hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ニッケル1価錯体触媒開発を基軸とする汎用性触媒システムの開拓

本研究では、NHCにより安定化されたニッケル1価錯体を系統立てて設計、合成、構造決定を行うとともに、それらを用いた触媒反応開発及び反応機構解明を目的とした。具体的には、いくつかの単座、2座配位子の存在下で錯体を合成し、それらの配位子を有する錯体を合成した。これらの性質についての知見を得ると共にクロスカップリング反応における触媒活性を評価した。特に従来の反応とは異なる活性様式を示したBuchwald-Hartwig Aminationについてはニッケル1価アミド錯体を中間体として単離し、それらの錯体がハロゲン化アリールとの反応においてクロスカップリング生成物を与えることを明らかにした。一連のニッケル1価錯体の合成研究を進めた。得られた錯体は単離し、X線構造解析により構造決定した。特に2,2'-ビピリジンを配位させたニッケル1価錯体は、溶液中では空気中で非常に不安定であるが、結晶状態では空気中でしばらくの間取り扱うことが可能であった。この錯体はこれまでのニッケル1価錯体と同様の触媒活性を保持しており、非常に興味深い。さらにこのニッケル1価錯体を用いたハロゲン化アリールのBuchwald-Hartwig Aminationの反応検討を進めた。その結果、いくつかの不活性なビアリールアミン類のアリール化反応を達成することができた。一方、これまではかさ高いN-ヘテロ環状カルベン(NHC)配位子が結合したニッケル1価錯体を扱ってきたが、より小さな配位子を導入する検討を行った。ニッケル周りの配位子のかさ高さが減少すると、ニッケル1価錯体は空気や熱に対する不安定性が高くなり、合成には困難を要した。目的とする錯体は何とか合成することができ、フェニルボロン酸を用いたハロゲン化アリールのSuzukiカップリングが進行することを明らかにした。合成検討の中で、IPrで用いたのと同じく、2,2'-ビピリジンを導入することによってIMesを有するニッケル1価錯体は容易に取り扱うことができるようになった。この錯体を用いた種々の反応検討は今後の課題である。反応開発のアプローチも検討している。ニッケル2価前駆体に還元剤とかさ高いNHCを加え、アリールボロン酸とアルケンのヒドロアリール化反応が進行することを明らかにした。このホウ素試薬を用いたヒドロアリール化反応は、ニッケルでは知られていない。本研究ではさらに1価のニッケル2核錯体が触媒活性を示すことを示しており、今後、その他のニッケル1価錯体を検討しながら、種々の基質や条件などの検討を行う予定である。これまで開発してきたニッケル1価錯体にN-ヘテロ環状カルベン配位子の構造の異なるもの、ハロゲンの種類の異なるもの、等について合成を行い、それらの構造を決定するとともに、理論計算によって構造の最適化を行い不対電子の電子分布や配位子の脱離機構などについて評価した。これらの錯体において、Buchwald-Hartwig amination、Suzuki couplingの反応評価を行った。一方、Buchwald-Hartwig aminationの反応中間体となるニッケル1価錯体を単離、構造決定することができた。すなわち、原料のニッケル1価ハロゲン錯体にナトリウム(ジフェニルアミド)を加えたところ、室温で速やかに反応が起こり、ハロゲン配位子とアミド配位子が置換されることが分かった。さらにこのニッケル1価の置換錯体にハロゲン化アリールを加えたところ、良い収率でトリアリールアミンを与えることが分かった。以上から、ニッケル1価錯体とは、先にアミンがアミドとして置換が起こり、その後酸化的付加、還元脱離反応を経てトリアリールアミンが生成する経路が予想される。今後、さらにニッケル1価ハロゲン錯体にハロゲン化アリールが酸化的付加するルートもあり得るのかを明らかにし、ハロゲン化アリールが反応する経路についても明らかにしたい。これらの2つの基質の反応性と触媒効率などを評価する予定である。昨年度新たに発見したアルケンのヒドロアリール化反応は、重水素化されたアルケンや重水素化したメタノールを用いて、付加の際の水素源を特定した。結果として、若干の水などのプロトンソースが付加反応に寄与していることが分かった。さらに、付加反応と共に水素が脱離したアルケンも生成していたが、このアルケンの生成ルートは、付加生成物の生成ルートとは異なることが示された。今後、触媒の構造を明らかにし、ニッケル1価錯体の有効性について評価する。