hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非小細胞肺癌における血管新生因子の包括的解析と血管新生阻害剤の効果判定

一方,近年数種類の血管新生抑制剤が作製されているが,これら薬剤が血管新生のどの過程で,どの因子と,どのような機序で作用しているのかは,いまだ解明が不十分である.そこで,更に我々は肺癌腫瘍をヌードマウスに移植し,TNP-470(タケダ製薬株式会社から提供)などの血管新生抑制剤を投与し,これらの治療効果を評価している.我々はそのpilot studyとして,ヌードマウスに移植したヒト肺癌細胞株A549が,VEGFの投与により腫瘍の増殖度が亢進すること,更にTNP-470の投与によりその腫瘍増殖度が低下することを見いだした.現在我々は,その他の様々な肺癌細胞株に血管新生因子及び血管新生因子の解析を行い,これらをヌードマウスに移植し,TNP-470やBay12-9566,CGS27023Aなどの血管新生抑制剤を投与し,腫瘍の増殖度と血管新生について検討を行っている.我々は非小細胞肺癌における血管新生の実態と治療への可能性を探求するため,多種多様な血管新生促進因子及び血管新生抑制因子の発現を包括的に検討した.外科的切除を行った非小細胞肺癌の凍結標本からRNAを抽出し,quantitative RT-PCR法により,様々な血管新生関連因子の遺伝子発現を定量した.また,腫瘍のパラフィン切片を用い,血管新生関連因子の蛋白発現を免疫組織学的に評価した.同時に,腫瘍内微小血管密度も算出し,腫瘍内血管新生の指標とした.これらの結果に臨床的解析をも加えた.その結果,腫瘍内血管新生は非小細胞肺癌における有意な予後因子であることが認められた.様々な血管新生促進因子及び血管新生抑制因子を検討した結果,いままでにvascularendothelial growth factor-A(VEGF-A)とInterleukin-8が,本年度では更にN-cadherinの腫瘍内発現が,非小細胞肺癌における血管新生に関与していることが認められた.臨床的には,非小細胞肺癌においてVEGF-A発現陽性腫瘍が51.9%に,interleukin-8陽性細胞が45.2%に,N-cadherin発現陽性細胞が30.7%にみられた.一方,platelate derived-endothelial growthfactorとhepatocyte growthfactorについては,非小細胞肺癌における血管新生との関連は示されなかった.現在我々は,これら血管新生因子のレセプターであるVEGF-Rやc-Metなどの腫瘍内発現についても更に追加検討中である.更に,我々はヌードマウスに癌(癌細胞株A549とMAC10,外科的摘出腫瘍の細切)を移植し,癌自然転移モデルを作製した.そして,血管新生阻害剤であるTNP-470とCGS27023Aをそれぞれ単独に投与した.その結果,TNP-470投与群では腫瘍増殖抑制と肺転移抑制の効果がみられた.CGS27023Aでは腫瘍増殖抑制はみられなかったが,肺転移抑制の効果がみられた.副作用としては,TNP-470投与群において体重減少がみられた.
サルモネラにおける鞭毛構造形成過程のモニター機構に関する分子遺伝学的研究

サルモネラの鞭毛レギュロンの発現と鞭毛形態形成過程の共役は、鞭毛レギュロン特異的アンチ・シグマ因子であるFlgMが鞭毛フック完成時に鞭毛構造を通って細胞外に輸送されることによって制御されている。したがって個々の鞭毛には、フック構造の完成をモニターしてFlgMの輸送を開始させる機構が存在するはずである。本研究では、フック構造の完成シグナルの伝達過程に焦点をあてて解析を行い、以下の成果を得た。1.構成的シグナリング突然変異体の同定:フック完成シグナル伝達過程に関わる蛋白質を同定するため、フック非形成下でもFlgMの輸送が起こる突然変異体、すなわち構成的シグナリング突然変異体を単離した。遺伝子解析の結果、それらはfliKまたはflgG遺伝子の突然変異体であることが判明した。エピスタシス解析の結果、フック完成シグナル伝達過程においてFlgGはFliKの上流で位置することが明かとなった。なお、FlgGは鞭毛基部構成蛋白質の1つであることから、鞭毛構造そのものがこのシグナル伝達の経路になっているものと考えられる。2.構成的スイッチング突然変異体の同定:フック完成時にFlgMの輸送を開始させる輸送スイッチとして機能しているFlhB蛋白質の突然変異体を多数解析した結果、フック完成シグナル非依存的にフック蛋白質の輸送を停止してしまう突然変異体が存在することが判明した。この結果は、FlhB輸送スイッチがフック完成時にFlgMの輸送を開始するとともに、フック蛋白質の輸送を停止する役割を果たしていることを示している。3.フック蛋白質輸送制御機構の解析:フック蛋白質の輸送開始をスイッチする蛋白質として、FlgDを同定した。これにより、フック形成はその構成蛋白質の輸送の開始と停止で制御されていることが明らかになった。
保育者養成に関する調査研究-幼稚園における教育内容との関連において-

