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合成フッ素雲母系イオン交換体の交換反応特性の交換イオン局所構造解析による解明

ナトリウム形合成フッ素四ケイ素雲母はすぐれたイオン記憶特性を持つ無機イオン交換体である。合成フッ素雲母のうち、ナトリウム形テニオライトNaMg_2LiSi_4O_<10>F_2・2H_2OはK^+、Rb^+、Cs^+、ならびにNH_4^++4E3に、ナトリウム形ヘクトライトNa_<1/3>Mg_<8/3>Li_<1/3>Si_4O_<10>F_2・2H_2OはRb^+やCs^+に対して特に高いイオン記憶特性を示すことが知られている。この2種類のフッ素雲母の高い選択性と交換特性の違いを構造的観点から検討するため、X線吸収微細構造と粉末X線回折を用いた。交換イオンにはX線吸収スペクトルの測定が容易なRb^+を選んだ。1.Rb^+と層間Na^+がイオン交換したヘクトライトの粉末X線回折には、交換率が低い試料ではルビジウム形2水相のピークが現われた。このピークは交換量が増大するにつれ小さくなっていき、かわって、1水層形のピークが大きくなっていった。さらに交換量が増えるにしたがいルビジウム形の無水層のピークが現われて来た。これらのことより、ナトリウム形ヘクトライトではイオン交換反応が可能な層間イオンは水和層中にあるものだけであり、無水層中の残留Na^+は交換できないことがわかった。これはナトリウム形テニオライトとほぼ同様であるが、テニオライトの低交換率のときにはナトリウム形の水和層が見られるという違いがある。2.Rb^+とイオン交換させたテニオライトやヘクトライトのX線吸収スペクトルを高エネルギー物理学研究所放射光実験施設において測定した。そのX線吸収微細構造の解析結果より、テニオライトとRb^+を交換反応させたものは低交換率のときから最大交換率にいたるまで、交換イオンは水和しない形で層間に入っていることが明らかになった。一方ヘクトライトは、低交換率のときはテニオライトと同様に水和しない形で入っているRbしか見られなかったが、高交換率になるにつれ水和Rb^+と同じ距離に酸素が見られるようになった。このことについてはさらに解析を行う必要がある。3.粉末X線回折のパターンを解析するためのRietveld解析プログラムRietanの使用法の検討を行った。
医用診断用反射型超音波非線形パラメータ映像装置

医用診断用反射型超音波非線形パラメータ映像装置は,音波と生体組織との非線形な係わり合いの大きさを映像化するものであり,従来の超音波映像系での線形な特性量である反射係数や音速,超音波の吸収などのパラメータとは異なり,医用診断に有用な新しい情報が映像化できる.この系ではポンプ波と呼ぶ音波を生体組織に与え,それにより受ける組織の摂動の大きさを,同時に送波するプローブ用超音波を用いて計測し,受けた摂動の大きさの分布を映像化するが,本研究ではポンプ波として周波数500KHz程度の超音波を用いたものと,周波数100Hz程度の振動を用いたものの2つの映像系を新たに開発した.両映像系は,ポンプ波の周波数が異なるため得られる医用診断情報も異なり,前者では核磁気共鳴装置のものと類似の情報が得られ,後者では組織の弾性的な特性に関する情報が得られる.研究を進めるにあたり,特に後者の周波数100Hz程度のポンプ波を用いるものに重きを置き反射型での映像系の試作を行なったが,具体的な成果として,反射型映像系の基本原理を理論解析により明らかにし,実用的な医用診断装置を構成する上で必要になる信号処理手法について検討を加え映像装置を設計した.次に基本設計に基づき,(1)ポンプ振動の駆動系,(2)組織の摂動を測定するための超音波(プローブ波)用の送受波部,(3)受波信号の中から摂動の大きさに関連した情報のみを抽出するための信号処理部を制作し, (4)これらを実時間で制御する高速制御装置を組み入れ,医用診断を目的とする映像装置を試作した.最後にこの映像装置を用いて,得られる像の定量性や分解能など,基本的特性を明らかにしたのち, IN VITROおよびIN VIVOでの映像化実験を行ない,その有効性を明らかにできた.今後,この装置を臨床の場に適用し新しい医用診断装置として確立するとともに実用機として商品化する予定になっている.医用診断用反射型超音波非線形パラメータ映像装置は,音波と生体組織との非線形な係わり合いの大きさを映像化するものであり,従来の超音波映像系での線形な特性量である反射係数や音速,超音波の吸収などのパラメータとは異なり,医用診断に有用な新しい情報が映像化できる.この系ではポンプ波と呼ぶ音波を生体組織に与え,それにより受ける組織の摂動の大きさを,同時に送波するプローブ用超音波を用いて計測し,受けた摂動の大きさの分布を映像化するが,本研究ではポンプ波として周波数500KHz程度の超音波を用いたものと,周波数100Hz程度の振動を用いたものの2つの映像系を新たに開発した.両映像系は,ポンプ波の周波数が異なるため得られる医用診断情報も異なり,前者では核磁気共鳴装置のものと類似の情報が得られ,後者では組織の弾性的な特性に関する情報が得られる.研究を進めるにあたり,特に後者の周波数100Hz程度のポンプ波を用いるものに重きを置き反射型での映像系の試作を行なったが,具体的な成果として,反射型映像系の基本原理を理論解析により明らかにし,実用的な医用診断装置を構成する上で必要になる信号処理手法について検討を加え映像装置を設計した.次に基本設計に基づき,(1)ポンプ振動の駆動系,(2)組織の摂動を測定するための超音波(プローブ波)用の送受波部,(3)受波信号の中から摂動の大きさに関連した情報のみを抽出するための信号処理部を制作し, (4)これらを実時間で制御する高速制御装置を組み入れ,医用診断を目的とする映像装置を試作した.最後にこの映像装置を用いて,得られる像の定量性や分解能など,基本的特性を明らかにしたのち, IN VITROおよびIN VIVOでの映像化実験を行ない,その有効性を明らかにできた.今後,この装置を臨床の場に適用し新しい医用診断装置として確立するとともに実用機として商品化する予定になっている.本装置は癌や悪性腫ようなどの早期発見を目的として、従来の超音波映像装置では得られない、生体組織の音響特性の圧力変化に対する応答すなわち超音波非線形パラメータを映像化できる新しい医用診断装置の開発である。そのため本年度はまず実用的な医用診断装置を構成する上で必要になる種々の信号処理手法について検討を加え、実験によりその有効性を確認した。具体的には(1)映像系の奥行き方向の分解能を向上させるために短いバースト信号からの位相復調法、(2)映像系の精度を劣化させる超音波の回折と減衰を実時間で補正するために、時間利得制御回路を用いた信号補正方法、(3)位相のキャンセレーションを防ぐために信号波の周波数を微小に変化させ位相復調器から高いS/Nでの出力信号を得る周波数揺動法などである。これらの成果を組み入れ、本映像装置の細部にわたる設計を行なった。さらに、この設計に基づき、(1)非線形効果を生じさせるために用いる強力な超音波(ポンプ波)用の駆動系、(2)非線形効果を測定するための超音波(プローブ波)用の送波部、(3)非線形効果の寄与分のみを抽出するための位相復調部および信号処理部を制作し、(4)これらを実時間で制御する高速制御装置を組み入れ、医用診断を目的とする映像装置を制作した。この研究過程で、新らたに単峰性の超音波パルスを発生できる電磁誘導型超音波送波器を開発し、これをポンプ波用の超音波送波器として用いれば、超音波非線形パラメータの絶対温度が高い信号対雑音比で可能であることを示した。

