hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
注意欠如多動性障害（ADHD）における細胞接着分子Arcadlinの関与

平成30年度内にはarcad-/-の特徴を把握し、注意欠如多動性障害(ADHD)モデルとして確立したいと考えている。平成29年度に計画していた行動実験は全て実施し、既に解析を終えたものも多くあるが、解析中のものもある。単年ではなく、29年度と30年度の計画を合わせて、可能の範囲で動物の使用数も減らして効率よく実験を進めているので、先行している実験もあり、全体としてはおおむね順調に進んでいると思われる。一方で、実験途中で条件を変えて実験を追加すべきものや動物数を増やして再検討すべきものも出てはいる。これらを含めても平成30年度内には2年間の実験予定を全て終了し、arcad-/-の特徴を把握した上で、ADHDモデルとしての提示が可能と考えている。これまでに、arcadlin遺伝子欠損マウス(arcad-/-)は野生型マウス(wt)に比べて新規環境において多動を示すことが判明していた。さらに、明暗箱や十字迷路試験では、arcad-/-に衝動性が認められた。ところが、ホームケージのような慣れた環境下では短時間でも長時間観察においても行動量の増加は見られなかったことから、新規環境においてのみ多動・衝動性が誘発されることがわかった。さらに、強制水泳試験からarcad-/-にストレス耐性が示された。また、arcad-/-は痛み感受性がwtと変わらないにも関わらず受動的回避的学習機能が低かった。これは痛みストレスに対する耐性が関係するのかもしれないと考えられた。一方、arcad-/-は水迷路試験の空間記憶学習機能に低下はないが、一時的に記憶の定着が悪く注意欠如と考えることができた。さらに、Y字迷路試験では作業記憶の低下もなく、これらの結果から海馬や前頭前野に関係する記憶学習機能に障害はないと考えられた。また、社会性については、acad-/-は後方から近づくフォローの時間が有意に長かった。つまり、他者との距離感がつかみにくいことからコミュニケーション能力の低下が疑われた。メチルフェニデート(MPH)投与前後の行動量の変化においては、arcad-/-は過活動が続き、MPHで多動が抑制されるドパミン系ADHDモデルとは異なる反応を示した。なお、脳MRIでは、線条体と海馬の面積に有意差はなかったが、大脳皮質の面積はacad-/-が有意に広かった。以上より、acad-/-には多動、衝動性、注意欠如など注意欠如多動性障害(ADHD)モデルとしての特徴があり、コミュニケーション能力の低下も疑われた。しかし、ドパミン系ADHDモデルの特徴はないことがわかり、ArcadlinがADHDの新しい機序に関わる可能性が示唆された。これまでにarcadlin遺伝子欠損マウス(arcad-/-)の行動の特徴が明らかとなり、多動、衝動性、注意欠如など注意欠如多動性障害(ADHD)モデルとしての特徴を持っていることがわかった。しかし、ドパミン系ADHDモデルの特徴は示さないことがわかり、ArcadlinがADHDの新しい機序に関わる可能性が示唆された。
高真空チャンバ内高速・高精度非接触位置決め機構用静圧空気軸受の開発

14Gbitの次世代DRAMで必要となるO.1μm以下の最小線幅に対しては、その分解能を考えると光に代わり電子線かX線を用いた描画装置に移行せざるを得ない。また次世代30G-DVDにおいても、DVD原盤の製作に電子線描が装置を使用することが検討され始めている。一方、電子線描画装置において光露光装置なみの生産性をあげるためには、10^<-4>Pa(10^<-6>Torr)オーダの高真空中において、数Gの加速度で高速かつ高精度に動作できる位置決め機構を開発することが不可欠となる。したがって高真空中で長寿命と高精度を保証する位置決め機構の開発が強く望まれている。そこで本研究では、高真空チャンバ内でも精度劣化がなく、かつ高速・高精度位置決め機構を実現できる方法として、高真空チャンバ内で使用可能な高真空対応型静圧空気軸受を開発し、それを位置決め機構に適用する方法を提案した。そして、静圧空気軸受によって支持された非接触回転系を真空チャンバ内に設置した場合,および直動テーブルを想定して、軸が軸方向に移動する機構をチャンバ内に設置した場合について検討し、以下のような結論を得た。1.回転軸系を真空チャンバ内に設置するシステムでは、3段の粘性シールと真空ポンプを備えた排気システムを用いることで、真空チヤンバ内を10^<-4>[Pa]オーダの真空度に保つことが可能である。2.軸を軸方向に移動させる機構では、チャンバ内真空度は悪化し、元の真空度に戻るまで数十秒の時間がかかることが実験的に確認された。3.上記の現象を理論的に検討した結果、軸表面からの蒸発物があること、およびその蒸発速度、蒸発量を仮定する必要があることが明らかになった。4.今後は、軸が移動した場合においても、チャンバ内真空度をある値以下とするために、物体表面の付着物について詳細な検討を行うことが必要であると考えている。14Gbitの次世代DRAMで必要となる0.1μm以下の最小線幅に対しては、その分解能を考えると光に代わり電子線かX線を用いた描画装置に移行せざるを得ない。ところが電子線描画装置において光露光装置なみの生産性をあげるためには、10^<-4>Pa(10^<-6>Torr)オーダの高真空中において、数Gの加速度で高速かつ高精度に動作できる位置決め機構を開発することが不可欠となる。転がり案内を用いてこのような高速位置決めを行うと、高真空中であるため部品の摩耗が激しく、短期間で著しい精度劣化を生じてしまうという問題があり、高真空中で長寿命を保証する精密位置決め機構の開発が強く望まれている。今年度は、静圧空気軸受で支持された非接触回転系を対象として以下のような検討を行った。1.理論計算結果をもとに、高真空対応型の静圧空気軸受を実際に製作し、その空気軸受を真空ポンプにより排気されるチャンバ内に設置し、提案する軸受の真空度維持性能を実験的に測定した。その結果、製作した高真空対応型静圧空気軸受によってチャンバ内真空度を10^<-4>Paオーダに維持できることが示された。

