hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ノーウォーク様ウイルスによる下痢発症機構の解明

(1)近年、ノロウイルス(旧称ノーウォーク様ウイルス)と血液型との関連が示唆されている。そこで、日本全国でアンケート調査を行い、これらの関連を調査した。生牡蠣摂食後に食中毒を経験した174人についてデータを血液型、年齢、および性別について解析したところ、AB型が胃腸炎にかかりやすく、B型はかかりにくいことがわかった(A型とO型については有意差は認められなかった)。年齢、性別に関しては目立った特徴は見られなかった。本解析は、少なくとも「血液型」という一つの遺伝的要因が生牡蠣の摂食による食中毒のかかりやすさに関連していることを示唆している。(2)ノロウイルスの結合分子を同定する途上で、我々はヒストンH1を阻害物質として見つけた。そこで、さらに対象を拡張し、ヘルペスウイルス(HSV-1)のHF株、KOS株、そしてアデノウイルス(Ad2,Ad5)についてその感染阻害効果を調べた。その結果、HSV-1に対しては細胞表面分子をブロックすることで感染を阻害し、Ad2,Ad5に対してはウイルス粒子に直接作用することで感染を阻害していた。特に、HSV-1(HF株)では、細胞表面のヘパラン硫酸を除去しても感染効率やヒストンによる阻害効果に変化が見られないため、HF株は従来HSV-1の受容体として知られるヘパラン硫酸とは異なる分子を受容体として利用しており、それはヒストンでブロック可能な分子であることが示された。(3)大腸菌の系を用いて細胞内でのRNAとタンパク質発現の解析を行った。その結果、いくつかの分子についてはmRNAの増加や減少が必ずしもタンパク質量の増加と減少に繋がっていないことが示された。この結果から、Global Analysisを行う際には遺伝子の「発現」「翻訳」「機能」というステージを分離して注意深く観察する必要性が示唆された。この実験技術をより高等なヒト由来の腸管細胞に応用することで、ノーウォークウイルスの感染・増殖に必須とされるヒト腸管細胞の構成分子を同定できるものと期待される。(1)ノーウォーク様ウイルスが吸着する細胞表面分子に関する研究ノーウォーク様ウイルス(NLV)が結合する細胞表面分子を同定するために、様々な結合阻害剤を用いた結合阻害効果を調べた。実験には^<35>Sで標識したUeno virus (UEV)の中空粒子およびIntestine 407細胞株を用いた。その結果、カテキン、ヘパリン、スラミン、プロタミン硫酸、およびポリリジンで顕著な阻害効果が観察された。以上の結果から、^<35>S-UEVが細胞表面のグリコサミノグリカンと結合することが推測された。そこで、グリコサミノグリカンであるヘパラン硫酸、コンドロイチン硫酸、デルマタン硫酸、およびヒアルロン酸を用いて^<35>S-UEVの結合阻害効果を調べた。その結果、ヒアルロン酸以外の3種類のグリコサミノグリカンで顕著な結合阻害効果が認められた。そこで、Intestine 407におけるUEV結合性細胞表面分子を特定するために、ヘパリナーゼI、III、およびコンドロイチナーゼABCでそれぞれ細胞表面を処理し、^<35>S-UEVの吸着を観察した。その結果、ヘパリナーゼIおよびIIIで処理した場合のみ濃度依存的に顕著な結合阻害効果が認められた。以上の結果から、細胞表面のヘパラン硫酸が特異的にNLVの結合分子として働くことが示された。(2)ノーウォーク様ウイルス結合性35kDaタンパク質に関する研究Virus Overlay Protein-Binding Assay (VOPBA)によって検出された、NLVが結合する35kDaタンパク質を核から抽出し、アミノ酸配列を解析した。その結果SGVSLAALKという配列が得られ、抗ヒストンH1モノクローナル抗体との反応も確認して、この分子がヒストンH1であることが明らかになった。細胞内でのNLVおよびヒストンH1の相互作用を検証するために、まずはそれぞれの細胞内局在を調べた。その結果、UEVのcapsid protein (CP)は細胞質に、ヒストンH1は核内と細胞質両方に局在し、両者が細胞質で相互作用している可能性が示唆された。しかし、免疫沈降を行ってみたが、現段階では両者の結合は確認できなかった。以上の結果から、細胞内でのNLVとヒストンH1との相互作用は、何らかの理由で阻害されているか、または細胞分裂周期のある特別な時期においてのみ相互作用しているということが推測される。(1)ノーウォーク様ウイルス(NLV)と細胞表面分子との相互作用に関する研究NLVの細胞表面分子としてヘパラン硫酸を同定した後、さらにrUEVの結合部位を特定するために、グリコサミノグリカン特有のSO_3基添加を阻害するChlorateを用いて結合実験を行った。その結果、rUEVがヘパラン硫酸のSO_3基に結合することが示された(以前、同定した105kDaタンパク質はヘパラン硫酸とは異なる分子であることが追加実験で明らかになった)。NLVは2つのGenogroup(GIとGII)に分類されるため、結合の比較を行った。GIから2株(rSEV, rFUV))、GIIから2株(rUEV, rCHV)を実験に用いた結果、Intestine407細胞、CHO細胞、および未分化のCaco-2細胞(U-Caco-2)に対し、GIの2株はヘパラン硫酸に結合したが、GIIの2株は全く結合しなかった。

