hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
触媒的酸素原子移動反応を活用する新規ケテン発生法の開拓

ジカチオン性ルテニウム錯体を触媒とするエチニルビアリールのビニリデン錯体経由酸素原子移動反応を検討したところ、環化異性化反応が進行した。本反応は、広範囲の反応基質で進行し、フェナントレンおよびその複素環類縁体を与えた。また、末端にトリメチルシリル基を有するシリルアルキンから、1,2-シリル転位によりビニリデンカルベン錯体を発生させ、引き続く酸素移動反応によるケテン発生を試みた。その結果、ニトロンを酸素原子供与体とすると、少なくとも一つのトリメチルシリル基を有する1,6-ジインから酸素原子移動型[2+2+1]環化付加反応が進行し、シリルフランが得られた。スルホキシドやアミンオキシドなどの酸化剤の存在下、カチオン性ルテニウム錯体触媒を用いてオルト位に種々の官能基を有する末端アルキンの反応性をスクリーニングしたところ、当初想定した酸素移動反応は進行しなかったものの、ビアリール誘導体からは環化反応が進行し、フェナントレン誘導体が生成した。一方、内部アルキンからは環化反応が全く進行しないことから、この反応は末端アルキンとカチオン性ルテニウム錯体から生成するビニリデンカルベン錯体を経由して進行すると考えられた。しかしながら、反応系中に水分が存在すると環化反応にかわり、マルコフニコフ型水和反応が進行しビアリールメチルケトンが生成したため、ビニリデンカルベン錯体を経由していないことが判明した。現在のところ詳細は不明であるが、カチオン性ルテニウム錯体のπ配位によってアルキンが活性化されて環化が進行したと考えられる。さらに、様々な置換様式をもつビアリールおよびヘテロビアリール誘導体を調製し、本環化反応の一般性を検討したところ、広範囲の反応基質から同様のフェナントレン誘導体が生成し、特にヘテロ環としてフラン、チオフェン、インドールを含む基質から効率よく環化生成物を得ることができた。今後、本反応の機構解明を目指し、環化反応が進行しにくい反応基質とカチオン性ルテニウム錯体との化学量論反応を実施して、反応中間体の単離・同定を目指す。また、当初の目的を達成するため、ルテニウム錯体に替えて、ロジウムやイリジウムのカチオン性錯体を触媒として酸素移動型酸化反応を進行させ、ケテンを経由する新規反応の実現へ向けて検討を進める。末端アルキン、シリルアルキン、ハロアルキン等から発生するビニリデンカルベン錯体に対する酸素原子移動による新規ケテン生成を目的として、さまざまな反応基質、錯体触媒および酸素原子供与体をスクリーニングした。その結果、ケテンの発生を示す実験結果は得られなかったものの、以下の二つの反応を見出した。2ーエチニルビアリールに対しルテニウム錯体触媒と種々の酸素原子供与体を反応させ、ケテンを経由する6π環状電子反応による縮環フェノールの合成を検討した。しかしながら、酸素原子の移動が起こる前に環化が進行し、フェナントレンが生成することを見出した。特に、p-シメンおよびトリフェニルホスフィンを配位子とするジカチオン錯体が最も効率が良く、フェナントレンのみならず、フラン、チオフェン、ピロール環を多環複素環化合物の合成に有効であることを確認した。その後の密度汎関数分子軌道計算を用いる反応機構解析により、本反応が、ビニリデンカルベン錯体を経由しない機構で進行することを提唱した。さらに、シリルアセチレンからの1,2-ケイ素転位を伴うビニリデンカルベン錯体の発生と、引き続く酸素原子移動を検討した。トリメチルシリル基を末端に有する1,6-ジインに対して、ニトロンを酸素原子供与体として反応させると、ケテンの発生は認められず、代わりに[2+2+1]型酸素移動環化反応が進行してシリルフランが得られた。本反応は、トリメチルシリル基を少なくとも一つ有する1,6-ジインに対し一般性をもって進行し、生成するシリルフランは合成中間体として利用可能であることから、有機合成化学上有用な反応であると判断し、現在、反応条件の最適化と生成物のさらなる変換を検討している。有機合成申請書に記載した反応を実現するため、触媒と反応基質および酸化剤のスクリーニングを実施した結果、予期せぬ触媒的芳香環形成反応が進行した。しかしながらこの反応は、当初の目的実現の鍵となるビニリデンカルベン錯体を経由するものと想定されたことから、まず同反応の適用範囲と機構の解析に着手した。その結果、実際には目的とするビニリデンカルベン錯体を経由しないことが判明したため、今後は、遷移金属種を変更して目的達成に向けて再度スクリーニング等を実施する。カチオン性ルテニウム錯体を触媒としてビニリデンカルベン錯体に対する酸素移動型酸化反応を検討したが、目的反応の進行を示唆する結果は得られなかった。

一方、最近になり韓国の研究グループが、ロジウム錯体によるスルホキシドから末端アルキンへの分子内酸素原子移動が進行することを報告した。この例では、ビニリデンカルベン錯体からのケテン形成が初めて達成されたが、その応用としてはエステルやアミド等のカルボン酸誘導体への変換に限定されている。この知見を参考にして、遷移金属種をルテニウムからロジウムやイリジウムへと変更し、スルホキシドやアミンオキシドからの酸素原子移動を実現するとともに、より高度な環化付加反応へと展開する。ビニリデンカルベン錯体への酸素移動型酸化反応によるケテンの新規発生法の開発を目的として各種スクリーニング実験を実施した結果、予期せぬ環化反応が進行した。この反応が、当初の目的達成の鍵となる機構を含むと考えられたため、その一般性の検討と機構解明に時間を要した。そのため、研究実施計画通りには進行せず、消耗品費等が計画よりも低く抑えられた。当初目的の実現に向け、ルテニウムからロジウムやイリジウムへと遷移金属種の検討範囲を拡げる必要が生じたため、遷移金属塩の購入に充てる。
OSCEを活用した保健師学生のコンピテンシー育成　－技能・態度に焦点をあてて－

