hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
慢性心不全における骨格筋血管拡張機能障害に関する基礎的研究

運動耐容能の低下は運動時の骨格筋血管拡張反応の低下が重要な因子であることが指摘されているが、その機序は未だ明らかではない。平成11年度は心筋梗塞による慢性心不全ラットを作製し運動時の骨格筋における活性酸素種の役割について明らかにすることを目的とした。生後10週齢のウィスターラットを用い麻酔下に左前下行枝近位部を結紮して心筋梗塞を作製し、4週間飼育して慢性心不全モデルを作製した。14週齢時、麻酔下に心臓超音波検査を施行して左室径及び駆出率を計測した。次いで左頚動脈にカニューレを挿入し大動脈圧を測定するとともに、開腹して腹部大動脈にドップラー血流プローブを装着、左腎動脈に薬剤注入用カニューレを挿入した。また経直腸的に電極を挿入し馬尾神経に0.1msec巾の矩形波刺激を5Hz、30Vで加えた。1分間の電気刺激により腹部大動脈血流量は2.53倍に増加し亜最大運動レベルに相当した。この刺激を筋弛緩剤投与後に加えても血圧、心拍数の変化は生じず、自律神経の緊張を変えないことを確認した。またこの刺激法により、露出した大腿四頭筋の化学発光法によるスーパーオキサイド産生モニターが可能となった。対照群はsham手術を行い、両群を無処置群、運動療法群(トレッドミルにて30分/日),ビタミンC投与群(50mg/日経口投与)の3群に分け、アセチルコリン10^<-5>,10^<-6>M、パパベリン0.1mg,1mg、及び電気刺激による骨格筋収縮時(代謝性刺激)の血管抵抗の変化について検討した。現在、最終的な結果を得るに至っていないが、慢性心不全ラットではアセチルコリン、パパベリンに対する血管拡張反応は低下しているものの代謝性血管拡張には差を認めていない。
架橋水をリガンドに組み込んだ仮想的水和リガンドドッキング法の開発

蛋白質-リガンドドッキング法において、水を介したリガンド分子と標的蛋白質の相互作用は、まれにしか考慮されていない。しかしながら、蛋白質-リガンド複合体の形成において、水分子が蛋白質とリガンド間の水素結合架橋により、蛋白質-リガンド相互作用の安定化に大きな役割を演じる場合がある。この研究において、我々は、蛋白質によるリガンド認識に関与し、蛋白質-リガンド相互作用を安定化する水分子を考慮する仮想的水和リガンドを用いた簡便なドッキング手法を開発した。リガンド内の水素結合性官能基を仮想水和化する半自動のプログラムを作成した。そして、プログラムの検証のために、キチナーゼBと新規阻害剤とのドッキング計算に適用した。このタンパク質と既知阻害剤の複合体X線結晶構造において、6個の水分子がタンパク質-リガンド間を架橋していることが知られている。新規阻害剤とのドッキング計算において、仮想水和化したリガンドが、仮想水和化していない元のリガンドより自由エネルギー的に有利であるとして選択された。既知阻害剤とキチナーゼBを架橋していた6個の水分子の内、新規阻害剤では、3個の水分子が保存されていた。この仮想水和化したリガンドとキチナーゼBとの複合体モデルは、NMRより得られた複合体構造情報と正しく一致した。この計算により、仮想的水和リガンドドッキング法の有効性が証明された。また、作成したリガンド仮想水和化プログラムの有効性と改良すべき点が明らかになった。今後、更なる改良を加え、完全自動化したリガンド仮想水和化プログラムを作成する。また、検証用データセットとして、タンパク質-リガンド複合体構造のみを収集したデータベースPDBbindから、架橋水が介在している複合体構造とそうでないもののより分けを行った。今後、このデータセットを用いて、更なる検証を行う予定である。現在開発中の手法に基づき、ブラジル産プロポリスに含まれる2種の成分、artepillin C(C3)とその誘導体(C4)について、PPARγとJNK1に対するドッキング計算を行った。その結果、C3はPPARγのアゴニストとして働き、C4はJNK1の阻害剤として働くことを明らかにした。従って、C3とC4は、化学構造が類似しているにもかかわらず、異なる標的タンパク質に結合し、それゆえ、異なる機構によりアディポネクチンの発現低下を抑制することが分かった。また、新規抗がん剤のリード化合物として期待されているAMF-26を、ゴルジ体の小胞輸送に関与するArf1-ArfGEFタンパク質-タンパク質複合体にドッキングし、分子動力学法によりドッキングモデルの精密化を行った。それにより、AMF-26が、既知のゴルジ体阻害剤Brefeldin A(BFA)と同じ結合サイトに結合すること、すなわち、AMF-26のゴルジ体破壊作用が、BFAと同じ機構によることを明らかにした。これまで、検証用データセット構築のために、タンパク質-リガンド複合体構造のみを収集したデータベースPDBbindから、架橋水が介在している複合体構造とそうでないもののより分けを行ってきた。これにより、タンパク質-リガンド複合体形成において架橋水が関与する場合のリガンド側フラグメント(化合物の構成要素)やタンパク質側サブサイト(アミノ酸残基の空間配置)について、情報の抽出が可能となった。仮想的水和リガンドドッキング法では、リガンドの水素結合性官能基を仮想的水和化する必要があった。しかしながら、全通りの組み合わせの数だけ、仮想的水和リガンドを作成しドッキングするのは、計算時間がかかる。そこで、タンパク質ーリガンド複合体形成において架橋水が関与する場合のリガンド側フラグメントやタンパク質側サブサイトについての情報を利用して、作成するべき仮想的水和リガンド数の削減を試みた。蛋白質のリガンド結合サイト内で水素結合している水分子を検出するプログラムを作成し、蛋白質-リガンド複合体X線構造データベースPDBbindに対して検索を行った。蛋白質-リガンド間を架橋している水分子を架橋水、リガンドから4Å以内だが蛋白質とのみ水素結合している水分子を水和水として定義した。そして、架橋水および水和水から4Å以内のアミノ酸残基を水結合サブサイトして検出した。得られた水結合サブサイト同士をサブサイト重ね合わせプログラムSUPERPOSE_SITEを用いて重ね合わせアミノ酸残基の空間配置の類似性を計算した。各水結合サブサイトについて、出現頻度を集計し、5回以上検出されるものを水分子結合モチーフとして同定した。そして、高確率で、架橋水を持つものを架橋水結合モチーフ、水和水を持つものを水和水結合モチーフと定義した。PDBbind中のcoreセット(216蛋白質-リガンド複合体)について検索を行った結果、数十個の水分子結合モチーフを見出した。その内、架橋水結合モチーフは3個、水和水結合モチーフは1個存在した。残りは、架橋水/水和水のどちらも取りうる水分子結合モチーフだった。このデータを活用することにより、ドッキングしたい結合サイト内における架橋水の最小・最大数が分かるため、仮想水和化するリガンド官能基の数を予め決定でき、計算時間を短縮できる。

