hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
既往岩石試験の活用および新規評価手法による岩盤評価の高度化に関する研究

一方で,混在岩・砂泥互層に関連した人工の模擬供試体を対象に,一軸圧縮試験・三軸圧縮試験・一軸引張試験などの室内試験を実施することで,変形と破壊に関して引き続き検討を行っている.改良土等の供試体をベースに試験を実施したところ,せん断強度には層境の存在による影響はほとんど見られなかったが,引張強度に関しては層境の強度が支配的となることが明らかとなった.微視的なレベルで風化変質作用を受けているような岩石・岩盤においては,円滑な加工や掘削を行う上でその風化変質の程度や強度的脆弱化の程度に関する適切な評価が求められる.化学分析によって風化変質の兆候を捉える試みは従来から行われているが,強度的な脆弱化の程度が定量的に評価されることはほとんど無い.本研究では,岩石の力学試験として用いられることの無かった微小圧子押込み試験を使用し,微小レベルでの力学特性の評価を実施した.これまでに,鉱物・岩石試料に対する同試験の適用性,代表的な鉱物の力学特性,風化変質作用の有無による鉱物の力学特性の違いが明らかになった.以上の知見と実施工記録を踏まえて岩盤掘削時の岩盤・岩石の破砕状況を推定し,微小レベルにおける鉱物の力学特性と掘削特性の関係を総合的に検討した.その結果,風化変質作用によって特定の鉱物の強度特性が選択的に脆弱化し,局所的な強度特性の分布が不均質な岩石の場合,掘削時に円滑に岩石が破砕しないことがあり,岩石レベルで評価された強度特性だけでは掘削の難易を適切に判断できない可能性があることが明らかとなった。岩盤評価段階において,本研究で提案した微小圧子押込み試験を岩石試料に対して実施すると,微小レベルの強度特性分布を定量的,客観的,直接的に評価することができ,掘削障害を引き起こす可能性の有無を事前に評価可能と考えられる.また,混在岩・砂泥互層に関連し,人工の模擬供試体を対象として一軸圧縮試験,割裂引張・一軸引張試験等の室内試験を実施した.同一材料を用いて作製された壁状試験体の振動台試験結果に対して,室内試験結果に基づいて数値モデルを作製し,有限要素解析を実施した.解析の結果,壁状試験体の層境の引張強度は室内試験で得られた引張強度の20%程度と算定され,弱部である層境の存在を考慮しなければ全体的な強度を過大評価する可能性が高いことが示された.
間葉系幹細胞を利用した多積層化細胞シートを用いた下部尿路再生療法

再生能力をもっている幹細胞の採取部位であるが、これまでは実験動物の大腿骨の骨髄から採取した幹細胞を使用していた。しかし、骨髄から幹細胞を採取することは、臨床応用の面から考えると侵襲が大きいと思われるため、腹腔内の余剰脂肪組織から幹細胞を分離培養することを試み、成功した。その後、シート状に培養増殖させて、積み重ねることによって、幹細胞の多層化を試みた。しかし、シート状の構造体を重ねる手法では、重ねるにつれて、重ねた構造体の内部に酸素、栄養が入らなくなり培養幹細胞の死滅を認めたため、この手法には限界があることが判明した。そのため、3Dプリンター技術を応用した立体構造体を作製できるCyfuse社のKENZAN(商標名)を使用して、実験動物のラットもしくはラビットの腹部脂肪組織より分離した幹細胞を採取後に培養増殖し幹細胞の立体構造体を作製した。その構造体をラットの凍結傷害による膀胱、もしくはラビットの焼灼損傷した尿道に移植した。構造体が生着したかの確認は、通常の顕微鏡、および蛍光顕微鏡を用いて組織学的に再生を確認した。その後、膀胱および尿道内圧検査などの手法を用いた機能的な膀胱および尿道の再生を確認した。今後の研究の推進としては長期経過観察とともに、効率的な構造体を作る核となる幹細胞の集合体を、効率的に作成するかを検討する。および、同様の技術を応用して、尿管の再生を念頭において、3D管腔状構造体の作製を試みることを検討している。再生能力をもっている幹細胞の採取部位であるが、骨髄以外に腹腔内の脂肪組織から幹細胞を分離培養することに成功した。しかし、重ねた構造体の内部に酸素、栄養が入らなくなり培養幹細胞の死滅を認め、本手法には限界があることが判明した。そのため、近年、注目されている3Dプリンター技術を用いて立体構造体を作製できるCyfuse社のKENZAN(商標)を使用して、幹細胞の立体構造体を作製し、構造体内部にも酸素、栄養が入るように考案した。その立体構造体をラットの損傷膀胱、もしくはラビットの損傷尿道に移植し、組織学的に再生を確認した。本研究はおおむね順調に進展している。再生された膀胱および尿道の長期経過観察を行う。また、効率的な構造体を作る核となる幹細胞の集合体を、いかに効率的に作成するかを検討する。同様の技術を応用して、尿管の再生を念頭において、3D管腔状構造体の作製を試みることを検討している。その他、放射線照射もしくは薬剤投与によって傷害を与えた腎不全モデルを作製し、培養増殖幹細胞移植によって腎機能が再生できないかの検討を行う予定である。われわれはこれまでにマウスおよびラビットを使用した骨髄幹細胞による膀胱および尿道括約筋の再生の可能性、および、よりよい再生を完成させるための組織学的な再生の骨組み(足場)についての検証など、一連の研究を行い、その成果を広く公表してきてた。現在は、その応用範囲を広げ、自己脂肪幹細胞を利用した研究も行っている。本研究はこれまでのわれわれの一連の研究の延長線に位置するものとして進めてきた。本年度は、ラットおよびラビットの大腿骨骨髄より注射針で骨髄由来幹細胞を採取、もしくは腹腔内の脂肪組織より、脂肪組織を採取して、脂肪組織由来幹細胞を分離し、血清および抗生剤附加の培地の中に入れ、培養皿で7日間初代培養した。培養途中の5日目の時点で、GFP(Green fluorescence protein)発現遺伝子を培養細胞内にトランスフェクションしてマーキング、もしくは蛍光時間の長いQtrackercell labeling kits1重染色によるマーキングを行った。その後、3Dプリンター技術を応用した立体構造体を作製できるCyfuse社のKENZAN(商標名)を使用して、それぞれの幹細胞の立体構造体を作製した。その構造体をラットの凍結傷害による膀胱、もしくはラビットの焼灼損傷尿道に移植した。今後は、膀胱内圧検査などの手法を用いた機能的な膀胱および尿道の再生の確認、および、同じ手法を用いて、尿管、尿道の再生を念頭においた3D構造体の中でも管腔状の構造体の作製を検討している。その後、シート状に培養増殖させて、積み重ねることによって、幹細胞の多層化を試みたのであるが、シート状の構造体を重ねる手法では、重ねるにつれて、重ねた構造体の内部に酸素、栄養が入らなくなり培養幹細胞の死滅を認め、シートを積み重ねることによる多層化には限界があることが判明した。

