hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近世フランスからみた境界域としての英仏海峡ー仏英関係史の構築をめざして

本研究は、境界域としての英仏海峡に注目しつつ、フランスとイギリスの関係を、海峡を往来するヒト、モノ、情報の動態史として考察した。その結果、第一に、両国は第二次英仏百年戦争という対立状況にあり、また、両国には海峡(さらに海洋)をめぐる認識に大きな違いがあったが、その一方で、領海、漁業専管水域、税関の取締り区域など、海峡の「領有」に関わる交渉が進められ、相互理解や交流をはかる動きを検証できた。第二に、フランス奴隷貿易の構造とその特色を、奴隷船、積荷、資金調達など海事史の面から検討した。奴隷貿易は最終的に収益率の問題に帰着するが、イギリスとの比較を通じて、ヨーロッパ世界経済に与えた意味が確認できた。本研究は近世フランスを軸とした海洋世界史を企図しているが、2013年度は、いくつかの点で前進することができた。そのひとつは、当該期フランスの海洋史の全体像について「近世フランスの海軍と社会」金澤周作編『海のイギリス史』(昭和堂、2013年)にまとめたことである。そこでは、典型的な海洋国家とされるイギリスと対比しつつ、フランス海港都市の対外発展のさま、それを支えた海軍の役割・実態や、海員徴募制や沿岸警備隊など軍制の仕組みをかなりの程度まで明らかにしえた。もうひとつは、「英仏関係史」の構築を念頭に、すでに試論的に発表した「近世の英仏海峡」(『関西学院史学』40、2013年)の現場を実際に探訪したことで、2013年のチャネル諸島に続き、ブルターニュ半島先端の軍港ブレスト、さらに島嶼部のうち海の難所で知られるウェッサン島などを見学できた。ブレストでは海軍現役の担当係官から説明を受けたほか、近世ヨーロッパ交易史の専門家であるブレスト大学のプルシャス准教授から、近世ブルターニュの沿岸貿易研究の意味、フランスの奴隷貿易などについて貴重な助言をえた。小稿「バス=ブルターニュ地方の壮大な《囲い境界》」(『関学西洋史論集』37、2014年)はプルシャス准教授のご厚意で見学できた教会群の概要を紹介したものである。パリでは、恩師であるベルセ・パリ第4大学名誉教授から海洋史研究の方法、とりわけ史料収集面で地方の海洋博物館、県立文書館などでの利用の仕方を教示していただいた。この点は、2014年度で扱う予定の、とくに西海岸のナント、ラ・ロシェル、ボルドーでおこなわれた奴隷貿易の考察に生かしていきたい。また、ボーヌ『幻想のジャンヌ・ダルクー中世の想像力と社会』(昭和堂、2014年)、ナシエ「16ー18世紀のフランス社会ー名誉のある社会」(『関西学院史学』41、2014年)を翻訳したことも追記する。本研究の目的は、近世フランスを「海洋世界史」の視点から考察し、とりわけ第二次英仏百年戦争期のフランスとイギリスの関係を「境界域」としての英仏海峡の位置や役割に注目しつつ検証することにある。その第一歩として、本年度は、フランスの気鋭の研究者であるモリューの著作をもとに、英仏海峡の「領有」の問題を「領海」「漁業の専管水域」「関税取締り区域」「海軍の制海権」などを焦点に検討し、論文「近世の英仏海峡」(『関西学院史学』所収)にまとめることができた。そこからは、そもそも海洋に対する認識が「海洋的なイギリス」と「大陸的なフランス」では根本的に異なり、それが海洋政策にも表れていること、ようやく18世紀中葉にいたって、両国が歩み寄り、海洋全般の問題を討議(交渉)する条件が整ったことが明らかになった。18世紀に英仏海峡に「領海」「漁業の専管水域」など目に見えない境界線が幾重にも引かれたことは、今日のわが国の領海問題を考える場合にも重要なヒントを与えてくれる。もうひとつ、本年度でとくに有益だったのは、英仏海峡にあるイギリス領のチャネル諸島(ジャージー島とガーンジー島)を調査できたことである。17ー18世紀のチャネル諸島は密輸の根拠地として名高いが、調査の結果、イギリス当局が密輸を黙認したのは、チャネル諸島がイギリスに忠実だったことに加えて、境界域という特殊な事情にイギリス当局が配慮したことが、よく理解できた。この両義的なチャネル諸島の意味は、今日でも「タクスヘーヴン」といわれる金融・税制の優遇措置に見受けられ、やはり現地を訪れることの重要性を痛感した。チャネル諸島の調査により、近世の英仏海峡を取り上げる意味がより明瞭になった。次年度では、境界域としての英仏海峡を他の沿岸島嶼部とを比較検討することでさらに深め、「仏英関係史」の構築につなげたい。本研究は、近世

フランスを「海洋世界史」の観点から捉え直し、とくに「第二次英仏百年戦争」と形容される17-18世紀のフランスとイギリスとの関係を多面的に考察することを目的としている。最終年度のテーマは、大きくいって3つあった。第一は、英仏海峡を挟んで、おもに通商・交易の面でイギリスとフランスがどのように対峙していたかである。この点では、パリの国立図書館などで研究書や史料の調査をおこなったほか、海事史、密貿易や私掠に関する図書の入手に努めた。その成果の一部として、「私掠船(コルセール)の唄」『シャンソン・フランセーズ』6、「沼地のなかの城塞都市ブルアージュ」『関学西洋史論集』38を発表した。第二に、この研究を進めていく過程で、研究代表者はフランスの奴隷貿易に関心をもつようになった。近世ヨーロッパの対外発展は奴隷貿易をベースにしているが、この分野の研究が意外に少ないからである。ここではイギリスとの比較を念頭に考察を進め、日本西洋史学会大会(於立教大学)での報告「ナポレオン時代の奴隷貿易」と、論文「奴隷船が出港するまで」森田雅也編『島国文化と異文化遭遇』(2015年3月)にまとめた。第三に、フランスとイギリスは英仏海峡だけでなく、地中海方面でも覇権を争っていたので、今年度の調査ではコルシカ島に赴き、アジャクシオ、ボニファシオなどの港湾施設を中心に見学した。その結果、パオリの独立運動の経緯など「フランス革命=ナポレオン戦争」期の英仏対立の状況がよく理解できた。英仏海峡のイギリス側に建設された小さな砲台群(Martello Tower)も、コルシカ島の沿岸部に敷設された砲台を模倣したものだった。研究代表者はすでに「近世の英仏海峡」『関西学院史学』40(2013年)で両国の関係を予備的に検討したが、上述した研究成果をふまえて、トータルな「仏英関係史」の構築に努めたい。西洋史学本研究は17ー18世紀のいわゆる第二次英仏百年戦争期におけるフランスとイギリスの関係史を試みようとするもので、2012年度はその一端を「近世の英仏海峡」(『関西学院史学』40に所収)で論じることができた。2013年度は、イギリスと比較しつつ、近世フランスの海洋世界史の概要を「近世フランスの海軍と社会」にまとめたことは一定の成果と考えている。これまであまり知られていなかったフランスの実態と、それがイギリスに匹敵する規模だったことを明らかにしたからである。また、英仏海峡の西端にあたる軍港ブレスト、ウェッサン島などを視察できたことも、現地の意味や役割をおさえる点で有意義だった。これで、東端のダンケルク、カレーをはじめ、中央部チャネル諸島など主要な場所を踏破したことになる。もちろんブレスト探訪に際しては、ブレスト大学のプルシャス准教授から多くの助言を得ることもできた。英仏海峡を通過(往来)した人々の流れの把握、また、英仏海峡の「領有」をめぐる問題については、まだ取り組みが不十分であり、今後の課題としたい。初年度の成果として、近世の英仏海峡に関する全体的な見地から、「領海」「関税取締り区域」「専管水域」など「海の領有権」をめぐる境界線の線引きの問題を軸に、論文「近世の英仏海峡」をまとめることができた。ここから得られた知見を、イギリスやフランスの最新の研究と突き合わせて、多面的に検討することが今後の課題となる。また、英仏海峡に浮かぶイギリス領のチャネル諸島(ジャージー島とガーンジー島)を実地に調査できたことは、大きな収穫だった。
統合失調症をもつ人の症状マネジメント習得を支援するケアガイドラインの開発

