hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がん抑制p53経路とHippo経路を標的とした消化器がんに対する治療法開発

日本人の食道がんにおいて最も高頻度の変異はp53遺伝子であり、大部分の症例でp53経路がloss of functionとなるため、同疾患では抗がん剤や放射線治療に抵抗性となる。したがって、このp53分子の正常化が本疾患の治療標的の一つとなりうる。そこで、p53正常型分子を発現するアデノウイルス用いて、ヒト食道がん細胞株に感染させると、p53遺伝子型に関わらず殺細胞効果が生じていた。すなわち、食道がんではp53分子から細胞死にいたる経路が保持されていると推定され、p53分子機能を正常化できる薬剤は新しい治療薬となりうる。当該薬剤は作用点によって区別されるため、代表的な試験薬について、p53遺伝子型が異なる食道がん細胞を用いて検討した。MDM2阻害剤はp53のユビキチン化を抑制してp53分子の安定化を図り、またMDM4阻害剤はMDM2との結合を阻害して同様にp53分解を阻害する。そこで上記阻害剤であるnutlin-3a, RITA, RG7112, NSC207895を用いて、殺細胞効果を検討すると、これらの薬剤はいずれも食道がん細胞の増殖を抑制したが、その抑制効果はp53の遺伝子型とは関係しなかった。そこで、変異型p53分子を正常型に変換しうるPRIMA APR-246およびCP-31398を用いて、細胞傷害活性とp53遺伝子型を検討した。その結果、同薬剤の傷害効果と遺伝子型とは相関性がなく、CP-31398はp53分子の発現およびそのリン酸化には影響を与えなかったが、p53分子の標的であるp21分子の発現を増加させた。また同様なCDK阻害効果を有するp27分子の発現には影響を与えず、さらにp21発現誘導に関するAMPK経路を検討したが、同薬剤はAMPK-mTOR経路には効果がなかった。したがって、同薬剤のp21分子誘導は非p53経路、非AMPK経路によると想定された。昨年度より継続して、p53分子に作用する薬剤について検討し、p53経路の正常化による食道がんに対する細胞傷害活性の結果を得た。またHippo経路に関して、当該経路の異常によって標的となる、AMPK-mTOR経路、focal adhesion kinase活性、低分子Gタンパク質機能に関してそれぞれの阻害剤を用いて検討した。AMPK-mTOR系についてはmetfornin, rapamycin, focal adhesion kinaseについてはdefactinib,低分子Gタンパク質についてzoledronate(主に非Ras系のGタンパク機能阻害効果)を使用し、9種類のヒト食道がん細胞における抗腫瘍効果をみたところ、同効果とHippo経路の異常との相関性を示す結果は得られなかった。この検討した薬剤の中でCP-31398は特徴的な分子発現を示した。同薬剤は特定のp53変異型を正常型に変換しうるが、使用した食道がん細胞はこの遺伝子型変異を有するものはなく、事実同薬剤はp53遺伝子型を問わずp53発現を上昇させなかった。しかし、p21発現はmRNAレベルでp53の遺伝子型によらず全例で亢進し、細胞周期をS期あるいはG2/M期で停止させ、さらにはsub-G1分画を増加させていた。さらにこのとき、p21分子の発現制御に関わる転写因子であるYY1分子もCP-31398によって発現が上昇していた。しかも、YY1のsiRNA処理によって、当該p21分子発現上昇が消失していた。したがって、本研究では食道がんにおけるp53経路とHippo経路のクロストークについては知見を得てはいないが、p53分子の転換に関わるCP-31398の解析を通じて、YY1を起点とした、p53経路非依存的な細胞増殖停止・細胞死の誘導が惹起されることが判明した。食道がんでは、シスプラチン処理によるp53発現上昇がp53遺伝子型を問わず起こらないが、caspaseのcleavageが誘導されるため、非p53経路による細胞死の経路が存在している。この経路に関してCP-31398の作用機序と類似性があるので、同薬剤の特徴的なp21分子の転写レベルにおける調節機構を明らかにする。また誘導されたp21分子発現の生物学的特性についても、p21に対するsiRNA、YY1に対するsiRNAを用いて明らかにする。またp53経路とHippo経路に関するクロストークについては、p53経路が正常に作用する細胞を使用して明らかにする。当該細胞については、MDM2阻害剤であるnutlin-3a処理で内因性p53発現が上昇し、細胞傷害活性が惹起される細胞をスクリーニングして検討する。食道がんの臨床検体を用いた全ゲノム配列決定の結果、最多の変異はp53遺伝子であり、約93%の症例でloss of functionが生じている。またヒストン修飾経路の異常の次ぎに、Hippo経路に属する分子の異常が挙げられている。これらの遺伝子異常は本疾患の治療抵抗性に関与し、予後不良との関係も示されている。したがって、この遺伝子異常が治療の標的となりうると想定できる。そこで、日本人由来のヒト食道がん細胞株でp53遺伝子型が異なるものを使用して、p53分子に作用する各種薬剤の抗腫瘍効果について検討した。DNA傷害を引き起こすシスプラチンを使用すると、9種類すべての細胞でリン酸化H2AXが上昇しcaspase-3, PARPが切断されたが、p53発現の上昇と同分子のリン酸化が生じたのは、正常型p53遺伝子の4種類の細胞のうち2種類にすぎなかった。

しかもこの2種類とも、p53分子の標的であるp21およびMDM2分子の発現上昇がおこらなかった。一方p53を発現するアデノウイルス(Ad-p53)を使用するとp53の遺伝子型に関わらず全ての細胞で殺細胞効果が生じていた。すなわち、食道がん細胞ではp53経路の下流は保たれているが、p53分子機能に異常があり、DNA傷害はp53機能とは無関係に細胞死を誘導すると想定された。したがって、p53分子の機能の正常化を薬剤で行うことが可能となれば、当該薬剤は新しい薬剤候補となりうる。そこで、p53分子の分解に関わるMDM2およびMDM4分子の阻害剤を使用して、上記の細胞に細胞傷害活性を誘導できるかどうかを検討した。使用した薬剤はnutlin-3a, RITA, RG7112, NSC207895であった。これらの薬剤はいずれても食道がん細胞の増殖を抑制したが、その抑制性はp53の遺伝子型とは関係しなかった。本年度の予定であった、p53経路の正常化による抗腫瘍効果はほぼ検討が出来ている。但しAd-p53とりわけAd-delE1Bによるp53遺伝子発現後に、p53分子の分解を阻害する薬剤との併用効果の解析は充分ではなく、現在検討中である。本研究のなかで検討した薬剤のなかにp53変異型を正常化しうるCP-31398があるが、この薬剤に対する食道がん感受性は、p53の遺伝子型によらなかったがp21分子発現を誘導した。すなわちこれはp53非依存的なp21の誘導であり、しかも同薬剤は一部の細胞にPARPとcaspase-3の切断をおこし、野生型p53の細胞を含めてp53遺伝子型によらずアポトーシスを誘導していた。本薬剤は特定の変異型p53を機能的に野生型に変換して、p53機能を回復するとされているが、その回復可能な変異型p53の配列と今回検討した食道がんの変異型p53の配列とは一致しておらず、野生型p53分子の発現上昇を誘導していなかった。これはCP-31398の標的として、回復可能な新たなp53配列に関連するものか、非p53経路による細胞死が考えられる。したがって、本研究では一部未実施の部分があったが、特定の薬剤については、p53経路非依存的な細胞死の誘導に関する解析を実施できた。日本人の食道がんにおいて最も高頻度の変異はp53遺伝子であり、大部分の症例でp53経路がloss of functionとなるため、同疾患では抗がん剤や放射線治療に抵抗性となる。したがって、このp53分子の正常化が本疾患の治療標的の一つとなりうる。そこで、p53正常型分子を発現するアデノウイルス用いて、ヒト食道がん細胞株に感染させると、p53遺伝子型に関わらず殺細胞効果が生じていた。すなわち、食道がんではp53分子から細胞死にいたる経路が保持されていると推定され、p53分子機能を正常化できる薬剤は新しい治療薬となりうる。当該薬剤は作用点によって区別されるため、代表的な試験薬について、p53遺伝子型が異なる食道がん細胞を用いて検討した。MDM2阻害剤はp53のユビキチン化を抑制してp53分子の安定化を図り、またMDM4阻害剤はMDM2との結合を阻害して同様にp53分解を阻害する。
分子間相互作用を組合せた分子配列の制御と機能の発現

