hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
時間依存法による原子・光現象の量子制御

Itin博士の鋭意努力が結実し、以下の3項目について価値ある成果を得た。1)振動磁場による開放BEC波束の準安定化解放された希薄原子BECは、原子間有効相互作用が斥力ならば膨張し、引力ならば収縮して崩壊する。効相互作用をフェッシュバック共鳴近傍で変調すると、自由空間での準安定化が可能である。準安定化の条件を吟味し、新しい近似解を提示した。これまで安定なソリトンと思われていたものが実は、単に準安定であること、位相がこれまでの放物近似から大きく外れることなどを示し、論文1に発表した。2)アトムチップBECの2分割と量子渦発現アトムチップ上でのBECの操作は干渉計の製作および物理計測に極めて重要であるので、世界中の実験家が開発を競っている。Ketterle博士率いるMITグループは近年アトムチップを用いてBECの「緩やかな」分割を試みたにも関わらず、量子渦が発生した。トポロジー的な原因と動的な原因があることを、世界に先駆けて示す有意な数値計算を行い、分割による量子渦発生のメカニズムを調べた。「緩やかさ」はラーマー才差周期に比較すべきであり、トポロジー的にはMIT実験は決して「緩やか」ではないため量子渦が発現ることや、動的な発現機構も可能であることなどを示し、論文2に発表した。3)断熱および非断熱効果によるBECの状態変化2状態間の遷移過程として近似的に記述できるBEC現象は多いが、動的な過程についての理解は不十分である。例えば、2重井戸間のBECの遷移問題や原子BEC状態と2分子BEC状態間の遷移などは酷似したハミルトニアンによって記述される。しかし、BECの理論研究者間にも不正確な理解がみられる。そこで、具体例を総合的に扱い、断熱/非断熱的な動的過程の記述を詳述する論文を執筆し、投稿した。また、これまで他の研究者によって発表された論文中の概念的な誤謬を指摘して、今後の発展の指標を与える論文も投稿した。なお、現在準備中の原稿のpreprintは、以下のアーカイバーから入手可能である。試行プログラム開発用の32ビットペンティアムCPU(DUAL)搭載の高速パーソナルコンピュータを導入した。1)ボーズ・アインシュタイン凝縮体における時間発展2準位問題における非線形Landau-Zener問題の解を求めた。これまでに知られている特定の初期値に対する線形の時間変化の場合を一般化して、古典力学におけるseparatrix crossing問題に対比させて解を得た。また、散乱長を時間変化させることによって自由空間中でBECを安定化させる問題に関して、非ガウシアン型の変分関数による手法を導入して、これまでの近似解にない精度で物理量を計算するのに成功した。さらに、1次元空間での非線形微分方程式の解と、古典力学の解との類似性から非線形シュレーディンガー方程式の新奇な定常解を求めた。2)時間に依存する電磁場中の量子物質系の解析と制御に適したアルゴリズムの開発は現在継続中である。以下の2項目について成果を上げて、項目1)については論文をPRAに投稿し、現在加筆修正中。項目2)についてはPRA投稿予定の論文を鋭意執筆中。なお、項目1)と2)についてはすでに、LANLオンライン・アーカイバーに掲載:1)arXiv : cond-mat/0506472、2)arXiv : cond-mat/0603699。1)時間について振動する磁場によって、引力型BECがトラップなしで安定化する現象を解析的および数値的に分析した。多くの著者らが取り扱った方法は、等しく波動関数の位相に2次の動径依存性を仮定するが、数値解の位相はこれと大きく異なるという不備があることを指摘した。従って、BECの準安定化が起きるための相互作用の強度を表すパラメターにどのような臨界値があるのかを種々の変分関数を用いて計算し、各々の信頼性を吟味した。2)2005年にMITのKetterleグループが報告したアトムチップによるBECの分離の実験では、その過程で計らずも量子渦の発生することが観測された。GP方程式を用いた分析を行って、(a)phase imprintingと呼ばれる効果によって渦度の符号の異なる量子渦の対が発生すること、また(b)力学的な効果によって渦度が同符号の量子渦の対が発生すする可能性を示した。今後のBEC操作に対して指針を与える有用な結果を得た。3)100個程度の粒子からなるBECの分割を、1次元井戸の問題として厳密に取り扱う方法で解析中である。これによって、パラメーター空間を適切に選ぶと、相空間内で基底状態の伏見表示に2個の固定点を持つ新奇な状態の存在が分かった。

2)アトムチップBECの2分割と量子渦発現アトムチップ上でのBECの操作は干渉計の製作および物理計測に極めて重要であるので、世界中の実験家が開発を競っている。Ketterle博士率いるMITグループは近年アトムチップを用いてBECの「緩やかな」分割を試みたにも関わらず、量子渦が発生した。トポロジー的な原因と動的な原因があることを、世界に先駆けて示す有意な数値計算を行い、分割による量子渦発生のメカニズムを調べた。「緩やかさ」はラーマー才差周期に比較すべきであり、トポロジー的にはMIT実験は決して「緩やか」ではないため量子渦が発現ることや、動的な発現機構も可能であることなどを示し、論文2に発表した。3)断熱および非断熱効果によるBECの状態変化2状態間の遷移過程として近似的に記述できるBEC現象は多いが、動的な過程についての理解は不十分である。例えば、2重井戸間のBECの遷移問題や原子BEC状態と2分子BEC状態間の遷移などは酷似したハミルトニアンによって記述される。しかし、BECの理論研究者間にも不正確な理解がみられる。そこで、具体例を総合的に扱い、断熱/非断熱的な動的過程の記述を詳述する論文を執筆し、投稿した。また、これまで他の研究者によって発表された論文中の概念的な誤謬を指摘して、今後の発展の指標を与える論文も投稿した。なお、現在準備中の原稿のpreprintは、以下のアーカイバーから入手可能である。
成膜後基板焼入れ処理した窒化チタン被覆鋼の疲労強度とトライボロジー特性

