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炭酸ガス型とロウ型を併用した彫刻作品の鋳造技法の開発

2炭酸ガス型による鋳造・レリーフ作品の原型を制作するにあたって、抜け勾配になるように作るか又は鋳型を寄せ型にして作らなければならない課題をなんとかクリヤーしたいと思って種々の実験を繰り返した。まだ十分解明出来ていない。次年度は、炭酸ガス型技法、ロウ型技法のそれぞれのメリットを生かしながら、研究課題に到達出来るように研究を推進していきたい。本研究では、簡易な鋳型作成法としての炭酸ガス型鋳造法、刻印性の高い鋳型作成法としてのロウ型鋳造法、この両者の長所・短所を明らかにしたうえで、その長所を生かしながら両者を併用する鋳造技法を開発することを目的としている。1鋳型工程の実際・炭酸ガス型による鋳型工程と特質・ロウ型による鋳型工程と特質2炭酸ガス型とロウ型を併用した鋳造技法の実際3炭酸ガス型とロウ型を併用したレリーフ(ブロンズ作品)の制作炭酸ガス型とロウ型を併用したレリーフ作品の鋳造の特徴は、焼成炉による12時間におよぶ脱ロウを、わずか10分のハンドバーナーによる脱ロウで終えてしまうところにある。完全なロウ型による鋳造と比較すると、確かに刻印性の面では少し劣る。刻印性を少々犠牲にしても、教員養成系の大学における鋳造実習としては最適の方法ではないだろうか。また、鋳型づくりの面でも、炭酸ガス型による簡便な方法を採用することによって大幅に鋳型づくりの時間を短縮できる。完全な炭酸ガス型による鋳造の短所である抜き勾配や寄せ型の問題も、ロウ原型に再彫刻するプロセスを取り入れることによって解決できる。将来美術教師になる学生たちには、さまざまな材料体験をさせたいものである。旧態依然の石膏やFRP(強化プラスチック)を中心とした表現材料に代わって、是非とも鋳造実習を彫刻分野の実習として位置づけたいものである。
小規模島嶼部における先史・原史時代文化適応の考古学的研究

今年度は発掘調査報告書を刊行する予定として,50万円強の基金を延長し,その作成を実施していたものの,今年度のトカラ列島中之島地主神社敷地内(宮水流遺跡)第2次発掘調査を実施したところ,トカラ列島で初検出となる弥生時代の遺構(土坑・ピット)や,琉球列島ではあまり類例のない平安時代の遺物のセット(土師器・須恵器・越州窯系青磁など)が多量に得られたことで一連の発掘調査成果が一気に増加した。また,平島の考古資料調査では,明治27年の漂着船起源と考えられる清朝磁器として新たに完形品のレンゲが民家に保管されていることを確認し,小中学校に保管された遺物の資料化も実施した。さらに,島外に転出した平島出身者の自宅に,漂着船起源の清朝磁器が多数のセットで保管されていることを確認することができたため,新たな成果が加わった(後日の資料化許可をいただいている)。さらに中之島では平成29年の神社本殿・拝殿改修時に,完形品の宋・明・清代の陶磁器や近世の肥前磁器が多量に廃棄されていたのを確認し,これらを区長の許可を得て一時的に預かり,その資料化も実施した。以上の調査成果によって,報告書作成予定頁が大幅に超過することとなり,50万円強の基金では調査報告書を刊行することが不可能となった。そのため報告書作成は先送りとし,その費用は,トカラ列島中之島地主神社敷地内(宮水流遺跡)・宝島大池遺跡発掘調査で得られつつも,分析費用が不足していたために断念していた弥生時代の炭化物(種子を含む)や,宝島大池遺跡発掘調査で得られた動物遺体(イノシシ・ウミガメ・魚類・貝類)および炭化物26点分の自然科学分析費(放射性炭素年代測定分析,炭素・窒素安定同位体分析)として当てることとした。平成27年度は,5月から12月まで台風が発生したため船舶移動がままならず,一定期間を要するトカラ列島の発掘調査は延期を余儀なくされた。そのため,予定を変更し,台風の間隙をぬって各島の分布調査から開始することとした。全部で9つの島の踏査を実施し(諏訪之瀬島・宝島・小宝島・平島・横当島・悪石島・中之島・臥蛇島・口之島),概ね各島で先史時代の土器を確認することができた。特に平島および臥蛇島ではこれまで先史時代遺物の存在が知られておらず,今回の踏査で初めて確認されたこととなる。しかしながら,小宝島と横当島では近世をさかのぼる遺物の確認ができなかったため,先史時代に人間活動がなかったかどうかの確証は得られなかった。各島で得られた先史時代土器を大きく九州系と南島系に分け,現段階で最新の先史土器編年を用いて並行関係を確定し,各系統の土器がどのようにトカラ列島の島々に分布しているかを確認したところ,縄文時代中期頃から南島系土器が主体となって確認され始め,縄文時代後期にはほぼ全域に南島系土器が分布し,ときにトカラ列島中央部あたりで九州系と拮抗することがあることも分かった。しかしながら,古墳時代頃から九州系の須恵器,古代では須恵器・土師器が各島で確認されるようになることから,北からの物流が強くなっていく傾向にあることが確認された。これを平成28年2月22日,鹿児島大学国際島嶼教育研究センター総合学術報告会で「トカラ列島の先史文化はどこまで遡り得るか」と題して公表した。平成27年度は,5月から12月まで台風が発生し,移動手段が船舶しかない関係上,一定期間を要するトカラ列島の発掘調査は延期を余儀なくされた。そのため,年度内予定を変更し,台風の間隙をぬって各島の分布調査から開始することとした。その結果,これまでに未確認であった島々(臥蛇島・平島)においても先史時代遺物を確認することができ,また,他島でもこれまでに確認されていなかった時期の遺物を得ることができた。4月末5月初,トカラ列島中之島地主神社敷地内における発掘調査を実施した。その結果,遺構は確認できなかったが,弥生時代と平安時代の良好な遺物が大量に出土した。弥生土器は土器型式からみて,少量の九州北部系,九州中部系土器,多量の九州南部系土器,大隅諸島系,奄美諸島系など,多様な系統が確認された。このうち奄美系や大隅諸島系がトカラ列島に分布する在地土器ではないかと考えられる。石器は凹石を主体として,剥片石器や有溝砥石が少量得られたほか,小型扁平片刃石斧,磨製石鏃も出土した。平安時代については,1個体分の土師器甕,3個体の須恵器壺,1個体の越州窯系青磁坏がセットで出土した。特に越州窯系青磁はトカラ列島で初確認されたものであり,時代が下るが表採品のなかに越州窯系青磁水注も得られた。これまでトカラ列島には,弥生時代平安時代の空白期があったが,発掘調査結果,その空白期を埋めることができ,また,弥生時代は南北から各地域の土器が広域流通している実態が把握された。平安時代は土師器,須恵器,越州窯系青磁がセットで出土した。特に越州窯系青磁水注は,近年,長崎でも確認されており,博多ー長崎ー中之島ー喜界島を結ぶラインが存在したことを示している。

