hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
等質有界領域と等質錐の幾何学的研究

本研究では複素ユークリッド空間の等質有界領域や、それをジーゲル領域と呼ばれる上半平面型の領域として実現する際に現れる等質錐の研究を、幾何学的な観点から行った。特に等質錐や、より一般に正則錐において自然に誘導される因果構造に着目して研究を進めた。その結果、等質錐だけでなく一般に正則錐においても、その上の因果自己同型写像は線型なものに限られるという定理を得た。対称有界領域のShilov境界の因果自己同型を決定した金行壮二氏は,その系として,affine対称錐の因果自己同型が線型であるという定理を得た.この結果に触発されて本研究では,対称錐よりも一般の錐における因果自己同型の線型性について考察した.いまの場合この問題は,錐における順序同型の線型性という問題に置き換えられる.研究の結果,対称錐よりもはるかに一般の,正則凸錐の順序同型が線型であるという定理を得た.この結果について学術論文を準備中である.研究を進める中で,関連する結果がいくつか存在することが判明した.例えばO.S.Rothausは,孤立したextreme rayをもたない正則凸錐に関して,同様の定理を得ている.またA.D.Alexandrovの定理では,本研究と同様に正則凸錐を扱っているものの,土台の空間はベクトル空間全体となっている.Rothausの結果では多面体を底面とする錐は除外されてしまうし,Alexandrovの証明方法は多少難解なところがあり,土台の空間を錐にした場合に拡張できるかどうかも,不明である.本研究で得られた定理は,これらの欠点を解消するものである.本研究でかなり一般的な定理が得られたものの,これをさらに拡張して,錐全体ではなく「区間」の順序同型の線型性が証明できれば,開集合の順序同型の線型性が従うはずであり,定理の応用の範囲はさらに広がる.次年度はこのような方向も視野に入れて研究を進めていきたい.平成22年度に引き続き、因果多様体の因果自己同型写像について研究を行った。対称な因果多様体に関しては金行壮二氏などによる先行研究があるが、非対称な場合に関する結果はあまり多くない。我々の研究では、最も基本的な非対称因果多様体である正則開凸錐の場合について研究を進めた。まず、平成22年度の研究で得られた、「正則開凸錐の因果同型写像の線型性定理」の証明に一部誤りがあったため、議諭をより精密にすることによってそれを修正した。次に、この線聖性定理を、より局所的な因果同型写像に対して一般化すべく、研究を行った。これが成功すれば、金行壮二氏が証明した「対称錐に付随するアファイン対称錐の因果同型写像の線型性定理」を含む形まで我々の定理を一般化できることができるだけでなく、平坦な因果多様体のほとんど全てに対して、因果同型写像の線型性を導くことができるはずである。しかし実際には、対称錐のような特殊な因果多様体の場合には、このような拡張に対する反例が存在することがわかったため、もう少し違ったアプローチが必要であろうという感触を得た。また、そのような反例、すなわち線型でない因果同型写像は、存在したとしても非常に特別な形に限られるのではないかと考えられる。そして、このような非線型な因果同型写像の存在が、対称錐のような特殊な形の錐の特徴付けとなっている可能性もある。このような方向で、線型性定理の拡張に関する研究を推進した。平成23年度に引き続き、主に因果多様体の因果自己同型写像に関する研究を行った。因果多様体が対称な場合にはある程度の事実が知られているが、本研究で対象としているのは、対称とは限らない因果多様体の場合である。特に、最も基本的な因果多様体である正則開凸錐を対象として、その因果自己同型写像で非線型なものがどれくらい存在するのかという問題について、研究を行った。前年度の研究により、正則開凸錐が対称である特別な場合には、局所的な因果自己同型写像で非線型なものが存在することが判明した。本研究では、そのような非線型なものはほとんど存在しないのではないか、特に、正則開凸錐が非対称な場合には全く存在しないのではいか、という予想を証明する方向で研究を進めた。計算機による具体例の計算なども交えて研究を行った結果、まだ完全な解決には至っていないが、一定の成果が得られた。また研究成果を口頭発表した際に、本研究で今までに用いてきた手法だけでなく他の現代的な手法も取り入れてはどうか、という指摘を受けたことを踏まえ、アプローチの幅を広げて考察に取り組んだ。この研究で得られた成果を学術論文として出版するため、準備を進めている。この因果自己同型写像に関する研究の他にも、複素ユークリッド空間内の等質有界領域に対して自然な方法で定義される、代表領域と呼ばれる性質の良い実現の複素共役安定性について、リー環論的方法を用いて研究に取り組んだ。正則開凸錐の因果同型写像の線型性定理を、より局所的な因果

同型写像に拡張すべく研究を進めていたが、いくつかの反例があることがわかったので、研究の方向性を多少変更した。そのため、当初の計画よりは多少遅れている。24年度が最終年度であるため、記入しない。平坦な因果多様体であっても、局所的な因果同型写像は線型であるとは限らないが、そのような非線形な因果同型写像の存在が対称錐のような特殊な錐を特徴付けている可能性がある。そこで、このような方向も視野に入れて研究を推進したいと考えている。また現在のところ、このような線型性定理は複素ではなく実の空間におけるものであるが、複素の空間への応用も探っていきたいと考えている。
ナノリンクのための有機パイ共役分子群の創製

