hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト唾液腺腺癌細胞が産生する骨形成因子と骨誘導に関する研究

1.ヒト顎下腺腺癌細胞の無血清培養で増殖可能なサブクローン、HSG-S8細胞はBMP-2mRNAを発現し、そのタンパク質を培地中に分泌していることをノーザンブロットとウェスタンブロット解析で明らかにした。引き続いた研究によって当初の結果と異なり、BMP-1,-3,-4のシグナルは発現していないことを確認した。さらに、BMP-2mRNAはレチノイン酸(all-trans type,1μM)の6-24時間処理によって顕著に増強した。celllaysateおよびコンデッションド培地中のBMP-2タンパク質もレチノイン酸(1μM,48h)処理で約5倍に増加した。レチノイン酸は同時にc-mycmRNAの発現をdown regulateして細胞増殖を対照の約60%に抑制した。レチノイン酸によるBMP-2のup regulationはc-mycのdownregulationの結果かどうかについてはさらに検討中である。2.HSG-S8細胞の移植腫瘍組織内に形成された骨(皮下移植)および軟骨(筋組織内移植)の誘導は、移植されたHSG-S8細胞がin vivoにおいて合成分泌したBMP-2によることが明らかになった。3.免疫組織化学では、ヒト正常唾液腺には抗BMP(s)抗体に陽性部位は見られなかった。多形性腺種の腺管状、充実性増殖部の腫瘍性筋上皮細胞、粘液腫瘍部の一部の紡錘形細胞、および軟骨組織部の一部の腫瘍細胞が陽性であった。しかし腫瘍組織内に軟骨を含むものと含まないものとでBMP(s)の局在に差が認められなかったことから、腫瘍組織内の軟骨形成には他の要因が必要と考えられた。4.予備実験からBMP-2以外の未知の骨誘導活性因子が発現している可能性を否定できないので、培養上清から骨誘導活性因子の精製を継続中である。これを完全精製し、その部分塩基配列からオリゴヌクレオチドを合成してプロープとしクローニングを行いたいと考えている。1唾液腺腺癌細胞(HSG)の無血清培養下で増殖可能なサブクロ-ン、HSGーS8が骨形成因子(BMP)ー2、ー3、およぴー4を合成していることを、ノ-ザンブロット解ヲを行い明らかにした。2 HSGーS8細胞はin vitroおよびin vivo(ヌ-ドマウス移植系)で、細胞質にBMP蛋白を有していることを単層培養標本およびヌ-ドマウス移植標本の免疫組織化学染色で明らかにした。3 HSGーS8細胞のconditionedmediumを集めて凍結乾燥後、TSKーヘパリンー5PWカラムを用いて高速液体クロマトグラフィ-を行い。この部分精製品をウェスタンブロット法で解析すると、HSGーS8はBMPー2、ー3をconditioned medium中に分泌していることが明らかになった。4ウェスタンブロット解析によって、HSGーS8細胞から分泌されているのは分子量が約20,000のBMP蛋白と判明した。分子量が約20,000のバンドはBMPー2とー3とに免疫染色され、両者を分子量でわけることができなかった。この点に付いてはさらに検討中である。5.Genetics Instituteから譲与されたBMPー2とBMPー3を抗原として兎に接種し抗体を作成中である。6唾液腺由来の上皮性の良性腫瘍である多形性腺腫を予備実験的にBMPの抗体で免疫染色したところ、多形性腺腫の腫瘍細胞はBMPー2とー3が陽性であった。

(1)ヒトのリコンビナントBMP-2(Genetic Institute社製2M12)とBMP-3(3M10)に対するポリクローナル抗体(兎血清)を作製した。(2)作製した抗体を用いて良性唾液腺腫瘍である多形性腺腫(軟骨成分を含むもの:2例、含まないもの:9例)を免疫組織化学的に検討し、平成3年度の結果に症例を追加した。その結果、BMP-2陽性所見は、主に導管を形成する腫瘍細胞の細胞質にみられ、充実性増殖部の一部の腫瘍細胞もまれに陽性を呈した。軟骨腫様部の細胞は弱陽性あるいは陰性で、軟骨成分の発現と腫瘍細胞によるBMP-2産生との明かな相関は認められなかったが、一部の多形性腺腫の腫瘍細胞はBMP-2を産生している可能性が示唆された。軟骨成分の発現にはBMP-2だけではなく、他の要因の関与が必要と考えられた。正常唾液腺(ヒト)では排出管導管細胞、介在部導管細胞の細胞質が陽性を呈し、粘液性および漿液性いずれの腺房細胞も陰性であった。(3)レチノイン酸は0.1μM以上の濃度で、6-48時間のincubationで、用量依存性にBMP-2のシグナルを増強させることが判明した。1-5時間の間の変動については再検討が必要であった。レチノイン酸は同時にHSG-S8細胞の細胞周期のG1期からS期への進行を阻害し、増殖を抑制した。この時c-mycの発現も抑制された。(4)コラーゲンスポンジを用いてHSG-S8細胞と線維芽細胞(C3H10T1/2あるいはST2)とのco-cultureを試みたが、骨形成を誘導させることには未だ成功していない。【.encircled1.】HSG-S8においてBMP-2mRNAのシグナルはレチノイン酸処理(1muM,6-24時間incubation)で顕著に増強することが既に判明していたが、さらに今年度はcell lysateとコンデッションド培地中のBMP-2タンパク質をウェスタンブロットで検索した。培養上清には10mlあたり酢酸を1ml加え、Varian社のC8カラムで脱塩、濃縮乾燥後、サンプルバッファーを加えSDS-PAGEを行った。細胞にはサンプルバッファーを加えSDS-PAGEを行った。次に抗BMP-2抗体で免疫染色を行った。その結果、cell lysateとコンデッションド培地中の両方でBMP-2はレチノイン酸処理(1muM,48時間)によって約5倍に増加し、レチノイン酸はBMP-2の遺伝子発現をmRNAとタンパク質レベルで上昇させることが、明らかになった。活性型ビタミンD_3の作用についてはHSG-S8細胞の増殖を軽度に抑制するが(対照の79%)、BMP-2mRNA発現に対する効果はなお検討中である。インスリンはHSG-S8細胞の増殖を促進するとともにBMP-2mRNAの発現も増強した。【.encircled2.】口腔諸組織とくに歯胚を含む顎骨と唾液腺のBMPの免疫組織化学的検討では昨年度作製した抗BMP-2およびBMP-3抗体とGenetics Instituteから供与された抗BMP-2抗体のいずれも陽性所見を示さなかった。自家製の抗体は抗体価が弱いため、あるいは供与された抗体は減弱したためと考えられた。
関節リウマチに伴う間質性肺病変とＨＬＡの関連

