hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
結核菌肺感染局所へのT細胞ターゲッティング機構の解明と新規ワクチン開発への応用

T細胞の結核菌感染肺への遊走に関与するケモカインレセプター(CkR)の同定を試み、肺CD4+T細胞のCXCR3発現を認めたが、抗CXCR3抗体処理の結果からT細胞の感染肺への遊走には必須でないことが明らかとなった。一方、ケモカイン産生を誘導するインターロイキン(IL)-17を産生するT細胞を肺に誘導すると、BCGワクチン効果を増強したことから、IL-17が誘導するケモカインの重要性が示唆された。今後、T細胞の結核菌感染局所への遊走を細胞レベルで画像解析するため、蛍光タンパク発現遺伝子組換え結核菌を作成し、P3実験施設への導入した倒立蛍光顕微鏡培養装置の微速度撮影システムでの解析を開始した。平成25年度の研究事業では、マイコバクテリア感染肺へのCD4+T細胞の動員メカニズムを解明するために、肺CD4+T細胞の発現するケモカインレセプターについて8 colorフローサイトメトリー(FCM)による網羅的解析を行った。その結果、マイコバクテリア抗原特異的CD4+T細胞が出現する感染28日目の肺では、ケモカインレセプターとしてCXCR3、CXCR5、CCR2、CCR5、CCR6を発現するCD4+T細胞が検出された。一方、この細胞を活性化させたのちにインターフェロン(IFN)-γ産生を指標にTh1を選択的に解析すると、CXCR3あるいはCCR2を発現する細胞がCD4+T細胞に高頻度に認められた。従って、CXCR3あるいはCCR2の発現を増強することにより、肺へのマイコバクテリア抗原特異的Th1細胞の動員を増強することができるものと期待された。興味深い点として、T細胞刺激により非Th1集団のCXCR5発現が著名に増加することも明らかとなった。CXCR5はfollicular helper T(Tfh)細胞の発現する分子として知られるが、結核菌感染肺での感染防御免疫への関与も最近報告されている。この細胞の機能についても検討が必要と考えられた。また、本年度は、今後の結核菌感染肺の蛍光イメージングに供するため、蛍光タンパク質遺伝子を有する結核菌発現ベクターの構築を行った。今後、これを結核菌にトランスフェクションさせ、蛍光タンパクを強発現する結核菌クローンを分離する予定である。肺結核に対する防御免疫では、結核菌抗原特異的インターフェロン(IFN)-γ産生CD4+T(Th1)細胞の感染局所への誘導が重要である。このTh1細胞は、結核菌感染マクロファージの活性化と殺菌能増強に働くとともに、結核菌を排除できないマクロファージの拡散を防ぎ病原体を封じ込める肉芽腫形成にも必須である。このTh1細胞を効率よく肺感染局所に誘導することができれば、現行の抗結核ワクチンであるBCG接種の効率を飛躍的に向上させることが可能と考えられるが、その誘導のメカニズムは現時点では不明瞭である。この点を解明するために、白血球の感染局所への誘導に中心的な役割を果たすと考えられるケモカイン/ケモカインレセプター群の発現について検討を続けている。特に感染初期の免疫応答を明らかにするため、安定した数の菌の接種が可能なMycobacterium bovis BCG肺接種モデルマウスを用いて、獲得免疫が成立した直後の感染28日目を中心に解析を行った。感染肺に誘導されるTh1細胞が高レベルに発現するケモカインレセプターをフローサイトメトリー(FCM)法で検討したところ、CXCR3, CCR4, CCR5が同定された。これらのリガンドとなるケモカインの遺伝子発現も感染後に増強していたため、これらのケモカインレセプターがTh1細胞の肺への遊走に関与すると推定された。この点をさらに明確にするため、抗CXCR3抗体で前処理した感染肺由来CD4+T細胞(Ly5.2+)を肺感染させたレシピエントマウス(Ly5.1+)に養子移入し、その肺への誘導を検討したところ、肺から分離されるドナー由来Ly5.1+細胞はほぼ半減しており、CXCR3がTh1細胞の肺への誘導に少なくとも部分的関与することが明らかとなった。本研究では、T細胞の感染部位への遊走に中心的な働きを有するケモカインレセプターおよびケモカインの作用に焦点を当て、結核感染肺へのT細胞誘導機構を検討した。抗結核免疫に必須なインターフェロン(IFN)-γ産生CD4+T (Th1)細胞が感染肺でCXCR3、CXCR5、CCR5を強く発現し、また感染肺ではこれらのケモカインレセプターのリガンドであるCXCL9/10、CXCL/13、CCL5の発現が増強していた。そこで、結核菌抗原特異的CD4+T細胞の肺への動員におけるこれらのケモカインレセプターの関与を検討するため、Th1の炎症部位への動員への関与が報告されているCXCR3の役割について検討した。結核菌抗原特異的T細胞レセプターをCD4+T細胞が発現するトランスジェニックマウス、P25 TCR TgマウスにMycobacterium bovis BCGを肺感染させ、感染28日目に得られた肺CD4+T細胞を養子移入して感染肺への動員を検討するシステムを用い、抗CXCR3抗体によるT細胞の肺への動員に対する抑制効果を検討したところ、予想外に抗CXCR3抗体はT細胞の感染肺への動員を阻止できず、CXCR3発現は必須でないことが明らかとなった。一方、T細胞の結核菌感染局所への動員を解析するツールとして、蛍光タンパクを発現する遺伝子組換え結核菌を作成した。

