hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コムギ翻訳系の構成的解析

真核型翻訳反応について,因子を組み立てて系を組み上げるアプローチで理解することに役立てる目的で,コムギ胚芽由来の翻訳因子をひとつひとつ単離精製することを試みた.その結果,リボソーム,翻訳伸長因子2種,翻訳開始因子14種のうち7種,翻訳終結因子2種のうち1種,アミノアシルtRNA合成酵素(ARS)20種のうち4種については,最低限の純度の標品を得ることができた.ARSについては予想外に難しいことがわかった.また,コムギの大規模cDNA解析プロジェクトNBRP-wheatの成果物にeRF3に対応するもののみが含まれないことを確認し,それをコムギ胚芽からクローニングした.真核型翻訳反応について,因子を組み立てて系を組み上げるアプローチで理解することに役立てる目的で,コムギ胚芽由来の翻訳因子をひとつひとつ単離精製することを試みた.その結果,リボソーム,翻訳伸長因子2種,翻訳開始因子14種のうち7種,翻訳終結因子2種のうち1種,アミノアシルtRNA合成酵素(ARS)20種のうち4種については,最低限の純度の標品を得ることができた.ARSについては予想外に難しいことがわかった.また,コムギの大規模cDNA解析プロジェクトNBRP-wheatの成果物にeRF3に対応するもののみが含まれないことを確認し,それをコムギ胚芽からクローニングした.コムギ由来eIF4A,eIF4B,eIFiso4E,eIFiso4G,eRF1,eRF3,poly(A)-binding protein (PABP)について,大腸菌を用いた発現系を構築し,発現の有無.可溶性,タグ精製の可否,他のタンパク質との共発現の効果などについて基礎的なデータを得た.このうち,eIF4A,eRF1については,比較的簡単に可溶性状態のタンパク質として大量に調製できることが判明した.eIF4B,eIFiso04Eについては,量が少ないものの調製できることが判った.eRF3については,全長の発現は難しいが,N末端80残基を欠損したものについては発現し,シャペロンとの共発現によって可溶性が改善することを見出した.それぞれのタンパク質の酵素活性については,今後検討の余地が残されている.一方,活性測定に必要なリボソームについては,二次元電気泳動システムの導入が遅れたため得られた試料を十分に同定できていない.eIF1,eIFIA,eIF5,eIF6については,可溶性発現の条件を検討したが,活性のある形で調製することができていない.eIF5Bについては発現が難しいため,保存されたドメインのみのタンパク質を作成するなどの検討が必要である.一方,cDNA配列が既知の8種類のアミノアシルtRNA合成酵素について,大腸菌を用いた組換え発現に着手した.また,NBRPで配布されているコムギcDNAクローンから,翻訳関連因子をコードすると考えられるものを独自に抜き出してリストを作成した.その結果,アノテーションが不十分なクローンも含めれば,翻訳に必要なことが知られている因子のcDNAは1種を除いて揃っていることがわかった.43S開始複合体を構成するeIF1, 1Aの組換え発現の条件を最適化することを試みたが,少なくとも量の面では安定して調製できる方法が確立できた.eIF2については,eIF5を用いて精製する方法を試みたところ,1つのサブユニットのみが回収された思われる結果が得られた.アミノアシルtRNA合成酵素のうち,イソロイシルtRNA合成酵素については,ナショナルバイオリソースプロジェクト(NBRP)のcDNAライブラリの中にそれらしいものが合ったので,それのcDNAの中で情報の無かった部分の配列の確認がほぼ終わった.アラニルtRNA合成酵素については,大腸菌で全長cDNAからは発現が見られず,N末部分を削るとわずかに発現することがわかった.フェニルアラニルtRNA合成酵素については,2種のサブユニット共に発現するが,片方についてはC末に導入した精製タグが樹脂に結合しないことがわかり,現在,弱い変性条件で抽出することなどを検討している.ロイシルtRNA合成酵素についても発現するがタグが認識されないことがわかった.これらにより,翻訳の正確さを測定する再構成系の確立に一歩近づいた.一方,正確さの測定に重点を置いたため,開始複合体を構成するeIF3,eIF4Gをリボソーム画分から回収する方法については,十分に検討できなかった.eIF2Bについては5種のサブユニットのcDNAを発現ベクターに組み込んで発現させることを試みたが,ほとんど発現しないため,方法を検討中である.一方,発現条件を検討する際に発現ベクター上でN末端部分やC末端部分を入れ替える必要が生ずることが多いので,それに柔軟に対応できるようにベクターを改良した.標準的なコムギ由来翻訳因子のうち,eIF3のいくつかのサブユニットを除く残りすべての因子について,少なくとも既存技術の範囲で合理的に,ナショナルバイオリソースプロジェクトのcDNAクローンとの対応付けができた.また,それらのcDNAクローンを入手することができた.これらの中には,明らかに塩基欠損のあるものなども含まれているが,ほとんどの場合について合理的に欠損部位と欠損塩基の推定が可能であることを確認した.同様に,アミノアシルtRNA合成酵素など,翻訳に必須のタンパク質性因子のcDNA情報もほぼ整備できた.システイニルtRNA合成酵素については,実際に塩基欠損を修復したcDNAを作成し,大腸菌内で可溶発現すること,および部分精製が可能であることを確認した.cDNA

