hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
視覚野における感受性期型可塑シナプスと残効関連型可塑シナプスの相違とその関連

さらに高対比正弦波状格子刺激を最適条件下に一定方向へ移動させつつ、ゆっくりと連続的に回転させる(360゚/180秒)ことによって方位選択性に関するプロファイルを作成することができ、選択性を定量化し、傾きの残効に関連する可塑シナプスを解析する際に極めて有効であることが明らかになった。麻酔・非動下のネコの17野から単一皮質ニューロン活動を記録した。まず単純なスリット光刺激を用いて受容野特性を調べ、最適刺激を用いて眼優位性を半定量的に評価した。次に高対比正弦波状格子刺激(以下、格子刺激)を用い、個々の細胞についての空間周波数特性、移動速度の影響を調べ、やはり最適条件で、方位、運動方向選択性と眼優位性を定量化した。昨年の報告の通り、両者は良い一致を示していた。その後格子刺激による条件刺激を与え、個々のニューロンレベルでの残効現象を調べた。本年度は成体に加え、幼若動物も用いて、さらに感受性期内に単眼遮蔽を行い、一側眼が視覚野ニューロンから機能的に遮断されている動物についても実験を行った。昨年度からのデータも含めて本研究の急性実験条件下(少量のペントバルビタール、1mg/kg/hrの静脈内投与と笑気による麻酔と筋弛緩)では運動残効を示す皮質ニューロンは50%以下であり、これは細胞のクラス(単純型・複雑型)や動物の週令とは相関がないことが明かになった。これは麻酔・非動下で単眼遮蔽に伴う眼優位分布の変化が抑制されることと似ており、残効関連型可塑シナプスと感受性期型可塑シプナスの関連を示しているものと考えられるが、外来性ノルアドレナリン(NA)によって感受性期型可塑シナプスが駆動されるのに対して、皮質内NAを増加させても必ずしも運動残効現象が再現されることはなかった。感受性期内に単眼遮蔽した動物を用いた実験により、剥奪眼の条件刺激は正常眼の光刺激に対する反応及び残効現象に何ら影響しないことが明かになった。その結果、成体でも認められる残効関連型可塑シナプスは感受性期内の単眼遮蔽を含む視覚環境の影響を強く受けていることが示唆された。
親権者による未成年者の財産管理の共同性

本研究は、親権の内容の一つとされる財産管理権が共同で行使されることの意味を明らかにすることを目的として、フランスの親権委譲制度(親権を第三者が行使する可能性を認める制度)を参照して分析に取り組んだ。その結果、分担委譲(委譲者たる父母と被委譲者たる第三者とが親権を共同行使できる類型の委譲)の可否を決するにあたっては、委譲者と被委譲者と子が共同生活関係にあることが考慮される傾向にあるものの、財産管理権に関しては、共同生活関係があることを根拠としてこれを認めるという発想は乏しいことが明らかになった。本研究は、親権者の財産管理権が共同で行使されることの意味を明らかにすることを目的とするものであった。これは、近時の再構成家族の増加を背景としている。再構成家族においては、いわゆる継親等の父母以外の第三者によって、子の監護は、事実としておこなわれている。このとき、事実として監護をおこなう第三者に対して、親権の行使を認めるべきかどうかが問われるべきところ、この点については、これまでの研究において、フランス法を参照しつつ、親権は第三者にも委譲する理論的可能性があることを示した。同研究に関連して、次に、親権の内容の一つとされる財産管理権が、再構成家族の中でどのように行使されるべきなのかということが問題となりうる。財産管理権が父母によってしか行使できない性質のものであるとすれば、親権が第三者に委譲されるというときであっても、財産管理権についてはそれが許されないということになる。本研究では、この財産管理権の性質を明らかにする序論的考察として、上記の研究目的に従い検討をおこなった。その結果、親権委譲制度には、父母の意思に基づいて委譲される任意委譲と、父母の意思によらずに委譲される強制委譲とがあるところ、財産管理権は、原則として父母によってのみ行使されるものであること、ただし、強制委譲の場合には父母の不適切性を理由に財産管理権をも委譲の対象とすべきと考えられていることを明らかにした。また、委譲者たる父母と被委譲者たる第三者との親権の共同行使を可能とする「分担委譲」の可否を決するにあたっては、委譲者と被委譲者と子が共同生活関係にあることが考慮される傾向にあるが、財産管理権に関しては、共同生活関係があることを根拠としてこれを認めるという発想は乏しいことがわかった。近年、離婚の増加に伴い、連れ子を含めた再婚家庭が形成されることも少なくないことが推測される。連れ子と継親との権利義務関係をいかに規律すべきかが問われているところ、実親に認められている親権のうち、財産管理権に関しては、それが離婚後いずれに属するものであるのかさえ、明確ではないのが現状である。そして、連れ子を含むいわゆる「再構成家族」においては、財産管理権の位置づけは一層不明瞭である。そこで、本研究は、フランス法を参照し、財産管理権の共同性という視点から財産管理権の性質や意義を検討しようとするものである。財産管理権はいかなる場合に共同行使され、いかなる場合であれば単独行使とされるのか、また、共同性の意義はどこにあるのかといった点を分析することを目的とする。本年度は、これまでに行ってきたフランス法の親権委譲制度の研究の延長として、親権委譲制度における財産管理権の議論を把握する作業を行った。親権を委譲するとき、財産管理権は通常、委譲の対象となりうる権利義務として、被委譲者により行使されうることとされているが、そのような扱いに対して疑問を呈する学説もある。この点に関して、日本家族<社会と法>学会の第29回学術大会において報告を行った。また、拙稿「フランス親権委譲制度からみる再構成家族」家族〈社会と法〉学会29号(近刊予定)で公表予定である。財産管理権の共同性について考察するうえでは、引き続きこの議論を追い、分析する必要があると考えている。本年度は、国内学説の整理、親権委譲制度における財産管理権の学説の整理まで行うことができた。また、フランスに赴き、財産管理権の共同性に関する資料を収集することもできたが、その詳細な分析に取り掛かるところまではできていない。その理由は、本研究の応募当時に想定していた以上に、本研究以外の仕事をいただいたためである。研究状況はやや遅れているが、財産管理権の共同性の議論に関する資料は収集済みであるので、当初の予定通り、まずはこの議論の分析に取り組む。遅れは、夏期休暇を利用すれば取り戻せる範囲であると考えているため、夏期休暇の間に調整を行いたい。主に、文献の購入費用及び渡仏費用に使用する予定である。研究の進度がやや遅れているため、必要でありながら未購入の文献が既にある。本年度の研究費のうち、未使用分は、その購入費用に充てる予定である。
その場ラマン分光法による次世代リチウム二次電池用ケイ素負極の反応機構の解明

