hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
膜被覆による植物水分環境制御の研究

植物は蒸散による体温調節、養分や代謝物質の移送、光合成物質の転流のため水を必要としているが、植物体の一部を膜被覆することによって、その光合成機能をあまり低下させることなく蒸発散を抑えて水分要求を低下させることが少なくとも一部の植物では可能と考えられる。本研究では有機廃棄素材を用いた繊維膜被覆によって気孔をできるだけ塞がないようにしながら、少ない水で作物を育てられる技術の開発を目的として行っているものである。本年度は、これまでに開発した微細繊維皮膜で葉全面を覆って、蒸散量、光合成速度、植物体重量、植物体温度の変化、水分要求量などを計測する実験を行った。光合成速度計は、アクリル製チャンバーとCO_2計とを組み合わせて試作した。また、植物に繊維皮膜を付けるにあたっては、スプレーヤーとダスターを組み合わせて均質で能率的な方法を用いた。また、作物として、中国の乾燥地の草本類からソウムシ(Melicotus albus)を入手して試験に加えた。冬期の試験では、光合成速度は16.7%低下したのに対し、蒸散量は、わずか1.8%しか減少しなかった。現在引き続き実験を継続中である。草本類のラディッシュでは、繊維被膜によって平均11.2%蒸散量が減少し、光合成の減少は認められなかった。しかしイネでは、生長期の前半には概ね被覆による水需要の低減が認められたが、後半には傾向が逆転した。また光合成が明らかに阻害された。木本類のバラでは、危険率5%で繊維被膜による蒸散量に有意の減少がみられた。このように、繊維被膜によって概ね蒸散量は減少するものの、その程度及び蒸散量と光合成の関係には、植物の種類間で大きな違いがある。現在実験を継続して、その原因を究明しようとしている。植物の葉面の一部を膜で覆って蒸散を抑え、水需要を低減させることができるかを明らかにし、少ない水で作物を栽培する技術を開発することが本研究の目的である。先ず被覆膜としてパラフィン膜、植物油膜、繊維被膜を試みた。葉の形態、表面性状の異なるイネ、バラ、ポトス、アイビー、ストック等に被覆材を塗布しデジタルマイクロスコープで観察したところ、パラフィンは気孔を塞ぎ、植物油膜は安定せず、繊維被膜は部分的に気孔を避けて安定した膜を作ることが可能であった。ただしイネの葉は接着剤をつけた繊維をはじいてしまい安定した被覆を作ることができなかった。繊維被膜は牛乳パック繊維を40%含む故紙パルプをホモジナイザーで破砕し、その後、ろ紙を使って水をろ過し、これを無水エタノールに接着剤(1-Hexadecanol)を溶かしたものとよく混ぜ合わせた液を塗布して作った。蒸散量の測定は、2つの塩化カルシウム法と総重量法で行った。ストックの場合、日射の大小による蒸散量の変動はあるものの、常に繊維膜被覆をしたときの方が蒸散が減っており、総量として27.3%の減少となった。キンギョソウも類似の傾向を示し、被覆による蒸散の低下が常にみられ、総蒸散量の減少は19.1%に達した。膜被覆の有無の蒸散量への影響は5%の危険率で有意であった。また、はつかだいこんについて、繊維被膜を葉の表裏、表のみ、裏のみにそれぞれ施して日蒸散量と最後の植物体重量(光合成量)を計測、無被覆群と比較したところ、表裏を覆ったときは、平均日蒸散量が23%減少したが、植物体重量も25%減少した。表面及び裏面のみ被覆の場合には平均日蒸散量がそれぞれ1.5%及び10%増加し、植物体重量がそれぞれ16.8%及び3.7%増加した。

このような結果が、植物の補償機能によるものかどうか、試験を継続中である。植物は蒸散による体温調節、養分や代謝物質の移送、光合成物質の転流のため水を必要としているが、植物体の一部を膜被覆することによって、その光合成機能をあまり低下させることなく蒸発散を抑えて水分要求を低下させることが少なくとも一部の植物では可能と考えられる。本研究では試作素材を用いた膜被覆によって少ない水で作物を育てられる技術の開発を目的として行っているものである。本年度は、先年に開発した微細繊維皮膜で1)葉表面、2)葉裏面、3)葉全面を覆って、蒸散の低下、植物体重量、植物体温度の変化、水分要求量などを計測する実験を行った。ラディシュ、ストック、イネによる試験では、概ね被覆による水需要の低減が認められたが、測定値の変動幅が大きく、被覆方法による差異の傾向を明らかにすることはできなかった。現在引き続き実験を行っている。植物の水収支モデルの作成についてはSPACモデルの構築を試みつつある。イネの被覆材については、まだ問題が残っており、より適した接着剤、界面張力低下剤を更に探索している。被膜の機械被覆法については、ノズルの絞り部分が可変式で大きい機器でほぼ対応出来るようになった。本研究では試作素材を用いた繊維膜被覆によって気孔をできるだけ塞がないようにしながら、少ない水で作物を育てられる技術の開発を目的として行っているものである。本年度は、先年に開発した微細繊維皮膜で葉全面を覆って、蒸散量、植物体重量、植物体温度の変化、水分要求量などを計測する実験を行った。草本類からイネとラディッシュを、木本類からバラをとりあげ供試した。ラディッシュによる試験では、繊維被膜によって平均11.2%蒸散量が減少し、光合成の減少はみとめられなかった。イネでは、生長期の前半には概ね被覆による水需要の低減が認められたが、後半には傾向が逆転した。また光合成が明らかに阻害された。イネのように多くの水と光を必要とする植物では、被覆によるマイナス効果の方が大きいとみられる。木本類のバラでは、繊維被膜による蒸散量の有意(危険率5%)の減少がみられた。本研究では有機廃棄素材を用いた繊維膜被覆によって気孔をできるだけ塞がないようにしながら、少ない水で作物を育てられる技術の開発を目的として行っているものである。本年度は、これまでに開発した微細繊維皮膜で葉全面を覆って、蒸散量、光合成速度、植物体重量、植物体温度の変化、水分要求量などを計測する実験を行った。光合成速度計は、アクリル製チャンバーとCO_2計とを組み合わせて試作した。また、植物に繊維皮膜を付けるにあたっては、スプレーヤーとダスターを組み合わせて均質で能率的な方法を用いた。また、作物として、中国の乾燥地の草本類からソウムシ(Melicotus albus)を入手して試験に加えた。
透析患者にみられる多嚢胞化萎縮腎と腎細胞癌に関する研究

