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共役多孔性高分子による特異分子空間の創出と機能開拓

本研究では、π電子系多孔性高分子を設計し、分子骨格及び多孔構造を精密に制御する手法を開拓し、特異なナノ空間を有する高分子を材料合成し、新しい機能の開拓に成功した。特に、ナノ空間における分子相互作用の制御を通じて、新規な機能性共有結合性有機骨格構造を創出した。具体的に、『エネルギー貯蔵材料』、『有機触媒反応材料』、および『高選択性ガス吸着材料』を中心に、高電気容量、高エネルギー密度及び高出力密度を可能とする多孔性高分子物質群、有機触媒ユニットを内蔵した高効率多孔性有機触媒、および高容量で二酸化炭素やアミン類を吸着できる多孔性高分子物質群の創出に成功した。平成25年度では、新規な共役分子骨格を構築し、電気伝導性を向上するとともに、ポア構造を精密に制御することで、共役構造による電解質との相互作用を強め、高いエネルギー密度と出力密度を同時に達成できる共役多孔性高分子物質群の創出を目指した。具体的に、下記の成果を得られた。酸化還元が可能な新規なモノマーを設計し、イミドユニットを有する一連のモノマーを合成した。これらのモノマーを用いて、重合反応を行い、酸化還元が可能な多孔性共役高分子を合成した。紫外・可視吸収スペクトルや赤外吸収などを用いて、結合状況や共役状態を調べた。また、ガス吸着を用いて多孔性を評価した。これらの共役高分子を用いて、電極としての基本性質を調べた。その結果、電解質中において酸化還元が可能であることを明らかになった。多孔構造による電解質イオンの取り込みが可能かどうかを検討した。実際、Liイオン蓄電池を構築し、その蓄電能力を評価した。酸化還元ユニットを内蔵した共役多孔性高分子は優れた蓄電機能を示した。以上の結果をさらに、種々の共役多孔性高分子に展開させ、それらの蓄電機能を検討した。これらと関連して、酸化還元ユニットを持つ結晶性多孔性高分子の構築に成功し、それらを用いて、Liイオン電池への応用を検討した。その結果、優れた蓄電能力、優れた安定性、充放電サイクル安定性などを確認することができた。結晶性多孔高分子は、新しい電極材料として可能であることを示唆している。さらに、昨年度では、多孔性高分子を用いた発光材料や、触媒材料などを開拓し、機能性材料としての可能性を拡げた。本研究では、多孔性高分子の分子設計を通じて、新奇な高分子構造体を構築、特異な機能を開拓することを目指した。具体的に、多孔性高分子の構造に触媒点を有する機能性ユニットを導入し、重合することにより、ナノチャンネルに触媒活性点を有する新奇な高分子ナノリアクターを合成した。壁に位置する触媒点は、重合により精密に制御することができ、その含量、密度などを設計通りに、構築する手法を開拓した。また、多孔性高分子の骨格構造を変えることで、異なる骨格を有する多孔性高分子触媒の合成にも成功した。これらの触媒を用いて、水中で働く有機触媒機能について検討した。開いたナノチャネル構造を有するため、反応物を濃縮することができ、小分子触媒に比べて、効率を著しく向上した。触媒の不斉選択性を検討したところ、小分子触媒と匹敵する不斉選択性が得られた。これは、触媒点がナノチャンネルの壁に位置し、その不斉選択性が維持されていることを示唆している。これらの触媒は、容易に反応系から分離し、濾過することで単離し、また、溶媒で洗浄することにより触媒の再利用が可能である。実際、これらの多孔性触媒は触媒機能を維持したまま何回も再利用することができた。さらに、カラムに積めることができ、フロー反応システムを構築した。実際、フロー反応システムは24時間連続運転ができ、不斉選択性を保ったまま反応を促進し続けることができた。すなわち、本研究で開拓した触媒反応場は、触媒点を精密に制御でき、開いたナノチャンネルにおいて反応を促進し、また、再利用やフローシステムの構築にも適用できる新奇な多孔反応場の構築に成功した。本年度では、共役多孔性高分子の骨格および細孔を設計して作り、『エネルギー貯蔵空間』を構築し、新しい蓄電システムの開拓を検討した。具体的には、共役多孔性高分子を用いて、共役骨格と多孔構造を精密に制御し、高電流密度での充放電を可能とする骨格構造を合成した。さらに、ポアサイズを制御することで、電気二重層の形成・解離過程の高速化を実現し、高電流密度下での充放電を可能とした。これらの構造を制御することで、高いエネルギー密度及び出力密度を同時に達成できるシステムの構築に成功した。この成果は共役多孔性高分子いう新しい材料で確信的なエネルギー貯蔵システムの構築が可能であることを実証した。さらに、三次元高分子骨格に有機触媒ユニットを組み込み、多孔性を保ったまま新しい『有機触媒反応空間』を合成し、高効率、高選択性、水中で触媒として機能することを見出した。具体的に、有機触媒ユニットを有するモノマーを合成し、重合反応により有機触媒ユニットからなる種々の多孔性高分子を合成した。特に、有機触媒サイトの密度をコントロールすることで有機触媒の空間を制御して作ることに成功した。詳しい検討から、不斉反応を効率的に触媒し、水中でも高いee収率で機能する優れた有機触媒であることを見出した。多孔性有機触媒は不溶で、濾過するだけで反応溶液から簡単に分離することができた。そのため、多孔性高分子触媒は、何度も触媒として利用することができ、再利用が可能な多孔性有機触媒であることを見出だした。

本研究を通じて、高価な有機触媒の再利用という難題に新しいアプローチを提供するものであり、触媒の応用の観点からも極めて意義の大きな成果が得られた。本研究では、π電子系多孔性高分子を設計し、分子骨格及び多孔構造を精密に制御する手法を開拓し、特異なナノ空間を有する高分子を材料合成し、新しい機能の開拓に成功した。特に、ナノ空間における分子相互作用の制御を通じて、新規な機能性共有結合性有機骨格構造を創出した。具体的に、『エネルギー貯蔵材料』、『有機触媒反応材料』、および『高選択性ガス吸着材料』を中心に、高電気容量、高エネルギー密度及び高出力密度を可能とする多孔性高分子物質群、有機触媒ユニットを内蔵した高効率多孔性有機触媒、および高容量で二酸化炭素やアミン類を吸着できる多孔性高分子物質群の創出に成功した。27年度が最終年度であるため、記入しない。多孔性高分子、2次元高分子、COFs当初計画した通り、研究を進展している。種々の新しい多孔性高分子電極材料の合成に成功した。また、分子設計の指針を明らかにした。計画通り、研究が進んでおり、国際的に注目される成果が得られている。今後は、蓄電に関して、引き続き検討していく。構造の設計をベースに、機能のさらなる向上を目指して、進めていく予定。今後、計画通り、実験研究を行い、推進していく予定である。
口腔癌の高度浸潤能獲得機構におけるWnt遺伝子の発現制御および機能解析

