hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
NASHの発症・進展におけるAMPKを中心とした抗酸化能の経路解析

免疫組織化学的検討において、十分な染色性を得るためにLKB1とAMPKとFOX3aの抗体変更および条件設定に時間がかかったため当初の研究計画では、残すはAMPK上流のCaMKK2あるいはLKB1の発現調節における抗酸化能の検討を残すのみである。条件設定として時間がかかることが予想された免疫組織学的検討は終了している。すでに培養細胞株を主体とした実験検討の課程に移行しており、スピードアップが計れると考えている。また、無処置の雄性C57Bl/6マウスの肝組織より比重遠心法を用いて初代培養肝細胞(Mouse primary hepatocyte)のPA,POで疑似NASH/NAFLモデルを作成平行して行い、標的タンパク、標的RNAの発現検討を同時に行うことでさらにスピードアップが計れる。AMPK上流のCaMKK2あるいはLKB1の発現調節における抗酸化能の検討を行い、論文作成に取り組む肝臓内科肝臓病理消化器癌消化器内科研究の進捗状況がやや遅れていることと、また、使用期限があることから購入していない薬品があります。一度開封すると、使用期限が2週間しかないことから購入していない薬品があります。次年度の実験で使用予定であり、直近、購入予定です。
概均質ベクトル空間の研究

行者は、概均質ベクトル空間に関するレフシェッツ原理を研究し、D-加群、混合ホッジ理論、エタール・パーバース層などを用いることにより、この原理に関する理解を進めた。また、b-関数に関する研究をし、それを表現論に応用し、特に、一般化されたバーマ加群の既約性が、半不変式のb-関数と密接に関係していることを示した。加藤は、有限およびアフィンヘッケ環を研究し、その表現の双対が、自己同型より得られること、及び、R行列が構成できることを示し、数理物理学への応用に成功した。宮本は、オートマトン規則90と150の混合的でない不変分布を構成した。吉野は、次数つき正則局所環のドゥマジュール表示に基づいて、その上の次数付き極大コーエン・マコーレー加群の圏の記述に成功した。また、射影次元有限な極大ブックスバウム加群の圏と同値な鎖複体の圏を構成して、それによって同加群の分類が完全に行われることを示した。西山は、リー超代数osg(m/n,R)の調和振動子表現(すなわちヴェイユ表現)とそこに実現される超双対の表現を調べ、このようにして大量の既約ユニタリ表現が得られることを示し、さらに古津氏との共同研究により、これらが、すべての既約ユニタリ表現を尽くしていることを示した。本研究の主な目標は、概均質ベクトル空間の理論の整数論・表現論への応用を研究すると同時に、リー群の無限次元表現についてのハリシュチャンドラの理論や、超幾何関数についての青本・ゲリファントの理論との関係を明かにすることである。行者[1]は相対不変式の複素ベきのフーリエ変換を決定することは、概均質ベクトル空間の理論の基本的なテーマであると考え、混合ホッジ構造を持つD加群、佐藤超関数、複素パーバース層、1進エタール・パーバース層、有限体の複素値関数に対して、相対不変式の複素ベきのフーリエ変換を決定した。行者[2]は「概均質ベクトル空間とその双対空間の特異集合は代数多様体として同型か」という問題を否定的に解決した。宇敷[3]は多次元複素ユークリド空間上で定義された複素解析的写像が定める複素力学系について研究を行った。不動点の固有値がすベて零となる場合、超吸引的となるが、それが解析的変換によって標準的にできるための条件を求めた。また不動点の固有値として零と零以外のものが存在することを示した。スーパーサドル型のジュリア集合についても、超安定多様体の族が存在することを示した。加藤[4]は、ワイル群及びアフインワイル群のヘッケ環の表現の「双対」を表現のグロタンデック群上に定義し、それがヘッケ環の自己同型で表現をひねることによって得られることを示した。また、p進化数群のホイッタカー関数から得られるある種のヘッケ級数の関数等式を与え、局所L関数の計算に役立てた。吉野[5]は、可換な次数付きCM正規環をデマジュウルの表示によって射影多様体とその上の有理数係数のベイユ因子の組によって表したとき、この上の次数付きCM加群の分類論が幾何学的に完全に記述できることを示した。行者は、概均質ベクトル空間に関するレフシェッツ原理を研究し、D-加群、混合ホッジ理論、エタール・パーバース層などを用いることにより、この原理のに関する理解を進めた。また、b-関数に関する研究をし、それを表現論に応用し、特に、一般かされたバーマ加群の既約性が、半不変式のb-関数と密接に関係していることを示した。加藤は、有限およびアフィンヘッケ環を研究し、その表現の双対が、自己同形により得られること、および、R-行列が構成できることを示し、数理物理学への応用に成功した。また、

射影次元有限は極大ブックスバウム加群の圏と同値は鎖複体の圏を構成して、それによって同加群の分類が完全に行われることを示した。西山は、リー超代数ops(m/n,R)の調和振動子表現(すなわちヴェイユ表現)を、そこに実現される超双対の表現を調べ、このようにして大量の既約ユニタリ表現が得られることを示し、さらに古津氏との共同研究により、これらが、すべての既約ユニタリ表現を尽くしていることをしめした。
埋没費用効果の生物学的基盤：社会採餌は学習則を変容し不合理行動をもたらす

