hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
急性期脳卒中の内側皮質に対する深部rTMS

下肢麻痺の改善度(BRS)はrTMS群で0.67±0.82、sham群で0.15±0.32と有意差はないもののrTMS群で高く、体幹機能の改善度(ABMS2)はrTMS群で0.49±0.30、sham群で0.20±0.17とrTMS群で有意に大きかった。[慢性期アパシーに対する介入]慢性期脳梗塞・脳出血患者14名を対象としたRCTにおいてmPFCからdACCへの10Hzの賦活性rTMSの効果を検証した。アパシースケール改善度はrTMS群で5.7±5.5点、sham群では-0.5±1.9点であり、有意にrTMS群で大きかった。QIDS-Jの改善度はrTMS群で7.0±6.2点、sham群で2.0±3.0点と、統計的有意ではないがrTMS群で高い傾向を認めた。[回復期アパシーに対する介入]発症後13ヶ月の脳梗塞・脳出血で、GCSの開眼項目が3以上となってから1ヶ月に渡りapathy scaleが22点以上の患者7人を対象としたケースシリーズにおいて、mPFCからdACCへの10Hzの賦活性rTMSの効果を検証した。全対象において介入前後でASは31.1±4.3から23.7±5.3、CAS1は28.6±11.5から17.7±11.7、CAS2は62.6±21.0から40.1±17.3に有意に改善し、1日あたりの改善度は介入前1ヶ月間に比し介入中で有意に大きかった。急性期脳卒中の下肢麻痺およびアパシーに対する反復経頭蓋磁気刺激(rTMS)の報告はない。21人の急性期脳卒中患者を無作為に高頻度rTMS群と偽刺激群に割り付け5日間連続介入を行った結果、下肢麻痺の改善はrTMS群で有意であった。次に13人の慢性期脳卒中患者を無作為にrTMS群と偽刺激群に割り付け、背側前部帯状回(dACC)内側前頭前野(mPFC)へ高頻度rTMSもしくは偽刺激を5日間施行したところ、アパシーはrTMS群で有意に改善した。なお、この介入は急性期脳卒中患者のアパシーに対しても安全かつ有用であった。rTMSは急性期脳卒中に対する新たな有用なリハビリテーション介入と考えられる。初年度は急性期脳卒中患者の下肢運動野に対するrTMSの有効性についての検証を目標とした。予定通り研究をすすめ、学会発表や論文投稿を行えたため、概ね予定通りと考える。現在急性期脳卒中症例において内側前頭葉皮質および背側前帯状回に対する高頻度rTMSを施行中であり、可能な症例については介入前後でのSPECTも施行している。少数のケースシリーズでは有効性を確認できており、今後RCTデザインでの介入研究に進めていく予定である。リハビリテーション医学H27年度は認知領域へのrTMSを行う予定である。ただ、H26年度における認知領域rTMSの対象者は少なかったため、統計的処理が行える数を揃えられるかは未知数である。そのためこの4月から脳血流シンチグラムを用いたrTMS介入前後のデータも撮り始めており、認知検査結果のアウトカムだけでなく脳血流量変化から効果を検出できるか検討している。本年度施行した慢性期脳卒中者の自発性に対するrTMSを発展させ、より発症早期に対する適用研究を開始しているが、クライテリア上予想より症例が集まらないことがわかった。そのためまずは小規模のケースシリーズでの結果を出し報告した後に、クライテリアの基準を緩めてより多くの対象でRCTデザインの研究を行う予定である。そのため次年度に配分を残した。研究開始年度にちょうど現在の勤務先に異動が決まり、前勤務先にはあった研究に使用する物品(装具)が無いことが分かったため、その物品購入を優先した。購入までに時間を要したが、その間はデモ品のレンタルにて対応した。
ヒドラの散在神経系における神経細胞の動態と可塑性

申請者は,動物界で最も単純な神経系:ヒドラの散在神経系において,位置に依存した神経ペプチドの発現の可塑性(Position-dependent plasticity of neuropeptide expression)の証拠として, FMRF amide含有神経細胞について,そのような可塑性を示した. (Koizumi and Bade, 1985, 1986a,b).研究計画は, 1.そのような可塑性が他の神経ペプチド含有神経細胞についてもみられるのか?2.そのような可塑性が,ヒドラの神経細胞に特異的な単一クローン抗体で限定される神経細胞のSub-populationについてもみられるのか?3.FMRFamideの研究の中で考えられた異なったタイプの可塑性,神経節細胞から感覚細胞への変換のような可塑性がみられるのか?の3点であった.1については,同様の可塑性がvasopressin含有神経細胞についても観察され,神経ペプチドの位置に依存した発現がヒドラの成熟した神経系において,より一般的な現象であることが示された. 2については,頭部の感覚細胞に特異的な単一クローン抗体TS33を用いて,単一クローン抗体の抗原についても神経細胞の位置に依存した可塑性がみられ,ヒドラの成熟個体の神経網における神経細胞の位置に依存した可塑性は非常に一般的な現象であることが示された. 3については,頭部の感覚細胞に特異的な単一クローン抗体TS33と体全体の神経節細胞に特異的な単一クローン抗体TS26を用いて,しかも両者のIgタイプの違い(IgGとIgM)を利用した蛍光抗体法の二重染色を用いて体幹の神経節細胞が口丘部に位置を変えると感覚細胞に変換することが示された.以上の研究成果により,腔腸動物ヒドラの神経系は,成熟個体においても神経細胞がその位置に依存して,その表現型を変更できることが判明し,それは神経系の分布維持のために大切な働きをしている事が判明した.申請者は,動物界で最も単純な神経系:ヒドラの散在神経系において,位置に依存した神経ペプチドの発現の可塑性(Position-dependent plasticity of neuropeptide expression)の証拠として, FMRF amide含有神経細胞について,そのような可塑性を示した. (Koizumi and Bade, 1985, 1986a,b).研究計画は, 1.そのような可塑性が他の神経ペプチド含有神経細胞についてもみられるのか?2.そのような可塑性が,ヒドラの神経細胞に特異的な単一クローン抗体で限定される神経細胞のSub-populationについてもみられるのか?3.FMRFamideの研究の中で考えられた異なったタイプの可塑性,神経節細胞から感覚細胞への変換のような可塑性がみられるのか?の3点であった.1については,同様の可塑性がvasopressin含有神経細胞についても観察され,神経ペプチドの位置に依存した発現がヒドラの成熟した神経系において,より一般的な現象であることが示された. 2については,頭部の感覚細胞に特異的な単一クローン抗体TS33を用いて,単一クローン抗体の抗原についても神経細胞の位置に依存した可塑性がみられ,ヒドラの成熟個体の神経網における神経細胞の位置に依存した可塑性は非常に一般的な現象であることが示された. 3については,頭部の感覚細胞に特異的な単一クローン抗体TS33と体全体の神経節細胞に特異的な単一クローン抗体TS26を用いて,しかも両者のIgタイプの違い(IgGとIgM)を利用した蛍光抗体法の二重染色を用いて体幹の神経節細胞が口丘部に位置を変えると感覚細胞に変換することが示された.以上の研究成果により,腔腸動物ヒドラの神経系は,成熟個体においても神経細胞がその位置に依存して,その表現型を変更できることが判明し,それは神経系の分布維持のために大切な働きをしている事が判明した.申請者は、動物界で最も単純な神経系、ヒドラの散在神経系において、位置に依存した神経ペプチドの発現の可塑性(Position-dependent plasticity of neuropeptide expression)の証拠として、FMRFamide含有神経細胞について、そのような可塑性を示した(Koizumi and Bode,1985,1986,a,b)。昭和61年度の研究計画は、1.そのような可塑性が他の神経ペプチド含有神経細胞についてもみられるか?2.そのような可塑性が、ヒドラの神経細胞に特異的な単一クローン抗体で限定される神経細胞のSub-populationについてもみられるか?3.FMRFamideの研究の中で考えられた異なったタイプの可塑性、神経節細胞から感覚細胞への変換のような可塑性がみられるか?の3点であった。1については、同様の可塑性がvasopressin含有神経細胞についても観察され、神経ペプチドの位置に依存した発現がヒドラの成熟した神経系において、より一般的な現象であることが示された。2については、頭部の感覚細胞に特異的な単一クローン抗体TS33を用いて、単一クローン抗体の抗原についても神経細胞の位置に依存した可塑性がみられ、ヒドラの成熟個体の神経網における神経細胞の位置に依存した可塑性は非常に一般的な現象であることが示された。3については、頭部の感覚細胞に特異的な単一クローン抗体TS33と体全体の神経節細胞に特異的な単一クローン抗体TS26を用いて、しかも両者のIgタイプの違い(IgGとIgM)を利用した螢光抗体法の二重染色を用いて体幹の神経節細胞が口丘部に位置を変えると感覚細胞に変換することが示された。
補綴前骨増生治療用新規スポンジ状骨補填材の開発-新術式に向けた研究-

