hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
口腔内形態情報の一元管理システムの開発

これらシステムにおいて用いられているデータフォーマットはいずれも,専用形式となっているが,今回別途STL形式に変換し出力できるよう改良をしている.これにより、続く次年度以降に行う,データの統合のための下地を整えることができた.本研究は,現在歯科で扱われている様々なデジタル情報を,一元管理するためのインターフェースの統一を最終目標としている.その初年度として,口腔内から直接歯牙や歯肉の形状を収集することのできる計測システムの開発を行うとともに,これまでに開発してきた,全顎歯列計測器で計測されたデータをもとに,矯正臨床で日常的に行われているシミュレーション模型の製作工程を自動化するソフトウエアの開発を行ってきた.また,それに続く本年度は開発した口腔内計測器の計測精度の検証や三次元データの構築に関する検討を行い,平成24年4月14-15日に徳島県郷土文化会館で開催された第59回日本歯科理工学会学術講演会において「リアルタイム口腔内三次元座標測定装置の開発」と題した発表を行ってきた.しかし,単一の形状計測においては高精度なデータが得られるが,それを繋ぎ合わせて歯列全体を再構築する部分において,当初予定していた精度が得られていないことから,口腔内計測用カメラの再設計ならびに,三次元データ認識用ソフトウエアの改良を行ってきたため,当初の予定からやや遅れることとなった。本研究は,現在歯科で扱われている様々なデジタル情報を,一元管理するためのインターフェースの統一を最終目標としている.その初年度として,口腔内から直接歯牙や歯肉の形状を収集することのできる計測システムの開発を行うとともに,これまでに開発してきた,全顎歯列計測器で計測されたデータをもとに,矯正臨床で日常的に行われているシミュレーション模型の製作工程を自動化するソフトウエアの開発を行ってきた.その結果,本年度予定していた全ての予定が完遂されたわけではないが,おおむね順調な進展が見られた.また,その進展状況については,平成23年10月17-20日に名古屋国際会議場で開催された第70回日本矯正歯科学会大会&第4回国際会議において「3Dデジタル模型における歯冠自動分割法の開発」と題した発表を行い,また,口腔内計測装置システムの開発においても,4月14-15日に徳島県郷土文化会館で開催された第59回日本歯科理工学会学術講演会において「リアルタイム口腔内三次元座標測定装置の開発」と題した発表を行ってきた.一方で,現在歯科においてデジタル化されている情報のファイル形式の調査と,電子カルテシステムの中での活用状況を調査においては,現在,三次元計測データのオープン化を提唱しているデンタルCAD/CAMシステムとクローズドなシステム,それぞれの代表的な機器を用いてデータ収集を始めており,今後,双方のメリット,デメリットを明確にした上で,三次元データの活用スタイルを検討する予定である.
新構造を有するポリ(ベンズイミダゾール)ロタキサンの錯体触媒による構築

ポリロタキサンは環状化合物と長鎖化合物とが、分子間の相互作用によって形成する超分子である。本研究においてはルテニウム錯体触媒を用いる反応を利用して、ポリ(ベンズイミダゾール)を長鎖部分とし、シクロデキストリンの環状部分に主鎖を通じた形の新しいポリロタキサンを合成することに成功した。ここで、得られたポリロタキサンには主鎖の繰り返し単位1個に対して1個の環状化合物が含まれており、かつベンズイミダゾールの立体障害のために環状部分が主鎖の上を自由に移動することができない構造を持つ、新規性の高いものであることが明らかになった。また、本研究の合成法は1)錯体触媒の特性を生かした反応であり、従来のポリベンズイミダゾール合成法と比較してもはるかに温和な条件でポリロタキサンを合成できる、各構成成分から一挙に超分子を構築できる効率の高いものである、という2つの特長を有する。本研究で得られたポリロタキサンは、熱量測定等の結果から通常のポリロタキサンと異なる挙動を示すことが明確になった。これは主鎖の運動性が環状化合物部分の存在のために大きく制限されているためであると理解される。ポリベンズイミダゾールの複素環部分の窒素をアルキル化する手法を利用して、高分子側鎖にロタキサン部分を含む超分子の合成を行った。基質、反応条件を選択することにより、全ての高分子側鎖に、収容可能な最大モル数の環状化合物を含むポリロタキサンを合成することができた。この化合物群では主鎖の構造が高分子物性や側鎖の導入率に大きく影響することがわかり、超分子の合成反応の設計のために有用な知見を与えた。
古代中世変革期における対外交流と仏教の研究

平成16年度における研究実績は下記の通りである。本研究の対象となる912世紀の対外関係史研究および仏教史に関する文献史資料・考古学的資料の収集をおこなった。本年は特に研究文献の収集に努めた。また史料収集の一環として、予定していた中国(宋)に赴いた僧侶の記録である『参天台五臺山記』の史料データベースを完成させた他、同様の史料である『渡宋記』『不可棄法師伝』についてもデータベースを作成し、インターネット上において公開した。その成果についてはhttp://www.geocities.jp/kodainissou/参照。そして上記の史資料収集・調査の成果をふまえて、研究論文3本、書評1本、他1本を公表した。また、学会報告としては、歴史学研究会大会において古代史部会報告をおこなった。全体的な視点としては、日本古代における政治的世界観が、8世紀までは「天下」観念を中心とするものであったが、9世紀以降急速に仏教的世界観である三国世界観が浸透し中世的世界観につながっていくことを論じた。また、個別の僧侶の活動としては、10世紀の入宋僧〓然が本来の目的である巡礼の他に、「日本の情報を宋朝に伝達するという役割を担っていたことについて検討し、当該期の僧侶が宗教的な位相にとどまらず、政治的にも重要な役割を果たしていたことを明らかにした。申請書に設定した当該期の仏教的世界観と対外関係の問題については、9世紀以降中国への巡礼僧の活動の活発化が三国世界観の出現・普及を促すことになる。それと連動して政治的には遣唐使の派遣が停止されるようになる過程で、情報伝達などで一定の役割を果たす巡礼僧が公的役割を付与されるようになる、という見通しを得ることができた。平成14年度における研究実績は下記の通りである。まず、対外関係史および仏教史に関する文献史資料の収集を重点的に進めた。考古学的成果に関する情報についても現地調査を通じて収集することができた。研究発表等については4本の成果を公表した(近刊を含む)。本年度は810世紀において東アジアから東北アジア地域に存在した渤海国の研究を中心に進めた。渤海国は平安時代における日本と恒常的な外交関係を結んでいた唯一の国家であり、仏教も盛んであった。本研究課題においても重要なファクターである。その中でも特に渤海国と北アジアの契丹との関係の検討を通して、東アジアにとどまらない多様な交流の在り様を明らかにした。その他、史料の注釈など研究の基礎的環境の整備に取り組んだ。また、11世紀に中国王朝の宋に渡航した日本の僧侶、成尋の日記である『参天台五臺山記』のデータベース作成をおこなった。『参天台五臺山記』は36万字に及ぶ長大な史料であり、本年度はその7割の入力を終えることができた。平成15年度にはインターネットにおいて公開することが可能になる予定である。さらに、秋田や大宰府・博多、沖縄への現地調査によって日本列島と大陸の間にある日本海や東シナ海の景観を実見して、公的外交や北方・南方との交流の地理的環境を確認することができた。対外交流の接点となる各地の要衝の調査によって、文献史料に記されていたり、考古学的成果によって確認できる対外交流をより具体的に把握することが可能となった。平成15年度における研究実績は下記の通りである。前年度に引き続き対外関係史及び仏教史に関する文献史資料の収集をおこなった。近年進展が著しい考古学成果の情報収集についても現地調査等を通じて進めることができた。研究論文は三本、書評一本、史料注解一本の成果を公表することができた。研究論文では平安期の対外交流の前提となる58世紀の国際環境について取り組んだ。まず国家外交における交渉の要である外交文書のあり方について研究を進めた。また、従来研究の中心であった東アジアからさらに視野を広げて列島東北地方東北アジア地域を含み込んだ交流のあり方について明らかにした。いずれも平安期の対外関係を考える上で不可欠の論点である。また、書評・注釈など研究環境の整備にも努めた。また、日本資料専門家欧州協会(於フランス)と史学会大会の場において口頭報告をおこなった。いずれも平安期における国際関係下での情報流通に注目して発表した。特に国家外交が低調化する状況で国際交流において僧侶が果たした歴史的役割を明らかにした。前年度から進めていた、渡宋僧成尋の日記『参天台五臺山記』のデータベース(36万字)の入力を終えた。その成果は現在専門家を中心に無償で配布して好評を博している。今後は校正をおこない、完成度を高めた上でインターネットへの公開を目指す。また、本年度も北九州沿岸部への現地調査をおこなった。特に各地に点在する寺院・神社の地理的位置の踏査や所蔵されている文化財の実見を通して、対外交流における仏教の役割について確認することができた。

