hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
キセノン光線の星状神経節近傍照射を用いた新たな脳活性化法の検討

本研究の目的は、キセノン光線の星状神経節近傍照射(Xe-SGI)により脳活性化効果が得られるか否かについて解明することを目的とした。健常者53名を対象として、1)安静仰臥位での10分間のXe-SGIと、2)Xe-SGIを伴わない10分間の安静仰臥位保持(コントロール)の二つの実験を実施した。その結果、Xe-SGIは自律神経活動動態の変容に加えて覚醒度や注意集中機能の低下を引き起すことが示唆され、Xe-SGIを脳活性化手段として活用することは困難なことが明らかになった。1.目的本研究では、キセノン光線の星状神経節近傍照射により脳活性化効果が得られるか否かについて解明することを目的とした。2.対象と方法本研究への参加に同意の得られた健常者23名を対象とし、各対象者に対して(1)安静仰臥位での両側の星状神経節近傍への10分間のキセノン光線照射(Xe-SGI)と、(2)Xe-SGIを伴わない10分間の安静仰臥位保持(コントロール)の2条件を実施順序をランダムとした上で、日を改めて実施した。検討項目としては、Xe-SGIおよびコントロール実施中の心拍変動および上肢皮膚温(自律神経活動動態の指標)と脳波成分(β波、α波、θ波:覚醒度の指標)、Xe-SGIおよびコントロール終了後のTrail makingtest(TMT)の遂行時間および誤答数(注意集中機能の指標)とした。3.結果と考察心拍変動および上肢皮膚温については、Xe-SGIの実施前後でのみ交感神経活動の抑制ならびに副交感神経活動の亢進を示す所見が認められた。脳波成分については、Xe-SGIの実施前後でのみβ波成分の減少とθ波成分の増加傾向が認められた。TMTの遂行時間については、2群間で明らかな違いが認められなかうたものの、TMTの誤答数についてはコントロール終了後と比較してXe-SGI終了後での増加が認められた。以上の結果から、Xe-SGIは自律神経活動動態の変容(交感神経活動の抑制および副交感神経活動の亢進)を引き起こすと同時に、覚醒度や注意集中機能の低下を引き起こす可能性が示唆された。このような観点から、Xe-SGIにより脳活性化効果を得ることは困難ではないかと推察された。しかしながら、今年度は、Xe-SGIに伴う脳循環動態変化に関する検討を行うことができなかったので、次年度の課題として取り組む予定である。1.目的本研究では、キセノン光線の星状神経節近傍照射により脳活性化効果が得られるか否かについて、脳血流動態変化の観点から解明することを目的とした。2.対象と方法本研究への参加に同意の得られた健常者29名を対象とし、各対象者に対して(1)安静仰臥位での両側の星状神経節近傍への10分間のキセノン光線照射(Xe-SGI)と、(2)Xe-SGIを伴わない10分間の安静仰臥位保持(コントロール)の2条件を実施順序をランダムとした上で、日を改めて実施した。検討項目としては、Xe-SGIおよびコントロールの実施前および実施中に測定された心拍変動周波数成分および上肢皮膚温(自律神経活動動態の指標)に加えて、Xe-SGIおよびコントロールの実施前および実施中に前頭部で測定された総ヘモグロビン量(以下、tota1-Hb:脳血流動態の指標)とした。3.結果と考察心拍変動周波数成分および上肢皮膚温については、Xe-SGIの実施前後でのみ交感神経活動の抑制ならびに副交感神経活動の亢進を示す所見が認められた。これに対して、total-Hbについては、Xe-SGIおよびコントロールの実施前と比較して各条件の実施中での明らかな変化は認められなかった。以上の結果から、Xe-SGIは自律神経活動動態の変容(交感神経活動の抑制および副交感神経活動の亢進)を引き起し得るものの、脳血流動態に直接的な影響を及ぼし得ない可能性が示唆された。
特異な生物活性を有する異常アミノ酸含有環状ペプチドの全合成

本研究では特異な生物活性をもつ環状デプシペプチドであるGE3,ポリオキシペプチン,ハリペプチン,パプアミド,カリペルチンを対象として全合成に関する研究を行った。これらのペプチドは分子内に多数の構造異常アミノ酸を含有しており,これらをいかに光学的に純粋なかたちで化学合成するかが全合成を達成するうえで大きな鍵となる。とりわけアミノ酸の3位が酸化をうけたエリスロ型β-ヒドロキシ-α-アミノ酸の化学合成法において一般性の高い極めて重要な方法論を得ることに成功した。すなわち2-アミノ-3-ケトエステルを水素加圧下において,キラルなルテニウム錯体またはイリジウム錯体を作用させると,動的速度論的分割を伴う不斉水素化反応が進行しアンチ配置をもつβ-ヒドロキシ-α-アミノ酸を高い光学収率で得ることに成功した。キラルイリジウム錯体による動的速度論的分割を伴う不斉水素化反応は今までに例がなく,学問的にも価値ある発見につながった。本法は医薬品中間体の合成法の開発研究に発展しており,今後工業的にも重要な技術になることが期待できる。さらに私はプロリン誘導体を用いた触媒的分子内不斉アルドール反応の開発にも取り組んでおり,ポリオキシペプチンの構成アミノ酸のひとつである3-ヒドロキシメチルプロリンの不斉合成にも成功した。パプアミドに関しては,その構造が不明であった3-メトキシチロシンの立体化学を決定することに成功し,高収率で環状構造の構築に成功した。一方,GE3,ポリオキシペプチン,ハリペプチンの合成に関しては,酸塩化物-Ag法,BMTB, DEPBTと呼ばれる最近開発された縮合剤が立体的にかさ高いペプチド結合形成に有効であることを提示するとともに,エステル結合形成にはNCS法が優れていることをあわせて見出すことに成功しており,いずれの化合物も合成の最終段階を迎えている。ポリオキシペプチン,GE3,パプアミドと呼ばれる環状デプシペプチドはアポトーシス誘起作用や細胞周期制御作用,抗HIV活性作用など興味深い生物活性をもつことが知られている。さらにこれらの化合物はピペラジン酸誘導体,3-ヒドロキシロイシン,3-メトキシチロシン,3-ヒドロキシ-3-メチルプロリンといった非蛋白性アミノ酸(異常アミノ酸)を多数含有している。平成15年度は,上記の異常アミノ酸の合成とともに環状デプシペプチド部分の構築について検討した。異常アミノ酸の合成では,とりわけエリスロ型-3-ヒドロキシロイシンの立体選択的合成に関して,極めて重要な知見を得ることに成功した。すなわち,2-アミノ-3-ケトエステルを水素雰囲気下,触媒量のRu-BANAP触媒を用い,2位アミノ基を無保護とすることで高いジアステレオ選択性かつエナンチオ選択性でアンチ配置をもつエリスロ型-3-ヒドロキシアミノ酸が得られるという知見を見出した。本反応は動的速度論的分割をともなうはじめてのアンチ選択的触媒的不斉水素化反応であり,従来の合成法に比べ非常に優れた方法論といえる。現在,本反応を利用した工業化レベルでの研究に発展している。環状デプシペプチド部の構築に関しては,酸クロリド-Ag+またはCu+法,BMTB(2-bromo-N-methylthiazolium bromide),DEPBT(3-(diethoxyphosphoryloxy)-1,2,3-benzotriazin-4(3H)-one)が立体的に嵩高いペプチド結合の形成に有効であり,エステル結合の形成にはNCS(N-carbonic acid anhydride)法が優れていることを見出している。これらの知見に基づき,パプアミドに関しては環状部分の合成に成功した。

