hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学級経営への介入的支援方法の開発

本研究は、学校心理学的な観点から、学級経営に介入する手法を開発し、それを評価することを目的としている。初年度は、学級介入方法の具体化と評価視点の探索的検討を、次年度は、介入の方向性、経過面接の構造化をより確かなものにするために、継続的に教師用RCRTの測定を行なった。本年度は、5人の教師とその担当学級を対象にした介入を行い、その成果を検討した。個別の関わりに加え、小グループを形成することによって、相互に理解し助言しあえる自助グループの形成もねらいとした。対象の教師には、6月、7月、9月、12月、2月の計5回の研修に継続的に出席してもらい、それぞれの教師用RCRTの結果を用いながら参加者の学級経営の事例検討、自己達成予言的に学級経営の具体的方針の提出、数人の児童に焦点を当てた意図的な関わりの報告、親近感についての調査の実施などが具体的な実施内容である。参加した教師は、教師用RCRTの結果の読み取りができるようになり、またその資料を元にしながら、学級経営の様子を他の教員に語ることができた。このように自らの学級経営の状況を客観化するなかで、意図的な関わりの対象になる児童の特定、関わりの内容についての設定をすることができた。短期の目標とやや中期の目標を立て、またその目標をグループのメンバーに報告するなかで、データをもとにした実施可能な学級経営の実践につながった。別の評価の視点としては、児童による親近感調査を行い、その結果に基づく児童への関わりの修正もできた。継続的な研修の中で、他の教師からの共感や助言の機会を持ち、また自分の実践を他の教師に理解してもらえるように表現できるようになった。これらのことは、学級経営に介入する手法として、継続的な小グループセッションで教師用RCRTを用いることが有効であることを確認した。初年度は、学級介入方法の具体化と評価視点の探索的検討を目標としている。そのため、介入とその分析方法について、おもに学校場面のフィールドワーク関係の国内外の最新の文献資料を集めた。学級経営に関する介入の研究は、ほとんど見つからず、教師の指導態度を受容的にしたり、励ましや賞賛を意図的に増やすといった実践が数例見つかった。さらに、継続的に研究や実践報告の収集を進める予定である。次に、継続的に実施してきている教師用RCRTについては、あらたに20ケースの調査を実施した。結果を文書および図表にて返却し、若干の解説を加えた。結果がクリアに現状を反映しているという感想や、自分の認識のずれがあるという感想などがある一方で、結果の読みとりが難しいという指摘もあり、返却方法についての改善が必要である。さらに、結果についての追加の解説を求められるケースもあった。実際の学級での結果の活用についての相談があった2ケースについては、継続的な結果を現在追跡中である。加えて、教師用RCRTを縦断的に測定している教師とは、継続実施によるメリットとディメリットについて、継続実施の際の質問方法、分析方法、結果の表現を焦点にして、議論をすすめている。次年度は、介入の方向性、経過面接の構造化をより確かなものにすることを計画している。初年度は、学級介入方法の具体化と評価視点の探索的検討を行った。介入とその分析方法について、おもに学校場面のフィールドワーク関係の国内外の最新の文献資料を集めた。継続的に実施してきている教師用RCRTを実施した。本年度は、介入の方向性、経過面接の構造化をより確かなものにすることを目標として取り組んだ。継続的に、教師用RCRTの測定を行なった。時期は、夏休み期間、冬休み期間とし、1学期の実践をもとにしながら2学期の実践の計画をたてること、2学期の実践を振り返りながら3学期の生徒へのかかわりを考えることができるように測定を設定した。また、結果については、簡潔な文書と分かりやすい図表にて返却しながら、電子メールによる解説も加えた。2回の測定に参加できたケースは3ケースと少なかったが、継続的な測定でより意図的な取り組みが可能になること、経過面接が深化することが明らかになった。反面、調査の時間がかかったり、調査をくり返すことで飽きてしまうこと、調査中の内省過程が重苦しくなるという感想もあり、実施方法の改善も課題になった。次年度は、継続して測定を行いながら、これまでのデータを総括する予定である。

対象の教師には、6月、7月、9月、12月、2月の計5回の研修に継続的に出席してもらい、それぞれの教師用RCRTの結果を用いながら参加者の学級経営の事例検討、自己達成予言的に学級経営の具体的方針の提出、数人の児童に焦点を当てた意図的な関わりの報告、親近感についての調査の実施などが具体的な実施内容である。参加した教師は、教師用RCRTの結果の読み取りができるようになり、またその資料を元にしながら、学級経営の様子を他の教員に語ることができた。このように自らの学級経営の状況を客観化するなかで、意図的な関わりの対象になる児童の特定、関わりの内容についての設定をすることができた。短期の目標とやや中期の目標を立て、またその目標をグループのメンバーに報告するなかで、データをもとにした実施可能な学級経営の実践につながった。別の評価の視点としては、児童による親近感調査を行い、その結果に基づく児童への関わりの修正もできた。継続的な研修の中で、他の教師からの共感や助言の機会を持ち、また自分の実践を他の教師に理解してもらえるように表現できるようになった。これらのことは、学級経営に介入する手法として、継続的な小グループセッションで教師用RCRTを用いることが有効であることを確認した。
超短鎖型核酸投与による腎線維症の治療

