hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
対面コミュニケーションが新奇食物受容に及ぼす効果の実験的解明

(2)に関しては,遺伝子組換え食品に対するステレオタイプが態度や購買行動意図に影響を及ぼすことが示唆された. (3)に関しては,特定のSNSユーザに対するステレオタイプがアカウント設定や記事公開に影響を及ぼす可能性が示された.今年度および研究期間全体を通じての成果から,食コミュニケーションにはステレオタイプや自己提示といった社会心理学的要因が影響を及ぼすことが示されたといえる.新規食物の受容においても消費者「個人」に向けた受容プロセスのみならず,消費者間の社会的相互作用まで考慮した受容プロセスを考慮する必要があるといえよう.社会心理学平成25年度は,当初の予定通り食コミュニケーションの構造分析に取り組んだ.多様な食コミュニケーションの様相を探るため,人数や食事の種類等が異なる複数の映像を分析対象とし,人間が食品や食器をツールとして円滑にコミュニケーションを行う様相を解析した.映像解析には時間と技術が必要となるが,映像解析経験のある研究補助スタッフを雇用することで効率的に解析が進められている.平成26年度も引き続き同じスタッフに解析を継続してもらう予定であり,平成26年度中には成果として発表できる予定である.また成果発表に関しては,論文,国際会議等にて知見を報告するとともに,研究会を共催して「食」「コミュニケーション」のキーワードのもと専門領域の異なる多くの研究者と本研究成果について議論を交わすことができた.このように,研究遂行・成果発表とも概ね予定通りに進んでいるといえる.平成24年度は,当初の予定通り,本研究で使用する新奇・親近食品の選定,および共食が新奇食品の摂取と参与者間の言語・非言語インタラクションに及ぼす効果についての探索的検討を行った.新奇・親近食品の選定にあたっては,約40種類の食品について視覚評価および食味評価により摂取意思や馴染み,味の好みなどの定量リストを作成した.この知見は今後の研究遂行に大きく貢献するものと考えられる.また,新奇食品の共食実験により,コミュニケーションという要素が場に入ることで新奇食物摂取の可否やその動機が従来研究と異なる傾向を示すことがわかってきた.今回の知見をもとに,平成25年度以降は仮説検証的な実験計画をつくりコミュニケーションと新奇食品受容の関係を精緻化する.このように,本研究は計画通りの進捗ができているのみならず,目標達成に向けての知見が着実に得られていることから,充分な達成度を有しているといえる.平成26年度は,まず平成25年度に引き続き共食コミュニケーションの映像解析を進め,食物摂取に影響を及ぼす集団力学(場の雰囲気)を明らかにする.またこれらの成果を順次論文化し成果公表に努める.また,これまでの実験を通じて食事時間が共食コミュニケーションの質に影響を及ぼす可能性が示唆されていることから,平成26年度はこの点についても実験的に明らかにする.具体的には,新奇食物を含む共食会話課題の課題時間を操作した実験を行い,課題時間と課題中の言語・非言語行動との関連を明らかにする.さらに,平成25年度に引き続きSNSを介した食コミュニケーションの様相を明らかにする.これらを通じて対人コミュニケーションが新奇食物の受容に及ぼす影響の心理・行動モデルを構築する.平成25年度は,まず平成24年度に実施した実験映像を解析し,共食のいかなる集団力学が新奇食物摂取に影響したかを検証する.
ニューロンにおける維持型DNAメチル化酵素DNMT1の機能解明

本研究の目的は、マウスとヒトの神経細胞(ニューロン)において、分裂を終えた細胞での機能が未知である維持型DNAメチル化酵素DNMT1に着目し、その機能解明と、精神・発達障害との関連を明示することである。特に本研究は、ニューロン特異的にDNMT1を過剰発現する申請者が独自に開発した新規遺伝子改変マウスを利用し、生化学的解析、及び、行動学的解析を実施することで、疾患との関連を示す。
神経再生時に特異的に発現する遺伝子のクローニング

神経再生過程において、神経細胞の中でいかなる現象が起こっているのかを解明するため、末梢運動神経(舌下神経、顔面神経)損傷モデル動物を用いて、神経軸索再生時に発現する未知の分子、または既知であるがその関与が考えられていなかった分子をシステマチックに検出する方法の開発を試みた。我々が用いたDifferential Display法と分子組織化学的方法のコンビネーションにより、神経再生関連分子群の検出はかなり容易になった。現在研究は継続中であるが、本手法を用いることによって幾つもの未知遺伝子や既知であるが神経再生現象に関与しているとは考えられていなかった分子群が多数検出された。未知の遺伝子に関しては現在引き続き機能解析を行っているが。既知の分子に関しては、損傷直後の神経生存にかかわると考えられるグルタミントランスポーターや、フリーラジカルスカベンジャなどが検出された(Kiryu et al.J.Neurosci.15,7872,1995)。また、成長因子受容体の細胞内情報伝達系路を活性化する分子群も検出された。以上のように本研究の目的である未知の物質の検出方法の確立は、ほぼ達成されたと考える。今後はさらに本方法を用いて検索を継続して行くことにより多くの分子群を検出し、ブラックボックスである神経軸索再生の分子基盤が徐々に解明されて行くと考えられる。
疲労を受けるコンクリート構造物の鋼材腐食に対する影響因子の特定