対面する2つのメソ位にイミダゾール及びN-メチルイミダゾール置換したポルフィリンを合成し、これらの亜鉛、マグネシウム錯体を合成した。N-メチルイミダゾール置換ポルフィリンの亜鉛錯体は金属中心にイミダゾールが配位した2量体構造をとり、励起子相互作用に基づくQバンドの特徴的な分裂が認められ、二次元NMRスペクトルに見られる相関、分子量測定などを併用した総合的な構造解析の結果、光合成反応中心のスペシャルペアに酷似した構造体に自己組織化されたものであることを明らかにした。イミダゾール置換体については水素結合生成に由来する高次の組織体形成が認められ、UVスペクトルのブロードニングが観測され、また電導度測定の結果も一次元組織体の生成を支持した。6配位構造の可能なマグネシウム錯体については溶液中でも2量体から少し組織化が進んでいることが明らかとなり、結晶を得たので構造解析を検討している。またメソ位に1カ所ヒドロキノンを導入したトリストリルポルフィリンを合成し、そのマグネシウム、鉄錯体を合成した。前者はヒドロキノンのフェノール酸素がマグネシウムに配位し、ポルフィリン面が平行にずれたスタッキング構造をとることがNMRスペクトルにより明らかとなった。一方鉄(III)錯体は解離したヒドロキノンが鉄(III)イオンの対イオンとなる構造体に組織化されることが常磁性NMRスペクトルの解析から明らかとなった。以上によりポルフィリンのメソ位に酸素、窒素などの優れた配位性元素を有するポルフィリンの金属錯体を合成することにより、配位子-金属結合の生成によりポルフィリン面をずらしたスタッキング構造体に自己組織化できることを見出した。
糖尿病網膜症の血管新生におけるalphaB-crystallinの役割

ヒト糖尿病網膜症の線維血管増殖組織において、熱ショック蛋白であるalphaB-crystallinがCD31陽性を示す微小血管の内皮細胞に発現していたが、正常網膜血管には発現はなかった。AlphaB-crystallin陽性を示す糖尿病網膜症の増殖組織の微小血管では、血管新生因子VEGFとの供発現もみられた。新生血管に対するαクリスタリンの研究は、直接的なVEGF蛋白質を標的とするのではなく、その蛋白分解を制御している分子を治療標的にすることにより、抗VEGF抗体治療の効果の増強、反復投与の軽減効果が期待される。増殖糖尿病網膜症(PDR)の線維血管膜における分子シャペロンであるalphaB-crystallinの発現および血管内皮増殖因子(VEGF)との共発現について検討した。PDR増殖膜10例と、扁平上皮癌の眼窩内浸潤にて眼窩内容除去術の際に得られた正常網膜1例を対象とした。。採取された検体をパラホルムアルデヒド固定、パラフィン包埋し、未染色標本を作製した。alphaB-crystallin、alphaA-crystallin、VEGFおよびCD-31に対する特異的抗体を用いて、免疫組織化学的検討を行い、alphaB-crystallinの発現およびVEGFとCD-31の免疫局在との関連を検討した。検討した全例のPDR線維血管膜にalphaB-crystallinの発現がみられた。alphaB-crystallinはPDR増殖膜のCD-31陽性血管内皮細胞の細胞質に局在したが、正常網膜の血管内皮細胞には発現がみられなかった。加えて、PDRにおいて、afphaB-crystallinの免疫局在はVEGF陽性血管内皮細胞に一致していた。一方、alphaA-crystallinの発現は、PDRの線維血管膜において見られなかった。alphaB-crystallinがPDRの線維血管膜に発現しており、VEGFととも新生血管内皮細胞に局在した。alphaB-crystallinが分子シャペロンとして、VEGFとともにPDR増殖膜の形成に寄与しており、将来PDRに対する治療標的となりうることが示唆された。眼内血管新生疾患では、近年抗VEGF抗体治療が注目されてきたが、臨床的には反復投与が必要であり、そのための合併症の発現が問題視されている。α-クリスタリンは熱ショック蛋白(HSP)におけるαA、αBという二つの異なるファミリーより成る。α-クリスタリンは水晶体構成蛋白として発見され、網膜や網膜色素上皮(RPE)にも発現されていることが確認された。加えて、α-クリスタリンは、熱刺激のみならず虚血、低酸素や炎症など、種々のストレスでその発現が誘導され、分子シャペロンとして細胞の増殖制御やアポトーシス、細胞の分化に関与している。本研究では糖尿病網膜症の発生がみられない段階における糖尿病眼の網膜においては、αA-クリスタリン、及び最終糖化産物(AGE)が高発現していることを示した。この結果を踏まえ、リコンビナントAGE蛋白をマウスの硝子体に注入し、網膜を摘出してαムクリスタリンの発現を調べたところ、αA-クリスタリンの発現が誘導された。以上より、糖尿病眼において、αA-クリスタリンの発現が網膜のアポトーシス制御に重要な役割を果たすことが示唆された。α-クリスタリンの発現をヒト糖尿病網膜症の増殖組織を用いて解析したところ、網膜新生血管の血管内皮細胞にαB-クリスタリンの発現がみられ、かつVEGFと共発現していることを二重染色法で確認した。脈絡膜新生血管(CNV)の形成において、RPE細胞におけるVEGFの発現、分泌が重要であることが知られている。実際、αB-クリスタリンは、レーザー誘導CNVにおける脈絡膜ムRPE複合体において、照射後7日でその発現が誘導されることを確認した。新生血管に対するαムクリスタリンの研究は、直接的なVEGF蛋白質を標的とするのではなく、その蛋白分解を制御している分子を治療標的にすることにより、抗VEGF抗体治療の効果の増強、反復投与の軽減効果が期待される。
円管内振動流中柱状物体からの渦放出特性に関する研究

