hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子標的薬トラスツズマブ抵抗性判定検査法開発に向けた基盤研究

特定したタンパク質による1)RTKシグナル伝達系モニタリングシステムの構築及び2)特異的抗体によるトラスツズマブや他RTK分子標的薬抵抗性判定検査法の実現につながる基礎的知見を整備することを本研究の目的とした。まず、乳がんに比べオミクス解析データが比較的少ない消化管間質腫瘍(GIST)のオミクスデータを用い、RTK分子標的薬イマチニブ(IM)抵抗性獲得に伴うMAPKシグナル活性化と同調して発現変動するHP群を見出した。これらのタンパク質の一部に関しては術後予後不良肺腺がん患者組織でも類似の発現変動を確認することができたことから、がん種を越えてRTKの活性化や発現増加と連動するHPが存在する可能性が示唆された。RTKシグナル伝達系の活性化状態を反映するHPが、IM抵抗性GISTの細胞株において細胞外小胞中に分泌されることを確認でき、バイオマーカー候補として開発を進めると共に、がん細胞のRTK活性化とHPの発現変動関係性の一部を明らかにすることができた。受容体チロシンキナーゼ(RTK)を標的とした化学療法はがんの進行や転移を抑え、がん患者のQOL向上や生存期間の延長につながる一方で、分子標的薬の継続投与はがん細胞の抗がん剤耐性を引き起こすという問題がある。そのため、生体分子によりがん細胞のRTKシグナル伝達系の活性化状態をモニタリングすることが可能となれば、RTK分子標的薬の抵抗性あるいは奏効状態やその持続を判定することができるバイオマーカーとなり、臨床上の意義は大きい。本研究ではRTKシグナル伝達系の活性化状態を反映するバイオマーカー候補タンパク質2種類を、プロテオミクス手法によりRTK標的薬耐性GIST細胞から見出すことができた。予備検討として乳がんに比べ研究報告が比較的少ない消化管間質腫瘍のオミクスデータを用いクラスター解析やGSEA等のin silico解析を行い、RTK分子標的薬抵抗性で活性化するシグナル伝達系および同調して発現が変化するハウスキーピングタンパク質を明らかにできた。現在オミクスデータがより複雑なトラスツズマブ抵抗性乳がん細胞においてオミクスデータをin silico解析すると共にトラスツズマブ抵抗性細胞株での評価系構築へと実験を進めている。なお、消化管間質腫瘍のRTK分子標的薬抵抗性に関しては成果を論文発表することができたので、研究の目的を十分達成していると考えた。1消化管間質腫瘍および肺腺がんのRTKの活性化や発現増加と連動して発現変動したハウスキーピングタンパク質がトラスツズマブ抵抗性乳がんで同様の発現挙動を示すか、MRM解析またはウエスタンブロット、免疫組織化学染色等で検証を行う。2消化管間質腫瘍に関しても上記タンパク質や関連タンパク質がRTK分子標的薬抵抗性を判定するバイオマーカーになりうるか同様に検証を行う。プロテオミクス1トラスツズマブ抵抗性、感受性
iPS細胞由来自己細胞と脱細胞化肝臓を用いた移植可能人工肝臓作製に関する研究

本研究においてヒトiPS細胞を用いて肝細胞へ分化誘導するプロトコールを確定した。ラット肝臓より作製した脱細胞化肝臓組織に、分化誘導した肝細胞様細胞をもちいて再細胞化し、培養液を門脈より循環させることで、in vitroにて48時間培養した。この再細胞化肝臓の組織像と機能を評価した。再細胞化肝臓において、肝実質腔内に肝細胞が整然と配列され、viabilityも保っていることが確認された。また、免疫染色にてアルブミン、αフェトプロテイン、Cyp3a4などの肝細胞に特徴的なマーカーの発現を確認でき、RT-PCRにても同様のマーカー発現を確認できた。培養液中にはヒト・アルブミンを検出することができ、以上の成果を論文として報告した。次に、脱細胞化組織を用いた再生研究を肝臓だけでなく小腸にも応用することを試みた。ラットの小腸を脱細胞化し、まずは生体ラットの小腸壁の一部を切除し、脱細胞化組織をパッチとして修復する方法を用いた。その後、小腸を切離して、脱細胞化組織を管腔のまま小腸に端々吻合することで小腸の再生を試みた。手術後に一定期間を経てサンプルを回収して観察したところ、脱細胞化組織内には生体の小腸より平滑筋が徐々に延伸している像を得ることができた。また、神経細胞のマーカーで染色したところ、神経も平滑筋に沿って脱細胞化組織内へ延伸している所見を得ることができた。脱細胞化組織を用いることで、肝臓のみならず小腸の再生にも有効である可能性を示した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。前年度までに開始した先行研究として、我々はすでにラット生体肝臓を脱細胞化し肝臓の3次元scaffoldを作製する技術を獲得していた。また、我々がすでに確立した方法(K. Yasuchika et.al Hepatology 2002)に基づいて初代培養したマウス胎仔肝細胞および成体肝細胞を脱細胞化肝臓(3D scaffold)へ注入するとともに、再細胞化した肝臓を循環培養する実験を進めていた。平成28年度は脱細胞化・再細胞化プロトコールの最適化を目的に再細胞化肝臓のviability、functionの評価を行なった結果、細胞混濁液の濃度、注入速度の至適プロトコールを調整のうえ、6.0 x 106の細胞を注入する条件下での比較において、従来主流であった経門脈的再細胞化よりも経胆管的再細胞化において優位に高い生着効率(20.1% vs 81.3%)が得られ、かつ生着した細胞のviabilityも高いことを確認した。その上で再細胞化後の低速循環培養プロトコール(3時間静置に引き続き細胞培養液を0.5ml/hの速度で7日間還流培養)を確立し、再細胞化された胎仔肝前駆細胞は増殖活性を保ちつつ、脱細胞化肝臓の中で肝細胞へ成熟化することがアルブミン合成能および尿素合成能で確認されたほか、胆管細胞への分化も組織学的に確認できたことから、再細胞化肝臓作製における細胞源として胎仔肝前駆細胞の有用性が示された。上記のプロトコール最適化を基に、サイズの大きなヒト細胞の再細胞化へ向けた脱細胞化肝臓への新規の細胞注入方法の有効性を検証した。一方で、京都大学iPS細胞研究センター(CiRA)との共同研究によりヒトiPS細胞から肝細胞への分化誘導法の確立を検証するとともに、誘導されたヒト肝細胞を安定的に再細胞化するための細胞浮遊液の調整方法を検証した。<新規注入方法の検証>・投与ルート:肝実質細胞の投与ルートとして一般的に選択される経門脈的投与の場合は投与細胞が門脈壁基底膜構造を越えてparenchymal spaceへ移動しなければならない。一方、解剖学的特徴を勘案すると、胆管内腔は大きな基底膜構造を介さずにparenchymal spaceに連続していると考えられるため、経胆管的投与により実質細胞が有効にparenchymal spaceに分布するかどうかを検証し、経胆管的投与プロトコールの最適化を行った。その結果、従来主流であった経門脈的再細胞化より経胆管的再細胞化において優位に高い生着効率(20.1% vs 81.3%)が得られ、かつ生着した細胞のviabilityも高いことを確認した。・投与細胞の調整法:大きな構造的障壁がなく投与可能となることが想定されることから、投与細胞をsingle cell化する必要が低く、実質細胞のviabilityを落とすことなく一定の凝集塊として投与可能であるかどうかも検証した。・分布後の機能検証:再細胞化された実質細胞に対してKi67染色・Tunnel染色によりviabilityおよび増殖活性を検証するとともに、免疫染色(albumin, CK19, AFP)により特性解析を行った。マウス胎仔肝前駆細胞とは異なり、再細胞化されたヒトiPS細胞由来肝(前駆)細胞は胆管細胞への分化所見は認めず、肝細胞特性のみを発現していた。<ヒトiPS細胞の肝細胞分化>当研究室ではすでに京都大学iPS細胞研究センター(CiRA)山中研究室との共同研究によりヒトiPS細胞から肝細胞への分化誘導に成功していたが、その後も当研究室の大学院生がCiRA(長船研究室)にて継続的にヒトiPS細胞から肝細胞への分化誘導技術を確立していた。本年度は新たに大学院生を派遣してこの技術の継承と維持を行った。

