hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
鋼コンクリート複合構造の力学特性解析法確立に関する研究

このプログラムは、コンクリートの構成則として、ひずみ軟化を考慮し、等方性材料として破壊基準をモールクーロン則、混合硬化としてもので、コンクリートと鉄筋の付着およびコンクリートと鋼板の付着をより厳密に取り扱うために、既往のモデルをもとに開発した、付着特性をバネで表現する付着要素を組み込んだものである。特に、コンクリートと鋼板の付着要素は、すべりおよび剥離を考慮できるようにした。このプログラムは、対象とした複合構造以外にも用いることができる。(2)開発した有限要素プログラムによる解析結果と載荷実験の結果と対比した結果、このプログラムによれば、大変形領域まで精度よく力学挙動を追跡できることが示された。(3)開発した有限要素プログラムを用い、実橋の挙動解析を重ねた結果、接合に特別の工夫をしない限り、上部構造からの荷重の大部分は接合部近傍に伝達され、横方向には分散しないことが明らかとなった。また、横桁にダイヤフラムを設け、そのダイヤフラムにフランジを付ければ、荷重は横方向へ効果的に分散伝達されることも明らかとなった。(4)解析結果を基に、より簡便に接合部の力学挙動を解明し、設計に結びつけることができるストラット・タイモデルを開発した。
共通の上界・下界構造を持つ半順序集合の族と、それを表現するグラフの特徴について

upper bound graphの特徴付けには、McMorrisとZaslavskyによるclique coverを用いたものが良く知られている。これは、グラフのグローバルな構造的特徴付けであり、アルゴリズム的あるいは構成的な観点等、別の特徴付けの余地があると考えられる。今回の研究では、第一に、1988年、D.J.BergstrandとK.F.Jonesによって示された、graphに特定の操作を施して得られる構造によってupper bound graphの特徴を調べる手法をヒントに、upper bound graphの操作的特徴付けを試み、一定の結果を得た。第二に、グラフの族を限定することによって、与えられたupper bound graphに対応するcanonical posetのforbidden subposetsの族を決定することができた。以下がそれらの概要である。Gをupper bound graphとするとき、Gの隣接するnon-simplicialなすべての2点を縮約する操作によって、novaと呼ばれる特定のグラフの族が得られる。また、縮約の逆操作であるsplitによって、upper bound graphであることが保存される。さらに、これらといくつかの補題により、特定の条件を満たす2点の縮約の列によって得られるグラフがnovaであることがupper bound graphの特徴であることが示された。Gがsplit upper bound graphであることと、Gのcanonical posetがP_<2K2>をm-subposetとして含まないことは同値である。(ここに、QがPのm-subposetとは、任意のP(かつQ)の2元x, yがPにおいて上界m_1を持てば、Qの中においても上界m_2を持つことが満たされるときを言う)さらに、Gがthreshold upper bound graphであることと、Gのcanonical posetがP_<2k2>とP_wをm-subposetとして含まないことは同値である。Gがdifference upper bound graphであることと、Gのcanonical posetがP_<2K2>とPをm-subposetとして含まないことは同値である。半順序集合P=(X,>)の2要素a, bが上界(下界)を持つとき、a, bを辺で結ぶことによって得られるX上のグラフをPの上界(下界)グラフと呼ぶ。上界グラフとなる条件はいくつか知られているが、本研究では、グラフの辺の縮約と点の分割の操作の結果生ずるグラフの構造的な特徴によって、その条件付けを試みた。ここで言うグラフの辺の縮約とは、非単体的2点a, bを端点に持つグラフの一辺e=(a, b)をそのグラフから除去し、その端点aとbを重ねあわせて同一化させる操作であり、ここで言う点の分割とは、非単体的一点aに対して、aを除去したうえで新たに2点c, dを追加し、aを含むクリークのすべての点とc, dを辺で結ぶ操作である。元のグラフが上界グラフであるとき、これらの操作の結果も上界グラフであることを証明した。対応する半順序集合においては、一方が、要素と関係の除去による部分半順序集合の構成にあたり、他方が、要素と関係の追加による半順序集合の拡大にあたる。これらの操作は互いに可逆な操作であることも示された。さらに、上界グラフに縮約の操作を繰り返し行った結果得られるグラフの特徴を示すことによって、上界グラフの構成的な特徴づけができることを示した。

すなわち、非単体的2点を端点に持つ辺のうち、一定の局所的条件を満たすものを選び、縮約を繰り返した結果がNOVAと呼ばれる特殊なグラフの族に帰着するとき、かつそのときに限り、そのグラフは上界グラフであることが証明された。ここで、NOVAとは、星グラフK(1,n)の各辺を位数2以上の完全グラフに置き換えて得られるグラフの族である。upper bound graphの特徴付けには、McMorrisとZaslavskyによるclique coverを用いたものが良く知られている。これは、グラフのグローバルな構造的特徴付けであり、アルゴリズム的あるいは構成的な観点等、別の特徴付けの余地があると考えられる。今回の研究では、グラフの族を限定することによって、与えられたupper bound graphに対応するcanonical posetのforbidden subposetsの族を決定することができた。以下がそれらの概要である。与えられたupper bound graphに対応するposetの中で、posetを関係の集合とみなしたときの極小のものをGのcanonical posetと呼ぶ。canonical posetは与えられたG毎に一意に決まる。今回の考察は、Gの固有の性質によってそれらのcanonical posetが持ち得ない構造が生じることを、そのcanonical posetのforbidden subposetの概念で示そうと試みたものである。ただし、ここで着目しているのはposetの上界構造であるから、一般のsubposetの概念を用いることには無理があり、D.D.Scott(1986)によるm-subposetの概念を用いることが自然なことと思われた。QがPのm-subposetであるとは、任意のP(かつQ)の2元x,yがPにおいて上界m_1を持てば、Qの中においても上界m_2を持つことが満たされるときを言う。その結果、次の3とおりのグラフのクラスについて、forbidden m-subpostの概念による特徴づけが得られた。Gがsplit upper bound graphであることと、Gのcanonical posetがP_<2K2>をm-subposetとして含まないことは同値である。ここに、さらに、Gがthreshold upper bound graphであることと、Gのcanonical posetがP_<2k2>とP_Wをm-subposetとして含まないことは同値である。Gがdifference upper bound graphであることと、Gのcanonical posetがP_<2K2>とPをm-subposetとして含まないことは同値である。
協調作業による生涯学習を支援するネットワークメディアシステムに関する研究