これらの成果は、1986IEEE、ultrasonic symposium, 11-th international symposium on ultrasonic imaging and tissuecharacterization、第50回超音波医学会講演会等で報告した。これらの成果をふまえ昭和62年度は、本装置を用いて医用診断のための実験を行なう予定である。
平和構築過程における治安維持組織の法的関係に関する研究

本研究課題を遂行した結果、平和構築活動の諸事例の整理とアップデートが実現し、今後の研究活動における基盤を確立することができた。また、新たな研究の視座として、グローバル・ガバナンスと国際法との関係性を考察する契機を獲得することができた。平成22年度における研究は、当初の研究計画に掲げた「第1段階:平和構築過程における治安維持組織の活動事例の収集・整理」および「第2段階:収集した事例における治安維持組織の活動実態の分析・検討」を進めた。具体的には、本科研費補助金をもとに、国内外の文献資料の収集・整理を積極的に実施した。また同補助金を利用して、京都大学における国際法研究会に精力的に出席し、本研究課題にかかわる内容はもとより、国際法の諸分野にかかわる最新動向について、他の研究者との意見交換を進めた。研究発表としては、平成22年7月に大阪大学関係者による国際公共政策研究会にて「グローバル・ガバナンスにおける国際法の役割-国際安全保障の観点から-」、さらに平成22年11月に京都大学における国際法研究会にて「集団安全保障体制の現代的展開-多国籍軍型軍事活動を素材として-」と題する報告をそれぞれ行った。論文としては、7月の研究会における報告をもとに、「グローバル・ガバナンスと国際法との関係性に関する一試論-国際の平和と安全の維持における国連憲章体制を中心に-」『経済学論纂』第51巻第3・4合併号(平成23年3月刊行)を発表し、グローバル・ガバナンスという視点から、国際法、とりわけ国連憲章体制における国際の平和と安全の維持に関わる秩序について考察した。以上の研究活動により、本研究課題に関わる治安維持組織の活動事例の整理が進展した一方で、国際の平和と安全の維持に関わる国際法秩序をグローバル・ガバナンスの視点から捉えることができ、次年度の研究につながる基盤を形成することができた。平成23年度における研究は、当初の研究計画では「第3段階:治安維持組織に対する法的処理の調査」および「第4段階:治安維持組織に対する法的処理の分析」を進める予定であったが、近時の国際社会における紛争処理事例の増加を受けて、軌道修正を試みた。すなわち、これまで研究蓄積として整理していた国際平和活動あるいは平和構築における諸事例を再検討し、アップデートする形で研究を進めていった。したがって、当初の研究計画に照らせば、「第1段階:平和構築過程における治安維持組織の活動事例の収集・整理」および「第2段階:収集した事例における治安維持組織の活動実態の分析・検討」に位置づけられる考察をさらに深めることとなった。その研究過程において、本科研費補助金をもとに、国内外の文献資料の収集・整理を実施したほか、各種研究会に出席し、国際法および紛争研究にかかわる最新動向について、他の研究者との意見交換を実施した。本年度の研究報告としては、平成23年6月に日本国際連合学会2011年度(第13回)研究大会の第4セッション「国連について何を研究・教育するのか」において、「国際法・安全保障の観点から」と題する報告をおこなったほか、平成23年7月に大阪大学関係者による研究会にて報告を実施した。論文としては、本年度の後半から本格的に執筆に着手した国際平和活動に関わる論稿について、収録予定の書籍の編集作業が遅れている関係で、平成23年度中に公刊には至らなかった。当該書籍は平成24年度中に公刊の予定である。
スウェーデン社会の透明性の分析から導出する腐敗・汚職と公共部門に関する理論研究

本年度の研究は、平成28年度および29年度の研究を踏まえて、(1)公共部門の大きさと腐敗・汚職行為の関係が分析可能な理論モデルの完成、(2)社会の透明度が何に依存しているのかに関する計量的な検証、を行った。(1)本研究のこれまでの研究・調査で明らかとなったスウェーデン社会の透明性の特質、スウェーデン人の道徳観・価値観等を考慮した公共部門の大きさと腐敗・汚職行為の関係が分析可能な理論モデルを構築した。(2)公開されているデータを用いて、北欧4ヶ国の社会の高い透明性がどのような制度や要因によって実現しているのかを計量的に検証した。具体的には、社会の透明性の指標であるトランスペアレンシー・インターナショナルが1995年以降、発表している腐敗認識指数(CPI)と、GDP、人口、レントの大きさ、所得水準、情報公開の程度など様々な指標との間に統計的にどのような関係にあるのかを検証した。本年度は(1)社会の透明性に関する指数と先行研究に関わる資料・文献調査、(2)スウェーデンの公共部門の腐敗・汚職に関する資料・文献調査と実態調査、を行う計画であった。(2)については、スウェーデンの公務員による腐敗・汚職に関する現状について、政府報告書及び専門家による調査報告書による資料・文献調査を行った。。加えて、Stockholm市内のKommun (日本の市区町村に当たる地方自治体)に対して、インタビュー調査を行い、地方公共部門での腐敗・汚職の現状とそれを防ぐ仕組みについて調査を行った。当初の計画通り概ね順調に研究が進んでいる。但し、平成28年度に計画していたスウェーデンで行政機関の評価や分析を行っているStatskontoret (Myndigheten for en effective stats forvaltning、パブリック・マネジメント庁)に対するインタビュー調査が先方の都合により実現しなかったこと、Stockholm以外の地方自治体に対するインタビュー調査が時間的な制約のために実願しなかった点、が当初の計画を100%達成できなかった点である。本年度の研究は、平成28年度の研究を踏まえて、(1)スウェーデン人の道徳観に関する資料・文献調査、(2)腐敗・汚職行為と公共部門の大きさ、汚職行為を抑制する制度について分析可能な理論モデルの構築、を研究の主眼に置いた。(1)については、個人の価値観に関するインタビュー調査である「世界価値調査」(World Value Survey)の道徳観や価値観に関する回答結果を精査して、スウェーデン人の道徳観、価値観の特性を抽出した。加えて、スウェーデン研究者によるスウェーデン人の道徳観・価値観に関する研究・調査報告書の精査・整理を行った。(2)については、本科研費研究のこれまでの研究・調査で明らかとなったスウェーデン社会の透明性の特質、スウェーデン人の道徳観・価値観等を考慮した公共部門の大きさと腐敗・汚職行為の関係が分析可能な理論モデルの構築を試みた。理論モデルは完成しているわけではないが、理論モデルを用いた分析論文を執筆し、国内外の学会で数回論文報告を行った。学会でのコメントをもとに、現在加筆修正を行っている。上記の(1)と(2)に加えて、平成28年度に計画していて実行できなかったスウェーデンで行政機関の評価や分析を行っているStatskontoret (Myndigheten for en effective stats forvaltning、パブリック・マネジメント庁)に対するインタビュー調査及び、Goteborg、UmeaなどStockholm以外の地方自治体に対するインタビュー調査を行った。当初の計画通りおおむね順調に研究が進んでいる。但し、下記の2点で100%計画通り研究を遂行でたとは言い難い。(1)「世界価値調査」(World Value Survey)を用いて道徳観・価値観に関して、スウェーデンと他国との比較を計量的に行う計画であったが、データの整理等に時間を要し、詳細な比較分析を行うところまでは至らなかった。(2)理論モデル構築に関する方向性はある程度定まってきたが、モデル構築には異なるフレームワークやアプローチ方法が多数存在し、どのフレームワークやアプローチが本研究の分析に最適であるのか、試行錯誤中である。平成29年度の研究は、平成28年度の研究を踏まえて、腐敗・汚職行為と公共部門の大きさ、汚職行為を抑制する制度について分析可能な理論モデルを構築することを目指す。具体的には、(1)スウェーデン人の道徳観に関する資料・文献調査、(2)公共部門の大きさと腐敗・汚職行為に関する理論研究、を行う予定である。(1)についてはWorld Value Surveyの「世界価値調査」の結果を精査し、他のOECD諸国と比較してスウェーデン人の道徳観、価値観の特徴・特質を明らかにしたい。スウェーデン、日本、米国ついては調査が開始された1980年からデータが存在しているので、3ヶ国の比較を通してスウェーデン人の特質を明らかにしたい。