以前より我々は既にラット生体肝臓を脱細胞化して肝臓の3次元scaffoldを作製する技術を獲得していた。また、我々が既に確立した、マウス胎児肝細胞を回収し増速させて得た初代培養細胞、および成体肝細胞を脱細胞化した肝臓(3D scaffold)へ注入すると共に、再細胞化した肝臓を循環培養する実験を進めていた。まず、脱細胞化・再細胞化プロトコールの最適化を目的に再細胞化肝臓のviabilityとfunctionの評価を行い、細胞懸濁液の濃度、注入する際の至適プロトコールを調整のうえ、注入する細胞数や条件を適正化した。その過程において、従来は主流であった経門脈的再細胞化よりも経胆管的再細胞化において優位に高い生着率が得られ、かつ生着した細胞のviabilityも高いことを確認した。また、再細胞した肝臓組織に培養液を環流しながら培養する、いわゆる循環培養のプロトコールを改良してきた。これらの研究を通じて、再細胞化肝臓作製における細胞源として胎児肝細胞が有用であること、また再細胞化における細胞注入の経路は胆管が適していることを示した。これらの研究成果を基に、サイズの大きなヒト細胞の再細胞化へ向けた脱細胞化肝臓への新規細胞注入方法の有効性を検証した。ヒトiPS細胞を分化誘導することで、iPS由来肝細胞様細胞を作製し、これを2次元培養dishより回収、3D scaffoldへ注入して循環培養することで、ヒト細胞由来、自己組織由来の人工肝臓を作製する。この肝臓は、自己組織由来であるため、拒絶反応を起こすことが無いため、移植可能な人工臓器として将来有望な治療手段となりうる。再細胞化における投与ルートに関しては、前年度の研究成果を踏まえて、一般的に選択される経門脈的投与ではなく、当研究室が解剖学的特性を考慮して開発した経胆管的投与を用いることにより、再細胞化した細胞が有効にparechymal spaceに分布することを確認した。ヒトiPS細胞の肝細胞分化については、かつて当研究室から京都大学iPS細胞研究センター(CiRA)の山中研究室へ出向し、共同研究により発表した分化誘導を用いている。本研究において、再細胞化に用いる肝細胞様細胞は、どの段階まで成熟化した細胞を用いるかについて検証したところ、内胚葉のマーカーを発現したばかりの未熟な細胞では、十分な肝細胞機能を発現するまで成熟化させることが出来ないことが判明した。iPS由来の肝細胞様細胞を再細胞化に用いる場合における適切な成熟度についての検証を進めている。投与細胞の調整法については、大きな構造的障壁がなく投与可能となることが想定されることから、投与細胞をsingle cellにせず、一定の凝集塊として投与可能であるかどうかも検証したところ、胆管内腔に細胞塊が塞栓してしまい、parenchymal spaceの抹消にまで分布させることが出来なかった。一方、ヒトiPS細胞を文化誘導した肝細胞様細胞は、single cellにしてしまうと、急速にviabilityが下がり、再細胞化後の生着率や機能が十分に維持されないことも判明した。そこで、iPS由来肝細胞様細胞を2次元培養から回収する際のプロトコールを改善することで、その生着率やviabilityを改善することが出来た。本研究においてヒトiPS細胞を用いて肝細胞へ分化誘導するプロトコールを確定した。
高圧下電解法による有機導体の研究

通常の環境下では出現しない新たな有機伝導体の結晶合成を目指し、これまで前例のない超高圧下における電解合成法を確立し、この手法をいくつかの有機伝導体系に適用した。いくつかの物質においては、高圧下での合成に成功した。これは、前例のないことであり、技術的な大きな進歩であると言える。しかしながら、得られた結晶は既存の結晶系であり、高圧印加が結晶合成に劇的な影響を与えたという証拠は得られなかった。ただし、これまでの研究を通して、多くの知見が得られたので、たとえば、通常の環境では分子の溶媒に対する溶解度が高すぎて結晶合成が不可能であるような系に適用すれば、新規物質の出現が期待できる。本研究は、これまでに前例のない超高圧力下での有機伝導体の合成法の確立を目指し、技術手法に関する技術開発研究、実際の系への適用、さらには、常圧では合成できない新規物質の開発を目指したものである。本年度は、これまで本研究機関で準備してきた、高圧下電解システムを利用し、さらに改良しつつ研究を推し進めた。高圧下電気分解の手法自体は、このような技術開発研究によりほぼ確立したと言ってよいが、課題としては、いかに良質な結晶をつくるかという点が残る。これは、高圧下電解合成の過程では、電解溶液が、通常の合成の数分の一という小さいスケールとなっており、試料を大きく成長させることが困難であることが第一の理由である。また、我々が試行している条件では、おそらく、溶質の溶解度が低下することからくる試料の質的低下が見られる傾向にあり、これをなんとか改善し、良質な試料ができる条件をさがすというのが課題であった。これは、溶媒の種類の選択や、印加電流の制御法などがパラメーターであるが、様々な条件を試行錯誤しながら研究を行った。このような試行実験の結果、電極の形状の変更と、電解液の溶媒としてテトラヒドロフランという有機溶媒を使用することが、最も良い条件であろうという結果を経て、さらに研究を進め一定の成果は得たものの、新たな問題も浮上した。それは、圧力のもれが発生しやすいという点である。現在、この圧力もれを防ぐべく高圧装置をさらに改良しているところである。本年度は、高圧化電界合成法の確立を目指した。大型圧力セルを製作し、そこに有機溶媒に材料物質を溶解させた溶液を封入した。その溶液に対して、まずは、0.1GPa級の圧力を印加した。通常の圧力効果実験では、オイルなどの圧力媒体をセルに封入するわけであるが、今回は、有機溶媒であるため、圧漏れなどが起こりやすい。そこで、セルの設計を見直し、圧力もれのない構造を提案し、それに基づいて、圧力セルを再構築した。新たな構造を採用したことにより、圧力漏れの問題は、首尾よく解決でき、さらに電流印加も成功し、圧力下電気分解という、おそらく世界で初めての技術を確立したと言ってよい。まずは、第一段かいとして、ある種の有機伝導体の合成を試みたが、小さいながらも試料合成に成功した。ただし、現時点で得られた試料は、既存の物質であった。ただし、本研究の圧力下電界合成により、試料が育成できるという結果が得られたことは、大きな成果である。本研究は、有機導体結晶の合成を非日常的環境であり、且つ、これまで全く行われてこなかった高圧下という環境に着目し、そこでの結晶合成に関する技術的研究を行い、さらには、日常的環境下では、合成できない新たな新物質の創生を目指すものである。これまでの研究を通して、まずは、圧力下での結晶合成に成功した。最初の物質は(BEDT-TTF)(TCNQ)という物質で、高圧印加によって、溶質の溶解度を低下させ結晶を析出させるものであった。次に、高圧下での電解合成をおこなうべく、高圧下電解合成法の手法の確立をめざした。試行錯誤の結果、この方法を確立させ、一部の有機物質においては、結晶合成に成功した。以上のような成果は、有機導体分野における成果というだけでなく、結晶合成分野、電気化学分野における新手法の確立を意味する。しかし、現時点では、新物質の創生にいたっておらず、また、高圧下では結晶に質の低下という新たな問題も浮かび上がってきた。今後も、このような課題に挑戦し、新たな展開を追求したい。これまでの、基礎的な技術研究は、今後の研究におおいにいかされるであろうと期待される。物性物理学本研究は、手法自体が前例のないものであり、手法の確立自体が自然科学の発展に貢献できるわけであるが、その意味で、手法はほぼ確立しており、その意味では、順調である。また、高圧下の電気分解で結晶合成にも、一部は成功しており順調と言ってもいいだろうと考えられる。

