hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
温熱療法と分子標的薬の併用療法の開発

今回我々は,IL-13Rα2をターゲットにした分子標的薬であるIL13-PEと温熱療法との併用による相乗効果を期待し研究を行った.ヒト扁平上皮癌細胞株において,加温ありと加温なしの群とでIL-13Rα2の発現レベルの比較検討をRT-PCRを用いて行ったところ加温群において,IL-13Rの発現レベルの上昇を認めた。Cellviabililty assayにおいて,加温群で,非加温群と比較して細胞の抗増殖抑制効果が観察された.細胞を加温した後、IL13-PEを投与し,Protein synthesis assayにて抗腫瘍効果を観察したところ,加温群において濃度依存的に抗腫瘍効果の増加を認めた.これまでの研究で,in vitroにおいて温熱療法とIL13-PEの併用療法による、HSC-3,SCC-25の口腔扁平上皮癌細胞株を用いた細胞レベルでの抗腫瘍効果を観察した。さらに温熱療法とIL13-PEの併用療法による癌細胞のアポトーシス誘導についてTUNEL assayを用いて検討を行った。その結果、併用療法群がそれぞれのコントロール群と比較して、アポトーシスが誘導された癌細胞数の数が多く観察された。また実験の再現性を確認するため、これまでの実験を少なくとも2回以上は繰り返し行い、確認した。In vitroでの温熱療法とIL13-PEの併用療法による抗腫瘍効果が確認できたことから、マウスの皮下腫瘍モデルを用いて実験を開始した。マウスに移植した腫瘍への温熱の治療法についてリゾビストを腫瘍内に局注し、交流磁場のワット数、時間、リゾビストの投与量などの条件検討を行った。また、上記マウスにおいて有害事象の有無について、各臓器の切片を作成し、H&E染色で確認を行った。Cellviabililty assayにおいて,加温群で,非加温群と比較して細胞の抗増殖抑制効果が観察された.細胞を加温した後、IL13-PEを投与し,Protein synthesis assayにて抗腫瘍効果を観察したところ,加温群において濃度依存的に抗腫瘍効果の増加を認めた.【培養細胞実験】(I)ヒト扁平上皮癌細胞株(SCC-25,HSC-3)において、加温ありと加温なしの群とでIL-13Ra2の発現レベルの比較検討をRT-PCRを用いて行った。加温群において、加温後6時間よりIL-13Rの発現レベルの上昇を認め、加温後24時間で発現のピークを観察した。一方、非加温群においては発現の変化は認められなかった。(II)In vitroにおける温熱とIL13-PEとの併用効果の検討。(I)で得られた条件のもと6cm dishに上記細胞を培養し、次のグループに分けて検討を行った。《グループ(i)コントロール、(ii)温熱療法のみ、(iii)IL13-PEのみ、(iv)温熱療法+IL13-PE》。Cellviabililty assayにおいて、SCC-25,HSC-3の細胞株とともに加温群で、非加温群と比較して、細胞の抗増殖抑制効果が観察された。また、細胞を加温し、24時間後にIL13-PEを投与し、Protein synthesis assayにて抗腫瘍効果を観察したところ、加温群において濃度依存的に抗腫瘍効果の増加を認めた。今後、Cell apoptosis (Tunel) assayにて併用療法がアポトーシス誘導による細胞死を誘導しているかの検討を行っていく予定である。【動物実験】(I)ヒト扁平上皮癌細胞のヌードマウスへの移植、腫瘍形成:SCC25,HSC-3をヌードマウス(nu/nu Balb/c)へ移植し皮下腫瘍の形成を行っている。安定した腫瘍の生着のために、細胞数などの条件検討を行っている。今後は腫瘍の生着が得られれば、温熱療法ならびにIL13-PEの投与を行い、それぞれのマウスへの安全性が得られた段階で併用療法を行っていく予定である。現地点での到達目標は、in vioにおいてマウスに移植した腫瘍に対して、温熱療法+分子標的薬の併用療法を開始し、その抗腫瘍効果の評価を行っていることである。しかし今のところ、その前段階の腫瘍移植のための条件検討を行っているところであり、やや遅れていると考えた。しかし、目標としていたin vitroでの実験は順調に行え、in vivoへの実験に進めたことは良い点であると考えられる。またICHO&JCTM(国際ハイパーサーミア学会京都)ならびに、Dia-Can's 2012(India)において、in vitroまでの研究結果を発表できた点についても一つの成果であり、目標を達成できたと考える。今後は、共同研究者である当科の大学院生と共に、研究指導を行いながらin vivoでの温熱療法+分子標的薬(IL13-PE)の併用療法を行い、抗腫瘍効果を観察する。またそのメカニズムを調べるために、マウスからの組織、臓器を回収し、RT-PCR、免疫染色などにより解析を行う。in vivo実験の終了期限を2013年の11月とし、その後は実験結果を整理し、可能であれば2014年4月までに論文投稿を目標とする。

2013年6月には共同研究者であるDr.Puri(FDA/USA)とのミーティングを行い、進捗状況ならびに今後の実験に対してのアドバイスを頂く予定である。2013年8月に行われる第30回日本ハイパーサーミア学会にて、これまでの研究結果について発表を行う予定である。また他の研究者との交流から情報交換を行う予定である。平成24年に実験機材の購入が行えなかったことから繰越金が生じたそこで平成24年、25年と合わせた使用計画内容として、1、実験機材の購入、RNA抽出に必要な実験キット。in vivo実験のためのマウスの購入。2、共同実験者との打ち合わせや、学会参加費用。3、論文投稿への費用が予定とされる。
持続可能な資源経済政策における多層的公益の調和型制度設計ー日独比較法研究