また、分化したCaco-2細胞(D-Caco-2)に対してはGIの2株とGIIの2株ともに同程度結合を示し、rUEV(GII)を用いて調べたところ、結合の50%はヘパラン硫酸、残りの50%はH-type血液型抗原に結合していることが示された。以上の結果から、ヘパラン硫酸に結合できないGIIに対して、GIはヘパラン硫酸とH-type血液型抗原の両方に結合する部位を持っていることが示された。(2)ウイルス結合分子の感染防御への利用^<35>S-rUEVとVOPBA法でrUEVの結合分子として同定されたヒストンH1とをインキュベートし、Intestine407細胞に添加したところ、^<35>S-rUEVの細胞への吸着が著しく減少した。この吸着阻害効果は、ヒストンH1がrUEV粒子に直接結合するばかりでなく、細胞表面にも作用することで引き起こされていた。これは予想外ではあるが、ヒストンが細胞表面のヘパラン硫酸をブロックしていると理解できる。この阻害効果は、HeLa細胞やCHO細胞を用いた時も同様に観察された。しかしPoliovirusに対しては全く阻害効果を示さなかった。以上の結果は、一般にウイルスの結合分子が直接ウイルス粒子を取り囲むことでウイルス感染を阻害できる可能性を示唆している。「網羅的にウイルス結合分子を探索する」手法を導入すれば、まだ培養系が確立されていないウイルスや、新規に発見されるウイルスに対してでも、即座に感染防御分子が見つかることが期待される。(1)近年、ノロウイルス(旧称ノーウォーク様ウイルス)と血液型との関連が示唆されている。そこで、日本全国でアンケート調査を行い、これらの関連を調査した。生牡蠣摂食後に食中毒を経験した174人についてデータを血液型、年齢、および性別について解析したところ、AB型が胃腸炎にかかりやすく、B型はかかりにくいことがわかった(A型とO型については有意差は認められなかった)。年齢、性別に関しては目立った特徴は見られなかった。本解析は、少なくとも「血液型」という一つの遺伝的要因が生牡蠣の摂食による食中毒のかかりやすさに関連していることを示唆している。(2)ノロウイルスの結合分子を同定する途上で、我々はヒストンH1を阻害物質として見つけた。そこで、さらに対象を拡張し、ヘルペスウイルス(HSV-1)のHF株、KOS株、そしてアデノウイルス(Ad2,Ad5)についてその感染阻害効果を調べた。その結果、HSV-1に対しては細胞表面分子をブロックすることで感染を阻害し、Ad2,Ad5に対してはウイルス粒子に直接作用することで感染を阻害していた。特に、HSV-1(HF株)では、細胞表面のヘパラン硫酸を除去しても感染効率やヒストンによる阻害効果に変化が見られないため、HF株は従来HSV-1の受容体として知られるヘパラン硫酸とは異なる分子を受容体として利用しており、それはヒストンでブロック可能な分子であることが示された。(3)大腸菌の系を用いて細胞内でのRNAとタンパク質発現の解析を行った。その結果、いくつかの分子についてはmRNAの増加や減少が必ずしもタンパク質量の増加と減少に繋がっていないことが示された。この結果から、Global Analysisを行う際には遺伝子の「発現」「翻訳」「機能」というステージを分離して注意深く観察する必要性が示唆された。この実験技術をより高等なヒト
個人のコンテキスト情報に基づく適応的サービス再構成アーキテクチャの研究

IoTデバイスの利用により活動コンテキストを理解した高度なサービス構築の可能性が議論されるようになってきている。そこで、コンテキスト収集によりサービスポリシー、セキュリティポリシーとのマッチングを取り、ネットサービスを動的に再構成し、社会活動の支援を最適化するサービスアーキテクチャの構築を目指した。成果として、コンテキストの取得構築・パーソナライズ・組織化によるワークフロー再構成、その際に問題になるセキュリティ、プライバシー、トラストのリスク評価の新たな方法論を構築した。特に、災害対応や高齢者見守りソフトウェアにおいて、IoTからのコンテキスト情報により、対応を高度化させることに成功した。本年度は、対象Webアプリケーションを指定してのプロトタイプの構築に向けて、いくつかのシナリオに対して検討を行った。具体的にマルチデバイス環境での表示選択技術、災害シナリオへの応用である。ウエアラブルスマートデバイスとしてスマートフォンとスマートウォッチから入手できる情報の精査を進めることにより、構築を予定するシステムが実現可能なコンテキストの範囲の概要を特定することができた。コンテキスト情報を利用してのワークフローの組み替えを、ポリシーマッチとして行うことについては、予備的な結果を得ている。さらに、秘密分散を利用したポリシー強制のサポート、属性ベース暗号を利用した、属性を利用したポリシーの表現と強制について、成果を得た。加えてに、IoT環境でのポリシーについてのリスク分析を行うことにより、ポリシーマッチの適用可能性についての知見を得ることができた。特に、IoT環境では、記述すべきポリシーとトラストに関して従来とは別の考えが必要になることが研究の過程で明らかになっている。ポリシーマッチについて、基盤となる技術がおおむね展開できた。利用可能なコンテキスト情報とその利用の具体的なシナリオについても複数のケースについて検討が進んでおり、おおむね順調に進展していると自己評価できる。本研究は「個人のコンテキスト情報に基づく適応的サービス再構成アーキテクチャの研究」と題して、個人の行動コンテキストをその環境をパラメタとしてサービスを適応的に提供するためのフレームワークの構築を目指すものである。2016年度は、このうち、個人の属性に応じた認証方式、そのリスク評価、セキュリティ対応方式を含めたサービス環境に関する研究、および実環境における提供サービスの研究をロボットやドローン等、今後有力になるIoTデバイスを利用して行った。具体的には、属性認証をアクセスポリシーに反映する認証方式CP-ABEの特に失効処理の効率化の研究を行った。対称暗号を併用することで大幅な効率化ができることが明らかになった。また、センサやスマートメーターやBYOD、特にウエアラブル端末等が環境に散在するときのセキュリティ、およびリスク評価、特に統制の困難さに関する研究を行った。IoTデバイスが散在する環境では、従来のトラストを拡張して、統制の効き具合そのものを評価対象にすることが求められることを明らかにした。さらに実際のシナリオにおけるサービス適応の研究では、高齢者の見守りの機械学習を利用した適応的なサービス提供、災害時のドローン利用といった具体的なシーンに対応しての研究を行った。特に機械学習による適応性に効果があることがあきらかになり、一般に提供されている機械学習サービスをコンポーネントとして利用することで、開発の加速が可能になった。実際のシナリオに適応的なサービス提供を可能にするフレームワークを構築できるなど、一般に提供されている機械学習サービスの高度化を利用することで研究が加速されている。認証やセキュリティ、リスク管理の実際の要素技術の研究も順調である。本研究では、1)スマートデバイスをワークフロー内のサービスの一つとして高度化すること、2)サービスワークフローをコンテキスト情報に基づき適応的に組み替える技術の2つにフォーカスし、各々サブテーマを追求し、最後に統合することを計画した。最終年度は、今までの研究成果をもとに、さらに広範囲のシナリオに適用することを試みた。具体的な場面、特にサービス環境の高度化を反映したマルチクラウドやセキュリティインシデント対応その他でのセキュリティ技術とそのリスク評価、プライバシー技術の研究を行った。サービスの購読モデルで、プライバシーに配慮しつつ、購読件数の制限がかけられる枠組を開発した。災害対応への応用、高齢者見守りソフトに対する個人のコンテキスト解析の手法を開発した。特にIoTデバイスによって得られるコンテキスト利用の好例になることがあきらかになった。加えて、それらを支える要素技術の深化としての、さまざまな場面における暗号技術の研究を行った。特に、クラウドにデータを置き、多人数でシェアするシナリオを前提としたCP-ABEの利用の高度化に成功した。加えて、秘密分散によりクラウド上のセキュリティを高度化する研究を行った。これらを前提として具体的なシナリオにおける適応的なサービス提供スキームの開発、配備の高度化も行っている。特にIoTデバイスが登場する場面でのトラストの構築の手法を提案し、評価された。また、ポリシーそのものを評価し、複雑な認可設定を表現する枠組を提案した。シナリオをいくつかに特定することで、当初予定していたコンテキストによってワークフローを動的に変更するシステムのプロトタイプの構築等を加速することができると考える。外注等を利用しながらこの方面をさらに加速することを考える。今後は、(1)さまざまなIoTデバイスによるコンテキスト情報の収集の枠組みを完成させる