疲労を受けるRC部材の曲げひび割れと鋼材腐食との関係について明らかにするために、鋼材腐食に及ぼす影響因子について検討をおこなった。実構造物の荷重状態とひび割れの状態を考慮し、ひび割れ内部の幅の測定実験と腐食促進実験を行った。その結果、あるかぶりの閾値を境に鋼材近傍のひび割れ幅と付着剥離長さが増大していくこと、かぶりが大きい場合でも早期に腐食が開始することがわかった。ひび割れの内部幅も鋼材腐食の要因となりうることを示した。鉄筋コンクリート部材の曲げひび割れが塩害による鋼材腐食に及ぼす影響を把握した。小型供試体を用いた過去の実験により疲労載荷がひび割れの進展や腐食に対して悪影響を及ぼすことを把握しているため、ここではこれまでよりも寸法を大きくした桁高がおよそ300mmの供試体を用いて基礎的な検討を行った。所定の載荷を行った後、塩水による乾湿繰り返し実験および、樹脂注入によるひび割れの内部損傷の把握実験を行い、腐食へ与える影響およびそのメカニズムの推定を行った。実験のパラメーターは、かぶりの大きさ(30mmから100mmまでの4段階)のみとした。載荷条件は、実構造物の載荷状態を考慮して、活荷重相当の載荷後、除荷を行い死荷重相当の載荷を保持することとした。腐食発生の判定は自然電位により行った。腐食促進実験の結果においては、かぶりが70mmまでは、かぶりの増加とともに腐食開始時期が遅くなり、既往の知見と同様の結果が得られたものの、かぶり100mmのものがかぶり30mmと同じ程度の期間で腐食が開始した。これは、相対的にみてかぶりの増加が耐久性に悪影響を与えることがありうる結果を示している。内部損傷の把握実験の結果においては、かぶりの増加とともにひび割れ間隔、表面ひび割れ幅の増加が生じ、さらに、かぶりが100mmのものはひび割れの内部において、鉄筋近傍のひび割れ幅が、他に比べて大きくなっていた。以上より、基本的にはかぶりの増加はこれまでの知見と同様に物質移動抵抗性の向上に伴う耐久性の増加に対して寄与しているが、過度に大きなかぶりを用いると、鉄筋近傍のひび割れ幅が大きくなることで局部的な腐食の発生に繋がるケースがあることを示した。鉄筋コンクリートのひび割れ部の腐食に対するかぶりの機能が十分に発揮できるかぶり厚さには最大値があることが示唆された。疲労を受ける鉄筋コンクリート部材の曲げひび割れが塩害による鋼材腐食に及ぼす影響について、前年に引き続き検討をおこなった。ひび割れと鋼材腐食に関する既往の文献の調査では、既往の文献ではひび割れの幅、載荷条件、環境条件等が分離されていないために、ひび割れと腐食の関係性が必ずしも明確ではないと結論付けられているものもあることを明らかにし、再評価を行った。前年度の実験では、比較的短期の腐食促進実験においてひび割れの影響を検討し、乾湿繰り返しにおいてひび割れの鉄筋近傍の幅が鋼材腐食に対して影響を及ぼすことがわかった。今年度は、それが長期的にも影響を与えるのかについて、さらに暴露実験を継続して検討をおこなった。供試体は長さ2400mmの梁部材、実験のパラメーターは、かぶりの大きさ(30mmから100mmまでの4段階)とし、載荷条件は、実構造物の載荷状態を考慮して、活荷重相当の載荷後、除荷を行い死荷重相当の載荷を保持することとした。腐食発生の判定は自然電位および、分極抵抗とした。70mmと100mmのかぶりにおいて、短期では腐食挙動の差が見られたものの、暴露開始後約1年の時点において、両者の腐食速度の差は見られなくなっていた。この理由については、既往の知見では、腐食回路においてかぶりの透気性が卓越したためひび割れ幅の影響がなくなったとの説もあるものの直接的に測定していないため、断定できていない。短期において影響を与えたと考えているひび割れの鉄筋近傍の幅などのひび割れの幾何学的特徴が、その後の暴露において、乾燥収縮等により変化していることも考えられるため、今後ひび割れの幾何学的な情報も得る必要がある。
デマンドレスポンスの需給調整能力評価手法の開発

本研究では需要家による電気の使い方を直接的・間接的に制御するデマンドデスポンス(DR)の持つ需給調整能力を評価するための手法を開発するとともに,その効果を実際の需要データに基づいて定量的に評価することを目的としている。そのために平成30年度においてはΔkWh能力と名付けた,調整力そのものの大きさ(ΔkW能力)とその継続時間との積として定義したΔkWh能力を定義するとともに,特に電力需要と熱需要の双方を有する需要家を対象として,その評価方法を確立した。確立した手法は,単にハードウェア的な制約から実現可能な能力を評価するのではなく,その能力の確保・発揮に伴い生じるエネルギー供給コストとの関係性まで評価可能な手法である。具体的には,需要家側の電気・熱需要を所与のものとして,過不足なく需要に見合ったエネルギー供給を実施しつつ,各種設備の余力がどの程度あるのかを時系列で求める手法であり,設備のkW容量でけでなく,貯湯槽などの蓄エネルギー装置のkWh容量のマージンも考慮可能な手法である。また,北海道地域における一般家庭における電気・熱需要プロフィルに対して実質的な評価を実施するとともに,ΔkWh能力に影響を与える要因分析を実施した。その結果,特に北海道における需要家では,貯湯槽の容量がΔkWh容量に大きな影響を及ぼしうることを明らかにした。すなわち,これまで一般的に議論されてきたようなkW容量だけに基づいた評価は不十分なものであり,その時間積分値にも配慮した評価が必要であるといえよう。さらに,当初平成31年度に実施を予定していた小容量多数のリソースアグリゲーション技術の開発にも着手を始めており,基礎的な考え方を整理した。本研究課題では,【項目1】ΔkWh能力の評価方法の確立と定量的評価,【項目2-1】小容量多数のりソースアグリゲーション手法の開発,ならびに【項目2-2】北海道地域を対象としたDRリソースの有用性評価を研究項目として掲げ,それぞれ2018年度,2019年度ならびに2020年度に実施を計画していた。前述の通り,2018年度に予定していた【項目1】は一定の成果を得ており,すでに項目2-1に着手し始めた状態にあり,当初の計画よりも速いペースで研究を進展させている。2019年度は引き続き,項目2-1の実施に注力する。なお,アグリゲーションの評価には比較的高い計算負荷を伴うため,基礎的な部分は2018年度中に着手したものである。ここで開発した手法は,2020年度に検討を予定している北海道エリアを題材とした具体評価につながる部分であるため,確実にプロジェクトを進捗させる。
動的数式モデルを用いたメタルハライドランプの始動時間短縮に関する研究

1研究目的高圧放電ランプの一種であるメタルハライドランプは同一電力に対して白熱球の3倍から5倍の明るさをもつ高性能点光源であり、他の高圧放電ランプに比べ光色が良いという特長を持つ。反面、電源スイッチ投入後、ランプが定格の明るさとなるまでに数分間もの時間を要するデメリットを持つため、従来、屋外照明、スタジオ用などに使用されてきた。しかし近年、数10Wクラスの小容量メタルハライドランプが開発され、オフィスや店舗等の屋内照明用としても次第に採用されるようになり、スイッチ投入と同時に明るくなることが要求されるようになった。本研究はこのランプの定常状態および過渡状態をシミュレーションする事のできる動的な数式モデルを開発し、それを用いてランプ特性並びに電子安定器の両面から検討行い、メタルハライドランプの始動時間を短縮する方法を検討することが目的である。2研究成果まず、混合気体の放電理論に基礎をおいてメタルハライドランプの動作過程の検討を行い、混合ガスプラズマの電気導電率を求め、回路方程式、エネルギー条件、熱平衡条件の数式化を行うことにより、状態変数方程式モデルを構築した。そしてランプの電圧、電流、電力、アーク温度、外管の管壁温度などの数値計算と実験結果とを比較検討することによりそのモデルの妥当性を立証した。この状態変数方程式モデルを用いてシミュレーションを行い、熱伝導率、封入物の気化のパターン、ランプ形状、温度の初期値などが始動時間に及ぼす影響を明らかにした。それを基にメタルハライドランプの始動時間の短縮方法の検討を行い、その条件を明らかにした。また、始動期間中にランプへ与える電力を調整することによりランプの始動時間が短くなる可能性のあることを、電子安定器により実験的に確認した。
幼児の社会関係の構築と認知能力・家庭環境の影響 : 双生児のきょうだい関係を中心に

