hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
N-mycアンチセンスオリゴヌクレオチドによる精巣腫瘍細胞増殖抑制の検討

培養細胞はノザンブロットで調べた5種類のヒト精巣腫瘍細胞のうち、N-mycの発現の最も高いNEC8、比較的発現の低いNCC-ITの2種類を使用した。まず、96穴プレートに各細胞を2×10^3/wellでまき、センスおよびアンチセンスオリゴを15μMの濃度で3日間投与した.この際、オリゴの細胞への導入効率を高めるため、リポソーム(商品名Tfx)を併用したが、リポソームとオリゴの配合比率は検討を重ねた結果、3:1が最も有効であることが判明した。オリゴ投与から4日目に培養細胞の形態とMTS assayによる細胞増殖の検討を行ったが、オリゴ投与による細胞の形態変化は認めなかったものの、オリゴ投与群はコントロール群に比ベオリゴの濃度依存性に増殖が抑制されている傾向がみられた。なお、オリゴ処理した細胞よりmRNAを抽出し、ノザンブロットにてN-myc発現低下の有無を検討したが、明らかな低下は認めなかった。1、培養細胞株におけるN-myc遺伝子発現の確認理研ジーンバンク細胞開発銀行より培養細胞株NEC8、NEC14、NEC15を、JCRBよりITO-IIを購入、またNCC-ITは国立がんセンター研究所より供与を受けた。これらの細胞株はいずれもヒト胚細胞腫瘍(NEC-8、NEC14、NEC15、ITO-IIは精巣腫瘍)より樹立した培養細胞株であり、すべてnon-seminoma typeである。これらの細胞よりtotal RNAを抽出し、N-myc probeを用いてNorthern blotを施行した。その結果、すべての細胞株においてN-mycが過剰に発現していることが判明した。発現の程度はNEC8、NEC14が最も高く、続いてNEC15、ITO-II、NCC-ITの順であった。翻訳開始コドン(ATG)を含むアンチセンスS化オリゴをDNA合成機にて2種類作成した。長さはいずれも15merであり、対照としてそれぞれのアンチセンに対応するセンスS化オリゴも作成した。現在、N-mycの最も発現の高いNEC8、比較的発現の低いNCC-ITの2種類の細胞株にアンチセンスオリゴを投与し、形態変化の有無を観察するとともに、細胞増殖の変化を検討している。また、オリゴ自体の毒性に関しても検討中である。N-mycの発現の高いNEC8、比較的発現の低いNCC-ITの2種類の培養細胞株を使用した。まず、96穴plateに各細胞を2x10^3/wellでまき、昨年作成したセンスおよびアンチセンスオリゴを110μMの濃度で3日間投与、4日目にMTS assayにて細胞増殖の差を検討したが、コントロールと仕較してセンスおよびアンチセンスともに細胞の増殖が抑制された。この原因は、オリゴ自体の毒性によるものである可能性が大きいと思われたため、オリゴの精製法を従来のOPC法からHPLC法に変更し再度同様の検討を試みたところ、オリゴの毒性は軽減したもののアンチセンスによる有意な増殖抑制は認めなかつた。これはオリゴが細胞へ取り込まれる率が低いために増殖抑制が生じなかつた可能性があると考え、以下の実験を行つた。リポソーム(商品名Tfx)とオリゴを適量(2:14:1)混ぜ、上記と同じ方法で細胞に投与したところ、アンチセンスによる軽度の増殖抑制を認めた。ただし、リポソーム自体の毒性も関与している可能性があるため、オリゴとリポソームの最も効果的な混合率を現在検討中である。
公共空間の政治経済-日本の大都市の民・官協働における新しい公共空間に関する考察

本研究の目的は、高まる世界経済競争と世界の都市部での社会格差の中、いかに政治家、プランナー、デベロッパー、市民に共通する「都市の公共空間」を明らかにすることである。しかし公共空間における過去のネオリベラルな規制緩和や民営化政策の結果、相互依存における発展の影響について適切な理解が深められることなく政府、地方自治体などの行政側から民間セクターへと移行することとなった。本研究では、公共性の高い都市空間の協力的(官民)計画方法、実際の建設、管理という全プロセスの流れを系統的に調査、分析する。研究の中では、現制度や社会的状況における「公開空地(privately owned public space、POPS)」(※「公開空地」は公共性の高い民間所有地)のあり方を特に詳しく精査する。それに加え、より新しい実例として着目しているのは特定地域における公共空間の民間による創出や管理が争いに繋がるケースである。下北沢の道路開発プロジェクトや銀座松坂屋の再開発プロジェクト、渋谷宮下公園の民間化と京都梅小路公園の中の民間デベロッパーで水族館工事といったものが挙げられる。都市化や都市構造の再編が進む中、民間化の拡大は日本に限った問題ではない。都市空間の問題はアメリカ・ニューヨーク、チリ・サンティアゴ、オーストラリア・メルボルン、ドイツ各都市でも見られるため、それらの都市と日本の都市との関連性も共同研究中である。共同研究結果の議論のため、2010年5月27日、28日、29日にはオーストラリア・メルボルンでアーヘン工科大学のペゲレース博士とメルボルン工科大学のヨナス教授主催のワークショップに参加して次の共同のワークショップは12月にドイツのアーヘン市で予定されている。本学会はアメリカ、ドイツ、チリ、日本の民間開発業者による公共的空間を造成、管理、規制する際の具体的な措置を話し合う、初の共同研究の場となった。これに続く学会が2009年6月15日、16日にドイツ、ライプツィヒにて行われる。研究パートナーとの協議や日本における革新的な公共空間に関する文献、メディア露出、都市空間研究、専門家インタビュー等を通じ、研究対象を当初提案していたよりも数の少ない都市に焦点を当てるべきだとの結論に達した。残りの研究期間はフィールドワークを重点的に行うこと、また時間の効率化を図るために東京、横浜でのケーススタディーに焦点を当てることとする。以前より研究していた福岡、大阪、神戸、京都、仙台等の都市については本年度研究後期に行うことにするが、東京や横浜ほどの比重での研究にはならない予定である。現在行っている研究内容は、公共都市空間の創出と管理において、拡大する民間の役割から生じる複合的な関わりについてである。たとえば、かつて市民生活の重要な役割を果たしていた空間が、短期的な利益を追求する投資家や開発業者の影響下に含まれれば都市のガバナンスや民主主義はどうなるのか。このように拡大する民間の影響力は、特有の地方政治文化や伝統的な都市開発の方法、機関、利害関係、空間的状況、地域経済、市民社会などによって異なるため、研究では日本国内のある特有の地域性に焦点を当てることにした。1960年代半ばに横浜市で始まった主体的で進歩的な都市のガバナンスをケーススタディーとして掘り下げている。下北沢の道路開発プロジェクトや銀座松坂屋の再開発プロジェクト、渋谷宮下公園の民間化といったものが挙げられる。共同研究結果の議論のため、2009年6月15日、16日にはドイツ、ライプツィヒアーヘン工科大学のKlaus Selle教授とJuliane Pegels博士主催のワークショップに参加した。また2009年7月4日、5日にはカルチュラルタイフーンという学会で「公共空間の文化」という題材でパネル議長を担当した。複合的観点から見る現代都市日本の公共空間の社会文化研有性について議論した。

