hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境汚染物質によるバイカルアザラシ内分泌系かく乱の統合的評価

ロシア・バイカル湖生態系の高次に位置するバイカルアザラシ(Pusa sibirica)は、食物連鎖を介して体内に様々な残留性有機汚染物質(POPs)を高蓄積している。一部のPOPsや環境汚染物質は、ER(エストロゲン受容体)を介して内分泌撹乱作用を示すことから、野生生物への影響が危惧されている。しかしながら、これらの化学物質によるバイカルアザラシERシグナル伝達経路への影響に関する知見は欠如している。また、ERによるリガンドの構造選択性や、リガンドによるER活性化の分子機序には依然として不明な点が多い。本研究では、多様な環境汚染物質によるバイカルアザラシ内分泌系かく乱の統合的なリスクについて評価することを目的とする。ER転写活性化能を評価した結果、環境汚染物質の多くが単独ではパーシャルアゴニストとして作用することが分かった。一方、内因性リガンドである17βエストラジオール(E2)と共処理した場合、相加・相乗作用を示す化学物質、拮抗作用を示す化学物質が存在することが示された。しかしながら、内因性リガンドとの複合曝露によって化学物質が性ホルモン受容体に作用する分子メカニズムについては未解明である。そこで今年度は、「エストロゲンと環境汚染物質複合曝露によるエストロゲン受容体シグナル伝達系かく乱の分子メカニズム解明」に取り組んだ。具体的には、CRISPR-Cas9システム(ゲノム中で任意の領域を切断できる遺伝子改変ツール)を用いてヒト乳腺癌由来であるMCF-7細胞のヒトERαノックアウト細胞株の作製を試みた。その結果、片アレルに123塩基の欠損が存在する細胞を作製することができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、多様な環境汚染物質によるバイカルアザラシ内分泌かく乱の統合的なリスクについて評価することを目的とした。まず初めにアンドロゲン受容体(AR)を介したシグナル伝達系に着目するために、バイカルアザラシAR遺伝子のクローニングを試みた。その結果、ARのオープンリーディングフレーム(ORF)の塩基配列・アミノ酸配列を同定することができた。バイカルアザラシと同じ食肉目のイヌでは94%の相同性を、同じ哺乳綱であるヒトとは90%の相同性を示した。一方、ゼブラフィッシュとは39%と相同性に大きな差がみられた。また、ARの中でも化学物質と結合するためのポケット構造を有するリガンド結合領域の相同性を哺乳類間(アザラシ・イヌ・ヒト・マウス)で比較したところ、エストロゲン受容体(ER)よりも高く保存されている傾向があるのに対し、転写活性化領域の相同性は異なる傾向があった。そのため、リガンド選択性は哺乳類間ではあまり差はなく、AR活性化の誘導能に種差が生じる可能性が示唆された。次に、環境汚染物質とER内因性リガンド17β-エストラジオール(E2)との複合曝露によるERシグナル伝達かく乱の分子メカニズムについて解明することを目的し、免疫沈降法(IP)によるER相互作用するタンパク質の抽出と、ウェスタンブロッティング法(WB)による、ERの発現とIPの実験の検討を行った。初めに、内因性リガンドが発現していないCOS-1細胞にバイカルアザラシERαを遺伝子導入し、細胞抽出後にWBによりERの発現を確認した。次に、細胞抽出後にERα抗体を用いたIPを行い、ビーズにERαが結合し、抽出が可能であることを確認した。この手法を用いることで、化学物質によるERシグナル伝達経路に関連するタンパク質を同定できることが期待できる。1当初の予定では、バイカルアザラシアンドロゲン受容体(AR)をクローニングし、レポーター遺伝子アッセイ系に組み込むことまでを予定としていたが、RACE(Rapid Amplification of cDNA End)法を用いて5'末端と3'末端の配列を得ることが困難であったため、クローニングまでしか終了していない。理由として、RACE法では最初のPCRでスメアなバンドは確認できても、Nested PCRで単一のバンドを得ることが出来なかった。3'末端は、幸いにもバイカルアザラシの次世代シークエンス解析で配列が一部得られていたので3'RACEでさらなる配列を得ることを諦めた。一方、5'末端は、すでに末端の配列が得られている哺乳類(ヒト・マウス・ラット・ブタ)のシークエンス配列で保存性の高い配列でプライマーを設計し、PCRすることで得ることができた。2化学物質による複合曝露に関与するタンパク質の同定のための実験検討にも時間がかかった。最初に免疫沈降法で用いたアガロースビーズを用いた試験法では、細胞播種から最終的にウェスタンブロッティングでタンパク質の発現を確認するまでに約一週間が必要であった。その間、COS-1細胞への遺伝子導入効率や、様々なバッファーや抗体の検討を行なったため、さらに時間がかかった。これらの検討をした後、磁気ビーズを用いた免疫沈降法の検討を行なった。磁気ビーズはアガロースビーズよりもサンプルのロスが少なく、インキュベーション時間を短縮することが出来るため、実験の手間と時間を短縮することが可能となった。今年度は、「エストロゲンと環境汚染物質複合曝露によるエストロゲン受容体シグナル伝達系かく乱の分子メカニズム解明」に取り組んだ。COS-1細胞は内因性のERαが発現していないため、in vitro Reporter gene assayで外因性のERを遺伝子導入し、活性化能を評価するには適している一方で、ERと相互作用する転写因子の発現量が低く、生物の実際のシグナル伝達系を再現することは困難であることが予想される。

