hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ネットワーク視点から捉えた売り手と買い手のリレーションシップ

本研究の目的は、ネットワーク型取引の視点から産業材市場における売り手と買い手の関係性についてメカニズムを明らかにすることである。最終年度である平成30年度は、企業が「リスクに対してどのように考えているか」といったスタンス(あるいは、志向性)が、サプライチェーン・レジリエンス能力や企業パフォーマンス、ひいてはリレーションシップ継続意向などに及ぼす影響について検証することを目標とした。この目標を達成するために、質問票を用いたサーベイ調査を実施している。企業を対象としたサーベイ調査は、十分なサンプル数を確保することが課題となる。そこで、日本サプライマネジメント協会の協力を頂き、会員企業(購買責任者)を対象にサーベイ調査を実施するに至った(調査期間:2018年11月1月)。その際、少しでも回答率を上げるため、インターネット上の電子調査票へ回答者を誘導する手法を採用している。このため、インターネット調査会社を用いて調査票画面を作成するための費用が発生している。当初目標としていた回答者数に達成しなかったものの、少数サンプルでも可能な統計的手法を用いることで速報結果を得ることができた。尚、データ分析をおこなうに際し、研究協力者のサポートを得ている。結果については、「サプライチェーン・レジリエンスーネットワークアプローチー」(大平2018)(『マーケティングジャーナル』,第37巻3号, pp.132-147)の内容と合わせてまとめられ、日本商業学会九州部会(2019年3月9日開催、於:中村学園大学)で学会報告することができた(※上述の研究協力者との共同報告である)。学会では、研究者や実務家らから有意義なフィードバックを得ることが出来た。平成27年度は、リサーチギャップを明確にし、仮説導出をおこなう前準備として、文献レビューを実施している。第一ステップとして、マーケティング分野の主要ジャーナル6誌を対象に「ネットワーク」をキーワードとしてシステマティックレビューをおこなった。産業材市場の買い手と売り手のインタラクションに注目した多くの研究が、欧州の研究者を中心として発展してきたことが示された。その多くは定性的なアプローチを用いて現象を明確にしようとしているが、ここ数年は定量的な研究も増えてきていることがわかった(例.ネットワーク志向型の活動がパフォーマンスに与える影響を検証した研究など)。一方、近年の傾向として、ネットワークをキーワードとして直接用いないが、ネットワーク型取引の一端を扱う研究も増えてきている。こうした研究は、上述のシステマティックレビューでは把握することは難しい。そこで、第二ステップとして、上記ジャーナルを対象として網羅的な確認作業を実施した。その結果、顧客の顧客による推奨行動を潜在顧客獲得に結び付けるレファーラルの研究や、従業員が社外の人間と非公式につながる実践共同体と呼ばれるコミュニティに関する研究など、焦点企業(あるいは焦点リレーションシップ)を中心としたネットワーク・プレーヤーに焦点を当てた重要な研究が、第一ステップのレビューの網をすり抜けて含まれていることが示された。以上により、従来のインダストリアル・ネットワーク研究の延長上に視点を置いたのでは、研究潮流を見誤る危険性があることが示された。現在、上記2段階のレビューの結果をもとにリサーチギャップの把握が進められている。ネットワーク型取引の視点から産業材市場における売り手と買い手の関係性について扱った研究は、近年増加傾向にある。ところが、とりわけ国内において、この分野の研究潮流を前述の手法を用いて体系的に整理した研究はほとんどみられない。二段階アプローチによって示された研究潮流の整理は意義のあるものであった。つまり、当該分野の研究は、(1)ネットワーク型取引の視点からプレーヤー間のリレーションシップを全体として扱う研究を把握する作業と(2)ネットワーク・プレーヤー同士の関係性を個々に扱う研究を俯瞰して把握する作業を同時進行で行わなければならないことを意味している。平成28年度は、日本サプライマネジメント協会の協力を得て、関東・関西地方の上場企業(合計8社)に対して仮説構築を目的とした半構造化インタビュー調査を実施した(実施期間:8月12月)。調査対象となったのは、資材や調達、購買部門に属する責任者である。質問項目として(1)サプライヤー企業との付き合い方について、直近10年間で起きている変化とその変化への対応方法、(2)サプライヤーを選択する際に重視する基準や項目、それら変遷について、(3)購買組織の文化や体制について、を設定している。ヒアリング内容についてまとめた結果、震災によって生じたサプライチェーン寸断危機や事業継続性に関連する問題、フェアトレードに代表される企業の社会的責任に関する問題などが直近の大きな変化として挙がった。また、このような変化への対応として今回調査をおこなった8社は、自社を取り巻くネットワークを活用して対処していることが示された。ところが、調査対象企業とサプライヤーを含むステークホルダーとの協力の在り方に違いが見られた。ヒアリング調査の結果については、詳細について分析中である。また、予備調査として2015年におこなった定量調査については、11月に滋賀大学・大津サテライトプラザにて開催された商品開発・管理学会第27回全国大会において「共同問題解決が拡張的再購買意向に及ぼす影響ーネットワーク視点にもとづく検討ー」というタイトルで報告をおこなっている。報告に対して、本調査に向けて有意義なフィードバックが得られた。本研究の最終目標は、ネットワーク型取引の視点から産業材市場における売り手と買い手の関係性についてメカニズムの解明をおこなうことにある。

初年度は、文献調査をおこない当該分野におけるリサーチギャップを把握することが出来た。2年目には、ヒアリング調査を実施することで仮説設計に必要な知見を得ることが出来た。本調査に向けて予備調査も実施できていることから、おおむね順調に進展していると考えている。本研究の目的は、ネットワーク型取引の視点から産業材市場における売り手と買い手の関係性についてメカニズムを明らかにすることである。前年度おこなったインタビュー調査の内容をまとめた結果、震災によって生じた「サプライチェーン寸断危機」や「事業継続性に関連する問題」、フェアトレードに代表される「企業の社会的責任」に関するテーマが、購買企業の抱える直近の関心事として挙げられた。これらテーマの中から、特に「サプライチェーン・レジリエンス」に焦点を当てて定量調査を実施することとした。つまり、サプライチェーン寸断危機を如何に回避あるいは発生後に軽減、早期復旧できるかというテーマをネットワークの文脈で把握することである。仮説構築に先立ち、マーケティング分野における同テーマの学術研究がどのように進展し、どのような課題を抱えているかを把握するため、文献レビューをおこなった。レビュー結果はテーマ書評としてまとめられ、平成30年1月発行の『マーケティングジャーナル』第37巻3号(pp.132-147)にて発表されている。平成29年度の後半では、ヒアリング調査およびレビューの結果をふまえ、さらに、研究協力者や関係団体と情報交換をおこない、仮説構築および調査票作成を進めた。具体的には、企業がリスクに対してどのように考えているかといったスタンス(あるいは、志向性)が、サプライチェーン・レジリエンス能力や企業パフォーマンス、ひいてはリレーションシップ継続意向などに及ぼす影響について、ネットワークの視点で検証することを狙いとしている。定量調査実施にむけた一連の準備作業が、予想以上に時間がかかってしまい、平成29年度内での完了が実現できなかったため、期間延長するにいたった。定性的な調査や文献レビュー調査などはおおむね順調に進展している。ところが、(「研究実績の概要」でも述べた通り)定量調査実施にむけた一連の準備作業が、予想以上に時間がかかってしまい、平成29年度内での完了が実現できなかったため、期間延長するにいたっている。最終年度である平成30年度は、企業が「リスクに対してどのように考えているか」といったスタンス(あるいは、志向性)が、サプライチェーン・レジリエンス能力や企業パフォーマンス、ひいてはリレーションシップ継続意向などに及ぼす影響について検証することを目標とした。
高芽接ぎによるヒメコマツ孤立木からの健全種苗生産に向けた取り組み