本研究は、生涯教育において、広域ネットワーク上で、目標を共有する学習者が、協調学習を行うのを支援するシステムを目指して、4つの目標を立てた。得られた成果は、(1)教材の、類比的あるいは対立的な知識や事例比較参照をおこなわせるために、教師が、例題レパートリと、それらを解くために利用される知識およびそれらの根拠となる知識の集合を指定して、それらについて例示したり解説している情報リソースや例題解答リソースに対して、教師あるいは学習者によるノート付けを支援し、一方で、ノートに現れる知識のつながりに基づいて、知識をつないだマップをつくり、学習者が、ノート経由で、類比や対立の関係にある知識や解法を比較参照をするのを支援する仕組みを提案した。具体的には、第二言語としての日本語の学習支援におけるテキストへの表現ノート付けを支援するシステム、また、ShareMediaについては、地理の分野での手がかり表現のマップをつくって検索を支援し、ともに有効性を確認した。(2)加齢も考慮したメディア表現教材とのインタラクションの一貫として、ポインティングカーソルをアイコンまで持って行く操作を容易にし、かつ、時間を短縮するような支援ソフトウエアを開発した。入力表示一体型ペンコンピュータを利用して手書き入力からオブジェクトを認識表示するとともに、表示されたオブジェクトを動的に操作する仕組みについては、さらに開発を進める。(3)問題解決作業の緩やかな支援の仕組みについては、問題解決学習支援システムCAFEKSの問題型と知識との関連を明らかにし、問題解決のプランの中での問題型の利用の記述としては、個別の問題について、簡略にオーサが書き込めるようシステムが支援することによって取り扱い分野のスケーラビリティを確保し、一方、問題解決のプランニングをやり直しも含めて支援する仕組みを開発した。(4)これらの作業を、議論を交えて共同で行なうことができる電子的な作業場としては、文字列ストリームによって、リモートにメソッドを起動する仕組みをつくり、協調学習サーバによって競合解消を受けて許可されたクライアントからのアクションを、全クライアントに配信して実行反映させる仕組みを完成させた。チャットと、作業におけるオブジェクトの操作を連絡する方法についても試作を行った。今年度は、システムの主要な要素であるShareMediaとCAFEKSをそれぞれで、ネットワーク上での協調作業ができるものにすることができた。ともにメンバのクライアントにおけるHCIをJAVAで、また、ShareMediaの手がかり検索とCAFEKSの知識ベースは、サーバにおいてPrologで実装した。サーバクライアント間のやり取りは、JAVA-RMI(遠隔オブジェクトメソッドの直接起動)を用い、各クライアントとサーバにトランスレータを置く形で実装し、協調作業場で、任意のクライアントでの作業が他のクライアントの表示に直ちに反映される仕組みを実現した。一方、分野独立な分散協調作業支援プラットフォームとして、議論支援の部分をタグのつけられるチャットと掲示板の両方で試み、さらに、共同作業場の任意の領域に囲みを描いたとき、それとチャットの中の該当位置にユニークな記号がつく仕組みを作って、図を指し示しながら議論して、同期的な記録がとれるようにした。タグとこうした記録を合わせて、協調グループがリフレクションを行うことを可能にしている。また、このプラットフォームは、やはりJAVA-RMIを用い、クライアントサーバ間のやり取りをトランスレータを置いて実装したので、上述したShareMediaとCAFEKSを、容易に、この議論支援の場と統合することができる。HCIについては、このほか、オブジェクト部品の組み合わせとして学習者に作らせた図表現に、直接、記号や数値を入力させたものが、どのオブジェクトのどの属性に対するものかをシステムが認識できる仕組みを実装し、また、式の入力について、入力し易くその結果が適切に表示されるような機構に関する研究を行った。

バリヤフリーHCIについては文献調査を行った。2001年度は,生涯教育の議論支援と協調作業場をブラウザベースで構築する方法を検討し,ブラウザクライアントからのコマンドに対し,Webサーバ側が,レスポンスを保留しておき,サーバ側からクライアント側への通信は,この保留を解くことによって行うというプロトコルを開発した.この仕組みの上でクライアント側でアプレット,サーバ側でJAVAサーブレットを使うことにより,fire wallに妨げられることなく,かつポータブルな仕組みが作られる見込みが立った.また,プランニングをさせながら問題解決の支援を担当するCAFEKSについては,ポータビリティを考慮して,問題型に至るまで,全てをJAVAでプログラムすることを試みた.また,問題解決プランの形式を,例えば,電気回路の閉路が複数与えられたとき,それらに関する方程式を作るのに,どの閉路からでも,また,複数並行してでも実行でき,また,戻って追加も自由にできるように自由度を増やした.また,数式入力の整合性を単位をつかってチェックし,同類項簡約を用いて,正解と照合し,また,連立させた方程式を解いて,学習者の結果の入力とつきあわせることもできるようになった.さらに,セマンティックなアノテーションを手がかりにメディア表現された事例を検索し,関連を辿るのを支援するShareMediaについては,今回,手がかりに使われた意味フレームの接続情報を集めたフレームマップを自動作成して表示し,フレームマップを辿りながら,メディア表現の関連検索を行うことができるようにした.評価実験の結果,この方法は,検索を動機付けるのに大いに役立つことが分かった.今後,例題解法のメディア表現ベースに対するプランの手がかりについても,同様の試みをして行き,この場合,学習者をループにいれた例題解法のシミュレーションを行うといったactive annotationを開発して行く.今年度は,また,加齢や肢体不自由で,マウス操作に困難がある学習者に対処するために,マウス操作に対するポインタの動きを,Fuzzy logicを組み込んだソフトウエアにより,個人に合わせた制御を行うシステムを試作し,研究をスタートさせた.
新卒看護師の看護実践プロセスにおける思考様式に関する研究

