hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フッ素を利用した光親和性プローブの開発と応用

本研究ではインドールの4位をフッ素で置換した4-フルオロインドールを用いた光親和性標識の手法を開発した。ビオチン化4-フルオロトリプトファンとNeutravidinを用いたモデル実験により、本手法により光親和性標識されたタンパク質の検出が可能であることが明らかになった。本研究はペプチドリガンドの受容体決定などに応用されることが期待される本研究ではインドールの4位をフッ素で置換した4-フルオロインドールを用いた光親和性標識の手法を開発した。本研究はペプチドリガンドの受容体決定などに応用されることが期待されるインドールの4位にフッ素を導入した4-フルオロインドールは紫外線を照射することで、脱フッ素化し、カルベンを生じることが報告されている。生じたカルベンにより標的分子と共有結合させることが可能である。そこで本研究では、インドールなどの芳香環にフッ素を導入した光親和性プローブの開発とその応用を目的とする。まず、インドールの4位にフッ素が導入された4-フルオロトリプトファンをメタノール中で紫外線照射し、実際に光反応が進行するかをNMRなどにより解析した。ここでは実際の光親和性標識を想定し、タンパク質に影響を与えないような比較的弱い光源を用いた。しかしながら、種々の光源を用いて光反応を行ったが、反応物は確認されなかった。このため、4-フルオロトリプトファンのカルベンの生成効率は低くNMRなどでは検出できないことが示唆された。さらに、4-フルオロトリプトファンに蛍光基を導入した化合物を合成し、実際にタンパク質を光親和性標識し、標識タンパク質をより高感度な蛍光で検出できるかどうかを調べることにした。この実験に先立ち、ポジティブコントロールとして、光反応基として知られるテトラフルオロフェニルアジドに蛍光基であるBODIPYを導入した化合物を合成した。この化合物と牛血清アルブミンなどのタンパク質と混合した後、紫外線を照射し、標識タンパク質をSDS-PAGEにより解析した。その結果、標識タンパク質が蛍光で検出できることを確認した。標識(カルベン生成)効率が低くても、蛍光を用いることで標識タンパク質を十分検出できると予想される。今後は、蛍光基を導入した4-フルオロトリプトファンを用いて、同様に光親和性標識を行う予定である。前年度の研究で、4-フルオロトリプトファンの紫外線照射によるカルベンの生成効率は高くないことがわかった。そこで本年度では、4-フルオロトリプトファンで光親和性標識したタンパク質を、より高感度なウェスタンブロットにより検出することを試みた。まず、4-フルオロトリプトファンにビオチンを導入した化合物を合成した。この化合物をアビジンタンパク質と相互作用させ、紫外線を照射することにより、光親和性標識を行った。この際、光源としてはUVトランスイルミネーター(VILBER LOURMAT)を用いて、312nmの紫外線を照射した。得られたビオチン化アビジンをSDS-PAGEで分離し、アビジン-HRPを用いたウェスタンブロット(アビジンプロット)により検出した。その結果、ビオチン化4-フルオロトリプトファンが(共有)結合したアビジンと考えられるバンドが検出された。一方、紫外線を照射しない場合、このバンドは検出されなかった。このことは、4-フルオロトリプトファンを用いた光親和性標識の検出が可能であることを意味している。今後は、4-フルオロトリプトファンを導入したペプチドリガンドを合成する予定である。トリプトファン残基をもち、受容体が既に同定されているGlucagon-like peptide-1(GLP-1)やMetastinなどを合成する予定である。これらを用いて、受容体タンパク質との光親和性標識実験をする。前年度に引き続き、モデル実験として4-フルオロトリプトファンのビオチン誘導体を用いた光親和性標識を行った。ビオチン化4-フルオロトリプトファンでアビジンタンパク質を光親和性標識し、ビオチン化アビジンをアビジン-HRPを用いたウェスタンブロット(アビジンブロット)により検出した。その結果、ビオチン化4-フルオロトリプトファンが(共有)結合したアビジンと考えられるバンドが検出されることが明らかになった。そこで、紫外線の照射方法(光源からの距離、時間など)の検討を行い、再現性良く光親和性標識が可能な条件を見出した。一般的な光反応基であるジアジリンなどをもつ光親和性プローブを用いて光親和性標識を行うと、非特異的な結合がしばしば見られる。そこで、4-フルオロトリプトファンのビオチン誘導体を用いた光親和性標識が、ビオチンーアビジンの相互作用を介したものであるかを調べるために競合実験を行った。過剰なビオチンとインキュベートしたアビジンタンパク質に対し、上記の光親和性標識実験を行った。その結果、ビオチン存在下では、4-フルオロトリプトファンのビオチン誘導体で標識されたバンドは検出されなかった。このことは、4-フルオロトリプトファンを用いた光親和性標識により、特異的に結合するタンパク質を検出することが可能であることを示している。本研究により、4-フルオロトリプトファンを用いた光親和性標識が可能であることが明らかになり、トリプトファン残基をもつペプチドリガンドの受容体決定などに応用されることが期待される。22年度の研究により、UVトランスイルミネーターを光源として用いた場合、4-フルオロトリプトファンのカルベン生成率は低いことが示された。

しかしながら、23年度の研究により、アビジンブロットを用いて光親和性標識されたタンパク質を検出でき、この問題を解決できたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。上記のように、4-フルオロトリプトファンの光親和性標識の効率は、比較的低いことがわかった。このため、タンパク質上のリガンド結合部位決定への応用は困難であると予想される。このため、本手法をリガンドの受容体(標的タンパク質)同定法としての利用に焦点をあてて、研究を遂行する。
高性能・広帯域な光集積回路設計のための製造容易性を考慮した自動最適設計システム

本研究では,超大容量光通信システムの実現に必要な高性能・広帯域な光集積回路を実現するために必要な光導波路型素子の自動最適設計手法の開発と、その並列・分散処理化を行う.このような素子を実現するために,設計者が与えた所望の入出力特性を実現し、かつその製造が容易な単純な形状を保ったまま高性能・広帯域な光集積回路を実現するために、機械学習に基づいた自動最適設計手法の実現を目指す。また、膨大な回数の数値解析を効率よく行うためにその並列・分散処理化も行う。
ニュートリノ振動とその起源の解明

