hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新型エーラスダンロス症候群の疾患モデル動物の確立と病態メカニズム解明

筋拘縮型エーラスダンロス症候群(mcEDS)は、本学医学部から報告された新規疾患である。mcEDSでは、進行性の脊椎変形や、軽微な外圧による巨大皮下血腫等の重篤な症状が認められる。これらの症状に対する治療法開発が望まれているが、本症は疾患概念が確立されてから日が浅く、病態メカニズム解明や治療法確立には至っていない。本研究では、mcEDSの病態メカニズムを解き明かし、将来的な治療法開発に繋げるために、mcEDSの原因遺伝子であるChst14遺伝子欠損マウス(Chst14 KO)を用いた解析を行なった。しかし、Chst14ホモ接合体欠損個体(Chst14-/-)の98%以上が胎生致死であり、成獣での解析は困難であった。そこで、胎生期のChst14-/-を解析したところ、胎盤重量減少や絨毛膜板の血管異常が認められた。さらに、透過型電子顕微鏡(TEM)による観察から、胎盤絨毛の毛細血管基底膜の菲薄化や断裂を発見した。次に、Chst14-/-の出生率を改善するために、仔育てが上手な系統であるBALB/c系統への戻し交配による繁殖を検討した。その結果、BALB/cに戻し交配した系統(BALB.Chst14 KO)ではChst14-/-の出生率が従来の4倍以上に改善し、成獣での解析が可能となった。BALB.Chst14-/-成獣では、野生型と比べて創傷治癒に遅延が認められ、TEMでは皮膚血管の構造変化を示唆する結果が得られている。これらのことから、Chst14遺伝子が血管の構造や機能維持に重要であることが明らかとなり、mcEDSにおける巨大皮下血腫等の血管合併症との関連性が示唆された。本研究で得られた知見を基に、さらに詳細な解析を行なうために、現在我々は新たに樹立したChst14コンディショナルKOマウスの解析に取りかかっており、将来的なmcEDS研究への貢献が期待できる。平成28年度から平成30年度までに、Chst14 KOマウスを用いたmcEDSの病態解明研究を進めてきた。従来のChst14-/-では、胎生致死の問題から成獣での解析が困難であったが、胎仔期の解析によってChst14遺伝子が胎盤血管の構造や機能に重要であることをGlycobiology誌に報告した。また、BALB/c系統への戻し交配によって、Chst14-/-の出生率改善にも成功し、成獣での解析を可能とした。当初の予定通り、成獣皮膚を解析したところ、創傷治癒の遅延やコラーゲン線維および血管構造の変化を示唆するデータが得られ、mcEDSの皮膚症状に近い疾患モデル動物を開発することができた。さらに現在、mcEDSにおける詳細な血管異常のメカニズムを明らかにするために、申請者は独自にChst14 floxマウスを樹立し、組織特異的Chst14コンディショナルKOマウスの作成に取りかかっており、今後のさらなる発展が期待できる。平成30年度は、BALB.Chst14-/-皮膚の詳細な表現系解析と分子生物学的解析のためのサンプル収集を行なった。また、CRISPR/Cas9による遺伝子導入を試みて、Chst14 flox(コンディショナルKO)マウスの樹立に成功した。平成31年度は、BALB.Chst14-/-皮膚で認められた表現型の再現実験および、リアルタイムPCRによる遺伝子発現解析などを行なう。また、新たに樹立したコンディショナルKOマウスの解析を行なう予定である。エーラスダンロス症候群(EDS)は、皮膚や関節の過進展性と、各種組織の脆弱性を特徴とする疾患である。近年、本学医学部において、CHST14遺伝子変異を原因とする全く新しいタイプのEDS(DDEDS)が発見された。DDEDSでは、転倒などの軽微な外力で巨大な皮下血腫を生じ重篤な出血に至る症状が認められ、病態メカニズム解明と治療法開発が望まれている。しかしながら、本症は疾患概念が確立されて日が浅く、病態メカニズム解明や治療法開発には至っていない。本研究は、DDEDSの疾患モデル動物の確立と、病態メカニズム解明および、基礎医学的知識基盤を構築することを目的としている。そのために、本研究では、DDEDSの原因遺伝子であるChst14遺伝子欠損マウス(Chst14 KO)を用いた解析を行っている。研究代表者は、Chst14 KOを用いた検討を行い、ホモ接合体遺伝子欠損個体(Chst14-/-)の90%以上が胎生致死になることを確認した。また、胎生期のChst14-/-では、胎盤重量の減少や、絨毛膜板の血管異常(虚血や血管径減少など)が認められることを発見した。さらに、透過型電子顕微鏡による観察から、胎盤絨毛の毛細血管基底膜の菲薄化や断裂を新たに発見した。これらの成果は、平成28年度の国際人類遺伝学会で発表し、現在論文投稿準備中である。また、現在飼育中のChst14-/-は胎生致死のため成獣での解析が困難であるが、研究代表者は産仔数の安定した系統への戻し交配によってこの問題が解決出来ることを見出した。

