hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発達脳視覚野の可塑性における逆行性伝達物質の役割

大脳皮質一次視覚野では類似した生理学的性質を持つニューロンが皮質表面から白質まで垂直に配列し、機能円柱(コラム)と呼ばれる構造を造っている。最近、神経栄養因子がこの視覚野のコラム形成に関与する可能性が示唆されている。そこで発達期の一次視覚野をモデルとして、片眼遮蔽による眼球優位性コラムの可塑的変化における脳由来神経栄養因子(BDNF)の関与を検討した。生後4週の仔ネコの大脳皮質視覚野に、BDNFを充填した浸透左ポンプにつないだカニューレを慢性的に埋め込んだ。この動物の片眼を眼瞼縫合により視覚遮断し、次に、遮閉眼あるいは非遮閉眼に放射性同位元素で標識したアミノ酸、〔^3H〕-Prolineを注入した。2週間の生存期間の後、視覚野を含む皮質領域を伸展標本にした。この皮質標本上において、それぞれの眼からの入力線維の分布を通常のオートラジオグラフィ法を用いて可視化し、遮閉眼あるいは非遮閉眼のコラムの大きさを測定した。非遮蔽眼をラベルした動物において、BDNFが作用していなかった領域では、すでに報告されているように非遮閉眼のコラムが拡大していた。それに対して、BDNF注入部位の近傍では、皮質IV層は一様にラベルされ、コラム構造は観察されなかった。遮蔽眼をラベルした動物では、BDNFが作用していなかった領域では遮蔽眼のコラムが縮小していた。しかしBDNF注入部位の近傍では、非遮蔽眼をラベルした動物と同様に、皮質IV層は一様にラベルされコラム構造は観察されなかった。実験に用いた動物では実験開始の時点ですでに眼球優位性コラムが形成されていたと考えられることから、外部からのBDNF投与が眼球優位性コラムの維持を阻害し、視床からの入力線維のdesegregationを引き起こしたと考えられる。この結果は、視床からの軸索終末がBDNFに反応して可塑的に変化する可能性を示唆する。
室町時代物語にみる食文化の実際-現代の食習慣・食文化の淵源-

近時、食育の問題が重要視され、あらためて日本の伝統的食文化見直しの必要性が認識されはじめている。本研究は、そうした社会的要請を背景として、日本食文化の淵源として位置づけられている室町時代の食文化を、当時盛んに作成された室町時代物語を主たる素材として追究した。室町時代物語の多くは、絵巻や奈良絵本等といった形態で流布しており、それらは視覚的資料としても、当時の食文化・生活文化の実態を知る上で、有益である。本研究では、「鼠の草子」、「猿の草紙」「常盤の姥」等の作品を素材として、当時の食文化および生活文化の実態を究明した。御伽草子『鼠の草子』は、詳細な挿絵を伴った絵巻としていくつかの種類が今日伝わっているが、そこに描かれる生活風俗には、予想外に綿密な考証と、旺盛な表現力が読み取られ、室町時代から近世にかけての生活文化研究における恰好の資料ということができる。ことに、物語中の婚礼の祝宴の調理場面の挿絵は、かなり詳細であり、挿絵に付される会話部分とともに、当時の食文化のあり方を生き生きと伝えている。従来、室町期食文化研究の絵画資料としては、しばしば『酒飯論絵巻』が取り上げられてきたが、そういう角度からの『鼠の草子絵巻』の綿密な研究はあまりされてこなかったといってよい。しかし、仔細に検討すれば、本作品の生活文化研究、とりわけ食文化研究分野における資料的価値は、絵に付された詞書の部分と相俟って、かなり重要なものと考えられる。以上の観点から、本年度は、『鼠の草子絵巻』の調理場面を中心に、作品をできるだけ詳細に読み取ることにより、日本の室町時代食文化研究の一端とし、あわせて、室町時代食文化資料としての本作品の意義について考察をした。その結果、本作品の調理場面が室町期の豪華な武家様式のそれを、かなり綿密に描写していることが判明した。また、数種類の本作品を比較検討することにより、それぞれの成立期の時代性を反映するものであることも明らかとなった。たとえば、本研究では、そこに登場する食品や調理設備についての検証をしたが、絵巻作品相互の相違からは、室町期から近世にかけての変遷の様相も窺われ興味深い。この点については、なお、今後の継続課題としたい。研究成果の概要(平成19年度)本研究は、近代にまたがる日本の伝統的食文化の基点と位置づけられる室町期の食文化を、この時期の制作された室町時代物語を主たる対象として、多面的に追究することを目的としている。本年度は、『鼠の草紙絵巻』を分析対象として、当該作品の室町時代食文化資料としての価値について研究を進めた。昨年度は、諸種の記録類を補助資料として、『鼠の草紙絵巻』に描かれた調理場面の構成から窺われる、当時の食生活の特徴を明らかにすることに努めた。今年度は、それをさらに一歩進めて、そこに登場する個々の料理と食材について、種々の室町期及び江戸期資料を参観しながら考察した。当該絵巻に横溢する鼠の群れは、室町時代における消費経済の発展、豊かな食料事情の象徴的表現ということができる。貨幣経済の急速な普及が、京都に代表される都市生活に富をもたらしたが、同時に、その副産物として鼠の跳梁という事態を招いたことはみやすい道理であり、その意味で鼠は富の象徴であり、鼠を福神である大黒天の使いであるとするこの時代の民間信仰の流布も故ないことではない。研究対象である『鼠の草紙絵巻』が、こうした社会的背景のもとに制作されたという点に留意しつつ、今回は次の項目を重点的に追究した。1.『鼠の草子』における汁物料理2.『鼠の草子』にみる包丁師3.室町期における食材としての芥子の使用法4.室町時代の海老料理以上の考察を通して、ここに描かれた料理・食材や包丁師の絵画から、本作品が将軍御成料理等に代表される、室町期の上流武士階級の宴会場面を、相当程度リアルに再現したものであることが、より明確になったと考える。また、それぞれ成立年代の異なる『鼠の草紙絵巻』の異本間にみられる差異についても、料理文化の変遷という視点から言及した。近時、国民の健康増進、生活習慣病の予防等の見地から、食育の問題が重視され、あらためて日本の伝統的食文化の見直しが必要とされている状況に鑑みて、日本食の起源と位置づけられる室町時代食文化研究を課題とする。膨大な室町時代物語の作品群を多面的に追究することにより、最終的には現代人の豊かで健康的な食生活に資することを目的とするものである。具体的な取り組みとしては、従来、食文化研究の対象とされることの少なかった室町時代物語に登場する、食およびその基盤となる生活文化要素の解読と分析を試みる。

