hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
領域交差交換を要とした結び目・絡み目理論の発展と展開

最近結び目理論で結び目・絡み目のダイアグラムに対する,領域交差交換と呼ばれる新しい局所変形が考案された.本研究は領域交差交換を要として結び目・絡み目理論を発展させるほか,空間グラフや仮想絡み目,グラフ理論との関係を見いだすものである.今年度の研究計画では次の研究を予定していた。領域交差交換は交差の上下の情報を入れかえるが施す図式の形は変えない.そこで,領域交差交換を施す対象を結び目・絡み目からグラフの閉曲面上の射影図へ拡張することで領域交差交換の特性を調べる.そして領域交差交換を通して空間グラフに対する理解を深める.一方領域凍結交差交換と呼ばれる領域交差交換の亜種と言える局所変形が井上歩ー清水遼(愛知教育大)[IS]によって考案された.更に結び目のダイアグラムで,領域凍結交差交換ではちょうどそこだけを交差交換できない交差の集合を持つものが存在することを示した.この2つの局所変形の違いへの理解を,それぞれから誘導される線形写像を用いて示した.具体的には,前年までの研究で構造がある程度理解された領域交差交換から誘導される写像で領域凍結交差交換から誘導される線形写像の核や像の構造が記述できた.このことについて論文にまとめた[H].また博士後期課程最終年度であるためこれまでの結果を博士論文としてまとめた.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。研究1.空間グラフ・仮想絡み目・グラフの研究に関する最新の情報を収集する.それらのダイアグラムの領域交差交換がどのようなふるまいをするのか調べる.研究2. Curve complexの類似として各ダイアグラムに対して単体複体を導入する.この複体の構造を調べる.領域交差交換はダイアグラムの交差の上下の情報を変えるがその射影図は変えない.そこで研究1,2に関して,領域交差交換を一般のグラフを最小種数の曲面上描いた図式に拡張することを考えた.領域交差交換はダイアグラムの各領域が定めるZ2線形写像と解釈できる.まずは一般の絡み目に対する,この写像の像と余核を調べた.これは次数が4の2次元球面に射影可能なグラフについて考察することと見なせる.これによって領域交差交換で交差交換できる交差の集合の幾何学的に意味のある表示を与え、さらに二つのダイアグラムが領域交差交換で移り合うという同値関係を考えたとき,同じ絡み目の射影図をもつダイアグラムの集合の同値関係による同値類に表示を与えた.この結果に関しては論文にまとめ出版準備中である([H1]).さらに,グラフ理論の研究者らと意見を交換することにより,結び目・絡み目のダイアグラムに対する領域交差交換の自然な定式化の拡張を考え,4価グラフを種数の高い曲面上に射影した図式に対する領域交差交換の振る舞いを上の写像として扱えるように定式化、考察した.また研究2に関しては複体の構造を調べる上で必要となるcurve complexに関する情報を収集した.最近結び目理論で結び目・絡み目のダイアグラムに対する,領域交差交換と呼ばれる新しいoperationが考案された.本研究は領域交差交換を要として結び目・絡み目理論を発展させるほか,空間グラフや仮想絡み目,グラフ理論との関係を見いだすものである.今年度の研究計画では次の研究を予定していた。研究1.領域交差交換は交差の上下の情報を入れかえるが施す図式の形は変えない.そこで,領域交差交換を施す対象を結び目・絡み目からグラフの閉曲面上の射影図へ拡張することで領域交差交換の特性を調べる.更にその考察を利用して,グラフ・空間グラフ・仮想絡み目の研究の展開を図る.研究2.領域交差交換から導かれる複体として,共通の射影を持つダイアグラム全体からなる集合の元を頂点,各領域での領域交差交換を辺とした複体を考える.この複体の“形"を考えることを新たな視点とし,理論の発展を図る.研究概要に示した研究に対して,具体的には次のような研究を行った.研究1に対して,領域交差交換を一般のグラフを最小種数の曲面上描いた図式に拡張することを考えた。領域交差交換はダイアグラムの各領域が定めるZ2線形写像と解釈できる。まずは一般の絡み目に対する,この写像のimageとcokernelを調べた。これは次数が4の2次元球面に射影可能なグラフについて考察することと見なせる.この結果に関しては論文にまとめ出版した[H1].更に次数が4のグラフを種数の高い曲面上に射影した図式に対する領域交差交換の振る舞いを上の写像として扱えるように定式化、考察した。小関氏(国立情報学研究所)によってこの線形写像のimageの次元が示された.しかし,その基底は分かっていない.そこでこの基底を調べたがまだ制限付きのグラフに対してのみしか結果が得られていない.研究2に対して,絡み目のダイアグラムに対して,交差を4価の頂点に入れ替えることで4価のグラフと見なす.このグラフGから1次元単体複体C(G)を次のようにして得る.Gの頂点集合の冪集合の元を0単体に対応させ,2頂点が辺で結ばれる必要十分条件はある領域での領域交差交換でその頂点に対応する頂点集合が移り合うとき,とする.このような複体の直径や最短距離が直径となっている点の数を考察した.最近結び目理論で結び目・絡み目のダイアグラムに対する,領域交差交換と呼ばれる新しい局所変形が考案された.本研究は領域交差交換を要として結び目・絡み目理論を発展させるほか,空間グラフや仮想絡み目,グラフ理論との関係を見いだすものである.今年度の研究計画では次の研究を予定していた。

