hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
排水過程における土壌空気の物理性のリアルタイム音響測定技術開発

音響測定法を用いて排水過程にある土壌試料の連続気相率をリアルタイムで測定する技術の開発を目的とした.鳥取砂丘砂の水分飽和試料を作成して排水させ,排水量と試料の質量から求めた全気相率と,音響法による連続気相率を比較した.音響測定法の時間分解能は5回1セットを約100秒かけて行う程度である.気相率の変化速度は,排水初期の数分間で0.066 %/100秒となった.したがって音響測定法は,排水初期の数十秒を除き,本実験で設定した気相率の時間変化に十分対応できる.測定精度は±1 %程度であり,これは平衡時の測定誤差に比べて大きく違わない.H26年度研究実施計画をもとに研究を進め,宮城で行われたH26年度土壌物理学会大会,および,島根で行われた島根大学サテライトキャンパスにて,それぞれ,1件のポスター発表を行った.H26年度は気相率の測定に重点を置き,リアルタイム測定法の開発を実験室レベルで達成することを目標とした.はじめに実験装置を作成した.アンプ,マイク,スピーカーを組み合わせて既存の音響インピーダンス測定装置を再現した.実験により,この装置に対して,従来の音響測定が可能であることを確認した.音響装置に加え,土壌試料を排水するための吸引板を作成した.以上により,実験装置は完成した.試料として鳥取砂丘砂を内径5cm,長さ2.5cmの円筒容器に充填したものを用いた.音響インピーダンスのリアルタイム測定には,音の再生と録音を同時に,繰り返し行う必要がある.従来の測定では,専用のソフトを用いていた.今回は,同じソフトを手動で繰り返し使用することにした.測定システムの有効性を確認するため,砂丘砂に散水し,数分間の時間間隔で音響測定を行った.その結果,音響インピーダンスの時間変化を観測できた.これは,排水によって地表面の気相が増加したことを示している.以上より,リアルタイム測定法の可能性を示すことができた.今後,音響測定を重量法を用いて検証するために,試料質量の連続測定が必要となる.H27年度研究実施計画をもとに研究を進め,排水過程において土壌試料の気相率が増加する様子を,リアルタイムで音響測定することに成功した.研究成果の一部は,H27年度土壌物理学会大会にてポスター発表により報告した.内径5cm,長さ2.5cm,体積50cm3の円筒容器に湛水し,鳥取砂丘砂を流し込みながら充填した.そして,試料の底面にメンブレンフィルターを取り付け,-3.2,-3.7,-4.2,-4.7kPaの負圧を順次加えて,試料から排水させた.これらの負圧条件で排水が完了し,定常状態に達するまでに213時間を要した.排水をフラスコで受けるとともに,排水量を電子天秤で1秒間に1回測定した.1gの排水量を間隔の目安として音響測定を繰り返し行った.すべての排水過程が終了した後,質量測定結果から気相率の時間変化を出し,音響測定の結果と比較した.その結果,両者はよく一致した.相対誤差は最大で16%であった.排水速度は初期に1g/min程度であり,213時間でゼロまで減少した.このような排水速度の条件では,水が流れていない場合とほぼ同じ精度で音響測定できることが明らかとなった.本研究の成果は,封入空気の発生メカニズムの解明や,土壌と大気のガス交換現象を把握する上で役立つと考えられる.音響測定法を用いて排水過程にある土壌試料の連続気相率をリアルタイムで測定する技術の開発を目的とした.鳥取砂丘砂の水分飽和試料を作成して排水させ,排水量と試料の質量から求めた全気相率と,音響法による連続気相率を比較した.音響測定法の時間分解能は5回1セットを約100秒かけて行う程度である.気相率の変化速度は,排水初期の数分間で0.066 %/100秒となった.したがって音響測定法は,排水初期の数十秒を除き,本実験で設定した気相率の時間変化に十分対応できる.測定精度は±1 %程度であり,これは平衡時の測定誤差に比べて大きく違わない.H26年度の研究によって,研究実施計画の90%程度が達成された.このことから,到達度はおおむね順調であると判断した.H26年度の研究実施計画は,音響測定装置の作成と実験による検証からなる.検証では,平衡状態にある試料の測定から始め,非平衡状態の場合へと進んだ.まず,既往研究の報告を参考に,アンプやマイクなどを組み合わせ,装置を完成させた.そして,新しい装置を用いて,異なる平衡水分状態における鳥取砂丘砂の気相率を音響測定し,重量法による結果と比較した.その結果,両者がよく一致したことから,装置の有効性を確認できた.続けて,時間変化する系のリアルタイム測定の検討に移った.計画では,約5秒に1回の測定を繰り返し行うことを目標とした.これは,音響インピーダンスの測定法に必要な時間から生じるインターバルの限界である.現段階では,数分間隔の連続測定が確認された.測定間隔をさらに短くする場合,音響測定法自体に技術的な問題はない.しかし,試料の質量測定を音響測定と同様の時間間隔で行う必要がある.

これは,まだ実現していない.しかし,秤のインターバル測定機能を利用することで可能になると考えられる.以上より,計画時における課題の一部は残したが,装置の作成と実験による検証の一部を完了したことから,H26年度の研究到達度は概ね順調であると判断した.農業土木H26年度の課題を完了するとともに,当初のH27年度研究計画に基づき,研究を進める.はじめに,秤のインターバル測定機能を利用して,排水過程にある試料の質量変化をリアルタイムで把握する.これにより,音響測定の測定間隔を5秒程度に短くした場合の結果を検証する.次に,H26年度に得られた結果を基にして,試料の形状を変え,テンシオメーターを組み込んで,同様の実験を行う.実験の概要は以下のとおりである.試料として,鳥取砂丘砂を内径8.5cm,長さ10cm程度の円筒容器に充填したものを用いる.既存の音響インピーダンス測定装置に加えて,試料の底部にメンブレンフィルターを取り付けた排水装置を作る.そして,試料の側面3か所からテンシオメータを挿入する.試料全体の排水はメンブレンフィルターを通して行う.排水チューブの受け口に秤を置き,試料は定在波管と連結する.実験では,試料に一定の動水勾配を与え,排水する.排水過程において,H26年度に確立した技術を用いて,排水量,マトリックポテンシャル,および音響インピーダンスの時間変化を測定する.そして,排水量から試料全体の気相率を求める.また,排水量とマトリックポテンシャルから不飽和透水係数を求める.マトリックポテンシャルや不飽和透水係数は,従来の土壌の物理性である.これらと音波インピーダンスの関係を調べることで,排水にともない,試料に空気が浸入する過程を,音響インピーダンスを用いて表すことができるようになると考えられる.以上の実験により得られた結果を取りまとめ,成果の発表を行う.当初の計画から購入予定であるアンプ一台(30万)の納期が遅れているため.本年度中にアンプが納品される予定であり,それに充てる.
ケーブル・ソケット一体構造の時間依存特性に関する研究