TiN被覆鋼の高機能化手法としての成膜後基板焼入れ処理の有効性や実用性を示すことを目的として,TiN被覆鋼の摩擦摩耗特性と転がり疲労強度に及ぼす成膜後基板焼入れ処理の影響を調べた.その結果,成膜後基板焼入れ処理により,TiN薄膜の耐摩耗性が大幅に改善されること,比較的低い応力レベルにおいて成膜後基板焼入れ処理による転がり疲労寿命の改善効果が得られる可能性のあることなどが明らかとなり,本処理の摺動部品や軸受への実用化の可能性が示された.TiN被覆鋼の高機能化手法としての成膜後基板焼入れ処理の有効性や実用性を示すことを目的として,TiN被覆鋼の摩擦摩耗特性と転がり疲労強度に及ぼす成膜後基板焼入れ処理の影響を調べた.その結果,成膜後基板焼入れ処理により,TiN薄膜の耐摩耗性が大幅に改善されること,比較的低い応力レベルにおいて成膜後基板焼入れ処理による転がり疲労寿命の改善効果が得られる可能性のあることなどが明らかとなり,本処理の摺動部品や軸受への実用化の可能性が示された.これまでに,TiN被覆鋼に成膜後基板焼入れ処理を施すことにより,単に基板硬さが向上するだけでなく,簡便かつ効果的にTiN薄膜の密着強度を改善できることを示した。また,成膜後基板焼入れ処理を施すことにより,TiN被覆鋼の耐摩耗性が向上することもわかってきた。このような優れた効果に着目し,TiN被覆鋼の高機能化手法としての成膜後基板焼入れ処理の有効性や実用性を示すことを目的として,本年度は,特にTiN被覆鋼の摩擦摩耗特性に及ぼす成膜後基板焼入れ処理の影響に関する研究を行った。まず,炭素工具鋼SK3を基板とするTiN被覆鋼に成膜後基板焼入れ処理を行った試験片に対して,ボールオンディスク試験を実施し,TiN薄膜の摩擦摩耗特性を調べた。その結果,成膜後基板焼入れ処理により,TiN薄膜の比摩耗量が低下することや,はく離発生寿命が向上することなどを明らかにした。次に,成膜後基板焼入れ処理による耐摩耗性改善効果の発現機構の解明と,さらなる耐摩耗性向上の可能性を探るために,成膜後基板焼入れ処理の加熱過程に着目し,TiN被覆鋼の各種機械的特性と摩擦摩耗特性に及ぼす成膜後加熱の影響を調べた。加熱温度は,460°Cから860°Cの4種類とした。TiN薄膜の比摩耗量は,加熱処理により低下し,また加熱温度の上昇とともに低下する傾向が認められた。すなわち,成膜後基板焼入れ処理による耐摩耗性の改善効果は,成膜後基板焼入れ処理の加熱過程において発現することがわかった。硬さは,加熱温度の上昇に対して増加した後減少した。一般に,比摩耗量は硬さに依存して変化することが知られているが,本研究の範囲では硬さと比摩耗量の相関は認められなかった。一方,摩擦係数には,加熱温度に対する減少傾向が認められた。したがって,加熱処理による比摩耗量の低下の主要因は,摩擦係数の低下であると考えられた。TiN被覆鋼の高機能化手法としての成膜後基板焼入れ処理の有効性や実用性を示すことを目的として, TiN被覆鋼の摩擦摩耗特性と転がり疲労強度に及ぼす成膜後基板焼入れ処理の影響を調べた.昨年度の研究で,成膜後基板焼入れ処理による耐摩耗性等の改善効果は,成膜後基板焼入れ処理の加熱過程において発現することがわかった.そこで,さらなる耐摩耗性向上の可能性を探るために,加熱温度範囲を460°C1060°Cに拡大し, TiN被覆鋼の摩擦摩耗特性に及ぼす成膜後加熱の影響を調べた.その結果, TiN薄膜の耐摩耗性は,成膜後の加熱温度が960°Cまでは加熱温度とともに向上するが,それ以上の温度では加熱温度に対する低下傾向を示すことがわかった.TiN薄膜の密着強度も同様の傾向を示したことから, TiN被覆鋼の摺動部品としての機能向上を目的とした成膜後加熱の適切な温度は960°C程度であると考えられた.焼入れ温度がこの温度帯の鋼種を基板に採用することにより,優れたTiN被覆鋼を作製できる可能性が示唆された.次に,成膜後基板焼入れ処理の実用化の対象の一つとしてスラストベアリングを想定し, TiN被覆鋼の転がり疲労強度に及ぼす成膜後基板焼入れ処理の影響を調べた.試験には,成膜後に基板の焼入れ焼戻し処理を施した試験片(CQ材),基板の焼入れ焼戻し後に成膜を行った試験片(QC材),未被覆の基板を焼入れ焼戻しした試験片(Q材)の3種の試験片を用いた.最大ヘルツ圧が10002000MPa程度では, QC材が最も長寿命で,続いてQ材, CQ材の順であった.すなわち,この応力レベルでの成膜後基板焼入れ処理による転がり疲労寿命の改善効果は認められなかった.しかし,応力の低下に対する寿命延長の程度は, CQ材で最も大きく,応力の小さな条件下では,成膜後基板焼入れ処理による寿命の改善効果が得られる可能性があることがわかった.
２０世紀初頭の英語圏における日本演劇の上演と相互交渉の調査―郡虎彦と菊池寛を軸に

20世紀初頭の英語圏で上演された日本を題材にした戯曲の中でも、菊池寛と郡虎彦の作品は、日本語で執筆された作品が英語に翻訳・上演される過程での、文化・言語圏の移動による変容が見られる。アイルランド、イギリス、日本における資料調査と専門家との研究情報交換を行い、新資料を発掘・整理した。その研究成果を公開するために、研究分担者と共にシンポジウム及びワークショップを計三回開催したほか、国際学術集会や国際ワークショップを含む国内外の学会で研究発表を行った。それらの研究発表における議論の結果を『日本近代文学』『比較文学』等査読付学会誌で発表し、著書『越境する想像力日本近代文学とアイルランド』にまとめた。本年度は、研究代表者と分担者がイギリスと日本における調査を協力、あるいは手分けして行った。その成果は以下の4点に集約できる。【1.資料の収集と整理】昨年度のロンドンとダブリンにおける調査において収集した資料の整理と分析を、以下の方法で行った。a)郡虎彦の戯曲がロンドンで上演された際の受容言説についての整理と考察(研究成果3)、b)W. B.イェイツによる菊池寛評価と戯曲上演時の調査。特に上演パンフレットの挿絵画家ハリー・クラークにおけるジャポニスムに関する研究(研究成果5)、c)菊池寛、郡虎彦による西洋演劇受容に関する考察(研究成果2)、d)日本演劇が英語圏で受容された背景としてのジャポニスム(研究成果1, 4)。【2.ワークショップ・シンポジウムの企画】関連分野の専門家を招へいして(a)ワークショップ「西洋から見た日本の「近代化」ー英語圏を中心にー」と(b)シンポジウム「英国、インド、日本をめぐるアジア主義とジャポニスム」を開催し研究成果を発表した。関連分野専門家による研究発表と議論・助言・研究協力を得て、本研究課題に関する知見と情報を得ることに努めた。【3.研究成果】論文(1)「20世紀初頭のアイルランドにおける日本の染型紙の受容と展開」、口頭発表(2)「日本近代文学におけるアイルランド文学受容ー翻訳と紹介記事をめぐってー」、(3)「20世紀初頭の英国演劇界における日本とギリシアの結合ー郡虎彦とD. H.ロレンスをめぐってー」(4)「20世紀初頭のアイルランドにおける型紙の受容と展開」(5)「20世紀初頭のアイルランドにおけるジャポニスムーハリー・クラークを中心としてー」において研究成果を発表した。さらに継続して成果を発表していきたい。【4.書籍の購入】日本におけるアイルランド演劇受容および、英語圏における日本演劇受容と関わる資料や研究書を購入した。本年度は、前年度までに実施したイギリス及びアイルランドにおける調査で収集した資料及び研究成果を整理・検討し、研究代表者と研究分担者が、各々著書及び論文、口頭発表の形で研究成果の発表を行った。その実績の概要は以下の点に集約できる。【1.資料の収集・整理と検討】a)菊池寛The Housetop Madman上演時のIrish Times掲載の劇評の発掘と検討。b)九州大学付属図書館蔵郡虎彦旧蔵書調査及び郡虎彦英文戯曲及び評論への影響の検討。c)郡虎彦「鉄輪」のロンドン上演時の劇評の収集・整理と書簡の翻刻。d)郡虎彦「鉄輪」を上演したエディス・クレイグ「パイオニア・プレイヤーズ」の活動調査。e)エレン・テリー、エディス・クレイグらによる女性参政権運動の調査と整理。【2.研究成果の発表】A)著書鈴木暁世(代表)単著『越境する想像力』(大阪大学出版会、2014.2.28、426頁)、B)学術論文・その他(1)鈴木暁世(代表)「日本近代文学におけるアイルランド文学受容ー翻訳と紹介記事をめぐってー」(2)橋本順光(分担)「初恋小説の系譜」(『産経新聞』関西版、2013.8.22、p.1)(3)同「宝探しと『ワンピース』」(『産経新聞』関西版、2014.1.30、p.1)(4)同「魂の入れ替わりと『秘密』」(『産経新聞』関西版、2013.2.27、p.1)、C)口頭発表(1)鈴木暁世「海を越えた戯曲」(2)同「郡虎彦の海外戦略ーその背景と評価をめぐってー」(3)橋本順光「欧州航路と異文化交流大英帝国・横浜・『風土』」(4)同「さがしものは見つかりません!泉鏡花の「金時計」からクールボの「七つのダイヤモンド」までの宝探しの系譜」。【3.関連書籍の購入】日本におけるアイルランド演劇の受容と相互交渉、英語圏における日本演劇の上演に関わる資料及びジャポニスム関係文献を購入した。