高度浸潤型扁平上皮癌細胞は,その形態が繊維芽細胞様形態を呈し,上皮・問葉移行(EMT)を獲得していることを報告してきた。これらの細胞では細胞間接着因子E-cadherinの発現が低下し,基質分解酵素MMP-2が高発現を示し,またE-cadherinの転写を抑制する転写因子Snailが高い発現を示す。さらに,Snailの遺伝子導入により扁平上皮癌細胞においてEMTが誘導される。形態形成遺伝子の1つであるWntは,細胞の増殖や分化を制御しており,そのシグナルが癌の浸潤に関与する可能性が報告されている。申請者らは,高度浸潤型扁平上皮癌細胞ではWnt-5aの発現が上昇することを見いだし,その機能を解析する上で,ヒトWnt-5a発現ベクターを作製し,これを導入したA431細胞を樹立した。この細胞ではEMTの誘導を認めず,そのシグナル伝達を担うprotein kinase Cおよびcalmodulin-dipendent protein kinase IIの活性化の上昇を認めた。また再構成三次元培養法を用いて,浸潤様式の検討を行ったところ,コントロールのA431細胞に比較し,細胞間接着を保ったまま索状に連なる強い浸潤像を示した。そこで,Wnt-5aを強制発現させた細胞で,54676個のヒト遺伝子を載せたGeneChip[O!R])を用いて,網羅的な遺伝子発現解析を行った。その結果,基質分解酵素MMP群,Wnt群,Keratinなどの細胞骨格群,ケモカインやサイトカイン群を見いだし,Wnt-5aの標的遺伝子を同定した。これらの遺伝子群はWnt-5aにりる高度悪性化機構のターゲットとなる可能性が示唆された。高度浸潤型扁平上皮癌細胞は,その形態が線維芽細胞様形態を呈し,上皮・間葉移行(EMT)を獲得していることを報告してきた。さらに,Snailの遣伝子導入により扁平上皮癌細胞においてEMTが誘導される。一方,形態形成遺伝子の1つであるWntは,細胞の増殖や分化を制御しており,そのシグナルが癌化や癌の浸潤に関与する可能性が報告されているが,これらの細胞ではWnt-5aの発現が上昇することを報告してきた。本研究では,高度浸潤型扁平上皮癌細胞においてWnt-5aが高発現を示すことに着目し,どのようなメカニズムでWnt-5aが高度浸潤能の獲得に関わっているかを細胞生物学的に解明することを検討している。まず,ヒトWnt-5a発現ベクターを作製した。Wnt-5a発現ベクターはWnt-5aを発現している歯肉線維芽細胞よりRT-PCR法により全長のWnt-5acDNAを増幅し,pcDNA6/V5ベクターに組み込むことにより作製し,これを導入したA431細胞を樹立した。この細胞ではEMTの誘導を認めず,RT-PCRにてWnt-4の発現低下,E-cadherin, Cytokeratin18,MMP-1の発現上昇を認めた。また,この細胞においてそのシグナル伝達を担うprotein kinase Cおよびcalmodulin-dependentprotein kinaseIIの活性化の上昇を認めた。以上の結果より、Wnt-5aにはEMTの誘導能を認めないが,そのシグナルを活性化しながら癌の浸潤能を亢進させることが示唆された。
財務諸表監査のコスト・パフォーマンス分析に関する実証的国際比較研究

本研究は、わが国の金融制度のインフラストラクチャーを構成する、証券市場の透明性を担保するための証券取引法にもとづく財務諸表監査、および商法大会社に対する会計監査人による会計監査(以下、財務諸表監査という。)を対象とし、当該監査のコストとそのパフォーマンスを分析し、わが国の監査がマクロ経済的にみてどれほどの経済的なインパクトを有しているのかを国際的な比較研究を通して実証的に明らかにすることを目的とする。本研究目的は、国内だけでなく国際的にみても他に類のない研究であり、独創的な最先端の研究である。また、わが国の会計・監査制度に対する、諸外国からの不信感に対して、客観的な数値の裏付けによって、わが国の証券取引法監査の経済的な有意味性を国際的な水準に照らして実証し、将来のグローバルな制度改革に対する客観的資料を提供するものである。本研究の課題と研究実績は以下の通りである。(1)財務諸表監査のコストおよびパフォーマンスを計測し,それぞれに関する客観的なデータを入手し,データベースを構築すること。このために,財務諸表監査のコストとパフォーマンスを定義し,それらの計測方法を考案,これらの準備作業ののち,実際にコスト・パフォーマンスの計測をアンケート調査ないし面談調査を通じて行い,データ・ベースを構築した。(2)(1)で得られたデータ・ベースにもとづいて,財務諸表監査のコストとそのパフォーマンスについての絶対的な金額的大きさとともに,わが国の経済規模に照らした相対的な有意味性を検証した。(3)財務諸表監査のコスト・パフォーマンスに関する諸外国の水準を明らかにし,それとの比較において,わが国の財務諸表監査の相対的な位置付けを明らかにした。わが国および監査先進諸国5カ国の上場会社合計約5,000社および会計事務所合計約1,000社に対してアンケート調査などを実施し、財務諸表監査のコスト面を中心としたデータを入手し、分析を進め、その結果を英訳し、現在、海外のジャーナル等への研究成果の発表の準備を行っている。本研究の課題はつぎの3点である。(1)財務諸表監査のコストおよびパフォーマンスを計測し,それぞれに関する客観的なデータを入手し,データ・ベースを構築すること。このためには,まず,財務諸表監査のコストとパフォーマンスを定義し,つぎに,それらの計測方法を考案,これらの準備作業ののち,実際にコスト・パフォーマンスの計測をアンケート調査ないし面談調査を通じて行い,データ・ベースを構築する。(2)(1)で得られたデータ・ベースにもとづいて,財務諸表監査のコストとそのパフォーマンスについての絶対的な金額的大きさとともに,わが国の経済規模に照らした相対的な有意味性を検証すること。

(3)財務諸表監査のコスト・パフォーマンスに関する諸外国の水準を明らかにし,それとの比較において,わが国の財務諸表監査の相対的な位置付けを明らかにし,研究成果を海外に公表すること。本年度は,課題(1)および(3)に関して、わが国および監査先進諸国5カ国の上場会社合計約5,000社および会計事務所合計約1,000社に対してアンケート調査などを実施し、財務諸表監査のコスト面を中心としたデータを入手し、分析を進めた。本研究は、わが国の金融制度のインフラストラクチャーを構成する、証券市場の透明性を担保するための証券取引法にもとづく財務諸表監査、および商法大会社に対する会計監査入による会計監査(以下、財務諸表監査という。)を対象とし、当該監査のコストとそのパフォーマンスを分析し、わが国の監査がマクロ経済的にみてどれほどの経済的なインパクトを有しているのかを国際的な比較研究を通して実証的に明らかにすることを目的とする。本研究目的は、国内だけでなく国際的にみても他に類のない研究であり、独創的な最先端の研究である。また、わが国の会計・監査制度に対する、諸外国からの不信感に対して、客観的な数値の裏付けによって、わが国の証券取引法監査の経済的な有意味性を国際的な水準に照らして実証し、将来のグローバルな制度改革に対する客観的資料を提供するものである。本研究の課題と研究実績は以下の通りである。(1)財務諸表監査のコストおよびパフォーマンスを計測し,それぞれに関する客観的なデータを入手し,データ・ベースを構築すること。このために,財務諸表監査のコストとパフォーマンスを定義し,それらの計測方法を考案,これらの準備作業ののち,実際にコスト・パフォーマンスの計測をアンケート調査ないし面談調査を通じて行い,データ・ベースを構築した。(2)(1)で得られたデータ・ベースにもとづいて,財務諸表監査のコストとそのパフォーマンスについての絶対的な金額的大きさとともに,わが国の経済規模に照らした相対的な有意味性を検証した。(3)財務諸表監査のコスト・パフォーマンスに関する諸外国の水準を明らかにし,それとの比較において,わが国の財務諸表監査の相対的な位置付けを明らかにした。わが国および監査先進諸国5カ国の上場会社合計約5,000社および会計事務所合計約1,000社に対してアンケート調査などを実施し、財務諸表監査のコスト面を中心としたデータを入手し、分析を進め、その結果を英訳し、現在、海外のジャーナル等への研究成果の発表の準備を行っている。
ナノ空間を利用した安定なキセノン化合物の創製