骨補填材料として広く用いられている、ハイドロキシアパタイト、リン酸三カルシウムに連通気孔を付与すると、その脆弱性により形態の維持が難しくなる。研究の当初の目標は、生体内分解性高分子化合物を用いて、その脆弱性を克服することであったが、内部への新生骨を誘導するという点では非常に困難な材料となった。そこで、生体内分解性高分子に連通気孔を与えると逆転の発想で、新生骨の誘導を達成しようと考えた。生体内分解性高分子の連通気孔内部に細胞を侵入させることには成功したが、骨系の細胞の侵入・新生骨の誘導はできなかった。そこで、ハイドロキシアパタイト、リン酸三カルシウムの粒子を封入し、骨補填材料としての有効性を検討した。試料内部への、大量の細胞および血管の侵入に成功し、新生骨の誘導に成功した。今後、スタチンを併用することによりさらなる新生骨の誘導を目指す予定である現在、インプラント治療は、歯科治療において益々普及している。インプラント体の埋入のコンセプトも外科主導から補綴主導へ移行し、埋入できる部位にインプラント体を埋入するのではなく、補綴装置を装着したい部位に埋入するというパラダイムシフトがおこっている。それに伴い、骨増生の重要性が高まっており、我々の研究室では、本学工学部とポリ乳酸スポンジを用いた新規骨補填材の開発を行った。スポンジ状骨補填材は、様々な骨増生の術式に適応可能である。本研究では上顎洞底挙上術への適応に着目した。骨補填材としての予知性の向上はもちろんのこと、操作性の向上を実現し、上顎洞底挙上術における骨補填材の第一選択を目指して実験を行った。実験の13は昨年度の概要に記載済み。4高分子化合物のPLLA(ポリ乳酸)に連通気孔を付与した材料(実験2で生体適合性を確認済み)にβTCP、HAを封入したものを作製し、ラット頭蓋骨および頸骨骨欠損部に填入した。無機成分の封入により、実験2と比較してより多くの細胞の侵入を達成することができた。5実験4で作製したスポンジ状骨補填材に、骨新生の効果が報告されているスタチンをさらに封入した試料を作製し、ラット頸骨骨欠損部に填入した。実験4よりさらに、試料内部への骨新生を達成することができた。今回開発した、材料(複合体)は骨補填材として有用であり、臨床応用に向けさらなる研究を続ける意義のある研究であると考えている。インプラント体埋入のコンセプトも外科主導から補綴主導へ移行し、埋入できる部位にインプラント体を埋入するのではなく、補綴装置を装着したい部位に埋入するというパラダイムシフトがおこっている。それに伴い、骨増生の重要性が高まっており、我々の研究室では、本学工学部とポリ乳酸スポンジを用いた新規骨補填材の開発を開始した。本研究では特に上顎洞底挙上術への適応に着目した。骨補填材としての予知性の向上はもちろんのこと、操作性の向上を実現し、上顎洞底挙上術における骨補填材の第一選択を目指している。(1)予備実験(コントロール群)として現在歯科治療で臨床応用されている材料をラット頭蓋骨欠損部に補填した。(セラタイト、テルプラグ・厚生労働省によって歯科臨床での使用を認可済)若干の炎症が認められたものの、骨新生も認められた。(2)高分子を用いた新規骨補填材としてPLLA(ポリ乳酸)に連通気孔をもたせたもの、PCL(ポリカプロラクトン)に連通気孔をもたせたものを作製し、ラット頭蓋骨欠損部に補填した。結果はPLLAでは骨新生は認められなかったが、炎症所見もなく、連通気孔に線維芽細胞様細胞の侵入が認められた。これは、PLLAが生体内では分解が遅く、破骨細胞による試料の分解が行われなかったことが考えられた。また、同時にPLLAは生体内で炎症を惹起しないことが示唆された。(3)連通気孔を持たせたβ-TCP骨格にPLLAを薄くコーティングした試料を作成した。現在動物実験を終え、切片の切り出しを行い、今後観察予定である。しかし、ラット屠殺時の頭蓋骨は炎症を起こし、腫脹が認められたためさらなる材料の改善の必要性が明らかとなった。実験は計画通り進んでいるが、現時点では良好な骨補填材の開発には至っていない。

