hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非可換次数付き孤立特異点に付随する三角圏の構造解析

代数幾何学や多元環の表現論等の様々な分野で三角圏が重要な役割を果たしている.特に,孤立特異点に付随する三角圏の研究は飛躍的な発展を遂げている.本研究では,非可換次数付き孤立特異点の研究,及び,非可換次数付き孤立特異点に付随するアーベル圏や三角圏の研究に取り組んだ.主たる成果としては,AS-Gorenstein孤立商特異点上次数付き極大Cohen-Macaulay加群の安定圏はtilting対象を持ち,有限次元代数の導来圏で実現されることを証明した.また,非可換次数付き孤立特異点に付随する非可換射影スキームが非可換射影空間として実現されるための条件を与えた.非可換代数幾何学に現れる重要な三角圏である,非可換射影スキームの導来圏とAS-Gorenstein代数上次数付き極大Cohen-Macaulay加群の安定圏の研究を行った.静岡大学の毛利出氏との共同研究では,AS-Gorenstein孤立商特異点上次数付き極大Cohen-Macaulay加群の安定圏にtilting objectが存在することを証明した.その結果,上記の圏は有限次元代数の加群圏の導来圏と三角圏同値になることが示された.また,良いcluster tilting加群を持つAS-Gorenstein孤立特異点に付随する非可換射影スキームは,連結次数付きとは限らないAS-regular代数に付随する非可換射影スキームと同値になることを証明した.この同値によって,非可換射影スキームの導来圏の構造解析に新たな手法を提供することができた.非可換射影スキームの導来圏やAS-Gorenstein代数上次数付き極大Cohen-Macaulay加群の安定圏についての有意義な研究成果が得られているため,本研究課題は順調に進展していると考えられる.まず,非可換超曲面について,次の結果を得た.「Koszul代数を2次の正則正規元で生成された単項イデアルで割った剰余代数が,AS-Gorensteinかつ有限CM表現型のとき非可換超曲面になる,つまり元のKoszul代数がAS-regular代数になる」ことを証明した.これは,「可換Gorenstein完備局所環が有限CM表現型ならば超曲面になる」というHerzogの定理の特別な場合が非可換の場合でも成立することを示している.非可換超曲面の十分条件について知られている結果は非常に少ないので,この結果の応用やよりよい一般化について,もっと検討する必要があると考えている.また,静岡大学の毛利出氏との共同研究として,3次元cubic Calabi-Yau代数の分類とその応用についての研究を行った.Calabi-Yau代数は,非可換代数幾何学や表現論等で盛んに調べられている重要な代数である.本研究では,superpotentialを使って3次元cubic Calabi-Yau代数の分類を与え,その分類の応用として,point schemeやhomological determinantに関する結果を得た.本研究は毛利-Smithによる3次元quadratic Calabi-Yau代数の研究の続きにあたるが,quadraticのときとは異なる結果もいくつか得られた.これらは一般論を構築していく上で有意義なデータになると考えている.非可換超平面やCalabi-Yau代数について興味深い結果が得られている.昨年度に得られた結果もふまえて,本研究課題は順調に進展していると考えられる.本研究の目的は,非可換次数付き孤立特異点に付随する圏(特に三角圏)の理論を発展させることである.本研究の主要な研究課題の中に,「非可換次数付き孤立特異点に付随する非可換射影スキームが非可換射影空間(AS-regular algebraに付随する非可換射影スキーム)とアーベル圏同値になるのはいつか?」という問題があった.今年度は,静岡大学の毛利出氏とともに,上記の問題をより一般の設定にした次の問題「与えられたアーベル圏が非可換射影空間と圏同値になるのはいつか?」の解決に取り組み,答えを与えることに成功した.具体的には,「幾何的充満相対螺旋を作り出す豊富な代数的組」が存在するか否かで特徴付けられることを証明した.さらに,上記の定理を非可換射影二次曲面に応用する研究にも取り組んだ.その結果,良い非可換射影二次曲面は,幾何的充満相対螺旋を作り出す豊富な代数的組を持ち,非可換射影空間として実現されるということを示すことができた.非可換射影空間は非可換代数幾何学の中で最も主要な研究対象であり,盛んに研究されている.今回得られた研究結果は,非可換代数幾何学とその他の分野を繋ぐ架け橋となることが期待できる.例えば,アーベル圏が非可換射影空間で実現されたとすると,その導来圏はtilting対象を持つことが分かり,有限次元代数の加群圏の導来圏と三角圏同値になることが従う.これより,有限次元代数の表現論との観点からも考察できるようになる.こういった手法はこれまでの研究でも有効に働いており,今回得た結果によって,今後より幅広い応用が期待できる.代数幾何学や多元環の表現論等の様々な分野で三角圏が重要な役割を果たしている.特に,孤立特異点に付随する三角圏の研究は飛躍的な発展を遂げている.本研究では,非可換次数付き孤立特異点の研究,及び,非可換次数付き孤立特異点に付随するアーベル圏や三角圏の研究に取り組んだ.

主たる成果としては,AS-Gorenstein孤立商特異点上次数付き極大Cohen-Macaulay加群の安定圏はtilting対象を持ち,有限次元代数の導来圏で実現されることを証明した.また,非可換次数付き孤立特異点に付随する非可換射影スキームが非可換射影空間として実現されるための条件を与えた.一般論に関して多くの進展が見られたので,なにか良い代数に制限した場合にどのような状況になっているのか詳細に考察したい.それを足がかりに,次数付き孤立特異点に関係した三角圏の理論の一般化・精密化を行う.研究計画時の目的どおり,非可換射影スキームの導来圏や,次数付き極大Cohen-Macaulay加群の安定圏についての研究を行う.これまで得られている結果をふまえて,より一般的な理論の構築を目指す.非可換代数幾何学使用予定であった海外旅費が別に支援してもらえることになった.浮いた予算で,計画時に予定されていなかった国内の研究集会参加や研究打ち合わせを行ったが,少し繰り越すことになった.学内業務の都合上,計画時に参加を予定していた海外での研究集会に参加できなかった.計画時に予定されていなかった国内の研究集会の一つに参加し,繰り越した予算を使いきる.計画時に予定されていなかった国内または海外の研究集会に参加し,繰り越した予算は使いきる.
障害のある子どもを持った家族の日米比較：エコ・カルチャー理論を用いた家族評価

