hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非線形心拍ゆらぎ解析システムの開発と種々の条件下での循環動態機能評価への応用

1.孵卵後期胚におけるニワトリ胚の自律神経活動に関する研究回転刺激が自律神経に及ぼす影響を調べるため自律神経が成長する16日例から孵化する21日例まで毎日1時間(グループI)および2時間(グループII)の間、毎分5rpmの回転刺激を与え、その後の瞬時心拍数変動を調査した。過度の回転刺激を与えたグループIIでは心拍数レベルは落ち、ゆらぎがほとんどおきていなく、自律神経活動は交感神経活動が活発になっていた。このことは心臓機能が大きく減退し、ゆえに交感神経がほぼ最大に亢進して回復しようとしていたことを示唆する。回転刺激を受けている途中の瞬時心拍数を調査することが今後の課題として残っている。本研究成果はベルリンの家禽生理学会および電気・情報関係学会連合支部大会にて発表した。2.画像処理による瞬時心拍数算出精度向上に関する研究昨年までに、ニワトリ初期胚の画像を直接CCDカメラで録画し、それを画像処理することで初期胚の瞬時心拍数を求めるシステムを完成した。これにより、これまでほとんど調査されていなかった妊娠初期に当たる初期胚の成長の様子を調べることが可能となった。今年度は画像全体を処理していた従来の方法から心室あるいは心房だけを抽出し、スムージングとsinc関数による補完を行って極めて高精度な瞬時心拍数の算出を実現した。本手法は血管や脳の成長など他の器官にも応用可能であり、それらの詳細な成長解析が待たれている。1.孵化期のニワトリ胚における特異な心拍ゆらぎの成因解明死亡胚の死亡直前に見られた一拍動ごとに心拍数が増減する現象は低酸素症に起因すると仮説を立てた。そこで、本年度はこれを検証するために孵化後17日令からのニワトリ卵の心拍数を15%低酸素環境で孵化するか死亡するまで連続に計測した。その結果、どの日令においても死亡した胚ではこの特異な心拍ゆらぎパターンが見られたことから低酸素症に起因している可能性が非常に強くなった。来年度はこれが「低酸素症」だからこそ起きたのか、他の死因でも「死亡」する胚では見られるのかを検証し、本テーマを完結させる予定である。本成果は電気・情報関係学会北海道支部大会で発表した。2.ニワトリ孵卵後期胚における回転刺激による心拍ゆらぎへの影響評価鶏卵の呼吸器官である絨毛尿膜の発達には回転刺激が必要な刺激の一つとも言われている。本研究ではある程度胚が大きくなってからの、13日令孵化する21日令までのニワトリ後期胚において回転刺激が心拍ゆらぎに及ぼす影響を調べた。1日1時間、5rpmの回転刺激を毎日与えた場合、回転刺激を受けて心拍数が減少することがわかった。しかしながら、若い胚の方がその減少量が少なく、そして元のレベルまで回復する時間が短い。このことは生理器官がより成長した方が回転刺激を受ける事を示唆している。カラザによる回転刺激への対策は孵卵初期ではなく、むしろ解卵後期に必要であることがわかった。本年度は実験による結果を得られたので、来年度以降、種々の手法で解析していく。1.高酸素症特有の心拍ゆらぎに関する研究死亡胚の死亡直前に見られた一拍動ごとに心拍数が増減する現象は低酸素症に起因すると仮説を立てた。そこで、これを検証するために孵化後17日令からのニワトリ卵の心拍数を100%酸素環境で孵化するか死亡するまで連続に計測した。その結果、どの日令においても死亡した胚ではこの特異な心拍ゆらぎパターンが見られたことから,「低酸素症」に起因しているのではなく「死亡」するという事象に関連する可能性が非常に強くなった。今後は死因による詳細なパターンの違いや,このゆらぎパターンが発現してからの治療の有効性を調べていく。2.画像解析による鶏初期胚の心鼓動に関する研究孵化開始すぐの初期胚の成長過程・心拍数変動について,カメラによる直接撮影および画像解析を試みた。心臓の初鼓動の撮影はできなかったが,孵化後約50時間から心臓や毛細血管が成長していく過程の明確な撮影に初めて成功した。また,心臓の鼓動動画から画像処理により瞬時心拍数を算出する手法を確立した。今後は算出精度向上に向けたアルゴリズムを検討していく。本成果は学術雑誌ならびに電気・情報関係学会北海道支部大会で発表した。

2.画像処理による瞬時心拍数算出精度向上に関する研究昨年までに、ニワトリ初期胚の画像を直接CCDカメラで録画し、それを画像処理することで初期胚の瞬時心拍数を求めるシステムを完成した。これにより、これまでほとんど調査されていなかった妊娠初期に当たる初期胚の成長の様子を調べることが可能となった。今年度は画像全体を処理していた従来の方法から心室あるいは心房だけを抽出し、スムージングとsinc関数による補完を行って極めて高精度な瞬時心拍数の算出を実現した。本手法は血管や脳の成長など他の器官にも応用可能であり、それらの詳細な成長解析が待たれている。本研究成果はベルリンの家禽生理学会および電気・情報関係学会連合支部大会にて発表した。
大分県方言談話における対人配慮を中心とした世代差・地域差・性差の研究

