hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地方自治体を主体とした保幼小連携の基盤構築

そのような「ずれ」の存在を明らかにすることは、多様な保幼小連携の取り組みの実践に寄与すると考えられる。予定していた面接調査の実施期間が伸びたため、調査結果の分析・成果の公表の時期が予定よりも遅れている。最終年度の研究成果:保育者・小学校教諭13名に対するグループインタビューを実施した。移行期の子どもの実態に応じて連携の取り組み内容を変化させた事例から、(1)変化は連携を担当する保育者・小学校教諭の主体的な働きかけによって生じたものであること、(2)園と小学校の交流の目標への理解、教育のねらいの共通性への理解、自治体内の保育者・小学校教諭への信頼が、保育者・小学校教諭の行動を促進する要因として機能していることが示された。研究期間全体の研究の成果:本研究の目的は、保幼小連携の取り組みによって変化が生じた要素と変化を生じさせた要因を明らかにし、連携の効果を高める地方自治体の役割を提案することであった。研究の結果から、連携の取り組みによって、小学校入学予定児、児童、保護者に感情、スキル、態度面での変化が生じたことが示された。また、保幼小連携における地方自治体の重要な役割のひとつは、自治体内の保育者と小学校教諭との信頼関係を築く機会の提供であることが示唆された。自治体の関係部署が関わって、保幼小連携研修等の機会を設定することが重要であると考えられる。幼稚園・保育園・認定こども園の5歳児クラスの担任の保育者や小学校1年の担任教師の協力を求め、インタビュー形式で保幼小連携の実践の過程を明らかにする。聞き取り内容としては、(1)保・幼・小の間での理解をどのように生み出したのか、(2)保護者への情報公開や保護者の期待や要望を踏まえた連携を実践するための工夫とは何か、(3)地方自治体が連携に関わっていることで連携の実践がどのように変化したか、等の項目を予定している。保育者と小学校教諭に対する面接調査により、保育者・小学校教諭が互いの保幼小連携に対する認識・態度を理解、尊重、共有する過程を検討する。保育者と小学校教諭に対するインタビュー調査でみられた保幼小連携に対する認識の「ずれ」の内容を整理し、その解消への方策を検討する。実際に協力を得た2自治体以外の自治体にも研究協力の依頼・交渉を行っており、それらの自治体との打ち合わせのための旅費・質問紙の郵送などの予算も計上していた。しかしながら、最終的に2自治体となったため、使用額の変更が生じた。成果発表のための学会参加の旅費が開催地の関係で予定よりも低額であったため。理由:平成29年度に予定ししていたインタビュー調査の実施期間が伸びたたことで、成果の分析と結果発表を平成30年度に行うことになったためである。使用計画:インタビュー調査の結果を学会で発表するための参加費・旅費および論文として発表するための投稿費用として使用することを予定している。平成28年度に予定している保育者・教師へのインタビューの音声起稿の代金や保幼小連携の実態の把握のための資料収集などに使用する予定である。平成29年度に実施するインタビュー調査の入力作業等の人件費として使用する。
特発性血小板減少性紫斑病の血小板自己抗体に対する特異抗原の解析

2.ヒト抗血小板モノクローナル抗体の作成。慢性ITP摘脾例の脾細胞とhuman-mouse heteromyelomacell間でハイブリドーマの作成を試みた。今までに2回施行し現在3回目が進行中である。培養上清のスクリーニングは血小板固相マイクロプレートを用いたELISAで行った。2回目の成績では、ウエル当り脾細胞で1×【10^5】個を分注した結果、23週後にはハイブリドーマ形成率は100%を得た。1ウエル当りのコロニー数は956個で平均20個であった。培養上清をIgGとIgMについて測定したところIgGは全ウエル陰性IgMは2.5%陽性であった。IgM陽性上清をさらにリンパ球に対する反応性を検討したところ陽性を呈したが、その内1つのウエルの上清は極めて反応が強く単に非特異反応と言い難いためクローニングを行い、さらにその上清について詳細な検討を試みつつある。この1年間でハイブリドーマ作製、抗体スクリーニング法などヒトモノクローナル抗体作製に向けての方法はほぼ確立しえた。
通信ネットワークを使ったドイツ占領政策余力の基礎研究1945-49年

本研究は,ドイツの西側占領諸国相互の横の関係および,占領国と被占領国との縦の関係を意義づけるものである。これら占領諸国の中でも,従来は米国による主導性が強調されてきたが,本研究では,特に西側第二の大国であった英国の初期占領政策に果たした役割をクローズアップした。英国占領地区は,ドイツ重工業の心臓部であるルール工業地帯を抱えて、同地区における経済再建がドイツ経済全体に大きな意味を持っていた。そのため、同地区での英国の占領政策は、占領初期段階において重要な意味を持ち、また経済再建における労使関係の規範は、その後の占領時期にとどまらず、西ドイツ建国後も継続された。また、第三の西側占領国であるフランスのドイツ占領における役割は、当初の方針であるドイツの軍事的経済的復活の阻止から、米国からの対仏援助と引換えに、ドイツを西欧の枠組みに位置づけるより積極的な欧州再建方針へと転換した。このように西側占領国相互の関係も、米国の主導的役割にもかかわらず、対立と協調の関係が錯綜した。一方で、占領諸国と非占領諸国であるドイツとの関係も従来とは異なり、敗戦国であるというドイツ人側は最終的には占領諸国の政策に従わざるを得ないにしても、ドイツの行政主権の拡大を求めたり、また労使間の協定を占領諸国に認めさせるなどの局面もあった。このように占領国と非占領国との関係も単純な上下関係ではなく、相互に錯綜した局面が織り込まれていたのである。以上のような研究成果は、西側各国の公文書館やドイツ各地の公文書館での一次資料に基づいた研究成果であるが、今回の研究は現在急速にデジタル化しつつある各国公文書館のオンライン検索やネットワークを活用したドイツ人研究者との交流という新しい方法論を駆使した点で画期的である。今後、さらに一次資料のオンライン検索の範囲が拡大されるに伴い、外交史研究も新しい研究段階に入った。今年度は、インターネットの通信環境の整備を一応整えたことで、海外のデータベースの検索および研究者との連携が可能になった。現在、海外の大学での同種のプロジェクトとの連携を強めるために、研究交流の打診中である。共同研究のためには、技術的条件、データ整理手法の検討、社会科学的分析視角の一致が必要であるが、次第に理解が深まりつつある。占領文書の公開については、米国を中心に広がりつつあるが、そのオンライン化についても米国公文書館の作業の進行度合いに依存している。現在までのところ、外交文書目録のオンライン化が進みつつあり、それのフォローを中心に作業を行っている。同時に既に公開された外交文書のディジタル入力化を進めている。一次資料そのもののディジタル化よりもまずは、文書目録および文献リストの入力作業を優先している。これによって、占領文書および資料自体の包括的な把握が可能になるからである。占領関係文献については、未公開の公文書を除いても、かなり公刊されている。したがって、その文献目録のディジタル入力化をすすめているところである。データベース化については、来年以降の課題になる。インターネットの通信環境の整備をある程度完成したことで,海外のデータベースや研究者との連携が可能になった.海外の大学との連携を強める具体的な方法として,現地訪問という直接的な交流とともに,ネットワークを通じた交流がある.そのなかでも,有力なドイツ研究者,政治学者,歴史学者などの参加するメーリングリストやデータベースを通じた交流をおこなったり、海外の大学との間で、インターネットを使って占領研究に関する授業やセミナーを共催することで、相互の認識や到達段階を明確にすることが可能になる.占領研究の一次資料・二次資料のディジタル化については、サーバの容量および技術的な問題の点で小規模に原点せざるをえない。

