hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
技術的素養の育成を重視した初・中・高等学校教育一貫の技術教育教材開発

実施に当たり、整理整頓を習慣づけるためパレットを用意しそれに部品や工具を載せた。授業は共同研究者と担当の教諭とチームティーチングで実施し、円滑に進めることができた。最初、ロボットに対する講義を行い、人型ロボットヒロ君が歩行や腕立て伏せなどの実演を行った。また、ロボットと人との比較を行った。次いで、製作段階に入る。生徒は資料と場レットを持って部品を集めた。ネジを拾数箇所とめることで完成した。最後の段階は製作したロボットを用いて競技をする段階に入った。徒競走、スラローム及びピンポン玉を利用したサッカーゲームを行った。授業後の生徒に対するアンケート調査を実施した。この授業は楽しかったですかという質問にはほとんどの生徒が楽しかったと答えている。何が難しかったか聞くとネジと答えている。またこのような授業を受けたいと思いますかという質問に対しては受けたいと答えている。すなわち生徒はネジを締めるのはむつかしかったがそれを克服して楽しく思い再びこのような授業を受けたいと思っていることが明らかになった。中学校技術科はものづくりを通して生徒の発達支援、すなわち人間形成の一部を担っている教科である。日本産業技術教育学会旧課題研究委員会は、小学校から高等学校まで一貫教育をするため普通技術教育の振興を展開してきた。本研究は小・中・高等学校一貫の普通技術教育を進めるため、教育課程を開発し、さらに具体的に教材を開発しようとするものである。小学校教育では伝統的な子供の遊びを導入する。それらの教育的意義の位置づけや指導法の開発を行う。これは初等教員養成とも連動させる。中学校教育では先端技術の教材化を目指す。ロボット、燃料電池及びバイオなどを中学生にどのように導入するか探究する。高等学校では中等教育学校を中心に科学と技術の融合について探究した。研究分担者は大別して3班に区分する。小学校教育研究班は教育課程研究班、教材開発研究班および初等教員養成カリキュラム研究班に区分した。教育課程研究班は先行研究や比較研究により我が国の初等技術教育のあるべき姿を探索した。同時に研究指定校になっている東京都大田区の矢口小学校に全面的に支援をおこなった。教材開発研究班は我国の伝統的玩具の製作を現在の小学生に適合するように加工法、材料及び形状について検討する。マニュアル作りも行うことができた。初等教員養成カリキュラム研究班は全国の大学教育学部及び教育大学に対し初頭教員養成課程のカリキュラムの中でものづくり教育の現状を調査した。先端技術の教材化
エイズ脳症とプリオン病の進行を調節する脳内分子シャペロン14-3-3の役割解析

エイズ脳症発症のメカニズムを明らかにするため、ヒト脳微小血管内皮細胞(HBMEG)培養系の簡易血液脳関門(BBB)モデルを用いて、H-V-1gp120によるBBB破綻とその制御機構について解析を行った。その結果、14-3-3tが、gp120によるZO-1等のタイトジャンクション(TJ)構成蛋白質のプロテアソームによる分解を防ぐ事で、TJの崩壊に抑制的に機能している事を明らかにした。<エイズ脳症発症のメカニズム解析:HIV-1gp120による血液脳関門破綻とその制御機構の発見と分子論的解析>HIV感染による中枢神経障害は、ウイルス自身か、ウイルスに感染した炎症細胞が血液脳関門(BBB)を介して脳内に侵入する事がその発症に不可欠と考えられている。そのためHIV感染によるBBBの障害機構を明らかにする事は、エイズ脳症の病態解明やその治法を確立する上で極めて重要な意味を持つ。BBBは主に脳血管内皮細胞と正常神経膠細胞から構成されているが、中でも脳血管内皮細胞間で形成されるタイトジャンクション(TJ)は、BBBのバリアー機能に重要である。最近、HIV-1のウイルス蛋白であるgp120やTatが、直接このTJを障害しBBBの破綻を引き起こす事が報告されている。これらの知見を踏まえ、我々は今回、ヒト脳微小血管内皮細胞(HBMEC)培養系の簡易BBBモデルを作成し、gp120による脳血管内皮細胞間のTJ構築障害と14-3-3蛋白質によるその制御機構について解析を行った。その結果、1)gp120は、ZO-1等のTJ構成蛋白質の発現低下を誘導する事でTJの崩壊を引き起こす事、2)gp120は、TJ構成蛋白質のプロテアソームによる分解消失を促進する事、3)RNAi法を用いた解析により、14-3-3τが、gp120によるTJ構成蛋白質の細胞膜から細胞質への局在変化とその分解を抑制している事を明らかにした。今回得られた、gp120による脳血管内皮細胞間のTJ構築障害機構の詳細は、エイズ脳症発症機序解明の重要な手掛かりとなる事が期待される。<エイズ脳症における脳内ストレス蛋白質、14-3-3の役割解析>HIV感染による中枢神経障害は、ウイルス自身か、ウイルスに感染したマクロファージ等の炎症性細胞が、血液脳関門(BBB)を介して脳内に侵入し、これによって引き起こされる神経細胞死がその主な原因と考えられているが、その詳細なメカニズムは分かっていない。これまでに、我々は、エイズ脳症発症に重要なこの2つのプロセスでの14-3-3蛋白質の役割解析を行う事でそのメカニズムの一部を明らかにしてきた。具体的には、1)HIV-1膜糖蛋白gp120によって神経細胞死が誘導される際、14-3-3蛋白質が発現増強しBadのミトコンドリア移行を阻害する事で、細胞死を抑制している事、2)gp120による、血液脳関門を構成する脳微小血管内皮細胞間のタイトジャンクション構築障害の際にも、14-3-3蛋白質が発現増強しZO-1,ZO-2のプロテアソームによる分解を阻害する事で、タイトジャンクションの崩壊を抑制している事の発見である。今年度の研究では、上記メカニズム、特にgp120による神経細胞死についてさらなる詳細な解析を行った。その結果、gp120はBadのセリン112番と136番目の脱リン酸化を引き起こすが、これは、gp120による各々のセリン残基のリン酸化キナーゼ(136番目は,PI3K,Akt,112番目は、Raf-1,ERK,P90RSK)の不活性化によるものであり、14-3-3蛋白質の役割はこれらキナーゼに直接的、もしくは間接的に作用する事でこれらキナーゼの活性を維持し、gp120による神経細胞死に抑制的に働いている事を新たに見出した。今回得られた、gp120による神経細胞死誘導の詳細は、今後エイズ脳症発症機序解明の重要な手掛かりとなる事が期待される。
国家と市民社会をめぐる憲法的規律のあり方