腎線維化はCKD共通の病理像であり、新規のCKD治療標的となりうる。Micro RNA(miRNA)は21-25塩基長のnon-cording RNAであり、mRNA発現を制御している。中でもmiRNA-29bは線維化抑制性のmiRNAとして知られている。一方で、腎臓への有効な核酸医薬の投与方法は確立されていない。本研究ではmiRNA-29bの投与方法として当初はキトサンを使用したデリバリー方法を検討したが、達成困難であった。そこで、非病原性ウイルスベクターであるAdeno-associated virus(AAV)ベクターを使用し、腎線維化の抑制を目指した。AAVウイルスには数種類のセロタイプが存在することが知られており、セロタイプごとに細胞や組織に対する感染効率が異なる。本研究ではAAV6が最も腎臓に適したセロタイプであり、またmiR-29bを高発現するベクターの作成にも成功した。また、マウス腎臓へ経腎盂的にセロタイプ1から9のGFP発現AAVベクターを投与した。結果、AAV6の感染効率が高かった。本研究によりAAV6はより腎臓に適したウイルスベクターであることが示唆された。またmiRNA-29b高発現AAVベクターの作成に成功し、同ベクター投与で線維化が抑制される可能性も示唆された。現在研究は論文化する作業に入っており、現在投稿作業中である。投稿雑誌よりreviseで来た部分の修正及び追加実験を行っていく。AAVが尿細管上皮細胞に感染する傾向にあることは明らかにできたが、近位・遠位等の部位の同定に関して今後免疫染色等を使用し、追加実験を行っていく。本研究はmiR-29bを腎臓へデリバリーをし、腎間質線維化を抑制することが最終的な研究目的である。そのためのデリバリーシステムとして当初はキトサンの使用を予定していたが、期待していたほどの導入効率は得られなかった。そこで本年度本研究では他のデリバリーシステムを検討した結果、非病原性ウイルスベクターであるAAV (adeno-associated virus)ベクターに着目した。AAVベクターには1-12の異なるセロタイプが存在し、各セロタイプごとに組織親和性が異なることが知られている。そこでまず本研究では腎臓へのデリバリーに最適なAAVの型を検討した。GFPを発現する1-9の異なるAAVセロタイプを使用し、ラット及びヒトの腎臓細胞への感染効率をフローサイトメトリーを使用して検討した。結果、in vitroの実験系では、AAV6の感染効率が最も高いことが分かった。次にin vivoでの感染効率を検討するため、GFPを発現する1-9の異なるAAVセロタイプを使用し、マウスの腎臓への感染効率を検討した。マウスの腎臓へのAAVベクターの投与方法としては、臨床的にも内視鏡的に応用可能である、経腎盂的投与を行った。結果、in vitroでの結果同様、AAV6の感染効率が最も高いことが分かった。これらの結果よりAAV6は腎臓へのデリバリーに最も適したセロタイプであることが分かった。また本研究では、miR-29bを高発現するAAVベクターを作成するため、各ベクターにおけるmiR-29前駆体の二次構造を検討した。結果、miR-29b高発現AAVベクターの作成に成功した。本研究の主眼はmiR-29bのデリバリーによる腎線維症の抑制である。当初予定していたキトサンによるmiR-29bのデリバリーは予想していた程の導入効率は得られなかった。そこで本年度は非病原性ウイルスベクターであるAAVベクターに着目した。AAVには1-12のセロタイプが存在し、各セロタイプで組織親和性が異なる。今年度はAAV6が最も腎臓細胞に適したベクターであることを突き止め、またマウスを使用したin vivoの実験においてもAAV6が高効率に腎臓尿管上皮細胞に感染することが判明した。これらのことから、AAV6を使用したドラッグデリバリーシステムはmiR-29bのデリバリーに適していると考えられる。本年度は腎臓へのin vivoにおけるデリバリーシステムまで検証でき、進行状況としては大変順調であると考える。

本研究ではAAV6が最も腎臓に適したセロタイプであり、またmiR-29bを高発現するベクターの作成にも成功した。また、マウス腎臓へ経腎盂的にセロタイプ1から9のGFP発現AAVベクターを投与した。結果、AAV6の感染効率が高かった。本研究によりAAV6はより腎臓に適したウイルスベクターであることが示唆された。またmiRNA-29b高発現AAVベクターの作成に成功し、同ベクター投与で線維化が抑制される可能性も示唆された。現在研究は論文化する作業に入っており、現在投稿作業中である。投稿雑誌よりreviseで来た部分の修正及び追加実験を行っていく。今後の本研究の課題は、miR-29b高発現AAVベクターを使用した、腎間質線維化抑制の検討である。本年度の研究によってAAVベクターの腎臓への投与方法は経腎盂的投与が最も適していることが判明した。腎線維症モデルマウスとしては、片側尿管結紮モデル(UUOモデル)を使用する。UUOモデルは尿管結紮後3日目より腎間質線維化が始まるモデルマウスである。UUOマウスへのAAV6ベクターの経腎盂的投与によるmiR-29bのデリバリーにより、腎間質線維化の抑制を検討する。AAVが尿細管上皮細胞に感染する傾向にあることは明らかにできたが、近位・遠位等の部位の同定に関して今後免疫染色等を使用し、追加実験を行っていく。本年度は当初予定していたよりも実験の進行が早く、in vivoにおけるデリバリーの検討も行うことが出来た。そのため、研究費を前倒しで多く請求し使用した。その際に生じた残金が上記金額である。次年度では上記残金及び請求金額を使用し、マウスを使用した線維化抑制の実験を引き続き行っていく。現在本研究は論文投稿作業に入っている。そのため再実験を行う必要がある。免疫染色等追加実験を行うための資金として使用する。
心理臨床の画像データ収集・整理・解析システムの開発

1.臨床心理学における心理臨床家の訓練および研究方法の基礎研究として、画像データを素材としたデータベース構築を試みた。さしあたり画像データは、京都大学教育学部の心理教育心理教育相談室の相談活動のなかで、インテ-ク面接時に施行するバウムテストと風景構成法に限定し、収集した。同時に、描画理解に役立つ描画施行場面での情報(PDI ;描画後の質問)も30項目設け、収集した。2.できるだけ簡便に、収集されたデータを閲覧・検索できるシステム構築作業が行われた。データベースには、基本データ・小画像・大画像・バウムPDI・風景PDI・バウム指標・風景指標の9つをリレーショナル化した。リレーショナル化により、新たな指標ファイルの追加、削除が可能になり、データベースの使い手の活用範囲をひろげることができた。なお、バウム指標には13項目、風景構成法指標には、20項目を採用した。それぞれにテスター誘目性という項目を入れ、描画に関する主観的情報も尊重した。また、入力作業支援、指標入力支援システムも設けた。閲覧方式には、検索条件に当てはまる1レコード単位で閲覧する方式と、同時に複数レコードを閲覧できる方式をとった。3.システム構築が完成した段階で、データベースである京都大学教育学部の心理教育相談室のスタッフに開放し、使用感アンケートを実施した。その結果、使いやすいとおおむね好評で、今後、画像データベースを介した臨床的訓練や研究に活用され得ることが認められる。画像入出力・蓄積を行うためのデータベースシステムは、ハードウェア面ではほぼ完成をみた。スキャナおよびデジタルスチルカメラで描画・箱庭作品など画像を入力し、光磁気ディスクにデータを集積しており、パソコンを要することがわかり、実用的システムにするにはなお余地があることが明らかになった。投影法の資料は画像そのものではないため、文字データベースとして蓄積する必要があるが、それに適合するデータ形式の設計も進行中である。新たな問題点として、作品に関わる要因として制作者の要因だけでなく面接担当者の要因、全体的面接経過での当該作品のしめる位置、文脈的意味などが無視できないことがわかった。治療過程をどのようにデータにもりこむかは高度な概念化をともなう作業であるので現在検討中である。作品の撮影法など基礎的な標準化作業も残されており、ハード面ではほぼ予定通りのシステムが構築されたものの、臨床現場のスタッフがだれでもデータを収集、整理できる簡便な環境づくりが課題として残されている。平成6年度にほぼ完成をみた画像入出力・蓄積のためのデータベースシステムの運用方法の検討がなされた。処理の簡便さを重視して、より汎用性の高い画像データベース・ソフトウェアが導入され、複数のパーソナルコンピュータで並行して入力処理が行えるよう、環境が整備された。しかし、昨年度にも報告した通り、パーソナルコンピュータレベルでの画像のデジタル資料化は、情報量は充分確保できるものの、処理速度の点で問題が残されている。この制約下で少しでも実用に耐えるシステムにすべく、画像データの情報量の最適化が図られた。画像の臨床的価値を維持する最低の密度でデジタル化すべく、A4判の描画では記憶容量1MBあたりおよそ4枚相当で資料化されている。相談室における臨床データの収集面では、大学院生による指導グループが一般の大学院生・臨床スタッフに入力方法をガイドする体制が組織され、効果をあげつつある。入力書式も決定され、臨床的記述とあわせて画像が蓄積されている。今年度末には、最終年度でのまとめにむけ、統計ソフトウェアが導入された。これらを利用して、画像と臨床的記述との関連を探索的に検討する作業に入っている。まず、面接開始当初の画像データに対象を限定して分析が開始されたが、今後は面接経過上での文脈も情報化した、臨床事例の流れを反映したデータを対象に、分析を深める作業が残されている。1.心理臨床家の訓練にふさわしいシステム、すなわち見る側の臨床体験上の仮説や疑問を検討し、発展させ得るような自由度の高い探索的な検索システムにすることを目指し、画像データベースの整備とシステム構築を進めた。まず試みに、画像データの指標化を行うため、描画の特徴をインデックスとして文字データ化した。これによって、データベースを探索的に使いこなせる可能性が高まった。