本研究では,分子と電極との接合,すなわち,「ナノリンク」の電気伝導特性の系統的な物性評価を可能にする新パイ共役骨格の構築と,電極と分子とのスムースな電気的接合を可能にする新アンカー官能基の探索を目的とした.具体的には,架橋オリゴ(p-フェニレンビニレン)およびヘテロアセン骨格を基本構造に用いた新規π電子系分子を合成し,それらの構造解析,物性評価を行うとともに,他グループとの共同研究により単一分子の電気伝導特性の解明に取り組んだ.本研究では,分子と電極との接合,すなわち,「ナノリンク」の電気伝導特性の系統的な物性評価を可能にする新パイ共役骨格の構築と,電極と分子とのスムースな電気的接合を可能にする新アンカー官能基の探索を目的とした.具体的には,架橋オリゴ(p-フェニレンビニレン)およびヘテロアセン骨格を基本構造に用いた新規π電子系分子を合成し,それらの構造解析,物性評価を行うとともに,他グループとの共同研究により単一分子の電気伝導特性の解明に取り組んだ.本研究では,分子と電極との接合,すなわち,「ナノリンク」の電気伝導特性の系統的な物性評価を可能にする新パイ共役骨格の構築と電極と分子とのスムースな電気的接合を可能にする新アンカー官能基の探索を目的とする.具体的には,架橋オリゴ(p-フェニレンビニレン)およびヘテロアセン骨格を基本構造に用いた新規π電子系分子の合成し,それらの構造解析,物性評価を行うとともに,他グループとの有機的な共同研究により単一分子の電気伝導特性の解明に取り組む.本年度は,まず標的化合物の一つである対称型一次元分子ワイヤーの基本骨格の合成に取り組んだ.自己組織化能をもつ架橋ビス(スチリル)ベンゼンとして,アルキル置換架橋ビス(スチリル)ベンゼンおよびその類縁体を設計し,それらの合成を達成するとともに,それらがπ共役平面の上下に垂直に配向したアルキル基どうしの相互作用により自己組織化した構造をもつことを明らかにした.また,ヘテロアセン骨格を基本骨格とした対称型ワイヤーとして縮環オリゴチオフェンを設定し,その合成をアセチレン類の分子内二重環化反応による縮環ジチイン合成を機軸に達成した.さらに,これらの光物性,電気化学特性などの諸物性の評価を行い,また,このうちオクタチエノアセンの化学的酸化によりジカチオンの単離に成功し,その構造を明らかにした.また,非対称型機能π電子系システムとしては,非対称型ヘテロアセンの合成について検討を行い,末端にケイ素置換基を導入したテトラチエノアセンおよびその酸化体を基本骨格として用いた位置選択的脱シリルハロゲン化による官能基化,続くカップリング反応による非対称二量体の合成を達成した.今後これらのπ電子系分子にアンカー置換基を導入し,ナノコンタクトの形成と電気伝導特性の評価へと展開する.本研究では,分子と電極との接合,すなわち,「ナノリンク」の電気伝導特性の系統的な物性評価を可能にする新パイ共役骨格の構築と電極と分子とのスムースな電気的接合を可能にする新アンカー官能基の探索を目的とする.具体的には,架橋オリゴ(p-フェニレンビニレン)およびヘテロアセン骨格を基本構造に用いた新規π電子系分子の合成し,それらの構造解析,物性評価を行うとともに,他グループとの有機的な共同研究により単一分子の電気伝導特性の解明に取り組む.本年度は,まず一次元分子ワイヤーとして新たな架橋オリゴ(フェニレンビニレン)類の開発に取り組んだ.(O-シリルフェニル)(O-ハロフェニル)アセチレンからの分子内求核的二重環化反応を新たに開発し,ケイ素/硫黄架橋ビス(スチリル)ベンゼンおよびその類縁体の合成を達成した.そして,それらの分子構造と固体構造との相関について詳細に調査し,適当な置換基の導入によりJ会合様式のパッキング構造の制御が可能であることを示した.また,縮環オリゴチオフェンを基本骨格とした対称型および非対称型ワイヤーの合成についても前年度に引き続き検討した.十分なπ共役鎖長をもち,かつ,比較的大量スケールで合成が可能な系としてテトラチエノアセン二量体を標的化合物に設定し,無置換二量体の合成を達成した.昇華法により単結晶を得ることにも成功し,その結晶構造解析により,非結合性S-S相互作用に基づいたface-to-face型πスタッキング構造を取ることを明らかにした.また,ベンゼン縮環ペンタチエノアセンについても結晶構造解析に成功し,同様のπスタッキング構造を取ることが分かった.この構造は,縮環オリゴチオフェンに一般的な構造であるといえる.また,ベンゼン縮環ペンタチエノアセンについては,単結晶を用いたFET特性評価も行い,安定でかつ高い電荷移動度をもつことを示した.また,この他,新たなアンカー置換基の探索も行い,ジベンゾホスホールを基本骨格とする化合物の設計と合成を行った.現在,この化合物の基板上での挙動の調査を進めている.本研究では,分子と電極との接合,すなわち,「ナノリンク」の電気伝導特性の系統的な物性評価を可能にする新パイ共役骨格の構築と電極と分子とのスムースな電気的接合を可能にする新アンカー官能基の探索を目的とする.具体的には,架橋オリゴ(p-フェニレンビニレン)およびヘテロアセン骨格を基本構造に用いた新規π電子系分子の合成し,それらの構造解析,物性評価を行うとともに,他グループとの有機的な共同研究により単一分子の電気伝導特性の解明に取り組む.本年度の成果は以下の2点にまとめられる.1)系統的評価を可能にする新パイ共役骨格の構築:新たなπ

電子系骨格として,ホスホリル(P=O)基で架橋した架橋オリゴ(フェニレンビニレン)類の合成に取り組んだ.ビス(o-ホスファニルフェニル)アセチレンからの自発的ドミノ環化反応により,ホスホリル架橋スチルベンの合成に成功した.得られたπ電子系は,強い蛍光や低い還元電位などの特徴的な性質を示した.電気伝導評価を行う対象として興味深い系であるといえる.また,一つの異性体(シス体)はキラルであり,2つのエナンチオマーを分離することによりキラル構成単位としての潜在性をもつことを示した.2)新アンカー官能基の探索:電極と分子とのスムースな電気的接合を可能にするアンカーとして昨年度よりジベンゾホスホールスルフィドに着目し,その誘導体合成を進めてきた.第3班の吉信グループとの共同研究により,これらの分子の銅表面への吸着について検討し,その挙動,化合物の安定性に関する知見を得た.また,このアンカー部位を両末端にもつπ電子系の電気伝導の評価を第3班の木口グループとの共同研究により進め,チオールと同等の伝導性をもつことを示した.今後さらに新たなアンカー部位の設計,合成を進めていく予定である.本研究では,分子と電極との接合,すなわち,「ナノリンク」の電気伝導特性の系統的な物性評価を可能にする新パイ共役骨格の構築と電極と分子とのスムースな電気的接合を可能にする新アンカー官能基の探索を目的とする.具体的には,架橋オリゴ(p-フェニレンビニレン)およびヘテロアセン骨格を基本構造に用いた新規π電子系分子の合成し,それらの構造解析,物性評価を行うとともに,他グループとの有機的な共同研究により単一分子の電気伝導特性の解明に取り組む.本年度の成果は以下の3点にまとめられる.1)系統的評価を可能にする新パイ共役骨格の構築:新たな架橋オリゴ(フェニレンビニレン)類として15族リンと13族ホウ素を導入したホスホニウム・ボラート架橋体の合成に取り組んだ.(ボリルフェニル)(ホスファニルフェニル)アセチレンから分子内二重環化反応が自発的に進行し,双性イオン構造をもつ架橋スチルベンが得られることがわかった.この方法をもとに一連のラダーπ電子系を合成し,それらの光物性,電気化学特性を明らかにした.大きく分極した電子構造を反映して,長波長での発光など,特異な物性をもつことがわかった.2)縮環オリゴチオフェンの電荷移動度の評価:阪大竹谷純一准教授との共同研究により,可溶性シリル置換基を導入した縮環オリゴチオフェンを用いて,単結晶中での分子配向性と電荷移動度との相関を明らかにした.3)新アンカー官能基の探索:電極と分子とのスムースな電気的接合を可能にするアンカーとしてジベンゾホスホールスルフィドに着目し,その誘導体合成を進めてきた.このアンカー部位を両末端にもつπ電子系の電気伝導の評価を第3班の木ログループとの共同研究により進め,その電気伝導に対し,軌道の広がりが重要な役割を担うことを明らかにした.本研究では,分子と電極との接合,すなわち,「ナノリンク」の電気伝導特性の系統的な物性評価を可能にする新パイ共役骨格の構築と,電極と分子とのスムースな電気的接合を可能にする新アンカー官能基の探索を目的として取り組んできた.
視覚センシング溶接ロボットの知能化に関する研究