平成28年度には主に胎仔や胎盤を用いた解析を行い、Chst14遺伝子が血管の発生や機能に重要であることを発見したため、平成29年度には血管に着目した解析を継続して行い、また、よりヒトの病態に近い疾患モデルを樹立・病態メカニズムを解明するために、成獣を用いた解析を進める予定である。当初の計画では、平成28年度には胎盤血管に関する解析や、安定したChst14-/-成獣の作出を予定していた。胎盤血管に関する解析では、研究実績の概要に記したようなデータや成果を得ており、国際誌への論文投稿についても予定通りである。Chst14-/-成獣の作出についても、産仔数の安定した系統への戻し交配(近交化)を、スピードコンジェニック法などを用いて行い、表現型解析を始められる段階にあるため、おおむね順調に進展している。エーラスダンロス症候群(EDS)は、皮膚や関節の過進展性と、各種組織の脆弱性を特徴とする疾患である。近年、本学医学部において、CHST14遺伝子変異を原因とする新しいタイプのEDS(mcEDS)が発見された。mcEDSでは、転倒などの軽微な外力で巨大皮下血腫を生じ重篤な出血に至る症状が認められ、病態メカニズム解明と治療法開発が望まれている。しかし、本症は疾患概念が確立されて日が浅く、病態メカニズム解明や治療法開発には至っていない。本研究は、mcEDSの疾患モデル動物の確立と、病態メカニズム解明および、基礎医学的知識基盤を構築することを目的としている。そのために、本研究ではmcEDSの原因遺伝子であるChst14遺伝子欠損マウス(Chst14 KO)を用いた解析を行っている。しかし、Chst14ホモ接合体遺伝子欠損個体(Chst14-/-)では98%以上が胎生致死になるため、成獣における解析が困難であった。そこで、胎生期のChst14-/-の解析を行い、胎盤重量減少や、絨毛膜板の血管異常(虚血や血管径減少等)が認められることを発見した。さらに、透過型電子顕微鏡による観察から、胎盤絨毛の毛細血管基底膜の菲薄化や断裂を発見した。これらの成果は、平成29年には国際学術雑誌であるGlycobiology(IF: 3.3)に掲載された。研究代表者は、Chst14-/-成獣皮膚で創傷治癒に変化があることを発見した。また、詳細な表現系解析のために、皮膚線維芽細胞の作成を進めている。さらに、Chst14-/-の出生率が遺伝背景による影響を受けることを見いだし、出生率の改善に取り組み、従来困難であった成獣を用いた解析に着手している。前年度からChst14-/-の出生率改善に取り組み、従来の1.3%から5%程度まで改善を行うことができたため、当初の予定通り成獣を用いた解析を進めている。また、初代培養細胞を用いた表現系解にも予定通り着手している。さらに、Chst14-/-胎盤の血管異常に関する論文も報告した。以上のことから、本研究課題はおおむね順調に進展していると判断した。筋拘縮型エーラスダンロス症候群(mcEDS)は、本学医学部から報告された新規疾患である。mcEDSでは、進行性の脊椎変形や、軽微な外圧による巨大皮下血腫等の重篤な症状が認められる。これらの症状に対する治療法開発が望まれているが、本症は疾患概念が確立されてから日が浅く、病態メカニズム解明や治療法確立には至っていない。本研究では、mcEDSの病態メカニズムを解き明かし、将来的な治療法開発に繋げるために、mcEDSの原因遺伝子であるChst14遺伝子欠損マウス(Chst14 KO)を用いた解析を行なった。しかし、Chst14ホモ接合体欠損個体(Chst14-/-)の98%以上が胎生致死であり、成獣での解析は困難であった。
インフルエンザ経気道ワクチンの開発に関する研究

皮下接種インフルエンザワクチンの義務接種は、学童を対象として行われてきた。しかし、この方式は、平成5年度までとなり、今後インフルエンザワクチンは任意接種として行われることになった。このようなワクチンの取扱い方の変貌は、従来の皮下接種インフルエンザワクチンの効果が全般として、期待するレベルに達していなかったということを背景としている。インフルエンザは感染力が高く、また、場合によっては、生命をおびやかす疾患である。そのため、より有効なワクチンの早期実用化が切望されてきた。本研究では、3年間にわたって、より確実な効果が期待できるインフルエンザワクチンとして、経気道ワクチンの開発研究を行ってきた。その結果、経気道ワクチンとして、噴霧接種用不活化インフルエンザワクチンと低温適応変異インフルエンザウイルス生ワクチンの2種類が従来の皮下接種インフルエンザワクチンと同等以上の効果があることを明らかとした。いずれのワクチンも早期実用化可能である。インフルエンザ対策は、集団防衛ではなく、個人防衛を行うことが基本となった。ワクチンの接種対象者は、乳児、小児、成人、高齢者のすベてであり、また、健康人も基礎疾患のある人のすべてである。本研究は、時代の要望を先取りして新しいインフルエンザワクチン開発を行ったものであり、実用化へ向けての具体的な臨床経験を積み重ねた意義は大きい。また、上気表面に直接ワクチンを投与し、気道表面での感染防御力を付与するワクチンは、現在、世界的に注目されている。この方向で実用化可能なワクチンの方向づけをおこなった最初の研究である。従来インフルエンザワクチンは、不活化ワクチンの皮下接種が世界的にも主流であったが、その効果については、必ずしも満足できるものではない。インフルエンザウイルスの感染防御においては、血液中の抗体の上昇のみならず、上気道粘膜における防御機構の付与が望まれる。そのために、経気道ワクチン接種を試みた。本年度の研究はインフルエンザ不活化HAワクチンおよびインフルエンザ生ワクチンによる感染防御効果を血液中および局所IgA抗体の動向から検討した。A.噴霧接種用インフルエンザ不活化HAワクチンの接種方式の検討に関する研究皮下接種用不活化インフルエンザHAワクチンに代るワクチンとして、人体用の噴霧接種用不活化インフルエンザHAワクチンが試作され、治験が認可される段階に至った。平成3年度には、噴霧接種用のワクチンの至適投与量、至適投与回数、および最も適当な接種用器具(投薬用スプレ-、アダプタ-付き注射器、耳鼻科用スプレ-など)を検討した。接種前と接種4週後に鼻腔スワブ液と血液を採取し、鼻腔スワブ液中と血清中のインフルエンザ型特異lgA抗体価をELISA法により測定した。血清については、HI抗体価も測定する。各接種方法の評価は、インフルエンザ特異lgA抗体価、HI抗体価の上昇の程度によって行った。B.インフルエンザ生ワクチンの接種試験成人100名を対象として、低温馴化変異組み替えインフルエンザ生ワクチンの接種を行い、接種前および接種後4週の末梢血と鼻腔スワブ液の採取を行った。鼻腔スワブ液中のインフルエンザ特異lgA抗体、インフルエンザ特異血清HI抗体、およびインフルエンザ特異血清lgG,lgA,lgM抗体を接種前後の検体について測定した。平成4年から平成5年にかけての流行期には、過去10年来のインフルエンザの流行があり、インフルエンザの流行抑止あるいは感染防止に関する一般の関心が高まっている。インフルエンザは、典型的な上気道表面の感染症である。われわれは、疾患の発症防止、あるいは流行阻止を目的として使用できるワクチンとして、経気道ワクチンの開発に関する研究を続けてきた。今年度の研究として、噴霧接種用インフルエンザ不活化HAワクチンの接種方式の検討とインフルエンザ生ワクチンの試験的接種を行った。ワクチンの効果の評価法には、われわれの開発した上気道スワブ液中の特異IgA抗体の測定と血中IgA抗体の測定、および標準法による血中HI抗体の測定を用いた。ワクチン濃度、接種量、接種回数、接種器具に関する検討はほぼ終了した段階に至った。

