hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肝細胞における遊離コレステロールの毒性発現機構

私たちは培養肝細胞Huh7を用い、アシルコレステロール・アシルトランスフェラーゼ(ACAT)阻害剤、(1s,2s)-2-[3-(2,2-dimethylpropyl)-3-nonylureido]aminocyclohexane-1-yl 3-[N-(2,2,5,5-tetramethyl-1,3-dioxane-4-carbonyl)amino]propionate (F1394)を加えることにより細胞内の遊離コレステロールを上昇させると、低分子量Gタンパク質、Rab18活性に依存して脂肪滴と小胞体の融合が起こることを見出した(Makino et al. Mol Biol Cell 27, 3293(2016))。遊離コレステロールの導入に利用されるメチル-b;-シクロデキストリンとコレステロールとの複合体(Mb;CD/Chol)をF1394と併用すると細胞死が観察される。この実験系を用い、siRNAライブラリーを用いて不活性化すると細胞死を起こさないタンパク質の検索を行い、Golgi associated, gamma adaptin earcontaining, ARF binding protein 2 (GGA2)、sphingosine-1-phosphate phosphatase 1 (SGPP1)、Rab18、ADP ribosylation factor 1 (ARF1)、inositol polyphosphate-5-phosphatase K (INPP5K)の5つのタンパク質を同定した。本研究では脂肪滴のサイズを正確に測定することが求められる。これまで私たちは精製した脂肪滴のサイズ測定には光散乱を用いていたが、光散乱は粒子サイズが不均一の場合誤差が大きいため、個々の脂肪滴のサイズを測定できるナノ粒子マルチアナライザーを導入した。私たちは培養肝細胞Huh7を用い、アシルコレステロール・アシルトランスフェラーゼ(ACAT)阻害剤、(1s,2s)-2-[3-(2,2-dimethylpropyl)-3-nonylureido]aminocyclohexane-1-yl 3-[N-(2,2,5,5-tetramethyl-1,3-dioxane-4-carbonyl)amino]propionate (F1394)を加えることにより細胞内の遊離コレステロールを上昇させると、低分子量Gタンパク質、Rab18活性に依存して脂肪滴と小胞体の融合が起こることを見出した(Makino et al. Mol Biol Cell 27, 3293 (2016))。この実験系を用い、siRNAライブラリーを用いて不活性化すると細胞死を起こさないタンパク質の検索を行い、Golgi associated, gamma adaptin ear containing, ARF binding protein 2 (GGA2)、sphingosine-1-phosphate phosphatase 1 (SGPP1)、Rab18、ADP ribosylation factor 1 (ARF1)、inositol polyphosphate-5-phosphatase K (INPP5K)の5つのタンパク質を同定した。本研究では1.遊離コレステロールが蓄積すると、どのようなメカニズムで脂肪滴が融合するのか?2.PLIN2はどのようなメカニズムで分解するのか?3.コレステロールが蓄積した脂肪滴はどのように小胞体と相互作用するのか?4.遊離コレステロールの細胞毒性発現に関与するタンパク質の同定の4つの項目を明らかにすることを目的としている。平成29年度はこのうち最も重要と考えられる4.の候補タンパク質を同定することができた。これらのタンパク質は1.3.にも深く関与すると考えられ、これらのタンパクの機能を明らかにすることで研究は大きく進むと考えられる。

これまで私たちは精製した脂肪滴のサイズ測定には光散乱を用いていたが、光散乱は粒子サイズが不均一の場合誤差が大きいため、個々の脂肪滴のサイズを測定できるナノ粒子マルチアナライザーを導入した。siRNAライブラリーを用いて同定された5つのタンパク質のうち、GGA2はトランスゴルジネットワークとリソゾーム間の、ARF1はゴルジ体間の小胞輸送に関与するタンパク質である。SGPP1はスフィンゴシン-1-リン酸(S1P)を加水分解する酵素で、細胞内のS1Pレベルを調節することでERストレスによって誘導されるオートファジーを制御していると言われている。INPP5Kはホスファチジルイノシトール4,5-二リン酸を加水分解する酵素である。これらの結果は遊離コレステロールの毒性発現には細胞内小胞輸送、細胞内脂質代謝が関与していることを示唆している。私たちの結果はまた、S1Pが脂肪滴の形成、動態に重要な役割を果たしていることを示唆している。S1Pは細胞外に放出され、細胞表面のレセプターを介して細胞を活性化するが良く知られている。本年度はS1Pレセプターアンタゴニストの遊離コレステロールの細胞毒性、脂肪滴の形成への影響を検討し、細胞内のS1Pと細胞外のS1Pのどちらが働いているのかを明らかにするとともに、S1Pの作用メカニズムについて検討する。遊離コレステロールの毒性を知る上で、微細空間でのコレステロールの分布、動態を知ることはきわめて重要である。コレステロールを可視化する試薬としてはフィリピン染色が広く使われているが、フィリピンは毒性が高く、また糖脂質に結合することも報告されている。私たちはコレステロール結合毒素の脂質結合ドメインにGFPを結合させたものを生きた細胞でのコレステロールの分布測定に使用している(D4-GFP)が、電子顕微鏡レベルでの使用は条件が限られている。今年度は電子顕微鏡レベルで使用可能な新たなコレステロールの標識法を検討する。平成29年度は比較的予算の使用が少ないin vitro2での人工脂肪滴の正常解析およびsiRNAライブラリーを用いたスクリーニングデータの解析および確認実験を中心に行ったため、次年度使用額が生じた。平成30年度は次年度使用額および平成30年度請求額を用いて、細胞の維持のため血清(ウシ胎児血清)、培地(主としてDMEM培地および抗生物質)、プラスチックディッシュ、プラスチックピペット、顕微鏡観察のためのガラスボトムプラスチックディッシュ等および脂質抽出のためのガラス試験管、ナス型コルベン、分液ロート等のガラス器具、薄層プレート等を購入する。
DTHマウスモデルでの口腔粘膜局所のランゲルハンス細胞における共刺激分子の役割