国立病院機構相模原病院の他に現在までに25施設の倫理委員会によって承認されている。RA患者で本研究への同意が得られた患者から末梢静脈血約7mLを採取し、DNAを抽出した。これまでに都立駒込病院・横浜南共済病院・都立多摩総合医療センター・帝京大学内科・北里大学・国立病院機構九州医療センター・国立病院機構姫路医療センター・国立病院機構盛岡病院・横浜市立大学付属市民総合医療センター等からRA患者約950例のゲノムDNAを収集済みである。ILDの合併の有無については、胸部HRCT所見から我々がこれまでに作成した評価基準(Sagamihara Criteria)に基づいて評価を行った。抽出されたゲノムDNAからHLAのタイピングを行った。ILD合併RA129例とILD非合併RA321例を比較した結果より、HLA-DR2がILDと関連することが明らかになった。また、メトトレキサートによる薬剤誘発性ILDの既往のあるRA 55例と薬剤誘発性ILDを起こしていないRA709例で関連解析を行った。メトトレキサート単独投与または生物製剤との併用中に発症した薬剤誘発性ILDは、HLA-A*31:01と関連した。今後はreplication studyのために検体を収集し、収集したゲノムDNA検体についてHLAのタイピングを行い、関連解析を行う。これまでに本課題は25施設の倫理委員会によって承認されている。都立駒込病院・横浜南共済病院・都立多摩総合医療センター・帝京大学内科・北里大学・国立病院機構九州医療センター・国立病院機構姫路医療センター・国立病院機構盛岡病院・横浜市立大学付属市民総合医療センター等からRA患者約950例のゲノムDNAを収集し、HLAタイピングを行った。CT所見によるILD評価・喫煙歴・薬剤性肺炎歴・粉塵曝露歴等の臨床情報を収集した。その解析の結果、HLA-DR2とILDの関連を明らかにした。また、メトトレキサート単独投与または生物製剤との併用中に発症した薬剤誘発性ILDは、HLA-A*31:01と関連していた。今後はreplication studyが必要になるので、そのために検体をさらに収集し、HLAのタイピングと関連解析を行う。これまでの解析により、HLA-DR2とILDの関連を明らかにした。今後はreplication studyのために検体をさらに収集し、収集したゲノムDNA検体についてHLAのタイピングを行い、関連解析を行う予定である。「該当なし」
分子ネットワーク比較に基づく植物生物時計機構の理解

生物時計は約24時間周期の内因性振動体であり、昼夜の周期的環境変化に対する重要な適応機構である。この本研究では、モデル高等植物シロイヌナズナとは系統的に大きく隔たるモデル基部植物ヒメツリガネゴケを用いて、生物時計の機構研究を行い、シロイヌナズナの時計機構モデルとの比較を行った。その結果、CCA1遺伝子群とPRR遺伝子群からなる高等植物時計との共通機構と、PRRタンパク質のリン酸化に繋がる基部植物の固有機構とが浮き彫りとなった。これらの成果により、植物の生物時計の分子機構とその進化についての理解を大きく進める事が出来た。2013年度においては次の研究成果が得られた。1.コケ時計遺伝子完全長cDNAの分離いままで主に解析して来た2つのCCA1ホモログ遺伝子と4つのPRRホモログ遺伝子に加えて、高等植物の主要な時計遺伝子とされるPCL1(LUX)、ELF3、ELF4のコケホモログの完全長cDNAの分離を進めた。特にPCL1の4つのコケホモログについては、oligo cappingを伴うRACE法により、完全長cDNAの大部分を取得した。2.コケ時計遺伝子ホモログの制御関係の解析コケゲノムデータベース(http://www.cosmoss.org)を用い、1で得られた転写開始点情報を繰り込みつつ、コケ時計遺伝子ホモログのゲノム上流配列を検索し、CBS、evening element、LBSといった時計関係のcis調節配列の存在を調べ、高等植物の時計機構モデルのひとつ「三すくみモデル」と矛盾しない制御関係が推測出来る事を明らかにした。さらに、トランジェントアッセイによりコケにもこのモデルを適用出来るかどうかを確認するため、各遺伝子のレポータープラスミドとエフェクタープラスミドの構築を進めた。3.パーティクルボンバードメント法(PB法)によるリズムのトランジェントアッセイ法の確立PB法は簡便で、かつ生育途中のプロトネマを使えるため、インタクトな時計のふるまいを調べられると期待出来る。そこで、CCA1bなどの高振幅な発現リズムを示す遺伝子のレポーターコンストラクトを、PB法によりプロトネマに導入し、簡便で正確なリズムのアッセイ方の確立を試みた。その結果、コケのPRR1の発現リズムをはっきりと測定するのに成功した。これらの成果は、時計遺伝子の機能解析のための重要な情報源・ツールとして活用出来き、特に2と3は、コケと高等植物の時計遺伝子ネットワークの比較・解析のうえで非常に役に立つと期待出来る。2012年度においては次の研究成果が得られた。1)各種レポーター株の作出ヒメツリガネゴケのCCA1a、PRR1、PRR3のプロモーターを用い、またルシフェラーゼN末端との連結部分を工夫し、各種の新しいルシフェラーゼレポーターコンストラクトを作製し、それらをコケ細胞に導入し、形質転換体を得つつある。従来から用いているCCA1bプロモーターによるレポーター株は発光リズムの振幅と継続性が若干弱かったが、新しいレポーター株は、振幅と継続性がより高いリズムを示し、より綿密な解析に用いることができると期待できる。2)時計遺伝子変異株を用いた発現解析CCA1a/CCA1b二重変異株を用いて、4つのPRRコケホモログの発現を調べた結果、光誘導を示すPRR1とPRR3は変異株で明期前半の発現が高くなる一方で、PRR2とPRR4はほとんど発現の変化を示さないことがわかった。これは、コケの段階で、PRR遺伝子族のメンバー間で時計の制御において機能分化が生じていることを示しており、植物の時計機構の進化を理解する上で重要な知見である。またELF3、ELF4、PCL1など、他の時計遺伝子ホモログについても遺伝子破壊のためのコンストラクトを多数構築し、それらを用いた形質転換を行いつつある。3)発光リズムのトランジェントアッセイコケプロトプラストにPEG法により各種レポーターコンストラクトを導入して発光リズムの測定を試みた。その結果、明暗サイクル条件下で個体からのリズムと同様の発光リズムが観察でき、さらに連続暗条件でも、低振幅ながらも同様の発光リズムが観察できることが確認された。現在、測定条件を詳細に吟味している。今後、各種エフェクターを共導入することで、時計遺伝子間の制御関係を簡便にアッセイすることが可能となり、時計遺伝子ネットワークの解明に大きく役立つと期待できる。26年度に次の解析を行った。1)ヒメツリガネゴケの原糸体組織を用いたトランジェントアッセイ系の開発:これは25年度から継続して行ったもので、コケの遺伝子発現リズムを短期間で簡便に測定する事を目的として、時計遺伝子プロモーターとルシフェラーゼレポーター遺伝子を連結したDNAを、パーティクルガンを用いて一過的に組織に導入し、発光変動の追跡を試みるものである。PpCCA1b、PpPRR4などの遺伝子のプロモーターを用いたレポーターコンストラクトを導入した場合に、明暗サイクル条件下と連続暗条件下において約24時間周期の発光リズムを観察できた。

