hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
石油生産微細緑藻における有要イソプレノイド生合成酵素の活性発現機構の解明

酵素遺伝子と思われるクローンが得られたが、大腸菌で作られた組換えタンパク質単体ではbotryococcene合成酵素活性を示さなかった。しかし本組換えタンパクを藻体粗抽出物と混合することにより、酵素活性が飛躍的に上昇することから、得られた遺伝子は本酵素遺伝子をコードしていることが示唆され、藻体内には本酵素の活性発現に必要な補酵素あるいは修飾機構が存在するものと考えられた。補酵素として種々の低分子物質の影響を調べたが、塩化ナトリウムおよびガラクトース存在下で活性の上昇が見られた。一方、加熱処理した藻体粗抽出物では活性を上昇させることが出来なかったことから、タンパク質など熱に不安定な要因も活性発現に寄与している事が明らかになった。以上、若干の知見は得られたが、活性発現に直接関与している本体は明らかにすることが出来なかったため、現在も追跡中である。
組成分析に基づく大気エアロゾルの放射特性の把握と環境影響の評価

大気エアロゾルを、粒径2μm以下(微小粒子)及び以上(粗大粒子)に分けて捕集するバーチュアルインパクターサンプラーを用い、北大工学部屋上において石英繊維ろ紙上に2週間毎に一年間分粒捕集した。得られた微小粒子及び粗大粒子についてその重量を測定した後、化学分析を行ないその組成を決定した。微小粒子は主として黒色純炭素、有機物、硫酸塩、硝酸塩、アンモニウム及び水分で構成され、一方粗大粒子は土壌粒子が大部分を占め、他に黒色純炭素、有機物、海塩及び水分がある程度存在することがわかった。次に、上記のサンプリングとは別に、インパクターサンプラーを用いてニトロセルロースろ紙上に微小粒子のみを捕集した。組成分析結果より微小粒子領域においては太陽放射吸収成分は黒色純炭素成分のみであることがわかったので、ニトロセルロースろ紙の一部をアセトンで透明化し、ヘッドオンホトマル法により、黒色純炭素の吸収断面積を測定した。次に、残りのニトロセルロースろ紙上の黒色純炭素量を分析し、その結果を用いて黒色純炭素の吸収係数を決定した。過去に我々が決定した土壌粒子の吸収係数及び今回決定した黒色純炭素粒子の吸収係数を用いて、組成分析結果に基づき、札幌における大気エアロゾルの吸収係数を計算したところ、微小粒子の吸収係数は0.030.09、粗大粒子については0.0050.010という結果が得られた。またこの値を用いて大気エアロゾルの太陽放射吸収による大気加熱率を計算したところ、札幌の大気境界層内において、2月に約3°C・day^<-1>の加熱が生じていることがわかった。現在、東京における大気エアロゾルのサンプリングも継続中であり、今年末には、東京における大気エアロゾルの組成及び吸収係数も決定できる予定である。
ハプロ不全性の分子メカニズムの網羅的解析

ハプロ不全は二倍体生物のヘテロ接合体で機能欠損側の表現型が現れる遺伝現象であるが、そのメカニズムはほとんど明らかになっていなかった。今までハプロ不全は稀に見られる現象であると考えられてきたが、研究代表者らは最近出芽酵母変異株において半数以上の必須遺伝子ヘテロ破壊株が形態的にハプロ不全性を示すことを明らかにした。そこで本研究ではまず、形態的にハプロ不全性が生じる分子メカニズムを出芽酵母で網羅的に解析する。ハプロ不全性が起こりやすくなる条件、起こりにくくなる条件を明らかにする。この知見を踏まえて形態的なハプロ不全性を利用した化合物の細胞内標的方法を開発する。
抗腫瘍性物質の腫瘍内持続的産生を目指す基盤研究

低酸素環境を有する固形がん選択的に着床・増殖するビフィズス菌で抗HER2scFvを発現・分泌させる系を構築した。ヒトHER2陽性がんを移植したヌードマウスに抗HER2scFv分泌ビフィズス菌を静注し、同菌の選択的腫瘍内局在と抗腫瘍性を認めた。抗腫瘍性IFN-gなどのサイトカイン発現・分泌系も樹立した。一方、ビフィズス菌の安全性に着目し免疫反応解析を行った。大腸菌などのグラム陰性菌に比べ、B菌作用による樹状細胞やマクロファージからの炎症性サイトカイン産生は1/10で、自然免疫賦活作用は弱いことがわかった。一方、菌の培養上清にサイトカインを誘導する分子を見出し、その作用機序解明を進めている。平成27年度の研究実施計画と成果1)ビフィズス菌において高発現で菌外に分泌される蛋白質の遺伝子情報を基に、プロモータ、分泌シグナル候補を探索し、発現させたい遺伝子のための安定で効率の良い発現分泌のための発現ベクターを構築する:プロモータ及び分泌シグナルの探索結果を基に種々の組み合わせの発現ベクターを構築できた。2)TNFα等、毒性が強く全身投与は難しい抗腫瘍性のサイトカインや抗腫瘍性抗体医薬scFV(H鎖とL鎖をつなぎ一本鎖で機能する単鎖抗体)を設計し、B菌での発現分泌系を創製する:INFγ,抗マウスPD-1scFvなどの発現/分泌系を創製した。3)目的産物の発現/分泌菌株を用い、分泌蛋白質の生物活性を調べる。サイトカインの場合は腫瘍細胞に対するがん細胞毒性と免疫活性機能を、抗腫瘍抗体の場合は抗原への結合能や増殖への影響を調べる;上記分泌蛋白質の生物活性を調べ、scFvの抗原への結合、サイトカインは受容体への結合/生物活性を認めた。4)生物機能解析については既に生物活性を確認したTNFαにならって解析する。scFVにについては抗原結合効率をELISAやFACSや細胞の免疫染色などで検討する。:scFv産生系を構築し活性が認められたためavidity増強は更に活性を増強させるために検討中である。5)ビフィズス菌の相同組み換えの技術的基盤を整備する。:先発報告に基づいてビフィズス菌での相同組換えを追試し、技術基盤を確立した。抗免疫チェックポイント抗体に対応する単鎖抗体と抗腫瘍性サイトカインを発現させ、分泌できるビフィズス菌を樹立することができ、その産物の基本的毛生物活性も確認できた。平成28年度の研究実施計画と成果1)種々のマウス及びヒト腫瘍細胞を同系マウス、あるいは免疫不全マウスに移植し、抗腫瘍性サイトカインや坑腫瘍抗体を産生するB(ビフィズス)菌を静脈内投与した時に、腫瘍組織に特異的に局在するか、坑腫瘍性を示すか検討:抗腫瘍性が期待される抗体のマウス型scFVの受容体への結合を確認し、担癌マウスでの腫瘍局在と抗腫瘍性を観察した。またマウス型サイトカインIFNgの受容体結合に伴う生理活性を確認し、担癌マウスでの腫瘍局在と抗腫瘍性を観察した。2)プラスミド型発現ベクターの保持率増強を目指し、不安定さに関与が考えられる制限酵素やCrysper/Cas等をノックアウトする:幾つかの酵素についてノックアウトしその効果は検討中。3)免疫反応面の安全性について:細菌感染における即時型の自然免疫応答は、好中球の炎症部位への浸潤であることから、B菌の宿主免疫反応性についてB菌と同じグラム陽性菌である黄色ブドウ球菌を用いて、腹腔内投与で検証した。ビフィズス菌の熱処理死菌を腹腔内投与した所、6時間以内に好中球とマクロファージ/単球系細胞の浸潤が観察できた。浸潤細胞数や細胞分布については、黄色ブドウ球菌とB菌で特に差はなかった。この結果は、B菌感染において組織特異的な自然免疫細胞への刺激とケモカインを含めたサイトカイン産生が誘導されることを示している。一方、B菌は、生菌、死菌にかかわらず骨髄由来の樹状細胞やマスト細胞に対して刺激作用が弱く、LPSやブドウ球菌に比べ炎症性サイトカイン産生は1/10以下であった。この結果は自然免疫による好中球の浸潤と細菌の貪食・除去作用は生じるが、獲得免疫の為のアジュバント刺激が弱いことを示している。当初の計画通りにほぼ進んでいるが、プラスミドの保持率亢進についての成果を得るにはもう少し検討が必要である。一方、B菌の免疫毒性が弱いことが判明しているが、より安全性の分子基盤についての基礎的検討が進展した。さらに安全性を増すための遺伝子ノックダウン、ノックアウトも視野に入る状況となった。目的:ビフィズス菌に抗腫瘍性抗体scFVやサイトカインの発現分泌系を構築し、それらの腫瘍治療効果を示す。研究実施計画:1)プロモータ/シグナルペプチド塩基配列を発現させたい遺伝子と相性のよい組み合わせを工夫して、安定で効率の良い発現ベクターを構築する。2)INFgなど毒性が強く全身投与は難しい抗腫瘍性のサイトカインや抗腫瘍性抗体医薬scFV(H鎖とL鎖をつなぎ一本鎖で機能する可能性のある単鎖抗体)を公開特許などの資料を調べ、B菌での発現分泌系を創製する。3)目的産物を発現し分泌した菌株を用いて、分泌蛋白質が、生物活性を有しているか否かを検討する。サイトカインの場合は腫瘍細胞に対するがん細胞毒性と免疫活性機能を検討する。