共同研究結果の議論のため、2010年5月27日、28日、29日にはオーストラリア・メルボルンでアーヘン工科大学のペゲレース博士とメルボルン工科大学のヨナス教授主催のワークショップに参加して次の共同のワークショップは12月にドイツのアーヘン市で予定されている。
木星極軌道探査機ＪＵＮＯとＬＷＡの同時観測による木星電波放射ビーム構造の研究

2016年7月に木星に到達したNASAの木星極軌道探査機JUNOと、アメリカにある世界最高レベルの感度を持つ低周波電波望遠鏡LWAを使った木星電波観測により、木星電波の放射機構を解明する上で重要となる電波放射源の位置やそれに関連する電波放射ビーム特性を調べ、3次元的な木星電波放射ビーム構造を明らかにすることを目的としている。本研究では、JUNOにより観測された木星電波データの解析を行い、木星電波放射が木星の磁力線に対して角度を持ち、磁力線に軸対称に放射されているとするコニカルシート状のビーム構造を支持する結果を確認することができた。また、Voyagerで発見されたRiddle Arcは、衛星イオを貫くイオ・フラックス・チューブ(IFT)から電波放射されていると考えられているが、JUNOの木星電波観測データでも確認することができ、緯度が北に高くなるほど明瞭に観測されることがわかった。一方、LWAの観測データについては、このRiddle Arcに関連するモジュレーションレーンの傾きの測定を行った。このモジュレーションレーンの解析結果をもとに、JUNOの観測データによる最新の木星磁場モデルであるJRM09を使ってシミュレーションを行い、木星電波源の位置に対応するリードアングルを調べた。その結果、リードアングルが0度に近いことがわかり、衛星イオを貫くイオ・フラックス・チューブ(IFT)からの電波放射を示唆する結果が得られた。以上のことから、JUNOで観測されているRiddle Arcを詳細に調べることにより、電波放射ビーム特性や3次元的な木星電波放射ビーム構造を明らかにすることが可能であることがわかった。木星探査機JUNOは、53日で木星を周回する極軌道に入っており、順調に木星電波のデータが収集されている。当初の予定であった14日の周回軌道に入れない不具合があったものの、木星電波観測には支障がなく、さらにミッション期間が伸びたことにより多くのデータ収集が可能となり、様々な軌道における観測データとの比較が可能となっている。これらのことから、当初の目的であるJUNOとLWAの木星電波データを組み合わせることによる木星電波源の新しい角度からの探査が可能となっている。今後は、さらに多くのJUNOの観測データとLWA観測データの解析を進める。特に、LWA観測データのダイナミックスペクトラム上に見られる斜めの縞状構造のモジュレーションレーンについては、偏波情報も考慮に入れてその縞状構造の傾きを測定し、様々な木星磁場モデルをベースにコンピュータシミュレーションを行うことにより電波源の存在する磁力線の位置を特定する。また、JUNOの観測データによる最新の木星磁場モデルであるJRM09をベースに、様々な木星電波源の位置関係と3次元的なビーム構造との詳細な関係を明らかにしていく。2016年7月に木星に到達した木星極軌道探査機JUNOと、アメリカにある世界最高レベルの感度を持つ低周波電波望遠鏡LWAを使った木星電波観測を行っている。本研究では、これらの観測により、木星電波の緯度方向の電波放射ビーム特性を調べ、木星電波放射機構を解明する上で最も重要な課題となる木星電波放射ビーム構造を3次元的に明らかにすることを目的としている。平成28年度は、この準備段階として、研究協力者と一緒に今までにLWAで観測された木星電波の解析を行い、国際会議で3件の発表を行った。LWAの観測データについては、木星電波のダイナミックスペクトラム上に見られる斜めの縞状構造のモジュレーションレーンに着目し、偏波特性を考慮したモジュレーションレーンの傾きの解析を集中的に行った。このモジュレーションレーンの測定によって、木星電波源の位置が推定でき、従来から同定されている木星電波源の衛星イオの位置に関連するIo-CとIo-Bについて、電波源の位置に異なる領域があることを見いだした。それらを新たにIo-C'とIo-B'を呼ぶことにし、その電波源の領域が、衛星イオを貫く磁力線の根元で最もオーロラ発光強度が高い経度と一致するという重要な情報が得られた。また、JUNOとの同時観測を行うために、LWAの観測時間を確保しデータの収集を最優先に行った。このために、JUNOとLWAの木星電波観測条件のシュミレーションも行った。今後、JUNOとLWAの木星電波データの比較により、木星電波の緯度方向のビーム構造を調べていく予定である。本研究課題の進捗状況については、予定どおり進んでいる。特に、木星探査機JUNOは木星の極軌道投入に成功しており、現在53日で木星を周回しており、順調に木星電波のデータが収集されている。また、LWAの同時観測も順調に行われており、当初の目的とするJUNOとLWAの木星電波データの比較を行うことができる予定である。LWAの観測データについては、木星電波のダイナミックスペクトラム上に見られる斜めの縞状構造のモジュレーションレーンに着目し、偏波特性を考慮したモジュレーションレーンの傾きの解析を行った。このモジュレーションレーンの測定によって、木星電波源の位置が推定でき、従来から同定されている木星電波源の衛星イオの位置に関連するIo-CとIo-Bについて、起源の異なる電波源の領域があることがわかった。

