hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
紫外分光による吸着層の光分解過程の計測

光励起プロセスにより、半導体、絶縁体、金属などの膜形成、ド-ピング、エッチングなどにおいては、反応ガスの光分解のみならず、基板表面上に形成される吸着層の光分解も極めて重要である。反応ガスの光分解過程に関しては、赤外分光法や質量分析法などにより詳しく調べているが、吸着層に関しては報告が少ない。本研究では、実際に光励起プロセスを行う圧力(数Torr程度)で形成される吸着層に対して、その圧力依存性、および吸着層へ紫外光を照射したときの構造変化を調べた。反応ガスとしては、不純物ド-ピング用として半導体プロセスで一般的に用いられているジボラン(B_2H_6)を、また、膜成長に用いられる有機金属であるトリメチルアルミニウム((CH_3)_3Al、TMA)を取り上げた。具体的方法は、始めに、水晶振動子の振動数変化から吸着層の厚さの圧力依存性を、次に、吸着層へ紫外光(ArFエキシマレ-ザ-、波長193nm)を照射し、その構造変化を光電子分光分析法(XPS)で調べた。TMAでは、室温において水晶振動子により吸着層の存在が確認されたが、ジボランでは、その存在は確認されなかった。ジボランの蒸気圧が室温においてかなり高いため、吸着層の同定は困難であったと思われるので、今後は低温にして測定を行う予定である。次に、チャンバ-ヘジボランを所定の圧力(0.05Torrー5Torr)だけ導入し、シリコン基板表面に吸着層を形成し、この表面にエキシマレ-ザ-を照射した。エネルギ-密度は53mJ/cm^2であり、シリコン溶融のエネルギ-に比べてかなり小さい値であり、熱的影響を避けている。レ-ザ-照射後のシリコン表面のXPS測定により、ボロン(B)単体の信号が同定され、さらに、ボロン量が圧力と共に増加することから、ジボラン吸着層が紫外光により直接光分解されていることを明らかにした。
有機溶媒耐性微生物を用いた環境調和型物質生産プロセスの構築

現在、日本の化学産業は、生産量の多いバルク製品を対象とした産業から機能性製品やファインケミカル製品を対象とした産業に移行しつつある。これらファインケミカル製品等の製造に微生物等の生体触媒を用いることができれば、反応が特異的に進むため反応工程数の削減と副生成物量の低減が計れる。一般の微生物は有機溶媒中などの特殊環境下では生育できないが、申請者らが先に取得した有機溶媒耐性微生物は有機溶媒存在下で成育し、かつ有機溶媒に安定な酵素を分泌生産するので、この微生物を用いれば、より簡便にしかも効率よく物質変換を行うことが可能になるものと思われる。そこで、本研究では、ガス-水溶液-有機溶媒の気液液3相系での有機溶媒耐性微生物を利用した発酵プロセスを開発するために必要な基礎的研究を行った。本研究で検討した項目は以下の通りである。1.有機溶媒耐性微生物Pseudomonasaeruginosa LST-03株の有機溶媒存在下での生育と有機溶媒に安定な酵素の生産2.有機溶媒耐性LST-03リパーゼの精製と諸性質3.LST-03リパーゼ遺伝子のクローニングとシーケンス4.LST-03株のLST-03リパーゼ以外のリパーゼ遺伝子のクローニングとシーケンス5.通気培養槽での気液・液液間物質移動6.通気培養槽での気液液間物質移動7.天然栄養源を複数混合した培養液によるLST-03株の増殖特性8.LST-03株の増殖特性とリパーゼ活性に及ぼす酸素、有機溶媒および消泡剤の影響9.LST-03リパーゼによるトリオレインの加水分解反応本研究をさらに発展させることによって有機溶媒耐性微生物を用いた高効率な発酵プロセスが開発でき、反応・分離工程数や副生成物量の少ない環境調和型物質生産プロセスの構築が可能になるものと期待できる。現在日本の化学産業は、生産量の多いバルク製品を対象とした産業から機能性製品やファインケミカル製品を対象とした産業に移行しつつある。これらファインケミカル製品等の製造に微生物等の生体触媒を用いることができれば、反応が特異的に進むため反応工程数の削減と副生成物の生成量の低減が計れる。一般の微生物は有機溶媒中などの特殊環境下では生育することができないが、申請者らが先に取得した有機溶媒耐性微生物は有機溶媒存在下で生育し、かつ有機溶媒に安定な酵素を分泌生産する。そこで、本研究では、有機溶媒存在下で有機溶媒耐性微生物を用いた物質転換システムの構築を目的とする。本年度は、まず、P.aeruginosa LST-03株の有機溶媒耐性を検討し、有機溶媒存在下で培養した場合の酵素生産について検討した。P.aeruginosa LST-03株は、log P値が2.4以上の有機溶媒を添加した培養液で生育した。また、シクロヘキサンが存在し、酸素の供給が制限された条件下でも良好に生育するが、培養上清のリパーゼ活性は低く、リパーゼの分泌には酸素の供給が必要であることが示唆された。ジャーファーメンターで通気培養した場合、この菌株はシクロヘキサン存在下でも有機溶媒耐性リパーゼを分泌生産した。この菌株が産生するリパーゼは、シクロヘキサンが存在しない場合より存在する方が安定であるため、シクロヘキサンを添加して培養したときの培養上清のリパーゼ活性は、有機溶媒を添加せずに培養した場合に比べて高いレベルで持続した。