本研究は、看護基礎教育終了後、社会人経験等なく、はじめて看護師として病院施設に勤務した新卒看護師の協力を得て実施した。本年度は、平成18年度5月10月までの約6ヶ月間、およそ2日/月の割合で新卒看護師2名の看護実践場面の参与観察と、その場面に関連した非構成的インタビューをおこない、新卒看護師の看護実践プロセスにおける思考様式を質的記述的に分析した。その結果、新卒看護師は患者の問題状況に気づくと、<過去の患者の反応を想起する><現在の反応と照らし合わせる>ことにより、直面している状況との対話を行なっていた。初めて経験する予想外の出来事に対しては、過去に見たことのある先輩看護師の実践状況と自分の今の状況とを重ね合わせて、先輩看護師の対処を参照し、対応する方略、<他者の実践状況と重ね合わせて対処を参照する>ことで解決を試みていた。また看護実践の中でのリフレクションには、<時間のマネジメント>が影響していた。こうした新卒看護師がおこなう、「看護実践の中でのリフレクション」に関わる根拠は、患者が今「希望していること」「気になっていること」に即した援助を重視する<患者の文脈に寄り添うことを心がける>という、【応答性】に基づく援助の志向であった。また、<納得できない実践についてのリフレクション><失敗した実践についてのリフレクション>からの学びは深く意味づけられ、患者のわずかなサインや反応からく状況を予測する>能力の形成につながっていた。また、問題状況との対話において<経験からの学びの意識的活用>をおこない、<時間のマネジメント>ができるようになると<立ち止まって考える><状況を吟味する>ことも可能になり、より深い状況の理解につながっていた。さらに、患者にこうなってほしいという<展望性>、介入的アプローチの機会を逃さず、柔軟に対応する<即興性><柔軟性>をもった実践を展開できるようになっていた。そうした実践の変化は、新卒看護師自身に<自己の看護レパートリーが拡がっている実感>をもたらし、積極的に自己の看護実践についてリフレクションすることを促進させていた。以上から、新卒看護師の実践能力向上において、先輩看護師が患者に看護を行っている場面を見る機会の保証、先輩看護師の看護ケア経験の語りを聞く機会の保証、自己の看護実践についてのリフレクションが重要であることが示唆された。本研究は、看護基礎教育終了後、社会人経験等なく、はじめて看護師として病院施設に勤務した新卒看護師2名の協力を得て実施した。本年度は、平成17年度11月平成18年度3月末日までの5ヶ月間、およそ4日/月の割合で新卒看護師の看護実践場面の参与観察と、その場面に関連した非構成的インタビューをおこない、新卒看護師の看護実践プロセスにおける思考様式と、それがどのように変容していくのかを質的記述的に分析した。その結果、新卒看護師は、臨床において直面する問題状況の中で、看護学生だった頃の臨床看護実習での経験「自己の看護実習経験の物語」と先輩看護師の日々の臨床での経験の語り「古参者の看護ケア経験の物語」を、自らの看護実践の文脈の中で主体能動的に活用しつつ実践していた。さらに、新卒看護師自らが日々の臨床における看護実践を通して経験する出来事「自己の看護ケア経験の物語」が加わっていくことによって、思考の深まりや多義的な看護実践の展開がみられていた。また、その場その場の患者の状況に対して、ひたむきに向き合おうとする、新卒看護師の「応答性」を中心とした関わりは、新卒看護師自身が一人の看護師として患者から信頼される経験につながっていた。さらに、そのような患者への看護援助や関わりについての「自己の看護ケア経験の物語」が、参加している共同体(所属する病棟)の看護メンバーから「良き実践」として承認され、看護実践に活用される「良き実践として他者の看護実践に借用される経験」は、自己の看護に対する自信や、共同体の看護メンバーに対する信頼感につながり、新卒看護師がさまざまな問題状況に対して、行動しつつ考えることを促進させていた。次年度も研究継続させて、就職直後半年間の新卒看護師の看護実践プロセスにおける思考様式を理解するとともに、その形成過程における看護実践能力の変化を明らかしていくことを予定している。また、<納得できない実践についてのリフレクション><

失敗した実践についてのリフレクション>からの学びは深く意味づけられ、患者のわずかなサインや反応からく状況を予測する>能力の形成につながっていた。また、問題状況との対話において<経験からの学びの意識的活用>をおこない、<時間のマネジメント>ができるようになると<立ち止まって考える><状況を吟味する>ことも可能になり、より深い状況の理解につながっていた。さらに、患者にこうなってほしいという<展望性>、介入的アプローチの機会を逃さず、柔軟に対応する<即興性><柔軟性>をもった実践を展開できるようになっていた。そうした実践の変化は、新卒看護師自身に<自己の看護レパートリーが拡がっている実感>をもたらし、積極的に自己の看護実践についてリフレクションすることを促進させていた。以上から、新卒看護師の実践能力向上において、先輩看護師が患者に看護を行っている場面を見る機会の保証、先輩看護師の看護ケア経験の語りを聞く機会の保証、自己の看護実践についてのリフレクションが重要であることが示唆された。
土石の広域流動を伴う山体崩壊に関する防災科学的研究

本研究では昭和59年9月の、いわゆる波岳くずれの解明にかなりのエネルギーを注いだ。御岳くずれによる被害はその物理的規模の割には少なかったが、それは多分に偶然性によるものであり、同種の自然現象による災害を防止するために、御岳くずれの実態を解明することはきわめて重要と考えられる。このような観点から、御岳くずれに関して、できるだけ多様な研究成果を持寄って現地討論会を実施した。御岳くずれのメカニズムに関しての最大の問題点は、土石の広域流動を可能にしたのは水か空気かということである。この論争を通じて、毎年我国のどこかで起るような規模の土石流に関する研究にもとづく理論と、【10^8】【m^3】程度以上の規模の山体崩壊による岩屑なだれに関する、主として堆積物の調査にもとづく理論の間には、大きなギャップがあることがわかった。しかし、御岳くずれについては、長い距離にわたる土石の流動には水の存在が不可欠であり、水が存在しない場合には、エアクッション効果が起っても、このような規模で0.13程度の低い等価摩擦係数は実現しないであろうことが確認された。しかし、流動土石のかなりの部分が乾いた状態のものであったことも確認された。水で飽和した土石流状の部分と乾いた流れ山状の部分の間の相互関係については、堆積物の詳細な調査にもとづくいくつかの提案がなされたが、未解明、あるいは十分な検証ができない点が残った。土石の広域流動を伴う山体崩壊の地質・地形条件に関して、外帯の起伏量の大きい山地では流れ盤斜面で発生しやすいことが報告された。この知見を直ちに一般化することは困難であるが、風化および他の削剥過程との関係を解明して行くことが重要であると考えられる。本研究で得られた知見を実際の防災に生かす方策についての討議もおこなったが、その結果は王滝村から発行される災害誌の一部として執筆した。
役割演技の発達と他者の視座獲得との関連性について

