hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
母体中埋め込みナノ粒子の形成過程および電子構造(特にフェルミ面)の解明と制御

固体中に埋め込まれたナノ粒子は、バルクと大きく異なる性質を持つことが知られているが、その電子状態の測定は非常に困難であるため、その電子構造はほとんど理解されていない。最近我々が実験的に初めて見いだした、ナノ粒子への「陽電子親和性巨大捕獲現象」を用いて、ナノ粒子固有の電子構造を調べることができる。本研究では、個体中の金属ナノ粒子の電子構造を、陽電子消滅実験と対応する第一原理計算により明らかにすることを目的とする。昨年度は、単結晶Feマトリックス中のCuナノ粒子を作成し、バルクでは存在し得ないFCC構造のCuの電子構造(フェルミ面)を、陽電子消滅2次元角相関(2D-ACAR)測定と対応する第一原理計算によって明らかにした。今年度は、熱処理条件(熱処理時間、温度)を変えることによってCu粒子寸法を制御し、2D-ACAR法で測定される電子運動量分布のsmearingを詳細に観察した。Cu粒子の寸法がサブnmになるとsmearingが顕著になることが確認できた。このことを利用して、他の測定法では検出できないサブナノCu粒子の寸法を評価できることがわかった。陽電子親和性巨大捕獲現象は、Fe中のCu粒子以外の系にも適用できる。今年度は、Al-Ag合金単結晶を熱処理することによって生成するAl中のAgクラスターについても、同様に、2D-ACAR測定と対応する第一原理計算を行い、Agクラスターの電子の運動量分布、そのフェルミ面の構造を明らかにした。Fe中のCu粒子の場合と異なり、Al中のAgクラスターはAg濃度が5060%と従来報告されているが、本研究の2D-ACAR測定と第一原理計算の比較によって、少なくとも局所的には70%以上のAg濃度の高い領域が存在することがわかつた。このことは、平衡状聾ではない熱時効極初期段階のクラスター形成メカニズムの解明において,非常に興味深い結果である。固体中に埋め込まれたナノ粒子は、バルクと大きく異なる性質を持つことが知られているが、その電子状態は、実験測定が非常に困難であるため、ほとんど理解されていないのが現状である。しかし、最近我々が実験的に初めて見いだした、ナノ粒子への「陽電子親和性巨大捕獲現象」を用いることによって、ナノ粒子固有の電子構造を調べることできる。本研究では、固体中の金属ナノ粒子の電子構造を、陽電子消滅実験とそれに対応する第一原理計算により明らかしてきた。以下にその主な結果を述べる。Feマトリックス(単結晶および多結晶)中のCu(サブ)ナノ粒子、A-Cu-Mg-Zn合金中の溶質原子-空孔複合体ナノ析出物粒子などを熱処理によって作成し、陽電子消滅2光子2次元角相関(2D-ACAR)および同時計数ドップラー広がり(CDB)測定により、これら陽電子を捕獲する埋め込みナノ析出物中の電子の運動量分布を直接測定し、その運動量分布やフェルミ面の構造を求めた。これと平行して、価電子(伝導電子)のみならず内殻電子をも考慮するFull-potential Linearized Augmented Plane Wave(FLAPW)バンド計算法を陽電子を含むように改良し、実際の実験対象の系に関する計算を行った。これらにより、Fe-Cu合金中のBCC構造Cuナノ粒子の電子構造、フェルミ面およびそのスミアリング(運動量分布のぼけ)などに関する興味深い結果を得た。さらに、FLAPW第一原理計算法によって、数個から10個程度の大きさのCu原子からなるクラスターのエネルギー状態、特に安定な構造の解明を行った。
いや地回避技術法である活性炭によるアレロパシー物質の吸着機構と土壌微生物群の関係

本研究は,異なるアスパラガス栽培土壌における土壌アレロパシー活性を評価し,次に同一品種による連作障害の発現に焦点をあて,活性炭施用による土壌中に存在するアレロパシー物質の吸着持続期間を土壌アレロパシー活性の評価と土壌微生物相の変動と関連させながら解明した.この結果,土壌特性によりアレロパシー活性の発現度合いおよび活性炭の施用効果が異なり,活性炭施用が土壌微生物群相の増加の担保となった場合,土壌微生物による活性炭に吸着されたアレロパシー物質の脱着作用により活性炭のアレロパシー物質吸着効果は持続されることが推察された.本研究は5種の異なる土壌特性をもつ土壌(赤色土、赤黄色土、砂丘未熟土、灰色低地土および黒ボク土)にアスパラガス根の乾燥粉末を加え、異なる土壌によるアレロパシー活性の差および活性炭(ヤシ殻系活性炭)施用効果の差をバイオアッセイによって調べた。この活性の特徴は、各土壌の水抽出液およびアンモニウム浸出液からのアッセイ試験で調べた。土壌特性の違いによる活性炭施用効果も確認した。各土壌に対しアスパラガス根を施用しない土壌のみの阻害率では赤色土で16.9%、赤黄色土で54.8%、砂丘未熟土で9.7%、灰色低地土で50.8%、黒ボク土で53.6%であり、アスパラガス根添加による阻害活性の上昇率は土壌により大きく異なり、砂丘未熟土で70.7%と最も大きくなり、赤黄色土や灰色低地土、黒ボク土ではそれぞれ25.2%、7%、23%と低い値を示した。残画土壌について水とアンモニウム浸出液により抽出し、抽出後の残画土壌について検定試験を行った。水抽出液に関して、いずれの土壌も高い阻害活性がみられた。アスパラガス根を加えないコントロール土壌と比較すると、赤色土で80%、赤黄色土で63.1%、砂丘未熟土で48.6%、灰色低地土で35.5%、黒ボク土で69.9%であった。このことから、水溶性のアレロパシー物質が抽出されたことが示唆された。しかし、水抽出後の残画物の各土壌のアレロパシー活性もあることから、水抽出で抽出されないアレロパシー物質の存在が明らかとなった。残画土壌のアンモニウム浸出液では赤色土で28.4%、灰色低地土で12.1%の阻害活性がみられたことから、土壌にアレロパシー物質が吸着され、水溶性でないアレロパシーの阻害活性がみられる可能性が示唆された。今後、交換態アレロパシー物質の抽出法を検討し、土壌特性の違いによる活性炭施用とアレロパシーの関連を明確にする。土壌特性の違いにおけるアスパラガスのアレロパシー活性の動態の調査および評価し,同一品種の連作によるアレロパシー活性に焦点をあて,活性炭施用によるアレロパシー物質の吸着と土壌微生物相の関係を解明した.本研究により以下のことが明らかとなった.(1)土壌アッセイ法から土壌特性の違いによる実アレロパシー活性は大きく異なり,過大・小評価されている.(2)土壌特性の違いにより活性炭のアレロパシー物質吸着能は異なり,黒ボク土は砂丘未熟土の4.3倍量の活性炭量が必要である.(3)活性炭のアレロパシーを含む物質吸着能は,土壌中の一般細菌群相を脆弱にするが,アスパラガスの生育は良好にする.(4)400cm3サイズに1%w/vの活性炭の施用で砂丘未熟土は4作目(315日),黒ボク土は5作目(420日)で破過点となり,破過点となると同時に一般細菌群相は回復する.以上から,活性炭によるアスパラガスのアレロパシー活性回避効果は,実アレロパシー活性および一般細菌群相を含む土壌特性の違いによって大きく影響し,活性炭の破過点と同時にアスパラガス連作土壌での実アレロパシー活性および一般細菌群相は供に増加することが示唆された.本研究は,異なるアスパラガス栽培土壌における土壌アレロパシー活性を評価し,次に同一品種による連作障害の発現に焦点をあて,活性炭施用による土壌中に存在するアレロパシー物質の吸着持続期間を土壌アレロパシー活性の評価と土壌微生物相の変動と関連させながら解明した.この結果,土壌特性によりアレロパシー活性の発現度合いおよび活性炭の施用効果が異なり,活性炭施用が土壌微生物群相の増加の担保となった場合,土壌微生物による活性炭に吸着されたアレロパシー物質の脱着作用により活性炭のアレロパシー物質吸着効果は持続されることが推察された.活性炭施用はいや地回避技術として、現場に普及されてきているが、土壌中における活性炭がいや地現象の原因の1つであるアレロパシー物質の吸着および破過点になる年数に関して不明な点が多い。そこで、土壌微生物群の関与も含めそれらを解明し、今後のカーボンマイナス資材としての活性炭の農業分野への適用の可能性を検討する。23年度は、活性炭と土壌微生物群の関係を明らかにするためにmicrocosm試験をアスパラガス連作土の有無で作成し、実験する予定であった。しかし、当初の処理区よりもかなり多くを設ける必要が生じたため、実験開始が昨年度の3月末になってしまった。このため、23年度は、24年度に行う予定であったアスパラガスの連作障害で普及しているヤシガラ系活性炭を含む13種類の活性炭の物理・化学性特性を先に評価した。