2.理論的、実験的な比較検討から、本研究で示した計算結果は、実験結果とほぼ良い一致を示すことが明らかになった。よって、本計算法に従って軸受の設計が可能であることが確認された。14Gbitの次世代DRAMで必要となる0.1μm以下の最小線幅に対しては、その分解能を考えると光に代わり電子線かX線を用いた描画装置に移行せざるを得ない。また次世代30G-DVDにおいても、DVD原盤の製作に電子線描が装置を使用することが検討され始めている。一方、電子線描画装置において光露光装置なみの生産性をあげるためには、10^<-4>Pa(10^<-6>Torr)オーダの高真空中において、数Gの加速度で高速かつ高精度に動作できる位置決め機構を開発することが不可欠となる。したがって高真空中で長寿命と高精度を保証する位置決め機構の開発が強く望まれている。そこで本研究では、高真空チャンバ内でも精度劣化がなく、かつ高速・高精度位置決め機構を実現できる方法として、高真空チャンバ内で使用可能な高真空対応型静圧空気軸受を開発し、それを位置決め機構に適用する方法を提案した。昨年度は、静圧空気軸受で支持された非接触回転系を対象として以下のような検討を行ったが、今年度は、直動テーブルを想定し、軸が軸方向に移動する際のチャンバ内圧力の変化について検討を行い、以下のような結論を得た。1.排気システムを備えた高真空対応型静圧空気ジャーナル軸受において、軸を軸方向に移動させた場合、チャンバ内真空度は悪化し、元の真空度に戻るまで数十秒の時間がかかることが実験的に確認された。2.上記の現象を理論的に検討した結果、軸表面からの蒸発物があること、およびその蒸発速度、蒸発量を仮定する必要があることが明らかになった。3.理論的予測の妥当性を検討するための単純化した実験装置の設計、製作を行った。
英語の発表語彙習得における教材によるインプットの影響の検証と教材開発

研究実施計画の修正に基づき、過去に収集した英作文データの分析を行うにあたり、研究代表者は、高校の英語教科書のうち、旧課程の英語Iの教科書計3冊(Crown, Prominence, Pro-vision)について本文と課題部分のコンピュータ・データ化を実施した。また研究分担者2名は、同様に旧課程の中学校英語教科書をそれぞれ1社ずつ、1年から3年用の計3冊(One World, Columbus)の教科書の本文と課題部分のデータ化を行った。これらの作業は、昨年度までに実施した作業と同じく、研究の基礎となる教科書コーパスを構築する一環であり、各教科書の英語データの分布の特徴を把握し、教科書間のデータの異同を質と量の両方の観点から検証するために必要なものである。蓄積した教科書コーパスのデータの分析についても従来の方法を踏襲し、教科書の英語データの中のどのような要素が、学習者の英語の習得に直接影響を与える可能性があるかという観点で実施した。具体的な分析については、上に挙げた教科書の内、中学校の英語教科書、One World, Columbusの2種類について、前置詞about、at、for、in、on、to、withの出現頻度と出現密度を中心に分布状況を比較した。一昨年度の分析で得られた結果と同様、教科書によって、前置詞の分布状況に有意な差異が観察できた。以上の成果を背景に、研究代表者は、外国語教育メディア学会関東支部教材教授法研究研修部会において、「中学校英語教科書における語彙のプロファイルについて」というテーマで研究発表を行った。研究代表者は一昨年より体調が整わず、予定していた英国オックスフォード大学への出張ができなかった。そのため、その後の研究状況について、先方の研究者との意見交換を行い、成果の検討と評価を受けることができなかった。また研究分担者のうち1名は全国規模の学会の事務局長職に就き、もう1名は新しい職場に異動したこともあり、予定通り研究を進めることができなかった。さらに、作文の調査協力を依頼していた中学校、高校との日程調整が難しくなり、実際の調査ができなかった。近隣の中学校や高校において、ある程度の期間に渡って英作文データの収集依頼をすることがなかなか難しい状況となったため、31年度は、過去の英作文関連の調査において収集した中学生と高校生の英作文データを学校ごとに分析し、動詞、前置詞等の品詞の使用状況、名詞と形容詞の共起関係、文構造の使用状況などについて、習得状況の異同の有無を検証する計画である。さらに習得状況の異同と、生徒が事前に学習した教科書の英語データとの関係について、頻度や共起関係などの観点から考察し、研究成果をまとめる予定である。研究代表者は、中学校の英語教科書のうちNew HorizonとSunshineの2種、1ー3年生用計6冊について、本文と課題部分のコンピュータデータ化を実施し、研究の基礎となるデータベースを一部構築した。また、以前に収集した中学生と高校生の作文データを、「文章のまとまり」という質的な観点と「客観的指標」という量的な観点から比較分析を行い、中学生と高校生の作文の特徴について研究を行った。2016年9月にオックスフォード大学に出張し、同大学語学センター、コンピュータセンター、国際交流プログラムにおいて、語彙分析、コーパス言語学、ライティング、第二言語習得などを専門とする4名の研究者と面談を行った。本研究の研究計画、実施方法、データ処理の方策、仮設の妥当性などについて助言を得ると共に、関係するトピックについて意見、情報交換を行った。また、研究代表者と研究分担者1名は、外国語教育メディア学会関東支部教材教授法研究研修部会において、それぞれ以下のテーマで研究発表を行った。「客観的指標から見る中学生と高校生の英作文の特徴」、「データ分析における小規模コーパス開発の意義について」共同研究者2名が特に公務多忙であり、加えて学会関係の業務負担も大きかっため、計画していた教科書コーパスを予定通り構築できなかった。さらには、研究協力を依頼していた中等学校の関係教員が中途で退職したため、学習者の言語知識の状態を把握するための実地調査ができなかった。研究代表者は、昨年度に続いて中学校の英語教科書のうち、New CrownとOne Worldの2種類、1年生から3年生用の計6冊について本文と課題部分のコンピュータ・データ化を実施した。また研究分担者と協力し、高等学校のオーラルコミュニケーション英語1の教科書計9冊について同様にコンピュータ・データ化を実施し、データの追加と修正を行った。これらの作業は、研究の基礎となる教科書コーパス構築の一環であり、各教科書の英語データの分布の特徴を把握し、教科書間のデータの異同を質と量の両方の観点から検証するために必要なものである。教科書の英語データの中のどのような要素が、学習者の英語の習得に直接影響を与える可能性があるかという課題について検討した。具体的な教科書コーパスの分析については、研究実施計画に照らし、中学校の英語教科書、New Horizon、Sunshine、New Crownの3種類について、前置詞about、at、for、in、on、to、withの出現頻度と出現密度を中心に分布状況を比較した。教科書によって、これらの前置詞の中には、その分布状況に有意な差異が観察できることが確認できた。またgive、have、takeのような基本動詞の使用状況についても同様の視点で検討したが、データの量が十分でないこともあり、分析は途上である。以上の成果を背景に、研究代表者と研究分担者1名は、外国語教育メディア学会関東支部教材教授法研究研修部会において、それぞれ、「教科書コーパスのデータ分析の方法について」、「小規模言語コーパスにおける分詞構造の分析」というテーマで研究発表を行った。

