hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
頭頸肩部慢性筋痛に対する認知行動療法の無作為化臨床比較試験

咀嚼筋痛に対して、これまで様々な治療法が用いられてきてきた。スタビリゼーションスプリント(以下SS)は保存的治療法のひとつである。しかしながら、慢性筋痛に対する効果については意見が分かれており、適応症の基準もあいまいである。慢性筋痛は、精神的および肉体的なストレスにより増悪するといわれている。そのため、認知行動療法(以下CBT)は顎関節症(以下TMD)の症状の軽減に有効である可能性が高い。例えば、顎関節症における症状のマネージメントにおいて、精神社会生物学的因子が重要な役割を果たしており,歯科的介入を行わなくとも,2か月で約85%の患者の症状が改善することがわかった。本研究は、CBTのみ行っても、SSによる治療成績に劣らない治療成績が得られる可能性を調べるものである。当該期間においては、咀嚼筋の慢性筋痛の治療法についてのエビデンスを得るため、無作為化臨床比較試験を計画し、システムを構築し、開始することができた。1.試験デザイン:並行群間比較、ランダム化、およびオープンだが測定者がブラインド化されている2.目的:生物学的・臨床的同等性3.介入:2群:CBTのみにより治療する群、およびCBTとSSの両方により治療する群4.適格性:罹患期間4週間以上の慢性咀囎筋痛を有する。試験開始4週間の平均的VAS値が4以上を示す5.評価:咀嚼筋の疹痛のVAS値の有効率(VAS値の減少率が50%以上なら有効とする)咀嚼筋痛に対して、これまで様々な治療法が用いられてきてきた。試験開始4週間の平均的VAS値が4以上を示す5.評価:咀嚼筋の疹痛のVAS値の有効率(VAS値の減少率が50%以上なら有効とする)1.パイロットデータの収集無作為化臨床比較試験を実施するにあたり、まず登録患者数を設定する必要があります。そのためには、パイロットデータとして、各比較治療による治療効果を出さなければなりません。当研究施設では以前より、比較治療のひとつである認知行動療法の治療効果を調べてきました。しかし、関節痛、筋痛、およびその両方の痛みに対するそれぞれの治療効果について不明な点があったため、昨年度までのデータを検討しなおしまた。結果は、本年度5月、第11回国際補綴歯科学会学術大会(ギリシャ)にて発表しました。さらに、International Journal of ProsthodonticsにShort Communicationsとして掲載されました。2.インターネット医学研究データセンターへの登録・および利用準備無作為化臨床比較試験は、バイアスが生じないように、患者の登録、割付、データの管理を第三者が行うことが望ましいとされます。このため当研究施設では、「大学病院医療情報ネットワーク研究センター(通称:UMINセンター)」にある「インターネット医学研究データセンター(通称:INDICE)」の利用を申請しました。現在INDICEは非常に申請が集中しています。そのため、実際にそのシステムやサーバを利用できるのは来年度8月からの予定でとなりました。そこで、INDICEのシステム利用できるまで、手動で患者の登録、割付、データを管理することとして、UMIN(東大病院内)にて研究打ち合わせを行い、無作為化臨床比較試験として整合性を確保できるよう設定しました。顎口腔機能異常(Temporomandibular Disorders、以下TMD)は、過去においては不正な咬合がTMDの発症因子になりうるとの意見が強かった経緯があり、各種スプリントによる治療や補綴、矯正治療が多くなされてきた。ところが最近、TMDのうち顎関節の症状についてはその自然経過が報告され、TMDが自然消退傾向をもつself-limitingな疾患であることがわかってきた。また、TMDのもう一つの主症状である咀嚼筋痛について、その治療法の選択基準にはあいまいな点が多く残されている。これらの症状に対する従来の代表的な保存的治療法としてはスタビリゼーションスプリント(以下SS)の使用があげられるが、SSの有効性については意見が分かれていること、適応症の基準があいまいなこと、といった問題点がある。

一方、認知行動療法(Cognitive Behavioral Therapy、以下CBT)は、疼痛に対する認知の歪みを不適応の原因とみなし、不適応行動の解消を目的とする治療法である。本来は社会心理学的な分野から発展したものであるが、腰痛、機能性頭痛、癌性疼痛などへの有効性が示されている。臨床現場では、CBTが咀嚼筋の慢性疹痛の軽減に有効であると感じることも多く、少数例での調査では、咀嚼筋慢性筋痛患者の8090%に有効という手応えがあった。今回、CBTのみ行っても、SSによる治療成績に劣らない治療成績が得られる可能性を調べるため、本臨床試験を計画した。本臨床試験は咀爵筋の慢性筋痛を対象として、CBTのみを12週行う治療の臨床的有効性が、CBTと同時にSSを併用する12週の治療に比較して非劣性であることを確認しようとした。対象患者は、頭頸部咀嚼筋慢性筋痛(非炎症性)患者とした非盲検並行群間無作為化比較試験を企画した。対照治療は、CBTと同時にSSを12週間併用する治療、被験治療はCBTのみを12週間行う治療とした。割り付け方法は中央登録方式による無作為割付けとし、治験管理センターに依頼した。
フランス科学文化論の歴史的展開及び現代的意義に関する思想史的・哲学的包括的研究