情報が不完全なほかの因子についても同様の方法で調製できるものと期待される.本年度実施計画のうち,リボソームについては,サブユニットに一旦分けて回収し二次元電気泳動で確認する方法をほぼ確立した.翻訳伸長因子についてはその調製法を改良できたので,今後,ポリペプチド合成の正確さの構成的解析につながるものと期待される.開始因子eIF5については,タグを融合したものついて可溶発現の条件を確立した.生命進化の歴史の中で,原核細胞(古細菌と真正細菌)から真核細胞への進化は,分子のレベルで見ると,生命の誕生に次いで最も飛躍的で神秘的な過程である.タンパク質合成系は,細胞の構成成分を必要なときに必要なだけ合成し供給する,細胞にとって最も基本的な分子システムである.ところが,真核細胞のタンパク質合成系を,真正細菌でありもっともよく研究されている大腸菌のタンパク質合成系と比較すると,お互いに大きく異なっていることがわかる.真核型タンパク質合成系の詳細が解明されるとともに,原核型からの飛躍的な進化がどのように起きたのかに関する謎を解き明かす鍵が得られることを期待して,本研究では,真核生物であるコムギのタンパク質合成系を,その構成成分から部分的に再構成しながら理解することを目指した.当該年度は,単離されたアミノアシルtRNA合成酵素(20種ある)の試料を可能な限り揃えること,翻訳開始因子eIF2を効率よく単離精製する方法を検討すること,および,翻訳開始因子eIF2Bを大腸菌で大量合成する方法を検討すること,の3つを中心に研究した.また,そのために大腸菌で複数のポリペプチド鎖を能率よく共発現させる方法が必要であったので,それのためのベクターシステムを整えた.その結果,当該ベクターに導入したeIF2の3つのサブユニットとフォールディングを補助するとされるタンパク質のうち2つずつを共発現させることができた.4つの同時発現を試みたところそのうちの1つの発現が弱いことが判った.eIF2Bについても5つすべてのサブユニットを単独で発現することまではできた.アミノアシルtRNA合成酵素については,全体の3分の2程度のものについては発現することがわかったが,事前の予想に反して可溶性にならないものが多いことが判り,その原因がほぼ突き止められた.26年度が最終年度であるため、記入しない。生物化学26年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度実施計画では,必要な機器を導入した上で,リボソームを含む各因子の精製を行う予定であった.しかし,震災等の影響で補助金の交付が遅れ,また,交付される金額について確約が得られなかったため,やむを得ず,研究の順序を大幅に変更した.計画の前半部分(開始前複合体の調製に関するもの)については,年度終盤まで実質的に着手できず,順調に達成できたとはいえない.一方,後回しの予定だった,計画の後半部分(eIF4A,eIFiso4E,eIFiso4G,eRF1,eRF3,PABPについての研究)については計画以上に進んだ.また,24年度以降に着手する予定だったアミノアシルtRNA合成酵素についても,20種類中8種について,その組換え発現に着手した.当初,開始複合体に含まれる翻訳因子を優先的に単離する予定であったが,実際にやってみるとeIF2の調製が予想よりも困難であったため,時間がかかっている.アミノアシルtRNA
皮膚障害の発生リスクを最小限に抑える寝衣素材の検討

長期ねたきりの患者では、とこずれなどの皮膚障害発生のリスクが高い。これを予防するため、患者が身に着ける寝衣に着目し、寝衣と皮膚間の摩擦や体圧分散の阻害を最小限に抑え、汗をかき蒸れやすい夏季における寝衣内や寝床内の温湿度をより適切に保つことのできる寝衣の素材を検討する。健康な20代女性を対象に、一般に夏場広く使用される綿、麻、絹、綿とポリエステル混の4種類の寝衣において、1乾燥時と吸水時の皮膚との摩擦の測定、2着用が生じの接触面積・最大接触圧の測定、3寝床内及び寝衣内気候の測定を行う。
バラ科果樹における自家不和合性「多因子非自己認識」機構とその進化

バラ科自家不和合性の多因子非自己認識の分子基盤を解明する目的で、ナシの雌ずいおよび花粉側S因子のタンパク質発現系の構築を試みた。これまでの研究で、様々なバクテリアやナス科植物の形質転換体を用いてタンパク質発現系の構築を試みたが、何れも成功しておらず、これらタンパク質の発現には非常な困難が予想された。植物での一過的発現系を改良することで、一部のタンパク質については発現を確認することができた。しかしながら依然として発現の困難なタンパク質も存在した。これらタンパク質については発現困難な原因を究明し、タンパク質間相互作用解析を行うことで、自家不和合性の自他認識機構の分子基盤の解明に繋げられると期待された。これまで全く発現の見られなかったナシの自家不和合性雌ずい側および花粉側S因子について、一部のタンパク質については発現を確認することができたため。タンパク質発現が困難なS因子について、その原因を究明して発現系を構築し、タンパク質間相互作用に用いる。また、分解アッセイ系の構築も試みる。自家不和合性は、雌ずい側因子がS-RNaseであるRNase型が最も進化的起源が古く、様々な分類群に広く分布しているとされている。バラ科においてはサクラ連(オウトウなど)では単一の花粉側因子SFBが自己S-RNaseを認識する「単因子自己認識型」を示すが、興味深いことに我々は、ナシ連(ナシ、リンゴ)では複数の花粉側因子SFBBが非自己のS-RNaseを認識する「多因子非自己認識型」を示すことを見出した。だが、これら2タイプは分子レベルでどのように異なり、なぜバラ科に共存しているのかは不明である。本研究では、ナシ連の「多因子非自己認識型」機構に関与する因子の特定と機能解析を進め「単因子自己認識型」との異同の分子基盤と、バラ科におけるこれらの2タイプの進化的関係を解明することを目的とする。本年度はナシ連の「因子非自己認識型」自家不和合性の分子機構解析に必要な、花粉S因子SFBBのタンパク質発現系構築を試みた。これまでの研究で大腸菌などの微生物や、タバコなどのナス科植物での一過的発現あるいは形質転換体での発現を試みたが、いずれも発現に成功せず、発現の極めて困難なタンパク質であることが示唆されていた。植物での一過的発現系に様々な改変を加えることで、SFBBタンパク質を発現させることに初めて成功した。花粉S因子であるSFBBの生化学的機能解析のため、様々なバクテリアや植物を用いてタンパク質発現系の構築に10年ほど取り組んできたが極めて困難で、これまでほぼ全くタンパク質が得られなかった。今年度初めて、植物を用いた一過的発現系の改変により、組換えタンパク質を得ることができた。得られた組換えSFBBタンパク質を用い、タンパク質間相互作用解析を行う。十分量のSFBBタンパク質を用いても期待されるタンパク質間相互作用が検出されなければ組換えタンパク質の立体構造が天然タンパク質のものと異なっていることが原因と考えられるため、リフォールディングや、他のタンパク質発現系でのSFBBの発現を試みる。
量産性に優れたナノ金属パターン積層構造作製技術の開発

