hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
急増した鍼灸学科の医療安全教育の評価と、質の保持・向上のためのコンテンツ開発

平成24・25・26年度の成果を踏まえて、鍼灸による有害事象・過誤に関する病態別分析の結果公表、鍼灸安全学のシラバス改訂と授業試行、および国内の当該領域教育担当者の意見調査を行った。また海外および国内の学会で成果の一部を発表した。1.鍼灸に関連して発生したとされる有害事象・過誤の報告論文のうち、120122015年に医学学術雑誌で発表された有害事象全体、および2B型・C型肝炎、についてレビューを行った。その結果、近年においても鍼治療後に発症した臓器損傷、感染症、神経損傷、伏鍼(異物)、皮膚病変その他が報告されていた。このうち感染症については鍼灸施術との因果関係が明確でない症例が多かった。特にB型・C型肝炎については鍼治療が感染経路であるというエビデンスを直接的に証明している報告論文はなく、鍼治療を感染経路と疑う文献の多くは厚生省(当時)から感染防止に関する通達が出された1987年以前の期間に行われた鍼治療であった。2.前年度に実施したワークショップにおける議論と意見を踏まえ、また今まで散在していた教材や方法論を統合して鍼灸安全教育に特化した科目「鍼灸安全学」のシラバスに組み込み、実際に大学および専門学校の授業で試行した。大学では学生からの授業評価を受けた。その結果、授業の理解度や教材の使用に関する肯定意見が90%を超える良好な評価であった。3.当初はデルファイ法による授業コンテンツの統一と合意を目標としたが、各校シラバス調査とワークショップを通して現状では15コマの科目を設置できない事情や、シラバス標準化が国家試験に反映される懸念などに配慮し、専門家の意見聴取による授業コンテンツの優先順位決定に変更した。2016年4月現在、質問紙の発送中である。急増した鍼灸師養成課程の医療安全教育レベルを維持向上させるため、文献調査、海外施設調査、およびワークショップと質問調査による、効果的な鍼灸医療安全教育の授業モデルを作成した。上記各調査およびワークショップの議論を踏まえ、また今まで散在していた教材や方法論を統合して鍼灸安全教育に特化した科目「鍼灸安全学」(90分×15回)のシラバスに組み込み、実際に授業で試行した結果、学生の肯定意見は授業の理解度で89.1%、教材の使用で97.8%と良好な評価であった。デルファイ法を行うための叩き台となる教育コンテンツ原案の作成に時間を要した。もともとデルファイ法を行ってからワークショップを開催する予定であったが、教育コンテンツ原案を作るためにワークショップを開催するほうが合意に至りやすいことに気づき、順序を変更してワークショップを先に実施した。このためデルファイ法の実施は最終年度に行うことになった。臨床鍼灸学ワークショップと模擬授業の実施回数を予定より少なくし、デルファイ法の実施を中心に行うことにより、研究機関内にコンテンツリスト暫定版を完成させる。現状把握のための学校に対するアンケート調査が遅れたため、それを踏まえて実施する教育コンテンツ作成の作業が遅れた。別の研究グループにより全国の鍼灸学科を有する大学・専門学校を対象とした質問調査が行われたことは想定外であったが、このグループにコンタクトして近い将来に調査結果が公表されることを確認できたため、重複を避けて方針変更した。
生物と環境水の酸素同位体比の相関と変動

1.旭川から鹿児島まで、日本国内の動物園で飼育されていた現生象(アフリカ象、インド象、マルミミ象)の歯と骨の酸素同位体比の測定を行った。北海道内の象がもっとも酸素同位体比が低く、北から南に向かうにつれて同位体比が高くなる傾向を示した。しかしながら、横浜・金沢動物園と名古屋・東山動物園の象がもっとも高いという予想外の結果が得られた。横浜の2個体は、インド・ボンベイから、名古屋の個体はアフリカから到着後、比較的早い時期に脱落した歯であることがわかり、解析結果はこの理由から説明された。2.酸素同位体比が測定された現生象について、動物園内で飼育に用いられた飲料水の酸素同位体比を測定した。旭川から鹿児島に向かい、水の酸素同位体比は高くなるという一般的な傾向が得られた。このことはこれまで知られている環境水の酸素同位体比の緯度効果と内陸効果で説明される傾向と調和する。3.現生象の骨の酸素同位体比も、これまでに調べられた他の数種の哺乳動物と同様に、環境水を飲み水として体内に取り込んだ後、動的平衡に到った体液と骨が同位体交換平衡になることで、環境水の酸素同位体比と良い相関があると考えられた。また、象の骨の酸素同位体比は環境水の酸素同位体比を規定している緯度・年平均気温などとも良い相関があることが分かった。4.環境水の酸素同位体比に加えて、相対湿度が現生象の骨の酸素同位体比と逆相関があることが分かった。相対湿度の影響は、地理的・気候的な外的因子(環境水の酸素同位体比を規定する)と象の食性・生理・代謝などの内的因子(体内水の酸素同位体比を規定する)が関わりどちらも骨の酸素同位体比に対して負の相関を与えることが考えられた。本研究の解析結果はこの予想と矛盾しない。
ミクログリアに発現する新規α7ニコチン受容体の機能解析と神経変性防御に果たす役割