平成11年度に発足し平成15年度まで5年間研究を行った特定領域研究「ニュートリノ振動とその起源の解明」は当初目的としたとおりニュートリノ振動の研究を飛躍的に向上させることができた。スーパーカミオカンデによる大気ニュートリノではミューニュートリノからの振動はタウニュートリノへの振動であることを明らかにし、またミューニュートリノの存在確率が振動から期待されるように波打つことも観測した。太陽ニュートリノの研究においてはスーパーカミオカンデにおいて測られた精密な太陽ニュートリノ強度をカナダのSNO実験で測った強度と比較することにより、太陽ニュートリノも振動していることを2001年に示した。また、他の太陽ニュートリノ実験も総合して解析し、太陽ニュートリノ振動のパラメータが大角度解であることも示すことができた。そして、これらの結果を基に標準理論を越えた新たな理論の構築も行った。また、ニュートリノ振動と総補的な現象であるレプトンフレーバーの破れを探るための実験も立ち上げることができた。こうした特定領域の成果をとりまとめることが本年度の研究目的であった。特定領域の計画研究、公募研究の成果を中心として、研究成果発表のためのシンポジウムを2004年11月22、23日に東京お台場の日本科学未来館において行った。国内から109名の関連研究者が集まり活発な議論が行われた。また、一般の方にこの特定領域の成果を公開するために11月23日15時より一般講演会を同日本科学未来館において行った。164名の一般の方が参加した。各計画研究、公募研究の研究代表者に研究成果の報告書を書いてもらい、本研究の代表者、分担者によってとりまとめが行われた。それを基にして約800ページの特定領域研究成果報告書を作成した。1998年、スーパーカミオカンデグループによる大気ニュートリノ振動の発見により、ニュートリノが有限質量を持つ事が明らかになった。これは、素粒子物理学の今後の方向を示し、宇宙物理学・天文学などの近隣分野に深い影響を与える重大な成果であり、人類の知見を「全く新しい極微の世界」へと導く突破口であると考えられる。本研究領域では、この突破口を拡大すべく、日本の関連する諸分野(宇宙線、素粒子、天体、核物理)の研究者の総力を結集して、1)大気ニュートリノ現象の徹底的解明、2)太陽ニュートリノ振動の確定、3)ニュートリノ質量の起源の理論的探究、4)レプトンフレーバーの破れの探索、を行うことを目的としている。99年8月および9月に総括班会議を行い。主に、計画研究のあり方を検討した。研究内容に関しては、領域申請の時と変更はないことを確認した。また、計画研究の形態を研究(2)に適合するように、研究班を細分しそれぞれの計画研究の責任体制をはっきりさせた。この結果、A01「大気ニュートリノ振動の研究」は3計画研究に、A02「太陽ニュートリノ振動の研究」は3計画研究に、A03「ニュートリノ振動の理論的研究」は6計画研究に、A04「ニュートリノ振動とレプトンフレーバーの破れ」は2計画研究に再編した。また、研究の方向性をより具体的に検討するために、2000年2月11日から3日間、準備研究会「ニュートリノ振動とその起源の解明」を行った。関連諸分野から105名にのぼる参加者があり、ニュートリノ振動の起源の解明という共通の目標に向かって活発な議論があった。特に、大気ニュートリノの絶対値及び太陽ニュートリノの絶対値決定の為の宇宙線分野、原子核及び天文分野との協力について大きな進展があった。前年度に引き続き本総括班では、各計画研究、公募研究の進捗状況の検討および、研究の方向について議論をしてきた。特に、平成12年12月には3日間に渡る研究会「第2回ニュートリノ振動とその起源の解明」を開催した。参加者は本特定領域の研究代表者、分担者を含めて国内から70名、また、外国からも30名の参加者があった。議論の中心は、太陽ニュートリノ振動、太陽モデル、大気ニュートリノ振動、大気ニュートリノ強度、長基線ニュートリノ振動実験、レプトンフレーバーの破れの実験、そして、ニュートリノ振動に関する現象論と理論など、本特定領域のテーマをすべてカバーするものであった。いづれのテーマに関しても活発な議論が行われた、また、総括班会議においては、計画研究の現状そして今後の進め方についても議論が行われた。

本研究領域では、この突破口を拡大すべく、日本の関連する諸分野(宇宙線、素粒子、天体、核物理)の研究者の総力を結集して、1)大気ニュートリノ現象の徹底的解明、2)太陽ニュートリノ振動の確定、3)ニュートリノ質量の起源の理論的探究、4)レプトンフレーバーの破れの探索、を行うことを目的としている。前年度に引き続き本総括班では、各計画研究、公募研究の進捗状況の検討および、研究の方向について議論をしてきた。平成13年6月には2日にわたり、研究成果の発表会を行い、すべての(外国出張者を除く)計画研究と公募研究から報告を得、議論を行った。本年度で本領域の前半の終了を迎えるが、この2年間の特記すべき領域の成果は、太陽ニュートリノ振動の発見とニュートリノの混合行列の最初の決定である。とくに、後者は、実験と理論の連携によるもので、本領域の大きな成果である。1998年、スーパーカミオカンデグループによる大気ニュートリノ振動の発見により、ニュートリノが有限質量を持つ事が明らかになった。これは、素粒子物理学の今後の方向を示し、宇宙物理学・天文学などの近隣分野に深い影響を与える重大な成果であり、人類の知見を「全く新しい極微の世界」へと導く突破口であると考えられる。2001年6月、スーパーカミオカンデの実験結果とカナダのSNO実験との結果から、太陽ニュートリノも振動していることが明らかになった。また、すべての太陽ニュートリノ実験の結果を合わせて解析すると、MSW大角度解が最も確からしい解であることを示した。本研究領域の1つのステップである太陽ニュートリノ振動が本領域における研究の成果として確立した。これを受け、本総括班では、各計画研究、公募研究の進捗状況の発表、方向性について議論をしてきた。平成15年2月には5日間に渡る研究会「第4回ニュートリノ振動とその起源の解明」を開催した。ニュートリノ振動研究の大きな転換期であるため、本研究会は、本格的な国際研究集会として開催し、参加者は本特定領域の研究代表者、分担者を含めて国内から約80名、また、外国からも約40名の参加者があった。議論の中心は、太陽、大気ニュートリノ観測による振動パラメータの精密決定、ニュートリノ振動研究の将来への展開としての長基線ニュートリノ振動実験、レプトンフレーバーの破れの実験、ニュートリノ振動に関する現象論と理論など、振動現象本質を解明するものであった。いずれのテーマに関しても活発な議論が行われた。1998年のニュートリノ振動の発見は、それまで、ゼロと考えられていたニュートリノの質量が有限であることを示し、現在の素粒子理論の限界、今後の展開の方向を示した。本領域は、この突破口を拡大すべく、日本の関連する諸分野(宇宙線、素粒子、天体、核物理)の研究者の総力を結集して、1)大気ニュートリノ現象の徹底的解明、2)太陽ニュートリノ振動の確定、3)ニュートリノ質量の起源の理論的探究、4)レプトンフレーバーの破れの探索、を行うことを目的としている。本総括
CMP-シアル酸合成酵素の多機能性の証明および生物学的意義の解明