そして上記の史資料収集・調査の成果をふまえて、研究論文3本、書評1本、他1本を公表した。また、学会報告としては、歴史学研究会大会において古代史部会報告をおこなった。全体的な視点としては、日本古代における政治的世界観が、8世紀までは「天下」観念を中心とするものであったが、9世紀以降急速に仏教的世界観である三国世界観が浸透し中世的世界観につながっていくことを論じた。また、個別の僧侶の活動としては、10世紀の入宋僧〓然が本来の目的である巡礼の他に、「日本の情報を宋朝に伝達するという役割を担っていたことについて検討し、当該期の僧侶が宗教的な位相にとどまらず、政治的にも重要な役割を果たしていたことを明らかにした。申請書に設定した当該期の仏教的世界観と対外関係の問題については、9世紀以降中国への巡礼僧の活動の活発化が三国世界観の出現・普及を促すことになる。それと連動して政治的には遣唐使の派遣が停止されるようになる過程で、情報伝達などで一定の役割を果たす巡礼僧が公的役割を付与されるようになる、という見通しを得ることができた。
観光政策立案実践の為に自治体職員に必要となる専門スキル把握と教育プログラムの提案

持続的な観光まちづくりのためには、観光経営と地域づくり・地域資源マネジメントを両輪で連携しながらの施策実践が必要であり、自治体や地域の事業者など多主体での官民協働の観光まちづくりを進めるために、地域の自治体内には適切な重要目標達成指標(KGI)/重要業績評価指標(KPI)設定やこれらとの整合性のある施策の企画立案や地域での実践を実現できる人材が必要となる。本研究は、観光政策立案実践人材としての自治体職員に必要となる素養、知識、技術内容を把握し、自治体職員に向けた教育プログラムを提案することを目的としている。平成30年度の研究としては、当初予定していた研究実施計画の修正を行い、まず観光人材育成に向けた社会人教育について、国内および海外における実施状況について、調査整理し報告書としてとりまとめた。さらに、東京都多摩地域の自治体の状況を調査のうえで、自治体職員を対象とし、指標設定等に関わるデータの教育プログラムを地域創生スクールとして開発試行した。当スクールの演習を通しての研究成果の一部については、日本建築学会(東北)大会学術講演オーガナイズドセッションにおいて2018年9月に口頭発表を行った。また、当研修プログラムの開発、実践および評価については、都市計画論文集(査読付)に掲載され、第53回日本都市計画学会学術研究論文発表会において2018年11月に口頭発表を行った。さらに、観光地のマネジメントに環境認証を活用している事例に着目し、調査研究を行った。本研究の成果については、「持続的な観光地づくりを促すツールとしてのブルーフラッグ認証の可能性由比ガ浜および若狭和田海水浴場の2事例に着目して」としてとりまとめ、2019年度日本建築学会(北陸)大会学術講演選抜梗概に掲載が決定、オーガナイズドセッションでの口頭発表を予定している。当初の研究実施計画では、平成30年度には、先進観光地の地方版総合戦略を対象にKGI・KPIの設定状況を調査、データベース化し、その分析から観光政策立案人材を把握するものとしていたが、データ分析の上でキーパーソンを抽出することが困難であったことから、当初の研究実施計画を変更し、平成31年度に継続して行うものとしていた「観光人材育成体系のレビュー」を前倒して行い、観光人材育成に向けた社会人教育について、国内および海外における実施状況について調査整理した。また、東京都多摩地域の自治体における地方版総合戦略を対象にKGI・KPIの設定状況を調査のうえで、指標に関わるデータ教育プログラムの試行により得られた知見を整理し、9月と11月に学会大会における口頭発表を行った。さらに、観光政策立案人材の把握については、特徴的な環境認証の取得により地域資源マネジメントを行っているとみられる自治体を抽出し、10月に、観光政策立案実践人材(自治体職員)に対するインタビュー調査を行い、調査の結果を論文として取りまとめた。以上から、当初の研究実施計画の変更は行ったが、研究期間全体からみて、初年度の研究進捗状況としては、おおむね順調に進展しているといえる。観光関連政策に関わる自治体職員に必要となるスキルを把握するため、特徴的な観光関連政策立案に関わった人材や政策実践を行っている人材をインターネットおよび電話ヒアリングにより把握する。また平成30年度の成果についての論文投稿の準備を行う。さらに、当初の研究計画通り、キーパーソンのキャリアパスを把握するための半構造化インタビューの検討および再設計を行い調査の準備を行う。合わせて、811月にはキーパーソンインタビュー調査として、抽出した観光政策立案実践人材の学歴、業務履歴等調査を行う。101月にインタビュー調査での聞き取り内容のテキスト化データから、自治体職員、派遣専門家の持つ素養・知識・技術についてその内容と専門スキルの修得プロセスについて分析する。23月に、調査の内容を整理し、平成31年度研究の成果として、先進観光地事例における観光政策立案実践人材に必要となる素養・知識・技術をとりまとめる。以上の計画により平成32年度の観光政策立案実践人材のための教育プログラムの提案のとりまとめに向け、研究を遂行する。本研究の成果については、「持続的な観光地づくりを促すツールとしてのブルーフラッグ認証の可能性由比ガ浜

