hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
画像情報の文章表現とその報知システムへの応用に関する研究

一般のセキュリティ用監視システム、高齢者福祉家庭において援助を必要とする状態を報知する「高齢者福祉用報知システム」とか、ハンディキャップを有する人あるいは要監視患者の状態を報知する「医療・福祉における監視援助システム」において、(1)プライバシーを損なうことなく、必要とする情報を遠隔地に通報すること(2)監視・観察において省力化可能であること(3)映像信号を遠隔地へ伝送する場合などに比べて通信コストを飛躍的に減少させることができることを目的として、対象動物体の動作・行動をテキスト形式で表し、遠隔地に報知するシステムについて検討した。まず、対象物体として人物を想定し、ビデオカメラがとらえた映像上に現れている人物頭部の3次元位置・姿勢を連続的に推定することにより、人物の動きを調べる方法を示した。さらに、人物頭部の位置・姿勢の変化とともに、手とか足の動きをもとに一つのまとまった動作を認識する手法を示すとともに、画像上で隠れが生じるときには音声認識の助けを借りて動作を認識する方法も考慮した。得られた3次元位置・姿勢の変化から人物の移動、回転、座る、立ち上がるなどの基本的な動作の抽出方法と、基本動作の組み合わせから得られる一まとまりの動作、ならびに音声認識から得られる動作を格文法に基づく格構造表現形式で表す方法を提案した。次に、動作環境内に置かれている調度品、什器などの物体の種類と位置関係を知識として与えておくことにより、人物の動作と対象空間に配置されている物体の位置関係から、目的とか意図を表す動作に対応する述語を推論し、結果を格構造形式で表す。そして報知すべき形態の動作が現れたとき、格構造表現を自然語の文章で表し、テキスト形式で報知する方法を提案した。さらに、これらの手法を屋内の人間の生活動作を対象した場合、ならびに屋外の複数人物の動作説明を対象にした場合について実験を行い、その有効性について検討した。一般のセキュリティ用監視システム、高齢者福祉家庭において援助を必要とする状態を報知する「高齢者福祉用報知システム」とか、ハンディキャップを有する人あるいは要監視患者の状態を報知する「医療・福祉における監視援助システム」において、(1)プライバシを損なうことなく、必要とする情報を遠隔地に通報すること(2)監視・チェックにおいて省力化可能であること(3)映像信号を遠隔地へ伝送する場合などに比べて通信コストを飛躍的に減少させることができることを目的として、対象動物体の動作・行動をテキスト形態の情報で表し、遠隔地に報知するシステムについて検討した。まず、対象物体として人物を想定し、ビデオカメラがとらえた映像上に現れている人物の頭部の3次元位置・姿勢を連続的に推定することにより、人物の幾何学的な位置・姿勢を調べる方法を示した。得られた3次元位置・姿勢の変化を調べ、移動、回転、座る、立ち上がるなど基本的な動作を格文法構造に基づく述語論理で表現する方法を提案した。次に、動作環境内に置かれている調度品などの物体の種類と位置関係を知識として与えておくことにより、人物の動きと対象空間に配置されている物体の位置関係から、より高度な動作を推論し、結果を述語論理形態の表現で表す。そして、報知すべき形態の動作表現が現れたとき、述語論理表現を文章で表現し、テキスト形態で報知する手法を提案した。本年度は人物頭部の3次元位置・姿勢推定法の有効性を実験により確かめた。一般のセキュリティ用監視システム、高齢者福祉家庭において援助を必要とする状態を報知する「高齢者福祉用報知システム」とか、ハンディキャップを有する人あるいは要監視患者の状態を報知する「医療・福祉における監視援助システム」において、(1)プライバシーを損なうことなく、必要とする情報を遠隔地に通報すること(2)監視・観察において省力化可能であること

(3)映像信号を遠隔地へ伝送する場合などに比べて通信コストを飛躍的に減少させることができることを目的として、対象動物体の動作・行動をテキスト形式で表し、遠隔地に報知するシステムについて検討した。まず、対象物体として人物を想定し、ビデオカメラがとらえた映像上に現れている人物の頭部の3次元位置・姿勢を連続的に推定することにより、人物の位置・姿勢を調べる方法を示した。さらに、人物頭部の位置・姿勢の変化とともに、手とか足の動きをもとに一つのまとまった動作を認識する動作認識手法を示した。画像上で隠れが生じるときには音声認識の助けを借りて動作を認識する方法も考慮した。得られた3次元位置・姿勢の変化から得られる人物の移動、回転、座る、立ち上がるなどの基本的な動作の抽出方法と、基本動作の組み合わせから得られる一まとまりの動作、ならびに音声認識から得られる動作を格構造表現に基づく述語論理形式で表現する方法を提案した。次に、動作環境内に置かれている調度品、什器などの物体の種類と位置関係を知識として与えておくことにより、人物の動作と対象空間に配置されている物体の位置関係から、目的とか意図を表す述語に対応する動作を推論し、結果を述語論理形態で表す。そして報知すべき形態の動作が現れたとき、述語論理表現を自然語の文章で表し、テキスト形態で報知する方法を提案した。さらに、これらの手法の屋内の人間の生活動作を対象した場合ならびに屋外の複数人物の動作説明を対象にした場合について実験を行い、その有効性について検討した。
熊本地震により阿蘇カルデラで発生したグラーベンの被災メカニズムの研究