本年度は、研究代表者と分担者が主にイギリス、アイルランド及び日本における調査を協力あるいは手分けして行い、予定していた調査をおよそ終えることができた。その成果は以下の三点に集約できる。1.鈴木がロンドン(ヴィクトリア・アンド・アルバート博物館、ロンドン大学SOAS、大英図書館)、ライ、ダブリン(国立図書館、国立美術大学、国立美術館)、橋本がロンドン(ヴィクトリア・アンド・アルバート博物館、大英図書館)等において主要資料の収集、撮影、調書記入、文献の入手を行った。2.英国に残存する郡虎彦及び日本人演劇関係者の書簡について、SOAS、ナショナルトラスト及び大英図書館の協力を得て調査を行い、研究協力者であるSOASのスティーブン・ドッド博士が資料を翻訳し、鈴木が解題を付す作業を行った。3.並行して、日本演劇が英語圏で受容された背景について、各々が所属機関でジャポニスム関係の文献資料を収集した。以上により、菊池寛、郡虎彦の戯曲上演時のポスター、書評、書簡・メモ等、また郡虎彦の戯曲がイギリスのみならずハワイやカナダでも上演された際の資料を発見・整理した。これらの資料は、日本演劇がどのような文脈で英語圏に受容されたのかを解明する基礎的資料となる。このプロセスにおいて、英語圏で日本戯曲が受容される大きな要因となった人物が、ジャポニスムや女権運動といった当時の社会的な動きの中でも大きな役割を果たしていたことが浮かび上がり、日本演劇の受容がジャポニスムの大きな流れの中に位置づけられる可能性が浮かび上がった。成果発表として、研究代表者及び分担者の両名が7月下旬にロンドンで行われた国際会議において、世紀転換期のイギリスにおける日本芸術の受容及び相互交渉という視座で、英語で研究発表を行った。このようなお互いの研究及び資料収集の成果をフィードバックしていく作業は、次年度も行う予定である。最終年度の今年度は、20世紀初頭の英国、アイルランドにおける日本文化の受容について郡虎彦・菊池寛を軸に調査してきた研究成果をまとめ、公開することに重点を置いて研究を推進した。研究成果は以下の4点に集約される(※本年度は2011年度日本学術振興会・頭脳循環プログラムによるロンドン派遣に伴う研究代表者・補助事業期間延長の年度にあたる)。1. 2014年9月26日、研究協力者の橋本順光とともにシンポジウム「環流の比較文学のためにー日英の還流から多国間の環流へー」を開催した。このシンポジウムは、2012年に開催したワークショップ「西洋から見た日本の「近代化」ー英語圏を中心にー」(大阪大学)及びシンポジウム「英国、インド、日本をめぐるアジア主義とジャポニスム」(大阪大学)に続く第3回目の研究成果発表会であり、数々の研究発表と研究成果の共有、議論が行われた。研究代表者は「能「鉄輪」から郡虎彦"Kanawa"ヘーイギリス女性参政権運動と演劇との関わり」と題して研究発表を行った。2. 2014年10月1の研究成果を前年度の研究成果とあわせて加筆・修正し、学術論文「郡虎彦「鉄輪」における改作と自己翻訳ー女性参政権運動と柔術との関わりー」(『日本近代文学』第92集、2015年5月、査読有)として執筆した。
イオン性液体を反応場として新しいペルオキシダーゼ触媒反応

有機媒体中でのリグニン分解酵素活性の最適化を行っている過程で、これら酵素がpHメモリー機能を有することが判明した。すなわち、酵素が最後に体験したpHのコンフォメーションを記憶しているのである。イオン性液体中でpHメモリーが発現するか否か確認したところ、pHメモリーが発現することを明らかにした。また、Lipが疎水性溶媒中では短時間で活性を消失するのに対し、親水性溶媒中では活性消失に時間がかかることも示されている。そこで、用いるイオン性液体と物理化学的性質が類似した親水性溶媒中でLipを前処理(所定時間浸漬後、液体窒素急速凍結/凍結乾燥)し、その後、イオン性液体中へ投入することを試みたが、活性の増大効果は見られなかった。これまで行ってきた、リグニン分解酵素の有機溶媒耐性化において非常に有効な手段として、両親媒性分子との複合体化、あるいは逆ミセル中への酵素の担持があった。しかし、このような手法を用いることによって、酵素の周囲に新しい界面を導入することになり、結局のところ水難溶性基質と酵素の接触効率が低下するという結果も得られた。そこで、本研究では、あくまで、酵素と水難溶性基質が直接接触できる系を検討した。そこで、もう一つの前処理として、酵素を高分子担体に吸着させ、それをイオン性液体に懸濁させる手法についても検討を加えた。これまでのところ、吸着工程の最適化を行った。
気孔孔辺細胞における光情報伝達機構に関する分子生物学的研究