自己の行為の再現は、他者の行為の再現と比し、より低年齢で可能となる、との報告に基づき、役割演技行為には、(a)自己の行為の再現(自己の行為の再現のみ行う)、(b)他者の行為の再現(他者の行為の再現を行うが、自己と他者の関係を再現しない)、(c)他者と自己、及び他者同士の関係の再現、という3つの発達水準が観察されると予測し、3歳から6歳までの幼児(女児)を二人一組とし、役割演技行為の観察を行った。その結果、(c)他者と自己、及び他者同士の関係の再現は、6歳のペア-が他の年齢群と比べ、より多く観察される傾向が見られたが、(a)自己の行為の再現、及び、(b)他者の行為の再現は、年齢による特定の傾向は観察されなかった。当初予測していた発達水準が観察されなかったため、役割演技行為と、他者の視座獲得との関連性については、検討ができなかった。また、5、6歳児のデータから、(c)の水準をさらに、他者と自己の関係の再現、及び他者同士の関係の再現、の2水準に分けるかどうかの検討が必要であることが明らかになった。発達水準が観察されなかった理由として、有効データ数が少なかったために3才以下の被観察児のデータを分析から除外したこと、プレールームという被観察児にとり新規な場所での遊びであったため対人的な遊びより対物的な遊びが多く観察されたこと、等が考えられる。各年齢、特に、3歳以下のデータ数を増やすこと、自由場面での観察データとの比較を行うことを今後の課題としたい。
対馬暖流ベルト地帯周辺における縄文農耕の実証化に向けた関連石器類の広域基盤研究

近年の土器圧痕レプリカ法等の開発と普及により、縄文時代における栽培種植物の存在と多様性が次第に確実視されるようになってきた。けれども、それらを考古学的に証明する遺構はもとより、関連する石製農具類の実態についても依然、不明瞭な点が多い。本研究では、初期縄文農耕に関与すると推察される縄文石器類の広域的な再検証を実施する。大陸由来の農耕文化をいち早く受容した可能性が高い、日本海西部沿岸地域(仮称、対馬暖流ベルト地帯)を対象に、関連石器類に関する形態、使用痕等に関する広範囲の比較調査を実施する。本研究課題の遂行により、西日本における縄文農耕に関与する石器類の実態解明が期待できる。
腎芽腫におけるβ-カテニン分解β系遺伝子異常の解析

腎芽腫の半数以上は既知原因遺伝子異常が認められないことより、未知原因遺伝子の存在が考えられている。腎芽腫114検体を用いた既知原因遺伝子異常の解析を行い、Wnt/βカテニン分解系に関わる遺伝子異常の頻度(CTNNB1 : 26.3%、WTX : 22.8%)を明らかにした。SNP array解析は少ないながらもAPC、AXIN1およびAXIN2コード領域の染色体構造異常を示し、Wnt/βカテニン分解系に異常を有さなかった59検体のうち1検体でダイレクトシークエンス法にてAPC遺伝子変異を同定した。WTX遺伝子異常を呈する腎芽腫の予後はそうでない腫瘍と比べ有意に不良であった(p=0.0402)腎芽腫の半数以上は既知原因遺伝子異常が認められないことより、未知原因遺伝子の存在が考えられている。WTX遺伝子異常を呈する腎芽腫の予後はそうでない腫瘍と比べ有意に不良であった(p=0.0402)腎芽腫の半数近くは既知原因遺伝子に異常が認められていない。腎芽腫の発生機序には未知の原因遺伝子が関与していると予想され、未だその分子生物学的特徴は未明な部分が多く残っている。腎芽腫の半数近くにβカテニンの核蓄積を認めることから、Wnt/βカテニン分解系の異常が腎芽腫の発症に関与することが示唆されている。しかし、βカテニンの核蓄積をWnt/βカテニン分解系に関与する既知原因遺伝子(CTNNB1(βカテニン)と剛遺伝子)異常だけでは説明できず、腎芽種においてβカテニンの核蓄積とWnt/βカテニン分解系に関わる他の遺伝子異常との関与については不明である。そこで腎芽腫の分子生物学的特徴の解析の一環として、本研究において腎芽腫発症におけるWnt/βカテニン分解系に関わる遺伝子群(AXIN1、AXIN2、GSK3β、APC、WTXそしてβカテニン)異常の関与とその意義を明らかにする。本年度はWTXタンパク質コード領域、CTNNB1、AXIN2およびAPC遺伝子の変異高頻度領域の変異解析を行った。腎芽種114症例の解析においてCTNNB1遺伝子変異20症例、WTX遺伝子変異23症例、APC遺伝子変異1症例を認めたがSXIN2変異高頻度領域に変異は認めなかった。CTNNB1、APCとWTXの異常は同一腫瘍で重複しなかった。また、見いだしたAPC遺伝子変異は大腸癌で既に報告されていた。これらのことはWnt/βカテニン分解系異常が腎芽腫発症において重要であることを裏付けた。腎芽腫の半数近くは既知原因遺伝子に異常が認められていない.腎芽腫の発生機序には未知の原因遺伝子が関与していると予想され,未だその分子生物学的特徴は未明な部分が多く残っている.腎芽腫の半数近くにβカテニンの蓄積を認めることから,Wnt/βカテニン分解系の異常が腎芽腫の発症に関与することが示唆されているが,βカテニンとWTXの異常が報告されているのみでWnt/βカテニン分解系に関わる他の遺伝子については解析されていない.そこで腎芽腫の分子生物学的特徴の解析の一環として,本年度は腎芽腫発症におけるWnt/βカテニン分解系に関わる遺伝子群異常の関与とその意義を明らかにするため、RNAの抽出可能だった44検体に関してWnt/βカテニン分解系遺伝子(AXIN1,AXIN2,APC,WTX)のmRNA発現をリアルタイムPCRにて解析した。AXIN1は全症例で正常人と同等かそれ以上に発現しており、AXIN2、APCは2および3症例でのみ発現消失を認めた。変異解析はAPCの変異を1症例で認めた。WTXおよびβカテニンの異常はそれぞれ腎芽腫の20%に認められるが、WTXおよびβカテニン以外のAPC複合体遺伝子異常は非常にまれであった。今後はβカテニンの下流遺伝子の発現を解析しWnt/βカテニン分解系の異常がAPC複合体以外で生じている可能性を検討するとともに、LPR5、6といった受容体に関して解析を進めていく予定である。腎芽腫の半数以上にβカテニンの蓄積を認めることから、Wnt/βカテニン分解系の異常が腎芽腫の発症に関与することが示唆されているが、βカテニンとWTXの異常が報告されているのみでWnt/βカテニン分解系に関わる他の遺伝子については解析されていない。本研究は腎芽腫発症におけるWnt/βカテニン分解系に関わる遺伝子群(AXIN1、AXIN2、GSK3β、APCそしてWTX)異常の関与とその意義を明らかにすることである。β-カテニンの核蓄積は下流遺伝子群(c-MycやCyclin D1等)の過剰発現をもたらすことが知られている。本年度は腎芽腫においてWnt/βカテニン分解系の異常をスクリーニングするため、腎芽腫49症例にて下流遺伝子であるc-Myc、CCND1、WIF1とAXIN2のmRNA発現解析をreal time PCRを用いて行った。c-Myc、CCND

