hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
濾胞性ヘルパーT細胞（TFH細胞）の分化・機能制御の分子基盤

抗原を免疫し、胚中心が十分に形成された時期(免疫から7-10日後)にタモキシフェンを投与したところ、胚中心B細胞がほぼ完全に消失した。このことからBATFが胚中心の維持に必須であることが明らかになった。現在BATFが胚中心B細胞、あるいはTFH細胞のどちらに発現することが大事なのかを明らかにする目的で、上述したコンディショナルノックアウトにT細胞レセプターあるいはB細胞レセプターのトランスジェニックマウスを交配させ、解析を行っているところである。濾胞性ヘルパーT細胞の分化制御、ホメオスタシス制御機構を明らかにすることを目的とし、以下のことを行った。1)In vitro TFH様細胞の分化誘導培養系を樹立した。2)TFH細胞が記憶T細胞として長期生存可能であること、また記憶B細胞による抗原提示により速やかに活性化されることを明らかとした。3)転写因子BATFのコンディショナルノックアウト・レポーターマウスを作製し、BATFがTFH細胞に強く発現することを明らかとした。4)転写因子BATFを誘導性に除去すると、胚中心が消失することを明らかとした。昨年度は記憶TFH細胞の維持や活性化機構に関する研究結果を論文として発表することができた(Ise et al., PNAS 2014)。またBATFの誘導性ノックアウトマウスやTFH細胞の運命追跡系も樹立できたことから、今後の研究も順調に進展することが期待できる。27年度が最終年度であるため、記入しない。免疫学今後は交付申請書に記載したように、記憶TFH細胞の維持の分子機構やTFH細胞の運命追跡を行っていく予定である。これらの点については世界的にも解析が進んでおらず、研究代表者が使用しているユニークな実験系により新規性の高い結果が得られることが期待される。作製に時間を要するBatfコンディショナルノックアウトマウスを初年度に作製できたことから今後の研究がスムーズに進むことが期待できる。また記憶TFH細胞の解析に関しては論文投稿の段階まで研究が進んだ。したがってプロジェクトはおおむね順調に進展していると考えている。当初予定していた物品(消耗品)の購入を中止したことによる27年度が最終年度であるため、記入しない。今後も交付申請書に記載した方向の研究を継続していく予定であるが、細かい研究計画の変更が一点のみある。申請書に記載した「ICOS-ICOSL相互作用によるTFH細胞誘導の機構解析」に関しては他のグループより報告されたのでこの解析は中止する。その一方で記憶TFH細胞の維持、活性化機構については論文投稿の段階まで進めることができたので分子レベルの解析も追加し、完成度の高い論文としてまとめられるように努める。マウスの飼育費ならびに実験で使用する物品(消耗品)の購入にあてる予定である。当初予定していた物品のいくつかの購入を中止したことと、海外で行われる学会への参加を中止したことによる。
体腔内コイルを用いた前立腺癌のリン及びプロトン化学シフト画像の有用性に関する研究

従来の画像診断では早期の前立腺癌,あるいは移行域に発生した癌の検出は困難であった.このため,正常前立腺組織と癌組織の間での代謝情報の違いをプロトンMR spectroscopy(MRS)で得て,更に分布の様子を画像化することを目的とした.1.5テスラ超伝導型MRI装置を用いた.健常ボランティアで検討した結果,送信には躯幹コイルを,受信にはプロトン用直腸内コイルを使用することで,Multivoxel法(2D-CSI)でスペクトルを得ることができた.このスペクトル中に正常前立腺に多いとされるクエン酸ピークの同定が可能であったが,そのピークの多寡を各voxelごとに表示できるほどの強い信号は得られなかった.プロトンMRSでは水や脂肪からの信号の抑制が非常に重要であるが,これが不十分であったためnoiseも増加した.このため前立腺癌の症例に同様な方法で撮影を行っても正常組織と癌組織のクエン酸の分布の違いを画像にするのは困難と考えられ、前立腺癌症例での検討は未だ行っていない.現在,水および脂肪抑制の効果的な方法の検討を行うとともに受信コイルである直腸内コイルの改良中であり,signal to noise ratioを向上させることで良好なクエン酸のピークを得て,その分布を画像化し,病理学的検討を加える予定である.従来の画像診断では早期の前立腺癌,あるいは移行域に発生した癌の検出は困難であった.このため,正常前立腺組織と癌組織の間での代謝情報の違いをプロトンMR spectroscopy(MRS)で得て,更に分布の様子を画像化することを目的とした.1.5テスラ超伝導型MRI装置を用いた.健常ボランティアで検討した結果,送信には躯幹コイルを,受信にはプロトン用直腸内コイルを使用することで,Multivoxel法(2D-CSI)でスペクトルを得ることができた.このスペクトル中に正常前立腺に多いとされるクエン酸ピークの同定が可能であったが,そのピークの多寡を各voxelごとに表示できるほどの強い信号は得られなかった.プロトンMRSでは水や脂肪からの信号の抑制が非常に重要であるが,これが不十分であったためnoiseも増加した.このため前立腺癌の症例に同様な方法で撮影を行っても正常組織と癌組織のクエン酸の分布の違いを画像にするのは困難と考えられ、前立腺癌症例での検討は未だ行っていない.現在,水および脂肪抑制の効果的な方法の検討を行うとともに受信コイルである直腸内コイルの改良中であり,signal to noise ratioを向上させることで良好なクエン酸のピークを得て,その分布を画像化し,病理学的検討を加える予定である.目的:前立腺癌の診断において有用な画像診断法であるMRIを用いても、検出困難な癌があり、発見された癌の活動性の判定もできない。画像診断では限界があるため、前立腺内の代謝物質をMR spectroscopyで知り、その分布情報を画像化できれば、癌の早期診断、活動性の判定に役立つ。今年度は^1H用の体表コイル及び直腸内コイルを用いて、正常前立腺の局在スペクトルの測定(single-voxel法及びmulti-voxel法)を試みた。対象及び方法:対象は健常男性2名(30歳、50歳)で、1.5T超伝導MRI装置(Philips社製ACS)を用い、送信は躯幹コイル、受信は付属の^1H用体表コイル(直径15cm)と直腸内コイルを使用した。まず体表コイルを下腹壁に固定し、single-voxel法(PRESS法)で繰り返し時間(TR)1500msec、エコー時間(TE)136msecにて測定した。次に直腸内コイルを挿入し、multi-voxel法(2D-CSI法)で2^*2^*2cmのサイズのvoxelを前立腺を中心とする位置に4^*4個得た。結果:体表コイルによる測定では、前立腺に最も多く存在するクエン酸のピークは同定できたが、その高さは低く半値幅も大きいため、代謝画像にすることが不可能であった。直腸内コイルを用いたmulti-voxel法では体表コイルによる方法にくらべ、良好なピークが得られ、前立腺全体を4領域程度に分けてスペクトル表示することができた。しかし、代謝画像にするにはまだ信号が弱く、コイル改善の余地があった。結論及び展望:正常前立腺の^1Hを対象としたmulti-voxel spectroscopyを得ることができた。今後は、コイルの改善により良好なピークを得、代謝画像を作成するとともに、前立腺癌症例における検討も行なう予定である。従来の画像診断では早期の前立腺癌,あるいは移行域に発生した癌の検出は困難であった.このため,正常前立腺組織と癌組織の間での代謝情報の違いをプロトンMR spectroscopy(MRS)で得て,更に分布の様子を画像化することを目的とした.1.5テスラ超伝導型MRI装置を用いた.健常ボランティアで検討した結果,送信には躯幹コイルを,受信にはプロトン用直腸内コイルを使用することで,Multivoxel法(2D-CSI)でスペクトルを得ることができた.このスペクトル中に正常前立腺に多いとされるクエン酸ピークの同定が可能であったが,そのピークの多寡を各voxelごとに表示できるほどの強い信号は得られなかった.プロトンMRSでは水や脂肪からの信号の抑制が非常に重要であるが,これが不十分であったためnoiseも増加した.このため前立腺癌の症例に同様な方法で撮影を行っても正常組織と癌組織のクエン酸の分布の違いを画像にするのは困難と考えられ,前立腺癌症例での検討は未だ行っていない.