孔辺細胞プロトプラストを用いて青色光依存のプロトン放出に関与するプロテインキナーゼのクローニングを試みた。青色光依存のプロトン放出はミオシン軽鎖キナーゼ(MLCK)阻害剤で阻害されることから、この反応にMLCK様タンパク質が関与することが示唆されていた。孔辺細胞中にニワトリ砂嚢のMLCK抗体と反応するタンパク質の存在を見出したので、この抗体を用いて新たに作製した孔辺細胞のcDNAライブラリーをスクリーニングすると、2個のポジティブクローンが得られた。このクローンはそれぞれ3および4キロベースのcDNAを持っていた。それぞれVFPK1,VFPK2と名付けられたcDNAの塩基配列を決定すると、互いに88%の相同領域を有していたので、まず、VFPK1について詳しく調べた。VFPK1は4個のオープンリーディングフレイムを持ち(ORF1-4)、ORF2はプロテインキナーゼに相同な領域と、キナーゼに必須なサブドメインを有しており、MLCKと約17%の相同性があった。このタンパク質を大腸菌体内に過剰発現させ、そのキナーゼ活性をミエリン塩基性タンパクを基質とするゲル内リン酸化法により測定すると、高い活性が認められた。そこで、このタンパク質を抗原として抗体を作製した。この抗体は孔辺細胞中の17および32kDのタンパク質と反応した。このうち17kDのものは孔辺細胞葉緑体中に、また、32kDのものは細胞質中に存在していた。さらに、詳しく相同性検索を行うと、このORF2はArabidopsisにおいてレトロトランスポゾンの一種として報告されている遺伝子と相同性が高かった。また、ORF4はショジョウバエで報告されているレトロトランスポゾンの逆転写酵素と41%の相同性があった。以上の結果に基づくと、得られたcDNAのコードするタンパク質はプロテインキナーゼ活性を有し、孔辺細胞中に発現し、かつMLCKとある程度の相同性を有していた。しかし、それが青色光依存のプロトン放出に関与するかどうかについては、さらに検討が必要である。光情報伝達の標的となる孔辺細胞原形質膜H^+-ATPaseの活性制御について調べた。単離したソラマメ孔辺細胞プロトプラストから遠心分離等によりミクロソーム膜画分を単離して、原形質膜H^+-ATPaseによるプロトン輸送活性を測定した。この輸送活性が生理的濃度のCa^<2+>に可逆的に阻害される事を見出した。その50%阻害に要する濃度は0.3μMであった。また、ソラマメ表皮にCa^<2+>キレーターであるEGTAを添加して孔辺細胞細胞質のCa^<2+>濃度を低下させると、気孔がひらいた。この気孔開孔はあらかじめ原形質膜H^+-ATPaseの阻害剤であるvanadateを添加しておくと阻害され、EGTAによる気孔開孔は細胞質のCa^<2+>濃度低下により原形質膜H^+-ATPaseが活性化されたためであると考えられた。一方、我々の以前の研究により気孔の青色光情報伝達にその関与が示唆されたミオシン軽鎖キナーゼ(MLCK)の存在について調べた。孔辺細胞中にニワトリさのう由来のMLCKに対するポリクローナル抗体と反応する蛋白質が示された。孔辺細胞のライブラリを作製し、抗体スクリーニングを行ない2個のcDNAクローンを単離した。cDNAの制限酵素処理断片から判断するとこの2個のクローンは同一の遺伝子の断片または全部を持つと判断された。

現在、この遺伝子のシークエンスを行なっている。また、青色光照射によりリン酸化される蛋白質を見出した。この蛋白質はMLCK阻害剤を共存させておくとそのリン酸化が阻害された。この蛋白質を単離精製し、アミノ酸配列の決定を進めている。以下の研究結果を得ている。(1)ソラマメ孔辺細胞のミオシン軽鎖キナーゼ(MLCK)様蛋白質の遺伝子クローニング。以前の研究によりニワトリ砂ずりMLCKに対するポリクローナル抗体と反応する蛋白質(30kDと50kD)が検出されるので、この抗体を用いてソラマメ孔辺細胞のmRNA由来のcDNAライブラリーをスクリーニングした。2つのポジティブクローンが単離され、大腸菌を用いてこの遺伝子の制限酵素地図を作製した。さらに、この遺伝子の全塩基配列の決定を行なった。その結果、この遺伝子がキナーゼドメインを持つことが明らかになり、相同検索の結果ミオシン軽鎖キナーゼと23%の相同性を認めた。しかし、この遺伝子の蛋白質がミオシン軽鎖キナーゼ様の働きを持つかどうか不明である。この遺伝子の産物を大腸菌に過剰発現させたところ蛋白キナーゼ活性を認めた。現在、この蛋白質の抗体を作製中である。(2)青色光照射による孔辺細胞蛋白質の脱リン酸化。以前、青色光照射によりモビリティシフトを起こす蛋白質を二次元の非平衡電気泳動法により見出していたが、その過程でさらに青色光により脱リン酸化される100kDの蛋白質を見出した。この蛋白質の脱リン酸化はMLCK阻害剤に感受性が有り、脱リン酸化酵素の活性化にMLCK様蛋白質のリン酸化活性が関与している事が示唆された。脱リン酸化される蛋白質について現在研究中である。気孔孔辺細胞プロトプラストに青色光を当てると、プロトンが放出され気孔開口の駆動力となることが知られている。しかし、青色光がどの様な情報伝達系を介して原形質膜のプロトンポンプを活性化するのか不明の点が多い。本年度は青色光が100kDaのタンパク質を脱リン酸化し、その脱リン酸化がプロトンポンプの活性化に重要な働きを持つことを見出した。孔辺細胞プロトプラストに30秒の青色光を照射すると光照射後、直ちにプロトンが放出され、2ないし3分後に最大速度に達する。あらかじめ32P-ATPをプロトプラストに添加しておき、青色光照射前に孔辺細胞タンパク質を2次元電気泳動により分離の後オートラジオグラフィを行うと、多くのタンパク質がリン酸化されていた。青色光を照射し、その2分後にタンパク質のリン酸化レベルを調べると、100kDaタンパク質が脱リン酸化された。この脱リン酸化はフォスファターゼ阻害剤カリクレンA(1マイクロモル)に完全に阻害された。一方、青色光依存のプロトン放出もまた、フォスファターゼ阻害剤、カリクレンAとオカダ酸に阻害され、その50%阻害の濃度はそれぞれ4、5と400nMであった。さらに、光依存の気孔開口もカリクレンAとオカダ酸に強く阻害された。また、孔辺細胞原形質膜プロトンポンプに対する抗体を作製しその反応性を見ると、107kDaのタンパク質と反応し、100kDaとは反応しなかった。
混住化地域における近自然型水路工法に関する研究

