hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
符号不定係数と混合型非線形性を伴う楕円型境界値問題の正値解の分岐構造に関する研究

明解集合の存在を示すことに成功した.次に,concave型の非自明非負解に対する正値性問題を考察した.前年度に考察したノイマン境界条件の場合に対してディリシレ境界条件の場合を研究した.ノイマン条件の場合に現れない,正値解が境界で零点をもつことに起因する困難さに直面したが,符号不定係数に境界上である種の増大度を付加条件として与え,その増大度に適した解のクラスを設定した.結果,正値解を構成することに成功した.補助事業期間全体を通じて実施した研究の成果を述べる.研究協力者Ramos QuoirinとKaufmannとの国際共同研究を軸に本研究は行われた.concave-convex混合型及びconcave型非線形楕円型境界値問題の正値解の存在と多重性及びパラメータの変化に従った正値解の挙動を,非線形理論である,分岐解析,変分解析,比較原理に基づく優解劣解の方法を用いて明らかにした.得られた成果について査読付き国際学術誌に共著論文9本を出版した.また,成果は5件の招待講演(内1件は米国で行われた国際会議にて)及び2件の日本数学会一般講演により発表された.concave非線形性の方面では当初の予想を上回る成果をあげることができた.多次元ユークリッド空間の滑らかな有界領域において,concave-convex混合型の非線形性と符号不定係数を兼ね備える非線形楕円型境界値問題に対して非自明非負解の存在とその性質を研究した.研究は2つの方向で進められ,それぞれ次の成果を得た.(1)パラメータの変化にしたがった非自明解集合の大域的位相構造を決定した.特に,ある条件のもとでループ形状の連続体位相構造の存在を示した.(2) concave性と符号不定係数の組み合わせにより発生する非自明解の正値性問題に対して,肯定的に解決するための十分条件を得た(零解のまわりで十分な滑らかさをもつ非線形問題に対しては非自明解は正値性をもつ).現在のところ共同研究者(研究連携者)との共同研究は順調に進展している.共同研究の内容は本研究課題に直接に関わるものであり,研究課題を解決するために今後も議論を深めていくつもりである.つまり凹凸混合型非線形問題の解析に取り組む.特に分岐理論,変分法の二つの手法を組み合わせて,問題に内包する符号不定変係数の果たす役割について精密に論じていきたい.日本数学会における講演,国内非線形偏微分方程式関係の研究集会における口頭発表,さらに当該分野の国際学会において成果発表をそれぞれ行っていきたい.加えて,得られた成果は国際学術誌に投稿する予定である.今後の課題としてconcave-convex型非線形項の一般化がある.現在までの考察では,非線形性に同次性を仮定している.そこで,同次性を仮定しない,漸近的にconcave-convex性をみたす非線形項に対して類似の結果が成り立つかを考察する.非線形楕円型境界値問題の正値解集合の構造に関して,有界連続体集合の存在については現在までにmushroom(キノコ形状), loop(ループ形状), isola(島形状)の3種が知られている.concave-convex型非線形性のもとでは前者2種についてはある条件下で存在を示すことができた.自明解の枝から遊離した島形状の正値解集合が存在するための十分条件の考察が未解決問題として残っている.この問題の解決には方程式にある種の特異性を仮定することが必要であると考える.非線形偏微分方程式物品(デスクトップパソコン)の必要性が火急でなかったために購入を控えた.
無関連音が視覚提示の言語課題の遂行に及ぼすクロスモーダルな妨害効果

仕事や勉強をしているときに、周りで話し声、音楽、騒音などが聞こえると、作業の能率が低下することは、日常的経験からもよく知られている。このように認知課題に対して聴覚刺激が及ぼす妨害効果は「無関連音効果」と呼ばれ、実験室内でも検討されている。本研究の最終的な目標は、従来統一的な説明が不可能であった無関連音効果に対して、統一的な説明を与えることにある。具体的には、なぜある状況では無関連音に含まれる音韻情報が言語課題の遂行に干渉し、別の状況では干渉しないのであろうかという問題の解決を目指す。19年度は、視覚提示の言語課題と聴覚提示の言語課題が相互に及ぼす影響とその時間特性について検討するために、マガーク効果を用いた実験によって検討を進めた。実験では、視覚、聴覚、視聴覚の3条件で、pa,ta,kaといった無意味な音節をさまざまな時間差をつけて提示した。視覚と聴覚で提示する音節は一致している条件と不一致の条件があった。実験の結果、聴覚提示の音節を無視するように教示してもなお、視覚提示の音節の判断に影響が生じた。また逆に、視覚提示の音節を無視するように教示してもなお、聴覚提示の音節の判断に影響が生じた。また、多少の時間差がある場合でもこれらの効果は生じた。具体的には、「視覚→聴覚」の順序の場合、約400ミリ秒の時間差があっても効果が持続し、「聴覚→視覚」の順序の場合、約200ミリ秒の時間差が許容された。これらの結果は、視覚提示の言語と聴覚提示の言語は音韻処理レベルで相互に干渉することを示唆する結果である。本研究課題では、これまで一貫した結果が得られなかった原因として、課題の難度の違いに着目し、課題の難度を系統的に操作したとき、無関連音の処理水準がどのように変化するのか、そして、無関連音の処理水準の違いによって、無関連音効果にどのような違いが生じるのかを検討する。18年度には、課題難度が低い条件について検討を進めた。聴覚提示される無関連音を無視して、視覚的な言語課題を遂行するように教示したとき、無関連音がどの程度処理されるのかをクロスモーダルプライミング課題を用いて検討した。実験の結果、音韻プライミング効果と意味プライミング効果が確認された。この結果は、課題難度が低い場合、無関連音は物理的処理、音韻処理を経て、意味処理までおこなわれることを示唆する結果である。また、視覚提示の言語課題に聴覚的な刺激が及ぼす影響を検討するために、マガーク効果を用いた実験もおこなった。
超対称性標準模型における軽いヒッグス粒子の可能性の理論的研究