領域交差交換は交差の上下の情報を入れかえるが施す図式の形は変えない.そこで,領域交差交換を施す対象を結び目・絡み目からグラフの閉曲面上の射影図へ拡張することで領域交差交換の特性を調べる.そして領域交差交換を通して空間グラフに対する理解を深める.一方領域凍結交差交換と呼ばれる領域交差交換の亜種と言える局所変形が井上歩ー清水遼(愛知教育大)[IS]によって考案された.更に結び目のダイアグラムで,領域凍結交差交換ではちょうどそこだけを交差交換できない交差の集合を持つものが存在することを示した.この2つの局所変形の違いへの理解を,それぞれから誘導される線形写像を用いて示した.具体的には,前年までの研究で構造がある程度理解された領域交差交換から誘導される写像で領域凍結交差交換から誘導される線形写像の核や像の構造が記述できた.このことについて論文にまとめた[H].また博士後期課程最終年度であるためこれまでの結果を博士論文としてまとめた.今年度は絡み目を球面上に射影した図に対しての領域交差交換の理解を行った。具体的には領域交差交換から誘導されるダイアグラムの各領域が定めるZ2線形写像の像(image)の幾何学的に意味のある生成系の表示を与えたことと余核(cokernel)の構造を見いだした。このような結果をまとめるにあたって、自然な拡張ができるような設定が必要であった。そこで、結び目・絡み目の射影図は各頂点の次数が4のグラフと見なすことができることに注目して、種数が0ではない曲面に射影したグラフに対する領域交差交換について考察した。この研究を行う上で、グラフ理論や組み合わせ論、空間グラフ・仮想絡み目に関する多くの研究集会やセミナーに参加し、国内外の研究者らから情報を収集し、意見をかわすことができた。これらの結び目・絡み目理論の最新の情報は非常に有用であった。研究概要に示した研究に対して,今後は次のような研究を行う.研究1に対して,グラフの種数が最小となるような閉曲面へ射影した射影図での領域交差交換の振る舞いを領域交差交換から誘導される写像を用いて考察する.まずはグラフの価数を4価に制限して考察し,この線形写像の基本的な結果を示す.(この写像の像や余核について,幾何学的に意味のある結果を示す.)研究2に対して,この領域交差交換に基づく複体の具体例を多数構成する.さらに,この複体の高次元化を図る.この性質を調べることによりその性質に関する領域交差交換の大域的な理解を得る.また,これらの結果を専門誌への論文出版や国内外の研究集会などで発表する.そして学位論文を執筆し学位を取得する.28年度が最終年度であるため、記入しない。今年度の研究をふまえ絡み目のダイアグラムに対して領域交差交換から誘導される写像([H2]で定義した)の拡張を4価のグラフの一般の平曲面の射影図に対して拡張しその写像を調べることで4価のグラフの射影図に対する振る舞いを定式化し、それを用いた4価グラフの領域交差交換に関する基本的結果(写像の自明な変換を与える領域の代数的特徴付け等)を証明する.
金融市場の摩擦がマクロ経済に及ぼす影響

本研究は、全要素生産性(TFP)、経済全体の自己資本比率、投資の楔の決定要因を明らかにする。内生的な全要素生産性(TFP)を考察し各国の生産性の相違を検討する。現実経済において経済全体の負債が順循環的に推移している。このような負債の変動を明らかにするために、借り手(企業家)と貸し手(労働者と起業できなかった主体)が共存する異質主体の経済モデルを構築した。経済全体の自己資本比率(つまり総資産に対する純資産)の挙動に焦点を当てるために、純資産と資本ストックを区別し、資本収益率が資本の限界生産力からどのくらい乖離するかを示す投資の楔の挙動にを分析するために、金融市場の摩擦をモデルに導入した。本研究は、ストック変数としての担保制約とフロー変数としての担保制約を比較考察し、担保の相違によってマクロ経済動学、全要素生産性(TFP)、経済全体の自己資本比率、投資の楔にどのような違いが生じるかを、金融市場の摩擦と異質な経済主体が存在する動学的一般均衡モデルを構築して理論的に分析した。全要素生産性(TFP)の構成要素を明らかにすることが重要であり、異質的経済主体の経済モデルを考慮することにより、全要素生産性は担保制約と企業家の資産分布に依存して決まる。経済全体の自己資本比率は、総資産に対する純資産の割合であると定義される。信用市場の負債の変化は、景気循環とともに変動する。信用の流れ、企業負債は順循環的である。金融市場の摩擦と異質的経済主体の存在は、資本収益率を資本の限界生産力から乖離させる。この投資の楔が、消費の成長率を示す消費のオイラー方程式に対して歪み(distortion)を与えるか否かが重要である。金融市場の発展度が低い場合、資源のミス・アローケーションが引き起こされ、低生産性と低所得をもたらす。2008年の世界金融危機以降、金融部門を明示的に取り扱うマクロ経済モデルが必要とされるようになってきた。しかし、多くのマクロ経済モデルは、市場が完備であり、金融市場の摩擦が存在しないという仮定に基づいている。経済変動の推進力は、実物的な技術ショックによるものなのか、それとも、金融市場におけるショックによるものなのか。つまり、初期に実物的ショックが起こり、それを金融摩擦の存在によってマクロ経済への影響が増幅されるのであろうか。それとも、金融市場での摩擦やショックそのものが、経済変動を引き起こしているのだろうか。もしショックが金融部門で発生するのであれば、貸し手から借り手への資金融通がうまくいかなくなる。その場合、信用収縮によって借り手は支出を切り詰めざるを得ず、景気後退を発生させる。実際の経済においては、信用の流れは順循環的なパターンを示している。これは、完備市場パラダイムには何らかの限界があることを示している。全要素生産性(TFP)ショックを外生的にモデルに与えるのではなく、全要素生産性(TFP)の構成要素を明らかにすることが重要であり、様々なタイプの担保制約を考慮した上で、金融摩擦と異質的経済主体が存在する動学的一般均衡モデルを構築した。金融摩擦ショックとしての貸し渋り(credit crunch)が、経済全体の自己資本比率と投資の楔に及ぼす効果を分析している。担保制約がストック変数の場合、貸し渋りは経済全体の自己資本比率と投資の楔に影響を及ぼさない。一方、担保制約がフロー変数の場合、貸し渋りは経済全体の自己資本比率と投資の楔を増加させる。基本モデルを構築し、内生的に決まる全要素生産性、自己資本比率、投資の楔の決定要因が明らかになったので、おおむね順調に進展しているといえる。金融摩擦と異質的経済主体が存在する場合、全要素生産性がモデルのパラメータから内生的に決定されるので、経済全体の生産性がどのような要因によって決まっているのかが明らかになる。また、これまで、金融摩擦の無いマクロ経済モデルでは、純資産と資本は同一視されてきた。しかし、金融摩擦と異質的経済主体が存在する場合、純資産と資本は区別される。そのため、経済全体の自己資本比率の挙動の分析が可能となり、経済全体の負債の順循環的パターンを説明する研究が進展するであろう。現在、金融摩擦ショックが投資の楔を増加させるのか否かということが、論争になっている。つまり、投資の楔が景気循環においてそれほど変動しない}という見解[Chari, Kehoe, and McGrattan (2007)]と投資の楔が景気循環において大きく変動するという見解[Christiano and Davis (2006)]に分かれている。担保制約がストック変数の場合、貸し渋りは経済全体の自己資本比率と投資の楔に影響を及ぼさないので、Chari, Kehoe, and McGrattan (2007)の見解を支持することとなり、担保制約がフロー変数の場合、貸し渋りは経済全体の自己資本比率と投資の楔を増加させるため、Christiano and Davis (2006)の見解を支持することとなるであろう。要するに、担保制約のあり方が、内生的な全要素生産性、自己資本比率、投資の楔の決定要因となるため、金融摩擦の基となる様々な担保制約を検討することが重要である。本研究の分析フレームワークを2部門生産経済へ拡張することが新たな着想である。消費財と投資財の生産、あるいは、サービス業と製造業の生産が、内生的に決定されるメカニズムが明らかになるからである。これにより、ペティ・クラークの法則の内生的メカニズムが明らかにされる。

