hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
悪性間葉系腫瘍におけるキメラ型転写因子の標的遺伝子の同定

ヒト軟部肉腫では腫瘍特異的な染色体相互転座のために二つの遺伝子が互いに融合し、キメラ型転写因子が形成される例が多い。このようなキメラ型転写因子の機能を根本的に理解するために、Ewing肉腫と明細胞肉腫において、EWS-FLI1、EWS-ATF1が細胞内で結合するDNA配列を直接単離し標的遺伝子をDIGR法を用いて同定した。得られた候補遺伝子の腫瘍細胞における発現、さらにキメラ転写因子と野生型転写因子の導入による発現誘導の差を検討した。その結果、明細胞肉腫においてEWS-ATF1の標的遺伝子としてPOSH、ATM、ARNT2、GPP34、NKX6.1、NYD-SP28の各遺伝子を同定した。EWS-ATF1はPOSHに対しては発現を抑制し、他の遺伝子については発現を活性化し、これらの転写調節能は野生型ATF1と異なっていた。POSHは明細胞肉腫では発現が抑制されているが、POSHを外来性に導入すると肉腫細胞のアポトーシスを誘導することが示され、EWS-ATF1がPOSHの抑制を介してアポトーシスを回避させることが腫瘍化の機構として重要である可能性が示唆された。さらにEwing肉腫においては、BCAR3、RPS18、p29がEWS-FLI1の標的遺伝子として同定され、DIGR法の幅広い応用が可能であることが示された。一方、最近染色体転座t(4;19)を有するEwing肉腫においてEWS-ETSとは全く異なる新しいキメラを同定した。このキメラはHMG boxを持つCICとdouble homeodomainを有するDUX4から成っていることが判り、Ewing肉腫形成において新しい分子機構が存在することを示した。今後EWS-ETSキメラとCIC-DUX4キメラの標的遺伝子の差異を検討することでこのような分子発生機構を解明する予定である。このようなキメラ型転写因子の標的遺伝子を包括的に同定しその機能を考察するために、最近開発した蛋白-DNA crosslinking-immunopurification-GFPレポーターアッセイ(DIGR)法を用いて、転写因子が細胞内で結合するDNA配列を直接単離し標的遺伝子を同定した。キメラ型転写因子を発現しているEwing肉腫と明細胞肉腫において、腫瘍細胞をパラフォルムアルデヒドによりクロマチンDNAと核蛋白をクロスリンクし、抗FLI1或いは抗ATF1によりそれぞれEWS-FLI1、EWS-ATF1が結合しているDNA断片を精製した。得られた0.5-2kbのDNA断片がプロモーター或いはエンハンサー領域となるようにgreenfluorescent protein(GFP)を発現するベクターに組み込んでライブラリーを作製した。このライブラリーを転写活性型EWS-FLI1、EWS-ATF1を組み込んだ発現ベクターとともにHeLa細胞に導入した。結合配列をもったクローンの存在するwellではGFPの蛍光を発する細胞が位相差蛍光顕微鏡によって検出できた。陽性クローンを段階的に希釈選択・単離した後、シークエンス解析と必要に応じてゲノムDNAクローンを単離することで複数の標的遺伝子候補を同定した。得られた候補遺伝子の腫瘍細胞における発現、さらにキメラ遺伝子の導入による発現の差をNorthern blotting或いはRT-PCRにより検討している。現在迄に明細胞肉腫において、EWS-ATF1の標的遺伝子としてSH3ドメイン遺伝子POSHを同定し、さらに多くの候補クローンを得、解析を進めている。ヒト軟部肉腫では腫瘍

特異的な染色体相互転座のために二つの遺伝子が互いに融合し、キメラ型転写因子が形成される例が多い。このようなキメラ型転写因子の標的遺伝子を包括的に同定しその機能を考察するために、前年度までに開発したDIGR法を用いて、転写因子が細胞内で結合するDNA配列を直接単離し標的遺伝子を同定した。キメラ型転写因子を発現しているEwing肉腫と明細胞肉腫において、腫瘍細胞内でクロマチンDNAと核蛋白をクロスリンクし、抗FLI1或いは抗ATF1によりそれぞれEWS-FLI1、EWS-ATF1が結合しているDNA断片を精製した。このDNA断片をgreenfluorescent protein(GFP)を発現するベクターに組み込んでライブラリーを作製し、転写活性型EWS-FLI1、EWS-ATF1を組み込んだ発現ベクターとともにHeLa細胞に導入して陽性クローンを単離した。得られた候補遺伝子の腫瘍細胞における発現、さらにキメラ遺伝子の導入による発現の差をNorthern blotting或いはRT-PCRにより検討している。現在迄に明細胞肉腫において、EWS-ATF1の標的遺伝子としてPOSH、ATM、ARNT2、GPP34、NKX6.1、NYD-SP28の各遺伝子を同定した。EWS-ATF1はPOSHの発現を抑制し、他の遺伝子の発現を活性化した。POSHは明細胞肉腫では発現が抑制されているが、外来性のPOSHを導入するとアポトーシスを誘導することが示され、EWS-ATF1がPOSHの抑制を介してアポトーシスを回避させることが腫瘍化の機構として重要である可能性が示唆された。ヒト軟部肉腫では腫瘍特異的な染色体相互転座のために二つの遺伝子が互いに融合し、キメラ型転写因子が形成される例が多い。このようなキメラ型転写因子の標的遺伝子を包括的に同定しその機能を考察するために、Ewing肉腫と明細胞肉腫において、EWS-FLI1、EWS-ATF1が細胞内で結合するDNA配列を直接単離し標的遺伝子をDIGR法を用いて同定した。得られた候補遺伝子の腫瘍細胞における発現、さらにキメラ転写因子と野生型転写因子の導入による発現の差を検討した。その結果、明細胞肉腫においてEWS-ATF1の標的遺伝子としてPOSH、ATM、ARNT2、GPP34、NKX6.1、NYD-SP28の各遺伝子を同定した。EWS-ATF1はPOSHに対しては発現を抑制し、他の遺伝子については発現を活性化し、これらの転写調節能は野生型ATF1と異なっていた。POSHは明細胞肉腫では発現が抑制されでいるが、POSHを外来性に導入すると肉腫細胞のアポトーシスを誘導することが示され、EWS-ATF1がPOSHの抑制を介してアポトーシスを回避させることが腫瘍化の機構として重要である可能性が示唆された。さらにEwing肉腫においては、BCAR3、RPS18、p29がEWS-FLI1の標的遺伝子として同定され、DIGR法の幅広い応用が可能であることが示された。一方、最近染色体転座t(4;19)を有するEwing肉腫においてEWS-ETSとは全く異なる新しいキメラを同定した。
脊髄・脳イメージング法(fMRI)による客観的な疼痛評価法の開発