【目的】千葉県房総半島にはヒメコマツが天然に隔離分布するが、近年急激に個体数を減少させている。ヒメコマツを系統保存するため、天然木から採種した種子を用いて実生育苗を行っているが発芽率が極めて低く育苗が困難である。そこで、カラマツ等で異なるクローンを利用される高芽接ぎ技術を応用した。高芽接ぎとは、通常の実生苗を台木とした接ぎ木と異なり、成木の枝に目的のクローンを接ぐことで、後年で当該クローンの種子が取れると言う技術である。本研究では、まず高芽接ぎがヒメコマツに適用できるか否か、条件を探るため10年生と17年生の樹齢の異なる個体に高芽接ぎを行いその可能性を検討した。【方法】高芽接ぎを2月に行い、接ぎ方は台木の樹冠外縁部の枝に穂木を割接ぐ方法で行った。台木と穂木の接合部がずれない様に,接ぎ木テープで縛り固定した。接ぎ木した箇所のほぼ半数に対しビニール袋で覆い保湿を試みた。なお,ビニール袋は小穴を開け,通気性を良くした。全ての接ぎ木箇所をビニール袋と同じ大きさに加工した袋状の寒冷紗で遮光とした。ビニール袋が温湿度に及ぼす効果について調査するため、ロガーを設置し測定した。【結果と考察】全体として見ると、ビニール袋で覆った台木では約50%の活着率を示した。一般的に接ぎ木の場合, 5ヶ月後に穂木が生きていれば活着に成功したと判断することから,ヒメコマツも同様であれば7月現在で活着している高芽接ぎは成功したと言えよう。処理別では,ビニール袋で覆った接ぎ木枝の活着率が遮光のみの接ぎ木枝に比べて,有意に高かった。一般的に接ぎ木では湿度が高いほど活着率が高くなることから,ヒメコマツの高芽接ぎにおいても活着率に部分的保湿が活着率に好影響を与えたのであろう。ビニール袋+遮光の処理について台木の年齢によって活着率が違うかどうかを検討したところ, 17年生台木と10年生台木の間には有意な差が認められず,ビニール袋で覆うことで年齢や高さの影響を小さくできると考えられた。穂木の年齢による活着率を比較したところ有意な差は認められなかった。ビニール袋で覆った処理では,日平均温度が約21°Cで,遮光のみを施した処理より僅かに高いのみで、穴を開けたことが温度上昇を抑制し,高い活着率に繋がったのであろう。以上から適切な環境を整えればヒメコマツ高芽接ぎは可能であろう。
ダイズわい化病高度抵抗性遺伝子の同定

ウイルスベクター誘導によるジーンサイレンシング(VIGS)を利用して、ダイズ品種「Wilis」由来のダイズわい化病高度抵抗性遺伝子Rsdv1候補領域の発現が抑制された系統を作出した。従来の病徴観察で抵抗性を判別する手法から、ELISAを用いたウイルス人工接種法を開発した。この手法によりVIGS処理した系統など、病徴観察が困難な品種系統においても確実な抵抗性評価が可能となった。Rsdv1候補遺伝子の発現抑制はダイズわい化病発病率を有意に変化させなかったことから、VIGS法は本遺伝子の同定法には不適であった、あるいは、近傍の他遺伝子が抵抗性に関与する可能性が考えられた。ダイズわい化病抵抗性検定法開発のため、既往の人工ウイルス接種検定を改良した。VIGS処理したダイズはモザイク症状を呈し、従来法の病徴観察での抵抗性判定は困難であるため、ELISAによる感染確認について検討した。その結果、ダイズわい化ウイルス(SbDV)接種2週間後には感受性品種「トヨコマチ」の全個体で感染が確認された。抵抗性品種「トヨコマチRsdv1 NIL」では接種3週間後から感染個体が検出され始め、従来法と同様に抵抗性品種における感染の遅延が確認された。既往の検定法ではダイズ播種5日後にSbDVを接種しているが、本研究では目的遺伝子の発現をVIGSベクターで抑制してから抵抗性検定を行う必要があるため、VIGSベクター接種適期である播種8日後にSbDVを接種した場合の感染個体率を調査した。その結果、SbDV接種2週間後では、「トヨコマチ」の感染個体率は播種5日後に接種した場合よりも低かったものの、接種4週間後では100%の感染個体率を示した。一方、「トヨコマチRsdv1 NIL」の感染個体率は接種2週間後では0%だったが、接種4週間後では57%に増加した。以上のことから、播種8日後接種では、播種5日後接種より感染個体率が低い傾向があるものの、SbDV接種24週間後に抵抗性の判定が可能と考えられた。以上の結果から、既往の人工ウイルス接種法の改良により、VIGS処理したダイズのダイズわい化病抵抗性の評価が可能となった。Rsdv1候補領域の部分配列を導入したVIGSベクターを作製し、ダイズわい化病抵抗性ダイズ系統「トヨコマチRsdv1 NIL」に接種することで、Rsdv1候補領域の発現が抑制された系統を作出した。また、VIGS処理されたダイズ系統のダイズわい化病抵抗性を評価可能な人工ウイルス接種検定法を開発した。「トヨコマチRsdv1 NIL」にVIGSベクターとダイズわい化ウイルス(Soybean dwarf virus, SbDV)を同時接種した結果、単独接種した場合と比較してVIGSベクターの感染率が低下した。VIGSベクターの感染率を高めるため、VIGSベクターとSbDVを同時接種した1週間後および2週間後にさらにVIGSベクターを接種した結果、VIGSベクターの感染率は30%程度まで上昇した。しかし、VIGSベクターの感染が確認された「トヨコマチRsdv1 NIL」個体におけるSbDV感染率には有意な上昇は認められなかったことから、Rsdv1遺伝子の同定には至らなかった。VIGS法では遺伝子発現の抑制が2040%程度と不完全であること、またSbDVを同時接種したためにVIGSベクターによる発現抑制以前にSbDVが感染していた可能性が考えられ、本遺伝子の同定にはVIGS法は適さなかったと考えられる。本研究は、「WILIS」由来のダイズわい化病高度抵抗性遺伝子Rsdv1同定を目的として、ウイルスベクター誘導によるジーンサイレンシング(Virus-induced gene silencing, VIGS)を利用した試験を行った。VIGSにはキュウリモザイクウイルス(Cucumber mosaic virus, CMV)の改変ベクターを用いた。CMVベクターの分節ゲノムRNA3はウイルス株ごとに異なる植物種に対する感染能をもつため、まず、ダイズへの感染が報告されているウイルス株をRsdv1導入ダイズ系統に接種し、感染効率の良いウイルス株を選定した。その結果、SSV-D株で感染効率が良く、病徴観察が容易であったため、このウイルス株由来のRNA3配列を以降の試験に用いることとした。CMV改変ベクターによるVIGSでは、標的遺伝子の部分配列を分節ゲノムRNA2へ導入することにより遺伝子発現が抑制されるが、その抑制程度はRNA2に導入する配列により異なる。本試験では、Rsdv1候補遺伝子の異なる部分配列をクローニングした3種類のVIGSベクターを作製し、Nicotiana benthamianaに感染、増殖の後、ダイズに汁液接種した。VIGSベクターの感染をELISA法により確認した後、接種14日後に上位葉からRNAを抽出し、標的遺伝子の発現量を定量PCRにより測定した。