研究代表者は2017年夏期に英国オックスフォード大学への出張を予定していたが、体調不良を含む諸般の事情により実施できなかった。そのため、その後の研究状況について、関係の研究者との意見交換を行うなど、成果の検討と評価を受けることができなかった。研究分担者1名については、公務の都合上、教科書コーパスのデータの追加修正が予定通りできなかった。中等学校の事情もあり、学校での作文の調査及びデータ収集の方法について再検討が必要となった。研究実施計画の修正に基づき、過去に収集した英作文データの分析を行うにあたり、研究代表者は、高校の英語教科書のうち、旧課程の英語Iの教科書計3冊(Crown, Prominence, Pro-vision)について本文と課題部分のコンピュータ・データ化を実施した。また研究分担者2名は、同様に旧課程の中学校英語教科書をそれぞれ1社ずつ、1年から3年用の計3冊(One World, Columbus)の教科書の本文と課題部分のデータ化を行った。これらの作業は、昨年度までに実施した作業と同じく、研究の基礎となる教科書コーパスを構築する一環であり、各教科書の英語データの分布の特徴を把握し、教科書間のデータの異同を質と量の両方の観点から検証するために必要なものである。蓄積した教科書コーパスのデータの分析についても従来の方法を踏襲し、教科書の英語データの中のどのような要素が、学習者の英語の習得に直接影響を与える可能性があるかという観点で実施した。具体的な分析については、上に挙げた教科書の内、中学校の英語教科書、One World, Columbusの2種類について、前置詞about、at、for、in、on、to、withの出現頻度と出現密度を中心に分布状況を比較した。一昨年度の分析で得られた結果と同様、教科書によって、前置詞の分布状況に有意な差異が観察できた。以上の成果を背景に、研究代表者は、外国語教育メディア学会関東支部教材教授法研究研修部会において、「中学校英語教科書における語彙のプロファイルについて」というテーマで研究発表を行った。研究代表者は一昨年より体調が整わず、予定していた英国オックスフォード大学への出張ができなかった。そのため、その後の研究状況について、先方の研究者との意見交換を行い、成果の検討と評価を受けることができなかった。また研究分担者のうち1名は全国規模の学会の事務局長職に就き、もう1名は新しい職場に異動したこともあり、予定通り研究を進めることができなかった。さらに、作文の調査協力を依頼していた中学校、高校との日程調整が難しくなり、実際の調査ができなかった。29年度は、28年度に一部しか完了できなかった英語教科書の教材コーパス化をできるだけ多く実施する。近隣の中等学校において、英作文の調査を実施し、学習段階に応じた生徒の発表英語能力の把握を行う。
網羅的遺伝子解析による大腸癌リンパ節外転移の診断法確立と新たな転移関連因子の検索

リンパ節外転移・リンパ節外浸潤は大腸癌の予後因子とされるが、その診断法は確立しているとは言えない。そこでこれらを診断する新しい方法の確立を試みた。1.当科で治癒切除を行ったT3-4, N0-2の大腸癌においてリンパ節外転移を脈管侵襲型と結節型に分類し、リンパ節外浸潤と共に評価しその結果をBMC Cancer(2015) 15:859に発表した。2.リンパ節外転移陽性例の内で、遠隔転移のある4例と、転移再発の無い4例の原発巣での遺伝子発現をマイクロアレイで比較検討した。その結果p53関連のパスウェイが阻害されており、CD82が低下していた。更にCD274も関係している結果が示された。当科で2006年1月から2012年12月までに原発巣切除を行ったStageII:207例、StageIII:223例(炎症性腸疾患・遺伝性大腸腺腫症合併例、術前化学療法施行例、5年以内の重複癌既往症例は除く)についてリンパ節外転移の臨床病理学的意義を検討した。その結果リンパ節外転移陽性例は陰性例に比べて有意に再発例が多いこと、壁深達度が深いこと、静脈侵襲が強いことが分かった。StageII、IIIを合わせた5年無再発生存率はリンパ節外転移陰性例では73%、リンパ節外転移陽性例では32%と有意にリンパ節外転移陽性例で再発が多かった。補助化学療法未施行例・施行例での解析からリンパ節外転移陽性は予後不良因子であり(有意差あり)、補助療法の効果予測因子である可能性が示唆された(有意差はStageIIIaのみ)。またStageII、IIIを合わせた予後因子の多変量解析でも壁深達度、Stageと共に独立した予後因子であった(P=0.0007)。これらの結果は2013年癌治療学会で発表した。リンパ節外転移・リンパ節外浸潤は大腸癌において予後因子としてTNM分類、大腸癌取扱い規約で病期分類に用いられるが、その診断法については確立されていない。本研究の目的はリンパ節外転移・リンパ節外浸潤の診断法確立を行う為に転移に関する分子マーカーを見つけることである。2.リンパ節外転移陽性症例の内で、遠隔転移がある4症例と転移・再発の見られない4症例を比較検討することで転移に関係する遺伝子を見出せると考えてマイクロアレイ解析を行った。その結果CD82とCD274がこれら2群の間で違いが見られることが分かった。更に当科での他の症例でreal time PCRでCD82, CD274の遺伝子発現を調べたところCD82はリンパ節外転移の無い症例、CD274はリンパ節外転移のある症例で遠隔転移と関係していることが示唆された。腫瘍学リンパ節外転移はその重要性は以前より認識されてきたが、TNM分類では版改定ごとにその定義が変わっているように、その診断が非常に困難である。本研究ではその診断法の確立を目指しているが、サンプルの採取が非常に重要となってくる。原発巣、リンパ節転移陰性部位、リンパ節転移陽性部位、リンパ節外転移陽性部位、遠隔転移部位の全てからサンプル採取が出来ることが望ましい。全てを満たす症例が残念ながら2013年度は少なく、その少数のサンプルでも組織内の癌の割合が低く遺伝子解析に不適格と考えられた。そこで遠隔再発は無いものの、原発巣、リンパ節転移陽性部位、リンパ節外転移陽性部位を有する症例の遺伝子解析を進めているが解析途中であり結果が出ていない。また症例の病理診断については複数の病理医によるものであり、リンパ節外転移の基準が一定していないため一人の病理医での診断が望ましいと考えた。併しながら依頼出来る病理医が中々見つからず、臨床データに関するまとめも遅れている。遺伝子解析については原発巣、リンパ節転移陽性部位、リンパ節外転移陽性部位を有する症例については進行中であり、数か月以内に結果が出る予定である。また1遠隔転移を有する症例で原発巣と遠隔転移部の遺伝子比較が可能な症例から、リンパ節外転移が指摘されている症例を抽出して遺伝子解析を行うこと、2大腸多発癌で一方の癌では所属リンパ節にリンパ節外転移があるが、もう一方では見られない症例があり両者の違いを調べるために遺伝子解析を行うこと、を予定している。これらの遺伝子解析を行うことでリンパ節外転移と関係する遺伝子候補を抽出出来ると考えている。病理診断については漸く依頼出来る病理医が見つかりStageII、StageIIIの全430例について診断を進めてもらっている。現在までに約20%は終了しており、症例が多く時間は掛かるものの今年度中には臨床報告として論文発表出来ると考えている。