しかし、臨床に使用されている骨補填材のvivoでの現状や注目すべき高分子骨補填材の現状が実験によって明らかとなり、今後の方向性がクリアーになってきたという点では達成度は高いと考えている。現状を把握した上で今後の展開に生かしていきたい。新規骨補填材を開発してはいるが、顕著な骨新生を起こすような良好な結果を導く骨補填材の開発には至っていない。今後はβ-TCPの骨格にPLLAをコーティングした試料から、PLLA中(スポンジ状)の内部に均等にβ-TCP粒子が分散している試料に、複合方法をシフトし、より炎症が少なく、骨の新生を起こす骨補填材を作製を目指す。現段階では、試作品は完成しており、今後動物実験を繰り返し改善をはかる。今年度に引き続き動物実験を行っていく必要がある。そして、試料の開発のためにも材料調達の資金が必要である。今年度は研究の最終年度となるため、研究の成果を関連学会で発表し、意見交換を行う予定である。今後いいデータがが出た場合は、国際誌への投稿を目指したい。
異質的相互作用エージェントの認識場と社会・秩序形成

今日,社会ではいわゆるロングテール現象が多様な局面で観察される。このような状況下の社会現象,とくに社会動態の研究は,エージェントの異質性と経験的認知を行うエージェントの認識場を究明することが不可欠である。「経済合理性の限界」を一歩踏み込んで,認識場におけるエージェントの「ルール改訂を含む」ダイナミクスの研究を行った。本研究はつぎの4部構成,つまり,I「異質的エージェントの相互作用と進化経済理論」(有賀,江頭,小山担当),II「人工市場と異質的相互作用エージェント」(有賀,橋本担当),III「進化ゲームと記憶形成」(秋山担当),IV「認知枠組み付きエージェントモデリングと情報コミュニケーション構造」(橋本,江頭担当)となっている。I部では,モラルサイエンスと複雑系の観点から,経済合理性を貫けないこと,異質的相互作用の観点から新たな道徳律が導けること,これらの研究には進化経済学史的方法が有用であること,一方,エージェントベースシミュレーションはかならずしも既存の経済理論に取って替わるこ乏はできないことを明らかにした。II部では,市場理論をU-Martシステムの観点から扱い,取引所取引をハーザード関数と多項ロジットモデルによって定式化してみた。また,取引所ではサーキットブレーカーなど制度設計が取引にどのように影響を与えるかを解明した。III部では,相互作用を通じて戦略パラメータが自動調整されるダイナミカルシステムゲームで進化的行動と記憶形成の分析を行い,エージェント間の互恵の進化を追跡した。IV部では,内部ダイナミクスを持つ認知エージェントが相互作用する社会動態の進化の分析を行った。以上のように認知主体の立場を様々に特定することにより社会、経済秩序の形成の分析を行った。本研究計画はもともと国際的な議論をつうじて課題の解決を目指すものであった。2年計画の前半では海外の研究者との交流を通じて議論を深めること、その成果に基づき最終年度(2年目)には広く関連課題について国際集会を開催すること、これである。そのため、初年度は、まず地理上全国に離散している研究分担者たちとITテレビ会議をつうじて密接に議論を行った。すでにビジネス界の常識となったことであるが、ITテレビ会議はあくまでもコミュニケーションの補助手段であって、実際の研究集会なしに議論を終えることはできない。しかし、ITテレビ会議は「研究サービス供給工程」で「議論の相互作用形成」に重要な役割を果たす。分担者の意思決定が階層的であるかぎり、テレビ会議は、ITマシンを基礎的階層として上位の認識を形成する「相互作用の場と認識の進化」に貢献し、それ自体が本研究課題の対象となりえることがわかる。初年度は、主として、テレビ会議を活用して議論を深化させ、年度末にマックスプランク研究所経済学ユニット(ドイツ・イエナ)とアンコナ大学経済学部(イタリア・アンコナ)で研究交流を行う準備を進めた。マックスプランク研究所では「進化経済学にかんする日本・ドイツワークショップ」の開催に成功した。イタリア・ァンコナでは大学院生対象の連続セミナーを実現した。このような学術交流をドイツ、イタリア両国でともに成功裏に実現できた背景は、いうまでもなく本研究グループ全員が発表するに値する研究論文を準備できたことにある。主要な実績は以下のとおり。(2)イタリア・アンコナPolitecnica delle Marche経済学部にてMauro Gallegati教授主催の連続セミナーを行い、Gallegati教授と本研究課題について学術交流を行った。なお、Gallegati教授は現在、Economic Society for Heterogeneous Interacting Agent会長である。
嗅覚刺激に基づく感覚間相互作用を活かした美術鑑賞教育法の実践的研究