具体的な交流の成果は,サーバ機への蓄積およびその一部はホームページへのデータのリンクという形で公開されることになろう。現在はその編集方法の検討にかかっているところである。OS、アプリケーション、ブラウザ-の相違を超えたデータの公開・提示方法についていくつかの試みを行ってきた。今後はより望ましい実験方法の開拓に精力が注がれる。今年度は,ドイツの西側占領諸国(米英仏)相互の横の関係および,占領国と被占領国との縦の関係の総合化の時期である。これら占領諸国の中でも,従来は米国による主導性が強調され過ぎたきらいがあったが,本研究では,その他の占領諸国,特に西側第二の大国であった英国の初期占領政策に果たした役割を実体的にクローズアップした。英国占領地区は,ドイツ重工業の心臓部であるルール工業地帯を抱えて,同地区における経済再建がドイツ経済全体に大きな意味を持っていた。そのため,同地区での英国の占領政策は,占領初期段階において重要な意味を持ち,また経済再建における労使関係の規範は,その後の占領時期にとどまらず,西ドイツ建国後も維続された。また,第三の西側占領国であるフランスのドイツ占領における役割は,当初の方針であるドイツの軍事的経済的復活の阻止から,米国からの対仏援助と引き換えに,ドイツを西欧の枠組みに位置づけるより積極的な欧州再建方針へと転換した。このように西側占領国相互の関係も,米国の主導的役割は認めつつも,その他の占領諸国の占領政策の影響も無視することはできない。対立と協調の関係が錯棕しているのである。一方で,占領諸国と非占領諸国であるドイツとの関係も従来は前者の製作が一方的に後者に強制された側面が強調され過ぎていたが,今回の研究によって後者の前者に対する独自性の意義を見いだした。つまり,敗戦国であるというドイツ人側は最終的には占領諸国の政策に従わざるを得ないにしても,それ以前ではドイツの行政主権の拡大を求めたり,また労使間の協定を占領諸国に認めさせるなどで大きな貢献をした。このように占領国と非占領国との関係も単純な上下関係ではなく,相互の錯棕した局面が織り込まれた占領状態が維続していた。以上のような研究成果は,西側各国の公文書館やドイツ各地の公文書館での一次資料に基づいた研究成果である。しかも,今回の研究は現在急速にデジタル化しつつある各国公文書館のオンライン検索やネットワークを活用したドイツ人研究者との交流という新しい方法論を駆使した点で画期的である。今後,さらに一次資料のオンライン検索の範囲が拡大されるに伴い,外交史研究も新しい研究段階に入るでだろう。
瀬戸内における縄文貝塚の研究

愛媛県越智郡上浦町萩の岡貝塚の試掘調査を、調査補助者の協力の基に、約1週間かけて行った。発掘調査の結果、萩の岡貝塚は縄文晩期前葉の貝塚であることが確かめられた。また、4層に区分できる混貝土層を確認した。混貝土層はアサリを主とする砂泥底に生息する貝が主で、岩礁性の貝種はほとんどみられなかった。これにより、萩の岡貝塚の前面には千潟が広がり、そこに生息する貝を捕獲していたことが明らかとなった。また、混貝土層には多量のマダイを主とする魚類の骨がみられたのに対し、混貝土層と混貝土層の間には面があり、ここに土器やイノシシを中心とする哺乳類の骨が廃棄されていた。これは春から秋にかけて漁撈を営み、秋から冬にかけて狩猟を営むことを示し、年間を通じて定住していたことを示している。以前、江口貝塚で復元した縄文前中期の海浜部への季節的移動社会とは違い、縄文後晩期には海浜部に定着した漁撈社会が存在することを証明できた。なお、萩の岡貝塚周辺のボーリング調査により、古地形と集落の位置を想定することが可能となった。特に従来馬蹄形の貝塚と呼ばれていたのが、丘陵尾根部の両斜面に混貝土層が広がっていることが確かめられ、遺跡全体の様相を想定できた。このような発掘調査の結果とともに、瀬戸内の他の海浜部の縄文遺跡の内容との比較研究により、瀬戸内の島興部における縄文時代の生態的なモデルあるいは社会構成についての想定をある程度行うことができた。
量子ドット系における非平衡多体状態の数値計算手法開発