これらのリズムの生理特性を様々な面から調べ、エフェクターDNAの共導入などによる機能解析のプラットフォームとしての実験条件を整えた。試験的にPpCCA1bレポーターとPpCCA1bエフェクター(過剰発現)の組み合わせで共導入を行い、予備的ではあるが発光パターンに変化が認められた。2)レポーターをコケのゲノムDNAに組込んだ「安定な」レポーター株は、従来Lhcb2、CCA1a、CCA1bについて作出し解析に利用してきたが、これに加えてPpPRR4を始めいくつかの安定なレポーター株を作出した。PpPRR4レポーター株については、mRNAのリズムを反映した、PpCCA1bレポーター株と逆相の発光リズムが観察できた。これらレポーター株を標準ホスト株として、時計関係遺伝子の破壊株の作出に着手した(まだ候補株は得られていない)。3)24-26年度に行った研究成果の総括:平成26年度は本研究計画の最終年度であるので、3年間で得られた成果をもとに、ヒメツリガネゴケの時計機構に関する分子モデルと緑色植物における時計機構の進化に関する仮説を考案した。この結果は、27年度以内に総説として発表する予定である。植物分子生物学応募計画で中心的な内容としている「コケ時計遺伝子ネットワークの同定」については、かなり具体的な成果が得られたと考えている。コケの時計遺伝子ホモログについては、ゲノムベースの情報だけでなく、完全長cDNAについてもその同定・分離を大幅に進め、高等植物の時計遺伝子群との重複部分については、その実態がかなり明らかになって来た。特に、高等植物において単独変異が大きなリズム異常をもたらし、時計機構の中心的な部品として考えられるPCL1(LUX)の正確なパラログ組成と各遺伝子のプロモーター領域とが明らかになった事は今後の解析の上で大きな意味を持つと考えられる。また25年度に新たにPB法に基づくリズムのトランジェントアッセイの確立に着手し、一定の成果を得た事は重要である。「研究実績の概要」に記したように、PB法は、その手技が簡便であるため、今後多くの遺伝子間の制御を解析する上で、非常に効率的な技法として活用出来るとおおいに期待出来る。また、DNA導入の為にプロトプラストにする必要がないため、よりインタクトな状態で生物時計を解析出来る点も大きな長所である。ただし、測定される発光リズムの発光レベルが現状では若干低いため、今後エフェクタープラスミドとの共導入の際の条件をしっかりと検討して行く必要がある点に注意すべきであろう。一方で「コケの時計特有のリン酸転移システムの解析」については、形質転換体の作製に手間取るなどし、大きな進展が見られなかったので、(区分)を「やや遅れている」とした。応募計画で24年度中に行う予定であった「コケ時計遺伝子ネットワークの同定」については、【研究実績の概要】に記したように、一定の成果を得たと考えている。特に時計遺伝子のコケホモログについては、ドメイン間の配列比較を詳細に行うことによってほぼ完全なリストアップを行い、さらに遺伝子破壊のためのコンストラクト構築は9割程度終えた。
扁桃における糖鎖不全IgA産生メカニズムの解明

IgA腎症やHenoch-Schonlein紫斑病(HSP)の患者血清中のIgA1、あるいは扁桃から産生されるIgA1には糖鎖不全が多いことを報告されている。これらの抗体と反応する他の抗原がないか検索したところ、κ-カゼインに反応性があることを認めた。また、血清型糖鎖の解析を行ったところ、異常IgA1と扁桃IgA1ではムチン型糖鎖だけでなく血清型糖鎖にも通常とは組成が異なるものが認められた。IgA腎症ではIgA 1のヒンジ部に結合するO-錯合型の糖鎖に異常を認めることが報告されており、我々も検討を行ってきた。また、高IgAマウスでもIgA腎症様の症状をきたすことが報告されており、IgA 1というO-結合型糖鎖構造を持たないマウスでも腎症を引き起こすことが確認されている。そこで、3次元マップ法を用いて扁桃と血清、我々が作成したIgA糖鎖不全カラムで抽出した異常IgAのN-結合型糖鎖について比較検討を行った。結果として、異常IgAでは中性のN-結合型糖鎖が多く、高マンノースタイプが25%とコントロールの5%と比べて有意に局かった。また異常lgAと扁桃ではプコースの含有量も多いことがわかった。我々は、扁桃IgAも異常IgAもO-結合型の糖鎖の異常があり、シアル酸の結合が少ない報告してきた。今回の検討で、O-結合型の糖鎖だけでなくN-結合型糖鎖にも異常を認めることがわかった。また、異常IgAと扁桃で産生されるIgAとではN-結合型糖鎖の組成も似ていることがわかった。この結果から、血中の異常IgAは扁桃由来である可能性がますます強まったといえる。また、今までIgAの腎臓での沈着はO-結合型糖鎖の不全で説明がつけられたが、沈着後に炎症を起こすメカニズムの説明ができなかった。N-結合型糖鎖の異常をもし伴つていれば、腎臓の糸球体で生じる炎症のメカニズムも説明できる可能性があるので、今後さらなる検討を行っていきたい。ムチン型糖鎖異常のIgA1が腎糸球体に結合することが、IgA腎症の発症に何らかの関連をもっていることが分かってきた。しかし、これまでに糖鎖異常を血清診断することが困難であった。一方でIgA1を酵素処理しシアル酸を除去することにより糖鎖異常の検出率が改善したという報告をみとめた。そこで今回、血清や扁桃のサンプルを酵素処理ではなく酸処理することによりシアル酸の除去を試みた。ヘノッホ・シェーンレイン紫斑病(HSP)、IgA腎症患者、他の腎疾患(ORD)患者の血清と扁桃のサンプルを酸処理することによって、我々が作成した抗ヒンジ抗体やConA、HAAなどのレクチンに対する反応性を検討した。すると、今までの無処理の血清に比べ感度がおよそ100倍に上昇した。さらに、酸処理によってIgA腎症とHSPではORDに比べ有意差をもって糖鎖不全型IgA1を認めた。また、酸処理した血清をゲル濾過にて分離すると、異常IgA1のモノマーとポリマー成分に分離された。酸処理することで、シアル酸が外れるだけと考えていたが、異常IgA1は糖鎖不全によって血清中の他のタンパクと結合し複合体を合成しており酸処理は複合体を分離することで検出感度が上がることも考えられた。扁桃やHSPの血清ではこの複合体の形成は少なかった。また、複合体として結合するタンパクの分析も行った。高分子のインターαトリプシンインヒビターが検出されており、今後そのメカニズムも検討していきたい。今後これらの相互の関係が詳細に分かってくればIgA腎症のメカニズムの解明、扁桃の関与が解明できる。
継続する自然災害下の被災者の精神健康と支援対策の研究