および若狭和田海水浴場の2事例に着目して」としてとりまとめ、2019年度日本建築学会(北陸)大会学術講演選抜梗概に掲載が決定、オーガナイズドセッションでの口頭発表を予定している。当初の研究実施計画では、平成30年度には、先進観光地の地方版総合戦略を対象にKGI・KPIの設定状況を調査、データベース化し、その分析から観光政策立案人材を把握するものとしていたが、データ分析の上でキーパーソンを抽出することが困難であったことから、当初の研究実施計画を変更し、平成31年度に継続して行うものとしていた「観光人材育成体系のレビュー」を前倒して行い、観光人材育成に向けた社会人教育について、国内および海外における実施状況について調査整理した。また、東京都多摩地域の自治体における地方版総合戦略を対象にKGI・KPIの設定状況を調査のうえで、指標に関わるデータ教育プログラムの試行により得られた知見を整理し、9月と11月に学会大会における口頭発表を行った。さらに、観光政策立案人材の把握については、特徴的な環境認証の取得により地域資源マネジメントを行っているとみられる自治体を抽出し、10月に、観光政策立案実践人材(自治体職員)に対するインタビュー調査を行い、調査の結果を論文として取りまとめた。以上から、当初の研究実施計画の変更は行ったが、研究期間全体からみて、初年度の研究進捗状況としては、おおむね順調に進展しているといえる。観光関連政策に関わる自治体職員に必要となるスキルを把握するため、特徴的な観光関連政策立案に関わった人材や政策実践を行っている人材をインターネットおよび電話ヒアリングにより把握する。また平成30年度の成果についての論文投稿の準備を行う。さらに、当初の研究計画通り、キーパーソンのキャリアパスを把握するための半構造化インタビューの検討および再設計を行い調査の準備を行う。合わせて、811月にはキーパーソンインタビュー調査として、抽出した観光政策立案実践人材の学歴、業務履歴等調査を行う。101月にインタビュー調査での聞き取り内容のテキスト化データから、自治体職員、派遣専門家の持つ素養・知識・技術についてその内容と専門スキルの修得プロセスについて分析する。23月に、調査の内容を整理し、平成31年度研究の成果として、先進観光地事例における観光政策立案実践人材に必要となる素養・知識・技術をとりまとめる。以上の計画により平成32年度の観光政策立案実践人材のための教育プログラムの提案のとりまとめに向け、研究を遂行する。現在までの進捗状況の区分選択理由に記したとおり、初年度の研究実施計画を変更したことにより、物品費、人件費・謝金について、当初平成30年度に予定していた設備備品購入やデータの分析を一部次年度に延期したため、次年度使用額が生じた。これらについては、平成31年度の予算と合わせ、備品購入および研究調査費に使用する予定である。また、旅費については、当初平成30年度に予定していた調査の一部を平成31年度に行うものとしたことから、次年度使用額が生じた。これらについては平成31年度の予算と合わせ、研究調査費および学会発表等の経費として使用する予定である。
S100蛋白質による乳がん幹細胞の転移と潜在を制御する分子機構の解明

転移や再発した乳がんに対する治療効果は依然限定的であることからも、転移や再発を抑える方法を見出すことは乳がん患者の予後改善のために重要である。特に、治療抵抗性を有し長期に渡り転移先の臓器に潜伏する転移がん細胞は「がん幹細胞」の性質を持つとされる。我々は、乳がんの手術検体を移植したマウスモデルを用いて、転移巣のがん幹細胞で原発巣のがん幹細胞に比べS100蛋白質が30倍以上強く発現していること、S100ががん幹細胞の肝転移と腫瘍形成能を強力に促進することを見出している。本研究では、乳がん幹細胞の転移と潜伏におけるS100の働きの解析に焦点を絞り、乳がん転移の克服を目指す基礎研究を推進する。
G_<M2>アクチベーターによるホスホリパーゼDの活性化機構に関する研究

ホスホリパーゼD(PLD)は、様々な細胞刺激に連動して活性化され、ホスファチジルコリンを加水分解し、脂質メディエーターを産生する情報変換酵素である。PLDの活性化にはARFなとの低分子量型G蛋白質が関与することが報告されていたが、精製された系ではその活性化が弱いことから、別の因子の関与が示唆されてきた。我々は、ラットの腎臓の可溶性画分にPLDに対する熱に安定な活性化因子を見い出し、これを単離精製した。この因子は、電気泳動上分子量約23kの蛋白質で、in vitroに於いてARFと相乗的にPLDを活性化した。次に、この蛋白質をプロテアーゼ処理を行い、得られたペプチドのアミノ酸配列を決定したところ、ガングリオシド代謝に関与するG_<M2>アクチベーターと一致した。更に、精製されたPLDの活性化因子を用いて、G_<M2>アクチベーター活性として知られる、βヘキソミニダーゼAの活性化を測定した結果、この酵素の活性化能を有することが分かった。以上の結果は、G_<M2>アクチベーターが多機能を有する調節蛋白質であるとともに、G_<M2>アクチベーター欠損の結果引き起こされる、G_<M2>ガングリオシドーシスの病態にPLDが関与することを示唆するものである。
線量率効果におけるアセチル化シグナルの多様性とエピジェネティクス制御

放射線の生物学的効果で、同一の吸収線量であるのに、その線量率の違いで生物学的効果が大きく異なる、線量率効果が知られているが、その違いを生み出す分子基盤については、未だ不明な点が多い。最近では、損傷応答シグナルの活性化におけるクロマチン制御の重要性が数多く報告されるようになった。このような状況下で、今回、我々は、クロマチン構成タンパク質であるヒストンH2AXのアセチル化が、ゲノムストレス応答のマーカーである同じくH2AXのリン酸化に対して、線量率の違いで、異なった関わり方をすることを見出した。本課題では、このH2AXのアセチル化に着目し、線量率効果の分子基盤を解き明かす。
魚類の胚体および仔魚における日周リズムの形成と光受容能の発達