素粒子の標準模型は非常に成功を収めた理論であるが、そこで存在が予言されているヒッグス粒子はLHC実験以前では発見されていなかったことから、標準模型以外の理論的可能性がいろいろ指摘されていた。この研究では、その一つの可能性である、超対称性理論を考え、100 GeV程の軽いヒッグス粒子が存在する可能性(軽いヒッグスシナリオ)を研究した。このような軽いヒッグスシナリオはLEP実験などの直接検出実験だけでなく、B物理のような間接的にこのような軽いヒッグス粒子が寄与する過程からも制限を受けるので、そのような制限を解析した。さらに、LHC実験が始まり、標準模型ヒッグス粒子のような粒子が発見されたことから、一般に標準模型を超えた理論に強い制限を与えることになる。超対称性理論のこの軽いヒッグス粒子のシナリオも、LHC実験から強く制限されることが分かった。現在のLHC実験の結果を見ると、ヒッグス粒子以外には新たな粒子の存在の兆候は見えない。しかし、ミュー粒子の異常磁気能率の実験値は、標準模型の予言値と3σ程度食い違っていることが指摘されている。そのことから、このミュー粒子の異常磁気能率の標準模型との食い違いを説明する新物理を考え、現在までの実験と無矛盾な理論の可能性を指摘し、LHC実験での検証の可能性を指摘した。素粒子め標準模型の超対称性への最小限の拡張(最小超対称理論またはMSSM)は標準模型にある"自然さ"の問題を解決する有力な理論として非常に研究されている理論であり、稼働を再開したLHC実験で検証がなされる可能性がある。この枠内でも、我々が指摘した、ヒッグス粒子が現在の標準模型ヒッグス粒子の制限(114GeV)より軽いシナリオはあまり研究されていない領域なので、それを解析した。このようなシナリオを実現するためには比較的軽い超対称粒子を予言するために、様々な実験からの制限を考慮する必要がある。平成22年度の研究では特にB物理からの制限の精細を調べた。フレーバー物理を議論するときには理論のフレーバーの構造を仮定する必要があるが、ミニマルフレーバーの破れを仮定すると、B_s→μ^+μ^-、B→X_sγ、B^-→τ^-νなどの現象がすでに強い制限を与えることを見た。特にB_s→μ^+μ^-、B→X_sγ過程は理論のパラメーターであるtanβやμパラメーターの符号に強い制限を与えており、こり過程の将来の実験的改良はこのシナリオに大きなインパクトを与えるだろう。B^-→τ^-νは実験で標準模型の予言からのずれが指摘されているが、このシナリオではそれを説明するのは難しく、このシナリオに制限を与え始めていることを見た。B物理からの制限を満たそうとすると超対称粒子のストップが軽くなる傾向があるので、これをLHCで検証できるかを調べる研究に発展させていきたい。平成23年度は、LHC実験、Tevatron実験などで実験研究が進みヒッグス粒子のヒントとなる事象も報告されている。現在までの報告によると質量が125 GeVあたりにヒッグスシグナル的な事象が観測されており、近い将来にヒッグス粒子が発見され、その質量が確定されることが期待されている。このことから、本研究課題である超対称性標準模型における軽いヒッグス粒子が存在するシナリオも、非常に制限される可能性が分かった。このシナリオでは標準模型のヒッグス粒子と同じようにゲージボソンと相互作用をするものは、重い方のCP寓な中性ヒッグス粒子であり、その質量が125 GeVとなるのは比較的容易に説明できることがわかる。しかし、この重い方のヒッグス粒子とフェルミオンとの相互作用は、標準模型ヒッグス粒子のものと比べて拡張されるために、このヒッグス粒子のLHC実験での生成や崩壊は、標準模型ヒッグス粒子のものと、大きく変わってしまう可能性があり、その整合性を現在解析中である。平成24年度は、LHC実験がさらに進展して、ヒッグス粒子の発見が期待されるので、そこでのヒッグス粒子の生成断面積、その崩壊パターンの情報から、このシナリオに、非常に重要な制限をあたえられることが期待される。

それによって、どのような理論領域が許されるか、どのような模型への拡張が好ましいのか、などの方向性を明らかにして行きたい。さらに、ミュー粒子の異常磁気能率の精密測定実験から、標準模型を超える物理の示唆が以前から報告されている。そこで、その理論はどのようなものであるべきかを研究し、超対称標準模型との比較を行い、どのような理論領域が好ましいのかを研究した。今後もこのような方向からも研究を発展させていきたい。LHC実験で、とうとう質量が約126 GeVあたりに標準模型のヒッグス粒子らしき新粒子の発見がなされた。その粒子のLHC実験での生成や崩壊過程の詳細な解析もなされつつあり、今のところ、標準模型ヒッグス粒子と矛盾のない結果となっている。ただ、ヒッグス粒子が2つの光子に崩壊するモードでは、途中ATLAS実験、CMS実験の両方がイベントの超過を報告したりして、まだ新物理の効果の入る余地があり、その可能な新物理の効果を解析した。最新の結果では、まだATLAS実験では大きな超過が許される状況のように見えるため、今後のさらなるデータを見極める必要がありそうである。最小超対称標準模型(MSSM)は約126 GeVというヒッグス粒子の質量を説明するために、非常にパラメータ領域が制限され、さらに軽いヒッグス粒子シナリオは、観測されたヒッグス粒子の生成や崩壊からも、非常に制限を受ける結果となった。さらにLHCb実験でBsメゾンのミュー粒子と反ミュー粒子への稀崩壊現象が観測され、この結果が標準模型と非常に無矛盾なものであるために、MSSMの軽いヒッグス粒子シナリオは非常に制限を受けることが分かった。他のB物理の観測量なども考慮すると、MSSMで非常に軽いヒッグス粒子を実現するには、パラメータのチューニングが必要である。LHC実験はデータを蓄積し新物理の探索も進んでいるが、残念ながらヒッグス粒子以外の新物理の明らかな兆候はまだ見つかっていない。ただ、ミュー粒子の異常磁気能率(muon g-2)の実験が標準模型の予言値と食い違っていることが報告されており、これを説明する理論を解析した。これを説明しようとすると、比較的軽い新粒子の存在が期待されるが、低エネルギーの実験などとまだ無矛盾であり、今後LHC実験で、弱い相互作用を通じてこれらの新粒子を生成する過程を探索することが重要であることを指摘した。LHC実験が急速に進展し、ヒッグス粒子の質量や相互作用の制限も厳しくなりつつある。この研究で解析している超対称性標準模型で軽いヒッグスが存在するシナリオで、現在LHC実験で示唆されているヒッグス粒子質量を説明するのは比較的容易であることはわかってきたが、LHC実験で報告されているヒッグス事象との整合性は現在解析中である。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度はLHC実験におけるヒッグス粒子探索で、ヒッグス粒子発見も期待されている。そのことから、超対称性標準模型のシナリオは一般的に、特別な理論のパラメーター領域へと制限が付く可能性がある。本研究課題での、比較的軽いヒッグス粒子があるシナリオでも、LHC実験で観測されるヒッグス粒子の質量や生成断面積、さまざまなモードでの崩壊率の情報などから、実験と整合性のあるパラメーター領域を非常に制限できることが期待できる。よって実験結果を早急に理解して解析する事が重要である。