これらの蛍光タンパク(GFP、DsRedまたはHcRed)を発現する結核菌を用いて、本年度にP3実験施設への導入が完成した倒立蛍光顕微鏡培養装置の微速度撮影システムでの解析を開始した。さらに、ケモカイン産生を誘導するインターロイキン(IL)-17が肺結核において重要な役割を果たすが、その機能を応用して、結核に対するワクチン株であるBCGを接種した動物の肺に結核菌抗原特異的IL-17産生T(Th17)細胞を誘導し、そのワクチン効果を検討した。その結果、肺Th17誘導を併用するとBCG単独より高い感染防御効果が得られ、IL-17が誘導するケモカインの重要性が示唆された。T細胞の結核菌感染肺への遊走に関与するケモカインレセプター(CkR)の同定を試み、肺CD4+T細胞のCXCR3発現を認めたが、抗CXCR3抗体処理の結果からT細胞の感染肺への遊走には必須でないことが明らかとなった。一方、ケモカイン産生を誘導するインターロイキン(IL)-17を産生するT細胞を肺に誘導すると、BCGワクチン効果を増強したことから、IL-17が誘導するケモカインの重要性が示唆された。今後、T細胞の結核菌感染局所への遊走を細胞レベルで画像解析するため、蛍光タンパク発現遺伝子組換え結核菌を作成し、P3実験施設への導入した倒立蛍光顕微鏡培養装置の微速度撮影システムでの解析を開始した。本研究の申請の際に、その目的の中心を3つ設定した。すなわち、1)肺結核感染局所へのT細胞ターゲッティングを規定する分子の同定、2)上記の分子の発現を誘導する免疫応答条件の決定、3)遺伝子組換えBCGなどによる新規肺ターゲッティングワクチン戦略の開発、である。そのうち、最も基盤となる第1点については、ほぼ今後の方針が明確になってきた。また、今回同定したCXCR3は肺への誘導に関与したものの、他の臓器の炎症部位に遊走する際にも重要であることから、臓器特異性を決定するとは考えがたい。従って、CXCR3は炎症臓器へのTh1細胞への動員に関与するが、そこから感染マクロファージの局在する肺微小環境へ遊走するにはCCR4またはCCR5が重要であるとの作業仮説を設定して、現在、これを検証している。この考えから、複数のケモカインレセプター発現の組み合わせが適切な結核菌感染肺へのTh1細胞誘導に重要であると推定されるため、この所見を基に速やかに第2、第3の点に研究を移すことが可能である。また、ワクチン戦略として、多様な機能を有する免疫アジュバントを収集中であり、これを用いた肺ターゲッティングワクチンの検討を準備中である。27年度が最終年度であるため、記入しない。細菌学本年度は、本研究プロジェクトの最終年度として、以下の点について研究を進めていく。1.マイコバクテリア感染肺へのTh1誘導に関与するケモカイン/ケモカインレセプターの確定:これまでの研究結果に基づき、感染肺に誘導されたTh1細胞が発現するケモカインレセプターCXCR3、CCR4、CCR5が規定する感染肺内の誘導のパターンを、抗体による中和ならびに組織学的な解析により確定する。また、新規肺組織培養法LOC-FIT法によるその確定実験を試みる。さらに、本研究で解明される肺誘導型ケモカインレセプター発現の意義をより明確にするため、各ケモカインレセプターのリガンドであるCCL5、CCL8、CCL22、CXCL9、CXCL10の局在を組織学的に明らかにする。
干渉増幅反射式センサーを用いた吸入麻酔薬濃度モニタリング装置の開発

血中の吸入麻酔薬濃度を干渉増幅反射式センサーにより測定できるかどうかについて、ラットの経気道より吸入麻酔薬を投与して、採取した血液中の吸入麻酔薬濃度を干渉増幅反射式センサーで測定した。その結果イソフルラン(0-5%)、セボフルラン(0-5%)、デスフルラン(0-18%)の濃度をトルエン濃度換算ppm値で数値化することに成功した。また、気液平衡を利用したヘッドスペース法による気相濃度測定法を改良すれば、臨床使用濃度での血液検体量は1mlで測定可能であることがわかった。我々は今までに心筋マイクロダイアリシス法を用いた動物実験で、揮発性吸入麻酔薬の臓器保護効果を詳細に検討してきた。その際、血液や心筋間質液を取り扱う実験を行なってきたが、それら液中の吸入麻酔薬濃度が実測できれば、吸入麻酔薬濃度と心筋逸脱酵素や蛋白質濃度との関係を直接解析できるのではと考えた。従来の方法ではガスクロマトグラフを用いた揮発性麻酔薬濃度測定は、水溶性ガスをヘプタンなどの溶媒に移行させた後に測定する必要があるため、その取扱が煩雑で時間がかかる上に正確さにも問題がある。また、測定にはまとまったサンプル量を必要とし、心筋間質液での計測は事実上不可能である。今回は干渉増幅反射法という工業用に開発された揮発性物質測定装置が簡便で正確に水溶液中の揮発性物質を測定できることに着目し、その装置の改良により簡便にベッドサイドで揮発性吸入麻酔薬を測定出来るキットを開発することを目的とする。そのため初年度である本年は、まず既知のセボフルラン濃度溶液(10ppm,100ppm,500ppm)について、VOCセンサーを用いて測定し、定量的測定が可能かどうかについて、その相関性を確認した。次に、ラットを用いて、人工呼吸下にセボフルランを投与した際の血中セボフルラン濃度をVOCセンサーにより測定可能であることを確かめた。さらに、その濃度が呼吸回路内のセボフルラン濃度と相関していることもを確認できた。現在は血液サンプルの最小必要量を算出する目的で、検出感度を検証し、少量サンプル(200μl以下)で可能なキットの開発の基盤となるよう研究を進めている。最終的には取り扱いの難しい揮発性麻酔薬を簡血液や臓器間質液で簡便に測定出来るように開発をすすめているところである。干渉増幅反射式センサーはおもに工業や環境測定用にしか用いられていない機器ではあるが、液相中に溶解した化学式上でベンゼン環をもつ薬剤の濃度を測定できる。従来の揮発性薬剤濃度測定はガスクロマトグラムやNMRによって測定する方法のみであり、揮発物取り扱い上のもんだいもあり非常に時間がかかった。この装置を臨床に応用すべく、今までに以下の内容を検証した。1、セボフルラン仕込み濃度の測定:干渉増幅反射式センサーによる測定値と既知のセボフルラン体積濃度との対応を確認し、その定数を求めた。2、セボフルラン臨床使用濃度での測定可否:実際に臨床使用する際に血液に溶け込んでいるセボフルラン濃度を晶質液へのバブリングで作り、その濃度をガスクロマトグラムで測定し、過去の文献と比較して、適切な濃度であることを確認した。さらに、そのバブリングした溶液内セボフルラン濃度を干渉増幅式センサーを用いて測定し、その濃度が測定可能範囲内であることを突き止めた。また、その感度と測定誤差にについて検討した。3、動物実験での確認ラットを用い、気化器を用いてセボフルランを吸入投与した際の血中と組織間質液(マイクロダイアリシス法による組織間質透析液の採取)のセボフルラン濃度を干渉増幅反射式センサーにて測定した。その濃度は、血中、組織透析液ともに測定可能であり、その濃度は前述のセボフルランバブリング濃度と同等であった。今後、このデータを蓄積し、装置改良を加えて臨床応用できるように研究を進める予定である。最終年にあたる本年は、ラットをネンブタール麻酔下に気管切開と人工呼吸を施行し、吸入麻酔薬のセボフルランおよびイソフルラン、デスフルランを気化器にて投与し、血液中の麻酔薬濃度をハンディVOCセンサー(干渉増幅反射法)にて測定した。また測定の精度、サンプル量の問題・煩雑さなど臨床使用上の各種問題点を洗い出し、試作器の実用に向けた情報を収集した。必要サンプルボリュームの少量化の工夫・ヘッドスペースの適正サイズの決定・ヘッドスペース灌流量の調整と測定環境温度による感度増幅について検証し、最終的には1mlの血液で吸入麻酔薬(セボフルラン、イソフルラン、デスフルラン)の測定が可能となった。実際に血液中の吸入麻酔薬濃度を少量のサンプルで3分以内に測定できるようにすることを目標としていたが、それはおおよそ達成できたと考える。ただし、低濃度の場合は血液採取時の取り扱いによってデータが不安定になる傾向があるために、工夫が必要であることもわかった。