2016年熊本地震により阿蘇のカルデラ内では地盤が帯状に陥没するグラーベン(帯状の陥没)現象が発生し、家屋、ライフラインなどが甚大な被害を受けた。このメカニズムを知り復旧・対策方法を明らかにするため平成29年度から3年間の計画で研究を始めた。まず、現在踏査や住民からのヒアリングなどを行って被災状況の把握を行った結果、広い範囲で大規模に陥没が発生していること、その範囲はカルデラ内に約9000年前の頃に形成されていた湖の範囲にかなり一致することが分かった。次に干渉SAR画像から地震による広域な地盤変動量を求めた結果、陥没被害が甚大だった狩尾などの地区では、最大23mもの局所的な変位が発生したことが明らかになった。この地区で表面波探査を行った結果、表層のS波速度は遅かったので、水平方向の引張り力で帯状の陥没が発生したのではないかと考えられた。次に、代表的な箇所として狩尾地区を選び、詳細な地層構成を調べるために最大約50mの深さまでボーリングを行った。その結果、G.L.-17m-50mの深さに湖成層と推定される軟弱粘性土層が堆積していることが判明した。そこで、この層や表層を対象に試料採取を行い、繰返しねじりせん断試験などで土の動的性質を調べた。その結果、湖成層は粘性土といえども、砂の液状化と同様に地震によってせん断剛性が急激に減少することが分かった。そこで、湖成層の底面の分布などを調べるために、微動アレイ観測を多くの地点で行い、さらに、代表的な測線で反射法探査を行ったところ、湖成層底面はお椀状に傾いていることが分かった。これらをもとに狩尾地区の断面を推定し地震応答解析と残留変形解析を行ったところ、湖成層が地震動によって急速に軟化してお椀の内側に向かってせん断変形し、その縁の付近で引張り力が働いて陥没が発生したことが明らかになってきた。本研究で扱っている地震時のグラーベン現象による家屋などの被害は、近年国内で発生したことがない。したがって、研究開始前にはグラーベンが発生したメカニズムについて、正断層かカルデラに起因した陥没の可能性があるといった程度の考えしかない状況であった。そこで、被災状況の聞き込みといった現地での情報収集から始めて、衛星画像から広範囲に変位量を測定するといった新しい試み、陥没区間の表層の地盤状況を調査するための表面波探査、、ボーリング、採取した試料に対する繰返しねじりせん断試験、かつて存在した湖に堆積した軟弱な粘性土層の分布把握のための微動アレイ観測や反射法探査、とあらゆる手段を試みて多面的に調査を進めてきた。その甲斐があって、地盤の変状状況や地層構成などが明らかになってきた。また、詳細な解析によりグラーベンのメカニズムを説明できるまで至ってきた。本研究ではこのようなグラーベン発生のメカニズムの解明と同時に、陥没や地割れによって被災した住宅を早く復旧するための方法を検討することも目的としている。ところがメカニズムがある程度分からないと適切な復旧方法も判断できない。そのため、阿蘇市や住民の方々と協力して研究を進めてきた。そして研究の途中段階で住民の方々に研究成果を還元することが大切と考え、これまで3回ほど住民の方への説明会を開催し、被害のメカニズムから復旧方法まで説明してきた。この説明会の様子はマスコミでも取り上げられ、新聞やテレビで紹介された。以上のように、本研究は当初の計画以上に進展していると考えられる。初年度の平成29年度には被災状況の把握、地盤変状量の把握、地域全体の地層構成の概略把握、陥没区間の地盤状況の把握、深い地層構成の調査、地震動の分析、代表的な地区に対する詳細な地盤調査および試料採取を計画通り行ってきた。2年目の平成30年度にはさらに地層構造を調べるため地震波探査を行い、不撹乱試料に対し室内試験を行って、これらをもとに代表的な断面で解析を行った。これに引き続き最終年度の平成31年度(令和1年度)は、まず、採取した不攪乱試料に対する室内試験を引き続き行う。そして、代表的な数本の測線に対し2次元地質断面を推定し、将来予想されている南海トラフの地震動に対し2次元地震応答解析、および残留変形解析を行って地盤変状発生の可能性の予測を行う。また、振動台を用いてグラーベンを再現する模型実験を行い、メカニズムの確定を行う。そして、グラーベンに対する戸建て住宅や埋設管の対策方法を考案する。一方、国内各地において類似の被害が発生する可能性がある地区を抽出する。最後に、これまでの成果を取りまとめて国内外で学会発表を行う。平成29年度は、まず、現地踏査や住民からのヒアリングなどを行って被災状況の把握を行った。その結果、広い範囲で大規模に陥没が発生していること、その範囲はカルデラ内に約9000年前の頃に形成されていた湖の範囲にかなり一致することが分かった。

次に広域な地盤変状発生状況を調べるため、熊本地震前後の複数の陸域観測衛星画像(合成開口レーダー画像)を使って干渉SAR画像から地盤変動量(東西・南北・垂直方向の3成分)を求め、それを基に検討を行った結果、陥没被害が甚大だった狩尾、内牧、小里、的石などの地区では数100mから2km程度の区域内で最大23mもの変位が発生したことが明らかになった。この局所的な変位によって水平方向の引張り力が作用し、帯状の陥没が発生したのではないかと考えられた。次に、既往の地盤調査結果を収集整理し、また、表層地盤状況を連続的に調べるため表面波探査を行った。その結果、陥没区間のS波速度は遅く、水平方向の引張り力で表層が緩んだことが明らかになった。一方、深い地盤構造を調べるために微動アレイ観測を行ったところ、陥没区間では数十mの深さまでS波速度が遅い軟弱層が堆積していると推測された。そこで、より詳細に調べるために4カ所でボーリングを行った結果、陥没区間の直下では17m50mの深さに湖成層と推定される軟弱粘性土層が堆積していることが判明した。また、湖成層下面はお椀状に傾いていた。したがって、この湖成層が地震動によって急速に軟化してお椀の内側に向かってせん断変形し、その縁の付近で引張り力が働いて陥没が発生した可能性が浮上してきた。本研究で扱っている地震時のグラーベン現象による家屋などの被害は、近年国内で発生したことがない。したがって、研究開始前にはグラーベンが発生したメカニズムについて、正断層かカルデラに起因した陥没の可能性があるといった程度の考えしかない状況であった。そこで、被災状況の聞き込みといった現地での情報収集から始めて、衛星画像から広範囲に変位量を測定するといった新しい試み、表層や深層の地盤状況を調査するための表面波探査、微動アレイ観測、ボーリング、とあらゆる手段を試みて多面的に調査を進めてきた。その甲斐があって、地盤の変状状況や地層構成などが明らかになってきた。今後、次年度も研究を進めていけばグラーベンのメカニズムが確定できそうな段階まで達することができた。本研究ではこのようなグラーベン発生のメカニズムの解明と同時に、陥没や地割れによって被災した住宅を早く復旧するための方法を検討することも目的としている。ところがメカニズムがある程度分からないと適切な復旧方法も判断できない。そのため、本研究が採択されたと同時に阿蘇市や住民の方々に協力を仰ぎ、研究をすぐにスタートさせた。そして研究の途中段階で住民の方々に研究成果を還元することが大切と考え、平成29年度に2回ほど住民の方への説明会を開催し、復旧の基本的な考えを説明することができた。以上のように、本研究は当初の計画以上に進展していると考えられる。2016年熊本地震により阿蘇のカルデラ内では地盤が帯状に陥没するグラーベン(帯状の陥没)現象が発生し、家屋、ライフラインなどが甚大な被害を受けた。このメカニズムを知り復旧・対策方法を明らかにするため平成29年度から3年間の計画で研究を始めた。まず、現在踏査や住民からのヒアリングなどを行って被災状況の把握を行った結果、広い範囲で大規模に陥没が発生していること、その範囲はカルデラ内に約9000年前の頃に形成されていた湖の範囲にかなり一致することが分かった。次に干渉SAR画像から地震による広域な地盤変動量を求めた結果、陥没被害が甚大だった狩尾などの地区では、最大23mもの局所的な変位が発生したことが明らかになった。この地区で表面波探査を行った結果、表層のS波速度は遅かったので、水平方向の引張り力で帯状の陥没が発生したのではないかと考えられた。
グローバルヒストリーにおける1930-50年代のアジア国際秩序とイギリス帝国