2000年に発生した三宅島噴火では、有害な火山ガスの放出が10年以上にわたって継続し、その被害は被災者に4年5ヵ月に及ぶ島外避難を余儀なくさせただけでなく、避難解除後も生活再建の困難、自然環境破壊、仕事の再開困難、コミュニティの分断など多大な被害をもたらした。本研究では、このような継続する自然災害下で生活する2000年三宅島噴火の被災者を対象に、被災者の精神健康状態や生活再建プロセスについて調査し、被災者が継続する自然災害下でどのような悩みや生活再建の問題に直面しているのか、またどのような被災者支援対策が求められているのか、を解明しようとするものである。
マウス生殖細胞の雄性分化を制御するＲＮＡ分子機構

平成23年度までにNANOS2に直接結合するタンパク質としてDND1を同定した。平成24年度においては、まず、Dnd1遺伝子領域を含む約160kbpのBACを利用してDND1のC末端にFLAGタグを付与した融合たんぱく質を発現するトランスジェニックマウスを作製した。このトランスジェニックマウスの生殖層抽出液から抗FLAG抗体を用いてDND1-FLAGを免疫沈降により回収し、共沈殿したmRNAをRT-PCRによって解析した。その結果、NANOS2結合mRNAがDND1と共沈殿することが明らかになり、DND1結合RNAはNANOS2結合RNAをふくむことが明らかになった。次に、両者の結合の整理的意義を解析するために、Dnd1条件付きノックアウトマウスと、Oct4deltaPEエンハンサーの下流でCreERT2を発現するトランスジェニックマウスを作製した。そして、両者を交配した上でタモキシフェンを投与し、胎児期のオス生殖細胞特異的にDnd1をノックアウトした。その結果、生殖細胞は1)細胞周期を停止せずに分裂を続け、2)減数分裂特異的遺伝子の発現が上昇し、さらに、3)アポトーシスを起こした。以上のことから、Dnd1の胎児期オス生殖細胞における欠損は、Nanos2遺伝子の欠損と極めて類似した表現型を示すことが明らかとなった。このことは、NANOS2とDND1は胎児期のオス生殖細胞において複合体を形成することによって機能することを強く示唆している。24年度が最終年度であるため、記入しない。マウスNANOS2はCCHC型のzincfinger motifを連続して2つ持つRNA結合タンパク質であり、特定のRNA上にCCR4-NOT脱アデニル化酵素複合体をリクルートすることによってそのRNAを分解へと誘導すると考えられている。しかしながら、NANOS2のzincfinger motifはin vitroにおいてRNAと非特異的に結合することが明らかになっており、そのため、RNA結合特異性を決定する他の因子と協調することが考えられた。そこで、FLAGタグを付与したNANOS2をNanos2のエンハンサーの下流で発現するトランスジェニックマウスを利用し、FLAG抗体でFLAG-NANOS2を免疫沈降によって回収し、共沈殿するタンパク質をSDS-PAGEで分離した後に質量分析装置によって解析した。その結果、多くのNANOS2結合タンパク質候補が同定され、その中にDead end1(DND1)が存在した。DND1はRNA recognition motifを持つRNA結合タンパク質であり、移動期の始原生殖細胞の発生に必須であることが明らかになっている為、これがNANOS2のRNA結合特異性を決定する因子である可能性が高いと考えられる。そこで、まず、両者の結合の様式を培養細胞への強制発現系で解析したところ、DND1とNANOS2はCCR4-NOT脱アデニル化酵素複合体やRNAに非依存的に結合することが明らかになった。次に、バクテリアで発現させたリコンビナント・タンパク質の計で解析したところ、両者は結合することを示した為、この結合が直接の結合であることが明らかになった。本年度の目標はNANOS2に結合するタンパク質を同定し、その中からNANOS2のRNA結合特異性を決定する因子を選び出し、両者の結合様式を同定することであった。おおむねその目標は達成出来たと考えられる。来年度の目標は、1)DND1とNANOS2が同じRNAに結合するかどうかを確かめること、また、2)両者の結合の生理的意義を解析することである。そのために、まず、DND1を免疫沈降した時に共沈殿するRNAの中にNANOS2結合RNAが含まれるかを解析し、さらに、Dnd1を欠損したオスの胎児期生殖細胞がNANOS2欠損生殖細胞と同様の表現型を示すかについて解析する予定である。
非可換力学系における エントロピー と環の構造

(1)従順で可算な離散群上の自己同型写像に対するエントロピーを定義して、その基本的性質を調べた。群上の自己同型写像は、群から構成される作用素環上の自己同型写像を自然に導く。このような方法で導き出された自己同型写像に対するConnes-Narnhofer-Thrringによる力学的エントロピーとVoiculescuによる位相的エントロピー、更にvon Neumann環上の自己同型写像に対するConnes-Stormerによるエントロピーとの関係を求め、従来のいくつかの結果はここでの結果の系として得られることを示した。(2)可算な離散群の中には、自由群に代表されるような、従順とは限らないが、あるコンパクトな空間上への、従順な作用をもつ数多くの重要な群のクラスが存在する。当然、従順な群はこのクラスに属する。このような広いクラスの群に対して、環の群による接合積での構成法で得られた環へ、元の環の自己同型写像が拡張されたときのエントロピーの値の変化に関して、位相的エントロピーと力学的エントロピーの両方について、調べた。ここで得た結果は、従順な群の場合に、過去に得られているConnes-Stormerによるエントロピーに対するStomerの結果、Connes-Narnhofer-Thrringによる力学的エントロピーに対するGolodetz-Neshbeyevの結果、さらに、海外共同研究者の一人であるBrownによる位相的エントロピーに対する研究代表者と海外共同研究者の一人であるDykemaの結果を一般化したものになっている。(3)(2)でしるした結果に相当する考察を環の自由積に対しても、行い、該当する同様な結果を得た。行列群に対して、有限連続型因子環Mの自己同型写像群としての、一連の表現α_s,(s∈[0,1/2])を、与えた。ここでの因子環Mとしては、次のようなものが現れる:i)近似的有限次元型環Rii)自由群F_n,(n=2,3,...,∞)の左正則表現により生成されるノイマン環L(F_n).全ての場合において、これらの連続個の表現は互いに異なるsとtに対してα_sとα_tとは互いに非共役である。又、とくに、行列群が特殊群SL(n,Z),n【greater than or equal】3のときには、更にコサイクル同値にもなれない連続個の表現であることを証明した。更に、これらの表現に現れる個々の自己同型写像α_s(T)に対するConnes-StormerのエントロピーH(α^s_T)の次のような評価を得た。となる。ただし、Tは可逆なn次正方行列で、その固有値{λ_1,λ_2,...,λ_n}に対して、(i)以前、研究代表者は、自己同型写像に対するVoiculescuの位相的エントロピーからヒントを得た力学的エントロピーを導入し、その結果の応用として、III型因子環に於いても"部分因子環Nの指数の対数は=Nに付随したcanonicalな準同型写像のエントロピー"が成立することを証明した。(これは、自身で以前II型因子環に対して得た結果の拡張である。)この流れに沿った研究に関する結果が次頁11の項にあげた下の二つの論文である。なお、可換群のときには、このエントロピーは共役写像に対する従来から知られている位相的エントロピーと一致することを最近Boykoが証明した。(iii)"Dynamical entropy for automorphisms on exact C-algebras"においては、(i)で定義したエントロピーを、より広いクラスの環に適応可能なものに拡張して、種々の結果を得た。その応用として、Connes-Narnhofer-Thirring力学的エンツロピーに対して、次のような結果を証明した。

