hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モンゴル国出土木製遺物の科学的保存処理研究

また、8月から11月は、鮮卑時代の古墳の発掘調査に参加して現地で初めてトレハロース含浸処理法を行いて保存処理することに成功した。ユーラシア大陸の草原地帯では、地下に大規模な墓を築き、豪華な副葬品を埋蔵することがある。地下空間が低温で湿った環境にあり、常に低温で飽和水蒸気環境が維持された場合に限って、木材がバクテリアや腐朽菌によって完全に崩壊することなく、水浸出土木材と同じような状態で発見される。飽和水蒸気環境を維持して発見された木材は、彩色などが極めて良好な状態で残存しており、世界的にも大変貴重である。ところがこれらの貴重な木製品は極度に乾燥した草原の発掘現場に持ち出されると、一時間足らずの間に乾燥が進み変形してしまう。このような状況を踏まえて、本研究は地下空間から飽和水蒸気環境で出土した木材に対する発掘現場での応急的な保存処理方法を提案することを目的としている。本年度の研究によって、草原で発見される木材に対して有機溶剤を混合することによって表面張力を下げて浸透力を高めた高濃度のトレハロース水溶液を浸透させる。夜間の急激な温度低下によってトレハロースが木材内部で結晶化することで変形やひび割れなどを防ぐ可能性が高いことを利用して草原地帯で実施されたモンゴルと海外との共同発掘の現場で保存処理を実施した。トレハロース水溶液は木材内部に浸透し結晶化することにより木材細胞を強化する。現場で簡単に実施できるこの方法は、草原地帯で発見される多くの木製品に応用できる可能性が高くなった。本年度は7月から、9月の間にモンゴル文化財遺産センターにおいて、去年から実施しているトレハロース含浸処理方法の続きを行った。モンゴルの研究者たちは自分自身で保存処理を実施することによって、自分らの手で木製文化財を守る喜びを知り、経験と知識をどんどん入れ始めた。本研究を通じて適正な知識・科学的な保存処理法の技術を移転することができた。本研究は文化財保存における開発研究を技術移転としてモンゴルにおける保存科学の研究のスタートとなった。昨年の8月から11月に発掘現場で実施した鮮卑時代の古墳出土木製品の保存処理について現地で応急的な保存処理をおこなう。本年度はさらに恒久的な保存処理を目指してウランバートル市内で保存処理を実施する。昨年度調査した木製品の中には顔料が付着した脆弱な木製品も発見されている。本年度は彩色のある木製品に対して顔料の剥落を防ぎながら保存処理を実施する予定である。また、モンゴル国立大学・モンゴル歴史国立博物館・カラコルム国立博物館・ザナバザル国立博物館・文化財遺産センターなどに保管されている乾燥して収縮した木製遺物のサンプルを採取する。さらに、草原地帯の発掘調査に参加して飽和水蒸気環境で発見した木製遺物の中から彩色木製品のサンプルを採取して、出土直後の環境を維持したまま日本に持ち帰る。日本では、木材サンプルの樹種同定と細胞壁の収縮状態を調べた後に、収縮した木材細胞を膨潤させて形状を回復させるため形状回復実験を行う。さらに形状回復処理後にトレハロース含浸法による保存処理実験を行う。
アルコール依存症とうつ病の病態基盤の接点-小胞体の障害による神経幹細胞の機能異常

エタノール処置によって、小胞体シャペロンの発現変化が認められ、エタノールが小胞体機能に影響を及ぼすことが示された。また、神経幹細胞に小胞体機能阻害剤を処置することによっても、エタノール同様に転写抑制因子NRSF/RESTの結合活性の増加および神経分化抑制が認められた。これらの結果から、小胞体およびNRSF/RESTを介した神経分化機能の変化が、アルコール依存症およびうつ病の共通した生物学的病態である可能性が考えられた。本研究では,うつ病とアルコール依存症の共通する病態基盤として,神経新生の異常,すなわち神経幹細胞から神経細胞への分化機能異常という視点から検討を行った。我々はこれまでに,細胞死をもたらさない低濃度のエタノールは神経幹細胞から神経細胞の分化機能を特異的に抑制することを見出してきた。最初に,エタノールを神経幹細胞に処置することによって,転写抑制因子NRsF/RESTの発現および結合活性が増加することを確認した。加えて,ピストン脱アセチル化酵素阻害剤やNRSF/RESTのsiRNAを処置した神経幹細胞ではエタノールの神経分化抑制作用が減弱することを明らかにし,エタノールによる神経幹細胞の分化機能異常において,転写抑制因子NRSF/RESTが重要な役割を果たすことを示した。次に,双極性障害との関連が知られている小胞体の機能変化に及ぼすアルコールの影響について検討を行った。エタノール処置によって,小胞体ストレスの指標となるPERKの活性化が認められ,エタノールが小胞体機能に影響を及ぼすことが示された。しかしながら,GRP78などの小胞体シャペロンの発現はエタノールによって抑制され,このことがエタノールによる小胞体ストレスのひとつの機序であると考えられた。また,神経幹細胞にthapsigarginなどの他の小胞体機能阻害剤を処置することによっても,エタノール同様にNRSF/RESTの発現および結合活性の増加を介しての神経分化抑制が認められた。これらの結果から,小胞体およびNRSF/RESTを介した神経分化機能の変化が,アルコール依存症およびうつ病の共通した生物学的病態である可能性が考えられた。本研究では、うつ病とアルコール依存症の共通する病態基盤として、神経新生の異常、すなわち神経幹細胞から神経細胞への分化機能異常という視点から検討を行った。エタノールは、細胞死をもたらさない低濃度においては、神経幹細胞から神経細胞への分化機能を特異的に抑制し、その機序として転写抑制因子NRSF/RESTが重要な役割を果たすことを我々の研究室では報告してきた。本研究では、双極性障害との関連が知られている小胞体の機能変化に及ぼす影響について検討を行い、エタノールによって小胞体ストレス反応が低下し、ERK系の情報伝達およびNRSF/RESTを介して神経新生が抑制されることを見出した。さらに、双極性障害の治療において一般的に用いられる気分安定薬であるリチウムを用いて、神経新生への影響、細胞内情報伝達系の変化について検討を行った。近年の研究により、リチウムは神経保護作用および神経新生促進作用を有することが知られているが、臨床的に有効な濃度において、神経幹細胞から神経細胞への分化を促進することを確認した。また、リチウムは、エタノールの神経分化抑制作用を軽減させ、エタノールによって増加したNRSF/RESTの活性を低下させることが示された。同様に、各種抗うつ薬を用いての検討も行った。各種抗うつ薬は、エタノールの神経分化抑制作用を軽減することが認められたが、抗うつ薬のタイプ(三環系、SSRI)によってNRSF/RESTおよび転写因子CREBに作用する程度が異なることが示された。これらの結果から、小胞体および転写抑制因子NRSF/RESTを介した神経分化機能の変化が、アルコール依存症およびうつ病の共通した生物学的病態である可能性が示唆された。また、気分障害に用いられる薬剤が、アルコールによる脳障害の回復にも有効である可能性も示された。
主応力方向やその回転に着目した砂の変形及び強度特性に関する研究