今後はこのデータをもとにベッドサイドで測定が可能なキットの開発ができるように検討を続ける予定である。またプロポフォール濃度測定についても測定を試みた。本機器はベンゼン環をもつ薬物すべてを検出できることから、血中および呼気中のプロポフォール濃度もモニターできると考えた。まずはin vitroにてプロポフォールがハンディVOCセンサーで検出可能であることを確認した。次にプロポフォールをラットに投与して、血液サンプルよりその濃度を測定したところ、感度以下で測定できなかった。現在はこれらの結果を取りまとめ、成果の発表の準備をしているところである。ガスクロマトグラムでの濃度測定において、ガスの取り扱いや標準化液の作成に時間を要した。特にガス分析の専門家にお願いして機器の調整と測定値の再確認作業を行うことで、当初の計画より遅れることとなった。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究は、以下の2つに絞って行う予定である。1、干渉増幅反射式センサーによる吸入麻酔薬血液濃度測定がヒトでも可能か、2,ベッドサイドで使いやすい機器とするために必要な項目を臨床の立場から整理し、本測定機器開発者と情報を共有し、改良を加える。
溶液SiC材料による高品質固体膜の形成

本研究では常温常圧で液体で、脱水素化により半導体SiCとなる液体の新物質「液体SiC」を合成した。本研究では、特に液体SiCの反応中間体(活性種)に関する情報を評価した。この知見は液体SiCの「液体→固体」変換過程における分子の状態や構造を追跡し、その膜物性をより高度に制御するための鍵となる。つまり本研究は「液体SiC」という新材料の創出に留まらず、「液体」からのアプローチを前提としたSiC半導体の研究に繋がってゆく。今後は反応中間体の同定と「液体SiC→固体SiC」変換過程の構造・状態変化の解明のもと、高品質な結晶薄膜の形成に取り組む予定である。本研究の目的は、液体SiCにおけるHの重要性に着目し、その脱離/転移機構を解明することで「脱水素化による結晶成長の制御」を達成することである。より具体的には、脱水素化過程における液体SiC→固体SiCへの転移機構の解明と、その制御となる。必要な研究開発項目を材料・装置・プロセスの3つ、1.液体SiC材料開発、2.脱水素・結晶成長装置の開発、3.結合Hの脱離/転移によるSiC形成機構の解明、と設定した。「1.液体SiC材料開発」においては、本研究で当初想定していた新たな「液体SiC」を合成した。炭素源として従来の炭素数6物質(シクロヘキセンやヘキシン)ではなく、炭素数2物質(アセチレン)を用いた「液体SiC」の合成である。ケイ素源である液体Siが、ガス種であるアセチレンと高効率に反応できることを見出した。アセチレンのような小さな炭素鎖を付加した液体SiCを用いることで、脱水素化の過程が追跡しやすくなるだけでなく、SiやCの偏在を防ぎ、より良質な結晶化が期待できる。「2.脱水素・結晶成長装置の開発」では、1800°Cまで焼成可能な小型焼成炉(フルテック社)を作製した。翌年度はこれをグローブボックス内で立ち上げる必要がある。それにより液体SiCの結晶化が可能となる。「3.結合Hの脱離/転移によるSiC形成機構の解明」では、慶応大学の羽曽部研究室の協力のもと、物質の分光測定(過渡吸収、蛍光寿命)による水素ダイナミクスの評価を試みた。しかしながら照射光/励起光(300350nm)により液体SiCが重合して固化(セル壁面にSiCが析出)してしまう事が判明したため、測定データの解釈が難しくなっている。来年度は照射光/励起光を調整して再測定を行う。今年は「液体SiC」材料の合成が達成できたため、来年度は物性評価と結晶化に注力する。上述した3つの研究開発項目ごとに、進捗を説明する「1.液体SiC材料開発」。液体SiCを扱うグローブボックスの酸素濃度を落とすための白金/銅触媒が、液体SiCの炭素源であるアセチレンガスと触れると爆発する可能性がある。そのため「液体SiC」の合成自体はできたが、大分遅れてしまった。材料の合成が当初の予定より遅れてしまったため、その後の研究項目が遅れている。「2.脱水素・結晶成長装置の開発」。予算の都合により結晶化装置の開発が遅れている。当初は試料の取り扱いも含めて完全大気非暴露の焼成炉を構築予定であったが、予算の都合から、通常の焼成炉をグローブボックスに導入する案に変更した。この案は予算が抑えられる反面、グローブボックスに導入するための備品類の作製に時間を要してしまった。「3.結合Hの脱離/転移によるSiC形成機構の解明」。上述したように、液体SiCの分光測定において、照射/励起光でSiCが固化/析出してしまう問題が発生し実験が遅れている。「液体SiC」が固化/析出しない波長域を明らかにするための実験を追加で行ったために分光測定が遅れている。本研究ではシクロペンタシラン(CPS)とアセチレンを出発物質とした「半導体SiCの前駆体液体」である「液体SiC」の創出に取り組んだ。通常、CPSはアセチレンとは反応しないが、室温遮光状態で1週間放置したCPSに365nmのUV光を照射した状態でアセチレンをバブリングすると、速やかに反応した。室温遮光状態におけるCPSの変化を追跡したところ、室温状態で徐々にCPSダイマーを形成し、このCPSダイマーが365nmの光を吸収していた。一方でCPSモノマーは365nmに吸収を持たず、UV光照射はCPSダイマーのみに影響を与えている。過渡吸収測定から、UV光を吸収したCPSダイマーからsilylないしはsilyleneが生じている事を明らかにした。特にsilyleneトラップ剤を添加することでCPSダイマーの光反応が大きく阻害されることから、少なくともsilyleneは反応に大きく寄与している事が分かった。一方でsilylは時間依存密度汎関数法の計算から、365nm付近に吸収ピークを示す事が分かり、これも365nmのUV光照射によって反応に寄与している可能性がある。Sileneに関しては反応への寄与についてはまだ明らかでない。CPSダイマー等の高次シランの存在化において、CPSとアセチレンの反応が進行する事が明らかとなったため、CPSモノマーに予め重合した高次シランを添加し、365nmUV光照射条件下でアセチレンをバブリングする事で、Si-C結合を含む液体物質が安定的に再現性よく得られた。