複数のタンパク質-リガンド複合体系において、仮想的水和リガンドドッキング法の有用性を示すことができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。現在開発中の仮想的水和リガンドドッキング法では、リガンドの官能基の中で水分子と水素結合を形成し得る全ての箇所において、水分子との水素結合を実際の結合として結び、仮想的水和リガンドを作成する必要があった。しかしながら、全通りの組み合わせの数だけ、仮想的水和リガンドを作成しドッキングするのは、計算時間がかかる。今後、タンパク質-リガンド複合体形成において架橋水が関与する場合のリガンド側フラグメントやタンパク質側サブサイトについての情報を利用して、作成するべき仮想的水和リガンド数の削減を試みる予定である。
脳浮腫の新規治療法開発：アクアポリン4の調節機構と創薬基盤研究

アクアポリン4(AQP4)は、脳浮腫の病態に関与していることが明らかになってきた。そこで、脳浮腫に対する分子標的創薬としてAQP4に注目し、独自に開発した大規模スクリーニングから絞り込んだヒット化合物を評価した。その結果、少なくとも1つの化合物がAQP4阻害作用を示した。また、ドッキング研究からその化合物は細胞外側から阻害をしている可能性が示唆された。次にAQP4のエンドサイトーシスのメカニズムを検討した。その結果、細胞膜への輸送、AQP4タンパク質の安定化、細胞膜からライソゾームへと輸送されるためのシグナルの存在が示唆された。本申請研究の目的は、脳浮腫治療薬の開発である。脳浮腫は脳実質に過剰に水が滞留した状態をさし、頭部外傷や脳梗塞などの脳損傷に伴い発症する。脳浮腫が亢進すると頭蓋内圧が亢進し、二次的な脳損傷や脳ヘルニアを引き起こすため、脳浮腫の抑制は臨床上極めて重要である。しかしながら、現在まで脳浮腫の根治治療薬は存在せず、対症療法しか行われていないため、新たな治療薬が求められている。2000年、Manleyらにより、マウスの脳浮腫モデルにおいて、アクアポリン4ノックアウトマウス(AQP4KO)がワイルドタイプ(WT)よりも高い生存率を示すことが報告された。AQP4は水チャネルとして機能する膜タンパク質であり、脳内ではアストロサイトの足突起に限局して存在し、脳浮腫の亢進に関わると考えられている。そこで我々は、AQP4を創薬標的とした脳浮腫治療薬の開発を目指し、AQP4阻害剤の探索に取り組んだ。現在は、候補化合物の絞り込み作業が終了しており、今後は、候補化合物のAQP4阻害作用について、詳細な分析を行う。これまでに、AQP4阻害剤探索を行うため、AQP4の水透過能を簡便に測定することができるアッセイ法を開発し、スクリーニングを行った。化合物は、共同研究先である東京大学創薬機構の化合物ライブラリーを利用した。1次から3次スクリーニングまでは新規アッセイ法を利用し、その後、ストップトフロー試験を行った。ストップトフロー試験は精製AQP4を用いた測定法であり、化合物のAQP4作用を確認するために利用した。まず1次スクリーニングでは、215,191種の化合物について新規アッセイ法を用いて試験を行った(N=1)。次に、阻害作用が見られた3,154種について、1次スクリーニングと同様のアッセイ法で確認試験を行った(N=4)。その後、阻害効果が確認された746化合物について、3次スクリーニングを行い、アッセイの検出薬に作用する擬陽性化合物を候補から除外した。最終的に候補として138化合物を残し、ストップトフロー試験にて阻害作用を確認したところ、1つの化合物がAQP4阻害作用を示した。脳浮腫や炎症性脳疾患に対する新薬開発の標的分子としてアクアポリン4(AQP4)が注目されている。本研究では、独自に開発した大規模スクリーニング法やモノクローナル抗体を用いて、(1)AQP4のヒット化合物を同定し、マウス脳浮腫モデルを用いてその効果を評価する。(2)更にその作用機序を検討することで、AQP4の調節機構、特にチャネル活性とエンドサイトーシスに対する理解を深める。以上を目的として、研究を行っている。『研究実績の概要』で述べた本研究の目的のうち、(1)に関しては、我々が独自に開発したアクアポリンに対する大規模スクリーニング法を用いて、数個のヒット化合物を見出すことに成功した。さらに、プロテオリポソームを用いた評価系で、この化合物はAQP1に対しては効果がなく、AQP4に特異的かつ可逆的に作用することを確認した。また、(2)に関しては、我々が独自に開発したAQP4の細胞外ドメインに結合するモノクローナル抗体を用いて、この抗体がAQP4のクラスタリング、およびエンドサイトーシスを促進することを見出した。さらに、AQP4のC末端がエンドサイトーシスに必須であることも確認した。以上より、概ね順調に進んでいると考えている。我々は亜鉛、水銀などの重金属に加え、麻酔薬プロポフォールがAQP4を阻害することを発見した。また、これまで困難であったアクアポリン作用薬のハイスループットスクーニング系の開発に成功した。そこで、本研究ではAQP4のヒット化合物を同定し、マウス脳浮腫モデルを用いてその効果を評価することを目的とした。更にAQP4の調節機構、特にとエンドサイトーシスに対する理解を深めた。20万種の化合物を用いたハイスループットスクリーニングにより阻害作用が見られた746化合物について2次スクリーニングを行い、最終的に候補として138化合物を残し、ストップトフロー試験にて阻害作用を確認したところ、1つの化合物がAQP4阻害作用を示した。この化合物はAQP1に対する作用がなく、AQP4に特異的であること、濃度依存性に効果があること、可逆的作用であることを確認した。しかしながら、その後の実験で十分な再現性を得ることができなかった。現在その原因を確認中である。そのため残念ながら動物実験による検討を進めるに至らなかった。一方、分子動力学計算を用いてこの化合物のAQP4への結合を検討したが、その候補作用部位として細胞外側の選択的フィルター近傍にあることが確認された。

AQP4の細胞外の立体構造を認識するモノクローナル抗体を作成し、その抗体の効果を検討した。その結果、抗体投与による細胞膜AQP4発現量の低下が、エンドサイトーシスよることを確認した。さらにAQP1とのキメラの検討により、エンドサイトーシスに関与する部位はAQP4のC末端に存在することを突き止めた。これらの結果をもとに現在論文投稿の準備を進めている。また、AQP4のプロモーター解析を行ない、アストロサイトに特異的に発現する部位を同定し、論文発表した。アクアポリン4(AQP4)は、脳浮腫の病態に関与していることが明らかになってきた。そこで、脳浮腫に対する分子標的創薬としてAQP4に注目し、独自に開発した大規模スクリーニングから絞り込んだヒット化合物を評価した。その結果、少なくとも1つの化合物がAQP4阻害作用を示した。また、ドッキング研究からその化合物は細胞外側から阻害をしている可能性が示唆された。次にAQP4のエンドサイトーシスのメカニズムを検討した。その結果、細胞膜への輸送、AQP4タンパク質の安定化、細胞膜からライソゾームへと輸送されるためのシグナルの存在が示唆された。候補化合物はAQP4特異的な阻害作用を持っている可能性が高いと考えられる。今後はストップトフロー試験を用いて、阻害薬のIC50を測定する。また、オオサイトアッセイなど、ストップトフロー試験以外の測定法を用いて候補化合物の阻害作用を確認する。その後、マウス水中毒モデルや中大脳動脈結紮モデルなどの脳浮腫発症モデルを用いて、In vivoでのAQP4阻害作用の確認を行う。『研究実績の概要』で述べた本研究の目的のうち(1)に関しては、詳細な薬理学的検討を進める。最終的には、in vivoモデルを用いて、この化合物の効果を評価する予定である。また、(2)に関しては、AQP4ーAQP1キメラの解析や点変異遺伝子の解析等で、エンドサイトーシスに必要なアミノ酸残基を同定する。29年度が最終年度であるため、記入しない。医歯薬学上記について、※研究者又は所属研究機関が作成した研究内容又は研究成果に関するwebページがある場合は、URLを入力してください。
AIDS発症・非発症SHIV感染サルの病理所見についての個体レベルでの検討

