hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マウスを用いた右心不全の機能解析とその特異性を加味した治療法の確立

肺動脈に対して絞扼術を行い右心室に圧負荷を与えたモデルラットを使用して、圧負荷に対しる右心室の代償機転のメカニズムを分子生物学的、生理学的手法を用いて検討した。左心室と異なり右心室は圧負荷に対して容易に心拡大を呈し、右室乳頭筋の線維化を認めた。またRT-PCRでプロコラーゲンの上昇を認め右心室は圧負荷に対して容易に線維化を来し右心不全へ進展していくことが示唆された。今後、抗線維化作用を有する薬剤の右心不全に対する効果を検討する予定である。右心不全モデルの作成; SDラット(体重70g前後)とC57BL/6マウス(25g前後)を用いて肺動脈絞扼術モデルを作成した。ともに人工呼吸管理下に右側開胸を行い主肺動脈に7-Osutureを用いて絞扼を行い右心負荷モデルを作成した。C57BL/6マウスでは手術成功率は80%で安定していたが30匹中18例が術後3日以内に死亡した。死亡後にいずれも著明な腹水を有し右心室の著明な拡大を認めたことから急性右心不全による死亡と推測できた。しかし右心不全の病態解析には生存期間が短く不適当と評価しSDラットによる評価が妥当と判断した。SDラットでは手術成功率は90%で50%生存期間は28.2日であった。また術後30日に行ったmicro catheterによる右心機能解析で右室/左室圧は0.65と上昇を認め十分な右室に対する圧負荷を呈していた。同じく術後30日にin vivoにおける心エコー検査ではAcuson社Sequoiaを使用することによって心室中隔の平定化と右心室の拡大を観察することが出来た。解剖所見は全例で右心室の拡大と心筋肥厚を認めた。以上の結果からSDラットに対する肺動脈絞扼術によって代償性右心不全を作成することが出来た。さらに生理学的血行動態の評価も可能であった。平成21年度における研究の発展性;右心不全を単独で呈するモデルを作成することが出来たためMicro Arrayによる網羅的遺伝子解析、EHZA法による血中蛋白解析を行い右心不全に特異的なバイオマーカーの同定と各種抗心不全薬の右心不全に対する効果を生理学的手法で評価を行なっていく。<モデルラット作成>人工呼吸管理後に開胸し肺動脈絞扼術によって右心不全モデルマウスを作製した。マウスでは周術期の致死率が高く、使用動物をラットに変更したところ70%以上の成功率を得られた。術後4週間でmicroカテを用いて右室圧を測定し80mmHg以上を呈したものを成功例として詳細な検討を行った。また摘出心より右室乳頭筋を分離してエクオリンを注入後に乳頭筋機能を評価した。Controlは同週数のSDラットを使用した。<考察>作成したPABモデルは十分な右室圧の上昇を呈していたが心拍出量の低下は無く代償性右心不全であった。Peak Ca^<2+>の上昇は右心室が代償性心不全を呈していることを示唆する所見と考えられた。Ca^<2+>decay timeの低下はPABによる右室肥大にはCa^<2+>ハンドリング障害を伴うこと示唆する所見と考えられた。
小中一貫校の設置と学校づくりにおける教師の学習過程の分析と支援方策の検討

一つには、昨年度まで開校準備を進めていた研究協力校の一つが義務教育学校として開校したことから、開校後の諸活動に対する参与観察と教師への面接調査を行った。参与観察からは、以下のことが明らかとなった。第一に、旧中学校校舎を改築して1年生から9年生までがともに生活することとなったため、小学生の学校生活や動線のありかたにおける不具合などが懸念されたが、1年生から6年生までは年度末に2回、旧中学校校舎における学校生活体験を行ったこともあり、新たな校舎は9学年の子どもたちがともに生活する空間として再構成された。第二に、職員室は旧小学校所属の教師と旧中学校所属の教師、新たに赴任した教師がともに仕事をする空間となったが、義務教育学校の教師として新たな教師文化を生成する場として定位された。第三に、4年生が初等部のリーダーとして新たなポジションを獲得したことに加え、6年生が最上級生ではなくなったものの学校の中核として新たなポジションを獲得するといった子どものポジショニングの変容がみられた。面接調査からは、義務教育学校の教師の教師としての経験から実践への新たな探究を行おうとする志向や旧来の小学生、中学生ではない新たなかたちでの子どもとの出会いが語られた。教師にとっては学校や子ども集団をとらえる新たなことばの萌芽がみられ、子ども理解の枠組みの拡張が仮説的に示された。二つには、別の義務教育学校における教科カリキュラム開発についての参与観察と教師への面接調査を行った。教科カリキュラムについては、常に作り続けるための仕掛けとしてあえて「完成させない」カリキュラム開発がなされ、そのことが教師の学習の継続を支えていることが示唆された。また聞き取り調査からは、カリキュラム開発が教科教育をめぐる教師の主体性を保障することにつながっており、教師の授業デザインの専門家としての学習を支えていることが示唆された。3年目となる平成30年度は、研究協力校が義務教育学校として開校したため、新たな学校での参与観察を開始した。義務教育学校としての諸活動の意義を探究するとともにその普遍性や特殊性を検討するために、別の義務教育学校を新たな調査協力校として求め、フィールドワークを開始した。そのために、これまでのデータの整理や分析、論文化を十全に進めることができなかった。また、校務や学生指導に予想以上に時間を割くこととなり、そのことも進捗の遅れを招いた。そのため、もう1年、研究期間を延長することとした。1.観察や面接によって得られた調査データの整理と理論構築:これまでに引き続き、面接によって得られた教師や地域代表者の語りを、小中一貫校の開校準備において彼らがどのような経験をし、それをどのように省察し評価しているのかという観点から質的に分析することで、学習の契機が小中一貫校の準備に向けた活動にどのように埋め込まれているのかを明らかにする。また、開校後の教師の語りも得られたので、短期縦断的な変容や経験の連続性や非連続性をとらえることも試みる。その際に、昨年度試みた「境界」、「越境」概念を参照し、その可能性を確認するとともに、教師や子どもの学校内での自己定位や関係性の変容をポジショニング理論を参照しつつ検討し、理論構築を進めていく。2.分析対象の拡張:平成30年度は研究協力校の設置されている自治体とは別の自治体においてすでに開校している義務教育学校に対する調査を実施した。そのデータを分析することで、本対象校における実践の対象化を図るとともに開校後に生じる課題やその解決に向けた活動を明らかにする。また、平成30年度に実施できなかった研究協力校の開校後の実践への分析枠組みを構築する。3.コンサルテーションの計画的実施と支援システムの開発:開校後2年目に入り、学校として落ち着いてきたところで見えてくる課題もある。調査データに基づくコンサルテーションを試みるとともに、義務教育学校における課題解決支援モデルを検討する。以上の過程について、今年度は論文化を推進するための時間を十分に確保する。よって調査よりも分析に時間を充てるよう時間配分に留意する。一つには、研究協力校である小学校と中学校を訪問し、授業を中心とした教育実践を観察して実践の特徴を調査した。小中一貫校としての実践とともに、子どもの自己表出様式の多様化など小規模校としての課題への対処となる実践も、開校に向けた教師の学習課題として位置づけることの必要性が示唆された。二つには、開校される小中一貫校の学校経営書作成に向けたワーキンググループの会議における参与観察をおこなった。「総合的な学習の時間のありかた」、「生徒指導体制のありかた」、「行事のありかた」、「保健・健康領域の指導のありかた」に関する四つのワーキンググループにおいて小中の教師が協働で計画立案、協議を行い、小中それぞれの歴史的文化的差異を超えて、「小中一貫校」という新たな学校文化と学校体制のもとでの実践を創造する新たな言語の獲得としての学習のありかたが示唆された。三つには、学校、地域、行政が協働で組織する「設立準備委員会」(年6回)における参与観察をおこなった。「学校サポート部会」、「保護者サポート部会」、「地域サポート部会」の三部会に分かれ、それぞれ「教育課程」、「PTA組織の再編と通学路の検討」、「校歌や校章選定方法の検討、跡地利用の検討」などが主な作業課題であった。研究目的に照らして、申請者は「学校サポート部会」において参与観察をおこなったが、小中一貫校の学校としての枠組みの制定過程において、学校と行政機関の中間に位置する設立準備委員会の両義的な役割が仮説的に明らかとなった。