透析患者には悪性腫瘍の中でも腎細胞癌の発生が著しく高い。これは病腎に嚢胞化が起こるためと考えられている。本研究では透析患者の腎細胞癌が嚢胞-非定型嚢胞-腺腫-腎細胞癌と連続性を持って移行することをトリソミ-の観察から見出そうとした。まず透析患者20症例の多嚢胞化萎縮腎に合併した腎細胞癌を培養しそのKaryotypeと末梢血のKaryotypeを比較検討した。壊死組織などで腫瘍細胞が培養できなかったものをのぞき、12例中現在までに結果の出ている10例について報告する。10例中7例は乳頭型、3例は非乳頭型腎細胞癌であった。乳頭型の染色体数をみると染色体2,3,4番に増加(トリソミ-)1例ずつ、5番に増加2例と減少(モノソミ-)1例、6番に減少1例、7番に増加1例、8番に増加1例と減少1例、12番に増加2例、13番に増加1例と減少1例、16番い増加4例、17番に増加1例と減少1例、18番に減少2例、20番に増加2例、22番に増加1例と減少1例、Xに増加1例と減少1例、Yに減少3例がえられ、それ故乳頭型では7例すべてに染色体の数の異常ととくに16番の増加(トリソミ-)とY染色体の欠失が目立つという新しい所見がえられた。また非乳頭型では3例中2例にKaryotypeの異常は見出せず、残る1例に染色体の数の異常が見出された。次にこれら染色体の数の異常が嚢胞、非定型嚢胞、腺腫のどの段階から起こっているかを知るため病変部と対比しつつ染色体数の異常をパラフィン切片から検出しようと試みた。検出には各染色体のDNAプローブを用いIn situ hybridizationによる細胞内シグナルを染色、顕微鏡下で核内の数の異常を用いた。実際に行ってみると、パラフィン切片作成条件に伴う差、プロティナーゼKの濃度・処理時間による差、プローブによる差など種々の解決すべき問題が出現し、現在のところ、ある条件下でホルマリン固定した腎細胞癌でしか成功していない。
拡張現実技術を融合した死角のない新しい側頭骨頭蓋底内視鏡手術支援システムの開発

側頭骨手術には複雑な微小外科解剖の理解が必要である。この解剖学的特徴のため死角のない必要十分な術野の展開には困難が伴う。内視鏡や拡張現実(Augmented reality; AR)技術は代表的な手術支援技術であり、これらを組み合わせた新しい内視鏡下側頭骨手術法を確立することで、死角のない側頭骨頭蓋底内視鏡手術支援システムを構築することが可能であると考えられた。我々は今回の研究において、術野への情報畳重方法を工夫することで、目的のシステムを構築した。内視鏡下側頭骨手術において、実際の手術での内視鏡の有用性および限界を確認する上で、4例の内視鏡手術を実際に施行した。4例の内訳は全例鼓膜形成術であった。経外耳道内視鏡手術では、内視鏡およびinstrumentsを外耳道へ同時に挿入する必要性がるため、instrumentsの可動域の物理的制限が生じる事が確認できた。そのため、内視鏡もしくはinstrumentへ取り付けるreference frameは非常に小さな物が要求される。光学式ナビの場合、内視鏡へ取り付けるreferenceは非常に大きく、手術操作を考慮すると、磁場式ナビのほうが、より優れていると考えられた。さらに、拡張現実技術と内視鏡下手術の融合を試みたが、拡張現実技術を実際の内視鏡視野のモニターへ投影すると、実際の手術が非常にやりにくくなることが判明した。そのため、拡張現実技術をもちいて、内視鏡視野へ3次元構造物を投影するよりも、視認性の低下を招かない方法での導入が必要であることが分かった。内視鏡下側頭骨手術への拡張現実技術導入する際、実際の内視鏡視野へ側頭骨内部の構造物を投影すると、視認性の低下を招き、手術自体の妨げにすらなり得ることが分かった。実際の内視鏡視野へ投影するのではなく、視認性の低下を招かないように情報を投影していく方が良い事がわかった。前年度、実際に内視鏡手術を4例(全例鼓膜形成術)施行した際、磁場式ナビのほうが優れていると考えられた。しかし、精度および開発技術の面で、現段階で磁場式ナビを導入することは難しく、光学式ナビを用いて技術開発をすすめた。今年度に重点を置いたのは下記2点である。一つは、内視鏡視野へ拡張現実技術を融合する際に、投影する情報の選択である。拡張現実技術を用いて、内視鏡のスクリーンに3次元解剖情報(DICOM Dataより作成)を重ね合わせると、術野の妨げになるため、内視鏡視野の外部に情報を表示することとした。目標構造物や危険な構造物へ近接するとアラートを表示するようにした。目標物が内視鏡視野内にあり近接している場合、目標物が内視鏡視野外に出ているが近接している場合など、複数の情報を表示できるようにした。さらに、目標物が内視鏡視野外に出た場合は、モニターの内視鏡視野外に、3次元構造物を表示することも試みた。二つ目は、表示する情報の精度の向上である。しかし、重ね合わせる情報が実際の内視鏡画像に正確に重ね合わせるためには、位置合わせの方法を検討する必要があると考えられた。現在は、拡張現実技術を用いて、内視鏡モニターに目標構造物などの情報を重ね合わせている。内視鏡モニターの横に、光学式ナビゲーションのモニターを併設して、実際に内視鏡尖端がCT画像上ではどの点にあるかを、内視鏡手術を行いながら、術者が視野を殆どずらすことなく確認できるようにした。しかし、内視鏡画像に重ね合わせた情報の精度が、ナビゲーションでの精度と大きく乖離しており、改善が必要な状況であった。内視鏡モニターへ投影する拡張現実情報の表示方法を改善することで、術中の内視鏡モニタ上の視認性を大きく改善することには成功したが、投影した情報の位置の精度を向上させることが非常に困難な状況である。レジストレーションの方法や、計算方法の見直しなどを行ったが、未だに解決策を見いだせていないのが現状である。本研究は、側頭骨頭蓋底外科手術において、ナビゲーション下内視鏡手術と拡張現実・マッピング技術を融合することで、死角のない安全で正確な手術支援システムを構築することを目的としていた。予備実験として、光学式顕微鏡手術において拡張現実技術で側頭骨内の構造物を術野に投影した際も、実際の構造物との誤差は非常に大きかった(2mm<)。さらに、内視鏡下手術においては、その誤差がさらに大きくなることがわかり、ナビゲーションの位置合わせの方法(レジストレーション)から検討し直すこととした。レジストレーションの方法を見直し、予備実験を行った上で次のように改善した。まず、術中にぶれないリファレンスマーカーとして患者にマウスピースをはめてもらい、そのマウスピースへリファレンスマーカーを固定することにした。そうすることで術野に邪魔にならない位置に安定したリファレンスマーカーを置くことが出来るようになった。マウスピース内にレジストレーション用のマーカー(Fiducial marker)を複数あらかじめ埋込み、マウスピースを患者に固定した状態で、術前のCTを撮影した。その後、そのマウスピースにリファレンス用のMarkerを取り付けた。その術前CTのDICOMデータを用いて、マウスピースを装着した患者の位置合わせを行うと、ナビゲーションの誤差が劇的に改善し、安定したナビゲーションの精度が得られることが分かった。この手法を基盤にし、拡張現実技術を応用することとした。