刺激応答性ロタキサンナノ粒子を用いたタクロリムスの皮膚内動態制御

タクロリムス(TL)は、アトピー性皮膚炎(AD)の治療に用いられている。ADの皮膚は、その生理的状態が種々変化している。我々は、動物モデルを用いて、皮膚バリア機能と血流変化のTL全身吸収との関係を研究した。皮膚バリア機能の低下とTLの全身移行は、AD皮膚においてよく相関し、軟膏を希釈することで、全身移行を抑制できた。TLの全身移行と皮膚中濃度の関係は、2相性であり、TLの皮膚組織への結合が飽和することが示唆された。このTLの皮膚内動態を制御するため、微粒子キャリアのデザインを行った。それを構成するシクロデキストリン誘導体は、TLの膜透過速度を制御する有用なツールとなることが示された。タクロリムスの皮膚適用後の局所滞留と全身移行について、角質層のバリア能の変化、皮膚内での浮腫形成の影響の観点から調査し、ラットを用いた実験において以下の結果を得ている。タクロリムスの全身移行量は、角質層のバリア能に依存しており、経皮膚水分蒸散能を測定することで、全身移行の程度を予測できることを明らかとした。皮膚内での浮腫の形成は、適用初期には全身移行の抑制をもたらすが、時間の経過とともに全身への移行性が上昇していき、定常状態では浮腫がない場合より高い血中濃度が観察された。これには、炎症による血流の増加と血管透過性の向上が関係していることが示された。浮腫がある皮膚では、皮膚中薬物量が高いことが示され、タクロリムスの高いタンパク質結合性がこれに関わると考えられた。投与初期での低い全身移行性もこのことに関係することが推察されている。血管収縮薬をタクロリムスと併用して皮膚適用すると、全身移行が抑制し、このことは、タクロリムスの全身性の副作用の抑制法として応用可能と期待できる。タクロリムスの刺激応答性微粒子化については、その基本骨格となるロタキサン分子の合成を行っている。まだ想定している担体分子の合成は成功していない。早急に問題点を解決してロタキサン分子とタクロリムスの相互作用について検討したいと考えている。ロタキサン分子を用いた評価に先立ち、シクロデキストリンとその誘導体を用いてタクロリムスとの相互作用を解析し、また、皮膚適用後の吸収動態への影響を評価した。ジメチルβシクロデキストリンとタクロリムスの間で安定した複合体の形成が観察された。タクロリムスとジメチルβシクロデキストリンを同時に皮膚適用するとタクロリムスの全身移行が増大し、可溶化の効果が強く現れたと考えられた。一方、ジメチルβシクロデキストリンを皮膚に前処理することで全身移行抑制が可能となった。免疫抑制剤であるタクロリムスの皮膚透過性と皮膚の状態の関係について、詳細な検討を行った。すなわち、ヘアレスラットモデルおよびダニ抗原を用いたアトピー性皮膚炎モデルマウスを用い、角質層のバリア能の低下と全身吸収が正の相関をすること、炎症による血流量の上昇だけでなく、血管透過性の増加もタクロリムスの全身移行に影響すること、血管収縮薬の併用が全身移行の抑制に有効であることを明らかにしている。また、皮膚中タクロリムス濃度と全身移行量の関係は非線形性を示し、ある皮膚中濃度を超えるとタンパク結合が飽和してタクロリムスの全身移行量が急激に高まることを明らかとしている。軟膏剤の希釈適用は、この飽和現象を生じさせないレベルで、皮膚中濃度を保ち、薬効を維持しつつ、全身移行を低下させる有効な方法であることを示している。これらの結果は、Biol. Pharm. Bull., 39:343&#8211;352 (2016)に発表している。ロタキサン型のタクロリムス担体については、その主要部分である、アジ化シクロデキストリンからなるシュードロタキサンおよびロタキサンの合成に成功しており、またその一方で、αシクロデキストリンとβシクロデキストリンが結合した二量体の合成にも成功している。今後は、それらの技術を組み合わせて、シクロデキストリンぶら下がり型のロタキサン分子を合成し、タクロリムスとの相互作用、包接や刺激による粒子の形状変化について検討をする予定である。粒子の膜中の移行に関しては、モデル膜として寒天膜などを利用して実験を行っており、その結果と炎症が生じている皮膚での結果の相関について、今後検討していく予定である。シクロデキストリンがぶら下がった構造を有し、薬物の包接や刺激に応じて形状が変化する薬物担体の合成は、実際に困難であり、期待したところまで、化合物の合成が完了していない。タクロリムス(TL)はT細胞のサイトカイン産生抑制による免疫抑制作用を有しており、その軟膏剤はアトピー性皮膚炎の治療に用いられている。アトピー性皮膚炎の病変部では、角層バリア機能が低下しているため、その部位へTL軟膏を適用すると、TLの全身循環への移行量が増加し、血中濃度の急激な上昇に伴う全身性副作用が懸念される。そこで、タクロリムスを含み、皮膚適用時にはナノ粒子の形状で、アトピー性皮膚炎でバリア能が低下した皮膚で内部に侵入し、免疫担当細胞を認識して形状が変化して、薬物を放出する刺激応答性ナノ粒子の開発とTLの皮膚内動態制御を画策した。TLを取り込ませる機構として、シクロデキストリン(CyD)とTL間の包接複合体形成を利用することとした。結果として、目的とする粒子を得ることはできなかったが、その過程で得られた知見を利用し、さらに新たな工夫を施すことで、以下の成果を得た。

(1)炎症と皮膚バリア障害の種々モデルを利用することで、TLの経皮吸収と全身以降について、その影響要因が明らかとなり、安全な薬物治療のための指針が得られた。(2)刺激応答性ナノ粒子を合成する過程において、α-CyDとβ-CyDが化学的に結合した化合物が得られた。(3) (2)で得られた新規物質の応用の予備検討として、CyDとTLの相互作用を利用した皮膚透過過程の制御について検討した。すなわち、各種CyDを含むゲル軟膏を調製し、TL軟膏を塗布する皮膚部位をそれで前処理することにより、TLの全身循環への移行の制御を検討した。各種モデル実験系で、TL透過実験を行った結果、2, 6-ジ-O-メチル-β-CyD (DM-β-CyD)ゲル軟膏を前処理した群でTLの移行が抑制された。これは、TLの輸送過程において、DM-β-CyDとTLが相互作用し、拡散性が抑制された結果と推測された。タクロリムス(TL)は、アトピー性皮膚炎(AD)の治療に用いられている。ADの皮膚は、その生理的状態が種々変化している。我々は、動物モデルを用いて、皮膚バリア機能と血流変化のTL全身吸収との関係を研究した。皮膚バリア機能の低下とTLの全身移行は、AD皮膚においてよく相関し、軟膏を希釈することで、全身移行を抑制できた。TLの全身移行と皮膚中濃度の関係は、2相性であり、TLの皮膚組織への結合が飽和することが示唆された。このTLの皮膚内動態を制御するため、微粒子キャリアのデザインを行った。