hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
進行性難病者の独居生活を可能にする在宅生活移行支援プログラムの構築

本研究の目的は、医療機関から在宅への移行期にある、医療依存度の高い進行性難病者の実態を明らかにし、必要な支援について検討することである。在宅で医療的ケア行いながら療養する療養者および家族に、半構成的面接法に沿って聞き取りを行い、分析を行った。入院時より在宅生活を想定した医療的ケアへの技術指導、療養者や家族のニーズに応じた柔軟で包括的な体制づくり、療養者・家族の立場からの相談支援サポート体制の充実、ボランティアの確保により医療的ケアを地域で担える地域支援体制の構築、保健・医療・福祉の重層的な支援と連携を図ることが求められる。本研究の第一の目的は、医療依存度の高い重度障害を有するALS療養者が、地域で暮らしていくために必要な支援内容を具体的に明らかにすることである。第二に、療養生活の実態と支援内容についての構造の解明を行い、独居生活を可能にする在宅生活移行プログラムの構築を目指すことである。初年度は、ALS療養者を取り巻く制度や地域支援の実情について調査した。人工呼吸器を装着しながら生活している療養者は、在宅では敵機的に訪問看護サービスを受けることができるが、その管理は全面的に家族看護に託されているのが実情である。また、ALS療養者の介護負担は他の難病疾患と比較して格段に大きいが、入院中に在宅生活移行への支援を担当しているのはケアマネージャーや医療ソーシャルワーカーであり、主として家族同居の療養者を対象としているため限界が生じている。人工呼吸器を装着しながら療養生活を送る進行性難病患者の家族への聞き取りからは、人工呼吸器装着の自己決定に関する支援、家族介護者への技術的・精神的支援、訪問看護師による日常生活管理および医療処置支援についてのニーズが抽出された。これらは主として病棟看護師への支援ニーズ、在宅におけるケアを担う訪問看護師への支援ニーズとして抽出され、行政保健師への支援ニーズについて明らかにする必要性について示唆された。次年度に向けて近畿圏におけるALS療養者の療養生活の実態調査、地域生活移行にかかる支援状況についての調査を行い現状と課題について検討していくための予備調査を計画した。京都府および滋賀県で暮らす、単身および家族と同居するALS療養者の生活と支援の実際について聞き取り調査を行い、現状と課題について検討中である。聞き取り調査の対象者を家族と同居する療養者にも拡大し、その現状と課題についても検討する。また、京都府および滋賀県にある、ALS療養者への支援を行う事業所および支援センター等への支援施設に対しての聞き取り調査を行い、現状と課題について検討中である。24年度は、まず難病療養者への支援者に関する調査を行った。保健師の支援においては、必要なサービスの提供のための連絡調整(専門医の確保、レスパイト入院病床の確保、介護・医療サービスの確保等)支援ネットワークの構築等があげられる。とりわけ、長期療養の方への支援として、コミュニケーション手段の確保、精神的支援、外出支援に関する支援があげられた。保健所は、特定疾患医療給付制度の申請窓口として国の難病対策要綱に位置付けられているため、新生児の相談を通して、難病療養者のニーズを把握できる。保健所保健師は、管内市町村の難病療養者を対象としながら、広域的な調整機能を果たす役割を実践しているが、都道府県・政令指定都市によっては、難病連絡協議会や難病相談・支援センターへ業務委託している状況である。したがって、地域における難病療養者生活実態や事業所の数などの地域の実情把握について、役割や在り様は地域によって様々である。難病療養者は包括的にコーディネートする支援者を必要とするが、制度の複雑さをはじめとした理由により体系的な支援を得ることが難しく、そのような観点からも保健師の果たす役割は重要である。療養者の体調不良等、事業所への聞き取り調査日程の調整が困難であり遅れている。25年度が最終年度であるため、記入しない。研究期間が1年であるため、期間中に調査が終了するように調整を進める。療養者の体調に配慮つつ、療養者を取り巻く支援状況についての丁寧な記述が行えるように支援者への聞き取り調査を中心に行う予定である。
海洋に広がる薬剤耐性遺伝子-海洋細菌の遺伝子伝達機構と耐性遺伝子新機能の解明