【研究の課題】埋没費用効果とは、「より多くの労働を投資した(コストを払った)対象に対しては、実際に得られた利益(報酬)に比べて不合理に高い価値を付与する」行為特性である。既に投資してしまったコストは回収不可能であるから、それに基づいて現在また将来の行動を変えていく理由はない。経済学の世界ではサンクコスト効果、あるいはコンコルドの誤信としても知られており、人間の経済的意思決定の中に不合理性が内在していることを示す例として知られている。【具体的な目標】本研究ではふ化後間もない鳥類の雛(以下ヒヨコと称す)を対象として埋没費用効果に相当する行動が起こるか、それは行動生態学の予測する最適採餌理論から予測される行動からも逸脱する不合理行動とみなしうるか、を明らかにすることを目的とする。【方法】我々の先行研究と同様に、I-字型迷路を用いその左右に給餌器(餌パッチ)を設ける。給餌器はプログラム(Arduinoというマイクロコンピューター)によって制御され、予告なく餌(粟や稗)を一粒ずつ供給する。また、左右の給餌器の間にはトレッドミル(強制歩行器)を設け、餌場に到達するために一定の時間(また距離)を歩かねばならない。他方、給餌器が餌を供給するタイミングは徐々に長くなり、滞在すればするほど給餌率が低下するように設けられている。ヒヨコはある滞在時間の後に離脱することが利益率を最大化する最適行為であり、給餌器の間の移動時間が長いほどその滞在時間も長くなるべきである、と予測される。【結果の概要】より長い移動時間を強いるほど滞在時間は長くなり、最適採餌理論による予測と一致した。しかし、利益率を最大化する時間以上に滞在する傾向があり、準最適な行動が実現していた。さらに、餌に到達するまでのコスト(移動時間・距離)に加え、餌を消費するために支出するコスト(ついばみ回数)の効果について解析を始めた。1.「滞在時間の延長は給餌器(餌場)に対する主観的価値を高めない。」移動時間を延長すると速やかに滞在時間が長くなる、これが最適採餌理論の予想である。実際、ヒヨコはこの予想に一致する行動を示し、あたかも餌場に対する主観的価値を高めているかのように見えた。そこで新しい実験として、左右二つの餌場への移動労働投資に差をつけた。左(赤色)の餌場には2ターンの歩行で到着するが、右(黄色)にたどり着いて給餌を受けるためには8ないし12ターンを必要とするよう条件を変えた。ただし、二つの餌場は全く同一である。投資量の違いが餌場での滞在時間に差をつけることを予想したが、予想は完全に外れた。先の結果と同様、一方の餌場の給餌率のみを逓減した場合、二つの餌場での滞在時間は共に長くなった。容易にたどり着ける左の餌場でも、たどり着くためにより多くを走らねばならない右の餌場でも、その滞在時間は等しいものとなった。さらに、採餌行動を計測した直後に、二つの餌場(それぞれ赤色と黄色に色分けしてある)に対する二者択一を調べたところ、ヒヨコは移動時間(投資した労働コスト)に依らず、両者を等しく選ぶ事が判明した。すなわち埋没費用効果が生じたと考えることができず、ヒヨコは餌場の利益(およびその逓減)に応じて滞在時間を柔軟かつ速やかに決定することが分かった。2.「セロトニン系を実験的に亢進すると滞在時間に変化なく啄み投資が低下し、固執的採餌が抑制された。」餌場に到達するための時間(移動距離)に加えて、餌場で餌を獲得するために投資しなくてはならない労働コストもまた、経済的意思決定にとって重要である。予備的な実験として、SSRI(選択的取り込み阻害剤)を投与したところ、固執的採餌が抑制されることを見出した。餌場の滞在時間については著しい効果を認めなかった。これまでに最適採餌と埋没費用効果の本質的な違いが明らかになった。前者は長期相場観と瞬間利益率評価の正確な評価によって説明できる。他方、後者は学習を伴う長期的な価値評価を示唆する。両者を結びつける神経機構に着目して検討を進める。SSRIは収益逓減する餌場に対して滞在時間を短くする(Matsunami et al. 2012)。他方、ドーパミン系の阻害は労働投資の社会的促進に影響せず、報酬率の変化に伴う学習を阻害する(Ogura et al. 2015)。さらに社会的促進はヒヨコの弓外套(前頭連合野と運動関連皮質の複合領域)の破壊によって抑制される(Xin, Ogura et al. 2017)。弓外套はセロトニンとドーパミンの投射を受けており、コストに基づいて価値評価を学習する過程に関わると推定される。実際、弓外套は報酬予期と実報酬に対する単一ニューロン活動応答がある(Aoki et al. 2003)。既に予備実験の結果、弓外套に限局した破壊によって労働評価が阻害され、過剰な固執的啄みが起こることが分かった。これはSSRIの効果と拮抗的である。そこで2019年度と2020年度は、弓外套に焦点を絞って以下の研究を進める。(1)弓外套の局所破壊が労働投資(ついばみ回数、歩行距離)あるいは時間知覚にどのような影響を与えるか検討する。

弓外套に対する局所的なSSRIの投与、あるいはセロトニン受容体阻害剤の投与を行い同様の影響を確認する。(2)弓外套から単一ニューロン活動を導出し、予期報酬(餌の量)に対する神経活動が予期される労働投資(コスト)によって抑制(労働コスト割り引き)されるか、あるいは逆説的に上昇するか、を検討する。前者であれば弓外套は効用の計算に関わり、後者であれば弓外套は最適行動の実現のために脳内で埋没費用効果を表現していると結論できる。【研究の課題】埋没費用効果とは、「より多くの労働を投資した(コストを払った)対象に対しては、実際に得られた利益(報酬)に比べて不合理に高い価値を付与する」行為特性である。既に投資してしまったコストは回収不可能であるから、それに基づいて現在また将来の行動を変えていく理由はない。経済学の世界ではサンクコスト効果、あるいはコンコルドの誤信としても知られており、人間の経済的意思決定の中に不合理性が内在していることを示す例として知られている。【具体的な目標】本研究ではふ化後間もない鳥類の雛(以下ヒヨコと称す)を対象として埋没費用効果に相当する行動が起こるか、それは行動生態学の予測する最適採餌理論から予測される行動からも逸脱する不合理行動とみなしうるか、を明らかにすることを目的とする。【方法】我々の先行研究と同様に、I-字型迷路を用いその左右に給餌器(餌パッチ)を設ける。給餌器はプログラム(Arduinoというマイクロコンピューター)によって制御され、予告なく餌(粟や稗)を一粒ずつ供給する。また、左右の給餌器の間にはトレッドミル(強制歩行器)を設け、餌場に到達するために一定の時間(また距離)を歩かねばならない。他方、給餌器が餌を供給するタイミングは徐々に長くなり、滞在すればするほど給餌率が低下するように設けられている。ヒヨコはある滞在時間の後に離脱することが利益率を最大化する最適行為であり、給餌器の間の移動時間が長いほどその滞在時間も長くなるべきである、と予測される。【結果の概要】より長い移動時間を強いるほど滞在時間は長くなり、最適採餌理論による予測と一致した。しかし、利益率を最大化する時間以上に滞在する傾向があり、準最適な行動が実現していた。さらに、餌に到達するまでのコスト(移動時間・距離)に加え、餌を消費するために支出するコスト(ついばみ回数)の効果について解析を始めた。1.「滞在時間の延長は給餌器(餌場)に対する主観的価値を高めない。」移動時間を延長すると速やかに滞在時間が長くなる、これが最適採餌理論の予想である。実際、ヒヨコはこの予想に一致する行動を示し、あたかも餌場に対する主観的価値を高めているかのように見えた。そこで新しい実験として、左右二つの餌場への移動労働投資に差をつけた。左(赤色)の餌場には2ターンの歩行で到着するが、右(黄色)にたどり着いて給餌を受けるためには8ないし12ターンを必要とするよう条件を変えた。ただし、二つの餌場は全く同一である。投資量の違いが餌場での滞在時間に差をつけることを予想したが、予想は完全に外れた。先の結果と同様、一方の餌場の給餌率のみを逓減した場合、二つの餌場での滞在時間は共に長くなった。容易にたどり着ける左の餌場でも、たどり着くためにより多くを走らねばならない右の餌場でも、その滞在時間は等しいものとなった。さらに、採餌行動を計測した直後に、二つの餌場(それぞれ赤色と黄色に色分けしてある)に対する二者択一を調べたところ、ヒヨコは移動時間(投資した労働コスト)に依らず、両者を等しく選ぶ事が判明した。
証券・資本市場における商品販売者の信認義務〜とりわけ最良執行義務の在り方について