これらのペプチドは分子内に多数の構造異常アミノ酸を含有しており,これらをいかに光学的に純粋なかたちで化学合成するかが全合成を達成するうえで大きな鍵となる。とりわけアミノ酸の3位が酸化をうけたエリスロ型β-ヒドロキシ-α-アミノ酸の化学合成法において一般性の高い極めて重要な方法論を得ることに成功した。すなわち2-アミノ-3-ケトエステルを水素加圧下において,キラルなルテニウム錯体またはイリジウム錯体を作用させると,動的速度論的分割を伴う不斉水素化反応が進行しアンチ配置をもつβ-ヒドロキシ-α-アミノ酸を高い光学収率で得ることに成功した。キラルイリジウム錯体による動的速度論的分割を伴う不斉水素化反応は今までに例がなく,学問的にも価値ある発見につながった。本法は医薬品中間体の合成法の開発研究に発展しており,今後工業的にも重要な技術になることが期待できる。さらに私はプロリン誘導体を用いた触媒的分子内不斉アルドール反応の開発にも取り組んでおり,ポリオキシペプチンの構成アミノ酸のひとつである3-ヒドロキシメチルプロリンの不斉合成にも成功した。パプアミドに関しては,その構造が不明であった3-メトキシチロシンの立体化学を決定することに成功し,高収率で環状構造の構築に成功した。一方,GE3,ポリオキシペプチン,ハリペプチンの合成に関しては,酸塩化物-Ag法,BMTB, DEPBTと呼ばれる最近開発された縮合剤が立体的にかさ高いペプチド結合形成に有効であることを提示するとともに,エステル結合形成にはNCS法が優れていることをあわせて見出すことに成功しており,いずれの化合物も合成の最終段階を迎えている。
裁判員制度と弾劾制度の研究を通じた自由主義と民主主義との相克についての探究

本研究は、裁判員制度と弾劾制度という2つの制度の分析を通じて、自由主義と民主主義との相克について探求するものである。両制度ともにその制度の意義をめぐっては、自由主義的に基礎づけるべきか、それとも民主主義的に基礎づけるべきかで、議論が分かれている。本研究では、裁判員制度に関しては、その制度設計時に参考とされたアメリカ合衆国の陪審制度との比較により、また、弾劾制度に関しては、その起源である同国の弾劾制度との比較を通じて、その原理的な面から遡って、制度とその運用を分析することによって、各制度の意義を再検討した。研究開始年度である平成25年度は、本研究全体の準備的作業として、(a)わが国の裁判員制度及び米国の陪審制度、(b)日米両国の弾劾制度及び(c)自由主義と民主主義の各原理に関する文献を収集し、内容の分析を行った。現時点で必要と考えられる文献については、おおむね収集し検討することができた。戸松秀典・今井功編『論点体系判例憲法』において、わが国の弾劾制度に関する条項(日本国憲法64条)を担当することになり、弾劾制度に関連する裁判例を総括的に検討する機会を得た。そのほか、同書において、憲法18条に関して裁判員制度合憲判決(最大判平成23年11月16日刑集65巻8号1285頁)に言及した。また、各制度を基礎づける自由主義と民主主義の各原理に関しては、「討に民主主義理論と公共政策」と題する論文と、「行動法経済学・討議民主主義・集団極性化Cass R. Sunsteinの議論を通じて」と題する学会報告を発表することができた。2年度目である平成26年度は、前年度に引き続き文献収集を行うとともに、(1)わが国の裁判員制度及び米国の陪審制度についての理論的探求と運用の調査・分析と、(2)わが国の裁判官弾劾制度及び米国の弾劾制度についての理論的探求と運用の調査・分析について、取り組んだ。(1)に関して、まず、わが国の制度については、平成26年度日本大学法学部学内学会・研究所合同研究会(比較法研究所企画)において、「比較法と憲法理論ーいわゆる裁判員制度合憲判決における解釈方法論を契機としてー」と題して口頭報告を行う機会を得た。また、米国の陪審制度については、University of California, Santa CruzのH. Fukurai教授の協力を得て、Santa Cruz Countyの裁判所で、陪審裁判の実態(陪審員の選任過程や説示等を含む)を調査することができた。なお、平成26年度中に刊行した単著『熟慮と討議の民主主義理論ー直接民主制は代議制を乗り越えられるか』の第1章は、本研究の理論的検討部分に大きく関係するものである。研究の最終年度である平成27年度は、前年度に引き続き文献収集を行うとともに、(1)わが国の裁判員制度の討議民主主義的再構成について学会報告を行い、(2)いわゆる裁判員制度合憲判決(最大判平成23年11月16日刑集65巻8号1285頁)を分析し、そして、(3)アメリカ合衆国の弾劾制度の諸問題のうち、論点を1つ取り上げ学会報告を行った。(2)としては、「裁判員制度の憲法適合性」と題する論文を作成し、最高裁判決に示された国民の司法参加と民主主義との関係や裁判員の職務等の意に反する苦役性(憲法18条後段適合性)などについて検討したが、本研究の期間内には公表までは至らなかった。(3)としては、「米国弾劾裁判規則11条の憲法適合性」と題する報告を、日本公法学会第70回総会公募報告セッションにおいて行った。わが国の弾劾制度の母法国であるアメリカの制度に関して、弾劾裁判の証拠調手続を上院(全体会議)そのものではなく委員会に委任することについて、その公正性をめぐる学説対立と判例・実務を整理した。裁判員制度に関しては、国民の司法参加と適正な裁判を実現するための諸原則との両立という形で、また、弾劾制度に関しては、弾劾に関する議会の裁量権と被訴追者の公正な裁判を受ける権利という形で、民主主義と自由主義の両原理が緊張関係にあるということを確認することができた。裁判員制度の合憲性を確認した最大判平成23年11月16日刑集65巻8号1285頁については、平成26年度中に本格的な検討を論文という形で公表する予定であったが、口頭報告を行うにとどまった。裁判官弾劾裁判所による平成25年4月10日判決については、研究論文を公表することはできなかったが、その代わりに、弾劾制度に関して、その意義等に関する研究論文を外国語で発表することができた。