本プラスミドは235のCDSを含む204,052bpの環状プラスミドであった。このうち約3割に該当する78のCDSから予想されるアミノ酸配列は既知配列との比較により機能予測が可能であった。本プラスミドは合計7つの薬剤耐性遺伝子をコードする多剤耐性プラスミドであり、接合伝達実験により本プラスミドを受容した大腸菌では、テトラサイクリン系、ベータラクタム系、マクロライド系、フロルフェニコールおよびクロラムフェニコールに対する感受性が低下しており、伝達された耐性遺伝子が接合体においても機能していることが確認された。さらに本プラスミド上にはグラム陰性菌のtype IV secretionsystemに必要とされる20の遺伝子セットがコードされており、プラスミドの伝達は本システムを介して行われていることが強く示唆された。また、プラスミド上にコードされているリラクゼース遺伝子を用いた解析により本プラスミドがMOB_Hというプラスミドグループに属する新しいタイプのプラスミドであることが明らかになった。この新しいタイプのプラスミドは他の養殖場由来菌からも検出され、海洋細菌固有のプラスミドタイプとして養殖環境内でのプラスミド伝播に寄与していることが示唆された。【本研究の概要】本研究では養殖場海水より分離されたテトラサイクリン耐性Photobacterium daselaesubsp. damselaeから大腸菌へ伝達されるDNA断片の配列の一部を明らかにし、大腸菌ゲノム上での挿入部位について解析した。【方法】対数増殖期のP.daselae subsp.damselaeおよび大腸菌W3110を25°Cで約12時間供培養し、テトラサイクリンおよび培養温度(42°C)を利用して接合体を選択した。接合体のゲノム上に組み込まれた耐性遺伝子の周辺配列はインバースPCR法を用いて決定した。また、独立した接合実験で得られた複数の接合体のパルスフィールドゲル電気泳動(PFGE)パターンを比較し、サザンハイブリダイゼーションによりP.daselae subsp. damselae由来DNA断片の挿入部位を特定した。【結果と考察】P.daselae subsp.damselaeから大腸菌へ伝達されたDNA断片のサイズは少なくとも11kb以上であることが明らかになった。またこの11kbのDNA断片上には複数のテトラサイクリン耐性遺伝子やトランスポゾンの遺伝子等がコードされていた。多くの接合体は同じPFGEパターンを示し、サザンハイブリダイゼーションの結果と併せて考えるとP.daselae subsp.damselae由来のDNAフラグメントは大腸菌ゲノム上の限定された領域に挿入されていることが示唆された。【意義】これまでに養殖環境中から分離される耐性菌の中には耐性遺伝子伝達能をもつものが存在することが明らかになっているが、その詳細な機構は不明である。本研究は環境中における細菌問での遺伝子伝達機構を明らかにしようとしており、得られる成果は耐性菌出現の耐性菌出現・拡大のメカニズム解明、および耐性菌出現の抑止対策につながる点で重要な研究である。【本研究の内容】薬剤耐性遺伝は環境中の広い細菌種に分布しており、養殖環境にも多くの耐性遺伝子保有菌が存在することが明らかになっている。これらの耐性菌の一部は高い効率で他の細菌へ遺伝子を伝達することが確認されており、環境中での耐性菌の広がりに大きく関与していると考えられる。本研究では養殖環境で耐性菌が広がるメカニズムおよび耐性遺伝子の伝達に伴いどのような遺伝子が伝達されているかを明らかにするために養殖場海水より分離したビブリオ科細菌Photobacterium damselae subsp.damselae04Ya311を用いて接合伝達実験を行い、得られた接合体の全ゲノム配列を決定することにより、ドナーから伝達された遺伝子の全塩基配列を決定した。その結果P.damselae subsp.damselae04Ya311約200kbの環状プラスミドが伝達されていることが明らかになった。さらに本プラスミド上には約300のORFの存在が推測され約四割については既知配列との比較により機能予測が可能であり、本プラスミドはテトラサイクリン系、ベータラクタム系、マクロライド系、フロルフェニコール、サルファ剤に対する合計9つの薬剤耐性遺伝子をコードする多剤耐性伝達性のプラスミドであることが明らかになった。さらに本プラスミド上にはグラム陰性菌のtype IV secretionsystemに必要とされる全ての遺伝子セットがコードされており、プラスミドの伝達は本システムを介して行われていることが強く示唆された。海洋細菌の遺伝子伝達についてはこれまで詳細な研究例が少なく、今回得られた伝達される情報および伝達メカニズムに関する知見は貴重な研究成果である。

また、プラスミド上にコードされているリラクゼース遺伝子を用いた解析により本プラスミドがMOB_Hというプラスミドグループに属する新しいタイプのプラスミドであることが明らかになった。この新しいタイプのプラスミドは他の養殖場由来菌からも検出され、海洋細菌固有のプラスミドタイプとして養殖環境内でのプラスミド伝播に寄与していることが示唆された。
安定バイアスされた固有ジョセフソン接合を用いた高出力テラヘルツ波発振素子の開発