(2)コンテキスト情報をもとにして、機械学習等を利用してサービスのリファクタリングと再構成を行う枠組みを完成させる(3)サービスの再構成をワークフローの再構成の形で表現することを実施する。29年度が最終年度であるため、記入しない。計算機科学29年度が最終年度であるため、記入しない。公開準備中
核反応プラズマ計測のためのレーザー応用プラズマ計測法の開発

核融合研究はすでに臨界プラズマ条件の達成に成功し、これからの本格的なDT燃焼を目指した具体的な準備作業に入っている。そこではトリチウム取扱いおよび中性子による放射化対策が最重要課題であり、そのためのリモートハンドリング等の実用化が図られている。そのうちでプラズマ計測に関しては、できるだけ小さな観測ポートを通じて、しかし実験段階であるから物理過程を把握するためできるだけ多量のデータを収集することが求められている。本研究は、代表者らが進めてきたレーザー応用プラズマ計測法を、核反応プラズマ研究が行われる段階に達したヨーロッパ連合の大型装置JETに適用しその有効性を験そうとするもので、内容的に二つに大別される。また本研究の遂行過程で進められた発展として、核燃焼プラズマの計測一般に関する寄与が挙げられる。以下、それぞれについて得られた内容とともに列挙する。(1)LIDARトムソン散乱トムソン散乱には、通常レーザー入出射ポートとその軸と大きな角度をなす方向に設置する観測ポートが必要である。しかしその配置はブランケットや超伝導マグネットに囲まれた核反応プラズマ装置では不可能である。そこで、レーザー入出射を一つの孔で実行できるLIDAR法が注目され、代表者のグループはその実験が行われてきた唯一の装置であるJETと10数年来密接な協力研究を行ってきた。LIDARトムソン散乱に関する研究は二種に分かれる。一つはコア部のプラズマを計測するシステムの高度化と、他はダイバータ部のシステムの稼働である。前者の研究は順調に推移し、現在では時間分解能2Hz、空間分解能90mmのシステムがルーチンにデータを供給している。また、九州大学が主開発を担ったストリークカメラを用いる空間分解能向上策も成功し、それによる空間分解能は50mmとなっている。これを用いて、たとえばペレット入射時の急峻な電子密度こう配も詳細に追跡できるようになっている。他方後者は軸合せが予想以上に困難であった。3年間の共同研究期間中に2つの全く異なるレーザー入射系を試し、可能なあらゆる手だてを尽したが、まだ信号検出に成功していない。軸合せ方策を今後も検討して、本研究終了後も実質的な協力を継続していきたい。(2)協同トムソン散乱協同トムソン散乱について、平成7年度におけるイオンからの散乱のファーストデータを基に、改良の方向を検討した。また、その際のSN比を基にしてα粒子のエネルギー分布、密度を測定するためのSN比の検討を行った。この項目に関して特筆すべきことは、本研究を糸口にして日米欧の協同トムソン散乱検討プロジェクトチームを発足させたことである。平成8年12月に関係者が5人集まり協議した。その結果、原研のトカマク型装置JT-60Uでの実験を平成10年度から実施する方向で準備に入ることとなった。(3)核燃焼プラズマの計測一般ここでは、本研究による成果が大いに生かされてきた。また計測の必要性からのITERの運転シナリオについての研究が実って、いくつかの研究成果として公表している。

この項目に関して特筆すべきことは、本研究を糸口にして日米欧の協同トムソン散乱検討プロジェクトチームを発足させたことである。平成8年12月に関係者が5人集まり協議した。その結果、原研のトカマク型装置JT-60Uでの実験を平成10年度から実施する方向で準備に入ることとなった。(3)核燃焼プラズマの計測一般ここでは、本研究による成果が大いに生かされてきた。また計測の必要性からのITERの運転シナリオについての研究が実って、いくつかの研究成果として公表している。核反応プラズマの物現過程を解明するため,プラズマ量の正確な計測が求められる。レーザー計測法はそのための有力な手法になってきたが,レーザーの持つ高い制御性を更に発揮させることにより,より高度の計測が行える可能性がある。本研究は,九州大学で開発したレーザー応用プラズマ計測法を,世界最大の核融合プラズマ装置であるJET(Joint European Torus)装置に適用し,その有効性を験し,ひいてはデータ収集を目指すものである。具体的には,LIDARトムソン散乱法の高度化と協同トムソン散乱法の開発を目指して研究し,本年度以下の結果を得た。(1)LIDARトムソン散乱法については,主プラズマ部システムの高度化とダイバータ部プラズマ計測が課題であった。前者については,従来の2秒ごとのレーザー動作による0.5Hzのデータ収集から0.25秒ごとの4Hzのデータ収集を可能とするシステムを稼働させた。他方,後者については,諸々の試みにも拘わらず,現状ではデータが得られていない。これは,当初から予想された軸合せの困難さが克明できないことによるもので,現在JET側研究者と善後等を検討している。(2)協同トムソン散乱法について,ジャイラトムンを含むハードウェアの準備をほぼ完了し,近々第1回計測トライアルを行うこととしている。本研究は次年度も継続されることになっているので,引き続き研究を続行する予定である。核反応プラズマ計測のためのレーザー応用プラズマ計測法の開発として,JETプラズマへの適用を二方向から検討,実行してきた。すなわち,(1)LIDARトムソン散乱(2)協同トムソン散乱の適用である。(1)は,特にダイバータ域プラズマへのLIDARトムソン散乱の適用を,(2)はジャイラトロン散乱によるイオン温度,α粒子エネルギー分布測定を対象に検討を進めてきた。本年度の(1),(2)に関する成果を列挙すれば次の通りである。(1)LIDARトムソン散乱について,水平ポートからレーザーを入射し,トカマク本体内部に設けた斜め設置ミラーにより,ダイバータ部での電子温度,密度計測を試みた。極めて微弱なトムソン散乱光とおぼしき信号を得たが,SN比が悪く確認するに至らなかった。その原因としては,斜めミラーのプラズマによる汚染での反射率の低下が最大の原因であると予想される。そこで,レーザー入射系を根本的に設計変更し,斜めミラーを介さずに直接入射できるように改造して,再度新年度に試みることとした。
波長選択・制御による赤外線加熱・乾燥プロセスの高効率化に関する研究

