hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境調和型ヒドロキシアミノ化反応の開発とｃａｐｒａｚａｍｙｃｉｎ類の全合成

また、本環化反応には、溶媒・添加剤の効果が重要であることが明らかとなった。さらに、得られた知見をCPZEN-45の合成に必要な、ウリジン由来の環化前駆体へと適用した。その結果、予想通り本環化反応は迅速に進行し、基質の分解を伴うことなくCPZEN-45の7員環エナミド部位の構築に成功した。平成27年度は、caprazamycin類から誘導化された核酸系抗生物質CPZEN-45の合成研究を行なった。具体的には、(1)基質制御によるジアステレオ選択的なアルドール反応を用いたsyn-β-ヒドロキシ-α-アミノ酸部位の大量合成法の確立、(2)銅触媒による7員環エナミド部位の効率的構築法を確立した。CPZEN-45は、既存の薬剤を用いた治療が事実上困難な超多剤耐性結核菌(XDR-TB)にも有効であるため、注目されている。しかしながら、その供給方法は半合成に依存するものである。また、その大量供給が求められているにもかかわらず、不安定構造を有する本化合物の化学的合成法は未だに確立されていない。以上の事実から平成27年度に見出した基質制御によるsyn-β-ヒドロキシ-α-アミノ酸部位の大量合成法の確立、及び銅触媒による7員環エナミド部位の効率的構築法の確立は、CPZEN-45の化学的供給に大きく寄与していると評価できる。CPZEN-45は、caprazamycin Bより半合成的に誘導化された核酸系抗菌薬の一種である。本化合物は10剤耐性の超多剤耐性結核菌(XDR-TB)に対しても有効であるため注目されている。一方、我々が本研究に参画した時点で、完全化学合成による供給は報告されていなかった。平成28年度は、(1) CuI触媒を利用した、ジアゼパノン部位の構築について反応条件の最適化及び、(2)合成終盤での脱保護条件を検討した。以下その詳細を報告する。(1)において、溶媒・リガンドの最適化を実施した。その結果、トルエン等の非極性溶媒中では、環化反応は全く進行しなかった。これは、CuI触媒や無機塩基の溶媒への溶解性が低いためであると考察した。詳細な検討の結果、エチレングリコールをリガンドとして、反応溶媒にエタノールを用いることで、良好な収率で目的のジアゼパノン部位の構築に成功した。(2)において、合成したCPZEN-45保護体における脱保護の検討を試みた。Caprazamycin類やCPZEN-45において、不安定構造を損なうことなく保護基を除去することは本研究の重要課題である。通常、本核酸系化合物群はエピメリ化やβ脱離を懸念し、加水素分解により中性条件下で脱保護することが可能な保護基を選択する。しかしながら、CPZEN-45においてはウリジン由来のオレフィンに加え、7員環エナミド部位にもオレフィンを有することから、接触還元条件は不向きである。種々検討を重ねた結果、合成の終盤においてBOM基を三塩化ホウ素で処理することで、良好な収率で目的の脱保護体が得られた。また、アミノリボース部位のアジド基はStaudinger反応により還元し、二つのTBS基及びペンチリデンアセタールにおいては、フッ化水素酸で処理することで、CPZEN-45の世界初の完全化学合成を達成した。本年度は7員環ジアゼパノン骨格の効率的構築と、天然型脂肪酸側鎖のジアゼパノン部位との連結について重点をおき検討を試みた。その結果、ジアゼパノンにおける適切な保護基の選択が本課題を解決する上で有効であることを早期に見出した。
土地政策における緑地保全と土地所有権をめぐる対立調整に関する研究―環境保全型社会に向けた総合的土地政策の展望―

わが国において緑地は都市部、農村部にかかわらず様々なところにある。特に農地や林地はそのほとんどが緑地であるし、都市部においても、道路やビルの間の公園、ビルの屋上、ビルのはた、などにおいて緑を目にする。また、住宅の庭にも緑はある。このような様々な緑地は個人有の場合も公有の場合もあり、所有権の非単一性が緑地をよりよく保全しこうとするときの障害となる。本研究の目的は、多様な所有権の状態に由来する緑地保全の困難さをどうすれば解決できるのか、その方策・主要課題を明らかにすることにある。主たるデータ・資料は電話帳を利用して抽出した天竜川流域の浜松市、浜北市、天竜市の三市の住人を対象とした郵送アンケート調査や各種機関を対象にした聞き取り調査結果にもとづく。これら調査の結果、居住地や、経験・年齢によって、緑地や緑地の保全に対する評価・意向が異なることがわかった。また、現時点において、緑地保全のための法律制度はひとまず整えられており、民間ベースの緑地保全の担い手も出てきている。しかし、そのような人々はまだ限られており、緑地保全に関して意見をもっていたとしてもそれが具体的行動に反映されない多くの人々の今後の動向がこれからの緑地保全のあり方・進捗状況を大きく左右すると考えられる。今後の土地政策においては、人的要素を重視し、広く人々が緑地保全に関して意見を述べ、行動するような社会を形成することに主眼を置いて整備していく必要があるのではないか。本研究の目的は、環境安全と土地所有の対立調整を軸として、地方公共団体の環境政策の実態・効果・問題点を整理するとともに、将来の我が国における土地利用規制、土地税および土地公有化という三つの政策手段の組み合わせによる、環境保全型社会構築に向けた総合的土地制作形成の方向を提示することにある。本年度は4年間にわたる本研究の初年度として緑地保全に関する文献収集と代表的事例に関する実態調査を行い、わが国における緑地保全の現状を概観した。緑地および緑地保全に関する研究としては、都市部の緑地に関しては、地域デザイン・まちづくりの観点から論じたものが多く、農山村部の緑地に関しては農林業維持および農山村維持の視点から生産機能以外の農地・林地がもつ機能の再評価を論じたものが目立った。実態調査の結果わかったことは以下の通りである。自治体において緑地の保全は重要な政策の柱の一つのなっていることが多いが、その担当部局は複数の部局にまたがっていることが多く、その名称も多様である。また、今回調査した地域における緑地保全の方法は用途・開発の規制、生産緑地の指定、緑地(緑化)協定、公有地化、ナショナルトラスト、補助金が代表的なものである。都市部では公園、公共施設、街路樹、ビル・工場敷地、生産緑地が主な緑地であった。なかでもまとまった緑地は、公園および公共施設でみられた。生産緑地に関しては、現地でその土地が生産緑地である旨の表示はされているもののそれ以上の説明は見あたらなかった。一方、今回調査を行った積極的に緑地保全がなされている林地・山地に限っていえば、案内板等による緑地の機能・意義の説明やその他教育機能の発揮が多く見られた。本研究の目的、環境保全と土地所有の対立調整を軸として、地方公共団体の環境政策の実態・効果・問題点を整理するとともに、将来のわが国における土地利用規制・土地税制・土地公有化という三つの政策手段の組み合わせによる環境保全型社会構築に向けた総合的土地政策形成の方向を提示することにある。本年度は、昨年度に引き続き緑地保全に関する資料収集を行った。中でも特に、行政資料に着目し、都道府県庁が発行・所蔵している緑地保全に関する資料の把握と収集を行った。その結果、調査を実施した都道府県はいずれも自然公園、都市公園、道路・河川、公共施設、農地、宅地と、主だった緑に関してはその整備に関して何らかの取り組みを行い、資料を所蔵していることがわかった。また、その整備の方法はマニュアル化されており、気象条件や都市化の進展度合いの違い以外を理由とする際立った特徴を持った都道府県は見受けられなかった。