不純物アンダーソン模型で記述される単一の量子ドットで、時間に依存する外場の影響およびバーテックス補正の効果を議論した。この計算は相互作用のある系の光支援輸送を理解するときの理論的な出発点を与えるとともに、高次の保存近似の出発点となる。そのほか、単一電子生成および単一光子生成における位相緩和の効果、局所的な二準位系を介した熱輸送、金属中のスピン拡散長とスピン局在長の関係などについても、理論的な考察を行った。分担研究者の阪野塁は高バイアス下不純物アンダーソン模型における非平衡輸送特性とSU(N)模型への拡張を行った。平成25年度は、研究計画に沿って場の理論によるアンダーソン不純物模型の数値計算手法開発を引き続き行った。バーテックス補正を系統的に取り扱う手法を二粒子規約ダイアグラム法に基いて整理し、フロッケ形式によって任意の外場強度下の物理量の定式化を行った。特にショットノイズに代表される電流相関について、平均場近似とそこから導かれるバーテックス補正の計算を行い、数値計算を行った。これらの成果について原著論文をまとめており、まもなく投稿予定である。ナノスケール素子の非平衡状態の評価方法は、場の理論を通してより広いクラスの非平衡状態の問題へも適用可能であるが、この方向についても研究を推し進め、進化ゲーム理論の確率過程でみられる準安定状態間の遷移についても研究を行った。空間自由度の有無によって、準安定状態からの遷移確率が大きく変化することをはじめて見出した。この成果についても原著論文を執筆中であり、まもなく投稿予定である。また共同研究者の阪野塁は、不純物アンダーソン模型の高バイアス状態に関する理論研究を進め、その成果をPhysical Review B誌に発表した。平成25年度は以上の非平衡状態の研究と並行して、熱平衡にある近藤状態を介した熱輸送についても考察した。2つのフォノン熱浴と結合した2状態系を考えると、アンダーソン模型から導かれる有効模型の一つである近藤模型と等価であることが知られている。フォノンの輸送に近藤効果がどのような影響をおよぼすかを調べるために、この系の熱コンダクタンスを量子モンテカルロ法を用いて計算した。近藤温度によって熱コンダクタンスが一つのスケーリング曲線に乗ることを示し、近藤温度以下では普遍的に熱コンダクタンスが温度の3乗に比例することを示した。この成果はPhysical ReviewLetters誌に掲載された。平成24年度は、研究計画に沿って場の理論によるアンダーソン不純物模型の数値計算手法開発を行った。バーテックス補正をダイアグラムによらず直接数値的に求めるために、周期外場下での保存近似スキーム開発を進めた。一番簡単な例として、平均場近似の範囲内でAC外場下での輸送特性を解析することを最初の目標とした。フロッケ形式の非平衡グリーン関数を用い、ゲージ不変の形式を利用しながら、AC外場中の平均場近似を保存近似となるように定式化した。アンダーソン模型にこの定式化を適用し、実際に数値計算を行なって各種保存則・総和則などの確認を行った。さらに、非平衡ショットノイズの表式の導出まで行った。これらの結果は、バーテックス補正を求める際の重要な理論的基礎を与えるだけでなく、電荷ポンピングや強度レーザー下の動的特性を考察する際の有力な方法論を与える。現在、非平衡ショットノイズの数値計算を行なっているところであり、これらの内容を原著論文として早急にまとめる予定である。以上の研究と並行して、ナノスケール量子系に関する理論研究も推し進めた。共同研究者の阪野塁は、フント結合をもつ縮退軌道アンダーソン模型の非平衡ショットノイズを、繰り込まれた摂動論と数値くりこみ群を組み合わせて解析した。研究代表者(加藤岳生)は実験家のグループとの共同研究を行い、電気伝導度の反局在解析から得られる局在長とスピン拡散長の間に成り立つ一般的な関係式について、はじめて詳細な議論を行った。これら2つの仕事は、Physical Review Letters誌に論文が掲載された。さらに研究代表者(加藤岳生)は、共同研究によって量子ドット系での単一光学生成における位相緩和の効果についても考察した。平成26年度は、強い交流外場下での非平衡アンダーソン模型の電流ノイズに関して、非平衡グリーン関数による定式化およびバーテックス補正の表式を導出を行った。ハートリー近似による交流外場下の電流ゆらぎについて計算を行うとともに、オンサーガー関係式の非平衡状態への拡張を利用して有効温度を定義し、計算結果が有効温度を用いてよく理解されることを示した。並行して、量子ドットと量子ホール効果のエッジ状態を利用した単一電子注入における位相緩和の効果を、量子光学の分野で用いられるinput-output理論を用いて計算した。以上の2つの研究結果は原著論文としてまとめられ出版された。これらの成果は、メゾスコピック系の動的現象という新しい研究テーマに対して、理論的な側面から光をあてる重要な成果であると考える。

このほかに、ベーテ仮説解を用いた近藤状態の量子クエンチ現象の解析、フォノン熱浴による近藤効果の非オーミック熱浴への拡張などの研究が進行中であるが、年度内に論文を出版するにいたらなかった。共同研究者の阪野塁は高バイアス領域の非平衡状態について、非平衡グリーン関数を用いた厳密な計算手法を確立し、論文として公表した。全体として、当初掲げた数値計算手法の開発そのものは、その基礎づけまでは完了したものの、実際の実装にはさらなる研究が必要であることが判明した。そこで、最終年度においては、より実行可能な研究テーマへの展開をはかった結果、十分な成果を挙げたものと考える。物性理論平成25年度において、強い外場の下での非平衡状態アンダーソン模型の平均場近似計算がほぼ完了した。より高度な近似手法の一般論の構築に向けて、理論基盤の整備はできたと考えている。また、平成25年度は、近藤効果に関連する課題について研究が大きく進展した。本年度研究を遂行したフォノン系における近藤効果に類似した現象は、ナノスケース素子のフォノンが有する多体効果について、新たな光をあてるものである。また、共同研究者の阪野塁は高バイアス領域の非平衡状態について着実に成果を挙げている。以上の研究成果から、当初の研究目標はほぼ達成されたと判断する。平成24年度において、非平衡状態のアンダーソン模型の数値計算スキーム開発の中核となる、時間に依存する外場のもとでの保存近似の定式化が、簡単な場合に関して一通り終わったことになる。計画の全体から見てこの成果は重要なステップとなっており、平成24年度の成果としては十分なものであると考える。本来は初年度において平衡状態の数値計算のみを計画していたが、研究は予想より進展し、非平衡状態においても有意義な計算結果を得ることができた。一方、近藤効果などの強い電子相関がある系の計算はこれからであり、平成25年度において研究をより推進していく必要がある。平成25年度の研究の実施過程において、当初の目標であった保存近似によるアプローチについて精査したところ、そのままの形で精度のよい計算が難しいことが判明した。そこで最終年度においては、保存近似によるアプローチをやめ、同じ場の理論の手法に立脚したパルケ近似の手法に着目し、数値計算手法を考察することにする。また可積分系の視点から計算手法を考察するために、ベーテ仮説法による時間依存効果にも着手した。平成25年度で行ったフォノン系における近藤効果に類似する現象についても研究を推し進め、さらなる成果が得られるよう研究を実施したい。平成25年度は、まず平成24年度で得られた平均場近似に関する計算結果を早急にまとめる。その後、この手法を用いて数値微分を利用したバーテックス補正を計算し、より高次の保存近似スキームの開発に進む。並行して、関連するナノスケール素子の輸送現象に関して、共同研究を中心とした研究を進めて行く。
エジプト・アラブ共和国 アブ・シール南丘陵遺跡の保存整備計画立案のための研究

