hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ロドコッカス・エリスロポリスが生産する抗菌活性物質とその遺伝子の解析

ロドコッカス属細菌に多数の抗生物質生産菌が存在することを示し、特にロドコッカスエリスロポリス(Rhodococcus erythropolis)に多くの活性株が存在することを明らかにした。またR. erythropolis JCM 6824から、グラム陽性菌に対し非常に高い活性を示す新規の抗生物質aurachin REを発見し、構造決定を行った。さらにこの生合成に関わる遺伝子も単離した。これら抗生物質、遺伝子はいずれもRhodococcus属由来として初めての報告である。さらにR. erythropolis DSM 11397、R. erythropolis JCM 2895の各株からもそれぞれ新規の抗生物質、抗菌タンパクを発見した。菌株保存機関から80株以上のロドコッカス(Rhodococcus)属細菌を収集し、系統的に多様な試験菌20株に対しそれぞれの抗菌活性を調べた。その結果多種多様な抗菌活性を示すRhodococcus属細菌の存在が明らかになった。その数は30株以上にのぼり、全体の40%程度と高い割合であった。この結果からRhodococcus属に多様な抗菌物質生産菌が存在することが改めて確認され、本属細菌が新規抗生物質とその合成系遺伝子の資源として非常に有望である事を示した。これまでにロドコッカス・エリスロポリス(R.erythropolis)には抗菌活性の異なる3つのグループが存在することを確認しており、これらのグループをそれぞれGroup I, II, IIIとしてそれぞれの研究を進めた。まずこれらの計15株について16S rRNA遺伝子配列を調べたところ、全株同一の配列を持つことが明らかになった。これらはグループ間でも抗菌活性を示すが、この結果から全く異なる抗菌活性を有しているこれらの3グループが確かに非常に近縁な同一種であり、激しい種内競争が起こっていることが確認された。次にGroup Iの抗菌活性株からの抗菌物質の取得を行った。活性菌を液体培養し、培養上清を濃縮、HPLC分析を行った。その結果254nmのモニター波長において抗菌活性を示す1つのピークが得られたため、このフラクションを回収して再精製し、精密質量分析及びNMR解析を行った。その結果キノリン骨格を有する新規化合物であることを確認した。精製したこの新規化合物が生産株(Group Iの抗菌活性株)と同様の抗菌活性(抗菌スペクトル)を持つことから、新規抗生物質であると確認した。これは非ペプチドとしてはRhodococcus属からの初の抗生物質の発見例である。さらにこのGroup Iの新規抗生物質の生合成遺伝子を取得するため、ランダムトランスポゾン法を用いて抗菌活性を失った変異株の取得を試みた。現時までに目的の変異株を複数取得し、その詳細な遺伝子解析を行っている。ロドコッカス属細菌はこれまで抗生物質生産菌としてはほとんど知られていなかったが、本研究により多様な抗生物質を生産する多数の生産株が存在することを明らかにした。中でも強力な抗菌活性を示したRhodococcus erythropolis JCM 6824株の液体培養物の上清から、非常に抗菌活性の高い(最小生育阻止濃度(MIC)の低い)新規の抗生物質を単離し、その構造を決定した(論文発表済み)。さらに別の抗生物質を生産するロドコッカス属株からもその培養上清から新規の抗生物質を単離し、同様に構造を決定した(未発表データ)。さらにこれらの抗生物質の生合成遺伝子の単離をトランスポゾン変異導入法により試みそれぞれ成功した(未発表データ)。これらの生合成遺伝子の局在性について調べるため、パルスフィールド電気泳動法で分離したゲノムDNAについて当該遺伝子をプローブにサザン解析を行った結果、前者は染色体上に、後者は線上プラスミド上に存在していることが明らかになった。この2株に加え、さらに他の抗菌活性を持つロドコッカス属細菌を加えた計15株について16S rRNAやgyrB遺伝子、さらにリボソームタンパクの質量分析を用いた手法を用いて、これら株の系統関係を調べた。この結果これら株は進化的に非常に近縁な株同士であるものの、抗生物質生産などの機能の点では非常に高い多様性を持つ集団であることが初めて明らかになった。これらの結果からロドコッカス属細菌は非常に高い抗生物質生産能を有しており、新規抗生物質とその生合成遺伝子の資源として非常に有望であると結論した。
小児急性リンパ性白血病の微小残存病変を用いた白血病幹細胞特性解析の試み

デキサメサゾン受性急性リンパ性白血病細胞株から耐性株を誘導した。耐性細胞ではBim mRNAやタンパク質発現が低下した。またグルココルチコイド受容体αサブユニット(GRα)発現も耐性株では低下した。Bim発現を抑制するmiR17-92クラスターやGRα発現を抑制するmiR142-3pは耐性株で発現が上昇した。miR142-3pmimicとinhibitor導入では細胞の増殖や生存への影響を認めなかった。GR発現に応じたmimic/inhibitor投与時期の検討や導入効率改善が必要であると考えられた。治療中の新鮮白血病MRD細胞からは充分なmRNA量が得られるよう系の改良を行っている。白血病の重要な治療薬剤であるグルココルチコイドのひとつであるデキサメサゾン(DEX)で細胞死が誘発される急性リンパ性白血病細胞株を選び、通常の細胞死誘発濃度1x10-7μmol/Lを上回る1x10-6μmol/Lの濃度でも細胞死が誘発されないDEX耐性細胞株を4株誘導した。親株および耐性細胞株から各々タンパク質やmRNAを抽出し、Bimやカスパーゼなどの細胞死関連蛋白の発現を調べて比較した。親株ではDEXの投与によりBimのmRNAやタンパクの発現が誘導されたが、耐性株では発現は誘導されず、Bimの遺伝子発現調節以前の段階で耐性化が生じていると考えられた。耐性化細胞をDEX抜きで培養を継続したところ、可逆的な性質を示したものは1株に過ぎず、残る3株は半年あまり培養を行っても再び細胞死を誘導できるようにはならなかった。まず、親株・耐性細胞株におけるBim遺伝子プロモーター領域にはDNAメチル化を生じていなかった。DNAメチル化阻害剤5-AZAやヒストン脱アセチル化阻害剤(HDACI)SAHA等を添加して効果を調べたところ、後者で一定の効果を認めたためヒストン脱アセチル化の関与は否定できなかった。現在DEXとの併用効果を更に検討中である。遺伝子プロモーターのメチル化以外の遺伝子発現調節機構として近年注目されるmicroRNAについて調べたところ、Bimの遺伝子発現に関連すると考えられているmiR-17-5p, 18a, 19a, 19b, 20a, 92aすべてが上昇していた。