hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
O_2のPLIFによる希薄気体流の可視化と計測

ArFエキシマレーザーは酸素のSchumann-Runge吸収線(X→B)に対応し,このレーザー光により220nm400nmの範囲のけい光を発する.ただし,常温以下では,ArFエキシマレーザー光を酸素が吸収しにくく非常に微弱なけい光強度しか得られず,常温以下では酸素のけい光を可視化に利用するには困難であるとされてきた.そのため,実験装置やレーザー入射窓から散乱されるレーザー光の除去,レーザー光路をアルゴンで満たしレーザー光の減衰を防止,イメージインテンシファイアのゲインを低く抑えて雑音を低減化,CCDカメラの露光時間を長くする等の工夫を行った.本研究では酸素の超音速自由噴流にこの方法を適用し,酸素のけい光による常温以下の超音速自由噴流の構造,特に衝撃波系の可視化を可能にし,本可視化手法の有効性を明らかにした.また,超音速自由噴流中心軸上のけい光強度分布から酸素が発するけい光が衝突失活の影響を受けず,けい光寿命が前期解離失活に律速されることも明らかにした.この性質は,従来のレーザー誘起けい光による物理計測において問題であった衝突失活の見積が不必要であることを意味し,酸素のレーザー誘起けい光による物理量の高精度な非接触・多点同時計測の可能性が示された.本研究では,物理量計測の一例として酸素のけい光強度を用いた密度計測を行い,けい光強度の密度依存性が理論と実験で一致することを明らかにした.
電極表面反応ダイナミクス構築をめざした基礎研究

電極反応は、これまで電流の計測を主とする手法で研究されてきた。しかしながら、これら電気化学的解析で得られるのは「すべての反応の和」であり、反応に関与する分子種を直接観ていないところに大きな問題がある。本研究では、時間分解表面増強赤外吸収分光(SEIRAS)を用いて、表面反応に関与する分子種を直接かつリアルタイムに観測し、従来の速度論を越える反応ダイナミクスを確立することをめざした。主な成果は以下の通りである。1.電極表面への分子吸着挙動と吸着分子層の相転移多くの系で、初期にはランダムに吸着し、数十マイクロ秒でいったん飽和に達する。その後、秒の時間オーダーで配向を変化させることによって吸着量を増加させる。特定の分子では第2段目の過程で規則配列構造を形成する。規則配列構造は電極電位、溶液のpH等でコントロールすることが可能である。2.Au電極上のCu吸着単原子層の溶解ダイナミクス時間分解SEIRASと過渡電流の同時測定により、同時進行する2つの反応過程を区別することができることを示した。それぞれの反応過程の速度論的解析により、溶解メカニズムを明らかにした。3.吸着分子と電極表面間の電荷移動SEIRASスペクトルとラマンスペクトルの比較から、可視光照射により電極-吸着分子間で電荷移動が起こっていることを示す有力な証拠が得られた。また、電極表面に固定した酸化還元系で、短寿命反応中間体の存在を確認した。4.表面増強赤外吸収分光の技術的進展SEIRASに使用できる電極はこれまでAu、Ag、Cuに限られてきたが、無電解めっき法の採用により、Pt属金属ならびにそれらの合金にまで拡張した。5.C1化合物の電極触媒反応解析直接型メタノール燃料電池を念頭に置き、その基礎となるPt触媒電極表面におけるC1化合物の陽極酸化機構を詳細に検討した。本研究は、電気化学計測に基づく従来の電極反応速度論を越える反応ダイナミクス論を構築することを目的とする。従来の電気化学計測は、分子構造情報が得られないこと、必然的にすべての反応プロセスの和の情報を与えるところに問題がある。本研究は、独自開発した時間分解表面増強赤外分光法(TR-SEIRAS)を用いることによって、「関与する反応種ごとの動的過程」と、「電子移動過程」を明らかにすること目指している。本年度は以下の成果が得られた。1.従来の電気化学的手法による速度論解析と、TR-SEIRASによる「化学種ごと」の速度論解析を比較した。Au(111)電極表面でのCuのアンダーポテンシャル析出・溶解過程を例とし、両方を組み合わせることによって初めて反応プロセスが理解できることを示した。2.分子吸着・脱離過程、吸着分子の酸化還元反応、電位変化によ吸着分子の酸塩基平衡シフトなど、様々な反応プロセスの速度論解析を行い、従来の電気化学的手法では素反応過程の一部しか捉えていないことを明らかにした。例えば、電極表面に固定したアントラキノン単分子膜の酸化還元の場合、電気化学測定で示唆される単純な2電子2プロトン反応ではなく、少なくとも2つの中間体を経て反応が進行すること、それらの寿命がナノ秒とマイクロ秒のオーダーであることが、TR-SEIRAS測定によって明らかにした。3.ギ酸を含む酸中のPt電極表面における電位振動現象のダイナミクスを検討した。振動と同期して、いずれも表面被毒種であるCOとギ酸イオンの表面濃度が変化することを明らかにした。これまでに振動のメカニズムがいくつか提案されているが、測定結果はいずれのモデルとも一致しなかった。新しいモデルを提案すべく、現在シュミレーションを行っている。

本研究は、電気化学計測に基づく従来の電極反応速度論を超える反応ダイナミクス論を構築することを目的とした。従来の電気化学測定では、十分な分子構造情報が得られないので、独自開発した時間分解表面増強赤外分光法(TR-SEIRAS)を用いることによって、「反応に関与する分子種ごとの動的過程」と「電子移動過程」を検討した。本年度は以下の成果が得られた。1.Pt族ナノ微粒子電極の作製:これまでは、真空蒸着法で作製したAu、Agの金属ナノ微粒子薄膜を電極として用いてきたが、無電解メッキ法を用いることにより、より簡便で安価、かつより増強効果の高い電極を作製することに成功した。この方法を用いることにより、金属の種類を、工業的に重要なPtやPdなど、及びそれらの合金に展開することができた。水素吸着など、従来の方法では測定困難な系でその有効性を示した。2.C1化合物の電極触媒反応機構:上記方法で作製したPt電極を用いて、メタノール、ホルムアルデヒド、ギ酸、エタン、アセチレンの酸化反応機構を検討し、従来にない新しい知見を得た。例えば、ギ酸酸化においてギ酸イオンが電極表面に吸着すること、ギ酸の酸化電流がギ酸イオンの吸着量に比例すること、ギ酸イオンは速やかに酸化され定常的に供給される、などを明らかにした。こうした結果を基に、ギ酸イオンが反応中間体であることを初めて明らかにした。他の分子でも同様な結果が得られた。電位振動などの非線形現象の反応機構も明らかにした。3.電子移動過程の解析:Pt族金属電極に吸着したCOの振動数が電位によってシフトする原因を、電位変調SEIRASにより検討した。従来、電極界面の電位降下(Stark効果)が主因とされてきたが、振動数シフトが界面電位の変化より速く起こることを明らかにし、電極からCOの2π^*への電子移動が重要であると結論した。電極表面に固定したフェロセンなどの高速電子移動過程なども検討した。
軍事が地域社会に及ぼす影響に関する総合的研究

