hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
礫群からみた岩宿時代集落の研究

なお、当初目的の集落像の解析にあたり、火処・炉(火焚き場)問題の重要性が高まり、受熱石器の認定方法とその応用による遺跡内でのその位置の確認法の追及が欠かせない課題であることが強く意識されるようになり、昨年に引き続き調理実験に加えて、急遽石器石材に対する加熱実験を行うことにした。この点は、新たな分析視点として来年度以降も実験継続の予定である。※研究期間を通じての研究成果2.高見丘遺跡については実験結果を適用して「礫群使用回数推定法試論」と題する論文を『古代文化』誌に投稿した。同論文の分析根拠となるデータを、同誌には紙数制限で掲載できないので、古代学協会年報『初音』5(8月刊行)に掲載予定である。東林跡遺跡は、分析に難渋していて暫定的な結果とはなるが、今年度内刊行の「鎌ヶ谷市史研究」第28号に掲載予定である。石器石材の加熱実験からは、多用される黒曜石・頁岩・凝灰岩・安山岩・チャート等の各種の石材のうち、頁岩が受熱痕跡を最も鋭敏に反映することがわかり、今後の集落研究に有益な手掛かりを得ることができた。岩宿(旧石器)時代考古学分析対象として選んでいる先記4遺跡(1.法政大学多摩校地A-0地点、2.高見丘(磐田市調査地点)、3.千葉県東林跡、4.茨城県赤岩)のうち、3.について、調査主体から遺物の出土位置に関する情報提供が遅れ、詳細分析に入れるのが、かなり遅れる情勢であること、今年度から石器石材の加熱実験が加わって、分析事項が増えたことが主要因である。4.については予想以上に作業が進捗した。礫群の研究は、最終目的である岩宿時代集落の解析のための最大のトゥール(手段)を開発するためである。そのためには1)砂岩他、2)凝灰岩、3)石英斑岩他の礫を用いた石蒸し調理実験を必要とするが、平成24年度までの実験で、2)まで達成することができた。そのため重点分析対象である法政大学多摩校地遺跡の一部解析作業に入ることができた。また、研究計画の発想の出発点は、磐田原台地の遺跡で発見された多数の礫群の理解のためであったが、1)の実験の完了に伴って、同台地所在の高見丘遺跡の分析にも一部着手することができた。平成25年度はこれを受けて、3)の実験を行うが、これにより平成26年度以降には、もう一つの重点分析対象である千葉県東林跡遺跡の解析作業が可能となる。また、すでに2)の実験で解析準備が整っている神奈川県下の集落遺跡の解析も可能となる。3年間の研究計画のうち平成24・25年度は集落の分析・解析条件の整備(主として実験と出土遺物の台帳作成・作図)の年、平成26年を集中分析作業の年として位置付けているが、現在までのところ、こうした作業・研究計画に沿って、研究はおおむね順調に進行していると認識している。平成26年度からは、5番目に分析対象遺跡として高見丘(静岡県調査地点)を加えることにした。また、石器石材の加熱実験の結果を応用して、火焚き場の問題に迫るという新要素が加わることにもなったが、全体として石蒸し調理実験結果の成果を援用して、集落分析を押し進める課題にとって、資料操作の段階は終わり、本年度からは基本的に分析、記載に移行する。当初のほぼ計画通り、ただそれに専念する条件が整い、その段階にきていると認識している。初年度の研究はおおむね予定通りに遂行することができた。第1の重点分析対象遺跡である法政大学多摩校地遺跡については、平成24年度で資料化が完成したので、平成25年度はもっぱら分析、解析作業となり、分析研究会での検討が主となる。同年中には分析・解析作業を終結させたい。第2の重点対象である東林跡遺跡については、資料化作業(遺物台帳作成・作図・礫接合)が平成25年度の主たる作業となる。平成25年度の石蒸し調理実験は、平成26年度以降の将来の研究に向けての前提条件整備、解析作業準備の意味で、実験として最終のものとなる。これをもって、岩宿時代集落遺跡解析のために意図した基礎作業は、一応の完成ということになる。
HLA部分一致ドナーからの純化末梢血CD34陽性細胞移植術の確立

白血病、重症再生不良性貧血等の造血幹細胞移植術が適応となる疾患の治療において、HLAの適合度は患者の治療方法選択上極めて重要な因子である。従来の骨髄移植等の造血幹細胞移植術では、HLA非適合ドナーから移植することは重度のGvHDによる合併症死もしくは生着不全による感染症/出血死が避けられなかった。本研究では、HLA一致の骨髄提供ドナーがいない難治性小児癌および重症再生不良性貧血患者に対し、十分な説明と同意の上で家庭内の血縁ドナー(両親、兄弟姉妹)から末梢血幹細胞を採取し、CD34陽性細胞に純化して移植細胞として使用した。G-CSFによる末梢血幹細胞動員効果は、すでに我々が実施した検討結果から10μg/kg/日と設定し、5日間の皮下投与の後に5日目と6日目にアフェレ-シスを行なって採取した。対象となった3歳49歳までのドナーによる検討から、小児ドナーではG-CSF投与後の白血球数増加程度が小さく、頭痛や腰痛などの副作用頻度が低かった。これはG-CSF血中濃度が低いことが理由として考えられた。しかし、単位処理あたりあるいは体重あたりの採取細胞数は成人ドナーと同等であった。この点から判断すると、小児が成人患者のドナーになる場合には10μg/kg/日以上のG-CSF投与が可能であることが推測された。小児患者13名に実施した純化CD34陽性細胞移植術後の造血機能回復は、自家移植術と同等に迅速で、急性GvHDは2名に認められたのみであった。一方リンパ球の回復は遅く、それに伴う免疫機能回復が遷延することでヘルペスウイルス,サイトメガロウイルスなどの移植後感染症が致死的になる可能性が示唆された。従って、移植後の一定時期にドナーリンパ球輸注を行ない、ウイルス感染症発症の予防と、白血病再発を防止する方法の確立が必要である。純化末梢血CD34陽性細胞移植術はHLA適合ドナーがいない患者においては有用な方法であるが、安全な治療法として確立するためには移植後のDLT方法の確立が急務である。骨髄バンクを通じて検索しても、HLAの一致したドナーを見つけることができない患者は多いが、親や兄弟を移植のドナーとすると、90%以上の患者に即座に移植を行うことが可能となる。本研究では骨髄と比して数倍量の造血幹細胞を含む末梢血細胞をドナーから採取し、その後幹細胞のマーカーであるCD34抗原陽性細胞に純化することにより、間接的にT細胞を除いてGVHDと共に生着不全をも防ぎ、移植を安全に行う技術の確立を目指す。HLAが部分一致正常ドナーにG-CSFを5日間皮下注射し、その後アフェレ-シスを行って採取した細胞から、以下の手順に基づいて抗CD34モノクローナル抗体と免疫磁気ビーズを用いて細胞純化を行った。まず細胞を抗ヒトCD34モノクローナル抗体と4°Cで30分間反応させ、余剰抗体を十分に洗浄した後、更にヒツジ抗マウスIgG抗体でコートした免疫磁気ビーズと反応させる。ビーズと結合したCD34陽性細胞を磁石に引き付けて回収し、キモパパイン処理を行うことにより、細胞とビーズを解離する。

