hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ナノアパタイトとショートコラーゲンによるドラッグデリバリーシステム人工骨の開発

その結果、BMP-2、IGF-1、RANKLmRNA発現の上昇が見られた。また、破骨細胞のトラップマークの増加が確認された。以上より、Nano-DDS-ColHB37は骨芽細胞と破骨細胞の機能を損なうことなく、正常な骨代謝基盤担体として使用可能なことが確認された。そこで、Nano-DDS-ColHB37Hによる骨造成の効果を糖尿病性骨粗鬆症モデルウサギの大腿骨に埋入して観察した。術後13か月後では骨梁構造の増加が確認された。また、非脱灰切片による免疫組織化学分析では。I型コラーゲンの増加と早期の新生骨形成、Nano-DDS-ColHB37孔内への豊富な血管新生が確認された。計画による組織解析のより最終段階に入っているので、最終年において解析が終了できる可能性があり、研究結果をまとめて論文等に公表の予定である。糖尿病発症の高齢ウサギを糖尿病高脂肪低カルシウム飼料で飼育し、血糖値、HbA1c、骨代謝マーカー(尿中DPD、血中オステオカルシン量、血中I型コラーゲン量)を計測した。そして大腿骨の骨密度をqCTにて測定した結果、糖尿病性骨粗鬆症モデルウサギが得られた。この糖尿病性骨粗鬆症モデルウサギの骨髄細胞より、骨芽細胞・破骨細胞共存培養系を樹立した。細胞機能の評価は、骨芽細胞はALP活性、オステオカルシン産生、I型コラーゲン産生、および石灰化能、破骨細胞はアクチンリング形成、象牙切片吸収窩形成、TRAP活性について検証した結果、ALP活性、オステオカルシン発現の減少と、象牙質吸収窩形成、アクチンリング形成の増加が観察された。そこで、Vit Dを添加したNano-DDS-ColHB37に、この糖尿病性骨粗鬆症モデルウサギの骨髄細胞より得られた細胞を付与して培養した。これまで概ね計画通りに研究が進んでいるが、H29年度は28年度のデーターを基に標的因子のリコンビナント(RP)と抗体を作成し、疾患モデルの骨髄細胞より骨芽細胞・破骨細胞共存培養系を樹立し、ショートコラーゲンを付与したnano-ColHB37H上で培養し骨形成とアパタイトの吸収について効果をin vitroにおいて確認する。その後、H30年度は標的因子をドラッグデリバリーシステムとして付与したnano-DDS-ColHB37Hにより糖尿病性骨粗鬆症モデル動物の骨欠損部の再生を行い、骨形態計測法よび組織遺伝子学的解析により効果を判定する。なお、研究分担者、連携研究者、研究協力者とともに、結果の評価と問題点をまとめて口腔外科学会、骨代謝学会、口腔衛生学会、米国骨代謝学会等へ発表し、論文をまとめて専門雑誌へ発表する予定である。標的因子をドラッグデリバリーシステムとして付与したnano-DDS-ColHB37Hにより糖尿病性骨粗鬆症モデル動物の骨欠損部の再生を行い、骨形態計測法よび組織遺伝子学的解析により効果を判定する。
地域社会の変容下における定時制高等学校の危機と対応過程

聞き取り調査(6都府県25校の定時制高校,教育委員会),学校基本調査(1948年2007年)等を基に,定時制高校を都市・地方,伝統・改革の2軸で類型化し,類型ごとに生徒層が異なる仮説を示した。加えて,3地方都市の定・通・全日制における教員・生徒対象質問紙調査から,定時制高校の分化の展開が地方と都市では異なることと生徒類型を提示した。また,全国の定時制高校悉皆調査を実施した。単純集計報告を作成後,定時制高校の役割と課題を考察中である。本年度実施したのは,以下内容である。1.文献・資料収集において,定時制高校研究及び若者研究に関する文献・資料を系統的に集め,分析・討議を行った。2.定時制高校の質的変容を分析するために,全国,都道府県教育委員会及び各定時制高校の文献・資料収集を行い,分析・考察を行った。3.各都道府県レベルの高等学校改革と,その中における定時制高校の位置づけについて,資料収集・分析を行うと共に,都道府県教育委員会等の聞き取り調査を実施し,現状分析を行った。調査対象となった教育委員会は東京都,神奈川県(県及び川崎市),富山県,岡山県(県及び倉敷市),鳥取県,高知県,福岡県であった。4.高校改革の下における定時制高校の対応を具体的に捉えるために,上記2に記した地域で26校の定時制高校を訪問し,資料収集を行うと共に,聞き取り調査を実施した。5.研究参加者及び協力者によって毎月2回定例研究会を持ち,報告,討論を実施した。研究者と実践者の相互が持つ視点からの問題把握が可能になった。6.平成19年度に全国の定時制高校を対象に実施した「現代の高等学校定時制課程に関する調査」の分析及び考察を行い,地域学論集(鳥取大学地域学部紀要)第4巻第3号に発表した。本年度の研究計画に対して,次の成果を得た。(1)これまでの収集資料,定時制高校聞き取り調査(6都県25校)等をもとに,都道府県レベルの高校改革とその中での定時制高校の位置づけについて,現状分析をおこなった。(2)学校基本調査(1948年2007年)をもとに、定時制高校の生徒数と学校数の推移を分析し、定時制高校の発展形態を、「都市型一地方型」「伝統型一改革型」の2軸により類型化した。(3)聞き取り調査等をもとに、現在の定時制高校生徒の質的多様性について分析し、仮説的に類型化(順社会・反社会・非社会・脱社会)を行った。さらに高校類型ごとに生徒層が異なることを指摘し、それぞれの高校類型が抱える課題を整理した。(4)上記(1)(2)(3)の分析に基づいて,教員及び生徒を対象にした質問紙調査を,地域の産業と結びついていると思われる3地方都市を抽出し,定時制および通信制・全日制(普通科・専門学科)高校を対象に,23月に実施した。分析は,次年度4月以降におこなう予定である。(5)上記の分析結果について,日本教育社会学会において共同研究発表をおこなった。(6)本年度も以上の研究計画実施にあたって,月2回程度の定例研究会を継続しておこなった。以上の成果は,本研究目的の一つである,現代の定時制高校が抱える問題とそれへの対応過程の分析を行い,質的変容の特質を捉え,そこから青年期初期を中心とする現代定時制高校の社会的役割と生徒達にとって持つ意味の明らかにすることにおいて,その一端を提示できた点で意義をもつ。(1)昨年度末(23月)に実施した,地域の産業と結びついていると思われる3地方都市を抽出し,定時制および通信制・全日制(普通科・専門学科)高校における教員及び生徒を対象にした質問紙調査について,集計作業および分析をおこなった。分析の焦点は,定時制高校の分化と生徒類型である。従来の定時制の視点では一括りにできない分化(多様化)が進んでいることをこれまでの調査でも明らかにしてきたが,分析結果として,定時制高校では,都市部と地方ではその分化の展開が異なることが新たに見えてきた。都市部では定時制の分化(いわゆる「新たなタイプ」の定時制など)が進み,それぞれの役割が固定されつつあるが,地方では地理・人口規模等もあり,分化が進みにくく,抱える問題の多様さと複合さが調査結果にはみられた。また,生徒類型においては,因子分析で析出された,周辺化競争でボーダーラインに位置づきやすい2つの高校生群(「撤退型」「不活発型」)をどのように包摂できるか,定時制高校は彼らに何を提供できるか,という問いを導き出した。(2)全国の定時制課程高校を対象とした悉皆質問紙調査を8月に実施し,集計作業および分析をおこない,3月に概要版報告書を作成した。詳細の分析は今後の課題である。