2013年6月の環境社会学会の企画セッション「軍事被害の環境社会学」において、研究会のメンバー3名が報告した。また、2015年11月の日本平和学会2015年度秋季研究集会で、パッケージ企画1「軍事と地域社会-岩国、辺野古、グアム」を立ち上げ、3名が報告した。本研究の研究成果として、研究代表者と研究分担者、連携研究者の計5名が各章の執筆を担当する図書が法律文化社から刊行される。全体で7章の構成であり、『地域から問う「安全保障」-不可視化される被害』という題名で、2016年内に刊行予定である。2013年度は6月、9月、12月に研究会を3回開き、軍事と地域社会とのかかわりについて各自のフィールド調査に基づいた研究状況を発表し、問題意識や知見の共有と現状把握を行った。12月の研究会においては、安全保障論の研究者を招いて講演をしてもらい、様々な専門領域から軍事と社会について議論した。また、6月の第47回環境社会学会大会で「軍事被害の環境社会学」という企画セッションを立ち上げ、研究代表者、研究分担者、連携研究者の3名が各自のフィールド調査に基づいた報告を行い、軍事被害が地域社会への影響等に関して質疑に応え、議論を深めた。研究代表者、研究分担者、連携研究者が沖縄や岩国などの在日米軍基地、マーシャル諸島、グアムなど各自のフィールドで調査を実施した。それらの調査に基づき、論文、学会発表、講演会などの形で研究成果を発表した。研究代表者は図書の欄に記載した『公共圏と熟議民主主義』(編著書,法政大学出版局)で第6章「米軍基地と公共圏-岩国基地の拡張・機能強化から見た意思決定過程」を執筆した。また、5月に「愛媛大学人文学会」主催の公開講演会で、研究代表者と研究分担者1名が「米軍再編にゆれる地域社会社会学が問う基地周辺地域の現状」というテーマで講演をした。その他にも、研究分担者である熊本は7月に早稲田大学アジア研究機構主催の特別企画セミナーで、辺野古の問題について講演した。研究分担者である池尾は、1月に「構造的差別を克服するためにヤマトとオキナワの関係」という講演をした。連携研究者は2013年度に法政大学大学院社会学研究科社会学専攻で、グアム島に関する博士論文で博士号を取得した。また、1月に途上国研究会で「グアムにおける未完の脱植民地化」という研究会報告をした。本科研費の研究代表者と研究分担者、連携研究者の計5名が執筆者となり、各自が章の執筆を担当する編著書が2015年8月に法律文化社から刊行されることが決定した。そのため、2014年度は8月、11月、2月に研究会を東京、京都、愛媛で計3回開催し、軍事による地域社会での被害の事態について、各自のフィールド調査に基づいて執筆した各章の草稿を発表した。研究会では内容について議論することで問題意識や知見の共有を行い、図書の出版に向けて原稿の推敲を行ってきた。また、各自がフィールド調査を実施し、岩国、辺野古、高江、マーシャル諸島、グアムで関係者への聞き取りやフィールドワークを行った。これらの調査で得られた知見に基づき、各自が研究成果を図書や論文として発表した。その中でも特に、研究分担者である竹峰は、博士論文を『マーシュル諸島終わりなき核被害に生きる』という図書として新泉社から刊行した。また、連携研究者である長島も、博士論文を『アメリカとグアム植民地主義、レイシズム、先住民』という図書を有信堂から出版した。その他にも、学会発表や招待講演において、各自が調査をした事例に基づき、研究成果を発表した。中でも、研究分担者である熊本は、環境社会学会で「軍事をめぐる加害者の視点から」という標題での招待講演い、竹峰は日本アメリカ史学会で「核なき世界からこぼれ落ちるもの米核実験場とされたマーシャル諸島からの問い」という標題で招待講演を行った。最終年度には、11月に沖縄の琉球大学で開催された日本平和学会2015年度秋季研究集会で、パッケージ企画1「軍事と地域社会-岩国、辺野古、グアム」を立ち上げ、研究代表者と研究分担者ら3名が報告した。研究分担者の一人が司会を務め、シェフィールド大学教授のグレン・フック先生と神戸大学教授のロニー・アレキサンダー先生をコメンテーターとして招き、各報告に対してコメントをもらい、会場からの質疑に答えた。本研究の研究成果として、研究代表者と研究分担者、連携研究者の計5名が執筆者として各自が章の執筆を担当する図書が法律文化社から刊行されることが決定した。そのため、各章の原稿の執筆に各自が取り組んだ。図書は全体で7章の構成であり、『地域から問う「安全保障」-不可視化される被害』という題名となる。2016年5月に脱稿し、2016年内に刊行予定である。2015年度は5月、9月、3月に東京で研究会を3回開き、11月の日本平和学会でのパッケージ企画での報告について打ち合わせを行い、図書の原稿を持ち寄って各章の内容について議論した。また、各自のフィールド調査に基づき、各自が論文や学会発表という形で研究成果を出した。さらに、研究会の活動の発展のために、メンバーを増やすことが研究会で検討され、軍事活動によって生じる地域社会や環境への被害について研究している研究者を新たに2名加えて、2016年度以降の科研費の申請を行った。

