hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インターネットによる教育交流を支援する翻訳協力システムの研究

ボード2:海外へのメール・ボード神部小の生徒のメールを神部小が書き込む。翻訳協力者がこれを英文に翻訳をしサンドバーグ小に転送する。2翻訳者へのネットワーク利用方法の研修英文学科では現在のところ情報教育がなされていないため、電子メールなどインターネット利用法の研修を行った。3日本側交流校へのシステム理解のための研修研究協力校においては、ネットワークの利用が初めての教員も存在するので、利用についての研修を行った。4翻訳者が介在する形態をまず研究し、翻訳ソフトを使う仕組みは、準備にとどめた。言葉の壁を無くす翻訳を行い、インターネットによる教育交流の仲立ちをするためには、日本と海外双方からのメールを保存し、翻訳して交流校に渡すしくみが必要である。そのしくみとして、(1)翻訳者、海外の交流校(以下海外側という)と日本の交流校(以下日本側という)の3者がすべて電子メールを利用する。(2)3者がすべて電子掲示板(以下ボードと呼ぶ)を使う。(3)目的により、電子メールとボードを使い分ける。の3つが考えられる。しくみとして(1)の方法は、記録を残したり、文書の整理が新しい仕事として翻訳協力者の負担になること、複数の翻訳者の協力が困難であることが判明した。(2)の方法は、海外側にとって、日本側の掲示板へのアクセスが必要となること、日本語がわからない場合があること、日本語を表示するコンピューターなどの器材が無いことなどの困難点が考えられる。そこで(3)の方法として、翻訳者は海外側には電子メールで、日本側にはボードで伝える事とした。翻訳に関しては、交流に関係の無い第3者が翻訳協力者である場合と、交流を推進する指導教員が語学教員の援助を得る場合、および翻訳ソフトを利用する場合が考えられる。本年は前者の方法を立ち上げたが、次年度は他の方法も探りたい。また、第4のしくみとして、急速に身近となったWWWのホームページが考えられるので、その可能性を探る準備を始めた。教育の国際化、情報化への対応の教育実践として、インターネットなど国際通信を利用して日本の学校が海外の学校と共同学習や文化交流をする場合、当然ながら言語翻訳と文化の違いの問題がある。児童・生徒および教員の多くは、恒常的に海外と交流するだけの言語力を備えていることはまれである。そこでこの言語翻訳の問題について、また海外の相手に関する文化理解を図る上で学校が何らかの外部の手助けが得られるシステムについて研究、考察した。翻訳協力システム海外側と日本側の交流者の間に翻訳協力者が立ち、交流を促進する機構(人と機械のシステム)を、「翻訳協力システム」とよぶ。言語は日本語と英語の翻訳と設定している。問題点が明確になれば、他の言語の場合への応用は容易である。「翻訳協力システム」は、具体的には、インターネットによる教育交流の仲立ちをするため、日本と海外双方からのメールを保存し、翻訳して交流校に渡すしくみと、翻訳者および交流を支えるコンピューターのすべてを含むシステムである。具体的に交流を推進するために、翻訳者として本学英文科の学生の協力を得た。
設計規格からみた各地の大型前方後円墳の研究

一定規模(80m)以上の前方後円墳についての測量図を収集し、個別の前方後円墳について築造規格を復元する作業を進めている。その上で、今年度の検討対象である、古墳時代中期の代表的な築造規格である、誉田御廟山型と大仙型である可能性が高いものについて、標式的な巨大古墳の測量図と比較し、その判定を行なった。以上の作業によって、確認できた成果は次の2点である。1、まず、この二つのタイプが、それぞれ標式となる巨大古墳を頂点として、規模の上で1/2や1/3という格差をもちながら、各地で築造されていることを確認した。誉田御廟山型については、これまでにも指摘があったが、今回の作業で該当する新たな前方後円墳を数多く確認した。一方の大仙型の場合は、これまで先行研究があまりなく、今回の作業で大仙古墳を頂点とし、全国に多くの同規格墳が存在することを確かめたのは大きな成果である。2、これら二つのタイプの前方後円墳が各地でどのように現われるのか、一定の見通しをえた。すなわち、中期前葉には、各地でつくられた大型古墳の多くは誉田御廟山型であったが、中期中葉を境に大仙型に推移する現象がかなり認められ、またその築造主体は中期前葉のそれとは異なる地域集団と考えられる場合が多い。両者は微妙に時期的なずれをもって現われ、かつ各地での勢力交替を反映するものであるらしい。この現象は中央の巨大古墳群の趨勢とも合致するようである。つまり、各地のこうした現象は、誉田御廟山型をかかえる古市古墳群の中期前葉における隆盛と、中期中葉にはむしろ大仙古墳をかかえる百舌鳥古墳群がそれにとってかわる現象と関連すると予想されるのである。これは古墳時代における王権のあり方とも関連するであろう。今後、各地域における事例を積み重ねるとともに、中央と地方での連動現象についての背景を探ることが重要な課題となる。
新谷ディセントのパーフェクトアイソメトリ、デイド予想への応用