研究成果報告書は以下の4部から構成される.1.領域「言語」における指導目標について:「言語」担当教員に対する質問紙調査(昭和61年施行)の一部及び「言語」担当教員との面接調査により「言語」の指導目標をどう設定しているかを分析.教員側としては授業の有効性を単に現場での実行性のみにおいているのではなく,「言語」のとらえ方,言語発達等の基本的知識の獲得,保育者自身の言語能力の向上等をも授業の目標と考えており,「言語」に「国語」と異なる独自性を認めていることが明らかになった.2.幼稚園における「言語」指導に関する研究:領域「言語」の,現場における指導場面に基づき,よりよい「言語」指導のための保育者養成プログラムの作成を目指して,サンプル園において保育場面をビデオカメラにより収録,保育者の発話を中心に観察,分析.録画を保育者にみせながら,研究者,幼稚園の主任との討議,反省の形でのフィードバックを与え,その変化を追跡し,この結果を分析.保育者の発話内容にかなりの改善が観察された.3.児童観に関する研究:保育科学生に対する投影法的調査の結果,これまで行った,質問紙法による一連の研究で圧倒的支持を得ていた「子ども中心」の児童観が,必ずしも支配的とはいえないことが明らかになった.4.保育内容に対する保育者の認知に関する研究:六領域を中心とした保育目標に対する,現場の保育者の認知の様相を分析.保育目標は,六領域というより,むしろ個の発達の流れの上に,領域の違う目標項目同士が関係づけられていること,大きく3クラスターに分類され,第1と第2クラスターを基底とし,第3の目標という階層関係で結ばれていることが明らかにされた.実践上苦労している課題,子どもに働きかけたいと実感する課題についても併せて考察した.研究成果報告書は以下の4部から構成される.1.領域「言語」における指導目標について:「言語」担当教員に対する質問紙調査(昭和61年施行)の一部及び「言語」担当教員との面接調査により「言語」の指導目標をどう設定しているかを分析.教員側としては授業の有効性を単に現場での実行性のみにおいているのではなく,「言語」のとらえ方,言語発達等の基本的知識の獲得,保育者自身の言語能力の向上等をも授業の目標と考えており,「言語」に「国語」と異なる独自性を認めていることが明らかになった.2.幼稚園における「言語」指導に関する研究:領域「言語」の,現場における指導場面に基づき,よりよい「言語」指導のための保育者養成プログラムの作成を目指して,サンプル園において保育場面をビデオカメラにより収録,保育者の発話を中心に観察,分析.録画を保育者にみせながら,研究者,幼稚園の主任との討議,反省の形でのフィードバックを与え,その変化を追跡し,この結果を分析.保育者の発話内容にかなりの改善が観察された.3.児童観に関する研究:保育科学生に対する投影法的調査の結果,これまで行った,質問紙法による一連の研究で圧倒的支持を得ていた「子ども中心」の児童観が,必ずしも支配的とはいえないことが明らかになった.4.保育内容に対する保育者の認知に関する研究:六領域を中心とした保育目標に対する,現場の保育者の認知の様相を分析.保育目標は,六領域というより,むしろ個の発達の流れの上に,領域の違う目標項目同士が関係づけられていること,大きく3クラスターに分類され,第1と第2クラスターを基底とし,第3の目標という階層関係で結ばれていることが明らかにされた.実践上苦労している課題,子どもに働きかけたいと実感する課題についても併せて考察した.61年度の実施計画に伴う研究経過は以下の通りである。1.「言語」担当教員に対する面接調査:先に実施した質問紙調査の結果明らかにされた、幼稚園での「言語」と小学校での「国語」との関連についての見解に基づき、「言語」担当の教員5名を選び、面接。この結果を、「言語」の意義、授業の有効性等の観点から分析中。2.幼稚園における「言語」指導の分析:62年4月より行う追跡研究(特定の保育者を対象に、「言語」指導場面の観察、分析、および録画をみせる、討議する等のフィードバックを与えることによる変化の分析)のための予備研究(資料の収集、保育場面の分析、保育者との打合せ等)。3.保育者の児童観と言語指導との関連の分析:保育行動に重要な影響を与えると思われる、保育者の児童観について、先に養成機関での教育効果の点から研究してきた。今回はこれを更に進めて質問紙調査法では把握しにくい、本音としての児童観をひき出すために、投影法を用いることにした。前研究で用いた信念体系に属する児童観(例えば「子どもは生れながらの天使である」等)を10項目選んで作画し、予備調査を実施し(保育科学生を対象)。この結果に基づき、絵の不備な点を修正中。4.六領域の教科構造に関する認知の分析:東京都公立幼稚園135、私立幼稚園135、公立保育園130をランダム抽出し、質問紙を郵送.質問項目は、六領域の各領域を代表する千項目と、領域外の情緒的側面の4項目を加えた28項目.保育の課題として六領域で示されている保育内容がどう認知されているかを分析するために、各園の保育カリキュラムに携わっている保育者に、Qsort法に基づく相対的重要性を評定してもらった。目下、郵送による回答用紙を回収中、4月より集計、分析の予定。
日本の歴史天候記録による19世紀前半の夏季気温変動の復元

(1)広島における『村上家乗日記』の天候記録をもとに1779年以降の7・8月の月平均日最高気温の変動を復元した。復元の結果、1780年代と1830年代の夏は、気温が低かったことが明らかになった。一方、1810ー20年代は温暖であり、推定気温は現在(1981ー2010年)の広島の平年値とほぼ同程度であった。観測時代の気象データをもとに広島における気温復元値の空間代表性を調べた結果、広島における気温復元値は、東北南部から九州にかけての地域における広域的な気温変動傾向を代表していることが明らかになった。従来、1780年代や1830年代は東日本で顕著な冷夏であったと考えられてきたが、本研究の結果、これらの冷夏は全国的な現象であった可能性が示された。(2)気温変動のほかに、降水量変動についての分析も行った。米国人宣教師ヘボンにより1860ー1871年に横浜で観測された気象観測資料の解析を行った。解析の結果、1868年は夏が多雨傾向であった一方、1867年の夏季は少雨傾向が強いことが明らかになった。また、横浜の降水量記録を全国各地の古日記天候記録や気候災害記録と比較した結果、1867年夏季の少雨と1868年夏の多雨は全国的現象であったことが分かった。従来の研究で、1850ー60年代は夏の高温傾向が強かったことが知られているが、本研究によって降水量の年々変動が大きい年代でもあったことが分かった。降水量データは、国内外への気候データ公開を目的として設立されたウェッブサイト(JCDP: Japan-Asia Climate Data Program)に提供し公開した。1)古日記天候記録から夏季の気温を復元する手法の汎用性について検討した。まず、観測時代の全国の気象データを使用して、月別の降水日数と気温との関係について調べた。検討の結果、西日本において夏季の降水日数と気温との間に強い負相関が認められた。この結果は、西日本の古日記に記された降水日数から夏季の気温を推定できることを意味する。この検討結果を踏まえて、広島の古日記天候記録をもとに1779-1871年の7月と8月の気温変動を復元した。復元の結果、7、8月ともに、1780年代と1830年代が冷涼であったことが判明した。一方、1820年代と1850年代は、現在と同程度の温暖期であったことが明らかになった。また、広島での復元気温は、西日本における広域的な気温変動傾向を代表していることが明らかになった。2)秋田県立公文書館と福島県立図書館を訪問し、19世紀の古日記天候記録の転記と写真撮影を行った。また、幕末期に茨城県水戸市で商人によって記録された天候記録のデジタル化を行った。3)米国人宣教師J.C.Hepburnによって1860年代に横浜で観測された降水量観測資料のデジタル化と分析を行った。分析の結果、19世紀後半の1868年の夏季の降水量が他の年に比べて顕著に多く、多雨年であったことが明らかになった。古日記天候記録の収集・デジタル化と天候記録からの気温復元が順調に進んでいるため。古日記天候記録から夏季気温を推定する手法の有効性を検証するために,現在の気象観測データを用いて,降水日数と夏季の気温との強い負の相関が認められる地域の地理的分布を明らかにした。その結果,西日本で7月と8月に月平均日最高気温と降水日数に強い負相関が認められ,日記から集計した降水日数をもとに夏季の月平均日最高気温を推定可能であることが明らかになった。気温推定方法についての検討結果を踏まえて,西日本に位置する広島の古日記天候記録から集計した降水日数をもとに1779年以降の7月と8月の月平均日最高気温変動を回帰推定した。推定の結果,従来の研究で東日本で冷夏に起因する大飢饉が発生したといわれている1780年代と1830年代は,広島の月平均日最高気温にも低温傾向が認められることが分かった。この結果から1780年代と1830年代の夏季の低温傾向は東日本だけではなく,全国的な現象であった可能性が高いことが分かった。また,古日記天候記録をはじめとする歴史資料の異分野間共有体制構築をテーマとする研究集会として第6回CODHセミナー「歴史ビッグデータ過去の記録の統合解析に向けた古文書データ化の挑戦」を情報システム研究機構・人文学オープンデータ共同利用センターとの共催により開催した。現在の気象観測データをもとに,古日記天候記録に記された降水日数から夏季の気温を推定する手法が適用可能な地域の地理的分布を明らかにした。その結果を踏まえて,広島における18世紀後半以降の古日記天候記録をもとに7月と8月の気温復元を行った。これらの成果を論文化し,学会誌へ投稿した。また,古日記天候記録をはじめとする歴史気候資料の利活用をテーマとして,第6回CODHセミナー「歴史ビッグデータ過去の記録の統合解析に向けた古文書データ化の挑戦」を情報システム研究機構・人文学オープンデータ共同利用センターとの共催により開催した。これらのことから,本研究課題はおおむね順調に進展しているといえる。

