hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
張力下におけるひげ結晶の基礎的性質

以下のことが判明した.1.らせん状の銅ひげ結晶は、直線状のひげ結晶と同様に完全結晶に近く、かつ高い抗張力を示す.ただし、その応力ー歪特性は直線状のものと大きく異なり、容易滑り領域(領域II)を示さない.弾性領域(領域I)から、応力集中による微少ではあるが極度に塑性変形する部分がひが結晶内に周期的かつ離散的発生する領域I'、さらに塑性変形部分が拡大する領域III'と移行する.2.小生等が行なってきた量産法による銅ひげ結晶、後述する食塩ひげ結晶も従来のものと同等の強度を示した.3.これらの特性を調べるために、応力による延伸速度の変化が少ない、微少飼料用の引張試験機を作成し、ひげ結晶延伸時の応力特性と電気抵抗変化の同時測定、上記の成果等満足する結果が得られた.また、nmサイズの極微ひげ結晶に対するAFM下の引張り試験につき予備実験を行った.4.表面張力の下で、表面に存在する液層が原料の通路となるひげ結晶の成長機構を提起し、水溶液からのアルカリハライド等ひげ結晶ならびにCVDによる金属のひげ結晶の成長に適合することを成長実験ならびに計算機実験とあわせて示した.前者の表面液層は水溶液、後者のそれは原料ハライド液である.5.前項と関連して、ひげ結晶の新しい製法として表面張力の効果を促進する異種粒子の使用によるアルカリハライド等水溶液物質のひげ結晶、ならびに電子シャワー法によるITOひげ結晶の2方法を見出した.6.AFM観察によれば、CVD成長した銅ひげ結晶の側面は界面エネルギーの少ないエピタキシャルあるいはCSL関系により原料ハライドの{III }薄膜によって覆われている.7.分子動力学計算によれば、成長中のひげ結晶の側面とハライド液層の間にすでに原料ハライドの高温相{III }薄膜が存在しており、ひげ結晶側面の面方位を制御している.冷却後のひげ結晶では熱膨張係数の相違により張力を生じている.以下のことが判明した.1.らせん状の銅ひげ結晶は、直線状のひげ結晶と同様に完全結晶に近く、かつ高い抗張力を示す.ただし、その応力ー歪特性は直線状のものと大きく異なり、容易滑り領域(領域II)を示さない.弾性領域(領域I)から、応力集中による微少ではあるが極度に塑性変形する部分がひが結晶内に周期的かつ離散的発生する領域I'、さらに塑性変形部分が拡大する領域III'と移行する.2.小生等が行なってきた量産法による銅ひげ結晶、後述する食塩ひげ結晶も従来のものと同等の強度を示した.3.これらの特性を調べるために、応力による延伸速度の変化が少ない、微少飼料用の引張試験機を作成し、ひげ結晶延伸時の応力特性と電気抵抗変化の同時測定、上記の成果等満足する結果が得られた.また、nmサイズの極微ひげ結晶に対するAFM下の引張り試験につき予備実験を行った.4.表面張力の下で、表面に存在する液層が原料の通路となるひげ結晶の成長機構を提起し、水溶液からのアルカリハライド等ひげ結晶ならびにCVDによる金属のひげ結晶の成長に適合することを成長実験ならびに計算機実験とあわせて示した.前者の表面液層は水溶液、後者のそれは原料ハライド液である.5.前項と関連して、ひげ結晶の新しい製法として表面張力の効果を促進する異種粒子の使用によるアルカリハライド等水溶液物質のひげ結晶、ならびに電子シャワー法によるITOひげ結晶の2方法を見出した.6.AFM観察によれば、CVD成長した銅ひげ結晶の側面は界面エネルギーの少ないエピタキシャルあるいはCSL関系により原料ハライドの{III }薄膜によって覆われている.7.分子動力学計算によれば、成長中のひげ結晶の側面とハライド液層の間にすでに原料ハライドの高温相{III }薄膜が存在しており、ひげ結晶側面の面方位を制御している.冷却後のひげ結晶では熱膨張係数の相違により張力を生じている.1.Cuのらせん状ひげ結晶を試料として、その表面構造をAFM,SEMなどを用いて観察、測定し、さらに完全性についての評価を行った。まず、らせん状ひげ結晶の表面に、原料ハライドCuIの{111}面三角格子像を見いだし、少なくとも二次成長(太さの方向の成長)については、直線状のひげ結晶と同様な機構によって成長することを示した。2.次いで、一本のらせん状ひげ結晶中の隣り合った“腕"同士が二次成長によって接触し、生じた段差が成長ステップとして働くこと、らせん状ひげ結晶の表面に腐食孔がほどんど存在しないことを見いだし、らせん状ひげ結晶も通常の直線状のものと同様に完全性の高い単結晶であって、本発明の試料として適切であることを示した。3.測定対象が極めて微細なため、従来の引っ張り試験装置は使用し難い。本研究の成果を挙げるためにマイクロ結晶用引っ張りの試験装置を新たに設計し、使用に耐えるものを得た。4.上記試験装置によってひげ結晶の応力歪特性について測定を開始した。細いCuひげ結晶に張力を加えたときの応答については、従来、高い強度を示す弾性領域(I)に低応力の塑性変形領域(III)が続き、さらに加工硬化領域(IV)に至るとされてきたが、今回(I)と(III)の間に若干の塑性変形を伴いつつ、よりさらに高い応力を示す、新たな領域(II)が見いだされた。

5.新たな領域(II)まで延伸し、高い応力Aに耐えたひげ結晶からいったん外力を除去し、再度延伸を行うと、弾性領域が拡張され、塑性変形を伴わずに応力Aに耐えた。6.領域(II)は大きな塑性変形を伴わず、はるかに大きな応力を示すなど、加工硬化領域(IV)とは明らかに区別できる。この領域の生ずる機構については考察中である。1.前年度において本研究の対象であるひげ結晶のごとき微少な試料の測定を目的としてマイクロ結晶用引っ張り試験装置を設計、試作し、使用に耐えるものを得たが、実際に測定を開始したところ、次項と関連して、ひげ結晶の応力歪特性の詳細を知るためには相当の改良を必要とすることが判明し、その改良をおこなった。2.Cuひげ結晶の応力歪特性において、前年度本研究によって、高い強度を示す弾性領域(I)と低応力塑性変形領域(III)の間において見いだされた、領域(II)の発現が、ひげ結晶の太さ、成長方位以外に引っ張り速度にも関連すると見られる測定結果が得られた。実験の精度を向上するため、引っ張り試験装置を改良、測定を続行中である。3.延伸時におけるひげ結晶の結晶学的性質を調べるため、6軸精密ステージを特注し、マイクロビームX線回析装置のゴニオマイクロメーター部分を置き換えた。結晶学的性質の測定は続行中であるが、領域(II)の本質を解明するには至らなかった。4.らせん状のひげ結晶に加えて直線状のCuひげ結晶についても、その側面に結晶成長時の輸送物質である原料ハライドの格子像がAFM観測の結果として得られた。この格子像はすべて、原料ハライド常温相(立方硫化亜鉛構造)の最密面である{111}面の三角格子像と一致した。また、原料ハライドの種類、Cuひげ結晶側面の面方位の相違と無関係であった。5.上に述べた格子像の存在は、結晶成長時にひげ結晶の側面に存在したハライドが薄膜として残存していることを示している。厚さ数10nmあるいはそれ以内の薄膜もまた、ひげ結晶と同様に大きな歪みに耐えうるので、熱膨張係数の相違から、ひげ結晶がかなりのプレストレスを受けている可能性があり、その影響についても検討中である。6.装置の改良に予期せぬ時間を要したため、研究の進行が遅延したが、爾後順調に実験を進めている。結果のまとめは研究成果報告書にて詳報する。
近世上野国における馬庭念流剣術の流派経営に関する研究