大分県内の3地点、3世代、男女の組み合わせで調査をした。大分市(県内都市部)、竹田市(県内農村部)、日田市(中間部)である。また、世代は、高年層、大学生、中学瀬いで比較した。その結果、地域差では、「都市性が高いほど配慮表現など定型表現を好む傾向がある」という先行研究に沿った結果が見られた。世代差では、中学生の配慮表現は質・量ともに他世代より劣る傾向が見られた。世代差では、高年層において対異性の場合のほうが高い配慮表現が使われることがわかった。5月に日本方言研究会第100回記念大会にて、大分方言談話に頻出するフィラー、アンタ、オマエ類の出現箇所とイントネーションとの関係についてポスター発表した。二人称代名詞のフィラーについては、先行研究が少なく、イントネーションと絡めて研究したものはこれまで少なかった。文中(話の途中)では、本来のアンタの頭が高いアクセントが消されて平板なイントネーションが実現され、文末(会話末)では本来のアクセントが生かされて下降イントネーションになる。そこで、文中のアンタは「話はまだ続いている」ことを伝え注意喚起する機能、文末は「話は終わる」ことを伝える機能をしていると考えられ、話し相手に話すタイミングを伝える「配慮」の役割があることを明らかにした。また、フィラーとしてどこにでも差し挟まれるようなものから、大分方言のアンタナーやタナーという特徴的な終助詞(文末詞)となっていったことを示した。8月2728日に、大分市稙田地区の中学生・高年層の談話調査を行った。ほぼ同年の男女2名ずつを、男A-男B、女A-女B、男A-女B、女A-男Bの組み合わせで、「体育祭の審判を代わってもらう(朝の挨拶、AからBへ依頼)」、「町内の当番をBが代わってやる(申し出、感謝の表明)」、「近所で出会って道で立ち話して別れる(昼の挨拶、行き先を尋ねる、別れの挨拶)」の3つの場面会話を録音した。引き続き11月28日に同内容で大分市出身の大学生調査を行った。そのデータを文字化し、エクセルファイルにターン(発話担当者の切り替わり)毎に入力した。また、それに対応する録音資料を切り分け、整理した。平成28年度には竹田市での3世代調査を予定し、同様に文字起こし等を行う。また、地域おこしと方言についてのシンポジウムを別府大学で平成28年度後半に開催することを着想し、連携研究者・研究協力者と別府大学地域社会研究センターにて賛同を得た。計画では、2015年度は大分市の高年層と中学生を調査する予定であった。それは計画通りだったが、内容については再検討し、予定していた「命令・禁止」「勧誘」「謝罪」を外し、代わりに「申し出」を加えた。大分市大学生調査ができたことで、調査数は予定以上行うことができた。また、当初はホームページにて研究成果の公開を予定していたが、より直接的に地域貢献できる方法としてシンポジウム形式のほうが適していると考え、本調査の途中報告と地域貢献と方言研究の接点についてのシンポジウムを筆者と連携調査者、調査協力者、別府大学地域社会研究センター関係者で行うことを決めた。平成28年度は、1大分県竹田市の調査と大学生3地点分の場面別調査、2世代差・地域差の分析と性差の分析、3ホームページ更新、冊子準備、4日本語学会(日本方言研究会)での口頭発表、を予定していた。実績としては、1大分県竹田市の3世代場面別調査の完了、2談話データの2地点分の分析、3大学公開講座でのシンポジウムの実施、4大分県内での大学連携授業や講座での研究結果の発表を行うことができた。1の場面別調査の実施は、大学生の話し手を一度に4名集めることが難しく、2回に分けて行うこととなり、竹田市の成人式前日に出向き、調査協力者4名を集めることとなった。212月10日に「『方言』が拓く地域力」というシンポジウムを実施し、そこで「中間報告」として分析結果を発表した。また、これまでの大分方言資料と本科研の調査結果についての研究論文を平成29年度に発表するため執筆し、現在校正中である。3ホームページの構築と維持費用を検討した結果、シンポジウムとして談話研究のみならず多彩な方言研究を紹介するほうが、研究周知に効果的との結論に達した。また、シンポジウムの様子と聴衆からの反応を学内雑誌で報告した。4当初予定していた学会・研究会での発表はできなかったが、大分高等教育協議会「とよのまなびコンソーシアムおおいた連携講座『豊の国学』「豊の中央講座」リレー講演会」にて、分析結果の中間報告として「大分方言談話から学ぶコミュニケーション力」にて発表した。大分市と竹田市の調査の結果としては、世代差が顕著であり、高年層と大学生にはコミュニケーション上の言語の工夫が多くみられるが、中学生にはほとんど見られないことがわかった。また、地域差としては、高年層では相手への積極性を示す「アンタ」という差込まれる語が、大分市のほうが多く観察されたということである。性差については、これまでのところ大きな差が見られない。平成27年度に大分市、平成28年度に竹田市の3世代のペア場面別調査を完了することができた。予定では、平成28年度までにすべての調査を終わらせ、本年度は補充調査をするだけであったが、竹田市の大学生調査を行うことが予想以上に難しかったので、残りの1地点は本年度に行うことになってしまった。

また、ホームページでの発表は費用と設定・更新の面から断念したが、年度内に2回の発表の場に恵まれ、大学内での公開講座シンポジウムでは100名以上の参加者に対して本研究を周知することができ、聴衆の反応も良かった。さらに執筆者の1人として、本研究の分析結果を論文化することもできた(平成29年度中に刊行予定)。研究内容においても、目的のひとつであった「中学生の会話時間の短さ」を談話分析した結果、相手の負担を慮ったり、相手に恐縮させまいとする配慮の表現が不足していることが明らかになった。本年度は、前半に県内西部の日田市地域の調査を行った。6月10日に日田市天瀬地区の中学生、6月11日に日田市天瀬地区の高年層、7月18日に日田市出身の大学生の男女2名ずつ4名のロールプレイ調査を行った。その際、連携研究者二階堂整(福岡女学院大学教授)、研究協力者杉村孝夫(福岡教育大学名誉教授)、研究協力者清水勇吉(当時宮崎国際大学講師・現在東京福祉大学特任講師)の参加・協力を得た。研究代表者松田は、一昨年度の大分市調査と昨年度調査の竹田市調査の結果を分析し、日本語学会2017年度秋季研究発表会(金沢大学)にて研究発表を行った(11月11日)。その際、多くの質疑や意見を得ることができた。「機能的要素」の取り扱いの問題や大規模調査利用の提案、また中学生調査のあり方など、本調査の不足点を指摘しつつ、より充実した研究になるようにとの質疑応答であったように感じられ、今後の研究に役立てたいとの思いを強くした。関連した研究発表として、平成29年度大分県高等学校国語教育研究大会で「方言研究と談話研究」と題した発表を、大分県立佐伯鶴城高等学校で行った(11月16日)。年度末に向けて、研究報告書の作成に取り掛かった。まずは日田市調査の文字起こしとその確認を松田、杉村、二階堂で行い、本調査結果に基づく研究論文を3本の他、調査の概要、文字起こし資料、音声DVDを作成した。目次は「第1章調査研究の概要」(執筆者:松田)、「第2章体育祭審判交替依頼談話における待遇表現の性差と世代差」(執筆者:杉村)、「第3章大分県のアスペクトの動態」(執筆者:二階堂)、「第3章大分方言談話の地域差・世代差ー申し出談話における配慮表現の地域差・世代差ー」(執筆者:松田)、「第5章文字化資料」、「付録データ集(DVD)」である。調査関係者および関係研究者にも配布し、今後も研究活動が盛んになるよう努めたい。大分県内の3地点、3世代、男女の組み合わせで調査をした。大分市(県内都市部)、竹田市(県内農村部)、日田市(中間部)である。また、世代は、高年層、大学生、中学瀬いで比較した。その結果、地域差では、「都市性が高いほど配慮表現など定型表現を好む傾向がある」という先行研究に沿った結果が見られた。世代差では、中学生の配慮表現は質・量ともに他世代より劣る傾向が見られた。世代差では、高年層において対異性の場合のほうが高い配慮表現が使われることがわかった。今後、大分県内の2地点以上の比較研究を計画しており、現在は大分市の1地点のみが完成している。もう一致点のデータが揃ったところで、地域差・世代差・地域差の3つの観点からの違いと共通点を整理して、学会等で発表する予定である。(来年度春を予定)今年度の春に竹田市大学生、夏に竹田市高年層・中学生の調査を予定していたが、熊本・大分地震の影響で、春の大学生調査が後ろ倒しになる可能性がある。
学歴アイデンティティが対人感情に及ぼす影響に関する社会心理学的研究