本研究の全体構想は、憲法が規定する民主政プロセスが国家機関の活動だけで完結するわけではないことを踏まえ、そのために市民社会が果たすべき役割・機能を明らかにし、国家と市民社会との関係について憲法がどのような原理や規律を定めるべきかを理論的に究明するため、多角的な検討を行うことである。こうした課題のもと、本研究では、フランスを比較対象として、国家と市民社会とを媒介するさまざまアクター(宗教団体、報道機関、大学)や回路(憲法改正や憲法裁判における市民の参加制度)について分析を行った。このうち、特筆すべき成果のあったのは、国家と市民社会をつなぐ専門知の提供のあり方に関連して、憲法院における違憲審査に際し、当該法律の利害関係人や法律専門家の知見を踏まえるために認められている意見書提出制度について、近年の改革も含めて詳細に分析した点や、大学制度について、教授の独立といった憲法原則に由来する専門職自治と、学生参加や無償性といった新たな要請とをどのように調整すべきかといった課題に、現地での調査の結果も踏まえ、立ち入った検討を加えた点などである。いずれも、これまでの日本では研究成果の乏しかった論点であり、本研究の重要な貢献であると考える。このほか、フランスにおいて憲法改正に専門的な知見がどのように反映されているかといった実地研究や、報道機関の独立性を担保するための新たな法制度など、多角的な検討を行うことができた。曽我部は、研究全体の取りまとめを行うとともに、分担テーマである「基本的情報の提供・流通の体制のうち公共放送のあり方」について考察を行った(「『実名報道』原則の再構築に向けて『論拠』と報道被害への対応を明確に」Journalism317号(2016年)83-90頁)。井上は、分担テーマである「民主政に関与するアクターの規律」について、国家と市民社会を媒介する重要なアクターであり、民主的な意思決定に大きな影響を及ぼす政党に着目して、その憲法上の位置づけや規律のあり方の検討を進めた。その際、比較の対象として政党条項をもつフランス憲法・政党法制を取り上げて、1実体的ルールの側面と、2そのルールを確保する制度的な側面の2つに分けて考察する方法を採用しつつ、平成28年度は主として2について、政党や政党法制に関して裁判的統制を行う2つの機関である憲法院とコンセイユ・デタの組織および権限の内容を明らかにした(井上武史「フランスにおける合憲性統制機関ー憲法院とコンセイユ・デタ」川崎政司・大沢秀介『現代統治構造の動態と展望ー法形成をめぐる政治と法』、尚学社、2016年)。堀口は、分担テーマである「専門的知識を創出・供出する制度」として、学術の中心をなす機関である大学に着目し、統治プロセスにおける大学の位置づけなどについて考察を進めた。その結果、フランスの大学教員は、国家公務員という身分を有することにより、いわば統治機構の中に組み込まれており、そのことが大学教員に特別の義務を課すと同時に一種の特権を与えていることが明らかになった。このような法的構造は、戦前における日本の各帝国大学にもみられるものであることから、日仏比較の準備作業として、まずその点について研究成果を発表した(堀口悟郎「学問と統治」片桐直人=岡田順太=松尾陽『憲法のこれから』(日本評論社、2017年刊行予定))。当初の計画通り研究に着手し、研究成果の公表にもこぎ着けている。研究者同士のコミュニケーションも良好である。ただし、外部研究者を招聘しての研究会が開催できていないため、次年度は実現に努めたい。曽我部は、研究全体のとりまとめを行うとともに、「基本的情報の提供・流通の体制のうち公共放送のあり方」に関して、報道の任務について論じ(「任務は権力監視、独立性が生命線」Journalism328号(2017年))、また、関連して判例の検討等を行った(「2017年マスコミ関係判例回顧」新聞研究799号(2018年))。また、「補完的に民意を表明・調達する手法」として、デモ規制のあり方について検討した(「市民の表現の自由」宍戸常寿・林知更(編)『総点検日本国憲法の70年』(岩波書店、2018年))。井上は、分担テーマである「民主政に関与するアクターの規律」について、民主政に関するフランスの憲法規定の変遷を統計的、網羅的に検討し、かつ民主政のあり方を問い直す最近の改憲議論を取り上げて、その動向を探る研究を行った(「フランス第5共和政における憲法改正:最近の改憲論議も含めて」辻村みよ子編集代表、講座政治・社会の変動と憲法:フランス憲法からの展望第II巻『社会変動と人権の現代的保障』、信山社、2017年)。堀口は、昨年度に引き続き、分担テーマである「専門的知識を創出・供出する制度」として、学術の中心をなす機関である大学に関する検討を行った。具体的には、1高等教育の無償化が大学に与える影響(斎藤一久=安原陽平=堀口悟郎「高等教育の無償化に向けての憲法改正の是非」季刊教育法195号(2017年))、2大学運営に対する学生の参加が大学教員の学問活動に与える影響(堀口悟郎「(学会報告)学生の参加と教授の独立」比較憲法学会、2017年10月28日、同志社大学)について考察した。ただし、現地調査が実現できていないが、現在具体的な計画を協議しており、今年度は実現できる見込みである。