復元の結果、1780年代と1830年代の夏は、気温が低かったことが明らかになった。一方、1810ー20年代は温暖であり、推定気温は現在(1981ー2010年)の広島の平年値とほぼ同程度であった。観測時代の気象データをもとに広島における気温復元値の空間代表性を調べた結果、広島における気温復元値は、東北南部から九州にかけての地域における広域的な気温変動傾向を代表していることが明らかになった。従来、1780年代や1830年代は東日本で顕著な冷夏であったと考えられてきたが、本研究の結果、これらの冷夏は全国的な現象であった可能性が示された。(2)気温変動のほかに、降水量変動についての分析も行った。米国人宣教師ヘボンにより1860ー1871年に横浜で観測された気象観測資料の解析を行った。解析の結果、1868年は夏が多雨傾向であった一方、1867年の夏季は少雨傾向が強いことが明らかになった。また、横浜の降水量記録を全国各地の古日記天候記録や気候災害記録と比較した結果、1867年夏季の少雨と1868年夏の多雨は全国的現象であったことが分かった。従来の研究で、1850ー60年代は夏の高温傾向が強かったことが知られているが、本研究によって降水量の年々変動が大きい年代でもあったことが分かった。降水量データは、国内外への気候データ公開を目的として設立されたウェッブサイト(JCDP: Japan-Asia Climate Data Program)に提供し公開した。1)現在の気象観測データをもとに、西日本で降水日数と夏季気温変動との間に強い負相関が成り立つ理由を分析し、気温復元手法の高度化・汎用化に向けた検討を行う。2)平成28年度に収集した秋田、福島、水戸の天候記録をもとに気温変動の復元と分析を行う。3)天候記録にもとづく気温復元値を19世紀の古気象観測資料と比較し、推定精度の信頼性について検証する。今年度は,西日本に位置する広島の古日記天候記録から1779年以降の7月と8月の月平均日最高気温の変動を復元した。今後は,西日本における夏季気温変動傾向を関東や東北地方における気温変動傾向と比較し,18-19世紀の夏季気温変動の地域性を解明するための解析を進める予定である。本研究で得られた気温推定値は,国内外への日本の気候データ公開を目的として設立された日亜気候計画JAPAN-ASIA CLIMATE DATAPROGRAM(JCDP)へ提供し,JCDPのウェブサイトを通じて公開する予定である。物品購入費と旅費が予定していた金額より安価で実施することができたため。旅費および物品費が当初計画よりも少額で遂行できたため,次年度使用額が生じた。最終年度である次年度は,国際会議と国内学会へ参加し,研究成果発表を行うために旅費を使用する予定である。また,本研究で収集したデータの整理・入力のために人件費・謝金を使用する。研究成果をまとめるための物品購入(プリンタートナーなど)及び、古日記天候記録の入力・確認作業のための人件費・謝金に使用する予定である。
皮膚の基底膜構築の多様性

【目的】基底膜の主要構成成分として、IV型コラーゲン、ラミニンが存在し各々に複数の分子種(皮膚のIV型コラーゲンにはα1α2、α5α6の2種、皮膚のラミニンには、ラミニン5;α3β3γ2、6;α3β1γ1、7;α3β2γ1、10;α5β1γ1の4種)が知られているが、その生理学的、病理学的意義は明らかでない。この研究では両者の特定の分子種が共同で基底膜構築に関与しているとの仮説をたて、まず構成鎖抗体を用いて、この仮説の検証を試みた。またデルマトポンチンも皮膚血管基底膜に存在する可能性があるため、抗体を作成するためウシ皮膚からデルマトポンチンを精製した。【方法】IV型コラーゲンの6つのα鎖(α1、α2、α3、α4、α5、α6)それぞれに特異的な抗体と蛍光標識二次抗体を用いて各鎖の皮膚における分布を調べた。また、同じく基底膜に存在するラミニンの3つのβ鎖(β1,β2,β3)およびα5鎖に対する抗体と蛍光標識二次抗体を用いて分布を調べ、IV型コラーゲンのα鎖との関連性を検討した。患者皮膚をインフォームドコンセントを得て入手した後、クリオスタットで連続切片を作成し、その3枚につきHE染色を挟んで、2種の抗体と反応させて、HE標本での付属器などの構造と蛍光とを対応比較した。【結果】足底、顔面の表皮真皮境界部、毛包漏斗部、エクリン汗腺では、IV型コラーゲンのα1、α2鎖とともにα5、α6鎖が存在したが、アポクリン汗腺や毛乳頭細胞周囲では、α5、α6鎖は存在しなかった。脂腺、小血管にもα5、α6鎖が存在したが、α1、α2鎖に比し蛍光が弱かった。また悪性黒色腫の肝臓への転移巣では、α5、α6鎖は存在しなかった。ラミニンについては、まだ確定的なデータは得られなかったが、毛乳頭細胞周囲ではβ3鎖は認められず、ラミニン5以外のラミニンの存在が示唆された。デルマトポンチンに対する抗体は得られた。
錦からみる学際融合研究‐織物のマルチ・ディメンショナル・研究の確立‐

