hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
快適生活支援BCIシステムに関する研究

本研究では,1日を通して快適な生活支援が可能な快適生活支援BCIシステムを構築することを目的として,通常の意識下で使用されるBCIシステムの多様化や性能向上をはかるとともに,無意識下での使用者の状態に応じた環境コントロールが可能なシステムの開発および,そのために必要な脳波・心電図・体動・体表面温度等の信号解析手法に関して研究を進め,研究で得られた知見をもとにプロトタイプシステムを構築し,種々の実験を通じて,その有効性を確認した.本研究では,通常の意識下で使用されるBCIシステムの多様化や性能向上をはかるとともに,無意識下での使用者の状態に応じた環境コントロールが可能なシステムの開発を行い,1日を通して快適な生活支援が可能な快適環境支援BCIシステムを構築するとともに,そのために必要な脳波・心電図・体動・体表面温度等の信号解析手法を確立することを目的として研究を進め,以下の研究成果を得た.(1)図形注視・想像時の脳波変動解析:図形(縞パタン(横縞,縦縞,斜右上がり縞,斜め左上がり縞))の注視・想像に関して実験を行い,脳波に含まれる周波数成分を特徴量としてパタン認識を行った結果,80%以上の精度で識別可能であることを確認した.また,色付き図形注視時の脳波から注視図形の識別を試みた結果,(青○or緑○)ー(赤○or赤×or赤□)の2クラスの識別において80%以上の識別が可能であるなど,形状に色を付加することによって判別精度の向上を図れることを確認した.(2)動作想像時脳波解析:運動準備電位や随伴陰性変動,Negative Slope等の特徴量を利用して四肢動作想像時における単一試行脳波データの識別を試みた結果,被験者による精度の違いはあるものの,最高で80%弱の精度が得られるなど,通常平均加算処理を施さないと顕著に現れない特徴量を利用して,単一試行データからの動作種別の識別が可能であることを確認した.(3)特徴抽出法に関する検討:パタンスペクトルを用いた高振幅徐波とK複合波の形状解析を行った結果,その相違が明らかとなり,形状特徴量の抽出法としてパタンスペクトルの有効性を確認した.また,ICAの分離行列を用いてソース重心位置を推定する手法を開発し,睡眠脳波に適用した結果,Stage REMでは,重心位置が主として後頭部に出現することに対して,それ以外のステージでは偏りが見られないなど,ソース重心位置の推定による睡眠に関する新たな特徴抽出の可能性を確認した.本研究では,通常の意識下で使用されるBCIシステムの多様化や性能向上をはかるとともに,無意識下での使用者の状態に応じた環境コントロールが可能なシステムの開発を行い,1日を通して快適な生活支援が可能なBCIシステムを構築するとともに,そのために必要な脳波・心電図・体動・体表面温度等の信号解析手法を確立することを目的として研究を進め,以下の研究成果を得た.(1) OSA睡眠調査票から算出される睡眠スコアや睡眠時無呼吸症候群患者におけるCPAP治療前後でのデータを用いて,睡眠の質と出現脳波の相関について調査し,帯域間パワー比(1Hz/2Hz,11Hz/12Hz)が大きいほど睡眠の質が悪くなる傾向にあること,またCPAP適用後,θ波帯域以下の脳波形状(パタンスペクトル)に変化が現れることを確認した.(2) CD法によるECG信号の時間周波数解析を行い,特にその位相情報から,短時間長のデータで睡眠中のLF・HFリズムと相関の高い自律神経リズム情報の抽出が可能であり,BCIシステムにおける被験者状態推定にも適用可能であることを確認した.(3)運動準備電位や随伴陰性変動等の特徴量を利用した四肢動作想像時における単一試行脳波の識別法を改善し,最高で80%強の識別精度が得られることを確認した.また,従来の周波数特徴量に基づく右手・左手動作想像識別においても,処理時間帯・使用電極の組合せから6種類の識別器を構成して多数決法を利用する等の改善を行い,90%以上の識別精度が得られることを確認した.(4)環境適応型メニュー表示機能の実現のため,ARメガネを利用したシステムに関する検討を行うとともに,他研究室所有の電動車いすを利用してBCIシステムに必要な周辺システムの開発に取り組み,これまで開発してきたBCIシステムを組み込んだ電動車いす制御システムのプロトタイプを構築した.本研究では,1日を通して快適な生活支援が可能なBCIシステムを構築するとともに,そのために必要な脳波・心電図・体動・体表面温度等の信号解析手法を確立することを目的として研究を進め,以下の研究成果を得た.(1) SAS患者および健常正常成人の睡眠脳波において,パタンスペクトル分布の歪度,尖度の平均がCPAP適用後に減少する傾向が見られることや,健常者はSAS患者より丸みを帯びた谷波形を持つ傾向にあることなど,睡眠の質評価に利用できる可能性を確認した.また,CD法・カルマンフィルタを利用した自律神経リズム抽出手法やKinectを用いた計測システムを開発し,布団下に配置したエアバッグの圧力変動等の信号からも,ある程度自律神経リズムの抽出が可能であること,Kinectを用いて,呼吸バンドセンサ等と同等の呼吸解析が可能であり,平均心拍数や寝姿勢の推定,体動のタイミング検知等が可能であることを確認した.