それを構成するシクロデキストリン誘導体は、TLの膜透過速度を制御する有用なツールとなることが示された。タクロリムスの担体としてはたらくロタキサンの合成とその微粒子化について、予定では基本的な合成法が確立していることになっているが、それがまだなされていない。一方、シクロデキストリンとタクロリムスの皮膚組織内での相互作用に関する情報など、当初予定に組み込んでいなかった情報が得られている。総合的に考えて、やや遅れていると判定することが妥当と考えた。化合物の合成が遅れているため、特に刺激応答部位の導入は研究期間内に完成しないこともあることから、刺激の種類をpHなど、合成において問題とならないようなものに変更し、また、ぶら下がり型のロタキサン分子との相互作用についても、タクロリムスだけでなく、蛍光色素などを用いることで、容易にかつ精度よく評価できるように、実験計画の見直しを行う。粒子や分子の皮膚内移行と皮膚の炎症状態の関係についても、タクロリムスだけでなく、各種蛍光色素を利用することで、効率的に研究を行っていく。薬剤学タクロリムスの担体としてはたらくロタキサンの合成とその微粒子化について、早急に完成させる。その一方で、必ずしも担体の構造としてロタキサン構造にこだわる必要もなく、適切な刺激応答性を付与できるのであれば、他の骨格を有する高分子でも利用可能と考える。そこで、他の基本構造を有するシクロデキストリン修飾高分子にも研究範囲を広げ、ロタキサンの合成と平行して取り組むことで、結果として優れたロタキサン分子が得られなかった場合でも研究の当初の目的が達成可能なように計画を修正する。
非典型的多発性硬化症の臨床・病態解析

多発性硬化症(MS)と診断される症例の一部は非典型例で特異な群を含む可能性がある。本研究では、このうちミエリンオリゴデンドロサイト糖タンパク(MOG)抗体を特異度の高い細胞検査法で検出し、MOG抗体陽性例の視神経炎、脊髄炎、脳病変の特徴、Th17系サイトカインの高発現と脱髄が主体の病態、アクアポリン4抗体陽性例に類似の治療反応性などを明らかにした。また既知の自己免疫性脳炎とは異なる“MOG抗体陽性のてんかんを伴う一側性大脳皮質脳炎"を見出した。またバロー同心円硬化症も非典型的MSに属するが、その病態にはhypoxiaに対する組織応答とグリア細胞由来の脱髄に関連したサイトカインが関わっていた。。多発性硬化症(MS)の非典型例が典型例とどのように異なるかについて種々の検討を行った。1.抗ミエリンオリゴデンドロサイト糖たんぱく(MOG)抗体陽性症例は、我々が用いた特異度の高いcell-based assayでは典型的なMS症例では陽性例はみられなかた。抗MOG抗体陽性例は、女性優位性はなく、視神経炎は両側の視神経に同時発症が、また脊髄炎は腰仙髄領域に比較的多くみられた。また概して再発が少なく、予後は良好な症例が多かったが、例外的な症例も一部みられた。抗体値は寛解期に低下する症例が多かった。視神経炎におけるOCTによる解析でも抗アクアポリン(AQP)4抗体陽性例に比べて網膜神経線維層の厚さの減少が軽度で神経軸索障害がより軽症だった。抗MOG抗体陽性例の髄液では、脱髄が主体でアストロサイトパチーは起こっておらず、またサイトカインの解析ではIL6濃度の顕著な上昇がみられた。2.フィンゴリモド投与したMS例でリンパ球サブセットを解析したところ、投与後半年の時点でもTh17細胞の減少しない例があり、疾患活動性を要請しきれていない可能性が考えられた。3.脳生検で視神経脊髄炎(NMO)と異なるアストロサイトパチーの見られる症例では、NMO症例と異なり抗AQP4抗体陽性例抗体や補体の沈着が顕著でない例があった。4.MS及びNMO症例で高次脳機能検査を実施し解析を行った。東日本大震災前後におけるMS, NMO症例の被災状況やニーズ、再発など病状への影響を調査し解析を行った。5.治療反応性に関する検討として、抗MOG抗体陽性お再発例では、典型的MS例と異なりインターフェロンベーター(IFNb)への反応性が不良な例があった。またIFNb中和抗体検査をさらに症例を増やして合計520例で実施し、IFNb-1aでは10.6%(26例)、IFNb-1bでは26.6%(93例)が陽性だった。多発性硬化症(MS)の非典型例が典型例といかに異なるかについて種々の検討を行った、1.非典型例の一型であるミエリンオリゴデンドロサイト糖たんぱく(MOG)抗体陽性症例の視神経炎は、アクアポリン4(AQP4)抗体陽性例に比べて、視交叉病変はまれであるが急性期の視神経の腫脹が顕著な症例が多かった。しかし慢性期のOCTで神経層厚を測定すると、MOG抗体陽性例の神経傷害の程度はAQP4抗体陽性例より有意に軽度であった。MOG抗体陽性例の髄液の解析から、脱髄が主体の病態でありアストロサイト障害はほとんどないことを論文にまとめた。また本邦のMOG陽性小児例の臨床、画像及び検査所見をまとめ論文として発表した。MOG抗体の測定法として、全長のMOGを細胞にトランスフェクトし二次抗体としては抗IgG1抗体を用いると、陽性例としてAQP4抗体陰性NMOSDや、小児のADEM、視神経炎や非典型的MSと診断される症例の検出することができた。今後はこの方法がMOG抗体検出の一つの標準的な方法になると期待され、これによる全国の医療施設から送付される検体に対して検査サービスを開始した。2.NMOO Spectrum Disordersの新たな診断基準を国際委員会のメンバーとして発表した。またAQP4抗体陽性例における、流産の有意な増加、MRI(通常及び高度な撮像法による), OCT所見を広範な文献検索を行い論文にまとめた。これらは今後の非典型例との比較に有用なデータになると期待される。3.東日本大震災により仙台地区のMS,NMO症例では、震災時に有意はストレス下にあったがほとんどの症例で治療は中断することなく、自宅や避難所等で衣食住が継続して提供された。このためか、震災後1年間では震災前に比べて年間再発率には差がなかった。これらの結果を現在投稿準備中である。非典型的MSの一型である、MOG抗体陽性例の臨床、MRI,OCT検査所見、本邦の小児例の特徴などを明らかにすることができた。またMOG抗体検出はこれまで確率していなかったが、全長のMOGを細胞にトランスフェクトし二次抗体としては抗IgG1抗体を用いることにより、特異な一群を検出できた。今後この方法はMOG抗体の標準的な検査法になると期待される。多発性硬化症(MS)の非典型例が典型例といかに異なるかについて臨床、病態などについて種々の検討を行った、1.非典型例の一型であるミエリンオリゴデンドロサイト糖たんぱく(MOG)抗体陽性症例の中で、“MOG抗体陽性のてんかん発作を伴う一側大脳皮質脳炎"の4例を報告した。

