hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
共焦点眼底鏡による緑色光励起眼底自発蛍光を用いた黄斑疾患の機能評価と病態解明

眼底自発蛍光は主にリポフスチンという視細胞の代謝産物から発せられると考えられている。黄斑疾患において眼底自発蛍光の役割の研究が行われているが、黄斑部が持つ黄斑色素が青色光による自発蛍光をブロックするため黄斑疾患における機能評価が困難であった。そこで緑色光を利用した自発蛍光を用いることで、より正確な黄斑機能評価ができるかを黄斑疾患に対する手術を行った症例で検討する。本研究では、黄斑前膜、黄斑円孔、分層黄斑円孔、黄斑牽引症候群等の黄斑疾患で青色光と緑色光の眼底自発蛍光を撮像して比較する。視神経乳頭上はリポフスチンが存在せず自発蛍光がないと考えられ、今回の研究では黄斑部の自発蛍光を視神経乳頭上の自発蛍光の輝度と比較することで定量的な評価を行う。並行して摘出眼球における組織切片での蛍光部位の同定に関する実験と培養細胞による実験を行う。Human Eye Biobankから提供された、黄斑前膜、黄斑円孔を有する患者の病理切片での自発蛍光を蛍光顕微鏡で観察して、年齢をマッチさせたコントロールと比較する。培養網膜色素上皮細胞では網膜色素上皮細胞のみの自発蛍光しか観察されないが、摘出眼球であると経年的変化や黄斑前膜や黄斑円孔による感覚網膜の変化、更には視細胞外層の変化による波長の異なる自発蛍光の変化を観察できるという利点がある。市販ヒト網膜色素上皮細胞株(ARPE-19、ATCC社)を用いる。細胞のリボゾーム内のリポフスチン顆粒はSudan black B染色、および蛍光顕微鏡、AGE (Advanced Glycation End Products)は抗AGE抗体による免疫染色で確認する。蛍光顕微鏡の励起光の中の青色光(Blue励起)、緑色光(Green励起)を用いて細胞内の蛍光物質の局在がリポフスチン顆粒と一致するかを検討する。1年間で黄斑前膜、黄斑円孔、分層黄斑円孔、黄斑牽引症候群等の黄斑疾患の硝子体手術前後で青色と緑色眼底自発蛍光を撮像した症例収集を行った。その間に黄斑円孔の症例に関しては黄斑分層円孔にみられるlamellar hole associated epiretinal proliferation (LHEP)と同等の組織が黄斑円孔の症例に見られLHEPの有無で黄斑円孔の臨床所見に特徴があるか、また術後成績に違いがあるかを検討した。LHEP様の所見があった方がより近視眼で眼軸も長く中心窩近傍に網膜の分裂を伴う、黄斑前膜の合併も多かった。術後成績ではLHEPがあった方がより術前視力が良好であったのに比べて術後視力はLHEPの有無で差が無かった。一方で黄斑円孔の術後視力と相関すると報告されている光干渉断層計での視細胞外節のEllipsoid zone lineの欠損幅はLHEP様組織があった方が有意に長かった。そこでLHEP様組織は視細胞に対して黄斑円孔の術後に保護的な役割を持っているのではと推測した。LHEP様の組織は黄斑分層円孔だけではなく黄斑円孔にも見られるためにMacular dehiscence-associated epiretinal proliferationと呼ぶ概念を推奨した(Takahashi H, et al. Retina 2018)。別の報告として難治性黄斑円孔に対するretracting door techniqueという術式で術中OCTを用いて翻転した内境界膜の位置をコントロールする変法を報告した(Kubo S, et al. J VitreoRet Dis 2018)。黄斑円孔の手術中の所見として内境界膜を翻転した後に術中OCTで確認するとフラグメントがみられることがある。フラグメントの有無と臨床所見、手術成績との相関についての報告を投稿中である。これらの疾患で硝子体手術を行った症例に対して青色の眼底自発蛍光はHeidelberg社製SpectralisのHRA2を用いて撮像し、緑色の眼底自発蛍光はOptos社製超広角眼底撮影装置Optosのリゾマックスモードで撮像した。それぞれ術前、術1か月後、3か月後、6か月後でOCTと共に撮像を行った。視神経乳頭上はリポフスチンが存在せず自発蛍光がないと考えられ、同一画面上で黄斑部と視神経乳頭が観察されている。今回の研究では黄斑部の自発蛍光を視神経乳頭上の自発蛍光の輝度と比較することで定量的な評価を予定している。術前後の視力変化だけではなく、OCTのパラメーターであるEllipsoid zoneラインやInterdigitation zoneラインの欠損幅との比較を行う。検討に必要な症例数に達したと考えられ今後は解析を行っていく予定である。Human Eye Biobankを主催しているトロント大学眼科病理学のYeni Yucel教授と打ち合わせを行い黄斑前膜、黄斑円孔とエイジマッチした症例の切片を収集してもらっている。症例の収集後に切片を発送してもらい蛍光顕微鏡で観察を行う予定である。また同時にリポフスチンと蛍光発生部位との相関を見るため免疫染色での検討も行う。培養細胞での実験はこれらの研究で得られた結果を元にするため、その後に予定している。

黄斑疾患において眼底自発蛍光の役割の研究が行われているが、黄斑部が持つ黄斑色素が青色光による自発蛍光をブロックするため黄斑疾患における機能評価が困難であった。そこで緑色光を利用した自発蛍光を用いることで、より正確な黄斑機能評価ができるかを黄斑疾患に対する手術を行った症例で検討する。本研究では、黄斑前膜、黄斑円孔、分層黄斑円孔、黄斑牽引症候群等の黄斑疾患で青色光と緑色光の眼底自発蛍光を撮像して比較する。視神経乳頭上はリポフスチンが存在せず自発蛍光がないと考えられ、今回の研究では黄斑部の自発蛍光を視神経乳頭上の自発蛍光の輝度と比較することで定量的な評価を行う。並行して摘出眼球における組織切片での蛍光部位の同定に関する実験と培養細胞による実験を行う。Human Eye Biobankから提供された、黄斑前膜、黄斑円孔を有する患者の病理切片での自発蛍光を蛍光顕微鏡で観察して、年齢をマッチさせたコントロールと比較する。培養網膜色素上皮細胞では網膜色素上皮細胞のみの自発蛍光しか観察されないが、摘出眼球であると経年的変化や黄斑前膜や黄斑円孔による感覚網膜の変化、更には視細胞外層の変化による波長の異なる自発蛍光の変化を観察できるという利点がある。市販ヒト網膜色素上皮細胞株(ARPE-19、ATCC社)を用いる。細胞のリボゾーム内のリポフスチン顆粒はSudan black B染色、および蛍光顕微鏡、AGE (Advanced Glycation End Products)は抗AGE抗体による免疫染色で確認する。蛍光顕微鏡の励起光の中の青色光(Blue励起)、緑色光(Green励起)を用いて細胞内の蛍光物質の局在がリポフスチン顆粒と一致するかを検討する。1年間で黄斑前膜、黄斑円孔、分層黄斑円孔、黄斑牽引症候群等の黄斑疾患の硝子体手術前後で青色と緑色眼底自発蛍光を撮像した症例収集を行った。その間に黄斑円孔の症例に関しては黄斑分層円孔にみられるlamellar hole associated epiretinal proliferation (LHEP)と同等の組織が黄斑円孔の症例に見られLHEPの有無で黄斑円孔の臨床所見に特徴があるか、また術後成績に違いがあるかを検討した。LHEP様の所見があった方がより近視眼で眼軸も長く中心窩近傍に網膜の分裂を伴う、黄斑前膜の合併も多かった。術後成績ではLHEPがあった方がより術前視力が良好であったのに比べて術後視力はLHEPの有無で差が無かった。一方で黄斑円孔の術後視力と相関すると報告されている光干渉断層計での視細胞外節のEllipsoid zone lineの欠損幅はLHEP様組織があった方が有意に長かった。そこでLHEP様組織は視細胞に対して黄斑円孔の術後に保護的な役割を持っているのではと推測した。LHEP様の組織は黄斑分層円孔だけではなく黄斑円孔にも見られるためにMacular dehiscence-associated epiretinal proliferationと呼ぶ概念を推奨した(Takahashi H, et al. Retina 2018)。別の報告として難治性黄斑円孔に対するretracting door techniqueという術式で術中OCTを用いて翻転した内境界膜の位置をコントロールする変法を報告した(Kubo S, et al. J VitreoRet Dis 2018)。
性分化異常症患者におけるMAMLD1スプライシング機構の解明

