hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境調和型不斉合成を指向するキラル有機分子触媒の簡便な合成法の開発とその実用化

つまり、異なるアミノ酸を見分けられただけでなく、エナンチオマーであるD-体およびL-体を、パターン認識によって区別することができることを示せた。このパターン認識によるエナンチオマーの区別は、哺乳類の舌が味を感じ取る機構と同じであり、これを再現できた事になる。帰国後は、キラル相間移動触媒による不斉マイケル付加反応の研究を行った。これまでに、キラル相間移動触媒による高選択的不斉マイケル付加反応は、簡単ではなかった。また、基質を限定すると、アセチレンエステル類に対するα-シアノアセテートの不斉マイケル付加反応は、どのような触媒や条件でも難しいことが知られていた。しかし、触媒とプロキラルな基質との立体的な反発やキラル相間移動触媒の立体配座を精査し、アセチレンエステル類に対するα-シアノアセテートの高選択的不斉マイケル付加反応を可能とする相間移動触媒の開発に成功した。
反奴隷制文学の諸相ー「もう一つのアメリカン・ルネサンス」

最終年度(平成30年度)は、本研究(反奴隷制文学の諸相ー「もう一つのアメリカン・ルネサンス」)の総括として、これまで見てきたスレイヴ・ナラティヴやストーを中心とした反奴隷制小説を、いわゆる「本流」とされる白人男性作家たちの反奴隷制の言説と比較対照し、その相互影響を検証したうえで、反奴隷制文学が「もう一つのアメリカン・ルネサンス」として再編が可能かどうか考察した。その結果、以下のことが明らかとなった。第一に、ダグラスに代表されるスレイヴ・ナラティヴが、ストーの『アンクル・トムの小屋』に影響を与えつつ、さらにその後に発表された「ヒロイック・スレイヴ」が『アンクル・トム』に反発しながらも影響を受けていること、また、ダグラスの「反抗的な黒人ヒーロー」の数年後に書かれたストーの『ドレッド』がダグラスへのリスポンスとなっていることが明らかとなった。第二に、上記の作品における反奴隷制の言説がハーマン・メルヴィルの『ベニト・セレノ』に反映されていることから、文学史上、峻別されたこれらの作品群に間テクスト性がみられることから、「反奴隷制文学」を「もう一つのアメリカン・ルネサンス」として再編する可能性があることが明らかとなった。第三に、上記の文学史的再編が19世紀中葉の一時的現象ではなく、現代アメリカ文学にも引き継がれた伝統として位置づけられる可能性を、マーク・トウェインの『ハックルベリー・フィンの冒険』を検証することで考察し、次のさらなる研究へと結びつけた。本研究は、19世紀中葉のアメリカン・ルネサンス期に次々と発表された奴隷制をめぐる言説を一つの文学ジャンルとして捉え、それらが「もう一つのアメリカン・ルネサンス」を形成したことを明らかにすることを目的としている。この目的を達成するために、反奴隷制文学の間テクスト性を視野に入れつつ、スレイブ・ナラティヴや小説、政治的プロテスト、演説等を包括的に取り上げ、その諸相と系譜を検証するものである。上記の研究のために、初年度の平成28年は、ウォーカーやチャイルドなどのプロテスト文学からストーの『アンクル・トムの小屋』へいたる反奴隷制の言説の精査を中心に、『アンクル・トム』以前の反奴隷制文学に焦点を当て、それらに共通する「共和国の理念」とそこからの離反というナショナリズムの言説が、この時代の作品を特徴づけていることを明らかにしようとした。共和国の理念については、ジェファソンの「独立宣言」や『ヴァージニア覚書』、合衆国憲法などを中心に、共通するアメリカ民主主義のビジョンを明らかにすることができた。それと同時に、そのような聖典の内部に含まれる人種差別的言説も抽出することができた。上記の研究成果を元に、デイヴィット・ウォーカーの『訴え』を検証した。とりわけ、ウォーカーのジェファソンへの批判の拠り所を、当時の黒人が置かれた社会的状況に照らし合わせて明らかにすることができた。しかし、一方で、チャイルドの『訴え』の方は、時間的問題もあり、十分な考察ができなかった。これは今後の課題となる。当初の予定では、ジェファソンの民主主義のビジョンとその矛盾、それに対するウォーカーならびにチャイルドのプロテスト・文学の特徴を精査することを目指していたが、ウォーカーまでは終了できたが、チャイルドの方は未終了の形となった。その理由は、主として、平成28年度より大学の新たな重責を担うこととなり、本研究に十分な時間を注ぐことができなくなったことである。上記の研究のために、初年度の平成28年は、ウォーカーやチャイルドなどのプロテスト文学からストーの『アンクル・トムの小屋』へいたる反奴隷制の言説の精査を中心に考察を行った。特に、ウォーカーの『アピール』におけるジェファソン批判の論点を考察することができた。2年目の平成29年度は、ハリエット・ビーチャー・ストー『アンクル・トムの小屋』を中心に、それ以前の反奴隷制の言説が本作品に与えた影響ならびに、本作品が以後の反奴隷制文学に与えた影響を検証した。前者についてはある一定の道筋がつけられたが、後者については膨大な資料を十分整理することができず、今後の課題として残った。しかし、その過程で、反奴隷制の言説のみではなく『アンクル・トム』における女性の力への考察ができたことは大きな成果であった。当初の予定では、ストーと同時代の女性作家や、黒人作家との影響関係に対する検証を進めることになっていたが、対象とする作家や作品を絞りきれず、この点で研究がやや遅れ気味である。その一方で、次年度に予定している南北戦争後のストーの影響については、TwainのHuck Finnとの関連性について進めることができたため、今年度遅れている分については、次年度へ持ち込み、次年度の研究と一緒に検証する予定である。