本研究では金属イオン交換ゼオライトをナノ特異反応場として利用した室温で安定に存在するXe化合物の創製を目指している.銅イオン及び銀イオン交換MFI型ゼオライト(CuMFIおよびAgMFI)中で形成された一価イオン種(銀イオンの場合はクラスターイオンを含む)がXeと強く相互作用することが分かった.そのため,この金属イオンの特性を理解することは,Xe化合物形成メカニズムを明らかにするうえで重要な手掛かりとなる.今年度は,DFT計算を用いた電子状態解析を行い,ゼオライト中の金属イオンが有する特異な反応性を明らかにすることを目的として,以下の研究を行った.1.近年,CuMFIが室温でエタンを吸着することが見出されたが,その詳細は不明であった.そこで,DFT計算を用いてエタンと相互作用するCuMFI中の銅イオンの状態を検討した.Xe-CuMFI間の相互作用においてはMFI型ゼオライトのinitersection部分にイオン交換された単核Cu^+がXeと共有結合を形成する.一方で,エタンーCuMFI系においては,MFI骨格に沿うように隣り合ってイオン交換された二つのCu^+間に架橋するようにエタン分子が吸着していることが分かった.この時,Cu^+からエタンのC-H間の反結合性軌道へ電子が移動することが分かった.2.ZnMFIをH_2雰囲気で熱処理すると試料中のZn^<2+>が単核Zn^0に還元される.この現象について,DFT計算を用いた検討を行い,遷移状態が存在することを明らかにした.また,還元反応後に生成するZn^0はゼオライトのブレンステッド酸点とわずかに相互作用していることが分かった.これらの結果はそれぞれ,実験事実(反応に加熱が必要である,反応後に亜鉛が凝集することなく単核で存在する)と一致した.3.IFO解析を適用して,Xe-CuMFIおよびXe-AgMFI間の電子状態について詳細な検討を行った.Xe-CuMFI間ではXe(5p)→Cu^+(4s,4p)への供与電荷移動が結合形成に大きく寄与していることが確認できた.同時に,Cu^+(4s,3d)→Xe(6s)への電荷移動もわずかに存在することが分かった.この逆供与電荷移動は,供与電荷移動によってXe→Cu(4s)に供与された電子がXe(6s)に再び戻っていることを示していると解釈した.一方で,Xe-AgMFI系においては,試料中に存在するAg_n^<m+>クラスターがXeと相互作用すると考えている.Xe-Ag_n^<m+>間では,Xe(5p)→Ag_n^<m+>(5s,5p)の供与電荷移動が主に寄与していることが分かった.23年度に引き続き,今年度も計算化学に力を入れて研究を行った.これまでに培ってきた計算化学の技術.知識を生かし,本課題であるに応用可能あるいは根本的な理解となりうる現象の解明(金属イオン交換ゼオライト中の金属イオンの電子状態解析等)を行うことができた.計算化学の導入により,実験のみでは理解が困難な事象を明らかにすることができたと考えている.以上の点から,(2)おおむね順調に進展していると判断した.量子化学計算の導入によって,うまく実験事実を説明できた点がある一方で,実験結果と計算結果の整合性がとれない点もある.そのため,実験結果を改めて見直し,実験事実から得られる解釈に基づいて再度量子化学計算を行う必要がある.また,計算手法に改良を行い,Xeと金属イオン間の結合に関する真実を明らかにしたい.本研究では金属イオン交換ゼオライトをナノ特異反応場として利用した室温で安定に存在するXe化合物の創製を目指している.この目的を達成するためには,Xeと金属イオンとの化学結合の本質を明らかにする必要がある.そこで22年度はXeと銀イオンとの相互作用について以下の三点をテーマとして研究を行った.1.ゼオライト中の銀イオンクラスターの状態解析X線吸収微細構造スペクトルを測定し,真空排気処理により銀イオン交換ゼオライト中に形成される銀イオンクラスターの構造解析を行った.その結果,試料中にはAg_n^<m+>クラスターとくにAg_3^<m+>クラスターが多く形成されることが分かった.拡散反射(DRS)スペクトルの測定の結果,Ag_n^<m+>クラスターに帰属されるバンドがXeを吸着させることにより高エネルギー側にシフトすることもわかった.これらの結果を考慮することによって,ゼオライト中に形成されたAg_3^<m+>クラスターがXeと相互作用することを明らかにできた.2.計算化学による銀イオンクラスターの構造解析および電子状態解析上記の実験から得られたデータを基礎とし,量子化学計算を用いてXeと相互作用する銀クラスターの構造解析を行った.その結果,Ag_3^<2+>クラスターが最も強くXeと相互作用することが分かった.また,電子状態解析から銀イオンクラスターの紫外可視スペクトル(計算)も得た.Xe吸着前後におけるスペクトル変化(計算)の挙動はDRSスペクトル(実験)から得られた結果とよく一致した.3.遷移金属イオンとキセノンとの結合エネルギー算出金属イオン交換ゼオライトへのXe吸着熱を測定することで,遷移金属イオン-Xe間の結合エネルギーを求めることができる.