この結果、ヤシガラ系活性炭の比表面積および総孔容量はそれぞれ956m2/g、0.458cc/gで他の12種に比べて最も小さかった。ミクロ孔表面積および孔容積はそれぞれ867m2/g、0.348cc/gでソラマメやモモの連作障害回避で用いている木質系活性炭に比べて若干大きいことも明らかとなった。一方、メソ孔表面積および孔容積は、それぞれ83 m2/g、0.09 cc/gで上記の木質系の223348 m2/g、0.280.445 cc/gに比べて明らかに劣り、ミクロ孔以外の表面積(メソ孔+マクロ孔)も89 m2/gと他の活性炭に比べて明らかに小さい値であった。ヨウ素吸着性能、MB脱色性能およびミクロ孔直径は、活性炭種による差はあまり認められなかった。細孔分布において細孔幅が0.400nm以下の分布が多いのは、木質系であることが明らかとなった。このことから、土壌へ混和する活性炭種と破過点の関係では、マクロ孔とメソ孔表面積と細孔分布の違いが大きく影響している可能性が考えられた。24年度実験を23年度におっこなっており、24年度は23年に行う予定であった活性炭の吸着持続効果の検討を実施し、アスパラガスの幼苗を90日間ずつ3連作していくmicrocosmを作成し、各作付ごとに土壌を採取し、活性炭の吸着持続能を順調に調査してきている(継続中)。また、その作付ごとに採取した土壌アレロパシー活性も評価してきている。吸着能が持続していれば、レタスの成長阻害は軽減されており、これを定期的に行うことによって吸着能図を作成してきている。さらに、上記のmicrocosmによる活性炭施用が微生物群集に及ぼす影響についても2年間計画で調査してきている。活性炭の表面に付着する微生物量は、活性炭の原材料よりも細孔のミクロ孔とマクロ孔の大きさに影響し、ミクロ孔に吸着された有機物は脱着しマクロ孔に付着した微生物に供給され、また活性炭の表面に付着している微生物は有機物の脱着を促進した可能性を示唆している(福原ら、2001)。そこで、上記の処理区を経時的に採取し、土壌微生物群集の多様性を土壌微生物分析手法:コロニー法および変性剤濃度勾配ゲル電気泳動法(PCR-DGGE)、土壌懸濁液法等を用いて明らかにしてきており、現在同じ土壌および活性炭施用によるアスパラガスの幼苗の作付が3連続目になっている。よっておおむね順調に進展している。23年度に1年目の成果を得る予定であったmicrocosm試験の開始時期が遅れたため、未だ成果が出ていない。しかし、24年度に行う試験を23年度に行い成果を得たのである程度は研究の目的どおり遂行し、達成していると考える。[microcosm試験による長期間での土壌微生物群の変化および活性炭の吸着能の検討]平成24年度から25年度にかけたmicrocosmを利用した活性炭の吸着能および土壌微生物群の変動の結果から各活性炭の破過点の推定年数を算出する。この結果から、他のいや地土壌を用いていや地回避技術としての活性炭を施用したときの推定破過点年数を算出し図表化する。最終年度での活性炭吸着メカニズムの総合評価を行う。総合的に農業分野で利用できる活性炭の土壌中の特性について明らかにする。現在、供試土壌の福岡県沖積土壌、アスパラガス連作土壌を100cm2のノウバウエルポットに充填しモデル土壌とた。処理区として土壌のみのコントロール区、活性炭(改植出番・粒状)施用区、アスパラガス連作区、活性炭施用+アスパラガス施用区を作成し、長期microcosm試験を作成した。現在は試験開始8ヶ月程度立っており、アスパラガスは3作目である。コントロール区は常に80%以上の高い阻害活性を示している。
近世から近代に至る日本の化学用語の起源と定着過程の総合的研究