今日、自然科学の諸研究が、従来人文科学に固有のものと思われていた領域にまでも影響を与えつつあるものの、英語圏の科学哲学はいまだにハードな自然科学に対象を限定し、人文社会科学の「科学性」をめぐる知識批判が固有な意義をもつ「科学哲学」と見なされることはほとんどない。本研究は、こうした英語圏科学哲学の「政治的」な偏りに対して、20世紀におけるフランス科学認識論(エピステモロジー)の展開を対象として、その可能性と現代的含意を十全に明らかにすることを目標として遂行された。その際、エピステモロジーに関して、対象を医学・生理学・心理学・生物学に特化した個別研究を組織するとともに、他の諸科学を対象とする研究の現状を明らかにし、それらの研究成果を生かした生命倫理・科学倫理・技術倫理研究を展開してきた。具体的には、初年度の平成17年には、研究会による成果を生かして、日仏哲学会シンポジウムを開催し、エピステモロジーの基本的意義を明らかにすることを活動の中心とした。次年度の平成18年度においては、IHSPT(I'Institut d'Histoire et de Philosophie des Sciences et des Technique)及びCentre d'Alexandre Koyreにおいて、研究分担者全員が報告を行う形で日仏合同のシンポジウムを開催し、フランスの研究者と意見交換を行いながら、フランスにおけるエピステモロジー研究の現状を調査した。最終年度の平成19年度は、2年間の活動経過の成果を学術論文にまとめる作業に意を用い、年度内に論文集『エピステモロジーの現在』の編集を完了した(平成20年中に刊行予定)。科学を文化の一部として捉える視点から遂行された本研究は、従来の科学哲学の欠を補う意義を持っており、日仏の学術交流も含め、当初の目標の多くを果たすことができたと考えている。本年度は本研究の初年度にあたり、3年間にわたる研究計画全体に堅固な構造を与えるために、研究の前提となる基礎的作業を進めるとともに、4名の研究者の研究計画の相互補完性を確認することを中心とした。基礎的作業としては、国内外の先行研究の再確認、最新の研究状況の調査、それらを基にした問題の洗い出しを行った。まず、その作業の途中経過については、平成17年9月8日9日に東京(跡見学園女子大学短期大学部)において開催した第1回研究会において各研究者が報告し、相互に検討した。その際、研究分担者の河野哲也が刊行した著書『環境に拡がる心』の合評会も行った。また、第1回研究会では、若手の研究者の参加を要請し、専門的知識の提供を依頼した。さらに、その成果を踏まえ、研究者相互で情報交換を活発に行い、平成18年3月25日に京都(同志社大学)で行われた日仏哲学会春季研究大会で「エピステモロジーの現代的展開」と題されたシンポジウムを開催し、本研究グループによる研究成果の一部を公開した。シンポジウムでは研究分担者の河野哲也の司会の下、山口裕之(「ピアジェとチョムスキーの論争-『認識の発生』の認識論」)と金森修(「フランスの医学哲学-ミルコ・グルメクを中心に」)が報告するとともに、研究協力者の近藤和敬が「20世紀のフランス数理哲学-ジャン・カヴァイエスの系譜」と題する報告を行った。なお、このシンポジウムに向けては、平成18年3月21日に第2回研究会を東京(東京大学)で実施し、本研究の参加者全員で報告内容について事前に検討する作業を行った。また、各研究者は著書・雑誌論文の形でそれぞれ研究成果を発表するとともに、本年度の基礎作業として特に重点を置いた基本文献・資料の収集及び整理に関しては、研究協力者の助力も受けながら、実施してきた。その作業はさらに継続する予定である。

初年度に引き続いて、エピステモロジーの哲学的含意の包括的研究、およびそれが応用倫理へもたらすインパクトを明示することを目標として、研究を継続してきた。研究体制については、初年度と同様、エピステモロジー研究部門と生命倫理研究部門とが補完しあう形で行った。その他、今年度も、各研究者は著書・雑誌論文の形でそれぞれ研究成果を発表するとともに、本年度も基礎作業として継続してきた基本文献・資料の収集及び整理に関しては、研究協力者の助力も受けながら、実施してきた。その作業はさらに最終年度にも引き継ぐ予定である。さらに、本研究の成果を公表するための論文集刊行の準備も具体的に開始することができた。本年度は、本研究課題の最終年度にあたり、平成1718年度の調査及び研究の成果をまとめる作業と、今後の研究め展望を図るたあに、高度な研究書を企画立案し、執筆編集する作業を中心に、研究を遂行した。前者のこれまでの研究成果をまとめる作業では、平成17年度に日仏哲学会において開催したワークショップ、及び平成18年度にフランスにおいて実施した日仏シンポジウムにおける報告を中心に発表原稿を精査・再検討し、研究成果報告書に収録した。さらに、同報告書には、本年度の研究分担者による研究成果の一部を掲載するとともに、研究分担者・研究協力者の研究活動の詳細を公表することとし、3月末に印刷製本を終了した。また、高度な研究書を目指した論文集については、これまでの共同研究界での発表者からも人選し、9編の論文をもって編集することにし、本年度開催した研究会において執筆者全員の発表・相互検討を経て、各々の研究主題を確定し、それに基づいて執筆に意を用いることにした。その研究会の後も、本研究分担者を中心とする執筆予定者の間では、メールによって綿密な打ち合わせを行い、研究成果の水準を高めることに努ぬた。その結果、本年1月末には、予定通り9編の論文からなる、400字で700枚を超える論文集の編集を完了した。この論文集は、金森治編『エピステモロジーの現在』として,慶應義塾大学出版会から本年夏に刊行予定となっている。以上のように、本年度は当初の予定通り、研究を遂行し、予定した成果実績を収あることができた。
電磁振動の局所印加による溶融金属処理プロセスの開発

本年度は、溶融錫-鉛合金に超伝導磁石により生成した静磁場と交流電流とを重畳印加して局所的に振動を生成させ、凝固組織微細化を図るプロセスについて研究を行った。印加磁場強度は最大7T、印加電流の大きさは最大90A、周波数は2000Hzとした。装置サイズは長さ40mm,幅25mm、深さ40mmである。まず、電磁振動の印加時期が微細化に与える効果について検討したところ、微細化が起こるのは凝固初期であり、固相率がある値を超えてから電磁振動を加えても微細化は起こらないことが明らかとなった。また、容器内に金網を入れる実験およびミクロ組織観察結果から、電極近傍でデンドライトの分断がおき、それが容器全体に拡散することが微細化のメカニズムで有ると推定できた。さらに、静磁場を印加しつつ試料を冷却し、試料温度が液相温度より数度低くなった時点で交流電流、すなわち電磁振動を試料内に励起したところ、電磁振動強度が弱いときには、試料内温度が均一となり、そのまま過冷状態を維持したことから、電磁振動により対流が誘起されることが明らかとなった。一方、電磁振動強度が強い場合は凝固が開始した。以上の実験結果から、本プロセスの微細化メカニズムは、電極近傍で分断されたデンドライトが容器全体に拡散することであり、容器内の対流は電磁振動によって引き起こされること、電磁振動強度が大きいときはそれが凝固を誘起すること、を明らかにした。装置サイズは長さ40mm,幅25mm,深さ40mmである。まず、電極が核生成に与える効果について検討した。すなわち、円筒形を有するタングステン電極と角形断面を有する銅電極の両者で凝固組織微細化実験を行ったところ、いずれの場合も微細化可能であったことから、電極は本プロセスの微細化効果に影響ないと判断した。また、溶湯内に金網を入れて微細な固相の移動を防ぐ実験を行ったところ、微細な固相の発生位置は電極近傍であると推定された。一方、溶湯内電流分布の数値解析を行った。その結果、高周波電流は一方の電極から電極絶縁部に沿って溶湯表面に達した後に溶湯表面から他方の電極へ流れることがわかった。このことから、電磁振動の発生位置は溶湯表面、あるいは電極表面近傍であることが明らかとなったが、この結果は実験事実と一致する。更に、振動印加時期についての検討を行ったところ、微細化が起こるのは凝固初期であり、固相率がある値を超えてから電磁振動を加えても微細化は起こらないことが明らかとなった。本年度は、溶融錫-鉛合金に超伝導磁石により生成した静磁揚と交流電流とを重畳印加して局所的に振動を生成させ、凝固組織微細化を図るプロセスについて研究を行った。