2.1.のシステム構築と並行して、画像データの集積も引き続き行った。データ入力を一括して行う管理スタッフを設置し、週1回のインテ-ク会議に報告された描画ならびにその他の臨床資料等の入力がスムーズになるようになった。また、データ集積活動やデータベース化活動が、スタッフ内にかなり浸透し、だ-たべ-すを使う側の環境整備も進んだ。3.画像と臨床的記述との関連づけの検討を進めた。クライエントに関する情報と、描画理解に役立つ描画場面での情報(PDI:Post-Drawing-Inquiry描画後の質問)について項目化し、データベースに入力しておくべき項目の選定を綿密に行い、33項目の臨床的記述シートを作成した。4.われわれの心理臨床機関の誰もがアクセスできるよう、操作上の工夫も進めた。その際、大学院生を含む臨床スタッフにモニターしてもらい、使用感、要望を集め、今後の改善の手がかりとした。
赤道直下の氷河における生物活動による氷河の融解加速

赤道直下のアフリカ、ルウェンゾリ山の氷河(ウガンダ)は、大幅な縮小が報告され、近い将来に消滅が予測されている。氷河の表面は1年間で最大で161cm低下しており、低下量は氷河表面が黒くなり反射率が低くなるほど顕著であることがわかった。この氷河の黒色化には、氷河上で生育するコケ植物の塊(GMGA)の分布が関連しており、日射などにより氷河の表面温度が高くなることで、主構成種のCeratodon purpureusの増殖が促されていることが示唆された。平成26年2月にウガンダ、ルウェンゾリ山において雪氷生物試料の採取と観測を行った。氷河上には直径約1ー3cm、厚さ約1ー2cmの蘚類Ceratodon purpureusの無性芽の集合体(Glacial Moss Gemmae Aggregation: GMGA)が多く分布しており、氷河上での空間分布を把握する為に、幅約200300m、長さ約1kmの氷河(Stanley Plateau)上の計18カ所で、直径が2cm以上に発達したGMGAの重量測定をおこなった。その結果、これらの構造が氷河末端部、または側面部から約140m以内の場所で多いのに対して、それ以上の場所では全く観察されない事が明らかとなった。GMGAや雪氷微生物の増殖のため、氷河の表面アルベドが顕著に低下する事が知られているが、GMGAが高密度で存在する末端部付近では特に低く、アルベド=0.05(±0.01, n=5)であった。氷河上のリン酸塩濃度は、グリーンランドなどの他の氷河に比べて値が高かった(平均約27ppb)。また、氷河上流に残っていた積雪の硝酸塩、アンモニウム塩濃度は、微生物が多く生息する氷表面に比べて、それぞれ約12.7倍、24.8倍(それぞれ395ppb, 345ppb)高く、これの氷河上への供給源が氷河外部にある事が示唆された。また、これらコケ植物の生育に関連する現地の環境情報を取得する為に、氷河上に簡易気象ステーション(気温、光合成有効放射)、消耗量観測用ステーク、インターバルカメラの設置を行った。これまでの研究成果から、氷河上での生物活動により黒色のコケ無性芽の集合体(Glacial Moss Gemmae Aggregation: GMGA)が形成し、これらは氷河表面の反射率を低下させ、さらには氷河の融解を促進させてきていることがわかってきた。氷河上の広い地域でのGMGAの空間分布と反射率低下、氷河表面低下の関連性を明らかにするために、平成27年2月にウガンダ、ルウェンゾリ山において前年度に氷河上に設置した計17箇所の観測点で、観測と雪氷生物試料の採取を行った。その結果、平成26年度2月から平成27年2月の1年間で最大で161cm、最小で23cm氷河表面の高さが低下しており、氷河の末端付近ほど低下量が大きい傾向が見られた。表面低下量は、氷河表面の反射率(最大0.69、最小0.11:353nm-1008nmの平均値)との相関が見られ、末端部ほど値が低い傾向にあった。またGMGAの重量(直径4mm以上の氷河上不純物の湿重量)は、表面低下量の多い末端付近に局所的に多く、それ以外ではほとんど大きな集合体を形成していないことが明らかとなった。GMGA形成の有無が、氷河表面低下量と関連している可能性が強いことから、GMGA形成のプロセスを明らかにするため、GMGA量が徐々に変化する氷河上の1直線に位置する4地点に着目して、GMGAの表面温度測定を行った。その結果、GMGAが多く分布する末端地点では、GMGAのサイズが大きいために表面温度が7-10°Cまで上昇し、指摘温度が25°C付近であるGMGAの主構成種:Ceratodon purpureusの成長が促されている可能性が示された。雪氷生物学当初予定していた観測、分析項目をほぼ終了する事ができた。また当初の予定以外に、氷河上のコケ植物の生育と密接に関連していると考えられるGMGA及び周辺の氷河表面のバクテリアの16S rRNA遺伝子の解析をおこなう事ができた。これによりコケ植物と他の雪氷生物との関連性を、推察することができるようになった。これまでに採取した氷河上のコケ植物(Ceratodon purpureus)の遺伝子解析を進める。特に近年急速に利用が普及化した次世代シーケンサーを用いて、核ゲノムの解析を進め、氷河上に生育するCeratodon purpureusとそのほかの地域に生息する同種の比較を行い、氷河上という極限環境に侵入することができた遺伝的ポテンシャルを探索していく予定である。
ブライトリム分子雲に於ける星生成の近赤外撮像観測

