能となった。来年度は、実験圃場での水稲の栽培と水稲個体群からの分光反射メカニズムのモデル化を行う計画である。本研究は、水稲を研究対象にして水稲個体群の3次元構造指標を介して、水稲品種別の水稲個体群からの分光反射特性と水稲のバイオマス量や米の反収量とを関係付け、分光反射データである衛星リモートセンシング画像データから水稲品種を判別し、米の反収量を推定する一般式を得ることを最終目的としており、本年度は、以下の事項を行った。昨年度開発した、従来から用いて来た測定方法より、迅速かつ高精度にデータが取得可能な測定方法を用いて、水稲個体群草冠からの方向性分光反射特性と水稲個体群の3次元立体構造を測定した。測定対象とした稲の品種は、生育背丈やバイオマス量の大小を考慮して、きらら397、農林29号、初星、農林22号、亀の尾、コシヒカリ、日本晴、台中65号、水源264号、密陽23号、Lucus、Villaruay,Blue Rose2、Deltaの14品種である。それらを、5月下旬に実験水田に縦横25cm間隔に三本植えで移植し、8月下旬まで栽培した。これらの稲に対して、7月15日、7月28日、8月5日に、水稲個体群の3次元立体写真撮影と水稲個体群草冠からの方向性分光反射特性測定を行った。今年の夏は、天候不順であり、8月5日には、14品種のうち、半数近くの品種で出穂していたので、以降の測定は解析が複雑になりすぎると判断して、当日をもって、実験終了とした。なお、7月28日は中干しのため田面は落水しており、また、8月5日には、再び、湛水状態であった。現在、それぞれの水稲個体群の立体写真から、水稲個体群のデジタル3次元構造モデルの計算中であり、方向性反射特性についても、解析途中である。来年度は、これらのデータの分析を終了し、水稲個体群草冠からの分光反射メカニズムのモデル化を行い、逆に分光反射データである衛星リモートセンシング画像データから水稲品種を判別し、米の反収量を推定する一般式を得る予定である。本研究では水稲を研究対象にして、水稲個体群の3次元構造指標を介して、水稲品種別の水稲個体群からの分光反射特性と水稲のバイオマス量や米の反収量とを関係付け、分光反射データである衛星リモートセンシング画像データから、水稲品種を判別し、米の反収量を推定する一般式を得ることを最終目的とする。本研究では、14品種の国内外の水稲(ジャポニカ米[短粒種;こしひかり、亀の尾等]、インディカ米[長粒種;カルローズ等]をの国内外の品種を農林水産省農業工学研究所の実験圃場で出穂直後まで栽培し、立体写真解析による草冠の構造指標の測定と草冠からの複数角分光反射係数(主反射面での後方散乱、前方散乱の7方向(±45度、±30度、±15度、0度)と主反射面と直交する鉛直平面での7方向(主反射面と同様)の測定角度から)を測定した。そして、複数角分光反射特性の違いに品種差が反映しているかどうかについて、緑バンド(550nm560nm)、赤バンド(675nm685nm)、近赤外バンド(745nm749nm)における分光反射係数を求め、水稲2品種の3バンドの複数角分光反射特性係数の平均値の間で、平均値の差の検定を行った。その結果、有意な差が認められた水稲2品種の組み合わせの数は、単に鉛直下向き反射係数データを用いた場合よりも、斜め方向から測定した反射率係数データを用いた場合の方が多く、本研究の測定結果から、出穂直前で同一生育段階における水稲の品種は、斜め方向からの分光反射特性をも利用することにより、鉛直真下方向の分光反射特性よりも判別がより容易になるものと結論づけられた。
Notchシグナルによるドパミンシステ厶制御に関与する神経回路の解明