この液体のFTIR測定から、系内にSi-C結合が形成されている事を確認した。またこの液体を脱水素化することで、良質なSiC物質が得られる事も確認した。以上のことより、CPSとアセチレンを出発物質とした「液体SiC」の創出を達成した。本研究では常温常圧で液体で、脱水素化により半導体SiCとなる液体の新物質「液体SiC」を合成した。本研究では、特に液体SiCの反応中間体(活性種)に関する情報を評価した。この知見は液体SiCの「液体→固体」変換過程における分子の状態や構造を追跡し、その膜物性をより高度に制御するための鍵となる。つまり本研究は「液体SiC」という新材料の創出に留まらず、「液体」からのアプローチを前提としたSiC半導体の研究に繋がってゆく。今後は反応中間体の同定と「液体SiC→固体SiC」変換過程の構造・状態変化の解明のもと、高品質な結晶薄膜の形成に取り組む予定である。上述した3つの研究開発項目ごとに、進捗を説明する。「1.液体SiC材料開発」。アセチレンを炭素源とした「液体SiC」の合成手法は目途が立ったため、この研究項目に関しては一旦終了し、下記2つの研究項目にリソースを割く。ただし一点、合成環境を整える取り組みは行う。アセチレンは金属と反応すると爆発性の化合物を形成するが、これが現在の合成環境で大きな課題となっている。大気発火性のある「液体SiC」はグローブボックス内で扱う必要があるが、酸素濃度を落とすための循環塔が白金もしくは銅触媒である。この触媒とアセチレンが接触しないような合成環境を構築する。「2.脱水素・結晶成長装置の開発」。液体SiCは大気発火性があるため、試料導入も含め完全大気非暴露の高温焼成炉を立ち上げる。現在高温焼成炉は大気中で立ち上がっているため、これをグローブボックス中に導入する。電気配線の取り込み用フランジと、グローブボックス越しに操作可能なインタフェースを構築する。また脱ガス成分も発火性があるため、失活システムも同時に構築する。そして当該焼成炉を用いて液体SiCの結晶化に取り組む。「3.結合Hの脱離/転移によるSiC形成機構の解明」。分光測定において、液体SiCの重合が進行しない照射/励起波長の選択が重要となっている。いくつかの分光結果から、照射光250270nmの範囲では重合が進行しないことを確認した。従って上記波長域を照射/励起波長とした分光測定を行う。そして液体SiCの励起状態の構造を明らかにし、励起による脱水素化/水素転移過程を解明する。分光測定の結果に加えてDFT計算による解析を通し、水素の挙動を明らかにする。プリンテッドエレクトロニクス材料合成の進捗の遅れに伴い、材料の物性評価(分光測定)の研究項目が遅れているため。また高温焼成炉の仕様変更に伴い、主な支出が2年目の年度に持ち越しになったため。可燃大気非暴露の高温焼成炉をグローブボックス内で立ち上げるための設備一式に充てる予定である。
骨格筋の質の評価のための骨格筋細胞膜のコンデンサ特性の検証

ヒトは老化によって筋量と筋力がともに低下するが、その低下率は筋量よりも筋力の方が大きい。その理由の一つとして、筋の質が変化していること挙げられる。ヒトの身体に電流を流すと筋細胞の膜がコンデンサとして働くことが知られている。そのコンデンサ特性を示すデータはこれまでの研究で着目されてこなかったが、申請者は予備実験を通して、筋の細胞膜のコンデンサ特性が、筋の質を反映しているという仮説を立てた。本研究では、コンデンサ特性と、様々な身体機能との関連性を明らかにすることで、仮説を検証する。
若年期の姿勢と重心位置が骨発育に与える影響

女子大生の姿勢と足圧中心、足圧分布の骨への影響を調べた。方法:重心動揺測定装置に起立し、2m前方注視で立位姿勢から最大前傾、最大後傾を3回繰り返した。足圧は、緑色、赤色、白色の3色で圧力を表し、計測範囲は緑が50200g/cm^2、赤は200500g/cm^2、白は500g/cm^2以上の圧力分布面積と割合を示した。足形状として足長、足幅、足高を測定した。次に、足圧中心(COP)は、立位でCOP前後軸座標値をHライン(踵点と第二趾先点を結んだ線)上に投影し、足長に対する踵からの相対値を求め、左右平均値を算出した。姿勢は、耳垂、肩峰突起、上前長骨棘、膝関節、外顆にマーカーを貼付し、各姿勢を側方向よりデジタルカメラで撮影した。骨評価値は、超音波骨評価装置(AOS-100)により測定し、身体・体力測定、ライフスタイル調査を行った。結果:(1)立位姿勢では、骨量が増加すれば、足圧への加重が前方と後方に分散して加わることにより、身体のバランスを取っていると考えられる。(2)前傾姿勢では、体格が大きい程、足圧がかからない状態でバランスをとることが可能であると考えられる。(3)後傾姿勢では、体格が大きい程、足圧が最もかかる領域が大きくなることで、バランスをとることが可能になると考えられる。(4)足圧中心は、Hライン上で立位姿勢から最大前傾および、立位姿勢から最大後傾への変位を算出し解析した結果、それぞれの変位と骨評価値との間に、有意な相関はみられなかった。(5)骨密度指標であるSOSと前傾・後傾姿勢の×座標差との間に、有意な相関が認められ、前傾・後傾姿勢における腰の定位と骨密度との関連性が示唆された。結論:立位で生活する場面において、より安定した状態を保つためには、足圧をどのように加重するかが問題となる。また、姿勢制御と体重、骨密度、バランス能力などに関連が見られたことより、姿勢の保持には体格、体力および運動能力が複合的に関与していることが示唆された。現有の重心動揺測定装置に、今回申請した解析装置一式を取りつけて身体の重心位置を測定するために、まず足圧中心と分布状況、前後方向への足圧の可動状況を調べた。足圧は、緑色、赤色、白色の3色で圧力を表し、計測範囲として緑色は5200g、赤色は200500g、白色は500g以上の圧力分布面積(cm^2)と割合(%)を示す。測定は、被験者を装置に起立させ、静止状態から前傾、後傾の3ポーズを5回繰り返し、足圧再現状況を見ることで、代表値となる回数を割り出した。20名の被験者で検討した結果、中央値を用い5回との誤差が少なかったことで、3回の試行の中央値を代表値として採用することとした。測定項目は、足形状として足長、足幅、足高、および大転子-上前長骨棘長を測定した。