銅酸化物超伝導体に内在する固有ジョセフソン接合に対するバイアス安定化により、高出力なテラヘルツ波発振素子を実現することを目指し、以下の結果を得た。エネルギー保存則を考慮して計算された放射電力のバイアス依存性と時間依存性により、発振と非発振のバイアス境界を見出す際、素子近傍の見かけの放射電力が重要な役割を果たしていることを示唆した。また、素子のバイアス法を従来の単方向スイープから双方向スイープに変更することにより、放射電力が2倍に向上することを実験とシミュレーションにより示した。これらの結果は同素子のバイアス安定化とそれによる高出力化に有用である。本研究では、銅酸化物高温超伝導体に内在する固有ジョセフソン接合を用いたテラヘルツ波発振素子の安定化と高出力化を目指し、その目的達成の手段として、接合への安定したバイアスの印加法を確立することにある。当該年度では「発振持続条件の検討」と「バイアス安定化回路の設計」を進めた。発振持続条件の検討・・・テラヘルツ波発振の持続条件を検討する上で、放射損を取り入れていない従来モデルにおいても、空間中にどのような方向に放射が生じているか(放射パターン)を知ることが必要となった。接合部の発振モード(共振モード)が異なると放射パターンも大きく変化することを理論解析により見出した。このことは発振持続条件を求める際にも考慮すべき特性である。さらに、発振時の電流ー電圧特性上にヒステリシスがあることを、試作した発振素子の特性評価および数値シミュレーションの両方から見出した。そのため、安定したバイアスを素子に供給する際、このヒステリシス特性を踏まえる必要があることわかった。バイアス安定化回路の設計・・・発振素子を発振状態にするために電圧あるいは電流バイアスを行う際、これまではファンクションジェネレータ(FG)を用いて掃引し、動作点で定バイアス駆動していた。FGを高安定化電源に変更してコンピュータ制御することにより、時間経過によるバイアス電圧の変動幅を100分の1以下に低減することができた。今後は、素子からの放射出力が最大になるように、安定化電源を制御してバイアスできるような回路システムを構築する。酸化物高温超伝導体に内在する固有ジョセフソン接合を用いたテラヘルツ波発振素子の安定化と高出力化を目的に、当該年度では、昨年(26年)度の(1)発振持続条件の検討と(2)バイアス安定化回路の設計・製作に加えて、新たに(3)容量性負荷を付与した素子の設計・製作と(4)発振線幅の評価を進めた。(1)発振持続条件の検討・・・理論的検討の結果から、発振が持続しなくなる“ゼロ抵抗状態への戻り"を抑制する条件を見出すことは難しいことが分かってきた。その代り、素子内の一部の接合がゼロ抵抗状態に戻ったとしても、バイアス電圧を増加方向に制御することにより発振出力の低下をある程度抑制できることを数値シミュレーションにより見出した。(2)バイアス安定化回路の設計・製作・・・26年度の研究により安定化電源を用いることでバイアス電圧の時間変動を低減できたため、より設定分解能が高く、高速動作が可能な電源を新たに導入した。これによりバイアスの安定化がソフトフェア制御で可能であると考えられる。(3)容量性負荷を付与した素子の設計・製作・・・素子材料であるBi系高温超伝導体の酸素(キャリアドープ)量をアンダードープ側に制御し、並列コンダクタンス成分を減少(並列抵抗成分を増加)させることにより等価的に容量成分を増加させた。この試料から製作した発振素子は、予想に反して発振が時間的に不安定であることが放射電力測定より分かった。素子の並列抵抗成分の増加による発熱のため、素子内の過剰な温度上昇が生じたことが原因であると考えられる。(4)発振線幅の評価・・・既存の分光強度計よりも高い分解能を有するNbを用いた超伝導ミキサーによる高い精度の線幅測定を行うため、SISトンネル接合の製作を行い、ミキサーに利用可能な特性が得られた。研究実績の概要に述べた4つの実施項目において、それぞれ結果が得られてきているが、(3)バイアス安定化回路の設計・製作において新しい電源の導入の遅れと開発環境の整備のため、遅れが生じている。銅酸化物高温超伝導体に内在する固有ジョセフソン接合によるテラヘルツ波発振素子の高出力化を目的に、最終年度である平成28年度では総合評価に関わる(1)バイアス条件の検討と(2)素子の設計・製作を行った。とりわけ理論的検討により、これらの研究に進展があった。(1)バイアス条件の検討・・・固有ジョセフソン接合の電磁現象を記述する結合サイン・ゴードン方程式を用いてテラヘルツ波放射も含めたエネルギー収支(保存関係)を計算した。この結果により、テラヘルツ波放射のバイアス範囲からバイアス点が外れる際、テラヘルツ波の放射電力が全て一度に直流電力に戻るのではなく、素子に近接した領域の放射(見かけの放射電力)を介して直流電力に戻り、放射が停止することが分かった。つまりバイアス範囲の物理的解釈に見かけの放射電力が重要であることを示唆した。(2)素子の設計・製作・・・昨年度は素子材料であるBi系高温超伝導体のキャリア量をアンダードープにして容量性負荷を装荷することにより安定発振できる素子の製作を試みた。しかしながら、放射のバイアス範囲が狭く、発振の持続性が悪化した結果となった。この解釈として(1)と同様の手法によりキャリアドープ量の異なる素子に対して数値シミュレーションを行うことにより実験結果を定性的に再現した。