α7ニコチン性アセチルコリン受容体(α7ニコチン受容体)は神経細胞では典型的なイオンチャネルとして働くが、ミクログリアにおいてはイオンチャネル活性を示さず、ホスホリパーゼC(PLC)活性化とイノシトール3リン酸(IP_3)感受性細胞内ストアからのカルシウム遊離など代謝型受容体に似たシグナルを引き起こした。ミクログリアのα7ニコチン受容体のcDNA配列を決定した結果、すでに報告されている神経型α7ニコチン受容体と同一であることが示された。一方、ミクログリアのα7ニコチン受容体を介したカルシウム反応はチロシンリン酸化により促進的に調節されることが明らかとなった。さらに、このα7ニコチン受容体のPLC/IP_3シグナルはミクログリアの過剰な活性化による神経傷害作用の抑制および神経保護作用の発現促進において重要な役割を果たす可能性が示された。α7ニコチン性アセチルコリン(α7)受容体は、神経細胞に発現しカルシウム透過性の高いイオンチャネルとして神経伝達調節や神経保護作用に役割を果たすことが知られている。しかし、ミクログリアに発現するα7受容体はイオンチャネルとしての性質を示さず、ホスホリパーゼC活性化を介してIP_3感受性細胞内ストアからカルシウム放出を引き起こす。同じα7受容体でありながら細胞により異なるシグナルを引き起こす機序を明らかにする目的で、今年度は以下の検討を行った。1.ミクログリアのα7受容体の塩基配列をRT-PCR法により決定した。その結果、ミクログリアのα7受容体は神経細胞のα7受容体と同一の構造を持つことが明らかとなった。2.α7受容体は形質膜のみならず細胞内器官にも局在する。細胞膜透過性のニコチンと細胞膜非透過性のアセチルコリンの作用を比較した結果、両者はほぼ同じ作用を示し、ニコチンで認められた作用は細胞表面のα7受容体を介した反応であることが示された。3.Giタンパク質阻害薬である百日咳毒素はニコチンの作用に無影響であったことから、少なくともGi/oとの共役の関与は否定された。4.チロシンキナーゼ阻害薬genisteinおよびsrc-familyチロシンキナーゼ阻害薬PP-2により、ニコチンのカルシウム上昇反応は抑制されたことから、ミクログリアのα7受容体はイオンチャネル活性を持たずsrc-familyチロシンキナーゼの活性化を介してホスホリパーゼCを活性化する可能性が示された。来年度はさらにイオンチャネル受容体がチロシンキナーゼ活性化を介して代謝型シグナルを発生させるメカニズムを生化学的に解析する。α7ニコチン性アセチルコリン(α7ニコチン)受容体はおもに神経細胞に発現し典型的なイオンチャネルとして速やかな神経伝達を担うことが知られているが、ミクログリアに発現するα7ニコチン受容体はイオン透過性を示さずホスホリパーゼCの活性化を介して細胞内ストアからカルシウムを放出させる。これまでの検討により、ミクログリアのα7ニコチン受容体は神経型と同じ塩基配列を持つことが確認され、神経細胞とミクログリアにおけるシグナル特性の違いは受容体の構造に由来するのではなく、発現する細胞に特異的な仕組みが存在する可能性が示された。ラット脳ミクログリアにおいて、ニコチンによるα7ニコチン受容体活性化は一過性のカルシウム反応を引き起こすが、この反応はチロシンキナーゼ阻害薬で抑制された。さらに、チロシン脱リン酸化酵素の阻害薬(過酸化バナジン酸)はニコチン誘発カルシウム反応を著しく増強かつ持続させた。従って、ミクログリアにおけるニコチン誘発カルシウム反応は、チロシンリン酸化により促進的に制御されていることが明らかとなった。ミクログリアにはチロシンキナーゼのうちLynの発現が極めて高いことから、Lynを介したタンパク質チロシンリン酸化が重要な役割をはたすことが推測される。今回、マウス腹腔マクロファージにおいてもα7ニコチン受容体を介したカルシウム反応がチロシンリン酸化により調節されていることを確認した。また、αブンガロトキシンをリガンドとしてマウス腹腔マクロファージからα7ニコチン受容体蛋白が回収された。α7ニコチン受容体とLynとの相互作用について、さらにLyn欠損ミクログリアおよびマクロファージにおけるニコチンの反応について検討を進めている。
混和性多成分燃料液滴の燃焼における微小爆発現象に関する研究

本研究では,単一液滴の微小爆発の発生機構について調べ,微小爆発を利用した液体燃料の二次微粒化過程に対し新たな知見を得ることを目的とした.特に,実用燃料の多成分性に注目し,物性の大きく異なる混和性の二成分から成る燃料を用いて,非接触浮遊の状態で燃焼する液滴を対象として実験を行った.また,均質核生成理論に基づいた微小爆発の確率的発生モデルを提案し,実験結果との比較検討を行った.微小爆発の発生確率の初期液滴直径依存性を調べた結果,初期液滴直径が小さいほど発生確率が低下することが明らかになった.さらに,初期液滴直径が同一でも微小爆発発生時間はばらつくことが実験的に明らかになった.混和性二成分液滴の蒸発期間は,高揮発成分の優先的蒸発期間,加熱期間,準定常的蒸発期間に大別できるが,微小爆発の発生頻度はこの準定常的蒸発期間初期において最大値をとり,時間とともに減少した.この傾向は,均質核生成理論に基づいた微小爆発の確率的発生モデルによりよく説明することができた.これにより,液滴の微小爆発現象は密度ゆらぎによる均質気泡核生成により引き起こされる確率的性質を有する現象であることが示された.また,本モデルをLPG混入軽油を用いた噴霧燃焼に適用し,微小爆発発生の可能性,微粒化能力,今後の課題を示した.本研究により得られた実験結果およびモデルは,混和性多成分燃料の二次微粒化だけでなく気体溶解液体燃料の二次微粒化過程の解析への拡張も可能であり,二次微粒化を利用した噴霧燃焼技術の開発時には重要な役割を果たすことが期待される.本研究では,単一液滴の微小爆発の発生機構について調べ,微小爆発を利用した液体燃料の二次微粒化過程に対し新たな知見を得ることを目的とした.特に,実用燃料の多成分性に注目し,物性の大きく異なる混和性の二成分から成る燃料を用いて,非接触浮遊の状態で燃焼する液滴を対象として実験を行った.また,均質核生成理論に基づいた微小爆発の確率的発生モデルを今回新たに提案し,実験結果との比較検討を行った.従来,混合燃料液滴の燃焼における微小爆発は液滴内部における局所的な温度が過熱限界温度に達すると発生するという考え方に基づいて議論されてきた.本研究では,実験および上記のモデルにより検討を行い,微小爆発の発生は確率的であり,さらに過熱限界温度と液滴温度のみの関係では決まらないことを示した.また,今回提案したモデルにより実験結果をよく説明できることがわかった.微小爆発発生モデルから,微小爆発の発生確率P_<EM>は一般に,平均気泡核生成時間に対する液相存在時間の比Γを用いてP_<EM>=1-exp(-Γ)と表示され,揮発性の大きく異なる二成分燃料を用いる場合には,準定常蒸発過程における平均気泡核生成時間に対する液相存在時間の比により支配されることがわかった.従来の微小爆発の発生の議論に用いられてきた過熱限界温度と液滴温度は,気泡核生成率を通して発生確率に影響を及ぼすことも明らかになった.また,微小爆発の発生確率はある初期組成において最大値をとること,およびその機構が明らかになった.本研究により得られた実験結果およびモデルは,微小爆発を利用した液体燃料の二次微粒化過程を理解するうえで重要な役割を果たすことが期待される.本研究では,単一液滴の微小爆発の発生機構について調べ,微小爆発を利用した液体燃料の二次微粒化過程に対し新たな知見を得ることを目的とした.特に,実用燃料の多成分性に注目し,物性の大きく異なる混和性の二成分から成る燃料を用いて,非接触浮遊の状態で燃焼する液滴を対象として実験を行った.また,均質核生成理論に基づいた微小爆発の確率的発生モデルを提案し,実験結果との比較検討を行った.微小爆発の発生確率の初期液滴直径依存性を調べた結果,初期液滴直径が小さいほど発生確率が低下することが明らかになった.さらに,初期液滴直径が同一でも微小爆発発生時間はばらつくことが実験的に明らかになった.混和性二成分液滴の蒸発期間は,高揮発成分の優先的蒸発期間,加熱期間,準定常的蒸発期間に大別できるが,微小爆発の発生頻度はこの準定常的蒸発期間初期において最大値をとり,時間とともに減少した.この傾向は,均質核生成理論に基づいた微小爆発の確率的発生モデルによりよく説明することができた.これにより,液滴の微小爆発現象は密度ゆらぎによる均質気泡核生成により引き起こされる確率的性質を有する現象であることが示された.また,本モデルをLPG混入軽油を用いた噴霧燃焼に適用し,微小爆発発生の可能性,微粒化能力,今後の課題を示した.本研究により得られた実験結果およびモデルは,混和性多成分燃料の二次微粒化だけでなく気体溶解液体燃料の二次微粒化過程の解析への拡張も可能であり,二次微粒化を利用した噴霧燃焼技術の開発時には重要な役割を果たすことが期待される.
新学習指導要領の実施を考慮した中学校技術分野の教材開発と授業実践に関する研究