姿勢については、耳垂、肩峰突起、上前長骨棘、膝関節、外顆に印をつけたマーカーを貼付し、足圧測定時に各ポーズをデジタルカメラで撮影した。また、超音波側定装置AOS-100による骨評価値を測定し、並行して身体・体力測定、ライフスタイル調査を行った。その結果、1)足高とSOS、大転子-上前長骨棘長とすべての骨パラメータに有意な正相関が見られた。2)足圧分布と骨との関連では、静止した姿勢で、足圧の最も軽量の分布域である緑色の面積と骨評価値との間に、有意な負の相関が見られた。3)すべての骨パラメータは、体重、体脂肪率(%)、BMI、除脂肪体重と正の相関が見られた。4)前傾と後傾による可動面積と骨密度との有意な関係は見られなかった。以上より、運動による足高の発達が骨を発達させ、身体発育による大転子-上前長骨棘長の伸びが、骨発育に良い影響を与えていると思われた。また、足圧のかからない面積が小さいほど、骨発育が良いことが示された。重心動揺測定装置に解析装置一式を取りつけて、身体の重心位置を測定するために、まず足圧中心と分布状況、前後方向への足圧の可動状況を調べた。次に、姿勢について測定した。測定項目は、足形状として足長、足幅、足高を測定した。足圧は、緑色、赤色、白色の3色で圧力を表し、計測範囲として緑色は50200g、赤色は200500g、白色は500g以上の圧力分布面積(cm^2)と割合(%)を示した。実際の測定では、被験者を重心動揺測定装置に起立させ、静止状態から前傾、後傾の3ポーズを3回繰り返し、三色の分布状況を調べた。姿勢については、耳垂、肩峰突起、上前長骨棘、膝関節、外顆に印をつけたマーカーを貼付し、足圧測定時に各ポーズを側方向よりデジタルカメラで撮影した。また、重心の位置を足底からの距離として両足の位置から算出し、骨発育との関連を検討した。骨発育については、超音波骨評価装置(AOS-100)による骨評価値を測定し、並行して身体・体力測定、ライフスタイル調査を行った。さらに骨代謝状況を把握するために、尿中デオキシピリジノリンを測定した。その結果、1)すべての骨パラメータと、身長を除くすべての身体的特徴との間に有意な正相関が見られた。2)足高とSOSに有意な正相関が見られた。3)足圧分布と骨との関連では、直立姿勢で足圧の最も軽量の分布域と骨評価値との間に、有意な負の相関が見られた。4)姿勢の変動をパターンで分類した場合、下肢は比較的安定した状態で、上体が大きく振動する型と、上体のゆれは比較的小さいが、下肢の動揺が大きい型が見られた。5)重心の位置を足底ラインからの距離でみると、骨発育との明らかな関連は見られなかった。以上より、足圧の偏りが小さいほど骨発育が良く、運動による足高の発達が、骨発育に良い影響を与えていると思われた。さらに例数を重ねて検討する。足圧中心と骨評価値との関係:(1)足圧中心の評価として、前後軸座標値をHライン上に投影し、足長に対する踵からの相対値(%)を求めたところ、立位姿勢では47.4%、最大前傾では66.2%、最大後傾では33.1%であった。(2)足圧中心については、Hライン上で立位姿勢から最大前傾への変位および、立位姿勢から最大後傾への変位を算出し解析した結果、それぞれの変位と骨評価値との間に、有意な相関はみられなかった。姿勢制御と体格・体力の関係:(1)立位姿勢における膝と腰の位置関係に注目し、各姿勢の膝・上前腸骨棘(腰)のx座標値の差と、身体データとの相関係数を算出した。(2)体重・BMI・LBMと各姿勢における膝・腰のx座標差との間に、比較的高い有意な相関が認められた。よって、立位姿勢において、腰の定位に筋量・脂肪量が影響していることが示唆された。(3)閉眼片足立ちと前傾・後傾姿勢のx座標差との間に、比較的高い有意な相関が認められた。よって、前傾・後傾姿勢における腰の定位に、バランス能力が影響していると推察された。
フランスにおける会計監査役の民事責任制度の分析

1会計監査役の民事責任上のフォートについて会計監査役の一般的な任務(監査・証明)の性質は手段債務として理解されており、「同一の状況にある通常程度に注意力がある会計監査役」と当該会計監査役の行動とが比較されたうえで、フォートが判断される。そこで、本研究期間では、不正の事例と誤謬の事例に分類したうえで(不正の事例は、横領の事例と粉飾決算の事例とに分類される)、会計監査役の民事責任に関する判例の検討・分析を行った。横領の事例においては、法定監査の前提となる内部統制の評価を行ったかどうかを重視する傾向が見られ、隠蔽手段の巧拙、横領額の多寡・頻度がフォートの判断要素とされていることが明らかになった。他方、粉飾決算の事例では、隠蔽手段の稚拙・粉飾決算の期間・会社の経営状態などがフォートの判断要素とされていた。また、判例の全体的な検討により、会計監査役の監査は試査を原則とするも(その内容は職業基準により決定される)不正の何らかの端緒が発見された場合には行うべき試査の程度を高めるべきであると判断されてきたことが明らかになった。このテーマについては、近く「早稲田法学」(早稲田大学紀要)に投稿する予定である。2会計監査役の民事責任における損害と因果関係について本研究期間ではまた、会計監査役の民事責任における損害・因果関係のうち、対株式取得者(株式譲渡・増資引受による)責任に関する裁判例について検討・分析を行った。特に、会計監査役の法定監査による計算書類の信頼性と、買収者側の買収監査(いわゆるデューディリジャンス)の必要性との関係に焦点をあてており、買収者が買収監査を行わなかった場合には、判例が買収者のフォートを認定し因果関係を否定しまたは損害賠償額の減額を行っていること等が明らかになった。このテーマについても、2007年内の投稿を予定している。本年度は、本研究対象期間以前からの研究に引き続き(「フランスにおける会計監査役の任務と民事責任(1)」早法81巻4号(2005年)99頁)、会計監査役の任務および民事責任の理論的枠組みについて検討し、論文を執筆した(早稲田法学81巻2号、3月刊行予定)。現在は、会計監査役のフォートについて判例を網羅的に検討しており、来年度初めにこの問題について論文を提出する予定である。会計監査役の任務については、1966年法による専門家資格の創設以降、会計監査役が会計監査(監査・証明)だけではなく一定の業務監査(適法性監査)など多数の任務を担っていることを論じた。会計監査役の民事責任の理論的枠組みについては、1867年法当時の株式会杜における監査役と対比して検討した。監査役については、株主の受任者であり会社と契約関係にあると解されていたが、会計監査役については現在、受任者ではないので会社と契約関係にはなく法定の関係であると解されている。これにより、会計監査役の民事責任は対会社・対第三者責任とも不法行為責任であるとされている。これに加えて、判例・学説は、伝統的な債務法の分類である手段債務概念を借用し、「通常程度に注意力があり勤勉な会計監査役」(つくすべき注意)と比較することによってはじめて会計監査役がフォートをなしたかどうかが明らかになるという枠組みを構築してきた。会計監査役のフォートについては、会計監査に関する任務とその他の業務監査に関する任務とを分類した後、数多くの判例の分析を行なうことにより、それぞれどの程度の注意を会計監査役がつくさなければならないのかを明らかにする。会計監査に関する任務については、会計監査役の民事責任が追及される事例を原因別(不正か誤謬か、不正の場合には経営者不正か従業員不正か)に類型化して検討を行なう(現在、執筆中である)。
機能性ニューガラスの局所的電子状態