(2)手指の運動・動作想像時において,単純動作や複雑動作で,脳波の有向情報量解析から得られる情報量の流れに有意差が見られること,四肢動作想像については,脳波変動の傾きを特徴量として,4クラス識別では70%80%程度,2クラス識別では一部の被験者において90%以上の精度で識別可能であること,独立成分分析を利用した手法では,推定される重心位置が,手は同側に,足は対側に表れる傾向があるなど,BCIへの適用可能性を確認した.更に,集団学習機能を有する識別器を利用した有色図形注視時の脳波変動の識別において,被験者ごとに識別に有効な有色図形の組合せが存在するものの,2クラス判別において,8090%程度の識別率が得られることを確認した.(3) BCIシステムを利用した電動車椅子制御システムのプロトタイプを製作し,実用化に向けての問題点を検討するとともに,仮想3D空間を利用するBCI用トレーニングシステムを開発し,その有用性を確認した.赤外線サーモグラフィ装置を利用した自律神経リズム変動解析に関して若干遅れてはいるものの,研究実績に記載したことを含め,次のような状態となっており,おおむね順調に進展しているものと考えている.(1)終夜睡眠における脳波解析において,パタンスペクトル解析によって,SAS患者と健常成人との波形形状の差異を明らかにできるなど睡眠の質に関する解析が可能となっており,また,ベッドのマット下に設置したセンサから自律神経リズムの抽出が可能であることを確認するとともに,Kinectを利用した計測システムについても開発が進んでおり,寝苦しさに応じた睡眠環境コントロールの基盤は整備できてきている状況である.(2)動作想像時に脳波変動検出に関して,運動準備関連電位の単一試行データの識別がある程度可能となるとともに,図形注視時の脳波変動検出に関しても,集団学習機能を利用することによって,ある程度識別可能な状態になってきており,ハイブリッドBCIシステムの構築に関する基盤は整備できてきている状況である.(3)仮想3D空間を利用するBCIトレーニングシステムのプロトタイプが完成するとともに,BCIを組み込んだ電動車椅子のプロトタイプも完成しており,今後,これらの改善を図ることによって,仮想3D空間を利用したトレーニングを行った後,電動車椅子の実機に乗車しての実験等,システマティックに実機の使用が可能な環境の整備ができてきている状況である.(4) ARメガネを用いたインターフェースとして,光点滅刺激と背景画像とを組み合わせたシステムのプロトタイプは完成しており,所有するARメガネでは,光量不足やリフレッシュレートの柔軟性の問題点等明らかになってきているが,環境依存型メニュー表示機能を有するシステムの基盤は整備できてきている状況である.本研究では,1日を通して快適な生活支援が可能なBCIシステムを構築するとともに,そのために必要な脳波・心電図・体動・体表面温度等の信号解析手法を確立することを目的として研究を進め,以下の研究成果を得た.(1)睡眠時無呼吸症候群(SAS)患者および健常正常成人の睡眠脳波において,特に高振幅徐波のパタンスペクトル分布の歪度分布が異なり,健常正常成人では減少する谷波形に関するパタンスペクトルがSAS患者では減少せず,山波形に関するものと同等に出現すること,つまり,極性に関してより対象な波形になっていることを確認した.また,SAS患者の再呼吸開始時に出現する覚醒徐波は,通常の高振幅徐波より若干周波数が高めであることを確認した.
マルチニューロン記録法で解明するデフォルト脳活動の神経基盤

デフォルト脳活動は安静時に大きな活動を示す脳活動であり、近年さまざまな精神疾患との関連が指摘され、正常な精神活動の維持に不可欠な脳活動であると考えられている。この脳活動はげっ歯類においても存在することが近年示されたが、「課題時と比較した安静時の活動」としての報告はほとんどなかった。そこで本課題では、課題遂行中のげっ歯類からの多領域マルチユニット記録を行い、課題遂行時と比較して安静時に活動が高まる脳部位を細胞・脳活動ネットワークレベルで明らかにすることを目的とした。頭部固定下のマウスにおいて課題遂行時と安静時を区別できる新規課題の構築と、安静・課題遂行時を明瞭に区別するための運動量の定量化方法を確立した。マウスに音と光の提示と同時に運動を開始させ、光提示中は運動し続ける課題を行わせた。さらに、マウスの前肢に筋電図を埋め込み、運動開始前に筋活動を検出した場合はトライアルを中止するフィードバックを行うことで、運動開始前に安静時を作り出すことに成功した。今後この課題と実験手法を用い、デフォルト脳領域とみなされる領域とそれ以外の脳領域から同時に脳活動を記録することで、マウスにおけるデフォルト脳領域の探索と、脳活動と行動との関連性が検討可能となった。さらに麻酔下動物における4カ所からの多領域マルチユニット記録に成功したため、今後は無麻酔下での多領域記録を行い、デフォルト脳領域の細胞レベルでのネットワーク活動を明らかにしたい。この脳活動はげっ歯類においても存在することが近年示されたが、げっ歯類に複雑な課題を課し、その際の脳活動を測定することの困難さからこれまで「課題時と比較した安静時の活動」としての報告はほとんどなかった。本年度は、課題遂行時と安静時を明瞭に区別するため、自由行動下におけるマウスから複数領域の脳活動を同時に記録する実験系の構築を試みた。脳の複数ヶ所からの安定した活動の記録に成功したが、自由行動下におけるマウスは課題中以外も動き続けていることが多く、「安静時」を定義することが困難であった。そこで頭部固定状態のマウスに課題を課し、課題の各トライアル中の活動とトライアル間インターバルを、それぞれ課題遂行時と安静時と定義し実験を進めることにした。頭部固定状態ではマウスの行動は制限されるため、脳活動もより課題に集中した活動が捉えられると考えており、またマウスの安静状態も定義しやすくなる。マウスに音と報酬を関連付けさせる行動課題を課したところ、マウスはおよそ2週間で音と報酬との関連付けを学習した。しかし、1セッションあたり約50トライアルでマウスは課題へのモチベーションを失ってしまい、またトライアル間インターバルの長さも十分長く設定できてない。トライアル中と安静時の細胞活動を比較するためには、より多くのトライアル数と十分長いトライアル間インターバルが必要であるため、現在マウスの報酬量や課題内容を再検討している。初年度は課題遂行時と安静時の区別を明瞭にするため、まず自由行動マウスの実験を試みたが、マウスの行動から安静時を区別することが困難であり、実験系の再検討が必要であった。その後頭部固定動物を用いた新規の行動課題の構築に取り組んだが、行動課題の構築にさまざまな検討が必要となっており、神経活動データの蓄積には至っていない。ただし、覚醒動物における神経活動の多領域同時記録には成功しているため、行動課題が構築でき次第、すぐに行動と神経活動との相関性を解析することができる見込みである。前年度に引き続き頭部固定動物を用いた行動課題を検討し、行動中と安静時を比較できる行動パラダイムを完成させる。

特に1セッションあたり多くのトライアル数と長いトライアル間インターバルをもつような行動課題を設定し、実験の効率化のためにより早くマウスが学習できるような学習プログラムを開発する。さらにデフォルト脳領域とみなされる領域とそれ以外の脳領域から同時に脳活動を記録し、細胞の発火活動や局所フィールド電位を比較する。以上により、マウスにおけるデフォルト脳領域の探索と、脳活動と行動との関連性を検討する。
新規ニコチニル系殺虫剤の基本骨格の酵素的生産-新規脱水素酵素によるピリジン環の位置特異的水酸化反応-