本年度(平成30年度)における研究では、昨年度に重点的に行った「近現代の代表的な絵画作品の選定(欧米と日本の近現代絵画)」からさらに発展し、選定した作品をもとに、ハウゼンによる鑑賞能力の発達段階を指針に鑑賞能力のアセスメントを実施した。これは、研究計画の段階では、嗅覚刺激が絵画鑑賞における記憶に与える影響を把握した後、実施する予定であったが、研究の遂行過程で、先に鑑賞能力のアセスメントを実施した方が、後の教育実践研究において適切であると判断したことから、実施したものである。このようなアセスメントによって、それぞれの作品を鑑賞する際、どのような視点から作品をとらえる傾向があるのか、またそれは作品の造形的特徴によるものなのか、あるいは鑑賞者の認知によるものなのか等について、一定の理解を得ることが出来たと考える。本年度(平成30年度)は、研究代表者が現大学に異動したこと、くわえて体調不良が重なり、研究のための時間が十分にとれなかったことがあげられる。そのため、当初予定していた基礎・応用研究のうち、初年度に行った基礎研究「近現代の代表的な絵画作品の選定(欧米と日本の近現代絵画)」に基づく鑑賞能力のアセスメントを実施することと、基本文献の収集と整理しか行うことが出来なかった。また、予定していた感覚間相互作用を専門とする研究者への取材・調査も実施できず、思うように計画していた予算を消化することが出来なかった。次年度(令和元年度)においては、これまでの基礎研究をふまえつつ、実際に児童および学生を対象とする実験授業、考察を行い、児童を対象とする嗅覚刺激に基づく感覚間相互作用をいかした美術鑑賞教育法の開発をめざしたいと考える。具体的には、(1)嗅覚刺激が絵画鑑賞における記憶に与える影響の把握、(2)学生および児童を対象とする授業実践および考察(鑑賞教育法の構想と実践)を行う。そしてその際、研究代表者による授業だけでなく、授業の一環としてアクティブ・ラーニングによる方法を通して、学生にも嗅覚を活用した鑑賞の授業を構想させ、学生の行う教材化の様子や感想等から、研究代表者が提案する教育方法の有効性や問題点、あるいはこの教育方法が様々な学校現場での活用可能性や問題点を抽出・検討する。初年度(平成29年度)における研究では、当初予定していた基礎研究の中の「近現代の代表的な絵画作品の選定(欧米と日本の近現代絵画)」を重点的に行った。これは、本研究における仮説「嗅覚刺激が鑑賞における記憶や思考を促進するのではないか」を授業実践を通して検証する前提として、まずもってどのような作品が鑑賞教材としてふさわしいのかを考察する必要があるためである。具体的には、これまでもよく取り上げられる傾向のあった西洋近代絵画(特に印象派ポスト印象派)の作品群や、ルネサンス時代の素描および油彩画を調査した。また、日本・東洋美術の分野においても、室町桃山江戸時代にわたる時代の絵画作品(屏風絵、絵巻、襖絵等)を数十点検討し、西洋絵画との比較分析を行った。このような作品の比較分析等によって、本研究が最終的にめざす美術鑑賞教育法の前提となる教材群(基本的な作品)の諸条件を把握することができたと考える。具体的には、授業実践では、感覚間相互作用(視覚と嗅覚)に焦点をあてた考察を行うため、複雑なモチーフや構図、意味が読み取りにくい作品は教材として適切ではない等が明らかになった。さらには、西洋絵画と東洋絵画のような、媒体や様式(スタイル)、表現意図等、性質の異なる作品同士を比較することが有益であることも確認することができた。このような点で、実際の教育実践に向けての基礎研究の成果を得ることができたと考える。初年度(平成29年度)は、研究代表者本人が他大学に異動する前年度にあたっていたことから、課程認定、シラバスの提出その他、膨大な事務手続き等を処理する時間が、予想以上に必要となった。そのため、当初予定していた4観点から予定していた基礎研究のうち、「近現代の代表的な絵画作品の選定(欧米と日本の近現代絵画)」しか実施できなかった。また、予定していた感覚間相互作用を専門とする研究者への取材・調査も実施できず、思うように計画していた予算を消化することが困難になった。

また、予定していた感覚間相互作用を専門とする研究者への取材・調査も実施できず、思うように計画していた予算を消化することが出来なかった。研究初年度において遂行できなかった基礎研究を、前半に実施し、当初計画していた本年度の研究(授業実践)については、後半で実施する予定である。その際、調査や授業実践の回数や規模等を縮小することにより、遅れた部分を回復し、次年度のまとめの研究につなげたいと考える。次年度(令和元年度)においては、これまでの基礎研究をふまえつつ、実際に児童および学生を対象とする実験授業、考察を行い、児童を対象とする嗅覚刺激に基づく感覚間相互作用をいかした美術鑑賞教育法の開発をめざしたいと考える。具体的には、(1)嗅覚刺激が絵画鑑賞における記憶に与える影響の把握、(2)学生および児童を対象とする授業実践および考察(鑑賞教育法の構想と実践)を行う。そしてその際、研究代表者による授業だけでなく、授業の一環としてアクティブ・ラーニングによる方法を通して、学生にも嗅覚を活用した鑑賞の授業を構想させ、学生の行う教材化の様子や感想等から、研究代表者が提案する教育方法の有効性や問題点、あるいはこの教育方法が様々な学校現場での活用可能性や問題点を抽出・検討する。次年度より勤務先が変わったため、研究初年度(平成29年度)において計画していた研究のいくつかが遂行できなかった。そのため、次年度において初年度に遂行できなかった基礎研究を行う必要があるため、次年度使用額が生じることとなった。次年度では、初年度のようなことがないよう計画的に研究を遂行する予定である。予定していた研究が十分に進展しなかったため、次年度の使用額が生じることとなった。使用計画としては、専門家等への取材、美術館への作品調査、授業実践のために必要な教材費、参考文献等、研究を遂行するために不可欠な活動のために、予算を適切に使いたいと考える。
高感度全天ガンマ線サーベイで探る宇宙線のエネルギー・空間分布

