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十八世紀イギリス新聞投稿詩におけるライター・読者共同作業

また、デッラ・クルスカ派と称されるロバート・メリ一、ハナ・カウリー、メアリー・ロビンソンらの詩人についての伝記的、文学批評的研究についても調査を行い、さらに、こうした十八世紀後半のメディア状況の背景となる「感受性」(Sensibility)という言葉で代表されるこの時代の思潮についての研究を行ってきた。以上の成果の一端を平成29年度は、イギリス・ロマン派学会第43回全国大会での研究発表「デッラ・クルスカ詩の表現とイデオロギーおよびロマン派への影響」ないし、徳島大学発行『言語文化研究』25号掲載論文「デラクルスカ派の詩における感受性のイデオロギーと十八世紀メディア」という形で発表し、後者は徳島大学機関リポジトリにて公開されている。上記二つの発表で論じたのは、感受性(Sensibility)の思潮の成立には出版メディアの確立が不可欠の要素であったとするJohn Brewer (2009)の指摘を踏まえて、新聞紙上のデラクルスカ詩ブームは、メディア上での読者同士の身分階層や性別を超えた共感の起こした顕著な例であり、現代のメディアと共通するメディア現象であるという点である。この事実は十九世紀初頭のロマン派の詩研究を見直す必要を迫るものである。なぜならこれまで個々の詩人ごとに研究されていたロマン派詩を十八世紀末からの出版メディア全体のコンテクストでとらえ直すことで新たな同時代の文学状況の姿が見えてくる可能性を示唆するからである。平成28年度は、The Worldら、デッラ・クルスカ派の投稿詩を掲載した各紙の紙面分析を行った。Burney Collection (データベース)を利用し、新聞紙面について次の調査、記録を行った。a)広告の種類、記事、その他の情報についての割合、b)投稿詩の前後ページの記事、c)投稿詩の発表日ごとの整理。それにより新聞投稿詩の同時代状況に浮かび上がるディスコースとしての性格について分析するための記録を採った。平成29年度は、前年度の調査を継続し、大英図書館のデータベース資料の調査を行い、記録の増補を行った。さらに、雑誌に掲載されたデッラ・クルスカ派と称されるロバート・メリ一、ハナ・カウリー、メアリー・ロビンソンら投稿者たちの詩歌や彼らについての書評記事について、インターネットからの記録や書籍購入の形で収集をおこなうと同時に、彼らについての現代の研究書を収集した。また、十八世紀イギリス文化、出版史、文化史、十八世紀から十九世紀イギリス文学関係の図書を取集して、研究を進めている。以上の資料や研究書からの研究成果の一部は、イギリス・ロマン派学会における口頭発表「デッラ・クルスカ詩の表現とイデオロギーおよびロマン派への影響」および研究論文「デラクルスカ派の詩における感受性のイデオロギーと十八世紀メディア」(『言語文化研究』25号)において公表した。デッラ・クルスカ派についての研究から、特に十八世紀後半よりイギリスにおいては女性作家の活躍が著しかったという事実が見えてきた。十八世紀後半の女性詩人たちは、ミルトンの詩の韻律にならい、男性の詩よりも韻律が自由で、実験的であり、形式的にはコールリッジ以降のロマン派の詩人たちの先駆者とも言える。いったいなぜ、こうした女性作家たちの存在がこれまで見過ごされてきたのか。
セルロース(あるいは木材)・デンプン系新規生分解性複合材料の開発

セルロースアセテート(CA)およびアセチル化木材をそれぞれ二塩基酸無水物/モノエポキシドとともに混練処理すると、その残存水酸基に反応性可塑剤が逐次エステル結合し、オリゴエステルい(OE)鎖がグラフトされる結果となり、効果的に内部可塑化が行われることが確認された。また、無水マレイン化オレイン酸メチル、あるいは、ドデセニルコハク酸無水物とCAを同様に混練しても、CAは効果的に可塑化された。この場合、さらにε-カプロラクトンを添加すると、材料の粘度が下がり、その加工性が大幅に向上した。なお、これらの反応はCAの置換度、可塑剤の種類、配合比、混練時間などに大きく影響されることが知られた。他方で、前者の可塑剤系を用いた場合、系中には未反応モノマーや可塑剤同士のみの反応により生成するホモオリゴマーも存在することが確認された。これらはCAの外部可塑剤として働き可塑化効果を高める一方で、成形物に見られるブリードアウト等の原因にもなっていた。この問題への対応策としてOE鎖のグラフト量および鎖長が意義があることが明らかになった。さらに、グラフトが不十分な場合でも、メタクリル酸エステル等を固定化試薬として配合することにより、可塑剤の種類や成形条件を選ぶことで良好な結果が得られた。試料の生分解性を検討した結果、可塑剤の分子量が小さいほど、フェニル基や二重結合を含むよりは単結合、直鎖状のものが、また、デンプンを含む場合、その含有率が大きいほど生分解が迅速に進むことが知られた。なお、今回の試験では、非生分解性対照試料としてポリプロピレンおよび高密度ポリエチレンを用い、当該サンプルには、置換度1.7のCAをマトリックスポリマーとして用いたが、2年間の試験期間において、対照試料が全く分解しなかったのに対し、当該諸サンプルは、上記の傾向に従い外観の変化、重量減少が進み、2年以内に全て消失した。無水マレイン化オレイン酸無水物(MAMO)あるいはドデセニルコハク酸無水物(DDSA)とセルロースジアセテート(CDA)とを、160-200°Cで約10-20分間、混練することにより、CDAは効果的に可塑化された。前者との対比で、マレイン化していないオレイン酸メチルと同等の条件下で混練したところ、CDAの可塑化はほとんど進まなかった。このことは、MAMOの場合、付加している無水マレイン酸基がCDAの残存水酸基とエステル化すること、その結果として生じる内部可塑化により、CDAの可塑化が大きく進むことを示している。一方、可塑剤の含有率が高い時には、溶融粘性が低く加工性に優れたシートが得られたが、時間が経過すると可塑剤が表面に析出するという問題が起こった。逆に、可塑剤の含有率が低いと、引張強度およびヤング率の大きいシートが得られたが、粘度が高く成形が困難であった。こうした問題を解決するために数種の添加剤を加えた結果、かなりの改善が見られることが知られた。可塑剤の析出を抑制するためにコーンスターチもしくはエポキシ化合物を加えたが、これらの添加によってある程度までは析出を制御することができた。粘度を下げるために加えたε-カプロラクトン(ε-CL)は、材料の加工性を大幅に向上させた。すなわち、引張強度に多少の減少は見られたものの、成形物に柔軟性、可とう性を広範囲に与え、可塑剤の析出も起こさなかった。