1、WIF1とAXIN2遺伝子はWTXまたはCTNNB1遺伝子に変異を認めた24症例中6症例、1症例、2症例そして10症例で正常腎および胎児腎より高発現していた。一方、WTXまたはCTNNB1遺伝子に変異を認めない25症例中7症例、9症例、2症例そして4症例でc-Myc、CCND1、WIF1とAXIN2遺伝子の高発現を認めた。これらはWTXまたはCTNNB1遺伝子に変異を認めない一部症例においてWnt/βカテニン分解系の異常が生じている可能性を示唆する。また、腎芽腫腫瘍死10症例の遺伝子変異解析にて、7症例でWTX遺伝子変異を2症例でWT1とCTNNB1遺伝子変異を認め、WT1とβ-カテニン両シグナル経路の異常が腎芽腫の予後因子となることを示唆する結果を得た。
瀕死患者の治療存続決定過程の施設差に関する研究

(1)瀕死患者の治療存続過程データベースに必要なスコア算出プログラムを作成した。発症、および集中治療室入室段階における急性期の評価としてAPACHE-IIを利用し、患者のバイタルサイン、生化学検査結果を直接入力することにより、自動的なスコア算出が可能とした。また、各患者において、APACHE-IIスコアの継時的な変化(トレンド解析)が検討できるように、ソフトウエアに修正を加えた。施設間の検討は、参加6施設の集中治療室を、集中治療専従医が常駐している施設(ICU)、救命救急センターの附属施設(ER-ICU)、専従医が常駐はしていない施設(Open-ICU)に分けて行った。(2)参加施設のうち、山口大学医学部附属病院集中治療室は、病床数14床、専従医5名、上記のICUに分類される。年間入室患者数1007名、平均入室期間は5.2日であり、ICU死亡症例は39例で、その内訳は、呼吸不全5例、心不全12例、多臓器不全13例、中枢神経障害3例、その他6例であった。APACHEスコアのトレンド解析では、うち29例に死亡予測が成立した。積極的治療の差し控え・中止が発生したのは18症例であった。生存退院した1例を除いて、積極治療の差し控えが決定されてから平均3.2日で死亡した。(3)参加施設間での検討では、ICUとの比較において、ER-ICUでは比較的早期に積極治療の差し控えが発生した症例の割合が多くなり、Open-ICUでは積極的治療の差し控えの時点が明確な症例と不明確な症例との混在を認めた。中枢神経障害の有無を含んだ対象疾患群の違いと専従医師の常駐が、施設間の差異に影響を与えていることが考察された。(1)山口大学医学部附属病院総合治療センター、および麻酔科蘇生科関連病院のうち、集中治療病床を有する総合病院(山口県内を中心に6施設)に対して、本研究の目的、個人情報、施設情報保護に関する対策を説明し、参加の同意を得た。その上で、下記の(2)の内容である各スコア算出のために必要な患者情報がそれぞれの施設でどのような形式で、記録されているかを確認するために、各施設での一般的な患者のバイタルサイン記録様式血液生化学検査項目一式、集中治療室患者チャート機械的補助および看護記録などの拠出協力の要請を行った。(2)次に、瀕死患者の治療存続過程データベースに必要なスコア算出のためのプログラムを作成した。発症、および集中治療室入室段階における急性期の評価には、急性疾患の身体的重症度を測定するAPACHE-IIおよびIIIスコアを利用した。患者のバイタルサイン、生化学検査結果を直接入力することにより、自動的にスコア算出が可能なソフトウェアを作成した。また、各患者において、APACHE-IIおよびIIIスコアの継時的な変化(トレンド解析)が検討できるように、ソフトウエアに修正を加えた。治療開始後、ある一定期間の治療経過を追った評価には、医療資源投入量を測定する包括的医療介入度を利用した。APACHE-IIおよびIIIスコア算定ソフトウエアとの統一性を考慮して、入力作業の簡便さをはかった。また、各施設の記録様式から、各スコアが同様に算出可能であることを確認した。(3)参加施設でのデータベース収集に先立って、まず(2)で作成したソフトウエアをパーソナルコンピューターに搭載し、総合治療センターにおいて、患者情報の入力を行って運用した。本研究の対象は瀕死患者であるが、ソフトウェアの安定性を確認するために、平成14年12月から平成15年1月にかけて、センター入室患者すべてにおいて、患者情報の入力、スコア算出を試行し、他施設でのデータ収集に支障が無いことを確認した。

(1)昨年度、作成した瀕死患者の治療存続過程データベースに必要なスコア算出プログラムを利用して、発症、および集中治療室入室段階における急性期の評価としてAPACHE-IIを算出し、そのスコアの継時的な変化をトレンド解析として利用した。施設間の検討は、参加6施設の集中治療室を、集中治療専従医が常駐している施設(ICU)、救命救急センターの附属施設(ER-ICU)、専従医が常駐はしていない施設(Open-ICU)に分けて行った。(2)参加施設のうち、山口大学医学部附属病院集中治療室は、病床数14床、専従医5名、上記のICUに分類される。年間入室患者数1007名、平均入室期間は5.2日であり、ICU死亡症例は39例で、その内訳は、呼吸不全5例、心不全12例、多臓器不全13例、中枢神経障害3例、その他6例であった。APACHEスコアのトレンド解析では、うち29例に死亡予測が成立した。積極的治療の差し控え・中止が発生したのは18症例であった。生存退院した1例を除いて、積極治療の差し控えが決定されてから平均3.2日で死亡した。(3)参加施設間での検討では、ICUとの比較において、ER-ICUでは比較的早期に積極治療の差し控えが発生した症例の割合が多くなり、Open-ICUでは積極的治療の差し控えの時点が明確な症例と不明確な症例との混在を認めた。中枢神経障害の有無を含んだ対象疾患群の違いと専従医師の常駐が、施設間の差異に影響を与えていることが考察された。
脳内レドックス状態のイメージングを目的とするPETプローブの開発