しかし、その発行・所蔵公開している情報量と市民からみた利用しやすさに関しては都道府県によって大きな違いがあった。住民の緑地に関する嗜好性等を十分に反映された形で緑地の保全が実施されているのか、という疑問が残る。そこで、本年度は、自治体緑地担当者を対象とした調査に先立って、住民の緑地に関する選好・希望を把握するために、住民を対象とするアンケート調査を実施することとした。対象地域は静岡県の天竜川流域に位置する浜松市・浜北市・天竜市の3市である。主な調査内容は、緑地に関する経験・評価・意向である。なお、アンケート調査結果の集計・分析は来年度に行う。来年度は、このアンケート調査結果をもとに、調査地域住民の緑地に対する選好・評価を明らかにし、住民間・住民と行政・住民と産業間にどのような対立が存在し、また、しないのかを明らかにする。そして、典型的な対立関係について、具体的な事例調査等を実施する。本研究の目的は、環境保全と土地所有の対立調整を軸として、地方公共団体の環境政策の実態・効果・問題点を整理するとともに、将来のわが国における土地利用規制・土地税制・土地公有化という三つの政策手段の組み合わせによる環境保全型社会構築に向けた総合的土地政策形成の方向を提示することにある。本年度は、昨年度に実施した静岡県の天竜川流域に位置する浜松市・浜北市・天竜市の3市で実施したアンケート調査の集計分析を行った。主な調査内容は、緑地に関する経験・評価・意向であった。回答者の生活圏内での緑地との接触度合いには地域差がかなりあった。また、回答者の過去の緑地利用経験・ライフスタイル・趣味等が緑地評価に大きく影響していた。緑地整備のあり方に関しては、街路樹の取り扱いに関しては、街路樹を必要とはしているものの、その樹種選択等では不満が多くみられた。さらに本年度は、季節による緑地利用の差・特徴を把握するための緑地利用実態調査を実施した。特に、冬季の積雪下での緑地利用に着目し、北海道を中心に実態調査を行った。北海道の積雪期の緑地の中でも公園においては、その積雪ゆえに「みどり」を利用し楽しむという点では十分に機能していないものの、オープンスペースとしては、歩くスキーやそり遊び等積雪下特有の利用方法が見られる。また、犬の散歩に関しては冬季においても積極的に行われている。しかし、除雪、樹木からの落雪等の問題から、冬季以外と比べると一日あたりの利用者数は少ないようである。また、地域内の雪捨て場としての利用等は今回の調査範囲内ではあまり見受けられない。積雪時の除雪方法や、雪解け後のゴミ・芝生養生などが問題として挙げられる。来年度は、本年度までに明らかになった緑地利用の実態、住民間・住民と行政・住民と産業間等の対立を踏まえてこれら対立の調整を実現する総合的な土地政策に関する提言を行う。本研究を通して以下のことがわかった。
大腿骨近位部骨折の費用および効果に関連している看護援助

大腿骨近位部骨折で手術を受けた患者のアウトカムに影響している看護援助として、早期離床を促す声掛けを行っていた場合は合併症の発生率が低く、荷重の許可が出た後、荷重をかけることの必要性の説明や、荷重をかけるよう声掛けを行っていた場合は、退院時の歩行能力のみならず、術後3カ月後の歩行能力が高かった。看護師がリハビリテーションにかかわることで、患者のアウトカムを向上させることができる可能性が示唆された大腿骨近位部骨折で手術を受けた患者のアウトカムに影響している看護援助として、早期離床を促す声掛けを行っていた場合は合併症の発生率が低く、荷重の許可が出た後、荷重をかけることの必要性の説明や、荷重をかけるよう声掛けを行っていた場合は、退院時の歩行能力のみならず、術後3カ月後の歩行能力が高かった。看護師がリハビリテーションにかかわることで、患者のアウトカムを向上させることができる可能性が示唆された本研究の目的は大腿骨近位部骨折患者のDPC導入前後のアウトカムと費用を比較し、アウトカムに関連しているケアプロセス・看護援助があるかどうかを明らかにすることである。22年5月12日に東京労災病院、6月7日に中部大学、6月14日に春日井市民病院の倫理委員会の承諾を得た。各病院からは調査の依頼文や方法など一部修正依頼があり修正した。その後調査を開始した。東京労災病院は2007年10月から2010年9月までに大腿骨近位部骨折で入院した患者約300人のデータ収集を入院カルテから行い、アンケート調査を終了した。アンケートの回収率は約60%である。来年度は2010年10月2011年3月までの調査および外来受診状況、入院医療費の調査を行う予定である。春日井市民病院は2007年4月2010年5月までの間に入院した患者約380名の入院カルテからの調査が終了している。アンケート調査は2007年4月2009年5月までの患者で終了していて回収率は約70%である。また、2010年7月以降に入院した患者については前向きに調査を行っている。来年度は2010年6月以降に入院した患者について調査して、2009年6月以降の患者のアンケート調査、全患者の入院医療費、外来受診状況の調査を行う予定である。クリティカルパスが使用されており、記録が省略化されている傾向があり、欠損データも少なからずある。特に手術日を決定した理由、荷重開始日、どのような看護援助を行ったかなど明記されていない場合があった。本研究の目的は大腿骨近位部骨折患者のDPC導入前後のアウトカムと費用を比較し、アウトカムに関連しているケアプロセス・看護援助があるかどうかを明らかにすることである。昨年度に引き続き、2病院での調査を継続した。東京労災病院は2010年10月2011年3月までの調査および外来受診状況、入院医療費の調査を行った。アンケートの回収率は65%であった。春日井市民病院は2010年2011年3月に入院した患者について調査して、2009年6月以降の患者のアンケート調査、入院医療費、外来受診状況の調査を行った。アンケートの回収率は74%であった。あと調査の残すところは、2病院の2011年15月までに退院した患者の外来受診状況についてであり、2012年5月ごろ調査予定である。現調査終了段階までの予備的解析にて、2病院の患者とも、DPC導入前後でアウトカムに大きな変化は見られなかった。病院1は入院期間も入院医療費も有意な変化は見られなかった。病院2は入院期間は短縮したが、入院医療費は増加した。2病院の患者基礎要因はあまり変わらなかったが、術式や麻酔の種類などの治療やアウトカムに違いが見られた。病院2の患者の方が調査時点の生存率が高かった。離床や荷重開始を促すための看護援助の違いは見られなかった。退院後の生活や介護で困ったこと、病院からあったほうが良かったと思う援助についての自由記述データは内容分析にて分析を開始している。医療費の削減のために、診断群別定額支払い方式(DPC)が導入された。先行研究より、大腿骨近位部骨折患者の術後入院期間が短かすぎると、退院後の死亡のリスクが高くなることが明らかになっている。したがって、看護援助により術後早期離床、早期荷重歩行を促し、患者のアウトカムの低下を予防することが必要である。この研究の目的は、2つの私立一般病院において大腿骨近位部骨折で手術を受けた患者について、1)患者のアウトカムと費用をDPC導入前後で比較する2)患者のアウトカムに関連している看護援助を明らかにすることである。A病院より346名、B病院より466名が研究対象として該当した。A病院ではDPC導入前後で入院期間や患者のアウトカムに変化はなかった。B病院では入院期間が延長したが、退院時の自立歩行可能であった患者の割合は低下した。2つの病院ともDPC導入前後で死亡率や再入院率に有意な変化はなかった。入院医療費はA病院は有意な変化はなかったが、B病院では有意に増加した。患者のアウトカムに影響していた看護援助として、離床を促す声掛けを行っていた場合は合併症の発生率が低く、合併症が発生すると術後の入院期間が長かった。