今回我々は尿道下裂を有する児において新規にIVS4-2A>Gを同定した。スプライシング異常がMAMLD1の機能を喪失させ、疾患の原因となったことが推察された。(1)分化異常・生殖機能障害患者の検体集積を行った。書面にて同意が得られた性分化異常・生殖機能障害患者から末梢血を採取し、白血球よりゲノムDNA、RNAを抽出した。(2)集積済み検体の性分化異常・生殖機能障害患者における変異解析を行った。現在約50例のDNAを集積しておりこれらの検体においてMAMLD1の全コード領域の直接シークエンスを行った後、変異陰性であった患者についてスプライス部位の変異解析を行った。変異解析には直接シークエンス法を用いた。プライマーおよびPCR条件は既報の通りである(Wada et al.Nature Genetics2006;38:1369-71)。(3) MAMLD1のスプライシング機構の解明を行った。エクソン4を含むタイプと含まないタイプのバリアントについては下図の通り確かめた。性腺、外陰部、下垂体、大脳、甲状腺、腎などのヒトcDNAにたいしPCRを行った。スプライスバリアントについてはすべてのバリアントの塩基配列を決定した。塩基配列の決定には適宜プライマーを設計し直接シークエンス法を用いた。定量的な評価には定量PCRを行った。前年度に引き続き患者解析を行い集積したすべての検体における変異解析を終了させた。MAMLD1スプライス部位に変異を認めた患者での疾患発症機序の解明を行うため以下の実験を行った。【方法】DNAは手術時に切除された陰茎包皮から抽出した。患児の両親のDNAは抹消血より抽出した。Direct sequencing was performed for the codingexons 3-6 and theirflanking splice sites.スプライシングパターンの解析には陰茎包皮から抽出したRNAを用い、エクソン3とエクソン5、エクソン5とエクソン6にそれぞれプライマーを設計してPCRを行った。また得られた産物については直接シークエンス法により塩基配列を確認した。【結果】MAMLD1の直接シークエンス結果から、イントロン4のスプライス・ドナーサイト部位におけるagがggに置換されているIVS4-2A>Gを同定した。患児の父は変異を有さず、母はヘテロで変異を有していた。エクソン3とエクソン5にプライマーを設計しPCRを行ったところ、wild typeではエクソン4がある産物とない産物のバリアントが同定された。これにたいして患児ではエクソン5のはじめの10塩基がスキップした産物のみが同定された。また、エクソン3とエクソン6にプライマーを設計しPCRを行ったところ、wild typeではエクソン4+5+6の産物、エクソン4がない産物、エクソン5がない産物の3種類のバリアントが同定された。これにたいして患児ではエクソン4がない産物は同定されなかった。【考察】今回我々は尿道下裂を有する児において新規にIVS4-2A>Gを同定した。
メカノセンサーを介したカルシウムシグナル制御のナノシステム

本研究の目的は、電位依存性Ca^<2+>チャネルおよびそれを取り巻くCa^<2+>シグナル複合体構成蛋白に焦点をあてて、心筋の機械的な運動を細胞表面のイオンチャネルの制御やCa^<2+>シグナル制御系ヘフィードバックする新たな高次ナノシステムの制御機構を明らかにすることである。1.L型Ca^<2+>チャネルα_<1c>サブユニット(Ca_v1.2)の細胞接着関連蛋白を介した機能制御機構の解析:Ca_v1.2の細胞内領域との相互作用蛋白としてメカノセンサー蛋白および細胞接着関連蛋白を同定した。心筋細胞内におけるCa_v1.2との相互作用を検討した結果、細胞接着関連蛋白については免疫沈降が確認された。現在、Ca^<2+>チャネル機能および細胞内局在に対する役割を解析中である。2.L型Ca^<2+>チャネルα_<1C>サブユニット(Ca_v1.2)のカルボキシル末端領域と特異的に相互作用するPCTP-Lの機能ドメインの同定:初年度の免疫沈降実験ではドメインを限局することができなかったので、Ca^<2+>チャネル不活性化に対する機能的影響を指標としてドメインの同定を試みた。その結果、カルボキシル末端領域が重要であることが明らかとなった。これらの成果を現在投稿中である。3.Ca_v1.2相互作用蛋白(PCTP-Lおよび細胞接着関連蛋白)の機能的共役機構の解析:心筋細胞にフィールド刺激を与え生理的条件に近い電気的興奮とCa^<2+>シグナリングおよび収縮弛緩を起こさせた状態で培養し、PCTP-Lおよび細胞接着関連シグナル分子と細胞骨格蛋白およびCa^<2+>チャネルの細胞内局在との連関を解析したところ、PCTP-Lの細胞膜への局在および発現量が強く影響を受けることを見出した。4.圧負荷肥大に伴うCa^<2+>チャネルおよびPCTP-Lの発現量変化の連関:圧負荷肥大モデルラットにおいてPCTP-Lの発現レベルが低下し不整脈が進展することを見出した。1)Ca_v1.2と相互作用する蛋白を酵母two-hybrid法により探索した結果、Ca_v1.2のカルボキシル末端領域と相互作用する蛋白(PCTP-L)を見出した。この蛋白は心臓では心房に特異的に発現していた。PCTP-LはCa_v1.2との相互作用を介してCa_v1.2の電位依存性不活性化を抑制した。心房筋細胞において内在性のPCTP-LをRNAiによりノックダウンしたところ活動電位持続時間が有意に短縮し自動能が亢進することを見出した。PCTP-Lとの相互作用に重要なCa_v1.2の細胞内領域を同定した。そこでこの領域のペプチドフラグメントをPCTP-LとCa_v1.2の相互作用を阻害するツールとして利用しようと試みたが、このペプチド自体がCa^<2+>チャネルの不活性化機構に影響したため阻害ツールとして利用することはできなかった。しかしながらCa_v1.2のカルボキシル末端のこの領域がCa^<2+>チャネルの不活性化機構に関与することが判明した。2)PCTP-Lを心室筋細胞に強制発現させるとPCTP-Lの集積した細胞内領域において特徴的な形態変化が起こることを見出し、細胞骨格系のリモデリングに関わるシグナルとの連関を解析中である。3)右心房および左心房の圧負荷肥大モデルラットにおいてPCTP-Lの発現レベルが低下することを見出した(横浜市立大学医学部・南沢亨博士の協力を得て)。よってPCTP-Lが圧負荷肥大に伴うCa^<2+>チャネルの機能低下や心房性不整脈の発症に関わる可能性をさらに検討中である。4)Ca_v1.2の細胞内領域II-III loopとの相互作用候補蛋白として同定したメカノセンサー蛋白および細胞接着関連蛋白とCa_v1.2の心筋細胞内における相互作用を免疫沈降法により確認中である。さらにCa^<2+>チャネル機能および細胞内局在に対する役割を解析している。5)心筋細胞にフィールド刺激を与え生理的条件に近い電気的興奮とCa^<2+>シグナリングおよび収縮弛緩を起こさせた状態で培養し、細胞骨格蛋白およびCa^<2+>チャネルの細胞内局在を解析中である。2.L型Ca^<2+>チャネルα_<1C>