本研究の目的は、1)これまでに前例のない高圧下電解合成法という手法を確立し、これを2)有機導体の合成に適用することによって3)新たな物質の創生を目指すものであった。さらに研究を発展させることにより、最終的には、4)常圧では得られない新規な物質の創生をめざすものである。また、当然、5)得られた物質の物性評価も、行う予定である。以上のような目的において、本年度は、1)2)については、ほぼ達成されたといってよい。それは、現時点において、再現性のある圧力下電界合成法が確立されており、さらに、一部の有機伝導体の圧力下電界合成に成功しているからである。今後は、さまざまな系に、この手法を適用し、3)5)の目的達成を目指す。現在の課題は、いかに、高圧下で良質な試料をつくるかという課題である。これまで、溶媒の種類や、濃度、電極の形状などにおいて、さまざまな工夫をこらし研究してきたが、そこでは、一定の成果は得られたものの、現時点では、安定して良質の試料が得られているとは言い難い状況である。しばらくこの問題の解決に挑み、次のステップである未知の物質系への挑戦に備えたい。技術開発においては、さまざまな試行錯誤の末、確立したわけであり、このこと自体も自然科学分野における大きな進歩であると考えられる。圧力下電気分解法というものは、筆者の知る限り、前例がないわけであるので、この時点の成果を技術的な論文にまとめたいと考えている。次の段階は、この手法お使って、真に新規な物質を合成できるかどうかを試さなくてはならない。さまざまな溶媒や物質系に適用することにより、この目的を達成したい。その際、物質選定は、極めて重要であるので、慎重に作戦を立てて、実験を遂行したい。該当なし
p53変異に着目したEMAST型進行大腸癌の悪性化モデルの構築

転移や再発が問題となる進行大腸癌は極めて多様性の高い癌である。進行大腸癌を克服するには、多様な悪性化機構を解明することが求められている。本研究の目的は、大腸癌特有の悪性化を大腸癌細胞株で実験的に再現し、悪性化を司る遺伝子を特定することである。体の中で起きる大腸癌の悪性化を体の外で再現するには、再現の成否を判別できる指標が欠かせない。本研究では、大腸癌の悪性度とよく相関するゲノム不安定性EMASTに着目する。すなわち、細胞株がEMASTとなる培養条件を悪性化の再現と仮定する。この条件下で働きが変化し悪性化に関わる遺伝子を同定することで、EMAST型の進行大腸癌特有の悪性化機構を明らかにする。
Foreign Entertainers and English Drama in the Age of Charles II

王政復古期演劇研究の対象として取り上げられることが少ない、当時ロンドンで活躍した外国人の俳優・芸人たち(主にフランス人とイタリア人)を研究対象に選んだ。本研究課題では特にチャールズII世が統治をしていた時代(1660-1685)に焦点を当て、資料収集を行うと共に彼らがどのようにその時代のイギリス演劇に影響を与えていくかを明らかにした。29年度が最終年度であるため、記入しない。王政復古期演劇29年度が最終年度であるため、記入しない。
斜長石とかんらん石の相対強度から考察する地球型惑星内部のレオロジー層構造