MCF-7細胞はヒトの乳腺癌由来の細胞で、内因性のhERαが発現している。そこで、本研究ではCRISPR-Cas9システム(ゲノム中で任意の領域を切断できる遺伝子改変ツール)を用いてhERαノックアウトMCF-7細胞株の作製を試みた。まず始めにNeon Transfection Systemを用い、MCF-7細胞に最適な導入効率を検討した。導入効率を視覚的に観察するために、pcDNA6.2 em-GFPベクターを様々なプログラムで導入し、蛍光顕微鏡を用いてGFP発現量を比較した。その結果、Program 18(Pulse Voltage 950: Pulse Width 30; Pulse no. 2)の条件が適していることが明らかとなった。次に、「水酸化PCBsによるアザラシおよびイヌエストロゲン受容体転写活性化能の評価」については、17種のOH-PCBsのER転写活性化能を測定し、多くのOH-PCBsが両種のERα・ERβを活性化することがわかった。概して、アザラシERsの方がイヌERsよりも高い誘導倍率を示した。また、両種ともOH基置換位置がpara位> meta位>ortho位の順で高活性を示し、リガンド選択性は両種で保存されていることが示唆された。hERαノックアウトMCF-7細胞株の作製について、gRNAを3種類作製し、Cleavage assayで目的のゲノムの切断を確認したところ、T2のgRNAを遺伝子導入した細胞において、目的の領域の切断を確認することが出来た。その後、シングルセルクロニーングを行い、サンプルをSDS-PAGEによってタンパク質を分離し、iBlot Dry Blotting Systemを用いてメンブレンへ転写を行い、ウェスタンブロッティング(WB)によって全てのサンプルでMCF-7内因性のhERαが検出できることを確認した。そのため、もう一度ノックアウトを試みる必要がある。シングルセルクローニングは、1ヶ月2ヶ月ほど時間がかかるため、当初の予定よりも実験が遅れた。ロシア・バイカル湖生態系の高次に位置するバイカルアザラシ(Pusa sibirica)は、食物連鎖を介して体内に様々な残留性有機汚染物質(POPs)を高蓄積している。一部のPOPsや環境汚染物質は、ER(エストロゲン受容体)を介して内分泌撹乱作用を示すことから、野生生物への影響が危惧されている。しかしながら、これらの化学物質によるバイカルアザラシERシグナル伝達経路への影響に関する知見は欠如している。また、ERによるリガンドの構造選択性や、リガンドによるER活性化の分子機序には依然として不明な点が多い。本研究では、多様な環境汚染物質によるバイカルアザラシ内分泌系かく乱の統合的なリスクについて評価することを目的とする。ER転写活性化能を評価した結果、環境汚染物質の多くが単独ではパーシャルアゴニストとして作用することが分かった。一方、内因性リガンドである17βエストラジオール(E2)と共処理した場合、相加・相乗作用を示す化学物質、拮抗作用を示す化学物質が存在することが示された。
氷河融解によるアラスカ湾の生物相への影響：堆積物の地球化学・分子生物学的解析

本申請研究では,有孔虫殻の微量元素分析(Ba/Ca比)と四不飽和アルケノンを使った表層塩分推定法をアラスカ湾堆積物試料に適用し,過去1.5万年間のアラスカ湾の塩分推定と氷河融解量の推定を初めて行う。さらに、氷河融解量に対するアラスカ湾の生物相の応答(生物量・種構成)をバイオマーカーと環境DNAから定量的に解析する。これらの解析結果を基に,過去の氷河融解に対してアラスカ湾沿岸域の生物相がどのように応答したかについて理解を深め,将来の温暖化した極域環境への示唆を引き出す。上記の目的に対して,研究初年度にアラスカ湾水深約700mの地点で8.5mのピストンコア試料を採取し,1ー2年目において,計14層準で14C年代測定を行い,過去1.7万年前までのコア試料の年代モデルを作成した.また,非破壊蛍光x線分析で主成分元素分析を行い,このうち臭素Brが生物生産指標になることを明らかにした.さらに,G.bulloides,N.pachydermの浮遊性有孔虫2種について,主に,融氷期で酸素・炭素同位体比分析を網羅的に行い(計95層準),海洋表層環境の解析に取り掛かった.また,分担者が行なっているバイオマーカー分析についてもデータが徐々に出てきた.現在,これまで得ているデータをもとに,生物生産の変動に関する論文の執筆に取り掛かっている.一方,堆積物中の魚の環境DNA分析については,複数の層準でDNAが検出されたものの,検出される魚の種数は数種類であり,当時の魚類相の全容を反映しているとは考えられない結果になっている.これについては,DNA抽出に使用する試料量が問題である可能性もあり,今後検討すべき課題であることがわかってきた.研究計画に沿って概ね順調に進展している.これまで得られた分析データは膨大であり,データの質も担保されている.現在まで得られたデータを基に論文の執筆を開始した.今年度は,これまで得ているデータをもとに,生物生産の変動に関する論文を投稿する.さらに,まだ分析を行っていない砕屑物のSr,Nd,Pb同位体比分析を行い,融氷期における砕屑物の起源解析に取り掛かる.また,すでに試料を準備している有孔虫殻の微量元素分析についても実施し,砕屑物の起源データ,塩分復元データ,有孔虫殻の酸素・炭素同位体比データ,環境DNAデータを総合的に解析し,融氷期における氷河融解の規模と沿岸海洋生物相への影響を評価する.1.研究初年度のH29年7月に研究航海を実施し,アラスカ湾の水深約700mの地点で8.5mのピストンコア試料を採取した。このピストンコア試料のほかにも,3地点でピストンコア試料を,約20地点で表層堆積物試料を採取した。また,バリウム濃度・バリウム同位体測定用の海水試料,環境DNA分析用の海水試料なども研究航海中に採取した。2.初年度は,水深700mで採取したピストンコア試料について,集中的に分析を行った。14C年代測定を5層準で実施し,試料が最終氷期まで達していることを確認した。また,高知コアセンターのXRFコアスキャナーを使い,元素分析を行った。さらに,富山大学でTOC,TCなどの元素分析を行い,XRFのBrカウント値とTOCデータの比較から,XRFのBrカウントデータが生物生産の良い指標になる事を確認した。3.また,XRFのFe/Ca比とTi/Ca比データから,融氷期初期に2回の陸源砕屑物供給量増大期があることが分かった。この2度の陸源砕屑物の供給量増大イベントは,氷期に北米大陸に存在していたコルディレラ氷床が,2回大規模融解したことに対応すると考えられる。4.さらに,環境DNA分析については,過去1.6万年間の試料について,8つの層準で行ったが,増幅できた魚類DNAは1種もしくは2種と極端に少なかった。そのため,DNAの抽出方法を変えるなどの工夫をし,H30年度以降,あらためて過去の魚類DNAの検出を試みることとした。研究初年度に,研究に必要な堆積物試料・海水試料が採取でき,最も重要なピストンコア試料の年代測定,コアスキャナーによる高時間解像度の元素分析を終えることができた。さらに,生物生産の指標となるTOC,TC,CaCO3含有量なども100層準について分析を終えた。また,環境DNA分析も実施し,次年度以降,DNAの抽出に工夫が必要であることも見極められた。以上のことから,研究は順調に進んでいると言える。上記の目的に対して,研究初年度にアラスカ湾水深約700mの地点で8.5mのピストンコア試料を採取し,1ー2年目において,計14層準で14C年代測定を行い,過去1.7万年前までのコア試料の年代モデルを作成した.また,非破壊蛍光x線分析で主成分元素分析を行い,このうち臭素Brが生物生産指標になることを明らかにした.