その結果、以下のことが明らかとなった。第一に、ダグラスに代表されるスレイヴ・ナラティヴが、ストーの『アンクル・トムの小屋』に影響を与えつつ、さらにその後に発表された「ヒロイック・スレイヴ」が『アンクル・トム』に反発しながらも影響を受けていること、また、ダグラスの「反抗的な黒人ヒーロー」の数年後に書かれたストーの『ドレッド』がダグラスへのリスポンスとなっていることが明らかとなった。第二に、上記の作品における反奴隷制の言説がハーマン・メルヴィルの『ベニト・セレノ』に反映されていることから、文学史上、峻別されたこれらの作品群に間テクスト性がみられることから、「反奴隷制文学」を「もう一つのアメリカン・ルネサンス」として再編する可能性があることが明らかとなった。第三に、上記の文学史的再編が19世紀中葉の一時的現象ではなく、現代アメリカ文学にも引き継がれた伝統として位置づけられる可能性を、マーク・トウェインの『ハックルベリー・フィンの冒険』を検証することで考察し、次のさらなる研究へと結びつけた。平成28年度に予定していたチャイルド研究は、本年度(29年度)の女性作家の反奴隷制文学と同時に進めることが可能であると考えている。本年度の、ストーの『アンクル・トムの小屋』の研究については、すでにかなりの研究を行っているので、遅れた分を取り返せるのではないかと思っている。反奴隷制文学について、時代考証を十分に行いながら、その諸相を検討する予定である。上記に述べたようにストーと同時代の女性作家や、黒人作家との影響関係についての検証がやや遅れ気味である。その一方で、次年度に予定している南北戦争後のストーの影響については、Twainの"Huck Finn"との関連性について進めることができたため、今年度遅れている分については、次年度へ持ち込み、次年度の研究と一緒に検証する予定である。また、昨年度は勤務先の校務等のため、まとまった時間を取ることができなかったが、今年度は、なるべく早く研究出張の計画を立て、米国での資料収集を行い、本研究に足りない奴隷制をめぐる地理的・歴史的理解を深める予定である。昨年度より大学の新たな重責を担うことになり、予定していた研究出張ならびにそれに伴う図書購入や収集資料の整理のためのアルバイトの依頼が一部実行できなくなった。今年度使用予定であった、国外旅費については、勤務校の校務が増加したため、海外での資料収集ができなくなった。そのため、その資料の整理に予定していた謝礼も派生しなくなった。その残余分を英語論文の校閲費にあて、次年度以降の論文発表に備えた。今年度に、研究出張を組み込み、昨年度予定していた図書購入や収集資料の整理を、アルバイトを雇って行う。(旅費に5万、図書購入に4万、資料整理の謝礼に約5万とする。)
音響信号処理による疲弊紙幣自動判別システムの開発

本年度は、研究代表者が提案した、バンクマシンの音響信号情報を用いた実用的な疲弊札判別システムを構築することを目的に、1.バンクマシン内部の紙幣音発生形態の調査2.紙幣の振動による紙幣音発生メカニズムの解明3.非定常信号処理による紙幣音の特徴抽出手法の開発について、前年度までに実施した上記研究目的の1.から3.までの研究結果を総括するとともに、これらの実用化を目指して、本研究の最終目標である、4.ワンチップマイクロプロセッサシステムを用いた、バンクマシンに組み込み可能なスタンドアロン疲弊紙幣判別システムの開発を行った。このうち1.については、新たな紙幣音発生形態として、紙幣搬送時に起こるたわみを利用した引張音を用いた疲弊札判別法が有用であるとの知見を得て、その成果を国内学会にて発表した。2.については、構築した計測システムにより、紙幣の振動の概略は得られたものの、その計測速度の限界から、音響信号発生につながる詳細な振動様態を得ることができなかった。このことから、紙幣の振動様態を計測するための画像計測の必要条件が明らかとなった。3.については、ウェーブレット成分からなる音響特徴量の識別を高精度化する手法を新たに開発し、その成果を国際会議にて発表した。本研究の最終目標である4.の疲弊札判別システムについては、ハードウェア部分の実装と実働試験を完了した。また、ソフトウェア部分では、紙幣音響信号の計測部分は完成し、オフラインではあるが、特徴量の計算および疲弊札の判別が可能となった。現在、ソフトウェアの全ての部分をオンライン化すべく開発を継続中である。平成14年度は、本研究の目的であるバンクマシンの音響信号情報を用いた実用的な疲弊札判別システムの構築を達成するための足がかりとして、主として次の2つの項目について研究を行った。1.バンクマシン内部の紙幣音発生形態の調査2.紙幣の振動による紙幣音発生メカニズムの解明項目1では、バンクマシンの内部で発生しうる紙幣音の形態として、(a)通過音、(b)引張音、(c)衝突音の3種類を取り上げてこれらを発生させるモデル機構を試作し、各種紙幣音響信号を計測した。これらのうち(a)の通過音については、現行のバンクマシンの機構的変更なしに音響信号を得ることができることと、研究代表者が提案する、音響信号のウェーブレット区間強度を特徴量に用いることで、3段階の疲弊度に識別が可能であることが明らかとなった。これらの成果を国際会議ICANN2002にて発表した。また、そのほかの(b)引張音、(c)衝突音については、紙幣音発生時間が通過音に比べて短いために、高時間分解能の音響計測と、より高度な音響特徴量の抽出法の検討が必要とされるが、これらを用いても疲弊識別の可能性が見いだせることが明らかとなった。また項目2では、紙幣の振動様態を動画像計測でとらえるために、紙幣打撃装置、ならびに、パーソナルコンピュータと高速度カメラを接続した動画像計測システムを構築した。同システムを用いて紙幣打撃時の音響発生を画像と音響信号の両面から観測した結果、紙幣打撃時には、音響信号においては、上記項目1で検討した音発生メカニズムよりも明確に疲弊度による際が現れることが明らかとなった。次年度以降において、動画像特徴量での紙幣音発生メカニズムの解明を急ぐ必要がある。平成15年度は、本研究の目的であるバンクマシンの音響信号情報を用いた実用的な疲弊札判別システムの構築に向けて、次の2つの項目について研究を進めた。1.紙幣の振動による紙幣音発生メカニズムの解明2.非定常信号処理による紙幣音の特徴抽出手法の開発項目1では、紙幣の疲弊度が振動様態に与える形響を解明するための基礎資料として、画像計測による材料力学的手法を用いた、紙幣の疲弊度の数値化とその計測法の開発を行った。少数の模擬紙幣サンプルを用いた計測実験の結果、紙幣の疲弊度は、紙幣のたわみ曲線を、片持ち梁のたわみ曲線とみなして得られる由げ剛性パラメータとして、再現性良く数値化が可能であり、その値は疲弊の度合いに対して指数関数的に減少することが明らかとなった。今回確立された紙幣の疲弊度の数値計測法により、昨年度までは3段階と主観的にしか行えなかった疲弊度の分類が客観的でしかも多段階・連続化が可能となり、選別すべき疲弊札の度合いの微調整が可能な、より実用的な疲弊識別法の開発につながるものと思われる。また項目2では、研究代表者が提案する、音響信号のウェーブレット区間強度を特徴量に用いた識別法について、自己組織化ニューラルネットワークを用いた識別法の高信頼度化・高精度化に着手した。その結果、高信頼度化については、部分特徴ごとの識別結果を総合的に判断する手法をとることで誤識別が低減され、識別信頼度を改善できることが明らかとなった。この結果を国際会議AROB'04にて発表した。また、識別の実行にウェーブレットレベル個別LVQ法と、近傍距離を考慮した識別結果決定を用いることで、識別の高精度化が図れることが明らかとなった。これらの成果を発表するため、現在国際会議に論文を投稿中である。本年度は、研究代表者が提案した、バンクマシンの音響信号情報を用いた実用的な疲弊札判別システムを構築することを目的に、1.バンクマシン内部の紙幣音発生形態の調査2.紙幣の振動による紙幣音発生メカニズムの解明

