hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分裂能格性の比較統語研究：名詞化と動詞の意味的特性を中心とした実証研究

今年度は、マヤ諸語内及びマヤ諸語と他の能格言語や喜界語の比較統語研究を通じて、分裂能格性の発生メカニズムの研究を行った。具体的には、分裂能格性が先行研究で主張されてきたような独立した規則から導かれるのではなく、各言語の統語的要因、特に名詞化節の統語的特性と動詞の意味的特性から派生される副次的な現象であることを明らかにすることを目指した。マヤ諸語の名詞化と分裂能格性に関する学術論文が国際学術雑誌(Natural Language and Linguistic Theory, Springer)に掲載された。動詞の意味的特性と分裂能格性に関しては、喜界語(上嘉鉄方言)のフィールド調査を行い、当該言語が活格型配列を持つかを検証した。本調査の結果、当該方言には活格型配列は見られないことが明らかになった。また、当初の計画には無かったが、格配列との関連で喜界語の名詞句の研究も行い、格標示と名詞句削除の有無の相関関係を調査した。さらに、消滅危機言語である喜界語の言語データを映像や地図とリンクできるようなデータベースの構築を始めるための予備調査も行った。本研究の特色は、分裂能格性に関する課題を解決するために、先行研究において見過ごされてきた、名詞化現象に関する詳細かつ緻密な分析を用いる点である。この点に関して、今まで研究代表者がフィールドワークと文献調査を基に蓄積してきたカクチケル語を含むマヤ諸語の名詞化に関する研究をさらに推し進めることにより、先行研究では議論の俎上に載せられることがなかった言語からの知見を加えることが可能となる。また、今まで分裂能格性という観点から分析されることがほとんどなかった喜界語を取り上げることにより、分裂能格性に関わる別の統語的要因である動詞の意味的特性の研究に対しても新たな視座を加えることが可能となる。マヤ諸語の名詞化と分裂能格性の研究に関する学術論文がまとまり、国際学術雑誌に掲載されたため。喜界語(上嘉鉄方言)に活格型配列が存在しないことが明らかになったため、動詞の意味的特性と分裂能格性に関する調査計画の変更を検討する必要がある。一方、喜界語の名詞句内における格標示と名詞句省略現象に関する興味深いデータが見つかったため、他の琉球諸語との比較統語研究を行う予定である。当初予定していた支出用途枠(「旅費」等)での支出が少なかったため、次年度使用額が生じた。今回生じた次年度使用額は、次年度の現地調査費用等に充てる予定である。
胚由来因子に着目した新しい胚移植法の開発

二段階胚移植法の有効性に関する検討:滋賀医科大学産婦人科および関連施設において以下に記載するようなプロトコールに従ってヒト体外受精胚移植プログラムを遂行し、その臨床上の有用性を、受精率、卵割率、平均移植胚数、妊娠率、胚着床率、流産率、新生児異常の発生率、多胎率、卵巣過剰刺激症候群(OHSS)の発生率、患者年齢分布、平均年齢、体外受精の既往回数等のパラメータについて検討し、これを従来行われていた一段階の胚移植の成績と比較検討した。ヒト体外受精胚移植法のプログラムは、以下のごとき手順で行った。前周期黄体期7日目よりGnRHアゴニストを600mg/日で投与を開始、採卵予定日の11日前よりpure FSH 225単位を連日注射開始し、卵胞が成熟していることを確認した上で採卵予定日に採卵する。媒精および胚培養をP1+10%SSS液で行い、2日目および5日目に胚移植を経腹超音波ガイド下におこなう。なお、これらの臨床成績の一部は、すでに2005年3月にアメリカ不妊学会雑誌(Fertility and Sterility)に掲載された。現在もこの研究は進行中であり、母数を増加させ統計の信頼性を上げている。胚由来子宮内膜修飾因子および着床促進物質の研究:胚由来子宮内膜修飾因子および着床促進物質の研究は、共同研究者である竹林浩一講師、木村文則助手が行っている。胚由来因子の同定は現在進行中であるが、その前段階として胚依存性の子官内膜からの発現誘導される遺伝子群をマウスの系を用いて行った。この成果の一部はすでに第56回日本産科学婦人科学学術集会でも報告した。二段階胚移植の有用性に関する検討:滋賀医科大学産婦人科および埼玉医科大学総合医療センターの両方の施設において以下に記載したようなプロトコールに従ってヒト体外受精胚移植プログラムを遂行し、その臨床上の有用性を、受精率、卵割率、平均移植胚数、妊娠率、胚着床率、流産率、新生児異常の発生率、多胎率、卵巣過剰刺激症候群(OHSS)の発生率、患者年齢分布、平均年齢、体外受精の既往回数等のパラメーターについて比較検討し、これを従来おこなわれていた一段階胚移植法の成績と比較検討した。ヒト体外受精胚移植法のプログラムは以下のごとき手順を予定している。前周期黄体期7日目よりGnRHアゴニストを600mg/日で開始、採卵予定日の11日前よりFSH 225IU/日で連日注射開始、Day 12に採卵する。媒精および胚培養をP1+10%SSS液でおこない、Day2およびDay5に胚移植を経腹超音波ガイド下におこなう。なお、これらの臨床成績の一部はすでに今年度末に研究発表会(第9回滋賀不妊診療懇話会)をおこない、プログラムの計画等に関する修正などをおこなった。胚由来低分子因子の検索と同定の研究は共同研究者の竹林浩一講師、木村文則助手がLC-Mass Spectrometryをおこない、分子量3000以下の分画について胚由来因子の分離、検出とフラグメンテーションパターンから推定される分子量・分子構造を決定した。我々は既に胚盤胞に発現している遺伝子群をgene tipを用いて解析し、報告してきたが、今回の実験ではさらに、胚依存性に子宮内膜から発現誘導される遺伝子群をヒトの系およびマウスの系の両方で解析した。これらの成果の一部はすでに第56日本産科婦人科学会学術集会でも報告した。

