hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
てんかん原性病変におけるメチオニン集積亢進機序の解明

臨床的な検討にて、結節性硬化症と限局性皮質形成異常症/片側巨脳症に伴う薬剤抵抗性てんかん症例において、それぞれ約60%と90%で、てんかん原性領域と推定される部位でのメチオニン集積が亢進した。一方で、メチオニンが集積しなかった結節性硬化症の症例では、他の検査手法を総合した結果でも、てんかん原性領域の同定ができなかった。また、てんかん発作を伴わない症例では、画像上で結節性硬化症や皮質形成異常症と診断した例であっても、病変部へのメチオニンの集積はなく、結節性硬化症と限局性皮質形成異常症/片側巨脳症、そして脳腫瘍を除き、他の疾患に伴って生じる薬剤抵抗性てんかんでは、推定されるてんかん原性領域にメチオニンの集積は見られなかった。また、結節性硬化症と限局性皮質形成異常症/片側巨脳症を伴う薬剤抵抗性てんかんでは、メチオニンが集積した症例はいずれも切除外科の適応となった。また、メチオニン集積部位を完全に切除できた症例では、術後2年目の時点で発作は消失ないしは著減した。切除組織を用いた検討では、mTOR発現において、てんかん発現の有無に関連はみられなかった。また、Iba-1陽性細胞はメチオニン非集積群に比して高集積群で増加しており、その全例で活性型マイクログリアの集積を認めた。TNF-αの集積には活性型と非活性型マイクログリアの間に著明な差はなく、てんかん発現に際して、ミクログリアの細胞障害性がより亢進している所見には乏しいと考えられた。以上の結果から、メチオニンPETは結節性硬化症と限局性皮質形成異常症/片側巨脳症において、てんかん原性領域を示す有用な評価法であることが確認された。メチオニンが集積する機序についてはさらなる検討が必要である。臨床的な検討では、頭蓋内病変(限局性皮質形成異常症、結節性硬化症、片側巨脳症、神経膠腫)を伴う難治性てんかん症例において、てんかん原性領域と考えられる皮質病変部においてメチオニンの集積亢進がみられた。一方、難治性てんかんであっても、内側側頭葉てんかん、MRI無病変、限局性皮質形成異常症1型、てんかん原性領域の同定ができなかった結節性硬化症、瘢痕脳回等の症例ではメチオニンの集積はみられなかった。また、てんかん発作を伴わない症例では、画像上で皮質形成異常症や結節性硬化症と診断した例であっても、病変部へのメチオニンの集積はみられなかった。切除組織を用いた検討では、Iba-1陽性細胞はメチオニン高集積群で非集積群に比して高値であった。陽性例では全例で活性型マイクログリアの集積を認めた。ビメンチンは活性型マイクログリアに一致して陽性を呈したが、GFAPとTNF-αの集積には活性型と非活性型マイクログリアの間で著明な差はなかった。メチオニンはてんかん発作が難治性に経過する特定の脳疾患において、てんかん原性領域に一致した集積亢進を示した。発作を伴わない例ではメチオニンの集積亢進がないことから、メチオニンPETはてんかん発現に関連した局所炎症過程を捉えている可能性が示唆された。申請時に立案した計画に沿って、予定通りに進行している。臨床的な検討をすすめ、以下のごとく昨年時の所見を支持する結果が得られている。・頭蓋内病変(限局性皮質形成異常症、結節性硬化症、片側巨脳症、神経膠腫)を伴う難治性てんかん症例において、てんかん原性領域と考えられる皮質病変部においてメチオニンの集積が亢進する。・結節性硬化症例では、難治性であっても他のモダリティーを含めて、てんかん原性領域の同定ができなかった症例では、メチオニンの集積はみられない。・難治性てんかんであっても、内側側頭葉てんかん、MRI無病変、限局性皮質形成異常症1型、瘢痕脳回等の症例ではメチオニンの集積はみられない。・てんかん発作を伴わない症例では、画像上で皮質形成異常症や結節性硬化症と診断した例であっても、病変部へのメチオニンの集積はない。こうした結果から、メチオニンの集積には疾患特異的な要因が関与していることが推測された。限局性皮質形成異常症2型と結節性硬化症に共通する疾患特異的因子としてmTOR経路の異常があるが、パラフィン切片を用いた組織染色法においては、両者にmTOR発現の相異はみられなかった。今後、サイトカインの変化についても検討を加える予定である。

また、てんかん発作を伴わない症例では、画像上で結節性硬化症や皮質形成異常症と診断した例であっても、病変部へのメチオニンの集積はなく、結節性硬化症と限局性皮質形成異常症/片側巨脳症、そして脳腫瘍を除き、他の疾患に伴って生じる薬剤抵抗性てんかんでは、推定されるてんかん原性領域にメチオニンの集積は見られなかった。また、結節性硬化症と限局性皮質形成異常症/片側巨脳症を伴う薬剤抵抗性てんかんでは、メチオニンが集積した症例はいずれも切除外科の適応となった。また、メチオニン集積部位を完全に切除できた症例では、術後2年目の時点で発作は消失ないしは著減した。切除組織を用いた検討では、mTOR発現において、てんかん発現の有無に関連はみられなかった。また、Iba-1陽性細胞はメチオニン非集積群に比して高集積群で増加しており、その全例で活性型マイクログリアの集積を認めた。TNF-αの集積には活性型と非活性型マイクログリアの間に著明な差はなく、てんかん発現に際して、ミクログリアの細胞障害性がより亢進している所見には乏しいと考えられた。以上の結果から、メチオニンPETは結節性硬化症と限局性皮質形成異常症/片側巨脳症において、てんかん原性領域を示す有用な評価法であることが確認された。メチオニンが集積する機序についてはさらなる検討が必要である。1.メチオニン集積とてんかん発作との臨床的な関連について、さらに症例を蓄積する。2.メチオニンの高集積とてんかん原性領域との関連について、術後症例の経過から検討を進める。3.摘出組織を用いた検討についても、症例の蓄積とともに、サイトカイン測定に着手する。メチオニン集積と炎症反応との関連についても、摘出組織を用いたミクログリア活性化状態炎症関連蛋白の解析を進める。また、本年までの結果から炎症反応の亢進が確認されたことから、摘出組織を用いたサイトカインの検出・測定にも着手する。3.摘出組織を用いた検討について、症例の蓄積とともに、サイトカイン測定を進める。
幹細胞を用いた顎骨再生に関する基礎的研究