現在、保健師が保健活動で提供している技術を明確化し、保健師養成教育に活かそうという研究が多く行われている。その中で、本研究では、保健師教育でも基本的な技術とされている健康相談に関する評価項目を明確にした上で、学生の技能・態度を育成するため、OSCE(客観的臨床能力試験)をどのように活用すべきかについて検討している。これまでに、健康相談のプロセスで実施している項目を抽出、整理しした。今後は、さらに健康相談の項目の重要度を明らかにする。さらに、健康相談技術に関する、態度や技術面の評価方法を確立した上で、最終的にOSCEによって何をどの程度評価ができるかまでを明らかにしていきたい。2018年度は、OSCEを実施したことのある保健師教育機関の教員へのインタビューを実施し、得られたインタビュー結果より、健康相談に関する技術を考えられる内容を抽出し、さらに得られた項目の関係性に関して検討した。その結果、1.保健師は地域の情報や社会資源、情報収集の技術などを背景とした上で健康相談を実施していた。2.健康相談は情報収集が大きな部分を占めていた。また、その特徴として、表面的・一般的な情報から、相談者をより詳細に把握するための情報へと移行していた。3.保健師は健康相談実施時に、相談者の心情や理解の程度に合わせる行動をとっていた。4.健康相談の到達点は、相談者の主体性を尊重した保健活動の決定であった。5.保健師は健康相談を保健活動の一場面だと捉えており、相談者との継続的な関わり、保健師間や他職種との情報共有や連携、法制度との関連を意識していた。今後は、データで得られた項目を基に、保健師教育を担当する教員に健康相談の技術項目および教育状況に関するアンケート調査を実施する。アンケート調査の結果より項目の信頼性・妥当性の検討を行った上で構成要素の確定を行い、OSCEに反映させたいと考えている。保健師が行う健康相談の要素については2017年度から検討を重ねており、現在、構成要素はほぼ抽出することができたと考えている。しかしながら導き出された構成要素は、情報収集に関する項目がかなりの割合を占めており、それらの項目の整理および検討や、これらの項目間の関係を検討することに時間がかかっている。保健師教育におけるOSCEの実施については予定通り実施できると考えている。但し、OSCEを実施することにより教育効果が高まると思われる問題の作成については、健康相談全体ではなく、ある特定の場面や技術に特化した内容として実施することが妥当であると考えられ、その場面設定にも時間がかかると考えている。これらの課題はあるが、いずれも対応可能な状況であり、2019年度には当初の研究目標をほぼ達成できると考えている。アンケート調査では、各校の健康相談に関する教育の実施状況についても調査を実施する予定である。アンケート調査の結果より項目の信頼性・妥当性の検討を行った上で、健康相談に必要な技術の構成要素の確定を行う。さらにそれらの結果を基にOSCE課題を作成し、OSCEを実施したい。これらの一連の研究が保健師教育における健康相談の技術および態度の評価方法の確立につながると考えている。先行研究を調査したところ、看護師養成教育や助産師養成教育についてはOSCEを実施していた。しかし、評価内容は看護技術の習得程度の確認が中心となっており、保健師養成教育にも反映できるようなOSCEの報告もなかった。また、保健師教育にOSCEを活用している事例に関する研究報告もない状況であった。ただし、書籍としては、国内、海外共に健康相談場面にOSCEを活用している場面が紹介されており、保健師教育としてのOSCEの活用はまだ試行期にあると考えられる。次に、現在の保健師養成教育にどの程度OSCEが取り入れられているかについて情報収集を行った。現在、保健師教育にOSCEを活用している教育機関はほとんどみられなかった。また、保健指導技術に関してチェックシートを使用し教員の評価を実施している教育機関も多くはない状況にあった。保健師教育にOSCEを活用している数校について現在のOSCEの実施状況について尋ねたところ、主に健康相談場面に関する内容についてOSCEを実施している状況であった。保健師教育におけるOSCEの活用状況について具体的に把握できたため、順調に進展していると判断した。1は、多くの養成校では、保健指導の演習の場で、母子健康相談の場を採用している。もちろんOSCEでも母子を対象とした個別健康相談の場面を設定することが可能である。しかし、母子健康相談の場面は、各学校において教育方法の蓄積があり、評価基準についても各校にて設定している状況がある。さらに、母子健康相談は、実習の場でも関わりを設定しやすいため、保健師教育の中では卒業時までに学習に習熟しやすい内容だと考えられた。これらのことから、本研究では保健師教育の中では個別健康相談の対象として習得、習熟しづらい精神保健、難病、健康危機管理に関する保健活動などの対象についてOSCE課題を設定したいと考えて様々な検討を行った。課題を検討するために、各対象に関する相談場面へ参加し、OSCE課題設定の可能性について検討した。また、一部の内容においては、学内における学生を対象としたOSCEの課題を設定し、実際にOSCEを実施した。2については、保健師教育の指導者を対象とした質問紙調査項目を検討した。

項目内に、学生の演習の習熟度を測定るための尺度がないかと考え、大学生を対象とした学習段階の理論やモデル等で活用できる内容を検討して取り入れることとした。保健師教育に活用できるOSCE課題の検討については、比較的順調に進んでいると考える。ただし、保健師教員を対象とした質問紙調査については、項目の検討はすすんだものの、実際の調査にいたっていないためにやや遅れていると判断した。保健師教育において、学生の技能・態度を育成するため、OSCE(客観的臨床能力試験)をどのように活用すればよいのかについて検討している。なお、本研究では、保健師の技術のうち、健康相談の対応に関するOSCE実施内容に焦点を当てて研究を進めている。これまで、保健師養成校の教員に、保健師教育におけるOSCEの成果および課題について情報を収集してきた。各校とも、全国的に検討されてきた保健師教育の基準などに基づきOSCE課題を抽出しており、保健師教育の中で系統的にOSCEを活用していた。また、課題作成においてもOSCE課題の手順に基づいて、十分に内容を検討したうえでOSCEを実施していた。一方で、保健師活動における多様な健康相談の中で、どの場面ををOSCE課題とするのか、試行錯誤していた。また、本研究の核となるコンピテンシーの定義を再検討した上で、保健師学生に対するコンピテンシーとしてどのような内容を教育すればよいかについて先行研究による検討をすすめた。その結果「健康相談の基礎となる知識の量や質」「相談者からの多様な投げかけに対応できるコミュニケーション能力」「保健師としての“地域を観る目"」という方向性が見出された。現在、OSCEの評価項目となる、健康相談に必要な技術を抽出・整理することを試みている。しかしながら、健康相談に関する教科書の記載内容からは、セルフケア支援、カウンセリング技法の適応、教育的対応、など様々な認識が混在しており統一化されていない。今後、健康相談に関するOSCE課題を作成するうえでこれらの項目と各項目の重要度について検討していくことが必要である。今回の研究のターゲットとした、保健師が行う健康相談について、その構成要素を解明するのに予想以上に時間がかかってしまった。理由として、当初の予測より健康相談の技術が体系化されていなかったことがあげられる。そのため、健康相談の技術の核となる項目を抽出したり、項目間の関連、重要度などを明らかにすることに時間がかかっている。保健師教育におけるOSCE実施方法の変更については、これまでの情報収集より、OSCE実施時間の変更や、OSCE課題の設定を大きく見直すなどで実施が可能であると考えられる。これらのことから、早期に健康相談の技術を明確化し、速やかに研究を進めたい。現在、保健師が保健活動で提供している技術を明確化し、保健師養成教育に活かそうという研究が多く行われている。その中で、本研究では、保健師教育でも基本的な技術とされている健康相談に関する評価項目を明確にした上で、学生の技能・態度を育成するため、OSCE(客観的臨床能力試験)をどのように活用すべきかについて検討している。これまでに、健康相談のプロセスで実施している項目を抽出、整理しした。
大気境界層を越える高さを有する超高層建物の空力制振効果の妥当性と耐風性能の評価