ほかにも,トカラ列島平島における清朝磁器が明治27年の中国船籍らしき無人船由来であることを,考古学・文献・民俗誌などから突き止め,日本考古学協会において発表し,鹿児島考古第46号に論文としてまとめた。平成27年度から継続している分布調査では,トカラ列島全域から表採した土器のうち,先史時代遺物について,九州系統であるのか,あるいは奄美・沖縄系統のものであるのかを検討した。その結果,縄文時代中期以降は,奄美・沖縄系統の土器文化であるが,古墳時代以降,九州系統の土器文化が南漸し,平安時代まで継続する可能性が指摘でき,これを廣友会誌9号に論文として発表した。本来は平成28年度で2回実施予定していた発掘調査であったが,天候不順などの理由で1回で断念せざるを得なかった。しかしながら,次年度予定の学会発表,論文発表などを前倒しで実施することができた。平成29年度は,4月末5月初頭にかけて宝島大池発掘調査を実施した。目的はトカラ列島中のサンゴ礁環境にある島における食性の把握である。発掘では縄文時代中期並行の土器,石器類を確認し,炉を検出した。サンゴ礁域の魚類を主体とする脊椎動物遺体,ヤコウガイやシャコガイ類を主とするサンゴ礁域の大型貝類遺体がかなりの数で出土した。植物遺体は少ないと見られる。また,同時期と考えられるウミガメやイノシシの解体場所を特定した。イノシシは宝島に現存しておらず,外部からの持込みが考えられる。ほかにも,現在生息していない熱帯地方産のマスオガイ類を利用した有孔貝刃が確認され,また,良質の石英剥片が多数出土した。弥生時代の遺物出土を目的としてトレンチを設定したが,確認することはできなかった。現在も地表面に石棺墓が露出しているが,底石下の一部を掘削し,南島特有の重層構造をもつか否か確認調査を実施したが,単層構造であることが判明した。日本考古学協会第83回総会研究発表では,平成27年度に発掘調査を実施した中之島地主神社敷地内(ミヤズラ・ミヤズワ遺跡)出土遺物の特性について発表を行なった。同遺跡では弥生時代において九州北部,九州中部,九州南部,大隅諸島(種子島・屋久島が主),奄美諸島の土器が混在して出土しており,小規模島嶼ながらもその広域交流が存在したことが判明した。さらに,古代の段階には土師器・須恵器・越州窯系青磁が出土し,中世初頭には越州窯系青磁水注という南島においては極めて稀な遺物も出土した。これらの遺物からはトカラ列島もまた南北交通の要衝として位置づけられていたことを示している。その概要は沖縄考古学会の『南島考古だより』106号にも掲載した。ほかにも奄美・沖縄諸島の貝塚時代後期土器,トカラ列島考古学調査を始めて実施した人類学者,奄美諸島の先史時代の概要について,それぞれ発表を行なった。研究は順調に進んでいるが,年度計画に予定していなかった県外出張業務がはいり,報告書作成期間が不足し,期間延長を申請した。今年度は発掘調査報告書を刊行する予定として,50万円強の基金を延長し,その作成を実施していたものの,今年度のトカラ列島中之島地主神社敷地内(宮水流遺跡)第2次発掘調査を実施したところ,トカラ列島で初検出となる弥生時代の遺構(土坑・ピット)や,琉球列島ではあまり類例のない平安時代の遺物のセット(土師器・須恵器・越州窯系青磁など)が多量に得られたことで一連の発掘調査成果が一気に増加した。また,平島の考古資料調査では,明治27年の漂着船起源と考えられる清朝磁器として新たに完形品のレンゲが民家に保管されていることを確認し,小中学校に保管された遺物の資料化も実施した。さらに,島外に転出した平島出身者の自宅に,漂着船起源の清朝磁器が多数のセットで保管されていることを確認することができたため,新たな成果が加わった(後日の資料化許可をいただいている)。
現代フランス文芸における「南仏」・「地中海」というトポスに関する包括的研究

今年度は村松真理子によってレオパルディ研究がすすめられた。まず、国際的な名声のあるレオパルディの専門家であるフランコ・ディンティノ氏を招聘し、作家が生涯を通じて記し続け、その思索と詩的言語生成の過程を写した膨大なノートであるZibaldone(雑記帳)についての貴重な講演をしていただいた。質疑応答もじつに活発なものとなった。さらに、村松は夏に国立レオパルディ研究所で開催された学会でレオパルディに関する研究発表を行った。他にも、新ブルガリア大学教授ボヤン・マンチェフ氏による「海」と哲学や詩の関係性をめぐる講演会、新国立美術館アシスタントフェローである横山由季子氏による画家ボナールと南仏の光についての講演会を開催し、研究課題に関する大きな進展を見ることができた。また、昨年度からの繰越金を用いた海外出張が平成29年11月に行われた(当初7月を予定していたが、再調整の結果11月となった)。この出張の収穫はかなり大きいものであった。まずオリヴィエ・カプラン氏に案内され、南仏サン=ポール・ド・ヴァンスのマーグ財団でジャコメッティの未公開作品をいくつか見せてもらい、マーグ財団とジャコメッティの関係についてなどインタビューできた。さらに、南仏の街グリニャンに住む詩人フィリップ・ジャコテさん宅を訪れ、彼自身のこれまでの道のりと南仏という場所について一時間半のインタビューを行うことができた。92歳の高齢でありながら、非常に明晰に話をしてくださった。このインタビューで戦後のフランス詩壇について多くの情報を得ることができた。この調査の成果は雑誌に発表する予定である。繰越金を利用した海外調査では予想以上の成果があった。とりわけ南仏で活動し続けたフランス語圏の代表的な現代作家フィリップ・ジャコテにインタビューできたこと、それから、マーグ財団で未発表のジャコメッティの作品(まだ本物かどうかの鑑定は終わっていないが、間違いないと言ってよい作品)を閲覧させてもらい、ディレクターのオリヴィエ・キャプラン氏へのインタビューできたことが大きい。その他、国内外の講演会ならびに講演に関連する研究会によって、多角的な研究ができた。来年度は最終年度であるが、これまでの成果を連携研究者によって発表報告してもらう予定である。また、研究計画の構想当初にはなかった植民地、越境、ハイブリッドなどのテーマについて少し深めて研究を行いたい。今年度の研究では、119世紀半ばから20世紀初頭にかけてのフランス文学・芸術におけるパリ表象を再検討し2シュルレアリスム運動に参加しながらも距離を置いていった作家たち、とりわけ雑誌『レフェメール』周辺の作家たちについての作品分析を行うことを当初の目的としていた。「パリ」という当時の文学・芸術の中心地で発展した「現代性(モデルニテ)」とは異なる形の「現代性(モデルニテ)」の可能性を南仏・地中海というトポスに見る本研究において1は基礎的な作業といえるが、代表者個人による研究はボードレールからシュルレアリスムの作品の再読解においていくらか遂行できたものの、連携研究者との意見交換が十分に行うことができなかった。連携研究者との研究会は1度行われた。2に関しては、代表者が研究会発表(発表タイトル「〈声〉の密やかな交換:フィリップ・ジャコテについて」)を2016年3月4日に立命館大学にて行い、連携研究者である本田貴久氏をはじめ、多数の研究者から貴重な意見をいただいた。また、2015年10月28日から11月5日にかけて、連携研究者の小林康夫氏とともに南仏の諸都市とパリに滞在し、主に美術館を訪問した。サン=ポール・ド・ヴァンスのマーグ財団では財団の資料館の担当者フロランス・モニエ氏に美術館所蔵の作品や資料について貴重な話を伺い、ビオットでは世界的な芸術家ジャッキー・コヴィル氏、ジャン=ポール・ヴァン・リット氏のアトリエを訪問することができた。またパリでは、パリ=ソルボンヌ大学文学部教授のクリスチアン・ドゥメ氏に会い、本研究課題に関する打ち合わせ・意見交換を行い、本研究課題に関するシンポジウムを最終年度に南仏で開催する計画を立てることができた。連帯研究者の寺田寅彦も、南仏の作家ゾラに関する調査を2016年2月26日から3月5日にかけてフランス国立図書館で行った。当初予定していた定期的な研究会の開催が、連携研究者の地方大学への就職や、代表者の大学業務により、2016年2月23日に1度しか行われなかった。1920世紀フランス文芸におけるパリのトポスに関する研究・総括は十分に行われたとは言い難いものの、連携研究者の寺田寅彦による最新のゾラ研究の海外調査の報告もあり、滞っているわけではない。研究会の開催は今後定期的に行う予定である。代表者のフィリップ・ジャコテに関する研究発表や、海外への文献・資料調査などは当初の予定通り遂行され、それぞれとても実り多いものであった。また、海外研究協力者であるパリ=ソルボンヌ大学教授のクリスチャン・ドゥメ氏とは2016年度の来日の約束も含めて、緊密なやりとりをすることができた。平成28年度は当初予定していた、マーグ財団の訪問とマーグ財団のディレクターであるオリヴィエ・キャプラン氏へのインタビューが先方の都合により平成29年に延期となったことを受け、基本的には資料・文献収集、文献読解や、連携研究者との共同研究会の開催が中心となった。4月にはパリ第4大学教授で詩人のクリスチャン・ドゥメ氏に現代詩に関する貴重な講演をしてもらい、活発な議論ができた。