これらファインケミカル製品等の製造に微生物等の生体触媒を用いることができれば、反応が特異的に進むため反応工程数の削減と副生成物量の低減が計れる。一般の微生物は有機溶媒中などの特殊環境下では成育できないが、申請者らが先に取得した有機溶剤耐性微生物は有機溶媒存在下で成育し、かつ有機溶媒に安定な酵素を分泌生産する。そこで、本研究では有機溶媒存在下で有機溶媒耐性微生物を用いた物質転換システムの構築を目的とする。有機溶媒存在下でのP.aeruginoza LST-03株の酵素生産の培養に関する昨年度の研究により菌株の培養とリパーゼの分泌に酸素の供給が不可欠であることが判ったので、本年度は、まず、ジャーファメンターでの気液間物質移動に関する容量係数に及ぼす操作条件の影響を検討するとともに、ひだ付きフラスコを用いて菌体の増殖特性を表すパラメーターを決定し、天然栄養源を複数混合した培養液を用いたジャーファメンターでの回分培養におけるLST-03株の増殖曲線の理論的予測を可能にした。つぎにこれらの理論的解析法を利用して菌体の増殖率を効果的に高められる条件を求め、これらの条件下で菌体を回分培養したところ、培養開始後11時間で乾燥細胞質量にして14g/Lの最大菌体濃度に達し、さらに培養開始後90時間でリパーゼ活性は28kI.U./Lの非常に高い値に達した。これらの値は、従来の酸素供給律速で培養した場合と比べて、菌体濃度で1.5倍、リパーゼ活性で13倍以上に相当する。さらに空気-水溶液-シクロヘキサン系におけるジャーファメンターでの気液液間物質移動について検討し、容量係数に及ぼすシクロヘキサン分率や操作条件の影響を調べるとともに、ジャーファメンターを用いてシクロヘキサンを添加した培養液で菌体を培養したところ、LST-03株のリパーゼがシクロヘキサン存在下では存在しない場合よりもきわめて安定であることがわかり、反応プロセスに菌体をそのまま利用できる可能性が示唆された。現在、目本の化学産業は、生産量の多いバルク製品を対象とした産業から機能性製品やファインケミカル製品を対象とした産業に移行しつつある。一般の微生物は有機溶媒中などの特殊環境下では成育できないが、申請者らが先に取得した有機溶媒耐性微生物は有機溶媒存在下で成育し、かつ有機溶媒に安定な酵素を分泌生産する。P.aeruginosa LST-03株は、logP値が2.4以上の有機溶媒を添加した培養液で生育した。菌体の増殖率を効果的に高められる条件を求め、これらの条件下で菌体を回分培養したところ、培養開始後11時間で乾燥細胞質量にして14g/Lの最大菌体濃度に達し、さらに培養開始後90時間でリパーゼ活性は28kI.U./Lの非常に高い値に達した。
HPVトランスジェニックマウスを用いた子宮頚癌の発癌機構の解明

子宮頚癌組織にヒト・パピローマウィルス16型(HPV16)が高率に存在するといわれているが,その発癌における分子機構はいまだに解明されていない.この研究のためにはよいモデル動物が必要であり,トランスジェニックマウスは非常に有効なアプローチの手段である.HPV DNAを導入したトランスジェニックマウスを作成したとの報告は散見されるが,発生した腫瘍は睾丸腫瘍のみであり,婦人科癌の発生は認められていない.そこで,我々がすでに行ってきているトランスジェニックマウスの作成過程において,HPVゲノムDNAと種々のプロモーターを組み込み,子宮頚部組織にHPV遺伝子の発現が高く,かつ子宮頚癌が発生するsusceptibilityの高いstrainを作成し,その個体を利用して発癌にいたる宿主側の種々の遺伝子の変化を調べることにより,HPVによる発癌機構を解明することを目的として本実験系を計画した.マイクロインジェクション法を用いてマウス受精卵の雄性前核に外来遺伝子を導入することによってトランスジェニックマウスを作成する.導入する遺伝子の種類によっては,組み込まれた段階でその遺伝子が致死的な作用を示すために個体まで発生しないことがある.我々が行ってきているトランスジェニックマウスの作成過程においても,HPVゲノムが致死的な作用を持たず,個体まで発生し得るということを示すために,まず発癌性がもっとも高いといわれているHPV16E6・E7遺伝子のみを導入したトランスジェニックマウスを作成したところ,その個体発生が確認できた.国内外の報告では,これまで作成されたHPVトランスジェニックマウスにおいて,婦人科癌の発生は認められていない.そこで次に,遺伝子導入の際,癌発症に影響する重要な因子のひとつである,導入遺伝子の組織特異性を制御するための組織特異的発現調節因子(エンハンサー・プロモーター)を同時に組み込むことにした.HPVゲノムで細胞の癌化を引き起こす上で重要な役割を演じていると考えられるE6・E7遺伝子をマウスの子宮頚部組織で発現させるために,エストロゲンレセプターをプロモーターとしてHPVゲノムと混合し,マウスの胚にmicroinjectionを行った.しかし,今のところトランスジェニックマウスの発生はみられず,現在実験継続中である.子宮頚癌組織にヒト・パピローマウィルス16型(HPV16)が高率に存在するといわれているが,その発癌における分子機構はいまだに解明されていない.この研究のためにはよいモデル動物が必要であり,トランスジェニックマウスは非常に有効なアプローチの手段である.HPV DNAを導入したトランスジェニックマウスを作成したとの報告は散見されるが,発生した腫瘍は睾丸腫瘍のみであり,婦人科癌の発生は認められていない.そこで,我々がすでに行ってきているトランスジェニックマウスの作成過程において,HPVゲノムDNAと種々のプロモーターを組み込み,子宮頚部組織にHPV遺伝子の発現が高く,かつ子宮頚癌が発生するsusceptibilityの高いstrainを作成し,その個体を利用して発癌にいたる宿主側の種々の遺伝子の変化を調べることにより,HPVによる発癌機構を解明することを目的として本実験系を計画した.マイクロインジェクション法を用いてマウス受精卵の雄性前核に外来遺伝子を導入することによってトランスジェニックマウスを作成する.導入する遺伝子の種類によっては,組み込まれた段階でその遺伝子が致死的な作用を示すために個体まで発生しないことがある.我々が行ってきているトランスジェニックマウスの作成過程においても,HPVゲノムが致死的な作用を持たず,個体まで発生し得るということを示すために,まず発癌性がもっとも高いといわれているHPV16E6・E7遺伝子のみを導入したトランスジェニックマウスを作成したところ,その個体発生が確認できた.国内外の報告では,これまで作成されたHPVトランスジェニックマウスにおいて,婦人科癌の発生は認められていない.そこで次に,遺伝子導入の際,癌発症に影響する重要な因子のひとつである,導入遺伝子の組織特異性を制御するための組織特異的発現調節因子(エンハンサー・プロモーター)を同時に組み込むことにした.HPVゲノムで細胞の癌化を引き起こす上で重要な役割を演じていると考えられるE6・E7遺伝子をマウスの子宮頚部組織で発現させるために,エストロゲンレセプターをプロモーターとしてHPVゲノムと混合し,マウスの胚にmicroinjectionを行った.しかし,今のところトランスジェニックマウスの発生はみられず,現在実験継続中である.
ミセル溶液系における金属クラスタ-生成過程の解明