二段階胚移植法の有効性に関する検討:滋賀医科大学産婦人科および関連施設において以下に記載するようなプロトコールに従ってヒト体外受精胚移植プログラムを遂行し、その臨床上の有用性を、受精率、卵割率、平均移植胚数、妊娠率、胚着床率、流産率、新生児異常の発生率、多胎率、卵巣過剰刺激症候群(OHSS)の発生率、患者年齢分布、平均年齢、体外受精の既往回数等のパラメータについて検討し、これを従来行われていた一段階の胚移植の成績と比較検討した。ヒト体外受精胚移植法のプログラムは、以下のごとき手順で行った。前周期黄体期7日目よりGnRHアゴニストを600mg/日で投与を開始、採卵予定日の11日前よりpure FSH 225単位を連日注射開始し、卵胞が成熟していることを確認した上で採卵予定日に採卵する。媒精および胚培養をP1+10%SSS液で行い、2日目および5日目に胚移植を経腹超音波ガイド下におこなう。なお、これらの臨床成績の一部は、すでに2005年3月にアメリカ不妊学会雑誌(Fertility and Sterility)に掲載された。現在もこの研究は進行中であり、母数を増加させ統計の信頼性を上げている。胚由来子宮内膜修飾因子および着床促進物質の研究:胚由来子宮内膜修飾因子および着床促進物質の研究は、共同研究者である竹林浩一講師、木村文則助手が行っている。胚由来因子の同定は現在進行中であるが、その前段階として胚依存性の子宮内膜からの発現誘導される遺伝子群をマウスの系を用いて行った。この成果の一部はすでに第56回日本産科学婦人科学学術集会でも報告した。
口腔組織(歯,舌,唾液腺)発生におけるサチライシン様プロ蛋白質変換酵素の役割

口腔組織の形態形成及び機能発現におけるサチライシン様プロ蛋白質変換酵素SPCの生理機能解明のため,歯・唾液腺の発生・分化過程でのSPCの発現をin situ hybridization,RT-PCR等により解析した.歯の発生においては正しい時期に正しい場所でSPCファミリーの1つ,SPC4が発現し,骨形成蛋白質BMPsの発現パターンとよく一致していた.BMPsは歯牙形成において重要な役割を果たすことが分子レベルで解明されており,SPCの認識配列であるRXXR部位でプロセシングされて初めて活性化されることから,SPC4はBMPsの活性化を介して歯の形成と密接に関わると考えられた(Akamatsu et al.1999).このSPC4の発現はエナメル芽細胞と象牙芽細胞の成熟化に応じて高度に制御されているのに対して,他のSPCファミリーは発生過程とは無関係にほぼ一定レベルで発現することから,SPC4が歯牙形成時の最も有力なBMPsのプロセシング酵素であると考えられる(投稿中).一方,唾液腺の発生過程でもSPC4は胎生15日の唾液腺原基の上皮-間葉両組織で発現するが,胎生17日では唾液腺上皮に限局して発現し,間葉組織での発現は認められなかった.分枝形成が進むと,本酵素は主として腺房細胞に発現し,生後特定の細胞に強く発現する傾向が見られた.このSPC4の発現も唾液腺成熟化過程で高度な,又,歯牙形成時とは異なる調節を受けているが,他のSPCではこの様な発現調節は見られなかった(解析中).本研究によりSPC4は上皮-間葉相互作用に関与する因子の活性化を介して口腔組織発生に重要な役割を果たし,その発現は組織・細胞特異的に複雑な調節を受けていると考えられる.本研究では口腔組織の形態形成及び機能発現におけるサチライシン様プロ蛋白質変換酵素(SPC)の生理機能番解明するため,まず歯,舌,唾液腺の発生・分化過程でのSPCの発現をin situハイブリダイゼーションを中心に解析した.特に、遺伝子の構造上発生・分化と密接に関わっていると考えられ,SPCファミリーの中でも生理機能の解明が遅れているSPC4(PACE4)について詳細に解析した.その結果,歯,舌,唾液腺いずれの原基においても発現が認められた.この中でも歯の形成においてはTGFβファミリーに属する骨形成蛋白質群(BMPs)が重要な役割を果たしていることが分子レベルで解明されているが,最も重要なBMPs前駆体(不活性型)から活性型へのプロセシングに関わる酵素に関する知見は全くないことに着目して解析を進めた結果,SPC4の発現は歯の形成と密接に関わっていることが明らかになった.すなわち,歯牙形成開始初期の上皮-間葉系組織において間葉組織で強く発現し,蕾状期,帽状期,鐘状期と発生が進むにつれ歯上皮由来の内エナメル上皮/エナメル芽細胞に限局して強く発現するようになり,同時に歯間葉由来の歯乳頭から分化する象牙芽細胞にも発現し,これらの発現は生後2日目位までは増加する傾向があるが,その後は減少し低レベルでの発現が続く.この発現パターンはBMPsの発現パターンと良く一致しており,他のSPCファミリーは発現は認められるものの発生過程とは無関係にほぼ一定レベルで発現しているようである(現在解析中).SPC4とBMPsとの共存関係は以前、肢芽形成過程においても報告されており,最近報告された培養細胞でのSPC4とBMP4の共発現実験でBMP4が非常に効率良く活性化されるという事実からもSPC4が歯牙形成時における最も有力なBMPsのプロセシング酵素であると考えられた.口腔組織の形態形成及び機能発現におけるサチライシン様プロ蛋白質変換酵素SPCの生理機能解明のため,歯・唾液腺の発生・分化過程でのSPCの発現をin situ hybridization,RT-PCR等により解析した.歯の発生においては正しい時期に正しい場所でSPCファミリーの1つ,SPC4が発現し,骨形成蛋白質BMPsの発現パターンとよく一致していた.BMPsは歯牙形成において重要な役割を果たすことが分子レベルで解明されており,SPCの認識配列であるRXXR部位でプロセシングされて初めて活性化されることから,SPC4はBMPsの活性化を介して歯の形成と密接に関わると考えられた(Akamatsu et al.1999).このSPC4の発現はエナメル芽細胞と象牙芽細胞の成熟化に応じて高度に制御されているのに対して,他のSPCファミリーは発生過程とは無関係にほぼ一定レベルで発現することから,SPC4が歯牙形成時の最も有力なBMPsのプロセシング酵素であると考えられる(投稿中).一方,唾液腺の発生過程でもSPC4は胎生15日の唾液腺原基の上皮-間葉両組織で発現するが,胎生17日では唾液腺上皮に限局して発現し,間葉組織での発現は認められなかった.分枝形成が進むと,本酵素は主として腺房細胞に発現し,生後特定の細胞に強く発現する傾向が見られた.このSPC4の発現も唾液腺成熟化過程で高度な,又,歯牙形成時とは異なる調節を受けているが,他のSPCではこの様な発現調節は見られなかった(解析中).本研究によりSPC4は上皮-間葉相互作用に関与する因子の活性化を介して口腔組織発生に重要な役割を果たし,その発現は組織・細胞特異的に複雑な調節を受けていると考えられる.
最終処分場への汚濁負荷低減のための焼却排ガス・廃熱を用いた焼却飛灰処理技術の開発

焼却施設の排ガス及び廃熱を用いて焼却飛灰の前処理(塩類洗い出し、重金属不溶化)し、最終処分場に持ち込まれる焼却飛灰中の汚濁物質を軽減する手法の提案を目指す。具体的には、二酸化炭素を含む高温ガスのバブリングにより焼却飛灰中のカルシウム、重金属、塩化物を洗浄溶媒に溶出する技術を開発する。また、得られた処理飛灰からの塩類や重金属の溶出特性を明らかする。この研究により、最終処分場での維持管理(浸出水処理やカルシウムスケール防止)の労力低減、最終処分場の長期的な安全・安心の担保に貢献する。
北太平洋亜熱帯循環におけるサブダクション過程と表層栄養塩濃度変動の関係