1.馬庭念流樋口家(群馬県多野郡吉井町馬庭80番地)所蔵文書のうち「起請文」、「門弟帳」、「書簡」の撮影および一部解読を行い本研究の基礎資料とした。また樋口家文書1,639点の検索データベースを作成した。(Microsoft Excel。)その結果、和年号、文書名、発信者、受取人等から特定文書を抽出できるようになった。2.上野国内各村における馬庭念流門人の広がりをみるために『群馬県立文書館資料所在目録』,『新田文庫』(群馬大学図書館蔵),赤堀本間家文書(群馬県立歴史博物館蔵)のなかに馬庭念流に関する文書と門人の分布をみた。今年度,特に上野国東部地域(新田郡平塚村田部井源兵衛道場.赤堀市場村本間仙五郎道場)の馬庭念流門人分布について調査した。田部井源兵衛道場の門人階層は(1)新田岩松家由緒の町人・百姓(2)利根川の船問屋(3)名主(4)家塾指導者(5)新田岩松家家来のものであった。本間仙五郎道場の門人は百姓や町人が多かった。(河岸)3. 14世樋口十郎兵衛定〓(17031796)が新田岩松家と親しかった(新田家文書.樋口家文書)理由は、「高家衆並」の地位にあった新田岩松家を政治的後ろ盾とし流名を高める契機としたかったからであると考えられる。4.馬庭念流の免許システムはいわゆる「取立制」とは違う、免許を得た本間、四分一、田部井などが(1)独自に門人を得て指導していたこと。(2)発行した文書に樋口家の伝系が無記載であり、独自に免許を発行できたこと。(免許授与権の完全付与)(3)樋口家宗家が行った奉額に対する高弟の集金システムが確立していたこと以外、高弟と宗家との金銭の授受が確認されないこと、等が特徴的である。5.今研究で収集した馬庭念流門人データベースによれば、馬庭念流は流派経営の手法として、上野国で経済的、政治的に余裕のある門人層を支えとし、榛名御師を流派広告の伝達媒介としたことなどが判明した。1,馬庭念流樋口家(群馬県多野郡吉井町馬庭80番地)所蔵文書のうち「起請文」60点、「門弟帳」5点、「神社奉納額寄付姓名帳」8点、「書簡」50点の撮影および一部解読を行い、本研究の基礎資料とした。2,上野国内各村における馬庭念流門人の所在と階層を『倉淵村史』(下平家)、『赤堀町史』(永代免許の本間仙五郎)、『粕川村史』(笠原道場)、『敷島村史』(狩野家)、『新里村史』(武田定次郎、竹内亀吉)、『箕郷町史』(渡辺吉左衛門、下田連蔵)、『富士見村誌』(大友林兵衛)、『六合村誌』(赤岩の湯本氏)などの「郡・市・町・村誌」及び『群馬県史』の「人物誌欄」にみた。これに従い碓氷郡倉淵村付近、榛名山、群馬郡箕郷町付近、佐波郡赤堀町付近で、門人調査を進めた。階層は上層農民が多く、その他、藩士や神社御師家などであった。3,入門者数の経年変化は、1685(貞享2)年から1835(天保6)年まで150年間の入門人数を所在地別(郡、村)に集計の結果、1685年以降増加傾向を示し、特に1755(宝暦5)以降の入門者が増大した。しかし1796年(寛政6)以降、入門者数が減少した。また、入門者分布についてみると、150年間で馬庭村(335名)、小幡村(234名)、本動堂村(132名)、七日市藩(108名)、倉賀野宿(83名)などを上位として、多胡郡、甘楽郡、緑野郡、群馬郡内の村、藩に分布が確認された。さらに「一村少姓」の傾向が、村内で有力な一家の入門傾向を示唆する。4,十六世樋口定雄(文政年間の宗家)の頃、江戸での念流道場が経営困難に陥った際、経済的有力者の加部氏(吾妻郡大戸宿)や湯本氏(吾妻郡赤岩村・樋口家と姻戚関係)は、馬庭念流をバックアップした。5,馬庭念流の免許制度(本間家、四分一家、田部井家が門人を得て指導し独自の免許を発行した)が、宗家にとって収益源の一つである「取立制」であり得たのか、流派経営とどうか関わったか等は次年度の研究課題とする。

今年度,特に上野国東部地域(新田郡平塚村田部井源兵衛道場.赤堀市場村本間仙五郎道場)の馬庭念流門人分布について調査した。田部井源兵衛道場の門人階層は(1)新田岩松家由緒の町人・百姓(2)利根川の船問屋(3)名主(4)家塾指導者(5)新田岩松家家来のものであった。本間仙五郎道場の門人は百姓や町人が多かった。(河岸)3. 14世樋口十郎兵衛定〓(17031796)が新田岩松家と親しかった(新田家文書.樋口家文書)理由は、「高家衆並」の地位にあった新田岩松家を政治的後ろ盾とし流名を高める契機としたかったからであると考えられる。4.馬庭念流の免許システムはいわゆる「取立制」とは違う、免許を得た本間、四分一、田部井などが(1)独自に門人を得て指導していたこと。(2)発行した文書に樋口家の伝系が無記載であり、独自に免許を発行できたこと。(免許授与権の完全付与)(3)樋口家宗家が行った奉額に対する高弟の集金システムが確立していたこと以外、高弟と宗家との金銭の授受が確認されないこと、等が特徴的である。5.今研究で収集した馬庭念流門人データベースによれば、馬庭念流は流派経営の手法として、上野国で経済的、政治的に余裕のある門人層を支えとし、榛名御師を流派広告の伝達媒介としたことなどが判明した。
ミリ波・サブミリ波帯におけるフォトニック結晶構造を応用した電磁波回路の解析と応用