土中埋没試験の結果、この種の材料のシート状試片で、ある程度の有為な生分解が起こり得ることが知られた。セルロースアセテート(CA)およびセチル化木材を二塩基酸無水物/モノエポキシドとともに混練処理すると、その残存水酸基に可塑剤が逐次エステル結合し、オリゴエステル(OE)鎖がグラフトされる結果となり、効果的に内部可塑化が行われることが確認された。また、その反応はCAの置換度、可塑剤の種類、配合比、混練時間などに大きく影響されることが知られた。他方で、このとき系中には未反応モノマーや可塑剤同士のみの反応により精製するホモオリゴマーも存在することが確認された。これらはCAの外部可塑剤として働き可塑化効果を高める一方で、成形物に見られるブリードアウト等の原因にもなっていた。この問題への対応策として効果的なOE鎖のグラフト(量および鎖長)が意義があることが明らかになった。さらに、グラフトが不十分な場合でも、メタクリル酸エステル等を固定化試薬として配合することにより、可塑剤の種類や成形条件を選ぶことで良好な結果が得られた。試料の生分解性を検討するため、30°C、相対湿度80%の恒温恒湿室において混練物の熱圧成形シートの土中埋没試験を行った。結果として、反応性可塑剤の分子量が小さいほど、フェニル基や二重結合を含むよりは単結合、直鎖状のものが、また、デンプンを含む場合、その含有率が大きいほど生分解が迅速に進むことが知られた。なお、今回の試験では、非生分解性対照試料としてポリプロピレンおよび高密度ポリエチレンを用い、当該サンプルには、置換度1.7のCAをマトリックスポリマーとして用いたが、2年間の試験期間において、対照試料が全く分解しなかったのに対し、当該諸サンプルは、上記の傾向に従い外観の変化、重量減少が進み、2年以内に全て埋没場所から姿を消した。
複素等質空間函数論的性質の研究

1.本研究では複素多様体に正則に作用するリ-群の性質を明かにすること、及びそのことを通して、等質空間の複素解析的性質(構造を含めて)を明かにすることが長期的な目標であるが、今年度については具体的な等質空間として群多様体を取り上げ、その中でも特に簡約可能群とハイゼンベルグべき零群の不変複素(CR)構造を問題にした。2.得られた成果は以下の通りである。又その成果は第11項の研究発表の記載の通り発表を予定している。(1)コンパクト簡約可能群にはあらゆるタイプの(左)不変CR-構造が入る。(2)(2n+1)次元のハイゼンベルグべき零群に入る(n、1)タイプの(左)不変CR-構造)の分類を行った。3.上記の結果について以下に補足説明し、又今後に残された課題とその解決に向けての展望に触れる。(実)リ-群に両側不変複素構造が入る時複素リ-群と呼ぶが、一般にはもちろん片側不変構造さえ入るとは限らない。今回得られた結果は、不変複素構造を一般化した不変CR-構造の存在の問題として捉え、(1)で存在そのものの証明を、(2)ではその分類を、行ったものである。今後更にそれらの群多様体が如何なるものか明かにしていく課題が残されている。具体的には、よく知られた多様体のファイバ-空間として実現される事を示したいと考えている。
台湾総督府による中国華南地域への医療支援

本研究は、台湾総督府が財団法人博愛会を通して行った、中国華南地域への医療支援の実態を明らかにすることを目的とした。1918年から1923年までに台湾総督府は、対岸の厦門、福州、広東、汕頭の都市に、日本人、台湾籍民そして中国人を対象とした博愛会医院を設立した。これは総督府による外交戦略でもあった。第一にその医院の経営について、日本人、台湾籍民、中国人の患者比率や医療費を免除された患者の割合などをさぐった。さらに、日中戦争が華南にも及ぶと博愛会は、防疫や現地民への宣撫など、軍への協力を惜しまず、仏印にも診療所を開設するに至る。戦争における博愛会の変容の実態を明らかにした。本研究の目的は、台湾総督府管轄下の医療団体「博愛会」を通による中国華南への医療支援の実態を分析することによって、日本の植民地医学の中国への進出とその展開を明らかにすることにある。昨年に引き続き本年度は、台湾の医学や台湾統治、台湾の華南政策に関する先行研究の読み込みを行った。先行研究もあきらかにしているように、台湾における医学の大きな課題は、マラリア対策であった。近年このマラリア流行を「開発原病」ととらえる見方が有力である。当初、台湾総督府はマラリア対策に力を注いだ結果、台湾のマラリアでの死亡率は徐々に低下してゆくが、1930年代以降、台湾南部ではマラリア流行が再び激しくなったところがあった。これは、米穀増産事業のため大規模な水利システム開発が生まれたことによると考えられている。水利システム開発がなされた結果、マラリアを媒介する蚊の繁殖に好条件の環境が生まれたのである。このような、環境史・生態学的アプローチの研究成果を参考に華南地方の医学へのアプローチも考察できるのではないかと思い、軍医による報告書、統計を収集・解読しているところである。博愛会が、最初に派遣された海南島でもマラリアが猖獗をきわめていたことを明らかにした。博愛会によるマラリア対策についても、環境史・生態学的アプローチの研究を参考にしながら進めてゆきたいと思う。本研究の分野に関係する書籍として、神谷昭典著『植民地医育論-台湾、朝鮮、“満蒙地域"を中心として』が刊行されたが、この書評を書かせていただいた。本研究の目的は、台湾総督府による博愛会を通じての中国東南部への医療支援政策とその医療の実態について明らかにすることによって、日本の植民地医学の中国大陸における前線配置とその推移を明らかにすることにある。台湾総督府の医療政策には、台湾内を統治する上での医事衛生行政と対外政策としての医療支援策があった。本研究では、まず、1895年(明治28)の日本による台湾領有以来の医事衛生行政の展開過程と特徴を把握し、その上で対外政策としての医療支援の実態解明を行った。その上で、医療支援と台湾総督府の対岸経略すなわち中国東南部への外事戦略の一環としての病院の設置に注目した。台湾総督府が設置した医療支援団体「博愛会」は、中華民国の華南地域で医院を経営していた。すなわち厦門博愛会医院(1918年)、福州博愛会医院(1919年)、広東博愛会医院(1919年)、汕頭博愛会医院(1923年)である。さらに博愛会は、日中戦争が始まると日本軍が占領した海南島などの地域へ防疫や医療のために動員される。亜熱帯性気候の地に進軍する軍隊に、台湾や華南地域を活動拠点としていた博愛会のスタッフがまずは派遣された。また、台湾にあった欧米のキリスト教系医院は、太平洋戦争勃発後、台湾総督府に接収された。台北にあった馬偕記念医院は、カナダ長老会系の医院であるが、1943年から博愛会本部医院となった。以上のように戦争の影響を強く受けた医療の実態を明らかにした。本研究の目的は、台湾総督府による博愛会を通じての中国華南への医療支援策とその医療の実態を分析することによって、日本の植民地医学の中国における進出とその展開を明らかにすることにある。そのために本年度は、台湾の医学や台湾統治、台湾の対華南政策に関する先行研究の成果をむまえるため、先行研究の文献を収集し、読み込みを行った。当初予定していた『台湾総督府公文類纂』の読解は、まだ終了していないが、台湾で発刊された日本語の新聞を閲覧し、医学医療関連記事を抽出した。また、台湾で発刊された医学・医療関係の雑誌『台湾医事雑誌』・『台湾医学会雑誌』・『台湾総督府台北医院年報』