荷重をかけることの必要性の説明や、荷重をかけるよう声掛けを行っていた場合は、退院時の歩行能力のみならず、術後3カ月の歩行能力が高かった。離床を促す看護援助は90%の患者に行われていたが、荷重を促す看護援助は50%以下の患者に行われていたのみであった。また、荷重を開始したときに痛みが強いほど退院時の歩行能力が低いことも示された。荷重開始時に鎮痛剤が投与されていたのは40%以下の患者であり、痛みのコントロールが十分行えていないことが明らかになった。したがって、離床前に鎮痛剤を投与して離床・荷重を促す声掛けなどの看護援助を行うことで、患者のアウトカムが向上する可能性ある。データ収集が終了して、分析が始められる部分は分析を開始している。5月までデータ収集が行えない部分があるが、それは5月に実施予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。24年5月ごろ2病院の2011年15月までに退院した患者の外来受診状況や費用についても調査し、病院2の医療費の内訳も調査し、病院2の医療費が増加した要因や、2病院のアウトカムに影響している要因についても分析する予定である。論文が完成次第雑誌に投稿を行う予定である。
ディーゼル排気粒子(DEP)の生体影響に関する研究

ディーゼル車はガソリン車に比べると30倍から50倍の粒子状物質(DEP)を排出し、DEPはNO_xとともに都市部における大気汚染の主要な原因となっている。DEPは気管支喘息や肺癌発症に関わってくることが指摘され、さらに近年、DEPの内部かく乱作用、生殖細胞に対する影響が注目されている。我々はこれまでの研究において、DEP成分が活性酵素産生と、カタラーゼ活性阻害、即ち、活性酵素の生成と分解の阻害のよって生体に障害を与える可能性を指摘した。DEPの生体に対する影響とその機構を解析するためには、DEP成分を系統的に分離し、生理活性化合物の性質を明らかにする必要がある。この研究において我々は、1)DEP成分の系統的分離法の確立、2)DEPのエストロゲン作用及び抗エストロゲン作用の評価、3)DEPの補体活性化の評価、4)DEP成分によるヘルパーTリンパ球(Th2)の選択的活性化、等の項目について研究を進めた。その結果、1)DEP成分をヘキサン(H)、ベンゼン(B)、ジクロロメタンン(D)、メタノール(M)、アンモニア水溶液(A)で順次抽出し、シリカゲルカラムクロマト、高速液体カラムトクロマト等の方法のよって生理活性を有する物質を分離する方法を確立した。2)BとD、M抽出液に抗エストロゲン作用が認められた。即ち、DEP中の多種類の成分が抗エストロゲン作用によって生体の内分泌系に障害を引き起こす可能性がある。3)DEPの緩衝液抽出液には、補体の第二経路を活性化する因子が存在することが認められた。4)DEPのD、A抽出物には、Tリンパ球のうちのTh2を選択的に活性化する因子が含まれていることが明らかとなった。この研究の結果には、DEPが多くの生理活性を有する成分を含み、内分泌かく乱作用、抗体産生促進など種々の機序によって生体に障害を与える可能性を示唆している。デイーゼルエンジン車の排気粒子(DEP)は、気管支喘息や肺癌などの呼吸器疾患の発症に関わっていることが指摘されている。申請者は、これまで、DEPの生体に対する影響を明らかにすることを目的として研究を進め、その過程において、DEPが化学反応によって活性酸素を生成すること、更に活性酸素分解に関与する酵素の活性を阻害し、活性酸素の生成と分解阻害の二つの機構によって生体に障害を与える可能性を示唆した。補体は血清中に存在する蛋白質の系であり、感染に対する生体防御因子の一つである。しかし、補体の活性化は、白血球遊走を引き起こし、炎症の原因となる場合がある。平成10年度においては、1)DEP中の活性酸素生成因子の分離・同定、2)DEP抽出液による補体活性化機構の解析、3)DEP抽出液の細胞障害作用の三つの課題について研究が進められた。その結果、1)の課題においては、有機溶媒を用いるDEP成分の抽出、分離分析の方法が確立され、DEPのへキサン抽出液中に活性酸素を生成する因子、アントラキノン、アントラキノン-2カルボン酸の2種類の化合物が存在することを明らかにした。これらの分子がDEPの活性酸素生成に寄与する割合が推定された。2)の課題においては、DEPの緩衝液抽出液がヒト補体の第二経路を活性化することを見いだした。この現象は補体蛋白質を用いる実験で確認された。3)の課題は、CHO-K1とA549の2種類の培養細胞を用いて実験が行われた。その結果、DEPのへキサン、ベンゼン、ジクロロメタン抽出液には、強い細胞障害活性があり、その活性の一部は、活性酸素生成に起因する結果を得た。1)、3)の課題の結果は、日本薬学会119年回(1999)で報告される。