これまでの国内でのインタビュー調査では、札幌、沖縄、東京での調査を行ってきたが、今年度(2019)は、3月に米国での調査を行った。ロサンゼルスではJSPACC(Japanese Speaking Parents Association of Child with Challenges:手をつなぐ親の会)、中央学園(日本人学校)、浅野太鼓LA自閉症児のための太鼓講座などの協力を得、ロサンゼルス市内、パサディナ、アーバイン、トーレンスなどの地域でインタビューを終了した。また、3月16日にはJSPACCのワークショップがあり、そこに参加させていただきながら、ワークショップ終了後、会員にインタビューを行うことができた。3月15日には、UCLAでDr. Thomas Weisner(UCLA Ecoculture Studiesの主任研究者)と今回の邦人家族のエコカルチャー調査についてのミーティングを行った。北カリフォルニアでは、PHPーJapan(Parents Helps Parents)、Regional Cetner of San Leandroのご協力で、サンフランシスコ市内、サンノゼ、クパチーノ、サクラメント、オークランド、カストロ・バレー、サンラファエル、バークレー、ヘイワード地域などでのインタビュー調査を行った。また、本研究の中間報告(国内調査部分の報告)を、日本心理学会、日本子育て学会、ニュージーランドでのAsian Association of Social Psychology(2017)、現代QOL学会などで発表した。2017年2018年度にかけて、代表研究者の2度による骨折のため、インタビュー調査を行うことができず、直前のインタビュー調査キャンセルをせざるを得なくなり、米国調査が1年ずつ押してしまいやや遅れが出た。しかし、今年度(2019)、米国での調査を行い、現時点で米国でのデータ収集をほぼ終える目処がたった。さらに追加の国内調査でデータ収集を行う予定ではあるが、期限内での終了は出来る予定である。本研究申請の際に予定していた地域に加え、研究調査を申し出ていただいている団体(親の会)などが出たため、国内でのインタビュー調査を継続・追加する予定である。並行して、米国調査でのデータの分析と、これまで国内で収集したデータの分析、及びその比較を行い、報告をまとめる。また、引き続き、学会誌への投稿や学会での発表も行う。今年度の国内調査は、予定通り北海道、沖縄地区での調査を行った。沖縄調査では、一部やむを得ない変更が一部あったが(「現在までの進捗状況」のところで詳しく説明)、おおむね順調にデータ収集を行うことができた。比較群である健常児のデータ収集を東京で行った。来年度から、この被験者が所属するPTAの会で親御さんの協力を得られることとなった。打ち合わせのミーティングを一度行ったが、次年度に面談調査にご協力をいただけることになった。当初の予定には無かったが、栃木県と茨城県での被験者リクルートの協力が得られた。次年度、栃木県での障害児の親の会で研究概要の説明を行うこととなった。米国調査については、米国の研究者(UCLA)などと、米国での被験者のリクルート等について現地(ロサンゼルス)でミーティングを行う予定であったが、渡米することができなかった。打ち合わせの年度が来年度に延びたが、研究協力は行っていくということで変更はない。今回の打ち合わせでは、米国での被験者リクルートとデータ収集を、2回の訪米で完了できるかどうかについて何度かメール、電話、スカイプでの話し合いを行った。必要であれば、渡米回数を増やすなどして被験者確保を行う必要がある。また、北カリフォルニアの障害者支援施設でのリクルートが可能になる可能性が出てきた。しかし、具体的な打ち合わせは一度目の訪米の際に現地(オークランド)で行うこととなった。したがって、面接でのデータ収集をこの施設で行うことができるようであれば、2度目以降の訪米の際に行うこととなる。おおむね順調に進展しているが、今年度予定していた沖縄調査で、研究協力者の一人であるFクリニックの院長N氏の健康上の問題が起こり、今後Fクリニックでの調査をどのように進めていくか、クリニックの看護士らと話し合いを持つ。N医師の病状回復を待って今後の面接予定などについて再度検討することとなった。沖縄の他の研究協力者・機関には変更がないので、そちらの面接等は引き続き行っていく。昨年度は、米国の研究協力者(UCLA Neuro Psychiatric Institute, Tom Weisner教授)との収集データすり合わせの会議と比較データ内容の最終決定、及び米国での新規のデータ収集を開始する予定であった。2016年度は、研究協力者のTom Weisner教授とのメール及びスカイプによる会議を複数回行い、2017年2月に渡米し、ミーティングを行う予定であった。2016年6月、9月に、米国でのインタビューの被験者のリクルートに関して、研究協力者(ロサンゼルス地区:UCLA仁平和夫、Ph.D.,サンフランシスコ地区、西澤菜穂子, Psy.D.)とのミーティングを、それぞれスカイプで行い、西澤菜穂子氏と東京でミーティングを行った。昨年度は、まずサンフランシスコ(北カリフォルニア地区)でのインタビューを行い、データ収集を開始する準備を整えた。2016年4月2017年3月の間、研究代表者が2度にわたり事故による骨折などで負傷したため、研究計画の進展が遅れた。特に2月に骨折した際には、計画していた渡米をキャンセルせざるを得ず、米国での研究協力者とのミーティング、および北カリフォルニアでのインタビューの予定をキャンセルした。インタビューを予定していた被験者の方々には、年度を改めての研究参加をお願いした。今年度、ロサンゼルス地区(南カリフォルニア地域)、及びサンフランシスコ・東ベイエリア地区(北カリフォルニア地域)での活動を研究計画通りに行った。ロサンゼルス地区(南カリフォルニア地域):

(1)UCLA Neuropsychiatric Institute BehavioralScienceにて、Tomas Weisner博士、仁平和夫博士との研究打ち合わせを行った。以前、UCLAで行ったUCLA Asian American Family Project及び, Family Project for Developmental Disability Childrenの家族データを基に、縦断研究としてはどうかとの申し出がWeisener博士からあった。(2)今回目標であった、UCLAのタブレット端末でのデータ収集方法についてであるが、UCLAで現在はライセンスシステムを導入し、独立したビジネスとして有料で運用するようになったとの説明があった。今回の研究予算を大きく超えているため、この件については継続審議となった。(3)インタビュー調査の被験者リクルートを行った。ロサンゼルス地区では、予定通り、現地親の会の責任者と面会し、リクルート協力を快諾していただいた。近隣の小学校PTAに、比較群のリクルートをお願いする運びとなった。サンフランシスコ・東部ベイエリア地区(北カリフォルニア地域):今年度の研究進捗状況は概ね順調であった。しかし、昨年度の遅れ(1年に2度の骨折のため研究活動が2度に渡り中断した)を全ては取り戻すことはできなかったため、多少の遅れがある。次年度に取り戻せる予定である。これまでの国内でのインタビュー調査では、札幌、沖縄、東京での調査を行ってきたが、今年度(2019)は、3月に米国での調査を行った。ロサンゼルスではJSPACC(Japanese Speaking Parents Association of Child with Challenges:手をつなぐ親の会)、中央学園(日本人学校)、浅野太鼓LA自閉症児のための太鼓講座などの協力を得、ロサンゼルス市内、パサディナ、アーバイン、トーレンスなどの地域でインタビューを終了した。また、3月16日にはJSPACCのワークショップがあり、そこに参加させていただきながら、ワークショップ終了後、会員にインタビューを行うことができた。3月15日には、UCLAでDr. Thomas Weisner(UCLA Ecoculture Studiesの主任研究者)と今回の邦人家族のエコカルチャー調査についてのミーティングを行った。北カリフォルニアでは、PHPーJapan(Parents Helps Parents)、Regional Cetner of San Leandroのご協力で、サンフランシスコ市内、サンノゼ、クパチーノ、サクラメント、オークランド、カストロ・バレー、サンラファエル、バークレー、ヘイワード地域などでのインタビュー調査を行った。
教員養成の質の向上における学校支援ボランティアの意義の再検討と支援システムの構築