その結果、いずれのベクターを接種した場合でも、Rsdv1候補遺伝子発現量は非接種時の2040%程度と低く抑えられていた。以上の結果から、Rsdv1同定のための相補性検定に必要な「WILIS」由来のダイズわい化病高度抵抗性Rsdv1を有するダイズ系統におけるVIGSの系が確立された。当初計画通り、ウイルスベクター誘導によるジーンサイレンシング処理したダイズのダイズわい化病抵抗性評価法を確立できた。当初計画案通り、ウイルスベクター誘導によるジーンサイレンシング系の構築はほぼ完成している。当初計画通り、これまでに確立したウイルスベクター誘導によるジーンサイレンシング系とダイズわい化病抵抗性評価法を用いて、ダイズわい化病高度抵抗性遺伝子Rsdv1を同定する。当初計画案通り、ウイルスベクター誘導によるジーンサイレンシング系によりRsdv1候補遺伝子発現が抑制されたダイズ系統におけるダイズわい化病抵抗性評価法を開発し、Rsdv1遺伝子を同定する。今年度剰余研究費および次年度研究費については、ダイズわい化病高度抵抗性遺伝子Rsdv1を同定のための試験に使用する。今年度剰余研究費および次年度以降の研究費については、Rsdv1遺伝子同定に必要なダイズわい化病抵抗性評価法の開発および相補性検定に使用する。
心筋細胞におけるクロマチンリモデリング制御機構の解明と細胞機能維持への試み

重症心不全の治療抵抗性を診断するのに必要な臨床診断技術を開発するため、心不全病態解析のためのエピゲノム統合データベース構築を目指し、クロマチン高次構造解析と病理研究を組み合わせた基礎的検討を含めた臨床心臓エピゲノム研究を行った。従来の心不全動物モデルを用いた病態解析のみならずヒト臨床最重症心不全の組織検体を用いて、ゲノム構造の病理学的、分子生物学的にゲノムワイドな解析を行った。心不全病態における"持続的細胞記憶メカニズム"を先駆けて提唱するとともに、エピゲノムの組織解析技術を独自に開発した。<I.心筋細胞のストレス応答と細胞核クロマチンリモデリングの関係>心筋細胞ストレス応答と核クロマチン構造の変化、すなわちユークロマチン領域とヘテロクロマチン領域の変化を明らかにすることを目的として、マウス慢性心不全モデルを作成し不全心筋から単離adult心筋細胞を用いた検討を行い、転写focusを評価する目的でRNA polymerase IIを標的とした免疫染色を行った。不全心筋由来の単離心筋細胞とコントロールとなる正常心筋細胞のRNA polymerase II focusを画像解析ソフトにてカウント解析を行い、不全心筋細胞のRNA polymerase II focusが優位に多いことを明らかにした。同時に心不全形成過程における不全心筋細胞核クロマチン構造について時間経過とともに電子顕微鏡像構造比較し、ヘテロクロマチン構造変換が病態進行に従って顕著になることを示した。<II.心不全病態変化とエピジェネティック修飾の関係>検討Iと同様の細胞を用いてマイクロアレイ法による遺伝子発現解析を行い、エピゲノム解析を行う上で比較対象できる遺伝子プロファイルを作成した。心不全と強く相関する胎児性遺伝子(ANP、BNP)の遺伝子内全ゲノム領域を対象に、核クロマチン構造変化に影響を及ぼすと考えられる転写因子・ピストン修飾変化についてクロマチン免疫沈降法による解析を行った。胎児性遺伝子プロモーター領域に特に遺伝子転写活性化に寄与すると考えられるピストン修飾(H3K4-Me、H3K9-Ac)が変化するとともに転写因子が結合集積すること明らかにした。<III.心不全におけるクロマチンリモデリング因子・HP1蛋白の機能解析>カラム分画化処理において病態に連動する変化を認めたHP1について、翻訳後修飾解析を行った。HP1α,β,γのサブファミリーにおけるHP1修飾変化を見出し、アミノ酸変異体を用いた機能解析を行った。研究実施計画に記載されている研究項目番号に従い以下報告する。〈III.心不全病態変化とエピジェネティック修飾変化の関係-クロマチンリモデリング因子の変化解析〉ヘテロクロマチン領域に存在し、histone H3K9 me3との結合が報告されている蛋白HP1にはα、β、γの3つのアイソフォームが存在し、多様な機能を担い遺伝子発現制御メカニズムのひとつとして翻訳後修飾が示唆されている。逆相HPLC、アミノ酸変異体解析、質量分析により、新規翻訳後修飾として、システイン(C)残基を介した分子間ジスルフィド結合を見出した。HP1αのC133、HP1γのC177が特異的修飾残基として同定され、HP1βはジスルフィド結合を形成しなかった。in vitro、in vivoともに、HP1γは容易に酸化されジスルフィドダイマーを形成するのに対し、HP1αは酸化ダイマーは形成されず、その構造上の酸化感受性の差異が示唆された。〈IV.クロマチンリモデリング因子およびHP1family分子の機能解析〉血管内皮細胞からのスクリーニングにより、酸化状態にて分子間ダイマーを形成したHP1γは転写共抑制因子TIF1βと強固に結合することが分かった。生化学的解析、転写レポーター解析により、酸化状態下で、HP1γはTIF1βをクロマチン上に捕捉し、その転写抑制機能を解除するにとが分かった。アイソフォーム特異的な酸化応答性は、HP1の多様な機能に寄与し、酸化環境下における遺伝子転写制御に関わることが示唆された。〈研究全体のまとめ〉循環器疾患における酸化状態における遺伝子発現制御は重要である。本結果を踏まえ病態変化におけるHP1の分子機能解析を進め、新しいエピゲノム制御の機序を明らかにする予定である。昨年来進めている動物モデル心不全、ヒト心不全におけるエピゲノム修飾因子の解析をおこない病態進展との関係を明らかにする予定である。<I.心筋細胞のストレス応答による細胞核クロマチン崩壊惹起機序の解明>In Vivo不全心筋細胞における核クロマチン構造変化の病態に伴う推移の解析:昨年マウス心不全モデルにおける核クロマチン変化の知見を透過型電顕画像解析により得て、超高電圧電顕、CT-Tomography解析へと進めた。クロマチン構造変化の意義を心不全臨床に応用し解析した。<II.心不全病態モデルにおけるエピゲノム変化の解明〉不全心筋組織を用いたDNAメチル化情報解析を終了した。現在、ヒト心不全検体によるChIP-seq(クロマチン免疫沈降法を用いた高速DNAシーケンサー解析)のデータとともに統合プロファイルを作成中である。次世代シーケンサーのデータ解析パイプラインを構築したLINUXサーバー(OS:CentOS 6.0,64bit,Intel core