ピリジン誘導体は種々の生理活性物質の基本骨格となっている。最近開発されニコチニル系殺虫剤をはじめ種々のピリジン誘導体構造を持つ新規生理活性物質が医薬、農薬として最近開発されてきた。これらのピリジン誘導体の高純度の製品を安価に供給する場合に、従来の化学合成法では問題がある場合が往々にしてある。微生物反応の特性を生かしたピリジン環への位置特異的水酸化反応が注目される。水酸基の導入が出来れば、それに続く、ハロゲン化をはじめ種々の官能基の導入が容易になるからである。我々は、この2年にわたる研究において、このピリジン環の位置特異的水酸化反応に焦点を当ててきた。まず、安価なピリジン環化合物として、ニコチン酸を取り上げ、ニコチン酸の6位を特異的に水酸化する微生物の検索を行い、Pseudomonas fluorescensをはじめ強い活性菌株を自然界より分離した。水酸化活性を高めるための培養条件を検討し、活性菌体を直接触媒的に用いる方法により、6-ヒドロキシニコチン酸生産の反応条件を検討した。その結果、ニコチン酸を100%近い転換率で水酸化し、6-ヒドロキシニコチン酸を200g/Lの著量蓄積させる方法を達成した。また3-シアノピリジンの6位を特異的に水酸化する微生物をも見出し、培養条件、反応条件することにより、著量の3-シアノ-6-ヒドロキシピリジンを生産蓄積できる方法を確立した。これらのピリジン誘導体は新規殺虫剤ニコチニル系殺虫剤の基本骨格として有用であり、高い転換率、生産性から、本微生物反応を用いた工業レベルでの応用が期待されている。また、本水酸化反応を触媒する酵素系を解明するため、本酵素を精製単離し諸性質を明らかにした。本酵素はチトク-ム電子伝達系に連結する脱水素酵素によって触媒されることを明らかにした。本水酸化反応は菌体を触媒的に用い、基質と混ぜ通気するだけで極めて効率的に進行する。本脱水素酵素に対してチトクロームが電子受容体となり、これをチトクロームオキシダーゼ作用することにより本水酸化反応は進む。この反応系を上手く利用し、種々のピリジン誘導体に水酸基を導入することができる。この脱水素酵素はモリブデン要求性であることを明らかにした。本菌において、6-ヒドロキシニコチン酸はモノオキシダーゼにより脱炭酸的に水酸化され、2,5-ジヒドロキシピリジンを生成する。δ-アミノレブリン酸は化学合成が困難であり、極めて高価である。しかし、最近植物成長ホルモンとしての新しい機能が明らかとなり、安価な安定した供給が待たれている。この2,5-ジヒドロキシピリジンはδ-アミノレブリン酸へ容易に化学的に変換させることができることから、本モノオキシゲナーゼを用いた2,5-ジヒドロキシピリジンの生産法を検討した。培養条件の検討により、モノオキシガナーゼ活性の増強、反応の条件検討により、新規酵素的2,5-ジヒドロキシピリジンの生産法を確立した。

しかし、最近植物成長ホルモンとしての新しい機能が明らかとなり、安価な安定した供給が待たれている。この2,5-ジヒドロキシピリジンはδ-アミノレブリン酸へ容易に化学的に変換させることができることから、本モノオキシゲナーゼを用いた2,5-ジヒドロキシピリジンの生産法を検討した。培養条件の検討により、モノオキシガナーゼ活性の増強、反応の条件検討により、新規酵素的2,5-ジヒドロキシピリジンの生産法を確立した。ピリジン環の位置特異的水酸化反応について、平成7年度においてはこれまでのところ次のような成果を得ている。(1)3-シアノピリジンの位置特異的水酸化反応について:以前よるニコチン酸の6位の位置特異的水酸化反応について検討してきたが、最近我々は、ある種の微生物が3-シアノピリジンの6位を特異的に水酸化して、6-ヒドロキシ-3-シアノピリジンを生成蓄積する微生物を見いだした。6-ヒドロキシ-3-シアノピリジンはニコチニル系の殺虫剤合成の基本骨格に化学的に変換することが容易であり、以前報告している6-ヒドロコシニコチン酸よりも応用的に有意義であることから、本水酸化反応を用いた6-ヒドロキシ-3-シアノピリジンの生産研究を試みた。まず高活性菌の検索を系統的に行い、ニコチン酸分解菌の中で、広い基質特異性を示す菌が3-シアノピリジンに作用することを明らかにした。高活性菌体を得るための培養条件の最適化、また反応生成物の生産性た向上させるための反応条件の最適化等を達成した。(2)6-ヒドロキシニコチン酸モノオキシゲナーゼの精製と本遺伝子のクローニング:以前より検討を加えてきたニコチン酸の6位の水酸化反応に続く、次ステップの反応を酵素レベルで明らかにした。即ち、6-ヒドロキシニコチン酸は次に脱炭酸的に水酸化され、2,5-ジホドロキシピリジンを生成する。本化合物を出発物質として極めて高価な生理活性物質であるδ-アミノレブリン酸に変換することが可能であることから、本酵素を用いて6-ヒドロキシニコチン酸の2,5-ジヒドロキシピリジンへの酵素変換を検討した。また本酵素を精製単離して、FADを補酵素とし、NADPH依存性のモノオキシゲナーゼであることを明らかにした。また本反応の有用性を考慮して、本酵素遺伝子のクローニングを行い、遺伝子の塩基配列の決定と大腸菌での発現に成功した。新規ニコチニル系殺虫剤の基本骨格の酵素的生産に関する研究について、次のような成果を得た。(1)3-シアノピリジンの位置特異的水酸化反応について:以前よりニコチン酸の6位の位置特異的水酸化反応について検討し、6-ヒドロキシニコチン酸を著量に生産蓄積する微生物を単離し、本反応を触媒するニコチン酸脱水素酵素を精製単離し、諸性質を明らかにした。6-ヒドロキシニコチン酸は新規ニコチニル系殺虫剤の基本骨格となる。その後、3-シアノピリジンの6位を特異的に水酸化して、6-ヒドロキシ-3-シアノピリジンを生成蓄積する微生物を見いだした。6-ヒドロキシ-3-シアノピリジンは6-ヒドロコシニコチン酸よりも還元が容易であることから、ニコチニル系の殺虫剤合成の基本骨格として、経済的に有利である。そこで本水酸化反応を用いた6-ヒドロキシ-3-シアノピリジンの生産研究を試みた。
高層集合住宅における居住空間の耐震化に関する研究