1.蘭書が渡来して「Chemistry」にあたるオランダ語"Chemie, Scheikunde"を、はじめに訳した語は「煉丹術・銷錬術」(『波留麻和解』1796)、「製煉術」(宇田川玄随1798)、「錬金術」(『訳鍵』1810)、「分離術」(『和蘭字彙』)、「鎔分術」(橋本宗吉)、「分析術」等。3.H.Davyがボルタ電堆で電解して1807年にアルカリ金属を単離したことが、『ニューウェンホイス百科事典』中にあり、これを榕菴が『開宗』にはじめて紹介した。4.榕菴が電極の正負を誤解していると、従来日本では考えられていたが、その誤解を解き榕菴がボルタ電堆の電極「積極」「消極」を正しく導入していたことを、明らかにした。5.『舎密開宗』以前、日本にはじめて薬化学を紹介した宇田川玄随『製煉術』(稿本1785-8)と原本を比較検討し、「製煉術」、「蒸餾」など、初出の玄随の化学用語をまとめた。6.橋本宗吉『蘭科内外三法方典』(1805)とそのオランダ語原本(1749)とを対比し、訳語を検討した結果、宗吉は"Scheikonst, Scheikust"を「製薬」及び「鎔鑠」と訳し、最後は「鎔分術」と訳した。また、「濾過」「沸騰」「凝固」「乾燥」などはすでに常用していた。7.榕菴は、「元素」を造語するとき、中国の明代の辞書『正字通』の「素」の項目を参照し、「Atoom」の学習にはニューウェンホイスの百科事典の「Atoom」の項目を写していた。1.宇田川榕菴『舎密開宗』(1837)の参考書『紐氏韻府』というのは、ニューウェンホイスの『学芸技術百科事典』、すなわち、Gt.Nieuwenhuis, Algemeen Woordenboek van Kunsten en Wetenschappen全8巻8冊(1820-29)であることを、『舎密開宗』の抄訳引用文と比較検討することにより明らかにした。さらに次のことも新たに指摘した。(1)H.Davyがボルタ電堆で電解して1807年にアルカリ金属を単離したことが、『ニューウェンホイス百科事典』中にあり、これを榕菴が『開宗』にはじめて紹介した。(2)榕菴がボルタ電堆の電極のプラスを亜鉛側とし「積極」と命名、マイナスを銀あるいは銅側とし「消極」と命名し電解反応を説明していることは、榕菴が電極の正負を誤解していると従来日本では考えられていた。筆者は、その誤解を解き榕菴が当時のボルタ電堆の電極反応を正しく導入していたことを、論文で明らかにした。また、同じく薬化学を紹介した橋本宗吉『蘭科内外三法方典』(1805)とそのオランダ語原本(1749)とを対比し、訳語を検討した結果、宗吉は"Scheikonst, Scheikust"を「製薬」及び「鎔鑠」と訳し、最後は「鎔分術」と訳し変えて化学の学問の内容を表そうとした。

また、化学用語としては「濾過」「沸騰」「凝固」「乾燥」などはすでに常用されていた。2.宇田川榕菴が、1828年にJ.J.Plenck,Grondbegiselen der Scheikunde(1803)を全訳した稿本(『舎密加総論』)の対比をし、元素概念を確実なものにした過程をみた。反面「単元素」「複元素」の概念を得たため、原子概念を学習したときに、「元素」と「原子」の区別を理解しきれずに、「Atoom」は訳さず「元素」で置き換えるような思考にとどまった(2)。(1)「元素」の語を造語するにあたり、榕菴は『榕菴随筆』(1823-9)で、「素字を「ストフ」ニ充る證」として「正字通云白練也又質素又器皿〓〓之樸日素俗作〓」として、「Stof」にあてる「素」について、中国の明代の辞書『正字通』の「素」の項目説明を引用して、意味を確かめて、「元行」の「行」にかわり「元素」の語が造語なされたことを再検討した。3.竹原平次郎抄訳『化学入門』初編(1867)桂川甫策・石橋八郎訳・加藤宗甫訳『化学入門』外編後編1-10巻(1869-73)は、従来J.Girardinの蘭書(1851)からの訳であるといわれたが、それは、間違いで、今回は原本の一つC.R.Fresenius,Leerboek der Scheikunde,door F.A.Enkaar(1852)からの翻訳がなされている部分(後編第9巻)を対比し明らかにした。
構造健全性評価のための大規模シミュレーション結果の分析

本課題では重要構造物の大規模耐震シミュレーションにおけるポスト処理の高度化の観点から、詳細結果分析のために必要な注目領域(Region of Interest:ROI)を網羅的に発見するためにサーバーサイドにおいて計算結果のスクリーニングを部品単位に行う手法を提案し、数値例によってその有効性を示した。具体的には、サーバーサイドにおいて実行される大規模シミュレーションにより得られる計算結果から、複雑構造物を構成する各部品の変形・応力等の構造健全性評価に係わる物理量の特徴を抽出し、その時空間データの類似性や独立性に係わる分析とROIの特定をクライアント環境において実行するための検討を行った。平成26年度には構成部品単位での代表物理量抽出技術の研究開発と得られた代表物理量の多変量空間分析技術の研究開発を並行して行った。前者の構成部品単位での代表物理量抽出技術の研究開発では、大型プラントを対象とし、有限要素モデルの入力データの一つであり部材ごとに異なる材料物性IDを利用することによって、大規模な耐震シミュレーション結果から構成部品単位での代表物理量を抽出するコード開発を行った。後者の代表物理量の多変量空間分析技術の研究開発では、部品内での物理量分布を適切に表現する最大値、相対値、離散フーリエ変換結果などを検討した。安全側の評価を行うため、全時刻歴中で最大値を取る代表節点の時刻歴データおよびその離散フーリエ変換結果と、部品内の任意の節点で得られた物理量の最大値・最小値の時刻歴の抽出を行うこととした。抽出した代表物理量について可視化・分析を行うために、クライアント環境で動作するプロトタイプコードを実装した。更に、部品間の位置関係、接続状況および相関性を解析者に分かりやすく提示するためにグラフ可視化技術に基づいた可視化手法の検討も行った。開発コードの例証として沸騰水型原子炉(BWR)の炉内燃料集合体を模した複数角柱モデルの分析を実施した。簡単のため、複数の角柱に異なる物理量を付与し、耐震シミュレーション結果をもとに注目領域となりうる角柱の発見が可能となった。これにより、提案手法の有効性を示した。また、2億自由度BWRモデルを対象とした予備的検討も実施した。計算機技術の発展に伴い、原子力施設等の重要構造物の大規模な丸ごとシミュレーションが可能となりつつある。一方で構造健全性を評価するためにはシミュレーションで得られる膨大な結果データの分析処理を行うことが必要不可欠である。本課題では原子力施設の耐震シミュレーション結果を対象として、その膨大な結果データから構造健全性評価を行う分析支援環境の構築を目的としている。当該年度は平成26年度までに開発した大型プラントを構成する部品単位で代表物理量を抽出し、その時系列変化を離散フーリエ変換等を用いて分析するコードを2億自由度沸騰水型原子力プラントの耐震シミュレーション結果に適用することにより、開発技術の有用性の確認と開発コードの評価を行った。前者では開発技術により圧力容器やサプレッションチェンバー等の大型機器を支持する構造物(スタビライザやブレース)で発生する応力集中部位を容易に同定することが可能となった。これにより、シミュレーション結果動画の作成時に最も時間を必要としていた視点位置の設定にかかる時間を飛躍的に削減可能となった。また、同時に本技術の目的であるデータ転送量の削減にも大きく貢献した。後者の開発コードの評価では、分析機能としては十分なパフォーマンスを発揮している一方で、現状ではスーパーコンピュータ上でのデータファイルへのアクセスがボトルネックとなっており、更なるチューニングが必要であることが分かった。コード開発、実プラントを対象とした技術の有用性の実証ともに予定通り順調に進展している。本課題で開発した分析支援コードをオープンソースコードとして提供する準備も着実に進んでいる。一方で大規模シミュレーション結果から重要構造物の構造健全性を評価するためには膨大な結果データの分析処理を行うことが必要不可欠である。特に大規模シミュレーションがスーパーコンピュータ等の先端計算機資源で実施され、可視化・分析がユーザのクライアント環境で行われる場合、最も問題となるのは大規模シミュレーション結果のデータ転送である。本課題では原子力施設の耐震シミュレーション結果を対象として、その膨大な結果データから構造健全性評価を行う分析支援環境構築の方法論を確立し、そのためのソフトウェアツールを開発することを目的として研究開発を進めてきた。平成26年度、27年度には原子力施設を対象として、それらを構成する部品単位で代表物理量の時系列変化を抽出し、離散フーリエ変換等を用いて分析する手法を開発した。また、分析結果をネットワーク可視化でユーザにとって理解しやすく表示する手法の開発も行った。これらの手法を2億自由度沸騰水型原子力発電施設の耐震シミュレーション結果に適用することにより、開発技術の有用性の評価を行った。例えば圧力容器やサプレッションチェンバー等の大型機器を支持する構造物(スタビライザやブレース)の応力集中部を容易に特定することが可能となった。また、本研究開発の目的であるスーパーコンピュータとクライアント環境間でのデータ転送量の削減にも大きく貢献することを確認した。