2)の課題の結果は、すでに論文として掲載されている。デイーゼル車はガソリン車に比べると30倍から50倍の粒子状物質(DEP)を排出し、DEPはNOxと共に、都市部における大気汚染の主要な原因となっている。DEPは気管支喘息や肺癌発症に関わっていることが指摘され、更に近年、DEPの内分泌かく乱作用、生殖細胞に対する影響が注目されている。我々はこれまでの研究において、DEP成分が活性酸素を産生させること、カタラーゼ活性を阻害すること、即ち、活性酸素の生成と分解の阻害によって生体に障害を与える可能性を指摘した。DEPの生体に対する影響とその機構を解析するためには、DEP成分を系統的に分離し、生理活性を有する化合物の性質を明らかにする必要がある。今年度の研究において我々は、l)DEP成分の系統的分離法の確立、2)DEPのエストロゲン作用及び抗エストロゲン作用の評価、3)DEP成分によるへルパーTリンパ球(Th2)の選択的活性化、等の項目について研究を進めた。その結果、l)DEP成分をへキサン(H)、ベンゼン(B)、ジクロロメタン(D)、メタノール(M)、アンモニア水溶液(A)で順次抽出し、シリカゲルカラムクロマト、高速液体カラムクロマト等の方法によって生理活性を有する物質を分離する方法を確立した。2)BとD、M抽出液に抗エストロゲン作用が認められた。これらの成分は生体の内分泌系に障害を引き起こす可能性がある。3)DEPのD、A抽出物には、Th2を選択的に活性化する因子が含まれていることが明らかとなった。この研究の結果は、DEPが多くの生理活性を有する成分を含み、内分泌かく乱作用、抗体産生促進など種々の機序によって生体に障害を与える可能牲を示唆している。
症例体験リストを活用した薬学実務実習における薬局・病院連携体制の開発

【目的】薬学教育モデル・コアカリキュラム(以下コアカリ)の改訂に伴い,薬物治療に関して,全ての実習生がどの実習施設でも標準的な疾患について広く学ぶことを目的に,代表的8疾患(がん,高血圧症,糖尿病,心疾患,脳血管障害,精神神経疾患,免疫・アレルギー疾患,感染症)が提示された。代表的8疾患を十分に体験するには,大学-薬局-病院の連携が極めて重要となる。そこで実習生が体験した症例について記載するための症例体験リスト(以下リスト)を薬局から病院への連携ツールとして作成し,体験が実行可能であったか検証した。【方法】平成29年度第1期に薬局で実習後,第2期に岡山大学病院(以下当院)で実習を行った岡山大学の実習生16名を対象とした。薬局で作成したリスト,当院病棟実習5週間(一般病棟4週間,超急性期病棟1週間)で体験した症例を併せて,代表的8疾患の体験状況を後方視的に解析した。本研究は岡山大学倫理委員会の承認(研1710-011)を得て行った。【結果】リストを解析した結果,薬局実習終了時点で8疾患全てを体験できた学生は16名中12名(75%)であった。病院実習での症例を併せると, 16名中14名(87%)が8疾患全てを体験できていた。学生別では,薬局で体験の少なかった疾患のうち,がん,心疾患,感染症を中心に病院で補完できていた。しかしながら,脳血管障害に関しては薬局・病院併せても体験できていない場合があった。【考察】薬局でのリストを基に病院で実習する診療科を検討したことで,薬局で体験した内容を病院で補完できていた。今回用いた連携ツールは,薬局での体験状況を把握することができ,薬局・病院が連携して代表的8疾患を実施するために有用であることが示唆された。8疾患全てを満たしていない理由としては,脳血管障害が体験できなかった場合や,症例記録が不十分な場合があった。今後は疾患に留まらず薬物治療の内容にも注目し,学びの深さについても検討する必要があると考え,現在解析中である。
細胞周期関連遺伝子INK4ファミリーによる末梢神経損傷後の軸索伸展作用

サイクリン依存性キナーゼインヒビター(CDKI)のなかのCip/Kipファミリー(p21、p27、p57)は、神経軸索伸展に阻害的に働くRho/Rho-kinase経路の活性をそれぞれ抑制することが報告されているが、CDKIの他のファミリーであるINK4ファミリー(p15,p16,p18,p19)については細胞周期関連以外の機能を解明した報告はない。そこでINK4ファミリーが、Cip/Kipファミリーと同様に神経軸索伸展作用を有し、末梢神経損傷後の機能回復に貢献しうるかどうかを解明するために研究を開始した。まず最初のステップとして、INK4ファミリー遺伝子のクローニングを行った。次にそれぞれのINK4ファミリーのN端、およびC端にmyc-tagを結合させたベクターを作製し、HEK293細胞にトランスフェクションを行い、その細胞内局在の検討を行った。INK4ファミリーはいずれも核内に発現することがわかった。またINK4ファミリーを含むアデノウイルスを作製し、初代培養後根神経節細胞に感染させたところ、いずれも核内に発現が認められ、軸索伸展、神経突起数、神経突起の枝分かれの数について優位な変化は認められなかった。また初代培養小脳顆粒細胞を用いて、同様の実験を行ったがこちらについても優位な差は得られなかった。またp21、p27がそれぞれスレオニン残基、セリン残基がリン酸化を受けることによってその局在を核内から細胞質へと変化させることから、INK4ファミリー遺伝子でも同様にスレオニン残基、セリン残基に対する変異体を作製し、その局在の観察を行ったが、いずれもその局在は核内であり、細胞質に局在する変異体は認められなかった。サイクリン依存性キナーゼインヒビター(CDKI)のなかのCip/Kipファミリー(p21、p27、p57)は、神経軸索伸展に阻害的に働くRho/Rho-kinase経路の活性をそれぞれ抑制することが報告されているが、CDKIの他のファミリーであるINK4ファミリーについては細胞周期関連以外の機能を解明した報告はない。まずヒトcDNAライブラリーよりPCR法によりINK4ファミリー遺伝子(p16、p15、p18、p19)のクローニングを行った。細胞内局在の変化を調べるためにN端、およびC端にGFPを結合させたベクターを作製した。またGFPによる蛋白質三次元構造への影響によりその機能が減弱あるいは消失する可能性も考えられるため、より小さな分子量のmyc-tagを結合させたベクターの作製も行った。まずHEK293T細胞に強制発現させ、免疫染色法、およびウエスタンブロッティング法により発現の確認を行った。神経系の細胞であるN1E-115細胞(マウスニューロブラストーマ)へも強制発現させ、形態変化、および各種遺伝子発現の変化について観察を行った。またp21、p27がそれぞれスレオニン残基、セリン残基がリン酸化を受けることによってその局在を核内から細胞質へと変化させることから、INK4ファミリー遺伝子でも同様にスレオニン残基、セリン残基に対する変異体を作製し、その局在や機能に変化をもたらすかどうかについて検討を行った。