昨年度の研究より,視覚システムを用いて疑似溶接線を認識するための基本システムを構築した.本年度は,取得した画像データを人工知能としてのニューラルネットワークシステムに入力し,溶接線の認識とその自動追従を実現するためのシステムの完成を図った.さらに、溶接線の検出にとどまらず、溶融池状態を監視する視覚システムを構築し、裏波溶接における溶込み制御の可能性について検討した。(1)取得画像の前処理CCDカメラで取り込んだ画像データをニューラルネットワークに入力するため,取得画像に2次元空間フィルタを用いて平滑化処理を施し,これにLOGフィルタと呼ばれる2次微分系のフィルタを適用し2値化処理を施して溶接線のエッヂを強調し,これをニューラルネットワークへの入力情報とした.(2)開発システムによる追従実験種々の表面状態,母材の材質,板厚および開先形状,継手形状(突合せ,重ねすみ肉,すみ肉継手等),溶接法,照明状態,アーク条件等の種々の条件を変動した場合について構築したシステムを実際に適用して溶接線認識実験を行い,その有効性を確認した.また,鋼板の突合せ溶接実験を行い,溶接線の認識とその自動追従に対する本システムの有効性および実用性を確認した.さらに,溶融池近傍画像から溶接線を抽出する手法を提案し,追従制御のフィードバック制御の可能性を示した.(3)溶融池の観察溶接線の自動追従制御だけでは良好な溶接は得られない.そこで,本研究を発展させ,溶融池を実時間で監視し,その形状・寸法を測定してこれを制御し、最適な溶込みの溶接を得るための視覚制御システムの構築を行った。その結果、追従制御システムと溶込み制御システムを組み合わせることにより,良好な自動ロボット溶接が可能となることを示した.昨年度の研究より,視覚システムを用いて疑似溶接線を認識するための基本システムを構築した.本年度は,取得した画像データを人工知能としてのニューラルネットワークシステムに入力し,溶接線の認識とその自動追従を実現するためのシステムの完成を図った.さらに、溶接線の検出にとどまらず、溶融池状態を監視する視覚システムを構築し、裏波溶接における溶込み制御の可能性について検討した。その結果、追従制御システムと溶込み制御システムを組み合わせることにより,良好な自動ロボット溶接が可能となることを示した.視覚センサで溶接部を監視し,自動溶接するためのロバスト制御性(ノイズ等による外乱による誤動作を生じにくい頑強な制御性)に優れた信頼性の高い視覚溶接ロボットシステムの構築を図った.特に,視覚システムに人工知能を導入し,人間の視覚のように画像全体から溶接線の明暗や連続性等を総合的に判断して溶接線を認識する手法の導入について検討した.さらに,溶融池形状をリアルタイムに観察してその形状を判断し,溶接条件制御の自動化等についても検討を行った.得られた研究成果の概要は以下の通りである.(1)溶接ロボットシステムの構築アーク発生中の溶接部画像をCCDカメラで撮像し,これをコンピュータに取込んで種々のデータ処理を施し,シームトラッキングおよび溶接条件制御を行い最適な自動溶接を行うための基礎的な溶接ロボットを製作した.特に,人工知能を用いた高度な制御システムの開発を指向し,従来に比較してより高精度化・高機能化また画像データの演算速度の高速化を図った.(2)画像取得法および取得画像処理法の検討アーク発生中の溶接部の画像は著しいノイズを有するため,有効な手法を駆使して制御に耐え得る画像データを得る必要がある.高いコントラストの安定した画像データを取得するための照明,光学フィルタ,画像処理手法について詳細な検討を行った.その結果,従来に比べて安定した画像取得が可能となった.(3)人工知能を用いた溶接線の認識人工知能としてのニューラルネットワークを用いて溶接線を認識し,その方向を検出して溶接線を自動追従するための視覚システムを構築し,その有効性を確認した.また,安定な入力画像データを得るための自動しきい値処理法を提案した.(4)溶融池近傍の高輝度領域画像から溶接線を検出するシステムの構築溶融池近傍画像を取得し,高温に加熱された高輝度領域を検出し,適正なしきい値を設定してその領域の輪郭線形状を認識して,溶接線位置を検出する新しい手法を提案し,その有効性を示した.(5)溶融池の画像取得による溶接条件制御溶接ト-