本研究では、電離衝撃波爆縮(radiation-driven implosion)により星が形成されると考えられるブライトリム分子雲の系統的な近赤外線撮像観測データを解析し、その天体物理学的な性質の調査を行った。撮影に用いた望遠鏡と近赤外カメラは、米国NOAO,Kitt Peak Observatoryの1.3m望遠鏡および4色(J,H,K,L)同時観測が可能な赤外線カメラ(SQIID)である(今回は、JHKの3バンドのみを使用)。観測対象は、北天でピックアップしたIRAS点源が付随するもの44のブライトリム分子雲(Sugitani et al.1991,ApJS 72)およびIRAS点源(遠赤外線源)が付随しないブライトリム分子雲約50天体観測の約100天体である。データ解析は既設のワークステーションを用いて行った。データの総量は2ギガバイトとたいへん多く、1天体について3バンドの複数フレームを取得していることもあり、データ解析の中間ファイルも相当量となる。そのため、ハードディスクの増設を行った後に、大容量の光磁気ディスクを導入してデータ解析の効率化を行った。44天体については既に解析を完了した。その他の天体については、現在継続中である。解析結果は、次のように要約される。IRAS点源が付随する約10天体を除いては、ブライトリム分子雲では複数の星が形成されていることが近赤外線観測から明らかになった。そのなかには、星がクラスター状に形成されているものが相当数ある。また、少なくとも6例についてはクラスター・メンバーの分布状態から、連鎖的星形成の証拠と考えられる。
アイルランド:憲法裁判の王国-保守的カトリシズム社会と現代憲法の価値の実現-

アイルランドは「知られざる憲法裁判の王国」である。特に、1960年代以降の近代化とEC加盟などを契機にして、1937年に制定された憲法中の憲法裁判規定が積極的に機能し始めた。そこでアイルランドの憲法裁判の意義を明らかにしつつ、アイルランド憲法の特質の把握を試みるのが、本研究の目的であった。研究を通して以下のことが明らかにされたと考える。(1)アイルランドの憲法と憲法裁判システムを正確に把握して、研究発表したこと(2)イギリスによる支配力の衰退と反比例的に憲法裁判の機能が強化されてきていること(3)反英民族主義と民主主義とが結合した政治制度の典型の一つである比例代表制の選挙制度を分析したこと。その際、違憲審査制が機能することで比例代表制が定着していったこと。(4)ダブリン大学の憲法担当教員との研究交流の基礎を築いたこと。具体的にも、今年、G.ホ-ガン教授を東邦大学客員教授として招請していること。(5)イギリスの今日の成文憲法論や選挙改革論がアイルランドの憲法とその機能に関心を払っていること以上の成果を得て、その一端はすでに論文として発表した。他方、時間不足で成果を公表するに至っていないものも残った。例えば、アイルランド1937年憲法の歴史分析それ自体は、その典型例である。その延長ともなり、今日の世界ニュースの焦点の一つでもあるIRA停戦と北アイルランド問題の検討も、今後の課題であろう。初年度である本年は憲法史関係書、現憲法の基本的注釈書、英国との関係を含む社会・文化関係書を収集して、アイルランド憲法の鳥瞰図を得ることに努めた。その中でも特に憲法裁判の制度と機能については、序論的考察を二つの学術誌に掲載することができた。アイルランドにおける憲法裁判の論理における「法の一般原理」「高次の自然法」「民主的キリスト教世界における憲法的評価」といった概念の使用は、近年のヨーロッパ司法の傾向に合致するとともに、それより先んじて60年代始めに既に唱えられている点に、特に留意すべきであろう。こうした内実の発見は本研究の課題それ自体へのアプローチの一歩である。さらに岐阜大学の堀越教授(本年3月退官)をはじめ、関連領域の研究者とも資料、研究の動向等について有益な示唆を得た。我が国におけるアイルランド法研究は、文学・歴史等の研究水準に比していまだ人的にも資料的にも初歩的段階にあるといえる。今後も関連領域の研究者との交流は、研究者が少ないだけに重要であるといえる。またアイルランド大使館より情報等のご援助を得ることもできた。本年度は法令・判例等を中心とした資料の輸入に思わぬ時を費やし、これらを十分に駆使することころまで至らなかった。次年度は早々にこれらの資料がその他の学術書とともに入手されるので、実証的分析を一層強化して、アイルランド憲法を憲法裁判という側面から分析するという課題に迫ることにする。今年度は前年度に引き続き、予定通りにアイルランド史の歩みとアイルランド社会の発展をたどりながら、研究課題であるアイルランドの憲法裁判の意義を位置づける作業に従事した。また所期の予定通り、法令・判例および関連諸領域も含んで、その他の文献の入手に努めた。さらに関係研究者との情報交換に努めた結果、大きな知見を得ることができた。以上の結果、次のような成果を得ることができた。(1) EC(EU)加盟に伴って、アイルランドの憲法裁判において、ECの法理論の影響が強まり、逆にアイルランド法曹もEC法の展開に影響を与えていること。(2)アメリカの影響力が、特に戦後、大きくなっていること。これは理論だけでなく、人的にも、例えば、最高裁判事をはじめ、多くの法曹(学生)が合衆国で学位等を得ていることにも見られる。(3)イギリスの影響力の法曹における一定の低下が見られること。とはいうものの、バリスター・ソリシター制度の堅持などではイギリス以上にコモン・ロ-伝統に忠実な側面も多くみられル。(4)本研究の過程で、ダブリン大学の法学教員との研究連絡をとることに成功した。

その第一歩として、本年、トリニティ・カレッジ憲法教授ジェラルド・ホ-ガン氏を本務校に招待することを得た。他方、歴史的研究に予想の外時間を取られた結果、以上の成果をいまだ全面的に発表しえていない。(5)にも述べたように、本研究を契機にして、アイルランドの研究者と共同の研究をする機会も確保しえたので、既存の成果発表に加えて、残りの成果の発表の機会を得る予定である。
アミノ酸による腸管機能の免疫・薬理学的栄養作用を介したモデュレーション