ふ化後まもなく独力で摂餌を開始する仔魚においては、比較的早い発育段階で日周リズムが発現することが予想される。この時期にはまだ眼も完成しておらず、眼外光受容器としての松果体の重要性が示唆される。本研究では、松果体の光受容細胞の構造発達と機能発現の時期を、網膜の光受容細胞の場合と比較し検討した。材料としては、受精後ふ化までの胚体期が比較的長い(10日)アユの受精卵と、ふ化までの期間が短く(3日)、卵黄が消費しつくされる摂餌開始期(6日)になって網膜が完成するヒラメの受精卵を用いた。各々の発生を追って経時的(2,3,4,5,6,7,9日目)に眼および松果体を含む頭部を摘出・固定し、光顕および電顕標本を作製して、写真撮影・解析を行った。1.アユにおいては、松果体光受容細胞の外節層板膜が4日目までに、網膜光受容細胞の外節層板膜は6日目になって出現した。2.ヒラメにおいては、松果体光受容細胞の外節層板膜が3日目に、網膜光受容細胞の外節層板膜は5日目になって出現した。3.松果体光受容細胞と神経節細胞間の求心性シナプスは45日目までに、網膜光受容細胞におけるシナプスリボンは61/2日目になって出現するのが両魚種において認められた。以上の結果を行動生理学や生化学的研究の成果と考え合わせると、ふ化日数の長短にかかわらず、アユおよびヒラメでは松果体光受容細胞は受精後34日目には光受容が可能になり、網膜光受容細胞の完成に先立って、(1)外界の明暗識別、(2)外界の光周期への同期すなわち日周リズムの形成、(3)サ-カディアンリズムの確立等に関与していることが示唆された。
細胞膜を構成する脂質分子の同定とその新規機能の解明

細胞を構成する脂質の内、細胞表面に存在する形質膜を構成する脂質はわずかに1%である。細胞表面に存在する脂質にはどのような脂質が存在し、それらの生物学的な役割は何かを明らかにする目的で、細胞表面の脂質分子組成解析する新しい方法論の確立を行った。細胞膜を構成する脂質分子は、数千種類存在していることが知られているが、何故そのような多様な脂質分子を細胞がどのように利用しているかは不明な点が多い。本研究提案では、タンパク質や核酸に比べて解析が遅れている脂質分子に着目し、上皮細胞と間葉細胞、上皮細胞のアピカル膜とバソラテラル膜など、細胞の種類や、細胞膜の各領域においてどのように脂質分子の組成が異なるかを比較することにより、細胞種や細胞膜ドメインに特徴的な脂質分子組成を明らかにし、脂質分子の機能を明らかにすることを目的としている。本年度は、コロイド状にシリカ粒子を用いることにより、細胞膜を界面活性剤を用いることなく物理的に単離し、脂質を抽出する技術をまず確立した。その概略は、陽イオンを付与したナノスケールのシリカ粒子を細胞外から添加して、細胞膜のみを選択的に付着させて、密度を高くする。細胞を破砕したのち、密度勾配遠心により、重み付けした細胞膜のみを取得する方法である。このようにして単離した細胞膜からBligh & Dyer法により脂質を抽出し、液体クロマトグラフィにより極性基ごとに分離し、それぞれの極性基を持つ脂質分子を質量分析により網羅的に同定するという手法である。この手法により、上皮細胞に選択的に含まれるスフィンゴミエリン分子種を同定することに成功した。現在、この脂質分子種の上皮細胞と間葉細胞の違いを生み出している代謝酵素の同定を試みている。具体的には、培養上皮細胞EpH4細胞に転写因子Snailを発現させて間葉細胞に転換した細胞と、もとのEpH4細胞の遺伝子プロファイルを比較し、スフィンゴミエリン代謝に関わる酵素をビックアップしている。代謝酵素をノックダウンすることにより、上皮細胞特異的なスフインゴミエリン分子檀の機能を明らかにしたい。細胞膜を構成する脂質分子は、数千種類存在していることが知られているが、脂質の多様性の意義はほとんど明らかになっていない。本研究提案では、タンパク質や核酸に比べて解析が遅れている脂質分子に着目し、上皮細胞と間葉細胞、上皮細胞のアピカル膜とバソラテラル膜など、細胞の種類や、細胞膜の各領域においてどのように脂質分子の組成が異なるかを比較することにより、細胞種や細胞膜ドメインに特徴的な脂質分子組成を明らかにし、細胞膜局所における脂質分子の機能を明らかにすることを目的としている。本年度は、昨年度までに樹立したコロイド状にシリカ粒子を用いた細胞膜単離技術および質量分析による脂質解析の手法により、上皮細胞と間葉細胞の脂質組成の違い、あるいは、レチノイン酸の添加により上皮細胞へ分化誘導可能な培養細胞株F9細胞を用いて上皮細胞分化に伴う脂質組成の変化を解析した。解析の結果、上皮細胞に特異的に含まれるSphingomyelinの分子種が存在すること、およびPhosphatidylethanolamineに含まれる不飽和脂肪酸に特徴が認められることが明らかになった。これらの上皮細胞特異的な脂質分子種を生み出す代謝酵素について、現在、遺伝子発現のプロファイルやESTデータベースを用いて、解析対象を絞り込みを進めている。また、これらの脂質が上皮細胞の機能にどのようにかかわっているかを明らかにする目的で、代謝酵素に対する抗体作成や遺伝子のノックダウン実験を行っている。本研究提案は、アピカル膜、バソラテラル膜や細胞接着装置など、明確に膜タンパク質の分布の異なる上皮細胞を例として、それぞれの膜領域を構成する脂質分子を比較することにより、細胞膜局所を構成する多様な脂質分子の機能に迫ることを目的としている。前年度までに確立したコロイド状シリカ粒子を用いた細胞膜の単離技術および液体クロマトグラフィ・質量分析による脂質分子種の解析を組み合わせることにより、上皮細胞と間葉細胞の脂質組成の変化やアピカル膜・バソラテラル膜の脂質組成の変化を行った。上皮細胞と間葉細胞の脂質分子種の比較においては、上皮細胞に特異的に存在する脂質分子種を同定した。更に今年度は、その代謝酵素の候補遺伝子の同定に成功した。現在、これらの酵素の遺伝子ノックダウンを行い、その表現型を解析している。また、アピカル膜とバソラテラル膜の脂質組成について、スフィンゴミエリンとホスファチジルコリンの分子種について詳細に検討を行い、論文に報告した。興味深いことに、スフィンゴミエリンに結合することが知られているシマミミズ由来の毒素ライセニンで上皮細胞を染色すると、アピカル膜のみを認識することがわかった。その理由として、ライセニンとスフィンゴミエリンの結合様式をリポソームを用いて検討したところ、ライセニンはスフィンゴミエリンが集合した状態のみを認識していることがわかった。このことから、アピカル膜とバソラテラル膜においては、スフィンゴミエリンはともに主要な脂質分子として存在するものの、その細胞膜上での分布様式に違いがあることが明らかになった。