赤外線加熱・乾燥プロセスにおいては,赤外線源の分光射出特性と被加熱物の分光吸収特性の組合せがプロセス特性に大きく影響すると思われる。本研究では,基本的な赤外線加熱あるいは乾燥プロセスについて,内部分光輻射伝達を考慮したモデル解析を行い,加熱・乾燥プロセスの定量的評価法を確立すると同時に,加熱源よりの赤外線の波長領域を選択・制御することにより加熱・乾燥プロセスの高効率化を図ること,および赤外線源の開発や最適設計に対する基礎指針を得ることを目的として研究を行った。まず,1次元半透過性固体平板を上部より赤外線加熱する系,および1次元固液分散層を上部より赤外線乾燥する系について,赤外線源の分光射出特性と被加熱物の分光吸収特性を考慮した輻射エネルギ束を基にして熱移動方程式さらには物質移動方程式導出し,それらの数値解析を行い,加熱・乾燥過程の温度分布さらには水分分布や乾燥速度を求めた。次に,1次元半透過性固体平板として各種プラスチックス平板を用いて,赤外線ランプ,遠赤外線ヒータなどによる同一照射エネルギ条件下での加熱実験を行い,温度分布の経時変化を測定した。また,1次元固液分散層として含水ガラス粒子層を対象として上記の赤外線源にて乾燥実験を行い,温度分布と水分量の経時変化を測定した。その際,粒子径を数種変化させた。これらの2つの系について,実験結果と理論解析結果の比較より,両者がかなり良好な傾向的一致を示し,理論解析手法が妥当であることを認めた。また,赤外線源の分光射出特性と被加熱物の分光吸収特性の組合せ(光学的厚さ)が赤外線の内部透過割合,すなわち内部加熱効果を支配し,加熱・乾燥特性に強く影響することが明らかにした。さらに,内部加熱効果に基づくプロセスの高効率化の基礎指針を得た。
イネの茎頂分裂組織構築における低分子RNAの役割

高等植物の形作りの主要な場である茎頂分裂組織は胚発生の過程で形成され、その機能が維持されることにより植物の持続的な成長を支えている。これまでの研究によりta-siRNA経路による遺伝子発現制御がイネの茎頂分裂組織構築に重要な役割を果たしていることを明らかにした。本研究ではそのメカニズムの詳細を明らかにするためにイネのta-siRNA経路により生産される低分子RNAの網羅的発現解析をおこない、この情報を元に低分子RNAを介した転写後レベルまたはクロマチン構造レベルでの遺伝子発現制御による茎頂分裂組織構築機構を検討するta-siRNAの一つである、ta-siARFとその標的遺伝子ETT/ARFが茎頂分裂組織構築に関わるか否かを確かめるために、ETT/ARFのRNAiラインをshol変異体背景に作成し解析したところ、変異型の表現型が明らかに緩和したことから、shol変異体の表現型はETT/ARFに依存することが明らかになった。一方、ETT/ARFのta-siRNA耐性変異cDNAの向上発現プロモーターを用いた過剰発現体では表現型はshol変異体の表現型をコピーすることはできなかった。このことは、ETT/ARFの過剰発現だけが、shol変異体の表現型説明しないことを意味している。すなわち、ETT/ARFの茎頂分裂組織構築への関与は部分的であると考えられる。具体的にはta-siRNA経路が関わる未知の低分子RNAも茎頂分裂組織構築に関わると思われる。そこで、野生型と変異体の間で低分子RNAの網羅的解析を行ったところ、新たなSHL/SHO経路の役割が見えてきた。イネのSHL/SHO経路(ta-siRNA経路)の突然変異体においては、遺伝子間領域の低コピー遺伝子座由来の低分子RNAの生産が亢進していることを見いだした。この低分子RNAの亢進がshol変異体で発現上昇しているDNA依存的RNA合成酵素の一つであるNRPD2bに依存するか否かを調べるために、shol変異体背景にNRPD2bのRNAiラインを作成し、表現型の観察を行っている。また、shol変異体において、一部のsiRNAが過剰に蓄積していることから、ゲノムワイドなエピジェネティック変化が変異体に生じていることが予想された。そこで、shol変異体のDNAメチル化阻害剤やヒストン脱アセチル化酵素の阻害剤に対する感受性を調べた。その結果、sho変異体はこれらの薬剤への感受性が非常に高いことが明らかになった。本研究ではそのメカニズムの詳細を明らかにするためにイネのta-siRNA経路により生産される低分子RNAの網羅的発現解析をおこない、この情報を元に低分子RNAを介した転写後レベルまたはクロマチン構造レベルでの遺伝子発現制御による茎頂分裂組織構築機構を検討するこれまで知られているta-siRNAの一つである、ta-siARFとその標的遺伝子ETT/ARFが茎頂分裂組織構築に関わるか否かを確かめるために、ETT/ARFならびにHD-ZIPIIIの発現を胚形成の初期過程ならびに、シュート欠失変異体、未分化型変異体において解析した。その結果、器官分化以前の球状胚において、ETT/ARFとHD-ZIPIIIは排他的な発現をしていた。また、シュートを欠失する変異体ならびに未分化型変異体において茎頂分裂組織が形成される領域でのHD-ZIPIIIが消失し、ETT/ARFが異所的に発現していた。このことは、茎頂部予定領域で作られるta-siARFがETT/ARFの発現を抑制するモデルと矛盾はない。一方、ta-siARFが茎頂予定領域で作られる機構については、SHL4(AG07)がこの領域に発現することに依存すると考えられる。そこで、ETT/ARFを異所的に発現する変異体でSHL4の発現を調べたところ、発現が消失していた。このことから、SHL4の発現を制御するさらに上位の制御機構の存在が示唆された。

具体的にはta-siRNA経路が関わる未知の低分子RNAも茎頂分裂組織構築に関わると思われる。そこで、野生型と変異体の間で低分子RNAの網羅的解析を行ったところ、新たなSHL/SHO経路の役割が見えてきた。イネのSHL/SHO経路(ta-siRNA経路)の突然変異体においては、遺伝子間領域の低コピー遺伝子座由来の低分子RNAの生産が亢進していることを見いだした。この低分子RNAの亢進がshol変異体で発現上昇しているDNA依存的RNA合成酵素の一つであるNRPD2bに依存するか否かを調べるために、shol変異体背景にNRPD2bのRNAiラインを作成し、表現型の観察を行っている。また、shol変異体において、一部のsiRNAが過剰に蓄積していることから、ゲノムワイドなエピジェネティック変化が変異体に生じていることが予想された。そこで、shol変異体のDNAメチル化阻害剤やヒストン脱アセチル化酵素の阻害剤に対する感受性を調べた。その結果、sho変異体はこれらの薬剤への感受性が非常に高いことが明らかになった。
明治期の煉瓦造建築の耐震構法ならびに意匠に関する研究

