hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
流下液膜式コロナ放電反応器による気体精製技術の開発

試験濡れ壁塔の中心にカソード(陰極)を設けた流下液膜式コロナ放電反応器を試作し,流下液膜として純水を用いて,窒素からの微量ヨウ素の除去試験を実施した.ヨウ素は純水に吸収するが,放電を行うとヨウ素の除去率がさらに向上する知見が得られた.流下液中に存在するヨウ素の溶存形態を検討した結果,放電を行うと流下液中のI^-濃度が顕著に増加することが判明した.これは,解離電子付着反応によって生じたI^-が流下液膜に吸収されて除去率が向上することを示唆する.次に,アノード(濡れ壁)材質に関する検討を実施した.濡れ壁に真鍮とステンレスを使用した場合,真鍮壁の方が除去率が大きい結果が得られた.これは流下液膜中のI^-が真鍮上に沈着するためであると考えられる.2.流下液膜式コロナ放電反応器によるヨウ化メチルの除去試験純水を流下液膜として用いて窒素からの微量ヨウ化メチルの除去試験を実施したところ,放電により除去率が格段に向上する結果が得られた.これは解離電子付着反応によって生じたI^-が液膜に吸収されるためである.また,ガスマスによる反応器出口ガスを分析した結果,副生成物としてメタンの発生が確認できたた.流下液を循環使用すると,ヨウ化メチルの一部は反応せずに液膜に吸収されて液中ヨウ化メチル濃度が上昇し,液膜からの放散が無視できなくなることが分かった.この放散を防いでヨウ化メチルの完全除去を行うためには,電子エネルギーを制御してヨウ化メチルのI^-への転化率を向上させるか,液膜に使用する液は循環せずに新たに供給する必要がある.
長江流域秦楚文化の研究：漢帝国成立の文化的背景

本研究では、漢のように既存の貴種性には依拠せず成立した国家が、なぜ前3世紀末の中国に誕生しえたのか、その際になにが人びとを糾合する紐帯となったのかを、秦文化・楚文化を中軸とする一種普遍的な文化の形成と共有に着目し、文字資料・考古資料の双方を利用しながら解明する。これにより、戦国から秦、そして漢への歴史的連続性を明らかにすると同時に、戦国秦漢期の中国における支配の広がりと文化の受容・非受容の関係性、文化的共同体の成立と国家形成の関係性について考察し、古代帝国の誕生に文化が果たした役割について究明する。
大都市における貧困・移民層にたいする社会的処遇の国際比較

本研究では、大都市における貧困の社会的処遇の国際比較を行うために、大阪市のセグリゲーション指標を分析し、地区類型および社会地図を作成することによって、社会的不平等の空間的な現象である都市セグリゲーションを「数量的」、「可視的」に明らかにすることを試みた。また大阪とバンコクの貧困地区で地域住民のライフヒストリー調査を行った。各国で貧困・移民層が特定地区に集住する現象があり、本研究では、これらの地区を対象として、彼らがこれまでの人生でどのような「試練」と遭遇してきたのかを明らかにすることを試みた。本研究の目的は、世界各地の大都市における都市・社会政策と貧困・移民層の居住分布、住民生活、支援団体の比較をつうじて、福祉レジームの違いによって大都市の貧困・社会的排除やセグリゲーションの違い、貧困・移民層の社会的処遇のあり方を明らかにすることである。実施計画は以下の5つの軸から構成されており、昨年度は比較研究の軸となる二つの都市、大阪市とパリ市を中心に研究を進めた。1対象地域の都市政策の概要を把握するため、関連資料の収集・分析。平成22年度は大阪とパリで資料収集と行政職員への調査を実施した。今年度は引き続きアジアやアメリカ地域の大都市に対象を広げる予定である。2対象都市の社会構成を把握するために、小地域統計データの収集、GISを用いた社会地図の作成、セグリゲーション指標の分析。平成22年度は、大阪市の社会地図作成とセグリゲーション分析を行った。またパリ市のデータを入手し、分析に着手した。本研究で軸となる大阪とパリの二都市の比較が可能となった。3地区住民の生活史調査に関しては、平成22年の段階で、大阪市の西成区と生野区で計44名を対象に本調査を実施。量的・質的水準においても当初計画以上のデータが収集できた。今年度はさらにデータの詳細な分析を行う。4地域住民組織の役割については、昨年度は日本では大阪市を中心に地域団体からの資料収集と聞き取り調査を実施。またパリ市の貧困地区では行政職員からの聞き取りと地域団体の活動を調査し、本調査の調査環境の構築が可能になった。今年度はさらにパリ市の地域団体の詳細な聞きとり調査と住民インタビューの調査環境構築を行う予定である。またアジアとアメリカの住民組織に関しても引き続き情報収集に努める。5国際研究ネットワークの構築については、フランスの研究者およびパリ市都市政策担当職員とのネットワークを拡大することができた。平成22年度はサンパウロ大学の研究者とのネットワークを構築し、ブラジルにおける調査環境構築の手がかりをつかんだ。1前年度に引き続き、(1)対象地域の都市政策に関する資料の収集、(2).対象地域の都市政策の特徴の比較分析、(3)対象地域の都市政策が住民に対して与える(与えた)と想定される影響の分析を実施した。当初はフィリピンのマニラおよびアメリカ地域の大都市(サンパウロ、マニラなど)に対象を広げる予定であったが、タイのバンコクで調査を実施する条件が整ったため、対象地域を変更し、約30名のデータがえられた。2都市の社会構成を把握するために、(1)住民の社会構成(職業・家族・住宅状況等)に関する小地域統計データの収集、(2)GIS(地理情報システム)を用いて社会地図の作成、(3)都市セグリゲーション指標の分析を行った。平成22年度ですでに大阪市データの分析を行っため、パリ市のデータを入手し分析を行った。(4)都市セグリゲーションの時系列変化と都市間比較に関してはさらにデータ収集が必要であるが、本年度は他地域のデータ入手が困難なため、大阪市の最新データを入手し、時系列比較を行う。3地区住民のライフヒストリーに関しては、平成22年度にえられた44名のライフヒストリーデータの音声データのトランスクリプションを行った。本年度はさらに詳細な分析を継続して行う予定である。また平成23年度にはタイ・バンコクで約30名のインタビューデータがえられたため、今年度はデータの詳細な分析を開始することができる。4地域住民組織の役割については、平成23年度にタイ・バンコクの地域住民組織を対象に調査を実施している。今年度はさらにパリ市の地域団体の追加調査を行う予定である5国際研究ネットワークの構築については、すでに研究が進んでいるフランスの研究者および地域団体とのネットワークを拡大することができた。今年度は別資金でブラジル・サンパウロ市に渡航する予定であり、サンパウロ大学の研究者とのネットワークを強め、今後の本格的な調査のための環境整備に努めたい。6本年は助成最終年度であるため、これまでえられた調査データを詳細に分析するために、フランスの研究者との交流を深め、先端的なデータ解析の手法を習得する予定である。すでに重要なデータがえられているため、複数の国で実施した調査のデータにもとづき、先進的な分析結果を報告することができる。