そこでINK4ファミリーが、Cip/Kipファミリーと同様に神経軸索伸展作用を有し、末梢神経損傷彼の機能回復に貢献しうるかどうかを解明するために研究を開始した。昨年度に引き続き、INK4ファミリー遺伝子のクローニングを行い、N端、およびC端にtagを結合させたベクターの作製を行い、その細胞内局在の検討を行った。HEK293T細胞、後根神経節細胞、小脳顆粒細胞に強制発現させ、蛍光免疫染色法によりその局在の確認を行った。またウエスタンブロッティング法でも発現の確認を行った。HEK293T細胞では細胞骨格形成について(actinを用いた蛍光免疫染色など)詳細な検討を行った。後根神経節細胞および小脳顆粒細胞では、細胞の形態の変化(神経突起伸展など)についても検討を行った。またp21、p27がそれぞれスレオニン残基、セリン残基がリン酸化を受けることによってその局在を核内から細胞質へと変化させることから、INK4ファミリー遺伝子でも同様にスレオニン残基、セリン残基に対する変異体を作製し、その局在や機能に変化をもたらすかどうかについて昨年度に引き続いて検討を行った。サイクリン依存性キナーゼインヒビター(CDKI)のなかのCip/Kipファミリー(p21、p27、p57)は、神経軸索伸展に阻害的に働くRho/Rho-kinase経路の活性をそれぞれ抑制することが報告されているが、CDKIの他のファミリーであるINK4ファミリー(p15,p16,p18,p19)については細胞周期関連以外の機能を解明した報告はない。そこでINK4ファミリーが、Cip/Kipファミリーと同様に神経軸索伸展作用を有し、末梢神経損傷後の機能回復に貢献しうるかどうかを解明するために研究を開始した。コントロール及び候補遺伝子を含むアデノウイルスを作製し、初代培養後根神経節細胞に感染させ、軸索伸展作用、神経突起数、神経突起の枝分かれの数について観察を行ったが、優位な差は得られなかった。また初代培養小脳顆粒細胞を用いて、同様の実験を行ったがこちらについても優位な差は得られなかった。
骨粗鬆症予防のための遺伝子マーカーの開発

骨粗鬆症は骨量の減少により骨の脆弱化が進み、骨折の危険性が増す疾患であり、深刻な高齢化社会を迎える我が国においては、その成因解明、発症前診断、新しい治療法の開発は急務である。骨粗鬆症の発症には複数の遺伝子が関与していることが報告されているが、その解明は予防医学の見地からしても非常に有用であると考える。我々は分子遺伝学的手法を駆使することにより、骨粗鬆症の発症における遺伝因子の解析を行い、臨床応用へ向けた遺伝子マーカーの開発を行った。本研究では同胞対連鎖解析、および患者・対照関連試験により骨粗鬆症の遺伝因子の解析を行なった。閉経後女性の姉妹対約200対、患者・対照関連試験に用いる閉経後女性500名以上のDNAサンプルを用い遺伝要因の解析を進めた。同胞対連鎖解析では骨吸収、骨形成に関与するホルモンおよびそのレセプターや、骨芽細胞、破骨細胞の分化増殖を制御するサイトカインおよびそのレセプター、骨基質タンパクなど様々な骨代謝に関わる種々の候補遺伝子が原因遺伝子であると予想され、これら候補遺伝子座に存在するDNA多形性マーカーを同定し、同胞対連鎖解析を行った。その結果、インターロイキン6、TNFα遺伝子座において連鎖を認め、これらの遺伝子が骨粗鬆症の発症に関与することが示唆された。さらにインターロイキン6遺伝子の発現調節領域の遺伝子多型と骨塩量に相関関係が見い出され、この遺伝子多型が骨粗鬆症の発症に直接関与していることが示唆され、臨床応用へ向けた遺伝子マーカーとしての可能性が示唆された。骨粗鬆症の発症には、遺伝的素因が重要な役割を果たしている。そこで我々はsib-pair(同胞対)解析法を用いて骨粗鬆症原因遺伝子座の同定を試みた。候補遺伝子としては骨代謝への関与が想定されるinterleukin6(IL6)、interleukin 6 receptor(IL6R)、calcium sensing receptor(CASR)、matrix gla protein(MGP)の4種を検討した。姉妹対からなる55歳以上のsib-pair(同胞対)154組を含む244人よりDNAを抽出した。骨密度はDTX-200を用いて橈骨を計測し、若年成人女性の骨密度80%以下を骨量低下、70%以下を骨粗鬆症とした。sib-pair(同胞対)176組を含む297人を対象に、骨密度をDTX-200を用いて橈骨を計測し、候補遺伝子座近傍のCA反復配列マーカーを用いて、各々の対立遺伝子の遺伝子型を決定し、同胞対をそれぞれ、非患者対、非患者・患者対、患者対とに分類し、この遺伝子座における姉妹間の遺伝子型をノンパラメトリック連鎖解析によって解析を行ったところ、骨量低下とIL6遺伝子座は強い連鎖を認めた。すなわち65組の患者・非患者対において共有する平均対立遺伝子数は0.400±0.21(p=0.0001)であるのに対して、66組の患者対において共有する平均対立遺伝子数は0.549±0.23(p=0.045)であった。今回の結果より、IL6遺伝子内あるいは近傍の遺伝子の多型もしくは変異が骨代謝に影響し、骨密度の変化をもたらすことが遺伝学的に実証され、骨粗鬆症の遺伝的因子の一つと考えられた。
大岡昇平文学の基礎的および総合的研究―創作ノート・原稿類を含む―