海洋気候値データ、定線海洋観測データおよび酸素センサー付きプロファイリングフロートデータの解析に基づき、北太平洋の主要水塊の形成域からの移流経路に沿った栄養塩濃度・溶存酸素濃度の変化を明らかにした。とくに、亜熱帯モード水分布域における酸素時間変化率の深度分布を明らかにした。さらに、太平洋十年規模変動に伴い水塊のサブダクション率が大きく変化し、亜表層栄養塩分布に影響を与えていることを示唆した。Word Ocean Atlas 2005に収録されている北太平洋亜熱帯循環における水温・塩分・溶存酸素・栄養塩の気候値データを用いて、等密度面解析を行い、永年密度躍層を構成する4つの主要水塊である回帰線水、亜熱帯モード水、東部亜熱帯モード水、中央モード水に着目し、各水塊の等密度面に沿ったリン酸塩濃度・溶存酸素濃度の空間分布を調べた。その結果、各水塊の形成域で低リン酸塩・高溶存酸素となる傾向を見出し、水塊の形成域は低栄養塩として特徴付けられることがわかった。この特徴は、これらの水塊が表層混合層で形成され、沈み込む前に、一次生産によりリン酸塩が消費され枯渇することによるものと解釈できる。また、各水塊の移流経路に沿ってリン酸塩(溶存酸素)濃度は上昇(低下)する傾向を示した、地衡流速場から各水塊の移流時間を計算し、各濃度のラグランジュ的な時間変化率を求めたところ、リン酸塩濃度変化率に対する溶存酸素濃度変化率の比は、Redfield比と12倍の範囲で一致していた。この結果から,水塊の移流過程におけるリン酸塩・溶存酸素濃度変化は生物による再無機化過程の影響を大きく受けていることが示唆された。これらの特徴を北大西洋亜熱帯循環と比較するために、生物-物理モデル(NEMO-PISCES)の出力を解析した。その結果、北太平洋亜熱帯モード水が形成時に保持している栄養塩は、北大西洋亜熱帯モード水よりも豊富であるため、北太平洋亜熱帯循環亜表層の栄養塩濃度・酸素濃度の分布形成には、亜熱帯モード水が形成時に保持している栄養塩の寄与も重要であることが示唆された。東北大学および海洋研究開発機構が20052009年に共同で北太平洋亜熱帯域に展開した酸素センサー付プロファイリングフロート16台のうち、亜熱帯モード水形成・分布域を数カ月以上漂流したフロート3台を抽出し、さらに、100%に近いと想定される表層10dbarの酸素飽和度の時間変化の考察および時空間的に近接する高精度船舶観測データとの比較から、酸素センサーのドリフトとバイアスを評価して、そのうちの2台が溶存酸素の時間発展の解析に有効であることを確認した。フロートの観測深度は海面から500mまで、観測間隔は5日である。フロートによる観測は厳密にはラグランジュ的ではないが、水温・塩分・渦位特性に基づき、同一水塊中のものとみなせるプロファイルのみを抽出し、その時間発展を用いて、有光層より深い層(およそ100m以深)について、等密度面ごとの溶存酸素の減少トレンドを求め、酸素時間変化率を見積もった。その結果,亜熱帯モード水の存在する密度帯(25.025.4σ_θ、深度範囲約100350m)で大きな減少率(-35-60μmolkg^<-1>yr^<-1>)が示された。これは、亜熱帯モード水が沈み込む直前に保持する大量の溶存態有機物が移流過程で再無機化されるとした物理・生物モデルによる先行研究の結果と整合する結果である。また、溶存酸素減少率が亜熱帯モード水内で下方に向かって単調に減少していることを明らかにし、溶存態有機物と粒子状有機物の酸素消費への寄与を分離できる可能を示した。以上の結果は、当該海域における酸素消費・栄養塩再生の鉛直分布を酸素時系列データからはじめて明らかにしたものである。白鳳丸KH-11-8次研究航海Leg2によって、北東太平洋を中心に70点以上のCTD・採水観測、約30点のXCTD観測を実施し、ほぼ計画どおりに、サブダクションおよびその栄養塩分布との関係に関するデータを取得した。Argoデータに基づく月ごとの水温・塩分の格子データセット(MOAA-GPV)と気象庁による再解析データ(JRA-25/JCDAS)を用いて、北太平洋亜熱帯循環について、20052010年の各年のサブダクション率およびオブダクション率をラグランジュ・フレームワークで見積もった。サブダクション率には大きな年々変動があり、いずれの年の空間分布も、気候値データによる分布とは大きく異なっていた。亜熱帯循環全体の年平均サブダクション率の値は25 Svから50 Svまで変動し、対応する密度帯の体積分布の変動と整合していた。とくに注目すべき年々変動として、2005年および2010年に中央モード水のサブダクションがほとんどなかったこと、および、亜熱帯モード水と東部亜熱帯モード水のサブダクション率の変動には負の相関があることがあげられる。

また、後者の変動は、北太平洋十年振動(PDO)と連動しており、PDO指数が正(負)のときに、亜熱帯モード水(東部亜熱帯モード水)のサブダクションが増加していた。気象庁による東経137度定線のデータによって栄養塩(リン酸塩)の濃度変動を記述した。亜熱帯モード水に相当する密度面上のリン酸塩には十年スケールの変動が見られ、1980年ごろに濃度が減少していた。この変化は、PDO指数の負から正への変化と23年のラグを持って生じていることから、亜熱帯モード水のサブダクション率が増加し、対応する密度層のベンチレーションが強まったことと関係している可能性が示唆された。主要な目的であった酸素センサー付きプロファイリングフロートのデータによる溶存酸素消費速度の見積りのための手法を確立し、酸素時間変化の実測に基づく酸素消費速度の鉛直プロファイルをはじめて示すことができ、もうひとつの主要な目的であった東部亜熱帯循環域における観測もほぼ計画通りに実施できたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。H23年度に確立した酸素センサー付きプロファイリングフロートのデータによる酸素消費速度の見積りには、フロートが同一水塊中を比較的長時間漂流する必要があり、この条件を満たすフロートが限られていたため、酸素消費速度の水平分布を調べることができなかった。2010年以降に展開してフロートのデータも蓄積されてきたので、今後は、この新たなデータを解析することにより酸素消費速度の空間分布を調べる。また、H24年度には、H23年度よりも一季節遅い時期に白鳳丸で同海域の観測を実施する計画である。両年のデータを比較することにより、サブダクションとその栄養塩分布の関係の季節・年々変化の情報を抽出することを目指す。また、気象庁による統計137度長期定線観測資料の解析により、亜熱帯循環における栄養塩濃度の長期変動の解析を進める。
離散要素に基づくトムズ効果のモデル化