本研究の目的は、振動流中におかれた柱状物体または一様流中を流れ方向に移動する柱状物体からの渦放出の様子、振動周波数や振動振幅の変化によるフローパターン、抗力や揚力の変化などを統計的で綿密な実験や数値計算を行うことにより、流れに振動が加わった際の柱状物体まわりの流れの構造や振動特性について調査しようとするものである。研究実施結果として、円管路解析に先立ち二次元自由流中を並進運動している円柱まわりの流れ場を解く計算プログラムの開発ならびに二次元振動流中におかれた円柱まわりの流れ場を解く計算プログラムの開発を行い、二次元自由流中を並進運動している円柱まわりの流れ解析プログラムにおいて、比較的小さい振幅比で円柱静止時のカルマン渦放出周波数の0.22.6倍の範囲で円柱を流れ方向に振動させた時に生じる渦放出の形態を調査し、円柱振動時の渦放出周波数と円柱振動数の比によって分類されるロックイン状態のフローパターンを既存の実験データや曳航水槽を用いて静止水中を振動しながら進む円柱後流のフローパターンと比較して良好な一致を得た。円管路実験においては柱状物体を振動させる構造は難しいため流露内の流路内の流体の速度を増減させる振動流発生装置の設計、作成を行った。しかしながら、水流実験においては円滑な作動状態とはならず、空気流において試験的に実験を行った結果、振動を与えた場合は与えなかった場合に比べて渦放出周波数が減る傾向にあることがうかがえ、準定常的な扱いができないことがうかがえる。今後の展開として、定常流や振動流における円管内におかれた柱状物体からの渦放出の様子を定量的に評価できるような実験手法と装置の構築を行いフローパターンや流体力特性などの計測を行う系統的で綿密な実験の遂行、および計算の三次元性への拡張が必要である。
LIPUS照射およびRAP誘導を併用した歯槽骨代謝活性の制御

RAP誘導方法の検討:ラット臼歯上顎片側第一臼歯を用いて歯槽骨の局所に破骨細胞の活性を上昇させる処置方法(RAP)を検討した。その結果、唇側・口蓋側に、歯髄に到達する深さのosteotomyを、計6か所を施すのが効果的なことが確認された。(2)LIPUS照射条件の検討:骨形成活性の上昇を期待して、超音波(LIPUS)照射装置の照射方法を検討したが、歯槽骨の形成能の変化に対する有意な結果を得るには至っていない。(1)有効にRAPを誘導するosteotomy付与方法の検討ラット臼歯を用いて歯槽骨の局所に破骨細胞の活性を上昇させるregional acceleratoryphenomenon(RAP)を誘導する処置方法を検討した。北海道大学動物実験委員会による実験計画の承認を得た後、ラット上顎片側第一臼歯頬側、口蓋側にスチールラウンドバーによる歯槽骨皮質骨に達するosteotomyの処置を行い、第一臼歯の横断方向の脱灰切片を作成、HE染色により観察する手法を用いた。ラウンドバーによるosteotomyの位置、箇所数、深さについて様々な条件でRAP誘導の程度を計測し、最も有効なRAP誘導の処置法としては唇側・口蓋側に歯髄に到達する深さのosteotomy計6か所を施すのが最も効果的に歯槽骨の吸収を誘導することが確認された。(2)有効に骨形成活性を亢進するLIPUS照射条件の検討超音波LIPUS(Low-Intensity Pulsed Ultrasound)照射装置〔BRソニックPro,伊藤超短波社製〕を購入する際に、ラット臼歯に適切な照射ができるように照射器先端の形状を選択した。ラット上顎臼歯への照射において、口腔内照射、口腔外からの照射、いずれが適切かについて、照射方法について検討したが、いずれにおいてもLIPUSによる歯槽骨の形成能の変化に対する有意な結果を現状では得るには至っていない。更に異なる条件による検討が必要と考えられる。(1)有効にRAPを誘導する手法の検討ラット臼歯を用いて歯槽骨の局所に破骨細胞の活性を大きく上昇させるregional acceleratoryphenomenon(RAP)を誘導する処置方法を検討している。北海道大学大学動物実験委員会による実験計画の承認を得た後、ラットを用いて上顎片側第一臼歯頬側、口蓋側にスチールラウンドバーによる歯槽骨皮質骨に達するosteotomyの処置を行い、第一臼歯の横断方向の脱灰切片を作成、HE染色により観察する手法を用いている。ラウンドバーによるosteotomyの位置、箇所数、深さについて様々な条件でRAP誘導の程度を計測し、最も有効なRAP誘導の処置法を検討中である。現状においては、osteotomyの条件の微妙な差によって生じるRAPの程度にばらつきが大きく、一定の程度のばらつきのないRAPを誘導できる手法を開発検討中である。その完成後に、再度最も有効なosteotomyの条件を検討し、LIPUS照射による検討に移行する予定である。(2)有効に骨形成活性を亢進するLIPUS照射条件の検討超音波LIPUS(Low-Intensity Pulsed Ultrasound)照射装置〔BRソニックPro,伊藤超短波社製〕を購入した。その際に、ラット臼歯に適切な照射ができるように照射器先端の形状を選択した。ラット上顎臼歯への照射について、口腔内照射、口腔外からの照射、いずれが適切かについて、現在、その照射方法について検討中である。これまで報告されているRAP誘導(Ferguson et al)による再現性のある骨吸収活性上昇に関して、osteotomyの条件設定の決定に時間がかかっている。再現性のあるRAP誘導法が確立できた後に、再度osteotomyの条件に関して検討し、最も有効なosteotomyの条件を決定する。その後に、その条件下における骨吸収状況をLIPUS照射によって如何に回復させられるか。同様にラット臼歯を用いて組織学的に定量解析する。再現性のあるRAP誘導による骨吸収活性上昇に関して、条件の決定に時間がかかっているために、次のステップであるLIPUS照射による影響の検討に入ることができず、23年度に申請した研究費に、一部未使用額が発生した。条件を決定した後に、23年度中に開始できなかったLIPUS照射による影響の検討を開始し、23年度未使用分の研究費を、予定通りに充てる予定である。
冬季積雪データ利用による渇水期の水資源エネルギーの最適管理に関する研究