本年度は前年度の研究内容を発展させ、今後他の地球型惑星のレオロジー層構造に応用するため、そして、より現実に近いモデルでテクトニクスを考察するために、以下の研究を実施した。1実験の力学データを基に、今まで無かった斜長石のパイエルスメカニズムのパラメータを求め、流動則を決定した。これによって、より現実に近い金星の内部のレオロジー層構造や、他の地球型惑星の内部にも応用できるように、地殻の比較的低温側(<1000°C)でのレオロジーの考察が可能となった。この流動則を求めることで、惑星内部の歪速度、温度、圧力に外挿することができる。2前年度は1次元のシミュレーションをすることで、金星のプレート内の変形を考察したが、今年度は、それをさらに発展させ2次元の対流シミュレーションを行った。その際使用された金星内部のレオロジーモデルは上記のパイエルスメカニズムも含めた流動則によってレオロジーモデルを計算した。これまでにパイエルスメカニズムを含めて2次元のモデリングを行った先行研究は無かった。そしてより現実的なシミュレーションでも地殻とマントルに強度差がある場合、マントルと地殻がデカップリングを起こし、金星では地球のような沈み込みプロセス(プレートテクトニクス)が起きない事がわかった。これは地球と金星の生命を含めた惑星の進化を分ける1つの要因と考えられる。32次元のシミュレーション以外の部分は論文としてまとめられ、Scientific Reportsに掲載されました。2次元のシミュレーションも論文執筆中であり、近々投稿予定である。(抄録なし)本年度は金星内部のレオロジー層構造とその構造がテクトニクスに及ぼす影響を調べるために、以下の研究を実施した。(1)ドライ・低温(600-1000°C,2GPa)の条件下における斜長石(地殻)とかんらん石(マントル)の相対強度を2相系の変形実験によって決定した。本実験によって、斜長石(地殻)が、かんらん石(マントル)より優位に強度が低いことが明らかになった。この結果は一般的に鉱物の強度を求めるときに使われるPower-lawでは予測できない結果であり、変形メカニズムが高温側から低温側のパイエルスメカニズムに遷移したことが考えられる。(2)パイエルスメカニズムと私たちの実験結果を基に、より現実的な金星内部のレオロジー層構造を考察した。これによって、金星の地殻とマントル(モホ面)には大きな強度コントラストの存在が期待されることがわかった。この強度コントラストによって地殻とマントルの間で力学的なデカップリングが起こる可能性が示唆された。(3)一次元の数値シミュレーションによって、モホ面における強度コントラストがテクトニクスに及ぼす影響を調べた。今回、金星の地形において地球の沈み込み帯と似ているとされるArtemisChasmaを模擬して、数値計算を行った。モホ面における強度コントラストが大きい場合、その影響で力学的なデカップリングが起こり、地殻はマントルの移動に引きずられず、表面的にスタグナントリッドのような対流様式になる可能性が示唆きれた。本年度中に2相系の変形実験と1次元の数値シミュレーションだけではなく、2次元の対流シミュレーションも行う予定であったが、より正確な変形実験のデータを収集するために、実験装置の改良も行ったため、当初の予定よりやや遅れている。本年度で変形実験と一次元の数値シミュレーションは、ほぼ終了した。今後は金星のモホ面における強度コントラストがテクトニクスに及ぼす影響を2次元での対流シミュレーションによって調べる。それに加えて、プルームが金星表面へと上昇してきたときの、強度コントラストが及ぼす影響も調べたいと考えている。これは主に、モホ面における強度コントラストが金星表面にプレートが形成されるのを妨げる可能性や、強度コントラストがあることで、プルームによってどのような地形(コロナ地形など)が形成されるのか、ということに焦点を絞り、調査していく予定である。(抄録なし)
ハリウッドの野望とドイツ国民映画の危機-<パルファメト協定>をめぐる問題群-

研究代表者は、平成16年度と平成17年度にドイツのフランクフルト国立映画博物館とベルリン映画博物館において、<パルファメト協定>が締結されたワイマール映画中期に雑誌に発表された論文・エッセイの新聞記事の複写を行い、論文化の予備作業を行った。2年間の研究で明らかにした主な点は、ドイツ最大の映画会社ウーファ(Ufa)がアメリカの大手映画会社パラマウント(Paramount)とメトロ・ゴールドウィン・メイアー(Metro-Goldwyn-Meyer)との間に取り交わした<パルファメト協定>がどのような経緯で結ばれ、それがドイツの国民映画にどのような影響を及ぼしたかを解明することであった。その成果を研究代表者個人による研究論集『ワイマール映画研究序説』(熊本大学文学部社会学紀要、2006年)、および「ハリウッドの野望とドイツ国民映画の変容」(熊本大学社会文化研究4号、2006年)に発表した。それらの論考は、ハリウッドが脅威を覚えたワイマール初期のドイツ国民映画の名作『カリガリ博士』やE.ルビッチュの『パッション』・『カルメン』それにF.ラングの『ニーベルンゲン』・『メトロポリス』などを対象に分析することで、なぜドイツの映画関係者をハリウッド関係者が自国に招く必要を痛切に感じたのかを明らかにしたものである。研究分担者は、平成16年度にイタリアのサイレント映画際に参加し、ワイマール映画に関する多くの収穫を得た。また、平成17年度には東京国立フィルムセンターおよびアテネフランセ文化センターにおいて、ワイマール映画とハリウッドの関係について調査研究を行い、今回の研究成果報告書にある「映画と亡命ドイツとアメリカ-その古典と現代-」としてまとめた。この論考は、ワイマール期の亡命作家、とりわけF.ラングの『メトロポリス』とF.W.ムルナウの『ファウスト』に関するものを取り扱い、亡命の背景とそのドイツ国民映画への影響を探ったものである。また分担者は、ワイマール映画の表現主義の影響を強く受けたヒッチコックに関する著書『ヒッチコック「裏窓」ミステリの映画学』(みすず書房、2005年)とこれまでの映画史を新たな視点から捉えなおした著書『映画の論理新しい映画史のために』(みすず書房、2005年)を公刊した。ワイマール映画史にとって決定的な意味をもつ出来事は、ドイツ最大の映画社ウーファとアメリカの大手映画社パラマウント社とメトロ・ゴールドウイン・メイヤー社との間に取り交わされた<パルファメト協定>であった。研究代表者(田中雄次)と研究分担者(加藤幹郎)は、この協定の歴史的意義を明らかにするために、海外(ドイツおよびイタリア)および国内(アテネフランセ文化センター)での調査研究を行なった。平成16年度においては、研究代表者と分担者は次のような調査研究を行い、別紙のような論文を作成した。研究代表者は、平成16年8月25日から9月7日にかけてドイツにおいて、フランクフルトのドイツ国立映画博物館およびベルリン映画博物館においてワイマール映画の初期の重要資料を複写してもらい、その分析を現在継続している。平成17年度において収集を予定しているドイツ映画博物館におけるワイマール映画中期の資料とあわせて分析し論文化することにしている。研究分担者は、イタリアのサイレント映画祭に参加して、ワイマール映画に関する貴重な資料を収集して、ワイマール映画に重要な位置を占めるブリッツ・ラングの『メトロポリス』を強く受けた、アメリカ映画の名作『ブレード・ランナー』(リドリー・スコット1982/92)の分析を行なった。

それは主要なシークエンスとショットを追って、物語と映像の展開をテキスト分析論的立場から解析し、映画技法と映画理論についての再検討を行なったものである。今後も研究を継続する。平成17年度における研究は上記の研究に加えて、ワイマール時代末期のドイツ、オーストリア在住のユダヤ系映画関係者(映画監督、映画俳優、脚本家等)たちのハリウッド亡命への背景とそのドイツ国民映画への影響を共同で検討する予定である。ワイマール映画の転換点を画するのが、ドイツ最大の映画社ウーファ(Ufa)がアメリカの大手映画社パラマウント(Paramount)とメトロー・ゴードウィン・メイアー(Metro-Goldwyn-Meyer>との間に取り交わした<パルファメト協定>(Parufamet)である。研究代表者(田中雄次)と研究分担者(加藤幹郎)は、この協定をめぐる様々な問題群を探るために、海外(ドイツ)および国内(アテネフランセ文化センターおよび国立近代美術館フィルムセンター)において調査研究を行った。平成17年度において、研究代表者と研究分担者は次のような調査研究を行い、別紙のような著作と論文を発表した。研究代表者は、平成17年8月23日から9月3日まで、ドイツ連邦共和国のフランクフルトの国立映画博物館およびベルリン映画博物館において、ワイマール映画中期の新聞・雑誌に発表された論文・エッセイや新聞記事の複写を行った。その分析結果を基に、平成18年3月に論文「ハリウッドの野望とドイツ国民映画の変容」(『熊本大学社会文化研究』第4号)と過去2年間に渡る科学研究費によってまとめた論文集『ワイマール映画研究序説』を発表した。研究分担者は、ドイツとアメリカの関係をまとめた「映画と亡命ドイツとアメリカの関係-その古典と現代-」を研究代表者との共著『ハリウッドの野望とドイツ国罠映画の危機-<パルファメト協定>をめぐる問題群-』(平成16年度-17年度研究成果報告書)に発表した。また、ワイマール映画の表現主義の影響を強く受けたヒッチコックに関する著書『ヒッチコック「裏窓」ミステリの映画学』(みすず書房、2005年)とこれまでの映画史を新たな観点から捉えなおした『映画の論理新しい映画史のために』(みすず書房、2005年)を公刊した。今後は、平成17年12月5日に京都大学において、研究分担者が会長に、研究代表者が常任理事長になって立ち上げた「日本映画学会」の会員の人たちの協力を得て、ワイマール映画をヨーロッパ、アメリカそして日本を含めたグローバルな視点からの研究を継続していく予定である。
ベルトおよびメビウス型環状π共役分子の触媒的不斉合成