本研究の目的は、統合失調症を持つ人の自我機能の状態やレベルに応じて症状マネジメントが習得できることを支援するためのケアガイドラインを開発することである。作成したガイドラインは、自我機能のレベルを査定する側面と、病気・症状・苦痛・困りごとについてどう自覚しているかを査定する側面から、症状の自己管理が可能な程度を査定する枠組みとした。アプローチの方法については、自我機能の保護や強化を目指すアプローチと症状マネジメントを促進するアプローチを組み合わせるものとした。本研究の目的は、統合失調症をもつ人が、その人らしい生活が営めるように、自我機能の状態やレベルに応じて症状マネジメントの習得を支援するためのケアガイドラインを作成し、その有効性ならびに実用可能性を評価することである。平成25年度は統合失調症をもつ人の症状マネジメントの内容やマネジメントを行う力などについて看護師がどのような視点から判断しているか、具体的にどのようなケアを行っているのか、ケア実施後の評価内容を明らかにすることを課題とした。そのために症状マネジメントに関する文献検討と、研究者らが実施した統合失調症をもつ人のセルフマネジメントを促進する看護ケアに関する先行研究で導かれたケアから、症状マネジメント習得に関連するケアを抽出しケア内容の洗練化を行った。そして統合失調症をもつ人の症状マネジメント習得に向けて、当事者の自我機能の状態に応じて、《相手を信用する感覚をもたせ》、《干渉しすぎないように気を付けて関わり》、《落ち着ける場所を構え》ながら《体験のしんどさを理解》し、《しんどかった状況の振り返り》や《病気の理解の助けとなるものの紹介》、《服薬による状態の変化を伝える》ことで、《症状と距離をとる方法を身に付ける》よう促すなど、85ケア内容に整理した。さらにケア内容が意味していることの共通性や類似性、相違性を比較検討して、7つのケア群に整理した。次年度はこれらのケア内容、ケア群にケア選択の判断を加え、ケアガイドライン案の作成に取り組む予定である。平成26年度は看護師の判断、評価内容に関して整理し、平成25年度に整理したケア内容とあわせてケアガイドラインに含む要素を検討して、ケアガイドライン案を作成することを課題とした。そして平成25年度に整理した85のケア内容と7つのケア群から洗練化を進め、〈脅かさない距離感で関わる〉、〈信頼できる対象を広げる〉、〈体験しているしんどさを受け止める〉、〈症状管理がうまくできていることを褒める〉など20のケアと7つのケア群に整理した。また、これらのケアの選択にかかわる判断の指標として、自我機能の障害の程度、精神症状の程度、症状の捉え方、症状への巻き込まれの程度、症状への対処、症状のマネジメントに対する自己評価などについて検討した。以上のケアとケア選択の判断の指標に基づくケアガイドライン案について、次年度はその実用可能性の検討を行い洗練化に取り組む予定である。本研究の目的は、統合失調症をもつ人が、その人らしい生活を営めるように、自我機能の状態やレベルに応じて症状マネジメント習得を支援するためのケアガイドラインを作成し、その有効性ならびに実用可能性を評価することである。平成27年度は昨年度のケアの選択にかかわる判断の指標に先行研究の文献や症状マネジメントに関する書籍の検討を加え、ケアガイドラインのアセスメントの113下位項目を32項目に整理した。それらを精神看護専門看護師との検討会にて、分類や内容の適切さを検討し、アセスメントの視点を自我機能、症状や困りごとの自覚、症状マネジメントのレベル、知識、認知、行動、思考、サポート体制の8カテゴリーに分類した。さらに自我機能のアセスメントとして、自我の状態を3レベルに分類し、自我レベルに応じて他のアセスメントの視点のどれに注目してアセスメントを行うとよいのかなど、アセスメント間の関連性を検討した。また看護師の客観的判断、患者の認識、家族の認識を加味し、症状マネジメントの自立度にも応じてアセスメントで重視する項目を検討した。これらを基に看護師の経験年数にかかわらず、症状マネジメントのアセスメントが実践でき、臨床で活用しやすいように図式化を試みた。今後はこれまでに整理した症状マネジメントに関するケアと今年度に明確にしたアセスメント内容を含めたケアガイドライン案を臨床で試用し、その課題を検討しケアガイドラインの最終版を作成する。ケアガイドライン案のアセスメントの選定、ケアガイドライン案の作成に時間を要したことと、精神看護専門看護師との検討会後に、ケアガイドライン案の内容の見直しや修正を行うことになり、ガイドラインを臨床で試行する段階までいたらなかった。本研究の目的は、統合失調症を持つ人がその人らしい生活を営めるために、当事者の自我機能の状態やレベルに応じて症状マネジメントが習得できることを支援するためのケアガイドラインを開発することである。今年度はこれまでに検討した症状マネジメントの習得を支援するためのアセスメント項目と、査定からどのようなアプローチにつなげるかを精神看護専門看護師らと検討し、その助言や専門的意見をもとにガイドラインの作成を進めた。アセスメントとしては「人と関われる物理的限界」「時間に対する感覚」「言語での表現」「現実との判別」「出来事や体験の振り返り」などから自我機能のレベルを査定する側面と、病気・症状・苦痛・困りごとについてどう自覚しているかを査定する側面から、症状の自己管理が可能な程度を査定する枠組みとした。