現在は、アピカル膜とバソラテラル膜におけるスフィンゴミエリンの分布様式の違いと上皮細胞極性の関わりについても解析を行っている。生体膜は、数千種類から成る多様な脂質分子から構成されているが、その多様性の意義は十分に理解されていない。本研究提案では、上皮細胞に着目して、上皮細胞のアピカル膜およびバソラテラル膜において、それらの脂質組成にどのような違いが存在するかを2つのアプローチにより検証をおこなった。一つめのアプローチは、アピカル膜およびバソラテラル膜を構成する脂質を質量分析により同定し、その比較を行うというアプローチである。細胞全体ではなく、細胞膜のみの脂質組成を解析するために、新たにコロイド状シリカ粒子を用いた細胞膜の単離手法を開発した(Ikenouchi et al. JBC 2012)。この手法により、アピカル膜とバソラテラル膜を単離した後、脂質を抽出し、液体クロマトグラフィと質量分析を組み合わせることにより、それぞれの生体膜を構成するホスファチジルコリン、スフィンゴミエリン、ホスファチジルエタノールアミンについて、それぞれの脂質分子種の違いを明らかにした(未発表)。二つめは、これまでに既に報告されている様々な脂質に結合するタンパク質を蛍光タンパク質と融合させたものをプローブとして用いて、アピカル膜とバソラテラル膜に対して異なる染色を示すプローブを探すというアプローチである。特に興味深い結果として、スフィンゴミエリンに結合するタンパク質であるLyseninを用いて上皮細胞を染色すると、Lyseninは、アピカル膜のみに、ドット状の染色像を示すことを見出した(Ikenouchi et al. JBC 2012)。現在引き続き、アピカル膜におけるスフィンゴミエリンの生理的な役割について、解析を行っている。当初の目的である細胞膜脂質組成の同定と細胞膜における違いについて、今年度、論文報告を行った。また、上皮細胞と間葉細胞の脂質組成の比較についても、代謝酵素の絞り込みに成功した。24年度が最終年度であるため、記入しない。上皮細胞特異的な脂質については、代謝酵素の遺伝子ノックダウンの表現型の解析を行う。また上皮細胞特異的な脂質分子種がどのような膜タンパク質と協働して機能しているかについて、候補となる膜タンパク質の同定や、リポソームを用いた試験管内再構成系の構築を行う。
インテリジェント生産時点情報管理(POP)に関する研究

生産時点情報管理(Point Of Production)は,コンピュータ統合生産(CIM)システムを効率的に運用するために重要である.より高い生産性を実現するためには,POPシステムによって得られるリアルタイム性の高い,精密な情報の利用法と,その評価法について検討を行うことが必要となる.本研究では,それらに対して次のような成果を得た.・日程計画やスケジューリングは,生産性に大きく影響する.スケジューリングに対して,POP情報の最も有効な使用法として考えられることは,工場現場の状況と計画のずれをリアルタイム的に検知し,計画に修正を加え,その新しい計画を即座に現場に伝達するというリスケジューリング機能への適用である.本研究では,POP情報を得られることを前提とした,リスケジューリングの実行タイミングの具体的な決定法を開発し,その有効性をシミュレーションにより示した.・CIMのようなシステムを評価するためには,工場内の生産性だけでなく,経済性等の面から総合的に評価する必要がある.そのための精密なシミュレーション・システムに要求される仕様と機能について基礎的考察を行った.・前項のような大規模なシミュレーションを行うためには,分散処理型コンピュータ・システムが有効であると考えられる.このような分散シミュレーションを実現するために必要な複数コンピュータ間の種々の通信方式,計算の同期法について,検討を行った.生産時点情報管理(Point of Production)の重要性は、コンピュ-タ統合生産(CIM)システムの主要機能として強く認識されている。CIMにおいては、多様な統合水準の設備群の稼働状態を参照しつつ、新たな生産要求に応えることのできる生産計画・管理を実現しなければならない。このためには、POPシステムを整備し、上位生産管理システムと設備・機器に関する進捗管理システムとの間の情報の流れを一体化することが不可欠である。本研究では、このようなPOPシステムを階層型分散処理系として構築するために必要となる機能と構成について考察する。本年度は、その基礎研究として、以下の様な課題について研究した。1.生産時点情報管理の立場より、CIMの機能構造について検討し、物・情報の効率的な統合を行うための構造分析を行い、特に製造分野の構造についての共通認識を得た。2.生産管理に必要な情報の品質(種類、実時間性、正確さ)を考慮にいれた生産管理技術について検討した。特に進捗管理に重要な生産の遅れに関する情報のPOPシステムによる収集とその利用に関して理論的な研究を行い、スケジュ-ルの修正(リスケジュ-リング)の時期についての数理モデルをえた。さらに最適時期の決定法についても検討し、有益な知見を得た。3.階層型分散処理システムの自律性、協調性について、分散処理系の同期化の観点より検討し、生産管理システムの機能構成に関する基礎的知見を得た。4.生産情報の流れをコンピュ-タネットワ-クとデ-タベ-スの立場から検討した。特に多様な情報のデ-タを取り扱う方法について、他のデ-タベ-スの事例を対象として調査し、有益な成果を得た。生産時点情報管理(Point Of Production)は,コンピュータ統合生産(CIM)システムを効率的に運用するために重要である.より高い生産性を実現するためには,POPシステムによって得られるリアルタイム性の高い,精密な情報の利用法と,その評価法について検討を行うことが必要となる.本研究では,それらに対して次のような成果を得た.・日程計画やスケジューリングは,生産性に大きく影響する.スケジューリングに対して,POP情報の最も有効な使用法として考えられることは,工場現場の状況と計画のずれをリアルタイム的に検知し,計画に修正を加え,その新しい計画を即座に現場に伝達するというリスケジューリング機能への適用である.本研究では,POP情報を得られることを前提とした,リスケジューリングの実行タイミングの具体的な決定法を開発し,その有効性をシミュレーションにより示した.・CIMのようなシステムを評価するためには,工場内の生産性だけでなく,経済性等の面から総合的に評価する必要がある.そのための精密なシミュレーション・システムに要求される仕様と機能について基礎的考察を行った.・前項のような大規模なシミュレーションを行うためには,分散処理型コンピュータ・システムが有効であると考えられる.このような分散シミュレーションを実現するために必要な複数コンピュータ間の種々の通信方式,計算の同期法について,検討を行った.
学歴結合が離別行動に与える影響に関する社会学的研究

本研究では、学歴結合が夫婦関係の解消(離別)に与える影響に着目した。具体的な課題として以下の二つを検討した。まず、70年にわたる出生コーホートにおいて学歴結合と離別の間に関連があるか、及びこの関連がコーホート間で変化しているかを解明することとした。この際、計量分析によって得た推定値をもとに、本人・配偶者の平均教育年数や学歴ごとの平均初婚年齢、失業率といった離別行動に影響する要因を調整した数理シミュレーションを行う。次に、学歴結合と離別の関連かがなぜ生じているかを説明する要因を解明する。特に、婚外子を持つことが難しい日本的な文脈において特徴的な婚前妊娠が、妻下降婚と関連を持つことから、学歴結合パターンと離別行動の関連が;、婚前妊娠やこれに伴う早婚により説明されるかを検討することを目指した。採用期間(2018年4月-8月)における当初の計画については、概ね達成された。提出した研究計画では、4-7月期において課題1「学歴結合が離別に与える影響のコーホート比較」を進めつつ、研究成果をアメリカ人口学会と国際分析社会学ネットワークで報告するとした。後者の学会については日程の都合上キャンセルしたが、前者では予定通り学会報告を行った。8-11月期では、研究課題1の成果をまとめ、学会誌への投稿を行うとしたが、予定通り課題についてはすでに学術雑誌に投稿し、査読を経て掲載が決定した。また、並行して進める予定だった日本の婚前妊娠カップルの特徴を先進諸国で増加する非婚カップルとの比較から検討する計画については、その成果の一部を学会において報告した。研究課題2「婚前妊娠と早婚に着目した学歴結合と離別行動の分析」については、本特別研究員を途中で辞退することになったため、十分に進めることができなかった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
脂質膜を介した血液脳関門透過性ペプチドの研究