1.新たな歴史の捉え方である「グローバルヒストリー」を、イギリス帝国とアジア世界(国際秩序)との関係性を手がかりに考察した。特に、1930-50年代におけるアジアの工業化とイギリスの金融・サーヴィス利害が経済的に相互補完的な関係にあったこと、スターリング圏を通じた影響力の行使の重要性を明らかにした(単著『イギリス帝国とアジア国際秩序』を参照)。2.イギリス帝国を中心とした19-20世紀前半の国際秩序とグローバリゼーションとの関係を考察し、国際公共財を提供するヘゲモニー国家、および構造的権力としてイギリス帝国が機能した歴史的な特徴を考察した(3冊の共編著を参照)。3.欧米の研究者を招聘して、グローバルヒストリー概念と、南アジア・東南アジア諸地域とグローバルヒストリーとの関連性を議論するために、地域研究や世界システム論、アジア経済史、国際政治学などの専門家を交えて、日本各地でグローバルヒストリー・セミナーおよびワークショップを開催した。4.1930-50年代のアジア国際秩序を総合的に再考する自的で、2002年7月に第13回国際経済史学会で、2004年3月にはAssociation for Asian Studiesの年次大会で研究成果を発表した。また、台湾の中央研究院のセミナーでも同様な討議を行った。1.二年間計画の第一年次である今年は、研究成果の中間報告を兼ねて、国際研究者交流に重点を置いた活動を展開した。2.まず、2002年7月にアルゼンチンのブエノスアイレスで開催された、第十三回国際経済史学会に出席して、セッション8"International 0rder of Asia in the 1930s and 1950s"を組織した。イギリス、アメリカ合衆国、日本からの計12名の共同研究者とともに、1930-50年代のアジア国際秩序を、イギリス帝国史、アジア経済史の両方の観点から再考した。現地アルゼンチンやチリの研究者とも意見交換を行った。3.次いで、2002年12月に京都で、米国・テキサス大学教授のトニー・ホプキンズ氏と、英国・LSE教授のアントニー・ハウ氏を招いて、グローバリゼーションとイギリス帝国史研究をめぐる国際ワークショップを開催した。5.その他、東京大学総合文化研究科や、熊本大学文学部、九州国際大学経済学部などでグローバルヒストリー・セミナーを開催した。6.1930年代のアジア国際秩序に関して、日本学術振興会研究成果公開促進費の援助を得て、名古屋大学より著書『イギリス帝国とアジア国際秩序』(2003年2月)を刊行した。4.1930-50年代のアジア国際秩序を総合的に再考する目的で、2002年7月に第13回国際経済史学会で、2004年3月にはAssociation for Asian Studiesの年次大会で研究成果を発表した。
超新星背景ニュートリノ探索のためのカムランドでのT2Kビーム事象観測と基礎研究

超新星内部の様子を調べるには,超新星爆発に伴って大量に放出されるニュートリノを観測することが重要であるが,実際に観測に成功した例はSN1987Aが唯一である,しかしニュートリノはその特異な性質から,過去に放出されたものが現在の宇宙も漂っていると予想されている.本研究ではその「超新星背景ニュートリノ」を大型液体シンチレータ検出器KamLANDで捉えるための背景事象理解を目的に,素性のよく知られたT2Kビームの人工ニュートリノを利用し,シミュレーションとデータ解析,および光検出器開発の観点からアプローチを試みる.超新星内部の様子を調べるには,超新星爆発に伴って大量に放出されるニュートリノを観測することが重要であるが,実際に観測に成功した例はSN1987Aが唯一である,しかしニュートリノはその特異な性質から,過去に放出されたものが現在の宇宙も漂っていると予想されている.本研究ではその「超新星背景ニュートリノ」を大型液体シンチレータ検出器KamLANDで捉えるための背景事象理解を目的に,素性のよく知られたT2Kビームの人工ニュートリノを利用し,シミュレーションとデータ解析,および光検出器開発の観点からアプローチを試みる.
イスラム思想史における英知論