新学習指導要領の実施を考慮した中学校技術分野の教材開発と授業実践について研究を行った。中学校で情報端末機器を利用した授業実践を行い,人間力育成の可能性を検討した。情報端末機機器に使用するために作成した学習内容に多数の画像(動画・静止画)や詳細な説明により,生徒らの興味・関心度は高い継続性を示し,自己評価力,課題解決力および探究心の育成にも効果的であることが明らかとなった。新学習指導要領の実施にともない,中学校技術分野において「情報に関する技術」の「プログラムによる計測・制御」学習にロボット教材(マインドストームNXT)を使用し,授業実践を行った。授業指導方法にも工夫を行い,e-Learning教材を作成し,生徒一人ひとりにデュアルモニター画面を使用できる環境を整備した。e-Learning教材は,「計測・制御の仕組みの学習」,「プログラムの基本」,「プログラムの作成」で構成し,「計測・制御の仕組みの学習」の知識・理解の部分ついては,重要な事項をワークシートに記入させながら生徒個々の時間配分で学習を行わせた。また,「プログラムの働きと作成の実習」では,一つの画面にはプログラム作成のための方法を提示し,もう一つの画面でプログラムを作成できるようにした。ロボットの動きを動画で提示し,その動作からフローチャートを考え,それからプログラムを作成させた。この方法により,生徒らはロボットを制御するためにプログラムの課題を着実に解決しながら,計測と制御とプログラムの関係を理解した。また,ロボット教材を2名に1台用意することで,ロボットへの興味・関心を高め,実践的な学習をすることで技術を適切に評価する能力を向上させた。さらに,この授業を通して,人間力の育成(課題解決力,探究心,集中力,共同的解決力,自己評価力)についても検討した。その結果,教師主導型の授業とe-Learning教材を使用した授業を比較しても,各能力の育成について差異がないことがわかった。集中力に関しては,教師主導型の授業と比べると18%も向上しており,e-Learning教材を使用した有効性を示した。新学習指導要領の実施にともない,中学校技術分野において新たな学習指導方法について検討した。昨年度に引き続き,「情報に関する技術」の「プログラムによる計測・制御」学習にe-Learning教材を導入し,生徒の,人間力の育成(課題解決力,探究心,集中力,共同的解決力,自己評価力)の向上の要因について検討した。つぎに,「生物育成に関する技術」の「生物の育成環境と育成技術」学習で「スプラウトの育成」を題材としたe-Learning教材を作成し,導入した。ここでも人間力の育成の可能性について比較・検討した。結果として,物事に取り組む集中力の向上についてはプログラムによる計測・制御の学習が,また,自己評価力や共同的解決力の向上については生物の育成環境と育成技術の学習でより効果的であることがわかった。それらの要因として,プログラムによる計測・制御の学習では,使用教材(ロボット)と授業方法(デュアルモニターの使用)が考えられる。また,生物の育成環境と育成技術の学習では,授業方法(栽培記録の作成)や授業形態(班に1台の情報端末機器の使用)が考えられた。e-Learning教材の使用に関して,8割の生徒が肯定的に回答している。また,作成したe-Learning資料の内容についてどちらの学習においても,十分満足していることがわかった。資料の「信頼の度合い」,「詳細の度合い」,「有用性の度合い」については,資料の「情報量の多さ」と「情報へたどり着くまでの速さ」を判断基準にしており,「理解の度合い」,「興味への度合」については「文字の強調」や「動画・静止画の導入」を判断基準にしていることもわかった。さらに,男子はプログラムによる計測・制御の学習が女子はスプラウトの育成の学習に指向性があることがわかった。新学習指導要領の実施にともない,中学校技術分野において情報端末機器を使用した新たな学習指導方法について検討した。これまで,第3学年を対象に「情報に関する技術」の「プログラムによる計測・制御」学習および「生物育成に関する技術」の「生物の育成環境と育成技術」学習において人間力(課題解決力,探究心,集中力,共同的解決力,自己評価力)の育成の可能性およびその要因について検討した。結果として,「プログラムによる計測・制御」学習は物事に取り組む集中力の向上,また,「隼物の育成環境と育成技術」学習では自己評価力や共同的解決力の向上について効果的であることがわかった。それらの要因として使用した情報端末機器の学習教材の画像(静止画・動画)が有効であることがわかった。これらを踏まえ,23年度は第1学年で「材料と加工に関する技術」および第2学年で「エネルギー変換に関する技術」について同様の研究内容で検討を行った。両学年とも情報端末機器を使用した学習に関して,興味・関心は高く、継続性が高いことがわかった。また,知識・理解の定着に関しては,今回の研究では考察することはできなかった。ところで,情報端末機器を使用した学習形態に関して学年が低下するにしたがい否定的な傾向がみられた。

要因として,(1)実習をともなう学習に関して,知識・理解の学習に関しては情報端末機器を使用する頻度が高いが,実習が始まると情報端末機器の使用頻度が低下する傾向がみられたこと,(2)技術分野が中学校で初めて学習内容であり,かつ,ものづくりを主体とする実践的・体験的な教科であることから教員指導型に慣れている生徒が情報端末機器を使用した個別学習に不安を生じたことなどが推測された。
抗TNF-α抗体を用いた新しい内耳治療戦略