・『社会事業の友』などを図書館にて閲覧することができた。国立国会図書館関西館では、近年台湾で発行された医学・医療史関連の専門書を所蔵しており、それを閲覧、コピーした。平成23年12月17日、東北大学にて国際シンポジウム「植民地時代の文化と教育II『朝鮮と台湾における植民地大学』が開催された。同シンポは、植民地における帝国大学が、植民地および宗主国日本にとってどのような存在であり、社会にどのような影響を与えていたか、という問題を扱っていた。シンポジストで国立台湾師範大学教授呉文星氏は、「台北帝国大学と熱帯研究」というテーマで報告された。本研究に関連の深い台北帝国大学医学部についても触れておられ、たいへん参考になった。台湾の研究者とも連携して研究をすすめていければ、という希望をもった。研究段階としては、史料収集の段階で、分析には至っていないが、今後分析と考察をすすめて行きたい。台湾での現地調査が行えなかった点で、予定より遅れている。研究段階としては、史料収集と読み込みを行っているが、具体的な分析に至っていない。台湾での現地調査が行えなかった点と国内における史料調査が進まなかった点で、予定より遅れている。研究段階としては、史料収集の段階で、分析には至っていない。史料収集に思いのほか時間がかかってしまったことと、なかなか調査の時間がとれなかったことに「遅れ」の理由がある。史料の読み込みを進めたい。史料から何が言えるのか熟考する時間をとる必要があることを痛感している。引き続き、資料収集は続ける。そして、いままで収集してきた文献を読み込むとともに、文献から台湾と華南の医療に関する記述に注目し、抽出作業を進めたい。医学研究者名・医師名および研究事項・医院名・防疫を行った地域、主な疾病名をリストアップし、台湾と華南の医療に関係した人物・医院の傾向がわかるような事項別・人物別リストを作る。台湾の現地調査、および国内における史料調査を精力的に行って情報を豊富化してゆきたい。台湾の現地調査、および国内における史料調査を行うべく、研究費は旅費として使うとともに、資料の購入にも有効に利用したい。台湾の現地調査、および国内における史料調査を行うべく、研究費を旅費として使うとともに、資料の購入にも有効に使用したい。
粘膜における気液相互作用をMEMS技術で模倣した生化学式ガスセンサの創生

嗅覚の粘膜構造を意識した湿潤型の感応部構造を構築することで、環境医学を志向した生化学式ガスセンサを開発した。デバイスの開発では、ポリジメチルシロキサンのモールディングにて多数のマイクロピラー構造を配列した微細構造を開発し、湿潤型のセンサ感応部を構築し、酸素センサ等に応用した。また、ガス成分での光学計測法として、アルコール脱水素酵素を固定化した感応膜に酸化型ニコチンアミドアデニンジヌクレオチド(NAD+)を含むリン酸緩衝液を供給することで湿潤させ、基質成分であるアルコールを認識することで生成された還元型のNADHを蛍光にて計測する手法を確立した。実験では、2分岐型の光ファイバの一方に中心波長335nmの紫外線LED光源を、もう一方に分光器を接続し、励起光をプローブに導入、プローブ近傍で発生したNADHの蛍光を同軸にて計測するシステムを構築した。本システムにアルコールガスを負荷したところ、上記感応膜におけるNADHの産生を示す491nmの蛍光が観察され、ヒトの嗅覚を上回る感度にて(定量範囲:0.3-300ppm)でアルコールガスの定量が可能で、高いガス選択性を有するNADH蛍光検出型生化学式ガスセンサの性能が確認された。開発した手法は卓上型のコンパクトなシステムにて、多様なガスを非常に高い感度、選択性で簡便に連続計測が可能な点が特徴である。この手法では酵素の種類を変更するだけで、ホルムアルデヒドなど多様なガス成分に応用展開可能であり、将来的には健康的な生活環境を構築するための環境マネジメント等への応用が期待される。平成20年度においては、(1)表面の構造制御により鼻の粘膜構造を模倣した湿潤型のマイクロデバイスを実現する、(2)デバイスの開口部における気液界面での相互作用(液相部分への微粒子やガス分子の取り込み)を評価する、(3)取り込んだガス成分を光学的に簡易計測する手法の確立、の3つについて検討を行った。(1)、(2)の具体的な検討内容として、ポリジメチルシロキサン製の疎水性マイクロピラーを配列することにより気液層流を形成する新規流体デバイスを開発した。本デバイスでは気体用のマイクロチャネルと液体用のマイクロチャネルが隣接し、直接気液が接触する開口部を設けることで、液体が気体用の流路に漏れることなく気相中の化学成分(酸素)を効率的に液相の流路に取り込むことが可能であった。一方、気相成分を高選択的に計測する光ファイバ型デバイスとして、高輝度UV-LED光源及び光電子増倍管を接続した光ファイバプローブにホルムアルデヒド脱水素酵素を固定化することで、気相中のホルムアルデヒドを高感度・高選択的に計測する生化学式ガスセンサを開発し、30ppb程度の低濃度ホルムアルデヒドに対し選択的なモニタリングを可能とした。これは、本研究計画で検討している湿潤型のデバイスの基礎となるもので、各種の環境計測用バイオセンシングシステムにきわめて有効である。また、発展的な研究フェーズとして、本研究計画の終了後に基盤研究等へ移行し、マルチアレイ化による多成分同時計測への対応や、開口部の温度制御(及び信号の温度補償)などデバイスの完成度を向上させる取り組みを計画している。
混相流反応装置特性の研究