3.非定常信号処理による紙幣音の特徴抽出手法の開発について、前年度までに実施した上記研究目的の1.から3.までの研究結果を総括するとともに、これらの実用化を目指して、本研究の最終目標である、4.ワンチップマイクロプロセッサシステムを用いた、バンクマシンに組み込み可能なスタンドアロン疲弊紙幣判別システムの開発を行った。このうち1.については、新たな紙幣音発生形態として、紙幣搬送時に起こるたわみを利用した引張音を用いた疲弊札判別法が有用であるとの知見を得て、その成果を国内学会にて発表した。2.については、構築した計測システムにより、紙幣の振動の概略は得られたものの、その計測速度の限界から、音響信号発生につながる詳細な振動様態を得ることができなかった。このことから、紙幣の振動様態を計測するための画像計測の必要条件が明らかとなった。3.については、ウェーブレット成分からなる音響特徴量の識別を高精度化する手法を新たに開発し、その成果を国際会議にて発表した。本研究の最終目標である4.の疲弊札判別システムについては、ハードウェア部分の実装と実働試験を完了した。また、ソフトウェア部分では、紙幣音響信号の計測部分は完成し、オフラインではあるが、特徴量の計算および疲弊札の判別が可能となった。現在、ソフトウェアの全ての部分をオンライン化すべく開発を継続中である。
多孔質Pt薄膜を用いた超高効率不斉触媒電極の作製

実像と鏡像の関係にある分子(鏡像異性体)は生体内で異なる活性を示すため,高感度に識別することが重要である.本研究では,広い濃度範囲で鏡像異性体を識別する電極の作製を目指し,高指数面を多量に有する白金電極と電気化学検出の利用を検討した.作製条件を精査し作製した多孔質白金電極により鏡像異性体の種類や濃度を一方の鏡像異性体の溶液だけでなく鏡像異性体混合溶液からも検出できることを見出した.また,電気化学的手法を用いてキラル選択性の発現機構を解析した.研究実施計画に記したとおり,基板に多孔質Pt薄膜の成膜する際の電気析出条件の最適化を行った.成膜条件には基板の洗浄方法,基板のラフネス,析出電位,析出温度などを制御し,これらの影響を検討した.これらの比較検討は予想以上に時間がかかるものであったが,これらの実験によって構造安定性や対象分子電気化学活性,及びキラル分子を対象とした場合にはキラル選択性の発現の仕方も異なることが実証された.また,同条件で作製した電極についても対象分子をかえるとキラル選択性の発現の有無に違いが現れることも分かった.これらの結果から,特定の分子に対しキラル選択性が発現する条件を見出すことが出来たが,Ptを多孔質にした場合も感度向上(より低濃度での検出)については当初の期待通りの結果は得られなかった.しかしながら,多孔質Pt薄膜そのものでキラル選択性を報告した結果はこれまで報告が無いことなどから,本結果が今後の検討につながる有意義な成果であると言える.またこれらの成果を元に電気化学反応やキラル選択性発現機構を更に明らかにすることで,更なる成膜条件の最適化と感度の向上を目指す.なお,感度向上の観点などからPt以外の多孔質電極(キラル分子修飾および未修飾)を利用しキラル選択性の評価も開始した.前年度,高指数面を有する白金電極が芳香族アミノ酸である3,4-dihydroxyphenylalanine(DOPA)だけでなく終盤グルコース(glucose)のキラリティーも識別しうることを電気化学反応を用いて確認した.本年度は,白金電極の形状を変え,各電極上でのキラル分子の酸化還元反応を評価し,ピーク電流値の濃度依存性を評価することで,キラルセンシング能を比較した.その結果,形状に関わらず高指数面を有する白金電極は,キラル識別能を示した.また,最も表面積が大きくなる粒子状の多孔質白金を用いた場合に最も大きな酸化還元ピーク電流値を記録した.1年目に結果が安定しない時期があり,原因の解明に多大な時間を要したが,本年度は、実験を一緒に行った学生の卒業に伴う入れ替えにより,成果の出ない時期があったが,これまでの試行錯誤の結果を元に比較的順調に結果を得ることができた.金属の高指数表面は原子配列にキラリティを有しており,その表面は様々な有機分子のキラリティを識別できることが知られている.本研究ではこの高指数表面に着目し,高感度キラルセンサの設計指針を検討するものである.これまで多孔質白金電極を用い,電極上の電気化学反応を用いたキラル識別を検討してきた.対象物質には,生体内のキラル識別で重要な役割を果たすアミノ酸と電気化学的な識別で検討報告があるグルコースを用いてきた.電気化学反応は主にサイクリックボルタンメトリーを用いて評価を行っている.前年度までの研究において,注目した多孔質白金電極がアミノ酸やグルコースに対して,キラル識別能を有することを示し,再現性高く評価可能な測定環境をある程度確立した.最終年度は,形態の異なる多孔質白金を複数作製し,グルコース存在時に見られる特定の電位付近の酸化ピークの電流密度の濃度依存性を評価した.全ての電極において,酸性溶液中でグルコース濃度が増加するにつれてピーク電流密度も増加し,その傾向はL型に顕著に表れた.また,L型とD型のピーク電流密度の差は粒子形状の多孔質白金が分散され固定された電極で最も大きくなった.なお,この電極は水素吸着波から算出される実効表面積が一番大きな電極であった.さらにDL混合溶液においてもL濃度比増大に伴い,ピーク電流値の増大が観測された.成果として,キラルセンシングの高感度化およびラセミ溶液中での利用の可能性を見出すことができた.実像と鏡像の関係にある分子(鏡像異性体)は生体内で異なる活性を示すため,高感度に識別することが重要である.本研究では,広い濃度範囲で鏡像異性体を識別する電極の作製を目指し,高指数面を多量に有する白金電極と電気化学検出の利用を検討した.作製条件を精査し作製した多孔質白金電極により鏡像異性体の種類や濃度を一方の鏡像異性体の溶液だけでなく鏡像異性体混合溶液からも検出できることを見出した.また,電気化学的手法を用いてキラル選択性の発現機構を解析した.多孔質形状でもPtのみでキラル選択性を有しうる条件を見出すことが出来た.またキラル選択性や感度は,成膜条件だけでなく対象分子によっても異なることを明らかにした.対象分子により結果が異なることを示す結果は今後キラル選択性の発現要因を議論していく上で非常に有意義な成果だといえる.一方,成膜条件の最適化には結果を再現よく得るための試行錯誤を行い予想以上に時間を使うことになった.また検出感度の向上に関しては十分な成果が得られていない.このようなことから平成26年度の研究実施計画に入れていた種々の電気化学的手法を有してキラル選択性の発現要因を突き止める研究については,着手したばかりである.