銀河宇宙線のエネルギー分布と空間分布を明らかにするべく,最新のフェルミ衛星を用いたガンマ線データの解析を2009年度から3年間に渡り精力的に進めた.その結果[ 1]太陽系近傍の宇宙線スペクトルが,地球上で測られた物に近いことを観測的に明らかにした一方で[ 2]太陽系付近の数100pc以内で宇宙線強度が20%程度ばらつくことと[ 3]銀河系の外側の領域で,宇宙線強度が従来の予想に反してあまり弱くならないことを見出した.これらの成果のうち,[ 1][ 3]は執筆責任者として論文を出版し,[ 2]も投稿済みである.関連する研究も加えると計17編の論文をフェルミチームメンバとして出版した.また多数の国内外の学会で継続的に成果発表を行った.銀河宇宙線のエネルギー分布と空間分布を明らかにするべく,最新のフェルミ衛星を用いたガンマ線データの解析を2009年度から3年間に渡り精力的に進めた.その結果[ 1]太陽系近傍の宇宙線スペクトルが,地球上で測られた物に近いことを観測的に明らかにした一方で[ 2]太陽系付近の数100pc以内で宇宙線強度が20%程度ばらつくことと[ 3]銀河系の外側の領域で,宇宙線強度が従来の予想に反してあまり弱くならないことを見出した.これらの成果のうち,[ 1][ 3]は執筆責任者として論文を出版し,[ 2]も投稿済みである.関連する研究も加えると計17編の論文をフェルミチームメンバとして出版した.また多数の国内外の学会で継続的に成果発表を行った.本年度は銀河系宇宙線の中でも,我々の住む太陽系近傍の宇宙線について詳細な研究を行った.中銀緯における,星間物質と宇宙線の反応で生じる広がったガンマ線の解析から,太陽系近傍(1kpc程度)の平均的な宇宙線のスペクトルおよび強度が,地球で直接測られた物に類似していることを明らかにした.この研究は執筆責任者として,投稿論文(Abdo et a1. 2009, ApJ 703, 1249)にまとめた.この論文は,その後に出版された大マゼラン雲からのガンマ線放射で比較対象にされるなど,科学的な重要性も高い.またFermi衛星チームの中で,広がったガンマ線を研究するサブグループ内での最初に出版された査読付き論文でもあり,日本グループの力を示すことにもつながった.この成果の上にたち,以下の2つを主目標にした研究も進めた.(1)太陽系近傍の巨大分子雲からのガンマ線放射の解析を行い,近傍宇宙線スペクトルの一様性(もしくは非一様性)と物質分布を明らかにする.(2)銀河面からの広がったガンマ線放射の解析により,銀河系スケールでの宇宙線スペクトルと強度分布を議論する.このうち(1)は大学院生を指導しつつ進めており,(2)は密接な国際協力による研究である.得られた結果のうち公表可能な物は国内外の学会で適宜発表・議論してきており,また平成22年度中に投稿論文にまとめる予定である.関連研究全体では,直接指導を行った大学院生によるもの2件を含む,都合9件の学会発表を行った.(うち口頭発表8件,国際会議3件,招待講演3件)昨年度の成果を発展させ,銀河系スケールでの宇宙線分布の研究を推し進めた.銀河面からの広がったガンマ線放射の解析により,銀河の中でも太陽系より外側の領域で(a)宇宙線スペクトルの形に大きな変化がないこと,(b)一方で宇宙線強度は,標準的な宇宙線源候補の分布と宇宙線閉じ込め領域の大きさからの予想よりも大きいこと,の2点を見出し,執筆責任者として投稿論文(Ackermann et al.2011, ApJ 726, 81)にまとめた.この研究は宇宙線の起源と伝播の標準的なモデルに見直しを求めるものであり,最近の出版でありながら既にいくつかの論文で引用されたことからも分かるように,科学的重要性が高い.またFermiチームと共同で,近傍銀河M31(アンドロメダ銀河)やSMC(小マゼラン星雲)からのガンマ線放射の解析も進め論文として出版した.これらの論文中では,本研究で昨年度出版した結果(Abdo et al.2009, ApJ 703,1249)との比較も行った平行して,(1)太陽系近傍の分子雲からのガンマ線放射の解析,および(2)将来の宇宙線研究を目的とした,国産軟γ線検出器の衛星軌道上バックグラウンドの評価,の2点を目標にした研究も進めた.(1)は大学院生を指導して進めており,国際会議で発表させるとともに投稿論文にまとめさせている.また(2)も大学院生を指導して進めるとともに研究代表者自身により国際会議で発表し,論文(Proc.SPIE,7732,773239)として取りまとめたこれまでの研究を発展させ,太陽系近傍の宇宙線と星間ガスの分布を詳細に調べるべく,近傍分子雲領域(R CrA分子雲,Chamaeleon分子雲,Cepheus & Polaris Fare分子雲)の解析を進めた.

これらは高銀緯に位置して銀河面放射の影響を受けにくく,また距離も精度良く分かっているので宇宙線スペクトルを詳しく調べるのに適している.電波・赤外線による星間ガスマップとの詳細な比較から,数100pcスケールで20%程度以上の宇宙線強度の違いがあることを見出し,「宇宙線は,時間的空間的に連続して分布した源から広がる」という従来の単純化した銀河宇宙線モデルに見直しをせまることとなった.また伝統的な分子雲のトレーサーであるCO輝線でトレースできるのと同程度の質量の星間ガスが存在することも明らかにした.これらの成果は執筆責任者として論文にとりまとめ,現在投稿中である.平行して,銀河面ガンマ線放射の全体像の解析(論文掲載決定)やはくちょう座領域の詳細な解析(Ackermann et al. 2012, A&A 538, A71 ; Ackermann et al. 2011, Scienc e334, 1103)をFermiチームと協力して進め,論文に取りまとめた.これらの論文中では,本研究による前年度までの成果(Abdo et al. 2009, ApJ 703, 1249 ; Ackermann et al. 2011, ApJ 726, 81)と比較して宇宙線分布の議論を行った.また関連するテーマで4件の研究発表を行った.(内訳は国際会議1つ,国内研究会の招待講演2つ,指導した学生による発表1つ)
近代日本における都市制度形成過程の総合的研究

本研究は、これまで十分な研究がなされてこなかった近代日本の都市制度の形成過程について検討することを課題とした。とくに、1889年市制施行以前の都市制度について体系的な研究が少ないので、その実態を明らかにしようとした。本研究では、2009年度2011年度に実施した「近代都市制度の基礎的研究」による研究成果を元に、対象時期と対象地域を拡大した。具体的には、鹿児島・福岡・下関・鳥取・徳島・尼崎・和歌山・京都・静岡・金沢・新潟・弘前などで調査を実施し、多くの新知見を得ることができた。ただ、いくつかの地域では史料の有無すら明らかにできなかったので、今後も継続して調査・研究を実施する予定である。今年度は当該研究課題の2年目ということで、初年度に収集した史料の整理・解読、追加調査などを中心に実施した。追加調査に関しては、これまで新潟や金沢などの調査を実施していたので、今年度は静岡、東京、山口(萩・下関を含む)などについて実施し、さらに小規模の都市として伊勢、福知山、草津、守山などの調査を行った。また、史料の解読についてはこれまで収集した京都、新潟、金沢などの関係史料の解読を進め、新たに東京、山口(萩・下関を含む)などの史料の収集を行った。とくに、懸案となっていた山口地方の史料調査において、都市制度の導入に関わる簿冊の撮影を行うことができたのは大きな収穫であった。中央の制度の変遷についての史料の解読も進めたが、現在のところでは新たな資料の発見には至っていないので、さらに史料収集の範囲について検討を行った。行政文書の保存に関しては、山口や下関、守山の史料保存機関の調査を行うことができた。とくに、山口と下関においては担当者との意見交換を行い、自治体における史料保存のあり方について新たな知見を得ることができた。今年度は当該研究課題の初年度ということで、最小限の必要機材の整備と、対象地域についての予備調査を中心に実施した。とくに、主要な調査対象として予定している新潟、金沢の予備調査を実施できたことは、今後の調査にとって有益であった。新潟については膨大な史料の中から今後の作業に必要なものを抽出するための手がかりを得た。金沢については、市立図書館において、これまで活用されていなかった史料群を発見し、その一部を複写することができた。いずれも、計画的に調査を進める必要がある地域であるので、それぞれの史料の所蔵施設の研究者とも意見交換をしながら、調査を進めているところである。また、調査先の協力が得られたことから、東京、仙台など東北地方、京都などの調査も実施し、静岡については文献の収集を行った。仙台など東北地方の調査は、震災からの復旧を待って、緊急に行ったものであるが、関係機関の協力も得られ、史料保存の実情についても一定の知見を得ることができた。京都に関しては、これまで収集した史料を使用し、基本となる地図の作成を行った。これは、今後、研究成果をまとめる際に、参考にするためのものである。作図にあたっては、地理学の専門家の協力を得ることもできた。今後の調査のために、調査できなかった地域についても情報収集に努めた。具体的には、大阪、尼崎、福井、徳島、鹿児島などである。この中には、これまでの調査では十分史料を収集できなかったところも含まれており、今後の調査に一定の可能性を見出すことができた。2014年度は本研究課題の調査対象である都市・地域数カ所の実地調査を行い、関連史料の検索・閲覧・収集などを実施した。調査を行った都市・地域は、東京、静岡、鳥取、鹿児島、福岡、岡山、広島、徳島、富山県射水などであり、とくに鳥取、鹿児島、福岡では未見だった行政文書の閲覧を行うなど、一定の成果があった。また、並行して調査を行っている、古文書・行政文書の保管施設や保存状態に関する調査についても、鳥取、鹿児島などで協力を得ることができ、現状を詳しく聞き取ることができた。これまでに収集した史料についても、精査、解読を進めたが、研究課題に直接関わる史料は予想よりも少なく、所在状況の把握に手間取っているところもある。そこで、当該都市や地域の関係機関の対象を広げ、さらに探索を進めているところである。近年、日本史研究の中では都市史研究に対する関心が高まっているが、既存の研究の大半は市制施行以降を対象にするものであり、市制施行以前や近世都市のあり方を前提とするものは少ない。また、都市の政治史や社会史に関するものは多いが、その前提となる都市制度に関する基礎的な研究はきわめて少ない。そこで本研究において課題として掲げたのは、以下の通りである。(1)近世都市の定義と近代都市についての明治政府の認識(「三府五港」や商業繁盛の意味)、(2)大区・小区制度のもとでの都市の位置づけ、(3)郡区町村編制法のもとでの都市の位置づけ(「区」の意義と郡区の比較)、(4)市制・町村制のもとでの都市の位置づけ、(5)三部制経済や参事会制度など都市に関連する制度の特質、(6)開港場や北海道・沖縄など独特の制度を持つ都市の特質これらを解明するために必要な作業は以下のようなものであった。第一に、近世都市の基本的な構成単位である、町人地(商工業者の居住地域)に残された古文書の収集とその所在状況の確認。第二に、市制施行後の都市制度の中でも特徴のある参事会に関する行政文書の所在状況の確認。とくに、1911年に市制改正が行われるまでの市参事会の関係文書の所在状況の調査。