具体的には、サーバーサイドにおいて実行される大規模シミュレーションにより得られる計算結果から、複雑構造物を構成する各部品の変形・応力等の構造健全性評価に係わる物理量の特徴を抽出し、その時空間データの類似性や独立性に係わる分析とROIの特定をクライアント環境において実行するための検討を行った。コード開発、例証とも予定通り順調に進展している。産業界からのフィードバックも得ており、分析支援ツールをオープンソースコードとして提供する準備も進んでいる。平成28年度は本課題で開発した分析支援コードをオープンソースコードとして10月を目途に公開するとともに産業界からのフィードバックを受け更なる改善を行う。原子力学平成26年度に得られた知見をもとに、スーパーコンピュータの利活用技術・実装と統合し、スーパーコンピュータでのデータマイニングが可能な結果データ分析支援ツールの開発を完成させる。開発した分析支援ツールは産業界の協力者へ提供し、適宜、フィードバックを得る。また、最終的には分析支援ツールをオープンソースコードとして公開する予定である。現在投稿中の学術論文の査読が遅れており、掲載料および別刷代の支出が当該年度に実施されなかったため。シミュレーション結果が膨大となるためその保存領域としてハードディスクの追加購入を予定していたが、平成26年度においては対象とする時系列を限定したため、購入の必要がなくなった。平成28年度に掲載料と別刷代として支出予定。平成27年度に時系列を限定しない可視化分析を行うため、予定通りのハードディスクを購入する予定である。
一次構造が精密に制御されたテロマ-のリン脂質への導入

流動性と規則性を併せ持つ機能性材料の開発をめざし、脂質を種々の化合物で修飾した機能性二次元膜を得る試みが進められている。そのひとつとして、種々のテロマ-を頭部に担持させた脂質分子を調製する試みがある。しかしながら得られた脂質膜の機能を十分に発揮させるためには、導入するテロマ-の重合度の制御が必要である。本研究では、重合開始・連鎖移動・停止機能を同時に有するベンジル-N,N-ジエチルジチオカルバメート(BDC)基を担持した脂質型イニファータ-を用いて、ラジカルリビング法により糖担持モノマーや情報応答性モノマーを重合し、得られた新規脂質の特性解析を行った。その結果、それぞれ異なる情報応答性を示す複数のテロマ-ブロックを導入した脂質が得られた。温度応答性モノマーであるN-イソプロピルアクリルアミドと糖担持モノマーである2-メタクリロイルオキシエチル-D-グルコピラノシドをランダムあるいはブロックで導入した脂質では、レクチン(コンカナバリンA)による認識には余り違いがなかったが、温度応答性は、ブロックで導入した場合のほうがはるかに明確であり、モノマーを任意にブロックとして導入することの有用性が示された。
先天性血小板減少症の責任遺伝子同定と病態解析

先天性血小板減少症の新規責任遺伝子の同定を試みたが、検討症例では新規責任遺伝子同定には至らなかった。また、血小板減少及び機能異常の機序を解明する目的でインテグリンシグナルの下流の蛋白の機能解析を行い、RhoAシグナルの関連性は示唆されたが、その他のシグナル経路の関与は証明できなかった。インテグリンシグナルの下流の経路の関与が証明できれば、今後の先天性血小板減少症患者の治療・管理に直結する有益な成果となりうると考えている。先天性血小板減少症は、正しい診断がなされていない症例も多いと考えられており、迅速かつ正確な診断につなげる目的で疾患の理解及び啓蒙が重要となる。実際にこれまでに当科で同定した症例に関して、2014年度の日本小児科学会学術集会において発表を行った。さらに慢性的な血小板減少症を来している症例に関して既報の責任遺伝子探索に加えて新規責任遺伝子の同定を試みた。検討症例には家系例はなく全て個発例であったが責任遺伝子同定可能であった症例はなかった。また、ITGB3遺伝子変異がインテグリンシグナルの伝達に及ぼす影響を解析する目的で細胞内の活性型低分子量Gタンパク質であるRhoAのプルダウン法を用いた解析を試みたが、回収できる試料が少なく解析が進展しなかった。そのため、ELISA法を用いて解析を行う方針とした。Fibrinogen固相プレート上でCHO-K1細胞に対してITGB3遺伝子の野生型と変異体を遺伝子導入し、lysate回収後に濃度を調節し、マイクロプレートリーダーで解析を行った。シグナルの恒常的活性化状態を示すと予測された変異体(T562N、L718P)を導入したケースでは比較的高い吸光度を示したが、現時点では一貫したデータに乏しい。また、さらにインテグリンのアウトサイドインシグナルに関連した反応であるインテグリンβ3のC末端のRGT配列とC-Srcの結合状態を検討するため、抗Src抗体及び抗リン酸化Src抗体を用いて免疫沈降/ウエスタンブロット法を用いた解析を行った。変異体でのSrcの恒常的リン酸化状態が予想されたが、現時点では一貫した結果のデータを得られておらず、さらなる検討を要する。これらの機序の解明が進めば、本疾患群の分子基盤、病態解明に関連し治療法などの疾患管理へつながる可能性があり意義深いものと考えている。そこで、我々は慢性的に血小板減少及び血小板機能異常を来している症例に対して、既報の責任遺伝子探索に加えて新規責任遺伝子の同定を試みた。具体的には出血傾向を来し血小板機能異常症が疑われた症例や血小板減少症の家系例などにおいて検討を行ったが、検討症例では責任遺伝子同定に至らず、現在も解析を継続中である。また、ITGB3遺伝子変異がインテグリンシグナル伝達に影響を及ぼし、表現型として血小板減少、及び凝集能異常などの機能異常を来す機序を解明する目的でインテグリンシグナルの下流の蛋白の機能解析を行った。当初は細胞内の活性型低分子量Gタンパク質であるRhoAのプルダウン法を用いた解析を試みたが、回収できる試料が少なく解析が困難であったためELISA法を用いた検討を行い、RhoAシグナルの活性化状態と表現型の関与が示唆された。しかし免疫沈降/ウエスタンブロット法を用いた解析で、インテグリンのアウトサイドインシグナルにおけるSrcを含めたその他のシグナル経路と表現型の関連性を証明することは困難であった。これらのシグナル経路の関与の証明にはさらなる検討が必要であるが、これらの機序の解明が進めば、今後の本疾患群の分子基盤、病態解明に関連した治療・管理に直結する有益な成果となりうると考えている。先天性血小板減少症は、比較的頻度の高い疾患群であることが指摘されている。しかし実際の診療現場では、免疫性血小板減少性紫斑病(ITP)や新生児同種免疫性血小板減少症(NAIT)などの疾患に遭遇する事の方が多く、該当症例が当初の予想よりも集積できていないため、責任遺伝子の探索が進行していない。また、機能解析としてインテグリンの下流のシグナルに関する解析を中心に施行しているが、実験系における条件の設定などの検討が不十分であるため、解析の進行に遅滞を来している。小児科今後も先天性血小板減少症に関する責任遺伝子の同定、及び機能解析を進めていく。具体的には新規及び既報の責任遺伝子変異の同定には症例の集積、特に家系例に関しての解析が不可欠であることを再度強く認識しており、症例の集積に努める必要があると考えている。また稀少症例ではあるが神経細胞の機能障害を来す疾患群(Filamin Aの先天性欠損による血小板減少、脳室周囲異所性灰白質)もあり、このような他症状を来す疾患群が手掛かりになる可能性も考慮する。