また、平成26年度中に刊行した単著『熟慮と討議の民主主義理論ー直接民主制は代議制を乗り越えられるか』の第1章で、憲法学の見地から現代民主主義理論の潮流を整理したうえで、討議民主主義(deliberative democracy)理論について概説したが、これは本研究の理論的検討部分の基礎と位置づけることができる。憲法学研究終了年度である平成27年度においては、裁判員制度に関して、(1)その討議民主主義的意義について外国語での研究発表を行い、(2)その憲法適合性について論文という形で研究結果を公表するとともに、弾劾制度に関して、(3)認知された学会において研究発表を行う。そのうえで、理論的考察を踏まえ、本研究全体のとりまとめを行う。交付申請書に記載した平成25年度の研究計画については、一部を除き、ほぼ予定どおり進行している。しかしながら、研究代表者としては、自分の研究内容については、まったく納得していない。最高裁判所による裁判員制度合憲判決(最大判平成23年11月16日刑集65巻8号1285頁)に関しては、本格的な評釈を書くには至らず、その一部分(意に反する苦役該当性の有無)の検討に終始し、また、判決全体については学生向けの解説程度のものを準備するにとどまった。また、裁判官弾劾裁判所による平成25年4月10日判決については、法廷傍聴の機会を得て必要な文献を収集することができたが、学会報告ないし論文発表には至らなかった。所属研究機関の変更に伴い、本研究のための基盤部分に直接経費を充てる必要がなくなったため、次年度使用額が生じた。全体的な基本方針として、これまで研究代表者が並行して進めていた他の研究課題(民主的討議の実践モデルの検証)に決着をつけ、本研究に専心することとしたい。基礎的な文献については、当初予定どおり、引き続き、未収集のものについては必要に応じて、新たに発表されたものについては網羅的に、収集と分析に努めたい。平成26年度においては、基本的には、交付申請書に記載した同年度の研究計画のとおりに研究を進めていくが、前年度に十分な分析ができなかった事項については、追加して取り組むこととする。すなわち、裁判員制度合憲判決については、次年度に、簡潔な解説の公表を予定しているが、それにとどまらず、制度の意義や概要等を含めて判例を総合的に分析する論文を改めて発表したい。裁判官弾劾裁判所の平成25年判決については、この判例のみを取り上げるのか、それとも、過去の裁判例を含めて総合的に分析するのかを検討したうえで、論文として発表することとする。次年度使用額は、次年度の経費と合わせて、次年度の研究をさらに充実させるために使用することとした。具体的には、研究成果の発表にあたり、外国語での発表を行うための英文校閲料などに充てたいと考えている。次年度使用額は、次年度の経費と合わせて、次年度の研究をさらに充実させるために使用することとしたい。具体的には、研究成果の発表にあたり、邦語論文だけでなく、可能であれば外国語での発表の機会を得たいと考えている。
肺癌の発生から転移能獲得までの遣伝子異常の蓄積と情報伝達機構への関与

[目的]本研究は平成10年度から平成12年度の3年間で、肺癌の分子生物学的特性と遺伝子異常の解析を行うことによって、特に肺腺癌の発生から転移能獲得までの過程と、遺伝子異常の蓄積と情報伝達機構への関与から明らかにすることである。[研究成果概要]肺癌の発育過程と遺伝子異常(LOH)の関係について、上皮内癌と考えられる肺腺癌にすでに多くの染色体で対立遺伝子欠失が認められ、同一腫瘍内における病理所見の相違は遺伝子異常(LOH)の不均一性によることが確認された。また、17p染色体における対立遺伝子欠失の頻度は腫瘍の曳性増殖と関連があることが示唆された。一方、肺癌細胞のp53、rasの発現と予後の関係およびEGF-r,p125FAK,E・カドヘリン・カテニンの発現と予後の関係が明らかにされた。また、肺癌細胞の増殖、分化に関係するMAPK活性やSTAT3活性の情報伝達機構への関与について、肺癌79例ではMAPKの発現は癌部・非癌部で同程度で、STAT3の発現は癌部・非癌部で差があった。Phospho MAPKの濃度は癌部より非癌部に有意に高かった。PhosphoMAPKとSTAT3の発現との間に弱い逆相関がみられた。PhosphoMAPKの発現は組織型で有意差がなかったが、Phospho STAT3の発現は扁平上皮癌より腺癌において非癌部に比して癌部に増強していた。それ故、肺癌の癌化に対するシグナル伝達系ではMAPK系よりJAK/STAT系が優位な働きをしているかもしれない。他方、肺癌とWntシグナル伝達系活性化の関係をβ-カテニンの遺伝子変異およびその発現を中心にみると、肺癌166例中4例にβ-カテニンのexon3に点突然変異が認められた。このことより、一部の肺癌において、β-カテニンの活性化、すなわち、Wntシグナル伝達系活性化がその発癌あるいはその進展過程に関与している可能性が示唆された。【目的】本研究は平成10年度から平成12年度の3年間で、肺癌の分子生物学的特性と遺伝子異常の解析を行うことによって、特に肺腺癌の発生から転移能獲得までの過程を、遺伝子異常の蓄積と情報伝達機構への関与から明らかにすることである。【平成10年度の成果】肺癌の発育過程と遺伝子異常(LOH)との関係について、野口らによる小型肺腺癌の新病理学的分類を用いて、長径2cm以下の小型肺腺癌94例を置換型で活動性線維芽細胞巣のない群(A・8型)40例、活動性捏龍芽刑胞巣を伴う詳(C型)30例、非置換型(D型)24例に分けて、PCR法で遣伝子異常(LOH)を解析すると、上皮内癌と考えられる肺腺癌に既に多くの染色体で対立遺伝子欠失が認められ、同一腫瘍内における病理所見の相違は遺伝子異常(LOH)の不均一性によることが確認された。また、17p染色体における対立遺伝子欠失の頻度は腫瘍の悪性増殖と関連があることが示唆された(Jap.J.CIn Oncol.1998)。一方、肺癌細胞のp53、rasの発現と予後の関係およびEGF-r、p125FAK、Eカドヘリン-カテニンの発現と予後との関係が明らかにされた(Lung Cancer,1997)。