1(1)対象地域の都市政策に関する資料の収集、(2)対象地域の都市政策の特徴の比較分析、(3)対象地域の都市政策が住民に対して与えると想定される影響の分析を実施した。2都市の社会構成を把握するために、(1)住民の社会構成(職業・家族・住宅状況等)に関する小地域統計データの収集、(2)GIS(地理情報システム)を用いて社会地図の作成、(3)都市セグリゲーション指標の分析を行った。(4)都市セグリゲーションの時系列変化と都市間比較に関してはさらにデータ収集が必要であるが、他地域のデータ入手が困難なため、大阪市の最新データの一部を入手した。3地区住民のライフヒストリーに関しては、平成22年度にえられた44名のライフヒストリーデータの音声データのトランスクリプションを行った。また平成23年度に行ったタイ・バンコクの調査でえられた約30名のインタビューデータの整理を行った。4地域住民組織の役割については、平成23年度にタイ・バンコクの地域住民組織を対象に実施した調査データの整理を行った。5これまでえられた調査データを詳細に分析するために、フランスの研究者との交流を深め、先端的なデータ解析の手法を習得した。すでに重要なデータがえられているため、複数の国で実施した調査のデータにもとづき、今後詳細な分析結果を報告することができる。6国際研究ネットワークの構築については、すでに研究が進んでいるフランスの研究者だけではなく、別資金でブラジル・サンパウロ市に渡航したさいに貧困地域の調査を実施し、サンパウロ大学および大都市研究センターの研究者との研究交流を行った。また本研究に関連するフランス語図書(セルジュ・ポーガム『貧困の基本形態』)の翻訳を完成させ、著者の研究グループを別資金で招聘、シンポジウムを開催した。そのさいこれまでの調査結果の比較検討と今後の研究計画について議論した。昨年度の予算執行が変則的であったため、長期間の調査を実施することができなかった。また当初計画よりも予算が減少しているため、計画を縮小せざるをえず、北米,南米の調査を実施する見込みが立っていない。しかしながら、ブラジル・サンパウロ市には他の資金を利用して予備調査を行うことが可能となった。また当初はフィリピンを対象とする予定であったが、調査環境の問題からタイ・バンコクに対象を変更した。バンコクの調査では貧困地区住民約30名と地域住民組織に調査を実施すること炉でき、予想以上の成果があがったため、全体としてはおおむね順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。すでに計画の縮小と対象地域の変更を行っているが、24年度は最終年度であるため、主にこれまでえられたデータの分析を行う。そのためにフランスの研究者との研究交流を重視し、先端的なデータ分析の手法を応用した分析を実施する方針である。またパリ市の調査の継続とブラジル・サンパウロ市の予備調査を行う予定であるが、フォローアップと予備調査が中心のため、計画の変更が生じても、研究計画全体に大きな影響はないものと考えられる。
原発事故後の長期的な医療・看護マネジメントと広域搬送された透析患者の長期予後

東日本大震災により避難搬送された透析患者は、研究期間中(2011年3月11日2017年3月3日)、分析対象537人中120名が死亡、非避難者の死亡率は0.14/1,000人日、避難者は0.10/1,000人日だった。年齢と入院回数が統計学的有意に死亡に関連し、避難者と非避難の間には統計的に有意な差はなかった。適切な選択のもとに搬送が行われたと推察される。条件を限定しながらも継続でき、さらには避難後速やかに透析を開始できれば、長時間の避難に関連する健康リスクを回避できる可能性があると示唆される。また、長期的な医療・看護のマネジメントにおいては、地域内での人材育成急務の課題である。研究1年目の本年は東日本大震災発災時に福島県いわき市内で透析医療を受けていた患者の背景および転帰、実施された透析の経過や提供された看護について診療録や看護記録からデータ収集を開始した。東日本大震災時、いわき市内の透析を提供していた医療機関では断水および必要物品の供給不足が生じた。そのため、対象であるいわき市内で透析を受けていた患者は、いわき市内での透析継続が困難になり、東京都や千葉県、新潟県といった遠隔地へ避難し透析を継続した。遠隔避難による影響を評価するため、対象者の診療録等からの抽出は、震災を挟んで前後5年間を設定した。開始にあたっては東京大学医科学研究所の倫理審査を経て9月に開始の許可を得た。具体的には、東日本大震災発災時に公益財団法人ときわ会常磐病院等、ときわ会グループで透析治療をうけていた患者の診療録、看護記録から以下の調査項目についてデータ収集している。調査項目は発災時の年齢、性別、職業、家族の状況、住まいの郵便番号、ADL、疾患名、主な治療、主な看護、発災前の最終透析日、透析条件、身体的状況(ドライウエイト、アルブミン値、身長)、地震後初回の透析日、地震後の対応、搬送先での透析条件、ときわ会グループでの透析再開日、6か月後、5年後の転帰と身体の状況、透析条件、透析開始日等である。長年透析を継続している患者も多く、透析開始からの情報を紙カルテから収集は多くの困難を伴っている。現在までに該当患者の約8割の患者の紙カルテからの情報収集が完了した。対象の医療機関は研究対象期間の途中から、電子カルテに移行しており、今後電子カルテからのデータ抽出、データの統合を行い、分析へ進む予定である。本年は、研究開始にあたり所属機関である東京大学医科学研究所の倫理審査を経て9月に開始の許可を得て、研究を開始した。東日本大震災発災時に透析医療を受けていた患者の背景および転帰、実施された看護について診療録や看護記録からのデータ収集実施した。紙カルテからのデータ収集は多くの困難があり、該当患者の約8割の患者の紙カルテからの情報収集が完了している。本年度は研究2年目であり、一年目からの繰り越ししていたデータベース構築を引き続き実施した。これは本研究の1つめの目的である、避難搬送された患者の長期予後と提供した看護や医療の実態を明らかにすること、震災後の医療体制への長期的な影響を明らかにするためのデータベースの構築である。本年度は研究代表者の異動があったことから、新任校である星槎大学にて、再度倫理審査を経て研究を開始した。研究1年目に構築したデータベースシートを元に、対象者患者についてデータ収集を行い、全患者のデータ収集が完了した。データ整理ができた557人のうち、男性363人、女性192人、2011年3月11日時点での平均年齢は65.4歳で、最高年齢者は95歳、最も若かった人は17歳だった。123人が2017年1月末までに死亡しており、16人が震災後1年以内に、110人が5年以内だった。対象者のうち、東日本大震災発生時に10年以上透析していた人が62人、5年以上10年未満が98人、2年以上5年未満が198人、1年未満が138人、期間不明が61人だった。対象者は過去10年間に平均2回の入院をしていた。また、震災直後の避難を経て元の施設またはその関連施設で再開した人は419人であった。そのうち、5人は2週間以内に、143人は1ヶ月以内に、約6年後に再開した人もいた。いわき市から避難し、避難先で透析を続けた患者の多くは1施設だったが、3施設を経験した人もいた。研究3年目は、さらに解析を進め、長期予後への影響や避難に同行した看護師への影響についてさらに精査、分析を進める予定である。紙カルテからの抽出作業が思いの外、時間を要した。そのため、2年目中に論文としての公表を目指していたが、データベースの構築に留まった。本研究では東日本大震災により、避難搬送された透析患者の長期予後を明らかにすることに取り組んだ。対象557人中、データがそろっていた554人(全員、震災時(2011年3月11日時点)に対象施設で透析治療をうけていた患者)の震災後の死亡率を、避難者と非避難者で比較した。避難の有無、年齢、過去入院歴や基礎疾患、性別を考慮し、避難に伴う死亡リスクを分析した。

