hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ニカメイガのホストレースにおける時計遺伝子と生殖隔離に関する生理生態学的研究

Degenerate primerを用いたPCRにより目的のクローニング断片を得ることに成功し、ニカメイガのperiod時計遺伝子の部分的な塩基配列シークエンスを行った。イネの害虫であるニカメイガChilo suppressalisは、イネだけでなくイネ科雑草のマコモにも寄生することが知られている。そしてイネ個体群とマコモ個体群の間では、近縁な昆虫種間の生殖隔離機構の重要な要因の1つである交尾時刻が異なっている。すなわち、イネ系統は日没直後に交尾し、マコモ系統では日没約6時間後に交尾する。キイロショウジョウバエでは、交尾時刻の違いは測時機構の影響を受け、生殖隔離に時計遺伝子が関与する可能性が示唆されている。それゆえ交尾時刻の違う本種の個体群間では体内時計と測時機構に変化が生じている可能性がある。そこで本研究では、琵琶湖を有するため農薬散布が少なく本種の両ホストレースの同所的生息が確認された滋賀県で採集した両個体群を用いて、アクトグラフ装置による歩行活動の概日リズム計測を行なった。イネ個体群の概日リズムの自由継続周期(τ)は23.71±0.128時間、マコモ個体群の概日リズムのτは25.96±6.028時間で両ホストレース間に有意な差が見られた。この約2時間のずれはオスの活動時間帯のピークのずれと一致していることもわかった。これらの発見は、ニカメイガの両ホストレースが、概日リズムに支配される測時機構を介した同所的な時間的生殖隔離(アロクロニックな生殖隔離)の状態にあることを示す。そこで、概日リズムを制御する時計遺伝子period(約100bp)およびdoubletime(ほぼ全長:約1000bp)の塩基配列解析を行った。その結果、個体間およびホストレース問でいくつかのアミノ酸置換が発見された。今後、ホストレース間の交尾時刻の違いの原因遺伝子としての、概日リズム時計遺伝子の特定への道を築くことができ、将来の生殖隔離候補遺伝子の探索への可能性が開かれた。
複合体結晶構造解析による細菌のＤｉｖｉｓｏｍｅ形成機構の解明

本研究では細菌のDivisome形成機構を解明するため、始めに原線維を形成するFtsZの構造を解析した。その結果、新規プロトマー構造を決定し、既知および新規プロトマー構造間が互いに構造遷移し、脱重合阻害物質が新規構造でのみ形成されるcleftに結合することを解明した。さらに、FtsZとFtsAの複合体構造を解析するため、FtsAの機能を解析した。FtsAは結晶構造からATPaseを持つことが示唆され、FtsZの重合の有無に関わらずFtsAとFtsA:FtsZ= 1:2分子で結合するが、FtsZ存在下でもATPaseは観測されず、ATPaseとFtsZの結合・重合の相関は見られなかった。細菌の細胞分裂に関与するFtsA、ZipAは自己重合し原線維を形成したFtsZと複合体を形成し、原線維を細胞膜へ固定化させる。しかし、原線維が細胞膜上へ固定化される分子メカニズムは不明である。本研究は細胞分裂蛋白質群複合体形成機構を解明するため、FtsZとFtsA、ZipAとの複合体立体構造決定を目指し研究を進めている。平成25年度はFtsA(黄色ブドウ球菌由来)のX線結晶構造を決定した。また、FtsAはActinファミリーに属しているため、ATPase活性と構造の機能相関の解明に向けた研究も進めた。平成24年度より黄色ブドウ球菌FtsAと枯草菌FtsAについて、結晶化スクリーニングキットを用いた初期結晶作製に挑戦し、本年度に、黄色ブドウ球菌FtsAの高分解能結晶の作成に成功した。高エネルギー加速器研究機構の放射光を利用しX線回折実験を実施し、2.0オングストローム分解能の黄色ブドウ球菌FtsAの立体構造決定に成功した。また、本結晶には、精製・結晶化過程には加えていないATPおよびMgイオンがATPase活性部位に結合し、FtsAがATPase活性を持つ可能性が示唆された。そこで、FtsAのATPase活性について実験したところ、黄色ブドウ球菌FtsAはATPase活性が見られなかったが、枯草菌FtsAのATPaseは顕著に確認され、現在、枯草菌FtsAの結晶構造解析に向け、結晶化を継続中である。原線維は細胞分裂関連蛋白質に対する相互作用の足場となる。原線維はFtsZの構造変化によって形状が変化する。そのため、FtsZ構造変化はFtsAやZipAとの相互作用に重要と考えられる。今回、非重合型FtsZ置換体の結晶構造決定にも成功し、重合とGTPaseに必要なT7 loopの相互作用変化がFtsZの構造変化を引き起こし、原線維の形状や重合形成を制御することを報告した。本研究は細胞分裂タンパク質群複合体(Divisome)形成機構を解明するため、FtsZとFtsA、ZipAとの複合体立体構造決定を目指し研究を進めている。平成24年度は、FtsA(黄色ブドウ球菌、緑膿菌、枯草菌、大腸菌由来)とZipA(緑膿菌、大腸菌由来)の大量調製法の確立とX線結晶構造解析を目指し研究を進めた。上記4菌種のFtsAの大量調製法のうち、黄色ブドウ球菌FtsAと枯草菌FtsAの大量調製法の確立に成功した。黄色ブドウ球菌ならびに枯草菌FtsAは全長体とC末端部分を欠損させた遺伝子をN末端Hisタグ配列の下流に挿入し、BL21(DE3)株に導入して発現した。その後、多段階のクロマトグラフィーによって、黄色ブドウ球菌FtsA、枯草菌FtsAの試料調製に成功した。また、黄色ブドウ球菌FtsAの1つのC末端欠損体は初期結晶が得られ、現在、高分解能結晶条件を検討中である。しかし、緑膿菌、大腸菌ZipAの大量調製法の確立については、FtsA同様な調製法を検討したものの、可溶性画分からは精製できず、他の融合蛋白質との発現系を検討中である。原線維は細胞分裂関連タンパク質に対する相互作用の足場である。また、原線維はFtsZの構造変化等によって形状が変化し、細胞分裂が進行する。今回、FtsZの機能状態を制御可能な置換体が調製できた。本置換体は、既知構造と異なる構造を持ち、FtsZの原線維形成に必要な重合活性を持たないため、構造ー機能相関について新たな知見が得られた。