(3)上記(1)の分析結果について,日本教育社会学会において共同研究発表をおこない,これまでの聞き取り調査等を含めた成果を雑誌論文(鳥取大学生涯教育総合センター研究紀要)に掲載発表した。(4)本年度も以上の研究計画実施にあたって,月2回程度の定例研究会を継続しておこなった。
界面機能コア解析

先進材料の諸特性は、材料内部に形成される種々の欠陥における量子場、すなわち「機能コア」に起因している。本研究では最先端の超高分解能電子顕微鏡を更に進化させ、局所量子場の直接観察手法を確立し、機能コアにおける構造と量子場の同時直接観察を目指す。これらの技術を様々な機能コアに応用し、本領域の理論解析班およびプロセス制御班と密接に連携する事で、機能コアにおける材料特性発現メカニズムの本質的解明と機能コアに基づく材料創製指針の構築を目指す。これらの研究を通じて機能コアに基づく新たな材料科学の学理構築を最終的な目標とする。
RNA干渉を利用したアトピー性皮膚炎の新規遺伝子治療法開発

マウスモデルにおけるアレルギー性炎症反応(皮膚、上気道)が、Th2型の免疫反応における重要な役割をもつ転写因子である、STAT6の機能を阻害することによって抑制された。STAT6の阻害はRNA干渉を利用して行った。(1)アレルギー性炎症反応マウスモデルにおけるSTAT6 siRNAの効果誘導されたマウスの接触過敏反応がSTAT6 siRNAの前投与によって有意に抑制される結果を得た。STAT6 siRNAを投与されたマウス耳介の病理組織サンプルにおいては、コントロールに比較して、好酸球や脱顆粒した肥満細胞の数が減少しており、STAT6 siRNAによってTh2タイプの免疫反応が抑制されたことが耳介腫脹の抑制につながったことを示唆する所見であった。同部位の皮膚中のサイトカインやケモカインを測定したところ、IL-4やIL-13、TARC、MDCといったTh2タイプのサイトカイン、ケモカインの産生がSTAT6 siRNAを投与されたサンプルにおいて低下していることが確認され、病理所見からの推測を裏付ける結果と考えられた。以上、マウスの接触過敏症反応をSTAT6 siRNAの投与によって抑制することが可能であったこと、また、それがTh2型の免疫反応の抑制によるものであることを示唆する結果を得られた。STAT6 siRNAを作製し、STAT6に対するRNA干渉が誘導されることをin vitroで確認した。さらにIL-4/TNFalphaの刺激により線維芽細胞から産生されるケモカインであるCCL11の産生をSTAT6 siRNAの投与により有意に抑制できることを確認した。さらに、ハプテン誘導性のマウス接触過敏反応モデルの皮膚炎症反応をSTAT6 siRNAが有意に抑制することを確認した。炎症局所においてTh2型サイトカインあるいはケモカイン(IL-4、IL-13、CCL11、CCL17、CCL22など)の産生が有意に抑制されたことから、STAT6 siRNAの投与は、Th2型免疫反応を抑制することを通して炎症反応を抑制していることが示唆された。なお、Th2型免疫反応の抑制が皮膚炎症反応に密接に関与することは、同じマウスモデルにおいて抗IL-4抗体あるいは抗IL-13抗体を投与することにより、皮膚炎症反応が有意に抑制されるという結果により確認している。さらに、アレルギー性鼻炎のマウスモデルを使用して、粘膜面におけるアレルギー炎症においてもSTAT6 siRNAが抑制効果を発揮する可能性を検討した。STAT6 siRNAは、鼻炎マウスモデルの粘膜組織に浸潤する炎症細胞を著明に抑制し、また、鼻周辺所属リンパ節由来の細胞からのIL-4やIL-13の産生は有意に抑制されていることが確認された。さらに、実際にマウスがくしゃみする回数や、鼻を引っ掻く動作も著明に減少し、鼻炎マウスモデルにおいてもSTAT6 siRNAが有効な治療効果を発揮することが確認された。
カード破産と免責に関する実態的・比較法的研究