本研究は,環境法と経済法の融合領域となる資源経済分野を素材とする比較法研究を通じて,政策形成のグローバル化のもと動態的判断が要請される局面において,国際的,国内および地域レベルで多層的に構成される公益間の調和と共存を目指す法政策について,そのメカニズムと法的特色を明らかにすることを目的とする。研究期間2年目となる本年度は,前年度のドイツ法研究の追加と,EU法政策および加盟国の動向について調査を進めた。主に2つの分野,エネルギー政策と資源政策の分野を中心として,最新の政策動向,法改正の動きについて情報収集を行った。とりわけ,エネルギー分野では,再生可能エネルギーについて,特に洋上風力発電の普及と市場化に係る実務状況と制度議論動向について,資源分野では,プラスチック製品の海洋汚染問題とそれへの対応に関する政策動向などを調査した。日本法に関しては,国レベルのエネルギー政策や資源循環政策の動向の調査を行い,第5次エネルギー基本計画や第5次環境基本計画,その下での各施策について検討した。また,洋上風力の普及促進を図る目的で制定された再エネ海域利用法など,新たな法制度の研究も実施した。くわえて,地方レベルでの取り組みについても調査を行った。両政策分野は,人口減少社会の本格的到来を受けて地方創生と密接に関係していることから,複数の自治体において地方創生における環境行政の取組状況について現地調査を行った。第5次環境基本計画に掲げられている地域循環共生圏についても調査対象とした。研究成果の一部については,研究報告や研究論文として公表した。学術文献と行政資料の収集は,おおむね予定通りに進めることができたものの,現地調査については,国内外とも日程確保に苦慮し,予定通り実施することができなかった。また,エネルギー法分野など,法政策動向が著しい分野については,追加の情報収集を行う必要が生じている。次年度は,本研究の最終年度であることから,前年度までの成果をもとに理論的分析を深めるとともに,追加の事例調査による知見を補充しながら,研究のまとめに向けて検討を進めたい。本研究の初年度として,ドイツの環境法および資源経済法を参照領域として,持続可能な資源経済政策に関する制度理論研究および事例研究を実施した。制度理論研究として,現在までの制度理念や学説の展開を整理した。環境法およびエネルギー法において,これまでに形成されてきた政策理念・法原則,手法の基本思想およびその背景を分析した。具体的には,「持続可能な発展」理念を展開し,詳細化する理論を中心に検討した。エネルギー法政策の動向に関連して,近時の政策展開としてエネルギー・シフト(Energiewende)の議論についても制度形成との関係の整理を行った。事例研究は,主に2つの分野,再生可能エネルギーと再生循環資源の分野を対象として,各分野に係る政策形成・制度設計の経緯・背景等を調査した。再生可能エネルギー法の改正とFIT制度の推移および脱原発政策の実行に係る諸制度の動向,循環経済法,容器包装法を中心とする循環資源分野の法改正動向について調査研究の対象とした。また,現地調査を実施して地域事例を把握し,立法資料・行政資料などの最新資料の収集に努めた。あわせて,研究成果の一部については,研究報告や研究論文として公表した。2017年は研究対象となる法領域で法令の制定・改正が多く,制度動向を把握するために幅広い情報収集が必要となったが,同年度後期に所属大学の研究プログラムを利用して,ドイツに短期研究滞在をすることができ,それにより比較的順調に研究を進めることができた。

また,エネルギー法分野など,法政策動向が著しい分野については,追加の情報収集を行う必要が生じている。初年度は,比較的順調に研究を進めることができており,研究の基礎資料も予定通り収集することができた。次年度以降は,初年度の成果をもとに事例調査を本格化させるとともに,頻繁に行われる法制度改正に応じて研究資料等の更新も進めていく予定である。次年度は,本研究の最終年度であることから,前年度までの成果をもとに理論的分析を深めるとともに,追加の事例調査による知見を補充しながら,研究のまとめに向けて検討を進めたい。初年度は,後期にドイツ滞在の機会を得ることができ,現地での研究調査により研究計画を進めることができたが,その一方で,日本国内で予定していた調査研究に充てる時間が十分に確保できず,そのために予定していた国内出張や邦語文献の収集が計画通りにできなかった。先送りとなった計画は,次年度に改めて実施したい。研究計画で予定していた現地調査が,業務多忙による日程調整の不調により一部実施することができなかった。先送りとなった調査等については,次年度に改めて実施したい。
幼小連携のための保育・教育実践における木育教材の開発

本研究は,実際の保育現場において,具体的に自然に触れ,かかわり,つくることを目的とした「木育」による造形教材の開発を中心に,子ども及び保育者の感性を高め,コミュニケーション能力を育みながら,小学校における図工を中心とした合科的・関連的な学習,環境構成等の工夫を考慮し,幼児期の終わりまでに育まれた資質・能力を各教科等の特質に応じた学びへとつなげる。その実現に必要な内容の造形理解と「木育」による実践を教材集としてまとめることを目指す。
タイ国を中心とする東南アジア撰述仏教説話写本の研究

従前の科研プロジェクト「タイ国中部地域の王室寺院が所蔵する東南アジア撰述仏教説話写本の研究」を承け、その研究課題の中で作成した同地域の寺院が所蔵する貝葉写本の文献タイトルのみを記した所在目録を改善した。個々の文献の写本資料としての資質が整理され、文献ごとに様々な既出の所在目録との横断的な整理がなされた一次資料の所在目録及びデータベースを構築した。これらを活用し、仏教説話文献をより深く探究する手段として、その鍵となる「アーニサンサ(anisamsa)」と呼ばれる、一群の積徳行に関わる未開拓の釈義文献の文献学的研究をスタートさせることができた。本研究は、従前の科研プロジェクト「タイ国中部地域の王室寺院が所蔵する東南アジア撰述仏教説話写本の研究」を承け、その研究課題の中で作成した同地域の寺院が所蔵する貝葉写本の文献タイトルのみを記した所在目録を改善し、国内外の研究者、研究機関の要望に的確に答え得る新たな所在目録・データベースの構築を先ず行うため、本年度は、次の整理作業を実施した。1.初年度で整理された所在目録(個々の文献の写本資料としての資質を整理したもの)をベースにして、文献ごとに様々な既出の所在目録との横断的な整理を行った。2.初年度で整理された所在目録のその正確性を高めるために、写本調査を実施してきたバンコク所在のWat Ratchasittharam、Wat Arun、Wat Hong Rattanaram、並びにバンコク郊外バーンクンティアン区所在のWat Hua Krabeuの4ヶ寺を再訪し、所蔵されているパーリ語貝葉写本文献についての意見交換を各寺院の長老と行った。また、既に貝葉写本文献の所蔵リストが保持されているバンコク所在の第一級王室寺院Wat Phoにおいて、「タイ王室版」の一つとされる同寺院が所蔵する貝葉写本を参照しながら、初年度に整理した所在目録の中の一部の文献について、タイトル等の比定確認の作業を実施した。1.タイ国中部地域の王室寺院が所蔵する貝葉写本の所在目録の作成を通じて、浮かび上がってきた個々の文献の写本資料としての資質を整理する。(例:同一タイトルの文献であってもその内容分量に異なりがあり、同一文献に複数のヴァージョンがある可能性がある。よって、十分な区分けが必要である。)2.これらの整理作業に加えて、本年度は、1ダブリンに所在するThe Chester Beatty Library(世界各地から集められた写本を中心とする2万点以上の美術品を収蔵することで有名)、並びに2ロンドンに所在するThe BritishLibraryを訪問する機会を得た。従って、これらの機会を活用し、上記の整理作業を進める中で他の写本との比定確認の必要性が生じた一部の文献について、両図書館が所蔵するクメール文字パーリ語写本の中から、関連する文献写本との比定確認の作業を実施した。1では、ペンシルバニア大学のDr. Justin McDaniel准教授、中村元東方研究所の田辺和子博士の協力により実施できたものであり(2012年9月16日、17日)、2は、The British Libraryからの招聘依頼があり、同図書館が所蔵する未公開の東南アジアのパーリ語仏典写本資料について調査を行う機会を得たため、その折りに実施したものである(2013年2月15日3月16日)。これらの比定確認の作業により、上記の整理作業に伴う、その正確性を高めることができた。本研究は、従前の科研プロジェクト「タイ国中部地域の王室寺院が所蔵する東南アジア撰述仏教説話写本の研究」を承け、その研究課題の中で作成した同地域の寺院が所蔵する貝葉写本の文献タイトルのみを記した所在目録を改善し、国内外の研究者、研究機関の要望に的確に応え得る新たな所在目録・データベースの構築を行う。次に、仏教説話文献をより深く探究する手段として、その鍵となる「アーニサンサ」と呼ばれる一群の積徳行に関わる釈義文献の基礎的な文献研究を行うという2つのアプローチを取る。本年度は、次の作業を実施した。1.前年度までに整理された所在目録(個々の文献の写本資料としての資質が整理され、文献ごとに様々な既出の所在目録との横断的な整理がなされたもの)をベースにして、「アーニサンサ」と呼ばれる一群の積徳行に関わる釈義文献について、関連資料の所在・残存状況、手持ち資料等を考慮しながら、「アーニサンサ」という名称が題名に付される典型としての写本文献を選択する作業に取り掛かり、タイ仏教の積徳行に関わる釈義文献の文献学的研究をスタートさせた。2.これらの作業・研究を進める中で得た知見について、本年度は、8月に「タイにおける積徳行とパーリ経典の関係ー貝葉写本Sabbadana-anisamsaー」と題した発表(日本印度学仏教学会第65回学術大会)を、11月に「タイ国中部地域の王室寺院が所蔵するクメール文字写本について」と題した発表(佛教史学会第65回学術大会)を行い、当該研究の現在までの研究成果を公表した。