前年度に、内視鏡モニターへ投影する拡張現実の表示方法の改善を試み、術中の視認性を大きく改善することには成功したが、投影した情報の位置精度を向上するまでには至っていなかった。現在、安定した精度がえられるレジストレーション方法を基盤に、内視鏡視野への拡張現実情報の投影をおこなっており、解析中である。側頭骨手術には複雑な微小外科解剖の理解が必要である。この解剖学的特徴のため死角のない必要十分な術野の展開には困難が伴う。内視鏡や拡張現実(Augmented reality; AR)技術は代表的な手術支援技術であり、これらを組み合わせた新しい内視鏡下側頭骨手術法を確立することで、死角のない側頭骨頭蓋底内視鏡手術支援システムを構築することが可能であると考えられた。我々は今回の研究において、術野への情報畳重方法を工夫することで、目的のシステムを構築した。今後は、拡張現実技術を用いて、内視鏡視野へ情報を投影する際に、視認性の低下を招かない方法を開発していく方針である。今後は、精度向上のための計算方法の見直し、また位置合わせ方法の改善などを検討し、予備実験を重ねていき、医工学連携システム構築をすすめていきたい。また、分子生物学的な情報も重ね合わせることで、より情報の富んだシステムの構築も可能となると考えられるため、技術の確立に務めたい。耳鼻咽喉・頭頸部外科今年度、予定していた研究がやや遅れているため、予定していた研究費を次年度に繰り越す事となった。今年度予定していた研究が遅れているため、予定していた研究費を次年度に繰り越すこととなった。拡張現実技術を内視鏡下側頭骨手術へ応用するため、システムづくりを進めていきたい。また、研究成果を諸学会にて公表していきたい。拡張現実技術を内視鏡下側頭骨技術へ応用するための、医工学連携システム構築をすすめていきたい。また研究成果を諸学会にて公表していきたい。
ヒト鼻粘膜上皮細胞よりのペリオスチン産生とその影響

本研究課題では2つの主な研究目的課題を挙げており、そのうちの1つについては実験や解析がほぼ予想に近い結果をえれており、研究結果のまとめも学会発表を行えている。そのため2019年度は2つ目の研究目的課題へと集中して実験・検討を推進して行けば良いと考えるため、進捗状況としては概ね順調と考える。本研究課題の核心をなす学術的「問い」の2としていた「ぺリオスチンの杯細胞化生・粘液産生・リモデリング因子への影響の検討」の検討が当初の研究計画として残っているために、こちらの実験計画を進める予定である。細胞培養をメインで行う予定としているが、参考にすべき方法やより良いアウトカムなどがないか学会やセミナー参加を積極的に行うことで、同分野の知識のアップデートを欠かさず行う。プレリミナリーデータが出れば本施設または、他施設の研究者とディスカッションを続けて、研究継続に役立てる予定である。また、実験結果がまとまり次第、学会発表を引き続き行うとともに、論文執筆も行う予定である。本年度に行った実験に使用した機材の調達などに、費やす金額が比較的抑えられたため、次年度使用額が生じた。本年度に行うことを計画している実験の資材購入や学会発表・論文作成に当たり使用する予定である。
プラズマ計測用２波長同時発振型レーザー発振の確立