とりわけ「南仏」という具体的な地名を超えて、「南」という地域の特異性と「南」の表象についても議論ができた。「南」というトポスには当然、輝かしい地中海文化だけでなく、植民地(アフリカ・アジア)問題も含まれるものであり、その観点から、作家マルグリット・デュラスに関する研究発表と対談の機会を得ることができた。また、日本ではほとんど知られていない南仏での前衛芸術集団(文学、芸術、建築にまたがる)Groupe Espaceの資料を入手し、それに基づいて研究会での発表報告を行った。また、連携研究者の村松真理子はボローニャ大学で地中海とイタリア文学に関する文献調査を行い、同時にイタリアの詩人レオパルディに関する資料を調査するためレオパルディ・センターを訪れた。レオパルディに関する研究者との交流もあり、その交流は今後も継続する予定である。南仏というトポス、地中海というトポスについて、主に詩という文学ジャンルにおいてどのような表象がなされてきたのかについて研究が進められた。予定していたマーグ財団での資料調査と、財団ディレクターとの打ち合わせが延期となり、多くの予定が狂ったことは否めない。その代わり、資料収集と複数の研究会での報告を行うことができた。今年度は村松真理子によってレオパルディ研究がすすめられた。まず、国際的な名声のあるレオパルディの専門家であるフランコ・ディンティノ氏を招聘し、作家が生涯を通じて記し続け、その思索と詩的言語生成の過程を写した膨大なノートであるZibaldone(雑記帳)についての貴重な講演をしていただいた。質疑応答もじつに活発なものとなった。さらに、村松は夏に国立レオパルディ研究所で開催された学会でレオパルディに関する研究発表を行った。他にも、新ブルガリア大学教授ボヤン・マンチェフ氏による「海」と哲学や詩の関係性をめぐる講演会、新国立美術館アシスタントフェローである横山由季子氏による画家ボナールと南仏の光についての講演会を開催し、研究課題に関する大きな進展を見ることができた。また、昨年度からの繰越金を用いた海外出張が平成29年11月に行われた(当初7月を予定していたが、再調整の結果11月となった)。この出張の収穫はかなり大きいものであった。まずオリヴィエ・カプラン氏に案内され、南仏サン=ポール・ド・ヴァンスのマーグ財団でジャコメッティの未公開作品をいくつか見せてもらい、マーグ財団とジャコメッティの関係についてなどインタビューできた。さらに、南仏の街グリニャンに住む詩人フィリップ・ジャコテさん宅を訪れ、彼自身のこれまでの道のりと南仏という場所について一時間半のインタビューを行うことができた。92歳の高齢でありながら、非常に明晰に話をしてくださった。このインタビューで戦後のフランス詩壇について多くの情報を得ることができた。この調査の成果は雑誌に発表する予定である。繰越金を利用した海外調査では予想以上の成果があった。とりわけ南仏で活動し続けたフランス語圏の代表的な現代作家フィリップ・ジャコテにインタビューできたこと、それから、マーグ財団で未発表のジャコメッティの作品(まだ本物かどうかの鑑定は終わっていないが、間違いないと言ってよい作品)を閲覧させてもらい、ディレクターのオリヴィエ・キャプラン氏へのインタビューできたことが大きい。
培養始原生殖細胞を用いたニワトリ突然変異ライブラリーの構築