更に肺癌細胞の増殖・分化に関係するMAPキナーゼの活性とその情報伝達機構への関与について、肺癌患者の手術摘出標本10例を用いて検索すると、肺癌組織の癌部と非癌部で、MAPキナーゼ、MAPキナーゼ・キナーゼの発現の差は認められなかったが、MAPキナーゼ活性は非癌部より癌部において3例が亢進し、2例が低下していた。また、p125FAKは5例に亢進し、うち3例にチロシン燐酸化が認められ、MAPキナーゼ活性との関係を症例を増して検討している。【目的】本研究は平成10年度から平成12年度の3年間で、肺癌の分子生物学的特性と遺伝子異常の解析を行うことによって、特に肺腺癌の発生から転移能獲得までの過程を、遺伝子異常の蓄積と情報伝達機構への関与から明らかにすることである。【平成11年度の成果】肺癌の発育過程と遺伝子異常(LOH)との関係について、長径2cm以下の小型肺腺癌94例をPCR法で遺伝子異常を解析すると、上皮内癌と考えられる肺腺癌に既に多くの染色体で対立遺伝子欠失が認められ、同一腫瘍内における病理所見の相違は遺伝子異常の不均一性によることが確認された。また17p染色体における対立遺伝子欠失の頻度は腫瘍の悪性増殖と関連があることが示唆された(Jap J.Clin Oncol,1998)。さらに大腸菌、卵巣癌、肝癌などでβ-catenin gene exon3のmutationおよびdeletionが報告されているが、非小細胞肺癌55例ではそのmutationおよびsmall deletionは1例も発見できなかった。一方肺癌細胞の増殖、分化に関係するMAPキナーゼ(MAPK)活性とその情報伝達機構への関与について、肺癌手術標本79例の癌部と非癌部でMAPKの発現は同程度にみられた。phospho-MAPKの発現は非癌部に比し癌部で低下しているもの41例(低下群)、同程度のもの31例(同程度群)、癌部で増強しているもの7例(増強群)であった。低下群、同程度群、増強群と組織型、分化型、リンパ節転移度あるいは病期との間に有意な関係は認められなかった。しかし非癌部のphospho-MAPKの強発現群は腺癌に比し扁平上皮癌で多くみられた。さらにSTATなどとの関係を含めて肺癌の細胞内シグナル伝達系への関与を解明している。[目的]本研究は平成10年度から平成12年度の3年間で、肺癌の分子生物学的特性と遺伝子異常の解析を行うことによって、特に肺腺癌の発生から転移能獲得までの過程を、遺伝子異常の蓄積と情報伝達機構への関与から明らかにすることである。[平成12年度の成果]肺癌細胞の増殖、分化に関するMAPK活性とSTAT3活性の情報伝達機構への関与について、肺癌手術標本79例でMAPKとphosphoMAPK,STAT3とphosphoSTAT3との関係をみると、MAPKの発現は癌部・非癌部で同程度で、STAT3の発現は癌部・非癌部で差があり、phospho MAPKの濃度は癌部より非癌部において有意に高かった。Phospho MAPKとSTAT3の発現との間に弱い逆相関がみられた。Phospho MAPKの発現は組織型で有意差を認めなかったが、phosphoSTAT3の発現は、扁平上皮癌より腺癌において非癌部に比して癌部で増強していた。Phospho MAPK,STAT3,phosphoSTAT3の発現と分化度、リンパ節転移などとの間に有意差はなかった、それ故、肺癌の癌化に対するシグナル伝達系ではMAPK系よりJAK/STAT系が優位な働きをしているかもしれない。
磁場下偏光反射・偏光フォトルミネッセンス測定によるAlNの励起子状態の解明

現在,窒化アルミニウム(AlN)の励起子状態に強く関わる電子正孔交換相互作用について,2つのグループ(一方は我々)から正反対の解釈が提唱されており,AlNの励起子状態に関する統一見解が得られていない.AlNの励起子状態の正確な理解は,歪みや低次元量子効果による振動子強度エンジニアリングを可能とし,紫外発光ダイオードの高効率化や,未だ実現されていない深紫外レーザダイオードの作製に向けて重要な知見を与える.そこで本研究の目的を,低温強磁場下における偏光反射・偏光フォトルミネッセンス測定を行うことにより,AlNの励起子状態を完全に解明することと設定した.本年度は,まず低温強磁場下における深紫外分光測定系の構築を行った.具体的には,現有している15 Tまで磁場を印加できるクライオスタットに対して,ArFエキシマレーザ(193 nm)を導入できる励起光学系およびAlNの励起子発光(205 nm)を観測できる検出光学系の構築・設計を行った.He-Neレーザを用いて光学系の最適化を行い,He-Neレーザを分光器付属のCCDで検出できる状態よう光学調整に取り組んだ.また,本研究助成で特注の深紫外1/4波長板を購入し,上記光学測定系への組込みを図った.以上により,AlNに対して低温強磁場下における偏光反射・偏光フォトルミネッセンス測定を行う準備が整った.並列して,AlNのc軸(結晶主軸)に磁場を平行に印加したときの励起子ハミルトニアンを不変量の理論を用いて構築し,実験結果の予測を行った.これにより,実験結果を理論的に考察可能となった.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。
ヘルペスウイルス吸着および侵入反応に関与する細胞側因子の同定

本研究では、ウシヘルペスウイルス1型(BHV-1)主要糖蛋白のうちgI、gIII、gIVの3種、並びに本ウイルスではこれまで存在が証明されていなかったgH糖蛋白をバキュロウイルスベクターで大量発現し、その細胞側標的分子を同定することを試みた。gIII及びgIVに関しては各々の糖蛋白を発現する組換え体バキュロウイルスが得られた。これらにより昆虫細胞で産生された組換え体蛋白は、BHV-1感染哺乳動物細胞で産生された場合に比べ何れも分子量が減少していた。各種レクチンとの反応性から、各々糖鎖の付加が高マンノースあるいはハイブリッド型に留まっているためと考えられた。抗原性に関しては、何れも既存の単クローン性抗体パネルとの反応性を保持していたことから、概ね保存されているものと考えられた。gIII産生昆虫細胞にはC57BLマウス赤血球吸着活性が認められたことから、本組換え体gIIIは細胞膜上に輸送され機能的に発現していることが確認された。gIVに関してもPVDF膜上に固相化された牛腎由来細胞膜画分との結合が認められたことから、活性を保った状態で発現していることが予想された。これらの組換え体糖蛋白を、SDS-PAGEで分画後PVDF膜上に転写固相化した牛腎由来細胞膜成分と反応させたところ、gIIIでは多数の細胞膜蛋白に結合することが判った。本成績は、gIIIが脊椎動物細胞膜上に普遍的に存在するヘパラン硫酸に吸着することを示した当研究室の以前の成績を支持するものであった。一方、gIVでは分画後の細胞膜成分との反応性は認められなかった。この成績は、gIV相同蛋白であるヒト単純ヘルペスウイルスgD糖蛋白の標的分子が極めて少量しか存在しないという報告と一致しているのかもしれない。今後はより高感度の検出系を開発すると共に、細胞膜分画の調整法を改善する必要があろう。gI及びgH糖蛋白に関しては、組換え体ウイルスは得られたものの蛍光抗体法レベルでの発現の確認には至らなかった。GC比の高いBHV-1遺伝子を2kb以上に渡り保持し続けることはバキュロウイルスの系では難しいのかもしれない。
リグニンから新規プラットホームケミカルの変換技術開発と高分子材料開発