さらに、静磁場を印加しつつ試料を冷却し、試料温度が液相温度より数度低くなった時点で交流電流、すなわち電磁振動を試料内に励起したところ、電磁振動強度が弱いときには、試料内温度が均一となり、そのまま過冷状態を維持したことから、電磁振動により対流が誘起されることが明らかとなった。一方、電磁振動強度が強い場合は凝固が開始した。以上の実験結果から、本プロセスの微細化メカニズムは、電極近傍で分断されたデンドライトが容器全体に拡散することであり、容器内の対流は電磁振動によって引き起こされること、電磁振動強度が大きいときはそれが凝固を誘起すること、を明らかにした。
新しいIAPファミリー蛋白TIAPによる細胞死、細胞周期の制御機構解析

1.lck-TIAP遺伝子を受精卵に導入してトランスジェニック(lck-TIAP Tg)マウスを6系統作成し、その内の2系統で胸腺と脾臓由来T細胞でのTIAPの強発現を確認した。これらのlck-TIAP Tgマウスの胸腺細胞および、脾細胞におけるT細胞亜分画を各種モノクローナル抗体とFACSを用いて解析した結果、胸腺T細胞および末梢T細胞においは、正常細胞と比較して分化の差は認められなかった。またT細胞数についても各週齢においてコントロールとの差はなく、血清除去、抗CD3抗体処理、抗Fas抗体処理などによるアポトーシスにも差は認められなかった。次にlck-TIAPT Tgマウスと正常マウスの胸腺細胞をPMA+Ionomysinで刺激し、その増殖に差がみられるかどうかを検討した結果、Tgマウスにおいて3-5倍程度の3Hの取り込みの増加を認めた。FACS解析の結果、CD3-CD4-CD8lowの未熟胸腺細胞が有意に増殖していることが明かとなった。しかし抗CD3抗体による増殖や脾臓成熟T細胞の増殖反応は差が認められなかった。以上の結果から、TIAPの抗アポトーシス作用は強くはなくむしろ細胞増殖に対して分化段階特異的に作用が強く見られた。分化途中の未熟T細胞は増殖シグナルに対する準備がないため正常細胞では死に至るが、TIAP過剰状態ではS期まで入ることが出来ると考えられる。細胞分裂期におけるTIAPと他の分子との相互作用につきさらに検討が必要である。2.lck-TIAP Tgマウスは約1年の経過観察ではリンパ腫などの腫瘍は発症しない。コントロールおよびTgマウスにX線を照射し発癌能について検討した結果、約6ヶ月以内にコントロール、Tgともに同頻度で胸腺腫を発症した。しかしTgマウスにおいてより大きく進行の早い腫瘍が認められた。多くの臨床検体の解析よりSurvivinと癌化との関連が議論されている。TIAP/m-survivinは直接癌化をpromoteする蛋白ではなく癌の進行過程に作用すると考えられる。3.TIAPをプローブとしてマウスゲノミックDNAをスクリーニングし、新しいTIAPファミリーの遺伝子(TIAP2)を同定した。RT-PCR法でその発現を確認した。TIAP2は骨髄、心臓、胸腺など多くの正常マウス組織で発現が認められた。TIAP2はマウス9番染色体上に位置し、TIAPの位置(第11番染色体)とは異なっていた。またTIAPが細胞周期特異的な発現を示すのに対して、TIAP2の発現は細胞周期特異性を示さなかった。
二核マンガン錯体の粘土吸着による水の酸化触媒能の発現と機構解明

光合成では、酸素発生錯体(Oxygen Evolving Complex;OEC)とよばれるマンガン蛋白が酵素となり、水の酸化による酸素発生を実現している。OECはMn_4O_xCaCl_yの化学組成を有することが知られているが、その化学構造の詳細および酸素発生機構は明らかにされていない。これまでOECモデルとして多くのマンガンオキソ錯体が合成されているが、触媒化学的に水から酸素を発生させた例は報告されていない。申請者は、末端水配位子を有するμ-ジオキソ二核マンガン錯体(1)を合成し、Ce(IV)酸化剤を用いて1の水の酸化触媒能を研究した。錯体1とCe(IV)酸化剤を水溶液中で反応させても全く酸素を発生しなかったのに対し、1をカオリンやモンモリロナイトなどの粘土化合物に吸着させることにより、1が触媒として働き、水から酸素が発生することを見出した。触媒機構を明らかにするために、錯体吸着量を変えて酸素発生速度を測定した。反応初期の酸素発生速度(V_<O2>/mol s^<-1>)と錯体1濃度の関係が二次依存性を示したことより、錯体1の二分子が関与した協同触媒作用により水から酸素が発生したと考えられる。1による水の酸化触媒反応で末端水配位子が重要であると考え、末端水配位子を持たないμ-ジオキソニ核マンガン錯体(2)を合成して2とCe(IV)酸化剤との反応を研究した。錯体1を用いた場合と比較して酸素発生量は著しく小さかった。これより末端水配位子が酸素発生機構で重要であることが立証され、末端水配位子からなるマンガニルオキソ基の分子間カップリングからO-O結合を形成し酸素分子を生成する機構が提案された。この成果を発展させて、ピリジル基を金属イオンへ配位させ、錯体それ自身を配位集積化させることをねらい、新規なOECモデル錯体である[Mn_2(O)_2(pyterpy)_2(OH_2)_2]^<3+> (pyterpy=4'-(4'''pyridyl)-2,2':6',2''-terpyridine)(2)(Fig.1)を合成し、2の酸素発生触媒能、電気化学特性および金属イオンによる配位集積について研究した。光合成では、酸素発生錯体(Oxygen Evolving Complex ; OEC)とよばれるマンガン蛋白が酵素となり、水の酸化による酸素発生を実現している。反応初期の酸素発生速度(v_<O2>/mol s^<-1>)と錯体1濃度の関係が二次依存性を示したことより、錯体1の二分子が関与した協同触媒作用により水から酸素が発生したと考えられる。1による水の酸化触謀反応で末端水配位子が重要であると考え、末端水配位子を持たないμ-ジオキソ二核マンガン錯体(2)を合成して2とCe(IV)酸化剤との反応を研究した。

1による水の酸化触媒反応で末端水配位子が重要であると考え、末端水配位子を持たないμ-ジオキソニ核マンガン錯体(2)を合成して2とCe(IV)酸化剤との反応を研究した。錯体1を用いた場合と比較して酸素発生量は著しく小さかった。これより末端水配位子が酸素発生機構で重要であることが立証され、末端水配位子からなるマンガニルオキソ基の分子間カップリングからO-O結合を形成し酸素分子を生成する機構が提案された。この成果を発展させて、ピリジル基を金属イオンへ配位させ、錯体それ自身を配位集積化させることをねらい、新規なOECモデル錯体である[Mn_2(O)_2(pyterpy)_2(OH_2)_2]^<3+> (pyterpy=4'-(4'''pyridyl)-2,2':6',2''-terpyridine)(2)(Fig.1)を合成し、2の酸素発生触媒能、電気化学特性および金属イオンによる配位集積について研究した。
抗菌性バイオマテリアルの評価・開発を目的とした根面齲蝕モデルの創出

