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「メタバイオグラフィー」の学際的研究を通したモダニズム・ポストモダニズム再考

本研究は、「メタバイオグラフィー」が従来の伝統的な伝記といかに異なるかを考察し、新しい学際的ジャンルとして確立することを主目的とした。研究の結果、二種類の「メタバイオグラフィー」ー「伝記についての伝記」と「伝記を書いていく過程を明らかにする伝記」ーを示した。前者は、ニコラス・A・ルプケ『アレクサンダー・フォン・フンボルト伝』(2008)に代表される。後者の誕生は、リットン・ストレイチーやヴァージニア・ウルフが活躍した20世紀前半のモダニズム期であり、その特徴がポストモダンの「メタバイオグラフィー」および「メタバイオグラフィカル・フィクション」に発展的に継承されていることを論証した。本研究は、従来の伝統的な伝記とは異なる「メタバイオグラフィー」を学際的に研究し、新しい文学ジャンルとして確立することを主目的として行い、最終的にポストモダンの時代に書かれた「メタバイオグラフィー」を分野横断的・包括的に研究することを通して、モダニズム・ポストモダニズムの関係性を再考することを目指して行われている。平成26年度上半期は、「メタバイオグラフィー」の定義を提示することを目指し、伝記研究に関する基本的な文献を読み進めると同時に、<伝記についての伝記>を代表するニコラス・A・ルプケの『アレクサンダー・フォン・フンボルト伝』(2008)と<伝記を書いていく過程を明らかにする伝記>を代表するA・J・A・シモンズの『コルヴォーを求めて』(1934)を考察し、平成26年5月24日(土)・25日(日)に北海道大学札幌キャンパスにて開催された第86回日本英文学会において口頭発表をし、国内の研究者との質疑応答を通じてこの問題に関する理解を深めた。さらに、<伝記を書いていく過程を明らかにする伝記>という観点からジェフ・ダイヤーの『怒りに任せて:D・H・ロレンスとの格闘』(1997)を考察し、平成26年6月23日(月)から27日(金)にイタリア、ガルニャーノで行われた第13回国際D・H・ロレンス学会において口頭発表し、国外の研究者との質疑応答を通じてこの問題に関する理解を深めた。平成26年度下半期は、日本英文学会での発表内容を要約し、大会の紀要(プロシーディングズ)に投稿するとともに、国際ロレンス学会での発表原稿を論文として書き直し、D. H. Lawrence Reviewに投稿、現在、査読結果待ちの状態である。本研究は、従来の伝統的な伝記とは異なる「メタバイオグラフィー」を学際的に研究し、新しい文学ジャンルとして確立することを主目的として行い、最終的にポストモダンの時代に書かれた「メタバイオグラフィー」を分野横断的・包括的に研究することを通して、モダニズム・ポストモダニズムの関係性を再考することを目指して行われた。平成27年度は、前年度に行ったふたつの口頭発表ー第86会日本英文学会全国大会(北海道大学)におけるニコラス・A・ルプケ『アレクサンダー・フォン・フンボルト伝』(2008)とA・J・A・シモンズ『コルヴォーを探して』(1934)について考察した発表、イタリアのガルニャーノで行われた第13回国際D・H・ロレンス学会におけるジェフ・ダイヤーの『怒りに任せて:D・H・ロレンスとの格闘』(1997)を考察した発表ーを論文にし、国内・海外ジャーナルに投稿した。現在、査読結果待ちの状態である。また、平成27年5月には、イギリスのキングズ・コレッジ(ロンドン)で行われた国際学会において、「新しい伝記」を創始したリットン・ストレイチーに第一次世界大戦が及ぼした影響という観点から口頭発表を行った。本研究では、「メタバイオグラフィー」の誕生が20世紀初頭、とくにリットン・ストレイチーやヴァージニア・ウルフなどが活躍したモダニズムの時期であることを論証すると同時に、モダニズムの時期に書かれた「メタバイオグラフィー」の特徴がポストモダンの「メタバイオグラフィー」に発展的に継承されていることを確認した。平成26年度上半期は、計画通り研究を進め、成果を日本英文学会および国際ロレンス学会にて口頭発表し、その一部を論文として執筆・投稿することができた。下半期は「メタバイオグラフィカル・フィクション」に分類されるポストモダンの小説の考察を行う予定であったが、本研究を始めてから発見された「メタバイオグラフィー」の数が多く、それらの研究を行うことで、当初の研究目標を達成することが可能であるため、研究はおおむね順調に進展していると判断した。英文学平成27年度上半期は、従来の伝記と袂を分かち、「新しい伝記」を創始したリットン・ストレイチーおよびA・J・A・シモンズに第一次世界大戦が及ぼした影響について考察し、イギリスのキングズ・コレッジ(ロンドン)で5月21日(金)から23日(土)に行われる国際学会(Aftermath:The Cultural Legacies of World War I)において口頭発表を行う予定である。

下半期は、これまでの研究成果を論文として完成させた上で、国内外の紀要に投稿することを目指し、最終的に本研究の目標である「メタバイオグラフィー」の定義を確立し、最終目的であるモダニズム・ポストモダニズムの関係性の再考に向けて道筋をつけたい。26年度上半期は、夏季休暇を利用して、国内では入手できない一次資料の複写および情報収集を行うため、イギリス(大英図書館・ケンブリッジ大学図書館・ノッティンガム大学図書館など)に一週間ほど滞在する予定であったが、研究の進捗状況を鑑み、次年度に延期した。27年度の夏季休暇、あるいは春季休暇を利用して、国内では入手できない一次資料の複写および情報収集を行うため、イギリス(大英図書館・ケンブリッジ大学図書館・ノッティンガム大学図書館など)に一週間ほど滞在し、26年度に執行できなかった予算と27年度請求額を合わせて使用する予定である。
保育・教育関係紛争の裁判外解決・処理に関する基礎的研究