さらに,G.bulloides,N.pachydermの浮遊性有孔虫2種について,主に,融氷期で酸素・炭素同位体比分析を網羅的に行い(計95層準),海洋表層環境の解析に取り掛かった.また,分担者が行なっているバイオマーカー分析についてもデータが徐々に出てきた.現在,これまで得ているデータをもとに,生物生産の変動に関する論文の執筆に取り掛かっている.一方,堆積物中の魚の環境DNA分析については,複数の層準でDNAが検出されたものの,検出される魚の種数は数種類であり,当時の魚類相の全容を反映しているとは考えられない結果になっている.これについては,DNA抽出に使用する試料量が問題である可能性もあり,今後検討すべき課題であることがわかってきた.研究計画に沿って概ね順調に進展している.これまで得られた分析データは膨大であり,データの質も担保されている.現在まで得られたデータを基に論文の執筆を開始した.XRFのFe/Ca比とTi/Ca比データから,融氷期初期に2回の陸源砕屑物供給量増大期があることが分かった。この2度の陸源砕屑物の供給量増大イベントは,氷期に北米大陸に存在していたコルディレラ氷床の大規模融解が2度あったことに対応すると考えられるため,H30年度はこの区間を対象にして,微量元素分析・同位体分析を行い,氷床融解場所の特定を行う。また,4不飽和アルケノン分析からこの時期の表層塩分変動の定性的な変動を復元する。さらに,初年度,過去1.6万年間の試料について,8つの層準で環境DNA分析を行ったが,増幅できた魚類DNAは1種もしくは2種と極端に少なかった。本申請研究において,山岳氷河融解時期に魚類相の変化があったかなかったかについて,定量的な情報から示すことが重要な課題として位置づけているため,H30年度以降,DNAの抽出方法を変えるなどの工夫をし,再度過去の魚類DNAの検出を試みる。今年度は,これまで得ているデータをもとに,生物生産の変動に関する論文を投稿する.さらに,まだ分析を行っていない砕屑物のSr,Nd,Pb同位体比分析を行い,融氷期における砕屑物の起源解析に取り掛かる.また,すでに試料を準備している有孔虫殻の微量元素分析についても実施し,砕屑物の起源データ,塩分復元データ,有孔虫殻の酸素・炭素同位体比データ,環境DNAデータを総合的に解析し,融氷期における氷河融解の規模と沿岸海洋生物相への影響を評価する.
蝸牛におけるIGF1-Netrin axisの役割解明と応用創薬研究

本研究では、インスリン様細胞増殖因子1(IGF1)による急性感音難聴治療研究を発展させ、より幅広い感音難聴に対する創薬研究の基盤形成を目的とし、特にIGF1情報伝達系の蝸牛における役割に注目した研究を行う。平成30年度は、1)マウス蝸牛器官培養での支持細胞への遺伝子導入方法開発として、アデノ随伴ウイルス(AAV)の遺伝子導入効率解析、2)加齢性難聴におけるIGF1情報伝達系の役割解析、3)IGF1による蝸牛求心性シナプス再生解析を行った。AAVによる遺伝子導入に関しては、AAV1-CAG-GFP, AAV2-CAG-GFPについて検討し、AAV1が高い導入効率を示したが、蝸牛支持細胞への導入効率は低く、さらなる検討の必要性があると考えられた。IG1情報伝達系の加齢性難聴における役割解析は、DBA/2JおよびC57BL/6Jの2系統について、加齢性難聴発症前後でのIGF1情報伝達系に関連するmRNA発現変化を調べ、DBA/2Jで有意の変化が認められた。また、DBA2/Jでは、IGF局所投与の加齢性難聴遅延効果が認められ、外有毛細胞および求心性シナプスの保護効果が認められた。以上の結果から、DBA/2Jマウスにおける加齢性難聴の進行には、IGF1情報伝達系が関与していることが明らかとなった。IGF1による蝸牛求心性シナプス再生に関する検討は、マウス蝸牛器官培養を用いて行い、IGF1添加により興奮性アミノ酸曝露により傷害された求心性シナプスが再生することが示された。上記のDBA/2Jマウス加齢性難聴実験結果と合わせ、IGF1が蝸牛求心性シナプスを標的とした感音難聴治療薬として有用であることが期待できることが分かった。IGF1情報伝達系の感音難聴および蝸牛障害における新たな役割および治療薬としての可能性を示唆する新たな知見が得られ、進捗状況は良好といえる。今後、Netrin1を含めたIGF1情報伝達系下流分子の役割の解析を行う。さらに、蝸牛内有毛細胞の感覚毛およびリボンシナプスとの関連性、感覚上皮細胞間結合との関連性に関する解析を展開する。本研究では、インスリン様細胞増殖因子1(IGF1)による急性感音難聴治療研究を発展させ、より幅広い感音難聴に対する創薬研究の基盤形成を目的とする。特に、IGF1-Netrin1 axisの蝸牛における役割に着目した解析を行う。遺伝子導入実験の基盤となる実験として、アデノ随伴ウイルスを用いたマウス蝸牛への遺伝子導入実験を生後1日目のマウス蝸牛器官培養を用い、使用候補アデノ随伴ウイルスおよび複数のアデノ随伴ウイルスパッケージの導入効率に関する解析を行い、候補アデノ随伴ウイルスの目的細胞別の絞り込みを行った。また、マウス蝸牛での加齢に伴うIGF1-Netrin1 axis関連分子の発現変化の検討を2種類の系統のマウスを用いて行った。マウス加齢性難聴におけるIGF1-Netrin1 axisの役割検討の基盤実験として、in vivoでのマウス内耳への薬物投与方法に関する予備実験を行い、投与手技により感音難聴を来さない方法を確立し、IGF1局所投与による聴力低下防止効果に関連するパイロットスタディを施行し、特定のストレインでの有効性が示唆された。2種類のIGF1受容体阻害薬のマウス蝸牛器官培養における用量依存的な毒性に関する解析を行い、器官培養実験における至適投与濃度解析を行った。予定するプロジェクトの条件設定やモデル作成に関する業務を完遂できた。IGF1-Netrin1 axisの蝸牛における役割解明に向けて実施予定のin vitro、in vivo実験でのモデルの確立、使用予定ウイルス、薬物に関する条件設定となるプロジェクトの基盤となる実験を完遂できており、達成率は良好と考える。

