hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
一般相対論的数値流体シミュレーションによるブラックホールの形成

本年度の研究では、以下の二つの研究に従事した。1.質量の高速回転星の中心コアが、その進化の最後に重力崩壊し、ブラックホールとそれを取り巻くドーナッツ状の降着円盤が形成される過程の解明。天体のコアの質量が十分に大きい場合、その重力崩壊の結果直ちにブラックホールが形成されると考えられる。その後大きな角運動量を持つ物質がブラックホールへと落ち込むにつれて、ブラックホールの周りに降着円盤を形成する。このような系は、γ線バーストと呼ばれる高エネルギー天体現象の中心動力源として有力視されており、その形成過程の解明は天体物理学における重要な問題である。ブラックホール形成を伴うこの過程の解明のためには、一般相対性理論に基づく重力の取り扱いが必要不可欠である。また極めて動的かつ非線形な現象であるため、一般相対論的数値流体シミュレーションを行って、ブラックホールと降着円盤からなる系の形成過程を解明することを目的とした。シミュレーションの結果、ブラックホール形成後、降着円盤において衝撃波が形成され、伝播するという、従来知られていなかった現象を明らかにした。衝撃波による加熱効果により物質の温度が大きく上昇するため、多量のニュートリノ放射が期待され、γ線バーストにとって大変好都合な状況が達成されることが明らかとなった。2.現実的な有限温度の状態方程式、及び電子捕獲反応、ニュートリノ冷却などの微視的物理過程を組み込んだ数値計算コードの開発。回転星の重力崩壊は、現在知られている4種類の力すべてが重要な役割を果たす。一般相対性理論(重力)、高密度核物理(電磁気力、強い相互作用)、電子捕獲反応、ニュートリノ冷却(弱い相互作用)特に、崩壊するコアのダイナミクスは電子捕獲反応とニュートリノの放射によって駆動されるため、崩壊過程のより定量的な解明のためには、現実的な有限温度の高密度状態方程式を組み込み、温度、密度、レプトン数密度に応じて、電子捕獲反応及びニュートリノ放射反応を考慮に入れたシミュレーションを行う必要がある。これらを考慮に入れた計算は、ニュートン理論の枠組みではなされてきたが、一般相対論の枠組みでは行われていない。本研究では、一般相対論の枠組みで、現実的な有限温度の状態方程式、及び電子捕獲反応、ニュートリノ冷却などの微視的物理過程を組み込んだ数値計算コードを開発し、そのテストを行った。今後さまざまな天体現象に適用していく予定である。2004年度の研究では、一般相対論的な数値流体シミュレーションを行って、大質量回転星コアの重力崩壊によって中性子星及びブラックホールが形成される過程について研究を行った。中性子星が形成される場合について、その崩壊ダイナミクスが回転星コアの角運動量および状態方程式にどのように依存するかを明らかにした。さらに重力崩壊の過程で放射される重力波波形も明らかにした。(M.Shibata & Y.Sekiguchi Phys.Rev.D69(2004))崩壊の結果形成される原始中性子星が非常に高速に回転している場合には、非軸対称の変形を起こす可能性があり、この場合にはより強い重力波が放射される。この場合について空間3次元の数値シミュレーションを行い、非軸対称変形が起こる条件、及びその場合に放射される重力波波形を明らかにした。(M.Shibata & Y.Sekiguchi Phys.Rev.D71(2005))ブラックホールが形成される場合について、その形成条件、形成過程、崩壊ダイナミクスが回転星コアの質量、角運動量・角運動量分布、物質の状態方程式によってどのように変わるのかについて、詳細に調べた。この結果は現在論文にまとめて投稿中である。また、一般論としてブラックホールが形成される条件について、崩壊前の回転星の角運動量分布を考慮に入れた詳細な解析及び数値シミュレーションを行い、ブラックホールが形成されるか否かが、従来考えられていた判定基準とは異なる条件によって決まることを明らかにした。この結果に基づき、より適用範囲の広いブラックホール形成条件を提案した。(Y.Sekiguchi and M.Shibata Phys.Rev.D70(2004))2005年度の研究では、一般相対論的な数値流体シミュレーションを行って、大質量回転星コアの重力崩壊によってブラックホールが形成される過程についての研究、及び磁場を考慮に入れたシミュレーションを行う為の一般相対論的流体コードの作成を行った。回転星コアの重力崩壊によってブラックホールが形成される場合について、その形成条件及び崩壊ダイナミクスが、初期コアの角運動量・角運動量分布、衝撃は加熱の強さ、および状態方程式にどのように依存するかを明らかにした。さらに、ブラックホールではなく中性子星が形成される場合について、重力崩壊の過程で放射される重力波の波形が、上記のパラメータにどのように依存するかについても明らかにした。(Y.Sekiguchi & M.Shibata, Phys.Rev.D71(2005))現実に存在する恒星は、回転しているのみならず、一般に有限の磁場を有する。より現実的なシミュレーションを行う為に、磁場を考慮に入れた、一般相対論的な磁気流体コードを作成した。(M.Shibata & Y.Sekiguchi, Phys.Rev.D72(2005))さらに、崩壊の過程で重要となる核密度以上での現実的な状態方程式の計算モデルを組み込んだコードの作成を行った。このコードを用いての中性子星、ブラックホールの形成過程の研究については現在進行中である。

その後大きな角運動量を持つ物質がブラックホールへと落ち込むにつれて、ブラックホールの周りに降着円盤を形成する。このような系は、γ線バーストと呼ばれる高エネルギー天体現象の中心動力源として有力視されており、その形成過程の解明は天体物理学における重要な問題である。ブラックホール形成を伴うこの過程の解明のためには、一般相対性理論に基づく重力の取り扱いが必要不可欠である。また極めて動的かつ非線形な現象であるため、一般相対論的数値流体シミュレーションを行って、ブラックホールと降着円盤からなる系の形成過程を解明することを目的とした。シミュレーションの結果、ブラックホール形成後、降着円盤において衝撃波が形成され、伝播するという、従来知られていなかった現象を明らかにした。衝撃波による加熱効果により物質の温度が大きく上昇するため、多量のニュートリノ放射が期待され、γ線バーストにとって大変好都合な状況が達成されることが明らかとなった。2.現実的な有限温度の状態方程式、及び電子捕獲反応、ニュートリノ冷却などの微視的物理過程を組み込んだ数値計算コードの開発。回転星の重力崩壊は、現在知られている4種類の力すべてが重要な役割を果たす。一般相対性理論(重力)、高密度核物理(電磁気力、強い相互作用)、電子捕獲反応、ニュートリノ冷却(弱い相互作用)特に、崩壊するコアのダイナミクスは電子捕獲反応とニュートリノの放射によって駆動されるため、崩壊過程のより定量的な解明のためには、現実的な有限温度の高密度状態方程式を組み込み、温度、密度、レプトン数密度に応じて、電子捕獲反応及びニュートリノ放射反応を考慮に入れたシミュレーションを行う必要がある。これらを考慮に入れた計算は、ニュートン理論の枠組みではなされてきたが、一般相対論の枠組みでは行われていない。本研究では、一般相対論の枠組みで、現実的な有限温度の状態方程式、及び電子捕獲反応、ニュートリノ冷却などの微視的物理過程を組み込んだ数値計算コードを開発し、そのテストを行った。今後さまざまな天体現象に適用していく予定である。
多主体複雑系に基づくエージェント社会モデルの構築と適用

