hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
HIV-1感染細胞が誘導する神経細胞死のプロテオーム解析

HIV-1の複製を強力に抑制する多剤併用療法(HAART)の導入により、HIV-1感染症/AIDSに対する治療効果が著しく向上し、それに伴いHIV脳症発症率の低下も認められるようになった。しかしながら、生涯続けなければならないと考えられている現行のHAARTによって、今後、長期的にみて、このHIV脳症発症率低下が持続されるかは全く不明である。一方、世界に目を向ければ、十分なHAARTを享受できない発展途上国を中心に、HIV感染者が爆発的に増加している現状がある。このような状況から、現在、新たなHIV-1複製阻害薬の開発と共に、HIV脳症の発症機序を明確にし、その予防薬・治療薬の開発を行うことは必要不可欠であると考えられる。昨年度は、HIV-1が関与するヒト由来神経細胞に与える神経障害のin vitroモデルの構築を行い、その特徴づけを行った。本年度はHIV-1を含む培養上清(ウイルス液)を添加することで誘導されるこの神経細胞死と関連するタンパク質を探索するために、神経細胞のプロテオーム解析を行った。その結果、ウイルス液添加によりmanganese superoxide dismutase(Mn-SOD)の発現が著しく亢進することが明らかとなった。このMn-SODの発現は、ウイルス液による神経細胞死と密接な関係があることが示唆された。Mn-SODの誘導には、酸化ストレスが関与することが既に報告されている。また、HIV脳症発症の原因因子にスーパーオキシドアニオンをはじめとした活性酸素の関与が考えられており、実際、HIV脳症患者由来の脳組織中に、活性酸素が存在した証拠を示す多くの報告がある。従って、本in vitroにおけるウイルス液による神経細胞死においても活性酸素による酸化ストレスの関与が考えられる。抗酸化剤として知られるN-acetylcysteineの処理により細胞死の顕著な抑制効果、及びMn-SOD発現誘導の抑制効果が示されなかった。このことは、本in vitro系が単純に抗酸化剤では抑制されない特異な系である可能性があり興味深い。一方、世界に目を向ければ、十分なHAARTを享受できない発展途上国を中心に、HIV感染者が爆発的に増加している現状である。このような状況から、現在、新たなHIV-1複製阻害薬の開発と共に、HIV脳症の発症機序を明確にし、その予防薬・治療薬の開発は必要不可欠であると考えられる。本年度は、HIV-1が関与する神経障害のin vitroモデルの構築を行い、その特徴づけを行った。その結果、以下に示す結果が得られた。1).HIV-1感染細胞培養上精(supn.)を加えて,3-4日後に細胞死を誘導する遅延性の細胞死誘導活性を示す。2).HIV-1感染細胞supn.を10-1000倍に希釈しても十分に神経細胞死が誘導される。3).HIV-1感染細胞supn.を神経細胞に数時間パルスするだけで十分に細胞死を誘導できる。4).HIV-1感染細胞supn.をパルスし、数日培養した神経細胞の培養上清が,神経細胞死を誘導する活性をもつ。5).この神経細胞死の誘導は,HIV-1の感染をブロックする中和抗体,デキストラン硫酸,CXCR4のアンタゴニスト,あるいはNMDA受容体のアンタゴニストで阻害がかからない。6).この神経細胞にHIV-1は感染しない。7).非感染細胞supn.では細胞死を誘導しない。8).これまでに以上に示した現象の報告はない。このことを踏まえ、平成15年度は特にHIV-1感染細胞supn.を処理した神経細胞におけるプロテオーム解析を行い、特異的な発現の変化が認められるタンパク質群を同定し、その細胞死誘導機構の解明およびそれに基づいた治療薬・予防薬開発のための評価系構築を行う予定である。

Mn-SODの誘導には、酸化ストレスが関与することが既に報告されている。また、HIV脳症発症の原因因子にスーパーオキシドアニオンをはじめとした活性酸素の関与が考えられており、実際、HIV脳症患者由来の脳組織中に、活性酸素が存在した証拠を示す多くの報告がある。従って、本in vitroにおけるウイルス液による神経細胞死においても活性酸素による酸化ストレスの関与が考えられる。抗酸化剤として知られるN-acetylcysteineの処理により細胞死の顕著な抑制効果、及びMn-SOD発現誘導の抑制効果が示されなかった。このことは、本in vitro系が単純に抗酸化剤では抑制されない特異な系である可能性があり興味深い。
第三の覚醒系としての室傍核

我々はラットの室傍核をさまざまな薬物で刺激することによって、覚醒/あくび反応を誘発した。1覚醒との関連で最近注目されるオレキシンを室傍核に局所投与すると、覚醒/あくび反応が誘発された。2室傍核を局所的に虚血状態にするために、シアンを注入すると、覚醒/あくび反応が誘発された。3動揺病ではあくびが頻発し、酔い止めである抗ヒスタミン薬は副作用として眠気が知られている。ヒスタミンを室傍核に投与するとやはり覚醒/はくび反応が誘発された。4あくびは朝の起床時によくおこる。その誘因は太陽光にあると考えられるので、高照度光を麻酔ラットの目に当てると、覚醒/あくび反応が誘発された。5光によって誘発される覚醒/あくび反応はH1アンタゴニストを脳室内に投与すると、抑制された。組織学的研究では、あくびを頻回に誘発させると、室傍核の小細胞領域にc-fosの発現が増え、二重染色でそれらはCRH陽性細胞であることが示された。以上の結果より、室傍核のCRH細胞がさまざまなストレス刺激で活性化され、それが皮質の賦活を誘発する中継核として機能していることが示された。1.麻酔・自発呼吸のラット室傍核にオレキシンAを微量局所注入すると、直ちに脳波上で低振幅・速波側へのシフトが出現し、約30秒後に回復した。この覚醒反応は、あくび行動と循環反応(血圧低下)、咀嚼運動を随伴していた。一方、オレキシンBを室傍核に局所投与すると、脳波の覚醒側へのシフトだけが現れ、随伴する反応は認められなかった。以上の結果より、覚醒反応を中継する受容体はOX2である可能性が示唆された。オレキシン細胞は視床下部外側野にあり、脳内のさまざまな領域に軸索を投射し、摂食行動や睡眠・覚醒系に関与している。特に、ナルコレプシーの病態と密接に関与しているとされる。我々のデータは、オレキシン神経の覚醒系への関与が室傍核のOX2受容体を経由して発現していることを示している。この結果は、Behavioral Brain Research 128(2002)に発表された。2.麻酔・自発呼吸のラット室傍核にヒスタミンを微量局所投与すると、上述のオレキシンAの場合と同様に、脳波上で覚醒側へのシフト(低振幅・速波)が直ちに出現し、あくび行動が随伴した。この反応は、H1アンタゴニストを側脳室投与で消失した。視床下部後部(結節乳頭核)にあるヒスタミン神経は覚醒系としての役割が多方面から確立されてきている。今回の我々の実験結果は、ヒスタミン神経が皮質を賦活する経路に、室傍核が含まれることを明らかにしている。本研究はBehavioral Brain Research 134(2002)に発表された。大脳皮質を賦活する脳内システムとして、視床非特殊核を介した背側経路(古典的な脳幹網様体賦活系)と前脳基底部コリン作動性神経を介した腹側経路が明らかにされ、種々の検討がされてきている。後者に対する入力システムとして、青斑核ノルアドレナリン神経、背側縫線核セロトニン神経、後部視床下部のヒスタミン神経、視床下部外側野のオレキシン神経などが知られている。この研究でとりあげた室傍核は、これらの覚醒関連の神経システムには含まれない。しかし、室傍核を刺激するとあくび行動を伴う皮質の賦活が脳波上で観察される。本研究では、ストレス中枢である室傍核が一過性の覚醒反応を仲介する因子(入力系)と、皮質賦活の経路(出力系)について検討を行った。覚醒を誘発する因子としては、ナルコレプシーとの関連で注目されるオレキシン神経からの入力があること(受容体はオレキシン受容体2)、室傍核の虚血刺激(シアン注入)が有効であることから脳循環不全のチェック機構であること、網膜からの光刺激で覚醒が誘発される中継を担っていること、後部視床下部のヒスタミン神経からの入力をH1受容体を介して受けること、などが明らかになった。