しかし、シート状の構造体を重ねる手法では、重ねるにつれて、重ねた構造体の内部に酸素、栄養が入らなくなり培養幹細胞の死滅を認めたため、この手法には限界があることが判明した。そのため、3Dプリンター技術を応用した立体構造体を作製できるCyfuse社のKENZAN(商標名)を使用して、実験動物のラットもしくはラビットの腹部脂肪組織より分離した幹細胞を採取後に培養増殖し幹細胞の立体構造体を作製した。その構造体をラットの凍結傷害による膀胱、もしくはラビットの焼灼損傷した尿道に移植した。構造体が生着したかの確認は、通常の顕微鏡、および蛍光顕微鏡を用いて組織学的に再生を確認した。その後、膀胱および尿道内圧検査などの手法を用いた機能的な膀胱および尿道の再生を確認した。今後の研究の推進としては長期経過観察とともに、効率的な構造体を作る核となる幹細胞の集合体を、効率的に作成するかを検討する。および、同様の技術を応用して、尿管の再生を念頭において、3D管腔状構造体の作製を試みることを検討している。再生能力をもっている幹細胞の採取部位であるが、骨髄以外に腹腔内の脂肪組織から幹細胞を分離培養することに成功した。その後、シート状に培養増殖させて、積み重ねることによって、幹細胞の多層化を試みた。しかし、重ねた構造体の内部に酸素、栄養が入らなくなり培養幹細胞の死滅を認め、本手法には限界があることが判明した。そのため、近年、注目されている3Dプリンター技術を用いて立体構造体を作製できるCyfuse社のKENZAN(商標)を使用して、幹細胞の立体構造体を作製し、構造体内部にも酸素、栄養が入るように考案した。その立体構造体をラットの損傷膀胱、もしくはラビットの損傷尿道に移植し、組織学的に再生を確認した。本研究はおおむね順調に進展している。3Dプリンター技術を用いて立体構造体を作製し多層化構造体を作製することに成功した。凍結、電気凝固による焼灼によって、膀胱、尿道に損傷を与え、その部位に構造体を置く手法で、本年度は通常顕微鏡、蛍光顕微鏡を用いて組織学的な検証は達成した。今後の研究の推進としては、膀胱内圧検査などの手法を用いて、機能的な再生の確認を行う予定である。また、同様の技術を応用して、尿道や尿管の再生を念頭において、3D管腔状構造体の作製を試みることを検討している。再生された膀胱および尿道の長期経過観察を行う。また、効率的な構造体を作る核となる幹細胞の集合体を、いかに効率的に作成するかを検討する。同様の技術を応用して、尿管の再生を念頭において、3D管腔状構造体の作製を試みることを検討している。その他、放射線照射もしくは薬剤投与によって傷害を与えた腎不全モデルを作製し、培養増殖幹細胞移植によって腎機能が再生できないかの検討を行う予定である。(理由)当初計画で見込んだよりも、検査試薬、薬剤などが安価に研究が進んだため、次年度使用額が生じた。(使用計画)次年度使用額は平成30年度請求額と合わせて消耗品費として使用する予定である。当初計画で見込んだよりも安価に研究が進んだため、次年度使用額が生じた。
女真大字と契丹大字の比較研究に基づく文献解読の新展開

平成30年度においては、第一に、既発見の全ての契丹大字をリストアップし、重複していないものを選定した。2005年の時点で電子化していた契丹大字は1002個(異体字を数えない)、解読済みのものは397個だったが、2016年時点では、すでに1087個、うち解読済みのもの876個に達している。これらの一部の字体には年代による変化が認められるが、本年度の作業ではそのような異体字のありかたをも含め、あらためて包括的に検討した。ついで、2010年代に発見された9件を含めた契丹大字墓誌19件の解読研究を進めた。第二に、本年度は中国における資料調査を行った。2018年5月7日20日には、山東省蓬莱(蓬莱閣文物管理所・蓬莱市歴史文化研究会・蓬莱市政府史志事務室)・泰安(泰安市図書館・泰安志博物館)・済南(済南市博物館・山東省図書館)および北京(国家図書館)において、金朝時代の女真大字碑文の発見地及び関連遺跡、契丹時代の西奚に関する地理的、考古学的調査を実施した。ついで11月23日30日には陝西省西安(柴窯文化博物館)・内蒙古自治区フフホト(内蒙古自治区博物院)・山西省太原(山西省博物院・太原市博物館)において、金朝初期の女真大字および契丹文字の発見地並びに関連遺跡に関する地理的、考古学的調査を実施した。ついで、2019年2月27日3月5日には安徽省合肥(安徽省博物院・安徽省文化博物館)および北京において、淮河流域における金代の考古学遺跡及び遼代の契丹文字の新資料に関する地理的、考古学的調査を実施した。平成30年4月の交付申請書には、研究実施計画として、「既発見の全ての契丹大字をリストアップし、重複していないものを選定する。これらの一部の字体には年代による変化が認められるが、今回の作業ではそのような異体字のありかたをも含め、あらためて包括的に検討する。ついで、2010年代に発見された9件を含めた契丹大字墓誌19件の解読研究を進める」と記したが、「研究実績の概要」に記したように、この作業は完遂しえた。研究成果のとりまとめに時間がかかっており、本年度に成果を公刊しえなかったことはいささか遺憾である。平成31年度以降は、契丹大字研究を踏まえて、『女直字書』の未解読分の女真大字423字の解読研究を進める。『女直字書』には1189字が用いられ、53字の重複を除けば、1136字となる。さらに2016年にロシア・アルハラ河畔の女真大字墨書を解読研究した際に、現存の全ての女真大字を統計したところ、1335字となったが、『女直字書』の未解読分423字は、1119年以降の資料には見えず、そのためそれらの意味・音価は正確に復元できなかった。明代四夷館『女真訳語』に見える女真大字の字形・音価・意味と契丹大字のそれを比較することによって女真大字の製字原則を解明し、それを手掛かりに、この423字の解読につとめる。ついで、以上の作業を踏まえて、女真大字と契丹大字の関係について包括的な再検討を試みる。研究期間中に女真大字・契丹大字の新発見が見込まれる。以上の作業に並行して随時、中国・ロシア連邦・モンゴル国などにおいて資料調査を行い、最新の情報の獲得につとめる。