一方、インフルエンザが上気道から感染することから、インフルエンザ生ワクチンを上気道に噴霧して自然感染に類似した状態を作る方向での研究がすすめられてきた。今年度の研究の一環として、インフルエンザ生ワクチンを健常成人に投与し、その免疫学的効果に関する検討を行った。上気表面に直接ワクチンを投与し、気道表面での感染防御力を付与すワクチンは、現在、世界的に注目されている。この方向でのワクチンは、気道から感染する病原体に対する将来のワクチンとして、1つの理想的な形と考えられている。本研究は、インフルエンザだけでなく、その他の上気道から感染する多数の疾患の予防に関する1つの方向づけとなるであろう。近年、粘膜免疫機構の概念が確立され、上気道局所の粘膜面への免疫を付与するためには、ワクチンを直接粘膜に接触させる方法で投与しなければならないことが明らかとなった。インフルエンザは上気道局所でのウイルスの増殖が直接発症につながるので、粘膜免疫が感染・発症の予防に貢献する度合いが非常に大きい。本研究はこの概念を基本としている。【.encircled1.】上気道に直接投与できる【.encircled2.】これまでの研究から安全性有効性の両面でヒトへの投与が可能である。【.encircled3.】実用化への準備が有る程度ととのいつつあるこの3つの条件がととのっているインフルエンザワクチンとして、噴霧接種型不活化インフルエンザワクチンと低温馴化変異インフルエンザウイルス生ワクチンがある。本年度は、この2つのワクチンの免疫源性について検討し、また噴霧型不活化インフルエンザワクチンの有効性を生ワクチンウイルスによるチャレンジテストにより検討した。経気道インフルエンザワクチンとして、上記の2種類のワクチンは、いずれも実用化が可能であるという結果を得た。インフルエンザウイルスが毎年のように変異をしながら流行するという病原体の側の特殊性があり、そのため、接種対象者は有る程度の免疫を既に有していることが多い。インフルエンザワクチンにつては、このような特殊な条件があることを忘れてはならない。インフルエンザ生ワクチンが有効であるのは、既存の免疫が無いか非常に低い対象者であるが、噴霧型不活化インフルエンザワクチンは、既存の免疫の有無にかかわらず有効であることが明らかとなった。
鳥類視床下部因子によるプロラクチン細胞分化および機能制御機構

ニワトリ発生胚発生胚の17日、18日、19日および20日の下垂体を採取し、42度30分間のM199培養液で前培養を行い、その後100nMのVIPを含むM199培養液で60分培養を行い、培養液中に分泌されたプロラクチンの分子動態を限外濾過により濃縮した後に二次元ウェスタンブロット解析により分析した。その結果、昨年度に検出された分泌されたプロラクチンの糖鎖付加型の増加が二次元ウェスタンブロットでも確認された。中でも糖鎖付加型プロラクチンは分子種として4種類から5種類存在することが示された。そしてシグナルの増加は主として等電点が中程の糖鎖付加型アイソフォームの量が大きく増加することで達成されることが判明した。比較対象として成鶏の産卵中、就巣直前、就巣中の個体を用いて同様の実験を行なうために、ウコッケイを用いて行動試験を行い、産卵から就巣に移行する際の行動再現性を確認した。その結果、就巣発現直前の特異的行動として休産日明けのクラッチより産卵のためにうずくまる時間が長くなって行くことを確認し、この産卵行動のパターンは同一個体でなんども繁殖サイクルを通じて再現されることを確認した。この行動再現性を元に、産卵期、就巣直前期の個体同定を行い、就巣期の下垂体とともに培養実験を発生胚と同様に行い、繁殖サイクルを通じて成鶏では発生胚で示されたメイン分子種の他にもやや等電点が低い分子種もほぼ同量存在することが判明し、下垂体の発生分化に伴ってプロラクチンの量的変化とともに、等電点の異なる糖鎖付加型のアイソフォーム比率が変化することが示された。発生に伴う下垂体における糖鎖付加型プロラクチンの量的および質的変化が明らかにされたことから、最終的な分化は視床下部における分泌制御因子の発現と下垂体における糖鎖付加関連遺伝子の発現によって主として制御されていることが判明したこため。また、繁殖サイクル中における視床下部での発現遺伝子のRNAseqを試み、発生胚における遺伝子発現変化をする遺伝子にあたりをつけられたため。過去2年の研究成果より、下垂体におけるプロラクチン細胞の分化は下垂体の視床下部因子に対おする反応性の変化、糖鎖付加型の量的質的変化を制御する酵素遺伝子の発現、および視床下部における分泌制御因子の発現変化によって支配されていることが判明したことから、最終年度は発生胚下垂体および視床下部のRNAseqにより分化に関わる遺伝子の絞り込みを行い、繁殖サイクル中の遺伝子発現変化を比較を行う予定である。本研究ではニワトリ発生胚の下垂体を用いて小腸血管作用ペプチド(VIP)のプロラクチン細胞分化及びプロラクチン分泌能に及ぼす影響を検討した。発生胚14日より20日まで下垂体を採取し、42度30分間のM199培養液で前培養を行い、その後100nMのVIPを含むM199培養液で60分培養を行い、培養液中にプロラクチンが分泌されるのかを検討した。培養液は限外濾過により濃縮し、電気泳動後にウェスタンブロット解析を行った。また、Nグリコシダーゼ処理を行い糖鎖を切断した試料の解析も行った。実験には比較サンプルとしてプロラクチンが多量に含まれる成鶏の下垂体も同様にして実験を行った。ウェスタンブロットによって、下垂体中には16日胚よりプロラクチンがシグナルとして検出されたが、14日-15日胚の下垂体からはシグナルは検出されなかった。16日胚より20日胚までシグナル強度は増加し続けた。培養液中には17日よりプロラクチンが分泌され、下垂体中のプロラクチンに比例するように20日まで分泌される量は増加し続けた。さらに、Nグリコシダーゼ処理を行ったところ、成鶏と同様に23kDaのシグナル一本になった。下垂体中のプロラクチンは発生が進むにつれ糖鎖付加型の量が増加したが、分泌されたプロラクチンにおける糖鎖付加型の比率は大きくは増加しなかった。以上より発生胚下垂体のプロラクチン分泌能は発生胚後期に増加し、これらはVIPに対する応答性が上昇することが背景にあると考えられた。また、発生胚下垂体から分泌されるプロラクチンは繁殖周期中のプロラクチンと基本的には同じ構造を有していると思われるが、糖鎖付加型の比率が低いことから翻訳後の修飾状態にやや違いがあることが示唆された。発生胚下垂体を用いた培養は大きな問題なく遂行することができ、ウェスタンブロットにより下垂体へのVIPの効果もプロラクチンの培養液への分泌という形で証明することができた。また、発生胚から分泌された下垂体は産卵期にプロラクチンと比べやや糖鎖付加型の比率が低いという新しい知見もえられたことから、これまで想定されていなかった細胞内におけるプロラクチンの翻訳後修飾に時間がかかることがしさされ、予定していた以上の成果が得られたため。