室傍核からの出力系としては、CRHニューロンが関与している可能性が強く示唆される結果が得られた(ただし、同時に起こるあくび行動はオキシトシン神経によるものと結論されている)。ただし、CRHニューロンが前脳基底部アセチルコリンに投射して皮質を賦活する可能性は、機能実験でも、組織学的検索でも否定された。おそらくは、脳幹のノルアドレナリン神経を経由した迂回路が関与しているものと推察された。室傍核はストレス中枢として、自律神経、内分泌、情動反応などを発現させるが、皮質に対して一過性の賦活を与え、それは一種の警告反応とみなすことができるかもしれない。
蛍光イメージングによる血管新生での先導端内皮細胞の一方向性移動の制御機構の解析

血管新生は、既存の血管から血管枝が出芽し、新たな血管を構築するプロセスである。本研究課題では、血管新生過程の内皮細胞の移動がどのようにして制御されているのか検討するために、培養細胞およびゼブラフィッシュを用いて蛍光生体イメージング技術により解析を行なった。その結果、先導端に位置する内皮細胞においてVascular endothelial growth factor receptor2 (VEGFR2)がゴルジ装置からモータータンパク質KIF13Bを介して前方に輸送されていることが示唆された。また、内皮細胞の移動には隣り合う細胞同士の接着が重要であることが示唆された。本研究では、血管新生過程において先導端内皮細胞の一方向性移動がどのようにして制御されているのかを明らかにするために、ゼブラフィッシュを用いた蛍光生体イメージング解析を行っている。研究代表者は血管新生因子Vascular endothelial growthfactor (VEGF) / VEGF受容体(VEGFR2)シグナルに注目し、「血管新生過程の先導端内皮細胞ではゴルジに局在するVEGFR2が先導端に選択的に輸送される仕組みがあり、それによりVEGF/VEGFR2シグナルが先導端で強く活性化し、先導端内皮細胞の一方向性移動を促進している」と仮説を立て検証を起こった。移動する内皮細胞のゴルジに局在するVEGFR2が先導端に輸送される機構の存在を同定するために、VEGFR2に蛍光タンパク質を融合したVEGFR2-FPを用いて、VEGFR2の輸送の可視化を試みた。しかし、VEGFR2-FPは内在性のVEGFR2と異なる局在を示したため、VEGFR2の輸送を可視化することができていない。VEGFR2の免疫染色を行うことでゴルジに局在するVEGFR2が先導端へ輸送される機構の同定を試みた。VEGFR2がどのようにして前方に局在しているか検討するため、創傷治癒アッセイにおいて微小管重合阻害剤で処理するとVEGFR2の前方への局在が阻害されたことから、VEGFR2は微小管に沿って前方に輸送されていることが示唆された。生体内において、Vegfr2がどのようにして輸送されているか検討するために、キネシンファミリーKif13baに注目した。kif13baノックアウトフィッシュを樹立し、解析した結果、kif13baノックアウトフィッシュでは中脳静脈の形成が遅延した。今後、kif13baノックアウトフィッシュでは、中脳静脈でVegfシグナルが抑制されているのか検討を行う。先導端内皮細胞では、VEGFR2がどこに局在するのか検討するために、VEGFR2に蛍光タンパク質を融合したVEGFR2-FPの作成を試みた。VEGFR2のC末端やN末端のシグナル配列の下流等蛍光タンパク質を挿入する場所や蛍光タンパク質の種類を検討したが、内在性のVEGFR2とは異なる局在を示した。先導端内皮細胞で細胞表面に局在するVegfr2がVegfAaと結合し、エンドサイトーシスされる様子を可視化することで、細胞膜に局在するVegfr2がどこに多く局在するのか検討するために、VegfAaにmCherryを融合させたVegfAa-mCherryをヒートショックプロモータ下でゼブラフィッシュの全身に発現させた。内皮細胞にVegfAa-mCherryがVegfr2依存的に取り込まれているのを確認した。しかし、VegfAa-mCherryのシグナルが先導端内皮細胞の先端で形成されはじめるか、光シート顕微鏡を用いて観察したが、予想とは異なり、先導端内皮細胞の先導端でVegfAa-mCherryのシグナルが形成され始める様子を観察できなかった。おそらく、VegfAa-mCherryがエンドサイトーシスにより先導端内皮細胞に取り込まれ、エンドソームに蓄積されたVegfAa-mCherryを観察しているためであると考えている。また、VegfAa-mCherryの小胞は先導端内皮細胞内で素早く動いており、また、長時間存在しているため、VegfAa-mCherryのシグナルを観察することで、Vegfr2の局在を間接的に可視化することができなかった。Vegfr2の免疫染色を行うことで、in vivoでのVegfr2の局在の可視化を試みる。血管は、全身に張り巡らされており組織に酸素や栄養を供給することで生体恒常性を維持している。本研究では、血管新生過程において先導端内皮細胞の一方向性移動がどのようにして制御されているのか明らかにするために、血管新生に重要な血管新生因子Vascular endothelial growthfactor (VEGF)/VEGF受容体(VEGFR2)シグナルに注目し、ゼブラフィッシュを用いた蛍光生体イメージング解析を行った。VEGFR2の局在を可視化するために、VEGFR2に蛍光タンパク質を融合したVEGFR2-FPを作成してした。しかし、蛍光タンパク質の種類、融合する場所を変えて検討したが、内在性のVEGFR2と同じ局在を示すものは作成できなかった。VEGFR2の輸送が血管新生に重要か検討するために、VEGFR2を輸送するKif13baノックアウトフィッシュを解析すると、創傷治癒での血管再生が遅延した。in vitroおよびin vivoの結果から、Kif13baによるVEGFR2の輸送が生体内の血管新生に重要であることが示唆された。次に、先導端内皮細胞とそれに続く内皮細胞の挙動を解析することで先導端内皮細胞の一方向性移動がどのように制御されているのか検討した。