一方,このような状況を受けて,PtのみならずAu等の異なる金属の多孔質膜を用いてキラル選択性の評価を開始し有益な成果が得られ始めている.これらの対策を経たことで,当初の計画通りかそれ以上の成果を平成26年度内に得られていると判断する.高指数面を多量に有する金属電極がキラルセンシング電極として使用可能であることを示すことができ,2年目はその性能の向上を材料開発の観点から進めてきた.最終年度は,多角的な手法を用いて,成果に対する科学的根拠を説明できるよう,分析を進め,成果の発表を行っていく.電気化学今後はPtだけでなくAu等の他の金属種についても多孔質薄膜の材料として並行して検討していくことでキラル選択性発現要因の解明を進めるとともに,それらの成果を元にセンサ電極として検出感度の向上を目標として研究を進めていく.具体的には平成27年度前半の間にX線光電子分光法を使用し,金属の結合状態がキラル選択性に及ぼす影響を明らかにするとともに,電気化学計測技術によりキラル選択性発現時の電気化学活性分子の挙動を詳しく調べる.これらの成果の論文化も進める.後半には,これらの成果をもとに更に感度を向上するために当初予定していた磁場印可など成膜手法の向上に着手する.1年目に結果の再現性の追求に時間がかかった関係で,2年目の成果の中で解明しきれていない項目がある.残り1年間で明らかにできそうな内容があるため,次年度に本研究のための消耗品や手数料を使用し研究を引き続き遂行する.研究の進展を考慮し,1年目に小型グローブボックスを購入することを見送り,実験回数を増やすこと等に費やすこととした.残額の362990円,主に追加実験に使用する試薬らの消耗品と論文投稿に関わる手数料や学外施設の実験装置使用料に使用する.次年度使用額は実験回数増大に向けて最も必要となる物品の購入に主に当てる.
大都市高齢者の地域環境評価 ―社会的健康の維持増進への効果―

最終年度となる今年度は、研究枠組みに基づく調査の実施、既存統計の収集、結果の集計および分析、成果の発表を行った。(1)地域住民の高齢者に対する支援意識に関する調査の実施後期高齢者の社会的健康度を支える地域環境要因を把握する一環として、地域住民による高齢者に対する支援意識を把握するための郵送調査を実施した。調査対象は、昨年度の調査において対象とした後期高齢者と同じ自治体に居住する40歳以上の男女4000名を無作為抽出によって得た。調査期間は2002年4月5月、有効回収率は56.3%であった。(2)既存統計資料の収集およびデータ加工「国勢調査」および「事業所統計」から高齢者の社会的健康度に関連することが予想される高齢化率その他の指標を収集し、500mメッシュ単位の指標に加工した。(3)データセットの作成後期高齢者を対象とした調査から得られた個人単位のデータの1ケースごとに、そのケースが居住する500mメッシュ内の既存統計の数値をマッチングさせた。(4)調査結果の分析後期高齢者の社会的健康度を従属変数とし、心理特性その他の個人的特性および地域環境要因を独立変数とする分析を行った。その結果、個人的特性の影響を考慮してもなお、いくつかの地域環境要因が社会的健康度に有意に関連している可能性が示唆された。さらに後期高齢者を身体機能別に分類し、地域環境の影響を検討したところ、身体機能の低下した高齢者において特に影響が強く見られる可能性が示唆された。(5)成果の発表分析結果を日本老年社会科学会第44回大会において口頭発表した。現在、研究成果を国内誌および国際誌において発表すべく、論文を執筆中である。なお、調査対象者に対しては、結果を要約したパンフレットを作成し、フィードバックした。初年度となる今年度は文献レビューとヒアリングを通じて調査枠組みを検討し、調査を実施した。(1)文献レビュー:公衆衛生学、健康教育、社会学、環境心理学領域における地域環境と健康に関する国内外の研究をレビューし、健康に影響する環境要因を把握した。地域に在住する高齢者、とりわけ後期高齢者を対象とした研究は少なく、健康の指標については、社会的健康に着目したものが少なかった。他方、健康度の低下にともない環境影響が増大する可能性が指摘されているものの実証的検討を加えた研究は稀少であった。(2)対象地域の選定:各種統計資料から、高齢者の保健福祉ニードが高く、かつ健康を支える資源のひとつである経済力が乏しい者の割合が高い大都市地域から一自治体を選定した。(3)ヒアリング:行政保健婦および高齢者福祉担当者、民生委員、高齢住民へのヒアリングを通じて、具体的な保健福祉ニードおよびそれを支える資源の整備状況について把握した。当該地域は都市再開発の進むなか、近年住民同士のつながりが弱体化し、孤立する高齢者が増加した可能性、狭隘な住居環境により在宅介護が困難、外出が困難であることが問題視されていた。さらに以上の特徴について同じサービス提供主体をもつ自治体内におおいても地区格差がある可能性が挙げられた。(4)調査枠組みの検討:後期高齢者の社会的健康度とそれを支える環境的要因については、高齢者調査、既存統計、および住民への意識調査に基づき把握することとした。高齢者調査では、社会的・身体的・精神的健康度、住居環境、家族環境、近隣環境その他基本属性を、既存統計では地域の社会人口学的特性および高齢者の外出先となりやすい施設数などを、住民への意識調査では、高齢者へ支援意識・行動などを設定した。(5)高齢者調査の実施:調査は2001年78月、無作為抽出によって選定された75歳以上の男女1000人を対象に訪問面接法により実施した。有効回収率は61.8%であった。
公共政策の成功と失敗の研究

本研究の目的は、政策が解決しなければならないと認定している「現状」、政策によって達成するべきであるとしている「目標」および政策が到達した「帰結」という観点から政策の成功と失敗を分析し、これに影響する要因を解明することである。政策失敗の事例として二酸化炭素(CO2)規制政策、政策成功の事例として二酸化硫黄(SO2)規制政策、政策の成功と失敗の対比の事例としてゴミ量の規制政策を取り上げる。本年度は、政策が解決しなければならないと認定している「現状」、政策によって達成するべきであるとしている「目標」および政策が到達した「帰結」という観点から政策の成功と失敗を分析し、これに影響する要因を明らかにした。数多くの公共政策のうち、人々の幸福と直接に関連する公共政策は何なのか。人間の幸福と直接に関連する公共政策のなかのいかなる要因が幸福に影響するのか。所得・福祉・医療・家族・労働・文化・環境政策は幸福との相関性が高い。その一方、ガバナンス(行政の在り方)と安全安心政策は中程度である反面、教育・住居・金融・生態政策との相関性は低かった。行政学当初の計画通り、概ね順調に進んでいる。それぞれ各課題についてデータを整理するとともに、複数の事例を調査した。また、研究代表者が中心になって、政策の「現状」・「目標」・「帰結」という一貫した政策の「記述の方法」について検討した。平成26年度の計画は、次の三つの柱から構成される。第一の柱は、各課題に関する分析結果を整理し、記述の方法と接合する。第二の柱は、その接合が想定どおり進まない時には、実施した課題ごとの成功と失敗の条件を特定化する。これは、研究代表者にとっても未知の領域に足を踏み入れることになるが、知的な刺激に富む挑戦であると受け止めている。第三の柱は、各課題と記述の方法との接合が当初計画どおり進む時は、公共政策の成功と失敗の条件の一般化を試みる。研究会に予定していた外国人研究者が日程が合わず、参加できなかった。そのため、繰越金が生じた。研究会に外国から研究者を招待する。その経費として繰越金を使用する。
保育者の専門性開発に基づく統合保育支援モデルの検討