ニワトリ突然変異ライブラリー構築のため、始原生殖細胞をニワトリLIF (leukemia inhibitory factor)分泌STO細胞上で各種サイトカインを添加しての培養したが、細胞増殖という観点からは期待された効果はなかった。そこで視点を変え、ニワトリPGCの分化能と増殖能を支配している遺伝子を探索し、prdm14を候補遺伝子として見出した。突然変異ライブラリー構築のため、始原生殖細胞(PGC)の安定した培養法の開発を試みた。転卵3日目ニワトリ胚の予定生殖巣定着時期PGCを、その支持組織である生殖隆起部細胞と共培養することで、一か月程度PGCを増殖・培養することに成功した。この培養PGCは、未分化性マーカーであるSSEA-1の発現は失われていたが、一方で生殖細胞マーカーであるCVHの発現は維持されていた。また、この培養PGCを転卵2.5日ニワトリ胚へ移植したところ、転卵10日目胚において移植細胞の生殖巣への定着を確認できた。しかし、性成熟した移植個体の雄において移植細胞由来の精子の割合は0.3%と低い値にとどまっていた。これは培養PGCの未分化性が消失していたため、生殖腺定着後に移植細胞の発生が正常に進まなかったことが原因だと推測された。そこで、転卵52時間胚において血中を循環するPGCを、STOfeeder細胞上で各種のサイトカイン(bFGF,SCF,LIF)を用いて培養したところ、増殖させることはできなかったが、SSEA-1を保持したまま最大2週間までPGCを維持・培養することに成功した。さらに細胞の未分化能と増殖能の維持に関与する遺伝子としてIFITMを解析した。一方、当研究室では過去にDNA polymeraseδの活性中心を構成する配列中のロイシン(L)をリジン(K)に変異させたL606K変異型ニワトリポリメラーゼδ遺伝子を作製し機能を解析したが、変異型Polδを導入した細胞の致死率が低く変異導入効率も悪いと推測されると同時に、増殖が遅くなっているという結果が得られた。そこで新たな変異としてL606G変異を取得することを試みている。ニワトリ突然変異ライブラリー構築のため、前年度に続き始原生殖細胞(PGC)の培養を試みた。前年度と同様STOfeeder細胞上で各種サイトカイン(bFGF, SCF, LIF )を添加して培養を試みた。未分化細胞マーカーSSEA-1の保持という点では改善されたが、細胞増殖はあまりせず再現性も低かった。そこで視点を変え、ニワトリ、PGCの分化能と増殖能を支配している遺伝子を探索し、PRDM14を候補遺伝子として見出した。この遺伝子はニワトリ内部細胞塊やPGCで強く発現するが、PGCの分化に伴ってその発現レベルが落ちるので、PGC分化の引きがね遺伝子と推定した。次にニワトリPRDM遺伝子をクローン化し、その機能を調べたところ生殖細胞特異的に発現するcvh, stellaなどの転写制御に重要な役割をはたしている事を見出した。一方、変異処理に用いるRNA polymerase δについて、さらに変異を起こしやすくするためにその活性中心にL605G変異を導入した。これによりD402AとL605Gの二重変異を持つニワトリRNA polymerase δの取得が完了した。またニワトリ細胞未分化マーカーであるシアル酸含有糖鎖SSEA-1の生合成経路を調べるため、ニワトリシアル酸転移酵素をクローン化した。生物工学最終的に研究に用いる始原生殖細胞のマーカー維持には成功したが、移植時に培養始原生殖細胞に由来する子孫が取得できるかどうかの検討が完成していない(移植後半年以上を要するため)。また、技術的問題も無く数ヶ月以内にはできると考えられるが、DNAポリメラーゼへの変異導入が完成していない。元の計画のまま遂行する。
対内直接投資がインフォーマル企業の成長に与える効果：　カンボジアの事例

カンボジアにおける外資企業をはじめとするフォーマルセクターとインフォーマルセクターの関係を分析してきた。特に、フォーマルセクターとインフォーマルセクターの企業が共存するカンボジア経済における産業の集積効果を実証した。推計の結果、産業集積はフォーマル企業の生産性には影響を与えていないが、産業集積はインフォーマル企業の生産性を向上する効果をもつことが分かった。また、生産性の空間的な依存関係は、フォーマル企業では見られなかったが、インフォーマル企業の生産性は、空間的にプラスの関係を持つことが分かった。この研究成果は、Journal of Economic Geographyにアクセプトされた。次に、カンボジアの縫製産業において多くの外資企業が、輸出市場に向けて縫製品を生産している。近年は特にEU向けの縫製品輸出が急増しており、EUが低所得国向けに提供している特恵貿易制度の原産地規則の緩和が、大きな要因として考えられる。2010年12月にEUはこの原産地規則を緩和することを公表して、2011年1月から新しい原産地規則が施行された。特に重要な変化は、縫製品の生産工程に関する要件が、途上国における布の生産を免除した点である。カンボジアでは繊維産業が未発達で、縫製品の生産には繊維製品の輸入に依存している。2010年以前の原産地規則では、輸入した繊維製品に使用に制約が多かったが、この要件が緩和されたことで、カンボジアのEU向け縫製輸出が急増していることを実証した。本研究プロジェクトに関連した研究成果が、Journal of Economic Geographyにアクセプトされたことで、大きな研究進展が見られた。また、カンボジア企業のパネルデータを構築するため、Establishment Listing 2009, Economic Census 2011, Inter-censal Economic Survey 2014のミクロデータを接続してきた。事業所の立地情報および調査番号に加えて、事業所の事業名や経済情報をベースに、Record Linkageの手法を活用して、接続する事業所・企業のサンプルを大幅に増やすことが出来た。カンボジア企業のパネルデータはほぼ完成したことで、研究活動は順調に進展している。研究プロジェクト4年目は、完成したカンボジア企業パネルデータを活用して、実証分析に移る。このデータを活用することで、インフォーマル企業がフォーマル企業に変化したサンプルを捕捉することができる。カンボジアには大きなインフォーマルセクターが存在しており、フォーマル化したインフォーマル企業は経済パフォーマンスが向上したのか、パネルデータを活用して分析を進める。また、外資企業が多く見られる縫製産業において、輸出拡大が国内のフォーマルセクターとインフォーマルセクターの雇用に与える影響を分析していく。対内直接投資がインフォーマル企業の成長に与える影響を分析する準備として、インフォーマル企業の実態について調査を実施した。特に、インフォーマル企業の改革に対するカンボジア政府の取り組みを中心に考察した。世界銀行によると、カンボジアで新しく企業を設立する手続きは、2016年時点で平均87日間の時間が必要である。この設立時間は、東アジア諸国の平均26日間に比べて非常に長い。企業設立の容易さは189か国中180位の順位である。書類手続きに関わる汚職や収賄、煩雑な事務手続きを削減するために、2015年12月にオンラインベースの企業登録システムの運用が始まった。現地メディアの報道から、書類ベースの行政手続きをオンライン化したことで、企業登録情報の手続きや管理は、政府にとっても企業にとっても容易になったことが分かる。しかしながら、オンライン化によって企業登録の手続きコストが減少したにも関わらず、多くの事業者が企業登録をしていない実態が示唆されている。特に、売上などの基本的な会計情報を電子化してない中小・零細事業者は、企業登録の手続きが書類ベースからオンラインベースの方法に変更されても、企業登録をしていない可能性が高い。また、行政手続きをオンライン化しても、手続きを担当する政府役人の能力や汚職文化はすぐに変わらないため、汚職や非公式な規制の問題が劇的に改善していないことが示唆される。企業登録の手続きオンライン化はなぜ期待した効果をもたらさないのか、という疑問が残る。改革の効果が出るにはまだ時間がかかる可能性もあり、今後の評価が必要である。しかし、オンライン化によって登録手続きのコストが削減されれば、企業登録が増えると期待できるが、現状は期待に沿っていない可能性がある。研究プロジェクトの初年度の目標は、外資企業およびインフォーマル企業に関する先行研究の整理や、カンボジアにおける企業活動の実態について調査を行うことである。この観点から、発展途上国におけるインフォーマルセクターに関する学術研究の基本的な問題意識や先行研究の成果を確認できた。また、カンボジアにおけるインフォーマル企業や外資企業に関して、企業活動や労働者の雇用、企業登録など、基本的な情報をインタビューによって把握することができた。カンボジアにおける対内直接投資とインフォーマル企業の関係を分析するため、今年度は外資企業をはじめとするフォーマルセクターとインフォーマルセクターの関係に着目した。特に、フォーマルセクターとインフォーマルセクターの企業が共存するカンボジア経済における産業の集積効果を中心に考察した。一般的に産業の集積は、企業と労働者の経済活動を活発にして、企業活動の生産性を高める一方、企業と労働者が都市部に集中したことで、交通渋滞や住宅価格の上昇を招き、企業活動の生産性を低下させる可能性がある。経済活動が都市部に集中すると、産業集積の経済効果と混雑効果が同時に生まれると言われる。カンボジアにおける集積効果を分析する上で、大企業を中心としたフォーマルセクターと、中小零細企業を中心としたインフォーマルセクターが共存している点に着目した。つまり、フォーマルセクターの企業は、近代的な経営管理のため生産性が高いが、インフォーマルセクターの零細企業は、簡素で古い生産方式のため生産性が低い。