筆者は本研究課題に対して、法務省旧本館を取り上げ、とくに構法に関する研究を行った。まず、法務省旧本館(18881895)に採用された碇聯鉄構法は、わが国において明治10年代にフランス人技師レスカスによって導入された。このレスカスの業績は地震国の耐震構法としてドイツでも知られ、ドイツ人建築家エンデ&ベックマンは、碇聯鉄構法を煉瓦造を前提にした場合に、セメント・モルタルとの併用で最強の耐震性を発揮する構法として旧本館に採用したのだった。従来、碇聯鉄構法は帯鉄を煉瓦壁の中に挿入して用いたと考えられていたが、旧本館では煉瓦壁中のみならず、火打ち梁のように建物のコーナーを固めていたことがわかった。なお、旧本館は現存最古の採用例となる。また、旧本館の廊下には防火床構法であるヴォールト煉瓦床が採用されたほか、3階床には煉瓦で被覆した鉄梁、さらに鉄筋コンクリートで補強した梁が用いられた。このように、旧本館は、1890年代以降に普及したとされる耐震ならびに防火床構法をすべて備えた先駆的な建物であった。次に、旧本館の床組は、建築仕様書によると、振れ止めで補強され、響き止めのために石炭殻が敷かれていたという。この種の床組は当時ドイツ式と呼ばれた。19世紀末のベルリンでは、根太に長さ6m以上の梁を用いた場合、90cmの間隔で根太を入れ、振れ止めで補強された。旧本館の根太の長さは762cmで、約92cmの間隔で配置されていたことから、床組の構法をドイツ式としてよい。さらに、旧本館の小屋組は、束を左右から方杖で支えたり、数多くの斜柱で支えている点でドイツに類例のないものであり、そこで用いられた部材はドイツのものよりも大きかった。そうなった理由は、日本では小屋裏を積極的に使用する必要が無かったことと、日本の耐震技術の発達を促したとされる濃尾地震(1891)を工事中に経験したことで、小屋組の耐震設計が強化されたからだと考えられる。筆者はまず建築史学会大会で、「法務省旧本館の創建時の構法について」と題する講演を行い、次に日本建築学会で、旧本館の「碇聯鉄構法」についての審査論文を発表し、さらに同学会関東支部において、床構法である「振れ止め・響き止め構法」の発表を行った。法務省旧本館(竣工、1895年)に用いられた碇聯鉄構法は、明治期の代表的な耐震技法であり、旧本館は現存最古の採用例となる。同構法はわが国において明治10年代に、フランス人技師レスカスによって用いられた。このレスカスの業績は地震国の耐震構法としてドイツでも知られ、旧本館の設計者であるドイツ人建築家エンデ&ベックマンは、碇聯鉄構法を煉瓦造を前提にした場合に、セメント・モルタルとの併用で最強の耐震性を発揮する構法として採用したのだった。従来、碇聯鉄構法は帯鉄を煉瓦壁の中に挿入して用いたと考えられていたが、旧本館では、煉瓦壁中のみならず、火打ち梁のように建物のコーナーを固めていたことがわかった。旧本館の床組は、建築仕様書によると、振れ止めで補強され、響き止めのために石炭殻が敷かれていたという。

19世紀末のドイツの床は単床で、根太に厚板あるいは梁を用いた。このうち、厚板の根太はアメリカで多用された構法であり、3655cmの間隔で根太を入れ、振れ止めで補強された。根太に長さ6m以上の梁を用いた場合、90cmの間隔で根太を入れ、振れ止めで補強されたが、これはベルリンで多用された。旧本館は単床であること、根太の長さは762cmで、約92cmの間隔で配置されていたことから、旧本館の構法をドイツ式としてよい。本年度は、平成10年度に引き続いて、法務省旧本館の建築技術の復原的考察を行い、とくに、旧本館の創建時(18881895)の床組と小屋組について明らかにした。まず、床組については、一部を複床とするほかは、約90cmの間隔で梁を配した単床であったが、煉瓦壁には耐震構法である碇聯(ていれん)鉄構法が用いられ、廊下には防火床構法であるヴオールト煉瓦床が採用された。このほかに、煉瓦で被覆した鉄梁、さらに鉄筋コンクリートで補強した梁が用いられた。このように、旧本館は、1890年代以降に普及したとされる耐震ならびに防火床構法をすべて備えた先駆的な建物であった。なお、設計はメートル法を使ってなされた。同研究成果は、日本建築学会計画系論文集に「法務省旧本館の創建時の床構法に関する研究」と題して発表した。次に、旧本館の小屋組は、ドイツのものに似るが、束を左右から方杖で支えたり、数多くの斜柱で支えている点でドイツに類例のないものである。さらに、旧本館に用いられた部材は、ドイツのものよりも大きかった。そうなった理由は、日本では小屋裏を積極的に使用する必要が無かったことと、日本の耐震技術の発達を促したとされる濃尾地震(1891)を工事中に経験したことで、小屋組の耐震設計が強化されたからだと考えられる。同研究成果は、日本建築学会関東支部研究報告集に「法務省旧本館に用いられたドイツ小屋」と題して発表した。なお、平成11年度中に、これらの研究成果に基いて「エンデ&ベックマンによる西洋建築構法の日本への移植と変容」、「法務省旧本館の木構造技術に関する研究」を発表する予定である。
植物の塩および酸化ストレスに関与する膜輸送系の分子解析

植物にとって塩は生長の妨げになる物質であり、光合成による酸化ストレスとも深く関与するため、除去または無毒化することが植物の成長維持に必要となる。塩害は植物の細胞内外のイオンバランスが崩れることに起因する。Naの侵入を細胞内主要イオンのKが防いでいる。本研究では、植物のKチャネルおよびその輸送体遺伝子の植物における役割と機能と細胞内局在性を分子生物学的手法により構造と機能を解析した。植物シロイヌナズナのKAT1はKを内向きに透過する輸送体であり、AKT2は両方向に輸送するチャネルであるが、その細胞内局在性は分かっていない。KAT1は酵母の原形質膜のK輸送体の変異を相補し、AKT2は相補しない。このことからKAT1は原形質膜、AKT2は細胞内小器官の膜に発現していると考えられる。KAT1とAKT2の細胞内局在性を明らかにするために、酵母、タバコ培養細胞およびシロイヌナズナ培養細胞にGFP融合蛋白質を発現させて観察を行った。AKT2については、シグナルが液胞膜に観察されたが、そのほかの膜にもシグナルが検出された。KAT1については、細胞内膜のいたるところに蛍光シグナルが観察され発現部位の特定にはいたらなかった。K輸送系の大量発現は、酵母においても植物細胞においてもそれぞれの成育には阻害的であることが今までの研究結果から予想され、このため、本蛋白質が十分発現しなかった可能性が考えられる。複数のキメラ蛋白質をK輸送体が破壊されている酵母の変異株に発現させてKの取込み活性を検討した。この結果、KAT1の膜貫通領域が存在するとKチャネルは原形質膜に移行することが分かった。KAT1とAKT2の膜貫通構造の相違は小さいことから、今後そのアミノ酸が以降に必要かを検討できると考えられる。この基礎的知見によって、Kチャネルの発現場所の特定と移行シグナルの解明に関する知見が得られた。
新規発光性キラル液晶による高効率レーザー発振に関する研究