地盤内の土要素に作用する主応力の方向は様々で、外力によって、主応力の大きさとともに変化する。地盤は堆積環境の影響を受け、異方的な構造を有しているため、地盤内の土要素の変形や強度は、主応力の方向やその変化に大きな影響を受けるものと考えられる。本研究は、(1)主応力方向の違いや主応力方向の回転が砂の排水・非排水せん断挙動に与える影響を明らかにすること、(2)主応力方向の違いが砂のせん断挙動に与える影響と砂の粒子形状との関連性について検討すること、(3)(1)より得られた砂のせん断挙動の特徴を表現できる実用性の高い構成式を提案すること、を目的とするものである。本年度は主として以下のような室内試験による実験的検討を行った。(1)砂の粒子形状の把握・・・・・砂の粒子形状を現有する実体顕微鏡と画像解析システムとを用いて観察した。観察によって、粒子の扁平度(球形度)、角張度や表面粗度等を明らかにするとともに、主応力方向の違いが排水・非排水せん断挙動に与える影響との関連性を検討した。この検討結果は、構成式を開発する上で重要な情報を提供することになった。(2)解析的検討・・・・・主応力方向の違いが砂の排水・非排水せん断挙動に与える影響を的確に表現できる実用性の高い構成式を提案した。ここでは、(1)の成果をふまえ、砂の構造異方性を評価する適切なパラメーターを検討し、そのパラメーターを導入することで弾塑性論の考え方に立脚した構成式を提案した。提案した構成式に含まれる材料定数の決定方法を示すとともに、その有用性を他の研究機関でなされた試験結果との比較により検証した。(1)主応力方向の違いが非排水せん断挙動に与える影響・・・・・せん断条件の内、主応力方向のみ異なるせん断試験を数本実施する(主応力方向固定試験)。この試験では、砂の粒子形状との関連性を検討するために、現有する類似の粒度分布を持つ粒子形状の異なる3種類の試料(豊浦砂(やや角張った表面にギザのない)、秋穂砂(非常に角張った表面にギザのない))を用いて作成した供試体を対象に試験を行った。また、豊浦砂については密度と非排水せん断挙動との関連性も検討した。(2)主応力方向の回転が非排水せん断挙動に与える影響・・・・・せん断中、主応力の大きさを一定に保ちながら主応力の方向のみを変化させる非排水試験を豊浦砂を対象として実施した(主応力方向回転試験)。本年度の研究成果をとりまとめた論文は、Soils and Foundatiosに掲載決定されている。
「地域協働型」再生可能エネルギー事業推進のための中間支援システムに関する研究

本研究では、地域協働型再生可能エネルギー事業の推進を支える「中間支援システム」の整備・強化を図ることを目的に、その現状ならびに整備方策について考察を行った。事例調査の結果、欧州では、各地に地域密着型の中間支援組織が存在し、自治体のエネルギー政策に対してきめ細かい支援を実施しているが、国内では同組織の設立が少数にとどまっていることが分かった。今後、国内で支援組織を整備していく上で現実的なのは温暖化防止活動推進センター等の既存組織を活用していくことであり、活動において強化すべきなのは自治体を支援するシンクタンク機能であることなどを指摘した。研究期間1年目にあたる平成27年度は、地域協働型再生可能エネルギー事業推進のための中間支援システムに関する1文献レビューと分析フレーム設定、2日本国内の関連組織・活動の現状と課題の検証、を中心に調査研究を進めた。1文献レビューと分析フレーム設定に関しては、地域・自治体レベルでの再エネ事業、環境保全・地域づくり等の近接分野における中間支援活動、環境運動論、市民参加・協働論についての先行研究を把握するために文献レビューを行い、分析フレームを検討した。その結果、再エネ事業における中間支援活動を4つの機能(コンサルタント、シンクタンク、ネットワーキング・コーディネート、教育)に整理し、当面の事例研究時の分析フレーム案として利用していくことにした。上記の分析フレーム案に関しては、日本環境学会第41回研究発表会(平成27年6月20日、龍谷大学)で研究発表を行った。また、平成26、27年度にオーストリアで調査を行った事例(エネルギー研究所フォーアールベルク)を対象に上記分析フレーム案で試行的に分析した結果を『人間と環境』第42巻第1号(日本環境学会誌)において発表した。2日本国内の関連組織・活動の現状と課題の検証に関しては、国内の中間支援組織を訪問し、インタビュー調査を行った(兵庫県地球温暖化防止活動推進センター、静岡県地球温暖化防止活動推進センター、新エネルギーをすすめる宝塚の会など)。また、一般社団法人くしろソーシャルデザインネットワーク、NPO法人気候ネットワークを対象にした参与観察調査も複数回実施した。これらの調査研究の成果については、平成28年度中に学会発表、学術論文等の形で公表する予定である。上記評価の理由は以下の通りである。研究実績の概要において述べた通り、研究期間1年目にあたる平成27年度中に本研究のベースとなる分析フレームを概ね確定させることができた。また、その内容について学会発表等で公表することができた。事例調査については、今年度訪問を予定していた国内の関連中間支援組織のうちの主要な組織を訪問し、インタビュー調査を実施することができた。参与観察についても順調に実施できている。しかし、受け入れ先の都合等で調査実施が平成28年度に延期となった組織が若干数あり、次年度改めて訪問する予定にしている。研究期間2年目にあたる平成28年度は、地域協働型再生可能エネルギー事業推進に関する1日本国内の中間支援システムの現状と課題の検証、2同システムのあり方を考察するための欧州各国の関連組織を対象にした調査、などを中心に研究を進めた。1日本国内の中間システムの現状と課題の検証に関しては、国内の中間支援組織、自治体等を訪問し、関係者へのインタビュー調査を中心に研究を進めた(徳島地域エネルギー、京都府地球温暖化防止活動推進センター、長野県飯田市役所、島根県中山間地域研究センター、愛媛県内子町等)。これらの研究の成果の一部は、学会発表(日本環境学会第42回研究発表会(東京都市大学、2016年6月)、第30回環境情報科学学術研究論文発表会(日本大学会館、2016年12月))、学術論文(『環境情報科学学術研究論文集』30))などの形で公表した。2欧州各国の関連組織に関する調査は、資料・文献調査のほか、地域密着型の中間支援活動を活発に展開しているドイツ、オーストリア、イタリア国内のローカルシンクタンク、エネルギーエージェンシー、自治体を訪問し、関係者へのインタビュー調査(気候保護エージェンシー・ハノーファー地域、シュタイアーベルク市、気候保護エネルギーエージェンシー・ニーダーザクセン、エネルギーチロル、チロル州、南チロルエコ研究所、南チロル自治県など)などを行った。これらの研究の成果の一部は論文(2本)としてとりまとめ、現在投稿中である。一連の研究の成果については書籍として公表する予定であり、現在、2017年度中の出版を目標にして執筆作業を進めている。研究実績の概要で述べた2つの研究課題に関する事例調査はほぼ予定通り行うことができ、学会発表、論文執筆などの研究成果の公表も順調に行うことができた。特に、2の欧州各国の中間支援組織に関しては、これまで日本国内ではほとんど紹介されることがなかった関連組織の体制構築や活動展開に関する知見を多数収集することができ、本研究課題の最終とりまとめを行う上での分析視点等をかなり固めることができた。しかし、1の国内の中間支援組織の現状と課題の検証については、予定していた事例調査は概ね実施できたものの、十分な検証を行うにはまだ知見が足りていないと考えている。よって、次年度も国内での事例調査を補足的に実施する必要があると考えている。研究期間の最終年度にあたる2017年度は、本研究のまとめとして、これまでの事例調査等の結果を踏まえて、「地域協働型」再生可能エネルギー事業を支える「中間支援システム」に関する現状ならびに整備方策を考察、整理した。その結果をまとめる形で書籍(共著)『エネルギー・ガバナンスー地域の政策・事業を支える社会的基盤』(学芸出版社)を出版した。中間支援システムの現状については、欧州(ドイツ、オーストリア)と日本国内での事例調査結果を比較した。