その結果、先導端内皮細胞およびそれに続く内皮細胞は前後極性を形成しながら移動していた。先導端内皮細胞とそれに続く細胞の距離が近いと先導端内皮細胞が移動しやすく、距離が離れていると続く細胞が移動しやすい傾向にあった。細胞間接着が方向性を持った移動に重要か検討するために、細胞間接着分子VE-cadherinをノックダウンすると、先導端内皮細胞の前後極性の形成が阻害され、移動が遅延した。本研究結果により、先導端内皮細胞とそれに続く細胞との細胞間接着が、先導端内皮細胞の前後極性の形成と一方向性移動に重要であることが示唆された。血管新生は、既存の血管から血管枝が出芽し、新たな血管を構築するプロセスである。本研究課題では、血管新生過程の内皮細胞の移動がどのようにして制御されているのか検討するために、培養細胞およびゼブラフィッシュを用いて蛍光生体イメージング技術により解析を行なった。その結果、先導端に位置する内皮細胞においてVascular endothelial growth factor receptor2 (VEGFR2)がゴルジ装置からモータータンパク質KIF13Bを介して前方に輸送されていることが示唆された。また、内皮細胞の移動には隣り合う細胞同士の接着が重要であることが示唆された。これまでに、in vivoにおいてVegfr2がどこに局在するのか検討するために、抗Vegfr2抗体の作成を試みたが、ゼブラフィッシュでVegfr2の免疫染色を行える抗体は作成できていない。先導端内皮細胞のどこにVegfr2が多く局在するのか検討するために、低分子量のタグをC末端に融合させたVegfr2を血管内皮特異的に発現させ、タグの免疫染色を行うことで、Vegfr2の局在を検討する。Vegfr2が特異的な局在を示すのか検討するために、他の受容体型チロシンキナーゼについても同じ方法を用いて可視化を試みる。また、Vegfr2が先導端内皮細胞の先端で活性化しているか検討するために、カルシウムシグナルを指標として、観察を行う。kif13baノックアウトフィッシュでは中脳静脈での血管新生の遅延が見られたが他の組織では血管新生に顕著な影響は見られなかった。kif13baをノックアウトすることにより、genetic compensationが起こり、他のキネシンファミリーの発現が上昇することで血管新生が誘導されている可能性がある。現在、キネシンファミリーに属するkif13a、kif13bbのノックアウトフィッシュを樹立中である。kif13a、kif13ba、kif13bbを同時にノックアウトすることで血管新生が顕著に阻害されるか検討を行う。上記の研究を遂行することで、血管新生過程の先導端内皮細胞で、ゴルジに局在するVegfr2が前方に向かって輸送されているのか、先導端内皮細胞の移動に重要なのか明らかにすることで、血管新生促進因子だけでなく、受容体の輸送制御が血管内皮細胞の移動に重要であるという新規の血管新生制御機能の可能性を提示する。29年度が最終年度であるため、記入しない。細胞生物学29年度が最終年度であるため、記入しない。
プラズマプロセシング用SiH⊂のラジカル非発光種に関する研究

Si【H_4】はアモルファスシリコン膜作製に用いられる重要な分子であるが、その電子衝突過程の研究は十分行われていない。本研究の目的は、各種の分光計測法を用いて、Si【H_4】への電子衝突によって生じるラジカル発光種の発光断面積、カスケードを除去した生成断面積、寿命を測定し、更にその結果を利用して、SiHラジカル非発光種の生成断面積を決定することである。本研究は60年度から61年度にかけて行われ、次の成果を得た。1.ビーム法と光子計数法を用いて、Si【H_4】への電子衝突によって生じるラジカル発光種(Si【H^*】,【Si^*】,【H^*】)の発光断面積を0-100evの電子エネルギー領域で決定した。この研究によって、He線を基準として用い、絶対量の測定をせずに、ラジカル種の発光断面積を決定する方法を確立した。2.遅延一致法を用いて、【Si^*】及びSi【H^*】ラジカル発光種からの遷移の発光減衰測定を行い、発光種の寿命、カスケードの寄与の割合を求めた。またこの結果と1の結果を組合せて、【Si^*】(4S,4P,3d,【3P^3】)準位,Si【H^*】(【A^2】△)準位の生成断面積(10ueV)を決定した。この生成断面積は本研究で初めて測定されたものであり、発光断面積と共にプラズマの物性解明を行う際の有用なデータである。3.色素レーザを用いたレーザ誘起蛍光法(LIF法)を利用して、SiH(【A^2】△)に属する個々の振動回転準位の寿命を求めた。4.LIF法及び時間分解分光法を用い、更に13の結果を利用して、SiHラジカル非発光種(【X^2】Π)の電子衝突生成断面積を決定する方法を考え、予備測定を行った。この測定は現在も続行中であるが、今後SIN比の改善レーザ出力の増加を計ることによって、最終的な結果を得ることができると思われる。
鉄マンガンクラスト層序学の確立―環境変動からプレート運動まで―