内生的な全要素生産性(TFP)を考察し各国の生産性の相違を検討する。現実経済において経済全体の負債が順循環的に推移している。このような負債の変動を明らかにするために、借り手(企業家)と貸し手(労働者と起業できなかった主体)が共存する異質主体の経済モデルを構築した。経済全体の自己資本比率(つまり総資産に対する純資産)の挙動に焦点を当てるために、純資産と資本ストックを区別し、資本収益率が資本の限界生産力からどのくらい乖離するかを示す投資の楔の挙動にを分析するために、金融市場の摩擦をモデルに導入した。本研究は、ストック変数としての担保制約とフロー変数としての担保制約を比較考察し、担保の相違によってマクロ経済動学、全要素生産性(TFP)、経済全体の自己資本比率、投資の楔にどのような違いが生じるかを、金融市場の摩擦と異質な経済主体が存在する動学的一般均衡モデルを構築して理論的に分析した。全要素生産性(TFP)の構成要素を明らかにすることが重要であり、異質的経済主体の経済モデルを考慮することにより、全要素生産性は担保制約と企業家の資産分布に依存して決まる。経済全体の自己資本比率は、総資産に対する純資産の割合であると定義される。信用市場の負債の変化は、景気循環とともに変動する。信用の流れ、企業負債は順循環的である。金融市場の摩擦と異質的経済主体の存在は、資本収益率を資本の限界生産力から乖離させる。この投資の楔が、消費の成長率を示す消費のオイラー方程式に対して歪み(distortion)を与えるか否かが重要である。金融市場の発展度が低い場合、資源のミス・アローケーションが引き起こされ、低生産性と低所得をもたらす。2008年の世界金融危機以降、金融部門を明示的に取り扱うマクロ経済モデルが必要とされるようになってきた。しかし、多くのマクロ経済モデルは、市場が完備であり、金融市場の摩擦が存在しないという仮定に基づいている。経済変動の推進力は、実物的な技術ショックによるものなのか、それとも、金融市場におけるショックによるものなのか。つまり、初期に実物的ショックが起こり、それを金融摩擦の存在によってマクロ経済への影響が増幅されるのであろうか。それとも、金融市場での摩擦やショックそのものが、経済変動を引き起こしているのだろうか。もしショックが金融部門で発生するのであれば、貸し手から借り手への資金融通がうまくいかなくなる。その場合、信用収縮によって借り手は支出を切り詰めざるを得ず、景気後退を発生させる。実際の経済においては、信用の流れは順循環的なパターンを示している。これは、完備市場パラダイムには何らかの限界があることを示している。全要素生産性(TFP)ショックを外生的にモデルに与えるのではなく、全要素生産性(TFP)の構成要素を明らかにすることが重要であり、様々なタイプの担保制約を考慮した上で、金融摩擦と異質的経済主体が存在する動学的一般均衡モデルを構築した。金融摩擦ショックとしての貸し渋り(credit crunch)が、経済全体の自己資本比率と投資の楔に及ぼす効果を分析している。
遺伝子改変マウス等の各種マウス、ラット及び野生齧歯類における緑膿菌の分布と型別

【研究の目的】今年度私は、熊本大学を含む九州内の施設で飼育されているラットや野生齧歯類に由来するマウスを含む各種マウスから日和見感染の起因菌の一つである緑膿菌(Pa)を分離していくつかの型別をおこない、九州内で分離されるPaを比較し分析を試みた。【研究方法】熊本大学生命資源研究・支援センター動物資源開発研究施設本館(熊大)にて、これまで分離されたPa保存株、さらに、熊大および宮崎大学フロンティア化学実験総合センター実験支援部門生物資源分野(宮大)にて飼育中のラット、遺伝子改変(Tg)マウスおよび野生由来齧歯類の糞便からNACブロス等を用いて新たに分離したPaを用いて以下の解析をおこなった。1.Pa群別用免疫血清にてO型血清群を確認。2.薬剤感受性試験による型別。3.Random amplified polym orphic DNA(RAPD)法による型別。13の型別の結果より、株間の比較をおこなった。【研究成果】熊大保存株16株、熊大Tgマウスから新たに分離した5株、および宮大にて分離した49株を対象に検討を行ったところ、すべての株が薬剤感受性株であり、薬剤感受性による比較は出来なかった。熊大では保存株は、血清群B、G、I、F、C、M群に、RAPD法ではそれぞれ6、3、3、2、1、1種類に分類され、Tgマウス株は血清群I群、RAPD法では1種類に分類された。宮大では、Tgマウス5系統から18株分離され、血清群G群、RAPD法では1種類に分類された。二つの飼育室で飼育されていた一般マウス2系統および野生由来齧歯類等9系統から分離した29株は血清群B、G、H,I群に群別され、それぞれRAPD法では3、2、1、4種類に分類され、二つの飼育室内には複数のPa株が混在している事が明らかとなった。熊大と宮大で同じ血清群を示したPaであっても、RAPD法では全く違う泳動像を示したことから、二大学には同一由来のPaは分布していない事が想像された。
脳科学データを利用したアクティブラーニング型ESPプログラムの開発と効果検証