1.溶液中の界面活性分子の^<13>CーNMRによる観察界面活性分子は水溶液中でその臨界ミセル濃度(CMC)以下では分子レベルで分散しているが,CMC以上ではミセルを形成する。今回,超電導磁石を用いて,ドデシルトリメチルアンモニウムクロリド(C_<12>TAC)溶液の^<13>CーNMRを測定したところ,CMC以上で,全ての炭素のピ-クが分裂して現われることをはじめて明らかにすることができた。2.金属クラスタ-を保持した界面活性分子の^<13>CーNMRによる観察界面活性分子を保護剤として,光還元法により容易に貴金属クラスタ-分散液を調整できる。こうして得た白金クラスタ-分散液中のC_<12>TACの^<13>CーNMRを測定したところ,C_<12>TAC 100mM,Pt0.4mMの分散液のスペクトルは,CMC以上のC_<12>TACを含んでいるにもかかわらず,Ptを含まないCMC以下のNMRスペクトルの様子と類似している。このことは,本条件下で,C_<12>TAC分子はそのアルキル鎖部分がクラスタ-粒子の表面に吸着して,粒子を安定化していることを示唆している。同様の結果は,ドデシルトリメチルアンモニウムブロミド保護白金クラスタ-についても京都大学中原勝助教授との協同研究でも観察されており,また,岡山理科大学冨永敏弘教授との協同研究による白金クラスタ-の拡散速度の結果とも一致している。3.二元金属クラスタ-の生成過程界面活性分子または水溶性高分子の存在下,2種の貴金属イオンを一緒に還元すると二元金属クラスタ-分散液ができる。ポリビニルピロリドン存在下アルコ-ル還元法による金/白金クラスタ-の調製の過程を紫外可視吸収スペクトルで追跡し,反応は,i)金イオンの金原子への還元,ii)白金イオンの白金原子への還元,iii)金原子の凝集による核の生成,iv)白金原子の金核表面への吸着の順に進んでいることが分かった。
デリバテイブ価格計算のための超一様分布列の構成に関する研究

金融工学でオプション価格を計算する時,超多次元で積分をする必要がある.一般に次元が大きいのでモンテカルロ法による数値積分を行なう.普通疑似乱数を用いるが、普通の乱数を使うより組合せ的にバランスした乱数列を使う方が精度が格段に良くなることが理論的に証明されている.これを準モンテカルロ法といい,(t, m, s)-netあるいは(t, s)-sequenceと呼ばれる超一様分布列と呼ばれる組み合わせ的乱数列を使う。また各種の実験でもこの(t, m, s)-netや(t, s)-sequenceを使うと精度が高まることが認められている。T=3,4のとき,この(T, M, S)-netを有限射影幾何上でTheta-Configureationと呼ぶ幾何構造を定義し,それが(T, M, S)-netと同値であることを証明した.T=3のとき,強さ3の直交配列と同値であることを証明した.またT=4のときはTwisted Cubicと呼ばれる代数曲線からTheta-Configureationが構成できることを証明した.最近提案されたHickernell列と呼ばれる超一様分布列について、その類似なものを有限体上の多項式を使って定義し、それが(t, s)-sequenceを構成することを示した。つぎに,(t, s)-sequenceのなかで最も一様なのが(O, s)-sequenceである。現在は、そのパラメーターをランダムに選んで使っているが、いいパラメーターのみを探し出す方法を考察した。いいパラメーターが見つかってしまうと「ランダム性」が必要なくなるため、この手続きをDerandomizationと呼んでいる。またひとつのアプローチとして、i-binomial propertyと呼ばれる性質を利用することを提案した。Derandomizationすることによって,性質が変化することを示し,解析した.またMersenne Twisterとよばれる周期の長い乱数発生手法の改良を試みた.その他,超一様分布の構成に結びつく,各種の基礎的な組合せ問題の研究を行った.金融工学でオプション価格を計算する時,超多次元で積分をする必要がある.一般に次元が大きいのでモンテカルロ法による数値積分を行なう.普通疑似乱数を用いるが、普通の乱数を使うより組合せ的にバランスした乱数列を使う方が精度が格段に良くなることが理論的に証明されている.これを準モンテカルロ法といい,(t, m, s)-netあるいは(t, s)-sequenceと呼ばれる超一様分布列と呼ばれる組み合わせ的乱数列を使う。Derandomizationすることによって,性質が変化することを示し,解析した.またMersenne Twisterとよばれる周期の長い乱数発生手法の改良を試みた.その他,超一様分布の構成に結びつく,各種の基礎的な組合せ問題の研究を行った.金融工学でオプション価格を計算する時,超多次元で積分をする必要がある。一般に次元が大きいのでモンテカルロ法による数値積分を行なう。普通疑似乱数を用いるが,普通の乱数を使うより組合せ的にバランスした乱数列を使う方が精度が格段に良くなることが最近理論的に証明された。これを準モンテカルロ法といい,(T,M,S)-netと呼ばれる組み合わせ的乱数列を使う。また各種の実験でもこの(T,M,S)-netを使うと精度が高まることが認められている。今年度は,T=3,4のとき,この(T,M,S)-netを有限射影幾何上でTheta-Configureationと呼ぶ幾何構造を定義し,それが(T,M,S)-netと同値であることを証明した。T=3のとき,強さ3の直交配列と同値であることを証明した。またT=4のときはTwisted Cubicと呼ばれる代数曲線からTheta-Configureationが構成できることを証明した。この結果は学術雑誌に投稿し採択された。準モンテカルロ法の理論と実践の現状についてサーベイをした。まず,モンテカルロ法高速化に関する研究の重要な方向について議論する。次に,準モンテカルロ法の高次元積分問題への適用についての現状を述べた。これらを論文にして国際会議で報告し,報告集に掲載された。また,(T,M,S)-netを系列化した(t,s)-sequenceの研究を行った。(t,s)-sequenceの新しいスクランブル法について研究した。

その金融問題への適用とその有効性について報告した。また本方式による実効次元探索についても述べる。これらを論文にして国際会議で報告し,報告集に掲載された。その他,間接的に(T,M,S)-netの構成に関係する各種の組合せ的デザイン理論の基礎研究を行い,各種の学術雑誌に掲載された。金融工学でオプション価格を計算する時,超多次元で積分をする必要がある.一般に次元が大きいのでモンテカルロ法による数値積分を行なう.普通疑似乱数を用いるが、普通の乱数を使うより組合せ的にバランスした乱数列を使う方が精度が格段に良くなることが理論的に証明されている.これを準モンテカルロ法といい,(t, m, s)-netあるいは(t, s)-sequenceと呼ばれる超一様分布列と呼ばれる組み合わせ的乱数列を使う。また各種の実験でもこの(t, m, S)-netや(t, s)-sequenceを使うと精度が高まることが認められている。今年度は藤原・ミャオによって(t, m, s)-netがt=4以下ではTheta-Configurationと同値であることを示した.またt一般的にTheta-Configurationを再帰的に定義した.手塚は最近提案されたHickernell列と呼ばれる超一様分布列について、その類似なものを有限体上の多項式を使つて定義し、それが(t, s)-Sequenceを構成することを示した。つぎに,(t, s)-sequenceのなかで最も一様なのが(O, s)-sequenceである。現在は、そのパラメーターをランダムに選んで使っているが、手塚は、いいパラメーターのみを探し出す方法を考察した。いいパラメーターが見つかってしまうと「ランダム性」が必要なくなるため、この手続きをDerandomizationと呼んでいる。またひとつのアプローチとして、i-binomial propertyと呼ばれる性質を利用することを提案した。また(t, m, s)-netの構成の基礎理論に関連するNested designやDifference setに関する研究でいくつか結果がでた.金融工学でオプション価格を計算する時,超多次元で積分をする必要がある.一般に次元が大きいのでモンテカルロ法による数値積分を行なう.普通疑似乱数を用いるが、普通の乱数を使うより組合せ的にバランスした乱数列を使う方が精度が格段に良くなることが理論的に証明されている.これを準モンテカルロ法といい,(t, m, s)-netあるいは(t, s)-sequenceと呼ばれる超一様分布列と呼ばれる組み合わせ的乱数列を使う。また各種の実験でもこの(t, m, s)-netや(t, s)-sequenceを使うと精度が高まることが認められている。手塚はこの超一様分布列をスクランブリングすることによって,性質が変化することを示し,解析した.
発展途上国経済開発におけるバイオテクノロジー利用可能性に関する研究