本研究は統合保育の有効性を向上させるために、保育者の専門性開発に基づく統合保育支援モデルを検討することを目的とし、研究目的1を達成するために、A幼稚園の他のクラスにおける「埋め込み型指導法」の適用可能性について検討した。そのために、A幼稚園の保育者5名を対象に、埋め込み指導案(随時)の作成や幼児の遂行レベルの評価等を実施した。また、研究目的2を達成するために、A幼稚園の保育者5名を対象に、「埋め込み型指導法」の適用可能性および今後の課題についてフォーカス・グループ面談を実施した。その結果、A幼稚園の保育者5名より、全体的に肯定的な評価を得ることができた。保育者による記録作業については、埋め込み予定案(1日)の導入は、参加幼児の発達的変容をより明確に確認するために有効であるものの、職務上負担が大きいと評価された。また、埋め込み指導案は、参加幼児に対する一貫性のある支援に繋がるものとして有効であると評価された。今後の改善点では、園内研修会で受講したい内容として、1つのケースについてアセスメントから具体的手立ての選定等まで、具体的にどのように取り組んだかについて知りたいという意見が多かった。そして、幼稚園教諭や保育士、幼児教育関係者等を対象に、特別支援保育の有効性を高めるための支援方法について紹介および普及する目的で、筑波-梨花日韓共同学術セミナーを開催し、4名の発表者より両国における統合保育の効果的な支援方法をテーマとする講演を行った。その結果、60名程度の幼稚園および保育園の保育者や関連分野の関係者に参加してもらい、日韓の統合保育支援モデルに関する貴重な情報交換の場を設けることができた。日韓共同学術セミナー開催の意義として、国際・社会連携の強化、および特別支援保育における保育者の実践力の向上に役立つ情報を得たことがあげられる。本研究は統合保育の有効性を向上させるために、保育者の専門性開発に基づく統合保育支援モデルを検討することを目的とし、研究目的1を達成するために、「保育者の専門性開発の概念的枠組み」の4要素を提案し、A幼稚園の保育者2名を対象に実践した。具体的には、1.知識・スキルの習得と2.有効性の高い指導法の導入に当たって、A幼稚園の保育者2名と園長を対象に「埋め込み型指導法」について研修会にて学ぶ機会を与え、ビデオを閲覧しながら実演した。3.記録に関しては、埋め込み支援計画書を記入し、必要に応じて外部支援者によるフィードバックの機会を与えた。4.恊働・連携に当たって、A幼稚園内で事例報告会を行い、情報共有の場を設けた。これらの4要素に基づき実践研究後、保育者2名と園長を対象に協議会を行い、「埋め込み型指導法」の導入と実践プロセスについて検討した。その結果、保育者が実施可能な実践プロセスに関するワークショップのニーズが取り上げられた。今後は、統合保育の有効性を向上させるための「埋め込み型指導法」の普及に当たって、保育者が実施可能な実践プロセスについて、保育者の専門性開発のためのワークショップを具体的に計画・実施し、保育者の専門性開発のための現職研修の方法を検討する。また、研究目的2を達成するために、米国ワシントン大学附属幼稚園を訪問し、「埋め込み型指導法」の導入、保育者の事前教育および現職研修の実施等について現地調査を行った。その結果、日本の幼稚園における保育者の専門性開発の実態を把握するための質問紙調査項目を抽出することができた。今後は、予備調査1より抽出された質問項目の妥当性を検討し、保育者の専門性開発に携わる研究機関および教育組織関係者を対象に質問紙調査を実施し、日本における保育者の専門性開発の現状と課題を明らかにする。
イミダゾールC-ヌクレオシドの合成研究に基づくH4受容体及びRNA触媒機能解明

本年度(平成18年3月31日)の研究実施計画1.新規ヒスタミンH_3(H_4)アンタゴニストへの合成化学的研究我々は、新規ヒスタミンH_3アゴニスト、イミフラミンの開発以来、ヒスタミンH_3及びH_4アンタゴニストの合成化学的アプローチを検討してきた。今回、配座固定型テトラヒドロフランを中間鎖に持つ5-アミノイミダゾール誘導体の多数を合成した。なかでも、2R,5S配置と嵩高いアルキル側鎖をもつ誘導体は、生きたラットの脳内ヒスタミンの遊離量を200220%に増加させるH_3アンタゴニスト活性を示した。一方、ヒスタミンH_3アンタゴニストの疎水性基質としてはこれまで主にベンゼン環が使用されていたが、籠状ホウ素化合物であるカルボランの疎水性と回転したベンゼンに匹敵することに着目し、カルボラン含有ヒスタミンH_3アンタゴニストの創製を目指し、その合成方法を種々検討した。中でもカルボラン骨格の合成は、従来デカボラン(B_<10>H_<14>)とアセチレンを長時間(5日間)還流しているが、アセトニトリル-DMF混合溶媒中マイクロウェーブ照射すると反応時間は、わずか1時間に短縮出来、高収率(70%)でp-カルボランを合成することに成功した。このようにして合成した4(5)-(5-p-カルボランペンチル)イミダゾルは、in vivo-マイクロダイアリシス法により脳内ヒスタミンの遊離を促進することを明らかとした。2.イミダゾールリボザイムの合成とリボザイムの自己切断機構の解明法の確立リボザイムの自己切断機構は、現在までほとんど解明されていない。最近我々は、イミダゾールオリゴヌクレオチドを合成し、その切断活性を確認することで、VSリボザイム(A756Imz)が、一般酸-塩基触媒であることを初めて解明した。これによりイミダゾールが擬核酸塩基であることを初めて明らかとした。さらに今回、この手法を拡張することでヘアーピン型リボザイムのG8が一般酸-塩基触媒であることも判明した。本年度(平成17年3月31日)の研究実施計画1.機能性C-ヌクレオシドを用いる改変RNA触媒の合成我々は、VSリボザイム(RNA触媒)の触媒活性中心を研究するために、RNA自動合成のコアユニットとなる新規イミダゾールC-ヌクレオシドホスホロアミダイト(1)の合成に成功した。当初の問題は、イミダゾール窒素の保護基の決定にあったが、ピバロイルオキシメチル(POM)基がそれに適することを明らかとした。POM基は、今までイミダゾールの保護基として用いられたことはなく、本研究が最初の例である。さらに従来困難であったマススペクトルによるアミダイトの精密質量測定に対して磁場型分析計を用い、イオン源にLSIMS、マトリックスにトリエタノールアミン(TEOA)-NaClの組み合わせが1のみならずホスホロアミダイト類の一般的測定法となることも解明した。これらの成果は、学会発表の後、前者はTetrahedron Lett.に、後者はTetrahedron誌に報告した。2.新規ヒスタミンH_3アンタゴニストへの合成化学的研究我々はこれまでにテトラヒドロフランをスペサーとする新規ヒスタミンH_3作用薬イミフラミンと最初のH_4作用薬OUP-16を発表したが、新たにスペサーを6員環のテトラヒドロピラン(THP)とすることで、安定なイス型立体配座を持つ5-アミノ-THP-2-イミダゾールの4異性体を設計し、それらの合成に成功した。さらに、THP-2-イミダゾールのアミノ-N-置換誘導体の15個の薬理学的評価から2S,5R配置の誘導体が特異的にH_3アンタゴニスト活性を示すことを明らかとした。この結果H_3受容体が明確に立体配置を認識することを示した。本成果は、第125年会日本薬学会(東京)、医薬化学部会においてその成果を口頭発表した。このようにして合成した4(5)-(5-p-カルボランペンチル)イミダゾルは、in vivo-