CMP-Sia合成酵素(CMP-Sia synthetase;CSS)は、Siaの発現に必須の酵素で、Mg^<2+>の存在下でSiaとCTPから活性化体CMP・Siaを合成する。脊椎動物CSSは、アミノ酸約432残基からなり、活性領域はN末端側270残基にある。ニジマスCSSは、Neu5Ac、KDNともに基質とするのに対して、マウスCSSは、NeuSAcのみを優先的に基質とし、生物種によって基質特異性が異なる。つまり、糖タンパク質、糖脂質上に発現するSia分子種はCSSの基質特異性に依存して選択される。本研究では、CSSのSia分子種に対する特異性を決定する構造的要因を探ることを目的として、ニジマスおよびマウスCSSのキメラ酵素を作製して、それらの基質認識性を解析した。本研究で開発したCSS簡易活性測定法を用いて、様々なキメラ酵索の活性測定を行った結果、酵素活性に必要なN末端領域の中でも、特にC末端側の十数残基がSia分子種の認識において重要であることを示した。また、CSSの大きな特徴として、核局在がある。これは他の糖ヌクレオチド合成酵索にはない特徴である。本研究では、マウスCSSの哺乳類細胞における細胞内局在を観察している過程で、確かにこれまでの報告と同様に核局在性CSSをもつ細胞が主嬰ではあったものの、30%近くの細胞において、細胞質に局在することが観察された。そこで、CSSの細胞内局在はNLSのみが支配しているのではなく、核外移行シグナル(NES)も関与しているのではないかと考え、NESの有無について調べた。まず、マウスCSSは推定NESが4つ存在したが、ニジマス由来CSSにも保存されている推定NESはN末端領域とC末端領域に一つずつ存在していた。実際に、推定NESの欠失した変異体を作製し、その細胞内局在を調べた。また、これらの推定NESとGFPとの融合ペプチドを作製し、その局在を調べた。その結果、推定NESが実際にNESとして機能することが確かめられ、マウスCSSの細胞内局在は、NLSとNESの双方によって制御されていることがわかった。また、推定リン酸化部位の欠失変異体の細胞内局在から、CSSのリン酸化が核外移行に影響することが示唆された。CMP-Sia合成酵素(CMP-Sia synthetase ; CSS)は、Siaの発現に必須の酵素で、Mg^<2+>の存在下でSiaとCTPから活性化体CMP-Siaを合成する。ニジマスCSSは、Neu5Ac、KDNともに基質とするのに対して、マウスCSSは、Neu5Acのみを優先的に基質とし、生物種によって基質特異性が異なる。本研究で開発したCSS簡易活性測定法を用いて、様々なキメラ酵素の活性測定を行った結果、酵素活性に必要なN末端領域の中でも、特にC末端側の十数残基がSia分子種の認識において重要であることを示した。これは他の糖ヌクレオチド合成酵素にはない特徴である。本研究では、マウスCSSの哺乳類細胞における細胞内局在を観察している過程で、確かにこれまでの報告と同様に核局在性CSSをもつ細胞が主要ではあったものの、30%近くの細胞において、細胞質に局在することが観察された。

これは他の糖ヌクレオチド合成酵索にはない特徴である。本研究では、マウスCSSの哺乳類細胞における細胞内局在を観察している過程で、確かにこれまでの報告と同様に核局在性CSSをもつ細胞が主嬰ではあったものの、30%近くの細胞において、細胞質に局在することが観察された。そこで、CSSの細胞内局在はNLSのみが支配しているのではなく、核外移行シグナル(NES)も関与しているのではないかと考え、NESの有無について調べた。まず、マウスCSSは推定NESが4つ存在したが、ニジマス由来CSSにも保存されている推定NESはN末端領域とC末端領域に一つずつ存在していた。実際に、推定NESの欠失した変異体を作製し、その細胞内局在を調べた。また、これらの推定NESとGFPとの融合ペプチドを作製し、その局在を調べた。その結果、推定NESが実際にNESとして機能することが確かめられ、マウスCSSの細胞内局在は、NLSとNESの双方によって制御されていることがわかった。また、推定リン酸化部位の欠失変異体の細胞内局在から、CSSのリン酸化が核外移行に影響することが示唆された。
糖尿病性腎症患者が抱える問題状況を環境要因の構造からアプローチする取り組みの検討