i7-2600 4core)とオープンソースを中心とした特殊ソフトウェアの導入により、データのクオリティチェック、リファレンスマッピング、アプリケーションごとの解析の技術を確立し、膨大なデータ解析に対応できる情報解析環境を本研究システムに構築し稼働開始した。<III.心不全病態変化を示す新規クロマチンリモデリング変化因子の探索解析〉心臓特異的発現を示す機能未知遺伝子を同定し、その機能解析実験系を立ち上げ、基礎的分子生物学的機序解析とともにヒト臨床指標となり得るかについてのスクリーニング解析を開始した。ここまでの成果は現在論文投稿中(in revision)である。また、創薬標的となり得る可能性を有しており、特許出願とともに製薬企業との創薬へ向けた共同研究契約を締結し、次世代の研究を進めるべく次へのSTEP解析を行った。
集落コミュニティにおけるソーシャル・キャピタルの正負両面性とその発現メカニズム

ソーシャル・キャピタルや種々の集落内感情が中山間集落の活性化に何らかの役割を果たしていることが予想される.そこで,第1に,ソーシャル・キャピタルや種々の集落内感情が相互に効果を及ぼしながら集落の機能や活性化の水準に結びついていく様子,すなわち「ソーシャル・キャピタルと集落活性状況の因果構造モデル」を解明した.第2に,集落における人的繋がりの様子をネットワーク分析により解析した.ソーシャル・キャピタルや種々の集落内感情が中山間集落の活性化に何らかの役割を果たしていることが予想される.そこで,第1に,ソーシャル・キャピタルや種々の集落内感情が相互に効果を及ぼしながら集落の機能や活性化の水準に結びついていく様子,すなわち「ソーシャル・キャピタルと集落活性状況の因果構造モデル」を解明した.第2に,集落における人的繋がりの様子をネットワーク分析により解析した.本研究の課題は,さまざまな問題を抱える集落コミュニティを対象として,ソーシャル・キャピタルの働きや役割を構造的に解明することである.そこで平成21年度では,消滅が危惧される小規模集落である限界集落を対象として,ソーシャル・キャピタルの源泉となる集落構成員間の人的繋がりの構造を定量的に把握することを目的とした.具体的には,9つの人的繋がりに関して,個々の集落構成員間の有無を調査し,社会ネットワーク分析の技法により,処理した.得られた主な知見は以下の通りである.(1)構成員が多いことと人的繋がりが活発であることに起因して人的繋がりの形成に対する高齢女性の寄与が極めて大きい.また,構成員が多くない中で人的繋がりが活発な壮年男性と若年者は,人的繋がりの形成に一定の貢献がみられる.(2)高齢女性,壮年男性,高齢男性は同一階層の構成員と繋がりをもつ傾向が強く,これらの階層内の結びつきが強いことが集落全体の人的繋がりの形成に寄与している.(3)地縁関係に基づいて人的繋がりが形成される程度が大きいが,親族関係は人的繋がりをより活発にし,その形成に正の影響を与えている.(4)集落組織及び友好関係に関する人的繋がりは,集落構成員間の距離が近く,まとまりがある.これは人的繋がりの構造が網目状であることを主因として保持されており頑健である.(5)用事と個人問題に関する人的繋がりは小規模かつ繋がりが密な世帯単位のいくつかのグループが分断または緩やかに接続した構造であり,集落全体での人的繋がりのまとまりはない.一方,災害に関する人的繋がりは,自治会長を要とした放射状構造であり,構成員間の距離が近く,まとまりがある.(6)いくつかの人的繋がりにおいて,世帯と集落,高齢女性と壮年・高齢男性を繋ぎ,まとまりを生み出す役割を果たす複数の集落構成員の存在が確認できる.本研究の課題は,さまざまな問題を抱える集落コミュニティを対象として,ソーシャル・キャピタルの働きや役割を構造的に整理し,さらにその発現メカニズムを解明することである.そこで平成21年度では,消滅が危惧される小規模集落である限界集落を対象として,ソーシャル・キャピタルの源泉となる集落構成員間の人的繋がりの構造を定量的に把握した.これは発現メカニズム解明への1つの接近となる.今年度は,その継続として,次の2点に取り組んだ.第1に,平成21年度の成果である限界集落における人的繋がりの構造に関する知見と平成20年度以前の成果である集落コミュニティの活性をもたらすソーシャル・キャピタルの役割に関する知見を統合した.第2に,中山間地域におけるソーシャル・キャピタルの賦存量に関する個票データ(集落数156,有効サンプル数1850)及び農業集落カードデータを用いてソーシャル・キャピタルを規定する要因の解明に取り組んだ.この取り組みはソーシャル・キャピタルの発現メカニズムを解明するための本課題での2つめの接近となる.分析は中途であり予備的考察・試行段階であるが,個人のソーシャル・キャピタルの捉え方・見方,旧村の固有要因等が新規かつ興味深い規定要因として予見される.本研究の課題は,さまざまな問題を抱える集落コミュニティを対象として,ソーシャル・キャピタルの働きや役割を構造的に整理し,さらにその発現メカニズムを解明することである.平成21年度までに,集落コミュニティの活性をもたらすソーシャル・キャピタルの役割に関する知見を得た.また,平成22年度には,限界集落における人的繋がりの構造に関する知見を得た.平成23年度には,これらの知見を統合した(図書).得られた主要な結論は,以下の10点である.すなわち,(1)集落活性や集落機能に対して,信頼感は大きな貢献を持ち,人と人との繋がりはそれほど大きな貢献を持たないこと,(2)共同活動の意欲,リーダーシップ,人間関係の強さ,一体感が集落活性や集落機能に対して貢献がある一方,人間関係の良さと平等意識が大きな効果を持たず,義務感が負の効果を及ぼすこと,(3)信頼感とリーダーシップは集落内感情の下支えとなること,(4)ソーシャル・キャピタルと集落内感情が共同活動の意欲や合意形成機能に結びつくことが貢献のメカニズムの中核であること,(5)人と人との繋がり,人間関係の良さが集落内感情や集落機能に正負両面の効果を及ぼすこと,(6)高齢女性,壮年男性及び若年者の他者と持つ繋がりが限界集落において重要であること,(7)特に,高齢女性と壮年男性における同一階層内での繋がりが顕著であること,(8)親族関係が人的繋がりを活発にすること,(9)限界集落における人的繋がりには,網目状,グループ接続型,放射状の構造が観察できること,(10)構造に応じて,人的繋がりのまとまりと頑健性に大きな差異が見出せることである.
炭酸ガス(CO2)レーザーによるオーラルヘルスプロモーション