また、機能解析に関してインテグリンの下流のシグナルは複雑にクロストークしており、シグナルの活性化状態と血小板減少、形態異常を結びつける分子メカニズムの解明のためには、正確な定量化を可能にする条件の設定などの実験系の確立とさらに詳細な検討が必要であると考えている。当初の予想より、症例の集積が少ないため解析サンプルが少ない。また、成果発表や学会参加に使用する予定であった旅費も少なかった。解析サンプルを増やして、解析を進める。また成果発表や学会参加を予定する。
光触媒による活性酸素種の発生機構に関する研究

1.二酸化チタンゾルの光励起によって生成する活性種のEPR(ESR)検出本研究で用いたTiO_2ナノ微粒子(平均直径20nm)の紫外線照射(λ>310nm)によって生成する活性種を検出し,ホールセンターはTi-O^・-Tiであり,また,電荷分離によって生成した電子はTiO_2ナノ微粒子の内部に捕捉(Ti^<3+>)されていることを明らかにした。2.キサンテン系色素-TiO_2ナノ微粒子系の可視光励起によって生成する電子-ホールスピン間相互作用の時間分解EPR(ESR)研究二酸化チタンゾルーフルオレッセイン系のOPOレーザー(490nm)励起による時間分解EPRスペクトル測定を行い,色素-TiO_2間の光電荷移動による電子-ホールスピン相関ラジカルイオン対に由来するスペクトルを観測した。観測されたEPR(ESR)スペクトルの線形解析から、色素ラジカル-ホールセンタースピン相関ラジカル対は一重項前駆体からの生成であり,交換相互作用Jは正の符号をもつことが明らかとなった。また,ホールセンター(Ti-O^・-Ti)は,ナノ微粒子内部に存在し,スピン双極子相互作用から,ホールセンター(Ti-O^・-Ti)-色素不対電子(Fl^<・->)間距離が1.5nmと決定した。エオシンYについても同様な色素ラジカル-ホールセンタースピン相関ラジカル対が観測された。不対電子間距離はフルオレッセインと同程度であることが明らかとなった。ラジカルイオン対の減衰速度を測定し,電子-ホールの再結合速度は,10^6 S^<-1>のオーダーであることがわかり,電荷注入速度と比較して約6桁遅いことを明らかにした。
多層ゾーン煙流動予測コンピュータモデルの開発

建築物の火災安全設計は伝統的に建築法規や消防法規に定められる仕様書的基準に従って行われて来た。しかし、近年の火災安全工学技術の急速な発展を反映して、より合理的で経済的な設計を行いたいと言う要求が強まり、世界的に性能的火災安全設計の潮流が生まれた。この新たな設計法で大きな役割を荷ったものに2層ゾーンモデルおよびCFDモデルなどの火災性状予測モデルがある。前者は各室の煙性状を上部高温層と下部低温層の2つを検査体積として物理性状を解析するもので、これら2つの層について平均的な値しか予測できないが計算負荷が非常に小さいので設計実務で使用されるモデルの主流となった。一方後者のCFDモデルは計算負荷が非常に大きく快適ではないが、火災現象について詳細な情報を与えるため火災性状を研究的に解析するにはより有効である。本研究では、計算・入力負荷の点で2層ゾーンモデルが持つ軽快性を維持しながら、火災時の建物空間内における温度や化学種濃度の垂直分布、天井ジェットの温度など、2層ゾーンより詳細な情報を予測できる煙流動モデルを開発した。本多層ゾーンモデルでは建物内の各空間は任意の数の水平な層に分割される。そして、その各々を検査体積として建物内煙流動に関わる物理を数学的に定式化し、数値計算のためのコンピューターモデルを構築した。なお、本モデルでの火災プリュームは、従来の2層ゾーンモデルにおける上部層での一様混合仮定と異なり、混合せず空間天井まで達する。本モデルによる予測は、既往の火災実験および本研究において実施した複数室実大火災実験の結果と満足に一致しており、煙制御設計実務で利用される次世代煙性状予測モデルとして有望であると考えられる。単室を対象として構築した多層ゾーンモデルを既往の単室実大火災実験の結果と比較した。この結果開口がドアのように空間の下方につく場合には、火災室内の温度分布がほぼ妥当に予測されることがわかった。一方、開口が空間の高い位置に儲けられる窓のようなタイプの場合には、モデルは下部層の温度を実験より低く予測した。これは窓開口から流入した空気がネガティブプリュームとなって下降する際の高温ガスの連行を無視しているためと考えられた。そこで、開口噴流プリュームの挙動に関して、質量、運動量および熱エネルギーの保存関係から、その温度、気流軸の軌跡、連行空気流量を数値的に計算出来る式を導いた。これは、開口噴流の温度が噴出先の周囲空気より高い場合、低い場合および温度差が無い場合も一般的に扱えるモデルであり、従ってネガティブプリュームの挙動予測も含まれている。この結果、既往の単室火災実験結果との一致が大幅に改善された。また火災プリュームが天井に衝突して出来る天井ジェット内の煙濃度の予測手法について、以前に行った温度予測の結果等を踏まえて検討し、予測理論を構築した。これを実大火災実験施設を用いた単室の初期火災に関する実大実験による結果との比較で検証した結果、満足な一致が得られることが解った。複数室を対象とした多層ゾーン煙流動予測モデルの物理的コンセプトを構築し、また、多数室間の開口流および開口噴流プリュームの軌跡・温度・流量を予測するモデルを構築して、これらを数学モデルとして定式化した。これらと昨年度の単室多層ゾーンモデルを基に複数室多層ゾーン煙流動モデルの定式化を行い、昨年度の単室多層ゾーンモデルのプログラムを、多数室を扱える多層ゾーン煙流動予測計算プログラムとして拡張した。また、この予測プログラムによる結果を、既往の2室実大火災実験結果および縮尺模型トンネル火災実験結果と比較することにより、モデルの妥当性について検証を試みた。その結果、かなりの精度で満足の行く一致が得られた。