過去2年間の実績を踏まえ、平成7年9月湘潭大学にて羅教授及び劉助教授と鹿児島大学幡手研究室で考案されたドラフトチューブ付き噴流層型石炭ガス化装置に関して、その機能等につき詳細な打ち合わせを行った。これを受けて、平成7年12月から3ケ月かけて鹿児島大学にて石炭ガス化装置の現状のホットモデルによる実証試験の最終的な打ち合わせ及び実験が実施された。本装置は1kg/hの石炭処理能力を持ち、基本的には常圧、800°C程度の比較的低温における炭酸カリウム担持石炭粒子と水蒸気との連続反応装置である。実験方法及び結果は以下の通りであった。先ずジャケットヒーターのみで昇温を行い、装置内温度が約300°Cに達したところで予め充填しておいたセラミック粒子を循環させた。プロパンの自然発火点(約520°C)に達するとLPGを供給し、さらに水素の自然発火点(約610°C)に達するとLPGを止めて水素を供給した。装置内温度が約800°Cになると水蒸気を供給し、温度が一定になったところで石炭を投入し実験を開始した。サンプリングをアニュラス側出口、サイクロン側出口より適時行い、ガスクロマトグラフによりガス組成を分析した。発生ガスはほとんど水素、一酸化炭素、二酸化炭素で構成されており、特に水素に関していえば、50%以上を占める。また、ほぼ完全な定常運転が実現され、安定操業が達成できたといえる。ほとんどの実験で石炭のガス化率は100%を達成し、本装置は実用性の極めて高い装置であることがわかり、共同研究者の羅教授らは本研究開発の自国におけるクリーンエネルギー確保のため研究の継続を強く希望した。本科学研究費補助金の主旨を踏まえて今後とも本研究を共同研究としてお互いに発展させることとした。上述のように3年間にわたる1kg/hの装置の実証試験に引き続き、熱収支(熱供給方法等)を大幅に改善した23kg/hの石炭処理能力を備えた装置の設置及び製作を行った。当該年度内の運転までには至らなかったが今後が大変に期待できるものである。本研究は実験による実証試験と並んで結果の解析も重要であり、羅教授が主となってガス化の理論的考察を進め、ある程度の進展を達成した。バイブロミキサ-の性能につき、水道水・空気系及び水道水・酸素系を用いて検討した。酸素の気疫界面間移動の容量係数に及ぼすガス供給速度及びバイブロミキサ-振動数の影響を測定した。その結果、軸方向混合拡散係数及び容量係数についての知見を得ることができ、バイブロミキサ-は気泡搭型反応器とほぼ同様の性能を持つことが示された。平成5年9月湘潭大学にて尹講師と石炭ガス化水素製造装置として鹿児島大学幡手研究室で考案された、噴流層型反応器に関して、その機能等についての詳細な打ち合わせを行った。

その結果、平成5年11月から鹿児島大学において石炭処理能力1kg/hの実証炉を運転することに決定した。炭酸カリウム担持のチャー及び活性炭につき、まず、ガス化を試みた。熱媒体セラミック粒子(500μm径)を5g/sの循環速度になるように、ドラフトチューブと空気吹き込みノズルの間隔(距離)を調整した。ガス化温度800°Cでドラフトチューブ内でLPGを空気で燃焼させつつスチームを供給し、水素及び一酸化炭素を主成分とするガスを発生させた。このガスには少量の炭酸ガスが含まれているが、水素含有率が5060%という結果が得られた。さらに同様の装置を用いて、石炭を直接送り込み、石炭直接ガス化に関する研究を行った。この場合、多量のタール発生が予測されたが、タールが全く発生せず、少量のメタンガスが発生したにすぎなかった。これは、循環セラミック粒子の作用に起因するとも考えられるがさらに検討する予定である。バイブロミキサ-の性能につき、水道水・空気系及び水道水・酸素系を用いて検討した。酸素の気液界面間移動の容量係数に及ぼすガス供給速度及びバイブロミキサ-振動数の影響を明確にした。その結果、バイブロミキサ-は気泡塔型反応器とほぼ同様の性能を持つことが明らかになったが、性能の向上に関する操作条件については今後の課題として残っている。平成6年9月湘潭大学にて尹講師と石炭ガス化装置として鹿児島大学幡手研究室で考案された、噴流層型反応器に関して、その機能等についての詳細な打ち合わせを行った。その結果、平成6年10月から鹿児島大学において石炭処理能力1kg/hの実証炉を運転した。炭酸カリウム担持の亜瀝青炭の水蒸気ガス化を試みた。ガス化温度800°Cでドラフトチューブ内でLPGを空気で燃焼させつつスチームを供給し、水素及び、酸化炭素を主成分とするガスを発生させた。この場合、多量のタール発生が予測されたが、タールが全く発生せず、少量のメタンガスおよびアセチレンガスが発生したにすぎなかった。酸素の気液界面間移動の容量係数に及ぼすガス供給速度及びバイブロミキサ-振動数の影響を測定した。その結果、バイブロミキサ-は気泡塔型反応器とほぼ同様の性能を持つことが示されたが解析上に問題を残しており容量係数の値については今後の課題として残っている。
マルチスケール精神病態の構成的理解（総括班）