本研究は、不本意な学歴アイデンティティが他者に対して抱く偏見や差別感情の形成にどのように影響するかを、社会的アイデンティティ理論に依拠しながら検討した。具体的には「所属大学に自己同一視できず不本意な社会的アイデンティティに甘んじている学生ほど、自大学からの離脱を願うがゆえに自大学を卑下し、かつ他の上位の大学の学生に強い羨望を抱くが、同時に不本意な自己の現状を合理化するために、下位の大学の学生を蔑視する」という研究仮説を立て実験的手法を用いてこれを検証した。併せて、研究対象を日本の大学生にすることにより学歴に対する日本の青年の意識構造を明らかにし、日本の学歴社会の抱える問題点を探った。本研究の成果は以下の4点に集約される。1.中庸レベルにある国立大学の学生を対象に他大学の学生に対するステレオタイプ・イメージを表出させたところ、多くの学生が内集団卑下の傾向を示した。この傾向は自身の学歴アイデンティティが顕現化すると緩和されたが、その一方で他の下位の大学の学生を蔑視する度合は強まった。2.大学同一視の低い学生は自大学の劣位が明らかになるような状況下でとりわけ防衛的になり、上位の大学の学生の評価を引き上げ、下位の大学の学生の評価を引き下げる傾向を示した。3.所属大学への同一視の高い学生は、自大学、他大学いずれの学生にも概して好意的な評価をすること、とりわけ、上位の大学の学生のとったポジティブな行動に対して好意的反応を示した。4.1から3で述べた現象には学歴社会の合理性や持続性にかかわる各学生の信念が少なからず関係していることが明らかとなり、不合理だと感じる社会構造の中で不本意な社会的アイデンティティに甘んじなければならない状況が他者に対する偏見や差別感情につながることが示された。本研究の目的は、社会的アイデンティティ理論に依拠しながら、不本意な学歴アイデンティティが他者に対する評価や感情(学歴による偏見や差別感情)の形成にいかなる影響を及ぼすかを検討することである。具体的には、学歴競争社会に生きる日本の大学生を対象に「所属大学に自己同一視できず不本意な社会的アイデンティティに甘んじている学生ほど、大学間の序列意識が強く、自大学より上位の大学の学生には過度の羨望を抱き、下位の大学の学生はことさら蔑視するという差別的態度を形成しやすい」という仮説を検証した。その際、このような心理の背景にある日本の青年の学歴社会に対する意識構造を明らかにし、日本における学歴主義の問題点を浮き彫りにすることも検討した。本年度得た成果は以下の通りである。1.不本意な学歴アイデンティティを有していると考えられる大学の学生を対象に他大学の学生のステレオタイプ・イメージを測定したデーターを分析したところ、当該学生は、自大学の学生を否定的に見るという内集団卑下の傾向を示すと共に、学歴アイデンティティが顕現化すると下位の大学の学生を蔑視する傾向も示した。ただし、同等ないし上位の大学の学生を蔑視することはなかった。2.上記のような心理過程が、日本の学歴社会に対する意識や態度にどのように規定されているかを検討した。まず、学歴意識尺度を作成し、信頼性と妥当性を吟味した。また、因子構造を検討したところ、学歴社会に対する態度は、学歴主義の合理性、不合理性、持続性に関する信念から構成されていることがわかった。そして、学歴主義の合理性を信じている者ほど、同等大学の学生に対する感情が好意的でなくなり、学歴主義の合理性と持続性を信じている者ほど上位大学の学生に対する羨望が強くなることが明らかになった。なお、1.と2.で得た知見を、次年度は、事例情報に基づく印象形成実験を行い確認する予定である。

本研究は、社会的アイデンティティ理論に依拠しながら、不本意な学歴アイデンティティが他者に抱く偏見や差別感情の形成にどのように影響しているかを検討する目的で行われた。本年度は、前年度作成した大学同一視尺度と学歴意識尺度を用いて、学歴競争社会に生きる日本の大学生を対象に、本研究の仮説「所属大学に自己同一視できずにいる学生ほど、上位の大学の学生に羨望を抱き、下位の大学の学生を蔑視する傾向がある」を実験的手法により検討した。本年度得た知見は以下の通りである。1.各学生の所属大学への同一視の程度を測定し、これと学生に表出させた他大学の学生に対するステレオタイプ・イメージとの関係を検討した。すると、所属大学への自己同一視の高い学生は自大学の学生も他大学の学生も同じように好意的に評価したのに対し、自己同一視の低い学生は上位の大学の学生は好意的にみるが、下位の大学の学生の見方が否定的であった。こうした傾向は、所属大学の劣位が意識されたとき明確に表れた。2.所属する大学より上位の大学の学生と下位の大学の学生のとった望ましい行動や望ましくない行動に対し、どのような反応を示すかを印象形成実験により検討した。すると、大学への自己同一の程度が高い学生のほうが低い学生に比べ、大学の上位、下位を問わず、他大学の学生の望ましくない行動を厳しく評価する傾向が示された。しかし、望ましい行動に対しては、大学同一視の程度の高い学生のほうが好意的に評価しており、それは上位の大学の学生がその行為をした場合にとりわけ顕著となった。さらに、学歴主義の合理性を信ずる者ほど他の大学の学生の望ましい行動を好意的にみるようになることが見出された。これは、既存の社会構造のもつ不合理さや、その中で不本意な社会的アイデンティティに甘んじなければならない状況が他者に対する見方を否定的にすることを示唆するもといえる。
フォトクロミック・ターアリレン誘導体による革新光スイッチ分子の構築