そしてシグナルの増加は主として等電点が中程の糖鎖付加型アイソフォームの量が大きく増加することで達成されることが判明した。比較対象として成鶏の産卵中、就巣直前、就巣中の個体を用いて同様の実験を行なうために、ウコッケイを用いて行動試験を行い、産卵から就巣に移行する際の行動再現性を確認した。その結果、就巣発現直前の特異的行動として休産日明けのクラッチより産卵のためにうずくまる時間が長くなって行くことを確認し、この産卵行動のパターンは同一個体でなんども繁殖サイクルを通じて再現されることを確認した。この行動再現性を元に、産卵期、就巣直前期の個体同定を行い、就巣期の下垂体とともに培養実験を発生胚と同様に行い、繁殖サイクルを通じて成鶏では発生胚で示されたメイン分子種の他にもやや等電点が低い分子種もほぼ同量存在することが判明し、下垂体の発生分化に伴ってプロラクチンの量的変化とともに、等電点の異なる糖鎖付加型のアイソフォーム比率が変化することが示された。発生に伴う下垂体における糖鎖付加型プロラクチンの量的および質的変化が明らかにされたことから、最終的な分化は視床下部における分泌制御因子の発現と下垂体における糖鎖付加関連遺伝子の発現によって主として制御されていることが判明したこため。また、繁殖サイクル中における視床下部での発現遺伝子のRNAseqを試み、発生胚における遺伝子発現変化をする遺伝子にあたりをつけられたため。VIPによる下垂体培養によりプロラクチン分泌の効果と合成状態をより正確に把握するために、翻訳後修飾されたプロラクチンが増加していること及びプロラクチン細胞のVIP応答能を確認するために、過去の実験日齢に基づき、孵化1日、3日の個体の下垂体培養を行い、分泌された糖鎖孵化型プロラクチンの比率がどのように変化するかを追跡調査する。また、予定通りに下垂体中のVIPレセプターの発現量をリアルタイムPCRにより定量するほか、視床下部におけるVIP量の変動を遺伝子レベルで確認する。過去2年の研究成果より、下垂体におけるプロラクチン細胞の分化は下垂体の視床下部因子に対おする反応性の変化、糖鎖付加型の量的質的変化を制御する酵素遺伝子の発現、および視床下部における分泌制御因子の発現変化によって支配されていることが判明したことから、最終年度は発生胚下垂体および視床下部のRNAseqにより分化に関わる遺伝子の絞り込みを行い、繁殖サイクル中の遺伝子発現変化を比較を行う予定である。実験に使用するペプチド合成の完成が遅延したため、年度末に追加で行おうと予定していた孵化個体下垂体の培養実験が行えなかったため。RNAseq解析を外注したが、受注会社の社内連絡ミスにより試料の解析が1ヶ月弱行われなかった。そのために、支払い額が確定しないまま年度末になったため、解析結果が出るまで実験を停止したため。
クロム系レーザーにおける利得空間ホールバーニングによるトランジェントホログラム

レーザー媒質の飽和増幅を介して非線形分極を誘起するのに必要な光強度はレーザー活性種であるイオンの誘導放出断面積とレーザー上準位寿命の積に反比例する。Cr^<3+>に比べ、Nd^<3+>は誘導放出断面積は数倍大きく、また、実験にNd : YAGレーザーを光源として使用できることから、実験が用意である。そこで、前段階としてCr^<3+> : LiSAF等の代わりにNd : YAG結晶を非線形媒質として使用し、縮退四光波混合配置によるホログラム記録、位相共役波の再生実験を行った。フラシュランプ励起Nd : YAGロッド中にQ-switch Nd : YAGレーザー光(パルス幅8ns)を入射して、四光波混合を行った結果、シグナル光およびポンプ光フルエンスがそれぞれ1mJ/cm^2、60mJ/cm^2で位相共役波反射率は20%に達した。また、ホログラムとして重要な画像の忠実度をシグナル光と位相共役光のM^2から評価した。忠実度はレーザーロッドヘシグナル光を集光するレンズのNAに大きく依存する。レンズのNAを小さくすると、結晶中でシグナル光、ポンプ光の相互作用長は大きくなり、反射率は向上する。しかしながら、非線形増幅の効果を大きく受けて、シグナル光の持つ空間的な高周波成分は再現されなくなり、位相共役光のM^2はシグナル光のそれより小さくなることがわかった。このことは、回析効率、忠実度のトレードオフからホログラム記録に最適なNAが決まることを意味する。これらを踏まえて、今後Cr^<3+> : LiSAF等のCr^<3+>イオンドープレーサー結晶で実験を行う予定である。
新規下垂体糖蛋白ホルモン、サイロスティムリンの生理機能の探索

甲状腺、副腎皮質、性腺等の内分泌臓器の働きを支配する下垂体前葉において、新たにサイロスティムリンというホルモンが発見されました。サイロスティムリンの役割を調べる為に、その遺伝子調節機構を調べたところ,炎症を引き起こすサイトカインによって発現が誘導されることが分かりました。また、このホルモンはヒツジ、ブタ、ウシ、ヒトの脳下垂体前葉において、ACTHと言うホルモンと同じ細胞で作られることもわかりました。サイロスティムリンはGPA2とGPB5の二つのサブユニットから成るヘテロダイマーの糖蛋白ホルモンである。その生理機能を明らかにするためin vivoとin vitroの二つの系から探索を行なっている。2007年度の研究計画の進捗状況を以下に述べる。1.転写調節領域の解析:内分泌組織発生に関与する転写因子、isl-1がGPA2の正の調節を行なうことをReguratoly Peptide誌に発表した。GPB5については、培養細胞系においてILl-bおよびTNFa等の炎症性サイトカインがNFkBを介して発現調節に関与することを明らかにした。2.ELISA系の構築:ELISA系を構築するため、E.Coli大量蛋白発現系でGST-GPB5を発現、家兎に免疫して抗血清を作成中である。3.下垂体免疫染色:8例のヒト剖検下垂体標本において、GPB5の抗血清と、下垂体ホルモン(成長ホルモン、ACTH、TSH、LH、プロラクチン)とで二重免疫染色を行なった。全例でGPB5はACTH産生細胞と共存しており、Corticotroph特異的なホルモンであることが明らかとなった。4.下垂体腫瘍の免疫染色:各種下垂体疾患標本(末端肥大症10例、クッシング病5例、プロラクチノーマ3例、非機能性腺腫10例)において免疫染色を行なったところ、GPB5免疫活性はクッシング病の腫瘍組織にのみ認められ、ACTHとの共存が確認された。他の下垂体腫瘍にはGPB5は検出されなかった。5.各種哺乳類下垂体におけるサイロスティムリンの探索:各種哺乳類(ウシ、ブタ、ヒツジ、イヌ、モルモット、マウス)から下垂体を摘出し、免疫組織染色を行なった。ウシ、ブタ、ヒツジではヒトと同様GPB5陽性であったが、それ以外では陰性であった。比較的高等、大型の哺乳類の下垂体でのみサイロスティムリンが存在するという、種差が観察された。2008年度の研究計画の進捗状況を以下に述べる。GPB5については、培養細胞系においてIL1-bおよびTNFa等の炎症性サイトカインがNFkBを介して発現調節に関与することを明らかにし、米国内分泌学会誌、'Endocrinology'に発表した。2.ELISA系の構築:ELISA系を構築するため、E.Coli大量蛋白発現系でGST-GPB5を発現、家兎に免疫して抗血清を作成したが、ELISA系の確立には至らなかった。あらたにeXact tagを付加した哺乳類大量培養系を作成中である。3.下垂体腫瘍の免疫染色:各種下垂体疾患標本(末端肥大症10例、クッシング病5例、プロラクチノーマ3例、非機能性腺腫10例)において免疫染色を行なったところ、GPB5免疫活性はクッシング病の腫瘍組織にのみ認められ、ACTHとの共存が確認された。この内容を、2008米国内分泌学会学術総会Endo2008で発表した。4.各種哺乳類下垂体におけるサイロスティムリンの探索:各種哺乳類(ウシ、ブタ、ヒツジ、イヌ、モルモット、マウス)から下垂体を摘出し、免疫組織染色を行なった。2009年度の研究計画の進捗状況を以下に述べる。