感作成立の評価方法であるmouse ear swelling test (MEST)で評価した結果,口腔粘膜感作も皮膚感作も耳介腫脹のピークは惹起後24時間であった。至適惹起濃度は口腔粘膜も皮膚感作も1.0%であり,その濃度での感作率は100%であった。しかし惹起後24時間の至適濃度での口腔粘膜感作における耳介腫脹は皮膚感作における耳介腫脹よりも有意に低値を示した。口腔粘膜と皮膚の感作誘導相(感作相)における感作部位局所のランゲルハンス細胞(Langerhans cell)数と抗原提示能について比較検討した。感作前のF4/80陽性MHC class II陽性LC数は,口腔粘膜および皮膚で有意差がなかった。感作後に口腔粘膜と皮膚のF4/80陽性MHC class II陽性LC数は増加したが,口腔粘膜では皮膚より有意に少なかった。抗MHC class II抗体投与マウス、抗CD80抗体投与マウス、抗CD86抗体投与マウスを用いたMESTにより耳介腫脹は感作部位に関係なく抑制された。口腔粘膜感作DTHマウスにおいて感作後の口腔粘膜のF4/80陽性CD86陽性LC数は増加したが,皮膚感作DTHマウスにおける感作後の皮膚より有意に少なかった。また、F4/80陽性CD80陽性LC数においても同様の結果を得た。今回の研究において,DTHマウスモデルでの口腔粘膜感作は皮膚感作より惹起反応が弱いことが判明した。その理由として口腔粘膜感作のほうが皮膚感作より誘導されるLC数が少なく抗原提示能が低下しているからであると考えられた。口腔粘膜感作においても皮膚感作においても感作前に抗体投与することで感作は成立甘ずDTHは発現しなかった。2)抗CD80およびCD86抗体投与による第二シグナル(共刺激)の関与(1)抗体単独投与口腔粘膜感作においても皮膚感作においても感作前に抗体投与することで感作は成立せずDTHは発現しなかった。(2)混合投与(抗CD80抗体+抗CD86抗体)口腔粘膜感作においても皮膚感作においても感作前に抗体投与することで感作は成立せずDTHは発現しなかった。以上の結果から感作部位に関係なく第一シグナル、第;シグナルどちらのシグナルが欠如してもDTHは発現せず感作は成立しないことが明らかになった。この結果は、口腔粘膜における感作のメカニズムは皮膚感作と同様である可能性がある。今後はさらに免疫組織化学的な検討を行いたいと思っている。
高品位デバイス作成のための統合的解析システムの開発

単結晶育成プロセス、インゴットアニールプロセス及びウェハ上へのデバイス作成プロセスそれぞれについて、結晶異方性を厳密に考慮した転位密度の定量的評価解析コードを三次元有限要素法により作成し、それらをサブシステムとして直列に結合し、単結晶育成からデバイス作成終了までの全ての段階における転位密度を定量的に評価することができる高品位デバイス作成のための統合的解析システムの構築を研究目的として研究を実施した。研究成果の概要は下記の通りである。(1)単結晶育成過程の転位密度評価解析コードを、単結晶体の結晶異方性を無視した場合と結晶異方性を近似的に考慮した場合について開発した。(2)インゴットアニールプロセスについて、転位の消滅効果を取り込んだ改良型HAS(Haasen-Alexander-Sumino)モデルを提案した。この構成式では、分解せん断応力の向きに応じて、転位密度に正負を持たせて転位の増殖だけでなく消滅も表現できるようにした。また、らせん転位、刃状転位および混合転位といった転位の種類も考慮した構成式も提案した。これらを、結晶異方性を考慮した三次元有限要素解析プログラムに組み込み、GaAs、InPといった化合物半導体のインゴットアニール解析を行ない、その有効性を示した。(3)Siウェハ上にGaAs薄膜を作成するプロセスの転位密度評価解析プログラムにも転位の消滅効果を取り入れる改良を行った。この解析プログラムを用いて、転位の消滅効果の考慮が必須と考えられるRapid thermal annealing (RPA)プロセスの解析を行い、実験で観察されているようなRPAによる転位密度減少効果をシミュレーションにより再現することができた。(4)これまで開発してきた単結晶育成プロセス、インゴットアニールプロセス及びウェハ上へのデバイス作成プロセスの解析コードを直列に結合して動作させることに成功した。(1)今後のプログラム開発が円滑に進められるように並列計算機システムを構築した。(2)弾性係数および特定のすべり方向の存在といった結晶異方性を厳密に考慮して、結晶の形状変化がある場合や転位密度の時々刻々の変化を求めることができるHAS(Haasen-Alexander-Sumino)モデルを用いた非定常3次元有限要素法解析コード(単結晶育成プロセスの転位密度評価サブシステム)の開発に着手した。すなわち、単結晶育成過程の総合伝熱解析コードから得られる時間に関して離散的な形状データと温度分布データをもとに空間的、時間的に補間を行うことにより、本サブシステムの入力データとして用いる部分の整備といった本サブシステムの大枠が完成した。(3)弾性係数および特定のすべり方向の存在といった結晶異方性を厳密に考慮して、HAS(Haasen-Alexander-Sumino)モデルを用いたインゴットアニール過程の転位密度を求める非定常3次元有限要素法解析コード(インゴットアニールプロセスの転位密度評価サブシステム)については、既にこれまでの研究により開発済みであるので、GaAs、InPといった化合物半導体についてインゴットアニール過程の転位密度評価解析を行い、結果を整理するとともに本サブシステムのドキュメント類を整備した。(4)ウエハー上のデバイス作成プロセスの転位密度評価サブシステムのプログラム設計を行った。(5)単結晶育成プロセスの転位密度評価サブシステムおよびインゴットアニールプロセスの転位密度評価サブシステムについて、グラフィックユーザーインターフェイス(GUI)の整備を行った。(1)ウエハ上のデバイス作成プロセスの転位密度評価サブシステムの開発:このサブシステムは全く新規に開発するサブシステムである。デバイスはGaA、InPといった単結晶基板上に各種の積層膜を作ることによって作成される。この過程で基板単結晶には主に線膨張率の違いにより熱応力が生じる。このような熱応力によって既に基板に存在している転位が増殖する可能性がある。