第三に、自治体史や大学の共同研究、有志による史料翻刻作業など、様々な機会を通じての、意見交換と情報収集。第四に、郡区町村編制法のもとでの「区」に関する文書の収集と所在状況の確認。本研究は、これらの中でもとくに第四の調査・研究を中心とするものであるが、さらに市制施行時の動向を視野に入れ、全国の主要都市に関する研究及び関連史料の所在状況の調査を行った。その上で、それらの地域における史料の保管・公開状況を確認した。こうした方針により平成27年度にとくに実施したのは、和歌山、弘前、静岡などの調査であった。本研究は、これまで十分な研究がなされてこなかった近代日本の都市制度の形成過程について検討することを課題とした。とくに、1889年市制施行以前の都市制度について体系的な研究が少ないので、その実態を明らかにしようとした。本研究では、2009年度2011年度に実施した「近代都市制度の基礎的研究」による研究成果を元に、対象時期と対象地域を拡大した。具体的には、鹿児島・福岡・下関・鳥取・徳島・尼崎・和歌山・京都・静岡・金沢・新潟・弘前などで調査を実施し、多くの新知見を得ることができた。ただ、いくつかの地域では史料の有無すら明らかにできなかったので、今後も継続して調査・研究を実施する予定である。研究課題に関わる都市や地域に関する調査を鋭意進めているが、行政文書の調査ということで、対象機関との調整に手間取る場合がある。したがって、対象史料の保管状況や閲覧体制などについての情報が、副産物として蓄積されつつあるので、その点についても整理を進めているところである。また、予想されたことではあるが、対象とする時期の行政文書の残存状況が予想以上に思わしくないので、研究課題のまとめにあたっては、史料の保存状態に合わせて計画の修正を考えていきたい。日本史これまでの研究機関においても、なお対象とする都市や地域の調査が実施できていないところもあるので、その調査を年度内に完了する。それによって、現状における関係史料の状況がある程度判明するので、それを踏まえて、研究課題に直接関わる史料の解読、史料保存状況の整理などを行い、研究のまとめを進める。史料が見つからなかった地域も多いので、史料があることが明らかとなった地域に特化して、課題を深めることも考えたい。本研究課題を進める中で、史料の保存や公開について、あるいは都市制度の形成過程における理念の変遷など、明らかになりつつある課題もあるので、今後の研究課題とすることを含め検討を進めたい。2年目ということで、これまで調査を行うことができなかった地域の調査と、すでに収集できた史料の解読に力を入れた。ただ、未調査地域の調査は、対象となる施設の都合もあり、なお実施できていない地域を残している。また、新潟や金沢など関係史料が多量にあることがわかっている地域については、研究テーマに堪能な研究者の協力が十分得られておらず、次年度以降に課題を残している。今年度は、初年度ということで、研究対象となる地域の予備調査に力を入れた。その結果、未調査の地域にも史料収集の可能性があることがわかり、全体計画の見直しに時間をかけることになった。また、これまで調査経験がある金沢などでも、新出史料があるなど、個別調査の進展により、未着手の調査がいくつか残ることになった。
卒後医学教育における住民参加型専門職種間教育のモデルカリキュラム開発

