hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
社会的企業の経営実態と制度的基盤に関する国際比較研究

本研究は社会的企業の経営実態と制度的基盤について分析をおこなった。具体的には、医療生協や高齢者生協、NPO法人などを事例としてとりあげた。また、日本・韓国・英国の社会的企業の国際比較を行った。本研究では、社会的企業が社会的弱者のためのサービス供給と就労の場の創出によって社会の必要に応えていることを示した。また、社会的企業において民主的な意思決定の仕組みが採用されていることに注目した。社会的企業は、事業性と社会性を同時に追求しており、その点が社会的企業のマネジメントの特徴となっていることを明らかにした。本研究は、社会的企業の経営実態と制度的基盤について、「高齢者支援事業」「農村地域の共同事業」の2つの事業領域を対象として分析し、その望ましいあり方を明らかにすることを目的としている。本年度には、社会的企業の理論分析および高齢者支援のあり方に関する調査をもとに今後の研究に向けた予備的考察を行い、その成果の一端を国際学会で報告した。また、「高齢者支援事業」に関しては、介護保険制度における新しい地域支援事業の動向を踏まえ、医療福祉生協の事例を用いながら、地域での支え合いの仕組みについて基礎的なデータの収集と実態調査を行った。農村地域の共同事業についても、基礎的なデータおよび文献を再確認するとともに、実態調査を進めている。これらの調査および分析の成果は、次年度以降に、研究ノートや論文、学会報告等によって成果発表を行う予定である。本研究は、「高齢者支援事業」「農村地域の共同事業」に関して、韓国・英国と日本の国際比較を行うという特徴もある。本年度においては、韓国の研究者との交流のなかから、日韓の介護保険制度および高齢者支援のあり方の異同について検討を進めるとともに、日韓両国の介護のあり方を分析する共通の理論的枠組を構築すべく、研究を進めているところである。英国の状況については、英国の研究者との交流のなかから、社会的企業の最新状況についての情報を収集し、その特著について分析を進めている段階にある。本年度計画において実施予定としていた研究のなかで、社会的企業の理論研究については、研究の最新動向を踏まえた文献の渉猟を行い、分析を進めることができた。「高齢者支援事業」や「農村地域の共同事業」を実施する社会的企業についての基礎的な情報収集については、研究対象としている医療福祉生協や住民出資型企業の財政規模・活動内容等の基礎的なデータの収集を進めている。社会的企業に関する国内ヒアリング調査については、「高齢者支援事業」および「農村地域の共同事業」について現場の担当者からヒアリング調査を実施したが、今後も調査を継続して調査内容を充実させていくことが必要である。海外の社会的企業については、韓国・英国の研究者の協力を得て現場の状況について情報収集を進めているが、具体的な実態を知るために、次年度に実態調査の実施を予定している。本年度においては、社会的企業の理論的分析についてその最新動向を踏まえて進めるとともに、上記2領域に関わる実態調査を行った。「高齢者支援事業」に関しては、医療生協や高齢者生協、NPO法人などの介護事業者を訪問してその経営実態や制度的基盤の現状や課題について明らかにし、その研究成果の一部を論文として公表した。地域包括ケアの重要性が指摘されるなか、NPO法人や市民活動団体などの「市民福祉団体」がどのような現状にあるか、またどのような課題を抱えているかについて明らかにした。また、「農村地域の共同事業」についても、民間の関連諸団体(住民自治組織、NPO法人、社会福祉法人、社会福祉協議会等)や自治体からの聞き取り調査を行うことにより現状把握を進め、その成果の一部を学会において公表した。本研究は、「高齢者支援事業」「農村地域の共同事業」に関する韓国・英国と日本の国際比較を進めるという特徴もある。英国の実態については、介護事業者を訪問して聞き取りを実施するとともに、衰退地域における住民共同出資型の店舗についても現地訪問して状況把握をすすめた。また、韓国については、韓国の研究者との研究交流を進め、日韓の介護をとりまく状況の共通点と相違点について検討した。韓国の実態調査は来年度の前半に実施することとし、本年度はそのための情報収集を行った。本年度において実施予定としていた研究のなかで、社会的企業の理論研究については、研究の最新動向を踏まえた文献の渉猟を行った。「高齢者支援事業」や「農村地域の共同事業」を実施する社会的企業については、文献での検討を進めたほか、日本・英国での実態調査を行ったが、今後も調査を継続して調査内容を深めることを予定している。韓国における実態調査については、調査先の事情も勘案し、来年度のはじめに実施予定であり、その準備を進めている段階にある。また、成果の一端については、学会報告・論文として公表を行ったが、来年度もひきつづき成果方向を行う予定である。本研究の目的は「社会的企業の経営実態」「社会的企業の経営を支える制度的基盤(公共政策・地域資源)」について国際比較研究を行い、東アジアおよび日本の社会的企業の独自性を明確化することにある。具体的には、「高齢者支援事業」や「農村地域の共同事業」に取り組む社会的企業に焦点をあて、協同組合、NPO、住民自治に根ざした事業組織(住民所有型組織)を主要な調査対象として研究を行った。事例分析については、国内では、協同組合による取り組みについて、とりわけ高齢者の介護や生活支援のあり方に焦点をあてて検討を行った。

海外では、韓国および英国の介護・生活支援分野の取り組み、住民参加型の社会的企業による取り組みについて調査研究を行った。前者については、医療福祉社会的協同組合、生活協同組合などの実践について分析した。後者については、社会的企業を支援する仕組みを検討した。また、社会的企業の現場の状況を踏まえて、マネジメントの特徴や課題について分析した。事例分析に基づき、社会的企業のマネジメントの独自性や課題について理論的考察を加えた。研究成果として、韓国の社会的経済組織の動向について分析した論文、日本の市民活動団体における介護・生活支援の取り組みについての論文を公表した。また、社会的企業の経営に関する実態分析と理論的考察からなる研究成果を学会で発表し、日韓の介護サービス供給に関する比較研究についての国際学会報告を行った。本研究は社会的企業の経営実態と制度的基盤について分析をおこなった。具体的には、医療生協や高齢者生協、NPO法人などを事例としてとりあげた。また、日本・韓国・英国の社会的企業の国際比較を行った。本研究では、社会的企業が社会的弱者のためのサービス供給と就労の場の創出によって社会の必要に応えていることを示した。また、社会的企業において民主的な意思決定の仕組みが採用されていることに注目した。社会的企業は、事業性と社会性を同時に追求しており、その点が社会的企業のマネジメントの特徴となっていることを明らかにした。高齢者支援に関わる社会的企業の実態分析については、介護保険制度における新しい地域支援事業の動向を踏まえて、調査・分析を踏まえた研究ノート・論文等としてまとめる予定である。また、「高齢者支援事業」および「農村地域の共同事業」の双方について、活動内容や経営課題、必要とされる公共政策・地域資源のあり方を明らかにすべく、実態調査および理論分析を進める。国際比較研究については、現地の研究者との研究交流によって最新の状況を入手するとともに、現地での調査を行う予定である。「高齢者支援事業」および「農村地域の共同事業」の双方に関して、引き続き調査を行う。調査で得た情報をもとに、国際比較に基づいて、社会的企業の経営課題や制度的基盤の分析を進める。研究成果は、学会報告および論文として公表する。経営学予定していた海外調査について、今年度は調査実施のための基礎的な情報収集に注力し次年度に調査を実施することにしたため、次年度使用額が生じている。本年度中に予定していた海外調査のうち、訪問先の事情によって次年度に実施することになったものがあり、次年度使用額が生じている。海外調査および国際学会参加のための外国旅費、国内調査のための調査・研究旅費を使用する予定である。また、調査準備に用いる文献および調査先で入手する資料を購入するために、消耗図書費を使用する予定である。そのほか、調査準備や入手した資料の整理等に用いる文具・プリンタトナー等の消耗品費、資料整理・データ入力等の研究補助のための人件費、英語校閲や通訳のための費用を使用することを予定している。
新しい有機スズ化合物合成法の開発とその有機合成への利用