昨年度から継続して一般財団法人日本伝統織物研究所において調査を行い、糸見本および所蔵される錦資料の詳細についての把握を実施した。龍村家における過去の錦の制作状況や現在制作されている錦の情報を把握した。歴史的検証に基づき、錦の様式・生産・流通状況などの情報収集を行った。次に、国内の博物館をはじめとする専門機関に所蔵されている、錦の資料および古文献を主に解析を実施し、錦についての市場の情報など技術保護への認識や実態の把握に努めた。具体的には、一般財団法人日本伝統織物研究所の所蔵資料ならびに平山郁夫シルクロード美術館が所蔵する錦資料の調査を実施した。特に、平山郁夫シルクロード美術館から提供頂いた8世紀前後のウイグル王族の墳墓から出土した錦資料についての研究を継続した。加えて、国外の美術館や考古学研究施設などで保管される錦の資料を鑑別し、日本に蓄積されている資料群と照合対比し、どのような技術の変遷をたどってきたのかを考察した。今年度は、イタリアおよび中国新疆ウイグル自治区でのフィールドワークを実施した。加えて、ペルージャ大学およびピサ大学に本学理学研究科の修士学生を6か月間(2018年10月2019年3月)留学させ、錦に関連する国際共同研究を展開した。平山郁夫シルクロード美術館からは、8世紀前後のウイグル王族の墳墓から出土した錦資料や龍村家所蔵の錦関連資料などの研究を、本学理学研究科の学生のペルージャ大学およびピサ大学への派遣という形(本学からの別予算を取得した)で前に進めることができた。これにより、既に一定の成果を得ており、論文や学会発表などの形で公表していく予定である。また、アジア有数の美術館である国立故宮博物院との共同研究を実施し得る足掛かりを形成することができたことも今後の発展に大きく寄与すると考えている。1過去2か年実施してきた国内外でのフィールドワークを継続的に実施する。2錦資料のマテリアルプロファイルと分析化学を駆使したデータベースの構築a.錦資料のマテリアルプロファイルおよびその新規学術的分析手法の構築:本研究では、原料である絹糸の品種と糸染めについての基礎的データを収集する。これらの技術の確立には、申請者が連携を有する、レオナルド・ダ・ヴィンチ、ミケランジェロなど世界的に著名な作品群を対象とした非破壊分析技術を確立してきた欧州の文化財科学分析技術の第一人者であるB.Brunetti教授(ペルージャ大学、イタリア)の助言を継続的に受ける予定である。また資料については、国内外の機関や収集家から提供を受ける予定である。b.錦の組織に対する分析化学を駆使した科学的データの構築:錦の織り方には多様な手法が存在する。そのため、それぞれに立体構造は大きく異なる。錦の織り方の変遷は、平組織経錦→平組織緯錦→綾組織経錦や綾組織緯錦へと発展したことが知られているが、それらの構造は布全体において不均一であるケースも存在している。そこで、組織の立体構造を把握する目的で、偏光顕微鏡などを用いた観察を行い、組織の全体構造を把握した上で、それらの構造を3Dデータで構築することを継続的に試みる。3研究成果の公表を展覧会の形で実施する。具体的には、ローマ日本文化会館にて、国際交流基金、ペルージャ大学、ミラノ大学などと協力して展覧会を実施する予定である(2020年1月3月を予定)。一般財団法人日本伝統織物研究所において調査を行い、糸見本および所蔵される錦資料の詳細についての把握を実施した。特に、平山郁夫シルクロード美術館からは、8世紀前後のウイグル王族の墳墓から出土した錦資料の提供を頂くことができ、ペルージャ大学との共同研究により、ラマン分光法による分析研究を実施し、一定の成果を得ることができ(未公表)、今後の研究における指針を得ることができた。具体的には、ヴァチカン市国にあるヴァチカン美術館にて調査を実施し、歴史的な織物群の調査を実施した。その結果、ヴァチカン美術館において、錦織の所蔵を確認することができ、また織物研究においてヴァチカン美術館との共同研究を実施し得る足掛かりを形成することができた。平山郁夫シルクロード美術館からは、8世紀前後のウイグル王族の墳墓から出土した錦資料の提供を頂くことができ、ペルージャ大学との共同研究により、ラマン分光法による分析研究を実施し、一定の成果を得ることができ(未公表)、今後の研究における指針を得ることができたことは今後の本研究の発展において非常に大きい。また、欧州有数の美術館であるヴァチカン市国にあるヴァチカン美術館にて調査を実施し、歴史的な織物群の調査を実施できたこと、同美術館との共同研究を実施し得る足掛かりを形成することができたことも今後の発展に大きく寄与すると考えている。

龍村家における過去の錦の制作状況や現在制作されている錦の情報を把握した。歴史的検証に基づき、錦の様式・生産・流通状況などの情報収集を行った。次に、国内の博物館をはじめとする専門機関に所蔵されている、錦の資料および古文献を主に解析を実施し、錦についての市場の情報など技術保護への認識や実態の把握に努めた。具体的には、一般財団法人日本伝統織物研究所の所蔵資料ならびに平山郁夫シルクロード美術館が所蔵する錦資料の調査を実施した。特に、平山郁夫シルクロード美術館から提供頂いた8世紀前後のウイグル王族の墳墓から出土した錦資料についての研究を継続した。加えて、国外の美術館や考古学研究施設などで保管される錦の資料を鑑別し、日本に蓄積されている資料群と照合対比し、どのような技術の変遷をたどってきたのかを考察した。今年度は、イタリアおよび中国新疆ウイグル自治区でのフィールドワークを実施した。加えて、ペルージャ大学およびピサ大学に本学理学研究科の修士学生を6か月間(2018年10月2019年3月)留学させ、錦に関連する国際共同研究を展開した。平山郁夫シルクロード美術館からは、8世紀前後のウイグル王族の墳墓から出土した錦資料や龍村家所蔵の錦関連資料などの研究を、本学理学研究科の学生のペルージャ大学およびピサ大学への派遣という形(本学からの別予算を取得した)で前に進めることができた。これにより、既に一定の成果を得ており、論文や学会発表などの形で公表していく予定である。また、アジア有数の美術館である国立故宮博物院との共同研究を実施し得る足掛かりを形成することができたことも今後の発展に大きく寄与すると考えている。1平成29年度1を継続的に行う。2錦資料のマテリアルプロファイルと分析化学を駆使したデータベースの構築a.錦資料のマテリアルプロファイルおよびその新規学術的分析手法の構築:本研究では、原料である絹糸の品種と糸染めについての基礎的データを収集する。これらの技術の確立には、申請者が連携を有する、レオナルド・ダ・ヴィンチ、ミケランジェロなど世界的に著名な作品群を対象とした非破壊分析技術を確立してきた欧州の文化財科学分析技術の第一人者であるB.Brunetti教授(ペルージャ大学、イタリア)の助言を受ける予定である。また資料については、一般財団法人日本伝統織物研究所および平山郁夫シルクロード美術館からの提供を受ける予定である。b.錦の組織に対する分析化学を駆使した科学的データの構築:錦の織り方には多様な手法が存在する。そのため、それぞれに立体構造は大きく異なる。錦の織り方の変遷は、平組織経錦→平組織緯錦→綾組織経錦や綾組織緯錦へと発展したことが知られているが、それらの構造は布全体において不均一であるケースも存在している。そこで、組織の立体構造を把握する目的で、偏光顕微鏡などを用いた観察を行い、組織の全体構造を把握した上で、それらの構造を3Dデータで構築する。1過去2か年実施してきた国内外でのフィールドワークを継続的に実施する。2錦資料のマテリアルプロファイルと分析化学を駆使したデータベースの構築a.錦
教授文脈・学習過程の多様性に適応した状況依存属性文法による問題解決学習・指導支援