情報技術の発展にともなって、世界規模で市民の意識・行動の変化が、社会制度に追いつかない現象が頻発している。一方で、実践的な応用システム・工学システムの普及は著しい。この現実と理論のギャップの解決は次世代情報社会実現への焦眉の課題である。本研究では、豊富な内部状態をもつ個体(ソフトウェアエージェント)から構成される粒度の比較的大きい分散協調型システムのための計算モデル「組織計算理論」を構築し、あわせて、その有用性を実規模の問題に適用することで実証することを目的とする。第三に、各種シミュレーションモデルの実現がある。これは、社会・経済のさまざまな分野において既存理論と実際に発生する現象との間を埋め、組織・社会的な問題に新たな知見を与えうるモデルを実現した.今後の課題としては、大規模シミュレーションに向けた課題の発掘と同定がある。社会・経済・組識システムのモデル化、設計・分析にむけては、さらに大規模なシミュレーション技術の開発が必要である。本研究では、豊富な内部状態をもつ個体(ソフトウェアエージェント)から構成される粒度の比較的大きい分散協調型システムのための計算モデル「組織計算理論」(Organizational Computing Theory)を構築し、あわせて、その有用性を実規模の問題に適用することで実証することを目的とする。研究期間内に我々が目指す目標は次のとおりである。(1)学習・問題解決機能をもつエージェントを要求仕様にしたがって創発的に生成する方式を実現すること。(2)これに基づき、中小都市の人口規模(10万エージェント程度)の社会システムのシミュレーションを24時間程度の計算時間で実行する環境を構築すること。(3)シミュレーション結果をシステム論的に説明しうる数理モデル・計算モデルを開発すること。(4)インターネット上の経済行動、消費者行動などを対象ドメインとして、現実の社会現象と対応がつくような社会システムモデルを実現し、我々のアプローチの有効性を実証すること。本年度の研究が明らかにした主要な項目を4つ挙げる。第1に、社会的合意形成の研究に関しては、エージェント・ベース・モデリングの手法が有用であること示した(寺野:人工知能学会誌,Vo1.18, No.6, 2003)。第2に、行動ファイナンスに関しては、認知心理学のプロスペクト理論に基づくエージェントの存在が、市場の非合理的な動きを説明することを示した(高橋・寺野:電子情報通信学会誌J86-D-1, 8, 2003)。第3に、金融制度のあり方に関しては、人工市場における人間プレイヤーとエージェントによる実験により、市場の安定性に関する知見が得られている。これらについては、Terano, T. et al. (eds.) : Meeting the Challenges of Social Problems via Agent-Based Simulation, Springer 2003で詳しく論じた。第4に組織科学に関連して、Axelrod等は「複雑系を慣らす」重要性を指摘しており、これを説明する書籍を翻訳出版した(「複雑系組織論」寺野訳,ダイヤモンド社,2003)。情報技術の発展にともなって、世界規模で市民の意識や行動の変化が社会制度に追いつかない現象が頻発している。一方で、インターネット上の応用システムや複雑な工学システムの普及は著しい。この現実と理論のギャップの解決は次世代情報社会実現への焦眉の誤題である。本研究では、内部状態と決定ルールをもつ個体(ソトウェアエージェント)から構成される分散協調型問題解決システムのための計算モデル「組織計算理論」を構築し、あわせて、その有用性を実証することを目的とする。本年度は、特に、エージェント・ベース・モデリングの基本概念と課題について、理論・実践の両面から研究を実施した。

学会活動ならびに理論面の研究成果として、オペレーションズリサーチ学会誌(2004年3月号、計測自動制御学会誌(2004年12月号)、New Generation Computing誌(2004年11月号)にこのテーマで特集号を編集するとともに、「経済社会システムにおけるエージェント手法」国際会議(AESCS2004;京都5月)の議長をつとめた。これらの特集号・学会においては、とくに、エージェント・ベース・モデリングの困難さとその解決法に関する研究成果を発表している。実践面では、ソフトウェアエージェントと人間のプレイヤーが共存する環境下での問題解決手法について、ゲーミングシミュレーション、経済シミュレーションの立場から研究を実施し、ビジネスゲーミングとケースメソッドを統合する新しい協調型相互教育システムの開発と評価を行った。これらの成果は、経営情報学会、ゲーミングシミュレーション学会世界大会(ISAGA2004)などで発表している。情報技術の発展にともなって、世界規模で市民の意識・行動の変化が、社会制度に追いつかない現象が頻発している。一方で、実践的な応用システム・工学システムの普及は著しい。この現実と理論のギャップの解決は次世代情報社会実現への焦眉の課題である。本研究では、豊富な内部状態をもつ個体(ソフトウェアエージェント)から構成される粒度の比較的大きい分散協調型システムのための計算モデル「組織計算理論」を構築し、あわせて、その有用性を実規模の問題に適用することで実証することを目的とする。本研究の研究成果は以下のようにまとめられる。第一に、エージェント・ベース・モデリング(Agent-Based Modeling ; ABM)に関する知見の整理である。これは、ABMのもつボトムアップ的なモデル化の必要性とミクロ・マクロリンクによって創発する現象の分析、ならびにシミュレーション結果の妥当性などについて検討を進めた(Terano,2nd Symposium on the 21st-Century COE Program : Creation of Agent-Based Social System Sciences(Tokyo Institute of Technology),2005:寺野,計測と制御,Vol.43,No.12,2004など)。第二に、ABMの国内外への普及と国際会議の主催がある。研究代表者等は、本領域に関連する国際会議(Pacific Asian Association for Agent-based social systems sciences)を発足させ、寺野が、代表を務めている。そして、本領域の重要なテキストを出版・翻訳するとともに(「複雑系組織論」寺野訳,ダイヤモンド社,2003;「対立と強調の科学」寺野監訳,ダイヤモンド社,2003)、さまざまな国際会議を開催してきた。第三に、各種シミュレーションモデルの実現がある。
造血器腫瘍の発生及び癌転移におけるNF-κBの機能解析とその制御