現在,水および脂肪抑制の効果的な方法の検討を行うとともに受信コイルである直腸内コイルの改良中であり,signal to noise ratioを向上させることで良好なクエン酸のピークを得て,その分布を画像化し,病理学的検討を加える予定である.
「運動誘発性」筋損傷時の保護効果に果たす筋小胞体の役割

筋損傷を繰り返し経験すると、骨格筋は同一の刺激では損傷を起こさなくなる。この現象は保護効果と呼ばれているが、その生理学的メカニズムはわかっていない。本研究の目的は、筋損傷時の保護効果のメカニズムを明らかにすることであり、細胞内においてCa^<2+>を制御している筋小胞体に着目して実験を行った。これまでの研究で,「運動誘発性」筋損傷時,筋小胞体のCa^<2+>-ATPaseタンパクに変化はなく,筋小胞体膜に性質の変化が生じる可能性について明らかにしてきた.そしてこの筋小胞体膜の性質の変化が保護効果に関与している可能性,すなわち,1回の損傷刺激によって膜が変化しにくくなり筋小胞体からのCa^<2+>を漏洩しなくなることが明らかとなった.平成1617年度は筋小胞体膜の変化を引き起こすメカニズムとしてヒートショックプロテイン(HSP)に焦点を当て検討した.運動による筋損傷刺激によって筋内のHSP発現量は増大するが,損傷の程度とHSP発現量との間には相関関係が見られなかった.しかしながら,塩酸ブピバカインによる薬理的損傷を引き起こすと損傷の程度とHSP発現量との間に,相関関係が観察された.塩酸ブピバカインによる筋損傷は運動による損傷と同様のメカニズムで生じるが,より大きな筋損傷を引き起こすことが出来る.したがって,塩酸ブピバカインにより得られた知見は,運動誘発性筋損傷時でもHSP発現による保護効果の関与の可能性があるが,損傷程度が小さいために,その変化を検出できていないことを示唆している.平成15年度の研究計画は,筋損傷の保護効果と筋小胞体機能との因果関係を明らかにすることである.すなわち,2週間の間隔をあけて骨格筋委に伸張性筋収縮刺激を行い,2回目の刺激後の筋小胞体の機能低下が1回目よりも軽減されるか否かを観察する.運動誘発性筋損傷はマウス前脛骨筋に電気刺激を与えると同時に強制的に足底屈させ引き起こした.筋小胞体の機能はCa2+-ATPase活性をCa2+イオノフォアを用いて測定した.結果と考察伸張性筋収縮刺激は著しい筋損傷を引き起こし,2回目の刺激後では損傷の軽減が観察された.1回目の刺激後,筋小胞体のCa2+-ATPaseは,損傷刺激による変化は見られなかったが,筋小胞体の膜の異常が観察された.2回目の刺激後も同様に膜の異常が観察された.その程度は軽減される傾向にあったが,統計的に有意な差ではなかった.この結果から保護効果に,筋損傷の膜の変化は関与しない可能性が示唆される.しかしながら運動誘発性の筋損傷では薬理的に筋損傷を引き起こすほどの損傷を起こすことができず,損傷の程度が筋損傷の膜の変化を検出するほどの変化ではなかった可能性も捨て去ることはできない.今後はこの点を明らかにしていく必要がある.筋損傷を繰り返し経験すると、骨格筋は同一の刺激では損傷を起こさなくなる。本研究の目的は、筋損傷時の保護効果のメカニズムを明らかにすることであり、細胞内においてCa2+を制御している筋小胞体に着目して実験を行った。研究上の仮説は,筋損傷刺激によって細胞内にヒートショックプロテイン(HSP)が発現し,その後の損傷刺激に対して筋小胞体のCa2+-ATPaseタンパクの損傷を保護し,筋損傷を軽減するというものである.本研究は損傷の程度によってHSPの発現量に差が出るかどうか,またその発現量とCa2+-ATPase活性との関連性を検討した.ラットの前脛骨筋に伸張性の筋収縮を加え筋損傷を引き起こした.しかしながら損傷の程度およびCa2+-ATPase活性とHSPの発現量との間には,統計的に有意な相関関係は認められなかった.しかしながら運動誘発性の筋損傷では,損傷の程度に大きな差を生むことが出来なかった可能性があり,より詳細な検討が必要である.筋損傷を繰り返し経験すると、骨格筋は同一の刺激では損傷を起こさなくなる。これまでの研究で,「運動誘発性」筋損傷時,筋小胞体のCa^<2+>-ATPaseタンパクに変化はなく,筋小胞体膜に性質の変化が生じる可能性について明らかにしてきた.そしてこの筋小胞体膜の性質の変化が保護効果に関与している可能性,すなわち,1回の損傷刺激によって膜が変化しにくくなり筋小胞体からのCa^<2+>を漏洩しなくなることが明らかとなった.平成1617年度は筋小胞体膜の変化を引き起こすメカニズムとしてヒートショックプロテイン(HSP)に焦点を当て検討した.運動による筋損傷刺激によって筋内のHSP発現量は増大するが,損傷の程度とHSP発現量との間には相関関係が見られなかった.しかしながら,塩酸ブピバカインによる薬理的損傷を引き起こすと損傷の程度とHSP発現量との間に,相関関係が観察された.塩酸ブピバカインによる筋損傷は運動による損傷と同様のメカニズムで生じるが,より大きな筋損傷を引き起こすことが出来る.したがって,塩酸ブピバカインにより得られた知見は,運動誘発性筋損傷時でもHSP発現による保護効果の関与の可能性があるが,損傷程度が小さいために,その変化を検出できていないことを示唆している.
ロシアにおけるオペラ上演の発展：私立歌劇場と地方との相関関係を中心に