(2)については、スウェーデン社会の透明性の特質、スウェーデン人の道徳観・価値観、先行研究から判明した先進国における汚職行為のインセンティブに影響を及ぼす要因を踏まえ、公共部門の大きさと腐敗・汚職行為の関係が分析可能な理論モデルを構築する。構築した理論モデルから、腐敗・汚職行為を防ぎ、社会的厚生損失を最小にするような公共部門で働く職位別の労働者数と賃金水準を導き出すことを目指す。早急に理論モデルで採用するフレームワーク・アプローチを確定し、理論モデルを完成させる。その上で、構築した理論モデルをデータを用いてテストし、理論モデルが現実を十分に説明し得るかを検証し、モデルがより現実的なモデルとなるように努める。また国内外の学会で積極的に報告し、海外のアカデミックジャーナルに投稿できる水準まで理論モデルの質を高め、本研究の最終目標である「腐敗・汚職による社会的厚生損失を最小限にする公共部門で働く職位別の労働者数と賃金水準」を導出する。計画していたStockholm市以外のスウェーデン国内の地方自治体へのヒアリング調査が行えなかったため。Sweden国内で2018年2月にインタビュー調査を計画していたが、インタビューそのものが先方の都合でキャンセルとなってしまったため「次年度使用額」が発生してしまった。2018年夏前には2月に予定していたインタビューを行いたいと考えている。29年度は、今後の研究の推進方策のところでも記した(1).スウェーデン人の道徳観に関する資料・文献調査、(2)公共部門の大きさと腐敗・汚職行為に関する理論研究、に加えて、28年度に行うことができなかったStockholm市以外のスウェーデン国内の地方自治体へのヒアリング調査を行う予定である。
セレン化合物をイニファタとするリビングラジカル重合

研究代表者らは光照射により有機セレン化合物(ジフェニルジセレニド、ベンジルフェニルセレニド)がスチレンやメタクリル酸メチルの光イニファタとして働き、リビングラジカル重合を進行させることを見いだした。このように連鎖移動剤、開始剤、停止剤の働きをする化合物は大津らによりイニファタと名付けられている。リビングラジカル重合のドーマント種を与える保護基としてフェニルセレノ基を選択したのは著者らが初めてである。ジフェニルジセレニドでは高分子の両末端にフェネチル型とベンジル型のフェニルセレノ基が導入される。ベンジルフェニルセレニドから得たポリスチレンは開始末端はベンジル基であり、生長末端にフェニルセレノ基をもつ。1、4-ビス(フェニルセレノメチル)ベンゼンからは両末端が同じ構造のテレケリックポリスチレンを合成した。これらのポリスチレンを高分子イニファタとして用いメタクリル酸メチルを重合させブロック共重合体を得た。また、末端のフェニルセレノ基は還元により水素原子に置換でき、酸化によりビニル基に変換しテレケリック高分子を合成した。本重合法の最大の特徴は、分子量分布は広いが、末端官能性高分子の合成ができることにある。また、p-(フェニルセレノメチル)スチレンを合成し、スチレンとの共重合体を高分子光開始剤として用い、メタクリル酸メチルを枝とするグラフト共重合体を得た。このモノマーの光重合により多分岐高分子も合成することができた。すなわち本研究は有機セレン化合物を光イニファタとして用い、ブロック共重合体、末端官能性高分子、マクロモノマー、グラフト共重合体、多分岐高分子の合成に展開させたものである。1.ジフェニルジセレニドは光イニファタとして機能し、高分子の両末端にフェネチル型とベンジル型のフェニルセレノ基が導入されることが分かった。この両末端フェニルセレノ基は還元により水素原子に置換でき、また、酸化によりセレネン酸として脱離させてビニル基に変換しテレケリック高分子を合成した(論文1)。2.ベンジルフェニルセレニドもスチレンの光イニファタとして働き、リビングラジカル重合を進行させることを見いだした。この方法で得たポリスチレンは開始末端にベンジル基、生長末端にフェニルセレノ基をもつ。このポリスチレンを高分子イニファタとして用いメタクリル酸メチルを重合させたところブロック共重合体を得ることができた(論文2)。3.二官能性イニファタとして1、4-ビス(フェニルセレノメチル)ベンゼンを合成し、両末端に同じ構造のフェニルセレノ基をもつテレケリックポリスチレンを合成した。酸化により両末端をビニル基に変換し、さらに、この末端ビニル基の変換により水酸基あるいはエポキシ基をもつテレケリック高分子を合成した(論文3)。現在、このポリマーを高分子開始剤として第2のモノマーを重合させ、A-B-A型のトリブロック共重合体の合成を検討している。4.アゾビスイソブチロニトリルを開始剤としジフェニルジセレニド存在下でスチレンの重合により、生長末端にフェニルセレノ基を有するポリスチレンを合成した。その末端官能基変換により片末端官能性ポリスチレンを合成した(論文4)。5. p-置換スチレンについてベンジルフェニルセレニドの光イニファタとしての作用が適用できるかを検討した。その結果をもとに、ジブロックおよびトリブロック共重合体を合成した(論文5)。1.ジフェニルジセレニドの連鎖移動定数が大きいことを利用して、アゾビスイソブチロニトリルを開始剤とし、ジフェニルジセレニドを連鎖移動剤に用いてスチレンの重合を行った。開始ラジカルからの末端をもち、フェニルセレノ基末端で停止したポリスチレンが得られた。フェニルセレノ基の末端の酸化的脱離により二重結合とし、さらにエポキシ基に変換して、末端官能性ポリスチレンを合成した(論文1)。