成人男性で、一側の大脳皮質がFLAIR画像で高信号病変として描出された。抗てんかん薬のみでは無効でステロイドパルス療法によりてんかんは消失した。このユニークな脳炎は既知の疾患とは異なっており新たな自己免疫性脳炎であると思われ、論文の掲載誌においてEditor's choiceで紹介され表紙の画像に取り上げられた。2.MOG抗体陽性例、アクアポリン4(AQP4)抗体陽性視神経脊髄炎(NMO)、MSと対照群の髄液における27種サイトカイン濃度を比較したところ、MOG抗体陽性例のサイトカインプロフィールは、MSとは異なり、AQP4抗体陽性NMOと類似していた。3.Balo病(同心円硬化症)は特異な病理像を呈する炎症性脱髄疾患である。我々は本疾患のMRI所見と脳病理像を解析し、この病変が経時的に拡大し、最外層では低酸素状態様の状態とそれに対する組織反応(hypoxia-inducible factor 1αの発現)と脱髄に関連するサイトカインの放出が主にグリア細胞で行われていることを見出した。4. MSの再発にストレスが影響しうることが報告されてきた。昨年度から論文を準備してきた東日本大震災の前後で仙台地区のMS,NMO患者のストレスは有意に上昇したが再発の増加はなかったという結果を国際誌に発表した。多発性硬化症(MS)と診断される症例の一部は非典型例で特異な群を含む可能性がある。本研究では、このうちミエリンオリゴデンドロサイト糖タンパク(MOG)抗体を特異度の高い細胞検査法で検出し、MOG抗体陽性例の視神経炎、脊髄炎、脳病変の特徴、Th17系サイトカインの高発現と脱髄が主体の病態、アクアポリン4抗体陽性例に類似の治療反応性などを明らかにした。また既知の自己免疫性脳炎とは異なる“MOG抗体陽性のてんかんを伴う一側性大脳皮質脳炎"を見出した。またバロー同心円硬化症も非典型的MSに属するが、その病態にはhypoxiaに対する組織応答とグリア細胞由来の脱髄に関連したサイトカインが関わっていた。。臨床・画像解析、細胞性、液性免疫病態の解析、抗MOG抗体アッセイ、病理学的検討(アストロサイトパチーの解析を中心に)、QOL、高次脳機能検査、東日本大震災の影響調査、治療反応性の解析のいずれも、一部の実験的解析を除いてほぼ予定した内容について実施できた。MOG抗体陽性例は非典型的MSとして重要な解析対象疾患である。今後MOG抗体陽性例を多数集積し、この型における臨床、画像、検査所見、治療反応性などの特徴をさらに解析していきたい。またMOG抗体陽性例における新たな特異な大脳病変を現在解析中でありこれをまとめていきたい。MOG抗体陽性例のさらなる病理病態解析として、血液、髄液や脳生検検体を用いて、その免疫及び病理学的な特徴を細胞及び分子レベルで明らかにしていく。その他の非典型的MS症例における、画像の特徴や従来のMS治療薬が無効な症例などのサブグループを見出していき、その病態解析と適切な治療法の確率を行って行く。28年度が最終年度であるため、記入しない。神経内科学臨床、免疫学及び病理学的解析、QOL、高次脳機能、東日本大震災の影響、治療反応性いずれも計画調書に記載した内容と方針で今後も進めていきたい。ミエリンオリゴデンドロサイト糖タンパク(MOG)抗体の検査に用いた血液や髄液、脳生検の検体数が予想よりやや少なく、免疫病態解析の一部について症例数をもう少し増やして行う必要があると判断した。またこれに伴いMOG抗体陽性及び陰性の非典型的多発性硬化症(MS)症例における臨床、治療反応性などの検討を次年度に継続して行う必要がある。
生きた細胞におけるカルシウム放出チャンネル蛋白質の可視化

(1)ウサギ骨格筋より得られたリアノジン受容体(RyR1)をコードするcDNA(全長約16キロベース)に唯一ケ所でしか切断しない制限酵素部位をアミノ酸配列に変異を生じない様に導入して、制限酵素により小さなcDNAカセット(約1.5キロベース)毎に切り抜いて利用できる「カセット化」を行った。その結果、CICRチャンネルの本体であるRyR1のアミノ基(N)末端、カルボキシル基(C)末端(C末端より14アミノ酸削除したものとC末端完全長のもの)、及びD2領域(N末端より1397番目のアミノ酸位)にGFPを融合させた蛋白質が、生きたままの細胞で細胞質に点在するRyR1の発現/分布が可視化できるようになった。また、RyR1作用薬である4-chloro-3-ethylphenol(4-CEP)によるCa^<2+>放出能の有無を調べたところ、RyR1のC末端、N末端にGFPを融合させた蛋白質を発現させた細胞では4-CEPによるCa^<2+>放出能が損失、もしくは強く抑えられていた。4種類のGFP融合RyR1蛋白質の内、D2領域後半部位にGFPを融合させたRyR1を発現させた細胞だけが4-CEPによるCa^<2+>放出機能を保持していたので、このD2領域後半部位にGFPを融合させたRyR1を発現させる実験方法を用いれば、GFP蛍光による詳細なRyR1の細胞内分布と発現量の解析ができ、同時に細胞内Ca^<2+>シグナルの空間・時間的な変化の関係を調べることも可能であるが判った。
ナノストライプパターニングによる薄膜流体潤滑技術の高度化に関する研究

ナノストライプ構造を利用して、薄膜流体潤滑技術の高度化を進めることを目的として研究を行った。(1)AFMまたはメゾスケール摩擦試験装置による摩擦力分布測定、(2)低速摺動特性及びパターン面同士の摩擦特性、(3)回転型摩擦試験装置による摩擦力測定と潤滑油厚さ変化の測定などを行った。(1)では、ナノ溝上で摩擦が低下することや溝の方向によって摩擦の低減効果に差があること、(2)では、パターンを組合せにより摩擦係数の増加が可能であること、(3)ではナノパターン部の面積が広いと摩擦が低下することなどが明らかとなった。研究全体を通じ、ナノスパターンの潤滑効果について、新たな知見を得ることができた。ナノパターン形状による流体圧力の発生と摩擦特性への影響を明らかにするため、3種類の実験装置を用いて実験を行った。(1)回転型摩擦試験機を用いた測定では、ディスクにナノパターンを形成したプレートを一定荷重で押しつけ、ディスクを回転させて摩擦力を測定するとともに、ナノパターンの形状変化をレーザー顕微鏡及びAFMを用いて観察した。その結果、銅&ルテニウムからなるナノストライプ構造に関して、ナノ溝と平行に摩擦したときに、ナノ溝が再生または維持されやすいことが明らかになった。また動圧発生に効果があると考えられるヘリングボーン形状のパターンを作製するために、異方性エッチングにより屈曲部を有するマイクロスケールの傾斜構造を作製し、それを利用してナノストライプパターンを形成した、摩擦試験に供したところ、「く」の字の縦方向に摩擦した時の方が、横方向よりも摩擦係数が低いという結果が得られた。