それらを新たにIo-C'とIo-B'を呼ぶことにし、その電波源の領域が、衛星イオを貫く磁力線の根元で最もオーロラ発光強度が高い経度と一致するという重要な情報が得られた。特にIo-Cの領域においては、木星の北磁極側と南磁極側の両側から同時に電波が放射されていることがわかり、複雑な木星電波放射源の様相を明らかにすることができた。また、JUNOで観測された木星電波観測データの解析から、従来の木星電波放射が木星の磁力線に対して角度を持ち磁力線に軸対称に放射されているとするコニカルシート状のビーム構造を支持する結果が出始めている。つまり、JUNOから見た木星電波の緯度方向のビーム構造は、コーン状の一部を見ていることを示しており、電波放射機構を解明する上で、非常に重要な情報を得ることができたことになる。今後、さらに多くのJUNOで観測された木星電波のデータ解析を行うことにより、コニカルシート状のビーム構造が一般的であるかの統計解析も行っていく予定である。木星探査機JUNOは、53日で木星を周回する極軌道に入っており、順調に木星電波のデータが収集されている。当初の予定であった14日の周回軌道に入れない不具合があったものの、木星電波観測には支障がなく、さらにミッション期間が伸びたことが本研究では有利になってくると考えている。また、LWAの観測も順調に行われており、当初の目的であるJUNOとLWAの木星電波データを組み合わせた木星電波源のより詳細な情報を得ることができる予定である。2016年7月に木星に到達したNASAの木星極軌道探査機JUNOと、アメリカにある世界最高レベルの感度を持つ低周波電波望遠鏡LWAを使った木星電波観測により、木星電波の放射機構を解明する上で重要となる電波放射源の位置やそれに関連する電波放射ビーム特性を調べ、3次元的な木星電波放射ビーム構造を明らかにすることを目的としている。本研究では、JUNOにより観測された木星電波データの解析を行い、木星電波放射が木星の磁力線に対して角度を持ち、磁力線に軸対称に放射されているとするコニカルシート状のビーム構造を支持する結果を確認することができた。また、Voyagerで発見されたRiddle Arcは、衛星イオを貫くイオ・フラックス・チューブ(IFT)から電波放射されていると考えられているが、JUNOの木星電波観測データでも確認することができ、緯度が北に高くなるほど明瞭に観測されることがわかった。一方、LWAの観測データについては、このRiddle Arcに関連するモジュレーションレーンの傾きの測定を行った。このモジュレーションレーンの解析結果をもとに、JUNOの観測データによる最新の木星磁場モデルであるJRM09を使ってシミュレーションを行い、木星電波源の位置に対応するリードアングルを調べた。その結果、リードアングルが0度に近いことがわかり、衛星イオを貫くイオ・フラックス・チューブ(IFT)からの電波放射を示唆する結果が得られた。以上のことから、JUNOで観測されているRiddle Arcを詳細に調べることにより、電波放射ビーム特性や3次元的な木星電波放射ビーム構造を明らかにすることが可能であることがわかった。木星探査機
古代メソポタミアにおける神・人間のコミュニケーション

本研究は、(1)比較的史料の多い前2千年記に重点を置いて、神・人間のコミュニケーション・チャネルである各種の占い、夢、預言などについての言及例を文書史料から収集し、(2)各種コミュニケーション・チャネルの比較をすると同時に、(3)果して、人間は神々の恣意の奴隷であることに満足していたのかについても、いわゆる智恵文学などに照らして検討し、(4)古代メソポタミア人のメンタリティを解明することを目的とした。初年度は、資料収集が中心となったが、研究成果の一部はシュメール研究会で「マリ出土の占師のためのプロトコル」と題して口頭報告した。同プロトコルは、マリ王が占師達に対して報告義務・守秘義務を誓約させた誓約文で類例がない。詳細については「研究成果報告書」の43-57頁以下を参照。この研究は上記研究目的の(1)に関連。第2年度は、資料収集に加えて関連文書の分析を進め、その成果の一部をシュメール研究会で「北シリアとディヤラ地域-キティートゥム女神の神託との関連で-」と題して口頭報告した。バグダードの東に位置する都市遺跡から預言文書が出土したことにより、預言現象が西セム世界に限られるとする通説との整合性が問題となった。詳細は「研究成果報告書」の25-42頁を参照。この研究は上記研究目的の(1)と(4)に関連。第3年度(最終年度)は、上記研究目的の全体にわたって研究を進めることが出来た。成果の一部は「内臓占い」「神託」「夢占い」「夢」「預言」「預言者」「守護神」「ヨブ記」「新年祭」「川の神」として日本オリエント学会編『古代オリエント事典』(岩波書店・平成16年刊行予定)に収録、刊行予定。さらにマリの預言および預言と占いの関係を論じた研究論文については、「研究成果報告書」の1-24頁を参照。本研究は、(1)比較的史料の多い前2千年紀に重点を置いて、神・人間のコミュニケーション・チャネルである各種の占い、夢、予言などについての言及例を文書史料から収集し、(2)各種コミュニケーション・チャネルの比較をすると同時に、(3)果たして、人間は神々の恣意の奴隷であることに満足していたのかについても、いわゆる知恵文学などに照らして検討し、(4)古代メソポタミア人のメンタリティを解明することを目的とする。本年度は、3年計画の研究の初年度で、資料収集などが中心となったが、その研究成果の一部に関して、2000年8月30-31日に京都で開催されたシュメール研究会で「マリ出土の占師のためのプロトコル」と題して口頭報告を行った。上記「占師のためのプロトコル」は、マリ王国のジムリ・リム王(ハンムラビと同時代)が、臣下の占師達にたいしていくつかの事項を守るよう義務つけた文書で、極めて珍しい史料である。この文書によると、王から下問のあった占うべき事柄(例:某国と戦争すべきかどうか)とその占い結果を第三者に教えないこと(守秘義務)、同僚の占師から得た秘密情報やたまたま同僚の行う占いに陪席して目にした諸兆をすべて王に報告すべきこと(通報義務)、王に敵対的な人物の依頼を受けて占いを行わないこと(敵対者のための占い禁止)など、内蔵占いであれ、鳥占いであれ、奇形児占いであれ、天体占いであれ、夢占いであれ、あらゆるタイプの占いに関連して占師が守るべき事柄を王が詳細に規定していたことがわかる。