主な研究成果の概要を研究計画に従い項目別に述べる。1.ヘテロ原子置換アリル及びビニルスタナン合成法の開発---α-アルキル置換アリスルフィドをsec-ブチルリチウム、塩化トリブチルスズで順次処理するとγ-(ファニルチオ)アリルスタナンが選択的に得られることを見いだした。同様な手法によりα-(フェニルチオ)ビニルスタナンも合成できることが判った。2.有機スズ化合物と求核試薬の反応---アリルスタナンをアルコール、アミンなどの求核試薬の存在下で臭化第二銅で処理すると、対応するアリル化合物が得られることが判った。またこの反応では従来のアリル化合物の求核置換反応では見られない、極めて高い位置選択性の温度依存性が認められた。この様な選択性の温度依存性はグリニヤール試薬などのカルバニオンとの反応でも観察され、アリルスタナンを利用するアリル化反応が反応の位置制御の点で極めて有用であることが明らかになった。またシリルエノールエーテルとの反応も四塩化スズ、或は銅トリフラートを酸化剤に用いると収率良く進行し、ハロゲン化アリルに比較してアリルスタナンが優れていることが判った。一方、アニソールなどの芳香族化合物中でα-(フェニルチオ)ビニルスタナンに四塩化スズを作用させ、加熱還流するとフリーデル-クラフツ型生成物が得られることが判った。これは有機スズ化合物の酸化的カップリング反応がビニル化合物にも拡張できることを示している。3.新規有機スズ化合物の有用物質合成への利用---1.に合成法を述べたγ-(フェニルチオ)アリルスタンナンとシリルエノールを四塩化スズ、或はトリフルオロ酢酸銅を用いてカップリングし、更に塩酸で加水分解すると容易にロビンソンアネレーション型生成物が得られることが判った。
台湾総督府が編纂した「日台大辞典」と「新訂日台大辞典」の比較研究

本研究は小川尚義を編集長とする台湾総督府学務課編纂チームが30年を隔てて編集した《日台大辞典》と《新訂日台大辞典》に挙げられている常用語彙を取り上げ、それぞれの対訳台湾語の語彙を整理し、分析したものである。同一の日本語見出し語で二冊の辞書の台湾語訳語にどのような変化があったのか、意識的に改訂した意図は何であろうかを探ってみた。結果として、領台初期に比べて、末期の台湾総督府が台湾語に対する知識は各方面において現れた。新訂版の日台大辞典に収録語彙の大幅増のみならず、語義の改訂、語源の判明、言葉の使用頻度、発音の審訂、方言訛りの区別など、いずれも著しい進歩を見せた。この結果を見れば、当時台湾総督府は長年の言語調査と研究によって台湾語を完全に把握していたと言えよう。本研究の成果は1998年5月に台湾で開催された「台湾語言及其教学国際研討会」にて口頭発表され、1999年10月に本学の文学部紀要に掲載された。なお、この論文の全文もインターネットを通じて公開している。本研究は小川尚義を編集長とする台湾総督府学務課編纂チームが30年を隔てて編纂した《日台大辞典》と《新訂日台大辞典》に挙げられている常用語彙を取り上げ、それぞれの対訳台湾語の語彙を整理し、分析したものである。同一の日本語見出し語で二冊の辞書の台湾語訳語にどのような変化があったのか、意識的に修訂した意図は何であろうかを探ってみた。新訂版の辞書に収録語彙の大幅増のみならず、語意の改訂、語源の判明、語彙の使用頻度、発音の確認、方言訛りの区別などなど、いずれも著しい進歩が見えた。この結果を見れば、当時台湾総督府は長年の調査と研究によって、台湾語を完全に把握していたと言えよう。残念なことに、太平洋戦争のために《新訂日台大辞典》の下巻はとうとう出版されることはなかったのようだが、この成果を上回る台湾語辞書は今日になってもまだ出現していない。本研究の初歩的成果は1998年5月31日に、台湾新竹師範学院で開催された「台湾語言及其教学国際研討会」にて発表された。(www.sainet.or.jp/zhongwen/lunwenll.htm)本研究は小川尚義を編集長とする台湾総督府学務課編纂チームが30年を隔てて編集した《日台大辞典》と《新訂日台大辞典》に挙げられている常用語彙を取り上げ、それぞれの対訳台湾語の語彙を整理し、分析したものである。
リエントラントスピングラス合金のスピン凍結機構

スピンの凍結機構を解明するため今年度は以下に示す2つのアモルファス合金系について実験的研究を行なった。交流帯磁率の温度変化のデータを基にこれらの夫々の合金について磁気相図を作成した。その結果M=Co以外の合金系でスピングラス相が存在することが明らかとなった。しかも反強磁性であるMnとの組合せ【(Fe_(1-X)Mn_X)_77】【Si_(10)】【B_(13)】合金において最も広い組成でしかも高い温度までスピングラス相が存在することが判った。この合金の内部磁界〈H〉の温度変化をメスバウワー効果を用いて求めた結果、〈H〉はリエントラントスピングラス合金ではTgよりも低い温度で、カノニカルスピングラス合金ではTg以下で急峻に増加した。スピンの凍結機構に及ぼす反強磁性的相互作用の効果を理解するため、低温において反強磁性となるSmとFe,Co合金,【Fe_(100-x)】【Sm_X】(17【<!=】×【<!=】72.5),【Co_(100-x)】【Sm_X】(50【<!=】×【<!=】70)合金の低温磁性をしらべた。交流帯磁率の温度変化並びに直流磁化(無磁界中冷却,磁界中冷却)のデータからこれらの合金は低温でスピングラスとなることが明らかとなり、その磁気相を決定した。Fe-Sm合金の【^(57)Fe】メスバウワースペクトルの温度変化を測定し、内部磁界の温度変化をしらべた結果、〈H〉はブリリアン関数にのり単調に変化し、【(Fe_(1-X)Mn_X)_77】【Si_(10)】【B_(13)】合金のようにTg以下で〈H〉の増加が見られなかった。以上の結果からスピンの凍結は強磁性と反強磁性的相互作用とが共存することによると考えられる。(Fe,Co)-Sm合金の場合には局所磁界(結晶場)により誘導される【Sm^(3+)】イオンのJの混合効果が反強磁性的相互作用を生じていると予想される。
咀嚼による抗老化作用の基礎的研究