本研究の最初の年度は、平成5年度であったが、カード破産を中心とする消費者破産は、わが国の社会においてますます深刻な問題として意識されるようになり、平成9年度には、破産事件の申立件数が7万件を突破し、その大部分を消費者破産が占めていると報告される。本研究の内容は、実態調査と比較法研究を二つの柱としたものであったが、実態調査においては、カード破産の原因にも様々なものがあり、また、その処理手続である破産免責の実務においても、免責不許可事由の運用、免責の条件としての一部弁済、あるいは免責決定の内容としての債務一部免責など、多様な取扱いがなされていることを解明した(青山善充「免責前の一部弁済と一部免責について」(月刊消費者信用94年2月号)参照)。第二に、比較法研究として、免責制度について長い歴史をもつアメリカ破産法と、最近の改正において免責制度を導入したドイツ新倒産法を研究の対象とし、特にドイツ新倒産法においては、免責の付与か否定かという二者択一ではなく、債務の一部弁済を前提として免責を付与するという、債権者の利益と債務者の利益の調和を図る方向での制度設計がなされており、わが国における今後の立法論にとって有益な示唆がえられた。ドイツ新倒産法の研究は、大学院の演習として行い、その成果は報告書の一部として添付されているが、近い将来においてさらに検討を加えたものを公表することを予定している。15EA04:現在わが国においては、カード破磋を含む倒産法改正作業が進行中であるが、報告書中に添付されているとおり、私は各種の研究会等に参加し、実態調査および比較法研究を踏えた本研究の成果を開陳し、それについて学者、実務家との意見交換を行ったところてある。この意味で、本研究の成果は、21世紀のわが国における消費者倒産法制再構成の基磁資料としての意義をもつものと信じている。本年度は研究の第1年度であり、文献の収集・整理のほか、次の通り研究を行った。(1)カード破産の実態の調査クレジットカードの発行状況、これについての法的規制の現状、カード所持者がカード破産に至る原因・その回避の可能性、カード破産者の実像、破産後の債務者の生活状況等について、カード発行会社、ノンバンク、消費者行政窓口、弁護士事務所等から、実態をヒアリング調査した。この調査には、私が、東京大学大学院で行っている『カード破産と免責』と題する演習の参加者の協力を得た。(2)比較法的研究現在進行中のドイツ破産法改正作業のうち、個人債務者の破産免責の規定とこれに関する議論について、最近までの資料に基づきフォローした。(3)裁判所における免責実務の実態調査東京、大阪、福岡等の調査に基づき、東京地裁を中心として現在広く行われている、裁判所の裁量による「一部免責」および「免責前の一部弁済」の実務について、その適法性とその問題点を研究した。その成果が、「免責前の一部弁済と一部免責について-その適法性と問題点の検討」(月刊消費者信用'94-2)である。本年度は、研究の第2年度であり、引続き文献の収集・整理をしたほか、次の通り、研究を行った。(1)カード破産と免責実務の実態調査第1年度に引続き、カード破産の実態の把握に努めるとともに、免責実務の運用について調査した。その結果、東京地裁で積極的に採用されている「免責前の一部弁済」の実務は地方でも(例えば、札幌)行われていることを確認した。また、「一部免責」については、本年に入って、すでにいくつかの裁判例が報告されている(判夕822号、判時1484号等)。本年の実態調査に当っては、多くの弁護士からその経験や意見を聴くことができた。

とくに、94年7月30日に東京三弁護士会主催で行われたシンポジウム「自己破産手続における「一部弁済方式」を考える」(私もパネラ-として出席)、および、94年10月20日に山形市で行われた日弁連第37回人権擁護大会シンポジウム第3分科会「カード社会を考える」は、現在この問題が法律実務界でも喫緊の課題であることを改めて認識させられて、有益であった。こうした実状を踏まえ、私は、法律の規定がないところで免責制度を弾力的に運用するためには、何よりも、裁判官と弁護士との協議による妥当な基準の形成が必要である旨を説いた(消費者ニュース19号巻頭言)。(2)比較法的研究アメリカ連邦破産法は、数年前から改正作業が進行していたが、94年10月に改正法案が議会を通過した。1978年の現行法制定以来最大の改正といわれる新法の消費者破産および免責について、その概要を把握、検討した。研究の最終年度である本年も、実態調査と比較法的研究を2本の柱として次のように研究を行った。(1)カード破産と免責実務の実態調査第2年度に引続き、カード破産の実態の把握に努めるとともに、裁判所の実務における免責許否の動向についても調査した。その結果、個人消費者カード破産の顕在化は一時より鈍っているものの、カードの発行枚数の増加はとどまるところなく、潜在的カード破産予備室は着実に増加し続けていること、しかし各地の裁判所の免責実務は「少年事件」的な扱いが一般化し、免責前の一部弁済や一部免責許可が今や定着していることが判明した。この免責制度導入は昭和27年の会社更生法の制定と同時に行われたものであるので、本年の研究ではその立法過程を冊念に調査した。この成果は、近く、信山社から日本立法過程資料シリーズの一部として公刊の予定である。(2)比較法的研究本年は、1994年10月に成立したドイツ新倒産法(Insolvenzordnung)の第8編免責(Rechtschuldbefreiung)を中心として研究した。ドイツの免責制度はアメリカ型の全額免責主材ではなく、一部は必ず弁済すべきことを定めている点で、日本の実務との共通点が見出せるように思う。いずれにしても、日本の来るべき倒産法の改正に大きな示唆を与えるものであることがわかった。
ナラ類の集団枯死の原因究明と枯死機構の解明

ナラ類集団枯死の原因:ナラ類の枯死被害には、カシノナガキクイムシが密接に関連していた。一方、枯死木の材変色部、坑道壁、キクイムシの幼虫と成虫の体表や菌のうからは、Raffaelea属菌が優占的に分離された。この菌は、既知のRaffaelea属10種と形態的に異なることから新種と判断し、R.quercivori sp.nov.と命名した。この菌は、カシノナガキクイムシによって伝播されることが明らかとなり、三重県の個体群は、他の地域の個体群と明らかに形態が異なった。ナラ類の枯死機構の解明:被害発生地では、ナラ類は夏期に急激に萎凋枯死する。カシノナガキクイムシの加害によって、ナラ類の水ポテンシャル値が急激に低下することから、辺材部で通水阻害が発生して枯死にいたると考えれた。R.quercivoriに対するブナ科樹木の感受性の差異を明らかにする目的で接種試験を行った結果、コナラとミズナラに枯死が発生し、他の樹種は枯死しなかった。R.quercivoriはすべての枯死木から再分離され、その病原性が確認された。ナラ類の枯死被害は、Raffaelea属とカシノナガキクイムシとが関与した世界で最初の事例である。接種後、枯死個体では水ポテンシャルが急激に低下したことから、通水機能に異常が発生し、材部の通水阻害によって萎凋、枯死することがわかった。接種後材部に形成される軸方向の変色と枯死との間には明白な関係がなかったが、放射方向の変色は枯死と密接に関連していることが明らかとなった。すなわち、樹種間の感受性の差異は、R.quercivoriによる放射方向への変色の拡大と関係していた。放射方向の変色は、アラカシで最も小さく、ミズナラでは最も大きかった。また、アラカシでは通水可能な組織が広く、ミズナラでは狭かった。これらのことから、ミズナラは6樹種の中で最も通水阻害を引き起こし枯死しやすい樹種、逆にアラカシは最も感受性が低い樹種でと考えられた。菌類とカシノナガキクイムシとの相互作用の解明:各地の被害発生地から被害材を採集し、材に穿入するキクイムシ類を調べた。その結果、カシノナガキクイムシが全ての被害材から検出され、その他のキクイムシ類はわずかであった。このことから、ナラ類の枯死被害発生には、カシノナガキクイムシが密接に関与していると考えられた。また被害に関連する菌類の探索を行った結果、いずれの被害材からも特定の菌(未同定のためナラ菌と仮称)が優先的に分離された。ナラ菌は、カシノナガキクイムシの幼虫、蛹、成虫体表からも優先的に分離され、さらにカシノナガキクイムシの胞子貯蔵器官からも検出された。これらのことから、ナラ類の枯死被害発生にはナラ菌とカシノナガキクイムシが密接に関与しており、ナラ菌はカシノナガキクイムシによって伝播されている可能性が示唆された。ナラ類の水分生理特性の解明:被害発生地では、ナラ類は夏期に急激に萎凋・枯死するため、ナラ類の辺材部に通水阻害が起こっている可能性がある。