本研究は、タイ国を中心に従来より同地に継承されたクメール文字で記された貝葉写本を中心に、同国に流布する東南アジア独自撰述の仏教説話写本を調査・収集し、その網羅的な研究を目指すものである。具体的には、1従前の科研プロジェクト「タイ国中部地域の王室寺院が所蔵する東南アジア撰述仏教説話写本の研究」を承け、その研究課題の中で作成した同地域の寺院が所蔵する貝葉写本の文献タイトルのみを記した所在目録を改善し、国内外の研究者、研究機関の要望に的確に応え得る新たな所在目録・データベースの構築を行う。2次に、仏教説話文献をより深く探究する手段として、その鍵となる「アーニサンサ」と呼ばれる一群の積徳行に関わる釈義文献の基礎的な文献研究を行うという2つのアプローチを取る。1については、個々の文献の写本資料としての資質が整理され、文献ごとに様々な既出の所在目録との横断的な整理がなされた一次資料の所在目録及びデータベースを構築した。これは、東南アジア撰述仏典研究の基礎となるものである。2については、1で整理された所在目録をベースにして、「アーニサンサ」という名称が題名に付される典型としての写本文献を選択する作業に取り掛かった。そして、今まで未開拓であったタイ仏教の積徳行に関わる釈義文献の文献学的研究をスタートさせることができた。これらの成果は、今後の東南アジア撰述仏典の研究進展に大きく寄与することが期待される。最終年度には、1、2で得られた研究成果の一部を「タイ国中部地域の王室寺院が所蔵するクメール文字写本について」と題した論文に取りまとめ『佛教史學研究』第58巻第1号に公表した。また、東南アジア撰述仏典写本の中の稀覯本について、研究協力者である田辺和子博士と共に『アユタヤー期後期作製ワット・フアクラブー寺院所蔵の絵付折本紙写本』と題した書籍を出版した。従前の科研プロジェクト「タイ国中部地域の王室寺院が所蔵する東南アジア撰述仏教説話写本の研究」を承け、その研究課題の中で作成した同地域の寺院が所蔵する貝葉写本の文献タイトルのみを記した所在目録を改善した。個々の文献の写本資料としての資質が整理され、文献ごとに様々な既出の所在目録との横断的な整理がなされた一次資料の所在目録及びデータベースを構築した。これらを活用し、仏教説話文献をより深く探究する手段として、その鍵となる「アーニサンサ(anisamsa)」と呼ばれる、一群の積徳行に関わる未開拓の釈義文献の文献学的研究をスタートさせることができた。東南アジア撰述の仏典研究に取り組む国内外の研究者、研究機関から情報の提供について多くの要請を受けている。この要請に的確に応えるには、文献タイトルのみに止まったタイ国中部地域の王室寺院が所蔵する貝葉写本の所在目録ではなく、次の3つの事項が検討、反映された所在目録を完成させなければ役立たないことを実感している。(1)浮かび上がってきた個々の文献の写本資料としての資質を整理する必要がある。具体的には、同一タイトルの文献であってもその内容分量に異なりがあり、同一文献に複数のヴァージョンがある可能性がある。また、タイトルが様々に異なる同系統と思われる写本が多く存在する。これらについて、十分な仕分け整理を行う。(2)現在までの調査で収集してきた約4万枚近くのデジタル画像資料を整理し、所在目録に反映させる必要がある。(3)世に既出の所在目録との横断的な情報整理が必要である。平成24年度、平成25年度は、(1)、(3)の整理作業を実施した。
積層金属膜中の水素透過