高層建築物の超高層化が進む中で、その高さが500m程度にまで伸びると大気境界層より上空に頂部が達し、建物の一部が境界層を越えることになる。その場合超高層建物に作用する強風の性状は、大気境界層の内部と境界層を越えた部分とでは力学的な特性が大きく異なっている。一方、そこまで高層建物も高くなると、合理的な構造物を造るためには作用する空気力を制御しながら耐風設計を進めることが避けられない。そこで本研究では、大気境界層を越える超高層の建築物に強風が作用する場合について、風洞実験および数値解析の両面から風荷重の評価を行い、系統的にその特性を明らかにする。その後、大気境界層を越える超高層建築物に向いた空力制振技術を提案し、その耐風性能評価を行うものである。平成9年度では、上空風の観測資料をもとに、風洞実験法により,上空に温度成層を与え,下部からは,ラフネスブロックなどにより乱れを供給して模擬大気境界層を温度成層風洞内に作成した。乱流特性量を測定して、高さ方向の大気の乱流構造を解明すると共に、大気境界層およびその上空風を風洞実験でシミュレートすることの妥当性を検討した。続いてこの気流を用い、大気境界層より上方にまで頂部を出す角柱モデルの空力特性を明らかにした。平成10年度は、角柱モデルを対象に断面形状を微妙に変化させ、数値シミュレーションを実施し、精度検証の後に、シミュレーション結果のより詳細なデータを整理して角柱の風圧力及び空力特性を明らかにした。この特性をもとに、境界層の流れの乱流特性を考慮した空力制振に関する技術の提案を行った。空力制振の物理機構は、流れの可視化技術により明らかにされた。本研究のまとめとして、耐風設計を視野に入れ、大気境界層を越える高さを有する超高層建物の空力制振技術の妥当性を検討した。制振が達成されている場合の空力的物理機構に基づき、提案技術の適用範囲を明らかにすることで、超高層建築物の耐風設計を合理化するための技術資料を提示した。その場合超高層建物に作用する強風の性状は、風速分布、乱れの強度、成層性など大気境界層の内部と境界層を越えた部分とで、力学的な特性が大きく異なる。本研究では、大気境界層を越える超高層の建築物に強風が作用する場合について、風洞実験およびコンピュータシミュレーションの両面から風荷重および風応答の評価を行い、系統的にその特性を明らかにする。また、現実に近い様々な条件を考慮に入れて、大気境界層を越える超高層建築物に向いた空力制振技術を提案し、その耐風性能評価を行うものである。本年度の成果は、以下の通りである。1.大気境界層を越える上空風に関する観測資料の整理現在、超高空域での風観測は、必ずしも十分ではないがドップラーソーダあるいはウインドプロファイラーを用いて実施されている。上空風の特性に関して概略を把握する意味から、現在公表されている資料、論文からデータをまとめた。2.大気境界層およびその上空風のシミュレーションと乱流構造の解明

まず、模擬大気境界層を温度成層風洞内に作成し、こういった単純な条件下での乱流特性量を風洞実験により測定した。続いて、同じ条件での数値シミュレーションを実施し、両者および観測資料との比較を行い、高さ方向に対して幅の広い範囲での大気の乱流構造を解明した。3.境界層を越える超高層建築物の標準的角柱モデルに作用する風荷重の評価本年度2.でシミュレートされた大気境界層を用いて境界層より上方にまで頂部を出す角柱モデルを対象とした風洞実験を行い、こういった特殊な条件下での角柱の風荷重を明らかにした。高層建築物の超高層化が進む中で、その高さが500m程度にまで伸びると大気境界層より上空に頂部が達し、建物の一部が境界層を越えることになる。その場合超高層建物に作用する強風の性状は、風速分布、乱れの強度、成層性など大気境界層の内部と境界層を越えた部分とで、力学的な特性が大きく異なる。一方、そこまで高層建物も高くなると、合理的な構造物を造るためには作用する空気力を制御しながら耐風設計を進めることが避けられない。本研究では、大気境界層を越える超高層の建築物に強風が作用する場合について、風洞実験およびコンピュータシミュレーションの両面から風荷重の評価を行い、系統的にその特性を明らかにする。また、現実に近い様々な条件を考慮に入れて、大気境界層を越える超高層建築物に向いた空力制振技術を提案し、その耐風性能評価を行うものである。本年度は、角柱モデルを対象として各種断面形状を微妙に変化させながら、数値シミュレーションを実施し、実験値と比較しながら計算結果の精度の検証を行った。また、シミュレーション結果のより詳細なデータを整理しながら、角柱の風圧力及び空力特性を明らかにした。続いて、ここで得られた特性をもとに、境界層の流れの乱流特性を考慮した空力制振に関する技術の提案を行った。また、空力制振の物理機構を流れの可視化技術により明らかにした。最後に本研究のまとめとして、耐風設計を視野に入れ、大気境界層を越える高さを有する超高層建物の空力制振技術の妥当性を検討した。制振が達成されている場合の空力的物理機構に基づき、提案技術の適用範囲を明らかにすることで、超高層建築物の耐風設計を合理化するための技術資料を提示した。
推薦理由および予見情報を提示するユーザ操作可能な情報推薦システム