前年度はアライメントを用いた金属ナノパターンの積層構造の作製に成功したので、今年度は、配線積層構造の条件出しと、ロールトゥロール用アライメント装置開発が主目的である。ロールトゥロール用アライメントに関しては、本年度は予備実験を行った結果、光学式のアライメントの場合、ロールトゥロール動作時にずれが生じてしまうため、今回は機械的にクランプするような冶具でのアライメントが良いと判断した。このため、この冶具は最終年度に作製し実験を行う。また、配線積層構造に関しては、貫通穴をナノインプリントで形成し、そこに銀インクを入れることで貫通穴を通して、上面と下面の配線(500nm幅)の形成に成功した。この結果は、国際会議と国内会議で発表した。具体的には、UV硬化性樹脂を用いて貫通穴を有する金型とコイル形状配線を有する金型を作製した。基板上にコイル配線をナノインプリントし、その溝に銀インクを詰めて加熱し、その銀コイル配線をUV硬化樹脂により、掬い取った。その上にUV硬化樹脂で貫通穴部分を形成し、貫通穴部分以外は樹脂で埋めた。次に貫通穴に銀インクを詰め、上部コイルパターンをインプリントで作製し、その後銀インクを詰めて形成した。作製された配線と貫通穴電極の間の導通を確認した。また、透過率は60%程度であった。今年度は作製プロセスに成功したが、まだ、銀インクなどが残っており、透過率が悪い状態であり、引き続きプロセスのブラッシュアップとデバイスなどの作製を次年度では目指す。また、銀インクに関しても、2社の製品を試したが、なかなか良い状態で作製できないため、引き続き銀インク材料の探索も行う。現状は、ロールトゥロールの進捗が遅れ気味だが、金型とインク系だけで微細配線まで作製できているので、量産性は向上している。ロールトゥロールも冶具作製前の段階であるが、積層の実績はある。ロールトゥロール用アライメント冶具を作製し、金属積層の実験をロールトゥロールで行う。また、単純積層構造、配線積層構造ともにデバイスを作製する予定である。金型を用いた成型技術であるナノインプリントリソグラフィ(NIL)技術と銀インクを用いて、アライメント(位置合わせ)マークを用いた金属ナノパターン層を積層するためのアライメント技術を確立した。この成果に関して、学会発表も行い、査読付き論文1本も採択されている。作製方法は、Siのマスターモールドを電子ビーム描画とドライエッチングを用いて作製し、ここからUV-NILでレプリカモールドを作製した。作製したマスターモールドは、3層の積層を行うため、3種類のアライメントマークとロッドパターン(150nm幅x450nm長さ)があるものを使用した。それぞれのマスターモールドからレプリカモールドを作り、これに銀インクをロールプレスで押込み、焼結し、銀ナノロッドパターンをレプリカモールドの凹部に作製した。その後、このパターンを密着性の良いUV硬化樹脂を用いてUV-NILで転写を行い、樹脂上に銀ナノロッドパターンを形成した。これで、1層が完成である。積層方法は、作製された1層目の構造に中間層である樹脂を回転塗布し、液体の状態で、1層目と同じ様にして作製された2層目のパターンを被せ、光学顕微鏡下でアライメントマークを見ながら位置合わせをして、位置があったら、UV光を照射してUV-NILを行い、硬化して1層目と2層目を積層させた。3層目も同様にして積層を行った。このような銀ナノロッドパターンはプラズモンメモリとして動作することがわかっており、大気中で位置合わせを行うことにより400nm未満の精度で位置合わせが可能となった。また、作製した銀ナノロッドからの赤いプラズモン発色も確認された。これらの成果は、樹脂と金属の混合パターンをナノオーダーで構築できることを示唆しており、作製プロセスとして様々な用途に適用可能でかつ簡便で効率の良い方法であるといえる。アライメント技術に関しては、早い段階から光学顕微鏡下で合わせることを想定して、併せやすい形状をデザインしていた。また、焦点深度の深いレンズを用いることでアライメントマークも見えやすくなり、効果的に実験を行うことができ、予定通り順調に進んでいる。

作製された配線と貫通穴電極の間の導通を確認した。また、透過率は60%程度であった。今年度は作製プロセスに成功したが、まだ、銀インクなどが残っており、透過率が悪い状態であり、引き続きプロセスのブラッシュアップとデバイスなどの作製を次年度では目指す。また、銀インクに関しても、2社の製品を試したが、なかなか良い状態で作製できないため、引き続き銀インク材料の探索も行う。現状は、ロールトゥロールの進捗が遅れ気味だが、金型とインク系だけで微細配線まで作製できているので、量産性は向上している。ロールトゥロールも冶具作製前の段階であるが、積層の実績はある。H29年度の実施予定であった、アライメント技術の確立と単純積層構造作製実験が予定通りに進んだため、H30年度は計画通り配線積層構造作製実験とロールトゥロール(RTR)用アライメント装置開発に着手する。この2つは、H29年度の技術より遙かに難しいため、進捗は遅くなる可能性がある。配線積層では、マイクロオーダーの配線にナノオーダーのビア(貫通穴)を目指しているが、まずはマイクロオーダーの配線にマイクロオーダーのビアを通すところから開始する。また、RTR用アライメント装置は、まず設計し、冶具を使っての予備実験を行い、その後、装置化を考えている。上記の手順でまず作製可能かどうかの原理実証から行っていく。ロールトゥロール用アライメント冶具を作製し、金属積層の実験をロールトゥロールで行う。また、単純積層構造、配線積層構造ともにデバイスを作製する予定である。1万円未満の金額のため、翌年に繰越にした。
北米東南部におけるヒヨドリバナ属の種分化

北米東南部には23種のヒヨドリバナ属植物が知られている。これらのうち9種には有性生殖を行う2倍体と無融合生殖を行う倍数体が知られている。このため有性生殖と無融合生殖の進化条件を検討するうえで興味深い材料である。古典的な考え方によれば、有性生殖型は遺伝的に異なる子孫を残すので無融合生殖型よりも一般に有利であると説明されている。この立場では無融合生殖型は雑種起源であり、雑種性(高いヘテロ接合性)に由来する有利さ(雑種強勢)を維持するために進化したと考えられている。しかしこの考え方を支持する証拠は十分ではなく、また雑種強勢のメリットが無くても無融合生殖型は一般に有性生殖型よりも増殖率の点で有利であるという理論もある。そこで本研究では同一種の有性生殖型と無融合生殖の酵素多型を比較し、後者が前者よりも高いヘテロ接合性を示すかどうかを検討した。Eupatorium altissimum,E.cuneifoliumについて調査した結果、通説とは異なり両者の間にヘテロ接合体頻度の有意な差は認められなかった。E.altissimumのある無融合生殖型は調査した13遺伝子座についてホモ接合であった。E.cuneifoliumでは、有性生殖型、無融合生殖型を通じて全く変異が認められなかった。これらの結果は雑種性(高いヘテロ接合性)のために無融合生殖が進化するという通説への反証である。同時にまた、有性生殖型における遺伝的変異量自体に適応的意義が無いことを示唆している。2種の有性生殖型はきわめて低い遺伝的変異性を示したことから、これら有性生殖型の有効集団サイズはきわめて小さいものと考えられる。2種の有性生殖型は無融合生殖型よりもはるかに限られた分布域を持っている。この事実は増殖率のうえで有利な無融合生殖型の起源と分布の拡大とともに有性生殖型は分布域を縮小し、特殊な環境で生き残ったことを示唆する。この仮説にもとづけば、無融合生殖型は有性生殖型がより広い分布域を持ち、より大きな遺伝的変異を持っていた頃に起源したために、現在の有性生殖集団では見られない、あるいは頻度の低い対立遺伝子を持っていることが予測される。実際にE.altissimumで見いだされた4つの無融合生殖型のうち3つは有性生殖集団でごく低い頻度でみられる対立遺伝子を持っていた。またE.sessilifoliumのある無融合生殖型は有性生殖集団には見られない対立遺伝子を持っていた。これらの結果は、無融合生殖型は増殖率の点で有性生殖型よりも一般に有利であり、無融合生殖型が侵入できない環境でのみ有性生殖型が生き残るという考え方を支持する。以上のような有性生殖と無融合生殖の進化条件についての研究のほかに、2倍体レベルでの23種の系統関係について、染色体の形態および葉緑体DNAを用いて検討した。23種の間では葉緑体DNAの制限酵素切断部位の変異は認められず、これらの種の分化が比較的最近生じたことが示唆された。現在酵素多型を用いてさらに詳しい検討をすすめている。染色体の形態については、新たに類似度の定量法を開発し、クラスタ-分析を行った。その結果、形態にもとづいて認識された3つのグル-プが染色体形態のうえでも認識された。今後この結果を酵素多型にもとづく系統樹と比較することによって、ヒヨドリバナ属における染色体形態の変化がどのような要因でしょうじたかを検討する予定である。