金属-水素系の一つの応用問題として金属の水素透過膜の作製がある。水素透過膜については、従来の水素の純化という応用に加えて、真空装置の水素リークによる真空劣化を回復させる水素排気窓という応用も考えられている。本研究においては、膜を多層化するとともにイオン駆動による透過により、水素を効率的に排気する方法を考察することを目的とした。普通の透過膜では、真空装置内の水素分圧が外の水素分圧より高い場合には排気窓となるが、逆の場合は水素のリークの窓となる。そこで水素透過の障害となる層を膜に付与する必要がある。そして排気を必要とする場合は何らかの駆動によりその障壁を越えて透過させなければならない。積層構造を持つ膜での水素の分配と拡散の挙動を明らかにするためには、積層膜中をガス圧差で透過する水素の挙動を解析することが有効である。積層する金属それぞれの水素固溶度、各金属内での水素の拡散係数が与えられれば、膜内での流れ一定という条件で解析したものは実験結果をよく説明できることが分かった。イオン照射により一定の厚さの表面層を通過させた非平衡量の水素の透過過程については、入射イオンの飛程位置から前後への拡散と両方の表面での放出反応を考慮する必要がある。その各過程の速度を考え、律速過程がどの段階にあるかにより定常透過流が入射イオン流のどのような関数として表わされるかを解析した。鉄の表面に銅を被覆してイオン照射側に使用すると、逆流が小さくなり、透過水素流を大きくすることができる。拡散膜と透過阻止膜の構成を適当に選ぶことにより高効率で水素を排気できるイオン駆動排気窓を設計できることが分かった。積層構造を持つ金属膜中の水素透過過程を研究し、効率のよい水素透過膜の作製と、イオン駆動による水素排気窓の開発のための基礎研究を目的として実験を進めている。先ず水素ガス透過装置の入口側にイオン銃を設置してイオン駆動の透過が出来るようにした。放出側の水側分圧の測定値から透過率を算出するための装置定数を決める実験をニッケル試料を標準にして行った。試料準備の予備実験として、ガス圧駆動水素透過における表面皮膜の効果を調べるため、ニッケル試料の入口側となる表面にニッケルをスパッタリング蒸着した試料について、水素透過の温度依存性を測定した。水素透過の温度依存性はアレニウスの式で表わすことができるが、入口側の水素圧力により透過率が変化する。入口側圧力を同じにして比べるとニッケル膜を蒸着した試料の方が透過率が大きく、蒸着表面皮膜上の方が表面反応が速いことが分かった。さらにこの効果はニッケル上のパラジウム膜についても検討している。一方向への流れを強くする非対称透過膜の構成として現在考えているのは、出口側ではガス反応が早く、入口側ではガス反応の遅い表面皮膜を作ることである。入口側では、ガス反応では放出が起こらないと伴に浸入もなくなるので、イオン駆郎により表面皮膜を通過して侵入させる。入口と出口表面でそれぞれ異なる機能をもつ表面コ-ディング皮膜の形成を現在準備している。候補としてはニッケル基板に出口側パラジウム、入口側アルミニウム、銅、金等である。装置改造に手間取り実験の進行が予定より遅れているが、両面に異種金属のコ-ディング膜をもつ試料についてのイオン駆動透過を速やかに実験して、その結果の解析に基づき水素排気窓としての積層膜作製の指針を得たい。水素透過膜については、従来の水素の鈍化という応用に加えて、真空装置の水素リークによる真空劣化を回復させる水素排気窓という応用も考えられている。本研究においては、膜を多層化するとともにイオン駆動による透過により、水素を効率的に排気する方法を考案することを目的とした。

普通の透過膜では、真空装置内の水素分圧が外の水素分圧より高い場合には排気窓となるが、逆の場合は水素のリークの窓となる。そこで水素透過の障害となる層を膜に付与する必要がある。そして排気を必要とする場合は何らかの駆動によりその障壁を越えて透過させなければならない。積層構造を持つ膜での水素の分配と拡散の挙動を明らかにするためには、積層膜中をガス圧差で透過する水素の挙動を解析することが有効である。積層する金属それぞれの水素固溶度、各金属内での水素の拡散係数が与えられれば、膜内での流れ一定という条件で解析したものは実験結果をよく説明できることが分かった。イオン照射により一定の厚さの表面層を通過させた非平衡量の水素の透過過程については、入射イオンの飛程位置から前後への拡散と両方の表面での放出反応を考慮する必要がある。その各過程の速度を考え、律速過程がどの段階にあるかにより定常透過流が入射イオン流のどのような関数として表わされるかを解析した。鉄の表面に銅を被覆してイオン照射側に使用すると、逆流が小さくなり、透過水素流を大きくすることができる。拡散膜と透過阻止膜の構成を適当に選ぶことにより高効率で水素を排気できるイオン駆動排気窓を設計できることが分かった。
規則化と相分離を制御した新しいタイプのCu基合金の開発

Cu-Al-Mn系のβ相には、A2/B2/DO_3/L2_1間の規則-不規則変態、それらの間の相分離、さらにL2_1相内の磁気変態等興味深い様々な現象が存在する。本研究は、これらの相変態を複合的に利用する事により、従来に無い新しいタイプのCu基合金の開発を目指すものであり、高強度材料、形状記憶合金および巨大磁気抵抗薄膜材料をターゲットとした研究をおこなった。得られた結果は、以下の通りである。(1)高強度材料について:Cu-13at%Al-15at%Mn-5at%Ni合金を300°C附近で低温時効することによって、引張強度が1000Mpa以上の高強度材料となることがわかった。また、この組織を透過電子顕微鏡で調査したところ、ベイナイト変態によると見られる、極めて微細な組織が観察されたことから、このような高強度化の原因は、組織の微細化によるものと結論できる。従来においてこれ程の強度はCu-Be系で得られるのみであり、本合金は有害なBeを含まない新しい高強度材料として期待できる。(2)形状記憶合金について:Cu-17at%Al-10at%MnにTi,V,Cr,Fe,Co,Si,Mo,Au,Ag等を添加した時の加工性、Ms温度及び形状記憶特性を調査した。その結果、析出が生じる場合には加工性が低下し、Si、Au及びCoを添加した時のみ、変態温度が上昇することがわかった。また、形状記憶特性は結晶粒径に大きく依存し、結晶粒は粗大なほど特性が良いことがわかった。(3)巨大磁気抵抗(GMR)薄帯材料について:急冷凝固法により、様々な組成のCu-Al-Mn合金についてGMR効果を調査した。その結果、強磁性のCu2MnAlと非磁性のCu_3Alの体積比が、およそ3:7であるCu-25at%Al-10at%Mn合金組成近傍で4%程度の良好なGMR効果が得られた。また、Al濃度が25%から外れる場合についても調査したが、その結果、25%からのずれが大きいほど特性の劣化が見られた。以上の基礎的な研究に基づき、現在企業の現場の設備を用いて,溶解,圧延,二次加工,熱処理など実用化のための試験を行っている。Cu-Al-Mnのβ相には、A2/B2/D0_3/L2_1間の規則-不規則変態、それらの間の相分離、さらにL2_1相内の磁気変態等興味深い様々な現象が存在する。本研究は、これらの相変態を複合的に利用することにより、従来に無い新しいタイプのCu基合金の開発を目指すものであり、高強度材料、形状記憶合金および巨大磁気抵抗薄膜材料をターゲットとした研究をおこなう。本年度は、主にCu-Al-Mn合金に様々な添加元素を加えた場合の影響について調査した。(1)β相中のB2相、D0_3相およびL2_1の安定性についてA2/B2変態点は、CoやNiの添加により大きく上昇し、B2/D0_3(L2_1)変態点は、SnやSbの添加により上昇することが判明した。