細菌に保存された蛋白質FtsAやZipAは、細胞分裂開始時に自己重合したFtsZからなる原繊維と結合することで、原繊維を細胞分裂点の細胞膜へ固定化する。また、細胞分裂の進行に伴って、原線維は細胞分裂関連蛋白質に対する相互作用の足場となる。最終的に、直線型原線維は曲線型原繊維への変化や脱重合を引き起こし、細胞分裂が進行する。そのため、原繊維構造変化はFtsAやZipAとの相互作用とその後の機能発現に重要と考えられる。しかし、原繊維構造変化や原繊維の細胞膜への固定化についての分子レベルでの機構は不明である。そこで、本研究ではまず、この足場蛋白質であるFtsZの原繊維構造遷移機構の解明に取り組んだ。その結果、新たなFtsZプロトマーの立体構造を発見し、また、既知プロトマー構造との構造遷移はGTPと触媒残基をもつT7loopとの相互作用によって誘発されることが示唆された。さらに、各構造状態を容易に遷移可能な変異体の立体構造解析にも成功し、分子内構造変化がpolymerである原繊維の構造変化を引き起こすこと、また、直線型原繊維構造は新規プロトマー構造によって形成される事を提唱した。次に、FtsZからなる原繊維に最初に相互作用するFtsAの構造解析とFtsZ-FtsA複合体構造の解析を進めた。黄色ブドウ球菌FtsAの結晶構造解析に成功し、本構造中には精製・結晶化には加えていないATPおよびMgイオンの結合が確認され、ATPase活性を持つ可能性が示唆された。そこで、ATPase活性を確認した結果、枯草菌FtsAでのみFtsA単独で活性が顕著に確認された。最終年度ではFtsA単独では活性を示さない黄色ブドウ球菌FtsAがFtsZとの複合体化では活性を発現するという仮説のもと、FtsZや変異体に核酸を加え活性を評価したが、黄色ブドウ球菌FtsAは、FtsZやFtsZ単量体化変異体と相互作用を示すが、ATPase活性は観測されなかった。構造生物学本年度までの達成目標は、少なくとも2菌株のFtsAまたはZipAの立体構造決定と、残りの試料についての大量調製法および結晶化を進め、菌株間の構造および機能解析を進める事であった。以下に3項目に分け、各研究に対する達成度を自己評価した。1、立体構造解析は前年度からの遅れにより、今年度もその影響が認められるが、黄色ブドウ球菌FtsAは高分解能構造の決定に成功した。計画の遅れを取り戻すため、同じグラム陽性菌である枯草菌FtsAに注力し結晶化を進め、結晶を得るためにFtsA全長体だけではなく、欠損している長さの異なる複数のC末端欠損体の調製と結晶化も実施したが、試料数の増加に伴い試料調製に時間を要し、計画の遅れを取り戻すまでには至っていない。2、機能解析のうちFtsAのATPase活性は、概ね予定通り達成している。既に大量調製法が確立していることで、大腸菌、枯草菌、黄色ブドウ球菌FtsAについてATPase活性実験を実施し、遊離リン酸の検出法を用いてATPase活性を確認し、枯草菌FtsAにのみATPaseが見られることを確認した。3、FtsZとFtsA、およびZipAとの相互作用解析と相互作用によるFtsZのGTPase、FtsAのATPase等の活性相関については、当初の研究計画よりやや遅れている。その理由として、当初の予定にはないFtsZの非重合変異体とその立体構造を得ることに成功し、本変異体を用いることでFtsZの重合とFtsA、ZipAとの結合や機能発現との相関が解明出来ると考え、測定試料の組合せを増やした事が要因である。
縮小型事前分布によるベイズ推測と統計的決定理論

多変量正規分布の平均ベクトルの推定において,特に一般化ベイズ推定量の許容性,ミニマクス性に関して,結果が得られた.そしてその論文のAnnals of Statisticsへの掲載が決まった.一連の結果の特別な場合は,次の通りである.「XN_p(θ,σ^2I_p), S/σ^2χ_2^nで損失関数||δ-θ||^2/σ^2のもとでθの推定問題を考える.このとき,James-Stein推定量の縮小係数を少しいじった[1-{(p-2)/(n+2)}/{||x||^2/s+(p-2)/(n+2)+1}]xが,ある広義事前分布のもとで一般化ベイズ推定量である.さらにこの推定量は,ある共変性を満たす推定量のクラス{1-ψ(||x||^2/s)}xの中で許容的であり,またミニマクスでもある.」平均ベクトルの推定問題は,分散既知の設定では十分研究されてきた.例えば,Brown (1971,AOMS)がその代表例である.しかし,上で示した分散未知の設定(これは正規線形回帰モデルの正準形であり,平均ベクトルは回帰係数に対応する)では,対応する結果が得られていなかった.今回の許容性とミニマクス性の結果により,縮小推定量を使いたい場面で,理論的に良い性質を保持し,かつ非常に簡便な推定量を使えることになった点が評価できる.またこれらの結果が正規性の仮定を外した球面対称分布のもとでもある程度成立する点も興味深い.統計学の分野で読者が多いと考えられる一流誌の一つに論文の掲載を決めたから.また,共同研究者と今後の研究の方向性について議論を深めることが出来たから.ある制限されたクラスの中での許容性を示すことが出来たので,制限を緩めるあるいは取っ払うために必要となる数学的手法を開拓する予定である.2019年度も科研費から旅費を支出して,Rutgers大学Strawderman教授を訪問して共同研究を遂行する予定である.平成28年度は,多変量正規分布のもとでのベイズ予測分布の研究を行なった.カルバック・ライブラー距離のもとでのベイズ予測分布の研究,特に統計的決定理論のもとで,平均ベクトルの次元が3以上の場合にスタイン現象が生じる点に着目した研究として,Komaki (2001),George et al. (2006)がある.また,逆カルバック・ライブラー距離のもとでは,予測問題は推定問題に帰着する.もちろんこの場合にもスタイン現象が生じることはよく知られた事実である.従って,カルバック・ライブラー距離と逆カルバック・ライブラー距離をつなぐalpha-divergence距離のもとでも,スタイン現象が生じ,また調和型事前分布を始めとする縮小型事前分布が改良のために有効であることが予想される.一方で,alpha-divergence距離の関数の形は,カルバック・ライブラー距離に比べて複雑であり,取り扱いが難しい.研究申請書にも記した通り,九州大学・大西教授との共同研究としてこの問題を考えてきた.我々はリスクの差を平均値の定理を用いて表現すること,及びいわゆるスタイン等式(ガウスの発散定理),及び熱方程式により,スタイン現象が生じるための十分条件を導出した.(2016年5月)また,2017年3月に九州大学にて行なった研究ミーティングでは,熱方程式への依存は本質的ではなく,スタイン等式のみで証明できることを確認した.現在までに得られた結果をarXiv:1605.05899で公開して,適宜更新しながら研究を推進している.ある程度まとまった段階で,査読付き国際学術誌に投稿予定である.予定していた共同研究者との共同研究が順調に進んでおり,最低限の目標であるarxivでの公開が実現できたため.2017年度は,尺度母数が未知のもとでの球面対称分布における平均ベクトルの推定問題を主に考えた.ここで,球面対称分布の仮定は多変量正規分布の一般化であり,過去の研究において統計的決定理論に関する種々の性質に関する頑健性が示されてきた.また,誤差項を正規分布から球面対称分布に一般化した場合の線形回帰モデルのcanonical formでもある.さて,この設定において尺度母数が未知で撹乱母数であることが問題の取り扱いを難しくしており,特に許容性についての結果はほとんど知られていない.尺度母数が既知の場合に,特に正規性の仮定のもとで,ほぼ完全な結果が50年前に得られていることと対照的である.2017年度は考える推定量のクラスをある共変性を満たすクラスに制限した上での許容性を考察した.特にそのような共変性を導く性質の良い縮小型事前分布のもとでの一般化ベイズ推定量が制限されたクラスにおいて許容的であるための十分条件を提案できた.また,許容性だけでは良い推定量の基準としては弱いが,さらに上記のサブセットがミニマクス性も併せ持つ推定量であることを示した.尺度母数が未知の場合においても,尺度母数が既知の場合の許容性の結果と類似性を持つことが予想されていたが,我々の結果は,肯定的でも否定的でもある.特に縮小型事前分布における超母数の選択において,制限を受けそうもない冪がマイナス1に制限されることが予想外であった.