19世紀末から20世紀初期のロシアでは、モダニズムの隆盛となる「銀の時代」を前に、ロシア音楽の西欧からの自立を追求する動きが活発化していた。その最中、農奴解放令により商人階級として台頭した古儀式派サッヴァ・マーモントフは、自らの私立歌劇場において、総合芸術としてのオペラを追求し、帝室劇場から拒まれていたリムスキー=コルサコフやムソルグスキーのオペラ作品を革新的な演出法により上演した。本研究では、同歌劇場のオペラ上演が台頭するうえで、特にオペラ関係者の往来や作品の伝搬において、地方都市の歌劇場との協力関係が重要な役割を果たしていた可能性に着目し、その実態を歴史的かつ定量的に明らかにする。
核酸と多糖からなる架橋ナノゲルによるがんワクチンＤＤＳの開発

本年度の成果に2つの国際論文の受理が挙げられる。1報目は、がんワクチンのアジュバント開発において、高い免疫活性を有する架橋ナノゲルの有効性を示す成果を上げACSBioconjugateChemistryに受理された。多糖と核酸からなるナノ構造体のサイズコントロールとして、架橋点の数や濃度に着目することで架橋ナノゲルのサイズコントロールを行った。この架橋ナノゲルは、無限希釈での系であることからそのゲル化点が有限であり、150nmで最大のナノ粒子を形成した。この構造をより詳細に評価するために、X線小角光散乱法を用いて内部構造を評価した。その結果、架橋点や多糖核酸複合体にみられる棒状の構造が観察された。生物評価としてナノゲルのサイズ効果に注目して、細胞取り込みと細胞活性を評価した。サイズが大きくなると細胞取り込みも増加し、また取り込み量と比例して核酸医薬の効果も増加することがわかった。ガンワクチンへの応用では、今までの多糖核酸複合体よりもはるかに低い投与量で有効性を示した。中でも、がんの完全寛解に至ったケースもあり今後の開発に期待できる成果が得られた。2報目は、生体分子の胆汁酸とリン脂質をつかったpH応答ミセルによる研究成果がElsevierのcolloids and surfaces Bに受理された。生体内で恒常的に生産されるデオキシコール酸や細胞を構成するリン脂質からなるナノ粒子の創製とその構造解析を行った。本粒子はデオキシコール酸のpH応答性を利用することでpH応答ナノ粒子として振る舞うことがわかった。このpH応答はガンワクチンのための環境応答DDS粒子として有効であることが明らかとなった。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では多糖キャリアを用いた核酸医薬CpG-DNAのデリバリーによるがんワクチンの開発を目指す。本研究で創製した核酸と多糖からなる架橋ナノゲルは高いアジュバント活性を促すことを今までの研究で明らかにしてきた。(N. Miyamoto et al., Chem. Lett.,2014)平成27年度は、そのアジュバントを用いてがんワクチンへの応用と活性のメカニズムに焦点を当てて研究を遂行した。がんワクチン応用では、抗原特異的なキラーT細胞の誘導を促し、がんモデルマウスでの抗腫瘍効果を得ることができた。また、この架橋ナノゲルの高い有効性の1つのメカニズムとして従来の複合体よりもはるかに高い取り込み量であることが明らかとなった。これらのことから、本年度は架橋ナノゲルのがんワクチンとしての有効性が示された。(1)がんワクチンへの応用の研究実地状況架橋ナノゲルはがんワクチンのアジュバントとして従来のCpG/SPG複合体よりも遥かに低い核酸濃度で高い抗腫瘍効果を示した。驚くことに、従来のCpG/SPG複合体でのCpGの最低投与量10μg/headを遥かに下回る200分の1の投与量の0.05μg/headでも架橋複合体は抗腫瘍効果を示した。この結果は、OVA特異的なCTL活性とOVA特異的なIFNg活性と相関していた。また、生存期間においても架橋ナノゲルを用いたマウスは長期間の生存が観察された。この成果は架橋ナノゲルを用いることでがんの完全寛解を示唆できるポジティブな結果だった。(2)メカニズムの研究実地状況抗腫瘍効果を高く示した、架橋ナノゲルの作用メカニズムを解明するために、細胞取り込み評価を行った。FITCを修飾したSPG(FITC-SPG)、CpG-ODN/SPGとFITC-SPG架橋ナノゲルをマウスの脾臓細胞へ添加し、蛍光顕微鏡を用いて細胞へ取り込まれた蛍光を観察し架橋ナノゲルの細胞取り込みを評価した。蛍光顕微鏡の結果より、FITC-SPG架橋ナノゲルは、他のサンプルと比較して高い細胞取り込みであることが明らかとなった。この取り込みは、FITC-SPGとCpG-ODN/FITC-SPGと比較して4時間から取り込みに差が生じた。24時間では、約8倍の取り込みの差が生じ、架橋ナノゲルは細胞取り込みにおいて最も高いことが明らかとなった。

生体内で恒常的に生産されるデオキシコール酸や細胞を構成するリン脂質からなるナノ粒子の創製とその構造解析を行った。本粒子はデオキシコール酸のpH応答性を利用することでpH応答ナノ粒子として振る舞うことがわかった。このpH応答はガンワクチンのための環境応答DDS粒子として有効であることが明らかとなった。免疫活性を示す架橋ナノゲル(PO)と架橋ナノゲル(PS)を競争させると、架橋ナノゲル(PS)は濃度依存的に架橋ナノゲル(PO)の高い免疫活性を抑えることがわかってきた。また、架橋ナノゲル(PS)は、種々のサイトカイン応答を示さなかったことから、免疫活性のないアンタゴニストとして作用する可能性が示唆された。今後、このアンタゴニストとしてのメカニズムを解明し多糖キャリアと核酸を組み合わせた、世界で類を見ない免疫活性制御の開発を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。
Narrow Implantへの応用を目指した生体用チタン合金の高強度化

