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関係の倫理学の再構築ー倫理学・倫理思想史と人文知の架橋をもとめてー

本研究は,近代日本の倫理学史のなかの自他の関係、自己と他者の共同性に関わる「関係の倫理学」というべき問題圏を扱った倫理学.倫理思想史を再考し、得られた基礎的知見をもって「関係の倫理学」の現代的再構築の手がかかりとする。その過程で、代表的な和辻倫理学の「間柄の倫理学」等をその体系性に完結させての理解にととまらず、倫理思想史的な考察もくわえて相対化することで、倫理学・倫理思想、および他領域に及ぶ人文知をあわせて再考し、その成果をあらためて倫理学的考察に還流させて、近代日本の倫理学的営為の意味を再検討すると共に、再構築することを目的とした研究であった。2018年度は、1和辻の間柄の倫理学を軸に考察を広げ,和辻の個人主義否定の倫理学を西田および他の倫理学・倫理思想史等、その構造を異にする倫理学的考察に研究の対象を広げることができた。2日本倫理学会のシンポジウム「自然」に際しては、近代倫理学・倫理思想史における「自然」観を、古代から近世思想史の視野に置きつつ、夏目漱石、内村鑑三らの思想的営み、さらには西田幾多郎、和辻哲郎、三木清らの自然観と対象として、とくに自然観を彼らの「関係」をめぐる思索に連関させ、近代に日本の、自然観のありようを論じた。和辻的な倫理学を、自然という観点から位置づけると共に、それを相対化する視点を得ることができた。3また北京での世界哲学者会議に参加しし、文化圏の異なる哲学・倫理学研究者の「関係」をめぐる議論に加わることできたことも成果となった。4なおカトリック教育学会の大会において、招待講演として、多様化する現代社会におけるキリスト教思想の意味という論題のもと、キリスト教的徳目を近代哲学・倫理学との関係において位置づけることをしたが、それは、次年度に集中して研究をすすめる波多野精一の倫理学的考察の準備作業ともなった。副題に「倫理思想史と人文知」としたのは、そうした知の連関、歴史的連関の双方を視野に入れながら、近代日本の関係をめぐる倫理学をまずは倫理思想史としてその全体を明らかにしたいからであった。2018年度の研究は、その点で、本来の目的を一定程度達することができたといえる。関係を問う倫理学は多くの場合解釈学との親近性がある。解釈学は、本来思想史の方法論としてその受容がはじまったが、当然に精神史の全体に関わることから、精神史の中から、関係性への着目が始まった面がある。和辻もその一人であるが、その方法を相対化する必要もある。その観点から、2018年度の日本倫理学会での「自然」をめぐるシンポジウム発表は、一定の成果となった。その論文化も果たしたが、そのなかで、和辻的な解釈学的方法の意味と限界についてふれておいたが、次年度は、解釈学的な方法論に対して、演繹的な方法、ないし現象学的方法の吟味もまたこの研究の副次的な目的となっている。その点では、ようやく考察の手掛かりを得た段階である。さらには、今後は、問題の普遍化すなわち国際的な視野のなかにある日本哲学・倫理学を、関係という視点から、単に文化論としてでなく、方法的にも内実も普遍的な哲学・倫理学の言語に表現する道をさぐることをして本研究の問題を深化させる課題が残されている。以上、研究目的はあくまで近代倫理学のおける関係の倫理学の哲学的思索の後をあとづけるとともにその哲学史的連関を明らかにすることにある。倫理思想史的考察は、単に影響関係を見るだけでなく、基礎経験の分析・記述を媒介に、倫理学の体系的思索につなげるためである。和辻、波多野、および京都学派とのかかわりを「関係の倫理学」として考察し、和辻の間柄の倫理学を相対化し、かつ近代の倫理学の全体を展望し、現在の文化論、他者論に連結させることを最終的な目的となるが、ほぼ目的の達成に近づいている。最終年にあたる2019年度は、2年間の研究成果のうえに、さらに視野を倫理思想史にひろげて、問題の深化をはかる。とくに和辻の間柄の倫理学は、戦後あらたなまなざしの元に検討されてきた。戦後の和辻を受けて展開された一群の関係の倫理学および倫理思想史の問題とその周辺をさぐっていく。例えば、森有正は『経験と思想』において、日本の関係性は二人称的言語への傾向をもち、三人称的な言辞が成り立たないという見解を表明しているが、他方で、和辻の二人共同体の議論、日本的間柄の議論を重要な「日本の経験」の表現と受けとめ、それを土台に森は自己の議論を展開している。他方で、森の議論はキリスト教思想を背景にしており、その議論に垣間見られる「宗教的超越」の問題について、本研究のテーマとの関連でいえば「関係と超越」という問題について、前年度の成果の上に、宗教哲学者・波多野精一らの議論を踏まえながら、近代日本の倫理学・倫理思想史のなかに位置づけていきたい。また、同様な問題に関わっては、土居健朗の『甘えの構造』、木村敏の『人と人との間』等もまた、和辻の間柄論をふまえながら、独自の見解を示している。これらの広義の倫理思想、広義の人文知をこれまでの考察とむすびつけ、つねに倫理学の展開に位置づけ、参照しつつ、その知見を還流させながら、近代日本の関係の倫理学の再構築を構想していく。