そこで,現有の吸着装置に22年度に新規導入した吸着熱測定装置を接続し,新しい装置として立ち上げる作業を行った(現在も進行中).今後,吸着エネルギーを実験的に求め,その値とAg_3^<2+>クラスターへのXeの吸着エネルギーの計算値がどの程度一致するかについて,モデルの妥当性も含めて検討する予定である.本研究では金属イオン交換ゼオライトをナノ特異反応場として利用した室温で安定に存在するXe化合物の創製を目指している.この目的を達成するためには,Xeと金属イオンとの化学結合の本質を明らかにする必要がある.そこで23年度はXeとd^<10>金属イオンとの相互作用について以下の研究を行った.1.ゼオライト中で形成されたXe-Cu^+結合の構造解析X線吸収微細構造(XAFS)スペクトルを測定し,室温でゼオライト中に形成ざれたXe-Cu^+結合の構造解析を行った.これまで,Xeを中心としたXe-Cu^+結合の構造解析を行った例は無く,今回初めてXe K-edge XAFSを用いてXe-Cu^+間の結合距離を求めた結果,R(Xe-Cu^+)=2.51Åであり,Cu K-edge XAFSから求めた結合距離(2.45Å)とよく一致した.2.亜鉛イオン交換ゼオライトが示すXe挙動に関する検討Xeと強く相互作用するCu^+と同じd^<10>電子配置を有するZn^<2+>交換MFI(ZnMFI)に関する検討を行った.ZnMFIが室温で水素を解離吸着する現象に注目し,DFT計算を用いて水素に活性を示すZn^<2+>交換サイトの特定を行った.このサイトに交換されたZn^<2+>とXeとの相互作用について検討したが,Xeとの強い相互作用は観察されなかった.実験においてもZhMFIはXeを特異に吸着する現象は見られず,計算結果を支持する結果が得られた.3.計算化学による金属イオンとXe間の相互作用における電子状態解析新たな電子状態解析法(IFO解析)を採用し,金属イオン-Xe間の相互作用における電子移動の様子を観察した.その結果,Xeから金属イオンへの電子移動を確認することができた.今後,IFO解析を始めとする電子状態解析を用いて,金属イオン-Xe間の相互作用について更なる検討を行い,Xeと結合可能な金属イオンの状態の特定を目指す.本研究では金属イオン交換ゼオライトをナノ特異反応場として利用した室温で安定に存在するXe化合物の創製を目指している.銅イオン及び銀イオン交換MFI型ゼオライト(CuMFIおよびAgMFI)中で形成された一価イオン種(銀イオンの場合はクラスターイオンを含む)がXeと強く相互作用することが分かった.そのため,この金属イオンの特性を理解することは,Xe化合物形成メカニズムを明らかにするうえで重要な手掛かりとなる.今年度は,DFT計算を用いた電子状態解析を行い,ゼオライト中の金属イオンが有する特異な反応性を明らかにすることを目的として,以下の研究を行った.1.近年,CuMFIが室温でエタンを吸着することが見出されたが,その詳細は不明であった.
糖鎖認識化合物の合成およびその機能の解明に関する研究

近年、細胞の自己/非自己認識や接着などの現象が、細胞表面に存在する多様な糖鎖を手がかりとしていることが明らかにされ、こうした分子論的解明が急務となっている。従来、糖鎖認識物質として専らレクチン(糖鎖結合性タンパク質)が想定されていたが、最近、低分子化合物であるベナノミシン-プラジミシン系抗生物質にも真菌、ウイルス等の表面糖鎖と特異的に相互作用することが明らかにされた。このことは有機化学によって低分子量化合物を設計、合成し、糖鎖認識の研究に供し、その理解を深める道が開けたことを意味するものである。プラジミシン-ベナノミシシ系抗生物質はウィルス表層に存在する高マンノース鎖にCa^<+2>イオンの存在下、特異的に結合し、抗ウィルス活性を示すことが知られている。しかし、現在のところその作用機構の詳細は解明されていない。その原因の一つは、今まで生物活性実験に用いた基質が天然からの誘導体に限られ誘導化に限界があったことが挙げられる。そこで、今年度は、昨年度に引き続き、作用機構解明の為に必要な様々な類縁体の合成を目的とし研究を行った。具体的には、我々が開発した、アグリコン部の合成手法をべースとし、多様性に富んだ合成手法の確立、また、コンピュータシュミレーションを行うことにより、糖鎖とプラジミシン誘導体の結合様式の解明を目標に新潟薬科大学において研究を行った。プラジミシン-ベナノミシン系抗生物質はCa^<+2>イオンの存在下ウィルス表層に存在する高マンノース鎖に特異的に結合し、抗HIV性、抗真菌性を示すことが知られている。しかし、その作用機構に関する詳細については現在のところ解明されていない。その原因の一つとして、今まで用いていた基質が天然からの誘導体に限られ、自ずと誘導化にも限界があったことが挙げられる。そこで、今年度は、作用機構解明の為に必要な様々な類縁体の合成を目的とし研究を行った。具体的には、プラジミシン-ベナノミシン類のE,D環部のない様々なアグリコン部の合成、および、天然物のB環部にあるジオール部位の片方の水酸基がアルキル基で置換された構造を持つ化合物の合成を目的とし研究を行った。前者に関しては、当研究室で既に開発された合成戦略を用いることにより、三環式化合物を合成することに成功した。得られた三環式化合物に対して糖とアミノ酸を導入した後、保護基を除去することにより目的の化合物を合成することに成功した。今後は、合成した化合物の活性評価をする予定である。また、後者に関しては、ビアリール構造を持つエン-アルデヒド間での還元的環化反応を行った。すなわち、還元剤としてSmI_2を用い、各種合成したビアリールエン-アルデヒドの還元的環化反応を行った結果、反応はトランス選択的に進行することを見出した。また、この反応の立体選択性に関しても有用な知見を得ることができた近年、細胞の自己/非自己認識や接着などの現象が、細胞表面に存在する多様な糖鎖を手がかりとしていることが明らかにされ、こうした分子論的解明が急務となっている。
磁場を利用した各種プロセス制御に関する研究

非常に高い磁場中においては、水やブラスティック等の反磁性物質は磁気力を受けて、磁場中に浮上させることが可能となる。この浮上状態は擬似的な無重力状態であり、高品質のたんぱく質等の結晶を成長が可能な宇宙空間などの実験と対比され、近年注目を浴びている手法である。しかしながら、このようなマグネットは世界的な強磁場施設でしか利用できないために、実験機会が少なく、ランニングコストも高額であるため、頻繁に利用可能なマグネットでの磁気浮上の実現が期待されている。そこで、本研究においては新たな小型の高磁気力マグネットに関して、磁場の分布を計算することによる検討を行った。様々な計算の結果、下方に扁平なコイルを設置し、上方にそれとは反対方向の磁場を発生させるコイルを対向して配置することにより、このマグネットが設計可能であることが示された。これは、下方の扁平なコイルによって、高い磁場を得ると共に、上方の小さなコイルの発生する反対方向の磁場によって急勾配を形成することで高磁気力発生用に特化した磁場の分布を得られるという新しい方法によるマグネット開発である。このマグネットは現在作製中であるが、実機が作製されると、様々な物質の磁気浮上が可能になるために、無容器ブロセスによって、核生成が均一に起こる条件での結晶成長を行えるという利点を有し、各種材料プロセス等に非常に有用なマグネットとなると考えられる。また、既製のマグネット内に強磁性体や、常磁性や反磁性の物質を挿入することによって磁場の空間的な分布を変化させる手法について検討を行った。その結果、既製のマグネットの磁場分布を変化させ、均一磁場、均一磁気力場、さらには均一高磁気力場を形成可能なことが分かった。このことは一つのマグネットの磁場分布を変化させて、磁場の分布を自在に制御可能であることを示しており、磁場配向効果、あるいは近年見出された弱磁性物質間の相互作用などを観測することが可能になると考えられ、磁場の空間分布制御法への指針となるものである。以上の結果から、既製のマグネット内の磁場分布を変化させる、あるいは新たに開発されたマグネットを用いることで様々な磁場の応用プロセス展開が可能となることが示唆されるため、本研究は磁場の各種プロセスの制御手法としての利用の可能性を開拓するものであると考えられる。
拡張型心筋症におけるオートファジーの検出と臨床的意義の解明