Landsat衛星によって観測される地球表面画像は各種の幾何学的歪を持っている。この歪の除去の為まずシステム補正、次に地上基準点を用いたGCP補正を行なった。これらの補正により国土地理院発行の2万5千分の1の地形図との位置誤差を1画素以下にした。幾何学的歪補正をしたLandsat画像データをスペクトラル空間において教師有り分類法により、積雪領域と無積雪領域に分離を行なった。地形図より流域の100m毎の等高線図を作成し、これとLandsatの分類図とを重ね合せる事を行い標高100m毎の積雪分布比率を時系列で計算する。本研究は犀川ダム流域を対象に、1981年3月19日、4月24日、6月17日の3シーンのLandsat画像データの解析を行なった。前述の前処理により犀川ダム流域の融雪期における積雪面積の後退速度を算定した。次に融雪流出モデルとしてMartinecモデルを仮定し、上記の雪線後退速度、実測雪密度データ、気温及び降水量データ等を入力し、犀川ダムへの流入水量のシミュレーションを行なった。実測流入量とシミュレーション水量との比較結果は、ハイドログラフ(1月から11月)において少数のピーク値では不一致が見られたが、この点を除けば、Nash-sutcliffeの評価基準で92%と良く合い、Landsat画像データを利用すれば、ダムへの流入水量のシミュレーションは高精度で出来る事が本研究で示された。実測総流入水量は2842【m^3】/secで、シミュレーションされた総流入水量は2683【m^3】/secであり、その誤差は5.6%であった。
形態視における図ー地干渉神経機構について

笑気麻酔・不動化した日本ザルを用い、視覚形態情報の検出に関するTEO野に対応する上側頭溝皮質から神経細胞活動を記録し、視覚形態情報と背景刺激を同時に与え、2種類の刺激の相互作用について検討した。視覚パタ-ン刺激として8種類の刺激(+、■、▲、●、タワシ、手、サルの顔、星形)を用い、背景刺激としてストライプとドットパタ-ンを用い、次の4条件における視覚応答性を検討した。(1)背景刺激がない状態で、パタ-ン刺激を運動刺激として与え、反応性を検討する。(2)パタ-ン刺激がない状態で、背景刺激を運動刺激として与え、反応性を検討する。(3)背景刺激を静止させ、最適パタ-ン刺激を運動刺激として与え、反応性を検討する。(4)最適パタ-ン刺激を静止させ、背景刺激を単独に運動刺激として与え、反応性を検討する。現在までに、138個の上側頭溝下壁細胞を記録した。下壁細胞は、8種のパタ-ン刺激に対して1種の刺激にしか反応しないパタ-ン選択性の高い細胞から、8種のパタ-ン刺激に同等に反応するパタ-ン選択性の低い細胞までさまざまであった。パタ-ン刺激と背景刺激との相互作用を検討すると、大きく2つのタイプに分類できた。第1のタイプは、条件1と条件3における反応が同等な細胞(BIータイプ)であり、第2のタイプは、条件1では反応が得られるにもかかわらず条件3における反応が消失してしまう細胞(BI+タイプ)であった。これらの2種類の細胞は、それぞれ、視覚パタ-ン検出機能として異なる役割を果たしていると考えられた。BIータイプ細胞は背景刺激の有無に関わらず、視覚パタ-ンを検出できる性質を持つことから、ノイズの中から視覚パタ-ンを検出する機能に役立ち、BI+タイプ細胞は背景刺激が存在すると視覚パタ-ンを検出できない性質を持つことから、パタ-ンの細部を分析する機能に役立つと考えられた。
20世紀科学イメージの表象分析-現代社会の神話としての科学表象

20世紀は科学の時代ではなく「科学神話」の時代である。本研究ではこうした科学情報の神話構造を暴きだすことを目指した。身体と科学の関係については身体表象三部作(各単著『美女と機械』『気分はサイボーグ』『身体補完計画』)によって、情報処理機械と人間精神の関係については単著『サラリーマン誕生物語』によって、家電品とモダンライフの関係については単著『白物家電の神話』によって、科学技術と大衆の総覧的関係については単著『20世紀テクノロジーと大衆文化2』によって、それぞれ科学神話の構造を分析した。本年度は、「20世紀科学イメージの表象分析-現代社会の神話としての科学表象」という課題のもと、とりわけ「身体と機械」の表象関係を分析した。分析の柱は次の三点であった。その一。「健康」と「身体的美しさ」を無媒介に癒合した「健康美神話」における、機械と身体的本質構造の表象関係。その二。20世紀の特質として「電気エネルギー」表象、とりわけ「高周波電流」表象が「体外から体内への境界侵犯」という挿話圏を形成するプロセス。その三。「サイボーグ表象」(ダナ・ハラウェイ「サイボーグ宣言」1991年)が帰結させた「機械と生体の雑種」構図が、20世紀初頭以降、すでに各種身体加工器具の表象圏において起動している様相。上記の三点を、米国・ドイツ・日本の科学啓蒙雑誌(ポピュラー系科学雑誌)の記事・テキスト・図像を対象にして表象分析をかけた。その結果、現在までの時点で、以下のような構図が確認できた。その一。こうした20世紀固有の機械と身体の相互関係の中から、それまであった有機体的一体論としての身体表象が、「部品」の集合体という身体表象に解体・再編成されてゆく。その際、理念的・哲学的議論にも増して、機械と身体の直接的接触体験からくる表象体系の方が影響力を発揮した。とりわけ、本来、機械が固有に内包している「限定的目的のための限定的機能性」というものが、従来の身体表象がもっていた「全体性」イメージを解体してゆくのを促進した。その二。しかも、そうした部品化という身体表象の再編成は、体外から体内への人為的手立てとして実現する。結果、体表および体表感覚が「境界侵犯」されることになる。ここにこそ、後年サイボーグ的身体表象と呼ばれるものの表象的基盤が誕生した原点がある。「研究の目的」に挙げた問題設定の枠組みに従い「流線形デザイン」という主題から、「障害因子一般を排除する方途」という表象の拡大を見た。その中で明らかになった「優生学」(「障害因子一般を排除する方途」の「理念的背景」)という概念装置に力点を置いて、20世紀市民生活の全般にわたる領域について、その影響関係を明らかにした。要点は二つである。その一。その二。以上の分析に関しては、下記に示すとおり単著『気分はサイボーグ』(角川学芸出版)『身体補完計画』(青土社)として刊行し公表した。更に上記の分析を基盤にして、「効率化」「合理化」という概念装置が、身体表象の分野から水平移動し「情報処理機器と身体性」という隣接分野にも起動してくる様を分析した。その結果は下記に示すとおり単著『サラリーマン誕生物語』(講談社)として刊行し公表した。本課題実績の柱は次の三点であつた。(その一)「健康」と「身体的美しさ」を無媒介に癒合した「健康美神話」における、機械と身体的本質構造の表象関係。(その二)20世紀の特質として「電気エネルギー」表象、とりわけ「高周波電流」表象が「体外から体内への境界侵犯」という神話圏を形成するプロセス。(その三ダナ・ハラウェイ「サイボーグ宣言」が帰結させた「機械と生体の雑種」構図が20世紀初頭以降すでに各種身体加工器具の表象圏において起動している様相。上記の三点を、米国・ドイツ・日本の科学啓蒙雑誌の記事・テキスト・図像を対象にして表象分析をかけた。その結果以下のような構図が確認できた。(その一)