そのため、インフォーマルセクターの影響によって、集積の経済効果が失われるかもしれない。推計の結果、産業集積はフォーマル企業の生産性には影響を与えていないが、産業集積はインフォーマル企業の生産性を向上する効果をもつことが分かった。また、生産性の空間的な依存関係は、フォーマル企業では見られなかったが、インフォーマル企業の生産性は、空間的にプラスの関係を持つことが分かった。研究プロジェクト二年目の目標は、カンボジア企業のパネルデータを構築するため、Establishment Listing 2009, Economic Census 2011, Inter-censal Economic Survey 2014のミクロデータを整理した。また、各年次のミクロデータを接続していく作業について、事業所の立地情報および調査番号を活用して、年次別に事業所・企業を接続することが出来た。各データベースの整理とカンボジア企業レベルのパネルデータを構築する作業は、おおむね順調に進展している。カンボジアにおける外資企業をはじめとするフォーマルセクターとインフォーマルセクターの関係を分析してきた。特に、フォーマルセクターとインフォーマルセクターの企業が共存するカンボジア経済における産業の集積効果を実証した。この研究成果は、Journal of Economic Geographyにアクセプトされた。次に、カンボジアの縫製産業において多くの外資企業が、輸出市場に向けて縫製品を生産している。近年は特にEU向けの縫製品輸出が急増しており、EUが低所得国向けに提供している特恵貿易制度の原産地規則の緩和が、大きな要因として考えられる。2010年12月にEUはこの原産地規則を緩和することを公表して、2011年1月から新しい原産地規則が施行された。特に重要な変化は、縫製品の生産工程に関する要件が、途上国における布の生産を免除した点である。カンボジアでは繊維産業が未発達で、縫製品の生産には繊維製品の輸入に依存している。2010年以前の原産地規則では、輸入した繊維製品に使用に制約が多かったが、この要件が緩和されたことで、カンボジアのEU向け縫製輸出が急増していることを実証した。
一個の細胞における遺伝子発現を解析できる新規技術の開発と応用

Chum-RNA増幅法とはPCRを用いずに1個相当のヒト細胞から高品質なcDNAライブラリー作製可能にする技術である。T7RNAポリメラーゼによる線形増幅により膨大な遺伝子群を包括的に偏在無く増幅できる。本課題は、Chum-RNA増幅効果を実用的な分野への応用研究を展開することにある。マイクロアレイ解析法、リアルタイムPCR解析法、および微生物の高感度検出RT-PCR法へChum-RNAを適応して増幅効果を認めることができた。チャムRNAの増幅効果をDNAマイクロアレイ解析に応用した。その応用範囲を広げる目的で、汎用されている米国アジレント社のDNAマイクロアレイ(Hu44K)を用いるのみでなく、三菱レイヨン製のジェノパールを基盤とした「感染体チップ」を自作してテストした。すなわち、「感染体チップ」に使用に際して、極微量な感染体を検出する精度の向上を検討するためチャムRNAを反応液に加えた場合と加えない場合のシグナル強度を比較することで、チャムRNAの増幅効果を検討した。実際、図1に示すようにチャムRNAを添加すると添加しない場合の極微量なRNAにおけるよりも膨大な増幅効果を発揮することが判明した。次にリアルタイムPCRによるチャムRNAの検出向上効果の検討を行った。チャムRNAを開発したときのプロトコールではポリAを持つmRNAをターゲットに増幅が可能かどうかを評価した。ところが、現実にはポリAを持たないRNAも存在する。そこで今回のリアルタイムPCRではランダムヘキサマーのプライマーによつてcDNA化を行うことにより、ポリAを持たないRNAに対してものチャムRNAの増幅効果があるかどうかを調べてみた。実際には、まず反応液に加えた5ngの全RNAにチャムRNAを添加しリアルタイムPCRを行った。すると早いサイクルで蛍光量が立ち上がることが分かつた。現在われわれがデザインしたチャムはmRNAを増幅するため3プライム末端にポリAをデザインしているが、この結果は全RNAを標的としたランダムプライマーを用いたRTaseの逆転写反応でさえもチャムRNAの増幅効果を発揮できたことになる。見かけの基質濃度を上げるというチャムRNAの発想をPCR法に応用し、通常では検出が困難な超微量なターゲットDNAを増幅できるようにできないかという研究を開始した。PCR反応チューブ内で見かけのGAPDH基質濃度を上げるために添加する今回設計した基質Chum-DNAにおいては、両端にHsGAPDH-FとHsGAPDH-Rの相補鎖配列、中央にTht111Iの制限酵素認識配列を配置し、両プライマーによって増幅されるChum-DNA断片はPCR増幅過程でTht111I制限酵素によってすみやかに切断され、GAPDH DNA断片の増幅を妨げないように設計されている。実験では2本のChum-DNAは二本鎖DNAかを行った後に使用した。Chum-DNAの基質効果を観察するために設計したGAPDH DNA断片増幅用のプライマーで902bpのDNAサイズで増幅されるはずである。実際、293T cell cDNAを鋳型にしてGAPDHのDNA断片(1346bp)をPCRで増幅し、T7プロモーターで発現するT7Blueベクターにサブクローンした。PCRにおけるChum-DNAのダミー基質効果を検討するためテンプレートとなるT7Blue-GAPDHプラスミドを段階希釈(x10^<-6>x10^<-13>)して最適条件を検索した。具体的にはHsGAPDH-FとHsGAPDH-Rプライマーを用いて増幅が認められる範囲の希釈率を決定した。電気泳動におけるバンド強度からGAPDHを検出するためには少なくともx10^<-7>以上の希釈したテンプレートを用いなければならないことを確認し、その後のChum-DNAの効果を検証するためのテンプレート濃度はx10^<-7>x10^<-9>に決定した。この条件で実験を進めたところ、Chum-DNA添加量に応じて、増幅されるGAPDH DNA量の増量効果は認められなかった。そこで、ヘアピン構造を容易に形成できるChum-DNAver.2を再設計した。この場合にはPCRポリメラーゼはGAPDH-FあるいはGAPDH-Rのようなプライマーを必要とせず、5'が突出している10塩基ほどを合成伸長する。合成が終わったものは完全なヘアピン構造を形成することになるので添加した以上のChum-DNAは分子数では増加しないと期待できる。現在、この実験条件の最適化に取り掛かっている。我々が開発したChum-RNA増幅法は指数関数的増幅を行うPCRとは異なる原理に基づく線形的増幅を可能にする技術である。PCRでは実現できない、cDNAライブラリーに含まれる多種類のcDNA分子を増幅時の偏在なく包括的に増幅できるという特徴を持つ。実際、我々はChum-RNA増幅法を用いて1個相当のヒト細胞から高品質なcDNAライブラリーの作製に成功してきた。当該年度ではChum-RNA増幅法の新しい応用として、RT-PCR法の感度を格段に上昇させる技術の開発に取り組んできた。まず、微生物(手始めに大腸菌)の種特異的高感度検出法の開発に着手した。