水に微量の長鎖状高分子あるいは棒状ミセルを形成する界面活性剤を添加すると,乱流域での抵抗が著しく低減することはToms効果として知られている.著者らは微小なダンベル状要素で高分子を模擬したモデルを構築し,本モデルを用いて二次元チャネル内乱流のDNSを行い,Toms効果を再現した.また,この離散要素が縦渦減衰による抵抗低減機構と壁面近傍の付加応力による抵抗増加機構の2つの機構を内在していることを示した.本研究では,さらに要素に強い力が加わった場合に,要素が切断される効果を加えた.モデルでは、ニュートン流体中に多数の長鎖状高分子がネットワークを組まずに存在している状態を想定している.長鎖状高分子を模擬する要素モデルは,2質球を剛体棒で接続したダンベルで,これが流体から引張力を受ける方向を向き,流体はその反力を受けるものと仮定している.本研究では,要素にある程度の引張力が働くとその離散要素は破壊され,破壊された離散要素は流れ場に影響を与えないという効果を加えた.本モデルを用いて十分に発達した2次元チャネル内乱流の直接数値シミュレーションを行った。チャネル半幅と壁面摩擦速度で定義したレイノルズ数Re_tau=120600(チャネル幅とバルク流速で適宜した場合にはおよそ300011000)の範囲で計算を行い。最大で約50%(従来は35%)の抵抗低減が得られた。また、一定のレイノルズ数範囲のみで抵抗低減が生じ、高レイノルズ数では抵抗低減が生じないという実験結果を再現することができた。1.モデリング(ブラウン運動の効果についての検討)ランジュバン方程式に基づく評価から、要素長が1μm程度以下の場合には、熱運動による不規則な力が流体の慎重運動による引っ張り力に対して無視できないことを確認した。このランダムな力によって要素が流体によって引っ張り力を受ける方向とは異なる方向を向く効果を確率的に表現する方法を検討中である。2.数値計算十分に発達した2次元チャネル内乱流に本モデルを適用し、要素濃度、要素の分布、弾性率をパラメータとしてシミュレーションを行った。その結果、要素の混入による乱流摩擦抵抗低減のメカニズムにっいて次の知見を得た。・混入要素は、摩擦抵抗を増加させる効果と低下させる効果を有し、後者が前者を上まわる場合に抵抗低減が顕現する。・抵抗増加のメカニズムは、要素が流れの平均せん断面に対して角度を持って配向することによって高速側の流体を減速し、低速側の流体を加速する効果を持ち、これが全体としてせん断応力の増加となるものである。また、この効果により実験的に応力欠損として知られる現象を説明することができる。・抵抗低下のメカニズムは、要素が壁近傍の縦渦運動の回転面内に配向し、回転運動を減衰させる効果による。縦渦運動の減衰により、レイノルズ応力(乱れによる運動量交換)が抑えられ結果として壁面における摩擦抵抗が低減する。3.実験円管(内径2mm5mm)の試験流路を作成し、予備実験を行った。ニュートン流体の揚合に従来より知られている摩擦抵抗係数が得られることを確認した。水に微量の長鎖状高分子あるいは棒状ミセルを形成する界面活性剤を添加すると,乱流域での抵抗が著しく低減することはToms効果として知られている.著者らは微小なダンベル状要素で高分子を模擬したモデルを構築し,本モデルを用いて二次元チャネル内乱流のDNSを行い,Toms効果を再現した.また,この離散要素が縦渦減衰による抵抗低減機構と壁面近傍の付加応力による抵抗増加機構の2つの機構を内在していることを示した.本研究では,さらに要素に強い力が加わった場合に,要素が切断される効果を加えた.モデルでは、ニュートン流体中に多数の長鎖状高分子がネットワークを組まずに存在している状態を想定している.

長鎖状高分子を模擬する要素モデルは,2質球を剛体棒で接続したダンベルで,これが流体から引張力を受ける方向を向き,流体はその反力を受けるものと仮定している.本研究では,要素にある程度の引張力が働くとその離散要素は破壊され,破壊された離散要素は流れ場に影響を与えないという効果を加えた.本モデルを用いて十分に発達した2次元チャネル内乱流の直接数値シミュレーションを行った。チャネル半幅と壁面摩擦速度で定義したレイノルズ数Re_tau=120600(チャネル幅とバルク流速で適宜した場合にはおよそ300011000)の範囲で計算を行い。最大で約50%(従来は35%)の抵抗低減が得られた。また、一定のレイノルズ数範囲のみで抵抗低減が生じ、高レイノルズ数では抵抗低減が生じないという実験結果を再現することができた。
学習による気づき・注意機能および相互的同調機能と第二言語情報処理の自動化プロセス

