hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
初期・中期・ドイツ語の歴史(8世紀〜16世紀)における構造と規範

昨年度から目指していた研究の設備面での整備がほぼ完了した.これによって,中世,近世および近代の言語資料を多量にデータ化することが可能になり,所期の目標に見合う程度のものにまで充実させることができた.具体的にはまず,中世ドイツ語の資料として, HEINRICH VON VELDEKEのENEIDEほか数点を完全に入力した.また比較研究の資料として, ZEITおよびSPIEGELを現代語のモデルとして相当数データ化した.この総合研究の個々の研究成果は,報告集としてまとめつつある.執筆者は藤代(都立大),石川(京大),重藤(東大),鐡野(慶応大),保坂(筑波大),岡田(麗沢大),中島(都立大),福本(都立大)である.具体的には,次のような成果があげられる.コンピュータ利用による語学研究の基本的諸問題を洗いだし,その可能性と限界を理論的に追求した(鐵野). ETTMULLER版によるENEIDEのコンコルダンツ,または辞書作成の試みを通して,中世ドイツ語の語義記述の諸問題を検討した(中島).中世低地ドイツ語の統語論の観点から,『ブルージュの泥棒』と『海の商人の妻』に素材をとり,中高ドイツ語との共通性にも注目しつつ,接続法の用法について明かにした(藤代).『ハイモンの4人の子ら』(16世紀ドイツ語)の動詞の語順の問題を分析した(岡田).従来の通時論的研究で得られるような類推という概念は,構造的諸条件や普遍文法が持つ諸原則の体系の内に捉え直すことができ,またその分析が,歴史的統語論に寄与するだけでなく,現代語の分析に重要な知見を与えることを論じた(保阪).従来の言語変化論を検討して,変異や変容の観点から言語の変化の様相を捉える必要性をととりあげた.そして,共通ドイツ語の音韻的な問題を分析して,地域的変化と歴史的変化の相関関係を考察した(福本).これらの成果を踏まえて,今後さらに新たな観点を加えて,共同研究を継続する予定である.補助金交付の内定が、当初の予定より大巾に遅れたため、研究の進行に遅れが生じたが、本研究の設備面での中心であるパーソナルコンピューター(NEC PC9801VX4),DXYプロソター(ローランドDG),マイクロフィルムリーダープリンター(キャノンNPプリンター780)等を導入し、研究の設備面での整備に努めた。文献資料の機械入力化については、研究分担者である中島,藤代,新保,小竹が中高ドイツ語、中世低地ドイツ語及び初期新高ドイツ語の資料をコンピューターに入力するための技術的諸問題を検討した。古い文献資料の諸版に見られる表記の揺れや不等一の問題、及び方言資料の音声表記の機械入力化の問題を具体例に即して検討した。これと並行してテキストデータと共に入力する文法情報等をコード番号化する方法を検討した。テキストファイルの他に文法コード,構文コード,文成分コード,意味情報コード等数種類のコードファイルを作成することを検討している。理論面では、鐵野,重藤,福本,岡田がBehaghel,Paul,W:Imanns,らの歴史言語学的研究を検討する作業を始めた。言語変化を捉えるための文法的なパラメーターを設定し、従来の言語変化論とつき合わせる作業も始めている。コンピュータープログラミングの面では、Basic,C言語等のプログラミング言語を用いて、データ入力プログラム,データ分析プログラムを作成した。文法的意味的情報を持ったコードと言語変化のパラメーター等を組み合わせて、より高度な分析プログラムを作成することは来年度の課題である。今年度機械入力を始めた文献は、古高ドイツ語TATIAN(Sievers版),中高ドイツ語NIBELNGENLIED(Bartsch第20版),中世低地ドイツ語HEINRICH VON VELDEKE(Edm【u! ̈】ller版)等である。これらの資料の入力には、アルバイト5名を確保しデータの打ち込みを開始した。昨年度から目指していた研究の設備面での整備がほぼ完了した.これによって,中世,近世および近代の言語資料を多量にデータ化することが可能になり,所期の目標に見合う程度のものにまで充実させることができた.具体的にはまず,中世ドイツ語の資料として, HEINRICH VON VELDEKEのENEIDEほか数点を完全に入力した.また比較研究の資料として, ZEITおよびSPIEGELを現代語のモデルとして相当数データ化した.この総合研究の個々の研究成果は,報告集としてまとめつつある.執筆者は藤代(都立大),石川(京大),重藤(東大),鐡野(慶応大),保坂(筑波大),岡田(麗沢大),中島(都立大),福本(都立大)である.具体的には,次のような成果があげられる.コンピュータ利用による語学研究の基本的諸問題を洗いだし,その可能性と限界を理論的に追求した(鐵野). ETTMULLER版によるENEIDEのコンコルダンツ,または辞書作成の試みを通して,中世ドイツ語の語義記述の諸問題を検討した(中島).中世低地ドイツ語の統語論の観点から,『ブルージュの泥棒』と『海の商人の妻』に素材をとり,中高ドイツ語との共通性にも注目しつつ,接続法の用法について明かにした(藤代).

『ハイモンの4人の子ら』(16世紀ドイツ語)の動詞の語順の問題を分析した(岡田).従来の通時論的研究で得られるような類推という概念は,構造的諸条件や普遍文法が持つ諸原則の体系の内に捉え直すことができ,またその分析が,歴史的統語論に寄与するだけでなく,現代語の分析に重要な知見を与えることを論じた(保阪).従来の言語変化論を検討して,変異や変容の観点から言語の変化の様相を捉える必要性をととりあげた.そして,共通ドイツ語の音韻的な問題を分析して,地域的変化と歴史的変化の相関関係を考察した(福本).これらの成果を踏まえて,今後さらに新たな観点を加えて,共同研究を継続する予定である.
高齢者の介護予防における「連想法」の効果の検証