クレームやトラブルに巻き込まれた保育園・学校・教師等の負担を少しでも軽減し、同時に、保育・教育における「正義」を実現するために、保育・教育関係紛争に関する裁判外解決・処理のシステム(「保育・教育関係紛争ADR」とも呼ぶべきもの)を構築することが不可欠であるとの観点から、現職教師を対象とする実態調査、幾つかの自治体における事例の調査等を行った。その結果、諸論文等の公表を通じ、その基礎的・基盤的な理論的・実務的提言がある程度できたものと考える。1具体的内容本研究は、保育・教育関係のクレームやトラブルに関する裁判外解決・処理のシステムを構築するための基礎的研究を行うことであり、初年度は、クレーム・トラブルの実態を把握することであったところ、その一環として、平成22年8月に現職教員を対象にアンケート調査を実施し、同9月には福岡市教委と豊中市教委、11月には千葉県教委を訪問して、クレーム・トラブルの実態とその解決システムについて聞き取り調査を実施した。また、関根眞一監修『日本苦情白書』(メヂュケーション刊)等の文献を購入しで教育関係のクレーム実態を調べた。これらにより、わが国における教育関係のクレーム・トラブルの現状の一端を実地及び文献的に把握することができた。2意義時間的制約もあって、22年度は学校関係のアンケート及び聞き取り調査を行うに留まったが、そこでも、聞き取りに出向いた教育委員会(いわゆる学校問題サポート事業)では、プライバシーの保護の観点から、クレーム・トラブルの具体的中身を知らせてもらえなかった。非公開を旨とするADRとしては当然のことではあろうが、クレーム・トラブルの滴正な解決という点では、こうした非公開はやや問題があるように思われる。個人が特定されないような形で情報の共有を図るべきであると考え、この点は23年度の研究でさらに深めるつもりである。しかし、こうした実情を実際に知ることができたことは、22年度における大きな意義の1つであった。3重要性「教育紛争ADR」は、その名称自体がまだ全く知れ渡っていない実情にある。しかし、保育・教育をめぐるクレーム・トラブルは増える傾向が続いている。各自治体で試みている「学校問題サポート事業」は、今なお「不真正」な「教育関係紛争ADR」に留まっているようであるが、こうした状況に何らかの有益な示唆ないし提言をしていくことが本研究の目的であり、そこにまたこれを続ける重要性があると考える。前年度までに、各地の教育委員会等に出向いて、全国的に構築されつつある「学校問題解決サポート事業」の実態について聞き取り調査をするとともに、いわゆるオンブズマンにおいて保育・教育問題がどのように扱われているかをも調査し、また、関連する学会(例えば仲裁ADR法学会など)にも学会員として参加し、保育・教育に関する裁判外紛争解決方式の実情についての情報を収集してきた。ただ、これらADR及びこれと類似の方式にあっては、非公開を原則とし、またこれがこの方式の利点であるとしているため、どのような事案がどのような手続に基づいて解決に向けて進行・終結に至ったかの把握はすこぶる困難で、インターネットと僅かな事例報告文献を通じて少数を収集できたに留まる。各地教委に出向いての関係職員との質疑応答においても、事情は同様であった。こうした状況の中で22年度には、本研究に関して研究代表者らはそれぞれ幾つかの論文・報告を作成・公表し、必ずしも十分とは言えないが然るべき業績を蓄積してきた。23年度も前年度の蓄積を踏まえ、調査研究をさらに続行した。研究代表者らの公表した論文等は別記のとおりである。本研究を通じて、研究代表者(森部)は、「教育紛争解決学」の構築をめざすに至った。それはすなわち、教育(広義では保育をも含めて)をめぐる紛争につき、その発生の背景・メカニズムをはじめ、その裁判上・裁判外の解決・処理等について、総合的・多角的に研究しようとするものである。これまで教育学では、例えば教育社会学や教育法学などの分野で、こうした問題を個別に扱う傾向にあったが(いわゆる教育裁判や保護者クレーム対応など)、それらを1つの学問領域として構築しようとするものである。本研究を進める中でめざすに至ったものにほかならない。「学校問題解決サポート事業」が全国でどのように実施されているかを調査するため、平成24年7月に、これを実施している全自治体にアンケートを行った。その実態はさほど活発でなく、開店休業のものもあることが見て取れたが、回収結果をもとに幾つかの自治体における事業に着目した末、比較的活発に作動していると思われる中から、9月に大分市教委を、10月に高知県教委を訪れて聞き取り調査をし、そこでの活動状況等を把握した。12月には大分市教委を再訪し、予めその了承を得て「学校問題解決支援チーム」の審議状況を実際に傍聴し、保護者等から学校に寄せられたクレーム等をどのように処理しているかの実態を見聞した。この見分は、同チームの活発な活動状況とともに、チームの実務を知る意味で極めて有益であった。

また、10月から12月にかけて明治大学で開催された「仲裁ADR法学会公開シンポジウム」全4回に全て参加し、各方面における裁判外紛争解決状況に関する情報を得た。教育に関するADRの実例はなかったが、他分野におけるADRの状況を知ったことは、「教育紛争ADR」を考える上で参考となった。一方、全年度に引き続いて、「季刊教育法」誌のNo173(平成24年6月)及びNo174(同9月)に、連載論文「教育紛争解決学の創設・樹立に向けて」を公表し、4回にわたる連載を完結させた。こうした研究を踏まえ、10月には、「行政型の教育紛争解決システム」を共同執筆してこれを仲裁ADR法学会の紀要「仲裁とADR」に投稿し、審査の結果採択されて、Vol.8に登載されることとなった(平成25年5月頃公刊予定)。同紀要に教育関係のADR論が載るのは初めてのことである。各地の教育委員会等に出向いて、保育・教育関係の紛争の解決・処理の実態を聞き取り調査等したが、いずれも非公開を原則としているため、その詳細な実態を把握することができないでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画を変更することはないが、引き続き各地の教育委員会等に出向き、保育・教育関係紛争の裁判外解決・処理の実態の把握に努めたいと考えている。確実な資料は「保育裁判」「教育裁判」であるので、本年度はこの方面の資料収集にも力点を置くこととする。
精神疾患モデル動物の症状緩和に関する生理心理学的研究

精神疾患症状をより有効に緩和するための方法を動物モデルによって探索するための生理心理学的研究を行う。ラットに心的外傷後ストレス障害様症状を惹起させる標準的手続きを確立し、その症状の様相に関する年齢差を検討する。また、本研究ではニコチンに代表されるタバコ成分に着目し、精神症状の緩和可能性の検討および海馬シナプス伝達および可塑性に及ぼす効果についての検討を行う。年齢による精神症状の違いやその緩和メカニズムが動物モデルにおいて解明されることにより、患者の年齢に応じたきめ細やかな対応への方法の選択肢を増やす第一歩になると考える。
少子高齢化・高失業率の先進国による戦略としてのエコ産業育成政策-貿易モデル分析-