近年、通信情報量の飛躍的増大に伴って、光波とミリ波の境界領域であるテラヘルツ周波数領域の技術開発が強く求められている。通信においては、数十Gbpsの超高速無線システムの実現に向けて、広帯域周波数資源を有効に利用できるsub-THz帯での低損失・小型電磁波回路が必要である。これまでTHz帯での導波路として、平行平板メタル導波路、NRD導波路、及びSIW構造などが提案されているが、ここではTHz帯での低損失・超小型電磁波デバイスの中でも特にバンドパスフィルタの開発に向けて2重縮退共振モードを利用した構造を提案し,優れたフィルタ特性を実現することができたことは通信への応用の第1歩となった。最近の通信情報量の飛躍的増大に伴って,有線と無線のシームレスな数十Gbpsの短距離超高速無線通信システムの実現に向けて,広帯域周波数資源を有効に利用できるミリ波の高周波数域からテラヘルツ波帯での低損失且つ高集積化可能な超小型電磁波回路の開発が望まれており,マイクロ波帯で必要な各種機能受動回路はミリ波,テラヘルツ帯でも必要になることは明らかである.しかしこの領域で働く集積化の可能な電磁波回路の研究はほとんどなされていない.本研究の目的は,ミリ波・サブミリ波帯の電磁波デバイスの解析,さらに電磁波回路としての設計手法の確立と実装・応用の両面から研究することであり,具体的には,ミリ波・テラヘルツ波フォトニック結晶による電磁波回路の開発(電力分配器,フィルタ,スイッチ等)である.そのために,筆者らは,先ずフォトニック結晶のバンド構造を平面波展開法や有限時間差分法に基づいて固有値問題を数値解析する手法および誘電体・金属フォトニック結晶線欠陥導波路の波動伝搬特性と点欠陥共振器の共振周波数,共振モードを計算できるようにプログラムを整備した.その有効性を確かめると共に実際的な電磁波デバイスへの応用として,点欠陥共振器に円柱誘電体と微小摂動を装荷した共振器の2重縮退モードを用いたバンドパスフィルタを提案し,その周波数特性や動作時の電磁界分布を計算し,新しいフォトニック結晶を用いたテラヘルツ帯でのバンドパスフィルタを実現した.成果は電子情報通信学会誌,国際会議等で発表した.なお,筆者らが提案する2重縮退共振モードを用いた超小型フォトニック結晶バンドパスフィルタ構造は,筆者の知る限り世界で初めての報告である.提案したバンドパスフィルタは次世代の超高速通信において必須のデバイスであり,今後,真のユビキタス社会の実現のためにフォトニック結晶電磁波回路へnの応用は加速して行くものと確信している.近年、通信情報量の飛躍的増大に伴って、光波とミリ波の境界領域であるテラヘルツ周波数領域の技術開発が強く求められている。研究課題:ミリ波・サブミリ波帯におけるフォトニック結晶構造を応用した電磁波回路の解析と応用本研究のターゲットは、ミリ波(70GHz以上)からテラヘルツ波帯(10THz)の超広帯域領域でのフォトニック結晶構造を用いた電磁波回路の数値解析を通して周波数の利用効率を上げ、超高速短距離無線通信の新規開拓として新しいフォトニック結晶電磁波回路の基礎研究と実際的応用を推進した.従来のメタル配線による導体損を避けるために誘電体フォトニック結晶の周期構造による空気/誘電体基板中に2次元周期の円柱/空気穴による高機能回路の提案と具体的な設計指針を明らかにした.通信システムにおいて、狭帯域バンドパスフィルタの開発は最重要課題である。筆者らは、空気中にシリコン円柱のフォトニック結晶を配置し、点欠陥共振器の中央に周期構造の円柱よりも大きな誘電体円柱を挿入し、2重縮退ダイポールモードの高Q回路を実現している。さらに縮退モードを分離するために対角線上の適切な位置に微小円柱の摂動を与え、コンパクトな直角曲がり狭帯域バンドパスフィルタを初めて実現し、その周波数特性と設計指針を明らかにした。また周波数特性のシミュレーションのみならず等価回路を導出し、なぜバンドパスフィルタとして動作するかを説明している。その結果は、2012年10月のEuMW国際会議(Amsterdam),2012年12月のAPMC国際会議(台湾)にて発表し、着実に成果を上げている。研究実績として,「テラヘルツ帯金属フォトニック結晶を用いた電磁波回路の伝送特性」と題して,電子情報通信学会論文誌(Vo.J97-C, No.7, pp.290-297)に成果を報告した内容を基に成果を報告する。100GHz10THzの周波数は,近年のTHz半導体発生源の進歩,微細加工技術やエレクトロニクス素子の超高周波化に伴い、未利用周波数帯であるテラヘルツ帯を積極的に利用しようとするテラフォトニクス分野の研究が内外で活発になってきた。通信における電磁波応用の観点から「周波数利用帯の拡大」,「周波数利用の効率化」について検討されている.このように微細加工技術の進展により、テラヘルツ帯の電磁波を大容量通信等に利用する可能性について注目されている。

実際にテラヘルツ波通信を実現するには,より小型高性能導波路や共振器が必要となり,周期的構造を持つフォトニック結晶の線欠陥・点欠陥による電磁波の局在現象を活用することで,単に電磁波の導波にとどまらず,プラットフォームとして用いることにより,様々な機能デバイスを同一基板上に構成できる.今後,マイクロ波帯で開発されたフィルタなどの受動素子はテラヘルツ帯でも必要となることが見込まれる。本研究はこれらの点に着目し,誘電体PhC及び金属を用いたPhCによる導波路や共振器について完全導体とDrude-modelと比較するとともに,応用例として2重縮退共振モードを用いた狭帯域バンドパスフィルタを提案し,その周波数特性,動作時の電磁界分布および等価回路に基いて考察する.なお,バンドギャップの計算は平面波展開法,導波路型デバイスの周波数特性は時間領域法,そして点欠陥共振器の固有モードの計算にはSuper-cell法を適用した.マイクロ波・光波電磁波回路の数値解析短ミリ波・テラヘルツ波領域の研究は主に材料系,センシング系であり,次世代通信における電磁波デバイスの研究はようやく始まったところであり,フォトニック結晶を用いた通信分野における超小型バンドパスフィルタが実現できたことにより,世界に一歩抜け出したと自負している.この成果の一部はMicrowave and Optical Technology LettersVolume 56, Issue 4, pages 792-797, April 2014 ,WuMW2014国際会議,電子情報通信学会誌(IEICE,Vol.J97-C,No.5, May. 2014記載予定)に公表した.点欠陥シリコン・フォトニック結晶共振器に微小な誘電体摂動を装荷した技術は,フィルタのみならず,T型電力分配デバイスの電磁波伝搬の制御・方向変換などのスイッチ機能にも有用であることを見出した.現在,その動作原理の理論的解明に取り組んでいる.具体的には,電磁波回路はスケーリング則が成り立つので,本科研費で購入した測定回路装置を用いて,ミリ波帯でフォトニック結晶によるバンドパスフィルタを実際に作製し,実験による動作確認を行っているところである.さらに金属フォトニック結晶による電磁波の強い閉じ込め機能と超広帯域バンドギャップに着目し,金属と誘電体の混在したフォトニック結晶の点欠陥共振器を応用し,2重縮退共振モードを用いた狭帯域バンドパスフィルタと微小誘電体摂動によるT字型電力分配回路をスイッチとして応用する新しい研究を始めている.研究実績を踏まえて,ミリ波・サブミリ波帯の実際的な狭帯域バンドパスフィルタを実現できる見通しを得たので、さらに設計手法の確立可変フィルタの可能性が見えてきた。従って、先ず開発した狭帯域バンドパスフィルタを準ミリ波帯での実験による確認を考えており、フォトニック結晶微細回路の作製材料、微細パターン作製費用に当てる。なお、フォトニック結晶においては寸法の次元の基本定数が存在せず、マクスウエル方程式のスケーリング則が成り立つので、サブミリ波の前段階として現在、準ミリ波帯において実験準備を検討している。
ストック・オプション会計の研究