本研究は、キラル液晶分子が自己組織的に形成する超分子らせん構造を利用して、光励起による高効率なレーザー発振を目的とした。基板に対して垂直方向に超分子らせん軸が配列したキラル液晶は、屈折率が周期的に変調しているため、ブラッグの反射条件を満たす特定の波長域で光の選択反射を起こす。すなわち、キラル液晶のらせん構造は一次元自己組織化フォトニック結晶と見なせる。蛍光性色素を添加したキラル液晶セルをパルスレーザーで光励起すぐと、色素によるブロードな蛍光スペクトルの中に、液晶の反射バンドに由来の発光の抑制とバンド端での発光の増強を観察できた。これは、キラル液晶の反射バンドが一次元フォトニックバンドギャップとして機能し、色素からの発光光子がキラル液晶の超分子らせん構造中で局在化していることを示唆している。さらに、光励起エネルギーを増加させると、反射バンド端で線幅が1nm以下のレーザー発光を観察でき、発光強度は発振前後で数千倍にも増強した。レーザー発光は円偏光特性を有しており、アキラルな液晶材料に添加した数モルパーセントのキラル剤の不斉炭素に決定される。さらに、励起パルスレーザー光の円偏光状態をキラル液晶のらせん方向と反対に設定すると、高効率にレーザー発振することを見出した。この時のレーザー発振に要する光励起パワーのしきい値は、従来報告されているキラル液晶によるレーザー発振のしきい値と比較すると、一桁以上も低く、円偏光で励起することで高効率なレーザー発振に成功した。また、自己組織化フォトニック結晶に関する研究の一環として、コロイド結晶を用いたレーザー発振も見出した。本研究は、新規な発光性キラル液晶材料を分子設計・合成し、キラル液晶のフォトニックバンド効果を利用した高効率なレーザー発振について検討を行う。研究期間は二年間であり、発光性キラル液晶の分子設計・合成することから始まり、高度に配向した超分子らせん構造の作製手法を模索するとともに、光励起によるレーザー発光特性の評価まで行う。一年目である昨年度は、発光分子の遷移モーメントと液晶の配向ダイレクターに着目して分子軌道計算を行い、発光部位とキラルメソゲン部位が共有結合で繋がった新規液晶材料を設計した。また、その分子計算結果を指針として、分子合成を行った。二年目である本年度は、昨年度合成した発光性キラル分子を核磁気共鳴、赤外吸収、紫外可視吸収、蛍光分光のスペクトル手法で同定する。新規キラル液晶の超分子らせん構造を高度に配向するために新しい手法を探索し、偏光光学顕微鏡や高解像度電子顕微鏡を用いてその配向状態を観察する。また、キラル液晶の配向状態は光学スペクトル特性に大きく反映されるので、配向度を定量的に解析する。最後に、申請者独自の光計測技術を駆使して、新規キラル液晶のフォトニックバンド効果を利用した高効率な光励起レーザー発振の条件を見つけ出す。材料設計や配向手法を最適化、さらには分子合成へフィードバックして、今まで成功していないキラル液晶を用いた連続光によるレーザー発振の実現を目指す。
分岐理論に基づく特異曲線抽出による完全六面体メッシュ生成

本研究において完全六面体メッシュを作成するためには,初期メッシュの作製およびその変形が必要である.研究代表者がこれまでに作成したアルゴリズムは,初期六面体メッシュ生成の段階においても変形の段階においても,入力である点群を参照する.本研究のテーマである分岐理論に基づく特異曲線抽出による初期メッシュ作成を達成するためには生成された初期メッシュが形状表面の特徴稜線に適合しているかが鍵となる.つまり,初期メッシュ作成時に表面の特量稜線を参照する必要があり,そのためには入力である物体表面から取得された点群から特徴稜線を取得しておかなければならない.そこで,ノイズを含む入力点群に対し特徴稜線を取得する手法を開発した.完全六面体メッシュ生成が全自動であるためにこの特徴稜線を取得も全自動で行う必要があり,ハフ変換等の平面,曲面当てはめ技術を採用した.さらに,全体の高速性を維持するためにハフ変換の替わりにランダマイズドハフ変換を行っている.これにより特徴稜線を取得が高速に可能となった.また,既存のアルゴリズムとの兼ね合いから,特徴稜線はそれ上の点群で表現することとし,特徴稜線上以外の点も当てはめ結果の曲面へ射影した.このように入力である点群はアルゴリズムのいたるところで参照される.つまりその品質は完全六面体メッシュ生成の結果に強く影響を与える.よってポアソンディスクサンプリングを用いて品質の向上を行った.初期メッシュ作成時に必要となる特徴稜線を取得および,アルゴリズム全体の性能向上のために点群の品質の向上を行った.追加で行った事項があったため予定より遅れているが,以降は当初の予定通り初期メッシュの作成を行う.最終年度にアルゴリズムのロバスト化を予定していたが,今回の追加事項はその前倒しともいえる.実験の期間が短くなる恐れがあるが,本研究の目標である初期メッシュ作成アルゴリズムを優先して達成するものとする.先送りした旅費,物品費を使用する.また人件費,謝金なども併せて支出する.本研究は表面形状から有限要素法が可能なボリュームメッシュ,特にシミュレーション結果の解析精度の点で現状の四面体メッシュよりも優位とされる六面体メッシュを作成する際,必ず問題になるボリュームメッシュ中の特異辺集合の決定を自動かつ高品位に行うことによる,従来型より優れた完全六面体メッシュの全自動生成手法の確立を目的としている.この問題に対し,ボリューム細分割というボリュームメッシュ中のヤコビアンを全自動で上昇させる手法やその初期メッシュの自動生成法の開発を行ってきており,一定の成果が得られている.これまでの我々の手法ではボクセルを変形させ初期メッシュを得ていたが,特異辺のないボクセルではなく形状に適合した特異辺集合を持つ初期メッシュを使用することが,結果の六面体メッシュの品質を向上させるということは,既知の事実である.ゆえに本研究では初期六面体メッシュをボクセルから,形状に適合した特異辺集合を持つ六面体メッシュへ変更することによる高品位な完全六面体メッシュの全自動生成を目的としている.そのためには対象となる形状に対する特異曲線の導出する必要があり,先行研究ではスカラー場の極大(小)値を抽出する方法(特に距離場の極大値集合を求める方法が有名)がある.この問題では極大値集合の枝分かれ(分岐)が困難さの元凶であり,いかにして枝分かれを抑えるかに研究の主眼が置かれていることが多い.しかし3次元形状に関しては,スカラー場の変更は予期せぬ極大値集合を作りやすく,形状や極大値の定義の変更は2次元に比べ,変更後の極大値集合を予測し難い.そこで我々はスカラー場に対する極大値集合の分岐は,そのヤコビ行列の固有ベクトルの非連続箇所,および固有空間の分解模様の変化箇所で起こることを見出し,それの基づいた極大値の抽出を行った.本研究において完全六面体メッシュを作成するためには,初期メッシュの作製およびその変形が必要である.研究代表者がこれまでに作成したアルゴリズムは,初期六面体メッシュ生成の段階においても変形の段階においても,入力である点群を参照する.本研究のテーマである分岐理論に基づく特異曲線抽出による初期メッシュ作成を達成するためには生成された初期メッシュが形状表面の特徴稜線に適合しているかが鍵となる.つまり,初期メッシュ作成時に表面の特量稜線を参照する必要があり,そのためには入力である物体表面から取得された点群から特徴稜線を取得しておかなければならない.そこで,ノイズを含む入力点群に対し特徴稜線を取得する手法を開発した.完全六面体メッシュ生成が全自動であるためにこの特徴稜線を取得も全自動で行う必要があり,ハフ変換等の平面,曲面当てはめ技術を採用した.さらに,全体の高速性を維持するためにハフ変換の替わりにランダマイズドハフ変換を行っている.これにより特徴稜線を取得が高速に可能となった.また,既存のアルゴリズムとの兼ね合いから,特徴稜線はそれ上の点群で表現することとし,特徴稜線上以外の点も当てはめ結果の曲面へ射影した.このように入力である点群はアルゴリズムのいたるところで参照される.つまりその品質は完全六面体メッシュ生成の結果に強く影響を与える.よってポアソンディスクサンプリングを用いて品質の向上を行った.初期メッシュ作成時に必要となる特徴稜線を取得および,アルゴリズム全体の性能向上のために点群の品質の向上を行った.

