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地盤補強技術とジオシンセティックス耐浸食技術による地盤構造物の耐津波性能の向上

地盤構造物を耐津波施設として機能させるために,1)津波作用モデルの構築,2)耐津波に有利な構造形式の解明,3)耐浸食技術の開発,4)リスクベース設計法の確立を目的とした研究を行った.主要な成果は以下のとおり.1)東日本大地震で得られた約6千カ所の浸水高・遡上高の調査結果より津波作用力の推定モデルを構築した.2)海岸側が斜面,陸地側が垂直の形状を有する構造物の形状が津波エネルギーを効率良く減衰させることを明らかにした.3)ジオグリッド蛇篭工の有効性を水路実験より明らかにした.4)実構造物の荷重データと材料試験結果を用いた信頼性解析より,リスク評価に必要な破壊確率の算定精度を向上させた.地盤構造物を耐津波施設として機能させるために,1)津波作用モデルの構築,2)耐津波に有利な構造形式の解明,3)耐浸食技術の開発,4)リスクベース設計法の確立を目的とした研究を行った.主要な成果は以下のとおり.1)東日本大地震で得られた約6千カ所の浸水高・遡上高の調査結果より津波作用力の推定モデルを構築した.2)海岸側が斜面,陸地側が垂直の形状を有する構造物の形状が津波エネルギーを効率良く減衰させることを明らかにした.3)ジオグリッド蛇篭工の有効性を水路実験より明らかにした.4)実構造物の荷重データと材料試験結果を用いた信頼性解析より,リスク評価に必要な破壊確率の算定精度を向上させた.1.補強土構造物のリスクベースの設計法の高度化地震・津波作用に対する構造物の設計はリスクベースで行う必要がある.本研究では地盤補強土構造物を対象に,常時・地震時(2011東北地震)の構造物のデータを数多く入手・整理してデータベース化し,設計の不確定性の定量化および考慮すべき破壊モードの抽出について成果が得られた.2.地盤構造物に対する津波作用モデルの構築東日本大震災においては甚大な津波被害が生じた.多くの津波研究者が東北沿岸域を中心に調査を行い,1000ヶ所以上で津波の遡上高さと遡上時の流速の推定に必要なデータが公表されている.これらをデータベース化し,地盤構造物に作用する津波作用力モデルの確立に必要な流体ポテンシャルエネルギーの遡上減衰モデルを構築した.また,数値解析で津波作用力の影響を評価するための解析モデルとして,粒子法で浅水方程式を厳密に解く方法について検討し,新しい解法を確立することができた.3.耐津波作用を想定した補強土構造物の模型実験中型実験水槽の整備を用い,津波作用方法,実験の模型寸法を決定するための予備実験を行った.また,浸食実験を行い,ジオシンセティックの耐浸食効果の評価法について検討し,一連の実験結果を作用流速-継続時間-浸食量関係としてチャート化することができた.1.補強土構造物のリスクベースの設計法の高度化地震・津波作用に対する構造物の設計はリスクベースで行う必要がある.本研究では,研究代表者が委員長を務める技術委員会での検討をもとに,地盤補強土構造物の信頼性解析と各種コストと環境負荷算定を組み合わせたリスクベースのライフサイクルコストの評価法の確立につながる解析技術を確立した.2.地盤構造物に対する津波作用モデルの構築昨年度構築した東日本大震災における津波の遡上高さと浸水深に関するデータベースに関して,データ数を1000地点から6000地点に拡張した.これをもとに昨年度構築した流体ポテンシャルエネルギーの遡上減衰モデルを様々な地形に適用し,その妥当性と適用限界を明らかにした.そして既存の津波作用力評価モデルと上記の減衰モデルを組み合わせることで,リスクベースの設計法に適用可能な新しい作用モデルを構築した.3.耐津波作用を想定した補強土構造物の模型実験長さ16mの水路を用いた中型実験水槽を実施し,津波エネルギー減衰効果の高い防潮堤の形状を明らかにすることができた.さらに,地盤改良とジオシンセティックを組み合わせた新しい耐浸食技術の有効性を検証することができた.1.ジオグリッド蛇篭工に関する実験的検討:水路模型実験を行い,ジオグリッド蛇篭工が津波エネルギーを大きく減衰させる機能を有することを明らかにした.ジオグリッド蛇篭工は耐侵食対策も有するので,津波波力に対する滑動抵抗を確保する技術を確立すれば,耐津波構造物への適用性が高いといえる.2.防潮堤の津波エネルギー減衰効果,耐津波安定性に関する数値解析的検討:有限差分法による津波越流シミュレーションを行い,流れの三次元効果と越流時の空気混入の影響を合理的に評価することで,防潮堤の津波エネルギー減衰効果を解析で再現できることを明らかにした.確立した数値解析技術を用いれば,防潮堤に作用する津波作用力を合理的に評価することができる.3.水浸時の補強土構造物の安定性に関する検討:過去に土木研究所で実施された実大補強土壁の水浸実験データを入手し,補強領域の水浸によって変化する壁面挙動,補強材力,土中応力状態について検討した.その結果,水浸による補強材力の変化は小さいこと,現行の設計式は安全側にそれを評価できること,研究実施者による提案式はより合理的に一連の挙動を再現できることを明らかにした.4.基礎の侵食が補強土構造の安定性に及ぼす影響に関する検討:過去に土木研究所で実施された実大補強土壁の基礎を滑動させる実験データを入手し,基礎の不安定化によって変化する壁面挙動,補強材力,土中応力状態について検討した.

その結果,基礎の不安定化が進むと,安全側といわれている現行設計式を超える補強材力が発現することを明らかにした.防潮堤として補強土壁を適用する場合は前面の侵食対策がとても重要であるという知見が得られた.26年度が最終年度であるため、記入しない。地盤工学26年度が最終年度であるため、記入しない。研究の骨子は,津波作用に対する模型実験の実施と設計法の確立であるが,当初の予定通りの成果が〓られており,それを4件の学術論文,15件の論文発表(うち3件は招待講演)で公開することができたため.研究の骨子は,津波作用に対する模型実験の実施と設計法の確立であるが,当初の予定通りの成果が得られており,それを4件の学術論文,6件の学会発表(うち1件は招待講演),2件の図書で公開することができたため.26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度も,研究の骨子である津波作用に対する模型実験の実施と設計法の確立を継続的に実施する.今年度も,研究の骨子である津波作用に対する模型実験の実施と設計法の確立を継続的に実施する.26年度が最終年度であるため、記入しない。津波作用を想定した模型実験に必要な装置・消耗品の購入と人件費,リスクベースの設計法を確立するための国〓調査費用,成果発表のための国内外出張に使用する予定である.購入を予定した物品の調達が間に合わなかったため,研究計画を変更した.前年度購入を予定した物品を優先的に調達する.
クォーク・グルーオン多体相関がもたらす新奇現象の解明と構造関数の格子QCD計算