1.G型の有限シュバレー群において、プロック多元環の不足群が位数27のエクストラスペシャル群のとき、および、射影的特殊線形群、特殊ユニタリ群において、ブロック多元環の不足群が位数9の基本可換群のとき、ブルーエ予想、すなわち、ブロック多元環とそのブラウアー対応子の間に導来同値が存在することを証明した。この結果は、ブロック多元環間のパーフェクトアイソメトリーを与える。さらにデイド予想もこの結果から導かれる。上の状況では、定義体の自己同型写像による不変部分群も同じ型の有限シュバレー群となるが、この導来同値は自己同型写像による不変部分群を対応させるという操作とコンパティブルであることが確認された。このことは、パーフェクトアイソメトリー、デイド予想も自己同型写像による不変部分群を対応させるという操作とコンパティブルであることを意味し、まさに新谷ディセントがパーフェクトアイソメトリー、およびデイド予想を与えていることに他ならない。さらに、一般線形群の場合は、いわゆる局所的部分群のブロック多元環との関係についても考察し、局所的部分群のレベルでは、新谷ディセントと森田同値がコンパティブルであることを示した。2.シンプレクティック群において、表現の係数体の標数が群の定義体の標数と一致する場合を考察した。階数が小さい場合、デイド予想のinvariant formの証明は完成したが、新谷ディセントとの関係については、まだよく分かっていない。3.研究期間中にアイザックス達により新たな予想が提出されたが、この予想とデイド予想、パーフェクトアイソメトリー予想との関連を論じ、これらの予想をすべて含む予想を提出した。また、その予想をLyons, Thompson等いくつかの散在型単純群について証明した。将来、この予想を軸に研究を発展させることが必要であると思われる。(1)素数が定義体の標数を割らない場合のモジュラー表現の場合、グラウバーマン対応を用いたパーフェクトアイソメトリーの構成方法を応用し、新谷ディセントの場合にも、いくつかの条件下ではあるが、パーフェクトアイソメトリーを構成することができた。さらに新谷ディセントの一般化である川中リフティングの場合もパーフェクトアイソメトリーを構成することができた。今後は、仮定として必要な条件がどこまで弱められるか、また、アイソタイプが構成できるかどうかの検討が課題である。(2)有限特殊ユニタリ群について、素数が定義体の標数と一致する場合のデイド予想(通常体)の証明を試みた。準備段階として、ランクが4以下の場合を検証し、予想が成立することを確認にした。また、その過程で一般のランクの場合の証明につながる帰納法の適用について検討を進めており、そのメカニズムの解明も時間の問題と思われる。また、特殊ユニタリ群は、特殊線形群から、捻り型フロベニウス写像の固定点として現れる群である。特殊ユニタリ群と特殊線形群の間の新谷ディセント(川中リフティング)を用い、特殊ユニタリ群に対するデイド予想(通常型)の結果から特殊線形群に対するデイド予想(不変系)の証明を導く研究もかなり進展し、そのフォーミューレーションも捻り型フロベニウス写像と通常のフロベニウス写像の合成から得られる川中リフティングを用いまもなく完成する見込みである。フォーミュレーション完成すれば、その証明は容易であろうと思われる。1.一般線形群、特殊線形群、特殊ユニタリ群において、表現の係数体の標数が3、群の定義体の標数が3でなく、ブロック多元環の不足群が位数9の基本可換群のとき、ブルーエ予想、すなわち、ブロック多元環とそのブラウアー対応子の間に導来同値が存在することを証明した。

上の状況では、定義体の自己同型写像による不変部分群も同じ型の有限シュバレー群となるが、この導来同値は自己同型写像による不変部分群を対応させるという操作とコンパティブルであることが確認された。このことは、パーフェクトアイソメトリー、デイド予想も自己同型写像による不変部分群を対応させるという操作とコンパティブルであることを意味し、まさに新谷ディセントがパーフェクトアイソメトリー、およびデイド予想を与えていることに他ならない。2.ユニタリ群において、表現の係数体の標数が群の定義体の標数と一致する場合を考察した。この場合、ユニタリ群は、一般線形群のある自己同型の不変部分群となっている。ランクの低い場合は、ユニタリ群に対するデイド予想が一般線形群に対するデイド予想から導かれることを確認した。3.G型の有限シュバレー群の場合は、デイド予想のinvariant formの証明は完成したが、新谷ディセントとの関係については、まだよく分かっていない。一部の既約指標については、新谷ディセントとのコンパティビリティ成立していないように思われる。なお、デイド予想のinvariant formそのものについては、ONanの散在型単純群についても証明した。1.G型の有限シュバレー群において、ブロック多元環の不足群が位数27のエクストラスペシャル群のとき、および、射影的特殊線形群、特殊ユニタリ群において、ブロック多元環の不足群が位数9の基本可換群のとき、ブルーエ予想、すなわち、ブロック多元環とそのブラウアー対応子の間に導来同値が存在することを証明した。この結果は、ブロック多元環間のパーフェクトアイソメトリーを与える。さらにデイド予想もこの結果から導かれる。このことは、パーフェクトアイソメトリー、デイド予想も自己同型写像による不変部分群を対応させるという繰作とコンパティブルであることを意味し、まさに新谷ディセントがパーフェクトアイソメトリー、およびデイド予想を与えていることに他ならない。さらに、一般線形群の場合は、いわゆる局所的部分群のブロック多元環との関係についても考察し、局所的部分群のレベルでは、新谷ディセントと森田同値がコンパティブルであることを示した。2.シンプレクティック群において、表現の係数体の標数が群の定義体の標数と一致する場合を考察した。階数が小さい場合、デイド予想のinvariant formの証明は完成したが、新谷ディセントとの関係については、まだよく分かっていない。3.研究期間中にアイザックス達により新たな予想が提出されたが、この予想とデイド予想、パーフェクトアイソメトリー予想との関連を論じ、これらの予想をすべて含む予想を提出した。また、その予想をLyons, Thompson等いくつかの散在型単純群について証明した。将来、この予想を軸に研究を発展させることが必要であると思われる。
新しい職業能力と職業経歴の動向に関する研究

2000年4月に発足した研究活動は2004年3月末までの研究期間中に18回の研究会・調査活動を行いトヨタ、コマツ工機、ワコール、島津の事務・技術社員、技能系社員合計96名に面接できた。報告書は全文360ページになった。詳細は研究成果報告書『新しい職業能力と職業経歴の動向に関する研究』の終章を見ていただくとして、主な発見事実は以下である。(1)全体としてはホワイトカラーもブルーカラーも長期雇用システムの下で順調にキャリアを蓄積し職業能力を向上させている。トヨタ、島津、ワコール、コマツに関しては1990年代にも日本的雇用慣行を根底から変えるような人事管理政策の転換はなかった。人事管理の基本原則は80年代の企業主導の入社年度別・年功管理から自己責任による成果主義へと移行はしているがその進め方は慎重であり時間をかけている。(2)1980年代との違いという点でいうと、ホワイトカラー、ブルーカラーともに、A:能力主義管理が進展している、B:キャリアの複線化が進んでいる、C:キャリア形成主導権が会社から労働者自身の主体的選択へ移行している、D:労働者はこれらの変化を概ね好感していて、著しい不満や反発は生じていない。(3)ホワイトカラー、ブルーカラー両領域に派遣労働者、契約労働者など非正規の外部労働力が導入されていて、職場レベルでは正規社員の労働時間や気遣いなどの負担が増加している。しかし、外部労働力の進出が自己自身のキャリアにたとえばリストラや代替えなどの形で直接影響するとは認識されていない。(4)ホワイトカラーでは事務系、技術系を問わず昇進への関心が高く、人事に対しては分りやすく公正な人事が行われることを望んでいる。他方では労働者の側からの直訴や売り込みが盛んに行われている。キャリア形成における主体性の発揮は新しい現象なのか以前からもそうだったのか、今度の検討課題である。(5)ブルーカラーでは技能修得機会への関心が高く、職場としては高度熟練技能者の技能継承と現場監督者の育成・確保が当面の重要課題となっている。調査対象企業では会社主導の入社年次別職種別キャリア管理が行われていた1980年代に比べれば個人主義的・成果主義的管理への移行が徐々に進んでいるが、その動きは時間をかけたものであり、労働者には依然として組織志向がみられ、アメリカ型の市場志向への移行は当分先のことになろう。労働市場の流動化という最近の話題からいうと、流動化しているのは派遣や契約、フリーターなどが大量に登場してきた外部労働市場の現象であり、内部市場は意外と落ち着いている。問題は職場に進出した非正規労働者が、今後、職場分業編成を通じて正規労働者の地位にどのようなインパクトを及ぼすかであろう。