Notch/RBP-Jシグナルは神経幹細胞の維持をはじめ、神経発生を多段階で制御するが、我々は、Notchシグナルの主要な伝達因子RBP-Jがドパミン反応性制御に関与すことを見出した。蛍光蛋白質であるGFPの変異体であるVenusを用いてNotchシグナルを可視化することによって、ドパミン反応性制御におけるRBP-Jの作用部位の同定を試みた。我々は、RBP-J floxed miceとCamKII-cre transgenic miceを掛け合わせることで成熟神経細胞特異的にRBP-Jを欠損したマウスを作製し、網羅的行動学的解析を行なうことでRBP-Jが嫌悪学習に重要な役割を果たしていることを見出してきた。嫌悪学習時にNotchシグナルが活性化される中枢神経領域、神経細胞種を同定するために、蛍光蛋白質VenusをレポーターとしたNotchシグナルレポーターマウスを樹立した。このマウスでは、胎児期の脳室帯、成体の脳室傍帯の未分化な神経前駆細胞、及び、脳虚血時のグリオーシスの過程でのNotchシグナル活性化を検出することができた。しかし、嫌悪学習時の神経細胞でのレポーターの発現を免疫組織化学で検討したが、Venusの発現はみとめられなかった。このことは、嫌悪学習時のNotchシグナルの活性化レベルが、神経発生時と比較して顕著に低いか、レポーターマウスの作製に用いたエンハンサーエレメントが神経細胞におけるNotchシグナルの検出には不十分であることを示唆している。また、嫌悪学習におけるNotchシグナルの分子機構を解明するため、成熟神経細胞特異的RBP-J conditional knockout miceを用いて、マイクロアレイ解析をおこなった。その結果、ドパミンシグナルに関与する遺伝子群の発現が変化していることを見出した。樹立されたNotchシグナルを可視化できるマウスは、胎児期におけるNotchシグナルの可視化のみならず、成体における神経新生においてNotchシグナルが可視化できることを確認した。成体の神経細胞におけるNotch reporter geneの発現は、神経発生時におけるその発現と比較すると非常に微弱なため、さらなる検討を必要としているため。線条体依存的なinstrumental learningは、ドパミンに依存した学習であることが知られている。申請者は、RBP-Jによるドパミン反応性制御の分子機構の解明を試みる。第一に、RBP-J欠損による線条体におけるドパミン放出、ドパミン反応性の変化が起こるかを検討するために、神経特異的RBP-J conditional knockout miceを用いて、in vivo microdialysisを行う。次に、申請者はRBP-Jを欠損した線条体のマイクロアレイ解析を行い、ドパミンシグナルに関与する情報伝達系の遺伝子群の発現が変化しないかを検討する。その効果がRBP-J欠損の直接的影響によるものか、間接的なものかを明らかにするためにChIP seqを行なうことでRBP-Jが線条体で結合するゲノム領域を網羅的に検討する。最後に、線条体での遺伝子変化が、RBP-Jの線条体での機能欠損によるものかを検討するために、Cre発現レンチウイルスを線条体に感染させてRBP-Jを生体内で欠損させた後、マイクロアレイで変化が見られた遺伝子群の発現量ががどのように経時的に推移するかの定量化実験を行う。以上の実験により、Notchシグナルによるドパミンシグナル関連分子の発現制御の分子機構の解明を行う。RBP-J欠損による線条体におけるドパミン放出、ドパミン反応性の変化が起こるかを検討するために、神経特異的RBP-J conditional knockout miceを用いて、in vivo microdialysisを行うことを計画している。このために、Eicom社製オートサンプリングインジェクターを購入する。
19世紀末から1920年代までの都市・住宅をめぐる「社会経済」思想の日仏比較

19世紀末から1920年代までの日仏の「都市・住宅」をめぐる社会経済思想を分析する本研究は、1)両国における都市・住宅論の隆盛の時代的背景、2)両国の都市・住宅論の内容の異同、3)両国の都市・住宅論の担い手の多様性の要因の3点を明らかにすることを主要な目的としている。田園都市構想の検討を中心とした2018年度の研究成果は以下の通りである。目的1)に関して、日仏が基本的に同様の時代的課題を背景としている一方で、日本の政治・経済的後進性が逆に先取り的に田園都市構想の採用を促したことを明らかにすることができた。具体的には、明瞭に工業化がもたらす弊害(劣悪な住環境だけでなく、そのことによる健全な生活の破壊)の解決策として田園都市を構想したフランスに対して、工業化の弊害がまだ顕著になっていなかった日本では、近代社会の必須条件としての地方自治の基盤として田園都市を位置付ける態度が優勢だったのである。