親株に対してmicroRNAagonisticなmimicを、耐性株にはinhibitoryなoligoを導入したが、有意な結果は得られなかった。微小残存病変の検出は安定して実施できるようになった。ソーティングに適用出来る細胞数・タイミングを有するサンプルを現在待っている状態である。小児の急性リンパ性白血病(ALL)治療に重要なグルココルチコイド(GC)の一種、デキサメサゾン(DEX)へ感受性を有するALL細胞株から1x10-6μmol/Lの濃度でも細胞死を来さない耐性株を4つの細胞株から誘導・樹立した。感受性株ではいずれもDEX投与によってBimなどの細胞死関連蛋白のmRNAやタンパク質発現が誘導されたが、耐性細胞ではこれらの発現を認めなかった。またGC受容体αサブユニット(GRα)の発現は耐性株では感受性株に比べて低下を認めた。昨年に引き続きBimの発現抑制作用が考えられているmiR 17-92クラスターの発現解析を行うとともに、本年度はGRα発現抑制作用が考えられているmiR142-3pについても発現の解析を行った。その結果、いずれも耐性株ではmicroRNAの発現が上昇しており、DEX誘発細胞死の抑制機構への関与が疑われた。次にmiR142-3pについて、agonisticな働きを有するmimic、および阻害作用を示すinhibitorのトランスフェクションの実験を行ったが、いずれもDEX誘発細胞死への影響は認めなかった。GC耐性誘導でGRの発現は低下し、miR-142の発現も著明に上昇しており、耐性化機序においてmiR関与の可能性が示唆されたにもかからわずmiR-142-3p導入で細胞死誘導は低下しなかったのは、GR発現を時系列で確認しGC投与時期を決める必要があった可能性もある。またmiR-142-3p阻害で細胞死は増加しなかったが、miR-1792(Bim抑制)等、他のmiRの関与により細胞死が抑制されている可能性がある。またmiR-142-3p導入効率の改善で細胞死誘導の低下が生じる可能性があると考えられた。新鮮サンプルにおいてのソーティングについては、細胞数やバイアビリティーの影響で十分なmRNA量が得られなかったため、さらに系の改良をおこなっていく予定である。微小残存病変のモデルとして、白血病の重要な治療薬剤であるステロイド剤、デキサメサゾン(DEX)で細胞死が誘発される急性リンパ性白血病細胞株を選んだ。

その培養液中にDEXをごく少量加え、徐々に増加させることで、通常の細胞死誘発濃度1x10-7μmol/Lを上回る1x10-6μmol/Lの濃度でも細胞死が誘発されないDEX耐性細胞株を4株誘導した。親株および耐性細胞株から各々タンパク質やmRNAを抽出し、Bimやカスパーゼなどの細胞死関連蛋白の発現を調べて比較した。親株ではDEXの投与によりBimのmRNAやタンパクの発現が誘導されたが、耐性株では発現は誘導されず、Bimの遺伝子発現調節以前の段階で耐性化が生じていると考えられた。耐性化細胞をDEX抜きで培養を継続したところ、可逆的な性質を示したものは1株に過ぎず、残る3株は半年あまり培養を行っても再び細胞死を誘導できるようにはならなかった。まず、親株・耐性細胞株におけるBim遺伝子プロモーター領域のDNAメチル化プロフィールを調べたが有意な結果は得られなかった。そこで耐性細胞株に対してDNAメチル化阻害剤5-AZAやヒストン脱アセチル化阻害剤(HDACI)SAHAを添加して効果を調べたところ、一定の効果を認めたためDNAメチル化やヒストン脱アセチル化の関与は否定できなかった。現在DEXとの併用効果を更に検討中である。次にBim遺伝子プロモーターのメチル化以外の遺伝子発現調節機構として、近年microRNAの関与が示唆されているため、Bimの遺伝子発現に関連すると考えられているmicroRNAの発現を親株と耐性株間で比較検討したところ、有意と考えられる所見を得た。今後、親株に対してmicroRNAagonisticなmimicを、あるいは耐性株にはinhibitoryなoligoを導入する影響を調査する予定である。白血病細胞株からステロイド耐性細胞株を4株樹立した。Bimなどアポトーシス関連タンパク質遺伝子のDNAメチル化を調べたが、いずれの細胞株もメチル化はされていなかった。同様にエピゲノム調節を行うヒストン脱アセチル化については阻害剤を用いて実験を進めているが、現在のところ明確な結果は得られていない。耐性株において、近年エピゲノム調節を行う重要な分子として注目されているmicroRNAについても調べたところ、多くのmicroRNAの発現が亢進していることが明らかとなった。耐性化誘導を行った細胞について、アポトーシス関連遺伝子との関係が示唆されているmiR-17-5p, 18a, 19a, 19b, 20a, 92a、およびグルココルチコイド受容体の発現との関係が示唆されているmiR142-3pはすべて発現が著明に亢進していたため、各々のmicroRNAについてagonisticな、あるいはantagonisticな作用を示す各々mimic、inhibitorを導入して細胞死誘導への影響を調べた。現在までの所、感受性株へのmimic導入によって細胞死誘導の増加は示すことが出来なかった。また耐性株へのinhibotor投与で感受性の回復はできなかった。いくつかの細胞株で導入効率の改善も必要と考えられた。新鮮検体を用いた検討では、マルチカラー染色を用いたMRDの検出は安定して実施可能であるが、実際にソーティングをタイミング良く実施できる症例の確保に苦慮している。
多胎妊娠を告げられた女性の看護実践モデルの構築

本研究は多胎妊娠を告げられた女性の看護支援モデルを構築するために、多胎妊娠が発覚した時の看護師の対応に関するアンケート調および外来看護師への多胎看護の実態調査を実施した。多胎妊婦は、妊娠発覚時に妊婦自身の想像を超えた経験をしており、その対処に困難を感じていたが、その際に看護職からの支援を受けた妊婦は少数であった。看護師は、多胎妊婦が妊娠の診断を受けた直後から支援の必要がある事を認識し、妊婦の困難に対応をして行く必要がある。本研究では,多胎児を妊娠した女性の妊娠発覚時の危機に対する看護支援のあり方を検討するため,多胎妊娠発覚時に迫られる妊娠継続か否かの意思決定過程を明らかにし、このような女性たちが体験している困難への看護実践モデルを構築することである。本年度は,前年度に引き続き第一調査課題である多胎児を妊娠した女性の妊娠発覚時の意思決定プロセスと意思決定に影響を及ぼした要因を明らかにすることに取り組んだ。実施内容も前年度と同様に,研究対象者に対してインタビュー調査を行いながらデータの入力と分析作業をすすめた。本年度は1名の研究対象者からインタビューデータを得ることができた。前年度と合わせて13名の研究対象者の逐語録を作成しデータの分析を実施している。分析はグランデッド・セオリー・アプローチを用いた手順により,多胎妊娠時の語りにおけるコーディング作業を実施した。