本研究では、カチオン性ロジウム(I)/ビアリールビスホスフィン錯体を用いた環状ポリインの触媒的分子内[2+2+2]および[2+1+2+1]付加環化反応により、面不斉を有するベルト型環状π共役分子およびらせん不斉を有するメビウス帯型環状π共役分子の触媒的不斉合成を検討する。そして、合成した新しい環状π共役分子の特性を評価する。この合成法は、高エネルギーのアルキンからベンゼンが生成する不可逆な発熱反応であること、上記のロジウム錯体がこの反応に著しく高い触媒活性と選択性を示すことから、極めて有力な環状π共役分子の合成戦略になると期待できる。カチオン性ロジウム(I)/ビアリールビスホスフィン錯体を用いた触媒的付加環化反応により、不斉を有するベルト型環状π共役分子およびメビウス帯型環状π共役分子の触媒的不斉合成を検討する。また、合成した新しい環状π共役分子の特性を評価する。環状π共役分子の化学は学術的に重要な分野であり、特にキラリティーを有する分子の合成及び物性は興味深い。本課題は研究代表者らが独自に開発した触媒的環化三量化反応を基盤としており、国際競争の激しい本分野での独自性は高い。本研究によりベルトおよびメビウス帯型化合物の特異な物性が明らかになることの学術的意義および波及効果は高い。
地域住民との協働による生活習慣病予防プログラムの開発

本研究は、地域住民全体へのアプローチによる生活習慣病予防において、地域住民との協働により発揮する保健師の予防機能を明らかにし、住民との協働という方法を活用した生活習慣病予防介入プログラムを開発することを目的とした。文献検討並びに生活習慣病予防活動に成果をあげている保健師への聴き取り調査により行った。生活習慣病予防において効果的な支援プログラムの要素が抽出され、これらを組み合わせた支援プログラムの有用性が示唆された。地域住民全体へのアプローチによる生活習慣病予防において、地域住民との協働により発揮する保健師の予防機能について明らかにするための第一段階として、平成18年度は、文献検討を行った。生活習慣病予防を目的として実施された保健師の実践活動事例が掲載されている文献資料を収集し、以下の二点について検討した。すなわち、(1)生活習慣病予防活動においてこれまで保健師が産出した成果を明らかにすること、(2)住民との協働という方法を用いた生活習慣病予防活動における保健師の予防機能の原則について仮説を立てることであった。地域における生活習慣病予防活動に関する文献は、実践報告レベルでは数多くあるが、学術雑誌に研究成果として公表されているものは少ない状況であった。また活動の成果が明示されているものは少なかった。文献検討の結果、保健師は、生活習慣病予防活動においても他の活動と同様に、常に個人と地域の双方を対象として捉えて看護援助を展開し、予防機能を発揮していることが確認できた。すなわち、ハイリスクアプローチとポピュレーションアプローチを組み合わせて行うという特徴をあらためて確認した。生活習慣病予防活動の起点となるアセスメントは、援助対象となる個人のアセスメント、及び地域生活集団のアセスメントを連動させていた。介入においては、個人の生活習慣病予防のためには地域の健康づくりが必要であるという価値観を個人の中に形成したり、地域の健康づくりに向けて人々が主体的に取り組めるように地域の体制を整備するといった機能が重要であると考えられた。究極的には住民一人ひとりが生活習慣病を予防できることをめざして支援しながら、地域全体の予防を実現させるための支援を連動させた活動を組み立てるという機能を有すると考えられた。本研究は、地域住民全体へのアプローチによる生活習慣病予防において、地域住民との協働により発揮する保健師の予防機能について明らかにすることを目的としている。平成19年度は、生活習慣病予防における保健師の予防機能の原則を導出し、これをもとに生活習慣病予防に向けて、住民との協働という方法を活用した生活習慣病予防介入プログラム案を検討することをめざした。文献検討並びに生活習慣病予防活動に携わった経験のある保健師への聴き取り調査により行った。保健師は、生活習慣病予防活動においても他の活動と同様に、ハイリスクアプローチとポピュレーションアプローチを組み合わせて看護援助を展開し予防機能を発揮していることは、既に確認しているが、今年度は特に、ハイリスクアプローチにおいてどのように予防機能を発揮しているか、その特徴を確認した。保健師は個人へのアプローチとして〈信頼関係を構築する〉ことを基盤に据えて、〈自己決定や自己評価を促す〉ことを行いつつ、〈共に確認したり解釈したりする〉ことを重視した援助を循環させながら、予防機能を発揮していると考えられた。平成20年度は、これらの知見をふまえ、住民との協働による生活習慣病予防介入プログラムを提示する予定である。本研究の成果は、地域全体の生活習慣病予防活動を推進していく具体的な方法を提示するものであり、平成20年度から始まる特定健診・特定保健指導の保健指導においても活用できると考えられる。平成20年度は、これまでの研究において導出した、生活習慣病予防における保健師の予防機能の原則をもとに、生活習慣病予防に向けて、住民との協働という方法を活用した生活習慣病予防介入プログラムの開発をめざした。生活習慣病予防において効果的な支援プログラムの要素は、1.ハイリスクアプローチとポピュレーションアプローチを有機的に組み合わせること、2.個人へのアプローチにおいては、<信頼関係を構築する>ことを基盤に据えて、<自己決定や自己評価を促す>ことを行いつつ、<共に確認したり解釈したりする>ことを重視した援助を循環させること、3.生活習慣病予防の必要な個人と個人をつなげ、グループとして予防にとりくめるような環境をつくること、4.住民自身が、地域の問題として生活習慣病予防に取り組む必要性を実感し、主体的に取り組めるような意識づくり・環境づくりをすること、以上であった。本研究の成果は、地域全体の生活習慣病予防活動を、住民と共に推進していくことにより成果を得るための具体的な方法を提示するものであり、平成20年度から開始された特定健診・特定保健指導においても活用できるという点で意義があると考えられる。
組換えα-マンノシダーゼの構造と活性に関する研究