その解釈としてキャリア量がアンダードープになるにしたがって発振部の共振系のQ値が上昇し、その高いQ値を確保した発振を交流ジョセフソン効果で起こすことができるか否かでバイアス範囲が制限されることが分かった。それとは反対にキャリア量を2倍程度増加させるとバイアス範囲が20%程度増加することを示した。以上の結果を素子製作および測定時のバイアス制御に反映することにより、安定した高出力発振が期待できる。銅酸化物超伝導体に内在する固有ジョセフソン接合に対するバイアス安定化により、高出力なテラヘルツ波発振素子を実現することを目指し、以下の結果を得た。エネルギー保存則を考慮して計算された放射電力のバイアス依存性と時間依存性により、発振と非発振のバイアス境界を見出す際、素子近傍の見かけの放射電力が重要な役割を果たしていることを示唆した。また、素子のバイアス法を従来の単方向スイープから双方向スイープに変更することにより、放射電力が2倍に向上することを実験とシミュレーションにより示した。これらの結果は同素子のバイアス安定化とそれによる高出力化に有用である。研究実績の概要に挙げた「発振持続条件の検討」の実施項目において、放射パターンの理論的評価という新たな課題を先んじて取り組んだため、多少の遅れを生じている。遅れが生じているバイアス安定化を優先的に行う。具体的には素子に印加するバイアス電圧を、新規に導入した電源を用いて精密に調整できる制御プログラムを完成させる。また、素子製作においては、酸素量制御による容量性負荷を付与した素子は、過剰な発熱により発振が持続しにくいことが分かってきたため、素子の排熱効率を向上させる。具体的には、冷却効率が上がるようにこれまでの基板の裏面側冷却から表面側冷却に変更する。更に、発振線幅の評価を27年度に製作したSISトンネル接合を用いたミキサーにより評価する。以上の研究の実施を元に総合評価を行い、その結果を各実施項目にフィードバックして、発振素子の安定性と出力特性の向上を目指す。工学前年度に引き続き、素子の持続発振条件の検討を行う。それと並行して容量性負荷を素子に接続することにより、持続発振を妨げているゼロ抵抗遷移を抑制できるか否かを理論的に検討する。その結果に基づいて容量性負荷を装荷した素子の設計・製作を行う。バイアス安定化回路システムを前年得られた知見をもとに製作する。本システムを用いることにより、上記の発振素子の特性とりわけ発振線幅の減少および発振出力の増加が実際に現れるかを検証する。26年度購入予定であった制御用ソフトウェアを別途入手できたこと、および当該年度は真空部品や薬品等のストックがあったため、それらを購入しなかったことが、次年度使用額が生じた理由である。また、当該年度に購入予定であったバイアス制御用コンピュータは、既存の代用品を使用しつつ、スペックを検討中のため、購入に至らなかったことも理由の一つとして挙げられる。当初、購入予定であった制御用ソフトウェアは、別途入手できたため、購入することを控えることとした。同じく購入予定であった回路部品や電源は、まずは現行のもので代用し、現在、必要なスペックを検討し、機種選定の最中であるため、購入には至っていない。
色素修飾メソポーラスシリカの光機能

層状ケイ酸塩の1種カネマイトとオクタデシルトリメチルアンモニム塩とのイオン交換によって調製したシリカ/界面活性剤メソ構造体を焼成して合成したC18-FSMの細孔表面に存在するシラノール基のシランカップリング剤との反応を利用してナノ空間に有機官能基を固定した。固定したのはメルカプトプロピル基、およびフェニルエチル基である。前者は過酸化水素によってチオール基を酸化して硫酸基に、後者はクロロ硫酸との反応でフェニル基に硫酸基を導入した。以上のような方法で酸点を細孔表面に固定したものとあわせ、ケイ素の一部をアルミニウムで置換したメソポーラスシリカも調製した。これらの生成物がNMR、IR、元素分析などで評価を行い、官能基の固定およびケイ素の一部のアルミニウムによる置換が確認された。細孔表面に形成した酸点は水酸化ナトリウム水溶液による中和滴定で定量し、導入した官能基の多くが酸点の発現に寄与していることが示された。ルミネッセンスを測定したところ、水和した状態ではいずれの試料も同様の強度を示したが、乾燥するとフェニルエチル基に硫酸基を導入したもの以外ではルミネッセンスの強度が著しく弱くなった。これは乾燥に伴い細孔内の[Ru(bpy)_3]^<2+>が凝集し、自己消光を起こしたものと考えられる。酸点の細孔表面への導入を目的に、ケイ素の一部をアルミニウムで置換したメソポーラスシリカ膜を調製した。この場合もアルミニウムの導入により塩基性色素の吸着量が増えることから、添加したアルミニウムがほぼ定量的に陽イオン交換サイトを形成していることを示した。
抗原の相補的発現に基づく癌の診断と治療:癌のHeterogeneityの克服