これら三つの観察に加えて、四つには、協力校の教師への面接調査を行った。開校に向けた準備作業に従事した経験が教師の学習の契機となっていることが、先行して研究期間前に実施した同校教師に対する面接調査との比較から示唆された。以上の結果は、学会発表や書籍等による公表に加え、学校や行政にフィードバックする計画である。研究一年目である28年度は、授業や校務の関係で、調査日程を十分に取ることができなかった。それでも、可能な限り地域に滞在して研究協力校へ訪問するとともに、設置準備委員会への参与観察を行い、教師、教育委員会職員、教育長、保護者、地域代表、設置準備委員会委員長、副委員長とのラポール形成に努めた。対象地域における小中一貫校設置は、学校の統合事業でもあり、地域においても賛否の声がある。そのようななかで申請者が地域外からの研究調査者として小中一貫校開校に関与することは、ともすると事業そのものの進捗に影響を与えかねないため、きわめて慎重かつ丁寧に関係づくりを行い、必要以上の関与を控えた。その結果として、ラポール形成においては概ね成功したと思われるが、研究の依頼や日程調整に時間を費やし、データ収集は概ね実施できたが、分析を十分に進めることができず、調査自体は計画を完遂することができなかった。したがって、本研究課題に係る結果の公表等は二年目以降随時行うこととなる。二年目は、29年度に計画している調査を実施するとともに、先行して一昨年に実施した、設立準備委員会に参加している地域代表者(自治会代表)、設置準備委員会会長、副会長(いずれも地域有識者)への面接調査結果と併せて教師、地域、設置準備委員会三者による小中一貫校や地域における学校のありかたについての語りの構造とらえ異同を分析することが課題である。しかし、多くの教師からは、面接調査に臨むことを通して、自身の小中一貫教育への評価、子ども観や教育観などが整理、対象化されたことが語られた。面接調査自体が教師の学習への契機となっていた可能性がある。一つには、小中一貫校の学校経営書および行事企画書作成に向けた、小中学校の教師たちによるワーキンググループの会議とワーキンググループを統括する管理職と教務主任からなる統括委員会の会議への参与観察をおこなった。教師たちは「小中一貫校」の教師として獲得したことばを用いて活動を行っていた。それぞれの校種の教師としてのアイデンティティをもちつつ小中一貫校の教師として実践を構想するという活動が、教師にとっては、自校種の文化や特性を省察しつつ他校種のそれを理解し、学校や教育といった概念そのものの拡張的理解に向かうという教師の学習の過程が仮説的に示された。二つには、学校、地域、行政が協働で組織する「設立準備委員会」(年6回)での参与観察をおこなった。小中一貫校の学校としての枠組みの制定過程において、地域と学校、双方の小中一貫教育に対する見方や考え方は当初から共有されていたわけではないが、意思の葛藤や衝突はみられなかった。まだ実体のない学校のいわば疑似経営組織として「設置準備委員会」が機能したことで、教師と地域代表者とが開校予定の小中一貫校における教育活動を現実のものと意味づけ小中一貫教育像を共有できたことが仮説的に示された。三つには、協力校の教師や地域代表者への面接調査を行った。
人工誘電体のマイクロ波通信への広範な応用