ドナーが見つからない予後不良の11名の患者に対して、HLA不一致(3座2名、2座7名、1座2名)の親族からCD34抗原陽性細胞を純化して移植し、移植術後10日目には白血球の、また2週後には血小板数の回復を認めた。対照患者のリスクが極めて高いにもかかわらず重症感染症もなく、急性GVHDの発生も2名に認めたのみで、現在7名が原病の再発なく生存中である。本研究では末梢血幹細胞を純化することにより、従来の骨髄移植術の手法では移植が不可能で治癒の見込みがまったくなかった患者においても比較的安全に移植を行って治癒せしめうる可能性を示した。。一方、移植片からリンパ球を除くと移植術後の免疫回復が遅れ、重症のウイルス疾患や悪性リンパ腫の発症が増加する。移植片対白血病(GVL)効果も発揮されないために、移植術後の癌再発も増加する。これらの対策も検討が必要である。白血病、重症再生不良性貧血等の造血幹細胞移植術が適応となる疾患の治療において、HLAの適合度は患者の治療方法選択上極めて重要な因子である。従来の骨髄移植等の造血幹細胞移植術では、HLA非適合ドナーから移植することは重度のGvHDによる合併症死もしくは生着不全による感染症/出血死が避けられなかった。本研究では、HLA一致の骨髄提供ドナーがいない難治性小児癌および重症再生不良性貧血患者に対し、十分な説明と同意の上で家族内の血縁ドナー(両親、兄弟姉妹)から末梢血幹細胞を採取し、CD34陽性細胞に純化して移植細胞として使用した。G-CSFによる末梢血幹細胞動員効果は、すでに我々が実施した検討結果から10μg/kg/日と設定し、5日間の皮下投与の後に5日目と6日目にアフェレ-シスを行なって採取した。対照となった3歳49歳までのドナーによる検討から、小児ドナーではG-CSF投与後の白血球数増加程度が小さく、頭痛や腰痛などの副作用頻度が低かった。これはG-CSF血中濃度が低いことが理由として考えられた。しかし、単位処理あたりあるいは体重あたりの採取細胞数は成人ドナーと同等であった。この点から判断すると、小児が成人患者のドナーになる場合には10μg/kg/日以上のG-CSF投与が可能であることが推測された。小児患者13名に実施した純化CD34陽性細胞移植術後の造血機能回復は、自家移植術と同等に迅速で、急性GvHDは2名に認められたのみであった。一方リンパ球の回復は遅く、それに伴う免疫機能回復が遷延することでヘルペスウイルス、サイトメガロウイルスなどの移植後感染症が致死的になる可能性が示唆された。従って、移植後の一定時期にドナーリンパ球輸注を行ない、ウイルス感染症発症の予防と、白血病再発を防止する方法の確立が必要である。純化末梢血CD34陽性細胞移植術はHLA適合ドナーがいない患者においては有用な方法であるが、安全な治療法として確立するためには移植後のDLT方法の確立が急務である。
感性刺激が店舗内購買行動に及ぼす影響についての包括的研究

最終年度であるH30は、継続中の調査を実施していくとともに、4年間にわたる科研プロジェクトの成果を発信していくことに活動の力点を置いた。研究活動に関して、接触を対象にしたDMの媒体効果(紙vs電子)の研究では、協力企業が有するユーザーを対象とした2回目の大規模な実験を実施した。聴覚を対象とした研究も昨年度末から始まり、都内大手企業のオフィスにおいて1か月間BGMを流し、仕事の生産性へ及ぼす影響を検証した。さらに、小売企業のトップマネジメントに対するインタビュー調査も継続して実施した。他にも、各感覚プロジェクトのフィールド調査の結果に基づき実験室実験やネット調査を進め、効果の頑健性や詳細な心理的メカニズムの解明を進めた。成果報告に関して、DMの媒体効果に関する研究成果を、6月の日本消費者行動研究学会(亜細亜大学)、10月の日本マーケティング学会(早稲田大学)、同月の日本消費者行動研究学会(同志社大学)で発表した。3月には実業家向けのシンポジウムを開催し(早稲田大学)、研究成果の知見の実務への応用可能性について議論した。また、GPS研究の成果については6月の日本消費者行動研究学会(亜細亜大学)、8月のAMA(American Marketing Association:Boston)学会のポスターセッションで発表を行った。さらに、7月には本科研プロジェクトの成果全体を社会へ広く発信するためにシンポジウムを開催した(早稲田大学)。各研究プロジェクトの成果を報告するとともに、センサリー研究を進める国内の研究者、本科研プロジェクトの協力企業である実務家に講演を依頼し、実務と学術の両面からセンサリーマーケティングに関する議論を展開した。他にも、海外ジャーナルや国内トップジャーナルへの投稿を進めたり、業界紙におけるエッセイの投稿や書籍において本科研プロジェクトの成果を発表している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は「既存研究のレビューと定性的調査による問題の明確化」を目標とし、以下の作業を進めた。第1に、海外および国内のトップジャーナルを中心に当該分野に関わる研究を包括的にレビューし、研究潮流の全体像を把握するとともに、当該分野において何が解明されており、何が未着手なのであるかを把握した。その中で「Customer Sense」と題する洋書の翻訳作業を進めている。内容は、消費者が有する5つの感覚についてそれぞれ個別の章を設けて説明したものであり、事例が豊富であるだけでなく、各章の記述がいずれも学術的に裏付けられたものであった。翻訳本の出版は科研プロジェクトを進める上で有用であるとともに、当該分野に関心を有する国内の研究者にも有益であると考えたことが出版の動機である。翻訳作業は平木、石井、外川の3名で進め、恩臧には出版本の解説を担当頂いた。「感覚マーケティング」というタイトルで2016年4月に有斐閣から出版されている。第2に、「消費者の知覚と感情」というテーマで科研プロジェクトにかかわるシンポジウムを開催した(2015年7月)。Frank Alpert氏、石井裕明氏、永井竜之介氏・恩藏直人氏他に発表いただいた。第3に、レビューの成果発表である。永井・恩蔵は2015年11月7日開催された第51回消費者行動コンファレンスにて学会発表を行った。また各自、学術誌において論文発表を行っている(例えば2016年3月MJ誌の石井・平木論文等)。第4に、コープさっぽろ協力のもと、定性調査および探索的な店舗実験を実施した。定性的調査は2回に分けて実施され、店舗マネジャーへインタビューを行っている。店舗実験はコープ10店舗の協力を経て行われて、買物かごのカラーを操作した店舗実験および香りを用いた店舗実験を実施した(H28年3月)。調査結果に基づき、H28年度の本実験を進める予定である。研究1年目の本年度は「既存研究のレビューと定性的調査による問題の明確化」を目標としていた。各メンバーで国内外の論文を広くレビューし、その中で本テーマと関わりが深い「Customer Sense」と題する洋書の翻訳作業を進められたことは、本科研プロジェクト進める我々メンバーにとって多くの有用な研究知見を獲得できたと考えている(翻訳書は、平成28年4月に有斐閣から出版されている)。また協力小売店舗のマネジャーにインタビュー調査を実施し、定性調査を通して、今後の店舗実験を進める際の有用な示唆を得ることができた。学術的知見と現場との知見を照らし合わせることにより、実務へ応用可能な有意義な仮説の立案が可能になっていると考えている。他にも、海外の研究協力者を日本に招き、研究テーマに関する知識の提供を受けたり、本プロジェクトの海外展開において有用な知見を多くいただくことができた。以上から、1年目の目標である本科研プロジェクトにおける問題の明確化にかかわる作業は極めて順調に進んだと考えられる。作業の過程で得られた知見は、各メンバーが論文作業を進めているだけでなく、シンポジウムや学会発表を行ったりして一般に公開することにも努めてきた。本科研の関連領域のレビューや本プロジェクトに有用な海外文献の翻訳を実施した初年度を踏まえて、本年度は具体的な店舗における実証研究を進めた。特にH27年度は「単独の感性刺激の効果」に着目し、小売店舗におけるカラー実験(買物かごを使用)、香り実験、椅子の固さに関する実験を進めた。また商業施設における無意識的な消費者行動の実態を把握するために、アウトレットモールにおけるGPS実験も行った。個々の実験は以下の通りである。