AIDS発症SHIV-89.6P(以下89.6P)と非発症SHIV,NM-3rN(NM-3rN)の急性期の感染経過について,サル個体レベルでSIVmac239(239)と比較検討した結果,以下の13が明らかとなった。1、個体レベルでの病理学的検索法の確立:239感染をモデルとして,生検/剖検による全身の経時的な検索系を確立し,併せてウイルス産生細胞(VPC)同定用プローブを作成した。2、89.6PとNM-3rNの急性期感染経過の比較:89.6Pでは感染後2週までに,胸腺皮質に著明な細胞変性が出現し,12週までに高度の萎縮を認めた。239感染とは異なり,末梢リンパ組織では著しい活性化の過程を経ることなく,主としてアポトーシスにより著明な細胞脱落を来した。またIn situハイブリダイゼーションではVPCは主として胸腺髄質に検出された。89.6P感染を特徴づける胸腺病変は,ヒト乳幼児において急性ストレス萎縮として知られる病態の組織像に極めて類似していた。ストレス萎縮は,高度の外傷,化学療法,敗血症などによって惹起され,視床下部-下垂体-副腎系の関与が想定されている。我々の研究では,89.6P感染の病態には,免疫-神経-内分泌系を含む全身的な反応が関与している可能性が強く示唆され,更なる解析が必要と考えられた(以上,投稿準備中)。一方,NM-3rNでは軽度の慢性持続性のリンパ節腫脹に移行し,その状態に止まって発症には至らないことが明らかとなった。3、生ワクチン候補ウイルスによる89.6P発症防御とその病理所見の検討:NM-3rNから調節遺伝子を除いた生ワクチン候補による89.6Pの感染防御実験では,完全防御は出来なかったが,末梢リンパ球減少および組織破壊は著しく低減され,AIDS発症は見られなかった。この発症抑制機序についても更に病理学的な検討が必要と考えられた。
リゾリン脂質アシル転移酵素ファミリーの機能解析

生体膜リン脂質を多様化するリゾリン脂質アシル転移酵素群をターゲットとして研究を進めた。リン脂質変化、リゾリン脂質アシル転移酵素発現と活性変動を調べた。本研究期間では、脂肪細胞への分化に関与するLPCAT3、精巣機能成熟に関与する脂肪酸のLPAAT3による貯蔵、細胞周期に連動するPC-20:4、生理活性を持つ脂肪酸(パルミトレイン酸)のPIへの貯蔵などがわかった。今後、これらの情報をもとに、さらに細胞レベルでのアシル転移酵素機能の解明が必要となる。生体膜リン脂質生合成酵素であるリゾリン脂質アシル転移酵素をターゲットとして研究を進めた。(1)Koeberle A, Shindou H, et al. J. Biol. Chem. 287. 27244-54:パルミトレイン酸(16:1)が生理活性を持つことがわかった。さらに、このパルミトレイン酸はホスファチジルイノシトール(PI)に蓄えられていることが推測できた。パルミトレイン酸は細胞増殖を促進する作用を持つ、脂質メディエーターである。(2)Eto M, Shindou H, et al. Int J Mol Sci. 13. 16267-80:マウスC3H10T1/2細胞はインスリンなどと培養すると脂肪細胞に分化される。この分化時に生体膜リン脂質組成、リゾリン脂質アシル転移酵素発現(mRNA)、その酵素活性の変動を策定した。その結果、リゾホスファチジルコリンアシル転移酵素3(LPCAT3)が時間依存的に誘導され、酵素活性やリン脂質変動もLPCAT3の性質と一致していた。LPCAT3は主にアラキドン酸をホスファチジルコリン(PC)に組み込む活性を持つ。LPCAT3がアラキドン酸を生体膜リン脂質に組み込む事が、脂肪細胞機能に重要であると予測できた。(3)Koeberle A, Shindou H, et al. Proc Natl Acad Sci U S A. 110. 2546-51:アラキドン酸を含有するPC(PC-20:4)が細胞周期のG1期に増加していることがわかった。膜リン脂質のPC-20:4が増加するとAktの膜移行を阻害し、細胞増殖を抑制している事がわかった。今後は、どのリゾリン脂質アシル転移酵素が、この機能に影響を与えているPC-20:4を生合成しているかを解析する必要がある。他に、研究期間中にレビューを執筆し、投稿中である。生体膜グリセロリン脂質は組織や細胞によって異なり多様な分子種が存在する。sn-2位の脂肪酸はランズ回路(Lands, W. E. M. J. Biol. Chem. 1958)でホスホリパーゼA2 (PLA2)とリゾリン脂質アシル転移酵素によって入れ換えられ、組織や細胞に特異的なグリセロリン脂質を合成できる。それぞれの組織や細胞に特徴的な複数のリゾリン脂質アシル転移酵素が働き、多様な生体膜グリセロリン脂質を合成できる。本研究課題は、このリゾリン脂質アシル転移酵素の機能を解析することによって生体膜と細胞機能の密接な関係を解明し、新たな視点で細胞理解を深めることを目的としている。これまで10種類の酵素が2種類のリゾリン脂質アシル転移酵素ファミリーから報告されている。今回、その中でもリゾホスファチジン酸アシル転移酵素3(LPAAT3)に注目した。我々は2009年にLPAAT3はホスファチジン酸(PA)やホスファチジルイノシトール(PI)を生合成できる酵素として報告した。LPAAT3は精巣で週齢依存的に発現が上昇する。他のリゾリン脂質アシル転移酵素群よりも強く、出生後2週齢と比べ、15週齢では約1000倍上昇した。また、精巣細胞が成熟する過程で発現が誘導されており、精巣機能成熟に関与していることがわかった。さらに精巣細胞が分泌する脂肪酸をLPAAT3がリン脂質(直接的にはPA)に取り込んでおり、精巣細胞成熟に必要な脂肪酸分泌に関与していることがわかった。本年度はLPAAT3の細胞レベルでの解析が進んだ。これまで主に生化学的な解析が世界的にも中心であったが、細胞レベルでのLPAAT3の役割を示唆できた。また精巣細胞成熟に関与していることも、脂肪酸のリン脂質への取り込み作用からも示唆できた。以上は論文として報告できた。さらに、マクロファージでのリゾリン脂質アシル転移酵素の誘導なども検討できた。短時間刺激(リポポリサッカライド30分間刺激)ではリゾホスファチジルコリンアシル転移酵素2(LPCAT2)がリン酸化されるが、長時間刺激(16時間)では他の自然免疫刺激でも誘導されることがわかった。他にも各種リゾリン脂質アシル転移酵素ノックアウトマウス作成も進んでいる。各種リゾリン脂質アシル転移酵素ノックアウトマウスの解析を行う。