幼児期の双生児のきょうだい関係が個々の社会性の発達にどのような影響をおよぼすかを明らかにすることを目的として研究を実施した。本年度の成果を以下の3点にまとめる。1.双生児のきょうだいと単胎児のきょうだいの双方を調査対象とし、きょうだい関係が社会的適応に及ぼす影響について検討した。多母集団パス解析を用いて双生児と単胎児の共通点・相違点が明らかになった。一卵性双生児・二卵性双生児・単胎児で共通だったのは、きょうだい関係がポジティブであるほど向社会性が高く行為問題は少ないこと、きょうだい関係がネガティブであるほど向社会性が低く行為問題が多いことだった。しかし、双生児の方がその影響力は強いことが統計的に明らかになった。また、一卵性双生児のみきょうだい関係がポジティブであるほど仲間関係の問題が増えることが明らかになり、二卵性双生児・単胎児とは逆の方向性の結果となった。研究の結果は、Twin Research&Human Genetics誌に投稿・修正中である。また、国際学会および国内学会での発表を行った。2. 3歳の同性双生児を対象にきょうだい関係の行動学的な分析を行い、双生児のきょうだい関係の特徴を明らかにすることを目的とした研究を実施した。100組を超えるデータにもとづいて一卵性双生児と二卵性双生児の比較を行った。二者間で共有されるポジティブな情動およびふり遊びは一卵性双生児の方が多く見られることが明らかになった。また、一卵性双生児・二卵性双生児ともポジティブな情動とネガティブな情動の表出に有意な相関関係が見られなかった。研究の結果は、国内学会で発表を行った。3.多胎児の保護者向けの講演会で発表を行い、研究の成果を一般に向けて発信した。研究課題に沿って双生児のきょうだい関係について実証的なデータにもとづいた新たな知見を得ることに成功している。研究の成果は、論文、国内外の学会、一般向けの講演会と精力的に発表されている。双生児のきょうだいは二人の発達段階がほほ同じである、多くの時間や経験を共有するという特徴を持つ。本研究では、幼児期の双生児のきょうだい関係が個々の社会性の発達にどのように影響を及ぼすかを明らかにすることを目的とした。本年度は3つの研究を実施した。1.双生児のきょうだい関係と適応との関連について検討するため、双生児の母親に質問紙調査を行った。さらに、年齢差のあるきょうだい(単胎児のきょうだい)との比較も行った。多母集団パス解析の結果、きょうだい関係が向社会性、行為問題に及ぼす影響は双生児と単胎児で同様だった。一方、きょうだい関係が対人問題に及ぼす影響は一卵性双生児のみ二卵生双生児、単胎児とは逆方向的影響が見られた。この結果は、The 13^<th> International Conference on Twin Studies、第7回子ども学会議学術集会、第6回犬山比較社会認知シンポジウムでポスター発表済みである。また、国際誌に投稿準備中である。2.双生児のきょうだい関係と社会的認知能力と関連について検討するため、双生児のきょうだい遊びの場面行動観察および個別の測定を行った。きょうだい間のポジティブなやり取りが社会的認知能力と関連する一方、ネガティブなやり取りは関連しない可能性が示唆された。この結果は、日本発達心理学会第22回大会で発表済みである。3.双生児の発達に関する動画データに基づく分析を行った。乳児期の双生児及び高知県立のいち動物公園のチンパンジー双生児の動画データを蓄積し発達の差異を比較した。ヒトの双生児のきょうだいが発達の早い段階からふたごの相手の存在を意識して社会的交渉を行っていることが明らかになった。この結果は、日本双生児研究学会第25回学術講演会で発表済みである。

また、一卵性双生児・二卵性双生児ともポジティブな情動とネガティブな情動の表出に有意な相関関係が見られなかった。研究の結果は、国内学会で発表を行った。3.多胎児の保護者向けの講演会で発表を行い、研究の成果を一般に向けて発信した。研究課題に沿って双生児のきょうだい関係について実証的なデータにもとづいた新たな知見を得ることに成功している。研究の成果は、論文、国内外の学会、一般向けの講演会と精力的に発表されている。
バルジ試験によるナノからマイクロメートル厚薄膜の機械的特性評価手法の確立

本年度は、研究計画の第一目標である“測定環境の充実"について主に行った。具体的には、これまでの大気中に加え、液中での測定評価法について確立を行った。この遂行のため、研究計画立案時は、「液体用のフローコントローラーで溶液の圧力を精密に制御すると共に、液中での測定を可能とするチャンバーの設計を新たに行う」としていたが、より簡便な方法として、チャンバー内のみ液中に浸漬させ、空気圧で押し出すことで圧力のコントロールを試みた。これは、液体の圧縮率が非常に小さいため、液柱の高さを精密に計測することで、薄膜にかかる圧力を、初期の液圧と加圧した空気圧との和とすることができるためである。水による膨潤のほとんどないポリプロピレン薄膜(5ミクロン厚)を用いて試験を行ったところ、この手法によっても大気中のそれと同様のヤング率が水中で得られ、この結果は液中での測定法が確立できたことを示している。Liイオンバッテリーのセパレーターや分離透過膜などは液中で使用される場合が多いため、より実際と同じ環境での材料の安全性や信頼性評価を評価できることは、非常に重要である。またもう一つの研究目標である「測定対象の充実」についても、一部について研究を進めた。バルジ試験の特徴が生かせるものとして、これまでは極めて薄い薄膜のみを測定対象としてきたが、このほかにも硬くて脆い材料や、極端に柔らかい材料にも本手法が有用であることが予測される。そこでこれらの代表例として、それぞれ金属酸化物薄膜及びポリジメチルシロキサン薄膜を用いてその実証を行った。金属酸化物薄膜は、従来の引張試験では型抜きしたサンプル端が起点となって破断するために試験結果に再現性が乏しかったが、本手法ではそれが回避され、再現性のある試験結果が得られた。またポリジメチルシロキサン薄膜を用いた試験では、ヤング率が数百kPaの柔らかい材料も測定できることを実証した。研究目標に掲げた2つの項目について、そのいずれも一定の成果を得たため、おおむね順調に進展しているものと判断される。薄膜と基板との間に働くキャピラリー力により薄膜をサンプルホルダーに保持した場合、付着のエネルギーが十分でなく、液中において膜は破断よりも先に基板から剥離される。この場合、ヤング率や内部応力などは求めることができるものの、極限引張強度の算出やクリープ解析は不可能である。そこで「液中での測定手法の確立」については、このような極めて薄いサンプルについて、新たな保持手法の構築を試みる。また、「測定対象の充実」では、一様二軸延伸という特徴を生かしゴム材料の物性解析を行うことで、バルジ試験のさらなる有用性を実証する。研究補助員の雇用に必要となる人件費を積み上げていたが、研究補助員の雇用時期が当初よりも遅れたため。
生物活性発現機構解明を目的としたマイトトキシンの合成研究