本研究の全体構想は、憲法が規定する民主政プロセスが国家機関の活動だけで完結するわけではないことを踏まえ、そのために市民社会が果たすべき役割・機能を明らかにし、国家と市民社会との関係について憲法がどのような原理や規律を定めるべきかを理論的に究明するため、多角的な検討を行うことである。こうした課題のもと、本研究では、フランスを比較対象として、国家と市民社会とを媒介するさまざまアクター(宗教団体、報道機関、大学)や回路(憲法改正や憲法裁判における市民の参加制度)について分析を行った。このうち、特筆すべき成果のあったのは、国家と市民社会をつなぐ専門知の提供のあり方に関連して、憲法院における違憲審査に際し、当該法律の利害関係人や法律専門家の知見を踏まえるために認められている意見書提出制度について、近年の改革も含めて詳細に分析した点や、大学制度について、教授の独立といった憲法原則に由来する専門職自治と、学生参加や無償性といった新たな要請とをどのように調整すべきかといった課題に、現地での調査の結果も踏まえ、立ち入った検討を加えた点などである。いずれも、これまでの日本では研究成果の乏しかった論点であり、本研究の重要な貢献であると考える。このほか、フランスにおいて憲法改正に専門的な知見がどのように反映されているかといった実地研究や、報道機関の独立性を担保するための新たな法制度など、多角的な検討を行うことができた。曽我部は、引き続き全体の取りまとめを担いつつ、「基本的情報の提供・流通の体制のうち公共放送のあり方」のテーマについて取り組みつつ、「補完的に民意を表明・調達する手法」、とりわけデモ等の法規制のあり方について考察を広げる。井上は、「民主政に関与するアクターの規律」という分担テーマに関して、引き続きフランスの政党法制を中心に検討を進める予定である。折しも、2017年度前半にフランスでは大統領選挙が予定されており、政党での予備選挙を含めて様々な動きが見られることから、フランス政党法制の適用状況や問題点を参照しつつ、比較法的な検討を進めていきたいと考えている。堀口は、大学制度に関する研究を継続し、大学における研究活動の規律や、必ずしも学問の専門家とはいえない構成員(実務家教員や学生など)の大学への参加に関する問題などについて、検討する予定である。また、統治プロセスにおいて市民の知識を活用する諸制度についても、あわせて検討を進めたい。なお、今年度は上記の課題に関連して、現地を訪問しての調査も検討している。曽我部は、引き続き全体の取りまとめを担いつつ、「基本的情報の提供・流通の体制のうち公共放送のあり方」「補完的に民意を表明・調達する手法」について、考察を深める。井上は、分担テーマである「民主政に関与するアクターの規律」について、現在、マクロン政権下で行われている「民主政への信頼回復」のための統治制度改革の内容およびその運用状況を検討する作業を行うつもりである。同改革では市民や専門家の関与の強化が目指されており、その理念と具体的な制度化のあり方に注目することにしたい。堀口は、引き続き、「専門的知識を創出・供出する制度」という分担テーマに関して、大学制度を中心に検討を進める予定である。
セルフケア及び支援環境が大学生の抑うつの「予防」と「回復」に果たす役割と寄与

大学生におけるセルフケアや健康支援によるうつ病の「予防」と「回復」への影響を調べるために質問調査を実施した。学生の約9%が抑うつ不安評価尺度(K10 )にてカットオフポイント25点以上であった。また、学生の約20%が日常生活の中でメンタル面のセルフケアをしており、学内サポート、医療サポートなしに日常生活の中で健康を維持している学生がいることが分かった。しかしながら、メンタルヘルスについて何もケアしていない学生もいることもわかった。大学生の抑うつ傾向とセルフケア状況、学内外の支援環境との関連を調べる為に平成25年度定期健康診断を受診した愛知教育大学大学生2870名(新入生、大学院生を除く)を対象に抑うつ不安尺度調査(K10)、ストレスや健康維持への取組と効果に関するアンケート調査、また、中793名にQOL-26調査を行った。検討では、調査に同意し回答の得られた2405名(男性1040名、女性1365名、有効回答率83.8%)の結果を解析した。K10の中間値は14.0ポイントであり、女性で有意に得点が高かった。カットオフ指標である25ポイント以上の学生は全体で218名(男性105名、女性113名)であった。「大学生活にストレスを感じますか?」の質問に「はい」は1228名(52.9%)、「メンタルヘルスの健康維持のために取り組んでいることはありますか?」の質問に434名(18,7%)が「はい」と回答した。K10が25ポイント以上(高得点群)と未満(健常群)の群別の検討ではストレスへの質問では、高得点群で「はい」の回答が多く有意差が見られた。取り組みの内訳は全体で多い順より、「恋人や友人と話す(415名)」「眠る(373名)」「家族と話す(343名)」「おいしいものを食べる(342名)」であった。また他の質問で高得点群では「死のうとした」「休退学を考えた」の回答傾向が高かった。調査学生の約1/5が日常生活の中でメンタル面のケアをしており、「家族や友人との対話」「睡眠」「おいしい食事」で効果を感じている結果であった。学内サポート、医療機関のサポートなしに日常生活の中で健康を維持できる学生がいることがわかったが、一方でメンタルヘルス上の失調の可能性がありながら何のケアもしていない学生も多数いることもわかった。本結果は第51回全国大学保健管理研究集会で発表した。現在内容の一部について論文投稿中である。大学生の抑うつと心身の健康、QOL(Quality of Life)との関連を明らかにするために、2013年度に定期健康診断を受診した愛知教育大学生2870名、2014年度に受診した学生2918名を対象に抑うつ不安尺度調査(K10)、ストレスの有無、悲しみの感情に関するアンケート調査を行った。調査に同意し継続して2年とも回答した学生は1438名であった。このうち2年続けて「この1年で死のうかと真剣に悩むことがあった」と回答した学生27名(男性10名、女性17名)の結果を検討した。2014年度のK10がカットオフポイントの25点以上の学生は19名(70.4%)、「現在の学生生活にストレスを感じている」学生は23名(88.5%)であった。2014年度の健康診断結果では、要経過観察C以上の学生が14名(51.9%)であり、そのうち肥満が6名(42.9%)であった。3項目以上の心身の愁訴がある学生は11名であった。面談に応じた学生に特別な不適応や精神疾患の事例は認めなかった。また多くの学生は事後措置の呼び出しには応じなかった。自殺念慮が持続する学生は健康診断結果の要経過観察者が多かった。事後措置の時に内科学校医から精神科学校医への引き継ぎ時の工夫が必要であると考えられた。尚、本結果は第52回全国大学保健管理研究集会(慶応大学)で発表し、優秀演題賞を受賞した。同研究内では、QOL-26調査を926名に実施しでき、721名の結果を得た。QOL-26調査結果はK10の結果と共に解析し男女差を中心にまとめ、米国精神医学会(63rd Institute on Psychiatric Services)にて発表した。また、昨年度のアンケート調査についての研究成果はCAMPUSHEALTH51(2)「大学生の抑うつ傾向とセルフケアに関する検討」(平成26年5月発行)に論文発表した。平成27年度の計画に沿い、平成25年、26年度のアンケート結果を元に、定期健康診断を通じた経過観察を行った。また、同健康診断時に1)K-10、2)医療機関の受診状況、3)相談窓口の利用やセルフケアの実践と効果、4)ストレスの有無、5)QOL-26調査(4年次のみ)の追加調査を実施し、2654名の回答を得た。現在解析の上発表準備中である。学会発表としては、10月に米国(ニューヨーク)で開催された米国精神医学会のIPS学会で、2年の追跡調査が可能であった1425名(男性600名、女性825名)について、K-10の得点の変化から群わけをし、検討した結果を発表した。