総括班では、研究調整委員会、企画実行委員会、若手研究育成委員会、研究支援委員会、研究倫理委員会、評価委員会、国際活動支援委員会を設置した。委員会の活動を基盤として、本領域への多様な基礎研究者の参入を促し、領域横断的な精神疾患研究領域を確立させた。公募研究は精神疾患研究への多様な基礎研究者の新規参入を促し、多数の申請が行われるように公募戦略を決定・広報活動をし、領域の趣旨に沿った優れた公募課題を31件採択した。本年度の主な企画イベントは、キックオフシンポジウムとして80名の参加者を集客した。2019年2月には計画班員およびその研究室の構成員の合計46名で第一回領域会議を行い、領域内のコミュニケーションをはかった。年度末にはニュースレター第一号発行し、国内の精神疾患もしくは神経科学者に向けて発送し、領域活動の広報・促進につとめた。また他の新学術領域との連携を深めるために、次世代脳に参画し、影山領域および榎本領域との3領域合同若手シンポジウムを開催し、若手研究者の研鑽の場として機能した。技術支援活動を充実させるために、細胞種特異的にサンプルを採取するセルソーティング手法(岩本)、神経伝達分子計測(古屋敷)、特定細胞種の自動化収集技術(澤田)、全脳透明化法(古屋敷・那波・田井中)、時間スケールの異なる多階層オミクス統合技術(柚木)、光プローブ最適化(林(康)、林(朗))、iPS技術(加藤・吉川)などの技術基盤を整備した。また、DNAコンストラクト、ウイルスベクター、貴重サンプルなどの生物試料はデータベース化し、ファイルサーバーとして利用することで、セキュリティ管理のしやすさと、情報へのアクセシビリティ・情報共有の簡単さから領域内の共同研究業務の効率化につなげた。当初予定したすべてのイベント(会議、公募募集、News letterなど)やインフラ整備を円滑に行うことが出来た。領域内の結束も強く、サイエンスを活発に議論する俎上が出来ていると思われる。2019年の主な企画イベントは、第2回領域会議、若手育成合宿、第1回国際シンポジウム、ニュースレター第2号発行、次世代脳との連携である。さらに2019年度は領域内のフレームワークを構築するために、以下の3項目に傾注する。(1)技術支援:1細胞種特異的にサンプルを採取するセルソーティング手法(岩本)、特定細胞種の自動化収集技術(澤田)、全脳透明化法(古屋敷・那波・田井中)、光プローブ最適化(林(康)、林(朗))、iPS技術(加藤・吉川)などの技術基盤がこれにあたり、領域内に広く支援ネットワークを広げる。(2)領域内ネットワークの充実:未発表技術やデータは領域会議を通して領域内で共有する。DNAコンストラクト、ウイルスベクター、貴重サンプルなどの生物試料はデータベース化し、ファイルサーバーとして利用することで、セキュリティ管理のしやすさと、情報へのアクセシビリティ・情報共有の簡単さから領域内の共同研究業務の効率化につなげる。既に計画班員では上記の事は出来ており、公募班も含めた本格的な領域内連携を充実させる。(3)国際活動支援:領域内の若手研究者が国際会議などで発表することを促進するために、旅費などの支援やノウハウなどの共用などを行う総括班では、研究調整委員会、企画実行委員会、若手研究育成委員会、研究支援委員会、研究倫理委員会、評価委員会、国際活動支援委員会を設置した。(1)技術支援:

1細胞種特異的にサンプルを採取するセルソーティング手法(岩本)、特定細胞種の自動化収集技術(澤田)、全脳透明化法(古屋敷・那波・田井中)、光プローブ最適化(林(康)、林(朗))、iPS技術(加藤・吉川)などの技術基盤がこれにあたり、領域内に広く支援ネットワークを広げる。(2)領域内ネットワークの充実:未発表技術やデータは領域会議を通して領域内で共有する。DNAコンストラクト、ウイルスベクター、貴重サンプルなどの生物試料はデータベース化し、ファイルサーバーとして利用することで、セキュリティ管理のしやすさと、情報へのアクセシビリティ・情報共有の簡単さから領域内の共同研究業務の効率化につなげる。既に計画班員では上記の事は出来ており、公募班も含めた本格的な領域内連携を充実させる。(3)国際活動支援:領域内の若手研究者が国際会議などで発表することを促進するために、旅費などの支援やノウハウなどの共用などを行う
Electrical TFT platform for fundamental understanding of neuromuscular communication in the aim of neuroprosthesis.

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
ストレスに対する行動・自律性応答に関与する基底核―視床―皮質回路のシステム的解明

視床室傍核(PVT)は、様々のストレス刺激によって強く賦活されることが知られており、ストレスに関連する情報を臓性・辺縁系領域に伝える中継点としての役割が示唆されている。しかしながら、PVTは視床下部・下垂体・副腎皮質系(HPA axis)の中核である視床下部室傍核(PVH)との直接的な線維連絡はなく、ストレス情報がいかなる経路でPVTに伝えられるのかは明らかにされていない。本研究では先ず、PVTへの求心性入力のうちで拘束ストレス刺激によって活性化されるニュ-ロン群を、コレラトキシンBサブユニットを用いた逆行性標識法とFosタンパクに対する免疫組織化学とを組み合わせて解析し、以下の結果が得られた。拘束ストレスによって賦活されたPVTへの入力源は、大脳皮質では、主として腹側海馬台の錐体細胞層、間脳の不確帯、中脳の背側縫線核および中心灰白質、橋の結合腕傍核、Barrington核、青斑核、延髄の孤束核、腹外側網様体などであった。これらの入力源の多くは、PVHへも投射していることから、次に、PVTとPVHが共通のストレス刺激の情報をshareしている可能性について検討した。PVTとPVHにそれぞれ異なる逆行性蛍光トレーサー(FluoroGoldおよびFluoroRed)を注入する逆行性二重標識法により、分界条床核、中脳の背側縫線核、青斑核、延髄腹外側網様体、孤束核などのニュ-ロンが視床と視床下部の両方に軸索を投射していることが明らかになった。分界条床核が腹側海馬台からの情報をPVHに伝える中継点の役割をしているという可能性を考慮すれば、皮質下の情報のみならず、皮質からの情報もPVTとPVHにparallelに伝えられ、それぞれの情報がbehavioral responseあるいはendocrine responseを発現することが示唆された。本研究では、生体のホメオスタシスを乱す様々な環境刺激に対して、反応性の行動や自律神経系の変化を発現する機序に関する形態的基盤を確立するために以下の実験を行った。動物(SD系雄ラット)を実験群と対照群の2群に分け、実験群は2時間持続的に拘束した後に深麻酔下に経心臓的に灌流固定し、対照群は無操作で灌流固定する。実験群および対照群両方の脳切片に対して、ニューロンの活動性の指標となるFosタンパクに対する抗体を用いた免疫染色を行い、実験群と対照群の所見を比較することによって、ストレス反応発現に密接に関連するニューロン群の分布を検索した。実験群のFos発現は、大脳皮質では内側前頭前皮質、視床では、正中髄板内核群に顕著であった。視床下部では瀰漫性にFos陽性細胞が観察されたが、室傍核で特に顕著で、外側視床下野と腹内側核ではほとんど観察されなかった。また中隔側坐核にはFos陽性細胞はほとんど分布していなかった。扁桃体核では、Fos陽性細胞は内側亜核に多く、中心亜核には少なかった。下位脳斡では、中脳中心灰白質、背側縫線核、外背側被蓋核、結合腕傍核、青斑核、孤束核、延髄腹外側網様体などで強いFos発現が見られた。現在は、以上の領域がストレスに対する反応性応答にどのような関与をするかを調べるために、逆行性標識トレーサー・コレラトキシンBサブユニット(CT-B)をストレスに対する応答の出力領域の1つである扁桃体のさまざまな亜核領域に注入し、CT-Bに対する免疫組織化学とFosに対する免疫染色を組み合わせて、扁桃体亜核への求心性入力の中で特にストレス反応発現に密接に関連するニューロン群の分布を検索する実験を進行中である。分界条