間葉系幹細胞の骨芽細胞への分化過程における造血幹細胞と作用について検討を行った。間葉系幹細胞のみを移植した実験群および間葉系幹細胞と造血幹細胞継代数ごとに再生した骨量を比較したところ、継代が多いほど再生している骨量が少ないことが判明した。しかし、継代を重ねた間葉系細胞においても、造血幹細胞とともに移植することによって、新生した骨量が回復することが判明した。以上の結果から、造血幹細胞は、間葉系幹細胞に作用することで、間葉系幹細胞の分化能を増強している可能性が示唆された。幹細胞を用いた再生医療は今後もっとも重要な医療技術であり、顎顔面領域においても間葉系幹細胞を用いた顎骨再建法への臨床応用が期待されている。しかし、移植した間葉系幹細胞がどのような分化機転を経て骨芽細胞に分化するのか、そのメカニズムは明らかになっていない。そこで本研究では、間葉系幹細胞の分化過程における造血幹細胞の影響について検討を行った。マウスの骨髄中に存在している間葉系幹細胞および造血幹細胞をそれぞれ単離して、多孔性炭酸含有アパタイトと共に免疫不全マウスの頭頂部に人工的に作成した骨欠損部に移植した。移植2か月後に再生した骨量を比較した。多孔性炭酸含有アパタイトのみを移植した実験群と、造血幹細胞のみを移植した実験群では、骨組織の再生はみられなかった。一方、間葉系幹細胞を移植した実験群では、多孔性炭酸含有アパタイトの周囲に層板状の新生骨の再生が確認された。間葉系幹細胞と造血幹細胞を同時に移植した実験群では、間葉系幹細胞のみを移植した実験群と比較して、有意に多くの骨組織が形成されており、形成された骨組織は活発な骨のリモデリングが活発に行なわれと思われる網状構造を呈していた。また、in vitroにおける骨誘導実験においても、間葉系幹細胞と造血幹細胞との共存培養下において、間葉系幹細胞のみの培養と比較して、アルカリホスァターゼ、オステオカルシン、オステオポンチンなど遺伝子発現が亢進していた。以上の結果から、間葉系幹細胞と造血幹細胞を同時に移植することでより多くの骨組織を再生したことから、間葉系幹細胞の骨分化機転には、造血幹細胞間との相互作用によるシグナルが存在し、間葉系幹細胞の骨組織の再生を促している事ことが示唆された。唇顎口蓋裂患者に対して行われている顎裂欠損部の補填術は、顎裂を閉鎖するうえで大変重要であるが、歯列弓を正常な形態へと修正する点においても必要な治療法である。現時点では、腸骨などから自家骨移植が主に行なわれているが、将来、幹細胞を用いた骨組織再生療法が主体となることが予想されている。本研究では、どのようにして幹細胞を移植すれば、効率良く骨再生を行うことが出来るのか検討を行った。既に確立しているマウスモデルを用いて検討を行った。すなわち、8週齢の雌マウスの頭頂部に顎裂様に人工的な欠損部を作製し、大腿骨の骨髄から単離した幹細胞を第三リン酸カルシウム顆粒と共に骨欠損部に移植を行った。継時的に再生した新生骨の状態ついて検討を行った結果、間葉系幹細胞のみを移植した実験群では、1ヶ月後には移植した第三リン酸カルシウム顆粒の周囲にわずかに石灰化が幼若な骨様構造物が確認されたが、第三リン酸カルシウム顆粒は吸収されずに残留していた。2ヶ月後には第三リン酸カルシウム顆粒の粒径の減少が認められ、第三リン酸カルシウム顆粒の周囲に石灰化が亢進した骨様組織が新生していることが確認された。一方、間葉系幹細胞とともに造血幹細胞を移植した実験群では、すでに1ヶ月後において第三リン酸カルシウム顆粒の吸収と、第三リン酸カルシウム顆粒周囲に成熟した骨様組織が新生していることが確認された。以上の結果から、第三リン酸カルシウム顆粒に加えて間葉系幹細胞と造血幹細胞を共に移植した場合には、第三リン酸カルシウムの吸収が促進され、続いて良好な骨再生が誘導されることが明らかにされた。そのメカニズムは不明であるが、破骨細胞による第三リン酸カルシウム顆粒の吸収機転が造血幹細胞の存在によって活性化される可能性が示唆された。マウス大腿骨の骨髄から細胞を採取し初代培養を行い、コロニーを形成した細胞を継代し、継代数ごとに細胞を分離した。細胞は間葉系幹細胞のマーカーであるSca-1を発現していることを確認して実験に用いた。8週齢の雌マウスの頭頂部に顎裂様に人工的に作成した骨欠損部に対して、様々な継代数の間葉系幹細胞をそれぞれ多孔性βリン酸三カルシウムとともに移植した。移植2か月後、骨欠損部に再生した骨組織の解析を行った。継代数ごとに、再生した骨量を比較したところ、継代数が多いほど再生している骨量が少ないことが判明した。しかし、継代数が多い間葉系幹細胞においても、造血幹細胞と同時に多孔性βリン酸三カルシウムとともに移植することによって、再生した骨量が回復することが判明した。以上の結果から、造血幹細胞は、間葉系幹細胞に直接作用することで、間葉系幹細胞の骨形成を増強している可能性が示唆された。

間葉系幹細胞のみを移植した実験群および間葉系幹細胞と造血幹細胞継代数ごとに再生した骨量を比較したところ、継代が多いほど再生している骨量が少ないことが判明した。しかし、継代を重ねた間葉系細胞においても、造血幹細胞とともに移植することによって、新生した骨量が回復することが判明した。以上の結果から、造血幹細胞は、間葉系幹細胞に作用することで、間葉系幹細胞の分化能を増強している可能性が示唆された。当初の研究計画に沿って順調に研究が進んでいる。さらに、研究計画書作成時と比較して新しい知見が得られており、今年度の実験を継続することでさらなる成果を上げられる可能性があると考えている。矯正・小児系歯学平成26年同様、in vivoにおける移植体における新生骨作成実験を続ける。また、移植した幹細胞が骨組織以外の奇形種を生じているか否か、幹細胞移植に伴う安全性について検討を引き続いて行う。さらに、GFPマウスから幹細胞を採取、移植体において新生した骨組織がどちらの移植した幹細胞に由来しているのか、間葉系幹細胞と造血系幹細胞との相互作用について、引き続いて検討する。物品費(消耗品費)においてキャンペーン品があり、当初予定額より支出が抑えられ、経費の節約ができ、次年度使用額が生じた。また、歯学研究科の耐震補強工事が行われ、動物実験施設もその対象となり、動物飼育数を一時的に減少させた。研究計画の遅れはないが、今年度減少させた動物実験の数を次年度増加することにより、研究費を使用する予定である。平成25年同様、in vivoにおける移植体における新生骨作成実験を続ける。また、平成26年度は新たな実験として、移植した幹細胞が骨組織以外の奇形種を生じているか否か、幹細胞移植に伴う安全性について検討を行う。また、GFPマウスから幹細胞を採取、移植体において新生した骨組織がどちらの移植した幹細胞に由来しているのか、間葉系幹細胞と造血系幹細胞との相互作用について検討する。経費の節約により生じた未使用額179,429円については、今年度の実験動物(マウス)、物品費(消耗品費)の購入に使用する。経費の節約により生じた未使用額544,040円については、前年度に執行した旅費の支払い、今年度の実験動物(マウス)、物品費(消耗品費)の購入に使用する。
国際人権法における「人権」の内容面でのヨーロッパ人権条約と締約国憲法との相互関係