高齢者の介護予防における「連想法」を九州地方の自治体で、介護予防が必要な65歳以上の高齢者を対象に、介入群・対照群(通常の介護予防事業参加群)を設定し、週1回ずつ1年間実施した。2018年3月にベースライン調査、2018年10月に6ヶ月後調査、2019年3月に1年後調査を行った。高齢者には質問紙調査、ケアスタッフ及びケアサポーターにはインタビュー調査を実施した。質問紙調査の6ヶ月後の結果から、「現在の心と身体の状態」では、介入群における得点は向上しており、改善の傾向がみられた。EQ5Dの効用値による心身のQOLに関する健康状態では、介入群の得点は高くなり、状態が良くなっている傾向がみられた。認知症チェックリストでは「物を置いた場所を忘れる」は、介入群・対照群ともに6ヶ月後に「まったくない」が増加しているが、介入群の増加が多かった。「5分前に聞いた話を思い出せない」は、介入群では「まったくない」が増加していた。認知症スコアの2区分(20点未満/20点以上)では、介入群・対照群とベースラインとも6ヶ月後は大きな変化はなかった。しかし、認知症スコアの総得点の比較では、介入群のほうが得点の改善が大きい傾向がみられた。うつ該当項目では、介入群・対照群ともに「該当項目2つ未満」はベースラインから6ヶ月後で増加していた。項目内では「毎日の生活に充実感がない」で介入群の減少がみられた。これらの結果から「連想法」の実施は、高齢者のQOLや短期記憶の維持・向上に効果が得られる可能性が把握できた。インタビュー調査から「週に1回集まって話すことで脳の活性化ができる」、「独居の高齢者が多く、コミュニケーションのきっかけや活性化につながった」、「交流・仲間づくりの機会となった」、「90代のグループ等では特に有効だった」等の結果が得られた。「連想法」は介護予防のツールとして活用しやすいことが示唆された。65歳以上の高齢者に関する介護予防における「連想法」の効果を検証するため、九州地方の自治体において、介護予防活動に関わるケアスタッフとケアサポーター等のファシリテーター、介護予防活動に参加する住民の協力を得て「連想法」を開始し、1年にわたり継続して実施できた。地域住民の認知機能低下予防、生活の活性化を目指した介護予防活動の一つの方法として、活用することができ、さらに地域住民の社会交流を促進することに貢献できる可能性が示唆された。九州地方の自治体では、介護予防での「連想法」の介入群・対照群を設定し、作成した素材を使用して「連想法」を実施した。その効果を6ヵ月後まで分析したが、1年後の結果も検証していく予定である。今後はケアスタッフやケアサポーター等のファシリテーター、住民の協力を得て、さらに会話の活性化・交流の促進、認知機能低下を防止し、QOLの維持・向上につながる新たな「連想法」の開発や、通所サービス利用者等での「連想法」の実施を予定している。さらに、市町村の介護予防が必要な住民だけでなく、東北地方のデイケアなどの通所サービスを利用中の要介護高齢者を対象に、介入群・対照群(各40名程度)を設定し、「連想法」を開始し、その効果を3ヵ月後・6ヵ月後・1年後に検証する予定である。また、「連想法」実施にかかわるファシリテーターの育成もさらに推進していく。これらの結果については、学会発表や論文発表を行っていく予定である。65歳以上の高齢者の介護予防における「連想法」を実施するために、介護予防活動に関わるケアスタッフ17人、介護予防活動に協力する住民37人に「連想法」についてのニーズの把握を行った。ケアスタッフからは、「連想法」は、「楽しい」87%、「人の話を聞く機会になる」53%、「よく話すことができる」47%等の回答があり、地域における高齢者の介護予防活動に活用してみたいとする意見が多かった。介護予防活動に協力する住民からは、「楽しい」97%、「人と同じ気持ちになれる」、「人の話をよく聞ける」各78%、「よく話すことができる」76%等であり、地域の高齢者の介護予防活動に協力する際は、高齢者と一緒に「連想法」を活用してみたいとの意見が多かった。さらに、「連想法」を行う際の素材として、地域に特有な食物、行事、歴史、昔の写真、文化、生活、産業、自然、風土に関することなどがあげられた。地域の特性の応じた素材についての要望を詳細に把握できた。これらを基に、高齢者の介護予防における「連想法」に関して、実施場所、実施時期、実施時間、実施人数、実施の際のファシリテータ、素材の作成方法、効果の評価方法等について、検討し、実施に向けてケアスタッフ、住民と合意を得た。高齢者の「連想法」の効果の検証に関しては、「連想法」に類似の方法を開発した外国の実践者からの聞き取りと、実践の場での効果の評価方法について参与観察を行った。この評価方法については、個別の評価が主であり、集団的評価は行われていないため、本研究の「連想法」の効果の評価においては個別の評価とともに、集団的評価を行うこととした。65歳以上の高齢者に関する介護予防における連想法の効果を検証するためのフィールドにおいて、介護予防活動に関わるケアスタッフと、介護予防活動に協力する住民から「連想法」の実施に向けたニーズの把握と合意を得ることができた。「連想法」を実施する上で必要な地域の特性に応じた素材についても把握することができた。

65歳以上の高齢者の介護予防における「連想法」を実施するために、介護予防活動にかかわるケアスタッフ、介護予防活動に協力する住民に「連想法」についての研修を行った。ケアスタッフからは、「連想法」は、通常の介護予防活動時より、高齢者同士の会話が弾み、参加するすべての高齢者の発言が多くなる、笑顔も多くみられ、楽しみながら認知機能を活性化が図られる機会となるとの意見があった。ただし、会話が活発化し、予定していた終了時間が延長することも予想されるため、一定時間で終了にできるように工夫をしたほうがよいとの意見もあった。そのため、設定された終了時間に、終了の合図を行うこととした。ケアスタッフからは、従来の回想法では、若いケアスタッフが携わる際には、高齢者との世代間の乖離を認識することもあり、実施上の限界もあったが、「連想法」では、そのような乖離を認識することなく、実施しやすいとの意見が得られた。介護予防活動に協力する住民からは、楽しい、高齢者と一緒に行える、準備に時間をかけずに手軽に地域内の集会所などで実施できるとの意見が得られた。さらに、「連想法」を行う際の素材として、これまで作成した素材の他、地域に特有な食物、行事、文化、生活、産業、自然、風土に関する素材の提供をケアスタッフから受け、地域の特性に応じた素材を新たに作成できた。これらを基に、高齢者の介護予防における「連想法」を、九州地方の自治体で、介護予防が必要な65歳以上の高齢者を対象に、実施群40名、対照群(通常の介護予防事業参加群)40名を設定し、週1回づつ3ヶ月間にわたり開始した。65歳以上の高齢者に関する介護予防における連想法の効果を検証するため、九州地方の自治体において、介護予防活動に関わるケアスタッフと、介護予防活動に参加する住民の協力を得て「連想法」を開始した。ケアスタッフや住民の協力を得て「連想法」を実施する上で必要な地域の特性に応じた素材を新たに作成することができた。高齢者の介護予防における「連想法」を九州地方の自治体で、介護予防が必要な65歳以上の高齢者を対象に、介入群・対照群(通常の介護予防事業参加群)を設定し、週1回ずつ1年間実施した。2018年3月にベースライン調査、2018年10月に6ヶ月後調査、2019年3月に1年後調査を行った。高齢者には質問紙調査、ケアスタッフ及びケアサポーターにはインタビュー調査を実施した。質問紙調査の6ヶ月後の結果から、「現在の心と身体の状態」では、介入群における得点は向上しており、改善の傾向がみられた。EQ5Dの効用値による心身のQOLに関する健康状態では、介入群の得点は高くなり、状態が良くなっている傾向がみられた。認知症チェックリストでは「物を置いた場所を忘れる」は、介入群・対照群ともに6ヶ月後に「まったくない」が増加しているが、介入群の増加が多かった。「5分前に聞いた話を思い出せない」は、介入群では「まったくない」が増加していた。認知症スコアの2区分(20点未満/20点以上)では、介入群・対照群とベースラインとも6ヶ月後は大きな変化はなかった。しかし、認知症スコアの総得点の比較では、介入群のほうが得点の改善が大きい傾向がみられた。うつ該当項目では、介入群・対照群ともに「該当項目2つ未満」はベースラインから6ヶ月後で増加していた。項目内では「毎日の生活に充実感がない」で介入群の減少がみられた。これらの結果から「連想法」の実施は、高齢者のQOLや短期記憶の維持・向上に効果が得られる可能性が把握できた。
血管内皮細胞・周細胞相互陥入部を介した血管新生制御機構の三次元電顕免疫学的研究