リグニンの微生物分解経路中に存在する代謝中間体で、有用化学原料としてポテンシャルを有する化合物を精査した。リグニン分解微生物Sphingobiumsp. SYK-6株の低分子リグニン化合物分解代謝機能を利用してユニークな物理化学的特性を有する2-ピロン4,6-ジカルボン酸の生産技術を確立し、得られた2-ピロン4,6-ジカルボン酸を基に新たな高分子材料の開発を行ってきた。低分子リグニンから特定の有用中間体物質を発酵生産するための代謝機能はプロトカテク酸の芳香環炭素の4,5位間で開環してジカルボン酸化合物を得る経路以外に、プロトカテク酸の3,4位間で開環してジカルボン酸化合物を得る経路も重要である。そこで、Pseudomonas putida KT2440株を供試菌としてプロトカテク酸3,4-ジオキシゲナーゼをコードするpcaHGをクローニングした。また、Neurospora crassaから3-カルボキシ-cis,cis-ムコン酸lactonizing酵素をコードするpcaB(E)をクローニングした。pcaHG、pcaB(E)と、バニリン、バニリン酸からプロトカテク酸を生成するプロセスを触媒する酵素遺伝子であるligV、Van ABをを導入した3-カルボキシムコノラクトン生産組換え微生物を得て、3L容発酵槽を用いてバニリンの変換を行ったところ培養30時間で出発物質のバニリンは消失し3-カルボキシムコノラクトンが得られた。得られた3-カルボキシムコノラクトンをハロゲン化剤である塩化オキサリルと反応させ3-カルボキシムコノラクトンジクロリド化合物を得ることが出来た。その結果この化合物を基に高分子化が可能となった。パルプ工場排水路から単離されたリグニン分解微生物Sphingobiumsp. SYK-6株の低分子リグニン化合物分解酵素遺伝子(バニリンデヒドロゲナーゼ遺伝子:lig V、プロトカテク酸4,5-ジオキシゲナーゼ遺伝子:lig ABC)とバニリン酸脱メチル酵素遺伝子(van AB)を再構成して、遺伝子組換えバイオリアクターを構築し、ユニークな物理化学的特性を有する2-ピロン4,6-ジカルボン酸(PDC)の生産技術を確立した。得られたPDCを基に新たな高分子材料の開発を行い、PDCを骨格に組み込んだ各種ポリエステルを試作した結果、PDCとのエステルをアルキル基からフェニル基にすることにより分解温度の上昇が見込まれることが明らかとなった。そこで,PDCの持つカルボン酸の酸クロリド化物と芳香族ジオールとの重縮合を行い、熱可塑性ポリエステルを合成した。得られたポリマーはPDCに直接結合した芳香族の存在に起因すると考えられる高い熱分解温度を示した(Td5≧300 °C)。一方、芳香族化合物分解菌であるPseudomonas putida KT2440株のプロトカテク酸3,4-dioxygenaseをコードするpcaHGとNeurospora crassaから得た3-carboxy-cis,cis-muconate lactonizing enzymeをコードするpcaB(E)、バニリン酸脱メチル酵素遺伝子をコードするvan AB、バニリンデヒドロゲナーゼ(ベンズアルデヒドデヒドロゲナーゼ)をコードするlig Vを再構成した遺伝子組換えバイオリアクターを構築し、3-carboxymuconolactone(3CML)を得た。得られた3CMLをイソシアン酸n-ヘキシルと反応させ3CMLのアミド化合物を得ることが出来た。この化合物を基に高分子化(ポリアミド化合物)が可能となった。26年度が最終年度であるため、記入しない。森林化学26年度が最終年度であるため、記入しない。また、もう一種の有用微生物代謝中間体であるPDCを基にしたエンジニアリングプラスティックスへの展開にも取り組み、熱可塑性ポリエステルの合成に成功している。このことより、3年間の研究計画は着実に進行している。プロトカテク酸3,4-ジオキシゲナーゼをコードするpcaHGとNeurospora crassaから3-カルボキシ-cis,cis-ムコン酸lactonizing酵素をコードするpcaB(E)のクローニングに成功し、pcaHG、pcaB(E)と、バニリン、バニリン酸からプロトカテク酸を生成するプロセスを触媒する酵素遺伝子であるligV、Van ABをを導入した3-カルボキシムコノラクトン生産組換え微生物を得ている。その組換え微生物を用いてバニリンから3-カルボキシムコノラクトンも得いる。さらに3-カルボキシムコノラクトンジクロリド化合物を得ることが出来、この化合物を基に高分子化が可能となっている。プロトカテク酸4,5位開裂機能、プロトカテク酸3,4位開裂機能、ケトアジピン酸エノールラクトンヒドラーゼ機能をそれぞれ再構成し、PDC,CML,KAD発酵生産バイオリアクターの構築に取り組む。また、PDC、CML等有用代謝中間体の誘導体化、ポリマー化に取り組む。

バニリン、バニリン酸、シリンガアルデヒド、シリンガ酸等低分子リグニン化合物を出発物質とし、Sphingobium sp.SYK-6株のプロトカテク酸を生成するプロセスを触媒する酵素機能、プロトカテク酸4,5位開裂機能、P.putidaのプロトカテク酸3,4位開裂機能、N.crassaの3-カルボキシ-cis,cis-ムコン酸lactonizing酵素機能、を組み合わせてプラットホームケミカル発酵生産バイオリアクターを開発する。パルプ廃液等、低分子リグニン化合物混合物からのプラットホームケミカル発酵生産を試みる。得られたプラットホームケミカルを基に誘導体化合物合成技術を確立し、高分子材料の試作を行う。26年度が最終年度であるため、記入しない。消耗品の一般競争入札による差額として生じた。本年度、酵素反応装置の購入に充当予定実験計画の遅延により未使用額が生じた。物品費(試薬、ガラス器具、プラスチック容器)で100万円、国際学会発表の旅費として100万円使用予定である。
インタラクティブな表情応答の分析