(2)β相中のD0_3+L2_1相分離領域の存在域についてTiやVの添加により上昇するが、2相域の幅は、いずれの添加元素によっても小さくなることがわかった。これは磁気変態温度が低下することによる。(3)合金の加工性およびマルテンサイト変態温度についてAuやSiを除くほとんどの合金元素が、その変態点を低下させることがわかった。また、完全に固溶する場合に比して、析出物を生じる場合は加工性が著しく低下する。Cu-Al-Mn系のβ相には、A2/B2/D0_3/L2_1間の規則-不規則変態、それらの間の相分離、さらにL2_1相内の磁気変態等興味深い様々な現象が存在する。本研究は、これらの相変態を複合的に利用する事により、従来に無い新しいタイプのCu基合金の開発を目指すものであり、高強度材料、形状記憶合金および巨大磁気抵抗薄膜材料をターゲットとした研究をおこなう。本年度は、主にCu-Al-Mn合金に様々な添加元素を加えた場合の影響について調査した。得られた結果は、以下の通りである。(1)高強度材料について:Cu-13at%Al-15at%Mn-5at%Ni合金を300°C附近で低温時効することによって、引張強度が1000MPa以上の高強度材料となることがわかった。このような強度は、従来においてはCu-Be系で得られるのみであり、本合金は有害なBeを含まない新しい高強度材料として期待できる。(3)巨大磁気抵抗(GMR)薄帯材料について:急冷凝固法により、糧々な組成のCu-Al-Mn合金についてGMR効果を調査した。その結果、強磁性のCu2MnAlと非磁性のCu3Alの体積比が、およそ3:7であるCu-25at%Al-10at%Mn合金組成近傍で4%程度の良好なGMR効果が得られた。また、Al濃度が25at%から外れる場合についても調査したが、その結果、25%からのずれが大きいほど特性の劣化が見られた。Cu-Al基合金は、高強度を有し実用に供されているが、特にMnを含む合金は、形状記憶効果、巨大磁気抵抗効果、強磁性を示すことから、様々な特性を合わせ持つ今までに存在しない材料として期待できる。本研究は、このような特徴を生かした、従来にない新しいタイプのCu基β合金の開発を目指すものである。特に実用化が期待出来る(i)高強度合金(ii)形状記憶合金(iii)巨大磁気抵抗薄膜を中心に研究を行うが,昨年度までに行った実験では,いずれも従来材にはない特徴を持った合金が得られているので,これらの結果をべースにしてより精緻な組織制御,特に,β相の規則化と2相分離を制御した合金設計を行い実用化を計った。平成10年度に引き続いて、機械的性質や形状記憶特性に及ぼす添加元素、熱処理条件,加工条件の影響を調査した。その結果、C、B、Cr、V等の微量添加がβ相の粒成長を抑制するのに最も効果的であることが判明した。これは、第2相導入によるピン止め効果および結晶粒界への偏析によるソリュートドラッグ効果によるものと思われる。また、加工熱処理条件についても検討を行った結果。高温での溶体化時間をできるだけ短くすることが最も重要であることがわかった。2.高強度合金及び形状記憶合金の製造性の確立。企業の現場の設備を用いて,熔解,圧延,二次加工,熱処理など実際に製造を行った。その結果,溶解,圧延,加工については、全く問題が無いことがわかった。
蒲生俊文の伝記的研究-戦前期日本における安全運動の基礎的研究-

戦前期日本の安全運動の誕生・発展の過程で中心的役割を果たした蒲生俊文(18831966)に関する大量の資料-その多くが未出版、未公開の状態にある-についての綿密な調査を踏まえて、本研究では、蒲生の生涯が1914年から亡くなるまでの間、一貫して安全運動に捧げられていたことを、一次資料に基づく史料を駆使しながら示した。とくに、その成果として重要ものに、履歴書各種、著作目録(全461点)および伝記がある。本研究課題は、1917(大正6)年に本格的に始まった戦前期における日本の安全運動の全体像を明らかにするために必要不可欠な研究基盤を構築することにあり、具体的には、戦前期日本の安全運動の中心人物である蒲生俊文(18831966年)の残した史料等の収集・保存・整理・分析をおこない、その成果を学会・研究会、論文・報告書、ウェッブ・サイトで公表することにある。とくに、戦前期安全運動の中心人物でありながら、これまで詳細が不明であった蒲生俊文の履歴については重点課題として取り組み、その成果を公開する。そのなかで、初年度に当たる本年度は、本研究課題に関係する史料等の収集をおこない、また、その保存および整理作業を集中的かつ効率的におこなうことを研究の目的と位置づけた。したがって、それらの分析および公表は次年度以降の課題となる。本年度の研究実施計画は、蒲生俊文の遺族宅にある未公開の資料類を収集し、保存・整理の作業をおこなうとともに、蒲生が所有していた書籍・雑誌・ファイルなどを保管している中央労働災害防止協会内の「蒲生文庫」にある資料類のうち、本研究課題に関係する資料を収集し、その保存・整理をおこなうことであった。作業は予定どおり順調に進み、かつ重点課題に位置づけていた蒲生の履歴に関する未公開資料(とくに、履歴書および辞令各種)も発見でき、それらを収集し、保存・整理することができた。以上の成果は、次年度以降の課題遂行にとって不可欠な作業であり、また本研究課題の目的を達成するための重要な作業である。したがって、戦前期日本の安全運動を正確に解明する手がかりを得たといえる。本研究課題は、1917(大正6)年に本格的に始まった戦前期における日本の安全運動の全体像を明らかにするために必要不可欠な研究基盤を構築することにあり、具体的には、戦前期日本の安全運動の中心人物である蒲生俊文(18831966年)の残した史料等(以下、蒲生史料と記す。)の収集・保存・整理・分析をおこない、その成果を学会・研究会、論文・報告書、ウェッブ・サイトで公表することにある。とりわけ、戦前期安全運動の中心人物でありながら、これまで詳細が不明であった蒲生俊文の履歴については重点課題として取り組み、その成果を公開する。そのなかで、2年目に当たる本年度は、蒲生史料を整理・分析し、それらを順次公開することを目標とした。本年度の研究実施計画は、まず、前年度に収集した史料等を利用して、蒲生俊文の伝記的史料、とくに蒲生俊文の履歴書および各種辞令等を整理・分析し、それらを公開すること、また加えて、今年度に購入した機関誌『産業福利』復刻版を分析することである。前者については、論文「蒲生俊文の履歴書および辞令」(『近畿大学法学』第58巻第1号、2010年6月)をはじめ、「蒲生俊文「日本に於ける我が安全運動と其哲学」他」および「蒲生俊文の墓誌」(ともに『近畿大学法学』第58巻第4号、2011年3月)で発表し、公開してきた。また、後者については、現在分析を進めている最中であり、その成果は次年度に公開する予定である。なお、本研究課題のなかで重点課題として位置づけた履歴書等の公開と略伝の執筆については、本年度において前者を遂行したので、次年度では後者に取り組む予定である。本研究課題は、1917(大正6)年に本格的に始まった戦前期における日本の安全運動の全体像を明らかにするための必要不可欠な研究基盤を構築することに主眼を置くものである。具体的には、戦前期日本の安全運動、とりわけ、その運動の誕生期において主力となった労働災害防止運動で中心的役割を果たした蒲生俊文(18831966年)の足跡の解明に重点を置いたうえで、彼が残した未公開の史料等(以下、蒲生史料と記す。)の発掘、収集、保存、整理等をおこない、また、その成果を学会、研究会、論文、報告書、ウェッブ・サイトで公表することにある。そのなかでも特に、戦前期安全運動の中心人物でありながら、これまで詳細が不明であった蒲生俊文の履歴の解明を重点課題と位置づけながら取り組むことにある。こうした課題の要請を踏まえて、最終年度(3年目)にあたる本年度は、これまでの2年間の成果である、蒲生史料の発掘、収集、保存、整理によって明らかになった点を分析し、またそれらの成果を論文で発表すると同時に、学会その他の機会において積極的に発表することを目標とした。とくに蒲生の略伝は、本研究課題の総括的な成果として論文として刊行する。