買物かごを用いてカラーの効果を検証した実験では、北海道内でチェーン展開する小売店舗の協力を得て、一定期間、買物カゴの色を変えた状況を実現し、買物客の購買金額や購入点数(売上データ分析)、消費者心理(アンケート調査)への影響を分析した。その後、実店舗で得られた知見をより深く解明していくため、次年度(繰越年度)において実験室実験、インターネット調査を進めた。同小売店において、香りが購買行動へ及ぼす影響についての実験も試みた。プリテスト実施後に店舗実験を行ったが、小売店舗に漂う他の香りの影響など複数要因の影響から、現時点では望ましい効果が確認されておらず、再検討を進めている。専門店における椅子の固さに関する研究では、靴の試し履きに使用する椅子の固さを3水準設定し、1か月間のビデオ観察調査により靴選択における消費者行動を分析した(1水準ごとに2店舗、合計6店舗においてビデオを設置)。他にも、消費者の無意識的行動を把握するため、アウトレットモールにおいて来店客にGPSを携帯してショッピングをしてもらい、それらの行動データと買物前後のアンケート調査、売上データにより分析を進めている。なおGPS調査はH27年度の国内学会および論文で経過報告を行っている。H27は単独の感性刺激の効果を検証することを目的に、主に視覚、嗅覚、触覚に影響を与える感性刺激の単独効果について店舗実験を進めてきた(他の感覚についてもH28以降に研究を進めている)。なお、買物かごによるカラー実験は年度内に終了することができなかったため、科研費を繰り越し、H28(繰り越し年度)内に着実に遂行することができた。なお、本研究では、実験刺激を作成したり、配送や設置の手続きにおいて予想以上に時間を要することがあった。また、企業との共同研究で進めているため、先方企業との打ち合わせや小売店舗で実施されるイベント等の諸事情を考慮しつつ進める必要性も生じることもあった。したがって、研究のすべてが計画通りのペースで進められているわけではないが、複数プロジェクトを同時進行させながら全体としては研究分担者および複数企業の理解と協力を得る形でおおむね順調に進展できたと考えている。最終年度であるH30は、継続中の調査を実施していくとともに、4年間にわたる科研プロジェクトの成果を発信していくことに活動の力点を置いた。研究活動に関して、接触を対象にしたDMの媒体効果(紙vs電子)の研究では、協力企業が有するユーザーを対象とした2回目の大規模な実験を実施した。聴覚を対象とした研究も昨年度末から始まり、都内大手企業のオフィスにおいて1か月間BGMを流し、仕事の生産性へ及ぼす影響を検証した。さらに、小売企業のトップマネジメントに対するインタビュー調査も継続して実施した。他にも、各感覚プロジェクトのフィールド調査の結果に基づき実験室実験やネット調査を進め、効果の頑健性や詳細な心理的メカニズムの解明を進めた。成果報告に関して、DMの媒体効果に関する研究成果を、6月の日本消費者行動研究学会(亜細亜大学)、10月の日本マーケティング学会(早稲田大学)、同月の日本消費者行動研究学会(同志社大学)で発表した。
一酸化窒素（ＮＯ）による人工肺膜表面の生体適合性の改善

体外式呼吸補助(ECMO)、経皮的心肺補助(PCPS)のような長期体外循環に生じる体内での出血、人工肺や血液回路での血栓等の問題を解決するため、血液を体外に取り出しているときのみに抗凝固能を発揮できるような抗凝固方法が必要である。そこでECMOに使用する人工肺の吹送ガスに、血小板活性化の抑制、白血球の接着抑制や血管内への遊走抑制などの作用が期待できる一酸化窒素(NO)ガスを混合し、人工肺表面を溶存ガス放出表面とすることで、人工肺表面の生体適合性を改善することを目的とし、ラットを用いたVV-ECMOを模擬した実験系によりその有効性を評価する。
生活者むけ日本語学習支援における教授者育成のための基礎的研究