具体的には自我機能のレベルが低い場合は「脆弱な自我を脅かさない距離感を保つ」「他者を信頼する感覚を育てる」、自我機能が中程度のレベルでは「辛さを受け止める」「症状に引き込まれないようにする」、自我機能のレベルが高ければ「苦痛を言葉で表現することを支える」「出来事や状況を振り返り共に考える」などの介入とした。また症状マネジメントの促進としては、症状や困りごとの自覚の有無に関わらず「服薬の習慣化に向けて薬に対する思いを聞く」「副作用への対処」「助けを求める人をもつ」などの介入とし、症状への自覚がある場合は「症状や状態の変化に対する気づきを強化する」などの介入も含めて示した。本研究の目的は、統合失調症を持つ人の自我機能の状態やレベルに応じて症状マネジメントが習得できることを支援するためのケアガイドラインを開発することである。作成したガイドラインは、自我機能のレベルを査定する側面と、病気・症状・苦痛・困りごとについてどう自覚しているかを査定する側面から、症状の自己管理が可能な程度を査定する枠組みとした。アプローチの方法については、自我機能の保護や強化を目指すアプローチと症状マネジメントを促進するアプローチを組み合わせるものとした。本年度はケアガイドライン案を作成し、ガイドライン案について精神看護専門看護師ならびに精神科看護のエキスパートで構成するグループでの検討会を実施し、内容の洗練化を行う計画であったが、ケアガイドライン案に含める要素の内容の検討と洗練化に計画以上の時間を要したため、グループでの評価に至らなかった。精神科病棟での研究協力者を募り、ケアガイドライン案を参照し、統合失調症をもつ人への症状マネジメントについてのアセスメントと看護援助を実践してもらう。そして精神看護専門看護師、研究協力者との検討会を開催し、ガイドラインの有用性や、活用可能性を評価し、内容を洗練して最終版を作成する。精神看護精神看護専門看護師ならびに精神科認定看護師など精神科看護のエキスパートが参加するグループにて、ケアガイドライン案の内容や構成について検討してもらい、活用の可能性を評価する。本年度は症状マネジメントの習得を促すために、看護師が行っている判断、ケア実施後の評価内容についても検討する予定であったが、ケア内容の洗練化と分類をすることに時間を要したため、判断や評価について整理するに至らなかった。今年度は専門看護師とのケアガイドライン案の検討までの実施となり、臨床でのケアガイドラインの試行に至らなかった。そのため試行に伴う協力者との会議や旅費が発生しなかった。精神看護専門看護師や精神科看護のエキスパートなどとケアガイドライン案についてのグループでの検討会を開催する計画であったが、ケアガイドライン案の作成が遅れたため、検討会開催に係る旅費が発生しなかった。臨床でのケアガイドラインの試行のために、実施前の説明会、実施中ならびに実施後の協力者、精神看護専門看護師との課題や有用性を評価する検討会を開催するための費用、最終版のケアガイドラインの印刷代として使用する。
bHLH型転写制御因子によるラツト味蕾細胞の分化制御機構の解明

RT-PCRの結果より、Mash1の発現は味蕾を含んでいる有郭乳頭・葉状乳頭・茸状乳頭上皮のみに認められ、味蕾を含まない舌上皮には認められなかった.さらにin situ hybridizationの結果では、味蕾におけるMash1の発現は味蕾の基底細胞と一部の味蕾細胞にのみ認められた。味蕾細胞の中でMash1を発現する細胞の中には味細胞のマーカーの1つであるPGP9.5を発現している細胞も認められた。しかし別の味細胞のマーカーであるgustducinを発現する細胞はMash1を発現していなかった。これらのことから、Mash1は味細胞の一部の細胞の分化に必要であることが示唆された。舌咽神経を切断すると、術後2週で有郭乳頭から味蕾は完全に消失し、術後4週で味蕾の再生が観察された。その時のMash1の発現を検索すると、味蕾の消失時にはMash1の発現は認められず、再生時には再び発現が認められた。また、発生期の舌上皮におけるMash1の発現を検索すると、胎生16日の舌からMash1の発現が認められ、それ以前の舌(胎生14日)からはMash1の発現は検出されなかった。電子顕微鏡で胎生期の舌を検索すると、胎生16日に舌咽神経が初めて舌上皮に侵入しているのが観察された。このことから、舌咽神経切断による有郭乳頭の味蕾の消失・再生時におけるMash1の発現の変化と発生期の舌上皮におけるMash1の発現から、味蕾におけるMash1の発現は神経による支配が必要であることが示唆された.さらに、味蕾においてショウジョウバエのprosperoのホモログであるProx1の発現がRT-PCR,in situ hybridizationによって認められた。味蕾におけるProx1を発現する細胞は基底細胞に限局して観察され、味蕾におけるProx1の発現が味蕾細胞の分化過程の初期の段階でおこっていることが示唆された.RT-PCRの結果より、Mashlの発現は味蕾を含んでいる有郭乳頭・葉状乳頭・茸状乳頭上皮のみに認められ、味蕾を含まない舌上皮には認められなかった.さらにin situ hybridizationの結果では、味蕾におけるMashlの発現は味蕾の基底細胞(IV型)だけに認められ、他の紡錘形をした味蕾細胞(I型,II型,III型)には認められなかった.味蕾の基底細胞は他の味蕾細胞(I型,II型,III型)に分化すると考えられていることから、味蕾におけるMashlの発現が味蕾細胞の分化過程の初期の段階でおこっていることが示唆された.舌咽神経を切断すると、術後2週で有郭乳頭から味蕾は完全に消失し、術後4週で味蕾の再生が観察された。その時のMashlの発現を検索すると、味蕾の消失時にはMashlの発現は認められず、再生時には再び発現が認められた。発生期の舌上皮におけるMashlの発現を検索すると、胎生16日の舌からMashlの発現が認められ、それ以前の舌(胎生14日)からはMashlの発現は検出されなかった。舌咽神経切断による有郭乳頭の味蕾の消失・再生時におけるMashlの発現の変化と発生期の舌上皮におけるMashlの発現から、味蕾におけるMashlの発現は神経による支配が必要であることが示唆された.現在、その他のbHLH型転写制御因子の発現と、培養舌上皮細胞に発現させるためのMashlの発現ベクターを作成中である。

味蕾におけるProx1を発現する細胞は基底細胞に限局して観察され、味蕾におけるProx1の発現が味蕾細胞の分化過程の初期の段階でおこっていることが示唆された.
手話言語認知を考慮したコミュニケーション支援に関する研究