π共役ポリマーや分子の性質は、π共役系とその広がりに強く支配されている。π共役系の広がりを光や外部摂動で制御できれば、従来にない分子レベルの光スイッチングや光メモリが可能となる。特に、光照射に伴い可逆に分子構造が変化するフォトクロミック分子は本質的にπ共役系の構造が可逆に変化することから、光スイッチングユニットとして有力な候補と考えられる。本研究では、光スイッチングユニットの中でも、とくにπ共役系の方向切り替え特性を有するターアリーレン系フォトクロミック分子を中心にπ共役スイッチングユニットの開発を進めた。ターアリーレン系フォトクロミックユニットとして、立体障害の抑制の観点から、チアゾールやイミダゾールをアリールユニットとして導入したリアリールイミダゾールおよびジアリールチアゾール誘導体を合成した。ジチエニルチアゾール構造の場合には比較的高い反応量子収率を示すことや単結晶状態での高い反応性を観測するなど、比較的優れたフォトクロミック反応性を見出した。単結晶構造解析の結果、チアゾールユニットの窒素原子とメチルチオフェンユニットのメチル水素原子との間で水素結合が形成しており、これが比較的高い反応性の起源となっていることが明らかになった。また、アリールユニットの芳香族性を制御することにより、着色状態の熱安定性が大きく変化する現象を見出した。この現象を利用すると、光照射後に着色状態が速やかに退色しもとの開環体へと戻る新しいタイプの分子スイッチングユニットが可能となると期待される。置換基としてアセチレンユニットを導入することで、着色状態の自然退色速度が大幅に速くなり、緩和時定数は5秒程度まで短縮された。分子の電子系を光によって制御するスイッチングユニットとしてジアリールエテンに代表される有機フォトクロミック分子が注目を集めている。本研究者らは最近、連結方向の切り替えというジアリールエテン分子では実現できない観点から、トライアングル型ターアリーレン誘導体の開発を行った。このターアリーレン誘導体は中心のヘキサトリエン構造に由来するフォトクロミック反応に伴い、そのπ共役の連結方向を左右に可逆的に切り替える機能を有している。本研究では、革新的な高機能スイッチング分子であるターアリーレン系フォトクロミック分子を基盤に、革新機能を有する光スイッチ分子を構築することを目的とした。本年度は、高特性フォトクロミックターアリーレン分子の開発を目的とし、ターチオフェンの一部をチアゾール基で置換したターアリーレン誘導体の合成とそのフォトクロミック特性評価を行った。合成したチアゾール置換ターアリーレン誘導体はヘキサンなどの低極性溶液中において無色⇔青色の可逆的なフォトクロミック反応を示した。さらに、対応するターチオフェンと比較して、着色体の熱安定性が飛躍的に向上することを見出した。興味深いことに、開発した分子は単結晶状態においても可逆的なフォトクロミック反応を示した。このように、チオフェンに比べ低い芳香族安定化エネルギーを有し、立体的にコンパクトなチアゾール基を導入することで対応するターチオフェンと比較して、フォトクロミック反応性、ならびに着色体の熱安定性の大幅向上を実現した。このターアリーレン誘導体は中心のヘキサトリェン構造に由来するフォトクロミック反応に伴い、そのπ共役の連結方向を左右に可逆的に切り替える機能を有している。本年度は、ターチアゾール誘導体を希土類金属に結合させることで、フォトクロミックスイッチング特性を有する発光性希土類錯体の創成に成功した。希土類錯体の場合、その発光特性は希土類元素周囲の空間的な対称性が低いほど蛍光発光特性が増強される傾向が知られている。

これはその発光現象が本質的に対象禁制であることに由来する。ターアリーレンを導入したフォトクロミック希土類錯体は、可逆なフォトクロミック特性を示し、さらにそのフォトクロミック過程に伴って可逆に蛍光発光強度および発光スペクトルが変化する。これはフォトクロミック配位子の対称性がフォトクロミック反応に伴って変化することに対応している。DFT(汎密度関数法)を用いた量子化学計算により、空間対称性の変化および電子密度の対称性に大きな変化が発生することを明らかにした。分子の電子系を光によって制御するスイッチングユニットとして連結方向の切り替えという観点からトライアングル型ターアリーレン誘導体の開発を行った。ターチアゾール誘導体を希土類金属に結合させることで開発されたフォトクロミックスイッチング特性を有する発光性希土類錯体について、その低温発光特性や量子化学計算の結果などから、光スイッチングメカニズムを解明した。また、イミダゾリウムを中央部に有する新規なターアリーレン誘導体フォトクロミック分子の開発に成功した。この分子は室温において液体で、フォトクロミックイオン液体として機能することを見出した。また溶媒によって閉環状態の吸収スペクトルが大きく変化することやイオンとの相互作用が変化することなどが見出された。さらに光閉環反応に伴ってルイス塩基との反応性が高まる結果、ルイス塩基を可逆に結合-放出する機能があることを見出した。ルイス塩基が結合した状態では分子全体が中性化することから液層抽出が可能であることを見出し光誘起物質移動の可視化に成功した。プロトン間の核磁気相関をNOE計測などから評価した結果、ルイス塩基との相互作用の解明に成功し、新しい光スイッチングシステムの可能性を解明した。またDFT計算などとの対応も明らかにした。さらにこれを利用して、光酸発生効果が可能であることを見出した。
熱帯熱マラリア原虫由来代謝酵素を標的とした阻害剤スクリーニング系の構築