この仮説にもとづけば、無融合生殖型は有性生殖型がより広い分布域を持ち、より大きな遺伝的変異を持っていた頃に起源したために、現在の有性生殖集団では見られない、あるいは頻度の低い対立遺伝子を持っていることが予測される。実際にE.altissimumで見いだされた4つの無融合生殖型のうち3つは有性生殖集団でごく低い頻度でみられる対立遺伝子を持っていた。またE.sessilifoliumのある無融合生殖型は有性生殖集団には見られない対立遺伝子を持っていた。これらの結果は、無融合生殖型は増殖率の点で有性生殖型よりも一般に有利であり、無融合生殖型が侵入できない環境でのみ有性生殖型が生き残るという考え方を支持する。以上のような有性生殖と無融合生殖の進化条件についての研究のほかに、2倍体レベルでの23種の系統関係について、染色体の形態および葉緑体DNAを用いて検討した。23種の間では葉緑体DNAの制限酵素切断部位の変異は認められず、これらの種の分化が比較的最近生じたことが示唆された。現在酵素多型を用いてさらに詳しい検討をすすめている。染色体の形態については、新たに類似度の定量法を開発し、クラスタ-分析を行った。その結果、形態にもとづいて認識された3つのグル-プが染色体形態のうえでも認識された。今後この結果を酵素多型にもとづく系統樹と比較することによって、ヒヨドリバナ属における染色体形態の変化がどのような要因でしょうじたかを検討する予定である。
局所平滑化評価式の非線型双曲型波動方程式への応用に関する研究

球対称でなめらかさの低い初期値を持つ準線形波動方程式に対する初期値問題の時間局所適切性を、とくに解の初期値への連続依存性の観点から研究しました。また個々では零解を不安定にしない冪乗型非線形項の和が、波動方程式の解の最大存在時間に及ぼす影響を研究しました。さらに定数係数の線形波動方程式の解がみたす局所エネルギーの時間可積分性評価式を用いて、空間2次元のときに小さくなめらかな初期値を持つ準線形波動方程式系に対する初期値問題の一意時間大域解の存在を証明しました。上述の論文でZhouとHanは,解の最大存在時間の「上から」の驚くべき評価式を得ました.「小さく滑らかな初期値に対する非線形波動方程式の初期値問題の時間大域解の存在と非存在」という歴史の長い分野に,未開拓で肥沃な土地が眠っていたことをこの論文は満天下に知らしめたといっても過言ではないと思います.そこで解の最大存在時間を「下から」評価する問題に取り組み,彼らの「上から」の評価の最適性を検証しようと試みました.幸いにも標準的なエネルギー法と自身の十数年前の未出版論文の中で用いられていた方法を組み合わせ,さらに科研費の研究課題「局所平滑化評価式の非線型双曲型波動方程式への応用に関する研究」に沿う研究の過程で, Chengbo Wang氏,横山和義氏と見つけたトレース型不等式も援用すると,空間次元が2と3の場合に望ましい「下から」の評価式を得ることが出来て, ZhouとHanが得ていた「上から」の評価式は多くの場合に最良であることを確認することが出来ました.またさらに,ぎりぎりの「臨界」の場合には,解の有限時間での爆発は起こらず,時間に関して大域的に解が存在しているという予想外の結果も得ることが出来ました.研究課題「局所平滑化評価式の非線型双曲型波動方程式への応用に関する研究」に沿って,空間変数に関して局所化されたエネルギーの時間変数に関する可積分性評価式を,準線形波動方程式の時間大域解の存在の証明に応用する研究を行ないました.このような「局所エネルギーの時間可積分性評価式」を証明する方法は複数知られていますが,SmithとSoggeによる方法は空間次元が2のときにも有効です.また,このような評価式は非線形波動方程式の解の長時間存在の証明にも有効であることがよく知られています.球対称でなめらかさの低い初期値を持つ準線形波動方程式に対する初期値問題の時間局所適切性を、とくに解の初期値への連続依存性の観点から研究しました。論文``On almost global existence and local well-posedness for some 3-D quasi-linearwave equations'' (Kunio Hidano, Chengbo Wang and Kazuyoshi Yokoyama.Advances in Differential Equations, Vol.17, No.3-4 (2012), 267--306)で得られていた,変数係数をもつ波動方程式の解が満たす時空L2評価式を用いて,なめらかさの低い初期値をもつ準線形波動方程式の初期値問題の時間局所適切性に関して,解の初期値への連続依存性に重きを置いて考察しました.準線形波動方程式の解を逐次近似法で構成する際,その過程で「微分の損失」が発生します.これが原因となり,解の初期値への連続依存性は弱い結論しか従いません.この状況を克服する重要な方法がH. Beirao da Veigaによって提唱され,十分になめらかな初期値をもつときの準線形波動方程式を解析する場合には,解の初期値への連続依存性の結果を改良できることが知られていました.そこでBeirao da Veigaの方法がなめらかさの低い初期値をもつときの問題にも有効かを調べることにしました.そしてA_pクラスの重みのついたソボレフ空間における,コンパクト台を持つなめらかな関数の稠密性が要諦であることが判明しました.幸いにもこのことは実解析の手法を用いて肯定的に示されることが分かっていますから,初期値のなめらかさが低い問題の場合においても,解の初期値への連続依存性が満足のいく形で得られました.Beirao da Veigaの有名な方法が,初期値のなめらかさが低いときの問題にも適用されたことは意義深く重要であると思います.局所平滑化評価式を非線型双曲型波動方程式の初期値問題の適切性に応用する研究の過程で,空間変数に関して減衰項を持つトレース型不等式の開発も平行して行なってきました.そこで得られたトレース型不等式は,滑らかさの低い関数も含む空間で長時間存在する解を構成するのに大変に有効であることが,これまでの研究で分かってきました.平成24年度には,その「トレース型不等式を使用する」という流れに沿って【研究実績の概要】で述べた研究を遂行しました.ぎりぎりの「臨界」の場合に,解の有限時間での爆発は起こらず,時間に関して大域的に解が存在しているという予想外の結果も得たことは,(手前味噌ですが)まさに当初の計画以上の研究成果を得たことに相当していると言っても過言ではありません。