転写因子NF-κBの個体発生における役割については未だ不明な点が多い.本研究では、ES細胞からの中胚葉系細胞への分化過程、及び造血細胞/血管内皮細胞の発生過程におけるNF-κBの機能について解析を行った.LIF非存在下にES細胞を分化誘導した場合、培養4.5日には血球、血管内皮に共通の前駆細胞を含むFlk-1陽性細胞が約30%出現したが、ES細胞にTet-off systemを用いてdominant negative NF-κB,IκBSRを誘導した場合、活性酸素種(ROS)依存的なapoptosisが誘導され、Flk-1の発現は強く抑制されていた.抗酸化剤処理によりapoptosisを回避した場合においてもFlk-1陽性細胞の出現は認められず、LIF除去によりFlk-1プロモーターがNF-κBにより活性化されていたことから、NF-κBはES細胞から中胚葉系細胞への分化過程においてROSを介したapoptosisを抑制すると同時に、機能分子であるFlk-1の発現を転写レベルで制御していると考えられた.次にテトラプロイド凝集胚法を用いてキメラマウスを作成し、原腸形成期以降にIκBSRを誘導した場合、E7.5胚においてIκBSRを誘導しなかった場合と同様に汎中胚葉マーカーの発現が認められたが、以後の造血及び脈管形成が障害され、Ell.5胚では肉眼的に貧血を呈し、血管網の形成が強く抑制されていた.さらにE10.5胚からAGM領域の細胞を採取し、IκBSRを誘導した場合の二次造血能について検討を行った結果、コロニー形成能が著明に障害され、ROS依存的なapoptosisが誘導された.以上の結果から、NF-κBはFlk-1の他種々の遺伝子発現を介して中胚葉系細胞のapoptosisや分化を制御すること、さらにはマウス発生過程における造血及び脈管形成に重要な役割を担っていると推測された.転写因子NF-κBは細胞増殖、分化及びapoptosisに関与する様々な遺伝子の発現を制御していることが知られているが、個体の発生過程における役割については未だ不明な点が多い。本年度はマウス胚性幹細胞(ES細胞)の中胚葉分化におけるNF-κBの機能についてin vitro及びin vivoでの解析を行った。LIF非存在下にES細胞をOP9ストローマ細胞上で分化誘導した場合、培養4.5日には血球、血管内皮に共通の前駆細胞を含むFlk-1陽性細胞が約30%出現したが、ES細胞にTet-off systemを用いてdominant negativeNF-κB, IκBSRを誘導した場合、活性酸素種(ROS)依存的なapoptosisが誘導され、Flk-1の発現は強く抑制されていた。抗酸化剤処理によりapoptosisを回避した場合においてもFlk-1陽性細胞の出現は認められず、LIF除去によりFlk-1プロモーターがNF-κBにより活性化されていることが明らかとなった。これらの結果、NF-κBはES細胞から中胚葉系細胞べの分化過程においてROSを介したapoptosisを抑制すると同時に、機能分子であるFlk-1の発現を転写レベルで制御していると考えられた。次にテトラプロイド凝集胚法を用いてキメラマウスを作成し、原腸形成期以降にIκBSRを誘導した場合、胎生7.5日胚においてIκBSRを誘導しなかった場合と同様に汎中胚葉マーカーの発現が認められたが、以後の造血及び脈管形成が障害され、胎生11.5日胚では肉眼的に貧血を呈し、PECAM-1により染色される血管網の形成が強く抑制されていた。以上の結果から、NF-κBはFlk-1の他種々の遺伝子発現を介して中胚葉系細胞のapoptosisや分化を制御することにより、マウス発生過程における造血及び脈管形成に重要な役割を担っていると推測された。転写因子NF-κBの個体発生における役割については未だ不明な点が多い.本研究では、ES細胞からの中胚葉系細胞への分化過程、及び造血細胞/血管内皮細胞の発生過程におけるNF-κBの機能について解析を行った.LIF非存在下にES細胞を分化誘導した場合、培養4.5日には血球、血管内皮に共通の前駆細胞を含むFlk-1陽性細胞が約30%出現したが、ES細胞にTet-off systemを用いてdominant negative NF-κB,IκBSRを誘導した場合、活性酸素種(ROS)依存的なapoptosisが誘導され、Flk-1の発現は強く抑制されていた.抗酸化剤処理によりapoptosisを回避した場合においてもFlk-1陽性細胞の出現は認められず、LIF除去によりFlk-1プロモーターがNF-κBにより活性化されていたことから、NF-κBはES細胞から中胚葉系細胞への分化過程においてROSを介したapoptosisを抑制すると同時に、機能分子であるFlk-1の発現を転写レベルで制御していると考えられた.次にテトラプロイド凝集胚法を用いてキメラマウスを作成し、原腸形成期以降にIκBSRを誘導した場合、E7.5胚においてIκBSRを誘導しなかった場合と同様に汎中胚葉マーカーの発現が認められたが、以後の造血及び脈管形成が障害され、Ell.5胚では肉眼的に貧血を呈し、血管網の形成が強く抑制されていた.

さらにE10.5胚からAGM領域の細胞を採取し、IκBSRを誘導した場合の二次造血能について検討を行った結果、コロニー形成能が著明に障害され、ROS依存的なapoptosisが誘導された.以上の結果から、NF-κBはFlk-1の他種々の遺伝子発現を介して中胚葉系細胞のapoptosisや分化を制御すること、さらにはマウス発生過程における造血及び脈管形成に重要な役割を担っていると推測された.
超高エネルギーガンマ線による宇宙線起源の研究