オートファジーは細胞の自己成分を分解しアミノ酸として再利用する作用である。基礎的にオートファジーの細胞保護作用が研究されているが、臨床検体における評価は困難で、その臨床研究はあまり進んでいない。本研究では、ヒトの不全心筋におけるオートファジーを予後・画像所見を含めた臨床像や分子遺伝学的情報と比較することにより、心不全の重症度を非侵襲的に予測し悪化を予防する方法を見出すことを目的としている。最終的にはDCM患者における心筋症関連遺伝子発現およびオートファジー関連遺伝子発現の網羅的探索を行い、組織および臨床像と比較して予後予測に有用な遺伝子を見出そうとしており、32例のDCM患者の血液細胞から抽出したDNAを用いて全エクソーム解析を行ったところ、以下のような結果が得られた。(1)筋原線維をコードする遺伝子の変異を認めた症例の心筋細胞を電顕で観察したところ、各遺伝子変異に応じて異なった特徴的な超微形態変化を認めた。(2)心筋細胞の広範な筋原線維の消失は、非特異的な変化である可能性が示唆された。(3)オートファジー関連遺伝子の変異を探索したところ、電顕でオートファジーを認めない症例に特異的な遺伝子の変異を認めた。今後はこれらを論文化するとともに、有意な遺伝子の機能解析を行う方針である。2年次に行う予定であったDCM患者におけるオートファジー関連遺伝子および心筋症関連遺伝子の探索について、32例の解析を行うことができ、有意義な結果が得られた。3年次に予定している研究内容の論文化も開始できている。3年次は、これまでの研究内容を論文化する。最終的にはDCM患者における心筋症関連遺伝子発現およびオートファジー関連遺伝子発現の網羅的探索を行い、組織および臨床像と比較して予後予測に有用な遺伝子を見出そうとしているが、本年度はその前段階として、病理学的に見出した現象から以下に示すようなDCMにおけるオートファジーの臨床的な役割を見出した。(1)心筋細胞の変性像、オートファジー空胞の有無を心臓MRI遅延造影画像(CMR-LGE)、左室逆リモデリング(LVRR)の有無および生命予後と比較した結果、オートファジーはCMR-LGEに比較しはるかに鋭敏なLVRRおよび生命予後の予測因子であった。(2)好酸球性心筋炎のうち自己免疫性素因のあるものはしばしば二次性DCM様の病態を示す。多発筋炎の一種である抗ミトコンドリアM2抗体陽性筋炎を併発した好酸球性心筋炎の心筋、骨格筋を抗ミトコンドリアM2抗体の抗原であるピルビン酸脱水素酵素複合体(PDC-E2)で免疫染色を行った結果、両者とも陽性であった。PDC-E2はオートファジー制御との関連が報告されており、この様相を電子顕微鏡的に確認できた。(3)二次性DCMの一つであるムコ多糖症IS型の心筋細胞におけるlysosomeの電顕観察を行った。オートファジー不全の影響を考察した。1年目ではオートファジーとDCM患者の臨床像および病理像の解明を行う予定であったが2年次に予定していたDCM患者のオートファジーと他の病理所見との関係についての研究まで進めることができた。また2年次に行う予定であるDCM患者におけるオートファジー関連遺伝子および心筋症関連遺伝子の探索について、DNAを現在抽出し保存してある者だけでなく、「オーダーメイド医療の実現プログラム」研究に参加しバイオバンクジャパンIDを有している162名のDNA抽出まで行うことができた。

2年次はDCM患者におけるオートファジー関連遺伝子および心筋症関連遺伝子の探索を推進する。全エキソーム解析を行い、バイオインファマティクス解析を施し、組織および臨床像と比較して予後予測に有用な遺伝子を検索する。3年次は、これまでの研究内容を論文化する。全エキソーム解析についてバイオバンクジャパンにおけるオーダーメイド医療実現化プロジェクト試料等配布審査会の結果を待ち理研ジェネシス社と値段・症例数・解析の時期などを含めた交渉を行ったため、やや日程がずれてしまった。現在解析を行っており、研究は計画通り進行中である。理研ジェネシス社に委託した症例の数を医学的な理由から2例減らしたため。
サンゴ礁における炭素循環とその環境変動に伴う変化