人工誘電体共振器のフィルタへの応用,人工誘電体レンズアンテナへの応用、電波吸収材への応用の3本柱で昨年度も研究を進めた.人工誘電体は大きな誘電率及び制御可能な大きな異方性さらには低損失を実現できる可能性があり、昨年度は特に誘電率の増大を計った。それを妨げる要因は基板材料を貼り合わせる接着剤の厚さと低誘電率にある事が分かったため、極力薄い基板とプリプレグを用いるよう基板作製業者に発注した.その結果、比誘電率は800まで向上し目標の1000まで後一歩に迫った.その間に導波管型フィルタ作製に向けて結合係数や外部Qのコントロール法等の獲得を進めた。レンズアンテナは大きな誘電率を利用して極めて薄型に作製できるが,その誘電率の大きさが外部の空気層とのミスマッチの原因となり利得が上昇しない.この欠点を克服するため一昨年度は反射防止層を加えたが,レンズが厚くなって幾何光学的設計法が破綻する事が判明した.幸い一次放射器としてパッチアンテナを用いているため、平板状であるレンズアンテナと多重反射を起こし、パッチ/レンズアンテナ間距離の調整によって共振が起こり反射が減少する.この方法は平板状という特長を生かして、軽くて薄いというレンズアンテナの利点を損なわない優れた方法であると言えよう。最後に電波吸収材としての利用は、吸収条件の多様化、高機能化を目標としたが,現時点では通常材料を超える特性の実現には至っていない.等方性を確保するため球状導体を用いており、その際生ずる反磁性の活用を図りたいと考えている。シミュレーションによって予測された高誘電率、低損失の人工誘電体共振器を実現すべくディスク状共振器,方形共振器を試作し前者は円筒状シールド容器の中で、後者は方形導波管中に装填して測定を行ったが、比誘電率はせいぜい100程度、無負荷Qも300程度しか得ることが出来なかった。これは目標値の1/101/3程度にしか成らない。その原因を解明するために人工誘電体の媒質定数測定法を考案し,特に異方性媒質であることに対応できるような工夫を導入した。その結果、上記の予想外の結果はサンプル作製時に用いる接着剤(アロンアルファ)が厚くなりすぎてサンプルの厚さを増した結果、等価誘電率を大幅に下げたこと、さらにtanδが予想以上に悪く,作製した共振器のQを下げていたことが判明した。このために上記のような貧弱な共振器特性とレンズアンテナの低利得が生まれたと考えられ,次年度はこの問題点の除去によって大幅な特性改善を図ることが出来る。まず接着剤としてエチレン系を選ぶことによって低いtanδが期待できると思われる。それがうまくいかぬ時はポリエチレンシートを接着すべき基板間に挟み恒温槽で加熱圧着することを試みる。更にメーカーの基板作成過程にまで戻り,プリプレグを利用する事によって問題の解決が図れるものと考えている。
日本各地の山間域における、伝統的ニホンミツバチ養蜂の総合的研究と映像化

本研究は、ニホンミツバチ(Apis cerana japonica)の伝統的養蜂が盛んな5地域(信州・紀伊半島・四国山地・九州山地・対馬)において、周辺の蜜源環境や景観、生業などを含めた養蜂活動の生態人類学的な調査を行う。家畜化されたセイヨウミツバチの養蜂技術は、ほぼ統一・確立していると言えるが、野生のニホンミツバチの養蜂技術や巣箱は、各地で様々でであり、その多様性を集成するとともに、ドメスティケーションの議論を行う。調査にあたってはビデオ撮影も行い、英文キャプションをつけたショート・フィルムを作成する。現代に残る伝統的養蜂を映像として記録することは重要であり、また、国内外への情報発信が可能となる。
細胞外微小核を介した感染性クロマチン仮説の検証とDM染色体転移実験系の樹立

増幅したがん遺伝子が局在するDMは広範ながん細胞に見られる。我々は、DMが排出されることにより、がん細胞が脱がん化、分化することを見い出した。DMの排出は、細胞質に生じた微小核への選択的な取り込みを介することは以前の研究で示されていたが、その後どのようにして排出に至るのかに関しては不明であった。本研究により、微小核が細胞外は放出されること、及びその機構によりDMの排出が定量的に説明できることがが明らかとなった。細胞外の微小核は、DMを高度に濃縮しており、見かけ上正常な細胞質膜と核膜を持ち、その中のDNAは少なくとも激しい分解を受けていなかった。また、細胞外微小核を極めて生理的な条件で効率的に精製することが可能となった(投稿中)。細胞外微小核のこのような性状から、それを介して細胞間でDMが転移する可能性が考えられた。このような可能性は極めて重要な意味を持つため、執拗に検討を行った。しかし、どのような条件を用いても細胞間でDMが転移させることはできなかった。一方、このようなDMの細胞間転移は起こりえない理由を明らかにすることもまた臨床応用上重要な意味を持つ。そこで、DMの細胞内動態と、微小核を介する排出機構に焦点を当てて研究を行った結果、大きな成果が得られた。具体的には、DMの間期細胞内での細胞周期進行にともなう動態を詳細に検討した結果、染色体外遺伝因子の今まで知られていなかった極めて興味深く重要な挙動が明らかになった。(J.Cell Biol.,1998;J.Cell Science,1998;および、複数の投稿準備中の論文),すなわち、DMは細胞分裂期に染色体末端に付着して娘細胞へ分配されるが、そのような機構から脱落したDMが細胞質に残り、DNA合成期に微小核へ取り込まれることが明らかになった。すなわち、微小核の中のDMは何らかの構造的欠陥を持つことが示唆された。増幅したがん遺伝子が局在するDMが、がん細胞から排出されるとその細胞は脱がん化、文化する。このことは、現在臨床応用が期待されている。DMの排出は、DMが細胞質に生じた微小核へ選択的に取り込まれることが関与すると考えられてきた。しかし、微小核に取り込まれるだけでは真の排出にはなっていない。本研究により、DMを選択的に取り込んだ微小核が実際に細胞外に排出されることが見出された。さらに、このような細胞外微小核の性状に関して詳細に検討することができた。すなわち、細胞外微小核の核膜を蛍光抗体法で検討したところ、ラミン蛋白質の発現に関して正常な核膜が検出された。また、細胞質膜に局在する蛋白質(GFP-GAP融合蛋白質)の発現から、正常な細胞質膜をもつことが示唆された。また、アポトーシスの際のDNA分解を検出するための方法(TUNEL法)を用いて、細胞外微小核の中のDNAは、少なくとも激しい分解を受けていないことが示された。さらに我々は、細胞外微小核を極めて生理的な条件で精製する方法を樹立することができた。精製された細胞外微小核の中にはDM上で増幅しているがん遺伝子(c-myc)が、染色体上の単一コピー遺伝子(b-globin)の約1000倍量濃縮されていた。