以下の2つのテーマに分け,推薦理由および予見情報を提示するユーザ操作可能な情報推薦システムの開発を行った.(A)ユーザ行動パターンに基づく推薦理由の明示化として主に,1推薦理由を明示可能な推薦システムに関する研究,2推薦理由の多様化に関する研究,3推薦理由明示化の効果に関する研究に取り組んだ.(B)ユーザ選択操作に基づくによる推薦方向の予見として主に,1ユーザのレビュー選択に基づく観光スポット検索・推薦手法,2リツイートパターンに基づくツイートの到達確率判定と編集支援手法,3コーディネート投稿サイトのユーザタグを用いたコーディネート間の類似度に基づく検索ナビゲーションシステムを開発した.(A)ユーザ行動パターンに基づく推薦理由の明示化では,情報検索システム上におけるユーザ行動履歴を蓄積し,その行動に基づいた嗜好情報を複数パターン生成する方式,およびその嗜好情報パターンに基づき推薦理由を可視化する手法を開発した.キーワードベースの嗜好情報表現に限定する予定であったが,Youtubeの動画情報を用いることでより多様なメタデータを取り入れることが可能であったため,テキスト情報である動画の説明文以外に,プレイリスト情報,評価情報を用いて嗜好を表現するモデルを構築した.また,それらの嗜好に基づく推薦結果と推薦理由を明示化し,その影響の評価を行った.その結果,推薦理由の明示化を行ったほうが推薦理由を示さない場合よりもユーザがそのコンテンツを選択しやすいということ,推薦理由を明示したもの同士では,妥当だと考えられる推薦理由のコンテンツが選択されやすいという知見を得た.(B)ユーザ選択操作に基づくによる推薦方向の予見では,情報推薦システム上において,ユーザが推薦結果を取捨選択する行為に基づいて,その選択行動が推薦結果に及ぼす影響を可視化する手法のうち,取捨選択行為のモデル化に取り組んだ.こちらにおいても,計画していたキーワードベースの手法ではなく,より多様なメタデータを利用できるコンテンツベースのモデルの開発に取り組んだ.具体的には,飲食店情報を用いてユーザの取捨選択行為を用いた嗜好抽出についてモデル化を行った.その中で,テキスト情報のような離散的データの選択/非選択と,数値データのような連続的データの選択/非選択では,嗜好への影響の与え方を変化させるべきであるという知見を得た.上記以外にも,観光オブジェクト,レシピ,映画,行動表現,コーディネートといった様々なメディアに適応可能とするために特徴空間の構築を検討した.計画していたキーワードベースでの検討ではなく,より複雑なコンテンツベースの手法を検討し,それぞれプロトタイプシステムを構築し,実験を行っている.これらは,国内研究会で2件の発表を行っており,順調に進展している.また,キーワードベースのモデル検討に関して,上位語・下位語関係を用いて,複数キーワードからなるクエリを単一キーワードの等価なクエリを変換する方式について取り組んだ.この方法は,コンテンツベースの手法の中でもテキスト情報に関して,コンテンツ間の関係を分析するために必要となる技術となると考えている.この研究に関しては,国際会議で1件の発表を行っている.今後,他のコンテンツ,メディアに展開するために観光オブジェクト,レシピ,映画,行動表現,コーディネートといったメディアに対する特徴空間の構築について検討した.これにより,次年度以降の研究を円滑に行うことが可能となる.これらに関しては国内研究会で8件の発表を行っている.これらのことより,おおむね順調に進展していると判断できる.28年度は,(A)では手法の拡張及び評価を行い,(B)では対応するメディアの種類を拡張した.それぞれの目的に対し,以下のように取り組んだ.(A)ユーザ行動パターンに基づく推薦理由の明示化として,ユーザ行動パターンに基づく嗜好情報の抽出手法の開発に取り組んだ.28年度において嗜好情報抽出は従来手法の適応可能性の検討を行った.具体的には.ナイーブベイズのような機械学習手法を用い,ユーザ行動パターンを分離する要因となるキーワードの抽出や,キーワードの出現確率を用いたユーザの閲覧行動の表現に取り組んだ.また,推薦結果の多様性を確保するために,従来手法では抽出されない,コンテンツの部分的な類似性と全体的な類似性の差異を組み合わせることを検討した.抽出した嗜好情報を用いて,推薦理由に相当するコンテンツが適切に推薦コンテンツとして抽出できるかどうかを検証した.ユーザの嗜好を表現する入力に対し,特定の推薦理由にもとづいてコンテンツを推薦する方式のモデル化を行った.また,このモデルに基づいたプロトタイプシステムを構築し,推薦理由を提示することによるユーザの情報選択行動の変化を測定し,推薦理由に基づくコンテンツ推薦の有効性を評価した.(B)ユーザの選択操作による推薦方向の予見キーワード推薦以外の地理情報,店舗推薦や映画/動画推薦に対し,ユーザの入力に対し,推薦結果を予見させるような情報提示に取り組んだ.キーワード推薦においては,そのキーワードによる検索結果を予見させるのに対し,地理情報,店舗推薦や映画/動画推薦では,ユーザの選択に対し,その後の推薦を予見させる必要がある.その為適切な推薦アイテムのシミュレーション手法を開発した.構築したシステムを用いて,数十名程度の被験者を使用し,実際の選択行動に対し,提案手法を評価した.申請時に計画していたのはキーワードベースの手法であったが,前年度により複雑なコンテンツベースの手法の検討に取り組んだ.その結果,動画推薦,地理情報,店舗推薦,映画/動画推薦のドメインにおいてのモデル化の検討及びプロトタイプシステムの開発に着手している.これらは国内研究会において4件の発表を行っている.