本研究では、教員を目指す学生による「学校支援ボランティア」の意義を各種調査によって再検討したうえで、「学校支援ボランティア」の質保証に資する支援システムを構築した。具体的にはまず、質問紙調査のデータを分析することで、「学校支援ボランティア」の実施実態や課題を明らかにし、振り返りの重要性を指摘した。次に、振り返りを充実されるために「振り返り評価シート」を作成し、これを用いた振り返り会を実施して、その成果と課題を検証した。本研究では、教員養成系大学・学部で実施されている「学校支援ボランティア」の実態を量的・質的調査によって明らかにし、教員養成における「学校支援ボランティア」の意義を再検討した上で、ボランティアの質を保証する支援システムを構築・検証することを目的としている。そこで本年度は、1.理論的研究や事例研究の整理による「ボランティア」概念の再検討、2.質問紙調査データの再分析による「学校支援ボランティア」の全国動向把握、という2つの課題に取り組んだ。まず「ボランティア」概念の再検討では、この活動が「サービスラーニング」という概念で説明されうることや、すでにいくつかの大学では、その原理を用いて教員養成カリキュラムに位置づけられていることを明らかにした。他方で、この活動を「ボランティアという概念」(とりわけ「自発性」という原則)のみで説明しようとすると、現状の活動では、参加する学生の「参加の自発性」と「裁量の自発性」が十分に保障されていない可能性を示した。次に質問紙調査の二次分析では、各大学が実施している学校現場体験活動の名称から、「ボランティア」や「支援」という語を手掛かりに、各大学で実施されている活動の特徴を検討した。その結果、これらの語が用いられない活動のほうが、大学の教育的な活動と位置づけられている傾向が強く、相対的に「教員養成ニーズ」のもとで活動が実施されていることが明らかとなった。本研究では,全国の教員養成系大学・学部で実施されている教員を目指す学生による「学校支援ボランティア」の実態を量的・質的調査によって明らかにし,教員養成における「学校支援ボランティア」の意義を再検討した上で,ボランティアの質を保証するための支援システムを構築・検証することを目的としている。本年度は1先行研究等の整理による「ボランティア」および「サービス・ラーニング」概念の再検討,2教員を対象とした質問紙調査データの再分析による受け入れ側の意識分析,3Webによるマッチング・振り返り支援システムの構築という3つの課題に取り組んだ。1の「ボランティア」および「サービス・ラーニング」概念の再検討では,国内外の先行研究をもとに,「ボランティア」や「サービス・ラーニング」といった経験学習の手法が,単に職務遂行上の実践的能力のみならず,市民性や意思決定能力(自律性)の育成に寄与しうることが明らかとなった。加えて,こうした経験学習による学びをより確かにものにするためには,「省察」や「振り返り」の教育的意義を再考すべきである。2の質問紙調査データの再分析では,受け入れ側の教員は学生を学校現場の戦力として求めるよりも,学生が成長することを期待している割合が高く,そうした教員はボランティア活動を通じて学生が教職全般について学び,教員としての資質能力を身につけるべきとしていることが明らかとなった。3のWebによるマッチング・振り返り支援システムの構築では,公立小学校2校のボランティア活動に参加する学生を対象とした振り返り会でWebシステムを試験的に運用し,教員と学生および学生相互の情報交換・コミュニケーションツールとしての有効性を検証した。本研究の目的は,全国の教員養成系大学・学部で実施されている教員を目指す学生による「学校支援ボランティア」の実態を各種調査によって明らかにし,教員養成における「学校支援ボランティア」の意義を再検討したうえで,ボランティアの質を保証するための支援システムを構築・検証することである。本年度は,これまでの先行研究や各種調査の結果をもとに作成した「振り返り評価シート」による振り返り会の実施・検証および,Webによる振り返り支援システムの実施・検証を行った。具体的には,静岡大学教育学部附属教育実践総合センターで実施している学校支援ボランティア事業で,ボランティア活動に参加している大学生を対象に,「振り返り評価シート」を用いた振り返り会を実施し,その成果と課題を検討した。この結果は,平成27年9月に信州大学で開催された日本教師教育学会第25回研究大会で報告した。また,Webによる振り返り支援システムの実施・検証では,昨年度に引き続き,静岡大学教育学部教育実践学専修の公立小学校訪問活動に参加している学生を対象とした振り返り会において,Webによる振り返り支援システムを運用し,学生と教員,および学生相互の情報交換・コミュニケーションツールとしての成果と課題を検討した。本年度は,これまで先行研究の検討や各種調査の分析によって明らかとなった知見をもとに「振り返り評価シート」を作成し,それを活用したボランティア活動の振り返り会を実施した。その結果,学生の振り返りは,クラスや学校に埋め込まれた状況から,自身の実践に直接資する事柄を掘り起こしているにとどまっていることが明らかとなった。同様の知見は,Webによる振り返りシステムの運用においても得られている。今後はこうした課題を克服し,学生の学びをさらに深めるための振り返りシステムの修正が必要となる。本研究の目的は,全国の教員養成系大学・学部で実施されている,教員を目指す学生による「学校支援ボランティア」の実態を各種調査によって明らかにし,教員養成における「学校支援ボランティア」の意義を再検討したうえで,「学校支援ボランティア」の質保証に資する支援システムを構築・検証することである。本年度は昨年度に引き続き,これまでの研究成果をもとに作成した「振り返り評価シート」による振り返り会の実施と検証,およびWebによる振り返り支援システムの実施と検証を行った。