また、2015年11月の日本平和学会2015年度秋季研究集会で、パッケージ企画1「軍事と地域社会-岩国、辺野古、グアム」を立ち上げ、3名が報告した。本研究の研究成果として、研究代表者と研究分担者、連携研究者の計5名が各章の執筆を担当する図書が法律文化社から刊行される。全体で7章の構成であり、『地域から問う「安全保障」-不可視化される被害』という題名で、2016年内に刊行予定である。研究会の開催など、研究代表者、研究分担者、連携研究者による共同での取り組みは、研究実施計画に記載した事柄が着々と進んでいるといえるため。また、各自のフィールド調査も進みも調査から得られた知見に基づいた研究会での問題意識の共有や問題構造の把握なども行われているといえるため、さらに、各自が図書や論文、学会発表の実施といった形で研究成果を出しているため。社会学2015年8月に法律文化社から図書が刊行されることが決定しており、本研究の研究代表者、研究分担者、連携研究者が各自2章ずつ執筆を担当するため、今年度は論文の脱稿に向けて研究会を開催し、内容について最終的な議論をする予定である。また、沖縄で11月に開催される日本平和学会の秋季研究集会で共同セッションを設け、研究会のメンバー3名が発表し、1名が司会を務める計画である。そこではこれまで本研究会で行ってきた各自のフィールド調査に基づく研究成果を発表し、類似した研究テーマに取り組む海外の研究者2名にコメンテーターをしてもらう予定である。これらの、図書の刊行と共同での学会発表を行うことで、研究成果の公表と研究の社会的還元に努める。研究会の開催や学会の企画セッションでの発表など、研究代表者、研究分担者、連携研究者による共同での取り組みは、研究実施計画に記載したとおりに着実に進んでいるといえるため。また、各自のフィールド調査も進み、調査から得られた知見に基づいた研究会での問題意識の共有や問題構造の把握などが行われているため。さらに、各自が図書や論文、学会発表や講演会の実施といった形で研究成果を発表しているため。計画していたフィールド調査が、日程や相手方の都合上、実施できなかったため。各自でフィールド調査を実施し、前年度での研究会で提示された軍事が地域社会に及ぼす影響に関して問題を析出し、被害の実態の解明や問題構造の把握に努める。研究会を年に3回開催し、フィールド調査の成果を持ち寄り、それぞれが行った調査に基づいた考察について検討し、各自の専門分野の知見を提供し、異なる視座から問題を共有する。2014年度末に法律文化社から『軍事・環境被害の社会学(仮)』という図書が刊行される計画であり、本研究の研究代表者、研究分担者、連携研究者の5名全員が各章を担当して執筆するため、各自のフィールド調査の成果を活かして今年度は執筆に努め、研究会で原稿の内容を基に議論する予定である。また、日本平和学会の大会で軍事被害と地域社会への影響というテーマで共同のセッションを設け、学会発表をすることも計画している。計画していた各自のフィールドでの調査を2015年度中に実施して使用する計画である。また、文献購入費と、研究会を年2回東京で開き、11月に沖縄での日本平和学会で共同で学会発表を行う予定であるため、それらの旅費に使用する計画である。さらに、11月の日本平和学会での企画セッションに海外の研究者をコメンテーターに招くため、その旅費に充当する計画である。
光捕捉で配向制御した金属ナノ微粒子凝集体と色素分子会合体の光学的相互作用

数十μmの長さのアニオン性チアカルボシアニンH会合体にクエン酸還元銀ナノ微粒子を光トラップして、異なる波長で励起することで同じ波長に現れる燐光の増強と消光に成功した。すなわち、514nmで励起した場合は近赤外レーザー光強度を上げるとH会合体からの燐光が増強されたが、568nm励起では逆に燐光が減少した。これは、銀ナノ微粒子の局在表面プラズモン共鳴(LSPR)ピークが568nmに近かったので、568nm励起の方が銀ナノ微粒子接点に生じる光トラップポテンシャルは深くなり、H会合体に接近しすぎることで燐光の表面プラズモン増強よりも金属へのエネルギー移動による消光が起きたためと考えられる。この研究から、励起光や発光の波長および強度によって光スイッチングができる自己組織化有機分子会合体とプラズモニックデバイスが融合した光機能性材料の可能性が示された。表面増強ラマン散乱(SERS)は極微量な試料でも振動分光が可能な手法であるが、単一分子レベルになると吸着分子のホットサイトへの出入りによると思われる明滅現象が観測され、スペクトル揺らぎや信号強度の低下を引き起こすのでSERSの実用化・高効率化の観点からも、明滅現象の機構解明が重要である。今回、励起光とLSPRの波長の一致具合で光トラップポテンシャルが変化することにより単一分子レベルのSERSで起きる明滅現象に影響が出ることを、明暗状態保持時間の確率分布の冪乗則での解析で示した。すなわち、プラズモン増強ピークが励起波長に近くなると、冪指数が-1.5に接近した。これは一次元ランダムウォークモデルで導出される値であり、プラズモン増強電磁場存在下における吸着分子の拡散の様子を近似していると思われる。チアカルボシアニン色素分子の置換基のわずかな違いによる立体障害で、梯子状および階段状に分子が整列したHおよびJ会合体を作り分けて、表面増強ラマン散乱(SERS)スペクトルを比較したところ、H会合体のSERSスペクトルはJ会合体に比べて減衰が速いことが判った。これは、階段状のJ会合体は分子平面全体が銀表面に吸着しているのに対して、梯子状のH会合体では分子の縁のみが銀表面に吸着し不安定なためではないかと考えられる。メチルチアカルボシアニンの場合、単一銀ナノ微粒子凝集体からのSERSの減衰速度が三種類の値を示したが、これは単一会合体の配向の違いによると考えられる。すなわち、銀表面に対してH会合体が垂直あるいは平行に配向した場合とJ会合体が平行に配向した場合である。また、アニオン性色素分子は銀表面との静電反発によりSERS測定が困難であったが、数十μmの長さのアニオン性チアカルボシアニンH会合体を光トラップすると共に、焦点位置に銀ナノ微粒子も光トラップして凝集させることで、SERSの測定に成功した。後者に関しては、H会合体がシングルモード光ファイバーとして応用できることが報告されており、有機光学材料と金属ナノ構造体を組み合わせた新たなデバイスに繋がることも期待される成果である。また前者は、その複合プラズモニクスデバイス作製の際に生じ得る問題解決のための知見という意義がある。
静脈血栓塞栓症の早期診断マーカーとしてのSFMCの有用性評価について