1.ヒト乳癌培養細胞株、手術標本にてAM-3抗体、抗c-erbB2抗体(SV4-25)による免疫染色を行い、認識抗原が相補的に発現している例が確認された。非進行癌症例の標本ではどちらか一方のみを発現する細胞からなるものが多かったが、進行癌症例では両方の発現が認められる傾向があった。3.adriamycin-AM3結合体は抗原陽性細胞ZR-75-1に細胞障害性に示したが抗原陰性細胞SW1116には細胞障害性をしめさず選択的細胞障害性が確認された。adriamycin-AM3結合体の細胞障害性はadriamycinに比べ約70%低下していた。ZR-75-1に対してadriamycin-AM3結合体、adriamycin-SV4-25結合体を同時に作用させた場合細胞障害性はadriamycin量に依存し相乗的効果は認められなかった。
乳幼児を持つ女性看護師の育児支援に関する研究

乳幼児の母親である女性看護師のバーンアウトの影響要因を検証することを目的とした本研究では、バーンアウトの影響要因として、「仕事量」、「仕事継続意思」、「子どもの健康問題」、「育児に対する自信」、「職場での相談相手の有無」、「メンタルヘルス」があがった。仕事と育児の両立支援のためには、職場では仕事量の調節や、相談しやすい雰囲気作り、仕事を継続したいと思える職場の環境整備が必要である。また、母親として子どもの健康問題を抱えている者や、育児に対する自信が持てない者、メンタルヘルスが良好でない者がバーンアウトしやすいことから、社会での育児支援体制の強化も必要である。本研究は、乳幼児を持つ女性看護師のバーンアウトの影響要因を、職場環境および育児環境、ストレスコーピング等より明らかにし、看護師の離職予防や、仕事と育児を両立する上での育児支援の具体策を構築するための知見を得ることを目的としている。平成24年度はベースライン調査として、全国の300床以上の総合病院(単科の精神病院は除外)のうち、研究協力が得られた23の病院の乳幼児を持つ女性看護師550人から回答を得た。平成25年度は、まず上記により得られたデータを記述統計で分析し、乳幼児を持つ女性看護師の職場および育児環境、ストレスコーピング、バーンアウトの実態を明らかにした。また、本研究の目的であるバーンアウトの影響要因を明らかにするために、ベースライン調査で既にバーンアウトしている者を除外したコホート集団を追跡する必要があったため、平成24年度のバーンアウト総合得点の上位1/3以上をカットオフポイントとし、バーンアウトしている者を除外したコホート集団を作り、1年後にあたる平成25年度にバーンアウトを再調査した。現在、回収したデータを入力中であるが、今後は平成25年度のバーンアウト発生の有無を目的変数とし、前年度の職場環境や育児環境、ストレスコーピング等を説明変数とし、多重ロジスティック回帰分析で乳幼児を持つ女性看護師のバーンアウトの影響要因を明らかにしていく予定である。また、その結果をもとに、乳幼児を持つ女性看護師への具体的な育児支援を構築するための知見を考察していきたいと考えている。この結果は、女性看護師が乳幼児を持ちながら離職することなく、看護のキャリアを継続する上で重要であり、中堅看護師の育成や看護師不足にも貢献することが期待できる。本研究は、乳幼児を持つ女性看護師のバーンアウトの影響要因を、職場環境および育児環境、ストレスコーピングより明らかにし、看護師の離職予防や、仕事と育児を両立する上での育児支援の具体策を構築するための知見を得ることを目的としている。そのためには、ベースライン調査を実施し、すでにバーンアウトしている者を除外したコホート集団を作り、縦断研究を実施する必要がある。平成24年度は研究計画書に則り、平成24年の6月7月に全国の300床以上の総合病院(単科の精神病院は除く)の看護部長に予備調査を実施した。また、看護部長から研究協力の得られた23病院にベースライン調査を実施し、550人の乳幼児を持つ女性看護師から有効回答を得て、現在データの入力作業が終了し、乳幼児を持つ女性看護師の職場および育児環境、ストレスコーピング、バーンアウトの実態を明らかにするためのデータが揃ったところである。今後は、対象者のバーンアウト総合得点の上位1/3以上のポイントをカットオフポイントとし、それ以上の得点の者をバーンアウト発症として除外したコホート集団を作り、平成25年10月まで1年間追跡する計画である。具体的には、ベースライン調査と同様の調査を平成25年10月に実施し、バーンアウトの有無を目的変数とし、平成24年度の職場環境や育児環境、ストレスコーピングを説明変数として、バーンアウトの影響要因を多重ロジスティック回帰分析で明らかにしていく予定である。この研究で、バーンアウトの影響要因が明らかになれば、乳幼児を持つ女性看護師への具体的な育児支援を構築するための知見が得られる。また、乳幼児を持ちながら離職せずに看護のキャリアを継続できれば、中堅看護師の育成にもつながり、看護師不足という社会的問題にも貢献できる等意義は大きいと考える。本研究は、乳幼児を持つ女性看護師のバーンアウトの影響要因を、職場環境および育児環境、ストレスコーピング等より明らかにし、看護師の離職予防や、仕事と育児を両立する上での育児支援の具体策を構築するための知見を得ることを目的とした。平成25年度は、ベースライン調査で既にバーンアウトしている者を除外し追跡調査を実施した。追跡調査では、ベースライン調査でバーンアウト総合得点の上位1/3をカットオフポイントとし、その得点以上の者を除外しコホート集団とした。