本研究では患者の生死を2017年3月3日まで追跡した(endpoint=2017/3/3あるいは死亡、転院日)。分析対象の基礎情報は、女性192名、endpointにおける年齢平均は70.9歳、6回以上の入院歴を持つ患者が52人、研究期間中(2011年3月11日から2017年3月3日)に120名が死亡していた。避難日データを有する患者のうち(n=193)、もっとも避難が行なわれたのは事故から一週間の3月17日(122名)であった。3月17日までに避難を行ったものは151名であった。研究期間中の非避難者における死者数は26名(死亡率:0.10 per 1,000 person days)で、避難者においては94名(死亡率:0.13 per 1,000 person days)であった。コックス多重回帰分析の結果、年齢及び入院回数が統計学的有意に死亡に関連していた一方、避難者と非避難者の間には調整済み死亡率に統計的に有意な差は見られなかった(ハザード比1.17、95%信頼区間0.77-1.74)。避難者と非避難者の間に有意な差が見られなかったことは、日頃の診療から継続したメンバーがトリアージを行い適切な選択のもとに搬送が行われれば、さらには該当医療機関を中心とした避難手段、避難先の受け入れ調整のめどが整った後の避難であれば、長時間の避難による身体的負担を始め、避難に関連する健康リスクを回避できる可能性を示唆している。東日本大震災により避難搬送された透析患者は、研究期間中(2011年3月11日2017年3月3日)、分析対象537人中120名が死亡、非避難者の死亡率は0.14/1,000人日、避難者は0.10/1,000人日だった。年齢と入院回数が統計学的有意に死亡に関連し、避難者と非避難の間には統計的に有意な差はなかった。適切な選択のもとに搬送が行われたと推察される。条件を限定しながらも継続でき、さらには避難後速やかに透析を開始できれば、長時間の避難に関連する健康リスクを回避できる可能性があると示唆される。また、長期的な医療・看護のマネジメントにおいては、地域内での人材育成急務の課題である。研究1年目は、研究2年目は研究協力者を増やし、迅速にデータ収集を完了させ、分析を進め論文執筆、学会発表等で公表を行う。さらに、研究2年目に予定している研究計画を遂行する。インタビュー調査および学術誌への投稿を予定している。看護当初、データ収集に申請者以外にも研究協力者の同行を予定していたが、スケジュール調整が困難で、研究者単独でそのほとんどを実施しており、謝金等の支払いが、予算通りにはならなかった。今年度、支出が増えなかった原因としては、2年目に実施予定だった研究発表が思うように進まなかったことが上げられる。これらの発表に関わる旅費や英文校正の費用等の支出がないことが一番の理由と考える。今後、追加データの収集には、大学院生等の協力を得る予定であり謝金等が生じる予定である。データ収集が完了したので、本年度は積極的に研究発表を行うこと、さらにインタビュー調査を予定しており、これらの分析費用により、残額を使用する予定である。
機能的MRIを用いた高次視覚皮質の機能・構造の研究

機能的MRI(fMRI)を用いてヒトの視覚皮質の機能を調べる研究を行った(Liu, Ashida, Smith, & Wandell,2006)。まず、動きを伴う視覚対象の視覚皮質における表現を、fMRI応答を皮質フラットマップに投影することによって検証した。先行研究では脳内表現が動きと逆方向へずれることから、初期視覚野における網膜位置依存マッピングの可変性が示唆された(Whitney et al,2003,Science)。本研究の結果はそれを部分的に支持したが、fMRI測定法とデータ処理における拡大解釈を指摘し、実際にはマッピングの可変性は支持されないという証拠を提出した。この論文ではV3までの初期視覚皮質についてのみ検討したが、引き続き高次視覚皮質のMT野における位置表象を調べる実験を行い、部分的な結果については学会(日本視覚学会2007年冬季大会)にて報告し、現在も引き続き検討を行っている。次に、fMRI順応、つまり連続的な視覚入力に対する応答の低下を利用して脳内メカニズムの刺激選択性を推定する方法を用い、高次視覚皮質MT,MSTおよびV3Aにおける一次・二次の視覚運動刺激に対する応答を調べる研究を行った(Ashida, Lingnau, Wall, & Smith,2007)。一次運動すなわち輝度変化を伴う運動と、二次運動すなわち輝度変化からは推定できない高次視覚特徴に基づく運動の情報処理が同じメカニズムでなされるのかどうか、広く議論が行われてきた。本研究では、輝度変調刺激とコントラスト変調刺激の運動それぞれに対するfMRI順応を示すとともに、それらの間の相互順応が起こらないことを発見し、両者が異なる脳内処理メカニズムに依存していることを示唆した。fMRIを用いて、運動刺激観察時の大脳視覚皮質の応答を測定する実験を行った。第一に、動く視覚刺激が視覚皮質中の網膜部位対応表現に与える影響を調べた。知覚的には動きによって位置がずれて見えるにもかかわらず、初期視覚皮質における表現にはそのような痕跡が見られなかった。V1-V3における結果については、類似の研究を行っていたStanford大学のグループと協議の結果、共同論文を準備中である。V5野(MT/MST)に関する別の実験では、やはり知覚と対応する脳内表現の証拠は得られなかった。V6野などさらに頭頂側の部位については現在、引き続きデータの解析を行っている。第二に、輝度変調に基づく一次運動と、コントラスト変調に基づく二次運動の検出に関わる脳内機構を推定するため、fMRI順応法を用いて検討する実験を行った。結果として、一次、二次の運動刺激それぞれに対してMT/MST野における有意な順応効果が見られたが、一次、二次相互間の順応効果は見られなかった。この結果は、初期段階において、一次運動刺激と二次運動刺激が異なる神経メカニズムによって処理されていることを示す強い証拠といえる。これまで心理物理、生理、神経心理など各方面にわたって続けられてきた論争に対する重要な手がかりとなる、大きな成果を得ることができた。現在、初期段階の結果についての論文を投稿中である。
マクロファージ制御による膀胱癌再発予防の新規療法の開発