大岡昇平の文学研究において、自筆資料まで視野に入れたものは、当該研究代表の花崎による科研費課題(研究課題番号:21520217、平成2124年度)以外はほぼ皆無であった。本研究はこの現状に鑑み、上記花崎の研究に連なるものとして創作ノートや原稿段階からの大岡文学の基礎的総合的研究を企図した。研究の結果、『野火』については、その原稿(部分)の発見と調査から、無辜の比島女性殺害を誰にも「口外しない」という改稿が主人公田村における孤独と社会希求を切実にしたこと、『花影』については、主人公葉子から「恨み」の感情を削除し孤高の存在としたこと、などを検証、戦後期の作品生成を具体的に実証した。大岡昇平文学の研究において創作ノート・原稿類を含む自筆原稿までを視野に入れたものは、当該研究代表の花崎育代による科研費課題「大岡昇平文学の基礎的および総合的研究ー構想ノート・草稿類を含むー」(研究課題番号:21520217、平成2124年度)以外は、ほぼ皆無であった。本研究はこの現状に鑑み企図したものである。平成25年度から5年間の計画では上記花崎の研究に連なるものとして、大岡作家出発期の戦後期の代表作『俘虜記』『武蔵野夫人』『野火』草稿類の補遺とともに、これらに続く時期の原稿を中心に調査研究している。平成25年度は、主に神奈川近代文学館(神奈川県)が所蔵する大岡昇平『酸素』『化粧』の創作ノートや原稿類を調査した。特に『酸素』『化粧』の創作ノート類をデジタル一眼レフカメラにより撮影、両作品の構想の密接な関係を具体的に確認し得たことは大きな成果であった。大岡著作権継承者は現在原稿類の公刊は認めていないが、撮影の許可は下りているため、可能となった研究である。昭和20年代本邦流通の粗悪な紙類の著しい劣化という状況において、日本文学の貴重な資料を後世に伝えるという意味においてきわめて喫緊かつ重要な仕事を行ったと言える。また日本近代文学館(東京)で大岡の原稿草稿についての研究発表を行った。なお、大岡昇平『野火』の雑誌『展望』初出第3回分(昭和26年3月号掲載)を該研究費にて急遽購入し、当方科研による立命館大学(衣笠)所蔵とした。(原稿の調査考察を『論究日本文學』第100号にて公表予定。)7月初旬、該原稿が市場に出たことを受け、同作原稿のうち第58(終)回分を所蔵する神奈川近代文学館に書店を通して問い合わせところ、購入予定なしとの回答を得たため機器等購入の当初予定を変更した。日本文学にとっての資産を散佚させずに公的機関に所蔵し開かれた研究を進展させることを最優先した決断である。日本近代文学の代表的作家のひとりである大岡昇平の文学研究において、創作ノート・原稿類を含む自筆稿まで視野に入れたものは、当該研究代表の花崎育代による科研費課題「大岡昇平文学の基礎的および総合的研究ー構想ノート・草稿類を含むー」(研究課題番号:21520217、平成2124年度)以外は、ほぼ皆無であった。平成25年度から5か年の計画では上記花崎の研究に連なるものとして、大岡作家出発期の戦後期の代表作『俘虜記』『武蔵野夫人』『野火』草稿類の補遺とともに、これらに続く時期の原稿を中心に調査研究している。平成26年度は、主に神奈川近代文学館(神奈川県)が所蔵する大岡昇平『酸素』関係の手稿調査を行った。特に『酸素』初出誌手入切抜、および同作品単行手入図書をデジタル一眼レフカメラにより撮影、同作品の改稿過程を具体的に確認し得たことは大きな成果であった。大岡著作権継承者は原則として現在原稿類の公刊を認めていないが、撮影の許可は下りているため、可能となった研究である。1950年代本邦流通のいまだ粗悪な紙類の著しい劣化という状況において、日本文学の貴重な資料を後世に伝えるという意味においてきわめて喫緊かつ重要な仕事を行ったといえる。前年度購入した「野火」『展望』初出第3回分(市場に出たため、同作原稿58回分を所蔵する神奈川近代文学館に購入予定のないことを受けて急遽本科研費で購入したもの)についての調査考察を『論究日本文學』第100号(平成26年5月)にて発表したほか、「野火」『展望』最終回の原稿についての考察を日本近代文学館編纂の日本近代文学の本格的な原稿草稿事典としては初の書籍(平成27年2月)にて発表した。なお、前年度に、日本文学の資産散逸を防ぎ公的機関所蔵とすべく上記原稿購入を最優先させたため不可能であった機器購入を本年度にて行った。近代日本文学の代表的作家のひとり、大岡昇平の文学研究において、創作ノート・原稿類を含む自筆仔馬で視野に入れたものは、当該研究代表の花崎育代による科研費課題「大岡昇平の基礎的および総合的研究ー構想ノート・草稿類を含むー」(研究課題番号:21520217、平成2124年度)以外は、ほぼ皆無であった、本研究はこの現状に鑑み企図したものである。