ついで、2019年2月27日3月5日には安徽省合肥(安徽省博物院・安徽省文化博物館)および北京において、淮河流域における金代の考古学遺跡及び遼代の契丹文字の新資料に関する地理的、考古学的調査を実施した。平成30年4月の交付申請書には、研究実施計画として、「既発見の全ての契丹大字をリストアップし、重複していないものを選定する。2005年の時点で電子化していた契丹大字は1002個(異体字を数えない)、解読済みのものは397個だったが、2016年時点では、すでに1087個、うち解読済みのもの876個に達している。これらの一部の字体には年代による変化が認められるが、今回の作業ではそのような異体字のありかたをも含め、あらためて包括的に検討する。ついで、2010年代に発見された9件を含めた契丹大字墓誌19件の解読研究を進める」と記したが、「研究実績の概要」に記したように、この作業は完遂しえた。研究成果のとりまとめに時間がかかっており、本年度に成果を公刊しえなかったことはいささか遺憾である。平成31年度以降は、契丹大字研究を踏まえて、『女直字書』の未解読分の女真大字423字の解読研究を進める。『女直字書』には1189字が用いられ、53字の重複を除けば、1136字となる。さらに2016年にロシア・アルハラ河畔の女真大字墨書を解読研究した際に、現存の全ての女真大字を統計したところ、1335字となったが、『女直字書』の未解読分423字は、1119年以降の資料には見えず、そのためそれらの意味・音価は正確に復元できなかった。明代四夷館『女真訳語』に見える女真大字の字形・音価・意味と契丹大字のそれを比較することによって女真大字の製字原則を解明し、それを手掛かりに、この423字の解読につとめる。ついで、以上の作業を踏まえて、女真大字と契丹大字の関係について包括的な再検討を試みる。研究期間中に女真大字・契丹大字の新発見が見込まれる。以上の作業に並行して随時、中国・ロシア連邦・モンゴル国などにおいて資料調査を行い、最新の情報の獲得につとめる。
メディア研究におけるマルチモード・データ利用の方法論に関する検討

本研究の実施にあたっては、当初の目標としてまず第一に、マルチモード・データを扱う手法の歴史的経緯とその社会科学的適用の形態等について、文献研究を中心とした思想的背景と社会的文脈を明らかにすることをおいた。分析軸としてはメディアの社会史的研究、メディア・コミュニケーションに関する内容分析的研究の流れ、メディアの思想史的研究などを追うことが中心となったが、研究対象がきわめて多面的かつ広い領域とならざるをえないため、文献資料の収集およびその検討には困難をきわめた。これと平行して進めたのが第二の柱としての実証的データの収集をもとにしたパイロット的研究である。このなかでは、「携帯メディアの使用に関する実証的研究」というモデルケースを設定、東京と大阪の二か所でビデオカメラを用いた街頭での聞き取り調査をおこない、一連のプロセスをデジタルビデオに収録、マルチメディア・オーサリングのソフトウェアを使ってデータベース化を試みた。また、この結果としてできあがったマルチメディアタイトルの評価を複数の研究者に依頼し、電子メール上で議論をおこなった。その結果としては、通常の質問紙調査に比べ、調査の現場に立ち会わないデータ利用者にも調査がおこなわれた文脈を容易に把握しやすいという大きな利点があることなどがわかった。さらに、当初の調査に意図されない周辺的情報を提示できることで、質的データとしての分析の可能性を拡大することも確認された。しかしながら、データが冗長であることによる曖昧さも当然ながら残るため、分析結果の反復性などの点において問題が生じる。以上の状況を鑑みても、従来の質的データ利用の場合と同様な種類の問題は残されたままであり、また最終的な研究結果の発表形態など、こうした多様なデータを扱う手法を一貫して確立する上では、検討されるべき余地はまだまだ多いと思われる。
地球システム相互作用の理解に基づく地球史学習プログラムの構築

46億年にわたる地球史・生命史に関する情報を収集し、地球史・生命史イベントと地球システムの相互作用を理解するための総合年表の作成を進めた。当館が所蔵する標本や画像など各種資料のデータベースを再構築するとともに、それを補完する標本と資料の収集を進めた。それらを活用した地球史学習プログラムとして、常設展示の展示標本と解説資料を活用した、地球の歴史の中でおきた現象と地球システムについて理解できる双方向形式の連続講座を実施した。参加者が地球史・生命史について理解を深め、現在および未来の地球について考えることができ、地球科学リテラシーの涵養を図ることが出来る環境を提供できた。本研究の目的は一般市民が地球環境の成り立ちについて,地球の歴史の中でおきた地球科学的イベントと,そのイベントを生じさせた地球システムの相互作用を理解できる地球史学習プログラムの構築することである。1、地球史・生命史イベント年表の構築:46億年のなかで起きた地球史・生命史イベントに関する情報を収集して、地球システムの相互作用を理解するための総合年表作成を計画している。神奈川県立生命の星・地球博物館にて開催した特別展「日本列島20億年」および関連連続講座を通じて、日本列島の地球科学の最新の知見と資料および関連情報の収集を行った。2、地球史・生命史データベースの構築:生命の星・地球博物館が所蔵する標本や画像など各種資料を活用した,学習資料や展示資料を製作することが目的である。既存資料の確認と新規の試料収集を実施した。地球最古の鉱物を含む岩石や古生代のフズリナの断面標本、また最新の火山活動である九州・新燃岳の噴火現象と噴出物、噴出物の堆積現象を調査し、資料の収集を行った。3、地球史・生命史の認識度把握と科学リテラシー育成のための調査:市民の地球史・生命史の認識度と科学リテラシーについての状況を把握することが狙いである。特別展「日本列島20億年」の関連講座に参加者に、特別展を通じて地球史・生命史をどのように理解できるか、アンケート調査を行った。4、学習プログラムの実施状況について国内外の博物館調査:国内では大阪市立自然史博物館、岐阜県七宗町最古の石博物館、名古屋大学総合博物館を、国外ではベルギー自然史博物館、フランス国立自然史博物館、ロンドン自然史博物館を調査した。国内の博物館では身近な地域の自然を対象にして、学習プログラムを実施している。ベルギー、フランス、ロンドンの各博物館は、豊富な資料をもとに、地球史・生命史のイベントと相互作用について理解を深める展示と学習プログラムを実施している。1)実物標本にもとづく地球環境学習プログラムの開発については、地球システムの相互作用を理解するための地球史・生命史イベント総合年表を作成するために、地球史46億年の間に起きたイベントの最新データを各種文献、図書などを中心に収集した。地球史・生命史イベント総合年表に基づく地球環境学習プログラムについて再検討を進めた。地球環境学習については、現代の事象が注目されているが、地球史を通じた視点について近年さらにその重要性が注目されてきている。2)地球史・生命史データベースの構築については、地球史・生命史イベント年表をもとに,生命の星・地球博物館が所蔵する標本や画像などこれまでに集積された各種資料のデータベースの再構築を進めるとともに、阻石衝突時の生成物であるモルダバイトなどや、国内各地の岩石資料など新たな実物資料の収集を行った。地球史を通じた実物や画像など資料を収集、保管する機能をもつ生命の星・地球博物館ならではの作業である。3)地球史・生命史の認識度把握と科学リテラシー育成のための継続調査については、各学習単元を理解するための科学的基礎知識の学習要素の抽出の予備調査と、学習指導者の養成・育成のための準備調査を進めた。4)国内外の博物館における学習プログラムの実施状況については、国内および米国(シカゴ・フィールド博物館、ワシントンDC・スミソニアン自然史博物館、ニューヨーク・アメリカ自然史博物館)、英国(オックスフォード大自然史博物館、マンチェスター大自然史博物館)の各博物館について調査を行った。その結果については、昨年度の調査と合わせて分析中である。1.実物標本にもとづく地球環境学習プログラムの構築と実践:自然史博物館の役割の一つは、現在起きている地球の様々な現象を理解するためには、地球と生命の歴史を知るために、地球と生命の歴史について理解を深め,現在および未来の地球について考える場と情報を提供することである。そこで、実物標本にもとづく地球環境学習プログラムとして、常設展示の展示標本と解説資料を活用した、地球の歴史の中でおきた現象と,その現象を生じさせた地球システムについて理解できる双方向形式の連続講座「地球46億年ものがたり」(全9回)を開催した。また、外部講師による最新の研究成果を紹介する機関活用講座「地球史・生命史を解読する」(全6回)を実施した。2.地球史・生命史の認識度把握と、科学リテラシー育成のための調査:上記学習プログラムの参加者および博物館展示解説ボランティアに、講座を通した地球史・生命史の理解度についてのアンケートを実施した。その概要と結果について論文化し、学術雑誌に投稿準備中である。