高エネルギーハドロン衝突過程において古くから謎として知られている生成ハイペロンの横偏極現象を解明するための研究に取り組んだ。この現象は,シングルスピン非対称と呼ばれる現象の1つであり,高エネルギー包含過程を記述するのに成功を収めてきたパートン模型と摂動論的量子色力学では理解不能なものである。ハイペロンの生成過程におけるクォーク・グルーオン多体相関がこの現象を引き起こす。量子色力学を基にこの多体相関を扱う手法を確立する重要な意義のある研究である。本年度の研究では,無偏極な電子核子衝突と核子核子衝突におけるハイペロン生成現象の研究に取り組み,対応する反応割合に対する解析公式の導出を行った。偏極現象を引き起こす多体相関としては,(a)散乱前の核子中での相関と(b)散乱パートンが終状態ハイペロンを生成する際の相関の2種に分けられる。(b)については,さらに(b1)クォークグルーオン相関と(b2)純粋にグルーオン間多体相関の2つに分けられる。電子核子衝突における横偏極ハイペロン生成過程については,(a)及び(b1)の寄与に対する解析公式を完成させた。核子核子衝突過程については,(a)及び(b1)の寄与については前年度までの研究で完成している。(b2)の寄与は,ハイペロンに対する「ツイスト3グルーオン破砕関数」によって表現されるが,2つの過程に対するこの寄与の導出に取り組んだ。電子核子衝突過程についてはこの寄与の計算を終了したが,核子核子衝突過程については計算が進行中である。また,この寄与の解析公式のローレンツ不変性の確立のためには,ツイスト3グルーオン破砕関数の間の関係式が必要と考えられるがその導出も現在進行中である。本研究の成果は,CERNでのCOMASS実験やBNLのRHIC実験,米国で計画されているElectron Ion Collider実験でのデータ解析にも必要となる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。摂動論的量子色力学のCollinear twist-3因子化の枠組みにより核子ー核子衝突におけるシングルスピン非対称(SSA)の研究に取り組み,次のような成果を得た。(1)ブルックヘブン国立研究所(BNL)の相対論的重イオン加速機(RHIC)で得られていた,核子核子衝突におけるπ中間子生成のSSAの解析を行った。この過程には,横偏極核子中のツイスト3・クォークグルーオン相関からの寄与ならびにパイオンのツイスト3破砕関数からの寄与がある。これまで前者を主要な寄与とした解析が行われていたが,得られた相関関数は,電子核子衝突過程のSSAから得られたものと符号すら合わないという矛盾があった。今回の解析では,このクォークグルーオン相関関数およびツイスト3破砕関数の寄与に現れるトランスヴァーシティ分布やCollins関数を,HERMESやCOMPASS実験で得られた電子核子衝突のデータやBelle実験で得られた電子陽電子衝突のデータにより完全に固定し,パイオンのツイスト3破砕関数中の3体関数を調整することで,RHICのデータを説明できないかを調べた。その結果,パイオンのツイスト3破砕関数の寄与が,この過程のSSAの主要な寄与としてデータをよく説明できることが示された。特に,3体の破砕関数の寄与が決定的であることが明らかになった。(2)核子核子衝突における直接光子生成過程のSSAに対する,完全な理論公式を導出した。既に得られていた横偏極核子中のクォークグルーオン相関ならびに3グルーオン相関の寄与の他,無偏極核子中のクォークグルーオン相関の寄与があるが,後者を初めて導出した。次にRHICエネルギーでのSSAの評価をした。その結果,横偏極核子の前方での光子生成のSSAにおいては,横偏極核子中のクォークグルーオン相関関数のソフトグルーオン極の寄与が支配的であることが明らかになり,この関数を決める理想的な過程であることが分かった。摂動論的量子色力学のCollinear因子化の枠組みに基づき,スピン非対称の研究を行い次のような成果を得た。(1)セミインクルーシブ・レプトン核子深非弾性散乱(SIDIS)とRHICでの核子核子衝突におけるパイオン生成過程のシングルスピン非対称(SSA)を記述するモデルをもとに,LHCにおける直接光子,ジェット,パイオン生成反応のSSAに対する予言を行った。(2)無偏極核子核子衝突から生成されるハイペロンの横偏極現象もパートン模型では説明不可能なSSAであるが,Colliearツイスト3因子化に基づき,核子中のツイスト3・クォークグルーオン相関関数のこの微分断面積に対する解析公式をQCDの結合定数について最低次の近似で完成させた。(3)横偏極核子と縦偏極核子の衝突における軽いハドロン(パイオンなど)生成のダブルスピン非対称(DSA)もツイスト3観測量である。DSAの断面積に対する、終状態ハドロンのツイスト3破砕関数と横偏極核子のトランスヴァーシティ分布関数,および縦偏極核子中のヘリシティ分布関数の寄与を表す解析公式を,QCDの結合定数について最低次の近似で導出した。SSAでは、終状態ハドロンのツイスト3破砕関数の虚部が寄与したが、DSAでは同じ破砕関数の実部が寄与するため、ハドロン構造やCollinearツイスト3機構の有効性の検証に、SSAと相補的役割をする重要な過程であることを示した。