室町時代物語は、その多くが、絵巻や奈良絵本の体裁で今日に伝えられており、単に文章の解読というにとどまらず、絵画資料として、視覚的に当時の生活文化のあり方を知ることが可能である。このような立場から、研究を進めてきたが、平成20年度は、ことに年中行事における食文化と、当時の人々の疾病予防や健康観念との関わりを、『貴船の本地』、『祇園牛頭天王縁起』といった室町時代物語、さらには『〓嚢抄』等の中世文書の記事・伝承の解析を通して追究した。そこには、食物の力によって疫病の蔓延から健康を守ろうとする知恵や、それらを年中行事として習慣化し、生活の喜びとして伝承していった中世人の生活の営みが表れている。そして、一面、それらは民間信仰と結びつくことによって、人々の生活の精神的支柱ともなり得た。その他、本年度は、前年度に引き続き、室町時代物語の絵画場面から、食生活に関わる場面の収集・分析を進めたが、そのまとめは、なお今後の課題となった。
地球外有機分子の多次元同位体組成解析による化学進化メカニズムの解明

低分子有機化合物(酢酸、プロピオン酸、メタノール、アセトニトリル、ベンゼン、アセトン)に高圧水銀ランプから発せられる紫外線を照射し、その分解に伴う炭素・水素同位体分別を明らかにした。各化合物は紫外線照射時間とともに分解が進み、アセトンが最も早く分解した。また、酢酸とプロピオン酸もアセトンについで分解が早かった。これら3種類の化合物はその構造に炭素-酸素二重結合(カルボニル基)をもつことから、カルボニル基は本研究で用いた紫外線をより効率よく吸収することが示された。各化合物の半減期は17から550分であった。各化合物は分解とともに炭素・水素同位体比ともに大きくなった。炭素同位体分別係数は0.9968から0.9875、水素同位体分別係数は0.9890から0.9406であった。分解速度の順序と炭素・水素同位体分別係数の大きさの順序には相関は見られず、化学的に安定な化合物が同位体的に安定であるというわけではないことが明らかになった。分解に伴う同位体分別の大きさの順序が炭素、水素でまったく異なった。これは同位体分別のメカニズムが炭素と水素でまったく異なることを示唆する。例えば水素同位体分別の場合は、水素ラジカルなどの化学的に活性種が紫外線照射により生成し、それが化合物と反応することで分解・同位体比変化が起こるというメカニズムが想定されるが、炭素同位体分別の場合には考えにくい。したがって、分解のされやすさだけでなく、化学的に活性な分子種の種類や量にも同位体比変化は依存している可能性がある。このように有機化合物の紫外線分解は、宇宙空間や地球大気中など紫外線に富む環境では有機化合物の同位体組成に影響を及ぼすひとつの要因となりうることが示された。1マーチソン隕石高分子状有機物約7mgを水とともに270、300、および330°Cで72時間加熱した後、それぞれ0.13-0.48mmol/gの酢酸が検出された酢酸の炭素同位体比(δ^<13>C)は-20.8--27.0‰であった。また酢酸のメチル基はカルボキシル基よりもδ^<13>Cが小さかった。水素同位体比は各温度で大きな変化は見られなかった(約-160‰)。マーチソン隕石中酢酸のδ^<13>Cは非常に大きく(+22.7‰)、隕石が母天体上で経験した温度が本実験で用いた温度より低い(<25°C)ことから、マーチソン隕石中酢酸は隕石母天体上での高分子状有機物由来とは考えにくい。しかし、高分子状有機物の熱水反応による酢酸の生成が起こるという事実は注目すべきである。2 3種の南極産炭素質隕石(A-881280,A-881334,A-881458)を水抽出し、炭素数4までの低分子カルボン酸を得た。存在量はそれぞれ酢酸が最も多く、最大で1.97μmol/g含まれていた(A-881458)。酢酸のδ^<13>Cは-34.7--25.6‰であり、隕石間で9.1‰の差がみられた。本研究結果は、異なる環境(隕石)間における酢酸の生成および変成過程の違いを反映していると考えられる。3約20μmolの酢酸標準試薬を水0.5mlとともに、250および300°Cで加熱し、メチル基およびカルボキシル基のδ^<13>C変化を調べた。250°Cでの加熱では10日間加熱してもδ^<13>Cは変化しなかったが、300°Cで5日間加熱すると、カルボキシル基のδ^<13>Cが1.2‰大きくなった。このことはメチル基とカルボキシル基の炭素が交換したことを示す。本研究結果は、隕石中酢酸の同位体組成が生成当時とは異なり、様々な二次反応(隕石母天体上での熱水反応など)により変化した可能性を示唆するものであった。

例えば水素同位体分別の場合は、水素ラジカルなどの化学的に活性種が紫外線照射により生成し、それが化合物と反応することで分解・同位体比変化が起こるというメカニズムが想定されるが、炭素同位体分別の場合には考えにくい。したがって、分解のされやすさだけでなく、化学的に活性な分子種の種類や量にも同位体比変化は依存している可能性がある。このように有機化合物の紫外線分解は、宇宙空間や地球大気中など紫外線に富む環境では有機化合物の同位体組成に影響を及ぼすひとつの要因となりうることが示された。
福祉農場構築のための知的障害者の農業活動の実態調査と作業要領・指導方法の開発