現在,橋梁でのケーブル構造の用途は,吊り橋,斜張橋,ニールセン橋,ランガー橋として用いられるなど幅広く,その必要性は益々高まっている。特に,斜張橋の長大化にともない,信頼性設計と架設工事,維持管理の観点から,クリープ・リラクセーション等の長期時間的挙動に対する対策を検討する必要性が高まっている。検討課題としては,ケーブルの合理的定着法,ケーブルの合理的な安全率,ケーブル張力の合理的管理法が挙げられるが,ケーブル・ソケット一体構造の時間依存特性,すなわちケーブル本体,アンカー部のケーブル付着強度・抜け出し特性を明らかにする必要がある。本研究では,ケーブル構造の時間依存特性に関連して,ケーブル定着部(ソケット)の時間依存性に重点を置き調査研究を行い,ケーブル構造の維持管理法の確立を主な目的としてきた。15EA02:平成4年度には,境界面での滑り・剥離挙動をより実際的に取り扱うため,軸対称2次元個別要素法によるケーブル素線の抜け出し解析を行い,素線の抜け出し強度が,素線と鋳込み金属の付着に大きく依存し付着が切れた後の付着劣化および側方からの拘束度に左右されることを明らかにした。一方では,平成4年度および5年度の実験結果からその妥当性が確認されたものの,実際のケーブル定着構造が3次元構造となっているため,多数のケーブルの相互関係を考慮した3次元解析を行う必要があった。したがって,本年度においては,3次元の個別要素解析プログラムを開発するとともに,立体的な定着構造におけるケーブルストランドの抜け出し挙動を明らかにした。素線径の2倍程度の空間があれば,境界面での破壊が非常に薄い層内で生じるため,お互いに影響を及ぼすことなく,ストランド本数分の全付着面で付着強度を期待できることがわかった。また,ケーブル・ソケット一体構造の時間依存特性の数理モデルを用いてケーブル系橋梁の経時挙動予測を行い,収集した既設の斜張橋の経時挙動に関するデータと経時挙動解析結果を比較検討し,今後のケーブル張力管理のあり方について検討を行った。最近の斜張橋の長大化により安全性設計、架設工事および維持管理の観点からクリープ・リラクセーション等の長期的経時挙動への対策を検討する必要性が認識されるようになった。このような長期的挙動の検討課題の一つとして、ケーブル定着法およびケーブル安全率の設定に関して本年度の研究を実施した。ここでは、最も基本的な亜鉛・銅合金定着の鋼素線の抜け出し特性を、素線ー鋳込み合金間で評価するため、既存の実験データを収集し再評価するとともに、追加実験を行い検証した。初期抜け出しから最大耐力点、さらには破壊に至る荷重ー変形特性を明らかにし、付着長と引き抜き耐力関係、せん断付着剛性等について検討した。さらに鋼素線と鋳込み合金間の付着特性に対して簡易力学モデルを適用し、抜け出し特性の数値シミュレーションを行なった。引き抜き載荷実験により次のようなことが明らかになった。(1)引き抜き荷重が最大になった後、非常に脆性的な破壊が進行し、付着全長にわたって、ほぼ一瞬にはく離がおきる。(2)引き抜き力ー抜き出し変位間のせん断付着剛性は、付着長に関係なくほぼ一定となった。また最大耐力に関しても、多少のバラツきがみられるものの、ほぼ一定となった。(3)破壊が生じてからも、付着は残存し、最大耐力の1/41/2程度の付着強度が期待できる。また、付着特性に対し2,3の簡易力学モデル(弾性、剛塑性および弾性破壊モデル)を適用し、数値シミュレーションを行った結果、弾性ー破壊モデルにより実現像をうまく表現できることがわかった。さらに、このモデルのパラメータである付着せん断

剛性および降伏せん断応力を実験結果に基づき同定した。その結果、定着部の引き抜き耐力は、ケーブル破断耐力の約40%程度であることがわかった。ケーブル構造の需要が益々高まる現在であるが、ケーブル系橋梁の長大化にともなって、より強く、耐久性の高いケーブル・アンカー構造が望まれ、さらに、安全性設計と架設工事、維持管理の観点から、クリープ・リラクセーション等の長期的挙動の対策を検討する必要性があるなど、より詳しいケーブル特性の情報が必要となってきている。本研究の課題は、(1)ケーブル・ソケット一体構造の時間依存特性:ケーブル本体の時間依存特性、アンカー部のケーブル付着強度・抜け出し特性の解明、(2)ケーブル系橋梁の経時挙動予測の高精度化および維持管理システムの構築、である。平成4年度および今年度は、主に、従来研究成果が公式に発表されなかったケーブル定着部(ソケット)の時間依存性の解明に重点を置いた調査研究を行い、ここでは、定着材料、ケーブル材料および形状、寸法効果などの影響を明らかにしてきた。手法としては、基本的な抜け出し試験(粘着強度)および長期的試験(クリープ)を行い、平行してケーブル構造の構成式を決定した。また、今年度は、ケーブルを用いた構造系の維持管理を対象として、斜張橋などのケーブル張力調整法に関して研究を進めている。本年度の研究成果は以下のようである。定着部の強度、つまり、鋼素線および亜鉛・銅合金の付着特性を載荷実験により明らかにし、現在用いられている設計基準強度の再検討を行った。また、側圧を考慮した設計強度の検討も行った。内圧の増加は、クリープ特性に悪影響を及ぼすといわれているが、付着強度を高める効果があり、有効に活用できると考えられる。また、クリープ試験から、定着部での抜け出し量の時間依存量は、弾性的変形量の数パーセントで、比較的早く定常状態に至ることがわかった。現在,橋梁でのケーブル構造の用途は,吊り橋,斜張橋,ニールセン橋,ランガー橋として用いられるなど幅広く,その必要性は益々高まっている。特に,斜張橋の長大化にともない,信頼性設計と架設工事,維持管理の観点から,クリープ・リラクセーション等の長期時間的挙動に対する対策を検討する必要性が高まっている。検討課題としては,ケーブルの合理的定着法,ケーブルの合理的な安全率,ケーブル張力の合理的管理法が挙げられるが,ケーブル・ソケット一体構造の時間依存特性,すなわちケーブル本体,アンカー部のケーブル付着強度・抜け出し特性を明らかにする必要がある。本研究では,ケーブル構造の時間依存特性に関連して,ケーブル定着部(ソケット)の時間依存性に重点を置き調査研究を行い,ケーブル構造の維持管理法の確率を主な目的としてきた。平成4年度には,境界面での滑り・剥離挙動をより実際的に取り扱うため,軸対称2次元個別要素法によるケーブル素線の抜け出し解析を行い,素線の抜け出し強度が,素線と鋳込み金属の付着に大きく依存し付着が切れた後の付着劣化および側方からの拘束度に左右されることを明らかにした。
近赤外線を利用した非侵襲的癌診断および治療法に関する基礎的研究