まず、移植免疫における活性化マクロファージ(Mφ)の攻撃(Effector)細胞としての作用について引き続き調査を行った。マウス腹腔内に細胞移植された同種異型(アロ)細胞により得ることができるアロ活性化Mφ(AIM;Allograft I Induced Macrophage)について、活性化細胞がアロのMeth A腫瘍細胞の場合に、AIMは最も強い細胞障害活性を有し、アロ脾細胞や肝細胞に移植より得られるAIMは、少数であり、さらにMφあたりの細胞障害活性も50%以下と低くかった。一方、物質Xにより、同種同系移植を行った移植Meth A腫瘍細胞の発育は完全に抑制され、Meth A細胞を移植したBalb/cマウスが約3週間で腫瘍死することと比較し、1年半以上に渡り生存し、約2年のマウスの自然寿命をほぼ全うできることを確認した。なお物質Xは、約2年で老衰により自然死したマウスの腹腔内やはり残存するものの、マウス生命予後にほぼ影響を及ぼさないことも確認できた。現在のところの実験結果では物質Xの特性はやはり画期的な強い抗腫瘍効果を持ち、さらに長期間体内に存在しても強い副作用を示さず、画期的な物質であると我々は考えている。さらに調査をすすめ膀胱癌の再発予防や制癌にむけた新たな画期的な治療法の確立をめざしたい。BCGの腹腔内移植によって得られるBCG-Mφにおいては、BCG-Mφの細胞数はえられるものの、Meth A腫瘍細胞に対する、細胞障害活性はるアロ活性化は腫瘍に比較し、やはり1/2程度であることを再確認した。またMeth A細胞(H-2d)をC57Bl/6マウス(H-2b)にアロ移植したモデルにおいては、AIMがアロのMeth A細胞を直接噛み切るように破壊(bite off)し傷害することは以前報告したが。このAIMによる腫瘍細胞に対する高い障害活性は、BCG-Mφよりも活性化された段階のMφとしてAIMが存在することを示している。AIMはin vivoのアロ移植実験にて得ることができるものの今後の臨床応用を考えると、AIM投与による抗腫瘍効果を得ることが必要である。このためin vitroでMφの活性化しAIMを確保する方法を確立すべきであるが、in vitroでのAMI作成方法は未確立である。一方、物質Xの効果について、マウス腹腔内投与で良好であり安全性にも問題ないことは確認できた。物質Xの作用機序といては、腫瘍関連Mφ(TAM;Tumor Associated Macrophage)が物質Xに吸着するものと推定している。しかし、in vivo投与の物質Xの顕微鏡的による表面調査ではMφの吸着が現在のところ顕微鏡的観察では確認できず、物質Xによる抗腫瘍効果が、TAM除去以外の機序によるものの可能性も考慮する必要もでてきた。物質Xのin vivo実験後の表面に付着する細胞の調査の方法を現在再検討しているところであり、物質Xの作用機序に関する解析が予想より遅れており、やや遅れているとした。1AIMのようにBCG-Mφ以上にMφの活性化をより高めることができれば、活性化Mφによる抗腫瘍効果は膀胱癌に対する治療として現在臨床で行われるBCG膀胱内注入療法を大きく超える可能性があると推察できるため、宿主マクロファージをアロ細胞などでin vitroで賦活化し、抗腫瘍効果がBCG-Mφより高いAIMを得る方法を確立する。2すぐれた抗腫瘍物質である可能性のある物質Xの作用機序をまず明確にしたい。つまり、物質Xの作用機序の明確な証明を行い、画期な膀胱癌に対する画期的な治療法の確立を図りたい。このため、腫瘍細胞移植と物質X投与の時間差についてさらなる追加検証と投与量の再調整を行い、腹腔浸潤細胞のFacsによる解析が有利に行える条件を見出し、物質Xの抗腫瘍効果の機序を明確にしたい。想定どおりの結果がでれば、まず2によるTAMなどの除去、次に1により得られたAIMの宿主への大量投与を行い膀胱癌モデルに対しても良い効果が得られるかを確認したい。そして、膀胱癌の加療において、Mφ活性化によるM1-Mφの増強と、物質XによるTAMの除去によるつまりM2-Mφの除去による画期な新規治療法を開発したい。Meth Aでの解析が完了後は、ラットによる膀胱癌細胞の移植モデルを用いて、ラットにおける物質Xの効果の確認とAIM投与の効果の確認を行いたい。さらには、マウスの膀胱癌の自然発癌モデルにおける、抗腫瘍効果についても検討を加えたい。i). BCGを療法によるBCG-マクロファージ(Mφ)の誘導時において腫瘍関連マクロファージ(TAM)が減少するのか否かの検証:BCGをマウス腹腔内に投与し、3日後と6日後のマウスの腹腔内をPBSで洗浄し腹腔浸潤細胞を抽出、この中から遠心分離よりにBCG-Mφを含む分画を抽出した。この分画のMφはCD11b陽性、F4/80陽性、CD11/c陽性でありM1-Mφが主体と考えられる。しかし、現在のところ、M2-Mφのマーカーでの検証結果が安定せず、M2-Mφの同定方法の検証を継続している。したがって、BCG療法の作用機序がBCG-Mφ(M1-Mφ)の活性化のみであるのかもしくはM2-Mφにも関与するのか、さらにはTAMを抑制するのか否か結論を導くためには、今後も検討と検証を重ねる必要がある状況である。