本研究では,障がい者の農業分野での取り組みを調査し,農業と福祉の連携の可能性と障がい者が農業分野で活躍するための支援の方策を検討した。その結果、知的障がい者の農業活動は都市部より地方での関心が高いことがわかった.また、障がい者施設では,農業生産よりも食品加工で農産物に付加価値をつける形で収益を上げている事例が多かった.全国の多くの農業高校や大学附属農場では、障がい者との連携が取り組まれており,特に大学附属農場で積極的に実施されていた.本研究では,障がい者の農業分野での取り組みを調査し,農業と福祉の連携の可能性と障がい者が農業分野で活躍するための支援の方策を検討した。その結果、知的障がい者の農業活動は都市部より地方での関心が高いことがわかった.また、障がい者施設では,農業生産よりも食品加工で農産物に付加価値をつける形で収益を上げている事例が多かった.全国の多くの農業高校や大学附属農場では、障がい者との連携が取り組まれており,特に大学附属農場で積極的に実施されていた.社会福祉事業所の多くで農業を授産手段とした各種活動が展開している。また近年、経営を主体とした生産農場でも障害者の雇用に積極的に取り組む動きがある。本研究では、農業関連分野での知的障害者の就労の可能性を検討するために、福祉関連施設での農業活動と、農業生産場面での障害者雇用の実態調査を行い、さらに大学農場での作業実験を行った。平成22年度は、障害者福祉施設での農業指導の実態調査として、全国約1300事業所に対してアンケート調査を行い、また大学農場での障害者の作業能力の評価を行った。また、デンマークでの障害者の雇用の在り方についても調査を行った。その結果、アンケート調査では、障害者福祉施設の多くで農業に取り組んでいるが収益性は低く、一方食品加工に取り組むことで収益を向上させている姿が分かった。また、生産活動にあたって怪我などのリスクをどのように管理しているかを調べたところ、障害者の自立を目指すうえで積極的に様々な仕事に挑戦しようとする施設やリスクに対して高い管理で対処する施設があり、対応が分かれていた。大学農場での障害者の農作業に関しての調査では、個々人によって作業の習熟度の獲得速度が異なり、また適不適もはっきりしている場合があり、個人ごとの仕事の見極めが重要であることが分かった。デンマークでの調査では、個人事業者や健常者のグループ内での障害者雇用が進められており、家族経営的な農業場面でも雇用を確保できる可能性が認めら得た。近年、障がい者が農業分野で活躍する姿が注目されており、これは障がい者の就労の機会や就労訓練の場として、また障がい者が農業の新しい担い手として期待されているためである。そこで本研究では、農業と福祉の連携に関わる取り組みを調査し、障がい者が農業分野で活躍する可能性と障がい者を農業分野で働くための支援の方策を検討するものである。まず、ドイツの障がい者福祉施設に所属する福祉農場を視察し、先進国農業における農業と福祉の一端を見ることができた。視察した施設では、180頭の乳牛、100頭の豚などを飼養し、また10haのジャガイモを栽培し、約5名の職員と60人の障がい者が働いていた。職員の中心は、福祉を学んだ農業技術者で、生産技術を重視した経営を行っていた。またタイ国では、全国に17校ある特別支援学校のうち、1校のみが就労支援に重きをおいた教育を行っており、就労を見据えた特別支援教育としては発展途上にあることが分かった。一方、我が国の施設では、農業に取り組む障がい者関連施設などがあり、農業以外に主とした産業の無い地域では、生産活動として農業が期待されていることが分かった。また宮崎県立みやざき中央支援学校では、約1haの広い農場を有し、特別支援学校に属する農業教員が農業に関わる実習教育を担っている事例があった。障がい者が農作業などの仕事を行う上で、作業の指導や到達度の把握を行うには、工場でのライン生産のように一定の生産物をカウントするなどによって評価するのと異なり、困難な場合が多い。そこで、重力加速度計を用い、作業内容の数量的評価ができないかを検討した。その結果、重力加速度計を身体の各部に装着し、作業を行うと、行動を記録することができ、作業の特徴を抽出することができた。これは、障がい者の作業の習熟度を客観的に評価するのに有効である。近年、障がい者が農業分野で活躍する姿が注目されており、これは障がい者の就労の機会や就労訓練の場として、また農業の新しい担い手としての期待があるためである。そこで本研究では、障がい者の農業分野での取り組みを調査し、農業と福祉の連携の可能性と障がい者が農業分野で活躍するための支援の方策を検討するものである。まず、知的障害者の農業活動の実態調査として、障がい者の農業分野での就労の可能性について、全国の農業高校380校と大学の附属農場54農場を対象にアンケート調査を行った。農業高校では、農業高校生を対象とした農事作業実習のための農場を有しており、また農学系学部は農学学系学生の実習教育に供するため附属農場を有している。農業高校ならびに大学附属農場における特別支援学校生や障がいを持つ人に対しての農場の開放の程度について調べたところ、多くの農業高校ならびに大学附属農場で障がい者との連携が取り組まれていることが分かった。

しかし、障がい者の農場での雇用については、農業高校での雇用事例はきわめて少なく、1名のみを雇用する学校が、回答を得られた175校のうち8校のみで、5%に満たなかった。一方大学附属農場では、障がい者を雇用する農場が比較的多く、30%以上の大学附属農場で2人から5人程度の複数名を雇用することがわかった。農学系学生と福祉系学部の学生を対象に、障がい者に対する理解や障がい者就労に対する意識を調べたところ、両学部の学生とも障がい者に対しての理解を示したが、就労支援に対する意識に大きな差が認められた。これは、障がい者が一般就労を目指す際に、受け皿となる一般企業の人材の意識に差があることを示唆する。このため、農学系学生などの産業学部においても、一定程度の障がい者支援に関する教育を実施することは、障がい者の就労を推進する上で意義が高いことが分かった。概ね順調に推移し、研究成果を得ることができた。国内外における農業と福祉の連携に関して、予備的な調査を行い、ヨーロッパなどの先進国での農業においても、その連携の重要性が認識されていることが分かった。重力加速度計を用いて作業評価できる可能性が得られたことは、これまで作業内容が複雑で、客観的な評価の行い難かった農作業を数量的に把握することができ、障がい者の指導に役立てることができる。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまで実施してきた国内調査を基に、さらに先進ヨーロッパ諸国での福祉農業の取り組みを調査することで、海外での先進事例や各国の農業や福祉政策との関係を明らかにし、今後の我が国の取り組みのさらなる参考知見を収集する。また、アジアの途上国諸国では、農業が重要な基幹産業でありながら、障がい者との連携はなされていないため、今後のアジア諸国での農福連携の可能性につても究明する必要がある。
アクチン足場の選択的スプライシングの時空間ダイナミクスが担う軸索誘導の新概念

本研究は、「選択的スプライシングが発達過程の脳構築の場で時空間的に制御され、アクチン足場のスプライスバリアントの産生が制御されることで、的確な神経回路形成が引き起こされている」という、セントラルドグマの時空間制御で規定される新概念の細胞内因性のガイダンス制御システムを想定し、in vivoレベルでその機構の存在証明と意義の解明並びに可視化と操作を目指すものである。
大気汚染簡易測定器を用いた「持続可能な開発のための教育」の全国展開

本課題の研究目的は、これまで手動式であった目視法簡易大気汚染測定器を自動化し、連続測定を行い、汚染気団の流動実態を明確にすることである。従来、大気汚染基準測定器に用いてきたサイフォンを利用する定量空気採取装置は、正確ではあるが、重量が重く取り扱いが不便であった。これを改良するために、安価なゴム風船を利用する採気装置を考案し、簡易法の普及を妨害するために利用される信頼性を標的にした攻撃を完全に排除することができた。そして瞬時値と1時間値の測定が可能になった。このことによって従来出来なかった窒素酸化物の発生源である自動車の排気ガスが安価に簡単に測定できるようになった。また行政の管理している大気汚染測定局の点検も簡単に行えるようになった。この基準測定器は能動法であるが、受動法による超安価な目視法サンプラーは、厳密な正確性よりも出来るだけ多くの人々を対象とする啓蒙活動たとえば平和教育、世界中の人々が一体感を味わえるアースデーなどの大規模な国際的統一行動活動のイベントなどに安心して使えるようになった。大気汚染測定ネットワーク構築のため、目視法サンプラーに使用する試薬の準備を行った。将来的には、NGO等へのサンプラーの自作方法を教えることを通じて、普及を図っていく。
DNA損傷応答における核小体の役割の解析