サブユニット(Ca_v1.2)のカルボキシル末端領域と特異的に相互作用するPCTP-Lの機能ドメインの同定:初年度の免疫沈降実験ではドメインを限局することができなかったので、Ca^<2+>チャネル不活性化に対する機能的影響を指標としてドメインの同定を試みた。その結果、カルボキシル末端領域が重要であることが明らかとなった。これらの成果を現在投稿中である。3.Ca_v1.2相互作用蛋白(PCTP-Lおよび細胞接着関連蛋白)の機能的共役機構の解析:心筋細胞にフィールド刺激を与え生理的条件に近い電気的興奮とCa^<2+>シグナリングおよび収縮弛緩を起こさせた状態で培養し、PCTP-Lおよび細胞接着関連シグナル分子と細胞骨格蛋白およびCa^<2+>チャネルの細胞内局在との連関を解析したところ、PCTP-Lの細胞膜への局在および発現量が強く影響を受けることを見出した。4.圧負荷肥大に伴うCa^<2+>チャネルおよびPCTP-Lの発現量変化の連関:圧負荷肥大モデルラットにおいてPCTP-Lの発現レベルが低下し不整脈が進展することを見出した。
開水路流れにおける壁面せん断力の分布特性に関する研究

開水路流れにおける壁面せん断力分布は、流れの3次元性のため一様とならず、隅角凹部あるいは隅角凸部などの強い2次流の存在する領域では分布の非一様性が顕著であることが明らかにされている。本研究では、長方形断面水路の側壁近傍の流れに着目して壁面せん断力分布を計測するとともに、分布の非一様性と流れの3次元構造との関係について検討した。得られた成果の概要を分担課題ごとに以下に示す。1.速度計測法を用いた開水路流れにおける壁面せん断力の分布特性に関する研究:レーザドップラ流速計を用いた速度計測法およびプレストン管法により側壁近傍の平均壁面せん断力分布を計測した。得られた分布は、従来の研究で指摘されているように、流れの3次元性の影響を受けて波状分布を示した。この分布の非一様性と流れの構造との関係を検討するために、乱流モデルの1種である代数応力モデルを用いた計算結果との比較を行なった。その結果、壁面せん断力分布の計測値と計算値は良好な一致を示すことが知れるとともに、せん断力分布の波状性が2次流の分布で説明されることが確かめられた。2.可視化法を用いた開水路流れにおける壁面せん断力の分布特性に関する研究:壁面極近傍に白金線を設置して水素気泡を発生させ、形成されるタイムラインより瞬間速度分布を捉え、その結果を用いて壁面せん断力分布を検討した。その結果、底面における分布は速度計測法で得られた平均壁面せん断力分布と同様に、2次流の存在により波状分布を示すことが確かめられた。一方、側壁における分布については、可視化法で得られる瞬間速度の低速部の位置と平均壁面せん断力分布とが対応しない結果となり、瞬間分布と平均分布では特性に差異のあることが指摘された。
氾濫流が建築物に及ぼす荷重効果に関する研究