上記のDBA/2Jマウス加齢性難聴実験結果と合わせ、IGF1が蝸牛求心性シナプスを標的とした感音難聴治療薬として有用であることが期待できることが分かった。IGF1情報伝達系の感音難聴および蝸牛障害における新たな役割および治療薬としての可能性を示唆する新たな知見が得られ、進捗状況は良好といえる。平成30年度には、創薬研究と直結する可能性が高い部分の研究の促進を積極的に進めると同時に実験ツールとしてのアデノ随伴ウイルスの使用に関する条件設定、遺伝子導入効果の実験系確率を進める。創薬関連する研究として、加齢性難聴における役割解析とシナプス再生効果に関連する部分を促進させる。今後、Netrin1を含めたIGF1情報伝達系下流分子の役割の解析を行う。さらに、蝸牛内有毛細胞の感覚毛およびリボンシナプスとの関連性、感覚上皮細胞間結合との関連性に関する解析を展開する。各種条件設定に関する実験が想定したサンプル数よりも少ないサンプルで安定した結果がえられたため、次年度における研究開発、解析方法(試薬の種類など)の改訂に用いると同時に効果的な情報収集を行うために使用する計画とした今年度は、研究を加速させるために、前払い支払い請求を行い、研究解析委託、試薬購入などを行い、計画通りに研究を進捗させた。研究解析費用(委託分)および試薬費用が予定よりも少し低価格で購入できたため、少額の残金が生じた。次年度の論文校閲費および投稿費が必要となることから、その一部として使用する予定とした。
ウエハレベルスイッチングコンタクタのためのMEMSアクティブプローブ

本研究では、自己駆動可能なMEMSアクティブプローブによるコンタクト切替可能な半導体素子検査用プローバの提案、およびその基本開発を行うことをこと目的とした。特に、MEMSプローブでAlパッドなどにコンタクトするために必要な低荷重コンタクト手法として、一種の絶縁破壊現象であるフリッティングを利用したコンタクトプロセスに着目し、以下のような成果を得た。1.原子間力顕微鏡(AFM)などを利用したフリッティングコンタクト特性の測定10μN程度の低荷重条件でフリッティングコンタクト特性の測定が可能なシステムを実現し、種々のプローブとAl薄膜あるいはCu薄膜との間のフリッティング特性の測定を行って、以下のような結果を得た。(1)フリッティング電圧と回路抵抗との比で決まるフリッティング時最大電流が大きいほど、コンタクト抵抗は減少する。(2)Al膜へのフリッティングコンタクトについては、従来のプローブ材料の中では、Niが最も低い抵抗値を示し、制限電流値を100mA以上に設定すれば、接触力が10μN程度でも、1Ω以下の低抵抗コンタクトが得られる。2.Niめっきマイクロカンチレバープローブの開発下部層と上部層を異なるめっき条件で形成する2段階めっきプロセスを利用して、基板表面より反り返らせる、Niマイクロカンチレバーを提案し、製作プロセスの開発を行った。具体的には、レバーの下部をスルファミン酸浴による低応力層とし、上部をワット(硫酸ニッケル)浴による高応力層とすることにより、400MPa程度の内部応力差を得ることができた。また、製作したカンチレバーのばね定数を測定したところ、計算値の70%程度の値が得られ、また、フリッティング特性についても従来の針プローブと同等のコンタクトが得られることがわかり、将来の20μmといった狭ピッチパッドのデバイスへの適用可能性を示すことができた。本年度は、原子間力顕微鏡(AFM)を利用したフリッティングコンタクト特性の測定を中心に研究を行った。具体的には、AFMに電圧印加機能と電流測定機能とを組み込んだ測定システムを実現し、AuめっきマイクロカンチレバープローブとAl電極薄膜およびCu電極薄膜との間のフリッティングコンタクト特性の測定を行って、以下のような結果を得た.1)印加電圧を15V以上とすれば,30μN以下の接触力でいずれの電極薄膜に対しても数Ω以下の安定な低抵抗コンタクトが得られる.2)錐状のAuめっき接触部を用いると,上記の条件下でのフリッティングによるプローブ凝着力も30μN以下となり,めっきバンプのような接触部が平坦なものに比べ凝着力を低減できる。また、この凝着力は、金属間の直接接触面積に比例していると考えられる。3)フリッティング後の接触抵抗は,フリッティング時電流が大きいほど小さくなる.4)Al薄膜に比べ,Cu薄膜の方が低接触圧・低電圧でフリッティングが起こる.また、Auめっきの電鋳プロセスによるマイクロカンチレバープローブアレイ製作プロセスの検討・開発を行い、プローブアレイの試作を行った。めっき膜表面の粗さの改善などの課題はあるが、基本的には電鋳によって所要のカンチレバー構造が製作可能であることが示された。さらに、簡単な解析により、カンチレバーに搭載するアクチュエータとして静電型,圧電型,熱駆動(バイメタル)型の比較検討を行った。その結果、同じ長さと幅を有するカンチレバーで比較した場合、ポリイミドとSiO_2膜で構成する熱駆動型が最も大きな接触力(引き離し力)を出力することができ、本用途に最も有望であることが示された。本年度は、フリッティング現象の解明およびプロセスの最適化をさらに進めるとともに、MEMSプロープカードとしてのNiめっきマイクロプローブアレイの開発および評価を中心に行った。1.フリッティング現象の解明とプロセスの最適化

フリッティング時の電流・電圧変化を高速サンプリングして測定した結果、フリッティング電圧と回路抵抗との比で決まるフリッティング時最大電流が大きいほど、コンタクト抵抗が減少することが判明した。また、徐々に電圧を上げてフリッティングさせる場合と、設定した電圧を直接印加した場合とで接触抵抗を調べ、上記の理由で後者による方が接触抵抗を低下させられることがわかった。さらに、プローブ材料によるA1膜へのフリッティングコンタクト特性の違いを調べたところ、従来からコンタクトに用いられてきたNi, W, BeCu, Pdの中では、Niが最も低い抵抗を示し、接触力が10μN程度でも、1Ω以下の低抵抗コンタクトが得られることがわかった。2.Niめっきマイクロプローブアレイ下部層と上部層を異なるめっき条件で形成する2段階めっきプロセスを利用して、基板表面より反り返らせる、Niマイクロカンチレバーを提案し、製作プロセスの開発を行った。具体的には、レバーの下部をスルファミン酸浴による低応力層とし、上部をワツト(硫酸ニツケル)浴による高応力層とすることにより、400MPa程度の内部応力差を得ることができた。また、製作したカンチレバーのばね定数を測定したところ、計算値の70%程度の値が得られ、また、フリッティング特性についても従来の針プローブと同等のコンタクトが得られることがわかり、将来20μmといった狭ピッチパッドのデバイスへの適用可能性を示すことができた。
脱髄疾患モデルdmyラットにおける脱髄メカニズムの解明:オリゴデンドロサイト動態の追跡