DNA損傷を引き起こす薬剤やストレスは、核小体のpolymerase Iによるribosome RNA(rRNA)の転写を抑制し、核小体崩壊を誘導する。申請者らは、核小体タンパク質であるMybbplaが核小体崩壊によって核質へと移行することを見出した。核質へ移行したMybbplaは、p53とピストンのアセチル化を促進することによってp53依存的な転写を活性化する。これらの結果は、DNA損傷などのストレス応答に核小体が極めて重要な役割を担っていることを示している。DNA損傷は核小体崩壊を引き起こすことから、核小体内に損傷修復の初期過程に関与する因子群が存在する可能性が高い。そこで、本研究では核小体に局在し、DNA損傷時に核質へと移行してクロマチン構造の変換を含むDNA修復の初期過程に関与する因子を網羅的に探索し、それらの因子群の機能解析とネットワーク解明を行う。具体的には以下の2項目について期間内に成果を出すことを目標とする。1)DNA損傷に関与する核小体因子のsiRNAライブラリーによる探索と解析核小体はプロテオーム解析から400-700種類のタンパク質によって構成されていることが明らかになっている。申請者らは、核小体タンパク質に対するsiRNAライブラリーを構築した。本研究では、このライブラリーを用いてDNA修復初期過程に関与するタンパク質の探索・単離および解析を行う。2)DNA損傷修復に関与するタンパク質の損傷による局在変化の検討とその機構解析DNA修復に関与するタンパク質の細胞内局在を明らかにし、核小体に局在するタンパク質についてDNA障害時の局在変化と制御メカニズム解析を進め、核小体のDNA障害応答における役割について解析を行う。
集合住宅の長期間の環境形成過程で生じた認識・規範の構造化の試み

この研究の目的は、居住者によって住みこなされた集合住宅において、外部空間などの使われ方の認識と暗黙の規範が、その総体としてどのように構造化されているかを明らかにすることであった。暗黙の規範やモノに込められたメッセージは、管理規約のようには文章化されないものの、居住者のコミュニケーションの一形態であるといえ、住みこなしの上ではきわめて重要な意味を持つ。集まって住むことによって生まれる暗黙の了解事項や行動の規範は、多様な居住者に個別に対応した認識であり、社会的に成熟した居住環境の基礎となるものである。こういったものは、さまざまな対人的要因や物理的要因がはたらいて居住環境が形成される。集合住宅では環境形成に関わる主体もさまざまである。その総体がどのような体系を持ち、どのような構造になっているかを明らかにすることを目的とした。調査の対象となった集合住宅は、大阪郊外にあるC団地である。ここで、住まい方調査を行い、サ-ヴェイ、行動観察、アンケート、インタビューなどを中心として、モノの表出・あふれ出しの分布、外部空間の人の居方の行動観察、住宅内外の視線によるつながり、近隣関係の形成などの項目のデータを集めた。特にインタビューでは、他の居住者との関係を、周辺への関心、居住者の認知度、近隣交際、自主的禁止事項、などを含めて多角的に聞くことによって、規範を抽出した。分析においては、居住者相互の視線によるつながりに注目した。「見る」「見られる」の関係に注目し、居住者がどのようにお互いを認知しているかについての構造を明らかにし、さらに、平面図上に居住者相互の認知的関係を落とし込む作業も行い、これが空間的な構造の中にどのように位置づけられているかを明らかにした。また、研究の成果については、ストックホルムで行われたIAPS14という国際学会において′′Coping with Familiar Stranger Phenomenain Japanese Multiple Dwelling Houses′′というタイトルで報告を行った。
微小管ダイナミズムのイメージング

γチューブリン環状複合体gTuRCは酵母、動物から植物まで保存されており、γチューブリン2分子とGRIPモチーフをもつGamma-tubulin Complex Protein 2(GCP2)とGCP3それぞれ1分子ずつから成るキャップサブユニット小複合体とさらにGCP4,GCP5,GCP6,GCP-WD(NEDD1)が追加された環状複合体が存在する。我々はアラビドプシスのGCP2とGCP3に蛍光タンパク質を融合させてゲノム制御領域を用いてmCherry-TUB6微小管標識アラビドプシス植物体で発現させ、微小管重合開始点をin vivoイメージングした。大部分のgTuRCは表層微小管上に出現する。そのうち約半分のgTuRCは短時間(5秒以内)に消えるが、残りの約半分は微小管上に出現してから5秒以内に新たな微小管を形成する。新生微小管の6-7割は約40度の角度で伸長するが、それ以外は既存の微小管に沿って伸長し、束化が起こる。カタニン変異株ではgTuRCは重合開始点に留まり、新生微小管が既存の微小管から切り離されることはなかった。従って、カタニンがgTuRCと新生微小管のマイナス端の間付近の構造を認識して、表層微小管の重合開始点からの切り離しを行っていると推測される。
超スマート社会で活用できるデジタルネイティブ世代の育児への向き合い方尺度の開発

本研究は、デジタル技術に青少年期から本格的に接した世代である“デジタルネイティブ世代"に着目し、育児に対する向き合い方を測定するための尺度を開発する。また、育児への向き合い方の関連要因を検証し、デジタルネイティブ世代だからこそ必要かつ有効な育児支援を検討する。研究方法は、まず、母親と父親へのインタビュー調査から質的研究により尺度の理論的枠組みを構築する。次に、尺度原案を作成し、予備調査を経た後、自治体の乳幼児健診受診者を対象に質問紙調査を実施して尺度を開発する。その後、育児への向き合い方の関連要因を検証する。
ミルターン加工による機能性を持たせた表面性状の生成に関する研究

金属面に微細なパターンを作り出す加工方法は、エッチングやフォトリソグラフィー、マイクロインプリント、ローレットなどが主流である。これらの加工には特殊な装置を使用する必要がある。本研究は、高効率な切削加工機械である旋盤形複合加工機を用いたミルターン加工で生じる加工模様を逆に利用し、加工面に特殊効果を持たせるための加工方法の開発を目指す。それにより、従来高精度な機械で非常に長い時間をかけていたものが瞬時に加工できたり、野球のバットのようにな工作物に対しても均一な模様をつけたりすることが可能になる。
リングサイクロトロンのビームバンチャーの開発研究