本サブシステムでも単結晶育成プロセス・サブシステム、インゴットアニールプロセス・サブシステムと同様に結晶異方性を厳密に考慮したHAS(Haasen-Alexander-Sumino)モデルを用いた3次元有限要素法解析プログラムを開発した。また、複雑な積層構造の場合には要素数が膨大になるため、計算時間の短縮のためにこのサブシステムは並列計算機上で動作するものを開発した。また、本サブシステムを用いてSi基板上にGaAs膜をヘテロエピタキシャル成長させた膜の成膜後の冷却工程の転位密度評価解析を実施し、冷却速度、成膜厚さが転位密度に及ぼす影響を定量的に評価した。(2)プリ・ポストの整備:解析システムはユーザーフレンドリーなものでなければならない。このために、有限要素メッシュ作成のためのプリプロセッサーと解析結果の可視化のためのソフトを整備した。単結晶育成プロセス、インゴットアニールプロセス及びウェハ上のデバイス作成プロセスそれぞれについて、結晶異方性を厳密に考慮した転位密度の定量的評価解析コードを3次元有限要素法により作成し、それらをサブシステムとして直列に結合し、単結晶育成からデバイス作成終了までの全ての段階における転位密度を定量的に評価するための高品位デバイス作成に有用な統合的解析システムを開発することを研究目的として、平成17年度は下記の研究を実施した。(1)インゴットアニールプロセスについて、転位の消滅効果を取り込んだ改良型HAS(Haasen-Alexander-Sumino)構成式を提案した。この構成式では、分解せん断応力の向きに応じて、転位密度に正負を持たせて転位の増殖だけでなく消滅も表現できるようにした。また、らせん転位、刃状転位および混合転位といった転位の種類も考慮した構成式も提案した。これを、結晶異方性を考慮した3次元有限要素解析プログラムに組み込み、GaAs、InPといった化合物半導体のインゴットアニール解析を行ない、その有効性を示した。(2)Siウェハ上にGaAs薄膜を作成するプロセスの転位密度評価解析プログラムにも転位の消滅効果を取り入れる改良を行った。この解析プログラムを用いて、転位の消滅効果の考慮が必須と考えられるRapid thermal annealing(RPA)プロセスの解析を行い、実験で観察されているようなRPAにより転位密度が減少する効果をシミュレーションにより再現することができた。(3)これまで開発してきた単結晶育成プロセス、インゴットアニールプロセス及びウェハ上のデバイス作成プロセスの解析コードを直列に結合して動作させることに成功した。
中世近世薫物文化の文献学的研究―「新作薫物」の発祥と実相、史的変遷を中心に

室町時代から江戸時代までの公武上層社会における香文化のうち、薫物(たきもの)文化について記述した文献を調査研究し、薫物の製法の考案と相伝に関する史実及び伝承を収集、整理して検証した。これにより、薫物文化の中世から近世までの実相と、奈良時代以降の史的変遷の解明に努めました。特に、室町時代以降に行われたとされる「新作薫物」(平安時代以来の伝統的な薫物とは材料、趣向、名称の異なる新たな種類の薫物)の発祥と実相、史的変遷について、研究期間内に精査した文献の内容から跡付けるとともに、江戸時代前期の上層社会に薫物の流派の存在した可能性と、主要な流派の特徴について明らかにした。平成26年度には、主として専修大学図書館菊亭文庫及び東京大学史料編纂所所蔵徳大寺家本並びに京都大学附属図書館菊亭文庫に収蔵される貴重書の、閲覧及び書写又は複写といった方法による資料収集調査を実施するとともに、収集資料の全文ないし要所の釈文を作成した。これらの釈文の内、薫物の処方や調合法については、構築中のデータベースに入力し、テキストの精査と内容分析を行った。これにより、秘伝書間のテキストの比較検討が容易になるとともに、処方や調合法の流通経路について従来以上に多様な時代性と来歴を伴う文献から跡付けることが可能になった。また、薫物書の伝承に記載される江戸時代以前の人物の閲歴に関する資料調査と遺跡の踏査も行い、新たな業績の発掘と検証に努めた。以上の資料と情報に基づき、所属学会におけるポスター展示や所属研究会における口頭発表、学術研究論文の執筆を行う等、研究成果の公開による社会との対話の実現に努力した。これらの内、所属学会におけるポスター展示に際しては、和文と欧文による配布資料を作成し、海外からの来場者や日本語を母語としない参加者にも積極的に配布して、薫物という日本の伝統文化についての情報提供と認知度の向上に努めた。最も顕著な成果と自負するのは、1江戸時代前期の上層社会に薫物の複数の〈流派〉(「勅方(流)」、「三条流」、「中院流」等と呼ばれる。)と宗匠が存在した可能性を示唆する文献について報告できたこと、2産学連携活動として、室町時代から江戸時代にかけて流行したと見られる〈新作薫物〉の復元と公開を実施できたことである。1については次年度以降にも引き続き検証作業を行う予定であり、2については、産業界の有識者の協力を仰ぐことに加えて、所属機関の附属中学高等学校教諭、並びに同校の化学部に所属する中高生にも協力を依頼し、新たな種類の復元と公開に向けた取り組みを実施する予定である。本補助事業では、日本の中世から近世にかけて行われた薫物文化の実相と変遷の解明を目的とした調査研究活動を実施している。日本の薫物は奈良時代までに渡来して平安時代に全盛期を迎え、秘方秘説の相伝及び書写を重ねて後世に受け継がれた。通説には、室町時代に隆盛した香道と入れ替わるようにして衰退したと考えられてきたが、近年の研究により、室町時代以降も皇室及び公武の有力者を中心に愛好されただけでなく、平安時代には無かった新たな種類が考案、継承されるなど文化的な発展を遂げたことが明らかとなっている。平成27年度には、昨年度に引き続き、専修大学図書館、東京大学史料編纂所、京都大学附属図書館に収蔵される近衛家及び今出川家関係の貴重書の閲覧及び書写又は複写といった方法による資料収集調査を実施し、全文ないし要所の釈文を作成して電子データ化し、データベースとして蓄積することにより、テキストの精査と内容分析を行った。こうした活動を通して、薫物書の伝承に記載される江戸時代以前の人物の閲歴に関する資料調査も行い、新たな業績の発掘と検証に努めている。平成27年度の成果は、所属研究会における口頭発表、所属研究会等の刊行する学術研究誌における論文発表という形で公開した。また、広く社会に向けて成果を還元する目的から、多様な分野の研究者及び市民を対象としたアウトリーチ活動として、所属学会及び関連分野における国際研究集会での成果物のポスター発表も積極的に実施した。ポスター展示会場では、香炉を用いる等して、研究協力者により復元された、中世以降のいわゆる「新作薫物」の香りを来場者が鑑賞できるようにした他、復元した薫物の詳細について詳しく解説した和文・英文の配付資料も準備し、日本の薫物文化の歴史と実相についての体感的かつ詳細な理解が可能になるよう努めた。本研究では当初目標に掲げた年度ごとの課題を遂行できており、進捗状況はおおむね順調と言える。ただし、昨年2月4日に発行された翠川文子氏の近著『香道文献目録ー所蔵館別ー』(香道双書;資料1、香書に親しむ会、清水書院)において、既存の目録類やデータベースに報告の無い多数の新出資料の所在が明らかにされた。同書における報告によれば、これらの新出資料の一部は、当初計画において調査研究の対象としていた文献の祖本や原本に該当する可能性が高く、本研究におけるこれまでの調査研究成果の内、特に薫物の処方及び調合法を集積したデータベースを精査、拡張しようとする上で必要不可欠な文献と言える。このため、当初計画の完了後すみやかに新出資料の調査研究に着手できるよう、新出資料を対象とした実効性のある調査研究計画を早急に立案する必要が生じている。平成28年度には、京都大学附属図書館に収蔵される菊亭家(今出川家)関係の貴重書の調査研究を実施して成果を論文化するとともに、研究期間中に収集した薫物書の釈文を登録したデータベースを構築して、テキストの精査と内容分析を行った。