そこで、カシノナガキクイムシの加害から枯死に至る過程の水ポテンシャルの変化を調べた。その結果、カシノナガキクイムシの加害に伴って水ポテンシャルの値が急激に低下することが明らかとなった。また分離されたナラ菌を用い、健全なコナラとクヌギに対して接種試験を行った結果、接種12週間後には水ポテンシャルの値が急激に低下することがわかった。今回の接種試験では最終的には枯死には至らなかったが、接種2週間以降にコナラ・クヌギともに枝葉に萎凋現象が認められた。これらのことから、ナラ菌の接種によって辺材部に通水阻害が発生していることが示唆された。1999年9月、今まで被害の発生がなかった本州太平洋側(紀伊半島)で被害発生を確認した。この地域では、ナラ類のほかにシイ類・カシ類にも被害が発生していることがわかった。来年度は、この地域も調査対象地としたい。菌類とカシノナガキクイムシとの相互作用の解明:昨年度、各地の被害発生地から採集したいずれの被害材からも、またカシノナガキクイムシの幼虫、蛹、成虫体表、雌成虫の菌のう(胞子貯蔵器官)からも同じ菌(昨年度はナラ菌と仮称)が優占的に分離されることを明らかにした。今年度はまず、このナラ菌の所属について検討し結果、この菌をRaffaelea sp.と同定した。Raffaelea属菌は世界で10数種記録されており、そのほとんどがナガキクイムシ科の昆虫から検出されているが、今までに樹木に対して病原性を有する種は記録になかった。この菌の伝播者であるカシノナガキクイムシについて、山形県、福井県、三重県の被害材からの脱出特性と形態(体長、菌のう円孔数)の比較を行った。その結果、日本海側と太平洋側のカシノナガキクイムシは、脱出特性や形態に大きな差異があることが明かとなった。ナラ類の水分生理特性の解明:昨年度、カシノナガキクイムシの加害に伴ってナラ類の水ポテンシャルの値が急激に低下し、辺材部で通水阻害が起こっている可能性があることを明らかにした。今年度は、ナラ属樹木6種の苗木に対してRaffaelea菌を接種し、病徴進展の差異を比較した。その結果、落葉性のコナラやミズナラでは接種後は早い時期に水ポテンシャルの値が低下したのに対して、常緑性のアラカシやスダジイでは水ポテンシャルの値に変化はなみられなかった。また、滋賀県のクヌギ林での被害実態調査から、カシノナガキクイムシの加害は同程度であっても、混在するコナラで枯死被害が顕著に発生していることがわかった。同じコナラ属の樹木であっても、この被害に対する抵抗性機構に差異があることが明かとなった。来年度は、接種後の樹体内の変化を解剖学的に調べ、抵抗性機構の差異を明らかにする予定である。ナラ類集団枯死の原因:枯死木の材変色部、坑道壁、またカシノナガキクイムシの幼虫と成虫の体表や菌のうから優占的に分離された菌について、その所属を検討した結果、既知のRaffaelea属10種とは分生子、分生子柄の形態が異なることから新種と判断し、R.quercivori Kubnono et Ito sp.nov.と命名した。この菌は、カシノナガキクイムシによって伝播されることが明らかとなった。またカシノナガキクイムシを人工飼料内で産卵させることに成功した。今後確実に繁殖させ、次世代を生産させる飼育方法が可能と考えられる。ナラ類の枯死機構の解明:R.quercivoriに対するブナ科樹木の感受性の差異を明らかにする目的で、コナラ、ミズナラ、クヌギ(落葉性)、アラカシ、ウバメガシ、スダジイ(常緑性)の苗木に接種試験を行った。コナラは7本中1本が、ミズナラは5本が枯死し、その他の樹種は枯死しなかった。R.quercivoriは、すべての枯死木から再分離され、その病原性が確認された。
ポリサルファイド/硫化水素誘発過硫化によるグルタチオン調節機構の解明