"自己同型写像の自由積のエントロピー=元の自己同型写像のエントロピーの上限""有限次元環の制限自由積上の状態保存自己同型写像のエントロピー=0"自己同型写像のエントロピーの概念が、Connes-Stφrmerによって作用素環論に導入された当初から、提示された問題の一つとして、次がある:「環Aの自己同型写像αに対して、A〓_αZへのαの拡張α^^-のエントロピーH(α^^-)は元のエントロピーH(α)と等しいか?」この問題に対する最も一般的な結果は、次の様であった:[定理]Gを離散なamenable群とする。ただし、β^^-はAの自己同型写像βのA〓Gへの拡張。amenableでは、ないが、Aがexactであれば、その接合積A〓Gが、exactになる様な群のクラスは、自由群F_nを含む大きな集合である。このような群は、amenable actionを持つ群として最近研究されている。当研究においての主要結果は、上の定理が、amenable actionを持つ群に対して成立することを示したことである。
周産期の助産実践能力形成を促すルーブリックの開発と有用性

本研究は、周産期の臨床場面を想定したシミュレーション教育と臨地実習で使用できる助産学生の助産実践能力形成を促すルーブリックを開発し、その有用性を検討することを目的とする。さまざまな状況の中でも学びの質として共通する助産実践能力の構成要素を検討し、演習でのシミュレーション教育から実習にかけて、学生の助産実践能力の形成プロセスを継続的に評価できるルーブリックの開発を目指す。ルーブリックの試案を作成後、演習・実習で使用しつつ、ルーブリックの信頼性・妥当性を検討する。学生へのインパクトおよび教員の自己教育力へのインパクトを分析し、ルーブリックの有用性を検討する。
頭頸部癌の遠隔転移機構におけるインターフェロン調節因子の役割の解明

頭頸部偏平上皮癌細胞株におけるインターフェロン調節因子の発現と転移能の関連について検討を行った.siRNAを用いたIRF1,IRF6のknockdown細胞株の作成,及びプラスミドベクターを用いてIRF1,IRF6を強制発現させたknockin細胞株の作成を行い浸潤能,遊走能を評価したがいずれも野生株と比べて有意差は認めなかった.しかしknock in細胞株では細胞増殖能が亢進する傾向が認められ,IRF1およびIRF6は頭頸部扁平上皮癌においては細胞増殖に対して抑制的に作用している可能性が示唆された.インターフェロン調節因子Interferon regulatoryfactor (IRF)ファミリーの中でも他癌腫で転移能への関連が指摘されているIRF1およびIRF6の機能解析を初めに行った。11種類の頭頸部扁平上皮癌細胞株を用いてWestern blotを行い、IRF1およびIRF6が高発現している2種類の細胞株を選んだ。これらの細胞株を用いてin vivoで肺転移モデルを作成すると肺転移形成率が0%であったため、IRF1およびIRF6は転移抑制因子として働いている可能性が示唆された。IRF1およびIRF6に特異的なsiRNAを用いてノックダウンした細胞株を作成し、Western blotで発現が低下していることを確認した。野生株とノックダウン細胞株を用いてWST-8 assayを行い、細胞増殖能を測定したところ、ノックダウン細胞株で細胞増殖能が亢進する傾向が認められた。しかし、Migration assayおよびInvasion assayで細胞株の遊走能、浸潤能を比較したところ両者に有意な差を認めなかった。IRF1およびIRF6は頭頸部扁平上皮癌においては細胞増殖に対して抑制的に作用している可能性が示された。また、転移能に関してはIRF1およびIRF6は直接の関連がない可能性も考えられたが、発現を抑制することで転移能は促進されないとしても、発現亢進によって転移能が抑制される可能性はあると考えられた。他にIRF2およびIRF8についても頭頸部扁平上皮癌細胞株における発現検討を行った。IRF2高発現細胞株はIRF1の発現も高く、両者の発現に関連がある可能性が考えられた。また、IRF2およびIRF8高発現細胞株はin vivoでの転移形成能が低く、IRF2およびIRF8は転移抑制因子として作用している可能性が示された。インターフェロン調節因子interferon regulatoryfactor(IRF)ファミリーの中でも他癌腫で転移能への関連が指摘されているIRF1,IRF6の機能解析を初めに行った.10種類の頭頸部癌細胞株におけるIRF1のタンパク発現ならびに8種類の頭頸部癌細胞株におけるIRF6のタンパク発現をWesternblot法で評価し,IRF1が高発現している2種類の細胞株を選抜した.これらの細胞株に対して,IRF1に特異的なsmall interfering RNA(si RNA)を用いてIRF遺伝子のknock downを行った。Invasion assayおよびmigration assayにより浸潤能、遊走能を比較検討したが、発現抑制株は野生株と比べて浸潤能,遊走能ともに有意な差を認めなかった。IRF6についても同様に遺伝子が高発現している2種類の細胞株を選抜しIRF6遺伝子のknock downを行い,invasion assayおよびmigration assayを行ったが、浸潤能、遊走能ともに有意な差を認めなかった。次にIRF1,6のタンパク質の発現が低値である1種の細胞株を選抜し、プラスミドベクターを用いてIRF1,IRF6を強制発現させるknockin細胞株を作成して浸潤能,遊走能を比較したが有意な差は認めなかった.IRF1および6のknock down細胞株を用いて、WST-8 assayを行い細胞増殖能を測定したところ,knockdown細胞株で細胞増殖能が亢進する傾向が認められた.IRF1およびIRF6は頭頸部扁平上皮癌においては細胞増殖に対して抑制的に作用している可能性が示唆された.他にIRF2についても頭頸部扁平上皮癌細胞株における発現検討を行った.IRF2高発現細胞株はIRF1の発現も高く,両者の発現に関連がある可能性が示唆された.また,IRF2高発現細胞株はin vivoでの転移形成能が低く,IRf2は転移抑制因子として作用している可能性が示唆された.頭頸部偏平上皮癌細胞株におけるインターフェロン調節因子の発現と転移能の関連について検討を行った.siRNAを用いたIRF1,IRF6のknockdown細胞株の作成,及びプラスミドベクターを用いてIRF1,IRF6を強制発現させたknockin細胞株の作成を行い浸潤能,遊走能を評価したがいずれも野生株と比べて有意差は認めなかった.しかしknock in細胞株では細胞増殖能が亢進する傾向が認められ,IRF1およびIRF6は頭頸部扁平上皮癌においては細胞増殖に対して抑制的に作用している可能性が示唆された.マウスモデルを用いた肺転移モデルとIRFファミリータンパク質の発現を検討し、IRF1, 2, 6および8が肺転移を抑制する可能性が示されたものの、in vitroではそれを支持する結果が示されていない。また、臨床検体を用いた検討は、基礎研究が十分に進んでいないことから見合わせており、その点についても研究が遅れている。耳鼻咽喉科学