本研究では、手話の言語的な構造に注目した新しい記述モデルの提案を行った。さらに、医療現場でのコミュニケーション支援に必要な911単語の医療用手話表現を専門家チームを作り作成し、モーションキャプチャにより3次元動作収集を行い、医療用単語手話データベースを構築した。また、わかりづらい医療用語などには手話で解説文の作成を行った。3次元動作解析ツールを開発し、構築した医療用手話単語の形態素切り出しと分析の作業を開始した。本研究では、手話の言語認知過程の解明、手話動作の自動生成・合成を支援する記述法の研究、およびアニメーションによる情報提供・コミュニケーション支援へ応用することを目的としている。目的を達成するために本年度は、実施計画に基づき下記の課題について実施した。1.医療用手話語彙の選定と動作の収録:既存の全日本ろうあ連盟と広島県手話通訳問題研究会より出版されている医療用手話単語の動作を手話の音韻規則的に解析し、不適切な動作、意味的にわかりにくい動作の語彙は新たに動作作成作業を行った。必要と判断したがないものは新たに作成を行った。その結果、歯科関係の語彙を除いて、モーションキャプチャ候補語彙として異動作同義語を含め686単語抽出し、東映ツークン研究所にて3次元動作と2方向からの映像の収録を行った。3.TVMプレーヤーによる手話アニメーションシステムの構築では、情報提示に必要となる男女2体の医師キャラクタモデルを、手話の読みやすさ、親しみさ、表現の分かり易さを基に設計・制作を行い、手話動作分析ツールを用いて、モデルの骨格構造の適切性と共に、情報提示に利用できる品質であることを確認した。4.手話の言語認知と記述法では、1,000単語を提案しているNVSGモデル記述を行った。その過程で、NVSGモデルの見直し作業を行い、形態素のカテゴリ分類の方式を検討した。また、分析を通して、必要手形の数え上げで音韻的に異なる61手形の抽出ができた。最終年度となる本年度は、実施計画に基づき下記の課題について実施した。1.医療系手話単語の見直しでは、手話母語者、通訳士、医療関係従事者の協力により、意味内容と手話動作の一貫性、手話動作制約条件により136単語の手話形の変更、昨年度の単語に追加すべき使用頻度語彙調査・検討から新たに158単語の医療系手話単語の手話形の決定を行い、変更単語、新抽出単語をモーションキャプチャにより254単語の3次元動作の収録を行った。次に、例文作成では、聴覚障害者に説明を必要とする53医療系単語に対して例文の作成とその手話訳の作成を行い、モーションキャプチャにより3次元動作の収録を行った。2.手話の形態素レベルでの記述では、昨年度の記述結果の分析作業を行い、新たにNVSG要素モデルとし使用する記号群の決定を行った。また、形態素の構造分類、パラメータ構造の抽出、類辞(CL)の分類を行った。3.BVH(BioVision Hierarchy)形式のデータを用いて提案しているNVGS要素モデルを基に形態素分析・編集エディタの設計・開発を行った。基本機能を開発したエディタと手話アニメションエンジンとしてTVMLを用いて医療系手話電子化形態素辞書の構築を行った。最終年度のまとめとして、国際会議に3編の投稿を行い採択となった。また、NVSG要素モデルに関しては学会の論文誌へ投稿を行った。今後の課題は、手話の一般単語の記述形式、NVSG要素モデルからの手話動作の合成方法について検討を行うことである。1.簡易手話解析エディタを構築することにより、昨年度撮影した711語の医療用手話語彙の形態素の構造分析を手話形の確定した550単語について行った。記述方法は、代表者の提案するNVGS形態素記述を用いた。その結果、医療用手話では、CL(Classifier:類辞)と呼ばれる表現形態が多く採用されていた。2.撮影単語の表現意味と動作一貫性の分析を手話母語者、手話通訳士、医療関係者とともに行い、244単語の手話形を見直すとともに、一貫性を保持した手話形を検討した。また、追加すべき医療語彙の検討から、新たに83単語の手話形の決定を行った。また、医療窓口での支援の立場から、66医療用語に対する手話説明文を作成した。その結果、327単語、66例文の3次元動作を昨年と同様に東映のツークン研究所においてモーションキャプチャによる収録を手話母語者により行った。

3.手話における非手指信号の重要性検証のため、3Dアニメーションモデルの手話母語者、通訳者による実映像、表情なしアニメーション、表情付アニメーションによりる視線計測のい予備実験を行い、表情のあるなしでの顔への停留度が、表情なしアニメーション、表情付きアニメーション、実映像の順で高くなっていく傾向がを示唆された。4.昨年度収録分で手話動作の確定した医療用手話単語を用いて、モーションキャプチャデータから変換したBVH(BioVision Hierarchy)形式のデータを用いて、任意の視点から手話動作を形態素単位で再生できるNVSG形態モデルによる医療用手話データベース構築を開始した。本研究で最も重要な点は、医療用手話単語の動作の選定作業である。当初の計画では2年間かけ既存の語彙分析作業、撮影語彙の抽出、そして動作収集を行う計画であった。手話語彙検討において、研究協力者の全面的な協力が得られ、数回の合宿で集中作業を行うことができ、500語彙の目標に対して686語彙の動作と映像収録ができたことによる。これにより、収録単語の十分な見直し作業が余裕をもって次年度からできることになる。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究で最も重要な点は、医療用手話単語の動作の選定作業とNVSG形態素モデルによる形態素記述である。昨年度の撮影語彙の見直し、進出単語の撮影など順調に進行して、目標のの800単語以上収録が完了した。さらに、NVSG記述のための解析ツールの順調に構築ができ、世界初の形態素レベルでの3次元動作を任意視点で再生することが次年度以降できるようになった。また、支援の立場から、重要医療例文66カテゴリーのモーションキャプチャによる収録も終了できた。アニメーション認知からは、非手指信号の機能解析のための視線計測実験を開始した。次年度は、当初の計画を遂行する予定である。医療用手話単語では、音韻規則、動作のやりやすさ、分かり易さから、新しい動作を含め語彙の選定作業を行った。その結果できた語彙集は非常に有益なものと考えられる。当初予定にはなかったが、一般への普及を図るためイラストを起こし配布できるか検討を行う。権利関係がクリアできればTVMLによるアニメーション画像での配布も視野に入れる。終了年度は、纏めへ向けた当初の計画を遂行する予定である。医療用手話単語では、音韻規則、動作のやりやすさ、分かり易さから、NVSG形態素モデルによる医療用手話単語の3次元データによるデータベース構築作業を行う。また、医療支援の目的から、手話例文による情報提供方法の検討を行う。纏めとして、学会誌への投稿の準備作業、次のステッップへの新たな課題の検討も行う。当初予定にはなかったが、肖像権、著作権などの問題がクリアできれば、DVDなどの媒体により、一般への普及を図るため実映像、3次元手話アニメーションを用いた医療手話語彙データベースの配布も視野に入れる。
セラミックスウィスカ-とアルミニウム合金スラリ-との複合化に関する研究