また、炭酸ガス(CO2)レーザー(Panalas C05Σ:パナソニックデンタル株)に搭載されている4つの異なる照射モード(CW, SP, RPT,Σ)の違いによる照射後の口蓋粘膜の上皮脱落のメカニズムについて組織化学的あるいは遺伝子学的に検索し、口蓋粘膜に及ぼす影響について検討を行い、同じエネルギー量を照射した場合でも照射モードが異なれば上皮へ及ぼす影響にも違いがみられ、ストレス蛋白の一つであるHSP-70のmRNAの発現も認められた。これらは10^<th> Anniversary Meeting of the International Society for Lasers in Dentistry, Berlin, Germany, 2005にて発表した。平成17年度はin vivoによる検索として、ラット口蓋粘膜における炭酸ガス(CO2)レーザー照射の影響およびレーザー照射後の粘膜上皮の創傷治癒過程ならびに再生上皮組織の特性について免疫組織化学的ならびに電子顕微鏡学的に検索した。連続波(Continuous Wave : CW)を1ワット4秒間照射した場合、すなわち装置の設定上総エネルギーとして4Jを与えた場合、ラット口蓋粘膜は上皮下結合組織に明らかな炎症反応を起こすことなく基底膜から上皮組織のみを脱落させることが明らかとなった。上皮脱落のメカニズムは電子顕微鏡的観察により、細胞間結合装置(デスモゾーム)は温存されるにもかかわらず、基底膜および細胞間隙の不規則な拡大および細胞内小器官の変性やトノフィラメントの凝集などが生じることにより上皮脱落が起きることが明らかとなった。これらは炭酸ガス(CO2)レーザーの熱作用によるタンパク変性に影響している可能性が考えられた。また、照射7日後には上皮の欠損は再生上皮により完全に被覆されるが、これらの再生上皮細胞は周囲に残存した粘膜上皮から再生した角質細胞のみで構成され、その他の口腔粘膜上皮の構成要素であるメルケル細胞、ランゲルハンス細胞、メラニン産生細胞は観察されなかった。これらの結果から、炭酸ガス(CO2)レーザーはメラニン色素沈着症の治療に有効であることが示唆される一方で、再生直後の粘膜上皮では感覚の鈍麻や免疫機能の低下などの可能性も示唆された。本研究はEuropeanSociety for Oral Laser Applications ; Laser Congress 2005Barcelona, (May 19-21, 2005 World Trade Center, Barcelona, Spain)にて発表した。現在、The journal of oral laser applicationsに投稿中である。
細胞周期関連遺伝子導入法を用いた食道扁平上皮癌の転移機序の解明と治療への応用

1.ベクターとしてブラスミドpcDNA3にヒト野生型p16遺伝子を組み込んだブラスミドpCDKN2WTと,コントロールとしてPcDNA3を用いた.pCDKN2WT,pcDNA3を大腸菌内で増殖させ,これらを抽出した.大腸菌より抽出したpCDKN2WTは制限酵素を用いて,p16遺伝子が含まれていることを確認した.3. p16遺伝子導入株(pCDKN2WT導入株)はp16遺伝子欠失株(pcDNA3を導入した親株)より増殖速度が遅くなる傾向にあった.4. p16遺伝子導入株とp16遺伝子欠失株に対する各種抗癌剤(CDDP,ADR,5-FU)感受性を比較検討したところ,P16遺伝子導入株でより細胞増殖が抑制される傾向にあった.しかし,Lipofection法によるp16遺伝子導入は導入効率が一定でないため,今後より安定した発現株の作成が不可欠である.5.ヒト食道扁平上皮癌臨床検体33例におけるp16発現異常と化学放射線療法の効果との相関を免疫組織学的に検討したところ,p16発現を認める症例で化学放射線療法が著効する傾向にあった.in vivoにおいてもp16遺伝子導入により抗癌剤感受性が上昇することが期待される.6.今後,p16遺伝子導入細胞とp16遺伝子欠失細胞の浸潤能の変化をin vasionassayを用いて測定し,腫瘍細胞のもつmalignant potentialを抑制する意味でのp16遺伝子導入の効果を検討する予定で準備を進めている.細胞周期関連遺伝子p16、cyclin D1と食道扁平上皮癌のリンパ球、他臓器転移との関連に着目し、遺伝子工学的手法を用いてp16遺伝子欠失を有する食道扁平上皮癌細胞株にp16遺伝子導入株を、もしくはcyclin D1遺伝子導入によりcyclin D1遺伝子増幅株を作製し、細胞増殖速度、転移能の変化と化学放射線併用療法に対する感受性の変化を観察し、食道癌遺伝子治療の臨床応用への可能性を探る。1.ベクターとしてプラスミドpcDNA3にヒト野生型p16遺伝子を組み込んだプラスミドpCDKN2WTと,コントロールとしてpcDNA3を用いた.pCDKN2WT,pcDNA3を大腸菌内で増殖させ,これらを抽出した.大腸菌より抽出したpCDKN2WTは制限酵素を用いて,p16遺伝子が含まれていることを確認した.3.p16遺伝子導入株(pCDKN2WT導入株)はp16遺伝子欠失株(pcDNA3を導入した親株)より増殖速度が遅くなる傾向にあった.4.現在,p16遺伝子導入株とp16遺伝子欠失株に対する各種抗癌剤(CDDP,ADR,5-FU)感受性を比較検討中である.またp16遺伝子導入は導入効率が一定でないため,より安定した発現株を作成中である.5.ヒト食道癌臨床検体で検討したところ,p16発現を認める症例で化学放射線療法が著効する傾向にあった.p16遺伝子導入株で抗癌剤感受性が上昇することが期待される.1.ベクターとしてブラスミドpcDNA3にヒト野生型p16遺伝子を組み込んだブラスミドpCDKN2WTと,コントロールとしてPcDNA3を用いた.pCDKN2WT,pcDNA3を大腸菌内で増殖させ,これらを抽出した.大腸菌より抽出したpCDKN2WTは制限酵素を用いて,p16遺伝子が含まれていることを確認した.3. p16遺伝子導入株(pCDKN2WT導入株)はp16遺伝子欠失株(pcDNA3を導入した親株)より増殖速度が遅くなる傾向にあった.4. p16遺伝子導入株とp16遺伝子欠失株に対する各種抗癌剤(CDDP,ADR,5-FU)感受性を比較検討したところ,P16遺伝子導入株でより細胞増殖が抑制される傾向にあった.しかし,Lipofection法によるp16遺伝子導入は導入効率が一定でないため,今後より安定した発現株の作成が不可欠である.5.ヒト食道扁平上皮癌臨床検体33例におけるp16発現異常と化学放射線療法の効果との相関を免疫組織学的に検討したところ,p16発現を認める症例で化学放射線療法が著効する傾向にあった.in vivoにおいてもp16遺伝子導入により抗癌剤感受性が上昇することが期待される.6.今後,p16遺伝子導入細胞とp16遺伝子欠失細胞の浸潤能の変化をin vasionassayを用いて測定し,腫瘍細胞のもつmalignant potentialを抑制する意味でのp16遺伝子導入の効果を検討する予定で準備を進めている.
白金使用量抑制を目指した形態設計可能なNiベース合金触媒創製