ii).BCG-Mφが抗腫瘍効果を発揮できるマウスの腫瘍細胞株をMeth A繊維肉腫細胞での検索;DBAマウス由来の繊維肉腫であるMeth A細胞に対する、BCG-Mφの抗腫瘍効果(消防障害活性)を確認することができたが、これは上記のM1-Mφによる効果によるものと考えられる。しかし、上記i)で記載したようにM2-Mφの同定方法もしくはTAMの同定方法が検討中であり、Meth Aに対する抗腫瘍効果にM2-MφもしくはTAMがどのように関与しているかは今後の検討課題である。膀胱癌細胞などMath A細胞以外の細胞腫に関しても、今後検証をすすめたい。iii).Balb/cマウス腹腔内へMeth A繊維肉腫細胞に対する、新規免疫制御御物質であると考えられる物質X (物質名;未公表)による腫瘍抑制効果を確認することができた。上記実績において、M2-Mφのマーカーでの検証結果が安定しないことは、M2-Mφの表面マーカーの発現が低い可能性、急性炎症時にはM2-Mφ自体の発現が少ない可能性などが考えられる。また、M1,M2よりさらに詳しくマクロファージを分類すべきとの意見もあり、マウス腹腔にBCG投与を投与して活性化されるマクロファージをそもそもM1,M2の2分画のみに分類することに難がある可能性まであり、BCG-Mφの分類とその同定方法の再考まで含めるべきとも考えている。BCG-Mφの組成の探求方法を一部模索しており、Mφの分類に当初予想したよりも時間を要しており、やや遅れているとした。まず、移植免疫における活性化マクロファージ(Mφ)の攻撃(Effector)細胞としての作用について引き続き調査を行った。マウス腹腔内に細胞移植された同種異型(アロ)細胞により得ることができるアロ活性化Mφ(AIM;Allograft I Induced Macrophage)について、活性化細胞がアロのMeth A腫瘍細胞の場合に、AIMは最も強い細胞障害活性を有し、アロ脾細胞や肝細胞に移植より得られるAIMは、少数であり、さらにMφあたりの細胞障害活性も50%以下と低くかった。一方、物質Xにより、同種同系移植を行った移植Meth A腫瘍細胞の発育は完全に抑制され、Meth A細胞を移植したBalb/cマウスが約3週間で腫瘍死することと比較し、1年半以上に渡り生存し、約2年のマウスの自然寿命をほぼ全うできることを確認した。なお物質Xは、約2年で老衰により自然死したマウスの腹腔内やはり残存するものの、マウス生命予後にほぼ影響を及ぼさないことも確認できた。現在のところの実験結果では物質Xの特性はやはり画期的な強い抗腫瘍効果を持ち、さらに長期間体内に存在しても強い副作用を示さず、画期的な物質であると我々は考えている。さらに調査をすすめ膀胱癌の再発予防や制癌にむけた新たな画期的な治療法の確立をめざしたい。BCGの腹腔内移植によって得られるBCG-Mφにおいては、BCG-Mφの細胞数はえられるものの、Meth A腫瘍細胞に対する、細胞障害活性はるアロ活性化は腫瘍に比較し、やはり1/2程度であることを再確認した。またMeth A細胞(H-2d)をC57Bl/6マウス(H-2b)にアロ移植したモデルにおいては、AIMがアロのMeth A細胞を直接噛み切るように破壊(bite off)し傷害することは以前報告したが。このAIMによる腫瘍細胞に対する高い障害活性は、BCG-Mφよりも活性化された段階のMφとしてAIMが存在することを示している。
明治時代の初期合成染料が用いられた着物地の保存

本研究では、明治時代の着物地を対象として、色調(とくに赤と紫)の保持を目的に、染料を中心とする材質分析と保存に関わる染色堅牢性の評価を行った。最終年度である本年度は、昨年度実施した露光試験により得られたデータの解析を主に行った。露光試験の試料には、1年目に収集し、異なる色ごとに染料部属を鑑別した古裂と、2年目に染料同定のための既知染料として選定した主な赤・紫系合成染料により作成した染色絹布を用いた。これらの試料布に生じた変退色を、画像解析によって得た色彩情報(L*a*b*値)を用いて評価した結果、次のような知見を得た。1.古裂の変退色:1未露光布の値を基準に算出した色差(ΔE*ab)を用いて、色ごとに露光による変退色を評価した結果、紫色部分(塩基性染料)は、赤色部分(酸性染料)に比べて色差が顕著に大きい結果を得た。塩基性染料は絹に染めた際の耐光堅牢性に乏しいとされることが実物資料においても確認された。また、同じ紫系塩基性染料が用いられている古裂でも、染色技法の異なる紫地古裂と多色古裂では、変退色の程度に違いが見られた。2試料布全体の画素ごとのL*a*b*値の分布を表したヒストグラムを用いて、変退色を評価した結果、a*値およびb*値のヒストグラムでは、赤色を示す部分がほとんど変化しないのに対し、紫色を示す部分の画素ごとの値の分布が大きく移動した。このことから、露光によって色相や彩度が変化していることがわかった。2.合成染料による染色絹布の変退色:露光前後の染色絹布を比較したところ、本研究で用いた赤系酸性染料では色が褪せ、赤・紫系塩基性染料では暗色化する様子が目視で観察された。さらに、塩基性染料のものについて、染料濃度を変えて新しく作成した染色絹布を対象に追加試験を行った結果、露光によって、一度暗色化してから色が褪せていく染料があることを確認した。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、明治時代の着物地を対象として、色調(赤と紫)の保持を目的に、染料を中心とする材質分析と保存に関わる染色堅牢性の評価を行う。本年度の研究実績の概要は、以下の通りである。1.文献調査および初期合成染料と古裂の収集明治時代に発行された染色技法書である「實用色染學」を選定し、初期合成染料の名称・特性・染色技法などの調査に着手した。また、実験に用いる試料として、明治時代に用いられた代表的な初期合成染料および明治時代に制作されたと思われる着物地(古裂)を選定・収集した。2.染料を中心とした古裂の材質分析染料分析における課題として、(1)天然染料か合成染料かを判別する、(2)初期合成染料の同定に先立ち、まず染料部属を明らかにする、(3)分析方法は、なるべく汎用で簡便な方法とする、を設定した。これらをもとに比較的簡便な非破壊と破壊による複数の分析手法を組み合わせて、フローチャートを作成した。次に、フローチャートに沿って、古裂試料を対象に行った分析結果と既知試料から得られた分析結果を比較することで、赤・紫地古裂の分析を行った。その結果、赤・紫系染料共に、天然染料と合成染料の判別、および天然染料の同定が行えた。合成染料では、概ね染料部属の鑑別が行えたが、部属不明のものも見られた。続いて、上記の分析結果をふまえ、フローチャートの改良点として、(1)初期合成染料の染料部属の鑑別において部属不明となったものの検討、(2)破壊分析に用いる試料の微量化、の2点について検討した。(1)では、現在は淘汰された技法である、異なる染料部属の混用について検討し、その可能性を示す結果を得た。(2)では、作成したフローチャートを染織文化財へ適用することを想定し、破壊分析に用いる試料量を糸1本程度にまで少なくすることを試みた。その結果、実験操作を工夫することで、微量化できる可能性があることが分かった。本研究では、明治時代の着物地を対象として、色調(とくに赤と紫)の保持を目的に、染料を中心とする材質分析と保存に関わる染色堅牢性の評価を行う。試料には1年目に収集した着物地(古裂)を用いた。1.文献調査および主要な赤・紫系合成染料の選定・収集先行研究と明治時代に発行された染色技術書等から、当時の染色技法や主要な赤・紫系合成染料について調査した。ここで選定した染料を、2.で行う合成染料の同定のための既知染料とした。2.染料を中心とした古裂の材質分析1年目に作成した染料分析のためのフローチャートを展開して、古裂に用いられている合成染料の絞り込みや同定ができるかを検討した。同定には、フローチャートを構成する分析手法のひとつである、各種溶媒による抽出試験から得られる抽出液を利用した。古裂から得られた抽出液の紫外可視吸収スペクトルを測定し既知染料のものと複数の溶媒で照合した。赤地古裂では、既知染料と一致しなかったが、古裂のみを比較すると極めて形状の類似したスペクトルが得られた。紫地古裂では、1点が2種類の溶媒において既知染料と極大吸収値が一致した。