水素イオン感受性電界効果型トランジスタ(ISFET)微小pH電極を用いた歯質脱灰モデルを確立し、歯質ー細菌インターフェイスにおけるpHのモニタリングおよび歯面から溶出したカルシウムの定量を行い、歯冠エナメル質と根面象牙質の脱灰の様相について検討した。本研究によって、細菌が産生する酸に対する溶解性は、根面象牙質が歯冠エナメル質よりも高く、溶解した無機質がインターフェイスのpHを中和していることが示唆された。本モデルにより、歯質ー細菌インターフェイスにおける歯質脱灰の評価が可能となり、今後、歯面塗布剤やコーティング剤などの齲蝕予防効果を検討することができると考えられる。8020運動の奏功により高齢になっても自身の歯を保持できる時代となった。高齢者が自身の歯の機能を維持するためには、歯周炎と共に根面齲蝕の予防を図ることが重要である。しかし、根面齲蝕はこれまで研究されてきたエナメル質齲蝕とは異なり、その病態や発症機構について未だ十分に解明されていない。本研究では、根面齲蝕の発症過程を模したモデル系を創出し、歯科用抗菌性バイオマテリアルの評価・開発の一助となることで、根面齲蝕予防に資することを目的とする。今年度は、イオン感受性電界効果型トランジスタ(ISFET)微小pH電極を用いて、齲蝕関連菌として代表的なミュータンスレンサ球菌と歯質(ウシ切歯の歯冠エナメル質および根面象牙質)とのインターフェイスにおけるpH測定法を確立し、細菌の糖代謝・酸産生中の連続的なpHモニタリングを行った。すなわち、アクリル板で作製した実験装置の直径4 mm、深さ2 mmのwellの底に、歯質を固定し、ISFET微小pH電極を歯質の直上に設置後、その上にグルコースを含む複合培地(Trypton-Yeast extract培地)にて高度嫌気条件下で培養したStreptococcus mutans NCTC 10449をシリンジとスパチュラを用いて緊密に填入し、well内を満たした。10分間静置後、細菌上に0.5%グルコース500 μLを滴下して、比較電極を設置し、37°Cのインキュベーター内でpH変化を測定した。その結果、グルコース添加後120分間のpHカーブは、歯冠エナメル質と根面象牙質で異なり、根面象牙質のpHカーブは歯冠エナメル質のそれと比べて、上方にシフトすることが明らかとなった。このことから、根面象牙質の酸に対する溶解性は歯冠エナメル質よりも高く、溶解した無機質がインターフェイスのpHを中和していることが示唆された。今年度は、pH測定後に細菌を回収し、保存していた試料の分析を行った。まず、細菌が糖代謝を行った結果生じる人工プラーク内の乳酸量を、ラクテート分析装置を用いて測定した。さらに、カルシウム結合蛍光試薬(Fluo 3)を用いて、歯質表面から人工プラーク内に溶出したカルシウムと結合・発色させ、マイクロプレートリーダーでカルシウムの定量を行い、酸による歯質表面の脱灰量を評価した。これらの方法と平成25年度に確立したISFET微小pH電極を用いた細菌-歯質インターフェイスにおける連続的pH測定法を合わせて、in vitroにおける細菌の糖代謝・酸産生を考慮したエナメル質、象牙質の脱灰程度を比較・検討するモデル系を創出した。歯冠エナメル質と根面象牙質において、細菌が産生する乳酸量は、ほぼ同量であったが、検出されたカルシウム量は、歯冠エナメル質よりも根面象牙質の方が多く、根面象牙質の酸に対する溶解性は、歯冠エナメル質よりも高いことが明らかとなった。細菌-歯質インターフェイスでのpH上昇は、溶解した無機質によるものと示唆されるため、これらの結果は、前年度に得られた根面象牙質のpHカーブが、歯冠エナメル質のそれと比べて上方にシフトする結果を支持するものと考えられる。高齢者が自身の歯の機能を維持するためには、歯周炎と共に根面齲蝕の予防を図ることが重要であり、根面齲蝕機序の解明や予防法の開発が喫緊の課題となっている。フッ化物歯面塗布は、歯質の強化や再石灰化を促進することから、齲蝕予防に広く用いられているが、歯面塗布したフッ化物が、バイオフィルムー歯面インターフェイスにおいて細菌の産生する酸によるpH低下をどの程度抑制するのかは不明である。今年度は、これまでに確立したイオン感受性電界効果型トランジスタ微小pH電極を用いた細菌-歯質インターフェイスにおける連続的なpH測定法を応用し、Streptococcus mutansによる人工バイオフィルムと、フッ化物を塗布した歯面とのインターフェイスにおけるpH変化を測定し、歯面塗布されたフッ化物によるpH低下抑制効果を評価した。すなわち、ウシ中切歯の歯冠エナメル質(CE)および根面象牙質(RD)を2%フッ化ナトリウム(NaF)または38%フッ化ジアンミン銀(SDF)にそれぞれ10分間浸漬した歯面と、浸漬していないもの(コントロール)を準備した。