研究成果は,2017年10月にarXiv:1710.02794に発表して,現在ある雑誌に投稿中である.申請書に記載したアメリカの共同研究者を2017年度中に2度訪問し研究内容について議論した.成果としてプレプリントをarxivに投稿した.多変量正規分布の平均ベクトルの推定において,特に一般化ベイズ推定量の許容性,ミニマクス性に関して,結果が得られた.そしてその論文のAnnals of Statisticsへの掲載が決まった.一連の結果の特別な場合は,次の通りである.「XN_p(θ,σ^2I_p), S/σ^2χ_2^nで損失関数||δ-θ||^2/σ^2のもとでθの推定問題を考える.このとき,James-Stein推定量の縮小係数を少しいじった[1-{(p-2)/(n+2)}/{||x||^2/s+(p-2)/(n+2)+1}]xが,ある広義事前分布のもとで一般化ベイズ推定量である.さらにこの推定量は,ある共変性を満たす推定量のクラス{1-ψ(||x||^2/s)}xの中で許容的であり,またミニマクスでもある.」平均ベクトルの推定問題は,分散既知の設定では十分研究されてきた.例えば,Brown (1971,AOMS)がその代表例である.しかし,上で示した分散未知の設定(これは正規線形回帰モデルの正準形であり,平均ベクトルは回帰係数に対応する)では,対応する結果が得られていなかった.今回の許容性とミニマクス性の結果により,縮小推定量を使いたい場面で,理論的に良い性質を保持し,かつ非常に簡便な推定量を使えることになった点が評価できる.またこれらの結果が正規性の仮定を外した球面対称分布のもとでもある程度成立する点も興味深い.統計学の分野で読者が多いと考えられる一流誌の一つに論文の掲載を決めたから.また,共同研究者と今後の研究の方向性について議論を深めることが出来たから.arXiv:1605.05899で公開して,適宜更新しながら研究を推進していく.ある程度まとまった段階で,査読付き国際学術誌に投稿予定である.その研究打ち合わせのため,国内出張を複数回予定している.また,国外の共同研究者との研究打ち合わせを9月に先方に出張して行う予定である.申請書に記載したアメリカの共同研究者を2018年度中に訪問し,これまでの成果を踏まえてどのような方向性で理論的な結果を導けるか議論を重ねる.ある制限されたクラスの中での許容性を示すことが出来たので,制限を緩めるあるいは取っ払うために必要となる数学的手法を開拓する予定である.2019年度も科研費から旅費を支出して,Rutgers大学Strawderman教授を訪問して共同研究を遂行する予定である.アメリカ在住の共同研究者との共同研究のための出張が,双方の都合がなかなか合わせられずに滞在回数,滞在日数とも少なくなったことである.研究申請書に記した通り,受領額の多くを共同研究者の大学に滞在して議論し,執筆を進めるための出張旅費として使う.2018年度は私および先方の都合が合う日程が想定より短く,その分未使用分が発生した.今年度はスケジュールを十分調整して,共同研究先を訪問する予定である.9月と年度末の3月にアメリカ出張予定である.また,既に3度の国際会議での講演が予定されており,今年度は順調に執行出来る見込みである.
3テスラMOLLI MRIによる急性心筋梗塞の心筋組織性状評価法の開発