また,国際会議において1件の発表を行っている.テキストベースの手法に関しても,ユーザの入力した複合クエリと同等の単一キーワードを抽出する手法に取り組んだ.また,ユーザ行動を詳細に分析する方法として,twitterのツイート情報を分類器で学習することで,ユーザの判断要因を抽出する技術に取り組んだ.これは国内研究会においてそれぞれ1件の発表を行っている.これらのことより,おおむね順調に進展していると判断できる.本研究では,情報個人化におけるフィルターバブル問題に対し,(A)ユーザ行動パターンに基づく推薦理由の明示化,(B)ユーザ選択操作に基づくによる推薦方向の予見手法の開発に取り組んだ.これらの手法は,平行に進めてきており,(A)に関しては本年度において多様な嗜好表現への対応が可能なように拡張する.また,最終年度において,(C)としてフィルターバブル問題のためのユーザによる多様な情報を取捨選択可能な推薦アルゴリズムを実装し,ユーザに利用してもらい,それぞれの手法の有効性,および情報選択能力の成長モデルとしての有効性を評価した.(A)ユーザ行動パターンに基づく推薦理由の明示化平成28年度に開発した手法を基に,ユーザの生体情報を用いた嗜好表現,金銭的価値観に関する嗜好表現,ユーザレビューを用いた嗜好表現へ拡張した.より複雑な嗜好情報表現を単純なキーワード表現や,数値表現へ変換することで,開発した手法への適応を検討した.並行して,詳細化した嗜好情報表現を利用した,推薦理由の生成手法を開発した.実際のWeb情報検索への適応を検討するために,一般的な被験者をクラウドソーシングにより集め提案手法を,数十名程度の被験者を用いて推薦理由の明示化の評価実験を行った.(C)フィルターバブル問題のためのユーザによる多様な情報を取捨選択可能な推薦アルゴリズム最終年度では,(A)と(B)の知見を組み込んだ統合システムを開発した.提案手法を適応したシステムと適応しないシステムを被験者に利用してもらい,フィルターバブルと考えられる嗜好情報の偏りに基づく推薦結果を比較した.その結果,開発したシステムにおいて,ユーザにとって未知であるコンテンツの推薦を行えていることを確認した.以下の2つのテーマに分け,推薦理由および予見情報を提示するユーザ操作可能な情報推薦システムの開発を行った.(A)ユーザ行動パターンに基づく推薦理由の明示化として主に,1推薦理由を明示可能な推薦システムに関する研究,2推薦理由の多様化に関する研究,3推薦理由明示化の効果に関する研究に取り組んだ.(B)ユーザ選択操作に基づくによる推薦方向の予見として主に,1ユーザのレビュー選択に基づく観光スポット検索・推薦手法,2リツイートパターンに基づくツイートの到達確率判定と編集支援手法,3コーディネート投稿サイトのユーザタグを用いたコーディネート間の類似度に基づく検索ナビゲーションシステムを開発した.(A)ユーザ行動パターンに基づく推薦理由の明示化に関しては,平成27年度に開発した手法を基に,ベクトル空間モデル等,他のモデルによる嗜好情報表現へ拡張する.より複雑な嗜好情報表現をコンテンツベースの手法に適応することで,27年度の手法への適応を検討する.並行して,複雑となった嗜好情報表現を利用した,詳細な推薦理由の生成手法を開発する.
マルチフェロイクスにおける巨大電気磁気応答の開発

本研究では、強誘電性と磁気秩序が同時に発現するマルチフェロイクスに着目し、電場による磁化の制御や磁場による誘電性の制御が可能となる電気磁気効果が強く発現する物質の開発、探索を目的とした。本年度は、フェリ磁性体イットリウム鉄ガーネットY3Fe5O12(YIG)において発見した磁場によって制御可能な量子常誘電性の研究を中心に行った。YIGは電場冷却することによって1次の電気磁気効果が発現することが過去に報告されていたが、効果の発現に必要な時空間反転対称性の破れは観測されておらず、その発現機構は未解明であった。また、この電気磁気効果は印加する磁場の方位によって、効果の強度が大きく変化することが知られているが、その起源についても不明であった。本研究では、YIGにおいて誘電緩和が存在し、その緩和強度が磁場を印加することによって増大することを発見した。さらに、その変化は磁場の方位によって大きく変化することも見出し、誘電緩和と電気磁気効果の相関を見出した。通常の誘電緩和現象は、最低温度において凍結(緩和時間が無限大)になるが、YIGで観測された誘電緩和現象は最低温度においても10ms程度の有限な緩和時間を示している。このことは、誘電緩和現象を発現させる電気双極子が最低温で量子トンネル効果によって緩和していると考えられ、YIGにおいて量子常誘電性が発現していることになる。酸素欠損などによる過剰電子がFeサイトに局在し、Feサイト間を量子トンネルすることによって量子誘電緩和が発現するモデルを考え、それにより磁場による量子常誘電性制御の振る舞いを説明することに成功した。この研究成果は、磁場の方位によって量子常誘電性の制御を示した世界で初めての例である。誘電性と磁性を同時に有する物質群であるマルチフェロイクスは、電場による磁化の制御や磁場による誘電性の制御といった非対角項の応答である電気磁気効果が大きく発現することが期待される。このようなマルチフェロイクの発現機構の解明、巨大な電気磁気効果を示す新規物質の発見を目的に本研究を遂行してきた。ペロブスカイト型マンガン酸化物RMnO3(R=Tb,Dyなど)は、磁場によって電気分極の方向が90度回転(電気分極のフロップ現象)するといった顕著な電気磁気効果を示すことから注目を集めてきたが、その電気分極の発現や電気磁気効果の発現機構には未解明な問題が多く存在していた。TbMnO3の電気分極はMnのスピンがらせん磁気構造のときに発現することが報告されていたが、その様な場合、電気分極の方向はらせん構造におけるスピンの巻き方(スピンヘリシティ)に依っていることが推察される。本研究では、らせん構造の巻き方を検出する手法として偏極中性子回折実験を用いて、電気分極の方向とスピンの巻き方の相関を検証した。その結果、電気分極の方向とらせん構造の巻き方が対応していることを初めて実証し、電気分極の方向を揃えるための電場によってスピンの巻き方が制御できること発見した。磁場による電気分極のフロップ現象などの電気磁気効果の解明には、磁場中におけるMnスピンの構造を明らかにすることが必要である。そのために本研究では(Eu,Y)MnO3の磁場印加による磁化、電気分極、磁気変調波数の変化を調べた。TbMnO3とは異なり(Eu,Y)MnO3は希土類サイトが非磁性イオンのみ構成されていることから、Mnスピンの状態を観測しやすい特徴がある。その結果により電気分極のフロップがらせん構造の回転面が90度回転するために発現していることを解明した。今年度は、磁気光学素子などにも応用されているイットリウム鉄ガーネット(YIG)において新たに量子常誘電性と強磁性の相関現象を発見した。YIGは磁気秩序温度が560Kであり、室温において自発磁化を有するフェリ磁性体である。本研究では磁場により誘電率が変化する現象(マグネトキャパシタンス効果)を測定し、温度が10Kで測定周波数が10Hzという条件の下、0.3T程度の磁場により13%を超える巨大な効果が発現することを発見した。またYIGのマグネトキャパシタンス効果は測定周波数に大きく依存する特徴を持っていることを発見した。これは誘電緩和の存在を示唆しており、マグネトキャパシタンス効果の起源を明らかにするために誘電緩和とその外部磁場応答を測定した。YIGの誘電緩和は最低温度でも凍結することなく発現しており、最低温度では緩和時間が温度に依存しない振舞いを示した。このことは誘電緩和の起源となる双極子モーメントが量子トンネリングによって緩和することを示している。誘電率の温度変化はSrTiO3などで観測されるような量子常誘電性を示し、その振る舞いが磁揚によって変化することを明らかにした。このような振舞いを理解するために横磁場イジングモデルを用いて解析を行った結果、双極子に作用する有効電場が外磁場の方向に強く依存していることがわかった。我々はこれらの現象を理解するために、酸素欠損などが誘起する過剰電子が鉄イオン間を量子トンネルすることにより誘電緩和が発現しているとするモデルを考えた。その場合、鉄イオンのエネルギー準位はスピン-軌道相互作用により変化を受け、外部磁揚の方向に強く依存する。つまり、電子が量子トンネルしている鉄イオン間には、スピン軌道相互作用によりエネルギー差が発現することになる。このエネルギー差が量子トンネルにおける有効電場に対応していると考えると実験結果が説明できことを明らかにした。

