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桂宮家の本邸の御茶屋との比較検討を中心とした江戸時代中期の桂離宮の研究

(1)家仁親王が隠居屋敷として用いた宝暦4年から11年当時、今出川屋敷には6つの御茶屋が存在し、名称は赤黄・雲雪・偕楽・雲台・作遊・待人であった。このうち、赤黄は遅くとも宝暦3年に、偕楽は遅くとも宝暦5年には存在したと考えられ、宝暦8年には6つの御茶屋すべてが揃ったと考えられる。(2)赤黄は、内部の仏間に代々の位牌を祀る御茶屋で、桂離宮園林堂に納められていた位牌は本来赤黄にあったものと考えられる。また、宝暦7年頃には桂離宮松琴亭の囲を写した「二葉亭」を増築した。二葉亭の作庭には、桂宮家の御出入絵師である土佐常覚(光芳)が関与した。(3)今出川屋敷の御茶屋と、桂離宮など洛外の別荘の御茶屋を比較すると、水辺に御茶屋を建てること、高所に御茶屋を作り眺めを楽しむこと、田面の眺めを楽しむこと、御茶屋内に宗教的な施設を併存すること、などの共通点が見られる。(4)家仁親王の桂離宮への御成は、宝暦9年以降その回数が減り、かつすべて泊まり掛けの御成となり、同時に、近い鷹峰御屋敷への御成が急増する。この時期は、今出川屋敷赤黄に松琴亭の囲の写しが造られ、屋敷内の6つの御茶屋が完成した時期と一致し、今出川屋敷の6つの御茶屋は桂離宮への御成が体力的に難しくなった家仁親王が、洛中にいながら桂と同様の趣向が楽しめるよう整備したものと考えられる。
金属加工性と固体潤滑性を向上させる遷移金属炭硫化物の低コスト・大量合成法の開発

燃焼合成法を利用してCr硫化物、Ti系およびZr系炭硫化物を安定的に得た。透過電子顕微鏡観察結果から代表的な固体潤滑剤のMoS2と同様な層状構造を確認した。高温酸化試験の結果、約500°C以上での酸化が激しいことから、被削性向上用分散剤として溶鋼中への当該化合物を投入・分散させる方法は酸化雰囲気では困難と考える。一方、動摩擦係数μは概ね0.11-0.12を示し、MoS2と同程度であった。以上より固体潤滑剤としては十分期待できる物質であると結論づけた。金属原料には市販のTi,Cr粉末を遊星型ボールミルで微粉化したものを用い、硫黄および黒鉛粉末と共に下記の反応式(1)(2)に従って秤量、混合した。これを軟鋼製反応容器へ充填後、その最上部にタングステン製コイルヒーターを埋設し、約23秒間12001500VAの条件で通電加熱し反応を開始した。この時、燃焼波速度(合成反応速度)を求めた。なお、反応は大気中の条件で行った。まず(1)の反応について報告する。各反応系において高温合成に伴う硫黄量の変動を最小限に抑えるため反応初期温度を-15°Cに設定したものと、室温で行うものの2条件を設定した。生成物はX線回折による生成相の同定、走査型電子顕微鏡(SEM)観察による基本的な特徴づけを行った。結果として、合成反応速度は2.022.5mm/secの値を示し、室温条件で組成比がTi: C: S=2: 1: 1のものが最も速く、効率的な反応であった。しかし、X線回折実験の結果から、この条件で得られた生成物にはTiCとTi3S4相の副生成物が比較的多く検出されたのに対して、-15°Cの初期温度で合成されたものではTiCがほとんど形成されず、Ti3S4相が若干検出される程度に抑えられていた。TiC相は硬質であり、固体潤滑性に悪影響を及ぼすことが懸念されることから低温条件での合成条件の設定は結果的に有効であった。また、SEM観察の結果からデンドライト(樹枝状)組織を示し、固体潤滑性に有効な層状構造に類似していることから良好な特性が得られるものと期待される。次に(2)の反応で得られた生成物の動摩擦係数をpin-on-disc法で測定した。測定条件は荷重100g,線速度1cm/sとした。Disc状の試料には、合成物の塊状部分をそのまま用いたもの(酸化処理前)と、大気中1000°C×30分間の条件で熱酸化処理したものを用意した。結果として0.515秒間の時間平均動摩擦係数は、酸化前で、0.1197、酸化後で0.1815を示し、本条件下では良好な固体潤滑特性を示し、有望な試料であることが示唆された。燃焼合成法は、異種元素間の高い発熱反応が試料全体に持続的に伝播しながらセラミックス等を合成する低コストな方法として知られている。本研究では、燃焼合成法を利用して層状構造を有する遷移金属系の炭硫化物を安定的かつ大量に合成し得る方法を確立し、これを「鋼の被削性を向上させる添加剤」または「固体潤滑剤」の製造方法として応用しようとするものである。得られた合成物が要求される性能を有するか否かは結晶構造解析、機械的性質、熱分析、摩耗試験等の測定を通して評価を行う。これらの特性向上には層状化合物に特有な相間剥離の現象が有効であることから、本法で得られる合成物は両特性を容易に向上させられることが期待されている。層状構造を有するTi系炭硫化物が、添加物を加えずに十分安定的に得られるという前年度までの成果を受けて、平成21年度では、他の遷移金属であるジルコニウムZrを用いた炭硫化物の合成を試み、その生成物の評価を行った。Ti系と同様に、Zr粉末に黒鉛および硫黄の粉末を所定の比率で混合し、合成を試みた。その結果、過剰な反応性に加え、結晶性の悪い物質のみ得られる状況だったことから、反応を抑制するために高融点のモリブデンMoを添加して合成を行ったところ、良好な反応傾向を示し、結晶性も向上した。得られた物質を電子顕微鏡で観察したところ、きれいな層状構造を示していた。このように添加元素を適切に選択することでZr系炭硫化物が安定的に得られることを明らかにした。また、得られた物質が層状構造を有していたことから、次年度行うトライボロジー特性も良好な結果が得られることが期待される。