心血管MRIの急速な革新により、重要な組織特性である心筋T1値定量測定が日常的に可能となっている。我々は、虚血性心疾患患者を中心に、その有用性を研究した。その結果、急性心筋梗塞患者においては、非梗塞心筋においても細胞外液分画と心筋T1値の有意に上昇していることが示され、それは梗塞を生じる程度の強い虚血イベントによってもたらされることが示された。また、細胞外液分画と心筋T1値は、組織学的な線維化の指標と良好に相関することが示された。更に、心筋梗塞診断のゴールドスタンダードと考えられている遅延造影MRIとの比較において、非造影心筋T1値は梗塞を高い正確性を持って検出できることが示された。MOLLI(Modified Look-Locker Inversion recovery)MRIは組織T1マップを定量的に計測できる方法で、造影剤使用前の心筋T1マップは浮腫の程度と範囲を示し、造影剤使用前後の心筋と血液のT1マップから組織の壊死・線維化による細胞外容積分画(ECV)を定量的に計測することができる。正常群16人に対し、MOLLI MRIを撮影しECVを計測した結果、年齢とECVに強い相関をみとめた(r=0.69)。さらに、急性心筋梗塞患者、陳旧性心筋梗塞患者の各17例にMOLLI MRIを撮影し、細胞外容積分画と心筋のT1値を計測した。同時にリスク領域の評価のためT2強調像、梗塞領域の評価のため遅延造影MRIを撮影した。年齢補正を行った非梗塞領域のECV(28.8±2.4%)は正常群のECV(26.0±1.4%)よりも有意に高かった(p=0.0196)。心筋のT1値も急性心筋梗塞患者が正常群よりも有意に高かった(1349±47ms vs. 1294±30ms、p=0.0058)。急性心筋梗塞患者と陳旧性心筋梗塞患者の間のECVや心筋T1値に有意差は見られなかった。急性心筋梗塞患者の非梗塞域のECVはT2強調像のリスクサイズと中等度の相関がみられたが(r=0.56, p=0.0254)、遅延造影MRIによる梗塞のサイズとの相関は弱かった(r=0.38, p=0.1441)。以上から、急性心筋梗塞患者の細胞外容積分画の非梗塞域のECVは正常群よりも増加しており、T2強調像のリスクサイズと相関することが分かった。MOLLI(Modified Look-Locker Inversion Recovery)MRIは、組織のT1マップを定量的に計測することが可能であり、非侵襲的に心筋の組織性状を推測することができる。急性心筋梗塞患者においては、造影剤使用前の心筋T1マップは、心筋の浮腫の程度やその範囲を示し、造影剤使用後の心筋と血液のT1マップから心筋の細胞外容積分画(ECV)を定量的に計測することができる。正常心筋と比較して梗塞心筋のT1マップは、梗塞領域の組織が線維による間質の多い構造へ変化するため、正常心筋よりも高い数値を示すと考えられる。この造影前の心筋T1マップ(native T1)が造影剤を用いて計測したECVと同様に心筋の組織性状の違いをどの程度検出できるか確かめるために、心筋梗塞患者30例に対し、3T装置を用いてMOLLI-MRIの撮影を行い、native T1を定量的に測定した。また、これらの組織が正常心筋か梗塞心筋かを判別するために遅延造影MRIを撮影し心筋梗塞の有無や程度の評価を行い、シネMRIを撮影し左室の局所壁運動の異常の有無や程度を評価した。その結果、梗塞領域のnative T1は1491.5±122.2 ms、非梗塞領域のnative T1は1335.1±95.9 msであり、梗塞領域では有意に(p<0.001)大きな値を示した。native T1を用いた心筋梗塞の診断能は、ROC解析によるAUR=0.891で、カットオフ値を1420msとすると、感度75.0%、特異度88.9%であった。さらに壁内深達度50%以上の心筋梗塞の診断能は、ROC解析によるAUR=0.925で、感度92.3%、特異度86.5%であった。以上より、native T1を用いて、非造影で正常心筋と梗塞心筋の領域を精度よく区別することができた。MOLLI MRIにおける造影前心筋T1マップ(native T1)について、3T装置を用いた場合、native T1の値が従来報告されている1.5T装置による値よりも正確に心筋の組織性状の違いを示す結果が得られ、native T1値の検証については進行がみられた。引き続き、急性心筋梗塞患者における正常心筋と梗塞心筋、salvage areaの比較と分離についてnative T1やECVなどの解析が必要である。急性心筋梗塞患者のデータ蓄積が予定数(50症例)に達していないため、引き続き症例の集積を継続する。心血管MRIの急速な革新により、3テスラMRI装置を用いて、重要な組織特性である心筋T1値定量を非侵襲的に測定することが可能となっている。我々は、虚血性心疾患患者を中心に、心筋T1値を計測し、リスクサイズや心筋梗塞サイズとの関連を検討した。

年齢・性別をマッチさせた急性心筋梗塞群、陳旧性心筋梗塞群、正常群各17人を対象に、遅延造影MRI、T2強調画像(急性心筋梗塞群のみ)、MOLLI法によるT1マッピングを撮影し心筋細胞外液分画を計測した。正常群では、細胞外液分画と年齢に強い相関を認めた(r=0.69)。年齢補正した非梗塞心筋の細胞外液分画と心筋T1値は正常群と比べ急性心筋梗塞群で有意に増加していたが(p=0.02、p=0.002)、急性心筋梗塞群と陳旧性心筋梗塞群間では有意差はなかった(p>0.99)。また、急性心筋梗塞群の非梗塞心筋ECVはリスクサイズと中等度に(r=0.51)、梗塞サイズとは弱い(r=0.39)相関を認められ、急性心筋梗塞患者の非梗塞心筋における細胞外液分画は正常群と比較し増加しており、T2強調画像のリスクサイズと相関することが示された。また、細胞外液分画と心筋T1値は、組織学的な線維化の指標と良好に相関することが示され、心筋梗塞診断のゴールドスタンダードと考えられている遅延造影MRIとの比較において、非造影心筋T1値は梗塞を高い正確性を持って検出できることがわかった。3テスラ装置を用いた心臓MRIにおける心筋T1値は、虚血性心疾患患者において心筋梗塞領域の組織性状を反映する指標として有用であることが示された。心血管MRIの急速な革新により、重要な組織特性である心筋T1値定量測定が日常的に可能となっている。我々は、虚血性心疾患患者を中心に、その有用性を研究した。その結果、急性心筋梗塞患者においては、非梗塞心筋においても細胞外液分画と心筋T1値の有意に上昇していることが示され、それは梗塞を生じる程度の強い虚血イベントによってもたらされることが示された。また、細胞外液分画と心筋T1値は、組織学的な線維化の指標と良好に相関することが示された。更に、心筋梗塞診断のゴールドスタンダードと考えられている遅延造影MRIとの比較において、非造影心筋T1値は梗塞を高い正確性を持って検出できることが示された。MOLLI MRIによるT1マップで計測した心筋T1値は、心拍増加によって過小評価する傾向にあった。正常群のMOLLI MRIによるECVは年齢に相関することが分かった(r=0.69)。急性心筋梗塞患者と陳旧性心筋梗塞患者に対しMOLLI MRI、T2強調像、遅延造影MRIを撮影して、梗塞領域のECVと心筋T1値の計測、心筋浮腫の領域(area at risk)と梗塞領域の評価を行った。その結果、非梗塞領域のECVは正常群のECVと比較して有意に高く、心筋T1値も有意に高かった。梗塞領域、心筋浮腫領域(area at risk領域)のECVや心筋T1値の解析は行えていない。心筋血流MRIも急性心筋梗塞患者で同時に撮影しており、データは蓄積されているが、現在のところECVや心筋T1値との関連などの解析ができていない。不足分の症例の集積を継続する。急性心筋梗塞患者において、MOLLI MRIを用いたnative T1、ECVによる評価を心筋の組織性状別に行い、それぞれの判別が可能かどうか、また、梗塞心筋の局所壁運動の機能回復予測や患者の予後について、遅延造影を用いた従来法よりも高い有効性を示すか検証を行う。循環器画像診断梗塞領域、心筋浮腫領域(area at risk領域)のECVや心筋T1値の解析を行う。心筋血流MRIの異常の有無の領域とECV、心筋T1値など計測を行い、正常群や陳旧性心筋梗塞患者などとの比較を行っていく。
単一電子トランジスタの回路応用の研究