本研究は、鉄マンガンクラストの高時間分解能な化学層序から古環境を系統的に復元する手法として“鉄マンガンクラスト層序学"の確立を目指す。高時間分解能の化学層序から得られる大量の化学組成データを統計学的に解析することで、鉄マンガンクラストを用いた古環境復元の課題であった時間分解能の低さと、形成環境を示す地球化学的トレーサーの少なさを克服することができる。平成30年度においては、鉄マンガンクラストの詳細な化学層序を得るための準備として、鉄マンガンクラストの研磨片作成のための乾式研磨ができる環境の構築と、LA-ICP-MSによる元素マッピングのテストを行った。ストルアス社製の研磨盤及び研磨紙を購入し、所属研究室保有の研磨機と組み合わせることで、乾式研磨が可能となった。また、LA-ICP-MS分析の標準試料として用いるために、JMn-1とNod-P-1の化学組成分析を行った。鉄マンガンノジュールである両標準物質の不均質性と吸水性を考慮して、試料粉末をそれぞれよく混ぜた後、所属研究室のXRFおよびICP-MSで分析を行い、主要元素の合計濃度が酸化物換算で100%になるように化学組成を算出した。化学分析で残ったJMn-1とNod-P-1をハンドプレスで押し固め、LA-ICP-MS用の標準試料とした。これらの準備の後、海洋研究開発機構にてLA-ICP-MSを用いた鉄マンガンクラストの元素マッピングを行った。結果、主要元素からppmオーダーの元素に至るまで、鉄マンガンクラストの成長構造を精度よく示した元素マップの取得に成功した。これによって分析試料の作成から高時間分解能の化学層序の取得までの一連の手順を確立できたため、来年度以降は試料の分析およびデータの解析を進めてゆく。平成30年度は鉄マンガンクラストの詳細な化学層序から古環境を明らかにする事を目的として、以下の調査及び分析を実施した。(1)分析の対象とする試料を様々な地質条件を網羅するように選定した。また、試料が採取された海域の一つである南鳥島沖にて潜航調査を行い、周辺地質や鉄マンガンクラストの産状を確認した。(2)分析試料の加工からLA-ICP-MSによる元素濃度マッピングまでのプロセスを確立した。また、その分析精度も十分であることを確認できたことから、来年度以降は分析に集中して取り組むことができる。(3)自身が筆頭著者の論文が1本国際誌に掲載された。また、新たな論文も投稿間近であることから、研究成果の発表についても好調である。以上より、研究の進捗状況はおおむね順調であると判断する。LA-ICP-MSによる鉄マンガンクラストの元素マッピング分析が可能となったので、今後は試料の分析を進めてゆく。分析予定の試料は、太平洋プレート上の南鳥島沖やシャツキーライズ周辺、フィリピン海プレート上の四国海盆など、海域のバリエーションを確保しており、海域やプレート運動によってたどった軌跡の違いによる化学組成への影響を比較するのに適している。また、南鳥島沖においては、様々な水深(1.05.5 km)から採取された試料を用いることで、水深の違いによる化学組成の変化を捉えることが期待される。それらのLA-ICP-MS分析を進めてゆくと同時に、年代測定のためのOs同位体比測定を行う。Os同位体比は千葉工業大学のMC-ICP-MSを用いて行う予定である。データ解析に用いる統計ソフトのRやMATLABベースのXMapToolsと言ったソフトウェアを習熟し、LA-ICP-MS分析によるデータ習得と並行してそれらの化学組成データの解析を進める。解析には主に独立成分分析を用いる予定である。4月に分析予定の鉄マンガンクラストが採取された南鳥島沖にて調査航海が行われるため、該当海域の地質把握や鉄マンガンクラストの産状観察、追加試料獲得のために参加する。また、8月の国際学会でその時点における研究成果を報告し、研究に対する指摘を得る。

結果、主要元素からppmオーダーの元素に至るまで、鉄マンガンクラストの成長構造を精度よく示した元素マップの取得に成功した。これによって分析試料の作成から高時間分解能の化学層序の取得までの一連の手順を確立できたため、来年度以降は試料の分析およびデータの解析を進めてゆく。平成30年度は鉄マンガンクラストの詳細な化学層序から古環境を明らかにする事を目的として、以下の調査及び分析を実施した。(1)分析の対象とする試料を様々な地質条件を網羅するように選定した。また、試料が採取された海域の一つである南鳥島沖にて潜航調査を行い、周辺地質や鉄マンガンクラストの産状を確認した。(2)分析試料の加工からLA-ICP-MSによる元素濃度マッピングまでのプロセスを確立した。また、その分析精度も十分であることを確認できたことから、来年度以降は分析に集中して取り組むことができる。(3)自身が筆頭著者の論文が1本国際誌に掲載された。また、新たな論文も投稿間近であることから、研究成果の発表についても好調である。以上より、研究の進捗状況はおおむね順調であると判断する。LA-ICP-MSによる鉄マンガンクラストの元素マッピング分析が可能となったので、今後は試料の分析を進めてゆく。分析予定の試料は、太平洋プレート上の南鳥島沖やシャツキーライズ周辺、フィリピン海プレート上の四国海盆など、海域のバリエーションを確保しており、海域やプレート運動によってたどった軌跡の違いによる化学組成への影響を比較するのに適している。また、南鳥島沖においては、様々な水深(1.05.5 km)から採取された試料を用いることで、水深の違いによる化学組成の変化を捉えることが期待される。それらのLA-ICP-MS分析を進めてゆくと同時に、年代測定のためのOs同位体比測定を行う。Os同位体比は千葉工業大学のMC-ICP-MSを用いて行う予定である。データ解析に用いる統計ソフトのRやMATLABベースのXMapToolsと言ったソフトウェアを習熟し、LA-ICP-MS分析によるデータ習得と並行してそれらの化学組成データの解析を進める。解析には主に独立成分分析を用いる予定である。4月に分析予定の鉄マンガンクラストが採取された南鳥島沖にて調査航海が行われるため、該当海域の地質把握や鉄マンガンクラストの産状観察、追加試料獲得のために参加する。また、8月の国際学会でその時点における研究成果を報告し、研究に対する指摘を得る。
メディアとしての生活環境色彩の視覚的作用と感覚的作用に関する研究