本研究の対象とする1,2-α-マンノシダーゼはタンパク質のアスパラギン残基に結合しているN-アセチルグルコサミン2残基を介して結合しているハイマンノースタイプの糖鎖のうち、1,2-α-マンノシド結合のみを特異的に加水分解する酵素である。本研究では、すでに本酵素の詳細な酵素化学的研究を終え、さらに本酵素をコ-ドする遺伝子msdSをクローニングし、酵母、ならびにコウジキンにより遺伝子産物の大量発現に成功している。本研究に用いているクロコウジキンAspergillussaitoiのにはカルシウムの関与は全く知られていなかった。しかし、今回本酵素分子1モル当り1グラム原子のCa^<2+>の存在が知られた。このCa^<2+>は非常に固く結合していて、キレイト試薬であるエチレンジアミン4酢酸(EDTA)の処理によってもなかなかはずれなかったのだが、弱アルカリ性で処理することにより活性を失ったCa^<2+>フリーのアポ酵素が得られた。さらに、遺伝子madSの部位特異的変異によりクロコウジキンAspergillussaitoiの1,2-α-マンノシダーゼに活性に必須のCa^<2+>のリガンドの位置決定を行った。部位特異的変異酵素D269N, E273Q, E414Q, E474QはそれぞれCa^<2+>のリガンドと結論される結果を得た。他に部位特異的変異により活性の大幅に減ずるEI24Q, E411Qのそれぞれの部位特異的変異酵素は触媒中心あるいは基質との結合部位にかかわる重要なサイトであると考えられた。なお、前報において、触媒活性の増加をもたらす残基と考えられたE207Qについて、詳細な検討を加えた結果、E207Q残基は触媒活性に関わるサイトとしても、Ca^<2+>のリガンドとしても存在していないことが明らかになった。本研究では、すでに本酵素の詳細な酵素化学的研究を終え、さらに本酵素をコードする遺伝子msdSをクローニングし、酵母、ならびにコウジキンにより遺伝子産物の大量発現に成功している。本研究に用いているクロコウジキンAspergillussaitoiの1,2-α-マンノシダーゼにはカルシウムの関与は全く知られていなかった。アポ酵素の熱分析の結果は大幅に変性温度を低下させた。弱アルカリ性のpH処理のみでは、円二色性(CD)の変化はほとんど無いのだが、弱アルカリ性のpH処理をしたCa^<2+>フリーのアポ酵素は円二色性(CD)の変化がみられた。以上の結果、クロコウジキンAspergillus saitoiの1,2-α-マンノシダーゼに活性に必須のCa^<2+>の存在を明らかにした。

さらに、本酵素の活性はパラクロロメルクリ安息香酸により全く変化しないことから、コウジキンのα-アミラーゼのに見られるようなシステイン残基に結合したCa^<2+>ではないことが結論された。本研究の対象とする1,2-α-マンノシダーゼはタンパク質のアスパラギン残基に結合しているN-アセチルグルコサミン2残基を介して結合しているハイマンノースタイプの糖鎖のうち、1,2-α-マンノシド結合のみを特異的に加水分解する酵素である。本研究では、すでに本酵素の詳細な酵素化学的研究を終え、さらに本酵素をコードする遺伝子msdSをクローニングし、酵母、ならびにコウジキンにより遺伝子産物の大量発現に成功している。本研究に用いているクロコウジキンAspergillussaitoiの1,2-α-マンノシダーゼにはカルシウムの関与は全く知られていなかった。しかし、今回本酵素分子1モル当り1グラム原子のCa^<2+>の存在が知られた。このCa^<2+>は非常に固く結合していて、キレイト試薬であるエチレンジアミン4酢酸(EDTA)の処理によってもなかなかはずれなかったのだが、弱アルカリ性で処理することにより活性を失ったCa^<2+>フリーのアポ酵素が得られた。さらに、遺伝子msdSの部位特異的変異によりクロコウジキンAspergillussaitoiの1,2-α-マンノシダーゼに活性に必須のCa^<2+>のリガンドの位置決定を行った。部位特異的変異酵素E273Q, E414QはそれぞれCa^<2+>のリガンドと結論される結果を得た。他に部位特異的変異により活性の大幅に減ずるE124Q, D269N, E411Q, E504Qのそれぞれの部位特異的変異酵素は触媒中心あるいは基質との結合部位にかかわる重要なサイトであると考えられた。なお、前報において、触媒活性の増加をもたらす残基と考えられたE207Qについて、詳細な検討を加えた結果、E207Q残基は触媒活性に関わるサイトとしても、Ca^<2+>のリガンドとしても存在していないことが明らかになった。
RAG遺伝子異常と先天性免疫不全症

1.ヒトRAGの全ゲノム構造の解析(1)ヒトRAG-1エクソンのDNA断片とRAG-2のDNA断片をプロープとして、RAG-2エキソンを含むクローン(HRAG3-1,HRAG4-1)を単離し、ヒトRAG遺伝子の制限酵素地図を作成した。(2)制限酵素地図と5'RACEの結果からRAG-2の染色体遺伝子構造を決定し、ヒトRAGの全ゲノム構造の解析を完了した。(3)ヒトRAG-1(2エキソン)とRAG-2(2エキソン)が約12kbの距離で逆向きにあることを明らかにした。2.ヒトRAGプロモーター調節領域の解析(2)RAG-2プロモーター活性の調節領域を決定するために、-1.8kbおよびその下流を欠失したDNA断片のプロモーター活性をレポーター遺伝子発現で測定し、-107から-63bpの部位にプロモーター調節領域があることを明らかにした。3.RAG遺伝子の発現調節機構(1)マウスRAG2転写開始点から-80bpの間にリンパ球特異的調節領域があることを明らかにした。(2)ゲルシフト法(EMSA)を用いてB細胞系ではこの部位にPax-5が、T細胞系ではGATA-3が結合することを明らかにした。(3)B細胞系ではPax-5とc-Mybがプロモーター部位の-40から-17の領域に共結合し、遺伝子発現を協調的に誘導することを明らかにした。(4)マウスRAG2発現細胞株のRAG2上流域8kbののクロマチン構造を解析し、2ヶ所のDNase-1超感受性部位があり、その部位に一致してエンハンサーが存在することを明らかにした。本年度はヒトRAGの全ゲノム構造を解析することとヒトRAG2プロモーターの解析を行なうことを目的として研究を行ない、以下のことを明らかにした。1.ヒトRAG-1の第1,第2エクソンを含むゲノムクローン(HRAG-9)のDNA断片とRAG-2のDNA断片をプローブとして、ヒト胎盤ゲノムライブラリーから、RAG-2の第1,第2エクソンを含む2つの陽性クローン、HRAG3-1,HRAG4-1を単離し、制限酵素地図を作成した。制限酵素地図と5'RACEの結果から、ヒトRAG-2の染色体遺伝子構造を明らかにした。また、RAG-1とRAG-2は約12kbの距離をおいて転写方向が逆であることも明らかとなった。2.RAG2プロモーターの-700までの塩基配列をRAG-1プロモーターと比較すると、RAG-2プロモーターの-250-350間にAP1,OctBなどの転写因子結合部位が存在したが、RAG-1プロモーターに見られたCCAAT部位やIkarosなどの転写因子結合部位は見つからなかった。3.さらに詳細にRAG-2プロモーター活性の調節領域を決定するために、-1.8kbおよびそれぞれその下流を欠失したDNA断片を、ルシフェラーゼ遺伝子の上流に挿入したベクターを構築し、これらをRAG-2発現型細胞株(Nalm-6)に導入し、プロモーター活性を測定した。その結果、-107までの欠失DNAではプロモーター活性は同等であったが、-63まで欠失すると活性は激減した。この結果は、-107から-63の部位にプロモーター調節領域があることを示す。RAG-1プロモーターの場合、この個所にCCAA(CAT)領域が存在したが、RAG-2のこの領域にはそれに相当する配列は存在しないことが明らかになった。現在、この領域に結合するDNA結合蛋白について検討中である。1.ヒトRAGの全ゲノム構造の解析(1)ヒトRAG-