素子の微細化に伴い電気伝導に関与する電子数が減少し、平均化されない個々の電子によるさまざまな振る舞い、いわゆる単一電子による現象が電気伝導に捕らえられるようになる。このような平均化されない個々の現象は、微細化することによってより顕著になり信頼性上ますます問題となるが、一方で平均化された量の伝導特性では捕らえられない微視的な情報を得ることができる。さらにこれらの現象を逆手にとった、単一電子現象を制御することによる究極的なデバイスの提案へとつながる。微細MOSFETにおいては、チャネル近傍のトラップへの単一電子の捕獲放出によるランダムテレグラフシグナル(RTS)と呼ばれるノイズがチャネル電流にとらえられるようになる。この現象は、LSIにとって重大なエラーを引き起こすばかりでなく、一電子に起因した現象であることから、一電子を制御した究極のエレクトロニクスへの手がかりを与えるものとなる。今年度は、ホットキャリアに関わる一電子現象を取り扱った。高電解下でチャネル電流のランダムテレグラフシグナルを調べると、ホットキャリアに伴って生成される基板電流が、チャネル電流に対して逆相で揺らぐ現象がはじめて見出された。このような増幅現象は、これまでのノイズ評価においては無視されていた効果であるとともに、LSIの信頼性という観点からも、生成された電子のトラップがまたホットキャリアを増幅すると言うことであり大きな問題である。一方、一電子制御のデバイスという観点からは、一電子制御のデバイスは駆動力が小さいと言うのが大きな問題の一つであるが、ここで見出された現象は、一電子がチャネル電流を増幅できると言うことを示している。したがって、今後、一電子制御の回路構築への手がかりを与えるものと期待される。さらには、これらの現象を逆手にとった、単一電子を制御することによる究極的なデバイスの提案へとつながる。上記現象の一つとして、微細MOSFETにおいては、チャネル近傍のトラップへの単一電子の捕獲放出によるランダムテレグラフシグナル(RTS)と呼ばれるノイズがチャネル電流にとらえられるようになる。このRTSは、2値の値を取るパターン以外に、3値4値と複雑なパターンを描く場合が有る。実験によって4値のRTSの捕獲放出時間を詳しく調べ、トラップされる電子のチャージングエネルギーという観点から考察し、トラップに関わるチャージングエネルギーを求めた。その結果、チャージングエネルギーは数百meVに達し、近傍のトラップのエネルギー準位をも変化させることがわかった。したがって、トラップに捕獲された電子間の相互作用が、複雑なパターンのRTSの起源となることを明らかにした。さらに上記現象を、近年盛んに研究されている単一電子効果を制御する多重フローティングドットメモリー構造における電子の捕獲ということと対比させて考えてみると、ドットが高密度になるとドット間の電子の相互作用によって電子の書き込みが変化することを意味している。一方、単一フローティングドットメモリーは、微小なフローティングドットの加工におけるプロセスのわずかな揺らぎが特性に大きな影響をもたらすことが予想される。したがって、将来へ向けたフローティングドットタイプのメモリーにおいては、上記のトレードオフによってドットの配置、個数が決められるべきであるという事を指摘した。さらに、将来、デバイスサイズがより小さくなるにつれて、メモリーの高速動作においては、トラップされた電子と、ドットへ書き込まれた電子とを区別することが難しくなる、という問題が生ずることをRTSの実験結果を元に指摘した,素子の微細化に伴い電気伝導に関与する電子数が減少し、平均化されない個々の電子によるさまざまな振る舞い、いわゆる単一電子による現象が電気伝導に捕らえられるようになる。
酸素酸化の初期過程

「酸素活性化と均一触媒酸化」国際会議を開催する事を目的とし、その研究内容面に関する企画調査を行なった。まず11月に研究課題に関するミニシンポジウムを東京において開催し、各分野における研究成果の現況を認識した。さらにその後、3箇月間の調査期間の後に、筑波でもう一度会議を開催した。各分野の研究分担者が、各々の研究テーマについて行なった企画調査の成果を持ち寄り最終的な国際会議について企画を立案した。又、国外での指導的研究者とも連絡を密にし企画調査に役立てた。即ち、米国における、H.H.Wasserman教授,C.S.Foote教授,J.T.Groves教授,イタリアのG.Modena教授,フランスのD.H.R.Barton教授,H.Mimoun教授,オランダのR.A.Sheldon教授,西ドイツのW.Adam教授,ブラジルのG.Cilento教授,スイスのC.W.Jefford教授,ハンガリーのL.J.Shimandi教授等である。以上分子状酸素のかかわる有機化学,生物化学,無機化学,物理化学,環境化学,医学等の多方面にわたる研究者によって、各々の専門の立場から本国際会議開催の問題に取り組み、準備を滞ることなく行なう事ができた。
テラヘルツ領域室温連続波発振レーザに向けたフォノン系電磁誘起透明化制御機構の開拓

数THz20 THzの室温連続波発振の実現に向けてフォノン系を用いたレーザの動作原理の開拓を行った。フォノン系の課題として従来のレーザにおいて光増幅のために用いられてきたポピュレーション反転分布が形成できないことがあげられる。本研究ではフォノン系電磁誘起透明化を用いた光吸収制御によりポピュレーション反転分布を用いない光増幅機構の利用を検討している。これまでの研究においてフォノン系電磁誘起透明化の基礎原理である2種LOフォノン系の量子干渉が混晶半導体において成立することが示された。今年度、主に光の吸放出に必要な電気双極子の形成について半導体/金属ストライプ構造を用いて研究を進めた。特に、電気双極子形成に伴う誘電関数の周波数分散の変化に着目して評価した。AlN/金属ストライプ構造の偏光赤外反射測定を行った。電界がストライプと垂直である場合にAlNのE1(LO)フォノンエネルギーに共鳴した反射損失が観測された。この周波数ではAlNの表面を透過した光は基板であるSiCとの界面で反射されることおよびストライプ周期は光の波長より大きいことから観測された反射損失は透過や金属ストライプのワイヤーグリッド偏光子としての機能による偏光依存性に起因したものではないと考えられる。また、反射スペクトルのKramers-Kronig変換およびp偏光の測定において観測された界面ポラリトンモードによりLOフォノン共鳴電気双極子の形成に伴う誘電関数の周波数分散の変化が検知された。これらの結果に基づいてGaAs/金属ストライプ構造を加熱することによりGaAsのLOフォノンエネルギーである36 meV (周波数8.7 THz)に共鳴した発光が観測された。LOフォノン共鳴電気双極子による光の吸放出とフォノン系電磁誘起透明化はフォノン系において反転分布を用いずに光増幅を行うために必要な動作原理となる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
ホリスティックな視座によるソーシャルワーク実践援助に関する研究