以上の成果は、DMを細胞外に排出する重要なステップの理解を深め、DMの排出を誘導することによるがんの治療法樹立に貢献できると考えられるため、現在投稿準備中である。さらに、細胞外微小核を介してDMを細胞間で転移させることが可能か否かを検討する実験が現在進行中である。上記のような細胞外微小核の性状に関する結果は、この実験が可能であることを示唆している。増幅したがん遺伝子が局在するDM(Double Minutes)は広範ながん細胞に見られる。我々は、DMが排出されることにより、がん細胞が脱がん化、分化することを見い出した。DMの排出には、細胞質に生じた微小核への選択的な取り込みを介する。我々は、このような微小核が細胞外の培養液中に見られることから、微小核の細胞外への排出により、DMの排出がおこると推察した。そこで、DMを高度に選択的に取り込んだ細胞微小核を介して、細胞間でDMが転移する可能性が考えられた。このような可能性は、生体内のがん組織の複雑な進展過程を理解する上でも、また、DM排出療法を行う上でも、極めて重要な意味を持つため、執拗に検討を行った。しかし、平成9年度までの実験では、どのような条件でも細胞外微小核を介してDMが細胞間で転移したことを示す結果は得られなかった。一方、このようなDMの細胞間転移は起こりえない理由を明らかにすることもまた重要な意味を持つ。そこで、平成10年度には、DMの細胞内動態と、微小核を介する排出機構に焦点を当てて研究を行った結果、大きな成果が得られた。具体的には、1)細胞外微小核の性状をより詳細に検討した。また、微小核の細胞外への放出により、DMの排出が定量的に説明できることを明らかにした(投稿中)。2)DMの間期細胞内での細胞周期進行にともなう動態を詳細に検討した結果、染色体外遺伝因子の今まで知られていなかった極めて興味深く重要な挙動が明らかになった。(J.Cell Biol.,1998;J.Cell Science,1998,および、複数の投稿準備中の論文)すなわち、DMは細胞分裂期に染色体末端に付着して娘細胞へ分配されるが、そのような機構から脱落したDMが細胞質に残り、DNA合成期に微小核へ取り込まれることが明らかになった。すなわち、微小核の中のDMは何らかの構造的欠陥を持つことが示唆された。
GHz帯動作の集積回路に用いるヘテロアモルファス超高周波インダクタ磁心の開発

ヘテロアモルファス磁性薄膜材料の試作と試作超高周波磁気デバイスの磁性膜特性向上について開発を行った。膜の高周波透磁率を6-10GHzまで測定評価した結果,μr'/μr"が2GHz以上で10を超えるような磁気特性を持つ膜が製作可能であることを明らかにした(業績1)。さらに,1次試作デバイス(伝送線路デバイス:業績2)の磁性膜特性向上のための問題点を明らかにし,耐熱性の向上,磁気共鳴周波数の向上について検討した。その結果,耐熱性の向上についてはヘテロアモルファス構造から結晶化させたナノ構造が有効であることを見出し(業績3),磁気共鳴周波数の向上については,形状異方性を利用したスリットパターン法(業績4)およびB元素添加調整(業績5)が有効であること見出した。二次試作では,携帯電話用のコプレーナ伝送線路を試作し,磁性膜の多層化,熱履歴特性の調整のほか,導体ライン形状・厚みの補正などを行い,デバイス設計ならびに作製プロセスなどにもフィードバックした結果,インピーダンス整合が円滑に行われる0.5deB(1-1.5GHzの周波数)以下の低挿入損失を得ることができ,実用レベルにまで二次試作デバイスの特性および磁性膜特性の向上を図ることに成功した。何れの業績(1-5)においても他者の記録を世界的に上回る特性が得られており,これらの結果をさらに実用,量産のレベルまでに高めるための材料開発およびそれらの基礎となる物性研究を,申請当初の目的と計画のとおりほぼ完了した。平成15年度当該科学研究補助金について,当初の申請研究計画に基づいて以下のような実績を得た.本年度当初は、研究代表者(宗像)がヘテロアモルフアス磁性薄膜の試作を行い,最適原子組成の探査を行った.その結果,共鳴周波数6GHz,飽和磁化10-20kG比透磁率30-50の有効な高周波透磁率特性を得ることができた.これらの材料特性は,1-2GHz帯の磁心として共鳴損失の低い超高周波特性を持つ.その成果は,内外論文誌発表5件,日本応用磁気学会講演発表2件,インターマグ(IEEE)国際会議発表1件,スウェーデン王立工科大学招待講演1件,電気学会マグネティックス研究会講演2件,電気学会調査専門委員会発表1件に及んで報告した.さらに,本年度後半は研究分担者(八木)が,開発ヘテロアモルファス磁性薄膜を超高周波インダクタデバイスとして伝送線路デバイスに適用し,その一次試作を行った.この試作により,磁性特性の最適化要素を探索しながら磁心損失どデバイス加工プロセスとの関係を調査検討した結果,ヘテロアモルファス磁性薄膜のデバイス機能化への要点と改良点とを明らかすることに成功した.その成果は,論文誌発表1件,日本応用磁気学会発表1件,電気学会マグネティックス研究会講演2件,電気学調査専門委員会発表1件に及んで報告した.以上の実績では,研究代表者および研究分担者の円滑な連携により本年度研究計画のほとんどが達成されているが,残された課題及び新たな課題については次年度研究計画の若干の変更で対処する予定である.平成16年度は年度計画に従い,二三の課題を残して目標の実績をほぼ達成した。ヘテロアモルファス磁性薄膜材料の試作と1次試作超高周波磁気デバイスの磁性膜特性向について開発研究を行った。膜の高周波透磁率を6-10GHzまで測定評価した結果,μr'/μr"が2GHz以上で10を超えるような磁気特性を持つ膜が試作可能であることを明らかにした(業績1)。

残された課題は,それぞれの有効な処方をお互いの効果を損なわずに組み合わせることであり,二次試作に際してそれらの検討を予定している。インダクタデバイスについては,一次試作を続行しており,デバイス設計ならびに作製プロセスなどにもフィードバックし,二次試作デバイスの特性および磁性膜特性の向上を図る予定である。以上のように,二三の課題を残してはいるが,何れの業績(1-5)においても他者の記録を世界的に上回る特性が得られており,これらの結果をさらに実用,量産のレベルまでに高めるための材料開発およびそれらの基礎となる物性研究を,申請当初の目的と計画のとおり推進している。平成17年度は年度計画に従い,二三の課題を残して目標の実績をほぼ達成し,終了した。平成15-16年度においては,ヘテロアモルファス磁性薄膜材料の試作と1次試作超高周波磁気デバイスの磁性膜特性向について開発研究を行った。膜の高周波透磁率を6-10GHzまで測定評価した結果,μr'/μr"が2GHz以上で10を超えるような磁気特性を持つ膜が試作可能であることを明らかにした。最終年度(平成17年度)は,2次試作超高周波磁気デバイス(伝送線路デバイス:業績3,4,5)の磁性膜特性向上のための問題点を明らかにし,耐熱性の向上,磁気共鳴周波数の向上について検討した。その結果,耐熱性の向上についてはヘテロアモルファス構造から結晶化させたナノ構造が有効であることを見出し(業績2),磁気共鳴周波数の向上については,形状異方性を利用したスリットパターン法およびB元素添加調整(業績1)が有効であることを確認した。二次試作では,携帯電話用のコプレーナ伝送線路を試作し,磁性膜の多層化,熱履歴特性の調整のほか,導体ライン形状・厚みの補正などを行い,デバイス設計ならびに作製プロセスなどにもフィードバックした結果,インピーダンス整合が円滑に行われる0.5deB(1-1.5GHzの周波数)以下の低挿入損失を得ることができ,実用レベルにまで二次試作デバイスの特性および磁性膜特性の向上を図ることに成功した。予定課題のフィールド試験については,現在なお検討途中である.以上のように,二三の課題を残してはいるが,何れの業績(1-5)においても他者の記録を世界的に上回る特性が得られており,これらの結果をさらに実用,量産のレベルまでに高めるための材料開発およびそれらの基礎となる物性研究を,申請当初の目的と計画のとおりほぼ完了した。
脳波トポグラフィーと居住後評価を用いた病院の環境評価に関する研究