研究成果発表を関連学会でおこなうとともに、この主題での出版を計画する。近代日本の倫理学史のなかの自他の関係、自己と共同性に関わる「関係の倫理学」というべき問題圏を扱った倫理学を再考し、得られた基礎的知見をもってその再構築の手がかりとする研究である。まずは、中核的な位置にある和辻倫理学の「間柄の倫理学」を対照軸として、その体系性に完結させての理解におわらせないで、倫理思想史的な考察もくわえて相対化する。ついで和辻の影響を受け形成された倫理思想、他領域に及ぶ人文知をあわせて考察し、その成果をあらためて倫理学的考察に還流させて、近代日本の倫理学的営為の意味を再検討し再構築することを意図したものである。第一年度にあたる平成29年は、(1)間柄の倫理学の相対化(2)和辻倫理学の相対化と人文知への広がりの探求(3)戦後の「関係の倫理思想史」(4)伝統的倫理思想と近代の「関係の倫理学」との連関の解明(5)方法上の問題の解明(関係を問う倫理学は多くの場合解釈学との親近性があることをとくに解明する)、さらに(6)問題の普遍化のため、国際的な視野のなかにある日本哲学倫理学を、関係という視点から、単に内に閉じた文化論としてではなく、方法的にも内容的にも普遍的な哲学・倫理学の言語に表現する道をさぐることも本研究の問題の展開のために、重要な目的として研究を遂行した。とくに哲学的思索の後をあとづけ、その哲学史的連関を明らかにすること、また倫理思想史的考察によって、単に影響関係を見るだけでなく、基礎経験の分析・記述を、倫理学の体系的思索につなげるべく努めた。平成29年度は、とくに上記論点の(1)(2)(4)(5)について、論文公表・講演・研究発表等の成果を得ることができた。他方で、若干の課題について、とくに課題(3)については当初の研究計画にそって、次年度以降に持ち越した部分もある。研究を通じて、問題意識の新たな展開もあり、成果を関係論文あるいは講演の形で発表できた。とくに(1)間柄の倫理学の相対化(2)和辻倫理学の相対化と人文知への広がりの探求(3)戦後の「関係の倫理思想史」(4)伝統的倫理思想と近代の「関係の倫理学」との連関の解明(5)方法上の問題の解明(関係を問う倫理学は多くの場合解釈学との親近性があることをとくに解明する)、そしてさらに(6)問題の普遍化という研究全体の目的を立ててきたが、(1)と(4)については、『ホモ・コントリビューエンス』(未来社)所収の石田梅岩についての論考、また(1)と(2)および(4)に関しては、日中哲学フォーラムにおいて招待講演として『思想史研究と「関係の倫理学」再考』という発表および予稿を提出できた。さらに(4)について、和辻哲郎的な解釈学的倫理学の成立以前の道徳哲学の現状を『明治の道徳哲学とキリスト教』という表題の論考を『福音と世界』に掲載することで、問題提起と今後の展望が拓かれたと認識している。おなじく伝統的思想との関係では、日本の思想の基底にある人為と自然との、関係の倫理学に深く関わる論点を、『年号と暦法ー作為(人作)と自然(神作):本居宣長』という題目で国立民俗博物館でのシンポジウムで発表し、論点の東アジアでの普遍性を確認できた。上記の6つの項目にわたる論点のうち、その大半について、研究の方向の手掛かりを得ることができたと考えている。なお6項目の内、(3)戦後の「関係の倫理思想史」については伝統および近代をおもに考察対象とした今年度では、十分な言及ができなかった。とくに最終年度の課題である。
戦後日本における家業経営の変容と展開に関する社会学的研究

戦後日本の家業経営の変容を、世代差、地域差、階層間の差異に注目して、家族規範と経営理念およびそれらの関連から問うことが本研究の主題であった。特に農業経営については、学説史上、前近代的存在として位置づけられる傾向が強く、戦後の変化を問う問題意識が停滞してきたことをふまえ、千葉県を対象として「農村の近代化」が、家や村との葛藤のなかで、当の農業青年たちによってどのように実践されてきたかを考察した。創業時期の違いはあっても、家業経営体は、現代的な家族関係や規範と事業経営の維持・継承との間の調整やマネージという課題を共通に抱えており、極めて現代的な問題として変容過程を問う必要性が再認識された。戦前から戦後にかけての家業経営の変容過程を、経営理念や家族規範に着目して考察すること、地域性や時代の変化のなかでの差異や共通性について調査研究することが本研究の主な計画である。今年度は、まず千葉の農業経営を対象とした調査研究を行った。日本有数の農業県であり、工場の誘致先であり、かつベッドタウンであるという千葉の地域性、東京の供給地という性格が、千葉の農業経営に対して持った影響を探究した。このような地域的特性をふまえ、個々の農業経営の戦後の展開過程を家族規範や農業思想、農業教育と関連づけて調査した。特に、千葉県農村中堅青年養成所の近代農業思想と卒業生の実践についての文献調査を通して、千葉におけるムラとイエの近代化、民主化の過程を研究した。千葉では70年代より有機農業運動や産直運動が盛んであった。その一翼を担ったのは、こうした農業思想を学んだ「考える農民」たちである。他産業への人口流出が著しかった千葉という場における農業存続の模索が、反公害、反農薬の思想運動と結びつく形で千葉農業の一つの特徴を形作ったのである。こうした戦後農業の展開は、当然ムラやイエとの葛藤も伴っていた。家族経営や家族による継承に基づきながら、新しい家族関係や地域の連帯を生み出す試みは、本研究の主題である家業と家族の変容過程そのものである。理論研究としては、引き続き戦後日本における「家」と家族の変容過程を捉えるための学説研究を進めた。特に「家」研究が現代家族研究において持つ意味や示唆について整理し、戦後家族研究においてある時期から忘れられたテーマであった「家」を、現代的文脈から捉え直すことを試みた。単に「家」から家族へという図式では捉えきれない「家」の現在性とその変容過程を捉えるための概念整理を行った。24年度までと同様、引き続き、資料収集、分析を進めてきた。今年度は特に家族思想、家族法、歴史学などの隣接領域の知見について考察をした。「家」および家業経営の変容は、社会学的な視点からのみ捉えられてきたわけではない。このテーマについて学際的な視点から考察することが、本課題の重要な軸であった。戦前、戦後を通した昭和期を対象として、本課題を追究するために必要な研究史のサーベイがある程度達成でき、議論の俎上が整理された。この時期の研究史をサーベイするという課題は、しかし1年で完了できるものではないため、次年度も引き続き作業を継続する。敗戦期の家族変容を断絶的に捉えるという従来の視点には、すでに批判がなされてきたものの、一定の有効性もある。戦後の家族の民主化に関する議論や社会意識の興隆は看過できない。しかし、他方でそれ以前の社会を全く分断された別のものとしてのみ捉えることにも問題がある。大正から昭和初期にかけての政治的経済的変化や社会運動、社会意識の動向と家族規範の変容は重層的に関わりあっていた。そこからの延長線上に戦後家族、家業経営を捉えることの重要性が改めて再認識された。特に農業経営を含めた家業経営については、とかく一面的に後進性、前近代性のみが指摘されがちであった。次年度以降はより細かな事例考察との接合をめざし、家族意識、家族規範の変容の考察を進める。23年度は、理論研究と、既に蓄積している文献資料のドキュメント分析に取り組んだ。加えて資料収集を行った。特に現在刊行されている家訓集に着目し、ファミリービジネスがかかえている今日的な課題や問題について考察した。また、ファミリービジネスに関する複数の専門領域の文献調査、資料収集、資料整理を集中的に実施した。戦前の「家」を対象とした家業研究においては、家族と経営の問題は一つの枠組みでとられえられてきた。対して、現在は、家族論、経営論の二つの領域に分断されている。それぞれの知見をふまえ、両方を含みうるような概念や方法を検討するのが第一の課題であった。学説や理論を整理し、本研究課題のために精緻化する作業をおこなった。「家」研究と家族研究を架橋するための、方法論的、理論的検討をおこない論文にまとめた。概念や理論に関する作業と並行して、初年度は、経営理念、家族規範に関する資料収集と分析をすすめた。家訓、家憲集から、個々の事業体や社会的に求められている理念や哲学を探った。家訓にあらわれる要素は、事業体の実態をそのまま反映したものとは言えないが、社会に求められる理想像を抽出するには適した資料であるし、家訓集の時代毎の変化を追うことも可能である。現代においては、具体的な経営の方法やノウハウよりも、より理念的、経営哲学的な要素が求められているという特徴をあげることができる。