表情応答を行う刺激人物の視覚的特性についての検討を行うことの重要性を認識し、平均顔の視覚的特性について吟味する心理工学的実験も行った。より具体的に問題としたのは、二枚の顔画像の平均顔画像が人間にとっても平均として認識されるかという点である。この検討を行うにあたり、まず顔画像サンプルの全てのペアの平均顔画像を作成した。次に、実験参加者に、ある平均顔画像とその元の二つの顔画像を提示し、平均顔画像の全体的な印象から、それがどちらの元画像に似ているか判断させる実験を実施した。平均顔画像が知覚的にも平均の顔として認識されているならば、実験を通じてどの元画像も同一割合で選択されると仮定される。しかし、結果として、それぞれの元画像が選択された割合には顕著な差が現れた。この点を検討する上で顔画像の主成分分析を行い,shape-free eigenface methodに基づいた顔空間を作成した。そこで顔空間での各顔画像の原点からの距離とその顔画像が選択される割合との間の相関分析を行ったところ、両者に高い相関が認められた。この研究は、心理学における顔研究の中での一つの重要な研究課題となっている人物の顔の特異性の問題を解明する上でのきわめて重要な手がかりを提供するものといえる。PFES(Personal Facial Expression Space)に基づく顔表情分析・合成システムを構築した。さらにシステムの表情応答分析能力を確認するための表情同調反応実験を実施した。まず3次元構造を持つ顔モデルをベースに、モーフィングの技法を用いて変形させた顔画像の合成を行う。実験では、フレームの時間制御を行うことによって、さまざまな変化速度の条件のアニメーションを実験参加者に提示できるようにした。また、システムでは、そのアニメーションをモニターに提示しながら実験参加者の表情応答を分析することができる。実験の結果として従来の研究ではほとんど扱われてなかった顔表情応答の表情の強度とタイミング情報までを取得できることが確認できた。さらに、これまでの心理学研究において現象として報告されている、喜びと怒りの表情の同調反応の確認も行い、その同調のパターンの詳細な分析を行い得る可能性が示された。本年度は主に下記の研究を行った。1.実時間顔表情応答分析システムの構築とそのテストPFES(Personal Facial Expression Space)に基づく顔表情分析・合成システムを高性能なPC上に移植し心理学実験に利用可能な実験システムの構築を行った。なお、本システムでは、刺激として3D顔モデルのモーフィングで時間的に制御された表情変化アニメーションを使用した。そのアニメーションをコンピュータ画面上に刺激として提示しながら実験参加者の表情応答を分析した。実験の結果として従来の研究ではほとんど扱われてなかった顔表情応答の表情の強度とタイミング情報まで取得できることが確認できた。2.平均顔が平均として認識されるか上記のシステムを使った心理実験を行う上での基礎になる問題として、二枚の顔画像の平均顔画像が人間にとっても平均として認識されるかという点についての検討も行った。まず顔画像サンプルの全てのペアの平均顔画像を作成した(12枚の顔画像サンプル、12×(12-1)/2:66枚の平均顔画像)。次に、実験参加者に、ある平均顔画像とその元の二つの顔画像を提示し、平均顔画像の全体的な印象から、それがどちらの元画像に似ているか判断させる実験(66×2=132試行)を実施した。そこで顔空間での各顔画像の原点からの距離とその顔画像が選択される割合との問の相関分析を行ったところ、両者に高い相関が認められた。

まず3次元構造を持つ顔モデルをベースに、モーフィングの技法を用いて変形させた顔画像の合成を行う。実験では、フレームの時間制御を行うことによって、さまざまな変化速度の条件のアニメーションを実験参加者に提示できるようにした。また、システムでは、そのアニメーションをモニターに提示しながら実験参加者の表情応答を分析することができる。実験の結果として従来の研究ではほとんど扱われてなかった顔表情応答の表情の強度とタイミング情報までを取得できることが確認できた。さらに、これまでの心理学研究において現象として報告されている、喜びと怒りの表情の同調反応の確認も行い、その同調のパターンの詳細な分析を行い得る可能性が示された。
歯科用合金のアレルゲンとしての安全性に関する検討

アレルギー疾患の発症機序の解明のため、金属溶出の指標となる口腔内電位を各種歯科用合金について、機能的条件下で測定、検討した。被験金属はCo,Cr,Ni,Snを含む歯科用合金と、対象としてアレルギーの可能性の低いAu,Au-Ag-Pd合金を選択した。被験者はアレルギー疾患の既往の無い男性4名とし、小臼歯大臼歯に実験部位を設定した。電位導出方法はリ-ド線を実験用鋳造冠に直接スポット溶接し、絶縁チューブで被覆し口腔外に取り出し、頬部口腔粘膜に直径3mm、長径40mmの炭素棒を接地電極として設定した。電位測定時の機能的条件として、開口安静時、側方滑走運動時、酸性飲料水含口時(pH:3.75のオレンジジュース)の3種を設定した。Ni-Cr合金においては、安静時に-63.9-325.7mVが滑走時-82.0-365.3mVに、含口時-92.4-396.7mVに変化した。Co-Cr合金においては、安静時に-134.3-411.5mVが、滑走時-181.7-434.0mVに変化した。Ag合金においては、安静時に-154.8-288.4mVが滑走時-191.2-308.7mVに、含口時-234.2-376.8mVに変化した。Au-AG-Pd合金においては、安静時に+51.4-135.0mVが滑走時+51.8-138.3mVに、含口時-27.0-238.4mVに変化した。Au合金においては、安静時に+25.0-103.9mVが滑走時+21.4-132.0mVに、含口時-35.6-226.2mVに変化した。アレルギー感作率の高い歯科用合金について、口腔内電位を機能的条件下で測定したところ、イオン溶出を疑わせる実験データを得ることができた。しかし、口腔内電位と唾液中の金属イオン濃度との直接的因果関係については、いまだ明白ではない。また、アレルギー疾患として身体症状を呈している患者群についても、その口腔内に存在している金属修復物の表面電位や唾液中金属イオン濃度についても、今後測定、検討し、アレルギー疾患の診断法の一つとして確立して行きたい。歯科用合金に起因したと推察される、アレルギー性疾患の発症機序を解明することを目的として、アレルギー感作率の高い、ニッケル、クロム、コバルトを主成分とする合金で実験用全部鋳造冠を製作し、金属イオン溶出の指標となる金属表面の電位を、口腔内で機能的条件下に測定した。また、比較対象として、アレルギー感作率の低い銀、金を主成分とする合金についても同様に測定した。測定条件は、安静状態、側方滑走状態、酸性飲料(pH3.75)含口状態について、口腔粘膜に設置した炭素棒を接地電極として、鋳造冠との電位差をマルチロガーで自動計測した。