平成25年度から5か年の計画では上記花崎の研究に連なるものとして、大岡の作家的出発期の戦後期の代表作『俘虜記』『武蔵野夫人』『野火』草稿類の補遺とともに、これらに続く時期の現行を周信に調査研究している。平成27年度は、主に神奈川近代文学館(神奈川県)が所蔵する大岡昇平「ハムレット日記」関係の手稿調査を行った。特に初出「ハムレット日記」草稿、構想を記したメモ、創作ノート、さらに四半世紀を経て発表された「オフィーリアの埋葬」原稿をデジタル一眼レフカメラにより撮影、同作品の改稿過程を具体的に確認し得たことは大きな成果であったといえる。大岡著作権継承者は原則として現在原稿類の交換を認めていないが、撮影の許可は下りているため、可能となった研究である。撮影対象とした資料は、主に1950年代本邦に流通したいまだ粗悪な紙類であることにより劣化が顕著なものであり、こうした状況において、日本文学の貴重な資料を後世に伝えるという意味においてきわめて喫緊かつ重要な仕事を行ったといえる。本研究は全5年間での研究を計画しており、大岡昇平の作家的出発期である昭和30年代あたりまでの代表作を軸にした研究を、神奈川近代文学館が所蔵している手稿類を含めて研究している。平成27年度は、大岡昇平がロックフェラー財団給費生として米欧留学をしたのちの昭和30年の作品であり、留学成果をも活かした「ハムレット日記」の作家自身による構想メモや創作ノート、自筆草稿、さらに昭和50年代の補筆作品「オフィーリアの埋葬」原稿などの手稿のデジタル一眼レフカメラによる撮影を、著作権継承者である大岡家からの許可を得て行った。現在これを受けて詳細な調査考察を継続中である。よって、研究は、おおむね順調に進展していると評価できる。日本近代文学の代表的作家のひとりである大岡昇平の文学研究において、創作ノート・原稿類を含む自筆稿まで視野に入れたものは、当該研究代表の花崎育代による科研費課題「大岡昇平文学の基礎的および総合的研究ー構想ノート・草稿類を含むー」(研究課題番号:21520217、平成2124年度)以外は、ほぼ皆無であった。本研究はこの現状に鑑み企図したものである。平成25年度から5か年の計画では上記花崎の研究に連なるものとして、大岡作家出発期の戦後期の代表作『俘虜記』『武蔵野夫人』『野火』草稿類の補遺とともに、これらに続く時期の原稿を中心に調査研究している。平成28年度は、主に神奈川近代文学館(神奈川県)が所蔵する大岡昇平『花影』「黒髪」『作家の日記』等の手稿調査を行った。特に『花影』原稿、『花影』手入初出誌、さらに大岡晩年の『花影』岩波版全集手入図書、また『作家の日記』原稿、「黒髪」原稿等をデジタル一眼レフカメラにより撮影、これらの作品の生成改稿過程を具体的に確認し得たことは大きな成果であった。大岡著作権継承者は原則として現在原稿類の公刊を認めていないが、撮影の許可は下りているため、可能となった研究である。半世紀前である1960年前後流通の紙類に書かれた資料の劣化進行中の現在、日本文学の貴重な資料を後世に伝えるという意味においてきわめて喫緊かつ重要な仕事を行ったといえる。上記『花影』手稿調査等をも踏まえた研究発表を「世界の長篇小説」と題する連続講義(於・白百合女子大学)の第一回にて行った(平成28・9)他、河出書房新社の日本文学全集の一巻『大岡昇平』(平成28・7)巻末に、<読む年譜>を企図した「年譜」を作成執筆掲載した。全5年間の研究計画において、大岡昇平の作家的出発期である戦後昭和30年代あたりまでの代表作を軸にした研究を、神奈川近代文学館が所蔵している手稿類を含めて研究している。平成28年度は、大岡昇平昭和30年代の代表作である『花影』を中心とした作品の生成改稿過程を調査考究すべく上記のように『花影』原稿、手入初出誌、手入図書といった資料のデジタル一眼レフカメラによる撮影を、著作権継承者である大岡家からの許可を得て行った。現在これを受けて詳細な調査考究を継続中である。
一九二〇、三〇年代日本の西洋音楽のレパートリー形成とメディアに関する実証研究

昭和戦前期までの日本において、西洋音楽がどのように演奏され、定着していったのかという受容過程を解明するため、西洋音楽の一ジャンルであるオーケストラ音楽のレパートリー形成の要因を実証的手法により検証した。東京及び地方都市に設立された複数の学生オーケストラの演奏会レパートリーをサンプルとして分析した結果、1920年代から1930年代にかけて、古典派音楽を核とするレパートリーの標準化が進むこと、演奏会での曲目選択は音楽雑誌や国産レコード等のメディアと強い影響関係を持つことが検証された。本研究は1929年代、1930年代の日本における西洋音楽のレパートリー形成とメディアの関係に関する実証研究である。本研究の目的は、第一に、東京および複数の地方都市の洋楽演奏団体の演奏会に注目し、演奏レパートリー・データの収集とデータベースの作成を通して、当該期間における全国レベルでのレパートリー形成の実態と時代的推移を定量的に把握すること第二にこうしたレパートリー形成の変動の要因をデータに基づく実証分析の手法によって明らかにすることにある。本年度は、1920年代から1930年代における日本の洋楽レパートリー形成に対して、どのような外部要因が影響を及ぼしているかを研究した結果、当該期間にかけては古典派音楽を中心とするレパートリーの標準化が進むが、その背景にはメディアやプロ・オーケストラが発信する情報が存在することを、個別曲目レベル確認した。本研究では、学生オーケストラの曲目選択に影響を与えた外部要因のうち、他団体の要因としては、当時の学生オーケストラに対してベンチマークとしての役割を担ったと考えられる東京音楽学校と新交響楽団を、メディア要因としては、音楽雑誌と国産の洋楽レコードを説明変数に含めて分析を行った。分析結果については、論文「戦前日本におけるオーケストラの曲目選択に関する実証研究」として、日本音楽学会『音薬学』に投稿し、現査読審査中である。なお、一部の曲目ではレパートリー形成の要因が特定できないケースも生じており、本分析の説明変数に含めなかった別の外部要因が影響を持つ可能性があると推察されるため、今後は更なる国内外の外部・内部要因を検討し、掘り下げて研究する予定である。本研究は1920年代、1930年代の日本における西洋音楽のレパートリー形成とメディアの関係に関する実証研究である。本研究の目的は、第一に、東京および複数の地方都市の洋楽演奏団体の演奏会に注目し、演奏レパートリー・データの収集とデータベース作成を通して、当該期間における全国レベルでのレパートリーの形成の実態と時代的推移を定量的に把握すること、第二に、こうしたレパートリー形成の変動の要因を、データに基づく実証分析の手法によって明らかにすることにある。レパートリー形成に関わる要因としては、都市(地理的位置)、時代、団体の成熟度や性格、個人(選曲に影響力をもつ指揮者)、メディア等が挙げられるが、なかでも1920年代から1930年代にかけて全国で浸透していった新聞雑誌、ラジオ、国産レコード等のメディアによる情報伝達は各地の演奏団体の選曲やレパートリー形成に大きく関与したと考えられる。本研究では全国に設立された複数の学生オーケストラによる1941年までの演奏会(計405回)、ならびにそこで演奏された管弦楽レパートリー(のべ数1,560)をサンプルとして、西洋音楽の受容過程の一端を検証する。平成21年度の研究の結果、1920年代、1930年代の学生オーケストラの演奏会における曲目選択が、個別曲レベルではレパートリー形成の様々な背景を持ちつつ、全体としてみると、音楽雑誌や国産レコードといったマス・メディアとの強い関連を持っていたこと、その影響は1926/1927年を境に音楽雑誌から国産レコードへと移行したことが明らかになった。この結果は、新聞雑誌に代表される「紙メディア」中心の時代から、ラジオ放送(1925年開始)や国産洋楽レコード(1927年発売)等の新しいメディアの登場という、大正から昭和初期にかけての情報伝達の変化の影響を明確に示しており、当時のアマチュア・オーケストラのレパートリー形成へのメディアの影響を、データと仮説検定をもって示した初めての実証研究である。本研究は、西洋音楽が昭和戦前期までの日本においてどのように演奏され、定着していったのかという受容過程を解明するため、西洋音楽の一ジャンルであるオーケストラ音楽のレパートリー形成の要因を実証的手法により検証するものである。平成22年度は、1920年代から1930年代における演奏会での曲目選択が、先行する他団体の演奏状況やメディア等の外部要因の影響を受けていたとの仮説検定を行った。サンプルは、明治後期から大正期にかけて全国に設立された複数の学生オーケストラによる昭和戦前期までの演奏会(405サンプル)とし、分析手法には統計的推測の手法の一つである回帰分析(ロジスティック回帰分析)を用いた。曲目選択に影響を与えた外部要因としては、「他団体」要因に東京音楽学校と新交響楽団の演奏履歴を、「メディア」要因に音楽雑誌(7誌)の関連記事件数、国産レコードの発売種類数を採用した。