衣・食・住における色彩の意味伝達効果や快適性効果などについて検討した.ファッションカラーにおける誘目性,料理の色彩と嗜好の関係,リビング・カラーと視覚作用などの検討項目について,モニター上に提示した刺激に対する被験者の眼球運動を計測し,視線分析を行った.色彩快適性を考慮した衣食住に関するビジュアルインフォメーションが人間の様々な生活シーンにおけるQOLの向上に寄与することを明らかにした.衣・食・住における色彩の意味伝達効果や快適性効果などについて検討した.ファッションカラーにおける誘目性,料理の色彩と嗜好の関係,リビング・カラーと視覚作用などの検討項目について,モニター上に提示した刺激に対する被験者の眼球運動を計測し,視線分析を行った.色彩快適性を考慮した衣食住に関するビジュアルインフォメーションが人間の様々な生活シーンにおけるQOLの向上に寄与することを明らかにした.生活環境の様々な状況認識にっいては,視覚機能がおよそ90%の情報を処理しており,生活環境色彩はコミュニケーション・メディアとして重要な役割を担っている.本研究は,生活環境色彩の視覚的作用と感覚的作用に関して,衣食住の具体的事例を対象とした実験解析ならびに検証を行い,日常の視覚生活におけるカラーコンフォート(色彩快適性)に寄与することを目的としている.初年度は,「ファッションカラーにおける誘目性」および「色と料理の関係」にっいて,モニター上に提示した刺激に対する被験者の眼球運動を計測し,視線分析を行った.まず,被服の上衣・下衣をモデル化した2色配色の刺激を作製して配色が誘目性におよぼす影響を検討した.色相を基準とした配色では,上衣が暖色の場合,誘目性に差が認められないが,中性色では中差色相の誘目性が,寒色の場合には補色色相の誘目性が顕著に高くなる傾向認められる.明度差を基準とした配色では,明度差4.0以上の対照明度の場合に誘目性が高い.無彩色と有彩色の配色では,対照彩度の誘目性が高く,同一色相による配色では,同一彩度の誘目性が高いことなどが明らかになった.っぎに,ランチョンマット,プレート,ハンバーグ,付け合わせを刺激としてモニター上に提示し,被験者が美味しそうと感じる料理を完成させるプロセスにおける視線分析を行った.料理をハンバーグと規定して行った本研究では,被験者の多くが提示されたアイテムを比較した後に,ランチョンマット→プレート→付け合わせ→ハンバーグの順で料理を完成させた.また,付け合わせの決定と配置に時間をかける(注視時間が長い)被験者が多くみられた.視線の軌跡分析から,被験者が最初に見たアイテムと最終的に完成させた料理には関連性がほとんど認められないことなどが明らかになった.生活環境の様々な状況認識については,視覚機能がおよそ90%の情報を処理しており,生活環境色彩はコミュニケーション・メディアとして重要な役割を担っている.本研究は,生活環境色彩の視覚的作用と感覚的作用に関して,衣食住の具体的事例を対象とした実験解析ならびに検証を行い,日常の視覚生活におけるカラーコンフォート(色彩快適性)に寄与することを目的としている.平成21年度は「色と料理の関係」および「リビング・カラーと視覚作用」について,モニター上に提示した刺激に対する被験者の眼球運動計測を計測し,視線分析を行った.色と料理の関係では,料理のおいしさを決める大きな要素である「盛り付け」に注目した.今年度は,日本料理の盛り付けについて検討を行った.快適度指数を指標に,分割数30のモザイク画像を刺激として採用した.基本色分布ならびに色度分布より,日本料理の盛り付けに関しては白・灰・茶を基本とする色彩構成が多く認められた.被験者は料理を見る際に,視線を料理の中央に停留させる傾向がある.また,被験者が日本料理を「"より"おいしそう」と感じる要因として,アクセントカラー効果があることを明らかにした.リビング・カラーと視覚作用では,リビングルームにおける色彩の快適性について検討を行った.絨毯とソファーの配色について,快適度指数を指標とし,ムーン・スペンサーの色彩調和論の「同一の調和」と「対比の調和」を基に刺激画像を作製した.停留点軌跡分析,アイマーク軌跡分析ならびに停留点時間分析を行った結果,同一色相よりも対比色相の刺激画像を快適とする被験者が多くみられた.被験者は快適性を判断する過程で,リビングルーム内のソファーを見比べている.また,赤紫黄を注視する傾向が認められた.リビングルームの色彩やトーン,色彩の誘目性などが快適性に影響をおよぼすことなどが明らかになった.生活環境の様々な状況認識については,視覚機能がおよそ90%の情報を処理しており,生活環境色彩はコミュニケーション・メディアとして重要な役割を担っている.本研究は,生活環境色彩の視覚的作用と感覚的作用に関して,衣食住の具体的事例を対象とした実験解析ならびに検証を行い,日常の視覚生活における色彩快適性に寄与することを目的としている研究最終年度は,衣生活,食生活,住生活の各領域におけるビジュアルインフォメーションに関する研究を補完し,生活環境における色彩快適性の総括を行った.料理の色彩分析や視覚的に美味しそうと感じる条件などについて検討した結果についてはAIC 2010 InterimMeetingで発表した.ここでは,料理の色彩を画素単位で測定するとともに,視線動向の分析に用いる刺激画像において,形による影響を除外する目的で料理が盛りつけられた写真画像をモザイク加工して実験に供した.その結果,人は料理の色彩構成が近似している場合は色が散在している盛り付けより境界が分かりやすい色で構成された料理のほうを美味しそうと感じる.一方,色彩を統一した盛り付けについては美味しそうと感じない.

白や灰,茶などをベースカラーとし,アクセントカラーを効果的に配した料理の盛り付けが視覚的に美味しそうと感じるなどについて明らかにした具体的生活環境色彩事例を対象とした本研究により,身につける色(衣環境),楽しく食べる色(食環境),身の回りの色(住環境)におけるビジュアルインフォメーションが,意味伝達ならびに快適性など,様々な生活シーンにおけるQOL向上に寄与していることを示唆した
若手研究者の養成システムに関する政策研究

若手研究者養成のあり方について分析・考察および政策的検討を行うことを目的とする本研究の成果として、ここでは、(1)ポスドク本人の「主体性」の重要性、(2)ポスドクの移動状況、(3)ポスドクからみた研究者養成制度、の3点について報告する。特別研究員採用期間中の研究活動について、人文社会は「自由な発想の元に主体的に設定した課題」が77%に達する一方で、理工系の分野では多くが「指導教員等との相談の上で設定した関心のある課題」となっており、化学分野ではさらに主体性が低下し「所属研究グループのなかで与えられたテーマ」の比率が10%に達している。主体性を特徴とする人文社会では、優れた研究成果に結びつくケースと希薄な指導が結果として失敗をもたらすケースに分極化している。理工系の場合、例えば化学ではテーマが主体的であり指導が綿密に行われるほど研究成果が向上するという明確な関連が観察された。生物分野では、研究テーマの主体性が高いほど研究費の不足度は高まり、優れた研究者との知的交流という点での満足度も低下する。このような研究分野の特性(多様性)は、ポスドク制度の在り方を考えていくうえで決定的に重要な意味を持つ。これまでも日本学術振興会により特別研究員終了者の就職状況調査が行われてきた。今回の調査分析では新たに、特に国内の大学等における非常勤の研究職において、非常に高い頻度で短期間のうちに移動が起こっている事実が明らかになった。上昇移動とはいえないこれらの移動は、研究活動をサポートするための制度と現場のニーズとの間の歪みを反映したものと考えられる。特別研究員制度をはじめとする現在のポスドク制度に対しては、高い期待が寄せられている一方で、制度の不備や問題点を指摘する声も多い。学術分野における世代間の利害対立が表面化しつつある中で、ポスドク制度の在り方に強い影響力をもつ政府審議会等にこれらの声を反映させる仕組みについても考えていく必要があるのではないか。本年度は主として、(1)大学院研究科単位での定員充足状況を把握するためのDB作成、および(2)ポスドク修了後の常勤研究職を得るまでの期間についての実態把握を中心とする作業を実施した。DBについては現在データの確認及び分析を進めているところであり、本概要では、ポスドク修了者のその後についての調査結果を報告する。任期の定めのない従来型の常勤研究職となった者以外にも、研究プロジェクト等を通じてリサーチアシスタントとして雇用されるケースや、あるいは非常勤の研究職、一定の任期の付された研究職など、ポスドク修了者の身分(資格)は非常に多様化しつつある。これらの身分(資格)は、1.常勤か非常勤かポスドクか、2.研究職か研究補助職か、3.任期の有無、という観点から分類することが可能である。身分(資格)の位置づけに応じて給与等の待遇は異なるにもかかわらず、量的な拡充に伴ない、活動内容についてはこれら制度間の実質的な差は希薄化しつつある。その現れとして、ポスドクとして採用された者が当該職を非常勤研究職であると認知されているケースなども観察された。同一の名称でありながら、機関によって位置づけが異なるケースなどもみられる。大学によっては、社会的な認知度が低いポスドクに対して独自の身分を付与するケースもあり、これらの身分(資格)の分類を困難にしている。言い換えれば、これらの身分(資格)間のボーダレス化が進みつつあるといえよう。同時に、短い期間の「つなぎ」としてこれらの身分(資格)が活用されることもあれば、採用期間を終えた後再度これらの身分(資格)を重ねるケース「ポストポスドク」も一部の分野において現れつつある。
大腿義足使用における異常歩行の解析と義足の改良