大型で高密度化するプラズマ装置における核融合プラズマ計測では,波長50μm帯のテラヘルツレーザーを用いた新しい計測システムが必要とされているが,光と電波の谷間に位置するこの領域では,光源を含め,計測手法が確立していない.そこで,レーザー発振線の探査,計測手法の開発,その構成要素の開発を進めている.これらと並んで重要な課題は,計測システムの高信頼性を実現するための安定なレーザー発振の確立である.本研究では,長時間安定な炭酸ガスレーザー励起の2波長(48-μm,57-μm)同時発振型テラヘルツレーザーを開発した。大型で高密度化するプラズマ装置における核融合プラズマ計測では,波長50μm帯のテラヘルツレーザーを用いた新しい計測システムが必要とされているが,光と電波の谷間に位置するこの領域では,光源を含め,計測手法が確立していない.そこで,レーザー発振線の探査,計測手法の開発,その構成要素の開発を進めている.これらと並んで重要な課題は,計測システムの高信頼性を実現するための安定なレーザー発振の確立である.本研究では,長時間安定動作する2波長(48-μm,57-μm)同時発振型CH3ODレーザーの安定化システムを構築する.本年度実施し,得られた研究成果を以下にまとめる.1.干渉計測では,数百kHz数MHzのヘテロダインビート信号の位相変化からプラズマの電子密度を求める.そこで,2本のレーザー管を持つ双子型レーザー装置を用いて,2波長ビート信号の同時検出を試みた.双子型レーザー装置の一方をプローブ,他方を局部発振器として用い,ショットキーダイオードミキサーによりヘテロダイン検出した.その結果,干渉計測に十分なS/Nを持つ2波長ビート信号を検出した.例えば,2波長レーザーのビート周波数が,0.6 MHzと1.2 MHzとなるように共振器長を設定した場合,約17 mWの入力に対して,2波長共に約40 dBのS/Nを得た.2.双子型レーザー装置の共振器長をステッピングモーターで制御し,出力とビート周波数の同時安定化を試みた.双子型レーザー装置の一方はフリーランニングで,他方はビート周波数が一定になるように共振器長制御することが望ましいことが分かった.2波長ビート信号をフィルターで分離し,48-μmレーザーのビート信号を制御信号として用いることで,2波長共に±18 kHz/h.の安定度を得た.このとき,4本のレーザーの出力安定度は,±2 %±5 %/h.で,出力は合計で0.5 Wあった.大型で高密度化するプラズマ装置における核融合プラズマ計測では,波長50μm帯のテラヘルツレーザーを用いた新しい計測システムが必要とされているが,光と電波の谷間に位置するこの領域では,光源を含め,計測手法が確立していない.そこで,レーザー発振線の探査,計測手法の開発,その構成要素の開発を進めている.これらと並んで重要な課題は,計測システムの高信頼性を実現するための安定なレーザー発振の確立である.本研究では,長時間安定な炭酸ガスレーザー励起の2波長(48-μm,57-μm)同時発振型テラヘルツレーザーを開発した。大型で高密度化するプラズマ装置における核融合プラズマ計測では,波長50μm帯のテラヘルツ(THz)レーザーを用いた新しい計測システムが必要とされているが,光と電波の谷間に位置するこの領域では,光源を含め,計測手法が確立していない.そこで,レーザー発振線の探査,計測手法の開発,その構成要素の開発を進めている.これらと並んで重要な課題は,計測システムの高信頼性を実現するための安定なレーザー発振の確立である.本研究では,長時間安定動作する2波長(48-μm,57-μm)同時発振型CH3ODレーザーの安定化システムを構築する.本年度実施し,得られた研究成果を以下にまとめる.1. THzレーザーの安定性は,励起レーザーの安定性に強く依存するため,外部シュタルクセル変調方式により励起用9R(8)CO2レーザーの出力・周波数安定化を行った.その結果,出力108.7 Wに対して±0.7 W/10 h.,周波数32 THzに対して±566 kHz/10 h.の長時間安定動作を実証した.更なる周波数安定化のために,セルの入射光学系を複光路構成にし,発生したラムディップを利用することで約2倍の周波数安定度(±223 kHz/h.)を得た.2.励起光のTHzレーザー共振器からの戻りは,周波数や出力の不安定さの原因となることから,励起光を斜入射し,その入射角度やビームの広がりを調整し,最適な発振条件を調査した.その結果,入射に用いる凹面鏡の曲率半径を2 m,入射角度を0.11°とすることで,戻り光を約1.5 %に抑えることができた.この条件で,2波長同時発振させ出力変動を測定したところ,1時間程度であるが共振器長を帰還制御することで,48-μmレーザーで±2.6 %,57-μmレーザーで±2.0 %の安定度を得た.大型で高密度化するプラズマ装置における核融合プラズマ計測では、波長50μm帯のテラヘルツレーザーを用いた新しい計測システムが必要とされているが、光と電波の谷間に位置するこの領域では、光源を含め、計測手法が確立していない。そこで、新しいレーザー発振線の探査、計測手法の開発、その構成要素の開発を進めている。これらと並ぶ重要な課題は、計測システムの高信頼性を実現する安定なレーザー発振の確立である。

本研究では、長時間安定動作する2波長(48-μm、57-μm)同時発振型CH3ODレーザーの安定化システムを構築する。最終年度及び研究期間全体を通じて実施した研究の成果を以下にまとめる。24年度:THzレーザーの安定性は、励起CO2レーザーの安定性に強く依存するため、外部シュタルクセル変調方式により励起9R(8)CO2レーザーの出力・周波数を安定化した。その結果、出力108.7 Wに対して±0.7 W/10 h、周波数32 THzに対して±566 kHz/10 hの長時間安定動作を実証した。25年度:干渉計測では、数百kHz数MHzのヘテロダインビート信号の位相変化からプラズマ電子密度を求める。そこで、2本のレーザー管を持つ双子型レーザー装置(ローカルとプローブ)を用いて、レーザー共振器長の制御により2波長レーザーの出力とビート周波数の安定化を行った。その結果、ビート周波数は2波長共に±18 kHz/h、4本のレーザーの出力安定度は±2 %±5 %/hで、出力は合計0.5 Wであった。26年度:THzレーザー共振器から励起レーザー共振器への励起光の戻りが、不安定の最大の原因であり、現状の斜入射方式では、戻り光による励起CO2レーザーの出力変動は±2.8 %であった。そこで、波長板と偏光ミラーを組み合わせた光アイソレーターを試験し、出力変動を±1 %以下にまで軽減できることを実証した。レーザー工学長時間安定動作する2波長同時発振型THzレーザーの安定化システムを実現するために,25年度は,2本のレーザー管を有する双子型THzレーザー装置を用いて,2波長ヘテロダインビート信号の同時検出と共振器長制御による2波長ビート周波数の安定化,更に合計4本のレーザービームの出力とビート周波数の安定化を計画した.研究実績に記載したように,当初の計画通り研究を進め,次年次以降の研究につなげる成果を得ることができた.よって,目的達成のため順調に研究が進展していると評価する.長時間安定動作する2波長同時発振型THzレーザーの安定化システムを実現するために,24年度は,まず励起用CO2レーザーの出力と周波数を長時間安定化し,励起光のTHzレーザー装置からの戻り光対策を行い,2波長THzレーザーの出力を安定化することを計画した.研究実績に記載したように,当初の計画通り研究を進め,次年次以降の研究につなげる成果を得ることができた.よって,目的達成のため順調に研究が進展していると評価する.研究目的を達成するために,今後行う研究課題を以下にまとめる.1.光学ダイプレックサによる偏光面の一致: 48-μm,57-μmレーザーは,偏光方向が互いに直交しているため,これを揃える必要がある.現有のマーチン・パプレット型のダイプレックサは,調整器機構が無く変換効率が悪い.そこで,調整機構を追加し,変換効率を上げる.2.干渉・偏光計への適用:最終的には,干渉・偏光計のテストスタンドにて,安定化させた2波長同時発振型THzレーザーの長時間の動作テストを実施し,それを評価する.以上の研究を推進し,長時間にわたって安定した2波長同時発振を実証し,48-μm,57-μm CH3ODレーザーを計測用レーザーとして確立する.研究目的を達成するために,今後行う研究課題を以下にまとめる.1. THzレーザーのヘテロダインビート周波数の安定化:液体ヘリウム冷却型フォトコンダクター又はショットキーダイオード(SBD)により2波長ビート信号を検出する.ビート周波数の共振器長やガス圧変化に対する依存性を調査する.
日本語習得における学習者の母語が及ぼす影響:機能言語学的観点からの研究調査