ARDS、喘息、肺炎などの疾患モデル実験を行い、肺サーファクタント脂質生合成と呼吸器疾患との関連を調べる。また、生理活性脂質の貯蔵や産生能を調べる。特に強力な生理活性を持つ血小板活性化因子(PAF)産生との関連を調べる。アラキドン酸貯蔵からエイコサノイド(プロスタグランディンやロイコトリエン)産生への役割も調べる。さらに、脂肪細胞、肝臓、精巣の脂質組成を調べ、定常状態の機能維持に対する各種リゾリン脂質アシル転移酵素の脂質代謝への役割を調べる。他に、自然免疫応答時の各種リゾリン脂質アシル転移酵素の発現量変化、各種酵素の内在活性変化、リン脂質組成変化などを測定し生体膜生合成メカニズムを解析する。次年度は各種リゾリン脂質アシル転移酵素ノックアウトマウスの解析が進められる。これらマウスの維持のために、えさ代、床敷きなどがより必要になる。さらに、これらの解析において様々な関連遺伝子の発現量やリン脂質組成、リン脂質生合成活性(リゾリン脂質アシル転移酵素活性)を測定する必要がある。これらのために、RNAを抽出する試薬、定量的PCRを行うための試薬、リン脂質組成や酵素活性を測定するためのカラム、ガラス試験管、脂質基質(リゾリン脂質やアシルCoA)が必要となる。これらの購入のために研究費を使用する。
人物造形品集成と分析にもとづく弥生時代の儀礼と社会組織に対する基礎的研究

3年間にわたり表記の内容の研究を進めた結果、274件の該当資料を集成することができた。とりまとめとして、(1)資料のデータにつき、文字情報をエクセルに入力した。(2)各資料にかかわる文献もエクセルに入力した。(3)資料の一部は実測作業を行い、その他の資料については実測図のコピーをスキャンして入力し、あわせて縮尺を統一して一枚の図面に仕上げたものを36枚製作した。これらの集成結果を踏まえ、中国・朝鮮半島の当該期の資料や縄文時代の土偶と比較しつつ、性格に考察を加え、弥生時代の儀礼の特質や社会組織のありようを推測した。今年度は、東日本弥生時代の土偶形容器、顔面付土器、土偶を集成した。およそ100点に及ぶデータを報告書や図録類にもとづいてパソコンに入力した。その際、図面や写真もスケールを統一して画像データとして入力し、報告書に備えた。研究の側面では、中国の方相氏という僻邪の図像について研究し、福岡県城野遺跡の石棺墓の壁に描かれた人物像が方相氏の可能性を指摘することができた。この石棺は3世紀であり、すでにそのころに中国の思想が流入している可能性と、その絵画の特徴から前1世紀の弥生中期後半にその流入がさかのぼる可能性を指摘することができた。また、群馬県有馬遺跡の顔面付土器を分析し、それも方相氏に思想的系譜がたどれることを指摘し、さらに4世紀の盾持人埴輪の遡源をなすことを推測した。これらの研究の意義は、弥生時代の中国との交流の一端を思想史という側面から明らかにすることができたとともに、埴輪の起源を探るうえで弥生時代の造形品にさかのぼって研究する必要があることと日本列島を広く俯瞰しつつ行う必要があることを指摘することができたことにある。今年度は、西日本で出土した弥生時代の人物造形品である、土偶・木偶・分銅形土製品などを、発掘調査報告書や雑誌論文、図録などから補助業務によって集成し、パソコンに画像データおよび文字情報データを入力した。この作業によって、およそ120件の遺物を集成することができた。また、先年度おこなった東日本弥生時代の土偶形容器、顔面付土器、土偶の集成の補足をおこない、およそ25点を追加した。調査旅行として、長野県上田・大町方面や愛知県田原市などに出向き、弥生時代の土偶や顔面付土器の新しい資料の実測をおこない資料収集をおこなった。これらは、図面や写真をスケールを統一して画像データとして入力し、報告書に備えた。この作業を通じて、土偶形容器の土偶模倣品の存在が明らかになり、弥生時代における中部地方の呪術・祭祀体系の一端を明らかにすることができた。研究成果の報告としては、出雲弥生の森博物館の企画展示『弥生人の姿』において、縄文古墳時代のイレズミに関する本研究の成果を発表し、この研究の重要性を踏まえて一般の方々に分かりやすく伝えた。また、河出書房新社から出版された学術誌『列島の考古学』に、弥生時代の土偶形容器や顔面付土器に関する研究成果の一端を披露した。朝鮮半島と中国の弥生時代併行期における人物造形品については、今年度に収集の予定であったが、報告書などにあたって見当はつけたものの、具体的にデータ化するには至らず、来年度の作業に回した。今年度は本研究の最終年度にあたるために、総括的な研究をおこなった。2年間にわたって行ってきた、弥生時代の人物造形品の集成につき、足りなかった部分である東北地方の弥生時代の土偶と西日本の人物造形品につき、集成作業の補足をおこなった。また、中国東北地方と韓国の新石器時代人物造形品の集成もおこなったが、これは非常に不十分であった。3年間で行った集成作業の結果は、274件であった。とりまとめとして、1文字情報データをエクセルの形で製作した。2また、それにかかわる文献もエクセルの形で製作した。3縮尺を統一した実測図のコピーをスキャンして1枚の図面に仕上げたものを、36枚作製した。これらの集成結果を踏まえて、1東北地方の弥生時代の土偶、2南東北地方東海地方における顔面付土器、3同地域における土偶形容器、4西日本における木偶、5西日本における顔面付土器、6西日本における弥生時代の土偶、7西日本における弥生時代の石偶を集成、比較検討し、その特性について、縄文時代の土偶と中国・朝鮮半島の造形品との比較に基づいて、考察をおこなった。その結果、縄文時代の土偶との間には、僻邪思想の形成という大きな差異が見出され、それが中国からの影響であることを指摘することができた。また、西日本の顔面付土器の影響によって、東日本の顔面付土器や土偶形容器が変化することも明らかにした。