痛みの発生から認知までを神経生理学的に考えると、痛みの信号が途中の末梢神経や脊髄で様々な修飾を受け、最終的には脳内で情動的要素も関与した結果、不快な経験を認知するのではないかと考えられる。本研究では画像診断(Functional MRI以下fMRI)技術を用いて、様々な痛みの病態を最終認知地点である脳の役割を分析することにより、痛みの病態の客観的評価を試みた。fMRIは傾斜磁場の掛けられるMRI撮像装置を用いてエコープランナー法で連続撮像を行い、安静時と痛みなどのタスクが掛かった状態をBOLD法で比較することで、タスクに応じて活動した脳の局在を捉えるものである。画像解析にはSPM99を用いて行った。1.健常者群の手掌に機械的痛み刺激を行うと、視床、島、体性感覚野、前帯状回などに有意な神経活動が見られた一方で、アロデニアを有する患者群では前頭葉から後頭葉にかけ広範な領域での活動が見られた。特に患者群では痛みの中枢である視床に活動性を有する症例はみられず、複雑な疼痛認知機構が示唆された。2.アロデニアのような難治性疼痛が持続するような病態では、慢性的な痛み刺激により脊髄や脳の神経細胞の痛みに対する感受性が亢進し、痛みに対する受容や情動的要素にも変化が生じていると考えられる。そこで、難治性疼痛患者に実際には痛み刺激を加えずに、患者が痛みを感じるような視覚刺激を提示し、その際に反応する脳活動を健常者と比較することで情動的側面の検討を行った。患者群にアロデニア部位を触られていると認識される映像を提示した場合、前頭前野、前帯状回、体性感覚野に有意な神経活動が観察された。これは、痛みの不快感を認知する活動パターンと推察され、痛みの情動体験として客観的に捉えられていたのではないかと考えられた。【目的】近年開発されてきたfunctinal MRI(以下fMRI)は撮像中にタスクを与え、それに呼応して活動が増加した神経の局在を検出する方法でありアロデニアなどの動的な痛みの評価に適していると考えられる。そこで本研究では健常者と神経因性疼痛患者に対して、痛みタスクを加えた際の脳内の活動部位の検出を行った。【方法】実験1(ボランティアに対する研究)健常者12例に対して機械的触覚および痛覚をひきおこす強さの異なる二種類のvon-Freyfilamentを用いて手掌をタッピング刺激し、その際のfMRIを撮像した。fMRIの撮像はスライス幅7mmで全脳を撮像し、データの解析はSPM99を用いて行った。実験2(神経因性疼痛患者における研究)神経因性疼痛患者5例については前述の弱い方のfilamentを用いて疼痛部を刺激し、その際のfMRIを撮像した。【結果】実験1:統計学的な処理を行うと触覚刺激では体性感覚野、頭頂葉の活動増加が観察され、痛み刺激では体性感覚野、視床、小脳の活動増加が観察された。実験2:神経因性疼痛患者では非侵害性の触覚刺激によって疼痛が誘発され、疼痛側を刺激した場合では広範囲に活動亢進が観察された。【考察】健常者では触覚刺激に対しては一次体性感覚野を中心に神経活動の亢進がみられ、痛み刺激に対してはそれに加え、視床、小脳に活動性の亢進がみられた。このことは痛みの認知過程で、視床、小脳の関与が示唆される。

また神経因性疼痛患者への痛み刺激では別の部位でも活動性の亢進が見られ、脳に可塑的変化が生じている可能性が考えられた。末梢組織から発生した痛みは一次感覚線維、脊髄で修飾を受け、最終的には脳で認知される。すなわち、整形外科疾患においても脳の役割を理解することが重要と考えられる。そこで我々はFunctional MRI (fMRI)、を用いて整形外科疾患の痛みに伴う脳活動について研究を行った。1)機械的侵害刺激に伴う脳活動部位手にアロデニアを有する神経因性疼痛患者の患部をタッピング刺激し、fMRIを用いてその際の脳活動部位を検出した。その結果、体性感覚野、帯状回など健常者に機械的侵害刺激を加えた場合と類似した部位の活動が観察され、このことは痛みに伴う脳活動をfMRIが捉えたものと考えられた。一方、患者群では視床の活動性は検出されなかったことから、疼痛の慢性化により脳が可塑的変化を引き起こしている可能性が考えられた。2)仮想疼痛経験に伴う脳活動整形外科の慢性痛においても少なからず心理的要素が加味され、患者を煩わせているものと考えられる。そこで手にアロデニアを持つ患者に実際に疼痛部位に刺激を加えず、視覚的に痛い部位を触られるビデオを見せることで痛み刺激を疑似体験させ、その際の脳活動を健常者と比較する実験を行った。その結果、患者群では痛みとの関連性が強いとされる体性感覚野、前帯状回、前頭葉で活動が観察された。その際、患者群ではビデオを見た際に表現しがたい不快な経験をしたことを報告している。これらの結果を併せて考えると慢性疼痛患者においては、繰り返される痛み経験の中で実際に痛み刺激が局所から加えられなくても、脳内で情動的な痛み経験を繰り返していることが推察された。我々が臨床の場で経験する疼痛は主観的な要素が大きく、その客観的な評価は困難と考えられてきた。このことを神経生理学的に考えると、痛みの信号が途中の末梢神経や脊髄で様々な修飾を受け、最終的には脳内で情動的要素も関与した結果、不快な経験を認知するのではないかと考えられる。従って最終到達地点である脳の痛みに関する役割を分析してその機能を理解をすることにより、様々な痛みの病態を画像診断学的(Functional MRI以下fMRI)に解明しようとするものである。fMRIは傾斜磁場の掛けられるMRI撮像装置を用いてエコープランナー法で連続撮像を行い、安静時と痛みなどのタスクが掛かった状態をBOLD法で比較することでタスクに応じて活動した脳の局在を捉えるものである。画像解析にはSPM99を用いて行った。(1)健常者群の手掌に機械的痛み刺激を行うと、視床、島、体性感覚野、前帯状回などに有意な神経活動が見られた一方で、アロデニアを有する患者群では前頭葉から後頭葉にかけ広範な領域での活動が見られた。特に患者群では痛みの中枢である視床に活動性を有する症例はみられず複雑な疼痛認知機構が示唆された。(2)アロデニアのような難治性疼痛が持続するような病態では、慢性的な痛み刺激により脊髄や脳の神経細胞の痛みに対する感受性が亢進し、痛みに対する受容や情動的要素にも変化が生じていると考えられる。そこで、難治性疼痛患者に実際には痛み刺激を加えずに、患者が痛みを感じるような視覚刺激を提示し、その際に反応する脳活動を健常者と比較することで情動的側面の検討を行った。患者群にアロデニア部位を触られていると認識される映像を提示した場合、前頭前野、前帯状回、体性感覚野に有意な神経活動が観察された。これは、痛みの不快感を認知する活動パターンと推察され、痛みの情動体験として客観的に捉えられていたのではないかと考えられた。
弱い相互作用の高次効果のみが寄与するB中間子崩壊過程でのCP非保存の研究