大腸菌は1個の細胞に数万分子の16SリボゾームRNA(rRNA)を持つので、16SrRNAに対応するChum-RNA(rChumと命名)を合成し、酵素反応の進行が困難である極微量rRNAに対してChum-RNA増幅すれば、大腸菌のゲノムDNAのPCRあるいは16SrRNAのRT-PCRによる増幅に比べて感度の上昇が期待される。実際にはrRNAの逆転写プライマーDNAのアニール領域に相同なrChumを設計した。これを逆転写反応に多量に添加することで反応系中の見かけの鋳型濃度を増大させ、反応活性が反応系中の基質分子濃度に依存する酵素反応において活性の上昇を試みた。結果、極微量の鋳型rRNAからPCR反応で増幅可能な逆転写産物を得ることができた。ヒト細胞は大腸菌に比べて100倍のrRNA(1細胞あたり数百万分子)を持つので一層の感度上昇が見込める。本手法は従来と全く同様の反応系にrChumを添加するだけで、一個の細胞未満の高感度な標的RNA分子の増幅・検出を可能にするので、ウイルス由来RNAなど他のRNA分子種にも広く適用可能である。基礎研究のみならず微生物感染症やそれに係る自己免疫疾患等の疾病の早期診断等の臨床応用へも展開したい。
低分子ゲル化剤を用いたハロゲン化有機溶剤の濃縮と回収剤への応用

ハロゲン化有機溶媒は優れた溶解性をもつことから電子材料,医薬品など様々な化学工業製品の開発に大量に利用されている。一方で,高い毒性をもつことからその取扱いには注意が必要である。そのため,簡便なハロゲン化有機溶媒の分離剤・回収剤の開発が望まれている。本研究課題は、簡便かつ安価に合成できる低分子ゲル化剤を用いたハロゲン化溶剤の流出防止剤と分離・回収剤の開発である。先に開発した一連の化合物群の分子構造の最適化により漏洩防止剤や分離・回収剤として利用可能な低分子ゲル化剤の開発を検討することを目的としている。先に開発したゲル化剤分子構造について,中の糖部位と長鎖アルキル基をもつ脂溶性部分との架橋部位であるエチレンジアミン部位を,ヒドラジンおよびヘキサメチレンジアミンに置き換えた誘導体を合成し、合成した化合物のゲル化能を30種類の有機溶媒を用い検討してきたが十分な改善が得られていなかったが,当該年度では,連結部位に新たにアミド基を導入した新規ゲル化剤を開発したところ,著しいゲル可能の向上が認められた。今回開発した低分子ゲル化剤は,没食子酸と糖部位とをエチレンジアミンとβーアラニンを介して連結することで,分子間水素結合に重要なアミド基の増加とともに,二つのジメチレン鎖の導入による適度な自由度が最適な分子間水素結合の配置を可能したことが起因したものと推測される。ハロゲン化有機溶媒に対するゲル可能評価では,たとえば,従来のゲル化剤では,クロロホルムなどに対して,4倍10倍程度のゲル可能の向上を実現することができた。そのため流出防止剤への応用展開が可能になるものと思われる。このように連結部へのアミド基導入という分子構造の最適化が極めて有効であることを見出した。今後は,混合溶媒分離や,さらなる構造の最適化に向けた検討を行い機能性の向上を実現する。低分子ゲル化剤における臨界ゲル化濃度の改善には,自己集合過程における異方的な分子間相互作用の導入が有効であることが知られている。そので,糖部位と長鎖アルキル基間の連結に複数のアミド基を導入した新規なゲル化剤の合成を行い,そのハロゲン化有機溶媒に対するゲル可能を検討したところ,たとえば,クロロホルムに対する臨界ゲル化濃度は,4.5 mg/mlであったのが1.2 mg/mlへとおおよそ4倍の能力の向上が認められ,トリクロロエチレンでは,11 mg/mlが0.8 mg/mlへと14倍程度の改善が認められた。また,従来のゲル化剤ではゲル化が困難であったとジクロロメタンやo-ジクロロベンゼンに対しても臨界ゲル化濃度0.8 mg/mlと極めて良好な結果を得ることができた。この機能性改善の起源を明らかにするため,温度可変および濃度可変の1H-NMRおよびIR, CDスペクトル測定を行い,分子間水素結合形成がゲル可能改善に大きく寄与していることが明らかとなった。さらに,Hansen溶解度パラメータ(HSP)を用いた解釈においても,ゲル化試験の結果を基にHansen球を求め,その中心位置から各溶媒のHSP値との差分よりゲル形成の推進力を推測すると,ゲル化試験および機器分析から得られた結果と同様に,ゲル化剤間の分子間水素結合が極めて重要な役割を演じていることが示された。今回得られた知見として,糖部位と長鎖アルキル基間への複数のアミド基の導入に伴い,ハロゲン化有機溶媒に対するゲル可能の改善を認めることができた。この知見をもとに,アミノ酸の一つであるL-リシンを連結部位へ導入することで,より複数のアミド基の導入が可能になり,機能性の向上が期待できることから合成を検討する。また,L-リシン末端のアミノ基への糖の導入により,ゲル化剤分子構造中の糖部位の割合が大きく増大したゲル化剤の調整が可能となる。糖部位の増大は,アルコール性水酸基による水素結合形成が可能であることから,分子集合体形成において特異な機能性や,ゲル化溶媒選択性など新たな機能性発現に寄与する可能性があることから合成を検討する。また,長鎖アルキル基によるファンデルワールス力による分子間のバンドル化も繊維状会合体形成においては重要な因子であることら,導入する長鎖アルキル基の数を増大したアリルエーテル型デンドロン構造を導入した化合物の合成を検討する。これら新規に合成したゲル化剤のゲル化能のスクリーニングおよび、混合溶媒系や混合ゲル化能を用いたける可能能評価とそのゲル構造と理論的な解釈について検討を行い,最適構造に関する知見を得る。既に開発した化合物の分子構造の最適化により漏洩防止剤や分離・回収剤としての機能性低分子ゲル化剤の実用化を検討する。初めに,ゲル化剤分子構造中の糖部位と長鎖アルキル基をもつ脂溶性部分との架橋部位であるエチレンジアミン部位を,ヒドラジンおよびヘキサメチレンジアミンに置き換えた誘導体を合成した。合成した化合物のゲル化能を30種類の有機溶媒を用い検討したところヒドラジンへの置き換えにより有機溶媒に対する溶解性が低下したものの、アルキル鎖長がドデシル基の化合物は、以前合成したエチレンジアミン誘導体と同程度のハロゲン化有機溶媒に対するゲル化能を示した。