最終年度の平成30年度後期は,外国語習得の基盤となる音韻・意味レベル,統語・意味レベルの相互的同調機能の発現と自動化プロセスについて,研究成果の統合を図った。また,研究成果の最終報告を行うシンポジウムを開催した。(1)統語構造への繰り返し接触が日本人英語学習者の第二言語産出時の統語的プライミング効果に及ぼす影響:日本人英語学習者を対象に、プライム音声提示による絵描写課題を用いて、プライム文とターゲット絵間にフィラー文が介入しても統語的プライミング効果が持続するのかについて検証した。その結果、ラグあり条件で持続的な統語的プライミングが見られ、ラグなし条件よりも有意にプライミング率が高かったことから、学習者の宣言的知識が手続き的知識へ移行したこと、ラグを挿入し反復接触を行うほうが集中して接触するよりも目標構造の産出が増加したことが明らかになった。(2)シンポジウム「外国語学習者の言語情報処理の自動化プロセスをさぐる」の開催:外国語学習者の言語情報処理の自動化をめぐって(横川博一)、脳神経科学からみた外国語学習者の言語処理(定藤規弘)、外国語の言語処理の難しさを乗り越える:インタラクションの楽しさの気づき(原田康也)(3)個別研究紹介「外国語学習者の外国語運用能力はいかに熟達化するか」の開催:日本人英語学習者の文理解時における言語情報処理の諸相:心理言語学的・神経脳科学的検討を通して(鳴海智之)、日本人英語学習者の文理解の自動化と文構造親密度(橋本健一)、言語の学習・教育を支える認知神経基盤:機能的MRIによる検討(島田浩二)、日本人英語学習者の第二言語産出時における文法符号化の自動化プロセスの解明:相互的同調機能としての統語的プライミング現象による検討(濱田真由)、第二言語文産出時における意味・統語処理の神経基盤:統語的プライミングを用いたfMRIによる検討(中川恵理)平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度は,本研究課題の基盤となる,外国語習得を支える外国語への繰り返し接触による気づき・注意機能およびダイアローグにおける相互的同調機能の発現の基礎的メカニズムに関する理論的・実証的研究を中心に行った。主な研究実績は以下の通りである。(1)全体ミーティングを開催し,「外国語語彙学習における共同注意の役割」,「気づきと関連領域の関係」,「小脳=学習マシン説とfMRI研究で分かること」について検討を行った。(2)「日本人英語学習者の文章理解の自動化プロセスに及ぼす頻度効果」を研究課題として設定し、日本人英語学習者を対象に、文章理解時に特定の構造(関係節)に繰り返し接触することが処理ストラテジーと文章理解に及ぼす影響についての行動実験を行った。これらの成果は,第40回全国英語教育学会徳島研究大会において発表し,論文の掲載が決定している。(3)「日本人英語学習者の語強勢(lexical stress)処理の自動性とその学習メカニズム」を研究課題として設定し、日本人英語学習者を対象とした黙読時のlexical stress処理の学習を観察するための眼球運動測定実験を行った。また、事象関連電位を指標として、音声言語理解時のlexical stress処理を観察するための実験計画を行った。この成果の一部は、言語科学会年次国際大会において発表した。(4)「日本人英語学習者の第二言語産出に気づきおよび注意機能の発現が及ぼす影響」を研究課題として設定し,日本人英語学習者を対象に,絵描写課題を用いて,サンプルテクストの発話あり・なし条件をもうけ,学習者がどのように問題に気づき,続くライティングにおいて修正を行うのかについて調査を行った。この成果は,日本英語教育学会第44回年次研究集会論文集に掲載された。平成27年度は,外国語処理における繰り返し接触による気づき・注意機能の発言と自動化に関する理論的・実証的研究として,主として,以下の3つの研究課題を設定し,次のようなことが明らかとなった。(1)「日本人英語学習者の目的格関係節文理解における名詞の有生性情報利用ー音声提示および文字提示による検討ー」を研究課題として設定した。中級熟達度の日本人英語学習者を対象に目的格関係節文の理解における名詞の有生性情報利用を、音声提示および時間設定された文字提示で調査した。その結果、音声提示および時間設定された文字提示で名詞の有生性情報の利用が確認され、音声では熟達度の影響が見られた。(2)「日本人英語学習者の文章理解における統語構造への繰り返し接触とディスコース駆動型統語処理の役割」を研究課題として設定し、日本人英語学習者を対象に、統語処理の困難性が文章理解プロセス全体、あるいは高次処理にどのような影響を及ぼすのか、また同じ構造に繰り返し接触することが言語処理の自動化プロセスにどのような影響を及ぼすのかということについて調査を行った。。その結果、当初処理困難であった目的格関係節処理と低熟達群とに大きな処理促進がおこり、反復接触により統語処理手順の潜在学習が進むことが示された。(3)「日本人英語学習者の単語音読時・黙読時における語強勢情報のオンライン利用ー反復接触による学習効果ー」を研究課題として設定し,日本人英語学習者を対象として、短期的な英語音声への接触が、黙読中におけるlexical stressの処理に繋がるかどうかを調査するための視線計測実験および音声言語理解時におけるlexical stressの処理を検証するための脳波測定実験を行った。

その結果,短期間の反復接触により、産出時での語強勢情報のオンライン利用が強化される可能性が示唆された平成27年度は,外国語処理における繰り返し接触による気づき・注意機能の発現と自動化に関する理論的・実証的研究を行う。さまざまな熟達度を含む学習者コホートを形成し,比較的長期にわたって学習を行い,音韻,統語,意味レベルにおける行動の変容および認知構造の変化を探ることを目的として,音韻・意味レベルおよび統語・意味レベルにおいて,主に以下の点について明らかにする予定であったが,順調に進めることができた。(1)英語音声への繰り返し接触が気づき・注意機能の発現と音声・音韻処理の自動化に及ぼす影響[心理行動実験](2)統語構造への繰り返し接触が気づき・注意機能の発現と統語処理・意味理解の自動化に及ぼす影響[心理行動実験]平成28年度は,外国語処理における繰り返し接触による気づき・注意機能の発現と自動化に関する理論的・実証的研究として,主として以下の3つの研究課題を設定し,次のようなことが明らかとなった。(1)「相互的同調機能の発現が日本人英語学習者の第二言語産出に及ぼす影響」を研究課題として設定し、日本人英語学習者を対象にプライミング手法を用い、相互的同調機能を支えるメカニズムである統語的プライミング効果について検証した。その結果,英語母語話者を対象とした実験で見られた、プライムを音声提示、ターゲットを音声または文字産出した際の統語的プライミング効果が日本人英語学習者に対しても見られることが明らかになった。(2)「日本人英語学習者の文理解における統語構造および意味構造の構築の検証」を研究課題として設定し、初級および中級熟達度の日本人英語学習者を対象に、目的格関係節文と受動文とを用いて、音声提示および文字提示で心理言語学的実験を行った。その結果、中級熟達度の学習者は、意味役割の再付与はある程度自動化しており、音声と文字とでは同程度に処理ができるが、複雑で複数の統語処理が必要な場合、文理解が困難になることがわかった。一方、初級熟達度の学習者は、意味情報に依存して文を理解し、意味役割の再付与に困難性があり、統語構造の構築が困難であることがわかった。また音声のほうが文字よりも処理が困難であることが判明した。(3)「タスクによる注意機能が第二言語文理解時における言語情報処理に与える影響:自己ペース読み課題による検討」を研究課題として設定し,句構造規則違反では、低熟達度群は統語情報に注意を向けなければ意味主導の処理を行っていることが、また、意味違反では、高熟達度群は意味情報から注意をそらしても意味違反を即座に検出したが、依然として日本人英語学習者は意味主導の処理を行っていることが明らかになった。外国語処理における繰り返し接触による気づき・注意機能の発現と自動化の解明にあたって,平成29年度に予定しているダイアローグ環境下における,比較的長期にわたる学習による言語処理の変容を探る上で必要となる基礎的実験(1関係節文への繰り返し接触による意味・構造マッピングの発現,2音声言語産出における統語的プライミングの発現,3タスクによる選択的注意と気づきが文理解行動に及ぼす影響)を平成28年度にすべて終えることができたため。最終年度の平成30年度後期は,外国語習得の基盤となる音韻・意味レベル,統語・意味レベルの相互的同調機能の発現と自動化プロセスについて,研究成果の統合を図った。
金属カルボン酸溶液を出発物質としたジルコニア超微粒子のプロセッシング