内耳有毛細胞障害に対する抗TNF-α抗体の投与方法として、副作用が頻発する全身投与は不適切と考えられ、正円窓経由で内耳へ直接投与する方法が最も有効な手法と考えられた。中でも内視鏡を用いた経鼓膜的鼓室内投与が最も簡便で確実に内耳へ薬剤を到達させられると考えられた。TNF-αは炎症のメディエーターであり、サイトカインカスケードの上流に位置する。サイトカインによる細胞死はアポトーシスであり、一連のタンパク質群に制御されて生体の恒常性の維持に寄与している。一方、本研究者はプロテアーゼ阻害剤でアポトーシスを阻害するLeupeptinがNeomycinに対する有毛細胞保護作用を有することを報告している。突発性難聴も有毛細胞が障害されることにより難聴を来すことがわかっており、アポトーシスが原因となっている可能性が高い。TNF-αは関節リウマチにおいて特に注目され、TNF-αに対する中和抗体が種々作成され治療に試みられているが、副作用も頻発するため実際の臨床使用では使用条件が厳格に規定されている。突発性難聴の新たな治療方法として抗TNF-α抗体療法はアポトーシス阻害という観点から有用性が期待されるが、頻発する副作用を考慮に入れると全身投与は不適と考えられた。現在、内耳に限局した薬剤の投与方法としては、蝸牛開窓による直接投与と正円窓膜経由の鼓室内投与が臨床的に行われている。後者の方が比較的低侵襲に投与が可能な方法であり、全身的な副作用を極力抑えてより高い濃度の薬剤を内耳に投与できる方法である。本研究者は既にデキサメサゾンの鼓室内投与が突発性難聴の治療に有効であることを報告している。正円窓経由の確実な投与方法として内視鏡を併用した経鼓膜的鼓室投与が効果的であると考えられ、内視鏡を使用した鼓室内操作の手技体得と情報収集のためフランスで行われたENDOSCOPIE ORL 2009に赴き、発表者らとディスカッションを行った。内耳虚血モデル動物を用いた抗TNF-α抗体鼓室内投与の効果の検討鼓室内投与の経路として、Laser Assisted Myringotomy(LAM)を利用した出血のない鼓膜開窓が最も確実かつ低侵襲な手段である。しかし、臨床において鼓室内投与を行ったあとの穿孔残存が難聴の一因として問題となることが懸念される。我々の過去の研究ではLAMを利用したステロイド鼓室注入治療で生じた鼓膜穿孔は滲出性中耳炎等に対してLAMで作成した穿孔に比べ、自然閉鎖しにくい傾向にあることがすでにわかっている。これはステロイドの抗炎症作用に起因する創傷治癒遅延作用が原因と考えられ、強力な抗炎症作用を有する抗TNF-α抗体の投与においても同様の現象が起こることが予想される。そこで鼓室注入療法後の穿孔閉鎖を速やかかつ低侵襲に行う手段として自己血清を利用した点耳療法を考案し、保存的治療に抵抗性のある慢性穿孔性中耳炎症例を対象に効果を検討した。穿孔を硝酸銀や酢酸アルミニウム液を用いて化学的に焼灼した後に穿孔上にキチン膜を留置し、あらかじめ採血した自己血10mlを遠心分離して得た血清約4-5mlを1日4回点耳する。奏効率は8割以上で従来の保存的治療法で閉鎖しなかった穿孔が閉鎖に至った。また、キチン膜で閉鎖しなかった症例に対してキチン膜の代替としてコラーゲンスポンジを穿孔内に挟みこむ手法を用いたところ全例で閉鎖に至っている。鼓室注入療法の場合、鼓膜開窓は正円窓付近の鼓膜後方に行うが、周囲に鼓索神経やキヌタアブミ関節など重要な構造があり化学的処置による副損傷を防ぐための手法も開発した。
HPLCによるフェニエチルアルミン系薬毒物の光学異性体の分析法とその法医学的応用

Methamphetamine(MAMP),Amphetamine(AMP)pーOHーMAMPおよびpーOHーAMPの各光学異性体をラット尿から一斉識別するためにChiral stationary columnを装備したHPLCにより検討した。各異性体はBenzoyl誘導体として測定した。dーMAMPあるいは1ーMAMP投与ラット尿では,各々の光学活性に相当する4種類の代謝産物のisomerのみを1.00以上のResolution(Rs)で36分以内に一斉分析することができた。dlーMAMP投与ラット尿中に排泄したMAMPおよびAMPのlーisomer量はdーisomer量に比べ低い値(1/d<1.00)を示し、逆にpーOH体のMAMPおよびAMPのlーisomerはdーisomerの排泄量に比べ高い値(1/d>1.00)を示した。この結果から,ラットにおいて立体選択性代謝の存在が示唆された。投与後24時間までの全排泄量は投薬量の約50%(dーisomer(%);23.70±1.45、lーisomer(%);25.70±1.45)であり、そのl/d ratioは1.08±0.03であった。一方、MAMPーabuserから得られた乱用原末(11検体)あるいは尿(28検体)に本法を応用した結果、濫用原末からはdーMAMPのみが、乱用者尿からはdーMAMPとその代謝産物dーAMPが各々検出された。この事から日本での覚醒剤乱用は現状のところdーisomerのMAMPのみに限られているものと推察される結果を得た。今後の研究はMAMPの主要代謝産物であるpara-hydroxy体を含めた経時的変化を考察し、法医裁判化学的立場からMethamphetamine乱用について光学活性レベルで検討していく所存である。各異性体はBenzoy1誘導体として測定した。dーMAMPあるいはlーMAMP投与ラット尿では,各々の光学活性に相当する4種類の代謝産物のisomerのみを1.00以上のResolution(Rs)で36分以内に一斉分析することができた。dlーMAMP投与ラット尿中に排泄したMAMPおよびAMPのlーisomer量はdーisomer量に比べ低い値(l/d<1.00)を示し、逆にpーOH体のMAMPおよびAMPのlーisomerはdーisomerの排泄量に比べ高い値(l/d>1.00)を示した。
成層圏オゾンと大気大循環の変動に関する研究