具体的には、鳥の造形表現の付加であり、縄文時代の土偶が正面を向いたものが多いのに対して、弥生時代になると斜め上を向く表現が多くなるのは、頭の上の隆起帯表現とともに、鳥に扮して上空を見上げる姿勢が儀礼の際に形成され、それが造形品に表現された結果だと考えるにいたった。また、西日本の人物像の在り方から、縄文時代の土偶が女性像を中心につくられていたのに対して、弥生時代の東日本の人物造形品に男女の像が形成されるという自説を深めた。先年度の当初計画は、弥生時代の土偶と土偶形容器、顔面付土器を悉皆的に集成することにあったが、それはほぼ完成することができた。ただ、土偶の一部に集成漏れがあった。また、中国・朝鮮半島の人物造形品の集成があまり進まなかったので、課題を残した。24年度が最終年度であるため、記入しない。先年度に課題となった、中国・朝鮮半島の人物造形品の集成を今年度も継続して進める。また、今年度は最終年度になるので、これまでの集成を一覧として比較検討し、漏れなどがないかチェックする。また、報告書の出版に向けて、集成した図面に墨入れをするなどして体裁を整えたい。研究の面では、顔面付土器と西日本の人物造形品についての研究が進んでいるので、これらについて研究雑誌に発表する予定である。
新規卵巣由来パラクライン因子を用いた卵子体外成熟法の確立とその臨床応用

我々は卵の成熟に必要な因子を同定・解析してきた。本研究では、既知の全ての因子を体外で未熟卵に作用させ、体内で成熟した卵と比較して、その卵成熟の効率と遺伝子レベルでの正常性について検討した。その結果、マウスでは体内とほぼ同等の卵成熟を誘導することができた。遺伝子レベルの差違については、大きな違いを認める遺伝子はなかったが、一部の遺伝子で増減が認められ、未知の重要な因子の存在を含めさらなる検討が必要である。本年度は動物実験による基礎的検討を行い、体外成熟がもたらす卵の核・細胞質成熟不全が、受精後の胚にどのような遺伝子レベルでの影響を及ぼすか検討していった。マウス体外成熟卵と体内成熟卵を体外受精して得られた受精卵を培養し、2細胞期、4細胞期、8細胞期,桑実胚、胚盤胞の各発育段階に達した着床前期胚をそれぞれ50個集め、tRNAを抽出し、DNAマイクロアレイのサンプルとしたDNAマイクロアレイにより体外成熟卵と体内成熟卵から得られた胚の遺伝子発現の比較検討を行なづたところ、両者の間に異なった遺伝子発現プロファイルが認められた。そこで、この遺伝子発現プロファイルをマーカーにし、我々が見出した卵成熟を誘導する新規卵巣由来バラクライン因子と既知の因子を組み合わせ、理想的な体外成熟培養液の検討を進めた。各至適濃度のInsulin-like 3, BDNF,EGF like growth factors,FF-MAS, leptin, insulin-like growthfactor-Iを全て体外成熟培養液に加え、(1)卵核胞崩壊(2)第1極体放出、(3)卵の受精率、(4)胚発生率のパラメーターを用いて卵巣由来パラクライン因子の相互作用による未成熟卵の体外成熟誘導への効果を形態学的に検討した。その結果、全てのパラメーターにおいて、各パラクライン因子を個別に用いた時に比較し、より効果的な促進作用が認めちれたが、体内成熟卵での成績には及ばず、さらなる因子の関与が考えられた。現在、我々の研究グループの他のプロジェクトにおいて、卵成熟を誘導する卵巣由来バラクライン因子の綱羅的検討が進行中であり、いくつかの重要な因子が同定されつつある。今後はそれらの因子を含めて再検討を行ない、さらに効果的な体外成熟培養液を作製し、DNAマイクロアレイの手法を用いて、卵巣由来パラクライン因子の相互作用の遣伝子レベルでの効果を検討する昨年度は動物実験による基礎的検討を行い、体外成熟がもたらす卵の核・細胞質成熟不全が、受精後の胚にどのような遺伝子レベルでの影響を及ぼすか検討していった。DNAマイクロアレイにより体外成熟卵と体内成熟卵から得られた胚の遺伝子発現の比較検討を行なったところ、両者の間に異なった遺伝子発現プロファイルが認められた。この遺伝子発現プロファイルをマーカーにし、我々が見出した卵成熟を誘導する新規卵巣由来パラクライン因子と既知の因子を組み合わせ、理想的な体外成熟培養液の検討を進めた。本年度は昨年施行した、各至適濃度のInsulin-like 3, BDNF, EGF like growth factors, FF-MAS, leptin, insulin-like growth factor-Iの組み合わせに加え、我々の研究グループの卵成熟を誘導する卵巣由来パラクライン因子の網羅的検索プロジェクトにより同定した、GDNF, endothelin-1をさらに添加した培養液を作製し、(1)卵核胞崩壊、(2)第1極体放出、(3)卵の受精率、(4)胚発生率のパラメーターを用いて卵巣由来パラクライン因子の相互作用による未成熟卵の体外成熟誘導への効果を形態学的に検討した。その結果、全てのパラメーターにおいて、各パラクライン因子を個別に用いた時に比較し、より効果的な促進作用が認められ、体内成熟卵での成績にかなり近い成績が得られつつある。前述の卵巣由来パラクライン因子の網羅的検索プロジェクトにおいて、さらにいくつかの重要な因子が同定されている。今後はそれらの因子を全て含めて再検を行ない、さらに効果的な体外成熟培養液を作製し、DNAマイクロアレイの手法を用いて、卵巣由来パラクライン因子の相互作用の遺伝子レベルでの効果を検討し、臨床応用を目指す。
臨床心理士養成のためのサービスラーニングと臨床心理地域援助システム構築の研究

本研究は、「様々な臨床心理現場との連携を深め、種々の臨床心理現揚に即応できる臨床心理分野の高度職業人を養成するための構成要件は何か」を明らかにする1ことである。平成17年度から行っている大学院生の予備調査(ディベロップメント調査-キャリア発達調査)をもとに、次の仮説を立て質問紙調査及びアクションリサーチを行った。仮説I「大学院内だけではなく、実習・研究会・ボランティアを有機的に連関させるプログラムが必要である。」仮説II「臨床心理士の専門性を活かしたサービスラーニングを基盤とした活動を継続的に行うためには、大学から独立した事業体が必要である。」仮説Iの検証(1)ディベロップメント調査(キャリア発達調査)を九州大学大学院臨床心理系の修士1年・2年生に行った。(平成18年19年)(2)卒後調査九大大学院修了生郵送法54/129名回収率42%(1)(2)の結果、高度専門職としての臨床心理士のスキルアップのためには、授業・研究会と面接・ボランティア活動等の臨床活動のフレームの連関性を見いだすプログラムと卒後の継続的な研修が必要であることが示唆された。仮説IIの検証は、(3)スクールメンタルサポート活動(週1回学校での相談活動・心理教育活動)を2年間行い、総括質問紙調査を行った。その結果、専門性を発揮するためには「来校の安定性」が「教員との関係性」において信頼を構築するが、心理的援助を行うためには学校のニーズを汲み取り対応するスキルと心理教育・アセスメントスキルが必要であることが見いだされた。また、NPO法人「九州大学こころとそだちの相談室」を起ち上げ、その実務・臨床実践と教育との連関性を検証したが、臨床心理士としての専門性だけはなく、広報・経営的なスキルが必要不可欠であり、臨床心理経営学という新しい学問領域の開発の可能性が示唆された。本研究は、「様々な臨床心理現場との連携を深め、種々の臨床心理現場に即応できる臨床心理分野の高度職業人を養成するための構成要件は何か」を明らかにすることである。(平成18年4月実施M1:40名M2:38名)(2)卒後調査九大大学院修了生郵送法52/129名回収率40%(1)(2)の結果、授業・研究会と面接・ボランティア活動等の臨床活動のフレームの連関性を見いだすプログラムの必要性が示唆された。(3)スクールメンタルサポート活動(週1回学校現場に入り、相談活動・心理教育活動を行う)を1年間行い、総括質問紙調査を行った。その結果、専門性を発揮するためには「来校の安定性」「教員との関係性」「アセスメント能力」の3つの要因が見いだされた。平成19年度も継続して調査を行う予定である。仮説IIの検証NPO法人「九州大学こころとそだちの相談室」を起ち上げ、その実務・臨床実践と教育との連関性を検証中である。尚、詳細については、分析中である。
広波長域低分散分光測光による天体動スペクトルの研究