データベースには平成28年3月末現在で薫物の処方1,203点、及び薫物の調合法922点、及びその他記述64点を登載している。以上の活動の他に、薫物書の伝承に記載される江戸時代以前の人物の閲歴に関する資料調査も行い、実在の人物の薫物に関する新たな業績及び人脈の発掘と検証に努めた。本研究の成果を用いることにより、特定の人物の氏名や略称を検索値に設定して関係するとされるテキストを検出したり、特定の香具をある一定の分量により配合した処方を検出したりすることができる。これにより、薫物の文献に精通していなくても、ある処方の正統性の検証や先後関係を含む影響関係の解明等が可能になる。研究の進捗状況はおおむね順調である。ただし、最終年度に計画していた海外所属学会における成果発表については、期間内に開催予定の大会の趣旨に本研究の成果がそぐわなかった為、これを補完する目的から、昨年度及び今年度に国内において開催された国際研究会において成果報告を実施した。また、本研究開始時に69件154点の新出資料の所在が明らかにされたことから、構築中の薫物書釈文データベースに大幅な拡張の必要が生じた。これらの新出資料の調査研究及びデータベースへの入力には数年にわたる活動計画及び予算を要することから、本研究に継続する形での新たな補助事業の実施を計画している。なお、構築中のデータベースは、現在確認中の新出資料の閲覧調査及び釈文データの登録が完了し次第、段階的に公開することにより、古代から近代にわたる薫物文化の実相と史的変遷について文献学的に跡付ける為の研究資源として社会に還元したい考えである。室町時代から江戸時代までの公武上層社会における香文化のうち、薫物(たきもの)文化について記述した文献を調査研究し、薫物の製法の考案と相伝に関する史実及び伝承を収集、整理して検証した。これにより、薫物文化の中世から近世までの実相と、奈良時代以降の史的変遷の解明に努めました。特に、室町時代以降に行われたとされる「新作薫物」(平安時代以来の伝統的な薫物とは材料、趣向、名称の異なる新たな種類の薫物)の発祥と実相、史的変遷について、研究期間内に精査した文献の内容から跡付けるとともに、江戸時代前期の上層社会に薫物の流派の存在した可能性と、主要な流派の特徴について明らかにした。初年度の主要な活動として予定していた範囲の資料調査及び収集資料のデータベース化及び主所属学会等における成果発表は、年度末までに全て実施することができた。また、資料調査を実施する中で、当初計画の立案時には判明していなかった関連資料を発見し、それらの閲覧調査も併せて実施することができた。以上のことから、計画の進捗状況は極めて順調であり、期待した以上の結果を得ることができたと自負している。ただし、本年2月4日に発行された『香道文献目録ー所蔵館別ー』(香書に親しむ会、清水書院)において、既存の目録類等に報告の無い新出資料の所蔵情報が多数掲載されたことから、本計画の延長線上に新たな計画を立案する必要が生じている。当初計画を完遂できた暁には、新たな補助事業計画をもって改めて科研費事業に応募したいと考えている。研究計画の最終年度にあたる平成28年度には、過去2年間の調査研究成果を内外の研究者及び市民に対して公開することを目標に、次の活動に取り組む計画である。
ヒトのミトコンドリアrRNAおよびtRNA遺伝子の進化機構RNA機能構造

【目的】ヒトのミトコンドリア遺伝子(mtDNA)は、1)組み換えなどの複雑な修復を受けず進化機構が単純である、2)コピー数が大きいため遺伝子増幅が容易でPCR産物の塩基配列を直接決定できる、3)種内変異の頻度が高く大量のデータを集積できる、などの特徴があるため、mtDNAは分子進化研究のモデル系として貴重である。本研究ではヒトの12SrRNA遺伝子の種内変異を解析し、rRNA分子進化の特徴を明らかにすることを目指した。【mRNAをコードする領域における変異】43個のヒトのmtDNAの全塩基配列(16,569bp×43=712,467bp)を決定し、mtDNAによってコードされた13種のサブユニット遺伝子の第3コドン位置(特にfour-fold degenerate sites)の塩基置換の頻度を実測した。その結果、L鎖(light strand)H鎖(heavy strand)との間で、変異発生頻度が著しく異なることを見いだした。すなわち、L鎖上のG→A塩基転位はH鎖上の9倍の頻度(G_L→A_L 20/97sites,20.6%対G_H→A_H 18/821sites、3.2%)で生じ、L鎖上のT→C塩基転移はH鎖上の1.8倍の頻度で生じていた。すなわち4種の塩基は鎖に関して非対称的な変異圧を受けていた。さらに、変異発生頻度の逆数から第3コドン位置の塩基組成を予測すると、実測値とよく一致した[A=35.0%(予測値)対39.5%(実測値),C=40.2%対42.0%,G=6.2%対5.0%,T=18.7%対13.5%]。このようにmtDNAの二本の鎖の間の塩基組成の偏りが変異の発生頻度の差に基づくことが明らかになった。【12SrRNA領域における変異】ヒトの49例の日本人個体の12SrRNA遺伝子(954塩基)において合計22カ所に変異が観察された。ステム部分の9カ所の変異のうち、U:A__-→U:G__-が3カ所、G__-:U→A__-:Uが2カ所、G:C__-→G:U__-が1カ所に観察された。合計6カ所の変異にG:U塩基対が関与していた。また非Watoson-Crick塩基対が関与する、A__-:U→C__-:U、U__-:A→C__-:A、U:U__-→U:C__-がそれぞれ1カ所に観察された。ループ部分の13カ所の変異のうち、1カ所のC→A transversionを除いた12カ所はtransitionであった。G→Aが2カ所(2/58=3.4%)に対してA→Gが3カ所(3/197=1.5%)、U→Cが4カ所(4/69=5.8%)に対してC→Uが3カ所(3/144=2.1%)に観察され、変異頻度の高い塩基は存在比が低い傾向が観察された。【結論】12SrRNA遺伝子のヒト種内変異の解析から、ステム部分でのA:U【double arrow】G:U【double arrow】G:C間の遷移においてG:U塩基対が中間体としての役割を果たしていること、ループ部分の塩基組成に変異発生頻度が反映していることが示唆された。【12SrRNA領域における変異】