本研究は、工科系及び医療福祉系大学における「仕事で英語が使える人材育成」という英語教育の最終目標に指針を得るため、教育工学・認知心理学・脳科学の知見を活用し、効果的なESPプログラムの構築を目的とした基礎的研究である。研究の手順は、ニーズ分析を実施し、仕事で役立つ英語運用能力が効果的に習得できる学習方法を検討する。このニーズ分析結果を基に、実験で扱う学習内容や教材を選定し、近赤外光脳機能イメージング装置(以下、NIRS)を活用した実験を遂行する。実験では学習中の脳内活動を観測、分析し、得られた脳科学データを基礎として効果が期待できるアクティブラーニング型のコースデザインを検討する。最終的には授業実践、効果検証、改善を重ねることにより、効果的なESPプログラムに指針を得ることを最終目標としている。2018年度は、最終目標を達成するために設定した下位目標に順じて、調査、実験、アクティブラーニング型ESP授業実践のパイロットテストを遂行した。ESPニーズ分析は、工科系及び医療福祉系大学生にアンケート調査を実施し、必要とされているESP関連の英語力を検討した。調査結果では、専門用語などの知識よりも、一般的な会話力の向上が求められていることが明らかとなった。この結果を受け、難易度の異なる会話教材を使用した実験を遂行し、ブレインストーミングやセルフモニタリング、学習内容の難易度と学習者の習熟度の適合が重要であることが示唆された。これらの実験結果を参照し、双方向対話型の授業が可能であるクリッカーシステムを積極的に導入し、グループ学習やプレゼンテーションなど学習者の自律性を奨励するアクティブラーニング型の授業を実践した。その結果、学習者の授業への積極的な参加と効果確認テストにおいて多少の効果が確認できた。本研究はおおむね順調に進展していると判断した。その理由として、本研究はこれまでの先行研究の追研究であるため、研究の手順が確立しているからである。ニーズ分析に関しては、2004年度から、医療福祉系大学と工科系大学の教員と学生、及び工科系関連企業に就職した社会人を対象に、自分が所属する専門分野で特に必要だと思う英語力を調査してきた。その結果、コンピュータや映画を用いた教材を好み、日常英会話能力の向上を強く求めていること、多くの学生が英語に対して苦手意識を持っていること、教員と学生では、学習させたい英語力と学習したい英語力の認識に差異があることが判明した。これらのESP関連研究において、学習者に着目したニーズ分析の重要性が示唆されたこは、本研究で実施しているニーズ分析の有用性が裏付けされたと考えられる。そのため本研究では、調査対象、調査内容、調査手順を先行研究に順じて実施したため、調査の遂行は順調であった。さらにNIRSを使用した実験に関しても、英語コミュニケーション能力の向上に効果的な指導方法を検討するために、2014年度から認知科学、脳科学、教育工学の知見を活かし、学習者特性と教材、課題、指導法との交互作用を検討してきた。学習中の脳活動を測定する手法は、従来の筆記試験などでは明らかにできなかった事象も解明することが可能となり、学習者の習熟度と教材や指導法の難易度を適合させることの重要性が示唆された。これらの成果を基に本研究の実験も遂行したため、特に問題はなかった。また、効果的なアクティブラーニング型ESPプログラムの構築についても、2018年度はこれまでの成果を基に、パイロットテスト的な授業実践の効果検証を行うことにより改善点を模索することが可能であったため、おおむね順調に遂行することができたと判断する。2019年度以降は、2018年度の研究遂行の反省点に基づき改善を加え、調査と実験を継続する。ニーズ分析調査に関しては、2019年度に担当する工科系及び医療福祉系大学の全授業において、昨年度の調査結果を基に改良したアンケートによる調査を実施し、必要とされているESP関連の英語力を明らかにすると共に、実験で効果検証を試みる英語学習内容を選定する。尚、調査結果が昨年度の結果と大きく異なる場合は、その差異を考慮した新たな実験計画を構築する。NIRSを用いた実験に関しては、装置の装着などに手間がかかるため被験者数が少ないことが難点であるが、今年度は新調査の結果を踏まえた実験計画に基づき、可能な限り多くの被験者に対して、あらゆる観点から実験を遂行できるように、準備を早期から整え実験に臨む。被験者に関しては、昨年度は主に工科系の学生が中心であったが、今年度は、医療福祉系、経済・経営関係を専門とする学生にも実験協力を依頼することにより、専門の違いによる差異を検討する予定である。上記の調査および実験遂行と同時施行で、昨年度のアクティブラーニング型指導法を導入した授業実践(パイロットテスト)の結果を踏まえて、各専門の学習者特性やニーズに適応し、効果的なストラテジー、教材開発、ESPコースデザインの構築を試行する。新しく構築したコースデザインを基礎とし、昨年度と近年度の授業実践結果の比較、及び今年度実施するアクティブラーニング型プログラムを導入する授業内における事前・事後テストの比較を行い、改善点を検討することにより、本格的なアクティブラーニング型授業を実践し効果検証を行う。また、常に本研究分野の動向を把握するため、国内外の学会や研究会に積極的に参加して知見を得ると同時に、本研究の進捗状況に準じて国内外の学会や研究会において発表を行う。

研究の手順は、ニーズ分析を実施し、仕事で役立つ英語運用能力が効果的に習得できる学習方法を検討する。このニーズ分析結果を基に、実験で扱う学習内容や教材を選定し、近赤外光脳機能イメージング装置(以下、NIRS)を活用した実験を遂行する。実験では学習中の脳内活動を観測、分析し、得られた脳科学データを基礎として効果が期待できるアクティブラーニング型のコースデザインを検討する。最終的には授業実践、効果検証、改善を重ねることにより、効果的なESPプログラムに指針を得ることを最終目標としている。2018年度は、最終目標を達成するために設定した下位目標に順じて、調査、実験、アクティブラーニング型ESP授業実践のパイロットテストを遂行した。ESPニーズ分析は、工科系及び医療福祉系大学生にアンケート調査を実施し、必要とされているESP関連の英語力を検討した。調査結果では、専門用語などの知識よりも、一般的な会話力の向上が求められていることが明らかとなった。この結果を受け、難易度の異なる会話教材を使用した実験を遂行し、ブレインストーミングやセルフモニタリング、学習内容の難易度と学習者の習熟度の適合が重要であることが示唆された。これらの実験結果を参照し、双方向対話型の授業が可能であるクリッカーシステムを積極的に導入し、グループ学習やプレゼンテーションなど学習者の自律性を奨励するアクティブラーニング型の授業を実践した。その結果、学習者の授業への積極的な参加と効果確認テストにおいて多少の効果が確認できた。本研究はおおむね順調に進展していると判断した。その理由として、本研究はこれまでの先行研究の追研究であるため、研究の手順が確立しているからである。ニーズ分析に関しては、2004年度から、医療福祉系大学と工科系大学の教員と学生、及び工科系関連企業に就職した社会人を対象に、自分が所属する専門分野で特に必要だと思う英語力を調査してきた。その結果、コンピュータや映画を用いた教材を好み、日常英会話能力の向上を強く求めていること、多くの学生が英語に対して苦手意識を持っていること、教員と学生では、学習させたい英語力と学習したい英語力の認識に差異があることが判明した。これらのESP関連研究において、学習者に着目したニーズ分析の重要性が示唆されたこは、本研究で実施しているニーズ分析の有用性が裏付けされたと考えられる。そのため本研究では、調査対象、調査内容、調査手順を先行研究に順じて実施したため、調査の遂行は順調であった。さらにNIRSを使用した実験に関しても、英語コミュニケーション能力の向上に効果的な指導方法を検討するために、2014年度から認知科学、脳科学、教育工学の知見を活かし、学習者特性と教材、課題、指導法との交互作用を検討してきた。学習中の脳活動を測定する手法は、従来の筆記試験などでは明らかにできなかった事象も解明することが可能となり、学習者の習熟度と教材や指導法の難易度を適合させることの重要性が示唆された。これらの成果を基に本研究の実験も遂行したため、特に問題はなかった。
自閉症の病因候補遺伝子としてのG蛋白結合型受容体遺伝子の解析