ドイツ、オーストリアでは、州や郡等の地域単位において、自治体、エネルギー事業者等が連携して設立した地域密着型の「中間支援組織」が存在しており、自治体に対してエネルギー政策の一連のプロセスにおいて調査研究、助言、教育、主体間のコーディネートなど多岐にわたる支援を実施していることが分かった。さらに、欧州では、この中間支援組織の設立・活動展開に対して、20年ほど前からEUや各国の政府等が財政支援や教育プログラムの提供など各種の促進政策を実施していることも分かった。一方、日本国内では、特に2012年以降の再エネ事業の活性化等に伴い、いくつか地域(徳島県、北海道等)で中間支援組織が設立されているが、依然少数にとどまっており、自治体や地域諸主体は独力で再エネ事業に取り組んでいる状況にある。また、国や都道府県は中間支援組織の設立や活動等に関する促進策はほとんど実施していないことが分かった。今後日本国内で中間支援組織等を整備・強化していく方策として、地球温暖化防止活動推進センターや自治体が設置しているシンクタンク等の既存組織を活用していくことが現実的であること、強化すべき機能としては、自治体のエネルギー政策を支援するシンクタンク機能、主体間をつなぐネットワーキング・コーディネート機能であることを指摘した。本研究では、地域協働型再生可能エネルギー事業の推進を支える「中間支援システム」の整備・強化を図ることを目的に、その現状ならびに整備方策について考察を行った。事例調査の結果、欧州では、各地に地域密着型の中間支援組織が存在し、自治体のエネルギー政策に対してきめ細かい支援を実施しているが、国内では同組織の設立が少数にとどまっていることが分かった。今後、国内で支援組織を整備していく上で現実的なのは温暖化防止活動推進センター等の既存組織を活用していくことであり、活動において強化すべきなのは自治体を支援するシンクタンク機能であることなどを指摘した。平成28年度は、第一に、国内の中間支援組織・活動の現状と課題に関する調査を継続して実施する。国内各地の中間支援組織を訪問し、インタビュー調査を行う予定である。第二に、中間支援システムの整備方策について考察する上での知見取集を目的に、先進的に関連取り組みが展開されているドイツ・オーストリア国内の関連組織等を訪問し、インタビュー調査を行う。これらで得られた情報の分析も進め、その成果を学会発表や学術論文の形でまとめ、積極的に公表していく。地域協働型再生可能エネルギー事業推進のための中間支援システムの方策に関する知見の整理を行う。これにあたっては、海外調査で得られた知見に加えて、それとの比較を行うために2で調査している国内組織の中から数組織を選定し、追加調査を行う。また、研究実績の概要で述べたように、一連の研究の成果については書籍として公表する予定であり、現在、2017年度中の出版を目標に執筆作業を進めている。環境ガバナンス、環境社会学、市民参加・協働
民族誌データと数理モデルの融合による社会構造変動理論の構築：格差に着目して

本研究の目的は人間の社会構造における多様性の発生要因および発生過程を,とくに格差に注目して長期的スケールで説明可能なモデルを構築することである.具体的には,(1)文化人類学の手法によって入手した個人間の相互作用に関するデータに基づきゲーム理論モデルを構築し,集団レベルの格差の拡大や縮小が説明可能かを検討する.(2)そうした相互作用から,自然人類学・考古学的な時間スケールで起こる社会構造の変化,とりわけ格差の現れ方の多様性などが説明可能かを検討する.そのための研究戦略として,モンゴルとナミビアという非工業化社会の現地調査に基づく独自の民族誌データセットに依拠する.本研究の目的は人間の社会構造における多様性の発生要因および発生過程を,とくに格差に注目して長期的スケールで説明可能なモデルを構築することである.具体的には,(1)文化人類学の手法によって入手した個人間の相互作用に関するデータに基づきゲーム理論モデルを構築し,集団レベルの格差の拡大や縮小が説明可能かを検討する.(2)そうした相互作用から,自然人類学・考古学的な時間スケールで起こる社会構造の変化,とりわけ格差の現れ方の多様性などが説明可能かを検討する.そのための研究戦略として,モンゴルとナミビアという非工業化社会の現地調査に基づく独自の民族誌データセットに依拠する.
単子葉植物の初期胚発生とオーキシン:invitro受精系を用いた解析