高エネルギーまで達する宇宙線がどこで作られているかという宇宙線の起源の問題は、宇宙線の発見以来約90年経過した今も未解明の問題として残されている。宇宙線を高エネルギーまで加速する天体として、超新星残骸は古くから有力とされてきた。星の最後の超新星爆発で爆発的に放出された物質が、星間物質などと衝突して衝撃波を形成し、ここで粒子加速が起こることにより宇宙線が生み出されたと考えられている。しかし、確実な実験的証拠は少ない。本年度は、Ksenofontovらが開発した、物質ガスの力学的方程式と宇宙線の輸送の運動学的方程式を自己無撞着に解く数値計算モデルを用いて超新星残骸における粒子加速を非線形問題として研究する手法を用い、個々の超新星残骸について、ガンマ線観測結果と放射理論モデルの比較検討を行った。衝撃波における粒子加速に対する陽子の入射率の変動について調べ、論文として公表した。SN1006のような単純な場合では、衝撃波は一様磁場中の球殻と考えてよいが、入射率は衝撃波と磁場のなす角度に大きく依存し、粒子が効率よく加速されるのは極付近の狭い領域に限られることを示した。これは観測データとよく一致している。Ksenofontovらが以前に指摘していた、大マゼラン雲の超新星SN1987Aからの高エネルギーガンマ線放射の可能性を検証すべく、日豪共同CANGAROOグループが南オーストラリアに設置した解像型チェレンコフ望遠鏡を用いて2001年に観測を行ったデータから、ガンマ線放射量の上限値を求め、放射機構について論ずる研究論文をまとめて発表した。超新星爆発の衝撃波は2004年頃リング物質に衝突し、ガンマ線放射は増大すると予想されているため、今後の観測が注目される。本年度は、Ksenofontovらが開発した、物質ガスの力学的方程式と宇宙線の輸送の運動学的方程式を自己無撞着に解く数値計算モデルを用いて超新星残骸における粒子加速問題を研究する手法を用い、実際のガンマ線観測結果と放射理論モデルの比較検討を行った。日豪共同CANGAROOグループが南オーストラリアに設置した解像型チェレンコフ望遠鏡を用いて発見した超新星残骸1006の結果の解釈では、従来高エネルギーまで加速された電子が宇宙背景放射光子と衝突してガンマ線を放出するとされてきたが、陽子が放出物質と衝突して中性パイオンを作り、その崩壊からガンマ線が放出されるという解釈を提案した。最近のX線衛星の詳細な観測を考慮すると、前者より後者の解釈が有利であることを示し、この天体が宇宙線の起源天体のひとつである可能性を指摘した。また、超新星残骸CasAのガンマ線放射についての論文を発表した。また、Ksenofontovらが指摘していた大マゼラン雲の超新星SN1987Aからの高エネルギーガンマ線放射の可能性を検証すべく、CANGAROOグループが観測を行ったデータから、ガンマ線放射量の上限値を求め、放射機構について論ずる研究論文をまとめ、まもなく投稿する予定である。
道具操作の模倣のメカニズムとその発達的変化:動作モデルの処理様式の検証

【目的】・幼児を対象に道具操作以外の模倣課題を実施し、模倣のパフォーマンスを変動させる要因を分析する。【研究1】・幼児40名を対象に、右手や左手を用いて身体部位を触れる身振りを模倣させた。effecter(右手/左手/両手)×movement(同側/反側/同側と反側)×object(耳/肩)の変数を操作し、20種の動作モデルを設定した。また前年度と同様、直後摸倣と遅延模倣(15秒後)を設定した。結果、直後模倣と遅延模倣でエラー反応の生起パターンが異なっていた。これは幼児を対象とした道具操作の模倣の結果と異なっており、提示する動作モデルの特性や他の要因の関与が推測された。【研究2】・幼児45名を対象に、積木の操作を模倣する課題を行った。単に積木の操作を模倣する場合(統制条件)、積木の操作の模倣が、最終的に特定の図柄(トラックなど)を構成する目標の一部となる場合(視覚条件)、構成した特定の図柄に関して言語的なラベルを付与される場合(聴覚条件)でパフォーマンスを比較した。結果、条件の違いの影響は見られなかった。但し、被験者の年齢の配置などの検討課題が考えられたため、事物操作に目標を付与する文脈の影響については課題が残された。【まとめ】・幼児の模倣は、提示する動作モデルの特性や他の要因に影響を受けることが推測された。一方、明確な結果は得られなかったが、動作モデルの提示と関連する文脈が、模倣のパフォーマンスを変動する可能性も検討課題として残された。今後、記憶容量やプランニングのような内在的要因や、動作モデルの提示文脈のような外在的要因の影響を検討しながら、関与要因を包括した処理様式のモデルを考案していく必要があると考えられた。【目的】・成人と幼児を対象に同一の道具操作の模倣課題を実施し、双方の共通点と相違点を検証する。【研究1】・大学生64名を対象に、コップ2個と棒状の糊1本を用いて道具操作のモデルを模倣させた。effecter(右/左手)×movement(右/左回し)×object(右/左側)×treatment(右/左端)×endpoint(右/左横)の変数を操作し、32種の動作モデルを設定した(例えば、右手で糊を持ち、右回しで反転させ、右側のコップの右端を軽く触れた後、右横に置く)。結果、直後模倣と遅延模倣(15秒後)では、エラー反応の生起パターンが異なっていた。内省報告によれば、1名を除き、15秒の間に動作のプランニングを行っていた。モデルから抽出した目標と関連した運動プログラムを活性化し、反復的なプランニングを行った影響と推測された。【研究2】・幼児36名に対し、直後、5秒、10秒、15秒後の4条件(各9名)を設定し、予備的に大学生と同様の課題を一部行った。結果、遅延の影響は見られなかった。そこで、32名の幼児を対象に直後模倣のみ、大学生と同様の32種を行った。結果、エラー反応の生起量は異なっていたが、生起パターンは大学生とほぼ類似していた。但し同時に、末尾の変数を省略しやすい傾向が見られた。そこで、当該の変数を除外し、直後と遅延(15秒後)を再度設定して、32名の幼児に模倣を求めた。結果、省略はほぼ消失した。そして、ここでも遅延の影響は見られなかった。【まとめ】・省略の生起については、記憶容量の影響が予想される。運動プログラムのプランニングは、動作を再構成する過程に直接関与するだろう。成人と幼児の直後模倣については、基本的な処理様式が類似していると推測される。今後、記憶容量やプランニング以外に、パフォーマンスを変動させる要因の有無を検証し、検出された場合、追求していく必要がある。

今後、記憶容量やプランニングのような内在的要因や、動作モデルの提示文脈のような外在的要因の影響を検討しながら、関与要因を包括した処理様式のモデルを考案していく必要があると考えられた。
ブドウ糖毒性の分子メカニズム解明に向けた転写因子PDX-1の細胞内局在変化の研究