糖尿病性腎症による透析療法導入患者は、年々著しく増加し、腎不全への進展を予防する取り組みの重要性は増している。これまで糖尿病性腎症患者の心理的特徴については文通象者数が少なく十分明らかにされていない。また、糖尿病性腎症患者の看護についても方向性を示すのみとどまっている。このことから本研究の目的は、1)透析療法導入期にある糖尿病腎症患者が抱える問題と心理的特徴を明確にすること、2)透析導入期における糖尿病腎症患者の看護における問題状況を明らかにすることとした。期間の途中での研究中断のため1)の目的に対してのみ、糖尿病性腎症により血液透析療法導入した慢性腎臓病患者8名を対象にインタビュー調査を実施した。調査内容は、糖尿病性腎症との診断時と透析療法と日常生活に対する思い等であり、半構成式面接法により収集する。データはKJ法の手法を参考に分析した。そのうち1事例の分析結果として、透析導入期における心理的特徴は、[一生続く病いに対するショックと何とか避けたい思い]、[療養法と日常生活の両立の難しさ]、陽体症状の自覚により透析治療を納得]など12のシンボルマークにまとめられた、それらの結果をコービンとストラウスによる病みの軌跡理論により分析したところ、血液透析療法導入期にある糖尿病性腎症患者の5理的特徴として、軌跡の局面により願いの内容が変化する、下降期に向かい患者が行う日常生活の仕事と病気の仕事の調整は困難度が増す、身体症状の苦しみの経験により透析療法を受け入れる、これまでの生活史が今後の生活調整の取り組みへの意図の支えになるなどの特徴が挙げられた。糖尿病性腎症による透析導入患者は、糖尿病患者の増加とともに年々増加し、今後も増加していくことが予想されている。しかし、これまでの糖尿病性腎症患者の心理的側面に関する研究報告では対象者数が少ないことや看護の方向性を示すのみにとどまっている。本研究の目的は、1)透析導入期にある糖尿病性腎症患者が抱える問題と心理的特徴を明らかにする、2)明らかになった糖尿病性腎症患者の心理的特徴をふまえて、看護者が抱えている問題状況について明らかにすることである。この研究によって糖尿病性腎症患者の心理的特徴を理解した上で、糖尿病性腎症患者の看護に携わっている看護師が抱える問題状況を環境要因の構造からとらえることで、看護方略の改善を目指すことができる。平成23年度には、1)の目的を明らかにするために対象者4名に半構造化インタビューを実施した。そのうち1名の個別分析の結果、透析を導入する前に出現した身体症状の辛い経験、糖尿病に対する思いや今後を含めた病気の管理に対する気持ち、仕事や家族への思いや周囲の反応、今後の透析治療の進歩に対する期待感などに関する12のシンボルマークが抽出された。平成24年度には、対象者数を増やし、分析を進めていくと同時に、看護者が糖尿病性腎症患者の看護についてどのような問題状況を抱えているかを明らかにするための研究を進めていき、糖尿病性腎症患者の看護方略モデルの構築に向けて研究を進めていく。研究施設の改築等より、対象患者の受け入れが減少したことや研究協力者の部署の変更により対象者の紹介依頼の調整が滞ったことによる。対象施設を増やし、それに伴い新たな研究協力者についても依頼し、研究を進めていく。平成23年度に得られた成果を学会発表にて報告する。さらに追加したデータの入力に要する人件費等を要する。
整数論、数理物理学への応用を目指した代数的ホモトピー論の研究

ホモトピー論的手法の整数論,代数幾何学,数理物理学等への応用の可能性について、数々の議論を行った。特に研究分担者B.Simoneのこの数年来の研究課題であるMotivicホモトピー論の代数幾何学や整数論への応用についての議論を行った。その最も重要な点は、Motivicホモトピー論におけるS双対性定理の具体的記述を行い、B.Simoneの展開しつつあるhigher-degree formulaの精密化を図り、代数幾何学や数論幾何学への応用を目指すことである。そのために代数多様体のXとその部分多様体YについてMotivicホモトピー論におけるThon類の存在およびその性質について議論を行い、B.Simoneのかかえていたいくつかの問題点の明確化とその解決方法についての指針を得た。また、2006年度9月中旬に、B.Simoneは代数幾何学を専攻している大学院生および教官に対して、Motivicホモトピー論と彼のhigher-degree formulaに関する約10時間の講義を行った。また、申請者のこの数年来研究を続けているC_2-有限性を持つ頂点作用素代数の表現のつくるabel圏にrigid braded tensor categoryの構造を入れることについての最近の結果をSimoneに講義し、議論を行った。この結果により、このabel圏においてはprojective object = injective objectという著しい結果が成立し、その結果として零mod代数が半単純であればabel圏自身がsemi-simpleということが証明されることとなった。また、このabel圏が半単純とならない最も簡単な例であるW(p)代数についても議論を行った、ホモトピー論的手法の整数論,代数幾何学,数理物理学等への応用の可能性について、数々の議論を行った。また、このabel圏が半単純とならない最も簡単な例であるW(p)代数についても議論を行った、
ヨーロッパ人権裁判所の機構・判例に関する実証的研究

2年間の本共同研究で、3回の京都合宿研究会を含め、12回の研究会をもった。それらの研究・調査によって得られた知見等の成果として、次のものがある。1.国際人権法への日本の対応は、時間的に後れをとりながらも、じょじょに進んでいるが、日本の裁判所での取り組みは、一般的に消極的である。そのため国連の人権委員会からの見解として、日本の裁判官等に対する改善提案もなされている。その点で、国際人権規約を中心とする国際人権法への理論・実務面での積極的な対応が重要である。それと同時に、この面で判例等の蓄積の多いヨーロッパ人権裁判所を研究する意義は大きい。2.ヨーロッパ人権条約が1953年に効力を発生して以来、当初はヨーロッパ人権裁判所への申立て件数は少なかったが、同裁判所の発展的解釈による人権範囲の拡大、また、各締約国の積極的対応等もあって、1980年代後半以降、個人の申立て件数は急増した。それらの事件処理に当たって、ヨーロッパ人権裁判所は、各国の国内裁判所や、立法・行政等との問に諸種の矛盾をもつだけに、国の「評価の余地」理論により、各国の裁量を認め、調整をしつつ、同裁判所判決等を通じて、法の支配、民主的社会、個人的自由を中心価値とする、ヨーロッパ共通の人権基準を形成してきている。また各締結国も、それに対応した法整備や、裁判運営を進めてきた。3.1990年代に東欧・中欧諸国によるヨーロッパ人権条約の批准、1998年からの常設ヨーロッパ人権裁判所八の移行に伴い、それら諸国からの申立て件数の増加に対して、これまで西欧諸国を対象としてきた「ヨーロッパ的基準」の真価がいっそう問われている。この新たな状況も含め、ヨーロッパ人権条約上の権利・自由として伝統的であり、また今日的でもある、人身の自由とプライバシーの権利を中心に、判例上の「ヨーロッパ的基準」を考察することが、次の研究課題である。第1年度の本共同研究では、2回の京都合宿研究を含め、6回の研究会をもった。1.1998年11月から常設ヨーロッパ人権裁判所が始動する中で、ヨーロッパ人権保護条約の参加国において、ヨーロッパ人権裁判所との関係での確実な変化が起こっている。例えば、イギリスで1998年の人権法の制定と2000年からの同法施行、また、東欧諸国等の、ヨーロッパ審議会およびヨーロッパ人権条約への新参加国で、ヨーロッパ人権裁判所への係属事件数の増加がある。2.それらの動きが、別機構であるヨーロッパ連合(EU)の進展とも関連している。とくに、2000年12月にヨーロッパ基本権憲章が、法的拘束力はないものの、EU首脳会議で採択・調印された。3.ヨーロッパでのそうした確実な展開に対し、日本の法学界での対応はまだ本格的でない。国際法学界では、主流でないものの、着実な研究が進められているが、憲法学界では偏りがあり、イギリスについてはある程度の研究成果がある。しかしフランス・ドイツ・イタリア等については、まだ十分な対応となっていない。その中で本共同研究は、組織的な研究への貴重な取り組みとなっている。4.平成13年度の第2年度研究では、フランス・イタリア等、ヨーロッパ諸国の新しい動向を引き続き探求すると同時に、1980年代後半以降のヨーロッパ人権裁判所の主要な判例につき、ヨーロッパ人権条約の条文別及び国別をも考慮して研究を進め、それらの研究成果を公表し、さらに、近い将来の公刊を検討する予定でいる。