本研究は、機能主義言語学のアプローチの枠組みで、物語談話におけるトピック管理に見られる学習者の母語からの言語転移、タスクの種類が及ぼす影響を明らかにすることを目的に実施した。日本語母語話者、韓国語、英語を母語とする学習者(中級・上級)からデータを収集した。データ分析の結果、日本語と類型論的に近似した韓国語を母語に持つ学習者にとって、母語に対応する助詞に関しては、中級レベルにおいて既に適切な使用ができているのが分かった。それに対し、日本語とかけ離れた英語を母語に持つ学習者は習得に時間がかかり、中級レベルでは助詞やゼロ照応の使用率が韓国語話者グループに比べ有意に低いのが分かった。また、非同時空間においてストーリーを構築するタスクの方が同時空間よりも文法性が高くなり、より明示的に指示対象物を言及するなど等、全グループにタスクの種類が物語発話に及ぼす影響が見られた。学習者には見られたが母語話者には見られなかった傾向として、タスク間での受身表現の使用数の違いが挙げられる。これも母語の思考のパターンが影響を及ぼしたものと考え、これらの全ての事象に関し、詳しく考察した。平成17年1月と3月には名古屋大学で「第二言語習得課程における母語の影響」というテーマで国際シンポジウムを行った。シンポジウムでは、本研究の結果の一部を発表した他、「言語転移」の歴史的変遷を始め、様々な分野における「言語転移」の事例報告・実証研究などについて学術的意見交換の場を提供することができた。科研報告書には、本研究代表者の論文、そして国際シンポジウムでの発表者である、研究協力者の先生方が執筆くださった論文などを掲載させていだだいた。2006年3月5日にサンフランシスコ州立大学でのInternational Conference of Practical Linguistics of Japaneseでも、本研究の成果を発表した。当課題に関しては、平成15年度4月ではなく11月5日付で科学研究費補助金が交付されたため、予定していた研究計画に比べると出だしが大幅に遅れてしまってはいるが、15年度は以下のことを行った。本研究は母語が日本語習得に与える影響(すなわち母語転移)を中心に機能言語学の枠組みで調査するというものであるが、韓国語・英語を母語とする学習者(中下級、中上級、上級の3レベル)を考察対象とすることにした。タスクとしては絵と無声映画という二種類の媒体を使うことにした。研究実施に先立って平成15年度11月に、機能言語学を中心に幅広く研究されているジョージタウン大学言語学研究科のタイラー教授、母語転移の研究で世界的に著名なオハイオ州立大学のテレンス・オドリン教授、第二言語研究における統計分析に詳しいジョージタウン大学のチェン教授より指導を受けた。データ収集法、データ分析法などについて話し合い、また関連研究書を講読した上で具体的なリサーチデザインを仕上げるに至った。タイ、スラナレー大学のサンガンジャンヴァニッシュ・ジンダポーン教授が、以前絵を利用し優れたデータ収集・分析を行っていたので、12月にタイにて、分析法を中心に研究手法について意見交換を行った。アメリカで11月にパイロットデータを収集し、文字起こし・コード化を経て結果を分析した。現在は、本データを収集中の段階にある。16年度は本データ収集を出来るだけ早く終わらせ、文字起こし・コード化・分析を行い、タスク・学習者の母語が第二言語産出にどのような影響を及ぼすかを考察し、研究会・学会等で研究成果を発表する予定である。平成15年度は、科学研究費補助金の交付を受けた同月、11月に先行研究調査を始め、データ収集法、データ分析法などについての打ち合わせを海外の研究者と行った。

その後アメリカでパイロットデータを収集し、その結果に基づき本データの収集、文字起こし、SOPIレーター2名による学習者能力レベル判定、コード化、結果分析の一部が完了した。当初は中下級・中上級・上級の3レベルを考察対象にしていたが、使用したタスクの1つが中下級の学習者の日本語能力に適したものではなかった為、韓国語・英語を母語とする日本語中級・上級レベルの学習者を対象にデータの取り直しを行った。また、それと並行し、本研究のメインテーマである「母語転移」を教室内での「母語使用」という形で考察し、その成果を平成16年度にサンフランシスコで開催されたInternational Conference on Practical linguistics of Japaneseという学会で口頭発表した。その論文がくろしお出版社から平成17年に出版予定の『言語学と日本語教育IV』に掲載されることとなった。平成17年1月には、「第二言語習得における母語転移」というテーマで国際シンポジウムを主催し、日本・欧米の研究者4名に発表いただいた。また3月に同テーマで国際シンポジウムの第二弾を開催予定であるが、そこでは海外から研究者を2名招聘してもらうことになっており、また科学研究費補助金を受けて行った本研究の成果も発表予定である。1月、3月のシンポジウムで口頭発表された論文を取りまとめ、平成17年度中に図書として出版したいと考えている。
蛍光指紋法及び成分分布立体計測法に基づく残留農薬・牛海綿状脳症安全性評価法の開発

現在、農産物の残留農薬測定には試料の破壊を伴う化学分析が用いられており、手間・時間及び計測者の熟練が必要なことに加え、全数検査が困難であるという問題点がある。そこで本研究では、励起波長、蛍光波長及び景況強度の3軸よりなる光学データである蛍光指紋(励起・蛍光マトリックスともいう)と位置情報を同時に取得・解析する「マルチスペクトルイメージング技術」を応用し、光学的手法により残留農薬を簡易に検知する手法の開発を試みた。具体的には、励起波長と試料からの蛍光を観察する波長を自在に変えつつ、試料の各部位からの蛍光をCCDカメラにより計測する「3次元スペクトルイメージングシステム」を用い、純水を塗布し、乾燥した濾紙と、各種農薬(農薬A:ダニコール1000、農薬B:サンマイトフロアブル、農薬C:モスピラン水溶剤、農薬D:ロブラール水和剤)を塗布・乾燥した試料を計測した。得られたデータに対して判別分析を適用したところ、試料を2つの励起・蛍光波長の組み合わせで計測することにより、農薬を塗布した部分を明確に判別できることが明らかとなった。また、同条件で撮影した画像に演算処理を施すことにより、農薬が塗布された部分を強調して表示することが可能となった。そこで各種野菜に使用される農薬Dをネギに塗布し、同様の手法で計測し、判別分析を行ったところ、農薬を塗布した部位を明確に可視化することが可能となった。ただし、用いた農薬の濃度が通常よりも高濃度であったので、電子増倍管を備えた高感度CCDカメラ等を用いることにより、検知限界を実用レベルまで下げることが今後の課題である。蛍光指紋(または励起・蛍光マトリックス)は、励起波長、蛍光波長、蛍光強度の3軸からなる等高線状のグラフで、成分に固有の特性を示す。水質検査における汚染物質同定などに利用されているが、食品に応用した研究は数少ない現状にある。そこで今年度の研究においては、食品の各部位で蛍光指紋を計測・解析し、食品の内部構造・成分分布を衛立体的に計測する手法の開発を行った。具体的には、計測システムとして、「3次元スペクトルイメージングシステム」を新規に開発した。本システムを用いることにより、試料の各部位において、励起波長2001,000nm、蛍光波長4001,100nmの範囲で蛍光指紋を計測可能である。また、主成分分析によるデータ圧縮と、主成分得点に基づいた画像データの彩色により、蛍光指紋特性に基づき、試料中の内部構造・成分分布を可視化する手法を開発した。本システムと可視化手法を用い、大豆試料を計測した結果、アリューロン層、胚および葉脈状の構造が可視化された。また、様々な発芽過程における大豆の内部構造を可視化した結果、発芽過程において、大豆各部位の形状だけでなく、その含有成分も変化することが示唆された。さらに、γ線照射による殺菌処理を経たコショウを計測した結果、γ線照射によってその蛍光指紋特性が変化することが明らかとなり、蛍光指紋計測による簡易・迅速なγ線検知の可能性が示唆された。以上の結果から、本手法が食品の内部構造・成分分布の計測や、安全性評価に適用可能であると考えられた。また、植物の根粒を対象にした実験において、根粒菌の分布域や維管束の構造が可視化され、本手法が食品以外の分野にも応用可能であることが示唆された。以上の内容については、2003年度農業施設学会大会(北海道、2003年8月)、第50回食品科学工学会大会(東京、2003年9月)、第32回食品と農業に関する日米会議(茨城、2003年11月)、第19回非破壊計測シンポジウム(茨城、2003年11月)、及び第9回国際食品工学会議(モンペリエ、フランス、2004年3月)において研究発表を行った。
キメラマウスモデルを用いたHBV水平感染経路の解明