本研究では、少ないPt使用で高い触媒活性を示す形態制御可能なPt原子が特異的に粒子の辺と頂点に偏在したNi-Pt-Pdナノ粒子やNi-Ptナノ粒子の開発を目指した。しかし、粒子の収率は非常に低く、合成法の改善が必要であった。したがって、合成機構に関する知見を実験的に解明し、Ni-Pt粒子の生成においてPt粒子が先に析出し、その表面にNi原子が析出することで、PtコアNiシェルナノ粒子が生成し、その後時間経過と共に粒子内でPtが拡散しケージ構造が形成することが明らかにした。また、立方体Ni-Ptナノ粒子を硝酸に溶解し得られたNi-Ptナノケージの触媒活性は市販のPt触媒と比較して3倍であった。高機能白金減量化Ni-PtやNi-Pt-Pdナノ粒子の合成技術開発を最終目的として研究を行っている。25年度の研究計画として、合成プロセスにおけるアルコールー金属塩の溶液系およびアルコールー金属塩ー前駆体・合金微粒子系における詳細の分析を行い、合成プロセスの解明に挑むことにした。立方体Ni-Ptナノ粒子が合成された条件をベースに、Ni前駆体の量、Pt前駆体の量、1-ヘプタノールの量、オレイルアミンの量、還流時間など様々なパラメータを変化させて実験を行うことで、Ptが立方体の辺と頂点に偏在した、ユニークな構造を持つ立方体Ni-Ptナノ粒子の生成にそれぞれのパラメータが与える影響を確認し、生成機構の解明を試みた。その結果、1-ヘプタノールを使用せず、オレイルアミンのみを溶媒として用いた条件において、立方体の角の部分が特異的に成長した新たな形状のNi-Ptナノ粒子を得た。このNi-Ptナノ粒子の特異的に成長した角の部分は、エネルギー分散型X線分析(EDX)による元素分析の結果から、Ptであることが確認された。また、還流時間を変化させた条件で合成された、それぞれのNi-Ptナノ粒子について、EDXによる元素分析を行うことで、立方体Ni-Ptナノ粒子は、i)Ni、Ptの合金、ii)Pt(核)Ni(シェル)、iii)粒子内でPtが外を向けて拡散、iv)拡散したPtが辺と頂点に集合といった機構で生成していることがわかった。得られた立方体Ni-Ptナノ粒子を硝酸で処理した結果、ほとんどPtからなるナノケージを得ることに成功した。この結果は、Ptが立方体の辺と頂点に偏在しているということを裏付けた。また、今年度に得られた新しい形状を有するNi-Ptナノ粒子の触媒活性を1-オクテンの水素化反応を用いて評価した。その結果、立方体Ni-Ptナノ粒子を硝酸により処理することで得られた、Ptナノケージは高活性を示すことが確認できた。さらなる詳細な評価を行う必要がある。申請者らは、立方体の形状を持った斬新なNi-PtやNi-Pt-Pd合金ナノ粒子合成に成功し、粒子中に含んでいる白金は特異的に粒子の角および接線のみに分布していたことから、優れた触媒活性を有することを確認した。本研究課題では、そのユニークな粒子の生成機構の解明を図り、デザイン可能な触媒粒子の合成技術開発や触媒応用を目指した。合成プロセスについては、Ni-PtおよびNi-Pt-Pdナノ粒子合成機構解明を目指し、様々な合成パラメータを変化させ、それぞれのパラメータが与える影響を確認し、生成機構の解明を試みたが、生成機構解明に至らなかった。そこで、最適な合成条件下で時間分解サンプリングを行い、詳細な粒子の観察と粒子の元素マッピングを行った結果、Ptのケージ状構造は、PtコアNiシェル構造の粒子が生成した後、粒子内でPtが拡散することにより形成されることを実験により明らかにした。その結果の詳細は、Nanoscale, (DOI: 10.1039/C5NR01816A、2015)に掲載された。しかし、その拡散機構の駆動力は今だ不明であり、生成過程を応用した粒子の改良や新たな粒子の設計は難しい。そこで、分子動力学的シミュレーションを用いて、NiPtナノ粒子におけるPtの拡散特性を解析することを目的とし、研究を継続して行っている。一方、Ni-Pt-Pdナノ粒子に対しても同様な分析を行った結果、Pdはコアとなり、それを覆う形でNi-Pdの合金が形成されたが、PtはNi-Pt粒子と同様に立方体粒子の接線と角に析出されていた。それらの結果の詳細は、RSC Advances,4, 26667-72,2014に掲載された。また、得られたNi-Ptナノ粒子やそれをベースとしたPtナノケージの触媒性能の評価を実施した結果、測定中の変化を抑える目的で用いたカーボン担持PNi-Ptケージの性能は、市販の触媒の約3倍であった。