血液脳関門(Blood blain barrier;BBB)透過性を有するダイノルフィン様ペプチド(DLAP)および副腎皮質刺激ホルモン類縁体のエビラタイドの構造をもとに約20種のペプチドを合成したところ、両者の下線部分の構造を合わせ持つペプチドH-MeTyr-Arg-MeArg-D-Leu-NH(CH_2)_8NH_2(001-C8)が極めて高い透過性を示した。この001-C8を蛍光標識したペプチド001-C8-NBDの調製を行ない、まだ推測の域をでないAMT機構解明研究に用いた。その結果、従来の放射性標識では不可能であったペプチドの経時的な透過過程の追跡が可能となり、正電荷を持つペプチドが脳毛細血管細胞脂質膜上の負電荷部分に吸着したあと、徐々に膜を通過して脳実質へ移行する。AMT機構を視覚的に確認することができた。しかしながら、脂質膜上の負電荷部分の詳細に関してはまだ全く未知であり、今後明らかにされねばならない重要な課題である。以上のように、本研究課題はまだ緒についたばかりであるが、これまでの研究により基礎的な問題は解決したので、今後の飛躍的な展開を期待して研究を続けて行きたい。
アルツハイマー病の原因物質アミロイドβ蛋白の脳内沈着を阻害するGM1類似体の合成

最近、アルツハイマー病の原因物質アミロイドβ蛋白とガングリオシドGM1との結合が、アミロイド蛋白の沈着およびアミロイド線維の形成を促進し、痴呆を誘導していることが明らかとなった。ガングリオシドGM1は、二本鎖脂質と糖鎖非還元末端のガラクトースおよびシアル酸の存在を構造上の特徴とするスフィンゴ糖脂質である。そこで、本研究では二本鎖脂質として入手容易なphosphatidylethanolamine(PE)を選び、これにリンカーを介してガラクトースとシアル酸とをリンカーを介して結合させ、GM1類似体の合成を検討した。Acetobromo-D-galactoseと4-buten-1-olとをCH_2Cl_2中Ag_2O存在下、縮合させ、ケン化した後にオゾン分解し、長鎖アルデヒドの末端にガラクトースが結合した化合物(1)を得た。一方、allyl alcoholと2-chloro-peracetylneuraminic acidとをサリチル酸銀存在下、縮合させ、ケン化した後にオゾン分解し、直鎖アルデヒドの末端にα-シアル酸結合した化合物(2)を得た。次にphosphatidylethanolamineと1,2をMeOHに溶解し、NaCNBH_3で還元的アミノ化を行い目的とするGM1類似体を得た。さらに、より優れたGM1類似体の合成を目指して、脂質部分であるセラミドの類似体合成も検討した。D-スレオニンアルドラーゼ存在下、butanalとグリシンとから得られたD-アミノ酸をベンジルエステルヘと誘導し、水素化ホウ素ナトリウムで還元した後、decanoyl chlorideでN-アシル化を行い、短鎖セラミドを合成した。
着床前胚の細胞運命決定におけるBETファミリータンパク質を介した転写制御機構

哺乳動物の着床前胚である胚盤胞は、栄養外胚葉・エピブラスト・原始内胚葉の3種の細胞群で構成される。これらの細胞群の運命決定には、各細胞種に特異的な転写因子(Cdx2, Oct3/4, Nanog, Gata6など)の発現量が、適切に制御されることが重要となる。BETファミリータンパク質(BET)は、ブロモドメインを介してヒストンのアセチル化修飾(H4K5ac, H4K12acなど)に特異的に結合し、転写を制御することが知られている。そこで、本研究では、着床前胚の細胞運命決定期にユビキタスな発現を示すBETがどのような遺伝子発現制御を行うかについて解明することを目的とした。我々のこれまでの研究では、マウス胚盤胞をBETの機能阻害剤で処理した場合、エピブラスト系譜で発現するNanogの転写低下が見られた一方で、他の細胞系譜に影響は見られなかった。さらに網羅的な解析から、BETの機能阻害で発現低下する遺伝子群は、JAK/STATシグナル経路と関連するとの示唆を得ていた。そこで平成30年度は、以下の実験を進め、結果を得た。(1)BETにより発現制御を受ける遺伝子群はJAK/STAT経路と関係しているかを調べた。マウス胚盤胞をBET阻害剤とJAK/STAT経路の活性化剤および阻害剤を組み合わせて処理し、下流マーカーの発現解析を行った。その結果、BET阻害剤処理でリン酸化STAT3の発現低下が見られ、BETはSTAT3が核内で安定的に働くために必要であることが示唆された。(2)BETの機能阻害剤で失われた転写機能は、Brd2とBrd4のどちらが担っているかを調べるために、Brd2およびBrd4ノックアウトマウスを用いて、標的遺伝子の発現をin situ hybridization法により調べた。その結果、Brd2ではなくBrd4が主に標的遺伝子の活性化に働いていることを明らかにした。今年度の研究計画で予定していた通り、BETとJAK/STAT経路が実際に関連していることを明らかにすることができた。また、Brd2とBrd4のノックアウトマウスを用いた解析も進めることができた。これらは当初の計画通りに行われており、おおむね順調に進展していると言える。マウス着床前胚の細胞運命決定期において、BETを介して転写制御されている遺伝子群はJAK/STAT経路と関与しているかについて、より詳細な解析を進める。まず、BETとSTAT3の関係性を明らかにするために、以下の実験を行う。最初に、CAGプロモーターにSTAT3の恒常的活性化型を連結したコンストラクションを作製し、マウス胚盤胞へエレクトロポレーションしてSTAT3を恒常的に発現・活性化させる。その状態に、さらにBET機能阻害剤を加えて胚を培養し、リン酸化STAT3の発現やNanogなどの下流標的遺伝子の発現が、どのように変化するかを解析する。個体を用いての実験が上手くいかない場合も考慮して、P19やESなどの培養細胞を用いたSTAT3恒常的活性化の系も検討する。さらに、BETの機能阻害剤処理で発現変動する遺伝子群とJAK/STAT経路の阻害剤処理で発現変動する遺伝子群について網羅的な解析を行い、両者にどのような関係性があるかについて調べる。具体的には、BET機能阻害剤で処理した胚盤胞、JAK/STAT経路阻害剤(Stattic, JAK inhibitorなど)で処理した胚盤胞、およびDMSO処理した胚盤胞(コントロール)を、それぞれサンプリングし、RNAシークエンスを行い、発現変動する遺伝子群について網羅的に比較・解析する。