平成22年度の学習指導要領の改定により,「問題解決能力」が重視され学校現場では様々な取り組みがなされている.しかし,問題解決についての具体的かつ詳細な指導法が確立しておらず,学習過程に着目した指導や評価が難しいという問題点がある.この問題点を解決するためには,多様な学習目的や教授方略,全体・個々の多様な学習過程にも対応できる問題解決学習・指導の新たなモデルとそれに基づいた支援システムが必要である.そこで本研究では,1問題解決学習・指導の知識体系を開発し,学習・指導の観点を明確にする,2ある教授方略のもと,学習目的や学習環境の制約および教授者の要望等(教授文脈)と学習過程の多様性に適応するために,状況に依存した属性文法による動的な学習・指導支援モデルとそれに基づく支援システムを開発する.平成30年度は,以下の手順に従い,状況依存属性文法・支援手法を開発した.(1)開発モデルに基づいた授業実践:前年度開発した「問題解決学習・指導支援モデル」に基づいた授業実践を通し,モデルの妥当性の検証および課題抽出を行い,モデルの改善を図った.(2)支援システムの外部設計:前項のモデルに基づいた,開発予定の問題解決学習・指導支援システムの全体像を把握し,メンバ全員で共有するため外部設計を行った.特に,システムに対する入力情報の種類と個々の要件を明確にした.(3)状況依存属性文法・支援手法の開発:前項の結果を踏まえ,入力情報および学習活動シーケンスを文法として記述するための枠組みを開発した.シーケンスを文法化することにより,固定と可変の両方に対応した学習活動の管理とコントロールを可能にした.開発した枠組みのもと様々な場合の入力情報を記述し,多様性に対応した表現が可能か否かの検証を行った.その後,この文法を用いた支援手法を開発した.(4)支援システムの内部設計:支援システムの内部設計を行った.平成30年度に予定していた「状況依存属性文法・支援手法」が開発でき,予定通りに研究課題を達成している.2019年度は「問題解決学習・指導支援システムの開発」に着手する.(1)問題解決学習・指導支援システムのプロトタイプの開発:問題解決学習・指導支援システムのプロトタイプを開発する.開発としては,文法を解釈するモジュール,学習プロセスのシーケンスを生成するモジュール,シーケンスに沿った活動を支援・監視するモジュール,各プロセスの詳細行動・詳細指導のモジュール群,計画管理モジュール,提出物管理モジュールなど,多くのモジュール群の開発を行う.(2)問題解決学習・指導支援システムの実施版の開発:上記モジュール群を統合し,システムを開発する.最終的には,実際の学校現場で利用可能なように,アクセス権の考慮やセキュリティ対策を施した実施版のシステムへと発展させる.平成22年度の学習指導要領の改定により,「問題解決能力」が重視され学校現場では様々な取り組みがなされている.しかし,問題解決についての具体的かつ詳細な指導法が確立しておらず,学習過程に着目した指導や評価が難しいという問題点がある.この問題点を解決するためには,多様な学習目的や教授方略,全体・個々の多様な学習過程にも対応できる問題解決学習・指導の新たなモデルとそれに基づいた支援システムが必要である.そこで本研究では,1問題解決学習・指導の知識体系を開発し,学習・指導の観点を明確にする,2ある教授方略のもと,学習目的や学習環境の制約および教授者の要望等(教授文脈)と学習過程の多様性に適応するために,状況に依存した属性文法による動的な学習・指導支援モデルとそれに基づく支援システムを開発する.平成29年度は,問題解決学習・指導の知識体系の開発と問題解決学習・支援モデルの開発を,以下の手順に従って遂行した.(1)国内の学会や研究会,国際会議に参加し,本研究に関連する最新動向を調査した.(2)過去5年間実施してきた問題解決学習データや文献および公開されている指導案などをもとに,[学習プロセス×課題の観点×学習状況]等の様々な観点から,学習者行動や問題点,指導法などを多角的に分類・整理し,体系化のための構成要素,必須項目等を洗い出した.(3)[学習プロセス×課題の観点×学習状況]に応じた問題解決学習と適切な指導を可能とする知識体系を開発した.具体的にはPMBOKを参考に,知識体系の構成要素の選定と要素の詳細を決定した.(4)前項で開発した知識体系を中核とした問題解決学習および指導のための支援モデルを開発した.本モデルは,問題解決学習における定石となるルールに逸脱しない範囲で学習者の自由な活動を支援できること,学習者の状況に合わせた適応的な支援が可能であることが特徴として挙げられる.平成29年度に予定していた「問題解決学習・指導の知識体系および問題解決学習・支援モデル」が開発でき,予定通りに研究課題を達成している.平成22年度の学習指導要領の改定により,「問題解決能力」が重視され学校現場では様々な取り組みがなされている.しかし,問題解決についての具体的かつ詳細な指導法が確立しておらず,学習過程に着目した指導や評価が難しいという問題点がある.この問題点を解決するためには,多様な学習目的や教授方略,全体・個々の多様な学習過程にも対応できる問題解決学習・指導の新たなモデルとそれに基づいた支援システムが必要である.そこで本研究では,1問題解決学習・指導の知識体系を開発し,学習・指導の観点を明確にする,2ある教授方略のもと,学習目的や学習環境の制約および教授者の要望等(教授文脈)と学習過程の多様性に適応するために,状況に依存した属性文法による動的な学習・指導支援モデルとそれに基づく支援システムを開発する.