まず「振り返り評価シート」による振り返り会について,静岡大学教育学部附属教育実践総合センターで行っている学校支援ボランティア事業において,ボランティア活動に参加している学生を対象に,「振り返り評価シート」を用いた振り返り会を実施し,その成果と課題を検証したうえで,「振り返り評価シート」および振り返り会の実施方法などを改善した。次にWebによる振り返り支援システムについて,静岡大学教育学部教育実践学専修の公立小学校訪問において,学校訪問に参加している学生を対象に,Webによる振り返りシステムを運用し,自己省察およびコミュニケーションツールとしての成果と課題を検証して,システムの改善を行った。これらについて,ブックレット『学校現場体験の明日を拓くー静岡大学教育学部における「学校支援ボランティア」の取り組み』にまとめ,静岡市内小・中学校,教育委員会,学校支援ボランティアに参加する学生などに配付し,研究成果を広く公表するとともに,学校・行政・大学が連携して「学校支援ボランティア」の質的改善を図った。本研究では、教員を目指す学生による「学校支援ボランティア」の意義を各種調査によって再検討したうえで、「学校支援ボランティア」の質保証に資する支援システムを構築した。具体的にはまず、質問紙調査のデータを分析することで、「学校支援ボランティア」の実施実態や課題を明らかにし、振り返りの重要性を指摘した。次に、振り返りを充実されるために「振り返り評価シート」を作成し、これを用いた振り返り会を実施して、その成果と課題を検証した。本年度は,「ボランティア」および「サービス・ラーニング」概念を整理することで,経験学習を通じて育成される資質能力や,「省察」「振り返り」の重要性が明らかとなった。また教員を対象とした質問紙調査データを再分析することで,受け入れ側の教員のボランティアに対する期待や課題などが明らかとなった。さらにWebによる支援システムの構築では,試験的運用ながら,活動の振り返りにおける情報交換・コミュニケーションツールとしての可能性が確認できた。上記のように,これまでの研究成果をもとにした振り返りシステムの実施・検証では,「省察」をめぐる学生の学びの深さに関わる課題が明らかとなった。次年度は,この課題を克服するための「振り返り評価シート」およびWebシステムの改善を試みるとともに,これらの成果と課題を再検証する。以上を通して得られた成果を報告書としてまとめ,教員養成系大学・学部等を中心に広く公表していく。教育学次年度は,これまでの概念整理および基礎的調査の結果をもとに,学校支援ボランティアの「省察」「振り返り」の効果的な実施方法や,Webによる支援システムの汎用性などを検証することで,本研究の成果をまとめていきたい。本年度は、教員養成における「学校支援ボランティア」の意義を再検討する上でも重要な、「ボランティア」概念の整理を行った。
自殺高率地域での自殺の社会コスト：社会的包摂アプローチによる公衆衛生学的検討

日本の自殺高率地域において、自殺の社会的影響の拡がりの評価可能性を検討するために、地域の保健福祉関係者に対する質問紙調査を行った。回答者の自殺予防への関心は低くなかったが、近隣の自殺者の存在は対策の費用と関連しなかった。社会コストに関する要因は明確ではなかった。自殺の心理社会学的な外部不経済の評価は明確にならなかった。自殺予防の促進に際して地域住民に参画を求めるためには、自殺にフォーカスする対策だけでなくより幅広い学際的な戦略を検討する必要があるだろう。地域における自殺予防対策の必要性の認識の拡がりおよび社会的コストの検討のために、A市において質問紙調査を児童民生委員等地域の役職者を対象に行った。調査は秋田大学医学部倫理審査委員会による承認を受け、平成24年12月に郵送法(一部手渡し配布)により実施した。回答数は2152件、回収率は69.4%、回答者の平均年齢(SD)は65.8(8.6)歳、男性は43.0%、地域の役職の平均在籍年数は6.1年だった。調査において、自殺予防に必要と思われる対策を複択により質問した結果、経済的保障(33.8%)、家族の人間関係の改善(31.6%)、交流や趣味の場の充実(27.4%)、雇用政策(22.7%)、相談窓口の拡充(19.0%)、保健福祉サービスの充実(12.9%)、遺族支援の充実(5.2%)などが主立った回答であった。また、社会的コストの認識として対策への支払意思額を住民一人あたりに充てるべき政策費(予算額)として、同市および所在県の一人あたりの対策予算額、および同県のがん対策予算額(それぞれ約120円、約30円、約440円)を参考に回答を求めた。180人が回答し第一四分位は100円、中央値は200円、第三四分位は500円だった。しかし、充てるべき費用についてわからないとの回答が多数を占めた。2変量間の分析により、自殺対策に充てるべき費用の回答者についてその回答額の多寡に関連した要因を検討したところ、自殺予防に必要と思われる対策のうち、保健福祉サービスの充実(P=0.036)、遺族支援の充実(P=0.023)が関連し、家族の人間関係の改善(P=0.056)との弱い関連があった。自殺対策に関する支払意思額と経済的保障や雇用対策の必要性の認識との有意な関連はなく、その他、基本属性である年齢や性別、地域の役職在籍年数などの項目との関連も認められなかった。地域における自殺および関連要因の認識について、前年度に引き続きA市で地域のキーパーソンを対象に実施した調査結果に基づいて分析、検討した。地域のキーパーソンとして地域の役職である民生児童委員、地区社会福祉協議会員(地区社協)、福祉協力員、保健推進員を対象とし、役職による認識の違いを分析した。地区社協のみ男性が76.9%と半数以上を占め、平均年齢(68.9歳)も高かった。主な結果として、担当地区内住民の自殺を知っていた割合(民生児童委員22.4%、地区社協20.8%、福祉協力員14.7%。保健推進員12.4%)および地域に自殺が多い背景として経済状況の悪さを指摘した割合(民生児童委員67.3%、地区社協64.2%、福祉協力員54.9%。保健推進員54.9%)に差があり、これは性別、年代を調整しても有意であった。自殺が多い背景として独居、核家族世帯の増加(68.9%)、近所づきあいの変化(57.6%)、必要な対策としての経済的保障の充実(34.2%)、雇用政策の充実(22.9%)、家族関係の改善(32.6%)、社会交流の場の充実(27.0%)をあげた割合に役職による違いは観察されなかった。地域の役職に就いている人の間でも、地域との関わり方の違いによる自殺および関連要因の認識の違いが確認された。自殺の社会影響モデルを検討する際に考慮が必要であることが示唆された。社会的弱者の自殺の実態に関して、関連する社会経済要因として青年中年男性無職者での死亡率の著しい高さや、生活保護世帯での死亡率の高さが指摘されているが報告は限られている。社会的弱者の自殺対策においては、自殺の3割を占める高齢者の関連要因が重要な位置を占めるが、関連する社会経済要因の分析は十分行われていない。自殺した高齢者個々の社会経済状況を把握することは困難であり、高齢者の自殺死亡に関連する社会経済要因のモデル化を行う必要がある。都道府県別の高齢者の自殺死亡率の地域差に関連する諸指標について検討した。高齢者の社会経済状態を強く反映すると考えられる指標群と、一般的な指標群を検討した結果、年金受給者に占める厚生年金受給者割合、平均所得、生活保護率について特徴的な結果が示唆された。