2.ジフェニルジセレニドは光イニファタとして機能し、高子の両末端にフェネチル型とベンジル型のフェニルセレノ基が導入されることが分かっている。生長末端モデルとしてベンジルフェニルセレニドを用いて、p-(ブロム、クロロメチル、メチル、およびアセトキシメチル)スチレンについても光イニファタとして機能することが分かった。その結果をもとに、ジブロックおよびトリブロック共重合体の合成に成功した(論文2)。3.セレンを含む新規モノマーとしてp-(フェニルセレノメチル)スチレンを合成し、アゾビスイソブチロニトリルを開始剤とし重合させた。また、スチレンとの共重合体を高分子開始剤として用い、メタクリル酸メチルを重合させ、スチレンを幹に、メタクリル酸メチルを枝とするグラフト共重合体を得た(論文3)。4.セレンの同族体であるテルルについても検討した。ジフェニルジテルリドはジフェニルジセレニドよりも連鎖移動定数が大きく、アゾビスイソブチロニトリルを開始剤とし、ジフェニルジテルリドを連鎖移動剤に用いてスチレンの重合を行った。重合はリビング的に進行し、分子量分布の狭いポリスチレンが得られることが分かった(論文4)。1)ジフェニルセレニド誘導体を光イニファタとして用い、スチレンを重合させ、生長末端にフェニルセレノ基を有するポリスチレンを合成した。過酸化水素で酸化することにより、末端のフェニルセレノ基を二重結合として、さらに過酸を用いて二重結合をエポキシ基とした後、メタクリル酸と反応させ、メタクリロイル末端ポリスチレンマクロモノマーを合成した。このマクロモノマーとメタクリル酸メチルとを共重合させ、グラフト共重合体を合成した(論文1)。2)先にセレンを含む新規モノマーとして、p-(フェニルセレノメチル)スチレンを合成し、アゾビスイソブチロニトリルを開始剤としてスチレンとの共重合体を得た。これを高分子光開始剤としてメタクリル酸メチルを重合させ、ポリスチレンを幹に、メタクリル酸メチルを枝とするグラフト共重合体を合成した。今回はp-(フェニルセレノメチル)スチレンを光重合させることにより、多分岐高分子の合成を検討した。重合の結果、多分岐高分子は得られているが、重合中に、ジフェニルジセレニドが副生していることが分かった(論文2)。3)1,4-ビス(p-tert-ブチルフェニルセレノメチル)ベンゼンを2官能性光イニファタとして用い、スチレンを重合させて、両末端にフェニルセレノ基を持つポリスチレンを合成した。このポリスチレンを、高分子光イニファタとして用い、メタクリル酸メチル、p-クロロメチルスチレンを重合してABA型トリブロック共重合体を合成した(論文3)。
電子による分子の励起・解離素過程の赤外発光スペクトル法による研究

化学反応の本質をきわめることは現代物理化学の最重要課題である。これまで電子分子衝突を利用して分子を励起し、紫外・可視領域の発光スペクトルを高分解能で測定し、励起解離の素過程を研究してきた。本研究課題では従来の研究を赤外領域に発展させることを目的とし、次のような研究計画を立てていた。1)電子-分子衝突過程で生じる微弱な赤外発光を測定するための装置の設計・試作。2)電子-水素分子衝突で生じる励起水素原子のPaschen系列の発光スペクトルの測定と発光断面積の決定。励起水素原子の方位量子数別生成断面積の決定と、励起過程の考察。3)電子-塩化水素分子衝突で生じるHCl^+の振動回転分布・断面積決定と理論値との比較。4)各種励起種の振動回転分布を紫外・可視領域と赤外領域で求め比較検討。5)高分解能電子衝撃発光スペクトルのドプラー線形より解離過程の考察。分子衝突素過程領域(1mTorr以下)で生成励起種の赤外発光スペクトルを測定し、その断面積を求めた例はなく、大変困難な計画であった。この4年間の努力により上記計画のある部分は実現したが、残部は今後の課題とした。上記の計画と対応して主な成果は次の通りである。1)新しい装置の試作。予算削減のため、当初計画より性能的にやや不十分となった。2)励起水素原子のPaschen系列の発光スペクトルを測定し、励起過程を考察した。ただしこの測定に装置完成後から本日までのほとんどの日時を費やした。3,4,5)紫外・可視領域の測定ではかなりの成功を収めたが、赤外領域の測定を行うには時間が不足し、今後の課題とした。本申請課題は電子分子衝突により生成する励起種の赤外発光スペクトルを測定し、その励起解離過程を解明することを目的とする。赤外部は可視部にくらべ測定が困難なため、従来研究されていなかった。本年度は初年度であるので測定装置の整備に重点を置いたが、水素の励起解離により生成するH^*(4f)の測定をも行った。1.赤外発光測定用分光器の整備......補助金によりフ-リェ変換赤外分光光度計(パ-キンエルマ-1725X型)を購入し、設置し、スペクトル測定の準備をした。本体基本システムのほか、MCT検出器・InAs検出器を購入し、中赤外・近赤外領域測定の高感度化を図った。2.電子ー分子衝突室の整備......現有小型衝突室にタ-ボ分子ポンプを取り付け、測定の自動化と長時間の積算を可能とした。電子レンズを改良し電子ビ-ムの質を高めた。4.励起水素原子(4f)の生成に関与する水素分子の高励起状態は対称性より考え大きな角運動量を持たねばならないことを考えると、実測されたσ(4f)の値は意外に大きい。これは直接励起では考え難く、核間距離の大きいところでの前期解離の効果と帰属した。その解釈にあたっては赤外部スペクトルと可視紫外部スペクトルの対応を考えねばならない。本年度は赤外部の装置の整備を進めると共に、可視紫外部のスペクトル測定の高感度化を計った。1.赤外発光スペクトル測定装置の整備......前年度購入したフ-リェ変換