本研究の目的は、ストック・オプション(SO)会計を題材として、財務会計上の基礎概念の構造とその制度的背景を明らかにすることを目的とする。具体的には、(1)国ごとの財務会計上の基礎概念(費用の配分、ストックの評価や、資本と利益の区別)の分析、(2)(1)と関連した周辺制度に関する分析と、(3)(1)と(2)に基づくSO会計の検討である。分析の結果、労務出資の可否を初めとした会社法上の自己資本規制の違いや企業の取引慣行の違い(決済手段としての株式利用の可否)に起因し、SO会計基準が日米で異なりうることことが確認できた。この検討結果は、今後の規範・記述研究や基準設定にも寄与することが期待される。本研究は、ストック・オプション(Stock Options;以下SO)の会計問題を題材に、諸外国と日本で、(a)貸借対照表の貸方区分に関する問題、(b)株式報酬費用の配分に関する問題のほか、(c)資本と利益の区別という財務会計で問題となっている基礎概念の構造と、その制度的背景を明らかにすることを目的とし、以下の手続きを踏んで研究を進めることになっている。(1)会計上の基礎概念(費用の配分、ストックの評価や、資本と利益の区別)の整理・分析、(2)国内外の会計を取り巻く制度的背景(会社法と税法との関係)に関する整理・分析、および(3)(1)(2)の基礎概念や制度的影響に関する整理・分析に基づいたSO会計の検討である。昨年は、このうち、(1)に関連した拙稿を、辻山栄子編著『IFRSの会計思考』の第6章「株式報酬プロジェクトー財務報告の目的や貸借対照表の貸方区分に照らした分析ー」として刊行した。また、平成29年度に本研究の成果を海外することに備え、以前公表した拙稿(2013年の産業経理』73(2))に刊行した「ストック・オプション会計に関する歴史的変遷」)の改訂版について、名古屋大学で開催されたthe International Conference on Business, Economics and Information Technologyで、英語で報告した。さらに、【平成28年度以降の計画】に記載した通り、今までの研究の成果を取りまとめ、現時点で、ほぼ完了している。その研究には、(2)に関連した章と関連した未刊行の拙稿2編が含まれている。そのため、本年は、取りまとめた研究の公表と共に、これら2編のジャーナルへの投稿も目指したい。複数の領域に跨がる複雑な研究テーマであり、更なる研究の進展(包括的な先行研究の整理・分析)必要となる。しかし、その一方で、(1)先行研究の分析により、本研究の目的で記載した、「1諸外国と日本では財務会計で問題となっている基礎概念(費用配分や資本と利益)に関する考え方が異なりうること、2それは国ごとの制度的背景(会社法と税法との関係)等により異なる可能性」について、それを裏付ける先行研究を複数確認したこと、(2)研究計画の(2)平成28年度以降の計画の中でも、最も達成が困難である今までの研究の成果を成し遂げたことによる。ストック・オプション(Stock Options;以下SO)の会計問題は、(a)貸借対照表の貸方区分に関する問題、(b)株式報酬費用の配分に関する問題のほか、(c)会計上の資本と利益区別に関する問題という、複数の根本的な問題が組み合わさった難解な会計問題である。本研究は、このSOの会計問題を題材に、諸外国と日本において(a)、(b)、および(c)という財務会計で問題となっている基礎概念の構造と、その会計周辺法制との関係を明らかにすることを目的とする。この研究目的に対して、現在の研究進捗は次の通りである。まず、藻利(2009)では、(a)の貸借対照表の貸方区分に関する問題を検討した。また、藻利(2010b)と藻利(2013)では、SOの会計問題に関する先行研究を取り上げながら、1990年代以前において、(b)の株式報酬費用の配分に関する問題という視点から、SOの会計問題を検討していることを指摘した。その後、藻利(2012a)と藻利(2012b)では、それぞれ、配分総額となる株式報酬費用の測定問題と、株式報酬費用の当初認識の問題を分析した。その上で、藻利(2014)では、1諸外国と日本では財務会計で問題となっている基礎概念(費用配分や資本と利益)に関する考え方が異なりうること、2それは国ごとの制度的背景(会社法と税法との関係等の会計周辺法制)などにより異なる可能性について指摘した。本年度の成果である藻利(2017)では、藻利(2014)の指摘に基づき、藻利(2012b)で検討した株式報酬費用の当初認識問題について、その検討結果を再検討し、藻利(2012b)で整理した会計基準の記述が必然ではないことを明らかにした。本年度初めに、今までの研究成果をまとめた論文集を、学位申請する予定であったが、諸事情により申請できなかった。1学位申請を目指していた期間に執筆作業へ専念したこと、2学位申請期限後に心身等の不調が続いたことと、3本年度の業績である藻利(2017)執筆に際しては幅広い会計周辺領域の知識が必要であったことにより、本年度は、研究の進捗が芳しくなかった。その結果、科研費申請時に掲げた目的達成に向け、研究全体の進捗状況は遅れている。