都市における住宅の集合化,特に高層化の傾向は最近とみに著しい.しかも,各戸の面積のさして広くないものが多い.このような趨勢にあるので,大地震時における家具・機器等の転倒による死傷者発生の危険性は,往時とは比較にならない程増大しているものと考えられる.そこで,仙台市内に建つ高層集団住宅10棟に居住する世帯を対象に,家具・機器等の数量と配置の実態,それらの転倒に伴う災害に対する対策の有無等に関する調査と分析を行う一方,大地震時における家具・機器等の挙動に関する解析を行った.1.家具・機器等の実態に関するアンケート調査,回答数は341であった.家具・機器等を壁に固定している部屋があるか.家具・機器等の上に物をおかない工夫をしている部屋があるか.家具・機器等の転倒,落下物から身を守るコーナーを設けているか.以上3つの設間に対して,「ある」と回答したものは,それぞれ全数の17, 34, 26%に留っている.さらに,これらの対策を講じている部屋は何れかとの設間についてみると, 3つの対策とも,夫婦寝室と居間が中心であり,物をおかない工夫は子供部屋にもみられる.次に壁への固定法に関する設間についてみると,「L型金物で」が66%を占め,未固定の理由に関する設間についてみると,「コンクリート造壁のため」が33%,「固定法,適当な金物を知らぬため」が34%になっている.10年前の宮城県沖地震で,著しい家具類の転倒被害を経験している仙台市内においてさえ,以上のような状態であり,啓蒙活動が必要であると考えられる.2.家具・機器等の地震時挙動に関する解析,家具・機器等をロッキングする直方体にモデル化し,床の加速度を正弦波とみなし,これを0.5, 1.0, 1.5波,その周期を0.5, 1.0秒とした時それぞれについて,家具類の高さ幅比と幅から決る転倒限界床加速度を求め,震度5近くになると,高層集合住宅では下階でも転倒が生じることを示している.都市における住宅の集合化,特に高層化の傾向は最近とみに著しい.しかも,各戸の面積のさして広くないものが多い.このような趨勢にあるので,大地震時における家具・機器等の転倒による死傷者発生の危険性は,往時とは比較にならない程増大しているものと考えられる.そこで,仙台市内に建つ高層集団住宅10棟に居住する世帯を対象に,家具・機器等の数量と配置の実態,それらの転倒に伴う災害に対する対策の有無等に関する調査と分析を行う一方,大地震時における家具・機器等の挙動に関する解析を行った.1.家具・機器等の実態に関するアンケート調査,回答数は341であった.家具・機器等を壁に固定している部屋があるか.家具・機器等の上に物をおかない工夫をしている部屋があるか.家具・機器等の転倒,落下物から身を守るコーナーを設けているか.以上3つの設間に対して,「ある」と回答したものは,それぞれ全数の17, 34, 26%に留っている.さらに,これらの対策を講じている部屋は何れかとの設間についてみると, 3つの対策とも,夫婦寝室と居間が中心であり,物をおかない工夫は子供部屋にもみられる.次に壁への固定法に関する設間についてみると,「L型金物で」が66%を占め,未固定の理由に関する設間についてみると,「コンクリート造壁のため」が33%,「固定法,適当な金物を知らぬため」が34%になっている.10年前の宮城県沖地震で,著しい家具類の転倒被害を経験している仙台市内においてさえ,以上のような状態であり,啓蒙活動が必要であると考えられる.2.家具・機器等の地震時挙動に関する解析,家具・機器等をロッキングする直方体にモデル化し,床の加速度を正弦波とみなし,これを0.5, 1.0, 1.5波,その周期を0.5, 1.0秒とした時それぞれについて,家具類の高さ幅比と幅から決る転倒限界床加速度を求め,震度5近くになると,高層集合住宅では下階でも転倒が生じることを示している.
上気道過敏性におけるニュートラルエンドペプチデ-ス(NEP)

内因性ペプチド、内因性酵素の影響を考えずに外因性のBKの鼻内投与を行ない鼻粘膜血管透過性亢進の指標である鼻汁中のアルブミン、腺分泌亢進の指標である鼻汁中のリゾチームを測定した。BKは鼻汁中のアルブミンを増加させたが、その蛋白中の割合としてはリゾチームを増加させなかった。またこの反応は正常人よりアレルギー性鼻炎患者に顕著であった。これによりアレルギー性鼻炎患者ではBKに対する血管透過性が正常人より昂進していることが判明した。さらにACE阻害剤、NEP阻害剤の点鼻による前処置を行ない内因性の酵素を阻害し、BK誘発を行なった。誘発前の鼻汁は酵素の阻害をしたため、NEP、ACE阻害剤処置でもアルブミンが増加していた。リゾチームは増加しなかった。BK誘発後は前処置なしの場合よりもさらに鼻汁中のアルブミン値が増加していた。この傾向はACE阻害剤前処置の方がNEP阻害剤前処置より顕著であった。
膀胱上皮をモデルとした上皮細胞増殖制御機構に関する研究

膀胱内腔表面をカバーしている移行上皮は、基底細胞、中間層細胞、表層細胞の3層構造からなり、有害な尿に対するシール機構を有する。この上皮では、通常は細胞増殖が認められないが、膀胱内へフォルボールエステルのTPAを注入することにより、表層細胞だけを選択的に剥離させることが可能で、剥離後の上皮では細胞の増殖が誘導された。特にラットでは、上皮剥離後1824時間の間に細胞増殖が高率に認められた。この現象をラットとマウスで比較すると、ラットでは基底細胞特異的に増殖が起こったのに対して、マウスでは基底細胞以外の内腔表の面の細胞に増殖が認められた。これらの細胞増殖に対する尿中の上皮成長因子EGFの関与を明らかにするために、上皮のEGFレセプターを抗体処理によりブロックし、増殖の有無を検討した。しかし抗体処理による増殖阻害効果は認められなかった。さらに、上皮におけるEGFレセプターの発現を免疫組織化学的に検索したところ、ヒトでは基底細胞におけるEGFレセプターの発現が報告されているのに対して、ラットやマウスでは上皮におけるEGFレセプターの発現が認められなかった。これらのことから、本実験系における細胞増殖には、尿中のEGFが関与する可能性は低いものと考えられた。一方、基底膜の細胞増殖への関与を調べる目的で、移行上皮各層の細胞と基底膜との関係を明らかにする研究を行った。その第一歩として、HRPにより表層細胞を選択的に染め出す手法を考案し、表層細胞が基底膜とは接触しないことを明らかにした。これは移行上皮が重層上皮であることを形態学的に直接証明した初の例である。中間層細胞と基底膜の関係までは明らかにできなかったため、増殖と基底膜との関係を正確に解明するまでには至らなかった。しかし表層細胞によるHRPの取り込みは、膀胱上皮細胞が物質を取り込むという新しい現象の発現であり、今後の研究が大いに期待される。本研究の目的は、TPA処理で剥離した膀胱上皮細胞の再生過程における細胞増殖に対し、上皮成長因子(EGF)が関与するかどうかを、EGF抗体を用いて検索することである。これに関して、EGF抗体を膀胱内へ注入し、EGFレセプターをin vivoでブロックする実験を行ってきた。これまでのところ、EGF抗体処理による細胞増殖阻害効果は認められず、膀胱上皮細胞の増殖にEGFは関与しないという結果になっている。しかし、抗体の結合特性や、抗体の処理時間、さらには膀胱上皮層におけるEGFレセプターの発現などを考慮すると、必ずしも現時点で、EGF抗体が膀胱上皮の細胞増殖を阻害しないとは言い切れない。特にEGFレセプターの発現に関して、文献的には、移行上皮層の基底細胞に特異的に発現するといわれてきたが、実際に抗体染色を行ってみると、正常状態で必ずしも基底細胞に発現が認められない。従って本実験系では、TPA処理後のEGFレセプターの動態をより詳細に検討する必要があり、この点を考慮しながら、次年度も本テーマの研究を続けたい。一方、次年度の研究計画に、移行上皮細胞の立体再構築を行って、移行上皮各層の細胞と基底膜の関係を明らかにするテーマが掲げられているが、これに関連して特筆すべき成果が得られた。それは、horseradish peroxidase(HRP)を用いて表層細胞を特異的に染め出す手法を考案したことである。これにより、目的の細胞の全体像を画像処理により確実に抽出可能となり、立体再構築を行う上で非常に有用である。