本研究では、Alー5%Cu合金を固液共存状態で撹拌することにより、高粘度の合金スラリ-を作製し、濡れ性改善処理等一切おこなうことなく、スラリ-の粘性力を利用してsicウィスカを金属中に複合化するための諸条件を調べることを目的とした。その結果、以下のことが明かとなった。1.初晶固相率の影響:初晶固相率が0.3から0.5へと増加するに伴い、複合化状態は次第に良好となった。特に、固相率0.45以上の場合には、ほとんどすべて良好な複合化が得られた。いずれの固相率においてもウィスカ予熱の影響は明瞭には認められなかった。2.初晶粒度の影響:Alー5%Cu合金に微細化剤としてTi・Bを0.3%添加することにより、初晶粒子の平均粒径を500μmから250μmへと微細化した結果、ウィスカの予熱の有無に拘らず、いずれの固相率においても、ほとんど複合化できなかった。逆に、Cu組成を3%に減少することにより、初晶粒子の平均粒径を約1700μm程度に大きくすると、予熱しない場合には、固相率の増加に伴い、良好な複合化が得られるようになった。しかし、予熱をおこなうと複合化できなかった。これよりウィスカの複合化に対しては、ウィスカが毛玉になっており、その状態で合金スラリ-中へ添加されることを考え併せると、合金スラリ-は毛玉を取り込み易い初晶粒度に調整される必要があると考えられた。さらに、本複合化法の短所である、撹拌時に雰囲気を巻き込むことにより気孔を生成する問題を解決するため、合金スラリ-を半溶融状態で押出することにより、気孔の除去についても検討し、以下のことが明かとなった。レオキャスト材を再加熱し、半溶融状態で加圧することにより、スラリ-中の気孔は固相率に拘らずほとんど全て除去できた。その時の加圧力は、ダイカスト法や溶湯鍛造法の加工成形時における加圧力(6001600kgf/cm^2)で十分に除去が可能であった。
琉球列島干潟域における魚類群集構造の解明－緯度勾配と生活史特性による影響－

7地域44地点(九州,種子島,奄美大島,沖縄島,宮古島,石垣島,西表島)のデータを用いて,群集構造の地理的変化について解析した.その結果,種多様性と面積の間には相関が認められなかった一方,南方で多様性が高くなる緯度勾配がみられた.群集構造に着目すると,種子島を境に九州ー奄美大島間で異なった.これは,黒潮のバリアによる南方からの仔稚魚の運搬の阻害,気候の違いによる熱帯種の減少が主な原因だと考えられる.一方,奄美大島以南の群集構造は,緯度に伴った変化がみられず,同じ島嶼内の干潟間での類似度が低かった.本地域では熱帯種の割合が高く,温帯種よりも高水温の影響を受けにくい熱帯種が主な構成種であったことから,夏季の水温に影響を受けにくかった可能性がある.さらに,奄美大島以南では,熱帯種かつ遇来種の割合が増加したことから,多様な魚類が無作為に干潟タイドプールへ加入していると考えられた.奄美大島以南では,緯度による群集構造の変化がなかった一方,例え同じ島嶼内の干潟間であっても,底質タイプ(泥質か砂質か)によって群集構造が異なった.そこで,奄美大島以南で,底質タイプによる群集構造の差が生じた要因を検証するため,優占種8種について,Habitat Suitable Modelで微細環境を推定した.その結果,各底質タイプにおける優占種と指標種は,異なる2つのグループを形成した.各グループの選好した微細環境は,泥質グループで泥分が多く,底質硬度が低い干潟,砂質グループでその反対の干潟であった.また,各グループの種同士は,ネットワーク上で近接したことから,同じハビタットで同所的に出現したことが示された.すなわち,各底質タイプでの優占種は,それぞれの底質タイプのスペシャリストだと考えられた.以上のことから,底質タイプによって構成種が異なり,微細環境の違いに影響を受け,群集構造が異なったと考えられた.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。1.琉球列島の干潟域において,魚類群集構造の地理的変化を調べるため,2016年710月に九州,宮古島と石垣島の合計25地点で1平方mのコドラートを合計604個設置し,魚類採集と環境計測を行った.これまでに蓄積した奄美大島,沖縄島,西表島のデータと合わせて群集構造の地理的変化について解析したところ,低緯度の島嶼では,多様性が高い地点が多い傾向がみられた.出現種を科ごとにみると,ハゼ科魚類が種数,個体数ともに優占し,低緯度で顕著に多様性が高かった.干潟域の多様性に緯度勾配がみられるのは,優占するハゼ科魚類の多様性を反映しているためと考えられた.また,調査地点間で群集構造の類似度や,各島における温帯種と熱帯種の割合から,琉球列島における干潟域の群集構造は,低緯度になるのに従って構成種が温帯種から熱帯種へ置き換わることが明らかとなった.また,沖縄島以南では,同じ島内であっても群集構造が底質ごとに異なることがわかった.2.より小さなスケールで干潟域の群集構造が季節的,地理的にどのように変化するか明らかにするため,沖縄島北東部で,周年にわたりコドラートを用いた定量調査を行った.便宜的に1年を四季に分け,各季節に干潟4ヵ所で, 10個のコドラートを設置し,出現種の記録と体長測定を行った.その結果,水温が高くなる春と夏に種数,個体数が多くなる傾向がみられた.3.干潟域で優占する魚類の生活史特性を明らかにするため,沖縄島大保川において優占するミナミアシシロハゼについて,毎月一回,曳網による採集を行った.生殖腺の組織学的観察から産卵期は15月であること,体長モードの変化から1年で死亡する年魚であることが明らかになった.また,本種は水温が低下する12月以降,急速に成長・成熟し,産卵することから,低水温が本種の再生産に多大な影響を与えると考えられた.今年度の作業によって,琉球列島の干潟のある島嶼はほぼ網羅的に調査することができた.また,学会に参加することで,他研究者との交流ができ,地点数を予定以上に増やすことができた.7地域44地点(九州,種子島,奄美大島,沖縄島,宮古島,石垣島,西表島)のデータを用いて,群集構造の地理的変化について解析した.その結果,種多様性と面積の間には相関が認められなかった一方,南方で多様性が高くなる緯度勾配がみられた.群集構造に着目すると,種子島を境に九州ー奄美大島間で異なった.これは,黒潮のバリアによる南方からの仔稚魚の運搬の阻害,気候の違いによる熱帯種の減少が主な原因だと考えられる.一方,奄美大島以南の群集構造は,緯度に伴った変化がみられず,同じ島嶼内の干潟間での類似度が低かった.本地域では熱帯種の割合が高く,温帯種よりも高水温の影響を受けにくい熱帯種が主な構成種であったことから,夏季の水温に影響を受けにくかった可能性がある.さらに,奄美大島以南では,熱帯種かつ遇来種の割合が増加したことから,多様な魚類が無作為に干潟タイドプールへ加入していると考えられた.奄美大島以南では,緯度による群集構造の変化がなかった一方,例え同じ島嶼内の干潟間であっても,底質タイプ(泥質か砂質か)によって群集構造が異なった.