【研究目的】近年、深部静脈血栓症(以下DVT)および肺血栓塞栓症(以下PTE)を併せた静脈血栓塞栓症は致死的な救急疾患の一つであるとされており、患者の予後改善には早期の診断と効果的で適切な治療が不可欠である。本邦における周術期のDVTの頻度は一般外科、婦人科、整形外科、悪性腫瘍手術の10-20%、整形外科手術では30%に発症し、最近10年間で約3倍に増加しているとされる。すなわち、血栓症を効果的に診断し、病態を正確モニタリングできる検査法の確立は非常に重要である。そこで、今回我々は、VTE発症頻度の高い手術症例において、Dダイマーおよび可溶性フィブリンモノマー複合体(Soluble Fibrin Monomer complex,以下SFMC)測定値がDVTの発症予知および早期診断に有用であるかを検討した。【研究方法】対象は2008年9月から2009年2月にインフォームドコンセントにより同意を得て整形外科的手術を施行患者8例である。男性6例、女性2例、平均年齢57歳。東北大学病院深部静脈血栓/肺塞栓症予防ガイドラインに基づき、術後に理学的予防法を実施した。検体は3.13%クエン酸ナトリウム加血漿を使用し、術前、術直後、術後3日目、7日目に採取した。Dダイマー試薬はナノピアDダイマー(積水メディカル)、SFMC試薬はオートLIA FM RDS(ロシュ・ダイアグノスティック)を用いて、コアグレックス800(シスメックス)にて測定した。【研究成果】1. SFMCは術直後に最大値となり、術後3日目で術前と同程度にまで低下した。2.画像診断による血栓陽性群5例において、SFMCは術直後に最大値を示し、早期の病態診断マーカーとして有用性が示唆された。さらに、カットオフ値の設定や予防法ごとの目標値の設定は今後症例を追加することで設定できる可能性があると考えられた。3.一方、Dダイマーは術後3日以降に上昇し、7日目以降も高値を持続したことより、早期の病態診断マーカーとしては困難であった。
網状水路の発生・発達機構と流砂特性に関する研究

人工降雨および越流表面水を用いたマサ土斜面の侵食実験を行い,時間経過に伴うリルの形態と侵食量を調べ両者の関係について検討した.リルの周長,面積,下流端からの長さの時間変化は,流出水量や流出土砂量の時間変化と同様な傾向を示し,リル侵食ははじめは深さ方向に進行するが,ある河床勾配に達すると横方向に進行し,ある周長になるまで発達すると面積のみ増加する.粗視化の度合を変える方法でリルの平面形態のフラクタル次元を求め,リルの形態の数量化を試みた.降雨の初期には,次元は一時的に大きくなったり減ったりしながら次第に減少する.これはリルの形態が単純になることを示している.さらに,波形解析の手法を用いリル平面形態の数量化した.まず,リルの外周を一つの空間波形とみなして解析を行い,P表現表示という波形に変換して自己相関関数およびパワースペクトル関数を計算した.平面形態は波形解析を用いて,形態を数値的に評価することができるが,一本一本のリルでしか評価できないのが決点である.次にDLAモデルを用いてリル形態の時間変化のシミュレーションを行い,実験リル網とシミュレーションで得られたリル網のフラクタル次元および面積の経時変化について比較を行った.その結果,今回使用したリル網発達モデルは,平面形態の変化の様子をかなりよく表現しているといえる.今後,シミュレーションで使用したパラメータの物理的意味や,またそれが侵食に関する諸要因とどのように関わっているか実験や現場観測を中心に考察を進めていくことが課題である.さらにリル網を生物の成長過程とみなしたシミュレーションを行った.リルの発達は,形態分化(リル平面形態),消耗物質(リル侵食深さ),活性化物質(ヘッドダウン現象,掃流力など),抑制物質(土砂の堆積など)の4つの相互作用により発達して行くと考えたものである.人工降雨および越流表面水を用いたマサ土斜面の侵食実験を行い,時間経過に伴うリルの形態と侵食量を調べ両者の関係について検討した.リルの周長,面積,下流端からの長さの時間変化は,流出水量や流出土砂量の時間変化と同様な傾向を示し,リル侵食ははじめは深さ方向に進行するが,ある河床勾配に達すると横方向に進行し,ある周長になるまで発達すると面積のみ増加する.粗視化の度合を変える方法でリルの平面形態のフラクタル次元を求め,リルの形態の数量化を試みた.降雨の初期には,次元は一時的に大きくなったり減ったりしながら次第に減少する.これはリルの形態が単純になることを示している.さらに,波形解析の手法を用いリル平面形態の数量化した.まず,リルの外周を一つの空間波形とみなして解析を行い,P表現表示という波形に変換して自己相関関数およびパワースペクトル関数を計算した.平面形態は波形解析を用いて,形態を数値的に評価することができるが,一本一本のリルでしか評価できないのが決点である.次にDLAモデルを用いてリル形態の時間変化のシミュレーションを行い,実験リル網とシミュレーションで得られたリル網のフラクタル次元および面積の経時変化について比較を行った.その結果,今回使用したリル網発達モデルは,平面形態の変化の様子をかなりよく表現しているといえる.今後,シミュレーションで使用したパラメータの物理的意味や,またそれが侵食に関する諸要因とどのように関わっているか実験や現場観測を中心に考察を進めていくことが課題である.さらにリル網を生物の成長過程とみなしたシミュレーションを行った.リルの発達は,形態分化(リル平面形態),消耗物質(リル侵食深さ),活性化物質(ヘッドダウン現象,掃流力など),抑制物質(土砂の堆積など)の4つの相互作用により発達して行くと考えたものである.リル網は屈曲した複雑な形態を有し、形状を数量的に取り扱うことは従来の幾何学の概念では困難である。本研究でははじめに,スペクトル解析や不規則な図形の貼雑さを示す指標として使われるようになってきたフラクタル幾何学の概念を適用して,斜面にできるリル網形態の数値化を行って形態と流出土宴量の間の関係について解析を試みた。人工降雨によって斜面に発達したリル網の平面的,3次元的形状の時間変化の測定を行った。平面形態の経時変化の時性については,これまでの実験で,ある程度デ-タを蓄積しており(まさ土の場合),このデ-タも解析に用いた。平面形態の経時変化の測定は写真撮影により,また,横断面形態は新しく考案した接触型の形状測定装置と写真撮影とを併用して行ったが,リル発生初期のリルの形態が非常に複雑な場合には画像解析装置も用いて解析を行った。この結果,フラクタル次元およびパワ-スペクトルの経時変化はリル侵食初期において最も変動が激しいことがわかった。そしてそれに対応した土砂流出量も変化していることがわかった。次に土性の違いによるリル形態の変化を調べるために,粘土分含有率を変えた人工的な土を用いて実験を行った。その結果,砂・粘土混合比が大きくなるほど水みちは細くなり,深さ方向に侵食が進むが,混合比小の斜面は横方向の侵食が大きい。また,砂・粘土混合比が10%の場合,斜面の縦断面は舟底型になり,その後に下流側から水平に近づき,砂・粘土混合比が10%未満の場合は上流側で侵食された土砂が下流域に堆積し,その後上流側から水平に近づく。また,植物の成長および植被状態,降雨強度と土壌侵食量との相関関係を調べるために約10年に渡って集められたデ-タ(益田開拓地)の解析を行った。