ヒトの49例の日本人個体の12SrRNA遺伝子(954塩基)において合計22カ所に変異が観察された。ステム部分の9カ所の変異のうち、U:A__-→U:G__-が3カ所、G__-:U→A__-:Uが2カ所、G:C__-→G:U__-が1カ所に観察された。合計6カ所の変異にG:U塩基対が関与していた。また非Watoson-Crick塩基対が関与する、A__-:U→C__-:U、U__-:A→C__-:A、U:U__-→U:C__-がそれぞれ1カ所に観察された。ループ部分の13カ所の変異のうち、1カ所のC→A transversionを除いた12カ所はtransitionであった。G→Aが2カ所(2/58=3.4%)に対してA→Gが3カ所(3/197=1.5%)、U→Cが4カ所(4/69=5.8%)に対してC→Uが3カ所(3/144=2.1%)に観察され、変異頻度の高い塩基は存在比が低い傾向が観察された。【結論】12SrRNA遺伝子のヒト種内変異の解析から、ステム部分でのA:U【double arrow】G:U【double arrow】G:C間の遷移においてG:U塩基対が中間体としての役割を果たしていること、ループ部分の塩基組成に変異発生頻度が反映していることが示唆された。
レ-ザ干渉法による微小疲労き裂開閉口挙動の高精度自動計測装置の開発

1.リニアイメ-ジセンサによる干渉縞の測定解析をもとにした微小変位測定装置を試作し,これを電気油圧サ-ボ疲労試験機とリンクさせることから,段階的に荷重を変化させたときの変位の自動測定が可能となった。これをシステムAとする.このシステムによる変位分解能は1nmに達する.2.繰返し負荷中での自動計測を可能とするため,半導体レ-ザを光源として用いたシステムBを構築した.荷重波形と同期させた電気信号によりレ-ザ光をチョップする方法で,半導体レ-ザの温度を±0.5 ^°C以内に制御すれば変位計の光源として応用できることが明らかとなり,荷重周波数30Hzにおいても充分な精度が得られた.3.HeーNeレ-ザ光を機械的にチョップする同期シャッタ-を組み込むことにより,繰返し負荷中の動的変位測定を可能とした.これをシステムCとする.このシステムは周波数3Hzまでの低周波数の場合に有効である.4.軟鋼における微小疲労き裂あるいは微小予き裂にシステムAを適用し,微小き裂の伝ぱ開始条件および伝ぱに伴うき裂閉口の形成挙動を測定し,き裂の停留条件を明らかにした.5.フェライト・マルテンサイト二相鋼など複合組織鋼の平滑材において,微小疲労き裂の開閉口挙動をレ-ザ干渉変位計を用いて測定し,き裂と微視組織との相互作用をき裂開閉口の観点より検討した.また,き裂開口応力はき裂の屈曲度と密接に関係しており,破面荒さ誘起き裂閉口の役割が大きいことが明らかとなった.6.複合材料として炭化ケイ素ウィスカ-強化アルミニウム合金を取り上げ,平滑材および切欠材の微小き裂開閉口挙動を測定し,その結果をもとにき裂とウィスカ-の相互作用について検討した.1.リニアイメ-ジセンサによる干渉縞の測定解析をもとにした微小変位測定装置を試作し,これを電気油圧サ-ボ疲労試験機とリンクさせることから,段階的に荷重を変化させたときの変位の自動測定が可能となった。これをシステムAとする.このシステムによる変位分解能は1nmに達する.2.繰返し負荷中での自動計測を可能とするため,半導体レ-ザを光源として用いたシステムBを構築した.荷重波形と同期させた電気信号によりレ-ザ光をチョップする方法で,半導体レ-ザの温度を±0.5 ^°C以内に制御すれば変位計の光源として応用できることが明らかとなり,荷重周波数30Hzにおいても充分な精度が得られた.3.HeーNeレ-ザ光を機械的にチョップする同期シャッタ-を組み込むことにより,繰返し負荷中の動的変位測定を可能とした.これをシステムCとする.このシステムは周波数3Hzまでの低周波数の場合に有効である.4.軟鋼における微小疲労き裂あるいは微小予き裂にシステムAを適用し,微小き裂の伝ぱ開始条件および伝ぱに伴うき裂閉口の形成挙動を測定し,き裂の停留条件を明らかにした.5.フェライト・マルテンサイト二相鋼など複合組織鋼の平滑材において,微小疲労き裂の開閉口挙動をレ-ザ干渉変位計を用いて測定し,き裂と微視組織との相互作用をき裂開閉口の観点より検討した.また,き裂開口応力はき裂の屈曲度と密接に関係しており,破面荒さ誘起き裂閉口の役割が大きいことが明らかとなった.6.複合材料として炭化ケイ素ウィスカ-強化アルミニウム合金を取り上げ,平滑材および切欠材の微小き裂開閉口挙動を測定し,その結果をもとにき裂とウィスカ-の相互作用について検討した.1.レ-ザ干渉縞の記録用のリニアイメ-ドセンサとしてMOS型センサで、受光面積縦2.5mm、横25μmのものが横に512素子並んだ全横長12.8mmのものを用いて、光感度、分解能およびデ-タ読み取り時間に関する特性評価を行った、その結果、蓄積時間が30msecと少し長いという難点はあるが、十分目的に合致することが明かとなった。2.レ-ザ光源として35mWの強力レ-ザを購入し干渉変位計に組み込むことから、ビッカ-ス圧こんとして一辺10μm近くの微小なものでも充分な干渉縞強度が得られることが判明し、このためより小さなき裂への応用が可能となるとともに、圧こんによる残留応力のき裂への影響を最小とすることが出来た。3.試験機制御と変位計測を自動的に行うためのレ-ザ干渉法高精度変位自動計測制御装置を購入し、32ビットパソコンを使用し、C言語を用いたプログラムを開発することから計測制御時間の大幅な短縮が可能となった。4.アルミニウム合金平滑材の室温疲労の場合に適用し、試作したレ-ザ変位計により100μm程度の長さの疲労き裂の開閉口測定が可能となり伝ぱ解析に有用な知見が得られた。さらに、低炭素鋼の微小き裂伝ぱの下限界でのき裂開閉口測定に応用し、停留条件を求めた。5.疲労サイクル中での動的自動測定のための、同期シャッタ-の設計を行うとともに、荷重波形の計算機制御による半動的計測を行った。また、高温への応用のための光学系の予備的検討を行った。1.リニアイメ-