素粒子の標準模型の枠内では、CPの破れは小林・益川(KM)理論により説明できるとされている。本研究では高エネルギー加速器研究機構で行われているBelle実験において、B中間子の崩壊過程を詳しく調べることにより、KM理論を検証することを目的とする。B中間子が二つの荷電π中間子に崩壊する過程は、弱い相互作用の1次の効果(bクォークがuクォークに遷移するツリー過程)と、Wゲージボソンがループをつくる2次の効果(bクォークがdクォークに遷移するペンギン過程、またはFlavor Changing Neutral Current)の両方が寄与すると考えられている。この結果、B中間子と反B中間子が二つの荷電π中間子に崩壊する確率が異なる直接的CPの破れが現れるかもしれない。本研究で直接的CPの破れの大きさを測ったところ、4σの有意性でCPが破れていることがわかり、b→d遷移のFCNCが存在することを世界で初めてつきとめた。中性B中問子の混合過程でのCPの破れを予言する理論はスーパーウィーク理論のようにKM理論以外にも存在したが、直接的CPの破れはKM理論特有の予言である。この研究により、少なくともスーパーウィーク理論は排除することができた。KM理論は3×3のユニタリー行列を導入し、それは一つの複素位相を含んでいる。したがって、複素平面上で行列要素の関係を示すと三角形になる。このユニタリー三角形の内角と辺の長さを測ることにより、KM理論をさらに詳しく検証することができる。本研究では、上記のB→π^+π^-崩壊に加えてB→ρ^+ρ^-崩壊を用いて、三角形の頂角φ_2を測定した。その結果φ_2=93±12度を得た。他の角度や辺の長さからφ_2=97±15度と予想でき、二つの独立な測定は一致することが確かめられ、KM行列を10%強の精度で検証することができた。CPの破れの起源は素粒子物理学において解決されていない問題のひとつである。中性B中間子がふたつの荷電π中間子に崩壊する過程(B→π+π-)では、高次の弱い相互作用の効果のために、直接的CPの破れという現象が起きる可能性がある。この現象は、素粒子物理の標準理論の枠内でCPの破れを説明する小林・益川理論によって予言されている。また、強い相互作用による位相のずれを測定することができる可能性があるので、実験的にも理論的にも大変興味がある。本研究は高エネルギー加速器研究機構で行われているBファクトリー実験(Belle実験)において、B→π+π-事象についてのCPの破れの大きさの測定を行った。この測定のためには、B中間子が崩壊する位置を100μm以内の精度で測定する必要があるために、シリコンバーテックス検出器(SVD)を使用する。そのために検出器のアライメント、崩壊位置決定の性能評価、長期安定性を徹底的に調べ、ハードウェアとソフトウェアの管理・維持を行った。その結果、必要な位置分解能を十分な精度で長期間一定に保つことに成功した。この成果をもとに、B→π+π-崩壊でのCPの破れの測定をおこなったところ、直接的CPの破れを4σの有意性で測定できた。また世界で初めて、この崩壊における強い相互作用の位相に対しても制限を加えることができ、強い相互作用のQCD理論に大変有用な実験的測定値を与えることができた。
口腔機能を賦活化するトレーニングディバイスの新開発

1.【目的】H19年度において、前年度で開発した口腔機能を賦活化させるためのトレーニングディバイスの効果を検証するため、摂食・嚥下障害患者を対象に口唇圧および舌圧測定装置および摂食・嚥下機能評価として「RSST」、「食べこぼし」、「食物残渣」を検討した。2.【対象と方法】某回復期リハビリテーション病院に入院中の脳血管疾患後遺症患者5名(男性5名、女性0名、平均年齢65.2±9.8歳)を対象群とし、昨年度プログラムを作成した訓練法を用い1ヶ月、言語聴覚士の指導のもと本ディバイスを用いた間接的訓練を行い、その効果について、口唇圧および舌圧を測定して検討した。また、本年度購入した筋電図(MP-150WSW-HN)を用い、測定システムの開発を行った。なお、コントロール群として同じく脳血管疾患後遺症患者7名(男性5名、女性2名、平均年齢68.4±4.9歳)には通常のST訓練のみを1ヶ月行った。3.【結果と考察】対象群において、5名中4名に、口唇圧の増加が認められ、対象者全員に舌圧の増加が認められた。さらに両者とも増加した者は4名であった。また、摂食・嚥下機能の評価であるRSSTの改善が認められた者は5名中3名であった。食べこぼし、食物残渣が改善した者は5名中2名であった。効果のみられなかった者は、障害が重度であることや、訓練法を十分習得できなかったことなどの要因がうかがわれた。一方、コントロール群においては、7名中2名に口唇圧の増加が認められたが、舌圧の増加、嚥下機能の改善は認められなかった。また、効果の検証と同時に筋電図(MP-150WSW-HN)を用いた測定システムの開発を行い、口唇圧計、舌圧計とそれぞれ同期させることにより、口輪筋、咬筋、舌筋の変化を捉えることが可能となった。以上のとおり、ディバイスを検証し、その有効性が認められた。H18年度において,口腔機能を賦活化させるための新しいトレーニングディバイスの開発と,さらに回復期リハビリテーション病院に入院中の患者に対し,このトレーニングディバイスを用いた間接的訓練を行い,口腔機能の回復,改善の効果について検討した。1.トレーニングディバイスの開発日本人成人男性の計測値^<3・4>はり,口裂幅径:46.0±3.1mm,口差計測値より,前口蓋幅:平均30.1mm,前口蓋高:平均9.0mm,後口蓋幅:平均37.5mm,後口蓋高:平均14.7mmを参考に,トレーニングディバイスを製作した。2.トレーニングディバイスによる口腔機能の回復,改善効果の検討対象は,リハビリテーション病院に入院中の男性患者4名;平均年齢68.5±12.2歳である。全身状態と口腔機能の評価を行い,トレーニングディバイスを用いた間接的訓練を1ヵ月間行った後,その効果を判定した。評価項目は,口腔機能として「口唇圧」,「舌圧」,「オーラルディアドコキネシス」,摂食・嚥下機能として「RSST」,「食事時のたべこぼし症状」,である。口唇圧の測定は,圧力センサを埋め込んだアクリル平面板を使用し,捕食時口唇圧,最大口唇圧の測定を行った。また舌圧は,舌を口蓋へ押し付ける最大圧の測定を行った。その結果,捕食時口唇圧,最大口唇圧,最大舌圧が有意に増加し,食べこぼしが有意に改善した。本研究における訓練方法により;1ヵ月という短期間での訓練効果のある者が認められたことから,本トレーニングディバイスを用いた間接的訓練は,摂食・嚥下障害患者の機能向上に有効であると検証できた。なお,本ディバイスは,特許申請中である。現在,購入した筋電図(MP-150WSW-HN)により本ディバイスの更なる口腔機能効果について検証中である。