本年度の研究は、まず(1)ヨーロッパ人権裁判所が条約の解釈・適用を通じて条約上の人権に対して付与している具体的内容、さらにこの具体的内容と各締約国の人権内容との相互関係について考察した。さらに、(2)本年(1994年)は、同条約第11議定書(現行の委員会及び裁判所を統合し、単一の常設ヨーロッパ人権裁判所を設置)の調印を受けて、この機構改革が、同条約機構の人権保障に及ぼす影響、各締約国の国内法制度(特に国内裁判所)に及ぼす影響、ひいては人権概念の構築に及ぼす影響の検討にも着手した。実際上、条約上の人権概念と各締約国の人権概念との衝突・調整・融和を図る場は、委員会及び裁判所であっただけに、この機構改革は重要な意味をもつからである。(1)の点に関しては、ヨーロッパ人権裁判所公式判例集、同判例に関する各種の注釈書、そして各締約国内の憲法や人権に関する代表的テキストや資料の収集・検討を通じて、ヨーロッパ人権条約判例の強い影響力と統一性・体系性の構築を検証することができた(二元主義をとるイギリスでさえ、上記テキストの中に条約及び同判例の引用が散見できる)。全般的には、刑事手続の分野での条約の拘束力がより強く、相当数の国が条約及び同判例に合わせた法改正および行政慣行の変更を行っている。他方、表現の自由やプライバシーの権利などについても、単純に国家の裁量を広く認めるのではなく、各制約目的ごとに限定づける手法がうかがえる(現在、より綿密な検証の結果をまとめつつあるが、とりあえずその概要として、明治大学短期大学紀要55号1-38頁参照)。こうした傾向は、ヨーロッパ・レベルでの人権概念・人権保障という方向性をより促進するものと言える。そして(2)に関する検討によって、この方向性は機構改革によって制度的に裏付けられることができると言える(後述11.研究発表参照)。
蒸散誘起による作物の塩水潅漑

不足する農莱用水を確保するために作物の根域に塩水など水質の悪い水を与える万法の検討を目的とした.本年度は太陽熱を用いて塩水から取り出した淡水を作物に供給し,栽培する方法を研究した.本装置は基部の塩水の貯水槽と上部の土壌,およびその間の空間からなる.貯水槽は透明で内部に炭を入れるか黒色にすることによって太陽放射熱の吸収を高め,熱によって塩水から水だけが蒸発しやすいようにした.一方,上部に配置された土壌は不織布で支持され,水蒸気が結露後土壌に吸着されるようにした.透明な貯水槽に炭を入れた装置では,土壌の水吸着量は炭あるいは塩水の量に影響を受け,炭と塩水の量が少なく空間が多くなると水吸着量が低下した.一方,黒色の貯水槽を用いた場合には塩水の量および空間の大きさにほとんど影響を受けなかった.したがって,淡水の回収という点で炭を入れた透明な容器より黒色の容器のほうが安定していた.上部の土壌に吸着する水の量は塩水の供給開始からしばらく土壌の量に影響されたが,時間の経過にともない吸着量は土壌の量に関係せずほぼ同じ量で安定した.コムギの種子を播いた試験では,出芽は土壌の量が少ないほうが早かったが,その後枯れやすく,最終的に土壌の多い方で出穂,開花,登熟が認められた.直径は同じで長さの異なるパイプで貯水槽を作成し,貯水槽の大きさが作物の成長などに及ぼす影響をみた.安定的な土壌の水吸着量は貯水槽の大きさに影響されなかったが,コムギの出芽は長さ20cmの貯水槽より,1m以上のもので明らかに改善されたが,貯水槽がそれ以上長くなってもコムギの出芽およびその後の成長に影響はなかった.以上のことから,土壌の量をさらに増やし,貯水槽の色は黒色とし,その大きさは土壌の量と対応したものとすると作物の栽培がより安定するであろうと考えられた.水資源の枯渇に対応するため,塩水(あるいはかん水)を作物の灌漑水として利用するための研究を行った.これまでの塩水を淡水化した後に使う方法では,淡水化そのものにエネルギーを消費すること,淡水の運搬中に損失があるとともにコストがかかること,使用する資材が環境に還元できないものが多く淡水化によって別の環境破壊を引き起こすなどの問題点があった.これらの問題点を解消するために,塩水を作物の間近で淡水化する,太陽放射エネルギーと作物の蒸散作用を利用して淡水化する,用いる資材を節減することを考慮した方法を試験した.まず,通常の淡水化プラントで使用されている逆浸透膜を根域に設置し,その上に土壊を詰め土壊という多孔質体の蒸発力によって逆浸透を起こすことを試みた.逆浸透膜を隔てられた塩水から土壊へ逆浸透が起こったが,塩の排除率は30%程度と低いものであり,これは膜の乾燥による劣化に起因するものと推定された.そこで,膜周囲の水分含有率が低下しないように作物の根を張らせる方法を試み,イオン交換樹脂を使って塩を除去する方法と成長を比較した.その結果,現在まだ栽培中であるが,逆浸透膜を用いた作物は最も小さく,イオン交換樹脂を使ったものと土壊のみのものとは同じ程度の生育を示している.しかし徐々にイオン交換樹脂と土壊のみの植物の枯れ上がりが進行しているのに対して,逆浸透膜を用いた植物は生育を続けている.さらに追跡調査をする予定である.一方,土壊の水分,温度および電気伝導率(EC)を同時に測定する新しいセンサーの性能試験を行った.その結果,センサーによって感度が著しく異なること,土壊塩分濃度によって土壊水分の測定値が変わること,ECの値も逆に土壊水分によって影響されることを見出し,適切な校正方法を探究した.地球上には大量の水が存在するが利用可能な淡水資源は限られている.農業用水は使用される淡水の70%も占め,確保が困難なってきた.この問題を解決するために,多量に存在する海水などの塩水を作物の根域に灌漑する方法を検討することを目的とした.根域に逆浸透膜およびイオン交換樹脂による除塩法をあてはめ,塩水灌漑でコムギオオムギを栽培した,その結果,淡水灌漑条件で作物の乾物生産はイオン交換樹脂を用いても,除塩処理しない栽培条件と変わらなかったが,逆浸透膜を用いると著しく低下した.塩水灌漑条件下では乾物生産は淡水灌漑に比べて著しく低下したが,二つの除塩処理によって低下程度が同程度軽減された.植物体のナトリウム濃度は除塩しない作物とイオン交換樹脂の作物で同じくらいに高くなったが,逆浸透膜の作物では低いままであった。土壌のナトリウム濃度は除塩なしとイオン交換樹脂で高くなっていたが,逆浸透膜ではほとんどみられなかった.土壌の体積水分率は逆浸透膜で作物の成長が阻害されるほど低かったが,他の区では十分高かった.根の成長は逆浸透膜で膜に沿った部分に集中しており,全体に貧弱であったが,他の区では十分大きかった.以上のことから,逆浸透膜は水ストレスによって生育が阻害される欠点がある除塩効果が大きいこと,イオン交換樹脂は除塩能力に限界があるが生育が良好であることが分かった.両方法の欠点を解決するための方法として別の方法について部品の配置や素材,気象条件との関係を検討した.不足する農