1.単一の市場に取引を集中させる単一市場システムを放棄し、複数の市場の自由な創設を認め、市場間競争を促進することによって、市場利用者にとってより利便性の高い、効率的な市場のあり方を実現しようとしたアメリカの全国証券市場制度(NMS)は、あくまでそれら複数の市場が、電子的に統合され、どの市場を利用する者にとっても最良で公正な価格による取引が保障されること、即ち最良執行義務の保障が前提であった。2.しかし実際には、アメリカにおいても「市場の分裂」が進行し、市場利用者に対する最良執行が十分に保障されていないことが最近指摘されはじめ、新たにすべての市場を統合した統合市場の創設が主張されてきていることが本研究を通して明らかになった。又、最近の連邦控訴裁判所レベルの判決においても、最良執行義務をより厳格に認定し、ブローカー、ディーラーに個別具体的な事情に即して、当該顧客に合理的に得させることのできる最良の価格での執行を求めたことが注目される(Newton V.MerriLL Lynch,135F.3d^<266>[1998])。これは従来ともすると、最良執行義務の中身を、技術革新の進展に応じて変化し得る抽象的なものととらえ、安易に業界おける取引慣行と同一視してきた実務界に対する警鐘として評価できる。3.1998年以降、アメリカと同様、市場間競争原理を導入した我が国においても、まず、証券会社の顧客に対する「信認義務」という法概念を早急に確立すべきであり、その上で具体的な裁判規範としての最良執行義務の内容及び違反の効果に対する基準を確立していくべきであるとの知見を得た。1998年度は、専ら、証券市場仲介者の最良執行義務の基礎となる英米信託法及び信認義務法に関する基礎的研究に焦点を合わせた。その結果、次のような知見を得るにいたった。即ち、証券取引のような組織的、専門的なスキームによって構成される現代の金融取引は、一定の資質と裁量権を有するスペシャリスト(専門家)の存在、及びかかるスペシャリストへの信頼によって特徴づけられ、このような信頼を担保する法的スキームがなければ、およそビジネスは成立しない。英米法圏における信託法もしくは信認関係法という法的伝統は、まさに、このような複雑な仕紹みとスペシャリストへの依存という要素を内包する金融ビジネスに、格好の法的インフラを提供するものとなっている。そこで、我が国においても信託法を基礎としつつ、それによっては捉え切れない範囲の法的関係に対しても信認義務を拡張適用し、これを「信認関係」という独自の法概念にまで高めていく努カを、学説・判例においてなしていくべきであると考える。大陸法的伝統に由来する「委任もしくは準委任契約」という器だけでは、あまりに容量が大きすぎてその内容が希釈化され、今日の金融ビジネスの法的インフラとしてはあまりに役に立たないと思われる。以上の知見を、我が国証券会社に信認義務-最良執行義務を認める基礎作業として位置づけ、1999年度は、いよいよ金融ビッグバンによって変容し、特に証券会社の営業裁量と自由度の飛躍的に増した我が国証券市場における市場仲介者の最良執行義務のあり方を具体的に探っていきたいと思う。
p300/CBPを介するコアクチベーターネットワークと胚性幹細胞の分化誘導

胚性幹細胞F9のレチノイン酸による分化誘導にc-jun遺伝子のトランス活性化が必要である。このトランス活性化は転写因子複合体(DRF:Differentiation Regulatory Factor)によって媒介される。DRFはp300/CBP,ATF-2,JunD,JDP-2より構成される。本年度はATF-2転写因子に焦点を合わせ、ATF-2はJNKによりN末端がリン酸化され、DNAに対する親和性を促進するだけでなく、ヒストンをアセチル化し、クロマチンをリモデリングさせる新規の転写因子であることを初めて明らかにした。ヒストンのH2BとH4をin vivo,in vitroでアセチル化する。更にRAR,RXRレセプターのKO F9細胞を使用した実験ではRARγとRXRαの両者がレチノイン酸による分化誘導に必要であることを初めて明らかにした。また、JDP2の遺伝子構造を明らかにし、未分化細胞ではJDP2がJDPがヘテロ二量体を形成しているが、レチノイン酸刺激後、分化と共にそのDNA結合能が低下する。このパートナーを現在探索中である。
心筋梗塞の治癒機転に関わる胎盤成長因子の作用機序の解明と新たな治療法の開発