血管内皮細胞・周細胞相互陥入部Endothelial cell and pericyte interdigitation(EPI)は血管新生初期に比較にして血管新生成熟期に有意にその数が増加することを本研究者はラット実験肉芽組織モデルを用いて三次元電顕免疫学的に証朗した。さらに、EPIでは血管新生因子の受容体は周細胞側に発現すること、さらに内皮細胞の増殖阻害因子が発現することを三次元電顕免疫学的に証明した。この結果から、EPIが血管新生制御機構に於いて新生血管の増加よりも、新生血管数の選択的維持に関与することを示唆した。ラットに熱可逆性ゲルポリマーを無菌的にインプラントし、同ゲルポリマー内にラットの毛細血管を誘導する。その後に、新生毛細血管を構成する血管内皮細胞と周細胞の変化動態について三次元超微形態学的に検討を行うことで、血管の新生メカニズムを解明することを目的として研究を行ってきた。本年度は、血管熱感受培養ゲルThermoreversible Gel Dis Angiogenesis (TGA)の検討方法を改良した。ラット皮下の毛細血管を対象としてTGAを検討した。ラット皮下にThermoreversibleGel (TG)をインプラントし後、7日から30日後にTGを無菌的に生体外に摘出してTGの器官培養を行い新生血管の安定増殖を確認した。その後に血管新制度と血管内皮細胞・周細胞質相互陥入Ednothelial Pericyte Interdigitation (EPI)等に関して三次元電顕免疫組織化学的・分子細胞学的解析を行い、血管新生制御におけるEPI systemにおけるCrosstalkについて考察した。さらに、移植後5,7日後のdiscの器官培養液に(Ang-1,2)/Tei2及び各中和抗体を添加して血管新生度の変化を試みた。TGA解析法とは、熱可逆性ゲルポリマー(TG)は10oC以下で水溶液状のゾル状態に、25 oC以上でゲル状態になる特性を持つ細胞培養用培地である。25-27 oC環境下で直径8mm厚さ3mmのGel-discを作製し無菌的にラットに埋め込む。経日的にdiscを摘出した後、24ウエルプレート底部に靜置したのち、プレート内上部にTGに添加して重層培地を作製し、37 oCインキュベータ内で3次元培養する方法である。本年度は、1)ラット皮下インプラント熱感受培養ゲルThermoreversible Gel Disc Angiogenic (TGA)の作製に成功した。2)悪性腫瘍の血管熱感受培養ゲルThermoreversible Gel Dis Angiogenesis (TGA)の検討方法を改良した。1)皮下TGA法で新生血管の安定増殖を確認した。その後に血管新制度と血管内皮細胞・周細胞質相互陥入Ednothelial Pericyte Interdigitation (EPI)等に関して三次元電顕免疫組織化学的・分子細胞学的解析を行い、血管新生制御におけるEPI systemにおけるCross-talkについて考察した。2)ラットBBN誘発膀胱癌モデルを作成し、乳頭状膀胱癌を対象としてTGAを検討した。長さ3mmのチューブ内にThermoreversible Gelを注入した後、両端は非溶解性血管培養ゲル(matori Gel)で塞いだぎThermoreversible Gelの流出を防止した新たなTGA(TG-1)を考案作成した。ラット膀胱癌に(TG-1)を医用接着剤でインプラントした後、7日から30日後にTG-1を無菌的に生体外に摘出してTG-1の器官培養を行った。しかし、血管抽出量が少なく、安定した器官培養結果が得られなかったラットに熱可逆性ゲルポリマーを無菌的にインプラントし、同ゲルポリマー内にラットの毛細血管を誘導する。本年度はラット皮下インプラント熱感受培養ゲルThermoreversible Gel Disc Angiogenic (TGA)の作製に再度成功した。さらに、悪性腫瘍の血管熱感受培養ゲルThermoreversible Gel Dis Angiogenesis (TGA)の検討方法を改良した。さらに、移植後5,7日後のdiscの器官培養液に(Ang-1,2)/Tei2中和抗体を添加して血管新生度の変化を試みた。

内径1.5mm長さ2mmのチューブ内にThermoreversible Gelを注入した後、チューブの片端は非溶解性血管培養ゲル(matori Gel)で塞ぎThermoreversible Gelの流出を防止した新たなTGA(TG-1)を考案作成した。ラット膀胱癌に(TG-1)を医用接着剤でインプラントした後、7日から20日後にTG-1を無菌的に生体外に摘出してTG-1の器官培養を行った。しかし、壊死組織の混入が多く毛細血管の保存量が低下し抽出量が少なく、安定した器官培養結果が得られなかったので、さらに、本年度、BBN誘発ラット膀胱癌を作成中である。ラット皮下インプラント熱感受培養ゲルThermoreversible Gel Disc Angiogenic (TGA)の作製に成功した。その後に、生体外に摘出してThermoreversible Gel (TG)を用いて器官培養を行い、新生血管の安定増殖を行った。本年度までに、皮下TGA解析法はほぼ確定するこができた。その後に、血管新制度と血管内皮細胞・周細胞質相互陥入Ednothelial Pericyte Interdigitation (EPI)等に関して三次元電顕免疫組織化学的・分子細胞学的解析の条件設定を行った。本年度はTGA解析法を改良して。10°C以下で水溶液状のゾル状態に、25°C以上でゲル状態になる特性を持つ細胞培養用培地である、熱可逆性ゲルポリマーThermoreversible Gelation Polymer(TG)を用いて。25-27°C環境下で直径1.5mm厚さ2mmのGel-discを作製し無菌的にBBNラット膀胱癌組織内に埋め込むTGAに成功した良好なタンパク回収がきたが、mRNA解析する量は回収できなかった。ラットに熱可逆性ゲルポリマーを無菌的にインプラントし、同ゲルポリマー内にラットの毛細血管を誘導する。その後に、新生毛細血管を構成する血管内皮細胞と周細胞の変化動態について三次元超微形態学的に検討を行うことで、血管の新生メカニズムを解明することを目的として研究を行ってきた。本年度は、1)悪性腫瘍の血管熱感受培養ゲルThermoreversible Gel Dis Angiogenesis (TGA)の検討方法を改良し、BBN誘発ラット膀胱癌を対象としてTGAの作製に世界で初めて成功した。その後に血管新制度と血管内皮細胞・周細胞質相互陥入Ednothelial Pericyte Interdigitation (EPI)等に関して三次元電顕免疫組織化学的・分子細胞学的解析を行い、血管新生制御におけるEPI systemにおけるCross-talkについて考察した。さらに、器官培養した毛細血管における(Ang-1,2)/Tei2の発現分布の変化を試みた。2)しかし、安定した器官培養結果が得られたが、血管抽出量が少なく分子細胞学的検討は行えなかった。
点付きリーマン面のモジュライ空間と共形場理論