(2)AFMを用いた測定では、セラミック球やガラスレンズを摺動子として用い、ナノ溝とマイクロ溝が混在するパターン上での摩擦力を測定した。摩擦力分布を測定することで、ナノ溝とマイクロ溝が混在するパターンにおいて、ナノ溝が摩擦力低減に効果があることが確認できた。この実験では、銅&銀からなるナノストライプ構造を用いた。軟質金属からなるナノパターンを用いることで、硬度が低い摺動子を用いることが可能になり、安定した測定を行うことが可能になった。(3)起動時及び超低速摺動時の摩擦特性を明らかにするために、PZTアクチュエータを駆動機構に利用した摩擦試験機を新たに開発した。同装置を用いて摩擦力を測定したところ、ナノパターンによって摩擦係数が2割から6割程度低くなること、直交方向に摩擦した時と比較して平行に摩擦したときの方が、摩擦係数がより低くなることなどを明らかにした。微小摺動試験装置を用いて、ナノパターンの低速摺動時の摩擦特性について検討を行った。ナノストライプを構成する材料としてAgとAuを組合せて、研磨によってナノ溝とマイクロ溝が混在するナノパターンを得た。ヘキサデカンを潤滑油として用いて、馴染み摺動を行った後に、荷重及び摩擦速度と摩擦力の関係を複数種類のパターン毎に測定した。その結果、ナノパターンのエリアを区切るマイクロスケールの溝から効果的にナノパターン上に潤滑油を供給することで、より低い摩擦係数が得られることが明らかになった。AuとFeからなるナノストライプ構造を用いて、表面ナノ構造と材料特性が凝着力、摩擦特性に与える影響について、Au平滑面、Fe平滑面との比較を行った。相対湿度を10%から80%まで変化させてAFM測定を行った結果、Au平滑表面では水の吸着層の形成により、凝着力および摩擦力変化すること、Fe平滑面では凝着力と摩擦力がほとんど変化しないことが示された。Au-Feナノストライプの場合には、湿度を変化させてもAu上での凝着力は変化しない等、均一表面と異なる特性を有することが明らかになり、潤滑油の挙動を考える上での手がかりが得られた。潤滑油の供給が十分でないとき、表面に吸着した分子の摩擦への影響を調べるため、材料の酸化度と有機シラン分子の吸着性の相関解明に取り組んだ。異なる酸化状態の銅基板を作製し、有機シラン分子による表面改質を行った。これらの基板の摩擦力をAFMで評価した結果、有機シラン処理する材料の酸化状態の違いによって、摩擦力を制御できることが明らかになった。これらの検討を進める中で、潤滑状態の摩擦であっても、起動停止時や低速摺動時には潤滑が切れた状態で摩擦を検討する必要があることが明らかになった。そこで、無潤滑時のナノストライプ構造の摩擦特性についても、摩擦試験により検討を進めた。ナノストライプ構造の潤滑特性を明らかにするために、平面に対してナノストライプを摩擦させるプレートオンディスク摺動試験、ナノストライプに対して球面を接触させて摩擦を行うボールオンプレート摺動試験を行った。プレートオンディスク摺動試験においては、広い接触面積が得られること、比較的高い摺動速度が得られることから、ナノ溝に加えてマクロ溝の潤滑効果について検討した。その際、直線状のパターンだけでは無く、ヘリングボーン形状を含めた複数のパターンを作製し、速度と摩擦係数の関係について調べた。マイクロ溝とナノ溝を組み合わせたパターンの摺動特性を明らかにすることにより、ナノストライプ構造を利用した潤滑技術の適用範囲が広がることが期待される。ボールオンプレート摺動試験については、走査型プローブ顕微鏡及び超低速摺動試験装置による摺動試験を行った。前者の試験においては、ナノ溝の深さが異なる試験片を用意し、それぞれの表面における摩擦力を比較することで、ナノ溝が潤滑特性に及ぼす効果を検証した。後者の試験においては、ウェットブラスにより作製した不規則な凹凸面に多層膜を積層させて研磨することにより、等高線型ナノストライプ構造を得ることに成功し、その摩擦特性を明らかにした。

さらに上述の試験装置に加えて、円筒面の頂点が直交するように接触するクロスシリンダー型の摩擦試験機の試作も行った。Siウェハ上にナノストライプ構造を作製するとき、薄膜Siウェハを用いて、作製後に基板を弾性変形で湾曲させる。曲げられた基板の曲率半径をボールなどと比較して大きくし、対向面には小さな表面粗さの基板を用いることで、これまでより広い面積を接触させた状態で摩擦試験を行うことが可能になった。ナノストライプ構造を有する基板の摩擦特性の検討においては、当初の計画通り概ね研究が進んでいる。プレートオンディスク摺動試験においては、低速度域ではナノ溝の面積率が高いほど摩擦係数が低くなる傾向を確認し、高速度域ではマイクロ溝の形状や方向が摩擦係数に対して支配的であることを明らかにした。前者は油溜り効果、後者は動圧発生効果によるものであり、予想通りの結果を得ることが出来た。走査型プローブ顕微鏡を用いた実験では、ナノパターンとマイクロパターンを有する基板上で摩擦力分布の測定を行い、摩擦力がマイクロパターンの傾斜を乗り越える力の影響を受けつつ、50nm程度の深さのナノ溝の上では摩擦力が低下することを示した。正確な摩擦力分布を測定できたことで、今後より精緻な検討が可能になると見込まれる。計画以上に進展している実験としては、等高線型ナノストライプ構造の作製と摩擦試験、薄膜ウェハに対してフォトリソグラフィーを行うことによる広範囲な点接触の実現が上げられる。特に後者のクロスシリンダー型の摩擦試験を実現したことで、従来のパターニングの実験では実現が困難であったパターン面を組み合わせた時の摩擦特性を調査できるようになったことが、計画を超える成果につながるものと期待される。ナノストライプ構造を利用して、表面ナノパターニングによる薄膜流体潤滑技術の高度化を進めることを目的として研究を進めた。平面とナノパターンを組み合わせた摩擦特性については、平面に対してナノストライプを摩擦させるプレートオンディスク摺動試験、ナノストライプに対して球面を接触させて摩擦を行うボールオンプレート摺動試験を行った。前者の摩擦試験においては、油膜厚さを測定するために、プレートとディスク間の相対変位を測定するためのセンサを追加し、速度を変化させたときの油膜厚さの変化を測定した。後者の試験においては、産総研所有のラスタースキャン型摩擦試験装置を利用し、パターン形状が摩擦力分布に与える影響について調べた。さらに、プレートオンディスク摺動試験とピエゾアクチュエータを利用したボールオンプレート摺動試験の間をつなぐ試験を行うために、シャフトモータを用いて中高速の摩擦試験が可能な往復動型摩擦試験装置を作製した。ナノパターン同士を組み合わせた時の摩擦特性については、円筒面上にナノストライプ構造を作製し、円筒面を互いに直交して接触させるようにした。ナノパターン同士の摩擦特性の検討に加え、ナノパターンを設けないマイクロパターン同士の摩擦特性についても検討を行った。その結果、マイクロパターンについては、パターン面の傾斜角度を反映した摩擦力が得られること、傾斜角が小さいと摩耗が抑えられること等が明らかになった。