こうした20世紀固有の機械と身体の相互関係の中から、それまであった有機体的一体論としての身体表象が、「部品」の集合体という身体表象に解体・再編成されてゆく。その際、理念的・哲学的議論にも増して、機械と身体の直接的接触体験からくる表象体系の方が影響力を発揮した。とりわけ、本来、機械が固有に内包している「限定的目的のための限定的機能性」というものが、従来の身体表象がもっていた「全体性」イメージを解体してゆくのを促進した。(その二)部品化という身体表象の再編成は、体外から体内への人為的手立てとして実現する。結果、体表および体表感覚が「境界侵犯」されることになる。ここに後年サイボーグ的身体表象と呼ばれるものの表象的基盤が誕生した原点がある。以上の実績を以下に記す書籍として出版し世に問うた。
近現代日本の仏教絵本におけるブッダのイメージ研究

これまでの取り組みでは、近現代の日本で刊行されたブッダに関する作品を事例とし、西洋諸国から受容した学術知識にもとづいて生み出される仏教絵本の表現について考察してきた。その結果として明らかにしたのは、19世紀末の日本へ西洋から宗教研究の知識が伝播して以降、史的ブッダの歴史的実像を明らかにする研究が盛んになり、その影響を受けた仏教絵本でも、ごく普通の身体を持つ人間としてブッダを描き出そうとする表現が見られるようになったという事実である。しかし当然ながら、絵本に見られるブッダの表象は、アカデミズムという言論空間の中で議論され、蓄積されてきた学知だけを根拠として生成されてきたわけではない。そのことは、近代西洋諸国における仏教研究の研究手法である実証史学や高等批評にもとづき、文献や遺跡発掘品といった歴史資料から確認される、過去に実在した歴史的人物としてのブッダを描き出そうとする仏教絵本が、ごく一握りに留まる点からもうかがえる。一方で、ブッダを題材とする作品の大多数は、託胎降誕や降魔成道をはじめとする超現実的なエピソード、肉髻や白毫といった常人離れした身体的特徴など、経典や伝承において神話的に語られるブッダの姿を表現したものとなる。こうした実情からも明らかなように、近現代日本の仏教絵本を通じて形成されるブッダの表象は、さまざまな文化的諸要因が複雑に絡み合うことで具現化され、変容を続けている。そのことを踏まえ、平成30年度では、ジャータカ絵本を事例に、近現代日本の児童読物において、史的ブッダ像と並存するように、信仰上の神話的に語られるブッダの表象が再生産されてきたことを論証した。また同時に、ジャータカ絵本を成立させた歴史的過程には、共にキリスト教徒である童話作家の巖谷小波と、児童文学研究者の蘆谷盧村が、極めて重要な役割を果たしていた事実も併せて指摘している。平成30年度では、過去二年間の研究成果を発展させるかたちで、「近現代日本の仏教絵本は、近代アカデミズムの学術的知識により形成されたブッダ像だけを表現し続けてきたのか」という新たな問題を提起した。そのうえで、仏教絵本を通じ、同時代的に共有されるブッダの表象が文化的多様性のなかで再生産され、変容していったことを提示するべく、ブッダが小国の王子として誕生する以前の前世で為した善行功徳を伝える、インドで発祥した仏教説話のジャータカを再話する絵本に着目した。ジャータカ絵本を考察対象としたことについては、平成31年1月刊行の『仏教文化学会紀要』第27号誌上に掲載された「近現代の日本におけるジャータカ絵本の成立」でも研究成果として記した通り、主に三つの理由があげられる。その第一は、古代から日本の説話や芸能の原話となり土着化していたこの仏教説話が、近代西洋からもたらされた民話研究や、童話作家である巖谷小波の再話により、インドの昔話として童話にとり入れられていった経緯があること。第二は、文学において古典の再評価がなされた大正時代に、日本童話協会を設立したキリスト教徒で児童文学研究者の蘆谷盧村が、はじめて仏教童話というジャンルを提唱し、その事例としてジャータカを紹介したこと。第三は、蘆谷盧村の提唱した仏教童話という概念が、その後、鈴木積善、内山憲尚、山田巖雄、大関尚之などの児童伝道に携わる仏教僧らにも受け入れられ、戦後におけるジャータカ絵本の成立に結びついていったことである。以上の事柄を裏づける前段階として、今年度の学会発表や投稿論文では、1950年に刊行された『佛敎聖典おしやかさまこども繪本版』の編纂者に内山憲尚と山田巖雄の名があり、1960年以降に鈴木学術財団から刊行された「ジャータカえほん」シリーズを含む戦後の仏教絵本制作に彼らが深く関与していた事実も確認している。平成30年度は、教主の行状を物語化する仏伝絵本ではなく、ブッダの前世に関連した仏教説話であるジャータカ絵本を考察した。その結果、近代ヨーロッパから伝播する仏教学や宗教学などの学術研究が構築した史的ブッダとは異なる、経典や伝承などで神話的に語られたブッダ像が、近代日本における児童読物の分野で表現されてきたことを指摘できた。とくに明治時代、新政府が推進した西洋化政策によって近代ヨーロッパの啓蒙思想が知られると、教育分野でも迷信を打破して正しい知識を広めるという考え方が一般化する。それに伴い、福田太一などの知識人からは、娯楽性に満ちた非科学的な童話や昔話を子どもへ与えることに対して批判がなされる。また仏教界でも経典を重視し、童話を排除する傾向が根強くあったが、近現代のメディアが生成する超現実的なブッダの表象に対して肯定的な受容者が支持し、児童読物としてジャータカが再話されたことは、本年度における大きな発見であった。次年度からは、そうした仏教と啓蒙主義の相克について更に掘り下げて行きたいと考えている。具体的に探究したいのは、現在の仏教絵本が成立する以前の明治時代において、廃仏毀釈を経て啓蒙思想をはじめとする西洋の思想や価値観と対峙した仏教が、絵本という媒体でどう表現されたのかという問題である。この考究については、6月に開催された第21回絵本学会大会の研究発表として既に着手している。そこでは、明治前期の草双紙から仏教に関連する作品をとりあげ、文明開化の黎明期において仏教の地獄を迷信として批判する表現が見られることを紹介したが、今後もこの議論に関する考察は、推し進めていく計画である。