硫化水素(H2S)およびH2Sに硫黄が直鎖状に結合したポリサルファイド(H2Sn、n≧2)は、様々な組織で多様な作用を発揮する新規シグナル分子である。統合失調症モデルマウスMpst(3-メルカプトピルビン酸硫黄転移酵素)KO及びMpst Tgマウス脳での検討から、MPSTがH2SやH2Snを生合成し、この作用が結合型イオウの増加として観測されることを明らかにした(理研との共同)。しかし、統合失調症患者脳検体のMPST量は、コントロール脳と有意差が認められなかった(理研・福島医大との共同)。H2SやH2Snの酸化産物である亜硫酸が、両物質より低濃度/同等濃度で神経細胞保護作用を持つこと、これが細胞内グルタチオン(GSH)レベル上昇による抗酸化機能亢進によることを見いだした。亜硫酸はH2SやH2Snの3倍以上の効率でシスチンをシステインに変換する。システインは速やかに細胞に取込まれGSH合成に利用され細胞保護効果を発揮することが分かった(Kimura Y et al, Br.J.Pharmacol. 2018)。H2Sを細胞外液(培地)に添加すると30分程度でその大部分が消失する。高濃度グルタミン酸誘発性酸化ストレスは、その発現に時間がかかり細胞死が顕著となるのはグルタミン酸添加20時間後である。そのため、直ぐに消失するH2Sがどうやって酸化ストレスから細胞を保護するのかという疑問は論文(Kimura Y & Kimura H,2004; Kimura Y et al, 2006))発表当初から筆者らが抱いていた疑問であった。今回得られた結果から、細胞外液に加えたH2Sが、H2Snや亜硫酸に酸化され、それぞれが抗酸化ストレス効果を及ぼすため長時間の細胞保護作用が可能であることがわかった。このように酸化、代謝を含めた観点から含硫化合物の生理作用を検討する重要性が喚起された。MPST KO、MPST Tgマウス脳での検討から、MPSTがH2SやH2Snを生合成し、この作用が結合型イオウの増加として観測されることを明らかにした。これは今まで本研究室が培養細胞で見いだした知見をin vivoの系で再確認するものであった。H2S、H2Snの酸化産物である亜硫酸が、両物質より低濃度/同等濃度で神経細胞保護作用を示すことを明らかにした。これは亜硫酸がシスチンをシステインへと効率的に変換するため細胞内システインレベルが上昇し、結果としてGSHレベルが上昇するためであった(Kimura Y et al, Br. J. Pharmacol. 2018)。H2S、H2Snも細胞内GSHを上昇させるが、そのメカニズムは亜硫酸とは異なり、含硫化合物が硫黄の価数、構造の違い等により多彩な作用機構をもつことを再確認した。研究の結果は、論文4報にまとめ、国際学会3件(うち招待講演2件)、国内学会8件で方向した。このようにおおむね順調に研究が進展している。昨年度から進めていた3MPST遺伝子改変ラットからのホモラット(MPST-KO)系統の確立が完了し、ホモラットが安定して得られるようになった。筆者らが報告したようにMPSTはH2S、H2Sn、システインパーサルファイド(Cys-SSH)、グルタチオンパーサルファイド(GSSH)等の過硫化分子の産生を担う酵素である。本年度のMPST-KO、MPST-Tg動物の解析より、過硫化分子を含む結合型硫黄のレベルが、MPSTの発現レベルに依存することが明らかとなった。今後はMPST KOラットを用いて、過硫化分子の産生、生物作用に対するMPSTの関与を詳細に検討していきたい。また本研究室で作成したTRPA1-KOラットとMPST-KOの交配より、MPSTとTRPA1ダブルKOラットの作成中である。H2SnはアストロサイトにおいてTRPA1チャネルを活性化させて細胞内Ca2+濃度を上昇させる。H2S、H2Snなどの過硫化分子の産生酵素である3MPSTと、H2SnをリガンドとするTRPA1チャネルの両方のKO、つまりリガンドと受容体のKOラットの解析により、生体レベル、細胞レベルでのH2S、H2SnとTrpa1チャネルの関係を詳細に検討していきたい。我々はH2Sが過硫化した、即ちイオウが直鎖状に複数結合したポリサルファイド(H2Sn、n≧2)が脳細胞に存在し、酵素により産生する内在性シグナルであることを報告してきた。これらH2SnはアストロサイトではH2Sの300倍の強さでCa2+応答を誘発する(Kimura et al, 2013等)。本年度はシステイン(Cys)やグルタチオン(GSH)が過硫化したシステインパーサルファイド(Cys-SSH)やGSSHに注目した。これらはレドックス調節分子であると考えられ、強い還元力を持つことが報告されているがその合成酵素は良くわかっていなかった。我々は、Cys-SSHとGSSHが3-メルカプトピルビン酸イオウ転移酵素(3MST)により、H2S2やH2S3とともに産生されることを見出した(Kimura Y et al, Sci, Reports, 7: 10459, 2017)。

即ち、野生型マウス脳で産生されるCys-SSHとGSSHが、3MST-KOマウスで産生されない、精製リコンビナント3MSTおよび3MST発現させたCOS細胞ライセートでは、Cys-SSHとGSSHが生理的濃度のCysとGSH存在下で産生され、より低濃度のCysとGSH存在下では、よりイオウ鎖が長いCys-SSnHとGSSnH (n≧2)が産生されること等を見出した。本年度はH2SnがH2Sと同様に細胞内GSHレベルを上昇させて、神経細胞を酸化的ストレスから保護すること、H2Sが酸化してできるSO3(2-)にも細胞保護作用があることを見出し、論文に投稿中である。Cys、GSHが過硫化した分子であるCys-SSHとGSSHは強い還元力を持ち、レドックス調節分子として認識されている。本年度は今までよく分っていなかったCys-SSHとGSSHの合成酵素が3MSTであり、H2S2やH2S3とともに産生されること、生理的濃度のCys、GSH存在下では主としてCys-SSHとGSSHが産生され、より酸化状態、即ちCysやGSH濃度が低い条件では、イオウがさらに結合したCys-SSnHとGSSnH(n≧2)が優先的に産生されることを報告した(Kimura Y et al, Sci. Rep. 2017)。研究成果は論文7件にまとめ、国際学会ConBio2017において学会発表3件を行った。このように全体としておおむね順調に研究が進展している。硫化水素(H2S)およびH2Sに硫黄が直鎖状に結合したポリサルファイド(H2Sn、n≧2)は、様々な組織で多様な作用を発揮する新規シグナル分子である。統合失調症モデルマウスMpst(3-メルカプトピルビン酸硫黄転移酵素)KO及びMpst Tgマウス脳での検討から、MPSTがH2SやH2Snを生合成し、この作用が結合型イオウの増加として観測されることを明らかにした(理研との共同)。しかし、統合失調症患者脳検体のMPST量は、コントロール脳と有意差が認められなかった(理研・福島医大との共同)。H2SやH2Snの酸化産物である亜硫酸が、両物質より低濃度/同等濃度で神経細胞保護作用を持つこと、これが細胞内グルタチオン(GSH)レベル上昇による抗酸化機能亢進によることを見いだした。亜硫酸はH2SやH2Snの3倍以上の効率でシスチンをシステインに変換する。システインは速やかに細胞に取込まれGSH合成に利用され細胞保護効果を発揮することが分かった(Kimura Y et al, Br.J.Pharmacol. 2018)。H2Sを細胞外液(培地)に添加すると30分程度でその大部分が消失する。高濃度グルタミン酸誘発性酸化ストレスは、その発現に時間がかかり細胞死が顕著となるのはグルタミン酸添加20時間後である。そのため、直ぐに消失するH2Sがどうやって酸化ストレスから細胞を保護するのかという疑問は論文(Kimura Y & Kimura H,2004; Kimura Y et al, 2006))発表当初から筆者らが抱いていた疑問であった。今回得られた結果から、細胞外液に加えたH2Sが、H2Snや亜硫酸に酸化され、それぞれが抗酸化ストレス効果を及ぼすため長時間の細胞保護作用が可能であることがわかった。このように酸化、代謝を含めた観点から含硫化合物の生理作用を検討する重要性が喚起された。MPST KO、MPST Tgマウス脳での検討から、MPSTがH2SやH2Snを生合成し、この作用が結合型イオウの増加として観測されることを明らかにした。これは今まで本研究室が培養細胞で見いだした知見をin vivoの系で再確認するものであった。
簡便な補正機能を持つ光脳機能計測法の研究