ラットを固形食群と流動食群に分け9週間飼育を行った。この間、体重測定と摂取カロリーの算出、血液検査、脳機能解析を行った。流動食群において体重増加と血糖値の上昇を認め、高インスリン血症も確認した。脳機能に関しては今回の研究では差は認められなかった。日常私達が食事を摂るために必要不可欠である咀嚼運動が、老化防止にどのような波及効果があるのか明らかにするため、雄性ウィスターラットを固形食(組成343.1kcal中水分9.3%蛋白質25.1%脂肪4.8%炭水化物50%)または流動食(組成101kcal中水分73.2%蛋白質4.7g脂肪1.5g炭水化物18.0g)で飼育を行い、全身のエネルギー代謝の解析を行うと同時に内臓脂肪と脳視床下部の組織抽出を行った。エネルギー代謝においては以下の結果を得た。(1)流動食を摂取したラットの方が最終的な摂取カロリーが高かった。(2)流動食を摂取したラットの方が体重増加が大きかった。(3)流動食を摂取したラットでは血糖値に明らかな上昇が認められた。流動食には水分が多く含まれるため一時的には食事は中断されるが、すぐにお腹が空くため再度摂食する傾向にあり、1日の摂取カロリーは高くなった。また体重は摂取カロリーに伴って増加したがそれ以上に増加する傾向にあった。血糖値の異常亢進はインスリン感受性低下を示唆するものであり、ラットの体重増加と摂取カロリーを加味して考察すると、わずか23週間の咀嚼の違いによって、血中脂肪の脂肪組織への沈着促進や脂肪合成の亢進をきたし、肥満を引き起こしていると推測できる。また過食傾向になっている点から摂食中枢へのインスリン関与も推察できる。本年度は、インスリンを含めた種々の血清ホルモン量を測定し、咀嚼が摂食関連ホルモンの均衡をどのように破綻させるのか検討するとともに、咀嚼運動により変動する脳内発現遺伝子の解析を行っていく。一昨年の研究結果より、固形食ラット群と流動食ラット群では、体重差・摂取エネルギー差が認められると同時に血糖値の変化が有意に認められた。そこで昨年度は、摂取エネルギーを均一にし、固形食ラット群と流動食ラット群で、血糖値に関与するホルモンがどのように変化しているのか以下のように実験を行った。<実験方法>5週齢のwister雄ラットを固形食群と流動食群に分け、制限給餌法(午前9時から12時までの3時間のみ餌を与える)にて9週間飼育を行った。この間、体重測定と摂取カロリーの算出を行った。9週後に食後30分後と60分後に採血・血清分離を行うとともに、脂肪組織をはじめとする各組織を取り出し、RNA抽出を行った。<結果>1.摂取カロリーには全く差が無かったにもかかわらず、飼育1週目より、流動食群の方が固形食群に比較して有意な体重増加が認められた。2. 9週目において、食後の血糖値を測定すると同時に、ELISA法にて血清中のインスリン、CCK、PYY、GLP-1の測定を行った。固形食群に比較して流動食群の方が有意な高血糖値を示すと同時に高インスリン値が認められた。CCK,PYY,GLP-1に関しては有意な差は認められなかった。4.流動食群と固形食群の内臓脂肪中のPPAR-γ、TNF,MCP-1の遺伝子発現をreal time-PCRにて測定を行った。全てにおいて、固形食群に比較して流動食群の方が有意な増加が認められた。<結果>咀嚼低下では、容易に内臓に脂肪を蓄積すると同時に慢性炎症を惹起する。その結果インスリン抵抗が生じ高血糖の状態に陥りやすい。またこの状態が長期継続すれば、糖尿病を誘発し、高血圧、腎不全、心筋梗塞などのいわゆる生活習慣病となる可能性が高くなることが推察できる。咀嚼に関する脳への影響を調べるために、2年間で得た知見の再現性の確認と行動解析実験を行った。1.体重への影響<方法>7週齢のwister雄ラットを固形食群(5匹)と流動食群(5匹)に分け、10週間飼育を行った。この間体重測定と摂取カロリーの算出を行った。<結果>6週目を境に軟食群の摂取エネルギーが増加し、その結果体重も増加した。摂取カロリーに関しては、これまであまり差がなく体重増加のみしめしたが、今回は摂取カロリーにも影響があった。2.記憶力への影響<方法>7週齢のwister雄ラットを固形食群(5匹)と流動食群(5匹)に分け、10週間飼育を行った。9週目においてY字迷路を用いて、自発行動量と空間作業記憶の行動解析実験を行った。<結果>自発行動量も空間作業記憶も両群で有意な差は認められなかった。3.血清生化学的検査<方法>7週齢のwister雄ラットを固形食群(5匹)と流動食群(5匹)に分け、10週間飼育を行った。10週目に採血・血清分離を行い、生化学的検査を行った。<結果>血糖値に顕著な差が認められた。

他の項目には差が認められなかった。考察:咀嚼機能の低下が及ぼす生体への影響は、今回の実験では「体重増加による血糖値の上昇」という点にあった。昨年の結果よりこの段階では脳内ホルモンはほとんど変化していない。これらのことより咀嚼機能低下は症状として分かりづらい生活習慣病予備軍を引き起こす可能性を示唆する。途中で所属研究機関を移動したため、新機関での研究セットアップに時間がかかり若干遅れている。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題における今後の研究計画として、以下の実験を行う予定である。1.固形食群と流動食群における視床下部のDNAマイクロアレイ:咀嚼運動により変動する一連の遺伝子群に違いがあると推察できる。よって標的分子の探索を行う。2.学習・記憶に関する評価:咀嚼低下が実際にどれくらいの学習・記憶低下をもたらすのか古典的な行動様式記録方法を用いてラットで実験を行う。しかしあまり医学的な実験には使用されていないため器具類等が入手できない点が問題である。自作で行うか、または代替実験として咀嚼時のヒトの脳波測定を行う。
日本語教員養成のための教室シミュレーションシステムの開発