その結果,流亡量は降雨期間,降雨強度,植生の季節変化,耕作形態,マルチの敷設に左右されていることがわかり,今後は量的な解析を進める予定である。模擬斜面において粘土比を変えた土砂の流出実験を行い,リルの3次元的形状とリル網からの流出土砂量の時間変化を測定し次の結果を得た.(1)粘土比の変化が侵食に及ぼす影響はリルの横断面の横幅である.粘土比が小さくなると上流部分の急激な侵食により下流に堆積を生じやすくなり水みちが一定せず蛇行を繰り返し,横断面は横方向に広がり斜面の上流部分から河床勾配が水平に近づいていく,(2)粘土比の減少に伴い流出土量は増加する.(3)深さ方向の侵食量が卓越すると横方向の侵食量が減少し,横方向の侵食量が卓越すると深さ方向の侵食量が減少する.リルの発達時の平面,断面形態をフラクタル次元とスペクトル解析を用いて数量化を行い次の結果を得た.(1)流出土砂量が最大となる時間と平面形態のフラクタル次元の安定時間はほぼ同じ時間である.(2)平面形態が安定すると流出土砂量は減少し始める.つまり平面形態が落ち着いて河床が安定する.(3)平面形態のパワースペクトルはフラクタル次元ほどはっきりした傾向は見られないが、時間経過に伴い徐々に低い値をとり安定していく傾向があり,流出土砂量との関係はフラクタル次元の場合と同様である.(4)すべての傾斜角において,またどの位置の横断面形態も時間経過とともに単純な形態になっていく.(5)流出土砂量,平面形態のフラクタル次元,パワースペクトルの経時変化を含めて考察すると,侵食の前半は平面的に侵食が進行し,その後は深さ方向へ侵食が進行する.(6)横断面形態の変化が流出土砂量のピーク値に大きく影響を与える.植物の成長および植被状態,侵食量との関係を調べるために,5つに枠試験区で植生形態の異なる植物を栽培した.比較的高さのある枝豆,とうもろこし,丈の低い植物としては牧草,にんじんを栽培した.また,対象区として裸地を使用した.作物の生長に応じた被覆率と高さの測定を行い,さらに表面流出量および土壌流亡量の観測を行った.本年度は,規模の小さい模擬斜面(斜面長45cm,幅15cm,深さ5cmの侵食ボックスで傾斜は5°)を用いて土層の粘土比を一定にしてその乾燥密度を1.3,1.4,1.5g/cm^3の3通りに変え,表面流を作用させる室内侵食実験を行った.そして,土層面上に形成される侵食溝の形状を逐次測定・観察することにより,乾燥密度の変化が異なる斜面における侵食溝の3次元的形状とリル網からの流出土砂量の時間変化を測定した.その結果,乾燥密度の変化に伴う侵食溝の生成・発達過程は,初期乾燥密度の違いにより,その形成過程が以下のような特徴を持つ『上昇型侵食』,『下降型侵食』,『複合型侵食』の3種類に分類できることが分かった.1.『上昇型侵食』は,斜面の下端付近に侵食溝が発生し,表面水の洗掘によりさらに深い侵食溝となって斜面上方向に発達するタイプである.主として乾燥密度が1.3g/cm^3の場合に顕著に見られ,侵食の発達は速く土壌流亡量も多かった.2.『下降型侵食』は,表面水が浸透するに伴い,土層内部の圧力の高まった空気が噴出する.この際,空気が土層面を破壊するとともに凹部を形成して下方向に拡大する.
ウエルシュ菌エンテロトキシンの静脈内注射による動物の致死機序の解析

1.エンテロトキシンの血圧、呼吸流量、心電図におよぼす影響ラットの股静脈に留置したカニュ-レから毒素を注入し、頸動脈および気管に挿入したカニュ-レからそれぞれ血圧と呼吸流量を、また心電図を第II誘導で記録した。致死量(50ng/g体重)の毒素を注入すると、30ー60秒後に心電図の著しい変化(PーR間隔延長、QRS間隔延長)および急激な血圧の降下を示し、約10分後に自発呼吸が停止した。呼吸停止直後に採血を行い血漿成分を分析したところ、カリウム濃度が10mM以上に上昇している事が解った。2.単離臓器による中毒機構の解析単離した心臓に毒素を潅流しても、潅流圧および心収縮力に変化は認められず、毒素による心臓の直接障害の可能性は否定された。しかし、肝臓の潅流液中に10μgの毒素を加えると、添加後約30秒で潅流液中のカリウム濃度は12mM以上に上昇し、次いで10分後には潅流液中にGOT,GPTなどの肝細胞内酵素の活性の上昇が見られた。これらの結果は、静脈内に投与された毒素が主として肝細胞に作用して、その細胞膜の透過性に著しい変化を与えた結果、細胞内カリウムが流血中へ漏出し高カリウム血症をひきおこし、高カリウム血症による心筋障害が心電図変化と血圧降下をもたらし動物を死亡せしめることを示していた。
未利用遺伝子のエピジェネティックな発現制御を介する糸状菌二次代謝物の創生