初年度から網羅的遺伝子解析を行う予定であったが、サンプルの問題で予定していた解析を行うことが出来なかった。予定使用額のほとんどが、網羅的遺伝子解析に用いる予定であったため次年度使用額が生じた。サンプルの再検討から網羅的遺伝子解析を行う症例を集めることが出来たので、本年は昨年度行えなかった網羅的遺伝子解析を進める。これらの解析結果の結果がでるには数か月掛かるが、その結果を元にリンパ節外転移に関係する遺伝子の特定を進める(網羅的遺伝子解析を行っていない症例での遺伝子発現の確認と蛋白発現の確認)。またこの方法によっても遺伝子の特定が困難であった場合は、パラフィン包埋されているサンプルからマイクロダイセクションによるDNA、RNA抽出を試みる。
大腸癌の微小転移巣に対する治療法の研究

BALB/c mouse、背部皮下に1.2-dimetylhydazine(DMH)(30mg/kg群,50mg/kg群)を週1回注射し、誘発した遠位大腸癌の原発巣ないしは肝転移巣、腹膜播種巣をBALB/c nude mouseの背部皮下に移植し、4つの腫瘍株を樹立した。この腫瘍株を用いて同系mouseに対する大腸癌肺転移モデルとすべく、100個/mlから10000個/mlの腫瘍細胞密度に調整して同系mouseの尾静脈から0.1ml注入し10週後に屠殺して肺転移結節数を肺表面から数えたが、肺転移の形成が安定せず転移モデルとしてはまだ応用できていない。腫瘍株をcolon26に変更し、注入細胞数を10個、20個、40個、80個として、屠殺時期も6週と12週の2回としてみると、注入細胞数が40個の際に12週目の肺転移数は08(4.25±3.28)となり、同系腫瘍転移実験とし比較的安定していると考えた。腫瘍株をヒト大腸癌株HT-29とし動物をBALB/c nude mouseとした場合も注入細胞数は40個、屠殺時期を12週とした場合が比較的安定しており、ヒト大腸癌株腫瘍転移実験として以下の実験で使用した。Cimetidineは飲水中混入での経口投与とし、飲水量の測定と混入濃度を調整して、推定投与量(mg/kg/day/mouse)が0,40,80,160とした。腫瘍注入の2日前から投与を開始し、屠殺日まで投与した。5FUは腫瘍注入後4週目から1週間連日腹腔内投与し、微小転移巣への治療効果を検討した。一回投与量(mg/kg/day/mouse)は0、50、100、500とした。Cimetidineは、同系腫瘍転移系・ヒト大腸癌株転移系の何れにおいても80mg,160mg投与群で対照群と比較して、肺転移を抑制する傾向を示した。5FUによる微小転移巣に対する効果は明らかではなかった。Cimetidineは各投与量で投与し、5FUは100mg/kg/mouse単独量で併用効果を検討すると、同系腫瘍の転位抑制効果は一定の傾向を示した。まず、同系動物由来の腫瘍細胞の肺転移形成に対するcimetidineの作用と、ヒト大腸癌細胞のnude mouse肺転移形成に対するcimetidineの作用とを検討した。Cimetidineの転移抑制効果の根拠として1)血管内皮細胞表面での接着因子(E selectin)の発現抑制、2)killer T-cellなどの関与する免疫機能亢進の2つを想定した。実験動物として雄BALB/cマウスと雄BALB/c nudeマウスを使用した。各cageの収容マウスを4匹から8匹とし、飼料は自由に与え、飲水量を2日おきに測定した。Cimetidineは注射用製剤を飲水中希釈投与とし、各cage毎に投与濃度を調整した。策定投与量は0160mgkg/dayであった。使用した腫瘍株はBALB/cマウス由来大腸癌株であるcolon26とヒト大腸癌株でsialylLewis X発現度の高いHT-29である。腫瘍細胞のsingle cell

suspensionを作成し、細胞密度は10^2/mlから10^4/mlまで10倍づつ希釈し、各々0.1mlをマウス尾静脈から緩徐に注入した。各群は原則として8匹とし、腫瘍細胞注入後6週と12週に半数づつ屠殺し、体重、肺転移の個数、転移巣の大きさ、脾臓重量を測定した。つぎに5FUの同様肺転移形成に対する効果を検討した。腫瘍細胞株、実験動物と飼育方法は同じとした。5FUは腹腔内投与とし、投与量は0500mg/kg/dayとした。さらに5FUとcimetidineの併用効果を確証すべく、各薬剤の投与量の検討中である。いずれもまだ発表する段階になく、実験成績の詳細な検討を行っている。とくに免疫系の関与に対する実験結果が安定していない。同系動物由来の腫瘍細胞の肺転移形成に対するcimetidineの作用と、ヒト大腸癌細胞のnude mouse肺転移形成に対するcimetidineの作用とを検討した。転移抑制機序として1.血管内皮細胞表面での接着因子(E selectin)の発現抑制、2.killer T-cellの関与する免疫機能亢進を想定した。(1)雄BALE/cマウスと雄BALB/c nudeマウスを使用し、各cageのマウスを4匹から8匹とし、飼料は自由に与え、飲水量を2日おきに測定した。Cimetidineは注射用製剤を飲水中希釈投与とし、各cage毎に投与濃度を調整し、策定投与量を0160mg/kg/dayとした。腫瘍株は同系マウス由来大腸癌株であるcolon26とヒト大腸癌株でsialylLewis X発現度の高いHT-29である。腫瘍細胞のsingle cellsuspensionを作成し、細胞密度は10/mlから10/mlまでとし、各々0.1mlをマウス尾静脈から注入した。各群は8匹とし、細胞注入後6週と12週に半数づつ屠殺し、体重、肺転移の個数、転移巣の大きさ、脾臓重量を測定した。肺毛細血管細胞表面のE-selectin発現程度を免疫組織化学的方法にて検討している。((2)腫瘍細胞株、実験動物と飼育方法は(1)と同じとした。(3)5FUとcimetidineの併用効果の検討。腫瘍細胞注入方法とCimetidineの投与量は(1)と同様とし、5FUは0500mg/kg/day腹腔内投与とした。
元代の諸色戸計制度についての体系的研究