本研究の目的は、日本語教員を目指す学生および教授経験の乏しい新人の日本語教員が、様々なレベル・進度のクラスを疑似体験できる日本語教員養成システムを開発し、その教育効果を学習者の意識、行動の変化に着目して、実証的に検討することである。言語的要素(どのように説明するか)に加えて、言語以外の要素(教師の身振り手振り、説明に使用する物など)も含めて授業体験ができるバーチャルな日本語教室をweb上で構築することを目指した。平成30年度の当初の計画は、平成29年度までに開発したシステムを授業と組み合わせて使い、学習評価を行うことであった。しかし、システムの3D教室に関する部分の開発が遅れ、実践授業へのシステム導入および教授効果の検証までは至らなかった。しかし、システムの開発途中で、本研究の目的をより適切に達成するための計算式の開発に着手することができた。非常に小規模ではあるが、日本語教員による採点が行われた教案コーパスに基づき、日本語教員の採点を予測可能な計算式を導出した。この計算式は、本研究の目的である言語と言語以外の要素を考慮したe-learningシステムの構築に役立つものであり、より適切で、詳細な支援を可能にするものである。研究期間全体を通じて実施した研究の成果としては、まず、実習生の「学習者への指示」(言語)が、言語以外の要素と組み合わせて発話された場合(記述された場合)の適切性を判定し、フィードバックを返すために不可欠な計算式の開発がある。また、バーチャルな教室環境をweb上で再現し、それを見ながら実習生が教室内言語調整の練習ができるシステムを開発した。システム開発が遅れたため、効果検証までは実施できなかったが、今後行い実習生の能力、行動、意識の変化を言語と言語以外の要素を関連させて測定、分析したい。本研究の目的は,日本語教員を目指す学生および教授経験の乏しい新人の日本語教員が,様々なレベル・進度のクラスを疑似体験できる日本語教員養成システムを開発し,その教育効果を学習者の意識,行動の変化に着目して,実証的に検討することである.平成28年度の目標の一つは,日本語教員養成課程の実習生が,模擬授業等の準備において,日本語学習者の習得段階に応じてティーチャートークを考える際に,発話以外にどのような要素を考慮するか明らかにすることであった.ティーチャートーク・テストという記述式のテストを開発し,そのテストによって得られた実習生19名分のデータ(38問の回答)を分析対象データとし,5つの類型に分けて質的分析を行った.5つの類型とは次のものである.(1)教師の具体的動作,(2)日本語学習者の具体的動作,(3)教師の前後の発話または,教師の前後の行動に関する補足説明(発話の目的,行動の目的,発話意図の明確化,行動意図の明確化,内容の補足など),(4)日本語学習者の前後の発話または,日本語学習者の前後の行動に関する補足説明(発話の目的,行動の目的,発話意図の明確化,行動意図の明確化,内容の補足など),(5)指導上の補足説明である.さらに,類型ごとにコード化を行った.その結果,「教師の具体的動作」においては,教授経験の乏しい実習生であっても,「ジェスチャー」,「文字や物の表示」,「物の移動」に関して,十分意識された状態にあることがわかった.一方,「教師の発話の補足説明・行動の補足説明」においては,実習生の記述から想定の未熟な部分が明らかとなった.これらを論文にまとめ,投稿した.また,システムの解析精度を向上させるための改良も行った.研究計画段階では,日本語教員に質問紙調査を行い,教室内言語調整の言語以外の関係要素を抽出予定であったが,過去に研究代表者が行った実験から得られたデータにも教室内言語調整の言語以外の要素が含まれていることがわかり,それを利用した.その結果,実習生が実際にどのような項目に注意を払い,どのような項目には意識が低いのかが明らかになり,今後のシステム開発に向けた重要な要素が明らかとなった.計画とは異なる手法であったが,当初から28年度に予定していた成果が上げられた.本研究の目的は,日本語教員を目指す学生および教授経験の乏しい新人の日本語教員が,様々なレベル・進度のクラスを疑似体験できる日本語教員養成システムを開発し,その教育効果を学習者の意識,行動の変化に着目して,実証的に検討することである.平成29年度は、平成28年度の研究で得られた言語以外の諸要素とその重み付けデータを利用してシステムを開発することであった。開発領域としては、(1)言語以外に関連する部分、(2)言語に関連する部分、(3)両者を統合し、フィードバックを返す機能を付加する部分に分けている。(1)では、バーチャルな教室環境をweb上で再現し、そこに教師と日本語学習者数名を登場させることを目標としているが、教室環境の表示までは実現したが、日本語教師及び学習者の表示はできていない。この遅れは学習用システムとして適切なフリーの3Dコンテンツが見つからないことに起因するものである。これについては引き続き開発を進めている。(2)の開発途中で、ティーチャートークを自動評価するための評価式の検討を行った。具体的には過去に収集した学生が記載したティーチャートークのデータとそれに対して、日本語教師がティーチャートークとしての評価を行ったデータを組み合わせ、重回帰分析を行い、言語データを基にした日本語教師による評価を予測する評価式の開発を行った。研究結果は日本教育工学会研究会において発表した。(3)は(1)の開発の遅れから、未着手であった。

研究計画段階におけるシステム開発は,(1)言語以外に関連する部分、(2)言語に関連する部分、(3)両者を統合し、フィードバックを返す機能を付加する部分に分けて考え、この計画に沿って研究を進めていたが、(1)の言語以外に関連する部分において、システムに実装する段階で遅れが発生した。これは、学習用システムに実装するための適切な3Dコンテンツが見つからないことに起因するものである。これ以上の遅れを出さないため、システムにおける人物の表示は3Dではなく、単純な画像にすることを検討している。人物以外の教室環境については、当初の予定通り3Dで構築し、実装が完了している。本研究の目的は、日本語教員を目指す学生および教授経験の乏しい新人の日本語教員が、様々なレベル・進度のクラスを疑似体験できる日本語教員養成システムを開発し、その教育効果を学習者の意識、行動の変化に着目して、実証的に検討することである。言語的要素(どのように説明するか)に加えて、言語以外の要素(教師の身振り手振り、説明に使用する物など)も含めて授業体験ができるバーチャルな日本語教室をweb上で構築することを目指した。平成30年度の当初の計画は、平成29年度までに開発したシステムを授業と組み合わせて使い、学習評価を行うことであった。しかし、システムの3D教室に関する部分の開発が遅れ、実践授業へのシステム導入および教授効果の検証までは至らなかった。しかし、システムの開発途中で、本研究の目的をより適切に達成するための計算式の開発に着手することができた。非常に小規模ではあるが、日本語教員による採点が行われた教案コーパスに基づき、日本語教員の採点を予測可能な計算式を導出した。この計算式は、本研究の目的である言語と言語以外の要素を考慮したe-learningシステムの構築に役立つものであり、より適切で、詳細な支援を可能にするものである。研究期間全体を通じて実施した研究の成果としては、まず、実習生の「学習者への指示」(言語)が、言語以外の要素と組み合わせて発話された場合(記述された場合)の適切性を判定し、フィードバックを返すために不可欠な計算式の開発がある。また、バーチャルな教室環境をweb上で再現し、それを見ながら実習生が教室内言語調整の練習ができるシステムを開発した。システム開発が遅れたため、効果検証までは実施できなかったが、今後行い実習生の能力、行動、意識の変化を言語と言語以外の要素を関連させて測定、分析したい。平成29年度は,平成28年度までに構築したシステムの開発を継続する.具体的には、平成28年度の研究で得られた教室内言語調整を考える際の言語以外の要素を基盤にしてシステム改良を行う.システムを使う実習生が言語調整の練習を行う際に,実際の教室をイメージし,自分が教師として学習者の前に立ち,教授を行うことを容易に想像できるような機能を開発する.システム内に教室の3D画像を表示し,実習生が自由に教師役の自分のアイコンを移動させたり,教科書を持たせたりできる機能を実装する予定である.そのためには,3D画像関連の知識,実装技術を学習する必要があるため,今年度はシステム改良と共にこれらの技術に関して学ぶ予定である.
ピエゾセンサーを用いた嚥下機能評価法と嚥下リハ地域連携システムの確立