本研究では、ケミカルエピジェネティクスを用い糸状菌の新規天然物を探索して、シャクヤク葉内生菌から新規ベンゾフェノン、アロエ葉内生菌から新規脂肪族ポリケタイドを単離した。また、Chaetomium属菌から得られる天然物の生合成系をターゲットとして、その中間体の生合成に関わる遺伝子を異種発現させる方法および単離した中間体を化学変換する方法を組み合わせて、40種以上の擬天然型化合物を創生した。なお、上記化合物の薬理作用を検討したところ、現在有効な治療薬がないアデノウイルスに対して抗ウイルス作用を示す化合物が見出された。本研究では、糸状菌の二次代謝物生合成に関わる未利用遺伝子を発現させ、特異な化学構造をもつ多様な新規天然物を生産させ、創薬シーズとして有用な天然物のケミカルスペースの拡充をはかった。未利用遺伝子の発現は、(1)ヒストン脱アセチル化酵素などの阻害剤を用いる化学的手法、(2)糸状菌の二次代謝抑制に関わるエピジェネティック因子をRNAiで抑制する分子生物学的手法の2種の方法によって行った。なお、項目(2)に関しては予備的な実験を実施した。研究では、生物間相互作用により特異な物質生産能を持ち合わせていると考えられる昆虫寄生糸状菌、植物内生糸状菌を新規天然物の探索源とした。また、多数の創薬シーズを生産することが知られているChaetomium属糸状菌も探索源とした。その結果、シャクヤクの葉から分離したGraphiopsis chlorocephalaをヒストン脱アセチル化酵素阻害剤であるニコチンアミドの添加培地で培養したところ、数種のベンゾフェノンの生産が飛躍的に向上した。シャクヤク内生菌が生産するベンゾフェノン類は構造多様性に富み、塩素原子、高度に酸化されたプレニル基、七員環構造をもつといった特徴がある。キダチアロエに内生するMycosphaerella属菌からは天然には稀な多置換シクロヘキセンジオン骨格を有する新規脂肪族ポリケタイド類が単離された。さらに、Chaetomium indicum菌のドラフトゲノムを取得し、バイオインフォマティクス等を駆使し、ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤添加による二次代謝活性化は、ヒストンアセチル化レベルの上昇を伴うエピジェネティック制御によることを初めて明確に示した。本研究では、糸状菌の二次代謝物を生合成に関わる休眠遺伝子を発現させ、構造多様性に富む新規天然物を生産させるとともに、それら天然物の周辺化合物群を構築し、創薬シーズとして有用なケミカルスペースの拡充を図った。我々はこれまで、ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤を添加してChaetomium属糸状菌を培養することにより、多様な構造をもつケトフェノール類を生産させた。これらケトフェノール類は、共通の芳香族中間体を経由して生合成されるが、この中間体は化学反応性に富む分子である。本研究では、中間体やその類縁体の生合成遺伝子を異種のかびであるAspergillusoryzaeで発現させて新規物質の生産を試みた。その結果、新たな構造をもつ物質の取得に成功した。さらに、中間体の高度な化学反応性を活用した分子変換によって、多様な新規芳香族ポリケタイド化合物を合成した。中間体とインドール類などとの反応で生成する多環式骨格は、ポリケタイド分子の構造上の性質を適切に活用できたと言える。また、これらの反応は、新規ハイブリッド型ポリケタイド化合物ライブラリーの構築に利用できるものと考えられる。このように、生体内で構造多様な化合物へと代謝される鍵中間体は、人為的に多様な化合物へと導くことができるといえ、新しいケミカルスペースの開拓に有用であることを実証した。本研究では、糸状菌(かび)二次代謝物の生合成に関わる休眠遺伝子をエピジェネティックに発現させることにより、新規な二次代謝物を生産させる。さらに、新規二次代謝物の構造特性を活かして、その周辺化合物を合成して、低分子化合物ライブラリーの充実を図る。本ライブラリーは、低分子創薬におけるリード探索研究において有用なものとなる。我々はこれまで、特に昆虫寄生菌や植物内生菌、そして高い二次代謝物生産能を有するChaetomium属菌等を対象として、ヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)阻害剤添加条件で培養した。その結果、数多くの新規物質を生産させることに成功した。なかでも、Chaetomium属糸状菌では、互いの構造に相関性がみられる多種のケトフェノールが生産さされてきた。これらケトフェノールの共通中間体の化学反応性はきわめて高く、中間体に様々な試薬を作用させると、短時間のうちに新規な骨格をもつ化合物へと変換できた。そこで本年度は、様々な酸を用いて、中間体の変換を行い、構造多様性に富む生成物を得た。中間体に種々のインドール分子を反応させても、新たな骨格のアルカロイド化合物が生成した。さらに、中間体の酸化的二量化反応も検討した。これら反応生成物に関して、これまで治療薬がなかったアデノウイルスに対する効果をみたところ、インドールとの反応物に抗ウイルス活性が見いだせた。以上のように、本研究は、生合成中間体を利用して医薬品のシーズを創出ための新たなアプローチを提示したことになる。

また、Chaetomium属菌から得られる天然物の生合成系をターゲットとして、その中間体の生合成に関わる遺伝子を異種発現させる方法および単離した中間体を化学変換する方法を組み合わせて、40種以上の擬天然型化合物を創生した。なお、上記化合物の薬理作用を検討したところ、現在有効な治療薬がないアデノウイルスに対して抗ウイルス作用を示す化合物が見出された。本研究の目的である“創薬シーズを指向した構造多様性に富む新規天然物を構築"といった観点では、その方法論と具体的な化合物の両面できわめて大きな成果を出した。現在、研究成果を論文にとりまとめて、国際誌に投稿している。27年度が最終年度であるため、記入しない。天然物化学期待以上の成果がでている、エピジェネティックな方法論を用いる新規二次代謝物の生産とその展開を強力に進める。平成26年度までは予備実験の域をでていない、分子生物学手法による二次代謝物の生合成遺伝子の発現に関する研究は、上記の研究との関連を十分に考慮しながら進める。すなわち、本研究の目的を達成して、創薬に貢献できるように、できるだけ効率的な研究内容としたい。エピジェネティック制御においてきわめて重要な役割を担っているヒストン脱アセチル化酵素に対する阻害剤を用いて培養した糸状菌から、珍しい化学構造を有する多数の新規化合物を単離した。加えて、糸状菌の二次代謝物生産とヒストン脱アセチル化酵素阻害との関連を明確にした。これらの結果は6報の論文として国際誌に報告されている。本研究では、化学的手法と分子生物学的手法の2種の方法により、糸状菌の未利用遺伝子を覚醒させ、そこから新規な二次代謝物を探索する戦略である。ただ、あまりにも前者の方法論による研究が進展したことで、より経費を必要とする後者の研究を実施するだけの時間的余裕がなかった。すなわち、きわめてポジティブな理由に依るものである。期待以上の成果がでていると考えている、ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤等を用いる化学的手法による糸状菌の二次代謝物生産に関してはさらに強く推し進める。平成25年度には予備的な実験で留まった、分子生物学的手法による二次代謝物の生合成遺伝子の発現に関する研究は平成26年度以降に推進する。平成27年度も、前者の方法論をさらに伸ばす試みをしたい。そのためには、研究室のより多くの人員を割く予定にしている。加えて、後者の研究もトライする。そのためにはより経費がかかる。未使用額はそのために充てたい。本研究では、遺伝子発現の方法として化学的手法と分子生物学的手法を用いる。平成25年度にはこれら2種を試みる予定であったが、化学的方法により期待を大きく上回る成果をだすことができ、多種多様な新規二次代謝物を得た。そこで、計画を変更して、得られた新規二次代謝物の構造解析等の研究に重点を置くこととなった。その結果、分子生物学的手法で用いる予定の試薬等を購入することが不必要となった。平成25年度には予備的な実験で留まっていた分子生物学的手法により遺伝子を発現させる研究を、平成26年度に実施する。本研究を強力に進めるためには多額の経費が必要となる。したがって、未使用額はその研究に充てることとしたい。
歯周病メインテナンスの向上につながる全身健康度や口腔保健要因のデータベースの構築