本研究は、(1)比較的史料の多い前2千年紀に重点を置いて、神・人間のコミュニケーション・チャネルである各種の占い、夢、預言などについての言及例を文書史料から収集し、(2)各種コミュニケーション:チャネルの比較をすると同時に、(3)果して、人間は神々の恣意の奴隷であることに満足していたのかについても、いわゆる智恵文学などに照らして検討し、(4)古代メソポタミア人のメンタリティを解明することを目的とする。本年度は、3年計画の2年目で、資料収集に加えて関連文書の分析を更に進めることができた。その成果の一部は、第42回シュメール研究会で、「北シリアとディヤラ地域-キティートゥム女神の神託との関連で-」と題して口頭報告を行った。この報告は、ディヤラ地域(メソポタミアの東辺)から出土した古バビロニア時代に年代付けされるキティートゥム女神の神託報告書(2点)を分析し、併せて預言現象が西セム地域(シリア・パレスティナ)に限られるという通説との整合性を検討したもので、当時西セム系の人々と文化がシリア・パレスティナのみならずディヤラ地域やシッパル(バビロニア北部の都市、現在のバクダッドの近く)にも分布していて、それらの地域が、ユーフラテス川沿いのルートではなく、ハムリン盆地(ハムリン山脈とザグロス山脈に挟まれた盆地で、ティグリス川の東に位置する)を経由する人・物・情報の太いハイウエーで繋がっていたことを論じた。本研究は、(1)比較的史料の多い前2千年紀に重点を置いて、神・人間のコミュニケーション・チャネルである各種の占い、夢、預言などについての言及例を文書史料から収集し、(2)各種コミュニケーション・チャネルの比較をすると同時に、(3)果して、人間は神々の恣意の奴隷であることに満足していたのかについても、いわゆる智恵文学などに照らして検討し、(4)古代メソポタミア人のメンタリティを解明することを目的とした。最終年度である第3年度においては、上記研究目的の全体にわたって研究を進めることが出来た。成果の一部は「内臓占い」「神託」「夢占い」「夢」「預言」「預言者」「守護神」「ヨブ記」「新年祭」「川の神」他の事典原稿として既に提出済み。これらは日本オリエント学会編『古代オリエント事典』に収録、平成16年夏に岩波書店から刊行される予定(本事典編集委員長は当研究代表者である中田一郎)。さらに本年度はマリの預言について論じた研究論文"Prophecy at Mari"(英文)をまとめることが出来た。本論文であらためて確認した知見の1つは、アーピルムと呼ばれる預言者が通常の預言者としての機能のほかに、内蔵占いなどによって得た「吉」または「凶」(単純なイエス・ノーに相当)の回答を文章化し、場合によっては特定の神の強烈なアジテーション(神託)に作文するいわば神の「スピーチライター」としての機能を併せ持っていた可能性が有る点である。なお、この論文は平成12年度平成14年度科学研究費補助金による「研究成果報告書」の1-24頁に掲載している。
小児がん患者の身体活動能の評価と運動指導の効果

小児がん患者における運動指導の効果と運動機能の評価について、運動指導が小児がん患者に有効であることを証明する必要がある。そのために入院治療中または外来での治療中にどの程度運動機能や身体活動が低下しているかの基礎データを測定し基準づくりが必要であると考えられた。運動機能の測定方法として全国で一般的に測定されている新体力測定の測定項目で、かつ病院内でも測定可能な項目を採用。結果として9人の小児がん患者に対して運動機能の計測ができ、入院中や退院後半年未満の患児ではほぼ全ての項目で全国平均よりも低下していた。小児がん患者の治療中及び治療後の運動機能の客観的なデータの指標の一つして結果を得られた。小児がん患者における運動指導についての効果と運動機能の評価について、運動指導が小児がん患者に効果的であることを証明する必要がある。運動指導の効果を判定するために身体活動量や運動機能が改善していることを示す必要がある。しかし、これらの報告はほとんど無いため、効果の尺度となる指標を小児がん患者を対象に調査することを開始した。当初の計画では一人の患児を経時的に測定していくことを計画したが対象となる患児の選定及び同意に時間がかかりすぎるため、まずは横断的に身体活動量と運動機能を測定することとした。方法として活動量計を装着して得られる身体活動量と全国の小中高等学校で行われている全国体力・運動機能調査の測定項目で病院内で測定できる項目の調査を開始した。身体活動量は対象者に身体活動量計を1週間装着し、入院生活及び外来へ通院した患児たちには日常生活をおくってもらい、その活動量を計測する。また、身体活動量計装着日に対威力・運動機能測定を実施し記録した。目標症例数として1年で2030例程度を見込み、研究計画書を院内の病院倫理委員会に提出し受理され2014年10月より調査を開始している。現在7症例同意が得られ測定を終了している。年齢は7歳から18歳(中央値14歳)、男児2名、女児5名。時期としては2名が入院治療を終了した時点、5名が治療終了して1年以内の時期であった。身体活動量は現在解析中である。体力。運動機能については解析途中だがすべての患児、すべての項目で全国平均より下回っていた。今後さらに症例数を増やし各時期での測定結果を解析する予定である。小児がん患者における運動指導の効果と運動機能の評価について、運動指導が小児がん患者に効果的であることを証明する必要がある。そのために入院治療中または外来での治療中にどの程度運動機能や身体活動が低下しているかの基礎データがまず必要と考えられた。そのため、運動機能の基礎データとして全国体力運動機能調査測定をもとにした項目を選定し測定することとなった。また、身体活動量としては入院中または家庭で身体活動量計を1週間程度装着しその歩数や消費カロリー数を収集していくこととなった。昨年度に引き続き、同様調査を行いさらに3名の入院症例に対して体力測定を実施した。入院中の体力低下は著しく、測定中に危険が伴うため1症例では中断せざるを得ない症例も認めた。また、その3症例は入院前の学校での体力測定結果も得られたため、今回の測定結果との比較ができた。3症例とも測定した項目ですべて低下していたことがわかった。また、解析途中ではあるが入院中はもとより外来通院でも体力の低下が著しく低下していることが予想されたため、実際に入院中でも可能な運動指導の具体的な内容を計画し始めた。まずはベットサイドでも可能なストレッチや体操をいくつか考案した。小児でもわかりやすいように図で作成し、使用することを計画している。今後はこれらを使用した運動指導を計画し実際に患者に対して介入していく手順を計画中である。また、ベースとなる運動機能や身体活動量の測定も症例数がまだ少ないため並行して情報収集をしていく予定である。運動指導や身体活動量・運動機能測定に当たり安全の確保が最優先である。そのため、測定にある程度熟知した担当者や患者の担当医の付き添いが必要となってくる。そのため、患者の状態や測定者、担当医の日程調整に難航しており、必要な症例が集まりにくい状況である。さらに、測定のためにはある程度スペースが必要となり、その場所の確保にかなり時間を要するため当初の予定より症例の収集に時間を要している。そのために入院治療中または外来での治療中にどの程度運動機能や身体活動が低下しているかの基礎データを測定し基準づくりが必要と考えられた。運動機能の測定方法として全国で一般的に測定されている新体力測定の測定項目で病院内でも測定可能な項目(立ち幅跳び・握力・反復横飛び・上体お越し・長座体前屈)を使用した。結果として入院中及び外来通院中の9人の小児がん患者に対して運動機能の計測ができた。入院治療中の患児は5人であった。ほぼすべての項目で全国平均よりも明らに低下を認めていた。一方、治療が終了し外来通院の児は4人であった。退院後半年以内と以降でわけてみると、半年以降の患児ではすべての項目でほぼ全国平均と同等の結果が得られた。これらの結果から、入院治療中の運動機能の低下は明らかであり、客観的なデータとして示せた。また、退院後も回復までに半年程度の時間を要する可能性が示唆された。