一方、HRPが表層細胞に特異的に取り込まれる現象自体も、膀胱上皮の物質取り込みという観点から非常に興味深い現象であり、移行上皮細胞の新しい機能につながるのではないか考えている。膀胱上皮は、基底細胞・中間層細胞・表層細胞の3層構造からなり通常では細胞増殖がほとんど認められない安定した上皮であるが、in vivoでフォルボールエステルのTPA処理を行うと表層細胞が剥離すると共に細胞増殖が誘導される。本研究ではこのモデル系を用いて、細胞増殖と上皮成長因子(EGF)および細胞外基質としての基底膜との関係について検索した。これまでの研究で、ラットでは基底細胞が選択的に増殖し、その増殖がTPA処理後1827時間後に非常に高率で起こること、またマウスでは中間層細胞にも多くの増殖が認められ、増殖時間帯がラットより広いことを観察した。昨年度は、上皮細胞におけるEGFレセプターの発現を免疫組織化学的に検索したが、報告のある基底細胞でのEGFレセプターの発現は確認できなかった。本年度はさらに複数の抗体を用いて検索を行ったがやはり同じ結果であった。また、in vivoでの抗体処理によるEGFレセプターブロックによる増殖阻害効果についても、明確な阻害効果は認められなかった。これらの結果から判断する限り、TPA処理後の膀胱上皮細胞の増殖に対して尿中のEGFが積極的に作用しているとは考え難い。さらに本年度は、移行上皮層の細胞構築の立体再構築を行い、増殖細胞と基底膜との関係を検討した。この過程で表層細胞がHRP(西洋わさびペルオキシダーゼ)を選択的に取り込むことを発見した。この特性を生かして連続切片像からコンピューターグラフィクスにより表層細胞の全体像を立体再構築したところ、マウスの表層細胞は基底膜には接触しておらず、膀胱上皮が重層上皮であることが判明した。細胞増殖との関係では、ラットでは増殖はすべて基底細胞であるため基底膜との接触は明らかであったが、マウスの中間層における増殖細胞と基底膜との接触に関しては、立体再構築にまでは至っていないため正確な判断はできていない。しかし免疫電子顕微鏡による観察像から予想すると、基底膜との接触の可能性が低いものと思われる。表層細胞のHRP取り込み現象は、膀胱上皮が単なるバリヤ-ではなく物質を取り込むことを示しており、膀胱上皮細胞における新しい物質の取り込み機構の研究へと進展しつつある。
未熟肺におけるHGFの動態と慢性肺疾患への関与

背景と目的われわれは、早産児の損傷肺からの検体の測定の結果、生後早期より気管吸引液中にHGFを検出し、生後2、3週は上昇し、抜管にむけて下降することを明らかにした。そこで今回は、実験動物を使って、胎児期から胎外生活への適応時期にかけての肺のHGFの推移を明らかにし、生理的な意義を検討した。方法と結果SDラットを用いて出生直後、3、6、12時間後、1、3、7、14、21日、および8週の肺実質のHGFをELISA法のより測定した。それぞれ平均で、015、0.17、0.20、0.08、0.05、0.05、0.07、0.11、0.16、0.18ng/mgtissue(n=58)であった。すなわち、出生後数時間でadultに匹敵するHGFが産生されたのち、いったん下降し、成長にともなって上昇することが示された。考察肺において出生後に急激なHGFの上昇がみられたことから、生理的な胎外生活への適応にHGFが何らかの役割を果たしていると推察される。早産児では子宮内感染や母体のステロイド投与とHGFのピーク値に関連がみられたので、今後は、早産児のA.胎内でエンドトキシンに暴露、B.胎内でステロイド投与、C.出生直後から高濃度酸素に暴露のモデルでの肺のHGFの動態を測定し、幼弱肺の損傷と治癒過程とHGFの関連を検討する予定である。今回の研究の目的は、早産児の損傷肺において、1)在胎何週あるいは出生後何週からHGFが産生されるか、2)気管吸引液中のHGF濃度の推移を明らかにすることである。対象は、24例の慢性肺疾患(以下CLD)児。平均在胎期間は24.7±1.4週、平均出生体重は674±173gであった。CLDの厚生省分類による内訳は、1、2型が16例、3型が6例、5、6型が2例であった。これらの症例に対し、出生当日と、以降1週毎に抜管までの気管吸引液を採取し、生理食塩水を加え遠心分離した後、検体として凍結保存した。こうして得られた検体は117例であった。、ELISA法により、HGF濃度を測定し、アルブミン比とした。主な結果1)検体のほぼ全例(97%)に、HGFを検出した。2)在胎22週の症例においても、出生当日よりHGFを検出した.3)HGFの出生当日の平均は0.02±0.09ng/mgalbuminで、その後上昇し、抜管にむかって下降に転じる傾向にあり、9例(38%)は生後3週目にピーク値(平均0.49±0.41)をとった。4)ピーク値を比較すると、CLD1,2型よりも3型が(0.54±0.30vs1.07±0.72,p<0.05)、また母体にステロイドが投与されたほうが(0.93±0.58vs0.48±0.29,p<0.05)有意差をもって高い傾向にあった。結論CLDの全例において、出生早期より連続して気管内からHGFが検出された。考察以上のことから、早産児の損傷肺においても、出生後早期からHGFによる修復機構が存在する可能性が示唆された。現在、HGFは各種臓器の難治性疾患に対し、遺伝子治療を含めて、臨床応用が検討されている。今回示したように、未熟肺においてもHGFを介する修復機構が存在する可能性があるとすれば、CLDもHGFを補充する治療対象と考えてよいと思われる。
顧客満足とロイヤルティの関係に与える消費の文脈の影響