本研究課題の一つのまとめとして、近藤と藪内の共同研究では、環境汚染を引き起こす工業材生産部門に汚染抑制装置を提供する産業部門が存在するという拡張された小国CopelandandTaylorモデルに、都市部門の最低賃金と失業を導入し、環境税や賃金政策、外国人労働の受け入れなどの経済効果について分析を行った。とりわけ労働受け入れは、一定の条件のもとでは、環境問題、失業問題、国内の経済厚生いずれにも好影響をもたらしうるという注目すべき結論が得られた。この共同研究はJournalofInternationalTradeandEconomicDevelopment(2012)に掲載された。近藤は少子高齢化に直面する先進工業国が、外国人労働者を受け入れるにあたって、必要な量を確保しつつ、質的な側面で一定水準を満たすために、とりうる政策の有効性について理論的に研究した。一定の条件のもとでは、EPAなどを通じて受け入れた外国人に国内で必要な知識や技能を身につけさせる政策において、必要とされる訓練期間のみを提示し、受け入れる外国人の総量は内生的に決定する政策が望ましく、訓練期間の変更や資本移動の促進、非合法移民への罰則の強化などの政策が、受け入れ国経済の厚生水準の引き上げに役立つことが示された。この研究はAPJAEの17-1号巻頭に掲載された。藪内は多国籍企業の進出に規制がなされている状況の下で、外国人労働者の受け入れが熟練労働と未熟練労働の賃金格差に与える影響についての分析を行い、移民の受け入れが賃金格差を縮小させる可能性を指摘した。結果はローザンヌで行われた国際学会(ETSG)で報告されるとともに、依頼原稿としてカルカッタ大学発行の学術誌に掲載された。さらに、近藤と藪内は共同研究として、環境汚染を引き起こす工業財生産部門に対して、環境汚染抑制装置を提供する公的部門が運営する産業が存在する、拡張された小国Copeland and Taylorモデルを用いた分析を開始した。都市部門に最低賃金制度とそれにともなうHarirs and Todaroタイプの失業を導入し、環境税や賃金政策、外国人労働の受け入れなどの経済効果についての分析を行っており、現在継続中である。近藤は労働生産性に差がなくとも賃金、安定的雇用、労使交渉力などの面で差別的待遇を受ける非正規雇用労働の増加という現実を理論モデルに取り込み、労働格差や経済厚生にグローバル化がどのように影響を及ぼすかに関する研究を行った。貿易自由化の推進よりも、未熟練外国人労働者の受け入れ政策の方が、経済厚生を向上させる可能性が高いことが明らかにされた。この研究はティラナ(アルバニア)で開催された国際学会2nd International Conference on Human and Social Sciences, ICHSS 2012で報告され、Mediterranean Journal of Social Sciencesに掲載が決定した。また、藪内は失業に悩む政府がその一部を海外へ移民を増加させる政策を採ったり、あるいは海外の賃金が上昇するなどの外生的な要件の変化により移民が増加するなどの結果、国内の失業がどのように変化するかを分析した。直感的にはこのような政策や変化は国内の失業圧力を緩和し失業が減少しそうに思われるが、分析により逆に失業が増加するという結果が得られた。したがって政策的にはむしろ移民の規制や、他の政策、たとえば国内産業への賃金補助金や生産補助金または外国資本の誘致などが検討されるべきという示唆を得た。なおこの結果はEconomics Bulletinに掲載された。これらは非正規雇用や非自発的失業といった先進国特有の労働市場を背景に、経済のグローバル化の影響について研究したものである。今後さらに研究を発展させ、戦略としての環境政策の経済的な影響を分析していく上での基礎的な研究となるものである。本研究課題の一つのまとめとして、近藤と藪内の共同研究では、環境汚染を引き起こす工業材生産部門に汚染抑制装置を提供する産業部門が存在するという拡張された小国Copeland and Taylorモデルに、都市部門の最低賃金と失業を導入し、環境税や賃金政策、外国人労働の受け入れなどの経済効果について分析を行った。この共同研究はJournal of International Trade and Economic Development (2012)に掲載された。近藤は、高失業問題の拡張研究として正規雇用と非正規雇用が併存する先進国労働市場に焦点を当て、グローバル化の進展がもたらす経済的影響を分析した。貿易自由化よりも外国人労働受け入れの方が経済厚生を高める可能性が高いことを示唆する結論を得た。これはTCI年次大会での報告を経て、『経済科学』60-4(2013)に掲載された。また汚染抑制装置産業の補助金政策の効果に関する研究を、ヨーロッパ地域学会で報告した。藪内は、環境汚染に関する研究の拡張として、観光産業が持つ2面性に注目し、観光産業の振興がもたらす雇用や経済発展へのプラスと環境汚染による農業などの他産業や健康へのマイナスを比較考量する研究を行った。この研究は今回のプロジェクトを遂行する過程で見出された一つの拡張展開の方向性を示している。

研究成果は過渡的なものであるが愛知大学のディスカッションペーパーとしてまとめられている。23年度は近藤・藪内ともに本研究に密接につながる研究成果を海外の査読付き学術雑誌に投稿し、掲載ないし掲載決定となるなど、順調な成果を上げた。環境政策にかかわる部分での研究がまだ残されているが、今年度中には、一定の成果があげられる見込みである。24年度が最終年度であるため、記入しない。近藤は非正規雇用の増大、藪内は非自発的失業と、いずれも労働市場が抱える現代的な問題に焦点を当て、グローバル化の経済的影響や、戦略的な環境政策の最適化問題を理論分析する。24年度は研究最終年であるため、メールでのやり取りに加えて、月に一度のディスカッションを通じて、研究成果をまとめ上げる予定である。研究の開始以来多くの建設的なコメントを与えてくれた海外の研究協力者からもさらに助言を仰ぎ、国内および海外の学会での報告を行う。さらにそこでの議論を踏まえたうえで改訂を重ね、最終的にふさわしい査読付き学術雑誌に投稿する。
個別薬物療法のための薬物代謝酵素の遺伝的多型情報の収集と評価に関する基礎的研究

個別薬物療法のための薬物代謝酵素の遺伝子の多型情報を整備することを目的とし、そのための基礎的検討を行った。(1)ヒト薬物代謝酵素であるCYP2A6にっいて、ヒトin vivo表現型と遺伝子型の相関について検討した。(2)ヒトにのみ非常に希に重篤な肝障害を誘発するトログリタゾンについて様々な検索を行った。1については、ニコチン代謝'能を評価した健常日本人92名および韓国人209名の末梢血ゲノムDNAについて、9種類の遺伝子型をPCR法により判定した。その結果、ニコチン代謝活性の低い5名の被験者はヘテロCYP2A6^*4(遺伝子の全欠損型)であったが、片方のアレルはいずれもCYP2A6^*7であった。特に低い活性を示した2名はCYP2A6^*7とCYP2A6^*8の変異を両方有する新規遺伝子型であった。(CYP2A6^*10)。CYP2A6^*1X2(重複型)などの遺伝子頻度は日本人と韓国人で人種差が認められた。2については、ビリルビンの体外排泄を行うトランスポーターの異常がトログリタゾン肝障害の発症原因であるという仮説のもとに、OATP-CとOATP-Bトランスポーターに注目した。当研究室で行われているトログリタゾン誘発性肝障害を生じた患者2名の遺伝子解析において2ケ所のSNPsが明らかになっている。日本人で見出されたSNPsの遺伝子頻度を明らかにするために日本人267名について多型判定を行った。すなわちOATP-C、OATP-B遺伝子上のそれぞれ4ケ所、2ケ所の変異について判定した。OATP-Cに新規遺伝子型であるOATP-C^*15を発見した。またOATP-Cの4ケ所の変異には人種差が存在することが明かとなった。またトログリタゾンのキノン体代謝物が肝障害発症に関与している可能性を見出し、さらにアポトーシスの関与を証明した。さらにこれまで報告されていない新たなキノン体代謝物を同定し、この代謝物も少なからず肝細胞傷害性をもつことを見出し論文として報告した。本年度は、(1)ヒト薬物代謝酵素であるCYP2A6について、ヒトin vivo表現型と遺伝子型の相関について詳しく検討し、論文として報告した。(2)ヒトにのみ特異的に肝障害を誘発する原因遺伝子の検索を行った。1については、日本人93名および韓国人200名に、in vivoプローブとしてニコチンガムを用いて、CYP2A6の代謝能を調べた。その結果、韓国人が日本人よりも高い代謝能を示すことを見出した。さらにこれらのボランティアのCYP2A6遺伝子について精査した。6種類の遺伝子変異(SNPs)の分類において、そのアリル頻度の分布に若干の人種差が見出された。また、全欠損型(CYP2A6遺伝子を全くもたないヒト)が、約4%いることについて、遺伝子型と表現型の完全な相関を見出した。さらに、これまでのSNPsでは説明できない新たな変異が存在するの可能性を見出したため、現在ゲノム配列の検索を行っている。2については、2000年3月に肝障害が原因で発売が取りやめられた抗糖尿病薬トログリタゾンに焦点を絞って検討した。