莱用水を確保するために作物の根域に塩水など水質の悪い水を与える万法の検討を目的とした.本年度は太陽熱を用いて塩水から取り出した淡水を作物に供給し,栽培する方法を研究した.本装置は基部の塩水の貯水槽と上部の土壌,およびその間の空間からなる.貯水槽は透明で内部に炭を入れるか黒色にすることによって太陽放射熱の吸収を高め,熱によって塩水から水だけが蒸発しやすいようにした.一方,上部に配置された土壌は不織布で支持され,水蒸気が結露後土壌に吸着されるようにした.透明な貯水槽に炭を入れた装置では,土壌の水吸着量は炭あるいは塩水の量に影響を受け,炭と塩水の量が少なく空間が多くなると水吸着量が低下した.一方,黒色の貯水槽を用いた場合には塩水の量および空間の大きさにほとんど影響を受けなかった.したがって,淡水の回収という点で炭を入れた透明な容器より黒色の容器のほうが安定していた.上部の土壌に吸着する水の量は塩水の供給開始からしばらく土壌の量に影響されたが,時間の経過にともない吸着量は土壌の量に関係せずほぼ同じ量で安定した.コムギの種子を播いた試験では,出芽は土壌の量が少ないほうが早かったが,その後枯れやすく,最終的に土壌の多い方で出穂,開花,登熟が認められた.直径は同じで長さの異なるパイプで貯水槽を作成し,貯水槽の大きさが作物の成長などに及ぼす影響をみた.安定的な土壌の水吸着量は貯水槽の大きさに影響されなかったが,コムギの出芽は長さ20cmの貯水槽より,1m以上のもので明らかに改善されたが,貯水槽がそれ以上長くなってもコムギの出芽およびその後の成長に影響はなかった.以上のことから,土壌の量をさらに増やし,貯水槽の色は黒色とし,その大きさは土壌の量と対応したものとすると作物の栽培がより安定するであろうと考えられた.
劣悪な電波環境における高精度GNSS/INS航法技術の研究開発

本研究では、劣悪な電波環境において脆弱なGNSS航法システムをロバスト化するため、電波によらない慣性航法装置(INS)と複合するとともに、複数アンテナによって衛星の選択/排除機能を備えた航法技術の研究を目的とする。昨年度は、複数アンテナからの信号をソフトウエアで合成し、ソフトウエアGNSS受信機で処理してアレーアンテナの指向性操作が可能なこと,疑似距離マルチパス誤差が低減可能なことを確認した。本年度は、(1)ハードウエアバイアスは電源のon/offにより変化するものの,数時間であればほぼ一定値であることを確認した.(2)1,3,5素子アンテナにおいて指向性操作を行い,素子が多くなる程鋭い指向性が得られること,マルチパス誤差低減効果が高いことを確認した.(3)マルチパス環境において,指向性操作及び搬送波平滑化処理により測距誤差が大幅に改善されることを検証した.(4)アンテナ素子間隔が狭い一体型アレーアンテナでは,ハードウエアバイアスが衛星との位置関係により変動することが判明した.そこで新たにアンテナベクトルと衛星方向の関係を考慮したバイアス較正法を考案し,高い効果が得られることが分かった.本研究では移動体での高精度航法が目標の一つであるため、電波環境の変化に応じて指向性操作やバイアス推定を行うことが望ましい.従って来年度は周辺環境に動的に適応するアルゴリズムの研究を行う。また、慣性航法装置(INS)との複合し,移動体での航法性能検証を行う.初年度に、実験機器(RFフロントエンド)の不具合があり、ソフトウエア受信機による研究が進められなかった。2年目に改良型フロントを調達し、ソフトウエア受信機による指向性操作の検証が出来、さらにマルチパス誤差低減効果も確認できたため、今年度は遅れを大きく挽回できたが全体としての進捗はやや遅れている。本研究では移動体での高精度航法が目標の一つであるため、電波環境の変化に応じてバイアス推定・指向性操作を行う適応アルゴリズムの研究を行う.また、慣性航法装置(INS)との複合し姿勢情報を利用することで衛星方向への指向性を確保し,さらに電波環境に影響されないINS航法結果を取り込むことで総合的な航法精度の高精度化を目指す.本研究では、劣悪な電波環境において脆弱なGNSS航法システムをロバスト化するため、電波に依らない慣性航法装置(INS)と複合すると共に、複数アンテナによって衛星の選択/排除機能を備えた航法技術の開発を目的とする。本年度は、(1)市販のGNSSアンテナによりアレーアンテナを構成し、個々のアンテナの配置を理論計算により検討した。(2)各アンテナからのの信号をコンバイナにより混合し、市販のGNSS受信機に結合した実験システムを構築した。(3)理想的な環境で実験を行い、GNSS観測データの評価を行った。まず、2アンテナ・システムで固定点での1日観測を行い、信号強度の変動を評価した。衛星の運動によりほぼ全天での信号強度が得られるため、アレーアンテナの指向性が明確に「みえる化」され、理論予測と整合することを確認できた。また、アレーアンテナを回転台にのせて一周させ、同一の衛星の信号強度の変動を評価した結果、方位角による信号強度の変動が見られ、指向性を理論通りに付与できることが確認できた。(4)さらに、共通の外部クロックに接続した2台の受信機に、1個のアンテナからの信号をスプリッタにより分配した信号を入力して、受信機間のハードウエアバイアスを評価した。受信機のOn/Offを行っても疑似距離バイアスは保存され、事前のキャリブレーションを行うことにより受信機の同期が取れることが確認できた。これらの結果により、来年度より、市販受信機をRFフロントエンドに置き換えて、ソフトウエア受信技術を用いてアレーアンテナの信号を扱う準備が出来たと考えている。本年度は、ソフトウエア無線技術を適用するため、アレーアンテナの個々の出力を複数の市販RFフロントエンド(FE)に接続する計画であった。まず既存のFEに接続してデータ解析を進めていたが、FEに不具合があり中間周波数(IF)データが適切に記録出来ないことが判明した。メーカに問い合わせた結果、内部クロックの安定度が要因の一つと考えられ、改良型の開発を行っている状況であった。改良型はH28年度内には完成しない見込のため、FEとソフトウエア受信機を使った研究は来年度に延期し、コンバイナを使ってハードウエア的に複数アンテナ信号を混合することで、指向性確認の検討を進めた。その結果、アレーアンテナの指向性は理論予測と整合しており、来年度からはソフトウエア受信機を使った研究が進められると考えている。昨年度は、複数アンテナからの信号をハードウエア(コンバイナ)で混合し、市販のGNSS受信機に結合することでアレーアンテナの指向性操作が可能なことを確認した。本年度は、(1)GNSS(ハードウエア)受信機をRFフロントエンドに置き換え、取得したデータをソフトウエア受信機で混合して処理した。(2)3素子アレーアンテナのデータを重み付け処理することにより、ソフトウエアにより指向性操作が可能なことを検証した。(3)また、アレーアンテナ及びRFフロントエンドのハードウエアバイアスを探索法によって推定して適用した結果、指向性を概ね所望の方向に操作できることを確認した。(4)さらに、マルチパスの多い環境で実験を行い、アレーアンテナにより疑似距離のマルチパス誤差を50%以上低減出来ることを確認した。