イスラム思想における英知論の中心は,アリストテレス哲学を継承するイスラム哲学にある.それゆえ今年度は,キンディーの『英知論』(Risala fIal〓Aql),ファーラービーの『英知論』,イブン・シーナーの『救済の書』(Kitab al-Najat),『預言の証明』(Fi Ithbat al=Nubuwa)にみられる英知論,イブン・バーッジャの『英知と人間の結合』(Kalam fi Ittisalal='Aqlbi'l-insan),イブン・ルシェドの『アリストテレス霊魂論注〓』を比較検討することによってイスラム哲学における英知論の発展を跡付けることを試みた.その結果,次のことが明らかになった.上記の五人の哲学者の中では,キンディーとイブン・シーナーの間に以下の重要な共通点が見出される. 1.両者とも所持態にある英知と現実態英知を区別している.2.両者とも,可能態英知が能動英知と結合するとき,思惟対象,即ち諸形相を態動英知から直接に受容し,現実態英知となると考えている.この場合,感覚や想像機能は思惟にとって,補助的な役割しかはたさない.特に第二点は古代のアリストテレス注釈者テミステイウスの考えに近い.さらにイブン・シーナーは可能態英知を身体に依存しない非質料的なものと考えているが,この点もテミスティウスと共通する.それに対してファーラービーは,人間に内在する英知と能動英知の結合を否定し,また可能態英知が,思惟対象,即ち諸形相を感覚像から抽出すると考えた点でこの二人と明白に異なるままたイブンバーッジャは可能態英知を身体に依存する質料的なもの(想像機能に近い)と考えた点でイブン・シーナーと異なる.この点において,彼はアフロディシアのアレクサンダーの思想を受け継いでいる.そしてイブン・ルシュドの英知論はテミスティウス的伝統とアレクサンダー的伝統の巧みな折衷であると言える.イスラム哲学の英知論には以上の二つの流れがあることがわかったので,今後この成果を基礎に,神学とスーフィズムの英知論との関係を調べていきたい.イスラム思想における英知論の中心は,アリストテレス哲学を継承するイスラム哲学にある.それゆえ今年度は,キンディーの『英知論』(Risala fIal〓Aql),ファーラービーの『英知論』,イブン・シーナーの『救済の書』(Kitab al-Najat),『預言の証明』(Fi Ithbat al=Nubuwa)にみられる英知論,イブン・バーッジャの『英知と人間の結合』(Kalam fi Ittisalal='Aqlbi'l-insan),イブン・ルシェドの『アリストテレス霊魂論注〓』を比較検討することによってイスラム哲学における英知論の発展を跡付けることを試みた.その結果,次のことが明らかになった.上記の五人の哲学者の中では,キンディーとイブン・シーナーの間に以下の重要な共通点が見出される. 1.両者とも所持態にある英知と現実態英知を区別している.2.両者とも,可能態英知が能動英知と結合するとき,思惟対象,即ち諸形相を態動英知から直接に受容し,現実態英知となると考えている.この場合,感覚や想像機能は思惟にとって,補助的な役割しかはたさない.特に第二点は古代のアリストテレス注釈者テミステイウスの考えに近い.さらにイブン・シーナーは可能態英知を身体に依存しない非質料的なものと考えているが,この点もテミスティウスと共通する.それに対してファーラービーは,人間に内在する英知と能動英知の結合を否定し,また可能態英知が,思惟対象,即ち諸形相を感覚像から抽出すると考えた点でこの二人と明白に異なるままたイブンバーッジャは可能態英知を身体に依存する質料的なもの(想像機能に近い)と考えた点でイブン・シーナーと異なる.この点において,彼はアフロディシアのアレクサンダーの思想を受け継いでいる.そしてイブン・ルシュドの英知論はテミスティウス的伝統とアレクサンダー的伝統の巧みな折衷であると言える.イスラム哲学の英知論には以上の二つの流れがあることがわかったので,今後この成果を基礎に,神学とスーフィズムの英知論との関係を調べていきたい.
金属―金属結合を含まないフレキシブルな有機金属クラスター系の開発

金属-金属結合によって保持されない多核金属錯体の研究を通じて、金属-金属結合の果たす役割を逆説的に明らかにすることを目的に、配位する二つの金属を金属-金属結合形成不可能な距離に保持するPNNP[3,5-bis(diphenylphosphinomethyl)pyrazolato]配位子を用いてロジウム錯体の合成およびその性質の解明を行った。1.[Rh_2(PNNP)(CO)_2]系複核金属フラグメントは二つのロジウム金属間にアセチリド、金属フラグメントを始めさまざまな配位子を取り込んで、金属-金属結合がある場合と同様な配位子架橋複核錯体を形成することを明らかにした。2.架橋配位子がヒドリド、オキソ、アセチリド基の場合には、生成した複核付加体にさらに[Rh_2(PNNP)_2(CO)_2]フラグメントが付加した四核錯体が得られた。3.四核架橋ヒドリド錯体では、四面体構造を形成するRh_4コアの中心部にヒドリド配位子が位置し、Rh原子間には顕著な相互作用は存在せず、従って四核構造は主にRh-H相互作用で保持されていることが明らかとなり、多核構造保持には必ずしも金属-金属結合が必須ではないことを示した。4.四核架橋アセチリド錯体では、四つのロジウム原子が弱い金属-金属結合によってZ型に配置され、アセチリド配位子がそれらを架橋している構造となっていることを明らかにした。この錯体は金属-金属相互作用の可逆的な切断-再結合を経る複雑な動的挙動を示し、やはり配位子-金属問相互作用が構造保持の主因となっている。5.四核錯体の構造と架橋配位子の相関を解明した。6.非等法的な反応場を形成するために異核金属系を合成するための予備的な研究を行い、基礎的な知見を得た。以上のように本研究を通じてクラスター系には金属-金属結合が必須ではないことを示した。
大規模体験教育からスタートする振動と制御の工学に関するＶ字型教育の試み