赤外分光光度計(パ-キンエルマ-1725X型)を整備し、前年度整備した電子ー分子衝突室と組み合わせ、発光スペクトル測定を行った。2.可視紫外発光スペクトル測定装置の高感度化......現在分光器に取り付ける超高感度CCD検出システムを購入し、テストを行い、同一のSN比で比較すると測定時間が12分の1になることを見いだした。3.赤外発光測定......電子ー分子衝突により生じる励起水素原子(n=4)のPaschen α線の発光スペクトルを測定し、これまでより2桁程度SN比を向上させることに成功した。4.可視紫外発光測定......購入したCCD検出システムを利用し、メタン・エタン・エチレン・アセチレンなどの電子衝撃により生成する励起CHラジカルの発光スペクトルを測定し、振動・回転分布を求めた。これらの分子からの励起CHラジカル生成過程は主要なものが3つあることを見いだした。また、CHラジカルは電子エネルギ-が上昇するほど振動温度が上がり、高しきい値の成分ほどよく振動励起されていることを見いだした。回転温度は逆に低電子エネルギ-ほど励起される。これは低電子エネルギ-励起により回転遷移の選択則が破れるためと考えられる。本申請課題は電子分子衝突により生成する励起種の赤外発光スペクトルを測定し、可視紫外部の発光スペクトルと比較しつつその励起解離過程を解明することを目的とする。本年度は赤外発光スペクトルを測定しその定量性を検討すると共に、いろいろな系の可視紫外発光スペクトルの測定と解析を行った。1.赤外発光スペクトルの測定......電子-分子衝突により生じる励起水素原子(n=4)のPaschen α線の発光スペクトルを測定し、発光断面積の電子エネルギー依存性を求めた。赤外発光スペクトルによる発光断面積の絶対測定は他に例がないため、測定値の信頼度や較正法について検討しつつあり、定量的に信頼性のある断面積決定に向かいつつある。2.水素分子の解離過程......水素分子の解離のさい、生成水素原子の方位量子数分布がどうなっているかは、化学反応の角運動量効果を解明する最も簡単な例であるが、未解決の問題である。Paschen α線の断面積より、H^*(4f)の生成断面積を計算し、その生成が核間距離の大きいところでのポテンシャル曲線の乗り移りによることを推定しつつある。3.可視紫外発光測定......メタン・エタン・エチレン・アセチレンなどの電子衝撃により生成する励起CHラジカルの発光スペクトルを測定し、振動・回転分布を求めた。CHラジカルは電子エネルギーが上昇するほど振動温度が上がる。高しきい値の成分ほどよく振動励起されていることを見いだした。回転温度は逆に低電子エネルギーほど高く、回転遷移の選択則が破れるためと考えられる。最終年度においては、試作した装置を活用し、いろいろな測定と解析を行った。以下にその成果を概説する。1)微弱な赤外発光測定を定量的に行うため、各種の補正法や実験条件の最適化を行った。特に標準ランプを用いての分光感度の補正とその信頼性の検討に力をいれた。2)電子-水素分子衝突で生成する励起水素原子のPaschen線の断面積の測定を行い、100eVにおいて9.25×10^<-20>cm^2と決定した。また、その電子エネルギー依存性よりFano plotをとり、光学許容遷移の寄与が大きいことを見出した。3)すでに測定したBalmer線の発光断面積の値と組み合わせ、方位量子数別の断面積を決定した。100eVでの値は次の通りである。(単位:10^<-20>cm^2)
動脈硬化形成過程における血管内皮細胞のアポトーシスの意義の解析

我々はこれまで種々の心血管作働物質の循環器病における病態生理的役割を検討してきた。これらの物質は単に血管緊張度を調節するばかりでなく、体液量調節さらには細胞の増殖肥大にも重要な役割を果たしていることを明らかにしてきた。さらに近年、細胞内情報伝達機構の解明が進み、血管拡張性物質と血管収縮性物質のクロストークさらには細胞のアポトーシスが動脈硬化の発生に関わっていることが示唆されている。そこで本研究では代表的な血管収縮物質であるアンジオテンシンII(AII)ならびに血管拡張物質であるアドレノメデュリン(AM)についてアポトーシスを含めて血管構成細胞における作用を検討した。(a)細胞においてAIIにより転写因子であるMEF2AおよびNFATを介する転写が亢進することが示された。AIIによる血管平滑筋の脱分化、肥大は少なくとも一部はこれらの転写因子を介する。(b)calcineurinは血管平滑筋でMCP-1の発現を増加させ血管の炎症を促進し、新しい動脈硬化の発生機序の存在が明らかになった。(c)インスリン抵抗性ラットでは血管内皮・平滑筋機能障害が存在するが、statinの投与により改善する。この機序としてstatinは血管におけるRhoの活性化を抑制してeNOSをupregulateし、平滑筋の過収縮を改善し、インスリン抵抗性における血管障害に対して抑制的に働いている。(d)血管内皮細胞ではAMPKが抗アポトーシス作用を発揮する。この作用の少なくとも一部はPI3K/Akt pathwayによるGSK-3bリン酸化を介している。(e)AMおよびNOは内皮細胞のアポトーシスをcGMP非依存性に抑制する。(f)AMによるNO遊離の細胞内作用機序を検討したところ、AMもPI3K/Aktを介したNO産生の促進によって血管緊張度や血管新生を調節している。以上よりこれらの因子の制御により新しい動脈硬化の抑制法を開発したいと考えている。アンジオテンシンII(ATIIは動脈硬化巣における血管平滑筋の脱分化、肥大に重要な役割を果たしている。しかしATIIどのような細胞内シグナル伝達経路/転写因子を介して血管平滑筋の脱分化、肥大を起こすのか不明の点が多い。一方心肥大ではcalcineurin/nuclear factors of activated T cells-3(NFAT3)、AP-1等の関与が示されているが、この経路の血管平滑筋肥大への関与に関しては不明である。そこで本研究ではATIIよりこれらの転写因子が活性化されるか否か、またこれらの転写因子が血管平滑筋の脱分化、肥大へ関与するかどうかを検討した。1)ATII刺激によりラット大動脈由来培養血管平滑筋細胞(VSMCs)のMEF2A蛋白の発現は刺激後8時間より約2.2倍に増加した。一方MEF2AのmRNAの発現量は変化しなかった。2)ATII刺激によりラットVSMCsでのMEF2AおよびNFAT3のDNA結合活性はそれぞれ2.0倍、2.4倍に増加した。3)ATII刺激によりヒトnonmuscle myosin heavy chain Bプロモーター活性は2.0倍に有意に増加し、この増加は10^<-6> M cyclosporin A投与により48%に抑制された。またATII刺激によりc-junプロモーター活性は3.0倍に有意に増加し、この増加はMEF2Aのdominant negative mutantのcotransfectionによりbaselineまで抑制された。以上よりATIIによりMEF2AおよびNFATを介する転写が亢進することが示された。ATIIよる血管平滑筋の脱分化、肥大は少なくとも一部はこれらの転写因子を介する可能性が示唆された。