IRF1, 2, 6および8は遠隔転移に対して抑制的に働いていると予想されるため、IRF低発現の頭頸部扁平上皮癌細胞株を用いてIRFを強制発現させることで転移が抑制されるかどうか検討する。まずin vitroでIRF強制発現細胞株と野生株の増殖能、遊走能、浸潤能を比較する。次にin vivoの肺転移モデルマウスを作成し、転移が抑制されるかどうかを検討する。さらに臨床検体を用いてIRFの発現を免疫組織化学的に分析し、生存期間、遠隔転移再発の有無などについて後ろ向きに解析を行う。さらにIRF遺伝子の下流の遺伝子の動向を解析するため、IRF強制発現細胞株と野生株の両者を用いてWhole gene microarrayを行い、IRFと関連する下流遺伝子の同定を行う。実験計画の遅れのため、購入を予定した実験器具の購入を延期した。また、学会発表を行う予定であったが、これも行わなかったため、平成26年度分の旅費の支出を中止した。平成26年度に行う予定の実験を平成27年度に行うため、その分の実験器具の購入に充当する。
頸部リンパ節転移の治療のためのリンパ行性薬剤投与システムの開発に向けての検討

本研究の目的は、リンパ節腫大リンパ節転移モデルマウスを用いて頸部所属リンパ節転移に対する低侵襲のリンパ行性癌化学療法の可能性を検討することである。本研究により、転移リンパ節にリンパ行性に薬剤を選択的に投与することが可能であることが明らかとなった。また、ナノ・マイクロバブルと薬剤をリンパ行性に転移リンパ節に投与し、超音波を照射しバブルを崩壊させることにより、注入した薬剤が効率的に転移リンパ節内の細胞に導入されることが明らかとなった。本研究の目的は、我々が樹立したヒトと同等の大きさにリンパ節が腫大するリンパ節転移モデルマウス(MXH10/Mo/lpr系マウス)を用いることにより検証が可能となったリンパ管を介する癌化学療法の可能性を検討し、より侵襲の少ない口腔癌所属リンパ節転移に対するリンパ行性の癌化学療法の確立を目指すことである。これまで我々は、リンパ管内に薬剤や実験腫瘍細胞を注入する経路として上流のリンパ節の髄洞が適していることを確認している。また、MXH10/Mo/lpr系マウスの腸骨下リンパ節を上流のリンパ節、腋窩リンパ節を下流のリンパ節として、腸骨下リンパ節の髄洞に蛍光色素を注入し、腸骨下リンパ節の輸出リンパ管から両リンパ節間のリンパ管を介し、腋窩リンパ節の輸入リンパ管へと流れ、腋窩リンパ節内に流入する蛍光色素を蛍光実体顕微鏡で観察し、腸骨下リンパ節の髄洞に留置したカテーテルに圧力トランスデューサーを接続することにより、リンパ管内に注入した薬液の流体力学的特性と動態を検討した。その結果、上流のリンパ節の髄洞内に適正な注入圧と注入量で薬剤を投与すれば、血行性に薬剤を投与した場合に比較し、下流のリンパ節内に少量の投与量であっても非常に高濃度の薬剤を超選択的に投与することが可能であることが明らかとなった。平成25年度においては、ナノ・マイクロマイクロバブルと蛍光色素を腸骨下リンパ節に注入し、超音波画像解析装置を用いて注入した薬剤が腋窩リンパ節に到達した時点で腋窩リンパ節に超音波を照射し、バブルを崩壊させた。その結果、注入した蛍光色素が効率的に腋窩リンパ節のリンパ球を含めた細胞に導入されることが明らかとなった。この結果により、リンパ行性のナノ・マイクロバブルと薬剤の投与および標的リンパ節への超音波照射が、リンパ節転移のための低侵襲治療に有用である可能性が示唆された。いわゆる有病者の口腔癌患者の治療において、臨床的に断定し得る明らかなリンパ節転移は認められないものの、原発巣の浸潤範囲や病理組織学的悪性度の観点から所属リンパ節の微小転移が疑われ、頸部郭清術や術後の放射線・化学療法が望まれるが、全身状態が不良であることから長時間の手術や術後の治療を断念せざるを得ない症例をしばしば経験する。このような患者の治療のために、所属リンパ節転移に対する根治的で低侵襲の癌治療法の開発が望まれる。平成24年度においては、MXH10/Mo/lpr系マウスの腸骨下リンパ節を上流のリンパ節、腋窩リンパ節を下流のリンパ節として、腸骨下リンパ節の髄洞に蛍光色素を注入し、腸骨下リンパ節の輸出リンパ管から両リンパ節間のリンパ管を介し、腋窩リンパ節の輸入リンパ管へと流れ、腋窩リンパ節内に流入する蛍光色素を蛍光実体顕微鏡で観察し、腸骨下リンパ節の髄洞に留置したカテーテルに圧力トランスデューサーを接続することにより、リンパ管内に注入した薬液の流体力学的特性と動態を検討した。我々が樹立したヒトと同等のリンパ節腫脹を示すMXH10/Mo/lpr系マウスを用いることにより、リンパ管内の流体力学的特性をリアルタイムで解析することが可能となった。リンパ管内に注入した薬剤の標的リンパ節内での動態や超音波とナノバブルを用いた分子導入法による転移病巣の治療の可能性等について検討する。次年度使用額は、当初計画していたリンパ節転移モデルマウスの転移発症率の向上に関する実験を次年度に延期することによって生じたものであり、延期した実験に必要な経費として平成25年度請求額と合わせて使用する予定である。
Gabriel反応を利用したフッ素化合物とブロム化合物との分離法の開発