1)カリキュラム開発:専門職連携教育プログラムをもつ関係者と関係を構築し、カリキュラムを調査した。また文献をレビューし、複数の関係者を交えて本邦のコンピテンシーを開発した。2)TPE(Transprofessional education)モデルカリキュラム開発;地域住民参加型専門職連携教育カリキュラムを構築した。地域住民と医療専門職は互いに相互作用を及ぼしながら、3段階で学んでいることが明らかになった。3)TPEファシリテーター養成プログラムと評価票:ファシリテーター養成プログラムをワークショップとオンライン学習を用いて実施した。また専門職連携ファイシリテーター評価票の日本語版を開発した。本研究の目的は転移性の高い住民参加型専門職連携教育(Trans-Professional Education;以下TPE)のモデルカリキュラムを開発することである。特に本邦は世界にも経験のない高齢社会を迎え、増えつつある複雑で多様な問題に対応するべく連携をすすめていく必要がある。そのためにも専門職連携教育(Inter-professional Education;以下IPE)をすすめ、さらに医療の主役である住民が医療者と協働して問題に取り組む機会を作る必要がある。そこで本研究では、以下の3つのプロジェクトに沿ってTPEのカリキュラムの開発を計画し、この項目に沿って今年度の研究内容を報告する。1)カリキュラム調査・フィールドワーク;初年度文献レビューを行ったIPEカリキュラムにおけるコンピテンシー(学習目標)について、平成25年10月26日に行われた日本保健医療福祉連携教育学会学術大会にて21名の専門職より専門職連携教育・実践におけるコンピテンシーの探索に関するバズセッションを行った。また広くカリキュラムの概要を調査するため、全国調査も行った。2)TPEモデルカリキュラムの開発;データを整理・分析を行った。3)TPE施設ファシリテーター養成プログラム開発・ファシリテーター評価表の開発:平成24年度に実施したワークショップに続き、TPE施設ファシリテーター養成プログラムとしてオンラインによる専門職連携ファシリテータープログラムを構築した。平成25年10月26日に行われた日本保健医療福祉連携教育学会学術大会にて、本内容について口演発表を行った。昨今の少子高齢化、疾病モデルの変化などにより、複雑化した問題が表面化し、チームでの問題解決をする機会が増えてきている。現場において円滑に連携するためには専門職種連携教育(Inter-professional Education;以下IPE)を充実化させることが課題(Lumague et al,2008)であり、さらに医療の主役である住民が参加する機会を作る必要がある。そこで本研究では、以下の3つのプロジェクトに沿ってTPEのカリキュラム開発を計画した。今年度実施した研究内容を項目ごとに報告する。1)カリキュラム調査・フィールドワーク;海外の学会に参加し、海外で先進的に行われているカリキュラムを調査し、また英国などとのネットワークを構築した。またコンピテンシーについての文献レビューを行い、保健医療福祉連携教育学会推進委員会にて発表した。2)TPEモデルカリキュラムの開発;東京のコミュニティーにおける住民参加型専門職連携教育のモデルカリキュラムを開発し、地域住民や医療スタッフの変化と意味付について結果の一部を学会で発表した。本研究は以下の3つの大きなプロジェクトからなる。1)カリキュラム調査・フィールドワーク:平成26年度は海外の学会である専門職連携教育学会の国際学会All together better health VII(ATBH)、欧州医学教育学会(AMEE)、アジア太平洋医学教育学会(APMEC)に参加し、さらにネットワークを構築した。また本邦におけるコンピテンシー開発については、平成26年9月20日・21日に行われる日本保健医療福祉連携教育学会学術大会にて複数の実践者・教育者からIPE/TPEのコンピテンシーについて意見を収集した。このデータと平成25年度のデータをもとにコンピテンシーのフレームワークの原案を構築し、文科省の事業や日本医療保健福祉連携教育学会、さらに医学教育学会や千葉看護学会などの各学会とも協働しIPE/TPEのコンピテンシーのフレームワークを合議した。その内容を、2015年2月のシンポジウムで教育関係者や病院・施設のスタッフと共有し意見をもらい、2015年3月にパブリックコメントを広く募集した。2)TPEモデルカリキュラムの開発:東京のコミュニティーで住民参加型専門職連携教育のモデルカリキュラムを理論に基づき開発し、カリキュラムに参加者した地域住民と医療スタッフの変化とその意味づけについて参与観察とフォーカスグループインタビューにて明らかにした結果を平成27年2月に行われたAPMECでポスター発表し、現在Journal of Interprofessional careに投稿し、修正している。3) TPE施設ファシリテーター養成プログラムの計画・ファシリテーター評価表の開発:これまでの知見から構築されたオンラインプログラムのフレームワークを援用し、平成26年度も同様にオンラインによる専門職連携ファシリテーターのサポートプログラムを実施した。プログラムのアウトカムとして、参加者がタスクフォースとして平成27年2月22日にワークショップを実施した。

医学教育初年度の結果を踏まえ、IPEのコンピテンシー(学習目標)を明らかにし、全国調査を実施し、施設ファシリテーター養成プログラムの開発・評価を予定していたが、概ね順調に進展している。以下に3つのプロジェクトの現在までの達成度を報告する。1)カリキュラム調査・フィールドワーク;IPEカリキュラムにおけるコンピテンシー(学習目標)について質的分析を実施し、コンピテンシーのフレームワークを作成した。また保健医療福祉の13職種を養成する大学・専門学校3,431校を対象として、IPEカリキュラムの実態を明らかにするためのアンケートによる全国調査を実施した。2)TPEモデルカリキュラムの開発;現在データの整理・分析中であるが、来年度には論文投稿の見込みがある。3)TPE施設ファシリテーター養成プログラム開発・ファシリテーター評価表の開発;オンラインのFacebookとSkypeを使ったブレンド学習を援用した専門職連携ファシリテーターのサポートプログラムを構築した。教育学的理論を援用すると1意図的に、参加者の学びの軌跡(トラジェクトリー)を組織外にむけることで、所属組織や自らの活動を外から見る視点を獲得できる可能性があること2参加者の学びの実践共同体(オンライン)への十全参加と、この共同体での振り返り・概念化が参加者自身の実践共同体(現実)での具体的実践を促進しており、まさに経験学習サイクルを回すことで、専門職連携という抽象的な概念を具体化させ、実践への動機付けに結びつくことが明らかになった。ファシリテーター評価表は現在データの整理・分析中であるが、来年度には論文投稿の見込みがある。初年度は、IPEの国内・国外の状況を把握したうえで、国内の文脈でIPEのモデルカリキュラムの開発のパイロットスタディを行う予定であり、おおむね進展している。2)TPEモデルカリキュラム開発;東京のコミュニティーでTPEのモデルカリキュラムを理論に基づき開発し、カリキュラムに参加者した地域住民と医療スタッフの変化とその意味づけについて参与観察とフォーカスグループインタビューにて明らかにした。結果の一部は、第44回医学教育学会と専門職連携教育の国際学会(ATBH;All together better health)にて発表した。3)TPE施設ファシリテーター養成プログラムの計画・ファシリテーター評価表の開発;第45回医学教育セミナーにて、研究の一環として専門職連携ファシリテーター養成のためのワークショップを実施した。
老年者の生活構造と福祉医療需要に関する追跡研究