1.イネin vitro受精系の確立:前年度に引き続きイネin vitro受精系の確立に取り組み、イネ受精卵の球状胚への培養に成功した。このin vitro受精卵の発生過程は、形態的に胚嚢内における受精卵発生様式とほぼ同様に進行した。このことから、イネin vitro受精法で作出された受精卵の発生様式は、少なくとも受精卵から球状胚への発生過程では、植物体内における胚発生の特性を反映していると考えられる。2.受精卵第一分裂機構の解析:受精卵の第一分裂過程の連続観察系の確立、および、受精点と第一分裂面の位置関係解明のために研究を進めた。その結果、イネ受精卵の第一分裂過程の連続観察に成功し、受精卵におけるオルガネラの再構成過程が観察可能となった。3.イネ幼葉鞘先端で特異的に発現する遺伝子の同定:イネ幼葉鞘先端においてIAAの生合成が行われていることから、幼葉鞘先端部および基部を材料にマイクロアレイ解析を行った。その結果、発現レベルが先端で10倍以上高い遺伝子が8個、5-10倍増加する遺伝子が18個同定された。4.DR5::GUS(GFP)導入イネおよびトウモロコシを用いたIAA分布の観察:DR5::GUS導入イネの黄化芽生えにおけるGUS染色パターンを詳細に観察したところ、根の先端および基部付近で強いGUSシグナルが観察されたが、幼葉鞘先端におけるGUSシグナルは観察さなかった。また、トウモロコシへのDR5::GUS、DR5::GFP遺伝子導入を行い、形質転換トウモロコシ(各12ライン)を作製したが、導入遺伝子の発現は認められていない。5.免疫的手法を用いたIAA合成細胞群の特定:抗IAA飴抗体および抗AtPIN抗体を用いてトウモロコシ幼葉鞘先端を免疫組織化学的に解析した。その結果、先端1mm付近にIAAと推定される強いシグナルが、また下部では維管束に沿った細胞の下側にIAAシグナルが観察され、PINタンパク質の分布もこのようなIAAの分布と同じ位置に観察されている。ほぼ全ての被子植物の受精卵は2細胞胚へと第一不等分裂し、頂端細胞は胚領域に、基部細胞は胚柄へ発達することからこの第一分裂は軸形成の最初のステップであると考えられている。また、初期胚発生機構を時間的・空間的に制御しているオーキシン(IAA)の生合成と移動に関する研究も、トウモロコシ幼葉鞘を材料として進展させている。本研究ではトウモロコシおよびイネin vitro受精系を用いて初期の細胞分裂過程におけるIAAの集積と移動についての知見を得ることを最大の目的とし、さらに、幼葉鞘先端部でのIAA生合成に関わる酵素・遺伝子の特定を試みた。開花前のイネ花より、卵細胞および精細胞の単離法を確立し、これら配偶子細胞から電気細胞融合法により受精卵を作製した。さらに、この融合細胞(受精卵)の培養法を検討し、受精卵を2細胞胚、球状様胚、多細胞胚へと分裂・成長させることに成功した。さらに、卵細胞およびin vitro受精系で作製したイネ受精卵それぞれ100細胞より全RNAを調整し、マイクロアレイ解析を行った。その結果、受精により発現が誘導または抑制される十数の遺伝子候補を得た。DR5::GUSおよびDR5::GFPを導入した形質転換トウモロコシの作製:ベクターコンストラクトの作製後、トウモロコシ未熟胚由来カルスをパーティクルガン法により形質転換し、現在、カルスの再分化を行っている。また、DR5::GUS導入イネの黄化芽生えにおけるGUS染色パターンを詳細に観察したところ、根の先端および基部付近で強いGUSシグナルが観察されたが、幼葉鞘先端におけるGUSシグナルは観察されなかった1.イネin vitro受精系の確立:前年度に引き続きイネin vitro受精系の確立に取り組み、イネ受精卵の球状胚への培養に成功した。

その結果、先端1mm付近にIAAと推定される強いシグナルが、また下部では維管束に沿った細胞の下側にIAAシグナルが観察され、PINタンパク質の分布もこのようなIAAの分布と同じ位置に観察されている。
気相合成ダイヤモンド薄膜の極低電界電子放出に関する研究

マイクロ波CVD法によりn塾Si基板上にダイヤモンド薄膜を作製し、フィールドエミッション特性を測定した。ダイヤモンド核の発生は、C_2H_4-H_2系の炭化およびバイアス処理、あるいはダイヤモンドパウダーによる種付け処理で行い、成長は(CH_3)_2CO-H_2系で行った。窒素ドープ源として(C_2H_5)_2NHを添加した。合成温度は、600900°C(基板温度)で行った。1.表面形態及び膜質C_2H_4-H_2系の炭化およびバイアス処理で核発生させ、温度(基板)800°Cで成長させた膜は(100)配向の多結晶膜であった。(C_2H_5)_2NHドープ量が0500ppmでは結晶粒のファセットが明瞭であったが、1000ppm以上ではファセットが崩れる傾向にあった。ラマン分光分析では、02000ppmにおいてダイヤモンドとグラファイトのピークがみられたが、5000ppmではダイヤモンドの明瞭なピークはみられなかった。ダイヤモンドパウダーによる種付け処理で核発生させた場合、無配向膜が成長した。2.電界電子放出特性電界電子放出特性は膜一電極間距離20μmで、印可電界025V/mで測定した。C_2H_4-H_2系の炭化およびバイアス処理で核発生させた場合、800°Cで合成した、3002000ppmドープ膜において電子放出が確認された。表面形態と膜質は、ノンドープ膜と500ppmドープ膜でほぼ同じであったが、ノンドープ膜では電子放出が確認されないのに対し、500ppmドープ膜では4.1V/μmから電子放出がおこり、大きなエミッション電流が確認された。一方、表面形態、膜質が完全に崩れた5000ppmドープ膜においては電子放出が確認されなかった。なお、種付け処理で核発生させた膜では、合成温度700°C、ドープ量1000ppmで20V/m以上から電子放出が観察されたが、他では電子放出は観測されなかった。以上より、(C_2H_5)_2NHドープは電界電子放出特性の向上に有効であるが、膜質を低下させる傾向があり、ドープ量に最適値が存在することがわかった。また、配向性等の膜形態も、電子放出に関与していることが示唆された。マイクロ波CVD法によりn型Si基板上にダイヤモンド薄膜を作成し、フィールドエミッション特性を測定した。ダイヤモンド核の発生はC_2H_4-H_2系の炭化およびバイアス処理で行い、成長は(CH_3)_2CO-H_2系で行った。1.表面形態及び膜質析出膜は(100)配向の多結晶膜であった。(C_2H_5)_

2NHドープ量が0500ppmでは結晶粒のファセットが明確であったが、1000ppm以上ではファセットが崩れる傾向にあった。ラマン分光分析では、ドープ量がO2000ppmにおいてダイヤモンドとグラファイトのピークがみられたが、5000ppmではダイヤモンドの明瞭なピークはみられなかった。2.電界電子放出特性電界電子放出特性は膜-電極間距離20μmで測定した。電子放出は3002000ppmドープ膜において確認された。表面形態と膜質は、ノンドープ膜と500ppmドープ膜でほぼ同じであったが、ノンドープ膜では電子放出が確認されないのに対し、500ppmドープ膜では4.lV/μmから電子放出がおこり、大きなエミッション電流が観測された。一方、表面形態、膜質が完全に崩れた5000ppmドープ膜においては電子放出が確認されなかった。以上より、(C_2H_5)_2NHドープは電界電子放出特性の向上に有効であるが、膜質を低下させる傾向があり、ドープ量に最適値が存在することがわかる。今後は、窒素ドープ条件下での膜質向上が課題である。マイクロ波CVD法によりn型Si基板上にダイヤモンド薄膜を作製し、フィールドエミッション特性を測定した。ダイヤモンド核の発生は、C_2H_4-H_2系の炭化およびバイアス処理、あるいはダイヤモンドパウダーによる種付け処理で行い、成長は(CH_3)_2CO-H_2系で行った。窒素ドープ源として(C_2H_5)_2NHを添加した。合成温度は、600900°C(基板温度)で行った。1.表面形態及び膜質C_2H_4-H_2系の炭化およびバイアス処理で核発生させ、温度(基板)800°Cで成長させた膜は(100)配向の多結晶膜であった。(C_2H_5)_2NHドープ量が0500ppmでは結晶粒のファセットが明瞭であったが、1000ppm以上ではファセットが崩れる傾向にあった。ラマン分光分析では、02000ppmにおいてダイヤモンドとグラファイトのピークがみられたが、5000ppmではダイヤモンドの明瞭なピークはみられなかった。ダイヤモンドパウダーによる種付け処理で核発生させた場合、無配向膜が成長した。2.電界電子放出特性電界電子放出特性は膜-電極間距離20μmで、印可電界025V/mで測定した。C_2H_4-H_2系の炭化およびバイアス処理で核発生させた場合、800°Cで合成した、3002000ppmドープ膜において電子放出が確認された。表面形態と膜質は、ノンドープ膜と500ppmドープ膜でほぼ同じであったが、ノンドープ膜では電子放出が確認されないのに対し、500ppmドープ膜では4.1V/μmから電子放出がおこり、大きなエミッション電流が確認された。なお、種付け処理で核発生させた膜では、合成温度700°C、ドープ量1000ppmで20V/m以上から電子放出が観察されたが、他では電子放出は観測されなかった。以上より、(C_2H_5)_2NHドープは電界電子放出特性の向上に有効であるが、膜質を低下させる傾向があり、ドープ量に最適値が存在することがわかった。また、配向性等の膜形態も、電子放出に関与していることが示唆された。
逆問題における不適切線形方程式の数値解析的研究