1エクソンのDNA断片とRAG-2のDNA断片をプローブとして、RAG-2エキソンを含むクローン(HRAG3-1,HRAG4-1)を単離し、ヒトRAG遺伝子の制限酵素地図を作成した。(2)制限酵素地図と5'RACEの結果からRAG-2の染色体遺伝子構造を決定し、ヒトRAGの全ゲノム構造の解析を完了した。(3)ヒトRAG-1(2エキソン)とRAG-2(2エキソン)が約12kbの距離で逆向きにあることを明らかにした。2.ヒトRAGプロモーター調節領域の解析(2)RAG-2プロモーター活性の調節領域を決定するために、-1.8kbおよびその下流を欠失したDNA断片のプロモーター活性をレポーター遺伝子発現で測定し、-107から-63bpの部位にプロモーター調節領域があることを明らかにした。3.RAG遺伝子の発現調節機構(1)マウスRAG2転写開始点から-80bpの間にリンパ球特異的調節領域があることを明らかにした。(2)ゲルシフト法(EMSA)を用いてB細胞系ではこの部位にPax-5が、T細胞系ではGATA-3が結合することを明らかにした。(3)B細胞系ではPax-5とc-Mybがプロモーター部位の-40から-17の領域に共結合し、遺伝子発現を協調的に誘導することを明らかにした。(4)マウスRAG2発現細胞株のRAG2上流域8kbののクロマチン構造を解析し、2ヶ所のDNase-1超感受性部位があり、その部位に一致してエンハンサーが存在することを明らかにした。
原子膜とフラーレンナノ結晶によるナノヘテロ接合による近赤外エンジニアリング

ナノ電子素子の伝導基盤である原子膜とナノ構造物質からなる結晶とのヘテロ界面を構築し、デザインされたナノ界面での光応答機能を有する薄膜素子の実現を試みる。従来素子での光感受性が極めて弱い波長領域(緑領域)に対して、受光感度が高まる独自構成のヘテロ界面の実現を目指す。この研究では、n型材料であるフラーレン結晶と両極性原子膜を組み合わせることで、バンドギャップを電界でチューニングできる素子を造れる可能性を追求し、原子膜の両極性の有効利用とヘテロ材料界面のポテンシャル障壁高の調整で、現状の不感領域だけでなく広い領域を1素子で検知できる構造にまで発展させることを目標とし,ナノ材料と素子構造作製の基礎を研究した。これまでに、高純度フラーレンC60,C70、金属内包フラーレンを使って、フラーレン結晶形成の高品質素子化を追求した。C70とCoポリフェリン分子を混合し、それぞれが互い違いに自己組織的に組み上がる現象を見出した。この自己組織化結晶は、ワイヤー状の単結晶(長さ10ミクロン、幅数10nm)を形成する。この有機分子とフラーレンのハイブリッド結晶の構造と特性を評価した。ワイヤー状結晶を熱アニールして、1本を取り出し、電極を形成して導電性を評価した。基本的に半導体的な導電特性を示す。この半導体特性は、熱アニールの処理温度を高めると、特性が低下する傾向にあるが、1000Cでのアニールを行った結晶でも、半導体としての特性を保持する強固な結晶性を有していることがわかった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。この研究では、n型材料であるフラーレン結晶と両極性原子膜を組み合わせることで、バンドギャップを電界でチューニングできる素子を造れる可能性を追求し、原子膜の両極性の有効利用とヘテロ材料界面のポテンシャル障壁高の調整で、現状の不感領域だけでなく広い領域を1素子で検知できる構造にまで発展させることを目標としている。本年度は、高純度フラーレンC60,C84、金属内包フラーレンを使って、フラーレン結晶形成の高品質素子化を追求した。まず、結晶の作製方法を検討した。結晶を作製する際の低温環境管理に因って、通常数日でできる結晶を、ゆっくりと結晶化(30日)させることで乱れが少なく成長軸方向に長い結晶を造れるようになった。さらに、この結晶を基板上に固定して電極を形成する際に、一般的なレジストなどを用いると結晶に有機物が付着してしまい、目的とする特性を得ることが出来ないことが判明し、レジストを用いずにミクロンサイズの電極を造る新しい方法を模索し工夫した。この新規素子化法と、上記結晶軸報告の長結晶形成技術の工夫に因って、基礎素子が出来るようになった。Zengさんは、初めて出身国以外での研究活動を始めるにあたって、当初は不慣れな部分があり、消耗品なども中国と日本で形状や材質などが異なることから、戸惑っていた面もあった。しかし、極めて積極的に研究や環境を理解しようと努めてくださったことで、今では研究に大変積極的に取り込んでいる。このため、当初の予定通りの半年間での結晶素子試作を乗り越え、特性向上の工夫を多々考案して、実験に取り込んでいる。着実に進展している。(論文として発表)さらに、この結晶の構造詳細を、SPring-8と協力して、解析を行っている。フラーレンC70とCoポリフェリンのワイヤー状結晶の機能評価を推進していると同時に、SPring-8での構造解析ならびに理論研究者と議論しながら、理論的な構造解析も進めている。また、結晶形成の際の溶媒を変えることで、微粒子状結晶となることを見出し、特有の発光現象が生じることもわかった。