本研究は、かさ高いN-ヘテロ環状カルベン(NHC)によって安定化されたニッケル(I)2核錯体において、1価⇔2価の一電子酸化還元プロセスで構築できる点、不安定なニッケル0価種を経由しない点に着目し、これまでに応用例のない高活性ニッケル1価錯体触媒を基軸として、その触媒プロセス構築のために統括的なアプローチを行うことを目的としている。この目的を達成するため、4つの小テーマを設定している。(1)より扱いやすく、活性を保持した触媒前駆体の構築、(2)ハロゲン化アリールの活性化を基軸とした、ニッケルが不利とする触媒反応系の開拓、(3)イリドなどのこれまであまり用いられていない挿入因子を導入した新規触媒反応開発、(4)多核構造の協奏的活性化を意識した基質の活性化様式の解明、である。(1)の扱いやすいニッケル1価錯体の構築については、ハロゲン配位子、配位構造、その他の配位子の影響の3つの方針で取り組み、固体状態であれば空気中で取り扱うことが可能となった。これにより、触媒活性を保ちつつ、安定な錯体をいくつか合成することに成功した。

(2)のニッケルが不利とする触媒反応系の開拓については、特にニッケル、パラジウムを用いても高温条件が必要なジアリールアミン類のハロゲン化アリールによるアリール化反応について、一連の検討の中で、反応効率の向上、反応機構に関する知見を得ることができた。この成果は、特に有機電子材料の分野において、新たな発見をもたらすことになった。(3)ではイリドの検討は行ったものの、目立った成果は得ていない。立体障害の影響が考えられるため、反応システムの再考が必要である。一方で、ホウ素試薬を用いたアルケンのアリール化およびHeck反応という新たな触媒反応の発見という成果を得ることができた。(4)の多核構造をモチーフとする反応システムの開拓は、今後さらに検討が必要であると考えている。本研究では、NHCにより安定化されたニッケル1価錯体を系統立てて設計、合成、構造決定を行うとともに、それらを用いた触媒反応開発及び反応機構解明を目的とした。具体的には、いくつかの単座、2座配位子の存在下で錯体を合成し、それらの配位子を有する錯体を合成した。これらの性質についての知見を得ると共にクロスカップリング反応における触媒活性を評価した。特に従来の反応とは異なる活性様式を示したBuchwald-Hartwig Aminationについてはニッケル1価アミド錯体を中間体として単離し、それらの錯体がハロゲン化アリールとの反応においてクロスカップリング生成物を与えることを明らかにした。一連のニッケル1価錯体を合成し、触媒能を評価できる状況ができていること、これまで不明であった触媒反応の反応機構につながる反応中間体の単離精製および構造決定に成功したこと、新たに見つかったヒドロアリール化反応について、反応システムや基質の適用範囲等についてわかってきていること、などが理由として挙げられる。一方、当初予定していた、イリドを使った挿入反応を含む3成分連結反応の検討には至っていない。今年度中に検討を進めたい。化学1)ニッケル1価錯体を用いたBuchwald-Hartwig aminationの反応機構をさらに解明したい。新たな反応システムを提案できる可能性があるためである。必要であれば、理論化学計算によりサポートできるようにする。2)ヒドロアリール化を含め、新たな付加反応の可能性を探りたい。ヒドロアリール化反応については、ニッケル1価錯体の種類を変え、反応の評価を行う予定である。3)クロスカップリング反応にリンイリドなどの炭素源を第3の因子として導入し、3成分連結反応を達成したい。4)ニッケル1価錯体と0価錯体の違いについて、反応速度や反応機構を通して評価したい。本研究は、かさ高いN-ヘテロ環状カルベン(NHC)を用いることによって、これまでに応用例のない高活性ニッケル1価錯体触媒の開発を基に、その触媒プロセス構築のために統括的なアプローチを行うことを予定している。そこで、(1)より扱いやすく、活性を保持した触媒前駆体の構築、(2)ハロゲン化アリールの活性化を基軸とした、ニッケルが不利とする触媒反応系の開拓が初年度の目標であった。
日本におけるクマ類による獣害が発生する要因に関する地理学的研究