新規抗マラリア薬の創製を目指し、熱帯熱マラリア原虫由来酵素に対する阻害剤スクリーニング系の構築に取り組んだ。具体的には熱帯熱マラリア原虫の生育に必須な代謝経路である非メバロン酸経路に注目し、同経路において特に重要な酵素である1-deoxy-D-xylulose 5-phosphate reductoisomerase(DXR)を標的とした阻害剤スクリーニング系の構築を目指した。スクリーニング系の構築には至らなかったが、研究協力者より新たに提供して頂いた数十種類の新規阻害剤との複合体の結晶化実験を行い、そのうち数種類の阻害剤との複合体の結晶を得ることに成功し、立体構造解析にも成功した。熱帯熱マラリア原虫(Plasmodium falciparum)の非メバロン酸経路に対する新規阻害剤の開発につなげるため、同経路二段階目の反応を触媒する酵素である1-deoxy-D-xylulose 5-phosphate reductoisomerase(PfIspC)と新規化合物との複合体の結晶構造解析を行った。数種類の化合物との複合体の結晶を得ることに成功し、高分解能で構造決定することが出来た(投稿準備中)。これらの化合物は、既知阻害剤であるfosmidomycin類似体であり、阻害能がより高くなっていることが確認されている。fosmidomycinに比べ、大きな官能基を持った化合物であるが、この嵩高い官能基を収容するため結合部位を覆うように存在するループ領域がinduced-fitにより開いていることが明らかになった。このループ領域の柔軟性を考慮すると、より大きな官能基も収容可能であると考えられる。メインテーマであった阻害剤の結合強度スクリーニング系の構築については、大きな進展は見られなかった。前年度の結果から、測定に使う溶液を自身で調製したものを使って行ってみたが改善は見られなかった。また、Biacoreでの測定に不向きとされるTris緩衝液を用いずにタンパク質の精製を行ってみたが、Tris緩衝液を用いた場合のように目的タンパク質を精製することが出来なかった。Tris緩衝液を用いて精製したものを、別の緩衝液で置換し測定することも行ったが、良い結果は得られなかった。熱帯熱マラリア原虫の非メバロン酸経路を制御する化合物(阻害剤)の合理的開発につなげるため、同経路2番目の酵素であるPfDXRを標的としたSPR法により既存の阻害剤の結合強度測定を行った。Biacore T100を用い、PfDXRをリガンドとしてアミンカップリング法によりセンサーチップ上に固定化し、アナライトとしてfosmidomycinまたはFR900098を用いて結合強度の測定を行った。ランニング緩衝液としては、まずは標準的なHBS-EP+ (0.01M HEPES, 0.15M NaCl, 3mM EDTA, 0.05% Surfactant P 20, pH7.4)を用いた。リガンドの希釈には10mMの酢酸緩衝液を用い、pHは4.0と5.0で固定化量に差が見られなかったため5.0とした。この条件での測定では、箱型のセンサーグラムが得られ、カーブフィッティングによる解析は困難であり平衡値解析を行った。しかしながら、反応が極めて速いのか解離定数(KD)を算出することが出来なかった。次に、阻害剤だけでは結合が弱い、もしくは結合しないのではと考えPfDXRの酵素反応に必要であるMgを加えて測定を行った。金属が含まれる場合、ランニング緩衝液としてHBS-EP+は使えないため、これからEDTAを除いたHBS-P+(0.01M HEPES, 0.15M NaCl, 0.05% Surfactant P 20, pH7.4)を用いた。しかし、この条件でも上記のような箱型のセンサーグラムとなりKD値を算出することは出来なかった。さらに、Mgに加え補酵素であるNADPHを全ての溶液に加え測定を行ったが、改善は見られなかった。マラリアに対する新規薬剤の開発を目指し、熱帯熱マラリア原虫由来非メバロン酸経路関連酵素に対する阻害剤のスクリーニング系の構築に取り組んだ。特に非メバロン酸経路の二段階目の反応を触媒する酵素である1-deoxy-D-xylulose 5-phosphate reductoisomerase(dxr)に注目し、阻害剤スクリーニング系の構築を目指した。dxrの阻害はマラリア原虫に対して致死的効果を与えることが報告されており、本酵素の阻害剤は新規抗マラリア薬として注目されている。昨年までの結果をもとに条件を練り直し、スクリーニング系の構築を目指した。緩衝液の組成、dxrの濃度など、条件を変え行ってきたが、思うような結果を得ることは出来なかった。また、研究協力者よりfosmidomycin類似体であるたくさんの新規化合物を提供して頂いたため、これら化合物との複合体の結晶化実験を行った。

これら化合物は、dxrに対して阻害能を有することが共同研究者により確認されているため、これら化合物とdxrとの相互作用様式を詳細に明らかにすることで、さらに阻害能の高い化合物のデザイン、合成に有効であると考えられる。数百条件における結晶化条件のスクリーニングの結果、これまでに17種類の化合物について結晶を得ることに成功し、4種類の化合物についてdxrとの複合体の立体構造を明らかにすることが出来た。さらに、26年度に新たに数種類の化合物を提供して頂き、結晶化条件のスクリーニングを行ったところ、1種類の新規化合物についてdxrとの複合体の結晶を得ることが出来た。しかし、構造決定には至らなかったため、今後条件の最適化、X線回折実験を引き続き行い、構造解析に繋げていきたい。構造生物学メインテーマである、Biacoreを用いた阻害剤の結合強度の測定系の確立には至らなかった。昨年度の結果から、ランニング緩衝液など測定に用いる溶液をすべて自身で調製し測定を行ったりもしたが、改善は見られなかった。また、Biacoreでの測定に不向きなTris緩衝液を用いずに測定しようと試みたが、良い結果は得られなかった。ひとつの要因として、アナライトとして流す化合物が、質量変化を測定するには分子量が小さすぎるのではないかと考えられた。今回の研究のメインテーマであった、Biacoreを用いた阻害剤の結合強度の測定系の確立には至らなかった。ひとつの原因として、タンパク質の精製の際に緩衝液に1級アミンを含むTrisを用いていることが考えられる。精製後に濃縮したタンパク質溶液を酢酸緩衝液で希釈しているので、Tris自体の濃度は無視できる程度になっていたと思われるが、完全に除去しなければならないと考えられた。また、ランニング緩衝液として市販の緩衝液ではなく、自身で調製し行うことも必要であったのかもしれない。今後は、研究協力者よりPfIspCに対し阻害能が確認されているfosmidomycin類似体を数十種類提供した頂いたため、これら化合物との複合体の結晶構造を目指し、結晶化条件のスクリーニングを行っていく。さらに、それらの構造情報を基に新規化合物のデザインを行い、最適化を行っていく。これまでの結果を基に、まずサンプル調製の過程で用いる緩衝液を変えて同様の測定を行ってみる。ランニング緩衝液についても、自身で調製したものを使用するなどして行っていく。また、研究協力者よりfosmidomycin類似体である新規化合物を数種類提供して頂いたため、これら化合物との複合体の結晶構造解析も行っていく。まずは、結晶化実験の際にサンプル溶液と混ぜて行う共結晶化により行う。結晶が得られないようであれば、化合物を含まない状態で得られた結晶を化合物を含んだ溶液に浸すソーキングにより行う。構造解析に成功後は、サンプルと化合物の相互作用様式から、さらに化合物の構造最適化を行っていく。予定していた学会での発表を出来なかったことが主な理由である。結晶化実験用のスクリーニングキット、タンパク質精製用樹脂などが主な支出となる。また、研究成果の学会での発表、研究協力者との打ち合わせのための旅費も必要である。
アメリカ型福祉レジームの変容