本年度は、追跡調査のデータより、バーンアウト発生の有無を目的変数とし、ベースライン調査の職場環境、育児環境、ストレスコーピング等を説明変数として、多重ロジスティック回帰分析し、バーンアウトの影響要因を明らかにした。精神看護学現在、1年後の追跡調査のアンケート用紙のデータ入力を業者に委託している最中である。統計処理はSPSSを使用するので、乳幼児を持つ女性看護師のバーンアウトの影響要因を明らかにするために行なう多重ロジスティック回帰分析には、それ程時間を要しないと考えている。また、その結果をもとに、乳幼児を持つ女性看護師への具体的な育児支援を構築するための知見を得る予定であるが、考察等を含めた時間確保は十分可能であるため、おおむね順調に進展していると評価できる。現在、平成24年度の計画である予備調査とベースライン調査は予定通り終了し、データ入力まで済んでいる。しかし、乳幼児を持つ女性看護師の職場および育児環境、ストレスコーピング、バーンアウトの実態を明らかにするための記述統計には至っていない。統計処理は、SPSSを使用する予定であるため、記述統計を求めるにはそれ程時間を要しないと考えている。また、追跡調査を実施する平成25年10月の質問紙の発送準備(質問紙の印刷、郵送先の宛名書き、返信用封筒の準備等)を前倒しで行っているため、データを解析する時間は十分確保可能であるため、おおむね順調に進展していると評価している。業者に委託しているデータ入力が済み次第、SPSSによる解析を実施し、乳幼児を持つ女性看護師のバーンアウトの影響要因を明らかにすると同時に、その結果をもとに仕事と育児の両立支援への知見を考察していく予定である。まず、ベースライン調査で得た乳幼児を持つ女性看護師のバーンアウトの実態を、平成26年6月に日本精神保健看護学会で発表することになっているが、バーンアウトの影響要因についてはデータ解析後に、国内外の看護系学会に発表し、学会誌への投稿を積極的にしていく予定である。平成25年度は、対象者のバーンアウト総合得点の上位1/3以上のポイントをカットオフポイントとし、それ以上の得点の者をバーンアウト発症として除外したコホート集団を作り、追跡調査する予定である。具体的には、ベースライン調査と同様の調査を平成25年10月に実施し、バーンアウトの有無を目的変数とし、平成24年度の職場環境や育児環境、ストレスコーピングを説明変数として、バーンアウトの影響要因を多重ロジスティック回帰分析で明らかにしていく予定である。その結果をもとに、平成26年は乳幼児を持ちながら働き続ける女性看護師の育児支援を構築するための具体的な知見を考察していく予定である。当初計画していたアンケート入力の業者委託時期が、アンケート回収や整理に手間取ったため今年度中に間に合わず、次年度に持ち越されたことと、本研究の目的であるバーンアウトの影響要因を解析する上で、多重ロジスティック回帰分析は不可欠であるが、それを行なう統計ツール(SPSSアドバンス版)の購入がデータ入力の遅延により、遅れているために持ち越し金額が生じた。現在、データ入力を業者委託しており、納品時に入力費用の請求が生じることと、統計ソフトのSPSSアドバンス版の購入に持ち越し金を使用する予定である。
川崎病性血管炎が弾性血管のウインドケッセル機能に与える影響とその機序の解明

今回、冠動脈障害の後遺症を伴わない川崎病患者の動脈反射波の解析を末梢性augmentation indexを用いて解析した。川崎病患者は149人(年齢4.08-18.28歳,平均9.77±3.50歳;男90人,女59人)、対照(健康)は163人(年齢4.68-18.95歳,平均11.39±3.22歳;男94人,女69人)である。結果、対照と比べて、川崎病は末梢性augmentation index値が有意に高いことが明らかになった。さらに多変量解析においても、年齢、性に影響されず、対照と比べて、川崎病患者は末梢性augmentation index値は高い。本研究の目的は、川崎病罹患小児の動脈硬化性変化を包括的(複数の方法)および長期継続的(少なくとも3年以上)に観察し、川崎病性動脈硬化の発生機構を解明して、小児期から進行する動脈硬化の治療応用へと展開するための基盤を確立することである。具体的な研究項目は、1頸動脈でのWindkessel機能の解析、2橈骨動脈での動脈反射圧波の解析、3これらの経時的観察、の3つである。さらに研究実施計画として、研究期間内(3年間)に以下の解析を行う予定を立てた。