心筋梗塞などの組織障害性疾患の治癒機転に骨盤に由来する多分化能を持った幹細胞の関与が示唆されているが、梗塞部の心筋に起因するどのようなシグナルが骨髄内にある幹細胞に達することによって,多分化能を持ったこれらの細胞が骨髄から遊離し,梗塞局所に誘導されるかの機序は未解決のままであった.我々は今回の研究助成プロトコールに基づいて,梗塞部心筋に発現して骨盤からの幹細胞の誘導に関わる分子の探求を行ってきた.その結果,多数の候補分子の中から胎盤由来成長因子(placental growth factor : PIGF)が急性心筋梗塞後の治癒機転に非常に重要な役割を担っていることを明らかにした.すなわち,急性心筋梗塞患者の心臓で発現が誘導され再還流療法によって末梢血中に放出されるP1GFが,CD34陽性細胞(endothelial progenitor)の骨髄から末梢血中への遊離を促進することによって,心筋梗塞の治癒機転を促進し,慢性期の心機能の温存に寄与することを確認した,さらに,マウス心筋梗塞モデルを用いてた検討によって,虚血に陥った心筋組織,特に,梗塞部の血管内皮細胞でPIGFの遺伝子発現が約20倍以上に上昇することを証明した.以上の成績をまとめて,Journal of the American College Cardiologyに発表した.さらに,マウス心筋梗塞モデルを用いて,大腸菌発現系で作成したヒト型リコンビナントPLGFを持続投与する治療法が,心筋梗塞後の左室機能と予後に及ぼす影響を検討した.その結果,リコンビナントPLGF治療は,毛細血管(angiogenesis)および平滑筋細胞を伴う機能機能血管(arteriogenesis)の両方の機序を介して,急性期の心機能の改善,慢性期の左室リモデリングの抑制をもたらせた.さらに,PLGFは心筋梗塞動物での生命予後を改善したことから,今後の治療応用が期待される.今後もわれわれは,臨床において,PIGFを投与することが患者の心機能と予後を改善するかについて継続して検討する予定てある.心筋梗塞などの組織障害性疾患の治癒機転に骨盤に由来する多分化能を持った幹細胞の関与が示唆されているが、梗塞部の心筋に起因するどのようなシグナルが骨髄内にある幹細胞に達することによって,多分化能を持ったこれらの細胞が骨髄から遊離し,梗塞局所に誘導されるかの機序は未解決のままであった.我々は今回の研究助成プロトコールに基づいて,梗塞部心筋に発現して骨盤からの幹細胞の誘導に関わる分子の探求を行ってきた.その結果,多数の候補分子の中から胎盤由来成長因子(placental growth factor : PIGF)が急性心筋梗塞後の治癒機転に非常に重要な役割を担っていることを明らかにした.すなわち,急性心筋梗塞患者の心臓で発現が誘導され再還流療法によって末梢血中に放出されるP1GFが,CD34陽性細胞(endothelial progenitor)の骨髄から末梢血中への遊離を促進することによって,心筋梗塞の治癒機転を促進し,慢性期の心機能の温存に寄与することを確認した,さらに,マウス心筋梗塞モデルを用いてた検討によって,虚血に陥った心筋組織,特に,梗塞部の血管内皮細胞でPIGFの遺伝子発現が約20倍以上に上昇することを証明した.以上の成績をまとめて,Journal of the American College Cardiologyに発表した.さらに,マウス心筋梗塞モデルを用いて,大腸菌発現系で作成したヒト型リコンビナントPLGFを持続投与する治療法が,心筋梗塞後の左室機能と予後に及ぼす影響を検討した.その結果,リコンビナントPLGF治療は,毛細血管(angiogenesis)および平滑筋細胞を伴う機能機能血管(arteriogenesis)の両方の機序を介して,急性期の心機能の改善,慢性期の左室リモデリングの抑制をもたらせた.さらに,PLGFは心筋梗塞動物での生命予後を改善したことから,今後の治療応用が期待される.今後もわれわれは,臨床において,PIGFを投与することが患者の心機能と予後を改善するかについて継続して検討する予定てある.心筋梗塞などの組織障害性疾患の治癒機転に骨髄に由来する多分化能を持った幹細胞の関与が示唆されているが,梗塞部の心筋に起因するどのようなシグナルが骨髄内にある幹細胞に達することによって,多分化能を持ったこれらの細胞が骨髄から遊離し,梗塞局所に誘導されるかの機序は未解決のままであった.我々は今回の研究助成プロトコールに基づいて,梗塞部心筋に発現して骨髄からの幹細胞の誘導に関わる分子の探索を行なってきた.その結果,多数の候補分子の中から胎盤由来成長因子(placental growth factor : PIGF)が急性心筋梗塞後の治癒機転に非常に重要な役割を担っていることを明らかにした.すなわち,急性心筋梗塞患者の心臓で発現が誘導され再還流療法によって末梢血中に放出されるPIGFが,CD34陽性細胞(endothelial progenitor)の骨髄から末梢血中への遊離を促進することによって,心筋梗塞の治癒機転を促進し,慢性期の心機能の温存に寄与することを確認した.さらに,マウス心筋梗塞モデルを用いた検討によって,虚血に陥った心筋組織,特に,梗塞部の血管内皮細胞でPIGFの遺伝子発現が約20倍以上に上昇することを証明した.以上の成績をまとめて,Journal of the American College Cardiologyに発表した.さらに,現在継続して,心筋梗塞症後の左室機能の温存,慢性期のうっ血

性心不全予防,および予後を改善させる新しい治療法を開発する目的で,1)心筋梗塞におけるPIGFとその特異的な受容体であるflt-1の組織修復に関わる機序を明らかにすること,2)心筋梗塞モデルを用いて,リコンビナントPIGFの投与,あるいはPIGFの内因性拮抗分子である可溶性flt-1の活性を阻害する操作が心筋梗塞の病態および慢性期の心機能に及ぼす影響を検討している.さらに,大動物を用いた基礎的な実験成績をふまえて,臨床において,PIGFを投与することが患者の心機能と予後を改善するかについて検討する予定である.心筋梗塞などの組織障害性疾患の治癒機転に骨髄に由来する多分化能を持った幹細胞の関与が示唆されているが,梗塞部の心筋に起因するどのようなシグナルが骨髄内にある幹細胞に達することによって,多分化能を持ったこれらの細胞が骨髄から遊離し,梗塞局所に誘導されるかの機序は未解決のままであった.我々は今回の研究助成プロトコールに基づいて,梗塞部心筋に発現して骨髄からの幹細胞の誘導に関わる分子の探索を行なってきた.その結果,多数の候補分子の中から胎盤由来成長因子(placental growth factor : PIGF)が急性心筋梗塞後の治癒機転に非常に重要な役割を担っていることを明らかにした.すなわち,急性心筋梗塞患者の心臓で発現が誘導され再還流療法によって末梢血中に放出されるPIGFが,CD34陽性細胞(endothelial progenitor)の骨髄から末梢血中への遊離を促進することによって,心筋梗塞の治癒機転を促進し,慢性期の心機能の温存に寄与することを確認した.さらに,マウス心筋梗塞モデルを用いた検討によって,虚血に陥った心筋組織,特に,梗塞部の血管内皮細胞でPIGFの遺伝子発現が約20倍以上に上昇することを証明した.以上の成績をまとめて,Journal of the American College Cardiologyに発表した.さらに,マウス心筋梗塞モデルを用いて,大腸菌発現系で作成したヒト型リコンビナントPLGFを持続投与する治療法が,心筋梗塞後の左室機能と予後に及ぼす影響を検討した.その結果,リコンビナントPLGF治療は,毛細血管(angiogenesis)および平滑筋細胞を伴う機能血管(arteriogenesis)の両方の機序を介して,急性期の心機能の改善,慢性期での左室リモデリングの抑制をもたらせた.さらに,PLGFは心筋梗塞動物での生命予後を改善したことから,今後の治療的応用が期待される.今後もわれわれは,臨床において,PIGFを投与することが患者の心機能と予後を改善するかについて継続して検討する予定である.
フラクタル次元を用いた形態の複雑さの定量化