本研究では、燃焼合成法を利用して層状構造を有する遷移金属系の炭硫化物を安定的かつ大量に合成し得る方法を確立し、これを「鋼の被削性を向上させる添加剤」または「固体潤滑剤」の製造方法として応用しようとするものである。これらの特性向上には層状化合物に特有な相間剥離の現象が有効である。研究期間2年度までに、層状構造を有するTi系炭硫化物が、添加物を加えずに十分安定的に得られること、また、同じ遷移金属のZr炭硫化物の合成には、その過剰な反応性を抑制するために高融点のMoを添加するのが有効であり、結晶性も向上することを明らかにした。最終年度では、これらの生成物の評価をより詳細に行った。まず、Zr:Mo:S:C=(2-x):x:1:1の組成比を持つZr系炭硫化物の合成において、x=0.2までは炭硫化物単相が得られるが、それ以上のMo添加量ではMo炭化物等が生じ、複数相が混在したものとなった。また、透過電子顕微鏡観察結果から、x=0.4までは比較的明瞭な層状構造が確認でき,代表的な固体潤滑剤であるMoS2と同様な構造を示した。また、x=0.6以上の添加量では複雑な結晶形態になることがわかった。ビッカース硬さもMo添加と共に若干上昇傾向を示すが、250-350Hv程度と固体潤滑剤として支障があるほどの値ではでなかった。高温耐酸化性についてTG-DTA分析を行った結果、約400°Cまでは十分な耐酸化性があるものの500°C以上では酸化が激しくなる傾向が認められた。これより、鋼の被削性向上用添加剤として溶鋼中に同物質を投入・分散させる方法を想定していたが、本方法では同用途に用いるのは難しいと考える。トライボロジー特性として測定した動摩擦係数は、Mo無添加のものでμ=0.12であり、x=0.2と0.4のときにμ=0.11であった。これらは、MoS2とほぼ同程度の値であり、固体潤滑性能として十分期待きるものであった。
買売春からみる近代社会の形成について

近世近代移行期の公娼制度の特質を、それを規定する周辺社会のあり方との関わりに配慮しながら、近代社会形成の歴史過程に公娼制度を位置づけることをめざした。具体的には、神戸・大阪・金沢の諸都市における公娼制度のあり方について、明治5年の「芸娼妓解放令」の前後でいかなる変容を遂げるか(遂げないか)を、各地域における法制度とそれに対抗する地域社会(「遊廓社会」や「遊女屋仲間」など)との相克の過程として内在的に理解することにつとめた。本研究の主眼は、19世紀の近世近代移行期を中心に、公認・非公認の遊里(遊廓を含む売春営業地)を中核として形成される社会の空間構造や遊女・遊女屋の身分的・社会的存在形態を、(1)「遊廓社会論」や(2)都市社会史の視点から具体的に描き出すことをめざす点にある。初年度である今年度は、幕末に加賀藩城下町金沢の近郊に形成された「新地」に営業を許可された茶屋を中心として発展する相生町新地(茶屋町)を主な分析対象とし、金沢市立玉川図書館(近世資料室)を中心に史料調査を実施し、その成果を「北陸・港町遊所の形成-加賀藩相生町新地を事例に-」(『年報都市史研究』17)にまとめた。続いて、今回分析対象とした相生町新地の事例を、加賀藩の遊所政策全体のなかに位置づけるために、城下町金沢の茶屋町(東・西新地)の分析に着手した。現在、研究史整理、史料収集を実施中である。その成果の一部は、「遊廓社会研究会」(トラッド3)において報告した。次年度は、以上の成果を含めて加賀藩の遊所政策を総合的に分析することを目指すとともに、他地域の幕末維新期の遊所(遊廓)の事例との比較検討も視野に入れて検討することで、近世近代移行期の遊里の特質を析出し、それを規定する周辺社会のあり方に注目することで遊里を含めた近代都市社会の構造を明らかにしたい。本年度は、まず、(1)日本の公娼制度について近世・近代の歴史的特徴を理解するための理論的考察の一端を、ジェンダー史学会で報告した(公娼制度の時代的特質から「遊廓」の訳語を考える)。また、近代公娼制度についての最新の研究成果である小野沢あかね著『近代日本社会と公娼制度-民衆史と国際関係史の視点から-』についての書評を著し、近代公娼制度研究史の現状を整理するとともに課題を提示した。(2)公娼制度の具体的ありようを明らかにするため、前年度にひきつづき金沢をフィールドに地域の政治・経済・文化的背景を踏まえた「遊廓社会」の構造分析を行った。その成果の一部は、遊廓社会研究会(於:東京大学)で報告し、現在来年度刊行の『遊廓社会論集』(仮)に向けて原稿化の作業を行っている。(3)近世と近代の公娼制度の歴史的特質に大きく関係する明治5年の太政官布告第295号(「芸娼妓解放令」)の歴史的意義について、これまでの研究成果を総合し地域史の観点から上記の課題に迫った「公娼制度の成立・展開と廃娼運動-日本近世近代へ」(共著、『ジェンダー史叢書1権力と身体』明石書店、2011年1月)を得た。引き続いて、明治維新期の一連の政策のなかに「芸娼妓解放令」を位置づけるために、東京都公文書館で芸娼妓解放令関係の史料収集を行うとともに、同史料の翻刻作業を進めている。これは、公娼制度の歴史的変容を解明し、日本近代都市史研究を媒介として買売春のありようを規定する近代日本社会の歴史的特質を理解する本研究の要諦となるはずである。本年度は、(1)公娼制度の具体的ありようを明らかにするため、前年度にひきつづき金沢をフィールドに地域の政治・経済・文化的背景を踏まえた「遊廓社会」の構造分析を行った。その成果の一部は、遊廓社会研究会で報告し、来年度刊行の『遊廓社会論集』(仮)(吉川弘文館)に向けて原稿化の作業を行っている。(2)近世と近代の公娼制度の歴史的特質に大きく関係する明治5年の太政官布告第295号(「芸娼妓解放令」)の歴史的意義について、明治維新期の一連の政策のなかに「芸娼妓解放令」を位置づけるために、東京都公文書館で芸娼妓解放令関係の史料収集を行うとともに、同史料の翻刻作業を進めている。並行して、(3)沖縄県の「芸娼妓解放令」関係史料の調査を実施した。沖縄県における「芸娼妓解放令」の公布は、琉球処分から沖縄県設置をへたのちの明治15年のことである。

他県では先行して「芸娼妓解放令」の公布をへて多くの県で貸座敷制度という近代的な公娼制度への再編がはかられていたが、そうした経緯をふまえて、「芸娼妓解放令」による沖縄県の買売春制度の近代化の過程はどのような特徴をおびるのかを検討したいと考えている。また、沖縄県の買売春政策の特質を明らかにすることは、明治政府の沖縄政策を考えるうえでも重要な論点を提示できると思われる。
キラルC⊆対称性資源を活用する生理活性化合物の合成

研究計画に従いすでにD-マン=トール(1)から効果的な合成法を確立しているキラルグリシドール(2)を用いることにより強力な脱分極作用を示す力イノイドアミノ酸、(-)-acromeric acidA(3)の合成を検討し、分子内1,3-ダイポーラー付加反応を鍵段階に用いることによりこれに成功した。一方、すでに確立しているL-酒石酸エチル(4)を用いる置換トレイトール誘導体の位置選択的合成法を基礎として置換グリセルアルデヒド誘導体を製し、これらを出発物質とし、逆電子要請型分子内ヘテロディールス・アルダ一反応を鍵段階に用いることによりセコロガニン型モノチルペン(-)-melnylelenolate(7),ヘテロヨヒンビンアルカロイド(-)-ajmalicine(8),(-)-tetrahydroalstonine(9),およびカイノイドアミノ酸(-)-カイニン酸ラクトン(10)の合成法を確立した。
ウイルス感染植物におけるマイクロRNA蓄積異常と病徴との関係についての解析