本研究ではアミノ酸、特にグリシンの細胞、臓器保護作用および免疫調節作用に基づく消化器系疾患の新たな治療方法の確立を目指して基礎的検討を行った。具体的には(1)グリシンの肝障害抑制機構、殊に肝類洞内皮細胞に対する保護作用に関する検討および(2)炎症性腸疾患動物モデルを用いたグリシンの腸炎抑制効果に関する検討を中心に行ってきた。平成11年度および12年度は主に初代培養ラット肝類洞内皮細胞の増殖因子(VEGF)枯渇時に生じる細胞死(アポトーシス)に対するグリシンの保護作用について検討を行い、この現象がグリシンレセプター依存性で、さらに抗アポトーシス分子Bcl-2の発現レベル調節を介する作用であることを明らかにした(Zhang et al. Hepatology 32:542-546,2000)。また、米国ノースカロライナ大学RG Thurman教授との共同研究によりグリシンの好中球活性化抑制作用が明らかになり(Wbeeler et al.,FASEB J.14:476-484,2000)、好中球活性化を伴う多くの炎症性疾患に対するグリシンの有用性が示唆された。そこで平成13年度は炎症性腸疾患モデル(TNBS大腸炎)におけるグリシンの腸炎抑制効果について検討した。私たちはTNBS腸炎がグリシン経口前処置で著明に抑制されることを見出し、この際にIL-1やTNF-αなどの炎症性サイトカインの発現抑制と共にCINC、MIP-2などのケモカイン発現誘導が著明に抑制されることを明らかにした(未発表データ)。私たちがこれまで報告したグリシンのマクロファージ活性化抑制作用(Ikejima et al.,Am. J. Physiol.,1997)および上述の好中球活性化抑制作用に加えて、グリシンが好中球走化性ケモカインの発現誘導抑制を介して腸炎を抑制する可能性が考えられ、炎症性腸疾患に対するグリシンを用いた免疫栄養療法の有用性が示唆された(投稿中)。本研究では、アミノ酸による免疫・薬理学的栄養作用を介した腸管機能のモデュレーションに関して、特に消化器病領域での治療への応用を目標として検討を進めている。今まで私たちのグループはアミノ酸、とりわけグリシンにエンドトキシン肝障害抑制作用があり、そのメカニズムとして肝マクロファージであるKupffer細胞の活性化抑制作用があることを明らかにしてきた。本年度は以下の点に焦点を絞り検討を行った。(1)アミノ酸の肝類洞内皮細胞保護作用に関する検討。初代培養肝類洞内皮細胞(以下SEC)における増殖因子枯渇時のアポトーシスに対するグリシンの保護効果を検討した。SECを各種増殖因子添加培地を用いて初代培養を行った上でVEGF非添加培地に培地交換することによりアポトーシスを誘導した。この系において培地へのグリシン添加(1-10mM)により有意にアポトーシスの抑制が認められた。このアポトーシス抑制効果は他のアミノ酸(グルタミン酸、アラニン、ロイシン等)では認められず、グリシン固有の作用であることが明らかとなった。(2)炎症性腸疾患モデルにおけるグリシンの保護効果についての検討。Wistar系雄性ラットを用いてdextran sulfatesodium(DSS)腸炎モデルを作成し、グリシン前処置による保護効果について検討を開始した。コントロール群では5%DSS含有水の自由飲水により34日後に下血を伴う腸炎を発症し、57日後には致死に至ったが、5%グリシン含有飼料を同時に投与した群では腸炎の程度が軽度で致死率も低い傾向を認めた。(3)ラットの腸管透過性に関する検討。

具体的にはエンドトキシン静注後のラットより大腸および小腸組織を採取しhorseradish peroxidase透過性をex vivoで測定する方法をセットアップし、グリシン経口前処置の影響について検討を開始した。今後、上記の予備実験の結果を踏まえアミノ酸の腸管および肝臓に対する保護効果を免疫薬理栄養の側面から検討していく方針である。本研究においては、アミノ酸の持つ細胞、臓器保護作用および免疫調節作用に関して消化器内科領域の疾患に焦点を絞り検討を進めている。私たちはアミノ酸の中でも特にグリシンに肝障害抑制作用があることを種々の実験的肝障害モデルを用いて証明してきた。本年度は昨年度に引き続き肝類洞内皮細胞障害に対するグリシンの保護作用についてそのメカニズムを明らかにするべく検討を進めてきた。当教室では肝類洞内皮細胞の初代培養系を確立しており、この系を用いてin vitroで類洞内皮細胞の増殖因子枯渇によるアポトーシス誘導をTUNEL法で観察し、さらにグリシンにアポトーシス抑制作用があることを見出した。この類洞内皮細胞に対する抗アポトーシス作用は他のアミノ酸には見られず、また、グリシンレセブター拮抗剤であるストリキニーネで抑制されることが判明した。さらに、増殖因子枯渇により抗アポトーシス蛋白であるBcl-2の発現レベルが減少するのに対し、グリシン存在下ではBcl-2発現レベルがコントロールとほぼ同等のレベルに維持されることが明らかになった。以上の検討より、類洞内皮細胞にグリシンレセブターが存在し、このレセブターを介した反応により抗アポトーシス作用が発揮されるものと考えられた。類洞内皮細胞は肝移植などの冷阻血再灌流障害時において早期より障害を受け、臓器障害のトリガーになっている可能性が示唆されていることからも、グリシンの類洞内皮細胞保護作用が臨床的にも重要な意義を有するものと考えられる。本研究の成果に関してはHepatology誌に原著論文として掲載された(Hepatology 32:542-546,2000)。一方、グリシンの炎症抑制作用に関しては、私たちのグループはこれまで肝マクロファージ(Kupffer細胞)の活性化抑制作用について報告してきたが、R.G.Thurman教授(Univ.of North Carolina)との共同研究によりグリシンは好中球活性化抑制作用も有することが明らかになった(FASEB J.14:476-484,2000)。この点も踏まえて、実験腸炎モデルとしてDSS腸炎およびTNBS腸炎モデルを作成し、グリシンの炎症抑制作用に関して検討中である。本研究ではアミノ酸、特にグリシンの細胞、臓器保護作用および免疫調節作用に基づく消化器系疾患の新たな治療方法の確立を目指して基礎的検討を行った。具体的には(1)グリシンの肝障害抑制機構、殊に肝類洞内皮細胞に対する保護作用に関する検討および(2)炎症性腸疾患動物モデルを用いたグリシンの腸炎抑制効果に関する検討を中心に行ってきた。
内在性カンナビノイド受容体リガンドとしての2-アラキドノイルグリセロールの可能性