大学生活でのストレスの有無や絶望や希死念慮などの悲しみの感情を有する学生数については、概ね2年連続でカットオフポイント以上の群、悪化した群、改善した群、良好群の順であったことを報告し、米国でも大学生世代の自殺数は多いことから、米国の参加者にも関心を持って議論することができた。現在本結果について、論文を作成中である。また論文としては、CAMPUS HEALTH52(2)にて、「自殺念慮が持続する大学生の健康管理」を発表し、自殺念慮が継続する学生では健康診断結果での肥満やるいそうを中心とした要経過観察の学生が約半数と少なくなく、肥満傾向は有意に高く、また、問診票での心身の不調をチェックする学生も高率である結果であり、健康診断の事後措置時に内科学校医は内科的な健康指導だけでなく、注意してメンタルヘルスリスクを診ていく必要があることを報告した。また、IRIS HEALTH vol.14では、大学生の抑うつ不安傾向とQOLについての性差検討について論文発表した。平成25、平成26年度だけでなく、平成27年度の追加調査を行うことができたため、3年間の追跡検討が可能となった。各年の調査参加者もWOLQOL-26調査の参加者は、700名程度と計画より少なかったが、K-10を用いた抑うつ不安傾向のスクリーニングでは、各年2500名程度と計画以上の参加があり、調査の意義を高めたと思われる。本年は、2本の調査に係る論文作成、海外でも発表ができ研究は概ね順調に進展していると考えている。健康支援センターの提供する支援を考えるために、2016年4月の学生健康診断時のメンタルヘルス状況調査内でスクリーニングに加え健康講座へのニーズを尋ねる質問をした。学生定期健康診断を受診した2から4年次学部学生2832名のうち、2665名(男1203名、女1462名:有効回答率94.1%)の回答が得られた。結果では、日本語版K6の全体のmedian(Q1-Q3)は7.0(6.0-10.0)であり、カットオフの15点以上であった者は247名(9.3%:男性111名、女性136名)であった。大学生活上でのストレスへの問い(N=2665 )に「1強いストレスがあり、体の不調や不眠、生活への影響がある」と回答した者は87名(3.3%)見られた。健康講座に関する希望で最も多かったのは「リラックス法」685名(25.7%)であった。健康支援センターのメンタルヘルス支援に期待することに回答した学生は121名で「心が折れた時助けてほしい」「精神的に不安定になった時に相談に乗ってもらいたい」「担当教員と連絡を取ってほしい」メンタルヘルスサポートに関する回答23名が最多であった。ストレスから生活に支障をきたす者も3%程度おり、リラックス法などニーズを反映させた研修企画を講じ、メンタルヘルスについては健康支援センターがより身近な存在になるよう活動することが予防として重要と考えた。またK6を実施することで不調者の発見と早期対応が可能であった。尚本研究成果はIRIS HEALTH Vol.16(2016年発行)「2016年度学生定期健康診断時メンタルヘルス状況調査より学生への健康支援を考える」に論文発表し、また研究テーマの一つである「抑うつ」対応の一環として行った自殺相談対応研修の考察を第54回全国大学メンタルヘルス学会で発表した。大学生におけるセルフケアや健康支援によるうつ病の「予防」と「回復」への影響を調べるために質問調査を実施した。学生の約9%が抑うつ不安評価尺度(K10 )にてカットオフポイント25点以上であった。また、学生の約20%が日常生活の中でメンタル面のセルフケアをしており、学内サポート、医療サポートなしに日常生活の中で健康を維持している学生がいることが分かった。
赤核を含むin vitro学習標本による古典的条件付けの初期過程

ネコの赤核を介する古典的条件付けの初期におこる過程を研究するため、条件刺激と無条件刺激の経路から赤核ニューロンへの伝達物質候補であるグルタミン酸(Glu)とノルアドレナリン(NA)の作用を脳切片法を用いて調べた。1、実験には3ー4週齢のモルモットから切り出した新鮮脳切片を用いた。水平断切片に透過光を照射して、赤核大細胞領域を可視化して実験を行なった。2、脳切片の灌流液にGlu(0、11mM30秒)を投与すると、一過性(30秒1分間)の入力抵抗の減少を伴う脱分極応答が観察された。同様の効果はGluのアゴニストの一つであるNメチルDアスパラギン酸によっても得られた。3、NA(10200μM、30秒1分間)の投与は、37分間持続する遅い脱分極応答を起こし、α受容器を介するものは入力低抗の増大を伴う。4、矩型波電流通電に対する膜電位応答に対するNAの効果から、NAは定常的に開いているK^+チャンネルを閉じる作用があり、時間及び電位に依存する整流チャンネルには作用しないことが示された。5、NAは活動電位の後過分極電位のうち、Ca^<2+>依存性K^+チャンネルによる成分を減少させ、電位依存性K^+チャンネルによる成分には作用しない。このように、NAは赤核ニューロンで同定された4つのチャンネルのうち2つに選択的に作用することが示された。6、Glu(100μM)とNA(100μM)の同時投与は、大脳ー赤核シナプスの伝達効率を、各々の単独投与に比べて有意に長く上昇させることが示された。
建物内給水温度の推定法