膵β細胞糖毒性に際するインスリン分泌低下及び生合成障害の分子的背景として転写因子PDX-1の活性低下が関与することが示唆されている。一方、β細胞障害に関わる糖毒性の本態として慢性高血糖下で誘導される酸化ストレスが重要な役割を演じることが示されている。実際、糖尿病動物で減少しているインスリン含量は抗酸化剤治療により顕著に回復するが、興味深いことに、その際、核内に存在するPDX-1が特異的に増加することを我々は認めている。そこで、今回、膵β細胞糖毒性の分子機序解明に向けて、酸化ストレスがPDX-1の細胞内局在を変化させる可能性とその背景となる分子機構を検討した。膵β細胞由来HIT-T15細胞を使用し、PDX-1の細胞内局在を検討したところ、通常条件培養下で核内に局在したPDX-1が、酸化ストレス下では核外に移行し、この現象は抗酸化剤により抑制されることが、内因性PDX-1及び外来性GFP標識PDX-1にて認められた。更に酸化ストレスによる核外移行に対して、p38MAPK阻害薬が変化をもたらさない一方、JNKの優性阻害型変異体過剰発現は核外移行を抑制し、PDX-1核外移行に関するJNKの関与が認められた。核内移行シグナル(NLS)に変異を導入したPDX-1の検討で、PDX-1のNLS機能は酸化ストレスにより影響されないことが示された。その反面、核外移行シグナル(NES)の特異的阻害剤Leptomycin BはPDX-1核外移行を阻害し、実際にNESコンセンサス配列と相同性を有する配列をPDX-1に同定し、その部位に変異を導入すると酸化ストレスによる核外移行は消失した。転写因子PDX-1の酸化ストレス応答性核外移行、その経路におけるJNKの関与、及びストレス応答性核外移行シグナルの存在が示唆され、こうした酸化ストレス依存性のPDX-1細胞内局在の変化は糖毒性の分子機構の一端を担うと考えられる。今後は生体内におけるこの系の重要性を検討する予定である。
Ventricular mixingの意義と制御機構

Olig2系譜細胞をタモキシフェン誘導型Cre/LoxPシステムでGFP標識し、これをスライス培養下で脳室層での標識細胞の動きを解析した。その結果、1晩の培養時間で105個のGFP陽性細胞が培養スライスの正中線領域(おそらく脳室層)でみられた、このうち45個の細胞が観察時間の間に脳室層内で2-3細胞層以上位置が変化した。これは半数近い細胞がventricular mixingを行なっていることを示している。脳実質(前角など)でみられるGFP陽性細胞は、エレベーター様運動やランダムな動きを呈していた。次に、生体内ではmixing運動がみられるかどうかを調べた。タモキシフェンをE9.5で投与し、成体および24時間後(E10.5)の後脳で解析した。これまでOlig2前駆細胞は体性運動ニューロンに、その腹側に位置するNkx2.2前駆細胞は、内臓性運動ニューロンとセロトニンニューロンに分化するとされてきた。我々の結果では、成体脳ではE9.5でOlig2を発現していた細胞は、これら3種類のニューロンすべてに分化していた。また、タモキシフェン投与24時間後(E10.5)では、4割近いOlig2系譜GFP陽性細胞がより腹側のNkx2.2ドメインに位置して一部のものはNkx2.2陽性を示していた。さらに後脳実質内ではPhox2bを、および脊髄ではSim1を発現しており、Nkx2.2陽性前駆細胞に由来するニューロンに分化することが示された。したがって、E9.5でOlig2を発現していた前駆細胞の一部は24時間後にはventricular mixingにより脳室層内で位置を変え、新たな位置情報に基づいた分化様式を呈することが明らかにされた。発生期の中枢神経系(神経管)において神経前駆細胞は、前後軸および背腹軸の中の位置に依存して特定の転写因子を発現し、細胞分化が決定されると考えられている。たとえば、脊髄の脳室層では背腹軸方向に11のドメインが報告されている。個々の神経前駆細胞は、分化の方向が決定した後、脳室層から離れて移動し、機能する部位に到達する。一方、脳室層の中で細胞が背腹方向に移動する可能性が示唆され。ventricular mixingと呼ばれているが、その現象も制御機構もほとんど明らかにされていない。本研究では、ventricular mixingの現象を明らかにし、さらに制御機構と細胞分化における意義を明らかにしようとするものである。今年度はventricular mixingの現象を明らかにするため、神経管のスライス培養を行いその脳室層でGFPにより標識された細胞の動きを連続撮影により記録した。少数のventricular cellを標識するため、tamoxifen-inducible Cre/loxP systemを用いた。すなわちOlig2-CreERノックインマウスとZ/EGレーポーターマウス(Cre依存的遺伝子組み換えによりGFPを発現する)を交配させ、E9.5にタモキシフェンを投与しE10.5で神経管のスライス培養を行った。そして、GFPを発現した少数のOlig2系譜細胞を経時的に撮影し、time-lapse movieを作製した。その結果、培養スライスの脳室層の中で背腹軸方向に位置を変化する細胞が少数ながら見出され、ventricular mixingを示すことができた。現在この系を用いて、(1)mixing細胞の動きに規則性があるかどうか、(2)mixingによってドメインの境界を越えた細胞が転写因子発現を変えるかどうか、の点について詳細に解析を行っている。

その結果、1晩の培養時間で105個のGFP陽性細胞が培養スライスの正中線領域(おそらく脳室層)でみられた、このうち45個の細胞が観察時聞の間に脳室層内で2-3細胞層以上位置が変化した。これは半数近い細胞がventricular mixingを行なっていることを示している。脳実質(前角など)でみられるGFP陽性細胞は、エレベーター様運動やランダムな動きを呈していた。次に、生体内ではmixing運動がみられるかどうかを調べた。タモキシフェンをE9.5で投与し、成体および24時間後(E10.5)の後脳で解析した。これまでOlig2前駆細胞は体性運動ニューロンに、その腹側に位置するNkx2.2前駆細胞は、内臓性運動ニューロンとセロトニンニューロンに分化するとされてきた。我々の結果では、成体脳ではE9.5で0lig2を発現していた細胞は、これら3種類のニューロンすべてに分化していた。また、タモキシフ,エン投与24時間後(E10.5)では、4割近いolig2系譜GFP陽性細胞がより腹側のNkx2.2ドメインに位置して一部のものはNkx2.2陽性を示していた。さらに後脳実質内ではPhox2bを、および脊髄ではSim1を発現しており、Nkx22陽性前駆細胞に由来するニューロンに分化することが示された。したがって、E9.5でOlig2を発現していた前駆細胞の一部は24時間後にはventricular mixingにより脳室層内で位置を変え、新たな位置情報に基づいた分化様式を呈することが明らかにされた。
地震断層の屈曲/分岐に関するシミュレーション研究