この現象に関しても、現在、構造解析と発光現象の詳細を調べている。さらに、ワイヤー状結晶に電極をつけて過電圧を印加して電流を調べると、電流の極性変化の中で電流メモリー効果が生じていることも見つかった。フラーレン結晶の中で、フラーレン同士の結合と乖離が生じて電流メモリー効果が生じている現象の可能性があり、フラーレン分子に特異のメモリー特性の可能性がある。今後、本現象も特性の解明を進める。ナノ電子素子の伝導基盤である原子膜とナノ構造物質からなる結晶とのヘテロ界面を構築し、デザインされたナノ界面での光応答機能を有する薄膜素子の実現を試みる。従来素子での光感受性が極めて弱い波長領域(緑領域)に対して、受光感度が高まる独自構成のヘテロ界面の実現を目指す。この研究では、n型材料であるフラーレン結晶と両極性原子膜を組み合わせることで、バンドギャップを電界でチューニングできる素子を造れる可能性を追求し、原子膜の両極性の有効利用とヘテロ材料界面のポテンシャル障壁高の調整で、現状の不感領域だけでなく広い領域を1素子で検知できる構造にまで発展させることを目標とし,ナノ材料と素子構造作製の基礎を研究した。これまでに、高純度フラーレンC60,C70、金属内包フラーレンを使って、フラーレン結晶形成の高品質素子化を追求した。C70とCoポリフェリン分子を混合し、それぞれが互い違いに自己組織的に組み上がる現象を見出した。この自己組織化結晶は、ワイヤー状の単結晶(長さ10ミクロン、幅数10nm)を形成する。この有機分子とフラーレンのハイブリッド結晶の構造と特性を評価した。ワイヤー状結晶を熱アニールして、1本を取り出し、電極を形成して導電性を評価した。基本的に半導体的な導電特性を示す。この半導体特性は、熱アニールの処理温度を高めると、特性が低下する傾向にあるが、1000Cでのアニールを行った結晶でも、半導体としての特性を保持する強固な結晶性を有していることがわかった。フラーレン結晶を導電チャネルとした素子の基礎伝導計測と光応答特性等を調べる。また、結晶形成法として、新たな方法を試みるための実験装置を立ち上げ、ナノ材料のハイブリッド化を進める。これまでの基礎技術を基として、様々な展開が拓けつつある。1つ1つを纏められるように、再現性の確認と共に、関連データを蓄積し、解析を進めていく予定である。Zengさんは、初めて出身国以外でのはじめての研究活動ではあるが、真面目な性格であり、着実に実験データを蓄積していくために、様々な興味深い現象が現れつつある。論文発表や学会発表も行えるようになってきているため、今後さらに発展が期待できる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
魚病感染に関わる防御物質の構造と機能

ヒラメに観察されるレンサ球菌症は,ワクチンの無い種類の発生が問題となっていた。2種のレンサ球菌(S. iniaeとS. parauberis)が同時に発生しないことから,調査を行った。その結果, 2種のレンサ球菌の間に忌避関係を確認した。さらに, S. iniaeの培養を行い,抽出液を対象として活性物質の分離と生物活性試験を行った。また,利用価値の低い海洋生物由来の抗菌活性物質の探索を行い,含臭素アルカロイドを分離した。これらについて構造活性相関も行っている。愛媛県は,海面養殖業が盛んであり,特にヒラメ,ブリ,カンパチなどでは全国でも上位3県を継続的に占めている.魚病菌感染による稚魚および成魚の致死が問題であるが,ワクチンの開発によって対処がなされてきた.近年,ヒラメのレンサ球菌の内,S. parauberisの感染では有効なワクチンが無く大きな問題である.しかしながら,同じレンサ球菌のS. inieに感染している魚ではS. parauberisは感染せず,S. inieワクチンの接種後にS. parauberisが発症することを見いだした.S. inieおよびS. parauberisをヒラメより分離し,実験室内での培養を行った.継体培養を続けたところ,一ヶ月ほどで性状の変化が観察され,PCR試験の結果,大きな変異が生じている事が確認できた.この知見を元に生体由来株を中心に培養を試みている.また,阻止円を指標とした試験を実施した結果,S. inieの有機溶剤抽出液に,S. parauberisに対する成長阻害活性が確認できた.培養液に含まれる成長阻害活性物質は微量であるため,現在大量培養を試みている.また,水深200mより採集した愛媛県産の海綿動物を中心に,S. inie,S. parauberisに対する抗菌活性物質の探索を試みたところ,含臭素アルカロイドに抗菌活性が確認できた.比較的低分子であることから,誘導体を含め数種を人工合成し,その構造と活性を確認することができている.また,このカイメン抽出液には新規な構造を有する物質を確認できたことから,更なる微量成分の探索研究分析を進めている.愛媛県は,海面養殖業が盛んであり,特にヒラメ,ブリ,カンパチなどでは全国でも上位3県を継続的に占めている.魚病菌感染による稚魚および成魚の致死が問題であるが,ワクチンの開発によって対処がなされてきた.近年,ヒラメのレンサ球菌の内,S.parauberisの感染では有効なワクチンが無く大きな問題である.しかしながら,同じレンサ球菌のS.inieに感染している魚ではS.parauberisは感染せず,S.inieワクチンの接種後にS.parauberisが発症することを見いだした.S.inie培養液の有機溶剤による抽出物は,S.parauberisに対して抗菌活性を示した.これにより,低分子化合物に活性が推定されたことから,活性物質の分離を目指して大量培養を実施した.PCR分析を各回にて実施し,変異の有無を確認しながら行った.しかしながら,培養を継続することで抗菌活性の低下がみられた.この活性の低下については,連携研究者により,血清の投与により押さえられることが強く示唆された.また,未利用資源を対象とした分析を実施し,新規のイミダゾール型アルカロイドを発見,報告することができた.これ以外にも複数の含臭素アルカロイド(cylindradine,phakellin類縁体)を分離できたことから,それら一連のピロール型アルカロイドの生合成経路についても推定している.また,今回分離し,構造の推定を行った化合物の相対立体化学は,核磁気共鳴装置の測定結果から導かれる空間情報と分子力場計算による安定配座解析により推定することができた.これ以外にも,複数のアルカロイド類および細胞毒性を示す化合物群を確認している.愛媛県は,海面養殖業が盛んであり,特にヒラメ,ブリ,カンパチなどでは全国でも上位3県を継続的に占めている.魚病菌感染による稚魚および成魚の致死が問題であるが,ワクチンの開発によって対処がなされてきた.近年,ヒラメのレンサ球菌の内,S.parauberisの感染では有効なワクチンが無く大きな問題である.しかしながら,同じレンサ球菌のS.inieに感染している魚ではS.parauberisは感染せず,S.inieワクチンの接種後にS.parauberisが発症することを見いだした.この結果より,2種のレンサ球菌の間に忌避関係があることを見いだした.S海θ培養液の有機溶剤による抽出物は,S.parauberisに対して抗菌活性を示した.これより,低分子化合物に活性が推定されたことから,活性物質の分離を目指して大量培養を実施した.PCR分析などを実施し,混入や変異の有無を確認しながら行った.しかしながら,培養を継続することで抗菌活性の低下がみられたことから,培養温度および培養条件の検討を進めた.その結果,ヒラメ血清を培養条件に加えることで,安定して菌体を培養することが出来た.