チ後方からの溶融池画像からその状態を監視し,溶融池の形状情報から必要情報を抽出するためのシステムを構築し,得られた画像データを用いて溶接電流等の溶接条件制御を行い,最適な溶接結果が得られるシステムを構築し,溶接実験を通じてその有効性を確認した.昨年度の研究より,視覚システムを用いて疑似溶接線を認識するための基本システムを構築した.本年度は,取得した画像データを人工知能としてのニューラルネットワークシステムに入力し,溶接線の認識とその自動追従を実現するためのシステムの完成を図った.さらに、溶接線の検出にとどまらず,溶融池状態を監視する視覚システムを構築し,裏波溶接における溶込み制御の可能性について検討した。(1)取得画像の前処理CCDカメラで取り込んだ画像データをニューラルネットワークに入力するため,取得画像に2次元空間フィルタを用いて平滑化処理を施し,これにLOGフィルタと呼ばれる2次微分系のフィルタを適用し2値化処理を施して溶接線のエッヂを強調し,これをニューラルネットワークへの入力情報とした.(2)開発システムによる追従実験種々の表面状態,母材の材質,板厚および開先形状,継手形状(突合せ,重ねすみ肉,すみ肉継手等),溶接法,照明状態,アーク条件等の種々の条件を変動した場合について構築したシステムを実際に適用して溶接線認識実験を行い,その有効性を確認した.また,鋼板の突合せ溶接実験を行い,溶接線の認識とその自動追従に対する本システムの有効性および実用性を確認した.さらに,溶融池近傍画像から溶接線を抽出する手法を提案し,追従制御のフィードバック制御の可能性を示した.(3)溶融池の観察溶接線の自動追従制御だけでは良好な溶接は得られない.そこで,本研究を発展させ,溶融池を実時間で監視し,その形状・寸法を測定してこれを制御し,最適な溶込みの溶接を得るための視覚制御システムの構築を行った.その結果,追従制御システムと溶込み制御システムを組み合わせることにより,良好な自動ロボット溶接が可能となることを示した.
水溶性有機白金化合物の開拓とそれらの生体分子認識能の評価

I.白金(II)化合物の水溶液内反応II.水溶性有機白金(IV)化合物の水溶液内錯形成水溶性のfac-[PtMe_3(CF_3SO_3)(H_2O)]をS-メチル-L-システインまたはL-メチオニンと反応させ、得られた粉末沈殿をMeOH-d_6中の低温で^1H-NMRの測定をしたところ、fac-[Pt(Me)_3((S)-CH_3SCH_2CH(NH_2)COO)]およびfac-[Pt(Me)_3((S)-CH_3SCH_2CH_2CH(NH_2)COO)]それぞれ同定できた。アミノ酸を三点認識(配位)した新しい分子が水溶液中で合成できたことになる。なお、L-メチオニン錯体に関しては、2種類のコンホメーションが溶液中に共在している。
現代型交通政策の法的枠組み論

本研究の目的は、現代的な交通政策を支える法的枠組みについて、計画行政法の見地から、提言を行うことであった。すなわち、昨今、交通工学などの分野では、「コンパクトシティ」が合言葉となり、自動車交通を抑制するとともに、マイカーから公共交通機関や自転車といった交通手段への転換を促す施策が試行錯誤されており、その基盤を法的側面から構築していくことが本研究の狙いであった。そして、円滑な移動、交通安全、環境保護、まちづくり、こうした諸利益を踏まえた統合的な交通政策の実現が喫緊の課題であるという認識の下、1.交通利用者の権利、2.沿道住民の環境利益、3.中心市街地の活性化、に着目しつつ、法的な考察を進めてきた。なお、上記の課題は、道路交通法や道路法といった、いわゆる交通法制のみにとどまらず、環境法や都市法も密接に絡む状況にある。そこで、本研究では、ある特定の法分野のみを対象とするのではなく、関係する各法領域を横断的に分析してきたわけである。平成30年度においては、上記の研究目的を踏まえ、とりわけ、シェアリングエコノミーという直近の情勢から示唆を得て、道路空間を活用したカーシェアリングについて、その公物法理論上の課題を語ることに力を注いだ。すなわち、ドイツでは、カーシェアリングの利用に対して優遇措置を講じ、これによってカーシェアリングの普及を促そうとする法律が2017年に成立しており、この新法を素材として、公物管理法たる道路法と公物警察法たる道路交通法との関係性、そして両法領域と計画法との接合について、行政法理論からの分析を加えることに成功した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。そこで、本研究では、ある特定の法分野のみを対象とするのではなく、関係する各法領域を横断的に分析しているところである。平成29年度においては、上記の研究目的を踏まえ、とりわけ、EVシフトという直近の情勢から示唆を得て、計画行政法の枠組みにおいて、電気自動車の普及促進策を語ることに力を注いだ。すなわち、ドイツでは、電気自動車の利用に対して優遇措置を講じ、これによって電気自動車の普及を促そうとする法律が2015年に成立しており、この新法を素材として、交通法制における秩序法から計画法への流れを明らかにした。さらに、平成29年度においては、国際基督教大学で開催されたシンポジウムに参加し、自動運転に係る法的責任論について意見交換をし、その最新の情勢について知見を得ることができた。当初の計画によれば、平成29年度は、文献収集に力を入れることとなっており、その目的は着実に達成できたと考えられる。とりわけ、ドイツに渡って実施した文献調査の成果は顕著であり、現地においては、EVシフトに係る情勢を踏まえた最新の資料に触れることができた。そして、それにより得た知見を盛り込んだ論考を執筆し、これは、「電気自動車の普及促進策と法的課題」という論題において、平成30年7月に刊行される『一橋法学』17巻2号(山田洋先生退官記念論文集)への掲載が予定されている。もっとも、当初の計画においては、環境保護という側面から、徐々に、まちづくりという側面へと、研究の重点を移す予定であったが、環境保護の見地から交通法制を論ずる豊富な資料に出会い、そちらの分析に時間を費やしたため、なかなか中心市街地の活性化という観点については、力を注ぐことができなかった。しかしながら、まちづくりに係る研究が手薄になったとはいえ、その一方、環境改善を目的とした交通法制について、より深い考察を図ることができたと思われる。よって、本研究は、全般的に、おおむね順調に進展していると評価できよう。

平成30年度においては、上記の研究目的を踏まえ、とりわけ、シェアリングエコノミーという直近の情勢から示唆を得て、道路空間を活用したカーシェアリングについて、その公物法理論上の課題を語ることに力を注いだ。すなわち、ドイツでは、カーシェアリングの利用に対して優遇措置を講じ、これによってカーシェアリングの普及を促そうとする法律が2017年に成立しており、この新法を素材として、公物管理法たる道路法と公物警察法たる道路交通法との関係性、そして両法領域と計画法との接合について、行政法理論からの分析を加えることに成功した。交通政策を支える法的枠組みは、現在進行形で議論の対象となっている。ドイツでは、フォルクスワーゲンによる一連の排ガス不正事件が契機となり、地球温暖化対策および大気汚染対策の視点から、交通政策をめぐる動きが激しい。たとえば、連邦行政裁判所が2018年2月に下した判決は、旧式ディーゼル車の走行禁止を認めており、それが今後の交通政策に与える影響は注目に値しよう。そこで、こうした最新の動きも視野に入れるため、平成30年度も、ドイツへ渡った調査活動の実施を目玉として、引き続き、資料収集を継続していきたい。また、当初の計画によれば、中心市街地の活性化という視点からも、交通法制を考察する予定であったので、その分析に力点を移していく所存である。平成30年度は、本研究の最終年度であるため、資料取集および読解作業に加え、本研究の成果として、複数の論文を執筆・公表していきたいと考えている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
可変身体性を有するロボットの適応的な形態形成の研究