平成16年度から19年度にかけて点付きリーマン面のモジュライ空間上の共形場理論を構成する研究を実施した.まず,頂点作用素代数の表現論を精密に論じ該当する頂点作用素代数がZhuの有限性条件をみたすときの表現論を確立した.これにより,射影直線上の共形場理論を構成することに成功した.当該研究改題においては点付きリーマン面上で共形場理論を構成した。さらに点付きリーマン面が与えられたとき,頂点作用素代数から座標変換則をもつカレントLie代数を構成し,それを用いて,余不変量の空間をリーマン面上の層として構成した。Zhuの有限性条件のもとではファイバーに現れるstalkは有限次元である。すなわち,連接層が構成された事になる。さらにこの連接層は,頂点作用素代数のVirasoro元に由来する平坦接続をもつので局所自由層,つまり,ベクトル束になる。射影直線の場合には考察する頂点作用素代数がrational,つまり,完全可約である場合には,指定した点が4点以上のリーマン面の余不変量の次元を射影空間に3点を与えた余不変量の空間の次元で表現する因子化の定理を得た。一方,Zhuの条件をみたすが完全可約でない頂点作用素代数の研究を行った。その典型例がW代数であり,現在,その性質を集中的に研究している。W代数は完全可約でないのでその既約表現以外に,ihdecomposableな表現をもつ。この表現は具体的に構成され射影加群であると予想される。射影性が証明されれば,すべてのExt群が計算され表現論が本質的に理解されたことになる。W代数は2以上の自然をパラメータpとするが,p=2のときその表現の圏は,restricted quantum group Uq(s1(2))q=iの表現の圏と圏同値である事が知られている。本研究で,この事実に注目して結び目の不変量を構成した。点付きリーマン面のモジュライ空間上の共形揚理論の構成を目的とする研究を実施した。平成16年度は,種数が1のリーマン面のモジュライ空間上の共形場理論を構成すると同時に,主たる対象である共形ブロックの構造を解析するために必要となる代数的手法の開発を行った。特に代数的側面に関しては,無限次元の代数とそれに付随する有限次元代数の表現の圏の同値性を確立し,その方法は,共形場理論に限らず,広い応用を持つことが期待される。一方,楕円曲線上の共形場理論の構成に関しては,楕円曲線の退化を実際に構成した。複素構造の変形を記述する小平-スペンサー類を表現するベクトル場をWeierstrassのゼータ関数を用いて表示することにより,そのベクトル場の定義する接続に関する平坦接続として共形ブロックが定義されることが明らかになった。これにより,共形ブロックの特別な要素として知られている種々の代数系の指標のなすベクトル空間がモジュラー群の作用をもつ理由が明らかになった。さらに来年度以降の研究実施に向け,代数曲線上の共形場理論の枠組みの構成に関する研究を続けている。特に,期待される結果であるモジュラー関手の構成に成功した後に得られるテンソル圏の構造の一般論を構成するためにモジュラー関手とテンソル圏に関する研究の準備を行った。モジュラー関手,テンソル圏,モジュラーなテンソル圏は最終的にはIntertwining operatorの空間の次元を記述するフュージョン係数を決定するVerlindeの公式を自動的に導く。これにより,指標のモジュラー不変性により種々のモジュライ空間の不変量を計算することが可能となった。点付きリーマン面の共形場理論の構成を目的とする研究を実施した。

平成17年度は,点付きリーマン面のスタックおよびそのコンパクト化した空間の上で因子化定理を備える理論を構成した。ただし,理論の出発点となるカイラル代数は有理的であるものに限る。この成果は発表に向け論文として執筆中である。理論の核となるのはカイラル代数の表現論であり,有理性より弱い条件の下でカイラル代数とそれに付随する有限次元代数の表現の圏間の同値性が重要な役割を果たしている。この結果は松尾厚,土屋昭博氏との共著でプレプリントとして発表した。この圏同値は有理的と限らないカイラル代数に対しても「良い」理論の構成が可能であることを示唆する。実際,W-代数と呼ばれるカイラル代数は有理的ではないが,その表現の圏はリボン圏としてqが1のべき根の場合の量子群の有限次元表現の充満部分圏と同値であることが最近報告された。これにより,リボン圏における指標のモジュラー不変性が共形場理論における共形ブロックへのモジュラー群の作用として理解される。本年度の成果は有理的なカイラル代数の表現の圏がMoore-Seibergデータを与え,弱リジッドなリボン圏の構造が自然に定義されることを意味する。有理的な場合にはさらにモジュラーとなり,Verlindeの公式の成立することが予想され,これは来年度の課題として引き続いて研究を進める。今年度の他の成果として,先に述べたW代数の共形場理論からの研究がある。有限次元ホップ代数との森田同値を共形場理論の立場から定式化することを試み,現時点ですでにその概要がほぼ明らかになっている。半単純でない非可換代数の表現論,とくに,準フロベニウス環の表現論が重要な役割を果たす。今後,半単純でない非可換代数の理論を駆使して,半単純でない場合のVerlindeの公式の定式化並びに証明を視野に入れた研究に移行する予定である。当該年度は,半単純でないカイラル代数と量子群との関係を共形場理論を駆使して解析した。具体的には,W(p)代数と呼ばれる,半単純でないカイラル代数の表現論を詳細に研究した。このカイラル代数は2p+1個の既約表現をもち,その射影被覆を具体的に構成した。表現の圏はp+1の充満部分圏の直和であり,そのうちの2個は半単純で一つの既約表現をもつ。その他の圏は2個の既約表現をもち,その射影被覆がわかる。以上の構成法から,W(p)の表現の圏はsamall量子群と呼ばれる量子群の表現の圏と圏同値であると予想され,また,証明に取りかかる段階まで達した。一方,small量子群は半単純でない代数である。現在まで,半単純な量子群の場合には普遍R行列を構成し,それにより,結び目や絡み目の不変量を構成することが可能であった,これは,対応する共形場理論がモジュラー関手であることに相当する。当該年度のもう一つの成果は,small量子群からも結び目や絡み目の不変量を構成することがかのうであり,かつ,この不変量は新しいものであることを明らかにした。以上の2点の成果から,small量子群とW(p)代数の関係を共形場理論の立場,つまり,モジュラー関手の立場から研究を進める動機付けとなっている。最後に,一般リーマン面上の共形場理論の構成は基礎となるカイラル代数が半単純である場合には,因子化定理を含めて完成し現在論文執筆中である。
アジアのユネスコスクールとＥＳＤ拠点大学の連携による気候変動教育の教育課程開発