本研究では、強誘電性と磁気秩序が同時に発現するマルチフェロイクスに着目し、電場による磁化の制御や磁場による誘電性の制御が可能となる電気磁気効果が強く発現する物質の開発、探索を目的とした。本年度は、フェリ磁性体イットリウム鉄ガーネットY3Fe5O12(YIG)において発見した磁場によって制御可能な量子常誘電性の研究を中心に行った。YIGは電場冷却することによって1次の電気磁気効果が発現することが過去に報告されていたが、効果の発現に必要な時空間反転対称性の破れは観測されておらず、その発現機構は未解明であった。また、この電気磁気効果は印加する磁場の方位によって、効果の強度が大きく変化することが知られているが、その起源についても不明であった。本研究では、YIGにおいて誘電緩和が存在し、その緩和強度が磁場を印加することによって増大することを発見した。さらに、その変化は磁場の方位によって大きく変化することも見出し、誘電緩和と電気磁気効果の相関を見出した。通常の誘電緩和現象は、最低温度において凍結(緩和時間が無限大)になるが、YIGで観測された誘電緩和現象は最低温度においても10ms程度の有限な緩和時間を示している。このことは、誘電緩和現象を発現させる電気双極子が最低温で量子トンネル効果によって緩和していると考えられ、YIGにおいて量子常誘電性が発現していることになる。酸素欠損などによる過剰電子がFeサイトに局在し、Feサイト間を量子トンネルすることによって量子誘電緩和が発現するモデルを考え、それにより磁場による量子常誘電性制御の振る舞いを説明することに成功した。この研究成果は、磁場の方位によって量子常誘電性の制御を示した世界で初めての例である。
選言型論理的推論能力の獲得過程に関する発達的研究

本研究の目的は選言型推論能力の獲得過程および獲得時期に関する先行研究の理論的対立を克服し、先行研究の諸結果を統一的に解釈しうるような説明理論の妥当性を実証的に検討することであった。当初の研究計画において予定していた選言型4枚カード問題、選言型3段論法、選言型トートロジーの3課題のうち、本研究では選言型4枚カード問題(平成4年度)、選言型3段論法(平成5年度)の2課題およびそれらの結果を解釈するのに必要な選言文解釈課題(平成4,5年度)の調査を実施することができ、次のような知見を得た。1.選言文の前件と後件とが両立可能な選言文を用いて、選言型3段論法を実施した場合、小学生低中学年ではほとんどの者が論理的に妥当な推論ができず、小学生高学年、中学生でさえ正答率が50%を越えない程困難な課題であった。このことは、この推論が既に5,6歳児から可能であったというBraineらの結果は、彼らの実験で与えられた選言文の前件と後件とが両立不可能であり、選言型論理に固有の困難があらかじめ回避されているためであるとするわれわれの説明を裏づけるものであった。2.選言型4枚カードについても、前件と後件とが両立不可能な選言文を用いた場合、選言3段論法とほぼ平行した発達過程を示し、ここでもまた、選言型推論は小学校低中学年ではほとんど不可能であり、形式的操作が可能となる前青年期に獲得されるとするわれわれの予測を裏づけるものであった。3.選言型3段論法、選言型4枚カード問題という2つの選言型推論課題と選言文解釈との関係については、解釈は推論より発達的にやや先行するとはいえそのずれは小さく、選言型推論は選言文解釈が可能となることを不可欠な前提としながらも、両者は連帯的に発達することが示された。選言文の前件と後件とが両立可能な選言文(例えば、「赤色の箱、または、バナナの入った箱」)を用いて選言型4枚カード問題の解決過程に関する発達的研究を小学2、4、6年生、中学2年生の4学年各学年20名計80名を被験児として実施した(なお、当初の計画で予定していた選言型3段論法については予備調査に予想以上の時間がかかったため、次年度にまわし、その代り、選言文解釈を同じ被験児に実施した)。見い出された主要な反応タイプは選言文の論理的解釈と一致したカード選択を行う〈選言的反応〉、選言文を連言文であるかのように解してカード選択を行う〈連言的反応〉、一部のカードに対しては連言的に、一部のカードに対しては選言的にカード選択を行う〈半選言的反応〉で、連言的反応→半選言的反応→選言的反応という発達過程を経ることが明らかになった。特に、論理的正答である選言的反応は小2生、小4生それぞれ5%であったのに対し、小6生40%、中2生55%であった。この結果は選言型4枚カード問題がBraine & Rumain1981の課題と類似の課題であるにもかかわらず、彼らの予測とは違って小学生低中学年ではほとんどできないこと示している。

このことは彼らの実験で5、6歳児にも選言型推論ができたように見えたのは、彼らの用いた選言文はその前件と後件とが両立不可能であって、両者の両立の可能性をあらかじめ排除しているため、選言型推論に固有の困難が回避されているからであるとする、われわれの当初からの予測を裏づけるものであり、半数以上の者が正答できるようになるのは中学生以降であったという結果は、形式的操作が可能となるのは前青年期であるとするジュネーブ学派の主張を検証するものであった。なお、同時に実施された選言文解釈と選言4枚カード問題との関係については、前者の方が後者より発達的に先行し、前者は後者が可能になるための前提であることが示された。選言文の前件と後件とが両立可能な選言文(例えば、「赤色の箱、または、バナナの入った箱」)を用いて、選言3段論法に関する4つの推論形式に対する反応パターンを、小学2、4、6年生、中学2年生の4学年各学年20名計80名を被験児として、臨床法を用いた発達的調査を実施した。見い出された主要な反応タイプは選言文の論理的解釈(両立的選言解釈)と一致したカード選択を行う〈選言的反応〉、選言文の排他的選言解釈と一致したカード選択を行う〈排他選言的反応〉、推論形式によって連言的選択と選言的選択との混合が見られる〈半選言的反応〉、選言文を連言文のように解釈してカード選択を行ったと思われる〈連言的反応〉、選言文で言及されている前件と後件の内容的結びつきからの連想に基づいて推論する〈連想連言的反応〉であり、各反応タイプの出現率の学年的変化および反応タイプ間の理論的前提関係から、選言3段論法の発達過程は、連想連言的反応→連言的反応→半選言的反応→排他的選言的反応→選言的反応という発達段階を経ることを明らかにした。特に、論理的正答である選言的反応は小学2年生、小学4年生でそれぞれ0%、5%であったのに対し、小学6年生、中学2年生でそれぞれ35%、45%であった。この結果は選言3段論法の問題形式がBraine & Rumain 1981の課題と全く同一であるにもかかわらず、彼らの予測とは違って小学生低中学年で正しく推論できる者はほとんどないことを示している。このことは彼らの実験で5、6歳児にも選言3段論法ができたように見えたのは、彼らの用いた選言文は前件と後件とが両立不可能であり、従って、選言文を連言的に解釈する可能性を予め排除しているたであるとする、われわれの当初からの予測を裏づけるものであった。前年度の選言型4枚カード問題と同様に、選言型3段論法においても、選言型推論が可能となるのは形式的操作期においてであることが示された。
乳癌におけるHER2遺伝子発現の多様性とポリソミー17の関連性の解析