今回測定するにあたり特に入院治療中の患児の体力低下が著しく、体力低下の程度が本人の予想よりも大きく乖離している症例もあり、測定時には理学療法士や医師などサポート体制を充実する必要性も再認識できた。測定人数が少なく横断的な測定結果であるため、今後はさらなる症例の蓄積が必要枝るとっ考えられる。一方でこれらのデータは病院内という限られたスペースでも測定可能であり今後運動指導を実施するにあたり効果の指標として使用できる可能性を示せた。小児がん患者における運動指導の効果と運動機能の評価について、運動指導が小児がん患者に有効であることを証明する必要がある。そのために入院治療中または外来での治療中にどの程度運動機能や身体活動が低下しているかの基礎データを測定し基準づくりが必要であると考えられた。運動機能の測定方法として全国で一般的に測定されている新体力測定の測定項目で、かつ病院内でも測定可能な項目を採用。結果として9人の小児がん患者に対して運動機能の計測ができ、入院中や退院後半年未満の患児ではほぼ全ての項目で全国平均よりも低下していた。小児がん患者の治療中及び治療後の運動機能の客観的なデータの指標の一つして結果を得られた。運動機能や身体活動量の指導前のデータが不足しており、その実態調査を行う必要性があった。実態調査を行うなか、治療中などで測定対象者の選定及び同意が得られず測定者の数が集まらなかったためです。また、病院という限られた場所での測定場所の確保に時間を要していたためです。現在得られている症例の身体活動量及び運動機能の測定結果の解析を開始していく。また現時点で考えている運動指導の内容をより具体的にし、実施計画書を作成していく。また、その計画書を病院倫理委員会への提出し実際の患者での運動指導を行っていく。ある程度の症例が集まるようであれば、その結果を専門学会での発表を計画していく。小児血液腫瘍現在横断的に小児がん患者の運動機能と身体活動量を調査中である。ある程度(目標症例数の半分程度)症例が集まった時点で解析を行い、得られた身体活動量と運動機能の測定値を指標として運動指導の介入を行っていく。病院という限られた場所、かつ治療中ということもあり患児にとって身体的・精神的に負担とならないよう、また患児たちに安全に行える運動指導の内容を模索していく。この点で、理学療法士や臨床心理士などの意見を集め、運動指導の内容を決定していく。当初の予定よりも必要症例の運動機能測定や身体活動量のデータ収集に時間を要しており、症例の解析も行えていないため。当初予定していた症例が集まらず、測定にかかる用紙や人件費などが予定していたよりも少なかったため。運動機能測定や運動指導の協力者への謝礼や症例の解析に必要な備品の購入を予定している。また、その結果を学会や研究会での発表の為の費用を予定している。運動機能および身体活動量の測定にかかる物品費用、また測定したデータの解析結果を報告するための学会などへの参加費用として使用する予定。
可視域位相制御ファイバー光源を用いた実時間動的分子構造制御

本研究課題では、「利得狭窄補償フィルター」をレーザー装置内に組み込むことにより、65フェムト秒、0.1マイクロジュール(パルス圧縮前0.3マイクロジュール)という高強度超短パルスを3MHzの高繰り返し周波数で発生することを可能とした。65フェムト秒というパルス時間幅は、イッテルビウムファイバーレーザーから「直接出力される超短パルス」としては世界最高性能に匹敵する。本成果は、有機分子の光異性化などに代表される光誘起構造変化を、光位相の操作により波形整形したパルス光をトリガーとして制御する「コヒーレント制御実験」に活用するための光源として活用できる。本研究では、可視域のコヒーレント制御光源を開発し、当該帯域に反応性を持つ有機分子の量子状態を制御することを目的とする。分子の高速な内部運動を制御するために、MHz繰り返しの可視域Ybファイバーレーザーを新規に開発し、そこにコヒーレント制御実験のための位相制御装置を組み込む。特に、光応答性DNAなどにも応用されているアゾベンゼン系分子の構造を、任意にスイッチングする励起パルス条件を調べることに最終的な目標とする。平成24年度は主として、可視域の超短パルス光源の開発を進める。開発する可視域超短パルス光源は、(1)モード同期Ybファイバーレーザー発振器、(2)パルスセレクターおよびYbファイバー前置増幅器、(3)利得狭窄補正フィルター、(4)パルス伸長器および分散補償器、(5) Ybファイバー出力増幅器、(6)パルス圧縮器および第2高調波発生、の各部から構成される。本研究の特長は、LD励起Ybファイバー増幅器の出力として、フーリエ限界パルス幅で45fs以下に相当するスペクトル帯域を得る目的で、利得狭窄補正を行う誘電体多層膜フィルターの設計・試作を行う点にある。このうち、平成24年度はYbファイバーレーザー発振器の製作と利得狭窄補正フィルターの設計まで達成した。Ybファイバーレーザー発振器については、出力波長約1030nmを中心とし、パルス繰り返しは70MHz、平均出力50mW程度である。最も重要なスペクトル帯域は、フーリエ限界パルス幅で40fsに相当する帯域が得られており、目標の45fs以下を達成できた。利得狭窄補正フィルターとしては、光学的厚みがそれぞれ104nmと416nmのAl2O3とSiO2を用い、層数は57、最上層はAl2O3、入射角は40°、入射偏光はP偏光とした場合に目標とするパルス発生が可能となる見通しを得た。平成25年度は、平成24年度の計画で未達成になっていた利得狭窄補正を行った場合の出力パルスのスペクトル位相評価を試みた。しかしながら、Ybファイバーレーザー発振器の安定性評価の結果、当初計画のファイバーレーザー発振器では、その後のYbファイバー増幅器での残留分散補正実験を行うのに十分な結果が得られないことが判明した。その代替案として発振器をYb固体レーザー発振器に交換し、改めてYbファイバー増幅を行った。その結果、パルスエネルギー:>150nJ、パルス繰り返し:3MHz、帯域:10201100nm (FTLで50fs相当)の出力を得た。増幅出力およびスペクトル帯域は当初計画通りの結果が得られた。2DSIによるスペクトル位相の測定からは高次分散の影響が顕著であると判断されたため、液晶空間光変調器を用いた分散補償器を挿入し、高次分散の完全除去を行った。最終的には10201080 nmの帯域でスペクトル位相をフラットにすることができて、時間幅65fsのほぼフーリエ変換限界のパルスを生成することに成功した。本研究で開発した光源を、可視領域に吸収をもつアゾベンゼン系色素分子において量子波束を観測するのに用いるため、多くの種類があるアゾベンゼン系色素分子の中から適切な資料を選定する基礎実験を行った。Disperse Red 1(DR1),4'-Nitro-4-dimethylaminoazobenzene(NDAB),Methyl Red(MR)のアゾベンゼン系色素を極性の異なる溶媒[ジメチルスルホキシド(DMSO),エタノール,四塩化炭素]で溶かして100μMの試料を調製し、それらの吸収スペクトルを測定した。吸収のピーク