最近,ガラスの生成法としてゾル・ゲル法やCVD法などの新しい方法が開発され、従来とは異なる機能性をもつガラスが生成可能となり注目されている。これら新しい機能性ガラス,探索は実験的研究に加えて理論面からの研究が不可欠である。本研究では新しい機能性を有する,SiO_2系ガラスやP_2O_5系ガラスの電子状態を理論的に理解し,新しい機能性ガラスの材料設計の指針をつくることを目的としている。本年度はまず,SiO_2系およびP_2O_5系ガラスのモデルクラスターSiO_4^<4->,PO_4^<3->,SiO_2O_7^<6->,P_2O_7^<4->,Si_3O_9^<6->,P_3O_9^<3->などの分子軌道計算をdiscrete variational Xα法を用いて計算した。その結果(1)被占軌道と空軌道とのエネルギーギャップは重合が進みクラス4-が大きくなると,小さくなる。(2)XO_4^<n->(X=Si,P)を結なぐ架橋酸素に起因する準位がO2Pバンドの下に限られる。(3)Siと非架橋酸素との結合は架橋酸素との結合より強く,また両結合とも重合が進むと強くなっていく。X=Pの場合も同様の傾向を示す。(4)両系ともイオン性は重合が進むと小さくなっていく。以上のことがわかった。次にリン酸過剰の超急冷ガラスの構造を調べるため環状や枝状構造のクラスターを仮定して計算した結果,枝状クラスター中のリン一架橋酸素の結合はチェイン状やリング状のクラスターのものより弱く不安定であることがわかった。またテルライドガラスの構造および電子状態を調べるため,高温のラマンスペクトルの測定も同時に行っている。
遷移金属アルコキシド及びチオラト化合物を中間体とする合成反応

ニッケル、パラジウム、白金、ルテニウム等の後期遷移金属のアルコキシド錯体、チオラト錯体を多数合成し、その構造と反応性について明らかにした。特に遷移金属錯体触媒を用いる各種有機合成反応の機構と上記錯体の反応性との関連について重点的に検討をおこない、有用な知見を数多く得た。具体的な研究成果は以下のとおりである。1.各種の有機遷移金属錯体とフッ素置換アルコ-ルやフェノ-ルとの反応によって相当するアルコキシド錯体を多数合成することができた。これらの錯体は以下のような興味深い性質を示すことがわかった。(1)パラジウムのフッ素置換アルコキシド錯体のパラジウム-酸素結合には容易に一酸化炭素が挿入し、生成したアルコキシカルボニル配位子にはアルキル配位子と還元的脱離してエステルを生じる。これはPd-O結合へのCOの挿入のはじめての例であり、パラジウム触媒を用いたカルボニル化反応の機構に関して新たな知見を加えるものである。(2)ニッケル、パラジウム、白金のアルコキシド錯体とアルコ-ルとを反応させると、両者がO-H・・・O水素結合で会合した錯体が得られた。固体及び溶液状態でのこれらの会合については各種の物理化学的手段により明らかにした。(3)(2)の知見にもとづきアルコキシド錯体とエステルのアルコキシド基交換反応を検討し、パラジウム錯体触媒によるトランスエステル化反応の開発に成功した。2.有機パラジウム錯体と含硫黄有機化合物との反応により、各種のパラジウムチオラト錯体を合成し、その構造についてX線構造解析等を用いて検討した。またこれらの錯体の有機ハロゲン化物との反応によるC-S結合形成反応を見出し、速度論的な検討結果よりその機構を明らかにした。後周期遷移金属のアルコキシド錯体、チオラトを中間体とする有機合成反応の開発を目的として研究を行ったが。特に本年度は従来研究例が少なかったニッケル、パラジウム等のアルコキシド錯体、チオラト錯体を多数合成し、その性質を系統的に研究した。その結果、これら錯体の基礎的な反応性について重要な知見を数多く得た。1.フッ素置換したアルコールとニッケル、パラジウムのアルキル錯体との反応で、これらの金属のアルコキシド錯体を安定に単離することができた。またチオールとアルキル錯体との反応から類似の構造を有するニッケル、パラジウムのチオラト錯体を合成した。2.1.で合成したパラジウムのアルコキシド錯体は一酸化炭素に対して著しく高い反応性を示した。シス型の構造をもつメチルパラジウムアルコキシド錯体は-60°Cにおいても一酸化炭素と反応して、パラジウム-酸素結合へ一酸化炭素が挿入したアルコキシカルボニルパラジウム錯体を生成することがわかった。これはこの種の挿入反応の初めての例であり、パラジウム触媒を用いるアルコール類のシルボニル化反応の機構と関連して重要である。3.パラジウムに配位したアルコキシドの酸素原子の電子密度は高く、上記のパラジウムアルコキシド錯体にアルコールを加えると強い水素結合によってアルコールが会合した錯体が生成した。この会合現象についてNMR等を用いて詳細に検討し、有機合成反応でしばしば見られる金属化合物によるアルコキシド交換過程との関連を明らかにした。4.パラジウムアルコキシド錯体の高い親核性に着目して、パラジウムアルコキシド錯体を触媒とするトランスエステル化反応を見出した。本反応は中世条件化室温で円滑に進行し、各種の有機合成反応への応用が期待される。昨年度合成をおこなったニッケル、パラジウム、ルテニウム等のアルコキシド錯体の反応性について検討をおこない、均一系触媒反応の開発を試みた。

また類似のチオラト錯体に関しても反応性の研究をおこない、新しい知見を得た。(1).有機パラジウムアルコキシド錯体は酢酸フェニル等のエステルと容易に反応して、アルコキシド基の交換反応(トランスエステル化反応)をおこなうことがわかった。この反応では錯体の配位アルコキシド基がエステルのカルボニル炭素を求核的に攻撃することによって置換反応が円滑に進行する。また上記の知見にもとづいて、パラジウム錯体触媒を用いるトランスエステル化反応の開発に成功した。(2).有機パラジウムチオラト錯体と各種の有機ハロゲン化物との反応をおこなったところスルフィドと有機パラジウムハロゲノ錯体が生成した。この炭素-硫黄結合形成反応の選択性は高い。ベンゼンチオラト錯体を用いた場合の反応速度に及ぼす芳香環の置換基効果の検討から、反応はチオラト配位子による有機ハロゲン化物の求核置換反応であることを明らかにした。(3).ルテニウムジヒドリド錯体はフェノ-ル類と反応してヒドリド(フェノキシド)ルテニウム錯体を生成するが、その中間にはイオン性のルテニウム(II)錯体が生成していることが明らかになった。この錯体は分子状水素を配位子として有する。オレフィン類の水素化反応において上記イオン性のヒドリド錯体は中性のヒドリド錯体よりもはるかに高い活性を示した。これらの錯体の反応と触媒的な水素化反応、水素移行反応との関連についても検討した。
新規なファージベクター系を利用した抗体分子の機能改変