脳内のレドックス状態を非侵襲的に評価することが可能となれば、脳疾患の病態解明や早期診断に貢献すると期待される。本研究では11C標識ジヒドロキノリン誘導体([11C]DHQ1)について、脳内のレドックスイメージングの可能性を検討した。[11C]DHQ1は投与後、脳内に入り水溶性代謝物に酸化され、その代謝物は[11C]DHQ1よりも緩やかに脳から排出された。また、レドックスモジュレータのアポシニンを投与したマウスの脳では水溶性代謝物への酸化が阻害され、さらに[11C]DHQ1の動態にも変化が認められた。以上、[11C]DHQ1による脳内レドックス状態のイメージングの可能性が示された。生体内のレドックス状態の恒常性は様々なシステムにより維持されているが、この恒常性が破綻すると病気の発症や進行に深く関与している酸化ストレスを引き起こす。従って、生きたままのレドックス状態を評価することができれば、脳疾患の病態解明や早期診断に貢献すると期待される。そこで、本研究では脳内のレドックス状態を非侵襲的に評価するためのPETプローブの開発を行った。今年度は、候補化合物として血液脳関門を通過し、脳内で酸化され、集積することが期待される二種のジヒドロピリジン系化合物と三種のジヒドロキノリン系化合物を設計し、これらの標識前駆体と標品の合成、および11C標識合成を行った。ジヒドロピリジン系の1化合物は、ヨウ化メチルやメチルトリフレートでは短時間で標識することができなかったが、残りの4化合物については通常の11C標識法のヨウ化メチルを用いたメチル化により酸化体を得ることができた。その後、アルカリ性水溶液中、亜ジチオン酸ナトリウムあるいはアセトニトリル中、1-ベンジル-1,4-ジヒドロニコチンアミドを用いて還元することにより目的とする11C標識体を得ることができた。次に、マウス脳ホモジネート中における11C標識化合物の安定性を調べたところ、リン酸生理食塩水中では安定であったのに対して、脳ホモジネート中では時間の経過と共に水溶性の酸化体が増加した。また、化合物間で酸化速度に著しい差が認められ、酸化に対して安定性の異なる複数の11C標識候補化合物を得ることに成功した。生体内のレドックス状態の恒常性は様々なシステムにより維持されているが、この恒常性の破綻は病気の発症や進行に深く関与していることが報告されている。前年度、代謝変換捕捉原理に基づきレドックスイメージングのための候補化合物を設計し、11Cによる標識合成に成功した。今年度は、まず、ジヒドロピリジン系化合物([11C]DHP1)およびジヒドロキノリン系化合物([11C]DHQ1)の脳移行性を検討した。その結果、静脈内投与後の[11C]DHP1の脳内放射能は低値を示したためPETプローブとしては不適当であったものの、脂溶性のより高い[11C]DHQ1については十分な脳移行性が認められた。また、脳内放射能は最大値に達した後、緩やかに減少した。次に、[11C]DHQ1投与後の脳内化学形を分析したところ、親化合物の[11C]DHQ1は消失し、脳内放射能の大分部が水溶性の酸化体となっていることが確認された。さらに、その酸化体投与後の脳取り込みを調べた結果、親化合物の[11C]DHQ1に比べ、低値を示したことから、末梢組織で生じた酸化体の脳移行性は低いことが考えられ、酸化体についても本測定原理上望ましい性質を示した。以上、今年度の研究により、[11C]DHQ1は脳への高い取り込みおよび酸化体への変換という条件を満たし、[11C]DHQ1のレドックスプローブとしての可能性が示唆された。本研究の目的は脳内のレドックス状態を非侵襲的に評価するためのポジトロン断層撮像法(PET)用プローブを開発することである。この目的のため、血液脳関門を通過し、脳内で酸化され水溶性代謝物に変換される候補化合物を設計・合成し、インビボにおいて望ましい性質を有するジヒドロキノリン系化合物([11C]DHQ1)を前年度に見出した。今年度は、レドックスモジュレータのジフェニレンヨードニウムおよびアポシニンを用いて、[11C]DHQ1の応答性を評価した。マウス脳ホモジネート中の[11C]DHQ1の酸化速度はジフェニレンヨードニウムおよびアポシニンにより低下し、さらにアポシニンについては濃度依存的な酸化速度の減少が認められた。また、インビボにおいてもアポシニンによる[11C]DHQ1の脳内動態の変化が認められた。即ち、アポシニンを投与したマウスでは、[11C]DHQ1投与後の脳内放射能はピークに達した後、急速に減少したのに対して、対照群のマウスでは緩やかに減少した。また、[11C]DHQ1投与後の脳内化学形を分析したところ、対照群のマウスでは、投与後1分および15分で脳内放射能の大分部が水溶性の酸化体であった。一方、アポシニン投与マウスでは、[11C]

DHQ1の酸化が阻害され、投与後1分および15分でそれぞれ脳内放射能の65%および36%が脂溶性の還元体(未変化体)であった。以上、[11C]DHQ1の動態はアポシニンによるレドックスの変化を反映し、[11C]DHQ1の脳内レドックス状態イメージングプローブとしての可能性が示された。脳内のレドックス状態を非侵襲的に評価することが可能となれば、脳疾患の病態解明や早期診断に貢献すると期待される。本研究では11C標識ジヒドロキノリン誘導体([11C]DHQ1)について、脳内のレドックスイメージングの可能性を検討した。[11C]DHQ1は投与後、脳内に入り水溶性代謝物に酸化され、その代謝物は[11C]DHQ1よりも緩やかに脳から排出された。また、レドックスモジュレータのアポシニンを投与したマウスの脳では水溶性代謝物への酸化が阻害され、さらに[11C]DHQ1の動態にも変化が認められた。以上、[11C]DHQ1による脳内レドックス状態のイメージングの可能性が示された。本年度の研究では、前年度11Cにより標識した候補化合物がインビボにおいて望ましい挙動を示すかどうかを検証した。ジヒドロピリジン系化合物([11C]DHP1)はPETプローブとしては不適当であったが、ジヒドロキノリン系化合物([11C]DHQ1)は高い脳移行性と水溶性酸化体への変換を示し、生じた[11C]DHQ1の酸化体は完全には脳組織内に捕捉されなかったものの、その放射能の減少速度は比較的緩やかであった。このように、当初の計画通り、インビボにおいて望ましい性質を有する11C標識化合物を見出すことができたので、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。放射性医薬品平成26年度は、本研究はおおむね計画通りに進み、インビボにおいて望ましい性質を有する11C標識化合物([11C]DHQ1)を見出すことができた。今後は、薬物による酸化酵素活性の阻害、あるいは活性酸素の過剰生成により脳内のレドックス状態を変化させたモデル動物を用いて、[11C]DHQ1の応答性を調べることを予定している。これらの結果が良好な場合は、さらに、酸化ストレスが関与する虚血ー再灌流モデル、アルツハイマー病やパーキンソン病といった神経変性疾患モデル動物を用いて、[11C]DHQ1の応答性を調べる。本年度の研究では、候補化合物として血液脳関門を通過し、脳内で酸化され、集積することが期待されるジヒドロピリジン骨格あるいはジヒドロキノリン骨格を有する化合物を五種設計し、11C標識合成を行った。設計した五種の候補化合物のうち、ジヒドロピリジン系の一化合物を除く、四種の化合物について11C標識体を得ることに成功した。また、これら候補化合物はマウス脳ホモジネート中で酸化に対して異なる安定性を示した。このように、当初計画したとおり異なる酸化速度を有する11C標識候補化合物を得ることができたので、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。今年度は、比較的スムーズに研究が進んだので、少額の余剰金が出た。平成25年度は、本研究はおおむね計画通りに進み、異なる酸化速度を有する11C標識候補化合物を得ることができた。よって、今後は、それぞれの候補化合物について、脳内レドックス状態をイメージングするために必要なプローブの条件、血液脳関門を通過することおよび酸化体が脳内に滞留することを満たすかどうかをインビボにおいて詳細に検討する。
統語構造の階層性および非均一的な言語現象に関する包括的研究