本研究は、春季南極域のオゾンホールの拡大、春季北極域における大規模オゾン減少の出現という現状を受け、オゾンホール形成と地球大気の全球的な循環、すなわち大気大循環や、気候変動との関わりを明らかにすることを目的とする。研究期間を通して実施した、中層大気大循環モデルを用いた数値実験により、オゾンホールの形成の有無が太陽紫外線の吸収の変動を通して成層圏循環および対流圏循環の年々変動を拡大させること、年々変動の空間構造は極域を中心とした高緯度と中低偉度の間のシーソー状の変動である環状変動パターンを示し、それが成層圏から対流圏にまで及んでいること、および、南半球においては、オゾンホールの形成が無くとも、その強い極渦の結果生じる極域オゾンの減少に伴った類似の環状変動パターンが形成されることなどを見いだした。また、上記の環状変動パターンのうち対流圏のものは北極振動と呼ばれているが、50年間にわたる再解析データを用いて、北極振動についての詳細な検討を行った結果、対流圏で見られる北極振動は、NAO(北大西洋振動)とPNA(太平洋・北アメリカパターン)という、独立な二つの変動モードが足し合わさってできた見かけのモードであり、成層圏に見られる環状モードは、そのうちのNAOとのみ、つながっていることも示された。以上のように、本研究を通して、成層圏におけるオゾンの大規模な減少が対流圏まで及ぶ大気大循環の変動を引き起こし得ることが示され、大きな成果を上げることができた。今後は、オゾン減少の規模が将来的にどのように変化し、またそれに応じて大気大循環の変動がどのようになるかを予測することが重要と思われる。本研究は、春季南極域のオゾンホールの拡大、春季北極域におけるオゾンホールの出現という現状を受け、オゾンホール形成と地球大気の全球的な循環、すなわち大気大循環との関わりを明らかにすることを目的とする。本年度は、衛星観測データを用い、成層圏オゾンの年々変動、特にオゾンホールの空間及び時間分布と規模、及び、それにともなう成層圏大循環の変動について解析した。並行して、簡略化したオゾン光化学を含む九州大学中層大気大循環モデルを用い、南北両極にオゾンホールを形成する「オゾンホール実験」と、オゾンホールを形成しない「標準実験」をそれぞれ積分期間10年間にわたって行い、両実験を比較することにより、オゾンホールの成層圏大循環への影響を調べた。その結果、オゾンホール実験では、生じたオゾンホール期間の長短にともない、春季における周極渦の強度や持続期間といった大気大循環の状況に大きな年々変動が生じることがわかり、データ解析の結果と定性的に一致する傾向を示した。これは、オゾンホールが、極域下部成層圏での太陽紫外線加熱の減少を通して、大気大循環へフィードバックを行うためと考えられる。今後は、実験年数をさらに延長し、周極渦の強度や持続期間の年々変動をもたらす機構や、それの対流圏への影響も含め詳細に解析する予定である。さらに、既存の大循環モデルに対して、水酸化物、窒素酸化物、塩基酸化物反応を含む光化学過程を導入し、モデル精度の向上も計る予定である。本研究は、春季南極域のオゾンホールの拡大、春季北極域における大規模オゾン減少の出現という現状を受け、オゾンホール形成と地球大気の全球的な循環、すなわち大気大循環との関わりを明らかにすることを目的とする。本年度は、簡略化したオゾン光化学を含む九州大学中層大気大循環モデルを用い、南北両極にオゾンホールを形成する「オゾン減少実験」と、オゾンホールを形成しない「標準実験」をそれぞれ積分期間50年間にわたって行い、両実験を統計的に比較することにより、オゾンホールの成層圏循環および対流圏循環への影響を調べた。その結果、オゾン減少実験では、生じたオゾンホール期間の長短にともなって、春季における周極渦の強度や持続期間といった成層圏循環の状況に、標準実験よりも大きな年々変動が生じることがわかった。さらに、その年々変動の空間構造は、極域を中心とした高緯度と中低緯度の間の環状の変動パターンを示し、成層圏から対流圏にまで及んでいた。

これは、観測データに見られる北極振動もしくは南極振動と呼ばれる気候変動パターンと類似のものであり、オゾンホールと大気大循環場の相互作用が、これら観測される振動の形成に関与している可能性を示唆するものである。今後は、対流圏循環の変動の時間・空間構造を詳細に解析し、その成層圏循環との関係を比較検討することにより、オゾンホールと大気大循環場の相互作用のメカニズムを明らかにする予定である。また、既存の大循環モデルを改良し、モデル精度の向上も計っていく予定である。本研究は、春季南極域のオゾンホールの拡大、春季北極域における大規模オゾン減少の出現という現状を受け、オゾンホール形成と地球大気の全球的な循環、すなわち大気大循環や、気候変動との関わりを明らかにすることを目的とする。昨年度までの、中層大気大循環モデルを用いた数値実験によって、オゾンホールの形成が成層圏循環および対流圏循環の年々変動を拡大させること、および、年々変動の空間構造が、極域を中心とした高緯度と中低緯度の間のシーソー状の変動である環状変動パターンを示し、それが成層圏から対流圏にまで及んでいることなどを見いだした。後者の環状変動パターンに関して、観測データに、それと類似の構造の気候変動パターンである環状モード、すなわち北極振動の存在が知られているので、今年度は、50年間にわたる再解析データを用いて、北極振動についての詳細な検討を行った。その結果、対流圏で見られる北極振動は、NAO(北大西洋振動)とPNA(太平洋・北アメリカパターン)という、独立な二つの変動モードが足し合わさってできた見かけのモードであり、成層圏に見られる環状モードは、そのうちのNAOとのみ、つながっていることがわかった。今後は、数値実験中で見られる成層圏と対流圏がつながった環状変動パターンの詳細について、必要に応じて空間分解能を上げた中層大気大循環モデルを用いて同様の手法で調べ、上記観測データの解析結果と比較する予定である。さらに、観測データに対しても、成層圏と対流圏のつながりの物理的な機構を詳細に解析することを考えている。研究期間を通して実施した、中層大気大循環モデルを用いた数値実験により、オゾンホールの形成が成層圏循環および対流圏循環の年々変動を拡大させること、年々変動の空間構造が、極域を中心とした高緯度と中低緯度の間のシーソー状の変動である環状変動パターンを示し、それが成層圏から対流圏にまで及んでいること、および、南半球においては、オゾンホールの形成が無くとも、その強い極渦の結果生じる極域オゾンの減少が類似の環状変動パターンを形成することなどを見いだした。また、上記の環状変動パターンのうち対流圏のものは北極振動と呼ばれているが、50年間にわたる再解析データを用いて、北極振動についての詳細な検討を行った結果、対流圏で見られる北極振動は、NAO(北大西洋振動)とPNA(太平洋・北アメリカパターン)という、独立な二つの変動モードが足し合わさってできた見かけのモードであり、成層圏に見られる環状モードは、そのうちのNAOとのみ、つながっていることも示された。
環境DNA/RNAを利用した生物調査の新展開：水を汲んで生物の行動や状態を知る