歯周病メインテナンスのために通院している患者のうち、当該研究への同意および協力の得られた者を対象に調査および分析を行った。現在喫煙者を除外して分析したところ、歯周病メインテナンスの向上には、内服薬の有無、喫煙履歴が強く関与していることが明らかとなった。内服薬服用者は、非服用者と比較して歯周病進行部位数が統計的に有意に多かった。また、内服薬非服用者を抽出してさらに分析したところ、元喫煙者は、非喫煙者と比較して歯周病進行部位数が統計的に有意に多かった。本研究課題は、歯周病メインテナンス患者の全身健康度や口腔保健要因を分析し、歯周病治療中の患者に対してもフィードバックできるように、歯周病メインテナンスの向上につながる情報のデータベースを構築する研究を計画したものである。本年度の主たる研究内容は、データベースを作成するためのデータ採取および分析である。対象者は、大阪大学歯学部附属病院予防歯科において、歯周病治療ステージがメインテナンス期または初期治療期の20歳以上の患者とした。このうち、書面によりインフォームドコンセントの得られた者に対し、問診、口腔内診査および唾液診査を行った。問診により、喫煙や飲酒習慣を含む生活習慣と、内科的疾患等の全身健康状態、さらに、歯磨頻度などの口腔保健要因を調査した。また、口腔内診査によりう蝕および歯周状態を評価し、唾液診査により唾液流量および緩衝能を調べた。なお、インターロイキン1βを含む各種唾液バイオマーカー等については、順次分析を進めているところである。現時点で明らかとなっている被験者のプロファイル(平均値±1SDで示す)は次のとおりである。すなわち、年齢60.8±14.7歳、現在歯数25.0±3.6歯、歯周ポケット深さ2.1±0.2mm、臨床的アタッチメントレベル2.5±0.4mmであった。本研究課題は、今年度から来年度にかけて2年間にわたりデータ採取および分析を行い、それらをもとにデータベースを作成し解析を行うものであることから、ひきつづきデータの採取と分析を進めている。昨年度は主にデータベース作成のためのデータ採取を行い、今年度はデータ採取に加えて分析および多変量解析も行った。問診により、喫煙や飲酒習慣を含む生活習慣と、内科的疾患等の全身健康状態、内服薬の服用状況、歯磨頻度などの口腔保健要因を調査した。また、口腔内診査を行い、う蝕状況を診査したほか、歯周ボケット深さや臨床的アタッチメントレベルなども測定し、歯周状態を評価した。さらに、唾液診査により唾液流量および緩衝能を調べ、唾液試料よりインターロイキン1βを含む各種唾液バイオマーカー等についても分析した。以上の結果より、歯周病のメインテナンスにおいて、スケーリング等の歯周処置を継続することに加え、内服薬服用状況や喫煙履歴も考慮した保健指導を行うことも重要であることが示唆された。
古ロシア語文献デジタル化の為の、初期キリル文字を含むウェブフォントの開発について

この研究では、初期キリル文字を含む2つのフォントの作成を最終年度までにすべて終了した。また他の開発者によるGNU Free Fontについて、そのライセンスおよび収録する文字が本研究の目的と合致することが確認された。これらにより本研究の目的である、古ロシア語で用いられるキリル文字を含むフリーライセンスの、ウェブフォントを作成することができたと考えている。またこれらのフォントが完成したことで、これまで作成に協力してきたコンコーダンスについても、Unicodeに合致した形で利用可能になった。実際8つの年代記についてUnicodeへの対応の作業をして、上記フォントと併せてウェブ上で公開している。本研究では、古ロシア語で用いられていたキリル文字を含むフリーライセンスのフォントを作成することを目的としている。このために本年度の研究では、まず古ロシア語などで用いられる各種キリル文字をロシア諸年代記などの資料から収集している。これらの文字資料を元として、コンピューター用のPreslavという名称のフォントとして作成している。今回作成したフォントは、これまでのロシア諸年代記語彙目録およびコンコーダンスで用いるために作成したフォントに文字を追加、改修したものである。実際の文字数としては、これまでに基本ラテン文字(!"#$などの記号、abcABCなどのアルファベット、数字等)95文字、基本キリル文字144文字(АБВГДЕабвгдなどのキリル文字)、および拡張キリル文字4文字のフォントフェイスを作成している。そしてこれらを元として、Windows上で直接利用可能なTTF形式(Preslav.ttf)、およびウェブページ上で利用可能なWOFF形式(Preslav.woff)のフォントファイルを作成して、フリーのフォントとしてウェブ上で公表している。また、本研究申請時点より後に、windows 8が少しずつ普及してきており、またUnicodeの新しいバージョンである6.3が発表されており、本研究への影響を調査した。Windows 8に収録されたフォント(Times New Roman)で、基本キリル文字に10文字が追加されていることが確認されたが、本研究の大きな目的である拡張キリル文字については追加がないことが確認されている。またOSやウェブブラウザーなどの違いによる問題についても、パソコンに限らずタブレットなどについてもチェックしている。これは、語彙目録やコンコーダンスの利用形態として、今後パソコンに限らず様々な端末からの利用が想定されるためである。昨年度から更新作業を進めている、初期キリル文字を含むPreslavフォントが一応の完成を見ることとなった。当初の予定通り、Unicode Version 7に含まれる、基本ラテン文字の95文字、および基本キリル文字、補助キリル文字、拡張キリル文字A、Bの431文字すべてのフォントウェイスが完成した。そしてこれを元として、Windows上で直接利用可能なTTF形式(Preslav.ttf)、およびウェブフォントとしてウェブページ上で利用可能なWOFF形式(Preslav.woff)のフォントを作成して、GNU GPL font exception clauseというライセンスに沿って、フリーフォントとしてウェブ上に公開している。また、MS-Windows 8.1の普及と、スマートフォン、タブレットといった端末で用いられるモバイルOSのシェア拡大に対して、これらOS上の標準搭載フォントについてキリル文字への対応状況について調査を行った。実際にMicrosoft社のWindows 8.1、Apple社のiOSおよびGoogle社のAndroid上で、上記すべてのキリル文字の一覧表を表示させてキリル文字の表示および動作の確認を行った。この結果、2009年の研究時点と比べて文字の収録状況は改善しているもののコンコーダンス用としては不十分であり、本研究で作成しているフォントの価値が確認できた。また、昨年度の時点で見つかったFree UCS Outline Fontsについても検討した結果、今後のコンコーダンス改訂作業ではこのフォントを中心に利用し、これで足りない文字のみPreslavを用いることが有効ではないかと考えられた。これまでの研究で、この研究の第1の目標としてきた初期キリル文字を含むフォントの作成を最終年度までにすべて終了した。この中には、初期キリル文字を正規のUnicodeに割り当てたPreslavフォント、およびIzhitsaフォントの文字コードを考慮したDobrogeaフォントの2つを含んでいる。また平成25年度にウェブフォントとして利用が可能であることがわかったFree UCS Outline Fontsについて、本研究の作成しているフォントとそのライセンス条件および収録する文字が合致することが確認された。これらにより本研究の目的である、古ロシア語で用いられていたキリル文字を含むフリーライセンスのフォントを作成することが、完全に達成されたと考えられる。このことにより、今後初期キリル文字を含むコンコーダンス、およびコーパスをUnicodeに沿った形で作成することができるようになったといえる。またこれらのフォントが完成したことにより、これまでに作成されてきたコンコーダンスについても、Unicodeに合致した形に変換した標準に沿った形のデータとして利用可能になった。これまでに作成したロシア諸年代記コンコーダンスのアップデートについてであるが、『モスクワ年代記集成(XV世紀末)コンコーダンス』、『ノヴゴロド第4年代記コンコーダンス』、『イパチー年代記コンコーダンス』、『ソフィア第一年代記コンコーダンス』、『プスコフ諸年代記コンコーダンス』、『ロシア原初年代記コンコーダンス』、『ラジヴィル年代記コンコーダンス』、『トロイツア年代記コンコーダンス』の8つの年代記についてはUnicodeへの正式対応の作業を終えて、ウェブ上で公開している。