一方,ヘキサメチレンジアミンへの置き換えでは、多くの有機溶媒に対する溶解性が幾らか上昇したものの、アルキル鎖長がオクチル基の化合物が以前合成したエチレンジアミン誘導体と同程度のハロゲン化有機溶媒に対するゲル化能を示した。今回のゲル化試験の結果についてハンセン溶解度パラメーターを用いゲル形成のメカニズムについて考察したところゲル化剤分子構造中の水素結合能とアルキル鎖長との割合がゲル形成に大きな影響を与えることが考察された。ゲル構造に関する知見では,1H-NMR, IRスペクトルよりアルキル鎖によるファンデルワールス力とアミド基および水酸基による水素結合がゲル形成の推進力であることが示された。キセロゲルのSEM観察より繊維構造を構築していることが示された。臨界ゲル化濃度をもとにゲル化能を評価すると今回合成した化合物群では向上しなかったことから最適な低分子ゲル化剤構造のとしてエチレンジアミン部位にアミド基やウレア基の導入による異方的な集合体形成の促進と結晶化を回避するためのアルキル鎖長の伸長により臨界ゲル化濃度の改善が期待できる。新規なゲル化剤として、先に合成したゲル化剤分子構造中の糖部位と長鎖アルキル基をもつ脂溶性部分との架橋部位であるエチレンジアミン部位を,ヒドラジンおよびヘキサメチレンジアミンに置き換えた誘導体を、それぞれアルキル基部分がブチル基、オクチル基、ドデシル基、ヘキサデシル基を導入した合計8種類について合成した。合成した化合物のゲル化能について、汎用性有機溶媒30種類を用い検討したところヒドラジンへの置き換えにより有機溶媒に対する溶解性の一部低下が認められたものの、アルキル鎖長がドデシル基の化合物は、以前合成した誘導体と同程度の機能性を示した。また,ヘキサメチレンジアミンへに置換した誘導体においてもアルキル鎖長がオクチル基の化合物において以前合成した化合物と同程度の機能性が認められた。以上の結果からエチレンジアミン部位のジメチレン鎖のゲル化能への影響は小さいことが分かった。ゲル化試験の結果は,ハンセン溶解度パラメーターにより解釈されゲル形成過程は、ゲル化剤分子間の水素結合とアルキル鎖のファンデルワールス力に起因すること、また、アルキル鎖長の調整によりゲル化能が変化することを明らかにした。また、ハンセン球を用いた新たなゲル化能評価方法について用いたところ、ゲル形成と溶媒との関係性に明瞭な境界が存在することを明らかにした。ゲル構造に関する知見として1H-NMR,IRスペクトルからゲル化剤分子間の水素結合とアルキル鎖のファンデルワールス力の存在とその強さの程度が明らかとなり、キセロゲルのSEM観察から繊維状構造の構築が確認された。ハロゲン化有機溶媒は優れた溶解性をもつことから電子材料,医薬品など様々な化学工業製品の開発に大量に利用されている。一方で,高い毒性をもつことからその取扱いには注意が必要である。そのため,簡便なハロゲン化有機溶媒の分離剤・回収剤の開発が望まれている。本研究課題は、簡便かつ安価に合成できる低分子ゲル化剤を用いたハロゲン化溶剤の流出防止剤と分離・回収剤の開発である。先に開発した一連の化合物群の分子構造の最適化により漏洩防止剤や分離・回収剤として利用可能な低分子ゲル化剤の開発を検討することを目的としている。先に開発したゲル化
膜脂質を基軸としたオルガネラ連携ゾーンの解明

1つのオルガネラの中には、異なる役割を担う場が存在し、本領域ではこれをオルガネラ・ゾーンと命名する。本領域では、細胞の様々な様態におけるオルガネラ・ゾーンを可視化し、その生物学的な役割を明らかにする。本計画研究では、「膜脂質を基軸としたオルガネラ連携ゾーンの解明」を中心に解析する。細胞内の各オルガネラは特徴的な膜脂質組成を有しており、さらに、1つのオルガネラの中でも脂質は均一に存在するのではなくドメインを形成している。これまでに申請者は膜脂質組成の形成機構(2008:MBC、2010:MBC)、及び、脂質のオルガネラ特異的な分布が膜輸送において果たす役割(2011:PNAS、2015:EMBO J.)を明らかにしてきた。加えて近年、この脂質の特異的分布が細胞増殖や自然免疫応答を制御する細胞内シグナル伝達にも関与するというデータを申請者は得つつある。本研究では、オルガネラ・ゾーンを膜脂質ドメインという観点から解析し、各オルガネラの特徴的な脂質から形成されるゾーンの形成機構及びその細胞生物学的意義を解明する。具体的には、膜脂質が制御する1.細胞増殖シグナルにおけるリサイクリングエンドソーム応答ゾーンの解析、2.自然免疫応答におけるゴルジ体⇒エンドソーム⇒リソソーム連携ゾーンの解析、3.TLR4受容体における細胞膜応答ゾーンの解析を行う。また、オルガネラ・ゾーンの脂質解析の技術開発を行うことで4.「オルガネラ・ゾーン統合解析プロジェクト」に参画する。平成29年度において、細胞増殖シグナルにおけるリサイクリングエンドソーム応答ゾーンの解析を行い、リサイクリングエンドソーム上のPSがHippo-YAP経路を制御することを明らかにし、論文として報告した(2017:Nat Commun)。また、自然免疫応答におけるゴルジ体⇒エンドソーム⇒リソソーム連携ゾーンの解析を行い、リソソームでのSTINGの分解がシグナルの不活性化に必要である可能性を見出した。本年度において細胞増殖シグナルにおけるリサイクリングエンドソーム応答ゾーンの解析を行い、リサイクリングエンドソーム上のPSがHippo-YAP経路を制御することを明らかにし、論文として報告した(2017:Nat Commun)。さらに、研究計画が予想以上に進行したため、平成30年度以降に計画していたTLR4受容体における細胞膜応答ゾーンの解析にも着手し始めた。引き続き当初の計画通り、1.細胞増殖シグナルにおけるリサイクリングエンドソーム応答ゾーンの解析、2.自然免疫応答におけるゴルジ体⇒エンドソーム⇒リソソーム連携ゾーンの解析、3.TLR4受容体における細胞膜応答ゾーンの解析を行う。
フィジカルインタフェースを用いた分散システムの応用