研究目的:光線力学的療法(photodynamic therapy, PDT)は,腫瘍親和性の光感受性物質にレーザー光線を照射することによって,光感受性物質が励起されることにより生じる活性酸素がミトコンドリア酵素系に障害を与えアポトーシスを惹起させるものであり,近年,非侵襲的悪性腫瘍治療法の一つとして注目を集めている.しかし,現在用いられている,腫瘍親和性光感受性薬剤の励起波長では,その生体組織深達度は充分ではなく,表在型の早期癌のみへの適応となっている.より深い領域にまで光線力学的治療の効果を及ぼすには,励起波長の長波長化が不可欠である.近赤外線は,波長が7001500nmの光で,特に700900nmの波長領域では,水,脂質,ヘモグロビンなどに対して吸収が低い事が知られており,高い生体組織透過性を示すことから,この波長領域は,NIR (Near-Infrared) Windowと呼ばれている.この優れた特性を有する近赤外線の蛍光画像診断やPDTへの応用は,非侵襲的癌治療の発展に極めて重要であると考えられ,その為には,近赤外線領域で励起される腫瘍親和性蛍光薬剤や腫瘍親和性光感受性薬剤の開発が不可欠である.そこで本研究では,腫瘍親和性物質と蛍光物質または光感受性物質をコンジュゲートすることにより,近赤外線を用いた非侵襲的癌診断および治療法を開発することを目的とした.研究成果:最終年度である本年度は,昨年度に照射面に均一に光源を照射できるようにLED光源(L760-42AU, Epites社)をリング状に配置したLED光源を用い,これまで作成したGPI-78 (IR-Dye78-CA(インドシアニングリーン類似物質)とPSMA(前立腺特異的膜抗原)親和性ペプチドGPI(2-[((3-amino-3-carboxypropyl) (hydroxyl) phosphinyl)-methyl] pentane-1, 5-dioic acid)コンジュゲート)など数種類のコンジュゲート物質及び,LNCaP細胞及びTsuPR1細胞を用いた担癌マウスを用いてイメージングをおこない,LNCaP細胞部へのGPI-78集積を確認すると共に,S/Nに優れたイメージを得ることが出来た.研究目的:光線力学的療法(photodynamic therapy, PDT)は,腫瘍親和性の光感受性物質にレーザー光線を照射することによって,光感受性物質が励起されることにより生じる活性酸素がミトコンドリア酵素系に障害を与えアポトーシスを惹起させるものであり,近年,非侵襲的悪性腫瘍治療法の一つとして注目を集めている.しかし,現在用いられている,腫瘍親和性光感受性薬剤の励起波長では,その生体組織深達度は充分ではなく,表在型の早期癌のみへの適応となっている.より深い領域にまで光線力学的治療の効果を及ぼすには,励起波長の長波長化が不可欠である.近赤外線は,波長が7001500nmの光で,特に700900nmの波長領域では,水,脂質,ヘモグロビンなどに対して吸収が低い事が知られており,高い生体組織透過性を示すことから,この波長領域は,NIR(Near-Infrared) Windowと呼ばれている.この優れた特性を有する近赤外線の蛍光画像診断やPDTへの応用は,非侵襲的癌治療の発展に極めて重要であると考えられ,その為には,近赤外線領域で励起される腫瘍親和性蛍光薬剤や腫瘍親和性光感受性薬剤の開発が不可欠である.そこで本研究では,腫瘍親和性物質と蛍光物質または光感受性物質をコンジュゲートすることにより,近赤外線を用いた非侵襲的癌診断および治療法を開発することを目的とした.研究成果:本年度は,近赤外線蛍光物質の検出系の構築を行った.近赤外線波長領域に高い量子効率を持つデジタルCCDカメラ(Q Imaging社製ROLERA-XR)を入手,励起,吸収フィルターの作成ならびに光学系との調整を行い,近赤外線モデル物質としてインドシアニングリーンを用いて,このシステムの有用性を確認した.今後は,このシステムを用いて,培養細胞,小動物でのコンジュゲート物質の評価を行う予定である.研究目的:光線力学的療法(photodynamic therapy, PDT)は,腫瘍親和性の光感受性物質にレーザー光線を照射することによって,光感受性物質が励起されることにより生じる活性酸素がミトコンドリア酵素系に障害を与えアポトーシスを惹起させるものであり,近年,非侵襲的悪性腫瘍治療法の一つとして注目を集めている.しかし,現在用いられている,腫瘍親和性光感受性薬剤の励起波長では,その生体組織深達度は充分ではなく,表在型の早期癌のみへの適応となっている.より深い領域にまで光線力学的治療の効果を及ぼすには,励起波長の長波長化が不可欠である.近赤外線は,波長が7001500nmの光で,特に700900nmの波長領域では,水,脂質,ヘモグロビンなどに対して吸収が低い事が知られており,高い生体組織透過性を示すことから,この波長領域は,NIR (Near-Infrared) Windowと呼ばれている.この優れた特性を有する近赤外線の蛍光画像診断やPDTへの応用は,非侵襲的癌治療の発展に極めて重要であると考えられ,その為には,近赤外線領域で励起される腫瘍親和性蛍光薬剤や腫瘍親和性光感受性薬剤の開発が不可欠である.