(4)核子中のツイスト3分布関数やハドロンのツイスト3破砕関数は,いずれもクォーク・グルーオンの多体相関数であるが,ツイスト3観測量への現れ方は様々であり数学的表現も一意的でない。QCDの運動方程式および演算子恒等式をもとに、全ツイスト3関数の間の関係式の完全系を導出した。また、それをもとにツイスト3断面積のローレンツ不変性を明らかにした。科研費により雇用したポスドクや海外の研究協力者および2名の博士前期課程大学院生との共同研究により、予想以上に多くの成果を得ることができたため。高エネルギー包含過程におけるツイスト3観測量である,縦偏極核子と横偏極核子の衝突における軽いハドロン生成におけるダブルスピン非対称の研究を行った。コリニアーツイスト3因子化の枠組みで,縦偏極核子中のクォークグルーオン相関関数と横偏極核子中のトランスヴァーシティ分布からの寄与に対し,QCDの結合定数について主要近似(LO)の断面積を導出した。これにより他の寄与を含めこの過程に対するLOの完全公式が導かれたことになる。無偏極核子の衝突から生成されるハイペロンの横偏極現象はツイスト3観測量であるが,この現象の解明のため,コリニアーツイスト3因子化の枠組みで研究を行った。特に,生成ハイペロンのツイスト3破砕関数の寄与に対するLO解析公式の導出を行い,ツイスト3クォーク破砕関数およびクォーク・グルーオン相関により引き起こされるツイスト3破砕関数の寄与に対する公式を完成させた。ツイスト3破砕関数の間に成立するQCDの運動方程式による関係式ならびにローレンツ不変性による関係式を考慮し,得られた断面積が,座標系によらないことを示した。高エネルギー陽子・π中間子衝突でのエクスクルーシヴDrell-Yan過程をQCD因子化で扱い、核子の一般化パートン分布関数(GPD)の最近のフィットを用いて断面積を評価し、将来のJ-PARC実験での測定シグナルをシミュレーションしてGPD決定への実効性を示した。QCD因子化で考慮されないソフトなQCD効果も光円錐QCD和則を用いて計算し、この結果もGPDで表せること、J-PARCでの断面積を約5倍に増大させることを示した。高エネルギー光子・光子衝突で各光子が前方へのベクトル中間子に遷移する場合に、対応する振幅におけるソフトなQCD効果を光円錐QCD和則で計算し、散乱断面積の定量評価を行った。核子核子衝突で生成されるハイペロンの偏極現象の研究では,対応する断面積の解析公式を完成する予定でいたが,2対及び3対のツイスト3・グルーオン破砕関数の間の演算子恒等式に基づく関係式とそれらの断面積への寄与の計算方法の理解に時間を要し,計算が完了していないため。また,電子核子衝突におけるハドロン生成のSSAに対する次主要補正の計算においては,極の取り扱い方法の理解に時間を要し計算が完成していないために遅延となっている。高エネルギー陽子・π中間子衝突でのエクスクルーシヴDrell-Yan過程をQCD因子化で扱い、もともとは、主要項であるツイスト2断面積の評価とそれを用いた測定シグナルのシミュレーションを行う一方で、ツイスト3補正項も計算する計画を進めていたところ、この補正項には赤外発散の困難が生じQCD因子化が破綻することがわかった。
新生児脳障害における脳形態異常の定量的解析と神経生理学的研究

本年度は、MRIによる画像解析によって、1)大脳各部容積測定法の精度の検討、2)本法を用いた脳性麻痺の大脳各部容積測定を行った。さらに、神経生理学的測定として、3)新生児の深部腱反射の反応時間の正常値とその広がりを測定した。1)MRIによる大脳各部容積測定法を5体の剖検脳に用いた。測定値とWater displacement法による実測値との百分率誤差は大脳半球では2.15±1.31%、小脳では2.70±1.71%であり、本法は精度が高く脳容積の計測に十分応用が可能であることが判明した。2)脳性麻痺22例(痙直型13例、アテト-ゼ型9例)の大脳半球容積、基底核+視床容積、髄鞘化白質容積および脳室容積を測定し、すでに報告した正常例の値と比較検討した。痙直型では運動機能障害が高度なものほど大脳半球容積と髄鞘化白質容積が低下した。特に髄鞘化白質容積と運動機能障害との間には有意の相関があった。アテト-ゼ型では運動機能障害と大脳半球容積、基底核容積、脳室容積および白質容積との間に明らかな関係は認められなかった。同程度の運動機能障害をもつ痙直型と比較すると、大脳半球容積と髄鞘化白質容積の減少は軽度であった。3)正常新生児5名を対象とした。在胎週数は39.5±1.2週、出生体重3,140±350g、Apgarスコアは1分値7点以上であった。打腱器による膝蓋腱の腱打から表面筋電図でM波出現までのM波反応時間は打腱側の大腿直筋、同側腓腹筋でそれぞれ15.3±4.1ms、18.3±3.9msであった。対側の大腿直筋と腓腹筋でM波はみられず、diffuseの存在は明らかではなかった。以上の結果から、MRIによる大脳各部容積の定量法は、脳性麻痺の脳の形態学的異常を検討するために有効な手段であった。今後、本法をハイリスク児に応用し、新生児脳障害による脳性麻痺の早期発見、早期治療法を確立する必要があると考えられた。
文理融合による大阪城中心域の研究