2.ELISA系の構築:ELISA系を構築するため、E. Coli大量蛋白発現系でGST-GPB5を発現、家兎に免疫して抗血清を作成したが、ELISA系の確立には至らなかった。あらたにeXact tagを付加した哺乳類大量培養系を作成中した。3.下垂体腫瘍の免疫染色:各種下垂体疾患標本(末端肥大症10例、クッシング病5例、プロラクチノーマ3例、非機能性腺腫10例)において免疫染色を行なったところ、GPB5免疫活性はクッシング病の腫瘍組織にのみ認められ、ACTHとの共存が確認された。他の下垂体腫瘍にはGPB5は検出されなかった。この内容を、2008米国内分泌学会学術総会Endo2008で発表した。4.各種哺乳類下垂体におけるサイロスティムリンの探索:各種哺乳類(ウシ、ブタ、ヒツジ、イヌ、モルモット、マウス)から下垂体を摘出し、免疫組織染色を行なった。ウシ、ブタ、ヒツジではヒトと同様GPB5陽性であったが、それ以外では陰性であった。比較的高等、大型の哺乳類の下垂体でのみサイロスティムリンが存在するという、種差が観察された。
単結晶理想表面に対する液体純金属のぬれ現象その場観察

分担者高橋が中心となり,分子(動)力学等に使用される原子間ポテンシャルの決定方法であるMEAM(Modified Embedded Atom Method)の表面問題への適応を検討した.具体的には,走査型トンネル電子顕微鏡や低速電子線回折などによって計測された固体表面原子の配列とMEAMによるポテンシャルから推定される配列を比較した.検討は,面心立方格子(FCC)構造,体心立方(BCC)構造,単純立方構造,およびダイアモンド構造を取る物質で,MEAMパラメーターが決められている全ての物質に対して行った.その結果,シリコン(111)表面における7×7構造をMEAMポテンシャルはかなり正確に表現することがわかった.また,FCC金属の(110)表面においては理想構造をとるものとMissing Row構造をとるものがあるが,MEAMポテンシャルは多くの系に対し,実験と同じ構造を予言することが判明した.量子化学計算でない方法が表面の原子間結合状に対しこれほど有効であると言うのは驚くべき結果と言える.但し,物質によっては実験値と相反する結果となるものもあり,MEAMの適用は慎重でなければならない一面も明らかになった.同時に,実験における境界条件が真に正しいとも限らない点も考慮する必要がある.しかし,おおむねMEAMは多原子系のポテンシャルとして期待できるという結論をえた.実験的な検討については,従来のシステムを改造することにより,より信頼できるシステムにする事ができたが,結果に関しては今後も検討を続ける予定である.分担者高橋が中心となり,分子(動)力学等に使用される原子間ポテンシャルの決定方法であるMEAM(Modified Embedded Atom Method)の表面問題への適応を検討した.具体的には,走査型トンネル電子顕微鏡や低速電子線回折などによって計測された固体表面原子の配列とMEAMによるポテンシャルから推定される配列を比較した.検討は,面心立方格子(FCC)構造,体心立方(BCC)構造,単純立方構造,およびダイアモンド構造を取る物質で,MEAMパラメーターが決められている全ての物質に対して行った.その結果,シリコン(111)表面における7×7構造をMEAMポテンシャルはかなり正確に表現することがわかった.また,FCC金属の(110)表面においては理想構造をとるものとMissing Row構造をとるものがあるが,MEAMポテンシャルは多くの系に対し,実験と同じ構造を予言することが判明した.量子化学計算でない方法が表面の原子間結合状に対しこれほど有効であると言うのは驚くべき結果と言える.但し,物質によっては実験値と相反する結果となるものもあり,MEAMの適用は慎重でなければならない一面も明らかになった.同時に,実験における境界条件が真に正しいとも限らない点も考慮する必要がある.しかし,おおむねMEAMは多原子系のポテンシャルとして期待できるという結論をえた.実験的な検討については,従来のシステムを改造することにより,より信頼できるシステムにする事ができたが,結果に関しては今後も検討を続ける予定である.
骨再生時のカルスにおける結合組織増殖因子CTGFの発現分析と骨再生促進への応用