男性では厚生年金受給者割合および平均所得と死亡率との間に負の相関がみられた(-0.41-0.58)。女性では有意ではなかったが厚生年金受給者割合との負の相関(-0.25-0.28)は平均所得より大きかった。生活保護の対象者の内訳として高齢者および傷病者が多いが、自治体間に実施状況および実態の違いも指摘されており、今回の分析でも高齢者の自殺死亡率との関連は見られなかった。その他、地域内経済格差の指標であるジニ係数との関連については、全国消費実態調査で報告されている複数の指標と相関が弱いか負の関連がみられたが、当該指標については算出対象やその限界についての議論も多く、また上位階層の動向を強く反映する指標の特性を踏まえると、今回の結果については慎重な解釈が必要である。国民年金受給者と厚生年金受給者の平均年金額には大きな差がある。また近年、地方でも高齢者のみ世帯および独居高齢者の増加がみられている。年金の受給状況をより精密にモデル化することで高齢者死亡の地域差を説明できる可能性が示唆された。社会的弱者の自殺のリスクの高さが指摘されてきたが、社会的弱者の周囲との関係性については研究、知見が限られ、彼らの自殺の周囲への影響の評価は難しい。児童民生委員等の地域の役職者の福祉における役職の違いを代替指標として検討を行った。自殺高率地域の都市部(A市)で地域の役職者を対象に行った調査において、担当地域内で知っている人が自殺したかどうかについて関連要因を多変量ロジスティック回帰分析で検討した結果、地域での役職(児童民生委員、地区社会福祉協議会役員、福祉協力員、保健推進員)の違いは関係なく、オッズ比は小さいものの住民を知っている割合の高さ、役職経験年数の長さが関連していた(住民を知っている割合と役職経験年数の長さの相関は弱い)。単純集計では児童民生委員や地区社会福祉協議会役員は他の役職者に比べ担当地区内住民の自殺を知っていた割合が高かったが、今回の分析で役職に関連しなかったことには調査地域における自殺者にしめる高齢者割合の高さが関連していた可能性がある。また、同調査における自殺対策への支払意志額(自殺対策に充てることが望ましい住民一人あたりの予算額(政策費))に、周囲(家族や知人などの近親者、担当地域の住民)に自殺者がいたことは関連しなかった。対策への支払意志額の高さは自殺の社会コストのうち外部不経済に関係すると思われるが、今回の分析においては自殺が周囲の人に及ぼす社会的コストの増加は観察されなかった。支払意志額への回答割合が低かったことも、自殺への適切な関心の向け方に課題があることを示唆すると考えられた。公衆衛生学研究計画上の進捗状況はやや遅れているが、前年度からの遅れは取り戻しつつある。本年度は地域における質問紙調査を自治体の協力により行ったが、実施時期の調整および各種手続きのため年度後半の実施となった。そのため協力者などへの結果のフィードバックを次年度に持ち越すこととなった。分析により目的達成のために新たなモデルの検討が必要となった。研究計画上の進捗状況はやや遅れている。初年度単年度の進捗としては実施に至らなかった計画もあったがその準備は進んでおり、全体としてはやや遅れている状況である。社会的弱者の自殺の社会疫学的検討については、高齢自殺者のモデルの構築に一定の方向性を得ることが出来た。次年度はさらに地域特性や経年変化をふまえたブラッシュアップを行うと共に、他の属性をもつ社会的弱者のモデル化についても分析を進める予定である。
心不全における左受容体機能の役割

【方法】日本白色種家兎18羽を用いて実験を行った。覚醒下で前脚にて非観血的血圧測定装置フィナプレスにより血圧と心拍数をモニターした。塩酸フェニレフリン4-20mug/kg/minを用いたsteady state法で圧受容体反射の感受性を測定した。すなわち横軸に血圧の変化を、縦軸にRR間隔をプロットし、直線回帰し、その勾配を圧受容体の感受性とした。10羽には大動脈弁閉鎖不全症(AR群)を、残る8羽にはシャム手術(sham群)を行った。手術後1日、1週、4週に同様な方法で圧受容体機能の測定を行った。4週間観察後開胸し、血行動態の測定を行った。終了後KC1にて屠殺し、心臓を摘出し、左室自由壁重量と壁厚を測定した。左室自由壁をホモジェナイズ、分離遠沈し、心筋細胞膜標本を得た。30-800pMの^<125>I-iodocyanopindololを用いて心筋細胞膜のbeta受容体を測定した。残る心筋でカテコラミン含量を測定した。【結果】AR群はsham群と比較して大動脈拡張期圧は低値で、左室拡張末期径、収縮末期径ともに大であった。左室拡張末期径と心拍出量に差はなかった。左室自由壁重量と壁厚は共にAR群で大であった。心筋交感神経beta受容体の最大結合部位数とノルエピネフリン含量はAR群でやや低値であった。圧受容体反射の感受性はAR作成後1日で低下し、1週後も低下していたが、4週後に作成前の値に回復した。sham群では4週間で有意な変動はなかった。【結論】ARによる急性左室容量負荷に対する代償過程において圧受容体機能が密接に関連することが明らかになった。
人工最小生態系の進化ダイナミクスを分子レベルで記述する