境界積分方程式法を用いて、地震の動的破壊が非平面断層上を伝播する場合の計算を行った。この計算を行うにあたって、断層面の形状、断層に働く剪断応力、断層面上での摩擦構成法則が、破壊の進展を計算する上で非常に重要である事がわかった。これらの情報を用いて、2000年鳥取県西部地震、1891年濃尾地震、1995年兵庫県南部地震の動的破壊のシミュレーションを行った。鳥取県西部地震では、断層近傍の初期応力場が未知の場合に、動的破壊のシミュレーションによって初期応力場が推定可能かどうか調べ、余震を用いた応力テンソルインバージョンの結果と調和的な結果を得る事が出来た。濃尾地震では、埋没断層(岐阜--宮構造線)が存在するかどうかを動的破壊のシミュレーションによって調べ、根尾谷断層南端と岐阜--宮構造線のつなぎ目の構造が重要である事を指摘した。さらに、兵庫県南部地震においては、明石海峡下の横ずれ断層の存在が全体の破壊伝播に大きな影響を与えていることを指摘した。また、鳥取県西部地震や2002年のアラスカDenali地震の際に断層のごく近傍で観測された地震波形から、すべり弱化距離の推定を行い、すべり弱化距離の規模依存性を実際の地震データから直接的に示した。さらに、2004年および2005年のAmerican Geophysical Union Fall Meetingにおいて、本研究に関連する特別セッションを開催し、計150編超の論文の投稿があり、非常に活発な議論が行われ、世界的にも非常に関心の高い分野であることを実感した。また、これらのセッションの成果をまとめた図書を出版すべく準備中である。境界積分方程式法により、断層破壊の動的破壊過程のシミュレーションを行った(福山・ほか,2003,月刊地球)。その際、準静的な応力蓄積プロセスを考慮することで、非常に現実的な地震破壊過程を再現できることを示した。Fukuyama(2003,Bull.Earthq.Res.Inst.では、断層面の形状、断層破壊時に断層面上で作用する摩擦構成則、および、断層面に働く初期応力場が既知であれば、地震の動的破壊は再現できることを示し、問題はこれらの量をいかに推定することにあることを指摘した。また、福山(2003,地学雑誌)では、断層面の形状、地震時に断層面上に働くすべり依存の摩擦構成則、および最終すべり分布が分かったとすると、地震発生直前に断層面に働いていた初期応力場を知ることができるかという問いに対して、数値シミュレーションを行った。計算は、上記の情報が比較的整っている2000年鳥取県西部地震を用いて行った。地震時の最終すべり分布と定性的に合致するのは、最大主圧縮軸方向がN105Wの場合であった。これは、余震のメカニズム解を用いた応力解析の結果と調和的であり、断層形状、最終すべり分布、摩擦構成則といった、地震時に観測可能な量から、地震前に断層に働いていた応力の最大主圧縮軸方向を知ることが可能であることが示された。しかしながら、初期応力の値に関しては推定が難しいことが示された。さらに、境界積分方程式法に自由表面の影響を考慮する手法に関して、まず、2次元媒質の場合について検討を開始した。1891年に発生した濃尾地震(M8)の動的破壊過程のシミュレーションを行った。断層の形状は、松田(1974)によって詳細に調査された、地震時に地表に現れた断層の形状より推定た。地表に現れた断層は、温見断層、根尾谷断層、梅原断層の3つであるが、地震前後に推定された水準測量のデータを説明するためにその存在が推定された伏在断層である岐阜一宮断層も考慮に入れた。断層に働いている応力は、この地震後100年間に国土地理院の三角測量によって得られたひずみ分布の主軸方向を参考に推定した。断層面上に働く摩擦構成則に関する観測データは存在しなかったため、実験室において得られたデータを外挿して用いた。

得られた計算結果は、地震直後にOmori(1908)によってコンパイルされた被害分布を定性的に説明し、地震時に地表には現れなかった、伏在断層(岐阜一宮断層)が地震時に動いた可能性が確かめられた。現在のような高精度の観測が行われていない昔の大地震でも、パラメータを可能な限り現実に近く推定することで、数値シミュレーションにより、断層の破壊過程をうまく再現できることが示された。さらに、2004年12月にサンフランシスコで開催されたAmerican Geophysical Union Fall Meetingにおいて、「Fault Structure, Stress, Friction and Dynamics」というタイトルのセッションを企画運営し、世界中から65件もの発表申し込みを受けた。1995年兵庫県南部地震の断層の動的破壊過程のシミュレーションを、三角要素を用いた境界積分方程式法を用いて行った。この地震に関しては、これまでいくつも断層モデルが提唱されているが、地震発震点付近の断層構造がよくモデル化されているKoketsu et al.(1998)のモデルを用いて行った。その結果、断層近傍の応力場が、この地域の広域応力場に支配されていると仮定したのでは、この地震の破壊過程をうまく再現できず、応力の主軸が30度時計回りに回転しているとしたほうが、この地震の破壊過程をうまく再現できることがわかった。この応力場の回転はYamashita et al.(2004)らの水圧破壊法を用いた応力測定データの解析によっても示唆されており、発震点付近でpre-slipが起ったことによる応力擾乱の影響を考えることで、この応力場の回転は説明できる。このように、断層面の幾何学形状と断層面に働く応力場を適切に設定することで、1995年兵庫県南部地震の動的破壊過程がうまく再現されることがわかった。さらに、2005年12月にサンフランシスコで開催されたAmerican geophysical Union Fall Meetingにおいて、「Fault-Zone Properties and Earthquake Rupture Dynamics」というセッションを企画運営し、世界中から約90件の発表があり大成功をおさめた。
大学教育における教員と図書館員の連携：アアルト大学のケース・スタディをもとに

近年,日本の大学では,アクティブラーニングへの転換を中軸とした大規模な教育改革を進めている。その中で,大学図書館では,アクティブラーニング型授業の基盤となるように,教員と連携して情報リテラシー教育を授業計画に組み入れるなど,情報リテラシー教育を大学教育の中で効果的に展開する方法や教員との連携のあり方を模索している。本研究では,フィンランドのアアルト大学のケース・スタディをもとに,大学教育において学生の情報リテラシーを育成・向上させるための教員と図書館員による連携構築の実態を明らかにすることによって,大学教育における効果的な情報リテラシー教育のあり方を検討するためのベンチマークを得る。
質量選別しきいイオン化法による芳香族クライスターイオンの高分解能分光