本研究の目的は、近年のWebサービスの基盤となっている分散オブジェクト技術、データベース、オブジェクト共有空間等のソフトウェア技術と、短距離無線通信やセンサ/アクチュエータを用いるフィジカルコンピューティング関連技術に関して、学習者がそれらを連携させ、興味を持って修得できるようにすることにある。具体的には、(1)現実感のある魅力的なプログラミング課題の考察を行い、(2)それらのスマートフォンや分散プログラミング環境での解決、実装例を多数示し、(3)今後の分散アプリケーション開発のための、学習者の環境や要求に応じた適切な連携手段と情報を明らかにした。本研究は、分散ソフトウェア技術と短距離無線通信やセンサ/アクチュエータ等を用いるフィジカルコンピューティング/アプリケーション開発関連技術を、学習者が興味を持って修得できることを目指している。前年度までに、ZigBee準拠の短距離無線を装備する小型マシン多数を用いたネットワーク同期のための基本検討を実施した。これは、グローバルな柱時計の無い無線機器を用いた分散アプリケーションにとって重要な仕組みのひとつとなった。今年度は、引き続き、各種センサや通信機能を備えたスマートフォン(Android端末)を利用して、約10個のアプリケーションを開発した。その過程で、学習者が今後活用すべきデバイス等の要素と、これら要素と外部システム(クラウド、web)との関係についての「クラウド/デバイスとモバイルアプリケーションの技術関係マップ」を作成した。これは、学習者が、フィジカルインタフェースを持つ分散システム・アプリケーションを開発する際に利用できるスケルトンを提供するための基盤となる。このマップには、本年度新たに開発した「エージェント指向による高層ビルからの避難モデリング研究」の知見を加えた。ここでは、フィジカルな世界との接続を実現した。具体的には、建物内の階段の各入口にNFCタグ(ICタグ)を貼り、避難者は、携帯しているAndroid端末をそれらにタッチすることで、それぞれの位置と時刻情報がクラウド上のデータベースへ格納されるようにした。今後は、さらに、Androidに内蔵されている大気圧から現在階を推定し、シミュレータと連動させる仕組みも使ってゆく。そのための、本年度は、大気圧の変動に影響されない現在階の推定方式も明らかにした。NFCタグ(ICタグ)や大気圧センサは、本研究の目標を達成するために必要な重要要素であり、今年度はその利用実績を蓄えることにもなった。本研究の目的は、分散オブジェクトやオブジェクト共有空間等の高度なソフトウェア技術と、短距離無線通信やセンサ/アクチュエータを用いるフィジカルコンピューティング関連技術を、学習者が興味を持って修得できるようにするための、ソフトウェア開発および試行の支援と環境を提供することにある。最終年度は、ソフトウェア事例開発をさらに推進し、国際会議で2件の論文を発表した。1つは、3台のAndroid(スマートフォン)が連携して、エレベータの籠の現在階を、リアルタイムに遠隔地でモニタリングするものである。さらに、気圧の他に、Androidに内蔵されている加速度センサを用いて、エレベータ籠の現在階を推定する方法も考案して実装した。これらの開発をとおして、センサ類をクラウド経由で活用する枠組みの典型例を示すことができたという意義がある。3年の研究期間の1年目には、ZigBee準拠の短距離無線を装備する小型マシン多数を用いたネットワーク同期のための基本アプリケーションを開発した。これよって、分散アプリケーションに必須なマルチスレッドプログラミングの基本構造と無線信号による通信方法、LEDやサーボモータ等の制御方法等を切り出し、他のアプリケーションを開発する場合の基本要素として蓄えた。2年目には、スマートフォン(Android端末)を利用して、約10個のアプリケーションを開発した。全体を通して、センサボード、スマートフォンの機能と、クラウドデータベース(SQL型、key-value型、時系列データ型)を利用する分散アプリケーション開発の典型例を多数提示し、広範な応用開発のための基本的な枠組みを示すことができた。それに向けて、本年度は、現実感のある魅力的なプログラミング課題の検討を行った。特に、最近急速に普及しつつあるスマートフォン、各種プロセッサボードを用いた検討用アプリケーションを試作した。まず、ZigBee準拠の短距離無線を装備する小型マシン多数を用いたネットワーク同期のための基本アプリケーションを開発した。これは、グローバルな柱時計の無い無線機器間での各デバイス間の動作を自律的に同期させるものであり、それをベースにクロックの同期を図ることができる。これは、電子ホタル群の明滅の自律的同期を例題として実現した。この試作によって、分散アプリケーションに必須なマルチスレッドプログラミングの基本構造と無線信号によるコミュニケーション方法、LEDやサーボモータ等の制御方法等を切り出し、他のアプリケーションを開発する場合の基本要素として蓄えることができた。次に、別の研究で行われていたWebカメラを用いた機械読唇技術を用いて、「口パク(くちぱく)からツイッターへ送受信する」アプリケーションを開発した。これにより、Webカメラをインターフェースとする分散アプリケーションのフレームワークの一つを得た。

すなわち、Webカメラの基本操作と、入力される情報をリレーショナルデータベースへ格納/加工すること、それを別のマシン(スマートフォン等)へ伝える仕組みである。これらの試作から、上記分野では、どのような利用すべき技術要素が存在し、それぞれのアプリケーションでは、それらがどのように結合されているかの構造を把握でき、次年度の研究計画に繋げることができた。情報系教育としてのアプリケーション課題を作成する場合、利用される個々の構成要素は、基盤プログラミング環境群(マルチスレッド、マルチコア、オブジェクト共有空間、言語等)、ITデバイス群(短距離無線、センサ、アクチュエータ等)、クラウド環境群(Webサービス、クラウドサービス、スマートフォン等)などに分類される。個々のアプリケーションは、それらの群に属する要素をどのように結合させるかで大枠が決まる。そのような観点で研究を進めた。そのためには、かなり多数のアプリケーションを作成し、その中から、汎用的に使える要素と、他のシステム(仕組み)との連携形態を抽出する必要がある。本年度は、それらに関する本格的なデータベースを完成させるには至っていないが、その基盤となる「クラウド/デバイスとモバイルアプリケーションの技術関係マップ」を作成した。これにより、アプリケーション作成を行う課題を考案する際に、どのような技術を習得させたいのか、という目的にそったものを効率良く案出する仕組みを提供するための基礎を構築できた。また、昨年度は対象としていなかった、スマートフォン(Android)に備わっている各種センサと通信手段(近距離通信、3G/4G通信)、およびクラウドとの連携アプリケーションも多数開発した。さらに、エージェント指向モデリングを実世界のデバイスと連携させる試行も行った。これらにより、スマートフォン単体だけではなく、複数のスマートフォン同士の連携、さらには、スマートフォンと外部のデバイスやクラウドサービスとの連携に関して、上記枠組みの幅を広げることができた。近年注目されている電子デバイスや情報端末の代表格である、ZigBee無線装備の小型JavaマシンSunSPOT、Android端末などを用いた魅力的なアプリケーション開発のためのベースを得ることができた。