その結果、論文4本および学会発表4回をおこなった。そのうち、論文「蒲生俊文小伝」(『近畿大学法学』第59巻第2-3号、2011年12月、81115頁)は、本年度のみならず、本研究課題の成果を最も包括的に示すものである。
日本近現代文学における<津軽文化>に関する研究及び海外への紹介

巻頭論文では地域の歴史を概観し、文化の独自性について述べる。次に、高木恭藏作「婆々宿」を踏まえて、ラウシュは津軽地方の文化的・社会的な特徴を五感で分かるような例を利用しながら詳しく分析する。長部日出雄作「津軽じょんから節」は津軽三味線の演奏家の生涯についての物語である。オタゴ大学のジョンソン協力者は津軽三味線の最近の動向について調査し、若者にまで支持される津軽三味線の魅力の理由について明らかにしている。長部日出雄作「津軽世去れ節」は、津軽民謡に多大な影響を与えた伝説的な三味線奏者であった嘉瀬の桃(黒川桃太郎1886-1931)の生涯を追った小説である。これらの小説、また多くの文献に記述される4点の津軽民謡についてウェスタホーベンはその歌詞を英訳し意味を分析する。かつて盛んに歌われていた歌詞が歌われなくなった原因ついても考察している。長部日出雄作「雪の中の声」は霊能者のお告げによって、息子が母親に殺された話である。霊能者ゴミソ、イタコは津軽に特有な民間信仰である。笹森はこの両者の特質・差違を明確に示し、さらに第3の霊能者ヨリについても指摘している。笹森はこれらについて、先行研究を踏まえて、医学・心理学の面から鋭く考察している。畠山篤は津軽の鬼伝説を23の事例から分析することによって、後の大和朝による仏教、神道の鬼概念としてではなく、地域の古層にあった自然宗教の名残として鬼説話が存在していることを明らかにした。逆境に耐え抜く津軽人の精神力の強さを象徴している物語である高木恭藏作「相野」がこの報告書を終える。文献表は、英語による過去の研究にはなかった新しい資料が豊富に収集されており、付録,補遺では人名、地名、その他の語彙が詳細に解説されている。この報告書で始めて示された語彙も少なくない。英訳に関して、「婆々宿」以外はすべて初あての翻訳である。掲載した37点のカラー写真の大半はオリジナルの資料である。本年度は、主に調査と文献の研究をした。8月に、笹森とWesterhovenが青森県百石町にて「南部イタコ」を調査して、若いイタコと長い面接しながら、「南部イタコ」と「津軽イタコ」の違うところについて話しをした。さらに11月に、笹森、Westerhoven、及び協力者のRauschが津軽半島の一回りして、太宰治の『津軽』を参考しながら、現代の津軽を過去の津軽の調査をした。その際に、「ねぶた」と津軽三味線の由来について取材した。最後に、津軽に残っている最後のイタコの一人に訪れ、45分ほどの口寄せをビデオで録画した。本年度に出版した論文が二つの分野に分けることができる。笹森、WesterhovenとJohnsonは、現代の津軽三味線の見逃せない存在であった山田千里の役割を明確するため、雑誌とインターネットで、彼の存命中行われたインタビューを編集して、序論付きで出版した。さらにWesterhovenは、12月3日に「津軽三味線-外国人の目から見た特質」の名目で、津軽三味線の海外での任期について講演をした。一方Rauschは、現代の津軽に見られる社会的な現象について、国際レベルで論文を発表した。本年度は、報告書の具体的な準備に入った。