機械系学科において重要な「振動と制御の工学」の教育について,学部2年生程度の授業から卒業研究の前半部分程度までを捉えた,世界でも類のない体験的V字型教育を導入し,従来にはなかった教育効果と研究着手能力の早期付与を実現する方法論を提示するのが本研究の目的である.学年が進むにつれて模型装置などを用いた授業,数学・物理学に基づく理論教育,その後,関連するテーマの卒業研究で再び応用を意識させるように,応用と理論の間をV字を描くような教育を提供することで,この分野の社会的,学術的など多面的な重要性と本質を効果的に教え,将来幅広い実問題において高度な振動・制御設計が可能となる能力の養成を目指した.3年度目となる平成30年度においても,11月13日(火)に,学部2年生を対象とした必修科目「振動工学第1及び演習」の授業(1コマ分,90分間)の枠組みを活用して,名古屋大学減災館を対象とした大型体験型授業(建築構造物の自由振動の観察と体験)を実施した.この授業は名古屋大学減災連携研究センターの協力を得て行われた.また,平成30年度も研究代表者の担当講義「最適制御理論」において,減災館を模した模型実験システムを導入し,減災館での体験を思い出してもらうとともに,最適レギュレータ理論に基づくアクティブ免震についてこの講義で説明し,その効果や実際の減災館との違いを学習してもらった.平成30年度は本研究課題の最終年度にあたり,これまでの研究成果を2通のIEEE関連国際会議論文として発表した他,現在IEEE Transactions on Educationへの論文投稿を準備している.本研究の一連の成果により,平成30年度に計測自動制御学会賞教育貢献賞を研究代表者が受賞した.また,2019年4月に中国南京で開催された国際会議ICCRE2019において研究代表者が本研究に関するプレナリー講演を行った.機械系学科において重要な「振動と制御の工学」の教育について,学部2年生程度の授業から卒業研究の前半部分程度までを捉えた,世界でも類のない体験的V字型教育を導入し,従来にはなかった教育効果と研究着手能力の早期付与を実現する方法論を提示するのが本研究の目的である.本研究では導入部で大きな動機付けを与えるために,実在する大型建築構造物の加振実験で,「振動」を体感,免震機構を用いることで「制御」を体感させる.学年が進むにつれて模型装置などを用いた授業,数学・物理学に基づく理論教育,その後,関連するテーマの卒業研究で再び応用を意識させるように,応用と理論の間をV字を描くような教育を提供することで,この分野の社会的,学術的など多面的な重要性と本質を効果的に教え,将来幅広い実問題において高度な振動・制御設計が可能となる能力の養成を目指している.初年度となる平成28年度は,12月6日(火)に,学部2年生を対象とした必修科目「振動学及び演習」の授業(1コマ分,90分間)の枠組みを活用して,名古屋大学減災館を対象とした大型体験型授業を実施した.これは,減災館の特徴的な免震層を活用し,ジャッキ加力により発生させる建物の自由振動の観察と体験を行う.同時に減災館内の関連する展示品の説明を行うとともに,振動絶縁(免震)に関する理論的説明を実施した.そして授業アンケートを実施することで受講生にとっての教育効果を評価した.なお,本大型体験型授業の実施は名古屋大学減災連携研究センターの協力を得て実施された.本課題の目玉ともいえる,大型体験型授業が12月に無事実施できたのが最大の成果である.現在,当日の授業アンケートの結果を解析している段階である.一方,振動・制御工学の授業で実演するための模型装置の試作は平成28年度中に開始できなかった.この点については平成29年度に鋭意実施し,年度後半の研究代表者の授業でデモンストレーションを行い,その教育効果を評価したい.機械系学科において重要な「振動と制御の工学」の教育について,学部2年生程度の授業から卒業研究の前半部分程度までを捉えた,世界でも類のない体験的V字型教育を導入し,従来にはなかった教育効果と研究着手能力の早期付与を実現する方法論を提示するのが本研究の目的である.本研究では導入部で大きな動機付けを与えるために,実在する大型建築構造物の加振実験で,「振動」を体感,免震機構を用いることで「制御」を体感させる.学年が進むにつれて模型装置などを用いた授業,数学・物理学に基づく理論教育,その後,関連するテーマの卒業研究で再び応用を意識させるように,応用と理論の間をV字を描くような教育を提供することで,この分野の社会的,学術的など多面的な重要性と本質を効果的に教え,将来幅広い実問題において高度な振動・制御設計が可能となる能力の養成を目指している.2年度目となる平成29年度においても,11月28日(火)に,学部2年生を対象とした必修科目「振動学及び演習」の授業(1コマ分,90分間)の枠組みを活用して,名古屋大学減災館を対象とした大型体験型授業(建築構造物の自由振動の観察と体験)を実施した.また,減災館内の関連する展示品の見学や関連する振動の理論的講義を同じ授業の枠内で実施した.なお,本大型体験型授業の実施は名古屋大学減災連携研究センターの協力を得て実施された.また,平成29年度は過去に大型体験型授業を経験した学生が受講する研究代表者の担当講義

「最適制御理論」において,減災館を模した模型実験システムを導入し,減災館での体験を想い出してもらうとともに,減災館では不可能な最適レギュレータ理論に基づくアクティブ免震についてこの講義で説明し,その効果や違いを学習してもらった.平成28年度に実施した体験型授業の成果をまとめた記事が本年度「工学教育」誌に掲載された.2年度間続けて大型体験型授業を無事に実施できた.また,当初の計画通り,本年度初めて制御工学の講義に導入する模型実験システムを構築し,12月の講義時に活用した.大型体験型授業,講義での模型実験システムの活用ともに受講者からのアンケートを得ており,これらの結果を取りまとめて学会等で報告する.昨年度も本年度も各1通の記事を査読付論文誌上で発表できており,この点からもおおむね順調な進展といえる.機械系学科において重要な「振動と制御の工学」の教育について,学部2年生程度の授業から卒業研究の前半部分程度までを捉えた,世界でも類のない体験的V字型教育を導入し,従来にはなかった教育効果と研究着手能力の早期付与を実現する方法論を提示するのが本研究の目的である.学年が進むにつれて模型装置などを用いた授業,数学・物理学に基づく理論教育,その後,関連するテーマの卒業研究で再び応用を意識させるように,応用と理論の間をV字を描くような教育を提供することで,この分野の社会的,学術的など多面的な重要性と本質を効果的に教え,将来幅広い実問題において高度な振動・制御設計が可能となる能力の養成を目指した.3年度目となる平成30年度においても,11月13日(火)に,学部2年生を対象とした必修科目「振動工学第1及び演習」の授業(1コマ分,90分間)の枠組みを活用して,名古屋大学減災館を対象とした大型体験型授業(建築構造物の自由振動の観察と体験)を実施した.この授業は名古屋大学減災連携研究センターの協力を得て行われた.また,平成30年度も研究代表者の担当講義「最適制御理論」において,減災館を模した模型実験システムを導入し,減災館での体験を思い出してもらうとともに,最適レギュレータ理論に基づくアクティブ免震についてこの講義で説明し,その効果や実際の減災館との違いを学習してもらった.平成30年度は本研究課題の最終年度にあたり,これまでの研究成果を2通のIEEE関連国際会議論文として発表した他,現在IEEE Transactions on Educationへの論文投稿を準備している.本研究の一連の成果により,平成30年度に計測自動制御学会賞教育貢献賞を研究代表者が受賞した.また,2019年4月に中国南京で開催された国際会議ICCRE2019において研究代表者が本研究に関するプレナリー講演を行った.28年度の大型体験型授業の成果については,授業アンケートの結果解析が終わり次第,まとめて学会発表したい.また,機会があればジャーナル化についても検討したい.模型装置試作については,設計構想は練られており,実際に製作する段階である.製作後は,免震機構を再現するためのアクチュエータの制御則設計法も検討したい.こちらの内容についても年度末には成果をまとめて学会発表を実施したい.平成29年度までの成果を整理し,学外で発表するために平成30年度まで事業期間を延長した.現在,工学教育の分野の最高レベルの国際会議であるThe 2018IEEE Frontiers in Education Conference (FIE 2018,10月米国サンノゼにて開催)に論文を投稿している.他にいくつかの国内会議においても成果発表を予定している.28年度の大型体験型授業の実施にほとんど費用がかからず,また,模型装置試作も遅れているため平成28年度の実際の経費は当初計画よりもだいぶ抑制された.
行動神経栄養学を用いた発酵乳による認知機能障害予防法の確立