マイクロダイアリシス法により脳内ヒスタミンの遊離を促進することを明らかとした。2.イミダゾールリボザイムの合成とリボザイムの自己切断機構の解明法の確立リボザイムの自己切断機構は、現在までほとんど解明されていない。最近我々は、イミダゾールオリゴヌクレオチドを合成し、その切断活性を確認することで、VSリボザイム(A756Imz)が、一般酸-塩基触媒であることを初めて解明した。これによりイミダゾールが擬核酸塩基であることを初めて明らかとした。さらに今回、この手法を拡張することでヘアーピン型リボザイムのG8が一般酸-塩基触媒であることも判明した。
成人気道上皮細胞の分化増殖に関わる転写因子の検討

呼吸器疾患研究、とりわけ肺気腫など慢性閉塞性肺疾患(COPD)の究極の治療形態は肺の再生であるが、まだ呼吸器上皮細胞の再生に関する研究は進んでいない。マウスの肺気管支の発生段階ごとの転写因子の発現様式については研究が進んでいるが、ヒト肺気管支の発生分化に関わる転写因子に関する研究は乏しい。我々はヒト気管支上皮細胞を培養し、脱分化させ、気相液相培養系により再分化させる際に、特異的転写因子の遺伝子発現がどのように変化するか解析を試みた。同時にムチン遺伝子を中心とした気道上皮固有の遺伝子の変動をあわせて検討した。我々はインフォームドコンセントを得、肺癌などによる肺葉切除後の病理診断に支障のない気管支の一部を蛋白分解酵素液に浸して、気管支上皮細胞を回収し、上皮増殖因子、レチノイン酸等の存在下で培養した。継代時、気相液相培養系を確立し、一旦脱分化した気管支上皮細胞を、再分化させた。気相液相培養開始後、2週間ほどでムチン産生が、3週間から4週間ほどで、線毛の発育が見られ、表層に線毛運動が見られるようになった。この系において、気道系の発生分化に関わる転写因子として、HNF-3α、HNF-3β、TTF-1、HFH-4、GATA6を選択し、また気道上皮細胞の分化の指標として、ムチン(MUC1、MUC5AC、MUC5B)およびβデフェンシン遺伝子発現を検討すべく、新たにPCRプライマーをデザインし、RT-PCRの系を確立した。結果、ムチン遺伝子とHFH-4転写因子の遺伝子発現が、経時的に増強する傾向が認められた。気道系の発生分化に関わる転写因子の発現を定量的RT-PCRの系を用いて、さらに詳細に検討することにより、気道上皮の傷害、剥離、修復、再生のメカニズムに関する理解が深まり、薬剤等による介入を行う上での、基礎的かつ重要な知見を得ることができるものと期待される。
薬物依存症者に対する治療共同体モデルの試行と効果に関する研究

本研究は、1薬物依存症者に対する新たな回復支援モデルである日本型治療共同体モデルの実践課題や導入上の必要要素を明確化すること、2日本型治療共同体モデルの効果を明らかにすることを目的としている。これまでに実施した4つの研究方法に基づき、研究経過と得られた結果を以下に示す。調査i:アクション・リサーチの方法を用いた日本型治療共同体モデルの導入では、2014年より民間回復支援施設ダルクにおいて導入を開始し、2018年3月時点では7施設で実践され、5施設が導入準備期間中である。調査ii:治療共同体研究会は計16回開催し、これまでに民間回復支援施設職員・治療共同体モデルに従事した経験を有する専門家・援助職・研究者など58名(延べ186名)が参加、支援者ネットワークの場としての効果もみられた。また、同研究会において、実践上の知識・技術に関する情報提供および、実践上の課題を集約し、TCエンカウンター・グループワークブックの開発に至った。調査iii:同研究会参加者に対し、治療共同体モデルおよびTCエンカウンター・グループ実施上の指標と必要要素に関するグループ・インタビューを実施した。これらのインタビューデータを分析し、6つのカテゴリーと26のサブカテゴリーを抽出後、同研究会参加者に対して、デルファイ法を援用した調査を実施し、ファシリテーションガイドの基礎項目を作成した。調査iv:TCエンカウンター・グループを導入する3施設に対して、自記式質問紙調査による効果測定を継続的に実施してきた。同グループの有用性について検討した結果、3カ月後・6か月後では有意差が認められたものの、1年後では有意差は認められず、現在のTCエンカウンター・グループの効果は6か月後をピークに徐々に低下していることが示唆された。今後は同グループの適用について更に検討する。以上から得られた知見について学会および論文にて発表した。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、アディクション回復支援においてこれまでその必要性を認識されながらも実現に至らなかった治療共同体モデルの普及であり、アディクション回復支援領域に寄与することにある。本研究の研究課題は以下の2点であり、1点目が実際に日本型治療共同体モデル導入を試み、実践課題や導入上の必要要素を明確化することであり、2点目が日本型治療共同体モデルの効果を明らかにすることである。その研究方法と本年度の研究実施状況について以下に概略を述べる。1)日本型治療共同体モデル導入と実践課題・必要要素の明確化では、以下の方法を用いた。1日本型治療共同体モデルの導入:フィールドワーク対象を2施設に拡大し、調査を継続している。先に導入した民間回復施設ダルクでは、スタッフのみでグループを実施・継続できるまでに定着している。2実践課題の明確化:「治療共同体研究会」を開催し、日本型治療共同体の理念・構造・実践、EGについて討議した。これらの調査結果をふまえ、学会において治療共同体導入についての教育講演を行った。3スタッフを対象としたインタビュー調査:上述研究会において、グループインタビューを計3回実施し、現在分析中。2)日本型治療共同体モデルの効果測定では、以下の方法を用いた。4日本型治療共同体モデルの効果測定:2施設でアンケート調査を継続中である。先に導入したダルクでの半年後の調査結果では、一定の効果が認められたが、課題も明らかになった。続いて、2施設を対象とした半年後の調査結果では、明らかな効果が認められた。これらの調査結果を学会及び論文(投稿中)において報告し、日本国内で初めての治療共同体実践における効果に関する報告を行った。本研究では、1日本型治療共同体モデルの実践課題・必要要素の明確化、2日本型治療共同体モデルの効果測定の2点を研究課題とした。1では、調査i:アクション・リサーチの方法を用いた日本型治療共同体モデルの導入、調査ii:治療共同体研究会による日本型治療共同体モデル実践上の課題の集約、調査iii:グループインタビューによる治療共同体モデルの指標と必要要素の抽出の3つの方法を用いた。2では、治療共同体モデル導入を試みる民間リハビリ施設において、効果測定尺度を用いた自記式質問紙調査を実施し、その効果を検証した(調査iv)。以上の4つの研究方法に基づき、研究経過と得られた結果を以下に示す。調査i:アクション・リサーチの方法を用いた日本型治療共同体モデルの導入では民間リハビリ施設7施設に展開された。このような他施設への展開において有機的な機能を果たしたのが、次の調査ii治療共同体研究会であった。調査ii:治療共同体研究会では、治療共同体モデル実践上の基礎的な知識・技術を提供するための講義やデモセッションなどを実施した。また、日本型治療共同体モデル実践上の課題について共有し、解決策を模索する場として機能した。調査iii:治療共同体研究会参加者に対して、治療共同体モデルおよびTCエンカウンター・グループ実施上の指標と必要要素に関するグループ・インタビューを実施した。調査iv:治療共同体モデル導入を試みる民間リハビリ施設における自記式質問紙調査による効果測定では、TCエンカウンター・グループを導入する3施設において、グループ初回・6か月・1年後の変化を測定した。その結果、3施設の半年間のグループ前後の得点について有意差が認められ、エンカウンター・グループに一定の効果があることが認められた。一方、1年後の得点差では有意差が認められず、また、3施設間比較を実施したところ、1施設で得点の減少が認められた。