本研究では, 1982年に健康状態と生活構造に関する実態を把握した高知県大方町の65歳以上の住民について, 5年後の状況を把握することにより,健康状態及び生活構造の加齢及び時代的背景による変化を把握するとともに,健康状態及び早期の死亡に関連をもつ生活構造を明らかにすることを目的とした.このため, 1982年調査回答者の1987年までの死亡状況を調査し,死亡者と生存者の1982年時点での健康状態及び生活構造を比較検討した.また,生存者に対して1982年と同一項目による健康状態と生活構造に関する調査を1987年に実施した結果91.2%の回答を得た.そこで, 1982年の健康状態及び生活構造との変化を標準コホート表の方式によって解析し,健康状態の変化を認めた対象者について1982年の生活構造との関連を検討した.本研究で得られた主な知見は以下の通りである.(1)早期の死亡は,年齢要因のほか自覚的健康状態,日常生活動作能力との関連が大きいが,就労など社会的役割のないこと,配偶者がいないこと,交友,グループ活動への参加が少ないことなどの社会的参加,便通規則性,睡眠,健康診査の受診などの保健習慣も関連することが示唆された.(2)日常生活動作能力は加齢に伴う低下を認め,年齢一致によっても1982年時点の就労・家庭内役割の有無,女性でと交友,趣味,便通規則性などが関連することを認めた.(3)自覚的健康感は,コホートにおいても,調査時点間の同一年齢の比較でも良好な者の比率の増加を認め, 1982年の日常生活動作,就労,交友,グループ活動参加などが健康感の変化に関連することを認めた.(4)生活構造では,就労が加齢に伴う減少を認め,老人所帯の核家族化が進とともに,スポーツ,趣味,健康方実践などがコホートでも調査時点間の同一年齢の比較でも増加し,生きがい,健康保持への積極的な生活様式の変化が示唆された.本研究では, 1982年に健康状態と生活構造に関する実態を把握した高知県大方町の65歳以上の住民について, 5年後の状況を把握することにより,健康状態及び生活構造の加齢及び時代的背景による変化を把握するとともに,健康状態及び早期の死亡に関連をもつ生活構造を明らかにすることを目的とした.このため, 1982年調査回答者の1987年までの死亡状況を調査し,死亡者と生存者の1982年時点での健康状態及び生活構造を比較検討した.また,生存者に対して1982年と同一項目による健康状態と生活構造に関する調査を1987年に実施した結果91.2%の回答を得た.そこで, 1982年の健康状態及び生活構造との変化を標準コホート表の方式によって解析し,健康状態の変化を認めた対象者について1982年の生活構造との関連を検討した.本研究で得られた主な知見は以下の通りである.(1)早期の死亡は,年齢要因のほか自覚的健康状態,日常生活動作能力との関連が大きいが,就労など社会的役割のないこと,配偶者がいないこと,交友,グループ活動への参加が少ないことなどの社会的参加,便通規則性,睡眠,健康診査の受診などの保健習慣も関連することが示唆された.(2)日常生活動作能力は加齢に伴う低下を認め,年齢一致によっても1982年時点の就労・家庭内役割の有無,女性でと交友,趣味,便通規則性などが関連することを認めた.(3)自覚的健康感は,コホートにおいても,調査時点間の同一年齢の比較でも良好な者の比率の増加を認め, 1982年の日常生活動作,就労,交友,グループ活動参加などが健康感の変化に関連することを認めた.(4)生活構造では,就労が加齢に伴う減少を認め,老人所帯の核家族化が進とともに,スポーツ,趣味,健康方実践などがコホートでも調査時点間の同一年齢の比較でも増加し,生きがい,健康保持への積極的な生活様式の変化が示唆された.本研究は1982年2月に実施した高知県大方町の当時65歳以上の全員を対象とした生活と健康に関する調査の回答者について5年後の状況を把握し、とくに、生活上の要因と健康との関連を明らかにすることを目的とする。このため、対象者について、死亡,医療機関利用等の情報の収集および生存者に対する再調査を、時期を合致させるため、1987年2月を調査時期として実施した。第一年度としての本年度は、資料の収集と一部の解析、再調査のための体制整備が主体となり、アンケート調査が終了しつつある段階である。以下、死亡者調査と生存者のアンケート調査に分けて研究経過の概要を述べる。1)死亡者調査:追跡対象1,545名について1986年末までの死亡は318名(20.6%)であった。そこで、1982年に実施した調査項目から健康状態と生活実態別にSMRを算出し、早期の死亡に関与する要因を検討した。その結果、有意に死亡に関連する要因として、健康状態が不良であったこと,入院歴のあること,日常生活動作に不自由のあること,のほか、「役割のないこと」,友人に会うことが少ないこと,便通が規則的でないこと等が認められた。今後、他要因を一致させた検討を進め、また、国民健康保健事業の資料により医療受診に関与する要因についても同様の解析を進める。

2)健康と生活に関する追跡調査:生存者のうち、1987年1月現在同町に在住するものについて、前回との比較のための健康と生活に関するアンケート調査を実施した。3月15日現在調査32地区中31地区の回収を終了しており、これらの地区の平均回収率は99%である。今後、回収された情報を前回の調査結果を各個人について連結し、健康状態の変化と生活構造との関連を検討し、福祉医療需要の考察を進める予定である。
ポリマーアロイによる感熱性粘接着剤の開発

(1)高分子合成剛直な高分子と柔軟な高分子を混合し、得られたアロイの相構造をする制御ことによって結晶性を制御し得る多成分系高分子を設計するために、剛直な高分子としてポリアミド類の合成を行った。その結果、充分に分子量の高いポリアミド類を得ることができた。柔軟な高分子として今年度は、市販のポリオキシエチレンおよびポリエーテルスルホンを用いた。(2)接着剤フィルムの調製及びキャラクタリゼーション非プロトン性極性溶媒を用いて、必要に応じて加熱することによって、均一なブレンド溶液を調製することができた。ブレンドの一成分としてポリオキシエチレンを用いると、非晶性でLCST型相図を持つアロイや、結晶性で相分離を起こしたアロイが得られることが、フィルムのX線回折や可視光回折、熱分析などから分った。(3)接着強さの測定被着材としてアルミニウムを用い、被着材間にフィルムを挟み加熱加圧し接着した後熱処理を行った。この様にして作製した試験片を用い、種々の温度、破壊速度で接着試験を行った。今年度内に実験した範囲では、はじめから相分離構造を持つフィルムを用いても、LCST型相図を持つフィルムを用いても、接着層の相構造を自在に制御することはできず、接着層の相構造を凍結しうる製膜・接着パターンを実行し得る装置を工夫することも今後の課題の一つとなった。