本研究の目的は、東アジア諸国(中国、日本、モンゴル、韓国)と東南アジア諸国(インドネシア、ラオス、ミャンマー)のユネスコスクールとESDの拠点大学が連携し、小・中学校の気候変動教育の教育課程のモデルを開発することである。そこで岡山大学を中心に、参加国のESDの拠点大学で研究チームを組織する。研究期間内に、理科、社会科、総合的な学習の時間における気候変動教育の教育課程を開発し、児童・生徒の気候変動に係るESDコンピテンシーの発達の経年変化を調査・分析する。そして、アジアの参加各国で採用可能で国際的に通用する気候変動教育の教育課程のモデルを提示する。平成30年度(1年目)は、以下の研究を実施した。(1)試行段階として、日本の小・中学校理科における気候変動教育の単元と授業を開発し、小学校第4学年と中学校第2学年を対象に実践・評価した。この過程では、スタッフルビーム(Stufflebeam, D.L.)のCIPPモデル(Context, Input, Process, and Product Model)を用いたカリキュラム評価の手法を用いた。(2)本格実施の基礎資料を得るために、小・中学校の気候変動教育の現状把握を目的とした調査問題を作成した。次年度最初に参加国において調査を実施・分析する予定である。(3)研究の過程では、参加国の研究者による検討会議を実施した(平成30年10月、インドネシア教育大学)。上記(1)の成果等を参考にしながら、教育課程開発の基本方針について協議した。当初の予定通り、気候変動教育の教育課程開発の基礎となる単元や授業を開発・実践・評価できたため。また、本格実施に向けて、アジアの小・中学校の気候変動教育の現状把握を目的とした調査問題を作成できたため。令和元年度(2年目)は、次の研究を実施する。(1)アジアの小・中学校の気候変動教育の現状を踏まえ、気候変動教育の授業、単元、教育課程を本格的に開発・実施・評価する。対象学年は小学校第46学年、中学校第13学年とする。(2)評価の結果を踏まえ、参加国で採用可能な気候変動教育の教育課程(仮案)を作成する。(3)研究の質的向上を図るため、研究成果を公開し、外部からの評価を受ける。日本理科教育学会等の国内学会、ならびに2019ESERA(欧州科学教育学会)等の国際学会を予定。研究の過程において、平成30年10月に参加国研究者による検討会議を実施した。計画段階では日本(岡山大学)で実施する予定であったが、研究者が集まりやすいインドネシア(インドネシア教育大学)で実施したために、外国旅費が当初予定していた額を下回った。その結果、次年度使用額が生じた。次年度には日本(岡山大学)で検討会議を実施する予定であり、これに上記の額を充てることを計画している。
固体電解質燃料電池における分極発生機構の解明

固定化薄膜ニッケル燃料極の高電流密度域(800mA/cm^2)の分極におよぼす、電極厚さ、固定化用多孔質YSZ薄膜、および水素分圧、水蒸気分圧の影響を調べた結果(1)直流分極は、水素分圧が高い範囲ではニッケル電極膜の厚さ(112μm)および多孔質YSZ膜厚さ(0200μm)のいずれにもほとんど影響されなかった。水素分圧が低い範囲では水素供給律速による限界電流が観察された。(2)水素濃度が低く限界電流が観察される範囲以外では、電極反応の律速過程が起こる場所は電極/電解質界面から少なくとも1μm以下のきわめて薄い範囲であると結論づけられた。この結果は、昨年度の電極インピーダンス測定からの結果と一致する。(3)直流分極曲線におよぼす水素分圧、水蒸気分圧の影響は、従来報告されているサ-メット電極、パターン電極等と同様であり、これら電極においても律速過程は本電極のものと同様であることが示唆された。また、木炭チャーを直接安定化ジルコニアと接触させる新タイプの燃料電池を組立て、その発電、分極特性について検討した。900°Cで1.27Vという高い起電力が得られ、燃料チャーが関与する接触抵抗がきわめて大きいことが分かった。
塩分に起因する民具の劣化と保存処理法の研究

1:調査(1)製塩用具の調査揚げ浜式製塩用具30点、入り浜式製塩用具21点、合計51点を調査した。その結果、塩分が原因と考えられる劣化を起こしている資料が18点観察された。これらの資料の使用歴を見てみると、塩水を汲み入れる桶類や、塩分濃度の高い塩水にさらされる灌水用具が中心となっている。(2)醤油醸造用具の調査210点の醤油醸造用具を調査した。その結果、82点の資料に塩分が原因と考えられる劣化を起こしている資料が観察された。その内訳は製塩用具と同様に、塩分濃度の高い塩水にさらされる場所で使用される道具が中心となっている。2:実験(1)X線透過試験塩分が原因と考えられる資料の保存処理を行う際、処理前、処理後にX線透過試験を行った。その結果、処理前に塩分と思われる付着物が観察されたが、脱塩処理後には除去されていることが観察された。(2)サンプル材による劣化試験タケ、スギ、ヒノキ、サワラでそれぞれブロック状のサンプル材と薄片のサンプル材を作成し、純水と飽和食塩水への浸け込みと乾燥を繰り返す劣化促進試験を行っている。その結果、まだ変化は観察されていないが、製塩用具や醤油醸造用具の桶などの寿命が約10年ということなので引き続き観察が必要と考えられる。3:結果今回の調査、実験では塩分による木部の劣化はあると考えられる。従って、木部の脱塩処理は必要と思われるが、木部を脱塩処理する場合かなりの処理期間がかかってくる。それによって、破損や変形・収縮といった事故の危険性もでてくる。このような事故を防ぐことを念頭に処理を進めていく必要がある。
新規肝内胆管癌マウスモデルと細胞系譜追跡系を用いた発癌分子機序と起源細胞の同定