定期的な治療共同体研究会の開催により、情報収集の場となるだけではなく、各地の実践者とのネットワーク構築にも貢献した。結果として、調査フィールドは少しずつ拡大し、「依存症分野における一種のムーブメントへと発展しつつある」との評価を受けている。本研究は、1薬物依存症者に対する新たな回復支援モデルである日本型治療共同体モデルの実践課題や導入上の必要要素を明確化すること、2日本型治療共同体モデルの効果を明らかにすることを目的としている。これまでに実施した4つの研究方法に基づき、研究経過と得られた結果を以下に示す。調査i:アクション・リサーチの方法を用いた日本型治療共同体モデルの導入では、2014年より民間回復支援施設ダルクにおいて導入を開始し、2018年3月時点では7施設で実践され、5施設が導入準備期間中である。調査ii:治療共同体研究会は計16回開催し、これまでに民間回復支援施設職員・治療共同体モデルに従事した経験を有する専門家・援助職・研究者など58名(延べ186名)が参加、支援者ネットワークの場としての効果もみられた。また、同研究会において、実践上の知識・技術に関する情報提供および、実践上の課題を集約し、TCエンカウンター・グループワークブックの開発に至った。調査iii:同研究会参加者に対し、治療共同体モデルおよびTCエンカウンター・グループ実施上の指標と必要要素に関するグループ・インタビューを実施した。これらのインタビューデータを分析し、6つのカテゴリーと26のサブカテゴリーを抽出後、同研究会参加者に対して、デルファイ法を援用した調査を実施し、ファシリテーションガイドの基礎項目を作成した。調査iv:TCエンカウンター・グループを導入する3施設に対して、自記式質問紙調査による効果測定を継続的に実施してきた。同グループの有用性について検討した結果、3カ月後・6か月後では有意差が認められたものの、1年後では有意差は認められず、現在のTCエンカウンター・グループの効果は6か月後をピークに徐々に低下していることが示唆された。今後は同グループの適用について更に検討する。以上から得られた知見について学会および論文にて発表した。研究計画通りに治療共同体モデルの導入とその効果測定について実施し、適宜学会及び論文での発表を実施している(調査134)。さらに、研究計画にはなかった研究会の開催(調査2)や対象フィールドの拡大(調査1)など、実践現場へのモデル導入による波及効果もおこっている。しかし、研究計画に挙げていた海外フィールドワークの実施が困難となっているため、上述の自己評価とした。今後は、民間リハビリ施設における治療共同体モデルのモニタリング(調査i)を継続すると同時に、定期的に治療共同体研究会を開催し、実践上の課題を集積しその解決の場として提供する(調査ii)。また、これまでの治療共同体モデルは経験的知識・技術に依拠した体験的学習により伝承されてきたが、遠隔地など人的資源の交流の困難な地域では、施設スタッフのみでの治療共同体モデルの維持・継続が困難なことがあきらかになってきた。
分裂酵母モデル系を用いた細胞質分裂制御機構の解明

本研究は、分裂酵母において蛋白質脱リン酸化酵素であるカルシニューリン(CN)の遺伝子破壊が細胞質分裂異常を惹起する事に注目し、CNと細胞質分裂において機能的に関連する遺伝子群を分子遺伝学的アプローチで取得し,機能解析を行うことにより,細胞質分裂制御のネットワークとメカニズムを分子レベルで解明することを目的としている。分裂酵母においてCNをノックアウトしても通常の増殖には影響がないが、細胞質分裂に著しい異常が認められる。我々は<細胞増殖に活性型のCNを必須とする分裂酵母変異体(免疫抑制薬に感受性を示す)>の取得と解析により,多くの変異体が細胞質分裂異常を示すことを見いだした。昨年度の成果として、変異体の原因遺伝子のクローニングにより,Type II Myosinをコードするmyp2,低分子量GTP結合蛋白質rabファミリーに属するypt3,およびSeptation Initiation Network (SIN)の構成因子であるCdc7をコードする遺伝子群の同定を行った。本年度は引き続きこれらの遺伝子群とCNがどのように細胞質分裂という現象に関わるのかを解析した。その結果、myp2変異体とypt3変異体はCNの活性を抑制すると多核・多隔壁という表現型を示し,細胞増殖を停止する。CNの活性を高めるとこれらの変異体の異常な細胞質分裂は改善する。一方cdc7変異体はCNの活性を抑制すると,多核だが中隔を形成できないSIN欠損(septation initiation defective (sid))の表現型が増悪した。他のSINの構成因子であるcdc11やcdc14の変異体も同様の表現型を示した。さらにCNの構成的活性型を発現するとこれらの変異体のsid表現型が改善した。以上の結果から,CNは細胞質分裂においてSINの制御を含めて複数のステップに関与することが示唆された。
連続鋳造設備と連続熱間圧延設備との一体化に関する研究