その結果、Brd2ではなくBrd4が主に標的遺伝子の活性化に働いていることを明らかにした。今年度の研究計画で予定していた通り、BETとJAK/STAT経路が実際に関連していることを明らかにすることができた。また、Brd2とBrd4のノックアウトマウスを用いた解析も進めることができた。これらは当初の計画通りに行われており、おおむね順調に進展していると言える。マウス着床前胚の細胞運命決定期において、BETを介して転写制御されている遺伝子群はJAK/STAT経路と関与しているかについて、より詳細な解析を進める。まず、BETとSTAT3の関係性を明らかにするために、以下の実験を行う。最初に、CAGプロモーターにSTAT3の恒常的活性化型を連結したコンストラクションを作製し、マウス胚盤胞へエレクトロポレーションしてSTAT3を恒常的に発現・活性化させる。その状態に、さらにBET機能阻害剤を加えて胚を培養し、リン酸化STAT3の発現やNanogなどの下流標的遺伝子の発現が、どのように変化するかを解析する。個体を用いての実験が上手くいかない場合も考慮して、P19やESなどの培養細胞を用いたSTAT3恒常的活性化の系も検討する。さらに、BETの機能阻害剤処理で発現変動する遺伝子群とJAK/STAT経路の阻害剤処理で発現変動する遺伝子群について網羅的な解析を行い、両者にどのような関係性があるかについて調べる。具体的には、BET機能阻害剤で処理した胚盤胞、JAK/STAT経路阻害剤(Stattic, JAK inhibitorなど)で処理した胚盤胞、およびDMSO処理した胚盤胞(コントロール)を、それぞれサンプリングし、RNAシークエンスを行い、発現変動する遺伝子群について網羅的に比較・解析する。実験に用いたいくつかの試薬やディスポーザブル製品(解剖用ディッシュなど)は効率的に使用することができたため、次年度利用額が生じた。次年度は引き続き、マウス購入費、阻害剤試薬、生化学・分子生物学試薬、抗体などの組織学用試薬およびディスポーザブル製品購入費に加えて、細胞培養用試薬、RNAシークエンス受託費、成果発表のための旅費、等に使用する予定である。
幼稚園の園舎建替による環境の変化が園児の遊びと社会的行動に及ぼす影響の検証

2018年度は主に旧園舎における動線の時期による特徴についての検討・発表,および仮園舎で生活する幼児の社会的行動とストレス反応の測定を行なった。旧園舎における動線の検討については,2017年度12名の年中幼児について夏・秋の2回,登園から自由に遊ぶ時間を中心とした映像(各90分)をもとに幼児の遊びにおける動線を作成した。夏・秋の時期による幼児の遊びの動線を比較した結果,夏は全体的に保育室内の滞在が多く,園庭で遊び始めても特定の場所と保育室とを行き来をするなど,保育室がより所となっており,秋は保育室をより所としなくても遊びの拠点を自分達で見つけられる様子が示された。今後は新園舎において同様の調査を行うことで幼児にとっての縁環境の影響を検討する。仮園舎生活中の幼児の社会的行動とストレス反応の測定については保育者,および保護者にそれぞれ評定を依頼した。社会的行動については中澤・中道(2017)を参考に社会的行動尺度簡易版を作成し,2017年度から継続して担任保育者にクラス成員の社会的行動について年2回評価を依頼し,縦断的なデータを得た。また,幼児のストレス反応については,嶋田・戸ケ崎・坂野(1994)をもとに幼児の日頃のストレス反応,および幼稚園に行きたがっているかなどについての質問項目について保護者に評定を依頼した。2018年度までの予備的な分析からは幼児の社会的行動については「過活動」などで仮園舎生活の影響が見られる可能性や仮園舎生活中の幼児のストレス反応については「不機嫌・怒り」の得点が比較的高い可能性などが示されている。今後,社会的行動・ストレス反応については2019年度も継続してデータを得ることで幼児にとっての3年間の園舎環境の変化の影響を示していく。2018年度までは計画していた通り,旧園舎における動線の分析,および社会的行動・ストレス反応についてのデータの収集を行うことができた。今後も計画通り新園舎におけるデータを収集していく。一方で得られたデータに基づき保育者に行うインタビューについては,日常の保育に加え新園舎の計画,仮園舎生活,引越しと多忙を極める保育者にその渦中に行うのではなく,旧園舎→仮園舎→新園舎での生活を総括して話を伺うことを構想している。2019年度には以下の調査を予定している。(1)年中幼児の新園舎における動線調査を夏・秋に実施し,旧園舎との違いを検討する。(2)新園舎で生活する幼児の社会的行動について年2回,担任保育者に評定を依頼し,その年度の特徴について検討する。(3)新園舎で生活する幼児のストレス反応いついて保護者に評定を依頼し,幼児の社会的行動との関連などを検討する。

(3)新園舎で生活する幼児のストレス反応いついて保護者に評定を依頼し,幼児の社会的行動との関連などを検討する。2018年度は調査遂行の関係から人件費の使用がなく,さらに勤務の関係から予定していた学会への参加や助言者を得るための研究会等への参加がかなわなかったことから,旅費の使用が一部のみとなった。また,2019年度に行う幼児の動線調査のために事前にアクションカメラを複数台購入したこともあり,予定していたデスクトップPCの購入を見送ったことで物品費について差額が生じている。2019年度には本研究に関わる発表を含め3つの学会(教育心理学会,日本心理学会,発達心理学会)への参加を予定しており,さらに動線調査では調査および分析に行うにあたり学生の雇用および昨年度予定していたデスクトップPCも購入を予定している。
戦後日本の学校建築をめぐる伝統と革新に関する研究