抗腫瘍抗体の場合は抗原への結合能、腫瘍細胞等への結合および増殖への影響を調べる。4)種々のマウスおよびヒト腫瘍細胞をマウス、あるいは免疫不全マウスに移植し、抗腫瘍性サイトカインや抗腫瘍抗体を産生するB菌を静脈内投与した時に、腫瘍組織に特異的に局在するか、抗腫瘍性を示すかを検討する。結果:IFNg及び坑HER2scFvの発現分泌ビフィズス菌を樹立することができ、その生物活性をin vitroで確認した。さらにビフィズス菌を静脈投与後、移植がんに対する選択的ビフィズス菌の局在、製剤の腫瘍局所特異的な検出を確認し、抗腫瘍性も認められた。なお、血中での抗腫瘍性抗体、サイトカインは検出されなかった。以上の成果は米国癌学会や論文にて発表した。低酸素環境を有する固形がん選択的に着床・増殖するビフィズス菌で抗HER2scFvを発現・分泌させる系を構築した。ヒトHER2陽性がんを移植したヌードマウスに抗HER2scFv分泌ビフィズス菌を静注し、同菌の選択的腫瘍内局在と抗腫瘍性を認めた。抗腫瘍性IFN-gなどのサイトカイン発現・分泌系も樹立した。一方、ビフィズス菌の安全性に着目し免疫反応解析を行った。大腸菌などのグラム陰性菌に比べ、B菌作用による樹状細胞やマクロファージからの炎症性サイトカイン産生は1/10で、自然免疫賦活作用は弱いことがわかった。一方、菌の培養上清にサイトカインを誘導する分子を見出し、その作用機序解明を進めている。今後は、ビフィズス菌に発現分泌させたscFvやサイトカインの抗腫瘍性を調べ、この効率を高める工夫を行う。1)種々のマウスおよびヒト腫瘍細胞をマウス、あるいは免疫不全マウスに移植し、抗腫瘍性サイトカインや抗腫瘍抗体を産生するB菌を静脈内投与した時に、腫瘍組織に特異的に局在するか、抗腫瘍性を示すかを検討する。2)抗腫瘍性を増強するためプラスミド型発現ベクターのin vitro,in vivoでの保持率を調べ、不安定さがあって抗腫瘍性が不十分の場合は、それを改善するため菌内の制限酵素、一種の免疫仕組みと言われるCRISPR/Casなどの系をノックアウトするため、相同組換え技術の確立する。マクロファージなどに発現する補体受容体などにB菌は作用すると推定されるが、その責任分子の同定、B菌の抗体の抗原となっているB菌膜分子などの同定が課題である。それらの同定ができれば、それらの分子をコードする遺伝子の欠損株樹立を、プラスミドを安定化することを目的とする制限酵素などの欠損株の樹立と並行して進め、安全性の亢進を試みる。分子腫瘍学試薬やプラスチック製品など消耗品を節約して用いたため。次年度使用額は平成28年度申請額と合わせて、試薬など消耗品に用いる。
脊髄損傷後のBDNFと呼吸リハビリテーションが呼吸神経回路再構築に及ぼす効果