アメリカは社会保障を関する法律を世界で始めて制定した国であるにもかかわらず、その福祉国家は不十分な内容しか備えていないと評されている。それは、公的な医療保険制度が一部の貧困者と高齢者を除いて制度化されていないことに加えて、公的扶助政策が少数の貧困者にしか提供されていないからである。本研究プロジェクトは、アメリカの独特の福祉国家の特徴がいかにして生み出されてきたのかを、歴史的経緯にさかのぼって検討している。平成18年度は、学術論文を二本発表した。一本目はアメリカ型福祉国家の起源を、革新主義時代のニューヨーク市・ニューヨーク州を素材として検討したものである。これは、2003年度に東京大学大学院法学政治学研究科に提出した博士論文の一部を、本プロジェクトで検討しようとしている健康保険の問題を取り込んで大幅に発展させたものである。二本目は、2005年度に発表した拙稿の続編として執筆したクリントン政権期の社会福祉改革に関する論文である。これらの論文は公的扶助の問題に力点をおいて執筆されてはいるものの、アメリカの福祉レジームにおいて公的扶助政策が健康保険の問題とどのような関係に立つかを前提知識として整理しており、本プロジェクトの基礎を提供している。また、本プロジェクトに関連して、10月に立教大学で開催された日本比較政治学会の自由論題2「政治体制と政治過程・政策過程」で討論者を務めた。慶應義塾大学法学部の天野拓氏の「現代アメリカの医学研究政策と科学者コミュニティ」と題する報告に対するコメントの形をとりながら、本プロジェクトの研究成果の一部について言及した。更に、本年度はアメリカ合衆国のニューヨーク州、ニュージャージー州、ワシントンDCで調査・インタヴューを行った。2006年11月に実施されたアメリカ連邦議会選挙、州議会選挙で社会福祉政策がどのような位置を占めていたか整理するとともに、今後のアメリカ政治の展開を理解する上で社会福祉政策(とりわけ健康保険政策)のあり方が重要な意味を持つことが確認できた。それらの知見については未だ脱稿するには至っていないものの、学術論文としてまとめることにしたい。2007年度はアメリカ型福祉国家の特徴を歴史的に解明する研究を行った。そのうち、20世紀初頭の革新主義時代から第二次世界大戦期の分析は、「アメリカでは何故国民皆保険が実現していないのか?-革新主義時代から第二次世界大戦期までの医療保険政策をめぐる政治の歴史的検討」『甲南法学』藤田教授退官記念号(2008年)で、1960年代の分析は、"The American Welfare State and the City: The Politics of the Social Welfare Policy in New York City under the Lindsay Administration" The Japanese Journal of American Studies, vol. 19(2008)で、2007年度中に公表される予定だったが、いずれも出版が2008年度にずれ込んでいる(共に近刊予定)。これらの研究は、共に今日のアメリカの福祉国家の特徴がいかに形成されてきたのかを歴史的に立ち返って検討したものであり、2008年度に実施する今日のアメリカの福祉国家の特徴を理解する上で不可欠の前提知識を提供するものである。2007年度中に公表された「都市の自律と限界」は、社会政策を都市政府で実施することの意義と限界について、日米の比較を念頭に置きつつ素描したものであり、両国の制度上の相違を明らかにしている。アメリカの福祉レジームの特徴を解明するために、2008年度の前半期には歴史的な位置づけを理解するための研究を行った。20世紀初頭から第二次世界大戦までの時期については『甲南法学』48巻4号で(諸般の事情で発行が大幅に遅れているため近刊予定)、1960年代から70年代初頭についてはThe Japanese Journal of American Studies vol.19で、また、1960年代から20世紀末までの時期については『甲南法学』49巻1/2号でそれぞれ検討している。なお、『甲南法学』49巻1/2号の論文は、アメリカの福祉レジームの特徴を民主政治論の観点から位置づけなおした研究でもある。アメリカの福祉レジームは主としてヨーロッパ諸国との比較を念頭に置きつつ、「遅れてきた福祉国家」などと称されて否定的に評価されてきた。それに対して、これらの研究はアメリカの福祉レジームに独自の意味づけを行う作業であった。2008年に公刊された拙著『アメリカ型福祉国家と都市政治』は本プロジェクトより以前に開始された研究であったが、本プロジェクトで得られた様々な知見が含められている。以上の歴史的な検討を踏まえて、21世紀に入って以降のアメリカの対貧困者政策について、主として2008年の後半期に研究を行った。一九九六年のビル・クリントン政権によって達成されたアメリカの福祉国家再編を踏まえて、ジョージ・W・ブッシュ政権期に社会福祉政策がどのように執行されたかを解明するものである。その成果は2009年5月10日に広島大学で行われる日本行政学会年次大会で報告されると共に、『甲南法学』50巻(号数未定)で公刊される予定である。
多胎児における生活習慣病胎児期起因説の検証

多胎児における生活習慣病胎児期起因説の検証多胎児における生活習慣病胎児期起因説の検証対象中学校の入学時健診における情報は、学校のフォーマットに従ってデータベース化してあるが、ふたごがペアとして整理されていないなど、研究のための解析に耐えるものではない。平成3年から10年までのデータベースを単胎児と多胎児に分け、出生年月日と父母の年齢が同一のものをふたごと見なしデータベースを加工、再構築した。このようなペアリングの作業は研究代表者が長年行ってきた人口動態調査票におけるペアリングの技法を応用した。具体的には、それぞれの磁気情報を、表計算ソフトウェアを用いて同項目が同カラムになるようにデータ加工し、それぞれの年次ごとに、上記の2基準でソートし、隣り合ったものでそれぞれが等しいことを確認しながら同・妊娠による組を同定し、これを各年次、平成3年から10年まで8年分繰り返した。加工し再構築されたデータベースを用い、単胎多胎別に年次ごとに、出生体重群別に、体重と身長の経時的推移を観察した。小さい体重で生まれた場合に肥満傾向になっていく様子に注意した。この解析においては、潜在成長モデルを用いて推計値を安定化させる。肥満出現を指標に生活習慣病リスクを推計し、25パーセンタイル、50パーセンタイル、及び75パーセンタイルを閾値として4等分し、総合して「高リスク群」、「高中リスク群」、「中リスク群」および「低リスク群」とした。単胎、双胎、それぞれにおいて個別の計算を行った。高リスク群について、経時的分析を行い、生活習慣病リスクの発現した時期を確認した。平成21年2月に行われた入学時健康診断で、単胎児及び多胎児を対象に、生活習慣病危険因子(主に血圧)、客観的健康指標、成育環境指標、主観的健康指標、の4点において情報を収集した。対象中学校の入学時健診における情報は、学校のフォーマットに従ってデータベース化してあるが、ふたごがペアとして整理されていないなど、研究のための解析に耐えるものではない。これを各年次、平成3年から10年まで8年分繰り返した。多胎児における胎児疾病起源の文献レビューを行い、海外の研究動向の中での本研究の位置付けを確認した。各データセットにつきアディポシティ・リバウンド・ピリオド(ARP)を計算した。これは、乳幼児期のBMIの推移が、減少から増加に転じる時期のことで、この時期が早いほど、将来の肥満リスクが高いと言われている。男女別ARPと出生体重との相関を見て、子宮内の低栄養と肥満リスクの関連を検討した。出生体重は妊娠週数の影響を強く受けるので、妊娠週数に分けての相関の検討も行った。多胎児の子宮内発育遅滞は単胎児のそれと機序が異なるため、多胎児おいて単胎児と同様に生活習慣病胎児起因説が当てはまるかどうかについて検討した。文献レビューを行ったところ、多胎児における生活習慣病胎児起源の検討は、遺伝と環境の影響について双生児法を用いて評価する趣旨の研究がほとんどであった。本研究課題の、低出生・体重であることが生活習慣病リスクにつながっていく度合いが単胎と多胎でどのように異なるかという観点の論文はわずかであり、それらは双胎においては生活習慣病リスクが起こりにくいというものだった。本研究で収集できたデータにおいて、単胎と双胎との間で生活習慣病胎児起因の起こり方がどのように異なるかを検討した。1歳以降の小児期のBMIは成長とともに一旦下降してから増加に転ずる。この時期をadiposity reboundageといい、多くの研究により、この時期が早い方が成長に伴って生活習慣病リスクが起こりやすいことが分かっている。そこで、adiposity rebound ageと出生体重との関連を双胎と単胎で比較することにより、両者の間で子宮内発育遅滞が生活習慣病リスクにつながっている度合いがどのように異なるかを検討した。単胎児のデータとしては男女計258例、出生から6歳まで毎月身体計測を行ったものが得られた。多胎児のデータとしては、男女計1864例、出生から12歳まで1年ごとの計測データを得た。単胎・双胎ともにadiposity reboundageが若いほど6歳又は12歳で肥満傾向が大きい関連が認められた。妊娠期間を調整すると、同じ程度の低出生体重であれば、単胎の方がadiposity rebound ageが若く、6歳における肥満傾向が強いことが分かった。