平成30年度は,以下の手順に従い,状況依存属性文法・支援手法を開発した.(1)開発モデルに基づいた授業実践:前年度開発した「問題解決学習・指導支援モデル」に基づいた授業実践を通し,モデルの妥当性の検証および課題抽出を行い,モデルの改善を図った.(2)支援システムの外部設計:前項のモデルに基づいた,開発予定の問題解決学習・指導支援システムの全体像を把握し,メンバ全員で共有するため外部設計を行った.特に,システムに対する入力情報の種類と個々の要件を明確にした.(3)状況依存属性文法・支援手法の開発:前項の結果を踏まえ,入力情報および学習活動シーケンスを文法として記述するための枠組みを開発した.シーケンスを文法化することにより,固定と可変の両方に対応した学習活動の管理とコントロールを可能にした.開発した枠組みのもと様々な場合の入力情報を記述し,多様性に対応した表現が可能か否かの検証を行った.その後,この文法を用いた支援手法を開発した.(4)支援システムの内部設計:支援システムの内部設計を行った.平成30年度に予定していた「状況依存属性文法・支援手法」が開発でき,予定通りに研究課題を達成している.平成30年度は,以下の手順に従い,状況依存属性文法・支援手法の開発に着手する.(1)開発モデルに基づいた授業実践:前年度開発した「問題解決学習・指導支援モデル」に基づいた授業実践を通し,モデルの妥当性の検証および課題抽出を行い,モデルの改善を図る.(2)支援システムの外部設計:前項のモデルに基づいた,開発予定の問題解決学習・指導支援システムの全体像を把握し,メンバ全員で共有するために外部設計を行う.特に,システムに対する入力情報(例えば,教授方略,授業設計,学習環境などの要件,要望,制約)の種類と個々の要件を明確にする.(3)状況依存属性文法・支援手法の開発:前項の結果を踏まえ,入力情報および学習活動シーケンスを文法として記述するための枠組みを開発する.シーケンスを文法化することにより,固定と可変の両方に対応した学習活動の管理とコントロールを可能にする.開発した枠組みのもと様々な場合の入力情報を記述し,多様性に対応した表現が可能か否かの検証を行う.その後,この文法を用いた支援手法を開発する.上記作業を繰り返し行うことにより,開発する状況依存属性文法の精度を高める.(4)支援システムの内部設計:支援システムの内部設計を行う.2019年度は「問題解決学習・指導支援システムの開発」に着手する.(1)問題解決学習・指導支援システムのプロトタイプの開発:問題解決学習・指導支援システムのプロトタイプを開発する.開発としては,文法を解釈するモジュール,学習プロセスのシーケンスを生成するモジュール,シーケンスに沿った活動を支援・監視するモジュール,各プロセスの詳細行動・詳細指導のモジュール群,計画管理モジュール,提出物管理モジュールなど,多くのモジュール群の開発を行う.(2)問題解決学習・指導支援システムの実施版の開発:上記モジュール群を統合し,システムを開発する.
黄砂のスギ花粉症増悪作用を明らかにするためのカビ標品を用いた検査研究

最近の疫学調査では黄砂現象時にスギ花粉症や気管支喘息等のアレルギー疾患に悪化が見られることが報告されている。黄砂には様々な微生物が付着しているが、カビもその一つである。カビに含まれるβ-グルカンがアレルギー炎症を悪化する可能性が考えられるため、本研究では黄砂に付着していたベルカンデラ菌(真菌:β-グルカンを含む)のスギ花粉症増悪作用を、マウスのスギ花粉症モデルを用いて調べた。その結果、ベルカンデラ菌(Bjer)自身にアレルギー性鼻炎を起こす作用が有ること、またスギ花粉抗原によって惹起されるアレルギー炎症が黄砂+Bjerの混合曝露を受けると著しく悪化することが明らかとなった。この結果から、黄砂のスギ花粉症悪化作用の一部は黄砂に付着していた真菌成分が重要な役割を果してしる可能性を示唆した。本研究の目的は黄砂に付着したカビ成分(真菌:β-グルカン)のアレルギー増悪作用を明らかにするためである。本実験では実際に黄砂から分離した真菌(ベルカンデラ(Bjer):β-グルカン含量:32.8ng/mg)を用いた。動物はBALB/c雌マウス140匹を用い、1対照群、2Bjer(0.2μg)と3Bjer(2μg)の単独群、360°C30分間加熱処理した4黄砂(H-ASD)10μg単独群、5スギ花粉抗原(Cryj1:4μg)単独群、6Cryj1+Bjer 0.2μg群、7Cryj1+Bjer 2μg群、8Cryj1+H-ASD10μg群9Cryj1+Bjer0.2μg+H-ASD10μg群、10Cryj1+Bjer2μg+H-ASD10μg群の10群(1群14匹)とし、これらを2週間おきに3回点鼻投与し、その2週間後からCryj1を投与している群ではCryj1のみを4回点鼻投与し、最後の5回目には再びCryj1, Bjer,或はH-ASDを混ぜた点鼻液を投与した。5Cryj1単独群の鼻洗浄液中の炎症細胞(好中球や好酸球)は対照群より増加し、7群では更に増加傾向を示した。しかし6, 8, 9, 10群ではCryj1単独群と同レベルであった。鼻洗浄液中の炎症性サイカイン・ケモカインもCryj1群では対照群より増加するもののBjer、H-ASDを混合した効果は見られなかった。鼻洗組織中のIL1β, IL-6, MCP-1とKCはCryj1+Bjer 0.2μg+H-ASD10μg群、Cryj1+Bjer2μg+H-ASD10μg群で著しく増加していた。病理組織学的にもこの2群は他群に比較して鼻粘膜上皮細胞の肥大、粘膜下の炎症細胞浸潤等アレルギー性鼻炎の病態が著しかった。以上の結果から、スギ花粉+Bjer+黄砂の3者の曝露を受けるとアレルギー性鼻炎が著しく悪化することが明らかとなった。本研究の目的はスギ花粉症に対する真菌(β-グルカン)のアレルギー増悪作用を明らかにするためである。動物はBALB/c雌マウスを用い、真菌は黄砂に実際に付着していたビルカンデラ(β-グルカン含量:32.8ng/mg)を用いた。ビルカンデラLow dose(4μg)、high dose(8μg)単独群、スギ花粉抗原(Cryj1:4μg)単独、これにビルカンデラのLow dose, High dose加えた6群とし、これらを3週間おきに4回点鼻投与し、4回以降は2日ごとに4回点鼻投与してスギ花粉症に対するビルカンデラの増悪作用を調べた。ビルカンデラ単独群の鼻洗浄液中の炎症細胞数(好中球や好酸球)は投与量に依存して増加した。一方、Cryj1単独群では弱いながらも鼻洗浄液中に炎症細胞数(好中球や好酸球)の増加が見られたが、Cryj1+ビルカンデラ併用群では炎症細胞数は増加するものの、ビルカンデラLow dose, High dose単独群よりも低く、むしろ併用投与では低減効果が見られた。鼻洗浄液中の炎症性サイトカイン・ケモカイン(IL6,KC,Eotaxin)はビルカンデラの単独投与だけでもその発現が見られ、病理組織学的にも鼻炎膜上皮細胞の肥厚、粘膜下の好酸球浸潤等アレルギー性鼻炎の病態が観察された。併用群の鼻粘膜の病理組織学的変化は今後観察する。以上の結果から、黄砂に付着した真菌自身にアレルギー性鼻炎を惹起する作用があることを見出した。

スギ花粉抗原(Crjy1)の製作が東関東大震災によって滞ったのでスギ花粉症モデルマウスの作成に若干手間取った。次年度はスギ花粉症に対するアスペルギルスのアレルギー増悪作用を調べる予定であったが、黄砂付着真菌(ビルカンデラ)自身にアレルギー性鼻炎を惹起する作用を見出したことから、次年度は黄砂付着真菌のビルカンデラにてアレルギー性鼻炎を惹起させ、これに滅菌黄砂を加えてアレルギー性鼻炎が悪化するかについての調査を行う予定である。今年度58万円ほど残金が出たが、炎症性サイトカイン・ケモカインキット(輸入品)の一部が国内品切れであった為にまだ測定していない。これから購入して測定するため予定通り使用する。次年度はこの残金を加えて次年度予算で研究を遂行する予定である。
コヒーレントフォノンをプローブとした時間領域分光と構造変化のダイナミックス