タバコモザイクウイルス(TMV)が感染した植物シロイヌナズナでは、ほとんどのmicroRNA(miRNA)の蓄積が非感染植物と比較して増加することがわかった。このメカニズムを調べるためには、miRNA生合成経路の解明が必要である。そこで、植物のmiRNA生合成経路の解明およびTMV感染におけるmiRNA蓄積異常の解明を本研究の目的とした。昨年度までに、miRNA生合成経路について詳細な解析を行ってきた。TMVがコードするタンパク質のなかで、126K複製酵素がRNAサイレンシングサプレッサー活性をもつことが報告されていたので、複製酵素がmiRNA経路への影響を及ぼすことが予測された。そこで、複製酵素がmiRNA生合成経路およびmiRNAの機能に及ぼす影響を調べた。複製酵素とmiRNA前駆体を一過的に共発現させる実験を試みた。その結果、複製酵素はmiRNA前駆体の蓄積には影響を与えないが、miRNA/miRNA*duplexを安定化し、miRNAがRISC複合体に取り込まれ機能を果たすのを抑えていることが示唆された。このことから、複製酵素はmiRNA/miRNA*duplexと結合することが予想された。そこで、複製酵素とmiRNA前駆体を同様に一過的に共発現させ、複製酵素に対する免疫沈降実験および免疫沈降物からのRNA抽出を行い、免疫沈降物にmiRNAおよびmiRNA*が含まれているという結果を得た。これにより、複製酵素はmiRNAとmiRNA*両方と結合することが示唆された。さらに、in vitroでの複製酵素とmiRNA/miRNA*duplexとの結合実験を行ったところ、複製酵素はduplexと結合できることがわかった。タバコモザイクウイルスTMVが感染した植物シロイヌナズナでは、ほとんどのmiRNAの蓄積が増加することがわかった。miRNA前駆体をノーザンブロット法を用いて検出する実験系を構築し、miRNA前駆体の切断をタンパク質DCL1が触媒することを明らかにしてきた(Kurihara and Watanabe,2004,PNAS 101,12753-58)。さらに、タンパク質HYL1のmiRNA生合成への関与が示唆されていた。hyl1変異植物におけるmiR163生合成を調べたところ、ノーザン解析において前駆体の蓄積の増加とmiRNAの蓄積の減少が検出された。免疫沈降法を用いた実験から、DCL1とHYL1が複合体を形成することがわかった。以上より、HYL1とDCL1が相互作用することによって前駆体が効率的に切断されることが示唆された(Kurihara et al,2006,RNA12,206-212)。TMVがコードする複製酵素はRNAi抑制活性をもつ。複製酵素がmiRNA経路に及ぼす影響を調べるために一過的発現系による解析手法を用いた。複製酵素とmiRNAを共発現すると、コントロールと比較して前駆体、miRNAの蓄積には差はみられなかった。しかし、生合成のときmiRNAとともに切り出されるmiRNA^*の蓄積が増加していた。さらに、標的mRNAとmiRNAを共発現すると、標的mRNAはmiRNAによって抑制されたが、複製酵素を共発現させることによって、miRNAの抑制機能は解除された。以上の結果から、複製酵素はmiRNA/miRNA^*duplexを安定化し、miRNAの機能を抑えていることが示唆された。
カンゾウのテルペノイド生合成に関与する酵素遺伝子ネットワークの解析

カンゾウ(Glycyrrhiza glabra L.)は4種類のトリテルペノイド関連化合物を植物個体の異なった部位に蓄積することが判明している。これまでに、植物ステロールとトリテルペノイド類の生合成上において共通な経路に存在する2種類のスクアレン合成酵素のcDNAと1種類のスクアレンエポキシ化酵素のcDNA、生合成上の分岐点に位置するオキシドスクアレン閉環酵素のうちシクロアルテノール合成酵素とβ-アミリン合成酵素のcDNAをクローニングすることに成功しているが、新たにルペオール合成酵素の遺伝子と推定される3番目のOSC遺伝子をクローニングすることができた。今後、全配列の決定をすすめるともに、酵母中に発現させて酵素機能の確認を行う予定である。また、β-アミリン合成酵素の遺伝子を植物に形質転換するためのプラスミドの作成をすでに終了しており、植物への形質転換を試みているところである。一方、これまでにクローンニングすることが出来た酵素遺伝子のゲノム中のコピー数を調べるためサザン分析をした結果、いずれの酵素遺伝子も複数の遺伝子コピーが存在し、それに対応したアイソザイムが存在することが示唆された。シクロアルテノール合成酵素とβ-アミリン合成酵素のmRNAの発現をノーザン分析で解析した結果、両者は培養株間、時期により異なる発現パターンを示した。また、ステロールの生合成を阻害するHMG-CoA還元酵素阻害剤を培養細胞に投与した結果、植物ステロールの生合成に関与するシクロアルテノール合成酵素のmRNAレベルの顕著な増加は観察されなかった。カンゾウ(Glycyrrhiza glabra L.)培養細胞は、肥大根の甘味主成分であるグリチルリチンを蓄積しないが、ソヤサポニン、ベツリン酸、植物ステロール等のトリテルペノイド関連化合物を生産する。これらの成分の生合成経路は2,3-オキシドスクアレンまで共通であり、その後の閉環酵素の段階以降で分岐している。これらの多様なトリテルペノイド関連化合物の生合成制御機構の解明を目的として、生合成上の共通な経路に存在するスクアレン合成酵素のcDNAをクローニングした結果、2種類(SQS1とSQS2)のcDNAが得られた。両cDNAの機能は大腸菌に発現させ、酵素活性を測定することで確認した。ノーザン分析の結果、SQS1のmRNAは培養細胞の定常期に強く発現している一方、SQS2のmRNAは増殖期に強く発現しており、両者は異なった発現制御を受けていることが明らかとなった。またゲノムDNAを抽出してサザン分析を行ったところ、SQS遺伝子はゲノム中に三コピー存在することが明らかとなった。一方、生合成上の分岐点に位置するオキシドスクアレン閉環酵素(OSC)のcDNAをクローニングした結果、二種類のcDNAをクローニングすることに成功した。二つのcDNA由来の蛋白質を酵母に発現させたところ、植物ステロール生合成に関与するシクロアルテノール合成酵素(CAS)とグリチルリチンとソヤサポニンの生合成に関与しているβ-アミリン合成酵素(bAS)であることを確認した。ノーザン分析の結果、ソヤサポニンを生産している培養細胞においてbASのmRNAが強く発現していることを明らかにした。今後、ルペオール合成酵素(LPS)のcDNAクローニンングを行い、三種類のOSC遺伝子の発現を比較解析していく計画である。
アークフリーのkA級直流遮断を実現する異種金属接合型マイクロドット接点開発