人工バイオフィルムとして、S. mutansを高度嫌気条件下で培養し、集菌・洗菌後に使用した。実験装置のwellの底に歯面試料を固定し、微小pH電極を歯面上に設置後、well内にS. mutansを填入した。S. mutans上に0.5%グルコースを滴下し、120分間のpH変化を測定した。その結果、CE、RDともにNaFおよびSDFを塗布したものは、コントロールと比べて120分後のpHが有意に高いことが示された。以上のことから、バイオフィルムー歯面インターフェイスにおいて、フッ化物塗布歯面が細菌の糖代謝によるpH低下を有意に抑制することが明らかとなった。今年度は、齲蝕関連菌として代表的なStreptococcus mutansに加えて、根面う蝕との関連性が示唆されているActinomycesを用いて、う蝕モデル系を発展させる予定であったが、Actinomycesを使用した場合、初期pHの変動が大きく、最適な条件設定によるモデル系の確立が困難なことが判明した。そのため、当初の計画から変更を生じたのでこの区分とした。根面う蝕に対して適切な予防・治療を行うことは、口腔から健康長寿を達成するための重要な課題である。フッ化物歯面塗布は、歯質の強化や再石灰化を促進することから、齲蝕予防に広く用いられているが、歯面塗布したフッ化物が、バイオフィルムー歯面インターフェイスにおいて細菌の産生する酸によるpH低下をどの程度抑制するのかは不明である。今年度は、Streptococcus mutansによる人工バイオフィルムと、フッ化物を塗布した歯面とのインターフェイスにおけるpH変化を測定した後にS. mutansを回収、保存した試料の分析を行った。すなわち、pH測定後の人工バイオフィルム中のフッ素量をフッ素電極、銀量を高周波誘導結合プラズマ質量分析装置にて測定した。その結果、2%フッ化ナトリウム(NaF)塗布歯面からはフッ素が、38%フッ化ジアンミン銀(SDF)塗布歯面からはフッ素と銀が人工バイオフィルム中に溶出し、フッ素量はNaFよりもSDFが、歯冠エナメル質(CE)よりも根面象牙質(RD)が多く、銀量はCEよりもRDが多かった。SDF塗布RDでは、人工バイオフィルムから検出されたフッ素および銀の量が最大となった。また、Henderson-Hasselbalchの化学平衡式から糖添加120分後の人工バイオフィルム内フッ化水素(HF)の量を推定すると、NaF塗布とSDF塗布CEでは0.19-0.37nmol/wellと多く、フッ素がpH低下抑制効果の主体であると推測された。一方、SDF塗布RDでは、pH低下抑制効果は高いが、推定されるHFの量は0.03 nmol/wellと少なく、銀がpH低下抑制効果の主体であると示唆された。以上のことから、バイオフィルムー歯面インターフェイスにおいて、フッ化物歯面塗布が齲蝕予防に効果的であり、とくにSDFが根面齲蝕の予防や進行抑制に効果的であると考えられた。水素イオン感受性電界効果型トランジスタ(ISFET)微小pH電極を用いた歯質脱灰モデルを確立し、歯質ー細菌インターフェイスにおけるpHのモニタリングおよび歯面から溶出したカルシウムの定量を行い、歯冠エナメル質と根面象牙質の脱灰の様相について検討した。本研究によって、細菌が産生する酸に対する溶解性は、根面象牙質が歯冠エナメル質よりも高く、溶解した無機質がインターフェイスのpHを中和していることが示唆された。本モデルにより、歯質ー
設計モデルと検証モデルの体系化のためのアスペクト指向モデリング技術の研究

設計検証にモデル検査技術を適用する際に構築される設計モデルや検証モデルのためのモデリング技術について研究を行った。ソフトウェアの設計モデルとそれを抽象化した検証モデルとは横断的な関係を持つことが多いため、シナリオベースならびに状態遷移ベースの二種類のアスペクト指向モデリングメカニズムを定義し設計検証の評価を行った。さらに検証モデル作成のリファレンスとしての想定モデルについても検討した。20年度はモデリングメカニズムの要件整理と、その一部を満たすモデリングメカニズムの基本版を定義することを目的とし、計画にそって、1)機器を制御するプログラムの事例などを対象に検証モデルと設計モデルの具体例の調査、2)上記調査に基づき、検証モデルが記述される単位、検証モデルの記述方法、検証モデル構築に必要な情報の入手元などについての整理、3)上記要件の一部を満たすモデリングメカニズムの基本版の検討、4)市販のモデリングツールなどを活用したモデル記述方法検討とモデル間の関連付けなどに関する支援機能の試作、5)基本版による過去の事例の設計記述と検証事例に即した評価、を行った。上記の結果、以下の成果が得られた。1)検証において確認される性質の多くは要求から導出されるが、一般に要求は多くの想定(要求定義をする際の前提事項など)を踏まえて定義される。そうした想定の一部を明示化するための想定モデルを提案するとともに、その想定を活用した検証モデルの構築の手法について検討・実験した。2)要求はシナリオとして与えられることも多いが、そうした与えられたシナリオと検証モデルや設計モデルとの関係を検討し、シーケンスポイントカットを拡張した機構による関係づけの方法の評価・試作をした。これらの成果は、実際のソフトウェア開発で用いられている手法と科学的手法とのギャップを埋めることを意図したものである。特に想定モデルは本研究とって重要な位置づけを担うと考えている。一方シーケンスポイントカットによる関連付けはいくつかの課題が残された。今後は、基本版をベースに他の要件への対応を検討するとともに、全体の体系化に向けた検討をより深める予定である。21年度は前年度までの検討成果をベースに、検証モデリング上の問題をより深く検討しながらモデリングメカニズムをリファインすることを目的とし、1)企業での試行例を含む実用規模の検証事例を調査することにより、実用的な形式検証のために必要とされるモデリングへの要求事項の整理、2)それに対応するための具体的なモデリングメカニズムのリファインと、モデリング環境の試作と評価、3)実際のソフトウェア開発のコンテキストの中で、設計モデリングと検証モデリングとを体系化するためのソフトウェア工学的な観点からの検討と考察を行った。1)実際の検証においては複数の検証性質に関する検証を行うことが多いが、類似した検証性質に対しては必要な検証モデルも類似性を持っている。そうした類似した検証モデルは相互に横断的な差異を持つ状況が複数あることが分かった。2)上記を踏まえ、UMLに対して通常のジョインポイントモデルに基づくアスペクト指向拡張を施した検証モデリング環境を試作した。基本となる検証モデルを支配的な構造として構築しておき、個々の検証性質に応じたモデル上の差異をアスペクトとして定義し検証の際にウィーブすることで、横断的な差異を効果的に扱うことができ、1)での状況での検証への有効性が確認された。3)一方、検証モデリングはどのような性質を検証するかという目的にそった適切な抽象である必要があるが、適用事例をみると必ずしもそういう観点からのモデリングがなされておらず妥当な検証となっていない場合もあった。有効な検証のためには、検証性質を明示化し、その検証に必要十分なモデルを構築するための体系だった手順が必要であると考える。次年度はモデリングメカニズムだけでなく、検証手法に踏み込んだ検討を進める予定である。22年度は前年度までの検討成果をベースに、モデリングメカニズムとその手法について整理することを目的とし、1)企業からの別の事例により検証に関わる開発手法全体のシミュレーションの実施、2)事例研究に基づく検証試行設計手法の整理を行った。またモデリングメカニズムに関しては、3)国際ワークショップを主催しスケーラビリティに関するモデリング上の課題の議論検討を深め、それに基づき4)シナリオとステートモデルを関連付けるモデリングメカニズムの改良について検討を行った。1)モデル検査技術などの形式手法を用いた検証を想定した場合、従来の開発の流れで作られていた仕様書や設計書では、その記述の視点や記述方法が不十分であることが分かった。そこで検証対象、検証性質、検証対象の基盤や開発の想定、検証アーキテクチャといった観点から情報を整理し、それをまず大きな検証の枠組みを確認し、次に必要な情報や文書、さらにはモデリング手法を決定し、それに基づきモデル化を行い検証するという検証指向開発手法を手順として整理した。2)またスケーラビリティに関する検討を踏まえ、当初からの問題意識であったシナリオとステートモデルとの対応付けに関しても改良を検討した。モデリングにおいてモデル構築の初期から細部の整合性をきつく求めると大規模なモデリングがしづらいとの観測から、シナリオとステートモデルの対応関係を宣言的に定義し、モデリングの進展や開発の局面に応じて、その対応に従った処理方式を柔軟に切り替えるモデリング手法について基本的な整理を行った。
量子化学計算と機械学習を用いた均一系有機金属錯体反応の予測と反応支配因子の可視化