金属カルボン酸溶液(工業的な溶媒抽剤の錯体)の水熱処理によるジルコニア(ZrO_2)粒子の合成実験を系統的に行い、生成粒子の性状を評価するとともに、沈殿率に及ぼす各種操作因子の影響を明らかにした。180°C(1.0MPa)から240°C(3.4MPa)の反応条件下で、Zr(IV)-カルボン酸溶液(Zr(IV)初濃度0.4kmol/m^3,フリーのカルボン酸初濃度0.8kmol/m^3)を蒸留水の共存下で180分間加熱処理した場合、結晶性ジルコニアの沈殿が得られた。有機相中のZr(IV)-カルボン酸錯体Zr(OH)_nR_<4-n>(n=0-2)は部分的に加水分解されていると考えられるので、ジルコニア沈殿の総括反応式は以下のように示される。合成粒子の透過型電顕観察から、ジルコニアは0.01μm程度の超微粒子であることがわかった。生成粒子の熱分析を行ったところ、沈殿粒子の乾燥温度が200°Cの場合には7.8wt%、乾燥温度が300°Cの場合には2.4wt%程度、出発物質(カルボン酸や溶剤)がジルコニア粒子に混入していた。今後は沈殿粒子の乾燥温度をさらに上昇させることで、出発物質によるジルコニアの有機物汚染が軽減できるものと思われる。Zr(IV)-カルボン酸溶液からジルコニア粒子が生成するまでに、約120分の誘導期間が存在した。しかし、誘導期が終わり粒子の生成が始まれば、加熱時間の経過や反応時間の上昇に伴い、ジルコニアの沈殿率は著しく増加した。反応温度が240°Cのときには、誘導期の終了後わずか15分程度でジルコニアの生成反応は完了した。出発溶液中のZr(IV)初濃度を高めたり、フリーのカルボン酸(Zr(IV)と化学結合していない)初濃度を低下させることによって、ジルコニアの沈殿率が大幅に向上した。ジルコニア微粒子を100%近い収率で合成するための反応条件としては、有機相Zr(IV)初濃度>0.3kmol/m^3,フリーのカルボン酸初濃度<1.3kmol/m^3であることが明らかになった。
ヒラメレンサ球菌症における免疫防御メカニズムの解明

ヒラメのレンサ球菌症では、原因菌Streptococcus iniaeのホルマリン死菌(FKC)注射ワクチンが感染予防に有効である。FKCで免疫したヒラメをS. iniaeで攻撃した後採取した血清(免疫・攻撃血清)にはヒラメの生体防御能を高める作用があることが分かっている。本研究は、防御能を高める(活性化)因子の本体を突き止め、S. iniaeに対する免疫防御メカニズムを明らかにすることを目的とした。免疫・攻撃血清中の活性化因子を部分精製したところ、S. iniaeに対する凝集抗体活性のフラクションには防御能活性化が認められなかった。また、マウス抗ヒラメ抗体モノクローナル抗体をリガンドとしたアフィニティークロマトグラブィーによって免疫・攻撃血清からヒラメ抗体を精製し、その防御能活性化作用およびヒラメ腹腔内マクロファージの食作用活性化作用を調べた。その結果、抗体には防御能やマクロファージを活性化する作用およびマクロファージのS. iniae貪食におけるオプソニン作用は認められなかった。これらのことから、S. iniaeに対する免疫防御に抗体は中心的役割を担っていないと考えられた。一方、部分精製の凝集抗体活性以外のフラクション、とくに分子量が100万程度の高分子画分にヒラメの生体防御能活性化作用が認められたことや、免疫・攻撃血清にマクロファージ活性化作用やオプソニン作用が確認されたことから、これら抗体以外の物質がマクロファージを活性化し、かつオプソニンとして働き、ヒラメ体内に侵入したS. iniaeをマクロファージに取り込んで効率よく殺菌処理すると推察された。従来の研究から、レンサ球菌症の原因菌Streptococcus iniaeのホルマリン死菌をヒラメに接種すると、本症に対する免疫が形成される。また、免疫したヒラメをS.iniaeで攻撃すると血清中にマクロファージ活性化因子が出現することが分かっている。本年度は免疫魚を攻撃した際に血清に現れるマクロファージ活性化因子の精製を試みた。免疫魚を攻撃後2日目に採取した血清を陰イオン交換クロマトグラフィーで分画した後、活性化因子を含むフラクションをゲルろ過クロマトグラフィーに供した。以前の研究結果では活性化因子を含むゲルろ過の第1ピークに凝集抗体活性も検出されていた。今回の研究では、活性化因子を含む第1ピークと凝集抗体のフラクションがわずかにずれていることが分かり、第1ピークの抗体を含むフラクションとそれ以外のフラクションについてそれぞれプールして生体防御能活性化作用を調べたところ、抗体以外のフラクションの方に活性化作用が認められた。したがって活性化因子が抗体以外の血清成分であると推測された。また、活性化が認められたフラクションで3時間前処理したS.iniaeをヒラメに接種したところ、腎臓の生菌数が減少した。このことから、本因子が菌体表面に吸着することによってS.iniaeが体内で殺菌されると推測された。免疫防御における特異抗体の意義を明らかにするため、アフィニティーカラムを使って特異抗体の精製を試みた。マウスの抗ヒラメ抗体モノクロナール抗体産生ハイブリドーマ培養上清からIgGを精製し、NHS-セファロースにカップリングさせヒラメ抗体用のアフィニティーカラムの作製を試みたが、カップリング効率が悪く使用できなかった。また、プロテインGカラムによる精製も試みたが、特異抗体の回収率は低かった。そこで来年度もアフィニティーカラムの調製を検討し、特異抗体の精製を行う予定である。昨年度、免疫魚を攻撃して2日後に採取した血清(免疫・攻撃血清)を陰イオン交換クロマトグラフィーで分画し、続いて活性化因子を含むフラクションをゲルろ過クロマトグラフィーに供したところ、第1ピークと抗体価のピークがわずかにずれていることが分かり、抗体を含むフラクションとそれ以外のフラクションについてそれぞれプールして生体防御活能活性化作用を調べたところ、抗体以外のフラクションの方に活性化作用が認められた。