2000年度は4年間の継続研究の初年度に当たるので、何よりも研究組織の立ち上げと、研究課題の明確化と共同研究者間の認識の共有への努力を行った。1.第1回研究会と予備調査を8月上旬に3泊4日で行った。A:研究会では主要な調査課題を、(1)新しい職業能力、(2)新しい職業経歴の具体的な内容と相互の関連とする。B:主要な調査対象を、大企業ホワイトカラー大企業量産型ブルー・カラー中小企業単品型ブルー・カラー伝統的手工的熟練職人とする。以上の2点を確認した。C:予備調査として、堀場製作所島津製作所ポリテクセンターなどで聞き取りをした。2.小松製作所コマツ工機島津製作所ワコールで本格的な聞き取り調査を開始した。3.トヨタ自動車の労働者について面接調査を行う準備を進めた。第2回研究会を11月上旬に行い、聞き取り記録についての中間総括を行った。4.第3回研究会を2001年3月上旬に行い、最近の職業・労働研究について検討した。2001年度は本研究の2年目であり、(1)調査活動の本格的な展開、(2)研究成果の中間的な公表、(3)そのための2度の全体研究会の開催、を活動の焦点とした。1.調査活動の展開:A;一品型技能職場の職業経歴調査である島津製作所のモノ作りセンタ、およびコマツ工機、B;量産型技能職場調査として、トヨタ自動車労働者「追跡調査」、C;ホワイトカラー職場として「ワコール」、D;地場伝統技能の職場として「京焼き・清水焼」職人、について調査を実施して、A4サイズ500ページを越える面接記録を作成した。2.研究成果の公表については、A;上記調査のうち、2001年5月の関西社会学会では島津製作所(辻)、コマツ工機(樋口)、ワコール(櫻井)の3名が共同報告した。B;論文の公刊として、島津(辻)、トヨタ(村上、辻)、ワコール(櫻井)について実現した。3.全体研究会については、A;第4回を2001年8月にトヨタでの聞き取り調査に組み込んで豊田市において行った。またB;第5回研究会を2001年12月に立命館大学で行った。この2度の研究会では各調査の分析方針、今後の課題等について検討した。4.学会報告:当該研究に関連して以下の報告を行った。(1)発表者:辻勝次、櫻井純理、樋口博美学会名:関西社会学会報告表題:共同報告「職業能力と職業経歴の概念整理と実証研究」個別表題:「新しい職業能力と職業経歴の実証研究に向けて」(辻)「ホワイトカラー労働者の職業経歴と職業能力形成の現状」(櫻井)「現場技能労働者の技能形成と職業経歴」(樋口)場所:桃山学院大学開催年月日:2001年5月26日(2)発表者:樋口博美学会名:北陸社会学研究会報告表題:技能労働現場の職業能力-K職場の事例から-場所:金沢勤労者プラザ開催年月日:2001年8日9日2002年度は研究の3年目である。主要な活動経過は以下である。(1)2002年5月4、5日第13回全体研究会於:立命館大学「研究の到達点を今年度の研究方針」(2)2002年10月1115日トヨタ・ホワイトカラーについての自宅訪問、面接調査。26ケースについて各1-2時間の面接を完了。
トマト花弁内におけるエステル化カロテノイド蓄積の分子基盤の解明

本研究はエステル化カロテノイドの蓄積が低下して花弁の色が薄くなったトマト変異体paleyellow petal-1(pyp1)、pyp2を利用して、エステル化カロテノイドの蓄積メカニズムを解明することを目的とした。まず、相補性検定によりPYP1およびPYP2遺伝子の同定に成功した。次に、PYP1遺伝子はキサントフィルと炭素数14と16の飽和脂肪酸を基質としてエステル化カロテノイドを産生していることを明らかにした。また、プラスチド内に蓄積するプラストグロブリ形成はエステル化カロテノイドの蓄積量と強く関連すること、また、PYP1タンパク質はプラストブロブリの周辺に局在することを明らかにした。申請者は、エステル化カロテノイドの蓄積に欠陥があり、花弁のクロモプラスト内の顆粒形成が減少した2系統のトマト変異体paleyellow petal 1(pyp1)、pyp2を解析している。両変異体の原因遺伝子は既に同定済みであり、PYP1遺伝子はカロテノイドのエステル化を触媒する酵素で、PYP2遺伝子はエステル化に関わる遺伝子の発現を制御する機能があると推測した。また、エステル化カロテノイドはクロモプラスト内の顆粒形成に必要と推測した。本研究ではこれら推測を実証し、トマト花弁内におけるエステル化カロテノイド蓄積の分子基盤を解明することを目的とする。本研究ではトマト花弁内のエステル化カロテノイド蓄積の分子基盤を解明することを目的として次の5課題を実施する。1PYP1とPYP2をそれぞれトマト内で過剰発現させた時のエステル化カロテノイド組成・総含量の変化をHPLCで調査する。2PYP1によるエステル化反応の基質となる脂肪酸をガスクロマトグラフ質量分析(GC-MS)で調査する。3PYP1による脂肪酸エステル化カロテノイド生成能力をin vitroの系で調査する。4Y2H法で同定された因子とPYP2のトマト細胞内での結合能力をBiFC法で調査して、この因子の組換え体を作出し、エステル化カロテノイド合成への寄与を調査する。5クロモプラスト内の顆粒を単離して、顆粒内にエステル化カロテノイドが存在する可能性をHPLCで調査する。これまでに申請者は、PYP1遺伝子の過剰発現体を多数作出し、カロテノイド測定を実施した。エステル化カロテノイド蓄積が回復した形質転換体においてはT2種子を得る事ができた。一方、NMR等を用いた化学的解析により、トマトの花弁内に存在するエステル化カロテノイドを構成するカロテノイドの種類、エステル結合した脂肪酸の種類を同定することができた。申請者は、エステル化カロテノイドの蓄積に欠陥があり、花弁のクロモプラスト内の顆粒形成が減少した2系統のトマト変異体(pyp1, pyp2)を解析している。平成27年度では以下の研究を実施した。(1)PYP2遺伝子の候補遺伝子を1つ既に同定していた。