本研究は、ストック・オプション(SO)の会計問題を題材に、諸外国と日本において、(a)貸借対照表の貸方区分、(b)株式報酬費用の配分、および(c)会計上の資本と利益の区別という、財務会計で問題となっている基礎概念構造と、その会計周辺法制との関係を明らかにすることを目的とする。この研究目的に対して、現在の進捗状況は次の通りである。第一に、藻利(2017)では会計周辺法制の知識と契約会計の議論をもとに、藻利(2012b)で検討した「株式報酬費用の未費消分に関する処理」を再検討した。その結果、藻利(2012b)の結論を否定する形(現在支配的となっている会処理は必然ではないこと)となった。第二に、藻利(2018)では、米国におけるSO制度の歴史的変遷を分析した。日本の先行研究では、SOは権利行使されても会社財産が流出しないため、一般的な報酬取引の会計処理とは経済的実質が同じとは言えないというのが、通説となっている。しかし、米国では、古くから労務出資が認められてきたこともあり、対価が現金か株式かに関係なく報酬取引(一般的な報酬パッケージの一部分)とされてきたことを指摘した。本研究の目的は、ストック・オプション(SO)会計を題材として、財務会計上の基礎概念の構造とその制度的背景を明らかにすることを目的とする。具体的には、(1)国ごとの財務会計上の基礎概念(費用の配分、ストックの評価や、資本と利益の区別)の分析、(2)(1)と関連した周辺制度に関する分析と、(3)(1)と(2)に基づくSO会計の検討である。分析の結果、労務出資の可否を初めとした会社法上の自己資本規制の違いや企業の取引慣行の違い(決済手段としての株式利用の可否)に起因し、SO会計基準が日米で異なりうることことが確認できた。この検討結果は、今後の規範・記述研究や基準設定にも寄与することが期待される。まずは、今までで取りまとめた研究の成果について、学位申請を目指すが、それとともに、より包括的な先行研究の整理・分析を進め、現在の結論をより深化させていきたい。また、学位申請後、直ちに、その成果を海外に向けて発信すべく、現在は、併せて、英語での論文執筆や口頭発表すべく、研鑽を積んでいる。この研鑽を生かして、研究成果を、積極的に、国内外の研究会・学会で報告することとしたい。藻利(2017)の執筆に際し会計周辺領域の知識を幅広く習得したことにより、研究の視野が広がった。その結果、1契約理論を用いた分析的研究を用いた拙稿、2藻利(2014)を発展させた、公正価値会計を用いた費用認識を模索した拙稿、3株式報酬とは何かというテーマについて、労務管理の先行研究を歴史的な視点から分析した拙稿の三点について、執筆を行い、1と2については、すでに執筆は終了している。また、現在、日本会計史学会のスタディ・グループ「簿記論・会計学講義で語るべき会計史」で、「自己株式(ストック・オプション)の会計史」について調査している。その結果、3の検討結果と自己株式会計の歴史とが関連している可能性が浮上している。そのため、この点についても、検討を深化させる予定である。財務会計平成27年度は、着任2年目という学内に慣れ始めた時期であり、教育・学内業務ほかで、平成27年度の設備備品費に記載したパソコンやプリンタなどを購入する余裕がなかったために、この差額は生じている。年度末に、研究関連書籍を購入・検収する予定であったが、事務手続きに不備があった。平成28年度開始後、平成27年度に購入予定であったパソコンやプリンタ、研究関連書籍を購入することで、現時点で、ほぼ「次年度使用額」に記載されている金額は、ほぼ費消したと考えられる。
ずり応力誘発血小板凝集における血小板内Caイオンと粘着蛋白

1.Walshらのalbumin desity法で作成した洗浄血小板をもちいてvon Will ebrand因子、fibrinogen、Caを添加したのちずり応力が負荷し、血小板凝集と血小板内Caイオン濃度の変化を測定した。血小板内Caイオン濃度は低ずり応力負荷時には変化を認めず、高ずり応力負荷時に増加した。高ずり応力負荷時の血小板凝集と血小板内Caイオン濃度の上昇はエピネフリン添加時にさらに増強された。この場合のエピネフリン濃度は通常の血小板凝集を惹起するのに用いられる濃度の10100分の1程度であり、それ自体では血小板凝集は生じなかった。血小板上のカテコラミン受容体のほとんどはα2受容体である。α2受容体の特異的阻害薬であるヨヒンビンをあらかじめ添加したあとでは、エピネフリンでみられた血小板の凝集、血小板内Caイオンの増加は認められなかった。2.非特異的Caチャネル阻害薬であるLn,Zn,Mgといった2価イオンをあらかじめ添加して同様の実験をおこなった。高ずり応力で惹起れる血小板凝集は2価イオンの濃度依存性に抑制された。Caイオン濃度イオンを添加しない場合より抑制されたが、凝集の程度とは必ずしも一致しなかった。このことは、高ずり応力で惹起される血小板凝集における血小板内Caイオンが、必ずしも血小板凝集の全てを制御しているのではないことを示すと考えられた。同時に測定した血小板内cyclic AMP, cyclic GMP濃度には一定の傾向を見い出せなかった。一つには測定方法の問題があげられるが、prostaglandin E1で刺激した後も同様であったことから、高ずり応力で惹起される血小板凝集における血小板内Caイオンとcyclic AMP, cyclic GMPの関与は一義的ではない可能性が考えられた。
アルミナをベースとした超高温用水素イオン(プロトン)導電性固体電解質の開発

まず、プロトン溶解を引き起こすドーパントの選定を行った。Mg、Ni、Co、Tiについて調査したが、Mgが最もプロトン導入に効果的であることがわかった。ただMgをドープしたアルミナは熱衝撃に弱いことが明らかになり、これを緩和するためにCr、Y、B、Sm、Nd、La、Ceなどの第3元素の添加を行ったが、顕著な改善は認められなかった。ついで、Mgをドープした単結晶についてプロトンの結晶内での溶解位置を知るため、偏向赤外線を用いてIR吸収測定を行い、吸収強度の入射方向および結晶方位依存性を詳細に調べた。その結果、水素は酸素8面体の酸素-酸素間に水素結合を形成して溶解するが、4種類の間隔の異なる稜のうち、酸素-酸素間の距離が272pmの稜に優先的に入ることを明らかにした。この優先性はTiをドープしたアルミナにおいても同じであることを確認した。次に、Mgをドープした単結晶について電気伝導度のH/D同位体効果を調べることにより、低酸素分圧下では溶解したプロトンが主要な電荷担体となることを明らかにした。また、電気伝導度にも異方性があり、C軸に対して垂直な方向に電場を印加した場合に電導度が最も高いことが認められた。この異方性は水素の溶解位置から理論的に説明できることを明らかにした。このようにMgをドープしたアルファアルミナが良好なプロトン導電体であることが認められたのでMgが主要な不純物である市販の焼結体アルミナの保護管を用いて水素濃淡電池を作成し起電力の測定を行った。この起電力の値を欠陥構造モデルに基づいて解析し、起電力と両端の水素ポテンシャルの関係を示す式とその式に含まれるパラメータの値を決定した。Mgをドーパントとして採用する場合、アルミナに対するMgの溶解量が少ないことから、普通Mgを不純物として含むアルミナには第2相として、マグネシウム・アルミネート・スピネルが常に共存する。そこでマグネシウム・アルミネート・スピネル相の単結晶および燒結体について、電気化学的特性を調べた。その結果、水素が溶解し、可動であることが認められたが、Mgイオンが大きな電導度を持ち、輸率的にはプロトン伝導が無視できることが明かとなった。本研究ではまず他のドーパントの可能性について検討した。クロム、イットリウム、ボロンをドープした単結晶を作製し、これらのドーパントによる影響をIRと伝導度の酸素分圧依存性から調べた。イットリウム、ボロンをドープした場合には低酸素分圧側で伝導度の増加が認められたが、水素の影響は認められず、伝導度の増加はプロトン電導ではなく電子電導によるものと思われる。高酸素分圧側ではイットリウムドープでは正孔電導が認められたが、ボロンドープでは伝導度の増加は認められなかった。クロムドープの場合には低酸素分圧側で弱いプロトン電導が認められ、高酸素分圧側では正孔電導による伝導度増加が認められた。この系についての詳細は現在測定中である。最も溶解度が高いと考えられるマグネシウムドープのアルミナについて、IRで水素溶解の詳細を調べた。