効果のみられなかった者は、障害が重度であることや、訓練法を十分習得できなかったことなどの要因がうかがわれた。一方、コントロール群においては、7名中2名に口唇圧の増加が認められたが、舌圧の増加、嚥下機能の改善は認められなかった。また、効果の検証と同時に筋電図(MP-150WSW-HN)を用いた測定システムの開発を行い、口唇圧計、舌圧計とそれぞれ同期させることにより、口輪筋、咬筋、舌筋の変化を捉えることが可能となった。以上のとおり、ディバイスを検証し、その有効性が認められた。
資源開発をめぐる民族と国家の動態:エチオピア西部でのコーヒー栽培の拡大過程から

本研究の目的は、エチオピア西部のコーヒー栽培地帯をおもな調査地として、農業資源開発の浸透にともなう民族と国家との動態的関係を明らかにすることである。最終年度である平成16年度は、これまでの現地調査によって収集したデータと研究発表を通して分析を深めてきた成果をもとに、コーヒー栽培が浸透していく過程で生態環境や民族関係・経済活動にどのような変化が起きてきたのかを他のアフリカ社会の事例や人類学的な先行研究との比較分析のなかで検討を進めた。とくに、資源の所有と分配という視点からアフリカにおける農耕民研究や狩猟採集民研究、人類学における土地所有に関する研究をふまえて、商品作物栽培という農業資源開発の進展がどのような社会変容をもたらしたのか考察を行った。その結果、エチオピアのコーヒー栽培農村では、現金の流入を背景として、土地から生み出された富に「分配される富」と「独占される富」というふたつの経済領域が生じているという分析を提示した。しかも同じ作物であっても、その種類や文脈に応じて異なる社会的意味を担っており、市場経済に取り込まれながらも、なお富の分配が「商品生産」との相対的な位置を占めていることを見出した。また、コーヒー栽培の拡大とともに多様な民族集団が移り住むようになり、農村が複合的な他民族社会に変化してきたことで、呪術の興隆やそれにともなう富の分配の活性化という現象が明らかになった。これらの研究成果は、今後、グローバリゼーションの進行にともなう社会変容や民族間関係の変化を考察するうえでも、今後ますます重要となるものであり、さらなる研究の進展が求められる。初年度である平成14年度は、コーヒー栽培地帯にあるコンバ村において現地調査を行い、出稼ぎ民の定着過程と民族間関係の動態を中心に研究をすすめてきた。4ヶ月あまりの調査のなかで入手できた主要なデータは、以下の5点である。(1)隣接するコーヒー農園の季節労働者の出身地リスト、(2)コンバ村10集落の世帯表(家族数・世帯主の民族・妻の民族・宗教)、(3)行政村の税金台帳にある各世帯主の土地所有面積と納税額、(4)南部出稼ぎ民である「クッロ」世帯の移住の時期と経緯、(5)社会生活のなかの民族間関係。こうしたデータから、この地域への出稼ぎ民のうち「クッロ」と呼ばれる北オモ系民族が25%を占め((1))、さらに定着農民世帯の8%が「クッロ」であること((2))、また、こうした多様な民族間で婚姻関係が結ばれはじめており、それぞれの民族によって婚姻相手の選定に異なった特徴がみられること((2))、さらに民族ごとの平均の土地保有面積を算出すると、いまだに帝政時代に富裕層を形成していたアムハラが他民族に比べて大きな土地をもつこと((2)・(3))、「クッロ」と呼ばれる人々の半数近くがデルグ政権時代に移住しており、コーヒー農園への季節労働がこうした出稼ぎ民の定着の足がかりになってきたこと((4))、農民の生活に大きな影響力をもつ呪術師が「クッロ」などの他民族によって担われるケースが多いこと((5))、などが明らかになった。こうした多民族農村社会の成り立ちと現在の民族間関係の多面的な性格を、国家政策の変遷や生態的な変化との関連で分析するために、来年度は、行政資料や衛星画像・空中写真の解析を進めて、民族間関係の歴史的な変移の諸相を浮き彫りにすることを目指す。二年目にあたる平成15年度は、コーヒー栽培地帯のコンバ村における現地調査を行うとともに、関連する国内学会(日本ナイル・エチオピア学会、日本民族学会、日本アフリカ学会、生態人類学会)と国際学会(国際エチオピア学会)において、研究成果の発表を行った。2ヶ月あまりの現地調査のなかで入手できた主要なデータは、以下の4点である。(1)コーヒー林の樹木・有用植物に関する植生調査、(2)コーヒー栽培農家の家計調査、(3)農民世帯の贈与・分配に関する調査、(4)コーヒー栽培農家のコーヒー生産量と売却量(額)の調査。現地調査のデータから明らかになったことは次のとおりである。(1)人びとが多様な樹木特性を理解したうえでコーヒー林の植林と維持を行ってきた。(2)乾季にコーヒー栽培に依存する一方で、雨季には多年生キャベツやタロイモなどを売却して現金を獲得しており、現金収入の不足する雨季に村の市場が拡大している。(3)端境期となる雨季に贈与・分配がより頻繁に多くの相手になされる。(4)乾季に採取されたコーヒーのうち、かなりの量が乾燥・貯蔵されて雨季に売却される。こうしたコーヒー栽培農家の環境認識と経済行動を分析することで、政権交代にともなう市場経済の導入と国際価格の下落といったナショナル/グローバルなレベルでの変化が、農民の環境利用や家計戦略にどのような影響を及ぼすようになってきているのかが、明らかになった。また、各学会における研究発表とその後の討論によって、コーヒー栽培の拡大にともなう貨幣経済の浸透と多様な民族の流入といったあらたな状況についての研究の重要性を確認することができた。

最終年度である平成16年度は、これまでの現地調査によって収集したデータと研究発表を通して分析を深めてきた成果をもとに、コーヒー栽培が浸透していく過程で生態環境や民族関係・経済活動にどのような変化が起きてきたのかを他のアフリカ社会の事例や人類学的な先行研究との比較分析のなかで検討を進めた。とくに、資源の所有と分配という視点からアフリカにおける農耕民研究や狩猟採集民研究、人類学における土地所有に関する研究をふまえて、商品作物栽培という農業資源開発の進展がどのような社会変容をもたらしたのか考察を行った。その結果、エチオピアのコーヒー栽培農村では、現金の流入を背景として、土地から生み出された富に「分配される富」と「独占される富」というふたつの経済領域が生じているという分析を提示した。しかも同じ作物であっても、その種類や文脈に応じて異なる社会的意味を担っており、市場経済に取り込まれながらも、なお富の分配が「商品生産」との相対的な位置を占めていることを見出した。また、コーヒー栽培の拡大とともに多様な民族集団が移り住むようになり、農村が複合的な他民族社会に変化してきたことで、呪術の興隆やそれにともなう富の分配の活性化という現象が明らかになった。これらの研究成果は、今後、グローバリゼーションの進行にともなう社会変容や民族間関係の変化を考察するうえでも、今後ますます重要となるものであり、さらなる研究の進展が求められる。
飛鳥時代金属製品の加工技術に関する基礎的研究