現在分析中の研究対象者からは,多胎妊娠時の驚きと受け入れ,身体的疲労にくわえ精神的疲労の積み重なりや,家族・知人の支援に対する思いなどが語られている。この他にも多胎児の子育てに関する困難体験や育児の工夫,心構えなど研究課題に直結はしないが重要な語りも得られている。引き続き,研究対象者の語られた思いから多胎児を妊娠した女性の体験を抽出し,インタビュー調査とデータの分析を進めながら,多胎妊娠時の妊娠継続に対する意思決定のプロセスと影響要因を明らかにしていく。平成25年度の当初の予定では、第一研究「多胎児を妊娠した女性の妊娠継続に関する意思決定過程」の研究発表を行う予定であったが、産前産後休暇の取得により当該研究のデータ分析、分析に必要な書籍、論文の読解にとどまっている。多胎児を妊娠した女性は,予想外の多胎妊娠の告知に驚き,改めて妊娠を受け入れるか否かを再検討しなければならない。本研究は,多胎児を妊娠した女性の妊娠発覚時における意思決定の現状を明らかにすることで、このような女性たちが体験している困難や危機への看護実践モデルを構築することを目指している。初年度である本年度は,多胎児を妊娠した女性の妊娠発覚時の意思決定プロセスと影響要因を明らかにすることを目的にインタビュー調査を実施した。まず,研究を開始するにあたり,浜松医科大学医の倫理委員会の審査を受け,承認を得た。研究対象者への参加依頼を行うため,医療機関・多胎児サークルへ研究協力依頼書を送付し,各施設の倫理委員会の承認も得た。同意が得られた医療機関・サークルにおいて,紙面と口頭にて研究参加者を募集し,研究への参加希望のあった多胎妊娠経験者のうち,本年度は12名の参加者に面接を実施した。データ収集は,研究参加者に紙面と口頭で同意を得たのち,半構成面接法によるインタビューを実施した。インタビュー時は参加者の同意のもと,全例で会話を録音した。面接時の質問紙の内容は,多胎妊娠を告げられた時の思い,その時の医療者からの説明内容と感じた事,胎児に対する思い,意思決定までに考えた事,相談者の存在と影響,意思決定に影響を与えたと思う要因,妊娠経過中の思い,選択した決定への現在の思い等である。現在,修正版グランデッド・セオリー・アプローチの手順に従ってデータの分析中である。本研究では,多胎児を妊娠した女性の妊娠発覚時の危機に対する看護支援の在り方を検討するため,多胎妊娠発覚時の意思決定過程を明らかにし,このような女性たちが体験している困難への看護実践モデルを構築することである。平成26年度は対象者のインタビューデータから多胎妊児を妊娠した女性の妊娠発覚時の意思決定について分析し,結果を得た。この結果をもとに第二の研究課題である多胎妊娠時の精神的サポートに必要な看護実践を明らかにするための看護実践者へのアンケート調査の準備を進めた。平成27年度は、前年度に引き続き多胎妊娠をしている女性の看護を行う看護職者に看護実践の現状に関する調査を実施するために質問紙調査票を作成した。また、調査を行うにあたり対象施設の情報取集と依頼方法について、再検討を行った。当初の研究計画よりも遅延しているが、今後の予定を再調整し平成28年度には研究をまとめていきたいと考える。研究エフォートが不足していた。

前年度に引き続き多胎妊娠をしている女性の看護を行う看護職者に看護実践の現状に関する調査を実施するために,多胎児妊娠を経験した女性へのインタビュー調査から得られた内容と関連文献をもとにアンケート調査票を作成した。また,多胎妊娠を経験した女性に対して、多胎妊娠時にどのような看護を受けたか、期待する看護何か等の内容を問うアンケート調査票同様に作成した。各アンケート用紙は研究対象者と同じ背景を持つ協力者にスーパーバイズを依頼し、内容の妥当性に努めた。アンケート調査を行うにあたり、所属機関の倫理委員会へ申請を行い、調査の準備を進めた。所属部署の人員不足と家庭事情(育児)により、更に研究エフォートが不足した。本研究の目的は,多胎児を妊娠した女性の妊娠発覚時の危機に対する看護支援のあり方を検討するため,多胎妊娠発覚時に迫られる妊娠継続か否かの意思決定過程を明らかにし、このような女性たちが体験している困難への看護実践モデルを構築することである。本年度は多胎妊娠をしている女性の看護を行う外来看護職者に看護実践の現状に関するアンケート調査、および多胎妊娠を経験した女性に対して多胎妊娠時にどのような看護を受けたか、期待する看護何か等の内容を問うアンケート調査を実施した。看護師の調査では、同意の得られた79施設に勤務する451名に質問紙を配布し、251名の回答が得られた。多胎妊娠が発覚した時に、8割の看護師が「気持ちを表出しやすい雰囲気を作った」、「表情や態度で見守っていることを示した」、「いつでも相談に乗ると対象者に伝えた」看護を実践していたと回答したが、看護として多胎妊娠時の減胎手術に関する知識があると回答した看護師は5割であった。多胎妊娠看護で減胎手術を受ける患者の看護について周知していく必要が性が示唆された。また、多胎妊娠を経験した女性への調査では、6割以上が「不安」、「戸惑い」を感じ、12割が「気持ちが沈んだ」り、「落ち込んだり」、していた。「怖かった」と回答した女性もいあた。しかし、多胎妊娠が発覚した時の看護師の対応があったと回答した女性は半数以下であり、多くの項目で2割以下だった。多胎妊娠が発覚した時から看護師が積極的に関わる必要性が示唆された。本研究は多胎妊娠を告げられた女性の看護支援モデルを構築するために、多胎妊娠が発覚した時の看護師の対応に関するアンケート調および外来看護師への多胎看護の実態調査を実施した。多胎妊婦は、妊娠発覚時に妊婦自身の想像を超えた経験をしており、その対処に困難を感じていたが、その際に看護職からの支援を受けた妊婦は少数であった。看護師は、多胎妊婦が妊娠の診断を受けた直後から支援の必要がある事を認識し、妊婦の困難に対応をして行く必要がある。計画当初の予定では,アンケート用紙の作成が終了している予定であったが,アンケートの作成が平成27年度にもち越している。研究エフォートの確保に尽力する必要がある。教育活動との調整を意識的に行う。研究エフォートの確保のため、大学内教育活動の調整及び委員会等事務業務の効率化を行う。研究業務については、業者委託により実施効率を確保し、学生等アルバイトによる人員確保で研究経費を削減し本年度の研究実施計画を厳守する。看護学、生涯発達看護学
教科構造論と市民性育成論を基軸とするグローバル教育内容改革研究