複数の溶媒でスペクトルを比較することで合成染料の同定もしくはLある程度の絞り込みが可能であることがわかった。3.保存に関わる染色堅牢性の評価色調の保持に関わる要因として重要な光の影響を評価するために、古裂の露光試験を実施した。古裂の変退色の評価には、L^*a^*b^*値とそれらの値を用いて算出される露光前後の色差(ΔE^*ab)を用いた。L^*a^*b^*値の計測は、分光測色計が一般的であるが、本研究で用いた複雑な多色模様を特徴とする古裂には適さないため、画像解析を応用した。露光試験に先立ち、古裂の変退色の評価に画像解析を用いる際の注意点として、1古裂の色の不均一性、2画像の解析範囲の設定に関わる精度、の2点を確認し、画像解析を用いる根拠を得た。現在、データの分析を進めている。本研究では、明治時代の着物地を対象として、色調(とくに赤と紫)の保持を目的に、染料を中心とする材質分析と保存に関わる染色堅牢性の評価を行った。最終年度である本年度は、昨年度実施した露光試験により得られたデータの解析を主に行った。露光試験の試料には、1年目に収集し、異なる色ごとに染料部属を鑑別した古裂と、2年目に染料同定のための既知染料として選定した主な赤・紫系合成染料により作成した染色絹布を用いた。これらの試料布に生じた変退色を、画像解析によって得た色彩情報(L*a*b*値)を用いて評価した結果、次のような知見を得た。1.古裂の変退色:1未露光布の値を基準に算出した色差(ΔE*ab)を用いて、色ごとに露光による変退色を評価した結果、紫色部分(塩基性染料)は、赤色部分(酸性染料)に比べて色差が顕著に大きい結果を得た。塩基性染料は絹に染めた際の耐光堅牢性に乏しいとされることが実物資料においても確認された。また、同じ紫系塩基性染料が用いられている古裂でも、染色技法の異なる紫地古裂と多色古裂では、変退色の程度に違いが見られた。2試料布全体の画素ごとのL*a*b*値の分布を表したヒストグラムを用いて、変退色を評価した結果、a*値およびb*値のヒストグラムでは、赤色を示す部分がほとんど変化しないのに対し、紫色を示す部分の画素ごとの値の分布が大きく移動した。このことから、露光によって色相や彩度が変化していることがわかった。2.合成染料による染色絹布の変退色:露光前後の染色絹布を比較したところ、本研究で用いた赤系酸性染料では色が褪せ、赤・紫系塩基性染料では暗色化する様子が目視で観察された。さらに、塩基性染料のものについて、染料濃度を変えて新しく作成した染色絹布を対象に追加試験を行った結果、露光によって、一度暗色化してから色が褪せていく染料があることを確認した。26年度が最終年度であるため、記入しない。概ね交付申請書に記載した研究実施計画に沿って研究を進めることができた。また、次年度に行う予定である染色堅牢性試験の準備にも着手した。しかし、染料を中心とする材質分析において、分析対象とした古裂試料のうち、分析途中の多色のものが数点残っている。本年度は、1年目に作成した染料分析のためのフローチャートをさらに展開させ、初期合成染料の絞り込みや同定を試みた。また染色堅牢性の評価では、試料の特性を考慮して新しく取り入れた評価法について検討すると共に、露光試験を完了することができた。これらについては概ね計画通りに進んだと評価できる。今後は、さらに保存に関わる染色堅牢性試験の実施とその評価を行う計画である。
肝硬変患者における脾臓摘出術後門脈血栓症の分子的機序の解明とその臨床応用

本研究は、肝硬変患者における、脾摘術門脈血栓症にメカニズムの解明を目的とした。脾摘後血栓形成(PVT)症例は、非血栓形成症例(nonPVT)に比べ、術前のプロトロンビン時間が長い傾向(p=0.0593)にあり、またアンチトロンビンIII(ATIII)は有意に低かった(p=0.0054)。PVT群では、nonPVT群に比べ、脾摘術後にATIII値は低値のままで回復が遅れ、術後7日目では有意に低下していた(p<0.05)。肝硬変患者における門脈血栓症は、脾摘術後に肝機能が回復せずに過凝固の状態となったことが、門脈血栓形成の一因となっている可能性が示唆された肝硬変患者において、蛋白合成能の低下により、凝固蛋白・抗凝固蛋白のいずれも減少し、ストレス時に血液凝固線溶のバランスが不安定となりやすく、出血と血栓形成といった相反する病態が、肝硬変患者に認められる。本研究は、(1)肝硬変患者における、脾摘術というストレスを加えた時の凝固蛋白、抗凝固蛋白の動態を観察し、(2)さらに動物実験モデルを使用した、門脈血栓発症の分子メカニズムを詳細に検討することにより、肝硬変患者に対するより安全で効果的な門脈血栓症治療を行うことを目的とした。1.血液凝固・抗凝固蛋白の術後の経過に関する研究(1)術前因子当科にて肝硬変症を有する患者に対して脾臓摘出術を行った19例に関して、術後に血栓を形成した群(n=5)と非形成群(n=14)の2群に分けて、術前の肝機能(アルブミン、ビリルビン、PT)、肝硬変の線維化マーカー(IV型コラーゲン、ヒアルロン酸)、血栓性素因(Protein C、Protein S)と血液凝固・抗凝固蛋白(PT、antithrombinIII、FDP)を比較検討した。肝機能や線維化マーカー、血栓性素因に関しては、血栓形成、非形成群共に有意差を認めなかった。血栓形成群において、antithrombin IIIの有意な低下を認めた。(2)周術期の凝固・抗凝固蛋白の動態PTは血栓形成群、非形成群共に有意差を認めなかったが、ATIIIは術後7日目に、血栓形成群において低下を認め(p<0.05)、FDPに関しては術後7日目に、血栓形成群において有意に高値を認めた(p<0.05)。(3)遺伝子異常(Factor V Leiden、Prothrombin II、MTHFR)に関する研究5例に関して検討をおこなったが、明らかな遺伝子異常は認めなかった。現在追加で解析を行っているところである。肝硬変患者における門脈血栓症は、脾摘術後に肝機能が回復せずに過凝固の状態となったことが、門脈血栓形成の一因となっている可能性が示唆された我々はこれまでに、肝硬変患者に対する脾摘術は、肝癌および肝炎の補助療法として有用な治療法であることを報告してきたが、その合併症の一つに門脈血栓症がある。肝硬変患者における門脈血栓症は、これまでの報告から、0.6%から15%と存在するとされている。また肝硬変患者に対する脾臓摘出術後に認められる門脈血栓症は、比較的高率に起こることが報告されており、それは肝硬変患者の治療の妨げとなるばかりでなく、門脈閉塞や難治性の食道胃静脈瘤形成など新たな問題の引き金となる可能性があり、その病態の解明が必要である。一方、肝硬変患者においては、肝硬変症の進展や脾機能亢進症に伴う血小板減少や肝機能低下に伴う凝固蛋白の合成低下による出血のリスクも存在する。出血と血栓形成といった相反する病態が、肝硬変患者に認められ、それは肝機能低下に伴って凝固蛋白・抗凝固蛋白のいずれも減少し、なんらかのストレス時に不安定となりやすいことが、その原因と考えられている。本研究は、(1)肝硬変患者における、脾臓摘出術というストレスを加えた時の凝固蛋白、抗凝固蛋白の動態を観察し、(2)さらに動物実験モデルを使用した、門脈血栓発症の分子メカニズムを詳細に検討することにより、脾摘術後のみならず肝硬変患者に対しても、より安全で効果的な門脈血栓症治療を行うことを目的とする。