その結果、1:キノン体代謝物が肝障害発症に関与している可能性を見出し、さらにアポトーシスの関与を証明し,論文として投稿中である。2:これまで報告されていない新たなキノン体代謝物を同定し、この代謝物も少なからず肝細胞傷害性をもつことを見出した(論文作成中)。3:肝障害性の新たなスクリーニング系として、ヒト不死化肝細胞の樹立の検討に着手した。4:トログリタゾンによる肝障害発症に関わる遺伝子を、ヒトヘパトサイトを用いて検索し、トランスポーター遺伝子が特異な変化を示すことを見出し、現在この機構も鋭意検討中である。以上、成果は日本薬物動態学会および日本薬学会で発表し、一部については論文として発表できた。次年度も引き続き新たな成果が出せるものと考えている。(1)ヒト薬物代謝酵素であるCYP2A6について、ヒトin vivo表現型と遺伝子型の相関について詳しく検討した。(2)ヒトにのみ特異的に肝障害を誘発するトログリタゾンについて様々な検索を行った。1については、ニコチン代謝能を評価した健常日本人92名および韓国人209名の末梢血ゲノムDNAについて、CYP2A6^*1X2(野生型の重複)、CYP2A6^*6(エクソン3における一塩基変異型)、CYP2A6^*7(エクソン9における一塩基変異型)、CYP2A6^*8(エクソン9における一塩基変異型)の遺伝子型をPCR法により判定した。その結果、ニコチン代謝酵素活性の低い5名の被験者はヘテロCYP2A6^*4であったが、片方のアレルはいずれもCYP2A6^*7であった。特に低い活性を示した2名はCYP2A6^*7とCYP2A6^*8の変異を両方有する新規遺伝子型であった(CYP2A6^*10)。CYP2A6^*1X2、CYP2A6^*7、CYP2A6^*8の遺伝子頻度は日本人で0%、6.0%、2.2%であったのに対し、韓国人では0.2%、3.8%、1.4%と人種差が認められた。いずれの人種においてもCYP2A6^*6は認められなかった。CYP2A6^*10の遺伝子頻度は日本人で1.1%、韓国人で0.5%であった。2については、ビリルビンの体外排泄を行うトランスポーターの異常がトログリタゾン肝障害の発症原因であるという仮説のもとに、OATP-CとOATP-Bトランスポーターに注目した。2001年7月までにそれぞれ4ヶ所、2ヶ所のSNPsが報告されているが、その頻度については報告がなされていない。また、当研究室で行われているトログリタゾン誘発性肝障害を生じた患者2名の遺伝子解析において2ケ所のSNPsが明らかになっている。そこでこれらSNPsの遺伝子頻度を明らかにするために日本人267名について多型判定を行った。すなわちOATP-C、OATP-B遺伝子上のそれぞれ4ケ所、2ケ所の変異についてPCR-RFLP法、AS-PCR法のいずれかで判定を行った。OATP-Cに新規遺伝子型である0ATP-C^*15を発見した。267名における遺伝子頻度はOATP-Cについて、OATP-C^*1a, 35.2% ; OATP-C^*1b, 53.7% ; OATP-C^*5, 0.7% ; OATP-C^*15, 10.3%、OATP-Bについて、OATP-B^*1, 69.1% ; OATP-B^*3, 30.9だった。過去の報告との比較によりOATP-Cの4ケ所の変異には人種差が存在することが明かとなった。
メージャライト、リングウッダイト粘性コントラストの解明

マントル深部物質の粘性挙動解明を目的として、高温高圧変形実験と高温高圧応力解析の技術開発を行った。この技術に基づき調べた結果、カンラン石の低温レオロジーは正の活性化体積を持ち、沈み込むスラブの受ける粘性抵抗が上部マントルでは深さとともに増大することが示唆された。また、メージャライトの減圧分解反応は非平衡組成を持つざくろ石と単斜輝石の形成によって開始し、その後はざくろ石中の元素拡散によって進行するらしいことを示す予察的な結果を得た。東工大に設置されているKATD装置(3軸変形川井型装置)を用いた実験技術の開発を行い、マントル遷移層に相当する温度圧力条件下での定常的変形を試みた。ディスク上に成型した焼結体試料を、軸に対して45度の角度で切断した硬いA1_2O_3円柱ではさみこれらを高年下で軸方向に圧縮することで、試料にせん断変形を与えることを試みた。試料の周囲はやわらかいNaClで取り囲み、高温の発生にはチューブ型TiB_2を用いた。その結果、マントル遷移層に相当する15GPa, 1200°Cの高温高圧下でマグネシオウスタイトの変形実験に成功した。このとき試料の最終的な歪はγ1.1であった。この成功により、マントル遷移層の流動様式、上-下部マントル境界での物質の流動について議論するための基礎的な実験データを得ることが可能となった。また「3軸変形川井型装置」による差応力・歪その場観察を行なうための準備として、放射光施設SPing-8に設置されている高圧発生装置SPEED-1500を用いた応力測定実験行なった。この装置に2次元X線回折測定のための光学系をセットアップし、マントル鉱物について定量的な応力測定が可能にした。さらに、このシステムを用いて最高11GPa, 1000°Cまでの高温高圧条件でカンラン石の応力緩和挙動を観察することに成功した。さらにこれらの成果を、2008年11月に姫路市で開催された第49回高圧討論会で発表した。放射光施設SPing-8に設置されている高圧発生装置SPEED-1500とこれに前年度にセットアップした2次元X線回折測定のための光学系を組み合わせて用いて、高温高圧条件でのカンラン石の応力緩和挙動を定量的に測定した。この結果、カンラン石の比較的低温(<800°C)でのレオロジーは正の活性化体積を持つことが示された。このことからカンラン石によって構成される400km以浅の上部マントルでは、沈み込むスラブの受ける粘性抵抗が深さとともに増大することが示唆される。以上の結果は、地球惑星科学連合大会(2009/05,幕張)AIRAPT-22(2009/07,東京)で口頭発表された。また、Physics of the Earth and PlanetaryInteriors誌に投稿中である。上記の研究と平行して、メージャライトの化学反応のカイネティクス、マントル遷移層条件での粘性の決定技術の開発を進め、それぞれ予察的な結果を得ている。メージャライトの減圧分解反応は非平衡組成を持つざくろ石と単斜輝石の形成によって始まり、その後のざくろ石中の元素拡散によって進行するらしい。また、愛媛大学におけるDIA型変形装置よる実験では精密な加圧方式の採用により最高20GPa,2000Kの高温高圧条件での変形実験が可能となった。マントル遷移層での粘性流動を定量的に解明するための道具をそろえることができたと考えられる。
自然な大統一理論における宇宙論