本研究では、経験のある日本語教師へのインタビューから、入門レベルの教室活動での教師のふるまいについて分析を行った。インタビュー分析の結果、教師たちは非言語行動による理解の促進、学習者間の関係、自身の行動に対するモニターを重視していることがわかった。また、実際の移民対象のドイツ語教室の分析からも同様の結果が出た。これらを、インストラクションデザインの理論であるケラーのARCS(注意、関連性、自信、満足)モデルを参照して分析すると、量的には注意喚起が一番多いが、質的には関連性、自信の側面での教師のふるまいが学習者の意欲を高め,学習を維持することがわかった。代表者は、日本語教育学会春季大会(5月26日)で、分担者と共同で学習者の動機づけに関する口頭発表を行った。この発表は2012年度の成果発表としての位置づけで、これを受けて7月に本科研の打ち合わせ会議を実施した。動機づけの分析研究をおこなっているドルニュイを参考に今後も動機づけと教師のふるまいの関連に関する研究を本科研で行うことを確認した。また、分析法としてのM-GTAは膨大なデータを必要とするため、本研究には適さないという結論を出した。8月には代表者と分担者はトロント大学で授業分析研究のこれまでの流れと本研究の関連性について口頭発表を行った。口頭発表では、本研究は教師の授業における行動全体をとらえるため、質的分析を行う点を強調した。また、教師の非言語行動やビリーフとの関連で異文化間教育学会でポスター発表をした。分析方法については、SCATがM-GTAより本研究に適切であるとし、12月にSCATの専門家を招いてSCATおよび質的研究法に関する研究会を実施した。また、動機づけ研究についても英語教育における動機づけ研究の専門家から研究内容についてさまざまな知見を得た。平成26年5月に、科研メンバー全員に対するSCATのワークショップを開催する。分析内容についてはJ.M.ケラーのARCS(Attention Relevance Confidence Satisfaction)モデルも参考にする。研究の目的、研究実施計画はほぼ計画どおりに実施をした。ただし、M-GTAの専門家と本研究グループのメンバーとの予定が合わなかったため、専門家を招いてのM-GTAの知識に関する研究会が開催できなかった。この研究会に関しては、平成25年度の実施する予定である。その他、具体的な研究実績については以下のとおりである。【打ち合わせ・検討会】7月、1月、2月と3回にわたり、連携研究者とともに教師の指導技術について会議をもった。7月は連携研究者からの今までの指導技術の具体的な内容及び教授者養成の問題点などについて助言を受け全員の共通理解とした。1月はそれまでの研究代表者による調査の概要報告ならびにその詳細内容について詳しく検討をおこなった。2月は主に教授者養成にしぼり、今後の方針について打ち合わせをおこなった。また、1月には、他分野の語学教育の専門家を招き、新しい教授方法や教授内容について知識提供を受け、その提供内容について意見交換をおこなった。【調査】9月、12月、2月に研究代表者である足立と連携協力者の林氏が東京圏を、足立単独で新潟県及び石川県で経験豊富な実践者との対面調査を実施した。一部の調査内容については1月の打ち合わせ会議の際に検討をおこなった。【成果発表】7月の打ち合わせ会議の際にまとまった内容を8月に開催された日本語教育学会国際研究大会において、足立、松岡氏の共同発表として口頭発表をおこなった。発表後の意見交換の内容は1月の打ち合わせ会議において、詳細を検討した。また、足立は新潟大学国際センターの紀要に研究成果の一部、学習評価に関する内容の論文を発表した。研究が進行するなかで、授業中の教師のふるまいの分析を通して、学習者の学習意欲を支援者として教師がどのようにデザインすることができるかという点に関心が集中した。平成26年度の研究経緯は次のとおりである。平成26年度にはいってすぐに分析手法をGTA(Grounded Theory Aapproach)での分析からSCAT(Steps for Coding and Theorization)での分析に変更した。その理由は、平成25年12月にSCAT分析を知り、本研究のような小規模な分析の際、GTAの分析よりも適していることを確認したためである。4月末に本科研の分担者、連携研究者を含む全員が専門家からSCATの分析方法について教授を受けた。SCAT分析は他の研究者にとっても効果的な分析方法であることから、半公開の研究会という形をとった。研究成果は経験豊かな教師の聞き取り内容と実際の授業録画の分析を行った。教授者のふるまいに関するインタビューから得た分析結果は2014年8月にハンガリーで開催されたヨーロッパ日本語教育連絡会議で発表、論文集に掲載した。

また実際の授業の分析に関しては、研究会を2回開催し録画したデータをケラーが提唱したARCS(Attention, Relevance, Confidence, Satisfaction)モデルの枠組みを使って分析し、2014年10月に開催された日本語教育学会秋季大会でポスター発表を行った。また、インタビューデータをSCATの分析手法で分析し理論的記述をおこなった。本研究では、授業内における教師のふるまいが学習意欲のなかの注意、関連性、自信という3点と大きく関わりを持ち、経験豊かな教師は関連性と自信について授業中にさまざまなモニターを繰り返しながら、各学習者に適した授業を提供しまたそのふるまいは特徴あるものだということがわかった。日本語教育学分担者が二人になったことで研究が円滑に進みようになった。科研のメンバー全員で3回の打ち合わせ会議を持ち、分析方法や動機づけ研究について深く議論できた。3回の学会発表を通して、参加者からさまざまな助言を受けることができた。分析方法は変更したがその理由は、新しく採用した分析方法のほうが本研究の分析には適切であると判断したためである。連携協力者と3回にわたり、打ち合わせ会議を持ち、本研究に対してさまざまな意見、助言を受けることができた。調査については、分担者の松岡氏が多忙のため、調査が実施されなかったが、かわりに、連携研究者である林氏とともに順調に調査をすすめることができた。また、8月に学会発表をし、学会関係者からさまざまなアドバイスを得ることができ、さらに研究に別の視点を早期にとりこむことができたのも研究目的達成の一役をかっていると考える。さらに、足立が分担者としてかかわっている別の研究があるが、その研究調査において、具体的な授業を録画することができた。その研究代表者の許可を得て調査資料を本研究の指導技術考察に加えることができた。平成26年度が最終年度であるため、今後の推進方策は以下のように計画している。(1)平成25年に調査できなかった部分を6月までに完了させる。(2)本研究のメンバー全員が分析方法を把握し、全員で分析を行えるように準備する。(3)夏から秋にかけて科研のメンバーで会議を複数回もち、分析結果をリスト化する。平成25年5月に立教大学で開催される日本語教育学会春季大会で、本研究の成果の一部の口頭発表が採択された。(分担者との共同発表)この口頭発表により、研究成果の一部を公表し、日本語教育学会関係者からさまざまな示唆を受けることが期待できる。この発表後の本研究の推進方策は以下のとおりである。(1)平成25年度中に調査を一通りすませる。特に経験豊富な現職の日本語教師に対する聞き取り調査を詳細に進める。また、中国帰国者定着促進センターの教員の協力を得て生活者が必要とする日本語の学習内容、評価方法について現在の研究成果について十分に理解し問題点等について本研究課題の関係者全員で検討をおこなう。(2)M-GTAの分析手法を本研究分担者、連携研究者全員が理解し、その手法を使って分析を試みる。
球形シェル構造の地震応答挙動に於けるモード連成作用効果の解析的研究