本研究では、均一系金属錯体反応について、与えられた反応物から得られる生成物を予測する反応予測手法の開発およびその反応支配因子の可視化を行う。さらに、実際に実験を行う際に重要となる実験条件についても適切な条件を数理的に推薦する手法を開発する。機械学習を用いることでこれを達成することを目指し、さらに反応予測においては量子化学計算から得られる情報を適用する。第1に、これまでに開発してきた反応予測手法の改善と反応支配因子を可視化する手法の開発に取り組んだ。反応予測手法の改善では、用いる機械学習の手法を予測データに適したランダムフォレストに変更し、かつデータをペアワイズ変換した。これを基本的な有機化学反応の予測に適用したところ、この手法の変更により予測精度の改善が確認された。また、ランダムフォレストから得られる結果を解析することで、反応支配因子を可視化した。これを有機化学反応に適用することで、量子化学計算により得られるFukui関数が反応性の記述に重要な情報であるという結果が得られた。これは、量子化学で知られている知見と合致するものであり、本手法が適切に動作していることが確認された。第2に、反応条件最適化手法の開発に取り組んだ。実験研究者との共同研究により、温度・時間といった連続量の実験条件と、溶媒・還元剤といった離散量の実験条件を一度に取り扱い収率および収量をバランスよく最大化するシミュレータを実装した。機械学習手法にはカーネルリッジ回帰を用いた。実際のシミュレーションを通して、本手法により多くの実験条件を含む場合も効率的に最適化ができる可能性があること、また効率的な最適化のためにはできるだけ実験条件を大きく変更した実験をすることが重要であることを示唆する結果が得られた。これまでに、反応予測手法および反応支配因子の可視化手法の基盤を開発した。有機化学反応に適用することでこれらの手法が適切に動作していることが確認できた。しかし、有機金属錯体反応への適用については、依然として課題がある。一方、実験研究者とのコミュニケーションを通して、反応物から生成物を予測する反応予測手法と同等に目的物の収率を最大化する実験条件最適化が重要であると理解した。そこで、実験研究と協力することで実験条件最適化手法を開発し、その有効性を示唆する結果を得た。これにより、本研究で開発する反応予測手法の実験現場での実用性を格段に向上させることができた。本反応予測手法では、多段階反応の予測において、連続的に素反応を予測する方法を用いる。しかし、均一系金属錯体反応は多種の副反応や、系中に存在する添加物の反応への寄与等があり、必ずしも反応サイクル中の素反応が自明でない場合がある。その結果、機械学習に適用するのに十分な学習データを手動で収集・生成するのは多大な困難を要すること、素反応に基づく予測が確実と言えないことがわかった。そこで、まず学習データの自動的な生成を試みる。すなわち、与えられた反応物が触媒サイクルにおいてどのような中間体を経由するか、経験的に定めたルールに基づいて反応のネットワークを作成し、実験的に得られた生成物に到達する反応経路を特定する。この結果に基づき、どの素反応が進行すると考えられるか検討する。そして、生成物を左右する素反応について、機械学習を用いて反応に有利な部位を予測する。また、溶媒や添加物等の反応基質以外の化合物の寄与に反応が左右され、そもそも素反応が不明である場合については、反応機構の詳細をブラックボックスの状態として反応の可否を判断する手法を検討する。これは、前年度に開発した反応条件最適化手法の拡張により取り組む。

一方、実験研究者とのコミュニケーションを通して、反応物から生成物を予測する反応予測手法と同等に目的物の収率を最大化する実験条件最適化が重要であると理解した。そこで、実験研究と協力することで実験条件最適化手法を開発し、その有効性を示唆する結果を得た。これにより、本研究で開発する反応予測手法の実験現場での実用性を格段に向上させることができた。本反応予測手法では、多段階反応の予測において、連続的に素反応を予測する方法を用いる。しかし、均一系金属錯体反応は多種の副反応や、系中に存在する添加物の反応への寄与等があり、必ずしも反応サイクル中の素反応が自明でない場合がある。その結果、機械学習に適用するのに十分な学習データを手動で収集・生成するのは多大な困難を要すること、素反応に基づく予測が確実と言えないことがわかった。そこで、まず学習データの自動的な生成を試みる。すなわち、与えられた反応物が触媒サイクルにおいてどのような中間体を経由するか、経験的に定めたルールに基づいて反応のネットワークを作成し、実験的に得られた生成物に到達する反応経路を特定する。この結果に基づき、どの素反応が進行すると考えられるか検討する。そして、生成物を左右する素反応について、機械学習を用いて反応に有利な部位を予測する。また、溶媒や添加物等の反応基質以外の化合物の寄与に反応が左右され、そもそも素反応が不明である場合については、反応機構の詳細をブラックボックスの状態として反応の可否を判断する手法を検討する。これは、前年度に開発した反応条件最適化手法の拡張により取り組む。
カノニカルモーメントと離散可積分系を用いたD-optimal designの構成