草双紙・絵本が教育教化の手段として用いられていく歴史的過程も視野に入れながら、明治10年代以降に刊行され始める仏教草双紙を考察することで、ブッダと仏教をめぐる表現の時代的変遷について明らかにしたい。平成28年度は、末木文美士・林淳・吉永進一・大谷栄一編『ブッダの変貌ー交錯する近代仏教』(法藏館、2014年)や、吉水進一・近藤俊太郎編『近代仏教スタディーズー仏教からみたもうひとつの近代』(法藏館、2016年)など、主として近現代日本仏教学史の先行研究を踏まえ、日本の仏教絵本に表現されたブッダのイメージから読みとれる19世紀末のヨーロッパで発展する近代仏教学の影響について考察した。分析する一次資料としては、『開化地獄論』(鈴木勝吉、1882年)、NIRVANA A story of Buddist Phirosophy By Poul Carus(長谷川武次郎一八九七年)、『佛敎聖典おしやかさまこども繪本版』(全日本真理運動本部、1950年)、『おしゃかさまー誕生物語ー』(美濃教学会、1923年)、『おしゃかさまこどものくに別冊』(鈴木出版、1973年)を中心にとりあげた。各作品の読解では、森章司、本澤綱夫、岩井昌悟「【資料集三】仏伝諸経典および仏伝関係諸資料のエピソード別出典要覧」(中央学術研究所『中央学術研究所紀要モノグラフ編No.3』中央学術研究所2000年)などの先行研究でまとめられた経典中にある仏伝の記述と対比させながら、児童伝道を目的する仏教絵本へ近代学術的な言説が投影されていく過程に着目した。それにより、欧化政策、近代仏教学による大乗非仏説、キリスト教と仏教の近代布教活動、廃仏毀釈、プロテスタント自由主義思想、近代教育制度、大正期教養主義、西洋美術、戦後民主主義などの思想を反映し、仏教絵本の視覚表現と言語表現が形成するブッダのイメージを明らかにした。また、仏教学者のドナルド・ロペスや、宗教学者の林淳などが今後の研究課題として言及する、西欧とアジアの異なるイメージが相克し、次第に融合する事で変容していくブッダ像の様相にも探究している。平成28年度の計画では、日本の仏教絵本に表現されたブッダのイメージから読みとれる近代西洋仏教学の影響について解明する事を目標に掲げており、研究成果として、仏教絵本の内容に、仏教学をはじめとする学術的知識が色濃く反映されている事を論証した。しかし同時にわかったのは、絵本で描こうとするブッダのイメージが、日本という国家共同体に関与するあらゆる人々に向けて広く発信される場合、その創作表現には、時代的或いは社会的制限が加えられ、さまざまな思想や価値観が組み込まれていくという事実である。1882年刊行の『開化地獄論』では、これまで着目されてこなかった戯作という大衆メディアで表現される近代日本社会における仏教への批判的視点について考察した。また、1950年に仏教学者や教育者の肩書を持つ学僧により編纂された『佛敎聖典おしやかさまこども繪本版』では、図像に見られるキリスト教の聖画との類似性や、ドイツのアドルフ・フォン・ハルナックをはじめとするプロテスタント自由主義神学との関連性を指摘し、同時にその表現が近代日本における仏教の政治的立場を示している事にも言及した。明治時代に廃仏毀釈を受けた日本仏教は、近代天皇制を中心とした国家主義を積極的に受容してきた歴史がある。しかし、戦後になると、アメリカをはじめとするキリスト教戦勝国へ接近しなければならなかった。
ジェット噴射による極低温熱交換器の着霜低減に関する基礎研究

極低温熱交換器においては,冷却面での着霜除去が主要な課題となっている.本研究では,空気ジェットによって霜層を吹き飛ばすことを提案し,実験的に実証した.まず,熱交換器の単体試験によって,ジェットの効果を確認し,冷却面温度が低い場合ほどジェットの効果が大きいことがわかった.次に,実際のエンジンシステムにおける実証を目的として,模型飛行機用エンジンを改良し,圧縮機出口からジェットを供給する実験装置を構築し,基本的特性を取得した.極低温熱交換器においては,冷却面での着霜除去が主要な課題となっている.本研究では,空気ジェットによって霜層を吹き飛ばすことを提案し,実験的に実証した.まず,熱交換器の単体試験によって,ジェットの効果を確認し,冷却面温度が低い場合ほどジェットの効果が大きいことがわかった.次に,実際のエンジンシステムにおける実証を目的として,模型飛行機用エンジンを改良し,圧縮機出口からジェットを供給する実験装置を構築し,基本的特性を取得した.本研究は、ブレイトンサイクル熱機関の効率向上を目的とした空気予冷却システムの重要課題である極低温熱交換器の着霜問題を解決すべく、圧縮機出口からの抽気ジェットによって霜層を吹き飛ばす手法を提案し、実証することを目的とした。今年度は計画通り、冷却面温度をパラメタ(Tw=250,220,83K)として、着霜の性状の違いによる吹き飛ばし効果への影響を調査した。SUS製の熱交換器に冷媒を供給し、調温調湿空気供給装置から供給される湿り空気と熱交換させた。熱交換器の性能は、熱交換量と全圧損失計測により、定量的に評価した。冷媒としては代替フロン系冷媒および液体窒素を使用した。空気側の速度は着霜していないときに1m/sとし、ジェットの速度は、冷却管の前面において36m/sとした。以下に、実験結果を示す。ジェットによる除霜をしない場合、全圧損失は冷却面温度Twが低いほど大きく、実験開始後100秒時において、Tw=80Kの場合は、Tw=250Kの場合の約10倍の全圧損失上昇となった。ジェットを間欠的(50秒に1度)に噴射し除霜を試みた結果、Tw=80Kの場合は、噴射した瞬間には着霜のないときとほぼ同じ圧力損失に回復したことより、本手法の除霜の効果は確認された。一方、Tw=220Kの場合には除霜の効果は弱く、Tw=250Kの場合には効果は見られなかった。これは、表面温度が高い場合には、霜層の表面で液相となり、それが霜層内部に浸透することにより、密度が大きく固い霜層になることが原因であると予想した。しかしながら、先に述べたように、Tw=250Kの場合には、霜層による圧力損失自体が小さいことより、問題は小さい。来年度は、エンジンの圧縮機からの抽気をジェットとして利用するシステムを構築する予定である。極低温熱交換器による空気予冷却は、ブレイトンサイクル熱機関の比出力、熱効率の向上に寄与するが、冷却面での着霜問題が主要な課題となっている。そこで、本研究では、空気ジェットによって霜層を吹き飛ばすことを提案し、実験的に実証することを目的とした。ステンレス製のチューブに液体窒素等の冷媒を供給し、調温、調湿された空気と熱交換させ、霜層を成長させる。霜層の性質は冷却面温度に影響を受けるため、冷却面温度をパラメタとして、霜の性状とジェットによる吹き飛び効果の関係を調査した。冷媒として、液体窒素および代替フロン系冷媒を使用し、冷却管表面温度は、Tw=250,220,83Kの3種類とした。ジェットによる除霜をしない場合、全圧損失は冷却面温度Twが低いほど大きく、Tw=80Kの場合は、250Kの場合の約10倍の全圧損失上昇となった。ジェットを間欠的(50秒に1度)に噴射した結果、Tw=80Kの場合は、噴射した瞬間には着霜のないときとほぼ同じ圧力損失に回復し、本手法の効果を確認した。一方、220Kの場合には除霜の効果は弱く、250Kにおいては、効果は見られなかった。この理由として、霜層の表面での温度が高いと表面で液相となり、それが霜層内部に浸透することにより、密度が大きく固い霜層になるからである。実用上、Tw=250Kの場合には、霜層による圧力損失自体が小さいことより、問題ない。さらに、実際のエンジンシステムにおける実証を目的として、模型飛行機用の小型ジェットエンジンを改良し、圧縮機出口からジェットを噴出できる実験装置を構築した。推力、温度、圧力計測により、基本的特性を取得することができたので、今後は、パラメトリックに効果を実証する。
漆をベース材料とした樹脂すべり軸受の実用化に向けた開発的研究