個人情報の秘守義務などから,病院内における調査の規制が厳しくなり、病院で患者の脳波は測定できないことがわかった。そのため次のように、実験室内での騒音聴取時の脳波の測定と病院内での環境評価はまったく分けて行うことにした。1騒音聴取時の脳波の個人差と安定性これまで各種騒音下における脳波の変化について検討してきたが、個人差や、測定時の偶発性などについては未検討であったので、そこを重点的に実験を行った。複数の日本人被験者に、同じ音刺激を3回ずつ暴露し、脳波を測定した。これまでの実験から、各種脳波のうちα2波が騒音に対する変化として検討対象に最適であるという結果を得ていたので、これを対象に考察した。約7割の被験者では3回の電位が安定していることが確認された。しかし個人差はあり、3回の値は一定で安定していても、電位の値はある範囲内で高い者と低い者があった。2日本人とドイツ人の音に対する脳波とnoisiness評価の相違日本人と欧米人とでは音の種類により右脳、左脳の働きが異なるという研究があり、それを確認するためにドイツのミュンヘン工科大学のFastl教授の協力を得て、日独両被験者の各種音源聴取時の脳波の測定とnoisiness評価をME法により行った。日独では、日本人の方が騒音に敏感であることがわかった。3これまでいくつかの病院で行われた居住後評価法による環境調査で、その手法の妥当性を確認し、日本とドイツの病院で音環境を主とした、環境評価を行うことができた。20箇所あまりの24時間連続測定から、会話、足音など日常注意すれば軽減できる騒音も多いことが判明した。床仕上げを抗菌性のカーペットにするのは足音対策上、有効であることも確認できた。2005年度は、ドイツのミュンヘンにおいて、病院環境の実態調査及び脳波を用いた作業時の音の妨害感に関する実験を実施した。病院環境調査に関しては、(1)音環境の24時間連続測定、(2)起床時刻から消灯時刻までの音環境の調査、(3)特殊な騒音源の個別測定、(4)患者及び看護師に対するアンケート調査を実施した。その結果、等価騒音レベルに大きな差はみられなかったが、ドイツの2病院よりも日本のこれまでの結果の方が変動は大きくなる傾向が多少みられた。また、どちらの国においても、話し声が主な騒音源となっており、さらに、ドイツでは、ドアの開閉方式や発生頻度により、その音も騒音源となっていることがわかった。脳波測定実験に関しては、Hugo Fastl教授に協力を賜り、ミュンヘン工科大学の音響実験室において、ドイツ人の被験者に種類の異なる聴覚刺激を呈示し、脳波の測定とME法によるノイジネス評価を行った。この結果と日本人の被験者を用いた場合の結果と比較・検討した。その結果、脳波に関しては、(1)ドイツ人と日本人ともに、脳波の周波数帯域ごとの電位の変化量が聴覚刺激によって異なること、(2)聴覚刺激の種類の違いにより日本人とドイツ人でα2波の電位に差異が表れることが明らかになった。α2波の電位の差異に関しては、本実験では自動車交通騒音とホトトギスで顕著に表れた。音源の種類と呈示レベルの違いによってα2波の電位は増加もしくは減少することが示唆された。

一方、ノイジネス評価に関しては、(1)ホワイトノイズと自動車交通騒音では、ドイツ人と日本人の間で評価に明確な差がないこと、(2)鳥の鳴声はホワイトノイズや自動車交通騒音と同様に、ドイツ人及び目本人ともにL_<Aeq>が高くなるにつれてノイジネス評価も増加する傾向があり、刺激の呈示レベルが大きくなるにつれてドイツ人と日本人のノイジネス評価の差異は大きくなることが示唆された。平成17年度に、ドイツのミュンヘンにおいて実施した、病院環境の実態調査及び脳波測定実験の結果を考慮し、平成18年度は、脳波に着目した、読書や簡単な計算などの精神作業時の音の妨害感や注意の向きなどに関する研究を行った。明治大学理工学部の簡易無響室において、音環境の条件を制御できるシステムを構築し、被験者に精神作業(内田クレペリン精神検査)を賦課した条件で、被験者が作業に注意を向けている場合とその作業中に音刺激を呈示した場合の脳波を計測した。脳波の測定終了後、作業中に呈示された聴覚刺激に関して、10段階の評定尺度法を用い、各聴覚刺激の作業に対する妨害感を被験者に求めた。これらの実験で得られた結果から、音の妨害感や被験者の注意の向きなどに関して、音刺激の妨害感と生体反応に及ぼす影響を考察した。以上より、(1)聴覚刺激の発生パターンが作業に対する妨害感に影響を及ぼし、音の発生の予測が可能である場合、注意が刺激に向くことで作業への集中力が低下すること、(2)単純加算作業では、妨害感が大きく評価され、注意が聴覚刺激に向いている場合でも、その影響は作業量に反映されず、作業量は低下しないこと、(3)Fmθ電位の減少が大きくなると妨害感は増加し、電位変動は聴覚刺激の発生パターンと呈示レベルの影響を受けること、(4)精神作業の妨害感はその作業への注意集中と関係があり、注意集中の低下が妨害感の発生要因であることが示唆された。一方、病院調査について、平成18年度は日本の病院において、ドイツと同様の実態調査を行った。その測定項目は、(1)音環境の24時間連続調査、(2)起床時刻から消灯時刻までの音環境の調査、(3)特殊な騒音源の個別測定、(4)患者及び看護師に対するアンケート調査である。これらの調査により、日本の病院環境の実態の把握及び病院のPOE手法に関する検討を行った。その結果、(1)騒音の時間変動では、起床時刻前から朝食時間にかけてレベルが上昇し、夕食から消灯時刻の問に下降すること、(2)病棟の主な騒音源は、会話、医師や看護師の作業音、配膳車の音であること、(3)ナースステーションにおける騒音レベルは同じ病棟内の他の場所よりも5dB程度高いことが示された。また、本年度には、平成17年度及び18年度に実施した研究結果をとりまとめ、2007年12月に開催された国際会議(Inter-noise2006)において発表した。研究は騒音下での作業能率の状況,音刺激に対する脳淀の変化の個人差と安定性,騒音現揚と実験室塞験での騒音評価の違いの3つについての実験を行い,検討した。1騒音下における各種作業の能率の相違人工音による無意味騒音と,言語(ニュースの朗読など)による有意騒音下での精神作業時(文字の記憶や簡単な計算など)の作業能率について実験を行った。騒音の種類や等価騒音レベルの違いにより,各種作業の能率に相違のあることが確認された。2騒音刺激時の脳波の変化と個入差これまで各種騒音下における脳波の変化について検討してきたが,個人差や,測定時の偶発性などについては未検討であったので,そこを重点的に実験を行った。複数の日本被験者に,同じ音刺激を3回ずつ暴露し,脳波を測定した。これまでの実験から,各種脳波のうちα2波が騒音に対する変化として検討対象に最適であるという結果を得ていたので,これを対象に考察した。約7割の被験者では3回の電位が安定していること確認された。
メディアがつくる感受性の文学とイギリス十八世紀末女性詩人