ジセンサ-による干渉縞の測定解析をもとにした変位測定装置を試作し,これを電気油圧サ-ボ疲労試験機とリンクさせることから,段階的に荷重を変化させたときの変位の自動測定が可能となった。これをシステムAとする。2.システムAを使用して軟鋼および2相鋼中の微小き裂の開閉口観察を行った。軟鋼については,予き裂も含めて微小き裂の伝ば開始条件,および伝ぱ後のき裂閉口の形成,さらにき裂伝ぱ停留条件が明確になった。2相鋼については,疲労限度以上の伝ぱ性のき裂のき裂閉口とき裂長さの関係を求めて,き裂伝ぱ速度が有効応力拡大係数範囲によって大部分整理されることが明らかとなった。これらの研究において,荷重レベルが高くなると段階的負荷による方法では,速度効果が表われ,荷重一変位ル-プが大きくなってしまう欠点も認められた。3.システムAの改良として,疲労試験中に動的に動的に測定するためレ-ザ光のチョッパ-機構として,同期シャッタ-制御ユニットを試作した。これは,一定光のHeーNeレ-ザ光を機械的にチョップする手法であるが,周波数3HZまでの低周波数の場合有効であり動的測定が可能となった。これをシステムBとする。4.高周波数用を目的として,半導体レ-ザ光源を採用するシステムの検討も行った。半導体レ-ザの温度制御を±0.5度以内に納めれば,充分干渉縞測定に応用出来ることが明らかとなった。計算機ソフトを含めてシステムを構築し,周波数30Hzにおいても充分の精度で自動測定が可能であることが明らかとなった。これをシステムCとする。1.繰返し負荷中のき裂開閉口の自動計測のためにレ-ザ光のチョッパ-機構を組込む方法として,半導体レ-ザによる電気的チョッパ-法が安定性に優れており,機械語プログラムおよびC言語プログラムの作成により高速デ-タ処理を可能とした.2.複合組織材料として,フェライトをマトリックスとしてパ-ライト,ベ-ナイト+マルテンサイト,マルテンサイトを第二相として含むC-Si-Mn鋼およびC-Mn鋼に関して,平滑材の疲労で発生する全長約50μmから3mmの微小き裂の開閉口挙動をレ-ザ干渉変位計を用いて測定した.き裂開閉口挙動に対しては第二相の硬さが重要な役割を果たしており,き裂開口応力を軟らかいフェライト・パ-ライト鋼ではき裂が短いときには圧縮でありき裂長さとともに増大する.一方,硬いフェライト・マルテンサイト鋼ではき裂開口応力は引張りでき裂長さとともに増大する.これら微小き裂の開口応力はき裂の屈曲度と密接な関係がある.複合組織鋼のき裂開口の形成は,塑性誘起のほか破面荒さ誘起の影響が大きい.また平滑材の疲労強度も第二相の硬さが上昇するに従い上昇した.3.複合材料として,炭化ケイ素ウィスカ-強化アルミニウム合金を取り上げ,平滑材および切欠材の微小き裂開閉口挙動を測定し,その結果をもとにき裂とウィスカ-の相互作用について検討した.4.高温へのレ-ザ干渉法の応用について検討した.ステンレス鋼の場合,400°C程度までは充分な反射強度が得られたが,通常の炭素鋼では表面酸化のため充分な反射強度が得られなかった.
MRIおよびレクチン免疫組織化学を用いた神経細胞移植の実験的研究

トリメチル錫を経口投与し、海馬萎縮を来たした8週齢の雄SD ratを作成した。15-17日齢のSD rat胎獣から大脳中隔野を摘出しWGA-ferritinを作用させて細胞浮遊液を作成して、前記ratの背側海馬に定位的に移植した。1.MRI:移植細胞は急性期からT1強調像,T2強調像ともに低信号の一塊の組織として観察され、その局在を評価できた。経時的に観察すると徐々にこの像は不鮮明となっていった。移植針刺入経路はT1強調像,T2強調像とも低信号に観察された。WGA-ferritinを用いたこの画像法はrat脳内に移植された神経細胞の位置情報を与えることがわかった。2.病理組織学的所見:MRI撮像後のratは順次潅流固定しパラフィン包埋、MRI像との対応を検討した。移植針刺入経路内部から移植部位にかけて小型の細胞と大型の細胞を認めた。大型の細胞の比率は経時的に漸増し、小型の細胞は漸減した。どちらの細胞も鉄染色では強い陽性を示しMRIに於ける低信号はこの鉄に由来するものと考えられた。この所見は手術後急性期から認められたため、手術操作に由来するヘモジデリンではなく、標識させたWGA-ferritinを示している。現在、移植片の生着率と脳内での様態を評価するために、免疫組織染色によってWGAの局在を証明しようと試みている。固定法について、WGA免疫組織染色の方法、またWGA-ferritinをドナー細胞に最大限取り込ませる方法について、現在改良を加えつつある。第4回海馬と高次脳機能研究会(1995年7月)、第54回日本脳神経外科学会総会(1995年10月)での報告を予定している。
多官能性α-ピロン環を有するメローテルペノイド類の立体選択的合成研究

申請者は、2つのα-ピロン環を有するメローテルペノイド類について、効率的で簡便な合成法の確立を行っている。コレステロールの代謝に関わる酵素であるアシルCoA:コレステロールアシル転移酵素(ACAT)を強力かつ選択的に阻害するピリピロペンAの全合成を達成した。すなわち、テルペン骨格であるα,β-不飽和酸クロリドとピリジノ-α-ピロン環とをルイス酸存在下カップリングさせることによりピリピロペンAの炭素骨格を立体選択的にしかも一挙に構築する非常に効率的で簡便な合成法を確立した。尚、テルペン骨格は、(+)-Wieland Mieschler Ketoneより立体選択的なホルミル化とカルボニル化反応を鍵反応とし、更に2つの立体選択的還元により合成した。またこの全合成における鍵反応であるカップリングについて詳細に検討した結果、ルイス酸として塩化アルミニウムが最もよく、またプロトン酸としてトリフルオロ酢酸が適していることを明らかにした。また、E,E-ファルネシルアセテートを出発原料としてSharplessの不斉ジヒドロキシル化とポリエン環化反応を鍵反応として、生合成類似の合成法によりピリピロペンEの全合成も達成した。一方、AchEを強力かつ選択的に阻害するもう一つのメローテルペノイドであるアリスガシンについても、別の鍵反応により分子骨格を構築する方法を確立した。すなわち、テルペン骨格であるラクトールとフェニル-α-ピロン環とをL-プロリン存在下カップリングさせることによりのアリスガシンの炭素骨格を立体選択的にしかも一挙に構築する効率的で簡便な合成法を確立した。現在、この鍵中間体より官能基変換を行いアリスガシンへの誘導を行っている。
制癌性BRMの新しいリ-ド化合物を求めてー天然リグニンと関連ポリフェノ-ル