安静状態では、ニッケル-クロム合金209.4mV、コバルト-クロム合金216.5mV、銀合金209.6mV、12%金銀パラジウム合金135.0mV、金合金94.1mVの電位差が認められた。側方滑走状態では、ニッケル-クロム合金226.3mV、コバルト-クロム合金233.8mV、銀合金233.5mV、12%金銀パラジウム合金131.5mV、金合金132.0mVの電位差が認められた。酸性飲料の含口状態では、ニッケル-クロム合金311.8mV、コバルト-クロム合金388.1mV、銀合金316.1mV、12%金銀パラジウム合金238.4mV、金合金226.2mVの電位差が認められた。以上の結果より、従来の研究と同様にイオン化傾向の高いコバルト、ニッケル、クロム、銀を主成分とする合金は口内電位差も大きく、イオンの溶出の容易さを示すものと考えられた。さらに、安静状態より側方滑走状態で電位の微増傾向が認められ、また酸性飲料含口状態での電位は、実験した5種の歯科用合金のすべてにおいて著しく大きくなる傾向が認められ、口腔内における機能状態での金属イオン濃度検索の必要性が示唆された。アレルギー疾患の発症機序の解明のため、金属溶出の指標となる口腔内電位を各種歯科用合金について、機能的条件下で測定、検討した。被験金属はCo,Cr,Ni,Snを含む歯科用合金と、対象としてアレルギーの可能性の低いAu,Au-Ag-Pd合金を選択した。被験者はアレルギー疾患の既往の無い男性4名とし、小臼歯大臼歯に実験部位を設定した。電位導出方法はリ-ド線を実験用鋳造冠に直接スポット溶接し、絶縁チューブで被膜し口腔外に取り出し、頬部口腔粘膜に直径3mm、直径40mmの炭素棒を接地電極として設定した。電位測定時の機能的条件として、開口安静時、側方滑走運動時、酸性飲料水含口時(pH:3.75のオレンジジュース)の3種を設定した。Ni-Cr合金においては、安静時に-63.9-325.7mVが滑走時-82.0-365.3mVに、含口時-92.4-396.7mVに変化した.Co-Cr合金においては、安静時に-134.3-411.5mVが滑走時-181.7-434.0mVに、含口時-279.3-427.7mVに変化した.Ag合金においては、安静時に-154.8-288.4mVが滑走時-191.2-308.7mVに、含口時-234.2-376.8mVに変化した。Au-AG-Pd合金においては、安静時に+51.4-135.0mVが滑走時+51.8-138.3mVに、含口時-27.0-238.4mVに変化した.Au合金においては、安静時に+25.0-103.9mVが滑走時+21.4-132.0mVに、含口時-35.6-226.2mVに変化した。アレルギー感作率の高い歯科用合金について、口腔内電位を機能的条件下で測定したところ、イオン溶出を疑わせる実験データを得ることができた。しかし、口腔内電位と唾液中の金属イオン濃度との直接的因果関係については、いまだ明白ではない。また、アレルギー疾患として身体症状を呈している患者群についても、その口腔内に存在している金属修復物の表面電位や唾液中金属イオン濃度についても、今後測定、検討し、アレルギー疾患の診断法の一つとして確立して行きたい。
ユーイング肉腫特異的融合遺伝子によるRNAヘリカーゼAの機能抑制に関する研究

Ewing肉腫の原因遺伝子は、RNA代謝に関わるEWSと転写因子Fli1が融合したEWS-Fli1である。EWS-Fli1による発がんは、Fli1側の転写因子機能の異常によると考えられてきた。しかし近年、RNA helicase A (RHA)がEWS-Fli1に結合すること、さらにその結合を阻害する小分子化合物YK-4-279によりEwing肉腫細胞の増殖が抑制されることが報告された。本研究では、EWS-Fli1とRHAの相互作用の詳細を解明し、RNA代謝異常によるEwing肉腫発がんメカニズムを明らかにすることを目的とする。
不活動性筋痛の発生メカニズム解明と理学療法学的介入の効果検証