生態系変化を理解するためには、環境や生物の数の変化だけでなく生物の形質の変化(環境応答や進化等による)もとりいれる必要がある。生物の形質変化は生物内の分子機構に起因するため、生物内分子から生物間相互作用までの包括的解析を要する。本研究では、微生物を用いて極度に単純化した人工生態系を継代して実験室内で進化させることで、実世界におけるある一つの生態系での進化動態・個体群動態・生体内反応動態を再構成し、これらの実験結果を全て矛盾なく説明できる数理モデルを構築した。これにより生物間協力の維持や生物の適応機構など、生態系変化の理解に重要な知見を得た。生態系の変化は、個体群動態だけでなく生物の形質の変化も含んでいる。この形質変化(表現型可塑性や進化等による)があるため、単純な実験生態系ですら実験開始直後しか個体群動態を説明できないのが科学の現状である。ここで、生物の形質変化は、個体内の生化学反応など分子機構に還元できる。では、分子機構まで考慮すれば、一つの数理モデルで表現型可塑性や進化を含む個体群動態を説明できるのだろうか?本研究では、極度に単純化した人工生態系の実験進化について、「個体内外の分子と個体群の動態」を測定し、その結果をもとに細胞内の生化学反応まで考慮した個体群動態の数理モデルを作る。これにより、表現型可塑性を含む、1000世代程度の実験進化における個体群動態が、一つの数理モデルでどの程度説明可能になるのかを明らかにする。本年度は、計画通り、メタボローム解析とトランスクリプトーム解析を行った。また、同時進行で単純な数理モデルの構築も行った。メタボローム解析では、この実験生態系でキーであるとわかっている物質量の定量を達成した。まだすべての物質の解析に及んでいないが、これによって単純な数理モデルに必要な情報を得ることができた。またトランスクリプトーム解析では、メタボローム解析とは逆に、全体の変動の解析ができた。これは、細胞の状態が、増殖環境に応じて全体的に大きく動くことがわかっているため、まずはこれを把握する必要があったためである。数理モデルは、最終目的のような、全体を網羅したモデルではないが、個体群動態に、生物の内部の分子を入れ込むことで、個体の状態を含めた単純なモデルを作成した。結果、細胞内の代謝バランスにより、個体の性質が大きく変わる効果がとても大きい可能性がある、という想像以上のヒントが得られた。本年度は、計画通り、追加実験解析及び数理モデルの構築を行った。追加実験解析では、実験進化の過程におけるゲノムの変化を解析した。さらに、進化による個体群動態の特徴の変化から、進化の過程での適応度の変化を推定し、この適応度の変化とゲノムの変異数の関係を説明する単純な進化の数理モデルを作成した。結果、追加実験解析で得られたゲノム配列の変化は、この単純なモデルで非常によく説明できることが分かった。新しく作成した分子レベルを含む個体群動態の数理モデル(上記の進化のモデルとは異なる)は、個体間のやり取りによる環境変化に依存した個体内の生化学反応の変化から、個体群動態における表現型可塑性による変化をよく説明できるものが得られた。これは上記の進化のモデルとは別の物であり、進化を含まないが、これらを足し合わせることで最終目的のモデルにすることができる。生態系サービスの損失の中、生態系変化の理解は急務である。生態系の変化は、個体群動態だけでなく生物の形質の変化(表現型可塑性や進化等による)も含んでおり、単純な実験生態系ですら実験開始直後しか個体群動態を説明できない。ここで、生物の形質変化は、生体内の生化学反応などの分子機構に還元できる。では、分子機構まで考慮すれば、一つの数理モデルで生物の形質変化を含む個体群動態を説明できるのだろうか?本研究では、極度に単純化した人工生態系についてこれを行う事を目的とした。具体的には、2種類の大腸菌により構築した人工生態系について、試験管内で1000世代程度の実験室内進化を行った。また、この実験進化によって変化した大腸菌の形質を実験的に同定し、これによる個体群動態の変化を説明する数理モデルを構築した。さらに、生体内の生化学反応を数理モデル内に取り込み、個体群動態と形質変化を同時に説明できた。これらの知見をもとに、進化過程の実験データを解析したうえで、この進化過程をよく説明できる単純な進化の数理モデルを構築した。また、進化前後における大腸菌のゲノムとトランスクリプトームを実験的に同定し、これらの変化が上述の数理モデルと矛盾せずに合うことを示した。以上のように、単純な人工生態系の進化動態・個体群動態・生体内反応

動態の実験結果を得ることができ、またこれを説明できる数理モデルを構築した。これにより「なぜ協力行動が進化可能か?」といった進化生態学的に重要な問いや、「表現型可塑性の分子機構」といった個体群生態学に重要な問いに対する新しい知見が得られるなど、大きな成果が得られた。「一つの」数理モデルで説明することはまだできていないが、二つの数理モデルで説明することができており、今後、本研究の発展により一つに統合して一般化することで、生態系変化の根本的な理解を得ることが期待される。生態系変化を理解するためには、環境や生物の数の変化だけでなく生物の形質の変化(環境応答や進化等による)もとりいれる必要がある。生物の形質変化は生物内の分子機構に起因するため、生物内分子から生物間相互作用までの包括的解析を要する。本研究では、微生物を用いて極度に単純化した人工生態系を継代して実験室内で進化させることで、実世界におけるある一つの生態系での進化動態・個体群動態・生体内反応動態を再構成し、これらの実験結果を全て矛盾なく説明できる数理モデルを構築した。これにより生物間協力の維持や生物の適応機構など、生態系変化の理解に重要な知見を得た。本研究はおおむね順調に進展している。得られている結果としては、ゲノムの変化やその数理モデルなど、想像以上に興味深い結果が得られ、科学的な理解に向けては予定以上に大きく前進している。ただし、これは進行が早くなったわけではないため、(1)当初の計画以上に、ではなく、(2)とした。具体的には、変異の蓄積の過程について、これまでは進化前後しかデータがなかった。この結果では、進化における適応度の変化量に対し、変異数が少ないように考えられていた。しかしながら、まず単独の生物の実験進化についてのゲノム変化と数理解析を行い(論文採択済み)、これを参考にしてさらに単純な進化の数理モデルを作成した。この数理モデルを用いて解析すると、この進化の途中の過程についての変異数を全て推定することができ、現実的にもあり得る数であることが予想された。そのため、追加実験にて進化の途中のゲノムを解析したところ、推定された変異数と非常によく一致する実験結果が得られた。このことは、個体群動態の数理モデルから推定される適応度により、進化を説明できるという事であるため、個体群動態と進化動態の二つを結びつける重要なデータが得られたと言える。また分子レベルを含む個体群動態の数理モデルに関しては、非常に複雑で大自由度のダイナミクスモデルになるため、その特徴の把握や、計算としての扱いに力を注いだ。結果、大自由度ではあると言っても10程度の自由度のダイナミクスモデルにより、個体内部の生化学反応、および環境分子や個体群の動態に関し、実験結果の特徴をよく反映する数理モデルの作成に成功した。このように、進行速度としては予定通りの達成度であるが、得られている質としては予想以上の達成度である。システム生物学これまで計画通りに進んでいるため、今後も計画通り、追加実験解析(計画書iv)、数理モデルの構築(計画書iii)と、総合解析および研究のまとめ(計画書v)を行う。具体的には、人工生態系で得られた実験結果は、すでにハイレベルな雑誌に投稿したがRejectされている。
多孔質建材の内部損傷評価に基づく促進試験条件の検討