本研究は発展途上国の経済開発におけるバイオテクノロジーの果たす役割を研究対象とし、技術の将来動向を描くためのツールを確立することを目的としている。具体的には特許公報や技術論文を用いて、構造化された部分にとどまらず、構造化されていないテキストデータを統計解析することによって「意味」を発見し、技術の将来予測を目指す。結果として、バイオテクノロジーにとどまらず複数の技術分野を対象としてこの研究をおこない、技術の将来動向を知るためのツール開発の手がかりを得た。本研究は、2本の柱から成っている。(1)発展途上国の経済開発へのバイオテクノロジー利用可能性と必要施策の研究ここで対象とする発展途上国とは、東/東南アジアである。近年、これら諸国はめざましい発展を示しているが、その負の側面として環境破壊、エネルギー不足、食糧不足という問題に直面している。これらの問題を解決しつつ、「持続可能な経済開発」を実現するうえでバイオテクノロジーに対する期待が高まっている。(1)農業・畜産・工業廃棄物の微生物分解による環境負荷低減、(2)代替エネルギー生産によるエネルギーコスト削減(バイオエタノール、バイオガス)、(3)バイオテクノロジーを用いた新医薬品開発による医療環境改善(伝統医薬あるいは生薬、およびゲノム創薬)、等である。しかし、現状のバイオテクノロジーはこれらの期待に応えるだけの水準には達しておらず、研究開発の積み重ねと、その利用を促進する制度的な枠組み作りが求められている。本研究ではこの現状と必要な施策を解明することを目指す。(2)テキストマイニングによるバイオテクノロジーのロードマップ作成上の目的を達成するためには、環境、エネルギー、農業、医療などの分野における、バイオテクノロジーの到達水準、将来の技術進化の方向性の予測(ロードマップ)、バイオテクノロジーの全体像(鳥瞰図)の獲得などが不可欠である。したがって、そのための努力がさまざまな箇所で行われ報告されているが、未だ十分ではない。本研究では、特許公報/研究論文という世界の技術の現状を最も正確に表現しているテキストデータを対象として、そのマイニングをおこない、ロードマップと鳥瞰図の作成を目指す。以上の二つの柱を融合し、バイオテクノロジーを東/東南アジア諸国の持続可能な経済開発の途を模索することを目指す。本研究の目的は、エネルギー資源(化石燃料)が枯渇しつつあり、また農村における家畜の廃棄物による水資源汚染などが深刻化しつつあり、また感染症の脅威から抜け出せていない多くの発展途上国において、バイオテクノロジーを利用することがその解決のー助になるのではないかという観点から、バイオテクノロジーの利用可能性、実際に利用されている場での問題点や収益性などについて解明し、将来に向けた振興政策のあり方について論じることにある。そのために東アジア、東南アジアを事例として研究することを目指している。そのために初年度である平成19年度においては、一般的な観点からバイオテクノロジーの利用可能性についての文献考証から始めた。研究を開始してみると、途上国における上述のような諸問題の解決のためにイオテクノロジーを利用することが簡単ではないし、多くの取り組みが見られるようになってはいるものの、十分な成果をあげていないものが多いという現実を知ることが出来た。その理由はバイオテクノロジーが新しい研究分野であり、技術が十分に確立されていないということにあることも理解された。このような不十分性を前提としつつ、将来を目指して試行錯誤している。このような実熊を,実際に途上国の利用の場を訪問しつつ解明することは,本研究は目指していないが,本年度は国際協力銀行から受託したタイへのODA評価プロジェクトの一環として同国を訪問する機会が2度あったため,向国政府機関(NESDB)の支援を受けて同国のバイオテクノロジー利用について,そのー端の調査を行うことが出来た。同国政府示強力にバイオテクノロジーを有望な分野として推進しているということが理解された。ぞの成果は国際協力銀行に提出された「中間報告」の一部としてまとめられた。本研究の目的は、発展途上国の経済開発/社会環境開発にバイオテクノロジーを適用し、(1)農業・畜産・工業廃棄物の微生物分解による環境負荷低減、(2)代替エネルギー生産によるエネルギーコスト削減、(3)新医薬品開発による医療環境改善などの可能性について模索するものであり、またそのためにバイオテクノロジーのロードマップの作成することにある。昨年度末から本年度にかけて、タイのバイオリアクターを用いた環境保全とエネルギー開発を行っている2社を訪問して、その実態を調査したが、その成果を受けてさらに多くのアジア諸国のバイオテクノロジーの研究の実態についての文献/報告書などを収集した。この成果は国際協力銀行のタイにおけるODAプロジェクト評価に関する調査報告書として刊行された。さらに、ロードマップの作成は、デジタル文書のテキストの形態素解析をおこない、その共起頻度を発見し、多次元尺度法などの多変量解析の手法を適用することによっておこなわれるが、そのためにText Mining Studioという統計ソフトを用いて、日本特許庁の特許公報の中から関連する特許をダウンロードすることにより、ロードマップ作成の可能性について研究した。この研究は、日本企業の技術経営(MOT)戦略にかんする著者を含めた研究チームの共同研究と連動して行われ、近日中に成果が刊行される予定である。本研究は2本の柱から成っている。