近年骨量の不足する症例が増加しており、Narro Implantについて従来のものより径が小さくて済むため期待が高まっている。そこで本研究ではHigh Pressure Torsion(HPT)加工に着目した。HPT加工は金属材料などの機械的特性向上に用いられる巨大ひずみ加工法であり、試料に高い圧力を加えながら下側の金型を回転させることによって、試料にねじり変形を加える。本研究ではHPT加工による結晶粒微細化によって、Ti-6Al-7Nb合金の高強度化を図ることを目的とする。これまでに、Ti-6Al-7Nb合金にHPT加工を施し、HPT加工条件である、圧力と回転数が加工後の組織と機械的特性に及ぼす影響を調べ、機械的特性の向上のための最適な加工条件の探索を行ってきた。今年度はHPT加工前に熱処理を行い、出発組織を変化させ、HPT加工後の組織と機械的性質について調べた。・結晶粒はHPT加工を施すことによって微細化し、回転数が小さい場合は比較的大きい粒が見られたが、回転数の増加に伴いそのような大きい粒の数は減少した。α相は最小で約70 nmの超微細な結晶粒が得られた。またβ相においてはα相よりも更に小さい結晶粒が得られた。・ビッカース硬さは、HPT加工による付与ひずみ量の増加に伴い増加した。20回転後でも増加する傾向が見られた。・引張速度は、加工前に比べて加工後は増加し、熱処理を行わなかった場合に比べて高い強度が得られた。期間中に産前産後休暇および育児休業取得のため、研究が遅れている。これまでに出発組織を溶体化処理および時効処理によって変化させ、HPT加工を施すことによって機械的性質の向上が示された。今後は加工前に溶体化処理を行い等軸組織と針状組織が混在した組織を出発組織とし、HPT加工を行い、組織と機械的性質を調べる。近年骨量の不足する症例が増加する中、小さな径で済むため期待が高まっている、Narrow Implantについて、大きな弱点である延性・耐久性の問題を解決して、高強度化を図ることを目的とする。本研究の大きな特徴は、一つに生体適合性の高いTi-6Al-7Nb合金が従来型同様に適用可能という点、また小寸法の合金の製法として、とくに結晶粒超微細化の点で有利かつ独特なHPT加工法を採用するという点にある。結晶粒径が1 μm以下になると従来粒径材(数十μm)に比べて24倍の高い強度が得られる。このためHPT加工条件を最適化して超微細粒材料を得ることが、高強度化のため、非常に重要となる。そこで、高強度化を図るべく、HPT加工条件の最適化、加工前組織の最適化、加工後の熱処理条件の最適化を実施し、加工後の結晶組織、機械的性質の評価を行い、その関係を解明することを目指す。本年度は、HPT加工条件である、圧力と回転数が組織と機械的特性に及ぼす影響を調べ、機械的特性の向上のための最適な加工条件の探索を行ってきた。その結果、Ti-6Al-7Nb合金にHPT加工を施すと結晶粒は微細化することがわかった。また加工条件は、圧力は6GPa、回転数は1、5回転で伸びを維持したまま引張強度を向上させることができることがわかった。本年度はTi-6Al-7Nb合金にHPT加工を施し、加工条件の最適化を行ってきた。研究は当初計画通りに進展している。産休又は育休により中断(平成27年11月16日平成29年4月27日)産休又は育休による中断(平成27年11月16日平成29年4月27日)のため近年骨量の不足する症例が増加する中、小さな径で済むため期待が高まっている、Narrow Implantについて、大きな弱点である延性・耐久性の問題を解決して、高強度化を図ることを目的とする。本年度も引き続き加工条件の探索を行った。Ti-6Al-7Nb合金に種々の加工条件においてHPT加工を行い、加工後の組織と機械的性質を調べた。その結果、Ti-6Al-7Nb合金にHPT加工を施すと結晶粒は低回転数では比較的大きい粒と超微細な結晶粒が混在しており、良好な引張特性が得られた。回転数を増加すると、結晶粒は全体的に超微細化し引張強さは増加するものの破断伸びが大幅に減少することがわかった。

これまでに、HPT加工条件である、圧力と回転数が組織と機械的特性に及ぼす影響を調べ、機械的特性の向上のための最適な加工条件の探索を行ってきた。本年度も引き続き、加工条件の探索を行った。研究は当初の計画通りに進んでいる。近年骨量の不足する症例が増加しており、Narro Implantについて従来のものより径が小さくて済むため期待が高まっている。そこで本研究ではHigh Pressure Torsion(HPT)加工に着目した。HPT加工は金属材料などの機械的特性向上に用いられる巨大ひずみ加工法であり、試料に高い圧力を加えながら下側の金型を回転させることによって、試料にねじり変形を加える。本研究ではHPT加工による結晶粒微細化によって、Ti-6Al-7Nb合金の高強度化を図ることを目的とする。これまでに、Ti-6Al-7Nb合金にHPT加工を施し、HPT加工条件である、圧力と回転数が加工後の組織と機械的特性に及ぼす影響を調べ、機械的特性の向上のための最適な加工条件の探索を行ってきた。今年度はHPT加工前に熱処理を行い、出発組織を変化させ、HPT加工後の組織と機械的性質について調べた。・結晶粒はHPT加工を施すことによって微細化し、回転数が小さい場合は比較的大きい粒が見られたが、回転数の増加に伴いそのような大きい粒の数は減少した。α相は最小で約70 nmの超微細な結晶粒が得られた。またβ相においてはα相よりも更に小さい結晶粒が得られた。・ビッカース硬さは、HPT加工による付与ひずみ量の増加に伴い増加した。20回転後でも増加する傾向が見られた。・引張速度は、加工前に比べて加工後は増加し、熱処理を行わなかった場合に比べて高い強度が得られた。期間中に産前産後休暇および育児休業取得のため、研究が遅れている。今後は最適な加工前組織の決定を行う。α+β型Ti-6Al-7Nb合金の加工前組織を熱処理によって等軸晶α組織、Bi-modal組織を得る。これにHPT加工を施し、組織と機械的特性を評価し、結果を比較することで、高強度化のメカニズムを解明する。平成28年度は育休による中断。引き続き加工条件の探索を行う。また加工後の熱処理についても検討する。今後の研究については、加工前組織の最適化を行う。Ti合金に加工前に熱処理を加え、種々の加工前組織にHPT加工を施す。加工後に組織と機械的性質を調べ、これまでの結果と比較しながら加工前組織の最適化を行う。これまでに出発組織を溶体化処理および時効処理によって変化させ、HPT加工を施すことによって機械的性質の向上が示された。今後は加工前に溶体化処理を行い等軸組織と針状組織が混在した組織を出発組織とし、HPT加工を行い、組織と機械的性質を調べる。産前産後休暇及び育児休業のための中断のため産休又は育休による中断(平成27年11月16日平成29年4月27日)のため産前産後の休暇および育児休業の取得に伴う補助事業期間延長のため産前産後休暇および育児休業取得のため研究再開後、当初計画通りに使用予定平成27年度より中断(平成27年11月16日平成29年4月27日)しており、平成29年5月1日より研究を再開する。また、研究期間を平成31年度までに延長する。そのため、中断によって使用しなかった平成28年度分は、平成30年度分とし、平成27年度残額は平成31年度分として使用する。平成30年度(平成28年度分):金属材料、研磨用品、組織観察用理化学品・用具、熱処理用ガラス管を消耗品として購入する。
超臨界ディフューザ流れの不安定現象の解明

本研究の研究成果を要約すると、次の通りである。1.ディフューザ前後の圧力比が臨界条件を超えると、ディフューザのスロート近傍に衝撃波が発生する。このような衝撃波は、ディフューザの上流側と下流側の圧力を一定に保った状態で、衝撃波がスロート下流のある平均位置の前後に定常的に振動する場合と、スロート上流まで移動する場合の二つに分けることができる。2.平均位置の前後に定常的に振動する安定な衝撃波の挙動について、ディフューザの出口から上流へ伝わる微小圧力変動と垂直衝撃波との干渉を微小じょう乱法を用いて解析し、微小じょう乱の振幅や周波数が衝撃波の挙動に及ぼす影響を明らかにした。3.ディフューザのスロートの下流に発生した衝撃波がスロートより上流まで移動する不安定な衝撃波について、高速度カメラによる光学観察と圧力計測を行い、その挙動を明らかにした。一方、このような不安定な衝撃波の挙動を微小じょう乱法によって理論的に解析し、数値計算の結果が実験結果と良く一致することを示した。4.安定な衝撃波と不安定な衝撃波の境界、すなわち安定限界について理論的に考察し、衝撃波の安定性は、衝撃波の発生位置のみならず、衝撃波下流の流れの圧力回復率に強く依存することを明らかにした。また圧力回復率としてディフューザ効率を導入し、二次元円弧ディフューザにおける安定限界曲線をマッハ数とディフーザ効率の関数として具体的に示した。5.上述の安定限界曲線を本実験結果及び従来公表されている実験結果と比較し、かなり良く一致することを示した。その結果によれば、衝撃波が弱いほど、またディフューザ効率が悪いほど衝撃波は不安定となり、流れの振動が誘起される。
陸上起源物質による湿原汚染の実態把握のための新技術の開発に関する研究