本研究は球形シェル構造物のモード連成作用効果および臨界入カ加速度を明らかにすることを目的とし、著者らにより開発された球形シェルの軸対称および逆対称近似固有モードを用いた非線形運動方程式により以下の内容についての考察を行った。(1)水平地震外力による上下方向モードの誘起および上下地震外力による水平方向モードの誘起を調べた。その結果、上下地震外力による逆対称モードの応答は(初期不正を考えなければ)起こらないこと、また水平地震外力による対称モードの応答は僅かであり、有限要素法による結果で上下方向応答と呼んでいるものは、逆対称変形モードの上下方向変位成分であることがわかった。(2)応答変形が加振方向に対応する「加振型モード」の他にそれに直交する方向にも生じる「随伴型モード」が存在すると仮定し、定常振動解および安定行列式の導出を行い、水平振動による当該構造物の安定性を調べ、その伝播型モード採用の必要性を指摘した。(3)「非線形加速度応答比」を「非線形応答解析時最大応答加速度を線形応答解析時最大応答加速度で割った値」と定義し、非線形加速度応答比を調べることにより神戸海洋気象台による阪神・淡路大震災地震動記録(Kobe-JMA)及びEl Centro水平地震動記録をの臨界入力加速度を求め、非線形応答解析が必要な材料学的及び幾何学的パラメタ(半径-板厚比、半開角等)の範囲を示した。(4)単一の固有モードのみを考慮した場合の周波数領域に於ける不安定経路が、複数の固有モードを考慮した場合のそれにどのような影響を与えるかを、逆対称固有モードのみを考慮した非線形定常振動状態について明らかにした。本研究は球形シェル構造物のモード連成作用効果および臨界入力加速度を明らかにすることを目的とし、著者らにより開発された球形シェルの軸対称および逆対称近似固有モードを用いた非線形運動方程式により以下の内容についての考察を行った。(3)「非線形加速度応答比」を「非線形応答解析時最大応答加速度を線形応答解析時最大応答加速度で割った値」と定義し、非線形加速度応答比を調べることにより神戸海洋気象台による阪神・淡路大震災地震動記録(Kobe-JMA)及びEl Centro水平地震動記録の臨界入力加速度を求め、非線形応答解析が必要な材料学的及び幾何学的パラメタ(半径-板厚比、半開角等)の範囲を示した。なお、これらの詳細は日本建築学会構造系論文集の98年7月号に掲載予定である。
ATM網におけるネットワーク/ユーザのQoSを考慮した動的帯域管理方式

前年度においては、ユーザとネットワークのQoSに関する再交渉によって動的な帯域を割り当てる制御方式を提案し、その性能を数学的解析手法とシミュレーションによって評価を行った。本年度では、提案し計算機上で評価を行った動的帯域管理方式を実際のシステムに適応することを考え、その効果、有効性を確認した。すなわち、本研究では、ATMネットワークにおいて、従来、単一リンクシステムを対象として提案されていた、トラヒックパラメータを用いてユーザ/ネットワーク間の再交渉を行う動的帯域管理方式を拡張し、より一般の形状を有するネットワークに適用した。管理方式として、管理センターの存在を仮定した集中型、および情報の交換によって帯域を決定していく分散型の帯域管理方式を提案した。それらの提案した帯域管理方式はシミュレーションによる評価を行い、その結果、提案した動的管理方式によって、ネットワークの利用状況にVP容量を適応させつつ、ユーザの効用を最大化するような帯域割り当てが可能であることを示した。特に、ユーザの公平性を考慮し、さまざまな公平性の考え方に従った帯域割り当てが実現できることを示した。従来のネットワークでは、ネットワークがあらかじめサービスを定義し、ユーザはそれらの中から発生するトラヒックに適していると思われるサービスを選択するという形でサービスが提供されてきた。しかしながら、このようなネットワークでは、個々のユーザの特性や様々なトラヒック特性を持つサービスに対応できない問題点が生じる。本研究においては、これらの点を十分考慮した動的な帯域割当制御方式を提案した。具体的には、システムの提供するQoS(Quority of Service)とユーザの要求するQoSの閲ぎ合いによってネットワーク資源の割り当てを決定する。その際、ネットワークの利用状況に応じて決まるQoSとして、ユーザの要求する帯域に従ったコストを用い、また、ユーザの要求するQoSとして画像や音声の品質を表す主観評価基準値のMOS(Mean Opinion Score)値を用いる。このようなユーザの要求やトラヒックの変動に合わせて動的に帯域を割り当てるトラヒック制御方式について新たな方式を提案し、数学的解析手法、およびシミュレーションによって、提案方式の有効性、および限界を明らかにした。すなわち、その結果、提案した動的帯域管理方式がトラヒックの変動に対して柔軟な帯域割当が可能であることを示した。また、有効な帯域管理を行うための再交渉の期間と頻度の関係を明らかにした。音声と動画像を同一リンクに多重化した際、必要帯域の大きな動画像は音声に比べ性能が劣化するため、そのようなトラヒックを収容するVPには予約帯域を設けることにより性能劣化を緩和することができることがわかった。
昆虫をモデルとした適応戦略の分子メカニズムに関する企画調査

陸上において圧倒的多数の種と個体数をしめる昆虫の特質は、多様で適応的な生存戦略をそのライフサイクルに組み入れたことにある。環境変化の激しい陸上に生息する昆虫は、環境情報に対する適応戦略として、脱皮・変態・休眠などの形式を自在に変更し、大きな成功を収めた。特定領域研究(新学術領域研究)の研究領域として発展させるためには、外部情報が内分泌システムによって遺伝情報に変換される機構を現象横断的に解明し、昆虫の適応戦略に隠された共通のスキームを理解することにある。このために以下の研究調査ならびに企画を行った。1.研究企画会議:(1)06年5月29日、8月9日(東京大学農学部);片岡、藤原、久保、嶋田(2)06月8/9(東京大学農学部);片岡、藤原、久保、嶋田(3)06年7/19(東京大学理学部);片岡、嶋田、久保(4)07年12/26(神戸大学理学部);片岡、久保、分担者以外に尾崎(神戸大)富岡(岡山大)2.国外の研究状況調査:(1)エクジソンワークショップ06年7/9-14(ベルギー);片岡、藤原が参加、研究動向を調査(2)フランスパリ大学07年6/23-27;片岡が視察、研究動向を調査3.国内の研究状況調査:(1)昆虫ワークショツプ06年9/13-15(金沢)協賛;片岡、上田、小嶋が参加(2)名古屋大学理学部06年8/22-23;片岡が視察(3)昆虫科学シンポジウム(東京)06年11/18;片岡、嶋田が参加(4)農業生物資源研究所07年5/25;片岡が視察(5)神戸大学理学部、岡山大学理学部、山口大学理学部07年7/27-31;片岡が視察4.尾崎まみこ(神戸大学・理学部)を領域代表者とする新学術領域研究「仮;昆虫型環境適応プラン」を申請することになった。
日本における産業教育教員養成史の研究