2013年度の特別研究員橋本操の活動としては,まず年間を通じて,関連する論文や書籍の精査し問題の一層の深化を図ってきた.2012年度に引き続き,古文書と言った郷土資料を収集し,近代の人間活動が野生動物に与える環境の変化,産業としての林業・農業の変化と里地里山の変化について分析を行った.これにより,歴史的な人間活動の変化が野生動物の生息環境へ与えてきた影響についての分析は, 2012年度に比べより一層進めることができた.次に,長野県環境保全研究所を訪れ,狩猟や有害駆除,獣害に関する資料の収集,担当者や研究者と研究にっいて打ち合わせを行った.自身の研究により,長野県内のツキノワグマの生息域の変化と,生息環境の変化についてGISを用いて分析を行った結果,ツキノワグマの出没最前線になっている地域を把握し,長野県環境保全研究所の専門研究者に情報提供を行った.野生鳥獣対策の担当者や専門研究者との意見の交換は,今後自身の研究を進めていくに当たり,研究の参考となることが多いに期待できた.一方, 2011年度, 2012年度に引き続き,長野県飯田市を中心に意欲的に狩猟者や農業従事者へ聞き取り調査を進めた.さらには,被害にあっている現場を訪れ,土地利用調査を実施するなどの調査を行い,多くの成果をあげることができた.以上の成果を基に, 2013年5月には日本地球惑星科学連合2013年大会でポスター発表を行った.さらに,昨年度に引き続き北海道平取町での調査で収集したデータを基に執筆した「集落へのヒグマ出没の人的要因ー北海道平取町を事例にー」が日本地理学会の機関誌地理学評論の論説として2014年3月に受理された。そして,現在博士論文として長野県飯田市で収集したデータを基に執筆中であり,着実に研究成果をまとめている.(抄録なし)今年度の研究活動として,まず年間を通じて生物地理学関連書籍や論文,文献を精査し,問題点の一層の深化を図った.特に,古文書といった郷土資料を収集することで,近世や近代の野生動物による農業被害や狩猟からみた,歴史的な人間活動の変化が野生動物の生息環境へ与えてきた影響について分析を進めた.これにより,今後野生動物の獣害が発生する要因となっている事象を抽出する際に参考になる資料となることが考えられる.次に,北海道平取町や長野県飯田市を中心に意欲的に統計資料の収集や狩猟者および農業従事者への聞き取り調査を進め,多くの資料を収集した.特に,北海道平取町の農業従事者でもある猟友会会員への調査では,ヒグマの農業被害について詳細なデータを収集することができた.また,北海道環境科学研究所,長野県環境保全研究所では,有害駆除で駆除された野生動物の資料の提供や今後の研究の打ち合わせを行った.専門研究者との意見の交換は,今後の調査を進めていくに当たり,研究の参考となることが多いに期待できる.さらには,他研究者との共同研究にも参加し論文にまとめた.これにより,自身の研究能力を高めることができた.さらに,北海道での調査結果をもとに,2011年6月には第4回地理空間学会大会で口頭発表,2011年10月のツキノワグマフォーラム2011でポスター発表,2011年11月のCSISDAYS2011で口頭およびポスター発表を行い,研究の成果を発表した.そして,これらの北海道での調査で収集したデータをもとに日本地理学会の学術雑誌へ次年度5月の投稿を目指し,学術論文にまとめることを進めている.また,アウトリーチ活動として,栃木県日光市三依小学校,矢板市泉小学校,佐野市閑間小学校においてツキノワグマの出没への対応策に関する授業を実施し,自身の研究成果を積極的に市民へ還元した.2012年度の研究活動として,まず年間を通じて生物地理学関連書籍や論文,文献を精査し,問題の一層の深化を行ってきた.2011年度に引き続き,古文書と言った郷土資料を収集し,近世や近代の野生動物による獣害や人間活動が野生動物に与える環境の変化,狩猟からみた近世,近代の人間と野生動物との関わりについて分析を行った。これにより,歴史的な人間活動の変化が野生動物の生息環境へ与えてきた影響についての分析は,2011年度に比べより一層進めることができた.次に,長野県飯田市で有害鳥獣対策協議会のメンバーを中心に,狩猟者および農業従事者へ意欲的に聞き取り調査を進め,多くの資料を収集することができた。特に,飯田市でのクマやその他の野生動物による被害状況や獣害対策の課題と改善点などについて把握することができた.さらには,飯田市の上郷地区上郷黒田集落と千代地区山中集落において獣害にあっている農地周辺の土地利用調査を実施した.これにより,現在の獣害の状況をより詳細に把握できた.また,長野県庁,長野県環境保全研究所,長野県林業総合センターにおいて,明治から現在までの鳥獣狩猟統計データ,狩猟者の統計データ,農林産物の生産統計データ,現代の駆除された野生動物の統計データ等の提供について打ち合わせを行った.野生鳥獣対策の担当者や専門研究者との意見の交換は,今後自身の研究を進めていくに当たり,研究の参考となることが多いに期待できた.これらの成果を基に,2012年10月には地理情報システム学会で「長野県におけるニホンジカ・ツキノワグマの生息分布変化と環境条件との分析」というタイトルで口頭発表を行い,研究の成果を発表した.そして,地域研究年報35号にて成果をまとめた.