本研究は乳癌の予後因子でありトラスツズマブ治療に関連するHER2(human epidermal growth factor receptor type 2)遺伝子発現の癌における多様性とpolysomy17の関連性についてDISH(Dual color in situ hybridization)法を用いて検討した研究である。1つの癌でも浸潤部と乳管内病変によってHER2遺伝子の状態やCEP17(centromere17)コピー数が異なる症例を認める多様性がみられ、これらが癌の間質浸潤に関与している可能性が示唆された。しかし上記のような症例は少なく継続した検討が必要と思われる。また癌によってはpolysomy17がHER2判定結果に影響を及ぼすと推測され、HER2判定方法について今後は治療効果との関連性をふまえて検討するべきであると考える。本研究では、乳癌におけるHER2遺伝子発現の多様性とポリソミー17の関連性を解明することを目的としている。今年度は症例を選出し、HER2の免疫組織化学染色及びDual color In Situ Hybridization (Dual ISH)法による検討を行った。対象は2004-2007年間に当院で手術にて摘出された原発性乳癌のうち19例とした。HE標本にて浸潤部と乳管内病変を含む主病巣の切片を選出した。組織型の内訳は浸潤性乳管癌17例、粘液癌2例。HER2の免疫染色や遺伝子増幅について通常は癌の浸潤部で判定するが、今回は浸潤部と非浸潤部(乳管内病変)で各々判定した。浸潤部でHER2遺伝子増幅ありの症例は5例あり、うちポリソミー3例、ダイソミー2例であった。浸潤部でequivocalは2例でともにポリソミーであった。また乳管内病変がHER2遺伝子増幅なしの症例のうち、3例では浸潤部でHER2遺伝子増幅が認められ、ポリソミーであった。乳管内病変がポリソミーで浸潤部がダイソミーである症例は2例であったが、ともにHER2遺伝子増幅は認めなかった。このようにDual ISH法は、明視野観察下で組織形態ごとのHER2遺伝子増幅やポリソミー17の有無の判定が可能であった。HER2遺伝子発現とポリソミー17の関連性を直接的に明らかにするような結果は得られなかったが、次年度は症例数を増やしてさらに検討を進める。H23年度は対象症例を追加し、昨年度分と合わせて原発性乳癌54例を対象とした。組織型の内訳は乳頭腺管癌28例、硬癌15例、充実腺管癌7例、粘液癌2例、その他の癌2例であった。癌浸潤部においてpolysomy17は、HER2遺伝子増幅(+)群では8/22例(36%)、HER2遺伝子増幅(-)群では9/32例(28%)にみられたが、両群間でpolysomy17の出現に有意な差はみられなかった。しかし浸潤部でHER2遺伝子増幅(+)群のうち、3例は乳管内病変部でHER2遺伝子増幅(-)であり、これらの3症例はすべてpolysomy17がみられた。また浸潤部と乳管内病変部のセントロメア17の増減様式が異なる症例は6例みられた。乳管内病変部の方が浸潤部よりセントロメア17が増加していたものは5例で逆のものは1例であった。免疫組織化学染色(IHC;immunohistochemicalstain)でのHER2発現様式とpolysomy17については、IHCでHER2;1+/0群およびHER2;3+群ではpolysomy17の出現が少なく、HER2;2+群ではpolysomy17の出現が多かった。今回の検討ではHER2遺伝子増幅の有無とpolysomy17の出現に相関性は認められなかった。しかし1つの腫瘍の中で、癌浸潤部と乳管内病変部とでHER2増幅やセントロメア17の増減様式が異なる症例が観察された。この結果を踏まえて、HER2増幅またはセントロメアの増減が乳管外へ浸潤する時点で起こった、あるいは、当初より1つの腫瘍の中に2種類以上の腫瘍細胞群が存在しその中の1種類の腫瘍細胞が浸潤した、などの仮説が考えられる。HER2遺伝子発現の多様性とpolysomy17との直接的な関連性は明らかになっていないが、浸潤部と乳管内病変部でのHER2、セントロメア17の発現様式の相違があることは、これらが癌の間質浸潤に関与している可能性が示唆される。
温暖化や気候変動により、生態系、生物多様性、農業などに影響が生じていることから、生物の環境適応機構の解明は世界的に緊急に取り組むべき重要課題と位置付けられている。生物の体内には1年周期のリズムを刻む概年時計が存在し、遺伝することも知られているが、1年という長い周期のリズムを刻む分子基盤の解明は進んでいない。従来の研究において、洗練された季節応答を示すメダカを屋外の自然条件下で飼育し、得られた2年間の時系列試料についてRNA-seq解析を行い、様々な遺伝子が年周リズムを刻むことを見出している。本研究ではこの膨大なRNA-seqデータを基盤として、概年時計の分子基盤を解明する。
皮膚の防御機能の老化とタンパク質の脱イミノ化