少子高齢社会の動物社会モデルとしての嵐山ニホンザル集団における行動観察研究

ニホンザルのメスは、生涯を生まれ育った集団で暮らす。このようなニホンザルメスの加齢に伴った行動変化、特に20歳を超える高齢個体の行動に焦点を定めて、2つの集団で行動観察を実施した。高齢個体の中で、老眼になっているものがいることを発見した。毛づくろいは、毛を分ける手指近くに目を近づけるのが一般的であるが、25歳前後の個体の中には目の位置を手指から離す個体がいる。これは老眼であると推測される。高齢メスは社会的孤立傾向が目立つが、特に優劣順位が低い個体において、毛づくろいを受ける個体が少なくなるなど顕著であった。他方、親しい個体を亡くした高齢メスが新しいパートナーを見つける柔軟性も保持していた。昨年度と同様に、嵐山ニホンザル集団(京都市)において、25歳以上の超高齢ニホンザルメス17頭(最高齢、33歳)の追跡観察を実施するとともに、25歳から30歳までの中心部高齢オス4頭の追跡観察を実施し、以下のように、メスについては昨年度の結果を確認するとともに、オスについても新たな事実を明らかにした。25歳から32歳の超高齢期のメスもオスも移動や休息の身体活動性については、年齢による差異は関係なく、個体ごとに大きく異なる傾向があった。つまり、このような超高齢期になると、一般的な活動性は年齢との相関が見いだせず、むしろ30歳を超える高齢でも比較的活動的な個体がいる一方で、25歳過ぎでも著しく活動性が衰退している個体がいるというような個体差が顕著となっていた。高齢のオスは非交尾期の8-9月の活動性は成体期のオスよりも明瞭に低いものであったが、10月以降の交尾期になると、身体活動性が高まり、さらにメスとの交尾行動も見られるようになった。つまり、25歳を超えるニホンザルとしては極めて高齢なオスであっても、交尾期においては、その活動性が一時的に高まり、交尾、射精にまで至ることが確認できた。昨年度と同様に、嵐山集団と比較するために、勝山集団(岡山県真庭市)のメスの観察も実施し、昨年と同様の傾向が見いだされた。5歳から25歳までのどの年齢層のメスでも、高順位メスでは、加齢に関係なく、毛づくろいを受けていたが、低順位メスでは、高齢化するにしたがって、非血縁雌から受ける毛づくろいが少なくなっていた。勝山集団ではおとな同士の1回の毛づくろいの持続時間が30分以上続くことは極めて珍しいが、嵐山集団では多くのペアで30分を超える長時間の毛づくろいが観察された。この違いが超高齢メスの存在と関係するかどうかは今後の分析と次年度のデータ追加によって考察できると考えている。嵐山ニホンザル集団と勝山ニホンザル集団において、高齢個体の行動について、記録した。これまでヒト以外の動物における老眼は、チンパンジーにおいて予報的に報告されているのみであったが、ニホンザルの毛づくろい行動時の指先と目の位置関係から老眼の有無を推定できることが確認できた。眼科学的な検証は行ってはいないが、加齢に伴って、目と指先の距離が広がってくる個体を確認できた。20歳の時には、若い個体と同じように、目から10cm程以内のところに指先を持ってきて(つまり、目を指先に近づけて)毛づくろいしていたのが、加齢に伴い徐々にその距離が広がり、25歳の時には、その距離が20cm以上になることが確認できた。しかし、すべての高齢個体が行動学的な老眼といえるわけでもないことが、両集団のサーベイから確認できた。1回の毛づくろいの継続時間が、嵐山集団では長く、勝山集団では短い傾向が推定されているが、これは、嵐山集団における未成体の少なさが影響している可能性が考えられた。加齢に伴った、毛づくろいを受ける個体の減少は、行為個体よりも低位個体に顕著であり、社会的な老化は順位や子供の数の影響を受けることが推測された。嵐山ニホンザル集団にいて、25歳以上の超高齢ニホンザルメス17頭(最高齢、32歳)の追跡観察を実施して、以下のことを明らかにした。25歳から32歳の個体の間では、休息あるいは移動行動などの身体活動性の指標と年齢の間には優位な相関は見いだされなかった。従来の研究では、少数の高齢メスは、向老期(15歳から20歳)のメスに比べて、休息が多く、移動行動が少ないという加齢に伴う行動変化が確認されているが、超高齢メスになると、そのような変化はほとんど生じなかった。

しかし、超高齢メスの中では、順位が高いメスは、横になって休息することが多いのに対して、低位のメスでは座っての休息が多い傾向が確認できた。他個体、とりわけ優位個体との社会交渉において適切な行動が求められる低い個体は、超高齢になっても、その様な行動がとりやすい姿勢、状況を維持していることが明らかとなった。さらに、毛づくろい関係については、血縁個体に集中する超高齢メスだけでなく、非血縁メスと多く毛づくろいする超高齢メスの存在も確認できた。つまり、超高齢メスにおける社会関係の多様性が確認でき、老化に伴った社会関係の変容プロセスは一様でないことが確認できた。嵐山集団と比較するために、勝山集団(岡山県真庭市)の観察も実施した。主に、オトナメス全頭の毛づくろい関係を記録し、年齢が、毛づくろい関係に影響を与えるのかどうかを分析した。勝山集団では、最高齢が24歳で、超高齢メスは存在しないが、5歳から10歳、10歳から15歳、15歳以上の年齢区分において、高順位メスでは、加齢に関係なく、毛づくろいを受けていたが、低順位メスでは、高齢化するにしたがって、特に、非血縁雌から受ける毛づくろいが少なくなり、これが低位メスにおける社会的孤立の促進になっている可能性が明らかになった。研究目的は、20歳以上の老齢メスの割合がメスの30%に達し、さらに、30歳を超える超高齢メスも数頭生存している嵐山ニホンザル集団(京都市)と老齢メスの割合が7%で、しかも最高齢のメスが25歳である勝山ニホンザル集団(岡山県真庭市)のメスの行動を比較し、超高齢メスが多く、かつ未成体が少ない嵐山集団の社会集団としての特徴が、老齢個体率が一般的な勝山集団と著しく異なるかどうかを検討することであった。23,24年度の継続研究から、25歳を超える超高齢メスの一般活動性や社会性は年齢との相関はなく、25歳でもそれらの活動性が低い個体もおれば、30歳を超えても比較的活発な個体もいるように、個体差が著しくなることが確認できている。これらは当初から予想されたもので、斬新なものではないが、ニホンザルメスの社会行動において極めて重要な意味を持つ社会的毛づくろいにおいて、その持続時間が、勝山集団では比較的短いのに対して、嵐山集団では30分以上も続く長時間の社会的毛づくろいが稀ではないことが明らかとなった。