本研究では搬送波位相の利用が目標の一つであるため、センチメートルレベルでハードウエアバイアスを推定することが望まれる。従って来年度は、ハードウエアバイアスを高精度かつ効率的に推定するアルゴリズムの研究を行う。また、アンテナ素子を3個から6個にして指向性をシャープにし、マルチパス誤差低減効果の強化を目指す。初年度に、実験機器(RFフロントエンド)の不具合があり、ソフトウエア受信機による研究が進められなかった。本年度は改良型フロントを調達し、ソフトウエア受信機による指向性操作の検証が出来、さらにマルチパス誤差低減効果も確認できたため、遅れを一部挽回できたが全体としての進捗はやや遅れている。本研究では、劣悪な電波環境において脆弱なGNSS航法システムをロバスト化するため、電波によらない慣性航法装置(INS)と複合するとともに、複数アンテナによって衛星の選択/排除機能を備えた航法技術の研究を目的とする。昨年度は、複数アンテナからの信号をソフトウエアで合成し、ソフトウエアGNSS受信機で処理してアレーアンテナの指向性操作が可能なこと,疑似距離マルチパス誤差が低減可能なことを確認した。本年度は、(1)ハードウエアバイアスは電源のon/offにより変化するものの,数時間であればほぼ一定値であることを確認した.(2)1,3,5素子アンテナにおいて指向性操作を行い,素子が多くなる程鋭い指向性が得られること,マルチパス誤差低減効果が高いことを確認した.(3)マルチパス環境において,指向性操作及び搬送波平滑化処理により測距誤差が大幅に改善されることを検証した.(4)アンテナ素子間隔が狭い一体型アレーアンテナでは,ハードウエアバイアスが衛星との位置関係により変動することが判明した.そこで新たにアンテナベクトルと衛星方向の関係を考慮したバイアス較正法を考案し,高い効果が得られることが分かった.本研究では移動体での高精度航法が目標の一つであるため、電波環境の変化に応じて指向性操作やバイアス推定を行うことが望ましい.従って来年度は周辺環境に動的に適応するアルゴリズムの研究を行う。また、慣性航法装置(INS)との複合し,移動体での航法性能検証を行う.初年度に、実験機器(RFフロントエンド)の不具合があり、ソフトウエア受信機による研究が進められなかった。2年目に改良型フロントを調達し、ソフトウエア受信機による指向性操作の検証が出来、さらにマルチパス誤差低減効果も確認できたため、今年度は遅れを大きく挽回できたが全体としての進捗はやや遅れている。改良型のRFフロントエンドを調達し、アレーアンテナからの信号をソフトウエアにより重み付けして混合する。まず、本年度と同様の実験(固定点による1日観測、回転台を用いた動的観測)を行い、ハードウエアによる信号の混合と同等の結果が得られることを確認する。次に、アンテナを3台に拡張し、指向性調整アルゴリズムの研究開発を行う。本研究期間では、耐マルチパスに主眼を置き、直接波方向に指向するビーム・フォーミングを開発する。
演劇・映画を通して表出されるアボリジニのアイデンティティ