本研究では、記憶の過程の中でも認知症患者において障害されている「想起」に着目し、そのメカニズムを“行動神経科学"の手法を用いて明らかにする。「想起」を誘導した動物における脳内での変化を特定することで、「想起」のメカニズムを解明する上で重要な知見を得る。また、申請者自身の先行研究より、発酵乳を摂取させることで記憶機能が向上することも明らかとなっているため、乳製品の有する記憶機能改善効果のメカニズムに関しては“行動神経栄養学"の手法を用いて明らかにする。本研究を完遂することで、高齢期における「生活の質」を高い水準で維持することに貢献し、さらには、「食」の重要性を世に知らしめる。
各種気体-C60-アルカリ金属三元系分子設計による新機能・反応場の創製

C_<60>およびカーボンナノチューブ系で窒素、水素等のとの相互作用に加えて、希ガスとの特異的な相互作用を見出した。Na-C_<60>二元系では超伝導性を示さないが、窒素および水素との三元系形成により超伝導相を創製する。このNa_xH_yC_<60>(x=34)系、C_<60>及びカーボンナノチューブとヘリウム、ネオン及びアルゴンガスとの相互作用を、質量分析昇温脱離法、X線光電子分光法、電子スピン共鳴法及び電子状態計算により調べた。Na_xH_yC_<60>、C_<60>及びカーボンナノチューブ試料を、超高真空装置の試料管に入れ、超高真空下で開封した後、試料を380°Cあるいは800°Cまで真空加熱排気し、その後100200°C、約1気圧の希ガスと接触させた。その後、試料を加熱しそのときに脱離する気体を質量分析し、時間ならびに温度を関数とする昇温脱離スペクトルを測定した。試料をグローブバッグを使いin-situでVGESCALAB MkIIに移し、XPSスペクトルを測定した。脱離ピークは、ファンデアワールス相互作用から考えられるより遙かに高温領域に観測された。試料ならびに接触気体の違いに伴い脱離ピークプロフィールが異なっている。この脱離挙動は、真空排気時間には依存しない。XPSスペクトル測定において、C1s及び価電子帯領域のピークプロファイルは希ガスの接触後ホスト試料とは異なる。Ar接触により、Ar2p及び3sのピークが明瞭に現れると共に、大きなケミカルシフトが観測された。本研究で見出されたヘリウム、ネオン、アルゴンの希ガス系の特異的な相互作用は、今までに報告された例はない。以上の研究に基づき、本研究では特異的な相互作用を持つ結晶場サイト及び希ガスの結合を見出した。また、H_2-N_2、H_2-COの接触により、アンモニアあるいはアルコールが生成する特異的な反応場あることを見いだした。本研究の目的は上述のように達成され、その研究成果を国際会議、国内学会、並びに学術雑誌に報告した。C_<60>の二元系、三元系で窒素、水素の相互作用に加えて、希ガスの特異的な相互作用を見出した。Na-C_<60>二元系では超伝導性を示さないが、窒素および水素との三元系形成により超伝導性を発現する。このNa_xH_yC_<60>(x=34)系及びC_<60>とヘリウム、ネオン及びアルゴンガスとの相互作用を、質量分析昇温脱離法及びX線光電子分光法により調べた。Na_xH_yC_<60>試料は、水素化ナトリウムとC_<60>の化学量論的に混合した粉末をESR石英管に真空封入し、280゚Cで1時間加熱することにより合成した。Na_xH_yC_<60>あるいはC_<60>試料を、超高真空装置の試料管に入れ、超高真空下で開封した後、試料を380゚Cまで真空加熱排気し、その後100200゚C、約1気圧の希ガスと接触させた。

試料をグローブバッグを使いin-situでVG ESCALAB MkIIに移し、XPSスペクトルを測定した。脱離ピークは、70K、300K及び450-900K付近に観測された。Na_xH_yC_<60>とC_<60>試料では、脱離ピーク温度が異なっている。この脱離挙動は、真空排気時間には依存しない。XPSスペクトル測定において、C1s及び価電子帯領域のピークプロファイルは希ガスの接触後ホスト試料とは異なる。Ar接触により、Ar2p及び3sのピークが明瞭に現れると共に、大きなケミカルシフトが観測された。以上の研究に基づき、特異的な相互作用を持つ結晶場サイト及び希ガスの結合を見出した。本研究における初年度の目的は上述のように達成され、その研究成果を国際会議、国内学会、学術雑誌並びに著書に報告した。本研究で見出されたヘリウム、ネオン、アルゴンの希ガス系の特異的な相互作用は、今までに報告された例はない。C_<60>およびカーボンナノチューブ系で窒素、水素等のとの相互作用に加えて、希ガスとの特異的な相互作用を見出した。Na-C_<60>二元系では超伝導性を示さないが、窒素および水素との三元系形成により超伝導相を創製する。このNa_xH_yC_<60>(x=34)系、C_<60>及びカーボンナノチューブとヘリウム、ネオン及びアルゴンガスとの相互作用を、質量分析昇温脱離法、X線光電子分光法、電子スピン共鳴法及び電子状態計算により調べた。Na_xH_yC_<60>、C_<60>及びカーボンナノチューブ試料を、超高真空装置の試料管に入れ、超高真空下で開封した後、試料を380°Cあるいは800°Cまで真空加熱排気し、その後100200°C、約1気圧の希ガスと接触させた。その後、試料を加熱しそのときに脱離する気体を質量分析し、時間ならびに温度を関数とする昇温脱離スペクトルを測定した。試料をグローブバッグを使いin-situでVGESCALAB MkIIに移し、XPSスペクトルを測定した。脱離ピークは、ファンデアワールス相互作用から考えられるより遙かに高温領域に観測された。試料ならびに接触気体の違いに伴い脱離ピークプロフィールが異なっている。以上の研究に基づき、本研究では特異的な相互作用を持つ結晶場サイト及び希ガスの結合を見出した。また、H_2-N_2、H_2-COの接触により、アンモニアあるいはアルコールが生成する特異的な反応場あることを見いだした。本研究の目的は上述のように達成され、その研究成果を国際会議、国内学会、並びに学術雑誌に報告した。
誘導電動機の負荷時電磁振動に関する研究