大阪城本丸地区周辺におけるボーリングデータの分析により、徳川期、豊臣期、それ以前の地形を解明し、立体的に復元することに成功した。とりわけ豊臣期については、従来知られていた絵図による復元と融合させることで、より精度の高い復元を実現した。徳川期石垣のレーザー測量によって、やはりきわめて精度の高い石垣形状図を作成し、今後の研究の基礎資料を得るとともに、将来の石垣修復のための重要な資料を用意した。平成26年3月、こうした成果を広く市民に公開するための連続講演会を実施した。(1)大阪城本丸周辺における地中ボーリング調査資料の検討をさらに進めた。新たなボーリングデータを大阪市から提供いただき、従来のデータと接合することで、より広域かつ詳細に地中構造を解明した。具体的には、豊臣期の石垣の深度を分析するとともに、全体としての豊臣期本丸の構造をよりヴィジュアルに復原することができた。さらに豊臣期よりも下層の地形にも注目し、豊臣期の大規模整地の下部に存在する地山の地形も明らかにすることができた。これは大坂(石山)本願寺段階の当該地域の地形復原の可能性を開くものである。なお、これらの研究成果は、柱状図として示すとともに、三次元想定図を作成した。(2)大阪城天守閣南側広場で、昨年度に引きつづき、地中レーダー探査を実施し、地中構造の一定の解明にいたった。また、大阪市が実施した、大阪城天守閣南側における、豊臣期石垣発掘調査の調査現場を視察し、豊臣期石垣を詳細に観察するとともに、今後の調査についての貴重な知見を得た。(3)本研究の研究内容を公開し、あるいは研究上の指針を得るため大坂城下町研究会を開催した。(4)本研究を中心とする関連研究の研究成果を広く市民に公開するため連続講座「大坂城の地中を探る」を実施した。平成26年3月8日・9日。内容は以下の通り、大澤研一(大阪歴史博物館)「絵図・文献からさぐる豊臣期大坂城の構造」、松尾信裕(大阪城天守閣)「豊臣大坂城の石垣の特徴について」、三田村宗樹「ボーリングデータから見る大阪城ー本丸地区における地盤の推移」、市川創(大阪文化財研究所)「豊臣期大坂城石垣の発掘調査」、岸本直文「大坂城の石垣普請と新技術による測量の試み」、谷直樹(大阪市立大学)「本丸御殿に見る豊臣期と徳川期の大坂城」。定員を上回る市民の申込みをうけきわめて盛況であった。(1)大阪城本丸周辺における地中ボーリング調査資料を検討した。1大阪城天守閣に保管されているボーリング調査資料(1973年以降調査)を分析することで、それぞれのボーリング地点における石垣の深度を分析した。焼土層の存在についても一部で確認できた。2大阪市が昨年実施した地中ボーリング調査資料も入手し、現在分析中である。こうした調査・分析を通じ、現在の大阪城天守閣ならびに南側広場に周辺を中心に、二ノ丸、三ノ丸地区についての地形復原を行った。その結果、地表面下すぐに存在する徳川期大坂城については、天守台のみが突出して盛り上がっているのに対し、本丸部分は広大なフラット面が広がっていることが確認された。これは現地形にほぼ即応する。このフラット面の築造にあたっては、数十センチから十数メートルにおよぶ盛り土がなされていることも確認された。その下に豊臣期大坂城が存在する。その地形は、徳川期とは異なってかなり複雑であり、本丸も数段の段状に盛り上がってゆくことが判明した。また徳川期には完全に埋め尽くされてしまった巨大な堀跡や、二ノ丸から本丸地区に入る部分の地形のくびれなどについても確認された。復原された地形は、中井家などの絵図によってこれまで予想されてきたものに一致する。従来は平面でしか認識されていなかった地形が、三次元でイメージされるようになったことは大きな成果である。(2)大阪城本丸石垣のレーダー測量資料を整理・分析し、詳細な石垣形状図を作成した。(3)こうした工学的な調査成果を、文献史料、発掘調査成果などと照合することによって、豊臣期・徳川期大坂城の城郭・建物構造を解明する基礎作業を実施した。先端的に研究成果を公表する研究集会を実施した。「大阪城を解剖する地下・石垣・建物ー新技術による復原の試みー」(2012年6月23日(土)13:3016:30/大阪市立住まい情報センター5階研修室)報告)三田村宗樹「大阪城の地盤構造の再検討ー地中レーダ探査とボーリングデータを用いて」/岸本直文「大阪城本丸の現状記録・御殿探査・石垣調査の試み」など。従前から実施している共同研究の成果を報告するとともに、本研究課題の分析取り組みをスタートアップさせる有意義な催しであった。(1)平成24年度の成果を基礎に、新しい資料対象、新しい地点の解析、測量を進める。(2)研究成果の総括ならびに公開を行う。

(3)本年度、大阪市が実施する、天守閣前広場における豊臣期石垣発掘調査に協力し、豊臣期大坂城の実像解明に尽力する。(1)大阪城天守閣周辺における地中レーダー探査を6月、9月に、それぞれ連続する3日間、実施する。(2)大阪城本丸周辺における地中ボーリング調査の再検証をつづける。(3)大阪城本丸石垣のレーダー測量と成果の収集。(4)研究成果を公表するため研究者・市民向けのシンポジウムを開催する。
反応性組織球増多症におけるEB感染の病態に関する研究

EBV関連血球貧食症候群12例の末梢血、あるいは骨髄血についてEBV terminal repeatprobeによるEBV感染の有無ならびにそのクロナリティーについて解析を行なった。EBV陽性の対象患者は1才から15才に及び1才未満ではEBV陽性例は見られなかった。EBV陽性であった全例がEBV terminal repeatprobeによるクロナリティー解析ではモノクローナルな増殖パターンを示した。これらの3例においては既にin situ hybridizationによってTリンパ球へのEBVの感染を証明した。これらの12例におけるT細胞のクロナリティーを証明する目的でT細胞抗原受容体遺伝子の再構成を通常にサザン法により解析した。その結果1例で明瞭な再構成バンドを認めたが他の11例では認めなかった。解析法の感度をあげることによってこれら11例でのT細胞受容体遺伝子のクロナリティーを証明できないかどうかを解析するためにT細胞抗原受容体遺伝子可変部位のPCR法による解析を行った。その結果全例でVγ鎖遺伝子のクローナルな再構成を認めた。これらの結果EBV感染の関与するVAHSの全例でT細胞抗原受容体γ鎖遺伝子のモノクローナルな再構成を認め、Tリンパ球がEBV感染の標的となっている可能性が高いことを証明した。今回VAHSにおいてはEBV感染したTリンパ球のsubclinicalなクローン性病変が疾患の病因として重要なキ-をなしていることが証明された。
地方自治体の総合的老後福祉計画に関する実証的基礎研究

二年間にわたる研究の内、初年度は基本的な資料収集と調査活動、次年度は前記資料の検討の上で、老後福祉計画の策定を実験的に試みた。主な研究実績を、要約的にまとめると、以下のようになる。1.資料収集をした諸自治体においては、「老後福祉計画」といったスタイルの計画は独自には未だ見られない。福祉計画の中に「老人福祉」計画として、狭義の福祉行政サービスの施策体系が記述される場合が多い。しかし、新しい動向として、「地域福祉計画」というスタイルの下に、行政ヨコ割的に、さらに民間組織の機態も含めて、「老後福祉」を実際的には中心におく、という試みが出ている。2.鹿島町の財政は、大規模工業開発により、新たな行政需要も新生しているが、それ以上の歳入増大により、都市基磐整備,教育,コミュニティ施設,福祉,等への投資は高水準にある。老後福祉については、第一に町内の高令者人口比率が低いこと、第二に地元大企業が定年後対策を独自に実施していないこともあって、計画化へのアプローチはみられない。しかし、ここ一,二年の鉄鋼不況により、町財政は大きな歳入減となり、解雇問題の現実化によって、計画化への関心は企業,行政,住民の側から高まっている。3.「老後福祉計画」の試行的策定は、当初の計画とはやや異なり、地域福祉的関点を重要視した。福祉計画という計画枠組になった。この具体的な構成と内容の展開については、本報告書にゆずるとして、ここでは省略したい。
タイヒミュラー空間のコンパクト化の多面的研究