Siは黒鉛負極の10倍もの理論容量を有することから次世代リチウム二次電池用負極として魅力的である.本研究ではラマン分光法によりSiの反応機構の解明を試みた.結晶質Siは充放電後に非晶質化してa-Siを形成し,それぞれ520, 490 cm-1にラマンバンドを示す.これを利用してSiとLiとの反応分布を調べたところ,有機電解液中ではLiと未反応のSiが偏在しておりSiへのLi吸蔵が均一に進行しないことがわかった.他方,イオン液体電解液中ではa-Siが均一に分布しており,SiへのLi吸蔵が電極表面全体で一様に起きることが明らかとなった.この結果は100μm四方の広い範囲において定量的に確認できた.初めに本研究の目的達成のために必要不可欠なその場(in-situ)ラマン測定系を構築した.横向き対物レンズアダプタや精密XYZステージなどを導入して既存のラマン分光装置を改良した.また,正確な電気化学測定を行うための3極式ラマンセルも導入することにより平成27年6月末にin-situラマン測定系を完成させた.次にガスデポジション(GD)法により作製したケイ素(Si)単独電極を用いてSiのin-situラマンスペクトル測定を行った.初期状態では結晶質Si相に由来するピークが520 cm-1付近に確認されたが,電極電位の低下,すなわちSiとLiとの合金化反応の進行とともにこのピークの強度が0.2 V vs. Li+/Li付近から減少した.また,室温でSi負極を100%充電させるとLi15Si4相が形成することが報告されているが,本研究においてLi15Si4相に由来するピークは確認できなかった.他方,電極電位を初期電位で保持すると490 cm-1付近に非晶質Siに由来するピークが再び出現することを確認した.メカニカルミリングにより合成したLi13Si4やLi22Si5などのLi-Si合金単一相のラマンスペクトルが報告されていることから,本研究でLi15Si4相のピークが検出されない理由として,(i) GD法により作製した電極のSi量が少ないため十分なピーク強度が得られない,(ii) Li15Si4相がラマン不活性である,という2つの可能性が考えられる.そこで,(i)の可能性を確認するためにSi量の多い塗布電極を用いてラマンスペクトルを測定したが,先の結果と変わらなかった.現在は粉末X線回折にてLi15Si4相が形成されていることを確認した試料に対してラマン分光測定を実施し,(ii)の可能性を検討中である.平成27年度の研究実施計画に基づきin-situラマン測定系の構築し,これを用いたSi単独電極に対するin-situラマンスペクトル測定を開始していることから,達成度は「おおむね順調に進展している」と判断した.当初の予測とは異なりラマンスペクトルにおいてLi15Si4相由来のピークが検出できなかったためマッピング測定には着手できていないが,当初の予定には無かったLi15Si4相のピークが確認出来ない要因の解明を試みている.初めに既存のラマン分光装置に装置横向き対物レンズアダプタ,精密XYZステージおよび3極式ラマンセルを導入しその場ラマン測定系を完成させた.室温において結晶質Si (c-Si)が電気化学的にLiと合金化する場合,非晶質なLi-Si合金(a-LixSi)相を形成した後に結晶性の高いc-Li15Si4相を形成する.当グループ独自の電極作製法であるガスデポジション法により作製したケイ素(Si)単独電極を用いてSiのその場ラマンスペクトルを測定した.充電にともないc-Siの格子振動に由来する520 cm-1付近のピークが減少したが,a-LixSiやc-Li15Si4に由来する新たなピークは確認できなかった.Li-Si合金相のピークが検出されないのは,これらの相のピーク強度が低いため,あるいは生成量が少ないためであると考えられた.そこで対物レンズの倍率を50倍から100倍に変更し,かつ活物質量を増やすために塗布電極を用いて検討を行ったが,同様の結果しか得られなかった.したがって,c-Si相からa-LixSi相およびc-Li15Si4相への相変化をその場ラマン分光測定により追跡するのは困難であると結論した.電極電位を初期電位で保持すると低波数側にピークが観測された.c-Siは充放電後にアモルファス化して490 cm-1に非晶質Si (a-Si)に由来するピークが観測される.そこで,この現象を利用してSi電極表面とLiとの反応分布を調べた.その結果,有機電解液中ではLiと未反応のSiが偏在しており,電極活物質層へのLi吸蔵が均一に進行しないことがわかった.他方,イオン液体電解液中ではa-SiつまりLiと反応したSiが均一に分布しており,SiへのLi吸蔵が電極表面全体で一様に起きることが明らかとなった.このような結果は100μm四方の広い範囲において定量的に確認できた.Siは黒鉛負極の10倍もの理論容量を有することから次世代リチウム二次電池用負極として魅力的である.本研究ではラマン分光法によりSiの反応機構の解明を試みた.結晶質Siは充放電後に非晶質化してa-Siを形成し,それぞれ520, 490 cm-1にラマンバンドを示す.

これを利用してSiとLiとの反応分布を調べたところ,有機電解液中ではLiと未反応のSiが偏在しておりSiへのLi吸蔵が均一に進行しないことがわかった.他方,イオン液体電解液中ではa-Siが均一に分布しており,SiへのLi吸蔵が電極表面全体で一様に起きることが明らかとなった.この結果は100μm四方の広い範囲において定量的に確認できた.現在は50倍の対物レンズを用いており,強度の弱いピークを検出できていない可能性がある.そこで,来年度は倍率の高い100倍の長作動明視野対物レンズを導入してLi15Si4相がラマン不活性か否かを見極める.Li15Si4相がラマン活性であると判断できた場合は,平成28年度の研究実施計画に基づきイオン液体電解液および添加剤を加えた電解液を用いてin-situラマンスペクトル測定を行い,動作状態におけるSi単独電極の相変化に関する基礎的知見を得る.他方,Li15Si4相がラマン不活性であると判断した場合は活物質をSiに限定せずチタン酸リチウムや酸化チタン等のチタン酸化物系材料の相変化も追跡していく予定である.チタン酸化物系材料は車載用リチウム二次電池の負極活物質として実用化されていることから,電位変化にともなう相変化を理解し反応機構の基礎的知見を得ることは極めて重要である.また,チタン酸化物系材料がナトリウムイオンを電気化学的に吸蔵ー放出することを明らかにした研究報告が数件あり,ナトリウムイオン電池の負極材料としても利用可能である.しかしながら,その時のラマンスペクトルを測定した報告例は皆無であることから,これについても測定を行う予定である.電気化学当初に予定していたマッピング測定を行わなかったため電解液等の消耗品を購入せず次年度使用額(\361,623)が生じた.当初は国際学会に1回参加する予定であったが,本研究に関連の深い別の国際学会が国内であるため,この旅費に次年度使用額を充てる.また,Li15Si4相がラマン不活性であった場合,新たにチタン酸化物系材料を購入する必要があるので,これにも次年度使用額を充てる.
アーサー・コンドルセ・オコナーの政治経済思想:アイルランド・ブリテン・フランス