1)自閉症候補遺伝子としてのG蛋白結合型受容体の解析我々は、インフォームドコンセントを得て採血した自閉症患者において、DHPLC法やシークエンスにて、自閉症の候補遺伝子と考えられる、G蛋白結合型受容体を解析をしている。(1)自閉症患者104例の解析においてセクレチン遺伝子発現が低下するプロモーター領域の変異、ミスセンス変異を計5例に検出したが、コントロールにも検出されるなど、病因と確定されなかった。また、セクレチン治療が有効であった7例に、遺伝子変異は検出されなかった。(2)自閉症患者50名に、ヒトセクレチン受容体(SCRC)のエクソン6-10に有意な変異は検出されなかった。(3)ガストリン分泌刺激ホルモン受容体遺伝子に病因となるような変異は検出されなかった。2)自閉症を合併した家族性多発性外骨腫(EXT)患者2例におけるEXT1遺伝子変異の同定自閉症、知的障害を合併したEXT患者2例でEXT1遺伝子の3側で、それぞれ1742delTGT-Gおよび2093delTTの新たな2塩基欠失が検出され、EXT1遺伝子が自閉症発症に関与する可能性が推定された。3)セクレチンおよびセクレチン受容体のノックアウトマウス作成セクレチン遺伝子をβ-galactosidaseおよびNeomicine耐性遺伝子と置換したコンストラクトおよびSCRC遺伝子のエクソン1を同様に置換したコンストラクトを作製し、各遺伝子のノックアウトマウスを作製した。SCRC遺伝子はホモのノックアウトマウスで、RT-PCRにて、遺伝子が発現していないことを確認した。今後病理学的、生化学的解析および行動解析を行う計画である。また、セクレチン遺伝子のノックアウトマウスも出生し、今後系統を確立していく。(1)自閉症候補遺伝子としてのG蛋白結合型受容体の解析自閉症とは、言語発達やコミュニケーション障害を主症状とする発達障害で、大半が遺伝子異常に起因すると考えられるが、その遺伝子異常は解明されていない。我々は、インフォームドコンセントを得て採血した自閉症患者において、heteroduplex法、SSCP法やシークエンスにて、自閉症の候補遺伝子と考えられる、G蛋白結合型受容体の解析を行っている。以前、セクレチン遺伝子変異を行い、遺伝子発現が低下する変異を検出した。今回、解析していなかった患者について解析したが、新たな変異は検出されなかった。ガストリン分泌刺激ホルモン受容体(GRPR)遺伝子の変異の有無を50人の患者でスクリーニングしたが、病因となるような変異は検出されていない。セクレチン受容体の構造は報告されているが、遺伝子の塩基配列は報告されていない。よって、セクレチン受容体を含むBACをクローニングした。現在、塩基配列を解析中である。(2)セクレチンおよびセクレチン受容体のノックアウトマウス作成セクレチン遺伝子をβ-galactosidaseおよびNeomicine耐性遺伝子と置換したコンストラクトおよびセクレチン受容体遺伝子のエクソン1を同様に置換したコンストラクトを作製し、それぞれマウスES細胞に注入し、各遺伝子をノックアウトしたES細胞を作製。キメラマウスを作製後、継代し、現在、各遺伝子のノックアウトのへテロ接合体を得た。今後、継代、増殖し、系統を維持すると共に、ホモ接合体を得て、実験を開始する予定である。(1)自閉症候補遺伝子としてのG蛋白結合型受容体の解析インフォームドコンセントを得て採血した自閉症患者において、heteroduplex法、DHPLC法やシークエンスにて、自閉症の候補遺伝子と考えられる、G蛋白結合型受容体の解析を行っている。本年度は、セクレチン治療が有効であった7例でセクレチン遺伝子変異の有無を検討したが、セクレチン遺伝子変異は検出されなかった。また、ヒトセクレチン受容体のエクソン6-10とその周囲のイントロンのシークエンスを同定し、自閉症患者50名で変異を検索したが、有意な変異は検出されなかった。

(2)自閉症を合併した家族性多発性外骨腫(EXT)患者2例におけるEXT1遺伝子変異の同定自閉症、知的障害を合併したEXT患者2例を経験し、EXTの病因遺伝子であるEXT1およびEXT2遺伝子の変異解析を行った。その結果、EXT1遺伝子の3'側で、それぞれ1742delTGT-Gおよび2093delTTの新たな2塩基欠失が検出された。EXT1遺伝子が自閉症発症に関与する可能性が推定された。(3)セクレチンおよびセクレチン受容体のノックアウトマウス作成セクレチン受容体のノックアウトマウスを作製した。サザン解析にてノックアウトのアレルをチェックして継代し、ノックアウトマウスの系統が確立した。ホモのノックアウトマウスで、RT-PCRにて、セクレチン遺伝子が発現していないことを確認した。今後病理学的、生化学的解析および行動解析を行う計画である。また、セクレチン遺伝子のノックアウトマウスも出生した。今後系統を確立し、解析する予定である。
家族構造の歴史人口学的研究