双胎の場合は単胎ほどIUGRが生活習慣病胎児起因に結びつかないことが明らかになった。単胎の場合の子宮内発育不全は、栄養の胎盤供給が不十分なため生活習慣病胎児起因に結びつきやすいこと、双胎の低体重は子宮の大きさの制限によるので生活習慣病胎児起源を引き起こしにくいことが示唆された
フィボナッチ数列を基にした３次元太陽光発電モジュール構成法

太陽光エネルギーの最大限の利用を図るため、植物の葉序に倣ったフィボナッチ数列構成による3次元太陽光発電モジュールFPMを提案し、その特性を計算機シミュレーションおよび実機によるフィールドテストで明らかにした。計算機シミュレーションでは、セル同士の影の影響も考慮した発電量算出モデルを新たに構築した。また、実機は方形の単結晶シリコン太陽電池を用いた疑似FPMとした。1/3葉序FPMでは、2段構成にすることで従来の平面型モジュールに比較して設置面積当たりで1.5倍の発電量が得られる。また、2段構成FPMでは、1段目と2段目の太陽電池セルサイズを同一にしたときが最も設置面積当たりの発電量が多い。太陽電池セル当たりの発電量を最大にする従来の太陽光発電モジュールに替えて、設置面積当たりの発電量を最大にする、すなわち太陽エネルギーを最大限に利用できるモジュール構成として3次元太陽光発電モジュールが期待されている。本研究では、フィボナッチ数列を基にした植物の葉序に倣った、樹木状に太陽電池セルを配置する3次元太陽光発電モジュール(Fibonacci Number Photovoltaic Module: FPM)を提案し、その発電特性を実証実験とシミュレーションにより明らかにしている。シミュレーションでは、FPMを構成する太陽電池セル同士の影に加えて、本年度は支柱の影も考慮した発電量シミュレーション手法を検討した。その結果、太陽電池セル同士の影による発電量低下が20%生じる1/3葉序2段構成のFPMにおいて、セル長さの1/5の支柱半径を想定すると、支柱の影を加えることによる発電量の低下は約1%と極めて小さいことが示された。また実証実験では、昨年度に続けて正方形単結晶Si太陽電池パネルを用いた1/3葉序、および長方形単結晶Si太陽電池パネルを用いた3/8葉序疑似FPMを製作し、その発電特性の測定を行い以下の結果を得た。(1)1/3葉序2段構成の疑似FPMでは、1段目の発電量は平面型の90%、2段構成合計で平面型の150%とシミュレーションで得た結果とほぼ一致する。(2) 1/3葉序2段構成の疑似FPMでは、2段目の第一セル(北方向)が1日を通して影による出力低下が顕著である。(3)長方形太陽電池パネルを用いた3/8葉序疑似FPMでは、各パネルが長さ方向に8セル直列接続となっているため、上部パネルおよび支柱の影の影響を受けやすい。上記の研究結果等については、雑誌論文2件、国際会議発表2件、国内学会発表2件で公表した。本研究では、フィボナッチ数列を基にした植物の葉序に倣った、樹木状に太陽電池セルを配置する3次元太陽光発電モジュール(Fibonacci Number Photovoltaic Module: FPM)を提案し、その発電特性をシミュレーションと実証実験により明らかにした。最終年度は、前年度に続けてセル形状・セルサイズや設置間隔、葉序と発電量との関係を定量的に把握すると共に、快晴の日と曇りの日など日射条件が異なる場合の発電特性の取得や、タンデム型モジュール開発に向けた基礎データの収集、0.5V程度の低電圧入力DC-DCコンバータの基本回路の決定を行った。また、研究期間全体では以下の結果を得た。(1) FPMを構成する太陽電池セル同士や支柱の影を考慮した直達光による発電量算出シミュレーション手法を構築した。(2)構築したシミュレーション手法により、セル形状・セルサイズや設置間隔、葉序と発電特性との関係を明らかにした。(3)シミュレーション結果を基に単結晶Si太陽電池を用いた1/3葉序および3/8葉序の疑似FPMを製作し、そのフィールド試験から2段構成では従来の平面パネルに比較して1.5倍の発電量が得られ、シミュレーション結果とほぼ一致することを明らかにした。(4)FPM各セルのサイズを同一にしたとき設置面積当たりの発電量が最大になる。(5)単結晶Si太陽電池による疑似FPMでは、曇って日射強度が小さい時にはシミュレーションに比較して発電量が低下する。今後はこの研究成果を基に複数のFPMによる発電樹林の実現に向けて、その構成法、特性、有効性を明らかにする。