B型肝炎ウイルス(Hepatitis B virus: HBV)は血液を介して容易に感染し、慢性肝炎から肝硬変・肝癌に至る疾患である。本邦ではHBV母子感染予防処置の普及に伴い、母子感染例が減少し、父、同胞などを感染源とする水平感染例が相対的に増えている。小児のHBV水平感染対策のために、HBVの侵入経路の解明は不可欠である。本研究ではヒト肝臓を持つヒト肝細胞置換免疫不全マウス(キメラマウス)を用いたHBV感染実験を行い、“ヒト-蚊-ヒトHBV感染サイクル仮説"の真偽を明らかにする。
ガンマ線イメージングによる最遠方ガンマ線バースト検出法の開拓

我々が開発したMeVガンマ線の方向を捕らえる電子飛跡検出コンプトンカメラ(ETCC)の性能を基に、可能な改善を行いz10の遠方GRB検出の可能性を検討する。このETCCは気球実証実験へ向けて開発を完了、性能評価で有効面積、角度分解能とも予定以上の性能を達成、さらに宇宙環境の10倍雑音が強くても感度の劣化がないことが判明し、高い能力が判明した。さらにシミュレーションから、3気圧のCF4をTPCのガスとして用いると0倍の検出感度改善が実現し、極域での長期間観測では10以上のGRBの検出が予想され、イメージングによる高感度GRBトリガー法の検証が可能であることが判明した。今最遠方天体はガンマ線バースト(GRB)がプローブとなる場合が多く、特に今後z>10以上の宇宙初期星の発見にはGRBが最右翼であるが、現在のX線観測による手法ではz10程度が検出限界であり、z>10のGRBを捕らえる手法が無い。我々はGRBの主放射領域であるサブMeVガンマ線の方向を捕らえる電子飛跡検出コンプトンカメラ(ETCC)を世界に先駆け開発し、z20のGRBからのガンマ線を検出しオンライン・アラート発信の可能性を得た。ETCCの最適化を行いz20以上の最遠方GRB検出手法を提案且つ検証する。この申請では、基盤研究S「広視野ガンマ線カメラによるMeVガンマ線河内天体気球観測」(代表谷森達)で開発する気球搭載用ETCCの気球実験を、基盤S終了後にさらに北極周回実験に発展させ、200時間程度の長時間観測を現在計画しているが、その実験中にETCCで典型的GRBが数個検出できる可能性が高い。3-4年間に10個程度のGRB検出が十分期待出来、この提案の検証が可能となる。しかし現時点ではETCCはGRBに対応していない。データ収集の高速化、シンチレーター独自のデータ収集によるGRBスペクトル決定などGRBに対応できるETCCに改良するための基礎開発を行う。これがこの申請の内容であるが予算が申請の半分程度となり、トリガー関係の開発は不可能と判断。まずはETCCによるGRB検証に不可欠な大規模な長時間気球実験を行うための国内および国際的グループ形成、またこの検出の可能性をより定量的に評価し、物理的な新規性がどの程度あるかを判断することに23年度は集中して研究を遂行した。具体的には以下の現在までの達成度に表記する。この申請はz>10以上の最遠方GRB探査の手法開拓を目指している。特に我々が開発しているGRB主放射領域であるサブMeVガンマ線の方向を捕らえる電子飛跡検出コンプトンカメラ(ETCC)の最適化を行いz10のGRB検出の可能性を検討する。このETCCは基盤S(代表;谷森達)により気球実証実験へ向けて開発を進めているが、24年度にETCCの感度向上が進展し予想の10倍の感度が得られ、予想以上の性能が得られる可能性が高くなった。そのため25年度に実施した30cm角ETCCの性能評価の結果が大きくGRB検出能力判定に影響する。特に25年秋に実施した宇宙環境雑音条件に近い状態で実証するための加速器実験の結果が重要であった。25年度に実際のフライトモデルでの性能評価の結果、ETCCのガンマ線検出の物理課程が正しく理解され、シミュレーションによる性能評価の信頼性が従来のコンプトンカメラと比較して飛躍的に向上し、さらに加速器試験から宇宙環境の10倍雑音が強い環境でも感度の劣化が起こらないことを世界で初めて実証できた。これらの点からシミュレーションによりガスをCF4に変換し3気圧で動作することで同じ30cm角ETCC気球装置でも10cm2という大きな検出感度を実現でき、数年後に予定している気球の極域での1ヶ月長期間観測では30日で10から20個のGRBの検出が期待できることが判明し、十分この申請で提案したイメージングによる好感度GRBトリガー法の検証が可能であることが判明した。今、最遠方天体探査はガンマ線バースト(GRB)がプローブとなる場合が多く、特に今後z>10以上の宇宙初期星の発見にはGRBが最も有望なプローブであるが、現在のX線観測による手法ではz10程度が検出限界であり、z>10のGRBを捕らえる手法がまだ開発されていない。我々はGRBの主放射領域であるサブMeVガンマ線領域でガンマ線毎に方向を捕らえる電子飛跡検出コンプトンカメラ(ETCC)を世界に先駆け開発し、z20のGRBからのガンマ線を検出しオンライン・アラート発信の可能性を得た。ETCCの最適化を行いz20までの最遠方GRB検出手法を提案且つ検証する。