本学施設部に協力を依頼して本学BEMSによる計測とした。受水槽水温の代用として給水ポンプ下流側に適切な水温センサーを挿入することで1分間隔の自動計測を行っている。給水方式や受水槽の位置が異なる学内3棟で、水温のほか給水ポンプの発停、受水槽周囲気温、外気温湿度を計測できている。月別給水量は本学職員による水道メータの目視から得られている。平成29年8月に工事完了して9月から平成31年3月まで順調に計測結果が得られている。実測結果の処理方法としては、日最低給水温、毎正時の受水槽周囲気温と外気温などを実測期間中について整理している。受水槽に補給されるタイミングを見るため、高置タンク方式の建物の受水槽の定水位弁の開閉信号を平成30年4月から計測することとした。観測結果からこの水位弁は常時開であることがわかった。これらの計測結果から高置タンク方式の計測水温の日最低値を水道水温とみなすこととした。従来の水道水温予測法を用いて2018年1年間について予測値を求めた。実測値と予測値とは±1°Cを超えることを確認した。さらに水源の河川状況に応じて計算条件をチューニングすると誤差は小さくなると思われる。また受水槽には常時水道水が補給されている状態であることから、水道水は定常的に地中を流れてくるため、地中温度の影響も小さくないと思われる。これらの観点からさらに予測精度向上を目指す予定である。これらの成果の一部は平成30年8月にCIB-W062の国際会議に参加して発表し、意見交換を行えた。実測値と予測値の比較について、平成30年9月の日本建築学会大会、空気調和・衛生工学会大会にて口頭発表を行い、質疑応答によって多くの示唆を得た。さらに、2018年1月12月の3棟の給水温、受水槽周囲気温の計測結果については平成31年9月の日本建築学会大会で報告予定である。本研究ではおおむね順調に進展していると評価できる。その根拠は下記に示す3点である。(1)学内で3棟の給水温計測を計画し、BEMSによる安全・確実なデータ収集ができた。平成29年9月から平成31年3月に至る1年間以上の期間のデータを入手している。(2)水道水温の予測値を用いて、給水量を推定して計算を行い、もっとも比較がたやすい高置タンク方式の学内1棟において、実測値と計算値を比較して当初予定通りの±1°C以内の誤差で給水温を推定できた。(3)これまでの成果を国内外で発表し、有意義な質疑ができた。これまでの成果を用いて、平成31年度には日本建築学会、空気調和・衛生工学会の大会発表にて報告する予定である。また、英文ジャーナル投稿、平成31年9月の国際会議CIB-W062での成果公表を予定している。冬季・夏季の水道水温が最低・最高となる時期を含む1年間にわたる実測値を得たことで計算精度向上にむけて、さらに検討を続ける予定である。既存の水道水温推定法を用いて水道水温を得た。水槽周囲気温、給水量、水槽補給量を入力条件として既存の計算法をもとに給水温計算手法を構築した。これらの成果は、平成29年4月にAWSPT、8月にCIB-W062の国際会議に参加して発表し、意見交換を行えた。発表論文のための英文校正も行っている。ここでは計測結果は得られていないが、計算による建物内水温の予測法について発表しており、質疑により他の計算方法も紹介いただき、大変有意義であった。本学施設部に協力を依頼し、受水槽水温の計測方法を相談した。当初簡易な計測センサーにより学生や研究者がデータ収集を行う予定であったが、機械室等に頻繁に出入りするのは安全面から避けることとなり、本学BEMSによる計測となった。給水ポンプ下流側に適切な水温センサーを挿入することで自動計測に計画変更を行った。この計測センサー設置とBEMS調整に本年度予算を用いており、給水方式や受水槽の位置が異なる学内3棟で、水温のほか給水ポンプの発停、受水槽周囲気温、外気温湿度が1分間隔で計測できている。平成29年8月に工事完了して9月から平成30年3月まで順調に計測結果が得られている。その解析も行われており、3棟の給水温に大きな差が見られないことを確認している。3棟のうち高置タンク方式の1棟について計算結果との比較も行っており、±1°C程度の誤差で推定できることを確認している。本研究では当初の計画以上に進展していると評価できる。(1)計算法を組み立てて、海外において発表し、有意義な質疑ができた。(2)学内で3棟の給水温計測を計画し、BEMSによる安全・確実なデータ収集ができた。平成29年9月から平成30年3月に至るデータを入手している。(3)水道水温の予測値を用いて、給水量を推定して計算を行い、もっとも比較がたやすい高置タンク方式の学内1棟において、実測値と計算値を比較して当初予定通りの±1°C以内の誤差で給水温を推定できた。

給水方式や受水槽の位置が異なる学内3棟で、水温のほか給水ポンプの発停、受水槽周囲気温、外気温湿度を計測できている。月別給水量は本学職員による水道メータの目視から得られている。平成29年8月に工事完了して9月から平成31年3月まで順調に計測結果が得られている。実測結果の処理方法としては、日最低給水温、毎正時の受水槽周囲気温と外気温などを実測期間中について整理している。受水槽に補給されるタイミングを見るため、高置タンク方式の建物の受水槽の定水位弁の開閉信号を平成30年4月から計測することとした。観測結果からこの水位弁は常時開であることがわかった。これらの計測結果から高置タンク方式の計測水温の日最低値を水道水温とみなすこととした。従来の水道水温予測法を用いて2018年1年間について予測値を求めた。実測値と予測値とは±1°Cを超えることを確認した。さらに水源の河川状況に応じて計算条件をチューニングすると誤差は小さくなると思われる。また受水槽には常時水道水が補給されている状態であることから、水道水は定常的に地中を流れてくるため、地中温度の影響も小さくないと思われる。これらの観点からさらに予測精度向上を目指す予定である。これらの成果の一部は平成30年8月にCIB-W062の国際会議に参加して発表し、意見交換を行えた。実測値と予測値の比較について、平成30年9月の日本建築学会大会、空気調和・衛生工学会大会にて口頭発表を行い、質疑応答によって多くの示唆を得た。さらに、2018年1月12月の3棟の給水温、受水槽周囲気温の計測結果については平成31年9月の日本建築学会大会で報告予定である。本研究ではおおむね順調に進展していると評価できる。その根拠は下記に示す3点である。(1)学内で3棟の給水温計測を計画し、BEMSによる安全・確実なデータ収集ができた。平成29年9月から平成31年3月に至る1年間以上の期間のデータを入手している。(2)水道水温の予測値を用いて、給水量を推定して計算を行い、もっとも比較がたやすい高置タンク方式の学内1棟において、実測値と計算値を比較して当初予定通りの±1°C以内の誤差で給水温を推定できた。(3)これまでの成果を国内外で発表し、有意義な質疑ができた。平成29年度の成果を用いて、平成30年度には日本建築学会、空気調和・衛生工学会の大会発表にて報告する予定である。また、英文ジャーナル投稿、平成30年8月の国際会議CIB-W062での成果公表を予定している。冬季・夏季の水道水温が最低・最高となる時期を含む1年間にわたる検討が今年度の最大の課題である。また、水道水温の推定式の高精度化が重要である。現在、横浜市水道局に協力をいただき、本学水道につながる西谷浄水場の水温を提供いただいている。今後はこの実測値を用いた検討が課題となる。計算精度向上にむけて、さらに検討を続ける予定である。これまでの成果を用いて、平成31年度には日本建築学会、空気調和・衛生工学会の大会発表にて報告する予定である。また、英文ジャーナル投稿、平成31年9月の国際会議CIB-W062での成果公表を予定している。冬季・夏季の水道水温が最低・最高となる時期を含む1年間にわたる実測値を得たことで計算精度向上にむけて、さらに検討を続ける予定である。より安全で確実な計測を目指したため、研究計画時と計測方法が大きく変わったことにより計測に大きな額が必要となった。
変動期ロシア極東地方における社会変容と地方政治