偏光した赤外線の吸収強度と結晶への入射方向との関係を解析することにより水素の位置は酸素-酸素間の距離が272pmの酸素八面体の稜であることを確認した。また、単結晶試料についてIRの吸収強度の時間依存性から拡散速度を、水蒸気高酸素雰囲気下でプロトンの電気伝導度を結晶方位を変えて測定した。これらの結果はともに異方性を示し、その変化は先に求めた水素の位置と矛盾しない結果となった。次にマグネシウムを不純物として含む多結晶のアルミナ焼結体を電解質膜とした水素濃淡電池を構成し、その起電力の水素分圧依存性について調べた。その結果、起電力は1500°C程度までは水素分圧差にのみ依存し、酸素分圧差には殆ど依存しないことが認められた。さらに起電力は一定の正孔電導を含めた理論式と良く一致し、電導のパラメータは試料の違いに関わらずほぼ一致することが明らかとなった。またそのセンサーを溶融銅に浸潰して測定し、銅用水素センサーとして利用する上での問題点についても検討した。前年度に引きつづきアルミナ単結晶を用いて添加元素のプロトン導電体特性に与える効果について調べた。プロトンを導入するための2価のドーパントにはMgが優れていることが作年度の研究で確かめられたが、Mg以外のドーパントの効果も引き続いて調べた。Crを添加した場合には高水素分圧下で酸化物イオン電導が認められた。Tiをドープした場合には高水素分圧下でプロトン電導が認められ、水素の存在位置を調べたところ、Mgドープの場合と同じ酸素-酸素間に存在することが分かった。Ni、Coをドープした場合にもプロトンが導入されことが認められた。Coドープの場合には高酸素雰囲気で3価の形で溶解し、高水素雰囲気で2価に還元されると同時に水素炉侵入型プロトンで導入されることが明らかになった。このようにアルミナをベースとするプロトン導電体の特性が明らかとなったので、市販の多結晶焼結体(実際には焼結助剤として過飽和のMgを含む)を固体電解質とした濃淡電池型の水素センサーの特性について調べた。両極をガスとした場合には良好な水素センサーとして利用できることを確認した。またその起電力はSchmarzlied型の式で良く表され、式内に含まれる電導のパラメータを温度の関数として求めた。さらに溶融金属に浸漬するタイプのセンサーとしての利用を考え、電極を液体銅として水素濃淡電池の特性を調べた。その結果1250°C以上の高温で長時間用いると、Cuがアルミナと反応し、プロトン導電体としての特性が劣化すること観察され、銅用の浸漬型のセンサーとしては短時間で使用する消耗型タイプが望ましいことが分かった。このタイプの酸化物においてプロトン導電性が発現するメカニズムをさらに詳細に検討するため、試験管形状の市販アルミナ(Mgドープのα-アルミナ)を電解質試料とし、白金多孔質膜を電極として直流分極実験を行った。分極電流の可逆極側水素分圧依存性および印加電圧を変化時の緩和過程における電流変化と電解質バルクを出入りする水素量を解析した結果、ドーパントにより導入された過剰負電荷は殆ど侵入型プロトンによって補償されており、電子性欠陥による補償は殆ど無視できることが分かった。最も効果的なドーパントであるMgがドープされた場合には、その溶解度が小さいのでスピネル相が共存する。このスピネル相には水素が溶解していることが認められているが、組成はアルミナ過剰であり、従来報告されている欠陥構造ではその溶解のメカニズムを説明できなかった。
サルモネラの培養細胞内増殖性とビルレンスプラスミドとの関連

本研究ではSalmonella Choleraesuisのビルレンスを培養細胞(HEp-2細胞)への侵入性を指標に調べ、ビルレンスプラスミドの役割を明らかにすることを目的とした。ビルレンスプラスミド上には、ビルレンス発現に関与するspv (Salmonella plasmid virulence)領域が存在し、そこにコードされているSpvタンパク質の発現が、培地中の栄養源および菌の増殖期により異なることが報告されている。そこで、天然培地であるLB培地と完全合成培地であるM9培地を用い、静置培養または振盪培養における対数増殖期および定常期の菌を用いて、HEp-2細胞への侵入性を比較した。その結果、M9培地での各培養条件における侵入性には差がみられなかったが、LB培地での培養においては対数増殖期の菌を用いた場合では振盪培養した菌のほうが静置培養した菌に比べ侵入が高く、定常期の菌を用いた場合では静置培養した菌のほうが振盪した菌に比べ侵入性が高かった。これらのことから、培養条件により菌の細胞への侵入性が異なることが分かったので、今後、細胞内での菌の増殖性ならびにSpvタンパク質の発現について解析する予定である。
南極周回気球実験による低エネルギー宇宙線反陽子の起源の解明に関する研究

本研究は宇宙線反陽子の観測を通じて、宇宙起源(一次)反陽子の探索を行う事を目的としている。宇宙から飛来する反陽子は星間物質の衝突によって生成される二次起源のものが大部分だが、宇宙初期に生まれたPBHなどから放出される一次起源の反陽子が二次起源の過剰として観測される可能性がある。BESS Polar-II実験では2007年12月から24.5日間の南極周回連続観測を実施し、BESS Polar-I実験の5倍以上の統計量である47億eventを記録する事に成功している。データ回収がされた2008年2月から解析を始め、自身が担当し開発をしたAerogel Cherenkov Counterの性能評価に続き、本年度はCentral tracker(Jet chamber)のキャリブレーションを集中して行った。Polar-IIのデークにおいて、粒子の運動量を決定するCentral trackerの電場がDrift wire HVの不安定性に引きずられて揺らぐと言うBESS実験始まって以来の問題に直面していたが、時間変動するDrift velocityの採用や電場変動の不連続性を評価しキャリブレーションに組み込む事で、物理量を正確に評価できる状態に至った。また反陽子の絶対流束を精密に決定する為に、各測定器のresponseから反陽子候補の粒子識別とefficiencyの評価を行い、国際学会/日本物理学会で成果を発表した。本研究は引き続き解析を必要としており、今後は系統誤差について慎重に議論し、高統計データより得られた太陽活動極小期の反陽子流束から宇宙起源反陽子の探索を、極大期のデータとの比較から太陽活動、伝播モデルの考察を理論家との議論を通じて物理に導く。結果は国内/国外の学会において精力的に発表する。BESS実験では低エネルギー宇宙線反陽子の絶対流束を高精度で決定する。これにより得られた太陽活動極小期のデータに、過去本実験で観測されてきた極大期のデータを合わせて、宇宙線反陽子の起源の解明を目指す。自身が開発したACCを含む全ての検出器の噛み合わせ試験が8月、NASA CSBFで実施され、必要とされた条件を全て満たし、南極Flightへの準備が終了した。2007年10月に南極マクマード基地での測定器最終調整が始まり、数回に及ぶ構造体展開テスト、衛星を利用した通信テストを経て、12月23日に南極Williams Fieldから方球を行った。実施された南極周回飛翔実験BESS-PolarIIでは24.5日間の連続観測を実施し、BESS-Polar実験の5倍以上の統計量である47億eventを記録する事に成功した。2008年2月から得られたデータの解析を開始し、ACCが目標性能であったN. pe. =12(BESS-Polar ACC N. pe.=6)を達成している事が確認され、その結果を日本物理学会にて報告した。
2光子励起STED顕微鏡によるナノスケール高分子凝集構造の時間変化の直接観察