TRISPEC(広波長域低分散分光測光:Triple Range Imaging SPECtrometer)およびその周辺(Messia III/IV,MACS,多点温度コントローラ、低温モータ、低温屈折率測定)の開発を行なった。主題は「天体からの光:光波/フォトンを、どのように集めるか?」である。この光には、1)方向(θxθy)と、2)強度;I(λ)という自明のパラメータとともに、3)スペクトル;λ1λ2△λ、4)スピン;p(偏光)の情報が"時刻t"に沿って含まれている。これらのパラメータを、2次元の検出器の上(中)に、同時に、効率良く収集することがTRISPEC開発の装置としてみた動機である。サイエンスとしては、星形成から活動銀河核にわたる種々様々な天体を「偏光、分光、時間スペクトル」として見ることが目標であった。設計にいくつかの不確定要素を含んだまま製作に突入し、いくつかの妥協を行ないつつ、観測および成果に至った。仕様に関わる大きな妥協点は1)波長域(0。354。2μm)→(0。452。5μm)2)瞳分光→星像分光強度Iが不確定の2点である。設計当時の段階としては、Z研究室の立ち挙げ時期であった上、他にも不確定な要素(初めての大型予算、初めての2次元アレイ、初めての冷凍機)が多くあった中で、1999年6月、9月、UH88(ハワイ大学望遠鏡)と2000年2月、UKIRT(連合王国赤外線望遠鏡)で偏光分光観測を行ない、科学的な意義のあるデータを取得できたことは"良し"としなければならない。査読雑誌への投稿、掲載は来年になるが、ここにこれまでの活動をまとめる。添付の冊子は、これまで折りにつけて、発表したり提案してきたものを綴じたものである。354。2μm)→(0。452。本年度の目標は『紫外から赤外にわたる高精度-高速度低分散分光側光(狭帯域側光)装置を製作し,天体の動スペクトル=スペクトルの時間変動を取得する』目的のために低分散分光撮像の基礎設計を行なうことであった。具体的には波長0.35から4.2μmの領域を、ビームスプリッタで3チャンネル(0.350.6/0.61.0/1.04.2;単位μm)に分割し、それぞれのチャンネルで、時分割した低分散プリズム/グリズム分光スペクトルを得る装置を開発することである。○光学系-1中央ビーム分波塔のトリクロイックフィルタ試作を行ない、小型望遠鏡のカセグレン焦点に設置して、性能試験をした。また4色分波薄膜フィルター設計を始めた。○光学系-2分光器の光学設計;赤外チャンネル9枚レンズ組、光(0.370.52/0.521.0μm)/光(1.02.5/2.54.2μm)の光学設計-撮像、分光モード-を行った。F1.7という明るい光学系の可能を見いだした。※分光器設計と平行して冷却系、検出系を含めた全体の概念設計を行い、冷却系:クライオスタットの3次元CAD設計の環境を整備した。※冷却時における屈折率の温度変化を求める必要が生じたため平成8年度に20種類のガラス材、結晶材に関して屈折率の測定を行なう。天体の動スペクトル=スペクトルの時間変動を取得する装置を製作しつつある。○光学系-1トリクロイックフィルタの薄膜設計、製作,試作を行った。複数の会社や研究所で製作可能性を打診している。○光学系-

2分光器系設計分光器の設計;赤外チャンネル9枚レンズ組、光(0。350。6/0。61。0μm)チャンネル2台の設計を行ってい収差解析と許容誤差解析を行なった。分光器設計と平行して冷却系、検出系を含めた全体の設計を行い、冷却系:クライオスタットの設計を行い、モックアップモデルを製作して、製作部品図面を起こしつつある。○検出器開発InSb256x2562次元アレイの積分型読みだし回路付パッケージを製作中である。○データ取得SunWS-20を中心としたメシアIIIによるデータ取得装置を設計し製作した.Si(TI社;1Kx1K)CCDアレイはメシアシステムで駆動、読みだしを行った。アンプ部分の雑音が高く、改良中である。○駆動部試験モーターの改良と低温試験を行なった。市販のエスキャップモーターのベアリングを二硫化モリブデンパッタリングで置換し、低温試験をクリアした。ウォームホイールギアをポリアセタールで試作して低温試験を行なったが、低温下ではまだ不調である。大幅な設計変更が必要であろう。広波長域低分散分光測光装置(Trispec:トライスペック)の製作は以下に述べるような状況にある。1)クライオスタット(冷却系)大型の真空冷却槽を製作して、温度分布の測定を行なった。光学箱の温度は所期の80K以下の温度に達した。2)エレクトロニクス(検出器系)複数の種類の検出器を駆動させることが可能なシステムMACSIIの開発を行ないつつある。平成10年5月には完成予定である。3)メカニクス(駆動系)市販のモーターを改良して、真空冷却下で駆動するモーターを開発した。ポルテスキャップP430の軸受(2個)をNTNの二硫化モリブデンスパッタのものに交換し、進級冷却下で長時間テストを行ない、実用に耐えることを実証した。また、ウオームホィールを試作した。結局、アルミホイールと、の二硫化モリブデンコートの真鍮のものが有望であることがわかり、実機を製作して試験を行なっている。4)オプティックス(光学系)光学系に使用するガラスや結晶19種の低温下での屈折率を測定した。屈折率は低温下では、フッ化物系は大きく、ガラス系は小さくなることがわかった。また熔融シリカはガラス的ではあるが、温度変化に対しては大きな変化を示す。当初の予定計画に比べて、一年の遅れが生じているが、今年中には実験室において、組み上げることが目標である。本研究の目標は「紫外から赤外にわたる高精度-高速度低分散分光測光TRISPEC装置を製作し,様々の天体の動スペクトル=スペクトルの時間変動を取得すること」である.本装置は波長0.4から4.2μmの領域を、ビームスプリッタで3チャンネル(0.40.9/1.01.9/2.03.5;単位μm)に分割し、それぞれのチャンネルで、時分割した低分散プリズム/グリズム分光スペクトルを得る。検出器(CCDとInSb)以外はすべて研究室と金工室、そして町工場と共同で設計実験製作を行なった。現在、冷却系、検出系は完成し、光学系調整もほぼ最終段階に達しつつある(実験室ではB/R:J/H2チャンネル分はきちんと働いていることが確認された。後K/Lが済めば"完成"といえる)。
KDN-ガングリオシド糖鎖の分子認識