本年度は、1)延髄呼吸中枢の呼息性ニューロンの胸髄軸索投射様式の電気生理学的解析と2)脊髄損傷後の吸気抵抗負荷時の運動単位の解析、3)脊髄損傷後のα-γ連関の回復の解析に取り組んだ。1)延髄呼吸中枢の呼息性ニューロンの胸髄軸索投射様式の電気生理学的解析:微小電流刺激法によってネコの延髄呼息ニューロンの胸髄における軸索側枝の分布様式を調べた.胸髄の軸索側枝は側角から前角にかけての灰白質に多く分布しており,吻尾方向では軸索側枝が見つかったトラックの割合は12.0%,広がりは1.18mmであった.本研究で胸髄は腰髄に比べて軸索側枝の分布が少ないことが分かった.2)脊髄損傷後の吸気抵抗負荷時の運動単位の解析:気道挿管チューブに一方弁構造の器具を連結し、吸息相のみに多段階的に吸気抵抗負荷を行える装置を開発できた。麻酔下・自発呼吸の実験動物に対して多段階的に吸気抵抗負荷を実施できた。脊髄半切3ヵ月後、損傷側の肋間筋運動単位の発火が確認できた。3)脊髄損傷後のα-γ連関の回復の解析:肋間筋のα-γ連関を解析できる標本を作製するために、正常ネコを用いて実験を行った。実験動物を用いた肋間筋のα-γ連関を解析できる標本の作製に時間を要した。脊髄損傷後の肋間筋機能の回復を詳細に解明するために、脊髄半切3ヵ月後の両側肋間筋の運動単位ならびにα-γ連関の応答を調べる(研究2)。また、脊髄損傷後の呼吸リハ介入実験に向けた準備を進める(研究3)。並行して、研究1(延髄呼吸中枢の呼息性ニューロンの胸髄軸索投射様式の電気生理学的解析)の追加実験を行い、論文投稿を行う。本年度は、1)脊髄半切慢性動物の作成と2)延髄呼吸中枢の吸息性ニューロンの胸髄軸索投射様式の電気生理学的解析に取り組んだ。1)脊髄半切慢性動物の作成:麻酔下にて脊髄正中から右側の脊椎背部を切除し脊髄の背面を露出させた。硬膜を切開し脊髄正中部より右部を半切した。半切後、脊髄からの出血がなく、心電図が安定するのを確かめて硬膜を縫合し頸部背側部の皮膚を閉じた。手術後1ヶ月間、毎日経過観察をした。半切手術後1か月間、自由行動をさせ脊髄半切による運動障害の回復程度を観察した。術後3か月間問題なく飼育ができ、脊髄半切慢性動物を安定して作成することができるようになった。2)延髄呼吸中枢の吸息性ニューロンの胸髄軸索投射様式の電気生理学的解析:動物は麻酔・人工呼吸下で第10胸椎から第2腰椎の椎弓切除を行った。ガラス管微小電極により延髄腹側呼吸中枢の単一吸息性ニューロンの細胞外記録を行った。外肋間神経運動核での軸索投射を調べるために、タングステン微小刺激電極を用いて第10胸椎から第2腰椎にある肋間神経運動核を200μAを上限として吻尾方向に1mm間隔で背側から腹側方向に刺激電極を刺入し、微小電流刺激を実施した。誘発される逆行性スパイクの潜時、刺激電流の強さを系統的に調べ、正常な肋間神経核における軸索の分布を解析した。延髄呼吸中枢の吸息性ニューロンの胸髄軸索投射様式の電気生理学的解析の確立に時間を要した。脊髄半切による呼吸運動障害動物において、延髄からの興奮性下行路の可塑的変化を電気生理学的手法で解析する(研究1)。その後、肋間筋機能の回復を詳細に解明するために、脊髄半切3か月後、両側肋間筋から針電極で運動単位を記録し、CO2負荷・吸気抵抗負荷に対する換気応答の発射様式やα-γ連関の回復についても調べる(研究1)。最終年度、BDNFと呼吸リハビリテーションの併用効果を調べるために、脊髄半切モデルにおいてBDNF投与群とBDNF呼吸リハ併用群、コントロール群に分けて治療介入する。

脊髄半切1・3ヵ月後に、研究1と2で得られた解析方法を用いて胸郭呼吸運動回復の併用効果を検証する。脊髄損傷後の肋間筋機能の回復を詳細に解明するために、脊髄半切3ヵ月後の両側肋間筋の運動単位ならびにα-γ連関の応答を調べる(研究2)。また、脊髄損傷後の呼吸リハ介入実験に向けた準備を進める(研究3)。並行して、研究1(延髄呼吸中枢の呼息性ニューロンの胸髄軸索投射様式の電気生理学的解析)の追加実験を行い、論文投稿を行う。自家繁殖の実験動物を主に使用したため、当初計画よりも少ない費用で実施できた。次年度は実験項目の増加に伴い実験動物の購入費用・飼育管理費用等に充てる予定である。本年度、吸気抵抗負荷装置を独自に開発したため、安価となった。来年度助成金の使用用途としては、動物飼育費や染色試薬、呼吸リハ介入に関する費用等に充てる。
非造影ＭＲ灌流・拡散イメージングによる唾液腺機能解析法の開発

従来の唾液腺機能評価法(唾液腺シンチグラフィー)に代わる非侵襲的唾液腺機能評価法として、拡散強調MR撮像法を応用した唾液腺の灌流・拡散評価法を開発する事を目的とした。まず灌流・拡散MRイメージングのためのb-bvalueなどの撮像条件の設定、頭部固定具や刺激装置の開発を行った。次に健常者ボランティアでの検証を行った結果、臨床的に充分応用できる評価方法であることが確認され、結果を論文にまとめた。平成24年度は、MR灌流・拡散イメージングを用いた唾液腺機能評価法の確立を目指した。まず、前年度に確立されたMR灌流・拡散イメージング法の一般的な臨床的有用性を明らかにするために、24名の健常ボランティアの安静時および刺激(咬みしめ運動)時の咀嚼筋のMR灌流・拡散イメージングを行った。その結果、灌流のパラメータは咬みしめ運動に伴い、運動に関与する筋肉で増加する事が明らかになった。この結果を学会で報告し、論文にまとめた。次に、灌流・拡散の3大唾液腺間での相違を明らかにするために、健常ボランティア3名に対して、安静時とレモンジュース刺激時のMR灌流・拡散イメージングを行った。その結果、灌流のパラメータであるパフュージョンフラクションについては耳下腺及び顎下腺では刺激直後から1分以内に最大値をとる事が明らかになった。しかし、拡散のパラメータについては味覚刺激後の変化は一定していなかった。舌下腺については灌流、拡散のパラメータは動きの影響を受けていると考えられ一定の変化は示さなかった。以上の結果より、平成23年度に確立したMR灌流・拡散イメージングは臨床上有用な方法であることが今年度明らかになり、更なる唾液腺機能評価法の確立のため、平成25年度への研究へ継続する。研究機関を通して、拡散強調撮像法であるIVIM-MRイメージングを行い、拡散と灌流を求めることで唾液腺機能評価が可能であることを明らかにした。平成23年度は、唾液腺の灌流・拡散MR撮像法の決定を研究の主目的とし、以下の(1)から(5)の検討を行った。(1) b valueの決定:拡散強調撮像シークエンスで、設定するb valueの値や数を変化させ、どのb valueの組み合わせが最もデータの再現性や安定性が良いか調べた。その結果、0、10、20、30、50、80、100、200、300、400、800と11b valueを用いたとき、b valueと信号強度の対数との間に良好な相関性が得られた。(2)撮像時間短縮についての検討:高速撮像法であるシングルショットSE-EPI法を用い、撮像数5断面、加算回数1、TR=300 ms、TE=81 ms、に設定した場合、一検査当りの撮像時間は8.4秒となり、当初計画していた10秒以下とする事が出来た。(3)信号/ノイズ比の低減についての検討:受信コイルについては、高精細な撮像が可能である表面コイルのSense flex S coilを用い、SENSE法を用いる事で、ノイズの少ない良好な画像が得られた。(4)顎位の保定法について:検査中の被検者の頭部固定については、MR固定具の砂袋を用いた。また味覚刺激用としては造影MR用延長注入ラインにプラスティックシリンジを連結し、歯科治療用バイトブロックを介して被検者の口元に固定する方法を考案した。上記の方法を用いて、5名の健常ボランティアのMR撮像を行った。得られたデータの解析は、パーソナルコンピュータを用いて、Lebenberg-Marquardtアルゴリズムを応用した二重指数関数による近似を行い、拡散と灌流に関する係数、灌流のフラクションを求める事ができた。以上の検討により、23年度の目的であった唾液腺の灌流・拡散MR撮像法を決定する事ができた。今回確立された方法は臨床応用も可能な方法であり、非常に有用な結果が得られた。当初の目的に沿った研究を行う事ができ、予想される結果が得られているため。当初の目的に沿った研究成果が得られたため。今後の研究の推進方法としては、当初の計画に沿って灌流・拡散障害の3大唾液腺間での相違や、口腔乾燥症治療薬剤に対する反応の灌流・拡散イメージング解析についての検討を行い、MR灌流・拡散イメージングによる唾液腺機能評価法の確立を目指す。今後の研究の推進方策としては、当初の計画に沿って、灌流・拡散障害の3大唾液腺間での相違や、口腔乾燥症治療薬剤に対する反応の灌流・拡散イメージングによる解析についての検討を行い、MR灌流・拡散イメージングによる唾液腺機能評価法の確立を目指す。次年度はMR検査に伴う味覚刺激剤等の消耗品が必要である他、大量のデータ解析・保存が必要となるため、データ保存装置、ソフトウェアが必要となる。更に調査研究、学会発表、論文投稿に関する費用が必要である。次年度は、大量のデータ解析・保存が必要となるため、パーソナルコンピュータやデータ保存装置、ソフトウェアが必要となる。
雲岡石窟における西方影響と中国化-石窟本尊の変遷と編年問題を中心に-