種々の形態での運動の制御方式として、これまではロボットの各関節に神経振動子(CPG)を割り当て、それらのネットワークによって周期的な運動の振幅や位相を決める手法を研究してきた。本課題においては、CPG方式の制御部に積分補償を加えて力と位置のハイブリッド型制御とすることによって、外部負荷や路面摩擦などの変動に適応的に動作できるものとし、種々の形態(四足、転がり型、波動型)について実験によって検証した。また、この補償出力値によって変動の大きさを推定できるので、閾値以上の変動に対しては構造変形を行う手法が可能である。平地では四足歩行、傾斜地では自動的に平面構造に変形して波動移動を行う実験によってこれを実証した。移動する環境が既知の場合の移動方式と形態選択に関しては、これをオフラインの計画問題とし、Rapidly Exploring Random Treesの手法を検討した。単純な問題においては、移動方式や形態を適切に選択できることをシミュレーションによって確認した。また、近接センサや傾斜センサのデータ変動の頻度により四足歩行形態から直線型に変形する実験や、カメラによる障害物検出によって自動的に四足歩行形態から匍匐形態に移行する実験を行った。モジュール型ロボット多数個によって環境の形状に合わせてアメーバ型の変形を繰り返す手法については、線状(一次元)、平面状(二次元)および骨組み構造(三次元)の繰り返し変形が可能な構造を考案し、基本動作を設計した。一次元、二次元の構造については、最大24個のモジュールによって非同期分散制御の変形移動実験を行った。また、一次元構造によって既知の段差を登る実験を、集中制御(単一マスター制御)によって行った。センサ情報によって未知環境に適応することと、それらを非同期分散制御によって行うことは、アルゴリズムを一部開発した以外は今後の課題である。種々の形態での運動の制御方式として、これまでロボットの各関節に神経振動子(CPG)を割り当て、それらのネットワークによって周期的な運動の振幅や位相を決める方式を採用し、ネットワークの結合強度を動力学シミュレーションと遺伝的アルゴリズム(GA)で最適化する手法を提案してきた。本年度は、CPG方式の制御部に積分補償を加えて力と位置のハイブリッド型制御とすることによって、外部負荷や路面摩擦などの変動に適応的に動作できるものとした。ハイブリッド型実時間CPG制御については、種々の形態(四足、転がり型、波動型)について実験によって検証した。環境変動による変形については、平地では四足歩行、傾斜地では平面構造に変形して波動移動を行う実験によって実証した。単純な問題においては、直線経路上および空中の障害物を回避するために、移動方式や形態を適切に選択できることをシミュレーションによって確認した。可変身体性を有するモジュール型ロボットを多数個組合わせて、環境の形状に合わせて変形を繰り返す手法については、線状(一次元)、平面状(二次元)および骨組み構造(三次元)のそれぞれについて、繰り返し変形が可能な構造を考案し、基本動作を設計した。実機への搭載のために、そのような変形動作の制御を分散的に行うためのアルゴリズムや情報交換の手法について開発を始めた。(a)要素技術の開発非平坦地などの実環境で外界認識に基づき適応的に形態を変えながら移動するロボットとして、センサ機能を強化しながら変形機能は簡略化したロボットモジュールの試作を行った。遠隔操作によって、変形によって段差を登るなどの移動能力の検証を行った。センサによる自律的な変形移動について検討を始めた。

(b)適応機能を実現する行動システムモデル多数のロボットモジュールが通信によって並列協調動作することを模擬できるように、既存のシミュレーションプログラムを拡張し、並列分散的なアメーバ的運動を設計した。センサ情報を各ロボットモジュールが局所処理して行動決定する方式について検討を始めた。(c)実験的研究(1)全体移動既存のロボットモジュールによって、多足歩行やへび型移動を実現し、昨年度開発の手法によって動作の多様性・柔軟性を高めた。また、センサ情報によって形態を変更する簡単な例として、近接センサや傾斜センサの変更頻度により四足歩行形態から直線型に変形する実験を行った。(2)変形移動多数のロボットモジュールによる直線構造が局所変形を繰り返すことにより直進し段差を登る実験を、集中制御(単一マスター制御)によって行った。段差の形状は既知としてあり、未知形状に対してセンサ情報によって動作決定を行う方法に関して、アルゴリズムを開発したが実験は今後の課題である。また、同様の直進動作に関して、分散並列制御の実験を行い、最大20個のロボットモジュールについて非同期分散制御を実現した。(a)要素技術の開発非平坦地などの実環境で外界認識に基づき適応的に形態を変えながら移動するロボットの改良を行った。変形によって段差を登るなどの移動能力を強化し、屋外実験を行った。多数のセンサによる自律的行動について検討した。(b)適応機能を実現する行動システムモデル多数のロボットモジュールが通信によって並列協調動作して形態を変化する問題について、シミュレーションプログラムおよび実機の制御システムを開発した。特に、各ロボットモジュールの自律性を高くし、近接のモジュール間での交信によって状態変化し協調動作するセルオートマトン風の制御方式を適用した。(c)実験的研究(1)全体移動多足歩行やへび型移動において、センサ情報によって形態を変更する例として、カメラによる障害物検出によって自動的に四足歩行形態から葡匐形態に移行する実験を行った。(2)変形移動多数のロボットモジュールによるアメーバ型の変形の例として、最大24個のモジュールの平面構造が非同期分散制御によって変形移動する実験を行った。
抗原の機能分離設計と免疫応答・寛容制御