そこで本研究では,腫瘍親和性物質と蛍光物質または光感受性物質をコンジュゲートすることにより,近赤外線を用いた非侵襲的癌診断および治療法を開発することを目的とした.研究成果:本年度は,これまで用いていたハロゲン光源にから,発熱量が少なくフィルターの必要のないLED光源(L760-42AU, Epites社)を用い,照射面に均一に光源を照射できるようにリング状に配置したLEDリングライトを作成した.また,これまで近赤外線蛍光モデル物質として用いてきたIR-Dye78-CA(インドシアニングリーン類似物質)とPSMA(前立腺特異的膜抗原)に親和性のある数種のペプチドをコンジュゲートし,GPI (2-[((3-amino-3-carboxypropyl)(hydroxyl)-phosphinyl)-methyl]pentane-1,5-dioic acid)とIR-Dye78-CAをコンジュゲートしたGPI-78がPSMAネガティブのPC-3細胞では集積せず,PSMAポジティブであるLNCaP細胞では集積している事を見いだした.研究目的:光線力学的療法(photodynamic therapy, PDT)は,腫瘍親和性の光感受性物質にレーザー光線を照射することによって,光感受性物質が励起されることにより生じる活性酸素がミトコンドリア酵素系に障害を与えアポトーシスを惹起させるものであり,近年,非侵襲的悪性腫瘍治療法の一つとして注目を集めている.しかし,現在用いられている,腫瘍親和性光感受性薬剤の励起波長では,その生体組織深達度は充分ではなく,表在型の早期癌のみへの適応となっている.より深い領域にまで光線力学的治療の効果を及ぼすには,励起波長の長波長化が不可欠である.近赤外線は,波長が7001500nmの光で,特に700900nmの波長領域では,水,脂質,ヘモグロビンなどに対して吸収が低い事が知られており,高い生体組織透過性を示すことから,この波長領域は,NIR (Near-Infrared) Windowと呼ばれている.この優れた特性を有する近赤外線の蛍光画像診断やPDTへの応用は,非侵襲的癌治療の発展に極めて重要であると考えられ,その為には,近赤外線領域で励起される腫瘍親和性蛍光薬剤や腫瘍親和性光感受性薬剤の開発が不可欠である.そこで本研究では,腫瘍親和性物質と蛍光物質または光感受性物質をコンジュゲートすることにより,近赤外線を用いた非侵襲的癌診断および治療法を開発することを目的とした.研究成果:最終年度である本年度は,昨年度に照射面に均一に光源を照射できるようにLED光源(L760-42AU, Epites社)をリング状に配置したLED光源を用い,これまで作成したGPI-78 (IR-Dye78-CA(インドシアニングリーン類似物質)とPSMA(前立腺特異的膜抗原)親和性ペプチドGPI(2-[((3-amino-3-carboxypropyl) (hydroxyl) phosphinyl)-methyl] pentane-1, 5-dioic acid)コンジュゲート)など数種類のコンジュゲート物質及び,LNCaP細胞及びTsuPR1細胞を用いた担癌マウスを用いてイメージングをおこない,LNCaP細胞部へのGPI-78集積を確認すると共に,S/Nに優れたイメージを得ることが出来た.
平和を目指す日本語教育における内容言語統合型学習（CLIL）の効果検証と実践支援

内容言語統合型学習(Content and Language Integrated Learning、以下CLIL)の指導原理に基づき、平和な世界の実現を目指すテーマ内容(以下「PEACE」)の授業実践を行いながら、1)言語、2)内容、3)思考4)協学(4C)の各側面に関する学習者の発達過程を検証し、日本語教育におけるCLIL授業の具体的な教育支援策を探るために、初年度は日本語教育における「PEACE」を内容としたCLIL実践とデータ収集を行った。日本人学生と留学生との混合クラス(首都大学東京・広島大学)、海外の大学(ミュンヘン大学)、レベルや専門の異なるクラス(東海大学・東京工業大学・島根県立大学・東亜大学)など7大学において現場の実情(属性・レベル・関心)に合わせた実践を行いながら、初中級から上超級に至るコースを開発した。また研究代表者の実践では、分担者が毎授業を観察して、データ収集を行い、授業後にふり返りを行いながら協働で授業分析を行った。さらに、授業支援のため、CLILの理念や具体的方法などをわかりやすく書いた入門書を執筆し『日本語教師のためのCLIL入門』(凡人社)を発行した。また、実践の内容につついて、国内外の学会で発表した。・奥野由紀子・元田静・村田裕美子・森山新「平和な社会を実現するための日本語教育実践と教師の役割ー日本・ドイツ・韓国の大学における異なる学習環境に応じたトピック選択ー」(パネル)ヴェネツィア2018年日本語教育国際研究大会(2018年8月4日)CLILに基づいた複数の大学での実践により、PEACEプログラムの開発が進み、初中級から上超級までの内容が揃い、授業支援のための入門書を発刊できたことは大きな成果である。学期ごとに実践報告を行い、実践内容を共有できたことが大きい。遠隔地の分担者ともネット会議やネットを通してのミーティングを持ちながら作業を行っていること、学会発表や、教材開発、ネット発信などの具体的目標を決めることにより、研究が順調に進んでいると考える。また、当初予期していなかったことは起きていないことも進捗状況の要因として大きい。実践を継続すると共に、実践で収集したデータの分析をすすめて、各レベルや、活動への具体的な支援方法を明らかにながら支援方法の公開の仕方を検討する。具体的には以下のようにすすめる。1)国内外におけるCLIL学習者の言語面、思考面の変化について,授業中のディスカッションの様子や発表の録画データ、成果物、授業後の振り返りおよびインタビューから可視化して、分析する。2)授業観察や録画データをもとに、教師の指導の介入(スキャフォールディングやフィードバック)の分析を行う。3)教室談話の分析により協学における言語活動やその機能の効果を検証する。4)CLILで扱った「PEACE」に関する内容面の変化について,2年分の授業前と授業後のアンケートを分析し、その効果を測定する。CLIL授業内の課題である、分担読解,プレゼンテーション,レポート,ポートフォリオ等を評価する際に用いる評価ルーブリックの妥当性の検証及び、カリキュラム評価を行う。5)日本語教育におけるCLIL教材の開発と発信教育実践と研究成果を国内外の学会で発信し、実践に応用しやすいよう、シラバスや教材シート等をHPで公開する方法を検討する。6)ワークショップ等を行い、それぞれの教育機関に合ったCLILの取り入れ方等の提案を行う。1)国内外におけるCLIL

学習者の言語面、思考面の変化について,授業中のディスカッションの様子や発表の録画データ、成果物、授業後の振り返りおよびインタビューから可視化して、分析する。2)授業観察や録画データをもとに、教師の指導の介入(スキャフォールディングやフィードバック)の分析を行う。3)教室談話の分析により協学における言語活動やその機能の効果を検証する。4)CLILで扱った「PEACE」に関する内容面の変化について,2年分の授業前と授業後のアンケートを分析し、その効果を測定する。CLIL授業内の課題である、分担読解,プレゼンテーション,レポート,ポートフォリオ等を評価する際に用いる評価ルーブリックの妥当性の検証及び、カリキュラム評価を行う。5)日本語教育におけるCLIL教材の開発と発信教育実践と研究成果を国内外の学会で発信し、実践に応用しやすいよう、シラバスや教材シート等をHPで公開する方法を検討する。6)ワークショップ等を行い、それぞれの教育機関に合ったCLILの取り入れ方等の提案を行う。会議用レコーダーではなく、今年度はビデオによる録画を行ったため、物品費に変更が生じた。また、育児中の分担者の負担を考え、打ち合わせをインターネットによるものにしたため変更が生じた。また、研究の進捗が順調であるため、次年度以降に予定していたHP整備を始めることとなり変更が生じた。
生体恒常性維持のための感知系脳室周囲器官における血管リモデリングメカニズム