藤本はロシア極東地方の沿海地方を中心とした地方政治と中央との関係が96年に入って転換しつつあることを明らかにした。連邦崩壊後、極東地方は中央から自立することによって改革を進めようとしてきた。しかし経済改革の停滞による社会の混乱のなかで、極東地方はその歴史的な負の遺産から中央の補助金なしでは改革を進めることが困難であることを認識するようになりつつある。そのなかで最後まで中央に対する自立的な姿勢を堅持してきたのが沿海地方である。ナズドラチェンコは、95年12月の知事選に圧勝して再選されることで、中央にたいする強い足場を築いたように見えた。しかし96年に入ると沿海地方は燃料エネルギー危機と労働者のストライキに見舞われる。この地方での彼の支持基盤は、大国主義、民族主義、秩序維持を期待する人々であった。外務省を敵にまわした知事のロ中国境協定破棄の要求などは、中央に対する批判を明確にしつつ沿海地方の利益を擁護できる人物への期待に応えるものであった。中央政府の一部もこの地域の地政学的重要性を認識して対応してきたものと考えられる。ところが96年夏以降、かつてナズドラチェンコの工作で大統領によって解任されたチェレプコフ・前ウラジオストーク知事の復権に示されるように、関係が変化しつつある。その背後にはチュバイス大統領府長官の存在がある。これまで一枚岩的支配が続いてきた沿海地方にとっては政策論争のダイナミックスが生まれるという意味で歓迎される。他方、城野はロシア公共テレビが放送する「極東関連二ュ-ス」をフォローし、これを文字テクスト化した。特にエネルギー危機と労働者に対する賃金未払い問題の責任の所在をめぐる「連邦中央政府か、地方政府か」については、中央と地方の視点が混在し、連邦政府の影響下にある中央ジャーナリズムにとってもこの問題の取り扱いが困難なものであることを指摘できる。
マイクロアレイ解析による細胞内寄生原虫感染時の宿主細胞遺伝子の動態

鞭毛虫類であるリーシュマニア原虫とマクロファージ細胞を用いて、経時的に細胞内に侵入、増殖したLeishmania amazonensisのアマスティゴート型原虫を、顕微鏡で観察するとともに、宿主細胞の動態解析をcDNAマイクロアレイでおこなった。マウス・マクロファージ細胞株(J774A.1)の未感染細胞、原虫感染初期、感染成立期の感染宿主細胞および、原虫からTotal RNAを分離した。それらのサンプルをオリゴマイクロアレイ(Agilent Technologies)(4 X 44K)1色法を用いて、約41,252個のプローブについて、解析した。細胞内に寄生する原生動物(原虫)には、宿主に対して様々な病原性を示すものが多数存在する。鞭毛虫類に属するリーシュマニア原虫は、哺乳動物に寄生し、ヒトにも重篤な病害をもたらす。今年度の研究は、感染を受けた宿主細胞側の感染期における細胞構築遺伝子の動きをマイクロアレイ法による解析を用いるためのサンプルを作成した。培養細胞の樹立とサンプル作成リーシュマニア原虫は、細網内皮系の細胞に寄生し分裂増殖するため、リーシュマニア原虫感染用の細胞として、理化学研究所で保存されているマウス・マクロファージ細胞株(J774A.1)を購入して入手後、5%の炭酸ガスの下で37°C、10%のFCSを加えたRPMI1640培地で増やした。本細胞は特徴のある細胞のため、高知大学で培養の技術を指導を受け、細胞培養の均一化を樹立・維持することに成功した。これらの細胞に原虫を感染させる前に、未感染のコントロール群として、細胞をISOGEN(ニッポンジーン)にて処理にRNAの単離をおこなった。感染用リーシュマニア原虫の培養特に感染力の強いリーシュマニア原虫のLeishmania panamensis株を用いて実験をおこなった。原虫株は、10%加FCSのRPMI1640培地にて27°Cで46日培養し、プロマメティゴート型原虫の増殖・培養をおこなう約1.0-2.0の×10^6個体の原虫を、培養皿(直径10cm)に増殖したJ774A.1細胞に加え、さらに8日間5%炭酸ガス、34°Cで培養した後、RNAサンプルをISOGENにて、回収した。これらの未感染細胞、感染細胞、原虫から単離したRNAを-80°Cにストックして、現在、いろいろのステージのサンプルを準備し、約20,000のcDNAマイクロアレイ解析を次年度に進めていく予定である。我々は以前、感染形態が異なるトリパノソーマ原虫について、実験をおこなったが、今年度の研究は、昨年度に引き続きリーシュマニア原虫感染を受けた宿主細胞側の感染期における細胞構築遺伝子の動きをマイクロアレイ法による解析でトリパノソーマとの差異を調べるために、解析用のサンプルを作成した。培養細胞のサンプル作成:昨年に引き続き、リーシュマニア原虫が実験的に感染できる、細網内皮系の細胞のマウス・マクロファージ細胞株(J774A.1)を、5%の炭酸ガスの下で37°C、10%のFCSを加えたRPMI1640培地で増やした。これを未感染のコントロール細胞として、細胞をISOGEN(ニッポンジーン)にて処理にRNAの単離をおこなった。感染用リーシュマニア原虫の培養:特に感染力の強いリーシュマニア原虫のLeishmania pannmensis株を用いて実験をおこなったが、原虫自体の増殖率が悪いため、今回はLeishmania amazonensis株をもちいて実験を進めた。原虫株は、10%加FCSのRPMI640培地にて27°Cで46日培養し、プロマスティゴート型原虫の増殖・培養をおこなう約1.0-2.0の×10^6個体の原虫を、培養皿(直径10cm)に増殖したJ774A。1細胞に加え、さらに8日間5%炭酸ガス、34°Cで培養した後、RNAサンプルをISOGENにて、回収した。これらの未感染細胞、感染細胞、原虫から単離したRNAを-80°Cにストックして、現在、いろいろのステージのサンプルを準備し、BMRのマイクロアレイ受託解析を次年度に進めていく予定である。これらの細胞内寄生原虫は、宿主細胞に侵入するときに、原虫自身が備えている能動的な細胞侵入遺伝子機構や、逆に宿主細胞が持つ貪食機能を利用する受動的な侵入機構を利用すると考えられている。