機械接点と半導体デバイスを組み合わせたハイブリッド直流スイッチにおいて,異種金属を組み合わせた新たな機械接点を開発し,アークフリーの直流スイッチングを実現する内容である。このために銅基材上に高沸点材料であるタングステンドットを分散配置することで,電流分布の制御を可能にする。接点間アーク放電は電極上のある点が金属の沸騰電圧以上になって生ずるため,電流分布制御によって大電流通電・遮断時に,電極上の最高点温度をタングステンの融点以上,沸点以下に制御可能と見込まれる。この結果,アーク放電発生前に接点電圧で半導体デバイスをターンオンさせることができ,アークフリースイッチングを実現する。
膵癌の浸潤・転移に関する糖鎖の同定と新規治療薬の開発

膵癌におけるフコシル化とそれを制御するフコース転移酵素(Fucosyltransfearase, FUT)の発現と癌化の関係を解明し、FUT抑制による新規治療薬の開発が目的である。I.膵癌の癌化にフコシル化が与える影響について膵癌切除標本を用いて検討する。1.癌部と正常膵管部のフコシル化に関連するレクチン発現の比較:Laser microdissection法で採取した組織において、レクチンマイクロアレイで癌部は正常膵管部よりフコシル化関連レクチン(AOL, AAL)が高発現であった。2.膵癌の臨床病理学的因子とフコシル化に関連するレクチン発現の関係:膵癌の病理学的因子(進行度、深達度、リンパ節転移、脈管侵襲、再発、予後)とレクチンの関係を検討し、フコシル化関連レクチン(AOL, AAL)の発現はリンパ節転移の有無との相関を認めた。II.膵癌におけるFUTの発現について膵癌切除標本を用いて解析する。1.膵癌の癌化に関与するFUTの同定:膵癌切除症例に対し、FUTの免疫染色を行い、癌部は正常膵管部よりFUT8が高発現であった。2.膵癌の臨床病理学的因子とFUTの関係:膵癌の臨床病理学的因子と上記で同定したFUTとの関係を検討し、FUT8の発現の強さと臨床病理学的因子には関連を認めなかった。III:膵癌の浸潤や転移とFUTの関係。1.ヒト膵癌細胞株におけるFUTの増殖能、細胞浸潤能、接着能に与える影響:FUTをsiRNAでノックダウンさせた膵癌細胞株において細胞浸潤能が低下した。2.ヌードマウスへの膵癌細胞株の皮下投与モデルにおけるFUT抑制による腫瘍の増殖、浸潤抑制効果の検討:皮下腫瘍の大きさと重量はFUT抑制での変化は認めなかった。平成30年度に計画した研究は、上記に示した結果を得ており、おおむね順調に進展している。膵癌の癌化にフコシル化が与える影響についての膵癌切除標本を用いての検討では、癌部と正常膵管部のフコシル化に関連するレクチン発現の比較で、癌部は正常膵管部と比較してフコシル化関連レクチン(AOL, AAL)が高発現であった。膵癌の臨床病理学的因子とフコシル化に関連するレクチン発現の関係の検討では、フコシル化関連レクチン(AOL, AAL)の発現はリンパ節転移の有無との相関を認めた。膵癌におけるFUTの発現についての膵癌切除標本を用いての解析では、癌部は正常膵管部よりFUT8が高発現であった。ヒト膵癌細胞株におけるFUTの増殖能、細胞浸潤能、接着能に与える影響の検討を行い、FUTは膵癌細胞株において細胞浸潤能に影響していた。今後は膵癌の浸潤とFUTの関係を検討するため、ヌードマウスとヒト膵癌細胞株を用いた研究を進める。FUT抑制による腫瘍の浸潤抑制効果の検討のため、浸潤に関わる因子を免疫染色等で検討する。1.癌部と正常膵管部のフコシル化に関連するレクチン発現の比較:Laser microdissection法で癌部と正常膵管部をサンプルとして採取し、レクチンマイクロアレイを行い、癌部は正常膵管部と比較してフコシル化関連レクチン(AOL, AAL)が高発現であった。2.膵癌の臨床病理学的因子とフコシル化に関連するレクチン発現の関係:膵癌の臨床病理学的因子(進行度、深達度、リンパ節転移、脈管侵襲、再発、予後)とレクチンの発現の関係を検討し、フコシル化関連レクチン(AOL, AAL)の発現はリンパ節転移の有無との相関を認めた。II.膵癌におけるFUTの発現について膵癌切除標本を用いて解析する1.膵癌の癌化に関与するFUTの同定:膵癌切除症例に対し、フコシル化に関与するフコース転移酵素(Fucosyltransferase, FUT)の免疫染色を行いスコア化した。癌部は正常膵管部よりFUT8が高発現であった。2.膵癌の臨床病理学的因子とFUTの関係:膵癌の臨床病理学的因子(進行度、深達度、リンパ節転移、脈管侵襲、分化度、再発、予後)と上記で同定したFUTとの関係を検討した。FUT8の発現の強さと臨床病理学的因子には関連を認めなかった。平成29年度に計画した研究は、上記に示した結果を得ており、おおむね順調に進展している。