波長付近がレーザーの帯域に重なっているDMSO溶液中DR1, DMSO溶液中NDAB,エタノール溶液中MRを今後の対象試料と決定した。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度には、利得狭窄補正を行った場合の出力パルスのスペクトル位相をSpectral Phase Interferometry for Direct Electric-field Reconstruction (SPIDER)装置を用いて評価する計画であったが、Yb固体レーザー発振器への交換と新たに増幅器とのマッチングを取り直したため、スペクトル位相の評価までは至らなかった。超高速光科学最終的にパルスエネルギー:>150nJ、パルス繰り返し:3MHz、帯域:10201100nm (FTLで50fs相当)の増幅出力を得たことから、最終年度はスペクトル位相の評価、時間領域でのパルス圧縮および生成されたパルスの活用という手順で当初計画を推進する。当初の計画では、利得狭窄補正を行った場合の出力パルスのスペクトル位相をSpectral Phase Interferometry for Direct Electric-field Reconstruction (SPIDER)装置を用いて評価し、その結果に基づいてパルス伸長・圧縮器の分散の最適化について検討を行うこととしていた。しかし、実際には、その前段であるファイバーパルス発振器の製作過程において問題が起きたため、その段階で計画に遅れが生じた。具体的には、ファイバーパルス発振器の出力に緩和発振状の強い強度変調がみられたことである。結局、回折格子やファラデーアイソレーター、利得ファイバーなど主要な光学素子を交換していくことで解決できた。その結果、平成24年度は、利得狭窄補正フィルターの設計までに留まり、利得狭窄補正後のパルス位相の評価までには至らなかった。平成25年度は、平成24年度の計画で未達成になっている、利得狭窄補正を行った場合の出力パルスのスペクトル位相評価を早急に行う。その結果を元に、パルス伸長・圧縮器の分散の最適化、あるいは必要に応じてチャープミラーなどを用いることによりYbファイバー増幅システムの残留分散の補償を行う。中心波長約1030nmの基本波で繰り返し周波数3MHz以上、パルスエネルギー100nJ以上、パルス幅45fs以下のパルスを発生させる。高次分散の影響が顕著であると判断される場合には、液晶空間光変調器を用いた分散補償器を組み合わせ、高次分散の完全除去を試みる。この基本波出力パルスを非線形結晶を用いた第2高調波発生により、中心波長約515nmの超短パルス光に変換する。フリンジ分解自己相関器でパルス波形の評価を行う。可視域パルスの目標値は、繰り返し周波数3MHz以上、中心波長約515nm、パルス幅30fs以下、パルスエネルギー30nJ以上とする。平成25年度は、本研究計画のもう一つの特長である高速掃引波束分光計を、可視領域に拡張する。高速掃引波束分光計は、分子の構造変化ダイナミクスを直接観察しながら、コヒーレント制御のためのパルスパラメータを網羅的に探索することを可能にする。まずは、可視域に吸収のあるシアニン系分子の分子振動波束を観測する。
高度技術社会における地域農業生産環境と健康意識の改革

自然科学の発達により先進国においては高度な技術社会において人間の価値観の変化が多様化している。一方で世界的な視野からは食料不足、偏在、余りがみられ他方で食料生産のための耕地環境をめぐり、沙漠化、塩類析出、アルカリ化、酸性化等の問題が顕在化し、将来的な食料供給へ不安を与えている。このような中で予想される食料の需給バランス不安に地域的(日本)、世界的にどう対応するかが課題である。国内では少子化、農業後継者不足が農作業、生産継続への危惧を増大させる要因となっている。このような社会的背景から、たとえばイナ作生産環境現場では労力が少なくてすみ、土壌ストレスが少ない生産方法、技術の案出、改良が望まれている。このような認識と視点から、具体例として北陸地域で可能なイネ栽培方法として不耕起有機質肥料イネ栽培の作業、技術体系と実験成果を示した。また今まで不毛地とされてきた中国ゴビ砂漠における緑化(-イネ栽培による-)方法を具体的に試みた。これらに関する具体的成果については別に報告した。
低温ブランチングと脱水凍結の複合処理が農産物の物性および構造へ及ぼす影響

低温ブランチング(LTB)処理したニンジンに対して高温加熱処理を行い、加熱時間の経過に伴う軟化傾向と酵素失活を調査した。これらの変化はいずれも反応速度式、Arrhenius式を当てはめることができ、活性化エネルギーなどの重要なパラメータを導くことができた。また、LTBと従来の高温ブランチング(HTB)を組み合わせた際に、ニンジンに内在するペクチンへ及ぼす影響についての評価を行った。ラマンイメージングを用いた手法では、ブランチング処理の有無に関わらず、細胞周囲のぺクチン分布を画像として表すことに成功し、処理による分布の変化がほとんど生じないことを示した。また、化学分析により、処理条件ごとのペクチン含有量に差が生じないことも示され、ラマンイメージングの結果と一致した。次いで、ペクチンの構造的な変化を評価するために、原子間力顕微鏡(AFM)によるナノ構造解析を行った。生試料から抽出したペクチンはマイカ基板上で緻密なネットワーク構造を形成することが明らかとなった。この構造は生試料にHTB処理を行ったものでは形成されず、この自己構築能力が細胞間結着力の維持に重要である可能性が示唆された。一方で、LTB処理を行ったものについては生試料と同等のネットワーク構造を示し、LTBとHTBを続けて処理したものでは多少緩みはあるものネットワーク構造を維持することが見出された。本年度は、LTB処理を行った試料について最適な脱水凍結処理条件の検討についても行った。LTB処理した試料を熱風により脱水を行ったところ、設定温度50°Cにおいて40分ほどで初期値の70%程度まで重量は低下した。処理の有無により脱水速度に大きな違いは見られなかったものの、表面部分の乾燥が著しく外観品質の低下が懸念された。均一な脱水を実現するためには、マイクロ波や減圧といった脱水法を組み合わせる必要がある。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は当初の計画通り、熱湯浸漬過程における物性および細胞・組織構造変化の把握に重点を置き、最適なブランチング条件について検討を行った。1.熱湯浸漬処理を行ったイモ類の電気的特性変化を調査した。インピーダンス解析により導かれた細胞内抵抗、細胞外抵抗、細胞膜容量は、いずれも70°C以上の高温で加熱を行うことで顕著な変化が現れることを明らかとした。また、加熱した試料をDiIにより染色し、細胞膜構造の変化を共焦点レーザー顕微鏡により観察した。この観察画像においても70°C以上では細胞膜の破壊が伺え、電気的特性との関係性を見出した。さらに、電気的特性が空隙率や弾性率と高い相関性を有することを示した。このことは、インピーダンス計測による食感などの品質評価の可能性を示唆した。2.ブランチング処理は酵素の失活を主な目的とし、なかでもペルオキシダーゼ(POD)は指標酵素として扱われその失活特性の把握が不可欠である。しかしながら、これまでの実験的な手法によるPOD失活特性の推定では、加熱初期における試料内部の非定常な温度変化について十分な考慮がなされてこなかった。本研究では、有限要素法を用いた数値計算シミュレーションにより非定常下の温度変化を予測し、それに基づくPOD失活シミュレーションを行うことで、失活特性の精確な把握が可能となることを示した。3.組織構造強化に最も効果的な低温ブランチング(LTB)条件を検討するために、様々なLTB条件で処理した試料を高温で加熱し、その際の軟化傾向を速度論的に解析した。LTB処理試料および無処理試料のいずれにおいても高温加熱時の軟化を指数モデルにより表すことができた。60度で60分間のLTB処理を行った試料では、反応速度定数は無処理試料の1/5程度となっており、この処理が細胞間結着力を高め軟化抑制に効果があることが示唆された。軟化抑制効果を最大とするLTB処理条件を確立し、その効果を速度論的な解析により実証した。また、細胞膜損傷、空隙率、含水率とテクスチャとの関係性を明らかにし、テクスチャ制御に有益な知見を見出した。以上、当初の計画通り順調に進展していると判断した。