研究成果の概要を列記すると次のようである。1、基礎実験によって単純ないくつかの形(段落部横断面形状)での流量係数Cを把握し、次に、段落部に自然石を植石した状態での流量係数を実験的に検討した。基礎実験(段落部に四角堰、三角堰、台形堰等を複数個設置)の結果、C≒0.6であった。自然石の実験では、段落部での測定断面を多数の小越流断面に分割し、積算して計算流量を求めたところ、実測値とほぼ一致しC≒0.6であった。当初、自然石の流下方向への影響を想定していたがその影響は特に認められなかった。2、階段式魚道工において、隔壁天端切り欠き部の形状変化に伴う出水時の流況と隔壁の流量係数(平水時)について調べた。その結果、実験流量の変化に伴って擬似階段工流から擬似滑面流へと流況が変化し、擬似階段工流と擬似滑面流が共存する流れも生じることが判明した。C≒0.60.4であった。また、減勢工は、魚道工隔壁がないとして水理設計する場合に比べて小規模であることが判明した。3、山形県内のイバラトミヨの保全の現状等について調べた。調査地は新聞紙上等でこれまで話題となった6地区9事例である。その結果、イバラトミヨは、水質に対する生息範囲は割合に広いことがわかった。また、各調査地のため池等の規模、水深、流量、底質、湧水量等の諸元、保全の経緯と保全工法等についてを示した。本研究は、基礎実験によって単純ないくつかの形(段落部横断面形状)での流量係数を把握し、次に段落部に自然石を植石した状態での流量係数を実験的に検討した。基礎実験は、実験水路段落部に四角堰、三角堰、台形堰等を複数個設置して行った(水路幅:76cm)。実験の結果、流量係数Cは主にE/BまたはE/W(E:堰から上流35cm地点の比エネルギー、B:四角堰の越流幅、W:三角堰の上流側幅)の関数で整理でき、E/BまたはE/Wの増加に伴いC値は幾分大きくなるが、水埋設計にはC≒0.6として良いことが判明した。段落部に自然石(79個使用、3ケースで実験)を植石した実験(水路幅:76cm)では、横断方向に連続的に植石された各自然石ごとの最後部位置と詳細な横断面形状を測定した。この測定横断面を基に、多数の小越流断面に分割した。そして、全幅横断面の最低標高を基準0として小越流断面の流量を積算し計算流量を算出した。ここで、分割した小越流断面が三角堰の例を示す。三角堰式の使用範囲(横断面形状変化点)を越えた場合には、全横断面の最低標高を基準0として、三角堰式ではなく、使用範囲以上の上流比エネルギーを用いて四角堰式により計算流量を求めた。実験の結果、実測流量と計算流量はほぼ一致し、C≒0.6であった。当初、自然石の流下方向への影響を想定していたが、その影響は特に認められなかった。遊佐町洗沢川幹線用水路の段落部(落差:約40cm、水路幅:3.4m、実測流量:0.59m^3/S付近で横断測量、縦断測量等を行い、現場への適用を検討した。最近、中小規模の河川において河川全幅型の階段式魚道工の施工事例がみられるようになってきた。階段式魚道工では渇水時の魚類の遡上、降下を容易にするために、魚道工隔壁天端に切り欠き部を設けるのが一般的で、その形状は様々である。

そこで、この工法を水路の落差部に適用すべく、隔壁天端切り欠き部の形状変化に伴う出水時の流況と隔壁の流量係数(平水時)について実験的(水理模型実験)に検討した。その結果、実験流量の変化に伴って疑似階段工流から疑似滑面流へと流況が変化し、隔壁天端に切り欠き部を有する場合には疑似階段工流と疑似滑面流が共存する流れが生じることが判明した。なお、顕著は撹乱流は発生しなかった。また、隔壁の流量係Cを逆算したところ、0.60.4であった。次に、庄内平野を中心にして、最近進められている近自然型河川工法等について現地調査を行った。その結果、自然石を用いたものが大半であることがわかった。さて、、鶴岡市内の井岡・岡山地区の農業用排水路において、近年イバラトミヨが見つかったことから、生態系への配慮が検討されていた(県営事業)。この地区を事例として、現地観測(水温、流速、水深、水質:DO.pH・EC・濁度、植生など)を行い、まず生息環境を調べた。その結果、イバラトミヨの既往文献による生息環境と比べ、生息環境は広いことが判明した。そして、整備には3面コンクリート水路ではなく、蛇篭等による水路整備が生き物には不可欠であることがわかった。研究実績の概要を列記すると次のようである。1、階段式魚道工では渇水時の魚類の遡上、降下を容易にするために、魚道工隔壁天端に切り欠き部を設けるのが一般的で、その形状は様々である。そこで、この工法を水路の落差部に適用すべく、隔壁天端に切り欠き部の形状変化に伴う出水時の流況等について実験的(水理模型実験)に検討した。その結果、実験流量の変化に伴って擬似段階工流から擬似滑面流へと流況が変化し、隔壁天端に切り欠き部を有する場合には擬似段階工流と擬似滑面流が共存する流れが生じることが判明した。なお、流況の境界では遷移的流れを伴う。また、河川全幅型魚道工における減勢工は、魚道工隔壁がないとして水理設計している場合に比べて小規模であることがわかった。2、山形県内のイバラトミヨの保全の現状、特に保全の経緯と保全工法等について調べた。調査地は新聞紙上等でこれまで話題となった6地区9事例である。結果は次のようである。(1)八ツ面川では農業用排水路網の変化に伴い水質が悪化し、保全工法を施行中であった。県天然記念物指定の東根市小見川等の4事例では「守る会」による看板が設置され、市民への啓蒙活動がなされていた。(2)小見川等ではコンクリートブロック積みによる整備が行われていた。(3)イバラトミヨはDOが小さめの値でも生息しており、水質に対する生息範囲は割合に広いことがわかった。(4)各調査地の水深、流量、底質、湧水量等の諸元を調べた。ため池では水面積は200m^2程で今後保全池を作る場合に参考になろう。
プラズマ照射による組織細胞への分子レベルでの影響の超微形態学的解析

今年度はまず皮膚の創傷治癒過程におけるプラズマ照射による細胞骨格タンパク質の糖修飾(O-GlcNAc修飾)への影響について検討した。細胞内タンパク質に対する放射線照射の作用には、糖修飾(O-GlcNAc修飾)を増加させることが知られている。このO-GlcNAc修飾に注目し、プラズマ照射に引き続いて生じる「細胞内タンパク質の糖修飾への影響」を組織化学的に検討して明らかにすることを目的にした。細胞骨格タンパク質のうち特に創傷治癒の過程で重要な働きをする筋線維芽細胞のα平滑筋アクチンに注目して解析を行った。その結果、高周波電気凝固による創傷皮膚ではα平滑筋アクチンはほとんど発現しないのに対して、プラズマ照射した皮膚では発現することが明らかになった。さらにアクチンにおけるO-GlcNAc修飾部位を調べ、そのうちアクチンの機能に重要な部位を選んで抗O-GlcNAc修飾ペプチド抗体を作製した。この抗体を用いてプラズマ照射した創傷皮膚におけるO-GlcNAc修飾アクチンの局在を免疫組織化学法により検討した結果、O-GlcNAc修飾アクチンは筋線維芽細胞の核および細胞質に局在することが明らかになった。次にプラズマ照射によるドナー血液からの病原性原虫の除去に関する超微形態学的検証を行った。ヒトや動物の血液に寄生し、睡眠病、貧血や発熱を引き起こすトリパノソーマ原虫(Trypanosoma brucei)を研究対象とした。トリパノソーマ原虫は独特な細胞内小器官を持っており、それらの超微細形態変化を走査電子顕微鏡と透過型電子顕微鏡で解析した。その結果、プラズマ照射により原虫に異常なねじれと膨化が生じ、さらに細胞膜が崩壊して死滅していく様子が観察された。その際、プラズマ照射によりミトコンドリアや小胞体の膨化が起こることが明らかになった。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、組織細胞に対する低温プラズマの影響を、皮膚の創傷治癒過程を実験モデルとして使用し、超微形態学的に明らかにすることである。低温プラズマは、止血に有効であり、皮膚の創傷治癒を促進し、上皮組織の再生を促進することが報告されている。特に炎症性皮膚疾患の治療に低温プラズマの応用が期待されている。一方、これまでのところ、ほとんどすべての研究は、光学顕微鏡レベルであったが、電子顕微鏡レベルでの体系的な研究はまだ行われていない。今回、低温プラズマによる創傷治癒過程の分子機構を解明するため、低温プラズマによる止血初期の超微細構造を電子顕微鏡により調べ、高周波電気凝固による止血初期の超微細構造と比較した。さらに、皮膚の創傷治癒に関与するガレクチン-1, -2, -3のこれらの皮膚における発現を免疫組織化学的に検討した。高周波電気凝固による創傷皮膚では、細胞死ならびにコラーゲン線維の熱による変性が観察されたのに対し、低温プラズマ照射した創傷皮膚では細胞死ならびにコラーゲンの変性はほとんど認められなかった。さらに、低温プラズマ照射した創傷皮膚では、表層にパラフィブリルからなる薄膜が形成されることが明らかになった。免疫組織化学的に検討すると高周波電気凝固による創傷皮膚では、ガレクチン-1,-2, -3いずれも発現が抑制されたのに対し、プラズマ照射した創傷皮膚ではガレクチン-1, -2, -3いずれもその発現の増加が認められ、プラズマ照射による創傷治癒におけるガレクチンの重要な役割が明らかになった。創傷治癒の過程で、重要な働きをする筋線維芽細胞の細胞骨格タンパク質に注目して解析を行うため、O-GlcNAc化アクチン抗体、リン酸化アクチン抗体、非修飾アクチン抗体を作製し、予備的な実験を行った。本研究課題の進捗状況は、おおむねは順調に推移していいるが、ガレクチンに対する市販の抗体がうまく反応しないことが起こったため、別の抗体を購入し、再度条件検討から行っているところである。