1.研究代表者らは培養神経系細胞であるNG108-15cellを用い、数nM程度の2-アラキドノイルグリセロールが速やかで一過性の細胞内カルシウム濃度の上昇を引き起こすことを既に明らかにしている。今回、アラキドノイルエチレングリコール、N-アラキドノイルセリノール等の構造類縁体を用いてさらに詳細な検討を行った結果、これらの物質にはごく弱い活性しか見られず、カンナビノイド受容体は2-アラキドノイルグリセロールの構造を厳密に認識していることが明らかになった。2.PGE2およびテオフィリンにより分化させ電位依存性チャンネル等を発現させたNG108-15cellでは、2-アラキドノイルグリセロールが脱分極に伴う細胞内カルシウムイオン濃度の上昇を抑制することを見いだした。シナプス前終末におけるカルシウムイオン濃度の上昇は、神経伝達物質の放出等に必須であることから、2-アラキドノイルグリセロールは、アデノシンやGABA等と同様、神経伝達物質の放出を調節するという役割を持っている可能性がある。3.2-アラキドノイルグリセロールを含むモノグリセリドを蛍光誘導体とし、逆相HPLCで微量分析する手法を開発した。この方法を用い、ラット脳に4nmol/gtissueの2-アラキドノイルグリセロールが存在していることを明らかにした。これはラット脳に存在する総モノグリセリドの31%に相当し、2-アラキドノイルグリセロールが最も主要な分子種のひとつであることが明らかになった。これらの結果は、2-アラキドノイルグリセロールが真の内在性カンナビノイド受容体リガンドであり、神経系の諸機能に深く関与している可能性を強く示唆するものである。
植物のアルミニウム耐性に関与するトランスポーターの単離と機能解析

OsFRDL2とOsFRDL4遺伝子は根でアルミニウム(Al)によって誘導され、Al耐性に重要な転写因子ART1によって制御される。osfrdl4破壊株は野生株に比べAlによる根からのクエン酸分泌量が減少し、Al耐性が低下していた。本年度の研究ではAl耐性の異なるイネ7品種を用いてクエン酸分泌、OsFRDL4発現の相関を比較した。その結果、Al耐性とクエン酸分泌、OsFRDL4発現の間にr=0.8程度の相関があった。これらのことからOsFRDL4の機能は根からのクエン酸分泌を担いAlの無毒化機構に関与していること、またイネにおいてもクエン酸分泌が高Al耐性の一つであることを明らかにした。さらに、アフリカツメガエル卵母細胞を用いた解析を行い、OsFRDL4タンパク質がアルミニウムによる活性化を受けることを明らかにした。OsFRDL2についても破壊株を用いて解析を進めたが顕著な表現型は見られなかった。そこでOsFRDL2の機能は他のMATE遺伝子と重複していると考え2重変異体を作成し、解析をおこなった。異なる鉄濃度(0.2μM,10μM)で栽培したところ、いずれの鉄濃度でもosfrd11/osfr12はosfrd11より顕著なクロロシスが見られた。またAlによるクエン酸の分泌についてもosfrd14/osfrd12はosfrd14より分泌量が低下する傾向にあった。2)ソバのアルミニウム耐性に関与するトランスポーターの解析ソバのアルミニウム耐性と集積機構を解明するために、ソバの根のEST解析を行った。その中でFeIREG2の発現がソバの根で高いことを明らかにした。本年度の研究ではこの遺伝子の機能解析を行った。FeIREG2とGFPの融合遺伝子をタマネギ表皮細胞に発現させたところ、液胞膜に局在していた。一方、この遺伝子を発現させた酵母はAlに対してやや感受性となった。また、Ni、Cdに対しても感受性を示した。これは酵母では異なる局在をしているためと考えられる。これまでの結果からFeIREG2はAlや他の金属(Cd,Ni)の液胞への隔離に関与している可能性が考えられる。1.ソバのアルミニウム耐性に関与するトランスポーターの解析ソバはアルミニウム(Al)耐性が強いだけではなく、地上部に高濃度のAlを集積することができる。本研究では当研究室で構築したソバのcDNAライブラリーの情報に基づいて、発現上位にあるFeIREGに着目し、その全長の単離と機能解析を行った。RACE法を用いて完全長cDNAを単離したところ、FeIREGはシロイヌナズナのAtIREG2とアミノ酸レベルで約60%の相同性を示した。しかし、シロイヌナズナAtIREG2とは発現パターンが異なり、ソバのFeIREGは根で発現し、アルミニウムによって発現が誘導され、Al処理6時間後には約20倍に増加していた。しかし、CdやLa処理による発現の影響は受けなかった。この遺伝子とGFPの融合タンパク質をタマネギ表皮細胞に発現させたところ、液胞膜に局在していた。これらのことからFeIREG2はAlの液胞への隔離に関与している可能性が考えられる。2.イネのクエン酸トランスポーター(OsFRDL2)の解析Multidrug and toxic compound extrusion (MATE)に属するOsFDRL2について機能解析を行った。OsFRDL2はアミノ酸レベルでOsFRDL1とは58%、OsFRDL4と53%の相同性を持つ。OsFRDL2の発現解析を行った結果、この遺伝子は根の先端より基部側での発現が多く、Alによって誘導されることが明かとなった。OsFDRL2の破壊株をもちいて生理学的な解析をすすめたが根圏へのクエン酸の分泌や導管液中のクエン酸濃度がやや低下するものの顕著な表現型は見られなかった。そこでOsFRDL2の機能はOsFRDL1、OsFRDL4と重複しているのではないかと考えosfrd11/osfrd12, osfrd14/osfrd12のダブルミュータントを作成し解析をおこなった。異なる鉄濃度で栽培しSPAD値を計測したところ、いずれの鉄濃度でもosfrd11/osfr12ダブルミュータントはosfrd11シングルミュータントよりSPAD値が低下しており、顕著なクロロシスが見られた。

異なる鉄濃度(0.2μM,10μM)で栽培したところ、いずれの鉄濃度でもosfrd11/osfr12はosfrd11より顕著なクロロシスが見られた。またAlによるクエン酸の分泌についてもosfrd14/osfrd12はosfrd14より分泌量が低下する傾向にあった。2)ソバのアルミニウム耐性に関与するトランスポーターの解析ソバのアルミニウム耐性と集積機構を解明するために、ソバの根のEST解析を行った。その中でFeIREG2の発現がソバの根で高いことを明らかにした。本年度の研究ではこの遺伝子の機能解析を行った。FeIREG2とGFPの融合遺伝子をタマネギ表皮細胞に発現させたところ、液胞膜に局在していた。一方、この遺伝子を発現させた酵母はAlに対してやや感受性となった。また、Ni、Cdに対しても感受性を示した。これは酵母では異なる局在をしているためと考えられる。これまでの結果からFeIREG2はAlや他の金属(Cd,Ni)の液胞への隔離に関与している可能性が考えられる。
ゲルマン語強変化動詞形態組織発展に関する比較言語学研究