我々は、トリパノソーマ原虫において、原虫の感染時における宿主細胞の基礎的動態をマイクロアレイ解析により明らかにしてきた(lmai, et al., 2005)。今回、同じ鞭毛虫類であるリーシュマニア原虫とマクロファージ細胞を用いて、経時的に細胞内に侵入、増殖したLeishmania amazonensisのアマスティゴート型原虫を、顕微鏡で観察するとともに、宿主細胞の動態解析をcDNAマイクロアレイでおこなった。マウス・マクロファージ細胞株(J774A.1)の未感染細胞、原虫感染初期(45時間)、感染成立期(2030時間)の感染宿主細胞および、プロマステイゴート型、アマスティゴート型(原虫感染細胞から物理的に細胞を破砕しアマスティゴート型原虫をPercollを用いて単離)からRNAを抽出し、ISOGEN(NIPPON GENE)試薬を用いて、Total RNAを分離した。さらに、RNeasyによりRNAの精製をおこなった。それらのサンプルをバイオマトリックス研究所において、オリゴマイクロアレイ(Agilent Technologies)(4X44K)1色法を用いて、約41,252個のプローブについて、解析した。その結果、原虫のcDNAの動きも考慮に入れて、宿主細胞の変動を観察することができた。
セルロース結合蛋白質のアンカリングによる植物細胞壁の高機能化

植物細胞壁を分解する微生物由来酵素群の中に、細胞壁を分解する触媒部位のほかに酵素を植物繊維成分に吸着させ、あるいはセルロース繊維間に入り込み触媒部位を基質に接近させて分解しやすくするセルロース結合ドメインと呼ばれるタンパク質領域の存在を明らかにしてきた。そこで、細胞表層にある細胞壁セルロースに、セルロース結合タンパク質の細胞壁吸着特性を利用して様々な高機能タンパク質をアンカリングさせ、細胞壁の高機能化をはかることで、有用植物の効率的な栽培を行う。具体的には、環境汚染物質を分解する酵素群を細胞表層でアンカリングさせ、効率的に土壌中の汚染物質を分解する植物を育種する。そこで、まず、植物細胞中で異種タンパク質を分泌させるために、植物で機能する分泌シグナルの検索を行い、タバコ培養細胞BY-2を用いていくつかの分泌シグナルについて検討た結果、C.stercorarium xylanase Bの分泌シグナルがタバコ培養細胞BY-2でも機能することを発見した。次に、植物で発現可能なセルロース結合タンパク質の検索をおこない、シロイヌナズナのセルラーゼ中に、細菌と同じセルロース結合ドメインを発見した。さらに、細菌由来の有機塩素系化合物を分解する酵素遺伝子を植物中で発現できるか検討を行い、土壌細菌Ralstonia eutrophusのクロロカテコール分解酵素群遺伝子のうち、分解の律速となる芳香環開裂酵素ジオキシゲナーゼcbnA遺伝子を有用作物イネで高発現させることに成功した。
Angelman症候群関連遺伝子と病態との関係解析

アンジェルマン症候群(Angelman syndrome, AS)は、精神遅滞、てんかん、失調歩行、容易に引き起こされる笑い、特異顔貌を特徴とする。我々は15番染色体15q11-q13に位置するUBE3A(E6-AP ubiquitin-protein ligase)遺伝子がASの病因遺伝子であることを明らかにしている。しかし、この原因遺伝子と発症機序の関連性が不明瞭などの問題点から、ASの発症には複数の遺伝子が関与しているものと考え、その遺伝子の同定と15q11-q13に位置する遺伝子間の関係を調べることを試みた。ASの原因領域は数Mbの広大な範囲におよぶため、まず遺伝子の大きさがhumanの約7分の1程度と言われているフグ染色体でヒト15番染色体15q11-q13領域に相当する部位の解析を行った。フグgenomic libraryを作成し、それを利用してフグUBE3A遺伝子とそのfamily geneの単離を行った。またフグのSNRPN、IPW、PAR4などの遺伝子を単離することを試みると伴に、フグUBE3A遺伝子と隣接する遺伝子の単離も行った。また一方でフグの解析結果と比較するために、humanのこの領域の詳細な解析も進め新たな遺伝子の検出も試みた。これらの解析を進めるにあたり新たな手技の確立が必要となり、selfish PCRと名付けたYACなどの巨大なgenomic cloneのinsert末端を容易に単離する方法や、新しいexon trapping vectorの作製を行った。アンジェルマン症候群(Angelman syndrome,AS)については、私たちがAS患者のUBE3A(E6-AP ubiquitin-protein ligase)遺伝子に病因となりうる変異があることを明らかにした。しかし、この原因遺伝子だけでASを説明するには、UBE3Aに変異のない患者が存在すること、組織でimprintingの状況が異なること、E6-AP ubiquitin-protein ligaseの現在言われている機能とASの臨床症状との関連性が全くないことなどの不明な点があり、その一つの理由として別の遺伝子の関与の可能性も考えられた。しかし、ヒト15番染色体15q11-q13領域で新たな遺伝子を見いだすには非常に多くの労力が必要となる。そこで、遺伝子サイズがヒトの約7分の1の大きさのフグの遺伝子ライブラリー(ファージによる)を作製しフグUBE3A遺伝子を含むcontigを作製し遺伝子の検索を行った。その結果、fT27と名付けた転写産物がフグのこの領域にマップされることが判明した。ヒトでこの遺伝子を単離したところ全長約10kbで3個のエクソンよりなることが判明した。この遺伝子はASの原因領域ではその存在がまだ報告されておらず、また推測されるアミノ酸配列を検討するとその機能については今のところ全く不明であると考えられた。今後、fT27の組織別での発現やその機能、imprintingの有無を検討するとともに更に新たなAS関連遺伝子の検索を行う。ASの原因領域は数Mbの広大な範囲におよぶため、まず遺伝子の大きさがhumanの約7分の1程度と言われているフグ染色体でヒト15番染色体15qII-q13領域に相当する部位の解析を行った。フグgenomic libraryを作成し、それを利用してフグUBE3A遺伝子とそのfamily geneの単離を行た。

またフグのSNRPN、IPW、PAR4などの遺伝子を単離することを試みると伴に、フグUBE3A遺伝子と隣接する遺伝子の単離も行った。また一方でフグの解析結果と比較するために、humanのこの領域の詳細な解析も進め新たな遺伝子の検出も試みた。これらの解析を進めるにあたり新たな手技の確立が必要となり、selfish PCRと名付けたYACなどの巨大なgenomic cloneのinsert末端を容易に単離する方法や、新しいexon trapping vectorの作製を行った。
埋没後の放置時間と加熱速度が急速加熱型石膏系埋没材の膨張量に及ぼす影響