陸上を遡上する津波,大雨による洪水,台風による高潮など,市街地を氾濫する水の流れが建築物に及ぼす荷重効果を,水理実験によって明らかにした。氾濫流の荷重効果は様々であるが,建築物の流出・流失を引き起こす荷重効果として最重要と考えられる流れ方向の流体力すなわち抗力と建築物を持ちあげる揚圧力の算定方法を直方体状および円筒状の構造体について提案し,水害避難ビルなどの耐水建築の設計に必要なデータを提供した。一般的な建築物を模した直方体の構造模型を使って,河川自然流を用いた水理実験を行った。実験装置は構造模型と計測センサーを組み込んだパッケージ型で,河床に設置できるものである。データの計測・収録システムは,コントローラー(増幅器・演算装置内臓),インターフェイス(AD変換器・同調器内臓),ノートパソコン(モニター・収録ソフト内臓)で構成される。実験場所は栃木県那珂川水系の標高500メートルにある沢の水平な直線部分とした。水害避難ビルのように流れが越流しない条件で抗力と揚圧力を調べたところ,次のような結果が得られた。抗力係数は,常流ではフルード数と閉塞率の影響を強く受け0.62.1の広範囲にまたがるが,射流ではこれらの影響が小さく1.2前後のほぼ一定値をとる。流れの中での揚圧力は静水中の浮力の約75%で,揚圧力係数はフルード数のみで決まる。全揚圧力の作用点は構造物底面の中心から上流側にあり,揚圧力は構造物の転倒を引き起こす。この転倒モーメントはフルード数が高くなるにつれて顕著となる。せき上げによる前面浸水深はフルード数とともに上昇し,提案された予測式は精度が高いので,水害避難ビルの高さの決定に使える。当初の計画以上に進展しており,期待していた成果が得られている。2年目(28年度)に予定していたピロティ付き構造物の水理実験を一部実施し,これも成功の見込みが得られた。河川自然流を用いて円筒体の水理実験を行った。実験装置は円筒体構造模型と計測センサーを組み込んだパッケージ型で,河川床に設置できるものである。データの計測・収録システムは,コントローラー(増幅器・演算装置内臓),インターフェイス(AD変換期・同調器内臓),ノートパソコン(モニター・収録ソフト内臓)で構成される。これらの実験装置,実験条件は,昨年度実施した直方体模型の水理実験と同じである。試験体は流れとの相関関係を調べるために,円筒の直径を3段階に変化させた。これにより,構造体の幅の流れの深さに対する比(アスペクト比)の影響,および水路の幅に対する比(閉塞率)の影響を検討できるようにした。流れが構造模型を越流しない条件で,構造物を水平方向に押し流そうとする抗力と持ち上げようとする揚圧力を調べたところ,次の結果が得られた。抗力係数はアスペクト比と閉塞率の影響により0.61.3の範囲に変動し,フルード数が1.0の限界流あたりで最大値を示し,フルード数の低い常流とフルード数の高い射流では抗力係数がやや低くなる傾向が見られた。一方,揚圧力係数はフルード数のみで決まり,フルード数に対して明瞭な低下傾向を示し,1本の曲線で近似できることが判明した。これにより,全陽圧力は流れが静止したときの浮力の75%となることが導かれた。円筒状の構造体は,直方体に比べて抗力を低減できるので水害避難ビルとして有効であるが,沿岸工業地域に設置される石油や液化天然ガスの貯蔵タンクとしても用いられるので,これらの構造物の水害対策として有用な知見が得られた。河川自然流を用いた水理実験は,水の使用料金が掛からないという大きなメリットがある反面,野外実験特有の制約がある。そのもっとも大きな制約要因は天候であり,また季節的な水量の不安定である。幸い,今年度の野外実験は,これらの自然条件が比較的良好であり,屋内実験室で人工水路を用いた水理実験よりも,かなり広い範囲での流況で実験が可能となった。特に,フルード数が0.51.8という常流,限界流,射流にまたがる広い範囲でデータが取れたのは幸運であった。構造物の底部に吹き放ち空間(いわゆるピロティ)があると,そこを氾濫流が通過するので,抗力(構造物を押し流そうとする力)が低減され,耐水構造上,有利とされているが,その有効性は今まで確認されていないので,河川自然流を用いた水理実験によりその実態を明らかにした。水理実験には,この課題で開発した実験装置(河川水理実験パッケージ)を用いた。この実験装置は,実験フレーム(床板付き),整流板(上流側と下流側),側壁2枚からなり,実験フレームにラックジャッキ1台,荷重計1台(6分力計),流速計1台,水位計3台が設置される。実験場所は栃木県那珂川水系の標高500メートルにある沢の直線部分で,水利組合の協力を得て使用した。自然のなかにある河川の流況(流速と水深)は季節によってかなり変動し,抗力に重要な影響を及ぼすフルード数を常流から射流まで広範囲に設定することができた。構造模型はラックジャッキに接続されており,ラックジャッキのハンドル操作によって,構造模型の底面を水底から持ち上げ,高さの異なるピロティ空間を形成して実験を行った。

その結果,ピロティの高さ,すなわち流れが通過する空間の高さが大きくなると,抗力自体は低下するものの,表層流が生む造波抗力が支配的になるため,抗力係数が上昇すること,さらに,ピロティを通過する流れの流速が高まるため,高速の流れが背後の構造物を襲うことが明らかとなった。これらのことは,洪水や高潮あるいは津波に対する避難ビルの設計において配慮すべきであることが新たに分かった。陸上を遡上する津波,大雨による洪水,台風による高潮など,市街地を氾濫する水の流れが建築物に及ぼす荷重効果を,水理実験によって明らかにした。氾濫流の荷重効果は様々であるが,建築物の流出・流失を引き起こす荷重効果として最重要と考えられる流れ方向の流体力すなわち抗力と建築物を持ちあげる揚圧力の算定方法を直方体状および円筒状の構造体について提案し,水害避難ビルなどの耐水建築の設計に必要なデータを提供した。2年目(28年度)の課題と3年目(29年度)の課題の順番を入れ替えることにする。2年目に予定していた課題は1年目に先行してその一部を行い,実験手法の成功見込みが得られたので,実験がより困難と思われる3年目に予定していた円筒状構造物の水理実験を先に行うほうが良いと判断した。3年目(29年度)は,ピロティを有する構造体の水理実験を行う。実験装置と実験方法は今までと同じである。構造物の下層部に吹き放ち空間(いわゆるピロティ)があると,そこを流れが通過するので,抗力が低減され,耐水構造上,有利とされているが,その有効性は実証されていない。ピロティ上部の壁体が流れの表層流に浸水した場合の抗力係数が重要であるので,特に,それに注目して実験を行う計画である。29年度が最終年度であるため、記入しない。建築構造学29年度が最終年度であるため、記入しない。
思春期における軽度発達障害児の二次障害を防ぐ臨床心理学的支援に関する研究

1. ADHDもしくは高機能広汎性発達障害(以下PDD)をもつ中学生計9人のグループ指導を実施し、その中で障害をも含む自己意識を探っていった。ADHD児の中には、服薬やいじめ(被害、加害)の体験を互いに聞く中で、障害をより客観的に捉えられるようになる者もいた。しかし、PDD児では特に中学校入学直後に社会的な問題行動を生じる者がおり、そうした生徒では登校渋りや自尊感情の低下が見られた。問題行動のきっかけは小中移行期における他児からのいじめや理解不足が多かった。2.「岩手県立中央病院」において、いじめを受けた発達障害児の二次的症状について調査した(PSC日本語版健康調査票)。その結果、いじめを受けたADHD児やPDD児は回避的で孤独な心理状況に陥っていること、不登校への移行はPDD児が多く、二次的症状自体もPDD児の方がより深刻であることが示された。3.「岩手県立中央病院」において、「反抗挑戦性障害」の診断を受けたADHD児をもつ母親3名にインタヴュー調査を実施した。その結果、この障害の背景に保護者の精神疾患や子ども虐待などがあり、極めて二次障害的な要素が強いこと、医師や心理士による数年にわたる当事者と保護者への支援を経て改善したことなどがわかった。4.研究全体を通して、発達障害をもっ思春期の子どもの二次障害はすでに小学生段階に芽があること、特にいじめ被害への配慮が重要であること、また高リスクをもつ保護者への長期的な臨床心理支援が極めて重要であることなどが明らかになった。1.小学校5年生高校2年生の軽度発達障害児10名(ADHD 6名、LD 1名、高機能広汎性発達障害3名)の母親へのインタビューにより、子どもの学校での様子、友人関係、反抗期ならではの問題などについて調査し、思春期ならではの問題を検討した。3ヶ月以上の不登校を経験したことがあるのは10名中4名(小学校時代1名、中学校時代3名)であった。また残りの6名全員にも登校渋りが認められ、学校での不適応感を抱えていることがわかった。いじめ被害は7名、他害行動や非行は2名に見られた。全母親がわが子の不安定さを訴え、母親自身への支援も必要であることが伺われた。さらに症例を増やし、二次障害の発生メカニズムについてまとめていく予定である。2.軽度発達障害児の社会的適応を高める効果的な方法を探究するため、小学校4年中学校1年生12名のソーシャルスキル・トレーニングを実施した。同時間に母親にはペアレント・トレーニングを実施した。ADHDと広汎性発達障害では対人関係の問題やスキルの学び方が異なることが示唆された。その成果の一部は、「ADHD児を対象としたソーシャルスキル・トレーニングの試み」(いわての特別支援教育45,4-11)として発表した。3.特に深刻な学校不適応をきたしている2名と家庭内で問題行動をきたしている1名の軽度発達障害児にカウンセリングを実施した(19年度も継続)。周囲の大人には当人の障害への理解を促すこと、当人には主観を尊重しながらも、周囲や自己への見方を変える認知療法的な手法や自己管理を深めていける支援が効果的であることが示唆された。1.中学校1年生高校3年生の軽度発達障害児8名の母親へのインタヴューを行い、特に思春期における子どもの学校生活や友人関係等の問題を検討した。いずれも小学校時代に診断を受けている子どもたちであったが、7名の母親が小学校時代の教師の理解不足を挙げ、また子どもが仲間からいじめられていたと述べた。思春期の不適応や二次障害の要因は思春期以前の周囲との関係にあることが強く示唆された。2.小学生の時期にADHDの診断を受け薬物治療を実施してきた大学生1名と、同じく中学生の時期1名、高校生の時期3名の、計5名の大学生にインタヴューを行なった。それぞれに特徴があり一般化することは困難であるが、年齢が低い時期ほど自己理解が困難で、不安が大きいこと、障害をネガティブに捉えていたことがわかった。3. ADHDもしくは広汎性発達障害をもつ小学生(4名)と中学生(4名)のグループ活動を実施した。特に中学生はグループ活動の中でいじめの経験を分かち合うなど、自助グループとしての意義が大きいことが示された。しかし、中には障害への抵抗が強く参加を中断した児童もおり、この時期の自己理解や障害受容の困難さも同時に明らかとなった。