今年度の成果のひとつとして、田中(2019a)「ゲルマン語動詞体系における過去現在動詞と強変化動詞形成の相対年代をめぐって:オストホフの報告の観点から」『英語英文学論叢』(九州大学大学院言語文化研究院英語科)pp.23-35がある。従来の比較言語学研究では、過去現在動詞IV, V類の現在複数形が語根においてゼロ階梯母音を示し、強変化動詞IV, V類の過去複数形が延長階梯語母音を示すことから、過去現在動詞の方が保守的である(つまり印欧祖語の完了形の形状をそのまま反映する)ということが主張されて来た。これに対して当該論考は、ゲルマン語派におけるオストホフの法則適用例を精密に考察すると、過去現在動詞の活用パターンが確立した時期は、強変化動詞の活用パターンが確立した時期より以前の時代である可能性が高いことを論じている。ゲルマン祖語の動詞体系が確立される過程で、過去現在動詞という範疇が確立された時期が強変化動詞という範疇が確立された時期より以前であるという相対年代が得られることを明らかにした。もう1つの成果として、田中(2019b)"English uncouth'rude, socially unacceptable'"(九州大学言語研究会178回例会口頭発表原稿)が挙げられる。英語の形容詞として残ったuncouthに関して、3つの歴史言語学的な問題が挙げられることを論じたものである。そのうちの1つの問題として、ゲルマン祖語の過去現在動詞*kann- 'know'の過去分詞*kunth-は、ヴェルナーの法則による語根末摩擦音の有声化を経ることが期待されるが、それがないのはなぜかということがある。この問題に関して、Luehr (1984), Schaffner (2001), Hartharson (2017)などの論考には、再考の余地があることを論じた。ゲルマン語強変化動詞には見られ、過去現在動詞には見られない長母音過去について、新たな視座から、新たな説明図式を2点の口頭発表で提示できた点、意義ある進展があったと思われる。強変化動詞に見られる長母音過去形を、ナルテン仮説の立場から説明しようとするに当たり、今後更なる経験的証拠を与えられるよう努めたい。LVC 2016大会(2016年5月28日九州大学伊都キャンパスにて開催)で、"Verner's Law Effects and Analogical Levelling"を口頭発表した。ゲルマン語の強変化動詞過去複数形に関して、ヴェルナーの法則による無声摩擦音の有声化の有無について詳細に分析し、強変化過去の形の歴史的発達に関する新たな考察を行った。関連の研究について、これまで口頭発表したものについて、細部を増補しつつ論文として発表できるよう、準備を進めた。これらのうちの幾つかを、次年度(平成29年度)に公刊する予定である。ゲルマン語強変化動詞の歴史的発達について、ゲルマン語資料に残る、これまで必ずしも着目されなかった特異な現象を手掛かりに、発達過程の再建を堅実に進める努力を継続している。このやり方で、今後強変化第VI類動詞の発達についての説明理論の構築を行い、複数存在する形態的混交に関する相対年代の確定、あるいは、それらの混交とオストホフの法則の相対年代の確定等を、進められると考えている。LVC 2017年度大会(2017年5月27日山口大学熊野荘にて開催)で、"Osthoff's law in Germanic and someaspects of its relative chronology"と題する論考を、英語により口頭発表した。前ゲルマン祖語期(the pre-Proto-Germanic period)に適用されたと考えられるオストホフの法則(Osthoff's law)と呼ばれる母音短化の音法則が、ゲルマン祖語期の動詞体系生成にどのように関与したか、経験的資料を注意深く観察することで、明らかにしようとした論考となっている。この音変化の相対年代として、「オストホフの法則の適用→強変化動詞の過去形形態の確立」という図式が成立する可能性が高いことを論じた。(また、過去現在動詞の現在形形態の確立は、オストホフの法則の適用以前に行われた可能性もあることを論じた。)『言語研究』(日本言語学会)152号(2017年9月発行)pp.89-116に、「ゲルマン語強変化動詞および過去現在動詞IV, V類に見られる形態的差異について:Schumacher (2005)論考の批判的考察と形態的混交からの提案」と題する論考を公刊した。強変化動詞IV, V類の過去複数形が語根の母音が長母音となる形態を取るのに対して、過去現在動詞の現在複数形がゼロ階梯母音を反映した形態を示すという事実は、従来の説明図式からは首尾一貫した説明を与えられなかった。本稿はこのような現象に対し、「形態的混交説(morphological conflation theory)」の枠組みによる新たな説明図式を、詳細に渡って提案したものである。研究テーマに関する新たな論考を萌芽的に口頭発表し、またこれまで口頭発表した論考について、細部をより詳細に考察した形で公刊することで、研究を進めた。ゲルマン語強変化動詞の歴史的発達のメカニズムを解明するために、ゲルマン語資料に残るこれまで必ずしも着目されなかった特異な現象を経験的な証拠として、発達過程の再建を堅実に進める努力を継続している。

このやり方に沿って、今後、強変化第VI類、第VII類動詞の発達についての説明理論の構築を行い、ヴェルナーの法則適用有無の分布、オストホフの法則との相対年代の確定等の観点を特に用いて、論考を進められると考えている。今年度の成果のひとつとして、田中(2019a)「ゲルマン語動詞体系における過去現在動詞と強変化動詞形成の相対年代をめぐって:オストホフの報告の観点から」『英語英文学論叢』(九州大学大学院言語文化研究院英語科)pp.23-35がある。従来の比較言語学研究では、過去現在動詞IV, V類の現在複数形が語根においてゼロ階梯母音を示し、強変化動詞IV, V類の過去複数形が延長階梯語母音を示すことから、過去現在動詞の方が保守的である(つまり印欧祖語の完了形の形状をそのまま反映する)ということが主張されて来た。これに対して当該論考は、ゲルマン語派におけるオストホフの法則適用例を精密に考察すると、過去現在動詞の活用パターンが確立した時期は、強変化動詞の活用パターンが確立した時期より以前の時代である可能性が高いことを論じている。ゲルマン祖語の動詞体系が確立される過程で、過去現在動詞という範疇が確立された時期が強変化動詞という範疇が確立された時期より以前であるという相対年代が得られることを明らかにした。もう1つの成果として、田中(2019b)"English uncouth'rude, socially unacceptable'"(九州大学言語研究会178回例会口頭発表原稿)が挙げられる。英語の形容詞として残ったuncouthに関して、3つの歴史言語学的な問題が挙げられることを論じたものである。そのうちの1つの問題として、ゲルマン祖語の過去現在動詞*kann- 'know'の過去分詞*kunth-は、ヴェルナーの法則による語根末摩擦音の有声化を経ることが期待されるが、それがないのはなぜかということがある。この問題に関して、Luehr (1984), Schaffner (2001), Hartharson (2017)などの論考には、再考の余地があることを論じた。平成27年度に口頭発表した2点の論考を、活字化して論文とすることが待たれる。また、強変化VI類過去単数、過去複数に見られる、延長されたo-改訂の母音についての説明図式も、形態的混交説(morphological conflation theory)の立場から首尾一貫した形で与えることができるか、今後の考察・分析を進めたいと思っている。これまで行って来たように、ゲルマン語資料に残る経験的証拠に基づいて、ゲルマン語強変化動詞のシステムがどのように発達したか、新たな説明モデルを構築できると考えている。経験的資料に裏付けされた新たな説明理論を、「形態的混交」仮説の立場から、構築していく予定である。
血管内皮幹細胞の特異的表面マーカーの探索と再生医療への応用