これまでの形態学的研究は対象とする物の形を詳細に記述することが中心であり、対象の大小や長短を論じることはできても、形の複雑さを定量的に比較することは困難であった。そこで、最近物理学の領域で自然界の事象や形を表現するために研究が行われているフラクタル次元を、形態学の研究に応用することを考えた。すなわち、フラクタル次元を用いて生体を構成する器官・組織の形態の複雑さを定量化することである。今年度は、その中でも比較的取り組み易かった頭蓋骨における縫合の複雑さの定量化を行った。材料にはヒトの頭蓋骨を用い、リアス式海岸の様な複雑な曲線形態を示す矢状縫合を測定対象とした。まず、縫合の形態をトレーシングペ-パ-に正確に写し取った。次に、ディバイダを一定の間隔(d)に開いて固定し、縫合をトレースする回数(N (d))を記録した。ディバイダの間隔(d)を2mmずつ変えて5種類の間隔の各々について回数を記録した後、X軸にlog d、Y軸にlog N (d)をプロットして、それから得られる回帰直線の傾きを求めた。結果は、回帰直線の傾きが-1.3852であった。すなわち、この図形のフラクタル次元(k)はk=1.39となり、これはコッホ曲線のフラクタル次元1.26よりも大きな値であり、矢状縫合の形態はコッホ曲線よりも複雑であることが分かった。このように、これまでは定量化が困難であった生体の構成器官・組織の形態の複雑さをフラクタル理論を応用すれば測定が可能であることが分かった。今回の骨における計測をさらに進めるとともに、今後は他の器官・組織にも適用してみたい。
新しい磁気光学効果の受光光学系自動最適化手法の開発

本研究は、近年新たに発見された磁気光学効果を用いた試料内部の磁化観測が可能な磁気光学顕微鏡の構築のための受光光学系の自動最適化を目的とする。受光光学系は主に平行化ミラー、移相子、偏光・エネルギー分析器、検出器で構成される。特に平行化ミラーを用いた際の各光学素子の調整は非常に時間と労力を要し、現実的な実験時間を実現するためには受光光学系の自動調整機構が必須となる。本研究では、各光線の軌跡をシミュレーションするレイトレース法とディープラーニングを組み合わせて、この受光光学系の自動最適化環境を構築し、実際の放射光実験にてその効果を実証する。
マウス外有毛細胞prestin発現様式特異性の多角的検討

Gjb2 transgenicマウスのOHCの運動能における発達変化は、野生型マウスおよびnon-transgenicマウスの変化と同等であることが示された。このことから、Gjb2 transgenicマウスでDPOAEが測定されないP14においてもOHCのelectromotilityは存在するが、何らかの障害を受けていることが推察された。本申請者は、これまでprestinのマウスOHCへの発現量の発育に伴う変化を調べるために、C57BL/6Jマウスより急性単離したOHCを用いて、prestinの発現様式について検討を行ってきた。その結果、マウスにおけるモーター活性は、これまでラット等で報告されている発現様式とは全く異なる発達様式を持つことが示唆されている。これまでのパッチクランプ法を用いた電気生理学的実験では、electromotilityを反映する電位依存性の膜容量変化は発達に伴い急速に増加し、マウスにおいて聴覚の発現するP13で、NLCは成熟レベルの約75%となることがわかっている。一方、細胞表面積の指標である電位非依存性膜容量は相対的に小さな増加で、P10で一定に達することが示されている。今回、生後5日目(P5)から生後18日目(P18)までのC57BL/6Jマウスの頂回転より蝸牛を取り出し、発達に伴うprestin mRNAの発現量を評価するためにP5からP18のコルチ器を用いてtwo stepのRT-quantitative PCR(QPCR)を行った。PCR条件は94°C(30秒)、60°C(30秒)、72°C(1分)で、primerはprestin:TGGGGTCAAAACAAAGCGG、GCAAACCAAAAACCATCAGGCおよびGAPDH: AGGTCGGTGTGAACGGATTTG、TGTAGACCATGTAGTTGAGGTCAであった。その結果としてP10にRNAの発現のピークがあることが示唆された。この結果を踏まえ、今後はさらにP18以降のprestin mRNAの発現量の評価をおこなうとともに、westernblot法を用いた経時的な解析、さらには抗prestin抗体を用いてprestinタンパクを可視化するような免疫組織学的手法によりprestinの経時的な解析をおこなっていく。これにより、prestinの至適発現量を決定し、またその成熟の過程を解明することでナノモータータンパク質の制御への道を開くこととなる。本申請者は、これまでprestlnのマウスOHCへの発現量の発育に伴う変化を調べるために、C57BL/6Jマウスより急性単離したOHCを用いて、prestinの発現様式について検討を行ってきた。これまでのパッチクランプ法を用いた電気生理学的実験では、electromotllityを反映する電位依存性の膜容量変化は発達に伴い急速に増加し、マウスにおいて聴覚の発現するP13で、NLCは成熟レベルの約75%となることがわかっている。そして今回、Gjb2 transgenicマウスから急性単離したOHCを用いて、日齢による膜容量の変化とelectromotilityを測定し、これまでに得られている野生型マウス(C57BL/6J)およびnon-transgenicマウスの測定結果と比較検討した。GJ理遺伝子は蝸牛内でカリウムイオンのリサイクルに関わっており、この遺伝子変異は先天性難聴の原因遺伝子として高頻度で検出される。これまで、Gjb2優性ネガティブ変異マウス(Gjb2 transgenicマウス)を用いた実験では、P5ですでにコルチトンネルの狭小化といったコルチ器の構造変化が明らかに認められていることが報告されている。またnon-transgenicマウスにおいてはP11ころにABR、P12ころにDPOAEが計測されはじめ、P21ころにプラトーに達することがわかっているが、Gjb2 transgenicマウスではP14において電子顕微鏡上ではOHCの存在が認められるにも関わらず、OHCの機能を反映するとされるDPOAEが測定されないという興味深い結果が報告されている。今回の結果では、Gjb2 transgenicマウスのOHCの運動能における発達変化は、野生型マウスおよびnon-transgenicマウスの変化と同等であることが示された。
生物多様性の復元・保全のための経済評価：準オプション価値と「絶滅の負債」