床核が腹側海馬台からの情報をPVHに伝える中継点の役割をしているという可能性を考慮すれば、皮質下の情報のみならず、皮質からの情報もPVTとPVHにparallelに伝えられ、それぞれの情報がbehavioral responseあるいはendocrine responseを発現することが示唆された。
ジストロフィン欠損と加齢による骨格筋萎縮発症の分子機序解明

デュシェンヌ型筋ジストロフィー(DMD)は、ジストロフィン遺伝子の変異により、骨格筋膜の裏打ちタンパク質であるジストロフィンが欠損して生じる、難治性のX連鎖病である。申請者らは若齢DMDを対象に、アンチセンス核酸を用いた“エクソン・スキップ治療"の開発を進めているが、筋線維減少と筋萎縮が進んだ高齢DMDに対する治療法が無い事が課題であった。興味深いことにDMDおよび高齢者の骨格筋では、共通して速筋型タイプII筋線維優位の萎縮を認める。申請者が所属する遺伝子疾患治療研究部では、DMDの骨格筋量調節機構を明らかにしたが(Nat Med. 2013)、DMDと加齢に共通する骨格筋量調節の詳細な分子機構は不明である。そこで申請者らは、若齢(8週齢)と高齢(80週齢)の野生型およびDMDマウスの骨格筋を対象に、超高感度定量質量分析(HiRIEF-LC-MS/MS)を実施した。本研究では、定量に成功した4974種類のタンパク質の中から、加齢に伴い発現レベルが有意に変動した16種類に着目し、詳細な機能解析により高齢DMDの筋萎縮病態との関連性を探求する。本研究を通して、DMDと加齢に伴う筋萎縮の分子病理を解明し、予防・治療法確立に必要な標的分子を探索する。2018年度はDMDと加齢に伴って変動するタンパク質発現レベルの妥当性検証として、定量質量分析結果の妥当性の検証として、ジストロフィン関連タンパク質と前述16種類のタンパク質の発現レベルをウエスタンブロットおよびqPCRにより解析した。さらに、既報告等を参考に16種類の中から6種類のタンパク質を選び、マウス由来筋芽細胞であるH2k-mdx、H2k-mdx52、H2k-WTを対象に、筋分化過程における発現レベルの経時変化を解析した。2018年度中に、2019年度に予定していたマウス由来筋管を対象にした候補タンパク質の機能解析を一部開始する事ができたから。2019年度は研究計画調書に記載した以下の計画に沿って研究を推進する。3筋管分化度を、細胞形態と筋転写因子発現レベルを基に経時的評価する。
エピジェネティックに遺伝子発現を制御する医薬品候補化合物の創製

ヒストン修飾に関与する酵素であるヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)およびヒストン脱メチル化酵素(HDME)を対象にして、高活性かつ高選択的な阻害剤の創製研究を行った。その結果、HDACのアイソザイムであるHDAC8、SIRTおよびHDAC3など、また、HDMEのアイソザイムであるJMJD2、PHF8およびLSD1などに対する高活性かつ高選択的な阻害化合物の創製を達成した。これらの阻害剤は遺伝子発現を制御する医薬品候補化合物として有用である。遺伝子発現の制御にかかわる酵素(ヒストン脱メチル化酵素(HDME)、ヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)など)をターゲットとし、酵素の構造と作用機序に基づいてアイソザイム選択的阻害化合物を分子設計・合成し、非細胞系および細胞系での活性評価試験を行い、遺伝子発現を制御する医薬品候補化合物を見出す。本研究では、遺伝子発現の制御に関わる酵素(ヒストン脱メチル化酵素(HDME)、ヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)など)をターゲットとして、分子設計に基づく酵素活性阻害剤の創製を行い、がん治療薬の創出あるいは遺伝子発現制御の分子メカニズムの解明に供する。平成20年度には、HDMEおよびHDACを阻害するリード化合物の創製に成功した。(1)HDMEをターゲットとする医薬品候補化合物の創製:HDMEは、フラビンを補酵素とするグループ(LSD1)と活性中心にFeイオンを有しα-ケトグルタル酸を補酵素とするグループ(JMJD2など)に分類される。JMJD2の基質および補酵素が酵素に結合する部位の構造に基づいて阻害剤を分子設計・合成し、新たにN-オキザリルグリシン構造を有するJMJD2阻害剤を見出した(Bioorg. Med. Chem. Lett., in press,(2009).DOI:10.1016/j.bmc1.2009.03.098)。本化合物は、更なる構造展開により制がん剤のリード化合物になることが期待できる。(2)HDACをターゲットとする医薬品候補化合物の創製:HDACは、活性部位に亜鉛イオンを有するグループおよびNAD依存性のグループ(Sir2)に大別される。亜鉛イオンを有するグループのHDACに対する阻害剤として、亜鉛結合部にボロン酸構造を有する新規阻害剤を見出した(J. Med. Chem., accepted, (2009).)。また、NAD依存性のグループの阻害剤として酵素反応メカニズムに基づく新規阻害剤を見出した(J. Am. Chem. Soc., accepted, (2009).)。これらの化合物は、HDACのアイソザイム選択的な阻害剤のリード化合物となることが期待できる。平成21年度には、選択的にHDMEおよびHDACを阻害するリード化合物の創製に成功した。(1) HDMEをターゲットとする医薬品候補化合物の創製:(2) HDACをターゲットとする医薬品候補化合物の創製:本研究では、遺伝子発現の制御に関わる酵素(ヒストン脱メチル化酵素(HDME)、ヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)など)をターゲットとして、分子設計に基づく酵素活性阻害剤の創製を行い、がん治療薬の創出あるいは遺伝子発現制御の分子メカニズムの解明に供する。平成22年度には、引き続き、選択的にHDMEおよびHDACを阻害するリード化合物の創製を行うとともに、活性化合物の医薬品への応用展開研究を行った。(1)HDMEをターゲットとする医薬品候補化合物の創製:HDMEのアイソザイムであるJMJD2Cに対する選択的阻害剤としてヒドロキサム酸構造を有する化合物を見いだした(JMC, 2010)。今後、がん治療薬としての実用性を検討する。また、2009年度に見出したLSD1選択的阻害化合物(NCL-1, JACS, 2009)が、LSD1を阻害することによりHIV複製阻害作用を有することを見いだし(特願2010-477176)、抗ウイルス薬として利用できる可能性を示した。また、光学活性なNCL-1の合成に成功し、活性な光学異性体の構造を明らかにした(日本薬学会東海支部会、静岡)。これらの知見は、選択的なHDME阻害剤の創製に有用であり、引き続き、活性化合物の創製と生物作用試験を行う。(2)HDACをターゲットとする医薬品候補化合物の創製:HDACのアイソザイム選択的な阻害剤の創製を目的として、in situ click chemistryの方法の活用を検討し、HDACをテンプレートとする興味深い反応を見いだした(Angew. Chem, 2010)。また、我々が見いだした、HDAC6選択的阻害剤が抗うつ作用を有することを見いだした(特願2010-2010-196993)。