これまでに,不活動性疼痛は骨格筋において認められることを明らかにし,その発生メカニズムの一部に神経成長因子(NGF)の発現が関与している可能性を突き止めている.しかし,NGFの機能的役割や他の分子の動態など,不活動性筋痛の詳細な発生メカニズムは不明であった.そこで,今年度は「不活動性筋痛の発生メカニズムにおけるNGFの機能的役割の解明」を主目的とし,NGF受容体の阻害剤を骨格筋に投与することによって,不活動によって生じる筋痛が軽減するか否かを検討した.実験動物には8週齢のWistar系雄性ラット(n=30)を用い,1)4週間通常飼育する対照群(n=10),2)右足関節を最大底屈位で4週間ギプス固定した後,腓腹筋にNGF受容体の阻害剤であるK252a(Sigma, K1639)を投与するK252a群(n=10),3)その疑似処置としてPBS投与を行うvehicle群(n=10)に振り分けた.そして,腓腹筋の圧痛閾値をK252a(PBS)の投与前,投与後10・20・30・60分に評価した.結果,NGF受容体の阻害剤投与実験では,K252a群の筋圧痛覚閾値は投与後10分からvehicle群より有意に高値を示し,この状況は投与後60分まで持続した.つまり,この結果はNGFの痛みの内因性メディエーターとしての作用を阻害した影響によるものと推測され,不活動性筋痛の発生メカニズムに骨格筋内におけるNGFの発現増加が関与していることは間違いないと思われる.今年度は不活動性筋痛の発生メカニズムにおけるNGFの機能的役割の解明に関して実験を進め,NGF受容体の阻害剤であるK252aを骨格筋に投与すると,短時間から筋圧痛覚閾値の上昇を認め,これは投与後60分まで持続するという結果が得られた.つまり,骨格筋内におけるNGFの発現増加が不活動性筋痛の発生メカニズムに関与することが明確となり,これは当初の計画通りに研究が進展した成果と考えている.今年度,不活動性筋痛の発生メカニズムに骨格筋内におけるNGFの発現増加が関与していることを明らかにできたことから,今後はその発生メカニズムに寄与する分子機構について探索する予定である.NGFの産生細胞の一つであるマクロファージは,炎症性マクロファージ(M1)と抗炎症性マクロファージ(M2)に大別され,M1マクロファージが活性化すると炎症性サイトカインの一つであるIL-1βが発現し,痛覚閾値の低下を引き起こすといわれている.また,IL-1βのみならず,TNF-αといった炎症性サイトカインはNGFの発現を誘導することも知られている.つまり,不活動性筋痛の発生メカニズムにはマクロファージ,特にM1マクロファージを介した炎症性サイトカインの分子シグナリングの活性化が関与しているのではないかと仮説している.そのため,今後は不活動に曝した骨格筋におけるマクロファージならびにIL-1βやTNF-αなどの炎症性サイトカインの動態を検索し,筋痛の発生状況との関連を検討するとともに,不活動性筋痛の発生メカニズムにおける末梢機構を明らかにする.具体的には,8週齢のWistar系雄性ラット40匹をギプスで2,4週間固定する不活動群(各10匹)と週齢を合致させるため10,12週齢まで通常飼育する対照群(各10匹)に分け,腓腹筋の圧痛閾値を経時的に評価するともに,腓腹筋を検索材料にM1・M2マクロファージやIL-1β,TNF-αの動態を検索していく予定である.これまでに,不活動性疼痛は骨格筋において認められることを明らかにし,その発生メカニズムの一部に神経成長因子(NGF)の発現が関与している可能性を突き止めている.しかし,NGFの機能的役割や他の分子の動態など,不活動性筋痛の詳細な発生メカニズムは不明であった.そこで,今年度は「不活動性筋痛の発生メカニズムにおけるNGFの機能的役割の解明」を主目的とし,NGF受容体の阻害剤を骨格筋に投与することによって,不活動によって生じる筋痛が軽減するか否かを検討した.実験動物には8週齢のWistar系雄性ラット(n=30)を用い,1)4週間通常飼育する対照群(n=10),2)右足関節を最大底屈位で4週間ギプス固定した後,腓腹筋にNGF受容体の阻害剤であるK252a(Sigma, K1639)を投与するK252a群(n=10),3)その疑似処置としてPBS投与を行うvehicle群(n=10)に振り分けた.そして,腓腹筋の圧痛閾値をK252a(PBS)の投与前,投与後10・20・30・60分に評価した.結果,NGF受容体の阻害剤投与実験では,K252a群の筋圧痛覚閾値は投与後10分からvehicle群より有意に高値を示し,この状況は投与後60分まで持続した.つまり,この結果はNGFの痛みの内因性メディエーターとしての作用を阻害した影響によるものと推測され,不活動性筋痛の発生メカニズムに骨格筋内におけるNGFの発現増加が関与していることは間違いないと思われる.今年度は不活動性

筋痛の発生メカニズムにおけるNGFの機能的役割の解明に関して実験を進め,NGF受容体の阻害剤であるK252aを骨格筋に投与すると,短時間から筋圧痛覚閾値の上昇を認め,これは投与後60分まで持続するという結果が得られた.つまり,骨格筋内におけるNGFの発現増加が不活動性筋痛の発生メカニズムに関与することが明確となり,これは当初の計画通りに研究が進展した成果と考えている.今年度,不活動性筋痛の発生メカニズムに骨格筋内におけるNGFの発現増加が関与していることを明らかにできたことから,今後はその発生メカニズムに寄与する分子機構について探索する予定である.NGFの産生細胞の一つであるマクロファージは,炎症性マクロファージ(M1)と抗炎症性マクロファージ(M2)に大別され,M1マクロファージが活性化すると炎症性サイトカインの一つであるIL-1βが発現し,痛覚閾値の低下を引き起こすといわれている.また,IL-1βのみならず,TNF-αといった炎症性サイトカインはNGFの発現を誘導することも知られている.つまり,不活動性筋痛の発生メカニズムにはマクロファージ,特にM1マクロファージを介した炎症性サイトカインの分子シグナリングの活性化が関与しているのではないかと仮説している.そのため,今後は不活動に曝した骨格筋におけるマクロファージならびにIL-1βやTNF-αなどの炎症性サイトカインの動態を検索し,筋痛の発生状況との関連を検討するとともに,不活動性筋痛の発生メカニズムにおける末梢機構を明らかにする.具体的には,8週齢のWistar系雄性ラット40匹をギプスで2,4週間固定する不活動群(各10匹)と週齢を合致させるため10,12週齢まで通常飼育する対照群(各10匹)に分け,腓腹筋の圧痛閾値を経時的に評価するともに,腓腹筋を検索材料にM1・M2マクロファージやIL-1β,TNF-αの動態を検索していく予定である.
1対人恐怖症の予防・早期発見の可能性についての研究

1.対人恐怖症の前対人恐怖症状態(一部の対人恐怖症患者が、明らかな対人恐怖症の発症以前に自覚する対人関係の違和感について、研究者が仮に付けた名称)についてのアンケートを制作した。主な質問項目は、前対人恐怖症の出現年齢・前対人恐怖症状態が出現したきっかけ・前対人恐怖症状態が出現する以前の対人関係・前対人恐怖症状態の症状・前対人恐怖症状態の出現から対人恐怖発症までの期間等である。アンケート調査の対象として、研究者が平成5年度から6年度にかけて行った、対人恐怖症克服体験記(「生活の発見」誌に掲載)による対人恐怖症研究の対象者からDSM-IIIでsocialphobiaに適合すると考えられた88名を選択した。3,「生活の発見会」事務局を訪問し、調査の主旨・内容について説明し、アンケート調査への協力を依頼した。「生活の発見会」の理事会により研究者の調査が承認された。4,88名の対象者の対して、アンケートを郵送した。対象者のプライバシー保護のために、アンケートの郵送には「生活の発見会」事務局の協力を受けた。5,55名からアンケートへの回答を得た(回収率は62.5%)。55名中、有効な回答は54名であった。6,54名中、前対人恐怖症状態の存在を認めたものは46名、認めなかったと回答したものは8名で、今回調査した対人恐怖症の85.2%に前対人恐怖症状態が存在することが判った。7,前対人恐怖症状態が出現した最小年齢は5歳で、最高年齢は51歳であった。平均年齢は15.6歳であった。8,前対人恐怖症状態としては、対人緊張が最も多かった。その他の項目も、現在統計解析を行い、前対人恐怖症状態の出現年齢と対人恐怖症の発症年齢との相関・家庭環境と前対人恐怖症状態の出現年齢との関連等について、検討中である。