不適切線形方程式の効率的な数値解法の確立についての研究を重点的に行った.従来,不適切線形方程式は行列の特異値分解法を用いることにより数値的に解くことができる.しかし,この方法では計算量が多くなるという欠点があり,大規模な問題に対しての適用は困難である.この問題について我々は方程式の係数行列に対してQR分解を3回施す方法を提案し,その有効性を立証した.当初我々はQR分解を行うためのベクトルの直交化法として修正グラム・シュミット法を用いたが,計算効率,必要なメモリ量の観点からはハウスホルダー法を用いたほうが効果的であると考えられた.事実我々が行った数値実験ではハウスホルダー法を用いたほうが計算量も少なく済んだ.さらに,ベクトルの直交化の精度についても修正グラム・シュミット法を用いるよりもハウスホルダー法を用いたほうが有利である.この事実は悪条件問題の数値解法においては特に意味がある.また,今回我々は,2回のQR分解で同様の効果が得られる可能性について研究した.3回のQR分解を用いる方法では1回目のQR分解のとき,行列の列に対してピボッティングを行ったがそれを行と列の両方についてピボッティングを行う方法である.これにより効率的に係数行列の対角優位性を高めていくことが出来るであろうと期待される.しかし,この方法はプログラミングが難しくなるという欠点がある.また,列置換,行置換の情報を残しておくための余分なメモリも必要となる.この方法のさらに簡潔なアリゴリズムの記述と効率的なメモリの使い方の探究などが今後の課題である.不適切線形方程式の効率的な数値解法の確立についての研究を重点的に行った.従来,不適切線形方程式は行列の特異値分解法を用いることにより数値的に解くことができる.しかし,この方法では計算量が多くなるという欠点があり,大規模な問題に対しての適用は困難である.この問題について我々は方程式の係数行列に対してQR分解を3回施す方法を提案し,その有効性を立証した.当初我々はQR分解を行うためのベクトルの直交化法として修正グラム・シュミット法を用いたが,計算効率,必要なメモリ量の観点からはハウスホルダー法を用いたほうが効果的であると考えられた.事実我々が行った数値実験ではハウスホルダー法を用いたほうが計算量も少なく済んだ.さらに,ベクトルの直交化の精度についても修正グラム・シュミット法を用いるよりもハウスホルダー法を用いたほうが有利である.この事実は悪条件問題の数値解法においては特に意味がある.また,今回我々は,2回のQR分解で同様の効果が得られる可能性について研究した.3回のQR分解を用いる方法では1回目のQR分解のとき,行列の列に対してピボッティングを行ったがそれを行と列の両方についてピボッティングを行う方法である.これにより効率的に係数行列の対角優位性を高めていくことが出来るであろうと期待される.しかし,この方法はプログラミングが難しくなるという欠点がある.また,列置換,行置換の情報を残しておくための余分なメモリも必要となる.この方法のさらに簡潔なアリゴリズムの記述と効率的なメモリの使い方の探究などが今後の課題である.
海底熱水噴出孔模擬装置を用いた化学および微生物解析と数学モデル構築

これまでの多くの研究者の研究から熱水噴出孔周辺には独立栄養化学合成細菌に依存した生態系が成立していることが明らかとなって来ている。しかし、得られる研究試料が限られていること、深海底現場での「実験」がほとんど不可能なことから多くの限界に遭遇している。そこで、代表研究者は既に海底熱水噴出孔を模擬する装置を作成した。装置は500気圧に耐圧で、3つの槽を持っている。熱水反応槽(最高500°C)で岩石と海水を反応させ噴出熱水を作成する。それを低温海水槽に噴出させることで熱水と海水混合状態を模擬iする。あるいは培養槽中で海底面下での熱水混合過程を模擬する。本研究計画では、海底熱水噴出孔模擬装置を用いて、化学反応を行い、その数学モデル構築を課題として研究を進めた。まず、純水を用いて海底熱水反応模擬装置の運転を行った。装置を通過した超純水のイオン成分をICP-MS(誘導結合プラズマ型質量分析装置)を用いて解析したところ、各種イオンはほとんど検出されず、装置から金属イオンが溶出することは見られなかった。また、人工海水を用いて運転を行った場合には、装置へ導入した人工海水と装置通過後の液体の大きな組成変化は見られず、人工海水も装置との反応を起こさないことを確認した。次いで熱水反応槽に玄武岩を粒状にした物を充填して、人工海水を用いて運転をおこなった。その結果、装置を通過した海水で、Ba、Cr、Cu、Fe、Mn、Ni、Zn等のイオンの玄武岩からの溶出とpHの低下が測定された。この結果とその数学的解析結果は、論文に発表した。当初の計画に加え、南部マリアナトラフ海底熱水噴出孔チムニーサンプルの解析を行った。チムニーから増幅した遺伝子クローンを解析した結果、ユーリアーキオータとクレンアーキオータに属する古細菌が検出された。また、真正細菌として硫酸還元菌や熱水活動域で良く検出される種が主に検出された。海底熱水反応模擬装置の運転を行った。熱水反応槽に玄武岩を粒状にした物を充填して、人工海水を用いて運転をおこなった結果、装置を通過した海水で、Ba、Cr、Cu、Fe、Mn、Ni、Zn等のイオンの玄武岩からの溶出とpHの低下が測定された。今後、微生物を含む海底熱水環境試料を植菌して、菌の培養を試みる予定である。多くの研究者の研究から熱水噴出孔周辺には独立栄養化学合成細菌に依存した生態系が成立していることが明らかとなって来ている。そこで、我々は既に海底熱水噴出孔を模擬する装置を作成した。それを低温海水槽に噴出させることでプルームとよばれる熱水と海水混合状態での微生物生産を模擬する。あるいは培養槽中で温度を制御しつつ熱水と低温海水を混合することで、海底面下での熱水混合過程における微生物生産を模擬する。この装置は、我々の考案による装置で、類似の装置は世界で唯一の独創的なものである。本研究計画では、海底熱水噴出孔模擬装置を用いて、化学反応および微生物の培養を行い、微生物の解析と、数学モデル構築を課題として研究を進める計画である。今年度は、この装置を用いて試運転を行い、その動作の確認を行った。1)まず、蒸留水を用いて、超臨界条件で圧力が保持されること、熱水が装置内を循環することの確認を行った。予熱槽250°C、反応槽400°C、圧力40MP、1mL/minの流速で14日間運転を行い、正常に装置が機能することを確認した。2)ついで、岩石と蒸留水を用いて、岩石と蒸留水との反応を行った。岩石成分の溶出が確認された。3)さらに、人工海水を用いた運転を10日間行い、正常に装置が機能することを確認した。受け入れ研究者の研究室ではこれまで海洋性微生物の中でも、海底熱水噴出孔周辺に生育する独立栄養微生物群集の解析を行って来た。そこで、受け入れ研究者は既に海底熱水噴出孔を模擬する装置を作成した。この装置は、受け入れ研究者の考案による装置で、類似の装置は世界で唯一の独創的なものである。