B-L数生成による大統一理論におけるバリオン生成機構の新たな提案を行った。また、重たい粒子の崩壊シャワー中に含まれるダークマターの平均的な数の評価を行った。また、非摂動的な粒子生成による真空選択が非繰り込み項を通じて質量を得る粒子についても起こりうることを解析的かつ数値的計算で示した。グラビティーノ問題を解決するためにO(100TeV)のグラビティーノを仮定すると、同時に電弱スケールの安定性の問題が大きく改善することを示した。その場合、大統一理論の決定的な証拠が低エネルギー実験で得られる可能性があることを指摘した。また、核子崩壊の崩壊モードを測定することにより統一群を決定できうることを示した。自然な大統一理論における真空選択についての研究を行った。特に自然な大統一理論に現れる高次元項から質量を得る場合の粒子生成についての研究を行った。すると、真空選択においては、繰り込み可能項よりも強い効果も有り得ることがわかってきた。興味深いことは、高次元項により、ゼロ質量になる点からの距離がより長い領域まで粒子生成が可能となり、その結果、物理的に重要な真空により選択されやすくなることである。高次元の次数により、捕捉される領域の広がり方やその強さを近似を用いて計算し、その計算が数値計算の結果と一致することを確かめた。計算で用いた模型は簡単なものであり、現実的な模型は、かなり複雑で様々なことが起こりうることが予想されるため、直接計算は手計算でも数値計算でも難しいが、現実的な模型においても、物理的に重要な真空が宇宙史においては、選択されやすいことが示せたと考えている。LHCが125GeVヒッグス粒子を発見したことにより、超対称性標準模型においては、ストップの質量を大きくせざるをえない。一方で重たいストップは、電弱スケールの不安定性をもたらすので、この不安定性がより少なくなるような物理が隠れていると考えることが可能である。その観点に立てばログ因子が大きいとより不安定になることから、小さいログ因子を与えるような模型が望ましいと考えられる。小さいログ因子を実現するミラージュ媒介機構を一般化することで、より安定な超対称性の破れの機構を考え出すことに成功した。まだ、詳細な計算は途中段階であるが、来年度以降の研究での進展に期待している。対称性で許されるすべての項をO(1)係数で導入するという自然な仮定の下で大統一理論における最も深刻な問題である二重項ー三重項分離の問題を解くことができる自然な大統一理論には次元6演算子による核子崩壊が起こりやすくなるという重要な予言がある。自然な大統一理論における核子崩壊の様々な崩壊モードを計算した。幾つかの崩壊モードに注目することで、統一群がSU(5)であるかSO(10)であるかE6であるか、見分けることができうることを示した。その際に、現実的なクォーク、レプトンの質量や混合角を導出するという条件を課しつつさらに存在するO(1)係数の任意性が予言に与える影響も加味した。また、自然なE6大統一理論に世代対称性SU(2)とCP対称性を導入した理論では、超対称性フレーバー問題や超対称性CP問題を解くという良い性質がある。その模型においてはO(1)係数の数が少なく、上記の任意性が小さいため、予言値の振れ幅が小さくなることという予想を実際に計算することで確かめた。宇宙の発展の歴史において、真空が変化することによる粒子生成が真空選択に強い影響を与えることが知られているが、粒子生成のための相互作用が繰り込み可能な場合にのみ、計算されていた。非繰り込み項による粒子生成でも真空選択に大きな役割を果たしうることを実際に解析的な計算と数値計算を組み合わせることで示した。また、この真空選択の応用として、自然な大統一理論に存在する現象論的に興味の無い無数の真空よりも、現象論的に意味のある真空が宇宙の歴史の中では選択されやすいことを指摘した。自然な大統一理論で予言される中間質量を持つ長寿命粒子の宇宙論的な役割を考察した。SU(5)の10表現の重たい粒子の崩壊により、バリオン-レプトン数が破れることが示せ、その結果、B-L生成が可能であることが判明した。レプトン生成以外のB-L生成が可能であることを初めて示したことになる。残念ながら、自然な大統一理論で我々が興味のある具体的な例においては右巻きニュートリノが軽すぎるため、せっかくできたB-L数が無くなってしまうことがわかっているので、この模型には応用できないが、より一般的な自然な大統一理論においては、適用可能である。重たい粒子の崩壊により、ダークマターを生成する可能性について真面目に考えると、重要なパラメータとして、一つの崩壊により何個のダークマターが生成されるか、ということが重要になってくる。