改良された時空L2評価式を用いて,なめらかさの低い初期値をもつ準線形波動方程式の初期値問題の時間局所的適切性と時間大域的適切性を調べることを研究課題としています.解の初期値への連続依存性で満足のいく結果を得ることができましたので,まずは時間局所的適切性の研究に関して当初の目論見どおりに順調に研究が進展しているといえます.平成24年度に遂行した研究の流れに沿い,「個々では零解を不安定にしない冪乗型非線形項の和が,波動方程式の解の最大存在時間に及ぼす影響の研究」を推進する所存です.そのために旅費を使い,研究の協力者と議論を重ねて研究を深めたく存じます.また,物品費で実解析学等に関する専門書を購入し,専門的知識を吸収していく所存です.今後はなめらかさの低い初期値をもつ準線形波動方程式の初期値問題の時間大域解の一意存在定理の確立を目指します.そのために旅費を使い,本研究の協力者と議論を重ねて研究結果を深めていく所存です.また,物品費で実解析学等に関する専門書を購入し,研究に活用できそうな専門的知識を吸収していく所存です.「個々では零解を不安定にしない冪乗型非線形項の和が,波動方程式の解の最大存在時間に及ぼす影響の研究」を推進するために,研究の協力者と議論を重ねたり,得られた成果を発表したり,また最新の研究の動向を知ったりするためなどに旅費55万円を使います.函数方程式論や実解析論等に関する専門書を購入するために物品費15万円を使用します.まず「収支状況報告書」の「次年度使用額」の合計欄にある1,515円が生じた状況に関して述べますと,これは平成23年度の研究費が概ね順調に研究の進展に資するために使用されたことを意味していると思います.この1,515円と平成24年度に申請する研究費を合わせた額の研究費をさらなる研究の進展のために使用していく所存です.具体的には,本研究課題の協力者と議論を重ねたり,得られた成果を発表したり,また最近の研究の動向に関する情報を収集したりするために、旅費55万円を使います.函数方程式論や実解析論に関する専門書を購入するために物品費15万円を使用します.
非定常パネルデータ分析に関する理論の研究

誤差項に系列相関があるモデルにおいて構造変化の検定を行う際には、誤差項の長期分散を推定する必要がある。長期分散を帰無仮説(構造変化が無いという仮説)の下で推定した場合、対立仮説(構造変化が有るという仮説)の下で長期分散が過大推定されるため、検出力が非単調になることが知られている。一方、長期分散を対立仮説の下で推定した場合、帰無仮説の下で長期分散が過小推定されるため、検定のサイズが歪むという問題がある。そこで、今年度には上述の問題に対処するために、以下の研究を行った。Kejriwal(2009)は、上述の問題点に対する解決策として、帰無仮説と対立仮説の両方の下での残差を用いて長期分散を推定し、検定の有限標本特性を改善することを提案した。しかし、この方法では誤差項に強い系列相関がある場合に、検出力が著しく低下してしまうという問題がある。そこで本研究では、Kejriwal(2009)の手法を修正することにより、系列相関が強い状況においても高い検出力を持つ検定方法を提案した。シミュレーションを行った結果、本研究で提案した手法の有用性を確認することができた。(2)長期分散推定量のバイアス修正検定のサイズの歪みの問題に対処するために、対立仮説の下で推定された長期分散推定量のバイアスを導出し、バイアス修正の方法を提案した。また、シミュレーションを行い、本研究で提案した検定の有限標本特性を調べた。この結果、検定のサイズに関しては、バイアス修正を行わない検定と比べて大幅に改善されていることが分かった。また、検出力に関しても、本研究で提案した検定は、既存の検定と比べてサイズ調整済み検出力が高くなっていた。以上より、本研究で提案した手法は、サイズと検出力の両面から見て、優れた有限標本特性を持っていることが分かった。26年度が最終年度であるため、記入しない。1.(パネル単位根検定)パネル単位根検定では、「すべてのクロスセクションが単位根をもつ」という帰無仮説に対し、「あるクロスセクションは単位根をもたない」という対立仮説を想定するため、帰無仮説を棄却した際の解釈が難しくなる。そこで、Hansen(1995)やElliott and Jansson(2003)の先行研究を基にして、パネル単位根検定の欠点を補う検定方法を考案した。また、この検定を用いる際に必要となるcovariateの選び方についても考察を行った。さらに、シミュレーションを行い、有限標本の下での性質を調べた。また、マクロパネルデータを用いて実証分析を行い、プレビッシュ・シンガー仮説と購買力平価説の検証を行った。2.(パラメータの安定性の検定)通常のパネルデータ分析では、個別効果を除くパラメータは共通であると仮定されている。しかしながら、実際にはこの仮定が成り立たない場合が多く、このような場合には誤った統計的推測を行ってしまう可能性がある。従って、この仮定が正しいか否かの検定、すなわちパラメータの安定性の検定を行うことは重要である。本研究では、Nyblom(1989),Elliott and Muller(2006)の先行研究を基にして、パネルデータモデルにおけるパラメータの安定性の検定を構築した。モデルは、パラメータがクロスセクション間で異なる場合と共通の場合の2通りを考え、最適性を考慮した上で、検出力が高い検定を考案した。検定統計量の臨界値は、数値積分を用いて計算した。また、シミュレーションを行い、有限標本の下での性質を調べた。シミュレーションの結果、本研究の検定は全体的に良好な性質をもつことが分かった。また、撹乱項に系列相関がある場合には、Kejriwal(2009)に基づいた方法で長期分散を推定すると、検定のパフォーマンスが良くなることが分かった。1. (パネルデータモデルにおけるパラメータの安定性の検定)この研究は平成24年度の研究の続きである。平成25年度には、本研究で提案した、パネルデータモデルにおける時系列方向のパラメータの安定性の検定の有限標本特性を調べるために、クロスセクション間の相関を仮定した上でのシミュレーションを行った。2. (レベルシフトの検定の有限標本特性の改善)系列相関がある時系列モデルにおいて、構造変化の検定を行う際には、撹乱項の長期分散を推定する必要が生じる。長期分散を帰無仮説(構造変化が無いという仮説)の下で推定した場合、Vogelsang (1999)等で指摘されている検出力の非単調性問題が生じるのに対し、対立仮説(構造変化があるという仮説)の下で推定した場合には検定のサイズが歪むことが知られている。このように、長期分散を帰無仮説・対立仮説のどちらの下で推定しても、構造変化の検定の有限標本特性は良好でないため、実用上大きな問題が生じる。このため、検定のサイズが良好で、かつ高い検出力を持つ検定を構築することは重要である。そこで本研究では、レベルシフトの検定において対立仮説の下で推定された長期分散推定量にバイアス修正を行い、検定の有限標本特性の改善を図った。その結果、検定のサイズに関しては比較的良好であり、またサイズ修正済み検出力については先行研究で提案された検定よりも高くなっており、本研究で提案したバイアス修正の有用性を確認することができた。