この背景には、現代社会において事業を継承するということが抱えている問題、たとえば、家族間の関係、親子関係をマネージすることに伴う困難といった課題があることがわかった。26年度は、主に、国際比較のための日本の現状把握と、学説史の整理、再検討を行った。前者については、家族意識、規範と制度との間にある矛盾という観点からまとめ、インドネシア家族との比較をふまえて国際会議で報告を行った。戦後の家族変動において女性の専業主婦化を経験した日本社会と、共働き前提で社会が編成されてきたインドネシア社会を対比し、異なる社会的歴史的背景を持つ社会の今後の家族変動の動向と、制度設計上の問題について研究を進めた。後者については、今年度まで進めてきた「家」の学説研究を単著『「家」を読む』(弘文堂2013年)として上梓した。日本の家族変動は「家」から家族へという単線的な変動ではなく、両者が世代間、地域間、階層間で差異を含みながらも併存していることとして捉える必要がある。そのことを通して、多様で複合的な現代の家族問題に接近することができるという見解を「家」に関する学説史から明らかにした。家業経営、農家経営については、戦後民法改正以降、前近代的存在として位置づけられる傾向が強まり、結果として、家業経営の戦後の変化を問う視点がしばし停滞していたことを指摘した。その意味においても、家業経営の戦後の展開を、論点や問題点を整理して捉え直すことの重要性を再確認した。この点を千葉を対象とした地域研究において実証的に明らかにする研究に26年度は着手した。家族変動を地域および農業経営の変化を統括的にとらえ、現代の家族問題および地域問題に迫るという方法を再検討した。個別の地域研究としては、引き続き千葉を事例とした自然農業の生産者と消費者のネットワークを参与観察している。27年度は、家業経営のなかでも、特に小規模の農業経営に焦点をあてた研究を引き続き行った。特に、千葉における有機農業運動と家族形成、その継承についての分析を進めた。有機農業運動については、これまで運動や理念の側面を中心に議論が展開されてきた。自然農法や有機農業運動の中心にあるのはいうまでもなく理念であり、それを共有する生産者と消費者との連携が運動や活動を持続させてきた。他方、経営という面からみると、有機農業の担い手の多くは家族経営の農家であり、その産直運動の一方の担い手である消費者は、子育て世代の都市家族であった。本研究では、家業・家族のテーマとしてこの問題にアプローチすることにより、70年代以降今日まで続いている産直グループが、それぞれの家族ステージの変化によって農産物や消費量等の変化を経験していくプロセスを調査研究した。産直運動については、現代における家族経営の変容と同時に消費者との新しい連携の仕方が模索されており、この点は今後の研究の課題としたい。戦後日本の家業経営の動向には、「家」や家族に関する規範意識の変化とともに、とりわけ農業経営については、少子高齢化、地方の人口減少問題が深く関わっている。以前「家と村」の問題としてとらえられて来た家業経営の問題が、現在、地域再生と家族形成の問題として問い直されているといえる。農業経営をはじめとする小規模のファミリービジネスの持続性には、「家」や家族の継承意識が依然として影響しており、それらは単に個々の家族だけの問題ではなく、共同性や地域の維持あるいは再生とも接合するテーマであることが再認識された。
25SISマルチビーム受信機による分子雲コアの形成と進化の観測的研究

本研究では、飛躍的に観測効率を向上させた25SISマルチビーム受信機観測システム(呼称:BEARS)を用い、星形成の初期段階の研究に取り重要な高密度分子雲コアの形成・進化を解明することを目的としている。今年度の研究では、25SISマルチビーム受信機システムが,より能力を発揮できるよう修正及び改良を加え装置の整備をはかった。このマルチビーム受信機システムに対する我々の努力は,2000年5月から共同利用観測という形で、国内外の研究者に供され、全観測時間の50%以上も利用されるという形で成果を見、他研究者の研究に貢献している。これに関連して、我々の装置開発に関する成果を3編の論文として公表すると共に、IDLをベースに作成した画像解析ソフトを他研究者が自由に利用できる形でWeb上に一般公開した。一方で,高密度分子雲コアの形成・進化を探るために必要な観測計画を具体的に実行開始した。高密度コアとして星形成領域で認識されるコアの誕生間もない若い時代の様子を探る意味で希薄な分子雲の観測を進めた。何度も周囲の星からの星風などで掃き寄せられ、そのたびに原始雲の状態から徐々に密度が上昇していく姿が浮き彫りにされてきた。さらに、他装置での観測も併せて行うことで、非常に高い密度まで既に上昇している一部の領域があることも判明した。このように我々は、星誕生の場である高密度コア自身の誕生の場をとらえることに成功した。今現在の観測シーズンで、さらに多くの領域の観測を進めており、統計的な議論が行えるように観測実行中である。(今シーズンの成果は、シーズン終了後の夏に論文化し公表の予定である。)本研究では、飛躍的に観測効率を向上させた25SISマルチビーム受信機観測システム(呼称:BEARS)を用い、星形成の初期段階の研究に取り重要な高密度分子雲コアの形成・進化を解明することを目的としている。)本研究では、画期的に観測効率を向上させた25SISマルチビーム受信機観測システムを用いることで、星形成の初期段階の重要な現場である高密度分子雲コアが、どのように形成され、またどのように進化をしていくのかについてを解明することを目的としている。今年度の研究の達成目的は,本格的な観測を前に研究遂行の鍵を握るハード・ソフトの環境を開発する事であった。具体的には,観測装置の中心である25SISマルチビーム受信機システムに対して,より能力を発揮できるよう修正及び改良を加え,装置の整備をはかる。未経験のデータ量を取り扱うための環境整備及び解析ソフトを開発・評価するという2つの大きな開発項目を計画した。前者については,様々な観点からの性能測定実験を繰り返すことで性能の均一性を追求し,システム雑音温度平均180Kで±20K程度のばらつきという均一性を達成した。また,装置の大型化による複雑さに対応するためシステムの自動調整システムを完成させた。後者に関しては,スペクトルデータとして取り扱う形式を改め,3次元キューブデータとして取り扱うこととし,3次元キューブデータの解析ツールの基本的枠組みを完成させた。解析ソフトも含めたシステム全体の能力を評価試験するために,活発な星形成が行われているオリオン巨大分子雲領域の試験観測を行った。総観測時間がたった25時間程度の短い時間にも関わらず,10'x45'という広大な範囲を20′′グリッド・rms70mKで観測出来ることを示せた。これは従来の観測システムでは200時間もかかる観測に相当する。さらに,このような短時間に得られる大量データも開発を進めた解析ツールによりスムーズに解析できることも確認できた。これらの点に関しては,日本天文学会春季年会にて公表予定である。本研究では、飛躍的に観測効率を向上させた25SISマルチビーム受信機観測システムを用い、星形成の初期段階の研究に取り重要な高密度分子雲コアの形成・進化を解明することを目的としている。今年度の研究の達成目的は,前年度の観測・測定等の結果を詳細に解析し,研究遂行の鍵を握るハード・ソフトの環境を最終整備することと具体的な観測計画の立案および観測開始であった。