終板器官、脳弓下器官、最後野からなる感知系脳室周囲器官は、典型的な血液脳関門を欠き、血液由来の情報を直接モニターして体液ホメオスタシス、炎症、摂餌、悪心嘔吐を調節している。今のところ、感知系脳室周囲器官の血管の特徴については血管内皮細胞が有窓性であることを除けばほとんど知見がない。申請者は成体マウスの感知系脳室周囲器官において持続的血管新生が起きていることを明らかにした。また、この持続的血管新生が血管内皮成長因子VEGF依存的に起き、血管の構造や透過性のダイナミックな可塑性にとって重要であることを示唆するデータを得た。脳の中にも一般的な血液脳関門を持たず血中の液性情報を感知する感知系脳室周囲器官が存在する。感知系脳室周囲器官は中枢における免疫応答の起点であり、悪心・嘔吐といった生命維持に重要な機能を持つが、それらの機能を果たすために必要な、高い透過性を示す特殊な血管構造の構築機序は不明である。本研究では、血管新生を促進し血管透過性を上げる血管内皮成長因子(vascular endothelial growth factor; VEGF)の発現が感知系脳室周囲器官において特異的に高く、盛んに血管内皮細胞が増殖し、新規血管のフィロポディアも多数認められることがわかった。また、細胞増殖阻害剤のAraCを投与すると、血管新生が抑制されるとともに血管の透過性が低下した。以上の結果を1本の論文にまとめ報告した。この新生血管の構造的な未成熟が感知系脳室周囲器官における血液脳関門の不全の主たる要因であると考えている。endotoxinを投与すると、その情報は感知系脳室周囲器官を介して脳へ入るといわれている。中でも脳弓下器官を損傷すると、炎症反応を引き起こすリポ多糖(LPS)投与後の発熱反応が低下する。上記のとおり、脳弓下器官では正常状態で内皮細胞の増殖が多数認められ血管は高い透過性を示す。ところが、マウスにLPSを腹腔内投与して免疫応答を誘導すると、増殖内皮細胞数が有意に減少し、血管の透過性は著しく低下した。原形質小胞1タンパク質(PV-1)は有窓性血管の隔膜に特異的に発現し、血管の物質透過性の指標にもされている。脳弓下器官ではPV-1の高い発現が認められるが、LPS投与後PV-1の発現が有意に低下した。以上のことから、脳弓下器官ではLPS投与後血管のリモデリングが生じ、透過性が低下することが明らかになった。私はこの現象が脳の保護機構の一つと考えて研究を進めている。感知系脳室周囲器官は中枢における免疫応答の起点であり、悪心・嘔吐といった生命維持に重要な機能を持つ。昨年度の研究により脳弓下器官では正常状態で内皮細胞の増殖が多数認められ血管は高い透過性を示すことがわかった。感知系脳室周囲器官において持続的血管新生がおきていることを1本の論文にまとめ報告した。感知系脳室周囲器官の一つ脳弓下器官については当初の目的に沿い、LPS投与後の血管新生と透過性の変化を明らかにし、それに関与する因子を同定した。しかし、その他の感知系脳室周囲器官で同様の実験を行い、sickness behaviorや自発行動量といった個体レベルの変化との関係を明らかにすることを課題として残している。神経科学脳弓下器官以外の感知系脳室周囲器官である最後野と終板器官についても同様にLPSを投与することで血管構築変化が生じるか確認する。この実験は以降の薬剤投与実験の薬剤投与経路を決定するのに必要である。血管構築変化が脳弓下器官に限定される場合は脳弓下器官に血管構築変化を阻害する薬剤を局所投与し、他の感知系脳室周囲器官でも共通して認められる場合は側脳室内投与する。そしてsickness behaviorや自発活動量といった個体レベルの変化との関係を明らかにする。同様の薬剤投与法を用いて、抗がん剤投与後の血管透過性低下を阻止し、げっ歯類の吐き気の指標であるパイカ行動実験を行う。

本年度の研究成果を北米神経科学学会で発表する旅費として使用する。また、消耗品、特に実験動物と免疫組織化学用抗体の購入に当て、研究をさらに効率化する。
中近世の外交遺産の蓄積と流通―入明記と大蔵経を軸として―

本研究の具体的な研究活動は3つの柱で構成される。1日明関係史料群の調査と翻刻、2中世日朝関係のなかで輸入されてきた大蔵経の所在調査と関連史料調査、3日朝日明関係に深く関与した大内氏の在京活動の検討。柱1については第一に、「策彦入明記録及送行書画類」所収の未翻刻史料をはじめとする史料紹介をいくつか公刊した。またそれらの成果をもとに『日明関係史研究入門』を公刊した。第二に、倭寇図巻研究の成果をとりまとめ刊行した。柱2については別科研とも連携し、幾つかの大蔵経の基礎的調査を継続的に行い重要な知見を得た。柱3については貴族の日記の翻刻を通じ時代に関わる基礎史料研究を行った。1日明関係史料群の調査と翻刻、2中世日朝関係のなかで輸入されてきた大蔵経の所在調査と関連史料調査、3日朝・日明関係に深く関わった西国の大名大内氏の京都での活動の検討。本年度においては、柱1に重点を置きつつ、柱2について予備調査を進めることとしていたが、2のほうがやや先行することとなった。すなわち、柱2については、対馬宗氏ゆかりの大蔵経について調査を進め、現時点での成果を論考にまとめることができた(「対馬宗氏の大蔵経輸入」)。また、これまで未見であった関西方面所在の大蔵経の調査を行なうことができ、いくつか興味深い知見を得ることができた。今後の調査の進展を期したい。柱1については、第一に、入明記の異本の調査を引き続き行なった。第二に、妙智院所蔵史料の一部を、江戸時代に近藤重蔵が写したものの翻刻・分析を行ない、これまで知られていなかった遣明船構成員の名前を知りうる史料を紹介した(「宮内庁書陵部所蔵『策彦周良等往来雑記』」)。これは連名で行なった。第三に、「策彦入明記録及送行書画類」のうち、『謙斎雑稿』の翻刻を進めた。今年度完了を見込んでいたが、実際に翻刻してみると予想より長く(字が多く)、また内容のあるものであったため、半分程度の進行状況に留まった。『策彦和尚詩集』などほかの史料との関係の分析も必要なため、公表はもう少し先のこととなりそうである。第四に、宝徳度遣明船関連の記事を含んでいた15世紀半ばの貴族の日記の翻刻を行ない、成果の一部を連名で発表した。柱3については、大内氏の在京活動を、在京実績・京都での居所・在京雑掌の動向などの面から概観する小論を公にすることができた(「大内氏の在京活動」)。成果であるとともに、今後の研究の基礎となるものである。柱1については、『描かれた倭寇ー倭寇図巻と抗倭図巻』が発刊されたのが第一の成果である。東京大学史料編纂所所蔵「倭寇図巻」・中国国家博物館所蔵「抗倭図巻」がともに日明関係の掉尾に位置する嘉靖の遣明船にも関わる絵画史料であることを明らかにし、日明関係史料のすそ野を広げたものになっている。第二に「策彦入明記録及送行書画類」に所収されるいくつかの史料について、その史料的性格について追究し、得られた知見の一部をまとめ、二か所で報告した。ただし知見の大半はまだ公表に至らず、次年度を期すことになってしまった。第三に「策彦入明記録及送行書画類」に所収される未翻刻史料の翻刻を本年度も継続して行ない、数点について8割程度完成させたが、公表できるレベルまでにはまだ至っていない。柱2については、関西方面の大蔵経の調査を昨年に継続して行ない、重要な知見が得られている。引き続きの調査の継続を期すものである。柱3については京都の貴族の日記の翻刻を行ない、応仁文明の乱時の大内氏の動きなどをおうことができた。1日明関係史料群の調査と翻刻、2中世日朝関係のなかで輸入されてきた大蔵経の所在調査と関連史料調査、3日朝日明関係に深く関わった西国の大名大内氏の京都での活動の検討。柱1に関しては、『日明関係史研究入門ーアジアのなかの遣明船』が発刊されたのが第一の成果である。編者の一人として、編集に携わったほか、「研究史と史料ー遣明船を研究するために」(共著)、「策彦周良」・「遣明使節の旅・総説」・「『笑雲入明記ー宝徳度の旅日記』」・「『初渡集』・『再渡集』ー天文八・一六年度の旅日記」・「京杭運河」(以上単著)を執筆し、本科研で得られた知見を多く盛り込むことができた。一方、「策彦入明記録及送行書画類」に所収される未翻刻史料、ならびにその周辺史料の翻刻を本年度も継続して行なったが、公刊自体は来年度になる見込みである。