なお、各学習単元を理解するために抽出した科学的基礎知識の学習要素の一覧表を作成と、学習指導者の科学リテラシーの養成・育成のための事例調査のまとめについては、今後の課題である。3.地球史・生命史イベント年表の再構築と、地球史・生命史データベースの構築:現在までに明らかとなった地球史46億年の間に起きたイベントと,その要因となったと考えられる地球システムの相互作用を理解するための総合年表作成の準備を進めた。また、その総合年表をもとに,これまでに生命の星・地球博物館が蓄積・所蔵する標本や画像など各種資料によるデータベースを構築し、それを活用した学習資料や展示資料を製作する準備を進めた。1.地球史・生命史イベントの文献情報と実物標本の収集:ここ数年、地球史・生命史の研究は加速度的に発展している。地球環境学習プログラムの開発のためには、地球史・生命史イベント年表を再構築が不可欠となってきている。世界各地で明らかにされている地球史46億年の地球史・生命史に関する地球科学的な情報を専門書、学術雑誌等から収集するとともに、実物資料の収集については、北米産の原生代生命化石、中東オマーンのオフィオライト関連岩石類、日本の北上山地の古生代岩石類を収集した。2.地球史・生命史データベースの再構築:地球史・生命史イベント年表をもとに,神奈川県立生命の星・地球博物館が所蔵する標本や画像などのデータベースの再構築を進めた。また、これらの資料を活用した学習資料の製作についても検討した。3.地球史・生命史の認識度把握と、地球科学リテラシー育成:教師を目指す大学生を対象に地球史・生命史の認識度についてのアンケート調査を実施したところ、高校までに地球科学に関する授業を受ける機会が極めて少なく、地球史・生命史の認識度が低いことがあらためて把握できた。教師や博物館ボランティア、友の会会員等からの聞き取りでも同様であった。しかし、その一方で地球科学についての興味関心は高い。このことは、地球科学リテラシーの育成が望まれていることの証しといえる。斎藤は自然史博物館における標本の意義について、また自然史博物館におけるコミュニケーションの現状と課題について報告した。平田ほかは、近年日本で活発となっているジオパーク活動に関連して、地球科学的なリテラシーの育成について博物館の果たすべき役割について発表した。実物標本にもとづく地球環境学習プログラムの開発の基礎となる地球史・生命史イベント総合年表の作成と地球史・生命史データベースの構築については、資料の集積と整理がおおむね順調に進展している。国内外の自然史博物館における状況も参考にしながら、学習プログラムの素案作成を進めている。研究計画全体について、おおむね当初の計画通りに進められている。25年度が最終年度であるため、記入しない。地球史学習プログラムの構築には、地球史46億年のなかでおきたイベントの証拠と情報の収集が不可欠である。
小胞輸送を司るRab11はコレステロールの非小胞性輸送に関与するか

個々の細胞は細胞膜に包まれており、細胞膜の脂質の主な構成成分の1つにコレステロールがある。コレステロールは、細胞の中に取り込まれた後、細胞内の膜の構成成分や様々な生理活性物質の生成に利用される重要な脂質だが、コレステロールが低密度リポタンパク(LDL)として細胞に取り込まれた後、どのような経路で運ばれ利用されるかについては未解明な点が多数あった。近年、我々は小胞輸送を司ると考えられてきたタンパク質Rab11の新規結合タンパク質RELCHを同定し、Rab11とRELCHが脂質輸送タンパク質OSBPを介して小胞輸送に依存しない、細胞小器官間の直接接触によってコレステロールを運ぶこと(コレステロールの非小胞性輸送)を発見した。また、その経路は従来知られていたコレステロールの輸送経路とは別の、新規の経路であり、その輸送経路に今回のタンパク質複合体が機能することを明らかにし、細胞生物学の国際的な一流誌であるJournal of Cell Biology誌に掲載することができた。更に本論文は2018年の10大論文として選ばれるという栄誉を得た。本年度では、RELCHの個体内での機能を調べるため、KOマウスの解析を行い、高カロリー高脂質食を投与すると肝細胞のリソソームが増加することを明らかにした。本研究では(1)Rab11が非小胞性のコレステロール輸送に働くこと(2)REがリソソームからゴルジ体へのコレステロール輸送の中継役として働くこと(3)REからTGNという非小胞性輸送経路が存在することを新たに明らかにした。本研究成果によって、コレステロールの新たな輸送経路ならびにそのメカニズムを明らかにしたことは、今後の生命科学研究ならびにコレステロールが関与する疾患の研究に貢献すると期待される。コレステロールは細胞や個体に必須だが、細胞に取り込まれたコレステロールの輸送経路は確立していない。申請者は低分子量GTP結合蛋白Rab11の結合蛋白Rab11BPが脂質輸送蛋白OSBP1を介してコレステロールの輸送に関与する可能性が高いことを明らかにした。2リポソームを用いたRE膜とTGN膜の間のコレステロールの輸送の実証:2種類のリポソームを用意し、蛍光プローブを埋め込んでFRETをみる。具体的には、一方にはコレステロールの蛍光誘導体のDHE(dihydroergosterol)を埋め、かつRab11を表面につける(RE膜モデル)。他方にはDansyl-PEという蛍光脂質を埋める(TGN膜モデル)。通常、Dansyl-PEはDHEを励起する波長の励起光では蛍光を発しないが、Rab11BPとOSBP1を加えてDHEが輸送されると、DHEの励起光で蛍光を発した(FRET)ため、膜間の輸送を実証した。当初予定していた実験の殆どについてうまく進めることが出来て結果を得ることが出来た。既にその成果を投稿しており、かなり挑戦的な課題にも関わらず成果を得られたと考えている。我々は小胞輸送を司ると考えられてきたタンパク質Rab11の新規結合タンパク質RELCHを同定し、それが介する新規の輸送経路を明らかにし、細胞生物学分野の一流誌であるJournal of Cell Biologyに掲載することができた。コレステロールの新たな輸送経路ならびにその分子機構の解明によって、コレステロールの細胞内動態の全容解明の一端が明らかとなったため、これからの生命科学の発展に重要な役割を果たすと期待される。