内軟骨性骨化因子CTGFの有用性が多数指摘されてきた背景をもとにCTGFの骨折回復促進への応用を検討する目的で、in vivoでのCTGFの役割の分析を行った。CTGFはマウスの骨形成の際、増殖軟骨細胞が肥大軟骨細胞へ分化する過程で肥大骨細胞に発現した。ctgfノックアウトマウスを作成し、その骨形成を観察したが、血管形成では野生型と有意差が見らなかったし、発生中期の肝臓における巨核球、単核球系の細胞の密度にも有意差が無く、骨形成でさえ殆ど正常に近かった。しかし、ctgfのノックアウトマウスでは長骨は野生型とはやや異なり、石灰化以降の骨形成は遅延し、軽度の湾曲が見られた。口蓋は吻側から尾側まで完全に分離した重度の口蓋裂を生じ、結局出生直後で死亡し島後期胚で肥大軟骨細胞層の厚さが野生型よりかなり厚かったこと、破骨細胞の肥大軟骨層への集中が見られなかったことが、長管骨の形成に影響したと推測された。即ち、肥大軟骨細胞にCTGFが発現するとアポトーシスが起こり、そこへ向かって破骨細胞が集中するというメカニズムが働いていない可能性が示唆された。そこで、ラットの大腿骨を骨折させてカルスを作り破骨細の動態を観察したところ、最初カルスの周囲にランダムに配置していた破骨細胞は、骨折10日以後長軸に直角に配置し、カルス軟骨部の吸収が活発化することが判明した。これらの結果から、破骨細胞の動向が内軟骨性骨化に影響を与える可能性が示された。次に、肥大軟骨細胞と破骨細胞の関係を確認するため、軟骨細胞と破骨細胞のコンビネーション培養を試みた。培養液にCTGFやSF/HGFの受容体であるc-Metの抗体を添加し、24時間後にTRAP染色によって破骨細胞の移動を比較検討し鳥その結果、抗CTGF抗体を添加すると破骨細胞の増殖も移動活性も有意に上昇するという、in vivoのデータと相反する結果を生じた。内軟骨性骨化因子として同定されたCTGFの培地への添加によって、軟骨細胞株HCS-2/8の増殖、軟骨芽細胞分化の相反的促進をはじめ、細胞接着向上等、この増殖因子の有用性が多数指摘されてきた。そこで、我々はこの背景をもとにCTGFの骨折回復促進への応用を検討する目的で、in vivoでのCTGFの役割の分析を開始し、正常マウスの骨形成の際、増殖軟骨細胞が肥大軟骨細胞へ分化する過程で肥大軟骨細胞が発現することを報告した。今回、米国のLyones教授からctgfヘテロの個体を供与され、ctgfのノックアウトマウスを作成し、その骨形成を観察した。遺伝子型は12日胚を境に、それ以前は卵黄嚢、それ以後は尾を消化してPCRにより判定した。その結果、CTGF遺伝子発現に見られた2相性、即ち遺伝子発現の最初のピークが79日胚を中心に起こり、以後減衰して13日胚頃から再び上昇する2相性パターンに関連する形態的変化は見られなかった。血管形成も野生型と有意差が見られなかったし、発生中期の肝臓における巨核球、単核球系の細胞の密度にも有意差が無く、骨形成でさえ殆ど正常に近く、Cbfa1をノックアウトしたマウスに見られたような劇的な遅延や骨髄の非形成は見られなかった。しかし、ctgfのノックアウトマウスでは大腿骨等の長骨は野生型とはやや異なり、石灰化以降の骨形成は遅延し、軽度の弯曲が見られた。

口蓋は吻側から尾側まで完全に分離した重度の口蓋裂を生じた。結局、出生からわずかの後死亡した。歯胚、腎、心臓は有意差が見られなかった。ctgfのノックアウトマウスの後期胚で骨形成部位を詳細に検討した結果、肥大軟骨細胞層の厚さが野生型よりかなり厚いこと、破骨細胞の肥大軟骨層への集中が見られなかったことが、長管骨の形成に影響したと推測された。即ち、肥大軟骨細胞にCTGFが発現するとアポトーシスが起こり、そこへ向かって破骨細胞が集中するというメカニズムが働いている可能性が示唆された。CTGF遺伝子のノックアウトマウスの後期胚で骨形成部位を詳細に検討した結果、肥大軟骨細胞にCTGFが発現するとアポトーシスが起こり、そこへ向かって破骨細胞が集中するというメカニズムが働いている可能性が示唆された。即ち、破骨細胞の動向が内軟骨性骨化に影響を与える可能性が示された。一方、CTGF同様多機能で知られる肝細胞成長因子SF/HGFは器官培養骨の成長を促進すると報告されている。そこで今回、SF/HGFの受容体として知られるc-Metのノックアウトマウスを用い、内軟骨性骨化部位を中心にTRAP染色によって破骨細胞の配置を比較検討した。c-Met遺伝子をノックアウトすると体節の筋節細胞の移動が起こらないうえ、発生中期まででほとんど死滅するため、骨形成の観察には適さないが今回は、胎盤の栄養芽細胞を4n化することによってレスキューすることを目的に2細胞期の受精卵を集め、60Vの直流パルスで細胞融合した受精卵を用いて17日胚まで発生を進行させたものを用いた。c-met-/-の骨形成は全体的に野生型より若干遅めであったものの、骨形成そのものは起こった。肥大軟骨のアポトーシス部位には野生型のように破骨細胞が集中することは無く、破骨細胞は数も少なく骨梁形成部位にかけて散在する傾向が強かったことはctgf-/-に近似していた。また、臼歯や切歯歯胚の周囲における破骨細胞の配置には大差は無かったが、破骨細胞数は少な目であった。これもctgf-/-と同様であったが、歯胚の形態は正常であった。頭頂骨の骨梁は骨膜内に形成されたものの、骨梁数は野生型より少なかった。以上の観察結果から、仮にc-met-/-がこのまま成長すればctgf-/-のような異常な長管骨の形成が推測され、破骨細胞の数や動向が骨形成の鍵を握っている可能性が示唆された。
大腸癌におけるE-カドヘリン発現と転移形成能に関する研究