そこで、PYP2遺伝子の発現量を低下させるアンチセンス用のコンストラクトを構築し、このコンストラクトのマイクロトム野生株(WT)への遺伝子導入を行った。20系統の組換え体を作出したところ、8系統において花弁、葯における着色の低下が見られた。この表現型はpyp2変異体と同様であることから、この遺伝子が原因遺伝子である可能性が強く示唆された。現在、PYP2遺伝子の発現量及びカロテノイド分析を行うため、独立の3つのT0世代における花弁と葯のサンプリングを実施している。(2)マイクロトム野生株、pyp1変異体の2つのアリルpyp1-1、pyp1-2、pyp2変異体の2つのアリルpyp2-1、pyp2-2、及びpyp1/pyp2二重変異体において、葯におけるカロテノイド分析を行った。その結果、変異体では野生株と比較して花弁と同様にカロテノイド総含量が低下した。(3)PYP1にGFPを融合させた融合タンパク質(PYP1-GFP)を35Sプロモーターで、pyp1-2変異体内で過剰発現させて、表現型が回復した組換え体を得た。次にPYP1タンパク質の局在性を明らかにするため、PYP1-GFP融合タンパク質の局在性実験を行った。具体的には、生育3週間後程度の組換え体の全身から全タンパク質を抽出し、percollでプラスチド画分を単離して、GFP抗体によりPYP1がプラスチドに局在するのかをウエスタンブロット分析で調査した。その結果、percollにて分離したプラスチド画分にPYP1-GFP融合タンパク質の局在を確認した。次に、PYP1-GFPを遺伝子導入した形質転換体を利用して、GFP抗体による免疫電顕を実施したところ、PYP1-GFP融合タンパク質は花弁細胞内のプラスチド(クロモプラスト)内に分布しており、特に顆粒(プラストグロブリ)周辺に局在することがわかった。申請者は、エステル化カロテノイドの蓄積に欠陥がある2系統のトマト変異体(pyp1, pyp2)を解析している。PYP1遺伝子はエステレーゼに保存された領域を保有することから、この遺伝子はカロテノイドのエステル化を触媒する酵素であると推測した。そこで、PYP1遺伝子によるエステル化の酵素活性を測定する実験系の立ち上げを行った。キサントフィルを合成するプラスミドpAC-VIOLを大腸菌に形質転換し、そこに野生株型のPYP1遺伝子の全長、あるいはミスセンス変異が導入されておそらく酵素活性を失すると思われる変異型のpyp1-2遺伝子の全長をそれぞれ形質転換する実験を試みた。その結果、pyp1-2遺伝子の形質転換には成功した。今後、野生株型PYP1遺伝子を導入した大腸菌を作出し、野生株型と変異型の遺伝子を導入した大腸菌同士を比較することで、エステル化反応の実験系を立ち上げることができると期待される。一方、PYP2遺伝子の候補として、tetratricopeptide repeatモチーフを有する遺伝子を同定していた。前年度までにこの遺伝子発現をアンチセンス法により低下させ、pyp2変異体の表現型が再現された形質転換体を得ていたため、本年度は遺伝子の発現解析と花弁のカロテノイド測定を実施した。
疼痛と呼吸困難感の関係に関する研究

疼痛と呼吸困難感にはいくつかの共通点が指摘されており、疼痛の感じ方と呼吸困難感の感じ方に類似点があるか調査した。健康成人において、呼吸困難感の感じ方から疼痛の感じ方を予測することはできないことがわかった。疼痛と呼吸困難の関係を明らかにするために、呼吸困難感刺激による疼痛の変化について調査した。健康成人男性では、2種類の呼吸困難感(空気飢餓感、呼吸努力感)によりほぼ同程度に、左下肢の氷水による疼痛が緩和される可能性が示された。当院IRBの承認後、42名の健康成人男性を対象とした研究を行った。呼吸困難は、(1)吸気抵抗に負荷をつけて呼吸努力感を、(2)一回換気量を制限することで空気飢餓感の2種類を発生させた。疼痛は、コントロール、2種類の呼吸困難刺激時に左足を氷水につけるcold-pressor testにて発生させ、VAS (Visual Analogue Scale)で評価した。また、疼痛閾値時間(PTT : Pain Threshold Time)、疼痛忍耐時間(PET : Pain Endurance Time)を測定した。今までの報告からPETが2分の場合は疼痛高感受群(PT : pain-tolerant)、それ以外の場合を疼痛低感受群(PS : pain-sensitive)の2群に分類した。どちらの呼吸困難刺激時においても疼痛低感受群ではPETの延長、VAS値の立ち上がりの軽減、疼痛高感受群ではVASの最高値の低下が認められ、2種類の呼吸困難感により疼痛緩和作用が得られた。疼痛高感受群におけるPTTの延長に対する2種類の呼吸困難の効果に違いが認められ、呼吸努力感、空気飢餓感による鎮痛作用の機序は異なることが示唆された。本研究の成果により、呼吸困難刺激による鎮痛方法としての呼吸トレーニング法の開発に向けた臨床研究を計画することができる。一時的には強度の痛みが発生するも短時間で収まる場合などは鎮痛薬を用いた場合に副作用が問題となることもあり、新たな鎮痛方法の開発は非常に重要であると考えられる。また、がん終末期などは、疼痛に加え呼吸困難感も合併している場合にはオピオイド製剤の使用に伴うリスクが上昇する可能性もあり、安全な鎮痛薬の使用方法の検討にも非常に意義があると考えられる。1.35名の健康成人を対象とした研究を行った。疼痛刺激開始前に、STAI(State-Trait Anxiety Inventory)を用いて、不安の状態を測定した。疼痛は、熱刺激、電気刺激、cold pressortestにて、右手背、左手背、右足背、左足背にランダムに与え、疼痛閾値時間を測定、cold pressortestにおいては、疼痛耐性時間の測定も行った。目標症例数40名に到達していない。呼吸困難感により左下肢の疼痛を緩和する可能性が示されており、他部位の痛みへの影響について明らかにする予定であるが、現在までの解析では、一定の傾向は認められていない。呼吸トレーニングを用いた新たな鎮痛方法の開発にあたって重要であり、今後も継続が必要である。2.当院緩和ケア対象病床入院患者2名を対象とし、オピオイドを含めた薬物使用時の呼吸状態について、経皮血液ガスモニターを用いて、酸素飽和度(SpO2)、二酸化炭素分圧、呼吸数を測定した。現時点では、オピオイドに加えて睡眠薬を使用した場合、高用量のオピオイド使用した場合に呼吸数の減少が認められたが、SpO2の低下、tcPCO2の上昇は認められていない。目標症例数30名に達していない。オピオイド製剤は痛みおよび呼吸困難の両方に影響を与える薬剤であり、副作用の一つに呼吸抑制がある。現時点では、呼吸数の減少と呼吸抑制について一定の見解は得られないが、呼吸困難により疼痛の緩和が得られた場合の鎮痛薬の安全な使用方法の検討に際し、重要であると考えられる。
NOAA/AVHRRデータ直接受信による日本列島周辺海洋乱流場の知識基盤の構築