本研究は、顧客満足ーロイヤルティ間の関係に変化をもたらす要因を検証することを目的にしている。平成30年度の研究実施計画では、1先行研究のレビューを行い、顧客満足ーロイヤルティ間を調整する要因の整理を行うこと、2その整理に基づき、分析の枠組みを構築することを挙げた。スイッチ行動の先行研究に従えば、顧客がスイッチする要因は個人的要因、取引的要因、競争的要因に分類できる。本研究はこれらの要因を手がかりにしながら、顧客満足ーロイヤルティ間を調整する要因の検討を行ってきた。特に個人的要因は顧客自身の置かれた状況に起因するもので、企業側のコントロールが難しいものであるが、企業はこのような顧客の消費文脈を踏まえて関係維持の要因を理解する必要がある。本研究はそのような消費の文脈を分析に取り込んで検証をしたいと考えてきた。H30年度は関連する分野において顧客満足ーロイヤルティ間の調整要因についての先行研究の整理を行い、状況によって企業のロイヤルティに影響を及ぼす要因が機能したりしなかったりすることを理論的に導き出した。本研究では、特に顧客満足要因がどのような状況の時にロイヤルティに影響を及ぼすかへの理解を深めることにつながると考える。理論的には既存研究に新たな知見を付け加えることになり、この分野の研究を深めることになる。また実践的にはより効率的なロイヤルティマネジメントの参考になると考える。先行研究を受けて2の分析枠組みの構築も一定程度までは構想できているが、尺度や統計的分析手法といった細部の整合性という点でまだ乖離が存在し、今後埋めていかなければならない。当初計画では、先行研究の整理及び分析の枠組みの構築の部分まで進める予定であった。しかしながら、先行研究の整理は関連分野を十分に網羅できておらず、研究視角も明確に打ち出すことができず、予想以上に時間を要している。また、その整理と合わせて分析枠組みの構築がスムーズに進まなかったことが理由として挙げられる。今後の研究としては、可能な限り文献の整理と分析枠組みの構築を迅速に完成させたいと考えている。資料や論文を読み込む必要があるため、十分な研究時間を確保したい。そして文献整理にもとづいてサーベイ調査に取り掛かれるようにしたい。進捗が少し遅れているが、計画に沿って進めていきたい。文献レビューを中心に行ったため、当初予定の統計ソフト購入を実施しなかった。また、同様に当初計画した海外学会と国内学会へは、別研究費での参加となったため、費用が発生しなかった。今年度は、統計分析が必要となり、また学会報告も予定しているため、前年度実施できなかった計画を今年度に移して費用計上した。
緩和されたアクセス順序付けモデルに基づくキャッシュ・メモリの一貫性制御の高速化

メモリ・アクセスに関する緩和されたアクセス順序付けモデルの概念を,陽にキャッシュの一貫性制御に応用し,高速かつ柔軟な一貫性制御を可能にすることを目的として以下の研究を行った.1.イベント適応型キャッシュ・コヒーレンス方式に関する研究順序制約緩和の適用範囲をキャッシュの一貫性制御まで広げたメモリ・アクセス順序付けモデルの開発を行った.具体的には,1)一貫性制御の対象となるデータに対し,当該データに関する属性を制御情報としてソフトウェアに提供させ,2)一貫性制御が本質的に必要になった場合のみ,ハードウェアがその情報に基づいて適切な一貫性制御を行う.本モデルは「一時的な一貫性の欠如」を単に容認するだけでなく,これを積極的に利用することで,不必要な一貫性制御を排除する.2.自浄制御回路を持つ「セルフ・クリーンアップ・キャッシュ」の開発緩和されたアクセス順序付けモデルは非常に多くの状況で,メモリ.アクセスのレイテンシを隠蔽することが可能である.しかしながら,このようなモデルを採用した場合においても,ライトバック・キャッシュでは,メモリに最新のデータが存在しなかった場合のレイテンシが,存在した場合の1.52倍になってしまうという問題がある.そこで,このようなライトバック・キャッシュにおけるリ-ド・ミス時のレイテンシを軽減するための自浄制御回路をもつキャッシュを開発した.当該キャッシュでは,キャッシュ内のデータに関して一種のワーキングセット的な概念を導入し,ワーキングセットから外れたデータのうち当該キャッシュで更新されたデータをメモリに書き戻しておくことで,当該データへの他プロセッサのリ-ドミスに伴うレイテンシの軽減を図る.ある意味で,ライトバック・キャッシュとライトスルー・キャッシュの中間的なキャッシュのメモリ更新アルゴリズムの提案であり,両者の長所を兼ね備えることでリ-ド・レイテンシの軽減を図っている.メモリ・アクセスに関する緩和されたアクセス順序付けモデルの概念を,陽にキャッシュの一貫性制御に応用し,高速かつ柔軟な一貫性制御を可能にすることを目的として以下の研究を行った.1.イベント適応型キャッシュ・コヒーレンス方式に関する研究順序制約緩和の適用範囲をキャッシュの一貫性制御まで広げたメモリ・アクセス順序付けモデルの開発を行った.具体的には,1)一貫性制御の対象となるデータに対し,当該データに関する属性を制御情報としてソフトウェアに提供させ,2)一貫性制御が本質的に必要になった場合のみ,ハードウェアがその情報に基づいて適切な一貫性制御を行う.本モデルは「一時的な一貫性の欠如」を単に容認するだけでなく,これを積極的に利用することで,不必要な一貫性制御を排除する.2.自浄制御回路を持つ「セルフ・クリーンアップ・キャッシュ」の開発緩和されたアクセス順序付けモデルは非常に多くの状況で,メモリ.アクセスのレイテンシを隠蔽することが可能である.しかしながら,このようなモデルを採用した場合においても,ライトバック・キャッシュでは,メモリに最新のデータが存在しなかった場合のレイテンシが,存在した場合の1.52倍になってしまうという問題がある.そこで,このようなライトバック・キャッシュにおけるリ-ド・ミス時のレイテンシを軽減するための自浄制御回路をもつキャッシュを開発した.当該キャッシュでは,キャッシュ内のデータに関して一種のワーキングセット的な概念を導入し,ワーキングセットから外れたデータのうち当該キャッシュで更新されたデータをメモリに書き戻しておくことで,当該データへの他プロセッサのリ-ドミスに伴うレイテンシの軽減を図る.ある意味で,ライトバック・キャッシュとライトスルー・キャッシュの中間的なキャッシュのメモリ更新アルゴリズムの提案であり,両者の長所を兼ね備えることでリ-ド・レイテンシの軽減を図っている.
土砂輸送における移動床面特性の役割に関する総合的研究