本研究では、ホリスティック医学の「心・からだ・魂」や「つながり」を大事にする、「内なる力を信じる」という考え方は、ソーシャルワークの視座として有用であると位置付けた。そして、ホリスティックな視点でソーシャルワーク援助を行う場合に、アセスメントに特徴を持たせ、クライエントの抱える問題を外的抑止力、内的抑止力と分け分析することを提唱する。本年度は、実際の援助場面で、ホリスティックの視座が有効であるかどうか、透析者に対する実際の援助の中で実践を試みた。一つのケースをホリスティック図とエコマップであらわしてみると、それぞれの援助の特徴が明らかになった。ホリスティック図は、全体的な個と環境をみるというよりは、個の内面をかなり重視しながら環境調整をすることを可能にする。特に家族関係の調整など内面に向けた援助が必要な場合に、わかりやすい図となる。しかし、「内なる力」を援助者がどのように見極めるかは難しい。ホリスティック図を、援助過程の中で書き、それを一つ一つ重ねながらみていくことで、クライエントの持っている力を見極めることが可能になると、事例研究を踏まえて感じている。エンパワーメント思考のソーシャルワーク援助が思考される中、ホリスティックな視座は、個別援助では無視することができなくなっていると思う。エコマップとホリスティック図を一つのケースで書くことによって、新人ワーカーでも、比較的援助計画を立てることが容易になると思われる。今後は、さらに事例研究を続けることで、ホリスティックな視座でのアセスメントについて研究を重ねたい。そして、ソーシャルワーカーが提供する情報を利用者が自己決定し、上手に活用できるようなプロセスを大事にする中で、ソーシャルワーカーは、利用者の「内なる力」をとらえ、援助する援助される関係ではなく、困難な状況に立ち向かう対等なチームとしてさまざまな問題に対処できると考えた。そこで、ホリスティックな視点でソーシャルワーク援助を行う場合に、アセスメントに特徴を持たせ、クライエントの抱える問題を外的抑止力、内的抑止力と分け分析することを提唱する。外的抑止力とは、社会的、文化的、歴史的に抑圧された圧力である。また、内的抑止力は外的抑止力を受けることによって、自分自身で自分の行動や考え方を抑圧することである。この2種類の抑止力に対してバランスを保つものを「内なる力」である。「内なる力」とは、その人がもっている適応力、願いや可能性であり自律的行動として現れるものとしてとらえた。そして、このような概念をより具体化するため、死と向かい合わせにある透析者を取り上げた。透析者のもつ外的抑止力は、大きく分けて4つ、病気によるあつれき、地域・社会・職場からの圧力、障害者への偏見、家族・人間関係からの圧力と考えられる。ホリスティックな視座で透析者の人生を全体的・立体的にとらえ、全体と今のつながりを把握することによって本人のもつ「内なる力」が見え、ホリスティックなアセスメントを可能にする。
実質為替レート変動の要因と為替制度との関係　―東アジア諸国のデータを用いる分析―

本研究では、実質為替レート(RER)変動の要因が異なるタイプの為替制度下ではどう異なるかという問いを取り上げ、ここ数十年間異なる為替制度を採用してきた韓国とタイのデータを用いて検証した。得られた主要な結果としては、ペッグ制と比べ変動相場制の下ではRER変動における為替レート特殊ショックの寄与度がかなり高くなる。また、RER変動において最も重要な要因は総需要ショックである。これらの結果より、為替制度設計において、ファンダメンタルズのショックへの調整のための為替レート伸縮性の確保と、為替レート特殊ショックによる為替レートの望ましくない変動の制限との間でトレードオフが存在することが示唆される。本研究の目的は、実質為替レート変動(RER)の要因が異なるタイプの為替制度においてどう異なるかという問いを取り上げ、実証的に分析することである。その際に、ここ数十年間ドルペッグ制や変動相場制といった異なる為替制度を採用してきた韓国とタイのケースに着目し、そのデータを用いる。RER変動の要因を、総供給ショック、総需要ショック、貨幣的ショックといったファンダメンタルズの変化を反映するもの、及びそうでない為替レート特殊ショックに分解し、符号制約VARを用いて識別する。26年度には、VARモデルを推計し、分析した。得られた主要な結果は次の通りである。ペッグ制と比べ、変動相場制の下ではRER変動における為替レート特殊ショックの寄与度がよりかなり高くなる。これらの結果より、為替制度設計の際に政策当局は、ファンダメンタルズのショックへの調整のために為替レートの伸縮性を確保することと、為替レート特殊ショックによって引き起こされる為替レートの望ましくない変動を制限することの間のトレードオフに直面することが示唆される。27年度には、学会で受けたコメントを踏まえ、本研究においてVARで符号制約を課す際に理論的枠組みとして用いる開放マクロ経済モデルを再構築し、解析的な解を求めることに成功した。また、実証結果に基づき東アジア諸国の為替制度選択問題に対するインプリケーションを考察し、その記述を論文に新しい節として追加した。本論文の新版は、27年4月に明星大学経済学研究科ディスカッションペーパーNo.31として掲載された。現在、本論文を国際ジャーナルへ投稿しているところである。研究実績の概要で述べた内容の研究について、科学研究助成費を申請した段階でデータの収集やVARモデル推計プログラムの作成など幾つかの重要な作業を行った。そのために、研究課題が採択された後、これらの作業の結果をもとに当初の研究計画通りにさらなる研究をスムーズに進めることができた。国際金融論、マクロ経済学これまでは韓国とタイのケースを分析してきたが、分析対象を広げるためこれらの2か国と同様にここ数十年異なる為替制度を採用した東アジアの他の国についてデータが入手可能か否かを検討する。また、現段階では、実質為替レートのボラティリティと実質為替レート変動における為替レート特殊ショックの寄与度の間に正の相関を発見したが、今後データが入手可能なOECD加盟国などのケースについても分析し、この相関関係を検証する。27年度にはこれらの方向で研究を進める過程において得られる新しい結果を執筆した論文に追加し、国際学会などで報告し、得られるコメントを活し、年度半ばに国際的学術誌へ投稿する。26年度に物品費が当初の計画よりも支出が少なかった。次年度使用額44,690円を書籍などの物品購入に充てる予定である。
経済主体の異質性とマクロ経済動学