近赤外分光法による脳機能計測において、測定信号に含まれる姿勢変化等の外乱や感情等の情報を含む皮膚血流の影響を大脳皮質血流から分離する計測法に関する研究を行った。まず、提案する2種類の補正信号を用いる皮膚血流変化の影響の補正手段に関して、シミュレーション及びファントム実験により、有効性を確認した。また、手段の実現に適した信号の変調・復調方式を提案し、その動作をファントム実験にて確認した。また、生体計測においては、皮膚血流の補正信号を測定対象信号と同時に計測し、測定対象信号に含まれる外乱の影響を確認した。研究の目的は、近赤外光生体計測(NIRS: near infrared spectroscopy)において課題となっている測定信号に含まれる外乱を簡便な手法により大脳皮質血流から分離することにより、高精度な脳機能計測法を確立し、NIRSの活用範囲を広げて学習効果や思考力の評価などの脳機能の解析に役立てることである。このために、本研究は2種類の補正方法を併用した補正技術とプローブ配置に関して、アルゴリズム及び装置化の実現性を検証することを目的としている。平成23年度に提案した正三角形のプローブ配置と生体模擬ファントムによる実験結果を基に、平成24年度は生体計測システムの開発と生体計測に取り組んだ。3チャネル(=1波長3光源4検出)のシステムを拡張して2波長1光源4検出及び3波長1光源2検出のシステムを試作し、生体信号の計測を行った。システム試作においてはプローブの装着方法を検討した。プローブの固定具は2段構造として正三角形の重心が頂点から等距離になるよう調整し、頭部に垂直にプローブが装着できるようにした。また、生体信号の計測を通して以下の知見を得た。(1)姿勢変化に伴う血液量変化:3軸角度センサにより頭部の前方への傾斜角度をモニタしながら血液量変化を測定した結果、角度に比例して血液量の増加傾向が確認できた。(2)感情の起伏に伴う皮膚血流の変化の推定:測定信号に重畳する脈波成分から心拍数を算出する手法を確立した。卓上ゲーム実施時の脳機能計測に適用し、あせりなどの感情変化に伴う血液量と心拍数の増加傾向が確認できた。(3)多波長化3種類の波長の光を用いて酸素化・脱酸素化ヘモグロビン濃度を算出することにより、ヘモグロビン濃度変化に含まれる同相信号成分(血液量)を分離できることを明らかにした。本研究の目的は、近赤外光生体計測(NIRS:near infrared spectroscopy)において課題となっている測定信号に含まれる外乱を簡便な手法により大脳皮質血流から分離することにより、高精度な脳機能計測法を確立し、NIRSの活用範囲を広げて学習効果や思考力の評価などの脳機能の解析に役立てることである。前年度までに、正三角形のプローブ配置を提案して、二種類の表層血流の補正信号の検出の有効性を示した。また、脳機能計測時に必要となる頭部への光ファイバープローブの装着方法を確立し、脳機能計測に適用した。平成25年度は、生体計測システムの開発の最終段階として、多重信号の分離に不可欠となる信号のデジタル変復調方式を提案し、多チャネルシステム(3光源4検出)のシステムを構築し、計算機シミュレーションおよび生体ファントム実験により動作の検証を行った。また、昨年度までに開発した生体計測システム(1光源4検出)により、外頸動脈の圧迫による血液量変化の計測への影響を調べ、提案した正三角形のプローブ配置とその重心における補正信号の検出が血液量変化の検出に有効であることを明らかにした。また脳機能信号の特性を解析する手段として、相関係数を用いた計測波形のチャネル間の類似性の評価方法を提案した。平成23年度はシミュレーションによる手法の解析と生体ファントム実験用の3チャネルの装置を試作し、補正法を検証した。研究内容は以下の通りである。(1)正三角形のプローブ配置を提案し、二種類の補正方法の有効性を検証した。正三角形の頂点では照射、受光、同一開口補正の受光を、各頂点から等距離となる重心では等距離点補正の受光を行う。計算機シミュレーションにより補正信号の特性を解析した結果、局所的な感度を持つ同一開口補正で影響の最も高い開口部近傍の吸収体変化を検出可能であること、等距離点補正で測定対象領域の平均的な表層吸収領域(血液量の変化領域に相当)を検出できることを示した。

(2) 3チャネル(=1波長3光源4検出)のシステムを試作し、生体模擬ファントムによる実験を行った。正三角形の頂点から周波数変調された同一波長の近赤外光(780nm)を照射し、各頂点と重心にて受光し、各変調波の強度変化を測定した。対称性の確認と感度調整の後、表層・深部吸収体の位置による受光強度変化(=感度)を求めた。二種類の補正信号を利用することで表層吸収体領域の位置と大きさの検出が容易になることを示した。脳機能信号に重畳する血液量の変化の影響の把握と特性の解析に関して、姿勢変化に伴う血液量変化の特性、感情の起伏に伴う皮膚血流の変化を推定に関して知見を得ることが出来ている。一方、システム構築にやや遅れが出ている。これは、多光源からの受光信号を分離技術に用いる復調技術に関して、方式確認後の精度検証にやや時間を要しているためである。生体計測に向けた検証を実施して構築するシステムに適用する。生体ファントム実験により、提案手法の有効性は確認できているが、生体適用のためのシステム構築にやや遅れが生じている。これは、生体ファントム実験の準備段階での試作回路の不具合に伴う改良に時間がかかり、実験評価の時期が研究協力者である学生の授業のない夏季休暇からずれて評価に十分な時間が取れなかったためである。これに伴い、生体適用のためのシステム構築がやや遅れている。このため、当初計画していた多光源からの受光信号を分離技術に用いる復調技術に関して従来法を用いることで時間の短縮を図る。なお、復調技術はファントムによる方式確認を実施しており、十分な精度を持つことが検証できれば今後システムに適用できる。まず、生体計測システムの開発の最終段階として、多重信号の分離に不可欠となる信号の復調技術を検証しシステムを構築する。多チャネル化の精度検証が上述の通り遅れていたことから今年度システム構築のために必要となる部材などを購入して研究を推進する。また、光の波長を多波長化が血液量の脳機能信号からの分離に有効であることが明らかとなっている。このため、システム構築構築においては余裕があればこの点も視野に入れる。また、生体計測に関しては計測課題として、1氷水による抹消刺激反応時の脳機能、2計算課題による脳機能、3感情変化を含むマルチタスク時の計算課題による脳機能、3感情、姿勢変化、脳機能の情報が混在する将棋等の卓上ゲームを実施する。この時の脳機能を測定し、補正効果を検証する。また、補正効果の検証に関してはファントム実験も継続して行い、ファントム実験結果を生体計測結果へ随時をフィードバックする。生体計測へ向けて、各光源を2波長としたシステムを開発する。生体適用時の2種の補正信号の特性や光ファイバプローブ及びプローブ固定具の評価を行う。開発システムの評価後、姿勢変化や各種タスクに対する脳機能計測への適用する。まず、姿勢変化に伴う血液量変化の測定では、実験の実施状況を把握するために3軸角度センサによる頭部の位置、姿勢変化の検出とビデオカメラによるモニタを実施する。次に、計測データから皮膚血流と深部血流の分離を試みる。
少量ゲノム含有検体に解析対象を広げた梅毒トレポネーマゲノム多様性の体系的再評価