本研究は,移動床現象によって生じる河床境界面特性・形状の流砂に与える影響を明らかにしたものである.河川における移動床現象は,河床境界,流れ及び流砂の3者の相互作用系であり,個々の系を明らかにすることが重要であり,本研究では,先ず境界面特性の流れ構造に及ぼす影響を明らかにし,次に,こうした流れと粒子運動との関係が検討された.先ず,移動床が砂れきより構成されていることを考慮し,粗面上の流れ構造の検討を行った.この時,砂れき床河川では,一般に透水性が高い点をとくに考慮し,透水層内に誘起される浸透流との関係から,表面流の構造を論じるといった新しい観点からの研究が行なわれ, roughness snblayerの存在の指摘Reynolds応力分布の特性に関して,十分な実験データの蓄積が図られるとともに,平均流速分布式の提案も行った.こうした流れ構造の解明の結果にもとづき,流砂機構が粒子レベルの運動状況より検討された.特に,これまで不明確であった掃流砂と浮遊砂が混在する水理条件下での流砂問題を,掃流から浮遊への遷移という新しい観点から論じ,限界遷移条件,単位時間あたりの遷移確率密度を力学的合理性をもって決定した.これらの量を用いることによって,移動床に特有の河床波の形成と流れとの関係が明らかにされた.また,流砂運動を規定するスケールによって,非平衡流砂モデルと平衡流砂モデルをどのように組み合わせていくべきかを論じ,境界形状決定機構を明らかにした.また,流路の平面形状及び河床形状の流れ構造への影響,さらに河床変動との関係を,先ず実験的に検討した.こうした実験結果にもとづき,平面形状,河床形状がともに正弦波で表わされる流路内の流れの流速分布,乱れを比較的簡単な実験式で表わし,これを用いて流砂運動の模擬を行い,良好な一致を見た.本研究は,移動床現象によって生じる河床境界面特性・形状の流砂に与える影響を明らかにしたものである.河川における移動床現象は,河床境界,流れ及び流砂の3者の相互作用系であり,個々の系を明らかにすることが重要であり,本研究では,先ず境界面特性の流れ構造に及ぼす影響を明らかにし,次に,こうした流れと粒子運動との関係が検討された.先ず,移動床が砂れきより構成されていることを考慮し,粗面上の流れ構造の検討を行った.この時,砂れき床河川では,一般に透水性が高い点をとくに考慮し,透水層内に誘起される浸透流との関係から,表面流の構造を論じるといった新しい観点からの研究が行なわれ, roughness snblayerの存在の指摘Reynolds応力分布の特性に関して,十分な実験データの蓄積が図られるとともに,平均流速分布式の提案も行った.こうした流れ構造の解明の結果にもとづき,流砂機構が粒子レベルの運動状況より検討された.特に,これまで不明確であった掃流砂と浮遊砂が混在する水理条件下での流砂問題を,掃流から浮遊への遷移という新しい観点から論じ,限界遷移条件,単位時間あたりの遷移確率密度を力学的合理性をもって決定した.これらの量を用いることによって,移動床に特有の河床波の形成と流れとの関係が明らかにされた.また,流砂運動を規定するスケールによって,非平衡流砂モデルと平衡流砂モデルをどのように組み合わせていくべきかを論じ,境界形状決定機構を明らかにした.また,流路の平面形状及び河床形状の流れ構造への影響,さらに河床変動との関係を,先ず実験的に検討した.こうした実験結果にもとづき,平面形状,河床形状がともに正弦波で表わされる流路内の流れの流速分布,乱れを比較的簡単な実験式で表わし,これを用いて流砂運動の模擬を行い,良好な一致を見た.1.浸透流の表面流構造に及ぼす影響に関する研究本研究では比較的疎な構造をもつ浸透層を対象とし、表面流存在下での浸透層内の流れの物理機構を明らかにすることを目的とした。浸透層内の流速分布が、透水性境界面での圧力変動の浸透層内部への伝播によって形成されるものとの考えにより、浸透層内の流速分布を理論的に検討した。浸透流の抵抗則として、非線型Darcy則を適用していることにより、遷移・乱流域への適用も可能であり汎用性に富むものと考えられる。浸透層の透水係数や非線型Darcy則のパラメータの浸透層内の流速分布に与える影響を理論的に評価するとともに、実験的な検討も行ない、モデル化の妥当性を明らかにした。さらに、定常な流出入流速の表面流構造に与える影響の検討も行った。2.浸透流の流砂現象への影響に関する研究透水性河床上での流砂モデルの構成のため、本年度は境界面を通じての流出入流速の流砂現象への影響を明らかにすることを目的とした。特にその効果は初期移動機構に対して大きいものと考えられ、これに着目した。本研究では、流出入流速の効果を抗力として評価することにより、いわゆる浸透力よりその力学的意味を明確にするとともに、砂粒の運動方程式を導き、砂粒のpick-up rateの推定式を合理的に評価することができた。これらの結果は、室内実験にその妥当性が検証された。

3.流路平面形状の流砂運動に及ぼす影響に関する研究移動床流路では境界形状,流れ,流砂の強い相互作用のため様々な複雑な現象が出現するが、ここでは流路平面形状の流砂の非平衡性・非平一様に及ぼす影響を明らかにすることを目的とし、境界形状と流れ,流れと流砂との位相差を明らかにし、河床横断の動的な平衡形状を理論的に導くとともに、実験的検証を行った。
下等真核生物のリボソームRNA遺伝子転写制御因子の単離・解明