前年度までに高分子合成とその特異性抗体との結合評価を行っている。その結果を立証するべく、高分子構造と特異性抗体との結合関係を高分子の有する特性変化との関係を検討した。即ち、中間層としての十分な長さのポリアニオン鎖長と連続したアニオン性が特異抗体との結合抑制に働くことを明らかにしているが、このポリアニオン層を中和することで、新たな結合場を提供し、特異抗体との結合が起こることを検証した。使用した高分子がコートされた表面に対して、別途カチオン性高分子を加えることで、ポリアニオン層の中和を行い、特異抗体の結合評価を行った。その結果、特異抗体との結合は、ポリアニオン鎖を含む元の高分子鎖のみの場合に比べて、向上することを確認した。この場合、ポリアニオン性が中和されることによって結合環境場が固定場としてではなく、柔軟性を有した状態で形成されていると考えられる。一方で、固定された疎水面を直接結合場とする場合と比べると、その結合性は十分に高いとはいえない結果となった。この実験の結果は、非特異的な疎水性面は十分に高い相互作用を示すため容易に結合可能となるが、一方で、結合場が形成された場合でも、その柔軟性によって結合抑制に働くことを示す結果であると考えられる。この実験結果は抗原となる高分子に対する特異性抗体の特異性があることとは別に、結合に十分な場の必要を示している。次に、特異性抗体と高分子からなる構造体との関係について詳細な検討を進めている。特異性抗体と高分子の結合には特定濃度領域に閾値があることを見出した。これをより詳細に解明するためには濃度と高分子溶液状態の解析が必要である。また、研究を進めていく中で新たに予想とは異なる方法により特異性抗体を減少させる手法が見つかっており、この効果については次年度に詳細な検討をin vitro、及びin vivoにて行う予定である。初年度に高分子合成、及びそれを用いた動物実験の一部を開始できていた。そのため、本年度は、より詳細なメカニズム解析に重点をおいたことにより、予想外の結果が得られている。これについては詳細な解析が必要であるため最終年度に引き続き評価を行う。今後は動物実験を主に研究を進めるが、高分子を基盤とした評価を続ける。一方で、新たに見出した現象の検証をin vitro実験、及びin vivo実験を行うこととともに解明を進める。本年度、新たにPEG末端を開始剤とする高分子合成によりトリブロック共重合体を合成した。免疫応答と高分子構造の物理的距離との関係をはかるために、トリブロック共重合体の中間ブロックの鎖長を3段階に変化させた。また、高分子ミセル作製するために高分子ミセル形成に最適な疎水部の鎖長を最適化した。得られたトリブロック共重合体を加水分解し、中間ブロックに親水性ポリアニオン鎖を導入した。得られた高分子は光散乱法により、水溶液中で大きさ40-120ナノメートルサイズを示す高分子ミセルであることが明らかとなった。高分子ミセルは疎水性コアに対して新たな親水性ポリアニオン界面が導入された高分子ミセルとなった。作製した高分子ミセルと抗体との結合は中間ブロックの鎖長によって変化した。即ち、トリブロック共重合体を固相化し、疎水性部を一律にした状態においては、ポリアニオン中間層が十分に長い状態では抗体との結合が抑制されることが確認された。一方、水溶液中においての結合挙動に中間層における差が得られなかった。中間ブロックの鎖長を3段階に変化させた高分子ミセルを用いた免疫実験において、トリブロック共重合体の中間ブロック鎖長と免疫応答に相関が得られた。ポリアニオン中間層が十分に長いトリブロック共重合体から得られた高分子ミセルは、ポリアニオン層がない、または短い場合と比べて、その抗原性が低減されていた。この結果は、本研究概念によって免疫応答が抑制されることを示唆している。当初予定よりも、高分子合成、高分子ミセル作製が進み、その結果、基本的な動物実験まで達成することができた。

次に、特異性抗体と高分子からなる構造体との関係について詳細な検討を進めている。特異性抗体と高分子の結合には特定濃度領域に閾値があることを見出した。これをより詳細に解明するためには濃度と高分子溶液状態の解析が必要である。また、研究を進めていく中で新たに予想とは異なる方法により特異性抗体を減少させる手法が見つかっており、この効果については次年度に詳細な検討をin vitro、及びin vivoにて行う予定である。初年度に高分子合成、及びそれを用いた動物実験の一部を開始できていた。そのため、本年度は、より詳細なメカニズム解析に重点をおいたことにより、予想外の結果が得られている。これについては詳細な解析が必要であるため最終年度に引き続き評価を行う。現在までに得られた結果を詳細に検討し、現在の研究を発展させていく。特に、詳細な結合解析、及び必要最小限の動物実験により得られた結果を踏まえて、解釈を発展させ、抗原性の一般化を図る。今後は動物実験を主に研究を進めるが、高分子を基盤とした評価を続ける。一方で、新たに見出した現象の検証をin vitro実験、及びin vivo実験を行うこととともに解明を進める。動物実験が予定よりも少なかったため。次年度分に継続して行う予定である。初年度動物実験の回数1回分費用を削減され、繰り越し分となったため。
AIを利用した英会話学習システムの開発と英語発話力の向上の検証

平成30年度は、日本人が話す英語を認識する音声認識と人工知能(AI)による応答を利用した英語発話・会話練習を行うE-Learningシステムの独自の開発が間に合わなかったため、appArray社のご協力の下既成のスマートフォン用アプリSpeakBuddyを利用し、学習実験を実施した。同システムを利用し、大学における正規の講義内で学習活動を行い、その効果を検証した。具体的には、被験者34名にご協力いただき、1年間(4月から翌年1月まで)、学習を行ってもらい、効果測定の試験を2回実施した。被験者に4月の学習開始時と12月の学習終了時にそれぞれスピーキング能力の測定試験OPIcとリスニング、リーディング能力の測定試験TOEIC (L&R)を受験してもらい、スコアを比較した。また、利用開始直後と利用終了時の2回、アンケート調査も実施し、音声認識と人工知能(AI)による応答を利用した英語発話練習に対する感想、意見などを聴取した。効果の測定に関しては、スコア開発率を利用して、事前、事後のそれぞれの試験の結果を比較した。スコア開発率において、OPIc、TOEICともに平均値での向上は見られなかったが、最高はTOEICが約28%向上、OPIcレベルが約17%上昇した。英語能力に関しては、短期間での著しい向上は期待できなかったが、一方アンケートの結果では、利用者からは肯定的な感想、意見が多く聞かれた。利用した学生の過半数以上がAIを活用した英語発話練習に興味を持ち、このような学習方法を役立つと感じたと回答した。また、英語を話すことへの抵抗がなくなる、間違えても恥ずかしくない、何度も繰り返し練習でき、いつでも練習できることがよいとした回答が大多数を占めた。さらには、AIを活用した学習システムによる英語講義を受講したいと答えたものも半数いた。これらの回答から、本調査の対象学生の過半数以上がAIを活用した英語学習システムに期待していることが読み取れるであろう。独自の学習教材、システムの開発は現在作成中であるが、既存の英語発話・会話練習を行うE-Learningシステムを利用し、学習開始時と終了時の効果測定試験は実施できており、このような学習教材の効果について、検証が進んでいる。また、これまでの研究成果について、国際学会2回、国内学会の全国大会で1回の研究発表を行っており、順調に推移しているといえる。平成30年度は、日本人が話す英語を認識する音声認識と人工知能(AI)による応答を利用した英語発話・会話練習を行うE-Learningシステムの独自の開発が間に合わなかったが、現在は、サインウェーブ社のご協力の下、独自教材を開発し、利用可能な段階に近づきつつある。英語発話・会話練習を行う学習教材のコンテンツを独自に執筆し、そのコンテンツをサインウェーブ社の持つ音声認識、人工知能による発音判定のシステムを利用して学習できるように作成を行っており、完成後には、実際に大学の講義で利用して、学習活動が実施可能である。また、前年同様に学習の開始時と終了時にそれぞれスピーキング能力の測定試験OPIcとリスニング、リーディング能力の測定試験TOEIC (L&R)を受験してもらい、スコアを比較し、効果を検証する。さらには、アンケート調査も実施し、音声認識と人工知能(AI)による応答を利用した英語発話練習に対する感想、意見などを聴取する予定である。