この申請では、今、基盤研究S「広視野ガンマ線カメラによるMeVガンマ線河内天体気球観測」(代表谷森達)で開発する気球搭載用ETCCの気球実験を、基盤S終了後にさらに北極周回実験に発展させ、200時間程度の長時間観測を現在計画しているが、その観測中にETCCで典型的GRBが数個検出できる可能性がある。3-4年間に10個程度のGRB検出が期待出来、この提案の検証が可能となる。しかし現時点ではETCCはGRBに対応していない。データ収集の高速化、シンチレーター独自のデータ収集によるGRBスペクトル決定などGRBに対応できるETCCに改良するための基礎開発を行う。これがこの申請の内容であるが予算が申請の半分程度となり、トリガー関係の開発は不可能と判断。まずはETCCによるGRB検証に不可欠な大規模な長時間気球実験を行うための国内および国際的グループ形成、またこの検出の可能性をより定量的に評価し、物理的な新規性がどの程度あるかを判断することに23年度は集中して研究を遂行した。具体的には以下の現在までの達成度に表記する。最近、遠方GRBの中で宇宙最初の星として理論的に注目されながら超大型赤外線望遠鏡でも直接観測は困難と考えられているPopulation-IIIの星が,既存のGRBの数十倍の規模のGRBを起こすことが理論的に予想された。特にこのGRBの継続時間が1日程度と既存のGRBより圧倒的に長く、従来のX線による手法では検出が不可能であることが議論された。ETCCはガンマ線毎に方向を決定するため、雑音領域を角度分解能程度の領域に限定出来るため、従来より2桁以上雑音除去が可能となり、長時間GRBの検出が大変有利であることに気がつき、理論家との議論を行う中で、その重要性が明らかになってきた。特に数時間以上継続する従来には無い新しいGRBが数個でも発見されれば、それはPOP-IIIの存在を直接証明できる唯一の観測となるかもしれず、ETCCに重要な意味が出てきた。24年度には基盤SのETCCがほぼ完成、電子飛跡再構成法の改良により、電子飛跡検出感度が大幅に改善、ETCC内で起こるほぼすべてのコンプトン事象の再構成が可能となり、この気球実験の最終予定感度を当初から2倍程度良い1cm2を得た。今後のガス種圧の調整で10cm2の有効面積が充分実現出来ることがわかった。この有効面積があれば典型的なGRBに足して100keV以上のガンマ線1,000個程度の検出が可能で、充分イメージングトリガー法を気球実験で評価出来ることがわかった。特にこのGRBの継続時間が1日程度と既存のGRBより圧倒的に長く、従来のX線によるバーストのピークを検出する手法では検出が不可能であることが議論された。ETCCはガンマ線毎に方向を決定するため、雑音領域を角度分解能程度の領域に限定出来、従来より2桁以上雑音除去が可能となり、長時間GRBの検出が大変有利であることに気がつき、理論家との議論を行う中で、その重要性が明らかになってきた。特に数時間以上継続する従来には無い新しいGRBが数個でも発見されれば、それはPOP-IIIの存在を直接証明できる唯一の観測となる可能性もあり、ETCCに重要な意味が出てきた。
フォーカスマイクロ波を用いた超高密度自己組織化単分子膜(SAM)の新形成法

固体表面に高い配向性を持つ機能性分子層を形成することは分子デバイス等、ナノテクノロジーにおける最重要課題の一つである。溶液プロセスで簡便に、配向性の高い単分子層を構築できる自己組織化法では、貴金属上(特に金)チオール系分子層やシリコン上のシリコンー炭素直接結合を介した分子層がよく研究されている。しかし、これら単分子層を次世代の超高機能分子デバイスとして利用するには、表面に存在する欠陥をなくし、また従来を上回る高い被覆率・配向性を実現することが不可欠である。さらに実用的には、分子層形成反応が短時間で完了することが望ましい。昨年度の研究成果を踏まえつつ、有機合成など反応が効率的に進行することが明らかになりつつあるマイクロ波合成を機能性分子層の形成に適用し、欠陥の極めて少ない超高密度な分子膜の作成を短時間で効率的に作成することを目的に、研究を行った。本年度は以下の成果を得た。1.シリコンによるマイクロ波吸収と温度上昇機構の解明を目的に、ドーパントの種類(窒素ドープ(n型)あるいはホウ素ドープ(p型))や密度依存性について検討した。その結果、ドーパントの種類にはあまり依存しないが、密度には大きく依存することを明らかにした。2.シリコン(111)単結晶表面上でのオクタデシル単分子層形成について全反射赤外分光法により詳紬に検討し、最適化を図った。具体的にはマイクロ波強度を上げる、オクタデゼンを加熱効果の高い高誘電率溶媒に希釈ずる等の条件を変え、分子層形成反応の反応時間短縮や欠陥の少ない超高密度膜を形成した。今年度は10月から研究が開始されたため、12月までは装置の購入・立ち上げに研究時間を費やした。動作確認後、シリコン半導体単結晶表面上におけるマイクロ波照射下での有機分子層形成について検討を行った。具体的には水素終端化したシリコン(111)単結晶表面を、末端に不飽和結合を有する長鎖アルキル分子であるオクタデゼン中に浸漬し、マイクロ波(2450MHz,最大300W)を照射することで系を加熱し、オクタデシル単分子層を形成した。結果、通常の油浴加熱による熱反応(200°C)では2時間以上かかる分子層形成反応が、マイクロ波照射(200W)では30分程度で完了し、マイクロ波による加熱によって反応が迅速に進行することがわかった。しかしながら、期待していたほどの反応時間短縮にはつながらなかった。この理由として、反応分子であるオクタデセンは誘電率が小さいために、ほとんどマイクロ波を吸収せず、系の温度上昇にあまり寄与していないことが考えられる。実際、オクタデゼンのみにマイクロ波を照射したところ、温度上昇はごく僅かであり、シリコンを共存させることで飛躍的に温度が増大した。以上の結果から、シリコンがマイクロ波を吸収し、シリコン表面の近傍が局所的に瞬間加熱されることで分子層形成反応が進行していることが明らかになった。今後、マイクロ波強度を変える、オクタデゼンを誘電率が高い溶媒に希釈する、シリコンのドープの種類・密度を変えることで、反応時間の短縮や超高密度膜の形成を試みる。また金上の自己組織化単分子層形成についても同様な検討を行う。
NK細胞様の応答性を持つCAR-T細胞による難治がん治療の実用化研究