イギリスの18世紀文学を特徴づける「感受性の文学」(Sensibility)は、出版文化の発展とともに生まれたという前提のもとに、この思潮を代表する女性詩人たちをめぐる言説を研究する。女性詩人たちの影響は1780年代最高潮に達するが、フランス革命後の英仏の開戦を機に「感受性」も女性作家たちも同時に批判される状況が生まれる。本研究はイギリスのイデオロギー転換期である1790年代の詩と出版メディア上の言説を検証するなかで、感受性の文学が本質的に性差や社会階層を超える方向性を持っていたが故、女性蔑視の言説により、それと一体のものとして攻撃されたという仮説を裏付けようとするものである。
中近世移行期権力の法と経済

本研究の目的は、中近世移行期権力が村落や都市に及ぼした影響を、政治史・法制史・経済史の視点から総合的に把握し、当該期の社会変動の総体を明らかにすることである。本年度も昨年度に引き続き、16世紀中頃17世紀中頃の史料(特に古文書および古記録)を収集しながら、近世社会形成に大きな役割を果たしたとされる豊臣政権の政治構造を主な検討対象とした。豊臣政権については、これまでも様々な研究蓄積がなされてきたが、各分野における成果が必ずしも有機的には結びつけられておらず、それらを含みこみながら、全体像の考察を行うことが求められている。このような課題を解決するために、本研究で重視しているのは豊臣政権の内部構造の解明、とりわけ政策・法令の決定過程であるが、その理由は、政権が社会との折衝を行う中で、様々な政治決定や政策の取捨選択を行っており、その過程を考察することで当該社会の特質を明らかにしうると考えられるからである。そしてその成果の一部を、「豊臣政権の算用体制」(『史学雑誌』123ー12)、「豊臣政権の訴訟対応ー畿内・近国の村落出訴を中心にー」(『史林』98ー2)に発表した。「豊臣政権の算用体制」では、政権の算用関係文書の類型を提示し、それらが組み合わさって算用の際の証拠文書として利用されていたこと、及びそのうちの「算用状」を発給する奉行の変遷を追うことで、政権の内部構造についての一端(算用奉行の成員の変遷と、その職掌)を明らかにした。「豊臣政権の訴訟対応ー畿内・近国の村落出訴を中心にー」では、訴訟に対応した奉行の成員の変遷を解明し、政権は保証力と絶対性を有する裁定を行うことで、「公儀」の正当性を得たと結論づけた。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、中近世移行期力が村落や都市に及ぼした影響を、政治史・法制史・経済史の視点から総合的に把握し、当該期の社会変動の総体を明らかにすることである。本年度は、16世紀中頃17世紀中頃の史料(特に古文書および古記録)を収集しながら、近世社会形成に大きな役割を果たしたとされる豊臣政権の政治構造を主な検討対象とした。このような課題を解決するためには、まず政権の内部構造を解明する必要があり、本研究ではとりわけ政策の決定過程を重視している。その理由は、政権が社会との折衝を行う中で、様々な政治決定や政策の取捨選択を行っており、その過程を考察することで当該社会の特質を明らかにしうると考えられるからである。そしてその成果の一部を、「秀吉死後の豊臣政権」(『日本史研究』617号)として発表した。この論文では、絶大な権力を有していた秀吉の没後、政権がどのように運営されたのかを明らかにするために、政権構成員の政務実態を検討した。その結果、秀吉の役割を分掌した「五大老」と「五奉行」の合議が異質なものであることを明らかにし、秀吉死後から関ヶ原合戦に至る政治史における従来の理解を改める事実を指摘した。また、前後の時期の政務実態についても検討を重ねているが、その総括と公表は今後行っていく予定である。

本年度は、史料の収集などの基礎作業を重点的に行い、目標としていたのと同程度の成果を得た。今後、この成果をもとに更なる研究成果を公表する必要がある。今後も史料収集(主に非活字史料)を行うとともに、その内容をデータ化して整理し、分類を行っていく。
補綴治療や定期検診は口腔機能の維持や健康長寿に貢献するか？10年間のコホート研究