動脈硬化巣で認められる血管平滑筋細胞の脱分化、増殖、肥大の細胞内機序に関しては不明の点が多い。今回我々は血管壁内への単球/マクロファージの遊走、浸潤に重要な役割を果たすmonocyte chemoattractant protein (MCP)-1の血管平滑筋細胞、血管内皮細胞での発現に対するcalcineurinの関与について検討した。1)ラット大動脈由来培養血管平滑筋細胞ではヒトcalcineurin AのC末端calmodulin結合部位を欠失したconstitutively active mutant (CalAΔC)を発現するアデノウイルス(AdCalAΔC)感染によりMCP-1mRNA発現量は有意に増加し、この増加はcalcineurin阻害薬であるcyclosporin AおよびFK506の投与により抑制された。一方ウシ大動脈血管内皮細胞では、AdCalAΔC感染によるMCP-1 mRNA発現の増加は認められなかった。2)CalAΔCのcotransfectionによりMCP-1 promoter活性の上昇はみられなかった。3)AdCalAΔC感染下でのMCP-1 mRNAの半減期は約4時間であり、AdGFP感染下(半減期2.2時間)に比べ安定化がみられた。以上より血管平滑筋細胞ではcalcineurinの活性化はMCP-1 mRNA発現を増加させ、その機序として少なくとも一部はmRNAの安定化を介することが示唆された。またcalcineurinの活性化によるMCP-1 mRNA発現増加は血管平滑筋に特異的な現象であることが示唆された。内皮細胞(EC)のアポトーシスは動脈硬化進展にとって重要な因子の一つである。AMP-activated protein kinase(AMPK)はストレス性に活性化され抗アポトーシス作用を持つキナーゼであり、一方Akt/PKB kinaseも抗アポトーシス作用を示すが、両者の相互作用については明らかでない。そこで両社間のcross-talkについて解析し、ECのviabilityに対する影響を検討した。HUVECsを培養してAMPKの刺激薬AICARを、またこれを特異的に抑制するためdominant-negative AMPKadenovirus(Ad-dnAMPK)を投与して、血清除去後、内皮細胞のviabilityとアポトーシスによる細胞死を評価した。AICAR刺激によりAMPK活性は4.3倍に、Aktリン酸化も5倍に有意に増加した。Ad-dnAMPK感染HUVECsではこの増加はほぼ完全に抑制された。またPI3 kinase抑制薬であるLY294002およびwortmanninはAICARによるAktリン酸化を有意に抑制した。Aktの下流であるGSK-3βもAICARにより時間依存性にリン酸化されたが、これらはdominant-
磁場と遠赤外分光の組み合わせによるジョセフソンプラズマとストライプの研究

前年度のLSCOに引き続き,本年度はYBCOアンダードープ試料のジョセフソンプラズマ反射の磁場依存性を研究した。超伝導転移点がTc=60Kという高温にもかかわらず,予想外に大きな磁場依存性を持つことが明らかになった。一般的に,超伝導現象は,時間反転対称性を破る「磁場」という外部条件で破壊される傾向があるが,今年度の研究によって,磁場とプラズマ励起の向き関係によっては,ジョセフソンプラズマが磁場で増強されるように見える,という非常に新しい結果を得た。このような結果は,高温超伝導体の遠赤外分光がここ10年以上行われてきたにもかかわらず,未だに報告されたことがなく,本研究課題の成果として,特筆されるべきことである。ごく最近になって,YBCOよりもっと超伝導の異方性の大きなBi系高温超伝導体のマイクロ波吸収において,似たような現象が報告されつつあり,ジョセフソンプラズマモードと磁場との相互干渉が,超伝導の異方性パラメータのみによって分類され,高温超伝導体一般に当てはまる可能性が示唆されている。一方,昨年研究したLSCOでは,ジョセフソンプラズマエネルギーは磁場の関数として減少の一途をたどることが明らかになっている。このことから,ストライプ現象が重要な系では,その自由度によって,磁場とジョセフソンプラズマモードの相互干渉が大きく影響を受けている可能性が示唆される。現在、以上の結果をまとめた投稿論文を執筆中である。本研究は、高温超伝導体LSCO系の遠赤外領域に現れる、ジョセフソンプラズマ反射を用いて、その面間超伝導特性と電荷ストライプ形成の関係を調べ、超伝導相とストライプ秩序相の間の共存・競合関係を明らかにしようというものである。本年度は、正孔濃度1/8付近に焦点を絞り、ジョセフソンプラズマエッジの磁場に対する応答を調べた。(1)所属研究室が所有していたフーリエ赤外分光器および、超伝導磁石の改良を行い、当初の目標であった、直径3mmの試料でエネルギーが15cm^<-1>以上の測定が安定して行える、という性能を達成した。(2)ジョセフソンプラズマエッジの磁場依存性は、正孔濃度1/8を境界に大きく異なり、それ以下で、顕著な磁場依存性を示し、それ以上で、最高磁場7テスラまで磁場変化しないことを明らかにした。この結果は、正孔濃度1/8以下のアンダードープ域で、ストライプ秩序相が超伝導相と競合し、面内超伝導のみならず、面間超伝導結合を弱めていることを示している。(3)当初の研究目的の副産物として、磁場中遠赤外分光が、LSCOの磁束状態の研究に有用な情報を提供することが明らかになった。この種の観測は、ジョセフソンプラズマ共鳴がマイクロ波領域に現れるBi系高温超伝導体ではすでに多数報告され、強い2次元性に由来する「パンケーキ磁束状態」など、新しい概念を提供しているが、さらにエネルギーの高い遠赤外領域にジョセフソンプラズマエッジの現れるLSCO系では、測定の困難さから過去に1例しか報告がなく、Bi系の特異な磁束状態がどこまで一般的なものか明らかになっていない。来年度には、さらにこの点も研究を進める。
国際移動と主観的ウェルビーイング：アジア系看護師の日英体験比較

EPAインドネシア人の調査から、帰国理由は結婚や親の病気であり、EPA開始時には予想しなかったライフコースの問題があることがわかった。外国人看護師の日本への定住化を探るためには、職場や職場外における主観的ウェルビーイング(subjective well-being, SWB)、つまり生活の満足度についての個々人の意味づけを文脈や時間軸をいれて検討する必要がある。本研究では、欧米で活躍が知られるフィリピン人看護師が、英国と日本においてどのようにSWBを意味づけているのかを比較検討する。これにより国際移動におけるSWBと影響因の理論の精緻化を図り、外国人看護師の受入れの望ましい条件を探る。
遺伝性脳白質変性症の脳障害の分子機構とその遺伝子治療に関する基礎的研究