さらに,2011年度に引き続き北海道でのヒグマの獣害に関する調査で収集したデータを基に日本地理学会の機関誌「地理学評論」へ投稿中である.また,2013年5月に日本地球惑星科学連合大会での発表も予定している.2013年度の特別研究員橋本操の活動としては,まず年間を通じて,関連する論文や書籍の精査し問題の一層の深化を図ってきた.2012年度に引き続き,古文書と言った郷土資料を収集し,近代の人間活動が野生動物に与える環境の変化,産業としての林業・農業の変化と里地里山の変化について分析を行った.これにより,歴史的な人間活動の変化が野生動物の生息環境へ与えてきた影響についての分析は, 2012年度に比べより一層進めることができた.次に,長野県環境保全研究所を訪れ,狩猟や有害駆除,獣害に関する資料の収集,担当者や研究者と研究にっいて打ち合わせを行った.自身の研究により,長野県内のツキノワグマの生息域の変化と,生息環境の変化についてGISを用いて分析を行った結果,ツキノワグマの出没最前線になっている地域を把握し,長野県環境保全研究所の専門研究者に情報提供を行った.野生鳥獣対策の担当者や専門研究者との意見の交換は,今後自身の研究を進めていくに当たり,研究の参考となることが多いに期待できた.一方, 2011年度, 2012年度に引き続き,長野県飯田市を中心に意欲的に狩猟者や農業従事者へ聞き取り調査を進めた.さらには,被害にあっている現場を訪れ,土地利用調査を実施するなどの調査を行い,多くの成果をあげることができた.以上の成果を基に, 2013年5月には日本地球惑星科学連合2013年大会でポスター発表を行った.さらに,昨年度に引き続き北海道平取町での調査で収集したデータを基に執筆した「集落へのヒグマ出没の人的要因ー北海道平取町を事例にー」が日本地理学会の機関誌地理学評論の論説として2014年3月に受理された。そして,現在博士論文として長野県飯田市で収集したデータを基に執筆中であり,着実に研究成果をまとめている.歴史的な文献から人間活動の変化が野生動物の生息環境へ与えてきた影響について分析を行えたこと,北海道や長野県での狩猟者や農業従事者といった被害対策の担い手への調査を行えたこと,そして北海道での研究成果を各種学会で発表を行い,日本地理学会への投稿論文を書き進めることができているため,おおむね順調に研究が進展していると考えられる.長野県飯田市で有害鳥獣対策協議会のメンバーを中心に狩猟者や農家への調査や土地利用調査から被害状況や被害対策などについて詳細に把握できたこと,歴史的な文献から人間活動の変化が野生動物の生息環境へ与えてきた影響について分析できたこと,そして研究成果を各種学会で発表を行い,論文にまとめることができたため,おおむね順調に研究が進展していると考えられる.次年度の調査研究は,より具体的な地域での獣害や獣害対策に関する資料の収集を行うため,聞き取り調査などのフィールドワークを行う.特に,長野県須坂市および飯田市を事例地域として取り上げ,歴史的な人間活動の変化と環境の変化の解析を進める.また,駆除されたクマ類の試料を分析することで,クマ類から見た出没要因について抽出を行うため,長野県環境保全研究所の資料を使用し分析を行う.また,北海道での調査研究の成果を日本地理学会へ5月に投稿を行う.
実験肺高血圧症ラットにおけるNO受容体の病態生理学的意義の検討

【目的】NOは溶存型グアニレートシクラーゼ(NO受容体)を活性化し,サイクリックGMP(cGMP)を生成し血管を拡張させる.本研究課題申請者らは慢性低酸素性肺高血圧ラットにおいて内因性NOが増加し代償的な肺動脈拡張機転があることを報告している.今回は慢性低酸素性刺激による肺高血圧ラットの肺組織を摘出し,NOドナーであるニトロプルシッドによるcGMP生成能によりNO受容体活性の推移を検討した.【方法】6週齢のSDラットを室内気または低酸素空気(吸入気酸素濃度10%)に暴露し,1,2及び3週間飼育した.ラットを気密室から取り出し,直ちに肺を摘出した.肺組織をイソブチルメチルキサンチン(非選択的フォスフォジエステラーゼ阻害剤)添加りん酸緩衝液でインキュベートした後,NOドナーとしてソジウムニトロプルシッド(SNP;0,10^<-5>,10^<-4>,10^<-3>,10^<-2>M)を投与し,cGMP生成能をみた.cGMP濃度はRIAにより測定した.【結果】室内気吸入群の1,2及び3週目いずれにおいても容量-反応曲線の変動はなかった.低酸素吸入群の1週目ではSNPによるcGMP生成能は低下し,2,3週目には室内気吸入群のレベルまでに回復した.【結論】慢性低酸素負荷による肺高血圧形成過程の早期には肺組織におけるNO受容体活性が一過性に低下する.【目的】NOは溶存型グアニレートシクラーゼ(NO受容体)を活性化し,サイクリックGMP(cGMP)を生成し血管を拡張させる.本研究課題申請者らは慢性低酸素性肺高血圧ラットにおいて内因性NOが増加し代償的な肺動脈拡張機転があることを報告している.