本年度は新たに調整した免疫・攻撃血清を用いて再度活性化因子の精製を試みた。その結果、ゲルろ過クロマトグラフィーでは第1ピークと抗体価のピークが一致し、このピークを含む分画に活性化作用が認められた。したがって、活性化因子が抗体以外の血清成分であると推測した昨年度の結果を再確認することができなかった。特異抗体がマクロファージ活性化因子であるかどうかを明らかにするため、特異抗体を精製し、その生体防御能活性化作用を調べた。マウスの抗ヒラメ抗体モノクロナール抗体産生ハイブリドーマ培養上清からプロテインGを用いて精製したマウスIgG分画をNHS-セファロースにカップリングさせ、ヒラメ抗体精製用アフィニティーカラムを作製した。免疫・攻撃血清を繰り返しこのカラムに通し、吸着分画(抗体)と非吸着分画(抗体除去血清)に分けた。非吸着分画は吸着物が99%除去されており、S.iniaeに対する凝集抗体価は認められなかった。両分画をヒラメに接種してみたところ、いずれの分画にも活性化作用が認められたが、分画前の血清の活性化作用に比べるとそれらの作用は弱かった。以上の結果から、免疫・攻撃血清の生体防御能活性化作用は特異抗体およびそれ以外の因子の作用によるものと推察されたが、活性化における両者の役割については異なると考えられることから、来年度はこの点を中心に解明していく予定である。昨年度は、S.iniae FKC免疫魚を攻撃して2日後に採取した血清(免疫・攻撃血清)から特異抗体と特異抗体を除去した免疫・攻撃血清を調製し、ヒラメの生体防御能活性化作用を調べた。本年度は、ヒラメ腹腔内マクロファージの食作用を調べることにより、免疫・攻撃血清のマクロファージ活性化作用を検討した。抗ヒラメ抗体モノクロナール抗体をリガンドとしたアフィニティークロマトグラフィーで調製した特異抗体、免疫・攻撃血清、正常血清およびPBSをヒラメの腹腔内に接種し、24時間後に腹腔内細胞を採取して密度勾配遠心法によりマクロファージを得た。各処理区のマクロファージに新鮮血清でオプソナイズしたS.iniaeを30分間貪食させ、食菌率および殺菌率を求めた。また、ザイモザンあるいはS.iniaeの添加による活性酸素産生能を調べた。その結果、食菌率については、PBSおよび正常血清区が813%であったのに対し、特異抗体区は713%で対照区と差がなかったが、免疫・攻撃血清区は29%であり、明らかに高かった。しかし、殺菌率および活性酸素産生能には試験区間の明瞭な差異は認められなかった。次に、特異抗体、免疫・攻撃血清、正常血清およびPBSでS.iniaeをオプソナイズし、正常ヒラメから採取した腹腔内マクロファージによる食作用を検討した。その結果、特異抗体区の貪食率はPBSおよび正常血清区と大差なかったが、免疫・攻撃血清区では明らかに高かった。殺菌率も免疫・攻撃血清区が最も高かった。活性酸素産生能では、ザイモザンでは明瞭な差異がなかったが、免疫・攻撃血清でオプソナイズしたS.iniaeでは明らかに高かった。
表面プラズモン共鳴による生細胞の受容体シグナルの解析

細胞膜受容体からの細胞内シグナルの解析には様々な方法が用いられてきたが、操作性や再現性に課題があった。我々は以前、SPR(表面プラズモン共鳴)を用いて、生細胞におけるGPCR(Gタンパク質共役受容体)からのSPRを測定することに成功した。本研究では、阻害剤を用いてその細胞内シグナル伝達経路の一部を解明した。さらに、もう1つの細胞膜受容体であるRTK(チロシンキナーゼ型受容体)からのSPRを測定することに成功した。また、小型の携帯型のSPR測定装置を用いて、GPCRのシグナルを観察することに成功した。従来、細胞膜受容体からの細胞内シグナルの解析には様々な方法が用いられてきたが、複雑な操作を要するものが多く、特に細胞骨格系のシグナル解析の手法には操作性や再現性において課題があった。申請者は、SPR(表面プラズモン共鳴)センサを用いて、生細胞におけるGPCR(Gタンパク質共役受容体)からのシグナルを、簡便に感度よく測定することに成功し報告してきた。本研究では、細胞膜受容体の活性化からSPR現象にいたる反応の分子機序を解明することによって、GPCR、低分子量Gタンパク質、細胞骨格系相互のシグナル解析を行うと共に、RTK(チロシンキナーゼ型受容体)からのシグナル解析、薬剤スクリーニング、受容体のリガンドスクリーニングなどへの応用が可能な、画期的なSPRアッセイシステムの開発を目指した基礎研究を行うことを目的としている。従来のSPR装置は大型で価格も効果であり、持ち運ぶことは困難であった。昨年度は、携帯型のプロトタイプを用いた装置を用いて、ある程度のSPR反応を検出できたが、1操作が複雑であること、2データの再現性が低いことなどの課題が残った。今年度は、これらの課題を克服するため、流路の工夫および細胞接着法の改善を行った。金を蒸着したセンサーチップに、細胞が接着するための複数の流路を彫ったシリコーンゴムを貼り付け、LTB4受容体を発現させたCHO細胞を流路に流し込んだ。12時間経過し、細胞が接着した後に、同じ流路を用いてLTB4に対するSPR応答を測定した。その結果、簡便な操作で効率よく細胞を接着させることができ、容量依存的なリガンドによるSPR反応を測定することができた。細胞膜RTK(チロシンキナーゼ型受容体)からのSPRシグナルにいたる細胞内情報伝達経路を解明するため、種々の阻害剤を用いて解析を進めた。先ず、インスリン及びIGF-1(Insulin-like growthfactor;インスリン様成長因子-1)のSPR反応をCHO細胞で、EGF(Epidermal Growth Factor;上皮成長因子)のSPR反応をHeLa細胞で、各々定量的に観察することに成功した。最大反応の約半分の反応を与えるそれぞれのリガンド濃度は、インスリンが約500 nM、IFG-1が約10 nM、EGFが約0.1 nMであった。この系を用いPI3Kの阻害剤であるWortmannin 100 nMの処理による効果を調べたところ、何れの反応も顕著に減弱した。最も鋭敏に検出できるEGFのシグナルに及ぼす阻害剤の影響を調べたところ、Rho結合キナーゼの阻害剤であるY-27632やプロテインチロシンキナーゼ阻害剤であるBPIQなどによって、SPR反応はほぼ完全に阻害された。AKT阻害剤であるAKTiはSPR反応を部分的に阻害した。次に、細胞骨格を観察するためにF-アクチンをファロイジンで染色し共焦点レーザー顕微鏡で観察した。SPR反応の時間経過に合わせてストレスファイバーの形成が観察された。このストレスファイバーの形成は、WortmanninやBPIQの処理により消失した。以上のように、従来は経時的に観察することが困難であった細胞膜受容体からのシグナルをSPRを用いてリアルタイムに簡便に観察することに成功し、阻害剤の効果をしらべることによりシグナル伝達経路の一部を解明することができた。また、RTKを介するSPR反応は、GPCR(Gタンパク質共役型受容体)を介する場合と同様に細胞骨格の再編成による可能性が示唆された。GPCRからSPRシグナルにいたる細胞内情報伝達経路に関して次の知見を得た。すなわち、各種GPCRを発現したCHO細胞の各々のリガンドによるSPR反応を検討し細胞画像情報と併せて解析した結果、Giに共役しているM1およびD2受容体の刺激によってSPR反応を観察したが、いずれもアクチンの重合を伴っており特に細胞付着面での細胞骨格の変化が強く観察された。これらのSPR反応及びアクチン重合のいずれもPI3K阻害剤であるwortmannin処理により著明に減弱した。さらにCHO細胞の内在性のGPCRでありG12/13に共役しているLPAやS1P受容体の刺激によってもSPRシグナルを観察しアクチン重合を認めたが、種々のRho阻害によりこれらは減弱した。