本研究では、Chateau du Bignon(Loiret, France)に残るA・コンドルセ・オコナーの未公刊の手稿"Memoirs"のトランスクリプションとデータ入力という史料編集作業を行った。また、理論的作業の面では、18世紀末ブリテン思想史研究の分析概念を整理し、「ラディカリズム」を有用性と利益の語彙による法権利の語彙の置き換えとして定義しなおすことで、T-ペインやオコナーの思想の特徴を映し出すことができる新たな思想分類の-カテゴリーを提示した。本年度は、アイルランドの経済思想史をW.ペティを基点として再考し、アイルランド在住時代のオコナーの思想的環境を見直す作業を行った。アイルランド地主として「改良と経営」を目指した結果、ペティは、「植民事業とは何か」を経済パラダイムにおいて定義しなおし、経済を基底においた上で政治制度を考察する政治経済学的視点を確立することができたが、この視点こそ、M・フーコーが「統治性」概念のもとに探究してきた新しい知のあり方であり、これは、その後18世紀を通してオコナーをはじめアングロ・アイリッシュ層に共有されていく「統治の知」の原型となった。以上の要旨で11月に研究会報告をし、さらにその2週間後のアイルランド研究年次大会の研究報告では、オコナーの初期のパンフレットや演説の内容を分析し、そこに植民地統治の知としての政治経済学の視点がいかに反映されているかを示した。8月には渡仏し、Le Bignon Mirabeauにすむオコナーの子孫Aboville夫人と面会し、オコナーの手稿の閲覧許可をお願いしてきた。また3月にはダブリン大学トリニティ・カレッジ名誉教授L・M.カレン教授を東京に招聘し、3月18日にはカレン教授の最新研究成果である「アシャンレジーム末期のフランスにおけるアイルランド人ネットワーク」についてレクチャーを受け、また3月20日には、法政大学市ヶ谷キャンパスにて、カレン教授が報告者、後藤がコメンテーターとなってセミナーを開催した。テーマは"United Irishmen, Arthur O'Connor, and the Politics of disaffection"で,1790年代後半のアイルランド・ブリテンのウィッグ政治家とアーサー・オコナーなどユナイテッド・アイリッシュメンの後期リーダーとの関係についてカレン教授から詳細な説明を頂き、8名の参加者を得て有意義な研究会となった。本年度は、オコナー並びにオコナー関連の手稿の閲覧とトランスクリプションを行なった。8月から3月までの間、オコナーの手稿の所有者の一人であるD'Aboville夫人のスケジュールに合わせて閲覧できる時間を調整しながら、フランスのロワール県Le Bignon Mirabeauにあるかつてオコナーが居住した館に通い、オコナーの草稿、手紙類のトランスクリプションを行なった。所有権の問題があり、コピーを取ることが許可されない状況で正確に手稿を正確に読むのにかなり時間を要した。Chateau du BignonにあるO'Connor手稿は、《Memoirs》と書簡に分けられる。《Memoirs》の手稿は4つのFolioに分かれていて、各Folioのページ数はFolio1-pp.16、Folio2-pp.81、Folio3-PP.235、Folio4-PP.132、Folio5-pp.362である。現在Folio3まで完了した。最終年度にあたる本年度は、この研究プロジェクトの第一の目標である、A.オコナーが残した手稿"Memoirs"のトランスクリプションの完了を目指した。研究実施計画どおり毎日フランスのLoiret県Le Bignon MirabeauにあるChateau du Bignonに通い、5つのFolioに分けられた手稿合計826頁のトランスクリプションを完了した。だが、そもそも句読点がほとんどついていない原文なので、読解のうえ適宜句読点をうち、補足する必要があること、また入力の際の読み間違いやミスタイプのチェックの必要があることなど、残された作業がある。3月中旬以降、ユナイテッド・アイリッシュメン研究の観点から見て最も史料価値が高いと思われるFolio5のファイルから英文校閲と補正の作業に入っている。この作業が終わり次第、一般に公開する。但し、手稿の所有権(オコナーの子孫であるMarie-Liesse d'Aboville夫人と他の三姉妹の共同所有)の関係上、史料へのアクセスには所有者の許諾を得る必要があるため、活字化された原稿はChateau du Bignnに紙媒体で保管される予定である。また、オコナーの思想分析については、A.スミスの著作などに基づく政治経済学の影響が政治思想としてのラディカリズムにどのように影響しているか、という問題に答えるために、従来、ブリテン思想史で使われてきた分析カテゴリー「ラディカリズム」を「リベラリズム」「商業的共和主義」との差異を踏まえて再定義する作業を行った。これによって、T.ペインやオコナーの思想の特徴を明示することができた。この成果は、拙稿"Political Economy in Late Eighteenth-century BritishRadicalism:Are-examination of theanalytical categories"(Kyoto Economic Review
若年女性の骨粗鬆症一次予防に向けた包括的アプローチに関する研究