我々は,25SISマルチビーム受信機システムが,より能力を発揮できるよう修正及び改良を加え装置の整備をはかった。特に,周波数スイッチ法による観測の実現を図った。従来のポジションスイッチ法による観測法では,望遠鏡移動によりデッドタイムなど無駄が発生し,データ取得時間の時間差によりデータの質の低下(ベースラインの歪み)が発生し,効率を落とす結果につながるからである。このマルチビーム受信機システムに対する我々の努力は,望遠鏡光学系に起因する問題のために一部機能に制限を設けているが,2000年5月に共同利用観測に供されることになっている。一方で,高密度分子雲コアの形成・進化を探るために必要な観測計画(観測法・観測領域・観測輝線)を具体的に立案した。様々な機会(NROユーザーズミーティング等)を利用して多くの研究者と計画についての深い議論を行い,計画の内容をさらに良いものにする努力を行った。最終的に決定された3年間×500時間の観測計画の内容については,公の場に公表した。(観測領域・観測輝線については、webページ上で公表している。)実際には望遠鏡側の光学系に問題があることが判明したため,若干のプロジェクト観測計画を修正せざるをえなかったが,1999年11月からの観測シーズンでは,プロジェクト観測の一部を開始した。本研究では、飛躍的に観測効率を向上させた25SISマルチビーム受信機観測システム(呼称:BEARS)を用い、星形成の初期段階の研究に取り重要な高密度分子雲コアの形成・進化を解明することを目的としている。今年度の研究では、25SISマルチビーム受信機システムが,より能力を発揮できるよう修正及び改良を加え装置の整備をはかった。このマルチビーム受信機システムに対する我々の努力は,2000年5月から共同利用観測という形で、国内外の研究者に供され、全観測時間の50%以上も利用されるという形で成果を見、他研究者の研究に貢献している。これに関連して、我々の装置開発に関する成果を3編の論文として公表すると共に、,IDLをベースに作成した画像解析ソフトを他研究者が自由に利用できる形でWeb上に一般公開した。一方で,高密度分子雲コアの形成・進化を探るために必要な観測計画を具体的に実行開始した。高密度コアとして星形成領域で認識されるコアの誕生間もない若い時代の様子を探る意味で希薄な分子雲の観測を進めた。何度も周囲の星からの星風などで掃き寄せられ、そのたびに原始雲の状態から徐々に密度が上昇していく姿が浮き彫りにされてきた。さらに、他装置での観測も併せて行うことで、非常に高い密度まで既に上昇している一部の領域があることも判明した。このように我々は、星誕生の場である高密度コア自身の誕生の場をとらえることに成功した。今現在の観測シーズンで、さらに多くの領域の観測を進めており、統計的な議論が行えるように観測実行中である。(今シーズンの成果は、シーズン終了後の夏に論文化し公表の予定である。)
複合的動物フェノタイプ解析システムによるポリグルタミン病治療薬開発

私たちはフェノタイプおよび病態解析に有用で薬剤開発にも利用出来る複合的モデルシステムを戦略的に開発した。細胞モデル、ショウジョウバエモデル、マウスモデルで構成される複合的システムは、オミックス解析と組み合わせることで多くの結果を生み出すことが出来た。私たちは、新規病態としてDNA損傷修復障害を明らかにし、さらにHMGB, Ku70, Hsp70, Omi, Maxerなどの主要分子を発見した。さらに、この解析システムを用いた薬剤スクリーニングで候補薬剤を同定した。本研究は、複数のショウジョウバエモデル、マウスモデルを複合的に組み合わせて、ポリグルタミン病の治療薬スクリーニング系を立ち上げるとともに、それを用いて治療薬候補を得ることにある。平成21年度にはショウジョウバエにおいて、全ニューロン、運動ニューロン、グリア細胞、コリン作動性ニューロン、ドパミン作動性ニューロンの発現ドライバーを持つショウジョウバエとUASシスエレメント下流にハンチントン病異常タンパク、脊髄小脳失調症1型異常タンパクを持つショウジョウバエを交配させることで、合計15種類のショウジョウバエモデルを作成し、その表現型を様々な指標から解析した。3種類のハエモデルでは成虫にならないことが明らかに成った。その他のモデルにおいては多くの組合せで、寿命短縮を含む多様なフェノタイプが観察できた。このうち、グリア系のポリグルタミン病タンパク発現が顕著なニューロン障害を引き起こすことを国際誌、国内外学会で公表した。一方、マウスモデルにおいてはDNA損傷修復タンパクであるKu70タンパクを過剰発現させることで、ハンチントン病モデルマウスR6/2の寿命が顕著に延長することを示した。R6/2マウスの線条体ニューロンに生じるDNA損傷をH2AXのリン酸化を指標にウェスタンブロット、免疫組織化学などで観察すると、Ku70過剰発現によってDNA損傷が軽減していることも明らかになった。これらの、モデル作成と治療薬シーズの発見は、今後の本研究の遂行に役立つものと考えられる。私たちのグループはDNA損傷修復障害のポリグルタミン病態への関与をこれまで明らかにしてきた。すなわち、DNA高次構造変換ならびにピストンからの解きほぐしに必須なタンパク質であるHMGB1/2が、異常ポリグルタミンタンパク質の発現に伴って核内で減少すること、そしてDNA2重鎖切断修復に主要な機能を果たすKu70が異常ハンチンチンによって機能阻害を受けること、これらの変化に伴ってDNA2重鎖切断が増加し、DNA損傷シグナルが増加すること、を示してきた。本年度においてはポリグルタミン病病態に関与するDNA損傷修復分子をさらに網羅的に検索するために、ショウジョウバエの過剰発現モデルを用いたスクリーニングを行った。これらのショウジョウバエは、ターゲット遺伝子の発現量が比較的均一であるように設計されている。このDNA修復タンパク過剰発現ショウジョウバエライブラリーとSCA1変異遺伝子発現ショウジョウバエ(運動ニューロンに変異遺伝子を発現し、寿命短縮を示す)を交配させて、その寿命ならびに羽化率への影響を調べた。約60個の遺伝子をスクリーニングした結果、5個ほどの遺伝子が2つの試験でレスキュー効果を示すことが示された。現在、これらの遺伝子がどのようなメカニズムでSCA1モデルショウジョウバエの症状を緩和したかという点について詳細を検討している。また、これと併せて、PQBP1変異ショウジョウバエを用いた学習・認知障害のメカニズム解析を行い、PQBP1機能低下がNMDA受容体NR1サブユニットの発現低下を起こし、さらには、学習機能低下につながることを明らかにした。この成果は、Journal of Neuroscienceに公表し、プレス発表も併せて行った。本研究課題は、1)新たなショウジョウバエモデル、マウスモデルを開発して次の段階の治療開発に役立てること、2)既存のショウジョウバエモデル、マウスモデルを活用して、治療開発を実際に行うこと、の2つを目標として来た。2)においては、DNA高次構造変換ならびにヒストンからの解きほぐしに必須なタンパク質であるHMGB1/2が、異常ポリグルタミンタンパク質により機能低下すること、HMGB1の補給がショウジョウバエモデルで有効であることを示した。またDNA2重鎖切断修復タンパク質Ku70が異常ハンチンチンによって機能阻害を受けること、その補給によりマウスモデルの寿命延長をもたらすことを示した。これらはNature Cell BiologyとJ Cell Biolに報告し、プレス発表を行った。さらに、1)については、現在論文作成を急いでいるが、ショウジョウバエの各種のポリグルタミンタンパク質過剰発現モデルを作成してスクリーニング系を確立した。これらのショウジョウバエは、発現させる神経細胞の種類は異なるがターゲット遺伝子の発現量が比較的均一であるように設計されている。また、これと併せて、PQBP1変異ショウジョウバエを用いた学習・認知障害のメカニズム解析を行い、PQBP