その結果、プラズマ照射により原虫に異常なねじれと膨化が生じ、さらに細胞膜が崩壊して死滅していく様子が観察された。その際、プラズマ照射によりミトコンドリアや小胞体の膨化が起こることが明らかになった。これまでの研究の結果を踏まえて、さらに今後は、他のガレクチン異性体の発現の変化を免疫組織化学的に調べ、プラズマ照射で得られる良好な創傷治癒過程でどのガレクチンが重要であるか、さらにプラズマ照射の作用メカニズムを明らかにする。また、細胞内タンパク質に対する放射線照射の作用には、糖修飾(O-GlcNAc修飾)を増加させることが知られていることから、このタンパク質への糖修飾を指標とし、プラズマ照射に引き続いて生じる「細胞内タンパク質の糖修飾への影響」の解析を行っていく予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。
子育て支援における倫理的意思決定モデルの開発に関する研究

本研究課題の目的は、1子育て支援における葛藤パターンの解明、2倫理的意思決定モデルの作成の2点である。2018年度は、このうち、主に1について以下の2つの研究に取り組んだ。1.保育士の専門職倫理の検討倫理的意思決定の根拠としての専門職倫理を明らかにするために、保育所保育指針及び同解説から倫理項目を抽出し、「全国保育士会倫理綱領」「NAEYC倫理綱領」「社会福祉士の行動規範」との比較検討を行った。その結果、保護者に対する専門職倫理(以下、保護者倫理)と子どもに対する専門職倫理(以下、子ども倫理)が、各8項目抽出された。また、これらのうち、半数以上が保護者倫理、子ども倫理に共通していることが明らかとなった。これらの研究結果について、日本保育学会第72回大会(2019年5月4日)にてポスター発表を行った。2.子育て支援における専門職倫理意識に関するアンケート調査の実施子育て支援における倫理的意思決定モデルの作成に向けて、1.で抽出された専門職倫理に対する保育士の意識の実態把握を行った。調査内容は、保護者倫理に対する意識、子ども倫理に対する意識、母親規範意識、倫理に関する知識・学習経験等である。調査対象は全国のミドルリーダー層約500名、実施時期は2018年12月である。調査の結果、1保育士は保護者倫理を重視しているが、同時に母親規範意識も併せ持っていること、2子ども倫理よりも保護者意向を優先する傾向にあることが明らかとなった。2018年度には、当初の計画通りアンケート調査の準備を進め、2019年度に予定されていた調査を前倒して実施することができた。調査の実施にあたっては、まず、専門職倫理の下位項目の検討からはじめる必要があったが、スーパーバイズを活用しつつ、調査を実施することができた。よって、おおむね順調に進展していると言える。2019年度は、前年度に実施したアンケート調査結果の分析を進め、葛藤パターンを明らかにする。また、分析の結果、専門職倫理意識が突出して高い保育者へのインタビュー調査を実施し、専門職倫理意識がどのような要因によって促進されるのかを明らかにする。また、その研究成果について、学会発表ならびに論文執筆を行う。あわせて、それらの保育者が、葛藤状況においてどのように意思決定を行うのか、その意思決定プロセスの質的分析を通して、倫理的意思決定のモデル化を試みる。2019年度に実施を計画していたアンケート調査を2018年度内に前倒して実施することになったため、前倒し支払い請求を行った。その際、アンケート調査の分析結果からインタビュー調査対象者を特定し、当該年度内にインタビュー調査の実施を行う予定であった。しかし、データ分析が予定よりも遅れたため、インタビュー調査対象者の特定ならびに調査の実施には至らなかった。その結果、次年度使用額が発生した。これらの予算は、2019年度予算とあわせて、インタビュー調査費用に充てる。
マコモ植物細胞壁の緩みに関与する細胞壁分解酵素および遺伝子の網羅的解析