回帰モデルのパラメータを推定する際に,最も精度良く推定できる説明変数の組はD-optimal designと呼ばれ,行列式を用いて特徴付けられる.一般的には回帰モデルに対してD-optimal designは求めることは困難で,限られた一部の回帰モデルに対してのみD-optimal designが求められている.D-optimal designを解析的に,または,数値的に求める方法としてカノニカルモーメントがしばしば用いられる.一方,申請者は,カノニカルモーメントは本質的に離散可積分系の方程式の行列式解と見なせる事を発見し,離散可積分系の方程式を用いてD-optimal designを構成する方法を提案している.今年度は,提案アルゴリズムを様々な回帰モデルに適用し,D-optimal designを求めることのできる回帰モデルのクラスをシステマティックに広げることが可能となった.単純に適応できない回帰モデルに対し,回帰モデルの性質とカノニカルモーメントの性質,離散可積分系の方程式の性質をうまく組み合わせることによって適用可能となる回帰モデルの種類が広がった.特に,事前情報付き多項式回帰モデルに対するロバストなD-optimal designや,重み付き多項式回帰モデルに対し係数関数を推定する場合のoptimal designなどが計算可能となった.ただし,前者は事前情報が対称性を持つ場合にしか適用できず,後者は事前情報付き回帰モデルとして解釈できないため,さらなる一般化を行う予定である.回帰モデルのパラメータを推定する際に,最も精度良く推定できる説明変数の組はD-optimal designと呼ばれ,行列式を用いて特徴付けられる.一般的には回帰モデルに対してD-optimal designは求めることは困難で,限られた一部の回帰モデルに対してのみD-optimal designが求められている.その中で,線形回帰モデルなどに対するD-optimal designを求める方法としてカノニカルモーメントを用いる方法が知られている.一方,申請者は,カノニカルモーメントは本質的に離散可積分系の方程式の行列式解と見なせる事を発見した.この偶然の一致を基に,離散可積分系の方程式を用いてD-optimal designを構成する方法を提案した.具体的には,事前情報付き多項式回帰モデルを定式化し,実際にそのD-optimal designを離散Lotka-Volterra方程式を用いて計算するアルゴリズムを提案した.また,多項式回帰モデルに比べると,まだ限定的ではあるが,事前情報付き三角回帰モデルを定式化し,そのD-optimal designを離散modifiedKorteweg-de Vries方程式を用いて計算するアルゴリズムを提案した.今後は,限定的にしか適応できなかった,事前情報付き三角回帰モデルに対するD-optimal designの計算アルゴリズムの一般化を行い,さらにD-optimal designを計算できるクラスを広げていく予定である.回帰モデルのパラメータを推定する際に,最も精度良く推定できる説明変数の組はD-optimal designと呼ばれ,行列式を用いて特徴付けられる.一般的には回帰モデルに対してD-optimal deslgnは求めることは困難であり,限られた一部の回帰モデルに対してのみD-optimal designが求められているのが現状である.該当年度の前年に研究者は,事前情報付き多項式回帰モデルに対するD-optimal designを求める方法を提案した.これは,離散可積分系である離散Lotka-Volterra方程式を用いて計算するアルゴリズムであり,カノニカルモーメントと離散可積分系との関係を利用している.今後は,線形回帰モデルの対称性や,多項式回帰モデルと三角回帰モデルの関係,および計算テクニックなどを駆使し,計算量を落としより複雑なモデルに対するD-optimal designをより高速に計算できるアルゴリズムを目指す.また,離散可積分系の多様性を利用し,さらに一般的なモデルに適応できるアルゴリズムを考えていく.回帰モデルのパラメータを推定する際に,最も精度良く推定できる説明変数の組はD-optimal designと呼ばれ,行列式を用いて特徴付けられる.一般的には回帰モデルに対してD-optimal designは求めることは困難で,限られた一部の回帰モデルに対してのみD-optimal designが求められている.D-optimal designを解析的に,または,数値的に求める方法としてカノニカルモーメントがしばしば用いられる.一方,申請者は,カノニカルモーメントは本質的に離散可積分系の方程式の行列式解と見なせる事を発見し,離散可積分系の方程式を用いてD-optimal designを構成する方法を提案している.今年度は,提案アルゴリズムを様々な回帰モデルに適用し,D-optimal designを求めることのできる回帰モデルのクラスをシステマティックに広げることが可能となった.単純に適応できない回帰モデルに対し,回帰モデルの性質とカノニカルモーメントの性質,離散可積分系の方程式の性質をうまく組み合わせることによって適用可能となる回帰モデルの種類が広がった.特に,事前情報付き多項式回帰モデルに対するロバストなD-optimal designや,重み付き多項式回帰モデルに対し係数関数を推定する場合のoptimal designなどが計算可能となった.ただし,前者は事前情報が対称性を持つ場合にしか適用できず,後者は事前情報付き回帰モデルとして解釈できないため,さらなる一般化を行う予定である.
スピン源の探索・創製調整班

本研究項目A01「スピン源の探索・創製」では、スピン流の元となるスピン源の探索と創製を目的とした。「高効率スピン源の理論設計」、「ハーフメタル系材料を用いたヘテロ高効率スピン源の探索と創出」、「強磁性半導体の材料探索とナノ構造作製による強磁性制御」、「ナノ構造制御による高効率スピン源の探索と創製」、「高スピン偏極材料のナノ構造解析とスピン偏極率測定」、「軟X線磁気円二色性および軟X線散乱による高スピン偏極材料のキャラクタリゼーション」の6つの研究課題を設定して互いに連携をとりながら、研究を推進した。特定領域研究「スピン流の創出と制御」における研究項目A01「スピン源の探索・創製」では、スピン流の元となるスピン源の探索と創製を目的とし、高効率スピン源の理論設計、ハーフメタル系材料を用いたヘテロ高効率スピン源の探索と創出、強磁性半導体の材料探索とナノ構造作製による強磁性制御、ナノ構造制御による高効率スピン源の探索と創製、高スピン偏極材料のナノ構造解析とスピン偏極率測定、軟X線磁気円二色性および軟X線散乱による高スピン偏極材料のキャラクタリゼーション、の6つの研究課題を設定した。本調整班では、上記の6つの研究が有機的に連携し、理論設計→材料とナノ構造の探索・創製→構造と電子状態の評価、という一貫した共同研究体制が取れるように連絡調整を行う。また、計画研究と公募研究との連絡調整も行う。同時に、関連研究に関する動向調査を行い、「スピン源の探索・創製」に関する研究戦略の策定も行う。研究項目A01はスピン流の元となるスピン源の探索と創製を目的とし、スピン源となる材料の創製(3名)、構造・電子状態の評価(2名)、および理論設計(1名)の計6名の計画研究代表者のグループにより構成されている。調整班では、スピン源に関する研究動向の分析とともに、上記の6つのグループの研究が有機的に連携し、理論設計→材料創製→評価という一貫した共同研究体制ができるように連絡調整を行うことを目的としている。今年度は、各研究代表者による研究動向調査や相互の情報交換を通して、共同研究の促進・発展に努めた。2008年2月89日には北海道大学で第1回班会議が開催され、研究代表者、分担者、協力者合わせて18名が一堂に会し、研究討論を行った。今年度に開始され、あるいは発展した共同研究は以下のとおりである。・電子構造の理論計算がこれまでのハーフメタルホイスラー合金だけでなく、Ll_0型規則合金まで拡張され、特にLl_0-FePtを用いたトンネル接合に対して大きなトンネル磁気抵抗効果を得るための指針が明らかになった。・磁気円2色性(XMCD)、光電子分光、軟X線散乱を用いた磁性半導体の評価を発展させるとともに、それらの手法がハーフメタルホイスラー薄膜の評価にも拡張された。・電子顕微鏡やアトムプローブによる原子・ナノスケールでの構造解析の対象が、これまでの磁性規則合金だけでなく、磁性半導体にも拡張された。さらに本年度は、公募研究代表者7名(うち材料創製5名、評価2名)のグループが加わった。調整班では、スピン源に関する研究動向の分析とともに、計画研究および公募研究のグループが有機的に連携し、理論設計→材料創製→評価という一貫した共同研究体制ができるように連絡調整を行うことを目的としている。本年度は、昨年度と同様に、各研究代表者による研究動向調査や相互の情報交換を通して、共同研究の促進・発展に努めた。2008年1月6日には仙台で班会議が開催され、研究代表者13名が一堂に会し、情報交換や研究討論を行った。本年度に開始され、あるいは発展した研究1さ以下のとおりである。・これまでの規則合金に加えて、公募研究により、高スピン偏極合金としての窒化鉄やスピンフィルターとしてのスピネルフェライトなどの材料にも研究対象が広げられた。また、新たなスピン源として、有機物や気体原子に関する研究も開始された。・透過電子顕微鏡や磁気円2色性(XMCD)、光電子分光などの評価手段に加えて、公募研究によりメスバウア効果を利用した局所磁性測定やスピン偏極STMによる表面評価の研究も開始された。・窒化鉄のスピン偏極率測定やスピネルフェライトのメスバウア測定など、計画研究グループのみならず公募研究グループも含めた連携による共同研究が進められた。研究項目A01