本研究において我々は肝特異的Kras活性化及びPten欠損による新規肝内胆管癌マウスモデルを樹立した。Cre-loxPシステムにより活性化型Kras変異とPtenホモ欠損を胎生期の肝前駆細胞及び成体期の肝細胞に導入したところ、肝内胆管癌のみを生じた。一方、Kras変異とPtenヘテロ欠損では胆管癌と肝細胞癌を、Kras変異単独では肝細胞癌のみを生じた。タモキシフェン誘導性のCre-loxPシステムを用いることにより、肝内胆管癌は胆管上皮由来であることが示唆された。このマウスモデルはヒトの肝内胆管癌の発生メカニズムや治療法の研究に有用であると考えられる。Alb-CreマウスとLSL-KrasG12Dマウス及びPten floxマウスの交配により胎生期の肝幹細胞である肝芽細胞で活性化型Krasの発現とPtenのホモノックアウトを同時に引き起こしたマウス(Alb-Cre;LSL-KrasG12D;Ptenf/f)は100%の浸透率で肝内胆管癌を、活性化型Krasの発現とPtenのヘテロノックアウト(Alb-Cre;LSL-KrasG12D;Ptenf/+)では肝内胆管癌と肝細胞癌(あるいは前癌病変)の両者を、活性化Kras発現のみ(Alb-Cre;LSL-KrasG12D)では肝細胞癌(あるいは前癌病変)を生じることが分かっている。近年肝内胆管癌との関わりが注目されているNotchシグナルの、このマウスモデルの肝内胆管癌の発生における重要性を明らかにするため、Notchシグナルに必須な転写因子であるRBP-Jの条件的ノックアウトマウス(RBP-J flox)との掛け合せによる腫瘍の抑制効果を検討している。その結果肝門部の胆管癌様病変は抑制されず、末梢部における胆管の過形成は抑制されるという結果が得られつつあり、Notchシグナルのこのマウスでの胆管癌への関与は腫瘍の発生部位によって異なる可能性が示唆されている。また、KrasとPten欠損による肝内胆管癌の起源細胞をあきらかにするために、肝細胞及び一部の肝幹細胞/前駆細胞にCreを発現するAlb-CreERT2マウス、胆管上皮細胞と及び一部の肝幹細胞/前駆細胞にCreを発現するK19-CreERTマウスとLSL-KrasG12D;Ptenf/fを交配し、タモキシフェンによりCreを誘導することによる肝内胆管癌の発生を検討中である。Alb-CreマウスとLSL-KrasG12Dマウス及びPtenfloxマウスの交配により胎生期の肝幹細胞である肝芽細胞で活性化型Krasの発現とPtenのホモノックアウトを同時に引き起こしたマウス(Alb-Cre;LSL-KrasG12D;Ptenflox/floxマウスは100%の浸透率で肝内胆管癌を生じることが分かっていた。本年度はこのマウスに生じる肝内胆管癌におけるNotchシグナルの重要性を明らかにするためにNotchシグナルの重要な転写因子であるRbpjの条件的ノックアウトマウスをさらに交配したAlb-Cre;LSL-KrasG12D;Ptenflox/flox;Rbpjflox/floxマウスを作製し、検討した。その結果肝門部の胆管癌は抑制されず、肝末梢部での胆管癌の発生は著明に抑制され、肝門部と肝末梢部の胆管癌の発生機序にNotchシグナルが異なる働きを有していることが示唆された。一方この肝内胆管癌における発癌の起源細胞を検討するため、タモキシフェンによってCreの発現を誘導できるAlb-CreERT2マウスとK19-CreERTマウスを用いて異なる時期にKrasG12Dの発現とPtenの欠損を誘導することにより、これらの遺伝子異常が成熟した肝細胞のみに生じた場合は肝内胆管癌は発生せず、胆管上皮に遺伝子異常が生じた場合に肝内胆管癌が発生することが示され、起源細胞胆管上皮細胞であると考えられた。本年度の研究により、(1)肝特異的KrasG12D変異とPtenホモノックアウトにより生じる肝内胆管癌の発癌の起源細胞が肝内胆管上皮であることが示されたこと、(2)このマウス肝内胆管癌におけるNotchシグナルの重要性が肝門部と肝末梢部という部位の違いによって異なることが判明したこと、という二つの重要な知見を得ることができた。肝内胆管癌は最難治癌のひとつであり、その分子病態の解明と有効な治療法の開発が急務である。我々はヒト肝内胆管癌で比較的高頻度に亢進が認められるRASシグナルとPI3Kシグナルに着目し、両シグナルの同時亢進による新規肝内胆管癌自然発症マウスモデルの構築に成功した。胎生期の肝臓における幹細胞である肝芽細胞に、成体期では主として肝細胞にCreリコンビナーゼを発現するAlb-Creマウスを用いて、活性型Kras変異を発現(条件的KrasG12D変異ノックイン; Lox-Stop-Lox(LSL)-KrasG12Dにより導入)し、さらにPI3K-AKTシグナルを活性化(条件的Ptenノックアウト;Ptenfloxにより導入)するAlb-Cre/+;LSL-KrasG12D/+;Ptenflox/floxという遺伝子型のマウスを作製した。するとこのマウスは約5週齢で肝内胆管癌の前癌病変を発症し、約7週齢で高度に進行した肝内胆管癌により死亡することが明らかとなった。

さらにタモキシフェン誘導性のAlbCreERT2マウスを用いて、Kras活性化とPten欠損を誘導したところ、生後10日目に誘導すると肝内胆管癌のみを生じたが、生後8週間で誘導すると肝細胞癌及びその前癌病変のみを生じ、肝内胆管癌を生じなかった。また、肝臓内では胆管上皮に発現するCk19のプロモーター制御下にCreをタモキシフェンで誘導できるCk19CreERTを用いて生後8週齢でKras活性化とPten欠損を誘導したところ、肝内胆管癌前癌病変を生じた。さらに細胞系譜ラベル法によりこれらの肝内胆管癌の起源細胞は胆管上皮細胞であることが示唆された。このマウスモデルは肝内胆管癌の発生進展及び治療法開発の研究に有用である。本研究において我々は肝特異的Kras活性化及びPten欠損による新規肝内胆管癌マウスモデルを樹立した。Cre-loxPシステムにより活性化型Kras変異とPtenホモ欠損を胎生期の肝前駆細胞及び成体期の肝細胞に導入したところ、肝内胆管癌のみを生じた。一方、Kras変異とPtenヘテロ欠損では胆管癌と肝細胞癌を、Kras変異単独では肝細胞癌のみを生じた。タモキシフェン誘導性のCre-loxPシステムを用いることにより、肝内胆管癌は胆管上皮由来であることが示唆された。このマウスモデルはヒトの肝内胆管癌の発生メカニズムや治療法の研究に有用であると考えられる。Alb-CreマウスとLSL-KrasG12Dマウス、Pten floxマウス、Rbpj floxマウスという4種類の遺伝子改変マウスの交配が必要であり、解析に使用できるジェノタイプを有するマウスを得られる確率が相当低いが、交配に用いるマウスの数を多めに設定することにより、目的のマウスが順調に得られており、解析を進めることが可能となっている。本マウスモデルにおける発癌の分子メカニズムの解明のため、Alb-Cre;LSL-KrasG12D;Ptenflox/floxマウスの肝内胆管癌より初代培養細胞株を樹立に成功しており、Rbpjをこの細胞株においてCRISPR/Cas9システムを用いてノックアウトした細胞を樹立し、遺伝子及びタンパク発現解析によりこのマウス胆管癌におけるRbpjの役割をin vitroで検討する。消化器病学本マウスモデルに生じる胆管癌の発生進展へのNotchシグナルの関与とそのメカニズムを明らかにするためにマウス胆管癌細胞株を樹立し、この細胞株における遺伝子発現プロファイルの解析やKras、Ptenの異常に関わるMAPKシグナルややPI3Kシグナルの活性化のNotchシグナルに与える影響をmRNA及びタンパク質レベルで検討する。ほぼ全額使用したが、ごくわずかに余った21円金額では物品購入等は不可能なので、来年度の物品購入等に役立てたい。21円では必要な物品等を購入することはできない。研究はおおむね順調に進んでいるが研究費が来年度不足する可能性もあるため、今回余った21円は来年度の物品購入等に利用する。
新規バイオマーカーLR11の急性白血病および悪性リンパ腫における有用性の確立