【はじめに】日本は超高齢化社会をむかえて、摂食嚥下障害の患者が益々増加すると考えられる。その評価方法として、X線嚥下造影検査(Videofluorography, VF)は嚥下関連器官の形態および液体・食物の同器官での動態などを同時に診断できることから,摂食嚥下機能の評価法として,現在、最も信頼性が高く、有益な検査となっている。しかし,高額な器機、造影剤による誤嚥性肺炎、検者・被験者の放射線被曝等の問題点がある。そこで、我々は,非侵襲的にベッドサイドで実施できる嚥下機能評価方法として、ピエゾフィルム(圧電素子)を頸部の皮膚に装着して,頸部の振動から嚥下機能を評価する方法(以下本法と記す)を考案し、すでに2015年に英文雑誌「Dysphagia」に報告した。【目的】すでに報告した健常者の嚥下の際の舌骨移動時間の基準値をもとに,嚥下障害の病態(脳卒中、廃用症候群、開胸・開腹術後等)における舌骨移動時間の診断値の作成,さらに嚥下リハの際の治療評価への応用を目的としている。さらに嚥下障害者の地域でのスムーズな診療を行うため、嚥下リハの地域連携システムの構築をまずは新潟市の一つの区で試行し、その後に新潟県全体の嚥下リハのスクリーニングが可能な施設情報、連携の際のパスウエイ(紹介ツール)、連携システム確立のための連携の会の発足を行い、嚥下障害患者の治療レベルの向上を図る。ピエゾセンサーを用いた摂食・嚥下機能評価の疾患群((脳卒中、廃用症候群、開胸・開腹術後等)に対する応用に関しては、診療システムの整備がまだ、不十分のため進んでいない。しかしながら、摂食嚥下障害患者に対する地域連携システムの構築に関する研究に関しては進行している。研究協力者の張替徹による秋葉区における摂食嚥下機能評価・指導システムの構築と効果に関しては論文として、すでに報告している。また、にいがた摂食嚥下ネットワーク第1回交流集会を2019年3月17日(日)に開催し、あきは食のサポートチーム、江南区摂食嚥下と口腔ケアを考える会、燕弥彦西蒲食支援ネットワーク、新潟エッセン、にいがた地域食支援ネット、にいがた西地区食と栄養サポートネット(INSネット)、新潟高齢者の栄養と摂食を支える会、Everyday食べる会などの発表を聴講し、意見交換を行った。今後は、患者群(脳卒中20名、肺炎後の廃用症候群20名、開胸・開腹患者20名)を対象とした機能評価を行うための、摂食嚥下機能回復部との診療システムの整備を行う。また、摂食嚥下障害患者に対する地域連携システムの構築に関して、前回の交流会での各団体より、代表者に集まってもらい、ワーキンググループを作成し、新潟大学病院リハ科と歯科の口腔リハビリ科が協力して、嚥下調整食の統一化、新潟市での連携システムのインターネットを用いた公表、またむすびあい手帳等を用いた連携方法を模索していく予定である。

また、にいがた摂食嚥下ネットワーク第1回交流集会を2019年3月17日(日)に開催し、あきは食のサポートチーム、江南区摂食嚥下と口腔ケアを考える会、燕弥彦西蒲食支援ネットワーク、新潟エッセン、にいがた地域食支援ネット、にいがた西地区食と栄養サポートネット(INSネット)、新潟高齢者の栄養と摂食を支える会、Everyday食べる会などの発表を聴講し、意見交換を行った。今後は、患者群(脳卒中20名、肺炎後の廃用症候群20名、開胸・開腹患者20名)を対象とした機能評価を行うための、摂食嚥下機能回復部との診療システムの整備を行う。また、摂食嚥下障害患者に対する地域連携システムの構築に関して、前回の交流会での各団体より、代表者に集まってもらい、ワーキンググループを作成し、新潟大学病院リハ科と歯科の口腔リハビリ科が協力して、嚥下調整食の統一化、新潟市での連携システムのインターネットを用いた公表、またむすびあい手帳等を用いた連携方法を模索していく予定である。(理由)4月に支払がずれ込んだため。(使用計画)人件費として執行予定。
直腸癌における放射線化学療法後の病理学的評価法の確立