大腿義足歩行において,遊脚期に義足が大腿部との連結部で回転してしまう大腿義足に特有な現象,ホイップが生じることがある.これは,大腿義足での歩行獲得を遅延させる原因の一つとなり,歩行獲得後においても身体の左右対称性を欠き,また,歩行速度を上げる妨げとなる.このホイップを防止する機構を開発するため,大腿義足に6軸センサを組込み,ホイップが生じる時の義足膝継手の直上に掛かる力(モーメント)の大きさや方向を明らかにした.大腿義足歩行において,遊脚期に義足が大腿部との連結部で回転してしまう大腿義足に特有な現象,ホイップが生じることがある.これは,大腿義足での歩行獲得を遅延させる原因の一つとなり,歩行獲得後においても身体の左右対称性を欠き,また,歩行速度を上げる妨げとなる.このホイップを防止する機構を開発するため,大腿義足に6軸センサを組込み,ホイップが生じる時の義足膝継手の直上に掛かる力(モーメント)の大きさや方向を明らかにした.健常者歩行において、足底が地面についていない遊脚期では下肢は円弧状に振り出しを行っている。しかし、大腿義足ではこのように振り出すと、義足が大腿部との連結部で回転してしまう大腿義足に特有な現象(以下、ホイップ)が生じてしまう。これは、大腿義足と大腿骨が軟部組織を介して連結されており、保持力が大きくないからである。このためユーザは、義足を身体の中心に常に寄せ、地面と垂直に保ち、進行方向に対し平行に振り出すことでホイップを生じないようにしている。これは、大腿義足での歩行獲得を遅延させる原因の一つとなり、歩行獲得後においても身体の左右対称性を欠き、また、歩行速度を上げる妨げとなっている。このため、大腿義足に6軸センサを組込み、ホイップが生じる時の義足膝継手の直上に掛かる力(モーメント)を計測し、大腿部の重心周りに生じる回転モーメントの総和を"ホイップの原因回転モーメント"として求め、その大きさや方向を明らかにすることを目的としている。平成20年度は、大腿義足膝継手の直上に設置することが可能で、かつ、6軸力を計測可能なシステムを構築し、ホイップを生じている大腿義足のユーザの歩行分析を行った。この結果、大腿義足の長軸方向で義足を圧縮または引っ張りカとなるFz成分が計測され、構築したシステムにより遊脚期の判断が可能であることを確かめた。なぜなら、義足が地面に接している立脚期は体重掛かるため圧縮力として計測され、地面から離れる遊脚期は引っ張り力として計測されるからである。また、Fz成分以外の成分のデータも計測可能となった。この結果より、構築したシステムは大腿部の重心周りに生じる回転モーメントを求められることを確かめた。健常者歩行において,足底が地面についていない遊脚期では下肢は円弧状に振り出しを行っている.しかし,大体義足ではこのように振り出すと,義足が大腿部との連結部で回転してしまう大腿義足に特有な現象(以下,ホイップ)が生じてしまう.これは,大腿義足と大腿骨が軟部組織を介して連結されており,保持力が大きくないからである.このためユーザは,義足を身体の中心に常に寄せ,地面と垂直に保ち,進行方向に対し平行に振り出すことでホイップを生じないようにしている。これは,大腿義足での歩行獲得を遅延させる原因の一つとなり,歩行獲得後においても身体の左右対称性を欠き,また,歩行速度を上げる妨げとなっている.このため本研究では,大腿義足に6軸センサを組込み,ホイップが生じる時の義足膝継手の直上に掛かる力(モーメント)を計測し,大腿部の重心周りに生じる回転モーメントの総和を"ホイップの原因回転モーメント"として求め,その大きさや方向を明らかにすることを目的とした.平成20年度は,大腿義足膝継手の直上に設置することが可能で,かつ,6軸力を計測可能なシステムを構築し,ホイップを生じている大腿義足ユーザの歩行分析を行った.この結果,構築したシステムにより遊脚期の判断が可能であることを確かめた.平成21年度は,被験者数を増やし,遊脚期の判断の精度を高めると共に,義足膝継手のアライメントを意図的に変更することでホイップを生じさせ,その大きさや方向,生じる時間等を明らかにした.また,求められた結果より,ホイップ防止機構に必要とされる仕様を検討し,磁気粘性(MR)流体を用いた制御機構が適しているのではないかという結論を得た.
Melt-Casting法によるBi系超電導体の特性改善と電流リードの開発