それらの研究・調査によって得られた知見等の成果として、次のものがある。1.国際人権法への日本の対応は、時間的に後れをとりながらも、じょじょに進んでいるが、日本の裁判所での取り組みは、一般的に消極的である。そのため国連の人権委員会からの見解として、日本の裁判官等に対する改善提案もなされている。その点で、国際人権規約を中心とする国際人権法への理論・実務面での積極的な対応が重要である。それと同時に、この面で判例等の蓄積の多いヨーロッパ人権裁判所を研究する意義は大きい。2.ヨーロッパ人権条約が1953年に効力を発生して以来、当初はヨーロッパ人権裁判所への申立て件数は少なかったが、同裁判所の発展的解釈による人権範囲の拡大、また、各締約国の積極的対応等もあって、1980年代後半以降、個人の申立て件数は急増した。それらの事件処理に当たって、ヨーロッパ人権裁判所は、各国の国内裁判所や、立法・行政等との間に諸種の矛盾をもつだけに、国の「評価の余地」理論により、各国の裁量を認め、調整をしつつ、同裁判所判決等を通じて、法の支配、民主的社会、個人的自由を中心価値とする、ヨーロッパ共通の人権基準を形成してきている。また各締結国も、それに対応した法整備や、裁判運営を進めてきた。3.1990年代に東欧・中欧諸国によるヨーロッパ人権条約の批准、1998年からの常設ヨーロッパ人権裁判所への移行に伴い、それら諸国からの申立て件数の増加に対して、これまで西欧諸国を対象としてきた「ヨーロッパ的基準」の真価がいっそう問われている。この新たな状況も含め、ヨーロッパ人権条約上の権利・自由として伝統的であり、また今日的でもある、人身の自由とプライバシーの権利を中心に、判例上の「ヨーロッパ的基準」を考察することが、次の研究課題である。
体罰の比較文化史研究―暴力なきスポーツ界の思想的基盤構築に向けて―

スポーツ界の体罰根絶を目指し、その思想的基盤構築に向け、内外の体罰の歴史と現状に関する比較文化研究を行った。子供の「規律化」をめぐる通時的な変化および日本と諸外国との共通点と相違点が明らかとなった。また、国際シンポジウムを開催し、日本の体罰構造、韓国における体罰の実態と根絶活動、フランス教育思想における体罰否定の思想的根拠などを明らかにした。さらに、体罰なきスポーツ指導のためのワークショップを実施し、言語コミュニケーションを最重視したチーム・ビルディング実習と参加者によるディスカッションを行った。これらの成果を踏まえて、研究論文集と研究書の翻訳を近日中に発行する。スポーツ界においては体罰を伴う指導が発生しつづけている。しかし、それは許されないことであり、単なる場当たり的な対策ではなく、きちんとした思想的基盤にもとづく対策を開発する必要がある。そのために2014年度(初年度)においては、歴史的な視角から日本、イギリス、フランス、ドイツ、アメリカ、南アフリカ、中国の体罰の歴史と現状について調査と分析を行った。その際にはスポーツ界のみならず、学校、船内、軍隊、教会といった場をも対象とした。日本のスポーツ界における体罰史については、大学体育会を調査対象とし、具体的な事件を編年的に明らかにした。また、第二次大戦後に増加しているものの、軍隊経験者による加罰の事例が認められないことがわかった。現代世界においては体罰はおしなべて禁止され、減少しつつあるが、アメリカのように多くの州で公に認められているケースもある。また、イギリス/アイルランドにおいても近年まで認められ、また19世紀20世紀半ばに苛烈な体罰が起こり、問題となっている点が確認された。一方で、フランスやドイツは19世紀末には体罰が禁止され、現在では体罰という概念すら理解されなくなっている。こうした各国、時代、文化による違い、さらには体罰撲滅の実例を明らかにしたことで、2015年度の国際シンポジウムの開催、2016年度の国内スポーツ諸団体への「体罰なきスポーツ指導」ワークショップ開催への基礎的な理解の構築が達成できたと言える。前年度の歴史学的研究に加えて、本年度は指導実践の現場からの聞き取りを行い、体罰なき指導を妨げている問題点について検討した。すなわち、レスリング(安田)、野球(中村)、フェンシング(中田)等のスポーツ団体から意見を聞き、体罰の実態、現行の対処法、当事者の意識について聞き取りを行った。また、国際的な視点からみた日本の体罰の位置を浮き彫りにするために、当初の計画どおり国際シンポジウム「体罰なきスポーツ界を目指して:日韓仏の現状と対策」(2016年3月19日(土)13時17時、早稲田大学1号館301教室)を開催した。研究代表者である石井昌幸が司会を務め、アメリカからアーロン・ミラー氏、韓国から羅永一氏、フランスからエイリック・プレラ氏を招いて、シンポジストとして登壇していただいた。ミラー氏は「日本のスポーツ界における体罰の構造」、羅氏は「韓国スポーツ界における体罰の現状と対策」、プレラ氏は「フランスの学校における体罰の現状と対策」と題する報告を行い、次いでフロアも含めてのディスカッションを行った。当日は100名を超える来場者があり、ディスカッションも非常に活発なものであった。アメリカ人学者が見た日本の体罰の構造的特質、韓国における体罰の実態とその克服の試み、フランス教育思想から見た体罰否定の思想的根拠などが明らかにされ、本年度の中心事業として、ふさわしいものとなった。各国、時代、社会構造などによる違い、さらには体罰撲滅の実例が明らかとなったことで、2016年度の「体罰なきスポーツ指導」ワークショップ開催への基礎的な理解の構築が達成できたと言える。H26年度、および、27年度において、当初計画していた国内調査、国外調査をおおむね終了することができたが、現時点で2名は勤務先、および、家庭の事情から調査を終えていない。H27年度には当初の計画通り、アメリカ、韓国、フランス3カ国から講師を招いて、国際シンポジウムを開催した。安田を中心に下記のとおり「体罰防止ワークショップ」を3度行った。(1)2月18日、9時17時、関西大学堺キャンパス室内競技場およびグラウンドにて実施。科研メンバーのほか、関西大学体育会本部役員3名が参加。(2)3月11日9時17時、関西大学堺キャンパス室内競技場およびグラウンドにて実施。科研メンバーのほか関西大学スポーツ健康学部の体育教員志望の学生約16名+卒業生等見学者13名が参加。(3)3月18日9時17時、関西大学堺キャンパス室内競技場およびグラウンドにて実施、科研メンバーのほか関西大学アメリカンフットボール部部員約70名+スタッフ約20名が参加。3月12日10時17時、大阪体育学会第55回大会(関西大学堺キャンパス)における成果報告会(科研メンバーほかによる)参加者:大津、川口、北岡、坂元、熊谷、志村、中田、中村、三島、門田、安田。