1冠動脈瘤を有する川崎病症例の超音波動画集積、Augmentation index (AI)検査、画像解析による動脈硬化性変化の検証2抗がん剤投与による血管障害が明らかな小児がん症例(陽性対照)および正常小児(陰性対照)の超音波動画集積、AI検査、画像解析をすることで、川崎病による動脈硬化性変化の特性を解明3Windkessel機能パラメータとAIパラメータの統計学的な相関解析により、動脈反射圧波の影響を検証上記データの経時的変化を追跡・検証することで、川崎病性動脈硬化は加齢的な変化に比べ早期に進行すること、さらに川崎病性血管障害のメインは末梢動脈硬化であることを証明する。これらの計画を受けて、初年度、川崎病患者87名および健康児77名のデータを収集し、Windkessel機能パラメータとAIパラメータの解析を行った。両パラメータともに川崎病性血管障害を鋭敏に捉えていたが、Windkessel機能パラメータがより鋭敏に捉えていることがわかった。これらの結果を平成27年度は2つの国内学会および国際ミーティングにて報告した。川崎病冠動脈瘤における症例の集積が遅れている以外は、概ね順調に進捗していると思われる。次年度以降は、この冠動脈瘤症例の集積に力を入れていく方針である。計画している具体的な研究項目は、1頸動脈でのウインドケッセル(Windkessel)機能の解析、2橈骨動脈での動脈反射圧波の解析、3これらの経時的観察、の3つである。研究期間内(3年間)に以下の解析を行う。1)冠動脈瘤を有する川崎病症例の超音波動画集積、augmentaion index検査、画像解析による動脈硬化性変化の検証、2)抗がん剤投与による血管障害が明らかな小児がん症例(陽性対照)および正常小児(陰性対照)の超音波動画集積、AI検査、画像解析をすることで、川崎病による動脈硬化性変化の特性を解明、3)Windkessel機能パラメータ、augmentaion indexパラメータの統計学的な相関解析により、動脈反射圧波の影響を検証する。さらに上記データの経時的変化を追跡・検証することで、川崎病性動脈硬化は加齢的な変化に比べ早期に進行すること、さらに川崎病性血管障害のメインは末梢動脈硬化であることを証明する。これらを受けて、平成28度は3年目の継続データ、特にaugmentaion indexパラメータを全て収集し終えた。現在は全てのデータを整理、解析中である。データ収集は全て終了し、今後解析に時間を要している。これらを受けて、平成28年度は3年目の継続データ、特にaugmentaion indexパラメータを全て収集し終えた。その結果、川崎病後の小児が、対象の小児に比べ、augmentaion indexは統計学的に明らかに有意に上昇していることを示した。

さらに川崎病後の小児が、対象の小児に比べ、動脈反射波が早期に伝わることも解析により明らかになった。この結果を受けて、平成29年10月日本川崎病学会総会にて結果を報告した。また、現在平成30年6月の国際川崎病シンポジウム(横浜)にて報告および国際誌に論文投稿中である。今回、冠動脈障害の後遺症を伴わない川崎病患者の動脈反射波の解析を末梢性augmentation indexを用いて解析した。川崎病患者は149人(年齢4.08-18.28歳,平均9.77±3.50歳;男90人,女59人)、対照(健康)は163人(年齢4.68-18.95歳,平均11.39±3.22歳;男94人,女69人)である。結果、対照と比べて、川崎病は末梢性augmentation index値が有意に高いことが明らかになった。さらに多変量解析においても、年齢、性に影響されず、対照と比べて、川崎病患者は末梢性augmentation index値は高い。川崎病冠動脈瘤症例のデータ集積に関して1)日本大学小児科板橋病院(共同研究病院)に受診の際には極力訪問し、データ収集を漏らさず行うようにするつもりである。2)他病院への訪問を行い、共同研究病院および金沢医科大学病院への患者紹介を行う3)現在中国のTongi Medical College(Wuhan, China)との共同研究の提携進行中であり、多く川崎病冠動脈瘤症例を抱える同病院に協力をあおぐ予定である。衛生学教室の医師と相談し、川崎病患者と対象コントロールとの年齢、性を整合させたデータ解析を行う。小児循環器国際学会への参加(発表)が出来ず、その分の差額になる。29年度は国際学会に加え、新しい統計ソフトの購入を加える予定である。
現象学における自然と精神の問題