本研究では、天然、及び合成リグニン、更に、構造化学的に類縁のポリフェノ-ル性化合物について、新しいタイプのBRMとしての可能性を検討した。1.パラクマ-ル酸、フェルラ酸、及び、カフェ-酸を脱水素重合して合成した合成リグニン類が好中球のヨ-ド化能を異常にこう進させる事から、これらの化合物は、何等かの機構によって好中球を活性化する事が示唆された。同様の作用が天然のリグニンや、ポリフェノ-ル誘導体であるタンニン類にも見出だされた。2.合成リグニン類の抗HIVー1活性をMTー4細胞を用いて検討したところ、IC_<50>は数μgから10μgであり、LC_<50>(細胞毒性指数)/IC_<50>(抗HIV活性指数)の比は、50100であり、極めて有望な結果である。現在、重合の反応条件、及び、生成した重合体の化学修飾を行う事により、より有効な誘導体を検索中である。インフルエンザ、肝炎ウイルスなどへの効果についても検討中である。3.合成リグニンおよび天然リグニンを培養系で、単球やマクロファ-ジに作用させると、TNFおよびILー1の産生を著しくこう進させる事を見出だした。現在、その機構について検討中である。4.米松の一種であるslash pineの熱水抽出によって得られるリグニン分画に強い抗菌活性が認められた。本エキスをiv、imなどのル-トでマウスに投与すると、これらの動物は、大腸菌、緑濃菌、ブドウ球菌、肺炎菌などによる致死的感染に対して抵抗性を獲得する。投与2日後に抗菌活性のピ-クがある事などから、多形核白血球やマクロファ-ジなどによる初段の宿主抵抗性を活性化する事が示唆された。今後、これらの機構を明らかにすると同時に、癌患者の日和見感染症や老人性肺炎などへの適用についても検討する。
VSAT衛星通信システムによる多地点間マルチメディア応用に関する研究

1.Ku帯電波の伝搬特性に関する研究東京工科大学に設置された直径1.8mのアンテナを用いて、JCSAT衛星からの12GHz帯テレメトリ電波を受信し、その受信レベルとアンテナ近傍に設置された降雨計からの降雨強度の測定を継続して実施した。1998年10月から2001年9月の3年間に得られたデータを集計し、降雨減衰量および降雨強度の累積時間分布を求めた。また、降雨減衰量の測定値とITU-Rの方法による推定値が比較的よく一致することを確かめ、通信回線設計に役立つ有用な結果がえられた。2.衛星を利用したコンピュータ通信に関する研究VSAT衛星通信システムと地上のインターネット回線からなる非対称ネットワークにおいて、TCPプロトコルによるファイル転送、およびHTTPプロトコルによるWWWデータの転送に要する時間およびそれらのスループットを求める理論式を導出した。これらの式による計算結果と広島市立大学と東京工科大学間に構築された非対称回線を使用して得られた実測値を比較し、精度よく一致することを明らかにした。3.遠隔教育システムに関する研究広島市立大学と東京工科大学の間でVSAT衛星回線により書画提示装置を含むテレビ会議システムを構成し、各年度1回4回にわたり双方より約1時間程度の講義および質疑を行い、参加者のアンケート調査により有効性と問題点を抽出した。4.医療分野におけるマイクロ波応用マイクロ波を用いた医療材料の誘電率温度特性測定、加熱による療法、う蝕の診断などの分野で研究成果が得られた。1.衛星を利用したコンピュータネットワークに関する実験VSAT衛星システムを介して、最大2048kbpsの情報速度でTCP/IPプロトコルによりPC間でデータ伝送を行うシステムを構築し、広島市立大学と東京工科大学間の相互通信および自局折り返し通信によるコンピュータ通信実験を実施した。最大ウインドウサイズ、ファイルサイズ、情報速度等のパラメータを変えてファイル転送を行い、それぞれの場合のスループットを測定し、伝送遅延時間および符号誤り率(BER)の影響を明らかにした。2.遠隔教育システムに関する実験広島市立大学と東京工科大学間でVSAT衛星回線によりTV会議システムを構成し、東京工科大学側を講師局として、遠隔講義実験を実施した。今回は、教材提示にVisual Presenterを使用したため、表示された書画の品質に大幅な改善がみられた。3. Ku帯電波の伝送特性に関する研究東京工科大学側で、スーパーバード衛星のビーコン電波およびJCSAT-1B衛星による自局折り返し電波の降雨減衰特性を測定するシステムを構成した。また、広島市立大学側で、JCSAT-1B衛星を経由する東京工科大学送信電波および自局折り返し電波の降雨減衰特性を測定するシステムを構成した。1998年9月より本システムによる連続測定を実施し、取得したデータを処理することにより、各地域における送信電波(14GHz)と受信電波(12GHz)の降雨減衰特性を求めた。また、今回取得したデータには台風10号(10月17日)によるものも含まれており、この解析を行った。なお、この測定は来年度以降も継続する予定である。1.衛星を利用したコンピュータ通信に関する実験VSAT衛星通信回線と地上のインターネット通信回線を組み合わせて、広島市立大学と東京工科大学間に非対称なネットワークを構成し、衛星通信区間を情報伝送、地上区間を制御信号伝送に使用し、2048Kbpsおよび64kbpsの情報速度でTCP/IPプロトコルによりコンピュータ間の通信実験を行った。TCP Renoおよび再送が発生したときのTCPの動作を改善するSACKオプションを用いた場合の性能について理論的実験的に評価し、これらの結果を電子情報通信学会研究会に報告した。2.Ku帯電波の伝送特性に関する研究本年度4月より10月の間は東京工科大学より、11月より3月の間は広島市立大学より14GHz帯(64kbps)の電波をJCSAT-1B衛星に向けて発射し、それぞれ自局折り返し電波および他局よりの電波を受信し、降雨減衰特性の連続測定を実施した。また、広島市立大学側にも降雨減衰によるビット誤り率を測定するシステムを構成し連続測定を行い、これらのデータの整理分析を進めた。なお、東京工科大学側ではスーパーバード衛星のビーコン電波の測定も継続し、測定値と推定値の比較検討を進めた。