将来の簡便性のためプログラムの拡張性を高める作業を行っているため.追加で行った事項があったため予定より遅れているが,以降は当初の予定通り初期メッシュの作成を行う.最終年度にアルゴリズムのロバスト化を予定していたが,今回の追加事項はその前倒しともいえる.実験の期間が短くなる恐れがあるが,本研究の目標である初期メッシュ作成アルゴリズムを優先して達成するものとする.拡張性を高める作業が完了すれば今後の研究が捗るため,遅れを取り戻すことが可能となる.これを基に研究計画通りに遂行できるよう努める.該当年度の国際学会発表の回数が予定より少なかった.また,該当年度のソフトウェアが既存の物品で運用可能であったため,物品の購入を延期した.当初予定していた物品の購入が緊急ではなかったため,必要な時期に合わせて購入することとした.先送りした旅費,物品費を使用する.また人件費,謝金なども併せて支出する.物品の購入および国際会議などの旅費および参加費さらには人件費,雑費として使用する.
光触媒の革新的機能向上を目指すトラップエンジニアリング

本研究では太陽光で効率良く水を水素と酸素に分解できる光触媒の構築を目指して,光触媒のトラップ制御による革新的機能向上を行う。有望な光触媒材料と期待されながらも低効率にとどまっている酸窒化物光触媒は,トラップ制御によりリミッターが解除され革新的な機能向上が可能になると考えられる。また,太陽光下で水分解が可能なZスキーム型光触媒系においても,水素生成光触媒および酸素生成光触媒をそれぞれトラップ制御により高活性化することで更なる高活性化が可能になると期待される。
開放型CO2付加装置による変動環境下での落葉樹・共生菌系の炭素転流と土壌呼吸評価

開放系大気CO_2増加装置にて育成させた落葉樹のCO_2の取り込みとその制限要因としての対流圏オゾンの影響、炭素の転流・分配、土壌呼吸を含む温室効果ガスの放出、分解系を制御する中型土壌動物の群集構造を調査した。この結果、オゾン付加により根への転流が阻害され、菌類感染は肉眼では低下した。高CO_2処理では土壌呼吸は増加し、メタン吸収量は減少した。トビムシでは移動性の高い種が高CO_2では多い傾向があった。変動環境(高CO2・オゾン・窒素沈着)を樹体・林分レベルでの光合成産物の分配を制御する要因として捉え、制御環境でのモデル試験とFACE実験を組み合わせ、精度高く炭素の分配を調べることによってスケールアップし、将来環境での土壌呼吸の実態を解明する。さらに、"活力と健全性"を炭素代謝の視点から変動環境をシミュレートした実験系によって、生産期間が長年月に渡る森林の機能を樹体生理・林分レベルの応答から定量的に解明する。当初予定していた安定同位体の予備分析からは圧縮CO2の影響が小さく、樹体レベルでは追跡できなかった。そこで、もう1つの課題であるソース・シンクのバランスを確認した。萌芽葉の光飽和の純光合成速度には樹種によって異なり、シラカンバでは萌芽葉の光合成速度が大気条件及び高CO2処理で高くなった。普通葉では高CO2処理により光合成速度が高くなったが萌芽葉では高CO2と大気条件との問に有意な差はなかった。ハリギリはシラカンバと同じように普通葉に比べて萌芽葉で光合成速度が高くなった。また高CO2処理により普通葉では光合成速度が高くなったが,萌芽葉では高CO2と大気条件との間に有意差はなかった。シナノキでは大気条件で普通葉に比べ萌芽葉で大きく光合成速度が増加した。シラカンバでは普通葉に比べて萌芽葉で葉の窒素含有量が小さくなる傾向がみられた。ハリギリでは普通葉と萌芽葉で葉の窒素含有量に違いがみられた。すなわち,普通葉では葉の窒素含有量が高CO2処理で高い値を示したが,萌芽葉では高CO2処理で葉の窒素含有量は小さかった。シナノキでは葉の窒素量に普通葉,萌芽葉の違いやCO2処理の明瞭な違いは見られなかった。本研究の結果から,萌芽葉でも樹種によっては高CO2環境下で光合成特性の負の制御が見られた。通称FACE(開放系大気CO2増加装置)を利用し、ミズナラ・ブナ・カラマツ等の落葉樹の機能に対するCO2増加と窒素沈着の影響を野外で追跡し、炭素の転流・分配と土壌呼吸の構成内容を解析し、林分の土壌呼吸と"活力と健全性"を定量的に評価することを目的として研究を進めてきた。同位体の処理が予算の都合上進まず、代わって循環系を制御する土壌動物群集の解析をした。さらに、CO2固定機能を低下させる要因としての対流圏オゾンの影響調査も併せて実施した。FACE内での萌芽を利用したダウンレギュレーションの研究も実施した。この結果、地上部に大して巨大な根を持つ、いわばモデル個体は、予想通り、高CO2処理でも「負の制御」は見られなかった。この傾向はミズナラで明確に見られたが、シラカンバでは高CO2処理の効果が明瞭ではなかった。土壌動物は中型土壌動物を環境指標生物として調査したが、移動性の高いマルトビムシ亜属がFACE処理区で個体数が優位に少なく、食物としての落葉の質の低下が示唆された。また、オープントップ・チェンバー(OTC)を用いて対流圏オゾンの影響を調べたところ、実験期間中の平均的オゾン濃度は、30ppb程度であった。シラカンバではオゾンの影響が見られなかったが、ダケカンバでは衰退の程度が大きく、特に根の割合が有意の小さくなっていた。これは、ダケカンバの生育初期がオゾン濃度の高い時期に一致するため、当年に生産する葉がオゾンの影響を直接に受けるために成長が抑制され、その影響が、多くの植物で報告されたのと同様に、根への分配が制限された結果と考えられる。今後、生育時期を考慮したOTC実験を継続する必要がある。制御環境で生育させていた苗木を解体し、器官ごとに乾燥重量の計測を行い炭素・窒素の分配調査をおこなった。予備試験の結果、細胞壁のリグニンの組成に高CO2の影響がハリギリでは見られたが明瞭ではなかった。温室効果ガスとしてはCO2の質量ベースで約23倍の温室効果を持つメタンの発生を土壌呼吸と伴に計測した。森林土壌は好気的環境のためメタン酸化菌が活動しているため、吸収源とされる。しかし、高CO2処理区ではメタン吸収量が抑制されていた。これは樹木の蒸散が高CO2での気孔閉鎖に伴って抑制され、上層木の葉が繁茂し、その結果、林床へ到達する入射光が遮られるため地表からの蒸発も抑制される。この結果、嫌気状態になってメタンの吸収が抑制されたと考えられる。