湿原の生物はわずかな環境の変化に対して極めて敏感で、特に水質変化に対する生物相の変遷は、尾瀬ケ原や釧路湿原を始めとして国内外で重大な環境問題となっている。だが、陸上起源の汚染物質が湿原に多量に流入しても湿原の膨大な水によってその影響が過少に計量される、汚染物質の流入は季節変動や降水量などに左右される等の理由から、実際に生物相が変化しているにもかかわらず、既存の水質分析法では、汚染の実態がとらえにくく過小評価されるケースが多い。これは、水のサンプリングが、湖沼や河川に比較して極めて困難なうえに、湿原内(特に泥炭地)では流量や流速の正確な測定ができず、水質をある一定時における水のイオン濃度として評価せざるを得ないことに起因している。そこで本研究は、湿原水中の栄養塩類を水質に加えて流速・流量も加味した総合的な量としてとらえるための新手法の開発を目的とし、イオン交換樹脂をトラップとして用い、一定期間内にあるポイントを通過するイオンの総量を測定しようというものである。本年度は、これまでの問題点であった樹脂を入れるトラップの素材、湿原内で最も効果的にイオンをキャッチするためのトラップの形について(樹脂の粒径に適合し、かつ泥炭水の動きを妨げず浸透性に優れる)室内実験および野外での予備実験により検討を続けた。湿原に設置したトラップでキャッチしたイオンの量と泥炭水の水質分析結果とを比較してみたが、実際よりも過小評価してしまうケースがあった。これはトラップの素材と形状に問題が残っていること、トラップの放置期間を個々の湿原の泥炭の質や水収支にあわせて決めなければならないことなどに起因すると考えられた。今後は、さらにシステムの充実化を試験・検討するとともに、その効果を既存の水質分析法や土壌分析法との比較を行いながら検討したい。
口腔癌に対する放射線・抗癌剤併用樹状細胞腫瘍内投与療法の開発:臨床試験への展開

樹状細胞(DC)は主たる抗原提示細胞である。癌組織内に存在する未成熟DC(iDC)は、アポトーシスを起こした癌細胞を貪食し、成熟するとT細胞に抗原を提示し、細胞障害性Tリンパ球(CTL)を誘導する。免疫療法剤OK-432は成熟DCを誘導する。担癌マウスモデルにおいて、放射線照射あるいは抗癌剤TS-1にて細胞死を誘導した後、DC+OK-432の腫瘍内投与を行なう事により、癌抗原特異的CTLが誘導され、抗腫瘍効果が得られた。Toll-like receptor (TLR) 4の変異マウスにおいては、同療法にて抗腫瘍効果は得られなかった。我々はOK-432の活性成分(リポタイコ酸関連分子OK-PSA)の分離に成功している。OK-PSAは、in vitro実験にて、OK-432と比較して、より強力にDCを成熟させ、OK-PSAで刺激されたDCはアロT細胞を刺激し、IFN-γ産生ならびにアロ抗原特異的CTLを誘導した。また、担癌マウスにおいて、TS-1併用DC+OK-PSA腫瘍内投与療法はOK-432を用いた場合と比較して、さらに強い抗腫瘍効果を発現した。以上の結果をふまえ、当科において標準的治療が有効でなかった難治性口腔癌に対して『TS-1及びOK-432併用DC腫瘍内投与療法』の早期臨床試験を開始した。5例中1例で完全奏功(CR)を認めた。3例で部分奏功(PR)、1例で安定病変(SD)であった。PR2例はDC療法終了後26ヶ月後に進行病変(PD)に転じた。CRが得られた症例の生検標本において、腫瘍の存在していた組織中への、著しいCD4^+およびCD8^+T細胞の浸潤が認められた。NIC共通毒性基準によるgrade3以上の重篤な副作用は認めなかった。同治療法が標準治療抵抗性口腔癌において、安全かつ有効な治療法となる可能性が強く示唆された。癌組織内に存在する未成熟DCは、アポトーシスを起こした癌細胞を貪食し、成熟するとT細胞に抗原を提示し、細胞障害性T細胞(CTL)を誘導する。本研究においては、癌細胞死を誘導するために抗癌剤TS-1を、癌細胞を貪食したDCを成熟させるためにOK-432を併用したDC腫瘍内投与療法の抗腫瘍効果につき検討した。未成熟DCは同系マウス骨髄細胞をGM-CSF及びIL-4存在下に6日間培養することにより誘導した。同系線維肉腫細胞Meth-A移植BALB/c或いは同系扁平上皮癌細胞SCCVII移植C3H/HeNマウスに対し、TS-1(200mg/day)を7日間経口投与後、8日目にDC(1x10^6)を右側腫瘍内に投与し、6時間後にOK-432(100μg)を右側腫瘍内に投与した。TS-1により7日目までは有意な腫瘍増殖抑制効果が認められたが8日目以後の腫瘍の再増殖が著明であった。TS-1+DC+OK-432併用群では、両側腫瘍において著明な腫瘍縮小効果を認め、8匹中3匹では腫瘍は消失し、生存日数の有意な延長が認められた。