飛鳥時代の銅・鉄製品を主対象として、出土遺物を中心に製作・加工技術についての調査研究を行った。その結果、古代寺院出土の刀子や耳環には多様なものが混在していることがわかった。また。そのなかでも、多様な構造・材質のものが含まれていることが判明した飛鳥寺跡出土の耳環や、時代はやや新しくなるが長法寺十三重石塔出土の御正体には、透過X線撮影やCTによる調査によって製作技法が判然としない構造が認められた。また金銅製打出金具の製作実験を通じては、単に叩くだけでは鮮明な模様を打ち出せないことが確認でき、さらなる調査への足がかりを得ることができた。本研究では、奈良文化財研究所が所蔵・保管する金属製品を対象資料の核として、資料集成と観察に基づく考古学的な検討に加え、可能な限りの科学分析を行い、飛鳥時代の金属製品加工技術に関する体系的な解明を目指して基礎的な研究を行うことを目指している。今年度はおもに以下のような作業を行った。飛鳥資料館所蔵資料のうち飛鳥寺跡出土品、川原寺跡出土品についてリスト作成しつつ整理を行った。川原寺跡出土の銅製品は泥が付着した状態なので、クリーニング作業を行った。飛鳥寺跡出土品は銅製品が多数の破片からなり、出土状況や接合状況の確認が必要な状態であったため、それらの情報整理とともに、可能な個体については図化や写真撮影等を行って考古学的検討の資料化をすすめた。これらの作業のために調査研究アシスタントを雇用した。また、これらの作業は来年度も継続し、メドがたったところで蛍光X線分析などを実施する予定である。今年度に考古学的検討を行った資料のうち、飛鳥寺跡出土の刀子については来年度の『奈良文化財研究所紀要2016』にて報告する予定である。また、橿原市一町所蔵の押出三尊像、御正体について、写真撮影、計測、蛍光X線分析を実施した。これら資料は時代的には飛鳥時代より新しいが、比較対象として用いることができる。この成果は来年度に飛鳥資料館の図録で報告する予定である。このほか、飛鳥寺跡出土のガラス玉類は従来未整理であったために調査研究が難しかったが、本研究の過程で金属製品と混在していた状況などを解消し、リスト化して整理したため、ガラス玉類の調査研究も可能となった。飛鳥資料館『飛鳥寺跡出土遺物の研究ガラス玉類の考古学的研究』(田村朋美、石橋茂登)はその報告であり、本研究における作業の成果を含んでいる。検討対象としている遺物の資料化をすすめることができた。予想よりも整理作業などに時間がかかっているが、おおむね順調と判断している。本研究は、奈良文化財研究所が所蔵・保管する金属製品を対象資料の核として、資料集成と観察に基づく考古学的な検討、可能な限りの科学分析を行い、飛鳥時代の金属製品加工技術に関する体系的な解明を目指して基礎的な整理と研究を行うものである。本年度は、報告書などを元にした情報収集とその整理をすすめた。収蔵品を中心として資料の実見をすすめて、メモ写真や調書の作成をおこなった。他機関所蔵品もできる限りの調査を試みたが、こちらはほとんど進捗していない。展示される場合にはそれを見学し調書を作成することができた。また、研究分担者の協力を得て保存科学的な調査も実施した。山田寺跡出土押出仏・銅板五尊像の蛍光X線分析、川原寺跡出土さっ管の鉛同位体比分析、飛鳥寺跡出土の耳環のX線透過撮影や蛍光X線分析、長法寺出土の押出三尊仏像の蛍光X線分析、坂田寺跡出土銅銭の調査などを、肉眼観察や写真撮影などとあわせて実施した。飛鳥寺跡出土の耳環については珍しい構造が見いだされ、今後の調査が期待される。また坂田寺跡出土の銅銭は、従来不明なままだった銭種構成があきらかとなり、古代の地鎮を考える上にも重要な成果となった。長法寺出土の押出三尊仏像は肉眼観察によって切断などの加工についても詳細に検討することができた。また裏面に残る原型の痕跡も写真撮影の方法によってかなり判明することが確認でき、製作技法の検討の上でも重要な知見を得た。資料の調査は順次進めているところだが、当初の想定よりも進捗に時間がかかっている。飛鳥時代の金属製品に関して、加工技術の調査を主眼として、飛鳥寺跡出土品、山田寺跡出土品、川原寺跡出土品、橿原市長法寺出土品、キトラ古墳出土品、石のカラト古墳出土品などを調査した。ルーペなどによる観察のほか、一部の3D計測、蛍光X線分析、鉛同位体比分析などを実施した。その結果、金銀製品にはたとえば同じ飛鳥寺跡出土品でも金、銀それぞれに成分にバリエーションがあることがわかった。成果は諫早・田村と連名で「飛鳥寺塔心礎出土金・銀製品」として論考にまとめた。また飛鳥寺跡の蛇行状鉄器は現在残欠だが、他の出土事例などと比較検討することで本来形状の推定復元を行った。それらの成果の詳細は「飛鳥寺塔心礎出土蛇行状鉄器の復元的研究」として論考にまとめた。このほか、飛鳥寺跡出土の金銅製打出金具について、鍍金層の蛍光X線分析を行い、銅板を用いた製作実験を実施した。その結果としては実物と同じように鮮明に文様を打ち出すのはかなり難しいことがわかった。

実物は半円形の工具によって半円形・円形の文様を、厚さ0.6mmほどの平らな銅板の表面に打ち出して施文しているが、工具で銅板に文様を打ち出すだけでは工具の打痕周辺がつられてへこむとともに、銅板自体の反りが生じるてゆがむため、実物のようにシャープに半円形の文様だけを打ち出すことができないことがわかった。実験では実物より薄い銅板を使用して表面から半文様周辺部を押し戻すなどの加工である程度実物に近づけうることも分かったが、厚手の銅板で打出金具を再現するための技術的課題の洗い出しができたことが有意義な成果である。今年度は上記のような成果を得て、飛鳥時代の銅・鉄製品についての研究をすすめることができた。飛鳥寺関連の研究については「奈良飛鳥寺遺址出土文物調査新成果」として陝西省考古研究院での発表を行った。飛鳥時代の銅・鉄製品を主対象として、出土遺物を中心に製作・加工技術についての調査研究を行った。その結果、古代寺院出土の刀子や耳環には多様なものが混在していることがわかった。また。そのなかでも、多様な構造・材質のものが含まれていることが判明した飛鳥寺跡出土の耳環や、時代はやや新しくなるが長法寺十三重石塔出土の御正体には、透過X線撮影やCTによる調査によって製作技法が判然としない構造が認められた。また金銅製打出金具の製作実験を通じては、単に叩くだけでは鮮明な模様を打ち出せないことが確認でき、さらなる調査への足がかりを得ることができた。現在作業途中の飛鳥寺跡出土品、川原寺跡出土品については資料の整理と考古学的検討のための図化作業などを実施し、保存科学的分析を実施する。昨年度実施した押出三尊仏、御正体の調査成果は今年度に飛鳥資料館図録にて公表する予定である。その他の遺跡出土品については、現時点では当初予定の遺跡を対象として調査をすすめることとしている。予想以上に作業に時間がかかる場合には、対象遺跡を減らすなどして調整したい。研究計画に沿うかたちで資料調査と検討をすすめる。飛鳥寺跡の出土品については継続的に作業を行う予定としている。調査成果についてはとりまとめたものから奈文研紀要、論文などで公表する予定である。考古学今年度は整理作業に注力したため、出張して調査をするための旅費をほとんど使用していないため。研究代表者・分担者の勤務先でアルバイトを雇用する予定であったが、思うように人が集められず、そのぶん人件費・謝金が減った。また本来業務が予想以上に多忙だったため、調査出張にあまりゆけず、旅費の使用が減った。これらの理由により次年度使用額が生じた。次年度以降、外部資料の調査を行うための旅費等に使用する。研究代表者・分担者の勤務先でアルバイトを雇用する予定である。分担者が異動したため、異動先では雇用しやすくなると考えられる。また昨年度よりも積極的に調査出張にゆき、すべて使用する計画である。
カニクイザルES細胞を用いた成熟卵子の試験管内誘導