本研究は、宗門改帳を史料とし、ここからデータベースを構築し、徳川後期の農民世帯の家族構造を明らかにすることが目的である。本研究で用いる史料は、東北日本2地域(会津山間部4か村・二本松平野部3か村)と中央日本2地域(美濃平野部6か村・信州山間部2か村)である。結果的には、当初予定していたデータベースの完成には至らなかった。データベースの完成にはまだ時間を要するが、完成度の高い東北日本の一農村のデータを用いて、徳川後期農民社会の家族構造を解明するための基本的指標の分析を試みた。本研究は、徳川後期農民世帯の家システムを明らかにすることが目的である。史料には、東北日本2地域(会津山間部4か村・二本松平野部3か村)と中央日本2地域(美濃平野部6か村、信州山間部2か村)の宗門改帳を用いる。具体的には、史料から作成された基礎シート(BDS)に基づきデータベースを構築し、分析単位を個人レベル、世帯レベル、村レベル、地域レベルの4段階に設定し、それぞれの分析単位ごとに人口指標と世帯構造の分析を試みる。この分析からそれぞれの地域の人口学的条件がどのように世帯形成に影響を及ぼしているのかを明らかにするとともに、世帯構造のメカニズムを解明する。また、村を単位とした分析からは、世帯間の人的移動についてネットワーク分析の手法を用いて明らかにし、村内における世帯間の関係を解明したい。本研究では最もマクロなレベルとなる地域を単位とした分析では、東北日本と中央日本の世帯構造を比較する。両地域の共通点が見いだせれば、徳川後期農民社会の家システムをある程度解明できるものと考え、これを仮説として提示したい。平成26年度は、まず、従来の研究成果の整理を行ない、分析指標と分析方法の確認作業をおこなった。次に、申請者がこれまで構築してきたデータベースの指標に基づき、中断していたデータ入力(美濃国多芸郡根古地新田村)作業を再開した(現在入力継続中)。中央日本2か村(信濃国諏訪郡南熊井村・同郡横内村)に関しては、基礎シート(BDS)の確認、整理、そして、プリテストの段階であるがコンピュータ入力を開始した。また、活字化されている松本藩の文書史料を収集し、スキャナーで取り込む作業を行った。平成26年度は、主に史料の収集および確認作業、データ入力作業に時間を費やした。史料には、東北日本2地域(会津山間部4か村・二本松平野部3か村)と中央日本2地域(美濃平野部6か村・信州山間部2か村)の宗門改帳を用いる。また、村を単位とした分析は、ネットワーク分析の手法を参考に世帯間の人的移動について明らかにし、その村を構成する世帯間の関係を解明する。本研究においては、最もマクロなレベルとなる地域を単位とした分析では、東北日本と中央日本の世帯構造を比較する。両地域に共通する家システムが見いだせれば、徳川後期農民社会の家システムがある程度解明できるものと考え、これを仮説として提示したい。本研究は両地域の地域的特性よりもむしろ両地域に共通する基盤となるシステムの発見に力点を置いている。本研究の目的を達成するために、本研究期間(平成26ー29年度)はデータベースの構築に重点を置く。平成27年度は、平成26年度に引き続き、主に先行研究の整理、基礎シート(BDS)の確認、データのコンピュータ入力(美濃国多芸郡根古地新田村・信濃国諏訪郡横内村)をおこなった(データ入力は現在継続中)が、その一方で会津山間部のデータを用いて、村を単位とする分析方法の具体的検討を開始した。史料の確認、整理およびデータベースの構築作業に予定した以上の時間がかかっているためである。当初、即戦力となる研究補助要員を雇い、入力作業の協力を求める予定であったが、適任者がおらず、研究補助員の確保ができなかった。史料には、東北2地域(会津山間部4か村・二本松平野部3か村)と中央日本2地域(美濃平野部6か村・信州山間部2か村)の宗門改帳を用いる。この分析からそれぞれの地域の人口学的条件がどのように世帯形成に影響を及ぼしているかを明らかにするとともに、世帯構造のメカニズムを解明する。また、村を単位とした分析は世帯間の人的移動についてネットワーク分析の手法を用いてその村を構成する世帯間の関係を解明したい。両地域に共通する家システムを見出せれば、徳川後期農民社会の家システムがある程度解明できるものと考え、これを仮説として提示したい。つまり、本研究は東北日本と中央日本、両地域の地域性、地域的特徴を見出すよりも、両地域に共通する家システムの解明に力点を置いている。

平成28年度は、平成27年度に引き続き先行研究の批判的整理、基礎シート(BDS)の確認、データのコンピュータ入力(信濃国諏訪郡横内村)、データクリーニングをおこなった(データ入力は現在も継続中)。平成28年度は主に陸奥国安達郡南杉田村のデータベースの完成をめざし、データクリーニングをおこなった。このほぼ完成されたデータベースを用い、個人レベル、世帯レベルの基本的指標の分析をおこない、論文のかたちで発表した。データベースの構築作業とデータクリーニングに予定していた以上の時間がかかっている。当初、即戦力となる研究補助要員を雇い入力作業の協力を求める予定であったが、適任者を確保できず、研究代表者のみでデータベースを作成し、データクリーニングをおこなっていることが主な理由である。東北2地域(会津山間部4か村・二本松平野部3か村)と中央日本2地域(美濃平野部6か村・信州山間部2か村)の宗門改帳を史料に用いて、徳川後期農民社会の家システムを解明することが本研究の目的である。本研究期間の作業は主にデータベース作成のためのデータ入力にあてられている。本年度は、昨年度に引き続き信濃国諏訪郡横内村のデータ入力を行う方針で作業を行っていたが、作業順位の見直しが迫られる事態の発生により、本研究対象地域のデータ入力は一時中断せざるを得なかった。2018年5月千葉大学名誉教授佐々木陽一郎先生が急逝され、先生のご遺志により飛騨高山の約100年間に及ぶ宗門改帳から氏が作成された基礎シート(BDS)が慶應義塾大学岡田研究室に移された。この基礎シートは、歴史人口学研究にとって非常に貴重な資料であるのだが、劣化が激しく、早急に整理、保存作業を行う必要に迫られた。本研究の作業を中断し、この資料の保存を最優先にすべきと判断し、本研究の最終年は飛騨高山の基礎シートの整理、および保存作業をおこなうことにした。具体的な作業は、基礎シートのコピーを作成し、整理することであったが、整理中にこの資料には欠落しているシートがあること、また、基礎シートの内容にも不備があることを発見した。そこで、このシートのもととなるマイクロフィルムとの突合せが必要になり、麗澤大学歴史人口学・家族史アーカイブに保存されているマイクロフィルムをお借りし、デジタル化した。マイクロフィルムのデジタル化には、高額な費用が必要となるが、このマイクロフィルムも1960年代に撮影されたもので劣化の恐れがあり、デジタル化に踏み切った。本年度はこのデジタル化されたマイクロフィルムを用いて基礎シートの確認作業を行った(継続中)。本年度の予算のほとんどがマイクロフィルムのデジタル化に費やされたのはこのような理由による。本研究は、宗門改帳を史料とし、ここからデータベースを構築し、徳川後期の農民世帯の家族構造を明らかにすることが目的である。本研究で用いる史料は、東北日本2地域(会津山間部4か村・二本松平野部3か村)と中央日本2地域(美濃平野部6か村・信州山間部2か村)である。結果的には、当初予定していたデータベースの完成には至らなかった。データベースの完成にはまだ時間を要するが、完成度の高い東北日本の一農村のデータを用いて、徳川後期農民社会の家族構造を解明するための基本的指標の分析を試みた。
口腔扁平上皮癌の転移におけるWnt5a-Ror2シグナル経路の関与