今年度は、この装置を用いて岩石、海水の反応を模擬する反応をおこなった。反応開始後、適時に反応熱水を採水し、化学成分の分析を行なった。これまでの多くの研究者の研究から熱水噴出孔周辺には独立栄養化学合成細菌に依存した生態系が成立していることが明らかとなって来ている。しかし、得られる研究試料が限られていること、深海底現場での「実験」がほとんど不可能なことから多くの限界に遭遇している。そこで、代表研究者は既に海底熱水噴出孔を模擬する装置を作成した。装置は500気圧に耐圧で、3つの槽を持っている。熱水反応槽(最高500°C)で岩石と海水を反応させ噴出熱水を作成する。それを低温海水槽に噴出させることで熱水と海水混合状態を模擬iする。あるいは培養槽中で海底面下での熱水混合過程を模擬する。本研究計画では、海底熱水噴出孔模擬装置を用いて、化学反応を行い、その数学モデル構築を課題として研究を進めた。まず、純水を用いて海底熱水反応模擬装置の運転を行った。装置を通過した超純水のイオン成分をICP-MS(誘導結合プラズマ型質量分析装置)を用いて解析したところ、各種イオンはほとんど検出されず、装置から金属イオンが溶出することは見られなかった。また、人工海水を用いて運転を行った場合には、装置へ導入した人工海水と装置通過後の液体の大きな組成変化は見られず、人工海水も装置との反応を起こさないことを確認した。次いで熱水反応槽に玄武岩を粒状にした物を充填して、人工海水を用いて運転をおこなった。その結果、装置を通過した海水で、Ba、Cr、Cu、Fe、Mn、Ni、Zn等のイオンの玄武岩からの溶出とpHの低下が測定された。この結果とその数学的解析結果は、論文に発表した。当初の計画に加え、南部マリアナトラフ海底熱水噴出孔チムニーサンプルの解析を行った。チムニーから増幅した遺伝子クローンを解析した結果、ユーリアーキオータとクレンアーキオータに属する古細菌が検出された。また、真正細菌として硫酸還元菌や熱水活動域で良く検出される種が主に検出された。装置を海水を用いて運転する過程で腐食による故障が起きた。今後、予備の部品を購入することで故障に対する早急な対応をすることとした。海底熱水反応模擬装置の運転を行った。熱水反応槽に玄武岩を粒状にした物を充填して、人工海水を用いて運転をおこなった結果、装置を通過した海水で、Ba、Cr、Cu、Fe、Mn、Ni、Zn等のイオンの玄武岩からの溶出とpHの低下が測定された。今後、チムニー、熱水等の熱水系の試料を装置内部に植菌し、菌の増殖をこころみる。装置の運転中に適時に採水を行う。採水した熱水標品の微生物組成を顕微鏡観察、PCRを用いた遺伝子解析によっておこなう。熱水組成の化学成分の分析を行う。さらに、植菌にもちいた熱水標品よりDNAを単離し、その中に含まれる16S rRNA遺伝子をPCR増幅してクローニング、その塩基配列の解析を行う。得られた配列を既知の配列と比較することから、熱水標品中の微生物相を推定する。模擬熱水反応装置中で増殖した微生物相に関しても同様の分析をおこなうことから、装置内で増殖した菌の推定を行う。今後、微生物を含む海底熱水環境試料を植菌して、菌の培養を試みる予定である。
カチオンが土の力学的性質に及ぼす影響およびその移動に関する研究

吸着カチオンが土の力学的特性・保水性におよぼす影響について、pF試験、コンシステンシ-試験、締固め試験、圧密試験から検討した。また、これらの試験を行うにあたり土粒子表面へのカチオンの吸着、あるいは溶脱現象に関する問題を整理する必要があり、このような観点での検討をも行った。なお、これらの解析は、土の構造の変化に着目して行った。以下にその結果を要約する。1.コンシステンシ-との関連では液性限界、塑性限界、収縮限界試験から検討したが、これらの実験結果は、(1)カチオンの影響による土の構造の変化(分散・凝集構造)、(2)外力の大きさとそれに伴って変化する粒径の大きさ(行動単位-単粒構造をも含む)、(3)カチオンの濃度の変化に伴う拡散二重層の厚さの変化、の三つの要因を考慮することによりその挙動が整理されることが明らかになった。2.保水性(pF値)は、コンシステンシ-限界とよい対応を示したが、添加カチオンが高濃度の場合には、pF値との対応では液性限界は高くならなければならないが実験値は低下した。これは高度に発達した綿毛化構造が外力により破壊され、結果として液性限界が低下するものと考えられた。この事実は沈降体積実験からも明らかに実証された。3.圧密試験では、吸着カチオンの外部溶液への拡散の問題を制御した実験が重要であり、この問題を考慮した実験を行うことにより、全ての沈下挙動が、外力(荷重)、行動単位の変化、拡散二重層の厚さの変化で説明されることが明らかになった。4.締固め試験におけるカチオンの影響および締固め土の強度は拡散二重層の厚さに支配されるところが大きいことが明らかとなった。5.土粒子へのカチオンの吸着、溶脱のメカニズムを室内実験を通し明らかにし、吸着・溶脱量の収支計算からもこれを検証した。
アクアポリン-2水チャネルの転写調節と細胞内トラフィッキングの特異性