生殖細胞の発生は始原生殖細胞に由来し、後に雌性生殖巣で卵原細胞を経て成熟卵子へと分化する。すでにヒトiPS細胞から卵原細胞まで分化誘導することが可能であるが、ヒトiPS細胞を起源とする生殖細胞の産仔能を検証することは、倫理的に不可能である。そこで、本研究では非ヒト霊長類モデルであるカニクイザルES細胞より卵原細胞、成熟卵子を誘導すること、得られた卵子の生殖能の検証を行うことで、生殖細胞誘導系の完成を目指す。初年度は、カニクイザルES細胞から卵原細胞への誘導系を樹立、次年度はさらに成熟卵子への誘導を試みる。そして、最終年度は得られた成熟卵子の産仔能を解析する。
絶滅危惧種レブンアツモリソウの保全生物学的研究

本研究の目的は、絶滅危惧種レブンアツモリソウの生物学的特性を解明し、その研究成果を効果的な保全管理・指針の実施に反映させることである。また、自生地の再生に用いるのに適した株の供給技術の開発もめざす。さらにカラフトアツモリソウとの交雑に関する現況調査も実施する。以下、4年間の調査研究によって得られた成果の概要を記す。1.マルハナバチ媒花としてのレブンアツモリソウの花の特性を明示するとともに、その結果率および稔性種子率に関するデータ解析等から送粉者としてのニセハイイロマルハナバチの能力についても評価した。また、この送粉昆虫にとって、ヒロハクサフジなどのマメ科草本が花資源として重要なことも解明した。2.生育地の立地や植生等に関する知見、たとえば、低標高で北西斜面の、比較的水はけの良い土地を好む、あるいはマイズルソウなどが共存種として頻出するなどのレブンアツモリソウの生育環境に関する共通項を解明した。また、花形態の解析や標本調査等から、その分類学的位置についても考察を加えた。3.レプンアツモリソウ個体群の遺伝的多様度を求め、地域集団問に大きな相違がないことを明らかにした。さらに、カラフトアツモリソウとの間に雑種が生じており、このまま放置すれば雑種化が進行してしまう危険性があることも指摘した。4.自生地の復元に最適な株の供給を可能にする共生発芽法の技術を確立し、この方法を用いて開花株を得ることにも成功した。また、菌との共生系の実態を解明するとともに共生菌の分類学的検討も行い、その由来が樹木の外生菌である可能性を示唆した。これらの諸知見は、現存自生地での保全管理にとどまらず、自生地の再生・復元を行なう際にも有益と考えられた。自生地から、レブンアツモリソウの根を採取し、そこから3種のリゾクトニア属菌を単離した。レブンアツモリソウの完熟種子を用いこれらの菌の共生発芽能を調べたところ、1種(WO-97株)に弱い共生発芽能が認められた。種子を低温処理した直後にWO-97を接種した場合、共生発芽は著しく促進され、発芽率は最大で30%に達した。船泊地域と礼文滝南東地域の2個体群の花サイズ計測、結果の有無確認を行なった。2004年は例年に比べて高い結果率となった。船泊地域個体群の中の3つの局所個体群の間での結果率の違いは、年が違っても維持されていた。種子数と花粉粒数との計測をおこなった。稔実種子数は果実により大きく異なっていた。送粉昆虫ニセハイイロマルハナバチの訪花事例を計11得た。船泊と同様に、鉄府個体群においても、高い結果率が得られた。過去の調査結果も考え合わせると、結果率にみられる年次変動は送粉昆虫の発生量の変動に大きく支配されていることがいっそう確実となった。また、鉄府では、海側のサイトにおいて結果率が相対的に高くなることも判明した。レブンアツモリソウ集団間の遺伝的分化を解明するのに必要な遺伝マーカー(マイクロサテライトマーカー)の開発・設計を行なった。また、カラフトアツモリとの"交雑問題"を解決するうえで重要となるカラフトアツモリ各個体の遺伝的関係を解明した。さらに、個体群統計学的な分析に必要な当年分のデータも収集した。(1)送粉昆虫ニセハイイロマルハナバチの礼文島における営巣開始は遅く、活動の終息も遅い(6月後半10月末)ことを示す結果を得た。本種がマメ科の花に対して強い選好性を示し、外来種の利用頻度が非常に高いことが判明した。