In situ hybridization : Proteolipid protein(PLP)mRNAを認識するオリゴプローブを用いて解析した。dmyラットでは、対照ラットに比較してPLP mRNAの発現が弱く、オリゴデンドロサイトの機能低下が示唆された。PLP mRNAシグナルは腫大オリゴデンドロサイトでも確認された。電顕的に腫大オリゴデンドロサイト内には多数のミトコンドリアや小胞体様の膜構造が観察された。dmy遺伝子はオリゴデンドロサイトの分化・成熟に関係していると考えられ、dmyラットはミエリン形成や維持機構の解明に重要な動物モデルになると考えられた。形態計測:dmyラットのミエリン形成を検討する目的で、18週齢のdmyラットおよび対照ラットの脊髄(胸髄)腹索白質の有髄神経線維の軸索径・周囲長、神経線維径・周囲長について形態計測を行い、ミエリン厚・ミエリン比・gratioを算出した。1,2週齢のdmyラットの軸索径およびミエリン径は、対照ラットと比較し有意に小さかった。さらに1週齢のdmyラットでは、ミエリン厚、ミエリン比、gratioについても対照ラットと比較し有意に小さかった。以上より、dmyラットの病変として、ミエリン成熟後のミエリン崩壊に加えて、ミエリン形成初期におけるミエリン形成遅延が示唆された。免疫組織化学:dmyラットの病変進行における細胞動態を検討する目的で、GFAP(アストロサイト)およびED1(マクロファージ)抗体を用いた二重免疫組織化学を行った。dmyラットの病巣に出現する腫大細胞質を持つ細胞は、両抗体に陰性でありオリゴデンドロサイトであることが示唆された。また、これらの細胞は電顕的に多数のミトコンドリアとゴルジ装置を有し、オリゴデンドロサイトの機能異常を示す所見と思われた。TUNEL法:8週齢のdmyラットのパラフィン切片についてTUNEL法を行ったところ、大脳、脊髄白質の空胞形成部に一致して多数のTUNEL陽性細胞が認められ、ミエリン崩壊の進行におけるオリゴデンドロサイトのアポトーシスの関与が示唆された。In situ hybridization法(ISH):オリゴデンドロサイトの動態を観察する目的で、DIGラベルしたPLP RNAプローブを用いたISHの予備検討を行い、オリゴデンドロサイトを検出する手技を確立した。現在、ISH用のサンプルを採材中であり、GFAP・ED1二重免疫組織化学法と合わせて、各細胞の動態を経時的に観察している。
呪術とジェンダーに関する歴史人類学的研究:ビルマにおける霊媒カルトの事例から

ミャンマーでは近年、霊媒の主たる担い手が女性から「メインマシャー」(Male to Femaleトランスジェンダー)へと変化している。そこで後者の霊媒に注目したところ、守護霊との間でとり結ぶ関係性や儀礼に対する解釈、招命の証拠としての夢の語りに変化が見られることが、新たに分かった。こうした変化は、資本主義化やグローバル化といった急激なモダニティの経験が、ビルマの宗教とジェンダーをめぐる秩序に再編を迫っていることの一例と考えられる。本研究は、ビルマ(ミャンマー)における呪術とジェンダーの関連に共時的・通時的観点から迫ることを通して、非西洋社会におけるモダニティの受容と展開の様相を明らかにすることを目的としている。ミャンマーの人々が呪術を用いて近代化とグローバル化に対峙する様子を霊媒カルトの事例から明らかにする共時的アプローチと、呪術的実践におけるジェンダー規範の変容とそれが人々の生活に与える影響を歴史的観点から考察する通時的アプローチのうち、本年度は主として共時的アプローチからの調査研究を実施した。2008年8月に17日間実施した現地調査では、霊媒カルトのメンバーが集結する大規模祭礼の一つヤダナーグーでの祭礼に参加し、儀礼時における霊媒とクライアントの関係についての調査を行った。同時に史料収集として、タウンビョンと呼ばれる別の著名な祭礼地にも足を運び、祭礼に参加した歴代霊媒のリストの入手を試みた。2009年2月の約10日間のヤンゴン調査では、8月に観察できなかった霊媒に成るための成巫儀礼の調査を行ったが、これらの調査を通していくつかの興味深い事実が浮かび上がった。その一つとして、従来の指摘において霊媒は「守護霊」と「結婚式」を挙げることで霊媒となり、両者の関係性は異性愛に基づく婚姻関係を基本とするとされていた。これに対し調査では、儀礼内容に大きな変化はないにもかかわらず、成巫儀礼がもはや「結婚式」とは捉えられていないだけでなく、両者の間の関係性もキョウダイ、親子など夫婦以外の関係性の方が一般化していることが明らかとなった。近年のトランスジェンダー男性霊媒の増加に関する報告はあるものの、これらの報告は今のところなされていない。また、こうした変化は、資本主義やグローバリズムに象徴される急激なモダニティの経験が、ビルマの宗教とジェンダーをめぐる秩序に変化をもたらしていることを示す意味で、貴重かつ重要な事例と考えられる。昨年度の調査から、都市部霊媒カルトでは霊媒と精霊との関係性や儀礼解釈に変化が見られることがわかったため、今年度は他地域との比較を共時的課題の第1点目としてあげていた。2009年8月に約2週間上ビルマの巡礼地で実施した調査からは、守護霊の選択や霊媒と守護霊との関係性には地方毎に特定の傾向が見られるが、いずれの地方でも異性愛に基づく婚姻関係を中心としており、都市部のような変化はあまりみられないことがわかった。これは都市部霊媒カルトにおける変化が、従来指摘されてきたローカルカルトの多様性からではなく、近代化やグローバル化という文脈から捉えるべき問題であることを示すと同時に、近代化やグローバル化が呪術的実践に変化をもたらすという仮説を証明するものとして大きな意味を持つと考えられる。共時的課題の第2点目に挙げていたカルトー内のパトロン・クライアント関係については、顧客と霊媒見習いはともに「弟子」と呼ばれ、師である霊媒は両者を区別せず自らに対する忠誠と活動への全人的参与を求めるが、一方の「弟子」は自分に合う師を見つけるまで師を渡り歩くことがわかった。また、トランスジェンダー霊媒の増加はこれまでにも報告されているが「弟子」全体としては未だ女性が多く、カルトへの関与のきっかけについても近親者に霊媒カルトの信者を持つ者、持たない者、トランスジェンダーで異なる傾向が見られることなども明らかとなった。通時的課題に関しては、植民地期以前の精霊信仰の状況について明らかにするために、王の勅令集である『The Royal Orders of Burma, A.D.1598-1885』(全10巻)の検討を実施した。ここから精霊に関する記述には時代により大幅な偏りが見られること、コンバウン時代後期には鉱物資源発掘前に土地の精霊に許しを請うため、頻繁に役人や霊媒に祭祀の実施を命じていることなどがわかった。これまで精霊を奉じる霊媒を中心に形成される霊媒カルトは主に女性の関わるものとされてきた。そこで、『現代ビルマにおける宗教的実践とジェンダー』では、従来の議論の理論的整備を行うと同時に都市部霊媒カルトとの比較対象として村落部における女性の精霊信仰への関与のあり方を明らかにした。また女性と仏教のかかわりについては、『ミャンマーの女性修行者ティーラシン-出家と在家のはざまを生きる人々』で論じている。このほかにも、霊媒カルトにおけるジェンダー規範の変容に関し、複数の研究発表を行った。近年、ミャンマーでは主な霊媒の担い手が女性からメインマシャーと呼ばれるMtoF(Male to Female)トランスジェンダーへと変化していることから、「宗教と社会」学会における発表では、なぜ霊媒となる女性が少なくなっているのかについての考察を行った。