1機能低下がNMDA受容体NR1サブユニットの発現低下を起こし、さらには、学習機能低下につながることを明らかにした。この成果は、Journal of Neuroscienceに公表し、プレス発表も併せて行った。
多元計算解剖モデルを利用した臓器・組織機能診断支援システム

1.核医学画像診断支援システム:1)体幹部FDG-PET/CTにおける腫瘍の定量解析では,解剖構造の標準化に用いるランドマークのセッティング手法として,臓器の表面を用いた手法を提案した.従来のバウンディングボックスを用いた手法と比べ,偽陽性の平均体積領域は17%減少し,感度は69%から77%に改善された.2)PET/CTにおける肺結節の検出手法の開発では,深層学習(DL)を用いたPETデータとCTデータのアンサンブル手法により,93%の偽陽性候補の削減に成功した.2.形態解析基礎研究:臓器別の機能解析のためにPET/CTの位置合わせ手法を提案し,教師なしDL技術を用いた結果,CTとPET画像間の正規化相互相関値と相互情報量はそれぞれ0.58,2.34となり,従来手法より処理効率と精度が向上した.3.筋機能解析のための筋骨格認識:形状モデルを用いた深層筋の自動認識手法の成功により,ALSケースにおける四肢の解析が可能となった.脊柱起立筋の自動認識では,筋束の付着位置の認識にDLを用いた手法や筋束モデルによる筋群の大域分類手法を提案した.4.CT画像におけるDLを用いた肺結節の良悪性鑑別システムにおいて,学習症例数不足を補うため,敵対的生成ネットワークを用いたデータ水増し法により,鑑別精度の改善に成功した.病理画像を対象とした肺結節の良悪性鑑別処理では,深層学習を用いることで87%の総合識別率を得た.SPECT/CT骨シンチ画像を用いた骨集積の解析システムでは,集積部位の良悪性を鑑別するための症例収集と特徴解析を行った.5.その他:脳MR画像におけるラジオゲノミクス解析を実現し,軽度認知障害とアルツハイマー型認知症における脳の変性箇所と変性過程の違いがある可能性を提示した.乳房MRIのラジオミクス解析では,トリプルネガティブ乳がんの画像を用いた分類の可能性を提示した.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、『臓器組織・機能情報』の診断支援法の具現化を目指し、機能モデル等を利用した「高次診断支援システム」を開発することである。初年度は、研究で取り扱うテーマの詳細な検討と、それらの初期の研究開発を行った。1.核医学画像診断支援システム:1全身PET/CT装置から得られるCT像を用いた臓器抽出結果を活用し、PET像を標準化する手法を評価した。また、異常集積と正常構造との代謝量の違いをROC解析によって明らかにした。2CTによる形態情報とPETによる機能情報を利用した肺結節の自動検出法を開発し、従来手法に比べ検出感度の向上を確認した。3全身SPECT/CT画像から骨領域中の集積を自動評価する手法を検討した。自作の骨ファントムで画質特性を評価し、自動解析ソフトウェアの一部を開発した。2.MR画像診断支援システム:1全身MR画像に基づく機能分析の研究として、解剖構造と水拡散機能を併用してMR画像からリンパ節と腫瘍を自動検出するシステムの開発を目標とし、検診画像を対象とした処理手順の設計に着手した。2乳腺MR画像の非造影T1強調画像と拡散強調画像から乳房領域を自動抽出する処理法や、乳房領域内の腫瘍領域を自動検出する手法を開発した。3.身体機能診断支援システム:1全身CT画像において3つの骨格筋を対象として研究を遂行した。ALS患者の症例を収集し、認識の初期手順として骨格の区域情報の分類に取り組んだ。次に、骨格筋の筋機能の部位別解析の手順構築の初期段階として、肩部及び骨盤部における筋の認識手順の検討を行った。棘上筋と腸骨筋を対象とした初期的な筋モデルを構築し認識に応用した。2超音波装置を用いて下肢筋肉を定量評価するため、テクスチャ解析と画像特徴に基づいた定量評価ソフトウェアを開発し、筋力計による下肢筋力の測定結果と超音波画像の画像解析結果との相関を確認した。1.核医学画像診断支援システム:1)体幹部FDG-PET診断に利用できる統計学的画像解析法を開発では、従来のSUV値による弁別能と新しい解析法で得られたZ-score画像のそれをROC解析によって評価したところ両者とも高い弁別能を示し、FDG-PET画像の読影において新たな指標として利用できる可能性が示された。2)PET/CT画像を用いた肺結節の悪性度解析手法の性能評価では、すべての悪性腫瘍を正しく識別し、半数の良性病変が正しく識別された。また、PET/CT画像を用いた乳腺腫瘍の自動検出手法を開発では、真陽性率83%、1症例あたりの偽陽性数は1個という結果を得た。3)SPECT/CTを用いた骨シンチグラフィ検査における骨集積の3次元解析では、医師の測定結果と良好に一致した。2.形態解析基礎研究とDWI画像解析:1)CT画像における解剖学的構造の自動認識を進め、これまでに認識できない部位も可能となった。2)体内の水拡散の度合いを表すDWI-MRに着目し、任意の拡散強度を持つDWI画像を仮想的に生成する方法を提案し、前立腺がんの自動検出に役に立つことを確認した。3)臓器の実物模型を3Dプリンタで作る方法を提案し、子宮筋腫の手術計画と患者説明に応用した。4)非造影乳腺MR画像を用いたコンピュータ支援診断手法について、造影剤を用いずに撮影されたMR画像を対象とした、乳腺腫瘍の自動検出手法と乳腺構造解析手法を開発した。3.身体機能診断支援システム: 1)筋