早稲田大学エジプト学研究所を中心とする調査隊は、1991年より、文部省科学研究費補助金の助成を得てエジプト・アラブ共和国、アブ・シール南丘陵遺跡における発掘調査を継続してきた。丘陵頂部の発掘では、新王国時代第18王朝のアメンヘテプ2世とトトメス4世に関連する日乾煉瓦建造物と第19王朝のラメセス2世の王子カエムワセトの石造建造物を発見した。2001年度の第10次調査からは、日本学術振興会科学研究費補助金の助成を受け、これらの遺構の保存修復計画立案に向けた研究を始めた。そこで、丘陵頂部の遺構の復元に必要な資料の入手を目的として丘陵斜面の発掘を開始したところ、古王国時代第3王朝に年代付けられるエジプト最古級の石造建造物、石積み遺構とそれに付随する岩窟遺構(AKT02)、中王国時代に年代付けられる岩窟遺構(AKT01)などを発見した。これらの調査結果により、丘陵頂部だけでなく斜面を含む丘陵全体の歴史を見直し、その成果を勘案した保存整備計画の必要性が認識された。そこで、2003年度の第12次調査から、日本学術振興会科学研究費補助金の助成を受け、保存整備計画案の対象範囲を丘陵全体に広げ、調査研究を継続した。第12次および第13次調査では遺構の消失が懸念された丘陵頂部の日乾煉瓦遺構について、現代の日乾煉瓦を用いて復元的保護措置を講じた。第14次調査では丘陵斜面で発見された石積み遺構の保存のために試験、岩窟遺構の試験的な保護措置を実施した。第15次調査では、石積み遺構の保存作業を実施した。これらの保護作業は遺構を発掘した研究者が主体となって実質的な作業を迅速かつ一貫して成し遂げた事例である。またこれらの保存修復措置以外に、遺跡の環境測定調査、出土遺物の保存修復処置、遺跡公開に向けての比較調査などが実施された。発掘調査では、丘陵頂部の石造建造物由来の多くの石材などの遺物が出土し、丘陵頂部遺構の復元研究が進展した。1991年よりアブ・シール南丘陵遺跡において重ねられた調査、研究の結果、丘陵は王朝時代を通じて重要な位置を占め続けてきたことが明らかとなった。そのため遺跡の保存にあたっても、技術的な問題だけでなく、重層的な性格をもつ丘陵遺跡全体への深い理解とそれに立脚した整備のあり方が求められている。一方で、劣化が進行し、消失の危険が迫る遺構部分もあり、危険個所に対する緊急保護措置の必要性が認識された。そこで平成15(2003)年度は、丘陵遺跡全体の理解に向けた発掘調査の継続と、危険度の高い遺構に対する保存措置を現地で試みるとともに、日本国内では長期的な視点に立った保存整備計画の策定に向けた研究会を重ねた。エジプトにおける現地調査は7月から9月の約2ヶ月間実施され、保存整備として、資料的な価値が高いものの脆弱な構造のため消失の危機に瀕している日乾煉瓦遺構を取り上げた。そこでは保護用の建材として現代の日乾煉瓦を用い、遺跡の保存とともに景観にも配慮した。また将来の抜本的な保存整備に妨げとならぬよう、遺跡を傷めず、除去可能な手法を採用した。一方、日本国内では日乾煉瓦遺構の保存方法や石造建造物の保存整備計画を巡って研究会を開催した。とくに石造建造物については、近年保存整備が終了したメルエンプタハ葬祭殿(ルクソール西岸)を取り上げ、その遺跡整備を批判的に検討した。

なお研究会は来年度以降も継続して実施する予定である。今年度の成果は、日本オリエント学会大会、国際文化財保存修復研究会などの場で口頭発表しており、またこれを記した概報の出版を現在準備している。1991年から継続してきたアブ・シール南丘陵遺跡における調査・研究の結果、同丘陵は、王朝時代を通じて重要な位置を占め続けていたことが明らかになった。そのため、丘陵全体の歴史的位置づけを考察し、その成果を勘案した保存整備計画の必要性が認識された。一方で、劣化が進行し、消失の恐れのある箇所に対しては、緊急な保護措置が必要とされた。平成16(2004)年度は、遺跡の全体像の把握に必要な発掘調査、保存整備計画立案のための基礎的データ収集、危険度の高い遺構に対する保護措置を目的として、8月から9月の約2ヶ月間現地調査を実施した。昨年度からはじめられた新王国時代第18王朝の日乾煉瓦遺構の保存整備は、遺構ほぼ全体の保護を完了し、消失の危険に瀕していた脆弱な日乾煉瓦に対する保護策の手法の一つを提示することができた。また、現地での基礎的データの収集として、これまでの丘陵頂部での観測に加えて、同丘陵から出土した遺物を収蔵する倉庫の環境計測を開始した。一方、日本国内では長期的な視点に立った保存整備計画の策定に向け研究会を重ねた。丘陵頂部の新王国時代第19王朝ラメセス2世の息子カエムワセトの石造建造物およびこれに隣接する日乾煉瓦家屋の保存整備計画案を巡って、具体的な試案の作成を進め、討議した。また、遺跡の復元案の提示に際しては、Webサイトの構築と活用が検討され、来年度以降もこれを視野にいれた研究を進める予定である。平成17年度にアブ・シール南丘陵遺跡の保存修復案策定のために実施した調査・研究の成果概要を報告する。国内では、5月にアブ・シール南丘陵遺跡・保存整備検討会を開催し、アブ・シール南丘陵出土遺構の保存計画案と、ヴァーチャル・リアリティの活用について検討した。エジプト現地では、8月から9月中旬にかけて調査が実施された。まず、遺跡の保存環境理解のために、温度、湿度、風速、風向、日照量、降雨量の計測を行い、自然環境が遺跡に及ぼす影響に関する貴重なデータを得ることができた。次に、遺構の保存整備計画のための試験的作業を、丘陵頂部の日乾煉瓦遺構および丘陵斜面の石積み遺構で実施した。過去2ヵ年にわたって保護・保全措置がとられた日乾煉瓦遺構では、僅かであるが降雨による損傷が認められ、補修を行った。石積み遺構では、劣化を防ぐために、遺構の上面のみに砂を敷き詰める「キャッピング」の試験を実施した。遺構の東側に小型のレプリカを建設し、4種類のパターンで覆う素材を用意して、効果を比較することにした。次回調査まで曝露試験を行い、結果を見た上で方策を検討する。丘陵斜面中腹の岩窟遺構では、内部の環境を把握するために温湿度計を設置し、内部の亀裂の進行を把握する目的で、各亀裂に石膏による絆創膏を塗布した。考古学、建築史学の分野でも大きな成果を挙げることができた。石積み遺構の西端部の発掘により、遺構の全体像が明らかとなった。石積み遺構南側での発掘では、石積み遺構造営から中王国時代の祭祀活動までの様相が徐々に明らかとなり、丘陵全体の歴史的変遷を知る手掛かりとなった。丘陵斜面の発掘では、石造建造物の建材、レリーフ片など、復元研究を大きく促進させるデータが得られた。来年度は科学研究費補助金の最終年度であり、これまでの成果に基づきアブ・シール南丘陵遺跡の包括的な保存計画案を提示する予定である。
活性型ならびに不活性型レニンの動態からみた妊娠中毒症の病態生理に関する研究