現状の凍害劣化評価手法である促進凍結融解試験において,実環境における凍害劣化形態を再現できないことから,促進凍結融解試験と実環境における凍害劣化の対応を検討する必要がある。本研究においては,暴露後および促進凍結融解試験後の多孔質建材の内部を,X線CTにより観察する。観察結果から、実環境および促進凍結融解試験後の多孔質建材における内部損傷の対応を比較・検討する。最終的には、実環境における内部損傷を再現可能な促進条件を提案する。本研究では,多孔質建材を対象とし,内部損傷の観点から,実環境と促進凍結融解試験の対応を明らかにし,実環境における内部損傷を再現可能な促進試験条件を提案することを目的とする。これまでに,窯業系サイディングを対象とし,X線CT装置を使用して撮影条件について検討し,材料内部のひび割れや空隙を確認可能な撮影条件を明らかにした。また,内部損傷の定量的評価手法の手順を検討し,断面画像に対する二値化の方法,画像解析ソフトを用いたひび割れの検出方法の検討を開始した。さらに,屋外暴露後および促進凍結融解試験後のサンプルについて,外観観察結果と対比しながら,断面画像を観察し,内部損傷状況の定性的評価を開始した。画像解析ソフトを用いた,内部損傷の定量的評価手法の検討に時間を要しているためである。今後,内部損傷の評価手法(画像解析条件)の検討および既存サンプルの詳細評価を継続する。また、水分の供給条件を変えた促進凍結融解試験を実施する。試験終了後,促進試験後の試験体を対象に,内部損傷の評価を行い,実環境を再現しうる促進条件を明らかにする。
食事成分由来の腸管内物質、特に脂肪酸の腸粘膜バリヤー機構におよぼす影響

NO donorによりCaco-2細胞モノレイヤーの透過性は亢進した。またNOS阻害剤はタウロコール酸による透過性亢進を抑制したことから内因性NOも透過性を亢進させると考えられた。またNOによる透過性亢進は共焦点レーザー顕微鏡による観察によりtight juncionが開いたためと考えられた。occludinの分子量、リン酸化について、抗occludin抗体、抗phosphoserine抗体、抗phosphothreonine抗体を用いてWestern n boltで検討した。Caco-2細胞の分化にともない高分子量のoccludin分子が認められた。高分子量のoccludinにはそのserineやthreonine部分にリン酸化が認められる。NOドナーを添加した場合、occludinのリン酸化とくにserine部分のリン酸化の減少が認められ、また高分子occludinも減少した。2.腸上皮膜細胞(Caco-2細胞)のchemokine産生への脂肪酸の影響3.糞便中および腸管洗浄液中の蛋白の分析腸管洗浄液の蛋白の分析は、糞便中蛋白と同様に炎症性腸疾患の活動性や病態把握に有用であった。腸管洗浄液を遠心し、上清と沈渣に分けると、活動性の患者では好中球顆粒蛋白は上清と沈渣のいずれにおいても増加していたが、上清/沈渣比は低下していた。活動性の炎症性腸疾患では管腔内への好中球のmigrationは著明に増加するが、管腔内にmigrationした好中球の一部は顆粒を放出していないことが考えられた。1.腸上皮モデルでの透過性に及ぼす脂肪酸の影響Caco-2モノレイヤーを用いて、まずnitric oxide(NO)ドナーのNOC7を管腔側に添加した場合、透過性が亢進することを確認した。また脂肪酸(ol eic acid)を管腔側に添加した場合でも、透過性が亢進することを確認した。今後はNOの透過性亢進作用が脂肪酸存在下でどのように修飾されるかを検討する。2. NOのtight junction蛋白(occludinなど)に及ぼす影響Caco-2細胞のoccludinの分子量、リン酸化について、抗Occludin抗体、抗phosphoserine抗体、抗Phosphothreonine抗体を用いてWestern blotで検討した。NOドナーのNOC7を添加した場合、高分子量のoccludinは減少し、またoccludinのリン酸化も滅少した。3.腸上皮細胞のchemokine産生への脂肪酸の影響Caco-2細胞を用い、interleukin-8(IL-8)産生に及ぼす脂肪酸の影響を調べた。培養液中蛋白はELISAで、mRNAはRT-PCRで検討した。短鎖脂肪酸のbutyrateはIL-8産生を抑制した。一方、長鎖脂肪酸のoleic acidや中鎖脂肪酸のcapric acidはIL-8産生を刺激した。Caco-2細胞のoccludinの分子量、リン酸化について、抗occludin抗体、抗phosphoserine抗体、抗phosphothreonine抗体を用いてWestern blotで検討した。NOドナーのNOC7を添加した場合、occludinのリン酸化とくにserine部分のリン酸化の減少が認められ、また高分子occludinも減少した。2.腸上皮細胞のchemokine産生への脂肪酸の影響
希少糖タガトースの歯周病バイオジェニクス・プレバイオティクス応用への分子基盤解析