マクロ経済学では、依然として経済主体が同質であることを前提とする代表的家計モデルが中心的な役割を果たしている。本研究は、経済主体の異質性を明示的に考慮したマクロ動学分析を行い、同質な経済主体を前提にした従来の標準的理論がどのように修正されるかを検討した。特に、(1)世代重複モデルにおける世代間の消費の外部効果が生み出す影響、(2)無限視野を持つ家計に資産保有の異質性があるような成長モデルにおいて、消費の外部性が長期的な資産分配に及ぼす効果、(3)家計間の時間選好率や選好が異なる成長経済における財政・金融政策の効果、(4)2国間が非対称な場合の2国動学モデルのふるまい、を中心に検討を行った。いずれの場合も、家計の同質性を前提とする標準的な理論では見られない分析結果が得られ、代表的個人の仮定が、分析を簡明にする反面、現実の経済で生じている重要な現象のいくつかを捉え損ねる可能性が高いことを確認した。本年度は、主として家計の異質性を考慮したマクロ動学分析を研究対象にし、世代重複経済と無限視野経済の両方に関して、基礎的なモデル分析を行った。世代重複経済においては異なる世代の共存という意味で家計の異質性が本来備わっているが、本年度の研究では、消費の世代間の外部性を考慮することにより、家計の異質性の存在がもたらす問題をより鮮明にできる設定のもとで検討を行った。その結果、世代間にわたる消費の外部的な相互依存関係の存在のために、外部性が存在しない標準的なモデルとはかなり異なる結果が成立することを確認した。特に、財政政策と金融政策が長期的な資本蓄積に与える効果が、消費の世代間の外部性の有無によって、大きく異なる可能性があることを示した。一方、無限視野経済の場合については、まず異なる初期資産をもつ複数の家計が存在する経済において、累進課税が果たす役割を分析した。その結果、累進課税は所得の均等化をもたらすと同時に、経済を不安定にする均衡の不決定性を生み出し得ることを確認した。またこの経済にさらに消費の外部性を導入すると、家計の異質性を考慮しないときには生まれない効果(消費の外部性が定常状態の資産分配に影響したり、均衡の不決定性を発生させるなどの効果)が生じることを確認した。なお、世代重複経済の分析については2008年度の発表論文で、無限視野経済については、学会報告とワーキング・ペーパーのかたちで公表している。平成21年度は、以下の3つのトピックについて研究を行った。(1)消費の外部性と異質な家計が存在する新古典派成長モデル:消費外部性の形態と程度が異なる複数の家計が存在する新古典派成長モデルを設定し、外部性を通じた各家計の消費の相互依存が、経済の動態と長期的な資産分配にどのような影響するかを分析した。その結果、各家計が他の家計の消費行動に順応的であるか否かによって、経済の成長経路に実質的な違いが生じ、長期的な家計間の資産分配のパターンも消費の外部効果の形態と程度に大きな影響を受けえることを確認した。(2)貿易構造と均衡の決定性の関係:各国において、異なる初期資産を持つ代表的家計が存在する2国動学モデルを設定し、貿易構造に関する仮定の差が、世界経済の均衡の決定性にどのように関係するかを検討した。社会的技術が規模に関する収穫一定を満たし、かつ生産の外部性が存在するヘクシャー・オリーン型の2財・2国モデルを用いて、2つの最終財のみが国際間で取引され、2国間の貸借がない場合と最終財の一つが非貿易財であり、国際間の貸借が許される場合を比較をした。その結果、貸借と非貿易財が含まれるケースでは、閉鎖経済に比べ均衡の不決定性が発生しやすくなることを確かめ、国際化と経済の安定性の関係は貿易構造にも依存することを示した。(3)世代重複経済における消費の習慣形成:このトピックでは、世代間の異質性が存在する世代重複経済のモデルを用いて、消費におけるexternal habit formationとinternal habit formationの効果の違いを調べた。この場合のexternal habitsは親の世代から受け継いだ消費習慣であり、世代間の消費の外部性を表している。モデル分析の結果、消費の習慣形成におけるこのような区別は、代表的家計モデルとことなり、世代重複経済ではモデルのふるまいに重要な影響を与え得ることを示した。1.異質な家計が存在する新古典派成長モデルを用いて、家計間の消費の外部性が経済全体の資本蓄積と家計間の資産分配に対してどのような効果を持つかを分析した。

消費の外部効果をマクロ的に検討する場合、既存研究の多くは代表的家計モデルを用いてきた。代表的家計経済では、消費の外部性は主として量的な効果しか及ぼさない。しかし異質な家計が存在する場合は、主体間の外部効果の非対称性を仮定できるため、モデルの動学的性質が質的にも変化する。異質家計モデルでは、代表的家計モデルでは生じない均衡の不決定性や不安定性が発生する可能性があり、また長期均衡における家計間の資産分布についても、消費の外部性の程度が影響を及ぼす。本年度の研究では、異質家計を含む標準的な新古典派モデルにおいて個人間で異なる程度の消費の外部効果が存在することを仮定したうえで、モデルの動学的性質と長期均衡の特徴付けを精密に分析した。2.動学的な2国開放経済モデルを用いて、国際間の非対称性(異質性)がもたらす理論的な帰結について、いくつかの代替的な仮定のもとで検討した。伝統的な貿易理論における2国動学モデル(ヘクシャー・オーリン・モデル)では、2国の選好と技術は同一であり資本の保有量のみが両国で異なると仮定されている。この場合、いくつかの付加的な仮定のもとで要素価格は両国で均等化し、世界経済は1国の閉鎖経済モデルと同様のふるまいをする。しかし、両国の選好、技術、政策等が異なる場合、あるいは非貿易財が存在する場合は世界経済の動きは閉鎖経済とは異なる。本年度の研究では、国際間の異質性が存在するときに、貿易構造の差が動学的および長期的にどのような効果をもつかを分析し、伝統的な理論モデルとはかなり異なる結果が得られることを確認した。上記の1,2のテーマについては、英文の論文をそれぞれ作成し、学会・セミナー等で報告をした後、現在いずれも査読誌に投稿・審査中である。
ビームフォイル法による短寿命核のスピン偏極とNMR