グローバリゼーションが進行する21世紀の社会状況に対応する教育のあり方を、教科構造論と市民性育成論の2つの方法を基軸として、グローバル教育の内容改革に迫ろうとした。教科構造論として、社会系教科内領域、固有科目、教科横断的・総合的な領域などグローバル教育における3つのアプローチを明らかにし、市民性育成論として、学校全体のアプローチや中等教育以後の市民性育成などの可能性について知見を獲得した。本年度の研究目的および計画は以下の通りであった。1)理論研究として、グローバル教育を含む国際理解に関する教育についての教科構造、目標の検証、分析、グローバル教育内容改革のためのカリキュラム開発・内容改革の実践的枠組みの構築をおこなう。2)調査研究として、日米国の研究機関を中心に研究者へのインタビューを行ない、グローバル教育に関するカリキュラム開発、授業研究の最新の状況を調査し、資料収集をする。これに対し、以下のよう研究実績を得た。また、関連研究として、5)社会系教科教育学会第21回研究発表大会(兵庫教育大学、2010.02.20.)において、「シティズンシップ教育における社会参加に関する一考察-教師用書This is citizenship(Bookl)の場合-」と題して口頭発表を行った。2)調査研究として、日本では、関西の研究機関(広島大学など)を中心として、海外は英国の研究機関(ロンドン大学、ヨーク大学など)を中心に研究者へのインタビューを行ない、シティズンシップ教育に関するカリキュラム開発、授業研究の最新の状況を調査し、資料収集をする。3)少なくとも3つの研究大会・セミナーに参加し、研究計画の進捗をはかった。(1)日本社会科教育学会第60回研究大会シンポジウム(2011年11月13日、筑波大学)において、市民性育成にかかわる社会科の教科内容改革の視点から社会参画の学習の意義と授業単元構想について口頭発表を行った。(2)英国のシティズンシップ教育セミナー(2012年3月5日、京都教育大学)に参加し、協議に参加した。(3)社会科教科書国際セミナー(2012年3月5日、広島大学東京田町オフィス)に参加し、日韓中、英国の社会科教科書のあり方について資料を収集し、研究討議に参加した。PCなど資料整理のためのICT機器を購入したため、当初の計画にあった外国調査研究は結できなかった。関連研究として、『社会参画と社会科教育の創造』(共著、学文社)の成果をみた。1)調査研究として、平成21, 22年度の調査研究の補足のための調査、資料収集を国内外(北海道大学、米国など)で行う。2)開発・改革研究として、前年に引き続き、開発・改革研究をおこない、グローバル教育の内容改革研究の理論と実践について研究成果を得るようにする。3)研究のまとめとして、最終報告書の作成、配布するとともに、応募者の研究室のホームページにて公開する。これに対し、以下のような研究成果を得た。4)調査研究としては、米国を2010年度、英国を今年度に振り替え(2011年10月10日15日)、ロンドン大学においてHugh Starkey教授にCosmopolitan citizenshipの概念についてインタビューした。他に、ロンドン市内のLampton Schoolを訪問し、多文化的状況のなかでのシティズンシップ育成について知見を得た。また、バーミンガム市内のCollage for International Citizenshipを訪問し、18歳以上の国際的なシティズンシップ育成について知見を得た。5)開発・改革研究として、全国社会科教育学会第60回研究大会(2011年10月89日、於広島大学大学院研究科)、フォーラム3(ラウンドテーブル)「社会科教育の研究と実践の未来を語る」分科会D「新領域の教育:法、金融、シティズンシップ、キャリア教育」において、社会科教育におけるシティズンシップ教育の可能性に言及した。また、2010年度の研究実績である日本社会科教育学会第60回研究大会シンポジウム(2011年11月13日、筑波大学)における口頭発表をもとに、研究論文「社会科における認識の総合性と社会参加-持続可能な社会の形成と開発単元『フェアトレードと私たちのくらし』」(日本社会科教育学会『社会科教育研究』No.113)の成果を見た。また、関連研究として「グローバル教育」(『社会科教育ハンドブック』明治図書)、「シティズンシップ教育-イギリスから学ぶこと」(大阪市政策企画室『都市問題研究』平成23年秋号)の成果を見た。6)最終報告書の配布については予算の関係からできなかったが、研究室ウェブサイトにおける成果の公開については今後速やかに行いたい。
表面増強フォトクロミズムを利用した生体試料微量アルブミン高感度センシングへの試み

平成2830年度にかけて、既存タンパク質計測法(Lowry法)の発色機構を参考にしたアルブミン化合物吸着に伴う酸化タングステン(WO3)表面増強フォトクロミズム、及びアルブミンに選択的に結合する色素化合物に関する基礎的研究を推進した。具体的実施内容と成果は以下の通り。(1)Lowry法をベースとしたWO3表面増強フォトクロミズムによるアルブミン化合物定量サイズ制御WO3ナノコロイド粒子を用いて、アルブミン化合物の検出、定量を試みた。アルブミン化合物存在下、WO3ナノコロイド粒子のフォトクロミズム増強を確認したが、沈殿発生により再現性のある評価には至らなかった。しかし、系内にリンタングステン酸(PWA)を共存させることで、アルブミン/WO3ナノコロイド粒子の安定性が飛躍的に向上した。アルブミン/WO3/PWA系のフォトクロミック挙動は、アルブミン濃度に対して良い相関性を示した。これは、既存タンパク質計測法であるLowry法の発色メカニズムと類似すると推測される。(2)アルブミン化合物に選択的結合する色素化合物の合成細胞染色など実績のあるキサンテン系色素に着目し、種々色素化合物の合成を試みた。合成した色素化合物とヒト血清アルブミン(HSA)との結合実験から定量的評価(結合サイト、結合定数)を行った。結果、HSAのサイト1に選択的包接結合する色素化合物を見出すことができた。本年度(平成28年度)は、アルブミン化合物吸着に伴う酸化タングステン(WO3)表面増強フォトクロミズム、及びアルブミンに選択的に結合する色素化合物に関する基礎的研究を推進した。1.アルブミン化合物吸着に適したWO3ナノコロイド粒子の合成技術の確立半導体ナノ粒子は、フォトクロミズムをはじめとして光学特性が粒子径に大きく依存する(量子サイズ効果)。よって、サイズ・形状の揃ったWO3ナノコロイド粒子の作成は、アミノ酸を高感度にセンシングするうえで極めて重要である。これまでに確立してきたWO3ナノコロイド粒子合成技術に、水熱合成技術を掛け合わせ合成の最適化に努めた。様々なサイズ・形状を有する三酸化タングステン2水和物(WO3・2H2O)ナノコロイド粒子の合成に成功した。アルブミン化合物存在下、WO3ナノコロイド粒子のフォトクロミズム増強を確認したが、その結果は再現性の乏しいものであり、定量的な評価には至らなかった。アルブミン化合物の自己凝集に伴って、吸着挙動を安定しないことに原因があると考察している。来年度以降の重要再検討課題である。2.アルブミン化合物に選択的結合する色素化合物の合成本年度は、細胞染色など実績のあるキサンテン系色素に着目し、種々色素化合物の合成を試みた。