第1に、発展途上国の経済開発にバイオテクノロジーを利用するための施策を考えること、第2に、バイオテクノロジー分野の特許公報や研究論文というテキストデータをマイニング(テキストマイニング)し、バイオテクノロジーの将来の進化の方向とタイムスケジュール(ロードマップ)を知ることである。第1,2年目の研究は前者に力点が置かれたが、第3年目の本年度は後者に力点が置かれた。とりわけ重点が置かれたのは、コンピュータ(統計解析手法)と人間との協働による、実践的で有意味なテキストマイニング手法の獲得であった。従来のテキストマイニング研究は、統計解析手法の高度化自体が自己目的となっている場合が多く、結果として社会的課題に対して回答を与えてくれることは期待できなかった。この現実から脱却して、途上国の経済開発という極めて実践的な課題に有意味な回答を与えてくれるテキストマイニング手法の提示を求めて模索を続けた。その結果、統計解析手法(多変量解析、グラフ理論)と人間との協働を可能にするため、(1)「単語セット」作成、(2)過去の知識の導入という二つの手法に行き着いた。この有効性実証のために、本来であればバイオテクノロジー分野の特許を対象として研究すべきであるが、しかしバイオ分野は特許の分析が難しいという性質があるため、まずバイオ同様に途上国の経済開発にとって重要な太陽電池を選び、研究した。その結果、上述のテキストマイニング手法は有効であることが分かった。その成果は菰田文男等『テキストマイニングと技術経営』(ミネルヴァ書房、仮題)として平成22年に刊行予定である。以上のような今年度の研究は、テキストマイニングをベースとして単に途上国の経済開発にとどまらず、またバイオ分野にとどまらず、より広い観点からのテキストマイニング研究の重要性を知らしめた。したがって、さらに本研究を発展敵に継承して、平成22年度科学研究費補助金「特許公報のテキストマイニングによる選択と集中戦略の立案に関する研究」として申請中である。
環境調和型高活性酸・塩基触媒の開発と高効率的精密合成法の開拓

地球環境問題が深刻化するなか、物質文明社会の持続的発展には、環境調和型製造法の確立が最重要課題である。本研究プロジェクトでは環境に優しい生体酵素反応に着目し、数万を優に超える分子量からなる酵素タンパクゆえの「環境低負荷反応条件での高度な触媒機能」を小分子レベルでフラスコ内に再現することができれば、環境調和型物質文明社会の発展に貢献できるとの考えのもと、研究が遂行された。その結果、石原らは数百の分子量からなる小分子の中に酵素類似機能を組み込むために、一つの触媒分子内に酸と塩基を効果的に配置することによって、非結合性の化学的相互作用(水素結合、親水力、疎水力、双極子相互作用、π-π電子相互作用など)を巧みに生み出し、酵素レベルの触媒機能を制御することに成功した。こうして、石原らは触媒回転効率の向上はもちろん、原子効率(生成物/原料)の向上、エコファクター(廃棄物/生成物)の低減、毒性化合物使用量削減などの問題に積極的に取り組み、酸・塩基複合型小分子人工酵素を鍵とする実用性の高い触媒反応プロセスを世界に先駆けて次々と開発した。例えば、有機アンモニウム塩触媒の疎水機能を利用したカルボン酸とアルコールの等モル混合物からのエステル脱水縮合反応、ルイス酸・塩基複合触媒を用いるリン酸とアルコールの等モル混合物からのリン酸モノエステル脱水縮合反応、キラルヨードニウムイオンを開始剤とする鎖状ポリプレノイドのエナンチオ選択的ドミノ閉環反応、有機酸・塩基触媒によるベックマン転位反応、キラル有機塩触媒によるα-(アシロキシ)アクロレインとジエンのエナンチオ選択的ディールス・アルダー反応、ヒスチジン由来のスルホンアミド触媒を用いるラセミアルコールの不斉アシル化反応、酸塩基共役触媒によるアルデヒド及びケトンのエナンチオ選択的アルキル付加反応等を挙げることがきる。エステルを化学合成する場合、従来、カルボン酸をまず縮合剤を用いて活性なカルボン酸誘導体に変換してからアルコールと反応させるか、反応平衡を利用してカルボン酸かアルコールのどちらかを大過剰に用いる方法がとられてきた。しかしこれらの方法には縮合剤由来の副生成物の生成や原料の過剰使用などの問題がある。グリーンケミストリーの観点から、触媒存在下、カルボン酸とアルコールの1:1モル混合溶液を加熱還流し共沸脱水することにより効率よくエステルを得る方法が最も望ましい。我々はアンモニウム塩触媒がカルボン酸とアルコールの脱水縮合反応に有効であることに注目した。そこでアンモニウム塩触媒について詳細に検討したところ、共沸脱水を必要としない等の利点があるものの、触媒活性が低く、2級アルコールを基質に用いた場合オレフィンへの副反応が起こることが明らかとなった。そこで我々はこの問題点を克服すべく研究を行った。まず、アンモニウム塩触媒のアンモニウムカチオンとそのカウンターアニオンがエステル及びオレフィンの生成促進及び抑制に影響をあたえるかどうかを調べたところ、ジアリールアンモニウムトリフラートを用いると、オレフィンへの副反応が比較的抑えられ、エステル化が促進されるという興味深い結果が得られた。また、立体的に嵩高いイミノジベンジルやジメシチルアンモニウムカチオンと立体的に嵩高いペンタフルオロベンゼンスルホナートを組み合わせた触媒を用いると、さらにエステル化の反応性が向上し、オレフィンの生成が抑えられることがわかった。この傾向はいずれの基質を用いても同様であることを確かめた。