サンゴ礁は、光合成と石灰化とを通じて地球規模の炭素循環に関わっている.また炭素循環過程は、数1000年オーダーでの環境変動とそれに伴うサンゴ礁地形の形成とともに変化してきたと考えられる.本研究では,代表的な大陸型の堡礁であるグレートバリアリ-フと大洋島型の堡礁であるパラオ諸島とにおいて,サンゴ礁地形と生物分布,サンゴ礁上における生産速度,外洋-堡礁-ラグーン間での海水と炭素の収支、サンゴ礁地形の形成過程とサンゴ礁・サンゴに残された過去の環境変動の歴史について調査研究をおこなった.その結果以下のことが明らかになった.1)堡礁地形は礁原とラグーン(礁湖)とからなる.礁原はさらに海側から礁縁,礁嶺,礁舗,砂地に分けられ,顕著な地形/生物分帯構成をもっている;2)こうしたサンゴ礁地形とサンゴ分布の帯状構造は、空中写真と衛星によるリモートセンシングによって効果的に区分できる;3)堡礁の地形は8000年前以降の海水面の急激な上昇によって作られ,4000年前以降の海面安定とにともなって分帯構成が発達した;4)堡礁の礁原上では石灰化生産(130mmolCm^<-2>日^<-1>)を上回る純光合成生産(167mmolCm^<-2>日^<-1>)がある;5)生産された有機物は,これが堡礁礁原をこえる上げ潮,下げ潮の流れによって,溶存態/粒子状の形態で,外洋とラグーンに運搬される.サンゴ礁は、光合成と石灰化とを通じて地球規模の炭素循環に関わっている.また炭素循環過程は、数1000年オーダーでの環境変動とそれに伴うサンゴ礁地形の形成とともに変化してきたと考えられる.本研究では,代表的な大陸型の堡礁であるグレートバリアリ-フと大洋島型の堡礁であるパラオ諸島とにおいて,サンゴ礁地形と生物分布,サンゴ礁上における生産速度,外洋-堡礁-ラグーン間での海水と炭素の収支、サンゴ礁地形の形成過程とサンゴ礁・サンゴに残された過去の環境変動の歴史について調査研究をおこなった.その結果以下のことが明らかになった.1)堡礁地形は礁原とラグーン(礁湖)とからなる.礁原はさらに海側から礁縁,礁嶺,礁舗,砂地に分けられ,顕著な地形/生物分帯構成をもっている;2)こうしたサンゴ礁地形とサンゴ分布の帯状構造は、空中写真と衛星によるリモートセンシングによって効果的に区分できる;3)堡礁の地形は8000年前以降の海水面の急激な上昇によって作られ,4000年前以降の海面安定とにともなって分帯構成が発達した;4)堡礁の礁原上では石灰化生産(130mmolCm^<-2>日^<-1>)を上回る純光合成生産(167mmolCm^<-2>日^<-1>)がある;5)生産された有機物は,これが堡礁礁原をこえる上げ潮,下げ潮の流れによって,溶存態/粒子状の形態で,外洋とラグーンに運搬される.サンゴ礁は,光合成と石灰化とを通じて地球規模の炭素循環に関わっている.本研究では,サンゴ礁における炭素とこれに関係する窒素などの生元素の循環とその収支を外洋-サンゴ礁-ラグーンにおいて求めるとともに,こうした循環が過去の環境変動とそれに伴うサンゴ礁地形の形成に伴ってどのように変化したのかを明らかにする.典型的なサンゴ礁として,大陸型の堡礁であるオーストラリアのグレートバリアリ-フと,海洋島型の堡礁であるミクロネシアのパラオ諸島を選んで,炭素循環に関して異なる機能を持つ地形帯を区分し,地形帯ごとに光合成と石灰化に伴う炭素の流量を測定した.その結果,サンゴ礁地形は海側の高まりである礁嶺とその陸側の礁舗,さらにその陸側の礁湖とに分かれることが明らかになった.流れ方による生産量の測定によって,礁嶺と礁舗では光合成が石灰化にまさっており,CO_2固定の場になっていることが明らかになった.固定された有機物の40%は,外洋に移行する.さらに,過去の環境変動の記録を解析するために,サンゴ礁とサンゴ群体のコアを採取した.その結果,パラオ諸島のサンゴ礁は,過去6000年間の海面上昇に伴って,サンゴを主とする造礁生物の骨格とその破片が厚さ15mほど積み重なって,上記の地形分帯構成を作ったことが明らかになった.また直径が3mのサンゴ群体の存在を確認した.その年輪の解析によって,過去数100年間の表面海水の水温,降水量などを月単位の時間分解能で明らかにすることができる.サンゴ礁は,光合成と石灰化とを通じて地球規模の炭素循環に関わっている.また炭素循環過程は,数1000年オーダーでの環境変動とそれに伴うサンゴ礁地形の形成とともに変化してきたと考えられる.本研究では,代表的な大陸型の堡礁であるグレートバリアリ-フと大洋島型の堡礁であるパラオ諸島とにおいて,サンゴ礁地形と生物分布,外洋-堡礁-ラグーン間での海水と炭素の収支,サンゴ礁地形の形成過程とサンゴ礁・サンゴに残された過去の環境変動の歴史について調査研究をおこなった.

その結果,1)堡礁の地形は8000年前以降の海水面の急激な上昇と4000年前以降の安定とにともなって形成されたこと,2)サンゴ礁地形形成の主体は波のエネルギーの強い場に生育するミドリイシ類で,このミドリイシ類は現在のサンゴ礁の海側に現在も分布すること,3)こうしたサンゴ礁地形とサンゴ分布の帯状構造は,空中写真と衛星によるリモートセンシングによって効果的に区分できること,4)堡礁の礁原上では活発な光合成生産によって正味の有機物生産があり,これが堡礁をこえる上げ潮,下げ潮の流れによって外洋とラグーンに運搬されることが明らかになり,その収支を礁原上の生産量の測定と外洋に運搬される有機物のトラップ調査とから見積もった.さらにサンゴ礁と現生サンゴ群体のコア採取によって,過去の水温,塩分,海水面などの環境変動の歴史を読みとるための試料を採取し,その同位体解析を進めている.こうした解析の基準とするために,1997年からパラオサンゴ礁海水の水温,1998年から塩分の連続観測を開始した.これはパラオにおける水温・塩分の初めての連続観測記録である.
POSS元素ブロックによるデザイナブルハイブリッドの創出

A.デザイナブルハイブリッドによる耐熱性構造色材料開発POSS元素ブロックのハイブリッド化によって高次構造体に熱安定性を付与することと、これらの構造に由来する新機能を得ることで「デザイナブルハイブリッド」となる材料を作製した。具体的には、広い温度領域で使用可能な構造色材料の開発を行った。これまでに我々はPOSS核を有する高分子が高い熱安定性を有し、特にPOSS核による機械的特性の向上と、一方で分子全体が規則構造を形成することによる相転移に伴うエントロピー低下から、熱分解温度の上昇を観測した。一般的な構造色材料では加熱により分解が起こり、色彩の劣化が引き起こされる。今回開発に成功したPOSS構造色材料の熱物性はPOSS特有のものだと考えられる。一方、熱力学的パラメータ算出など、基礎物性評価は行えていない。そこで、異なる構造のPOSS含有高分子を合成し、熱物性の評価に取り組んだ。現在、構造と熱物性の差について検討を行っており、詳細な解析を行うことでPOSSの効果について明かとする。B.分子フィラーによる相反関係両立とデザイナブルハイブリッドの適用範囲の拡大高フッ素化ポリマーは低屈折率材料として有用であるが、フィラー適用も困難であった。したがって、耐久性の付与やさらなる低屈折率化は難しい。そこで、これらを可能にするPOSSを基盤とした分子フィラーを設計し、合成を行った。POSSに立体置換基を導入することで周囲に疎な空間を作り出し、低屈折率化を引き起こすことを確認した。加えて、高屈折率化のフィラーについても合成を進めた。重元素をPOSS上に集積することで光分散性は抑えつつ、高屈折率化を効果的に行うことを目的として設計を行った。現在、プロトタイプの分子フィラーの合成を達成しており、実際に所望の物性を観察するに至った。今後、これらの構造を足場とし、機能の最大化を進める。ヘテロ元素によって構成される機能の最小ユニットを元素ブロックと呼び、本研究では材料構築の足場となるそれぞれの新規元素ブロックの合成と、それらを連結することで材料を得ることが技術的に最も困難であると考えられた。一方、有機金属錯体をはじめ、元素ブロック候補となる物質は、ヘテロ元素に由来した安定性の低下や、また、逆に反応性が乏しいために材料化が困難であることが想定された。したがって、それらの課題を克服した汎用性のある元素ブロック合成に研究期間を多く取られることを予想していた。本年度においても、新規元素ブロックの合成と高分子化、複合化などの材料を得ることについて重点的に研究を進めてきた。その中で、各テーマについて予想よりも早く合成目標の元素ブロックを得ることができた。さらに、それらが大気中でも安定であることに加え、材料化のための各種反応時においても分解など起こらず、様々な解析を容易に行うことが可能であった。さらにそれらを用いた元素ブロック材料からは目的となる機能が得られ、プロトタイプとしてさらなる段階の応用などを視野に入れることができている。特に、材料合成を比較的スムーズに達成することができたことから、物性解析を重点的に行うことで、新たな物性探索を行うこともできた。そのため、目標となる物性以外にも新しい物理現象を発見したことや、新奇の化学原理につながる実験データを取得することができた。例えば、POSSの構造色材料を合成していた際、伸長させることで色変化が見られた。その光学特性を詳細に調べた結果、POSSが励起状態の分子も著しく安定化することで、新たな光学プロセスが生まれ、その結果、変色が見られたことが明らかとなった。これらを制御することで刺激応答性構造色材料など、僅少な材料を新原理で得られる可能性が出てきたことから、本年度は予想以上に研究が進展したといえる。A.デザイナブルハイブリッドによるイオン性ネットワーク開発POSS元素ブロックのハイブリッド化によって高次構造体に熱安定性を付与することと、これらの構造に由来する新機能を得ることで「デザイナブルハイブリッド」となる材料を作製する。具体的には、広い温度領域で使用可能なイオン性ネットワークの開発を行う。イオン性液晶の熱安定性の評価及び光学特性について更なる展開を目指して、カチオン部位を二官能性基に変えることでネットワーク化し物性を調べる。得られたイオン性ネットワークの特性を比較すると共に、特に熱力学パラメータの算出により、POSSの特徴であるエントロピー低下を確認することで、構造に由来した物性発現を確認する。B.分子フィラーによる相反関係両立とデザイナブルハイブリッドの適用範囲の拡大昨年度と同様に、フィラー開発を進める。高フッ素化ポリマーは低屈折率材料として有用であるが、製膜性が低く、ハイブリッド化のみならず、フィラー適用も困難であった。そこで、これらを可能にするPOSSを基盤とした分子フィラーを設計し、プロトタイプの分子を合成することができた。本年度はこの構造を足場とし、更に高機能性の分子を開発する。ここで、耐熱性や機械的特性の低下が引き起こされると考えられる。これを補うために頂点の一ヶ所から高フッ素化ポリマーを伸長し、マトリックスと相互作用を起すことで耐久性損失を補填できると考えた。本研究ではこれまでハイブリッド化が困難であった素材にもPOSS元素ブロックを用いることで容易に機能化が可能であることを示す。各種測定によりPOSSの効果を実証する。