これらの成果を踏まえて、研究論文集と研究書の翻訳を近日中に発行する。2014年度には、国内外での体罰と、それを解決・解消した歴史についての調査を予定していた。これについて、国内では戦後の大学スポーツ界、1970年代以降のスポーツ漫画における体罰描写について調査が完了した。海外については、イギリスのトレイニング、アイルランドの孤児院、イベリア半島における少数言語政策、ドイツの学校教育、フランスの教育思想、アメリカの軍隊における体罰、ユダヤ人への差別と暴力、南アフリカの人種政策と暴力の調査が完了した。日本では明治期の学校体罰、海外ではドイツにおける少数民族政策、イギリスの船内体罰についての調査が不十分である。とはいえ、すでに初年度の成果をまとめる作業に入っている。2015年度末に開催する国際シンポジウムに関しても、すでにフランス、韓国から招聘する研究者との調整が完了した。当初の計画通り、H28年度は体罰なきスポーツ指導モデルを構築するためのワークショップを開催する。関西大学の安田忠典が中心となって、スポーツ団体と連携のもと、現場の指導者を対象にして、体罰なきスポーツ指導を実践するためのワークショップを関西大学で開催する。また、H28年度は、研究計画の最終年度にあたるため、未調査のものについては確実に調査を遂行するとともに、H26年度およびH27年度に行なった国外調査、国内調査の成果を学会発表、論文、著書等の成果としてまとめ、公表する。28年度が最終年度であるため、記入しない。スポーツ史2014年度の研究成果を、個別に学会棟で報告し、論文にまとめるとともに、2016年度に刊行予定の論文集に向けて、志村を中心に準備を進めていく。なお、すでに出版社との協議は終わっている。2016年3月に開催する国際シンポジウムでは、フランス、韓国からの研究者の招聘が決まっているが、さらにアメリカからの招聘も予定しており、候補者との調整を進めていく。さらに、2014年度の調査結果を盛り込んだシンポジウムとするため、高知大の中村を中心として研究代表者/分担者/協力者による打合会を開き、招聘者との議論をきちんとかみ合った有益なものとできるよう、準備を行う。また、2016年度の課題である国内外のスポーツ団体への調査、スポーツ指導者への「体罰なき指導法」ワークショップ開催のため、関西大の安田を中心に調整していく。調査対象は、日本レスリング協会、日本フェンシング協会が決定しており、これらの団体と協力しつつ、過去及び現在の体罰の実態をあきらかにし、再発防止のための方策を創案する。国外調査を予定していた研究分担者の北岡幸代(ドイツ)、および川口美奈子(イギリス)が日程の関係上、調査を行う事ができなかったため、次年度使用額が発生した。昨年度、出張計画が実行できなかった分担者がおり、本年度費消予定のため。北岡幸代は、当初の計画通り、今年度中にドイツで国外調査を実施する。川口美奈子は、勤務先および家庭の事情のため、海外調査を中止することとなった。川口が使用する予定だった予算については、研究打合せに交通費が必要な中村哲也と中田浩司の旅費として使用する予定である。
デジタルマイクロミラーデバイスを用いた2次元露光光造形法に関する研究