イミノジベンジルペンタフルオロベンゼンスルホン酸塩やジメシチルアンモニウムペンタフルオロベンゼンスルホン酸塩を用いると他のアンモニウム塩に比べ高収率でエステルが得られた理由は、アンモニウムカチオンとそのカウンターアニオンの両方の嵩高さによる立体障害がイオン対を引き離すためであり、その結果、カルボン酸がアンモニウムカチオンに容易に接近できるようになりエステル化が促進されるものと考えられる。この際、嵩高いプロトン酸は嵩高い2級アルコールには配位しにくく、より立体障害の少ないカルボン酸に優先的に配位することが期待される。また、2級アンモニウム塩が有効である理由として窒素原子上の2つのプロトンがカルボン酸の2つの酸素原子と水素結合を形成し、カルボン酸を選択的に活性化するためと考えられる。一方、アルコールには一つのプロトンしか配位できないためその活性化は抑制されるものと考えられる。今後はこれまでの知見を基にオレフィンへの副反応を完全に抑えられるような高活性アンモニウム塩触媒の開発研究を行っていく予定である。また、光学活性なアンモニウム塩触媒を用いた不斉エステル化反応や、触媒の回収・再利用を視野にアンモニウム塩触媒をポリマーに担持することも検討する予定である。環境調和型高活性酸・塩基触媒の開発と高効率的精密合成法の開拓を研究目的に以下の研究成果を得た。1.リチウムN,N-ジイソプロピルアミド(LDA)を触媒に用いるHaller- Bauer反応及びCannizaro反応の開発:ケトンに対し過剰量のナトリウムアミドを作用させて、相当する一級アミドを得る反応をHaller-Bauer反応と呼ぶが、反応する金属アミドがMNH_2に限られており、有機合成にはほとんど使用されてこなかった。そこで、我々は種々検討した結果、触媒量のLDA存在下、アンモニアだけでなく、1級アミン、2級アミンから調製されるリチウムアミドがベンジルケトンと反応し、アミドを高収率で生成することを見出した。同様に、LDA存在下、リチウムアミドはアルデヒドとも反応し(Cannizaro反応)、相当するアミド化合物を生成することがわかった。2.四塩化スズ・キラルピロガロール配位錯体をキラルBrφnsted酸触媒に用いるエナンチオ選択的ポリエン環化反応の開発:ピロガロールの1位と3位の水酸基を光学活性なトランス-2-(3,5-キシリル)シクロヘキサノキシ基に変換し、四塩化スズとの1:1配位錯体を調製し、ホモゲラニルアレンと反応させたところ、高収率及び高エナンチオ選択的に目的とする三環性テルペノイドを得ることができた。3.アリールボロン酸触媒を用いる脱水縮合反応によるアシルウレアの合成:電子求引性置換基を有するアリールボロン酸はカルボン酸とウレアの直接脱水縮合反応を促進し、相当するアシルウレアを高収率で生成することがわかった。本手法により、ポリアシルウレアの合成にも成功した。4.カルボン酸とアルコールの脱水縮合反応を促進する空気中で安定な触媒の開発:ZrCl_2O・8H_2O及びHfCl_2O・8H_2Oは等モル量のカルボン酸とアルコールからの脱水縮合反応に極めて有効であり、反応後塩酸水によって回収・再利用出来ることがわかった。5.ポリエン環化人工酵素の開発及び(-)-クロマゾナロール、(+)-8-エピ-ピューペヘジオン、(-)-11'-デオキシタオンジオールメチルエーテルの全合成:光学活性ビナフトールより誘導されるキラルカテコールと四塩化スズの1:1配位錯体はホモプレニルアレンのポリエン環化反応に極めて有効であり、大抵の場合90%eeの選択性でポリ環化生成物が得られた。ゲラニルゲラニル誘導体から(-)-11
統合失調症患者の在宅生活を支援する看護師の交渉コンピテンシー育成プログラムの開発

2018年度の研究目標は、統合失調症をもつ人の在宅生活を支援する看護師の交渉コンピテンシーの特質や課題を明らかにすることであった。まず、精神看護における交渉の特質について、文献検討を行った。医学中央雑誌にて、キーワード「交渉」「精神看護」で会議録を除いて検索した13件から、研究目的に合致する2文献を抽出した。次に、EBSCOにてキーワード“negotiation"“competency"“psychiatric nursing"で、“forensic"を除いて検索した7件から、精神障害をもつ移民への看護、セラピーの中での交渉、英語以外の言語の文献を除き、研究目的に合致する4文献を抽出した。同様に、精神看護のコンピテンシーに関する文献検討を行った。医学中央雑誌にて、キーワード「コンピテンシー」「精神看護」で会議録を除いて検索した145件から、研究対象が学生や新人看護師であるものと、文献研究を除き、研究目的に合致する10文献を抽出した。次に、EBSCOにてキーワード“psychiatric nursing competencies"で検索した38件から、学生を対象とする文献、英語以外の言語の文献を除き、研究目的に合致する5文献を抽出した。現在までにマトリックス方式にて対象文献の整理を終了し、2019年度の目標である看護師が行う交渉の実態調査を行うために、質的に分析中である。なお、研究計画当初は、交渉コンピテンシーの特質や課題を明らかにするために、面接調査を行う予定であったが、十分な文献が得られたことから、文献によるアンケート用紙作成へと計画を修正している。2019年度に看護師の交渉コンピテンシーの実態を明らかにする実態調査研究を行うため、2018年度は交渉の特質を質的に明らかにすることが目標であった。しかし、所属大学の教員欠員により、研究エフォートが著しく低下した。研究着手後は、文献検討を丁寧に実施したことにより、当初計画していた面接調査から文献研究に変更することができたため、3か月程度の遅れに軌道修正することができた。2019年度前半は、研究協力者との会議を繰り返し、精神科看護師が統合失調症をもつ人と交渉するための学習ニードを明らかにすることを目的としたアンケート用紙を作成し、郵送にて配布する。併せて、2018年度に実施した文献検討結果を、学会発表ならびに学会誌に投稿する準備を行う。2019年度後半は、2020年度に作成する教育プログラムに活用するため、回収したアンケートの集計・因子分析を行い、学習ニードの構成要素を特定化する。文献検討を丁寧に実施したことにより、当初計画していた面接調査から文献研究に変更することができた。また、所属大学の教員欠員による研究エフォートの低下からも、研究方法を再検討する必要もあった。これらのことにより、面接調査のために予定していた謝礼代、旅費、テープ起こし代が不要となった。

2019年度は、研究の遅れを取り戻すため、2018年度に面接調査で使用予定であった予算を、アンケート配布やデータ処理の際のアルバイト代にあて、スピードアップを図る。
Membrane-on-Membrane ～階層型自己組織化材料の創成～