分析の結果、作品が初演されてから定着するまでのレパートリー形成の歴史には作品固有の背景があるものの、全体傾向として、学生オーケストラの曲目選択が音楽雑誌や国産レコードというマスメディアと強い影響関係を持つこと、その影響は1926年と1927年を境に「紙メディア」から「新しいメディア」へと移行したことが検証された。この結果は、当時のアマチュアの西洋音楽愛好家がメディアによって伝達される流行に敏感に反応していたことを示しており、昭和戦前期におけるアマチュアの音楽受容の一傾向を実証的に捉えることができた。本研究で示した統計的推測や仮説検定という実証的手法は、集団全体の音楽受容の傾向やその構造的側面を解明する一手法として音楽学研究においても一定の有効性をもっと考えられる。今後は、諸メディアが音楽受容に大きな影響を与えた1920年代、30年代に引き続き注目し、メディアにより創出・伝達される情報と受容層の音楽趣味の形成について実証研究を行うことを課題とする。
射出瞳の結像による高解像度立体映像伝送システムの開発

2面コーナーリフレクタアレイ(DCRA)および拡散板を用い、分散処理を用いたマルチプロジェクション方式による立体ディスプレイを提案した。本ディスプレイは光線再生方式によるものであり、プロジェクタ瞳を実像として結像する多眼方式に相当する。結像光学素子として実像鏡であるDCRAを用いたことで、プロジェクタ瞳および映像が投影される拡散板の両方を実像として結像することが可能となり、テーブルトップに浮かぶ映像上に輻輳と調節をほとんど矛盾なく合わせることができるようになった。さらにこのことにより、水平視差しか与えない場合においても、垂直方向への視点移動による定位位置のずれを抑えることができ、垂直運動に伴う定位感、実在感の破たんを最小限に抑えられた。本研究では,面対称位置に実像を結像する機能を持つ2面コーナーリフレクタアレイ(以下,DCRA (Dihedral Corner Reflector Array))を用い,DCRA素子面の下部に配置した拡散板をスクリーンとしてプロジェクタアレイからの映像を投影し,各プロジェクタの射出瞳をDCRAによって空中に結像(拡散板によりぼかされる)させることによって三次元映像を表示するシステムを構築し原理検証を行った.また,プロジェクタアレイのスケールアップを容易にするため,各プロジェクターにCPUを持たせた分散システムを構築した.瞳結像を行うマルチプロジェクション方式の立体ディスプレイにおいては,カメラアレイによって取得した映像を計算機による加工なしに直接共役な位置に配置されたプロジェクタによって投影することで,立体映像の伝送が実現できる利点がある.これは伝送路の問題が生じない近接での三次元映像環境の再現に適しているといえる.瞳結像を行う光学素子としてフレネルレンズを用いるものが従来からあるが,この場合には固有焦点距離があるので,瞳の結像とスクリーン映像の結像は同時には行えないため,レンズとスクリーンは一体として配置する必要がある.一方,本研究のようにDCRAを利用した場合には,瞳の結像とスクリーン映像の結像が同時に行えるため,スクリーン映像を実像として素子面手前に提示することが可能となる.このため,飛び出す立体映像表示を行った際に,調節と輻輳の矛盾を軽減できるという特徴を持つ.なお本研究の成果については2012年度三次元画像コンファレンスにて発表予定である.また,特許出願についても,特許事務所に依頼中となっている.
生体リズムの破綻を来した糖尿病におけるリズム修復作用が治療経過に及ぼす影響

【背景・目的】II型糖尿病の素因には不規則な生活パターン・食生活の乱れ・社会的ストレス・運動不足等が挙げられるが、外的刺激による長期暴露は、同時に生体リズムに破綻を来す場合がある。申請者は医療現場において、不規則な食生活・過食・拒食や昼夜逆転の生活パターン・意欲の低下等の素因を併せ持つ糖尿病患者は、各種糖尿病治療薬による効果が十分に得られないケースがあることを感じており、その要因として生体リズムの乱れが引き起こしているのではないかという発想に至った。さらに基礎研究より、糖尿病モデルマウスの末梢組織では生体リズムを司る時計遺伝子の発現量が低下し、リズムの破綻が認められるが、糖尿病治療薬pioglitazoneの投与により遺伝子の発現が亢進し、生体リズムが修復したとの報告がなされている。そこで本研究ではpioglitazoneを生体リズムの修復薬として利用し、糖尿病モデルマウスに認められる生体リズムの破綻を修復することで、糖尿病の治療経過に対してどのような影響を及ぼすかについて検討を行った。【結果・考察】II型糖尿病モデルマウスを明暗周期(明期;7:00-19:00)条件下と、生体リズムを破綻させた条件下でそれぞれpioglitazoneを投与し、血糖値を測定することで治療経過への影響について検討したが、測定方法の問題により治療効果に有意な差異は認められなかった。しかしながら、肝臓組織における時計遺伝子の発現に及ぼすpioglitazoneの影響は、pioglitazoneの投与により時計遺伝子の発現が亢進し、生体リズムが修復することが確認できた。今後本研究では、pioglitazoneの投与によって生体リズムが修復することでモデルマウスの中枢や行動に影響が及ぶのか、また、薬剤の糖尿病治療経過への影響について再度検討を行っていく予定である。