平成30年度は、日本人が話す英語を認識する音声認識と人工知能(AI)による応答を利用した英語発話・会話練習を行うE-Learningシステムの独自の開発が間に合わなかったが、現在は、サインウェーブ社のご協力の下、独自教材を開発し、利用可能な段階に近づきつつある。英語発話・会話練習を行う学習教材のコンテンツを独自に執筆し、そのコンテンツをサインウェーブ社の持つ音声認識、人工知能による発音判定のシステムを利用して学習できるように作成を行っており、完成後には、実際に大学の講義で利用して、学習活動が実施可能である。また、前年同様に学習の開始時と終了時にそれぞれスピーキング能力の測定試験OPIcとリスニング、リーディング能力の測定試験TOEIC (L&R)を受験してもらい、スコアを比較し、効果を検証する。さらには、アンケート調査も実施し、音声認識と人工知能(AI)による応答を利用した英語発話練習に対する感想、意見などを聴取する予定である。理由平成30年度は、日本人が話す英語を認識する音声認識と人工知能(AI)による応答を利用した英語発話・会話練習を行うE-Learningシステムの独自の開発が間に合わなかったため、既成のスマートフォン用アプリを利用し、学習実験を実施した。このため、教材開発に予定していた費用を次年度に繰り越すこととした。また、効果測定試験の被験者が想定していた人数よりもやや少なかったため、受験費用、被験者謝金分の予算の一部も繰り越すこととした。使用計画今年度は、繰り越した費用を含め、当初の予算と合わせ、日本人が話す英語を認識する音声認識と人工知能(AI)による応答を利用した英語発話・会話練習を行うE-Learningシステムの独自の開発のため、サインウェーブ社にその費用を支払う予定である。
ランダム性と学習の理論による実効的閉次数構造の解明

本年は,実効的閉集合(計算可能実連続関数の零点集合)の計算不可能性構造,幾何学的構造,測度論的性質,学習理論の間の相互関係に関する研究を行った.1.位相空間上の極限学習の力学的モデルに関する研究を行い,その直観主義論理(ハイティング代数)的帰結に関して調査を行った.この方法論の下で,排中律,二重否定除去,ド・モルガンの法則の算術的階層の分析を行い,これによって不連続な実函数の分類が可能であることを示した.この観点は,実函数論や記述集合論においてよく知られているベール第一類関数の分類法である振動階数・収束階数・分離階数の超限階層などとは真に異なる本質的に新しい観点を与えている.加えて,既知の超限階層に比べ,ディリクレの函数を初めとする,解析学の著名な反例が,不連続函数の階層の如何なる位置に停むかに対して,より明確な知見を与えている.これらの一連の結巣は,直観主義論理の研究が,実解析などの"古典論理上のZFC集合論に基づく通常の数学"にさえ応用可能であることを明らかにするものである.2.不連続函数の持つ"計算能力"に対する,位相空間論的分析を与えた.まず「レイヤー稠密数」という計算位相不変量を導入し,これによって実函数の"計算能力"の分類を行った.この観点の下で,ポパー的学習可能な不連続函数(科学哲学におけるカール・ポパーの反証可能性原理に基づく仮説構築によって極限的に習得可能な実函数)の"計算能力"の限界を導いた.3.ランダムネスの理論への応用として,実数の集合の測度論的性質と整数列のランダム性に関する未知の繋がりを発見した.1919年,ポレルはルベーグ測度零であるよりも更に強い性質として,強零性という概念を導入している.筆者は,強零性概念を実効化し,これがコルモゴロフ複雑性の増大度によって捉えられることを発見した.当研究では,実効的閉集合の計算可能性構造を分析する.計算可能性解析学におけるle RouxとZieglerの問題は,ユークリッド平面において,計算可能な点を含まない単連結な非空実効的閉部分集合が存在するかを尋ねるものである.当研究では,まず,このle RouxとZieglerの問題を解決した.また,計算可能な点を含まない可縮な非空実効的閉集合の存在は,より高次元のユークリッド空間においてさえ知られていなかったが,ユークリッド平面においてそのような集合が存在することを示した.加えて,どのような位相構造が実効的閉集合の計算可能性構造を決定するかを分析するために,可縮かつ局所可縮な実効的閉集合で,計算可能な方法では内部から近似することが出来ないものが存在することを示した.さらに,不連続関数の計算可能性構造を分析するために,直観主義論理および極限計算可能数学における選言を利用し,ベール空間の冪集合上の二項演算として,選言作用素の概念を導入した.この選言作用素をカントール空間の実効的閉部分集合たちに作用させることにより,学習可能性および並列計算に基づく不連続関数の階層を分離することが可能であることを示した.加えて,ベール空間における極限学習の力学的モデルを導入し,この手法が学習の階層を分離する極めて強力な手法であることを発見した.この手法を実効的閉集合に適用することで,0でない任意の実効的閉Medvedev次数がanti-cupping性を持つことを示した.本年は,実効的閉集合(計算可能実連続関数の零点集合)の計算不可能性構造,幾何学的構造,測度論的性質,学習理論の間の相互関係に関する研究を行った.1.位相空間上の極限学習の力学的モデルに関する研究を行い,その直観主義論理(ハイティング代数)的帰結に関して調査を行った.この方法論の下で,排中律,二重否定除去,ド・モルガンの法則の算術的階層の分析を行い,これによって不連続な実函数の分類が可能であることを示した.この観点は,実函数論や記述集合論においてよく知られているベール第一類関数の分類法である振動階数・収束階数・分離階数の超限階層などとは真に異なる本質的に新しい観点を与えている.加えて,既知の超限階層に比べ,ディリクレの函数を初めとする,解析学の著名な反例が,不連続函数の階層の如何なる位置に停むかに対して,より明確な知見を与えている.これらの一連の結巣は,直観主義論理の研究が,実解析などの"古典論理上のZFC集合論に基づく通常の数学"にさえ応用可能であることを明らかにするものである.2.不連続函数の持つ"計算能力"に対する,位相空間論的分析を与えた.まず「レイヤー稠密数」という計算位相不変量を導入し,これによって実函数の"計算能力"の分類を行った.この観点の下で,ポパー的学習可能な不連続函数(科学哲学におけるカール・ポパーの反証可能性原理に基づく仮説構築によって極限的に習得可能な実函数)の"計算能力"の限界を導いた.3.ランダムネスの理論への応用として,実数の集合の測度論的性質と整数列のランダム性に関する未知の繋がりを発見した.1919年,ポレルはルベーグ測度零であるよりも更に強い性質として,強零性という概念を導入している.筆者は,強零性概念を実効化し,これがコルモゴロフ複雑性の増大度によって捉えられることを発見した.
遺伝子改変マウスを用いた弾性線維形成メカニズムの解明