3.「岩手県立中央病院」において、「反抗挑戦性障害」の診断を受けたADHD児をもつ母親3名にインタヴュー調査を実施した。その結果、この障害の背景に保護者の精神疾患や子ども虐待などがあり、極めて二次障害的な要素が強いこと、医師や心理士による数年にわたる当事者と保護者への支援を経て改善したことなどがわかった。4.研究全体を通して、発達障害をもっ思春期の子どもの二次障害はすでに小学生段階に芽があること、特にいじめ被害への配慮が重要であること、また高リスクをもつ保護者への長期的な臨床心理支援が極めて重要であることなどが明らかになった。
クリティカルシンキングの向上を目的としたアクティブラーニング型アプリの開発

本研究の目的は、クリティカルシンキングの向上を目的としたアクティブラーニング型教材アプリの開発、教育効果の検証を行うことである。平成30年度は、まずはアプリの開発の前段階として研究チームや協力者で既存のクリティカルシンキング問題を参考にしつつ日本語や英語の問題を作成した。また、「クリティカルシンキング」の概念定義についてチームで議論を重ね、ディベート教育の知見を活かして「Can do Statement」と呼ばれるスキル定義を行った。その上でユーザーがWEBベースで自主学習できる段階のプロトタイプアプリ「C-training」を開発した。ユーザーは10問セットの問題を解き、1問ごとに解答や解説を閲覧することができる。また自身の学習の進捗状況も把握できる。さらに、このアプリを大学の授業の補助教材として利用することを想定し、授業担当の教員「個別管理者」とシステム全体の運営を担当する「中央管理者」を想定した、問題の搭載、複数のモード(講義、ドリル、テスト)への問題の割り当て、学習者の進捗状況の確認、などを行うシステムの基本設計を行いプロトタイプ版のシステムを稼働させ、少人数のモニター利用者による動作検証を行った。クリティカルシンキング教育は情報社会において社会的ニーズが高まっているものの、教材や教育者が不足しており、本アプリの開発を進めていくことは課題解決の一助になると考える。2019年3月に開催した「第5回ディベート教育国際研究会大会」では2018年度の研究進捗状況を発表した。平成30年度の研究計画達成度は概ね順調であり、プロトタイプアプリを完成させるという目標を達成し、当初は平成31年度に行う予定だった学生による試用も行うことができた。具体的な進捗状況は下記の通りである。(1)クリティカルシンキング関連の多くの書籍等を参考に既存問題を比較検討し、動作確認用問題約300問を作成した。(2)「クリティカルシンキング」の概念定義についてチームで議論を重ねた。ディベート教育の知見を活かし、「Can do Statement」と呼ばれるスキル定義を行った。(3)ユーザーがスマートフォンやPCで問題を解き、解答解説が表示されるという段階のプロトタイプアプリを開発した。現時点で「講義」「ドリル」「テスト」の3モードを用途に合わせて利用可能である。また、指導者が授業に向けて問題セットやテストの設定、学生の成績把握といった機能を利用できる「個別管理機能」や、当研究チームが問題の追加や指導者、学生の管理を行うための「中央管理機能」も搭載した。当初、平成31年度前期に多くの学生に試験的に利用してもらう予定だったが、平成30年度中に数名の学生に利用してもらい、改善点やゲーミフィケーションの案などの意見を出してもらった。・平成31年度前期:プロトタイプアプリを用いた教育現場での効果検証を行う。アプリを使って学習するグループとそうでない学習をする2チームに分け、教材としてのアプリのインターフェースが有効であるかどうか検証する。アプリ利用の感想を、記述式アンケートを通して求め、アプリの改良に活かす。また各問題の正答率に基づき、トレーニング方法の検証と改良を行う。学生アルバイトを雇い、研究チームの指導の下問題作りを行い、アプリに搭載する問題数を増やす。・平成31年度後期:プロトタイプより発展したMinimum Viable Product版アプリの開発を行う。初期的なゲーミフィケーションを実装したアプリを想定しており、ユーザーが楽しみながら自主的に学べるような段階のアプリへと改良を加える。例えば、学習者がレベル別のステージを段階的に進む構造や、アプリ内での報酬付与というような仕組みによって、動機付けを行うこと検討している。(この時点では、完成品として一般に普及させる段階までは検討していない。)本研究の目的は、クリティカルシンキングの向上を目的としたアクティブラーニング型教材アプリの開発、教育効果の検証を行うことである。