また、その経路は従来知られていたコレステロールの輸送経路とは別の、新規の経路であり、その輸送経路に今回のタンパク質複合体が機能することを明らかにし、細胞生物学の国際的な一流誌であるJournal of Cell Biology誌に掲載することができた。更に本論文は2018年の10大論文として選ばれるという栄誉を得た。本年度では、RELCHの個体内での機能を調べるため、KOマウスの解析を行い、高カロリー高脂質食を投与すると肝細胞のリソソームが増加することを明らかにした。本研究では(1)Rab11が非小胞性のコレステロール輸送に働くこと(2)REがリソソームからゴルジ体へのコレステロール輸送の中継役として働くこと(3)REからTGNという非小胞性輸送経路が存在することを新たに明らかにした。本研究成果によって、コレステロールの新たな輸送経路ならびにそのメカニズムを明らかにしたことは、今後の生命科学研究ならびにコレステロールが関与する疾患の研究に貢献すると期待される。成果報告のために、reviewerから要求された実験を着実に行うと共に、マウスの解析、特に疾患とのつながりについて解析していく予定である。RELCHを欠損するマウスでは、肝臓や繊維芽細胞においてリソソームの増加やその中のコレステロールの増加がみられるため、RELCH欠損マウスでの肝臓での脂質代謝を調べる。具体的には、正常食や高カロリー高脂肪食後のマウスの血清中の各脂質や肝機能のマーカーの測定、肝臓の蛋白、mRNAの測定等を検討している。消耗品の使用額が予想より少なかったため。
X線吸収スペクトルの第一原理法による理論的検討

X線吸収スペクトルの吸収端近傍微細構造測定法(XANES)は内殻電子から非占有帯への電子遷移の情報を与える手法であり,現在放射光施設などを中心として広く測定されている.XANESは,注目する元素の局所環境にきわめて敏感であり,物質の同定方法として用いられている.そのなかで広いバンドギャップを有する絶縁体や半導体においては,内殻の正孔と励起電子の強い静電的相互作用に起因してエキシトンが生成し,それが,XANESスペクトルに大きな影響を及ぼすことが知られている.実験でXANESを測定し,それを理論計算に基づいて解釈するためには,このエキシトンの効果を取り入れた正確な電子状態計算を行うことが大切である.内殻遷移に伴うエキシトンの効果を正確に取り入れるため,通常の第一原理計算を拡張し,ベーテ・サルペータ方程式(BSE)に基づいた多体摂動理論(MBPT)の適用を注意深く検討した.MBPTの結果を,1電子近似のもとでのスーパーセルを用いた密度汎関数理論(DFT)の結果と比較した.DFTの結果でも,実験をよく再現する場合が見られたが,内殻エキシトン状態についての顕わな情報はDFTでは与えられない.いくつかの絶縁材料について,第一原理BSE計算を系統的に行い,スーパーセルを用いたDFTの結果と比較した.その結果,第一原理BSE計算によって内殻エキシトン状態についての正確な情報が与えられ,XANESを再現することが判明した.最近の放射光技術や電子顕微鏡を用いた分析技術の進展と相まって,X線吸収スペクトルや電子エネルギー損失分光の吸収端近傍に現れる微細構造であるXANESやELNESの重要性が強く認識されはじめている.XANESのエネルギー分解能を向上していくと,これまでに観察されなかったエキシトン効果による鋭い吸収線が現れることが少しずつ報告されるようになってきた.このエキシトン効果を第一原理計算で再現することは,従来研究ではできていなかった.このエキシトン効果による吸収線を励起電子と内殻空孔との電子相関をあらわに取り扱うベーテ・サルペータ方程式(BSE)を解くことによって精確に計算することを目指した研究を開始し,オーストリァ,レーベン大学のアンブロッシュたちと京都大学との共同研究を通じて,FLAPW法という高精度のバンド計算結果にベーテ・サルペータ計算を接続するプログラムを開発し,リチウムハライド結晶のLi-K端や,MgOのMg-L端の実験スペクトルに現れる特徴的なエキシトン効果を計算によって再現させることに平成19年度中に成功した.この成果は世界ではじめてのものであり,斯界トップレベルの雑誌であるPhysical Review Letters誌に投稿中であるほか,平成20年1月にはスイス国ローザンヌで開催されたWorkshop on X-ray Spectroscopies:theory and experimentにおいて成果発表を行い,大きな反響が得られた.今後さらにこの計算手法をさまざまな系に拡大適用を進め,材料科学に貢献する仕事が多数なされることが期待される.X線吸収スペクトルの吸収端近傍微細構造測定法(XANES)は内殻電子から非占有帯への電子遷移の情報を与える手法であり,現在放射光施設などを中心として広く測定されている.XANESは,注目する元素の局所環境にきわめて敏感であり,物質の同定方法として用いられている.そのなかで広いバンドギャップを有する絶縁体や半導体においては,内殻の正孔と励起電子の強い静電的相互作用に起因してエキシトンが生成し,それが,XANESスペクトルに大きな影響を及ぼすことが知られている.実験でXANESを測定し,それを理論計算に基づいて解釈するためには,このエキシトンの効果を取り入れた正確な電子状態計算を行うことが大切である.内殻遷移に伴うエキシトンの効果を正確に取り入れるため,通常の第一原理計算を拡張し,ベーテ・サルペータ方程式(BSE)に基づいた多体摂動理論(MBPT)の適用を注意深く検討した.MBPTの結果を,1電子近似のもとでのスーパーセルを用いた密度汎関数理論(DFT)の結果と比較した.DFTの結果でも,実験をよく再現する場合が見られたが,内殻エキシトン状態についての顕わな情報はDFTでは与えられない.いくつかの絶縁材料について,第一原理BSE計算を系統的に行い,スーパーセルを用いたDFTの結果と比較した.その結果,第一原理BSE計算によって内殻エキシトン状態についての正確な情報が与えられ,XANESを再現することが判明した.
シャトルベクタ-pZ189を用いる環境変異原スクリ-ニング系