タンパク質の脱イミノ化が、表皮の角化と関わることを想定し、以下の研究を実施した。ラット表皮に存在する脱イミノ化タンパク質の性質と組織内局在:ラット表皮から変性条件で可溶化したタンパク質区分を、ゲル電気泳動で分別後、全タンパク質を銀染色法により、脱イミノ化タンパク質、ケラチン、フィラグリンはウエスタン法により検出し、脱イミノ化タンパク質の同定を行った。発達した成獣足裏角層には68-70Kケラチンの脱イミノ化が、やや未発達の幼若ラット角層では60Kケラチンの脱イミノ化が夫々顕著に見られた。体毛の密生した成獣体表の角層には脱イミノ化ケラチンは存在せず、混入する毛根由来のトリコヒアリンの脱イミノ化産物が見られた。また、幼若ラット全表皮では、微量ながらフィラグリンの脱イミノ化物が認められた。免疫細胞化学的には、脱イミノ化タンパク質は角層、特にその下部に多く認められた。培養細胞系における脱イミノ化タンパク質の動態:不死化したラット新生児表皮培養細胞系では、集密状態に達してのち既知の角化マーカータンパク質の出現と前後して脱イミノ化タンパク質の蓄積開始が見られた。培養条件下で、脱イミノ化反応を触媒するペプチジルアルギニンデイミナーゼ生合成の誘導条件を見出したので、精製法の検討を進めている。ヒト表皮における脱イミノ化タンパク質の動態:粘着テープで段階的に剥離したヒト表皮のタンパク質を分析した。顆粒層でフィラグリン、角層でケラチンの優先的脱イミノ化が見られた。免疫細胞化学的に、脱イミノ化タンパク質はフィラグリンと同様、顆粒層に多く認められた。
実験有機化学者を対象にした汎用理論計算システムの開発

実験化学が計算機の取り扱いも含めて予備的な知識を必要とせず、手軽に利用でき、特にラジカル系のような分子に関する理論計算において誤った結論に至らないような汎用理論計算システムを開発することを目的とした。この目的を達成するために、実験研究者(富岡)と理論計算の研究者(小関)が互いに意見を交換し、グラフィックスの専門家(旭化成、山田)のサポートを受けつつ、開発を試みる。開発にあたっては、既存の有用なソフトウエア(Gaussian94,GAMESSおよびグラフィックスソフトウエアMolgraph)を利用することにより、開発時間を節約し、ユーザインタフェイスおよびこれらのソフトウエア間のインタフェイス部分に重点を置きながら進めた。計算機の導入後、理論計算ソフトウエア(Gaussian94およびGAMESS)、グラフィックソフトウエアMolgraphおよびネットワーク機能のインストールを行い、開発環境を整えた。次に、MolgraphにGAMESSのための入力データ用メニュー画面を作成し、GAMESSにはMolgraphで表示するためのデータ出力機能(インタフェイス)を追加作成した。現在までのところ、これらの理論計算システムを我々自身の学会、講演会用の画像作成に利用してきた。また、平成8年9月に第一回講演会を開催し、一般ユーザからの意見の収集を行った。MOLMOLISのウインドウを用いたGAMESSのオプション入力(基底関数、計算方法などの選択部分)に難点があり不十分なので、引き続き改善を行う予定である。今までの多くの理論計算ツールは、主に理論計算を専門的に行う研究者向けに作成され、計算機の知識を修得していないと利用できなかった。近年、一部のツールはユーザインタフェイスが準備されて、飛躍的に利用しやすくなったが、価格が非常に高かったり、ラジカル分子の電子状態や電子的励起状態を計算する場合には、入力データが極端に難しくなる。理論計算を専門としない研究者にとって、理論計算に多額の研究費を投じたり、計算機の知識を修得しなければならないことはかなりやっかいな問題である。我々の理論計算システムの問題点は、GAMESS部分が無料であるのに対し、MOLMOLIS部分が比較的高額である点と思われる。今後、この点が改善されるように働きかけていくつもりである。開発にあたっては、既存の有用なソフトウエア(Gaussian 94,GAMESSおよびグラフィックスソフトウエアMolgraph)を利用することにより、開発時間を節約し、ユーザインタフェイスおよびこれらのソフトウエア間のインタフェイス部分に重点を置きながら進めた。計算機の導入後、理論計算ソフトウエア(Gaussian 94およびGAMESS)、グラフィックソフトウエアMolgraphおよびネットワーク機能のインストールを行い、開発環境を整えた。次に、MolgraphにGAMESSのための入力データ用メニュー画面を作成し、GAMESSには、Molgraphで表示するためのデータ出力機能(インタフェイス)を追加作成した。現在のところ、プロトタイプができあがっている。これから、入力メニューの変更および画像出力部分の変更等を行い、利用しやすいものにするために手を加え、ユーザにとってフレンドリなものにしていく作業を行う予定である。

実験化学が計算機の取り扱いも含めて予備的な知識を必要とせず、手軽に利用でき、特にラジカル系のような分子に関する理論計算において誤った結論に至らないような汎用理論計算システムを開発することを目的とした。この目的を達成するために、実験研究者(富岡)と理論計算の研究者(小関)が互いに意見を交換し、グラフィックスの専門家(旭化成、山田)のサポートを受けつつ、開発を試みる。開発にあたっては、既存の有用なソフトウエア(Gaussian 94,GAMESSおよびグラフィックスソフトウエアMolgraph)を利用することにより、開発時間を節約し、ユーザインタフェイスおよびこれらのソフトウエア間のインタフェイス部分に重点を置きながら進めた。計算機の導入後、理論計算ソフトウエア(Gaussian 94およびGAMESS)、グラフィックソフトウエアMolgraphおよびネットワーク機能のインストールを行い、開発環境を整えた。次に、MolgraphにGAMESSのための入力データ用メニュー画面を作成し、GAMESSにはMolgraphで表示するためのデータ出力機能(インタフェイス)を追加作成した。現在までのところ、これらの理論計算システムを我々自身の学会、講演会用の画像作成に利用してきた。また、平成8年9月に第一回講習会を開催し、一般ユーザからの意見の収集を行った。MOLMOLISのウインドウを用いたGAMESSのオプション入力(基底関数、計算方法などの選択部分)に難点があり不十分なので、引き続き改善を行う予定である。今までの多くの理論計算ツールは、主に理論計算を専門的に行う研究者向けに作成され、計算機の知識を修得していないと利用できなかった。近年、一部のツールはユーザインタフェイスが準備されて、飛躍的に利用しやすくなったが、価格が非常に高かったり、ラジカル分子の電子状態や電子的励起状態を計算する場合には、入力データが極端に難しくなる。理論計算を専門としない研究者にとって、理論計算に多額の研究費を投じたり、計算機の知識を修得しなければならないことはかなりやっかいな問題である。我々の理論計算システムの問題点は、GAMESS部分が無料であるのに対し、MOLMOLIS部分が比較的高額である点と思われる。今後、この点が改善されるように働きかけていくつもりである。