膵癌の臨床病理学的因子とFUTの関係の検討では、FUT8の発現の強さと臨床病理学的因子には関連を認めなかった。膵癌におけるフコシル化とそれを制御するフコース転移酵素(Fucosyltransfearase, FUT)の発現と癌化の関係を解明し、FUT抑制による新規治療薬の開発が目的である。I.膵癌の癌化にフコシル化が与える影響について膵癌切除標本を用いて検討する。1.癌部と正常膵管部のフコシル化に関連するレクチン発現の比較:Laser microdissection法で採取した組織において、レクチンマイクロアレイで癌部は正常膵管部よりフコシル化関連レクチン(AOL, AAL)が高発現であった。2.膵癌の臨床病理学的因子とフコシル化に関連するレクチン発現の関係:膵癌の病理学的因子(進行度、深達度、リンパ節転移、脈管侵襲、再発、予後)とレクチンの関係を検討し、フコシル化関連レクチン(AOL, AAL)の発現はリンパ節転移の有無との相関を認めた。II.膵癌におけるFUTの発現について膵癌切除標本を用いて解析する。1.膵癌の癌化に関与するFUTの同定:膵癌切除症例に対し、FUTの免疫染色を行い、癌部は正常膵管部よりFUT8が高発現であった。2.膵癌の臨床病理学的因子とFUTの関係:膵癌の臨床病理学的因子と上記で同定したFUTとの関係を検討し、FUT8の発現の強さと臨床病理学的因子には関連を認めなかった。III:膵癌の浸潤や転移とFUTの関係。1.ヒト膵癌細胞株におけるFUTの増殖能、細胞浸潤能、接着能に与える影響:FUTをsiRNAでノックダウンさせた膵癌細胞株において細胞浸潤能が低下した。2.ヌードマウスへの膵癌細胞株の皮下投与モデルにおけるFUT抑制による腫瘍の増殖、浸潤抑制効果の検討:皮下腫瘍の大きさと重量はFUT抑制での変化は認めなかった。平成30年度に計画した研究は、上記に示した結果を得ており、おおむね順調に進展している。膵癌の癌化にフコシル化が与える影響についての膵癌切除標本を用いての検討では、癌部と正常膵管部のフコシル化に関連するレクチン発現の比較で、癌部は正常膵管部と比較してフコシル化関連レクチン(AOL, AAL)が高発現であった。膵癌の臨床病理学的因子とフコシル化に関連するレクチン発現の関係の検討では、フコシル化関連レクチン(AOL, AAL)の発現はリンパ節転移の有無との相関を認めた。膵癌におけるFUTの発現についての膵癌切除標本を用いての解析では、癌部は正常膵管部よりFUT8が高発現であった。ヒト膵癌細胞株におけるFUTの増殖能、細胞浸潤能、接着能に与える影響の検討を行い、FUTは膵癌細胞株において細胞浸潤能に影響していた。今後は膵癌の浸潤や転移とFUTの関係を検討するため、ヒト膵癌細胞株を用いて研究を進める。まず、FUTの増殖能、細胞浸潤能、接着能に与える影響を検討する。ヒト膵癌細胞株を用い、FUTをノックダウンさせた細胞株を作成し、細胞株の増殖能、細胞浸潤能、接着能を測定する。この結果を参考とし、FUT抑制による腫瘍の増殖、浸潤抑制効果、転移抑制効果をヌードマウスを用いたモデルにより検討する予定である。研究計画の変更は現時点ではない。今後は膵癌の浸潤とFUTの関係を検討するため、ヌードマウスとヒト膵癌細胞株を用いた研究を進める。FUT抑制による腫瘍の浸潤抑制効果の検討のため、浸潤に関わる因子を免疫染色等で検討する。
情報機器変遷史を考慮した技術・情報教育のための希少技術遺産復元教材の開発

本研究では,情報機器変遷史に関連した技術・情報教育のための希少技術遺産復元教材を開発することを目的としており,情報機器変遷史に関連する復元教材の技術・情報教育における有用性を中心にして研究を進めた。このとき,文字・数字の記録と計算,計算具の発達,機械式計算機の発達,コンピュータの発達の流れの中での技術・情報教育のための希少技術遺産復元教材の開発を行った。特に,計算機器変遷の中での教材として有効な機器を体系的に整理するとともに,石による復元,木材による復元,歯車により復元,3Dプリンタによる復元を組み合わせて技術・情報教育のための希少技術遺産の復元教材を開発した。本研究では,情報機器変遷史を考慮した技術・情報教育のための希少技術遺産復元教材の開発について研究する。学校教育における技術・情報教育では,今後の高度情報社会の中で対応できる能力の育成が意図されており,将来の社会の動向を推察するためには過去からの流れを学ぶ必要があり,特に情報教育においては紀元前から今日までの情報機器ならびに情報環境の変化を意識して学習を進めることが重要である。そのため,紀元前から今日に至るまでの計算具や計算機器についての新たな情報収集を行うとともに希少技術遺産の形状を3次元計測するとともに,既に収集している希少技術遺産画像情報も併用して3次元造形プリンタ造形により立体教材を復元することにより,学校教材として配布・流通させることができる技術・情報教育のための情報機器変遷史を意識した希少技術遺産復元教材を開発することが必要となる。本年度は研究の初年度であり,3次元造形教材に関わる基本的なノウハウの蓄積を行った。希少技術遺産の中では建築物文化遺産として原爆ドームがあるが,その原型はほとんど知られていない。学校教育教材の事例として,3次元造形プリンタで原爆ドームの原型である広島県物産陳列館を当時の建築図面からCADを用いて3次元データとして構成し,3次元造形プリンタで再現した。これにより3次元造形の基礎的な技術を確立した。また,アジア圏での計算機器変遷に関わる調査として台湾台南市の台湾府城隍廟ならびに宗教文物陳列館を訪問し,生活の中でのそろばんの利用に関わる調査を行った。さらに台湾で利用されていたそろばんの収集を行い,3次元プリンタでの教材化を試みた。本研究では,情報機器変遷史を考慮した技術・情報教育のための希少技術遺産復元教材の開発について研究している。学校教育における情報教育ではアルゴリズムならびにプログラミングの教育を含むことは当然であるが,その背景としての計算機器変遷を意識することも重要となる。ただ,コンピュータの歴史に重点を置くことが多く,紀元前からの計算機器変遷の観点からの教育も今後のコンピュータならびに情報環境の進展を予想する上で重要となる。昨年度の研究では3次元造形教材に関わる基本的なノウハウの蓄積ならびにアジア圏でのそろばんを主体とした計算機器編成に関わる調査を行った。本年度は計算機器に関わる情報収集を発展させるために,暗号に関わる情報機器利用の歴史としてのNSA Crypto Museum,宇宙開発分野における情報機器利用の歴史としてのSteven F. Udvar-Hazy CenterとNationalAir and Space Museum,生活におけるコンピュータ利用の歴史としてのSmithsonian National Museum of American History,科学教育の視点からのコンピュータ利用としてのThe Exploratorium,コンピュータそのものの歴史としてのComputer History Museumを訪問して情報収集した。これらにより,暗号器としてのEnigmaの機械式暗号方法の習得,宇宙開発分野でのコンピュータ利用,科学教育分野でのコンピュータ利用,コンピュータそのものの歴史的変遷等について,画像データベースの更なる充実を行った。本研究では,情報機器変遷を考慮した技術・情報教育のための希少技術遺産復元教材の開発について研究している。学校教育においてもこの30年程度の間に技術・情報教育は劇的な変化を伴っており,特に情報教育においては変化が激しく,長期的な視点に立った情報環境の変遷を踏まえての教育内容の検討が必要となっている。この考え方に基づいて,技術・情報教育のための希少技術遺産復元教材の開発を行っている。これまでの研究では,3次元造形教材に関わる基本的な造形手順の確立,各種計算機器の収集,それらに関わる画像データベースの構築を行ってきた。これらに加えて,ペルー・リマでの記録具としての結び縄文字を利用したキープならびに計算具としてのフィボナッチ数列を利用したユパナについて調査した。キープについては,Museo del Banco Central de Reserva del Peru(ペルー中央準備銀行博物館),Museo Nacional de Arqueologia, Antropologia e Historia del Peru(国立人類学考古学歴史博物館),Museo Arqueologico Rafael Larco Herrera(ラファエル・ラルコ・エレラ博物館),Museum of Art of Lima(MALI,リマ美術館)を訪問し,情報収集を行った。ユパナについては,MALI(リマ美術館)を訪問し,情報収集を行った。これにより,キープについては,結び方についての詳細を把握することができ,またユパナについては,ユパナの形状が複数存在することが確認されたとともに,1桁分の加算を行う枠配置が階段状に変化してものもあることと,10の桁の記録方式に複数の種類があることが確認できた。これらにより,技術・情報教育のための希少技術遺産復元教材の開発することができた。