萎縮性側索硬化症症例を対象とした全身CT画像における筋の自動認識、2)解剖学的に関連する2種の筋の同時モデリングと認識への応用、3)骨の精密特徴の自動認識法の開発に基づく筋の解剖学的付着部位の認識を行い、また超音波画像から膝伸展筋力を非侵襲的に推定するシステムの開発を行い、また超音波画像から膝伸展筋力を非侵襲的に推定するシステムの開発を行った。その結果、それぞれの研究課題において、総じて良好な結果を得た。形態解析や機能解析を利用した多数のCAD(コンピュータ支援診断)システム構築に関して、初期の処理アルゴリズムの開発,初期の実験、評価実験等を計画に従って行い,有益な結果を得ている。さらには、これらの研究成果の一部を、国内外での学会や研究会で多数発表する(あるいは発表予定である)ことができている。また、論文化も順調に進んでおり、国際連携についても順調に進捗している。以上より、本研究課題はおおむね順調に進展している,と判断される。1.核医学画像診断支援システム:1)体幹部FDG-PET診断に利用できる統計学的画像解析法を開発し、この解析法で得られたZ-score画像は異常集積の弁別において高い弁別能を示した。また、FDG-PET検査における患者個別被ばく推定法の開発を行った。2)PET/CT画像を用いた肺結節の悪性度解析手法の開発では、分解能の高い単純CT画像を加えることで識別能力が向上することを確認した。3)PET/CT画像を用いた乳腺腫瘍の自動検出手法の開発では、小さな病変を選択的に強調することで検出精度が向上した。また、乳房専用PET画像を用いた乳腺腫瘍自動検出処理の開発に向けて、装置の基礎的な画質特性を調査した。2.形態解析基礎研究とDWI画像解析:1)CT画像における解剖学的構造の自動認識を進め、深層学習のアプローチで様々なCT撮影範囲の画像から19種類の臓器と組織の認識と抽出が可能となった。2)体内の水拡散の度合いを表すDWI-MRに着目し、これらの機能情報が子宮と卵巣の病変の自動検出に役に立つことを確認した。3)MR画像ベースの臓器の3Dプリンタ模型の製作法では、6例の子宮全摘出の手術計画と患者説明に応用した。4)細胞診画像を用いた肺がんの組織型分類について、深層学習を用いた自動分類手法を開発し、70%の識別率を得ることを確認した。3.身体機能診断支援システム: 1)筋萎縮性側索硬化症症例を対象とした全身CT画像における筋の自動認識とモデル統合による部位別認識、2)COPD疾患との関係が指摘されている脊柱起立筋の筋線維モデル構築に基づく第12胸椎断面の骨格筋認識、3)骨の精密特徴の自動認識法の開発に基づく筋の解剖学的付着部位の認識を行った。また超音波画像から膝伸展筋力を非侵襲的に推定するシステムのさらなる開発を行い、それぞれの研究課題において、良好な結果を得た。1.形態解析や機能解析を利用した多数のコンピュータ支援診断システム構築を行い、高度な処理アルゴリズムの開発、実験、評価等を計画に従って行い,有益な結果を得ている。2.これらの研究成果の一部を、国内外の学会や研究会で多数発表することができている。
K-metrizable spaces とその上の連続関数環の研究

Sc【e!〓】pinにより導入されたK-metrizabilityの概念は距離空間,及び局所コンパクト位相群の一般化で重要なものである。この空間の研究結果として、加法的k-metric space Xの距離化可能の十分条件として次の4つが得られた。(1)Xはpseudocompact(4)Xは(a,b)-不等式をもつ。これらの研究結果は連続関数環の研究に応用できる。Avhangelskiiの結果を応用してUspenskiiは実数上のpointwise topologyを入れた連続関数環C(X)において、C(X)がrealcompaitになるための必要十分条件として、strictly【ψ_0】-continuous functionが連続である、ことを証明したが、前述の定理を応用することにより次の結果を得た。
ロボットスーツハルを用いたリハビリテーションプロトコルの開発と有効性に関する検討