目的:妊娠中毒症の原因にレニン,アンギオテンシン系の関与が推定されているがまだ不明である。そこで、妊娠中毒症妊婦のレニンの動態を活性型,不活性型レニンに分けて検討した。方法:1)妊娠30-40週の正常妊婦(以下C群)37名,高血圧型妊娠中毒症(以下H群)9名,ネフローゼ型妊娠中毒症(以下P群)5名について、レニン活性を測定した。2)活性型レニン(PRA)はplasma 50μlにPMSFを加え、37°C,2時間incubationし、生成したアンギオテンシンIをRIAに2測定した。総レニン活性(TRA)は、plasma 160μlにトリプシン処理を行ない、そのtrypsin-actiuated plasmaをPRAと同様に測定した。不活性型レニン(IRA)は、TRAとPRAの差で表示した。結果:TRAは、H,P,C群それぞれ、38.6±9.4,46.0±3.9,53.2±4.9でほぼ同値を示したが、PRAは、H,P,C群それぞれ、28.1±7.1,3.4±1.1,10.7±1.9でH群では有意な上昇を示し、逆にP群では低値を示した。IRA群では、C群に比しH群では有意な減少を示した。PRAのTRAに占める割合は、C群に比しH群では有意に上昇し、P群では低下した。以上のことから、妊娠高血圧の発症は、不活性型から活性型レニンへの転換機構の変化によることが示唆された。今後の研究課題:現在、血漿中のビッグレニンには、活性型レニンと不活性型レニンの2種類があるとされている。又、分子量が変化することなく、活性化される不活性型ビッグレニンについての報告もある。これらのビッグレニンが、妊娠高血圧の発症にどのように関与しているかは極めて興味深い。現在、SephadexG100によるゲル瀘過法等により、その動態を検討中である。
若年肥満男性に対する効果的な運動・栄養処方の検討-インスリン抵抗性を指標にして

高齢に至るまで生涯、健康であるためには、若年期からの生活習慣の適正化が必須である。本研究で、若年肥満男性で食と運動習慣の調査を行ったところ、様々な生活習慣上の特性が明らかになったが、個人差も大きく、個人に適した介入を行なっていく必要性が示された。また、若年男性で、カロリー制限と運動介入の有効性を調べた。その併用には強いインスリン抵抗性と慢性炎症の抑制作用があったが、カロリー制限のみではその有効性は弱かった。このことは、代謝改善のためのダイエットにおける運動併用の必要性を示すものである。平成21年度においては、1)若年男性のインスリン抵抗性の増加がBMIのどのレベルから発現するか2)実践可能な運動およびカロリー制限処方、の検討を課題とした。1)10代後半から20代前半の肥満男性(BMI28kg/m^2以上)においては、HOMA-IRによるインスリン抵抗性の増加がほぼ全員にみられた。彼らは血糖値の上昇に対して、インスリン分泌を増やし血糖上昇を抑制しているわけであるが、高度肥満になるとともに、その抑制効果が低下してくることを明らかにした。(T.Koike et al.Obesity Research&Clinical Practice2009)。一方、正常体重の若年男性(BMI 20-22kg/m^2)においては、HOMA-IRは正常であったが、75gぶどう糖負荷試験では、早期の過剰なインスリンの分泌が見られるものがおり、運動・食事介入によりHOMA-IRが低下し、負荷試験でのインスリン分泌が低下した。このことは、正常体重の若年男性においてもインスリン抵抗性がすでに生じていることを意味している。インスリン抵抗性に影響する可能性のある慢性炎症の指標や、アディポサイトカインについても、個体差が大きくみられた。2)介入処方の検討を行なうために、正常体重の若年男性で、中等度強度の有酸素運動(最大酸素摂取量の60%の強度)とレジスタンス運動に加え、カロリー制限(基礎代謝に基づき計算したカロリー摂取の最大20%減)を30日間行なった。この介入により、1ヶ月で2-5kgの体重減少がおこった。この低下は、主に脂肪の減量であり、筋量や骨量への変化は、最小限と考えられた。また、最大酸素摂取量より評価される持久力も維持された。代謝的には、インスリン抵抗性の改善、慢性炎症指標の低下、基礎代謝の著明な低下が観察された。したがって、1ヶ月の介入としては、望ましい効果が得られたと考えた。正常体重で健康である若年男性においても、本プロトコールに従った生活変化により得られる効果は非常に大きいことがわかった。一方、今回の介入と同じことを、肥満者で行なうことは、特に運動の実施において困難と予想される。肥満者の生活状況にあわせたプロトコールをさらに検討し、肥満者での介入を平成22-23年度に行なう予定である。若年肥満者における運動・栄養処方を検討するために、「肥満者での食生活と運動習慣に対する調査」と「若年男性でのカロリー制限と運動介入」を行った。生活と食環境に関する自己式アンケート調査(BMI32.5±3.0kg/m^2、年齢21.7±2.7才の男性42名を対象)では、全体の40%に欠食習慣があること、53.7%で体重測定をしないこと、68.3%で食べる速度が早いこと、75.6%で自覚的健康感がよいとは思っていないこと、との結果であった。さらに、食事摂取頻度調査では、食品群と栄養素摂敢状況には個人差が大きいこと、野菜の摂取量が少なく嗜好飲料の摂取量が多いこと、といった特徴がみられた。これらの食習慣の現状を把握し、個々の特性に合わせた栄養教育を若年者から行うことは、慢性疾患予防に大きく貢献する。カロリー制限(基礎代謝に基づき決定したカロリー摂取量の最大20%減)と、中等度強度の有酸素運動(最大酸素摂取量の60%の強度)とレジスタンス運動を30日間行った。対象は、BMI22.4±1.9kg/m^2、年齢25±10才の男性であった。介入前後において体重が平均6kg、脂肪率が平均4.3%低下し、1)HOMA-IRとブドウ糖負荷試験時のインスリン分泌量が低下し、インスリン抵抗性が有意に改善、2)白血球数と高感度CRPで示される慢性炎症指標の低下、3)体重減少と独立した介入前後での基礎代謝量の低下、が示された。一方で、DHEA-Sは有意に低下し、高分子アディポネクチンについては変化を認めなかった。この介入試験結果は、肥満のない若年の男性であっても、カロリーを制限し運動を行うことで、癌、動脈硬化などの主要な疾患の基盤病態であるインスリン抵抗性と慢性炎症状態を改善することを示している。