超対称性理論においては、おおざっぱには、1個と評価されてきたが、実際は、シャワーの中にダークマターが生成されるので、それより大きくなり得る。その数を一般化されたDGLAP方程式を数値的に解くことで評価し、重たい粒子の質量や様々なあり得る崩壊モードに対して表を作成した。重たい粒子でクォークやグルーオンに崩壊する粒子は、100個以上にもなりうることを示した。このような基本的な計算は初めてのことである。自然な大統一理論では、複数の超対称を持つ真空が存在し、現象論的に望ましい真空が選択される理由は、場の理論を考えているだけでは理解できなかったが、宇宙の歴史、特に、粒子生成の効果を考慮すると、現象論的に望ましい真空が自然に選択されることがわかってきた。ヒッグスの質量が比較的重かったこと等の結果から、超対称性の破れのスケールが想よりも大きく電弱スケールの安定性が大きな問題になっている。グラビティーノ問題を回避するためにO(100TeV)のグラビティーノと、自然さのためにO(TeV)の超対称性の破れのスケールを仮定すると、ヒッグス質量を再現しつつ、微調整問題が改善することを指摘した。具体的にはオーダーパーセントレベルにまで改善する。この状況はアノマリー媒介機構による寄与が重力媒介の寄与と同程度になり、繰り込み群の効果がアノマリー媒介機構の寄与と相殺することが重要な点である。また、超対称性パラメータの境界条件の詳細に依らない結果であることも重要である。特殊な境界条件を採用すると、更に改善することが期待できるためである。また、このシナリオではLSPがダークマターになるのだとするとヒッグジーノが有力候補になることを予言する。ヒッグジーノ質量が電弱スケールにあることが期待できるのに対し、ゲージーノ質量は低エネルギーで多くの場合同じくらいのスケールになるため、ダークマターになるのは難しいためである。更に特に電弱スケールで相殺が起こる場合を考えると大統一スケールで与えられた超対称性の破れのパラメータが電弱スケールで直接測定されうる、という現象論的に重要な結論を導く。特に世代対称性を持つE6模型のD項の寄与が直接観測できる可能性を指摘した。このことは大統一理論の証拠が電弱スケールの実験により得られる、という意味で興味深い。更にこの世代対称性を持つE6大統一模型において核子崩壊の予言を調べた。超対称大統一理論自然な大統一理論に現れる重たくで長寿命粒子のバリオン数生成やダークマター生成については、まだ考えられていないバリオン生成機構の発見や、熱的でないダークマター生成における基本的な計算という研究には繋がったという意味で順調である。残念ながら、現実的な大統一理論に適用されやすいものではなかったため、まだ、どんなシナリオでバリオン生成やダークマター生成が実現できているのかわかっていない。自然な大統一理論に多数存在する非現実的な真空は宇宙史において選択されにくい、ということがわかってきたのは、大きな成功である。まだ、インフレーションがどのように組み込まれているか不明であるが、インフレーションにおいても粒子生成が大きな役割を果たしているのではないか、と考えている。自然な大統一理論において問題となっていた無数の真空の問題が宇宙史を考えることで解決できたことは、大きな進展と言える。
料理に添えるものの香りや外観が生体の自律機能にいかに影響するか

料理に添える香味料の唾液分泌に及ぼす影響を以下のようにしらべた。1.脱脂綿を用いて、ほぼ日常の生理レベルの状態でヒトの唾液量を簡便に測定する方法を検討した。そのため、健康な女子の学生を被験者(n=10)としてしらべた。その至適条件は次のように決定することができた:脱脂綿のサイズ=3×34×4cmのサイズの正方形;唾液採取時間=2分;採取間隔=4分。この方法は、簡便で、しかも再現性があった。また、本法を用いて、唾液が『出る』と意識したとき、唾液量は有意に増加した。また、『出ない』と意識したときには、唾液量が低下し、意識によって唾液量が変動することも明確にした。2.唾液分泌に及ぼす木の芽およびレモン皮の香りと外観またはその双方の効果を上記の方法で検討した。健康な成人男子と女子を被験者として用いた。唾液量は、レモン皮(=3g)の香りを唾液採取の前30秒間匂いだ場合、またはレモン皮(=3g)の香りを30秒間匂ぐと同時に唾液採取を行った場合でも、対照に比べて有意に高かった。レモン皮の香り(03g)を匂ぐと、唾液量は量ー反応関係にしたがって増加した。しかし、4.5g以上のレモン皮では、この量ー反応関係が認められなかった。また、唾液量は木の芽の香りを唾液採取の前30秒間匂いだとき、対照に比べて有意に高かった。しかし、木の芽の外観を見ただけでは、唾液量は変動しなかった。唾液量は、木の芽の香りとそのものを見た場合の方が、木の芽の香りを匂いだ場合より有意に高かった。本研究では、ヒトの唾液量を生理レベルで簡便に測定する方法を確立し、その方法を用いて香味料と唾液分泌との関係を明確にした。すなわち、料理に添えるレモン皮や木の芽の香りを匂ぐと唾液量は有意に増加する。また、木の芽を見ただけでは唾液量の変動はみられず、唾液の分泌に対して視覚による関与はないものと推定される。
リンパ系腫瘍の免疫学的・分子生物学的性状に基づく病態解析

成熟B細胞ではIg class switchがみられ、二次濾胞内での変化とみなされてきたが、BーCLL(chronic lymphocytic leukemia)やHCL(hairy cell leukemia)また悪性リンパ腫(ML)とBーCLL,HCLの中間病態としてのILL(intermediate lymphocytic lymphoma)などでみられる。ILLはBーCLL同様CD5陽性(胎児期B細胞や一次濾胞の主成分で、二次濾胞分化以前のB細胞分布領域の濾胞周辺の暗殻mantle zoneに存在)で、HCLの多くはIgG型で、class switch後の細胞でCD11c陽性である。そこで成熟B細胞腫瘍の病態とclass switchの関連を明らかにする目的で、CD5陽性B細胞腫瘍のclass switchを中心にIgH遺伝子型とCD11cを含むB細胞分化抗原との関係を、成熟B細胞腫瘍45例を対象に検討した。class switchは遺伝子levelでの初期の変化をみるためCμ遺伝子欠落の有無にて検索した。CD5陽性B細胞腫瘍の段階で少なからずCμ遺伝子欠落、即ち1g定常部領域遺伝子のclass switchが既に起っていることが明らかとなり、この遺伝子型はCD5陽性B細胞腫瘍においてはCD11c抗原発現と密接な関連が認められ(CD11c陽性例の80%以上でCμ遺伝子が欠落)、HCLへの疾患的連続性が強く示唆された。一方二次濾胞内B細胞形質を示すMLでは約1/3の症例にCμ遺伝子欠落がみられたが、いずれもCD5,CD11c抗原陰性であった。これらのことからB細胞分化と成熟B細胞腫瘍との関係では、病態的に巨脾を伴い白血化しやすい腫瘍は暗殻段階から二次濾胞を経ずして分化するB細胞の存在を示すと同時に、二次濾胞B細胞性格を示すMLとは区別し得る一連の成熟B細胞腫瘍と捉えることが可能と考えられ、表現型と遺伝子型からこの二群に大別し、その臨床的予後と比較すると、二次濾胞内分化を経ないと考えられる腫瘍は慢性型病型、indolent型病型を示し、臨床病態とよく一致する。さらにこのような成熟B細胞腫瘍は欧米に比べわが国では通常のBーMLに比較して極端に少ないことは興味のあるところであり、一層の追求が必要である。多数例のリンパ系腫瘍の免疫表現型と免疫遺伝子型の解析から,成熟型腫瘍では両者の良好な相関が認められるが,未熟型腫瘍では両者の不一致例が存在することが判明した。明確なT・B細胞形質をもたないAUL(acute unclassified leukemia:28例)はCD19の発現により2群に分かれ,CD19(+)AULは95%にIg遺伝子の再構成がみられ,B前駆細胞由来と考えられ,cALLに比べ骨髄球系抗原(MyーAg)の発現率が高く,AMLへswitchする例もみられ,B細胞と骨髄球双方への分化能をもつ細胞由来と考えられた。CD19(-)AULの表現型は多様で,遺伝子型は二重遺伝子型1例を除き多くは胚細胞型で,多潜能幹細胞由来ないし形質発現能に乏しいAMLなどの混在する雑多な集団と考えられた。cALL(30例)のMyーAg発現はCD20(-)cALLに高頻度に認められた〔CD20(-)cALL66%,CD20(+)cALL16%〕。二重遺伝子型はCD20(+)cALLに高頻度にみられた〔CD19(+)AUL25%,CD20(-)cALL27%,CD20(+)cALL77%)。またCD20(+)cALLに高頻度にIgH鎖のVDJ/VDJ結合を認めた〔CD19(+)AUL31%,CD20(-)cALL22%,CD20(+)cALL82%〕。これに対しsIg陽性のBーALL,BーCLLでは全例DJ/VDJ結合の遺伝子型であった。このことからCD20(+)cALLはsIgを発現する直前のB前駆細胞の最も分化した段階に位置し,sIgの発現に失敗した細胞である可能性が考えられた。またB前駆細胞にみられるTCR再構成はIgH遺伝子の発現型VDJの形成過程において,繰り返されるVーVDJ結合の際にcommon recombinase活性が高まり,二次的に惹起された可能性が示唆された。TーALL(30例)における二重遺伝子型は10%に認められ,多潜能幹細胞由来と考えられるMyーAg陽性のstageIのものが1例,cALLと同様の機序が考えられるstageIIが2例であった。さらにAULやcALLのようなB前駆細胞性腫瘍ではそれぞれ36%,30%と高頻度にCD11b,CD13,CD33のようなMyーAg陽性で,MyーAg陽性のALLでは陰性例に比べ予後不良の傾向が認められた。