In vitroとin vivoの2系でアクアポリン-2(AQP-2)の調節機構を検討した。(1)in vitroでは、マウスAQP-2 promoterを作製して、浸透圧反応部位の同定を行った。高浸透圧反応部位は少なくとも2カ所、tonicity-response enhancer(TonE)(-570-560bp)とこれと構造の異なる未知の部位(-6.1-4.3kb)にあることを示した。これらの浸透圧反応部位はアルギニンバソプレッシン(AVP)と独立してAQP-2の転写調節に関与する。-6.1-4.3kb内の反応部位が主に高浸透圧に反応するが、TonEの併存によるTonE結合蛋白との結合がAQP-2転写調節をより促進することが示唆された。これに対して、低浸透圧によるAQP-2の転写調節は-1.1kb AQP-2 promoter内、恐らくTonEを介して転写に関与すると考えられた。低浸透圧単独ではAQP-2転写に影響しないが、cAMPによるAQP-2発現の亢進を有意に減弱させた。この作用はJNKを介して引き起こされる。これらの成績から、AQP-2遺伝子5'上流域に存在する浸透圧反応部位は高・低浸透圧を感受してAQP-2発現に関わることが示唆される。しかも、高・低浸透圧に対する反応部位の調節機構は互いに独立したものであることが考えられた。(2)in vivoでは、糖質コルチコイド欠乏モデルを若年(6週齢)と高齢(52週齢)ラットに作製し水利尿不全を検討した。水利尿不全はいずれのラットでもみられたが、高齢ラットで著しかった。血漿AVP濃度は糖質コルチコイド欠乏ラットで抑制されず,これに反応して腎内AQP-2 mRNA、蛋白発現は亢進していた。この変化は水負荷後顕性化するが、とくに高齢ラットで著明に認められた。加齢にともないAQP-2の発現は低下するが,糖質コルチコイド欠乏の病態ではAVP分泌亢進に反応してAQP-2発現のup-regulationは高齢ラットでむしろ増強するものと考えられた。我々のこれまでの研究で,アクアポリン-2(AQP-2)プロモーター内には、高浸透圧に反応してAQP-2遺伝子の制御に関わる部位が存在する。この浸透圧反応部位はアルギニンバソプレッシン(AVP)と独立してAQP-2遺伝子を調節する。本年度の研究では,低浸透圧刺激がAQP-2プロモーター活性に直接影響するかについて検討を行った。マウスAQP-2遺伝子5'上流-1.1kb遺伝子(-1.1AQP2)と-6.1kb遺伝子(-6.1AQP-2)をPGL3 basic vectorのルシフェラーゼ(LUC)遺伝子上流に組み込み,これをリポフェクタミン法にてIMCD_3細胞に導入した。低浸透圧培地(225mmol/kg)に細胞を孵置し、LUC活性を測定した。さらに、プロモーター遺伝子をAQP-2遺伝子とともにIMCD_3細胞に共発現して、cAMPへの反応性を含めたLUC活性の変化を検討した。-6.1AQP2単独を導入した細胞では,低浸透圧培地にて48時間孵置した際のLUC活性は165.4%と活性が有意に上昇した。

しかし,-6.1AQP2とAQP-2遺伝子を共発現させたところ,225mmol/kg培地孵置でのLUC活性は対照浸透圧培地と差違がなかった。5μM Dibutyryl cAMPで24時間刺激すると,LUC活性は対照浸透圧培地では225.4%と増加したが,低浸透圧培地では127.4%とその増加は有意に抑制された。同様の結果は-1.1AQP2でも認められた。これらの結果から,マウスAQP-2遺伝子-6.1kbまでの上流(恐らく-1.1kb内)には、低浸透圧でcAMPによるAQP-2の転写活性の反応性低下が認められる。しかし,プロモーター単独ではLUC活性が賦活されるが,これはおそらく細胞内外の浸透圧隔差によってAQP-2プロモーター活性が賦活されるものと想定される。本研究では,低浸透圧下におけるcAMPによるAQP-2プロモーター活性の減弱が、in vivoで示唆されたAVP過剰下のAVP escape現象に関わる可能性が考えられる。In vitroとin vivoの2系でアクアポリン-2(AQp-2)調節を検討した。(1)in vitroでは、AQP-2 promoterを用いて浸透圧反応部位の存在を明らかにした。AQP-2の5'上流域(-10.5kbまで)の解析で、高浸透圧反応部位がtonicity-response enhancer(TonE)(-570-60bp)とこれとは構i造の異なる未知の部位(-6.1-4.3kb)にあることを示した。これらの浸透圧反応部位はアルギニンバソプレシン(AVP)と独立してAQP-2の転写調節に関与している。本年度の研究では,低浸透圧培地がAQPc-2 promoter活性に直接影響するかを検討した。マウスAQP-2遺伝子5'上流-1.1kb遺伝子(-1.1AQP2)、-6.1kb遺伝子(-6.1AQP2)および-0.36kb遺伝子(-0.36AQP2)をPGL3 basic vectorのルシフェラーゼ(LUC)遺伝子上流に組み込み,AQP-2遺伝子とともにmIMCD_3細胞に共発現した。低浸透圧培地(225mmol/kg)に細胞を艀置して、LUC活性を測定した。-1.1AQP2とAQP-2遺伝子を共発現したmIMCD_3細胞では,低浸透圧培地に艀置してもLUC活性は対照浸透圧培地(300mmol/kg)と差違が認められなかった。5μMdibutyryl cAMP(DB(AMP)で24時間処置すると,LUC活性は対照培地では225.4±16.5%増加したが,低浸透圧培地では127.4±7.5%にとどまり有意に減弱した。また低浸透圧培地(225mmol/kg)に過剰の尿素を加えて等張とした培地でも5μM DBcAMPによるLUC活性の増加はみられなかった。同様の成績は,-6.1AQP2とAQP-2の共発現した細胞でも認められた。一方,TonEを含まない-0.36AQP2では、5μM DBcAMPによるLUC活性の増加は低浸透圧培地下でも抑えられなかった。これらの成績から,AQP-2遺伝子5'上流に存在するTonEは浸透圧反応部位として、高・低浸透圧を感受してAQP-2発現に関わることが示唆された。低浸透圧下でみられるcAMPに対するAQP-2 promoter活性の減弱は、in vivoで示唆されたAVP過剰状態でのAVPescape現象の発現に関係することが想定される。
異種有機分子間の選択的固相光化学反応の研究