特に,計算機器変遷の中での教材として有効な機器を体系的に整理するとともに,石による復元,木材による復元,歯車により復元,3Dプリンタによる復元を組み合わせて技術・情報教育のための希少技術遺産の復元教材を開発した。本研究では情報機器変遷史を考慮した技術・情報教育のための希少技術遺産復元教材の開発について研究している。当該年度の研究では,情報機器変遷史における重要機器についての情報収集を行い,今後の教材開発のための基礎情報の充実を行うことができた。当初の予定通りの進行状況となっており,概ね順調に進展していると判断できる。技術・情報教育今後の研究では,具体的な3次元教材の開発を進める。このとき,従来の石膏トナー形式の3次元教材の造形のみでなく,樹脂を使用する3次元造形教材の開発も行う。本研究では,中学校や高等学校における技術・情報教育を対象とし,情報機器変遷史を考慮した技術・情報教育のための希少技術遺産復元教材の開発について研究している。当該年度の研究では,3次元造形のための基本技術を確立するとともに,情報機器の復元も試みている。また,海外調査として台湾における情報機器変遷の情報収集も行っている。当初の予定通りの進行状況となっており,おおむね順調に進展していると判断できる。当初当該年度に樹脂対応の3Dプリンタを購入予定であったが,機能としては既に古くなっており,機器の再検討を行う必要が生じていた。価格については若干高くなるが,高機能化が進んだ新製品を利用することにより格段に研究が向上することを考慮し,機器購入を遅らせて次年度購入とした。今後の研究では,海外の情報機器についての情報収集を追加するとともに,3次元造形手法のより細かい技法の確立を図る。また,3次元形状のファイルフォーマットについても検討し,流通性の良いフォーマット情報についても考察する。さらに,学校教育での実践の可能性も探る。当初購入を予定していた機器の機能以上の樹脂対応3Dプリンタを新年度に入って購入し,研究の促進を図る予定である。現在使用している3次元プリンタ(ZPrinter 650)の消耗品(石膏トナー)が当該年度に微小サイズとなり高機能になったが,高機能な消耗品を使用するためにはインク等の全ての種類の消耗品を新しいタイプに取り換える必要がある。研究室にはこれまでのタイプの消耗品が残っており,これらを全て使い切るために現在消耗品の発注を調整している所である。これまでのタイプの消耗品を均等に使い切った後に,後日一括して全ての消耗品を高機能タイプに変える予定である。
服薬管理支援システムのための未来状態推定法に関する研究

本研究では、外出時に薬の飲み忘れや飲み過ぎを検知するため、スマートフォンに内蔵されたセンサーを使用して食事や睡眠の未来の状態を予測するアルゴリズムを開発した。加速度センサーやジャイロセンサー、環境光センサー、タッチパネル等で計測したデータは、主成分分析により互いに相関のない特徴データへ変換したあと、ベイジアンネットワークへ入力した。しかし、目標とした正答率70%を達成することはできず、上記のセンサーだけでは食事の状態を正確に予測できないことを明らかにした。本年度は、申請書に記載したとおり、実証実験に向けて、加速度センサーやGPSセンサーのデータを計測するためのスマートフォンアプリケーションを開発した。このアプリケーションは、スマートフォン上のディスプレイを用いてデータを確認できるようになっているため、予備実験を効率的に実施することができる。来年度は、このアプリケーションを元に、服薬者の未来状態を推定するアプリケーションを開発する。未来状態推定法については、まず、簡略化ファジィ推論に基づいた従来手法を、スマートフォンに適した手法へ改良した。次に、ベイジアンネットワークに基づいた新たな手法を実装し、2種類の結果を比較できるようにした。本年度は、テストデータを用いて、両手法が正常に動作することを確認した。また、予備実験に向けて、サーバーコンピューターを設置した。GPSセンサーで計測したデータは先行して解析を進めており、ヒュベニの公式を用いて服薬者の滞在施設を判定する簡易的な手法を実現した。そして、現在時刻や滞在施設、気象情報などをサーバーに逐次蓄積できることを確認した。スマートフォンに装着する薬収納ケースにも改良を加え、実験器を3台製作した。高齢者でも使いやすいように薬収納スペースの開閉方法をフラップ方式からスライド方式へ変更し、簡単なユーザーインターフェースも作成した。加えて、薬収納スペース内に保管された薬を認識するための物体検出手法を改良し、実証実験に使用しても問題ない精度を達成した。今後は、薬剤師や心理学者の方々から頂戴したコメントに基づき、ユーザーインターフェースを改良する。来年度は、大学生を用いた実験を繰り返しながら推定手法を発展させ、最終的には高齢者を用いた実験でシステムの有用性を評価する。本年度の前半は物体検出精度の向上を目指して携帯型服薬管理支援デバイスの改良を行った。具体的には、同デバイスの開閉機構をスライド式へ変更することで遮光性を高め、開閉状態を正確に認識するための付属回路を設計した。同時に、複数の収納スペースを1台のカメラで撮影するために内蔵した曲面ミラーの形状を利用することで、取得画像を処理用サーバーへアップロードすることなく、瞬時に薬を検出できるように物体検出手法を改善した。上記の改良点については、計測デバイスの先進性を確保するため、特許を申請した。本年度の後半は実際に計測デバイスを使用し、外出時生活状態推定アルゴリズムの開発を進めた。その際、市販のスマートフォンに内蔵され始めた気圧センサーのデータも同時に収集した。最初に、先行研究で開発した在宅時生活状態推定アルゴリズムを適用したが、ファジィ推論の前件部となる特徴データを加速度センサーや環境光センサーで十分に獲得できないことを確認した。そこで、我々のグループが独自に研究している進化的ペトリネットというモデリング手法を使用することで、データ間の共起関係や依存関係を抽出することを試みた。進化的ペトリネットを使用することで、各種センサーで収集したデータを一般化して議論することが可能となり、特徴データが「活動時に反応する群」と「非活動時に反応する群」の2群に分類できることを確認した。そのため、我々は、加速度・環境光・気圧センサーのみで食事や睡眠の現状態を推定することは困難であると結論付けた。今後は、内蔵マイクや外部センサーを使用することで、外出時生活状態推定の精度向上を図る。近年、スマートフォンを中心とした健康管理支援システムが数多く提案されてきているため、生活状態を正確に推定するために必要となるセンサーを明らかにすることで、同分野の発展に貢献する。26年度が最終年度であるため、記入しない。システム工学26年度が最終年度であるため、記入しない。交付内定後の約半年間で、申請書に記載したとおり、実験用の薬収納ケースとスマートフォンアプリケーションを開発することができた。また、生活状態推定法についても、テストデータを用いて動作確認を行うなど、一定の目処を立てることができた。その他、サーバーの設置やユーザーインターフェースの作成などの準備も問題なく進めることができた。しかしながら、服薬者の滞在フロアを認識するための手法については、十分に検討することができなかった。以上より、おおむね順調に進展していると自己評価する。現在、服薬者の滞在フロアを認識するために気圧センサーの導入を検討しているが、市販のセンサーデバイスを購入することで、認識手法の開発に集中する。その後、実験参加者の同意を獲得する手順などを十分に検討し、個人情報を保護するためのセキュリティ対策を施す。システムの有用性を確認するための実験は、健康な大学生から開始し、中年や高齢者など、幅広いデータを収集する。そして、実際に計測したデータの特性を考慮しながら、目標とする推定精度80%を達成できるように生活状態推定法を改良する。
明治期中等教育国語教科書における「普通文」の創出