抗体分子は、生体防御機構を司る免疫系において重要な役割を果たしており、創薬等応用面から重要な生命分子であるが、抗体の抗原認識領域は、あらゆる分子を認識できる可能性があるゆえ、蛋白質相互作用を解析し理解する上のモデルケースとして、最も理想的な系である。抗体分子の抗原に対する認識能の特徴は高い特異性と親和性にあり、その機構解明は蛋白質の分子設計を行う上で多くの有益な知見を与える。申請者らは、X線結晶構造解析によってその構造が原子レベルで記述されている抗原及び抗体である、ニワトリリゾチーム(HEL)とそのモノクローナル抗体HyHEL10の相互作用に着目し、遺伝子工学による部位特異的アミノ酸置換法並びに感度が非常に高い滴定型熱量測定により抗原抗体反応の詳細な解析を行ってきた。本年度は従来の抗原抗体反応の詳細な正確付けをさらに深め、抗原抗体反応における塩橋の役割について考察した。HyHEL10の重鎖Asp32とHELのLys97の間に形成される塩橋に着目し、Asp32をAla, Asn, Gluに改変し、HELとの相互作用を解析したところ、親和性に影響が殆どないが、エンタルピー変化、エントロピー変化ともに大きく増しており、その方向は変異体によって変わらないことが明らかになった。これは塩橋形成によって、抗体の過度な接触が抑えられ、エントロピー損を少なくしていることを示唆していた。さらに本研究では、抗体分子の自在な人工設計を目刺し、抗体分子の機能変換を進化工学的手法により行い、得られた抗体と標的抗原との相互作用を詳細に解析した。申請者の属する研究グループが開発した安定なファージ提示系をさらに整備して、特に非常に弱い結合能しか示さないヒトリゾチームに対する高い特異性と親和性をもつ抗体を選択し、抗原との相互作用を熱力学的に解析した。エントロピー損を現象させることがヒトリゾチームに対する親和性向上につながっていることが示された。
トラウマ筆記による心身健康・認知機能増進：マインドフルネスと感情神経科学的接近

本研究の目的は,トラウマに関する感情や思考の筆記が心身の健康・認知機能(記憶力等)の向上に及ぼす影響をマインドフルネス(対象をあるがままに捉えること)や感情神経科学の観点から検討することである。まず,過去の筆記のテキストを分析して,効果的な筆記の仕方を明らかにする。経験した感情や思考をマインドフルに筆記している程,脳機能が活性化され,心身の健康・認知機能が増進すると予想される。マインドフルネス強化筆記開示の効果を,従来の自由に筆記する群,実験後の予定を筆記する群と比較し,それが従来の方法よりも心身の健康・認知機能が増進するかどうかを検討し,簡便な健康増進技法を実社会に提供する。
植物ペルオキシゾーム蛋白質局在化の分子機構

本研究は植物細胞におけるペルオキシゾームへの蛋白質の輸送機構を解明しようとするものであり、本年度の研究により、以下の知見が明らかとなった。1、植物細胞のペルオキシゾームの中で光合成に関与する特殊化したペルオキシゾームである緑葉ペルオキシゾームに特異的な酵素のグリコール酸オキシダーゼの精製、_cDNAクローニングを行い、その構造を明らかとした。この_cDNAのinvitro転与翻訳産物を用いて、単離したペルオキシゾームへの取り込み系を確立し、その条件を解析した。グリコール酸オキシダーゼの緑葉ペルオキシゾームへの取り込みにはATPの存在が必要であり、インキュベーション時間とともに取り込み量が増大した。本酸素は植物細胞のもう一つ特殊化したペルオキシゾームであるグリオキシゾームにも、効率よく取り込まれることが判明した。この知見は、2つの植物ペルオキシゾームへの蛋白質の膜透過に共通した機構が存在していることを示唆している。2、ペルオキシゾーム蛋作質の膜透過に働く分子シャペロンの役割を明らかにする第一歩として、植物細胞のプラスチッド及びミトコンドリアから分子シャペロンとして、シャペロニン60と熱ショック蛋白質70を単離、精製し、特異杭体を作成した。ミトコンドリアシャペロニン60に関しては、_CDNAクローニングを行い、その一次構造を類推するとともに、各種ストレス条件下におけるこの蛋白質の_mRNAレベルにて解析した。その結果、この蛋白質がストレスに対応して誘導されるストレス蛋白質であることが明らかとなった。
ねじり押出し加工した材料の機能と強度特性

塑性加工によって、軽金属等の結晶粒を微細化し強度特性を改善する手法について検討した。本研究手法は、材料をねじり押出すことに大きな特徴があり、特にねじり変形によって加工ひずみに差が生じることに起因して、内部と表面層で異なる性質の素材が形成される。ねじり押出し加工した場合、表面層と内部で硬さの異なる材料が作製され、特にアルミニウムにおいては、静的強度特性および疲労強度特性が共に改善されることがわかった。ECAP(Equal-Channel Angular Pressing)法では,加工前後で材料の矩形断面形状を殆ど変えることなく強ひずみを与えることができる.その手法により新しい集合組織制御技術や結晶粒微細化処理技術の研究が展開されている.本研究においては,ECAP法と異なり少数回の工程で,材料に強ひずみを与えることができ,材料の寸法制限が少ない加工法を検討している.本報告では,その手法による純アルミニウムの加工と機械的性質の変化についての途中経過を述べる.本研究で行った結晶粒微細化処理の装置は,ねじる装置,押出す装置,金型,これらの固定台から構成される.また,試験片をねじりながら押出す装置として従来から工作機械として使用されている旋盤が有効に使用できることが分かった.旋盤の送り速度と回転速度を組み合わせることによって,種々の条件での加工が達成できる.また,本研究では,長い試験片を用いた場合に,座屈させることなく,試験片をねじり押出し加工する手法を考案した.その手法では,特殊な冶具と金型を用いる.従来のECAP法における金型では,矩形溝孔交差点で,せん断の強ひずみを与えることができる.本研究で設計した金型は溝孔交差部に曲率を与えている.この曲経路に試験片をねじりながら押込むことで,試験片に押出しと同時に,ねじりの強ひずみを与えることができる.材料強度試験機を用いて,種々の加工条件で加工した試験片の引張試験を行った.実験結果から,各条件において,引張強さは未加工材料とは異なる結果となった.条件によっては,加工材の方が未加工材よりも静的強度が低下する場合があった.この現象は奇妙な現象ではあるが,純アルミニウムの塑性変形機構を考察する上で興味深い結果であると考えている.加工した試験片の断面においてVickers硬さを測定した結果,加工した全ての試験片が未加工材料より硬化していた.そして,加工材の硬度分布は表面で硬く内部で軟いという結果になっていた.本年度の範囲では,加工材の静的強度試験方法と疲労強度試験方法を検討し,それらの方法によって種々の強度試験ができることを調べた.今後は,種々の材料を用いて加工手法をさらに検討するとともに定量的な評価を行っていく(加工条件と強度変化の関係や疲労強度と静的強度の関係を調べていくことは興味深いことであると考えて準備を進めた).一般工作機械である旋盤を用いて、本研究手法であるねじり押出しによる材料の加工ができるように展開した。ねじり押出し加工を施した材料の結晶組織を観察した結果、独特に伸延している結晶組織の模様が観察された。マイクロビッカース硬度計を用いてねじり押出し加工した材料の硬度分布を測定した結果、表面層で硬く、内部で軟らかい結晶組織が形成されていた。加工前にはビッカース硬さHVはほぼ均一の36であったが加工後には表面層の硬さが55まで上昇していた。アルミニウムを用いて材料強度試験を行った。材料として、焼なまし等の熱処理を行っていない引き抜き材を用いた場合、未加工の場合においても、最高荷重に達するまでの材料の一様変形はほとんどなく、最高荷重に達した後のくびれを伴う局所変形が破壞までの変形を支配していた。そのため、ねじり押出し加工した材料の引張強さは改善されなかった。熱処理を行った場合には加工により引張強さが改善されるので、本加工手法を静的強度の改善に適応するには用いる材料を選択する必要がある。本研究のねじり押出し加工により製作された材料は表面層が硬く、内部が軟らかい。一般に硬い材料は疲労き裂発生の抵抗が高く、また、軟らかい材料ではき裂進展速度が遅い場合がある。したがって、本研究手法で製作した材料は疲労き裂の発生低抗が高く、き裂進展低抗も保たれている可能性がある。本年度においては、本実験材料の疲労試験手法を開発し、その手法で実験ができることを確認している。本年度においては、主に、ねじり押出し加工を行った材料とねじり加工のみを行った材料の硬さ試験と材料強度試験を行った。加工と実験に用いた材料は面心立方格子の純アルミニウムと純銅である。未加工材の引張強度と硬さを同じ状態に近付けるために、純アルミニウムは受け入れたままの材料、純銅は焼きなました材料をBaseにして研究を進めた。これまでの研究成果に基づき、加工に際しては大型旋盤を用いて強変形を材料に与えた。ねじり押出し加工した場合もねじり