ロボットスーツHAL(HAL)が脳卒中片麻痺患者の立ち上がり動作、及び立位姿勢の改善に与える効果について、加速度計と筋電図を用いて検証した。加速度計にて立ち上がり動作中の体幹の平均前傾角度を分析した結果、HAL非装着時の35°から43°と8度の改善を示した。また、麻痺側内側広筋の積分筋電図についても、HAL非着用時の100%に対し、立ち上がり動作で88.6%、立位保持で66.3%に減少した。これらの結果は、HALが脳卒中片麻痺患者の立ち上がり動作および立位姿勢の改善に有効であることを示唆するものと言える。本研究の目的は、要介護高齢者に対するロボットスーツHAL(以下:HAL)を用いたリハビリテーションプロトコルの考案とその有効性について検討することである。その第一段階として、HALがヒトの立ち上がり動作に与える影響について、小型加速度計と筋電計を用いて比較する研究計画を立案した。新たな研究協力施設となった医療法人博仁会志村大宮病院の協力のもと被験者を募り、平成25年5月9月にかけて脳卒中片麻痺患者5名のデータ収集を行った。また、平成25年9月に当初からの協力施設である善光会で脳卒中片麻痺患者1名のデータを収集した。重力加速度を利用した立ち上がり動作の姿勢変化、ビデオ画像による頭頚部の運動軌跡の変化、および筋電図を用いた筋活動量の変化についてHAL装着の有無で比較し、さらに健常者の立ち上がり動作について解析し患者データと比較した。データ解析の結果、健常者に比べ患者の動作は再現性に欠けるが、HAL装着により動作の再現性が向上する傾向が示された。また、前方への重心移動が増加し健常者の立ち上がり動作パターンに近くなる傾向が示された。一方、全例においてHAL装着により立ち上がりに要する時間が著しく延長し、片麻痺患者に多い反動を利用した立ち上がりパターンから、重心を座面から足部上に移動し、ゆっくりと立ち上がるパターンに変化する傾向が示された。これらの研究成果を平成25年9月に九州大学で開催された生体医工学シンポジウム、および同年12月にシンガポールで開催されたICBME学会にて報告した。さらに、平成26年5月にパシフィコ横浜で行われる第49回日本理学療法学術大会にて報告予定である。また、現在学術論文を執筆中であり今年度上半期末に投稿を予定している。本研究の目的は、要介護高齢者に対するロボットスーツHAL(以下:HAL)を用いたリハビリテーションプロトコルの考案、およびその有効性について検討することである。その第一段階として、HALがヒトの動作に及ぼす即時的な変化について、HAL装着の有無により、立ち上がり動作や歩行動作にどのような変化が生じるのかを、筋電図・加速度計を用いて比較し、リハビリテーションの効果を被験者に提示し、参加意欲を向上させることを目的に研究計画を立案した。同研究案を共同研究先である社会福祉法人善光会に提案し同意を得た。また、同研究について東京工科大学の倫理委員会の承認を得た。善光会が運営する高齢者施設にて、HALの装着およびHAL装着下での運動が可能な身体機能および精神機能を有する被験者候補を善光会スタッフと共同で選定した。現在、リストに基づき研究参加に対する本人ならびに家族への同意を書面にて得る作業を続けている。また、健常者を対象に立ち上がり動作でプレ実験を試みたが、HALを装着した状態でHALのアシストレベルを変化させても筋電図に一定の傾向は得られず、予想外の結果となった。この原因として、HAL装着下でのヒトの動作を筋電図で解析することへの限界があると思われた。その他の評価手段を検討した結果、現在新たに加速度計によるヒトの姿勢計測データの解析を試みている。研究協力施設に依頼し被験者を募ったが、HAL装着により被験者が疲労を訴える等の理由から新たにデータを収集することができなかった。そのため、HALのリハビリテーション効果の検証に限定せず、リハビリテーション全般の効果を検証する方向に研究内容を拡大した。以前から行っている加速度計による運動軌跡の計測に加え、動画による運動軌跡の計測を追加した。健常者17名と高齢者2名の立ち上がり動作を加速度計と動画を併用して計測し、加速度計による運動軌跡の測定精度や妥当性について検討を始めた。これらの研究成果を平成26年5月にパシフィコ横浜で開催された第49回日本理学療法学術大会ならびに平成27年5月1日4日に行われたWorld Confederation for Physical Therapy Congress 2015(シンガポール)で報告した。また、平成27年度中に論文を完成させ、学術雑誌への投稿を予定している。昨年来、軽量化された動作支援ロボットの商品化が進み、リハビリテーションの現場にも導入が始まっている。被験者や医療スタッフが楽にリハビリテーションを行えないと、被験者のリクルートが困難なため、今後はHALに限定せず装着が容易で軽量化された動作支援ロボットを用いた研究に進んでいく。本研究の目的は、ロボットスーツHAL(HAL)の有効性について検証することである。平成27年度の実績として、2015年5月にシンガポールで開催されたWorld Confederation of Physical Therapy(WCPT)国際学会でこれまでの研究成果を発表した。また英語論文にこれまでの研究成果をまとめ、学術雑誌Japanese Physical Therapy Science (JPTS)に投稿し掲載が決定している(掲載は2016年6月号の予定)。27年度の研究成果は以下のとおりである。

HALが脳卒中片麻痺患者の立ち上がり動作および立位姿勢の改善に与える影響について、加速度計と筋電図を用いて分析した。加速度計による解析結果から、HAL装着により立ち上がり動作中の体幹の最大前傾角度が非装着時と比べ平均8度改善することを示した。これは、HALによる股関節屈曲アシストが適切に行われたことを示唆しており、HAL装着により重心の前方移動が促進され、効率的な立ち上がり動作が可能になることが示唆された。また、筋電計にて麻痺側内側広筋の積分筋電図を解析した結果、HAL装着により、立ち上がり動作および立位姿勢における平均積分筋電図が、非装着時の88.6%から66.3%に減少することを示した。これは、HALが痙性等による不随意な筋活動を抑える効果があることを示唆している。一方、全ての被験者でHAL装着により動作時間が延長することが示された。これは、患者の動作を安全に遂行するため、HAL自体による自律制御が働いたことによると考える。以上の結果から、HALは脳卒中片麻痺患者の立ち上がり動作および立位姿勢の改善に対し一定の効果があり、かつ動作を安全に行うことが可能なロボットであることが示された。ロボットスーツHAL(HAL)が脳卒中片麻痺患者の立ち上がり動作、及び立位姿勢の改善に与える効果について、加速度計と筋電図を用いて検証した。加速度計にて立ち上がり動作中の体幹の平均前傾角度を分析した結果、HAL非装着時の35°から43°と8度の改善を示した。また、麻痺側内側広筋の積分筋電図についても、HAL非着用時の100%に対し、立ち上がり動作で88.6%、立位保持で66.3%に減少した。これらの結果は、HALが脳卒中片麻痺患者の立ち上がり動作および立位姿勢の改善に有効であることを示唆するものと言える。達成度がやや遅れている理由として、被験者のリクルートが困難であった事が挙げられる。その理由として、HAL装着時の重量により被験者の疲労が増したこと、およびHALに慣れたスタッフが行っても装着に30分程かかるため、脳卒中等により身体に障害があり、かつ高齢な被験者にとって負担となり、繰り返しHALを使用する意欲を喪失したためである。ロボットリハビリテーション被験者のリクルートが困難な状態では研究が進まないため、今後は軽量化された動作支援ロボットを利用できる施設に研究協力を依頼し、研究を進める方向とする。同時に、加速度計を用いた動作の定量的な評価方法の開発に着手する。特に、平成27年度は健常者データの収集と分析を精力的に行い、基準となる動作指標を作ることに研究の重点を置く。この動作指標を患者に適用し、リハビリテーションの効果判定に活用するとともに、他のロボットが利用できるようになった際の効果判定にも活用していく。本研究の目的は、HALを用いた有効なリハビリテーションプロトコルを開発し、その有効性について検討することである。
AGE(最終糖化産物)とOxoaldehydesの脊髄運動ニューロン死への関与