DC及びOK-432投与後2日目に腫瘍浸潤リンパ球(TIL)及び所属リンパ節(LN)細胞の細胞障害活性を測定した。TS-1+DC+OK-432併用群において、TIL及びLN細胞の移植癌細胞に対する細胞障害活性の増強を認めた。同群において、治療3週後のLN細胞及び脾細胞において、メモリーCTLが誘導されていることを確認した。同活性における主たるエフェクター細胞はMHC Class1拘束性CD8^+T細胞であった。変異型Toll-like receptor (TLR) 4を保有するC3H/HeJマウスを用いた動物実験より、同治療法の抗腫瘍活性にはTLR4が重要な役割を演じていることが強く示唆された。以上の結果をふまえ、当科において標準的治療が有効でなかった難治性口腔癌に対してTS-1及びOK-432併用DC腫瘍内投与療法の臨床試験を開始した。現在試験途中であるが、有意な腫瘍縮小、腫瘍マーカー値の減少、腫瘍組織へのCD4^+およびCD8^+T細胞の浸潤、癌抗原特異的CTLの誘導が認められた症例を経験している。さらなる臨床試験の結果は次年度に報告する。現在のところ重篤な有害事象は認めていない。初年度の研究結果より、抗癌剤TS-1併用樹状細胞(DC)およびOK-432腫瘍内投与療法が、固形癌に対して有効な治療法となる事が強く示唆された。本年度は同プロトコールにおいて使用する薬剤を変更し、その抗腫瘍効果につき検討した。癌細胞死を誘導するために、TS-1に変わって放射線照射あるいは抗癌剤タキソテール投与後、DC+OK-432腫瘍内投与療法を施行した。TS-1との比較において、放射線照射は同程度あるいはそれ以上の抗腫瘍効果が得られたが、タキソテール投与の場合はその抗腫瘍効果は弱いものであった。我々は、既に菌体製剤OK-432より活性成分(リポタイコ酸関連分子OK-PSA)の分離に成功している。OK-PSAは、in vitro実験にて、OK-432と比較して、より強力にDCを成熟させ、OK-PSAで刺激されたDCはアロT細胞を刺激し、IFN-γ産生ならびにアロ抗原特異的CTLを誘導した。また、担癌マウスにおいて、TS-1併用DC+OK-PSA腫瘍内投与療法はOK-432を用いた場合と比較して、さらに強い抗腫瘍効果を発現した。以上の結果をふまえ、当科において標準的治療が有効でなかった難治性口腔癌に対して『TS-1及びOK-432併用DC腫瘍内投与療法』の早期臨床試験を開始した。5例中1例で完全奏功(CR)を認めた。3例で部分奏功(PR)、1例で安定病変(SD)であった。PR2例はDC療法終了後26ヶ月後に進行病変(PD)に転じた。CRが得られた症例の生検標本において、腫瘍の存在していた組織中への、著しいCD4^+およびCD8^+T細胞の浸潤が認められた。NIC共通毒性基準によるgrade3以上の重篤な副作用は認めなかった。同治療法が標準治療抵抗性口腔癌において、安全で有効な治療法となる可能性が強く示唆された。
糖鎖修飾異常型筋ジストロフィーの治療に資する二価人工抗体の開発

<目的>申請者は、本邦に多い福山型筋ジストロフィーを始めとする糖鎖修飾異常型筋ジストロフィーに対して、全く新しい原理に基く治療法であるラミニン分子繋留法を開発中である。本研究では、ラミニン分子繋留法の中心的治療ツールとなる、αジストログリカン(αDG)並びにラミニン(LN)α2サブユニットの両者に結合活性を持つ、二価の人工抗体(diabody。人工抗体とはsingle chain Fv[scFv]とその誘導体の意)を開発することを目的とした。<研究成果>1.まず、マウス人工抗体ライブラリーを作製し(田中他、Nihon Univ J Med 2005)、リコンビナント抗原を用いて抗αDGscFvならびに抗LNα2人工抗体(scFv)の選別を行った。後者については、α2鎖のG4ドメインとG5ドメインの二種類の抗原を用いた。いずれについても抗原特異的scFvが得られ、さらにCDR3ランダム化により、アフィニティ増強を試みた。最終的に抗αDGscFvとして、1pgのリコンビナントDGの検出が可能な、高アフィニティのクローンを得た。抗L NscFvについては、抗G4、抗G5scFvとも1ng程度のリコンビナントLNを検出可能なクローンを得た。これらのscFvの配列に基き、抗αDG-抗LNG4および抗αDG-抗LNG5diabodyを作製した。いずれのdiabodyも成功裡に得られ、それぞれのdiabodyが目的とする二種類の抗原に反応することがin vitroで確認された。これらのdiabodyを用いて、αDGを発現させた培養細胞系にdiabodyとLNを添加し、細胞表面にLNを結合させることができるかを現在検討している。2.上記の高アフィニティ抗αDG人工抗体を用いた解析により、DG前駆体の切断が起こるために、DGの立体構造が重要であることを明らかにした(論文投稿中)。
老人斑の生成におけるプロテアーゼ阻害物質の役割に関する研究

1)ロイペプチンの培養神経細胞に及ぼす影響胎生17日目のウィスター系ラットの胎仔の海馬からトリプシン処理によって神経細胞を単離し、ロイペプチンを含む培養液で3-7日培養し、ロイペプチンを添加していない対照群と比較した。その結果、ロイペプチンを高濃度添加した群では、突起の伸長は著しく阻害されたが、低濃度群では、有意に促進された。2)ラット学習能力に対する影響ウィスター系ラットの側脳室に浸透圧ミニポンプを用いて、ロイペプチンを14日間注入した。このような動物において、シャトル型受動的回避反応実験装置を用いて学習障害の有無を検討した。その結果、ロイペプチン投与群では、有意に学習獲得の遅延と学習保持の低下を認めた。3)タンパク分解酵素阻害物質E-64脳室内投与のラット脳に及ぼす影響ウィスター系ラットにおいて、シスチン・タンパク分解阻害物質であるE-64を充填した浸透圧ポンプを項部皮下に埋め込み、定位的脳手術によって脳室内に挿入したカニューレと連結し、2週間にわたって持続投与した。その後、標本を作成し、光学顕微鏡ならびに電子顕微鏡的に観察した。投与群では、ロイペプチンときわめて類似した所見が得られた。つまり、海馬歯状回細胞層のニュロピルに広範に腫大した神経細胞が認められたが、その細胞体内にリポフスチン顆粒の著しい蓄積がみられた。また、神経突起の変性も明らかであった。以上、本年度の研究により、ロイペプチンは培養細胞においても、突起の変性に影響を及ぼすこと、ロイペプチンによる神経変性のある動物では、学習能力が障害されること、ロイペプチンと類似の化学構造をもつE-64でも、神経突起の変性などをきたすことが明らかになった。1.蛋白分解酵素阻害物質の特続注入による神経組織への影響近年、アルツハイマ-病における老人斑に蛋白分解酵素阻害物質の一種であるアルファー1ーアンチキモトリプシン(アルファー1ーACT)が存在することが明らかにされている。また、他の蛋白分解酵素阻害物質であるロイペプチンが老人斑でみられるような神経突起の膨化と変性を引き起こすことも本研究に先立つわれわれの研究で明らかになっている。この蛋白分解酵素阻害物質の老人斑を形成する上での役割を直接的に検討するため、本研究をおこない、以下の結果を得た。a.アルファー1ーACTを浸透圧ミニポンプによって2週間脳内持続注入したラットにおいて、脊髄後索に著明な軸索の膨化、その部位における細胞内小器管や神経フィラメントの蓄積をみとめ、また、海馬におけるシナプスの変性像を観察し得た。このことは、この物質が老人斑における神経突起の変性やシナプスの変化の形成に係っている可能性を強く示すものである。b.ロイペプチンを浸透圧ミニポンプにより2週間脳内持続注入したラットをさらに12か月生存せしめると、脳内の神経突起の膨化・変性や、神経細胞の胞体内に生ずるリポフスチン形成が、更に進行すること、また、次第にシナプスの変性が加わることが明らかにされた。このシナプスの変性像は、老人斑において必発の病変であることから、その所見の意味はとくに注目に値するものと考える。2.培養神経組織の神経突起に対する蛋白分解酵素阻害物質の影響培養神経節細胞の突起に対するアルファー1ーACT,ロイペプチンなど蛋白分解酵素阻害物質の及ぼす影響について検討中である。この点に関しては、なお、際立った意味をもつ所見は得られていない。