本研究課題「統語構造の階層性および非均一的な言語現象に関する包括的研究」は本年度が3年目にあたる。研究の目標は,いわゆる節の周辺部の階層構造に加え,複雑述語の階層構造など,命題の決定に関わる階層構造をその考察の対象にし,原理的な説明を加えることである。本年度も,非均一的な言語現象をいくつか体系的にとりあげ,説明理論の構築を目指して研究を進めた。本年度は,特に,経験的な事実の発掘を中心に据えて,理論的考察をさらに進めていった。具体的には以下のように研究を進行させた。言語現象を的確に記述できる理論開発のための文献の調査をおこない,最終的な研究成果を出すための方向性に関する検討をおこなった。本年度も,日本語・英語・シンハラ語について理論的に重要になるいくつかの構文の比較対照をおこなった。本年度の海外の研究発表としては,南アフリカケープタウンにおいて開催された第20回国際言語学者会議およびエストニアのタリンで開催された第51回ヨーロッパ言語学会において日本語の例外的格標示構文についての発表をおこなった。さらに,イギリスのエジンバラ大学,ロンドン大学において,例外的格標示構文についてコロキアムでの発表を行い,現地の研究者と意見交換を行うことができた。また,本研究に関する資料収集をおこなうことができた。フランスのパリの日本語研究会においては,日本語のN-スル構文の研究発表をおこなった。この成果は『レキシコン研究の新たなアプローチ』に掲載された。その他,日本言語学会第157回大会,ワークショップにおいては,シンハラ語の名詞補文節についての発表を行い,日本英語学会第36回大会ワークショップにおいては,VN-スル構文の研究発表を行った。本年度は,海外の学会においていくつか研究発表をおこなうことができたこと(第20回国際言語学者会議,第51回ヨーロッパ言語学会における研究発表),および,ここ数年取り組んでいた研究の成果がいくつかの論文が学術雑誌に掲載された(Journal of Japanese Linguisticsなど)。本年度は,おおむね着実な研究の進展と成果が得られたと考えている。最終年度に入るため,総括を行う。研究成果の研究発表,論文執筆などを積極的に行う。本研究課題の「統語構造の階層性および非均一的な言語現象に関する包括的研究」は本年度が初年度にあたる。研究の目標は、いわゆる節の周辺部の階層構造に加え,複雑述語の階層構造など,命題の決定に関わる階層構造をその考察の対象にし,原理的な説明を加えることである。さらに、複雑な要因の絡む非均一的な言語現象をいくつか体系的にとりあげ,説明理論の構築を目指すことが本課題の研究の大きな柱となる。本年度は、特に、研究基盤を整えることに力点を置き、理論的考察のための基盤づくりや、研究目標達成のために必要となる基礎的な研究を進めた。まず、基本的な研究として、言語現象を的確に記述できる理論開発のための文献の調査をおこない問題点を整理した上で、研究の方向性に関する検討をおこなった。本年度は、特に、日本語および英語を中心に基本データの収集と整理をおこない、いくつかの構文の比較対照をおこなった。フランス、香港に出張し、当地の大学主催のワークショップ等で研究発表をおこない、また、資料集および意見交換のためにイタリアで行われた言語学の学会にも参加した。国内においては、日本英語学会のシンポジウムの発表、福岡言語学会で研究発表をおこなった。北海道大学で行われた言語学ワークショップにおいても、研究発表をおこない、さらに他の発表のコメンテーターの役割を担った。以上のように、初年度は、資料収集および意見交換が中心の活動が多かったが、途中経過を報告する研究発表もおこなうことができ、おおむね着実な研究の進展と成果が得られたと考えている。研究テーマに関する意見交換を何人かの研究者と行うことができた。また,進行中の研究成果の一部を発表することができたため。本研究課題の「統語構造の階層性および非均一的な言語現象に関する包括的研究」は本年度が2年目にあたる。本年度は、複雑な要因の絡む非均一的な言語現象をいくつか体系的にとりあげ,説明理論の構築を目指して研究を進めた。本年度は、特に、経験的な事実の発掘を中心にして、理論的考察を進め、研究目標達成のために必要となる研究の基盤を確立することに努めた。本年度は、特に、日本語および英語に加えて、シンハラ語を加えて、研究の対象となる言語をひろげ、理論的に重要になるいくつかの構文の比較対照をおこなった。本年度の海外の研究発表としては、ニュージーランド言語学会におけるシンハラ語の非項依存関係についての発表、そして中国北京で開催されたカートグラフィーの国際言語学会におけるシンハラ語の節の上部構造についての研究発表がある。この成果は学術雑誌Glossaに掲載された。また、資料収集および意見交換のためにアメリカで行われたJapanese/Korean Linguisticsにも参加した。さらに、シンガポール国立大学のコロキアムでの発表および意見交換・資料収集をおこなった。国内においては、慶應大学の慶應言語学コロキアムにおいての格と統語構造に関する研究発表、国立国語研究所でシンハラ語のとりたて表現の研究発表をおこなった。また,進行中の研究成果の一部を発表することができた。