とはいえ、地方自治の目的が明治国家における良い臣民の形成にあるという従来の評価に止まるものではなく、地方の自立性を目指したものでもあった点に、欧米の思想の影響と現代に通じる新規性を見ることができる。目的2)について、Stainsの田園都市のように、その理念が都市デザインだけでなく、建築物のデザインにも表れている点がフランスの特徴と言える。もっとも、現段階では、日本の特徴を明白に析出するには至っていない。目的3)について、明治末期の田園都市構想は、欧米の知見を持つ内務省官僚が主導しており、その点では、パリ近郊の首都圏に設置された「廉価な住宅供給局」を中心に活動したフランスの地方官僚との類似点が多く見られる。しかし、日本で実際に田園都市を建設したのは、渋沢栄一に代表される民間の供給主体だった。この「公」と「私」の関連、相互作用については、2019年度の検討課題である。本研究は、19世紀末から1920年代までの都市・住宅をめぐる「社会経済」思想の日仏比較をテーマとして、文献研究と実地調査を組み合わせた研究方法を採用している。2018年度は、田園都市構想を中心に研究を展開した。文献研究としては、日本について、明治40年に内務省地方局が出版した『田園都市』とその内容理解を深めるために『欧米自治救済小鑑』(内務省、明治43年)などの内務省関連の資料を精査した。フランスについては、パリ近郊の田園都市建設を主導したアンリ・セリエ(Henri Sellier、1914年にセーヌ県の廉価な住宅供給局を開設し、1942年まで局長を務めた)の著作『みんなのための都市(Une cite pour tous)』を分析した。その結果、目的1)の両国における都市・住宅論の隆盛の時代的背景のうち、田園都市構想については、上記の「研究実績の概要」に記したように、ほぼ時代背景を明らかにすることができた。実地調査としては、2018年8月23日から9月6日にかけて、上述のHenri Sellierが手がけたパリ近郊のStains、Suresnesの田園都市および地方の名士という民間人を供給したいとするランスのChemin Vert、La Maison-Blancheの田園都市を調査した。その結果、目的2)に上げた両国の都市・住宅論の内容の異同について、理論的、思想的な異同だけでなく、実際の都市デザインや建造物のデザインを考察の対象とすることができた。目的3)については、日本では内務省の井上友一、生江孝之、フランスではアンリ・セリエを取り上げ、官僚の役割と彼らの思想を検討した。ここでは、「上からの」改良運動の意義と限界を明らかにすることを課題としている。2019年度は「研究計画調書」の予定通り、労働者住宅を重点的に研究するとともに、2018年度の研究予定のうち達成できなかった部分を補完することにしたい。とくに、田園都市構想の検討において欠いていたのは、「研究計画調書」で主要な課題の一つとして上げた、シャルル・ジッドの弟子でフランス田園都市協会を設立したジョルジュ・ブノワ=レヴィ(Georges Benoit-Levy:1880-1971)の検討である。したがって、ブノワ=レヴィの思想と実践を分析することを2019年度の第一の課題とする。そのために、本年8月中にフランスで資料収集および実地調査を実施することを予定している。これと並行して、労働者住宅の改善については、土木エンジニア、エミール・シェイソンが深く関わった「低廉住宅のための国民協会」の活動を中心的に検討する。シェイソンなど官僚が関わっているものの、この協会は議会への働きかけを積極的に展開した民間組織である。2018年度の官僚を軸とした研究に対して、2019年度は日仏ともに、民間の活動を主要な検討対象とする。日本における民間、とくに企業家による労働者住宅供給について、昨年度予定していた蒲田の「吾等が村」の黒澤貞次郎の分析を進展させる。日本における実地調査が遅れているので、秋以降には、日立鉱山などの見学と軽井沢のアメリカ屋(橋口信助)が田園都市構想に基づいて開発した別荘地の見学を実施することにしたい。最後に、2018年度の研究で見えてきた、明治末期の田園都市構想と生活改善運動との関連をさらに明確にするための資料研究を進める。この部分の研究は、2020年度の研究への橋渡しとなるはずである。