骨量は、学童期から思春期にかけて形態学的成長と共に量的増加を示し、20歳前後で最大骨量を示しその後安定して推移するが、女性においては50歳前後で閉経に伴うエストロゲンの急激な枯渇に伴い著しく減少する2)。よって、骨粗鬆症の発症や骨折閾値への到達を遅らせるために、若年期の高い骨密度の獲得と維持といった一次予防が重要である。本研究では若年女性を対象とし、日常生活要因の各群(BMI;痩せ・普通・肥満、月経周期;異常・正常、骨折歴;あり・なし、中学生時代の運動習慣;あり・なし、高校生時代の運動習慣;あり・なし、ダイエット経験;あり・なし、ダイエット時の月経周期の変化;あり・なし、各食事の摂取頻度;ほぼ毎日食べる・1週間に4,5回食べる・1週間に2,3回食べる・ほとんど食べない、食生活のリズム;良い・悪い、各栄養素摂取量;充足・不足、身体活動量;充足・不足、日光への曝露時間;15分以上・15分未満)において、骨密度、骨代謝マーカーおよび栄養代謝関連因子測定値を比較した。また、BMDを低骨量群と正常骨密度群に分け、骨代謝マーカーおよび栄養代謝関連因子測定値を比較した。また、日常生活要因の各群において、各栄養素摂取量を比較した。女子大学生の約12%が低骨量であり、BMDと関連が認められた因子は、身体活動量、Ca・Mg・Zn摂取量、25OHビタミンDおよびucOCの血中濃度であった。また、CaおよびMg、P、Zn、ビタミンKの摂取量は朝食の摂取頻度と関連が認められ、CaおよびMg、P、Zn、ビタミンD、ビタミンKの摂取量は食生活のリズムと関連が認められたことから、若年女性を対象に、身体活動量の増加、栄養の摂取と規則正しい食生活について指導する必要性が示唆された。近年、若者を取り巻く生活環境の変遷が若年女性の最大骨量の獲得や骨密度(Bone mineral density ; BMD)の維持を妨げていることが指摘されており、若者への適切な保健指導のあり方を確立することは喫緊の保健課題である。本研究で得られた成果は、身体活動量の増加、栄養の摂取と規則正しい食生活について具体的な指導につながるものであり、研究の達成状況としては概ね順調であると判断した。本研究で得られた成果、女子大学生の約12%が低骨量であり、BMDと関連が認められた因子は、身体活動量、Ca・Mg・Zn摂取量、25OHビタミンDおよびucOCの血中濃度であった。栄養素の中でも特にビタミンDとKの不足が女子大学生の骨量ならびに骨代謝動態に影響を及ぼしていた。このことを、国際英文誌に投稿すべく準備を整えている。できるだけ早く投稿したいと考えている。若年女性のビタミンD・K摂取不足とそのことによる健康障害の存在が強く懸念される。骨量は、学童期から思春期にかけて形態学的成長と共に量的増加を示し、20歳前後で最大骨量となりその後安定して推移するが、女性においては50歳前後で閉経に伴う女性ホルモン(エストロゲン)の急激な枯渇に伴い著しく減少する。よって、若年期に高い骨量を獲得しておくことは、後年になって骨量の低下があっても、骨粗鬆症の発症や骨折閾値への到達を遅らせることにつながる。ビタミンD・K摂取不足は、生活環境の大きな変遷が要因の一つである。平成28年度は、健常な若年女性を対象に、生活環境要因とともに、ビタミンD・K等を含む栄養摂取状況を正確に把握し、その骨量ならびに骨代謝動態への影響を調べた。また、若年女性が抱いている骨に対する健康観ならびに予防行動を調べることにより、骨粗鬆症一次予防につながる保健指導の在り方を探った。調査の進捗状況としては、健常な若年女性(神戸大学学生40名、滋賀県立大学学生20名)を対象とし、超音波骨密度測定装置を用いて、踵骨の骨密度を測定するとともに、採血を行い、骨代謝マーカーならびにビタミンD・K等の代謝関連因子を調べた。骨吸収マーカーとして血清I型コラーゲン架橋N-テロペプチド(NTX)と酒石酸抵抗性酸性ホスファターゼ(TRACP-5b)を、骨形成マーカーとして血清骨型アルカリホスファターゼ(BAP)をEIA法によりそれぞれ測定した。さらに、対象者の若年女性が抱いている骨の健康あるいは骨粗鬆症に対する認知・認識・予防行動を質問紙から包括的に把握した。これらの成績を、データ解析ソフトSSPSにほぼ入力し終えたとところである。すみやかに分析に取りかかりたい。当初の計画通り、2つの施設で女子大学生(神戸大学学生40名、滋賀県立大学学生20名)を対象とし、超音波骨密度測定装置を用いて踵骨の骨密度を測定するとともに、採血を行い、骨代謝マーカーならびにビタミンD・K等の代謝関連因子を調べることができた。さらに、授業時間ならびにその終了後を使用し、質問紙を配布し、対象者から骨の健康あるいは骨粗鬆症に対する認知・認識・予防行動を把握することができた。データ量が多いこともありデータ入力に時間を要したが、データ解析ソフトSSPSにほぼ入力し終えることができた。よって、おおむね順調に進展していると自己判断した。

若年女性のビタミンD・K摂取不足とそのことによる骨の健康障害の存在が強く懸念される。平成29年度は、健常な若年女性(神戸大学学生、滋賀県立大学学生合計195名)を対象に、生活環境要因とともに、ビタミンD・K等を含む栄養摂取状況を正確に把握し、その骨量を超音波骨密度測定装置を用いて測定した。その結果から、骨粗鬆症もしくは低骨量の対象者を47名抽出し、それと同数の、体格を一致させた正常骨密度の対象者を無作為に抽出した。それらの対象に血液検査を実施し、骨代謝マーカーならびにビタミンD・K等の代謝関連因子を調べた。骨吸収マーカーとして血清I型コラーゲン架橋N-テロペプチド(NTX)と酒石酸抵抗性酸性ホスファターゼ(TRACP-5b)を、骨形成マーカーとして血清骨型アルカリホスファターゼ(BAP)をEIA法によりそれぞれ測定した。また、若年女性が抱いている骨に対する健康観ならびに予防行動を調べることにより、骨粗鬆症一次予防につながる保健指導の在り方を探った。骨量低下(ー1.0SD、YAM値88%以下)が約8%存在することが明らかになった。生活要因としては、規則正しい食生活、体格、過去ならびに現在の運動習慣、ビタミンK、Mg、Ca摂取不足が有意に骨量に影響を及ぼすことが考えられた。また、ビタミンD摂取不足は骨量低下につながる傾向を示した。対象者の若年女性が抱いている骨の健康あるいは骨粗鬆症に対する認知・認識・予防行動に関しては、さらなる分析を進めているところである。本研究での前半2年間で実施する予定であった、健常な若年女性における、ビタミンD・K等の栄養摂取を含む生活環境要因ならびに骨量と骨代謝動態の関連を調べることが実施できた。その分析から、骨量低下(ー1.0SD、YAM値88%以下)が約8%存在すること、生活要因としては、規則正しい食生活、体格、過去ならびに現在の運動習慣、ビタミンK、Mg、Ca摂取不足が有意に骨量に影響を及ぼすことを見出した。また、対象者の若年女性が抱いている骨の健康あるいは骨粗鬆症に対する認知・認識・予防行動からその健康観を包括的に把握できつつあり、おおむね順調に進展していると判断した。骨量は、学童期から思春期にかけて形態学的成長と共に量的増加を示し、20歳前後で最大骨量を示しその後安定して推移するが、女性においては50歳前後で閉経に伴うエストロゲンの急激な枯渇に伴い著しく減少する2)。よって、骨粗鬆症の発症や骨折閾値への到達を遅らせるために、若年期の高い骨密度の獲得と維持といった一次予防が重要である。本研究では若年女性を対象とし、日常生活要因の各群(BMI;痩せ・普通・肥満、月経周期;異常・正常、骨折歴;あり・なし、中学生時代の運動習慣;あり・なし、高校生時代の運動習慣;あり・なし、ダイエット経験;あり・なし、ダイエット時の月経周期の変化;あり・なし、各食事の摂取頻度;ほぼ毎日食べる・1週間に4,5回食べる・1週間に2,3回食べる・ほとんど食べない、食生活のリズム;良い・悪い、各栄養素摂取量;充足・不足、身体活動量;充足・不足、日光への曝露時間;15分以上・15分未満)において、骨密度、骨代謝マーカーおよび栄養代謝関連因子測定値を比較した。また、BMDを低骨量群と正常骨密度群に分け、骨代謝マーカーおよび栄養代謝関連因子測定値を比較した。また、日常生活要因の各群において、各栄養素摂取量を比較した。
極小プラスチックに付着した有機汚染物質の微生物食物連鎖を介した生物増幅機構の解明