集合分子系の光化学の原理解明へ貢献をめざして下の研究を行った.1.異種有機分子間混晶を用いる光反応の開拓.特に異種分子間の光化学的固相水素移動反応を行った.ベンゾフェノン及びその4,4′-ジメトキシ,4,4′-ジメチル,4-メチル置換体とベンズヒドロールと混晶を光照射した結果,ジメトキシ体を除き水素移動が起こることを見いだした.またベンゾフェノンとデュレンの混晶の光照射でも水素移動反応生成物が得られた.2.混晶中の分子間相互作用状態と光反応性との関連.以前にインドールとナフタレンの混晶(A)やインンドールとフェナントレンの混晶(B)で光付加反応が起こることを報告したが,カルバゾールとアントラセンの混晶(C)も同様の固相光付加反応を起こすことを見いだした.これらの混晶の粉末X線回折分析及び示差熱分析により、成分分子の形の似たAとCでは両成分の間で分子化合物が生成しているが,Bでは両成分の微結晶の単なる混合物であることがわかった.即ちAとCでは形成した分子化合物の結晶格子内で,Bでは両成分の結晶の界面で光付加反応が起こったと結論できる.上記のベンゾフェノン体とベンズヒドロールとの混晶では,4,4′-ジメチル及び4-メチル体の場合に分子化合物の生成が認められた.3.混晶の固相光化学を利用する不斉誘導.我々が以前に発見した2,4,6-トリイソプロピルベンゾフェノンの対応するベンジシクロブテノールへの固相光反応の応用として,4′-位にカルボキシル基をもつ出発物質と光学活性アミン(L-プロリノール)との塩結晶の固相光照射で,生成物ベンゾシクロブテノール体に不斉誘導が起こることを見いだした.光学収率については現在検討中である.以上のように予期以上の成果が得られた.集合分子系の光化学の原理解明へ貢献をめざして下の研究を行った.1.異種有機分子間混晶を用いる光反応の開拓.特に異種分子間の光化学的固相水素移動反応を行った.ベンゾフェノン及びその4,4′-ジメトキシ,4,4′-ジメチル,4-メチル置換体とベンズヒドロールと混晶を光照射した結果,ジメトキシ体を除き水素移動が起こることを見いだした.またベンゾフェノンとデュレンの混晶の光照射でも水素移動反応生成物が得られた.2.混晶中の分子間相互作用状態と光反応性との関連.以前にインドールとナフタレンの混晶(A)やインンドールとフェナントレンの混晶(B)で光付加反応が起こることを報告したが,カルバゾールとアントラセンの混晶(C)も同様の固相光付加反応を起こすことを見いだした.これらの混晶の粉末X線回折分析及び示差熱分析により、成分分子の形の似たAとCでは両成分の間で分子化合物が生成しているが,Bでは両成分の微結晶の単なる混合物であることがわかった.即ちAとCでは形成した分子化合物の結晶格子内で,Bでは両成分の結晶の界面で光付加反応が起こったと結論できる.上記のベンゾフェノン体とベンズヒドロールとの混晶では,4,4′-ジメチル及び4-メチル体の場合に分子化合物の生成が認められた.3.混晶の固相光化学を利用する不斉誘導.我々が以前に発見した2,4,6-トリイソプロピルベンゾフェノンの対応するベンジシクロブテノールへの固相光反応の応用として,4′-位にカルボキシル基をもつ出発物質と光学活性アミン(L-プロリノール)との塩結晶の固相光照射で,生成物ベンゾシクロブテノール体に不斉誘導が起こることを見いだした.光学収率については現在検討中である.以上のように予期以上の成果が得られた.
インターラクティブ・コントロールの理論的・実証的研究

管理者間の水平的ならびに垂直的インターラクションによって、価値観や情報がどのように共有されるのか、またこれによって経営戦略がどのように実施・創発されるのかに関してフィールド調査を行った。場面としては、原価企画におけるインターラクションをまず最初に取り上げた。これに関しては、これまでに実施した原価企画に関する実証研究をベースとして、異職種の管理者間のインターラクションに的を絞って調査を行った。また、ドイツ企業を対象に調査を行う機会があったので、比較研究を行った。これらについては研究成果をとりまとめ、公刊することができた。異職種間のインターラクションが原価企画の成功にとってベースとなるエレメントであることを実証できたと思われる。第2に、ミニ・プロフィット・センターの業績管理システムの調査を行い、トップ・マネジメント・マネジメントとミドル・マネジメント以下の管理者の間で、業績目標の設定やマイルストーン管理を通じて、価値観や情報がどのように共有され、またこれが戦略の実施と創発にどのように繋がっているかを観察した。この成果は近日中にまとめる予定である。トップ・マネジメントとミドル・マネジメントにとって結果が見えやすい業績指標を使って、タイムリ-に、しかもインターラクティブにフィードバックを行うことが有効であることを実証できた。
育児支援・少子化に資する地域愛着形成プログラムの開発

本研究では地域活性化につながる育児支援・少子化対策に資する教育プログラムの開発に示唆を得ることを目的に、ボランティア活動や社会参加学習の経験と親性、育児観、地域愛着、地域活動参加意欲の関連について検討した。地域愛着、地域活動参加意欲が子どもの人数、居住年数と関連が認められた。また、向社会性に関連する要因として、地域愛着、絆の大切さ、子どもの数で説明された。子どもを通して、地域への関心が高まり、地域とのつながりが増え、向社会性を高める可能性が示唆された。絆の大切さを認識できる教育とともに、親世代に対して地域愛着や地域活動参加意欲を高める教育プログラムの開発が必要である。本研究では、「地域愛着」と、親になることで発達する人格特性である「親性」の発達の関連、「地域愛着」と子育てのイメージである「育児観」の関連を視野に、育児中の者(育児当事者)が、近い将来親になる者(育児親予備群)と主体的に交流することを主軸とした教育学的介入プログラムを開発する。介入プログラムによって両者の地域愛着が高まり、育児観が良好となり、親性が発達するか、向社会性が高まるかについて、量的・質的に分析し、介入プログラムの効果評価及び妥当性を検証する。それらをもとに、地域活性化につながる、新たな育児支援・少子化対策に資する教育プログラムの開発に示唆を得ることを目的としている。平成24年度は「地域愛着」と「親性」の発達の関連、「地域愛着」と「育児観」の関連、子育てと向社会性の関連などについて、文献及び関連学会において情報収集を行い、それらをもとに介入プログラム試案の作成を行った。介入プログラムをプレ試行した結果、ベースラインにおける「地域愛着」「親性」「向社会性」の測定が、地域特性の違いや対象者の特性に左右されることが予測され、困難であることが明らかとなった。そこで地域特性を考慮した「地域愛着」「親性」「向社会性」の測定を行うため、複数の研究フィールドの確保、研究フィールドでの研究協力者に対する地域特性の情報収集のための確認、測定尺度の考案を行った。平成25年度は、これらをもとに2年計画でこれまでの調査フィールド以外に2か所確保し、ベースライン調査に着手した。また、育児当事者に対する質的調査を実施した。さらに、平成25年6月から7月にかけて実施した調査に関する分析を行った。そこで地域特性を考慮した「地域愛着」「親性」「向社会性」の測定を行うため、複数の研究フィールドの確保、研究フィールドでの研究協力者に対する地域特性の情報収集のための訓練、測定尺度の考案を行った。平成25年度は、これらをもとにベースライン調査を行い、同時に介入プログラムの検討を行い実施する。本研究の目的は、「地域愛着」と親になることで発達する人格特性である「親性」の発達の関連、「地域愛着」と子育てのイメージである「育児観」の関連を視野に、育児中の者(育児当事者)が、近い将来親になる者(育児親予備群)と主体的に交流することを主軸とした教育学的介入プログラムを開発することである。複数の地域において、ボランティア活動や赤ちゃんとのふれあいの場を教育機会とする取り組み(社会参加学習)の経験と親性、育児観、地域愛着、向社会性に関する調査を実施した。その結果、父親、母親ともに出身者で地域愛着が高く、長く居住している母親に特にその傾向が示された。地域愛着と向社会性はやや関連が認められたが、出身や居住年数とは関連が認められなかった。向社会性と地域愛着の相関では、父親、母親ともやや関連が認められた。地域の愛着の醸成とともに親性も発達していくことが考えられ、親性を高める支援が地域活性化につながる可能性が示唆された。