本研究は,日本の産業教育を担った教員について,特にその養成形態に着目し,産業教育教員養成史の政策・制度・教育内容・卒業生の動態などを調査するとともに,地域の農・工・商の実業学校における教員の動態を明らかにするため,中央および地域の関係資料の収集に努めた。その資料収集作業は以下のとおりである。(1)中央の資料-産業教育教員養成政策の形成および展開,代表的な産業教育教員養成機関(東京高等工業学校・東京高等商業学校・東京帝国大学農学部の附属教員養成所,東京農業大学その他)の教育の実態や卒業生の動態などについて,国会図書館を中心にして,関係資料を収集した。(2)地域の資料-当初の予定では,東北(盛岡),関西(神戸),九州(熊本)を事例研究の対象にして,地域の産業教育機関の教員の需給関係を調査する予定であったが,東北と関西には別途費用で出張したので新たに四国(高松)を加えて,より総合的な地域関係資料を収集した。それらの資料を整理して,単行の学術書して出版すべく,目下執筆作業を進めている。
消化器癌における輸血による免疫抑制の機序に関する研究

輸血医学は,近年大きな発展をとげ,輸血感染症(B型肝炎,C型肝炎,HIV感染),輸血後GVH病等の輸血副作用・合併症に対する方策を確立してきた.しかし尚,輸血血液中の白血球とくにリンパ球による免疫血液学的な複雑な反応は未解決なままである.その内の一つは,輸血による癌患者への免疫抑制の問題であり,本研究では同種血輸血による免疫抑制の機序を解明することを目的とした.まず平成6年度は,当院外科で手術を施行された消化器癌(胃癌,結腸,直腸癌)患者を対象に,輸血をした群(自己血輸血群,同種血輸血群)と無輸血群で生存率,再発率に差があるかどうかを検討したが,3年生存率で自己血輸血群83.3%,同種血輸血群76.6%とやや自己血輸血群で高い傾向がみられた.平成7年度は消化器癌患者8例(自己血3例,同種血2例,無輸血3例)を対象に手術前後における免疫能の変化,とくにリンパ球サブセット,ナチュラルキラー活性等(C:T比,10:1)の変化を検討した.その結果,免疫能の変化は自己血輸血群,同種血輸血群,無輸血群の間で有意の差が認められなかった.しかし,症例数が少なく,3群間での比較には多施設共同の大規模な研究が必要であると考えられた.輸血医学は,近年大きな発展をとげ,輸血感染症(B型肝炎,C型肝炎,HIV感染),輸血後GVH病等の輸血副作用・合併症に対する方策を確立してきた。しかし尚,輸血血液中の白血球とくにリンパ球による免疫血液学的な複雑な反応は未解決なままである。その内の一つは,輸血による癌患者への免疫抑制の問題であり,本研究では同種血輸血による免疫抑制の機序を解明することを目的とした。まず平成6年度は,当院外科で手術を施行された消化器癌(胃癌,結腸,直腸癌)患者を対象に,輸血をした群(自己血輸血群,同種血輸血群)と無輸血群で生存率,再発率に差があるかどうかを検討した。自己血輸血群33例,同種血輸血群19例,無輸血群69例を解析した。3年生存率で自己血輸血群83.3%,同種血輸血群76.6%とやや自己血輸血群で高い傾向がみられたが,Log-rank testで有意差は見られなかった。しかし,同種血輸血により免疫能が抑制される可能性があるため,本年度は消化器癌患者10例(食道癌,胃癌,結腸癌)に400800mlの貯血をし,自己血輸血を実施し,同種血輸血群の対照とした.これらの症例の周術期に凍結保存した検体を用いて,手術前後における免疫能の変化,とくにリンパ球サブセット,RT-PCR法による各種サイトカインの産生量,ナチュラルキラー活性等の変化を今後比較,検討する予定である。まず平成6年度は,当院外科で手術を施行された消化器癌(胃癌,結腸,直腸癌)患者を対象に,輸血をした群(自己血輸血群,同種血輸血群)と無輸血群で生存率,再発率に差があるかどうかを検討したが,3年生存率で自己血輸血群83.3%,同種血輸血群76.6%とやや自己血輸血群で高い傾向がみられた.

平成7年度は消化器癌患者8例(自己血3例,同種血2例,無輸血3例)を対象に手術前後における免疫能の変化,とくにリンパ球サブセット,ナチュラルキラー活性等(C:T比,10:1)の変化を検討した。採血前手術前術後1週術後2週術後3週自己血輸血(3) 6.4±0.818.2±6.8 9.7±5.012.9±3.5 9.5±0.2同種血輸血(2) NT 4.4±1.3 1.4±0.8 6.4±0.4 3.5±0.9無輸血(3) NT 9.3±4.2 8.8±2.6 6.0±2.310.4±4.5その結果,免疫能の変化は自己血輸血群,同種血輸血群,無輸血群の間で有意の差が認められなかった.しかし,症例数が少なく,3群間での比較には多施設共同の大規模な研究が必要であると考えられた.
高速多機能イムノブロット自動定量装置の試作と細胞生化学研究への応用