加工のみを施した場合も、表面層と内部で硬さの異なる材料が作成され、特に表面において結晶粒が微細化した。E-CAP法では、矩形断面の素材を使用して、断面全体に渡ってほぼ均一な機械的性質の材料が得られるが、本研究では円形断面の素材で表面と内部で機械的性質の異なる材料を作成したことになる。ねじり予ひずみγが異なる材料において,引張試験を行った結果、引張強さは純アルミニウム、純銅の場合ともにγの値に比例して高くなった。しかしながら、疲労強度に関しては両材料において異なる傾向が得られた。高い予ひずみγを与えると純アルミニウムでは疲労強度がγにほぼ比例して高くなり、強度の向上が認められた。純鋼の場合においては、実験範囲のγの値にかかわらず、疲労強度に変化がなく、加工の効果が認めらなかった。したがって、このような実験結果から本加工手法を純アルミニウムに適応すると静的および動的に強度が向上した材料が作成されることが期待されることがわかった。試験片の破壊形態には、加工による材料の異方性によって違いが生じ、興味深いものであった。
完全交叉のレフシェッツ性問題に関する研究

完全交叉のレフシェッツ性問題に関する研究を継続した.本研究の当初の目的は,次の2つ問題を解決することであった.問題1:完全交叉は強いレフシェッツ性をもっか?問題2:完全交叉のリンケージクラスに入るゴレンスタイン環は弱い(または強い)レフシェッツ性をもつか?とくに問題1に関しては,渡辺純三氏(東海大学)の協力の下で、完全交叉が強いレフシェッツ性を持つ判定方法として,中心的単純加群なる概念を導入し,それを使った新しい手法の開発など,一定の成果を得ることができた.また,和地輝仁氏(北海道工業大学)の協力の下で,k階レフシェッツ性なる概念を導入し,完全交叉のジェネリックイニシャルイデアル決定問題への応用を図ることができた.主要な結果は以下の通りである.1.ゴレンスタイン環が強いレフシェッツ性をもつ必要十分条件はある一次式の中心的単純加群たちが強いレフシェッツ性をもつことである。さらに、応用として、有限自由拡大において、強いレフシェッツ性は保たれることを示した。また、この定理を使って、次数が連続するベキ和多項式で定まる完全交叉は強いレフシェッツ性をもつことなど,強いレフシェッツ性をもつ完全交叉の様々な例を構成した。2.n変数多項式環において、n階強レフシェッツ性をもつイデアルのジェネリックイニシャルイデアルは、そのヒルベルト関数で定まるalmost revlexイデアルに一致することを示した。この定理を使って、様々な完全交叉のジェネリックイニシャルイデアルを決定した。次は興味深い問題であり,今後の研究テーマである.問題:対称式からなる完全交叉は強いレフシェッツ性をもつか?完全交叉のレフシェッツ性問題に関する研究を継続した.本研究の当初の目的は,次の2つ問題を解決することであった.問題1:完全交叉は強いレフシェッツ性をもっか?問題2:完全交叉のリンケージクラスに入るゴレンスタイン環は弱い(または強い)レフシェッツ性をもつか?とくに問題1に関しては,渡辺純三氏(東海大学)の協力の下で、完全交叉が強いレフシェッツ性を持つ判定方法として,中心的単純加群なる概念を導入し,それを使った新しい手法の開発など,一定の成果を得ることができた.また,和地輝仁氏(北海道工業大学)の協力の下で,k階レフシェッツ性なる概念を導入し,完全交叉のジェネリックイニシャルイデアル決定問題への応用を図ることができた.主要な結果は以下の通りである.1.ゴレンスタイン環が強いレフシェッツ性をもつ必要十分条件はある一次式の中心的単純加群たちが強いレフシェッツ性をもつことである。次は興味深い問題であり,今後の研究テーマである.問題:対称式からなる完全交叉は強いレフシェッツ性をもつか?まず、標準的な次数付環がレフシェッツ性をもつための同値条件を見つけた。とくに、Central simple加群による同値条件は、強レフシェッツ性をもつかどうかの判定に対して、埋込次元に関する帰納的な議論を可能にした。1.標準的な次数付アルティン代数が強レフシェッツ性をもつ必要十分条件は、ある1次式に関する随伴次数付環が強レフシェッツ性をもつことである。弱レフシェッツ性についても同様である。2.ゴレンスタイン・アルティン代数が強レフシェッツ性をもつ必要十分条件は、ある1次式に関するすべてのcentral simple加群が強レフシェッツ性をもつことである。(2の同値性は1の同値性を使って証明される。)この同値条件を使って、強レフシェッツ性をもつ完全交叉として、次のような例を見つけることができた。3.n変数多項式環R=K[x_1,x_n]の斉次多項式からなる正則列f_1,f_2,g_3,g_4,g_nを考える。いま、2つのf_iは任意であるが、残りn-2個の各g_jはある1次式のベキとする。このとき、この正則列で生成される完全交叉は強レフシェッツ性をもつ。4.n変数多項式環のn個の基本対称式に変数のベキを代入して得られる対称式(再び正則列になる)から生成される完全交叉を考える。このとき、それらの対称式の次数について、若干の仮定をおくと、この完全交叉は強レフシェッツ性をもつ。5.3変数多項式環において、次数が連続する3つのベキ和多項式は完全交叉になり、かつ強レフシェッツ性をもつ。次は興味深い問題である。問題:対称式からなる完全交叉はいつ強レフシェッツ性をもつか?昨年度から継続して、東海大学の渡辺純三氏、北海道工業大学の和地輝仁氏と完全交叉のレフシェッツ性問題に関する研究を行った。