変性アルブミンと未変性アルブミンには、有機化合物を包接するサイトの包接能力に大きな違いがあることが知られている。よって、この結果は変性・未変性アルブミンを個々に検出・定量するうえで極めて重要な知見である。来年度以降も、種々色素化合物の検討を行う予定である。アルブミン化合物に対してセンシング能を有する種々WO3ナノコロイド粒子の合成、そして評価技術を確立し、アルブミン化合物に結合する種々色素化合物の合成を行った。WO3ナノコロイド粒子へのアルブミン化合物吸着に伴う、フォトクロミズム増強の確認はされたが、粒子表面に吸着したアルブミン化合物の量を定量的に評価できていない。種々キサンテン系色素化合物の合成を行ない、ヒト血清アルブミン(HSA)のサイト1に選択的包接結合する色素化合物を見出した。本年度(平成29年度)は、既存タンパク質計測法(Lowry法)の発色機構を参考にしたアルブミン化合物吸着に伴う酸化タングステン(WO3)表面増強フォトクロミズム、及び昨年度に引き続きアルブミンに選択的に結合する色素化合物に関する基礎的研究を推進した。(1)Lowry法をベースとしたWO3表面増強フォトクロミズムによるアルブミン化合物定量昨年度完成させたサイズ制御WO3ナノコロイド粒子を用いて、アルブミン化合物の検出、定量を試みた。アルブミン/WO3/PWA系の発色メカニズムの解明は最終年度の重要再検討課題である。(2)アルブミン化合物に選択的結合する色素化合物の合成本年度は、細胞染色など実績のあるキサンテン系色素に着目し、種々色素化合物の合成を試みた。

しかし、キサンテン系色素/HAS包接錯体からの誘起円二色性(CD)シグナルの強度は弱く、CDシグナルから変性アルブミンと未変性アルブミンの識別には至っていない。最終年度も、種々色素化合物の検討を実施する予定である。アルブミン化合物に対してセンシング能を有する種々WO3ナノコロイド粒子の合成し、PWA共存下において、フォトクロミズム増強が確認されたが、その化学的メカニズムは不明のままである。種々キサンテン系色素化合物の合成を行ない、ヒト血清アルブミン(HSA)のサイト1に選択的包接結合する色素化合物を見出したが、現時点でキサンテン系色素/HSA包接錯体から誘起円二色性シグナルの強度はとても弱く、CDシグナルから変性アルブミンと未変性アルブミンの識別は難しい状況である。平成2830年度にかけて、既存タンパク質計測法(Lowry法)の発色機構を参考にしたアルブミン化合物吸着に伴う酸化タングステン(WO3)表面増強フォトクロミズム、及びアルブミンに選択的に結合する色素化合物に関する基礎的研究を推進した。具体的実施内容と成果は以下の通り。(1)Lowry法をベースとしたWO3表面増強フォトクロミズムによるアルブミン化合物定量サイズ制御WO3ナノコロイド粒子を用いて、アルブミン化合物の検出、定量を試みた。アルブミン化合物存在下、WO3ナノコロイド粒子のフォトクロミズム増強を確認したが、沈殿発生により再現性のある評価には至らなかった。しかし、系内にリンタングステン酸(PWA)を共存させることで、アルブミン/WO3ナノコロイド粒子の安定性が飛躍的に向上した。アルブミン/WO3/PWA系のフォトクロミック挙動は、アルブミン濃度に対して良い相関性を示した。これは、既存タンパク質計測法であるLowry法の発色メカニズムと類似すると推測される。(2)アルブミン化合物に選択的結合する色素化合物の合成細胞染色など実績のあるキサンテン系色素に着目し、種々色素化合物の合成を試みた。合成した色素化合物とヒト血清アルブミン(HSA)との結合実験から定量的評価(結合サイト、結合定数)を行った。結果、HSAのサイト1に選択的包接結合する色素化合物を見出すことができた。来年度(平成29年度)は、WO3ナノコロイド粒子表面に吸着したアルブミン化合物の定量的な評価、ならびに、更なるアルブミン化合物高感度センシング能を指向し、超音波を用いた新規WO3ナノコロイド粒子合成法の開発に着手する。また、水溶液中におけるアルブミン化合物の自己集合挙動についても定量的に調査する。今年度に引き続き、アルブミン化合物に選択的結合する新規色素化合物の合成・評価も継続する。最終年度(平成30年度)は、WO3ナノコロイド粒子表面に吸着したアルブミン化合物の定量的に評価、ならびに、更なるアルブミン化合物高感度センシング能を指向し、超音波を用いた表面修飾されたWO3ナノコロイド粒子合成法の開発に着手する。また、水溶液中におけるアルブミン化合物の自己集合挙動、そして、アルブミン/WO3/PWA系のフォトクロミズムメカニズムの解明についても定量的に調査する。当初計画していた「アルブミン吸着表面増強フォトクロミズムの定量的理解」「アルブミン高感度検出用色素開発」に関して進捗が遅れている。
中性子過剰な希土類同位体の崩壊分光

本研究では、理化学研究所の加速器施設「RIビームファクトリー(RIBF)」で中性子過剰な希土類同位体を生成し、その特異な核構造および集団性をベ一タ遅発γ線分光やアイソマーγ線分光で調べることにある。欧州から輸入されたクラスター型ゲルマニウム検出器システムEURICAでγ線を、理研で開発されたシリコン検出器でベ一タ線を測定する。2.昨年度春から秋の本実験を成功させ、大量の崩壊分光データを取得した。特に秋の実験では、質量数110から130の中性子過剰な領域のベータ遅発γ線の観測に成功し、集団性に関わる興味深いデータを取得した。彼の発案で時間分解能に優れているLaBr3検出器を英国から持ち込み、励起準位寿命の測定も付加的に進め、質的に高いデータを取ることにも成功している。データ取得後、ただちにデータ解析を行い、Ruの励起準位の観測および集団性に関する結果をまとめ、PhysicalReviewC誌に第一著者として論文投稿した。これはEURICA実験で得られた初の成果である。同時に、Pd-126,128のアイソマー状態の発見からPdの中性子過剰領域で、中性子数N=82の魔法数が消えないことを見出し、Physical ReviewLettersに論文を発表した。3. RIBF国際実験課題採択委員会に申請し、認められたプログラムは本年度中に行う予定であったが、RIBFの運転費が削減され、行うことはできなかったが、中性子過剰な希土類同位体の分光にむけ、準備を行っている。(抄録なし)本研究では、理化学研究所の加速器施設「RIビームファクトリー」で中性子過剰な希土類同位体を生成し、その特異な核構造および集団性をベータ遅発γ線分光やアイソマーγ線分光で調べることにある。今年度は来年度に予定されている本実験に向け、実験準備とテスト実験を行い、主に(1)実験の基本となる希土類同位体の粒子識別方法を確立し、(2)崩壊分光とくにベータ遅発γ線を効率よく検出するためのクラスター型ゲルマニウム検出器群が欧州から輸入され、その設置およびテストを行った。