本研究は当初、三ケ年に亘る予定であったものが、本年度だけの計画に縮小したため、まだ具体的成果を学術雑誌等に発表する段階までには到っていないが、現在までの研究の進捗状況と今後の予定とを以下に記して報告とする。元代の諸色戸計に含まれる人戸のうち、軍戸、站戸等については以前に論考を発表したこともあり、本年度においては特に元朝の南宋平定後に主要な人戸の一つに教えられ、明代にも引継がれた塩戸(竃戸ないしは亭戸という呼称もあるが、煎塩ではない撈塩戸である畦戸をも含めて塩戸の語を使用する。)と元代では一般に不遇であったとされる儒教的な教養を身につけた漢人知識人である儒戸について、集中的に資料の蒐集に努め、基本的なものについては蒐集し終えたと考えている。またこの他、打捕・鷹房戸や僧・道戸等につても着目し、蒐集した資料の綿密な分析を踏まえて、これらの諸色戸計に対するモンゴル及び元朝の管理体制とそれぞれの人戸の実態を明らかにするだけではなく、諸色戸計制度の形成期にまで遡って、モンゴル及び元朝がこうした制度を採るに致った必然性を究明したいと考えているが、現在のところ、軍・站・匠戸の如く、州県の戸籍とは別個にそれぞれの人戸だけの戸籍を独自に有していたものとその他の諸色戸計とは一応区別して考える必要があるし、塩戸について言えば、元朝中期以降、塩の専売収入の国家財政上における比重が高まるにつれて重要視され、次第に軍・站戸等に近い存在に変って行き、明代へと引継がれていったと考えている。しかしいずれにしろ、本格的な考察とその成果の発表は今後に俟たねばならない。
組織線維化の分子機構の解明と革新的な抗線維化医療の開発

組織線維化は細胞外基質が過剰蓄積した状態であり、全ての組織において認められる慢性炎症性疾患の終末期の病理学的所見である。本研究では、病原体センサーMincleが脂肪組織線維化に及ぼす影響を検討した。肥満の脂肪組織において、Mincleは主に炎症性M1マクロファージに発現することが明らかとなった。また、Mincleの活性化は線維化関連遺伝子の発現上昇をもたらし、脂肪組織において活性化線維芽細胞を増加させることが明らかとなった。以上により、肥満脂肪組織におけるMincleの活性化により脂肪組織線維化が増悪することが明らかになり、Mincle活性の阻害による新しい抗線維化療法の可能性が示唆された。肥満の脂肪組織は、マクロファージを中心とする炎症細胞浸潤、血管新生、細胞外マトリックスの過剰産生など慢性炎症性変化(脂肪組織炎症)を呈することが明らかになり、全身の糖脂質代謝異常における意義が注目されている。本研究では、脂肪組織における線維化の分子機構を検討した。肥満の脂肪組織において、肥大化して細胞死に陥った脂肪細胞をマクロファージが貪食・処理する特徴的な構造(crown-like structure: CLS)が認められる。従来、CLSは脂肪組織炎症の起点となり、全身のインスリン抵抗性と相関することが知られていたが、本研究により、脂肪組織線維化と相関することが明らかになった。我々は、macrophage-inducible C-type lectin(Mincle)がCLSを構成するマクロファージに選択的に発現することを見出した。Mincleは、マクロファージに発現するCa2+依存型レクチンであり、結核菌や病原性真菌に対する新規病原体センサーとして作用する。Mincle発現は、脂肪細胞とマクロファージの相互作用により誘導され、飽和脂肪酸-TLR4経路の重要性が示唆された。Mincle欠損マウスは、高脂肪食負荷による脂肪組織における線維化が強力に抑制されており、糖代謝異常や異所性脂肪蓄積が改善していた。培養マクロファージにおいて、Mincleの活性化は炎症性サイトカインやケモカインに加えてTGF-βやTIMP-1などの線維化関連分子の発現を誘導した。以上により、Mincleは細胞死に陥った脂肪細胞に由来する内因性リガンドを認識して、肥満に伴う脂肪組織線維化を促進することが明らかになった。本研究により、単に脂肪組織線維化の分子機構が明らかになるのみならず、慢性炎症を標的とする異所性脂肪蓄積の新しい治療戦略の創出につながると期待された。
高齢者の意思能力喪失と裁判手続に関する比較法-判例データベースを活用して-

本研究では、家族法の分野において法的枠組みが異なる法制度を比較するために、判例データベースを活用して、判例全文の中からキーワードにより具体的事実関係を析出するという方法論に基づいて、高齢者の意思能力喪失に際して裁判所が手続的にどのように関与すべきかにつき実証的に検討した。米国・英国については、判例全文を収録するオンライン・データベースであるレクシスを利用して、高齢者の意思能力喪失に際しての裁判手続を調査した。その結果、英米においては、後見制度はあまり利用されず、代替的システムとして信託、持続的代理権、リビング・ウイルなどが活用されることが明らかになった。例えば、英国では持続的代理権授与法が制定され、高齢者の意思能力が明確な時点に所定の書式に基づき予め代理人を選任し、代理人は高齢者の意思能力が失われた時点で、保護裁判所に代理権の登録が申請される。保護裁判所はこれを審査するとともに、代理人を監督する権限を有する。ドイツについては、家族法関連の判例全文データベースCD-ROMを利用した。ドイツでは、高齢者については後見制度が廃止され、成年者世話法という法律が制定され、高齢者が病気や障害のため身の回りの事務処理ができなくなった時点で、後見裁判所に申し出ると、裁判所は専門家の鑑定と本人の聴聞に基づき、世話人が選任される。後見裁判官と司法補助官が協力して世話人を選任・監督するが、裁判所の負担が加重になりがちであり、公的介護保険による財政的裏打ちが必要とされる。以上のように、欧米における成年後見法の改革動向は大別すると2つの流れが見られる。ひとつは、英米法を典型とする代替的システムによる補完であり、もうひとつはドイツ法を典型とする法定成年後見による規律である。わが国でどちらの規律を選択すべきか即断はできないが、今後の立法動向を見極めて、手続法上の問題点を指摘する論文をまとめたい。
新規蛍光ラベル法の開発と生細胞における膜タンパク質ヘテロオリゴマー検出技術の確立