明治期中等教育国語教科書において様々に試みられた「普通文」創出の営為について、文体的な実践を分析するための観点を、以下の作業を通じて抽出した。今文(明治に書かれた文章)が中学校教科書に掲載され始めた時期に、新保磐次『中學國文讀本』は自作の文を掲載している。この内、近世の典拠を明確に特定できる教材文を取り上げて、近世の言語文化を資源としながら、近代日本で通用する「普通文」として、いかなる文体的改変を実践したのかを抽出した。新保磐次は教育雑誌に『日本普通文如何』をものしており、「普通文」論と教科書における文体実践との関連性についても分析考察を行った。この作業で得られた成果は、全国大学国語教育学会第135回東京ウォーターフロント大会にて、発表した。・新保磐次『中學國文讀本』(明二八)における「普通文」(全国大学国語教育学会『国語科教育研究第135回東京ウォーターフロント大会研究発表要旨集』2018.10)単著なお、上記発表を基に、以下の論文を発表した。・新保磐次『中學國文讀本』」における「普通文」ー教材「藤樹先生」の典拠からの文体的変容ー(『国語教育研究第六〇号』広島大学国語教育会2019.3)単著また、中学校国語教科書における「普通文」文体の変遷を確認するための基礎作業で、くずし字版本で作られた最初期の中学校国語教科書『本朝文範』の翻刻を行った。今後の教科書研究に資するため、翻刻「稲垣千穎『本朝文範』」(はと印刷2019.5発行単著)を発行し、機関リポジトリに掲載した。明治期の教育雑誌に掲載された「普通文」論についての資料収集は、おおむね順調に進んでいる。明治期中学校及び女学校の教科書資料ついては、入手困難なものが多く、所蔵図書館等に出向いて閲覧・複写が必要なものが多い。このため、教科書資料の調査については、予定より遅れている部分がある。分析考察については、入手できた資料の分析・考察の作業を進め、全体的な分析の観点を確定しており、今後の作業の見通しを得ている。資料の収集、分析・考察を継続して行う。特に今年度は、女学校教科書資料の収集を進める。分析・考察作業の途中で得られた成果については、逐次、学会発表や論文発表を行う。次年度使用額が生じた理由は、作業効率の合理化のため、当該年度の資料収集において、国立国会図書館の図書館向けデジタル化資料送信サービス等、他機関への文献複写依頼を優先的に行ったため、旅費使用がなかったことによる。なお、使用した物品費は、すべて購入可能できた明治期資料。次年度は、引き続き明治期資料収集の他、資料所蔵機関への出張調査旅費に使用する。
メタゲノム解析を用いた菌血症における病原菌の患者内多様性の解明

収集した多くの検体で、メタゲノムシーケンス解析によりヘテロサイトが確認された。その解析の1例として、Helicobacter cinaediによる再燃症例で確認された患者内多様性を挙げる。本菌は、高い再燃率が問題になっているが、感染源や感染経路は明らかにされていない。本症例は、発症期に51日間の時間的間隔があった。それぞれの血液検体を全ゲノムシーケンス解析した結果、複数の塩基型が確認される多型部位(ヘテロサイト)がゲノム上に6ヶ所確認された。そこで、同一染色体上に存在する遺伝型(ハプロタイプ)を明らかにするために、平板培地に塗抹して得られたコロニー(個別菌)の全ゲノムシーケンス解析をおこなった。個別菌の解析の結果、初発期に5つの宿主内多様性(遺伝型)、再燃期には2つの遺伝型が確認された。再燃期の遺伝型は、初発期に確認された遺伝型であった。初発期に存在した多様性は、複数クローンが体内に侵入した可能性だけでなく、発症するまでに生体内で本菌がコロナイゼーションしていた可能性が考えられた。また、初発期から再燃期までの優勢クローンの経時的な移り変わりは、患者生体内で有利なクローンが選択された可能性が考えられた。そこで、各ヘテロサイトについて詳細な解析を行ったが、本症例では宿主内の環境から受けた選択圧(たとえば、治療のために投与された抗菌薬)からエスケープした形跡の特定には至らなかった。本検体に比べて、高頻度でヘテロサイトが確認された検体が多くあり、複雑な解析作業になっている。多様なクローンが検出される頻度と、原因菌種の常在性/環境由来や侵入門戸、感染経路などとの相関解析を行い、各菌種における多様化の様式・パターンを明らかにすることを目指して、現在詳細な解析を進めている。血液培養が陽性となった血液検体は一定期間保存されている。次の3条件に基づいて解析対象を選定した;(1)確実に感染症と診断、(2)臨床検査で単一菌種が分離、(3)コンタミネーションが否定。様々な原因菌が網羅された100検体を選定した。この選定した血液検体から、ヒトDNAの混入を避け、細菌由来のDNAが多く含むDNA試料を調製した。具体的には、保存検体から低速遠心でヒト由来成分を取り除き、その上清を遠心して選択的に細菌を回収する。この試料はヒトDNAを選択的に除去できるDNA精製キットを用いて、細菌DNAを精製した。この原因菌DNAをエンリッチさせたDNA試料は、イルミナシーケンサ用ライブラリを調製し、シーケンス解析は、原因菌種の推定ゲノムサイズの300倍のデータ(150 bpのペアエンドシーケンス)を取得した。取得したリードデータは、公開されているヒトゲノム配列にBWAプログラムを用いてマッピングし、非マップリードペアのみを抽出した。さらに、哺乳類の配列データベースに対して相同性(blatプログラム)が見られたリードペアは全て除外し、確実に細菌由来と考えられる配列だけを解析に使用した。一塩基多型(SNP)や塩基配列の挿入/欠失(InDel)等の遺伝的多様性を特定するには、参照ゲノム配列が必要である。ゲノム配列データが公開されている菌株は、実際の解析対象とする菌株と遠い遺伝的関係にあり、高精度な遺伝的変化の検出が望めない場合が多いと予想されたので、メタゲノム配列データをアセンブリ(Platanusプログラム)してドラフトゲノムを取得し、これを参照配列としてメタゲノム配列をマッピング解析(BWAプログラム)した。当初の研究計画のとおり、検体の選定からシーケンス解析まで順調に進んでいる。現在、配列の情報解析を進めている。