健康長寿を達成するためには,咬合や咀嚼機能がきわめて重要な役割を果たしていると推察される.本研究は,平均約65歳の高齢者を対象に10年間のコホート研究を行い,補綴治療やメンテナンスの有無が歯や口腔機能,QOLならびに全身の健康に及ぼす影響について明らかにすることを目的とした.研究参加への同意が得られた475名について調査した.10年間で約68%の人が,少なくとも1本歯を失っており,咀嚼能率は有意に減少した.義歯の使用割合は,上下とも10年間で約10%ずつ増加した.メンテンナンスの受診率は67.4%であった.また,定期検診を受けている者は,10年後の咀嚼能率が有意に高いことが明らかとなった.健康長寿を達成するためには,咬合や咀嚼機能がきわめて重要な役割を果たしていると推察される.これまでに,残存歯数が,全身の健康状態や疾患の罹患,さらに生命予後に影響を及ぼしていることは疫学研究により多数報告されている.しかし,欠損補綴治療や定期的なメンテナンスなどが,口腔機能や全身の健康,QOLに影響を及ぼすのかを報告した縦断的研究はみられない.そこで本研究は、10年前に調査を行った平均65歳の一般市民を対象に追跡調査を行い、補綴治療やメインテナンスの有無が、歯や口腔機能、QOLならびに全身の健康に及ぼす影響を明らかにすることを目的としている。本研究においては,10年前と5年前に調査を行った平均年齢約76歳の一般市民約1000名を対象に前回の調査と同様の内容について追跡調査を行う.全身的な調査項目としては,健康状態の自己評価,全身疾患の罹患と服用薬剤,血圧,BMIや体脂肪率などの体組成,全身の筋力の指標として握力測定とした.歯科検診によって得る項目は,残存歯数などの口腔の状態,咬合力や咀嚼能率などの口腔機能検査,ならびに口腔関連QOLとした.平成27年度は、平成17年度に行った調査のデータが保管されている大阪大学老人大学講座の元受講生約500名について、追跡調査への参加を呼びかけ、参加の同意の得られた163名について調査をおこなった。現在、調査データの入力ならびに参加者の方へのフィードバックが終了している。分析作業はまだおこなえていない。さらに、平成28年度の調査に向けて、平成18年度の元受講生約500名について、追跡調査を呼びかける準備を行っている。計画より被験者数は少ないが、おおむね計画通りに研究は進んでいる。健康長寿を達成するためには,咬合や咀嚼機能がきわめて重要な役割を果たしていると推察される.しかし,欠損補綴治療や定期的なメンテナンスなどが,口腔機能や全身の健康,QOLに影響を及ぼすのかを報告した縦断的研究はみられない.そこで本研究では,10年前に調査を行った平均年齢約65歳の一般市民を対象に追跡調査を行い,補綴治療やメンテナンスの有無が歯や口腔機能,QOLならびに全身の健康に及ぼす影響について明らかにする.平成27年度は,平成17年度に行った調査のデータが保管されている大阪府老人大学講座の元受講生に追跡調査への参加を呼びかけ,参加の同意の得られた163名について調査を行った.平成28年度も,同様に行い312名について調査を行った.分析は,合計475名(男性248名,女性227名,平均年齢75.4±3.9歳)に対して行い,以下の結果を得た.義歯の使用割合は,ベースライン時の上顎25.5%,下顎23.6%から,上顎33.7%,下顎36.6%と10年間で増加した.ベースライン時に上下とも義歯を必要としなかった者は336名(70.7%)であり,その中で10年間に少なくとも片顎に義歯となったものは69名であった.新たに義歯を装着した者は,喪失歯数が有意に多く,咀嚼能率が有意に低下した.この10年間のメンテンナンスの受診率は,67.4%であり,受診している者はそうでない残存歯数が有意に多く,フォローアップ時の咀嚼能率が有意に高かった.一方で,歯の喪失歯数やベースライン時の咀嚼能率に有意な差を認めなかった.メンテナンスを行うことによって,歯の喪失を防ぐよりむしろ咀嚼能率の維持に影響を及ぼすことが示唆された.本研究によって,定期的なメンテナンスの有無が歯や口腔機能に影響をおよぼすことが推察される結果を得た.今後も調査を継続して全身に及ぼす影響も明らかにしていきたいと考えている.健康長寿を達成するためには,咬合や咀嚼機能がきわめて重要な役割を果たしていると推察される.本研究は,平均約65歳の高齢者を対象に10年間のコホート研究を行い,補綴治療やメンテナンスの有無が歯や口腔機能,QOLならびに全身の健康に及ぼす影響について明らかにすることを目的とした.研究参加への同意が得られた475名について調査した.10年間で約68%の人が,少なくとも1本歯を失っており,咀嚼能率は有意に減少した.義歯の使用割合は,上下とも10年間で約10%ずつ増加した.メンテンナンスの受診率は67.4%であった.また,定期検診を受けている者は,10年後の咀嚼能率が有意に高いことが明らかとなった.

平成18年度に歯や義歯の状態を確認し、咬合力、咀嚼能力、唾液分泌速度などを測定し、データが保管されている大阪大学老人大学講座の元受講生約500名について、追跡調査を呼びかけ、研究参加への同意が得られた者を対象に調査を行う。現在、その準備を行っている。また、学会での発表や論文の投稿も予定している。老年歯科学被験者数が予定していた人数より少なかったことが考えられる。被験者数を増やすために、繰り返し案内を送付する。論文発表のための英文校正に、より使用できるように計画に変更する。
活動依存的Ｃａ２＋シグナル系を介した小脳顆粒細胞発生・成熟機構の解明