固体内のフォノン系、電子系のコヒーレントな振動を発生、検知することを目的として、10フェムト秒の時間幅のTiサファイアパルスレーザーと、このレーザーを用いた時間領域コヒーレントフォノン測定システムを構築した。試作したシステムの性能を、HSG発生と固体とのコヒーレントフォノンの観測から評価した。その結果、パルス幅として16fs、反射率変化として△R/Rとして10-7の値を得た。このシステムによって,これまで計測が困難であったGeについても良好なS/N比でコヒーレントフォノンが観測できた。半金属、半導体、半導体・半金属超格子、相転移物質などの種々の物質についてコヒーレント振動を調べたが、その結果を要約すると以下のようになる。(1)種々の温度でのコヒーレントフォノンスペクトルとラマンスペクトルの比較から、Biにおけるコヒーレントフォノンの減衰過程に対してエネルギー緩和が支配的で、位相緩和の寄与は小さいことを明らかにした。(2)Bi/Sb超格子の時間分解反射率測定から、各母体の光学フォノン、Bi-Sb界面モード、縦波音響フォノンの折り返しモードのコヒーレント振動を初めて観測した。また短周期超格子の音響フォノンの振動数が計算値と大きくずれていたことから、弾性異常が起こっていると考えた。(3)空間変調素子を用いてパルス列を生成し、これを用いてBi/Sb混晶のコヒーレントフォノンの振幅制御、特定モードの選択励起が可能であることを実証した。(4)GaAs,InPで光励起した電子が関与するプラズモンLOフォノン結合モードのコヒーレント振動を観測し結合モードの上下の分枝を初めて観測した。また結合モードの減衰時間のキャリア濃度依存性を求め、そのダイナミクスの議論を行った。(5)GaAs-AlAs超格子の縦波音響分枝の折り返しモードを観測し、コヒーレントフォノンの発生、検出機構解明の手がかりを得た。(6)相転移物質(V203,η-Mo4011,GeTe)のコヒーレントフォノンを観測し、ラマンFTスペクトルとの比較から発生機構、緩和機構についての多くの知見を得た。本年度は、1500cm^<-1>領域の振動数が高いコヒーレントフォノンの測定を行うことを目的にして、Tiサファイアパルスレーザーの試作を行った。共振器は受動モード励起の方式を採用し、半導体レーザー励起YAGレーザーの2倍波を光源として発振させた。試作システムの特性は,(1)繰り返し周波数が90MHz,発振レーザーのセンター波長が815nm、スペクトル幅60nm、(2)スペクトル幅から推定したパルス時間幅が11fs,(3)4.5Wの励起光源に対して出力が450mWであった。また出力のドリフトは1%であった。コヒーレントフォノン測定の光学回路に群速度分散補償器をつけた結果、試料上でSHG法で測定したパルス幅は24fsであった。システムは反射型のポンプープローブ法測定系で構成されており、プローブ光の一部と反射プローブ光の差信号を増幅することによって、光源のゆらぎを補償した。試作したポンプープローブ測定回路では0600psの遅延時間領域を3fs時間分解能で掃引出来る。試作したシステムを用いて、半金属ビスマスと半導体砒化カリウムのコヒーレントフォノンの測定を行い、システムの性能評価を行った。振動数がそれぞれ97,291cm^

<-1>のコヒーレントフォノンが良好なS/N比で観測された。本年度の目的には到達したが、Ti:サファイアの出力に10分ていどの間隔で周期的な変動が見られた。部屋の空調が十分でなく、周囲環境によるゆらぎが大きな原因と考えられる。今後は周囲温度の精密制御、電源の安定化、光学回路のパワー損失の低減化を図り、新しい物質でコヒーレントフォノンの測定を行う計画である。さらにパルス幅の短縮化によって周波数帯域の拡張を試みる予定である。固体内のフォノン系、電子系のコヒーレントな振動を発生、検知することを目的として、10フェムト秒の時間幅のTiサファイアパルスレーザーと、このレーザーを用いた時間領域コヒーレントフォノン測定システムを構築した。試作したシステムの性能を、HSG発生と固体ののコヒーレントフォノンの観測から評価した。その結果、パルス幅として16fS、反射率変化としてΔR/Rとして10^<-7>の値を得た。このシステムによって,これまで計測が困難であったGeについても良好なSlN比でコヒーレントフォノンが観測できた。半金属、半導体、半導体、半金属超格子、相転移物質などの種々の物質についてコヒーレント振動を調べたが、その結果を要約すると、(1)種々の温度でのコヒーレントフォノンスペクトルとラマンスペクトルの比較から、Biにおけるコヒーレントフォノンの減衰過程に対してエネルギー緩和が支配的で、位相緩和の寄与は小さいことを明らかにした。(2) Bi/Sb超格子の時間分解反射率測定から、各母体の光学フォノン、Bi-Sb界面モード、縦波音響フォノンの折り返しモードのコヒーレント振動を初めて観測した。また短周期超格子の音響フォノンの振動数が計算値と大きくずれていたことから、弾性異常が起こっていると考えた。(3)空間変調素子を用いてパルス列を生成し、これを用いてBi/Sb混晶のコヒーレントフォノンの振幅制御、特定モードの選択励起が可能であることを実証した。(4) GaAs,InPで光励起した電子が関与するプラズモンLOフォノン結合モードのコヒーレント振動を観測し結合モードの上下の分枝を初めて観測した。また結合モードの減衰時間のキャリア濃度依存性を求め、そのダイナミクスの議論を行った。(5) GaAs-AlAs超格子の縦波音響分枝の折り返しモードを観測し、コヒーレントフォノンの発生、検出機構解明の手がかりを得た。(6)相転移物質(V_2O_3,η-Mo_4O_<11>,GeTe)のコヒーレントフォノンを観測し、ラマンFTスペクトルとの比較から発生機構、緩和機構についての多くの知見を得た。
中枢および末梢自律神経細胞における情報伝達の電気生理学的研究