今回は慢性低酸素性刺激による肺高血圧ラットの肺組織を摘出し,NOドナーであるニトロプルシッドによるcGMP生成能によりNO受容体活性の推移を検討した.【方法】6週齢のSDラットを室内気または低酸素空気(吸入気酸素濃度10%)に暴露し,1,2及び3週間飼育した.ラットを気密室から取り出し,直ちに肺を摘出した.肺組織をイソブチルメチルキサンチン(非選択的フォスフォジエステラーゼ阻害剤)添加りん酸緩衝液でインキュベートした後,NOドナーとしてソジウムニトロプルシッド(SNP;0,10^<-5>,10^<-4>,10^<-3>,10^<-2>M)を投与し,cGMP生成能をみた.cGMP濃度はRIAにより測定した.【結果】室内気吸入群の1,2及び3週目いずれにおいても容量-反応曲線の変動はなかった.低酸素吸入群の1週目ではSNPによるcGMP生成能は低下し,2,3週目には室内気吸入群のレベルまでに回復した.【結論】慢性低酸素負荷による肺高血圧形成過程の早期には肺組織におけるNO受容体活性が一過性に低下する.
地域の防災力向上に資する防災マップの作製に関する研究

本研究では,衛星画像や無人航空機(UAV)よる空撮画像から,地震や集中豪雨を誘因とした土砂災害の検出を行い,被害軽減を目的とした地理情報システム(GIS)を構築した.さらに,3Dバーチャルリアリティ(VR)ソフトウェアを用いて,視覚的に判り易く住民の避難行動に有用な被害状況のシミュレーション動画を作成した.最終的に地域の防災力向上に資するため,一般市民を対象として防災士養成講座において土砂災害の講義を実施した.本研究の目的は,(1)衛星画像や各種の地理空間情報を用いて国内における地震・豪雨災害の履歴を整理し,被害予測を行うGIS (地理情報システム)を構築すること,(2)3D VR(バーチャルリアリティ)ソフトウェアを用いて視覚的に判り易い被害状況のシミュレーション動画を作成し,地域住民とのワークショップを通して住民の迅速な避難行動(「いつ」,「どこに」,「どうやって」逃げるか)に寄与するシステムを構築すること,(3)防災マップサーバーを導入し,福井県内において防災マップを作製することである.平成24年度の成果(2008年岩手宮城内陸地震により発生した地すべり性崩壊のInSAR処理によるDEM(数値標高モデル)生成,2010年広島豪雨災害によるALOS PALSARデータを用いた土石流の検出)に加え,平成25年度は,UAV(空撮用マルチコプター)を用いて2013年台風18号により福井県越前町に発生した斜面崩壊箇所のDSM(数値表面モデル)生成を試みた.その結果,7.5cmメッシュの細密なDSMを生成することができた.また,平成25年12月に福井県より土砂災害特別警戒区域および警戒区域(レッドゾーンおよびイエローゾーン)のオープンデータが公開された.これらのデータを正解とし,国土地理院発行の10mメッシュDEMを用いて空間分析を行い,土石流危険箇所の抽出を試みた.今後,砂防施設の有無を確認し,特別警戒区域および警戒区域の漏れが無いかを検証したい.なお,(2)(3)については,平成25年度写真測量学会秋季学術講演会においてこれまでの研究成果の口頭発表を行った.本研究では,衛星画像や無人航空機(UAV)よる空撮画像から,地震や集中豪雨を誘因とした土砂災害の検出を行い,被害軽減を目的とした地理情報システム(GIS)を構築した.さらに,3Dバーチャルリアリティ(VR)ソフトウェアを用いて,視覚的に判り易く住民の避難行動に有用な被害状況のシミュレーション動画を作成した.最終的に地域の防災力向上に資するため,一般市民を対象として防災士養成講座において土砂災害の講義を実施した.本研究の目的は,(1)衛星画像や各種の地理情報システムを用いて国内における地震・豪雨災害の履歴を整理し,被害予測を行う地理情報システム(GIS)を構築すること,(2)3Dバーチャルリアリティ(VR)ソフトウェアを用いて視覚的に判り易い被害状況のシミュレーション動画を作成し,地域住民とのワークショップを通して住民の迅速な被害行動(「いつ」「どこに」「どうやって」逃げるか)に寄与するシステムを構築すること,(3)防災マップサーバーを導入し,福井県内において防災マップを作製することである。(1)の履歴の整理では,岩手宮城内陸地震によって発生した斜面崩壊についてALOS PALSAR画像を用いたInSAR処理により,斜面崩壊箇所のDEMを生成した。その結果,土砂災害箇所のDEMが生成できることが示され,既存のDEMとの差を計算することにより崩壊土砂量の推定を行うことができることを示した。また,2010年広島県庄原市の土砂災害について,ALOS PALSAR画像を用いた崩壊箇所の検出を試みた。土石流が発生した箇所について,細長い形状を捉えることはできなかったため,再度,検出方法を検討していきたい。