落葉の分解に関与する中型土壌動物の群集構造も調査した。マツ林に近い場所のサンプルにバラツキが多かったためか、高CO2区と対照区の差は明瞭ではなかった。しかし、跳躍力のあるトビムシ類は高CO2区で多い傾向があった。これは高CO2では、やや分解されずに残った落葉量がやや多いため隠れ場所が多い事が関連するかも知れない。FACE内部の個体を伐採し、器官ごとにサンプリングして光合成産物の分配過程を調査した。この結果、上層木に達していたシラカンバとハリギリの成長は増加していた。下層に置かれたブナでは成長差は個体間のバラツキが大きく明瞭な差が無かった。共生菌類による窒素の供給はケヤマハンノキが虫害のため枯死したため計測できなかった。土壌に関する内容としては、メタンの動態に関してアジアでの事例研究が提示できたことが主要な成果と言える。安定同位対比には、対照区と高CO2区での明瞭な差が無かった。このため、当初予定していた炭素分配を安定同位体から解明することはかなわなかった。
異常妊娠におけるヒト胎児心拍数変動生体リズムの変化の解析とその臨床応用

1,11例の双胎妊娠に対して24時間同時胎児心拍数を収録、解析した結果、(1)全症例で双胎両児の基準心拍数に有意な日内変動を認めた。また症例間では日内変動にvariationが認められるにも関わらず同一症例では双胎で同じパターンの日内変動であった。(2)胎児持続性頻脈は11例中5例で片児にのみの出現、2例で両児に出現したが出現時刻は同期していなかった。以上の結果より胎児基準心拍数の日内変動は外的要因、おそらく母体からの影響を強く受けており、一方持続性頻脈は胎児個々の因子において出現している可能性が強いと考えられた。2,母体心拍数モニター(polar herat rate monitor vantage NV)および当科で開発した無拘束胎児心拍数記録計を用いて正期正常妊娠5例、異常症例(子宮内胎児発遅延、胎児軟骨発育不全、母体発作性上室性頻拍、母体精神分裂病合併症例)の母体、胎児心拍数の同時収録を行い解析した結果、(1)胎児基準心拍数は母体心拍数と有意な相関を認め同様の日内変動を示すが胎児持続性頻脈の出現と母体心拍数には関連は認められなかった。(2)正常では胎児心拍数日内変動に対して母体心拍数の位相が12時間先進しているが異常症例においては母児の位相が同じである場合、母体が3時間先進している場合などが認められ、母児心拍数日内変動の関係に母児の異常が影響を及ぼす可能性が示唆された。現在は母体体動計(actigraph)および双胎用分娩監視装置を用いた母児体動、母児心拍数の24時間収録を施行し、これらの日内変動の関係を解析中である。1,次の異常妊娠例を対象として胎児心拍数変動における基準心拍数、一過性頻脈の振幅、持続時間、発生比率の各要素の日内変動について正常妊娠例と比較し以下の知見を得た。(1),胎児仮死を認めない子宮内胎児発育遅延症例(妊娠28-39週)では各要素は正常妊娠と同様の日内変動を示すが一過性頻脈の振幅においては妊娠28-31週では日内変動が認められず、日内変動の発現時期が正常妊娠と比較して遅延する。(2),インシュリン投与を必要としない、もしくはインシュリン投与によって血糖コントロール良好な正期の糖尿病合併妊娠5症例の解析では全ての要素において正常正期妊娠症例と同様の日内変動が認められた。(3),妊娠3739週の妊娠中毒症15症例の検討では基準心拍数、一過性頻脈の振幅、持続時間は正常正期妊娠と同様の日内変動を示したが、一過性頻脈の振幅は正常妊娠と比較して全ての時間帯で有意に低値を、持続時間は有意に高値を示した。2,母体心拍数モニター(polar herat rate monitor vantage NV)および当科で開発した無拘束胎児心拍数記録計を用いて正期正常妊娠5例の母体、胎児心拍数の同時収録を行い解析した結果、胎児基準心拍数は母体心拍数と有意な相関を認め同様の日内変動を示すが胎児持続性頻脈の出現と母体心拍数には関連は認められなかった。今後は母体体動計(actigraph)のコンピュータインターフェースを導入し、母体の体動、生活パターンと母体心拍数、胎児心拍数の日内変動との関連を明らかとし、上記の異常妊娠において正常妊娠と比較した場合の変化を更に症例数を追加しつつ解析を進める予定である。