また、多層ゾーンモデル検証用の実験データを蓄積し、一層の予測精度向上のための比較検討データとするために、清水建設(株)の旧研究所棟を用いて、火源条件や空間条件などが異なる実大火災実験を行い、各空間の温度分布、火災室周壁への入射熱など火災性状測定データを蓄積した。松下電工(株)の実大実験施設を用いて実施した、弱い火災プリュームが、天井下に予め形成された高温層へ貫入する条件を調べる実験結果を解析・整理して、その条件を上部層温度、火源の熱速度および火源と上部層までの距離の関数として明らかにし、実験式として構築した。更に、多層ゾーン煙流動モデルを建築火災性状解析、実務的火災安全設計へ適用する場合に必要な機能や要求条件を整理する上での準備作業の一貫として、既存の2層ゾーン煙流動予測モデルについて、これらの要素を検討し、併せて同モデルの改良を行った。前年度までに、単室に対する多層ゾーン煙流動モデルを、建築物の一般的空間に対応出来るよう多数室を扱える多数室多層ゾーン煙流動予測モデルに拡張したが、今年度は本モデルの予測妥当性の検証を行い、また建築物の煙流動性状の研究及び防煙設計実務での利用性の向上に向けて下記のような作業を行った。(1)火災室の中で、高さ方向に温度分布の存在する周囲気体を連行しながら上昇する火災プリュームは、天井に衝突した後は天井面下に、天井ジェットと呼ばれる気流を形成するが、この温度の予測式を定式化し、これを天井ジェット予測のサブモデルとして多層ゾーンモデルに組み込んだ。(2)複数室を有する実際の建物空間において前年度実施した実大火災実験での各部温度、開口流速、空間周壁への入射熱などの測定値を、上記(1)の多層ゾーン煙流動性状モデルによる予測結果と比較することにより、本モデルの予測精度と妥当性を検証した。この結果、両者に満足な一致が確認された(3)実際の建築物では、天井や屋根面に水平開口や排煙口が設けられることを勘案して、垂直開口のみでなく、これらの水平開口も扱えるように換気計算サブプログラムを改良した。(4)火災時に於ける煙中の避難標識など避難者の視対象の視認性の問題について、視対象への煙の付着性状に関する模型実験を行い、視対象を含む周壁への煙付着速度と空間内煙濃度の関係を調べると伴に、視対象への煙付着と空間内煙中の光滅衰を考慮した視認性モデルを構築した。(5)建築物の火災時煙流動性状は開口部の変化や煙制御設備の作動などにより大きく変化するので、煙制御設計実務ではこれらの影響を評価できることが重要である。次年度における多層ゾーンモデルの実用化に向けて、火災感知と煙制御や防火戸との連動、ガラス窓の熱破損や避難と開口条件の連動を導入するためのアルゴリズムについて検討した。
人工網膜による視機能再建-視細胞変性にともなう網膜神経回路のリモデリングへの対応

近年、視細胞変性後の視機能回復手段として人工網膜の開発・研究が進んでいる。人工網膜では残存網膜神経回路が正常に機能することを前提にしているが、視細胞変性にともなって大規模な網膜内回路のリモデリングが生じることが報告されている。そこで本研究では、我々が開発した脈絡膜上-経網膜刺激型の人工網膜を、このリモデリングに対応させるため、視細胞変性後の網膜神経回路の機能的特性がどのように変化するか、視細胞変性進行中の網膜への電気刺激が残存する網膜神経回路の機能に対してどのような影響を及ぼすのか明らかにすることを目的とした。視細胞変性モデル動物であるRCSラットを用いて、視細胞変性の過程で網膜残存機能がどのように変化するかを電気生理学的計測法および光学計測法により解析した。さらに、網膜刺激に対する網膜の細胞構築や神経節細胞の形態の変化を調べた。その結果、電気刺激に対する網膜応答特性、即ち、上丘における誘発電位の振幅、閾値、潜時や皮質視覚野におけるVSD応答の広がりは少なくとも検討期間中ほとんど変化しなかった。この結果は、我々が現在進めている脈絡膜上-経網膜刺激型の人工網膜の開発において、失明後のリモデリングが大きな障害となる可能性は低いことが判った。同時に人工網膜の使用が残存回路の変性過程を加速させる可能性も極めて低いことが示唆された。人工網膜は、視細胞変性疾患による失明患者の視機能を回復させる目的で研究されている人工感覚器であり、カメラで捉えた画像データに基づいて網膜を電気刺激することにより患者に疑似光覚を発生させるものである。現在、国内外で研究されている人工網膜は、視細胞変性後の残存網膜神経回路が正常に機能することを前提にしてきた。しかし、最近、視細胞変性後の網膜神経回路では、その変性初期から残存する神経細胞の遊走、変性、異所性シナプスの形成など大規模なリモデリングが始まっている事が分かってきた。そこで、本研究の目的は、我々が開発している脈絡膜上-経網膜刺激型(suprachoroidal-tranretinal electrical stimulation, STS)の人工網膜をリモデリングに対応させるため、網膜神経回路の機能特性が視細胞変性に伴ってどのように経時的に変化していくのかを解析するとともに、網膜神経回路への電気刺激がこのリモデリングにどのような影響を与えるのかを検討することとする。実験材料には視細胞変性疾患モデル動物で、ヒトの網膜色素変性症と酷似した経過の視細胞変性をおこすことで知られるRoyal College of urgeons (RCS)ラットを使う。まず、変性初期の8週齢から完全変性後の32週齢までのRCSラットを用いてSTSに対する網膜興奮の時空間応答特性を調べ、それが加齢、すなわち視細胞変性の進行にともなってどのように変化するのかを解析する。続いて、網膜への慢性STSが網膜神経回路のリモデリングに与える影響を評価するため、RCSラットの片側眼球に2時間/日、5日/週の頻度でSTSを1ヶ月間加えたのち、この動物の網膜切片標本を作製する。反対側の眼球はsham operationを施しておく。神経節細胞・ミュラー細胞・アマクリン細胞・双極細胞の免疫染色を行い、網膜の細胞構築を光学顕微鏡下で解析する。さらに、同様の電気刺激をした網膜を用いて、STSに対する網膜興奮の時空間応答特性がどのように変化したかを調べるため、前述の(1)(2)の解析をおこなう。最後に、以上の結果を踏まえて、リモデリングした網膜神経回路に最適な刺激パラメータを検討する近年、視細胞変性後の視機能回復手段として人工網膜の開発・研究が進んでいる。人工網膜は、カメラで捉えた画像データに基づいて網膜を電気刺激することにより視細胞変性疾患による失明患者に疑似光覚を発生させ視機能を回復させる人工感覚器である。現状の人工網膜は、視細胞変性後の残存網膜神経回路が正常に機能することを前提にしているが、最近、その変性初期から網膜回路に大規模なリモデリングが始まっている事を示唆する形態学的研究結果が報告されている。