本年度は本研究課題の最終年度であるため、調査研究を進める一方、学会発表および論文投稿による研究成果の公表にも重点を置いた。第一に、雲岡石窟における「西方影響」の一例として、凉州仏教と雲岡石窟の関係、特に交脚菩薩像の図像の影響関係について、第2回名古屋美術史研究会で口頭発表を行った。翌月の第53回東方学者会議(東京会議)において、上記の問題をより発展させた内容での口頭発表を行い、従来雲岡石窟の初期の造営と考えられてきた五大仏窟(第2016窟)において、交脚菩薩像の図像に段階的な変遷が認められることを指摘し、分期・編年の再検討を行った。第二に、雲岡石窟における「中国化」問題の一環として、仏像着衣が一斉に中国式に変化することで知られる雲岡第6窟を取り上げ、本尊と説話図による図像プログラムの解釈を集中的に行った。その成果の一部として、第6窟の仏伝図像を扱った論文を『美学美術史研究論集』第23号(名古屋大学大学院文学研究科美学美術史研究室発行)に発表した。同論文では先行研究において主題が明確にされていなかった第6窟の仏伝図像について、本生説話「シュヤーマ本生」図の図像の影響を受けて創出された可能性を指摘し、一連の仏伝図像にみられる主題選択の特殊性から、第6窟の造営主についても言及した。また河南省から河北省にかけて点在する仏教石窟寺院の現地調査を行い、現地において写真撮影や線図・見取り図の作成を行った。本年度は、雲岡石窟における西方影響を考える際の比較資料として、西インドのマハーラーシュトラ州、マディヤ・プラデーシュ州に現存する前期・後期石窟寺院の現地調査および現地の博物館収蔵彫刻の調査を行った。中国の甘粛省の早期石窟寺院およびその影響下にある中原の早期石窟寺院には、造像様式の上でインド影響が色濃く、また雲岡石窟、敦煌莫高窟に多くみられる仏図伝、本生図などの説話図は、インドの後期石窟寺院に共通する主題が多く見出される。現地調査によりインドの石窟寺院にみられる先例を収集し、雲岡石窟にみられる尊像の図像や説話図の表現形式について、西方伝来の要素と中国化により生じた要素を明確に区分し、図像変遷、表現形式の変遷について検討した。また、国内の美術館・博物館所蔵の中国彫刻の現地調査を行い、写真資料の収集と重要図像については書起し図の制作を行った。平行して、前年度までに調査を行った山西省、河南省、陜西省、甘粛省に点在する南北朝時代の小規模石窟寺院に関する資料整理を行い、弥勒信仰と強い繋がりをもつ交脚菩薩像を中心として重要な尊格の図像を詳細に検討した。画像資料については随時データベース化の作業を進め、重要な図像については書き起し図の制作を行った。以上の研究結果に基づき、雲岡石窟の初期造像における西方的な要素の抽出と、その図像・様式の中国化の過程を明確にしたことが、本年度の主な研究成果である。
不揮発性強誘電体薄膜メモリ材料の開発研究

本研究では正方晶系PZTセラミック材料のドメイン構造を調べるため、X線回折法によりI_<002>結晶配向強度を求め、強誘導体セラミックス中の90°及び180°ドメインの挙動を明らかにした。即ち、ドメインの分極電界依存をI_<002>相対強度、電気機械結合係数(kp)、周波数定数(fcp)により評価した。実験は円板サンプルを分極(80°C.30min)処理後、その(002),(200)回折強度を求めた。我々が提案したドメインモデル元に+4.5-4.5kV/mmの直流電界を印加した時のI_<002>相対強度及び電気機械結合係数(kp)と、強誘電性のP(分極)-E(電界)より、c(c*)軸、b(b*)軸に配向するドメイン量を見積もった。c,c*,b,b*の分極電界依存から次のことが明らかになった。(1)1.0→2.0→3.0→4.0→4.5kV/mmでは、c軸方向に電界を印加していくと、c*がcに変わる180°反転、bがb*に変わる180°反転、b*がcに変わる90°回転が主に起こる。(2)-1.0→-2.0kV/mmでは、c軸配向の多い状態から逆電界(c*軸)方向に印加していくと、cがc*に変わる180°反転、b*がbに変わる180°反転、cがb*に変わる90°回転が主に起こる。(3)-2.5→-3.0→-4.0→-4.5kV/mmでは、b軸配向量がc軸配向量より増加すると、b→c*軸方向に配向する量が増加する挙動が主になる。このため、cがc*に変わる180°反転、bがc*に変わる90°回転が主に起こる。(4)1.0→2.0→2.5kV/mmでは、c*軸配向量の多い状態からc軸方向に電界を印加すると、c*がcに変わる180°反転、bがb*に変わる180°反転、c*がbに変わる90°回転が主に起こる。(5)3.0kV/mm以上では、b*軸配向量がc*軸配向量より増加すると、b*→c軸方向に増加する挙動が主になるため、(1)と同様な動きが起こる。また、周波数定数の分極電界依存を本モデルを元に計算したところ、実測値と同様な曲線が得られたことから、モデルの正当性を裏付けることが出来た。