生細胞でのGPCRヘテロオリゴマーを検出するために、研究代表者らが独自に開発したコイルドコイルラベル法と併用可能な新規標識法の開発を行った。1)βヘアピン型、2)RNAアプタマー型のラベル原理を検討したが、いずれもタグ付加によって受容体の細胞表面への発現が妨げられることが明らかになった。また、3)コラーゲン型のヘテロダイマープローブペプチドおよびタグ付加受容体遺伝子を調製した。今後融合タンパク質の生細胞膜への発現確認と、プローブによる標識を行う。(1)低分子で自発的に構造形成をするβヘアピン型プローブペプチドの合成32残基からなるβヘアピン型プローブペプチドをデザインし、その蛍光(Alexa568)標識体をFmoc固相合成法で合成し、逆相HPLCで精製し、MALDI質量分析で同定した。当初、合成はかなり困難であったが、配列の見直しや合成法の工夫を繰り返し目的を達成した。(2)ペプチドの物性評価βヘアピン型プローブペプチド(非標識体)を水に溶かし、その二次構造を円二色性スペクトルで評価したところ、228 nm付近に正のピーク、212 nm付近に負のピークを認めたことから、βヘアピン型構造を取ることを確認した。(3)コイルドコイルラベル法に対する干渉性E3タグを付加したβ2アドレナリン受容体を発現したCHO細胞に100 nMで蛍光(Alexa568)標識βヘアピン型プローブペプチドを加えても細胞膜表面が染色されなかった。さらに50 nMのAlexa568標識K4ペプチドを追加して添加したところ、E3タグを付加したβ2アドレナリン受容体が蛍光標識されたことから、当研究室で開発したコイルドコイルラベル法に対する干渉性および膜への非特異的な吸着性が無いことを確認することが出来た。さらに、βヘアピン型プローブペプチドと相互作用すると予想されるタグ配列をデザインし、これをN末端に付加し、EYFPをC末端に付加したβ2アドレナリン受容体の発現系の構築に取りかかった。平成27年度の交付申請書で掲げた目標の9割以上は達成できたと考えている。申請書では、タグ-プローブ間で最適な親和性を持つペアを発見することまでを目標としていたが、現段階ではタグ配列の最終決定には至っていない。しかしながら、9割以上の達成度であると自己評価したのは、プローブの配列が決まれば相互作用するタグの配列は自ずと決まると考えられるからである。(1) βヘアピン型ラベル法これまでにFmoc固相合成したAlexa568蛍光標識βヘアピン型プローブペプチド(配列:GRWDKTKDKTWTWEDPGKWTWDKTKDKTWEGGG)に結合すると考えられるタグ(配列: GRWTDTDTDTWTWENGKWTWTDTDTDTWEGGG)を用いて細胞環境でのラベルを試みた。N末端にシグナル配列とタグ配列を付加し、C末端に蛍光タンパク質EYFPを融合したβ2AR遺伝子融合体を、CHO-K1細胞に発現させた所、EYFP蛍光が見られたが、細胞膜への局在が弱く、プローブを添加しても染色が見られなかった。タグが細胞表面へ露出していないか、またはタグープローブの結合力が十分でない可能性が考えられた。そこで細胞を固定、膜透過処理後した後プローブを添加したが、この場合も染色されなかったため、結合力が十分でないと考えられる。(2) RNAアプタマー型ラベル法HIV由来のヘアピン構造を取るRev-response element (RRE) RNAと、RREに結合するアルギニンリッチペプチド間の相互作用に基づく、RNAアプタマー型ラベル法を検討した。RNAプローブ(配列:UCUGGGCGCAGCGCAAGCUGACGGUACAGG)およびQRタグ(配列:ERRERRRERQRNRRK)を用いた。N末端にシグナル配列とQRタグを、C末端にEYFPを導入したβ2AR遺伝子融合体を作成しCHO-K1細胞に発現させた所、EYFP蛍光が確認されたが、Alexa568標識RNAプローブを添加しても細胞への結合が見られなかった。細胞を固定、膜透過処理後した後プローブを添加すると細胞内染色が見られたことから、タグープローブの結合力は強いが細胞表面へのタグの露出が起こっていなかったと考えられる。生細胞でコイルドコイルラベル法と併用できる新規タグープローブラベル法の開発について、研究開始から2種類のペアによる標識を検討した。タグ付加によって標的タンパク質の細胞内局在が大きく変化しうる事、またRNAアプタマー型ラベル法に関してはプローブを細胞内導入すれば細胞質タンパク質の標識法として有用な可能性がある事が判明したが、生細胞膜タンパク質へテロ会合体検出に有用なラベル法をさらに検討する必要がある。これまで検討した手法以外で比較的モデルペプチドでの会合挙動の報告例が多いコラーゲン型ペプチドを中心とした新規標識法を開発する。標識法が確立すれば、ヘテロ会合検出実験は比較的短期間で行うことができる。Gタンパク質共役型受容体(GPCR)の多量体形成は様々な疾病に関与している可能性が示唆されているが、既存手法では、生細胞膜中における膜タンパク質の会合状態を正確に測定できる技術が確立されていなかった。これまでに確立した新規タグープローブラベル法を用いてホモオリゴマーの定量的解析法を確立する事に成功しているが、本研究では、2色標識によるヘテロオリゴマーの検出技術の確立を目指し、新規タグープローブラベル法の開発を行った。本年度はモデルペプチドでの会合挙動の報告例が多いコラーゲン型ペプチドペアによるラベル法を検討した。