環境に存在する突然変異原の正体と、その突然変異誘発機構を解明することは、人間環境を保全しようと考えるとききわめて重要な研究である。変異原が遺伝子DNAにどのような損傷を与え、それがどのようにして突然変異に至るかを明らかにするためには、変異原によって誘発された変異体の塩基配列の変化を知ることが必須である。このような目的のために、本研究では、シャトルベクタ-pZ189を用いることとした。先ず第一に、pZ189の変異体同定を容易にかつ安価で行うために、宿主大腸菌を改良した。pZ189上のSuPF遺伝子(約150塩基対の長さ)を標的とすると、自然突然変異の頻度は1.6×10^<ー7>となった。自然突然変異の仕組みを理解するために、変異体の塩基配列変化を12クロ-ンについて調べたところ、IS因子挿入によるものが7個、塩基置換が3個,フレ-ムシフトが1個となった。今後は解析数を増やし、自然突然変異誘発の機構を塩基配列のレベルで明らかにしたい。上記実験系を用いて、環境変異原の作用機構を明らかにすることとした。多くの環境変異原は最終作用原として活性酸素等のラジカルを生成することが知られるようになってきた。そこで、脂質過酸化反応で処理したpZ189を用いることで、ラジカルがDNAにどのような突然変異を生成するかを調べることとした。脂質過酸化処理したpZ189を宿主大腸菌に感染させ、SUPF遺伝子の突然変異を調べたところ3.5×10^<ー7>の頻度で9クロ-ンについて突然変異体をえた。今回改良したpZ189の実験系では、従って、10^<ー7>の頻度のような低い突然変異の誘発でも容易に変異体を分離することができることがわかった。今後は、変異体の数を増やし、脂質過酸化による変異誘発が自然突然変異とどのようにちがうかを明らかにし、同時に塩基配列変化を知ることで、脂質過酸化による突然変異の機構を明らかにしたい。
活性中心を分子内移動させた人工プレセニリン発現によりAPPγ切断部位は変化するか

Notch-1蛋白はタイプ1膜蛋白型・細胞表面レセプターであり、胎生期や成長後の細胞分化特に神経細胞の分化調節に必須のNotchシグナル伝達を担っている。古典的なシグナル伝達パラダイムとは異なり、Notchシグナル伝達はリガンド結合に起因したNotchレセプター分子の段階的な蛋白分解の結果、その細胞内部分が核移行し直接転写調節因子として働くことでシグナル伝達が達成される。即ち、リガンド結合によりNotchレセプターのSite-2での"細胞外シェディング"が誘導され、その結果生じる膜貫通フラグメントであるNEXT(Notch extracellular truncation)はSite-3で膜内蛋白分解を受ける。この切断はアルツハイマー病βAPPのγ-切断と似通っている。これらの蛋白分解は家族性アルツハイマー病の病原性蛋白であるプレセニリンの機能に依存することがわかっている。しかしながら、アミロイドβ蛋白(Amyloid β-peptide ; Aβ)とNICD(Notch intracellular cytoplasmic domain)を生じる切断部位の膜内トポロジーに違いがあるため、これらの切断は二つの異なる蛋白分解酵素によるものではないかと考えられていた。我々はNotch-1蛋白由来の新規ペプチド(Notch β-peptide ; Nβ)が細胞外に分泌されることを明らかにした。そして、Nβの放出を直接規定するNotch-1の新たな膜内蛋白分解部位として膜貫通部分のほぼ中央にSite-4分解部位を同定した。このSite-4はAβを生成する切断と似ている。すなわち、Notch-1の膜貫通部分を膜から分離させるためには従来報告されていたSite-3における蛋白分解だけではなく、少なくとも2つ以上の蛋白分解の結果生じることを明らかにし"dual intramembrabouscleavage"という概念を導入した。プレセニリンの病原性突然変異体はAβのカルボキシル末端を延長する。面白いことに、これらの変異型プレセニリンはSite-4切断の正確さに同様の影響を及ぼす。したがって、プレセニリン変異体は2つの全く異なる基質(Notch/βAPP)の同じような部位(S4/γ40)での切断の正確さに同じような影響(切断をよりカルボキシル末端側へずらす)を示すことが明らかになった。さらに、他のプレセニリン依存性蛋白分解の基質であるCD44でも膜内蛋白分解の結果Aβ/Nβのようなペプチドが"dual intramembrabous cleavage"の結果分泌されることを明らかにした。これらの類似点を考慮するとNotch/βAPP/CD44は共通のプレセニリン(g-セクレターゼ)を蛋白分解酵素とするメカニズムですくなくとも2回膜内で切断されていると考えられる。
肺線維症において骨髄に保存される傷害記憶システムの解明

我々は肺線維症において、体内における傷害物質の侵入を速やかに認識し反応を起こす「傷害記憶システム」が構築され、疾患の進行に関わっている可能性があると仮説を立て、骨髄移植を用いた系により検討を行った。健常マウスおよびブレオマイシン誘導性肺線維症マウスより得られた骨髄細胞を用いた移植を行い、レシピエントマウスに再度ブレオマイシンを用いて肺線維症を誘導したところ、肺線維症ドナー骨髄細胞を移植した群で著しく肺線維症が悪化したが、その主たる悪化の要因は肺線維症マウス骨髄における単球系細胞によるものと考えられた.我々は肺線維症において、体内における傷害物質の侵入を速やかに認識し反応を起こす「傷害記憶システム」が構築され、疾患の進行に関わっている可能性があると仮説を立て、骨髄移植を用いた系により検討を行った。健常マウスおよびブレオマイシン誘導性肺線維症マウスより得られた骨髄細胞を用いた移植を行い、レシピエントマウスに再度ブレオマイシンを用いて肺線維症を誘導したところ、肺線維症ドナー骨髄細胞を移植した群で著しく肺線維症が悪化したが、その主たる悪化の要因は肺線維症マウス骨髄における単球系細胞によるものと考えられた.本年度はまず他施設で既に我々が確立できている「マウス骨髄移植モデル」を当施設においても確立することを目指し、適切な放射線照射条件の検討を行った。移植を行わない場合、540cGyの放射線照射を3時間間隔で2度照射することで照射された全てのマウスが14日以内に死亡すること、またドナーマウスから採取した全骨髄細胞20万個をレシピエントマウス尾静脈より静脈注射して骨髄細胞を移植することで、注射されたレシピエントマウスが安定して生存することが確認できており、「マウス骨髄移植モデル」は当施設においても問題なく確立できている。次に、同一個体内において傷害を記憶した細胞が存在していることを明らかにするため、「2hitモデル」を確立した。具体的にはまずマウスに少量(通常の線維化を惹起する量の半分程度)のブレオマイシンを投与する(この初回ブレオマイシン投与を1hitとし、投与した群を陽性群とする。コントロール群にはPBSのみ投与する)。一定の期間を設けた後に線維化を誘導する通常量のブレオマイシンを投与する(この2回目のブレオマイシン投与を2hitとする、この際は陽性群コントロール群共にブレオマイシンを投与)、というモデルである。1hit後、両群にハイドロキシプロリン定量による肺の線維化に差は確認されないが、2hit後に陽性群ではコントロール群と比較して有意な線維化増強が認められた。興味深いことに、1hit後に両群に対して正常マウス骨髄移植を行うことで2hit後の有意な線維化増強は消失した。以上より、同一個体内においても傷害記憶細胞の存在が示唆される結果であった。「傷害記憶システム」を保持する細胞の同定のため,ブレオマイシン肺線維症群(BLM)あるいはコントロール群(SAL)より骨髄細胞を採取し,樹状細胞(DC)への分化誘導を行ったのち,CD11c陽性分画を採取してそれぞれ.BLM-BMDC,SAL-BMDCとした.BLMまたはSALより得られたマウス肺線維芽細胞とBLM-BMDC,SAL-BMDCとの共培養を行い,線維芽細胞の増殖およびmRNA発現を確認した.さらにBLM-BMDC,SAL-BMDCをブレオマイシン肺線維症モデルのマウス気管内に移入し,線維化に与える影響を検討した.結果としてBLM-BMDC,SAL-BMDC共にマウス肺線維芽細胞と共培養することで,線維芽細胞増殖およびmRNA (αSMA, procollagen I)発現を促進した.ブレオマイシン肺線維症モデルのマウス気管内に移入したところSAL-BMDCと比較してBLM-BMDC移入群では有意に線維化を増強した.以上の知見からブレオマイシン投与により肺線維症を起こした個体において,既に我々が報告している線維化肺に遊走した細胞のみでなく,骨髄に留まっている細胞群にも線維化を増強させるメカニズムが観察され,「傷害記憶システム」を保持する細胞が骨髄単球系細胞であることを明確にした.これらの細胞を制御することで肺線維症自体を改善できる可能性があり,今後臨床応用への一歩が開けたものと考える.呼吸器内科学当初の計画と比較して遅れている部分があるが、当初の計画以外の興味深い結果を得ており、全体の総和としては予定した計画に近似した分量の結果を得ているものと判断される。現在、同一個体内での傷害記憶システムがどの程度保持されるかの検討および、骨髄移植のどの分画を移植した際に線維化が増強するかを明らかにする実験を継続中である。
組織器官形成促進材料