マイトトキシン(MTX)は,渦鞭毛藻が生産する梯子状ポリエーテル化合物である。本研究では,化学合成したMTXの部分構造を用いた構造活性相関研究を行った。MTXによるCa2+流入活性をどれだけ阻害したか評価した結果,疎水性部分であるC'-F'環部,QRS環部は,それぞれIC50値約50マイクロMで阻害活性を示した。また,七員環であるS環部を六員環に変えたQR(S)環部の約6倍低下した。一方,疎水性部分と親水性部分を併せ持つNOPQR(S)環部は,阻害活性を示さなかった。また,疎水性部分であるLMNO環部については,親水性部分に比べて阻害活性が大きく低下し,エナンチオマー間で有意な差はなかった。平成25年度は,平成24年度に引き続きマイトトキシン(以下MTXと略す)の疎水性部分(W-F'環部)の化学合成を検討した。MTXに代表される分子長の長い梯子状ポリエーテルを合成する上で,フラグメントを連結していく収束的合成法の開発は必要不可欠である。本申請者は,既にα-シアノエーテルを経由する二環構築型収束的合成法(α-シアノエーテル法)を独自に開発しているので,この方法論の応用を計画した。W-F'環部分は,α-シアノエーテル法を用いることでC'-F'環部フラグメントとW-Z環部フラグメントからB'C'環部を構築しつつ収束的に合成できると考えた。四環性化合物であるC'-F'環部は,E'環部からヨウ化サマリウムを用いた還元的環化反応により合成した。さらに,側鎖部分であるヨードオレフィンとの鈴木ー宮浦反応によりカップリング成績体へと誘導し,TBS基の除去を行ってジオールに変換した後,上西らの報告に従いPd(II)を用いた触媒的環化反応によりF'環部を立体選択的に構築することに成功した。続いてオレフィンに対しSharpless不斉ジヒドロキシ化を行うことでジオールを得た後,末端オレフィン導入によりC'D'E'F'環部の合成に成功した。C'-F'環部の生物活性を評価した結果,MTXによって引き起こされるCa2+流入活性をIC50値59マイクロモーラーで阻害することが明らかになったマイトトキシン(MTX)は、強力な生物活性を有する巨大な分子であるが、天然から微量しか得られず、活性発現機構や作用標的分子は未解明のままである。本申請者は、これまでの研究結果から、MTXが生物活性を発現する際、全構造が必須なのではなく、重要な部分構造が存在するという仮説を提唱するに至った。MTXの部分構造を基に、より簡略化された人工分子を適切に設計・合成することによって、生物活性を発現する最少単位を明らかにすることを目指した。平成24年度は,QRS環部およびC'D'E'F'環部の合成を行った。S環部に相当するWeinrebアミドとフリルリチウムとのカップリング反応を行い、得られたケトンに対して野依不斉水素移動反応によりフルフリルアルコールを立体選択的に得た。Achmatowicz反応、続くメチルアセタール化によってエノンへと変換した後、ルイス酸存在下、ジメチル亜鉛を作用させると、ケトン存在下にメチルアセタールのみが反応し、立体選択的にメチル基を導入できることを見出した。さらにメチルアセタールに変換したのち、メチル化を行うことでR環を構築した。オレフィンに対し四酸化オスミウム酸化を行うと立体選択的にジヒドロキシ化が進行し、三環性化合物を単一の生成物として得ることに成功した。さらに環拡大反応による七員環エーテルを構築し,QRS環部の合成に成功した。次に、C'D'E'環部に相当する末端オレフィンと側鎖部分であるヨードオレフィンから鈴木ー宮浦反応によりカップリング成績体を合成した。さらにTBS基の除去を行ってジオールに変換した後、上西らの報告に従いPd(II)を用いた触媒的環化反応によりF'環部を立体選択的に構築することに成功した。続いてオレフィンに対しSharpless不斉ジヒドロキシ化を行うことでジオールを得た。末端オレフィン導入を行いC'D'E'F'環部の合成に成功した。平成26年度は、平成25年度に引き続きマイトトキシン(以下MTXと略す)のW-Z環部の合成を検討し、新規な二環構築型収束的合成を確立した。すなわち、リチウムアセチリドとアルデヒドのカップリングにより生じたアルコールを酸化してイノンに変換した後、ストライカー試薬によって飽和のケトンへと誘導した。ヒドロキシケトンの脱水反応、ヒドロホウ素化ー酸化、続く環拡大反応による7員環構築をして、W-Z環部の構築に成功した。さらにMTXの疎水性部分であるQRS環部の化学合成を検討した。ワインレッブアミド誘導体とフラン誘導体のカップリング反応により生じたケトンを野依不斉水素移動反応によりジアステレオ選択的に還元した後、アハマトヴィクツ反応を経由してピラノン誘導体へと変換した。次に、核間メチル基の導入を検討した結果、カルボニル基の存在下にメチルアセタールのみをメチル化できる方法を見出した。さらに、6員環の構築、オレフィンのジヒドロキシル化を経て6/6/6縮環構造を構築した。さらに環拡大反応を行うことで6/6/7縮環構造を構築し、MTXのQRS環部を合成することに成功した。QRS環部の生物活性を評価した結果、MTXによって引き起こされるCa2+流入活性をIC50値44マイクロモーラーで阻害することが明らかになった。