誘電および圧電特性のチタン・ジルコン組成(Ti/Zr)比に対する依存性を明らかにするため、正方晶系組成からなるハード系(High Qm)PZTセラミック材料の分極特性を調べ、配向分極の反転の難易度に関する強誘電体ドメインの挙動を調べた。誘電・圧電特性として比誘電率(εr),径方向振動の電気機械結合係数(Kp)および周波数定数(fcp)の分極電界強度依存を測定した。さらに、分極処理済みのセラミックスのX線回折により結晶配向度の分極電界強度依存について検討した。実験組成はMn添加した0.05Pb(Sn_<1/2>Sb_<1/2>)O_3-yPbTiO_3-zPbZrO_3(y+z=0.95)でy=0.62(典型的な正方晶系組成)およびy=0.50(M.P.B.近傍組成)である。一般的なプロセスで作製された直径14mm,厚さ1mmのセラミック円板を分極電界強度(Ep)を変えながら、分極時間(tp)30min.,分極温度(Tp)80°Cの条件で分極処理した。また、セラミックスの結晶配向度の分極電界依存を(002),(200)回折強度より求めた。誘電・圧電特性の分極電界依存では、εr,KpともEp=±2.0(y=0.62),±1.25kV/mm(y=0.50)で極小値を示した。このことは正方晶系組成では90°ドメインの分極電界による再配列が直接εr,Kpの変化に対応しているものと考えられた。さらに、fcpはEp=-2.25,+2.00kV/mm(y=0.62)および±1.25kV/mm(y=0.50)でそれぞれ極大値を示した。一方、(002)ピークは飽和分極直後はc軸配向のため分極処理前より正方晶系組成で約20%,M.P.B.近傍組成で約10%X線回折強度が増加したが、その後逆方向の電界印加によっては元の強度には戻らなかった。また、正方晶系組成でEpを0→3.5kV/mmと増加し続けるとKpは飽和したが、(002)ピーク強度はさらに増加した。これは結晶配向には寄与するが、Kpには寄与しない90°ドメインの存在を示唆していた。この原因として分極による結晶配向によりセラミックス中に発生した歪みが、Kpの上昇を妨げているものと考えられた。本年度は、正方晶系PZTセラミック材料のドメイン構造を調べるため、X線回折法により(002),(200)回折強度の分極電界依存を求め、強誘電体セラミック中の90°および180°ドメインの挙動を明らかにした。すなわち、セラミック内部におけるドメインの挙動と(002)回折線の相対強度(I002=I(002)/{I(002)+I(200)}),電気機械結合係数(kp),周波数定数(fcp)の関係を見出し、これら実測値を我々が仮定した正方晶ドメイン構成モデルを用いて評価した。その結果、分極による各ドメイン構成の変化挙動はI002からモデルに基づいて計算したc,c^*(cの逆向き),b(cと直角),b^*各軸方向のドメインの占有面積変化から求めることが出来た。この組成系では分極電界強度(E)に対して180°ドメイン量のピークが1つ(E=±2.5kV/mm)、90°ドメイン量のピークが2つ(E=±2.0kV/mm,±3.0kV/mm)存在した。さらに、分極電界印加方向を交番させることにより、90°ドメインは180°ドメイン化し、180°ドメイン量は交番回数の増加と共に増加した。また、E=±2.0±2.5kV/mmでのkpの急激な減少は主に180°ドメインの電界による反転挙動に一致していた。Eによりcまたはc^*軸方向に変化した量、すなわち、c⇔c^*の180・(度)回転およびb^*⇒c,b⇒c^*の90°回転によりc,c^*軸方向に移動した配向量とfcpはEに対して同一挙動を示した。Evs. kpの関係からc,c^*軸配向したドメインが電荷的にキャンセルする時(↑↓)、kpは極小傾向を示し、fcpは約2680Hz・mと大きな値をとった。一方、cまたはc^*軸方向に電荷的に揃った場合(↑↑または↓↓)、kpは最大値、fcpは約2660Hz・mと低い値を示した。この様にfcpとドメイン内の電荷の向きとを関係づけることが出来き、本解析方法がPZTセラミックバルクだけでなく、分極反転を利用する不揮発性強誘電体メモリ材料であるPZT薄膜の開発研究にも有用であることが確認された。本年度は、正方晶系,菱面体晶系及びM.P.B近傍組成でのPZTセラミックスの分極電界による結晶配向度をX線回折(XRD)で求め、強誘電体セラミックス中のドメインの構造を明らかにした。
過冷却温度領域およびガラス状態における電解質水溶液のミクロ構造と動的性質

[ZnX_2・5H_2O(X=Br,I)の構造]液体窒素温度まで冷却できるクライオスタットを製作した。液体試料ZnBr_2・4H_2Oは25°,-5°Cで、ZnI_2・5H_2Oは85°,40°,25°,-5°,-20°CでX線回折測定を行った。動径分布関数およびモデル解析の結果、いずれの溶液中でもハロゲン化物イオンは、亜鉛イオンの周りに四面体の配置で並んでいる。ZnーBr,BrーBr原子間距離はそれそれ2.44Å,4.07Åである。ZnーI,IーI原子間距離は、それぞれ2.66Å,4.46Åである。ZnーXの平均配位数は温度により変化しないが、XーX平均配位数は過冷却状態では室温の時より増加した。この結果は、過冷却状態においてもガラス状態でみられたZnX_2・3H_2O=ZnH_2O)^<2+>_6+ZnX_4^<2->の反応がおこることを支持する。[LiCl・5D_2Oの構造]同位体試料^7L^<35>CL・5P_2O,^7Li^<37>Cl・5D_2Oについて25°,-100°,-180°においてパルス中性子回折実験を行った。同位体置換法により解析を行い、塩化物イオンの周りの水和構造(ClーD,ClーO原子間距離,配位数)を室温、過冷却状態、ガラス状態において明らかにした。[多孔性シリカ中の水の構造と動的性質]多孔性シリカガラス(孔径30Å,100Å)に水を充填した試料について、DSC測定、中性子回折中性子準弾性散乱の測定を室温-80°Cにおいて行った。DSCの結果-35°C付近で細孔内の水が連結する。結晶化に伴う発熱ピ-クが2種類現れることから、細孔内には2種類の水が存在する。中性子回折の結果、温度低下に伴って1.8Å付近の0ーD結合に基くピ-クが成長し水素結合が増加することがわかった。-80°Cでも結晶ピ-クは現れず、氷はアモルファス状態であると考えられる。中性子準弾性散乱の結果から、温度の低下とともにピ-クの半値幅が減少し、水分子の運動が減少する。また、孔径が小さくなっても水分子の運動が抑えられる。
ネットワーク環境における図書館の存在意義と社会的機能の理論化