本研究では、まずMelt-Casting法(MCP)で作製したBi2212バルク超電導体にSrSO_4やLi_2CO_3を添加して、その輸送特性を改善した。次に、臨界電流を測定し、その電流分布が交流通電損失に及ぼす影響を明らかにした。電流リードの開発に向けて本研究によって得られた成果は以下の通りである。1.SrSO_4を10wt%添加した直径1cmの円柱状MCP試料によって、50Aを超える臨界電流を実現した。また、800°CでアニールしたMCP試料Bi_2Sr_2CaCu_2Li_<0.2>O_yは91Kで零抵抗を示した。2.MCP試料は表面密度(比重)が高く、中心部に比べ約半分の抵抗率を示していることがわかった。3.超電導電流は試料表面に集中して流れていた。また、MCP試料のn値は78であることがわかった。4.交流通電損失は周波数に無関係なヒステリシス損が支配的であった。断面が7.5×7.5mm^2の正方形MCP試料の交流損失は、超電導電流が一様に流れていると仮定したノリスの理論値よりもかなり小さかった。したがって、損失値の計算には、臨界電流密度分布と試料断面形状を考慮しなければならないことがわかった。これらの事実から、表面に集中している臨界電流密度分布が磁束侵入領域を限定させ、試料全体の交流通電損失を抑えていることを明らかにした。5.交流通電損失と熱伝導による熱流入量を検討し、Melt-Casting法で作製したBi2212バルク超電導体が超電導電力機器の電流リードとして有効に使用できることを明らかにした。本研究では、Melt-casting法(MCP)によってSrSO_4を10wt%混合した円柱状のBi2212バルク超電導体を作製し、その導電特性を明らかにした。試料の出発組成は、Bi : Sr : Ca : Cu=2:2:1:2とした。まず、融点の高いSrC0_3,CaCO_3,CuOを秤量・混合し、空気中において950°Cで40時間仮焼した。仮焼粉を粉砕後、融点の低いBi_2O_3を混ぜた。この混合紛(約50g)に対して重量比で10%のSrSO_4を添加・混合し、材料紛とした。この材料粉をアルミナ製のるつぼに入れ、l000°Cで20分間加熱した。液体状になった材料は銅板で作った円筒形の型に流し込んで固めた。銅板を取り除き、円柱状に成形した後、そのバルク体を840°Cで100時問焼結した。最後に結晶粒内の酸素濃度を最適化するために、700°Cで20時間アニール処理し、液体窒素を用いて急冷したものを試料とした。まず、直径約1cmの円柱状試料は液体窒素温度において50Aを超える臨界電流を示した。また、n値は7.9であった。この試料は通常の焼結試料よりも15K程高い82Kで零抵抗を示した。したがって、MCPによって導電特性を大幅に改善することができた。次に、試料中心部では組成比がBi2212とは大きくずれていた。また、交流損失はNorrisの理論値の半分程度であった。これらの結果は、超電導電流が試料表面近くを重点的に流れていることを意味している。今回測定した交流損失は、商用周波数・50Aという条件で単位長さ当り約5mWであり、電流リードによる熱流入という面では無視できるくらい小さい量であった。

次に本研究では、適量のLi_2CO_3を出発原料に加えるとMCP試料の臨界温度が向上することを明らかにした。添加したLiは熱処理中の超電導相の成長を促進させ、その結果試料の示す零抵抗温度ばかりでなく、オンセット臨界温度も高くなった。800°CでアニールしたMCP試料Bi_2Sr_2CaCu_2Li_<0.2>O_yは90K以上で零抵抗を示した。本研究では、まずMelt-Casting法(MCP)で作製したBi2212バルク超電導体に対する他元素の添加効果を調べた。次に、臨界電流密度分布を測定し、その分布が交流通電損失に及ぼす影響を調べ、MCP試料の輸送特性を明らかにした。今年度の研究によって得られた成果は以下の通りである。1.適量のLi_2O_3を出発原料に加えるとMCP試料の臨界温度が高くなった。添加したLiは熱処理中における超電導相の成長を促進させ、零抵抗温度ばかりでなく、オンセット臨界温度も高くした。800°CでアニールしたMCP試料Bi_2Sr_2CaCu_2Li_<0.2>O_yは91Kで零抵抗を示した。2.MCP試料の表面は密度(比重)が高く、また、中心部に比べて約半分の抵抗率を示した。表面を削った試料の臨界電流を測定した結果、超電導電流は試料の表面に集中して流れていることがわかった。また、その臨界電流密度は100A/cm^2を超えていた。3.断面が7.4×7.5mm^2の正方形試料(長さは120mm)では、電流分布が均一と仮定した場合の交流通電損失の計算値(ノリスの理論値)が測定値よりも非常に大きかった。一方、断面が4.5×13.6mm^2で同じ長さの長方形試料では両者の値にほとんど違いはなかった。これらのことから、正方形試料の中心部分ではfield-free-coreと呼ばれる電流が流れず磁場もほとんどない領域が存在することがわかった。実測した臨界電流密度分布を考慮して正方形試料の交流通電損失を再計算した結果、測定値とよく一致した計算値が得られた。したがって、MCP試料では不均一な電流分布が磁束侵入領域を制限し、そのことが交流損失を抑えていることが明らかになった。本研究では、まずMelt-Casting法(MCP)で作製した矩形Bi2212バルク超電導体の臨界電流値、n値、臨界温度を調べた。1.断面が4.5×13.6mm^2の矩形試料は液体窒素温度で53.8Aの臨界電流値を示した。この試料のn値は7.7であった。また、零抵抗温度は84Kであった。これらの結果は、MCP試料が基本的な輸送特性において十分に電流リードの母材になることを示している。2.MCP試料の交流通電損失には周波数依存性がなく、ヒステリシス損が支配的であることがわかった。3.断面が4.5×13.6mm^2の矩形試料の交流通電損失は、超電導電流が一様に流れていると仮定したノリスの理論値とほぼ同じであった。一方、断面が7.5×7.5mm^2の正方形試料の交流損失は、理論値よりもかなり小さいことがわかった。4.正方形試料の臨界電流密度分布を測定した結果、超電導電流は表面から1mm以内の領域に集中して流れていることがわかった。実測した臨界電流密度分布と断面形状を考慮して正方形試料の交流通電損失を計算した結果、測定値とよく一致した値が得られた。したがって、MCP試料では表面に集中している電流分布が磁束侵入領域を制限し、交流通電損失を抑えていることが明らかになった。
エグゼクティブ・コーチングにおけるリーダーの強みと弱みのアプローチの比較研究

リーダーの能力開発のツールとして注目されているエグゼクティブ・コーチングは、スポーツコーチングと異なりコーチがクライアントに指導やアドバイスはしない。クライアントは自分で目標を設定し、自分の希望するゴールへ到達する責任がある。コーチはその過程をサポートする役割を担う。従って、クライアント自身の能力開発の視点が重要である。本研究課題の目的は、「強みの発達」と「弱みの克服」という相反するアプローチがコーチングのプロセスと結果においてどのような相違をもたらすのか、両アプローチを比較しコーチングの有効性を解明することである。本研究事業の初年度である2018年度は、クライアント自身の能力開発の視点と自己変容を中心テーマとして経営学、キャリア研究、心理学、教育学、スポーツコーチング等の学際的な視点から文献研究と分析を行った。コーチングではクライアント自身の視点がメインではあるが、クライアントに向き合うコーチの姿勢が重要であることが明確になり、隣接分野である心理療法の理論や技法について研究した。特に感情へのアプローチに関してコーチングに応用できることがわかった。また、日本のスポーツコーチングの分野において、近年エグゼクティブ・コーチングの影響を受けていることがわかった。フィードバックを行うコーチングの分析では、自己変容が可能であることが明らかになった。コーチング研究が進んでいるオセアニアの国際学会で研究発表を行い、オーディエンスとのディスカッションから貴重な意見や提案を得ることができた。また、女性の政治リーダーに対するガラスの天井の問題、リーダーが孤独を感じている問題、マインドフルネスの企業での活用等の他参加者の発表からエグゼクティブ・コーチングの学術研究の重要性を再認識することができた。本年度は文献研究により基礎概念を明らかにした上で実践的研究に着手する予定であった。コーチングは経営学、キャリア研究、心理学、教育学、スポーツコーチングをはじめ、脳科学、言語学、コミュニケーション学等他の様々な分野にまたがる学際的学術分野である。研究を進める過程で関連する諸分野へ文献研究を広げる必要があり予定よりも時間を要した。そのため実践的研究に着手するまでに至らなかったが、実践的研究の基盤がより強固になったと考える。今後は学際的文献研究を続けると共に、実践的研究に着手して2つのアプローチの比較研究を推進していく。コーチングは産業においても学術研究においても、欧米豪東南アジアが日本と比較して格段に進んでいるため、国際学会への参加や海外資料調査等を通して研究者や実務家との人的交流を図り、本研究課題に関する最新情報や動向を把握する予定である。本年度に学際的文献研究に予定より多くの時間を要し実践的研究の着手に至らなかったため、そのための研究経費を使用しなかった。次年度には実践的研究を行うためこれに使用する計画である。
新しい食行動評価指標による肥満小児への保健指導の科学的根拠