(3)ユーザーがスマートフォンやPCで問題を解き、解答解説が表示されるという段階のプロトタイプアプリを開発した。現時点で「講義」「ドリル」「テスト」の3モードを用途に合わせて利用可能である。また、指導者が授業に向けて問題セットやテストの設定、学生の成績把握といった機能を利用できる「個別管理機能」や、当研究チームが問題の追加や指導者、学生の管理を行うための「中央管理機能」も搭載した。当初、平成31年度前期に多くの学生に試験的に利用してもらう予定だったが、平成30年度中に数名の学生に利用してもらい、改善点やゲーミフィケーションの案などの意見を出してもらった。・平成31年度前期:プロトタイプアプリを用いた教育現場での効果検証を行う。アプリを使って学習するグループとそうでない学習をする2チームに分け、教材としてのアプリのインターフェースが有効であるかどうか検証する。アプリ利用の感想を、記述式アンケートを通して求め、アプリの改良に活かす。また各問題の正答率に基づき、トレーニング方法の検証と改良を行う。学生アルバイトを雇い、研究チームの指導の下問題作りを行い、アプリに搭載する問題数を増やす。・平成31年度後期:プロトタイプより発展したMinimum Viable Product版アプリの開発を行う。初期的なゲーミフィケーションを実装したアプリを想定しており、ユーザーが楽しみながら自主的に学べるような段階のアプリへと改良を加える。例えば、学習者がレベル別のステージを段階的に進む構造や、アプリ内での報酬付与というような仕組みによって、動機付けを行うこと検討している。(この時点では、完成品として一般に普及させる段階までは検討していない。)
繰り返しモーメント負荷・運動療法装置の開発

関節の運動療法(リハビリテーション)を目的として装置の開発を行う。原理はジャイロスコープにより得られる繰り返しのモーメントを利用するものである。類似の既存の器械としてCPM器(Continus Passive Motion Machne,連続他動運動器)がある。これは減少した関節の可動域(Range of Motion)を訓練により正常な範囲まで拡大することを目的とする器械であるが、「患者の身体を器械に装着する」器械と考えられる。これに対して本器は「器械を患者の身体に装着する」ものであり、身体の関節構造に依存した負荷が可能であり、応用性が高く、また原理的に「予定した負荷と同じかそれ以下のものしか身体には作用しない」器械であり安全な器械ということが出来る。発生する繰り返し負荷は、物理的にはモーメントの大きさ(振幅)と繰り返し速度(周波数)で規定される。「小型軽量装置」の製作の容易さからは、「振幅はより小さく、速度はより速く」という条件が望ましい。これに対して臨床側の条件は重量500グラム以下、振幅は201Nm、速度は100.1Hzである。使用するモータの検討(試作あるいは現存のものの利用)を行い、当面現存のモータを用いて6種類の器械(装置)を試作した。試作器械の性能試験、生体応用を行い、本器械の特長を生かした利用法を考案した。これは被験者(患者)の自動運動を基本にして、その不足する部分を本器械の動作で補う(他動運動による補完)という発想であり、運動療法に新しい視点を導入したものと考える。本器械の重量は2.5kgから1.2kgであるが、更に小型軽量化が必要である。その為には、専用のモータの開発が必要である。開発には相当の資金と技術力が求められており、この度このモータの関発に関心のあるモータメーカ(福島県川俣町、川俣精機(株))を訪問し、開発について協議した。関節の運動療法(リハビリテ-ション)を目的として装置の開発を行う。類似の既存の器械としてCPM器(Continuous Passive Motion Machine,連続他動運動器)がある。高齢化と共に関節機能回復を必要とする高齢者は飛躍的に増大するものと思われ、医療機器としても、福祉機器としても大きな需要があると思われる。使用するモータの検討(試作あるいは現存のものの利用)を行い、今回は現存のモータを用いることにした。異なる6個のタイプの装置を試作し、臨床応用の可能性について検討した。手関節用の試作器械について実験を行い、「本器械は関節機構に依存した柔軟な運動を実現させている」と言う本器の特徴を示す結果を得た。

次年度以降は専用のモータの開発を行う計画を進めており、本補助金の期限である残る2年間に実用化に向けて大きく前進するものと思われる。本研究で試作した器械が発生する繰り返し負荷は、物理的にはモーメントの大きさ(振幅)と繰り返し速度(周波数)で規定される。「小型軽量器械」の製作の容易さからは、「振幅はより小さく、速度はより速く」という条件が望ましい。これに対して臨床側の条件は重量500グラム以下、振幅は201Nm、速度は10-0.1Hzである。小型軽量化の為には専用モータの開発が必要であるが、これには多大の費用がかかるので、昨年度は現存のモータを用いることとし、異なる6個のタイプの器械を試作した。本年度はこの器械を身体に取り付けて、運動療法の効果について検討した。基本的な機能は当初予想したものと一致する結果を得た。これも当初から予想されたことであったが軽量化の点で問題があることを再確認した。そこでモータ以外の内臓の機械的機構および部品の構成について再検討し、いくつかの改良を行った。本研究費の費用は主としてこの改良に用いた。従って本年度(平成12年)はじめに予定していた被験者に試作器械を取り付けて運動機能を調べる生体試験は行わなかった。年度当初は消耗品費の支出が約10万円、謝金約20万円、その他(工賃)約40万円の合計70万円を予定していたが、上記の事情により生体試験の実施の際に支払う予定の被験者および実験補助者への謝金(20万)の支出は行わず、その費用を試作機の改良のための部品と材料費を約10万円増額して支出し、その他(加工および組み立ての工賃)を約10万円増額して支出した。本研究の最終年度である来年度は専用のモータの開発を行い、これを用いてより軽量の器械を製作し、その実用化を計る予定である。関節の運動療法(リハビリテーション)を目的として装置の開発を行う。原理はジャイロスコープにより得られる繰り返しのモーメントを利用するものである。類似の既存の器械としてCPM器(Continuous Passive Motion Machine,連続他動運動器)がある。これは減少した関節の可動域(Range of Motion)を訓練により正常な範囲まで拡大することを目的とする器械であるが、「患者の身体を器械に装着する」器械と考えられる。これに対して本器は「器械を患者の身体に装着する」ものであり、身体の関節構造に依存した負荷が可能であり、応用性が高く、また原理的に「予定した負荷と同じかそれ以下のものしか身体には作用しない」器械であり安全な器械ということが出来る。高齢化と共に関節機能回復を必要とする高齢者は飛躍的に増大するものと思われ、医療機器としても、福祉機器としても大きな需要があると思われる。発生する繰り返し負荷は、物理的にはモーメントの大きさ(振幅)と繰り返し速度(周波数)で規定される。「小型軽量装置」の製作の容易さからは、「振幅はより小さく、速度はより速く」という条件が望ましい。これに対して臨床側の条件は重量500グラム以下、振幅は201Nm、速度は100.1Hzである。使用するモータの検討(試作あるいは現存のものの利用)を行い、今回は現存のモータを用いることにした。
土木・建築材料の循環と環境中の安全性評価