当科にて肝硬変症を有する患者に対して脾臓摘出術を行った19例の術後に血栓を形成した群(n=5)と非形成群(n=14)の2群に分けて、術前の肝機能(アルブミン、ビリルビン、プロトロンビン時間)、肝硬変の線維化のマーカー(IV型コラーゲン、ヒアルロン酸)、血栓性素因(Protein C、Protein S)、遺伝子異常検索(Factor V Leiden、Prothrombin II、MTHFR)、と周術期の凝固・抗凝固蛋白の動態(PT、antithrombinIII、FDP)を比較検討した。(1)術前因子に関しては、肝機能や線維化のマーカーに関しては、血栓形成、非形成群共に有意差を認めなかった。血栓形成群において、antithrombin IIIの有意な低下を認めた。血栓性素因に関しては、いずれも有意差を認めなかった。また摘出脾臓に関しては、血栓形成群は有意に大きかった。(2)周術期の凝固・抗凝固蛋白の動態に関しては、PTは血栓形成群、非形成群共に有意差を認めなかったが、ATIIIは術後7日目に、血栓形成群において明らかな低下を認め(p<0.05)、FDPに関しては術後7日目に、血栓形成群において有意に高値を認めた(p<0.05)。(3)遺伝子異常に関しては、現在研究の準備中である。上記内容と共に、肝硬変・門脈血栓形成モデルを作成し、脾摘術後門脈血栓症の発症メカニズムに関して、検討を行う。(方法)1)モデルの作成CCl4肝硬変モデルを作成する。2)脾摘前後の止血機構に関して、脾摘前日、術後1、3、5、7、14日目に、血液凝固検査(PT, APTT, FDP, d-dimer)、抗凝固蛋白活性・発現(Protein C, Protein S, AntithrombinIII)の検討を行う。3)脾摘後に脾静脈を採取し、脾静脈内皮細胞における、凝固促進因子(組織因子、第VIII因子)や凝固抑制因子(ヘパリン様物質、トロンボモジュリン)の発現を免疫組織学的および蛋白定量(Western blotting)にて経時的に検討する。
植物の細胞内輸送機構を支える分子基盤の解明

細胞内の物質輸送を司る細胞内輸送は細胞にとって必須機能であり、細胞骨格と分子モーターにより制御される。輸送モーターがカーゴ(積荷)に付属した特異的なアダプタータンパク質を認識して結合することで、精密に制御された細胞内物質輸送が可能となる。しかし、植物ではアクチンによる原形質流動が主要な細胞内輸送機構だと考えられてきたため、生理的に重要であるにも関わらず、微小管依存的な細胞内輸送の分子機構には未解明な部分が多く残されている。本研究では、基部陸上植物であるヒメツリガネゴケを用いた逆遺伝学的スクリーニングにより微小管依存的な細胞内輸送のカーゴアダプター及び順行性輸送モーターの同定を目指す。
ウィリアムズ症候群およびその他の先天異常症候群における顔認知等の検討

本年度は当該研究の最終的まとめの段階であり、追加データの収集、研究成果のまとめ、成果発表を行った。1.ウィリアムズ症候群(以下WS)における顔認知:WS患者は定型発達成人に見られるような倒立顔処理が正立顔処理に比べて苦手である(すなわち顔倒立効果を認めない)とする報告と、定型発達者と変わらずに顔倒立効果を認めるとする報告が混在している。我々はその認知機能を詳細に調べたWS患者において、脳磁図および脳波により倒立効果の発現の有無を検討した。それにより、自験例においても顔倒立効果を認める例と認めない例の存在を明らかにし、その違いはWSに特徴的な視空間認知障害のレベルに依存する可能性があることを示唆した。(Nakamura et al. 2013)2.WS患者における社会性の認知発達:視点取得課題(ある物体を別の視点からみるとどのように見えるかを問う課題。社会性の発達と関連があるとされている。)を心的回転課題(物体を回転させるとどのように見えるかを問う課題。)との比較において検討した。WS患者においては精神年齢を一致させたコントロール群に比して両課題ともに低い成績を示した。また、WS患者において、精神年齢の増加に伴い心的回転課題の成績の改善がみられるのに対し、視点取得課題ではそれを認めなかった。心的回転課題は視空間認知機能と関連すると考えられるが、視点取得課題とは異なる発達過程を示すことが示唆された。Hirai et al. 2013)3.WSの社会性の認知発達:顔への注意の強さを視線追跡装置を用いて検討した。課題に無関係に画面上に現れる顔画像に対して、他の物体の画像と比べて注視する時間が長いことが客観的に確認された。(in preparation)25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度が最終年度であるため、記入しない。ウィリアムズ症候群(WS)における顔への選好の特異性を明らかにするために,本年度新たに購入したアイトラッカー(Tobii)と行動データを同時計測可能なシステムを構築し,注視行動と反応時間および正答率の関係について研究を進めている.これまでの先行研究では繰り返しWS群における顔に対する選好があることが報告されているが,「どのように」選好するのかについては明らかにされてこなかった.本研究では視覚探索パラダイムを用い,課題に関係の無い顔刺激に対してどのように注視行動が生じるかを反応時間および正答率を突き合せることにより検討をしている.WS群のデータ計測と併せて,生活年齢および精神年齢をマッチさせた定型発達群のデータについても現在収集中であり,現時点において約70名の幼稚園児,小学生のデータを計測した.結果,WS群においては課題に関連の無い顔刺激に対して定型発達群よりも有意に注視し,かつ,反応時間も顔の出現により定型発達群と比較して有意に遅延が見られた.現在,更なる解析(注視データの時間的な変化等)を行い,反応時間と注視行動の関係について調べており,WS群における顔への特異な選好のメカニズムについて明らかにする実験もすすめている.注視行動と反応時間などの複数の指標を組み合わせることにより,WS群における顔処理特性について更に明らかにしていく.また、従来WSに対して実施してきた、正立顔の同定についての心理学的検討、倒立効果の有無についての神経生理学的検討、心の理論の発達についての検討と合わせて、上記検討をカブキ症候群についても実施し、その疾患特性について検討を加える予定である。(in preparation)アイとラッカーの購入がスムーズにできた。また、定型発達被験者の確保が課題であったが、周辺小学校のご協力により、予想以上の参加者を得ることができた。以上より、今年度内の実験の立ち上げ、データの収集が順調に進んでいる。