そこで、本研究は、我々が開発している脈絡膜上-経網膜刺激型(suprachoroidal-tranretinal electrical stimulation,STS)の人工網膜をリモデリングに対応させるために、網膜神経回路の機能特性が視細胞変性に伴ってどのように経時的に変化していくのかを解析し、網膜神経回路への電気刺激がこのリモデリングにどのような影響を与えるのかを検討する平成20年度は、まず、変性網膜における神経細胞の応答のin vitroイメージングの手法を検討した。健常ラットおよび視細胞変性ラットの眼球内に膜電位感受性色素あるいは細胞内Ca2+濃度指示薬を注入し、2時間後に網膜を摘出した。眼底観察から色素は硝子体内全体に広がっていたが、網膜の染色部位はごく一部にとどまっていた。そこで、眼球から摘出した網膜組織を、通気した培養液内で維持しながら、液中に膜電位感受性色素あるいは細胞内Ca2+濃度指示薬を添加した。添加1時間後の網膜を観察するとほぼ全体が染色されていた。この標本を神経線維層を上にして記録チャンバーに固定し、その表面に金属製刺激電極を設置して定電流矩形パルス刺激を加えたところ、脱分極性の応答が電極付近で発生するのを観察することができた。しかし、Ca濃度の変化は捉えることが出来なかったので、計測系の時間解像度と感度を改良する必要がある。人工網膜は、カメラで捉えた画像データに基づいて網膜を電気刺激することにより視細胞変性疾患による失明患者に疑似光覚を発生させ視機能を回復させる人工感覚器である。現状の人工網膜は、視細胞変性後の残存網膜神経回路が正常に機能することを前提にしているが、最近、その変性初期から網膜回路に大規模なリモデリングが始まっている事を示唆する形態学的研究結果が報告されている。そこで、本研究は、我々が開発している脈絡膜上-経網膜刺激型(suprachoroidal-tranretinal electrical stimulation, STS)の人工網膜をリモデリングに対応させるために、網膜神経回路の機能特性が視細胞変性に伴ってどのように経時的に変化していくのかを解析し、網膜神経回路への電気刺激がこのリモデリングにどのような影響を与えるのかを検討することを目的に掲げている。今年度は、まず、STSに対する網膜神経細胞の応答のイメージングの確立するため、予め膜電位感受性色素(VSD)で染色したラットの摘出網膜伸展標本にSTSを与え、その応答をVSDイメージング法で記録・解析した。その結果、刺激電極直下の部位から潜時1ms以内で数msの興奮性応答が発生した。この応答は網膜内の視神経線維の走行に沿うように視神経円板に向かう方向とその逆に遠ざかる方向との2方向に広がった。更に、この応答はTTXにより消失することが分かった。以上のことから、STSによるVSDイメージング法で網膜に残存する神経節細胞の応答特性を解析可能になった。次に、視細胞変性後の網膜神経節細胞の形態変化を解析するため、変性開始直後のRCSラットの網膜神経節細胞内にビオチン化合物を注入して樹状突起を可視化し、その形態を解析した結果、この段階では特に異常は認められなかった。視細胞変性の進行にともなう網膜神経回路のリモデリングに対して、電気刺激が及ぼす効果を形態学的に評価するため、25週齢のRCSラットの片側の眼球に二相性矩形電流パルス(0.2ms/相,0.1-0.5mA)を10,20,50,100Hzで1hr/日、1日/週の頻度で4週間経角膜的に与えた。
口腔領域の二次癌予防のための遺伝子診断法の開発・研究

頭頚部扁平上皮癌患者の治療に際しては二次癌の発生の可能性を考慮することが重要である。申請者らは、同時性、異時性を含めた口腔多重病変を有する患者の癌組織、前癌病変の組織を用いて染色体上の3p14、9p21、17p13領域における変異(microsatellite instability, loss of heterozygosity)を検討し、field cancerlzation theoryを分子生物学的に証明することを試みた。その結果、1)大部分の口腔多発前癌病変はそれぞれ独立に発生しており、field cancerization theoryを裏付ける結果が得られた。2)口腔多発癌ではfield cancerization theoryを裏付ける発癌に加え、common clonal originのものも存在する可能性が示唆された。3)3p14、9p21、17p13領域でのmicrosatelliteの変化は病変の進展に伴い蓄積される傾向を示した。また動物実験においてもp53遺伝子の異常を指標にDMBA誘発多発頬粘膜癌のclonalityについて検討し、multidonalに発癌しておりfield cancerization theoryのモデルとして有用であることが示唆された。今回新たに前癌病変169例についてp53遺伝子変異の検索を行い、白板症で8/115(7%)、扁平苔癬で3/22(14%)、粘膜下線維症で2/32(6%)に異常を認めた(第5回国際癌予防シンポジウム(Geneve)にて分表)。p53遺伝子に異常を認めた症例は今後経過を観察し、悪性化の有無を確認する。また、特に粘膜下線維症は口腔粘膜全体が侵される病変であり、field cancerization theoryを考慮した治療法の開発、また、発癌した際の二次癌の予防対策が必要である。本研究の目的は、二次癌予防の基礎的研究として、多発した前癌病変、あるいは癌組織を採取し、その遺伝子上の変化について解析することにより、その成因を明らかにし、二次癌の予防に役立てることである。申請者らは現在まで、病理組織学的に扁平上皮癌、あるいは前癌病変と診断された患者を対象に、その生検組織、あるいは外科切除組織を用い、p53遺伝子の異常、HPV(ヒトパピローマウイルス)の感染について検索し、高頻度にp53遺伝子の異常、HPVの感染を認めることを報告した(Oncogene,12:1663-1668,1996,Oncogene,15:2667-2674,1997)。今回、同時性、異時性を含めた口腔多重病変を有する患者の癌組織、前癌病変の組織を用いて染色体上の3p14、9p21、17p13領域における変異(microsatellite instability, loss of heterozygosity)を検討し、field cancerization theoryを分子生物学的に証明することを試みた。3)3p14、9p21、17p13領域でのmicrosatelliteの変化は病変の進展に伴い蓄積される傾向を示した(第90回米国癌学会、第58回日本癌学会総会にて報告)。また動物実験においてもp53遺伝子の異常を指標にDMBA誘発多発頬粘膜癌のclonalityについて検討し、multiclonalに発癌しており、field cancerization theoryのモデルとして有用であることが示唆された(日本口腔科学会雑誌,47:316-322, 1998)。