本研究の目的は連続鋳造設備と熱間圧延工程の一体化の可能性を、圧延可能な鋳片温度の確保という面に重点を置いて、検討することである。ここでは、連鋳機のメニスカスからクレータ・エンドに至るまでの鋳片の温度分布とシェル厚の成長過程を見積ることのできる計算モデルが確立された。そして、この計算モデルによって、種々の鋳造条件(2次冷却帯の冷却条件,引き抜き速度および保温カバーの有無)での鋳片の温度変化とクレータ・エンドの位置が計算され、高温鋳片を得るための最適条件が検討され、多くの有用な知見が得られた。すなわち、従来強冷却が行われていた2次冷却帯での冷却条件を緩冷却とし、未凝固部分からの伝導熱量を活用する、いわゆる未凝固復熱法の理論的根拠の確立,スラブ端部の温度低下を少なくするための端部水切り幅と保温幅の決定法の確立,矯正点においてスラブ全断面の温度がぜい化域に入らない為の冷却条件の設定が行われ、機端におけるスラブ全断面の平均温度として1200°Cを確保することが可能にされた。一方、熱間圧延工程での材料の温度維持を求めるための計算モデルが確立され、バー厚が大きくなると共に、最終圧延温度が【Ar_3】変態点温度以上になるためのスラブの所要温度が低下すること、バー厚が55mm以上になれば、仕上板厚1.2mmに対するスラブ所要温度が1200°C以下になり、連続鋳造された鋳片を直接熱間圧延することが可能であることが明らかにされた。さらに、製鋼,連続鋳造および熱間圧延工程での生産量の整合性に関する検討が行われ、最後に、連続鋳造設備と熱間圧延設備の直結化に関する管理技術面からの考察と本研究の総括がなされている。
表現における主観性と間主観性

「表現(expression,Ausdruck)」は、ミメーシスに代わる現代的藝術原理として登場した。これは、個性や独創性、要するに主観を重んじる近世・近代の傾向を鮮明にした現代の精神的態度である。然るに、主観の内実を支え、しかも克服の対象とされる間主観性(制度、歴史、伝統、共同体等)との関連に於いてこそ、「表現」の重層的な構造が十全に解明されよう。我々は、各自の専門とする文化圏、藝術領域や学問の性格を生かし、思想、言語、美術、庭園、音楽、演劇、文学等の領域で、その解明に取り組んだ。ほぼ毎月一回研究会を継続し、その成果を研究報告として纏めることができた。以下、前回の報告に際し、後に回した研究発表を概括する。古東哲明は、人間存在に於ける名(役割)を演じる側面とは区別される人間存在の基底を、無人(名)の共同体として析出し、間主観性の存在論的な側面を哲学的に照明した。安西信一は、18世紀イギリスで成立した庭園が、より広い間主観的世界へと「開かれた庭」であろうとする思想的・社会的運動であったことを、美学思想史的に検討した。永田雄次郎は、江戸期の絵画制作に見られる間主観的なもののもつ創造的契機、とりわけアカデミー的な教育方法と画家の創造性或いは絵画上の革新の関係について興味ある考察を行った。圀府寺司は、ゴッホに関する神話が、如何に形成されまた継承されたかについて、種々のメディア表現、とりわけ映像を扱い、神話の間主観的な生成のメカニスムについて検討した。斎藤稔は、絵画表現のミーメーシス性に注目し、その間主観的性格の言語的記述の学としてのイコノロジーの基礎にある論理を探究した。幣原映智は、音楽の演奏に即して、作品という主観の産物を、歴史的に形成・継承された音楽伝統の中で技巧を身につけた演奏家の内面に立ち入って、主観と間主観の交錯に成立する演奏の秘密に迫った。芸術における表現行為は、ミ-メ-シス的解釈から脱却するための反動から、従来ややもすれば私秘的主観性の行為の極北とみなされがちであった。間主観性の方面からの表現の問い直しは、われわれの場合、主に二つの方面から従来の表現解釈を克服せんとした。第一は、分担者の担当する芸術の各ジャンルにおいて、表現の間主観的現象を洗い出すことにあった。水島裕雅は広島出身の文学者原民喜の俳句を素材に、歳時記というかたちでまとめられている季節感として間主観性を論じた。原正幸は、中国古典の音楽美学の側面から、儒家的音楽観に対抗する道家的音楽観として『灌南子』をとりあげ、それが音楽と人間の心の関係を主題とした点に注目し、表現される感情を個人的レヴェルと社会的レヴェルに整理しながら、これらがいかにして文あるいは演奏へと昇華されてゆくかを分析した。したがってここには表現内容における間主観性と表現としての間主観性が分けられる。渡部望は19世紀フランスの人気作家Eugene Sueの作品『民衆の秘密』をとりあげ。「エクリチュ-ルの変質」(Barthes)以前の最後の局面に焦点をあて、虐げられた民衆の正義を、むしろ民衆史に類する手法で描き出すところを、文体分析を通じて明らかにした。

青木孝夫は世阿弥の『松風』をとりあげ、その演劇手法におれる、アニミズム的霊的根源性の構造に言及し、筋浩成を第一とする西欧演劇との異質性を明らかにした。それは意識の下底にある間主観性の顕現ということもできる。第二は、原論的考察である。高橋憲雄はプラトンのロゴスとディアロゴスの論じ、表現の重層性という観点から哲学的表現の間主観的側面を明らかにした。金田晋はE.Husserlの間主観性の概念を、日本の哲学者の同概念の受容をも視野にいれながら、整理した。「表現(expression,Ausdruck)」は、ミメーシスに代わる現代的藝術原理として登場した。これは、個性や独創性、要するに主観を重んじる近世・近代の傾向を鮮明にした現代の精神的態度である。然るに、主観の内実を支え、しかも克服の対象とされる間主観性(制度、歴史、伝統、共同体等)との関連に於いてこそ、「表現」の重層的な構造が十全に解明されよう。我々は、各自の専門とする文化圏、藝術領域や学問の性格を生かし、思想、言語、美術、庭園、音楽、演劇、文学等の領域で、その解明に取り組んだ。ほぼ毎月一回研究会を継続し、その成果を研究報告として纏めることができた。以下、前回の報告に際し、後に回した研究発表を概括する。古東哲明は、人間存在に於ける名(役割)を演じる側面とは区別される人間存在の基底を、無人(名)の共同体として折出し、間主観性の存在論的な側面を哲学的に照明した。安西信一は、18世紀イギリスで成立した庭園が、より広い間主観的世界へと「開かれた庭」であろうとする思想的・社会的運動であったことを、美学思想史的に検討した。永田雄次郎は、江戸期の絵画制作に見られる間主観的なもののもつ創造的契機、とりわけアカデミー的な教育方法と画家の創造性或いは絵画上の革新の関係について興味ある考察を行った。圀府寺司は、ゴッホに関する神話が、如何に形成されまた継承されたかについて、種々のメディア表現、とりわけ映像を扱い、神話の間主観的な生成のメカニスムについて検討した。斎藤稔は、絵画表現のミーメーシス性に注目し、その間主観的性格の言語的記述の学としてのイコノロジーの基礎にある論理を探究した。幣原映智は、音楽の演奏に即して、作品という主観の産物を、歴史的に形成、継承された音楽伝統の中で技巧を身につけた演奏家の内面に立ち入って、主観と間主観の交錯に成立する演奏の秘密に迫った。