大阪大学核物理研究センターで建設が予定されているリングサイクロトロン・カスケード計画は、現在稼動中のAVFサイクロトロンで加速したビームを、新たに建設されるリングサイクロトロンで更に加速して、陽子やα粒子を最高400MeVまで加速する。加速ビームのエネルギー幅や時間幅の短い良質のビームを得るため、リングサイクロトロンをフラットトップ加速(ビームの位相に対応して加速電圧が変化するのを緩和する)の技術を取入れる他、入射ビームのエネルギーや位相を制限するビーム成形処理装置を、入射ビームの輸送系に設置する。本研究では、入射ビームの位相幅を圧縮して、ビームの時間幅の短い良質のビーム成形を行なうためのビームバンチヤーの開発研究を行なった。ビーム輸送の軌道計算により、バンチヤーの設置場所,仕様,得られるビームの質などを予測した。バンチヤーは、πモードのドリフトチューブをもつ可変周波数の共振器で、90130MHzの1/4λ型のものを設計し、等倍大の原型を製作した。ドリフトチューブの外箱は、50cmのほゞ立方体のものをアルミニウムの厚板の溶接構造で作り、ドリフトチューブと共軸空胴は電気銅で製作し、電気的静特性を測定した。一方この共振器を励振するためこの周波数範囲の同調型電力増幅器(出力8KW)を製作し、これとバンチヤーを電力給電線を介して結合し、105MHz近傍でドリフトチューブを130kV程度まで励振した。実機としては、最高150kV程度の励振を目指しているが、これは電源と冷却を強化することにより達成できる技術的な目途はついた。今後、電圧や位相の安定化のためのフィードバック回路や、遠隔操作等のための改良、開発が課題として残っているが、これまでのAVFサイクロトロンで開発してきた技術で解決が可能である。」大阪大学核物理研究センターで建設が予定されているリングサイクロトロン・カスケード計画は、現在稼動中のAVFサイクロトロンで加速したビームを、新たに建設されるリングサイクロトロンで更に加速して、陽子やα粒子を最高400MeVまで加速する。」
2006年国際鉱物学連合の日本開催の組織委員会,プログラム委員会等の活動

国際鉱物学連合総会及び学会(IMA)は4年毎に行われる鉱物科学分野における,国際学会である.日本学術会議鉱物学研究連絡委員会は数年に渉って誘致に努力を重ね,その結果IMA第19回総会及び学術講演会を神戸開催が正式決定された.それに伴ってIMA2006-KOBE組織委員会が日本鉱物学会,日本岩石鉱物鉱床学会,資源地質学会の3学会と連絡・協議し,立ち上げられた.また今年度日本学術会議共同主催国際会議として認定された.組織委員会は組織委員長(山中高光,本研究代表者)を始め各種委員会(事務局,企画委員会,財務委員会,現地会場委員会(LOC),プログラム委員会,巡検委員会)の委員長および委員で構成される.その後委員長,副委員長会合を開き,今後の活動内容を討議してきた.国際会議代行業者を(株)コングレに決定,今後の国際会議の事業・運営に参画している.本企画研究補助金は,委員長,副委員長会議ならびに,拡大委員長会議,プログラム委員会会合費などのため旅費支給と会合費に用いた.また各委員会活動費に当てた.1.プログラム委員会では国際プログラム委員会組織を作りしシンポジウム,プレナリーレクチャー,マイクロシンポジウムなどのプログラム作成した.2.巡検委員会では巡検候補地を現地予備調査費に使用した.その結果国内の8巡検地を決定した.3.広報活動としてhomepageを作成した.ロゴマーク,メインテーマの公募を行い決定した.4.2004年8月にフィレンツエ(イタリア)で行われた国際地質学会(IGC)の際にIMA2006-KOBEへの参加勧誘活動を行った.またIMA Council Meetingで進捗状況を紹介した.5.First Circularを20,000部印刷し40国以上の関係学協会に送付した.国際会議のポスターを2000部印刷した.国際鉱物学連合総会及び学会(IMA)は4年毎に行われる鉱物科学分野における,国際学会である.日本学術会議鉱物学研究連絡委員会は数年に渉って誘致に努力を重ね,その結果IMA第19回総会及び学術講演会を神戸開催が正式決定された.それに伴ってIMA2006-KOBE組織委員会が日本鉱物学会,日本岩石鉱物鉱床学会,資源地質学会の3学会と連絡・協議し,立ち上げられた.また今年度日本学術会議共同主催国際会議として認定された.組織委員会は組織委員長(山中高光,本研究代表者)を始め各種委員会(事務局,企画委員会,財務委員会,現地会場委員会(LOC),プログラム委員会,巡検委員会)の委員長および委員で構成される.その後委員長,副委員長会合を開き,今後の活動内容を討議してきた.国際会議代行業者を(株)コングレに決定,今後の国際会議の事業・運営に参画している.本企画研究補助金は,委員長,副委員長会議ならびに,拡大委員長会議,プログラム委員会会合費などのため旅費支給と会合費に用いた.また各委員会活動費に当てた.1.プログラム委員会では国際プログラム委員会組織を作りしシンポジウム,プレナリーレクチャー,マイクロシンポジウムなどのプログラム作成した.2.巡検委員会では巡検候補地を現地予備調査費に使用した.その結果国内の8巡検地を決定した.3.広報活動としてhomepageを作成した.ロゴマーク,メインテーマの公募を行い決定した.4.2004年8月にフィレンツエ(イタリア)で行われた国際地質学会(IGC)の際にIMA2006-KOBEへの参加勧誘活動を行った.またIMA Council Meetingで進捗状況を紹介した.5.First Circularを20,000部印刷し40国以上の関係学協会に送付した.国際会議のポスターを2000部印刷した.
脳血管収縮の神経および内皮細胞による調節

脳循環制御機構の機能的研究は従来比較的大型の実験動物(イヌ、ネコ、ブタ)で行われてきた。一方ラットなど小動物による研究から、近年分子生物学法などにより生体調節物質の知識がめざましく発展した。脳血管調節機構の物質的基盤に基づいた解明を目的として小動物の摘出した脳動派の収縮を測定し、ここにおける神経および内皮細胞による調節機序を検討した。ラット並びにモルモットの脳動脈を摘出し比較的太い部分はリング標本にて、細い抵抗血管部分は定流量潅流による潅流圧変化により、血管の収縮を測定する方法を開発した。神経刺激によりラットの血管では太い部位、細い部位ともに収縮反応が認められ、弛緩反応は見られなかった。この収縮反応はグアネシジンで抑制され、アドレナリン作動性神経によることが示された。一方モルモットの血管では神経性収縮反応はみられず、弛緩反応だけが見られた。この神経性弛緩反応はニトロアルギニンで一部抑制されたことから一酸化窒素(NO)がメディエーターであると考えられた。一方末梢臓器の動脈ではこの他に血管作動性神経ペプチド(CGRP)による血管弛緩反応、およびそのほかのメディエーターによる反応が見いだされた。また血管部位によって内皮細胞の収縮に及ぼす影響が異なり、脳血管ではNOが、末梢の血管ではNOとプロスタサイクリンの両者が大きく関わっていることが示された。このことより、従来大型の実験動物で知られていなかった血管調節機構の存在が明らかとなった。
超高速通信エリア拡大のための高効率なＭＩＭＯ協調中継通信に関する研究