1.脊髄交感性神経細胞(SPN)におけるシナプス前性調節ノルアドレナリン(NA)はグルタメイト性fast EPSPをシナプス前性に抑制する.この抑制は、NAがα_2受容体を介してG蛋白を活性化し、グルタメイト作動性神経終末に過分極およびCa^<2+>流入の抑制をきたすことによっていることを示唆する結果を得た.2.脊髄交感性神経細胞におけるカテコールアミン性伝達の受容体機構とトランスダクションSPNのα_1とα_2受容体は、それぞれ、slow EPSPとslow IPSPを仲介する.α_1受容体は樹状突起に、α_2受容体は細胞体に主として分布している.α_1受容体の活性化はG蛋白-proteinkinase Cを介して、α_2受容体活性化はG蛋白を介してSPNに緩徐な膜電位を発生させる.3.脊髄交感性神経細胞におけるインドールアミン性およびペプチド性伝達5-HTは5-HT_2受容体を介して、tachykinins(P物質とneurokinin A)はtachykinin受容体を介して、Ca依存性Kコンダクタンス減少による脱分極を誘起する.また、両者は緩徐後過分極の遅い成分のみを特異的に抑制する.4.腸壁内在神経細胞の情報伝達を仲介するシグナルトランスダクションの解析ノルアドレナリン性slow IPSPは、NAによって活性化された百日咳毒素(IAP)感受性G蛋白の直接作用によるKチャネルの開孔と、IP_3,Ca^<2+>およびcalmodulinを介するKチャネルの開孔の両者に基づく.tachykininによって仲介されるslow EPSPはIAP非感受性G蛋白活性化に続くKチャネルの閉鎖によって生じる結果を得た.1.脊髄交感性神経細胞(SPN)におけるシナプス前性調節ノルアドレナリン(NA)はグルタメイト性fast EPSPをシナプス前性に抑制する.この抑制は、NAがα_2受容体を介してG蛋白を活性化し、グルタメイト作動性神経終末に過分極およびCa^<2+>流入の抑制をきたすことによっていることを示唆する結果を得た.2.脊髄交感性神経細胞におけるカテコールアミン性伝達の受容体機構とトランスダクションSPNのα_1とα_2受容体は、それぞれ、slow EPSPとslow IPSPを仲介する.α_1受容体は樹状突起に、α_2受容体は細胞体に主として分布している.α_1受容体の活性化はG蛋白-proteinkinase Cを介して、α_2受容体活性化はG蛋白を介してSPNに緩徐な膜電位を発生させる.3.脊髄交感性神経細胞におけるインドールアミン性およびペプチド性伝達5-HTは5-HT_2受容体を介して、tachykinins(P物質とneurokinin A)はtachykinin受容体を介して、Ca依存性Kコンダクタンス減少による脱分極を誘起する.また、両者は緩徐後過分極の遅い成分のみを特異的に抑制する.4.腸壁内在神経細胞の情報伝達を仲介するシグナルトランスダクションの解析ノルアドレナリン性slow IPSPは、NAによって活性化された百日咳毒素(IAP)感受性G蛋白の直接作用によるKチャネルの開孔と、IP_3,Ca^<2+>およびcalmodulinを介するKチャネルの開孔の両者に基づく.tachykininによって仲介されるslow EPSPはIAP非感受性G蛋白活性化に続くKチャネルの閉鎖によって生じる結果を得た.1.ネコ脊髄交感性ニュ-ロンのグルタメイト性興奮伝達におけるりシナプス前性調節ノルアドレナリン(NA)はシナプス前性にグルタメイト性fast EPSPを抑制した。この抑制はNAがグルタメイト神経終末のα_2受容体を介する過分極およびCa^<2+>流入の抑制によることを示唆する結果を得た。2.緩徐シナプス伝達に与かるカテコ-ルアミン受容体のサブタイプ緩徐興奮性シナプス伝達がα_1受容体を、抑制性伝達がα_1受容体を、抑制性伝達がa_2受容体を介して誘起される結果を得た。結果はEdmontonにおけるシンポジウムにおいて発表した。3.セロトニン(5ーHT)の作用5ーHTは交感性範前ニュ-ロンに膜抵抗の増大する脱分極を惹起する。脱分極発生中にはCa依存性Kコンダクタンス上昇による後過分極の抑制を判う。5ーHT誘起脱分極はミアンセリン、ケタンセリンによって遮断され、5ーHT_2受容体を介する。4.P物質の作用P物質分は側角ニュ-ロンに膜抵抗の増大する脱分極を誘起した。この脱分極は主に膜電位非依存性Kチャネルの閉孔による。5.マイスナ-神経叢細胞の緩徐抑制性シナプス伝達に関与するシグナル・トランスダクションノルアドレナリン性slow IPSPは次のプロセスによって発生する。(1)百日咳毒感受性G蛋白の活性化(2)細胞内貯蔵Ca遊離(3)K.チャネルの開口。この結果の一部はJ.Physiol.に発表した。1.ネコ脊髄交感性ニューロンの速い興奮性伝達におけるシナプス前抑制ノルアドレナリン(NA)はグルタメイト作動性神経終末のα受容体に作用してfast EPSPを抑制する。この抑制は、NAがα_2受容体を介してGタンパクを活性化し、過分極およびCa^<2+>流入の抑制を誘起することによることを示唆する結果を得た。

2.緩徐シナプス伝達に与かるアドレナリン受容体分布SPNにはα_1およびα_2受容体が賦与されており、α_1受容体を介してslow EPSP、α_2受容体を介してslow IPSPが誘起される。α_1受容体は樹状突起に、α_2受容体は細胞体に、主として分布している結果を得た。P物質(SP)およびneurokinin A(NKA)は側角ニューロンに膜抵抗の増大する脱分極を誘起する。この脱分極はTTXに影響されず、Coや低Caによって遮断される。また、SPおよびNKAによる脱分極発生時スパイクに続く緩徐後過分極電位も抑制され、この脱分極がCa依存性Kコンダクタンスの減少によることを示した。本結果はP物質と関連ペプチドに関する国際シンポジウムで発表した。4.マイスナー神経細胞の緩徐抑制性および興奮性シナプス伝達に関与するシグナルトランスダクションノルアドレナリン性slowIPSPはつぎの2つの機序によって誘起される結果を得た。(1)百日咳毒素感受性Gタンパクの活性化によってKチャネルを開孔する。(2)百日咳毒素感受性Gタンパクの活性化によってIP_3を産生し、細胞内Ca貯蔵部位からのCa遊離を促してcalmodulin依存性にKチャネルを開く。1.グルタメイト性の速い興奮伝達におけるシナプス前性調節エンケファリンはグルタメイト神経終末のCa^<2+>流入を抑制することによってシナプス前性にグルタメイト性fast EPSPを抑制することを示唆する結果を得た.2.緩徐シナプス電位発生に与かるカテコールアミン受容体分布3.カテコールアミン性伝達に関与する細胞内シグナルトランスダクション4.交感神経節前ニューロンに対するペプチドの作用substance PはSPNに特徴的なslow AHPのうち、ピーク到達時間0.8±0.2秒、1/2減衰時間2.0±0.9秒の遅い成分のみを特異的に抑制する.5.マイスナー神経叢細胞の緩徐興奮性シナプス伝達におけるシグナルトランスダクションNeurokinin Aおよびsubsatnce Pによる膜抵抗増大を伴う脱分極は、受容体にカップルした百日咳毒素非感受性G蛋白の活性化に続くKコンダクタンスの減少によって生じている結果を得た.