長期分散を帰無仮説(構造変化が無いという仮説)の下で推定した場合、対立仮説(構造変化が有るという仮説)の下で長期分散が過大推定されるため、検出力が非単調になることが知られている。一方、長期分散を対立仮説の下で推定した場合、帰無仮説の下で長期分散が過小推定されるため、検定のサイズが歪むという問題がある。そこで、今年度には上述の問題に対処するために、以下の研究を行った。Kejriwal(2009)は、上述の問題点に対する解決策として、帰無仮説と対立仮説の両方の下での残差を用いて長期分散を推定し、検定の有限標本特性を改善することを提案した。しかし、この方法では誤差項に強い系列相関がある場合に、検出力が著しく低下してしまうという問題がある。そこで本研究では、Kejriwal(2009)の手法を修正することにより、系列相関が強い状況においても高い検出力を持つ検定方法を提案した。シミュレーションを行った結果、本研究で提案した手法の有用性を確認することができた。(2)長期分散推定量のバイアス修正検定のサイズの歪みの問題に対処するために、対立仮説の下で推定された長期分散推定量のバイアスを導出し、バイアス修正の方法を提案した。また、シミュレーションを行い、本研究で提案した検定の有限標本特性を調べた。この結果、検定のサイズに関しては、バイアス修正を行わない検定と比べて大幅に改善されていることが分かった。また、検出力に関しても、本研究で提案した検定は、既存の検定と比べてサイズ調整済み検出力が高くなっていた。以上より、本研究で提案した手法は、サイズと検出力の両面から見て、優れた有限標本特性を持っていることが分かった。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度には、前半にパネルデータモデルにおける単位根検定に関する研究、後半にパラメータの安定性の検定に関する研究を行い、これらの研究の成果を国内・国外での学会で発表し、論文執筆を行った。このように、平成24年度は1年間に2つの研究を行ったため、当初の予定以上に研究が進展している。平成25年度は、平成24年度から継続して行ってきたパネルデータモデルにおけるパラメータの安定性の検定を完成させることができ、さらにレベルシフトの検定における有限標本特性の改善に関する研究の大部分を行うことができた。従って、当初の計画以上に研究が進展している。これまでの研究により、パネルデータモデルにおけるパラメータの安定性の検定において、撹乱項に系列相関がある時に、有限標本の下で検定のサイズが歪む場合や、検出力が単調にならない場合があるなど、検定のパフォーマンスが良くない場合があることが分かった。このため、今後は、検定の有限標本特性を改善することを考えている。特に、検定を構築する際に必要となる長期分散の推定方法の改善を行い、検定のパフォーマンスの向上を図る。その後は、パネルデータモデルにおける、時系列・クロスセクション両方向のパラメータの安定性の検定を構築する。平成25年度に行ったレベルシフトの検定における長期分散推定量のバイアス修正の方法を、時系列モデル・パネルデータモデルにおける構造変化の検定に適用できるように拡張する。
明清時代における宗教と地域社会

明清時代の中国社会において宗教、とりわけ仏教が宗教信仰として民衆とどのように係わっていたのか、その実態の解明を目指す基礎作業として、初年度に引き続き寺院の歴史的変遷や活動などに関する資料の検索抽出を進めるとともに、得られた史料の整理・分析を目指した。具体的には『中国地方志叢書』1・2集に収録されている江南の「府志」「県志」を通覧して寺院に関する記述を抽出し、さらにその他の石刻資料・文集・筆記小説類等の諸文献を逐次利用しながら整理・分析を進めた。ただ関係資料が相当量に及ぶため、網羅的に蒐集するにとどり、それらを総合的に分析するには及んでいないが、地方志の記事については一応の抽出作業が終わり整理することができた。「浙江地方志寺観名索引」がその成果の一つである。また、得られた資料について検討を加える過程で、次の事が新たな知見として得られた。各地方志の寺観之項に採録される庵・院・堂など小規模寺院の数がきわめて多い。そしてその中には明末の頃の創建或いは再建であるものが相当数含まれている。このことは仏教信仰の活動形態が、従前の大刹を中心としたものとは別に、各地域に散在する小規模寺院を中心として新たな展開を見せた事を窺わせるものである。その他には、知識人たちが寺院の活動に密接に係わっていること、寺院が行政機関と最底辺に位置する民衆との間に介在していることなどを示す記事が散見された。これらの知見は本研究の目標である地域社会における宗教活動の実態究明をさらに推し進める糸口になるものであり、今後、本研究の成果の上に立って更に研究を深めたいと思っている。明清時代の中国社会において宗教、とりわけ仏教が宗教信抑として民衆とどのように係わっていたのか、その実態の解明を目指す基礎的作業として、まず寺院の歴史的変遷や活動、また僧尼の動向などに関する資料の検索抽出を開始した。具体的には、地方志に重点をおいて『中国地方志叢書』1・2集に収録されている「府志」「県志」を通覧し、寺院に関する記述の抽出を進め、その他の石刻資料・文集・筆記小説類等の諸文献についても逐次資料の検索を行ってきた。また中国仏寺志など寺院関係文書の解読にも着手している。ただ関係資料が相当量の及ぶため未で網羅的に蒐集するにとどまり、それらを総合的に整理・分析するには及んでいないが、この過程で次のような知見が得られ、具体的な問題点が浮かび上がってきた。1.寺院経済に関する記事のなかに、特権として「免役」を挙げるものがある。明代に免役が特権というならば、どのような役が一般の寺院に課せられていたのか。2.寺院活動のなかに、放生池或いは放生会の存在が多く確認され、またそこには居士の動きが目立っている。宋代に盛んであった放生が一時衰え、明末になって再び盛んになっているが、その社会的背景や役割はどのようなものであったのか。また居士の果たした役割は何であったのか。3.寺院が行政機関と最底辺に位置する民衆との間に介在していることを示す記事が散見される。地域社会における寺院の行政上の役割は何であったのか。これらは本研究の目標である宗教活動の実態究明の糸口になると考えており、さらに資料蒐集を進め検討を加えていきたい。
魚類の特性を活用した新しいiPS細胞作製技術の開発