3.遠隔教育システムに関する実験広島市立大学と東京工科大学の間でVSAT衛星回線により書画提示装置を含むTV会議システムを構成し、それぞれの側より約1時間程度の講義および質疑を実施し、参加者にアンケート調査を行い、その有効性と問題点の抽出を行った。なお、本年度より衛星電波の使用が有料となったため、上記諸実験に使用した回線使用料に本年度の科学研究費の大部分を充当した。1.衛星を利用したコンピュータ通信に関する実験VSAT衛星回線と地上のインターネット回線からなる非対称ネットワークにおいて、TCPの性能を精度よく求める評価式を新たに提案した。この評価式によるTCPのスループットをネットワークシミュレータにより計算した結果と、広島市立大学と東京工科大学間に構築された上述の非対称回線を用いてて実測したスループットを比較し、精度よく一致することを確認した。これらの成果を国際学会(2000 International Conference on Network Protocols)で発表した。また、電子情報通信学会英文論文誌に投稿し、採録された。2.Ku帯電波の伝送特性に関する研究3.遠隔教育システムに関する実験本年度も、広島市立大学と東京工科大学の間でVSAT衛星回線により書画提示装置を含むテレビ会議システムを構成し、双方より、約1時間程度の講義および質疑を実施し、参加者にアンケート調査を行いその有効性と問題点の検討を進めた。1.衛星を利用したコンピュータ通信に関する研究VSAT衛星通信システムと地上のインターネット回線からなる非対称ネットワークにおいて、HTTPプロトコルによるWWWデータの転送時間およびスループットを求める理論式を導出し、これによる計算結果と広島市立大学と東京工科大学間に構築された上述の回線を使用して得られた実測値を比較し、精度よく一致することを明らかにした。これら結果をまとめて電子情報通信学会誌に投稿した。2.Ku帯電波の伝搬特性に関する研究東京工科大学に設置された直径1.8mのアンテナを用いて、JCSAT衛星からの12GHz帯テレメトリ電波を受信し、その受信レベルとアンテナ近傍に設置された降雨計からの降雨強度の測定を継続した。本年度は1998年10月から2001年9月の3年間に得られたデータをとりまとめ、降雨減衰および降雨強度の累積時間分布を求めた。また、降雨減衰量の測定値とITU-Rの方法による推定値が比較的よく一致することを確かめた。3.遠隔教育システムに関する実験本年度も広島市立大学と東京工科大学の間でVSAT衛星回線により書画提示装置を含むテレビ会議システムを構成し、双方より約1時間程度の講義および質疑を行い、参加者のアンケート調査により有効性と問題点を抽出した。
移動開始期の乳児が自発的に「遊びはじめる場所」の研究―保育環境デザインへの援用―

本研究は、自発的に動き回ることで環境との出会いを調整し始める時期として乳児の移動開始期に注目し、周囲との出会いの質的な変化を「遊び始める場所」のアフォーダンス分析によって明らかにすることを第一の目的、そこから得られた知見を保育環境デザインに援用可能な事例集として集約することを第二の目的としている。こうした目的のために、本研究ではジェームズ・ギブソン(1979)のアフォーダンス理論に依拠しつつ、建築家クリストファー・アレグザンダー(1977)の環境設計単位である「パタン・ランゲージ」を援用することで、「場所」を生活者にとっての基礎的な単位として設定し、その心理学的な性質の解明を試みる。H30年度は、これまでに検討してきた分析枠組みに沿って、取得した「遊び始め場面」データの分析を完了するとともに、最終的な「パタン・ランゲージ」の形式に向けて取りまとめを行った。それらの成果の一部は、学会誌論文「乳児の歩き出しの生態学的検討:独立歩行の発達と生活環境の資源」(西尾ら. 2018)および図書「身体とアフォーダンス:ギブソン『生態学的知覚システム』から読み解く」(染谷ら, 2018)として公表された。また、最終成果物としての「保育環境のパターン・ランゲージ事例集」の作成および公刊に向けて、野中哲士氏(神戸大学)、青山慶氏(松蔭大学)、山本尚樹氏(立教大学)、山崎寛恵氏(お茶の水女子大学)、西尾千尋氏(東京大学)らの協力を得て多摩美術大学上野毛キャンパスにて検討会を開き準備を行った。本研究は、保育の場における場所の行為的な意味を発達心理学的に解明することを目的とする。行為発達は屋内環境資源としての場所と関係している。本研究は移動を開始した乳児が自発的に「遊びはじめる場所」に着目して以下の3つのステップで目的を達成する予定である。(1)0ー1歳児が自発的に「遊びはじめる場所」を家庭と保育所で同定し、蒐集し、分類する。(2)発見された「遊びはじめる場所」をマクロとミクロの環境パラメタで要因解析・記述する。(3)保育所の場所デザイン資料のためにコンパクトな「遊び場所フィールド事例集」を作成する。本年度は、ステップ(1)研究A:0ー1歳児の「遊びはじめる場所」の蒐集と分類のために、12家族に依頼して男児2名の誕生から3歳に至る、日常場面での行為をデジタル・ビデオに記録した屋内の約150時間の動画に加えて、22つの保育施設における屋外遊具の動画データ、3公園や道端などのような日常生活の屋外静止画データを取得した。これらのデータを用いて、分析と分類を行い、研究代表者および研究協力者と定期的に検討会を開き、分析の方法論、カテゴリーの精緻化を行った。当初予定していたデータの取得等は計画通りに進めることができた。採択決定後より機材購入を含む研究環境の整備を順調に進めることができた。研究協力者グループとの検討会を定期的に開くことができ、特に分析の方法論に関して、新たな知見を得ることができた。その結果として、分析と分類を行い、研究グループ内で小冊子としてまとめることができた。また、分析結果の一部を、本研究と最も関連の深い国際学会である、The 18th international conference on perception and action(知覚と行為の国際会議)において報告できたことは、当初の予定以上の成果であったといえる。以上より、おおむね順調に進展していると評価した。本研究は移動を開始した乳児が自発的に「遊びはじめる場所」に着目して以下の3つのステップで目的を達成することを予定している。(1)0ー1歳児が自発的に「遊びはじめる場所」を家庭と保育所で同定し、蒐集および分類。(2)発見された「遊びはじめる場所」のマクロとミクロの環境パラメタによる要因解析と記述。(3)保育所の場所デザイン資料のためのコンパクトな「遊び場所フィールド事例集」の作成。昨年度に引き続き1日常場面での行為をデジタル・ビデオに記録した屋内の動画データ、2保育施設における動画データ、3公園や道端などのような日常生活の屋外静止画データという3つのデータセットが蒐集された。1においては既取得の2家庭のデータに加えて、新たに2家庭分のデータが追加され、2では1つの保育施設におけるデータが順調に蓄積された。これらのデータセットをもとに、「(2)発見された「遊びはじめる場所」のマクロとミクロの環境パラメタによる要因解析と記述」のために研究グループ内で定期的な研究会を開き分析および検討がなされた。それらの成果の一部は、本年度学会発表および雑誌論文として公表された。次年度は、研究会などにおけるさらなる検討をもとに、さらに雑誌論文および「遊び場所フィールド事例集」として成果のとりまとめと公表を目指す。上述のように、本年度は、当初の計画通り「(2)「遊びはじめる場所」のマクロとミクロの環境パラメタによる要因解析と記述」へと歩を進めることができた。研究メンバー内で継続的に研究会を開き、取得済みのデータの分析と検討をおこなうとともに、パラメタの吟味を深めてきた。その結果、それらの成果の一部が日本発達心理学会第29回大会において「歩行の発達と部屋の環境ー乳児の歩行開始の戦略ー」としてポスター発表された。