私は,移動無線通信における超高速通信エリアの拡大の実現を目指し,シングルキャリア(SC)アナログネットワーク符号化(ANC)双方向中継通信に関する検討を行った.本年度は,中継局,端末および基地局において標本化タイミングずれが発生するというより実環境に近い環境下においても優れた伝送品質を達成する手段として,SC-ANC双方向中継通信のためのジョイント送受信協調FDE&スペクトル合成を提案した.計算機シミュレーションにより,提案手法を用いることで,中継局,端末および基地局受信機においてタイミングずれが発生する環境下においても,タイミングずれが発生しない場合と同等な平均ビット誤り率(BER)特性を達成できることを計算機シミュレーションにより明らかにした.また伝搬チャネルが時間的に激しく変動するような高速移動環境下においても優れた伝送特性を実現する信号検出技術に関する研究も行った.時空間ブロック符号化(STBC)ダイバーシチおよび空間周波数ブロック符号化(SFBC)ダイバーシチは伝送品質を向上する技術として知られているが,伝搬チャネルの時間・周波数選択性が厳しい環境下では伝送品質が大きく劣化してしまう.そこでこの問題を克服する手段として,私はSTBCダイバーシチおよびSFBCダイバーシチのためのロバストFDEを提案し,提案手法を用いることで,チャネルの時間選択性と周波数選択性の両方が厳しい環境下においても常に優れた平均BER特性を達成できることを明らかにした.また高速移動環境下におけるSTBCダイバーシチおよびSFBCダイバーシチにおける理論解析も行い,理論解析により導出したBER理論特性と計算機シミュレーション値はよく一致することを明らかにした.本年度は,上記の研究およびそれに関連した研究に関し,2件の学術論文,3件の国際会議および2件の国内研究会で成果発表を行った.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。私は,移動無線通信における超高速通信エリアの拡大の実現を目指し,シングルキャリア(SC)アナログネットワーク符号化(ANC)双方向中継通信に関する検討を行った.私はこれまでにSC-ANC双方向中継通信のための送受信協調周波数領域等化(FDE)を提案し,提案技術を用いることで無線セル全域において優れたスループット特性を達成できることを示してきた.しかしながら,これまでの検討では受信機において標本化(サンプリング)のタイミングずれ(タイミングオフセット)が存在しないものと仮定していた.そこでタイミングオフセットが存在する環境下においても優れた伝送品質を達成する手段として,私はSC-ANC双方向中継通信のためのジョイント送受信協調FDE&スペクトル合成を提案し,計算機シミュレーションにより,中継局,端末および基地局受信機においてタイミングオフセットが発生する環境下においても,提案手法は上下リンクともにタイミングオフセットが発生しない場合と同等な平均ビット誤り率(BER)特性を達成できることを明らかにした.また伝搬チャネルが時間的に激しく変動するような高速移動環境下においても優れた伝送特性を実現する信号検出技術に関する研究も行った.送信機もしくは受信機の構成を簡易に保ったまま優れた伝送品質を達成する手段として時空間ブロック符号化(STBC)ダイバーシチがある.しかしながら複数のブロックで構成される1STBC符号語内においてチャネルが時間的に変動するような高速移動環境下では,符号語の直交性が崩れることで干渉が発生し,特性が大きく劣化してしまう.そこで,この問題を克服する手段として,私はSTBCダイバーシチのためのマルチブロックFDEを提案し,計算機シミュレーションにより,提案手法は従来手法よりも常に優れた平均BER特性を達成できることを明らかにした.私は,移動無線通信における超高速通信エリアの拡大の実現を目指し,シングルキャリア(SC)アナログネットワーク符号化(ANC)双方向中継通信に関する検討を行った.本年度は,中継局,端末および基地局において標本化タイミングずれが発生するというより実環境に近い環境下においても優れた伝送品質を達成する手段として,SC-ANC双方向中継通信のためのジョイント送受信協調FDE&スペクトル合成を提案した.計算機シミュレーションにより,提案手法を用いることで,中継局,端末および基地局受信機においてタイミングずれが発生する環境下においても,タイミングずれが発生しない場合と同等な平均ビット誤り率(BER)特性を達成できることを計算機シミュレーションにより明らかにした.また伝搬チャネルが時間的に激しく変動するような高速移動環境下においても優れた伝送特性を実現する信号検出技術に関する研究も行った.時空間ブロック符号化(STBC)ダイバーシチおよび空間周波数ブロック符号化(SFBC)ダイバーシチは伝送品質を向上する技術として知られているが,伝搬チャネルの時間・周波数選択性が厳しい環境下では伝送品質が大きく劣化してしまう.そこでこの問題を克服する手段として,私はSTBCダイバーシチおよびSFBCダイバーシチのためのロバストFDEを提案し,提案手法を用いることで,チャネルの時間選択性と周波数選択性の両方が厳しい環境下においても常に優れた平均BER特性を達成できることを明らかにした.また高速移動環境下におけるSTBCダイバーシチおよびSFBCダイバーシチにおける理論解析も行い,理論解析により導出したBER理論特性と計算機シミュレーション値はよく一致することを明らかにした.本年度は,上記の研究およびそれに関連した研究に関し,2件の学術論文,3件の国際会議および2件の国内研究会で成果発表を行った.本年度は,交付申請書に記載したように,SC-ANC双方向中継通信のためのタイミングオフセット救済技術としてジョイント送受信協調FDE&スペクトル合成を提案し,計算機シミュレーションによりその有効性を示した.また高速移動環境下における通信品質の改善を目指し,STBCダイバーシチにおけるチャネル時間変動の補正技術としてマルチブロックFDEを提案し,計算機シミュレーションにより,高速移動環境下においてマルチブロックFDEは従来FDEより常に優れた平均BER特性を達成できることを明らかにした.したがって,研究は当初の計画通りに順調に進展している.27年度が最終年度であるため、記入しない。