リーマン球面から1つ以上の円板と2点以下の点を除いた場合を除き、すべての位相的有限なリーマン面についてタイヒミュラー空間の次元プラス1個の単純閉測地線をうまく選んで、長さ関数によりタイヒミュラー空間を有限次元実射影空間内の多面体の内部領域として実現できることを構成的に示した。またタイヒミュラー空間のサーストン境界の実現についても考察した。さらにトーラス上のリーマン面の退化族を具体的に構成し、その特異ファイバーと正則切断を決定した。タイヒミュラー空間のサーストン・コンパクト化は、その境界点が射影的測度付測地線層として幾何的に理解できることから、境界の局所線形構造や位相的構造についての深い研究が行われてきた。また写像類群が境界まで作用することから、写像類群を調べるための土壌の役割も果たしている。しかしタイヒミュラー空間のサーストン・コンパクト化の構成には無限次元実射影空間への埋め込みを経由する必要があり、そのために解析が容易ではなかった。本研究の目標は、タイヒミュラー空間の次元プラス1個の単純閉測地線の自由ホモトピー類をうまく選ぶことで、サーストン・コンパクト化を有限次元実射影空間内の多面体として実現し、多面体への写像類群の作用を局所線形写像として具体的に記述することである。初年度において申請者とGendulphe(ローマ大学)はサーストン・コンパクト化の多面体としての実現について、2次元と3次元の場合に解決した。より一般の場合については今年度の研究により、球面から2点以下の点と1つ以上の円板を除いた双曲型リーマン面以外の有限型リーマン面のタイヒミュラー空間について、タイヒミュラー空間自身を有限次元実射影空間内の多面体の内部領域として実現できることを構成的に示した。しかしこの構成においてサーストン境界が忠実に表現されているかや、退化の様子についての双曲幾何による研究は進まなかった。そこでタイヒミュラー空間の境界の研究については複素解析幾何の手法を用いて、トーラスの2重分岐被覆で得られる種数2のリーマン面の退化族を具体的に構成してその正則切断をすべて決定した。またタイヒミュラー空間と同一視できる、1点穴あきトーラスの擬フックス群の変形空間の新しい線形スライスの境界を考察した。本研究の目標はタイヒミュラー空間の次元プラス1個の単純閉測地線の自由ホモトピー類をうまく選ぶことで、サーストン・コンパクト化を有限次元実射影空間内の多面体として実現し、多面体への写像類群の作用を局所線形写像として具体的に記述することである。2013年度において申請者とGendulphe(ローマ大学)はサーストン・コンパクト化の多面体としての実現について、2次元と3次元の場合に解決した。その後より一般の場合については、球面から2点以下の点と1つ以上の円板を除いた双曲型リーマン面以外のすべての有限型リーマン面のタイヒミュラー空間について、タイヒミュラー空間の次元プラス1個の単純閉測地線の自由ホモトピー類をうまく選んで、タイヒミュラー空間自身を有限次元実射影空間内の多面体の内部領域として実現できることを構成的に示した。2014年度以降はタイヒミュラー空間の境界、つまりリーマン面の退化の研究について方針を変更し、複素解析幾何の手法を用いてトーラスの2重分岐被覆で得られる種数2のリーマン面の退化族を具体的に構成してその正則切断をすべて決定する研究を行った。2015年度は前年度の結果を一般化し、トーラスのn重分岐被覆で得られる種数nのリーマン面の退化族を具体的に構成してその正則切断をすべて決定する研究を行った。タイヒミュラー空間のサーストン・コンパクト化は、その位相的単純さに加え、写像類群が境界まで作用することや、境界の局所線形構造や、境界が射影的測度付測地線層と解釈できることなど、とても興味深い対象である。しかしタイヒミュラー空間のサーストン・コンパクト化は無限次元実射影空間内に埋め込まれているため、その解析が容易ではない。そこでタイヒミュラー空間の次元プラス1個の単純閉測地線の自由ホモトピー類をうまく選んで、サーストン・コンパクト化を有限次元実射影空間内の閉領域、具体的には境界の局所線形構造から定まる多面体として実現できるかという問題を考えたい。これが実現できれば、多面体への写像類群の作用が具体的に書ける可能性があり、写像類群の力学系の観点からも重要な問題と思われる。申請者とGendulphe(フリブール大学)は上記のようなサーストン・コンパクト化の多面体としての実現について、2次元と3次元の場合に解決した。

よって高次元の場合が課題であったが、今年度の研究により、穴あきトーラスと3つのカスプ付きの穴あき円板のタイヒミュラー空間の間に自然な同型対応があることをみつけた。その応用として種数が1以上、または3点以上のカスプを持つような穴あきリーマン面のタイヒミュラー空間については、タイヒミュラー空間の次元プラス1個の単純閉測地線の自由ホモトピー類をうまく選んで、タイヒミュラー空間自身を有限次元実射影空間内の多面体の内部領域として実現できた。しかしこの構成では境界のどの部分で退化が起こっているか不明であるし、上記のトポロジーの制限を除けるかどうかは未解決のまま残った。よって次年度以降この問題について考察を続けて行きたい。申請時の研究目標の3本柱として、「サーストン・コンパクト化の多面体としての実現問題」、「タイヒミュラー空間内の測地線の、境界への漸近挙動」、「実スペクトラム・コンパクト化とサーストンコンパクト化の比較」の3つを掲げていた。そのうちの「サーストン・コンパクト化の多面体としての実現問題」に関しては、球面から2点以下の点と1つ以上の円板を除いた双曲型リーマン面以外の有限型リーマン面のタイヒミュラー空間について、タイヒミュラー空間の次元プラス1個の単純閉測地線の自由ホモトピー類をうまく選んで、タイヒミュラー空間自身を有限次元実射影空間内の多面体の内部領域として実現できることを構成的に示した。しかしサーストン境界がどのくらい忠実に実現されているか、退化している部分の特徴付けが出来るかについての進展がなかった。その理由として境界点である射影的測度付測地線層に関する理解が不足していた点が挙げられる。よって共同研究者である宮地秀樹准教授(阪大)と議論を重ねることで、次年度以降この除外されたリーマン面の場合についてのタイヒミュラー空間の実現問題と平行して、サーストン境界の退化の様子の双曲幾何による考察を続けて行きたい。その一方複素解析幾何の手法を用いて、トーラスの2重分岐被覆で得られる種数2のリーマン面の退化族を具体的に構成してその正則切断をすべて決定した。また1点穴あきトーラスの擬フックス群の変形空間の部分多様体として、以前に山下靖教授(奈良女子大)と共同研究を行った線形スライスとは別の新しい線形スライスを考察し、それがタイヒミュラー空間と同一視できることを示した。このようにタイヒミュラー空間の境界の研究の手法が変わったことが、当初の研究目標の達成の速度が遅くなっている理由である。先に挙げたサーストン・コンパクト化の多面体として実現問題に関しては、これまでの低次元の場合の結果に加え、今年度の研究により円板から有限個のカスプや穴を除いたリーマン面のタイヒミュラー空間以外の場合についても、タイヒミュラー空間の次元プラス1個の単純閉測地線の自由ホモトピー類をうまく選んで、タイヒミュラー空間自身を有限次元実射影空間内の多面体の内部領域として実現できた。よって次年度以降この残された場合について考察を続けて行きたい。しかしもう1つの研究課題である「タイヒミュラー空間内の測地線の、境界への漸近挙動」については研究が進まなかった。
陰的非線形システムに対するモデル予測制御系設計の研究