LR11という新規I型膜タンパクが2大造血器悪性腫瘍である急性白血病と悪性リンパ腫の腫瘍細胞で高発現し、その可溶型が患者血清中で健常人より有意に高値となることを見出した。悪性リンパ腫最大の組織型であるびまん性大細胞性B細胞型リンパ腫においては、診断時の血清LR11値が多くの予後不良因子(年齢、血清LDH値、病期、骨髄浸潤など)と有意に関連し、従来の予後因子と組み合わせてより強力な予測システムの確立が可能となることが示された。また、診断が極めて困難な血管内大細胞性B細胞型リンパ腫(IVLBCL)においては、極めて強力な診断マーカーとしての有用性を示すことができた。本研究は急性白血病および悪性リンパ腫患者における診断時血清と臨床データを前向きに収集し、診断時の可溶型LR11値と治療奏効率、無病生存率との関係を示すことを目的としています。現在、急性白血病149例、悪性リンパ腫229例の計378症例を登録しました。すべての症例において診断時血清を収集し、このうち204症例については治療後血清も収集しています。現在、登録症例における臨床情報(詳細な組織診断名、病期分類、合併症の有無、診断時の臨床検査成績、治療内容、治療効果)の収集を進めており、収集されたデータのクリーニング作業を行っています。また、併行して研究事務局に保管されている患者血清の可溶型LR11値の測定をELISA法で行っています。初発時血清の測定はほぼ完了していますが、治療後検体についてはまだ観察期間中の症例もあり、今後も収集と解析を継続していきます。リンパ腫症例については、腫瘍組織におけるLR11の発現も免疫染色にて解析する予定であり、現在20例の組織標本を収集し、今後もさらなる標本を収集する予定です。中間解析では、急性白血病および悪性リンパ腫ともに診断時の血清可溶型LR11値は健常人コントロール値に比べて有意に高く、治療後寛解を得た症例においては有意に低下することが確認されています。また、リンパ腫の腫瘍組織における免疫染色でLR11が高発現していることも確認されました。今後は、血清可溶型LR11値に影響する因子や、血清可溶型LR11値および腫瘍組織のLR11発現と予後との関係を明らかにすべく、さらに詳細な解析を行う予定です。本研究は急性白血病および悪性リンパ腫患者における診断時血清と臨床データを前向きに収集し、血清可溶型LR11値と治療奏効率、無病生存率との関係を示すことを目的としています。現在、急性白血病および悪性リンパ腫合わせて378例を収集しました。不適格症例を除き355例が解析対象となりました。全登録症例の初発時および治療後の血清可溶型LR11値はすべて測定を完了しました。現在症例データのクリーニング作業を進めています。さらに、腫瘍組織の免疫染色についても対象症例の収集を継続しており現在40例の登録を得ています。悪性リンパ腫の最も多い病型であるびまん性大細胞性B細胞型ついては97例を収集し、データ固定を完了しました。97例での解析結果から、びまん性大細胞性B細胞型リンパ腫の診断時血清可溶型LR11値は健常人コントロール比べて有意に高値となり、治療により寛解後は低下することを確認しました。また、血清可溶型LR11値は病期や腫瘍量に相関して上昇すること、診断時血清可溶型LR11値が高い症例は全生存率、無病生存率とも有意に低下することが確認されました。これらの解析結果は血清可溶型LR11と既知の予後因子と組み合わせることにより、研究目的であった新たな予後予測モデルの構築が可能なことを示すものとなりました。研究成果は2014年12月に開催された米国血液学会総会に発表し、現在、英文雑誌に投稿中です。急性白血病、悪性リンパ腫あわせて378例の症例を登録し、不適格を除く355例について初発および治療後の血清LR11値の測定および臨床データの収集を完了しました。白血病症例においては、146例が収集され血清可溶型LR11値の測定を完了しました。臨床データを解析した結果、血清可溶型LR11値が高い症例は腫瘍量が多いことが示され、後方視的解析家結果を裏付けるものとなりました。びまん性大細胞性B細胞型リンパ腫については、適格症例97例の解析が完了しました。その結果、初発時可溶型LR11値が高い症例では腫瘍量と骨髄浸潤が有意に多く、無再発生存率および全生存率が低いことが示されました。既知の予後因子と組み合わせることにより、自家移植対象となる高リスク症例を確実に抽出できる有用な血清マーカーとなり、研究目的である新たな予後予測モデルを構築できる結果となりました。これらの研究成果は2015年10月の日本血液学会総会にて2演題として発表され、現在論文投稿中です。リンパ腫腫瘍細胞のLR11免疫染色は現在73例の収集が完了しました。現在は染色と臨床データの解析が進行中です。

悪性リンパ腫最大の組織型であるびまん性大細胞性B細胞型リンパ腫においては、診断時の血清LR11値が多くの予後不良因子(年齢、血清LDH値、病期、骨髄浸潤など)と有意に関連し、従来の予後因子と組み合わせてより強力な予測システムの確立が可能となることが示された。また、診断が極めて困難な血管内大細胞性B細胞型リンパ腫(IVLBCL)においては、極めて強力な診断マーカーとしての有用性を示すことができた。平成26年度中にリンパ腫症例の解析結果を終え、研究目的であった新たな予後予測モデルの構築が可能であることを示した。血液腫瘍学悪性リンパ腫における血清可溶型LR11の予後予測因子としての研究成果を英文雑誌に掲載し、新たな予後予測モデルを世界に向けて発信する。急性白血病症例における血清可溶型LR11の予後予測因子としての有用性を示す。平成25年度に行う計画としていた症例登録とデータ収集はほぼ完遂できている。診断時および治療後の血清sLR11値の測定をすべて行い、診断時血清sLR11値が腫瘍量と相関して上昇すること、またそれが治療により完全寛解後は正常化することを示す。診断時に血清可溶型LR11値が高値を示す症例が予後不良であることを前方視的に示す。診断時血清可溶型LR11値と既知の予後因子と組み合わせ、より詳細な新たな予後予測モデルを構築し提案する。
象牙質病態のレジン接着に及ぼす影響