これが少子高齢化に伴った「多数の超高齢メスの存在、あるいは子供の少なささ」と関係するかどうかは今後の分析とデータの追加にかかっていると思われる。24年度においては、当初の研究目的にはなかった超高齢オスの行動観察も実施し、非交尾期の活動性の低い状態から、交尾期には一気に性行動も含めて社会活動が高まることが確認できたことは、予想外の収穫であった。嵐山ニホンザル集団において、当初計画通り、超高齢メスの行動観察が順調に進み、比較対象の勝山集団でも毛づくろいデータは着実に収集できている。この状況を2年目以降も継続することによって、縦断的資料が得られると期待できる。これまでの2年間に行ってきた嵐山集団と勝山集団での行動観察を、最終年度の25年度も、同様に継続して行う。そして、合計3年間のデータの基礎的な分析を開始し、平成25年度以降の学会発表と論文執筆の目途をつけることが、当初に計画していた最終年度の予定であり、これを着実に実行する予定である。前年度までと同様に、嵐山ニホンザル集団と勝山ニホンザル集団での行動観察を実施する。その具体的な方法は、平成23年度と全く同じであり、今後も、問題なく進められると確信している。さらに、研究の途中経過を、日本霊長類学会、日本動物心理学会等の学会で発表する予定である。
「事業者」概念からみた「消費者」概念の再定義

本研究では、消費者概念の内容について、これと対置されることの多い事業者概念との関係を通じて検討することで、新たな側面や問題点を見出すことができると考え、消費者と事業者との間の取引関係等について、主にEU私法の展開等を踏まえながら考察した。その結果として、これら2つの概念はすべての場面において対立するものではなく、その内容が重なる場合があるのみならず、時として同じ方向性をもつことがありうることが判明した。消費者と事業者との間の関係において、協働的なものともいえるこのような側面を支援するためにはどのような規律体系が求められるのか、今後の研究でより深く分析することとしたい。本研究は、「事業者」概念の内容および範囲の明確化を通じて、その対極にある「消費者」概念を再定義することを目的とするものであるが、初年度である平成27年度は、主として事業者と消費者との間の契約(消費者契約)に関する規律の動向や問題点を整理することに努めた。この点について、日本および比較法的研究の対象としているヨーロッパ私法の動向を押さえることで、現段階において検討対象とすべき事項を抽出することに特に集中した。具体的には、EUにおける共通売買法(一部の事業者間契約も規律対象とするもの)を形成するための試みであるヨーロッパ共通売買法(CESL)規則提案に関する講演原稿の翻訳作業や、より広く、リスボン条約がEU消費者法に与えた影響を分析する講演原稿の翻訳作業を通じて最新の情報や問題点を把握したほか、イギリスの2015年消費者権利法に関する展開と、これがEU法と日本法に与える影響について検討し、その成果の一部を公表した。また、EUレベルおよびいくつかの主要な加盟国レベルで行われている不公正取引の規制について検討し、日本弁護士連合会の勉強会で3回にわたって報告をした。さらに、特に消費者に対する事業者の不招請勧誘に焦点を当て、ヨーロッパ諸国における電話勧誘規制の在り方について研究し、ヨーロッパ諸国における現行の制度を、これに関する連載の一部として紹介した。ほかにも、消費者契約における問題点が特に浮き彫りになったものとして、携帯電話通信契約における解約金条項に関する一連の訴訟に注目し、これに関する動きや議論状況をまとめた英語論文を公表したほか、広告規制の在り方についても研究・執筆を行った。なお、上記に関する最新の情報を入手し、意見交換を行うために、ヨーロッパ法研究所(ELI)の年次総会に参加し、パリ大学の図書館で資料収集を行ったほか、海外の研究者と積極的に連絡を取った。上記の研究実績の概要でも示したように、消費者契約の規律枠組みや様々な側面に関する成果を順次公表しており、おおむね順調に進展している。具体的には、EUにおける関連する進展の状況を把握し、消費者契約のいくつかの類型に見られる典型的な問題点について一定程度の検討を加えることができた。平成28年度は、これらを基に、さらに研究を充実させることが可能になると考えている。海外での資料収集や学会参加を通じて最新の情報を入手すると共に、ネットワークをさらに広めることができたことには大きな意義があり、今後の研究目的の遂行にあたってもこれらを有効に活用する予定である。また、このような情報や、平成27年度に行った様々な文献の調査を通じて、比較的研究の対象であるEU法の動向を知ることができ、存在する問題点に対する理解を深め、今後の方向性をより明確に描くことができた。以上のことから、平成27年度の達成度については、おおむね順調に進展しているといえる。本研究では、「事業者」概念の明確化を通じて、「消費者」概念を再定義することを目的としている。前年度は、主として事業者と消費者との間の契約(消費者契約)に関する規律の動向や問題点を整理することに努めたが、本年度(平成28年度)は、この作業を、その範囲を広めつつ、各論的な領域にも焦点を当てる形で継続した。具体的には、前年度から行っていた、主にヨーロッパ諸国における、特に消費者に対する事業者の不招請取引(電話勧誘および訪問勧誘)の規制に関する検討を継続し、それぞれの国における現行の制度等を紹介した上で、日本での規律との比較を含めた総合的な成果を英語論文として公表した。また、同じく前年度に開始したものであるイギリスの消費者権利法に関する分析を続け、消費者契約との関係で新たな展開がみられるデジタル・コンテンツ供給契約に焦点を当てて、同法の関連部分の翻訳を行った。さらに、消費者契約に関連する重要な側面の1つである広告規制の在り方について前年度からの作業を継続し、論文を執筆した。本年度新たに研究の対象としたのは、主に、金融・投資取引において消費者と事業者との関係を規律する適合性原則であり、これに関する判例評釈を執筆した。また、イギリスのEU離脱(Brexit)が本研究の比較法的考察の中心としているEU法(私法・消費者法)に与える影響に関するドイツ語原稿の翻訳を通じて、本研究対象の今後の展開等に対する理解を深めるための情報を把握した。比較法的考察の主な対象がEU法であることから、今年度も、本研究対象に関する最新の情報を入手し、意見交換を行うために、ヨーロッパ法研究所(ELI)の年次総会に参加し、ウィーン大学でのシンポジウムに参加したほか、EU消費者法がアジア消費者法に与えている影響を分析するためにマレーシア国立大学を訪れ、その際に、日本の消費者法の紹介も行った。上記の研究実績の概要にも記したとおり、消費者契約の規律やこれに関する様々な側面についての成果を順次公表しており、本研究課題は、おおむね順調に進展している。