本研究で行う内容は以下の三つである。1極小プラスチックから原生動物への有機汚染物質の生物増幅を明らかにする。2極小プラスチックから付着細菌への生物増幅,および付着細菌から原生動物への生物増幅を明らかにする。3水界環境における有機汚染物質の移動・分布予測モデルを構築し,海洋の実測値と比較して評価する。
イネ科植物の適応戦略としての多様性,その生態的意義と遺伝的制御

1.生態的特性や遺伝的背景が異なる水稲品種を水田で栽培し、根系形態の品種間差異を検討した結果、単位面積当たりの総根量と、その垂直分布における重心位置を示す「深さ指数」の組合せが品種によって異なり、根量は節根数と分枝根を含めた「平均根長」によって、分布様式は節根の平均走向角と「平均根長」によって、それぞれ規定されることが解明できた。植物体の構成単位であるファイトマーに着目して解析した結果、生育に伴うファイトマー数の増加と、個々のファイトマーの大きさの増加における差異を通じて茎葉部の形態が異なるのに伴い、根系形態の品種間差異も形成されることが分かった。個々のファイトマーにおける節根の形成位置や数も根系形態の品種間差異に深く係わるため、遺伝学的な解析も行なった。根系形態の環境反応を検討するために、陸稲品種を異なる土壌水分条件下で栽培したところ、根系を構成する種々の要素によって環境反応が異なった。2.トウモロコシの茎の生長を蛍光抗体法を用いて微小管の動態に着目して検討した結果、伸長節間では最初に分化する髄状分裂組織が介在分裂組織に変化することが分かった。一方、不伸長節間ではこれらの分裂組織が分化せず、生長様式が全く異なっていた。茎の伸長様式と最終形態は、髄状分裂組織の分化とその活性持続期間に規定されることが解明できた。また、茎の生育に関する遺伝学的解析を突然変異体を利用して行なった。3.圃場における生育前期のコムギの表層根ではとくに種子根と発達した側根の比率が高いこと、生育後半になると、順次出現する節根の割合が増加することが分かった。異なる土壌水分条件で栽培して様々な形態や分枝程度を持つ根系を作り、その後充分な灌水を行なったところ、葉面積に対応した吸水能力が発揮された。しかし、厳しい乾燥条件を経験した場合には充分な吸水能力を回復できない場合もあった。1.遺伝的な背景が異なるイネ4品種を水田で栽培し、根量と分布における品種間差異を検討した結果、単位面積当りの総根長およびその垂直分布における重心位置を示す「深さ指数」の組合せが品種によって異なることが明らかとなった。さらに解析を進めた結果、根量は1次根数と分枝根を含めた「平均根長」によって、また分布様式は1次根の平均走向角と「平均根長」によって、それぞれ規定されることが解明できた。植物体の構成単位であるファイトマーに着目した多変量解析の結果をふまえて解析をした結果、1次根の数と直径の組合せによって3つのタイプに分類することができた。これらのタイプは、1次根始原体の分化および生育のタイミングの違いに基づくものであることが推察された。2.トウモロコシの茎の生長を蛍光抗体法による細胞内微小管の動態に着目して検討を行なった結果、伸長節間の生長は最初に分化する髄状分裂組織が介在分裂組織に変化することによることが解明できた。これに対して、不伸長節間ではこれらの分裂組織が分化せず、全く異なる様式で生長が起こることが初めて分かった。トウモロコシの茎の伸長様式と最終形態は、髄状分裂組織が分化するかどうかと、その活性持続期間に規定されることが解明できた。3.圃場におけるコムギの表層根の生育について検討した結果、とくに生育前期においては種子根およびよく発達した側根の占める割合が高いこと、生育後半になると順次出現する節根の割合が増加することが明らかとなった。

このよく分枝する種子根の形態は、乾燥ストレス後の再潅水において、充分に機能を発揮する場合が多いことも実験的に証明できた。1.生態的特性や遺伝的背景が異なる水稲品種を水田あるいはポットで栽培し、草型および根量の形成過程を個体を構成している形態的単位であるファイトマーに着目して検討した結果、生育に伴うファイトマー数の増加、および個々のファイトマーの大きさの増加の両者における差異を通じて、分げつ数やその構成を含めた茎葉部の形態が異なると同時に、これに伴って根系形態の品種間差異が形成されてくる様相が解明できた。また、個々のファイトマーにおける不定根の形成位置や数にも生態型間で差異が認められ、このことも根系形態の品種間差異に深く係わっていることが明らかになり、遺伝学的な解析もある程度進めることができた。2.トウモロコシにおける突然変異体の茎の生育の問題を蛍光抗体法により微小管の配列を指標として検討した結果、節間伸長に先立つ分裂組織の動態がその後の茎の生育、とくに軸方向への伸長生長に重要な意味を持っていることが新知見として得られた。3.陸稲を異なる土壌水分条件下て栽培し、根系形態をとくに分枝根の形成に着目して解析した結果、根系を構成する種々の要素によって環境に対する反応が異なることが分かってきた。4.同様に、コムギを異なる土壌水分条件で栽培して様々な形態、とくに異なる分枝程度を有する根系形態を作出した後に、充分な灌水を行なったところ、葉面積に対応した吸水能力が発揮された。これは、環境条件に対する植物の可塑性が発現された例であるが、厳しい乾燥条件を経験した場合には充分な吸水能力を回復できないことも確認され、植物の生育における可塑性を通じて適応反応にも限界があることが分かってきた。
日本語教育における反転授業のメタ理論の構築