本研究の目的は、アボリジニ演劇・映画の中に映し出されるアイデンティティを明らかにすることであった。劇評などの資料の分析に加えて、いくつかのアボリジニ戯曲を日本語に翻訳して、日本で上演し、日本の演劇人や観客や、関連するシンポジウムに参加した先住民アーティストたちの反応を取材しながら、その作品が何を表現しようとしたのかを明らかにした。またアボリジニ映画史を整理し、アボリジニの映画監督が取り組んできた主題を明らかにした。これらの成果を、著書、論文、講演、シンポジウム、商業的な雑誌などで発表した。(1)ウェスタンオーストラリア州パースに所在する先住民劇団イラ・ヤーキンに赴き、2011年パース国際芸術祭で初演される先住民ミュージカル『ウィラーラ』の制作プロセスについてフィールドワークを行った。特に先住民劇作家(デヴィッド・ミルロイ)、演出家(ウェズリー・イノック)、主演俳優(アーニー・ディンゴ)、劇団イラ・ヤーキン幹部らに取材を行った。先住民系演劇人たちの芸術的方向性や作品の制作手法、劇団の運営に関する貴重な証言を得ることが出来たことはきわめて重要な成果であった。この成果は、2011年度中に論文化する予定である。(2)オーストラリア国内の主要州立図書館などで、先住民ダンスグループ・チューキー・ダンサーズの、アデレード国際芸術祭における公演『間違った肌』に関する資料の収集を行った。これらの資料を基に執筆した論文を、早稲田大学オーストラリア研究所編『世界の中のオーストラリア』の一章として寄稿、公表されることになっている。(3)先住民現代舞台芸術に関するフィールドワークと理論検討を行った。具体的には、2011年に日本で行われたアイヌ音楽と北米先住民コンテンポラリーダンスのコラボレーション公演『ススリウカ』をフィールドワークし、振付家、公演主催者に取材を行った。オーストラリアという地域に限定せず、先住民の表現における伝統と現代性の問題について、理論的検討を行った。その一部として、同公演プログラムに試論を寄稿した。オーストラリア先住艮演劇における重要な二作品について、実践的調査を伴った研究を行った。まず、スコット・ランキン+トレヴァー・ジェイミソンによる『ナパジ・ナパジ』は、1950,60年代にオーストラリアの砂漠地帯で行われた英国の核実験によって離散した先住畏ビジャンジャジャラの人々の歴史と今を描いた作品だが、研究代表者の翻訳により、日本で初めて上演を行った。公演に伴うシンポジウムなどで、来日した作者スコット・ランキンとともに、この作品が成立した背京や意義についての発表を行った。次に、ジョン・ロメリル作『ミス・タナカ』は、オーストラジアにおける、先住民アボリジニと、日系移匙、アジア太平洋諸島出身の交流を描いた作品である。この作品をオーストラリア学会全国研究大会と早稲田大学演劇博物館GCGEの共催によって、研究代表者の翻訳により上演を行った。また、作品背景・意義に関して、招聘した作者ジョン・ロメリルや、文化人類学者を交えて同学会にて発表を行った。また、アーネムランドのエルコ島のマルチメディア・パフォーマンス『ロング・スキン」を、研究対象作品に取り上げた。同時期に、日本とカナダの先住民芸術家のコラボレーションによる作品「ススリウカ」が日本で上演され、研究代表者もその制作過程から関わることが出来た.「先住畏演劇」をオーストラリアの文脈からグローバルな文脈に広げる視点を確保するために、『ロング・スキン』と『ススリウカ』の比較検討を行った。オーストラリア先住民演劇の中でも、特にミュージカルのジャンルで重要な作品、Tony Briggs作のThe Sapphiresを取り上げ、実践的調査を伴った研究を行った。まず予備調査として、収集した文献を用いて、作品のバックグラウンドになっているヴィクトリア州・ニューサウスウェールズ州境のクメラグンジャ居留地と、ヨルタ・ヨルタの人々の歴史と文化、彼らのアイデンティティと芸術・エンターテイメントとの関わりについて明らかにした。その上で、研究代表者の翻訳により、日本で初めてとなる上演を行った。公演に伴って、『歌うこと、芝居をすることの意味:『ザ・サファイアーズ』のバックグラウンド』と題して講演を行い、その内容は今後論文化の予定である。また、予備調査の内容は、講演「オーストラリアのミュージカルへの招待」(日豪合同セミナー)の中で公表した。さらに、オーストラリア本国で映画化された映画版The Sapphiresが、舞台版の日本初演と同時期に日本公開されたのに併せて、映画の一般観客に向けて、前述の調査内容を元にした論考を劇場用冊子に寄稿した。このように、一連の研究成果について、社会への幅広い公開を行った。オーストラリア先住民のミュージカル舞台・および映画についての研究自体、日本で論考されるのは初めてであり、さらに舞台を日本で実験的に初演し、出演者・観客と討論の場を設けることが出来たのは画期的であった。その他では、研究成果の公開として、前年度の成果にさらなる論考と分析を加えた講演「『ナパジ・ナパジ』と現代オーストラリア演劇ー核・民族・ストーリーテリング」(世田谷パブリックシアター+国際演劇協会)を行った。

当該年度は進行中の研究として、アンドリュー・ボヴェル作の先住民演劇『秘密の川』、先住民オペラ『ピーカン・サマー』の上演についてフィールドワークし、作者にインタビューを行うなど資料収集を行った。さらにジョン・ロメリル作『ミス・タナカ』の結城座による日本上演を行い、その実践的調査により、作者へのインタビューなど多くの資料を得た。これらは、次年度に分析と検討を加えた上で、論文として公表する。研究計画の中で挙げた分析対象作品と、現在まで達成された成果とでは作品の順番が前後しているが、この研究では実際に硫究代表者の実践によって作品の日本における上演と連動する形ですすめており、問題はない。むしろ、上演を機会として作者、制作者を日本に招き、インタビュー調査や共同での発表などの機会を得られるので、研究計画で想定していた以上の成果を得られている。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の当初の目的は、オーストラリア先住民アボリジニが演劇・映画という媒体を通して自らをどのように表出するかという問題であり、ほぼ研究計画に則って、近年の代表的な作品群についてそれらの調査考察を行ってきた。研究計画以上の進展を見せたのは、研究担当者がいくつかの演劇公演について実践者としてかかわり、オーストラリアの表現者たちと議論や意見聴取を行いながら研究を進めることができた点にある。たとえば『ナパジ・ナパジ』や『ミス・タナカ』など、アボリジニの物語でありながら、日本・日本人との接触・介入が作品に一定の要素を持っているものについて、日本上演という実践的な調査分析の場を創出し、制作者たちや観客の反応など、いままでにない資料を数多く収集することができたことは、本研究課題をきわめてユニークな位置へと置くことにつながっている。したがって、「外国文学研究」のジャンルに入る、オーストラリア先住民についての本研究課題が、主に日本で実施され、日本語で成果が発表されることの意義が、このような新たに加わった要素によって、より明確になった。作品の上演と連動する形で、制作者、作者とのインタビュー調査、議論を重ねながら研究を推進するという手法は有効であることが分かったので、この方法を用いて今後も勧めていく。また本研究の成果を、期間終了後、著書の形でまとめることを予定しているので、それを実現させるための作業を開始する予定である。今年度は先住民がミュージカルという表現方法を、舞台・映画というメディアを使い分けながらどのように用いてきたのかを、『ブラン・ニュー・デイ』『ザ・サファイアーズ』など具体的な作品を取り上げながら分析・考察を行う。また、『ザ・サファイアーズ』についてはその上演に関する実践的調査のために、日本で劇団の協力を得ながらワークショップを実施することになる。さらに、オーストラリア先住民児童文学の古典である『少年と海』の舞台化について、オーストラリアでの上演のフィールドワーク調査を行う。
交代制勤務に従事する看護師の夜勤中の仮眠に関する研究