そこで成熟B細胞腫瘍の病態とclass switchの関連を明らかにする目的で、CD5陽性B細胞腫瘍のclass switchを中心にIgH遺伝子型とCD11cを含むB細胞分化抗原との関係を、成熟B細胞腫瘍45例を対象に検討した。class switchは遺伝子levelでの初期の変化をみるためCμ遺伝子欠落の有無にて検索した。CD5陽性B細胞腫瘍の段階で少なからずCμ遺伝子欠落、即ち1g定常部領域遺伝子のclass switchが既に起っていることが明らかとなり、この遺伝子型はCD5陽性B細胞腫瘍においてはCD11c抗原発現と密接な関連が認められ(CD11c陽性例の80%以上でCμ遺伝子が欠落)、HCLへの疾患的連続性が強く示唆された。一方二次濾胞内B細胞形質を示すMLでは約1/3の症例にCμ遺伝子欠落がみられたが、いずれもCD5,CD11c抗原陰性であった。これらのことからB細胞分化と成熟B細胞腫瘍との関係では、病態的に巨脾を伴い白血化しやすい腫瘍は暗殻段階から二次濾胞を経ずして分化するB細胞の存在を示すと同時に、二次濾胞B細胞性格を示すMLとは区別し得る一連の成熟B細胞腫瘍と捉えることが可能と考えられ、表現型と遺伝子型からこの二群に大別し、その臨床的予後と比較すると、二次濾胞内分化を経ないと考えられる腫瘍は慢性型病型、indolent型病型を示し、臨床病態とよく一致する。さらにこのような成熟B細胞腫瘍は欧米に比べわが国では通常のBーMLに比較して極端に少ないことは興味のあるところであり、一層の追求が必要である。成熟B細胞ではIg class switchがみられ、二次瀘胞内での変化とみなされてきたが、BーCLL(chronic lymphocytic leukemia)やHCL(hairy cell leukemia)また悪性リンパ腫(ML)とBーCLL,HCLの中間病態としてのILL(intermediate lymphocytic lymphoma)などでみられる。ILLはBーCLL同様CD5陽性(胎児期B細胞や一次瀘胞の主成分で、二次瀘胞分化以前のB細胞分布領域の瀘胞周辺の暗殼mantle zoneに存在)で、HCLの多くはIgG型で、class switch後の細胞でCDllc陽性である。そこで成熟B細胞腫瘍の病態とClass switchの関連を明らかにする目的で、CD5陽性B細胞腫瘍のclass switchを中心にIgH遺伝子型とCD11cを含むB細胞分化抗原との関係を、成熟B細胞腫瘍45例を対象に検討した。CD5陽性B細胞腫瘍の段階で少なからずCμ遺伝子欠落、即ちIg定常部領域遺伝子のclass switchが既に起っていることが明らかとなり、この遺伝子型はCD5陽性B細胞腫瘍においてはCD11c抗原発現と密接な関連が認められ(CD11c陽性例の80%以上でcμ遺伝子が欠落)、HCLへの疾患的連続性が強く示唆された。一方二次瀘胞内B細胞形質を示すMLでは約1/3の症例にCμ遺伝子欠落がみられたが、いずれもCD5,CD11c抗原陰性であった。これらのことからB細胞分化と成熟
エピクロスの断片ならびに学説誌についての研究