細胞間接着分子であるE-カドヘリンは悪性腫瘍の浸潤、転移に重要な役割を果たしていると言われている。大腸癌100例にてE-カドベリンの予後規定因子としての意義を検討した。免疫組織染色を用いて癌組織におけるE-カドヘリンの発現型を評価し、組織型、壁深達度、リンパ節転移などの臨床病理学的因子との関連、さらには予後との関連にを検討した。E-カドヘリンの発現形式はpreserved type 43例、heterogenous type32例、lost type 25例の3群に分類でき、その発現は臨床病理学的因子のうち、臨床病期、組織型、壁深達度、リンパ節転移、肝転移、静脈およびリンパ管侵襲と関連していた。またheterogenous type、lost typeでは再発例が多く、E-カドヘリンの発現は再発とも関連していた。術後生存率との関連では、全症例、治癒切除症例の両者でheterogenous type、lost typeの患者ではpreserved typeの患者に比し、累積生存率が有意に不良であった。多変量解析では。全症例100例ではE-カドヘリン、臨床病期、静脈およびリンパ管侵襲が独立して予後と関連し、治癒切除症例73例ではE-カドヘリンのみが独立して予後に影響を与えていた。以上より、大腸癌患者においてE-カドヘリンの発現形式は独立した予後規定因子であり、heterogenous type、lost typeすなわちE-カドヘリンの発現減弱が大腸癌患者の予後に関与することが明らかとなった細胞間接着分子であるE-カドヘリンは悪性腫瘍の浸潤、転移に重要な役割を果たしていると言われている。多変量解析では。以上より、大腸癌患者においてE-カドヘリンの発現形式は独立した予後規定因子であり、heterogenous type、lost typeすなわちE-カドヘリンの発現減弱が大腸癌患者の予後に関与することが明らかとなった上皮性悪性腫瘍の浸潤、転移に重要な役割をはたしているとされるE-カドヘリンの予後規定因子としての意義を大腸癌100を用いて検討した.癌組織におけるE-カドヘリンの発現を免疫組織染色を行い、組織型、壁深達度、リンパ節転移などの臨床病理学的因子との関連、さらには予後との関連について考察した.その結果、E-カドヘリン発現型は43例でpreserved type、32例でheterogenous type、25例でlost typeであった.臨床病理学的因子のうちE-カドヘリンと相関を認めたのは、臨床病期、壁深達度、組織型、リンパ節転移、肝転移、静脈およびリンパ管侵襲であった.E-カドヘリン発現と再発には有意な相関を認め、heterogenous typeおよびlost typeで再発例が多かった.生存率との関連をみると、全症例において、また治癒切除例に限っても、heterogenous typeおよびlost typeの患者ではpreserved typeの患者に比して術後累積生存率は有意に不良であった.生存を目的変数とし、E-カドヘリン発現型を含む臨床病理学的因子を独立変数とした多変量解析の結果、全症例100例では、E-カドヘリンは臨床病期、静脈およびリンパ管侵襲とともに独立した予後規定因子であり、治癒切除例73例ではE-カドヘリンのもが唯一の独立した予後規定因子であった.以上の検討より、大腸癌の予後規定因子としてE-カドヘリン発現型は独立した予後規定因子であり、heterogenous typeおよびlost typeのE-カドへリン発現、すなわちE-カドヘリン発現減弱は患者の予後を不良とすることが明らかにされた.細胞間接着分子であるE-カドヘリンは悪性腫瘍の浸潤、転移に重要な役割を果たしていると言われている。大腸癌100例にてE-カドヘリンの予後規定因子としての意義を検討した。免疫組織染色を用いて癌組織におけるE-カドへリンの発現型を評価し、組織型、壁深達度、リンパ節転移などの臨床病理学的因子との関連、さらには予後との関連にを検討した。E-

カドヘリンの発現形式はpreserved type 43例、heterogenous type 32例、lost type 25例の3群に分類でき、その発現は臨床病理学的因子のうち、臨床病期、組織型、壁深達度、リンパ節転移、肝転移、静脈およびリンパ管侵襲と関連していた。またheterogenous type、lost typeでは再発例が多く、E-カドヘリンの発現は再発とも関連していた。術後生存率との関連では、全症例、治癒切除症例の両者でheterogenous type、lost typeの患者ではpreserved typeの患者に比し、累積生存率が有意に不良であった。多変量解析では、全症例100例ではE-カドヘリン、臨床病期、静脈およびリンパ管侵襲が独立して予後と関連し、治癒切除症例73例ではE-カドヘリンのみが独立して予後に影響を与えていた。以上より、大腸癌患者においてE-カドヘリンの発現形式は独立した予後規定因子であり、heterogenous type、lost typeすなわちE-カドヘリンの発現減弱が大腸癌患者の予後に関与することが明らかとなった。
「外来治療を受けるがん患者のエンパワメントを促進する看護モデル」の臨床適用の検討

「外来で治療を受けるがん患者のエンパワメントを促進する看護モデル」に基づく援助プログラムを3つの調査施設で外来化学療法を受ける患者に実践し、その過程と効果の評価からモデルの臨床実践への適用について検討した。看護モデルの適用方法には施設の特徴が反映され、患者への対応の仕方に関する具体的な援助プログラムの作成や、看護行為に対する意味づけにつながった。患者を対象とした質問紙調査の結果、看護モデルに基づく看護援助の提供が、患者のエンパワメントに影響することが示された。本研究の目的は、「外来で治療を受けるがん患者のエンパワメントを促進する看護モデル」に基づく援助プログラムを外来化学療法を受ける患者に実践し、その効果の評価からモデルの臨床実践への適用について検討することである。平成21年度の研究実績の概要は以下のとおりである。1アクションリサーチチームの編成調査施設は、外来化学療法提供システム、外来化学療法を受ける患者数などが異なる3つの施設(都道府県がん診療拠点病院1施設、地域がん診療連携病院2施設)とした。3施設それぞれに研究者を研究プロジェクトの責任者として置き、外来化学療法看護に携わる看護師に研究プロジェクトの目的、内容、計画を提示してART参加を呼びかけた。施設の看護師の中から1名をARTの臨床側の代表者とし、施設の倫理委員会への申請を行った。2看護モデルを施設の外来化学療法看護に適用する際のシステムや看護師の課題の明確化調査施設において、看護モデルの説明を看護師を対象として行った。そして、ARTの看護師メンバーを対象としたグループインタビューを行い、看護モデルを施設の外来化学療法看護に適用する際のシステムや看護師の課題を明確にした。3援助プログラム実施前の調査調査施設のARTメンバーの看護師に、援助プログラム実施前の横断的な質問紙調査を行った。本研究の目的は、「外来で治療を受けるがん患者のエンパワメントを促進する看護モデル」に基づく援助プログラムを外来化学療法を受ける患者に実践し、その過程と効果の評価からモデルの臨床実践への適用について検討することである。平成22年度は、3つの調査協力施設に、それぞれ大学教員と施設の外来看護師からなるアクションリサーチチームを結成した。そして、施設の外来看護師が、看護モデルに基づく援助プログラムを計画立案し実施した。3カ月に1回程度、援助プログラムを実施しての問題点、改善点について、ARTメンバーで定期的に査定、検討し、援助プログラムの改訂を行った。また、ARTメンバー看護師による自己の看護実践に対する内省について、グループインタビューで明らかにした。各施設の外来看護師の配置状況やケアの提供システムが異なることから、看護モデルの適用方法には施設の特徴が反映された。施設Aでは、看護モデルに基づいて患者への対応の仕方に関する具体的な援助プログラムを作成した。施設Bでは、従来から行っている看護について看護モデルを基に振り返りを行い、看護師の看護行為に対する意味づけにつながった。施設Cでは、看護モデルを基に具体的な援助プログラムの計画・実行と看護行為に対する意味づけを行うことができた。平成23年度は、アクションリサーチを継続するとともに、援助プログラムによる看護を受けた外来化学療法患者の取り組み・エンパワメント・受けた看護に対する評価を、質問紙調査によって明らかにする。1.研究目的:「外来で治療を受けるがん患者のエンパワメントを促進する看護モデル」に基づく援助プログラムを外来化学療法を受ける患者に実践し、その過程と効果の評価からモデルの臨床実践への適用について検討する。2.研究方法:3つの調査協力施設に、研究者と施設の外来看護師からなるアクションリサーチチーム(ART)を結成した。適宜、援助プログラムを実施しての問題点、改善点について、ARTメンバーで定期的に査定、検討し、援助プログラムの改訂を行った。平成23年度は最終年度であり、援助プログラムの実施と看護師による評価を継続するとともに、援助プログラムによる看護を受けた患者の取り組み・エンパワメント・受けた看護に対する評価を質問紙調査によって明らかにした。3.結果:各施設の外来看護師の配置状況やケアの提供システムが異なることから、看護モデルの適用方法には施設の特徴が反映された。ARTメンバー看護師による援助プログラムの評価を質的記述的に分析した結果、【患者への対応に自信が持てるようになった】、【患者が看護師を名前で呼ぶようになり、患者-看護師間の関係が深まる】、【患者に名前で呼ばれることで看護師として認めてもらえたうれしさがある】などの気づきがあることが明らかとなった。また、援助プログラムによる看護を受けた患者に対する質問紙調査を行い(有効回答数117名)、看護に対する評価と患者の取り組み、および看護に対する評価とエンパワメントの相関を解析した結果、看護援助と患者の取り組み、ならびにエンパワメントに有意な関連があることが示された。4.考察:看護モデルは看護師が行う行為を意味づけ自信を持ったケアの提供につながることが示唆された。
医療法人会計における連結制度導入に向けた理論的基盤の構築に関する研究