(1)希土類同位体の粒子識別生成された希土類RIは電子が一つ、二つついたイオンとなっている確率が大きく、また質量数も160程度と大きいため、原子番号、荷電数、質量数の決定精度が検討事項の一つであった。希土類RIの粒子識別は当初の予定通りの結果を得て、十分な分解能で決定することができることがわかった。(2)クラスター型ゲルマニウム検出器群の整備欧州から持ち込まれた12台のゲルマニウム検出器の個別テスト、架台への取り付け、データ収集系の整備、回路系のノイズ落とし、液体窒素自動補給装置の整備などを行った。またγ線標準線源を利用して、ゲルマニウム検出器の性能テストも行い、エネルギー分解能、検出効率などを測定して良好な結果を得ている。本年度末から来年度初めにかけて、実際にRIビームを利用した全システムチェックを行う予定であり、そのための準備も着実に進行している。本研究では、理化学研究所の加速器施設「RIビームファクトリー(RIBF)」で中性子過剰な希土類同位体を生成し、その特異な核構造および集団性をベータ遅発γ線分光やアイソマーγ線分光で調べることにある。(1)昨年度末から本年度初めにかけて本実験に向けた準備およびテスト実験を行い、欧州から輸入されたクラスター型ゲルマニウム検出器の全システムチェックおよびRIビーム関連データとの相関付けのチェックなどを行い、RIビーム、ベータ線およびベータ遅発γ線との同時計測に成功した。テスト実験では、既知のアイソマーやベータ崩壊核をRIビームとして生成し、シリコン半導体検出器に止め、シリコンによるベータ線検出、ゲルマニウム検出器によるγ線検出を行った。アイソマーγ線およびベータ遅発γ線のエネルギーおよび崩壊寿命が過去の文献値と一致し、すべてのシステムが予想通り動作していることを確認した。(2)本年度の春と秋の本実験を成功させ、大量の崩壊分光データを取得した。Ruの励起準位の解析を進めており、投稿論文としてまとめる予定である。(3)実験申請書の提出と希土類元素データの準備中性子過剰な希土類元素の崩壊分光に関する実験申請書をRIBF国際実験課題採択委員会に提出し、審査の結果、提出課題は重要な課題としてランクされ、認められた。来年度に本実験を行う予定であり、(2)の解析とともに実験準備を行っている。

データ取得後、ただちにデータ解析を行い、Ruの励起準位の観測および集団性に関する結果をまとめ、PhysicalReviewC誌に第一著者として論文投稿した。これはEURICA実験で得られた初の成果である。同時に、Pd-126,128のアイソマー状態の発見からPdの中性子過剰領域で、中性子数N=82の魔法数が消えないことを見出し、Physical ReviewLettersに論文を発表した。3. RIBF国際実験課題採択委員会に申請し、認められたプログラムは本年度中に行う予定であったが、RIBFの運転費が削減され、行うことはできなかったが、中性子過剰な希土類同位体の分光にむけ、準備を行っている。本格実験のための主要要素の性能確認と整備が計画通りに進行している。本格実験のための主要要素の性能確認と整備が計画通りに進行し、本年度は本格実験をスタートさせた。希土類元素以外の中性子過剰核に関するデータ解析を開始し論文投稿を目指している。また平成25年度には中性子過剰な希土類元素のデータ取得が行われる予定である。来年度は本格実験に向け、RIビームを利用した全システムチェックを行い、夏休み前に実践投入される予定である。実験の詳細なシュミレーションを行い、来年度の秋以降に実験を行う予定である。また実験取得後はただちに解析を行い、投稿論文をまとめる準備に取り掛かっていただく。RIBFでの崩壊分光は非常に効率的で、一度の実験で複数の論文を生産することができる。彼の申請した希土類元素の実験は平成25年度に行う予定であるが、これをまたずに取得されたデータを解析し、論文投稿できることも可能となった。(抄録なし)
解剖学的バランス変化が上部気道開存性・睡眠呼吸機能に与える影響

下顎骨後方移動術は患者の社会心理的問題の改善、適切な口腔機能の獲得が期待できるが、睡眠呼吸障害を惹起する可能性がある。我々は外科的矯正治療前後での解剖学的バランスの変化と睡眠呼吸機能との関連性を解明し、顎顔面領域の硬軟組織の変化が、機能的に安定した外科的矯正治療の立案の指標となるかを検討した。本研究では下顎骨後方移動術前後では解剖学的バランスの変化は少なく、また舌や舌骨の位置変化と睡眠呼吸機能に関連性があることが示された。これらのことから外科的矯正治療により相対的に増大した軟組織に何らかの形態的変化が生じ睡眠呼吸機能を維持している可能性が示唆された。外科的矯正治療、特に下顎骨後方移動術の適応は顔貌および咬合状態の劇的な改善、適切な口腔機能の獲得など患者のADLの著しい改善が期待できる一方、口腔内容積のが減少し、舌房が狭くなることにより睡眠呼吸障害が惹起される可能性が指摘される。そこで我々は外科的矯正治療前後での硬組織の大きさと軟組織量との解剖学的バランス(Anatomical Balance)の変化と睡眠呼吸機能との関連性を解明し、Anatomical Balanceの変化が形態的、機能的に安定した外科的矯正治療の立案の視標となり得るかを検討することを目的として本研究を開始した。平成24年度、まず我々は後ろ向き研究として、過去に顔面非対称を伴わない骨格性下顎前突症患者に顔貌と咬合機能の改善を目的として下顎骨後方移動術を適応した患者の側面頭部X線規格写真からLower Facial Cage (LFC)、Tongue (TG)を計測した。その結果手術前、手術後、手術後1年でこれらの検討項目に統計学的な有意差を認めなかった。また、インフォームドコンセントを書面にて得た下顎骨後方移動術(上顎骨骨切り術併用を含む)を施行した骨格性下顎前突患者に外科的矯正治療前後でアプノモニターにてApnea Hypopnea Index、血中酸素飽和度の計測を行った。平成25年度はこれらの計測を引き続き行いながら、鼻腔通気機能の計測を行い外科的矯正治療により変化が生じたと考えられる睡眠呼吸機能を何らかの機能が保障する可能性の検証を開始している。外科的矯正治療、特に下顎骨後方移動術の適応は顔貌および咬合状態の劇的な改善、適切な口腔機能の獲得が期待できる一方、口腔内容積が減少し、舌房が狭くなることにより睡眠呼吸障害を発症する可能性が指摘されるそこで、我々は外科的矯正治療前後での硬組織の大きさと軟組織量との解剖学的バランス(Anatomcal Balance)の変化と睡眠時呼吸機能との関連性を解明し、そしてAnatomical Balanceの変化が形態的、機能的に安定した外科的矯正治療の立案の指標となり得るかを検討することを目的とした。平成24年度、まず我々は後ろ向き研究として、過去に顔面非対称を伴わない骨格性下顎前突患者に顔貌と咬合機能の改善のために下顎骨後方移動術を適応した患者8名のLower Facial Cage (LFC)、Tongue(TG)を計測し、Anatomical balanceを計測した。