本研究の目的は、日本列島周辺海洋乱流場における組織的渦構造の流れ学的性質を明らかにして、海洋環境評価の際に不可欠な海洋乱流場の知識基盤を提供することにある。黒潮の卓越する本海域の乱流強度は北大西洋西岸の湾流域のそれに匹敵する。だが、乱流のエネルギー保有成分である中規模渦の組織的渦構造については、その計測技術上の制約のために、湾流リングに相当するほどの流れ学的知識は得られていなかった。本研究では、海洋気象衛星NOAAからの高解像度HRPT直接受信によってこの技術的問題に対応し、日本列島周辺海洋乱流場の流れ学的知識基盤をインタネット上に構築して公開している。だが、乱流の組織的渦構造については、湾流リングに相当するほどの流れ学的知識は未だ得られていない。本研究では、海洋気象衛生NOAAからの高解析度HRPTデータ直接受信によってこの問題に対応している。本年度の研究実績は以下のとおりである。(1)現有のNOAA/AVHRR高解析度HRPTデータ直接受信設備によって1日8シーンの衛生データを収集し、蓄積した。(2)収集されたAVHRR熱赤外データを簡易幾何補正し、日本列島周辺海洋乱流場の組織的渦構造に焦点を絞った流れの可視化と乱流論的解析を施こして、既存のデータサーバに追加蓄積した。(3)晴天状態が継続した場合、約6時間の時間差を持つ1組の衛星データを精密幾何補正し、双方間の微細海面パターンの位置のズレを検出するシーマーク追跡法を適用し海面流速ベクトル分布図を作成した。(4)得られた海面流速ベクトル分布は、可視化画像、K-Uダイヤグラム(串本-浦神潮位差時系列およびそのwavelet変換)および天気図・海洋速報と統合され、海洋乱流場の定量的解析が行なわれた。(5)計測および解析結果は、各種強調処理後のNOAA/AVHRR画像、海面流速ベクトル分布図、海面鉛直渦度分布図、K-Uダイヤグラムおよび海岸海底地形図との合成画像などの主題図として画像表示された。(6)これらの結果は、既存のデータサーバに蓄積され、外部研究者のアクセスを可能とした。(7)以上のデータ収集、流れ学的解析、データの蓄積と更新および提供はネットワーク化され、そのシステムは常に改良更新されている。本研究の目的は、海洋気象衛星NOAAの高解像度HRPTデータ直接受信によって日本列島周辺海洋乱流場の流れ学的性質を究明し、海洋環境評価の際に不可欠な海洋乱流場の知識基盤を提供することにある。(1)直接受信によってNOAA/AVHRR高解像度データを収集蓄積した。(2)衛星データを使って、海洋乱流場の可視化を行なった。(3)晴天が継続した場合、シーマーク追跡法によって海面流速ベクトル分布図を作成した。(4)海面流速ベクトル分布は、可視化画像、K-Uダイヤグラム(串本-浦神潮位差時系列とwavelet変換)および天気図や海洋速報と統合され、海洋乱流場の定量的解析が行なわれた。(5)解析結果は、各種強調処理後のNOAA/AVHRR画像、海面流速ベクトル分布図、海面鉛直渦度分布図、K-Uダイヤグラムおよび海底地形図との合成画像などの主題図として画像表示された。(6)これらの結果は、インタネットサーバ(http://www.rs.noda.sut.ac.jp/kaiyou/eddy.htm)に蓄積されて外部研究者および一般に公開された。(7)以上の作業はネットワーク化され、そのシステムは随時更新された。(9)得られた結果を年次を超えて統合し、海域ごとの海洋乱流場の流れ学的性質を記述した。
グローバル化する日本の国内企業立地に関するミクロ計量実証研究

主に生産性に着目して、日本企業の国内立地パターンをミクロ計量実証分析した。特に、工業統計の事業所ミクロ・データを用いて、日本の1980年代における工業再配置政策が、過密な中核から周辺地域へと工場の移転に有効であったものの、生産性の分布にも影響を与えたと見られることなどを見出した。一連の研究論文により、平均や分散では把握し切れない歪みなどの分布情報が、生産性と企業立地の関係の分析に重要であることを明らかにした。初年度に当たる平成22年度においては、まず、本研究で用いる事業所ミクロ統計データベースの整備を中心に研究作業を進めた。具体的には、経済産業省「工業統計」の個票データを正式の手続きに則って利用できる環境を確保し、提供されたミクロ・データについては、研究代表者と研究分担者が各々慎重に管理の上、研究作業を進めた。同じ企業に属する他の事業所の立地は影響が無視できないことから、事業所データの中から、複数の事業所を有する企業に属する事業所と、当該企業に唯一の事業所を区分した分析も行った。また、分析対象とする工業再配置政策(工業再配置補助金、テクノポリス、頭脳立地等)について、一般公開された資料をもとに、実施時期、対象地域を整理し、ミクロ・データベースとリンクさせた。工場立地への影響を総体的にとらえるために、工業の再配置を直接に目的としない政策(学園都市等)も考察に含めた。なお、標本期間については、工場の海外立地が本格化する時期を工業統計で把握することは不可能であることから、1980年代までを分析対象とすることとした。政策効果の分析と併せて、工業再配置政策の一つの背景となる国内生産性格差について、工業の集積との関係で分析を加えた。いずれも、横断面分析にとどまったため、因果関係の方向性の特定を伴う強い結論には至らなかったが、統計的規則性の把握等に貢献した。以上のようなデータ作業と並行して、本研究が純粋学術研究にとどまることのないよう、経済産業省地域経済グループの担当者と意見交換を行い、政策的問題意識の吸収に努めた。この他、本研究の中心テーマに密接に関連する研究として、国内における工場立地に関する理論的分析、日本企業1の海外立地選択の理論的・実証的分析にも並行して取り組み、それぞれ論文として成果をとりまとめた。本研究の初年度に当たる昨年度に収集・整備・加工した工業統計ミ'クロ・データの推定結果を、今年度は論文としてとりまとめる作業を行った。特に、本研究開始当初に中心テーマとして設定した点に取り組んだ。即ち、1980年代を中心に、工業再配置政策(特にテクノポリスと頭脳立地)が事業所の立地に与えた影響を生産性に注目して分析した。その結果、これら政策は、事業所を中核・集積・過密工業地域から周辺・地方に誘導することには成功したものの、比較的生産性の低い事業所の方が周辺に立地する傾向がわずかながら観察され、国内における中核・周辺間の生産性格差をむしろ拡大することとなった面があることが明らかにされた。この結論は、New Economic Geographyの一部の理論モデル(Baldwin and Okubo(2006)Journal of Economic Geography)が予測する仮説と整合的である。因果関係の方向性の特定は難しいとはいえ、ミクロ・データの活用により明らかになった事業所の生産性分布も用いて仮説の検証を試みた。今日においても多くの国々で講じられている地域の産業振興政策にとって意味のある結論と解釈できる。また、こうしたグローバル化が本格化する以前の時代を扱う研究と平行して、日本企業の最近の立地を分析する上で欠かせない海外における立地パターンに関連して、日本の機械産業における貿易と国境効果の関係を実証分析した他、日本企業のミクロ・データを用いてアジアに立地する企業とその他地域(主に欧米先進国)に立地する企業を比較すると生産性に有意な差が見られることを見出した実証分析についても、それぞれ論文にとりまとめて公刊した。三年間の研究の最終年度に当たる平成24年度においては、これまでの研究成果を論文にとりまとめることに重点を置いた。本研究で当初から中心テーマとして設定していた企業立地と生産性の関係について、研究代表者と研究分担者の共著論文としてまとめ、国際的査読誌掲載に至った。この他、研究の経過について、複数の成果物をディスカッション・ペーパーの形式でとりまとめた。その過程で明らかとなった今後に残された課題について、研究代表者と研究分担者で討議した。このうち、Regional Studiesに掲載された論文は、企業(正確には事業所)の生産性を工業統計のミクロ・データを用いてガンマ分布を推定するなど計量分析し、これまで先行研究で繰り返し分析されてきた1次・2次のモーメント(平均・分散)ではとらえられない歪み(skewness)に着目し、市場ポテンシャルなどの経済地理上の変数との関係を探った。特に、周辺に比べて中核となる大都市では、競争の激化により低生産性の企業が淘汰されるだけでなく多様な生産性の企業が共存できる面があることなどを見出した。