黒穂病菌に感染したマコモは花茎が異常な伸長肥大成長を示す。この現象には植物細胞壁の部分的分解による緩みが関与すると推測される。黒穂病菌とマコモのゲノムのドラフト配列を解読し、感染マコモ花茎の各肥大成長段階における遺伝子発現を網羅的に解析したところ、黒穂病菌では細胞内局在の糖加水分解酵素の遺伝子と比較して細胞壁分解酵素遺伝子は高い発現量を示した。これら遺伝子のうち、異種発現に成功したβ-グルコシダーゼとβ-グルカナーゼは、機能解析によりβ-1,3-グルカン分解酵素であることを明らかにした。感染部位で発現の見られる分泌型細胞壁分解酵素のうち、GH3 β-グルコシダーゼ(Bgl3A)とGH16 β-グルカナーゼ(Lam16A)の麹菌による異種発現系の構築に成功した。これを用いて生産した組換え酵素を精製し機能解析を行った。Bgl3Aは可溶性のグルコシドに対し広い基質特異性を示したが、β-1,3-グルカン、グルコオリゴ糖に対して比較的高い活性を示した。そこでβ-1,3-グルコオリゴ糖に対するカイネティックパラメーターを調べたところ2糖から4糖に対して高い活性を示した。一方、Lam16Aはβ-1,3-グルカンに対して高い特異性を示した。β-1,3-グルコオリゴ糖に対しては5糖以上の基質に対して高い活性を示した。この結果は、Bgl3AとLam16Aが協同的にβ-1,3-グルカンの分解を行う可能性を示唆している。また、Lam16AはC末にGPIアンカーシグナル配列(GPI-AS)を持つ。GPI-ASの有無による組換えLam16Aの麹菌における局在を調べた結果、GPI-ASの有無に関わらずLam16Aは培養上清に分泌されていたが、GPI-ASを持つLam16Aのみ膜への局在が確認された。この結果から、Lam16Aがまず黒穂病菌細胞膜に局在して自身の細胞壁の再構築に関わるが、その後培養上清に遊離し、Bgl3Aとともに外来性のβ-1,3-グルカンの分解に関与することが推測された。マコモ、黒穂病菌のゲノムのドラフト配列はde novoアセンブリにより得た。マコモのゲノムサイズは520 Mbp、N50は32 kbp、黒穂病菌ではそれぞれ24Mbp、2.8 kbpであり、発現プロファイル作成に十分な質であった。マコモ遺伝子41243個中357個が糖加水分解酵素遺伝子であり、そのうち分泌型(細胞壁分解酵素遺伝子)は124個であった。一方、黒穂病菌では全遺伝子7434個中、84個が糖加水分解酵素であり、そのうち50個が分泌型であった。肥大成長前、初期、中期、後期のマコモ花茎、未感染マコモ花茎を用い、SuperSAGE法による遺伝子発現解析を行った。この方法では遺伝子同定可能な短いmRNA配列(タグ)のリード数を発現量とするが、各サンプルで総タグ数500万以上の大量のデータを得た。マコモでは細胞壁分解酵素遺伝子124個中45個で発現がみられ、ペクチン分解酵素であるGlycoside hydrolasefamily (GH) 28遺伝子が非常に高い発現量を示した。また、一部のGH28では感染マコモの肥大前のサンプルで非常に高い発現量を示した。セロビオヒドロラーゼホモログであるGH9酵素遺伝子の一つは非常に高い発現量であり、多数のβ-1,3-グルカナーゼ遺伝子の発現がみられた。また、興味深いことに、タンパク質をコードする遺伝子由来のタグ配列は全体の半分のみであった。黒穂病菌では、肥大成長前から後期にわたり多種の細胞壁分解酵素遺伝子が高い発現量を示した。特に、セルラーゼ系酵素とされていないGH51やGH30酵素遺伝子の発現量が高く、黒穂病菌のユニークな細胞壁分解の仕組みを示唆している。また、肥大成長部位で発現量の高い遺伝子のうちGH3 β-グルコシダーゼの機能解析を行い、β-1,3-グルカンに高い活性を示すことを明らかにした。昨年度は黒穂病菌、マコモのゲノム解読の完了、マコモ肥大成長部位の遺伝子発現解析の完了、そして高発現遺伝子産物の機能解析の開始を予定していた。解読した黒穂病菌、マコモゲノムは遺伝子発現解析に十分の質であった。マコモ肥大成長部位のサンプリングは問題なく行うことができ、それを用いた遺伝子発現解析では大量のデータを得ることができ、発現量の比較が十分に行える遺伝子発現プロファイルを作成できた。また、高発現細胞壁分解酵素遺伝子の中からGH3 β-グルコシダーゼの詳細な機能解析を行い、この結果は学術論文に掲載された。以上から、申請書の計画通りに研究が進展していると評価している。

当初の計画通り、高発現細胞壁分解酵素遺伝子産物の機能解析を行う。黒穂病菌では特徴的な細胞壁分解酵素遺伝子の発現パターンが見られたため、特に発現量の高いものを中心に詳細な酵素機能解析を行い、黒穂病菌のターゲットとする細胞壁糖鎖を明らかにする。当初の計画通り本年度は酵素機能解析が中心であり、酵素の大量生産系の構築、酵素精製、活性測定に必要な試薬、基質、器具類の購入を予定している。また、研究成果発表のための旅費、投稿費用などに使用する。
二枚貝卵の極性糖脂質の受精における機能

2.PGLの生合成の前駆体と思われる中性糖脂質(NGL)が卵に存在することを見出し、その構造がエタノールアミンリン酸を含まない点を除いてPGLと同じであることを知った。3.PGLをウサギに常法に従って免疫し、抗PGL血清を得た。これを硫安塩析,PGL結合オクチルセファロースカラムなどによって精製して、抗PGL抗体(IgG画分)を得た。4.この抗体の抗原決定基を調べるために、PGLおよびNGLに対する抗原特異性を比較した。ELISA法およびTLC-免疫染色法のいずれの方法によってもPGLとNGLに差がみられなかった。このことからこの抗体は期待に反してエタノールアミンリン酸残基を認識しないことがわかった。6.今後、PGLの部分加水分解物をウサギに免疫してエタノールアミンリン酸残基を認識する抗体が得られるかどうかを調べたい。
現代リベラリズムにおける正戦論再構成

今年度は、「現代リベラリズムおける正戦論再構成」という研究計画に関わり、以下二つの課題に取り組んだ。第一に、昨年度からの継続課題である人道的介入の規範的根拠である。とりわけ、リベラリズムを念頭にする政治哲学(理論)が人道的介入をめぐって何を理論的な論点としたのか、そして何が論じられていないのか、を検討した。こうした研究蓄積の多くは、国際法上の非干渉原則を後景として、介入根拠となる人権論と、介入対象の主権国家の正統性(つまり、主権論)のあいだの齪齬をいかに扱うのか、という点に焦点が当てられていた。さらに現在では「保護する責任」に示されるように、主権国家の正統性に対する外的な条件として人権論を定位する立場が支配的であるが、このような研究蓄積では「具体的に、どの程度の人権侵害により武力行使は発動されるべきか」、という軍事介入の「最低条件(the threshold condition)」問題が手付かずとなっている。そこで、こうした問題に対して、「自衛権(right of self-defense)」を援用した規範的根拠が有効となる、ということを示した。第二に、ここまでの課題と関連のある自衛権それ自体の規範的根拠の検討である。例えば、国家の自衛権(right of nat ional self-defense/個別的自衛権)は国際憲章において国家の固有の権利(inherent right)と明文化されている。しかし、こうした国家という国際社会の主体に付与される集団的権利は、自衛概念の原初的なモデルである自衛権を保有する個人を国家へと類推する、という国家の類推的立場と、自衛権を保有する個人の集合体として国家を捉える、という個人への還元的立場という二つのアプローチが考えられるが、こうした自衛権の正当化アプローチは国家構成員の個人の利益を重く受け止めた場合、いずれの場合も十分に国家としての自衛権を正当化できない、という批判を検討した。(抄録なし)今年度は、「現代リベラリズムの正戦論再構成」という研究計画の予備的な準備を中心に研究を進め、その成果を論文で発表した。とりわけ、70年代以降英米圏を席巻した「リベラル・コミュニタリアン論争」から、コミュニタリアンと解釈される傾向にあるウォルツァー(M.Walzer)による正戦論を、広義のリベラリズムという観点から批判的に再構成した。具体的には、修士論文の一部をベースとしながら、ウォルツァーの一次文献を再度洗い出した上で、新たな文献から得られた新たな知見により議論をより充実かつ説得力のあるものとした。なお、当該論文は『政治思想研究』第12号(政治思想学会編、2012)に査読論文として掲載。また、ウォルツァーもしくはミラー(D.Miller)、ロールズ(J.Rawls)といった論者による文献を扱いながら、彼らがナショナルな共同体をめぐる政治的自律性を重視するという理由から、グローバルな正義論に対して消極的な立場を示していることを、とりわけ人道的介入などの武力行使を事例として論じた。当該論文は、『コミュニタリアニズムのフロンティア(仮)』(勁草書房、近刊)に所収予定。これらの研究により、現代正戦論をリベラリズム研究として扱うという本研究の土台が大方出来上がりつつあると考えられる。一方で、グローバルな正義論をめぐり積極的な立場の敷衍として、正戦論をグローバルな強制権力の一環としてラディカルに制度化を試みるような、一部のリベラル・コスモポリタニズムによる文献を読み進めた。例えば、S.Caney,Justice BeyondBorders:A Global PoliticalTheory,Oxford University Press,2005やA.Buchanan,Human Rights,Legimacy&the Use of Force,Oxford University Press, 2010を挙げておく。今年度は、「現代リベラリズムの正戦論再構成」という研究計画の中心的な論点のいくつかに関して研究を進め、その成果を論文で発表した。従来、国家に対する侵略といった権利侵害を念頭に保守的な救済措置であった正戦論は、近年いくつかの拡大を見せている。第一に、人道的介入論への注目である。主権国家体制の揺らぎとともに急務となる国際社会の法秩序の再構築は、権利主体である個人を保護する目的とする人道的介入論の規範的根拠を問う動きを加速化させている。とりわけ、「介入の権利」に関する研究はとりまとめがある程度完了しており、来年度の「政治思想学会自由論題」で報告予定である。第二に、「戦後の正義」への発展である。問題となる破綻国家や紛争地域の治安安定や、さらなる権利保護を念頭に、戦後の占領や部分統治の正統性に関する論点に関しては、『法哲学年報2011』に掲載済みである。また、こうした一連の問題に対する、70年代以降英米圏を席巻した「リベラル・コミュニタリアン論争」におけるコミュニタリアンと解釈される立場からの応答の限界点を『コミュニタリニズムのフロンティア』(勤草書房)の第二章「グローバルな正義論」部分担当としてまとめた。これらの研究により、現代正戦論をりベラリズム研究として扱うという本研究の土台が大方出来上がりつつあると考えられる。一方で、明らかに個人の権利枠組みを念頭に展開される規範的含意が、戦争や紛争といった集団を問題とせざるを得ない状況にどこまで一貫して適用可能であるのか、という理論的問題が残される。この問題は『現代共犯論の日独非核法研究』(プロジェクト報告書)で簡単に示唆しておいたが、むろん正戦論における根幹で集団としての自衛権をいかにして捉えられるのか、という論点と関連する。こうした問題は、来年度の課題としたい。