さらに、研究成果の一部が学術雑誌に掲載された。本研究課題「統語構造の階層性および非均一的な言語現象に関する包括的研究」は本年度が3年目にあたる。研究の目標は,いわゆる節の周辺部の階層構造に加え,複雑述語の階層構造など,命題の決定に関わる階層構造をその考察の対象にし,原理的な説明を加えることである。本年度も,非均一的な言語現象をいくつか体系的にとりあげ,説明理論の構築を目指して研究を進めた。本年度は,特に,経験的な事実の発掘を中心に据えて,理論的考察をさらに進めていった。具体的には以下のように研究を進行させた。言語現象を的確に記述できる理論開発のための文献の調査をおこない,最終的な研究成果を出すための方向性に関する検討をおこなった。本年度も,日本語・英語・シンハラ語について理論的に重要になるいくつかの構文の比較対照をおこなった。本年度の海外の研究発表としては,南アフリカケープタウンにおいて開催された第20回国際言語学者会議およびエストニアのタリンで開催された第51回ヨーロッパ言語学会において日本語の例外的格標示構文についての発表をおこなった。さらに,イギリスのエジンバラ大学,ロンドン大学において,例外的格標示構文についてコロキアムでの発表を行い,現地の研究者と意見交換を行うことができた。また,本研究に関する資料収集をおこなうことができた。フランスのパリの日本語研究会においては,日本語のN-スル構文の研究発表をおこなった。この成果は『レキシコン研究の新たなアプローチ』に掲載された。その他,日本言語学会第157回大会,ワークショップにおいては,シンハラ語の名詞補文節についての発表を行い,日本英語学会第36回大会ワークショップにおいては,VN-スル構文の研究発表を行った。本年度は,海外の学会においていくつか研究発表をおこなうことができたこと(第20回国際言語学者会議,第51回ヨーロッパ言語学会における研究発表),および,ここ数年取り組んでいた研究の成果がいくつかの論文が学術雑誌に掲載された(Journal of Japanese Linguisticsなど)。本年度は,おおむね着実な研究の進展と成果が得られたと考えている。本年度のの達成度をふまえた上で,次年度以降の研究計画を進行させる。次年度は、基本的な課題の検討およびその解決にむけ研究をすすめる予定で有る。本年度の達成度をふまえた上で,次年度以降の研究計画を進行させる。次年度も、途中経過の研究報告・研究発表を積極的におこなっていきたい。最終年度に入るため,総括を行う。研究成果の研究発表,論文執筆などを積極的に行う。
不規則性を考慮した第一原理電子状態計算によるマルテンサイト変態に関する研究

マルテンサイト変態の背後にある機構、特に系の不均一性や非化学量論組成の与える影響および構造安定性と磁性との関係の解明に向けて、不規則性を考慮した高精度第一原理電子状態計算を行った。本年度は前年度に引き続き、ホイスラー合金系(Ni2MnSn、Ni2MnGaなど)の磁性の評価とスピントロニクス/スピンカロリトロニクスへの応用に関する研究を行った。ホイスラー合金の磁性は歪みや不純物濃度、不純物のサイトによって大きく変化する。まずホイスラー合金の電子状態を第一原理から計算し、得られるグリーン関数から、ハイゼンベルグモデルにおける有効交換相互作用定数を求める。これで問題がハイゼンベルグモデルにマップされるので、モンテカルロシミュレーション等を用いて有限温度における磁性状態を調べる事ができる。本研究では、歪みや不純物の導入によって有効交換相互作用定数がどのように変化するかに着目した。その起源を探るために交換相互作用定数を角運動量および磁気量子数について分解し、ふるまいを議論した。Fe系合金の構造安定性については、前年度に引き続きFe-Pt系について体積とc/a比に対するbinding energy surfaceの計算を規則合金・不規則合金・部分不規則合金について行った。プロジェクト中断のためあまり進められなかったが、今後、格子緩和の効果を取り入れた計算との比較、議論に発展させる足がかりを作ることができた。本年度は前年度に引き続き、これまで詳細な実験が行われており、第一原理計算による議論も試みられている系について全エネルギーを計算し、構造の安定性を評価した。前年度はFe-Pd完全不規則合金の体積、c/a比に対するbinding energy surfaceを計算したので、今年度は部分不規則合金の計算を行ってbinding energy surfaceの規則度依存性を調べた。その結果、完全不規則合金の計算では得られなかった面心正方晶相が部分不規則合金では得られることが明らかになった。不純物濃度と規則度に対する相図を作成し、安定性を議論した。同様の計算を他のFe-Pt合金についても行った。今後は更に他のFe系合金の系統的な計算と格子緩和の効果を取り入れた計算との比較、議論が必要である。また、ホイスラー合金系の磁性の評価に関する研究も行った。特に、Ni2MnSnおよびNi2MnGaにPtを添加した系に着目して、歪みによる有効交換相互作用定数の変化を調べた。交換相互作用定数の変化の起源を探るために定数を電子状態で分解する手法を開発し、そのように分解された交換相互作用のふるまいを議論した。本年度は、Fe-Pd合金、Fe3Ptといったこれまで詳細な実験が行われており、第一原理計算による議論も試みられている系について、全エネルギーを計算し、構造の安定性を評価した。本研究ではフルポテンシャルKorringa-Kohn-Rostoker法にコヒーレントポテンシャル近似を組み合わせることによって不規則合金の電子状態を取り扱う。まず、計算で用いるパラメータの評価を行ったところ、本研究のような歪みを取り扱う場合にはかなり大きな角運動まで考慮しなければいけないことがわかった。次に規則合金であるFe3Pdのc/a比に対する全エネルギー計算の結果を他の第一原理計算手法によるものと比較して、本研究の計算手法が、比較的信頼性が高いと言われるFLAPW法と矛盾しない結果が得られることを確認した。その後、Fe-Pd不規則合金の体積、c/a比に対するbinding energy surfaceを計算したところ、fccからbccへの構造相転移は確認できたものの、実験で観測されているfct相は得られなかった。この点については今後さらなる議論が必要である。また、今年度はホイスラー合金系の磁性の評価に関する研究も行った。Ni2MnInに歪みや欠陥を導入した際の有効交換相互作用定数の変化を調べた。

また、NiやMnの一部を他の遷移金属不純物で置き換えることによる磁性のコントロールを試みた。おおむね当初の予定通り進んだが、格子緩和の議論までいけなかった。当初想定していたよりも多くの計算量を必要とすることが明らかになったが、おおむね当初の予定通り進んだ。平成24年度計画で達成できなかったものから引き続き計画を推進する。今後は、格子緩和の効果に重点を絞って研究を進める。平成23年度計画で達成できなかったものから引き続き計画を推進する。今後は、不規則性・格子欠陥に重点を絞って研究を進める。主に旅費に使用する。研究費の使用についても計画通りなので、このまま当初の計画に沿って進める。主にクラスターノードの購入と旅費に使用する。