特に、理論的には低屈折率値が予測されているが、機械的物性の乏しさから光学材料として使用困難な高フッ素化ポリマーについて、さらなる低屈折率化が可能であることを示す。A.デザイナブルハイブリッドによるイオン性液晶開発POSS元素ブロックのハイブリッド化によって高次構造体に熱安定性を付与することと、これらの構造に由来する新機能を得ることで「デザイナブルハイブリッド」となる材料を作製した。具体的には、広い温度領域で使用可能なイオン性液晶の開発を行った。これまでに我々はPOSS核を有するイオン液体が液晶状態を形成し、特にPOSS核によるイオン対を引きはがすことによる低融点化と、一方で高温領域ではイオン対を剛直な核につなぐことと、分子全体が規則構造を形成することによる相転移に伴うエントロピー低下から、等方相への相転移点の上昇を観測した。一般的なイオン液体ではPOSS程度のナノ構造体を用いると融点が上昇して液体化しないことから、POSSイオン液晶の熱物性はPOSS特有のものだと考えられる。一方、等方相への相転移前に熱分解が起こり、熱力学的パラメータ算出など、基礎物性評価は行えていない。そこで、POSSイオン性液晶の熱分解を抑制し、さらに低融点・高相転移点を有するイオン性液晶の創出に取り組んだ。熱分解の最初の段階であるイオン対部分の分解を防ぐため、より熱的に安定な強酸性基をアニオンとしたPOSSの合成を行った。引き続き合成を進める。B.分子フィラーによる相反関係両立とデザイナブルハイブリッドの適用範囲の拡大高フッ素化ポリマーは低屈折率材料として有用であるが、他の物質と相溶性が極めて低く、ハイブリッド化のみならず、フィラー適用も困難であった。したがって、耐久性の付与やさらなる低屈折率化は難しい。そこで、これらを可能にするPOSSを基盤とした分子フィラーを設計し、合成を行った。POSSに立体置換基を導入することで周囲に疎な空間を作り出し、低屈折率化を引き起こすことが可能となると予想され、実際にその効果を確認した。ヘテロ元素によって構成される機能の最小ユニットを元素ブロックと呼び、本研究では材料構築の足場となるそれぞれの新規元素ブロックの合成と、それらを連結することで材料を得ることが技術的に最も困難であると考えられた。一方、有機金属錯体をはじめ、元素ブロック候補となる物質は、ヘテロ元素に由来した安定性の低下や、また、逆に反応性が乏しいために材料化が困難であることが想定された。したがって、それらの課題を克服した汎用性のある元素ブロック合成に研究期間を多く取られることが予想されていた。本年度は、これらの新規元素ブロックの合成と高分子化、複合化などの材料を得ることについて重点的に研究を進めてきたが、予想よりも早く合成目標の元素ブロックを得ることができた。さらに、それらが大気中でも安定であることに加え、材料化のための各種反応時においても分解など起こらず、様々な解析を容易に行うことが可能であった。さらにそれらを用いた元素ブロック材料からは目的となる機能が得られ、プロトタイプとしてさらなる段階の応用などを視野に入れることができている。
近代法秩序の形成と法学・法律家―日本的視座からみた法秩序の比較法史的研究