本研究では、環境DNA濃度の時間変化、環境RNA、環境DNAのメチル化状態の3つのマーカーを用いて水中生物の行動や状態を知る手法の開発を当初目的とした。このうち、申請時点からチャレンジングであったメチル化状態については昨年度の時点で検討を中止し、環境DNAと環境RNAに注力することとしている。環境DNA分析では、オオサンショウウオを対象として兵庫県の羽束川および本年度から新たに調査地に加えた広島県の江の川水系の小河川において調査を行った。マーカーとして当初計画のミトコンドリアDNAに加えて核DNAも用いた。その結果、産卵行動に伴って環境DNA量が増加すること、産卵を示す環境DNAの一時的なピークは1日程度で消失すること等を明らかにした。また、小河川規模では環境DNAが反映する範囲は最大200m程度であることも判明した。環境RNA分析においては、ゼブラフィッシュを対象とした室内実験を実施した。昨年開発したハウスキーピング遺伝子(b2m)以外に、鰓表皮、腸管上皮、体表でそれぞれ多く発現する遺伝子に対して新たなプライマーセットを作成した。水槽水から得た環境RNAサンプルからこれらの遺伝子に由来するmRNAを検出することができ、水生生物が水中に放出している環境DNAおよびRNAが外胚葉由来の組織細胞に由来するものだという傍証を得ることができた。また、給餌ありなしの条件で飼育した魚を用意し、筋組織および飼育水中から得た核酸試料について、チトクロームb遺伝子のDNAとRNAの量を相対比較した。予備解析の結果、絶食条件にあった個体では両試料ともに、RNA/DNAの比率が低い傾向がみられた。RNA/DNA比は、たんぱく質合成活性と関連しており、健康状態の目安として利用されてきた指標である。本結果から、環境水中から回収した核酸に基づいて、対象生物の活性について情報を得られる可能性が示された。本研究課題では環境DNA濃度の時間変化、環境RNA、環境DNAのメチル化状態の3つをマーカーとして水中生物の行動や状態を知る手法の開発を行うことを計画していたが、予備的検討の結果から環境DNAのメチル化状態は適切なマーカーでない可能性がでてきたため、平成29年度の時点で環境DNA濃度の時間変化と環境RNAに注力することとして研究を進めている。環境DNAでは、当初計画よりも調査範囲を広げ、人工巣穴のある広島県の河川を調査地に加えた。この結果産卵のタイミングを確認しながら環境DNA濃度の変化を調べることが可能になり当初計画していなかった産卵のタイミングをどれほどの時間精度で測れるかという重要な情報を得ることができた。環境RNAでは、当初は繁殖に関わるメッセンジャーRNAマーカーを探索する予定であったが、ゼブラフィッシュの飼育条件下での繁殖のコントロールが困難であったこと、また、そもそもの基礎となる環境水中からのRNAの回収・抽出がDNAの場合と比べると安定していないことがあり、より基礎的な実験に集中した。これまでにRNAの回収量や時間的な水中での分解など、環境RNAの水中での動態をより精密に明らかにすることが不可欠と判断して、それを可能とするハウスキーピングの定量系の開発を終えた。引き続き、安定的なRNAの安定的な分析方法を探るべく検討を続ける。また、コイを対象とした繁殖に関わるマーカーの検出系開発を進めており、複数の繁殖期特異的マーカー候補を発見している。このように当初計画からの変更はあるものの、より基礎の部分を精緻に進めていることや、別のアプローチとしてRNA/DNA比を分析して成果をあげていることなどから、全体としては当初予定と比較して見劣りしない成果が得られていると考えている。最終年度である平成31年度も環境DNAと環境RNAの分析に注力する。環境DNAでは、これまでのオオサンショウウオに加え、コイ、ブルーギル、オオクチバスの産卵行動の検出を試みる。これは、当初計画にはなかったことであるが、これまでの研究の進展を受けて変更するものである。環境RNAでは、ひきつづきゼブラフィッシュの水槽実験を行うことに加え、コイの野外水槽実験を行う。コイの野外水槽実験は当初計画にあった野外のフィールド調査に代えて行うものである。これまでのフィールドでの検証結果が安定しないため、よりコントロールのしやすい環境で研究を進めるためである。本研究では、環境DNA濃度の時間変化、環境RNA、環境DNAのメチル化状態の3つのマーカーを用いて水中生物の行動や状態を知る手法の開発を目的としている。平成29年度は、特に環境DNA濃度の時間変化および環境RNAをマーカーとした研究が進展した。環境DNA濃度の時間変化を用いてオオサンショウウオの繁殖期および繁殖地を推定することを目的とした研究では、当初計画よりも大幅に進展して、当初計画のミトコンドリアDNAの濃度変化だけでなく、核DNAの濃度変化もあわせて利用することで、オオサンショウウオの繁殖期および繁殖地に固有のシグナルと考えられるデータを得ることに成功した。これにより、調査河川における主要な繁殖期および繁殖地の情報情報を得た。この手法は、水中生物の繁殖期や繁殖地を捉える新たな手法として利用できる可能性が高い。環境RNAを用いた研究では、コイ及びゼブラフィッシュを用いた水槽実験を行った。コイの繁殖期に行った実験の結果、いわゆるハウスキーピング遺伝子の他に、卵や稚魚の段階でのみ発現することが知られる遺伝子のmRNAに由来すると考えられるRNAが検出されるなどの結果を得た。ゼブラフィッシュを用いた実験では、主に鰓で発現することが知られている遺伝子のRNAを検出することが出来たほか、いくつかのマーカー候補遺伝子の検出に成功した。