次年度は,さらなる高速通信エリアの拡大を目指し,私がこれまでに検討してきた送受信協調FDEを用いるSC-ANC双方向中継通信を複数中継局を用いるマルチリンクSC-ANC双方向協調中継通信に拡張する検討を行う.マルチリンクSC-ANC双方向中継通信を対象とした,中継局間でチャネル情報の共有が不要な送受信協調FDE&スペクトル合成を提案し,計算機シミュレーションにより提案法の適用効果を明らかにする.また,高速移動環境下における伝送品質のさらなる改善を目指し,私がこれまでに検討したSTBCダイバーシチのためのマルチブロックFDEを空間・周波数ブロック符号化(SFBC)ダイバーシチに拡張する検討を行う.高速移動環境下におけるSFBCダイバーシチに適した送信/受信FDEを提案し,マルチブロックFDEを用いるSTBCダイバーシチより優れた平均BER特性を達成できることを明らかにする.27年度が最終年度であるため、記入しない。
金属原子、イオンの溶媒和クラスターの構造と反応性に関する理論的研究

非経験的分子軌道計算により、1.Na(H_2O)_n(n=1-6)とその正負イオン及びNa(NH_3)_n(n=1-6)とその正負イオンの構造、電子状態の系統的、理論的比較、2.Na_2の水和と解離反応の研究、3.Li(H_2O)_n(n=1-6)の構造、電子状態とそれらのNa(H_2O)_nとの比較、4.[Al(H_2O)_6]+の配位子交換反応機構の研究を進めた。1.では(1)Na(H_2O)_n(n=1-6)はnの増加とともにNaが水クラスターの上にのる表面型構造とNaが水に内包される構造がエネルギー的に近接して存在するがNa(NH_3)_n(n=1-6)では内包型のみが安定に存在する、(2)正イオンではH_2OでもNH_3でも内包型構造が安定でnの変化に伴うエンタルピー変化は実験と良く一致する、(3)負イオンでは水素をNaに向けて溶媒分子が結合する構造がnが小さいと安定だがnの増加により中性クラスターの安定構造に似た構造とのエネルギー差が非常に小さくなる、(4)計算による負イオンの垂直電子脱離エネルギーは実験と良く一致したが溶媒がアンモニアの場合に見られる垂直電子脱離エネルギーの実験スペクトルの構造の解釈は未だつかない、などがわかった。2.では、Na_2の水和が片方のNaに水が片寄って結合した構造を取りながらNa-Na距離が伸びていくが4つ以上の水が付くと水同士の結合により系が安定化され、Na_2の解離は進みにくいことがわかり、溶媒和によるNa_2の分極が大きいと予測されるNH_3の場合との比較を進めている。3.ではLi(H_2O)_nではNaと違って内包型の構造が安定だがHOMOの電子密度が水和によって外側の水に分布するためイオン化ポテンシャルとしてはNaに似たn依存性を持つと予測された。4.ではポテンシャルエネルギー面が複雑で、水の交換反応とモデルクラスターの異性化反応の両方を考慮してさらにポテンシャル面を精密に研究する必要があることがわかった。
肉腫幹細胞に対する炭酸ガス経皮投与を用いた新規治療の開拓

骨軟部肉腫に対するより強力な新規治療法の確立のための基礎的研究として,腫瘍悪性化・増生の根幹となる未分化能(肉腫幹細胞)と関連する因子としてミトコンドリア機能に着目し,我々が開発した炭酸ガス経皮投与による低酸素環境改善の有効性について検討した.骨軟部肉腫において未分化能の指標であるiPS関連因子の発現が高いこと,ミトコンドリア機能が低下していることが確認され,いずれも低酸素環境によってより増強することを明らかにした.さらに炭酸ガス経皮投与による低酸素環境の改善によって未分化能の低下,ミトコンドリア機能の改善を生じることも確認され,骨軟部肉腫に対する新規治療法となり得ることが期待された.本研究の目的は骨軟部肉腫においてその悪性度に寄与していると考えられている肉腫幹細胞(Sarcoma stem cell)の存在を示し,肉腫幹細胞に対する新たな治療法である炭酸ガス経皮投与の有用性を評価することである.これまでに当科研究室で以前より研究に用いているヒト悪性線維性組織球腫(MFH)由来細胞株であるTNMY-1およびNara-Hの2株を用い,CD24,CD29などを幹細胞マーカーとして発現陽性および陰性細胞をsortingし,個別培養を行ったところ,発現の強弱によって細胞増殖能に差がある傾向をみたものの,現在まで明らかな有意差が得られておらず,sortingおよび培養条件の検討を続けて行っている.また上記ヒトMFH由来細胞株2株,ヒト骨肉腫由来細胞株MG63,マウス高肺転移性骨肉腫細胞株LM8をin vitroにおいて通常酸素環境下,低酸素環境下,低酸素環境下から通常酸素環境下に戻したもの,の3群に分け,未分化能の指標となるiPS関連遺伝子(Oct3/4,Sox2,c-Myc,Klf-4,Nanog)発現を検討したところ,いずれの細胞株においても低酸素環境下でその発現が高い傾向にあり,骨軟部肉腫においても低酸素環境によって未分化能,つまり幹細胞活性が増強する可能性が示された.本研究の目的は骨軟部肉腫においてその悪性度に寄与していると考えられている肉腫幹細胞(Sarcoma stem cell)の存在を示し,肉腫幹細胞に対する新たな治療法である炭酸ガス経皮投与の有用性を評価することである.昨年度の報告に引き続き,当研究室で以前より基礎研究に用いてきたヒト悪性線維性組織球腫(MFH)由来細胞株2株(TNMY-1およびNara-H)を用い,CD24,CD29,CD44などを幹細胞マーカーとした発現陽性および陰性細胞のsortingを行い,個別培養を行った.in vitroにおいては発現陽性,陰性での細胞増殖能に差がある傾向をみとめたが,肉腫幹細胞移植マウスの作成,確立には至っていない.この系に関しては引き続き検討を続けていく方針である.また肉腫幹細胞に関連して,がん細胞における"Stemness",つまり細胞の未分化能に着目し,代表的な骨軟部肉腫であるMFH由来細胞株,骨肉腫由来細胞株の培養時における酸素濃度が未分化能の指標となるiPS関連遺伝子(Oct3/4,SOX2,c-myc,Klf-4,Nanog)および抗アポトーシス因子Survivinなどに与える影響についてin vitroで検討したところ,低酸素環境においては通常酸素環境と比較して,これら因子の発現増強がみとめられることを確認した.この結果は低酸素環境が肉腫細胞株においてその未分化能を増強させ,悪性度に寄与している可能性を示唆しており,引き続き検討を行っていくこととしている.本研究においては,昨年度に引き続きヒトMFH由来細胞株から幹細胞マーカーを用いたsortingによる肉腫幹細胞の分離・培養を行い,肉腫幹細胞移植マウスの作成を行う予定としているが,sorting後の分離細胞数が少ないこと,またsorting操作による細胞への影響からモデルマウス作成の過程に困難が生じている.本検討は引き続き行う予定であるが,今後の実験計画に支障を来す可能性がある.本研究の目的は骨軟部肉腫においてその悪性度に寄与していると考えられている肉腫幹細胞(Sarcoma stem cell)の存在を示し,肉腫幹細胞に対する新たな治療法である炭酸ガス経皮投与の有用性を評価することである.肉腫幹細胞の単離・培養のため,当研究室で以前より基礎研究に用いてきたヒト悪性線維性組織球腫(MFH)由来細胞株2株(TNMY-1,Nara-H),ヒト骨肉腫由来細胞株2株(MG63,KHOS)を用い,CD24,CD29,CD44などを幹細胞マーカーとした発現陽性および陰性細胞のsortingを行い,個別培養を行ったところ,in vitroにおいては発現陽性,陰性での細胞増殖能に差がある傾向をみとめたが,ヌードマウスへの移植では良好な生着が得られず,モデルマウスの作製・確立には至らなかった.肉腫幹細胞に関連して,がん細胞における"Stemness",つまり細胞の未分化能に着目し,上記細胞株培養時における酸素濃度が未分化能の指標となるiPS関連遺伝子(Oct3/4,SOX2,c-myc,Klf-4,Nanog)に加え,抗アポトーシス因子Survivinなどの発現に与える影響について検討したところ,低酸素環境では通常酸素環境と比較して,発現増強がみとめられた.また上記細胞株皮下移植モデル