平成18年10月に、協力者のJohnsonがニュージーランドから来日して津軽三味線の調査を終えた。WesterhovenとRauschと友に、数名の津軽三味線や津軽民謡の専門家と会って、その取材のおよそ4時間の長さのテープをWesterhovenが起こして翻訳した。一方笹森は、イタコに関して青森県立郷土館のスタッフと友に、南部潮来の調査をしいた。死者の口寄せのフォームが津軽のイタコと異なることが判明し、その様式を把握したので、津軽の特質を鮮明にすることができた。調査で特筆すべきは、故根城すえ(ねじょうすえ)潮来の菩提寺を訪問し、墓石、位牌を確認できたことと、寺で保管している遺品の中に、イタコの経文に関する貴重な資料があることを発見したことである。ごみそにかんしては、過去の新聞記事をいくつか週小雨できた。東通村(ひがしどうりむら)の神楽会を調査し、潮来に関する事例を聞くことができた。これらは文章化して報告する予定である。また、必要に応じて使用できる写真も撮影した。上記以外では、笹森は民間信仰の一つである岩木山進行について、フォーラムを開催し、パネラーとして参加、その内容を書き起こして『地域学5巻』に投稿した。Rauschは、現代の津軽に見られる社会的な現象について、国際レベルて論文を発表し続けた。研究の目的は「津軽文化を海外に紹介」であったため、Westerhovenは総合的な序論を書いた。報告書の本文として、Rauschは「津軽」の社会的な分析、協力者のJohnsonは津軽三味線の伝統の分析、Westerhovenは津軽民謡の由来と社会的な意味の分析、笹森は津軽に於けるイタコとゴミソの宗教的な分析、最後に畠山は津軽の鬼の特殊について歴史的な分析を行った。一般の読者も楽しめるため、わざと論文ではなく、エッセーの形で書いたが、学者のためにも幅広い文献と人名・地名の付録を作成した。津軽文学から選んだ作品は、高木恭造作「婆々宿」と「相野」の他に、長部日出雄作「津軽じょんから節」、「津軽世去れ節」と「雪のなかの声」である。「婆々宿」意外、どの小説でもまだ翻訳されていない。読者に津軽文化の普遍性をより分かりやすくするには、37枚の写真をイラストとして挿入した。結果の報告書の総ページ数は、230頁である。この報告書は、国内外の図書館に配布するつもりであるとともに、内容もう少し練ってから本として出版する可能性を検討したい。報告書の取材のときに行った津軽民謡歌手とのインタービューは、今年度中『地域学』の掲載する予定である。
日本・ニュージーランド・イタリアの保育実践評価に関する基礎的研究

近年、知識や技能の習得だけで子どもの育ちを評価せず、能動的参加や熱中的探求など、知識や技術をもとに「自ら課題に向かい参画する姿」を含めて評価し学びの潜在的可能性(「ポシブル・セルフ」)を保障する必要が説かれている。「ポシブル・セルフ」とは、「自分がなってみたい理想像」であり、自分の行動を方向づけ、変化させ、発達の方向を私たちに示す働きをし、「自己」を評価する拠り所になるものである。それは他者との比較ではなく、「かくありたい自己」に照らして現在の能力や属性を「可能性」として希望をもって評価することを可能にする。「主体的学び手active-learner」を育てるうえで大変重要な指標であり、学習意欲や規範意識にも関連している。にもかかわらず、日本の保育実践評価においては、実際に「到達していること」による見えやすい評価が主流であり、見えない(見えにくい)潜在的可能性については意識的に評価の俎上にあげられていないことが多い。こうした状況に鑑み、本研究では、参加や探求を重視し、ポシブル・セルフが見えてくる保育評価が実際にどのように実践されているのか、日本、ニュージーランド、イタリアを調査し、すべての子どもに質の高い保育を保障するための基礎データを収集することを目的とする。ここまで3ヵ国の歴史的文化的保育実践の背景を踏まえ、保育カリキュラム・デイリープログラム・保育者養成・現任研修・保育記録などを参与観察やインタビュー等から調査し、保育者の専門的な子ども理解や保育技術の伝達過程を比較検討してきた。これまでの調査によって、保育実践評価において、1「実践後に保育計画planとの整合性を評価する」ことと「実践の最中に子どもを理解(評価)するassessment」との間に、保育実践者は齟齬を感じやすく、評価の仕方に難しさを抱えることがわかってきた。平成28年度のニュージーランドの保育評価を調査しに現地に赴いた。その際、翌年平成29年度の日本保育学会にて日本の保育研究者および保育実践者にむけ「ニュージーランドの保育評価について」マーガレット・カー教授からの講演が実現するよう、打ち合わせも行ってきた。その打ち合わせの内容が、ニュージーランドの保育評価を理解する上で、たいへん有用な情報となった。以上のように、ニュージーランドの調査および報告は予定通り終えている。その後、平成30年度、これまでの基礎データ収集および視察調査成果を踏まえ、イタリアの視察調査を実施した。これも当初の予定通り、イタリアのトスカーナ州およびエミリア・ロマーニャ州における保育実践評価について、情報収集することはできた。また、その調査報告についても、シンポジウムおよび学会で報告を終えている。以上の視察調査および視察報告によって、保育実践者にとって評価とは、「実践後に保育計画planとの整合性を評価する」ことと「実践の最中に子どもを理解(評価)するassessment」との間に齟齬を感じやすいものであることがわかってきた。とくに日本の保育実践者は他国の保育者に比して計画(プラン)とアセスメント(子ども理解)に矛盾を感じやすく、評価の仕方に難しさを抱えることがわかってきた。実践者が評価しづらいということは、保育・教育の目標の複雑性がうまく整理されていないということにつながっている。保育ひいては教育の目標は一つではない。指導と能力の関係についても、単純なインプットとアウトプットで数値化することはできない。こうした「不確実」で「予測不可能」な事態に対し、いかにその状況を評価(理解)するかを探ることが今後の課題として残されている。どの地域でも、保育実践の質を高めるためには実践記録が重要だと考えられている。ただし記録を書く過程で、子ども自身が「意味を作り出し、世界を創造する主体」であるかどうかを省察(評価)する仕方には、地域によって違いがある。日本は「保育者に付き合いの良い子ども」を良しとするような「社会適応的子ども観」が記述において優勢になりがちであり、「社会を創り出す主体」として子どもを位置づける「社会創造的子ども観」へと子ども理解を転換する必要があることを多くの保育者が感じている。記録を書くことで子ども観が転換し保育の質が良くなっていくよう、より一層、記録の分析をしていく必要がある。保育記録が保育への投資効果を「説明責任(アカウンタビリティ)」として果たすだけではなく、社会に参画する主体としての子どもへの「応答責任(レスポンシビリティ)」として機能するかどうか、正解を求めるための省察ではなく多様な「物語」を理解する手立てとして活用可能かどうか、模索していく。計画と評価の齟齬については、「計画」「プロジェクト」など、日常的に語られる保育実践用語の捉え方が人によって多様であることについて再考する必要があることがイタリアへの視察調査からわかってきた。想定外のことが起きないことを前提としたPDCA(plan計画→Do実行→Check評価→Act改善)サイクルから、想定外のことが起きることをみこしたOODA(Observeみる→Orientわかる→Decideきめる→Actうごく)ループ(loopみなおす/みこむ)へと変化するビジネスモデルの趨勢や、「プロジェクト型の保育」の「プロジェクト」の意味など、あらためて検証していきたい。保育の日常にあるルーティーンを自明のこととして不問にせず、<保育の計画をたてる>ことや、<評価すること>についても、より包括的かつ原理的に考察を深めていく。本研究は、日本、ニュージーランド、イタリアの保育「評価」について、保育カリキュラム、保育記録、保育研究者の役割などを比較調査し、質の高い保育をうみだす構成要素や制度的枠組みを解明することを目的としている。