これらの結果から、繁殖行動といった生物の行動や、イオンチャネル活性や筋収縮といた生物の状態を、環境RNA分析で解析可能であることが示唆された。本研究課題では環境DNA濃度の時間変化、環境RNA、環境DNAのメチル化状態の3つをマーカーとして水中生物の行動や状態を知る手法の開発を行うことを計画していた。予備的検討から、これらのうち環境DNAのメチル化状態は適切なマーカーでない可能性が出てきたため、環境DNA濃度の時間変化と環境RNAに注力することとした。その結果、環境DNA濃度時間変化については、当初計画にはなかった、ミトコンドリアDNAと核DNAの量比を用いることでより高感度なマーカーとなりうることを見出し、オオサンショウウオでの野外適用に成功した。この部分は、当初計画以上に進展したと評価している。環境RNA解析については、環境RNA解析が可能であることを2種の魚種を用いて明らかにすることが出来た。これは、当初の計画通りです。上記の理由により、プロジェクト全体としては「おおむね順調に進展している」と評価する。本研究では、環境DNA濃度の時間変化、環境RNA、環境DNAのメチル化状態の3つのマーカーを用いて水中生物の行動や状態を知る手法の開発を当初目的とした。このうち、申請時点からチャレンジングであったメチル化状態については昨年度の時点で検討を中止し、環境DNAと環境RNAに注力することとしている。環境DNA分析では、オオサンショウウオを対象として兵庫県の羽束川および本年度から新たに調査地に加えた広島県の江の川水系の小河川において調査を行った。マーカーとして当初計画のミトコンドリアDNAに加えて核DNAも用いた。その結果、産卵行動に伴って環境DNA量が増加すること、産卵を示す環境DNAの一時的なピークは1日程度で消失すること等を明らかにした。また、小河川規模では環境DNAが反映する範囲は最大200m程度であることも判明した。環境RNA分析においては、ゼブラフィッシュを対象とした室内実験を実施した。昨年開発したハウスキーピング遺伝子(b2m)以外に、鰓表皮、腸管上皮、体表でそれぞれ多く発現する遺伝子に対して新たなプライマーセットを作成した。水槽水から得た環境RNAサンプルからこれらの遺伝子に由来するmRNAを検出することができ、水生生物が水中に放出している環境DNAおよびRNAが外胚葉由来の組織細胞に由来するものだという傍証を得ることができた。また、給餌ありなしの条件で飼育した魚を用意し、筋組織および飼育水中から得た核酸試料について、チトクロームb遺伝子のDNAとRNAの量を相対比較した。予備解析の結果、絶食条件にあった個体では両試料ともに、RNA/DNAの比率が低い傾向がみられた。RNA/DNA比は、たんぱく質合成活性と関連しており、健康状態の目安として利用されてきた指標である。本結果から、環境水中から回収した核酸に基づいて、対象生物の活性について情報を得られる可能性が示された。
日本語表現に即したビジュアル・リテラシーの開発―日本語教育を手始めとして

今年度は、最終目標となる、マルチリテラシーズ育成のための教材作成を目指し、言語文化教育学会のパネルでは、日本語教師用のマンガ教材をもとに「フォーラム・シアター」の手法を用い、参加者の語りから、マルチリテラシーズ育成の必要性について議論した。また、日本言語政策学会では、路線図などのデザインを手がけている研究者と共に、「公共サイン」を分析し、外国人にとってわかりやすいサインとは何かについて、検討した。さらに、日本語教育学会の市民への一般公開プロジェクトでは、「外国人住民とともに考える安心安全な町づくりー日本語教育から見たリスク・コミュニケーションー」と題し、共通語だけではなく、方言の理解や、文字テキストだけでなく、ピクトグラムやイラストに埋め込まれた文化的な要素の理解も必要であることを明らかにし、4技能に「見る(ビューイング)」を取り入れた日本語教育教材を作成する必要性について検討した。また、社会言語科学会では、「LINEコニュニケーションー文字を伴ったスタンプに注目してー」とし、スタンプというビジュアル要素をふまえたコミュニケーション過程を明らかにし、ビューイングを日本語教育に取り入れる必要性を確認した。最終目標である、マルチリテラシーズ育成のための教材と研究書の出版はできなかったが、すでにそのための研究の蓄積までは行うことができた。今年度の、春季の学会においては、日本語教育学会において、「外国人受け入れ側のコミュニケーション課題ー選ばれる国を目指してー」と題したパネルと、日本言語政策学会では、「外国人受け入れに向けた学校、企業、公共サービスの課題ー国内外の受け入れ側の研修プログラムを通して考える」と題したパネルが採択されている。本科研の成果をもとに、外国籍児童や外国人受け入れ側の研修のためのマルチリテラシーズ育成のための教材作成にも繋げていく予定である。2015年度の予定どおり、前の科研の成果をもとに、6月には、メディア・リテラシーの言語政策的位置づけを探究するための分科会をコーディネートし、日本国際理解教育学会において、日本語教育にしぼり、共同開発しURLで公開中の多言語多文化教材を使用した実践から、日本語教育においてビジュアルリテラシー育成の必要性を紹介し、関係研究者や教育者との意見交換と情報発信を行なった。また、所属大学が川越市に協力して継続して実施している川越市教職免許更新の講義において、上記教材サイトを紹介し、その教材の使用可能性を検証した。その上で、年少者言語教育、外国籍児童生徒の日本語教育における、ビジュアルリテラシーやビューイング教育導入の重要性を伝えることができた。更に、川越市開設の日本語ボランティア指導員養成講座のコーディネートと講師を勤め、地域の外国籍住民の生活日本語を支援する上で、視覚情報を読み解くための日本語教育のあり方を伝えることができた。これらの成果から、今後モジュール教材を作成していく上での基礎的な知見や課題を知ることができた。天候による本務校用務の急な変更などにより予定していた西オーストラリアを訪問する事ができず、英語教育におけるビューイング教育のカリキュラムと教材の調査を断念した。その他は実績概要で述べたとおり国内での基礎資料や知見の収集はできたが、多言語多文化社会としての先進国であり、本科研テーマの研究が進んでいる海外の最新情報収集ができず、モジュール教材開発のための海外の資料や知見の収集ができなかった。前年度に引き続き、日本言語政策学会において、国語教育、日本での日本語教育、米国での日本語教育から見たメディア・リテラシー、ビジュアル・リテラシーを言語教育に組み込む必要性の発信とそのための言語政策提言を行なった。日本言語政策学会では「マルチリテラシーズ」を育む言語教育の必要性を、国語教育教材分析、米国と日本の大学での日本語教育実践をふまえて提案した。更に、日本国際理解教育学会では、共同制作して公開している多言語多文化教育教材におけるビジュアル・リテラシー育成の必要性とそれをふまえた教員養成のあり方について検討した。昨年は大阪大学に滞在する機会を得て、関西の研究仲間とメディアディスコースの批判的分析を通してメディアリテラシー育成が言語教育に必須であることを伝えることができた。昨年度は、複数の学会で、「マルチリテラシーズ」の言語教育学をふまえ、4技能にビューング(見る)を取り入れた「ビジュアル・リテラシー」育成の必要性について、日本語教育、国語教育、英語教育、社会言語学の研究仲間と共に、発信することができた。ただ、昨年度は、国内研修という立場から、関西での研究が主になり、海外調査に行く機会を得ることができなかった。そのため、前年度末に機会を逃した海外のモジュール教材とその知見の収集が先送りになり、それをふまえた小中学校での国語と英語教育教材分析と年少者日本語教育、英語教育におけるビジュアル教材使用の可能性の調査が十分できなかった。本年度は、昨年度に続いて、日本言語政策学会の「メディアと言語政策」の分科会において、「メディアとしての教科書・教材を考える」と題した企画を担い、日本の国語教科書、ドイツの歴史教科書の図や写真、イラストとテキストとの関係に焦点をあて、言語教育におけるビューイングの考え方を意識して言語教育に組み込む必要性を提示した。国際語用論学会では、2つのパネル発表を行った。1つは、オバマ氏広島訪問とプラハ演説報道における写真をはじめとするビジュアル要素と大統領のスピーチとの相互作用から、伝えられるメッセージを批判的に分析し、何が伝えられたのかを明らかにした。2つ目は、目的のある話し合いのLINEチャット分析を通して、スタンプや写真と文字の相互作用を通したマルチモードのコミュニケーション実態を検証した。これらの発表を通して、国内外で、日本語の4種類の文字と縦書き横書きという世界でまれな正書法を駆使し、マルチモードによる意味構築がなされている実態を明らかにし、そこに埋め込まれるイデオロギーや価値感に気づくためのマルチリテラシーズ育成が言語教育に必須であることを強く伝えることができた。