本研究は,医療法人および医療法人を中心として構成される医療法人グループに対して適用しうる会計制度の構築を最終目標に据えたうえで,その理論的な前提(基礎概念)を明らかにすることを目的として展開した。一般の医療法人に対する財務報告制度は,2015年の第7次医療法改正によって初めて制定されることになったが,その実質的な中身については従来の規定を踏襲したものがベースになっており,医療法人の特性や求められる情報ニーズなどを考慮して構築されたものとは必ずしもいえない。本研究を通じて得られる成果は,医療法人および医療法人グループに対して適用される会計制度も,企業に対して適用される会計制度と同じように,制度に対するニーズから演繹的に設計できるようになるための基礎資料として役立てられることが期待される。具体的な研究成果は以下の通りである。第1に,医療法人に対する財務報告制度は,企業に対する財務報告制度のように専ら資金調達に資することを目的とするのではなく,医療法人経営の実態に即した診療報酬の改正を可能にすること,および,老人ホームなどの附帯事業を外出しするか,医療法人内部で抱えるかの財務的影響が会計数値に及ばないするようにあることの2点に求められること,第2に,医療法人グループの会計を考えるにあたっては,一般に認識されている「医療は非営利」という考え方に固執せず,医療法人と関わりの強いメディカル・サービス法人(いわゆる「MS法人」とよばれるもの)のような営利法人も含めて考える必要性があること,第3に,医療法人グループにおいて実施される連結会計は,企業会計のように親会社株主に帰属する持分計算ではなく,独立行政法人会計基準などの他の会計基準にみられるように「公的資金の流れとその使途を明らかにする」ために行われるべきものであることの以上3点である。本研究は,医療法人における会計ディスクロージャーの一環として,連結会計制度を導入するための課題と要件を明らかにすることを目的としている。少子高齢化や長期にわたる景気の低迷のため,医療をはじめとする社会保障財源の逼迫が声高に叫ばれている。わが国では,税制や保険制度など,医療に対する資金供給源源の確保(医療機関からすれば収入源の工面)の検知からこの問題が語られることが多いが,利用できる財源に限りがある以上,公的資金を受ける医療法人側の支出をコントロールすることも検討しなければならない。医療法人は,関連する他法人(一般にメディカルサービス法人とよばれる)を利用して,資金をプールし,医療法人には禁止されている配当を行っているとの指摘が長期にわたって行われてきた。連結会計制度の導入は,その実態を明らかにするためのひとつの有効な施策となると期待される。研究初年度である2017年度は,2015年改正「医療法」において新設された地域医療連携推進法人に対して課される会計制度について検討した。地域医療連携推進法人は,医療法人を基本としつつも,関連する地方自治体や,福祉サービス,地域サービスを営む民間事業者の活動を1つの組織のもとに集積する新たなフレームワークである。現在,医療法人は「非営利」という名目のもとに民間事業者(企業)とは明確に区別する論調があるが,メディカルサービス法人のような民間企業をその背後で営んでいることが事実上要因されている医療法人の実態があり,また,徳洲会事件で見られたようにそれが医療法人の経営者(経営陣)の資金源として利用されている現実に鑑みれば,この医療法人を企業と区別すべきとする論調に無条件に趣向することはできない。地域医療連携推進法人に関する研究は,将来,医療会計において営利・非営利の境界を撤廃していくための切り口になるものと考えられる。2017年度は,地域医療連携推進法人に関する研究については一定の成果を得たが,主眼である医療法人会計についての研究が予定通りに進捗していないことが原因となっている。全体の研究進捗計画の遅れについては,2018年度中に対処できるものと考えている。

第1に,医療法人に対する財務報告制度は,企業に対する財務報告制度のように専ら資金調達に資することを目的とするのではなく,医療法人経営の実態に即した診療報酬の改正を可能にすること,および,老人ホームなどの附帯事業を外出しするか,医療法人内部で抱えるかの財務的影響が会計数値に及ばないするようにあることの2点に求められること,第2に,医療法人グループの会計を考えるにあたっては,一般に認識されている「医療は非営利」という考え方に固執せず,医療法人と関わりの強いメディカル・サービス法人(いわゆる「MS法人」とよばれるもの)のような営利法人も含めて考える必要性があること,第3に,医療法人グループにおいて実施される連結会計は,企業会計のように親会社株主に帰属する持分計算ではなく,独立行政法人会計基準などの他の会計基準にみられるように「公的資金の流れとその使途を明らかにする」ために行われるべきものであることの以上3点である。2018年度は,本研究の最終年度となるため,2017年度に遅れていた医療法人会計の研究に主眼を置いていく必要がある。とりわけ,医療法人の非営利性に係る問題が,会計制度にどのような影響を与えている・与えてきたのかについて精査しなければならない。また,2015年改正「医療法」において強制開示が行われるようになった医療法人について,会計情報を直接取得できるようになったことから,それらの情報を利用して医療法人会計の実態調査をあわせて実施する。最大の差異要因である旅費について,計画では東京への資料収集を行うことにしていたが,これらが校務および所属先異動のため実施できなかった。また,物品費についても同様であり,資料収集にともなう研究作業に遅滞が生じたことから支出が少なくなっている。所属先異動後,校内業務・研究環境が安定してきたことから,本年度は予定通りの実施が可能になる。