本年度,本研究では,3カ年に渡る研究計画の初期段階として,基本モデルの構築とデータ収集を主な成果とすべく,以下の3項目の調査研究を実施した.(1)経済評価モデルの構築:本研究では,既存文献調査結果を整理した上で,Arrow and Fisher[1974]により提唱された,通時的で不可逆的選択における準オプション価値の概念,すなわち,科学研究の進捗によって費用および便益等の情報が確実になるまで待つことの価値を用いて,経済評価モデルを構築した.(2)フィールドにおける生態系に関するデータ収集:次に,本研究では,(1)のモデルに適用するために,東日本大震災の被災地をフィールドとして選定し,次年度研究計画において実施する生態系評価モデルの構築に必要となる現地の生態系を中心とした諸データの収集を行った.(3)ステイクホルダーおよび専門家へのヒアリング調査:本研究のフィールド調査対象地において,農業,漁業および林業等の従事者といった自然生態系に強く依存しているステイクホルダー(地方自治体,NPO等を含む)に対して,震災前後の生物多様性変化に対する様々な事項をアリング調査した.このことにより,データは説明し難い定性的な項目を把握することが可能となった.また,生態系に関する専門知識は,本研究代表者が参画しているグローバルCOEプログラムの生態学者を中心に提供を得るものとした.さらに,本研究では,基礎的な指標が整備されている地方自治体が保有しているメッシュデータを入手した.平成24年10月,研究協力者の確保が困難となり,現地調査およびそのデータベース化作業を延期することを判断し,平成25年1月から現地調査およびデータベース化作業を実施する計画に変更したため,調査内容の一部を次年度に繰り越すこととなった.平成24年度計画の達成度に伴って,既に,研究協力者を確保しており,平成25年度研究計画は円滑に遂行できる体制を整えた.実績報告書に記載した繰越金は,既に確保した研究協力者の人件費に充当し,平成25年度当初から現地調査を行う計画である.本年度,本研究では,3カ年に渡る研究計画の初期段階として,基本モデルの構築とデータ収集を主な成果とすべく,以下の3項目の調査研究を実施した.(1)経済評価モデルの構築:本研究では,既存文献調査結果を整理した上で,Arrow and Fisher[1974]により提唱された,通時的で不可逆的選択における準オプション価値の概念,すなわち,科学研究の進捗によって費用および便益等の情報が確実になるまで待つことの価値を用いて,経済評価モデルを構築した.(2)フィールドにおける生態系に関するデータ収集:次に,本研究では,(1)のモデルに適用するために,東日本大震災の被災地をフィールドとして選定し,次年度研究計画において実施する生態系評価モデルの構築に必要となる現地の生態系を中心とした諸データの収集を行った.(3)ステイクホルダーおよび専門家へのヒアリング調査:本研究のフィールド調査対象地において,農業,漁業および林業等の従事者といった自然生態系に強く依存しているステイクホルダー(地方自治体,NPO等を含む)に対して,震災前後の生物多様性変化に対する様々な事項をアリング調査した.このことにより,データは説明し難い定性的な項目を把握することが可能となった.また,生態系に関する専門知識は,本研究代表者が参画しているグローバルCOEプログラムの生態学者を中心に提供を得るものとした.さらに,本研究では,基礎的な指標が整備されている地方自治体が保有しているメッシュデータを入手した.平成24年10月,研究協力者の確保が困難となり,現地調査およびそのデータベース化作業を延期することを判断し,平成25年1月から現地調査およびデータベース化作業を実施する計画に変更したため,調査内容の一部を次年度に繰り越すこととなった.平成24年度計画の達成度に伴って,既に,研究協力者を確保しており,平成25年度研究計画は円滑に遂行できる体制を整えた.実績報告書に記載した繰越金は,既に確保した研究協力者の人件費に充当し,平成25年度当初から現地調査を行う計画である.
人工電流源海底電磁探査法による海底下メタンハイドレートの探査と資源量推定

1.海底下浅部電気伝導度構造調査のための曳航型電気探査システムの開発海底下浅部、特にハイドレート層上面の高精度決定のための海底電気探査システムを製作した。また、電場応答のモデリング・コードを使用して、ハイドレート層の深度や層厚、濃集度に対する感度解析を実施し、最適な観測系の配置について検討した。2.人工電流源を用いた海底電磁探査法の観測装置の高精度化人工電流源装置(神戸大学所有)の機能強化と、海底電磁気観測装置(OBEM)で鉛直電場を計測できるように改良を施した。海洋研究開発機構では小型のOBEMを開発した。3.海底電磁場のモデリングおよびインバージョン・コードのソフトウェア開発OBEMで観測されだ電場および磁場データから電気伝導度分布を求める2次元インバージョン・コードに構造境界や地層境界などの明瞭な電気伝導度分布の不連続を導入した。人工電流源を用いたMagnetometric法の3次元モデリング・コードを開発し、任意の3次元比抵抗構造体により生じる磁場異常が計算できるようになった。4.海域試験1回目の海域試験(平成17年8月佐渡沖)では、新たに開発した海底電気探査装置を海中で曳航しながら電流を流し電位差データを取得することに成功した。解析の結果、海底直下地下100m程度において、海底の状況と整合性の高い比抵抗分布を得ることができ、ハイドレートの分布を明らかにした。また、人工電流源とOBEMを用いたMMR法のデータ取得を行った。調査海域の西部に誘導磁場の低振幅異常が見られ、周囲よりも高比抵抗であるハイドレートが局在していることを示唆した。2回目の海域試験(平成18年2月東海沖)では、曳航型海底電気探査装置を用いてデータを取得し解析して地下100m程度までの比抵抗構造を得た。この構造は平成11年度基礎試錐によって得られた比抵抗検層データと整合性が高く、海底電気探査装置の信頼性と有用性が確認された。本年度の研究成果は以下の通り。(1)海底下浅部電気伝導度構造調査のための曳航型電気探査システムの開発海底下浅部電気伝導度構造、特にメタンハイドレート層上面の高精度決定のための深海曳航型海底電気探査システムの製作に着手した。海底面に近い深海で電流電極および電位電極を曳航し、海底下浅部における電気伝導度構造の応答を計測するものである。本システムは海洋研究開発機構において設計され、報告書作成時点で製作中である。同時に、電場応答のモデリング・コードを使用し、メタンハイドレート層の深度や層厚、濃集度といった重要なパラメータに対する感度解析を実施し、最適な観測系の配置について検討した。その結果、濃集度の高い箇所において本探査システムでその応答を十分に検知可能であることが示された。(2)人工電流源を用いた海底電磁探査法の観測装置の高精度化人工電流源装置(神戸大学所有)の調整と機能強化を行った。また、海底電磁気観測装置(OBEM)の改良を行った。海洋研究開発機構では新たに海底地震計の筐体および切離・浮上システムを使用する小型のOBEMを開発した。神戸大学は、これまで計測精度を確保することが困難であった鉛直電場を計測できるように装置に改良を施した。試験の結果、十分な精度で水平および鉛直の電場を計測することができることが明らかとなった。(3)海底電磁場のモデリングおよびインバージョン・コードのソフトウェア開発人工電流源を用いたMagnetometric法の3次元モデリング・コードは、電場計算プログラムが完成し、磁場計算プログラムは開発中である。