1986年に我々がKDNを発見して以来、現在までに種々の生物種にKDN残基を含む複合糖質の存在例の報告が年を追うごとに増してきている。KDN-複合糖質の例は今後益々増えるものとみられる。また、国内外でKDNを含む糖質に関する合成化学や生理活性検索など多角的な研究を耳にする機会が増してきていることは、KDNの発見者としても喜ばしい。我々は発見以来KDN-複合糖質に関する将来に向けた研究において何が最も緊急であるかを考慮し、研究を進めて来ている。本研究課題もその一環を成すものである。本研究では、先ず免疫プローブとして我々が発見したKDN-ガングリオシド、KDN-糖タンパク質を用い各種KDN糖鎖構造に対して特異的な単クローン抗体の産生とそれらの活用を行なっている。既に、KDNα2→3Galβ1→構造に特異的なモノクローナル抗体を利用し微量に存在するKDN-ガングリオシドの検索の結果、新規なKDN-ガングリオシドおよびKDNとNeu5Ac両者を含むhybrid型のガングリオシドの存在を最近見出し、それらの一部は既に報告した。それらの構造は(KDN)GD1a、(KDN,NeuAc)GD1a、(KDN,NeuAc)GD1α、(KDN)GD1αなどと決定され、今後種々の生理活性調査を可能にする貴重な試料となる。本重点領域研究の枠外の研究ではあるが、国外の優れた研究者との共同研究によって、哺乳動物の組織・細胞内のKDN-含有複合糖質の発現・存在・分布・構造・機能を目指した研究にも着手し、著しい成果を挙げつつある。先に見出し、精製したCMP-KDN合成酵素を活用し調製したCMP-[^<14>C]KDNをドナー基質として用い、2、3、のアシアロ糖脂質・糖タンパク質をアクセプター基質としてKDN-転移酵素の検索を行った結果、特異性を異にするKDN-転移酵素の存在を同定し得た。また、KDN-複合糖質の構造・機能の研究に有用なKDNケトシド結合を加水分解する酵素KDNase(シアリダーゼに相当する)の発見にも努力しており、ある種のエキソシアリダーゼ活性がエキソKDNase活性を示すことを見出した。
複数回大地震動を経験する高層建築物下の鋼管杭基礎の残存保有性能評価法の確立

液状可能性のある軟弱地盤に建つ高層建築物下の鋼管杭は,巨大地震時に地盤が液状化した際,地盤による拘束効果を失い,上部構造物の軸力と水平力により,動座屈崩壊する可能性がある。当該年度では,地盤相対密度,杭径,上部構造物の固有周期または塔状比のパラメータに関し,上部構造物・鋼管杭基礎ー地盤系の1/40縮小モデルを用いて,京都大学防災研究所の遠心載荷装置を利用した実験を行い,高層建築物下の鋼管杭の地盤液状化時における動座屈崩壊に関する基礎データを蓄積した。この実験結果に基づき,上部構造物,杭基礎,地盤の動的相互作用による鋼管杭の損傷から終局までのメカニズムの把握を試みた。具体的には,杭頭部近傍に生じたせん断力と,地盤反力(抵抗側,荷重側),上部構造物のせん断力の関係に着目し,地盤相対密度や上部構造物の固有周期・塔状比が異なる各場合における,鋼管杭基礎が損傷するときのメカニズムを明らかにした。一方で,複数回地震動により崩壊する杭の累積損傷度評価法を検討した。一回の強震動では崩壊しない場合でも,地震動を複数回経験することで,杭体の損傷が増大し,鋼管杭が動座屈崩壊する可能性があることから,遠心載荷実験結果,及び数値解析結果に基づき,複数回地震動により動座屈崩壊するときの鋼管杭の累積損傷度を明らかにした。具体的な手法としては,杭地中部に生じた歪(杭の損傷)の累積値と基礎部の水平変位の関係について,実験および解析結果より杭の累積損傷時を示す評価式を構築した。実際の杭基礎の損傷時において,杭地中部の損傷は目視等の簡易的な調査では確認できず,掘削調査は時間的にも費用的にも高コストである。このことから本研究の内容は,実際の現場でも容易に調査できる項目(基礎部の水平変位など)から巨大地震後の鋼管杭の損傷度,また残存保有性能を高精度に評価できる手法の開発に寄与するものといえる。高層建築物の固有周期を再現できる上部構造物・鋼管杭基礎ー地盤系の1/40縮小模型を作製し,京都大学防災研究所の遠心載荷装置を用いて実験を行った。試験体パラメータは,上部構造物の固有周期,塔状比,地盤剛性を示す地盤相対密度,杭径(杭曲げ剛性)として,人工地震波である臨海波を入力した場合の鋼管杭の動座屈崩壊現象を再現した。また,本研究の対象である複数回の巨大地震を経験し,杭が終局状態となる場合についても実験データが得られた。具体的には,1回の強震動時に崩壊する場合に加え,同程度の強地震動を複数回(2回,3回等)経験し,杭の損傷が大きくなることにより終局状態となる場合の実験結果を得た。以上の実験データに基づき,上部構造物,杭基礎,地盤の動的相互作用による鋼管杭の損傷から終局までのメカニズムの把握を試みた。また,複数回の地震動により杭基礎が崩壊する場合を対象に,現行の指針のM-N設計耐力線を用いて,1回の強震動により崩壊する場合の終局耐力との比較を行い,杭基礎の崩壊までに蓄積した損傷が大きい場合,終局耐力が小さくなる傾向にあることを示した。これを踏まえ,杭の累積損傷度の観点から,新たに杭の終局時を評価する手法である杭の累積損傷度評価法を提案した。具体的には,遠心載荷実験結果およびシェルモデルによる数値解析結果に基づき,杭終局時における累積損傷度と杭基礎水平変位の関係式を構築した。平成30年度に引き続き,京都大学防災研究所の遠心載荷装置を使用し,上部構造物・鋼管杭基礎ー液状化地盤系の縮小模型を用いて遠心載荷実験を行う。得られた実験結果を基に,液状化地盤における高層建築物下の鋼管杭について,上部構造の転倒モーメントによる変動軸力の影響や地盤液状化後の地盤反力の影響(荷重側あるいは抵抗側の作用)を把握し,上部構造,杭基礎,地盤の動的相互作用により,杭基礎が最終的に鉛直支持力を喪失するまでのメカニズムの解明に関する追加検討を行う。さらに本年度より,杭頭部充填コンクリートによる鋼管杭の局部座屈補剛効果の把握を行う。既往の研究成果及び文献による,杭頭コンクリート充填鋼管の杭頭部から反曲点位置までを対象とした試験体の正負交番載荷実験,またシェルモデルを用いた有限要素解析の結果を基に,鋼管の径厚比や充填長さ等による杭頭コンクリート充填鋼管の最大耐力及び塑性変形能力から,局部座屈補剛としての杭頭コンクリート充填部の要求性能を提示する。また杭細長比や幅厚比,地盤水平剛性,初期軸力や水平力の大きさをパラメータとした有限要素解析を行い,杭全体の曲げ座屈と杭頭の局部座屈の連成条件を提示する。また大型せん断土槽を用いた遠心載荷実験を計画しており,液状化地盤における鋼管杭の連成座屈現象を精査することを試みる。当該年度では,地盤相対密度,杭径,上部構造物の固有周期または塔状比のパラメータに関し,上部構造物・鋼管杭基礎ー