本研究の目的は,看護師が深夜勤務時間帯(午前09時)に2回の短時間仮眠をとることによる効果を明らかにすることである。対象は女子学生15人で,(1)午前2:30と(2)午前5:30に15分間の仮眠をとり,1時間毎に舌下温,脈拍,主観的評価(眠気,疲労感)などを測定した。さらに,看護師16人を「仮眠あり」条件と「仮眠なし」条件に分け,分析した。「仮眠あり」条件は,疲労感の有意な上昇はなかった。仮眠の効果として,夜間から朝方にかけて疲労感の低減効果が示唆された。本研究では、三交代制勤務従事看護師の深夜勤務時間帯に覚醒水準の維持と疲労低減効果のある仮眠のとり方として、短時間仮眠を2回とることによる効果を検討した。被験者15人に、深夜勤務時間帯を午前09時と設定し、午前2時30分、午前5時30分に15分間の仮眠を2回とる「仮眠あり」条件と仮眠のない「仮眠なし」条件の2条件を実施した。1時間毎に舌下温、脈拍、眠気と疲労および体調の主観的評価としてVisual Analog Scale(VAS)値、フリッカー値、唾液アミラーゼ活性AMY値、クレベリン値を測定し比較した。また、仮眠時にはBispectral index(BIS)モニターを使用し、睡眠の有無を判断した。実際に仮眠が2回とれた「仮眠あり」は7人、「仮眠なし」は15人であった。両条件間と各条件内の有意差検定には、二元配置分散分析(因子:仮眠の有無、データ区間)および一元配置分散分析(因子:データ区間)を行い分析した結果、「仮眠なし」は、舌下温については、午前2時よりも午前6時と7時が低下し、主観的な眠気は、午前2時より午前7時と8時、9時に増加していた。疲労感も眠気と同様に午前6時と牛前8時、9時に増加し、体調も、午前8時と9時に体調悪化を自覚していた。クレペリン値は、午前2時より午前6時と7時、9時に低下していた。一方、「仮眠あり」は全ての項目で、午前2時の値と比較し、有意な低下あるいは上昇を認めなかった。以上より、仮眠をとらない場合は舌下温の低下する午前6時以降に眠気の増加、疲労感の増加および体調の悪化を自覚していた。また、疲労の指標であるクレベリン値も同様に朝方に低下していた。一方、仮眠をとった場合は、朝方にも覚醒水準の低下や疲労の増加を認めなかった。以上より、深夜勤務時間帯をとおして仮眠を2回とることで、覚醒水準の維持および疲労低減効果が確認できた。H21年度は、夜勤中に2回短時間仮眠をとることによる有効性について、臨床現揚で看護師を対象として、検討する予定である。三交代制勤務に従事する看護師の眠気の改善や疲労感の低減効果のある仮眠のとり方を明らかにすることを目的とし、臨床で働く看護師が、深夜勤務中の休憩時間に2回の短時間仮眠をとることの有効性について研究を行った。対象者は、研究の同意が得られた総合病院3施設に働く交代制勤務経験3年未満の看護師16人とした。対象者を、午前2時台と午前5時台に15分間の仮眠をとる条件(以後、「仮眠あり」)と、とらない条件(以後、「仮眠なし」)の2グループに分け、深夜勤務前にホルター心電図および身体活動計(アクティマーカー)を装着し、午前09時の1時間毎に体温(舌下温)および眠気・疲労感の主観的評価をVisual Analog Scaleを用いて測定した。また、勤務前後の睡眠時間と勤務中の休憩時間についても調査し、有意水準は5%未満とした。結果、勤務前後の睡眠時間および勤務中の休憩時間や身体活動量に有意な差を認めなかったことより、2条件間の休息や勤務状況は同一とみなした。2条件ともに深夜勤務中の最も忙しい時間帯は午前67時台であり、心拍数も午前57時台にかけて増加していた。特に、「仮眠あり」は午前1時台と比べて午前67時台が有意に増加していた。体温は、午前7時の時点で「仮眠あり」が「仮眠なし」より有意に高かった。このことより、「仮眠あり」は活動量の増加とともに脈拍、体温が上昇し、勤務状況に適応可能であることが示唆された。一方、眠気は両条件ともに午前5時にかけて強くなり、その後、午前7時に改善した後、再び午前9時には上昇傾向となった。疲労感は、「仮眠なし」が午前2時と比べて午前69時に有意に悪化したが、「仮眠あり」は、勤務中有意な差を認めなかった。

このことより深夜勤務中の主観的な眠気は、仮眠の有無にかかわらず朝方の身体活動量の増加とともに改善可能であるものの、疲労感の悪化を防ぐためには、2回の短時間仮眠が有効であることが示唆された。
原発性肺癌における肺静脈血中の肺癌幹細胞の探索

原発性肺癌切除後の予後改善のためには術後の遠隔転移再発の制御が大きな課題である。腫瘍を完全切除し得てもなお再発・遠隔転移を来す例は少なくない。腫瘍の血行性転移には、血液中の循環腫瘍細胞の関与が示唆される。我々はこれまで肺癌患者の末梢血及び肺静脈血のCTCを定量し、遠隔転移との関連を見出した。そこで本研究では、肺から全身循環へとつながる肺静脈の血液中から、増殖・生着能を持つ肺癌細胞の分離を試み、肺癌治療の新たな標的を見出すことを目的としたが、今回検討を行った肺癌手術例の中で肺静脈中に体外で自己増殖能を持つ癌細胞はほとんど見られなかった。腫瘍の血行性転移には血液中の循環腫瘍細胞(CTC)の関与が示唆される。我々はこれまで肺癌患者の末梢血及び肺静脈血のCTCを定量し、遠隔転移との関連を見出したが、転移に関わる明確な証拠はない。肺静脈は肺の血液が全身循環へとつながる部分で、肺癌(幹)細胞が含まれているとすればこの部分に高濃度に含まれると考えられる。本研究では肺静脈血中の非血球系細胞の分離を行い、得られた細胞の生存能・増殖能と腫瘍形成能を確認し、肺癌の転移再発に関わる因子を明らかにすることを目的としている。本年度は肺静脈血からの非血球系細胞分離と培養条件の検討、細胞の生着能と増殖性細胞の確認、末梢血における遺伝子発現解析の予備検討を行った。原発性肺癌の肺葉切除例を対象とし、術前に末梢血液を、術後に切除肺葉から還流する肺静脈より肺静脈血を採取した。末梢血液は血漿分離後、Ficollを用いた密度勾配遠心法にて単核球分画を分離し、保存液に懸濁後3分して凍結保存した。肺静脈血は採取後半量から速やかに非血球系細胞を分離し培養した。残りの半量はCellSearchでのCTC数の定量に用いた。CTC測定と細胞分離に十分な量の血液があった例のうち増殖性細胞が得られたのは2例であった。そのうちの1例は盛んな細胞増殖能を示し8か月にわたり継代可能であった。肺静脈血のCTC数と培養した細胞の生着には明らかな相関は見られなかった。遺伝子発現解析については、末梢血単核球分画よりRNAを抽出しRT-PCRによりCK19, CEA, CD133の発現について予備検討を行った。今後は今年度得られた増殖性細胞について生物学的性質の確認と機能的解析を行いたい。悪性腫瘍の血行性転移には血液中の循環腫瘍細胞(Circulating Tumor Cell: CTC)の関与が示唆される。これまで、CTC測定の標準装置とされるCellSearchを用いた研究で肺癌患者の末梢血液から検出されるCTCは、遠隔転移の指標として有用であるが検出感度が低い。末梢血ではCTCの濃度が低い、つまり原発巣から全身循環に入る際に希釈されているとすれば、原発巣から全身循環に入る肺静脈の血液にはCTCが高濃度で存在するかもしれない。実際に肺癌患者の肺静脈血には末梢血に比較して多数のCTCが検出されている。本研究では肺癌患者のCTCを効率よく採取し、その生物学的特性を明らかにすることを目的として研究を進めている。今年度は、原発性肺癌における肺葉切除例の術前末梢血と術後(肺葉切除後)の肺静脈血を採取し、血漿分離後Ficollを用いた密度勾配遠心法により単核球分画を分離し複数に分注して保管した。今年度採取した64例のうち、十分な量(3mL以上)が得られたのは11例であった。そのうち比較的量が多く採取できた例について、CellSearchによるCTC測定、サイズ分離フィルター、新たに開発したCTC-Chip等を用いてCTC数の測定を行った。肺静脈血のCTCは末梢血に比べて数が多く、集塊になっているものも多く観察された。今後、採取した細胞について生存能の確認、表面抗原解析、幹細胞マーカーについての遺伝子発現解析等を進めていく。対象例について術後に肺静脈から採取できる血液の量は状況に応じて大きく異なり、解析に十分な量の採血ができない場合が多かったため。また、細胞増殖性の確認に長期培養が必要であるため。我々はこれまで原発性肺癌患者の末梢血及び肺静脈血のCTCをCellSearchシステムにより定量し、遠隔転移との関連を見出したが、転移に関わる明確な根拠はない。肺静脈は肺の血液が全身循環へとつながる部分で、肺静脈血には末梢より多くのCTCが検出されたことから、転移に関わる細胞が含まれているとすればこの部分に高濃度に含まれると考えられる。本研究では原発性肺癌患者の肺静脈血中の非血球系細胞を効率よく分離し、その生物学的特性を明らかにすることにより、肺癌の転移再発との関連を探ることを目的としている。原発性肺癌の肺葉切除例において、手術前の末梢血及び術後の切除した肺葉の肺静脈血を採取し、血漿を分取した後Ficollを用いた密度勾配遠心法により単核球分画を分離した。分離した単核球分画は複数に分けて細胞培養、遺伝子発現解析等に用いた。肺静脈血分画の培養では細胞増殖の様式は様々で、中には長期にわたり維持継代できた例が存在した。