ネットワーク・メディアの普及は情報流通と知識蓄積の機制を著しく変えるため、伝統的な印刷メディアに基盤を置く図書館の存在意義は薄らぎ、その社会的機能は縮小の方向で見直さざるを得ない。それにもかかわらず、ネットワーク環境下の図書館について、新しい意義と機能を明示した理論は、図書館側からもアカデミズム側からもいまだ提起されていない。本研究は、以下の4点を明らかにすることで、図書館の存在意義と社会的機能の理論化を目指した。(a)印刷メディアに特権的に依拠している近代図書館の存立を支える諸要件、(b)印刷メディアと特権的に結びついた近代社会におけるコミュニケーションの構成、(c)非印刷メディアの出現が、印刷メディアの意義と機能、および近代図書館の意義と機能に与えた影響、(d)ネットワークメディアと既存の印刷/非印刷メディアとの相違点と共通点、および3者の依存関係。平成16年度は、(1)印刷メディアと近代図書館の存立要件に関しての文献調査に基づく整理とモデル構築、及び(2)非印刷メディアの出現と図書館の変容について研究を進めた。平成17年度は、前年度の成果を踏まえ、(1)印刷メディアと近代図書館の存立要件に関する研究、(2)既存の印刷/非印刷メディアとネットワークメディアの関係の研究、および(3)非印刷メディアの出現と図書館の変容の研究を、有機的に関連づけながら進めた。平成18年度は、16、17年度の成果を踏まえて、上記(d)を最終目標として、(1)近代図書館のモデル化とネットワーク環境における変容予測、(2)非印刷メディアの特性と影響の分析、(3)ネットワーク環境における図書館的機能モデルの構築の研究を行った。また、おもに(a)(b)にかかわる単一言語性の問題をめぐって、カタロニア、ニュージーランド、カナダにおいて、印刷メディアと非印刷メディアの位置づけについての調査を実施した。本年度は、基本的に当初研究予定に従い、(1)印刷メディアと近代図書館の存立要件に関しての文献調査に基づく整理とモデル構築、及び(2)非印刷メディアの出現と図書館の変容について研究を進めた。印刷メディアと近代図書館の存立要件に関しては、文献調査に基づき、西洋における活版印刷誕生後の本と書物世界の変容を、絶対的な点数の増加と部数の増加という集合としての性質と、物理単位と内容単位の不可分性、表象と表示の不可分性、可搬性、ランダム探索性、操作の身体性という個物としての性質とから整理し(影浦『本:世界をポケットに入れて』、集合に対しての本の世界が形作る数量的モデルを確認した(影浦『いわゆる順位頻度分布と頻度度数分布との関係について』)。また、こうした印刷メディアの整理と、主として均質な単一言語性に対応する国民国家での書記言語への大幅な依拠という近代社会の要件を踏まえ、図書館に関しては、現在盛んに議論されている図書館の変容論を批判的に検討した上で、それらのいくつか、とりわけ効用最適化を目的とする図書館論がそもそも近代社会において近代図書館を生み出した理念に反する概念であることを明らかにした(影浦『図書館:印刷された紙の果てしなき繁茂』)。非印刷メディアの出現と図書館の変容については、印刷/活字メディア終焉論の読み直しをすすめ、メディアの種別としての印刷/活字メディアの終焉あるいは相対的地位の低下と、印刷/活字メディアが成立させた情報世界・流通の形式の変容との二つを区別する必要があることを明らかにした。調査については、単一言語性の問題をめぐって興味深い状況にあるカタロニア州で、印刷メディアと非印刷メディアとの中での言語の位置づけについて、カタロニア州立図書館を訪問し、また、カタロニア語とカスティリア語で著述を行なっている詩人Anat-AguitAmarに聞き取りを行なった。この観点からは、言語とメディアの形式に関しては、印刷メディアが準備した配分を非印刷メディアが変容しているわけではないことが示唆された。

本年度は前年度の成果を踏まえ、基本的に当初の研究予定に従って、(1)印刷メディアと近代図書館の存立要件に関する研究、(2)既存の印刷/非印刷メディアとネットワークメディアの関係の研究、および(3)非印刷メディアの出現と図書館の変容の研究を、有機的に関連づけながら進めた。(1)については、関連文献の照査を行い、近代社会における図書館の本源的な社会的機能が、印刷本を媒介とした近代的主体の成立、維持、強化への寄与であることを論証した。そのために、図書館というメディアを前近代から近代への歴史的変容の中に巨視的に位置づけ、近代的主体の成立に寄与する客観的条件を初めて満たしたメディアが印刷本であったこと、近代図書館は近代的主体の理念を純粋に体現していることを示した(海野他『近代的主体の成立と図書・図書館による近代の存立』)。これと同時に(2)について、ネットワーク環境における図書館を議論する前提として、印刷本とネットワークメディアをメディアとして比較対照することによって、現在においても、いまだ印刷本が近代的主体の成立、維持、強化に特権的に寄与していることを明らかにした。(3)については、印刷メディアの相対的地位低下と、印刷メディアカ減立させた情報世界の形式の変容は区別すべきであるという認識に基づき、印刷メディアが成立させた情報世界についての探究を進めた。そのために、単一言語性の問題をめぐって興味深い状況にあるニュージーランドで調査を行った。この調査で、元来は文字を持たなかったマオリ民族の経済的・政治的地位の歴史的変遷、マオリ語とマオリ文化復興の現状、マオリ民族への英語識字教育の実態などを探査することにより、近代社会、国民国家において、印刷メディアが成立させた情報世界の形式が有している徹底した浸透力、強力な影響力を確認した。ネットワークメディアの普及により、情報流通と知識蓄積の機制は著しく変容し、図書館の社会的機能は縮小せざるをえない。本研究は、以下の4点を明らかにすることで、図書館の存在意義と社会的機能を理論化する。(a)印刷メディアに特権的に依拠している近代図書館の存立を支える諸要件、(b)印刷メディアと特権的に結びついている近代社会におけるコミュニケーションの構成、(c)非印刷メディアの出現が、印刷メディアの意義と機能、および近代図書館の意義と機能に与えた影響、(d)ネットワークメディアと既存の印刷/非印刷メディアとの相違点と共通点、および3者の依存関係。平成18年度は、16、17年度の成果を踏まえて、上記(d)を最終目標として以下の研究を行った。・近代図書館のモデル化とネットワーク環境における変容予測近代図書館の概念と実際の組織の存立要件を支える印刷メディアの構造のモデル化を行い、ネットワーク環境ではそのモデルのどのような側面が構造的に変容するかを予見し、近代図書館がネットワーク環境でどのように変容せざるを得ないかを分析した。・非印刷メディアの特性と影響の分析
抗アポトーシス蛋白とNF-kBを分子標的とした口腔癌の新規治療法の開発