キメラ抗原受容体(CAR)遺伝子改変T細胞療法における予期せぬ正常組織への傷害が、特に固形腫瘍で問題となっている。また、標的抗原ロスによる再発が比較的高頻度に起きることが判明しており対策が必要である。申請者は、多種類のがん細胞を認識できるCARをNK細胞受容体の一つであるNKp44の遺伝子改変により新たなCARを開発し(NKp44-CAR)、臨床応用を目指している。本研究では、(i)抗原特異的抑制性CARの新規開発、(ii)NKp44-CARにおけるリガンドの探索、(iii)NK細胞型CARの新規開発とライブラリー化、について検討する。本研究により、NKp44-CARを中心とするNK受容体型CAR-T療法の実用化促進が期待される。
GFP融合PHドメインによる哺乳動物受精卵のイノシトールリン脂質動態の解析

PLCδ_1由来のPHドメインはIP_3及びPIP_2に対して特異的に結合し、IP_3対する親和性がPIP_2の20倍である。PLCδ_1由来のPHドメインを持つGFP-PHDδ_1融合蛋白質をプローブとして作製し、同時にGFPuvを用いて2波長励起1波長測光系によるレシオメトリックな卵内のIP_3可視化システムを構築したことを昨年度報告した。両者をマウス成熟卵に顕微注入し、480nmと380nm励起による蛍光強度比を測定すると卵細胞膜に強いシグナルが得られ、プローブはin vivoで細胞膜PIP_2に局在することが観察された。100μM以上のIP_3注入によりプローブは注入直後に細胞質に速やかに拡散し、漸次的に再び細胞膜へ局在した。この移動はIP_3への特異的結合によることが確認されたが、100μM以下のIP_3濃度ではプローブの細胞質への移動が観測されず、Ca^<2+>オシレーションを誘発するのに必要充分であるIP_3濃度(10μM)に感度が満たなかった。プローブが充分な感度を得られなかった点について卵内IP_3濃度が高いことが一因である可能性が考えられた為、IP_3に特異的な脱リン酸化反応を触媒するIP_3 5-phosphaseを用いて以下の検討を行った。IP_3 5-phosphataseの注入による(1)GFP-PHDプローブの卵細胞膜への局在の変化、及び(2)受精時のCa^<2+>オシレーションに与える影響を観察したが、注入時と非注入時で両者に差は見られなかった。卵内のIP_3基底濃度が著しく高い可能性は否定されたが、本実験系で用いた可視化システムを用いて受精時のPLCへの関与を証明することは極めて困難であると結論づけられた。PLCδ_1由来のPHドメインを持つGFP-PHDδ_1融合蛋白質を大腸菌を用いて作製した。またPIP_2及びIP_3の結合に必須なリジン残基をつぶした変異蛋白質(GFP-PHDδ_1KN)も作製し、Hisタグにて精製し、プローブとして用いた。卵内でのGFP-PHDδ_1の移動によるIP_3可視化システムとして時間・空間分解能を上げるために2波長励起1波長測光系を採用し、GFP-PHDδ1とのレシオメトリックな解析に用いる他方の蛋白質としてGFPuvを用いた。両者をマウス成熟卵に顕微注入し、480nmと380nm励起による蛍光強度比を測定すると卵細胞膜に強いシグナルが得られ、プローブはin vivoで細胞膜PIP_2にターゲッティングすることが観察された。100μM以上のIP_3注入によりプローブは注入直後に細胞質に速やかに拡散し、10分後迄に漸次的に再び細胞膜へ局在した。この移動はGFP及びGFP-PHDδ_1KNでは認められず、プローブの細胞質への移動がIP_3への特異的結合によることが確認された。しかしIP_3濃度が100μM以下ではプローブの細胞質への移動が観測されず、Caオシレーションを誘発するのに必要充分であるIP_3濃度(10μM)に感度が満たなかった。また体外受精時のGFP-PHDプローブの局在について観察したが、変化は認められなかった。プローブが充分な感度を得られなかった点についてはプローブのバッファー効果の他に休止状態の卵内IP_3濃度が高い可能性が考えられ、現在この点を検討中である。

卵内のIP_3基底濃度が著しく高い可能性は否定されたが、本実験系で用いた可視化システムを用いて受精時のPLCへの関与を証明することは極めて困難であると結論づけられた。
肝硬変における門脈圧亢進と胆嚢壁の形態的変化および胆嚢収縮能との関係

肝硬変(LC)における門脈圧亢進と胆嚢壁の形態的変化および胆嚢収縮能の関係を明らかにするため、実験的肝硬変ハムスターを用いて以下の検討を行った。雄性ハムスターに0.04%thioacetamide (TAA)水溶液を48週投与し、肝硬変モデルを作製した(LC群)。対照群には水道水を与えた。1)門脈圧測定LC群の門脈圧は対照群に比べ、有意に上昇していた。2)胆嚢収縮能の検討3)胆嚢の光顕的、電顕的観察LC群では対照群に比べ胆嚢壁の肥厚と脈管の拡張が明らかであった。内皮細胞の形態より、拡張した脈管はリンパ管と毛細血管であると考えられた。4)胆嚢組織の形態計測胆嚢壁の肥厚は任意の部位(50/animal)での胆嚢壁の厚さ(胆嚢上皮漿膜)を測定し評価した。対照群に比べ、LC群では有意に胆嚢壁の厚さは増加していた。また、胆嚢壁の厚さと門脈厚は高い相関を示した。脈管面積を二次元形態測定装置にて測定後、その総和を脈管の数で除し、脈管一個当りの面積を算出して、胆嚢壁の脈管拡張を評価した。対照群に比べ、LC群では有意に脈管面積は増加していた。また、脈管面積と門脈圧は高い相関を示した。以上の結果から、TAA投与による肝硬変ハムスターにおいて、門脈圧亢進が胆嚢壁の脈管のうっ滞状態を惹起し、胆嚢壁肥厚や収縮能低下を引き起こす要因の一つと考えられた。