本年度は、FPMを構成する太陽電池セル同士の影を考慮した発電量シミュレーション手法を確立し、FPMの形状・寸法等と発電特性との関係を明らかにして以下の結果を得た。(1) FPMを2段構成とすることで従来の平面太陽電池パネルに比較して設置面積当たりの発電量が約1.5倍になる。(2)1/3葉序FPMの発電量は、3/8葉序FPMに比較して影の影響が少ない。(3)3/8葉序FPMでは下段モジュールの発電量が上段モジュールの影により約20%減少する。(4)影による発電量の減少は太陽高度の高い夏季に顕著で最大約35%低下する。また、実証実験では、長方形と正方形の単結晶Si太陽電池パネルおよび粒状Si太陽電池パネルを用いた3/8葉序疑似FPMを製作し、その発電特性の測定を開始して以下の結果を得た。(1)長方形太陽電池パネルの方が正方形パネルに比較して影の影響が少ない。(2)粒状Si太陽電池パネルは日射量の角度依存性が比較的小さく1日を通じて平均した発電量が得られる。(3)各FPM共に支柱の影の影響が顕著である。上記の研究結果等については、学術論文1件、国際会議発表2件、国内学会発表3件で公表した。FPMの実現に当たっては以下の技術課題を解決する必要がある。(1)FPMの葉序、形状、寸法、太陽電池セル間隔等と発電量との関係を体系的に明らかにすること。(2)FPMの設置においては、その段数や設置間隔等の最適化を図ると共に、上段と下段の太陽光スペクトルにあった太陽電池を選定し、いわゆるタンデム型モジュールを開発すること。(3)FPMを構成する各太陽電池セルの発電特性に応じた出力回路を開発すること。(4)支持材料や接続法等の実装条件を明らかにすること。平成24年度は、(1)、(3)、(4)の課題に取り組み、上記研究実績の概要で述べたようにほぼ当初計画通りの結果を得ている。なお、(2)のタンデム型モジュールについての検討は基礎データの取得に時間を要し検討がやや遅れている。平成23年度は、当初計画通りに(1)、(4)の課題に取り組み、上記研究実績の概要で述べたようにほぼ当初計画通りの結果を得ている。平成25年度は最終年度に当たり、開発した発電量シミュレーション手法を用いてFPMの各種実装条件と発電量の関係をさらに明らかにすると共に、実証実験では、日射条件が各々異なる各太陽電池セルパネルに合わせた負荷条件に設定できる出力回路の開発や、タンデム型モジュールの実現に向けてのコンセプトの明確化を加速する。
環境配慮型ライフスタイルの世代間伝播に関する日独比較研究

本研究では、環境配慮型ライフスタイルがどのようなルートに次世代によって次世代に受け継がれるのか、またそれは文化によって異なるのかを検討するため、日独の小学生とその保護者を対象に調査を行った。19年度前半には、18年度にすでに調査の依頼を行った名古屋市内の小学校5校及びドイツの小学校において調査を実施した。各小学校3,4年生学年全体を対象とし、クラス内で担任の先生から質問紙を配布してもらった。児童がその質問紙を家庭に持ち帰り、保護者の1人に渡して、それぞれ独自に質問紙に回答してもらい、小学校において回収を行った。ドイツでは、共同研究者のEllen Matthiesと、リサーチ・アシスタントのSebastian Selgeがケルン市内の小学校に依頼を行い、同様の手続きによって調査を行った。質問紙の回収数は、日本では配布数は487組、有効回収数は365組であった。ドイツでは、配布数は680組であり、回収数は221組であった。本調査の結果を分析し、安藤がドイツ環境心理学会において、研究協力者の依藤が、日本社会心理学会において発表を行った。分析の結果、親自身の環境配慮行動が親からの期待の認知を通じて、子どもの環境配慮行動に最も大きな影響を及ぼしていることが明らかになった。この傾向は、日本とドイツで共通して見られた。また、親の行動は、子どもの環境配慮行動の実行しやすさの認知にも影響を及ぼしていた。親からの情報提供などのコミュニケーションは、環境に配慮した行動をとるべきだという個人的規範に影響を及ぼしていた。調査に協力していただいた小学校に対しては、調査後に調査結果の速報をまとめてフィードバックを行った。また中間報告書をまとめて各小学校に配布した。本年度前半には、ドイツの共同研究者と共に、質問紙の構成を行った。質問紙は、日本語、ドイツ語でまず構成し、それを英語に翻訳しながら調整を行った。ドイツ在住の日本人によるバック・トランスレーションを行い、日本語版、ドイツ語版質問紙の同一性を確認した。質問紙では、紙の再使用と分別に関する、子ども(小学3,4年生)とその保護者の環境配慮行動、それに関連した環境認知、及び親から子への働きかけについて尋ねた。親から子への世代間での環境規範の伝播を明らかにする。18年度後半より、名古屋市内の小学校に対して依頼文書の送付、電話での依頼、直接訪問などの形で調査への協力依頼を行った。その結果、複数の小学校において調査協力への承諾が得られた。ドイツでも、ドイツの共同研究者とそのリサーチ・アシスタントが同時期に小学校への依頼を行った。12月には、名古屋市内の小学校1校とドイツでの小学校4校において予備調査を実施した。小学校で質問紙を配布してもらい、それを家庭で子どもと保護者がそれぞれ回答して、小学校で回収した。有効回答数はドイツでは75組、日本では61組であった。予備調査の結果をもとに、信頼性係数が低い、わかりにくいなど問題のあった質問項目についてはドイツの共同研究者と協議しながら変更を行い、本調査用の質問紙を構成した。また、3月に研究代表者がドイツに渡航し、ルール大学の共同研究者Matthiesと打ち合わせを行った。打ち合わせでは、分析結果の解釈、今後の学会発表や論文の執筆分担などについて話し合った。
B-ファクトリーおよびリニアコライダーにおける物理の基礎的研究

研究費補助金1084281円によりヒユ-レット・パッカー社のワークステイション、モデル9000-712/60を購入し、金子(明治学院大一般教育)・田中(立教大学一般教育)によって作成された素粒子の反応過程の散乱振幅を自動生成する、GRACE/CHANELを移植し、JLCにおけるTeV領域のヒッグス粒子探索の最も重要なプロセスe^+e^-→ν_eν_eW^+W^-の徹底的な計算・考察を行った。結果はすべて、Wボソンの異なるヘリシティ状態が考慮されているのでヒッグス粒子の寄与がどこまで観測できるかという問題に重要なデータを与えることができると思われる。ヒッグス粒子(H)はe^+e^-→V_eV_eH→V_eV_eW^+W^-という中間状態で寄与を及ぼすが、ビッグス粒子をとうして放出されるWボソンは殆ど100%縦編極している。そこで全ての結果(微分断面積など)は横編極している状態のWボソンとどの位の差があるかを算出・比較した。主な成果は編極状態別の微分散乱断面積・全散乱断面積などで、この反応の振る舞いを幅広く考察した。また、徳島大、愛媛大、広島大に出張し、研究成果の発表・討論を行った。