毎年のハチの発生量が各年のレブンアツモリの結果成功を強く制限すること、さらにハチが不十分な花粉粒数しか柱頭に付着させないことを示唆する結果を得た。(2)主な自生地集団の間で、フロラ・植生・遺伝的な比較を行なった。北部の鉄府集団と船泊集団の間にはフロラ・植生に関して一定の類似性が認められたが、それらは南部の礼文滝集団と幾分異なっていた。レブンアツモリの全般的な立地環境は亜高山性山地性高茎草原で、北西向きの水はけのよい斜面と推測できた。アロザイム解析の結果からは、南部地域の集団は北部のそれに比べて特定の遺伝子が欠落している場合が多く、個体群の小集団化・分断化の悪影響が出始めていると推測できた。また、本種の遺伝的多様性が他の固有種と比較して特に低いとはいえないこともわかった。(3)レブンアツモリ、礼文産のホテイアツモリとカラフトアツモリソウおよび推定雑種について、ITS1とITS2部位の塩基配列を調べた。レブンとホテイの間には違いがなかったが、この2種とカラフトの間には8箇所の塩基が違っていた。推定雑種はレブンとカラフトで異なる箇所でヘテロになっており雑種性が確かめられた。道東産カラフトはレブンのものと3箇所で異なり、道東系が雑種親でないことも判明した。(4)無菌培養と共生発芽によって得られたレブンアツモリ苗の鉢上げと、その後の管理法の確立を目指した。4月中旬5月初旬に鉢上げを行い、シュートを15週間以上展開できた個体は次年度までの越冬に成功し順調に生育した。鉢上げ時の苗の大きさとその後の生育の間には有意な相関が認められなかった。無菌培養苗よりも共生発芽苗は越冬成功率が高かった。将来の復元候補地を選定するのに必要な調査として、過去の自生地2ヵ所の現状調査を行った。ウラジオストック周辺でアツモリソウを含めて種間交雑を行っている自生集団の形態変異・遺伝構成を調査した。形態的にも遺伝学的にもレブンアツモリソウと区別しがたい個体も見られた。礼文産カラフトアツモリソウ及び推定雑種及びウラジオストック産アツモリソウ4種を用いて、ITS及び葉緑体遺伝子間領域rp120-rps18の塩基配列を比較した。礼文産及びウラジオストック産の推定雑種はカラフトアツモリソウとアツモリソウ(レブンアツモリを含む)の雑種であることが確定された。C.shanxiense及びキバナアツモリソウは関与していなかった。ランは何らかの抗菌物質を生産して共生菌の生育を制御していると思われるがその本体は不明であった。レブンアツモリソウが共生発芽時に生成する抗菌物質の解明を試みた結果、ルシアンスリンとクリシンの2種の抗菌物質単離・同定することができた。このうち、ルシアンスリンが共生発芽時の菌の生育制御に働いていると思われた。レブンアツモリの花は各々が適切な割合で唇弁サイズを大型化させることで、送粉者であるニセハイイロマルハナバチの訪花が可能となることを発見した。また、鉄府保護区における結果率を調査した。さらに、夏から秋にかけてのニセハイの主要な花粉源はマメ科、花蜜源はマメ科とキク科であることを明らかにした。それらの開花植物は主に西海岸に生育していたことから、ニセハイの生存繁殖を保障するには、その地域の植生保全が効果的と結論できた。1.レブンアッモリソウの花部器官の計測をおこない、アツモリソウの再分類に寄与するような華礎知見を得た。色彩色差計を用いた花色の定量化をとおして分類群としてのレブンアツモリソウの位置づけに関する有益な知見を得た。
含ヘテロ元素配位子をもつ希土類及びアルカリ土類金属錯体を前駆体とする酸化物の合成

1)遷移金属硫化物、酸化物の合成後期遷移金属であるNi、Pd、Rhのチオラト錯体の検討を行ない、これらが熱的なC-S結合開裂をおこしやすいことを見いだした。さらに亜鉛、カドミウムのチオラト錯体,[Zn(SR)_2]、[Cd(SR)_2]を合成した。得られたメチルチオラト錯体の反応ではMeSMeを定量的に発生しつつ、亜鉛、カドミウムの硫化物を与えることが元素分析、X線回折から明らかになった。熱重量分析によっても、チオエーテルの脱離に相当する重量減少が見られ、各温度での分析結果から反応速度を求めた。この結果から、合成法と熱分解挙動の関連について明らかにした。なお、反応の活性化エネルギーは(II)法の亜鉛で143kJmol^<-1>,カドミウム191kJmol^<-1>で、チオラト配位子の炭素-硫黄結合開裂反応は熱にのみよっておこるのではなく、中心金属が遷移状態で関与している。反応を酸素共存下で行なうと、金属酸化物が生成する。2)前駆体としての希土類金属錯体の合成上記の金属錯体を合成する目的で各種の希土類金属化合物を原料としてチオラト配位子のみを含むいわゆるHomolepticなチオラト錯体の合成を試みた。用いた希土類金属化合物は塩化ランタン、酢酸ランタン(水和物)、酢酸セリウム(水和物)、アセチルアセトナトサマリウム(水和物)であり、これをNaSMe,LiSEt,NaSPhと反応させた。生成物の元素分析より塩素、赤外吸収スペクトルでアセタト配位子等の残存が認められた。3)硫化亜鉛への希土類のド-ピング上の硫化亜鉛の合成反応を希土類イオン共存下で行なうことによって、希土類金属イオンをドープした硫化亜鉛の合成が期待できる。3モル%の塩化ユーロピウムを含む塩化亜鉛に量論量のメタンチオラトナトリウムを水溶液中で反応させユーロピウムイオンを含むチオラト亜鉛錯体を得た。
拡張現実技術を用いた乳癌手術ナビゲーションシステムの構築

拡張現実(Augmented Realty : AR)とは、周囲を取り巻く現実環境に情報を付加・強調させ、文字通り人間から見た現実世界を拡張する技術である。我々はこの技術を応用し、乳房温存手術において必要にして十分、かつ最低限の切除範囲を手術中に正確に認識可能なナビゲーションサージャリーを実現することを目的とした。本研究では、iPadなどのタブレット端末から、マーカーとなる一筋のレーザー光を発生させ、文字通りそのレーザー光で患者の乳房を「切った切断面」のMRI画像をタブレット端末に表示させる装置を開発した。今後この技術を発展させることで、近い将来の臨床応用を模索していくことが可能である。我々はこの技術を応用し、乳房温存手術において必要にして十分、かつ最低限の切除範囲を手術中に正確に認識可能なナビゲーションサージャリーを実現するため、研究を行ってきた。インフォームドコンセントおよび同意書の取得を行い、これまでに2名の乳癌患者より患者体表面形状データおよび仰臥位MRI画像を取得した。さらに、MRI撮影後に4カ所のオイルパッチを貼付したまま、ただちに仰臥位にてMRI撮影と同様の体位で3Dスキャナーを用いて、患者体表面データを取得し、3D画像構築を行った。その後、この取得した3D表面データを基にして、オイルパッチマーカーを含む乳房の模型(ファントム)を3Dプリンタを用いて作成した。すなわち、患者体表面と完全に一致した形状を持つファントムを取得し、これを用いて我々はレーザー光線により、実際の患者乳房の任意の場所・角度で切ったスライスのMRI画像を、遅延なくリアルタイムでタブレット端末に表示可能な「Virtual Slicer」を開発した。今後はこの器機を実際の患者体表に用いて、既存の検査手技との比較による精度の検討を行っていく。乳房温存術において「術前・術中に腫瘍の局在と広がりを直視下に確認しながら」手術を施行できれば、外科医は深い自信と安心感を持って、必要最低限にして十分な範囲の乳腺切除を行うことができ、患者は乳房の整容性を保ち、かつ根治度の高い手術を受けることが可能となる。テクノロジーの進歩は医学を常に前進させてきたが、我々は最新の「拡張現実技術」を外科手術に応用することで、簡便で実用性が高い乳房温存術におけるナビゲーションサージャリーシステムを開発することを目的とした。本研究では、乳癌患者より患者体表面形状データおよび仰臥位MRI画像データを取得して、患者体表面のファントム(模型)を3Dプリンタを用いて作成した。MRI撮影時および3Dスキャナー使用時に、MRIにて認識可能な市販のオイルパッチを貼付し、ファントムの位置情報と仰臥位MRI画像を同期させルことが可能であった。また、複数の患者の同意を得て症例数を増加させ、本システムが患者によらず、常に正確に動作可能であることを確認した。さらに、患者体表と、タブレット上のMRI画像の位置関係をさらに感覚的に把握しやすくするため、被検者の体表を指し示すと、タブレット上でその位置を正確に表示する「マーキングペン」を実装することが可能であった。今後は手術室環境への本システムの実装が可能か否かを検討しながらシステムのスリム化や効率化を実現し、近い将来の実臨床への適用を目指していく。我々はすでに前年度中にVirtual Slicerを開発しし、簡便で実用性が高い乳房温存術におけるナビゲーションサージャリーシステムの具体例として、臨床研究の準備に入っている。Virtual Slicerの概要は、iPadなどのタブレット端末から、マーカーとなる一筋のレーザー光を発生させ、文字通りそのレーザー光で患者の乳房を「切った切断面」のMRI画像をタブレット端末に表示させる装置である。360度自在にレーザー光で「切る」ことが可能であり、リアルタイムに遅延なく正確な位置のMRI画像を表示し続けることが可能である。乳腺外科学Virtualslicer上で作動する、患者体表と、タブレット上のMRI画像の位置関係をさらに感覚的に把握しやすくするため、被検者の体表を指し示すと、タブレット上でその位置を正確に表示する「マーキングペン」の実装を今後行っていく。技術的には実現可能であり、既に開発に着手しているが、まずはファントムにおいてその動作と精度を確認し、次に示す患者体表への適用が可能か否かを検証する。
地中海世界における「国民国家」と地域間「ネットワーク」