2017年度に引き続き、反転授業グループと著作権グループに分かれて研究を行った。前年度の研究から、反転授業を導入することで、学生の成績が向上し、特に成績下位の学生の引き上げになっていることがわかったことから、次のステップとして、反転授業を導入したクラスの対面授業における発話分析を中心に研究を進めた。日本語中上級文法クラスを対象とした研究では、グループでの話し合いで回答が一致できればほぼ正解が導かれるものの、そのためには学習者が安心して考えを主張できる雰囲気作りなど、情意面への配慮が必要であることがわかった。また、フリーライダーを防ぐためには、話し合いの時間配分や教師の関与の仕方を考慮する必要があることがわかった。加えて、日本語上級文法クラスの発話のトランザクション分析を行い、韓国日語教育学会国際大会での企画発表の準備を進めている。著作権教育に関しては、反転授業の高まりから日本語学校の教員からのニーズが多く、日本語学校の現場の教員を対象に反転授業形式のワークショップを実施した。これらの実践の一部は日本語教育学会で発表し、日本教育工学会論文誌に投稿した。加えて、近年、日本語教員養成課程でも、デジタルコンテンツ教材を自作することが増えていることから、学部生向けの著作権リテラシー教育のニーズが高まっており、新たに学部生向けの反転授業形式のワークショップを開発した。これらの実践は韓国日語教育学会国際大会で発表予定である。研究は概ね順調に進展しており、2つの論文を発表し、3つのワークショップと3つの学会発表を行った。加えて、2019年4月に4つの学会発表を行うことが確定している。反転授業グループでは、反転授業の効果、反転授業を導入した場合の教室活動の様相などが明らかになってきたことから、それらを踏まえて教室活動をどのようにデザインするか、という点に焦点を当てて研究を進める。また、著作権グループは、開発した著作権セミナーが好評であったことから、これらの内容を広く一般に普及させるために、一般書の出版に向けて準備を進めていく予定である。2017年度は反転授業グループと著作権グループに別れて研究を行った。反転授業グループでは、反転授業をブレンディッドラーニングの一形態と捉え、先行研究のレビューに加え、初級日本語、中級日本語、日本語文法科目、聴解、アカデミックライティングにおける授業の実践研究やアクションリサーチを行った。その結果、反転授業は一定の成果を上げていること、特に、成績下位群の底上げになっていることがわかった。また、反転授業を導入することで、授業デザインを行う教員の意識にも影響を与えていることがわかった。これらの研究については、CASTEL/J 2017、日本語学校教育研究大会、韓国日語教育学会国際学術大会で発表した。著作権グループでは、日本語教員を対象とした著作権セミナーの開発に取り組んだ。開発に先立ち参加者を一般公募してパイロットスタディを行なった。日本国内の日本語学校の中には、1)文部科学省が定める「学校」機関に当たるものと、2)それには該当しない日本語学校や地域の日本語ボランティアなどがある。特に2)の場合は著作権法第35条の適用外となり、著作物の利用には許諾申請が求められることがあるため、2)の教育機関向けのセミナーのニーズが高いことがわかった。そこで、著作物の利用者と権利者の双方の立場から著作権を捉えられるように配慮したワークショップ形式のセミナーを開発した。基本的な著作物や著作権に関するビデオ教材を作成し、それらを事前視聴することを義務付けた反転授業とした。開発したセミナーを日本語教育振興協会が主催する日本語学校教育研究大会や近畿地区教育集会などで実施したところ、参加者アンケートからは、著作権に対する興味・関心を高めており、セミナーが有用であり、学んだ内容に満足している様子が窺えた。実践の一部は日本教育工学会全国大会や韓国日語教育学会国際学術大会で発表した。研究は概ね順調に進んでおり、中間報告として8つの学会発表と4つの著作権セミナー(パイロットスタディを含む)を実施した。

反転授業グループは、2017年度に学会発表した内容の論文化を進め、併せて授業発話データの分析を進める。これにより、反転授業を導入することで対面授業にどのような変化をもたらし、現場で何が起こっているのかを明らかにすることができる。同様に、著作権グループも2017年度に学会発表した内容の論文化を進める。加えて、セミナーの参加者のアンケートから、職務著作に関するセミナーへの要望が高まっていることから、職務著作を含めた内容にセミナーを改定する予定である。さらに、来年度著作権法が改正させる見込みなので、それらも視野に入れたセミナーを開発する予定である。反転授業グループでは、反転授業の効果、反転授業を導入した場合の教室活動の様相などが明らかになってきたことから、それらを踏まえて教室活動をどのようにデザインするか、という点に焦点を当てて研究を進める。また、著作権グループは、開発した著作権セミナーが好評であったことから、これらの内容を広く一般に普及させるために、一般書の出版に向けて準備を進めていく予定である。人件費・謝金に余剰がでたが、これは次年度に授業発話データの書き起こしの予算として繰り越す予定である。国際学会への参加が次年度になったため、若干残額が生じた。2019年4月に国際学会での発表が確定しており、その際に使用する予定である。2018年9月9日日本語教育の夏フェスセミナー講師高橋薫・我妻潤子・宇治橋祐之・保坂敏子「これだけは知っておきたい著作権!第2弾」2018年11月25日武蔵野大学セミナー講師我妻潤子・高橋薫「語学教員を目指す大学生のための著作権セミナー」
時系列信号によるコミュニケーションを司る神経情報表現の解明