1前年度作成した第1段階の戦後学校建築年表に新たな事象記載等を加えるとともに,全体の調整を図り完成度を高め,今日に至る戦後学校建築の歴史を俯瞰する本格的な年表作成を前進させた。2教室空間の在り方に大きく影響を与える教育内容・教育方法に関わり,秋田県における教育実践を踏まえながら,アクティブ・ラーニングに至る認識論の変遷を整理した。また,学校設計の基礎となる教室空間論(言説)の変遷について整理を開始する一方,建築学主導の教室空間論に基づいて建設された教室が教育現場にどのように評価されているかについて事例的に分析を進めた。3新制中学校における教科教室制の実施状況,実施要因と当時の文部省政策,その後の廃止理由等について,新たに文献調査を重ねて分析を深めた。また,中学校における教科教室制の実施状況を質問紙調査で探った。質問紙調査からは,平成30年度現在,全国67校の国公立中学校において教科教室制が実施されていること,また,教科教室等を生かしたアクティブ・ラーニングの取組が進んでいること等が明らかになった。4教育委員会及び学校訪問調査を実施し,福岡市及び仙台市における小学校オープン型教室整備の変遷を分析した。この作業は23と同様に,教育理念・方法・学校運営等のソフト面と施設・設備・機器等のハード面の対応の検証につながった。5秋田県の市町村教育委員会を対象に,近年における学校統廃合の実施状況及び統廃合の条件となるスクールバス等の運行状況について質問紙調査を行い,県内の通学環境の全体像を把握した。また,大仙市においてスクールバス運行の事例分析を行い,併せて学校建築に及ぼす少子化の影響の一端を明らかにした。文献調査に基づく分析については,一部資料の発掘や入手等に困難があることから,計画よりもやや遅れ気味である。しかし,質問紙調査や現地訪問調査については,引き続き教育委員会や学校の積極的な協力を得ており,計画以上の進展をみている。現在の研究体制と推進速度を維持しつつ,研究全体の調整を図り,最終年度の報告書作成に取り組む。1戦後の6・3制導入時から今日までの学校建築の在り方を論じた図書及び雑誌について文献リストを作成した。また、学校建築の歴史を著した図書や論文を収集し、これらをもとに第一段階の戦後学校建築年表を作成した。2建築学関係者による図書や論文等を収集し、学校建築の在り方、特に教室空間の在り方に関わる言説の整理を開始した。また、教室空間の在り方を検討する際の基礎となる、認識論などの教育方法に関わる理論の変遷とそれに基づく実践について概要を整理した。3戦後、新たに新制中学校を整備するに当たって、新教育への取組と教室確保は重要な課題であった。そのため取り組まれた新たな授業運営方式について、各都道府県の教育委員会等が刊行した雑誌や中学校長会の中学校創立十周年記念誌等を資料として全国の実態を分析した。その結果、GHQが新教育のために指導した「教科教室制」も、文部省の学校施設整備政策の前提となった「プラツーン・システム」も定着することはなかったこと及びその要因が明らかとなった。4戦後の「教科教室制」と比較するために、現在「教科教室制」を実施する秋田県内の中学校において教員及び生徒質問紙調査を行い、「教科教室制」の利点・課題等を分析した結果、昭和20年代と同様に、生徒指導が「教科教室制」を機能させるための鍵であることを確認した。5近年の学校統廃合の最先端を把握するために、小学校を統合して中学校と施設一体型の校舎整備を行い、小中一貫教育を目指す学校への訪問調査を実施した。資料入手や一部の文献分析作業に、当初計画以上に時間を要している。しかし、一方で、訪問調査や質問紙調査などについては、教育委員会や学校の積極的な研究協力により前倒しで調査研究が進行しており、全体として概ね順調に進展していると言える。

しかし,質問紙調査や現地訪問調査については,引き続き教育委員会や学校の積極的な協力を得ており,計画以上の進展をみている。1今後も研究協力者として濱田眞氏(秋田大学非常勤講師)に参加いただき、教育方法や学校運営面における分析を充実させる。2特に密度の濃い訪問調査をピンポイントで実施して研究を深める必要がある場合には、前倒しの研究費申請を検討する。現在の研究体制と推進速度を維持しつつ,研究全体の調整を図り,最終年度の報告書作成に取り組む。
細胞増殖に関与する遺伝子産物の細胞内における発現制御と局在化

細胞増殖の制御機構のうちでも基本的な過程は酵母からヒトに至るまでかなり共通した要素を持つと考えられる。本研究ではすでに単離されている酵母変異を相補する高等生物の遺伝子を用い、相補能をメルクマールにして人為的に変異遺伝子を作製する。遺伝子産物に対する抗体を作製し、細胞内局在性や細胞周期における発現制御を研究することにより細胞増殖過程に果たす役割を明かにすることを目的としている。マウス・トポイソメラーゼII遺伝子を酵母GAL1プロモーター下流につなぎ、酵母トポII欠失変異株に導入し、ガラクトースを含む培地で培養すると、増殖が可能となる。実際、ウエスタン・ブロッテイング法によりマウス・トポII蛋白が確認された。この系を用いてトポII蛋白の種類のC末端領域の欠失変異体を作製し、酵母内での相補能、酵素活性及び細胞内局在性を調べたところ、322アミノ酸残基欠失変異体では酵素活性はあるものの核移行ができないために相補しないことがわかった。また、この系を利用して変異源処理による温度感受性変異体の単離に成功した。今後はこの変異体をマウス細胞または個体に導入しての解析を行う予定である。イネ・cdc2キナーゼ遺伝子を酵母GAPプロモーター下流につなぎ、酵母cdc28温度感受性変異株に導入したところ、弱く抑圧することがわかった。現在、野生型に対し優性に働く変異体を単離することを試みている。高等生物の細胞増殖に関与するタンパクの機能を明らかにするためには、酵母に適用されているような条件致死変異株の単離とその表現型の解析、遺伝子クローニングとその解析をすることが正攻法であるが、現段階では仲々困難なテーマである。細胞増殖の制御機構のうちでも、基本的プロセスは、酵母からヒトに至るまで、かなり共通した要素を持つと考えられるので、本研究では、酵母細胞増殖に関与する変異を相補できるマウスやイネなどの高等生物遺伝子を単離し、酵母内での相補能をメルクマールにして、人為的に変異体を単離することを目標とした。一方で、抗体を作製し、遺伝子産物の細胞内局在性や、細胞周期の各ステップにおける発現様式を調べることにより、遺伝子産物の生体内における機能を明らかにすることを目的とした。ヒトDNAトポイソメラーゼ遺伝子をプローブとして、マウスよりcDNAをクローンした。1528アミノ酸からなるORFが存在し、ウニスタンブロッティング法により、170kdのタンパクを同定した。又ガラクトースで誘導のかかるプロモーターの下流につなげて酵母に導入し、温度感受性変異top2^<ts>を相補できることを示した。C末端欠失変異体は、相補能を失い、細胞内局在性が変わることが判った。又、イネのcdc2関連遺伝子を単離し、酵母温度感受性変異株cdc28に導入したところ、3つのうち、1つの遺伝子が、ts性を弱く抑圧した。現在、酵母G1サイクリン欠失株を用いて、cdc2キナーゼのパートナーとして働くイネ・サイクリンを検索中である。この系を用いてトポII蛋白の種種のC末端領域の欠失変異体を作製し、酵母内での相補能、酵素活性及び細胞内局在性を調べたところ、322アミノ酸残基欠失変異体では酵素活性はあるものの核移行ができないために相補しないことがわかった。

今後はこの変異体をマウス細胞または個体に導入しての解析を行う予定である。イネ・cdc2キナーゼ遺伝子を酵母GAPプロモーター下流につなぎ、酵母cdc28温度感受性変異株に導入したところ、弱く抑圧することがわかった。現在、野生型に対し優性に働く変異体を単離することを試みている。