また、OBEMで観測された電場および磁場データから電気伝導度分布を求める2次元インバージョン・コードを改良し、構造境界や地層境界などの明瞭な電気伝導度分布の不連続を導入できるようになった。これにより、分解能が低いとされてきた電磁気探査によるイメージングの分解能が向上した。本年度は2回の海域試験を実施し、装置試験とデータ取得を行った。1回目の海域試験は平成17年8月5日8月27日の期間に佐渡沖で実施した(JAMSTEC海洋調査船「かいよう」KY05-08航海)。当該海域では海底にメタンハイドレートが露出していることがカメラ観察により確認されている。新たに開発した海底電気探査装置を深海曳航調査システム「ディープ・トウ」に搭載し、海中を曳航しながら電極から電流を流し、電位電極の電位差データを取得することに成功した。また、装置が設計通りの性能を有していることが確認された。データ解析の結果、海底直下地下100m程度(=探査深度の限界)において、海底の状況と整合性の高い比抵抗分布を得ることができた。また、人工電流源と自己浮上式海底電位差磁力計(OBEM)を用いたMMR法のデータ取得を行った。OBEMがハイドレート分布に起因する磁場異常を検出していることが確認された。現在、比抵抗構造を推定するための解析コードの開発を行っている。2回目の海域試験は平成18年2月20日3月8日の期間に東海沖で実施した(JAMSTEC海洋調査船「かいよう」KY06-02航海)。当該海域では海底下200mにメタンハイドレート層が認められている。曳航型海底電気探査装置を用いてデータを取得し、解析した結果、海底直下地下100m程度までの比抵抗構造を得た。この構造は、平成11年度基礎試錐「南海トラフ」によって得られている比抵抗検層データと非常に整合性が高いことから、海底電気探査装置の信頼性と有用性が確認された。また、両航海において、海底電気探査装置から送信した電磁信号をOBEMで受信できたことがわかった。これにより海底電気探査よりも深部までの構造解析が可能となり、自然電磁場を用いた解析とあわせて、海底下浅部から深部までの比抵抗構造を得ることが可能であることがわかった。本年度の研究成果は以下の通り。KY06-02航海において、東海沖で得られた曳航型海底電気探査データの解析を実施した。この海域ではJOGMECによる基礎試錐によって、海底面直下から数百mの深さまで連続的に電気検層がなされている。海底電気探査データのインバージョン結果と電気検層結果を比較したところ、海底直下から海底電気探査の最大探査深度(深さ100m)まで両者は概ねよい一致を示した。KY05-08航海(日本海新潟沖)の電気探査データの解析結果と今回の解析結果から、海底電気探査の有効性が確かめられた。MMR法の探査によって人工的に作られる磁場を算出する3次元フォワードプログラムを開発し、任意の3次元比抵抗構造体により生じる異常磁場が計算できるようになった。このプログラムの精度の検証を行った。さらに、このプログラムを使用することで、比抵抗異常物体と鉛直双極子電流との位置関係で、観測される異常磁場がどのように変化するのかを系統的に調べた。
人類とアフリカ類人猿の出現過程の解明―チョローラピテクスの進化形態学的研究