研究実施者は,硬度が高く耐薬品性に優れた天然樹脂である漆に着目し,それに固体潤滑剤を添加した樹脂すべり軸受を提案した(特願2016-093303摺動組成物、並びに、摺動部材及びその製造方法).本研究においては,提案する漆を用いた樹脂すべり軸受の摺動特性や機械的特性を様々な条件下で評価し,漆を用いた樹脂すべり軸受の実用化に向けた研究を行う.研究実施者は,硬度が高く耐薬品性に優れた天然樹脂である漆に着目し,それに固体潤滑剤を添加した樹脂すべり軸受を提案した(特願2016-093303摺動組成物、並びに、摺動部材及びその製造方法).本研究においては,提案する漆を用いた樹脂すべり軸受の摺動特性や機械的特性を様々な条件下で評価し,漆を用いた樹脂すべり軸受の実用化に向けた研究を行う.
単一量子ドットにおける多重励起子生成・緩和過程の新規評価法の確立

半導体材料をナノサイズにした物質である量子ドットは、光・電子デバイスや生体標識など様々な用途が期待されている。この量子ドットを高性能化するためには、光を吸収して量子ドット内に生成する多重励起子の生成過程・緩和過程を正確に評価し、理解することが必要不可欠である。本研究では、光子アンチバンチング測定を用いることで、この多重励起子生成・緩和過程を評価する新しい方法を検討した。また、プラズモンを用いて多重励起子緩和過程を制御する方法も確立した。本研究の目的は、「半導体量子ドット(QD)内で起こる多重励起子生成・緩和過程」を評価する新しい測定法を確立することである。QD内で起こる多重励起子生成・緩和過程は、太陽電池のエネルギー変換効率の飛躍的な向上につながる重要な過程であるが、評価法は過渡吸収に限られている。本研究では、「光子アンチバンチング測定」を駆使し、多重励起子生成・緩和過程を単一QDレベルで評価する新しい測定法を確立する。これにより、多重励起子生成・緩和を支配する因子を解明し、高効率太陽電池創製へ向けた基礎的知見を得ることが本研究のねらいである。光子アンチバンチング測定を駆使し、QDにおける多重励起子生成・緩和過程を評価するためには、生成過程と緩和過程を別々に評価していく必要がある。今年度はまず単一多重励起子緩和の評価に集中し、以下の項目を検討した。1.硫化鉛(PbS)QDの合成:太陽電池への応用を考えた場合、紫外から近赤外領域に吸収を有するPbSQDは太陽光を効率よく吸収可能であるため、理想的なQDである。そこで単一PbSQDの多重励起子緩和を評価するため、PbSQDの合成を行った。合成時の濃度、および温度を制御することにより、800 nmから1200 nmに吸収末端を有するPbSを合成可能であることを確認した。2. PbSQDの表面保護基の置換:多重励起子生成・緩和過程に対する表面保護基の影響を検討するため、異なる保護基を有するPbSの作製を行った。オレイン酸のほか、KSCN等による保護基置換を行い、保護基の種類と蛍光強度の相関についても検討した。3.単一PbSQDの発光特性評価:光学顕微鏡下において、単一PbSQDの蛍光検出が可能かどうか検討した。これまでの報告では、近赤外に特化した光検出器を用い単一PbSの評価が行われていたが、一般に使われる光検出器でも単一PbSの蛍光検出が可能であることがわかった。QD内で起こる多重励起子生成・緩和過程は、太陽電池のエネルギー変換効率の飛躍的な向上につながる重要な過程であるが、評価法は活吸収法に限られている。これより、多重励起子生成・緩和過程を支配する因子を解明し、高効率太陽電池創製へ向けた基礎的知見を得ることが本研究のねらいである。昨年度は主に様々な表面修飾基を有する硫化鉛(PbS)QDの合成に注力し順調に遂行することができた。本年度は以下の項目を検討した。(1)単一PbS QDの発光特性評価:光学顕微鏡下において合成したPbS QDの単一測定を行ったところ、単一QDの蛍光強度、蛍光減衰曲線を測定可能であることを見出した。しかしながら、発光強度が比較的低いため、光子アンチバンチング測定で発光特性を評価するには発光光子数が少なく、評価が難しいことがわかった。また、発光寿命が1マイクロ秒と長いこともアンチバンチング評価が難しい一因であった。(2)当初の計画通り、PbS以外のQDについても単一QDレベルでの多重励起子緩和過程の評価を行った。対象として、CdSe/ZnSコアシェルQD、およびCdSナノプレートを用いた。どちらにおいても、単一レベルでの光子アンチバンチング測定が可能なことを見出しており、今後は粒径、および表面保護基と光子アンチバンチング挙動の相関について検討していく予定である。本年度も当初の計画通り、単一PbS QDの単一測定まで遂行することができている。その結果として、PbS QDでは単一QDレベルでの光子アンチバンチング測定が発光強度が低いこと、発光寿命が長いことの2点から比較的難しいことがわかった。そのため、当初の予定通り、他のQDを対象とした実験もスタートさせた。本研究の目的は、「半導体量子ドット(QD)内で起こる多重励起子生成・緩和過程」を評価する新しい計測法を確立することである。QD内で起こる多重励起子生成・緩和過程は、太陽電池のエネルギー変換効率の飛躍的な向上や光増幅等につながる重要な過程であるが、評価方法は過渡吸収法に限られている。本研究では、「光子アンチバンチング測定」を駆使し、多重励起子生成・緩和過程を単一QDレベルで評価する新しい測定方法を確立する。これにより、多重励起子生成・緩和過程を支配する因子を解明し、高効率太陽電池創製等に向けた基礎的知見を得ることが本研究のねらいである。これまで、多重励起子生成が可能なことが報告されているPbS QDをターゲットとするため合成を行い、PbS QDの単一測定を行ってきた。