本年度は、3種のブロム脂肪酸メチルエステル(8-ブロムオクタン酸メチルエステル(1a),11-ブロムウンデカン酸メチルエステル(1b),16-ブロムバルミチン酸メチルエステル(1c))についてGabriel反応を行い、相当するフタルイミド誘導体-フタルイミドオクタン酸メチルエステル(2a),フタルイミドウンデカン酸メチルエステル(2b)およびフタルイミドバルミチン酸メチルエステル(2c)-をそれぞれ90%、86%、87%の好収率で得た。また上記で得られた3種のフタルイミド誘導体のうち2aを用い^1H-NMRおよびMass等の機器分析にて化学構造を決定した。更に高速液体クロマトグラフィー(HPLC)(条件-カラム:Fatty Acid Analysis,溶媒:THF/MeCN/H_2O=5/9/7,流速:1ml/分)にて、1cとフタルイミドカリウムとの反応における関連化合物の分離・精製を検討した結果、フタルイミド誘導体(2c),16-ブロムパルミチン酸メチルエステルおよび16-フルオロパルミチン酸メチルエステルの保持時間はそれぞれ7.1分,4.9分,4.4分であり、HPLCによる分離・精製ではフッ素化合物はブロム化合物からよりもフタルイミド誘導体からの方が,より容易に分離できることがわかった。平成8年度の実験結果と以上の結果よりGabriel反応を利用するとブロム化合物とフッ素化合物との混合物から、ブロム化合物のみを収率良くフタルイミド化合物に変換できることがわかった。またHPLCによる分離・精製ではフタルイミド誘導体とフッ素化合物との分離が比較的容易であることがわかり、当初の研究目的に沿った基礎データが得られた。今後上記の反応を[F-18](短寿命ポジトロン放出核種)標識薬剤合成に適用し、その実用性を検討していく予定である。本実験においてGabriel反応はSheehanらが報告した改良法(N,N-ジメチルホルムアミド(DMF)を反応溶媒として用い、低温で反応させる方法;J.Am. Chem. Soc. 72,2786-2788(1950))を用いて行った。まずブロム脂肪酸エステル(8-ブロモオクタン酸メチルエステル)(1)とフタルイミドカリウムとの反応をDMF中で行った結果、フタルイミド誘導体(フタルイミドオクタン酸メチルエステル)(2)85-90%の収率で得られた。(反応温度;90°C;反応時間:30-40min.)薄層クロマトグラフィー(TLC)にて関連化合物の分離を検討した結果、薄層:シリカゲル,展開溶媒:クロロホルム・・・の分離条件で原料(1),反応生成物(2)およびβ-フルオロオクタン酸メチルエステルのRf値はそれぞれ0.57,0.35,0.55であった。またブロム脂肪酸(16-ブロモパルミチン酸)についても上記と同様に反応を行ったが得られたのはブロム脂肪酸のフタルイミド塩であった。更にフルオロ脂肪酸エステル(16-ブロモパルミチン酸メチルエステル)とフタルイミドカリウムとの反応では反応は進行せず原料回収であった。以上の結果よりフタルイミドカリウムはブロム化合物のみに反応することがわかり、ブロム化合物とフルオロ化合物との混合物からブロム化合物のみをフタルイミド化合物に収率良く変換できることが示唆された。またTLCによる検討ではフタルイミド化合物とフルオロ化合物との分離が容易であることがわかった。更に原料にカルボキシル基が存在する場合にはカルボキシル基の保護(エステル化)が必要であることもわかった。上記の反応を[F-18](短寿命ポジトロン放出核種)標識薬剤開発へ応用するには反応時間の短縮が要求されるため、今後、反応時間と収率との関係を検討していく予定である。

またHPLCによる分離・精製ではフタルイミド誘導体とフッ素化合物との分離が比較的容易であることがわかり、当初の研究目的に沿った基礎データが得られた。今後上記の反応を[F-18](短寿命ポジトロン放出核種)標識薬剤合成に適用し、その実用性を検討していく予定である。
軟弱地盤の広域側方流動に関する研究

土木構造物の大型化が進むにしたがい、対象となる地盤も益々広域化する傾向にある。特に破壊に大きく寄与する地盤の側方流動については、基盤の傾斜、起伏といった地質条件や三次元効果などを考慮した予測法の確立が必要であるが、現在のところ、全幅の信頼をもって設計に供し得るような挙動手法はみあたらない。そこでまず、側方流動のパターンをその堆積環境に基づく地層構成ごとに整理した。代表的な軟弱地盤として、泥炭性有機質土地盤があげられる。このタイプの地盤は、構造物建設に伴い大きな沈下、側方流動を生じるため、動態観測施工が非常に威力を発揮する例といえよう。道路公団幸田試験盛土、アメリカ・ミシシッピ河畔のアチャファラヤ堤防などがこのタイプの地盤にあたる。一方、表層に強い過圧密粘土(クラスト)が存在する。アメリカポーツマス試験盛土では、盛土圧の増加に伴う地盤剛性の低下がほとんど認められず、明瞭な前兆を示さないまま破壊に至ったことが報告されており、泥炭性軟弱地盤の場合と対照的である。このように、地層構成の地域特性により、側方流動の発生パターンに大きな差があることを地球規模で明らかにした。次に、こうした地盤の変形を数値解析的に評価しようとする試みも併せて行なった。一般に局部載荷を受ける軟弱地盤は、圧密とせん断が併せて進行する、いわゆる部分排水条件下で変形する。そこで、理想均質モデル地盤に対して、弾・粘塑性有限要素解析を行ない。側方流動土量と沈下土量の比として定義される土量比と無次元載荷速度(載荷速度と水圧消散時間の積)との関係から、地盤の部分排水度を定量的に評価できることを示した。これにより、軟弱粘土地盤の側方流動のメカニズムを正確に把握することが可能である。実例として、アチャファラヤ堤防における実測結果をこの方法で再整理し、その有効性を示した。
住民組織の「互助」機能：地域包括ケアシステムでの活用可能性