1.遺伝性脳白質変性症の脳障害の分子機構に関する研究1)クラベ病マウスの動物モデルであるTwitcherマウスを用いて細胞内カルシウムをパツチクランプ法で測定すると明らかに疾患マウスモデルでは細胞内カルシウムの増加が見られ、細胞内のカルシウムの増加により神経細胞の障害を来す。即ち細胞内プロテアーゼの活性の亢進がみられる。2)異染性脳白質変性症、並びにSjogren-Larrson症候群の患者での遺伝子変異を同定することにより神経症状が重篤なタイプの遺伝子変異を明らかにした。内異染性脳白質変性症の遺伝子解析を日本人症例に於いて11例で2つの新しい変異を見い出し(L298S,219-2A>G)又日本人患者ではG99Dの変異が約50%で見い出され特に乳児型に多く重症であることを明らかにした。Sjogren-Larrson症候群の患者の遺伝子変異を5例で分析し新しい遺伝子変異を同定した。2.遺伝性脳変性疾患の細胞治療並びに遺伝子治療:脳変性疾患のモデルとしてTwitcherマウスとSlyマウスを用いて神経幹細胞並びに遺伝子治療を試みた。1)クラベ病脳白質変性症のモデルであるTwitcher miceを用いてアデノウイルスベクターを用いて胎児期より治療することにより初めてベクターを脳内に投与することによりグロボイド細胞が減少することを明らかにした。又蓄積しているサイコシンの量も減少傾向にあることを示した。2)ヒト神経幹細胞をムコ多糖マウス脳内に注入することにより、マウス脳内を幹細胞が移動し、蓄積物質を減少することを明らかにした。従てヒト幹細胞の臨床応用の可能性が明らかにされた。3)多くのリソゾーム病は脳障害を来す。脳障害の治療に神経幹細胞、直接脳内にアデノウイルス、レトロウイルスベクターを投与しての治療の試みを行い、神経疾患の治療の可能性を明らかにした。3)中枢神経障害を来し、腎障害、心筋障害を来すFabry病での遺伝子解析を行い日本人特有の遺伝子変異を明らかにしている。特にL16H, A37v, W209X, R342Q, IVS-1-1,IVS5-2IVS6+1等である。1)日本人MLD11例22alleleの遺伝子異常をPCR、SSCP、Sequenceによって検索を行った。その結果22allele中18の遺伝子異常をあきらかにした。またfatty acid dehydrogenaseの活性低下を示す日本人Sjogren-Larsson患者4例の遺伝子異常を同様の方法で検索し全てのalleleでの遺伝子異常を発見した。この内4つの変異は未報告のものであった。2)Twitcherマウスの脳内サイコシンをのTOF-MASにて分析を試みた。しかしながら抽出法の不備が原因かサイコシンを検出できなかった。今後は高速液体クロマトグラフィーなどを用いたり、抽出法などを検討する予定である。3)Twitcherマウス由来のシュワン細胞での各病期での脳組織での細胞内カルシウム動態をFura-2で測定した。本シュワン細胞は株化しておりTwitcherマウスより樹立された唯一の神経系細胞であり、今後Twitcherの神経系細胞の細胞内カルシウム代謝をFura-2法によ定量測定したり細胞膜IP3,PKC,細胞内プロテアーゼ活性更にはカスケードに関与するセカンドメセンジャーをmRNAレベルで検討する予定である。4)脳障害の遺伝子治療に関してはTwitcherマウスの欠損酵素であるgalactocerebrosidaseを発現するアデノウイルスベクターの作成に成功した。

今後、マウス尾静脈より注入し、マウス腎、肝、脳組織での遺伝子治療効果を検討する。1)日本人MLD11例22alleleの遺伝子異常をPCR、SSCP、Sequenceによって検索を行った。その結果22allele中18の遺伝子異常をあきらかにした。またfatty acid dehydrogenaseの活性低下を示す日本人Sjogren-Larsson患者4例の遺伝子異常を同様の方法で検索し全てのalleleでの遺伝子異常を発見した。この内4つの変異は未報告のものであった。2)Twitcherマウスの脳内サイコシンをのTOF-MASにて分析を試みた。しかしながら抽出法の不備が原因かサイコシンを検出できなかった。今後は高速液体クロマトグラフィーなどを用いたり、抽出法などを検討する予定である。3)Twitcherマウス由来のシュワン細胞での各病期での脳組織での細胞内カルシウム動態をFura-2で測定した。本シュワン細胞は株化しておりTwitcherマウスより樹立された唯一の神経系細胞であり、今後Twitcherの神経系細胞の細胞内カルシウム代謝をFura-2法によ定量測定したり細胞膜IP3,PKC,細胞内プロテアーゼ活性更にはカスケードに関与するセカンドメセンジャーをmRNAレベルで検討する予定である。4)脳障害の遺伝子治療に関してはTwitcherマウスの欠損酵素であるgalactocerebrosidaseを発現するアデノウイルスベクターの作成に成功した。1)遺伝性脳変性疾患の内異染性脳白質変性症の遺伝子解析を日本人症例に於いて11例で2つの新しい変異を見い出し(L298S,219-2A>G)又日本人患者ではG99Dの変異が約50%で見い出され特に乳児型に多いことを明らかにした。2)中枢神経障害を来し、腎障害、心筋障害を来すFabry病での遺伝子解析を行い日本人特有の遺伝子変異を明らかにしている。3)特に中枢神経障害を来し、腎障害、心筋障害を来すFabry病での遺伝子解析を行い日本人特有の遺伝子変異を明らかにしている。特にL16H,A37V,W209X,R342Q,IVS-1-1,IVS5-2IVS6+1等である。4)クラベ病脳白質変性症のモデルであるTwitcher miceを用いてアデノウイルスベクターを用いて胎児期より治療することにより初めてベクターを脳内に投与することによりグロボイド細胞が減少することを明らかにした。又蓄積しているサイコシンの畳も減少傾向にあることを示した。5)ヒト神経幹細胞をムコ多糖マウス脳内に注入することにより、マウス脳内を幹細胞が移動し、蓄積物質を減少することを明らかにした。従てヒト幹細胞の臨床応用の可能性が明らかにされた。6)多くのリソゾーム病は脳障害を来す。脳障害の治療に神経幹細胞、直接脳内にアデノウイルス、レトロウイルスベクターを投与しての治療の試みを行い、神経疾患の治療の可能性を明らかにした。
児童養護施設入所児童のサクセスフル・アダプテーションを支える要因：追跡研究