また、日本文化人類学会ならびにフランスで開催された2010 International Burma Studies Conferenceでは、トランスジェンダー霊媒の間で顕著な、精霊からの招命の証としての精霊との性的な夢の語りの不在や、成巫儀礼を精霊との「結婚」と捉える従来の解釈の否定、神話の創造といったいくつかの変化が、精霊の主体性や神話における異性愛主義を否定することなく、ビルマの精霊信仰における異性愛主義を脱構築するための交渉的過程となっていることを示した。一方で、通時的課題については史料の限界から捗々しい成果を挙げることができなかったため、今後の課題としたい。研究成果は今後さらに6月の国際シンポジウムや英文出版等によって国際的に公開していく予定である。
位相変調対応型全光信号再生器に関する研究

通信の大容量化に伴い,処理遅延の低減,低消費電力化の観点から光電変換を介さない全光信号処理が注目を集めている.本研究課題では,伝送により劣化してしまった信号を再生する信号再生器に関して,近年導入されつつある差動位相変調(DPSK)方式に対応する全光信号再生器の実現を目標として研究を行っている.本研究ではDPSK信号を強度変調(OOK)信暑に変換してから再生を行う方式について検討しており,DPSKエンコード処理を行うための全光T型フリップフロップ(T-FF)の実現が課題となっている.昨年度は全光T-FFの回路を新規提案し,数値シミュレーションにより実現可能性を示した.本年度はその実験的動作実証と信号再生器としての可能性について検討を行い,以下の成果を得た.1.提案した全光T-FF回路についてファイバ系で回路を構成し,2Gbpsの動作速度で実験的に動作実証を行った.また,実験時の動作条件が理論的な動作条件を拡張することで説明できることを示した。これは提案する全光T-FFにおける初めての実験的動作実証であり非常に意義がある.2.信号再生器としての可能性を検討するため,数値シミュレーションを行った.増幅中継伝送により劣化した信号を,全光T-FFおよびそれを含む信号再生器に入力した際の信号品質改善効果を検証し,次のことを明らかにした.・全光T-FF単体として信号振幅のバラつきを表すQ値の改善効果が期待できることを示し,提案する全光T-FFが信号再生器に適していることを明らかにした.・信号再生器全体として振幅・位相バラつきの範囲を劇的に改善する効果があることを明らかにし,この信号再生器を伝送路中に一定間隔で用いることにより伝送距離を拡大できることを明らかにした.以上のことから本研究で提案する構成がDPSK全光信号再生器として有効であることを示した.通信の大容量化に伴い,処理遅延の低減,低消費電力化の観点から光電変換を介さない全光信号処理が注目を集めている.本研究課題では,伝送により劣化してしまった信号を再生する信号再生器に関して,近年導入されつつある差動位相変調(DPSK)方式に対応する全光信号再生器の実現を目標として研究を行っている.本研究では,DPSK信号を強度変調(OOK)信号に変換してから再生を行う方式について検討しており,その際に必要となるDPSKエンコード処理を行うための全光T型フリップフロップ(T-FF)を実現することを直近の目標として本年度の研究を行った.具体的な研究成果としては以下のとおりである.1.高速動作を実現するため,対向型Mach-Zehnder干渉計(MZI)と半導体光増幅器(SOA)による回路構成を提案し,数値解析により原理的な動作の可能性を示した.2.数値解析を行うための計算モデルに関して,多重量子井戸(MQW)構造のSOAに対する利得モデルを新たに考案し,実験結果との良い一致を得るに至った.3.数値解析により,回路が動作するためにSOAに要求される特性として,10Gbpsの動作速度で20ps以下というキャリア回復時間が必要であることを見出した.また,安定動作条件として帰還光パワーの減衰を適切に設定することで安定動作点が存在することを明らかにした.これにより,回路の設計指針が得られたため,実験による実証に向けて大いに有効である.4.上記の検討から,現状のSOAの特性では動作速度が数Gbps程度になると予想されたため,更なる高速動作に向けた検討を行った.具体的には,高速波長変換等で用いられているPush-Pull手法を導入できる回路構成を考案し,数値シミュレーションにおいて10Gbps動作が可能であることを示した.これは,高速信号への対応を検討する上で重要なものであると考える.通信の大容量化に伴い,処理遅延の低減,低消費電力化の観点から光電変換を介さない全光信号処理が注目を集めている.本研究課題では,伝送により劣化してしまった信号を再生する信号再生器に関して,近年導入されつつある差動位相変調(DPSK)方式に対応する全光信号再生器の実現を目標として研究を行っている.本研究ではDPSK信号を強度変調(OOK)信暑に変換してから再生を行う方式について検討しており,DPSKエンコード処理を行うための全光T型フリップフロップ(T-FF)の実現が課題となっている.昨年度は全光T-FFの回路を新規提案し,数値シミュレーションにより実現可能性を示した.本年度はその実験的動作実証と信号再生器としての可能性について検討を行い,以下の成果を得た.1.提案した全光T-FF回路についてファイバ系で回路を構成し,2Gbpsの動作速度で実験的に動作実証を行った.また,実験時の動作条件が理論的な動作条件を拡張することで説明できることを示した。これは提案する全光T-FFにおける初めての実験的動作実証であり非常に意義がある.2.信号再生器としての可能性を検討するため,数値シミュレーションを行った.増幅中継伝送により劣化した信号を,全光T-FFおよびそれを含む信号再生器に入力した際の信号品質改善効果を検証し,次のことを明らかにした.・全光T-FF単体として信号振幅のバラつきを表すQ値の改善効果が期待できることを示し,提案する全光T-

FFが信号再生器に適していることを明らかにした.・信号再生器全体として振幅・位相バラつきの範囲を劇的に改善する効果があることを明らかにし,この信号再生器を伝送路中に一定間隔で用いることにより伝送距離を拡大できることを明らかにした.以上のことから本研究で提案する構成がDPSK全光信号再生器として有効であることを示した.
時間軸から見た生体内における血管新生プロセスの高次機能解析