DABCO(1,4-diazabicyclo[2.2.2]octane)分子、DABCO2量体の2波長共鳴多光子イオン化励起スペクトル、質量選別しきいイオン化スペクトルを測定した。実験は、クラスタービーム源を備えたレーザー多光子イオン化一飛行時間型質量分析装置を利用した。質量分析装置のイオン源を、光イオンを分離するための弱い定常電場と電場イオン化およびイオン捕集のためのパルス電場が印加できる電極構造に変更した。DABCO分子を最低励起一重項(S_1)状態を経由した2波長共鳴多光子吸収法により高リュドベリ-状態へ励起した。パルス電場の印加により生成した電場イオンの強度のみを選択的に検出しながらレーザー波長を掃引して、質量選別しきいイオン化スペクトルを測定した。スペクトルの線幅は約13cm^<-1>であり、ピーク位置が真のイオン化ポテンシャルより約9cm^<-1>低波数側にシフトしていることから、主量子数が60-150のリュドベリ-状態に励起された分子を電場イオン化したものと考えられる。イオンの捕集効率を高くするために約100Vのパルス電場を印加したのにもかかわらず、スペクトルの線幅は類似の装置により測定されたしきい光電子スペクトルと比較してわずかにブロードになる程度であり、この方法によりイオン(特にS_1←S_0遷移を利用してサイズを選別することが困難なクライスターイオン)の高分解能振動分光が可能であることがわかった。DABCO2量体の電子スペクトルを、今回はじめて測定した。36021cm^<-1>のバンドを2量体のS_1←S_0遷移のオリジンであると帰属した。オリジンを経由した質量選別しきいイオン化スペクトルを測定し、2量体のイオン化しきい値を55998±5cm^<-1>と決定した。電場イオン化過程の寄与がDABCO分子と同程度であると仮定すると、DABCO2量体のイオン化ポテンシャルは56008±5cm^<-1>となる。
味覚・嗅覚・視覚・触覚センサの融合による「おいしさの総合評価認識システム」の構築

食べ物を見ると食欲が増進することを、我々は日常的に経験している。このことから、食べ物に対する視覚情報を摂食行動の動機付けへと変換する神経回路の存在が明らかになりつつある。このような研究が進められる一方で、2030年、日本の総人口は1億1900万人へ減少するが、高齢化率は31.2%に上昇すると推計されている。世界の人口は、爆発的な増加を続け、85億5千万人に達する見込みであり、安心で安全な食料資源の需給がひっ迫すると懸念されるため、視覚情報を代替するセンサシステムの開発は、食品のおいしさ評価や安定供給の面においても、重要なキーテクノロジーになる可能性を有している。今年度は、食品用ロボットビジョンシステムの構築に向けて研究を進めた。安価でポータブルかつ性能の異なる高性能カメラデバイスを複数台活用し、RGB画像データにより食品を簡易に分類する手法の検討を行った。このシステムで得られる色画像情報は、大量のスペクトルデータを持つため、必要な情報のみを抽出するデジタル信号処理や多次元データ解析が必須となる。これまでは、スペクトル値と品種の関係を求める方法として、ある特定波長データのみを用いた重回帰分析にて対応してきたが、データを最大限活用するには256段階の全階長データを変数にして主成分分析・クラスター分析などの多変量解析を用いた方が適切であると考えた。これらのデータ処理を施したところ,比較的良好な推定精度を達成した。このように、RGBの3つの連続的に変化するスペクトル情報を取得するだけで、食品の簡易分類への識別率が向上した。食品、医薬品、化粧品のいわゆる三品産業の分野、特に食品産業では、少子高齢化が急速に進んでいる。我が国の対応策として、ロボットにより不足している人材を補うことが期待される一方で、全国的にその導入促進が遅れており、喫緊の課題となっている。ロボットの導入に向けて、解決しなければならない点として、ヒトの五感を代替するセンサシステムの構築が少なからず必要となる。現時点では、五感のうち味覚・嗅覚・視覚・触覚・聴覚センサがそれぞれの分野で鋭意開発されているが、食品産業向けのセンサを融合統合したセンサフュージョン、もしくは五感代替センサシステムの開発には、多様な原材料に応じた生産工程の状況などから、高いハードルが存在している。本研究では、食料品製造業へのロボット導入を促進する上で、食料品製造業における具体的なロボット導入へのニーズや、導入の促進を阻害する障壁を明らかにする調査を進めている。また、ロボット開発のシステム化が進むとそれの担い手となるロボットシステムインテグレータが不足するため、使いやすいソフトウェアの開発にも目を向けている。本年度は、五感を代替するセンサとして廉価な物理センサや化学センサを複数導入し、これらから得られる計測データの解析・融合化のため、多変量解析を用いて分類評価の可能性を検討した。その結果、液状の食品や飲料であれば、ある程度の学習を行うと識別率が向上した。今後はこれらデータ解析上、誤差が大きくなった場合の対応方法について検討を進めている。五感を代替する可能性を持つ既存のセンサを多く利活用し,食品の品質評価を行うことを最終目的としており、おおむね計画に沿った状況にある。本研究では,飲食時に感じる「おいいさ」の評価を,簡易機器にて計測したデータを基に代替し数値化することを目指している.また,北海道では,国内外からの旅行者が多く,食と観光の分野に力を入れている.これら農水産物や加工食品の魅力を発信し,充実するためには、第一に、地域の食材に関する様々な情報を把握する必要がある。しかしながら,現状では,コンシューマーそれぞれの主観的な評価や,食品工場の品質管理部門の官能検査にのみ依存している.本年度はこれらの状況を踏まえ、研究者が主に利用する高精度かつ高機能で高額な化学分析機器を利用してモニタリングするのではなく,生産者や消費者が迅速かつ容易にその場ですぐに測定できることを念頭に,安価な機器をシステム化し,センサネットワークによる評価を継続して検討してきた.