エチオピア国立博物館を訪問し、エチオピア人共同研究者のY. Beyene博士とB. Asfaw博氏の協力のもと、チョローラ層の既存の動物化石コレクションについて整理、同定と予備評価を進めた。古生物登録標本497点(このうち類人猿化石地点のBetichaサイトが264点、同じくChifaraサイトが28点)、それとBetichaサイト発掘の化石資料326点について、クリーニングと接合を進めた上で部位、分類群、タフォノミー情報についてデータベース化した。チョローラ層の化石コレクションは破片骨が主体であり、特に霊長類標本は小破片をも登録するため、一定の統一基準を設けた上で分類群ごとの相対頻度を新たに算出した。それにより、類人猿を産出しないTypeサイトでは50%以上が比較的開けた環境指標のウマ科化石であるのに対し、類人猿化石地点のBetichaサイトではウマ科は5%、逆に40%程度が霊長類(類人猿30%、オナガザル10%)であり、次に豊富なのは臼歯形態からブラウザーと推定される小型ウシ科と原始的カバ(合わせて30%程度)との結果を得、Betichaサイトの特殊性を確認した。国内では、鍵となる地質年代サンプル4点についてAr-Ar年代測定を実施し、今まで以上に精度良い結果を得、Typeサイト化石層準が860万年前、第2の類人猿化石サイトのChifaraがBetichaとほぼ同じ800万年前近い年代を持つことを明らかにした。年度最後の4半期に、チョローラ層のフィールド調査を実施し、Betichaサイトでは新たに30平米域を発掘すると共に、BetichaとChifaraを中心に登録標本44点を新たに得た。また、関連研究としてアルディピテクスとアウストラロピテクスの初期人類化石等の比較研究を進め、人類と類人猿の進化様式の理解に資する諸研究に従事した。チョローラ層の化石包含層の年代学的枠組みについては代表者らが既に論文報告済みであるが、本研究では今まで以上に厳密な追試調査と分析により、未解決問題の解明もしくは解像度の向上に取り組んでいる。2018年度においては、中でも1970年代以来知られていたTypeサイトの化石層準を今まで以上に厳密に、855万年前より下位と絞り込むことができた。また、これまでは700万年前ぐらいの年代をもつと我々自身が推定していたChifaraサイトの化石層準の年代が、実際にはBetichaサイトとほぼ同じ約800万年前であることを確定することができた。特に後者の結果は類人猿化石の正しい理解に必要不可欠な意義深い結果である。2018年度中にはまた、今までに蓄積されてきた破片骨多数からなるBetichaサイトの発掘資料を統一的に整理点検し、種構成情報を整備すると共に、タフォノミー的観察を系統だって実施し、今後の古環境研究の準備とした。2018年度のBetichaサイトの発掘調査では、同サイトの化石包含砂礫層の分布輪郭の特定を進め、類人猿化石包含層の理解を深めた。また、BetichaのみならずChifaraにおいても類人猿化石を追加発見した。特に、今まで未発見の歯種等の重要な化石を数点得、2018年度に進めた指骨化石の比較解析と共に、種の特徴付けをより的確に行う見通しを得た。2018年度の諸成果を踏まえ、2019年度には以下を念頭に研究を進める。まずは地質年代学的枠組みについては前年度の結果を踏まえ、化石層準を含む一連の堆積層の基盤をなす流紋岩質火山岩(複数層準)の年代を今まで以上に絞り込むために年代測定と古地磁気測定を進める。また、チョローラ上位層の年代は、従来から幅広い測定誤差を持つ上限と下限年代のままであることから、2018年度調査で採取した火山岩資料の年代測定を試み、チョローラ層の地質構造と古環境変遷の相補的理解の向上を目指す。このためにはさらに、チョローラ層の化石コレクション全般にわたる古環境解析を実施する必要があり、2018年度に得た新たな化石の基礎キュレーション研究(洗浄、保存強化、接合、同定、データベース化)を進めると共に、安定同位体分析を開始する。後者としては、分析対象試料に適した標本をなるべく広い分類群について選定し、エナメル質の炭素と酸素安定同位体分析を進める。類人猿化石については、種の特徴づけに必要な前歯の化石標本が依然と不十分であり、今後とも追加発見を充実することが望ましい。一方、2018年度調査で新たに発見した歯牙化石により、一定以上の特徴付けが可能となりつつある。これらの新化石を踏まえ、他の中新世の類人猿化石との全般的な比較を改めて実施し、今後の比較解析に必要な焦点を整理する。また、前年度から継続して指骨化石の解析を進める。後者においては、位置同定を絞り込む必要があり、そのために現生ゴリラ等の比較標本を新たにCT撮影し、中新世の化石類人猿諸種との比較を進める。

チョローラ層の化石コレクションは破片骨が主体であり、特に霊長類標本は小破片をも登録するため、一定の統一基準を設けた上で分類群ごとの相対頻度を新たに算出した。それにより、類人猿を産出しないTypeサイトでは50%以上が比較的開けた環境指標のウマ科化石であるのに対し、類人猿化石地点のBetichaサイトではウマ科は5%、逆に40%程度が霊長類(類人猿30%、オナガザル10%)であり、次に豊富なのは臼歯形態からブラウザーと推定される小型ウシ科と原始的カバ(合わせて30%程度)との結果を得、Betichaサイトの特殊性を確認した。国内では、鍵となる地質年代サンプル4点についてAr-Ar年代測定を実施し、今まで以上に精度良い結果を得、Typeサイト化石層準が860万年前、第2の類人猿化石サイトのChifaraがBetichaとほぼ同じ800万年前近い年代を持つことを明らかにした。年度最後の4半期に、チョローラ層のフィールド調査を実施し、Betichaサイトでは新たに30平米域を発掘すると共に、BetichaとChifaraを中心に登録標本44点を新たに得た。また、関連研究としてアルディピテクスとアウストラロピテクスの初期人類化石等の比較研究を進め、人類と類人猿の進化様式の理解に資する諸研究に従事した。チョローラ層の化石包含層の年代学的枠組みについては代表者らが既に論文報告済みであるが、本研究では今まで以上に厳密な追試調査と分析により、未解決問題の解明もしくは解像度の向上に取り組んでいる。2018年度においては、中でも1970年代以来知られていたTypeサイトの化石層準を今まで以上に厳密に、855万年前より下位と絞り込むことができた。また、これまでは700万年前ぐらいの年代をもつと我々自身が推定していたChifaraサイトの化石層準の年代が、実際にはBetichaサイトとほぼ同じ約800万年前であることを確定することができた。特に後者の結果は類人猿化石の正しい理解に必要不可欠な意義深い結果である。2018年度中にはまた、今までに蓄積されてきた破片骨多数からなるBetichaサイトの発掘資料を統一的に整理点検し、種構成情報を整備すると共に、タフォノミー的観察を系統だって実施し、今後の古環境研究の準備とした。2018年度のBetichaサイトの発掘調査では、同サイトの化石包含砂礫層の分布輪郭の特定を進め、類人猿化石包含層の理解を深めた。また、BetichaのみならずChifaraにおいても類人猿化石を追加発見した。特に、今まで未発見の歯種等の重要な化石を数点得、2018年度に進めた指骨化石の比較解析と共に、種の特徴付けをより的確に行う見通しを得た。2018年度の諸成果を踏まえ、2019年度には以下を念頭に研究を進める。まずは地質年代学的枠組みについては前年度の結果を踏まえ、化石層準を含む一連の堆積層の基盤をなす流紋岩質火山岩(複数層準)の年代を今まで以上に絞り込むために年代測定と古地磁気測定を進める。また、チョローラ上位層の年代は、従来から幅広い測定誤差を持つ上限と下限年代のままであることから、2018年度調査で採取した火山岩資料の年代測定を試み、チョローラ層の地質構造と古環境変遷の相補的理解の向上を目指す。このためにはさらに、チョローラ層の化石コレクション全般にわたる古環境解析を実施する必要があり、2018年度に得た新たな化石の基礎キュレーション研究(洗浄、保存強化、接合、同定、データベース化)を進めると共に、安定同位体分析を開始する。