また、6/6/6縮環構造であるQR(S)環部についてもIC50値240マイクロモーラーで阻害することを見出した。平成27年度は,平成26年度に引き続きマイトトキシン(以下MTXと略す)の部分構造の合成と生物活性の評価を行った。NOPQR(S)環部の合成:QR(S)環部をアルキンへと変換した後、NO環部アルデヒドとのカップリング、続く酸化によりイノンへと誘導した。1,4-還元によりケトンを得た後,ヘミアセタールの脱水を経由して誘導したジヒドロピランに対してヒドロホウ素化を行い,NAP基を除去することによってNOPQR(S)環部の合成に成功した。LMNO環部の合成:エナンチオ・ディファレンシャル法を用いたMTXの作用標的タンパク質の同定を行うため,LMNO環部の両エナンチオマーの合成を計画した。LM環部アルデヒドとNO環部メチルケトンとのアルドール反応、続く1,3ーアンチ選択的な還元反応を経由してLMNO環部を合成した。同様の手法を用いてLMNO環部のエナンチオマーを合成した。これらの合成品を用いて生物活性の評価を行った。LMNO環部は,MTXによって引き起こされるCa2+流入活性を300マイクロモーラーで67%阻害することが明らかになった。一方,非天然型のエナンチオマーは阻害活性を示さなかった。また,NOPQR(S)環部も阻害活性を示さないという興味深い結果が得られた。マイトトキシン(MTX)は,渦鞭毛藻が生産する梯子状ポリエーテル化合物である。本研究では,化学合成したMTXの部分構造を用いた構造活性相関研究を行った。MTXによるCa2+流入活性をどれだけ阻害したか評価した結果,疎水性部分であるC'-F'環部,QRS環部は,それぞれIC50値約50マイクロMで阻害活性を示した。また,七員環であるS環部を六員環に変えたQR(S)環部の約6倍低下した。一方,疎水性部分と親水性部分を併せ持つNOPQR(S)環部は,阻害活性を示さなかった。また,疎水性部分であるLMNO環部については,親水性部分に比べて阻害活性が大きく低下し,エナンチオマー間で有意な差はなかった。当初の予定通りW-Z環部の構築に成功し、さらにQRS環部およびQR(S)環部の化学合成にも成功し生物活性の評価も行うことができたため、当初の計画よりも進展していると評価できる。27年度が最終年度であるため、記入しない。有機合成化学平成27年度は,昨年度に引き続きマイトトキシン(以下MTXと略す)の疎水性部分であるWーF'環部,およびQーU環部の化学合成を行う。MTXに代表される分子長の長い梯子状ポリエーテルを合成する上で,フラグメントを連結していく収束的合成法の開発は必要不可欠である。本申請者は,既にαーシアノエーテルを経由する二環構築型収束的合成法(αーシアノエーテル法)を独自に開発しているので,この方法論を応用する計画である。すなわち,MTXの疎水性部分であるWーF'環部分は,αーシアノエーテル法を用いることでC'ーF'環部フラグメントとWーZ環部フラグメントからB'C'環部を構築しつつ収束的に合成できると考えた。また,四環性化合物であるWーZ環部フラグメントは,新たな二環構築型収束的合成法を開発し,W環部とZ環部から収束的に合成する計画である。また,QーU環部の合成については,新たに三環構築型収束的合成法を開発する計画である。
ナレッジ・マネジメントに基づく介護支援専門員の現任教育プログラムの開発

平成15、16年度においては、介護支援専門員の現任教育の実態とその課題を明らかにするために、中堅介護支援専門員を対象にフォーカスグループインタビューを行い、逐語データを内容分析した。その結果、介護支援専門員の現任研修の課題は、「情報提供型研修の意義と限界」、「研修で得られない自らのケアマネジメントの妥当性」、「自分に任されるキャリア開発への不安」であり、期待する研修内容としては、「ケアマネジメントの妥当性や弱点を確認できる」、「他の介護支援専門員の専門や強みを学びあう」、「自分のケアマネジメントの強化」、「身近なスーパーバイズの存在」が抽出された。平成17年度は、ナレッジ・マネジメントの枠組みを参考に、介護支援専門員の現任教育プログラムの試案を作成した。平成18年度からの介護保険制度改正によって地域包括支援センターおよび主任ケアマネジャーの創設など、ケアマネジメントの徹底が含まれているが、具体的内容は提示されていない。しかし、地域包括支援センターを中心とする研修の実施や職員のスーパーバイザーとしての活動が予測される。そのような中で、このナレッジ・マネジメントの枠組みに基づく研修は、地域包括支援センターを中心として、地域独自の資源や状況を踏まえた地域拠点のケアマネジメントの知識共有や創造に寄与しうると考える。試案では「学習する組織」としての介護支援専門員グループの育成のために、リーダーの育成とその教育内容が重要課題として明らかになった。さらに、ケアマネジメントに関する知識集積のためには、ベストプラクティスの集積とその分析が方法の1つであるが、そのためにはケアマネジメントの目標設定、評価の実施を徹底するしくみづくりが必要であることが明らかになり、今後、更なる試案の検討と検証が求められる。本研究の最終目的は、ナレッジ・マネジメントの枠組みを用いた介護支援専門員の現任教育プログラムを開発することである。初年度である本年度は、介護支援専門員のケアマネジメントや現行の現任研修の課題を明らかにすることを目的とし、1)文献検討、2)介護支援専門員と介護支援専門員の研修指導者の聞き取り調査、3)現任研修の実態調査を行った。その結果、現行の自治体等の研修やケアマネジメントの課題は、(1)新人介護支援専門員実地研修における課題分析の講義の削除による根拠あるケアプランの作成の困難さ。(2)ケアプランと一貫したサービス業者のサービス提供を保証できないもどかしさ。(3)リーダー研修修了者のリーダーとしての役割の不明瞭さ。(4)単独ケアマネジャーの研修機会確保の困難さ。(5)介護報酬改定後のモニタリング、サービス担当者会議の調整などの業務の煩雑と焦燥感が抽出された。一方、60数名の介護支援専門員を抱える組織的な機関では、ケアマネジメントの質の向上を理念とし、業務分担、レベル別ケアプラン検討会の開催、スーパーバイザーの配置、模擬サービス担当者会議の開催など系統的な教育プログラムに取り掛かっていた。これらから、介護保険制定3年を経た今、介護支援専門員のケアマネジメントや研修内容に格差があることが明らかになった。ただし介護支援専門員の背景となる職種の違いや利用者の違いによるケアマネジメントの違いは明確にならなかった。ナレッジ・マネジメントは、暗黙知をくみ上げ形式知化するための「場」づくりと支援組織のデザインが重要であり、形式知化には客観的に言語化することが条件である。次年度は、職種や所属組織を考慮した介護支援専門員のケアマネジメントの記述、分析をさらに進め、ケアマネジメントにおけるナレッジとは何か、またマネジメントに必要な要素は何かを明ちかにし研修プログラムの構成と内容を明確にする。16年度は、研究初年度の研究計画に基づき、介護支援専門員の現任教育の実態と課題を明らかにするために、介護支援専門員を対象に、ケアマネジメント展開における課題、現在の現任研修の評価、および期待する現任研修内容についてフォーカスグループインタビューを実施し、その逐語データを内容分析した。その結果、ケアマネジメントの課題として、〔利用者と介護支援専門員とのケアニードのギャップの大きさ〕、〔医療施設のケアマネジメント視点の低さ〕が高かった。現任教育については、年1、2回の自治体主催の現任研修と地域もしくは事業所内における事例検討を中心とした研修に参加しているものがほとんどであった。現在の研修への課題として、〔情報提供型研修の意義と限界〕、〔自分のケアマネジメントの妥当性の不確かさ〕、〔介護支援専門員自身に任されるキャリア開発の不安さ〕などが抽出された。期待する研修内容としては、〔自分のケアマネジメントの妥当性や傾向を把握できる〕、〔ベースの異なる介護支援専門員のケアマネジメントの特徴や良さを活用できる〕、〔自分のケアマネジメントの弱点の強化〕が抽出された。さらに、介護支援専門員はそれぞれベースが異なる事を活かし、〔それぞれの強みを活かす〕研修方法も提案された。その他に、地域レベルで地域内の介護支援専門員に対し、常時、助言・相談などサポートができる〔スーパーバイザーの存在〕への要望もあがった。以上のように介護支援専門員の現任教育へのニードが抽出された。今後は、これらの要素をナレッジ・マネジメントの枠組みやプロセスにそって分析・検討をし、ケアマネジメントの知識創出につながる現任教育のあり方を具体的に構築する。