柱2については、関西方面の大蔵経の調査を昨年に継続して行い、重要な知見が得られている。引き続きの調査の継続を期すものである。柱3については京都の貴族の日記の翻刻を行ない、時代に関わる基礎史料研究を行った。研究実績の概要のところでも述べたように、本研究の具体的な研究活動は、1日明関係史料群の調査と翻刻、2中世日朝関係のなかで輸入されてきた大蔵経の所在調査と関連史料調査、3日朝日明関係に深く関わった西国の大名大内氏の京都での活動の検討、の三本の柱によって構成されている。もともと柱12は研究活動の性格により、外部的な状況によって遅速があることを予想し、どちらかが遅くなったときはどちらかを進め、どちらもダメだったときは、柱3を主として進めるようなかたちで柔軟に対応ができるようにしていたものである。今年においては、柱2は予定通りで、関西方面のある大蔵経につき調査させていただくことで重要な知見を得ることが出来た。柱1についても、柱2の進捗に伴う2年分の遅れを取り戻し、知見の公刊を含めて順調に推移した。柱3は柱12が予定通り進んだため、やや手薄気味であるが、これは当初の計画における位置づけからして想定通りである。本研究の具体的な研究活動は3つの柱で構成される。1日明関係史料群の調査と翻刻、2中世日朝関係のなかで輸入されてきた大蔵経の所在調査と関連史料調査、3日朝日明関係に深く関わった西国の大名大内氏の在京活動の検討。柱1については第一に、「策彦入明記録及送行書画類」所収の未翻刻史料の一つを解題を付して公刊した。またそれに際し同史料群について補足調査を行い、原本情報に関わるデータを整えた。第二に、日明関係史料の裾野を拡げるのに貢献した倭寇図巻研究の成果をとりまとめ論文集を刊行した。なお同書については中国語版の出版計画も進行中である。第三に、所属機関に所蔵される前田玄以宛明国兵部箚付について、国内ほか二カ所に所蔵される同時期に発給された箚付2通との比較のもとに検討し、これを学会報告し、ついで論文にとりまとめた。なお同史料は、その後重要文化財に指定されるべく2017年3月に答申された。第四に、日明関係史料が多く含まれる未紹介文書群について解題をつけて翻刻を作成した。柱2については別科研とも連携し、幾つかの大蔵経について昨年に続き基礎的調査を続行し、重要な知見を得た。柱3については、貴族の日記の翻刻を通じ時代に関わる基礎史料研究を行った。1日明関係史料群の調査と翻刻、2中世日朝関係のなかで輸入されてきた大蔵経の所在調査と関連史料調査、3日朝日明関係に深く関与した大内氏の在京活動の検討。柱1については第一に、「策彦入明記録及送行書画類」所収の未翻刻史料をはじめとする史料紹介をいくつか公刊した。またそれらの成果をもとに『日明関係史研究入門』を公刊した。第二に、倭寇図巻研究の成果をとりまとめ刊行した。柱2については別科研とも連携し、幾つかの大蔵経の基礎的調査を継続的に行い重要な知見を得た。柱3については貴族の日記の翻刻を通じ時代に関わる基礎史料研究を行った。しかし今年は、3本がほぼ同じペースで進んでしまったため、昨年度、予定以上に進んだ柱2については順調に進捗したが、その結果、予定よりやや遅れていた柱1の研究進度の遅れを取り戻すには至らなかった。
ムガル時代に見る現代インド企業集団の原型