1.イムノブロット定量のための基礎条件の確立(昭和59年度)(1)前処理:ペルオキシダーゼ発色によるブロットの染色法が最も簡便で、安定した方法であった。タンパク定量では、従来の化学的定量法と今回の光学的定量法が10μg5μgの範囲で良好な相関性を得た。(2)ハードウェア:試料走査法,測光モード,測定波長等の検討を行い、ペルオキシダーゼ発色では直線スキャンによる反射吸光度測定(スリット0.1×3mm,波長500nm)が最適であった。また、毎秒3cmの高速スキャンでも素早いデータ処理が可能で、記憶容量も1Mバイトで十分であった。これらに基き、定量装置の概念設計を行った。2.構想試作機の開発と細胞成分分析への応用基礎実験(昭和60年度)(1)定量装置の構想試作:ブロットのパターンの入力方式として、TVカメラ方式とメカニカルスキャナー方式を併用し、TVカメラのシェーディング補正とバックグラウンド補正のソフトウェアを開発した。(2)応用基礎実験:反射吸光度測定ではODが02.2の範囲で直線性が保たれ、最高感度はODが0.02であった。さらに、異常分画像定量において、ラスタースキャン方式とTVカメラ方式の両者を検討した。3.試作機の完成と細胞成分分析への実用研究(昭和61年度)(1)試作機の完成:透過,反射,蛍光の3方式による検出が可能な装置を、データ演算ソフトウェアの開発とともに、製作した。(2)実用研究:各種組織のカルパインとカルパスタチンの生化学的及び免疫組織化学的研究がなされ、各々の量的変動が追跡された。また、多重染色により同一ブロット上で、複数のタンパクの定性と定量が同時に可能となった。ヒト血清中のアルブミンとトランスフェリンの添加回収試験でも、良好な結果を得た。微量の生体試料に含まれる蛋白質の検出には、ニトロセルロース膜上での抗体を用いたイムノブロット法(ウエスタンブロット法)が用いられ、その応用は急速に広まって今や蛋白質分析の不可欠の技術となりつつある。本研究は、従来専ら目測によって定性的に陽性度を評価するにすぎなかった本法に関し、これを定量化することを目的として行うものである。多様な試料と多様なブロット及び検出標識条件に対応できる高感度かつ多機能な自動定量装置を試作し、これを主として細胞内酵素蛋白質または制御蛋白質の特異的超微量定量に応用しようとするものである。前年度において光学濃度測定用部品及びデータ処理装置の購入をおえていたので、本年度はこれに加えて画像入力用部品を整備して、次のような研究成果をえた。ウシ血清アルブミンを検体とし、これを常法によりSDS-ゲル泳動後、ニトロセルロース膜に転写し、抗アルブミン抗体をペルオキシダーゼで標識したものを用いて、抗原バンドの検出を行った。蛋白質定量化のためのブロッティング条件の適正化について研究したところ、定電圧15V/cm、100分の泳動でゲルからニトロセルロース膜への完全転写が行われることを知った。ペルオキシダーゼの基質として、4-クロロ-1-ナフトールを用いた場合は100ngまで、また、0-ジアニジンを用いた場合は5ngまで、さらに、3、3′-ジアミノベンジジンでは50pgまで測定可能であった。一方、イムノブロット法を用いた細胞内蛋白質の分布研究は、細胞内のカルパイン-カルパスタチン系を中心に、盛んに研究されたが、これを自動定量化するには至っていない。1.イムノブロット定量のための基礎条件の確立(昭和59年度)(1)前処理:

ペルオキシダーゼ発色によるブロットの染色法が最も簡便で、安定した方法であった。タンパク定量では、従来の化学的定量法と今回の光学的定量法が10μg5μgの範囲で良好な相関性を得た。(2)ハードウェア:試料走査法,測光モード,測定波長等の検討を行い、ペルオキシダーゼ発色では直線スキャンによる反射吸光度測定(スリット0.1×3mm,波長500nm)が最適であった。また、毎秒3cmの高速スキャンでも素早いデータ処理が可能で、記憶容量も1Mバイトで十分であった。これらに基き、定量装置の慨念設計を行った。2.構想試作機の開発と細胞成分分析への応用基礎実験(昭和60年度)(1)定量装置の構想試作:ブロットのパターンの入力方式として、TVカメラ方式とメカニカルスキャナー方式を併用し、TVカメラのシェーディング補正とバックグラウンド補正のソフトウェアを開発した。(2)応用基礎実験:反射吸光度測定ではODが02.2の範囲で直線性が保たれ、最高感度はODが0.02であった。さらに、異常分画像定量において、ラスタースキャン方式とTVカメラ方式の両者を検討した。3.試作機の完成と細胞成分分析への実用研究(昭和61年度)(1)試作機の完成:透過,反射,蛍光の3方式による検出が可能な装置を、データ演算ソフトウェアの開発とともに、製作した。(2)実用研究:各種組織のカルパインとカルパスクチンの生化学的及び免疫組織化学的研究がなされ、各々の量的変動が追跡された。また、多重染色により同一ブロット上で、複数のタンパクの定性と定量が同時に可能となった。ヒト血清中のアルブミンとトランスフェリンの添加回収試験でし、良好な結果を得た。
先天性腎尿路異常に合併する膜性腎症の臨床病理学的検討及び原因抗原の探索

膜性腎症は、糸球体基底膜上皮下に免疫グロブリンGや補体等から成る免疫複合体が沈着し補体の活性化により惹起される疾患である。近年、成人の特発性膜性腎症の原因抗原としてM-type phospholipase A2 receptorが報告された。その陽性率は70 %に及び、特異的な治療への応用が期待されている。一方で小児の膜性腎症では、沈着する免疫グロブリンGサブクラスが成人例とは違うなど、異なる病因の関与が示唆されているが、未だ原因抗原は同定されていない。本研究は、小児腎領域において重要な疾患である先天性腎尿路異常(日本の小児末期腎不全の原因疾患として最多)に合併した膜性腎症症例を主たる対象とする。対象症例から血清サンプルを集積し、ヒトプロテインアレイによる特異的自己抗体の検出とショットガンプロテオミクス法による自己抗体認識抗原の検出を行うことで、小児特有の新規病因自己抗原を同定することを目的とし、病態解明だけでなく正確な診断や特異的な治療の開発につなげるといった意義を有する。昨年度は、東京女子医科大学および協力施設において、膜性腎症を合併した先天性腎尿路異常の症例、小児特発性膜性腎症の症例を集積し、臨床像の検討および血清サンプルを収集した。本年度は、協力施設における倫理委員会の承認作業を完了した。また各症例の臨床情報、病理情報について検討を重ね、類似点を見出し、以下の4つのグループ;1特発性膜性腎症-免疫グロブリンG4優位、2特発性膜性腎症-免疫グロブリンG3優位、3先天性腎尿路異常合併膜性腎症、4コントロール、に分類した。これらのグループ毎にサンプルを整理し、協力施設へ送付、解析を進めている。コントロール群については、さらに症例の集積が必要と考えられたため、対象群のサンプル解析と並行して症例集積を継続していく予定である。本年度は、昨年度に引き続き協力施設における倫理委員会承認作業と、小児膜性腎症症例の集積、サンプル収集および解析を行うことを目標としてきた。現時点では、倫理委員会作業は完了し、協力施設へのサンプル送付と解析は始まっており、おおむね順調に進展していると考える。ただし、解析結果の比較のためのコントロールグループにおいては、症例数の増加が望ましいと考えられたため引き続き症例集積を継続していく予定である。収集した血清サンプルを用いて、ヒトプロテインアレイによる特異的自己抗体の検出とショットガンプロテオミクス法による自己抗体認識抗原の検出を試みる。同一分子の存在が明らかとなった場合には、疾患発症と関与している可能性が極めて高いと考えられるが、in vitroおよびin vivoの実験系を用いて、その分子が疾患を惹起するかの検証を行う。成人においては、特発性膜性腎症の原因抗原としてM-type phospholipase A2 receptorが報告された。本研究は、小児腎領域において重要な疾患である先天性腎尿路異常(腎低形成・異形成、腎無形成といった腎そのものの形成異常だけでなく、尿路狭窄や膀胱尿管逆流も含み、出生1000人当たり36人の高頻度で生じる先天異常)に合併した膜性腎症症例を対象とする。対象症例から血清サンプルを集積し、ヒトプロテインアレイによる特異的自己抗体の検出とショットガンプロテオミクス法による自己抗体認識抗原の検出を行うことで、小児特有の新規病因自己抗原を同定し、病態解明だけでなく正確な診断や特異的な治療の開発につなげるといった意義を有する。本年度は、東京女子医科大学および協力施設において倫理委員会の承認を経た後、膜性腎症を合併した先天性腎尿路異常の症例を集積し、臨床像の検討および各症例から血清サンプルを収集した。次年度に向けて、引き続き症例の集積を継続しつつ、すでに分離した血清サンプルの解析を進めていく計画である。本研究の初年度は、まず先天性腎尿路異常と膜性腎症を合併した小児例を集積すること、そして倫理委員会の承認を受けた後、対象例の同意を得て臨床情報および検体採取を行うことを目標としてきた。現時点では、症例の集積および検体採取は順調に進んでおり、当初の計画通り概ね順調に進展していると考える。