多様なクローンが検出される頻度と、原因菌種の常在性/環境由来や侵入門戸、感染経路などとの相関解析を行い、各菌種における多様化の様式・パターンを明らかにすることを目指して、現在詳細な解析を進めている。当初の研究計画にしたがって進める予定である。シーケンス解析に関わる試薬の購入するタイミングを、翌年度に変更したため。
情報と投資家行動の実証分析

本研究の目的は日本の証券取引所におけるプライベート・インフォメーションを推定することである。具体的には、一般にPINと称されているプライベート・インフォメーションに基づく株式売買の割合を統計的手法により求め、このPINの決定要因を吟味することによりPINの妥当性も検証している。多くの投資家が共有するパブリック・インフォメーションと異なり、プライベート・インフォメーションは株価変動を説明する上で重要であると理論的に認識されているが、観測できるデータがないためこの分野における実証研究は遅れている。平成20年度が本研究の最終年であったため、前年度に推定していない東京証券取引所(1部と2部)におけるPINの推定、及びPINの決定要因をパネル・データ手法で分析した。本研究プロジェクトとして前年度に推定した他の証券所(大阪、JASDAQ)でのPIN値及び先行研究が報告したPINと比較し、東京証券取引所のPIN値が常識的な範囲であることを確認した。また、PINは、会社の規模、出来高、総資産利益率などの変数と理論通りの関係にあることから、推定されたPINをプライベート・インフォメーションに基づく取引の度合い(頻度)と考えても良いという結論を導いた。しかし、アメリカにおける同様の研究と比較すると、これらの変数の有意性が低いため、今後更に別の説明変数を考慮する必要があると考える。また、本研究0'Hara教授と彼女の共著者の一連の研究が生み出した統計手法に基づきPINを推定したが、今後異なる方法でPINを求める努力も必要である。日本の証券取引所における投資家の情報量を推定するために必要なデータ整備を行うことが本年の主な課題である。証券取引所に上場されている全ての個別銘柄の秒刻みのデータを取り扱うために必要な研究環境の整備かち始まり、Javaプログラムを作成、データ整備を行った。また、規模の小さい証券取引所における情報量を推定し、主な結果は筑波大学データバンク局から発表している。詳細は下記の通りである。1.データ整備本研究の最終目的は、投資家の証券売買の行動から個別銘柄の情報量を推定することである。そのために必要なデータを整備が本年度の主な目的である。データは銘柄、取引所、取引時間などの情報が混合されているため、データを下記の2段階で整備した。データのサイズが1.6テラバイトと膨大であるため、単純作業であるが時間を必要とした。まず、銘柄ごとにファイルを作成し、そのファイルに企業データを保存する作業を行った。データベース作成に頻繁に使用されるAccessはメモリー制約があるためJavaのプログラムを作成し、作業を行った。この工程だけで数ヶ月(2006年9月まで)必要とした。第二段階は、個別銘柄ごとのファイルを基に、取引所ごとのデータを抽出し情報量を推定するにあたり必要な日次データを作成した。上記の理由で、この作業のためにもJavaプログラムを作成した。この過程を終了するのに数ヶ月(2006年12月まで)必要とした。2.ヘラクレス市場における投資家の情報量の推定比較的小規模であるヘラクレス市場のデータを使用し個別銘柄ごとの情報量を推定した。この作業は2ヶ月必要とした(2007年2月)3.推定した情報量の開示2007年3月に研究実績をまとめ、ヘラクレス市場の情報量は、筑波大学が出版している「平成18年度多目的統計データバンク年報」に出版予定。本研究の主な目的は日本の証券取引所に上場されている企業に関するプライベート・インフォメーション量を企業別に推定することである。ファイナンス研究では過去十数年にわたり投資家が保有する情報が株式価格形成の重要な要因であると考え、特に一部の投資家しか保有しないプライベート・インフォメーションに多くの研究者は着目している。本年度は日本最大の新興株式市場であるJASDAQ証券取引所に上場されているプライベート・インフォメーションを取引データが存在する2004年から2006年まで推定した。この期間、JASDAQは日本では例外的にマーケット制度という売買制度を導入している取引所であるため、推定方法の背景にある理論と一貫性がある。前年度同様、高頻度データ(ティック・データ)を用い推定した結果、他の新興市場(例、ヘラクレス)における平均プライベート・インフォメーション量と同レベルの数値を得ることができた。また、この数値はNY証券取引所のような比較的成熟した企業が上場しているプライベート・インフォメーション量より多少高いレベルであることが判明した。中小企業の一つの特徴として大株主が個人投資家である傾向があり、そのような取引所ではプライベート・インフォメーション量が多く存在すると考えられるため、個人投資家の重要性が高いヘラクレスやJASDAQ取引所の特徴がこの結果の原因であると考える。今年度の分析した研究結果は「多目的統計データバンク年報」に掲載された。

また、PINは、会社の規模、出来高、総資産利益率などの変数と理論通りの関係にあることから、推定されたPINをプライベート・インフォメーションに基づく取引の度合い(頻度)と考えても良いという結論を導いた。しかし、アメリカにおける同様の研究と比較すると、これらの変数の有意性が低いため、今後更に別の説明変数を考慮する必要があると考える。また、本研究0'Hara教授と彼女の共著者の一連の研究が生み出した統計手法に基づきPINを推定したが、今後異なる方法でPINを求める努力も必要である。