25年度が最終年度であるため、記入しない。より低年齢の定型発達被験者の確保が最大の課題である。小学生を対象とした今年度の検討を通じ、地域住民からの一定の評価を得られているため、被験者の確保については明るい展望を持っている。(口コミ、地域のミニコミ誌での宣伝など、被験者保護者からの申し出あり。)今後の検討内容としては、ウィリアムズ症候群における顔への選好のより詳しいメカニズムについて、tobiiを用いて、注視行動と反応時間などの指標により明らかにすること、他の先天異常疾患における顔認知メカニズムを明らかにすることを今後の目標とする。ウィリアムズ症候群、カブキ症候群被験者については長年の縦断的診療により、協力体制が確立している。実験手法に関しては今年度の踏襲により、実施するため、問題点は少ないと考える。
プレス加工とエッチングを併用した多数列微細精密穴あけ技術の開発

金属薄板に複数の圧痕を成形し裏面を化学的に除去して多数列の微細穴を加工する手法を提案し板厚0. 1mmの銅合金箔に対して加工精度を検証した。圧痕成形が干渉しない最小の隣接距離が存在し、それは丸穴よりスリット穴の方が大きくなった。その隣接距離以上であれば破断やバリ等の欠陥を生じることなく数十μm寸法の丸穴およびスリット穴を加工できた。また、圧痕成形よりエッチング量の誤差の方が穴の寸法精度への影響が大きいことが判明した。微細な孔はノズルやフィルターなどの需要がありプレスせん断加工の適用が試みられているが、バリの発生やクリアランス管理などの課題がある。申請者はその克服のためにコイニング加工により微細な圧痕を成形しその裏面をエッチングにより溶解除去することで、圧痕の横断面形状に沿った微細な孔を加工する方法を提案している。本研究では板厚0.1mmのベリリウム銅板を用い、この方法により多数列孔加工を実現するための加工要件の解明と加工プロセスの確立を目指している。今年度は多数孔のコイニングを行うための専用卓上プレスを製作し性能評価を行った。圧痕は先端角60°および90°の円錐圧子を用いて成形し、加圧には分解能2μmの電動アクチュエータを用いた。しかし、同じストロークで加圧を停止しても圧子の先端角によりコイニング深さに差が生じた。これは圧子先端角により成形荷重が異なりプレスのフレームのたわみが変化したためと考えられ、ロードセルと変位計を内包させ成形荷重とコイニング部近傍の変位をモニタリングして加圧を停止するよう改良を加えた結果、圧子先端角によらず安定した圧痕成形を行えるようになった。また、試片を二軸のリニアスライダにより水平移動させ、プログラム制御により加圧軸と連動して多数圧痕成形ができるようにした。改良を加えた卓上プレスにより塑性域が干渉しない隣接距離で1つの試片に5個の圧痕を成形し、裏面を一様にエッチングする加工実験を行った結果、孔縁にバリや破断等のない直径30μmおよび50μmの丸孔を加工することができた。寸法精度に関して、孔径のばらつきは圧子先端角が大きいほど大きく、それはコイニング深さの誤差よりもエッチング量の誤差の影響が大きいことがわかった。今年度は多数列の丸孔加工における隣接間距離の影響について検討を行った。コイニング工程では先端角90°および60°の円錐圧子により深さ70μmの圧痕を、隣接圧痕間距離を変化させて直列に成形した。その結果、圧子先端角によらず孔縁間が50μm以上離れていれば圧痕形状に影響がないことがわかった。また、それ以下に近接させると先に成形された圧痕が後続の圧痕成形により変形したが、孔縁が局部的に変形するのみで圧痕の底部分では円形の横断面が維持されることがわかった。圧子先端角を90°から60°に変えることで、成形荷重は0.4倍に、また、孔縁が接する時の圧痕中心間距離は140μmから80μmに低減することができた。この最小の中心間距離で成形した圧痕に対してエッチングにより裏面を50μm溶解除去した結果、どちらの圧子先端角に対してもバリや破断等の欠陥のない円形断面の丸孔を得ることができた。孔径の精度に関しては、圧子先端角によらず幾何学的に計算される孔径よりもやや大きくなり、隣接する孔毎の誤差もやや見られた。その原因について圧痕の成形深さおよび溶解量の誤差を比較した結果、後者の影響が大きいことが判明した。今年度は多数列のスリット孔加工における隣接間距離の影響について検討を行った。コイニング工程では先端角60°、稜線長さ570μmのV字型圧子により深さ

70μmの三角溝圧痕を圧子の稜線間距離を変化させて直列に成形した。昨年度の円錐型圧子に比べ、V字型圧子では隣接圧痕が変形し始める距離が4倍近く大きく、また、隣接圧痕の変形も表層部だけでなく底部にまで達した。三次元剛塑性FEM解析により両圧子による変形を比較した結果、V字型圧子では稜線と直交する方向に一様に材料流動が生じ隣接圧痕の斜面が剛体的に加圧されることに起因していること、および、このような現象はW字型圧痕を用いて2つの圧痕を同時に成形すればこのような生じないことが明らかになった。隣接圧痕が影響を受けない最小の稜線間距離で成形した圧痕に対してエッチングにより裏面を溶解除去して圧痕底部を貫通させた結果、バリや破断等の欠陥を生じることなくアスペクト比25程度のスリット孔を得ることができた。孔の精度(スリット幅)に関しては、昨年度の円形圧子による丸孔と同等であり、圧子形状の違いによる差は見られなかった。また、圧痕の成形深さおよび溶解量の誤差に関しても、円形圧子と同様にコイニング工程よりもエッチング工程での溶解量の誤差の影響が大きいことが判明した。