地盤系の1/40縮小モデルを用いて,京都大学防災研究所の遠心載荷装置を利用した実験を行い,高層建築物下の鋼管杭の地盤液状化時における動座屈崩壊に関する基礎データを蓄積した。この実験結果に基づき,上部構造物,杭基礎,地盤の動的相互作用による鋼管杭の損傷から終局までのメカニズムの把握を試みた。具体的には,杭頭部近傍に生じたせん断力と,地盤反力(抵抗側,荷重側),上部構造物のせん断力の関係に着目し,地盤相対密度や上部構造物の固有周期・塔状比が異なる各場合における,鋼管杭基礎が損傷するときのメカニズムを明らかにした。一方で,複数回地震動により崩壊する杭の累積損傷度評価法を検討した。一回の強震動では崩壊しない場合でも,地震動を複数回経験することで,杭体の損傷が増大し,鋼管杭が動座屈崩壊する可能性があることから,遠心載荷実験結果,及び数値解析結果に基づき,複数回地震動により動座屈崩壊するときの鋼管杭の累積損傷度を明らかにした。具体的な手法としては,杭地中部に生じた歪(杭の損傷)の累積値と基礎部の水平変位の関係について,実験および解析結果より杭の累積損傷時を示す評価式を構築した。実際の杭基礎の損傷時において,杭地中部の損傷は目視等の簡易的な調査では確認できず,掘削調査は時間的にも費用的にも高コストである。このことから本研究の内容は,実際の現場でも容易に調査できる項目(基礎部の水平変位など)から巨大地震後の鋼管杭の損傷度,また残存保有性能を高精度に評価できる手法の開発に寄与するものといえる。高層建築物の固有周期を再現できる上部構造物・鋼管杭基礎ー地盤系の1/40縮小模型を作製し,京都大学防災研究所の遠心載荷装置を用いて実験を行った。試験体パラメータは,上部構造物の固有周期,塔状比,地盤剛性を示す地盤相対密度,杭径(杭曲げ剛性)として,人工地震波である臨海波を入力した場合の鋼管杭の動座屈崩壊現象を再現した。また,本研究の対象である複数回の巨大地震を経験し,杭が終局状態となる場合についても実験データが得られた。具体的には,1回の強震動時に崩壊する場合に加え,同程度の強地震動を複数回(2回,3回等)経験し,杭の損傷が大きくなることにより終局状態となる場合の実験結果を得た。以上の実験データに基づき,上部構造物,杭基礎,地盤の動的相互作用による鋼管杭の損傷から終局までのメカニズムの把握を試みた。また,複数回の地震動により杭基礎が崩壊する場合を対象に,現行の指針のM-N設計耐力線を用いて,1回の強震動により崩壊する場合の終局耐力との比較を行い,杭基礎の崩壊までに蓄積した損傷が大きい場合,終局耐力が小さくなる傾向にあることを示した。これを踏まえ,杭の累積損傷度の観点から,新たに杭の終局時を評価する手法である杭の累積損傷度評価法を提案した。具体的には,遠心載荷実験結果およびシェルモデルによる数値解析結果に基づき,杭終局時における累積損傷度と杭基礎水平変位の関係式を構築した。平成30年度に引き続き,京都大学防災研究所の遠心載荷装置を使用し,上部構造物・鋼管杭基礎ー液状化地盤系の縮小模型を用いて遠心載荷実験を行う。
企業の多角化とメディアミックスの経営史：日本クリエイティブ産業企業の比較研究

本研究の目的は、日本のクリエイティブ産業/創造産業の中核を担う(1)ゲーム産業、(2)アニメ産業、(3)マンガ産業における企業のメディアミックス戦略と事業多角化に焦点を当て、戦後から現在に至るまでの展開と企業成長、そして3つの産業の共進化のメカニズムを明らかにすることである。2018年度においては、各研究者が担当する産業に関する研究で得た資料と情報を整理蓄積し、次期の研究の土台形成に努めるとともに、定期的に研究会を開くことで情報の共有を進めた。また、国際学会での報告を通じて、海外の研究者と活発な議論を展開することで、国際的な学会誌への投稿も視野に研究を進めてきた。(1)ゲーム産業については、ポケットモンスターを事例として、任天堂を中心としたメディアミックス戦略について研究を進めた。これはEBHA(ヨーロッパ経営史学会)における国際学会報告(2017年8月)をベースに論文執筆を進めているものである。(2)アニメ産業については、今年度「機動戦士ガンダム」を取り上げ、メディアミックス展開を進める上での企業間関係について考察した。この研究では、アニメブームを生み出すメカニズムを探究することによって、20世紀後半の日本における経済と新しい消費文化の統合における企業の役割を分析した。また、本研究からの発展として、コンテンツ産業における「バンダイ」の役割に注目した論文を2019年度に向けて執筆中である。(3)マンガ産業については、2019年8月に予定されている国際学会(EBHA)に向けて、小学館のメディアミックス戦略についての研究を進めた。本研究は小学館のケースを通じて、日本の出版社が日本のクリエイティブ産業の発展においていかに中心的な役割を果たしたのかを明らかにするものである。2019年3月にEBHAでの報告が受理された。次年度は報告と論文化のために更に研究を進める予定である。2018年度は文献調査を中心に研究を進めた。文献整理を通して、対象企業の設立からの基本的な歴史に加え、新規事業参入による多角化などの企業戦略、対象となる各産業の発展の歴史を比較検討することができた。また、2019年8月に開催されるEBHAの大会において、マンガ産業に関する研究成果を発表することが確定しているほか、研究代表者・分担者ともに各自のテーマに基づいて論文の作成を進めているなど、当初の計画に沿っておおむね順調に進展している。本研究では研究代表者が「ゲーム産業」を、そして分担研究者が「アニメ産業」「マンガ産業」を主として担当している。研究の目的は、日本のクリエイティブ産業/創造産業の中核を担うゲーム・アニメ・マンガ産業における企業のメディアミックス戦略と事業多角化に焦点を当て、戦後から現在に至るまでの展開と企業成長、そして3つの産業の共進化のメカニズムを明らかにすることである。今年度においても、前年度までの成果と議論を受けて研究を進める。ゲーム産業とアニメ産業については、国際学会での発表をベースに論文執筆を進めていく予定である。特にゲーム産業においては、ポケットモンスターを中心としたメディアミックス戦略について考察を深め論文を執筆する。また、日本のコンテンツ産業にとって重要となるバンダイ(およびバンダイナムコグループ)に着目し、同社の歴史と戦略について研究を進める。