この他、企業組織(複数の工場を持つ企業の一事業所か企業にとって単一の事業所かの選択、本社を事業所と同じ地点に立地させるか分離するかの選択、海外アウトソーシングする際に本社の組織構成をどう選ぶか)との関係を分析したのに加え、輸出(輸出企業と非輸出企業の生産性を比較したプレミアム)との関係についても分析に着手した。本研究は、日本企業の国内立地を分析対象としたものであったが、最終年度におけるこうした分析への着手により、グローバル化時代に適した研究につながったものと評価できる。24年度が最終年度であるため、記入しない。政策効果(工業再配置政策が日本の国内立地に与えた影響)については研究を行い成果をとりまとめたので、今後は、生産性の分布情報についての更に詳細な分析や、企業の分析にとって重要な企業内部組織と国内立地の関係の分析等、同じ事業所レベルのミクロ・データを引き続き用いて計量実証研究を行う。
多発性硬化症における新規バイオマーカーLOTUSの開発と病態の解明

患者の脳脊髄液からLOTUS濃度を測定する手法を確立し、その濃度の変動が多発性硬化症の病勢に一致することを明らかにした。多発性硬化症の病勢診断は既存の検査では難しく、臨床応用につながる大きな成果である。また、多発性硬化症のモデルマウスを用いて髄液中のLOTUSの変動が中枢神経の発現の変動に起因していることを証明し、バイオマーカーとして重要であるその機序の一端を明らかにした。さらに、精度の高いモノクローナル抗体を用いた手法で血液検体からもLOTUSの検出に成功し、血液バイオマーカーの開発に向けた重要な基盤を構築した。多発性硬化症においては、優れたバイオマーカーの開発が重要な課題となっている。我々は本学で発見された神経回路形成分子LOTUSが神経機能だけではなく免疫反応にも関わる可能性に着目し、神経免疫疾患である多発性硬化症における脳脊髄液中のLOTUS濃度を解析した。その結果、多発性硬化症の脳脊髄液ではLOTUS濃度が著明に変動することを見い出した。そこで本研究では、臨床情報の解析と免疫反応に着目した実験によりLOTUS濃度の変動と病態への関わりを明らかにし、LOTUSが病態を反映する新規バイオマーカーとして有用であることを明らかにすることとし、さらに、血液中に含まれる微量なLOTUSの検出・定量にチャレンジし、これまでにない鋭敏な血液バイオマーカーの開発を最大の目的として研究を続けてきた。初年度、多発性硬化症患者および非多発性硬化症患者(変性疾患、正常コントロール)の合計200症例を解析し、これらの症例における脳脊髄液中のLOTUS濃度の著明な変動とその特徴を示し、臨床情報と併せて解析したところ、多発性硬化症の再発患者において、有意なLOTUS濃度の低下が認められた。LOTUSの低下と病態との関わりに関して、多発性硬化症患者をさらに再発寛解型と二次進行型に分けて、神経機能障害との関係、および既存の検査との比較において検討した。その結果、髄液中のLOTUSは再発寛解型MSの再発期において、寛解期より低下してしており、寛解期には正常コントロールと同レベルであった。また、二次進行型では、正常コントロール、および、再発寛解型の寛解期より有意に低下していることがわかった。変成疾患では有意な低下はなかった。多発性硬化症の病態として近年注目されている軸索変性において、Nogo受容体からのシグナル伝達が大きく関与していることがこれまでに明らかにされている。我々はNogo受容体の内在性アンタゴニストであるlateralolfactory tractusher substance (LOTUS)が人の髄液に存在することを明らかにし、さらに患者の脳脊髄液からLOTUS濃度を測定する手法を確立した。Nogo受容体に加えそのアンタゴニストであるLOTUSも多発性硬化症の軸索変性に係ると考え、多発性硬化症の病勢に従いLOTUS濃度の解析を行った。解析の結果、その濃度の変動が多発性硬化症の病勢に一致することを明らかにし、さらにモデルマウスを用いたLOTUSの発現解析においても同様の結果が示され、LOTUSが多発性硬化症の軸索変性に係ることを明らかにした。これらの成果は多発性硬化症の病態解明・治療法の開発につながる重要な基盤となる。また、多発性硬化症は確定診断後も再発寛解、軸索変性の進行で病態が悪化していくため病勢の悪化時には速やかな治療が必要とされるが、病勢を判断するための信頼できる生化学的バイオマーカーがない。我々が明らかにしたLOTUS濃度の変動は、多発性硬化症の病状悪化を早期に診断できるバイオマーカーの開発の基盤となる重要な成果でもある。そしてこれらの成果に加え、精度の高いモノクローナル抗体を作製しこれらを用いた手法により患者の血液検体からもLOTUSの検出に成功し、本研究において血液バイオマーカーの開発に向けた重要な基盤を確立した。多発性硬化症のバイオマーカー開発は遅れており再発・病勢診断において、血液・髄液ともに信頼性が確立された検査はない。また病態を反映するバイオマーカーがないため、病勢の客観的な評価が難しく、治療法のエビデンス確立や新薬開発が遅れるなど、治療分野の発展を妨げる一因となっている。従って、病態に係る再発・病勢診断バイオマーカーの開発が極めて重要な課題となっている。当初の計画ではMSの病勢と脳脊髄液中のLOTUSの変動を検討することとなっていたが、多発性硬化症を再発寛解型と二次進行型とに分けることにより、髄液中のLOTUSが再発寛解型MSの再発期において、寛解期より低下し、寛解期には正常コントロールと同レベル、また、二次進行型では、正常コントロール、および、再発寛解型の寛解期より有意に低下していることがわかり、明らかに病勢を反映するばかりか、MSのタイプによっても異なる動向をとることがわかった。