頭頚部扁平上皮癌患者の治療に際しては二次癌の発生の可能性を考慮することが重要である。申請者らは現在まで、同時性、異時性を含めた口腔多重病変を有する患者の癌組織、前癌病変の組織を用いて染色体上の3p14、9p21、17p13領域における変異(microsatellite instability,loss of heterozygosity)を検討し、field cancerization theoryを分子生物学的に証明することを試みた。その結果、1)大部分の口腔多発前癌病変はそれぞれ独立に発生しており、field cancerization theoryを裏付ける結果が得られた。2)口腔多発癌ではfield cancerization theoryを裏付ける発癌に加え、common clonal originのものも存在する可能性が示唆された。3)3p14、9p21、17p13領域でのmicrosatelliteの変化は病変の進展に伴い蓄積される傾向を示した(第90回米国癌学会、第58回日本癌学会総会にて報告)。また動物実験においてもp53遺伝子の異常を指標にDMBA誘発多発頬粘膜癌のclonalityについて検討し、multiclonalに発癌しており、field cancerization theoryのモデルとして有用であることが示唆された(日本口腔科学会雑誌,47:316-322,1998)。今回新たに前癌病変、前癌状態の症例を169例についてp53遺伝子変異の検索を行い、白板症で8/115(7%)、扁平苔癬で3/22(14%)、粘膜下線維症で2/32(6%)に異常を認めた(第5回国際癌予防シンポジウム(Geneve)にて公表)。p53遺伝子に異常を認めた症例は今後経過を観察し、悪性化の有無を確認する。また、特に粘膜下線維症は口腔粘膜全体が侵される病変であり、field cancerization theoryを考慮した治療法の開発、また、発癌した際の二次癌の予防対策が必要である。
文化と産業が融合する産業観光モデル構築に関する研究

名古屋都市圏の外縁部には、瀬戸や美濃など日本を代表する伝統ある窯業地を抱えている。近代化の過程では、これらの窯業地から陶磁器の基礎となる「素地」を運び、名古屋で上絵付を施し、完成品として輸出した歴史がある。こうして名古屋には「上絵付技法」が職人の技術として蓄積していった。しかし「プラザ合意」後の円高局面になると、明治以降隆盛を続けた輸出陶磁器の産業としての命脈は、ほぼ途絶えることとなる。反面、今日では、文化面での評価が高まり、技法の伝承や作品展示などが行われるようになってきた。こうして地域の文化資源化が進みつつあるものの、観光資源としては不足するため、本研究では、時空間を広げ「物語」としてつながる可能性を検証した。空間的には、背後の瀬戸や美濃へ広げ、同時に時間を遡って広域的地域の関係性を検証し、物語の構築を含めた産業観光モデルの構築を試みた。本年度は、名古屋と瀬戸や美濃との関係において、「物語」に基づく観光がどのような役割を果たすかについて考察するとともに、その際における課題や限界について学会等で発表した。さらにその参考として、「生産の場から観光消費の場へ、そして創造の場」に向けて再生をした常滑や、地域外からの人的資源を元に「デザイン」を切り口とした交流の場づくりを実現した波佐見の事例などを調査しつつ論考を深めた。同時に、瀬戸や美濃、名古屋の美術館学芸員や地域づくり/旅行業の専門家とともに研究会を開催し、各産地の視点から近代輸出陶磁器の歴史を踏まえた広域的な観光の可能性を検証した。そして、研究会での議論を踏まえ、12月15日に、瀬戸・美濃・名古屋の各産地からパネラーを招いて「フォーラム」を開催し、研究内容の周知を図った。その上で、研究会メンバーがそれぞれの視点から論考をまとめていくこととし、それらを包括的に考察して最終的な取り纏めを行うこととした。研究会を構成する各研究者から、研究会での議論やフォーラムの内容を踏まえた論文の投稿を依頼し、年度内に本研究の纏めとする予定であったが、論文執筆に際して、独自の追加調査(職人への聞き取り調査など)を行いたい旨の申し出があり、さらに深めた論考になることを期待し、論文の提出期日を延長することとした。そのため、年度内に論文集(報告書)を完成させることが困難になり2019年度まで延長した。研究会メンバーから提出された各論文の内容を踏まえて、総括的な論考を纏める。その上で、これまでの研究会の討議内容などを記載した報告書の作成を行うことで、研究の纏めとしたい。その上で、一般に向けた研究成果の普及・啓発のため、今回の研究に対して協力を仰いだ「名古屋陶磁器会館」が発刊(予定)の記念誌へ論考を投稿する予定である。平成28年度は基礎調査フェイズであり、申請書に掲げた以下の4つの課題に対する調査研究を実施した。課題(1)「名古屋陶磁の構造を明らかにするための基礎調査」の「A.文献調査と体系的整理」については、寄贈を受けた(株)日本陶業新聞社の資料/データの文献リストを作成(作業終了)し、そこから引き出される構造的特徴の整理を継続的に行っている。また、「B.聞き取り調査」については、瀬戸の陶磁器業界関係者・陶磁器工業組合関係者、名古屋の陶磁器組合関係者・流通業界関係者等への聞き取り調査を行った。課題(2)「名古屋陶磁関連地域の文化的資源の蓄積状況の把握」については、2011年度に文化庁補助事業(平成23年度文化遺産を活かした観光振興・地域活性化事業)を受けて作成した「界隈創世やきものの未来へ」を基に、現存する資源の再整理を行っている。その際、分類の視点として、可視的な資源(建築物等)と非可視的な資源(製法、技など)に分けて整理を行っている。課題(3)「名古屋陶磁の広域分業体制の歴史的特性」については、文化資料体を元に1970年代の瀬戸の状況を分析した。文化資料体としては、「公益財団法人日本陶磁器意匠センター」において保存されている「意匠認証申請書(瀬戸出張所分:1970年7月以降)」を元に、当時の製品特性を分析した。その上で、瀬戸と名古屋の当時における生産/流通過程における広域的な分業の状況について分析を行っている。課題(4)「瀬戸・美濃における現状分析」については、陶磁器工業協同組合関係者・行政関係者などへの聞き取りを通じて現状把握に努めた。同時に、生産拠点へのフィールドワーク調査を行い資源の分布状況などを把握した。申請段階で入手していた資料の整理は予定通り終了したが、その後、調査を進める中で新たに「一般財団法人名古屋陶磁器会館」、「公益財団法人日本陶磁器意匠センター」などから貴重な資料やデータを入手することができた。そのため、平成28年度における基礎調査分析の対象となる資料が大幅に増加し、その分析に時間を要したため、当初予定していた平成28年度において、そのすべてを完結できなかった。本研究は、瀬戸や多治見など名古屋を核とした広域都市圏の中で、陶磁器に関する諸資源を編集/整理し、それらを物語として編集することで、新たな創造が生れる観光モデルを構築することにある。平成29年度は、主に、瀬戸と名古屋における輸出陶磁器に関する資源の調査を行った。現有する展示施設や、業界組合関連施設、教育(人材育成)施設、伝統技法継承活動団体などの分布状況を整理した。その結果については「瀬戸と名古屋の文化・観光資源」(名古屋学院大学研究年報第30