1.蛋白分解酵素阻害物質の脳内持続注入による脳病変についてー前年度までに、各種の蛋白分解酵素阻害物質を脳内に注入し、ロイペプチンにおいては、脳内にスフェロイドと呼ばれる神経突起の膨化と胞体内のリポフスチンの形成促進をみとめ、アルファー1ーACTにおいては、脊髄に同様の神経突起の変化を見出し、老人斑における神経突起と共通点が多いことを明らかにした。本年度は、免疫組織化学的ならびに電顕的検索において、ロイペプチンによる神経突起の膨化部位においてユビキチンを認め、また、胞体内で特異な、周期性のある線維構造を認めた。これらは、アルツハイマ-病でみられる神経原線維変化と共通点の多いものである。2.培養神経組織の神経突起に対する蛋白分解酵素阻害物質の影響ー蛋白分解酵素阻害物質であるロイペプチンやアルファー1ーアンチキモトリプシン(ACT)が培養神経細胞の突起に対し、いかなる影響を及ぼすかを検討した。ロイペプチンに関しては、培養液に高濃度(5mM)添加した群で、突起の伸長は著しく障害されたが、低濃度(5μー5mM)では、培養5日目までは、対照に比べ、突起の伸長が有意に促進された。また、培養神経細胞を電顕的に検索し、神経突起内の細胞内骨格の増成と、胞体におけるリポフスチンの増加を認めた。これらのことは、ラットの脳内で認められた神経突起の変化と同質の変化を培養神経細胞においても認めたことを意味する所見であった。老人斑において存在することが証明されているアルファー1ーアンチキモトリプシン(アルファー1ーACT)の培養液内への添加を行なった場合には、神経突起に対し、有意の伸長作用は認められなかった。以上より、蛋白分解酵素阻害物質が、老年性変化の形成に関与している可能性が示された。1)タンパク分解酵素阻害物質・ロイペプチン脳内投与のラット脳と学習能力に及ぼす影響ーウィスター系ラットの側脳室に浸透圧ミニポンプを用いて、ロイペプチンを14日間注入し、その直後ならびに3か月後に、光学顕微鏡的ならびに電子顕微鏡的に検索した。その結果、いずれの時期においても大脳の広範な部位に軸索の膨化(スフェロイド)と細胞体内におけるリポフスチンの沈着を認めた。このような動物において、シャトル型受動的回避反応実験装置を用いて学習障害の有無を検討した。その結果、ロイペプチン投与群では、有意に学習獲得の遅延と学習保持の低下を認めた。2)ロイペプチンの培養神経細胞に及ぼす影響ー胎生17日目のウィスター系ラットの胎仔の海馬からトリプシン処理によって神経細胞を単離し、ロイペプチンを含む培養液で3-7日培養し、ロイペプチンを添加していない対照群と比較した。その結果、ロイペプチンを高濃度添加した群では、突起の伸長は著しく阻害されたが、低濃度群では、有意に促進された。3)プロテアーゼ阻害物質E-64脳室内投与のラット脳に及ぼす影響ーウィスター系ラットにおいて、シスチン・タンパク分解阻害物質であるE-64を、浸透圧ポンプを用いて2週間にわたって持続投与した。その結果、海馬歯状回細胞層のニュロピルに広範に腫大した神経細胞が認められ、その細胞体内にリポフスチン顆粒の著しい蓄績がみられた。また神経突起の変性も明らかであった。4)アルファーノ-アンチキモトリプシン脳室内投与のラット脳に及ぼす影響脊髄前索の軸索において膨化が認められた。タンパク分解酵素阻害物質の脳内投与で老人斑におけると類似性のある神経突起の変性をみとめ、このような物質が老人斑形成に関わる可能性があることが明らかになった。
アファインヤンギアンの表現論と可積分系

(1)ヤンギアンへのブレイド群作用に関する研究を完成し,論文にまとめた.この結果は学術雑誌に受理され,出版済みである.(2)アファインヤンギアンのevaluation写像について研究を行った.A型ヤンギアンにはevaluation写像が存在し,その表現論を詳しく調べる重要な道具となっている.アファインA型の場合にはGuayが類似の写像を導入していたが,その証明は省略されていた.私はこの証明を書き下す過程で,Guayの定義した写像がwell-definedになるためにはアファインヤンギアンの二つのパラメータの間に代数的な関係式が必要なことに気づき,詳細を論文にまとめた.この事実はA型ヤンギアンには見られなかった新しい現象である.論文では,さらにevaluation写像を使って構成した表現の最高ウェイトを計算した.この論文は学術雑誌に投稿し,査読中である.その後はevaluation写像の表示式とパラメータに関する条件を整理した.その結果,他の文献にも類似の条件が現れることが判明したため,そうした結果との直接的な関係を理解するべく研究を続けている.(3)アファインヤンギアンのFock表現の定義関係式を決定するため,まずパラメータを特殊化して得られるLie代数の表現について考察した.このLie代数において,最高ウェイト条件と可積分条件を課して定義される表現の指標を計算し,部分的な結果を得た.【研究実績の概要】で述べたGuayの論文は2007年に出版されていたが,evaluation写像の表示式が複雑なこともあり,応用は知られていなかった.今年度の研究でその表示式を簡略化することができたため,今後の表現論への応用が期待される.その際,パラメータに関する条件が必要なことをきちんと認識したことは重要である.以下の研究を予定している.(1) evaluation写像による表現の構成と,他の文献に現れる(特に幾何学的な)構成との関係を明らかにする.(2)シャッフル代数を用いて,アファインヤンギアンの中にHeisenberg代数を構成する.(3) Fock表現の定義関係式を決定する.(1)ヤンギアンへのブレイド群作用に関する研究を完成し,論文にまとめた.この結果は学術雑誌に受理され,出版済みである.(2)アファインヤンギアンのevaluation写像について研究を行った.A型ヤンギアンにはevaluation写像が存在し,その表現論を詳しく調べる重要な道具となっている.アファインA型の場合にはGuayが類似の写像を導入していたが,その証明は省略されていた.私はこの証明を書き下す過程で,Guayの定義した写像がwell-definedになるためにはアファインヤンギアンの二つのパラメータの間に代数的な関係式が必要なことに気づき,詳細を論文にまとめた.この事実はA型ヤンギアンには見られなかった新しい現象である.論文では,さらにevaluation写像を使って構成した表現の最高ウェイトを計算した.この論文は学術雑誌に投稿し,査読中である.その後はevaluation写像の表示式とパラメータに関する条件を整理した.その結果,他の文献にも類似の条件が現れることが判明したため,そうした結果との直接的な関係を理解するべく研究を続けている.(3)アファインヤンギアンのFock表現の定義関係式を決定するため,まずパラメータを特殊化して得られるLie代数の表現について考察した.このLie代数において,最高ウェイト条件と可積分条件を課して定義される表現の指標を計算し,部分的な結果を得た.【研究実績の概要】で述べたGuayの論文は2007年に出版されていたが,evaluation写像の表示式が複雑なこともあり,応用は知られていなかった.今年度の研究でその表示式を簡略化することができたため,今後の表現論への応用が期待される.その際,パラメータに関する条件が必要なことをきちんと認識したことは重要である.以下の研究を予定している.(1) evaluation写像による表現の構成と,他の文献に現れる(特に幾何学的な)構成との関係を明らかにする.(2)シャッフル代数を用いて,アファインヤンギアンの中にHeisenberg代数を構成する.(3) Fock表現の定義関係式を決定する.何件かの出張経費を他の財源から賄うことができたため,次年度使用額が生じた.次年度に行う研究打ち合わせのための出張費に使う予定である.
支配株主による締出しの場面における株主間の利害調整