これらにより、GPCR刺激からSPR反応に至る経路には低分子Gタンパク質を介した細胞骨格の変化が関与しているという仮説がより確かなものとなった。GPCRだけでなくRTK(チロシンキナーゼ型受容体)からのSPRシグナルについても解析を進めた。CHO細胞をIGF-1(インスリン様成長因子)で刺激したところSPR反応を認めたが、これもwortmannin処理により著明に減弱した。さらに、CHO細胞をインスリンで刺激するとIGF-1よりは弱いがSPR反応を認めた。さらに、HeLa細胞をEGF(上皮細胞成長因子)で刺激したところ強いSPR反応を認めた。新規のSPRアッセイシステムの確立を目指した研究を行った。従来のアッセイシステムは据え置き型の機器が必要であったが、感度を損なうことなく移動が可能な機器を用い、SPRプローブと流路が一体となった測定プローブの開発を進めてプロトタイプのプローブを作製し、BLT-1受容体を発現した細胞においてLTB4刺激によるSPRシグナルを観測することに成功した。小型で安価な携帯型SPR装置を用いて、生細胞からのSPRシグナルを測定するための手法の改善を行った。従来の装置では、1操作が複雑であること、2データの再現性が低いことなどの課題が残っていた。平成24年度の研究では、流路の工夫や細胞接着方法の改善により、簡便な操作で効率よく細胞を接着させることができ、容量依存的なリガンドによるSPR反応を測定することができた。一方、新しいSPR装置における細胞形態の解析や、RTK(チロシンキナーゼ型受容体)からのSPRシグナルにいたる細胞内情報伝達経路の解明はやや遅れている。GPCRからSPRシグナルにいたる細胞内情報伝達経路に関して、GiおよびG12/13からさらに低分子Gタンパク質を介した細胞骨格の変化がSPR反応に関与しているという従来の仮説を補強するいくつかの実験結果を得ることができた。RTK(チロシンキナーゼ型受容体)からのSPRシグナルについても解析を進め、IGF-1以外にもインスリンやEGFからのSPR反応を観察した。さらに、GPCRからの場合と同様にwortmannin処理により減弱することを見出した。新規のSPRアッセイシステムの確立を目指した研究を行い、感度を損なうことなく移動が可能な機器を用い、プロトタイプのSPRプローブを作製し、BLT-1受容体を発現した細胞においてSPRシグナルを観測することに成功した。これまでの研究により、オーダーメイドでシリコーンゴムに流路を設計出来、様々な用途に応じた実験系を構築できる可能性が開けてきた。このシステムを用いて、複数種類のリガンドに対するSPR応答を同時に測定できる系の確立を目指す。また、この系が、RTK(チロシンキナーゼ型受容体)からのSPRシグナルを検出できるかどうかも検討する。こららにより、細胞シグナル解析、薬剤スクリーニング、受容体のリガンドスクリーニングなどへの応用が可能な、画期的なSPRアッセイシステムの開発を目指す。GPCRからSPRシグナルにいたる細胞内情報伝達経路に関して、細胞骨格の重合・脱重合阻害剤のSPRシグナルに及ぼす影響をさらに解析する。また、これらの影響と形態学的解析に得られる画像情報との関連を検討する。
アルコール性肝硬変・肝癌の病態と成因に関する総合的(疫学から分子生物学まで)研究

アルコール(AL)性肝障害の病態解析には、それについての正しい診断基準が必要であるが、C型肝炎ウィルス(HCV)関連してのよい基準がなかったので、まず、班員の経験例の分析からAL性肝障害についての新しい診断基準を設定した。この基準によって、飲酒家の肝障害はその病因よりAL性、AL+ウィルス性、およびその他、すなわちウィルス性に分類することができた。この基準に基づいて、全国の病院にアンケート調査を行い、現在のわが国におけるAL性肝障害の実態を分析したが、大酒家肝障害例にはウィルス単独によるものはほとんどなく、その病因にはALが何等かの形で関係していることが明瞭となった。わが国のAL性肝障害の約60%はAL性で、残りがAL+HCV性であり、後者に肝癌の合併頻度の高いことも判明した。この病因別診断を基にして、班員の経験例の肝生検標本を分析し、AL性では線維化の状態に、HCV性では細胞浸潤の形に特徴のあることより、病因別にみたAL性肝障害の病理組織学的診断の基準を明らかにすることができた。また、AL性肝障害の経過追跡例の分析から、肝硬変、肝癌に進展する要因が明かとなり、肝癌発生要因の分析から、HCVマーカー陽性の飲酒家肝障害患者は肝癌発生のhigh risk groupであることも明確になった。さらに、肝硬変における肝癌発生の危険率の統計的分析から、ALとHCVは肝癌発生に対して、相乗的な促進効果を有することも明かとなった。AL性肝障害の発現に対する遺伝的素因の関与も明確となり、その発現は遺伝的規定される要素の大きいことも判明した。重症型AL性肝炎は近年増加の傾向を示しているが、その病態の特徴もかなり明確にすることができた。以上のごとく、AL性肝硬変・肝癌の病態の特徴とその発生・進展に関与する諸要因が明確となり、AL性肝硬変・肝癌の発生防止への端緒が開かれたと考えられる。平成2年5月に第1回の班会議を行い、班として共同で行う研究計画と方法について協議し、個々の班員の経験する症例についての分析を、どのようにして行うかを決定した。各班員の分担項目を設定し、病理組織分析、遺伝的素因に関する分析、およびC型肝炎に関する分析はそれぞれの担当者で一括で行うことを決定した。11月には第2回の班会議を行い、症例分析の調査表を完成し、共通の分析対象を決定した。重症アルコ-ル(A1)性肝炎などの特殊型については、その診断基準を決定し、過去の経験例を含めた分析を開始することにした。また、肝硬変の追跡調査表を作成し、肝癌発生状況の分析も開始することとした。C型肝炎ウィルス(HCV)マ-カ-の成積を加味した新しいA1性肝障害の診断基準の設定には困難な問題があるので、本年度の分析結果を踏まえて、来年度に設定することとした。各個の班員の分析により得られている主な研究成果は以下のごとくである。