放射線化学療法後に外科的切除される症例の病理組織学的評価判定基準を作成する目的で放射線化学療法後に切除された直腸癌症例の残存腫瘍面積を総面積、固有筋層もしくはそれより内側と固有筋層を超える成分に分けて計測した結果、固有筋層を超える残存腫瘍面積が再発と最も関連した。放射線化学療法後の病理組織判定においては場所を考慮した評価が重要であることが分かった。次に放射線化学療法抵抗性と関連するとされているがん性幹細胞マーカーであるCD133の免疫組織学的発現を検討した。CD133発現は放射線化学療法が施行された症例で発現がより強く、無治療症例及び放射線化学療法後症例のいずれにおいても予後不良因子であった。上記より、CD133発現が患者予後に影響することが判明した。また、CD133の発現が放射線化学療法後症例で強く見られることから、治療抵抗性に関わり、放射線化学療法後の患者予後予測に有用であると考えられた。一方、CD133のがん幹細胞マーカーとしての正当性をヒト大腸癌細胞株を用いて検討したが、CD133陰性細胞分画からCD133陽性細胞と陰性細胞が出現した。すなわち、CD133陰性細胞もがん幹細胞の特徴である多分化能を有する結果となり、ヒト大腸癌細胞株においてCD133はがん性幹細胞マーカーとなる根拠は得られなかった。結論1.放射線化学療法後の組織学的評価判定においては残存腫瘍の場所を考慮した評価が重要である。2. CD133発現は放射線化学療法抵抗性に関わる可能性があり、放射線化学療法後の予後予測や病理組織評価判定に有用である。3. CD133陽性細胞は大腸がん細胞株においてがん性幹細胞マーカーとなる根拠を認めなかった。腫瘍における放射線化学療法の効果判定を行うための検討を行った。がん性幹細胞は放射線化学療法に抵抗性があると考えられており,それらの局在や発現量と臨床病理学的検討を行うことは放射線化学療法の効果判定や効果予測に役立つと考え,大腸癌の幹細胞マーカーと報告されているCD133免疫染色を当院で外科的に手術された189例において施行した。大腸癌におけるCD133発現は29例(15.3%)においてのみ見られ,腫瘍の10%以上に発現する高発現症例は21例(11.1%)であった。CD133の発現は腫瘍腺管の管腔側にみられ,表層及び浸潤部で発現に差を認めなかった。またCD133高発現症例は全例分化型腺癌であり,低分化腺癌には陽性症例は見られなかった。分化型腫瘍に絞った検討においてCD133の高発現は予後不良であることが分かったが,無病再発期間との関連及びその他の臨床病理学的因子との相関は認めなかった。次に大腸癌細胞株においてCD133の発現をflowcytemetryを用いて検討した。検討したヒト大腸癌細胞株のうちCD133発現を有するCaco-2,HT116においてCD133陽性及び陰性細胞を採取し培養を行ったところ,CD133陰性細胞からCD133陽性細胞と陰性細胞が出現することが分かったため,CD133陰性細胞もがん幹細胞の特徴である自己再生能を有することが予想された。また,Caco-2におけるCD133陽性細胞採取後の経時的なCD133発現を検討したところ,細胞密度と相関してCD133の発現細胞の割合が増えることがわかった。以上のことから,CD133は大腸癌の予後不良因子であるが,その免疫組織学的局在及び細胞株の検討からは大腸においてがん幹細胞のマーカーである証拠は得られなかった。腫瘍における放射線化学療法の病理組織学的効果判定を行うために、同一の放射線化学療法を施行した直腸癌43症例において組織切片上の残存腫瘍面積の数値化を行い、臨床病理学的因子との関連を検討した。

すべての症例は45Gyの放射線療法と5-FU 400mg/mm^2/day 5週間が施行され、治療終了後6週間以内に外肛門括約筋温存経腹経肛門直腸切除術が施行された下部直腸癌症例である。残存腫瘍面積は残存腫瘍最大面において行った。腫瘍組織の写真を撮影し、形態解析ソフト(WinRoof, Mitani Corporation)を使用して残存腫瘍面積を測定した。残存腫瘍面積は総面積(T-ART, total area of residual tumor),固有筋層もしくはそれより内側(ART-BM, area of residual tumor beyond the muscular layer)に分けて検討した。T-ART, ART-WM, ART-BMのいずれもT stage,腫瘍のdown stage,脈管侵襲及び神経周囲侵襲と相関が見られた。ART-BMが大きい腫瘍は小さい腫瘍と比較して有意に無病再発期間が短いことが分かった(P=0.02)。一方、T-ART, ART-WMは再発との関連を認めなかった。以上の結果から、腫瘍の残存はその部位によって臨床的意義が異なり、筋層を越える腫瘍の残存が再発に関わることが分かった。
プラズマ重合法を用いた高性能イオン交換膜型燃料電池用ガス電極の開発

高分子電解質型燃料電池(PEFC)は、高出力密度が得られることから電気自動車用電源として注目を集めている。この電池では、ガス拡散電極が用いられているが、高い性能を得るためには、電極と電解質との接触面積を向上させる必要がある。そこで、本研究では非平衡プラズマを励起源とするプラズマ重合法を用いて、電極触媒層を均一なフッ素系イオン交換膜で被覆することにより、高性能ガス拡散電極の開発を目的とした。得られた成果は以下の通りである。1)イオン交換基源としてNafionモノマーの一つであるパーフルオロ(4-メチル-3,6-ジオキサオクト-7-エン)スルフォニルフルオライド、フッ素系骨格源としてオクタフルオロシクロブタンの共重合系の検討を行った。生成膜は加水分解により、イオン交換能を示すことが明らかとなった。この膜の導電率は10^<-5>S/cmであった。2)液相重合によるイオン交換膜合成の可能性を検討した。この場合、条件によっては成膜するものの、重合が表面近傍から進行するため、揮発性の強いモノマーは使用できないことが示された。3)イオン交換基源としてトリフルオロメタンスルフォン酸(TFMS)、フッ素系骨格源としてオクタフルオロシクロブタンの共重合系の検討を行った。作製したポリマーの導電率は10^<-5>S/cmのオーダーであった。4)プラズマ重合のモノマーとしてアルゴンガスの代わりに水蒸気も添加した。この場合もアルゴンガス添加と同様の効果が認められた。また、イオン伝導度は10^<-4>S/cmのオーダーであった。これは水酸基が導入されたためにイオン伝導性が向上したためと思われる。イオン交換膜を電解質として用いるイオン交換膜型燃料電池(PEFC)は高出力密度が得られることから電気自動車用などの移動体の燃料電池として注目されている。このPEFCにはガス電極が用いられているが、高い性能を得るためには電極と電解質との接触面積を向上させる必要がある。本研究では、非平衡プラズマを励起源とするプラズマ重合法を用いて、電極触媒層を均一なフッ素系イオン交換膜で被覆することにより、高性能PEFC用ガス電極を開発することを目的とする。本年度は、プラズマ重合法によって膜内に強酸基であるスルホン酸基を固定したフッ素系カチオン交換膜の作製法を検討した。スルホン酸基の供給源としてはメチルベンゼンスルホネート(MBS)、フッ素系骨格源として1,1-ジフロオロエテン(VdF)を用いた。両者をプラズマ中に導入することによってイオン交換性を有する薄膜を形成することができた。プラズマ印加電力を上げると析出速度が上がり、またフッ素含有量が増加することが示された。しかし、印加電力を上げすぎるとスルホン酸基の分解が進むため過度の電力の印加は好ましくないことが示された。VdFの流量を増加することでも析出速度とフッ素含有量の増加が見られたが、印加電力の時と同様にスルホン酸基の分解が進むことが示された。これはVdFの分解によって生じた活性フッ素種によりスルホン酸基の分解が引き起こされるためではないかと考えられる。イオン交換膜を電解質として用いるイオン交換膜型燃料電池(PEFC)は、高出力密度が得られることから電気自動車用電源として注目を集めている。1)イオン交換基源としてNafionモノマーの一つであるパ-フロオロ(4-メチル-3,6-ジオキサオクト-7-エン)