かご形誘導電動機(以下,IMと略記)は,産業動力用のみならず家電機器用としても広範囲に多数用いられており,近年の環境改善の見地から,より低騒音のIMが強く望まれている。本研究は,IMそのものの構造に起因して生じる,電磁騒音の原因となる電磁振動を解明しようとするものである。当該研究期間においては,主として,コンデンサモータ(以下,CRMと略記)の負荷時電磁振動について詳細な実験を行うとともに理論的検討を行った。また,CRMの負荷時電磁振動の特徴を明らかにするために,三相IMの電磁振動発生状況との比較検討を行った。その結果,CRMの負荷時電磁振動は,その大きさおよびその発生周波数は運転コンデンサ容量および負荷状態に著しく影響を受けること,主として,固定子および回転子スロットの存在によるスロット高調波,および磁気飽和に起因して生じていることを明らかにした。すなわち,CRMの顕著な電磁振動成分は,正相分磁界のみならず逆相分磁界によっても生じており,その特徴は(1)三相IMの場合と同様に,無負荷時では顕著とならないが負荷時に顕著となる振動成分,(2)無負荷時にも顕著であり,負荷の増加と共にさらに顕著となる振動成分,(3)無負荷時に顕著であるが,負荷の増加とともに減少する振動成分,(4)磁気飽和に起因して前記(1)(3)とは特徴の異なる振動成分,の4種類に大別できることを明らかにした。さらに,固定子と回転子とのスロット数組合せに対するCRMの負荷時電磁振動の特徴について実験的に検討を行った。その結果,回転子スロット数が極対数の倍数となる場合には特に顕著な電磁振動を生じない傾向にあること,極数の倍数となる場合には顕著な電磁振動を生じない傾向にあること,スロット数組合せにより負荷が増加すると単純には電磁振動が増加しないことなどを理論的かつ実験的に明らかにした。これらの研究成果は,次ページの研究報告に示したように,逐次電気学会で発表した。かご形誘導電動機(以下、IMと略記)は、産業動力用のみならず家電機器用として広範囲に多数用いられている。そのため、近年の環境改善の見地から、より低騒音のIMが強く求められている。IMは、その構造上、大小はあるが、必ず電磁騒音の原因となる電磁振動を生じる。また、IMの電磁振動および電磁騒音は、IMに接続される負荷機構の影響やIMの設置状態などの影響を多大に受ける。このため、IMの負荷時における電磁振動を検討することは極めて難解なことであり、未解明な部分が多数残存している。しかし、IM単体の電磁振動を解明することは本質的に重要なことであり、理論的かつ定量的に明らかになれば、極めて有益な研究成果となると考えられる。本研究では、三相IMおよびコンデンサモータ(以下、CRMと略記)の負荷時電磁振動を理論的かつ実験的に明確にしようとするものである。昨年度までに、三相IMにおける負荷時電磁振動の発生原因および発生の特徴などを明らかにしてきている。本年度は、三相IMにおける負荷時電磁振動のスロット数組合せによる特徴および斜めスロットによる電磁振動の抑止効果に対して、昨年度までの研究成果に加えた追実験を行い、電気学会論文誌に研究成果を公表した。この論文においては、4極および6極の三相IMのスロット数組合せにおける電磁振動の発生状況を詳細に検討を行い、発生の特徴などを明らかにするとともに、回転子スロットを斜めスロットとした場合における電磁振動の抑止効果を理論的かつ実験的に明らかにしている。また、新たにCRMの負荷時電磁振動に対する研究に着手し、その成果の一部を電気学会などにて公表した。CRMの場合、そのギャップ中に逆相分磁界が存在するため、三相IMとは異なった電磁振動の発生状況となることなどを理論的かつ実験的に明らかにした。これらの研究成果に基づき、次年度は、更に詳細にCRMの負荷時電磁振動について検討を行い、その発生原因および発生の特徴などを明らかにしていく予定である。

その結果,回転子スロット数が極対数の倍数となる場合には特に顕著な電磁振動を生じない傾向にあること,極数の倍数となる場合には顕著な電磁振動を生じない傾向にあること,スロット数組合せにより負荷が増加すると単純には電磁振動が増加しないことなどを理論的かつ実験的に明らかにした。これらの研究成果は,次ページの研究報告に示したように,逐次電気学会で発表した。
マイクロ粒子のパターニングに対する乾燥界面不安定化の影響

机の上にこぼれたコーヒーのしずくが、乾燥後にリング状のパターンをのこすという現象は、コーヒーリング現象として知られ、研究対象となっている。本研究においては、乾燥の開始の際にしずくの界面における変形に着目し、その変形が最終的に乾燥完了後にのこすパターンにどのように影響するかを電圧を印加することによってしずくの変形を誘起させ、顕微鏡観察を行うことによって調べる。本研究における成果は、微粒子のパターニングなどに貢献すると考えられ、今後産業におけるマイクロスケールの回路パターニングなどに応用できると予想される。
蚊媒介感染症が流行する地域の住民による蚊防除技術の受容を推進する要因の解明

本研究は、感染症伝播の予防としての生殖システムを操作した蚊を生活圏に放虫する社会実装を地域社会が受容する決定に影響した要因を解明することを目的としている。感染症流行による人的・経済的・社会的な影響を受けやすい観光都市では、住民の理解と協力を得て対策が迅速に行われる必要がある。医学領域を越える研究が不足するなか、本研究は文献調査に加えて、感染症の流行阻止のため技術開発に注力するシンガポールにおいてフィールドワークを行い、事例から答えを紐解く。当局による社会実装の決定、争点、制度設計などの説明を試み、複数の学問分野が扱うリスクマネジメント、レジリエンス、態度と行動といった研究への波及効果を目指す。
ヒューマンマシンシステム高安全化のための相補的共有制御の体系化