建築材料のゼロエミ化の可能性を図るために、他産業からの廃棄物の受け入れ、建設材料自身の再生化、その環境中での安全性を目標に研究を展開した。岡山県ではアンケート調査をもとに建設廃棄物の中間処理割合を算出したが、それは約5割でなお半分が廃棄物として排出されている。このうちの5割は廃コンクリートであり、コンクリートの発生量を推定するための原単位を、新築家屋の材料を積算することによって推定できた。安全性の指標として、焼却灰を原料としたセメントからは、中性では重金属の溶出はほとんど観察できなかった。しかし、pHを4.5にあげると有害重金属の溶出が認められ、pHを下げることのリスクを示し得た。逆に言えば、通常の環境条件であるならば、短期の溶出は考えなくともよいことが示唆される。また新技術として、コンクリートの凝結時間を自由に調整できる技術を確立した。銅スラグに含まれるコンクリートの凝結を遅延させる物質が塩基性炭酸銅であるならば,塩基性炭酸銅を酸化銅に変化させればコンクリートの凝結遅延は治まるはずである.水溶液中で塩基性炭酸銅を酸化銅に変える方法として一般に用いられるのは,水溶液を高アルカリにし,そこにアンモニアを添加する方法である.もし,コンクリート中においても同様の反応が生じるのであれば,コンクリートは高アルカリであるから,アンモニアまたは尿素を添加するだけで,塩基性炭酸銅は酸化銅に変化し,凝結遅延も治まることが推察され、アンモニアの効果によって,凝結時間が半分程度にめることが確かめられた。
ロタウイルスの病原性発現の分子機構に関する研究

ロタウイルスによる急性胃腸炎の発症機構に関しては、ウイルスによる腸管上皮細胞の変性効果によるものなのか、ロタウイルス特定遺伝子産物による腸管細胞のイオン輸送機能の異常によるものなのかは不明である。腸管上皮細胞の破壊による下痢であるならば赤痢でみられるような粘質性便が考えられるが、ロタウイルスによる下痢症はコレラに似た激しいミルク様水溶性下痢をともなう。コレラの発症機構はコレラ毒素による腸管細胞の分泌機能に重要なイオン輸送機能の変化によることが分子レベルで解明されている。ロタウイルスによる下痢症の分子機構として、コレラ毒素等と同様に腸管のイオン輸送等の分泌機能の異常による現象である可能性を検討するため、分泌機能に重要なcAMP,cGMP,caイオン等の細胞内メディエイターやそれらによって活性化されるprotein kinase活性の動態を感染細胞を用いて調べるアツセイ系を確立し、現在、種々の条件下で検討中である。又特定のウイルス遺伝子産物にコレラ毒素様の生理活性があるかどうかを調べるため、ロタウイルスRNAによりcDNAを作製し、これらを挿入した哺乳動物発現ベクターおよび、バキュロウイルスベクターを作製中である。発現ベクターができれば、細胞にトランスフェクトし、感染細胞を用いた時と同様にcAMP,cGMP、Caイオン,proteinkinase活性の動態を調べる。バキュロウイルスベクターができれば,昆虫細胞でウイルス蛋白を発現させ、精製し、その生理活性を細菌毒素のアツセイ系を用いて調べる。
炎症発癌を標的としたロヴァスタチンの結合構造情報に基づく化合物探索

ヘリコバクター・ピロリ菌感染による胃発癌や,肝炎ウイルス感染による肝細胞発癌などに代表される遷延した炎症・感染を基盤とする臓器発癌は,ヒト全発癌要因の約20%を占める。この炎症発癌は,発癌と炎症との因果関係が明確であることから,発癌予防の最も有望な標的となる.報告者は,炎症発癌を起こす動物モデルを作製し,発癌にはβ2インテグリンを介した好中球浸出が必須であること,さらに浸出好中球由来の活性酸素の関与を証明した,これらの成績より,炎症細胞の局所浸出を制御することができれば,炎症発癌を阻止し得るという仮説にたて,浸出阻害に焦点を当てた薬剤探索用in vitroアッセイ系を構築した.これは,96穴プレート上に増殖させTNF-alpha刺激マウス血管内皮細胞上に,マウス腹腔内への異物移入により浸出する炎症細胞を蛍光標識後に重層し,その蛍光量を指標とした血管内皮への接着および浸出の程度を定量解析する系である.がん特定領域・統合がん化学療法基盤情報支援班より提供を受け標準阻害剤(計282種)を解析したところ,34種類に接着抑制効果を,また約10種類程度に促進効果を見いだした,浸出に関わるシグナル候補に下記5系を抽出した.1)ペルオキシソーム増殖剤応答性受容体(PPARs)を介するシグナルで,抗高脂血症薬(ロヴァスタチン)等のペルオキシソーム増殖剤の添加でも同様の結果を得た.2)EGFR,HER2,PDGFRシグナル,3)p38,MAPキナーゼカスケード,4)Akt,PI3K,GSK-3,MDM2シグナル,5)cdk2/9,CDK2/CDKs等の細胞周期制御シグナルである.現在,ペルオキシソーム増殖剤応答性受容体を主な対象として,炎症発癌の動物モデルを用いた発癌抑制効果の検証作業に移行している.ヘリコバクター・ピロリ菌感染による胃発癌や,肝炎ウイルス感染による肝発癌などの例より,炎症は発癌との因果関係が明らかな生体内因子のひとつである.申請者は,β2インテグリンを介した好中球の浸出が癌悪性化に必須であることを見いだした.この知見を発端として好中球浸出に関わるLFA1分子との結合を阻止する薬剤を探索するin vitroアッセイ系を構築した.これは,96穴プレートに増殖させたTNF-alpha刺激培養血管内皮細胞上に異物移入によって浸出するマウス腹腔細胞を蛍光標識後に重層培養し,その蛍光量を指標として炎症細胞の血管内皮への接着および浸出の程度を定量化するスクリーニングアッセイ系である.がん特定領域・統合がん化学療法基盤情報支援班より提供を受けた標準阻害剤をこのスクリーニングアッセイ系を用いて解析した結果,約25種に炎症細胞の接着抑制効果を,約7種類に接着促進効果を見いだした.これらの阻害剤の中には,炎症細胞の運動能等の抑制に関わることが報告されている化合物を含むことから,本アッセイ系の汎用性が確認された.さらに,阻害剤の中でも抗高コレステロール血症薬ロヴァスタチンに高い浸出阻害効果を見いだした.現在,ロヴァスタチンのLFA1ドメインI分子との結合相互作用部位を,高速分子動力学専用計算機「MDGRAPE-3」を用いた分子シミュレーションにより類推し,リード化合物の薬剤ライブラリーから最適な化合物を選定する作業を遂行中である.これより選定されてくる候補化合物の予想順位に従い,申請者らが既に確立した異物(ゼラチンスポンジ等)の移入を契機として生じる炎症反応を介した発癌・悪性化進展モデルを用いて,候補化合物の生体内効果の検証にあたる.ヘリコバクター・ピロリ菌感染による胃発癌や,肝炎ウイルス感染による肝細胞発癌などに代表される遷延した炎症・感染を基盤とする臓器発癌は,ヒト全発癌要因の約20%を占める。この炎症発癌は,発癌と炎症との因果関係が明確であることから,発癌予防の最も有望な標的となる.報告者は,炎症発癌を起こす動物モデルを作製し,発癌にはβ2インテグリンを介した好中球浸出が必須であること,さらに浸出好中球由来の活性酸素の関与を証明した,これらの成績より,炎症細胞の局所浸出を制御することができれば,炎症発癌を阻止し得るという仮説にたて,浸出阻害に焦点を当てた薬剤探索用in vitroアッセイ系を構築した.これは,96穴プレート上に増殖させTNF-alpha刺激マウス血管内皮細胞上に,マウス腹腔内への異物移入により浸出する炎症細胞を蛍光標識後に重層し,その蛍光量を指標とした血管内皮への接着および浸出の程度を定量解析する系である.がん特定領域・統合がん化学療法基盤情報支援班より提供を受け標準阻害剤(計282種)を解析したところ,34種類に接着抑制効果を,また約10種類程度に促進効果を見いだした,浸出に関わるシグナル候補に下記5系を抽出した.1)ペルオキシソーム増殖剤応答性受容体(PPARs)を介するシグナルで,抗高脂血症薬(ロヴァスタチン)等のペルオキシソーム増殖剤の添加でも同様の結果を得た.2)EGFR,HER2,PDGFRシグナル,3)p38,MAPキナーゼカスケード,4)Akt,PI3K,GSK-3,MDM2シグナル,5)cdk2/9,CDK2/CDKs等の細胞周期制御シグナルである.現在,ペルオキシソーム増殖剤応答性受容体を主な対象として,炎症発癌の動物モデルを用いた発癌抑制効果の検証作業に移行している.
マウス神経芽腫骨髄・骨転移の形成と化学療法後の変化