今年度は、「現代リベラリズムおける正戦論再構成」という研究計画に関わり、以下二つの課題に取り組んだ。第一に、昨年度からの継続課題である人道的介入の規範的根拠である。とりわけ、リベラリズムを念頭にする政治哲学(理論)が人道的介入をめぐって何を理論的な論点としたのか、そして何が論じられていないのか、を検討した。こうした研究蓄積の多くは、国際法上の非干渉原則を後景として、介入根拠となる人権論と、介入対象の主権国家の正統性(つまり、主権論)のあいだの齪齬をいかに扱うのか、という点に焦点が当てられていた。さらに現在では「保護する責任」に示されるように、主権国家の正統性に対する外的な条件として人権論を定位する立場が支配的であるが、このような研究蓄積では「具体的に、どの程度の人権侵害により武力行使は発動されるべきか」、という軍事介入の「最低条件(the threshold condition)」問題が手付かずとなっている。そこで、こうした問題に対して、「自衛権(right of self-defense)」を援用した規範的根拠が有効となる、ということを示した。第二に、ここまでの課題と関連のある自衛権それ自体の規範的根拠の検討である。例えば、国家の自衛権(right of nat ional self-defense/個別的自衛権)は国際憲章において国家の固有の権利(inherent right)と明文化されている。しかし、こうした国家という国際社会の主体に付与される集団的権利は、自衛概念の原初的なモデルである自衛権を保有する個人を国家へと類推する、という国家の類推的立場と、自衛権を保有する個人の集合体として国家を捉える、という個人への還元的立場という二つのアプローチが考えられるが、こうした自衛権の正当化アプローチは国家構成員の個人の利益を重く受け止めた場合、いずれの場合も十分に国家としての自衛権を正当化できない、という批判を検討した。現代リベラリズム研究を文脈とするグローバルな正義論(国際正義論)として正戦論を定位するという問題意識に基づく論考が日本国内の学会ジャーナルに掲載されたこと、またこれと関連する共著論文、学会報告の機会(平成24年度)を得たことにより、当初の問題意識が受け入れられつつあることは指摘に値する。また、関連する新たな文献が集まりつつあることも挙げられる。現代リベラリズム研究を文脈とするグローバルな正義論(国際正義論)として正戦論を定位するという問題意識に基づく論考が日本国内の学会ジャーナルに掲載されたこと、またこれと関連する共著論文、学会報告の機会を得たことにより、当初の問題意識が受け入れられつつあることは指摘に値する。また、前述(研究実績の概要)のように、来年度の課題も明白である。今後は、現代リベラリズム研究を文脈とするグローバルな正義論(国際正義論)として正戦論を定位するという問題意識に基づく論考を国際的な舞台で報告することを検討している。
衛星資料を用いた大規模開発に伴う環境変化の計測に関する研究

大規模開発が周辺の環境に与える変化を衛星資料を用いて定量的に評価できるような手法を開発することが目的である。検討対象としては植生の活性度の変化、気温、湿度の変化である。また対象地域としては大規模工業団地の造成の影響を見るものとして鹿島臨海工業地帯,大規模遊園地の例として東京ディズニーランド,大規模団地や大学キャンパスの造成の例として八王子市周辺、ゴルフ場の例として群馬県藤岡市周辺をとりあげた。植生の活性度については、まずランドサットTMデータを用いてトレーニングエリアの指定によっ植生の部分を取り出した後に、TM3バンドと4バンドの反射強度S3とS4を用いて、(S4-S3)/(S4-S3min)の階級によって区分した。ここに、S3minは3バンドでの最小値である。これによって例えば八王子市周辺の場合には相模原市との間の丘陵地帯において、城山湖や津久井湖のある西側から東側の多摩川に近づくに従って、植生の活性度が落ちていくのがはっきりと識別できる。また、藤岡市の山と平野部との境界付近についても、平野部に近い山の活性度が落ちているのがわかる。ただし、これは現地でのキャリブレーションが必要である。鹿島については鹿島神宮周辺の活性度が高く、地は低い。ディズニーランド周辺には議論できるほどの植生そのものがなかった。気温についてはTMの遠赤外領域の6バンドを用いて、まずスペクトルの範囲を求めた後、この中を15段階にカラースライスして表示した。その結果、例えば八王子市周辺については、前記の丘陵地帯の中に造成されている団地や大学キャンパスの部分が周辺の気温の比較して、夏期には34°C程度高温となっていることが分った。ゴルフ場についても山林の中に造成された場合には、山林と比較して23°C程度高温となることが分った。鹿島とディズニーランド周辺ではとくに顕著な事象は見られなかった。