急速加熱型石膏系埋没材の膨張量に関する基礎的データを得る目的で、1)硬化膨張量、2)加熱開始時期(練和開始から30、40、50、60および120分)ならびに加熱速度(急速加熱、室温から10°C/minおよび20°C/minの昇温速度で700°Cまで)が加熱膨張量に及ぼす影響について検討した。材料はGC CRISTOQUICK IIを、メーカー指示の混水比で真空練和して使用した。1)については、埋没材泥を横型膨張計に流し込み、経時的な膨張量の変化を測定した。2)については、練和開始から20分後の円柱状硬化体(10mmφ×50mm)を作製し、横型熱膨張計を用いて上記条件で加熱した場合の膨張率を求めた。得られた結果は以下の通りである。1.硬化膨張量は練和開始から約60分後まで増加し、120分後の膨張量は従来型のそれよりも大きかった。2.加熱膨張率は加熱開始時期および加熱速度の影響を受けなかった。3.総膨張量は加熱開始時期の影響を受け、練和開始から50分までは硬化膨張量の増加とともに総膨張量も増加した。4.総膨張量は加熱速度によらず、ほぼ一定の値を示した。上記の結果より、急速加熱鋳造における鋳造体の寸法変化には、硬化膨張の継続途中に加熱を開始することによって生じる硬化膨張量の差が影響すると思われ、この埋没材を用いる場合は、加熱開始時間を考慮する必要があると考えられる。
環状構造を有する免疫抑制剤のコンフォメーション制御機構の解明

大環状構造を有する分子である免疫抑制剤FK506やシクロスポリンAのコンフォメーションは遊離の状態と蛋白質との複合体を形成した状態とで異なる。この環状構造の変化の解析は制御機構の解明にとって重要であり、そのため、経験的ポテンシャル関数を使ったモンテカルロシミュレーションプログラムを開発し、遊離型、結合型のコンフォメーションの違いの詳細な検討をおこなってきた。環状分子の初期構造座標をコンピュータ上で設定した後、それらの構造を分子シミュレーションにより検討した結果、両構造に対し合理的エネルギー分布が得られ、孤立分子として比較的安定なローカル構造であることが分かった.しかし側鎖のねじれ角の分布に大きな違いがある場合があるなど、溶媒の影響を受けやすい側鎖が存在し、環状構造の変化にたいする溶媒水分の役割の重要性が明らかになった。そこで分子のコンフォメーションにたいする結合水分子の影響をペプチドや糖鎖など水分子結合構造のX線結晶構造解析により検討した。また新たに開発したプログラムを用いた理論計算によりFK506結合蛋白質複合体の結晶構造中で蛋白質に強く結合する水構造の予測計算をおこなった。理論的に予測された水はProtein Data Bank中の結晶構造中の実測の水と良い一致を示したが、これらの結果は環状分子構造変化に対する水分子の役割を考える重要な手がかりを与えるものと考えられる。シクロスポリンA、FK506などの環状構造を有する免疫抑制剤分子のコンフォメーションは結合蛋白質と複合体を形成した状態と遊離の状態とで異なる.この結合型と遊離型との両構造の違いの詳細な検討は活性向上のための分子化学修飾やコンフォメーション変化の制御機構解明のために重要である.そこで,経験的ポテンシャル関数を使った力場計算による環状分子にたいするモンテカルロシミュレーションの新しいプログラムを開発し、このプログラムをまず免疫抑制剤シクロスポリンAのコンフォメーション解析に適用した.シクロスフィリン複合体の結合型と遊離型の構造原子座標をProtein Data Bankから抽出し、それらを初期座標としてそれぞれの構造について結合ねじれ角を変数とする分子シミュレーション計算をおこなった.その結果、合理的エネルギー分布をもつ両ローカル構造が得られ、両構造とも孤立分子として比較的安定な構造であることが分かった.しかし側鎖のねじれ角の分布に大きな違いがある場合があり、溶媒の影響を受けやすい側鎖の存在が明らかになった.免疫抑制剤FK506についても同様な解析を試みたが、その過程で結合蛋白質との複合体形成における水分子の役割が注目され、その検討に移った.蛋白質に強く結合する水分子の構造を予測するプログラムを新たに開発し,Protein Data Bank中の数個のFK506結合蛋白質複合体結晶構造に適応した.その結果FK506分子の複合体形成における水分子の役割を考える重要な手がかりを得たが、さらに蛋白質結合機構などについての詳細な検討を現在続行中である.大環状構造を有する分子である免疫抑制剤FK506やシクロスポリンAのコンフォメーションは遊離の状態と蛋白質との複合体を形成した状態とで異なる。
北太平洋上における大気中微粒子と降水の化学成分の起源と海洋環境への影響

試料採取は主に日加定期貨物船上に設置した大気粒子捕集装置と降水自動採取装置によった。化学成分のイオン分析はイオンクロマトグラフ、不溶性粒子の元素分析はX線マイクロアナライザーによって分析した。北太平洋高緯度海域での1996年2月から9月までの10航海について以下に得られた知見をまとめた。○エアロソルについて1.外洋域でクロリンロスが生じていた。硝酸塩濃度は沿岸域で高く、外洋域で低いが、非海塩性硫酸塩は沿岸域と外洋域の差が少なく、海洋生物起源からの寄与があると考えられる。2.陽イオンについては、カリウム、マグネシウムは海水起源であり、カルシウムの40%は非海塩性であった。アンモニウムイオンは両大陸の沿岸域で高くなる傾向があったが、非海塩性カルシウムはアジア大陸沿岸域のみで高く、黄砂粒子に過剰に存在する土壌粒子起源である可能性を示した。○降水について3.pHは外洋域でも酸性雨とみなされる値を高い頻度で測定した。それらの試料の大部分で高濃度の非海塩性硫酸塩を検出した。4.硝酸塩濃度は非海塩性硫酸塩に比べ、海域による濃度差が少なく、変動も小さかった。短期間の降水現象による窒素酸化物の海洋表層へのフラックスは、栄養塩として海洋生物に影響を与える可能性を示した。5.降水中の不溶性粒子の元素組成は春に鉱物粒子の占める割合が大きく、フラックスも高い。降水毎の粒子数濃度があまり変動せず、これらの粒子は雨滴による除去、ウオッシュアウトによるものであることが明らかになった。