また、一方、血液中のLOTUSを測定することが最大の目的であるが、これにも初年度の着手を見ている。神経内科学LOTUSの免疫反応への影響をin vivo,in vitro両面から解析し多発性硬化症の病態に迫る。これらと並行して、プロテオミクスを応用し血液中のLOTUS濃度測定手法の開発に挑戦し、本研究の大きな目標である鋭敏な血液バイマーカーとしての開発を目指す。またさらには、血液中のLOTUS濃度と、脳脊髄液中のLOTUSの比較検討、および、血液中のLOTUS濃度とMSの病勢との詳細な検討も行う予定である。本研究の最大の目的は、血液中のLOTUS濃度測定手法の開発に挑戦し、鋭敏な血液バイオマーカーとしての開発を目指すことである。この点に着手できたのは初年度として、最大の収穫であった。一方、微量なLOTUSを血液中から検出し、その変動が多発性硬化症の病勢を反映することが確実になれば、診断のみならず疾患概念・診療方針においても大きな革新をもたらす。このように、病態を反映する新規バイオマーカーの開発は治療効果の客観的評価を可能にし、病態生理への理解を深めることで、治療に対するエビデンスの確立や新薬の開発を加速させ、世界的に患者数の多い神経難病である多発性硬化症の研究・臨床を飛躍的に前進させることが強く期待される。それだけに十分な検討を要し、その部分については次年度分として請求した。上述の通り、本研究は病態を反映する新規バイオマーカーの開発によって治療効果の客観的評価を可能にし、治療に対するエビデンスの確立や新薬の開発を加速させ、さらに、今までに類をみない新規バイオマーカーであるため、新たな検査薬として世界中で使用される可能性が高く、本邦発の新たなバイオ産業の創出へとつながることが期待される。バイオマーカーとして確立するためには絶対濃度の測定が重要である。そこで濃度既知のリコンビナントタンパクを用いたウェスタンブロット法による濃度測定法を確立する一方、特異性の高いモノクローナル抗体を開発しELISAによる濃度測定法の確立を目指す。抗体の開発は定法に従い既に準備したリコンビナントタンパクを抗原として作成するが、極めて特異性の高い抗体が必要であるため、プロテオーム解析と質量分析を用いたLOTUS特異的配列に対する抗体作成を計画している。
γ線スペクトロメーターを用いた多元素輸送速度の同時モニタリングシステムの開発

「複数種類の栄養元素が植物の茎内を移動する速度を同時に定量するシステム」を開発した。Na-22およびMn-54を含むトレーサ溶液をイネの根に投与し、基部および最大展開葉におけるγ線スペクトルをLaBr3(Ce)検出器を用いて連続的に計測した。基部および最大展開葉における2元素の経時変化のグラフから到達時刻を算出し、茎内の移動速度を個別に定量化することに成功した。植物は土壌中に存在する無機栄養元素を、根から選択的に吸収し、茎を介して地上部の必要な器官に輸送・分配し、利用・蓄積している。本研究課題の目的は、γ線スペクトロメーターによる複数元素同時モニタリングシステムを開発し、本システムを用いて植物の栄養獲得機構の物質選択性を明らかにすることである。昨年度の研究において、LaBr3(Ce)検出器によるプロトタイプ機を用いることで、植物体内における元素の動態を2核種同時に計測することに成功した。本年度は、放射能量の経時変化のグラフから、トレーサーが検出器部分に到達した時刻を自動的に算出するプログラムの開発および最適化を行った。まず、トレーサーの経時変化のグラフを線形近似し、近似直線のX切片をトレーサーの到達時刻と定義した。近似に用いるデータ領域を時間軸方向に移動させ、得られた複数のX切片の値をヒストグラム化し、最も頻度の高い値をそのグラフを代表する到達時刻として採用するアルゴリズムにより、恣意性を排除して自動的に到達時刻を算出するプログラムを開発した。ポジトロンイメージング装置で撮像したダイズのC-11トレーサー実験の動画像から、個体内の2つの節におけるC-11の経時変化のグラフを抽出し、節にC-11が到達する時刻を本プログラムを用いて算出した。この値を用いて複数個体のダイズにおける節間の炭素輸送速度を算出したところ、標準偏差の小さい平均値が得られた。すなわち、本プログラムを用いることで、植物体内における元素の輸送速度を算出することが可能であることが実証された。当初の計画では、γ線スペクトロメーターとしてエネルギー分解能の高いCdTe半導体検出器を購入する予定であったが、本年度は既に所有していた計数効率の高いLaBr3(Ce)検出器を用いて本システムのプロトタイプ機の開発を行った。まず、LaBr3(Ce)検出器から出力されるγ線スペクトルの経時変化のデータから、任意のエネルギー領域のカウント数を抽出し、複数核種の放射能の経時変化をプロットするプログラムを開発した。次に、本システムの実証実験として、イネを用いたトレーサ実験を行った。根の一部と水耕液を含む部分を測定領域としてLaBr3(Ce)検出器を設置した。数MBqのNa-22(511 keV)とMn-54(835 keV)の2核種を含む水耕液をイネの根に投与し、5分間毎のγ線スペクトルを7日間に渡って連続して測定した。得られたγ線スペクトルの連続データを用いてNa-22およびMn-54の放射能の経時変化をプロットしたところ、2核種共に測定領域から単調に減少する曲線が得られた。すなわち、Na-22とMn-54が根から吸収され、地上部へと輸送している結果が得られた。本結果から、LaBr3(Ce)検出器によるプロトタイプ機を用いることで、植物体内における元素の動態を2核種同時に計測可能であることが実証できた。昨年度までの研究において、LaBr3(Ce)検出器によるプロトタイプ機を用いることで、植物体内における元素の動態を2核種同時に計測することに成功した。本年度は、LaBr3(Ce)検出器を追加で1台購入し、1個体の植物の異なる箇所におけるγ線スペクトルの経時変化のデータの取得を試みた。供試植物として3週令のイネを用いた。基部および最大展開葉の部分にLaBr3(Ce)検出器を配置し、イネと検出器の間には厚さ5 cmの鉛ブロックを置き、2 cm平方の穴(コリメーター)を設置することで、基部あるは最大展開に存在する放射性トレーサ由来のγ線スペクトルを取得する実験系とした。アクリル製の容器にイネの根を挿入し、2 MBqのNa-22(511 keV)とMn-54(835 keV)の2核種を含む水耕液を投与し、1分間毎のγ線スペクトルを4日間連続して測定した。