その結果、手術前、手術後、手術後1年でこれらの検討項目に統計学的な有意差は認めなかった。これらの結果から下顎骨後方移動術の施行は、顎顔面領域のAnatomical balanceに明らかな変化を生じるには至らない可能性が示された。これは全身的に何らかの補償機構が作用している事も示唆しており、今後形態的などのような変化が生じているかより詳細に検討する予定としている。また、インフォームド・コンセントを書面で得た下顎骨後方移動術(上顎骨切術併用を含む)を施行する骨格性下顎前突患者5名に術前後でこのアプノモニターを用いてApnea Hypopnea Index(AHI)、血中酸素飽和度(SpO2)の計測を行った。今回は術後1週間での計測であったこともあり、数値のばらつきが目立つ傾向にあったが今後は術後数ヶ月が経過し腫脹も減少した患者に同様の検査を行い再度計測結果について検討する予定である。外科的矯正治療、特に下顎骨後方移動術の適応は顔貌および咬合状態の劇的な改善、適切な口腔機能の獲得など患者のADLの著しい改善が期待できる一方、口腔内容積が減少し舌房が狭くなることから相対的に口腔内における舌の占める容積が大きくなり、睡眠呼吸障害が惹起される可能性が指摘されている。そこで我々は外科的矯正治療での硬組織の大きさと軟組織量との解剖学的バランス(Anatomical Balance)の変化と睡眠呼吸機能との関連性を解明し、Anatomical Balanceの変化が形態的、機能的に安定した外科的矯正治療の立案の視標となり得るかを検討することを目的として本件急を開始した。平成24年度、まず我々は後ろ向き研究として、過去に顔貌と咬合機能の改善を目的に下顎骨後方移動術を適応した顔面非対称を伴わない骨格性下顎前突症例患者の側面頭部X線企画写真からLower Facial Cage(LFC)、Tougue (TG)を計測した。その結果手術前、手術後、手術後1年でこれらの検討項目に統計学的有意差を認めなかった。また、インフォームドコンセントを書面で得た下顎骨後方移動術(上顎骨骨切り術併用を含む)を施行した骨格性下顎前突症例患者に外科的矯正治療前後でのアプノモニターにてApnea Hypopnea Index(AHI)、血中酸素飽和度の計測を行った。

平成25,26年度はこれらの計測を引き続き行いながら、鼻腔通気機能の計測を行い外科的矯正治療により変化が生じたと考えられる睡眠呼吸機能の保障機構の検討を開始している。顎変形症患者に対する外科的矯正治療の適応、特に下顎骨後方移動術の適応は顔貌および咬合状態の劇的な改善する事が可能であり、患者の社会心理的問題の改善や咀嚼、発音など適切な顎口腔機能の獲得が期待できる。その一方で、下顎骨が後方へ移動する、すなわち下顎骨の前後径が短縮されるため口腔内容積が減少し、舌房が狭くなることにより舌や頚部軟組織が気道を閉塞し生じると言われている閉塞性睡眠時無呼吸症(Obstractive Sleep Apnea Syndrome; OSAS)に代表される睡眠呼吸障害を惹起する可能性が指摘されている。我々は外科的矯正治療前後での上下顎骨に代表される硬組織の大きさと軟組織のボリューム、およびそれらの比率と考えられている解剖学的バランス(Anatomical Balance)の変化と睡眠呼吸機能との関連性を解明し、顎顔面における硬軟組織の変化が、形態的機能的に安定した外科的矯正治療の立案の指標となりうるかを検討するために本研究を開始した。我々まず顔面非対称を伴わない骨格性下顎前突症患者に顔貌と咬合機能の改善を目的に下顎骨後方移動術を適応した患者の側面頭部X規格写真からLower Facial Cage、Tougueの面積を計測し、Anatomical Balanceを算出した。その結果手術前、手術後、手術後1年でAnatomical Balanceは統計学的に優位な変化を認めなかった。つまり外科的矯正治療により相対的に増大した軟組織が何らかの形態的変化が生じ睡眠呼吸機能を維持している可能性を見出した。その後外科的矯正治療前後での舌や舌骨位置の変化と睡眠呼吸機能の関連を示すデータを複数学会に発表した。下顎骨後方移動術は患者の社会心理的問題の改善、適切な口腔機能の獲得が期待できるが、睡眠呼吸障害を惹起する可能性がある。我々は外科的矯正治療前後での解剖学的バランスの変化と睡眠呼吸機能との関連性を解明し、顎顔面領域の硬軟組織の変化が、機能的に安定した外科的矯正治療の立案の指標となるかを検討した。本研究では下顎骨後方移動術前後では解剖学的バランスの変化は少なく、また舌や舌骨の位置変化と睡眠呼吸機能に関連性があることが示された。これらのことから外科的矯正治療により相対的に増大した軟組織に何らかの形態的変化が生じ睡眠呼吸機能を維持している可能性が示唆された。初年度より研究参加者は着実に増加し、術後ある程度の予後を含めデータの蓄積が可能となった。さらに、新たなパラメーターの設定や検討を含め更なるデータの解析を進めている。歯科矯正学現時点の問題点はアプノモニターを研究参加者に貸与した上で睡眠呼吸機能のデータ採得を行っているためアプノモニターのローテーションがスムーズに進行しない事例が散見された。アプノモニターの台数を増やす、返却は郵送で行うなどの対策を講じたものの依然として根本的な解決には至っていない。また、信憑性を高めるために可能であれば入院化でPSG検査を施行することが望ましいと考えられるため関係部署と今後の可能な対応について検討予定である。初年度と比較して症例数は着実に増加している。AHI、血中酸素飽和度に関しては外科的矯正治療後6ヶ月経過した症例も徐々にデータとして蓄積され始めてきている。また、新たな指標として鼻腔通気度の計測も開始し、複数のデータの解析を今後始める予定である。
メダカ胸腺を指標にした放射線障害の定量化システムの確立

本研究の目的は、メダカの胸腺をターゲットにして、臓器、細胞レベルから包括的に放射線影響が現れるしきい値を検証する事である。胸腺が可視化出来るメダカを用いて胸腺での小核試験法を確立させた。非照射メダカにおいて、小核出現率はエラや腎臓と比べて大きな違いはなかった。ガンマ線連続照射実験系を立ち上げ、胸腺萎縮と小核試験法から放射線影響の現れるしきい値を算定した。これまでの所、胸腺萎縮は10-50mGy/h、小核出現は1-10mGy/hにしきい値があると推定している。この線量率は原発事故後の空間線量率(<100uSv/h)と比べても10倍以上の高く、メダカに放射線の影響が出ているとは考えづらい。本研究の目的は、環境評価生物であるメダカの胸腺をターゲットにして、臓器レベル、細胞レベルからの異なる2種の放射線影響定量システムを立ち上げ、包括的にメダカに放射線影響が現れるしきい値を検証する事である。今年度は、メダカ胸腺の小核試験法の確立を目的に研究を行った。