2018年度の本研究の目標は、兵庫県C市他の2017年度に調査を実施していない地域において、住民組織を対象にフォーカスグループインタビュー調査を行い、「互助」環境の実態と、「互助」に立脚した地域包括ケアシステムにおける生活支援システム導入の可能性をさぐるとともに、「互助」環境が整うための促進条件・制限条件の地域特性を明らかにすることであった。生活支援サービスには、日用品の買い物、室内の掃除、食事の支度、洗濯、ゴミ出し、話し相手、病院への付き添い、庭仕事/電球交換等の雑用、体調不良など緊急時の助け、金銭管理などさまざまなサービスがあるが、どのサービスをどのような相手に頼みたいか、あるいは提供したいと考えているかは、地域の住民活動の状況、サービスを受けることに対する住民の認識などにより異なることが予想される。本年度は、2018年7月と12月に打ち合わせ会議を行い、対象とする自治体および住民組織との交渉をおこなった。また千葉県D市のインタビュー候補地となる自治会の選定について協議した。それと並行して、地域包括ケアセンター担当者との意見調整のうえで、兵庫県C市において7グループ、岡山県E市において3グループに対してフォーカスグループインタビューによるデータ収集を行った。学術実績としては、本研究の前段階として行った質問紙調査のデータを用いて、高齢者の買い物環境が低栄養のリスクとなるか、という視点から分析した結果を11月に日本健康学会において発表した。また、日本健康学会誌に研究分担者、連携研究者も含めて5本の論文が掲載された。2017年度に行った秋田県A市と長崎県B市でのインタビューデータは逐語録を作成済みである。内容を確認したところ、生活支援サービスを供給する側の状況においてある程度の共通点が見られていた。2018年度の兵庫県C市と岡山県E市でのインタビューデータは逐語録を作成中である。地域包括ケアシステムにおける生活援助の担い手として予想されるグループへのインタビューデータ収集は順調に進んでいる。しかし、生活援助の受け手となっている、あるいは生活支援の必要性を強く感じている対象者からのデータはまだ収集できていない。2019年度は2018年度に引き続き岡山県E市、千葉県D市でのフォーカスグループインタビューを行う予定である。インタビュー対象者の選定では生活援助の受け手となる対象者へのインタビューを優先的に行う。長崎県B市でも生活環境が異なる地域での調査を行い、同じ県内での比較ができるようなデータを得る。また、これまでの調査対象地とは異なる都市部の対象者へのインタビューの可能性を探る。本研究は、地域包括ケアシステムの構築にとって重要な生活支援の供給源として期待されている住民組織を対象に調査を行い、日本各地における「互助」環境の実態と、「互助」に立脚したシステム導入可能性をさぐるとともに、「互助」環境が整うための促進条件・制限条件の地域特性を明らかにすることを目的としている。そのためには各地域の実情に合ったサービス提供や利用の方法の選択が必要になるが、どのサービスをどのような相手に頼みたいか、あるいは提供したいと考えているかは、地域の住民活動の状況、サービスを受けることに対する住民の認識などにより異なることが予想される。本年度は、2017年5月、6月、10月、11月、12月、2018年1月、2月、3月に打ち合わせ会議を行い、対象とする自治体および住民組織との交渉過程の共有とインタビュー内容の検討などをおこなった。それと並行して、検討結果に基づき、秋田県A市において3グループ、長崎県B市において2グループに対してフォーカスグループインタビューによるデータ収集を行った。また兵庫県C市において自治体の担当者との打ち合わせを行い、今後のインタビュー候補地となる自治会の選定について協議した。そのほかに新たな候補地として岡山県C市、千葉県D市においても住民活動の状況について情報収集を行った。学術実績としては、本研究の前段階として行った質問紙調査のデータを用いて、地域包括ケアシステムの「互助」という視点から分析した一連の結果を11月に日本健康学会において発表した。秋田県A市と長崎県B市でのインタビューにおいて、生活支援サービスを供給する側の状況においてある程度の共通点が見られたため、インタビューデータの分析を進めてからのほうが、インタビュー対象者の選定やインタビュー内容の精選に役立つと予想された。当初の予定では、兵庫県C市と千葉県E市においても自治会活動を行っているグループに対してインタビュー調査を行う予定であったが、生活支援サービスを受ける側の状況を知る必要があるのではないかと思われたため、分析を優先させることとした。長崎県B市のインタビューデータは逐語録として起こした。秋田県A市のインタビューデータについては現在逐語録を作成中である。兵庫県C市は市役所の地域包括ケアセンター担当者と打ち合わせを行い、平成30年度のインタビュー対象地域の選定について意見をもらった。地域包括ケアシステムにおける生活援助の担い手として予想されるグループへのインタビューデータは順調に行っている。

生活支援サービスには、日用品の買い物、室内の掃除、食事の支度、洗濯、ゴミ出し、話し相手、病院への付き添い、庭仕事/電球交換等の雑用、体調不良など緊急時の助け、金銭管理などさまざまなサービスがあるが、どのサービスをどのような相手に頼みたいか、あるいは提供したいと考えているかは、地域の住民活動の状況、サービスを受けることに対する住民の認識などにより異なることが予想される。本年度は、2018年7月と12月に打ち合わせ会議を行い、対象とする自治体および住民組織との交渉をおこなった。また千葉県D市のインタビュー候補地となる自治会の選定について協議した。それと並行して、地域包括ケアセンター担当者との意見調整のうえで、兵庫県C市において7グループ、岡山県E市において3グループに対してフォーカスグループインタビューによるデータ収集を行った。学術実績としては、本研究の前段階として行った質問紙調査のデータを用いて、高齢者の買い物環境が低栄養のリスクとなるか、という視点から分析した結果を11月に日本健康学会において発表した。また、日本健康学会誌に研究分担者、連携研究者も含めて5本の論文が掲載された。2017年度に行った秋田県A市と長崎県B市でのインタビューデータは逐語録を作成済みである。内容を確認したところ、生活支援サービスを供給する側の状況においてある程度の共通点が見られていた。2018年度の兵庫県C市と岡山県E市でのインタビューデータは逐語録を作成中である。地域包括ケアシステムにおける生活援助の担い手として予想されるグループへのインタビューデータ収集は順調に進んでいる。しかし、生活援助の受け手となっている、あるいは生活支援の必要性を強く感じている対象者からのデータはまだ収集できていない。平成30年度は生活援助の受け手となる対象者へのインタビューを計画中である。岡山県C市、兵庫県C市、千葉県E市においてインタビューは行えていないので、当該地域においてのフォーカスグループインタビューを遂行する。秋田県A市の逐語録作成が終了し次第、長崎県B市の逐語録とともに分析を開始する。2019年度は2018年度に引き続き岡山県E市、千葉県D市でのフォーカスグループインタビューを行う予定である。インタビュー対象者の選定では生活援助の受け手となる対象者へのインタビューを優先的に行う。長崎県B市でも生活環境が異なる地域での調査を行い、同じ県内での比較ができるようなデータを得る。また、これまでの調査対象地とは異なる都市部の対象者へのインタビューの可能性を探る。秋田県A市でのインタビューデータをテープ起こし業者に依頼する予定であったが、方言の聞き取りが難しく業者では受け入れてもらえないことになった。そこで、秋田大学の学生にテープ起こしを依頼することになったが、当該学生の進路の都合等により2017年度内に終了することができず、次年度使用額が発生した。2018年度にテープ起こしの人件費として使用する予定である。予定していたインタビューの件数がこなせなかったため、出張費およびインタビュー起こしの経費が使えなかった。