得られた実験および理論計算結果を基にNi-PtやNi-Pt-Pd粒子の触媒活性の向上を目指して研究を継続する予定である。申請者はポリオール/アルコール還元法を用いてナノ金属・合金・酸化物材料の開発を行っている。特に、磁性、半導体、導電性、触媒ナノ材料の合成技術開発やそれらを用いた工学応用に関する研究を行っている。金属ナノ材料の開発においてナノ粒子だけではなく、ナノワイヤの合成についても研究を行っている。材料科学立方体Ni-Ptナノ粒子のユニークな元素配置は、粒子内でPtが拡散することによって構成されることがわかった。しかし、Ni-Pt-Pdナノ粒子も同様の生成機構であることが考えられるが、実験による確認はできていない。また、二元系のNi-Ptナノ粒子生成機構の解明に関する研究は、粒子が数十ナノメートルと言うこともあって分析に多くの時間を必要とした。その結果、当初の予定であった立方体Ni-Ptナノ粒子、立方体Ni-Pt-Pdナノ粒子のサイズ制御に関する実験はまだできていない。しかし、立方体Ni-Ptナノ粒子の生成機構を解明する研究を進めるなかで、今までの立方体Ni-Ptナノ粒子と異なるPtからなるケージの生成に成功した。これらのナノケージは立方体Ni-Ptナノ粒子よりも高い触媒活性を示した。今年度得られたNi-Ptナノ粒子の生成機構をもとに、より粒径の小さな立方体Ni-Ptナノ粒子の合成を目指す。また、得られた立方体Ni-Ptナノ粒子を酸処理することで更に小さなPtナノケージの作製を目指す。それと同時に、Ni-Pt-Pdの生成機構の解明に関する実験を行い、これをベースに、より粒径の小さな立方体Ni-Pt-Pdナノ粒子の合成を目指す。また、得られたナノ粒子の触媒活性や燃料電池触媒の評価を行う。研究打ち合わせおよび資料収集のためにフランスおよびドイツへの海外出張を4月に予定していたため。繰り越した額をもって予定されている海外出張に当てる。相手先のご都合で海外出張は6月に変更になった。
すばるHSCのコズミックシア解析で探る宇宙の加速膨張

すばるハイパー・シュプリーム・カム(HSC)の第1期銀河撮像カタログを用いて、宇宙大規模構造による弱い重力レンズ効果「コズミックシア」の測定を行った。銀河の測光情報から推定した赤方偏移をもとに銀河サンプルを4つに分けたトモグラフィック解析を行い、ダークマターを含む宇宙の全物質分布が数10億光年にわたって時間成長する様子を調べた。それをもとに現在の宇宙の構造の凸凹度合いを表す物理量S8の値を誤差3.6%の世界最高水準の精度で測定することに成功した。用いたHSCのデータは全計画の11%程度にも関わらず、欧州主導のKiDS計画や米国主導のDES計画と同等以上の精度での測定を行うことができた。宇宙の標準模型ΛCDMのもとで、プランク衛星による宇宙マイクロ波背景放射の結果と比較した結果、今回HSCの観測から得られたS8の値と明確な矛盾こそないものの2σ程度低い値であった。KiDSやDESも同様の結果を示していることから、今回の結果は、ΛCDMの綻びを示している可能性、例えば、ダークエネルギーの時間進化や一般相対性理論が宇宙論的スケールでの修正が必要である可能性があり、今後さらなる精密な検証が必要である。本研究成果は日本天文学会欧文研究報告誌(PASJ)に投稿し、出版されることが決定した。また本研究成果は、オックスフォード大学、インペリアルカレッジロンドン、スタンフォード大学、南カリフォルニア大学でのセミナー、カリフォルニア大学バークレー校での研究会、京都大学での国際会議、すばるユーザーズミーティングなど、さまざまな場所で発表を行った。すばるHSCデータを使った初めての宇宙論解析を行い、その成果を論文として投稿、出版が決定した。宇宙の全物質の構造の成長を調べるとともに、世界最高級の精度で現在の宇宙の凸凹度合いを表す物理量を3.6%の精度で測定することに成功した。得られた結果は非常にエキサイティングなもので、プランク衛星との食い違いが明らかになれば、宇宙の標準模型であるΛCDMの綻びを示すこととなり、ダークマターやダークエネルギーの正体解明にもつながる。本研究の成果について記者会見を行い、全国紙、科学雑誌、海外のメディアでも報道された。今後さらなる精度でプランク衛星との食い違いをはっきりと調べるために、銀河の形状測定や測光的赤方偏移による系統誤差の改善、より多くの情報を引き出すための解析方法の確立に取り組む。またプランク衛星との食い違いの原因として、一般相対性理論の宇宙論的スケールでの綻びがないか、主成分分析法を用いて調べる。
日本在来牛および黒毛和種の比較解析による牛白血病感受性・抵抗性遺伝子の同定