29年度は、日本とニュージーランドの保育施設を当初の計画通り視察訪問し、保育実践「評価」の実態として、「保育者の記録」(保育日誌/ラーニングストーリの書かれ方)や「保育者の語り」(職員間での振り返り)を基礎データとして収集した。調査を通し、年間保育計画などの「保育プラン」(=保育の目的、保育の内容と方法を子どもの興味を予測して組んだ年間スケジュール)が、実施後の「評価」においてどのように扱われるのか、実践者同士の振り返りの場面で自分たちの保育実践を評価する際に、当初の自分たちの「保育プラン」をどのように位置づけるのかが、全体の保育の質を左右していることがわかってきた。つまり、計画である「保育プラン」そのものの内実よりも、実践後に保育者間で共有される「保育プラン」を「評価」していく際に視点(基準)を決めていくプロセスこそが、保育の質を左右する重要な結節点であることが見えてきた。こうした研究経過から、「子どもの学びの成果」の定義、「学びの成果」を「評価」する評価方法の妥当性や蓋然性、子どもに対して「応答的かつ直感的」にかかわる保育者の専門性を守るための保育理論など、根源的な問いが可視化されてきた。今後、イタリア保育実践評価が調査対象に加わっていくが、その際の考察の視点が明確化されたといえる。また保育評価研究者として名高いマーガレット・カー教授を日本保育学会第71回大会(分担研究者大宮勇雄が実行委員長)に招聘し、基調講演として「学びの物語ーニュージーランドの保育実践が提起していること」を1,500人以上の保育学会員に伝えることができたことは、本研究の大きな成果の一つである。本研究は当初の計画通り、訪問調査や学会での研究成果報告が実施されている。子ども自身の「参加」や「探求」を重視するニュージーランドの保育カリキュラム「テ・ファーリキ」の理念がどのように具体的保育場面で実現されているのか、視察調査を行った。ニュージーランドの幼稚園および保育園での参与観察、半構造化インタビューによって、保育実践評価を一人ひとりの子どものラーニングストーリー(学びの物語)を通して実施する意味が見えてきた。ニュージーランドの保育者は、保育者養成・現任研修で、子どもの声に応答し、子どもとの信頼関係を築く保育カリキュラム「テ・ファーキ」を学ぶが、その保育カリキュラムは、子どもを育てるまさにその最中に子どもを肯定的に理解する「アセスメント=保育評価」の視点なしには実現しないことを同時に理解している。一回性の強い子どもの日常の学びに対し、その機を逃さず即興的直感的に応えられる保育者になるためには、ラーニングストーリーによる評価方法を学ぶ必要があると幾人かの保育実践者が応えてくれた。こうした参与観察およびインタビューの調査から、保育者の専門的な子ども理解(アセスメント=保育評価)や保育技術の伝達過程についても検証する基礎情報を収集した。また、定期的に国内外の学会で研究成果報告を行い実践者とも情報を共有することを計画していたが、第71回保育学会の学会特別企画として、日本の実践記録とニュージーランドのラーニングストーリーによる実践評価を実践者とともに比較検できたことは大きな研究成果といえる。
少数センサによりユーザ負担の軽いウェアラブル歩行姿勢および運動解析システムの開発

歩行運動において、全身体の各部位ごとの働きや体にかかる負担など歩行能力の詳しい情報を日常的にセルフチェックできれば、効果的な歩行運動へ反映でき健康維持向上に有用である。従来のセンサシステムは高精度であるが構造が複雑でユーザへの負担が大きい。そこで、本研究では、歩行の特徴を用いて動力学やバイオメカニクスの理論、統計処理を駆使した高度な信号処理アルゴリズムを確立し、さらにクラウド上にデータを集約することで、少数センサで歩きやすさを確保しながら従来法と同等の高精度な歩行情報を長期に亘り連続取得可能で、かつ、理想的なフォームをユーザ自身が体で憶え運動効果が観察可能なトータルシステムを開発する。初年度は、慣性センサを用いたウェアラブルシステム開発を行い、まず、これまでに確立した静止姿勢において腰椎にかかる負荷を体表面形状から推定する方法が、歩行中において適用可能であるか検討した。結果、対象としている矢状面の負荷推定に関しては、歩行時のねじれ動作や側屈の影響は小さく、また、筋骨格シミュレーションによるモーメントから負荷を推定した従来研究と同様の傾向が得られ、提案の推定法が歩行中にも適用できることを実験的に確認した。この過程で、計測データを基にした脊柱の構造解析により、体表面腰椎形状に影響を及ぼす上半身の自重は姿勢を崩し、骨盤の回転は彎曲を保つ役割を果たすことを定量的に示した。また、片脚支持期において床反力と慣性力がつりあうことに着目し、慣性センサで測定した身体各部の加速度から2方向床反力を間接的に推定、さらにこれを用いて股関節モーメントを推定するアルゴリズムを確立した。床反力計を用いる従来法と比して精度よく、さらに簡易なシステム構成であることを特徴とする。現在は身体各部の加速度を詳察し連動関係を明らかにすることで、計測部位の削減案を検討中である。開発システムが提供する歩行情報として圧力中心軌跡、筋活動量、両脚支持期の床反力を予定していたが、個人差が大きく再現性が極度に低いため、ウェアラブルセンサで測定可能な情報との関連を明らかにすることが困難であった。床反力や下肢関節モーメントの推定では、歩行の周期性を鑑み周波数解析などを取り入れてさらなる簡易化を図る。また、アルゴリズムの確立に至らなかった歩行情報の推定においては、目的には逆行するが計測点を極端に増やし各点間の相関を詳しく調べることで、計測点を徐々に減らしていくことを検討する。当初計画になかった腰椎椎間板負荷の推定に用いている体表面腰椎形状を形成する因子とその影響度が定量的に見出せたことは、腰痛の原因となる椎間板負荷の推定精度を大きく向上させることにつながると考え、引き続き脊柱の詳細モデルによる構造解析を進める。センサシステム開発の遅れにより物品費の支出が少なかった。成果は出ているので、外部発表に充当する予定である。