ベータ崩壊する短寿命核(寿命:0.011.00秒)を用いる新しい核磁気共鳴法を一般化し発展させている。この方法は(1)核反応による短寿命核の生成(2)生成核のスピン偏極生成、(3)核反応を利用する任意資料中への希薄な反跳植え込み(【10^(11)】ケ/cc)、(4)偏極核からの非対称β崩壊を指標とするNMR等四段階の特長ある要素からなっている。人工的に作る巨大な偏極度と、放射線(ベータ線)分布測定による高感度の偏極度検出が行なえるという大きな利点を持っている。ただしこの方法は偏極が生成出来る核のみに応用出来るので、研究対象核の偏極生成が、大変重要なのであるが、原子番号20以上の核にこれを生成する一般的な方法がなくて、大変困難を来していた。そこで、今回、ビーム・斜膜相互作用を用いる新しいより一般的な偏極生成法を開発して今までの困難を解決した。。次ぎにこの方法をNMR用の装置にon-line結合して核磁気共鳴を行ない、新NMR法の実用的利用と多方面の研究への応用を可能にした。速いイオン(波数ベクトル【→!K】)が進行方向と斜めにおかれた薄膜(法線方向ベクトル【→!n】)から出射した時このイオンの電子の持つ軌道核運動量は【→!n】×【→!K】の方向に偏極している。自由空間を飛行中に原子核と軌道電子間に働く原子超微細構造相互作用のために、核スピンには電子の偏極が平均として移行される。当然原子偏極は電子量子準位の状態に強く依存する。これをイオンの運動エネルギーと膜の出射面を形成する原子材料を選択する事で制御出来るようにその方法を開発した。このようにして得られた偏極核を用いたらNMR試験が出来ることを示す一例として、【^(12)B】や【^8Li】原子核を白金資料に植え込み磁気共鳴を行ないスピン制御してその偏極度を精度よく決定することが出来た。特に、このLiK核の場合には出射原子がIS基底状態にあっても核スピンを偏極出来た。。ビーム・フォイル相互作用を利用して短寿命核のスピンを偏極させる装置の主要部分の設計を行い、次にこれ等の製作を終った。また短寿命核の同定と、非対称ベータ崩壊検出のための、ベータ線検出器の購入と検出器系の組立を行った。引続きこの装置の基本的な部分の試験と、斜膜法の試験を行った。この際、来年度に整備予定の装置等は手作りのテスト用の補助装置を応急的に作り使用した。試験には【^8Li】,【^(12)B】、など軽い核と【^(27)Si】のやや重い核を用いて行い、スピン偏極生成の粒子エネルギー依存性と多重フォイル依存性を調べた。その結果【^(12)B】や【^(27)Si】の反跳エネルギー、50100KeVの範囲では予定通りの偏極が得られた。一方基底状態がIS状態になる【^8Li】の場合も有為な偏極が得られて、ビーム・フォイルの間の相互作用後の原子励起状態がこの生成機構に大きく関与している事が判明した。また多重フォイルの使用によって偏極が積増するが、この依存性が示された。

一方偏極生成の試験と同時に、短寿命核の捕集と偏極保持がNMRのためには重要である。このためには、植込試料の選択と、この中での超微細相互作用の解明が重要となる。今回は【^(12)B】や【^(12)N】等の軽い核をV,Ta,Fe等の金属に植込み、格子点に留まった不純物や、格子間隙に留まった不純物の超微細相互作用を調べた。その結果、主に軽い不純物はbcc金属の四面体位置に留まり、近接格子を数十パーセントも押し広げていることが判明した。但し【^(12)B】の20%が格子点に留まり、近接格子には大きな影響を及ぼさないことも判明し、【^(12)N】との差異の解明が必要であることを新しく示した。また、強磁性鉄中の超微細相互作用解明のために、【^(12)N】の受ける超微細場の予備測定を行って、精密測定を進められる事を示した。
自治体文化芸術政策の地方創生総合戦略への位置付けをめぐる政策形成過程に関する研究

本研究は、全国各地で一斉に策定された「まち・ひと・しごと創生総合戦略」(地方創生総合戦略)に盛り込まれた文化芸術関連事業に注目し、それら事業が地方創生にどのように寄与することが期待されているかを確認するとともに、地域の文化芸術の振興という自治体文化芸術政策の目的に適ったものとなっているかを検証するものである。今年度は、いくつかの自治体の事例について予備的な調査を行い、鳥取県鳥取市の事例について日本地域政策学会都市分科会で、兵庫県豊岡市の事例について国際学会(ENCATC Annual Conference)でそれぞれ口頭発表を行った。鳥取市の事例では、今年度から小中一貫の義務教育学校となった鳥取市立鹿野学園における、演劇による表現ワークショップを取り入れた独自の科目「表鷲科(あらわしか)」を取り上げ、文化政策として地域で活動する劇団・劇場を支援することと教育政策との連携することで地方創生に資する可能性に触れた。豊岡市の事例では、「小さな世界都市-Local and Global City-」を基本方針として掲げる同市において、従来の「コウノトリも住めるまち」の取り組みを基盤とした「アーティストも住めるまち」に向けての取り組みに触れ、生物多様性や文化多様性といった普遍的な価値を通じて地方の都市が直接世界とつながって持続的な発展を目指す試みを紹介した。また、独立基盤形成支援の対象となったことから、年度後半に全国の自治体の地方創生総合戦略を悉皆的に収集することとし、必要な備品(ソフトウェアを含む)を整備し、インターネット上に公表されている地方総合戦略のデータを収集した。さらに、本研究の過程で得られた知見を一部執筆を担当した書籍の執筆の際に反映させた。独立基盤形成支援の対象となったことから、研究室内に本研究に有用な備品(ソフトウェアを含む)をまとめて整備することができ、さらに、当初標本的に収集する予定だった資料・データ(各自治体の地方創生に関する総合戦略など)を悉皆的に収集することができた。一方、収集したデータが当初予定以上に多量となったことから、これらの整理・分析に時間を要している。今年度整備したテキストマイニングソフト等を駆使し、収集した資料・データの整理・分析を開始する。また、山陰地方の自治体を対象に文化政策と地方創生との関連についての事例調査を継続し、データ分析の視点に反映させるとともに、地方創生の戦略への文化政策の位置づけ方の全国的な傾向や類型を把握し、代表的な事例についての調査を開始する。研究の経過は、国内外の文化政策及び地域政策に関連する学会で随時発表を行ってコメントを受け、研究の進展に資する。独立基盤形成支援の対象となったことから、当初は標本的に収集する予定だった資料・データ(各自治体の地方創生に関する総合戦略など)を悉皆的に収集したが、収集した多量のデータの整理分析が年度内に終了できなかった。次年度、アルバイトも雇用するなどしてこれらのデータの整理分析を行い、その作業に必要な物品の追加購入をするために使用する。