国内臨床検体の提供を受け、梅毒トレポネーマDNA陽性例群(20152018年分)について型別決定を行い、それらのデータの蓄積を進めた。検体中DNA量がGE HealthScienceの「genomi-phi」による増幅に必要な初期量を超える、またはそれに近いものについて選定を行い、検体中のtotal DNAを増幅させた。増幅後のtotal DNA量がAgilentの「Sure Select Target Enrichment System」が必要とする50ng in 2ulを超えるものにつき、指定されたプロトコルで梅毒トレポネーマgenome画分を選択精製して、次世代シーケンサーで各検体中のその全情報を得ることを目指した。最終的にサンプルを次世代シーケンサーで解析ができ、得られたデータがゲノムカバー率90%以上、重複度10以上のものを信頼度が十分なものと判断してSNP比較を行い、予備的にMinimum Spanning Treeを作成した。型別決定途上でまた決定したマクロライド耐性型/感受性型を含む分子型別分布と由来検体患者の性的指向との間に相関性が存在することに気づき、新しい知見として英文誌に論文発表を行なった。試薬コストの面に鑑み、ゲノム配列全情報が成功裏に得られるための検体、およびその由来DNAの条件を見出すことが、今後、第一義的に重要であることを認識した。概要の項で述べた方法によって、これまでに20152018年の国内臨床検体から最終的に49検体由来のDNAを次世代シーケンサーで解析し、同項で述べた基準で、そのうち22検体由来のものを信頼性が十分と判断し、SNP比較を行い、予備的にMinimum Spanning Treeを作成した。この過程で、信頼性の高いゲノムシーケンスデータを得るためには、従来の分子型別が全ての項目で成功していることが必要条件であるが十分条件ではないことを確認することができた。得られた予備的Minimum Spanning Treeから、全体に国内検体は東アジア諸国での分離株と比較的近いpositionを占めたが、東アジアを含め諸外国株と同一と認められるものは無かった。一方、解析した国内株中、同一と考えられる株の組み合わせが見出され、上記、外国株と同一のものが無かったことと合わせて、このゲノム比較方法論は、株間相同性が極めて高く分類が困難と考えられてきた梅毒トレポネーマの感染ルート特定にも極めて有用であるという予備的結果を得ることができた。また、このSNP比較によるMinimum Spanning Treeでも、従来の分子型別でも、国内株は男性同性愛患者由来のものは様々な分子型がみられ、heterogeneityが高い反面、男性異性愛および女性患者由来のものは分子型14d/f、かつマクロライド耐性型であるものがほとんどを占めることが見出され、日本で2015年以降、梅毒報告数増加の主要因となっている男性異性愛および女性患者での増加がクローナルな株によるものである可能性が提起され、英文誌上で報告した。この初年度で、信頼性の高いゲノムシーケンスデータを得る必要条件を見出せたが、使用する試薬のコスト面を考えると、特にAgilentの「Sure Select Target Enrichment System」を使用する直前段階において、最終的に信頼性の高いデータを得るための十分条件を見極める方法を模索することが肝要である。シーケンスデータ、型別結果と患者の性指向との連関性は疫学的に重要で今後とも、よりファインな、ゲノムシーケンスデータでの裏打ちによって今回見出された傾向が今後も継続するのかをサーベーランス的に行う必要性がある。シーケンスデータの情報を基にしたより分解能の高い簡易な分子型別改良法開発については、各国の幅広い多数株を単一プロジェクトで同時解析したグループの報告に先行された。この方法を試行し、特に特定型に集中する傾向が強いことがわかった日本の男性異性愛および女性患者由来株を細分化することが可能かを今後検討することが必要となった。

この過程で、信頼性の高いゲノムシーケンスデータを得るためには、従来の分子型別が全ての項目で成功していることが必要条件であるが十分条件ではないことを確認することができた。得られた予備的Minimum Spanning Treeから、全体に国内検体は東アジア諸国での分離株と比較的近いpositionを占めたが、東アジアを含め諸外国株と同一と認められるものは無かった。一方、解析した国内株中、同一と考えられる株の組み合わせが見出され、上記、外国株と同一のものが無かったことと合わせて、このゲノム比較方法論は、株間相同性が極めて高く分類が困難と考えられてきた梅毒トレポネーマの感染ルート特定にも極めて有用であるという予備的結果を得ることができた。また、このSNP比較によるMinimum Spanning Treeでも、従来の分子型別でも、国内株は男性同性愛患者由来のものは様々な分子型がみられ、heterogeneityが高い反面、男性異性愛および女性患者由来のものは分子型14d/f、かつマクロライド耐性型であるものがほとんどを占めることが見出され、日本で2015年以降、梅毒報告数増加の主要因となっている男性異性愛および女性患者での増加がクローナルな株によるものである可能性が提起され、英文誌上で報告した。この初年度で、信頼性の高いゲノムシーケンスデータを得る必要条件を見出せたが、使用する試薬のコスト面を考えると、特にAgilentの「Sure Select Target Enrichment System」を使用する直前段階において、最終的に信頼性の高いデータを得るための十分条件を見極める方法を模索することが肝要である。シーケンスデータ、型別結果と患者の性指向との連関性は疫学的に重要で今後とも、よりファインな、ゲノムシーケンスデータでの裏打ちによって今回見出された傾向が今後も継続するのかをサーベーランス的に行う必要性がある。シーケンスデータの情報を基にしたより分解能の高い簡易な分子型別改良法開発については、各国の幅広い多数株を単一プロジェクトで同時解析したグループの報告に先行された。この方法を試行し、特に特定型に集中する傾向が強いことがわかった日本の男性異性愛および女性患者由来株を細分化することが可能かを今後検討することが必要となった。
会計利益と課税所得の一致性が利益の質に与える影響に関する国際比較