本研究目標は、口腔扁平上皮癌(OSCC)におけるΔNp63βを介したWnt5a-Ror2シグナルの詳細な伝達経路および関連分子を明らかにし、OSCCの転移の分子機構を解明することである。まず申請者は、Wnt5a-Ror2シグナル経路の関連分子として、Wntアンタゴニストとして報告されているSFRP(1および2)、WIF-1、Dkk(1-4)のOSCC細胞株における発現をRT-PCR法およびreal-time PCR法にて検索を行った。その結果、Dkk-1およびDkk-3がWnt5aおよびRor2を高発現しているSQUU-B細胞においてほとんど発現していなかった。Wnt5aまたはRor2の発現変動モデルにおけるDkkの発現検索は未施行であるが、Dkk-1および3の発現減弱がWnt5aおよびRor2の高発現に関与している可能性が考えられ、Wnt5a-Ror2シグナル経路を解明する上での重要な知見と思われる。また、OSCC生検組織におけるWnt5aおよびRor2の免疫組織化学的な発現様式と臨床病理組織学的所見との関連について検索を行った。その結果、Wnt5a高発現群はWnt5a低発現群と比較して、局所再発と遠隔転移の発生頻度が有意に高かった。また、Ror2高発現群はRor2低発現群と比較して、局所再発、頸部リンパ節転移および遠隔転移の発生頻度が有意に高かった。また、Wnt5aおよびRor2ともに高発現している群は他の群と比較して、局所再発、頸部リンパ節転移および遠隔転移の発生頻度が有意に高かった。一方、性別、部位、臨床発育様式、分化度(WHO分類)、T分類、臨床病期分類に関しては、各群間に有意差は認められなかった。この結果は、Wnt5a-Ror2シグナル経路が頸部リンパ節転移および遠隔転移に関与している可能性を示唆しており、本研究の目的にとって意義のある知見の一つと考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究目標は、ΔNp63βの制御下におけるWnt5a-Ror2シグナル経路を介したOSCCの転移の分子機構の解明である。転移を生じるためには、OSCC細胞が周囲組織を分解して浸潤し、脈管へ到達する必要がある。そこで、本年度の研究においてまず申請者は、細胞外基質分解能を持つMMP-2タンパクの分泌を確認するために、ゼラチンザイモグラフィーを行った。その結果、MMP-2の分泌はΔNp63βおよびWnt5a-Ror2によって制御され、OSCCの浸潤に関与していることが示され、転移機構の解明に重要な知見と思われる。本研究における計画として、EMT形質を持たず、Wnt5aおよびRor2の発現を認めないSQUU-A細胞にWnt5aを過剰発現させたWnt5a過剰発現モデル、Ror2を過剰発現させたRor2過剰発現モデルを作製し、研究を進める予定であったが、過剰発現モデル作製に難航している状態である。そこで、recombinant human Wnt5a(rhWnt5a)をSQUU-A細胞へ添加して、EMT関連マーカーの発現量の変化を検索したが、Wnt5aノックダウン時と同様に発現量に変化を認めなかった。また、Wnt5aをノックダウンしたSQUU-B細胞においてのみrhWnt5a濃度依存的に浸潤・遊走能の亢進を認めた。このことから、Wnt5aは受容体であるRor2とシグナル経路を形成して、EMTとは関連せずにOSCCの浸潤・遊走に関与していることが示され、シグナル経路形成の確証を得たことに意義がある。また、Wnt5a-Ror2シグナル関連分子の検索のために、Wntシグナル経路における関連分子として報告されているDvl、Rac、JNK、RhoA、FLNa、c-Src、CdC42についてSQUU-A細胞およびSQUU-B細胞における発現量を検索したが、細胞間で発現量に差をほとんど認めなかった。本研究における計画として、EMT形質を持たず、Wnt5aおよびRor2の発現を認めないSQUU-A細胞にWnt5aを過剰発現させたWnt5a過剰発現モデル、Ror2を過剰発現させたRor2過剰発現モデルを作製して研究を進める予定であったが、過剰発現モデル作製に難航している状態であるため。

また、OSCC生検組織におけるWnt5aおよびRor2の免疫組織化学的な発現様式と臨床病理組織学的所見との関連について検索を行った。その結果、Wnt5a高発現群はWnt5a低発現群と比較して、局所再発と遠隔転移の発生頻度が有意に高かった。また、Ror2高発現群はRor2低発現群と比較して、局所再発、頸部リンパ節転移および遠隔転移の発生頻度が有意に高かった。また、Wnt5aおよびRor2ともに高発現している群は他の群と比較して、局所再発、頸部リンパ節転移および遠隔転移の発生頻度が有意に高かった。一方、性別、部位、臨床発育様式、分化度(WHO分類)、T分類、臨床病期分類に関しては、各群間に有意差は認められなかった。この結果は、Wnt5a-Ror2シグナル経路が頸部リンパ節転移および遠隔転移に関与している可能性を示唆しており、本研究の目的にとって意義のある知見の一つと考えられる。SQUU-A細胞におけるWnt5aおよびRor2の過剰発現モデル作製を引き続き進めていき、上皮系細胞マーカー、間葉系細胞マーカーおよびEMT関連分子の発現量変化の検索を行う。SQUU-A細胞における過剰発現モデル作製が困難である場合は、他のOSCC細胞の使用やrecombinant human proteinの使用も検討する。また、本年度の研究ではWnt5a-Ror2シグナル経路の下流における関連遺伝子の同定に至っていないため、引き続き検索を行う。さらには、転移リンパ節組織におけるΔNp63、Wnt5a、Ror2およびMMP-2の局在の検索を行い、平成30年度の研究計画に沿って研究を実施し、Wnt5a-Ror2シグナル経路を介したOSCC転移機構の解明を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
熱ファノン共鳴ブリュアン散乱法の開発