そこで,奄美大島以南で,底質タイプによる群集構造の差が生じた要因を検証するため,優占種8種について,Habitat Suitable Modelで微細環境を推定した.その結果,各底質タイプにおける優占種と指標種は,異なる2つのグループを形成した.各グループの選好した微細環境は,泥質グループで泥分が多く,底質硬度が低い干潟,砂質グループでその反対の干潟であった.また,各グループの種同士は,ネットワーク上で近接したことから,同じハビタットで同所的に出現したことが示された.すなわち,各底質タイプでの優占種は,それぞれの底質タイプのスペシャリストだと考えられた.以上のことから,底質タイプによって構成種が異なり,微細環境の違いに影響を受け,群集構造が異なったと考えられた.平成29年度は,沖縄島の干潟域における魚類群集の季節変動や,優占的に出現するハゼ科魚類の生活史に関する調査を継続する.また,これまでの調査で採集してきた標本の解析を継続的に行い,それらの結果をまとめて,論文投稿を目指す.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
位置依存型ランダム力学系における間欠カオスのエルゴード理論的研究

本研究は、決定論的区間力学系における間欠カオスに関する私の研究成果を発展させて、位置依存型ランダム力学系においても見られる間欠カオスをエルゴード理論的に解明することを目指してきた。そして、カオスの確率論的エルゴード理論的研究の発展に寄与しようとするものであった。今年度は、間欠カオスを生じるあるクラス(前年度に示した以外のもの)の位置依存型ランダム力学系に対して、ルベーグ測度に関して絶対連続なエルゴード的不変測度が存在することを示し、その不変測度が無限測度になるための条件を見いだすことを目的としてきた。内外の研究者との有益な討論などを経て、次に述べるようなことがわかった。詳細な条件は省略するが、位置依存型ランダム写像を構成する一次元写像のひとつが、中立的不動点をもつような写像で、他の一次元写像が区分的に拡大的な写像ある場合に、位置依存型ランダム写像がルベーグ測度に関して絶対連続な不変測度をもつ。また、適当な条件を付加すると、この不変測度はエルゴード的になる。さらに、位置依存型ランダム写像を構成する中立的不動点をもつような写像に対して中立的不動点の近傍で適当な条件を与えた上で、中立的不動点をもつような写像が選択される位置依存確率が中立的不動点に近づくにつれて1になるように設定すれば、ルベーグ測度に関して絶対連続な不変測度は無限測度になる。なお、この研究の成果は現在論文にまとめているところである。また、成果の一部は日本数学会において口頭発表する。本研究は、決定論的区間力学系における間欠カオスに関する私の研究成果を発展させ、位置依存型ランダム力学系においても見られる間欠カオスをエルゴード理論的に解明することを目指しており、カオスの確率論的エルゴード理論的研究の発展に寄与しようとするものである。本年度は、間欠カオスを生じるあるクラスの位置依存型テンダム力学系に対して、ルベーグ測度に関して絶対連続なエルゴード的不変測度の存在を示し、時間的に可能なら、その測度が無限測度かどうかの判定基準をつくることを目的としてきた。そして、次に述べるような結果を得た。決定論的区間力学系においては、与えられた写像のfirst return mapの不変測度からもとの写像の不変測度を構成する方法が知られている。この方法を、位置依存型ランダム力学系に対しても使えるように一般化した。間欠カオスを生じる位置依存型ランダム力学系のいくつかの具体例の中から、そのfirst return mapの不変測度がわかりやすい形をしているのものを選び、上記の一般化された方法の有用性を検討した。その結果、上記の一般化された方法は有用であり、考察した位置依存型ランダム力学系には、ルベーグ測度に関して絶対連続なエルゴード的不変測度が存在することがわかった。また、決定論的区間力学系の場合に比べて煩雑な計算が必要ではあるが、少なくともここで考察した例についてはもとの写像の不変測度が無限測度かどうかの判定が可能であることがわかった。さらに、無限不変測度をもつ位置依存型ランダム力学系が実在することも確認できた。本年度は、間欠カオスを生じるあるクラス(前年度より広範なもの)の位置依存型ランダム力学系に対して、ルベーグ測度に関して絶対連続なエルゴード的不変測度の存在を示し、その不変測度が無限測度になるための条件を見いだすことを目的としてきた。そして、内外の研究者との有益な討論などを経て、次に述べるような結果を得た。ルベーグ測度に関して絶対連続なエルゴード的無限不変測度をもつ位置依存型ランダム力学系の例を前年度に見いだしていたが、その力学系を含むようなクラスとして、"slow down systems"というものを考えた。そして、この系がルベーグ測度に関して絶対連続なエルゴード的不変測度をもつための条件を得た。また、この不変測度が無限測度となるための条件も明確になった。さらに、位置依存型ランダム力学系においても、不変測度の存在が示されていれば、個別エルゴード定理に類似した定理は成り立つことがわかった。なお、"slow down systems"は位置依存型ランダム力学系の中では特別なものである。今後はより一般的な位置依存型ランダム力学系に対して研究成果を発展させなければならない。

さらに、位置依存型ランダム写像を構成する中立的不動点をもつような写像に対して中立的不動点の近傍で適当な条件を与えた上で、中立的不動点をもつような写像が選択される位置依存確率が中立的不動点に近づくにつれて1になるように設定すれば、ルベーグ測度に関して絶対連続な不変測度は無限測度になる。なお、この研究の成果は現在論文にまとめているところである。また、成果の一部は日本数学会において口頭発表する。
糖加水分解酵素阻害剤による免疫回復療法開発に関する研究