複雑な時系列信号によるコミュニケーションを司る神経メカニズムを解明するため、複雑な囀りを生成・学習できるジュウシマツのHVCという神経核に注目した研究を行った。まず、微小領域に記録点を多数集めることのできる32-ch高密度シリコン電極を用いて、当該神経核内から多数のニューロン活動をなるべく多く、かつ安定的に同時記録する方法を確立した。次に、ジュウシマツにおいて実際に生物学的に意味のある形で使われているさえずりの音要素からランダム系列入力を作成し、その聴覚刺激に対するネットワークレベルの神経応答を計測し、カントールコーディングの観点から詳細に解析を行った。それぞれの音要素系列ごとに各ニューロンの平均発火率の時間変化を調べたところ、ニューロン活動には少なくとも3つ前までの状態依存性が見出され、カントールコーディングの必要条件の一つが満たされていた。しかしながら、多数のニューロン活動のデータに主成分分析を施し、それぞれの系列への神経応答のパターンがどの程度オーバーラップするかを調べたところ、クラスター間の分離が悪いことが分かった。その原因の一つは、同時記録されたニューロン活動がかなり同期しているために、多数のニューロン活動のデータを全て用いてもクラスターの分離が良くならないからであることが判明した。以上の結果から、ジュウシマツにおける時系列情報表現はHVCに限局するのではなく、他の脳領域と一体となって表現されていることが示唆された。例えば、RA, Area X, LMANといった他の脳領域からも同時に神経活動を記録することで、クラスターの分離が良くなると期待される。もしそういった結果が得られるのであれば、時系列信号の情報はジュウシマツにおいていくつかの脳領域に分散的に表現されているということが明らかとなるだろう。複雑な時系列信号によるコミュニケーションを司る神経メカニズムを解明するため、複雑な囀りを生成・学習できるジュウシマツのHVCという神経核に注目し、微小領域に記録点を多数集めることのできる高密度シリコン電極を用いて、当該神経核内から多数のニューロン活動を同時に記録し、神経核内の情報の流れやその情報表現を可視化する解析を行った。まず、HVC内のニューロン集団における相互作用の時間ダイナミクスを可視化するため、時間方向の状態遷移過程の抽出を行うための新しい手法を独自に開発した。具体的には、相関を考慮したポアソンスパイクモデルを考え、そのパラメータがマルコフ的に状態変化していくと仮定する。これを隠れマルコフモデルとして定式化し、確定的アニーリングを応用した変分ベイズ法を用いてメタパラメータの推定を行う。これを上記データに適用したところ、歌刺激の系列に応じた時間方向の状態遷移ダイナミクスの抽出に成功した。さらに、歌に含まれる音要素系列の神経情報表現を深い階層まで明らかにするために、音要素のランダム切り換え刺激を呈示した際の聴覚応答を記録した。各音要素系列ごとに各ニューロンの平均発火率の時間変化を調べたところ、それぞれのニューロン活動には、少なくとも3つ前までの状態依存性が見出された。これは、時系列情報の動的コーディングであるカントールコーディングの必要条件の一つを満たしているということであり、in vivoによるカントールコーディングの実験的検証へと繋がる重要な知見と言える。
磁気異方性を利用した単結晶微粒子からバルク単結晶の創成

本研究では、従来の結晶育成とはまったく違ったプロセス概念である、結晶の磁気異方性を利用して単一グレイン微粒子からバルク単結晶を作製するプロセスの開発に注目している。具体的には、単結晶育成が困難な斜方晶FeSi2化合物を対象にし、(1)配向度を向上させるための異方静磁場の最適化、流体による配向粒子保持手法の開発、(2)3軸が配向した仮成形体(微粒が堆積したグリーン)の作製、(3)配向度を低下させないまま焼結を行う手法の開発、(4)得られたバルク結晶の配向度などの評価を行った。以下にこれらの成果を記す。(1)3軸配向度と首振り磁場の関係を理論的に解析し、磁化率の異方性に従って異方磁場を変化させる指針を得た。この指針をもとに配向実験を行い、配向度と首振り磁場の関係を明らかにした。(2)粒子を保持する流体の粘度などに堆積物の配向度が依存することも明らかにできた。(3)上記のグリーンを用いて、焼結用るつぼの形状などを工夫することにより、3軸が配向したバルク体の作製が可能になった。(4)バルク体の配向度をX線により評価し、5度程度のバラツキがある3軸配向の結晶(「単結晶」)であることを確認できた。3軸配向バルク体の作製プロセスの基盤を確立できた。材料特性の発現には単結晶が必須あるいは望ましい機能性化合物は多いが、単結晶の育成が困難な化合物も少なくない。しかし、包析反応などにより形成する化合物の単結晶を従来の溶融プロセスにより作製することは困難である。そのため、溶液法など限られた手法により単結晶の育成が行われてきた。本研究では、従来の結晶育成とはまったく違ったプロセス概念である、結晶の磁気異方性を利用して単一グレイン微粒子からバルク単結晶を作製するプロセスの開発を目指した研究を行った。この研究では、単結晶育成が困難な斜方晶FeSi2化合物を対象にし、(1)配向度を向上させるための異方静磁場の最適化、流体による配向粒子保持手法の開発、(2)3軸が配向した仮焼結体(微粒が堆積したグリーン)の作製、(3)配向度を低下させないまま焼結を実施する手法の開発、(4)得られたバルク結晶の配向度などの評価を行った。以下に成果を記す。(1)3軸配向度と首振り磁場の関係を理論的に解析し、磁気異方性の大きさにより磁場条件を変化させる指針を得た。この指針をもとに配向実験を行い、配向度と首振り磁場の関係が理論的に予測できることを明らかにした。(3)上記のグリーンを用いて、焼結るつぼの形状などを工夫することにより、3軸が配向したバルク体の作製が可能になった。3軸配向バルク体の作製プロセスの原理を確立できたと考える。本研究では、結晶の磁気異方性を利用して単一グレイン微粒子からバルク単結晶を作製するプロセスの開発を目指している。本年度は、単結晶育成が困難な斜方晶FeSi2化合物を対象に、3軸が配向した仮焼結体の作製を、異方静磁場の最適化、流体中の粒子保持条件の調整により試みた。以下に具体的な成果を記す。テーラード磁場の最適化:マグネットを回転させることができないため、磁場中で試料を回転させる手法を選んで、回転方法の最適化を検討した。