制御理論の研究分野では,制御対象のシステムクラスの選定は問題設定上,重要である.一般的に,システムモデルは陽的システムと陰的システムの2種類に分類できる.陰的システムは陽的システムを包括するように一般化されているので,陰的システムに対する制御理論を構築する方が,陽的システムに比べてより学術的価値が高いといえる.本研究では,モデル予測制御と呼ばれる,状態制約や最適性を考慮できる制御手法に基づいて,一般化された陰的システムに対する制御系設計手法を構築することを目的としている.当該年度の研究実績として,一般化陰的非線形システムに対するモデル予測制御系設計法を確立している.モデル予測制御手法は最適フィードバック制御手法であるため,最適制御問題における最適条件の解法を考案する必要がある.陽的システムに対する最適条件はオイラー・ラグランジュ方程式と呼ばれ,その解法は既に構築されている.本研究では,一般化陰的非線形システムに対する最適条件を導出し,その解法を考案している.モデル予測制御手法は,システムの状態がすべて観測可能でないと直接適用できないことが知られている.そこで本研究では,一般化陰的非線形システムに対するUnscented Kalman Filterに基づく状態推定手法を考案し,モデル予測制御手法と併用する制御系設計法の枠組みを構築した.これにより,システムの状態変数が部分的にしか観測できない場合でも,考案したモデル予測制御手法の適用が可能となった.当初の研究計画では,一般化陰的非線形システムに対するモデル予測制御系設計法を確立することが初年度の達成目標であったが,予定より早く研究目標を達成することができたので,一般化陰的非線形システムに対する状態推定問題の課題に取り組み,Unscented Kalman Filterに基づく状態推定手法を考案することができた.これにより,一般化陰的非線形システムに対して,モデル予測制御手法と状態推定手法を併用する制御系設計法を確立することができた.以下で挙げられる研究課題を,番号順に段階を踏んで取りくみ,残りの研究期間内にすべて達成する計画である.1本年度に考案された制御系設計法を流体の基礎運動方程式として知られるバーガス方程式を離散近似して得られる陰的非線形システムに対して適用し,その有効性を検証する.2システム方程式及び最適条件の解の存在性と可解性の確認を行う.3一般化陰的非線形モデル予測制御系の安定性解析を行う.4一般化陰的非線形モデル予測制御において導出された一般化最適条件の高速数値解法アルゴリズムを構築する.制御理論の研究分野では,制御対象のシステムクラスの選定は問題設定上,重要である.一般的に,システムモデルは陽的システムと陰的システムの2種類に分類できる.陰的システムは陽的システムを包括するように一般化されているので,陰的システムに対する制御理論を構築する方が,陽的システムに比べてより学術的価値が高いといえる.本研究では,モデル予測制御と呼ばれる,状態制約や最適性を考慮できる制御手法に基づいて,一般化された陰的システムに対する制御系設計手法を構築することを目的としている.当該年度の研究実績として,一般化陰的非線形システムに対するモデル予測制御系設計法を確立している.モデル予測制御手法は最適フィードバック制御手法であるため,最適制御問題における最適条件の解法を考案する必要がある.陽的システムに対する最適条件はオイラー・ラグランジュ方程式と呼ばれ,その解法は既に構築されている.本研究では,一般化陰的非線形システムに対する最適条件を導出し,その解法を考案している.モデル予測制御手法は,システムの状態がすべて観測可能でないと直接適用できないことが知られている.そこで本研究では,一般化陰的非線形システムに対するUnscented Kalman Filterに基づく状態推定手法を考案し,モデル予測制御手法と併用する制御系設計法の枠組みを構築した.これにより,システムの状態変数が部分的にしか観測できない場合でも,考案したモデル予測制御手法の適用が可能となった.当初の研究計画では,一般化陰的非線形システムに対するモデル予測制御系設計法を確立することが初年度の達成目標であったが,予定より早く研究目標を達成することができたので,一般化陰的非線形システムに対する状態推定問題の課題に取り組み,Unscented Kalman Filterに基づく状態推定手法を考案することができた.これにより,一般化陰的非線形システムに対して,モデル予測制御手法と状態推定手法を併用する制御系設計法を確立することができた.以下で挙げられる研究課題を,番号順に段階を踏んで取りくみ,残りの研究期間内にすべて達成する計画である.1本年度に考案された制御系設計法を流体の基礎運動方程式として知られるバーガス方程式を離散近似して得られる陰的非線形システムに対して適用し,その有効性を検証する.2システム方程式及び最適条件の解の存在性と可解性の確認を行う.3一般化陰的非線形モデル予測制御系の安定性解析を行う.4一般化陰的非線形モデル予測制御において導出された一般化最適条件の高速数値解法アルゴリズムを構築する.年度末の出張予定の変更により次年度使用額が生じたので,次年度の旅費として使用する計画である.
スタチンによる横紋筋融解発症のメカニズムの解明と遺伝子検査を用いた予測法の確立