小児の食行動を新規に考案したイラスト選択法により解析した。結果として、食事への関心、ファーストフードの嗜好、脂質含量、脂肪エネルギー比率は、女子より男子で有意に高値であった。食事への関心スコアは、ファーストフードスコア、エネルギー、脂質含量、脂肪エネルギー比率と順相関した。やせ傾向児の食事への関心スコアは有意に高値であった。このことより、本法により小児の食行動の特徴を簡便に評価できる可能性が示唆された。肥満発症には食行動の偏りが関与するが小児の食行動評価の適切な指標はなかった。前回、「イラスト選択法(食事への関心)」を開発し、小児の食物への関心を簡便に評価する可能性を明らかにした。さらに今回、「イラスト選択法(食事の嗜好)」を作成、食行動の偏りを明らかにし、食行動の指標・肥満発症との関連について検討することを目的とした。食事の嗜好については、小児の好きな食べ物より36種(主食、副菜、主菜、果物、菓子・嗜好飲料、ファーストフード)のイラストから対象児に任意の10個を食間に選択させることにより評価した。選択された10個のイラストの平均エネルギー、平均脂質含量を算出、また含まれている和食の数を「和食嗜好スコア」、ファーストフーの数を「ファーストフード嗜好スコア」とし検定を行った。また、食事への関心については、前回と同様に小児の身辺の対象物36種(食品10個、その他26個)のイラストから対象児に任意の10個を食後に選択させることにより評価し、その中に含まれる食事のイラスト数を「食品選択スコア」とした。食品選択スコアの平均値で上位群と下位群の2群に分け、食事の嗜好との関連を検定した。性差が見られた項目は食品選択スコア(男子3.36±2.17、女子2.24±1.93)、ファーストフード嗜好スコア(男子1.46±0.85、女子0.99±0.83)、平均脂質含量(男子10.23±3.09、女子9.52±3.22)で、男子が女子に比べ有意に高値を示した(p<0.05)。また、食品選択スコアの上位群では下位群に比較して、ファーストフード嗜好スコア、平均エネルギー、平均脂質含量がそれぞれ有意に高値であった(p<0.05)。性差が見られたこと、食品選択スコアとの関連が見られたことより、「イラスト選択法(食事への関心)」は、小児の食行動の特徴の一部を表している可能性が示唆された。【目的】肥満の発症には、摂食エネルギー過多だけでなく、座りがちな生活習慣の形成による消費エネルギー低下も関与している。そこで今回、小児の運動への関心の特徴を明らかにするために、イラスト選択法により運動への興味を評価し、食行動の指標・肥満発症との関連について検討した。【方法】運動への関心をイラスト選択法により評価した。イラスト選択法では、小児の身辺の対象物36種(スポーツなどの運動に関連するもの10個、食品10個、その他16個)のイラストから対象児に任意の10個を選択させ、その中に含まれる運動のイラスト数を「運動選択スコア」とした。調査は食前に実施した。運動選択スコアの平均値で上位群と下位群の2群に分け、食行動・肥満度を比較した。食行動評価は、成人用「食行動質問表」の中から小児に適した21項目を選出し、平易な文章からなる質問表を作成して対象者に回答させた(幼児では保護者が回答)。回答を因子分析し4種の食行動因子を抽出した。肥満度は、身長・体重の測定値と性別年齢別標準体重値より算出した。【結果】運動選択スコアの下位群では上位群に比較して、4種の食行動因子スコアがそれぞれ有意に高値であった(p<0.05)。肥満度+30%以上の群は、肥満度+30%未満の群に比較して、運動選択スコアが有意に低値であった(1.63±1.19、2.89±1.75、p<0.05)。小学校高学年(1012歳)群では、幼児、小学校低学年、小学校中学年の群と比較して運動選択スコアが有意に低値を示した(p<0.01)。【考察】小児の運動への関心が、食行動の特徴・肥満発症・年齢と関連していることが明らかになった。本研究で用いたイラスト選択法は、運動への関心の度合いを測る有効な方法と考えられ、より簡便なスクリーニング法として広く利用できる可能性が示唆された。評価方法として作成しているイラスト選択法について、小児の身辺の対象物36個(食品10個、スポーツなどの運動に関連するもの10個、その他16個)のイラストの選別、イラストの作成、それからチェックシートの作成と修正、妥当性のためのプレテストに時間がかかったため、達成度がやや遅れているといえる。以下の実施方法に従い、調査を実施し分析を行う。1)実施方法イラスト選択法は、学校にて施行する。

1人の対象児にそれぞれ食前30分前以内と食後30分以内の2回、チェックシートにマークさせ、食前(空腹時)・食後(満腹時)での「食品選択スコア」の差を比較する。質問紙法は、「イラスト選択法」が食前・後ともすべて終了したあとに実施する。また、肥満の判定については、身長・体重測定値と、村田式係数による性別年齢別身長別標準体重から肥満度を算出する。2)評価方法イラスト選択法による食行動評価と質問紙法について、各スコアの各年齢群、男女別に、平均と標準偏差を求め、食事への関心度と食行動スコアの特徴と、身長と体重から求めた肥満度との関連を検討する。評価方法として作成しているイラスト選択法について、小児の身辺の対象物36個(食品10個、スポーツなどの運動に関連するもの10個、その他16個)のイラストの選別、イラストの作成、それからチェックシートの作成と修正、妥当性のためのプレテストに時間がかかったため、アンケートの印刷、集計処理などがおこなえていない。そのため、平成23年度の残額をアンケート用紙の印刷、アンケート集計の人件費として平成24年度に使用していく。平成24年度の研究費は、当初の予定通り学会参加旅費や研究成果投稿料として使用する。