本研究では、ムガル時代の西インド、グジャラート地方の商人グループ、パールスィー商人団、ルスタム・マネクの企業形成に至る経済活動を明らかにした。17世紀後半から18世紀にかけて、その企業的発展の成功は、当時の西インド経済発展に大きな影響を及ぼした。その後、今日見られるインドを代表する財閥を形成するにいたった。パールスィー商人グループのムガル時代における企業形成・発展に至る過程を実証的に明らかにした本研究では、ムガル時代の西インド、グジャラート地方の商人グループ、パールスィー商人団、ルスタム・マネクの企業形成に至る経済活動を明らかにした。パールスィー商人グループのムガル時代における企業形成・発展に至る過程を実証的に明らかにした今年度(平成23年3月31日)の研究実績今年度は、第一に、現在のムガル時代の商人集団の活動に関する研究状況を明らかにし、現段階で手に入れうるの史料を整理する。研究補助者をつかって、史料の状況を整理し、PCに打ち込む。現在、ムガル時代研究に関するカタログが編纂されており、これらのカタログは、未だ、必ずしも十分とはいえないが、ある程度は文書の状況について把握することが可能となっている。こうしたカタログにより、必要な史料の存在が明らかになるので、それで史料の状況を調査したうえで、まず、ロンドンのBritish Libraryにおもむき、India Office Library and Recordsの史料を調査し、研究することとする。また、現在、出版されており、手に入れうるムガル時代歴史研究の専門書を購入することにつとめた。ロンドンのBritishLibraryにおける史料のなかでは、膨大な東インド会社関係史料のなかから、当時のイギリス本国と現地とのやりとりを示す文書を調査した。ムガル国家中央とインド各地の集団との関わりを調べるための、17世紀当時、イギリス、オランダなどの東インド会社が関わったムガル帝国中央の文書を調べることにより、ムガル帝国から発布されたファルマーン、パルワンナ(皇帝、皇子の命令書)などの公文書の考察を行うものとする。第一には、ムガル支配のもとで、地方の商人集団が国家体制と深く結びついて経済活動を行っていたことが判明しているので、こうした公文書を調査研究することにより、パールスィー、ジャイナなどの商人集団の活動を明らかにしていくつもりである。とくにムガル帝国中央は当時の有力な商人集団に対する保護を行ったことが知られている。今年度(24年3月31日)の研究実績。本研究目的は、現在のインド商人グループの原型をさぐることにある。現在、大きな経済的勢力をもつ企業グルーとして、パールスィー商人出身グループが有名であり、その原型となる集団は、ムガル時代に成長をとげた。この商人集団の発展を史料によって裏付けていくことが本研究の目的である。研究実施計画に基づき、23年度は、22年度に引き続き、一次史料を調査した。23年8月9月に、イギリス、ロンドンの、British Libraryを訪れ、India OfficeLibrary and Records、一次史料を調査した。おもに、イギリス東インド会社関係史料として保存されている史料集には、英語史料のみならず、ムガル時代のペルシャ語の手書きの写しも含まれている。これらの史料の調査によって、ムガル時代のパールスィー商人集団の成長が史料によって、裏づけられた。イランからインドへゾロアスター教徒の集団が8世紀に来航、定住した。インド中世におけるかれらの活動はほとんど不明で、歴史史料から明白となるのは、ムガル帝国のアクバル時代になってからである。パールスィー集団に、広大な無税地が授与されたことが、皇帝アクバル名の文書によって、明らかとなった。ムガル時代のパールスィー商人の活動は、領主としての経営から、ムガル時代の西インド最大の貿易港であるスーラトにおける一大商人グループへと成長したことが史料によって裏付けられた。アウラングゼーブ時代、ヨーロッパ東インド会社の貿易は成長し、在地の、ヒンドゥー商人、ジャイナ商人などのインド商人グループの商業活動は急速に成長をとげた。なかでもパールスィー商人グループの成長が著しく、一次史料の調査によってそのことが裏付けられたことは、昨年度の研究の成果であり、当初の研究目的にてらし、研究実施計画に基づいた研究実績をあげた。本研究の目的は、16世紀18世紀、西インドのグジャラート地方スーラトを中心として商工業がめざましく発展し、その発展を支えたインド・商人グループ、パールスィー商人団の形成と成長の過程を、ムガル帝国やヨーロッパ東インド会社の文書の分析によって明らかにすることである。このグループは18世紀にボンベイを拠点としてさらに発展し、イギリス時代に今日見られるインドを代表する財閥を形成するにいたった。最終年度の研究実施計画に基づき、ロンドンのBritish Libraryで、I.O.R.史料を調査し、史料内容を分析・調査した。また、基本的な史料集、Original Correspondenceやイギリス東インド会社の商館記録Surat Factory RecordsやBombay Public Proceedingsなど、さらにオランダ東インド会社関係史料を調査研究した。こうした史料の分析にあたっては、24年度月一回程度の研究会を開き、史料分析に関する共同研究を行いその成果はまとめ、専門研究誌に掲載して公表した。従来の通説によると、ムガル時代の商工業の発展がどれほど大々的なものであろうと、その後のインドの経済発展、社会構成の変革にはつながらないとの見方が一般的である。

しかし、本研究のように、ムガル時代における個々のインド商人団の形成と発展を実証的に研究調査することによって、従来の通説への変更をせまるものであり、この点に、本研究の新しさと意義がある。現代の企業集団につながる商人グループ、パールスィー商人やジャイナ教徒商人などのムガル時代におけるその形成・発展に至る過程を実証的に明らかにすることはインド経済史のみならず、現在のインドの発展を理解するうえで重要である。本研究の、インド・パールスィー商人団の形成と発展に関する研究の成果は、すでに専門研究誌に掲載し公表した。現段階では、一次史料を、現在残存している必要なすべての文書を完全に調査しおわるまでにいたっていないが、研究目的にあわせ、インド商人グループの原型が、ムガル時代に次第に成長していった状況をかなりの程度まであきらかにすることができた。今後は、最終年にむかって、当初の目的に沿って、歴史的な流れをまとめていくことが重要である。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年の実施計画としては、これまでに判明した史料をさらにふかめて解読していくことが必要となる。これは、本研究において調査した史料は、新史料はもちろんのこと、まったくの新史料ばかりとは言えないが、従来の研究において、必ずしも研究に十分に生かされてこなかった史料を、新たな角度から見直す必要にせまれているものもある。最終年には、現段階で研究計画の変更はまったくないし、また、当初の研究課題に沿って、研究を遂行する上で重大な問題点が発生していない。今後、最終年のまとめの作業に入るつもりである。
高齢化社会を担うインクリメンタルフォーミングによる非鋳造チタン床作製法の開発