胸腺が可視化可能なRag1 -egfpトランスジェニックメダカを蛍光顕微鏡下で胸腺の摘出を試みた。いくつかの手法で試行錯誤の結果、胸腺を多く含む部位を抜き出す外科的手法を確立した。完全ではないが、今後更なる経験を積むことにより精度は向上するものと思われる。また、X線照射後の胸腺が萎縮したメダカの胸腺摘出にも成功しており、来年度以降の研究計画は無事遂行されるものと思われる。また、摘出した胸腺細胞から塗抹標本を作製し、小核観察を行った。何も染色しない状態での蛍光観察を行った場合は、蛍光強度が足りず小核試験には難しい印象であったが、アクリジンオレンジで染色した場合は問題なく小核を検出する事が出来た。放射線による胸腺萎縮の論文については、所属上司とディスカッションを行った結果、重粒子線照射データと一緒にまとめて出した方が良いという事になり、現在データの書き足しを行っている。来年度には発表出来るものと思われる。今年度の目標は、メダカ胸腺をターゲットとして、X線単発照射による小核出現率の上昇する時期の特定としきい値の推定、また放医研ガンマ線照射施設・第1ガンマ線棟でのメダカ長期照射飼育システムの構築であった。小核試験法については、まだ結論を得るまでのデータは得ていないが、ある程度の傾向は見えており、今後サンプル数を増やす事でデータを確定させたい。ガンマ線長期照射飼育システムの確立については、手続きや利用者間での調整等に時間がかかってしまい遅れているが、現在問題はほぼ解決しており、研究に着手している。研究成果の発表では、小型魚類研究会で、「Radiation effects on medaka around Fukushima Daiichi nuclear power plant」というタイトルでポスター発表を行った。実際に福島に生息しているメダカに放射線影響がでているかどうかの内容で、本課題と密接に関わっている。多くの聴衆が興味を持って聞きに来てくれた。放射線による胸腺萎縮の論文については、今年度、発表ができなかったが、出来るだけ早く投稿したい。今年度は、放医研ガンマ線照射施設である第1ガンマ線棟で長期照射飼育をおこなった。照射線量率50mGy/h, 10mGy/h, 1mGy/h, 0.1mGy/h, 0mGy/h(control)で孵化後1.5-2ヶ月のRag1-egfpメダカを2週間照射し、経時的に胸腺組織の萎縮を観察した。結果、線量率010mGy/hの線量率での胸腺はいずれも増大しているにもかかわらず、線量率50mGy/hにおいては照射後5日目以降に萎縮していくのが観察された。このことはメダカ-ガンマ線連続照射による胸腺萎縮のしきい値は、10-50mGy/hである事が示された。この値は、福島原発事故当時の高汚染地域周辺線量率の約1000倍に相当し、また10mGy/hで萎縮が確認されなかったことから、福島の野生メダカに同様の現象が起きているとは考えづらい。小核試験法については、実験系自体は確立し、精査解析している所であるが、1)線量の確定には一定数以上のサンプル数が必要、2)標本サンプルの善し悪しにばらつきがあり、いくつかのサンプルでやり直しの必要がある事が判明、などの事から、まだ結論を得るまでのデータは得ていないが、今後解析を続けることで信頼出来るしきい値を確定させる事が出来るものと思われる。論文投稿については、胸腺萎縮、小核試験すべてのデータを一緒にしてまとめて投稿する事になり、出来るだけ早い時期に投稿したいと考えている。

胸腺が可視化出来るメダカを用いて胸腺での小核試験法を確立させた。非照射メダカにおいて、小核出現率はエラや腎臓と比べて大きな違いはなかった。ガンマ線連続照射実験系を立ち上げ、胸腺萎縮と小核試験法から放射線影響の現れるしきい値を算定した。これまでの所、胸腺萎縮は10-50mGy/h、小核出現は1-10mGy/hにしきい値があると推定している。この線量率は原発事故後の空間線量率(<100uSv/h)と比べても10倍以上の高く、メダカに放射線の影響が出ているとは考えづらい。今年度の目標は、メダカ胸腺をターゲットとして、X線単発照射による小核出現率の上昇する時期の特定としきい値の推定、また放医研ガンマ線照射施設・第1ガンマ線棟でのメダカ長期照射飼育システムの構築であった。これまでの文献で、放射線照射約24時間後にメダカエラ細胞では小核の出現率が最大になることが分かっている。そこで、Rag1-egfpメダカをX線10Gy照射後、12, 24, 48, 72時間後に胸腺を摘出し、小核試験法で小核出現率が上昇する時間を調べた。結果、エラ細胞同様に24時間後に最も出現する傾向が見られた。また、X線0.1-10Gy照射後24時間の小核出現頻度から、メダカ胸腺の小核が出現し始めるしきい値を調べた。十分に個体数が取れなかった群や照射した個体から十分な細胞が取れず失敗した個体もあり、まだ結論は出ていない、再度いくつかの群について再試を行う事で、論文作成上の一つのデータとしてまとめたい。今年度、放医研施設の第1ガンマ棟でメダカの長期照射飼育を実施する予定であったが2つの理由で遅延した。一つは、遺伝子組み換え等の施設承認であり、これまで未承認の施設を新たに承認させるに当たり、様々な制約と手続きが必要となり、また人事異動で担当が交代するなど想定外の事があり遅延することになった。組み換えの承認は平成26年末に無事認可された。もう一つは、福島原発事故後、ガンマ線照射施設の利用者が急増し、十分なスペースと希望の線量率を確保するのが難しくなってきた点である。利用者と調整を行うことで、低線量率と高線量率とを別々に実験を行うということで実験は可能という事になった。現在、密封容器を用いてメダカの飼育と線量評価を行っている。放射線生物学メダカ胸腺細胞におけるX線単発照射での小核出現率の上昇する時期としきい値の推定については、これまでの系でさらなる追加、追試の実験を行い、結論が出たところで実験は終了とする。ガンマ線長期照射については、条件設定の飼育等を開始し、線量率評価等を行っている。今後問題がなく飼育可能ならば、Rag1-egfpを飼育し、胸腺萎縮と小核のデータを集め、X線での萎縮のデータと比較、検討をする。今年度が最終年度なので、データの整理、まとめを行い、論文として発表出来るよう努力する。今年度の目的は、メダカ胸腺細胞での小核試験法の確立である。当初、計画では成魚1年目を使って胸腺の摘出を行う予定であったが、成魚1年の特に生殖を終えたメダカでは、個体自体は大きいのであるが、胸腺臓器はすでに萎縮していて実験には適さない事がわかり、孵化後3-6ヶ月程度のメダカを使用することにした。胸腺の摘出については、まずこれまで行っていた受精卵へのマイクロインジェクション法を改良して、蛍光顕微鏡下でGFPが発現している胸腺細胞をマニピュレーターで吸い上げる方法を試みた。鱗をピンセットで取り除き、ガラス針をGFP陽性胸腺細胞に刺して吸い上げる。何度か試行したが、メダカ成魚は柔らかく、針が突き刺さりにくかった。