(2)の3D-VR動画の作成については,2011年の台風15号を誘因とした発生した愛知県新城市の表層崩壊を事例として土石流の被害状況に関するシミュレーション動画を作成した。今後,豊橋技術科学大学河邑教授と共に新城市出沢地区におけるワークショップを開催し,住民の迅速な被害行動に結びつけたいと考えている。本研究では,(1)衛星画像や各種の地理空間情報を用いて国内における地震・豪雨災害の履歴を整理し,被害予測を行う地理情報システム(GIS)を構築し,(2)3Dバーチャルリアリティ(VR)ソフトウェアを用いて,視覚的に判り易い被害状況のシミュレーション動画を作成し,さらに,(3)地域の防災力向上に資するため,防災マップ作成講座を実施した.(1)の履歴の整理では,岩手宮城内陸地震によって発生した斜面崩壊について,ALOS PALSAR画像を用いたInSAR処理を行い崩壊箇所のDEMを生成した.また,広島県庄原市の土石流災害について,多偏波(ポラリメトリック)のSAR画像解析による斜面崩壊検出法を検討した.その結果,国土地理院の基盤地図情報(10mメッシュDEM)とInSAR-DEMとの比較によって崩壊土砂量が把握できることが示された.また,ポラリメメトリックSARの画像解析では,500平方メートル以上の崩壊箇所であれば,崩壊箇所の検出が可能であることを示した.さらに,平成25年台風18号によって発生した越前市の斜面崩壊について,UAVを用いた調査を行い,空撮画像からDSMの生成を行った.

その結果,UAVは天候(風雨)の影響は受けるものの7.5cmメッシュの高精度のDSMを生成できることが示された.(2)の土石流VR動画については,愛知県新城市における土石流のシミュレーション動画を作成した.表層の崩壊,水位の上昇,土砂ダムの決壊など,土石流の発生機構について判り易い動画を作成することができた.(3)の防災マップ作成講座については,地域住民に対する防災リーダー養成講座だけでなく,平成26年度には,福井高専地域連携テクノセンター主催による防災士養成講座の中で,研究代表者が土砂災害に関する講師を担当した.研究の全体を通して,地域の防災力向上に資する研究活動を行うことができた.空間情報工学住民の迅速な避難行動(「いつ」,「どこに」,「どうやって」逃げるか)を検討する上では,土砂災害をハザードとして危険箇所をしっかりと示す必要がある.平成25年度は,UAV(空撮用マルチコプター)を用いて2013年台風18号により福井県越前町に発生した斜面崩壊箇所のDSM生成を行うことができた.地盤高の現況を現地で精密に観測することは,地形形状の変化を踏まえた斜面安定の再計算に用いることができる.また,崩壊土量を考慮した二次的な被害拡大の予測にもつながる.昨年度は,Lバンドデータを用いたInSAR解析だけでなく,Xバンドの高分解能SARデータのInSAR解析により斜面崩壊箇所のDSMを作成することができた.したがって,衛星画像解析,空撮画像による解析の両者において危険箇所の現況を示すことができた.また,国土地理院の10mメッシュDEMを用いてGISの空間分析(流域分析)を行うことにより土石流危険箇所の抽出も行うことができた.したがって,概ね申請書に記載した研究計画通りに研究を進めることができている.本研究では,以下に示す流れで研究を実施している。(1)国内における過去の土砂災害事例について衛星画像を用いた検出を行い,崩壊形状の推定を行う。(2)国内における土砂災害事例について調査し,崩壊地域の特性,土砂災害の発生状況について分析する。(3)上記の考察に基づき,地形,地質,降雨等の条件を用いて土砂災害を予測するシミュレーション手法を構築する。(4)3D-VRソフトウェアを用いて被害状況のシミュレーション動画を作成し,地域住民とのワークショップを通して住民の迅速な避難行動に寄与するシステムを構築する。(5)防災マップサーバーを導入し,福井県内において防災マップを作成する。このうち,(1)及び(2)については,2008年岩手宮城内陸地震,2010年広島県庄原市豪雨災害,2011年台風15号による愛知県新城市の土砂災害を事例として崩壊形状の把握を行った。事例の収集をさらに継続的に実施して行きたい。また,(4)については,VR動画の一例を作成できた。当初の予定では,事例収集のための解析を5つほど挙げたが,3つの事例しか実施できていない。しかし,現地の地形に基づいて,「崩壊」,「土砂ダムの形成」,「決壊」,「土石流の発生」といった土石流災害のVR動画の一例を作成できた。したがって,概ね申請書に記載した研究計画通りに研究を進めることができている。今後の研究についても研究計画通りに実施する.避難体制を検討するという研究の目的を達成するために,中山間地集落内の斜面について,地形,地質,降水量を考慮した客観的な危険度評価を行う予定である.危険度評価手法としては,力学モデルに基づき斜面崩壊危険度を定量的に求める方法を考える必要がある.一方,より多くの斜面の安定性を評価するためには簡易な方法が必要である.