本研究ではインクリメンタルフォーミング(逐次的な塑性加工プロセス)技術を用いチタン床の製作最適条件を検討することを目的としている。インクリメンタルフォーミングにより作成された金属床はコンピュータ上でデザイン、制御されるため機能性を考慮した設計が可能であり、かつ口腔内を印記した模型をそのまま用いてチタン床を製作できるため義歯製作時間の大幅短縮の可能性、技工士など制作者サイドへの負担が軽減でき品質の安定供給が望める。従来のような複模型製作、ワックス形成等を行なわないため、資源保護および環境破壊を押さえるのに貢献することも考えられる。インクリメンタルフォーミング技術を用いた場合、スプリング・バックがきわめて少なく寸法精度の向上、チタン鋳造による問題点である鋳造欠陥、反応層の形成や研磨の困難性等が克服される事も予想されチタン本来の特性を損なうことはない.。本研究の平成15年度ではそのチタン床作製方法、作製条件について検討・研究を行い寸法精度の改善、および作製装置仕様変更の必要が生じたため現在更なる検討を重ねた。平成16年度で更なる寸法精度の向上のためたわみや歪みについて検討をおこないたわみを修正するためにチタン表面を陽極酸化する事が有効であり、歪みを補正するためには生じた歪みの有限要素解析を行いその結果を用いて成形機のデータ補正をおこなう必要が指摘された。臨床への応用には今後さらなる改良により寸法精度の向上が期待された。平成17年度では寸法精度におよぼす影響としてトリミングによるひずみおよび歪みを中心に検討をおこなった。逐次成形法を用い、成形したチタン板のトリミングにより発生する歪みの原因である残留応力の生成メカニズムをFEM解析により明らかにするとともに、逆押さえ力によるゆがみ低減の効果を調べる事である。臨床への応用には今後さらなる改良により寸法精度の向上が期待される。インクリメンタルフォーミングにより作成された金属床はコーンビュータ上でデザイン、制御されるため機能性を考慮した設計が可能であり、かつ口腔内を印記した模型をそのまま用いてチタン床を製作できるため義歯製作時間の大幅短縮の可能性、技工士など制作者サイドへの負担が軽減でき品質の安定供給が望める。従来のような複模型製作、ワックス形成等を行わないため、資源保護および環境破壊を押さえるのに貢献することも考えられる。インクリメンタルフォーミング技術を用いた場合、スプリング・バックがきわめて少なく寸法精度の向上、チタン鋳造による問題点である鋳造欠陥、反応層の形成や研磨の困難性等が克服される事も予想されチタン本来の特性を損なうことはない。本研究初年度の平成15年度ではそのチタン床作製方法、作製条件について検討・研究を行ってきた。チタン床作製方法としては逐次前方張り出し成形法を用い、固定したチタン板を4軸成形機による成形を行った。なおCADデータ等は事前にレーザー計測器にて取り込んだ無歯顎標準模型を用い、コンピュータ上にて成形位置等を決定した。成形された金属床をもう一度レーザー計測器を用いてコンピュータ上に取り込み元データと照合した結果を用い検討を行った。それにより寸法精度の改善、および作製装置仕様変更の必要が生じたため現在更なる検討を重ねている。しかしながらこの手法を応用する事により経年変化による金属床義歯の改床を金属床部分を経年変化に合わせた修正が可能となる事が期待できる。

インクリメンタルフォーミングにより作成された金属床はコンピュータ上でデザイン、制御されるため機能性を考慮した設計が可能であり、かつ口腔内を印記した模型をそのまま用いてチタン床を製作できるため義歯製作時間の大幅短縮の可能性、技工士など制作者サイドへの負担が軽減でき品質の安定供給が望める。従来のような複模型製作、ワックス形成等を行わないため、資源保護および環境破壊を押さえるのに貢献することも考えられる。インクリメンタルフォーミング技術を用いた場合、スプリング・バックがきわめて少なく寸法精度の向上、チタン鋳造による問題点である鋳造欠陥、反応層の形成や研磨の困難性等が克服される事も予想されチタン本来の特性を損なうことはない。本研究の平成15年度ではそのチタン床作製方法、作製条件について検討・研究を行い寸法精度の改善、および作製装置仕様変更の必要が生じたため現在更なる検討を重ねた。本年度(平成16年度)では更なる寸法精度の向上のためたわみや歪みについて検討をおこなった。方法として逐次前方張り出し成形法を用い、固定したチタン板を4軸成形機による成形を行った。CADデータ等はレーザー計測器にて取り込んだ無歯顎標準模型を用い、コンピュータ上にて成形位置等を決定したものを用いた。その結果たわみを修正するためにチタン表面を陽極酸化する事が有効であり、歪みを補正するためには生じた歪みの有限要素解析を行いその結果を用いて成形機のデータ補正をおこなう必要が指摘された。臨床への応用には今後さらなる改良により寸法精度の向上が期待される本研究ではインクリメンタルフォーミング(逐次的な塑性加工プロセス)技術を用いチタン床の製作最適条件を検討することを目的としている。本研究の平成15年度ではそのチタン床作製方法、作製条件について検討・研究を行い寸法精度の改善、および作製装置仕様変更の必要が生じたため現在更なる検討を重ね、平成16年度では更なる寸法精度の向上のためたわみや歪みについて検討をおこなった結果、たわみを修正するためにチタン表面を陽極酸化する事が有効であり、歪みを補正するためには生じた歪みの有限要素解析を行いその結果を用いて成形機のデータ補正をおこなう必要が指摘された。そこで本年度(平成17年度)では寸法精度におよぼす影響としてトリミングによるひずみおよび歪みを中心に検討をおこなった。
低域混成波および電子バーンシュタイン波を用いた球状トカマク電流立ち上げの研究

平成27年度中に核融合科学研究所より移設した20 kWの電子サイクロトロン波(ECW)入射システムは、発振管が故障していることが判明したため、従来の5 kWのECWシステムを用いることとした。計画通りECW入射パワー及び入射タイミングの制御回路を整備し、低域混成波(LHW)で生成したオーバーデンスプラズマに対してECW入射を行った際の電子温度・密度の変化を調べた。EC共鳴層がプラズマ中心近傍に位置するような放電では、ECW入射中の線積分密度が減少することがマイクロ波干渉計によって示された。しかしながら、プラズマ電流やトムソン散乱計測法で求めた電子温度には顕著な変化は表れなかった。期待した加熱や電流増大が見られなかった原因としては、従来のシステムではパワーが足りないこと、偏波方向や入射方向の最適化が行われていないことなどが挙げられるため、ECWシステムの改良が必要であることが示唆された。RF駆動のプラズマの評価及び最適化を行う上では高速電子の情報を得ることが重要であるため、高速電子の制動X線を計測するシステムの開発を行った。NaIシンチレータ、光電子増倍管、アクリルライトガイド、鉛製コリメータ、直線ステージ及び回転ステージで構成されるシステムを開発し、初期実験において硬X線分布計測に成功した。トムソン散乱計測時の信号対雑音比(SN比)向上のため、マルチパストムソン散乱計測システムの開発を行っている。1往復ごとの光学損失を抑えるため、光学キャビティ内部の光学素子を必要最小限に抑え、各素子の性能を向上させた結果、1往復ごとの損失がこれまでの30 %から20 %まで改善された。この光学キャビティをトムソン散乱計測に適用した場合、最大2倍のSN比改善が見込まれる。しかしながら、本システムを用いたトムソン散乱計測を日常的に行うには光学系の安定化が必須であることが分かった。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
液晶性高分子ラメラ構造に基づく光配向性機能材料の創出とナノデバイスへの展開

本研究は、サーモトロピック液晶系とリオトロピック液晶系が融合した新規液晶高分子光配向材料を創出し、光配向技術を駆使した高性能デバイス材料プラットフォームを構築することを目的とする。液晶光配向性とプロトン伝導性または光分解・架橋特性を持つ液晶高分子材料を創出し、サブ10 nmの誘導自己集合リソグラフィー材料やプロトン伝導性の光スイッチング材料の実現を目指す。