その結果、介護支援専門員の現任研修の課題は、「情報提供型研修の意義と限界」、「研修で得られない自らのケアマネジメントの妥当性」、「自分に任されるキャリア開発への不安」であり、期待する研修内容としては、「ケアマネジメントの妥当性や弱点を確認できる」、「他の介護支援専門員の専門や強みを学びあう」、「自分のケアマネジメントの強化」、「身近なスーパーバイズの存在」が抽出された。平成17年度は、ナレッジ・マネジメントの枠組みを参考に、介護支援専門員の現任教育プログラムの試案を作成した。平成18年度からの介護保険制度改正によって地域包括支援センターおよび主任ケアマネジャーの創設など、ケアマネジメントの徹底が含まれているが、具体的内容は提示されていない。しかし、地域包括支援センターを中心とする研修の実施や職員のスーパーバイザーとしての活動が予測される。そのような中で、このナレッジ・マネジメントの枠組みに基づく研修は、地域包括支援センターを中心として、地域独自の資源や状況を踏まえた地域拠点のケアマネジメントの知識共有や創造に寄与しうると考える。試案では「学習する組織」としての介護支援専門員グループの育成のために、リーダーの育成とその教育内容が重要課題として明らかになった。さらに、ケアマネジメントに関する知識集積のためには、ベストプラクティスの集積とその分析が方法の1つであるが、そのためにはケアマネジメントの目標設定、評価の実施を徹底するしくみづくりが必要であることが明らかになり、今後、更なる試案の検討と検証が求められる。
微小管構築変換の分子機構

微小管は、細胞分裂期(M期)には紡錘体を形成し染色体分配に必須の役割を果たし、間期には細胞質微小管ネットワークを形成し種々の細胞機能に関与する。微小管の細胞周期に依存した構築変換の分子メカニズムを明らかにするために、我々はM期に活性化する微小管切断因子の同定と精製を進め、XenopusM期卵からp48という蛋白質因子を精製することに成功した。p48は、ATP非依存的に微小管を素早く切断しうる因子であり、p48による微小管切断は微小管の顕著な脱重合を引き起こさなかった。このようなp48の性質は、ごく最近Valeにより報告されたカタニン(Katanin)とは全く異なっていた。精製したp48を培養細胞にマイクロインジェクシヨンしたところ、間期微小管の一過的崩壊が引き起こされた。このことは、p48が細胞内でも微小管を切断する機能を有していること、またその機能を制御する機構が存在することを示している。精製p48の部分アミノ酸配列を決定したところ、p48はXenopusポリペプチド鎖伸長因子1α(EF1-α)であることがわかった。ヒトFE1-αの組み換え体を大腸菌に発現させ精製し、微小管と反応させた場合微小管の束化と切断が起こった。したがって、EF1-αが微小管切断活性を有していることが示された。EF1-αは間期細胞から精製しても、微小管切断活性を有していたが、間期細胞抽出液には切断活性は検出できなかった。このことは、間期細胞においては、EF-1αの活性を阻害する因子が存在する可能性を示唆している。微小管構築変換に関わる蛋白質因子のうち、微小管結合蛋白質p220については、その部分アミノ酸配列を明らかにすることができ、他の微小管結合蛋白質が共通にもっているコンセンサス配列を有していることがわかった。もう一つの因子、微小管切断因子p56については、新たに特異抗体の作製に成功した。抗体を用いた解析から、p56分子の量は細胞周期に依存して変化することはなく、ほぼ一定であること、また微小管切断活性の見い出されない分裂間期の細胞抽出液においても、数段のカラムクロマトグラフィーでp56を精製すると、微小管切断活性が検出されることから、間期細胞中にはp56の阻害因子が存在する可能性が示唆された。p56の部分アミノ酸配列を決定したところ、既知の蛋白質ではないことが判明した。Xenopus M期卵のさらなる解析の結果、p56以外にも微小管切断因子の存在することが明らかとなり、5段階のカラムクロマトグラフィーにより単一バンドにまで精製した。この新しい微小管切断因子は、p56による微小管切断が遅い反応であるのに対し、非常に素早く微小管を切断しうる活性のあることがわかった。この因子に対する抗体を作製し、イムノブロット法により、この因子が真核細胞に普遍的に存在する蛋白質分子であることを明らかにした。この因子とp56との機能分担や両因子の細胞周期制御機構について、現在さらに解析を進めている。微小管の細胞周期に依存した構築変換の分子メカニズムを明らかにするために、我々はM期に活性化する微小管切断因子の同定と精製を進め、Xenopus M期卵からp48という蛋白質因子を精製することに成功した。

このようなp48の性質は、ごく最近Valeにより報告されたカタニン(Katanin)とは全く異なっていた。精製したp48を培養細胞にマイクロインジェクションしたところ、間期微小管の一過的崩壊が引き起こされた。このことは、p48が細胞内でも微小管を切断する機能を有していること、またその機能を制御する機構が存在することを示している。精製p48の部分アミノ酸配列を決定したところ、p48はXenopusポリペプチド鎖伸長因子1α(EF1-α)であることがわかった。ヒトEF1-αの組み換え体を大腸菌に発現させ精製し、微小管と反応させた場合微小管の束化と切断が起こった。したがって、EF1-αが微小管切断活性を有していることが示された。EF1-αは間期細胞から精製しても、微小管切断活性を有していたが、間期細胞抽出液には切断活性は検出できなかった。このことは、間期細胞においては、EF-1αの活性を阻害する因子が存在する可能性を示唆している。
研削プロセスにおける工作物熱変形量のシミュレーション解析技術の開発