H30年度は,Membrane-on-Membrane(MoM)シートを開発のための戦略を明らかにした.(1)基盤性材料としてのMoMシートの設計ならびに微小物性の評価、(2)機能誘導するためのコアユニット(LIPOzyme、発展させて、分子認識・変換機能を誘導できる膜場)の設計について検討した。特に、膜場界面の微細特性の解析法(例高感度ラマン解析、蛍光表層水和解析など)および膜場機能の評価法(例L-Pro触媒、相間移動触媒反応による判定)に取り組むとともに、(1)と(2)を満たすMoM材料を開発した。(a)クライオゲル:多孔性のクライオゲルを基盤材料として、リポソームを高密度に固定化したハイドロゲルを作成し、アミノ酸(L-/D-Trp)の光学分割に応用できることを示した。(a)'単分子膜修飾クライオゲル:さらに発展させて、材料内部の固液界面にリン脂質の単分子膜を固定化させた新規なゲル材料を調製し、固定化した「膜場」の安定性を高度に維持しながら、前述した光学分割能を誘導できる材料を新規に開発した。(b)Cubosomalゲル:脂肪酸/モノオレイン集合体の界面物性/内部物性を定量的に評価した結果、分子集合体表面/内部の界面は、リポソーム/ベシクル膜と同様の高度に秩序化された構造を持つことが示され、また、共連続的な構造を有する可能性が示された。Cubosomalゲルで、分子認識能あるいは分子変換能(界面に配向した4級アンモニウム触媒による不斉的変換能)を誘導することを示した。上記3つのケーススタディを通じて、ミクロスケールの分子群が自己組織的に集積化して形成されるメソスケール「膜場」の特性ならびに機能を独自解析手法を用いて定量的に評価し、それを活かしたままマクロスケールの材料を調製し、各種の応用(例光学分割、不斉的分子変換(一部材料))に展開する指針を示した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本申請課題の最終目標は,リポソームを始めとする自己組織系を一つのユニット(単位)とした人工膜/シート(Membrane-on-Membraneシート(MoMシート)を調製し,基礎物性を定量的に評価した上で,工業・医療応用への展開の可能性を追求することである.平成26年度は,MoMシートの開発と基礎物性の基礎的な知見を集積した.調製法に関しては,異なる視点からの検討を進めた.大阪大学では,アクリルアミド系/アガロース系ポリマーを基盤として,内部にリポソームを高体積分率で内包したハイドロゲルの調製,また,宮崎大学では,NIPAM系ポリマーを基盤としたリポソーム固定化Cryoゲルの調製について検討し,最適な調製条件を探索した.また,界面活性剤(例えば脂肪酸)の自己組織化挙動を基盤とした自己組織化ゲル(Cubic相ゲル)の調製についても検討した.以上の様に,調製方法については初期検討を終え,次の段階に進んでいる.また,得られたMoM担体のミクロ物性を評価する手法についても検討を進めた.多種類の分子プローブを用いて,従来から検討しているマルチ蛍光プローブ法を拡充し,さらには,高周波誘電分散解析法や膜表面増強Ramanスペクトル解析法(MSERS)などの独自方法を用いて,ミクロ物性,即ち,膜界面の分子の状態を解析する手法の開発に取り組んだ.ミクロ物性の知見に基づいて,亜臨界流体・超臨界流体を用いて,担体・シート中のミクロ構造・自己組織化構造をメンテナンスする手法についても検討を進めた.本年度は,コアユニットであるリポソームの基本的な物性解析ならびに機能解明について重点的に研究を行った.各種蛍光プローブを活用してリポソーム表層ならびに疎水部の物理化学的な特性を俯瞰的に解析する手法を確立している(馬越/岡本/菅).また,非侵襲分析ならびに膜場の高感度解析を目的として,膜表面増強ラマン分光法,誘電分散解析にも精力的に取り組んだ.新規なリポソーム調製手法として,マイクロチャネル法や非溶媒超臨界法(中村/林)についても検討し,リン脂質を使わない新規ベシクル材料(島内/林)についても一定の成果が得られている.リポソームの機能に関して,膜表層を場とする(i)分子認識,(ii)変換反応に着目して研究を行った.(i)分子認識:ゲル相リポソーム(DPPC)はL-HisやL-Trpをキラル選択的に認識できることを明らかにした.さらに膜場を最適にデザインすることでICDH酵素やRibozymeの素反応プロセスを膜界面で制御できる可能性を報告した.(ii)膜表層を場とする変換反応:リポソーム膜場を活用することで,水溶媒では反応性の乏しい分子の変換反応を効率的に進行させる事を明らかにした.これら変換反応は,膜場の物理化学的な特性(膜流動性,膜極性,ミクロ相分離)の影響を強く受けることが明らかになりつつある.MoMシートについては,ハイドロゲル中に高濃度でリポソームを包埋させる手法を採用し,一定の成果が得られている.Polyacrylamideゲルの場合,リポソームを体積分率90%以上で固定化させることに成功しており,調製したゲルマトリックスがアミノ酸光学分割に応用可能である.

リン脂質を包埋したCryoゲルについても開発が進んでおり(塩盛),NiPPAmゲルとリン脂質両方の相転移特性が反映されたゲルが得られている.H27年度は投稿論文19報(in press含む),国際会議8件,国内シンポジウム21件の成果報告を行っている.上述の通り,リポソームを始めとする自己組織化膜の特性解析についての体系的な方法論が確立され,目的に応じた膜場のデザインが可能となりつつある.リポソームは、膜場特性を制御することにより潜在的な各種機能を発現する機能性材料といえる例えばDPPCリポソームはゲル相状態をとることでL-アミノ酸の選択的吸着を達成したが,これは,ごく少量のL-アミノ酸吸着により膜表層の特性が変化したことに起因する.このことから,膜場の潜在機能を最大限に引き出すための膜デザインや外部操作が必要と考えられる.今後は動的な膜場特性の制御に伴う機能(アミノ酸認識など)制御について詳細に検討する必要があると考えられる.MoMシートの開発について,当初の研究計画で想定していた高濃度リポソーム包埋ハイドロゲルの調製に成功している.これら材料について,1)温度操作によってリポソーム相状態を制御できること,2)リポソーム包埋ハイドロゲルがラセミ溶液からL-アミノ酸を選択的に吸着することをそれぞれ明らかにしている.同様に,Cryoゲル材料についても,温度操作に伴う膜場特性の変化を確認している.以上より,実質的にMoMシートの基本形は完成していると考えられる.現時点での課題として,リポソームがintactに固定化されていない点が挙げられる.リポソーム膜特性と機能は密接に連動していると考えられ,MoMシートに意図したリポソーム機能を付与するためには,固定化方法の改善が期待される.以上より,H27年度は概ね順調に研究が進展したと考えられる.本年度はStep 2Membrane-on-Membrane(MoM)シートの基礎物性の解析を実施した。具体的に以下の3つである。(1)各種LIPOzymeシートの調製とバルク物性の解析:これまでの研究を継続しつつ,バルク物性の解析を進めた。具体的には、温度応答性ポリマーpoly(N-isopropyl acrylamide)内にリポソームを包括したクライオゲルを調整し、リポソーム機能を維持した担体を開発した。ポリマーのみのゲルとリポソームを包括するゲルの類似性ならびに相違点を明らかとするため、各種クライオゲル担体に対するアミノ酸の工学分割を試みた。その結果、poly(N-isopropyl acrylamide)内に固定化したリポソームを用いてアミノ酸のキラル分離に成功した。(2)MoMシートのナノ物性の解析:非侵襲性解析手法である誘電分散解析法を用いて,MoMシートの表層物性を解析し、蛍光プローブ法も組み合わせながら,ポリマーマトリックスに囲まれた状態におけるリポソーム表層の物性値(流動性,表面電位,水和状態),不均一性(ミクロドメイン性)などを明らかとし,特に,環境変動(状態変化,第三物質添加)条件下におけるMoMシートのナノ物性値の変動(ダイナミクス)を明らかとした.さらには,ストレス状態の変化履歴が,シート物性に与える影響について検討した。(3)プロセス選定のための第2次ケーススタディ:高難易度のケーススタディを設定して,前年度に引き続き,ケーススタディ研究を行った。リン脂質を用いるリポソームではスケールアップに伴うコスト増大が懸念される。そのため、特に本年度は人工界面活性剤(AOT、DDAB、Span、Tween)を用いた集合体の設計ならびに特性評価に重点を置き、これらの分子集合体(ベシクル系)とリン脂質から成るリポソームとの特性を比較した。
地域包括ケア体制の復興と保健師職能に関する災害社会学的研究