スルフォニルフルオライド、フッ素系骨格源としてオクタフルオロシクロブタンの共重合系の検討を行った。作製したポリマーはフッ素含有率が多く、パ-フルオロ(4-メチル-3,6-ジオキサオクト-7-エン)スルフォニルフルオライドがプラズマ中の活性フッ素によって若干分解されることが示された。生成膜は加水分解により、イオン交換能を示すことが明らかとなった。しかし、この膜の導電率は10^<-5>S/cmであり、膜の作製条件などを考慮して、導電率の向上が目指す必要がある。2)気相からイオン交換膜を作製すると、気相中でのフッ素ラジカルによって、スルホン酸基導入の条件が著しく限られることが分かったので、液相重合の可能性を検討した。この場合も、条件によっては成膜するものの、重合が表面近傍から進行するため、揮発性の強いモノマーは使用できないことが示された。現在、出発原料の探索とともに液相重合によるイオン交換膜作製条件も引き続き検討中である。高分子電解質型燃料電池(PEFC)は、高出力密度が得られることから電気自動車用電源として注目を集めている。この電池では、ガス拡散電極が用いられているが、高い性能を得るためには、電極と電解質との接触面積を向上させる必要がある。そこで、本研究では非平衡プラズマを励起源とするプラズマ重合法を用いて、電極触媒層を均一なフッ素系イオン交換膜で被覆することにより、高性能ガス拡散電極の開発を目的とした。ここでは特にプラズマ重合によるフッ素系イオン交換性薄膜の作製に重点を置いた。得られた成果は以下の通りである。1)イオン交換基源としてトリフルオロメタンスルフォン酸(TFMS)、フッ素系骨格源としてオクタフルオロシクロブタンの共重合系の検討を行った。作製したポリマーはフッ素含有率が多く、TFMS中の活性フッ素によって若干分解されることが示された。この膜の導電率は10^<-5>S/cmのオーダーであった。2)プラズマ重合のモノマーとしてアルゴンガスを更に添加した場合、無添加の場合と比較して、スルフォン酸の分解が抑制された。これはアルゴンガスによりフッ素ラジカルが希釈されたためと示唆された。3)プラズマ重合のモノマーとしてアルゴンガスの代わりに水蒸気も添加した。この場合もアルゴンガス添加と同様の効果が認められた。また、イオン伝導度は10^<-4>S/cmのオーダーであった。これは水酸基が導入されたためにイオン伝導性が向上したためと思われる。
感性ダイナミクスの創成

刺激に暴露した直後の人の感性応答の変化を捉えるための方法として,Temporal Dominance of Sensations (TDS)の研究で用いられる実験方法を導入し,イチゴや梅干しを題材として,食事中の知覚および感性の時間変化を計測した.この方法は,通常は知覚された情報の変化(味覚の変化)を捉えるためのものであるが,これを感性応答にまで拡張した.適切なデータ処理方法が何であるかを見極めながら,その後の数学的解析との相性を検証した結果,感性のダイナミックデータを解析するための有効な2手法に到達した.1つは,脳科学・経済学分野で発展したベクトル自己回帰モデルとGranger causalityの組み合わせである.この手法は,多次元時系列データの因果関係を統計的かつ強力に検証することを可能とし,感性データに対する有効性を確認した.その結果として,ダイナミックな感性データの因果関係モデリングを実現した.もう1つは,ヒトに代表される多自由度冗長系で稀に用いられる主動作分析である.これを感性データに適用した結果,複雑で自由度の高いデータを,時系列情報の性質を失わずに統計的に意味のある数個のパラメータで表現できた.この手法はよく知られたパラメトリックな統計手法と相性が良いことから,手法の感性データへの実用性の高さを確認した.このように,感性のダイナミックデータの背後にある数理構造を捉えることに成功し,当初予定した研究計画以上の成果が得られた.刺激に暴露した直後の人の感性応答の変化を捉えるための方法として,Temporal Dominance of Sensations (TDS)の研究で用いられる実験方法を導入した.この方法は,通常は知覚された情報の変化(味覚の変化)を捉えるためのものであるが,これを感性応答にまで拡張した.当初,物の触り心地についてその感性応答の変化を研究の対象とする計画であったが,触り心地の刹那的変化が乏しいことから,その研究対象を食料品へと変更した.ある生鮮食品についてTDS分野で用いられる方法を改良した実験方法により,味覚と感性応答の時間変化に関する情報を被験者実験により取得した.生データに対して,適切なデータ処理方法が何であるかを見極めながら,その後の数学的解析との相性を検証した.これまでに,多変量解析分野で用いられる数理を導入している.現在,その結果の解釈,妥当性の確認を行いながら,いくつかの数学的な手法の導入を比較検討している.食品の味覚を対象にして,その味と感性的応答の変化を観察するための実験方法を,TDS分野で用いられている方法を改良することによって考案した.この方法で,ある生鮮食品を食べた直後の人の応答を測定した.測定された生データに一時的な加工を施して,数学的な解析を実施するが,これらの相性について見極めを行っている.現在,多変量解析で用いられる手法を適用して,その解析結果の解釈と妥当性確認を実施している.刺激に暴露した直後の人の感性応答の変化を捉えるための方法として,Temporal Dominance of Sensations (TDS)の研究で用いられる実験方法を導入し,イチゴや梅干しを題材として,食事中の知覚および感性の時間変化を計測した.この方法は,通常は知覚された情報の変化(味覚の変化)を捉えるためのものであるが,これを感性応答にまで拡張した.適切なデータ処理方法が何であるかを見極めながら,その後の数学的解析との相性を検証した結果,感性のダイナミックデータを解析するための有効な2手法に到達した.1つは,脳科学・経済学分野で発展したベクトル自己回帰モデルとGranger causalityの組み合わせである.この手法は,多次元時系列データの因果関係を統計的かつ強力に検証することを可能とし,感性データに対する有効性を確認した.その結果として,ダイナミックな感性データの因果関係モデリングを実現した.もう1つは,ヒトに代表される多自由度冗長系で稀に用いられる主動作分析である.これを感性データに適用した結果,複雑で自由度の高いデータを,時系列情報の性質を失わずに統計的に意味のある数個のパラメータで表現できた.この手法はよく知られたパラメトリックな統計手法と相性が良いことから,手法の感性データへの実用性の高さを確認した.このように,感性のダイナミックデータの背後にある数理構造を捉えることに成功し,当初予定した研究計画以上の成果が得られた.本研究の目的は,感性のダイナミクスを捉える実験方法を開発し,それらを処理するための数理的手法を確立することである.それによって,感性のダイナミクスの数的表現と,予測,法則の見極めを実現する.これまでに,生鮮食品に関して感性および知覚の時系列データを取得することに成功しているので,これらを数理的に解釈していく.
新規不斉連続反応の開拓と生理活性天然物の効率合成への利用