また他の開発者によるGNU Free Fontについて、そのライセンスおよび収録する文字が本研究の目的と合致することが確認された。これらにより本研究の目的である、古ロシア語で用いられるキリル文字を含むフリーライセンスの、ウェブフォントを作成することができたと考えている。またこれらのフォントが完成したことで、これまで作成に協力してきたコンコーダンスについても、Unicodeに合致した形で利用可能になった。実際8つの年代記についてUnicodeへの対応の作業をして、上記フォントと併せてウェブ上で公開している。研究の一つの目標であったフォントの作成については、主となるPreslavフォントについて予定通り完成を見ている。一方、初期キリル文字のフォントフェイスを持ち、Izhitsaフォントとの互換性を考慮したDobrogeaフォントについても、フォントフェイスの作成の準備中である。これまでに作成してきた語彙目録、およびコンコーダンスの改訂作業については、現在データの整理中である。これまでに作成した各語彙目録・コンコーダンスによって、用いられている文字コードやフォントのバージョンが異なっており、これを考慮してコンコーダンサープログラムを書き直している段階である。研究室ウェブサイト内に、キリル文字フォント・コンコーダンスのページとして作成。コンピューター言語学まずフォントの作成については、初期キリル文字のフォントフェイスを持ち、Izhitsaフォントとの互換性を考慮したDobrogeaフォントについて平成27年度中の完成を予定しており、フォントフェイスの作成およびグリフへの割り当て作業を進めていく。またPreslavフォントの完成と、Free UCS Outline Fontsが見つかったことにより、特殊なキリル文字を含むコンコーダンスや語彙集のデータ更新に目処が立ったこととなる。このため、平成27年度中にこれまでに作成したいくつかのコンコーダンスについて、正式なUnicode対応版を公表できればと考えている。このため、外字や例外的な方法で対応してきた文字について、変換を行うプログラムを作成する予定である。作成しているキリル文字フォントについては、これまでの資料収集で使用例が見つかっている物に関してはよいが、使用例が見つからない物での文字デザインについて作成が遅れている物が多い。これは、フォントフェイスを他の文字からの応用でデザインする必要があるためである。またフォントの表示・印刷結果を元として1文字ずつフォントデザインの調整を行う必要があり、これにも予定以上の時間がかかることとなった。
超原子価有機臭素化合物の合成法の開発とその反応性の解明

我々は三価の超原子価有機ヨウ素化合物の合成にI(III)-B(or Si,Ge,Sn)交換反応が有効であることを既に見出しており、三価の超原子価有機臭素化合物の合成に本法を適用することを計画した。このBr(III)-B(or Si,Ge,Sn)交換反応を実施するためには、三価の臭素化試剤であるBrF_3が必要となる。BrF_3は極めて強力な、危険な酸化剤であり、その取り扱いには細心の注意と特殊な技術が要求されるため、長年にわたってBrF_3の化学を研究し、その合成や取り扱いに独自の手法を開発しているドイツゲルハルドメルカトル大学のFrohn教授と共同で、三価の超原子価有機臭素化合物、特にアルキニル-λ^3-ブロマンの合成法の開発を行った。1)アリールシラン(ArSiMe_3)にBrF_3を作用させてまずアリール(ジフルオロ)-λ^3-ブロマンを合成した。次いでBF_3の存在下にアルキニルシランおよびアルキニルボロン酸と反応させて、Br(III)-BおよびBr(III)-Si交換反応を実施したが、目的とするアルキニル-λ^3-ブロマンは得られなかった。ところが、アルキニルスタンナンを用いたところ、Br(III)-Sn交換反応が速やかに進行しアルキニル-λ^3-ブロマンが高収率で得られた。アルキニル-λ^3-ブロマンはこれまでに合成されたことの無い化合物であり、最初の合成例である。2)合成したアルキニル-λ^3-ブロマンは全て油状であったが、18-crown-6を加えて錯体を形成させ、その結晶化に成功した。また、X線結晶解析を実施しその固体構造を明らかにした。
カスパーゼの活性化を制御する因子とシグナル伝達系の解析

線虫Ced-3の脊椎動物のホモローグであるカスパーゼはさまざまな細胞死の実行に関与していることが示唆されてきた。なかでもカスパーゼ3は発生過程のプログラム細胞死や神経変性疾患での神経細胞死に関与することが示唆されている。しかしながら、カスパーゼ3の活性化には、プロカスパーゼ3(p32)がp17とp12へとプロセッシングされることが必要なことから、個体切片上でのカスパーゼ3の活性化を検出することが困難であった。我々は、切断点特異的抗体を作成し、活性型カスパーゼ3(p20/17)のみを特異的に認識する抗体(活性化抗体)を作成した。活性化抗体とTUNEL法を用いることにより、神経系発達過程にみられるプログラム細胞死にはカスパーゼ3の活性化が関与していることを免疫組織学的に明らかにすることに成功した。今回、この研究を発展させ、プログラム細胞死におけるカスパーゼ3活性化の防御機構としての線虫Ced-9のホモローグであるBcl-Xの役割をBcl-Xノックアウトマウスを解析することにより明らかにすることができた。このことは線虫におけるCed-3とCed-9の関係が哺乳類のカスパーゼ3とBcl-xLの関係として進化をこえて保存されていることを示唆するものである。