本研究では、種々の刺激に呼応する血管新生過程においてダイナミックに反応する各種血管新生因子群ならびに血管内皮細胞・周皮細胞・その他の間葉系細胞の相互作用を検討することにより、生体内における生理的・病的血管新生の本態に迫ることを目的とした。本年度の研究成果として、(1)ヒト冠状動脈硬化巣では、リンパ管新生因子VEGF-Cの発現を認めるものの、リンパ管新生の頻度は極めて低い(Hum Pathol 2005)、(2)ヒト冠状動脈硬化巣では血管新生抑制因子PEDFがパッチ状に沈着し、近接した部分の血管新生数は有意に少ない(Arterioscler Thromb Vasc Biol 2005)、(4)糖尿病マウス重症虚血肢において各種血管新生因子の発現と刺激による発現誘導システムは維持されているが、PDGF-BBの発現のみが低下していること、これはPKCの慢性的活性化に依存している(Circ Res 2006)、(5)FGF-2過剰発現はVEGF-Cの発現を増強し、リンパ管新生を促進すると共に、誘導されたVEGF-CはPDGF-Bの発現を増強し、新生毛細血管の構築に関与する(投稿中)、(6)FGF-2依存性血管新生の血流再開作用に炎症性ケモカインMCP-1が重要であり、間葉系細胞においてPKC、NF-κB系により制御されている(投稿中)、ことを証明した。このように各種病態において血管新生とリンパ管新生は不可分の現象、かつ病勢を決定する重要な生理システムであること、さらにそのプロセスにおいて間葉系細胞が必須かつ多彩な機能を持つことが明らかになった。(796字)本研究では、種々の刺激に呼応する血管新生過程においてダイナミックに反応する各種血管新生因子群ならびに血管内皮細胞・周皮細胞・その他の間葉系細胞の相互作用を検討することにより、生体内における生理的・病的血管新生の本態に迫ることを目的とした。(796字)本研究では、生体内遺伝子導入技術を駆使することにより、種々の刺激に対し呼応する血管新生過程においてダイナミックに反応する各種血管新生因子群ならびに血管内皮細胞・周皮細胞・その他の間葉系細胞の相互作用を検討することにより、生体内における生理的・病的血管新生の本態に迫ることを目的とする。本年度の研究成果として、(2)ヒト冠状動脈硬化巣では、リンパ管新生因子として特にVEGF-Cの発現を認めるものの、リンパ管新生の頻度は極めて低いことを明らかにした(Hum Pathol 2005)(4)マウス重症虚血肢モデルにおいてFGF-2過剰発現はVEGF-Cの発現を増強し、リンパ管新生を促進すると共に、誘導されたVEGF-CはPDGF-Bの発現を増強し、新生毛細血管の構築に関与することを示した(投稿準備中)。(5)糖尿病マウス重症虚血肢モデルにおいてVEGFなどの各種血管新生因子の発現と刺激による発現誘導システムは維持されているが、PDGF-BBの発現のみが低下していること、これはPKCの慢性的活性化に依存していることを明らかにした(投稿中)。これらは生体内における複雑な血管新生プロセスの一端を明らかにしたに過ぎない。来年度は、血管新生過程における炎症性シグナルの関与について、焦点を移行して解析を進めていく。本研究では、種々の刺激に呼応する血管新生過程においてダイナミックに反応する各種血管新生因子群ならびに血管内皮細胞・周皮細胞・その他の間葉系細胞の相互作用を検討することにより、生体内における生理的・病的血管新生の本態に迫ることを目的とする。本年度の研究成果として、(1)ヒト冠状動脈硬化巣では、リンパ管新生因子VEGF-Cの発現を認めるものの、リンパ管新生の頻度は極めて低い(Hum Pathol 2005)、(2)ヒト冠状動脈硬化巣では血管新生抑制因子

PEDFがパッチ状に沈著し、近接した部分の血管新生数は有意に少ない(Arterioscler Thromb Vasc Biol 2005)、(4)糖尿病マウス重症虚血肢において各種血管新生因子の発現と刺激による発現誘導システムは維持されているが、PDGF-BBの発現のみが低下していること、これはPKCの慢性的活性化に依存している(Circ Res 2006)、(5)FGF-2過剰発現はVEGF-Cの発現を増強し、リンパ管新生を促進すると共に、誘導されたVEGF-CはPDGF-Bの発現を増強し、新生毛細血管の構築に関与する(投稿中)、(6)FGF-2依存性血管新生の血流再開作用に炎症性ケモカインMCP-1が重要であり、間葉系細胞においてPKC、NF-κB系により制御されている(投稿中)、ことを証明した。このように各種病態において血管新生とリンパ管新生は不可分の現象、かつ病勢を決定する重要な生理システムであること、さらにそのプロセスにおいて間葉系細胞が必須かつ多彩な機能を持つことが明らかになった。
効果的な特定保健指導を実現する関係形成のためのガイドラインの開発