<目的>筋萎縮性側索硬化症(amyotrophic lateral sclerosis : ALS)は進行性に脳・脊髄の運動ニューロンが脱落する神経変性疾患の一種で,詳細な病態機序は不明である.病理上,残存する運動ニューロンでは細胞内に異常な蛋白凝集が見られ,多彩な翻訳後修飾を受けている.我々は糖化に着目し最終糖化産物(advanced gycation end-product : AGE)について剖検脊髄で検討した.更に,培養ニューロンを用いて各種神経毒性物質のもたらす翻訳後修飾の変化を検討した.<方法>1.ALS患者剖検脊髄と対照群を各種AGE抗体で免疫組織染色し検討した.2.ラット胎仔・新生仔から得た脊髄ニューロン分散培養や器官培養を細胞毒性物質に暴露し,翻訳後修飾の変化などについて検討した.<結果>1.Carboxymethyl lysine (CML)はALS患者の残存する萎縮した脊髄前角運動ニューロンとミクログリアで陽性だった.一方,non-CML AGEはミクログリアと軸索スフェロイドに存在し,スフェロイドでは抗SOD1抗体,抗ニューロフィラメント抗体と共局在していたが,患者の非運動ニューロンや対照群では陰性だった.2.プロテアソーム阻害剤は培養脊髄運動ニューロンを比較的特異的に傷害し,その過程で蛋白のユビキチン化,CML修飾を増加させていた.<考察>AGEの検索に従来CMLが多用されてきたが,近年CMLの主要な産生系路はlipid peroxidationであることが明らかとなり,AGEの評価に際してはCMLを認識しないnon-CML抗体の重要性が増している.今回,non-CML-AGEが検出されたことは,糖化反応が運動ニューロン毒性に関与しうることを示している.neurofilamentや家族性ALSの原因遺伝子産物であるSOD-1が糖化の基質となっている可能性が考えられる.<目的>筋萎縮性側索硬化症(amyotrophic lateral sclerosis : ALS)は進行性に脳・脊髄の運動ニューロンが脱落する神経変性疾患の一種で,詳細な病態機序は不明である.病理上,残存する運動ニューロンでは細胞内に異常な蛋白凝集が見られ,多彩な翻訳後修飾を受けている.我々は糖化に着目し最終糖化産物(advanced gycation end-product : AGE)について剖検脊髄で検討した.更に,培養ニューロンを用いて各種神経毒性物質のもたらす翻訳後修飾の変化を検討した.<方法>1.ALS患者剖検脊髄と対照群を各種AGE抗体で免疫組織染色し検討した.2.ラット胎仔・新生仔から得た脊髄ニューロン分散培養や器官培養を細胞毒性物質に暴露し,翻訳後修飾の変化などについて検討した.<結果>1.Carboxymethyl lysine (CML)はALS患者の残存する萎縮した脊髄前角運動ニューロンとミクログリアで陽性だった.一方,non-CML AGEはミクログリアと軸索スフェロイドに存在し,スフェロイドでは抗SOD1抗体,抗ニューロフィラメント抗体と共局在していたが,患者の非運動ニューロンや対照群では陰性だった.2.プロテアソーム阻害剤は培養脊髄運動ニューロンを比較的特異的に傷害し,その過程で蛋白のユビキチン化,CML修飾を増加させていた.<考察>AGEの検索に従来CMLが多用されてきたが,近年CMLの主要な産生系路はlipid peroxidationであることが明らかとなり,AGEの評価に際してはCMLを認識しないnon-CML抗体の重要性が増している.今回,non-CML-AGEが検出されたことは,糖化反応が運動ニューロン毒性に関与しうることを示している.neurofilamentや家族性ALSの原因遺伝子産物であるSOD-1が糖化の基質となっている可能性が考えられる.<目的><方法>3例の孤発性ALS患者剖検脊髄と対照群を各種AGE抗体で免疫組織染色し検討した.<結果><考察>AGEの検索に従来CMLが多用されてきたが,近年CMLの主要な産生系路はlipid peroxidationであることが明らかとなり,AGEの評価に際してはCMLを認識しないnon-CML抗体が必要であると考えられるようになった.今回,CML, non-CML-AGEの両者が検出されたことは,酸化毒性のみならずAGEもしくは糖化反応そのものが運動ニューロン毒性に閲与していることを伺わせ意義深い.また, non-CMLはSOD-1,neurofilamentと共に存在しており,これらが糖化の基質となっている可能性が挙げられ,今後の検討すべき課題である.<目的>筋萎縮性側索硬化症(Amyotrophic Lateral Sclerosis : ALS)は進行性に全身の筋萎縮と筋力低下を来たす致死性疾患である.大部分は孤発型で原因不明なため有効な治療法はなく,病態解明が急務である.近年,病理学的に残存ニューロンに細胞内封入体が認められることから,細胞内の異常な蛋白蓄積が病態に重要な役割をもつと考えられている,蓄積した蛋白は翻訳後修飾の変化を伴う.最終糖化産物(AGE : advanced glycation endoproduct)はALS患者の剖検脊髄運動ニューロン内に認められ(昨年度報告),重要な翻訳後修飾のひとつである.In vitroの運動ニューロン変性モデルを用いて,AGEの運動ニューロンにもたらす作用を検討する.<方法>B.新生仔ラット脊髄から取り出した脊髄腰膨大部を器官培養(スライスカルチャー)し長期培養系を確立する.

この系の蛋白分解経路を遮断し,蛋白蓄積糖化反応を初めとした翻訳後修飾の変化や運動ニューロンの生存を評価する.C.ALS患者脳脊髄液,血液内のAGE測定<現在までの成果>A.昨年度報告B.スライスカルチャーをプロテアソーム阻害剤(ラクタシスチン)に暴露すると後角の構造は保たれるが,前角運動ニューロンの特異的脱落がみられた.これを運動ニューロン障害のモデルとして検討した.残存ニューロンには封入体は見られず免疫組織染色ではSOD-1の異常蓄積も見られなかった.今後,更に各種AGE抗体による検討を加える.C.試料収集中糖化をはじめとする翻訳後修飾の変化は細胞内蛋白の生理的機能を障害すると考えられる.Glioxalで処置された細胞でプロテアソームを介した蛋白分解が抑制されていることが示されている.筋萎縮性側索硬化症(ALS)では細胞質にAGE化やリン酸化を受けたユビキチン陽性蛋白の異常凝集が存在することから,翻訳後修飾の変化とユビキチンプロテアソーム系障害の間に何らかの作用があると考えられるが,どちらが上流に位置するかは異論のあるところである.そこで,現在我々はラット脊髄器官培養を用いて,プロテアソーム障害下での運動ニューロン変性過程の病態と翻訳後修飾変化に関して免疫組織染色,ウエスタンブロットなどの方法で検討を行っている.現在までの成果として(1)プロテアソーム阻害剤で処理された脊髄器官培養では,運動ニューロンが比較的特異的に変性する.(2)その過程にはニューロフィラメントのリン酸化を伴う.(3)ユビキチン化蛋白の凝集や封入体形性は見られない.海外の研究グループから,家族性ALSのモデルマウス(SOD1^<G93A>)で行った同様の研究にて凝集体が形成された報告があるが,我々の行ったSOD1^<H46R>ラット(東北大学神経内科より供与)の検討ではSOD1やユビキチン陽性の凝集体の形成は起こらない.これは,H46R変異はG93A変異に比べ分解されやすく,臨床症状においても進行が遅い特徴があり,変異蛋白の分解効率や易凝集性が細胞毒性と関連している可能性が示唆されていることに関係していると考えられる.(4)この運動ニューロン変性は細胞内Ca^<2+>キレーターで回避されることからカルシウムシグナリングの増強が関与していると考えられる.