一方で、LTB処理を行ったものについては生試料と同等のネットワーク構造を示し、LTBとHTBを続けて処理したものでは多少緩みはあるものネットワーク構造を維持することが見出された。本年度は、LTB処理を行った試料について最適な脱水凍結処理条件の検討についても行った。LTB処理した試料を熱風により脱水を行ったところ、設定温度50°Cにおいて40分ほどで初期値の70%程度まで重量は低下した。処理の有無により脱水速度に大きな違いは見られなかったものの、表面部分の乾燥が著しく外観品質の低下が懸念された。均一な脱水を実現するためには、マイクロ波や減圧といった脱水法を組み合わせる必要がある。本研究では、低温ブランチングと脱水凍結の複合処理が農産物に及ぼす影響を解明することを主な目的としている。平成27年度では低温ブランチングによる効果について重点的に調査を行った。したがって、平成28年度にはさらに脱水凍結工程を組み合わせ、青果物の品質への影響を調査する。この際、微細構造への影響をラマンマッピングや原子間力顕微鏡などの手法により評価する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
過疎地域の産科医療が抱える問題に関する研究

1わが国における産科施設の分布わが国における産科施設分布状況の可視化を行い、過疎地域において産科施設空白域が各所に存在していることが明らかとなった。2過疎地域における産科施設利用者岡山県の都市部と過疎地域で過去3年間に出産した人を対象として調査を行った。通院時間や通院に伴う負担感について、都市部と過疎地域との著しい格差が明らかとなった。また、過疎地域では通院時間30分を境として、負担を感じる妊産婦が有意に増加することが明らかとなった。3過疎地域に対する産科施設の状況中国四国地方の産婦人科施設を対象として調査を行った。回答の得られた施設のうち約半数は分娩取扱いを行っておらず、そのさらに約半数は最近10年間に分娩取扱いを中止した施設であった。また、約5%程度の妊産婦が1時間以上の遠距離の通院をしているものと推定された。1時間を越える遠距離の通院には臨床的なリスクがあると考える医師が約半数を占めていた。4まとめ本研究を通じて、過疎地域の妊産婦が通院に際して負担、不安感を抱いていること、産婦人科医側も遠距離通院には臨床的なリスクがあるものと懸念を抱いていることが明らかとなった。また、今後一層、状況が悪化する可能性があるものと懸念された。しかし、同様の問題を抱える小児科救急医療ほどは、本問題は一般への認知度が高くないものと思われる。本研究の課題とした過疎地域の産科医療が抱える問題を広く一般に周知させるとともに、適切な医療施設配置実現に向けた取り組みが不可欠である。1人口分布、産科医療施設分布の可視化国勢調査地域メッシュ統計とNTTタウンページの産科施設のデータを元に、人口、産科施設分布の可視化を行った。その結果、産科施設の都市部への集中と、過疎地域の一部で最寄りの産科施設まで数十キロ以上要する地区が北海道や離島以外にも存在することを確認した。2産科医療施設利用者へのアンケート調査最近3年間に出産された方を対象として、産科施設の選択基準や、施設への通院、入院の状況等に関するアンケート調査を実施した。過疎地域1000名、都市部500名を抽出の上、調査票を配布し、現在回収中である。結果の集計、分析は次年度に実施する。3過疎地域の産科医等への聞き取り調査過疎地域で開業している産科医や市町村役場の保健医療担当者等を訪問し、地域の産科医療の状況について聞き取り調査を行った。その結果、以下のことを確認した。・この十数年間に休廃業した過疎地域の産科施設の多くが、診療を行っていた産科医の死亡あるいは高齢化による引退後、後任がなかったことが原因で、休廃業していた。・過疎地域における産科医療の問題点として、現在過疎地域で開業している産科施設では、妊産婦が遠距離の通院を要することや、施設経営上は受診者数が限られることなどを挙げていた。この結果を元に、次年度に医療施設対象のアンケート調査を実施予定である。・妊産婦の受診動向は既存の二次医療圏の枠組みでは捉えられず、新たな地域設定で分析する必要性があるものと予測された。この点については、アンケート調査の集計を元にさらに検討する予定である。なお、平成16年度より医師の臨床研修が必修化されることに伴って、今まで派遣されていた産科医の派遣が中止となるために、産科診療を休止する病院が散見される。これらの病院での状況についても含め、過疎地域の産科医療が抱える問題に関して次年度調査を行う予定である。1産科施設分布の可視化全国の産科施設分布状況の可視化を行うとともに、岡山県下の産科分布の年次推移についても可視化した。その結果、過疎地域を中心とした産科施設の著減と、その結果としての、全国的な過疎地域における産科施設空白域の存在が明らかとなった。