光造形法とは,光硬化性樹脂液表面をレーザーで走査し,硬化した層を液中に沈め,再度レーザーで走査する手順を繰り返して3次元模型を作製する手法であるが,レーザーで走査し終わるまでその層を液中に沈めることができないので,1層当りの露光時間が長いという問題がある.また,模型壁面に積層に起因する段差が生じるという問題がある.本研究は,単位深さ当りの露光時間の短縮,層間段差の排除を目的とするもので,ここではデジタルマイクロミラーデバイスを用いて2次元露光する手法の開発を行った.具体的にはデジタルマイクロミラーデバイスを構成する個々の微細ミラーの反射角を外部映像信号により変化させ,光源からの光を選択的に反射させて模型の断面画像を樹脂液面に投影し,断面画像の切替と硬化物を載せたテーブルの降下とを連携させて行うことにより任意形状の3次元模型を作製する.昨年度までに,メタルハライドランプを光源とした投影光学系とミラーの駆動制御回路を作製した.今年度は,まず初めにVisual C++の描画関数を用いて,3次元模型の断面画像を想定した2次元図形をパソコン画面のピクチャー領域に描画させ,この図形の位置,大きさ,形状を深さ(高さ)方向の座標値により変化させるプログラムを作成した.次に,Z軸移動ステージをRS232Cケーブルでパソコンと接続し,Visual C++を用いてステージの位置(高さ)を変化させるプログラムを作成した.これら2つのプログラムを結合させることにより,Z軸ステージの移動と連動して描画図形を変化させることができるようになった.そこで実際に,ステージに取り付けた水平テーブルを光硬化性樹脂槽内に設置し,ピクチャー領域を樹脂液面に投影することにより,3次元模型が作製できることを確認した.また,テーブルを連続降下させることにより,段差の発生しない模型が作製できることを確認した.光造形法とは,光硬化性樹脂液表面をレーザーで走査し,硬化した層を液中に沈め,再度レーザーで走査する手順を繰り返して3次元模型を作製する手法であるが,レーザーで走査し終わるまでその層を液中に沈めることができないので,1層当りの露光時間が長いという問題がある.また,模型壁面に積層に起因する段差が生じるという問題がある.本研究は,単位深さ当りの露光時間の短縮,眉間段差の排除を目的とするもので,ここではデジタルマイクロミラーデバイスを用いて2次元露光する手法の開発を行う.具体的にはデジタルマイクロミラーデバイスを構成する個々の微細ミラーの反射角を外部映像信号により変化させ,光源からの光を選択的に反射させて模型の断面画像を樹脂液面に投影し,断面画像の切替と硬化物を載せたテーブルの降下とを連携させて行うことにより任意形状の3次元模型を作製する.本年度は,次のようにして2次元露光装置の光学系,デジタルマイクロミラーデバイスの駆動回路を作製した.1.光学系の内,光源には250W超高圧水銀ランプ(USH-250D:ウシオ電機(株))を,点灯装置には現有設備のHB-25105AA(ウシオ電機(株))を利用した.光源を格納する筐体は,放熱を考慮して設計し,金属板・棒,ネジ等を用いて作製した.光源からの紫外光をデジタルマイクロミラーデバイスを介して樹脂液面へ投影する光学系を設計し,保持具類は市販のものを活用し,必要に応じて金属,ベーク等を用いて作製した.デジタルマイクロミラーデバイスの加熱を避ける目的で反射鏡類には赤外線透過機能を有するコールドミラーを用いた.2.パソコンの映像信号にもとづいてデジタルマイクロミラーデバイスをオン・オフさせる駆動回路およびその周辺回路を,専用ICとその他の電子部品を用いて試作した.プログラムを遅滞無く動作させることを目的として,本科研費で購入した増設RAM(メモリ)を現有パソコンに搭載させた.光造形法とは光硬化性樹脂液表面をレーザーで走査し,硬化した層を液中に沈め,再度レーサーで走査する手順を繰り返して3次元模型を作製する手法であるが,レーザーで走査し終わるまでその層を液中に沈めることができないので,1層当りの露光時間が長いという問題がある.また,模型壁面に積層に起因する段差が生じるという問題がある.本研究は,単位深さ当りの露光時間の短縮,層間段差の排除を目的とするもので,ここではデジタルマイクロミラーデバイスを用いて2次元露光する手法の開発を行う.具体的にはデジタルマイクロミラーデバイスを構成する個々の微細ミラーの反射角を外部映像信号により変化させ,光源からの光を選択的に反射させて模型の断面画像を樹脂液面に投影し,断面画像の切替と硬化物を載せたテーブルの降下とを連携させて行うことにより任意形状の3次元模型を作製する.昨年度は,一般の光硬化性樹脂の感度が紫外領域にあるという特性を最大限に活かす目的で,光源に超高圧水銀ランプを,光学系に石英レンズを用いて2次元露光装置を作製した.しかしながら,紫外線防護メガネをかけて可視域の投影像を確認したところ像の歪やほけがひどく,硬化した樹脂の形状の歪もひどいものであった.そこで今年度は,組み合わせレンズにすることで,欠像特性の改善を図った.紫外線を透過する石英製の組み合わせレンズは高額な特注品になる.そこで本研究では,カメラのズームレンズや非球面レンズなど研究室既有の可視光用レンズを用いることにした.そのため,光源を可視域に強いスペクトルが集中したメタルハライドランプに,光硬化性樹脂の種類を可視光タイプのものにそれぞれ変更した.可視領域であるので投影像を防護メガネ無しでも直視でき,ピントや像の歪の目視確認が簡単に行なえるようになった.

投影距離800mmの位置で,280mm×360mmの画面サイズ(おおよそB4サイズ)が実現できた.また,画面の外周部を除けば,コントラストやフォーカスが改善された明るい画像を得ることができた.次年度は,画面内の描画図形とテーブルの降下とを連動させて実際に3次元模型の作製に取り組む予定である.光造形法とは,光硬化性樹脂液表面をレーザーで走査し,硬化した層を液中に沈め,再度レーザーで走査する手順を繰り返して3次元模型を作製する手法であるが,レーザーで走査し終わるまでその層を液中に沈めることができないので,1層当りの露光時間が長いという問題がある.また,模型壁面に積層に起因する段差が生じるという問題がある.本研究は,単位深さ当りの露光時間の短縮,層間段差の排除を目的とするもので,ここではデジタルマイクロミラーデバイスを用いて2次元露光する手法の開発を行った.具体的にはデジタルマイクロミラーデバイスを構成する個々の微細ミラーの反射角を外部映像信号により変化させ,光源からの光を選択的に反射させて模型の断面画像を樹脂液面に投影し,断面画像の切替と硬化物を載せたテーブルの降下とを連携させて行うことにより任意形状の3次元模型を作製する.昨年度までに,メタルハライドランプを光源とした投影光学系とミラーの駆動制御回路を作製した.今年度は,まず初めにVisual C++の描画関数を用いて,3次元模型の断面画像を想定した2次元図形をパソコン画面のピクチャー領域に描画させ,この図形の位置,大きさ,形状を深さ(高さ)方向の座標値により変化させるプログラムを作成した.次に,Z軸移動ステージをRS232Cケーブルでパソコンと接続し,Visual C++を用いてステージの位置(高さ)を変化させるプログラムを作成した.これら2つのプログラムを結合させることにより,Z軸ステージの移動と連動して描画図形を変化させることができるようになった.そこで実際に,ステージに取り付けた水平テーブルを光硬化性樹脂槽内に設置し,ピクチャー領域を樹脂液面に投影することにより,3次元模型が作製できることを確認した.また,テーブルを連続降下させることにより,段差の発生しない模型が作製できることを確認した.
画像解析による眼振運動の高精度計測とめまいの原因推定への応用