本研究の目的は、会計利益と課税所得の一致性が利益の質に与える影響を分析することにある。会計利益と課税所得の一致性をAtwood et al.(2010)に基づいて国・年ごとに推定した。また、利益の質の指標として、利益平準化、短期的な会計発生高の見積誤差、裁量的会計発生高の絶対値などを取り上げた。分析の結果、会計利益と課税所得の一致性の水準が高いほど、利益平準化の程度が高く、短期的な会計発生高の見積誤差や裁量的会計発生高の絶対値の程度は小さいことが明らかになった。本研究の目的は、会計利益計算と課税所得計算の制度的連携の程度が、利益の質(earnings quality)に与える影響を国際比較分析することにある。これまでの実証的会計研究の中で開発された利益の質に関する複数の指標を取り上げ、それらが会計利益と課税所得の一致性(book- tax conformity)が高い国とそうでない国で違いがあるのか否かを分析する。このような目的を達成するには、主要国の会計利益計算と課税所得計算の制度的連携の現状を整理するとともに、その制度的連携の程度を指標化および利益の質の指標化などが必要になる。平成25年度は、会計利益計算と課税所得計算の制度的連携の程度に関する指標と利益の質に関する指標を算出するためのデータベースの構築を主に行った。Capital IQのオンラインサービスを利用して、分析に必要となる主要国の会計データを収集した。また、平成25年度は、分析手続きを確認するために、日本企業の時系列データのみを用いてAtwood, Drake, Myers(2010)によって提案された会計利益と課税所得の一致性の程度に関する指標を算出した。さらに、利益の質の指標については、利益の特性に関連するもの、具体的には、利益平準化の程度、裁量的会計発生高、短期的な会計発生高の見積り誤差などの指標を算出した。その結果、日本企業の場合、会計利益と課税所得の一致性が強い企業ほど利益平準化の程度が高い傾向にあるものの、裁量的会計発生高や短期的な会計発生高の見積り誤差は小さいということが明らかとなった。本研究の目的は、会計利益計算と課税所得計算の制度的連携(Book-Tax Conformity:以下BTC)の程度が、利益の質(earnings management)に与える影響を国際比較することである。平成26年度は実際に国際データを用いた分析を行った。分析対象期間は2003年から2012年までの10年間であり、データはすべてS&P社のCapital IQから入手した。その結果、日本は分析対象46カ国の中でBTCが高い方から12番目に位置しており、会計利益計算と課税所得計算の制度的連携が比較的強いカテゴリーに属することが確認された。また、BTCの水準が高い国は利益平準化を行う傾向にあることが観察され、その観点からはBTCの水準が高い国の方がそれが低い国よりも利益の質が低いと考えられる。しかし、BTCの水準が高い国は、短期的な会計発生高の見積誤差や裁量的会計発生高の水準が低く、これらの観点からはBTCの水準が高い国の方がそれが低い国よりも利益の質が高いと考えられる。このように、BTCの水準が高い制度は利益平準化を助長する傾向にあるものの、会計発生高の見積誤差を小さくし、会計発生高の過大または過小計上を抑制する効果を持つことが明らかとなった。BTCの水準が高い国の会計情報は、それが低い国の会計情報よりもキャッシュ・フローへの実現という観点からは確度の高い数値になっていると考えられる。本研究では、会計利益計算と課税所得計算の制度的連携(Book-Tax Conformity:以下、BTC)に焦点をあて、それが利益の質に影響を与えるか否かを分析した。平成27年度は、前年度に引き続き、S&P社のCapital IQから国際データを入手して、国・年ごとにBTCの程度や利益の質の程度を定量化した。前年度では、利益の質をあらわす指標として、利益平準化、短期的な会計発生高の見積誤差、裁量的会計発生高をとりあげ、BTCの程度が高い国ほど利益平準化を行う傾向にあるが、短期的な会計発生高の見積誤差や裁量的会計発生高の水準はむしろ小さいことが明らかとなった。平成27年度は、利益の質として、Basu(1997)によって知られる条件付保守主義の指標を追加して分析を行ったが、BTCの程度と条件付保守主義の程度に有意な関係を見出すことはできなかった。これまでの分析結果をまとめると、日本の会計制度は確定決算主義を背景として会計利益計算と課税所得計算が密接に連携しており、その水準は国際的に比較しても高いことが確認された。さらに、このような制度的連携によって日本企業の会計利益が過度に平準化されている可能性があり、その意味では制度的連携の程度を見直す必要があると指摘できる。しかし、その見直しの程度によっては従来よりも確度の低い会計利益が報告されることになり、短期的な会計発生高の精度が低下し、裁量的会計発生高の水準も高くなるなど、必ずしも利益の質を改善するとは言えない影響をもたらすことが明らかとなった。これらの研究結果については、日本会計研究学会第74回全国大会の「特別委員会(最終報告)経済社会のダイナミズムと会計制度のパラダイム転換に関する総合研究」の一部として報告されている。

会計利益と課税所得の一致性をAtwood et al.(2010)に基づいて国・年ごとに推定した。また、利益の質の指標として、利益平準化、短期的な会計発生高の見積誤差、裁量的会計発生高の絶対値などを取り上げた。分析の結果、会計利益と課税所得の一致性の水準が高いほど、利益平準化の程度が高く、短期的な会計発生高の見積誤差や裁量的会計発生高の絶対値の程度は小さいことが明らかになった。平成26年度では実際に国際データを用いて分析することを目的としていた。国際比較分析を行って結果を得ることができたため、おおむね順調に進展しているとした。財務会計平成26年度の分析結果を基礎としつつ、利益の質の指標間の関係性などに焦点をあてながらさらに分析を行い、研究成果としてまとめる。本研究の最終的な目的は、会計利益計算と課税所得計算の制度的連携の程度が利益の質に与える影響を国際比較することである。グローバル・データは国によって収録されている項目や期間にばらつきがあるため、データベースの構築に時間がかかっている。そのため、進捗が若干遅れている。データ収集及び分析を優先したため、研究会等での成果報告等が少なかった繰越額が生じた。本年度はグローバル・データのデータベース構築を完成させ、会計利益と課税所得の一致性の程度の指標と利益の質の指標の関連性に関する国際比較分析を実施する。追加的に必要なデータを入手するために継続してデータベースを契約する。また、研究成果を国内外の研究会等で報告するための旅費として使用する。研究の進捗がやや遅れ、国内研究会等における成果発表を実施することができなかったため。データベースの構築を急ぐために、研究補助員を雇用して効率的にデータの収集を行う。また、分析結果を国内外の研究会等で報告するための旅費として使用する。