O-結合型糖鎖の切断状況により一過性に機能するGcMAFの血中安定性向上により、がんに対する免疫応答の維持を期待できるため、αGalNase阻害による新しい免疫調節抗がん治療研究を行った。阻害剤を用いて、ヒト肝がん由来株化細胞の粗酵素に対する阻害研究を行った結果、本酵素活性を認め、これに対して良好な阻害能を確認した。ヒトαGalNaseに対して阻害効果が認められたため、GcMAFの効果持続性改善に期待できる結果であると考えられる。また、GcMAFの糖鎖構造を質量分析装置を用いて解析した結果、微量ではあるもののαGalNAcが結合したGcMAFの存在を確認した。Gcプロテインは糖鎖修飾されたタンパク質であり、マクロファージの活性化に関与している。このタンパク質のマクロファージ活性型はGcMAFとよばれ、O-結合型α-GalNAcを有している。がん患者においては免疫機能の低下がみられ、GcMAFの投与によって改善されるが、効果が持続しないことも報告されている。本年度は、がん患者の血中でα-GalNAcを切断するNアセチルガラクトサミニダーゼ(α-GalNAc-ase)の活性上昇が報告されていることに着目し、がん由来細胞株におけるα-GalNAc-aseの活性について検討した。具体的には、ヒト肝がん由来株化細胞の酵素活性を調べ、さらに有機合成したα-GalNAc-ase阻害剤の効果を検討した。ヒト肝がん由来株化細胞HepG2とヒト子宮頸がん由来株化細胞HeLaの培養外液と細胞からタンパク質を抽出し、それぞれにPNP-α-GalNAc(最終濃度1 mM)を基質として加え37 &#730;Cで1時間反応した。この後タンパク質を変性し除去した。遊離したPNPを定量してα-GalNAc-ase活性とした。この結果、HepG2はHeLaに比べてα-GalNAc-aseは40倍の活性を示した。培養外液においてはいずれも検出限界以下であった。このことからHepG2は細胞内小器官内に酵素を有していることが推察された。一方、試験管内での鶏の肝臓から得られたα-GalNAc-aseに対するα-GalNAc-ase阻害剤による阻害剤実験では、nMオーダーの阻害活性を確認したのでHepG2の酵素に対する効果も期待できる。本年度は提案時計画では阻害剤の委託合成を行う予定であったが、企業との協議の結果不可能となった。このため、急遽少量を合成、調製し、その後の培養細胞実験での検討に使用することとし研究を進めた。糖タンパク質であるGcプロテインは、O-結合型糖鎖の切断状況により一過性に機能体としてマクロファージ活性化因子(GcMAF)となる。単糖(αGalNAc)が結合したGcMAFの血中での安定化により、がんに対する免疫応答の維持を期待できるため、αGalNAc分解酵素(αGalNAc-ase)阻害による新しい免疫調節抗がん治療を期待し研究を行った。合成したαGalNAc-ase阻害剤を用いて、ヒト肝がん由来株化細胞HepG2から抽出した粗酵素に対する阻害研究を行った結果、HepG2細胞において本酵素の活性(43nmol/mg/h)が認められ、これに対してIC50=230nMの阻害を確認した。この結果は、昨年既に得ていた鶏由来のαGalNAc-ase阻害結果によく一致し、本阻害剤が種を超えて広くαGalNAc-aseに対して阻害効果を有することを示している。また、ヒトのαGalNAc-aseに対して良好な阻害効果が認められたことから、GcMAFの効果持続性改善に期待できる結果であると考えられる。一方、αGalNAc-aseの細胞外液への放出は認められず、文献情報と異なる結果も得られた。がん組織においては、細胞が限定された空間で増殖し、細胞膜などに物理的に大きなストレスがかかると考えられ、一般的には放出されないαGalNAc-aseがリークし、これによってGcMAFの破壊が起こる可能性が示唆された。マウスを用いた研究においては、系統によってαGalNAc-aseの血中活性が異なる結果を得た。がんを引き起こしやすい系統において高いαGalNAc-aseの活性が観察されたことは、非常に興味深い。最後に、入手可能なGcMAFの糖鎖構造について、質量分析装置を用いて解析した。この結果、微量ではあるもののαGalNAcが結合したGcMAFが確かに存在することを確認した。本年度がん細胞由来の細胞株におけるGcMAF破壊酵素の活性を見出したので、この培養細胞系を指標として、GcMAF破壊酵素阻害剤の効果を調べる。合成した阻害剤量は動物実験に十分ではない可能性がある。その場合には分子レベルでの基礎実験を通じて十分なデータを取得しGcMAFが破壊されないことによる、新しいがん治療の基礎とする予定である。

また、GcMAFの前駆体であるGcグロブリンの糖鎖構造をプロテオミクスの手法によって解析し、酵素による破壊と活性との関係を分子レベルで明確にする。生物有機化学挑戦的萌芽研究の初年度の研究であり、想定していた研究成果の発表に至らなかった。このため申請していた旅費経費が発生しなかった。このほかにも微弱ながらの試薬などの購入において輸入品の価格設定変更などの影響によりそう定額を下回った。次年度には国内外学会での発表を予定しており旅費については2年間で計画通りとなる予定である。また、海外から購入する糖タンパク製剤の構造解析を進めるために初年度の差分である約10万円を有効利用する予定である。
金属／担体間の相互作用の制御による天然物中間体の高効率合成

最終年度ということで,研究の仕上げとなる実験と論文の執筆が中心となった。研究開始以来,一貫して行ってきた酸化グラフェンの合成メカニズムの解明は2017年3月に論文として受理された。これにより,従来から指摘されていた,GO合成の再現性向上の一助となったと考えている。また,論文として受理された順番は逆になるが,昨年度論文として報告した酸化グラフェンの酸素含有量制御に関する論文は本研究より得られた知見が基盤になっている。研究を開始した平成26年度から一貫して行ってきたPd/酸化グラフェン複合体を用いた接触水素化反応の開発に関する研究は,当該年度に触媒の構造解析データ(FT-IR,XRD,XPS)を追加し,触媒活性と酸化グラフェンの構造に関する議論が可能となった。昨年度,測定を実施したXAFS分析の結果と合わせることにより,触媒活性種である金属と担体間の相互作用についての考察を得た。28年度が最終年度であるため、記入しない。酸化グラフェンの合成過程において酸化剤である過マンガン酸カリウムの量を変化させることで酸化グラフェン中の酸素含有量を20 w%から60 w%まで5%刻みで制御することに成功した。また酸素含有量60 w%の酸化グラフェンを還元剤の量を調整して還元するによっても60 w%から10 w%まで約5%刻みで酸素含有量を制御することが可能になった。調整した各酸素含有量の酸化グラフェンは赤外吸収(IR),X線光電子分光(XPS),粉末X線回折(XRD)などの機器分析により化学状態を評価した。また,各酸化グラフェンの導電性,金属の吸着量,メチレンブルーの吸着量,ベンジルアルコールの酸化能力を評価し酸素含有量と物性の関連性を調査した。10,30,60 w%の酸素含有量の酸化グラフェンにパラジウム(Pd)を担持させ,Pd/酸化グラフェン触媒を調製し接触水素化反応に応用することで反応性を制御した官能基選択的な水素化反応が達成できた。2015年5月にX線吸収微細構造(XAFS)を用いて触媒の構造解析を行い反応性制御の詳細なメカニズムを解明する予定である。また,研究を進めていく中で酸化グラフェンが芳香族脱水素カップリング反応の酸化剤として働き,炭素-炭素結合の形成反応に有効であることを見出した。反応後,回収される酸化グラフェンは酸素官能基が除去され共役系が回復しているため,良好な導電性を示すようになり導電性材料としての利用が可能になる。また本反応では酸化グラフェンの酸素官能基が酸化剤として働いており,金属を使用しないクリーンな反応系である。機器分析を行い反応メカニズムを明らかにし,2015年度内ジャーナルに投稿する予定である。2014年度から行ってきた酸化グラフェンの酸素含有量の制御,酸化グラフェンを用いた酸化反応に関する研究成果をまとめ,論文として発表した。酸化グラフェンの精密合成を指向した酸化グラフェンの合成メカニズムの解明を行った。酸化剤であるマンガンの挙動や価数の変化,またグラファイトの構造変化を分析した。その結果,酸化グラフェンの合成メカニズムの概要を把握することが可能になり酸化グラフェンの精密合成や大量合成が可能となった。これまでに酸素含有量を変えた酸化グラフェンにパラジウムを担持し,接触水素化反応に応用することで官能基選択的な還元反応ことが可能であることを見出している。XAFSを用いて触媒の構造解析を行ったこところ高酸素含有量の酸化グラフェンに担持した触媒と低酸素含有量の触媒でパラジウムの価数変化の挙動が異なることが分かった。グラファイトの酸化メカニズムを解明し,これを基に酸化グラフェンの精密合成法を確立した。これにより酸素含有量を制御した酸化グラフェンをつくり分けることが可能になった。酸素含有量を制御した酸化グラフェンの物性を評価し触媒設計のための指針を得た。2015年度は3報の論文を発表した。このうち1報は本研究の根幹を担う研究内容であるため当初の研究計画は予定通り達成できていると判断した。酸化グラフェンの酸素官能基量と官能基の種類の制御に精力的に取り組み、酸素官能基量は精密に制御することが可能になった。導入する酸素官能基の制御は完全とは言えないが酸化方法を変化させることで概ね達成できるようになった。また合成したそれぞれの酸化グラフェンについて物性の評価を行い,酸化グラフェンの応用開発に向けて体系的な指針を示すことに成功した。Pd/酸化グラフェンを用いた接触