進行性下顎頭吸収における転写後制御機構の作用の解明

当該年度は下顎頭変形新規モデルマウスを作成し、表現型解析を進めた。介入実験としてマウス下顎頭に対しメカニカルストレス負荷およびステロイド系ホルモンを作用させ、下顎頭の組織化学的変化および形態的変化について検討(HE染色、トルイジンブルー染色、TUNEL染色、TRAP染色およびマイクロCT解析)を行った。結果、下顎頭軟骨層および軟骨下骨における退行性の変化と思われる表現型が強く認められたため、研究内容の一部を台湾矯正歯科学会にて発表を行った。学会では多くの質問を受け、他の研究者らと有意義なディスカッションを行う事ができた。現在、表現型のメカニズムの解明を目指しており、マイクロアレイ、リアルタイムPCR、免疫染色を用いた遺伝子発現解析やシグナル解析を進めている。遺伝子発現解析では、予備データではあるものの、炎症性のマーカーが強く発現していることが推察された。ヒトにおいても複数の因子が関与して下顎頭の形態決定に寄与する可能性があると考えられた。現在は論文投稿を目指し、現在実験を進行すると共に、論文執筆中である。さらに、東京医科歯科大学歯学部附属病院矯正歯科外来に通院中の下顎頭の変形ならびに進行性下顎頭吸収が疑われる患者からの採血(血清とDNAの採取)を引き続き行い、サンプルの回収を行った。本年度は5名程度ではあったが、今後臨床データの解析とともに血液サンプルの解析(メタボローム解析・遺伝子発現解析)を進め、転写後制御機構との関連を探索する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。下顎頭吸収が強く関与するといわれる顔面非対称患者の長期予後について学会発表を行った。下顎非対称を伴う骨格性下顎前突症において、術後早期に下顎骨の水平的後戻りが生じる症例では、さらに長期に渡って骨格性に変化する可能性が示唆されたため、早期に後戻りが生じる症例は慎重に経過観察を行う必要があると考えられた。当該研究のような長期予後についての報告はほとんど認められないため、有用な結果が得られたと考える。今後は顔面非対称患者の顎関節に着目し、非対称の生じる要因を探索する事で進行性下顎頭吸収の病態解明に近づくものと考えられる。また、MC3T3-E1細胞ならびにATDC5細胞におけるエストロゲン受容体の機能解析を行っている。本年度は各細胞におけるエストロゲン受容体の発現を検討した所、どちらの細胞においても発現が認められた。今後は細胞にメカニカルストレスを与え、エストロゲン受容体の発現量の変化を解析したいと考えている。さらに、東京医科歯科大学歯学部附属病院矯正歯科外来に通院中の進行性下顎頭吸収が疑われる患者からの採血を行い、サンプルの回収を行った。発症頻度は稀のため、10名程度ではあったが、今後臨床データの解析とともに血液サンプルの解析(メタボローム解析・遺伝子発現解析)を進め、転写後制御機構との関連を探索する予定である。本年度は、臨床研究として行っている下顎非対称患者の長期予後について、学会発表を行った。下顎非対称は下顎頭吸収が関与する場合があり、本研究の進展につながるものと思われる。上記内容については、現在論文を執筆中である。実験内容としては、昨年度より継続中のin vitroの実験と並行してIn vivoの実験系を進行中である。軟骨細胞におけるエストロゲンレセプターの機能を検討中であるが、現在複数の下顎頭吸収モデル動物を作成中であり、顎関節組織からサンプルを採取しメカニズム解明のための実験へ移行する予定である。また、次年度より行う予定であったヒトでの下顎頭吸収におけるメカニズム解析の検討を前倒しで開始した。東京医科歯科大学歯学部附属病院矯正歯科外来に通院中の進行性下顎頭吸収が疑われる患者からの採血を行い、サンプルの回収を行うとともに、臨床データの解析および蓄積を進めており、精力的な研究活動を行っているため。本年度は転写後制御機構が骨代謝に与える影響について、学会発表を行った。