マウス神経芽腫血行性転移モデルを用いて神経芽腫骨髄・骨転移の組織学的検討を行った。マウス神経芽腫C-1300 1x10^5/0.5mlを6週齢雄A/Jマウス尾静脈より静注し、移植後5日より35日まで継時的に下肢骨を摘出し組織学的検索を行った。移植後20日には、さらに上肢骨、腸骨、椎骨における骨髄・骨転移の組織学的検索も行った。下肢骨における骨髄転移は骨幹端部に最も多く認められ、骨端部、骨幹部は少なかった。継時的な下肢骨の組織学的検索により、血行性に骨髄に達した腫瘍細胞は骨髄類洞の内皮細胞に付着して腫瘍血栓を形成し、骨髄実質へ浸潤し、結節性の骨髄転移を形成することがわかった。結節性骨髄転移は海綿状骨を破壊しつつ増殖し、髄腔を広範に占拠する瀰漫性転移となった。結節性骨髄転移から瀰漫性骨髄転移が形成される過程で、腫瘍細胞は海綿状骨及び骨皮質へ浸潤し骨転移が形成された。このような骨髄転移は散在性に出現し、移植後20日で検索した種々の骨への転移も全検索骨の21%(15/70)に認められたのみであった。腫瘍細胞はさらに骨皮質を融解、破壊して髄腔外へ進展し、骨皮質を外側と内側より浸潤して融解、破壊し、最終的に下肢骨に病的骨折きたした。神経芽腫骨転移は骨髄転移の進行した病態であり、骨髄転移が種々の骨に散在性に出現する状態は、神経芽腫の治療効果を改善していく上で診断及び治療上考慮すべき病態と考えられる。マウス神経芽腫血行性転移モデルを用いて、骨髄・骨転移巣を組織学的に検討した。【予備実験】マウス神経芽腫C-1300 1×10^5コを生後6週令の雄A/Jマウスの尾静脈より移植して血行性転移モデルを作成した。進行した骨転移巣を得るために移植後早期の肝を中心とする放射線療法による延命を選択し、腫瘍細胞移植後2日目・3日目・4日目に6Gy,また移植後3日目に2Gy・4Gy・6Gy・8Gy・10Gyを照射して、移植後3週目に肝・下肢骨を組織学的に検討した結果、移植後3日目の8Gy照射が以下の実験に適していた。【実験方法】マウス神経芽腫C-1300 1×10^5コを生後6週令の雄A/Jマウスの尾静脈より移植、移植後3日目の肝を中心とする8Gy照射を併用し、移植後520日目に5日毎に、更に移植後35週目に下肢骨を摘出して、膝関節を中心とするH-E染色標本を組織学的に検討した。また同時期のX線撮影写真を合わせて検討した。【実験結果】移植後5日目、10日目の標本では転移巣を見つけえなかったが、15日目以後の標本で転移巣を認めた。移植後15日目では骨髄腔内に限局する小さな結節性転移が多く、5週目になるとどの転移巣も骨髄腔内を広範にひろがるびまん性転移であった。また移植後15日目では転移が骨髄腔内にとどまり、骨転移を認めないが、移植後3週目から5週目では骨皮質浸潤が多くみられた。

長幹骨では、類洞から骨髄実質内へ進入して転移巣を確立した少数の腫瘍細胞が、腫瘍の増殖により海綿骨を破壊しつつ、骨髄腔内に限局する小結節からしだいに大きな結節を形成し、更に骨髄腔内をびまん性にひろがる転移巣へと進行し、主に骨幹端から直接骨皮質を浸潤・破壊して骨転移を形成する過程が明らかにされた。骨転移形成時期のX線写真では、臨床的によく見られるような骨幹端の病的骨折を認めた。マウス神経芽腫血行性転移モデルを用いて、骨髄・骨転移巣を組織学的に検討した。【予備実験】マウス神経芽腫C-1300 1×10^5]を生後6週令の雄A/Jマウスの尾静脈より移植して血行性転移モデルを作成した。進行した骨転移巣を得るために移植後早期の肝を中心とする放射線療法による延命を選択し、腫瘍細胞移植後2日目・3日目・4日目に6Gy、また移植後3日目に2Gy・4Gy・6Gy・8Gy・10Gyを照射して、移植後3週目に肝・下肢骨を組織学的に検討した結果、移植後3日目の8Gy照射が以下の実験に適していた。【実験方法】マウス神経芽腫C-1300 1×10^5]を生後6週令の雄A/Jマウスの尾静脈より移植、移植後3日目の肝を中心とする8Gy照射を併用し、移植後520日目に5日毎に、更に移植後35週目に下肢骨を摘出して、膝関節を中心とするH-E染色標本を組織学的に検討した。また同時期のX線撮影写真を合わせて検討した。【実験結果】移植後5日目、10日目の標本では転移巣を見つけえなかったが、15日目以後の標本で転移巣を認めた。移植後15日目では骨髄腔内に限局する小さな結節性転移が多く、5週目になるとどの転移巣も骨髄腔内を広範にひろがるびまん性転移であった。また移植後15日目では転移が骨髄腔内にとどまり、骨転移を認めないが、移植後3週目から5週目では骨皮質侵潤が多くみられた。長幹骨では、類洞から骨髄実質内へ進入して転移巣を確立した少数の腫瘍細胞が、腫瘍の増殖により海綿骨を破壊しつつ、骨髄腔内に限局する小結節からしだいに大きな結節を形成し、更に骨髄腔内をびまん性にひろがる転移巣へと進行し、主に骨幹端から直接骨皮質を侵潤・破壊して骨転移を形成する過程が明らかにされた。