研究の目的は、古代初期原子論が、ヘレニズム期の自然哲学のみならず、諸学芸・技術などに与えた影響について、とりわけエピクロスならびにエピクロス学派や、それを継承した思想を中心に文献学的に調査吟味することにあった。その目的を達成する意図のもとに、研究の初年度は、古代初期原子論者デモクリトスの原子思想における神観との対比という点でエピクロスの神観を扱った。もとよりこの研究は、残されたエピクロスの書翰だけでなく、彼の思想に関する断片の検討を必要としている。その研究の成果は、「エピクロスの神観-2種類の神々をめぐって-」として公表した。先ずエピクロスの「主要教説」とキケロの『神の本性論』の記述との関連を考察し、エピクロスの神観の真相を明らかにしようとした。その考察の焦点は彼のエイドーラ論と密接に繋がっていることから、エイドーラと神々との関係を文献学的に調査した。その結果、エピクロスは、エイドーラの原型として中間世界に住む非物体的な神々と、それから発出してくるエイドーラ神との両方の神を認めたと推定した。ただし、いずれの神々の実質も原子からなるものである。従ってエピクロスの神々は構造的に同じであるが、一次的な源としての神と、二次的に派生した神との両面が考えられたことによって、デモクリトスの神観とは異なった把握をしたことが明らかになった。さらにエピクロス思想全般の文献資料として、新しく発見されたパピルスなどの資料を加えたArrighetti編篇の断片研究に着手し、エピクロスの『自然について』の第4巻までの試訳を示した。そこにおいてエイドーラについての彼の考えの一端が明らかになったが、この検討はかなりの年月を要するものと思われる。本研究の目的は、レウキッポスやデモクリトスにはじまる古代初期原子論が、ヘレニズム期の自然哲学のみならず、諸学芸・技術などに与えた影響について、とりわけエピクロスならびにエピクロス学派や、それを継承した思想を中心に文献学的に調査吟味することを主眼としている。特に今回は、エピクロスの「残された散逸文書」「書翰の断片」「出所不明の断片」の研究とH.Usenerの編集した古代記録の検討によって、エピクロスやその周辺の思想研究を行いたいということから出発した。研究方法としては従来の方法を踏襲し、先ず本研究者が未解決としていたエピクロスにおける宗教観や神観の研究を行なった。その研究成果は、「エピクロスの神観-2種類の神々をめぐって-」という論文に纏めた。この論文において、エピクロスが2種類の神々を認めたか否かについて、「主要教説」に対するスコリアとキケロの叙述との関連を吟味することによって論究した。結論として、エイドーラの起源としての中間世界の神々と、それから派生するエイドーラの神々との2種類があるとエピクロスが考えた旨を指摘した。無論、以上のような研究成果を得るためには、収集した資料の分析はもとよりPC-9801FA周辺の環境整備を本研究費によって行ったことによっている。なお上記の論文作成に当って分析した資料のデーターベス化やエピクロスの残された文書ならびに断片の研究を次年度において翻訳文を付しながら発表するよう準備している。レウキッポスやデモクリトスにはじまる古代初期原子論が、ヘレニズム期の自然哲学のみならず、諸学芸・技術などに与えた影響について、とりわけエピクロスならびにエピクロス学派や、それを継承した思想を中心に文献学的に調査吟味することを主眼にしていることから、昨年度に仕上げた「エピクロスの神観」の研究方法を踏襲し、断片の研究を行った。先ず、G.Arrighettiの編集した断片と、H.Usenerの編集したEpicureaにおける断片を対比しながら、写本の欠損部分を推定しながら解読につとめた。

文献の出所はプィロデモス,プルタルコス,アテナイオス,キケロなどに及ぶが,最も解読に困難をきしたのはヘルクラネウム発掘のパピルス文献であった。エピクロスの『自然学』に関するものの多くが、それに属するが、文の前後に不明な箇所があり、一貫した意味をとることは至難のわざであった。しかし一応エピクロスのエイドーラ説に関した叙述として、今後纒ぬる積りである。惜むらくは、本研究者の所属する学部の移転に伴い、予定通り研究時間をさくことが難しかったことを付言しておく。
ダイレクトダイナミックス法によるダイアモンド、グラファイト中の化学種の拡散機構

ガラス質カーボン繊維およびアモルファスカーボンは、リチウム2次電池の陰極として極めて効率の良い材料の一つであり、その化学的修飾により、さらなる高機能化が可能な物質として期待されている。しかしながら、カーボンシート上でのリチウムの電子状態および拡散メカニズムが不明であるため、新規な機能を有するカーボン材料の開発は試行錯誤的要素が強い。本研究では、ダイレクト・ダイナミックス法により、ガラス質炭素のカーボンシート上のリチウムの電子状態を理論的に明らかにし、さらに量子動力学計算にもとずき、拡散のメカニズムを解明した。また、新規な性能を持つグラファイトを分子設計した。ダイレクト・ダイナミックス計算は、水素終端した炭素数50個あるいは150個からなるクラスターモデルを用いて、半経験MO(AM1)レベルにて計算した。構造最適化により、リチウムイオン(Li^+)および原子(Li)はともにクラスターモデルの周辺部で安定化することを明らかにした。各原子の電荷の検討結果と合わせると、Li^+イオンは、カーボンシートの周辺のエッジ部分(side edge)とカーボンシートの周辺の角のエッジ部分(corner edge)の両方の炭素とイオン結合をするが、Li原子はside edgeの炭素とsp^3混成軌道により共有結合的に強く結合することを明らかにした。カーボンシート上でのリチウムイオンおよび原子の拡散メカニズムを明らかにするため、ダイレクト・ダイナミックス法により、拡散ダイナミックスを計算した。その結果、リチウムイオンと原子は、まったく異なる動的挙動をとることが明らかになった。Li^+は解離して拡散によりクラスターのバルクを横切り、その後、クラスターから脱出する。拡散経路は最高被占軌道(HOMO)の節に沿って起こる。一方、リチウム原子は、共有結合を保ったまま、side edgeの炭素の周囲を振動するのみであり、700K以下では脱出は起こらないことを明らかにした。また、カーボンシート上にアルミニウムをドープすることにより、拡散速度が、8-10倍に加速する減少を発見し、新規なカーボン材料を理論設計した。ガラス質炭素繊維はリチウム2次電池の陰極として注目されている材料の一つである。本研究ではダイレクト・ダイナミックス法により、ガラス質炭素の炭素シート上および、その周辺部で安定化したLi^+イオンとLi原子の拡散経路を理論的に予測した。シュミレーションは、水素終端した炭素数54個からなるクラスターモデルを用いて、半経験MO(AM1)法により計算した。各原子は古典粒子としてポテンシャル面上を運動することを仮定した。AM1レベルの構造最適化により、Li^+とLiはともにクラスターモデルの周辺部で安定化することを明らかにした。各原子の電荷の検討結果と合わせると、Li^+はside edgeとcorner edgeの炭素とイオン結合をするが、Liはside edgeの炭素とsp3混成軌道により共有結合をすることが、示された。ダイレクト・ダイナミックス法により、Li^+とLiの700Kにおける拡散ダイナミックスを計算した。Li+は解離して拡散によりクラスターのバルクを横切り、その後、クラスターから脱出する。拡散はhighest occupied molecular orbital(HOMO)の節に沿って起こる。一方、Liは共有結合を保ったまま、side edgeの炭素の周囲を振動するのみであり、700K以下では脱出は起こらないことを明らかにした。

各原子の電荷の検討結果と合わせると、Li^+イオンは、カーボンシートの周辺のエッジ部分(side edge)とカーボンシートの周辺の角のエッジ部分(corner edge)の両方の炭素とイオン結合をするが、Li原子はside edgeの炭素とsp^3混成軌道により共有結合的に強く結合することを明らかにした。カーボンシート上でのリチウムイオンおよび原子の拡散メカニズムを明らかにするため、ダイレクト・ダイナミックス法により、拡散ダイナミックスを計算した。その結果、リチウムイオンと原子は、まったく異なる動的挙動をとることが明らかになった。Li^+は解離して拡散によりクラスターのバルクを横切り、その後、クラスターから脱出する。拡散経路は最高被占軌道(HOMO)の節に沿って起こる。一方、リチウム原子は、共有結合を保ったまま、side edgeの炭素の周囲を振動するのみであり、700K以下では脱出は起こらないことを明らかにした。また、カーボンシート上にアルミニウムをドープすることにより、拡散速度が、8-10倍に加速する減少を発見し、新規なカーボン材料を理論設計した。