水素化反応への応用はXAFSによる触媒状態の解析を行い官能基選択性発現に関するメカニズムに関する有益な知見を得た。2015年度に再度XAFSを用いた触媒の構造解析を行いより詳細なメカニズムを明らかにする予定である。酸化グラフェンの物性を評価していく過程で酸化グラフェンが酸化剤として働くことを見出し,有機合成上重要なC-C結合形成反応に展開している。2016年度は最終年度であるため,研究成果の論文化を念頭に研究を進めていく。酸化グラフェンの精密合成法の確立や酸素含有量を変化させた酸化グラフェンの基礎物性評価は完了したため本年度は金属/酸化グラフェンの触媒活性評価や構造解析を中心に行う予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。Pd/酸化グラフェン触媒による水素化反応は本年度に再度XAFS測定を行いより詳細な触媒の構造解析を行う。Pd以外に白金(Pt),イリジウム(Ir),ルテニウム(Ru),ロジウム(Rh)などの金属を酸化グラフェンに担持させ同様に接触水素化反応,酸素酸化反応における酸素含有量と反応性の関係を明白にする。金属によっては配位子交換で酸化グラフェンに固定化できない可能性があるため,ナノ粒子化して担持する。また,酸素含有量の低い酸化グラフェンでは強いπ-π相互作用により凝集し比表面積の低下が起こることを確認している。当グループでは還元型酸化グラフェンにイオン性界面活性剤を添加することで還元型酸化グラフェンの層間距離が広がり触媒活性が向上することを見出している。イオン性アミノ酸は対イオンをチューニングすることで界面活性剤としての機能を最適化でき,またアミノ酸由来の不斉中心を有している。イオン性アミノ酸に性界面活性剤や不斉源としての機能を担わせ,凝集防止による高比表面積化と不斉環境の構築を行う。昨年度,酸化グラフェンの物性を調査していく中で酸化グラフェンが酸化的カップリング反応の酸化剤として有効であることが明らかになった。この反応はメタルフリーで進行し.炭素-炭素結合をマイルドな条件で形成することができるため,グリーンケミストリーの観点から非常に魅力的な反応である。本反応の適応性,有機合成への応用可能性を調査し,酸化グラフェンによる酸化的カップリング反応とPd/酸化グラフェン触媒による触媒反応を組み合わせたハイブリッド型の反応を構築していく。
人為的歯の移動にともなう歯周組織の骨吸収能

この研究の目的は人為的歯の移動を施した歯周組織を器官培養系にうつしそれらの骨吸収能を測定することにある。またこの系を使うことにより、人為的歯の移動が多くの薬物やホルモンによってコントロールをうけるメカニズムが解明されるであろう。本研究の成果及び知見は次の4つに要約される。1.人為的歯の移動の確立:ラット2前歯に相反的な側方拡大力(30g)が加わるようなヘリカルト-ジョンループを装着し1日から7日おいたころ頬側歯槽骨において破骨細胞の出現と骨吸収が増加した。2.骨吸収能を測定する骨の培養系の確立:新生(一日齢)マウスに^<45>CaCl_2をプレラベルし、4日後に頭蓋骨(カルバリア)を摘出し、直ちに培養系にうつす。このとき用いる培養液は5%の馬血清と抗生物質を含んだBGJbである。この系にPTH、PGE_2、PGI_<-2>の誘導体(OP41483)、そしてTXA_2の誘導体(STA_2)をそれぞれ加えると、培養液中に放出される^<45>Ca(骨吸収能)が増加する。それ故この系はinvitroでの骨吸収能の測定に利用できる。3.人為的歯の移動を施した歯周組織の器官培養系の検討:摘出歯周組織は上記2の器官培養系で24時間以内の生活活性を示した。4.人為的歯の移動を施した歯周組織のinvitroでの骨吸収効果:本研究をinvitroで行うことは困難であったが、対照群と実験群の歯周組織の骨吸収能の差が検出可能となった。しかしこの系を確立するためには(1)矯正刺激という局所に限定された炎症性反応ではおそらく微量のケミカルメディエーターしか関与しておらず、検出が難かしい。(2)組織摘出時の機械的刺激が強く他の因子の影響がマスクされてしまう。(3)骨歯、歯根膜、歯肉など種々の組織の器官培養法は単一組織の培養に比べて条件設定が難しい。などの点を残しているので、今後微量な生化学物質にも反応する免疫組織化学的手法の併用も必要となるであろう。前年度に引き続き、人為的歯の移動を前歯に施したウィスター系ラット雄体重約300gの頬側歯頚部歯周組織を用いて器官培養を行った。培養条件等はすべて初年度に行った系で統一した。先ず予備実験として【^3H】-チミジンのDNAへの取り込み実験の結果ラットの歯周組織は死骨に比べ【^3H】-チミジンの取り込み量が多かった。そこで本実験として、前年度と同様の方法で【^(45)Ca】のリリースを測定した。人為的歯の移動期間を1,6時間,1,3,5,7日とし、静置培養及び回転培養を行った。また、断頭10分前のラットに非ステロイド系抗炎症薬(ヴェノピリン)を静脈内注射したりして、その変化を対照群と比べたが、いずれも有意差は出なかった。さらに摘出部位をWaldo法を施した臼歯に変えたり、臼歯と前歯を同時に同一の培養液中に加えて培養を行ったりしたが、やはり対照群との有意差は見い出せなかった。

そこで前年度の報告における第2の方法、すなわち組織を摘出後直ちに液体窒素にて凍結割断し粉末状とし、その脂質、あるいは蛋白を抽出して培養液中に添加して骨吸収能を測定したが、この方法においても対照群との有意差は出なかった。対照群と人為的歯の移動群との間に統計学的な有意差が見い出されなかった原因として(1).矯正刺激という局所に限定した炎症性反応では、おそらく微量のケミカルメディエーターしか関与しておらず、検知できる水準に達し得ない。(2).組織摘出時の機械的刺激が強く他の因子の影響が検知できない。(3).骨,歯根膜,歯など種々の組織から成る歯周組織の器官培養の方法についてはまだいくつかの問題点を残しており、その問題点を1つずつ解決していく必要がある。などがあげられる。これらを検出するには免疫組織化学的な方法の導入の必要性が考えられる。