めまいはその原因が複雑かつ多岐に渡るため、正確な診断を行うためには専門的な知識と経験を持った医師の診断が必要であるが、現在めまいの専門医は非常に少ないのが現状である。本研究ではめまいに伴う異常眼球運動(眼振)を動画像処理に基づいて解析するめまいの診断支援システムの実現を目的とする。提案手法には、まばたきの検出、瞳孔位置の特定、回旋性眼球運動の回転角算出が含まれており、まばたきなどのノイズ強く、かつ水平・垂直・回旋の3つの運動の解析を可能にしている。平成22年度の研究計画では、(1)ゴーグルカメラの作成、(2)まばたき時の瞳位置の検出、(3)瞳を中心とした眼球の回旋運動の解析が予定されていた。それぞれの内容について、今年度の研究成果について報告する。(1)ノンインターレースのゴーグルカメラの作成申請時点では、キーエンス製の高速撮影用CCDカメラを用いたゴーグルカメラの作成を考えていたが、最終的に決定した補助金額およびゴーグルカメラ作成費用などを考慮して、東芝テリー製のCCDカメラの使用に切り替えた。現在、ゴーグルカメラの作成は最終段階に入っている。カメラが完成していないため、まだノンインターレースの画像データ取得には至っていない。(2)まばたき時の瞳位置の追跡すでに入手しているインターレース方式の画像を用いたまばたき時の瞳位置の検出については、瞳位置の移動速度がそれほど高速ではないため、複数フレームを用いたノンインターレース化による解析が可能であった。まばたき特徴量を定義することにより、瞳の位置検出およびまばたき時を含めた瞳位置の追跡は、今後の解析のためにも十分な結果が得られた。(3)瞳を中心とした回旋運動の抽出瞳を中心とした眼球の回旋運動は非常に高速な運動であるため、インターレース方式の画像を用いた場合、従来使われているブロックマッチング法などではよい結果が得られなかった。多くの実験の結果、位相限定相関法を利用することによって、ある程度の精度で回旋運動が追跡できることがわかった。回旋運動による眼球の角度変化を時系列的に表すことにより、医師がビデオ撮影結果から目視する眼球運動の特徴が定性的に確認できた。この研究の最終目標は、めまいを起こしているときの眼球運動の定量化と可視化、眼球運動とその原因を結びつけるための判別分析の三つが挙げられる。平成23年度の研究成果として、まず眼球運動の解析のためのゴーグルカメラを完成させた。カメラ作成の段階で、今後の解析方法などを考慮して使用を検討した結果、画像の保存ファイル形式をjpgとした。平成23年8月末にゴーグルカメラの試作機が完成した。これまで利用していた市販のゴーグルカメラの撮影はインターレース方式であったため画像解析をおこなう際に不具合が生じたが、このカメラの完成によって研究を次のステップに進展させることが可能となった。平成23年度は、市販のゴーグルカメラ画像に対応させて作成したソフトウェアを、開発したカメラ用に修正することから始めた。画像取得のための被験者として、健常者(研究協力者)の眼球運動の撮影を行った。インターレース・ノンインターレースの違いだけではなく、ファイルフォーマット、撮像範囲、映像の鮮明度など、いままでの画像と大きく変わったため、画像の前処理からすべてを検討しなおしてのソフトウェア作成となった。患者によっては瞳が目の量がぎりぎりの位置まで移動する場合があり、そのようなときの映像では、瞳の形状が縦長の楕円になる。いままでのアルゴリズムでは、瞳の形状が円形であると仮定して位置計測を行っていたので、解析アルゴリズムの改良も行った。楕円形状の抽出となるので、いままでより計算時間が長くなってしまう。そこで、実用性を考慮して、計算時間を短縮するための処理を行った。その結果として、いままで円形で近似していたものと同様に高速な形状抽出ができるようになった。ゴーグルカメラの完成が8月末ということもあり、またアルゴリズムの大幅な見直しが必要だったため、患者に対する撮像については平成24年度の研究課題とした。平成24年度の研究としては、平成23年度までの研究で問題となっていたアルゴリズムの改良を行った。平成23年度までは、計算時間の短縮のために眼球中の瞳孔の形状を円形で仮定して瞳孔検出を行い、その後の動作解析を行っていた。しかし、実際の瞳孔形状はやや楕円形となっている場合があり、また視線方向が左右の両端に近い場合には、瞳孔形状がかなり縦長の楕円形になる。このような場合には瞳孔位置の検出が難しく、眼振のデータに大きな誤差が含まれた。平成24年度は、瞳孔の形状を楕円形で仮定し、かつこれまでの円形近時よりも計算時間を短縮するアルゴリズムを開発した。それによって、今まで以上に眼振の解析が容易になった。平成24年度のもうひとつの研究内容として、平成23年度に作成したゴーグルカメラによる臨床実験がある。

ハードウェアの作成には予想以上に時間がかかってしまったため、作製したゴーグルカメラの問題点の洗い出しが平成24年度の急務となった。医師の協力により、ゴーグルカメラで患者の眼振を撮影し、診断における問題点をチェックした。その結果、三つの欠点が見つかった。そのうちの二つは、ソフトウェアのバグなどの問題なので、改良していくことが可能である。しかし、大きな問題として、ゴーグルカメラの構造的な問題があった。ゴーグルカメラの作製のしやすさやメンテナンスを考慮して、CCDカメラを目の正面に設置したのだが、人間の目の機能として正面に物体があると、その物体を凝視してしまうため、めまい患者であっても眼振が起きにくくなるという欠点があった。臨床で利用するためには、ゴーグルカメラを再設計する必要がある。今後に残された問題として、開発したアルゴリズムに、ゴーグルカメラが大きく揺れたときのぶれ補正のアルゴリズムを加えることと、新設計のゴーグルカメラを作製することがあげられる。ノンインターレースのゴーグルカメラ作製に予想以上の時間がかかった。市販のゴーグルカメラでは今後の研究が進展しないため、ノンインターレースのカメラ作製が終了しなければ次のステップに入ることができないという状況だった。そのため、ゴーグルカメラ作製の遅れが研究全体の遅れとなっている。試作のゴーグルカメラに大きな改良がなければ、平成24年度の研究は順調に進むもの考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度は、健常者に強制的に眼振運動を起こさせて、それデータ解析した。健常者を被験者としてデータを取得した場合、回旋運動と水平・垂直運動が独立した状態の映像となる。しかし、実際の患者の眼振を撮像すると、瞳の回旋運動と水平・垂直運動が合成したデータとなる。平成24年度前半の研究としては、運動が合成された画像データからそれぞれの運動を分離・抽出し、それぞれの運動について時系列の解析を行う。平成24年度後半の研究として、めまい原因の異なる患者について解析を行い、めまい原因と解析結果との対応付けを検討する。ここでの一番の問題点としては、めまい患者の画像データがどの程度入手できるかということである。サンプル数によって平成24年度の研究成果が決まってしまうので、医師との共同研究体制を強めていきたいと考えている。