本研究の課題は「現象学における白然と精神」であり、白然と精神を主題としているE・フッサールの『イデーン第2巻』を中心に据えて、M・ハイデガー、M・メルロニポンティ、E・レヴィナスらの現象学派の思想的展開を明らかにしようとする。3年度にわたる研究計画の最終年にあたる本年度においては、この課題への取り組みを集大成するものとして、慶應義塾大学に博士論文を提出した。博士論文の「認識と倫理--フッサール研究」では、フッサールの現象学的哲学の発展を、倫理学や実践哲学という観点から再検討することを通じて、その意義を明らかにした。そこでは、ミュンヘン・ゲッティンゲン学派の哲学やドイツ観念論の影響関係などにも焦点が当てられている。さらには、この博士論文と関連するテーマにおいて、学会誌への論文発表も行った。日本現象学会の『現象学年報』には、「問いの現象学-ダウベルト、ライナッハ、フッサールをめぐって-」を発表し、「問い」という現象を通じて、フッサール現象学とミュンヘン・ゲッティンゲン学派の関連を検討した。日本倫理学会の『倫理学年報』には、「志向性と自己創造--フッサールの定言命法論」を発表し、カントの定言命法の解釈を通じて、フッサールの倫理思想の意義を明らかにした。さらには、日本倫理学会の『哲学』では、「フッサールにおける生の浄福-感情の現象学のために-」を発表し、フッサール現象学における感情概念の果たす役割を考察した。本研究の課題は「現象学における自然と精神」であり、自然と精神を主題としているE・フッサールの『イデーン第2巻』を中心に据えて、M・ハイデガー、M・メルロ=ポンティ、E・レヴィナスらの現象学派の思想的展開を明らかにしようとする。3年度にわたる研究計画の1年目にあたる本年度においては、この課題への取り組みとして二つの側面からの研究が相補的に行われた。第一に、フッサールの自然哲学の解明が行われ、人間が身体性に依拠して世界へと関係する様が明らかにされた。そこではデカルトやロックらの近世の哲学者による「第一性質」と「第二性質」という「感性的性質」の区分が、「客観的性質」と「主観的性質」の区分ではなく、「事物の性質」と1「世界の性質」の区分として現象学的に定式化されていることが指摘されている。この成果は『哲学』(第55号、日本哲学会編)に「経験的媒介の現象学-フッサールにおける感性的性質の問題」として発表されている。第二に、フッサールの倫理思想の成立と発展を追跡する研究が行われている。そこでは、19世紀ウィーンの実証主義的風土を体現するブレンターノ学派から出発したフッサール現象学の根本概念(志向性)や問題設定(意識対象性の構成の問題)が、カントやフィヒテなどドイツ観念論の受容とともに変貌するプロセスが明らかにされている。さらには、実践哲学の観点から、ハイデガーやレヴィナスといったフッサール以後の現象学との関連も指摘されている。これらの成果は『倫理学年報』(第54集、日本倫理学会)に「志向性と創造-フッサールの意志の現象学」として、『フッサール研究』(第3号、科学研究費報告書)に「哲学の始まりと終わり-現象学的還元の動機をめぐって-」としで発表されている。本研究の課題は「現象学における自然と精神」であり、自然と精神を主題としているE・フッサールの『イデーン第2巻』を中心に据えて、M・ハイデガー、M・メルロ=ポンティ、E・レヴィナスらの現象学派の思想的展開を明らかにしようとするものである。3年度にわたる研究計画の2年目の本年度においては、主にフッサールの精神哲学の問題系に対する集中的な取り組みが行われた。それはフッサールの現象学を倫理思想の発展として読み解くことを目指している。具体的な成果としては、「フッサール現象学の倫理的転換--『ロゴス』論文から『改造』論文へ--」が『可能性としての実存思想』(異存思想論集XX、2006年1月)に発表されている。その目論見は、フッサール現象学が、主著『イデーンI』(1913年)の認知主義的傾向から一転して、1920年代初頭のテキストで認識論的問題には還元されない実践理性の固有の問題を展開したことを示そうとするものである。20年代初頭のこうした立場の変化は、倫理的転換と呼びうるものであり、ここでは、従来の静態的現象学から発生的現象学への移行というフッサール像に代わって、その背後に隠された「理論理性の優位」から「実践理性の優位」への立場変更の意味も明らかにされている。こうした研究の一環として、「問いの現象学」(日本現象学会個人研究発表、2005年11月)、「感情のロゴス、理性のパトス--フッサールによる定言命法の現象学的解釈」(第5回フッサール研究会シンポジウム「フッサールと実践理性」提題、2006年3月)という二つの口頭発表もなされている。

博士論文の「認識と倫理--フッサール研究」では、フッサールの現象学的哲学の発展を、倫理学や実践哲学という観点から再検討することを通じて、その意義を明らかにした。そこでは、ミュンヘン・ゲッティンゲン学派の哲学やドイツ観念論の影響関係などにも焦点が当てられている。さらには、この博士論文と関連するテーマにおいて、学会誌への論文発表も行った。日本現象学会の『現象学年報』には、「問いの現象学-ダウベルト、ライナッハ、フッサールをめぐって-」を発表し、「問い」という現象を通じて、フッサール現象学とミュンヘン・ゲッティンゲン学派の関連を検討した。日本倫理学会の『倫理学年報』には、「志向性と自己創造--フッサールの定言命法論」を発表し、カントの定言命法の解釈を通じて、フッサールの倫理思想の意義を明らかにした。さらには、日本倫理学会の『哲学』では、「フッサールにおける生の浄福-感情の現象学のために-」を発表し、フッサール現象学における感情概念の果たす役割を考察した。