上記のように国内外での発表を行うことができ、それらを確実にまとめて出版する企画も出版社で受理されている。論文として印刷中のものもあり、昨年度の成果を今年度は確実に公開していく道筋がたっているため、(2)とした。今年度は、最終目標となる、マルチリテラシーズ育成のための教材作成を目指し、言語文化教育学会のパネルでは、日本語教師用のマンガ教材をもとに「フォーラム・シアター」の手法を用い、参加者の語りから、マルチリテラシーズ育成の必要性について議論した。また、日本言語政策学会では、路線図などのデザインを手がけている研究者と共に、「公共サイン」を分析し、外国人にとってわかりやすいサインとは何かについて、検討した。さらに、日本語教育学会の市民への一般公開プロジェクトでは、「外国人住民とともに考える安心安全な町づくりー日本語教育から見たリスク・コミュニケーションー」と題し、共通語だけではなく、方言の理解や、文字テキストだけでなく、ピクトグラムやイラストに埋め込まれた文化的な要素の理解も必要であることを明らかにし、4技能に「見る(ビューイング)」を取り入れた日本語教育教材を作成する必要性について検討した。また、社会言語科学会では、「LINEコニュニケーションー文字を伴ったスタンプに注目してー」とし、スタンプというビジュアル要素をふまえたコミュニケーション過程を明らかにし、ビューイングを日本語教育に取り入れる必要性を確認した。最終目標である、マルチリテラシーズ育成のための教材と研究書の出版はできなかったが、すでにそのための研究の蓄積までは行うことができた。今年度の、春季の学会においては、日本語教育学会において、「外国人受け入れ側のコミュニケーション課題ー選ばれる国を目指してー」と題したパネルと、日本言語政策学会では、「外国人受け入れに向けた学校、企業、公共サービスの課題ー国内外の受け入れ側の研修プログラムを通して考える」と題したパネルが採択されている。本科研の成果をもとに、外国籍児童や外国人受け入れ側の研修のためのマルチリテラシーズ育成のための教材作成にも繋げていく予定である。昨年度訪問できなかったオーストラリアに出向き、マルチリテラシーズの現場の見学と研究者との情報交換を行なう。更に今年度訪問予定のカナダに出向き、研究計画にそって、日本語教育のモジュール教材作成とカリキュラム作りへと発展させる予定である。また、前年度口頭発表した内容を論文執筆へと進め、来年度の最終年度の成果を確実に出すため、昨年度立ち上がったばかりの「子ども日本語教育研究会」をはじめとした年少者の日本語教育や言語教育関連の学会と研究会に参加し、本研究の意義を発信し、ネットワークを広げ、情報交換し、研究を深めたい。今年度は、最終年度となるため、遅れている小中学校の国語と英語教育教材やデジタル教材の分析を行い、特に絵やイラスストを読み解く「ビューイング(見る)」技能の育成の必要性を明らかにする。
教育実践に対する「語り」の限界に関する研究―NCLB法と京都市の事例から―

本研究は、教育実践を語る政策研究の基礎を構築することを目的とするものである。その目的を果たすためには、教育実践を語ることの現実(限界と可能性)を知らなければならない。その現実とは、(1)実証主義の虚偽性、(2)因果関係を導く方法論の多様性、(3)因果関係を導く方法論の信頼性を検討する必要性、(4)実践の実践性を前提とした上で立脚すべき科学的探究のあり方、である。(1)の実証主義の虚偽性とは、一般に政策研究がとる科学アプローチの態度が内包するドグマを意味する。例えば計量経済学的手法のように、教育資源配分の効率性を問題とする際、事実(データ)を収集し、それに基づくことによって「客観的」な規則性や因果関係等が導き出される。この態度は「事実/価値二分法」というドグマであり、虚偽性を孕んだ信念なのである。(2)の因果関係を導く方法論の多様性に関する研究では、現に米国の教育学研究者の間で展開された議論を取り上げ、どのような多様性があり、どのように対立しているかを論じた。(3)の因果関係を導く方法論の信頼性を検討する必要性に関する研究では、「真/偽」ではない別のコードに依拠するならば、方法論の信頼性の程度を判定することが可能であることを示した。(4)の実践の実践性を前提とした上で立脚すべき科学的探究のあり方については、科学知と実践知との対話可能性を論ずるものである。(3)までは科学知の信頼性を問題としていた。(3)では、より信頼性の高い科学知(因果関係等)を導き出すために、それが依拠する方法論の信頼性をこそ問い返す必要性を求めた。しかしそれでもなお科学知には限界があり、実践(知)との関わりの場面においてそれが顕在化するのである。(4)では、政策研究を「研究・開発・普及」という一連の科学的探究の営みとして捉え直し、この包括的視点から、科学知と実践知との対話可能性を追究するのである。本研究の掲げる問いは、「教育政策は、教育実践の何を操作できると言えるのか?」というものである。すなわち、語ることをその操作性、規定性の範囲の内に制限すること、あるいはその他の語り(あたかも操作性、規定性を身に纏ったものであるかのような語り)をその範囲外へ排除することが、本研究の目的である。平成22年度においては、その目的の遂行の一つとして、実証主義的な科学的説明を、科学哲学的始点を用いて、その非真理性ゆえに、操作性、規定性の範囲の外へ排除することに成功した。また、実際に教育実践を目の前にしてこの操作可能性を剔出する必要があるため、本研究では、その実践事例として、米国の学校改善モデルSuccess for Allを取り上げることを、研究目的に掲げていた。そして研究実施計画に米国調査を計画していた。平成22年度、2月から約3週間、Success for Allを実施する学校を訪問し、調査を行なった。しかしまだそれを文章化するには至っていない。