フェムト秒パルスレーザー(100fs、@800nm、1kHz)による2光子励起蛍光測定を行った。BTAPVB色素の2光子励起蛍光を500nm近傍に観察した。OPAを用いて和周波混合により得られた480600nmの波長域からBTAPVBの自然放射増幅光(ASE)に対応する光(505nm近傍)をSTED光として取り出し、それを用いて蛍光の抑制を行うものである。STED光による蛍光抑制を確実なものとするためには、STED光のパルス幅および照射タイミングなど光学遅延などの調整などが必要である。現在それらの点の改善を行っている。本研究課題の基礎部分の確立を目的として,空間変調器によるドーナツ状ビームの作製の検討を行った。設備備品費で整備したプログラマブル位相変調器を用いて,He-Ne CWレーザー光のドーナツ状ビームを作製した。空間フィルター通過させて補正したガウス型He-Ne CWレーザー光を位相変調型空間変調器に入射し反射光をレンズで集光しドーナツ状ビームに変えることができた。
てんかん発作を伴う老化モデルラットの開発とその応用

自然発症てんかんラット(SER)は、Tremorラットのへテロ接合体とZitterラットのホモ接合体を交配して得られる、遺伝学的に同定された二重突然変異体(zi/zi,tm/tm)であり、外的刺激なしに、あるいは軽くたたいたり弱い音刺激を与えることによって、欠神様及び強直性けいれん発作を起こした。定量的オートラジオグラフ法を用いてのコンピューター解析において、SERの線条体のムスカリン性コリン作動性(mACh)受容体に対する[ ^3H]QNBの特異的結合量は、対照ラットのそれより多かった。しかし、GABAA作動性及びフェンシクリジン作動性受容体に対する特異的結合は対照ラットと変わらなかった。これらの成績は、SERのけいれん発作の発現には線条体における受容体の機能亢進が関与していることを示唆した。次いで、てんかん発作を示す成熟SERの海馬CA3錐体ニューロンにおいて、苔状線維の単一刺激は頻回発火と脱分極シフトを示した。しかしながら、てんかん発作を示さない幼弱SER及び同腹の対照動物では、苔状線維の単一刺激によって一個の発火を示すにすぎなかった。これらの結果は、SERのCA3錐体ニューロンがてんかん発作の発達に伴って異常な興奮性をきたすようになることを示した。SERにおいて、甲状腺刺激ホルモン放出ホルモン(TRH)類似新規化合物であるCNK-602Aは欠神様及び強直性けいれ発作を共に用量依存的に抑制し、この抑制作用はハロペリドールによって拮抗された。また、CNK-602Aは脳においてドパミン遊離を増加した。この薬物の抗てんかん作用はTRHよりも強力であり、かつ長時間持続した。さらに、L-アルギニンが太い脳動脈におけるNO生成のための生理学的前駆物質であるとの考えを示した。我々が発見した自然発症てんかんラットは生後34ケ月で死亡する短命ラットであり、行動及び外観上も早期に老化するばかりでなく、脳実質の変性、空胞化など老齢ラットに類似した病理所見を示す。今回はまずこの老化モデルラットの脳血流の動態とそれに及ぼす因子を薬理学的に検討するための予備実験をおこなった。この研究のために今回購入した半導体レ-ザ-ドップラ-血流計を利用した。ペントバルビタ-ル麻酔下にラットを脳定位装置に固定し、大脳表面血流の定量をおこなった。呼吸による脳血流の変動を避けるため人工呼吸器を用いた。一方摘出脳底動脈・総頸動脈の血管反応について1215ケ月齢と3月齢ウィスタ-ラットとの比較をおこない、血管内皮細胞を介した薬物反応に加齢にともなう差がみられることをみいだした。さらに老化モデルラットにおけるムスカリン性コリン作動性受容体、GABAーA受容体およびフェンサイクリジン受容体の特徴をin vitroの標本で定量的オ-トラジオグラフ法を用いて検討した。この方法によるコンピュ-タ-分析によれば、本ラット線状体のアセチルコリン受容体に対する[ ^3H]キヌクリジニル・ベンジレ-トの特異結合量は、母系統の1つであるzitterラットの値よりも多かった。しかしGABAーA受容体に対する[ ^3H]ムシモ-ル並びにフェンサイクリジン受容体に対する[ ^3H]TCPの特異結合能は、種々の組織領域について検討したが本ラットとzitterラットの間に差はなかった。これらの成績から線状体のムスカリン性アセチルコリン受容体の機能亢進が本老化モデルラットの特徴の1つであると考えられる。本年度はまず、自然発症てんかんラット(SER)の欠神様及び強直性けいれん発作に対する、新規甲状腺刺激ホルモン放出ホルモン(TRH)類似化合物であるCNK-602Aの効果を検討した。

CNK-602Aはこれらのけいれん発作を共に用量依存的に抑制し、この抑制作用はハロペリドールによって拮抗された。脳の微小透析法において、本薬物は尾状核におけるドパミンの遊離を増加した。これらの結果は、CNK-602Aは恐らくTRHと同様に脳内のドパミン遊離を増加することによってSERのてんかん発作を抑制することを示し、その効果はTRHよりも強力であり、また長時間持続した。次いでSERにおいて、海馬のCA3錐体ニューロンの特徴を研究した。苔状線維に単一刺激を与えた場合、てんかん発作を示す12週齢以上の成熟SERのニューロンでは頻回発火と脱分極シフトを示した。しかし、けいれん発作を示さない7-8週齢の幼弱SER並びにSERと同腹のけいれんを示さない成熟ラットでは、苔状線維の単一刺激によって一個の発火が見られるにすぎなかった。細胞内記録において、静止電位はいずれのラット間にも差はなかったが、半数の成熟SERのCA3ニューロンでは、苔状線維の単一刺激により頻回発火を伴う100200ミリ秒持続する脱分極が見られた。また、成熟SERのCA3ニューロンの入力インピーダンスは他のラットより低かった。これらの成績は、SERの海馬CA3錐体ニューロンはてんかん発作の発達に伴って異常な興奮性を示すようになることを示している。さらに、太い脳動脈の内皮由来弛緩に対するニトロ-L-アルギニンの効果から、この内皮由来弛緩因子の大部分はNOであること、並びにL-アルギニンは太い脳動脈におけるNO生成のための生理学的前駆物質であろうとの考えを示した。
二枚貝におけるウイルス汚染に関する研究