これらの知見に基づき、引き続き、他のHDACアイソザイムに対する選択的な阻害剤の創製研究を行う。本研究では、遺伝子発現の制御に関わる酵素(ヒストン脱メチル化酵素(HDME)、ヒストン脱アセチル化酵素(HDAC))をターゲットとして、分子設計に基づく酵素活性阻害剤の創製を行い、がん治療薬の創出あるいは遺伝子発現制御の分子メカニズムの解明に供する。平成23年度には、HDMEおよびHDACをアイソザイム選択的に阻害するリード化合物の創製を行うとともに、活性化合物の医薬品への応用展開研究を行った。(1)HDMEをターゲットとする医薬品候補化合物の創製:Jumonji Cドメインを含むHDMEのアイソザイムの一つであるPHF8を高活性で選択的に阻害する化合物を見いだした。この化合物は細胞系でがん細胞に対して細胞増殖抑制効果を示したことからPHF8選択的阻害薬の抗がん剤としての可能性が示された(特願2012-38977)。(2)HDACをターゲットとする医薬品候補化合物の創製:HDACをアイソザイム選択的に阻害する化合物の創製を目的として、click chemistryを利用してきた。最近、HDACのClass Iに属するHDAC3が、がん、炎症、神経変成疾患などに関与していることが報告された。今回、HDAC3に対して高活性かつ高選択的な阻害剤の探索を試みた。その結果、HDAC3に対して選択的な化合物を見いだすことに成功した。HDAC3選択的阻害化合物は、各種がん細胞に対して細胞増殖抑制効果を示したことから、HDAC3選択的阻害剤の制がん剤としての可能性が示された(特願2012-37082)。
高速カメラによる角膜硬性のセンシング

眼圧測定早期の角膜変位量に影響を及ぼす臨床計測値因子として、眼圧、年齢、性別が選択された。角膜中央部と中間周辺部の変位量を合わせて解析すると、年齢の影響は眼圧測定初期よりも後期に現れやすいことが判明した。女性は年齢の影響をより一層受けやすいこと、年齢の影響は角膜中央部の変位量に、性別の影響は角膜中間周辺部に出現することも判明した。眼圧が低い状態ではゴールドマン眼圧計による眼圧測定値が低く出ることを報告した。研究の目的:角膜が薄いことが緑内障発症あるいは視神経障害進行の危険因子であることを示す疫学研究の報告が続いている。角膜が薄く眼球の硬性が少ないと緑内障が発症しやすくなるのか?非侵襲的に測定された眼球の硬性を指標として緑内障発症のメカニズムの中で眼球の硬性が果たす役割を明らかにすることを本研究の主目的とする。研究の成果:計画では平成22年度中に1)エキシマレーザー手術前後の測定(角膜が極端に薄いときの測定)2)ソフトコンタクトレンズ装用前後の測定(角膜が厚い眼の模擬眼の測定)を行い、角膜の変位量、変形部分と非変形部分のなす角度などのパラメーターの有用性を比較し解析のための最適条件を確立することにあった。1)エキシマレーザー手術前後の測定の結果:角膜の変位の長さ、変位に伴う角膜の曲率はエキシマレーザーによる手術を受けても変化しないこと、角膜の変位量は角膜で有意に変化することから角膜の変位量が最も適したパラメーターであることが明らかになった。2)ソフトコンタクトレンズ装用前後の測定の結果:コンタクトレンズ装用を行うと角膜の曲率が変化することからデータの解析が困難であることもわかった。しかし、コンタクトレンズ装用時の眼圧測定値から真の眼圧を導く換算式を考案することができ、現在論文投稿中である。それに加えて3)再現性良く角膜変位量を求めるための条件を探る再現性確認実験を追加した。その結果、測定開始後14.4ミリ秒から15.0ミリ秒の間のデータが最も安定することが明らかにされた。これらの結果の一部はすでに国内外の学会で発表し、現在は論文化の作業を行っている。さらに来年度に予定されている白内障手術前後の測定(眼球全体の構造剛性が変化した時の測定)に向けて準備中である。副次的に眼球硬性と眼圧測定値の関係を知る。研究の成果:今回の研究期間中に明らかにしようとしたことは以下の4項目である。1)眼球硬性を示す各種パラメーターを得る最適条件を確立する。2)眼球硬性を示すパラメーターと臨床計測値の関係を明らかにする。3)緑内障発症における眼球硬性の影響を明らかにする。4)眼球硬性と眼圧測定値の関係を知る。そのうち1)においては最適な条件を確立した。その結果を基に2)の解析を行い、眼圧測定早期の角膜変位量に影響を及ぼす因子として、眼圧、年齢、性別が選択された。角膜変位時の折れ曲がり曲率も年齢の影響を受けることを発見し、それぞれの結果は論文として受理あるいは発表された。現在は眼圧測定後期における変位量に及ぼす因子と、角膜周辺部の変位量に及ぼす因子について解析中である。角膜が薄い状態である、レーシック後の角膜変位量についても論文を作成中である。3)に関しては高度近視群において角膜変位量と緑内障発症の関連が認められた。近く学会発表および、論文作成を行う予定である。4)に関してアイケア眼圧計の特性を明らかにし、論文として発表した。コンタクトレンズ装用時の角膜の挙動については論文作成中である。