単一PbS QDの発光強度、発光減衰曲線は測定可能であったが、発光強度が低く光子アンチバンチング測定で発光特性を評価するには困難なことがわかった。また、発光寿命が長いことも測定を困難にしている一因であることがわかった。そのため、昨年度より当初の計画に基づきCdSe/ZnSを対象とし研究を遂行してきた。本年度は以下の項目を検討した。1.パルス幅が100 psと100 fsのレーザーを用い、励起レーザーのパルス幅が多重励起子緩和に与える影響を検討した。100 psのレーザーを用いた場合、100 fsの場合と比べ、励起光強度が高くなり生成励起数が増えるにつれ、多光子発光の確率が高くなることを見出した。2.CdSe/ZnSの粒径と多重励起子緩和の相関を検討し発光ピーク波長が670 nm程度の場合、フェムト秒レーザーであっても多光子発光の確率が高まることがわかった。3.発光強度が低く評価が困難だったPbS QDの評価を目指し、プラズモンとの相互作用による発光増強を検討した。半導体材料をナノサイズにした物質である量子ドットは、光・電子デバイスや生体標識など様々な用途が期待されている。この量子ドットを高性能化するためには、光を吸収して量子ドット内に生成する多重励起子の生成過程・緩和過程を正確に評価し、理解することが必要不可欠である。本研究では、光子アンチバンチング測定を用いることで、この多重励起子生成・緩和過程を評価する新しい方法を検討した。また、プラズモンを用いて多重励起子緩和過程を制御する方法も確立した。本年度は当初の計画通り、PbSQDの合成、PbSQDの表面保護基の置換、単一PbSQDの発光特性評価まで遂行することができた。PbSQDの合成では、合成時の濃度、および温度の制御により、PbSの粒径を制御可能であることを確認した。また、作製したPbSの表面保護基置換も行い、保護基の種類と発光特性の相関についても検討した。さらに、これらのPbSQDを用い、単一PbSQDの発光挙動評価も可能であることを見出している。これらの理由から、今年度はおおむね順調に進展していると考える。単一PbS QDの光子アンチバンチング測定の可能性を探るため、今後はさらに合成方法や、単一測定時のPbS周辺の媒体についても検討していく。これと同時に、他のQDを対象とした単一QDレベルでの光子アンチバンチング測定も同時に遂行していく予定である。光物理化学平成26年度の研究により、単一PbSQDの蛍光検出が可能であることがわかったため、今後はその光子アンチバンチング挙動を測定することにより、まずは多重励起子緩和、その後、多重励起子生成について検討していく。光子アンチバンチング測定を行うには、単一PbSQDがある程度の蛍光強度を示す必要がある。現在作製しているPbSでは、蛍光強度が若干低い可能性があるため、光子アンチバンチング測定が不可能である場合は、合成法の見直し、および他の種類のQDを用いることも視野にいれ検討していく予定である。得られた実験結果より、購入予定だった光学部品を購入せずに研究を遂行できることがわかったため次年度使用額が生じた。単一光子計数用アバランシェフォトダイオードを購入予定であったが、得られた実験結果より、購入しなくても研究を遂行可能であることがわかり購入を見送ったため、次年度使用額が生じた。最終年度の消耗品費(試薬、光学部品)、および論文投稿のための英文校正費として使用予定である。
e-Learningによる観光学のESP教授法の開発と効果の検証の研究

ESP(専門分野別の英語)教育の観点から、ホテル業界、観光系の大学と専門学校へのアンケート調査、及び、協力ホテルでのニーズ分析を行った。その結果に基づいて、ホテル業界で必要な英語使用に絞った実践的な英語のe-learning教材を開発した。更に、ホテル業界と大学でその教材を使用して、時と場所を選ばないe-LearningでESP教育を行うことにより、どのような教育効果があるかを比較・検証した。大学、専門学校とホテル業界でのニーズ分析を行い、更に、大阪市内のホテルの協力で質的なエーズ分析を行った。これらのニーズ分析に基づき、観光学英語のe-learning教材を開発する準備をした。1全国のホテル、大学、専門学校への英語使用・英語教育に関する実態調査政府登録国際観光ホテル(有効回答数n=198)、観光学系大学(有効回答数n=58)、観光系専門学校(有効回答数n=17)にアンケート調査を行った。観光学の分野で産学の両方でアンケート調査を行い、ニーズと実態を調査したことは非常に意義深い。ホテル(企業)では英語研修の実施率が低い一方で(約23%)、観光系の専門学校では約80%、大学では約60%でホテル英語の授業を実施していた。また、資格試験対策も、観光英語検定を取り上げている授業は専門学校が約65%ある一方で、大学は約18%に留まった。専門学校は、海外インターンシップも積極的に行い約35%がホテル業界での研修を行っていた(大学は全体の約7%)。これらの結果から、教育の実践性という点では大学の教育には課題がある。2.協力ホテルでのニーズ分析(管理職へのインタビューと社員へのアンケート(有効回答数n=108)ホテルの社員は、仕事上の必要性から、英語の学習意欲がある一方、効率的な学習を望む声もあった。シフトの勤務体制の中、教室での教育が難しい為、観光業界では特にe-Learningが有効である。英語のスキルとしては、一般職の社員と管理職では、必要とされる英語のスキルが異なること、また、全体として、ホテルの接客にふさわしいホスピタリティを表現する英語の習得を希望する声があった。3.e-Learning教材開発(進行中)21年度からの本格的な教材開発の準備として、コンテンツの検討とサーバーの導入を実施した。前年度で行ったニーズ分析に基づいたe-Learning教材開発を行い、その教材を活用して教育に応用した。また、これまでの研究成果を内外の英語教育関連の学会で発表した。1.観光学英語教育のためのe-Learning教材開発法の研究前年度の産学のニーズ分析に基づき、観光学の英語教育の為のe-Learning教材の開発法を研究した。その結果、コンテンツは、ホテル・観光業界の業務に必要な英語表現・語彙の習得、様々な国・地域の国際英譜のリスニング・スキルの養成を主たるものとした。教材開発の為に協力企業(株式会社ロイヤルホテル)からの研究協力を得た。教材のビデオ・コンテンツを制作する際は、協力ホテルのスタッフがキャストとして出演し、本物のホテル・スタッフが登場するという、実践的な内容となった。(客役は、協力者として同意を得たネイティブ・スピーカーを採用した。)教育工学の技術的には、すでに導入済みのサーバ上にe-Learningのプラットフォームとして、Moodleをインストールして使い、開発教材の版権問題をクリアすると同時に、教材開発ソフトのHot Potatoesなどを使って様々な練習問題やクイズを作成して学習者が飽きないように工夫した。また、学習履歴を残せる機能も組込んで、学習状況も管理できるようにした。2.作成した教材の英語教育への応用作成したe-Learningの教材を適宜修正しながら、大阪府立大学や追手門学院大学での英語教育に応用した。教育コースの最初と最後に学習者アンケートを行い、学習者の意識からも学習効果について調査分析をした。コースを修了した学習者23名の内、70%がリスニング・スキルが向上したと述べ、同じく70%の学習者が、e-Learningは学習方法として好ましいと答えた。3.学会での発表それまでの研究成果を内外の英語教育関連の学会で発表した。前年度までに制作したホテル英語に焦点をあてたe-Learning教材を大学とホテルの英語教育に応用し、教材の教育効果について更に研究を進めた。また、研究成果を学会等で積極的に公表した。1.開発したe-Learning教材の英語教育への応用昨年度に引き続き、e-Learningの教材を適宜改善しながら、大学の英語教育での応用に加え、本年度は協力ホテルでの企業内英語教育にも応用した。本研究では、開発した教材の学習効果を、学習者アンケートとログ解析によって検証する試みを行った。大学・ホテル、いずれにおいても、学習者の自学自習による教材利用を行った。大学生とホテルスタッフでは、年齢層も違い、それまでの学習経験や現在の学習環境も違うことから、それぞれへの意識調査では教材の評価にも違いが見られた。教材の学習効果については、大学生、ホテルスタッフ共に一定の評価が得られたが、特に「英語能力が向上した」と答えた学習者は大学生の方の割合が高かった。