我々はブリュアン散乱法に光ビ-ト分光技術を導入し、従来の方法より1001,000倍高い超高分解能を実現することに成功した。この光ビ-トブリュアン散乱法は物質の分子ダイナミクスを高精度で調べる上できわめて有効な手段であり,これまでに(a)ブリュアン・トリブレットの真の姿、(b)異方性分子の偏光解消散乱光の特異なスペクトル、(c)非平衡下におけるストークス・アンチストークスの非対称性の観測など、多くの成果を挙げてきた。本研究は、熱フォノンが示すさまざまな現象の中でもとりわけ興味深いフォノン共鳴現象の物理的メカニズムを探究し、その新しい測定技術への応用の可能性を探ることを目的とした。フォノン共鳴とは、きわめて狭い空間にトラップされた熱フォノンが境界の存在を感じて共鳴するという非常に不思議な現象である。この現象はそれ自体物理的に興味深いのみならず、境界の近傍で特殊な構造や挙動を示す分子や極微少量の試料によるブリユアン散乱など、奥深い応用研究の可能性を秘めている。本研究ではまず、すでに完成している超高分解能光ビ-ト分光法を最適化し、特殊な条件下で非常に有効な熱フォノン共鳴ブリュアン散乱法を確立した。これにより数100μmという微小領域において0.1%以上の精度でフォノンの位相速度を測定することが可能になった。境界近傍や微少量試料でのブリュアン散乱で最も深刻な問題点は、光が境界や試料容器で散乱されて非常に強い迷光を出し、微弱な信号光を隠してしまうことである。我々はさらに偏光変調ロックイン方式というまったく新しい光変調方式を開発し、前方散乱に近い1°以下の小角散乱でも十分に迷光分を取り除き,信号光の正しいスペクトル測定を可能にした。さらに完成したフォノン共鳴測定装置を様々なソフトマテリアルの分子ダイナミクスの研究に応用する試みを開発した。我々はブリュアン散乱法に光ビ-ト分光技術を導入し、従来の方法より1000倍以上高い周波数分解能を実現することに成功した。これを用いて狭い空間にトラップされた熱フォノンが、境界の存在を感じて共鳴するという現象を見出した。この測定法は、従来レーザーの角度広がりによって制限されていたブリュアン散乱測定の精度を飛躍的に向上させうる可能性を持っている。さらに小さい領域においてのみ特異構造を示す液晶などの複雑系の測定に有効である。本研究では、この現象を利用した熱フォノン共鳴ブリュアン散乱法を確立し、これを用いて境界の近傍で特異な構造や挙動を示す分子や分子集合体の振る舞いを研究する。今年度は高出力レーザーを光源とする熱フォノン共鳴測定装置を製作し、これを用いて円筒など様々な形状のキャビティでのフォノン共鳴の観察に成功した。また、微小セルにおいて問題となる迷光成分の影響を除去するために、新しい光変調方式である偏光変調方式によるロックイン検出法を開発した。これによって数100μmサイズの微小セルでの測定が可能になったほか、分散系などの必然的に多くの迷光成分をともなう系でのブリュアン散乱測定が行えるようになった。またフォノン波数がキャビティによる幾何学的境界条件によって決まるという点を利用して、MHz域の超低周波ブリュアン散乱測定を行うことに成功した。

この光ビ-トブリュアン散乱法は物質の分子ダイナミクスを高精度で調べる上できわめて有効な手段であり、これまでに(a)ブリュアン・トリプレットの真の姿、(b)異方性分子の偏光解消散乱光の特異なスペクトル、(c)非平衡下におけるストークス・アンチストークスの非対称性の観測など、多くの成果を挙げてきた。本研究は、熱フォノンが示すさまざま現象の中でもとりわけ興味深いフォノン共鳴現象の物理的メカニズムを探求し、その新しい測定技術への応用の可能性を探ることを目的とした。フォノン共鳴とは、きわめて狭い空間にトラップされた熱フォノンが境界の存在を感じて共鳴するという非常に不思議な現象である。この現象はそれ自体物理的に興味深いのみならず、境界の近傍で特殊な構造や挙動を示す分子や極微少量の試料によるブリュアン散乱など、奥深い応用研究の可能性を秘めている。本研究ではまず、すでに完成している超高分解能光ビ-ト分光法を最適化し、特殊な条件下で非常にで有効な熱フォノン共鳴ブリュアン散乱法を確立した。これにより数100μmという微小領域において0.1%以上の精度でフォノンの位相速度を測定することが可能になった。境界近傍や微少量試料でのブリュアン散乱で最も深刻な問題点は、光が境界や試料容器で散乱されて非常に強い迷光を出し、微弱な信号光を隠してしまうことである。我々はさらに偏光変調ロックイン方式というまったく新しい光変調方式を開発し、前方散乱に近い1°以下の小角散乱でも十分に迷光分を取り除き、信号光の正しいスペクトル測定を可能にした。さらに完成したフォノン共鳴測定装置を様々なソフトマテリアルの分子ダイナミクスの研究に応用する試みを開始した。
がん幹細胞マーカーCD133とオートファジーの関連機構の解明

CD133は、様々ながんにおけるがん幹細胞マーカーとして知られており、CD133陽性の細胞は、CD133陰性の細胞に比べて、悪性度や薬剤抵抗性が高いことがわかってきているがその機能の多くが依然不明なままである。私たちは、CD133が細胞内局在変化とリンクしてオートファジー活性を制御していることを突き止めた。(1) CD133が、どのようにして細胞膜局在から細胞質や中心体に局在するようになるのか、その輸送メカニズムの解明.私たちは、細胞が低栄養状態に晒された時や、Srcによるリン酸化が低下した時に、CD133はエンドサイトーシスによって細胞内に取り込まれやすくなり、その結果、HDAC6とdyneinにアシストされて、微小管をマイナスエンドへ輸送され、最終的に細胞の中心体近傍に局在することを明らかにした。(2)中心体近傍に局在するCD133がどのようにオートファジーと関連しているのか、そのメカニズムとその生理的意義の解明.中心体近傍に局在するCD133は、オートファジー開始の調節因子であるGABARAPをトラップしてしまい、その結果、GABARAPがULK1キナーゼに結合できにくくすることでオートファジーの活性化を抑制することがわかった。さらに、中心体近傍型のCD133は、オートファジーを阻害することにより、一次繊毛形成や神経突起伸長などの細胞分化を抑制した。これらの結果から、中心体近傍型のCD133は、がん細胞を未分化状態に維持する上で重要な役割を果たすことが明らかになった。本研究を開始するにあたって、周到な予備実験を行なっていたため、順調に研究計画を進めることができた。CD133が細胞内外の環境の変化によって細胞内局在が変化することがわかり、またオートファジーの活性を抑制することを見出しているので、今後、どのようなメカニズムでこのような制御が行われるのか明らかにし、さらにCD133陽性細胞の不均一性について追求する予定である。次年度使用額は、2,242円と少額なので、翌年度分の助成金を合わせて適正に使用する予定である。