黒毛和種の有する牛白血病感受性・抵抗性遺伝子と日本在来牛である口之島牛および見島牛の遺伝子領域を次世代シークエンサーを用いてリシークエンスし、その比較により疾患感受性遺伝子の起源を探った。12頭の口之島牛、11頭の見島牛および10頭の黒毛和種のBoLA領域のSNPを解析したところ、感受性BoLAハプロタイプは日本在来牛が有するハプロタイプと近縁の遺伝子であったが、抵抗性遺伝子遺伝子は共通性が乏しく、海外から流入してきた可能性が示唆された。本研究の目的は、日本の在来牛のウシMHC(BoLA)の調査を行い、牛白血病感受性/抵抗性ハプロタイプの起源を突き止める事を目的としている。そのために、ウシMHC領域の次世代シークエンサーを用いたリシークエンス法の確立に取り組んだ。研究をはじめるにあたり、黒毛和種の起源であり、日本の唯一の野生種である口之島牛のゲノムDNA、31頭分を入手した。これらのBoLA-DRB3遺伝子のタイピングを行ったところ、31頭中30頭がDRB3*0201ホモ型であり、残る1頭はDRB3*2801ホモ型であった。続いて、これらのサンプルのBoLA領域全長(クラスIIa、クラスIIIおよびクラスI領域、約5M塩基対)をリシークエンスするために、ELOVL5ZFNまで、(chr23:25747834-30219379/bostau7)の配列をもとにプローブを合成し、Double Capture法にて口之島牛より作成したゲノムライブラリーからMHC領域をキャプチャーした後、MiSeqを用いてシークエンスを行った。得られたシークエンスをbostau7配列とアライメントしたが、クラスII領域の遺伝子配列の不備やアノテーション情報の欠落により、満足な結果を得ることが出来なかった。そこで、本年度は、アノテーション情報の少ないbostau7配列ではなく、現在広く用いられているUMD_3_1/bostau6ゲノム配列情報, BoLAのゲノムクローン配列情報(DQA2;W1およびDQB;Q1とY1)、そしてbostau7では染色体上にマップされていないが、DRB遺伝子を含む配列であると考えられるAAFC03005436およびJH122295の塩基配列を基準にプローブを再設計し、BoLA領域のリシークエンス法の確立を行う予定である。本申請では、次世代シークエンサーを用いて、牛白血病の発症を規定するウシ主要組織適合抗原(BoLA)領域の詳細な解析を行い、発症因子を特定する事を目的としている。初年度は、日本在来牛の唯一の野生種である口之島ウシ12頭のゲノムDNAを入手し、そのBoLA領域のリシークエンス法を確立した。本年度は、さらに西洋種の影響を受けていない11頭の見島牛をBoLA領域のリシークエンスを行った。続いて、感受性BoLAアリルを有する黒毛和種3頭および中立のBoLAアリルを有する黒毛和種2頭のBoLA領域のリシークエンスを行うと共に、これら5頭にBLVを実験感染させ、そのウイルス量の推移を観察した。その結果、実際に感受性アリルを有する3頭ではウイルス量が上昇するのに対し、中立アリルを有する個体ではウイルス量の上昇は抑えられていた。これらの個体のBoLA-DQA1遺伝子もタイピングしたところ、最もウイルス量の上昇が強かった2頭ではDQA1遺伝子も感受性ホモであること、さらに、最もウイルス量の上昇が抑えられていた一頭では抵抗性DQA1遺伝子を有する事が明らかとなった。さらに、NGSによるBoLA領域全体の多型情報を調べることにより、ウイルス量上昇に関与する遺伝子の本体を明らかにしていく予定である。本年度までに、口之島牛12頭、見島牛11頭、感受性黒毛和種3頭、中立型黒毛和種2頭のBoLA領域のターゲット・リシークエンスを終了した。これらのシークエンス結果を詳細に解析することにより、BLV発症に関与するBoLA領域内の遺伝子の本体を突き止め、黒毛和種の育種改良の重要な情報原とするのみならず、世界に蔓延している牛白血病ウイルス感染症の克服を目指す。口之島牛12頭、見島牛11頭および牛白血病感受性牛6頭を含む黒毛和種10頭のゲノムを収集し、Chr22のCNTN3遺伝子領域およびChr23のウシ主要組織適合遺伝子複合体(BoLA)領域の次世代シークエンサーを用いてリシークエンスした。得られたシークエンスデータを元に、主成分分析を行ったところ、見島牛・黒毛和種そして全ての口之島牛が属する群と、見島牛からなる群、2つの黒毛和種からなる群の4つの群に分類された。一方でChr22では遺伝子全体の結果とは異なり、見島牛(M-3)を除く全ての見島牛、口之島牛は同じ群に分類され、黒毛和種のみが見島牛/口之島牛の群のほかに3カ所に点在した。続いて、BoLAクラスI、クラスIIおよびクラスIIIに分けて主成分分析を行った。その結果、1)口之島牛の多様性が著しく失われていること、2)見島牛ではCNTN3領域の多様性は非常に低いが、MHC領域に関しては2つの群が存在しており、多様性が維持されていること、3)黒毛和種は口之島牛・見島牛に比べて多様性が高い事、が明らかとなった。さらに、牛白血病感受性

遺伝子を有する黒毛和種6頭に着目すると、これら6頭の感受性牛が同じ群に分類されたのはBoLAクラスIIおよびクラスIII領域で、クラスIやCNTN領域は離れて位置していたことから、牛白血病感受性に関与する遺伝子領域はクラスIIおよびクラスIII領域に位置する事が強く示唆された。これら感受性牛が位置していた群には口之島牛および見島牛が含まれていることから、黒毛和種の白血病感受性に関与する遺伝子は、黒毛和種の祖先種より受け継がれてきた遺伝子である可能性が考えられる。一方、牛白血病抵抗性を示した2頭の黒毛和種はクラスIIのみ同じ群に属しており、他のどの品種とも似ていなかった。この事から、白血病抵抗性遺伝子は近年黒毛和種に導入された遺伝子である事が示唆された。黒毛和種の有する牛白血病感受性・抵抗性遺伝子と日本在来牛である口之島牛および見島牛の遺伝子領域を次世代シークエンサーを用いてリシークエンスし、その比較により疾患感受性遺伝子の起源を探った。12頭の口之島牛、11頭の見島牛および10頭の黒毛和種のBoLA領域のSNPを解析したところ、感受性BoLAハプロタイプは日本在来牛が有するハプロタイプと近縁の遺伝子であったが、抵抗性遺伝子遺伝子は共通性が乏しく、海外から流入してきた可能性が示唆された。本年度までに12頭の口之島牛、11頭の見島牛、および5頭の黒毛和種牛のサンプリングを行い、BoLA-DRB3タイピングおよび次世代シークエンサーによるBoLA領域のターゲットリシークエンスを終了した。野生種である口之島牛や天然記念物である見島牛のゲノムDNAの入手は容易ではなく、そのサンプル数を増やすことは現実的ではない。しかし、本実験により口之島牛の遺伝子多型が非常に少なくなっており、多数のサンプル数を揃える必要が無いことが示唆された。黒毛和種については、当初の予定になかったBLV感染実験を実施した事により、ウイルス量の推移が明らかに異なる個体群の情報が得られ、これらの解析を行うことにより、効率的にウイルス量に関与するBoLA領域の特定に結びつくものと考えられる。これらのことから、今後サンプル数の増加を目指すのではなく、得られたサンプルの結果を詳細に検討することで、牛白血病関連遺伝子を効果的に検出する事が可能であると考えられ、研究は順調に進んでいるものと判断できる。免疫遺伝学BoLA領域は著しく高い多型性を示しており、また、重複遺伝子の数も明らかとなっていない事から、特にクラスI領域の遺伝子がアリルであるのか、複数の重複遺伝子が存在しているのかを解析するには時間が必要である。本年度は、MHC領域を注意深く解析していくことにより、牛白血病と強く関連する遺伝子の特定、およびその遺伝子の起源を明らかにしていく予定である。口之島牛のゲノム配列の入手とBoLA-DRB3遺伝子タイピングは順調に進行した。また、次世代シークエンサーを用いたBoLA領域のリシークエンスも8頭の口之島牛を用いて実施され、実験条件が決定された。前年度では、口之島牛・見島牛および黒毛和種のサンプリングに成功し、そのMHC領域のリシークエンスを行った。これらのシークエンスより得られた情報について、クラスI領域を中心に解析を進めた結果、一部のアリル情報が十分に得られていない可能性が示唆された。そこで、アリル情報を現時点でのシークエンス情報を十分に精査し、新たなプローブを作製する事で、より正確、詳細なMHC領域の解析が可能となると考えられるため、試薬代を次年度に持ち越した。本年度は、BoLA領域のリシークエンス法の確立を目指す。