共有制御について,shared control, cooperative controlなど,様々な視点からの提案がなされている現状を踏まえ,用語の整理と統一的な基本的枠組みを構築した.健常者を対象とした直接的共有制御に関しては,特にシステムが機能限界に近い場合を想定して,共有制御のアルゴリズムを検討した.ドライバの了解なく制御強度を一旦下げることで,ドライバの運転へのreadinessを高めつつ,その後のドライバの操作によって制御強度を下げることで共有制御を終了し,ドライバへ権限委譲する手法を検討した.ドライビングシミュレータの結果,比較的時間余裕が少ない場合であっても,安定的な制御が可能であることを確認した.障がい者を対象とした直接的共有制御については,障がいが運転操作に与える影響について,視野障害を例にとり分析し,共有制御の制御則を検討した.間接的共有制御については,shared controlの本来の趣旨を活かしつつも,直接的共有制御がもたらしうる弊害を抑制するための間接的共有制御の方法を検討した.具体的には,理論的考察に基づき,左右上腕部を押すことで操舵による回避操作を促す機構と,右大腿部下部を押すことでアクセルペダルオフによる減速を促す機構を備えるハプティックシートを用いた実験環境の整備を行った.信頼感を評価については,主観評価などを同時計測することによって,行動からの信頼感の評価手法を構築する.具体的には,運転シミュレータ上に自動運転車両が高速道路上の低速車両に遭遇する場面を設定し,自動運転に対するドライバの信頼の醸成のプロセスを調べるとともに,主観評価と運転引継ぎ行動との関係を調べた.間接的共有制御の部分において,やむを得ない理由により研究の一部を平成年度に繰り越さざるを得なかった.平成30年度においても,装置の仕様に関する問題が発生し,装置の構築に遅れが生じている.他方,他の研究項目では,研究成果に基づいて研究の進展に広がりが見えており,当初予定を超える成果が出ている部分もある.共有制御の概念が,力覚に基づくものばかりではないことが次第に明らかになってきた.このことをうけて,直接的共有制御(障害者対象)でも,力覚による支援のみならず,広い意味での共有制御による支援として考察検討の対象を広げる.間接的共有制御の部分については,当初予定していた実験環境の整備に遅れが生じており,各機関の協力により実験データの分析をサポートするなど,研究の推進を加速する.信頼感の評価においては,信頼感の側面(predictability, dependability, faith)に着目することの重要性が改めて浮かび上がってきたことから,このことを考慮に入れる形で検討対象を広げていく.これら以外は,当初予定通りに進めていく.共有制御について,shared control, cooperative controlなど,様々な視点からの提案がなされている現状を踏まえ,用語の整理と統一的な基本的枠組みを構築した.健常者を対象とした直接的共有制御に関しては,特にシステムが機能限界に近い場合を想定して,共有制御のアルゴリズムを検討した.ドライバの了解なく制御強度を一旦下げることで,ドライバの運転へのreadinessを高めつつ,その後のドライバの操作によって制御強度を下げることで共有制御を終了し,ドライバへ権限委譲する手法を検討した.ドライビングシミュレータの結果,比較的時間余裕が少ない場合であっても,安定的な制御が可能であることを確認した.障がい者を対象とした直接的共有制御については,障がいが運転操作に与える影響について,視野障害を例にとり分析し,共有制御の制御則を検討した.間接的共有制御については,shared controlの本来の趣旨を活かしつつも,直接的共有制御がもたらしうる弊害を抑制するための間接的共有制御の方法を検討した.具体的には,理論的考察に基づき,左右上腕部を押すことで操舵による回避操作を促す機構と,右大腿部下部を押すことでアクセルペダルオフによる減速を促す機構を備えるハプティックシートを用いた実験環境の整備を行った.信頼感を評価については,主観評価などを同時計測することによって,行動からの信頼感の評価手法を構築する.具体的には,運転シミュレータ上に自動運転車両が高速道路上の低速車両に遭遇する場面を設定し,自動運転に対するドライバの信頼の醸成のプロセスを調べるとともに,主観評価と運転引継ぎ行動との関係を調べた.間接的共有制御の部分において,やむを得ない理由により研究の一部を平成年度に繰り越さざるを得なかった.平成30年度においても,装置の仕様に関する問題が発生し,装置の構築に遅れが生じている.他方,他の研究項目では,研究成果に基づいて研究の進展に広がりが見えており,当初予定を超える成果が出ている部分もある.共有制御の概念が,力覚に基づくものばかりではないことが次第に明らかになってきた.このことをうけて,直接的共有制御(障害者対象)でも,力覚による支援のみならず,広い意味での共有制御による支援として考察検討の対象を広げる.間接的共有制御の部分については,当初予定していた実験環境の整備に遅れが生じており,各機関の協力により実験データの分析をサポートするなど,研究の推進を加速する.信頼感の評価においては,信頼感の側面(predictability, dependability, faith)に着目することの重要性が改めて浮かび上がってきたことから,このことを考慮に入れる形で検討対象を広げていく.これら以外は,当初予定通りに進めていく.
乾乳期のウシ乳腺組織における再構築メカニズムの解明

ウシ乳腺は乾乳期に退行し、再構築されると考えられているが、そのメカニズムについては未だに不明な部分が多い。本研究では、ウシ乳腺組織で乾乳期特異的に発現する遺伝子を探索・同定するとともに、ウシ乳腺組織を構成する細胞の相互作用を明らかにすることを目的とした。本年度は以下の成果が得られた。1)申請者らはこれまでに、乾乳期のウシ乳腺においてBMPタンパク質、BMP受容体の発現が増加することを明らかにした。本研究において乳腺の退行に伴ってラクトフェリンの分泌量が増加することを見出した。そこで、ラクトフェリンがBMPのmRNA発現に及ぼす影響を調べた結果、ラクトフェリン処理により乳腺上皮細胞におけるBMP2およびBMP4のmRNA発現が増加した。さらに、BMP4が乳腺上皮細胞におけるbeta-caseinの発現を抑制したことから、BMPが乾乳期におけるウシ乳腺の退行・再構築に関与することが示唆された。2)マイクロアレイ法により泌乳中期と乾乳期の乳腺組織で発現する遺伝子を比較し、発現が変動する因子を抽出した。その中から細胞外に分泌される因子に着目し、リアルタイムPCR法によってそれらの発現変動を確認した結果、乾乳期におけるCXCL13およびCXCL9の発現は泌乳中期の約4倍であった。一方、乳タンパク質であるalpha-lactalbuminの発現は、乳合成活性に伴って増加し、泌乳中期に乾乳期の約30倍に達した。3)乳腺上皮細胞、乳腺線維芽細胞をコラーゲンゲル中で共培養し、細胞塊の形成を観察したところ、乳腺上皮細胞単独での培養と比較して両細胞の共培養では、細胞塊が大きくなり、長時間持続することが観察された。4)血液中に漏出するalpha-lactalbuminが、ウシ乳腺の退行・再構築を推定するマーカーの候補となることを示した。