スタチン系薬剤による横紋筋融解症の発症メカニズムの解明と発症予測・予防のために、ヒト末梢血単核細胞(PBMC)に悪性高熱症の責任遺伝子であるRyanodine receptor type 1(RyR1)が発現していることを確認し、これにスタチン系薬剤を添加して細胞内カルシウム濃度の増加について検討した。その結果、Pravastatin以外のRosuvastatin, Simvastatin, Fluvastatin, Cerivastatindeでは細胞内Ca^<2+>増加が認められ、Rosuvastatinが最もその効果が大きかった。次いで、スタチン系薬剤を服用して血中CKが増加しなかった15例と増加した5例についてRosuvastatinを添加して比較したところ、細胞内Ca^<2+>濃度は後者において著しく高値を示した(p<0.0001)。また服用していない健常者45名はCKの上昇しなかった群と細胞内Ca^<2+>濃度において有意差は認められなかった。スタチン添加による細胞内Ca^<2+>増加はSERおよびミトコンドリア由来と考えられる。また、IP_3受容体の特異阻害剤であるXestospongin Cを加えて検討したが、このCa^<2+>放出がSERのIP_3受容体とRyRのいずれが原因かの判別をすることはできなかった。また、最も頻度の高いRyR mutationのgenotypeについてCK上昇の5症例で検討したが見出されなかった。今後他のgenotypeについての検索が必要である。最後に、本研究における末梢血を用いた細胞内Ca^<2+>濃度測定はスタチン系薬剤による筋障害の予知に役立つものと考えられた。スタチン系薬剤による横紋筋融解症の発症メカニズムの解明と発症予測・予防のためにRyanodine receptor type 1(RyR1)を発現している培養細胞(THP-1)、ヒトの末梢血単核組胞(PBMC)を用いて薬剤による細胞内へのカルシウム放出についての基礎検討を行った。RyR1を発現している培養細胞(THP-1)を用いて、各種スタチン製剤(プロバスタチン、シンバスタチン、フルバスタチン、ロスバスタチン、セリバスタチン)と4-Choro-m-cresol(4Cmc)についてのCa2+-inducu Ca2+release(CICR)の検討を行ったところ、各種スタチン製剤、4Cmcで濃度依存的にCICRが認められた。しかし、プロバスタチンによるCICRは認められなかった。健常人より採取した末梢血単核細胞(PBMC)を用いて、RyR1がPBMCに存在することの確認を行った。PBMCよりmRNAを抽出し、RyR1に特異的なプライマーを用いてPCR法により増幅させ、得られた産物を電気泳動で確認できた。また、PBMCを用いて、各種スタチン製剤と4CmcについてのCICRの検討では、培養細胞と同様の結果が得られた。今後、過去にスタチン投与により横紋筋融解症を生じた既往のある患者、あるいはスタチン投与により正常値の3倍以上のクレアチンキナーゼ(CK)の上昇が認められた患者から採取したPBMCを用いて各種スタチン製剤と4Cmcについて検討を行っていく。スタチン系薬剤による横紋筋融解症の発症メカニズムの解明と発症予測・予防のために、ヒト末梢血単核細胞(PBMC)に悪性高熱症の責任遺伝子であるRyanodine receptor type1(RyR1)が発現していることを確認し、これにスタチン系薬剤を添加して細胞内カルシウム濃度の増加について検討した。その結果、Pravastatin以外のRosuvastatin,Simvastatin,Fluvastatin,Cerivastatindeでは細胞内Ca^<2+>増加が認められ、Rosuvastatinが最もその効果が大きかった。

次いで、スタチン系薬剤を服用して血中CKが増加しなかった15例と増加した5例についてRosuvastatinを添加して比較したところ、細胞内Ca^<2+>濃度は後者において著しく高値を示した(p<0.0001)。また服用していない健常者45名はCKの上昇しなかった群と細胞内Ca^<2+>濃度において有意差は認められなかった。スタチン添加による細胞内Ca^<2+>増加はSERおよびミトコンドリア由来と考えられる。また、IP_3受容体の特異阻害剤であるXestosponginCを加えて検討したが、このCa^<2+>放出がSERのIP_3受容体とRyRのいずれが原因かの判別をすることはできなかった。また、最も頻度の高いRyR mutationのgenotypeについてCK上昇の5症例で検討したが見出されなかった。今後他のgenotypeについての検索が必要である。最後に、本研究における末梢血を用いた細胞内Ca^<2+>濃度測定はスタチン系薬剤による筋障害の予知に役立つものと考えられた。
アートマネジメント人材育成における共創に向けたコミュニケーション能力の養成

今年度は、アートマネジメント人材の活動領域の広がり、および、関与する人々の多様化に着目し、1組織内におけるコミュニケーションプロセスの可視化(記録・保存・共有)、および、2活動プロセスを社会に対しても可視化していく必要性(公開)の観点を加えて検討を進めた。まず、(A)初年度に続き、コミュニケーションの基盤となる言語化や洞察に関する能力に着目し、芸術教育における推進のあり方という観点からの検討を行った。具体的には、オランダの文化政策及び関連政策についての文献調査を通して、芸術教育の目的や理念の変遷等をたどり、芸術を通した能力養成の方向性や支援方策を政策的見地から考察した。次に、(B)コミュニケーションのプロセスを組織において可視化する必要性[上記1]、および(C)コミュニケーションプロセスの集積としての活動成果を社会に対して可視化していく必要性[上記2]の観点から、アートマネジメントにおけるアーカイブ概念についての検討を進めた。まず、国内外の文献調査を通して一般的なアーカイブの意義や社会的役割等を概観した上で、各国の舞台芸術におけるアーカイブの事例を収集し、その多様性や全体像を把握するとともに、アートマネジメントにおける応用可能性や課題について検討した。以上を通じて、アートマネジメント領域において「コミュニケーションのプロセスや結果をどのように伝達・共有・公開していくか」に着目した考察を行い、今後の能力養成および学習環境を検討していくための基盤を形成することを試みた。コミュニケーションプロセスの可視化という新たな問題意識を加味したことにより、当初の予定を変更し、一部の調査を来年度に持ち越すことになったものの、概ね順調に進んでいる。最終年度は以下の作業を行う。・学生が関わるコミュケーションプロセスの可視化や思考の言語化を、教育プログラム(プロジェクト科目等)において支援するための方策の検討・アートマネジメント教育において学習者のコミュニケーション能力を養成するためのしくみの提案本研究の目的は、これからのアートマネジメント人材に求められるコミュニケーション能力の特性を抽出し、高等教育機関のアートマネジメント教育において、かかる能力を養成していくための学習環境のあり方を示すことにある。初年度はまず、日本におけるコミュニケーションの特性を文献調査により整理し、日本語のコミュニケーションの特徴(言葉以外で伝達される情報が多い、いわゆる「ハイコンテクスト文化」)とアートマネジメントにおいて求められる「共創に向けたコミュニケーション」の関係について考察した。その上で、アートマネジメントの現場におけるコミュニケーション上の課題の現状を把握するため、現職者に対する意識調査と事例収集を行った。多くの現職者が、日常的にコミュニケーションの問題が生じていると回答した一方で、組織レベルにおいてはコミュニケーションの問題が「対処すべき重要な課題」としては十分に認識されていない実態があることが推察された。次に、アートマネジメント人材に必要とされる能力が、芸術に関わることを通していかに養成されうるのかに着目した。初年度はまず、教育のあり方が「学習者中心主義」へとシフトする中で、芸術科目における学び方や求められる能力がどのように変遷しているかを、オランダの芸術教育を対象として文献調査を行った。その結果、近年の芸術教育では実践(制作、演奏)や鑑賞だけでなく、その体験を科学的に洞察し、他者に表現できることを求めるように変化していることが明らかとなった。ここから、芸術作品や芸術体験を(芸術に特有な言語・非言語を用いながら)表現する技法と、論理的に人々とディスカッションする技法のいずれにも焦点をあて、養成のあり方を探る必要があることが把握された。以上を通じて、アートマネジメント教育におけるコミュニケーション能力養成のあり方を具体的に検討していくための基盤を形成することを試みた。現職者に対する調査のうち、コミュニケーション上の課題に関する事例収集については、主体の属性や組織内の立場、相手との関係性、問題の受け取り方や背景など、予想以上に多様なケースが集まったことから、分析にやや時間を要しているもの、概ね順調に進んでいる。2年目は、以下の作業を行う。・初年度の調査により把握できた具体事例を踏まえて、アートマネジメントの各場面で求められるコミュニケーション能力の特性や具体的内容を分析する。