本研究では,研削プロセスにおいて工作物の熱変形により発生する寸法誤差,形状誤差を抑制し,高精度な加工を実現するために円筒研削と内面研削を対象として,研削中の工作物熱変形挙動をシミュレーションにより解明するとともに,加工精度の向上を図った.円筒研削においては工作物温度分布と熱変形量をシミュレーション解析により用いて高精度に求めることができた.さらに,熱変形量を加工機へフィードバックできる研削システムを開発し,目標の加工量に対して0.1μmの誤差で加工することに成功した.内面研削においては,砥石の形状を補正することで,工作物の形状誤差を1/3に減らすことができた.平成23年度に円筒研削の熱変形挙動の解明はほぼ確立されたため,平成24年度は,実際に研削中の工作物熱変形を考慮した加工システムの開発を実施した.円筒研削においては,一般に寸法生成量を研削中に実測しながら加工がおこなわれるが,研削中に工作物が熱膨張している場合は,寸法生成量の実測結果が目標値に達した時点で研削を終了すると,工作物が冷却されて収縮した後には,寸法生成量が目標の値を上回ってしまい,工作物の直径が意図した値よりも小さな値となる.そこで,研削中の工作物熱変形量と寸法生成量(実際に工作物が研削された量)を足し合わせることで,加工中に膨張している工作物が加工終了後に熱収縮した後の正味の寸法生成量を演算し,その演算結果に従い加工機を制御することで,熱変形に起因する寸法誤差の抑制を図った.実際に研削中に,正味の寸法生成量を演算するソフトウェアを開発するとともに,これまでの研究成果を生かしてその有効性を研削実験により検証した.その結果,半径約43mmの工作物において,熱変形量が半径あたり約4μm生じた場合にも,開発したシステムの演算結果に従って研削盤を制御することで,最終的な寸法誤差を半径あたり0.1μmに抑制することができ,本システムの有効性を確認できた.また,円筒研削に関する研究では,研削プロセスの終了直前における寸法生成過程を明らかにするために,砥石の切込みを止めた状態で研削を行うスパークアウト研削の時間を変更し,工作物の寸法精度の悪化を定量的に把握した.その結果,スパークアウト時間には最適値があり,スパークアウト時間が短すぎると砥石先端部での切り残しが発生するため形状精度が悪化し,長すぎると砥石先端部の研削量が過剰となり,形状誤差が生じることが明らかとなった.本研究の最終年度である平成25年度は,工作物熱変形量を加味した円筒研削加工において,様々な加工条件下で寸法精度が確保できることを確認した.また,これまでは電気マイクロメータを片側から押し当てることで工作物の寸法生成量を測定していたものの,この手法では工作物が加工中に生じる研削抵抗により弾性変形し,その影響により寸法生成量の測定に誤差が生じやすいという問題があった.そこで本年度は,実験に用いる円筒研削盤を変更し,工作物の上下から工作物の直径の変化を測定する定寸ゲージを用いて実験を行い,より精度の高い実験を可能とした.本研究では,熱変形量が工作物の半径に対して最大で5μm程度発生する研削条件で加工を行っているが,どの加工条件においても寸法誤差は1μm以内に収めており,現在,円筒研削に要求される寸法精度を満たすレベルに達していることを確認している.さらに,工作物熱変形量を実測しなくとも工作物が熱収縮した後の寸法が予測できるように,すでに開発した熱変形量のシミュレーション解析結果と,寸法生成量の実測結果を足し合わせるプログラムを作成し,PC上での動作確認を実施している.また,内面研削における形状精度の改善に関しては,砥石の損耗や弾性変形を考慮した加工終了後の工作物内面形状の推定が可能なシミュレーション解析の開発を目指して,スパークアウト時間(研削終了前に砥石を切り込まずに工作物との接触を保つ時間)を変更し,スパークアウト時間の違いによる形状誤差の推移を測定し,形状誤差の発生要因の解明を行った.スパークアウト時間には砥石の補正形状に応じて最適値が存在することがわかり,砥石に形状補正を行わずに研削した場合と比べると,スパークアウト時間を半分以下に短縮しても,同等以上の形状精度が得られることが確認された.本研究では,研削プロセスにおいて工作物の熱変形により発生する寸法誤差,形状誤差を抑制し,高精度な加工を実現するために円筒研削と内面研削を対象として,研削中の工作物熱変形挙動をシミュレーションにより解明するとともに,加工精度の向上を図った.円筒研削においては工作物温度分布と熱変形量をシミュレーション解析により用いて高精度に求めることができた.

さらに,熱変形量を加工機へフィードバックできる研削システムを開発し,目標の加工量に対して0.1μmの誤差で加工することに成功した.内面研削においては,砥石の形状を補正することで,工作物の形状誤差を1/3に減らすことができた.当初の目標であった円筒研削における研削抵抗の実測値を入力とした工作物熱変形量のシミュレーション解析技術の開発を達成するとともに,研削抵抗を実測せずとも工作物熱変形量を推定できるシミュレーション解析手法を新たに確立した.研削抵抗を入力とする工作物熱変形量の解析については,これまで開発されてきた工作物温度分布のシミュレーション解析結果を活かして工作物各部における熱ひずみを積算する手法により研削中の工作物熱変形量を解析し,実測結果と良好な一致が得られたため,本研究の第一の目標である工作物熱変形量のシミュレーション解析技術の開発を達成することができた.しかしながら研削抵抗の測定においては一般的にひずみゲージが用いられるものの,温度ドリフトが発生することや設置に手間を要することから,さらに容易に工作物熱変形量を解析する手法を模索した.その結果,工作物表面温度と寸法生成量から工作物熱変形量を数値計算により求める新たな解析手法を開発した.この新たな解析手法においても,工作物熱変形量の解析結果が実測結果と良い対応が見られ,研削抵抗を測定せずとも工作物熱変形量の解析する手法を確立した.また内面研削における工作物温度分布の解明についても,円筒研削で開発されたインプロセス温度測定装置を用いて実測を行った.その結果,内面研削においては工作物内部温度の上昇が寸法誤差へ与える影響は比較的小さく,むしろ研削抵抗による砥石軸の弾性変形が加工精度悪化の主要因であることがわかった.その知見をいかして砥石に形状補正を施し研削実験を行った結果,進捗度を大きく(従来の約3分1)改善することができ,内面研削においても寸法精度の飛躍的な向上を実現できた.当初の計画では,平成25年度末までに開発する予定であった円筒研削における工作物熱変形量を考慮した加工システムの開発と研削実験による実証を完了しており,工作機械の世界的な見本市であるJIMTOF2012で,広く社会や産業界に研究成果を広報できた.また,内面研削においても,順調に工作物の寸法生成過程の把握を進めている,当初,本研究において2年目に実施する予定であった「シミュレーション解析モデルにおける計算プロセスのさらなる簡便化」および「内面研削における熱変形量および砥石の変形を考慮した砥石形状の修正」を初年度に実施することができた前者は,工作物表面温度と寸法生成量の実測結果から工作物熱変形量を推定する手法の開発であり,容易に測定できる物理量をシミュレーション解析の入力として利用することで,本研究で開発した解析手法を生産現場へ容易に適応することを目的としている.また,後者は内面研削においてツルーイングにより砥石の形状を補正し工作物の形状精度向上を図るものであり,前述のとおり顕著な形状精度の向上を実現した.本研究の最終年度である平成25年度は,円筒研削の工作物熱変形量を加味した加工において,工作物の熱変形量のシミュレーション解析結果から正味の熱変形量の算出を行う手法を開発する.現在開発されたシステムでは,工作物の一部分の熱変形量を実測し,その結果から研削されている部分の熱変形量を間接的に推定している.そんため,工作物には熱変形量を測定する「非研削領域」を設ける必要があり,本システムを用いて加工できる形状に制約がある.そこで,本年度は「非研削領域」を設けずとも,容易に工作物の熱変形量を求めることができる工作物熱変形量のシミュレーション解析(平成23年度に開発)結果を用いて,正味の寸法生成量を算出し,その結果から加工機を制御する.また,内面研削においては,砥石の損耗や弾性変形を考慮した加工終了後の工作物内面形状の推定が可能なシミュレーション解析の開発を行う.いずれの開発においても,最終的には研削実験実験を行い,妥当性を評価する.円筒研削においては,本研究の最終目標である工作物熱変形量の解析結果を工作機械へフィードバックするシステムの開発に着手する.これまでの研究成果から,より安定して迅速に工作物熱変形量を推定できる手法を確立し,加工機へ解析結果を瞬時にフィードバックするインターフェースの開発を行う.内面研削においては,さらなる形状精度の改善へ向け,寸法生成機構のより詳細な解明を行う.平成25年度は,研究費により各種の計測装置の導入を行う.
痴呆症高齢者とその介護家族に対するグループケアを活用した相互支援プログラムの開発