多くの神経細胞では、増殖・分化・移動期、静止膜電位は浅く脱分極傾向にあるが、成熟期を経た細胞では分極している。これまでに、小脳顆粒細胞の静止膜電位の分極は機能的ネットワーク形成に必須で、活動電位依存的な成熟遺伝子の発現に転写因子Etv1を介することを明らかにした。本研究では、成熟遺伝子の発現と未成熟遺伝子の発現抑制のメカニズムを解析した。その結果、Etv1が活動電位依存性のカルシウムシグナルによる制御を受けるだけでなく、TrkB-ERKシグナルによるリン酸化制御を受けることがわかった。また、Etv1と相互作用するコリプレッサーを同定した神経細胞はその発生初期から成熟期にかけて電気的性質を、ダイナミックに変化させ、さまざまなカルシウムシグナルの活性の制御を行う。にもかかわらず、神経回路形成における電気的性質の変化の役割はいまだ不明な点が多い。本研究ではこれまでの研究を発展させ、分子生物学的視点だけでなく、電気生理学的視点を組み込むことで、新たな視点から神経ネットワーク構築メカニズムを明らかにする。小脳顆粒細胞をもちいたこれまでの研究で、脱分極条件下、カルシニュリン依存的に発現が上昇し、かつ、発生・成熟にともない、遺伝子の発現が減少する未成熟遺伝子の多くが、活動電位依存的に発現抑制を受けることを初代培養系で明らかにしたが、今年度はそのように活動電位の阻害によって発現が上昇する未成熟遺伝子を、さらに複数個同定した。また、神経活動依存的な成熟遺伝子の発現制御、未成熟遺伝子の発現抑制のメカニズムを明らかにするため、遺伝子発現の経時変化をin vivoおよび、初代培養系をもちいて検討した。その結果、未成熟遺伝子においては、その発現変化に様々なパターンが存在することが明らかとなった。すなわち、培養後すぐに発現の減少しはじめる遺伝子、培養二、三日目まで発現が維持あるいは上昇し、その後減少しはじめる遺伝子等、複数タイプに分類できると考えられた。さらに、未成熟遺伝子が神経活動依存的に発現抑制を受ける細胞内メカニズムを明らかにした。また、Etv1と相互作用するコリプレッサーを同定した神経系の発生・成熟に異常をきたすと発達障害をはじめさまざまな精神・神経疾患につながる。一方、神経発生期(細胞増殖、分化、細胞移動を意味する)とその後の成熟期における電気的性質は、ダイナミックに変化しさまざまなカルシウムシグナルの活性を制御しているにもかかわらず、神経回路形成における役割はいまだ不明な点が多い。そこで、本研究では申請者らのこれまでの研究を発展させ、分子生物学的視点だけでなく電気生理学的視点を組み込むことで、新しい視点から神経ネットワーク構築メカニズムを明らかにし、今後の神経発生・成熟の研究に新たな方向性を示す。申請者らは神経細胞の成熟という最終分化プログラムの活動依存的な神経細胞成熟のマスター因子として転写因子ETV1を同定した。平成24年度は、Etv1の制御系を明らかにした。即ち、小脳顆粒細胞の初代培養系を用い、カルシウムシグナルの一つであるカルシウムカルモジュリン依存性キナーゼ、CaMKIIが小脳顆粒細胞の成熟に関与することを薬理学的に明らかにした。CaMKIIおよびCaMKIVのConstitutive active体を小脳顆粒細胞の初代培養系にエレクトロポーレーション法で導入すると、CaMKIVのConstitutive active体では成熟遺伝子の発現にほとんど影響がなかったのに対し、CaMKIIのConstitutive active体では成熟遺伝子の発現を促進することが明らかになった。さらに、培養細胞に発現させるとEtv1とCaMKIIが相互作用することが明らかになった。さらに、活動電位依存的に成熟遺伝子が発現するだけでなく、未成熟遺伝子の発現が抑制される事を明らかにした。神経細胞はその発生初期から成熟期にかけて電気生理学的性質を、ダイナミックに変化させ、さまざまなカルシウムシグナルの活性の制御が行われる。これまで小脳顆粒細胞を用いた研究で、膜電位依存的な遺伝子発現制御機構を明らかにしてきた。未成熟遺伝子の活動電位依存性の発現抑制のメカニズムは、成熟遺伝子の発現メカニズムと同様に、静止膜電位の非脱分極化の結果、グルタミン酸受容体の応答性が亢進し、電位依存性ナトリウムチャネルの活性化、電位依存性カルシウムチャネルの活性化、CaMキナーゼIIの活性化、Etv1による遺伝子発現制御という一連のシグナルカスケードによることがわかったが、成熟遺伝子の発現はEtv1と同じEtsファミリーの別の転写因子によっても制御を受けることがわかった。Etv1による未成熟遺伝子を含む多くの遺伝子の発現制御メカニズムは不明であるが、活動電位依存性に発現が上昇する遺伝子に含まれるコリプレッサーの一つがEtv1と相互作用することが分かった。

成熟遺伝子と未成熟遺伝子の5'あるいは3'DNA領域を用いたレポーターアッセイで、NPTX, Wnt7など成熟遺伝子の多くの配列で、脱分極条件下で発現が上昇したことと、薬理学的解析との結果から、高次の遺伝子発現制御機構が関与していることが示唆された。生理学本研究の研究目的である、神経ネットワーク構築メカニズムの解明について、平成24年度の結果を元に、新たな事実を明らかにできたから。本研究の研究目的である、神経ネットワーク構築のメカニズムの解明について、独自の新事実を明らかにすることができた。これらの成果を元に今後の研究は更に展開できると考えている。未成熟遺伝子の発現抑制と、シナプス伝達やカルシウムチャネルとの関係を明らかにし、成熟遺伝子の発現メカニズムと比較する。また、カルシウムシグナル調節因子による成熟遺伝子発現、未成熟遺伝子発現抑制の制御や、未成熟遺伝子発現の抑制に関わる転写因子を同定する。成熟遺伝子の発現メカニズムにとどまらず、未成熟遺伝子の発現抑制のメカニズムも解析する。また、カルシウム濃度の変化の解析、また、カルシウムシグナル調節因子のsiRNAによる阻害実験、等予定通り本研究課題を推進するとともに、より視点を広げることで本研究課題を推進していく。年度初めに頻度の高い消耗品の購入が予想されたため、次年度に繰り越した。消耗品に使用する。該当なし
三次元多様体について

1.特別に意味にある双有理写像、有理写像の現われる空間として、代数曲線のモジュラス空間、および代数曲線上の主束のモジュラス空間の幾何学を展開した(浪川、向井)。これはその上のいわゆるヘッケ作用素の理論を展開する準備である。モジュラス空間はグラスマン多様体を用いて構成される。向井の方法はベクトル束のモジュラス空間を用い、浪川のそれは以下に述べるように量子力学的なものである。2.2次元場の量子論の方法を応用してモジュラス空間を作り、その構造を調べる理論を展開した(浪川、土屋、砂田)。これは微分幾何学でのドナルドソン理論に対応するものである。これからその上の保型式式の構造を調べる予定である(浪川、北岡、谷川)。またアフィン・リ-環の表現論、特にN=2の超共形場理論を用いることにより、脇本表現に関するフェイギン・フレンケルの理論を幾何学的に展開できることが分かり、目下その方向で研究を進めている(土屋)。3.森氏等との3次元特異点の研究そのものは、殆と進まなかったが、本年は国際数学者会議が京都であり、各国の数学者とその交流がてきた。特に他の研究グル-プの最新結果について直接情報を得ることができ、今後の展開のアイザアを得た。準備として、最近斎藤恭司氏(京都大学数理解析研究所)の原始積分の理論を同氏らと推進し始めている。これは同氏の理論を場の量子論的に見て、特異点は運動エネルギ-以外の高次ポテンシャルに由来するとみなすものである。