児童養護施設に入所中の幼児児童の心理社会的発達を継続的に調査し、適応を支える要因を明らかにすることが本研究の目的であった。幼児期から児童期にかけての保護因子として着目していた対人関係の枠組みを検討した結果、重要他者が明確な児童は、さまざまな場面で愛情の欲求を向ける対象が明確でない児童に比べ、仲間からの受容感が高く、不安やうつなどの内在化された問題行動も少なかった。さらに愛着関連機能に着目すると、愛着関連の欲求を向ける対象の存在があることは特に女児において適応的に働いていた。また、入所児童の中でも虐待経験がある児童には、語彙の発達の遅れや内在化、外在化双方の問題行動が多く、継続調査が必要である。継続中の追跡調査に参加協力をしている養護施設に対し、前年度までの調査結果の報告と協力継続の依頼を行った。いずれの施設からも協力同意が得られ、新規入所児童の基礎的情報の入手、追跡調査対象児童への行動観察と面接調査、および児童担当職員への質問紙調査と面接調査を実施した。質問紙調査のデータ入力、面接調査のコード化と入力を行った。追跡調査対象児童の成長にともない、小学生を対象とした各種測定尺度の再検討を行った。気質的特徴と性役割観を測る尺度の日本語版作成のため、それぞれ英文へのバック・トランスレーションを行うなど、調査項目の検討を行った。調査結果の分析も順次進めており、児童の気質的特徴、自己抑制、語彙力、自己効力感、対人関係の枠組み、家族イメージの横断的分析を行った。また、施設職員と一般家庭の乳幼児の保護者における子どもの発達期待の比較検討、施設等社会的養護に対する学生のイメージなども追加調査した。乳幼児期の虐待経験の有無と心理社会的適応の関連の縦断的な検討を開始した。特に語彙力、外向性内向性両方の問題行動において、虐待経験の有無による差を示唆する結果が認められたが、分析に用いたサンプル数がまだ少ないため、統計分析の段階には至っていない。一方、対人関係の枠組みの形成については、一般家庭で養育されている子どもに比べ施設入所児童のほうがむしろより積極的であることがうかがえた。これらの調査結果の一部について、国内外の学会で発表した。児童養護施設に入所している児童の心理社会的発達の様相をとらえ、適応を支える要因を明らかにすることが本研究の目的である。幼児期から調査を継続中の養護施設入所児童を対象に個別面接調査と行動観察を行い、また職員への質問紙調査と面接調査により、児童の行動特徴、自己効力感、感情理解、自己制御機能、家族イメージ、対人関係の枠組等の発達的変化を継続的調査している。平成25年度も各協力施設を訪問し、これまでの調査の中間結果を報告し、引き続きの協力同意を得たうえで、入所児童と職員を対象とするデータ収集を実施した。児童の成長に伴い、児童対象の質問紙調査の可能性も検討し、同意が得られた小学校高学年の児童には試験的に実施した。職員には児童の問題行動やライフイベント、学校や施設内での全般的適応について聞き取り調査を行った。これまでの分析より、入所児童の対人関係の枠組の発達の仕方は家庭で養育されている児童とは異なり、一匹狼タイプは少ないものの重要他者が定まらない児童の割合が多いことがわかってきている。これは、投影法を用いた家族イメージの検討結果とも照らし合わせ、入所児童の間では甘え行動を抑制する傾向がある可能性も考えられる。また、重要他者が定まらない児童に比べて、1人ないし限られた複数の重要他者が存在する児童のほうが仲間からの受容感が高く、抑うつや不安など内在化された問題行動が少ない傾向にあった。一部の変数に関しては幼児期の経験との関連についての分析も進めており、たとえば虐待経験が確認されている児童はそうでない児童に比べて語彙力の発達に遅れがみられるほか、攻撃性や衝動性など外在化された問題行動も多く認められることがわかった。これらの調査結果の一部は、国内外の学会で発表した。今後もデータ収集を継続し、幼児期から児童期までの変数による縦断的な分析を試みる予定である。本研究では、児童養護施設に入所している児童の心理社会的発達の様相を継続調査し、リスク・グループの子どもたちの幼児期から児童期にわたる適応を支える保護因子を明らかにすることが目的である。今年度は、幼児期から調査を続けている施設入所児童を対象に、自己効力感、学校適応、自己制御機能、家族観、対人関係の枠組み等に関する課題や個別の面接調査を行った。また、施設職員に対しては質問紙調査と面接調査を実施し、担当児童の気質的特徴、問題行動、ライフイベント等についての情報収集を行った。質問紙調査のデータ入力と集計を行い、面接調査のコード化と分析に着手した。

現在、小学校入学前に得られている基礎的情報と気質的特徴、感情理解、発達検査の結果など、幼児期の適応や保護因子のデータと小学校入学後に得られたデータを合わせて分析を試みている。その結果、たとえば保護因子の一つとして着目している対人関係の枠組みでは、施設入所児童は家庭で養育されている児童とは異なる枠組みを示しており、施設児童の対人関係の枠組みは幼児期には担当職員の変更や施設環境の変動に影響を受けやすいことが示唆された。しかし施設入所児童においては、対人関係に関心をもたない児童の割合は非常に低く、家庭で養育されている児童の多くが両親を重要他者としているのに対し、施設入所児童は複数の重要他者に心理的機能を割り振り、枠組みを柔軟に発達させているとも考えられる。また、発達初期のリスクの中でより深刻なものと考える虐待経験との関連についても分析を進めており、施設入所児童の中でも虐待経験が認められた児童はそうでない児童に比べ語彙力の発達が遅れていたり、問題行動が多い傾向が認められている。以上の結果の一部について現在学会発表の準備を進めており、今年度中の国内外の学会で発表の予定である。児童養護施設に入所中の幼児児童の心理社会的発達を継続的に調査し、適応を支える要因を明らかにすることが本研究の目的である。関東近郊の3つの施設の協力を得て、追跡調査の対象となっている53名の子ども(5歳11歳)と施設職員を対象に質問紙調査と個別面接調査を毎年度実施している。平成26年度も各協力施設を訪問し、幼児児童の気質的特徴、行動特徴、語彙力、自己効力感、感情理解、自己制御機能、家族イメージ、対人関係の枠組み等のアセスメントを職員を対象とした質問紙調査と面接調査、および児童を対象とした個別面接調査により実施した。さらに、高学年(小学校5年生以上)の児童に対して、協力同意が得られた場合には、学校適応、性役割観、攻撃性、自己イメージを含む自己記入式の質問紙調査を実施した。平成25年度までの分析結果より、幼児期から児童期にかけての対人関係の枠組みが社会的適応を支える保護因子となりうる可能性が示唆されていたが、さらに詳細な分析を進めた結果、特に重要他者による愛着関連機能が適応に関連することがわかった。対人関係の枠組みのなかでも、愛着関連の欲求を向けることができる対象の存在がある児童はそうでない児童に比べて不安や抑うつなどの内在化された問題行動が少なく、特に女子児童においては、その差が顕著であった。何らかの虐待を経験した児童(全体の約40%)は、虐待経験のない児童に比べて、語彙の発達に遅れが見られ、攻撃性や衝動性が高い一方で、内在的問題行動も多く認められている。今後の分析では、ほがらかな気質や肯定的な自己像、対人関係の枠組みが特に虐待経験のある児童の適応に保護的に働くかどうかを検討していく。発達心理学臨床心理学面接調査の整理とコード化に時間がかかっており、結果の分析が当初の予定よりやや遅れている。特に、縦断的分析が遅れている小学校高学年以上を対象とする自己記入式の質問紙調査内容の検討と調査票の作成が当初の予定より遅れている。児童を対象とする個別面接調査と行動観察、職員を対象とする質問紙調査と面接調査に関してはおおむね順調に進行している。小学校高学年となった児童を対象とする質問紙調査も予備調査の段階には到達している。