地域で生活する認知症高齢者とその家族介護者にグループケアを活用した相互支援プログラムを開発・実施した結果、認知症高齢者が他者と互いの力を補いあうことや、認知症高齢者と家族が関係を再形成していく様子が新たに見いだされた。そして、認知症高齢者のこのような振る舞いが、家族介護者の認知症高齢者への多面的な理解につながっており、本プログラムは家族介護者が孤立することなく認知症高齢者と共に地域で暮らしていく契機になる介入プログラムとして期待できる。【研究目的】本研究の目的は、認知症高齢者とその介護者の両者を相互的に支援する「痴呆症高齢者とその介護者に対するグループケアを活用した相互支援プログラム」を開発することにある。特に今年度は、認知症高齢者へのグループケアの実践と介護者支援に使用予定のパンフレット、資料の作成を行うことを目的とした。【研究対象者】1.京都府K町「認知症リハビリ事業」に参加する77歳87歳の認知症高齢者10名(AD6名、VD1名、DLB1名、混合型2名)。2.当大学で運営している「高齢者もの忘れ看護相談」に来所した介護家族2名。【研究方法】1.京都府K町「認知症リハビリ事業」における、認知症高齢者グループケアプログラムに参加し、その様子を「東大式行動評価」の項目に基づいて評価し、対象者別に記録した。2.上記1について、京都府K町のスタッフと研究者間で意見交換を行い、グループケアプログラムの効果と問題点を抽出した。3.「高齢者もの忘れ看護相談」の実践を通し、介護家族が語る介護上の問題や知識・情報量について聞き取り調査を行った。4.13を参考に、認知症高齢者の介護者に対する教育・指導的パンフレットを作成した。【結果・考察】本研究により、認知症高齢者の非薬物療法として、精神的安定と自主性及び、意志決定を向上させる点で、グループケアの有用性が検証された。しかし、それらの効果を生活行動に反映させるには、介護家族の知識向上と無理のない介護方法の確立が必要であることも明らかとなり、次年度には作成したパンフレットを用いた「痴呆症高齢者とその介護者に対するグループケアを活用した相互支援プログラム」を具体的に実践することが必要である。本年度は、地域で在宅生活をおくる認知症高齢者6名(平均年齢81.3歳、MMSE平均20.3点)とその介護家族6名(平均年齢69.3才)に対し、グループケアを活用した相互支援プログラム^<注1>を作成・実施した。<注1>相互支援プログラムとは、認知症高齢者6名を1グループとしたアクティビティケア(回想、ゲーム、手工芸など)の実践と並行して、その介護家族6名をグループ形成した介護教室(認知症について、介護についてなど)を実践し、双方にどのような効果が得られ、相互理解につながっていくかを検討するものである。その頻度は2回/週、計6回であり、プログラム終了1ヵ月後に「まとめ会」として再び認知症高齢者へのアクティビティケアと、介護家族に対する意見交換会を実施し、相互支援プログラムの日常生活に対する効果を評価するものである。その結果、アクティビティケアの実施結果については、平林ら(2003)が報告したように、プログラムを通して認知症高齢者が自己を振り返り、情動を高揚させつつ他者と楽しみながら、互いの力を補っている様子が再確認できた。また、新たな知見としては、介護家族と一緒に参加したセッションにおいて、自宅とは異なる柔和な応対を家族に示し、その協力を素直に受け入れるなど、双方が病前の関係性を再形成している様子が明らかとなった。このことは、「認知症で変わってしまった」と、関わることをあきらめていた介護家族が、驚きと共に、在宅生活を有意義に継続させる意味や可能性を見出すきっかけとなった。一方、介護教育の実施結果としては、認知症介護に対する幅広い知識情報を得ても、現状にない情報は印象に残らず、認知症早期段階における予防的な関わりの意味は理解し難い様子が改めて検出された。しかし、プログラムを介護家族グループで受けたことで、地域の医療機関や介護機関、施設の情報交換が進み、自分達に見合う介護方法を考える基盤づくりに貢献できたことが明らかとなった。本年度は、昨年度実施した相互支援プログラムの分析結果をもとに研究会議を開催し、検討を行った結果、介入後の介護家族に対するフォローアップと、「認知症高齢者と介護家族が場と活動を共有する」セッションによって受けた影響や変化を、介護家族の視点から明らかにする必要性が生じた。そこで、昨年度実施した本プログラムに協力の得られた、在宅で生活を送る認知症高齢者を介護する家族5名に対して、活動を共にしているビデオデータを鑑賞し、その時の心情、考え、現在の介護状況についてインタビューするセッションを実施した。実施後数回にわたり研究会議で分析を行った。その結果、認知症高齢者と場と活動を共有することで、介護家族が認知症高齢者と意図的に関わる大切さを改めて感じ、余裕をもって介護できるように変化している様子が明らかとなった。