平成23年度においては、平成22年度に行った栄養調査に加えて、運動状況調査を行い、若年肥満男性の生活習慣上の問題点をより詳細に検討するとともに、平成21-22年に行った「カロリー制限と運動の併用介入」との比較のために、「カロリー制限のみの介入」の代謝に与える影響を調べた。栄養調査(食事記録法)(BMI31.6±3.0kg/m^2、年齢22.6±1.8才の男性14名を対象)では、全体的に動物性蛋白質の摂取が多いこと、朝食欠食者では、朝食を規則的にとる者と比較して摂取カロリー量は少ないが、夕食の摂取が夜10時以降であるものが多いとの結果が得られた。また、運動調査(ライフコーダによる計測)では、平均歩数/日は8,724±3,250であり、同年代の平均歩数とほぼ同等であったが、個人差があり、身体活動量は週末において最低であった。カロリー制限(基礎代謝に基づき決定したカロリー摂取量の最大20%減)のみの介入は、BMI21.4±2.2kg/m^2、年齢24±11才の男性8人で行った。介入前後において体重が平均3.4kg、脂肪率が平均3.3%低下した。平成22年に行った運動とカロリー制限の同時介入と異なり、HOMA-IR、ブドウ糖負荷試験時のインスリン分泌量には有意な変化は認めず、慢性炎症指標として白血球数は低下したが高感度CRPは変わらず、基礎代謝量も低下しなかった。一方、DHEA-Sと高分子アディポネクチンは低下傾向を認めた。この介入試験よりは、肥満のない若年の男性において、運動を伴わないカロリー制限の代謝改善におよぼす有効性は弱く、運動併用により望ましい効果が増強した。このことは、ダイエットにおける運動併用の必要性を強く示すものである。
選択的ミトコンドリア分解を司るタンパク質複合体の解析

マイトファジー誘導の際に、これまで判明している相互作用因子、オートファジーの必須因子Atg8の発現プロファイルをコントロールとして確認するうちに興味深い現象を見いだした。ウェスタンブロット上の高分子領域に、Atg8抗体にて検出されるラダー状のシグナルである。これらは、オートファジーにもマイトファジーにも依存しないが、オートファジーの必須因子群の欠損においては、それらのパターンの消失がみられる。Atg8はリン脂質に共有結合するユニークなユビキチン様タンパク質として知られているが、それ以外の修飾様式については謎のベールに包まれたままである。そこで、従来の知識を超えたAtg8の結合様式を検証し、結合タンパク質を網羅的に同定するべく、この高分子領域バンドの質量分析を行った。長らくの間、Atg8の結合基質は、フォファチジルエタノールアミンだけが知られていたが、質量分析の解析で、Atg8がAtg3と共有結合している可能性が示唆された。平成27年度では、これらの高分子量化に関わる因子群として、オートファジー関連因子欠損株を、Atg8の高分子量化の基質のいくつかに的をしぼり、それらの結合様式、領域の解析を進めている。平成27年度は上記で同定していた因子の特性が偶然、他のグループの研究報告からもあきらかとなり、Atg8の高分子量化の基質候補としてこれを中心に研究を推進している。これまでAtg8の唯一結合基質として知られていたPE以外にもAtg3や、機能未知のいくつかの新規タンパク質が、当研究を通じて初めてAtg8と共有結合していることが明らかにされつつある。27年度が最終年度であるため、記入しない。はじめに、マイトファジー誘導条件下、マイトファジーに必須なタンパク質Atg32の精製用tag付きコンストラクト、Atg32-3xStrep-8xHisをAtg32欠損株において発現し、これを精製することで、タンパク質複合体の構成因子候補としていくつかの因子が質量分析により同定された。それらの中には、E3ユビキチンリガーゼ、Rsp5やミトコンドリアタンパク質ATM1, SFC1, ETR1等が挙げられた。コハク酸、フマル酸トランスポーターであるSFC1,ミトコンドリア内での脂肪酸合成経路に関わるエノールチオエステル還元酵素、ETR1やRsp5においては、IP実験、Two hybrid Assayによって、相互作用が確認出来なかった。一方で、鉄代謝において重要な働きをしているミトコンドリア局在のABCトランスポーター、ATM1においてはAtg32と顕著な相互作用が確認された。さらに、Atg32の膜間スペースに突き出たC末側を削ったコンストラクト、atg32 (1-388)-TM-3HAnでは、ATM1との相互作用があきらかに減少し、Atg32とATM1のミトコンドリア膜間スペースでの相互作用の可能性が強く示唆された。しかしながら、ATM1の過剰発現やATM1の欠損によって、マイトファジーの活性自体には影響がみられないことから、これらの相互作用が、なんのために、またどのように、マイトファジー誘導時に働くのかは、現在のところ明らかとなってはいない。上記以外にもAtg32との相互作用因子候補として挙っている因子群は他にも存在し、これら因子群の更なる機能解析を進めることで、マイトファジーの活性化(または収束)のシグナリングにおいて、Atg32がどのように他のタンパク質群と協同して、機能しているのか、詳細な機序の理解を深めることが期待される。マイトファジー誘導条件下、マイトファジーに必須なタンパク質Atg32の精製用tag付きコンストラクトをAtg32欠損株において発現し、これを精製することで、タンパク質複合体の構成因子候補としていくつかの因子を同定した(前年度報告)。これら因子の中には鉄代謝において重要な働きをしているミトコンドリア局在のABCトランスポーター等もふくまれ、実際の相互作用も見られたことから、この因子群の詳細解析から機序の理解を深めることが期待される。また一方で、マイトファジー誘導の際に、これまで判明している相互作用因子、オートファジーの必須因子Atg8の発現プロファイルをコントロールとして確認するうちに興味深い現象を見いだした。長らくの間、Atg8の結合基質は、フォファチジルエタノールアミンだけが知られていたが、今回の質量分析の解析で、Atg8がAtg3と共有結合している可能性が示唆された。またその他の基質候補も見つけ出すことができ、現在これらの結合部位の解析を進めているところである。今後の解析は非常に重要な知見をもたらすと期待される。