一回の化学操作にて分子内で連続的に3回のミカエル反応を行わせ一挙に四員環性化合物を合成する新化学反応、intramolecular randem Michael Reactionの開発とこの成果に基ずき多数の不斉中心の存在及び多環性化合物であるため従来の方法では合成が困難な生理活性化合物の不斉合成についての検討を行った。1.合成方法の確立先ず同一分子内に複数のα,β-エノン系とα,β-不飽和エステル系を持つ基質に対しリチウム塩基を作用させ、lithium enolateを中間体としてコンホメーションを固定することにより高立体選択的な環形成法を見出した。使用する塩基と立体選択性の関連性を追及し、分子内三連続反応(intramolecular randem reaction)を一つの高立体選択的新環形成方法論として確立しえた。2.不斉合成への展開キラル補助剤存在下における分子内二重反応にてキラル合成に成功し、基質に対するキラル補助剤の相対関係(立体効果、位置効果等の関連性)を明らかにすることができた。
M細胞の細胞内粒子透過能をもたらす遺伝子の発現クローニング

ヒトM細胞のモデルであるCaco-2細胞/Raji細胞共培養系を用いて, Caco-2細胞をM細胞に分化させ, M細胞の細胞内粒子透過能もたらす遺伝子を発現クローニングによって単離同定することを目標とした.この系によるM細胞への分化誘導の至適条件を検討してきたが,再現性のある分化誘導は実現できなかった.また, lipofection法によるCaco-2細胞への遺伝子導入効率は極めて低く,この方法によって発現クローニングを行うことは極めて困難であると判断された.ヒトM細胞のモデルであるCaco-2細胞/Raji細胞共培養系を用いて, Caco-2細胞をM細胞に分化させ, M細胞の細胞内粒子透過能もたらす遺伝子を発現クローニングによって単離同定することを目標とした.この系によるM細胞への分化誘導の至適条件を検討してきたが,再現性のある分化誘導は実現できなかった.また, lipofection法によるCaco-2細胞への遺伝子導入効率は極めて低く,この方法によって発現クローニングを行うことは極めて困難であると判断された.研究課題全体では,ヒトM細胞のin vivoモデルであるCaco-2細胞/Raji細胞共培養系を用いて,Caco-2細胞をM細胞に分化させ,M細胞の最も重要な機能である細胞内粒子透過能もたらす遺伝子を発現クローニングによって単離同定することを目標としている.平成23年度も,平成22年度に引き続き,Caco-2細胞/Raji細胞共培養系によるM細胞への分化誘導の至適条件の検討を行ってきた.これまでに発表された論文(Gullberg et al.Biochem Biophys Res Commun 279 : 808-813, 2000ほか)に述べられている条件に加え,考え得るパラメータの至適条件の検討を行ってきたが,再現性のあるM細胞への分化誘導は実現できなかった.さらに,平成22年度に作製したcDNAライブラリーのCaco-2細胞への遺伝子導入実験を行うための予備実験として,GFP発現ベクターを通常のlipofection法で行ったところ,遺伝子導入効率は数%程度と極めて低く,この方法によって発現クローニングを行うことは極めて困難であると判断された.そこで,ウイルスベクターにサブクローニングされたcDNAライブラリーを作製することにより,高い遺伝子導入効率が期待できるウイルス感染による遺伝子導入を行う方向で準備を進めてきた.しかしながら,前述の通り,再現性のある,安定したM細胞への分化誘導の至適条件が得られていないことから,現在のところスクリーニングを行うことが困難である.
高血圧性血管障害に関する実験的研究-全身血行動態変化とその可逆性に関して-

適正な降圧治療を行うことにより高血圧による血管障害や臓器障害の進行を未然に防ぎ改善することが高血圧治療の目標である.しかしながら,血管障害や臓器障害の可逆性は,生体自身のもっている事故調節に作用や加令などの影響をうけ,変化する可能性も考えられる.そこで高血圧症状の自然経過との治療制御について自然発症高血圧ラット(SHR)血行動態変化の基礎的検討を試みた.本年度は,高血圧発症前期(4週令),高血圧発症機(8週令),高血圧安定期(1, 2週令),高血圧性血管障害進展期(24週令)の各期におけるSHRについて,放射性マイクロスフェア法を用いた全身および各臓器の循環器の循環動態計測を行い,正常血圧対照ラット(WKY)の結果と対比検討した.全身循環では,初期の段階で心拍数の有意な増加によって示されるhyperkineticな状態が観察され,総抹消抵抗の有意な上昇が8週令から24週令にみられた.各臓器の循環動態では,臓器血管抵抗は腎臓・腎臓で高血圧発症前期から発症期にかけて,一方脳では臓器障害進展期に初めて上昇がみられた.心拍出量は, carcass(主として筋肉・骨・皮膚からなる)への分布が高血圧発症前においての有意な増加がみられ, 8週令移降では腎臓への分布が有意の上昇を示した.さらに,神経細胞に存在するとされるmicrotubuleassociated protein 2(MAP2)およびα-tubulinなどに対する高血圧の影響について免疫組織化学的検討をおこなっている.また,高血圧安定期である12週令において, SHRとWKYの胸部大動脈の各種薬剤についても検討した.その結果,プロスタグランディンF_<2d>による収縮やVIPによる弛緩反応がSHRとWKYで異なることが示された.以上の結果から, SHRH週令の進行,言い換えれば高血圧の病期進展ともに,正常血圧対照であるWKYとは明らかに異なる血行動態変化を起こすことが示された.適正な降圧治療を行うことにより高血圧による血管障害や臓器障害の進行を未然に防ぎ改善することが高血圧治療の目標である.しかしながら,血管障害や臓器障害の可逆性は,生体自身のもっている事故調節に作用や加令などの影響をうけ,変化する可能性も考えられる.そこで高血圧症状の自然経過との治療制御について自然発症高血圧ラット(SHR)血行動態変化の基礎的検討を試みた.本年度は,高血圧発症前期(4週令),高血圧発症機(8週令),高血圧安定期(1, 2週令),高血圧性血管障害進展期(24週令)の各期におけるSHRについて,放射性マイクロスフェア法を用いた全身および各臓器の循環器の循環動態計測を行い,正常血圧対照ラット(WKY)の結果と対比検討した.全身循環では,初期の段階で心拍数の有意な増加によって示されるhyperkineticな状態が観察され,総抹消抵抗の有意な上昇が8週令から24週令にみられた.各臓器の循環動態では,臓器血管抵抗は腎臓・腎臓で高血圧発症前期から発症期にかけて,一方脳では臓器障害進展期に初めて上昇がみられた.心拍出量は, carcass(主として筋肉・骨・皮膚からなる)への分布が高血圧発症前においての有意な増加がみられ, 8週令移降では腎臓への分布が有意の上昇を示した.さらに,神経細胞に存在するとされるmicrotubuleassociated protein 2(MAP2)およびα-tubulinなどに対する高血圧の影響について免疫組織化学的検討をおこなっている.また,高血圧安定期である12週令において, SHRとWKYの胸部大動脈の各種薬剤についても検討した.その結果,プロスタグランディンF_<2d>による収縮やVIPによる弛緩反応がSHRとWKYで異なることが示された.以上の結果から, SHRH週令の進行,言い換えれば高血圧の病期進展ともに,正常血圧対照であるWKYとは明らかに異なる血行動態変化を起こすことが示された.