・アートマネジメント教育において、学習者のコミュニケーションを促進していくにあたっての課題や学習環境についてより具体的な検討を行う。そのためのモデル事例として、引き続きオランダの芸術教育に着目し、教育プログラムの概要や目的、実施体制、学生の参加状況や反応、実施にあたっての課題等を把握する。以上を踏まえ、アートマネジメント教育におけるコミュニケーション能力養成のあり方についての考察を進めていく。最終年度は以下の作業を行う。・学生が関わるコミュケーションプロセスの可視化や思考の言語化を、教育プログラム(プロジェクト科目等)において支援するための方策の検討・アートマネジメント教育において学習者のコミュニケーション能力を養成するためのしくみの提案当初の計画を一部入れ替えて、人件費を予定していた調査については翌年に行うこととしたことから、計上していた謝金は翌年に支出することとなった。
象牙質接着におけるコラーゲン劣化プロセスの多面的評価と架橋形成の影響の検討

本研究は、象牙質接着の長期耐久性を獲得することを目的として、Cross-Linkerによるコラーゲン架橋形成の酵素分解抵抗性と免疫染色により、Cross-Linker処理が象牙質接着の長期耐久性に及ぼす影響の確認を引張接着試験および形態観察をSEMおよびTEMにより行った。その結果、免疫染色については、MMPの濃度や作用時間などの検討がさらに必要と考えられた。引張試験においては、Cross-linker(Riboflavin使用)処理群において、高い接着強さが認められた。SEMにおいてもレジンタグの形成に違いが認められ、これらが長期予後にどう影響していくかは今後さらに検討が必要と思われる。歯科治療の良好な長期予後獲得のために、歯質ー歯科用接着材界面の長期安定が望まれている。本研究では象牙質接着の経年的な低下の原因として、象牙質コラーゲンの劣化に着目し、コラーゲン劣化プロセスおよび象牙質接着能の多面的(形態的,物理的,生化学的)評価およびCross-Linkerによるコラーゲン架橋構造形成が及ぼす象牙質接着耐久性への影響確認を行うことを目的として行っている。今年度は、酵素によるコラーゲンの劣化について、Cross-Linkerの効果を、コラーゲンの形態から評価するための実験を遂行した。ヒト象牙質を人工的に脱灰させ、5種類のCross-Linkerを様々な濃度にて作用させ、グルタールアルデヒド1%、5%、グレープシード抽出物1%、5%、リボフラビン0.1%、0.5%にUVA照射、スマック10%、リボフラビン5リン酸ンにUVA照射、クルクミン20μM、200μM、以上の10種類の条件下で試料を作製したもの、および人工唾液に浸漬したものをコントロールとし、それぞれの試料を、透過電子顕微鏡にて観察を行った。観察の結果、コラーゲンの劣化と思われる構造の変化は認められるものの、試料の乾燥状態から、コラーゲンの微細な構造が捉えにくくなっており、それぞれのグループ間によるコラーゲンの形態変化の相違を捉えるまでには至らなかった。そこで、現在、新たに試料を作製し、試料の乾燥の検討を行い、コラーゲンの形態変化を再度得る試みを行っている。接着界面における象牙質コラーゲンの劣化抑制を目的に、既に強固な架橋形成能を有することが知られているグルタールアルデヒド(GA)および、眼科領域での応用がなされているリボフラビン(RI)に着目した。これまでのCross-Linkerの象牙質への応用についての研究は、エッチ&リンスシステムに対するもののみであり、セルフエッチングシステムでの応用がなされた報告はなく、また現在の臨床においてはこれらが主流であることから、Cross-Linkerとセルフエッチングシステムの併用における象牙質コラーゲンの劣化への効果について検討を行った。今年度は、それぞれのCross-Linkerの処理時間の違いによる象牙質接着強さ低下抑制および架橋による分解抵抗性についての評価を行ってきた。まず、接着強さ低下抑制効果については、健全象牙質の歯冠部を切除し平滑面を露出させ、10%GAおよび0.1%RI、コントロールとして蒸留水にそれぞれ1分または5分浸漬させた後、セルフエッチングシステムのレジンを処理し、コンポジットレジンを築盛したものを試験試料とし、微小引張接着試験を行った。24時間後のデータは、RI1分処理で最も高い接着強さを示した。現在長期的データ試験として6ヶ月および1年試料を水中浸漬中である。また、透過型電子顕微鏡にて、界面の状態を比較検討中である。さらに、接着試験で最も効果の得られたRivoflavinについて、MMPによるコラーゲン分解に対する効果を免疫染色法にて検討を試みた。0.1%Rivoflavinを1分、5分、および紫外線照射を加えて1分および5分処理した試料に対して、MMP-2および9を作用させ、anti-collagen抗体を用いて検討を行ったが、顕著な結果は得られていない。作用させるMMPの濃度および作用時間についてさらなる詳細な条件の検討が必要であると考える。コラーゲンの劣化状態の形態学的評価の手法は確立されておらず、現在模索しながら行っている。当初の手法ではコラーゲンの微細な構造を捉えることが困難であり、改善を加えながら行っていく必要があるため。27年度が最終年度であるため、記入しない。接着歯学Cross-Linker処理および非処理の象牙質に対して、透過型電子顕微鏡および電子線トモグラフィー法およびコラーゲン間架橋に対する抗体を用いた免疫電顕法にて、象牙質基質内コラーゲン線維における架橋の分布を評価することを継続的に行う。また、Cross-Linker処理および非処理のヒト抜去歯の象牙質より脱灰処理経てタンパク質を三段階抽出法にて抽出を行い、タンパク質の定量を行った後、SDS-PAGE法にてタンパク質分子量から架橋形成を評価する。その後、Cross-Linker処理とレジン接着処理を併用し、Cross-Linkerの影響を、接着試験および透過型電子顕微鏡観察を行って評価を行う予定である。