象牙質の病態がレジン接着に及ぼす影響を解明することを目的として、まず第一に齲蝕硬化象牙質および歯頚部摩耗硬化象牙質を有するヒト抜去歯を収集し、in vitroでのレジンの硬化象牙質への接着力を微小引っ張り試験法(MTS)を用いて測定するとともに接着界面の微細形態をSEM,TEMおよびXMAを用いて観察した。さらに成犬を用いてin vivoで楔状欠損を発症させ、当該部位におけるレジン接着力を測定するとともに接着界面の微細形態とレジン浸透性を多角的に解析した。齲蝕硬化象牙質へのセルフエッチングレジンの接着力をMTS法を用いて測定した結果、健全象牙質では30MPa前後の接着力が得られたのに対して硬化象牙質では1520MPaと有意に低い値であった。また歯頚部摩耗硬化象牙質においても、いずれの最新の接着システムもその接着力は健全部のほぼ半分の値しか示さなかった。さらにこのような病的象牙質とレジンとの接着界面では典型的な樹脂含浸層とレジンタグの形成を阻害されており、レジン浸透性が大きく減弱されることが判明した。次いで、成犬を用いてin vivoで大臼歯歯頚部に楔状欠損をダイヤモンドポイントを用いて形成しセルフエッチングシステムを充填し抜歯後MTS法にて接着力を測定した結果、犬歯咬合面象牙質より有意に低い値が得られ、特に歯根部象牙質では最も接着力が低下していた。さらに楔状欠損部深層象牙質ではin vitroではほとんど認められなかった象牙芽細胞突起様の構造物tube-like structureが接着界面直下まで進展しており、樹脂含浸層は認められなかった。以上の結果から、象牙質齲蝕症や歯頚部磨耗症はレジンの浸透性を大きく阻害するとともに、in vivoでは歯髄象牙質複合体がレジン接着に大きく関与していることが示唆された。
人工材料を用いた反射・透過制御材設計法の確立とミリ波帯電磁遮蔽量測定装置の開発

本研究ではまず、新たな電磁環境対策材料として、金属線配列材を用いた反射・透過制御材設計法を確立し、反射・透過特性を評価した。具体的には、負の等価比誘電率を持つ金属線配列材と誘電体を組み合わせた構成により、バインドパスフィルター、ハイパスフィルターが設計可能であることを示した。さらに、有限長金属線配列材を制御材の一部に取り入れることにより、全透過・全反射周波数を制御できることを確認した。次に、近年注目されているミリ波帯での遮蔽材を評価するため、ミリ波用透過係数測定装置を新たに作製した。種々のミリ波遮蔽材を評価することにより、妥当な結果を得た。○人工材料を用いた反射・透過制御材設計法の確立について金属線周期配列材と誘電体を積層した反射・透過制御材設計法の確立に取り組んだ。金属線周期配列材として、無限長の金属線を等間隔で平行に配列した材料を用いた。まずは、配列材の等価的な比誘電率を自由空間法により測定し、金属線配列間隔および金属線直径と比誘電率の関係を検討した。この結果より、比誘電率は負の値を示すことを確認し、配列間隔、直径が小さくなるにつれ、比誘電率も大きくなることを確認した。次に、金属線配列材と誘電体の積層構造について検討した。金属線配列材自体の比誘電率は負の値を示すため、比誘電率が正の値である誘電体と組み合わせることによりある周波数帯で積層構造全体の等価的な比誘電率を自由空間と同じ1に設定できる。これを基に、実際に金属線配列材と誘電体であるガラス板を用いることにより反射・透過制御材を設計した。具体的には、ガラス板両側に金属線配列材を積層した構造、金属線配列材両側にガラス板を積層した構造により、バンドパスフィルターとしての特性を示すデバイスが設計可能であることを確認した。○ミリ波帯における電磁遮蔽量測定装置の開発についてミリ波帯に対応した電磁遮蔽量測定装置を作製した。具体的には26.5GHz40GHzにおいて板状遮蔽材が評価可能な装置構成とした。送受信アンテナは地面に対し上下方向に配置し、送受信アンテナ間に測定試料台を配置することにより、測定のし易さを改善した。また、装置内部を送信アンテナ側と受信アンテナ側で完全に分離し、不要な電波散乱をなくすために、装置内部全面を電波吸収体で覆った。まず、上記測定装置のダイナミックレンジ(遮蔽量測定可能範囲)を測定し、60dB程度の遮蔽量であれば評価可能であることを確認した。その後、数種類の遮蔽材を測定し、妥当な結果を得た。○人工材料を用いた反射・透過制御材設計法の確立について反射・透過制御材設計法の実用化に向けた研究を実施した。先ず制御材の設計に必要な誘電体の選定を行った。誘電体材料はプリント配線基板等種々の箇所で基板材料として用いられている。本研究では、一般的な誘電体であるアクリルを基準の誘電体をして用い、評価を行った。無限長の金属線を等間隔で配列した材料の両側に厚みが同じアクリル板を配置することにより、ある周波数帯でバンドパスフィルター(電磁波が全透過)の特性を示すことを確認した。また、誘電体を固定し、配列材の金属線太さ、配列間隔を変えることにより、全透過周波数を制御できることを確認した。さらに、実用での適用を考慮に入れ、意匠性を兼ね備えた制御材を構成するために、誘電体としてガラス板を用い、同様の評価を実施した。以上の検討により、本制御材が実用においても適用できる可能性を見出せた。また、反射・透過制御材の構成を、金属線配列材ー誘電体ー金属線配列材の構成にすることにより、ハイパスフィルター(高周波において電磁波が全透過)の特性が得られることを実験・理論の両面により確認した。さらに、この構成では誘電体として発泡材を用いる必要があることも同時に見出した。○ミリ波帯電磁遮蔽量測定装置の開発について作製した電磁遮蔽量測定装置のダイナミックレンジ(遮蔽量測定限界)の向上を試みた。平成25年度終了時のダイナミックレンジは60dB程度であった。本研究では、装置内側を電波吸収体で完全に覆うことにより、装置内部での多重反射の影響を限りなく小さくした。さらに、装置内の継ぎ目部分を導電テープで塞ぐことにより送信アンテナ側から受信アンテナ側への漏洩波をなくした。これにより平均して70dB以上のダイナミックレンジが実現できた。その後、種々の金属線周期配列材のミリ波帯遮蔽量を測定し、妥当な結果を得た。○人工材料を用いた反射・透過制御材設計法の確立について平成26年度迄の研究において、無限長金属線周期配列材の両側に誘電体を配置した構造の反射・透過制御材においては、全透過と無反射(反射係数が-20dB以下)の周波数範囲がほぼ同じになることを確認している。仮に、これら全透過・無反射の状態を別々の周波数領域において設定できれば、実用上非常に有効な電磁環境対策材料となる。平成27年度では、新たな人工材料として有限長の金属線を同一方向に周期配列した材料を反射・透過制御材の一部に取り入れた構造を提案し、この制御材が上記の特徴を有するかどうか検討を加えた。本研究で用いた有限長金属線配列材の等価比誘電率は、共鳴形の分散特性を示し、金属線長さを調整することによりマイクロ波ミリ波帯の周波数領域において共鳴周波数を任意に制御できる。