「スピン源の探索・創製」は、スピン流の源となるスピン源の探索と創製を目的とし、スピン源となる材料の創製(3名)、構造・電子状態の評価(2名)、および理論設計(1名)の計6名の計画研究代表者のグループおよび公募研究代表者6名(うち材料創製4名、評価2名)のグループから構成されている。調整班では、スピン源に関する研究動向の分析とともに、計画研究および公募研究のグループが有機的に連携し、理論設計→材料創製→評価という一貫した共同研究体制ができるように連絡調整を行うことを目的としている。本年度も、各研究代表者による研究動向調査や相互の情報交換を通して、共同研究の促進・発展に努めた。それらのまとめを行う班会議として、2010年3月29日には筑波大学で班会議が開催され、研究代表者10名が集まり、情報交換や共同研究の進捗状況説明、研究討論を行った。本年度に開始され、あるいは発展した研究は以下のとおりである。・これまでの透過電子顕微鏡や磁気円二色性(XMCD)、光電子分光などの評価手段に加えて、規則合金やホイスラー合金などのスピン源材となる材料のメスバウアー分光による局所磁気状態の解明が行われた。・ホイスラー合金とトンネル絶縁層界面におけるスピン構造と伝導特性の相関に関する理論計算が新たに行われた。・三次元アトムプローブによる金属多層構造の局所組成分析が精力的に行われ、組成揺らぎなどに関する様々な知見が得られた。研究項目AO1「スピン源の探索・創製」は、スピン流の源となるスピン源の探索と創製を目的とし、スピン源となる材料の創製(3名)、構造・電子状態の評価(2名)、および理論設計(1名)の計6名の計画研究代表者のグループおよび公募研究代表者6名(うち材料創製4名、評価2名)のグループから構成されている.調整班では、スピン源に関する研究動向の分析とともに、計画研究および公募研究のグループが有機的に連携し、理論設計→材料創製→評価という一貫した共同研究体制ができるように連絡調整を行うことを目的としている。・Co_2MnSi層あるいはCo_2Fe(Al_<0.5>Si_<0.5>)層とAg非磁性層を組み合わせたCPP-GMR構造を作製し、室温において高い磁気抵抗効果比が得られることを確認した.また、琿論計算と比較することでその発現機構を明らかにした。・ホイスラー合金とトンネル絶縁層界面におけるノンコリニアな磁気構造とトンネル磁気伝導特性の相関に関する理論計算が行われた。・磁性半導体であるCoをドープしたTiO_2薄膜において、軟X線磁気円二色性の測定を行い、キャリア誘起強磁性の発現機構を明らかにした。・四元系磁性半導体である(Cd,Mn,Cr)Te薄膜を分子線エピタキシ法により作製し、その磁気特性を明らかにした。
正倉院に伝来した写経所文書の復原的研究

東大寺の正倉院に伝来した古文書(正倉院文書)の大半を占める写経所文書の研究には,江戸末期から明治期にかけて「整理」の名のもとに分断された帳簿や継文,解移牒符案,諸注文などを原形に復するという困難な作業が伴うが,近年,東京大学史料編纂所編纂『正倉院文書目録』,宮内庁正倉院事務所編『正倉院古文書影印集成』が順次刊行され,この復原作業の困難性が大幅に緩和された。その結果,写経所文書研究の環境は飛躍的に整い,従来,ともすれば等閑視されがちであった厖大な量の帳簿類から,古代史像に加味しうる新たな知見の抽出が可能になってきた。本研究は,そのような情況の中で,写経所文書から,どのような諸事実が抽出できるかを,関係文書の復原作業をふまえて,写経現場で使用される一切経目緑と書写経典の照合や,写経関係文書の伝来形態の分類調査,複数の一切経に包摂される諸経典の遂一的検証,大量に残る食口案(食糧支給記録)に盛り込まれた情報処理の実践を通して,試論的に展開したものである。もとより,厖大な量の写経所文書の研究は,まだその緒に就いたばかりであり,今後,様々な角度からの分析検討が求められることであろう。今回の研究で得られた知見をもとに,写経所文書の新たな側面を照射し,より豊かな古代史像構築のための糧を得てゆきたいと思う。1.写経所文書の研究は、帳簿の復原研究から始まる。東京大学史料編纂所による原本調査の成果が『正倉院文書目録』にまとめられ,正集・続修・続修後集収載の帳簿の一部が原形に復されているが、続修別集・続々修・塵芥収載の大半の帳簿がいくつかの断簡に分かれたままになっている.山本・栄原・森・宮崎は、7月23日に会合を持ち、こうした帳簿復原のための作業計画を検討した.その結果、今年度は、山本・栄原は正集と続々修、森・宮崎は続修と続々修にそれぞれ収載される帳簿の内容を検討し、紙焼写真を観察して復原を行うこと、その成果は共同研究者を中心に構成する「写経所文書研究会」で発表すること、年度内に山本が東京大学史料編纂所へ調査のために出張すること、などが決定された.2. 12月25日に第1回写経所文書研究会が開かれ、山本が「天平宝字68年の写経について」と題して発表を行なった.そこでは、当該年に実施された16件の写経に関する帳簿の復原案、各写経の経過などが示され、天平宝字6年12月7年7月の期間に行なわれた写経では予算書や出納関係の帳簿が比較的よく残ること、個別写経に関しては6年12月閏12月に始まる十二灌頂経書写・二部大般若経書写に合わせて写経所が新たに設置されることなどが明らかにされた.また、山本と栄原は、研究成果の一部を刊行した(「研究発表」欄を参照)。3. 1999年2月24日、山本は東京大学史料編纂所に出張し、明治期に作成された「正倉院文書(宮内省本)」「正倉院御物目録(古文書)」などを実見し、続々修に編成される以前の帳簿の状態を調査した.その結果、比較的原形をとどめるとされてきた続々修収載の帳簿は、編成時に相当の貼り継ぎがあったことが確認された.ただし、調査は未完であるため、次年度も継続して行なう予定である.