対象症例から血清サンプルを集積し、ヒトプロテインアレイによる特異的自己抗体の検出とショットガンプロテオミクス法による自己抗体認識抗原の検出を行うことで、小児特有の新規病因自己抗原を同定することを目的とし、病態解明だけでなく正確な診断や特異的な治療の開発につなげるといった意義を有する。昨年度は、東京女子医科大学および協力施設において、膜性腎症を合併した先天性腎尿路異常の症例、小児特発性膜性腎症の症例を集積し、臨床像の検討および血清サンプルを収集した。本年度は、協力施設における倫理委員会の承認作業を完了した。また各症例の臨床情報、病理情報について検討を重ね、類似点を見出し、以下の4つのグループ;1特発性膜性腎症-免疫グロブリンG4優位、2特発性膜性腎症-免疫グロブリンG3優位、3先天性腎尿路異常合併膜性腎症、4コントロール、に分類した。これらのグループ毎にサンプルを整理し、協力施設へ送付、解析を進めている。コントロール群については、さらに症例の集積が必要と考えられたため、対象群のサンプル解析と並行して症例集積を継続していく予定である。本年度は、昨年度に引き続き協力施設における倫理委員会承認作業と、小児膜性腎症症例の集積、サンプル収集および解析を行うことを目標としてきた。現時点では、倫理委員会作業は完了し、協力施設へのサンプル送付と解析は始まっており、おおむね順調に進展していると考える。ただし、解析結果の比較のためのコントロールグループにおいては、症例数の増加が望ましいと考えられたため引き続き症例集積を継続していく予定である。収集した血清サンプルを用いて、ヒトプロテインアレイによる特異的自己抗体の検出とショットガンプロテオミクス法による自己抗体認識抗原の検出を行う。プロテインアレイ法あるいはショットガンプロテオミクス法の両方で同一分子が明らかになった場合には疾患発症と関与している可能性が極めて高いと考えられるが、どちらかの方法で抗原あるいは抗体が同定された場合でも、in vitro及びin vivoの実験系を用いてその抗原・抗体が疾患を惹起するかどうかについて検証する。収集した血清サンプルを用いて、ヒトプロテインアレイによる特異的自己抗体の検出とショットガンプロテオミクス法による自己抗体認識抗原の検出を試みる。同一分子の存在が明らかとなった場合には、疾患発症と関与している可能性が極めて高いと考えられるが、in vitroおよびin vivoの実験系を用いて、その分子が疾患を惹起するかの検証を行う。本年度は旅費および人件費などを特に使用しなかったため。次年度以降、成果発表などのため使用する予定です。本年度は、旅費および人件費などを特に使用しなかったためである。次年度以降、成果発表などのために利用する予定である。
口腔癌のアポトーシス回避のメカニズム解明、その応用による遺伝子治療の検討

正常細胞と腫瘍細胞の異なる点として、腫瘍細胞におけるアポトーシス回避のメカニズムに着目し、まず、複数の口腔扁平上皮癌、骨肉腫、1例の乳頭状嚢腺癌におけるアポトーシス回避に関する蛋白質を、免疫組織学的にの解析行った。その結果、扁平上皮癌、骨肉腫では、Bcl-2蛋白質が高率に発現し、アポトーシス抑制に関与していることが判明した。そこで、当科において樹立した細胞株におけるbcl-2遺伝子の発現を、RT-PCR法にて確認したところ、全例で陽性を示し、細胞株において不死化の機構に関与していることが強く示唆された。(これらの結果の一部を14thlnternational Conference on Oral and Maxillofacial Surgery(1999.4.26、WasingtonD.C)にて報告。)また、乳頭状嚢腺癌においては、アメリカの施設の報告と異なり、自験例ではBcl-2蛋白が陽性を示し、本腫瘍においてもBcl-2蛋白がアポトーシス回避に関与しているものと、推測できた。(これらの結果を第18回口腔腫瘍学会総会(2000.1.21、名古屋)にて報告。)ついで、アポトーシス促進に関与する分子が異常を起こし、作用しないためアポトーシスを回避しているのではないか、bax遺伝子の変異について検討した。しかし、30例の扁平上皮癌で調べたが、bax遺伝子異常を検出できなった。今後、ban遺伝子などの他の遺伝子について、さらに検討していく必要があった。本年度はまず口腔扁平上皮癌及び骨内腫の手術摘出標本より、健常部組織及び腫瘍組織、さらに同患者の末梢血よりDNAを抽出し、アポトーシス誘導に深く関与しているとされるp53遺伝子、またBCl-2関連遺伝子であるがBCl-2とは逆の作用をもつBax遺伝子について、それぞれの腫瘍組織に遺伝子異常があるか否か検索を行った。PCRにて増幅した各々の遺伝子をSSCP法により正常組織、末梢血DNAと比較することで異常の有無について判定した。結果はp53遺伝子異常は約30%存在するのに対し、Bax遺伝子異常は0%であった。そこで扁平上皮癌症例におけるBCl-2蛋白の発現を免疫組織学的に検索を行った。こちらもBCl-2の発現は25%程と低値であり、さらに術前療法として行った化学、放射線療法に対し抵抗性を示した症例にしぼってBCl-2の発現を検討したが、やはりほぼ同率の20%程と低値にとどまった。これらの結果によりBCl-2関連蛋白と扁平上皮癌細胞のアポトーシスとは関連性は低いものと考えられた。