血管は全身に張り巡らされた組織であり、血液の循環と共に酸素や栄養の供給、ならびに二酸化炭素、老廃物を組織から回収する役割を担い、生体の恒常性維持に深く関与している。血管は一般に三層から構築され、最内層を構築しているのが血管内皮細胞である。血管内皮細胞は組織や器官によってその形態的構造が異なることが知られており、例えば肝臓ではよりよく物質の交換を行う事が出来るよう多くの小孔がある類洞構造となっている事が知られている。一方で、これらの構造的な違いが生じる機構や組織に内在する血管内皮に多様性があるかについては不明であった。当研究室では、血管内皮細胞の多様性に着目し研究を行い、増殖能や分化能が高い血管内皮細胞の集団として、細胞表面にCD157と呼ばれる特徴的なタンパクを発現する細胞集団を同定し、これを血管内皮幹細胞として報告してきた(Cell Stem Cells, 2018)。しかしながら、CD157陽性血管内皮細胞はその全ての細胞に幹細胞性が備わっているのではなく、依然として多様性に富んだ細胞集団である事が分かっている。そこで本研究では、CD157陽性細胞の中から幹細胞性を決定付ける因子を同定する事を目的としてシングルセルRNAシーケンス解析といった1細胞単位で遺伝子発現強度の比較が可能である実験手法を用い、解析を行なった。更には、血管内皮幹細胞が虚血性疾患などの治療に用いる事が可能であるか、検討を行なった。現在までに、以下の事が分かっている。1CD157陽性の血管内皮幹細胞は遺伝子発現レベルで複数の細胞集団に分かれる事(多様性の同定)2脂肪や皮膚組織など臨床的に比較的可用性の高い組織由来の血管内皮幹細胞を虚血性疾患モデルマウスに移植する事で血管の再生が可能である事(治療応用の可能性を提示)平成30年度はCD157陽性血管内皮細胞について、シングルセル解析を通じて、より幹細胞性の高い細胞集団を母集団の中から同定することを目標として研究計画を立てていた。肝臓、肺、心筋の3組織からCD157陽性血管内皮細胞を採取し、遺伝子発現レベルでの多様性の解析を行なった。その結果、いずれの組織由来CD157陽性血管内皮細胞も複数の遺伝子発現特性を持った細胞の集合である、すなわち多様性を持った細胞集団であることが明らかとなった。更に、脂肪及び皮膚といった臨床的に比較的可用性が高い組織から幹細胞性の血管内皮細胞を採取し、これをマウス下肢虚血モデルへ移植することにより、マウス生体内で血管の再生に移植した細胞が貢献している事が明らかとなった。この事は、血管内皮幹細胞を用いた虚血性疾患の治療の可能性を示している。以上のように平成30年度は、CD157陽性血管内皮細胞における、幹細胞性の高い細胞集団の同定に向けて、着実に研究が進められていることに加え、血管内皮幹細胞の医療応用性についても研究を進める事ができたため、概ね順調に進展していると言える。平成31年度は、引き続き幹細胞性のより高い血管内皮細胞の同定に向けて、幹細胞性の高い血管内皮細胞で特異的に発現している遺伝子を同定することを目標として研究を進める。具体的には、引き続きシングルセル解析により遺伝子発現レベルでの血管内皮細胞の多様性解析を行うが、平成31年度は平成30年度に行なった肝臓、肺、心筋の3組織について、より多くの細胞を採取、解析し、より詳細な解析を行う予定である。可能であれば、新たに他組織由来のCD157陽性血管内皮細胞についても解析を行いたい。シングルセル解析によって、幹細胞性が高い血管内皮細胞で特徴的に発現している遺伝子群を同定したのち、生体内で、これらの遺伝子群がどのような局在をしているかの解析や、系譜解析などに繋げていく予定である。1CD157陽性の血管内皮幹細胞は遺伝子発現レベルで複数の細胞集団に分かれる事(多様性の同定)2脂肪や皮膚組織など臨床的に比較的可用性の高い組織

由来の血管内皮幹細胞を虚血性疾患モデルマウスに移植する事で血管の再生が可能である事(治療応用の可能性を提示)平成30年度はCD157陽性血管内皮細胞について、シングルセル解析を通じて、より幹細胞性の高い細胞集団を母集団の中から同定することを目標として研究計画を立てていた。肝臓、肺、心筋の3組織からCD157陽性血管内皮細胞を採取し、遺伝子発現レベルでの多様性の解析を行なった。その結果、いずれの組織由来CD157陽性血管内皮細胞も複数の遺伝子発現特性を持った細胞の集合である、すなわち多様性を持った細胞集団であることが明らかとなった。更に、脂肪及び皮膚といった臨床的に比較的可用性が高い組織から幹細胞性の血管内皮細胞を採取し、これをマウス下肢虚血モデルへ移植することにより、マウス生体内で血管の再生に移植した細胞が貢献している事が明らかとなった。この事は、血管内皮幹細胞を用いた虚血性疾患の治療の可能性を示している。以上のように平成30年度は、CD157陽性血管内皮細胞における、幹細胞性の高い細胞集団の同定に向けて、着実に研究が進められていることに加え、血管内皮幹細胞の医療応用性についても研究を進める事ができたため、概ね順調に進展していると言える。平成31年度は、引き続き幹細胞性のより高い血管内皮細胞の同定に向けて、幹細胞性の高い血管内皮細胞で特異的に発現している遺伝子を同定することを目標として研究を進める。具体的には、引き続きシングルセル解析により遺伝子発現レベルでの血管内皮細胞の多様性解析を行うが、平成31年度は平成30年度に行なった肝臓、肺、心筋の3組織について、より多くの細胞を採取、解析し、より詳細な解析を行う予定である。可能であれば、新たに他組織由来のCD157陽性血管内皮細胞についても解析を行いたい。シングルセル解析によって、幹細胞性が高い血管内皮細胞で特徴的に発現している遺伝子群を同定したのち、生体内で、これらの遺伝子群がどのような局在をしているかの解析や、系譜解析などに繋げていく予定である。