魚類でiPS細胞を開発できれば、凍結細胞での養殖優良系統の保存技術の開発が期待できる。本研究では、魚類iPS細胞の開発に向けて基盤技術の開発をめざした。Oct4プロモーターでGFPを発現するメダカとゼブラフィシュのトランスジェニックフィシュ系統を作製し、iPS化をGFPの緑色蛍光でモニターできる培養系を開発した。胚細胞にMini-CircleDNAを導入することにより、iPS細胞を開発できる可能性、再生ヒレに出現する多能性細胞を利用することに、効率的に体細胞をiPS細化できる可能性が示唆された。本研究では、体外受精であるため顕微注入等が容易である、あるいはヒレが切断後に高い再生能を示す等の魚類の特性を活用して、魚類iPS細胞の開発を試みることを目的とする。細胞の多能性を蛍光でモニターできるように、多能性のマスター遺伝子であるoct4のプロモーターに緑色蛍光タンパク質遺伝子(gfp)を連結した発現ベクターを作製し、トランスジェニックメダカ及びゼブラフィシュ系統を作製した。緑色蛍光は、受精卵から体節期初期までの胚細胞から検出され、その後停止することが観察され、これら系統では蛍光により細胞の多能性の維持と喪失を観察できることが確認された。蛍光は、胚細胞を分離後に1細胞でも十分に検出でき、作製した系統は培養細胞のiPS化のモニターに有用であることが示された。またメダカでは、切断後のヒレ再生部位に蛍光を発する細胞が出現することが明らかとなり、ヒレ再生過程で多能性を持った未分化細胞が現れることが示唆された。この結果から、成体を材料に用いる場合、再生ヒレ細胞がiPS化に有効であると考えられた。一方、有用海産魚類であるヒラメを対象として、iPS化に必要な4因子(oct4、sox2、klf4、cmyc)をクローニングし、胚発生及び仔魚における発現パターンを解析した。胚での4因子の発現パターンは、ゼブラフィシュで知られているものとよく一致した。本研究では、oct4が、仔魚の筋肉組織で発現が維持されていることを見いだし、仔魚からiPS化を試みる場合には、材料として筋肉組織が有効であることが示された。本研究では、受精卵への顕微注入等が容易で、ヒレが切断後に高い再生能を示すと言う2つの魚類の特性を活用して、魚類iPS細胞の開発を試みることを目的とする。マウスで最初に開発されたiPS化技術では、ウィルスベクターを使って山中4因子(Oct4、Sox2、Klf4、cMyc)を細胞に導入している。養殖に応用することを考えると、魚類iPS細胞を開発するのにウィルスベクターを使うことは避ける必要がある。そのため本研究では遺伝子ノックダウン、山中4因子のmRNAの細胞への注入や代替化合物とのインキュベートにより、ウィルスベクターを使わずにiPS化を試みることとした。まず、山中4因子のmRNAをゼブラフィッシュの1細胞胚に顕微注入し、発生への影響を調べたところ、Sox2とKlf4 mRNAの共注入により胚細胞のOct4発現が長期維持され強い発生異常が起こった。新規DNAメチル化酵素であるdnmt1に対するアンチセンスモルフォリノオリゴを顕微注入によっても類似の現象が認められ、これら2つの操作により胚細胞の多能性が延長できることが示唆された。哺乳類ではiPS化の一つの指標としてOct4プロモーターのメチル化程度が使用されているので、魚類でも指標として利用可能かを調べるために、ゼブラフィシュとメダカのOct4プロモーターのメチル化をbisulfite法で解析した。ゼブラフィシュのOct4プロモーターは、初期胚では完全に非メチル化状態で、生体鰭では高度にメチル化されていた。メダカでは、初期胚では非メチル化状熊で、生体鰭でもメチル化程度は低いことが分かった。従って、ゼブラフィシュではOct4プロモーターのメチル化程度をiPS化の指標として利用できるが、メダカでは他の指標を用いる必要性があると考えられた。魚類でiPS細胞の作製と培養方法が開発できれば、培養体細胞からの個体の復元や、新しい遺伝子改変技術であるTALEN法への利用等が期待できる。これまでに、胚細胞の多能性をGFP蛍光でモニターできるoct4-gfp Tgゼブラフィッシュ系統を作出した。今回は、Tg系統の初期胚を用いて、多能性の維持に適した培養法の検討を行った。培養には、浸透性のコラーゲン膜を底に張ったカップ(トランズウェルパーミアブルサポート:Corning社)をウェルに吊り下げる構造の培養器とDMEMをベースとした培地を用いた。ウェル底に滴下した少量の培地の上に膜を置き、膜の上に胚細胞(受精後6時間:germ ring期)を撒くことで、表面張力により胚細胞の膜への接着を促進することができた。また卵黄を完全に取り除くことにより、胚細胞の分化が良好に抑制された。

培養24時間後にカップに培地を加えると、胚細胞はドーム状の細胞塊を形成した。細胞塊はGFP蛍光を発し、アルカリフォスファターゼ染色で陽性であり、いずれも胚細胞が多能性を維持していることを示唆した。これらのことから、今回工夫した培養法は、魚類胚細胞や多能性細胞の維持培養に適した方法であると考えられる。当初の計画通り、22年度に多能性をGFP蛍光でモニターするトランスジェニック系統を作製し、22年度に多能性を付与する方法と多能性をモニターする方法を開発することができた。計画通りに研究が進んでいることから評価を(2)とした。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに準備したトランスジェニック系統と多能性に関する技術を駆使して、胚細胞あるいは再生鰭細胞からiPS細胞を樹立することをめざす。
極微プローブを用いる液液界面のin situ深さ方向分析法の開発