Atg8はリン脂質に共有結合するユニークなユビキチン様タンパク質として知られているが、それ以外の修飾様式については謎のベールに包まれたままである。そこで、従来の知識を超えたAtg8の結合様式を検証し、結合タンパク質を網羅的に同定するべく、この高分子領域バンドの質量分析を行った。長らくの間、Atg8の結合基質は、フォファチジルエタノールアミンだけが知られていたが、質量分析の解析で、Atg8がAtg3と共有結合している可能性が示唆された。平成27年度では、これらの高分子量化に関わる因子群として、オートファジー関連因子欠損株を、Atg8の高分子量化の基質のいくつかに的をしぼり、それらの結合様式、領域の解析を進めている。平成27年度は上記で同定していた因子の特性が偶然、他のグループの研究報告からもあきらかとなり、Atg8の高分子量化の基質候補としてこれを中心に研究を推進している。これまでAtg8の唯一結合基質として知られていたPE以外にもAtg3や、機能未知のいくつかの新規タンパク質が、当研究を通じて初めてAtg8と共有結合していることが明らかにされつつある。当初目的とした、選択的ミトコンドリア分解を司るタンパク質の複合体の解析では前年度報告にも記したように、複合体精製を経て、複合体の構成因子候補としていくつかの因子を同定できたことで、目的の半分以上は達成されている。また、これらの因子の解析において、In vivoでも鍵因子のAtg32自身との相互作用自体も生化学的に確認できている。一方で、これらの因子の欠損株には表現型がはっきりしないこと、発現量を調節してやっても、マイトファジー自体には影響を及ぼさないことなど、どういった機能のために複合体として存在しているかは未だ謎のままである。平成26年度の研究成果において特質すべき点は以下である。Atg8の高分子量化の解明を中心に研究を推進し、化学的スクリーニングを通して、観察される現象に関わる候補因子を複数種、同定した。その中で、これまでAtg8の唯一結合基質として知られていたPE以外にもAtg3や、機能未知のいくつかの新規タンパク質が、Atg8と共有結合していることも明らかとなった。以上をふまえ、当初の研究計画以上に新規の知見を得る事ができ、順調に進展していると評価できる。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後はマイトファジー誘導条件で観察される、Atg8の高分子量化の解明に焦点を絞り、解析を進めて行く予定である。判明している基質をもとに、結合サイトの絞り込み、Atg8高分子量化のメカニズム詳細に迫るとともに、生理学的意義の追求などを一つ一つ明らかにしてゆきたいと思っている。具体的な方法としては、鍵となる結合サイトを同定するべく、基質の変異体を用いてAtg8との相互作用を検討(IP実験)を行う。また、Atg8の高分子量化の変異群を用いて共通するdefect(表現型)を見つけ出し、アッセイ系の構築を試みる。
新規きのこ生産技術確立に寄与する、担子菌共通の子実体原基形成制御遺伝子の探索

本研究の目的は、担子菌類の子実体形成に共通に関わる遺伝子の探索であったが、解析を進めるうちに、担子菌類の遺伝子の多様性が明らかになり、種間の比較を行う際には、充分に吟味された遺伝子のアノテーションデータが必要になることが明らかになった。これまでの研究で、比較的ハラタケ目のきのこでは、多くのゲノム解析、及びトランスクリプトーム解析のデータが蓄積されていたことから、ヒダナシタケ目のきのこで解析を進めることとした。解析に用いる材料は、ヒダナシタケ目のオツネンタケモドキとした。まず始めに、次世代シークエンサーを用いたde novoゲノムアッセンブリを行い、遺伝子予測を行う基礎データを得た(4105scaffolds, N50=64Kb, 0.1% gaps)。得られたゲノムデータを用い、Fgeneshを用いて遺伝子予測を行った。遺伝子予測は、各種担子菌類のデータを参照配列として用いて行った。その結果、13,433遺伝子が予測された。Uniportに登録されているタンパク質のデータベースを用いて、予測された遺伝子の類似性を比較することで、得られた予測遺伝子の信頼性を評価するプログラムを作成した。コンピューター解析と平行して、Super-SAGE解析を同時に進めてきた。子実体成長過程で5段階のサンプルと、菌糸体のサンプル2種類のSuper-SAGE解析した。得られた予測遺伝子を参照配列として用い、Super-SAGEより得られたtag配列がどの遺伝子に相当するかを解析し、オツネンタケモドキの発育ステージで特異的に発現する遺伝子を特定した。また、中国との共同研究において、シイタケ、フクロタケにおける遺伝子発現に関する解析を行った。今後は、共同研究で行った他のきのこ類の遺伝子発現パターンと今回得られた結果を比較することで、担子菌共通に子実体形成に関わる遺伝子を特定し、論文を書く予定である。想定以上に種間の比較が困難であったことから、詳細なバイオインフォマティクス解析を行う必要が生じた。しかしながら、その過程で、様々なプログラム開発や、遺伝子予測を行う上での作業をカスタマイズできたことで、今後の担子菌類におけるバイオインフォマティクス解析に大いに貢献する成果が生まれている。今後は、共同研究の形でさらに研究を進める予定である。バイオインフォマティクス解析に重点を置いて研究を進めてきた結果、遺伝子組換えに関する実験が期間内で充分には行えなかった。しかしながら、Super-SAGEによるデータ解析より、子実体形成過程に特異的に発現する遺伝子の特定できた。さらに共同研究により、他のきのことの遺伝子発現の比較も進んでいる。そこで、遺伝子組換えによる表現型の解析は、既にウシグソヒトヨタケなどで遺伝子破壊系を確立している秋田県立大学や、静岡県立大学と連携しながら共同研究の形で進めることとする。担子菌類の子実体形成に共通して重要な遺伝子を特定するために、各種担子菌類を様々な培養条件で子実体を発生させ、遺伝子発現を比較し、その中から共通に発現する遺伝子の探索を進めている。今年度は、各種担子菌類の子実体発生条件の検討を行った。その結果、ウシグソヒトヨタケ、スエヒロタケ、オツネンタケモドキで、確実に寒天培地上で子実体が形成できることが分かった。さらに、シイタケ、エノキタケ、ウシグソヒトヨタケ、オツネンタケモドキにおいて、木粉培地上で子実体が形成されることが分かった。現在、これらのサンプルを用いて、Super-SAGE法による遺伝子発現解析の準備を進めている。先行して、ハラタケ目であるウシグソヒトヨタケと、ヒダナシタケ目であるオツネンタケモドキの寒天上での子実体発生初期の遺伝子発現をSuper-SAGE法にて比較した。その結果、両子実体形成過程において、一部共通する遺伝子発現が確認できた。今後は、上記のサンプルを追加して、さらに比較を行っていく予定である。次に、ウシグソヒトヨタケにおける遺伝子破壊を行った。上記のSuper-SAGEにより見つかった子実体形成過程に発現する遺伝子を、非相同組換え抑制株であるΔKu70株を用いて、遺伝子破壊を行った。今回行った遺伝子では、確実に破壊は出来たが、表現型が現れなかった。今後は、さらにSuper-SAGEの結果より、表現型に変化が現れる遺伝子を探索する予定である。まず始めに、次世代シークエンサーを用いたde novoゲノムアッセンブリを行い、遺伝子予測を行う基礎データを得た(4000 scaffolds, N50=64Kb, 0.1%gaps)。その結果、20000前後の遺伝子が予測された。現在、Uniportに登録されているタンパク質のデータベースを用いて、予測された遺伝子の類似性を比較することで、得られた予測遺伝子の信頼性を評価するプログラムを作成中である。