遺伝子発現解析では、末梢血に比較し肺静脈血では十分な量が得られなかった例や、解析に必要なRNAの量と質が得られなかった例があった。また、切除した腫瘍組織を用いて免疫染色により細胞表面抗原の確認、EMT(Epithelial Mesenchymal Transition)及び幹細胞に関するマーカーの発現についての検討を行った。今後これらの結果と術後の転移再発に関する検討を行う。原発性肺癌切除後の予後改善のためには術後の遠隔転移再発の制御が大きな課題である。腫瘍を完全切除し得てもなお再発・遠隔転移を来す例は少なくない。腫瘍の血行性転移には、血液中の循環腫瘍細胞の関与が示唆される。我々はこれまで肺癌患者の末梢血及び肺静脈血のCTCを定量し、遠隔転移との関連を見出した。そこで本研究では、肺から全身循環へとつながる肺静脈の血液中から、増殖・生着能を持つ肺癌細胞の分離を試み、肺癌治療の新たな標的を見出すことを目的としたが、今回検討を行った肺癌手術例の中で肺静脈中に体外で自己増殖能を持つ癌細胞はほとんど見られなかった。対象例について必ずしもCTC測定、細胞分離に十分な量の肺静脈血が得られるとは限らないが、得られた症例については全例評価を行うことができた。細胞増殖性の確認に時間がかかるため長期間の培養が必要であるが、現在2例の増殖性細胞が得られている。遺伝子発現解析についても予備検討ができている。肺静脈血だけでなく末梢血液も同様に分離・保管し、肺静脈血を用いた解析結果が末梢血液で代用できるかどうかの検証を行う。ストックしたサンプルを用いて解析できるものはまとめて行い効率化を図る。本年度の結果を基にして細胞分離・培養条件等を検討し効率化を図る。継続して肺静脈血から非血液系細胞の分離を行い、その遺伝子学的背景や表現型の確認により生物学的性質を明らかにする。さらに得られた細胞を免疫不全マウスの皮下に接種し、腫瘍形成能を確認する。末梢血を用いた遺伝子発現解析に関しては対象を広げて解析を行い、臨床経過との関連を確認する。解析に必要な肺静脈血が十分に得られなかったため。また、効率的に研究を進められるよう今年度は検体を集積・保管し、次年度での解析を予定しているため。遺伝子発現解析の条件検討を少数の検体で行ったため。集積した検体の解析に使用。少量の血液を用いたCTC検出法の検討(検出デバイス、捕捉・検出抗体)、腫瘍組織における幹細胞マーカーの発現を確認する。(免疫染色用抗体等)多数の検体による再現性の確認に使用。
精巣上体の機能と精子成熟に及ぼすダイオキシンの作用の解析

成体雄マウスへのダイオキシン投与によって精巣上体の機能が乱されていることが判明した。すなわち、5,20μg/kgのダイオキシンの経口投与によって、精巣、精巣上体とも組織学的には顕著な変化は認められない。しかし、精巣上体での発現がエストロゲンによって調節されていることが知られているラクトフェリンのmRNA量が低下することが明らかとなった。ラクトフェリンは成熟過程の精子表層に結合して、精巣上体内での酸化的傷害から精子を保護していると考えられており、ラクトフェリン分泌量の低下が精子の受精活性の低下を引き起こしている可能性が考えられた。また、ダイオキシン投与マウスにおいて、精巣上体から分泌される16kDaコレステロ-ル結合タンパク質(ChBP)の発現が低下していること、精巣上体尾部の精子の遊離コレステロ-ル含量が、非投与マウスに比べて高くなっていることが明らかとなった。精子成熟に伴って、精子表層のコレステローイレ含量が低下することが知られている。16kDaChBPは、精子細胞膜から遊離コレステロールを抜き取る活性を持っており、成熟に伴う精子表層のコレステロール含量の低下を直接担っていると考えられる。この結果も、ダイオキシンが精子の成熟過程を乱すことによって受精活性に影響を及ぼしている可能性を示唆していると言える。さらに、輸卵管における精子のcapacitationの際にも、精子のコレステロール含量の低下が、重要な現象として注目されている。ChBPは、輸卵管でも発現が認められ、精子のcapacitationへの関与が示唆されており、ダイオキシンの成体雌の生殖器官の機能に対する影響も予想される。今後の解析が必要である。