1:具体的内容(1)Latent TGF βBinding Protein-2 (LTBP-2)のコンディショナルノックアウトマウスの作製予備実験としてまず、Cre蛋白発現細胞でLacZを発現するインディケーターマウスと、平滑筋細胞でCre蛋白を発現するSM22-Creマウスを交配し、その子孫の組織でLacZを染色した。これにより、SM22-Creマウスは発生期のマウス大動脈でCre蛋白を強く発現していることが分かった。次に、このSM22-Creマウスを既に作製したLTBP-2のfloxマウスと交配し、LTBP-2 flox/flox,Cre(+)マウスを作製した。現在これらのマウスを飼育中であるが、外観上はコントロールマウスと大きな違いがない。(2)LTBP-2結合蛋白の検討免疫沈降法により、LTBP-2がDANCEの近縁分子であるFibulin-4と結合することを見出した。一方、Fibulin-3とは結合しないことが分かった。2:意義LTBP-2は弾性線維が豊富にある大動脈に多くあり、弾性線維形成に関わっていると考えられている。この蛋白質を作れないように遺伝子を改変したマウスは発生のごく初期に死亡してしまうため、動物実験ができない。この問題を解決するため、大動脈でのみLTBP-2を作れないように遺伝子改変したマウスが有用であると考えられる。上記の成果は、実際に発生期の大動脈でのみLTBP-2を作れないようにできる可能性を示している。3:今後の研究予定作製したマウスを病理学的、生理学的に評価し、弾性線維形成が異常になっているかどうかを検討する。
細胞膜骨格蛋白質リン酸化反応の病態生理的意義についての研究

4.1蛋白質は、スペクトリン、アクチンとともに赤血球膜骨格の主要構成要素である。4.1蛋白質はスペクトリンと結合することにより、4.1蛋白質-スペクトリン-Fアクチンの安定複合体形成を促進する。試験管内実験では、4.1蛋白質のリン酸化は、4.1蛋白質とスペクトリンとの結合を抑制し、4.1蛋白質のスペクトリン-アクチン複合体形成促進作用を阻害する。しかしながら、細胞内において4.1蛋白質のリン酸化反応と膜骨格-アクチン相互作用との間に直接的関連があるか否かは不明であった。4.1蛋白質とスペクトリンが血小板にも存在することから、血小板を用いてこの問題点を検討した。まず、赤血球より4.1蛋白質とスペクトリンを精製後、抗原とし、血小板の相同蛋白質と反応する抗体を作成した。得られた抗体を用いて、血小板の活性化に伴う4.1蛋白質、スペクトリンの細胞内分布変化及び4.1蛋白質のリン酸化反応について解析した。非刺激血小板では4.1蛋白質はリン酸化状態にあり、スペクトリンと4.1蛋白質はトライトン可溶性画分に存在した。血小板をトロンビンで刺激すると4.1蛋白質は速やかに脱リン酸化され、脱リン酸化量と平行してスペクトリンと4.1蛋白質がトライトン不溶性細胞骨格画分へ移行した。以上の結果より、4.1蛋白質のリン酸化-脱リン酸化反応が細胞膜骨格-アクチン相互作用の制御機構の一つであることが示唆された。
酸素単分子層結晶の磁気相転移

黒鉛表面上に成長した酸素単分子層(モノレイヤ-)結晶は、2次元三角格子を構成するが、磁気モ-メント(S=1)を持つため、TN(約11K)以下で僅かな格子歪を伴い面内に容易軸をもつ反強磁性秩序相に転移する。この系は、多くの物理吸着系の中でも磁気秩序をもつ唯一の系であり、さらに酸素分子スピンが黒鉛下地と磁気的相互作用を持たない純粋な2次元(2D)反強磁性体を構成することで、特異である。我々は、この酸素単分子層結晶の高感度磁化率測定行い、高密度ε相に初めて反強磁性転移による磁化の異常を観測し、さらに、正確な相図から第1層だけがこの磁気転移に関係し、第2層目はこの磁気異常に寄与していない事実を明らかにした。極めて特異な特徴である。しかし、磁化率のTNにおける異常は通常の反強磁性体のそれに比べ著しく小さく、2D三角格子反強磁性体に本質的なスピンゆらぎの結果である可能性を示唆している。本研究では、これが通常の意味における磁気秩序相であるのかどうかを明らかにするため、動的な観測手段、μSRの精密測定により、スピンゆらぎのダイナミックな性質を明らかにすることを目的とした。東京大学中間子科学センタ-の施設において、まず、固体酸素のμSR測定を初めて行い、μ+緩和時間の温度依存性に磁気転移に関連した顕著な変化を観測し、さらに、α相ではこれら緩和時間が外部磁場によって著しく減少する事実を発見した。これは、酸素スピンによる内部磁場が揺らいでおり外部磁場によって抑制されることを示しており、さらにその内部磁場の大きさ(約3.0KGauss)を決定することが出来た。固体酸素単分子層については、μ+緩和時間および初期非対称性にTNでの僅かな変化が観測されたが、酸素単分子という微小量試料のため統計が不足であり、なお有意な結果とはいえない状態である。