3)緑内障発症における眼球硬性の影響を明らかにする。4)眼球硬性と眼圧測定値の関係を知る。ボランティアを対象とした研究ではデータ取得がゆっくりだが進行している。またそのデータの解析、論文化も行われている。初期のデータの論文化されたので、それを基に臨床症例のデータを同様に解析できる。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は無侵襲の検査である。しかし、実際の緑内障患者を対象とした場合、文書による同意を得る作業に手間取っている。徐々にデータを集めつつあるが、症例数を急速に増やすことができないことが、研究を遂行する上での問題点と思われる。臨床症例データは辛抱強く集めていくしか対策はない。本研究進行中に光干渉断層撮影装置(OCT)が進歩し、視神経乳頭や脈絡膜の変化を無侵襲にとらえることができるようになった。眼圧変化が眼球後極部の組織構造に変化を生じさせることを見つけた。今後はOCTの所見を組み合わせながら新たな展開を図りたい。
仮相市場間比較による,通信帯域市場設計の基礎研究

先物取引での人間の取引による市場の不安定化を検討した.取引実験の実験プラットフォームには人工先物市場U-Martを用い,ヒューマンエージェントの取引実験大会であるU-Mart2006および過去の取引ゲーミングの結果データを分析することで,価格変動の不安定性を検討した.なお,U-Mart2006には近畿大学と中央大学の学生が参加しており,参加学生はゼミで先物取引を学び,U-Martに関する操作に関するトレーニングを積んでいる.そこから得られた知見は以下の通りである:1)連続した取引の途中で極端な価格乱高下が起こらないようにするためには,かなりの時間の教育・訓練が必要である.加えて,その内容は単なる知識の伝達のみではなく,操作方法(GUI)の熟達のためのトレーニング(実際の取引実験)が必要である.2)個別の大学でのトレーニングでは安定していた価格変動は,当日の実験では安定しなかった.価格を安定させる収束は,一緒にトレーニングしたメンバーとの問での「暗黙の協調」「組織的学習」とでも言うべきものであり,新しい取引者が参加することや取引者数が増えることでまた不安定化する性質を持っているものであった.また,取引期間の終わりが近づくにしたがって,ポジション調整・利益確定を目指して取引量が増えるために価格の乱高下が激しくなる傾向は常に存在した.3)過去の実験結果も含めて考察する限り,学生の練度が高いほど,価格変動は安定化し,また,現物価格との乖離が少なくなる(現物価格との相関係数が1に接近する)4)過去の多くの実験で,「注文価格と数量を逆に入力してしまい,市場の暴落を招いてしまう」ことが発生した.類似の事件は実際の市場でも年に1回程度発生しており,膨大な量の情報を処理しつつ短期間で意思決定を強いられる環境では,この種のエラーが不可避な現象であると見なせるだろう.今年度はシミュレーションモデルの検討と基礎的研究に従事した.・シミュレータに加える戦略の検討のために,研究代表者(小山)が研究協力者として参加しているU-Martプロジェクトの既存応募エージェントの戦略を分類した(この結果は京都大学で開催されたAESCS2004で発表され,SpringerのLecture Noteとして掲載されることが決定している.)・出口研究室で開発したエージェントシミュレーション言語SOARSを用いて,市場モデルを構築した.モデルでは1)市場に参加しているエージェントの構成によって統計的指標(ある期間における価格平均と分散)が同じでも視覚的に明らかなレベルで価格推移のグラフが全く異なること,2)市場で大量購入を行う場合,市場の価格推移トレンドに影響が出ること,を示した(この結果は済州島(韓国)で開催されたAIS2004で発表され,SpringerのLecture Noteとして掲載されることが決定している.)・同じくSOARを用いたネットワーク実験環境をテストした.SOARSとJSF(Java Server Face)を用いて繰り返し社会的ジレンマゲームの応用モデルである「環境マネジメントゲーム」を実装した(この成果は京都大学で開催されたC5(The Third International Conference on Creating, Connecting and Collaborating through Computing)で発表され,IEEEのComputer Society Pressで掲載されることが決定している).次年度はこれらの要素技術を統合して,マシンエージェントと人間の混合環境での実験を構築・実施する予定である.市場モデルのネットワーク実験に先立ち,ゲーム理論(社会的ジレンマモデル)の拡張版である「環境マネジメントゲーム(出口作)」をSNGS(Soars Network Gaming Simulator)上で構築した.この環境マネジメントゲームは,去年度はSOARSとJSF(Java Server Face)を用いて構築されていたものを,JAVAによるSOARSのプラグインモジュールで全て入れ替えることで,実験の実施と結果データの管理を容易にしたものである.また,実際の実験実施環境としてノートPC20台による移動実験キットを用意し,合計21回の実験を実施した.それらの結果は2005年7月にアトランタ工科大学(アメリカ合衆国)で開催された国際シミュレーション&ゲーミング学会で発表した.市場モデルに関しては,一般均衡理論で数値計算を行うためのスカーフアルゴリズムのモジュールをSOARSに実装し,簡単な応用一般均衡モデルを実装・計算した.この研究結果は2006年3月に東京工業大学で開催された計測自動制御学会・システム情報部門・システム工学部会で発表された.環境の整備が環境したので,次年度は市場実験を行う予定である.先物取引での人間の取引による市場の不安定化を検討した.取引実験の実験プラットフォームには人工先物市場U-Martを用い,ヒューマンエージェントの取引実験大会であるU-Mart2006および過去の取引ゲーミングの結果データを分析することで,価格変動の不安定性を検討した.なお,U-Mart2006には近畿大学と中央大学の学生が参加しており,参加学生はゼミで先物取引を学び,U-Martに関する操作に関するトレーニングを積んでいる.そこから得られた知見は以下の通りである:1)連続した取引の途中で極端な価格乱高下が起こらないようにするためには,かなりの時間の教育・訓練が必要である.加えて,その内容は単なる知識の伝達のみではなく,操作方法(GUI)の熟達のためのトレーニング(実際の取引実験)が必要である.2)個別の大学でのトレーニングでは安定していた価格変動は,当日の実験では安定しなかった.価格を安定させる収束は,一緒にトレーニングしたメンバーとの問での「暗黙の協調」「組織的学習」とでも言うべきものであり,新しい取引者が参加することや取引者数が増えることでまた不安定化する性質を持っているものであった.また,取引期間の終わりが近づくにしたがって,ポジション調整・利益確定を目指して取引量が増えるために価格の乱高下が激しくなる傾向は常に存在した.

3)過去の実験結果も含めて考察する限り,学生の練度が高いほど,価格変動は安定化し,また,現物価格との乖離が少なくなる(現物価格との相関係数が1に接近する)4)過去の多くの実験で,「注文価格と数量を逆に入力してしまい,市場の暴落を招いてしまう」ことが発生した.類似の事件は実際の市場でも年に1回程度発生しており,膨大な量の情報を処理しつつ短期間で意思決定を強いられる環境では,この種のエラーが不可避な現象であると見なせるだろう.