ハイブリッド人工臓器を開発するためには、生体外(in vitro)において細胞の組織化を制御し、機能発現性と長期生存性の高い培養システムを確立することが重要である。この目的を実現するためには細胞と接着基質(細胞外マトリックス又はそのモデル材料)の間の相互作用を制御し、これと細胞-細胞間相互作用、細胞-増殖因子相互作用の強さとバランスさせることが重要である。本研究では、主として肝臓と血管の組織形成に着目した。赤池らは、既に前年度までに開発してきた肝細胞特異的な人工基質(PVLA)を用いて、肝実質細胞と非実質細胞との混合培養をおこない上皮細胞増殖因子の添加をおこなうことなく生体内肝組織に類似した三次元組織構築を形成させることに成功した。又この形成因子が非実質細胞から分泌されるタンパク質性の因子であることを見出した。中村らは既に発見した肝細胞増殖因子(CHGF)が肝再生因子、腎再生因子として機能することを実証し、HGFが細胞増殖を促進するだけではなく多くの臓器の形態形成を誘導する因子であることを見出した。野一色らは人工血管の埋込み後の新生内膜化を促進する方法として種々の自家組織片を繊維素材に播種後移植する方法を開発し、生体内増殖因子の産生機構をうまく利用することに成功した。関口らは遺伝子組替法を利用して各種の細胞接着因子の分子認識メカニズムの解明と一分子内に複数種の活性ドメインの導入に成功した。他の研究グループもハイブリッド人工臓器の設計に関わる重要な知見を明らかにした。
中学校技術科におけるLED制御の教材開発に関する研究

中学校技術・家庭科(技術分野)における学習内容が一変し,コンピュータによる計測・制御の学習が必修化されることとなった。そこで,この必修領域に適切な教材を開発し,公立中学校へ発信していきたいと考え本研究に取り組むこととした。私は数年前よりPICによるLED制御の教材開発に取り組み,静岡県西部地区の公立中学校へコンピュータによるLED制御の教材を提案してきている。また,21年度には,コンピュータによる計測という部分を新たに研究し加えることで,LED教材を新学習指導要領に合致した教材として,公立中学校に提供することを試みた。その結果,光の計測に焦点をあて,Cdsと抵抗器を加えることで周囲の明るさをセンシングして照明を作動させるものを完成させることができた。しかし同時に,公立中学校での実施については,生徒にとってプログラム言語が難しすぎたり,扱う教師が教材を上手く扱えなかったりと,いくつかの課題も浮かび上がった。そこで22年度は,学習効果のあがるより分かりやすい授業プリントと教材の利用マニュアルを研究し完成させた。新教材については,静岡大学教育学部附属浜松中学校の3年生(118名)において10時間の授業実践を行った。生徒の様子から,開発した教材の教育的効果を十分に感じとることができた。生徒の作品完成率もほぼ100%となり,公立中学校での授業にも十分に適応するものとなったと自負している。23年度は,最新のOSに対応させるなど,この教育的効果の高い教材をより多くの学校で継続的に扱ってもらえるように改良した。浜松市立浜名中学校をはじめ,本教材を扱う公立校も増え,本研究の目的を果たしたように感じている。また,本教材に関しては静岡大学教育学部附属浜松中学校ウェブページにて紹介し,今後も広く推進していきたい。
遷移金属触媒を用いた芳香族化合物へのアルキル基導入の新手法の開発

本研究は、ルテニウム触媒を用いた芳香族炭素-水素結合のオレフィンへの付加反応の適用範囲の拡大、ならびに反応機構について知見を得ることを目指して行った。芳香族イミデート類とオレフィンとの反応では、配位性の置換基が6員環の場合には芳香環のアルキル化反応が優先し、5員環の場合には脱水素型生成物が優先して得られるという興味ある結果を得た。芳香族ニトリルとの反応も進行することが明らかとなった。このことは、ヘテロ原子の配位だけでなく、π電子の配位も利用できることを示している。また、基質として芳香族エステルを用いて研究を行っている途上に、芳香環上の置換基が反応性に大きく影響を与える事を見出した。通常、還元的脱離は脱離基上に電子供与基が存在すると反応が促進されることは知られている。これに対し、本触媒反応では、電子吸引基が存在すると反応が促進されることが明らかとなった。この知見は、今後同様の反応を設計する際の新しい設計指針を与えるものと期待される。安息香酸メチル-d_5を用いて重水素標識実験を行ったところ、炭素-水素結合の切断段階は律速ではなく、炭素-炭素結合生成段階が律速であることが明らかとなった。長年にわたり、炭素-水素結合の切断は困難な過程と考えられていたが、必ずしもそうでは無いことが本研究により示された。また、この結果は炭素-水素結合切断を含む触媒サイクル設計において、最も注目すべき段階が炭素-炭素結合生成段階である可能性を示している。本研究での成果は、当初目標としていた内容をほぼ達成できたと思われる。炭化水素の炭素-水素結合を切断しそこに新たな結合を形成することが可能となれば、有機合成上極めて有用な合成手段と成り得る。本研究では、配位性官能基の遷移金属への配位を利用したに炭素-水素結合切断、続く炭素-炭素不飽和結合への付加反応が、効率良く進行する触媒系の開発を目指した。具体的には、遷移金属へ配位する官能基としてカルボニル基を取り上げ、種々の芳香族カルボニル化合物とオレフィンおよびアセチレン類との反応を検討し、芳香環のアルキル化およびアルケニル化の新手法を開発した。平成10年度は、種々の遷移金属錯体を合成し、それらの触媒能を検討し、反応条件の最適化を図った。また、本反応に用いることのできる基質の適用範囲の拡大を目指し、置換基が反応性、および選択性におよぼす影響を系統立てて調べた。その結果、芳香族カルボニル化合物とオレフィンとの反応では、RuH_2(CO)_2(PPh_3)_3錯体が高い触媒活性を示し、芳香族イミン類との反応では、RuH_2(CO)_2(PPh_3)_3錯体も触媒活性を示したが、Ru_3(CO)_<12>錯体が最も高い触媒活性を示すことを見出した。このような官能基に対する触媒の活性の差を利用して、触媒特異適反応の達成できることを見出した。分子内にカルボニル基とイミノ基を有する基質を用い反応を行った場合、Ru(CO)_2(PPh_3)_3を触媒に用いると、カルボニル基のオルト位のみでカップリング反応が進行した。また、Ru_3(CO)_<12>を触媒に用いた場合には、イミノ基のオルト位のみでカップリング反応が進行した。この様に触媒と官能基の組合せを選択することにより、触媒特異的にアルキル基が導入できる新しい手法を見出した。本年度の研究成果は、当初目標としていた内容をほぼ達成できたと思われる。
植物病院および植物医師の社会的ニーズに関する基礎調査