本研究組織の研究代表者および研究分担者は、今回に先立つ科学研究費援助金による研究活動の蓄積の上に、昨年度・本年度の同補助金により入手した統計、地理学的資史料、研究文献を精査することで、各自の分担課題の研究に取り組んできた。研究活動は、毎月一回(原則として第3日曜日)、一橋大学(東京都国立市)にて開催された定例研究会の場において、内外の研究者との活発な意見交換の中で深められた。この2年間の活動を通じて、イタリア、フランス、スペイン、ギリシア、トルコ、アラブの各班から、共通の研究テーマとして設定した、(1)領域的少数集団の居住形態、(2)就業形態、(3)国内および海外同胞間における相互扶助組織の三点について、各分担者が各々の国・地域の事情に応じた問題への接近を試みた。本研究の課題遂行のためには、イタリア語、フランス語、スペイン語、ギリシア語、トルコ語、アラビア語等の分析能力が要請されるが、各語を修得した研究代表者・分担者の精力的な活動により、「成果報告書」に見られるような、各研究対象国・地域についての上記三点からする具体的な基礎的知見が蓄積されたことは、十分評価されてよいと判断する。また、月例研究会での個別報告を通じて、各メンバーの分担する研究対象国・地域間の事情の違いにより生ずる具体的問題について、共通の理解が深められたことも本研究における成果の一つに数え上げることができよう。他国・他地域の事情との有機的関連のもとに、設定された分担課題に即して各研究分担者が調整した研究方法の工夫もまた、本成果報告書における特徴の一つである。「成果報告書」は、海外の関係研究者の論考をも得て、我々がこれまでにもそうしてきたように、欧文論集として世に問うこととした。そこでは、上記作業を経て、各国・地域についての事情が整理され、統合的に提示されえたと自負する。本研究組織の研究代表者および研究分担者は、本年度に先立つ科学研究費補助金による研究活動の蓄積の上に、本年度の同補助金により入手した統計、地理学的資史料、研究文献を精査することで、各自の分担課題の研究に取り組んできた。本年度は、イタリア、フランス、スペイン、ギリシア、トルコ、アラブの各班から、平均3回以上の研究報告を得、共通の研究テーマとして設定した、(1)領域的少数集団の居住形態、(2)就業形態、(3)国内および海外同胞間における相互扶助組織の三点について、各分担者が各々の国・地域の事情に応じた問題への接近を試みた。本研究の課題遂行のためには、イタリア語、フランス語、スペイン語、ギリシア語、トルコ語、アラビア語等の分析能力が要請されるが、各語を修得した研究分担者の精力的な活動により、各研究対象国・地域についての上記三点からする具体的な基礎的知見が蓄積されたことは十分評価されてよいと判断する。月例研究会では、研究分担者による個別報告を踏まえて活発な質疑応答が行われたが、これを通じて、各メンバーの分担する研究対象国・地域間の事情の違いにより生ずる具体的問題について、共通の理解が深められたこともまた、本研究における成果の一つに数え上げることができよう。本研究は、引き続き平成6年度に継続したく、本年度に行われた研究方法上の議論を踏まえ、各研究分担者が、他の対象国・地域における事情との有機的関連のもとに、設定された分担課題に即して研究方法上の調整を行っていく予定である。

成果報告書は平成6年度末に刊行予定であり、そこでは、上記作業を経て各国・地域についての事情が改めて整理され、統合的に提示されることとなる。本研究組織の研究代表者および研究分担者は、今回に先立つ科学研究費補助金による研究活動の蓄積の上に、昨年度、本年度の同補助金により入手した統計、地理学的資史料、研究文献を精査することで、各自の分担課題の研究に取り組んできた。研究活動は、毎月一回(原則として第3日曜日)、一橋大学(東京都国立市)にて開催された定例研究会の場において、内外の研究者との活発な意見交換の中で深められた。この2年間の活動を通じて、イタリア、フランス、スペイン、ギリシア、トルコ、アラブの各班から、共通の研究テーマとして設定した、(1)領域的少数集団の居住形態、(2)就業形態、(3)国内および海外同胞間における相互扶助組織の三点について、各分担者が各々の国・地域の実情に応じた問題への接近を試みた。本研究の課題遂行のためには、イタリア語、フランス語、スペイン語、ギリシア語、トルコ語、アラビア語等の分析能力が要請されるが,各語を修得した研究代表者・分担者の精力的な活動により、「成果報告書」に見られるような、各研究対象国・地域についての上記三点からする具体的な基礎的知見が蓄積されたことは、十分評価されてよいと判断する。また、月例研究会での個別報告を通じて、各メンバーの分担する研究対象国、・地域間の事情の違いにより生ずる具体的問題について、共通の理解が深められたことも本研究における成果の一つに数え上げることができよう。他国・他地域の事情との有機的関連のもとに、設定された分担課題に即して各研究分担者が調整した研究方法の工夫もまた、本成果報告書における特徴の一つである。「成果報告書」は、海外の関係研究者の論考をも得て、我々がこれまでにもそうしてきたように、欧文論集として世に問うこととした。そこでは、上記作業を経て、各国・地域についての事情が整理され、統合的に提示されえたと自負する。