静磁場方向を中心に一定角度の首振り運動をさせることにより異方性磁場を印加することが最適であった。配向粒子の固定化:粒子を保持した流体の除去は、サスペンジョン表面からの溶媒の蒸発あるいは鋳型への溶媒の吸収を試みたが、後者の方が配向を保持できることが明らかになった。流体の選択:流体の粘性が低い場合、異方性磁場印加時に試料の運動により対流が生じ、配向度を低下させた。一方、流体の粘性が高い場合、鋳型への吸収速度が粘性抵抗により極端に遅くなり、実用的な時間で凝集体の作製が困難であった。首振り運動に対して最適な粘性の流体を用いることで、実用的な時間で溶媒を除去し、配向度を保持できることが明らかになった。得られた成果をもとに、今後はより配向度の高いバルク単結晶の作製とその物性評価を目指す。本課題において3軸配向のバルク結晶の作製を実現するために達成すべき項目として、次の3点を挙げた。1)目的とする結晶の磁気異方性を簡易に評価する手法2)評価された結晶磁気異方性により、3軸配向に適したテーラード磁場を設計する手法3)配向を固定する手法ならびに配向度を低下させずに擬単結晶を焼結する手法1)については、首振り角度と配向度の関係から磁化率の3軸異方性を簡便に見いだす方法を確立した。3軸配向に適してテーラード磁場(首振り磁場における速度と角度)を最適化できることを明らかにし、最適化の指針を得ることができた。3)では、溶媒の蒸発では良好な3軸配向が得られないが、鋳型への溶媒の吸収(スリップキャスティング)では3軸配向した凝集体、さらに焼結体が得られた。これらの成果は、単一グレイン微粒子からバルク単結晶を作製するプロセスの原理となる知見であり、本課題の達成に貢献できる。一方、配向度を保ったまま焼結体の見かけ密度を増加させる手法については、改善すべき点がある。以上の状況を踏まえ、「おおむね順調に進展している」と判断した。今後の研究における重要な課題は、焼結時における配向度の低下を抑制することとバルク単結晶のための見かけ密度の向上を両立させることである。焼結時の配向度の低下は、焼結のために印加した圧力により粒子が不均一に移動することに生じている。簡便で、かつ、均一な圧力、つまり静水圧的応力の印加を目指して、加圧の方法を検討する。また、焼結温度、時間などの最適化とそのための指針を得ることも必要である。より密度の高い3軸配向のバルク体の作製ができれば、物性の異方性を測定し、単一グレイン微粒子からバルク単結晶を作製するプロセスの開発について総括する予定である。平成23年度を同様に、研究費を金属地金、溶解用るつぼ、溶媒に関係する薬品類、スリップキャスティング鋳型の素材、焼結用のダイス、SEM消耗品の購入に充てる。また、物性評価用の治具作製にも使用する予定である。
液状化解析のための新たな三次元FEM解析法の開発とその応用

本年度の計画は,開発した三次元FEM解析ツールを実現場に適用し,液状化の対策に適切な地盤改良の形状と範囲,および地震時の地盤変形における改良地盤の挙動とそれが及ぼす影響を検討することである。計画では,検討対象に護岸構造物および貯油タンクをあげていた。しかし,平成23年の東北地方太平洋沖地震で発生した千葉県浦安市の大規模な液状化被害を鑑みて,検討対象をこのような住宅地に変更した。研究の主な内容は,住宅地に適した,1.液状化被害の簡易予測,および,2.格子状地盤改良の平面配列,である。液状化被害の簡易予測については,住宅地の被災程度を直接的に表現するのは地表面の沈下量を,浦安市の被災地で広範囲にわたって調査・測定を行った。従来より,実務においては液状化の規模や被害の予測にP_L値が良く用いられていた。この指標は特定の技術者でしかその意味を理解することができない。そこで,一般の住民にもわかりやすい地表面沈下量をその指標として導入すべく,簡易で精度の良い地表面沈下量の算定方法を試行し,その精度を検証した。その結果,精度の高い予測手法とするためには,液状化層の間に介在する非液状化層の扱い,細粒分の影響,ならびに計算対象の深度設定などにまだ課題があることが判明した。水平に拡がる埋立地のような住宅地を対象とした液状化対策では,深層混合処理工法の地盤改良による場合は一般格子状の平面配列が採用される。しかし,住宅地に適した廉価な対策になるような,格子数や格子の幾何形状および数改良壁の厚さや離間などは十分に研究されていなかった。そこで,新たに開発した三次元FEM解析ツールを用いて,格子状の改良壁および格子内外の地盤の挙動と対策効果のメカニズムを明らかにしながら,最適な格子状改良の諸元を設定する設計式の構築を試みた。液状化被害を受けた地域では再液状化の懸念があるものの,現在,対策工法の選定を検討している段階である。速やかな対策の着手が可能とするためには,このような設計式の策定は必要不可欠なものと考えている。本年度は,研究目的の中から,(1)地盤改良効果を精度良く評価できる三次元FEM解析ツールの開発・整備,(2)SDモデルのパラメータ設定,を主に実施した。(1)の三次元FEM解析ツールでは,平面ひずみ条件の下で構築された基礎理論を3次元解析に適用できるような簡便な拡張方法を検討し,その定式化を行った。ただし,この手法を実務に適用するには,簡便化のために導入した仮定が成立する適用範囲を明確にする必要があり,本年度は検討対象の絞り込みを行った。(2)のSDモデルのパラメータ設定に関しては,Bradley氏がニュージーランドのカンタベリー大で実施してきた試験データに,日本の実地盤に対して行った試験データを加えて,物理特性やN値などとの相関関係を調べた。次年度はこの成果に基づき,実務の場において詳細な試験を行わなくても簡便にパラメータを設定できる手法を開発する。なお,パラメータは土質データや設定方法によってばらつきが生じる。応答解析に与えるばらつきの影響にも言及した学会発表も行った。また,日本における耐震関連の研究者・技術者・実務者との技術交流や情報交換を行うために,「地盤工学会関東支部発表会」,「The Fourth Japan-Taiwan Joint Workshop on Geotechnical Hazards from Large Earthquakes and Heavy Rainfalls」,「沿岸域の開発プロジェクトと新しい技術の発展に関する国際シンポジウム」に参加した。さらに,Bradley氏の地元カンタベリー市に被害を生じた2010年と2011年の2つの大きな地震被害を現地で調査し,その報告書を作成するとともに学会で発表した。また,この調査において,三次元FEM解析ツールの検証に適した被災事例の選定および数値解析に必要なデータの収集も行った。

しかし,住宅地に適した廉価な対策になるような,格子数や格子の幾何形状および数改良壁の厚さや離間などは十分に研究されていなかった。そこで,新たに開発した三次元FEM解析ツールを用いて,格子状の改良壁および格子内外の地盤の挙動と対策効果のメカニズムを明らかにしながら,最適な格子状改良の諸元を設定する設計式の構築を試みた。液状化被害を受けた地域では再液状化の懸念があるものの,現在,対策工法の選定を検討している段階である。速やかな対策の着手が可能とするためには,このような設計式の策定は必要不可欠なものと考えている。