我々がこれまでに実施した臨床メタボローム研究から、口腔衛生状態が良好な者を特徴付ける唾液中の代謝物質として、タガトース/プシコースが検出されたことから、特定の希少糖は歯肉が健康であるためのバイオジェニクス作用あるいはプレバイオティクス作用を有する物質であるとの着想を得た。本研究は、この仮説を検証することを目的とし、これらの物質が有する抗菌効果について、う蝕原性菌Streptococcus mutansのプランクトニック状態での成長抑制効果、およびバイオフイルム形成抑制効果について検討を行った。まず、プランクトニック状態のS. mutansに対するタガトース、プシコースといった希少糖による成長抑制効果について、10%糖質添加または糖質非添加コントロールBHI培地を用いて増殖実験を行った結果、コントロール群に対し、10%タガトース添加群では顕著な成長抑制効果を認めた。他の10%糖質添加群での結果と比較すると、10%タガトースがS. mutansのプランクトニックな成長を顕著に抑制することが示されたことから、この抑制効果の濃度依存性についても検討した。次に、タガトースのS. mutans, Streptococcus oralis, Streptococcus gordoniiの3菌種に対するバイオフイルム形成抑制効果を共焦点レーザー顕微鏡を用いて観察した。その結果、10%タガトースはS. mutansとS. gordoniiに対して顕著なバイオフイルム形成抑制効果を示す一方、S. oralisのバイオフイルム形成能に影響を与えなかった。これらのことから、タガトースを健全な口腔細菌叢の維持に役立つプレバイティクスとしての用途に用いる可能性が示された。希少糖である単糖エリスリトールがin vitroにおいて歯周病原性バイオフイルムの形成抑制作用を示すことはこれまでに報告してきた。さらに、ヒト唾液メタボローム解析により、「健康歯肉をもつ成人の唾液中には、同じく希少糖である単糖タガトースが高濃度存在する」という予備的知見も得た。この知見をもとに、特定の希少糖は歯肉が健康であるためのバイオジェニクス作用(細菌叢を介さず直接生体に作用する)あるいはプレバイオティクス作用(細菌叢バランスを整え、保健効果を発揮する)を有する物質であるとの着想に至った。この仮説を宿主側・細菌叢側の両側面から検証することを目的としている。平成27年度は、さらに縁上付着物除去前後のヒト唾液のメタボローム解析を進め、タガトース以外に、シスタミンやオルニチンなどのいくつかの物質が健康歯肉あるいは歯垢付着をみとめる歯肉をもつ唾液のプロファイルに各々特徴づけられることが明らかとなった。またこれらの唾液メタボロームデータセットを説明変数とし、歯周組織慢性炎症度を目的変数として回帰分析を行ったところ、これらの物質のいくつかは歯周組織に由来する慢性炎症の重症度と関連づけられ、歯周病由来の慢性炎症の評価できる可能性も示唆された。現在は、in vitroにおいて、タガトースやエリスリトールといった特定の希少単糖の歯周病菌のバイオフィルム形成に及ぼす影響や歯周病菌感染歯肉上皮細胞モデルを用いて歯周病菌の病原性減弱効果の検討を行っているところである。ヒト唾液メタボローム解析の結果をさらに進めたため、in vitro実験の予定はやや遅れているが、計画の目的に照らし、全体としての進捗はおおむね順調である。希少糖である単糖エリスリトールがin vitroにおいて歯周病原性バイオフィルムの形成抑制作用を示すことはこれまでに報告してきた。さらにヒト唾液メタボローム解析により、「健康歯肉をもつ成人の唾液中には、同じく希少糖である単糖タガトースが高濃度存在する」という予備的知見も得た。この知見をもとに、特定の希少糖は歯肉が健康であるためのバイオジェニクス作用あるいはプレバイオティクス作用を有する物質であるとの着想を得た。本研究は、この仮説を宿主側・細菌叢側の両側面から検証することを目的としている。平成27ー28年は、縁上付着物除去前後のヒト唾液のメタボローム解析を進め、タガトース以外に、シスタミンやオルニチンなどのいくつかの物質が健康歯肉あるいは歯垢付着をみとめる歯肉をもつ唾液のプロファイルに各々特徴づけられることが明らかとなった。またこれらの唾液メタボロームデータセットを説明変数とし、歯周組織慢性炎症度を目的変数として回帰分析を行ったところ、これらの物質のいくつかは歯周組織に由来する慢性炎症の重症度と関連づけられ、歯周病由来の慢性炎症を評価できる可能性も示唆された。現在は、in silicoでの解析とともに、in vitroにおいて、タガトースやエリスリトールといった特定の希少単糖の歯周病バイオフィルムの形成に及ぼす影響や歯周病原性感染歯肉上皮細胞モデルなどを用いて歯周病原菌の病原性減弱効果などの検討を行っているところである。全体計画において、ヒト唾液のメタボロームプロファイルのin silicoの解析の割合が大きくなり、in vitroの実験はやや遅れているが、全体進捗はおおむね順調である。

平成27ー28年度は、縁上付着物除去前後のヒト唾液のメタボローム解析を進め、タガトース以外に、シスタミンやオルニチンなどのいくつかの物質が健康歯肉あるいは歯垢付着をみとめる歯肉をもつ唾液のプロファイルに各々特徴づけられることが明らかとなった。またこれらの唾液メタボロームデータセットを説明変数とし、歯周組織慢性炎症度を目的変数として回帰分析を行ったところ、これらの物質のいくつかは歯周組織に由来する慢性炎症の重症度と関連づけられ、歯周病由来の慢性炎症を評価できる可能性も示唆された。平成29年度からは、in silicoでの解析とともに、in vitroにおいて、タガトースやエリスリトールといった特定の希少単糖の歯周病バイオフィルムの形成に及ぼす影響や歯周病原性感染歯肉上皮細胞モデルなどを用いて歯周病原菌の病原性減弱効果などの検討を行っている。研究代表者の本務である京都市保健福祉局での歯科保健行政に係る業務が当初の見込みを超えて多忙となり、本計画に携わる時間等が減少し、計画遂行に大幅に遅延が出たため。我々がこれまでに実施した臨床メタボローム研究から、口腔衛生状態が良好な者を特徴付ける唾液中の代謝物質として、タガトース/プシコースが検出されたことから、特定の希少糖は歯肉が健康であるためのバイオジェニクス作用あるいはプレバイオティクス作用を有する物質であるとの着想を得た。本研究は、この仮説を検証することを目的とし、これらの物質が有する抗菌効果について、う蝕原性菌Streptococcus mutansのプランクトニック状態での成長抑制効果、およびバイオフイルム形成抑制効果について検討を行った。まず、プランクトニック状態のS. mutansに対するタガトース、プシコースといった希少糖による成長抑制効果について、10%糖質添加または糖質非添加コントロールBHI培地を用いて増殖実験を行った結果、コントロール群に対し、10%タガトース添加群では顕著な成長抑制効果を認めた。他の10%糖質添加群での結果と比較すると、10%タガトースがS. mutansのプランクトニックな成長を顕著に抑制することが示されたことから、この抑制効果の濃度依存性についても検討した。次に、タガトースのS. mutans, Streptococcus oralis, Streptococcus gordoniiの3菌種に対するバイオフイルム形成抑制効果を共焦点レーザー顕微鏡を用いて観察した。その結果、10%タガトースはS. mutansとS. gordoniiに対して顕著なバイオフイルム形成抑制効果を示す一方、S. oralisのバイオフイルム形成能に影響を与えなかった。これらのことから、タガトースを健全な口腔細菌叢の維持に役立つプレバイティクスとしての用途に用いる可能性が示された。平成28年度以降は、引き続き、in vitroでの歯周病菌及び口腔常在菌のバイオフィルム形成モデルや歯周病菌感染歯肉上皮細胞モデルを用いて、希少糖等のプレバイオティクスあるいはバイオティクス作用をもつと予想される物質の作用を宿主側及び細菌叢側からの両側面から検証する。平成29年度は、引き続き、in vitroでの歯周病菌及び口腔常在菌のバイオフィルム形成モデルや歯周病菌感染歯肉