本研究課題に基づいて、(1)みなし仮設への保健師のボランティアによる支援活動を対象とした個別的なケアの参与観察、(2)国内の各自治体の保健師の日常業務に関する調査研究、(3)多様な雇用形態にある保健師の災害時の活動に関する調査研究を行った。(1)の項目では、津波被災地A町から内陸の地方都市であるB市に移動して、みなし仮設に居住している住民に対して、A町の保健師が行っているボランティアでの支援活動が、公衆衛生知識や保健師としての日常的な活動と連続的であることを、個別的なケアの観察と記述から明らかにした。さらに、みなし仮設に居住する後期高齢者に対するグループインタビューから、今後の生活展望や健康課題が個人のジェンダーと加齢とを相乗的に反映していることが明らかになりジェンダーに関連する健康支援の重要性を提示できた。(2)ジェンダーに関連する健康支援として、保健師の日常業務としての「母子保健活動」に着目した。自治体に勤務する保健師の研究集会への参加や、若年の男性保健師からの助言、被災地における性教育の展開の参与観察を経て、保健師の業務分担制という雇用形態がジェンダーに焦点をあてた健康支援において、利点として機能する体制について展望を得た。(3)(2)の論点からみて、保健師の多様な雇用形態を検討するという目的から、退職後もボランティアで地域活動を続ける保健師の災害時の活用を可能にする既存の制度についてのインタビュー調査、自治体に勤務せずにコミュニティナースとして自主的に活動する保健師の事例から、そうした多様な雇用形態がジェンダーに配慮した包括的な健康支援に対しても利点となるのではないかという認識に至った。今後も継続して、津波被災地における多様な保健師の活動を、ジェンダーと健康支援の角度から検討する。これらの調査研究は保健師との共同研究の萌芽ともなり、有益な成果であった。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
シャイネス改善を目的とするSNS上での訓練プログラムの開発

シャイネスの高さと初対面での行動の関係を調査した結果、顕在的にシャイな人は初対面でのスキルが不足していたり、あがったり落ち着かなくなったりするなどの反応がみられ、それにより質問をしたり会話を広げたりするような能動的な行動がみられないというプロセスがあることが示された。これを踏まえ、初対面場面での円滑なコミュニケーションを促進するスキルとしてSNS上での事前情報収集に着目し、その効果を実験によって検討した。分析の結果、対面前に相手の作成したブログを閲覧し、対面時の会話をシミュレーションしてみることで、初対面場面における緊張や過敏さ、自信のなさといったシャイネスの側面が改善されることが示された。本研究の目的は、シャイな人たちにSNS上で初対面の相手と事前にどのような接触をさせれば、その後の対面場面で円滑にコミュニケーションできるかを検討した上で、初対面場面での社会適応性を高めるSNS上での事前接触プログラムを開発し、その効果を実証的に検討することである。先行研究では、シャイネスは、潜在的に測定されるシャイネスと顕在的に測定されるシャイネスとに分離され、前者は無意識的な行動と、後者は意識的行動と、それぞれ異なる行動的側面を予測することが指摘されている。潜在シャイネス者と顕在シャイネス者では、初対面場面での不適応行動を引き起こす要因が異なり、前者では無意識的な行動と関連のある対人緊張や不安が、後者は統制可能な意識的行動と関連のある社会的スキル不足が、初対面場面での不適応行動の要因となると予測される。この仮説を検討することで、潜在シャイネス者・顕在シャイネス者それぞれの不適応行動の原因に合ったプログラムを開発することができる。そこで本年度ではこの仮説を検討するために2波のWEB調査を実施した。調査結果をもとにまず、潜在シャイネス及び顕在シャイネスが初対面場面での行動に影響するのかを分析した。分析の結果、顕在シャイネスが高いほど、相手に質問をして会話を広げたり、相手の良いところに気づいて褒めるなどの初対面場面における積極的行動を取っていないことや、緊張や過敏さ、自信のなさといったシャイネスの側面が高いほど、相手に配慮した行動をとっていないことが明らかになった。一方で、潜在シャイネスの高さは初対面場面における積極的行動にも配慮行動にも有意な影響を及ぼさないことが示された。以上のことから、潜在シャイネスと顕在シャイネスとでは初対面場面における行動に対する影響が異なっており、本研究の目的であるSNS上での事前接触プログラムの開発において留意する必要があることが明らかになった。本研究の目的は、シャイな人が初対面の相手と交流する際に円滑なコミュニケーションを阻害しうる要因について検討した上で、SNSを活用したシャイネス改善訓練を開発し、その効果を実証的に検討することであった。前年度の調査において、顕在的シャイネスが高いと初対面場面でのスキルが低かったりあがったり落ち着かなくなったりするなどの反応がみられ、初対面場面で質問をしたり会話を広げたりするような能動的な行動がみられないという媒介過程があることが示された。本年度は、初対面場面での円滑なコミュニケーションを促進するスキルとしてSNS上での事前情報収集に着目し、その効果を実験によって検討した。実験には、顕在シャイネスが高い女子大生54名が参加し、実験群と統制群にランダムに配置した。実験群では、初対面の相手と会話をする前に相手の作成したブログを閲覧させた上で、対面時の会話をシミュレーションさせた。統制群では、事前情報収集および会話シミュレーションを行わずに初対面の相手と会話をさせた。効果の測定には、実験参加者による自己評定、会話相手からの印象評定、第三者のコーダーによる印象評定と行動指標を用いた。分析の結果、実験群では、初対面場面の会話における緊張や過敏さ、自信のなさといったシャイネスの側面が改善されていた。これらの改善は、シャイネス者にとって初対面場面の会話における不安などが低減した効果に加え、このスキルの獲得により、初対面での円滑なコミュニケーションに繋がる可能性が期待できる。以上より、ブログ等のSNSによる事前情報収集は、初対面場面での社会適応性を高める効果的なプログラムであると考えることができる。社会心理学本研究の最終目標は、シャイな人たちの初対面場面での社会適応性を高めるSNS上での事前接触プログラムを開発することである。この目標を達成するために、1潜在シャイネス者・顕在シャイネス者それぞれがSNS上で初対面の相手と事前にどのような接触をさせれば、その後の対面場面で円滑にコミュニケーションできるかを検討するために調査を実施する、2調査で明らかになった知見に基づき、プログラムを開発し、その有効性を実証的に検討することが必要である。