タグが負電荷、プローブが正電荷を持つように、グルタミン酸とリシンをそれぞれ導入したプロリンリッチなモデルペプチドの配列を利用した。また、コラーゲン型ペプチドは3量体で安定な構造を形成するため、1配列をタグとし、残り2配列をクロスリンクした2量体プローブペプチドをデザインした。タグ配列としては(EPG)10を用い、β2アドレナリン受容体(β2AR)のN末端に配列を付加した融合遺伝子を作製した。プローブは、(A鎖)(POG)5-Hyc-OG-(POG)4-NH2 (O: (2S,4R)-4-hydroxyproline; Hyc: homocystein)と(B鎖)(PKG)4-P-Cys-G-(PKG)4-NH2のHycとCysをジスルフィド架橋したヘテロ二量体を用いた。ジチオジピリジンを用いてA鎖を活性化し、ここにB鎖を加えることでヘテロ二量体を合成した。HPLC精製時にカラム温度を上げる事で回収率が増加することがわかり、染色検討に必要な蛍光標識プローブを精製した。生細胞でのGPCRヘテロオリゴマーを検出するために、研究代表者らが独自に開発したコイルドコイルラベル法と併用可能な新規標識法の開発を行った。1)βヘアピン型、2)RNAアプタマー型のラベル原理を検討したが、いずれもタグ付加によって受容体の細胞表面への発現が妨げられることが明らかになった。また、3)コラーゲン型のヘテロダイマープローブペプチドおよびタグ付加受容体遺伝子を調製した。今後融合タンパク質の生細胞膜への発現確認と、プローブによる標識を行う。タグをN末端に付加し、EYFPをC末端に付加したβ2アドレナリン受容体の発現系を構築する。細胞膜への発現確認には、EYFPの蛍光分布およびβ2ドレナリン受容体の蛍光リガンドを用いて行う。また、アゴニスト添加による下流シグナルおよび内在化を確認して、タグ付加による受容体への悪影響がないことを示す。その後、蛍光色素Alexa Fluor 568およびAlexa Fluor 647で標識したプローブを濃度を変えながら添加し、プローブ濃度に対して細胞膜上の蛍光強度をプロットした飽和曲線から、親和性の指標となる解離定数Kd値を算出する。既存のコイルドコイルラベル法が持つKd値(46 nM)と比較して、近似値が出れば実験目標は達成されたことになる。逆に、Kd値に数倍以上の開きがある場合は、タグおよびプローブのデザインを変更して、目標の親和性を持つペアが見つかるまで同じ実験を繰り返す。早期に候補ペアが見つかれば、ヘテロオリゴマー解析の実験系確立に移行する。コイルドコイルラベル法と交差性がなく、かつ強いaffinityで相互作用が期待されるペアとして、コラーゲンへテロ三量体型タグープローブラベル法の開発を行う。また、既存のコイルドコイルラベル法とは異なる配列のペアも検討する。モデル膜タンパク質としてこれまで同様にβ2AR-EYFPを用い融合タンパク質遺伝子を作製する。また蛍光標識したプローブペプチドをFmoc固相合成する。融合タンパク質の生細胞膜への発現はEYFP蛍光および蛍光リガンドを用いて評価する。
無機繊維が分散した溶融金属内のミクロ伝熱と凝固過程の解析

溶融Al-15%CuおよびAl-33%Cu-1.2%Mg合金を85%Al_2O_3-15%SiO_2連続繊維束へ圧入して一方向凝固させ、共晶組織の分布と繊維体積率との関係を調査した。共晶はアルミナ繊維の周囲に晶出する傾向があり、共晶は繊維体積率の多い領域に多く分布する傾向があることを見い出した。共晶組織とアルミナ繊維の接触部は破壊の起点となる可能性が高いのでその制御法を確立するため、温度分布および溶質元素の分配過程についてコンピュータシミュレーションを行い、組織形成過程を研究した。まず、複合体内の温度分布を直交座標系・直接差分法による2次元モデルを用いて解析した。熱伝導率および比熱の差から繊維はマトリックス金属よりわずかに高温状態にあり、温度差は繊維40vol%の領域において0.1°Cであり、これは繊維近傍での凝固を数μm遅らせる原因となる。次いで、平衡分配係数、溶質拡散係数を用い、初晶デンドライトの形状を仮定して溶質元素の2次元拡散シミュレーションを行い、初晶先端近傍における溶質元素の濃度を繊維により制限された領域とバルクの場合について解析した。拡散場がデンドライトアーム間隔の1/2に制限されると、Al-15%Cu合金の結晶先端の溶質濃度はバルク領域における溶質濃度より0.2%高くなり、約250μmの凝固の遅れを生じさせ、これに伴う溶質濃度分布の変化が共晶組織を増加させることを明らかにした。以上のような凝固過程におけるミクロ的な熱および溶質元素分布の解析に基づいて、マトリックス合金と無機繊維の物性値から凝固組織を推定することができ、素材の選択により複合材料の組織制御を行うことができる。
神経細胞死のメカニズムと防御に関する研究

ミトコンドリアTCAサイクルの律速酵素として重要なalpha-ketoglutarate dehydrogenase complex(KGDHC)がパーキンソン病の黒質において低下していることを免疫組織化学で証明した。これはこれまで明らかにしてきた複合体Iの低下と共に,電子伝達障害・ATP産生低下を来す要因として重要な所見である。DGDHCと複合体Iは緊密な関係であり,共通のインヒビターも少なくなく,今後のパーキンソン病研究の方向を示唆する重要な所見と考えられる。これと関連して,ドーパミンの代謝物の1つであるイソキノリン類の中に,黒質神経細胞に対して毒性を示す物質のあることを発見し,更に構造の類似した多数のイソキノリン類について検討を行い,1-benzy1-TIQがパーキンソン病患者脳脊髄液で増加していることを示し,N-methy1-tetrahydroisoquinorineは老齢サルの黒質に障害を起こすことを明らかにした。これらの物質はパーキンソン病原因候補物質として重要と考えられる。鉄・フリーラジカルについてはカテコールがフェリチンから鉄を遊離・放出させることを証明し,鉄・メラニンが培養黒質細胞を障害し,脂質過酸化を促進することを示し,黒質変性にoxidative stressの関与があることを示した。脳虚血・グルタミン酸による神経細胞死並びにその防御の問題については,カイニン酸誘発神経細胞死を抑える新たな代謝調節型グルタミン酸受容体アゴニストを発見した。また,ミトコンドリア脳筋症・MELASにおいて,tRNA^<LeuUUR>遺伝子上の3291に新たな点変異を発見した。その他にも神経細胞死の機序に関する多数の業績を挙げた。パーキンソン病5例の脳ミトコンドリアDNA(mtDNA)の全シークエンスを行い,対照患者には稀にしか出現しないアミノ酸置換を伴う点変異を合計9箇所みつけ,そのうちcysteineやhistidineなど酸化的障害を受け易いアミノ酸への変異のあることを明らかにし,他のアミノ酸置換についても細胞死との関係を検討している。更に昨年度迄にあきらかにした欠失mtDNAの存在と変性との因果関係を詳細に検討するために,mtDNAのin situ hybridization法を確立し,神経細胞死との関係を検討している。パーキンソン病の原因候補物質については,N-methyl-TIQの動物投与で核の腫大,封入体状構造物の出現を明らかにし,dopamine由来のsalsolinolとその誘導体が,monoamineのrelease,水酸ラジカルの発生を起こし,黒質に毒性を持ちうることを明らかにした。又新しいパーキンソン病原因候補物質1-benzyl-TIQを発見,これがヒト脳,脳脊髄液に存在すること,ミトコンドリア複合体Iを阻害することを明らかにした。更にβ-carobline誘導体のパーキンソン病原因候補物質β-carbolinium ion,2-9-dimethyl-β-carbolinium ionが実際脳で出来ることを証明した。又これら候補物質の脳内濃度を測定する電極を開発し,実用に供した。パーキンソン病の発症機序に関連した第3の異常,黒質の鉄沈着に関し,黒質・線条体の初代培養を確立し,鉄がドーパミン性神経細胞に対し実際毒性を示すことを証明,その際脂質過酸化亢進が起きることを証明した。又鉄酸素錯体がsuperoxide anionの生成と,それによる細胞障害を起こすことを示し,鉄が神経細胞死の一因となることを証明した。以上,パーキンソン病の発生機序に関連する3つの障害,即ちミトコンドリア障害,鉄沈着,神経毒性物質が互いに独立のものでなく,相互に関連を持ちながら黒質変性に寄与していることを明らかにし,何が最初の原因か現在鋭意研究をすすめている。
ファスジルのPCI関連心筋障害予防効果に対する検討