本研究では,液液界面のin situ(その場)深さ方向分析法を確立するために,薄層二相マイクロセル内に調製した液液界面について新規な方法を開発し,主に以下のような成果を得た。(1)上下振動が1μm以下であり極めて小さかった,(2)両親媒性を有しない金コロイド(大きさ540nm)であっても液液界面に吸着し,またその場で会合した,(3)液液界面近傍に存在する蛍光物質サフラニンOの拡散係数を求めた。当該年度は,液液界面のin situ深さ方向分析法を確立するために,いくつかの予備的な実験を行った。すなわち,(1)液液界面における金コロイドの生成条件の確立,(2)ポリスチレン微粒子のレーザートラップ,(3)界面変位の測定,である。1.水相に塩化金(III)酸水溶液,有機相に種々の疎水的な還元剤を加え,界面における反応の様子を,in situ顕微分光法により測定した。その結果,ある還元剤を用いたとき,界面に特異的に金コロイドが生成して会合し,ミクロな金属樹を形成した。そのin situ散乱スペクトルから,それぞれの金コロイドは,大きさ100-120nmであることが示唆された。2.従来,レーザートラップには波長1064nmの高出力かつ高価なレーザーが使われてきたが,当該研究では,波長約800nmの半導体レーザーを採用した。この波長の光は,顕微鏡の対物レンズの透過率が高く,また目にも見えることから調整にも適している。直径約25μmのポリスチレン微粒子を水相中および液液界面近傍にトラップすることに成功している。3.薄層二相マイクロセル内に,有機相と水相の溶媒を加えて,直径5mmの液液界面を作成し,市販のレーザー変位計を用い,液液界面の上下変動を測定した。その結果,界面の変動は1μm以下と極めて少ないことが明らかになった。さらに,直径を小さくすることで,振動のほとんどない液液界面を作成することができると期待される。この液液界面とナノメートルの空間分解能を有するピエゾ素子を用いて,界面に光ファイバープローブを接近させる予定である。当該年度も,液液界面のin situ深さ方向分析法を確立するために,いくつかの予備的な実験を継続して行った。すなわち,(1)液液界面における金コロイドの生成条件の確立,(2)近接場開口光ファイバープローブ用薄層二相マイクロセルの作製,である。1.水相に塩化金(III)酸水溶液,有機相に還元剤としてdl-α-トコフェロールを加え,液液界面における反応の様子を,in situ顕微分光法により測定した。その結果,界面にのみ特異的に金コロイドが生成して会合し,ミクロな金属樹を形成することを確認した。さらにその会合を制御するために,種々の配位性の化合物を添加したところ,ある物質の場合にのみ会合が抑制され,個々の金コロイドの微粒子を液液界面に存在させることに成功した。これらは極めて小さいため,通常の透過光測定では確認できなかった。そのため,全内部反射レーザー散乱法を用いることによって確認した。それぞれの大きさは,数数十nmであると考えられる。2.従来の薄層二相マイクロセルでは,近接場開口光ファイバープローブには適さないため,それに適した薄層二相マイクロセルの作製を行っている。試作品として,厚さ0.14mmのカバーガラスに直径300μmの穴(a)をあけ,厚さ1mmのスライドガラスに直径1mmの穴(b)をあけ,穴なしのカバーガラス,穴有りのカバーガラス,穴有りのスライドガラスをこの順に接着した。(a),(b)の穴は,それぞれ水相用,有機相用のくぼみであるが,この薄層二相マイクロセル内に,有機相と水相の溶媒を加えて,極微な液液界面を作成することに成功した。さらに,ナノメートルの空間分解能を有するピエゾ素子を保持するための独自の部品を設計して作製中である。この液液界面とピエゾ素子を用いて,界面に光ファイバープローブを上から接近させる予定である。当該年度も,液液界面のin situ深さ方向分析法を確立するために,いくつかの実験を継続して行った。すなわち,(1)液液界面への金コロイドの吸着と液液界面における金コロイドの会合の測定,(2)液液界面近傍における並進拡散係数の推算,である。1.大きさが540nmの金コロイドをサンプルとして用い,ドデカン/水界面に吸着するかどうかを確認した。これらの金コロイドの大きさは,光学顕微鏡の回折限界を超えているため,直接測定が難しい。そのため,暗視野顕微法もしくは全内部反射レーザー散乱顕微法を用いて測定を行った。その結果,本来両親媒性を有しない金コロイドであっても,ドデカン/水界面に吸着することが明らかとなった。

また,それらのドデカン/水界面における並進拡散係数の見積もりから,それらは時間とともに界面で会合し,大きくなっていることがわかった。2.全内部反射励起蛍光法は,界面近傍に存在する物質を選択的に測定することができる有力な測定法である。また,光退色後蛍光回復法は,蛍光物質の並進拡散係数を求めることができる手法である。液液界面近傍に存在する蛍光物質サフラニンOの並進拡散係数を,全内部反射-光退色後蛍光回復法によって測定した。その結果,並進拡散係数として,ほぼ妥当な値が得られた。また,その拡散係数は,有機相の溶媒の粘性率にはほとんど影響を受けなかったが,界面活性物質や水相の溶媒の粘性率には影響された。全内部反射光の入射角を変えると,侵入深さが変わるので,現在は,その深さを変えることによって並進拡散係数が影響を受けるかどうかを検討中である。
社会的構築物としての人種概念に関する理論的考察

本研究は、「人種」概念について、文化人類学のみならず、自然人類学、歴史学、カルチュラル・スタディズなどの最新の成果を援用しながら、理論的な考察を試みるものであった。最近の自然人類学においては、人類集団の変異は連続的であり、遺伝子構成が互いに不連続な「人種」に相当する分集団は存在しないことが明らかにされている。また系統樹も恣意的と批判する声もある。そもそも既存の人種概念の根幹は、18世紀半ば近代科学の父祖により確立されたもので、それは西欧における「存在の大いなる連鎖」や旧約聖書の曲解、色のイデオロギーなどに立脚した、西欧中心的な価値観に拘束されたものであった。しかしそれが明らかな序列階層的イデオロギーを持つのは、19世紀後半の植民地主義とその脇役としての擬似科学によるところが大きい。19世紀の人類学は、人種主義的な思想を煽る人種概念と共犯関係であったといえる。20世紀に入り、特にアメリカでは、それまでの人種概念を覆そうとする努力が一部見られたが、1990年代はこの問題に関する転機でもあった。アメリカ人類学会を中心として積極的に、社会的構築物、一つの世界観としての人種という理解を世にアピールする動きが活発化し、数々の公式声明も発表している。他方、1980年代後半からカルチュラル・スタディズにおける人種にまつわる研究も増え、近代、国民国家、植民地主義との関連で人種を捉え直す傾向にある。過去の負の遺産を是正していくためには、人種概念が不可欠であり、かといって現実の社会現象は、人種主義が改善の見通しのない状況であり、過去と現在・未来をどのようにつなぐかという深いジレンマが存在する。本研究の研究成果は、出版物のみならず、委員を務めた学術会議小委員会「人種・民族概念を検討する委員会」の報告書にも反映させた。また2002年の国際人類学民族学会議でのシンポジウムでも発表する予定である。平成11年度は、主として人種理論に関する重要な文献を収集し、先行研究の整理に努めた。国内・海外からの関連図書を購入または複写をしたが、それらの収集に基づく購読は、歴史的な人種概念構築の過程を明らかにする作業に不可欠であった。アメリカ合衆国カリフォルニア大学ロサンジェルス校、バークレー校への海外出張では、国内では入手不可能な主として19世紀に書かれた人種理論に関する資料収集を行った。また関連研究者との意見交換も行った。国内では国立国会図書館、東京大学図書館等で、明治期などの人種概念受容につづく関連出版の文献を閲覧した。また現代のアメリカの動きに関しては、雑誌や著書のほか、インターネットを用い、最新の情報を入手している。それによりアメリカ人類学会、アメリカ自然人類学会の人種概念をめぐる活発な動きが把握できた。研究成果は平成11年4月以降に、欧文で人種の境界に関する論文と、『岩波講座世界暦史』のなかで、アメリカにおける異人種の遭遇と葛藤に関する論文を発表した。また現在、アメリカ合衆国の人類学と人種概念との関係にかんする論文が近く刊行される『文化人類学のフロンティア』(ミネルヴァ書房)に収録される予定であり、また単著に向けても執筆を始めている。また平成12年5月の日本民族学会では、このテーマについての研究成果を口頭発表する予定である。次年度は、続けて資料収集を行ったり、関連分野の専門家と意見交換を行ったりする一方、執筆により重点を移すことになるだろう。