本研究ではNF-κBと抗アポトーシス分子の抑制に着目し、複合的分子標的治療法を確立することを目的とした。正常ヒト口腔粘膜上皮と口腔癌細胞の抗アポトーシス分子の発現を比較した結果、正常細胞に比較し、癌細胞ではその発現は増強していた。85症例の口腔扁平上皮癌を対象に抗アポトーシス分子であるXIAPの免疫組織染色を行った結果、86%が陽性であった。一方、正常口腔粘膜には発現を認めなかった。XIAPの発現と腫瘍の大きさ、癌の分化度、浸潤様式、リンパ節転移の有無、3年生存率と関連性があるか比較検討を行った。その結果、XIAPの発現と癌の分化度とは関連性を認め、症例数が少なかったため、有意差は認められなかったが、XIAPが発現するとT1とT2症例の3年生存率が低下する傾向にあった。すなわち、抗アポトーシス分子であるXIAPが口腔癌の治療の標的遺伝子になる可能性が示唆された。転写因子であるNF-κBが口腔癌治療の分子標的の一つになりえることを明らかにした。プロテアソーム阻害剤であるbortezomibを用いてNF-κBを抑制すると抗腫瘍効果が得られたが、完全には増殖を抑制できなかった。そこで、bortezomibの抗腫瘍効果を増強するために、抗アポトーシス分子のcIAP1とXIAPに着目した。従って、本研究ではNF-κbと抗アポトーシス分子の抑制に着目し、複合的分子標的治療法を確立することを目的とする。口腔癌細胞をbortezomibで処理すると、NF-κB活性は濃度依存的に抑制され、腫瘍増殖が抑制されることを明らかにした。さらに、ヌードマウス背部皮下に移植した口腔癌細胞にbortezomib投与あるいは放射線照射を行い、腫瘍の経時的な大きさの測定と腫瘍組織から蛋白とRNAの抽出を行い、western blot法と定量的real-time RT-PCR法でcIAP1とXIAPの発現の発現を検討した。Tubulin蛋白あるいは内因性コントロールであるGAPDH mRNAを用いて標準化し、比較検討した結果、cIAP1とXIAPの発現はbortezomib投与によって抑制され、放射線照射によって増強された。放射線照射によって増強されたcIAP1とXIAPの発現は、bortezomib投与を併用すると、著明に抑制され、同時に腫瘍も有意に縮小した。今後、放射線照射、bortezomib処理あるいはsiRNAによるcIAP1とXIAPの発現抑制を併用し、相乗的に細胞増殖が抑制されるか解析する。従って、本研究ではNF-κBと抗アポトーシス分子の抑制に着目し、複合的分子標的治療法を確立することを目的とする。正常ヒト口腔粘膜上皮と口腔癌細胞のcIAP1とXIAPの発現を比較した結果、正常細胞に比較し、癌細胞ではその発現は増強していた。さらに、蛍光抗体法でcIAP1とXIAPの発現と局在を検討した結果、抗癌剤(シスプラチン、ドセタキセル)で癌細胞を処理すると、それらの蛋白の発現が増強した。今後、siRNAによるcIAP1とXIAPの発現抑制を放射線、抗癌剤、分子標的薬と併用し、腫瘍増殖が抑制されるか解析し、cIAP1とXIAPの発現の臨床的意義を明らかにする。転写因子であるNF-KBが口腔癌治療の分子標的の一つになりえることを明らかにした。そこで、bortezomibの抗腫瘍効果を増強するために、抗アポトーシス分子に着目した。

その結果、XIAPの発現と癌の分化度とは関連性を認め、症例数が少なかったため、有意差は認められなかったが、XIAPが発現するとT1とT2症例の3年生存率が低下する傾向にあった。すなわち、抗アポトーシス分子であるXIAPが口腔癌の治療の標的遺伝子になる可能性が示唆された。
コラート高原における人間・環境・作物複合の総観的研究

1.アジアのNICS(新興工業国)における近年の工業化過程で、集約化と耕地拡大の拮抗、取り残された辺境と所得較差の拡大、人工流出と農村の疲弊など、農業・農村問題がもっとも先鋭化している地域の一つと考えられるタイ国・コラート高原を対象として、人間・環境・作物複合の変容過程を臨地調査に基づいて検討し、東南アジア農村・農業の長期的展望の呈示を目指した。2.福井、久馬、宮川、河野、間藤(研究協力者)、服部(研究協力者)、ナロン、パイブーン(研究協力者)、ソムキアットは、地球資源衛生写真と現地踏査によって、地形、水文、稲作、その他の土地利用等の面から、コラート高原全体を大きく4つに地域区分し、人間・環境・作物複合における諸関係の地域内差異を形成する基礎構造を明らかにした。3.縄田、柳沢(研究協力者)、スパマートは、1年生畑作物栽培の持続可能性を、研究代表者である福井による1980年代初頭の調査地を対象として追跡調査し、表土の流亡に加えて、土壌水分環境が持続的畑作の鍵を握ることを明らかにした。4.間藤は、天水田水稲作における養分収支を現地圃場において測定し、リンが従前言われていたのとは異なり、稲作期にリーチングによって流亡している可能性があること、また養分収支は非稲作期を含めて分析する必要があることを明らかにした。5.宮川、ソムキアット、河野は、天水田水稲作の品種や栽培技術の変容過程を臨地調査によって追跡し、水文環境、労働力の過不足、交通立地の地域内差異が、直播の普及に典型的にみられる近年の栽培技術の多様化をもたらしていることを明らかにし、社会経済条件の変化にしたがって農民が円滑に栽培技術を適応させうる基礎的な構造を検討した。6.竹田、河野は、村落共有地の変遷過程を臨地踏査、口碑資料、政府機関資料に基づいて調査し、農業と林業の相互関係や林地の拡大・縮小のダイナミズムが農村労働力の過不足を反映していることを明らかにし、その過程における地域住民の役割の再評価を試みている。7.永田は、タイ政府が1980年代半ばから収集を開始した村落データベースを整理した上で、他の政府機関から収集した資料により検証し、さらにコラート高原全域のデータを地図化した。この資料から、農家経済の諸要素に基づく集落の類型化と地域区分の対応を分析中である。8.舟橋、桜井、林は、集落成立、人工移動、耕地拡大などの集落の社会的形成と経済的発展に関する口碑資料を収集し、村落史からみた集落の類型と地域区分の対応を分析するとともに、近年の経済発展に伴う農村の変容が新たな農村間差異を生み出しつつあるかどうかを検証している。9.小泉、チャティップは、19世紀東北タイの農村社会経済的状況に関する文献資料を、バンコクの国立古文書館ならびに国立図書館にて収集するとともに、関連する口碑資料を臨地で収集し、従前言われていたよりも早くからコラート高原へ市場経済が浸透していたことを明らかにした。10.池本は、ヤソトン県シ-ターン村を中心とする三角枕の製造を対象として、農村工業の発展と村落間分業を分析し、農村工業が歴史的に形成されたネットワークを資本や情報の拡散過程において巧みに活用して成り立っていることを明らかにし、東南アジアにおける経済発展の基礎構造に関する分析を進めている。11.以上に述べた個別的な研究成果の総括は今後に残された大きな課題ではあるが、そこでは、近年の農村・農業の変容の歴史的基礎構造、工業化による都市の繁栄と農村の経済発展や農業の技術変化の関係、経済的な条件の変動を前提とした自然環境の保全などが主たる論点となろう。