本研究は、効果的な特定保健指導を実現する関係形成のためのガイドラインを開発することを目的とした。特定保健指導に従事する保健師に対して、インタビュー調査を実施し、質的帰納的に分析を行い、保健師が実践のなかで活用している対象者との関係形成のための方略を見出した。これらの方略を活用し、対象者への個別支援を行っている保健師の活用のしやすさについて考慮したガイドライン(第一案)を作成した。本研究は、特定保健指導に焦点をあて、保健師と対象者の協働的パートナーシップの特徴である“状況に応じて柔軟に変化する関係性"に着目し、保健師が用いている関係形成技術を明らかにしたうえで、効果的な特定保健指導を実現する関係形成のためのガイドラインを開発することを目的としている。平成24年度は、前述の目的に対して、1.協働的パートナーシップの特徴と保健指導のプロセスを踏まえ、効果的な特定保健指導を実現する関係形成技術についての理論的枠組みを作成する、2.参加観察法(非参加型)と面接調査により、実践で活用されている関係形成技術を明らかにする、という目標をたて、研究を進めた。まず、生活習慣病の予防を目的とした保健指導技術に関する記述がされている文献を収集・活用し、看護専門技術、関連領域における関係形成技術について抽出し、「パートナーシップ」という概念のもとに整理した。その結果から、「看護職者を含む保健医療専門職者による教育的関わりを必要とする活動におけるパートナーシップ」について、活動を共にすすめていく中での活動に対する看護専門職者を含む保健医療職者による関係形成の方略を含んだものであり、両者の成長を導き、活動を発展させ、人々の健康状態の改善につながる力動的な関わり合いの過程であることが明らかになった。考察の結果、協働的パートナーシップの形成には、「専門職者は成長の契機を見据え関わり合いの道筋をつくる」ことが要であり、対象者の成長を後押しできる関わりを選択したり、対象の主体性が保たれる距離を見極めて関わっていることが示唆された。これらを踏まえインタビューガイドを作成した。現在、2.に向けて本研究の主旨、研究方法、倫理的配慮について記載した研究協力依頼書と研究計画書を作成し、本学倫理審査委員会への提出を進めているところである。平成25年度は調査を進め、ガイドラインの作成を目指す。本研究の目的は、特定保健指導に焦点を当て、対象者の目標達成を目指す保健師と対象者の協働的パートナーシップの特徴である“状況に応じて柔軟に変化する関係性"をふまえ、特定保健指導の実践のなかから、具体的な関係形成技術を明らかにすることである。その結果から保健指導に従事する看護職者が活用できる関係形成技術を盛り込んだ「効果的な特定保健指導を実現する関係形成のためのガイドラインの開発」を目指すものである。平成24年度に作成した理論的枠組みを活用し、調査を行った。研究を進める過程で、保健指導従事者からの反応等から、研究者が過去に行った研究を基盤に保健指導従事者を対象としたものとして、調査方法を再検討し、インタビューガイドを作成した。本学の看護研究倫理審査委員会に承認を受けた後、特定保健指導を実施している保健医療機関の保健指導部門責任者に文書および口頭で研究の目的・意義・方法・倫理的配慮について説明を行った。承諾を得られた施設より、研究者が研究協力候補者に直接連絡をとり、研究参加への意思確認を行った。研究参加に同意が得られた研究対象者について、研究者が作成したインタビューガイドを活用して、70分程度の半構成的面接法によるインタビュー調査を行った。また可能な限り、特定保健指導に使用している物品や教材を見せていただいた。データ分析の結果から、保健指導に従事する看護職者は、保健指導対象者とのやりとりのなかで、自身も保健指導対象者も互いの力が出し合えるよう、対象者の様子を敏感に感じ取りながら、対象者の主体性が保つことのできる距離をはかって、目標達成に向けた保健指導に取り組んでいた。そのなかから、保健師の活用している具体的な方略が抽出された。その結果から、保健指導に従事する看護職者が活用できる関係形成技術を盛り込んだ、ガイドライン(第一案)を作成に取り組んでいる。平成24年度は、1.協働的パートナーシップの特徴と保健指導のプロセスを踏まえ、効果的な特定保健指導を実現する関係形成技術についての理論的枠組みを作成する、2.参加観察法(非参加型)と面接調査により、実践で活用されている関係形成技術を明らかにする、という目標のもとに研究を進めてきた。しかし、1.の理論的枠組みの作成・洗練化に時間を要したことにより研究の遅れが生じた。また、年度末は保健指導機関の業務が煩雑になることもあり、調査の依頼を行うことは、研究協力者への負担が生じると考え、工程の調整を図った。25年度が最終年度であるため、記入しない。

平成25年度は、2.参加観察法(非参加型)と面接調査により、実践で活用されている関係形成技術を明らかにする、3.1.2.を統合して、保健指導のプロセスを軸に協働的パートナーシップを基盤とした特定保健指導における関係形成技術を構造化する、4.「効果的な特定保健指導を実現する関係形成のためのガイドライン(第一案)」を作成する、ことを目指す。25年度が最終年度であるため、記入しない。
看護情報学における研究・技術者を養成する為の大学院前期課程教育カリキュラムの研究

本研究では、平成16年度、市町村及び県・保健所において保健師の人事を司る者を対象に行った調査を基に、看護情報学を大学院前期課程において専攻した者に対し行政が求める知識、技術について検討を行った。その結果、求められている人材は、単に情報科学の知識・技術を持った保健師を求めているのではなく、保健師業務に関わる情報システムの開発時、導入時に専門職員と調整する事のできる能力を求めていた。また、情報技術をどのように保健師業務に活用できるのか、自分自身で考える事のできる能力などを求めていた。平成17年度は、医療系システム開発企業に対して行った調査結果を基に、看護学を素養に持ち、看護システム開発に携わる人材として必要な知識、技術について検討を行った。その結果、求められている知識、技術は、看護師としての知識の他に、システムの構築時、顧客(システムユーザー)との意思の疎通にその能力を活用したいと考えていることが示唆された。また、我が国における看護情報学の教育を行う環境として、看護系大学院において看護情報学分野を研究指導している大学院は全国でも少なく、看護情報学を専門とする教員も少ないことが伺われた。18年度は、病院・施設を対象とした調査を行ない、看護情報を担当する看護師として求める知識、技術について社会的なニーズを検討した。病院・施設を対象とした調査の結果、回答があったのは、700床以上の全大規模病院159箇所のうち、57施設であった(回収率35.8%)。看護と情報科学の関わりについての知識を求めた者が63%、病院という環境の中でパソコンを利用する知識があることを1求めた管理者が89%、情報についての倫理観を求めた者は98%存在した。その結果、地域・企業・病院・施設の調査結果を踏まえて、大学院前期課程における看護情報学の教育カリキュラム試案を立案し、カリキュラムの評価を行い、報告書を作成した。今年度の研究では、看護情報学を専攻した大学院(前期課程)に求められる人材にについての調査を行った。企業における人材ニーズ調査については、各企業における看護システムの開発状況について調査を行い、現在、調査対象企業の選定を行なっている。また、地域において求められる人材については、調査を市町村及び県・保健所における保健師業務関連課に勤務する課長、又は人事を司る担当者を対象に調査を行った。調査内容は、保健師資格の有無、保健師業務へのコンピュータ導入状況、コンピュータや情報システムに専門的な知識を持った保健師の必要性と、必要とされる能力について、面接による聞き取り調査を行った。その結果、市町村においては、ワープロソフトや電子メールの使用、プレゼンテーションソフトの使用が可能な能力を持つ保健師を求めており、住民に対して情報提供をする際や保健師活動にコンピュータを使用できる能力を求めている傾向が強かった。また、統計ソフトについては、使用が可能な能力を持っ保健師を求めており、住民データや保健活動評価に向けた分析ができる能力を求めていた。さらに、情報システムの専門的な知識については、必要と回答した者は少なかった。県・保健所においては、前述した能力に加えて、統計ソフトを使用し、収集されたデータを分析し、事業を評価できる能力を求めていた。また、情報システムについての知識を持った保健師については、情報発信ツールの開発やTV会議システムについて利用することができる能力を求めていた。しかし、「企画情報課などに配置し、県に一人で良い」と数の必要性は少ないとし、プログラミングやシステム開発などの能力について求めているとする意見は少なかった。市町村及び県・保健所において保健師の人事を司る者を対象に行った前年度の調査を基に、看護情報学を大学院前期課程において専攻した者に対し行政が求める知識、技術を分析、検討し明らかにした。