1。出芽酵母(Saccharomyces cerevisiae、以下S.cervisiaeと呼ぶ)のリボソームRNA(rDNA)遺伝子転写制御変異rrn3,rrn6,及びrrn7遺伝子を各々相補するRRN3,RRN6,RRN7遺伝子をクローン化し、その全塩基配列を決定した。その結果RRN3は627アミノ酸から成り分子量は約72,000、RRN6は894アミノ酸から成り分子量は約10,2000、RRN7は514アミノ酸から成り分子量は約60、300であった。各々の蛋白は既知の蛋白とは相同性を示さなかった。遺伝子破壊の結果、各々の遺伝子は細胞増殖に必須の遺伝子である事が明らかになった。RRN6とRRN7はS.cerevisiae細胞内で複合体を形成し、preinitiation complexに含まれている事が示された。一方RRN3がpreinitiation complexに含まれるか否かは不明である。しかしRRN3を過剰発現すると細胞増殖に遅れが見られる事からRRN3も細胞増殖に必須の蛋白と相互作用している事が考えられる。2。S.cerevisiae以外の酵母にRRN3,RRN6,RRN7ホモログがあるか否かを知るために、rrn3,rrn6,rrn7各変異を相補する分裂酵母(S chizosaccharomyces pombe,以下S.pombeと略す)のcDNA及びKluveromyceslactis(以下K.lactisと略す)のゲノミックDNAをスクリーニングした。その結果、温度感受性rrn3変異を相補するS.pombe遺伝子SRN31とSRN32,及びK.lactis遺伝子SRN33を見出した。SRN31遺伝子に関しては全塩基配列を決め、SRN31は434アミノ酸から成り、その分子量は50、200である事が示された。SRN31はRRN3と相同性はなかった。SRN32とSRN33はまだ解析していない。3。S.pombeのリボソームDNA転写欠損遺伝子を単離する事を目的としてRNAポリメラーゼIIによる35SrDNAの転写を試みた。RNAポリメラーゼIIで読まれるプロモーターとしては,nmt1プロモーターを用いて、nmt1-35SrDNA融合遺伝子を構築しRNAポリメラーゼI温度感受性異変株(nuc1変異株)に導入した。導入株の高温での増殖は完全には回復しなかった事よりnmt1プロモーターではrRNA転写量が少ない事が明らかになった。1。2。3。出芽酵母(Saccharomyces cerevisiae)のリボソームRNA(rDNA)遺伝子の転写制御変異株(現在まで少なくともrrn3,rrn6及びrrn7の3変異を同定)のうち,rrn3変異を相補するRRN3遺伝子をクローン化し、全塩基配列を決定した。

その結果,RRN3蛋白は627アミノ酸から成り,計算上の分子量は72,400であった。既知の蛋白との相同性を調べたが,RRN3と相同性を示す蛋白は認められなかった。RRN3蛋白の特徴はアミノ酸残基247-281の間に酸性アミノ酸のストレッチ(74%のアミノ酸が酸性アミノ酸から成る)があり,また全長にわたり酸性アミノ酸が多く分布し,全体のpIが4.4である。RRN3遺伝子破壊の結果,RRN3蛋白は増殖に必須である事が明らかになった。またRRN3蛋白をGALプロモーターで過剰発現させると,酵母細胞の増殖が阻害された。この事はRRN3蛋白は細胞増殖に必要な他の蛋白と相互作用している事を示唆している(米国カルフォルニア学の野村真康博士らはRRN3蛋白を部分精製し,RRN3蛋白が複合体を形成している可能性を示す結果を得た-私信)。次に筆者は平成6年度に計画していた研究を開始した。即ち上述の出芽酵母rDNA転写制御変異株(rrn3,rrn6,rrn7)を宿主にして,これら変異を相補する分裂酵母(Schizosaecharomyces pombe)のcDNAバンク(出芽酵母で発現できるようになっている)をスクリーニングして,分裂酵母のrrn3,rrn6及びrrn7相同遺伝子を単離する研究を開始した。数回にわたるスクリーニングの結果,温度感受性rrn3変異であるrrn3-2を相補する分裂酵母cDNA,SPR31(S・pombe supressor of rrn3)を得る事ができた。SPR31の全塩基配列を決定したところ,SPR31は434アミノ酸から成る蛋白をコードしていて計算上の分子量は50200である事が示された。しかしながらSPR31蛋白はRRN3蛋白と全く相同性を示さなかった。SPR31はRRN3と相互作用する蛋白であると予想される。現在rrn3-2変異株を宿主にして,さらに分裂酵母cDNAバンクをスクリーニングしている。RNAポリメラーゼIIプロモーターとしては分裂酵母で最も強力なプロモーターの1つで、チアミンにより発現が調節されるnmt1プロモーターを用いた。nmt1プロモーターの下流に1単位のrDNAを融合し、nmt1-35SrDNA融合遺伝子を構築し、多コピーベクターに組み込んだ。このnmt1-35SrDNA融合遺伝子が機能のあるrRNAを十分量転写できるか否かをin vivoで調べるために分裂酵母RNAポリメラーゼI温度感受性変異株(nuc 1変異株)にnmt1-35SrDNAを導入した。nuc1変異株はRNAポリメラーゼIが高温で失活するために高温でrRNAが合成できないので細胞増殖が停止する。もしnmt1-35SrDNA融合遺伝子から十分量の機能あるrRNAが転写されればnmt1-35SrDNA導入株は高温での増殖が回復する。結果は導入株の高温での増殖は少し促進されたものの単一コロニーが形成できるほどは強く発現しなかった。現在別のプロモーターと1単位のrDNAの新融合遺伝子を構築している。上述のnmt1-35SrDNA導入株に新融合遺伝子を重複導入して、RNAポリメラーゼIIで転写されるrRNAを増やし高温で細胞増殖が回復するか否かを調べる予定である。RRN3の温度
意図の伝達スキルに関する国際シンポジウム開催準備研究

人間社会の円滑な進展のために必須の意図伝達スキルを,民族学的,社会学的さらに発達学的知見をも含めて学際的に解明し,新たに定量的な脳活動と行動のパラメタを加えて,スキル運用能力の教育や臨床現場における客観評価,さらに個人に最適の獲得・治療のための関連データベースの整備と支援システムの飛躍的高度化が望まれる。本研究では,これまでの国内の成果をふまえ,諸外国における精神医学・心理学・言語学・教育学・脳神経科学・認知科学・情報科学などの諸分野における意図伝達スキルの基礎的システム的解明・体系化と社会への応用に関する研究・研究者・研究体制などについての調査をふまえて,国内外の専門家を招いたシンポジウムを開催し,本研究領域の妥当性を討議・確認して研究基盤確立の起点となる国際シンポジウムの開催準備を行った。具体的には,以下の5項目に関して企画調査を行い,成果を得た。1.全員参加のワークショップを開催し,専門を異にする研究者相互間の意見・情報交換を行い,人間における意図の伝達スキルの学際的理解と社会応用に対する企画テーマの明確化をはかった。2.意図の伝達スキルに対する認知行動リハビリテーションの体系化に関する国外関連研究・研究者の調査を行った。3.意図の伝達スキルとその障害の臨床脳科学的評価・支援指針確立に関する国外関連研究・研究者の調査を行った。4.意図の伝達スキルの言語学的・認知科学的明確化に関する国外関連研究・研究者の調査を行った5.上記の成果の社会応用に向けた人間情報の統合処理方式の開発に関する国外関連研究・研究者の調査を行った。6.国内外の専門家を招いて公開シンポジウムを開催し,本研究の成果を公開するとともに,より広い範囲からの意見を求め,国際シンポジウム開催の具体化へ向けての準備を行った。