本研究は、支配株主による締出しの場面において、支配株主と少数株主の間に生じる利害対立をどのように調整するべきか、という問題を、日本法とドイツ法の文献研究によって検討するものである。本研究の特徴は、締出しの当事会社、制定法(立法機関)、裁判所の間の役割分担という視点をもとに検討を進めるところにある。その結果、暫定的ではあるものの、支配株主による締出しの公正さを確保することについて、日本では、当事会社の役割が重要である(そして、その傾向が今後さらに強まると予想される)のに対して、ドイツでは、制定法と裁判所の役割が決定的である、という結論に至った。本研究は、支配株主による締出し(特に、上場子会社の完全子会社化)の場面を念頭に置いて、当事会社、裁判所、立法機関の役割分担という観点から、株主間の利害調整のあり方を探求するものである。その一環として、平成27年度においては、(1)本研究の前提となるわが国における議論状況の確認と、(2)ドイツ法における少数株主の締出制度に関する調査・分析を行った。まず、(1)については、本研究の遂行上重要な進展が関連する学説や裁判例に見られたことから、研究計画の内容を一部変更し、文献研究を集中的に実施した。その結果として、本研究の内容と密接に関連するマネジメント・バイアウト(MBO)の事例を中心に、買収対象会社の社外取締役などで構成される特別委員会の重要性が、理論と実務の両面において、予想以上のペースで高まっていることを確認できた。次に、(2)については、当初の研究計画に沿って、1965年株式法で規律されている少数株主の締出制度(いわゆる株式法上の締出し)を中心に、ドイツ法の状況について調査・分析を行った。ここでの調査・分析は文献研究によって実施し、その結果として、同制度の全体像とそこで少数株主に認められる救済手段に関する議論状況を確認できた。ただ、少数株主の救済に関する議論は、もともとその他の場面を想定したものを締出しの場面にも準用していることが多く、その全容を解明するまでには至らなかった。なお、調査過程において、ドイツの制定法で少数株主の締出しのために用意されている他の手法(買収法上の締出しと合併法上の締出し)は、ドイツ国内における重要度が株式法上の締出しほど高くないことも明らかになった。上記で記載した通り、ドイツ法の調査において、追加調査が必要になる範囲が当初の予想よりも広がったことから、その部分に関わる研究成果の公表が遅れ、本研究全体の進捗にも影響が生じている。平成28年度においては、その一環として、(1)ドイツ法における少数株主の締出制度に関する調査・分析と(2)その成果を踏まえた日本法の検討を行った。(1)については、前年度に引き続いて、ドイツの1965年株式法で規律されている少数株主の締出制度について調査・分析を行った。その方法も前年度と同様であり、定評のあるコンメンタールや判例の分析を通じて研究を進めた。その結果として、ドイツの株式法においては、締出しの当事会社が果たす役割は日本やアメリカ(特にデラウェア州)ほど大きくない、ということが明らかになった。また、平成28年度には、日本において、本研究との関連が非常に深い最高裁平成28年7月1日決定(民集70巻6号1445頁)が下された。そこで、(2)の実施にあたっては、日本法の状況をあらためて確認しておくために、同決定の内容を踏まえて、東京高裁平成25年10月8日決定(金判1429号56頁)を検討した。この検討によって、同決定は、手続の公正さと対価の公正さの両面を比較衡量しつつも、後者の点を重視して結論を導いた可能性が否定できない、ということが明らかになった。もっとも、同決定も、結論においては、当事会社の間で決定された対価が公正であったことを認めているため、実質的には、締出しの場面における当事会社の役割を尊重したとの評価も可能である。そして、上記の最高裁決定により、裁判所の審査は、今後、手続の公正さに重点をおかれるようになるため、締出しの場面において当事会社が果たすべき役割は、より大きくなるだろう。次年度も、引き続き、ドイツ法の調査を実施することを予定している。平成27年度の調査によって、株式法上の締出し以外の手法を対象としたドイツ法の調査の重要性がそれほど高くないことが明らかになったため、同年度に生じた進捗状況の遅れは、本研究全体の進行に大きな影響をもたらすことはないと考えられる。そして、ドイツ法の調査・分析が終了した段階で、本研究以前に公表した研究(デラウェア州法を対象とした比較法研究)の成果や隣接諸科学の知見を含めた総合的な研究に移行したい。
バイオテンプレート極限加工による配置制御3次元量子ドットの作製とデバイス応用

本研究の最終目的は、高効率量子ドットレーザー及び量子ドット太陽電池を実現する事である。研究の遂行は(1)配置制御された2次元・3次元ナノディスクアレイ構造の作製、(2)配置制御ナノディスクアレイ構造の特性解析、(3)デバイスの作製・評価の3段階に分けて行う予定であった。(1)構造制御技術として、以前より利用してきたフェリチン(φ12nm、内部にφ7nm鉄コア含有)に加えてリステリアDps(φ9nm、内部にφ4.5nm鉄コア含有)をバイオテンプレートとしてりようし多重量子井戸構造をエッチング加工し、直径6.4nm、ディスク中心間隔8.7nm、ディスク間隔2nmの3次元Siナノディスクを高密度(単層で1.4×1012cm^<-1>)に作製することに成功した。また、化合物半導体においてもバイオテンプレート極限加工および分子線エピタキシー法を用いて間隔制御配置法、低欠陥エッチング加工、表面パシベーション技術、埋め込み再成長技術を確立し、高密度・サイズ制御可能なGaAsナノディスクの作製に成功した。(2)紫外・可視・近赤外光分光法を用いてSiナノディスクの構造と光吸収特性との関係性を評価した。その結果ナノディスクでは厚さと直径の両方で量子閉じ込め効果が働いていることが明らかになり、これによりバンドギャップを1.32.3eVの範囲で制御可能となった。また、3次元超格子構造においてミニバンドと光学・電気物性との関係性を評価したところ、平面方向のミニバンドは光吸収に大きく関与し、縦方向ミニバンドは導電性に寄与していることが実験的に示された。(3)(1)(2)の結果をもとに、Siナノディスク構造を用いて太陽電池を作製し特性評価を行ったところ、ミリアンペアオーダーの電流を取り出すことに成功した。以上の結果は制御性の高い量子ドット3次元超格子においてミニバンド等の量子効果と物性との関係を示したものであり、学問上および量子ドットの実用に向けて極めて有益な成果である。