すでに、子実体成長過程で5段階のサンプルと、菌糸体のサンプル2種類のSuper-SAGE解析が終了している。今後は、得られた予測遺伝子を参照配列として用い、Super-SAGEより得られたtag配列がどの遺伝子に相当するかを解析し、オツネンタケモドキの発育ステージで特異的に発現する遺伝子を特定する。得られた結果を、これまで論文上で報告されている他のきのこ類の遺伝子発現パターンと比較することで、担子菌共通に子実体形成に関わる遺伝子を特定し、論文を書く予定である。本研究の目的は、担子菌類の子実体形成に共通に関わる遺伝子の探索であったが、解析を進めるうちに、担子菌類の遺伝子の多様性が明らかになり、種間の比較を行う際には、充分に吟味された遺伝子のアノテーションデータが必要になることが明らかになった。これまでの研究で、比較的ハラタケ目のきのこでは、多くのゲノム解析、及びトランスクリプトーム解析のデータが蓄積されていたことから、ヒダナシタケ目のきのこで解析を進めることとした。解析に用いる材料は、ヒダナシタケ目のオツネンタケモドキとした。まず始めに、次世代シークエンサーを用いたde novoゲノムアッセンブリを行い、遺伝子予測を行う基礎データを得た(4105scaffolds, N50=64Kb, 0.1% gaps)。得られたゲノムデータを用い、Fgeneshを用いて遺伝子予測を行った。遺伝子予測は、各種担子菌類のデータを参照配列として用いて行った。その結果、13,433遺伝子が予測された。Uniportに登録されているタンパク質のデータベースを用いて、予測された遺伝子の類似性を比較することで、得られた予測遺伝子の信頼性を評価するプログラムを作成した。コンピューター解析と平行して、Super-SAGE解析を同時に進めてきた。子実体成長過程で5段階のサンプルと、菌糸体のサンプル2種類のSuper-SAGE解析した。得られた予測遺伝子を参照配列として用い、Super-SAGEより得られたtag配列がどの遺伝子に相当するかを解析し、オツネンタケモドキの発育ステージで特異的に発現する遺伝子を特定した。また、中国との共同研究において、シイタケ、フクロタケにおける遺伝子発現に関する解析を行った。今後は、共同研究で行った他のきのこ類の遺伝子発現パターンと今回得られた結果を比較することで、担子菌共通に子実体形成に関わる遺伝子を特定し、論文を書く予定である。今年度中に、Super-SAGEを行うとともに、ウシグソヒトヨタケにおける形質転換を行った。今年度中にほぼ必要な技術確立も済んでいることから、次年度以降の研究も順調に進展するものと思われる。想定以上に種間の比較が困難であったことから、詳細なバイオインフォマティクス解析を行う必要が生じた。しかしながら、その過程で、様々なプログラム開発や、遺伝子予測を行う上での作業をカスタマイズできたことで、今後の担子菌類におけるバイオインフォマティクス解析に大いに貢献する成果が生まれている。
コーパスツールユーザーを育成するための教材開発とその検証

ここ10年ほどの間で大規模なコーパスを搭載し、そのコーパスに含まれる表現や例文が検索できるコーパスツールと呼ばれるものが立て続けに登場している。このツールの強みは、辞書では得られないような語同士の共起関係(以下:コロケーション)を統計的かつ網羅的に表示でき、実際の用例の情報を得られる点である。日本語教育分野では、日本語学習者(以下:学習者)のライティング時の支援でその効果が期待されており、これまでの先行研究では、コロケーションの選択における有効性が示されてきた。しかしながら、学習者がコーパスツールの機能やその使用法、統計値が示す意味、検索語の適切な選択方法、使用における問題点等を理解していなければ、その効果を最大限に引き出すことは難しいと考えられる。そうした背景から、本研究では優れたコーパスツールユーザーを育てるための教材開発を目指している。2018年は、コーパスツールと辞書の連携が不可欠であるという観点から、辞書に焦点を当てた研究を行った。コーパスツールは辞書機能を備えていないため、学習者は、ライティング時に辞書とコーパスツールを併用することが多くなる。まずは、学習者の辞書の使用実態や辞書の傾向、問題点を明らかにし、その知見を基に辞書とコーパスツールの効果的な併用方法を提案する教材を作成していく予定である。2018年度の研究の内容と手順は以下の通りであった。前半期は、辞書や辞書の使用に関連する文献の整理を行った。また、日本語学習者を対象にし、普段、使用している辞書、ライティング時に使用する辞書やその使用目的、辞書に対して感じている問題についてアンケート調査を行った。後半期は、アンケート調査の分析に加え、学習者によく使用されるスマートフォン辞書アプリにおいて検索した場合、該当する言葉が適切に表示されるか、どのような例文が表示されるかを調査した。アンケート回収後のフォローアップインタビューについては実施できなかったが、それ以外は予定通り進めることができた。まず、前半期のアンケート調査においては、307名(初級80名、中級76名、中上級57名、上級94)からの回答を得て、初級・中級レベルと中上級・上級レベルの学習者の辞書使用における傾向を明らかにした。後半期は、初級・中級でよく使用される「Google Translate」、中上級・上級レベルでよく使用される「imiwa?」を用いての調査を行った。具体的には、日本語能力試験の3級・2級レベルの100語を選定し、対訳語での検索でその100語が表示されるかを調査した。また、「imiwa?」においては、その100語で表示される例文の調査を行い、例文の適切さや問題を明らかした。以上の研究は、研究協力者である板井芳江氏(立命館アジア太平洋大学)と行い、その成果を日本語教育方法研究会にて報告した。2019年度は、前年度の研究におけるデータを増やし、これまでの研究結果と一致するのかを検証する。また、文法やコロケーションの誤用に関する文献を整理し、コロケーション・文法に焦点を当てた教材を作成する。さらに、日本語学習者を対象にしたワークショップを開催し、その教材の効果を検証する予定である。

具体的には、日本語能力試験の3級・2級レベルの100語を選定し、対訳語での検索でその100語が表示されるかを調査した。また、「imiwa?」においては、その100語で表示される例文の調査を行い、例文の適切さや問題を明らかした。以上の研究は、研究協力者である板井芳江氏(立命館アジア太平洋大学)と行い、その成果を日本語教育方法研究会にて報告した。2019年度は、前年度の研究におけるデータを増やし、これまでの研究結果と一致するのかを検証する。また、文法やコロケーションの誤用に関する文献を整理し、コロケーション・文法に焦点を当てた教材を作成する。さらに、日本語学習者を対象にしたワークショップを開催し、その教材の効果を検証する予定である。概ね予定通りに研究を進めたが、少額の繰り越しが発生した。繰り越したものについては、書籍購入費に充てたい。