2産科施設利用者対象調査過去3年間に出産された方1800名余を対象として、産科施設への通院やそれに伴う負担感などについてアンケート調査を行った。その結果、通院時間や通院に伴う負担感についての、都市部と過疎地域との著しい格差が明らかとなった。また、通院時間30分を境として、負担を感じる妊産婦が有意に増加することが明らかとなった。3産科施設対象調査中国四国地方の産婦人科施設700施設余を対象として、診療状況や遠距離の通院をしている妊産婦への対応、見解などについてアンケート調査を行った。回答の得られた施設のうち約半数は分娩取扱いを行っておらず、そのさらに約半数は最近10年間に分娩取扱いを中止した施設であった。また、約5%程度の妊産婦が1時間以上の遠距離の通院をしているものと推定された。1時間を越える遠距離の通院は臨床的なリスクがあると考える医師が約半数を占め、特に、遠距離のために緊急時に対応が遅れる可能性を懸念していた。4まとめ本研究を通じて、過疎地域における分娩取扱い施設が次第に減少している状況が明らかとなった。また、過疎地域の妊産婦は通院に際して負担、不安感を抱いていると同時に、産婦人科医側も遠距離通院には臨床的なリスクがあるものと懸念を抱いていた。しかし、同様の問題を抱える小児科救急医療ほどは、本問題は一般への認知度が高くないものと思われる。本研究の課題とした過疎地域の産科医療が抱える問題を広く一般に周知させるとともに、適切な医療施設配置実現に向けた取り組みが不可欠であると考えられる。
医用画像通信規格DICOM-3,0に基づく歯科放射線画像情報システムの試作

(1)歯科放射線画像情報の分析現行DICOM企画に準拠した機器との通信を考慮して、現行のIODクラスの画像とする。しかし、以下の属性は現行DICOM企画では対応できず、それらへの対処法を検討した。DENTAL/PANORAMAの記述、検査部位、撮影法、投影角度、フィルム/カセッテサイズ1997年9月に好評された、DICOM suppl.32を取り入れるための改造を行った。(2)歯科放射線画像情報ワークステーションの設計と試作現行のDICOM企画に準拠したデータベースサーバーである公開ソフトウエアCTNを基礎にして、歯科放射線において必要となる、モダリティ、検査部位、撮影法をkeyとした検索が可能なデータベースを設計した。現在、DICOM suppl.32に対応する部分を開発中である。試用のための画像を入力するビデオカメラと35mmフィルムスキャナをワークステーションに接続して、DICOMオブジェクトファイルを作成するソフトウエアを製作した。実用のためには、ビデオカメラより高画質で、フィルムスキャナより高速の入力装置が必要である。(3)オーダリングシステムとのインターフェース設計本院の病院情報システムは患者IDによる検索で、その日毎に一義的受付番号が発行され、患者基本情報と検査部位、撮影法、投影法などの情報が送り込まれる仕様である。これを用いて、DICOM DR IODクラスのオブジェクトを作成するlソフトウエアの基本設計を行った。(4)遠隔診断の試みCTNを基礎にして、画像の読影を依頼、受け付け、報告書作成、返送するソフトウエアを試作し、画像の転送を試みた。転送速度は、口内法1枚、15分程であった。(1)歯科放射線画像情報の分析現行のDICOM規格では以下の点で対応出来ず、右欄の様に対処する事にした。モダリティ:値の多重度を増やし、CR/SCの次に、DENTAL/PANORAMAを記載する。検査部位:値の多重度を増やし、SKULLの次に、国際部位コードに準処した値を記載する。フィルム/カセッテサイズ:必要な値を列挙値に追加する。現在のDICOM規格に準拠した機器との通信を考慮して、新たなSOPクラスの定義はせず、CR/SCのオブジェクトクラスに必要最小限の属性を追加したのみのサブクラスを定義した。(2)歯科放射線画像ワークステーションの設計と試作現行のDICOM規格に準拠したデータベースサーバーである公開ソフトウエアCTNを基礎にして、歯科放射線において必要となる、モダリティ、検査部位、撮影法をKeyとした検索が可能なデータベースを設計した。試用のための画像を取り込むビデオカメラをワークステーションに接続して、画像データからDICOMオブジェクトファイルを作成するソフトウェアを製作した。(3)遠隔診断の試みCTNを基礎にして、画像の読影、受け付け、報告書作成、返送するワークステーションを試作し、画像の転送を試みた。(1)歯科放射線画像情報の分析1997年9月に、歯科画像を含む、すべてのX線投影画像を扱うDICOMのオブジェクト定義(IOD)を記述した提案、DICOM Supplement 32“Digital Radiography"が発表された。この内容を取り入れるべく、米国のDICOM委員会と連絡を取りつつ、以下の点について検討を行った。(a)Equipment IODに関するオブジェクト指向分析を深め、ディジタル投影画像の中にCR/DF/DRのサブクラスを想定し、夫々に対応する情報モジュールを定義する事とした。(b)検査部位、撮影法、投影角度等に関する情報をSNOMED-DICOM Microgrossaryシーケンスで記述する。しかし、高速検索のための参照用としてシャドウグループのタグは残す。(c)患者の被曝線量に関する情報を記述する情報モジュールを画像取得モジュールから独立して定義した。(2)歯科放射線画像情報ワークステーションの試作昨年来試作を続けている歯科放射線画像情報ワークステーションに、上記の点を追加する設計変更を行った。これに伴い、開発言語をオブジェクト指向プログラミング言語のC++とした。

画像を取り込のためのビデオカメラは画質に難があったので、より高精細な入力が可能な35mmフィルムスキャナを導入したが、入力に時間がかかり、診療現場では使えなかった。(3)オーダリングシステムとのインターフェース設計本院の病院情報システムは患者IDによる検索で、その日毎に一義的な受付番号が発行され、患者基本情報と検査部位、撮影法、投影法などの情報が送り込まれる仕様である。これを用いて、DICOM DR IODクラスのオブジェクトを作成するソフトウエアの基本設計を行った。
歴史的組積造建造物の耐震評価における変形限界と地盤・建物の動的相互作用効果

歴史的組積造建造物の耐震診断に有用な安全変形限界を提示するとともに、動的変形・静的変形限界間にみられる差異の理由を検討する。また、耐震診断における地盤ー建物の動的相互作用効果の評価法を示すことを目的とする。研究方法は、文献調査、国内外の歴史的組積造建造物の構造・振動調査・モニタリングと構造解析による。さらに、組積造模型構造物の振動台実験および静的載荷試験を行う。次に、これらの実験に対して組積造建造物の耐震解析に適した構造解析法を適用し、変形限界に関する検討を行う。本研究は国際的体制で実施し、安全変形限界および動的相互作用効果の評価法に関する国際的な合意を目指す。