平成11年度から3年間にわたり、それぞれの専門領域で各国(日・独・仏・英・米)の19世紀を中心に歴史統計資料(データ、文献など)の収集を行い、共同研究に必要な基本情報を蓄積し、構築する作業を行った。当該データについては、研究会で策定した基準とフォームに従って入力作業を進めた。統計データとしては、人口変動を押さえることからはじめ、まず、法学・法律家のインフラの整備状況を比較史的に把握するために、各国における大学数、法学部の設置数、学生数の変動を確認し、弁護士や裁判官などの法曹人口の変化を検討した。つぎに、法学的教育を受けた者の社会的影響力を統計的に把握するために、中央と地方における官吏の数的変動を、また法秩序の制度化を量的に把握するために、議会における制定法数の時代的増減を、それぞれ確認した。本研究によって、1)近代法秩序の形成という場合、三つの次元を区別する必要があること。近代市民社会の形成・近代法(法典)の形成・法的インフラの近代化には、時間的ズレがあること。このズレは国によって異なるが、しかし、法的インフラの整備が急速に進む時期はほぼ共通しており、それは1870年代以降であること。2)法学と法律家の関わりに関して言えば、とくに全国一律に妥当する統一法の制定、あるいは司法ならびに行政における官僚的組織の構築などは、他国に比して近代日本の充実度は著しく高いこと、等々が統計資料的に明らかになった。なお、本研究の成果は、科研費の報告冊子として提出するとともに、今年6月の法社会学会で報告することがすでに決定しており、さらにそれを踏まえて著作として公刊することも計画しているところである。今年度は、それぞれの専門領域で各国の歴史統計資料(データ、文献など)の収集を行い、共同研究に必要な基本情報を蓄積し、構築する作業を継続的に行った。当該データについては、必要な機器とソフトを購入し、研究補助を使い、研究会で策定した基準とフォームに従って入力作業を進めている。定期的な研究会では、各担当者からの研究報告について比較法史的な視点から批判的に検討し、さらに研究を深めていく作業を続け、また1月に実施した研究合宿では、集中的な議論をすることで、共通の問題意識や視点の構築につとめた。在外研究調査では、イギリスとフランスにおいて、法学教育ならびに法曹養成に関し比較法文化史的な視点から資料調査等を実施し、共同研究を進めるうえで必要となる情報の収集を行った。個別研究では、地方レベルで法秩序形成を支え、その具体的運営を担っていた官僚機構の存在形態について検討が進められ、とくに近世・近代日本と近代ドイツについて、研究業績の発表がなされた。また近代ドイツ家族法の分野における法秩序形成についても、比較法文化史的な視座からその特質について分析が進められた。本年度は、まず近代日本における法曹養成に関する基礎的な統計データを収集整理し、法学部学生の趨位、法曹資格者の変動などに関する統計資料を作成した。具体的には、明治期以降の、裁判官、検察官、弁護士の数、帝国大学ならびに私立大学の法学部学生数、判事・検事登用試験ならびに高等試験(司法科)等の試験合格者数などの統計データを作成し、わが国近代における法曹を数量的に把握することにつとめた。これによって、わが国の法律家の規模や養成メカニズムを客観的にとらえることができ、近代法秩序形成と法律家との関わりを、数量的に基礎づけることができた。これまでの共同研究と通じて、わが国近代の法秩序が当時の西欧と比較しても極めて体系的に整序されていたことが確認されているが、そうような法秩序を人的に支える法曹の養成に関しても、帝国大学を中心に法律家が組織的に、しかも規模を拡大しつつ行われてきたことが数量的に明らかとなったといえる。

また、それを踏まえ、またそれとの比較対照を目的として、外国調査などで得た資料をもとに、同様な基礎的データを作成し、近代法秩序形成と法律家との連関を、日本を基準として見た場合に西欧近代がどのような姿として描くことができるのか、あるいは描き直すことになるのかを、各自の専門領域に検討することを進めている。次年度にはドイツ、イングランド、スコットランド、アメリカなどの西欧諸国における当該基礎統計資料を作成し、さらにそのような基礎資料をもとに、各自の分担領域について、研究成果をまとめ、しかるべき学会で研究報告を行う計画である。今年度は、これまでと同様に引き続き、それぞれの専門領域で各国(日本、ドイツ、フランス、イギリス、アメリカ)の19世紀を中心に歴史統計資料(データ、文献など)の収集を行い、共同研究に必要な基本情報を蓄積し、構築する作業を行った。当該データについては、研究会で策定した基準とフォームに従って入力作業を進めた。定期的な研究会では、各担当者からの研究報告について比較法史的な視点から批判的に検討し、さらに研究を深めていく作業を続け、また1月に実施した研究合宿では、データの分析やそれをふまえた比較法史的な観点からの検討を集中的に行った。統計データとしては、人口変動を押さえることからはじめ、まず、法学・法律家のインフラの整備状況を比較史的に把握するために、各国における大学数、法学部の設置数、学生数の変動を確認し、弁護士や裁判官などの法曹人口の変化を検討した。つぎに、法学的教育を受けた者の社会的影響力を統計的に把握するために、中央と地方における官吏の数的変動を、また法秩序の制度化を量的に把握するために、議会における制定法数の時代的増減を、それぞれ確認した。本研究を通じて、関係統計資料を検索し、収集する作業を進めてきたが、日本では近代化が始まった当初から統計資料が整備されており、それに対して西欧では19世紀半ば頃からようやく統計資料が整い始めたことがわかった。また、本研究で扱ったような統計に関しては、これまで本格的に整理され、個別研究の基礎的データとして利用されたこともなく、近代法史研究における、とくに比較法史的な研究におけるデータ的な裏付けの必要性が改めて確認できた。なお、本研究の成果は、これまで一部を除き個々の論文として発表されていないが、科研費の報告冊子として提出するとともに、今年6月の法社会学会で報告することがすでに決定しており、それを踏まえて著作として公刊することも計画しているところである。
分化の調節性と形態を誘導する因子

大石はマウス赤芽球性白血性細胞の分化におけるタンパク質の脱リン酸化の役割を検討し、分化初期において細胞内タンパク質のチロシン残基の脱リン酸化が広汎におこることを明らかにした。又、一次構造に変化のあるDNAのクロ-ニングについてすでに確立したIGCR法を改良し分化・発生時におけるゲノムの特定部位のrearrangementの可能性を追及した。岡田はショウジョウバエのミトコンドリアのゲノムに極細胞形成因子がコ-ドされている実験結果を得、この分子的実体を追及すると同時に極細胞はどこまで生殖細胞としての性質をもっているかについても検討した。浅島は中胚葉分化誘導物質であるアクチビンの作用機能を研究して来たがアクチビンに特異的に結合し、同活性を阻害する新しい物質(フォリスタチン)を発見した。一方、アクチビンは未受精卵にもすでに蛋白質として存在していることを明らかにし胚発生におけるプログラム進行のメカニズムに関して重要なヒントを提供した。山名はアフリカツメガエル16細胞胚背側細胞の細胞質は二次軸形成を誘導する活性をもつことをすでに発見したがこの活性は、細胞質に存在し、熱処理によって活性が失われることから蛋白質由来であると考えられた。濱田は初期発生におけるOct3遺伝子産物の転写因子としての役割について又Oct3蛋白質のDNA結合に必要な領域及び転写活性化に必要な領域を決定した。津田はマウス小脳顆粒細胞ニュ-ロンの初代培養系にNーmethylーDーaspartateを投与したところ、NMDAレセプタ-を介してTPAーresponsive及びcAMPーresponsive elementに対するDNA結合活性が特異的に上昇することを見出した。近藤はNーmycの活性が個体の成立には不可欠であるが、Eさ細胞としての形質や増殖には必ずしも必要でないことを明らかにした。一方δークリスタリン・エンハンサ-の水晶体特異性を規定する領域に結合し、エンハンサ-活性に不可欠な因子のcDNAをクロ-ニングした。高木は不活性X染色体を持つマウスECC株MC12に特異的なcDNAクロ-ンを得、マウス発生初期における発現をin situhybridization法により検討した。杉山はIg遺伝子のrecombinase signalの塩基配列に得異的なDNA binding proteinを(30ーkDa)を見出し、そのcDNAをクロ-ニングした。水野(重)はニワトリ胚の発生過程における性ステロイドホルモン合成に関与する遺伝子発現の時期および性差について解析を行い、コレステロ-ルからエストロゲンの生成に関与する遺伝子のクロ-ニングを進めた。水野(丈)はニワトリ胚背部及び脚部における上皮に特異的分化マ-カ-を認識するモノクロン抗体を得た。又、ニワトリ胚羊膜外胚葉が背部真皮又は脚部真皮と結合して埴養すると正常に同じ形質を速やかに発現することを見出した。