本研究では、農地並びに緑地における植物病抑止を進めるため、植物病院ならびに植物医師による新たな仕組みづくりを検討している。千葉県柏市で実施したコミュニティ植物医師事業を継続的にモニタリングした結果、身近な植物病に対して自ら適切な対処を行える人材を増加させ、植物病を発見する意欲がシニア世代の生きがいの創出につながっていることが明確になった、その一方で、日本全国全体で効果を上げるためには、まだまだ課題も多いことも判明した。植物医師が連携する全国的な社会体制作りに向け、植物病診断の先進国である米国に置ける植物防疫システムの現状とネットワーク体制に関する調査を行い、今後の検討に役立てる。本年度は、コミュニティ植物医師を対象とした訓練プログラム受講後の意識変化に対するヒアリングと地域社会における行動変化に関する実態調査を実施した。コミュニティ植物医師として活動を始めてからの意識については、大きく3つの変化が認められた。1新たに得た植物病に関する知識が社会貢献に繋がることを知り、植物栽培に関わる多方面の内容に関心を持つようになった、2定年退職後の地域デビューのきっかけとしての新たな手段を得た、3単なる趣味であった植物栽培が地域社会に役立つ存在として認識するきっかけとなり、新たな生きがいを発見できたとの回答を多く得た。このことから、シニア世代が新たな活動の場と知識を得たことで、生きがいの創出に繋がっていることが示唆された。さらに、受講前は植物の栽培経験年数に関わらず、植物病についての知識がほとんどなかったのに対し、教育プログラムの受講により、学習時間が増加し、植物病に関する知識が増加したとの回答が多く得られた。その結果、病名や対処法が分かる植物病が増え、植物病を発見する意欲が増加することで、植物病に対し自ら適切な対処を行える人材が増加したことが示された。地域社会における行動変化では、訓練プログラムを受講することで、1自治体との連携を図りながら市内全域で活動を実施する自立的組織の創設や、2耕作放棄地等に共同圃場や共同庭園を整備することで農業支援や耕作放棄地の縮小削減に向けた試験的取り組みの実施、さらには、3地域イベントで自立的組織の活動内容を紹介するなど、多方面で新しい活動が創出されたことが明らかとなった。また、植物病の専門家との連携により定期的にコミュニティ植物病院を開催し、多くの一般市民から高い関心を寄せられるなど、地域社会における植物病院へのニーズが高まっていることが明らかとなった。本年度は、コミュニティ植物医師の訓練プログラム受講後の意識と行動について調査を行った。教育プログラムの実施により、植物病に対し自ら適切な対処を行える人材が増加したことが示されたほか、コミュニティ植物医師の活動を介して、地域社会における植物病院へのニーズが高まっていることが明らかとなった。これにより、次年度以降に行う植物医師を対象とした調査に向けての基盤が構築できた。本年度は、植物病院や植物医師の役割をどのように設定し、どのような形で設置すれば解決の糸口につながるのか、課題解決のための方策を検討するための基礎データを収集するため、日本国内で植物保護に係わる各都道府県の専門家を中心にインタビューを実施するとともに、今後のシステム検討の参考にするため、米国における植物病院および全米ネットワークの視察調査を行った。日本での植物防疫は、各都道府県をベースとする地域ごとの生産農作物と直結しており、植物病理(糸状菌・卵菌、細菌、ウイルス)、昆虫、線虫、種子、雑草などの個別の専門家チームに分かれ、診断調査を行っているケースが多かった、個々の専門性と技術力は非常に高いが、専門以外の分野においては直ちに迅速な対応を行うことが難しいという現状がある。しかし、実際には、農家への指導にとどまらず、企業からの相談や、社会活動の中で一般市民を対象とする園芸相談などを行うこともあり、専門外の病害虫に遭遇する事も多い。そこで、あらゆる事例に迅速に対応できるよう、他の専門家との連携が容易にできるネットワーク体制の構築を望む声が多く聞かれた。一方、米国での調査では、植物保護ネットワークのための連邦組織であるNPDNと、代表的な植物病院2ヶ所(カリフォルニア州のCDFAとフロリダ州のUF PDC)を訪問した。米国では、情報と教育プログラムを提供する社会的役割をNPDNが担い、各州の植物病院では、植物保護に係わるあらゆる専門家が連携する中で全米ネットワークが構築されるなど、双方向のサポートならびにコミュニュケーションに関する体制が充実しており、社会連携と専門的知見が融合し有機的に機能していた。米国の体制の視察は今後、日本における植物医科学の社会システムを構築するうえで、役立つと思われる。昨年度は、コミュニティ植物医師の意識と行動について調査を行い、今年度は、日本国内で植物保護に係わる専門家を対象としたインタビュー調査ならびに、米国における植物病院および全米ネットワークの視察調査を行ったが、米国の視察調査は申請時は予定していなかったが、調査を進める過程で、植物医師に求められている社会的役割は、農業政策の支援のみならず、多岐にわたるコンサルタント的な要素が含まれていることが明らかとなってきた。植物病の診断・対策は、病気が何であるかが判れば終わりでなく、安全で安心な農作物の永続的のな確保から自然環境の保全に至るまでを網羅したうえでの対応が必要で、幅広い知識と判断力が要求されることから、日本においても、専門家ネットワークシステムの構築、ならびに教育システムの構築の必要性は極めて高いと考えられた。その面から、米国での調査結果は有益であった。これまでの調査で、家庭菜園を行っている市民(コミュニティ植物医師)を対象に行ったヒアリングでは、全体の70%が植物医師からの指導を受けたいと答え、特に土づくり、病害回避に関する指導を要望する声が多く見られた。