マウスに対して炭酸ガス経皮投与による治療を行ったところ,同因子の発現が低下することが確認され,骨軟部肉腫において腫瘍内低酸素環境が未分化能を増強させることことで腫瘍増勢を生じ,炭酸ガス経皮投与による局所酸素環境の改善がその発現低下によって,抗腫瘍効果を示す可能性が示唆された.骨軟部肉腫に対するより強力な新規治療法の確立のための基礎的研究として,腫瘍悪性化・増生の根幹となる未分化能(肉腫幹細胞)と関連する因子としてミトコンドリア機能に着目し,我々が開発した炭酸ガス経皮投与による低酸素環境改善の有効性について検討した.骨軟部肉腫において未分化能の指標であるiPS関連因子の発現が高いこと,ミトコンドリア機能が低下していることが確認され,いずれも低酸素環境によってより増強することを明らかにした.さらに炭酸ガス経皮投与による低酸素環境の改善によって未分化能の低下,ミトコンドリア機能の改善を生じることも確認され,骨軟部肉腫に対する新規治療法となり得ることが期待された.本研究においては,本年度までにヒトMFH由来細胞株から幹細胞マーカーを用いたsortingにより,肉腫幹細胞の分離・培養,in vitroにおける肉腫幹細胞の性質・悪性度の評価,肉腫幹細胞モデルマウスの作成,を行う予定であったが,幹細胞マーカーの発現状態を指標としたsortingでは分離細胞数が少なく,またsorting操作による細胞への影響によって,その後の細胞培養が予定通りに行えてなかった.そのため肉腫幹細胞そのものの同定が行えておらず,その未分化能の評価,モデルマウス作成の過程においても着手出来ていない.以上から本研究の遂行に関し,現在までの達成度はやや遅れているものと判断し,本年度以降の遂行に支障をきたす可能性があると考えられる.本研究の今後の推進方策として,上記肉腫幹細胞の分離・培養および肉腫幹細胞移植マウスの作成について,再評価を行った上で今後も検討していく予定としている.同時に上記概要に記載した,本研究計画に関連のある未分化能に着目した実験系についても行っていく方針とする.骨軟部腫瘍まず本研究の今後の推進方策については,上記問題点について熟考,再評価し,改善とともに遂行していく必要がある.ヒトMFH由来細胞株からの肉腫幹細胞の分離・同定,培養の過程における細胞数の調整,sorting方法の最適化,sorting後細胞の培養環境の評価についてはすでに検討をはじめている.その後肉腫幹細胞モデルマウスを用いたin vivoでの検討を可及的迅速に進めていく予定である.また細胞の未分化能を評価する指標として,iPS関連遺伝子を検討していく方針とした.従来行ってきた通常の骨軟部肉腫モデルマウスに対して炭酸ガス経皮投与を行い,腫瘍内酸素環境の変化とiPS関連遺伝子の発現変化についても検討していく予定である.研究の遂行状況において,ヒトMFH由来細胞株から幹細胞マーカーを用いたsortingによる肉腫幹細胞の分離・培養,肉腫幹細胞移植マウスの作成が予定通りに進まなかったため,動物実験にかかる費用が計画よりも少なくなったためと考える.前述のごとく,本研究においては,本年度までにヒトMFH由来細胞株からの肉腫幹細胞の分離・培養,in vitroにおける肉腫幹細胞の性質・悪性度の評価,肉腫幹細胞モデルマウスの作成,を行う予定であったが,肉腫幹細胞の分離・培養の過程で予定が遅れている.
次世代生産・物流システムの開発に関する研究

ジャストインタイム(JIT)生産システムは、必要な物を、必要な時に、必要な量だけ生産する多品種小量生産システムであり、後工程引き取り、後補充生産方式による自律分散型生産システムである。この生産方式を支える特徴的な手段が、かんばん方式、平準化、改善による「徹底的な無駄の排除」の仕組み、多能工化である。他方、MRP(資材所要量計画)は、1960年代にIBMにより開発され、世界中に普及した生産方式である。MRPは、需要予測、受注に基づく基準生産計画を実行するために、素材・部品から完成品までを時間単位で管理する方式であり、押し込み方式である。また、OPT(最適化生産技法)は、1970年代にイスラエルで開発された生産方式であり、ボトルネック工程の利用率を最大化し、リ-ドタイムの短縮、最適在庫水準の維持などの目標を達成する最適スケジュールを導くことを目指している。本研究では、計算機・通信技術、生産技術の今後の技術進歩と国際政治・経済に関するシナリオのもとで、JIT、MRP、OPTの発展形とともに、提案されている未来型生産・物流システムの実現可能性を明らかにするため、実現可能性の高いいくつかの次世代生産・物流システムの構築を行い、それらの性能評価・経済分析を導入済みの生産システム・シミュレータROPSIIを駆使して明らかにした。これにより、人に優しく、環境に優しい、かつ国際競争力に勝れた次世代生産・物流システムの開発が可能となった。