得られた基部および最大展開葉のγ線スペクトルの連続データを用いてNa-22およびMn-54の放射能の経時変化をプロットし、昨年度開発したトレーサの到達時刻を自動的に算出するプログラムを用いることで、Na-22とMn-54の茎内輸送速度を算出することに成功した。放射線計測学、植物栄養学LaBr3(Ce)検出器を用いたプロトタイプ機、および輸送速度を自動算出する計算プログラムが完成しており、本課題は概ね順調に進展している。LaBr3(Ce)検出器を用いて植物体内におけるNa-22とMn-54の放射能の経時変化を同時にモニタリングすることに成功しているため、本課題は概ね順調に進展している。ダイズの茎切断部からMn-54、Fe-59、Zn-65、Cd-109の4核種のトレーサを投与し、他元素の茎内輸送速度を解析する。Mn-54、Fe-59、Zn-65、Cd-109の4核種のγ線スペクトルを取得し、メインピーク/サブピーク比から各核種由来のγ線を正確に分別して計測するプログラムを開発する。4核種を含む液体トレーサーをテフロンチューブに通液させ、動的なRIのγ線スペクトルを測定するために最適な条件(対象物との距離、RIの投与量など)を決定する。当初はエネルギー分解能の高いCdTe半導体検出器を購入する予定であったが、既に所有していたLaBr3(Ce)検出器が本研究の目的達成に十分な性能を持つことが分かり、CdTe半導体検出器を購入しなかったため。植物体内の異なる位置におけるガンマ線スペクトルを同時に計測するために、プロトタイプ機と同型のLaBr3(Ce)検出器を購入する。多核種のスペクトルを弁別可能であるエネルギー分解能の高いCdTe半導体検出器を購入する。
ゲノム情報・生理的多型性・行動からみた光環境における遺伝的及び可塑的適応性の評価

光刺激が及ぼす生体への非視覚的影響と朝型・夜型の行動類型を対象に遺伝的要因の影響を検討した。その結果、内因性の概日リズム周期が長いものほど夜型の傾向にあり、彼らの朝の光刺激によるリズム位相の前進の程度が大きく、夜の光刺激による位相の後退は小さかった。これは概日リズム周期の個人差に関係なく、朝の光によってリズム周期は一定に保持されやすいことを示唆した。また遺伝要因との関係では、夜の光曝露直後のメラトニン分泌量とLPIN1遺伝子座に位置するSNPが有意な関連を示した。本研究では1)生理的多型が遺伝的基盤を介して行動にも影響しているのか、あるいは2)生理的多型と行動的類型の関係は遺伝的要因とは独立しているのか、を明らかにすることを目的とする。またこれらと併せて生理的多型性が遺伝的適応に基づくのか可塑的な適応なのかも同時に検討する。本研究では特に光環境に焦点をあて、遺伝要因として時計遺伝子群とその発現領域に、行動としてクロノタイプに、生理的多型性として光の非視覚的生理機能としてメラトニン分泌増加開始時刻(DLMO)からみた概日リズム位相のそれぞれに注目し、これらについて種々の類型をもつ行動や生理機能に対する遺伝要因の関係性を明らかにするとともに遺伝的適応性や生理的な可塑的適応性について検討する。25年度は被験者(男子大学生29名)個人のサーカディアンリズム位相の指標であるDLMOを基準に設定した朝の光刺激(2000 lux)を実施し、これに対するDLMOの前進の程度、内因性のリズム周期、朝型・夜型アンケートスコア、朝の光の照度の好みなどの測定値を求めると同時に測定項目間の関係をみた。その結果、被験者ごとに設定された朝の光曝露を3時間実施することによりDLMOの前進を確認した。この前進の程度、および夜の光によるメラトニン分泌抑制の程度と被験者のクロノタイプとはそれぞれ関係がなかった。クロノタイプの違いは内因性のサーカディアンリズム周期と有意な相関関係が認められ、周期の長いものほど夜型になる傾向がみられた。また朝の光の低照度において、DLMOが遅いものほど瞳孔の縮瞳が弱い一方で明るさ感にはDLMOの早いものと差はなかった。現在、DLMOの個人差と時計遺伝子のPer1-3との関係を解析している。26年度は被験者(男子大学生29名)個人のサーカディアンリズム位相の指標であるDLMOを基準に設定した夜の光刺激(500 lux)を実施し、これに対するDLMOの後退の程度、内因性のリズム周期、朝型・夜型アンケートスコア、光の照度の好みなどの測定値を求めると同時に測定項目間の関係をみた。その結果、被験者ごとに設定された夜の光曝露を2時間実施することによりDLMOの後退を確認した。この後退の程度、夜の光によるメラトニン分泌抑制の程度、及び被験者のクロノタイプとの間にはそれぞれ関係がなかった。クロノタイプについては、内因性のサーカディアンリズム周期の長いものほど夜型になる傾向がみられた。また内因性のリズム周期の長いものほど夜の光によるリズム周期の後退は小さく、25年度の結果から朝の光による前進の程度は大きくなることより、リズム周期の個人差にかかわらず、リズム周期の恒常性を維持しようとする作用が働いていることが示唆された。本研究では特に光環境に焦点をあて、遺伝要因として時計遺伝子群、特にperiod2遺伝子とその発現領域に、行動としてクロノタイプに、生理的多型性の対象として光の非視覚的生理機能のうちメラトニン分泌増加開始時刻(DLMO)からみた概日リズム位相にそれぞれ注目し、これらについて種々の類型をもつ行動や生理機能に対する遺伝要因の関係性を明らかにするとともに遺伝的適応性や生理的な可塑的適応性について検討する。25年度は被験者個人のDLMOを基準に設定した朝の光刺激を実施し、26年度は被験者個人のDLMOを基準に設定した夜の光刺激を実施した。朝と夜のそれぞれの光刺激のタイミングに対する概日リズム位相の移動の程度、内因性のリズム周期、朝型・夜型アンケートスコアなどの測定値を求めると同時に測定項目間の関係をみた。