また,ヒトの感覚を代替するシステム開発に向けて個々の機器の特徴的な基礎データの取得を行うことができた.現在,安価に市販されているポータブル携帯には通信機能のみならず小型で高性能なカメラが備わっている.これらのカメラ機能を最大限活用することで容易に食材の成分やトレーサビリティ管理システムへの基盤が構築できることが想定される.また,ヒトの飲食物に対する情報の8割が視覚であることを鑑みると,画像データを十二分に活用したシステム作りが,おいしさの評価や数値化に大変有効であることが分かる.物理感覚のを代替するセンサシステムの構築をさらに進める予定である.食品のおいしさを評価するために,ヒトの感覚を模倣するように複数の物理化学的なセンサを用い,それらから得られる計測データの複合化を試みた.まず,ヒトは多くの情報を視覚である目から受容していることに着目した.視覚センサとしてポータブルで高性能なカメラにより撮影された食材の画像情報をR・G・B・輝度の4種として256段階に分割し,その強度波形を比較したところ,それぞれの食品に応じた特徴的パターン出力が得られた.例えば,製菓の色味をもとに劣化もしくは生鮮度を評価できることが分かった.食料品製造業へロボット導入を促進する上で、食料品製造業における具体的なロボット導入へのニーズや、導入の促進を阻害する障壁を明らかにする調査を進めている。これらの状況に応じて、ロボットに付与するセンサシステムの開発を進めていく予定である。また、物理センサや化学センサの融合化には、データの重みづけが必要となっていることから情報処理技術や制御工学による最適化を目指す。今後は,普段手にすることが多いポータブルな携帯カメラにより,食品を撮影しデータベース化を行う.これにより,輝度値や色味情報ならびに形態といった多様な情報が得られ,データマイニング等の前処理を行うことで,必要な情報を分別することが可能となる.その後,匂いなどの化学感覚を代替するようガスセンサをアレー化して,食品からの揮発性化学物質の検出をこなうことで,より分別閾値レベルを高めることが可能になると考えている.センサシステムの融合には、データ解析の技術が必要であり、この解析方法について上手く活用しきれなかった為である。今後は、計画通りに執行する。調査研究に時間を要し,予備実験や旅費に関しては,勤務先の研究費で賄うことが出来たため.今年度は,昨年度の調査研究や予備実験をもとに機器の購入や学会発表を計画的に行う予定である.
医療化社会での自助集団の世界観の発展と再生：自死遺族と酒害者をめぐる比較事例研究

本研究では、医療化社会において、自助集団が当事者の生活課題解決に役立つ固有の世界観をいかに発展させようとしているのかを、自死遺族の会と酒害者の会を事例としてとりあげ考察した。従来の国内および海外の研究では、自助集団の世界観は、もっぱら専門職の問題解決パラダイムとの比較を通して論じられてきた。しかし、本研究は、それでは不十分であることを明らかにした。自助集団の世界観は、当事者の体験から形成されると考えられてきたが、実際には、専門職集団との関係、現代社会に蔓延する疑似科学あるいは大衆心理学、祖先崇拝などの伝統的な文化や習俗との複雑な関係のなかで形成されていることが明らかになった。本研究は自死遺族の会と酒害者の会という二つの自助集団を研究対象としている。その目的は、多様な問題を医療の問題として処理しようとする現代社会(医療化社会)において、自助集団が、当事者の生活課題解決に役立つ固有の世界観をいかに発展、維持あるいは再生させようとしているのかを探ることであった。当該年度に明らかにできたことは以下のとおりである。まず自死遺族の会については、自死遺族の持続する悲嘆を病的なものとし、「グリーフケア」という専門的援助を関連知識と技術をもった専門職が対応すべきものと考える考え方を拒否していることが明らかになった。彼らは「悲しみもまた私たちのもの」「悲しみは愛しさ」「悲しみとともに生きる」という3つのフレーズで要約できるような世界観を発展させつつあった。しかしその自死遺族の運動は、自死を病的なものとすることによって、それを予防しようとする専門職とボランティアの集団と厳しく思想的に対立していた。酒害者の会においては、会員のなかで、社会復帰を目指すことなく生活保護を受給したままで良いとする若年・中年層が増え、また体力・気力ともに限界が目立つ高齢者が増えることによって長い歴史のなかではぐくまれてきた健全なボランタリズムが衰退しているという危機感をリーダー層はもっていた。医療との連携を強化することによってこの危機を脱しようとする動きもあるが、かえってそれは問題の医療化を招き、会員が自らを「病人」とみることによって、ますますそのボランタリズムに陰りが出てきている。一部のリーダー層は会の再活性化のために新しい世界観を構築(あるいは結成当初にもっていた世界観を再構築)しようと奮闘していた。本研究(「医療化社会での自助集団の世界観の発展と再生:自死遺族と酒害者をめぐる比較事例研究」)では、いろいろな問題を医療の問題として処理しようとする現代社会(医療化社会)において、自助集団が当事者の生活課題解決に役立つ固有の世界観をいかに発展、維持あるいは再生させようとしているのかを探ることを目的としていた。そのために、その世界観を発展させつつある日本では発足まもない自死遺族の会と、それと対照的に日本の自助集団としては最長の歴史を誇りながらも関連医療との連携によって当事者間に医療化の考え方が浸透し自助集団固有の世界観が見えにくくなっている酒害者の会(断酒会)を2つの事例としてとりあげ、その比較を行いつつ考察した。この研究を始めた時点では、「医療の問題」は、すなわち「医療という科学的方法によってアプローチする問題」と単純に考えていたが、研究を進めていくうちに臨床現場で実践する治療者の認識は、科学者の認識と必ずしも一致しないことに気がついた。また一方で自助集団は、当事者としての体験に基づいて知識を発展させてきたという前提で研究を進めていたが、実際は、伝統的な考え方や、ポップ心理学からくる科学的根拠の乏しい概念も使っている。いいかえれば、この研究を始める以前は、専門職は科学的知識、自助集団は体験的知識をもつという単純な2つの知識の形を考えていたが、実際は、専門職はもっぱら臨床家としての経験に基づく、必ずしも科学的な実証に基づいていない知識を用いているのに対して、自助集団は、社会のなかに流れているポップ心理学や、当事者の体験とは関連のない、伝統に基づく考え方から多くの知識を形成していうことがわかった。これは自助集団の研究が長い間、伝統としてきた知識の二分法(専門的知識と体験的知識)に疑問を投げかける大きな発見であり、この研究の意義は、ここにあると思われる。海外の学会で4回、日本の学会で1回、発表しており、研究発表は充分に行うことができた。6月の香港の学会では、本研究のテーマである医療化を促進させるグルーフケアの専門職に対する自死遺族の自助グループの批判を紹介した。7月のドイツの学会では医療化をめぐる自助グループと専門職の関係について5カ国の状況を比較しながら論じた。さらに同学会にて医療化を進める専門職によって、断酒会や不安神経症者などの自助グループの当事者をひきつける力が減少しているのではないかという仮説のもとに現状を分析した。