6.竹田、河野は、村落共有地の変遷過程を臨地踏査、口碑資料、政府機関資料に基づいて調査し、農業と林業の相互関係や林地の拡大・縮小のダイナミズムが農村労働力の過不足を反映していることを明らかにし、その過程における地域住民の役割の再評価を試みている。7.永田は、タイ政府が1980年代半ばから収集を開始した村落データベースを整理した上で、他の政府機関から収集した資料により検証し、さらにコラート高原全域のデータを地図化した。この資料から、農家経済の諸要素に基づく集落の類型化と地域区分の対応を分析中である。8.舟橋、桜井、林は、集落成立、人工移動、耕地拡大などの集落の社会的形成と経済的発展に関する口碑資料を収集し、村落史からみた集落の類型と地域区分の対応を分析するとともに、近年の経済発展に伴う農村の変容が新たな農村間差異を生み出しつつあるかどうかを検証している。9.小泉、チャティップは、19世紀東北タイの農村社会経済的状況に関する文献資料を、バンコクの国立古文書館ならびに国立図書館にて収集するとともに、関連する口碑資料を臨地で収集し、従前言われていたよりも早くからコラート高原へ市場経済が浸透していたことを明らかにした。10.池本は、ヤソトン県シ-ターン村を中心とする三角枕の製造を対象として、農村工業の発展と村落間分業を分析し、農村工業が歴史的に形成されたネットワークを資本や情報の拡散過程において巧みに活用して成り立っていることを明らかにし、東南アジアにおける経済発展の基礎構造に関する分析を進めている。11.以上に述べた個別的な研究成果の総括は今後に残された大きな課題ではあるが、そこでは、近年の農村・農業の変容の歴史的基礎構造、工業化による都市の繁栄と農村の経済発展や農業の技術変化の関係、経済的な条件の変動を前提とした自然環境の保全などが主たる論点となろう。1.地域区分:コラート高原の地域区分には「核心域モデル」が適当であろうと判断された.すなわち,稲作にもっとも適した低地を核心とする複数の同心円状の構造をもつ地域区分が,自然環境,農業,居住史,民族分布などの域内変異を記述,分析するのに適しているとされた.2.稲作:旱魃リスクの多少が,営農形態とその変化(とくに天水条件下でのウルチ米生産)の域内変異にきわめて大きく関わっていることが,実証的に示されつつある.3.畑作:最近数十年間の作付体系の変化あるいは無変化は,技術進歩,経済環境の変化の2者によって説明可能な部分が多いが,土壌条件によって生産-技術-経済3者間の相互関係に異なったパターンがみられる.4.森林:森林面積減少は底をうち,回復に向い始めているが,さまざまな問題が山積している.基本的には何らかの形での住民参加が必須と思われるが,そのためには「場」,「かたち」,「担い手」を見極め,それを支持する法的処置が前提となろう.5.居住史:コラート高原が18世紀後半以来,ラ-オ人によって短期間のうちに占拠されたことは周知であるが,この高原にはクメール,スウェイ,プ-タイなどの非ラ-オ民族も多く居住している.中央平野を拠点とするタイ人,タイ国との関係において,ラ-オ人は東北タイ人として同化されつつあるが,コラート高原の非ラ-オ人からみれば,ラ-オ人は明瞭に「ラ-オ人」として認識されている.その特徴は,優れて移動性に富み,在地商人的であり,より進取の気に溢れているとみられることが多い.コラート高原居住史は,単にタイ人,タイ国との関係においてばかりではなく,高原に住む諸民族間の相互関係という視点からも検討されねばならない.
任意骨欠損を再生する自己硬化性海綿骨型セメントの開発

本研究は、生体親和性と操作性に優れ、硬化性を示すアパタイトセメントの概念と、内部への血管新生および細胞の遊走性に優れたアパタイトフォームの概念を融合することによって、骨欠損部で硬化し、海綿骨状の完全連通多孔体を形成する自己硬化性海綿骨型セメントを創製することを目的とした。まず、アパタイトフォームセメントを創製するために、硬化に最適なα型リン酸三カルシウム(α-TCP)フォーム小片の調製条件を検討した。さらに硬化促進剤としてリン酸ナトリウム溶液等を使用しての同フォーム小片の最適な硬化条件の検討を行った。その結果、ナトリウム塩の優位性が示唆された。続いて、アパタイトフォームセメント硬化体の細胞学的評価、または実験小動物を使用した病理組織学的評価などを行った。その結果、本硬化体は酢酸緩衝液中で溶解し、また、培養環境において破骨細胞による吸収が起きることが明らかになった。ラットに形成した骨欠損にα-TCPフォーム硬化体を埋入した実験においては、本硬化体は生体内で骨に類似した吸収挙動を受けることが明らかになった。本研究は、生体親和性と操作性に優れ、硬化性を示すアパタイトセメントの概念と、内部への血管新生および細胞の遊走性に優れたアパタイトフォームの概念を融合することによって、骨欠損部で硬化し、海綿骨状の完全連通多孔体を形成する自己硬化性海綿骨型セメント即ちアパタイトフォームセメントを創製することを目的とする。これにより全く薪しいタイプの骨補填材が完成されるとともに、従来型の骨補填材よりも簡便な骨増生が可能となることが期待できる。本年度においては、アパタイトフォームセメントを創製するために、まず硬化に最適なα型リン酸三カルシウム(α-TCP)フォーム小片の調製条件を検討した。具体的な内容としては、1. α型リン酸三カルシウム(α-TCP)フォーム小片の調製リン酸カルシウム粉末と水を混合してスラリーを調製し、それにポリウレタンフォームを浸漬して、焼成しα-TCPフォームを作製した。変動因子としては、(1)導入するリン酸カルシウムのCa/Pモル比(1.4-1.8)、(2)リン酸カルシウムスラリーの混水比、(3)ポリウレタンフォームの性状(セル数、骨梁太さ)、(4)焼成温度(300-1700°C)、(5)焼成後の冷却条件について検討した。最適な条件で調製したα-TCPフォームを粉砕して作製したα-TCPフォーム小片を、骨欠損モデル型枠に充填し、α-TCPフォーム小片に十分な水分を供給し、硬化条件を検討した。3.硬化促進剤による常温硬化型α-TCPフォームの創製種々のリン酸塩、pH、濃度に関しての最適化を行い、ナトリウム塩の優位性が示唆された。本研究は、優れた生体親和性、操作性、硬化性を示すアパタイトセメントの概念と、内部への血管新生および細胞の遊走性に優れたアパタイトフォームの概念を融合することによって、骨欠損部で硬化し、海綿骨状の完全連通多孔体を形成する自己硬化性海綿骨型セメントを創製することを目的とする。これにより全く新しいタイプの骨補填材が完成され、従来型の骨補填材よりも簡便な骨増生が期待できる。本年度においては、アパタイトフォームセメント硬化体の細胞学的評価、または実験小動物を使用した病理組織学的評価などを行った。具体的な内容としては、1.骨芽細胞による細胞接着性、増殖性、分化能の評価および破骨細胞による吸収性の評価ラットの大腿骨より骨髄細胞を採取し、培養したものをα-TCPフォーム硬化体に播種し、種々の期間培養後、試料表面の細胞数等を測定した。破骨細胞に関しては、破骨細胞が形成するハウシップ窩のpHを擬似するべくpHを4に調整した酢酸緩衝液にα-TCPフォーム硬化体を浸漬し、種々の期間経過後、硬化体からのカルシウム溶出量を原子吸光分光光度計を用いて定量化した。または、破骨細胞を単離培養し、α-TCPフォーム硬化体に播種し、一定期間培養後、試料表面に形成された吸収窩数、および吸収窩面積を定量化した。

その結果、本硬化体は酢酸緩衝液中で溶解し、また、培養環境において破骨細胞による吸収が起きることが明らかになった。2.実験動物を用いた病理組織学的検討ラットに形成した骨欠損にα-TCPフォーム硬化体を埋入し、一定期間の後試料を周囲の骨組織とともに摘出し、固定後、脱灰標本を作製し、病理組織学的に試料の組織親和性、骨伝導速度を検討した。その結果、本硬化体は生体内で骨に類似した吸収を受けることが明らかになった。