安定冠動脈疾患のカテーテル治療の際、狭窄部を拡張させることによりプラークの内容物や血栓が末梢に飛散することがあり、冠微小血管の閉塞を来し、さらにその飛散物質から放出される炎症性血管収縮因子がいっそう微小血管の攣縮(けいれん)を惹起し、心筋虚血(血流不足)を悪化させることがある。この心筋傷害は予後不良因子と報告されており、その予防は重要な課題である。我々はRho-kinase阻害薬であるファスジルが、冠動脈や冠微小血管の攣縮予防効果があることを過去に報告し、カテーテル治療の際にファスジルを事前投与しておくことによりカテーテル治療関連心筋傷害を予防あるいは軽減させることが可能であるかを検証する。
ケモテクノロジーを活用したプレエンプティヴ経路特異的Ubデコーダーの作動機構解明

本研究では、新合成タンパク質の品質管理をケモユビキチン研究のターゲットとしてとらえ、BAG6複合体の作動機構をケモテクノロジーの手法を駆使して解明する。特に、プレエンプティブ経路においてキーとなる幾つかのステップ:1)凝集性不良膜タンパク質の峻別とポリユビキチン化2)複数のBAG6会合ポリユビキチンデコーダーの使い分けとデコーダー特異的阻害薬の開発、3)プロテアソーム依存的分解系へのターゲティングと制御、これらが同一複合体上で逐次進行するBAG6複合体のユニークな特質に鑑み、各ステップを特異的に阻害する化合物スクリーニングを行うことを目指している。
レーザ応用平面計測による瞬時拡散火炎構造の基礎的研究

火炎構造を調べる場合には瞬時の空間的温度分布の検出は重要な測定要因となる.レ-リ散乱光は比較的散乱断面積が大きいために散乱光強度を測定する場合に適している.本研究ではNd:YAGレーザの2倍波(532nm)を用いたレ-リ散乱光の瞬時二次元同時測定を行うための装置を構成し,層流火炎から消炎近くの高乱流拡散火炎内の瞬時火炎温度分布測定を行った.測定対象としてはステンレス円管から周囲空気流中にガス燃料を噴出させる同軸流拡散火炎である.火炎下流部で非常に強い速度変動に伴う消炎現象が生じる場も測定対象とするために火炎基部の安定化を確保するパイロット火炎を有する燃料ノズルを作製した.燃料ガスとしては燃焼ガスのレ-リ散乱断面積が空気とあまり変わらないようにするため水素と窒素を3:7の体積分率で混合したものを用いた.以下得られた結果を要約すると,(1)燃料ノズル出口でのレイノルズ数が高くなるにつれて,瞬時最高温度が低下する傾向がある.(2)低レイノルズ数の場合には火炎の内側で温度変動が顕著であり,レイノルズ数の増加にともなって,火炎の内側,外側の順に温度変動が増加する.火炎内の温度変動は比較的大きな空間スケールのものが顕著である.(3)消炎限界近傍の火炎内では高温度領域が途切れて存在する場合が生じる.また,消炎領域と燃焼領域が顕著に分かれるため温度の確率密度関数が二つ山の分布をとる場合がある.火炎構造を調べる場合には瞬時の空間的温度分布の検出は重要な測定要因となる.レ-リ散乱光は比較的散乱断面積が大きいために散乱光強度を測定する場合に適している.本研究ではNd:YAGレーザの2倍波(532nm)を用いたレ-リ散乱光の瞬時二次元同時測定を行うための装置を構成し,層流火炎から消炎近くの高乱流拡散火炎内の瞬時火炎温度分布測定を行った.測定対象としてはステンレス円管から周囲空気流中にガス燃料を噴出させる同軸流拡散火炎である.火炎下流部で非常に強い速度変動に伴う消炎現象が生じる場も測定対象とするために火炎基部の安定化を確保するパイロット火炎を有する燃料ノズルを作製した.燃料ガスとしては燃焼ガスのレ-リ散乱断面積が空気とあまり変わらないようにするため水素と窒素を3:7の体積分率で混合したものを用いた.以下得られた結果を要約すると,(1)燃料ノズル出口でのレイノルズ数が高くなるにつれて,瞬時最高温度が低下する傾向がある.(2)低レイノルズ数の場合には火炎の内側で温度変動が顕著であり,レイノルズ数の増加にともなって,火炎の内側,外側の順に温度変動が増加する.火炎内の温度変動は比較的大きな空間スケールのものが顕著である.(3)消炎限界近傍の火炎内では高温度領域が途切れて存在する場合が生じる.また,消炎領域と燃焼領域が顕著に分かれるため温度の確率密度関数が二つ山の分布をとる場合がある.