二枚貝を原因とする非細菌性急性胃腸炎が近年多発している。ウイルスが原因と考えられたが、ウイルスの分離が行えないことからその実態の把握が困難であった。しかし、PCR法の確立(RT-PCR)により、その検索が可能となった。我々は、汚染の状況を把握するためにカキ(N県)及びホタテ貝について生食を行わない夏期を含めた長期(毎月1回)のわたり観察した。さらに冬期は市販のカキについても検索を行った。対象としたウイルスはNorwalk-like-virus(NL Vs)、アストロウイルス、A型肝炎ウイルスである。その結果、N県産のカキからは我々が検索を開始した1995年9月より採取した46検体中16検体(34.8%)からNL VsRNAが検出された。遺伝子型はG1型が6/16、G2型が5/16、未同定5/16であった。A県産のホタテ貝は、1995年10月より採取を開始したが2000年2月と3月に初めてNL VsRNAが検出された(53検体中2検体、3.8%)。遺伝子型はG2型であった。カキ、ホタテ貝共アストロウイルス、A型肝炎ウイルスは検出されなかった。市販のカキは、46検体について検査を行ったところ9検体(19.6%)からNL VsRNAが検出された。遺伝子型はG2型が7、未同定2でありG1型は検出されなかった。アストロウイルスが1検体から検出された。A型肝炎ウイルスは、検出されなかった。食中毒例については、2000年1月にN県のホテルに宿泊したスキーツアー客の食中毒例があった。各県の衛生研究所から患者便より検出されたNL VsのPCR産物の分与を受け、遺伝子配列を検索したところ、遺伝子配列は多少の差は見られたがG2型があり、共通の食品はホテルで供されたカキが有力視された。本年度は、生食用ホタテ貝と牡蛎を全国4カ所の養殖場から購入し検索を行った。検体の消化管全体を採取、低速遠心した後、30%ショ糖液をクッションにした超遠心処理し、TEbufferで再浮遊させたものをウイルスRNAの抽出試料とした。遺伝子検出には、4組のカリシウイルスPrimerを用いたPCR法で行った。昨年に採取した材料を含めて検討中であるが、現在までに牡蛎からウイスルRNAが検出されたがホタテ貝からは検出されていない。本研究は二枚貝のウイルス汚染状況、そしてそれがヒトの食中毒の原因となるかである。牡蛎は内蔵を含めた全体を生食する希な貝であり、ウイルスの蓄積→生食(二次汚染を含む)→食中毒のルートに重要な役割をすると考える。初めにウイルス性食中毒の原因となるカリシウイルスPrimerを用いて遺伝子の検出を行った。我々の用いたPrimerは、ヒトのカリシウイルスのみを検出すると考えていたが、他の研究者からブタのウイルスをも検出する可能性があることが示唆された。この問題は、二枚貝からのウイルス検出と食中毒の関係を明確にするにあたり非常に重要である。そのため我々は、検出したPCR産物及び衛生研究所で食中毒例から検出されたPCR産物について、遺伝子解析を現在試みている。これにより牡蛎から検出されたウイルスが食中毒の原因となるか明らかにできると考えている。

今後アストロウイルス、A型肝炎ウイルス、ポリオウイルス、ロタウイルスについてもウイルス遺伝子検出を行なう予定である。食品を介して食中毒の原因となるウイルスはロタウイルス、アデノウイルス、アストロウイルス、SRSV(カリシウイルス)などが知られている。また、A型肝炎ウイルスが牡蠣を介して集団発生することも知られている。中でもSRSVがウイルス性食中毒の主因であると推定されている。本研究の目的は、年間を通じて同一の養殖場から材料を採取し、そのウイルス汚染の実態を明らかすること、また、消費地において食中毒の原因となりうる可能性を探ることである。市販の牡蠣については、関東地区で購入できる各地の生食用と加熱用とを購入し現在蓄積中である(食用時期が冬季であるため)。本年度は、牡蠣はN県、ホタテ貝はA県から食用としない時期を含め年間を通じて直接購入しウイルスRNAの検出を行った。ウイルスRNAの検出には、RT-PCR法を用い、4組のカリシウイルスPrimerとアストロウイルス、A型肝炎ウイルスPrimerを用いた。ホタテ貝は、1995年9月から1999年2月現在(41カ月)まで毎月採取し、カリシウイルス、アストロウイルス、A型肝炎ウイルスについてRT-PCR法によりウイルスRNAの検出を行ったが、現在までいずれの時期の検体からもウイルスRNAは検出されていない。一方牡蠣は、N県の1995年9月から1999年1月までの検体について検索を行ったが、季節変動は認められなかった。各産地の検体から検出されたウイルスRNAの遺伝子解析の結果、GenogroupIIのものが多く検出されている。また、GenogroupIとGenogroupIIが同一検体から検出された例もある。本研究で牡蠣から検出されたウイルスRNAと各地の食中毒患者便から検出されたウイルスRNAの遺伝子解析を行ったところ極めて近い関係にあった。社会的影響を考慮して全ての検体について、再検査を試みている。本年度は、年間を通じて産地より購入しているカキとホタテ貝からのウイルスRNAの検出を継続して行うと共に食中毒事例があれば所轄の衛生研究所を通じて患者便その他の分与を受け原因食品との関係を明らかにすることを計画した。また市販(消費地・関東地区)のカキについてもその汚染の状況を把握する事を計画した。対象となるウイルスはカリシウイルス、アストロウイルス、A型肝炎ウイルスである。検索の結果、N県産のカキからは我々が検索を開始した1995年5月より採取した38検体中11検体(28.9%)からヒトカリシウイルスRNAが検出された。遺伝子型はG1型が5/11、G2型が3/11、未同定3/11であった。アストロウイルス、A型肝炎ウイルスは検出されなかった(第58回日本公衆衛生学会)。A県産のホタテ貝は、1995年10月より採取を開始したが本年2月に始めてヒトカリシウイルスRNAが検出された。現在遺伝子型を決定中である。市販のカキについてもカキの季節が冬期のため検体を蓄積しており、現在検索中である。食中毒例については、本年1月にN県のホテルで起きたスキーツアー客の3県にわたる食中毒事例があり、各県の衛生研究所から患者便より検出されたヒトカリシウイルスのPCR産物の分与を受け、遺伝子配列を検索したところ、遺伝子配列は多少の差は見られたがG2型がほとんどであり、共通の食品はホテルで供されたカキが有力視された。カキについては現在検索中である。