Cnot3タンパクがmRNA分解機構を介して骨吸収に必須の遺伝子であるRANKのmRNA不安定化をもたらすことを明らかにした内容であり、近年ではヒトにおいてもRANK 3'UTRのSNPが骨量制御、骨折リスクに関与する事も複数報告され、本研究のテーマである転写後制御機構の一側面として重要な発見であることが示唆され、学会では活発な議論を行う事ができた。また、新規動物モデルの作成および表現型解析を行った。モデル動物下顎頭のマイクロCT解析では、明らかな表現型を認めたため、下顎頭組織化学的解析を行い、表現型解析を進めている。また、今後メカニズム解析を行う予定であるが、モデル動物下顎頭から初代経代培養細胞の採取ならびに遺伝子発現解析を行うため、実験機器の整備ならびに予備実験を進めており、in vitroの実験を開始するための準備を行った。さらに、東京医科歯科大学歯学部附属病院矯正歯科外来に通院中の進行性下顎頭吸収が疑われる患者からの採血を行い、試料の保管を進めている。試料保管は、同施設に設置されたバイオリソースセンターで個人情報保護の上、厳重な保管がされている。本年度は、発症頻度は稀であるため昨年度と同様の10名程度を組み入れる事ができ、対照群となる試料の採取も徐々に進めている。現在、臨床データの蓄積を進めており、サンプルの解析(RNA-Chip等)と照合する事で、転写後制御機構との関連を探索する予定である。本年度は、転写後制御機構が骨代謝に与える影響について、学会発表を行った。研究遂行中の内容としては、主にin vivoの実験を進行中である。

下顎頭吸収をきたすモデル動物を作成し、マイクロCTでは表現型の違いが明らかとなり、組織化学的解析や遺伝子発現解析を同時進行させながら、表現型の解析を進めている。当該内容については来年度の学会発表を予定している。また、ヒトでの下顎頭吸収におけるメカニズム解析の検討を継続して行っている。東京医科歯科大学歯学部附属病院矯正歯科外来に通院中の進行性下顎頭吸収が疑われる患者からの採血を行い、サンプルの回収を行うとともに、臨床データの解析および蓄積を進めており、活発な研究活動を行っている。当該年度は下顎頭変形新規モデルマウスを作成し、表現型解析を進めた。介入実験としてマウス下顎頭に対しメカニカルストレス負荷およびステロイド系ホルモンを作用させ、下顎頭の組織化学的変化および形態的変化について検討(HE染色、トルイジンブルー染色、TUNEL染色、TRAP染色およびマイクロCT解析)を行った。結果、下顎頭軟骨層および軟骨下骨における退行性の変化と思われる表現型が強く認められたため、研究内容の一部を台湾矯正歯科学会にて発表を行った。学会では多くの質問を受け、他の研究者らと有意義なディスカッションを行う事ができた。現在、表現型のメカニズムの解明を目指しており、マイクロアレイ、リアルタイムPCR、免疫染色を用いた遺伝子発現解析やシグナル解析を進めている。遺伝子発現解析では、予備データではあるものの、炎症性のマーカーが強く発現していることが推察された。ヒトにおいても複数の因子が関与して下顎頭の形態決定に寄与する可能性があると考えられた。現在は論文投稿を目指し、現在実験を進行すると共に、論文執筆中である。さらに、東京医科歯科大学歯学部附属病院矯正歯科外来に通院中の下顎頭の変形ならびに進行性下顎頭吸収が疑われる患者からの採血(血清とDNAの採取)を引き続き行い、サンプルの回収を行った。本年度は5名程度ではあったが、今後臨床データの解析とともに血液サンプルの解析(メタボローム解析・遺伝子発現解析)を進め、転写後制御機構との関連を探索する予定である。進行性下顎頭吸収の患者における転写後制御機構の標的遺伝子の同定を試みる。標的遺伝子の同定後、軟骨・骨芽・破骨細胞の培養細胞ならびにモデル動物顎関節から採取した初代継代細胞を用い、標的遺伝子の発現レベルの変動による細胞表現型ならびにシグナル伝達経路を解明する。細胞表現型の検討には、増殖、遊走、分化、細胞死のアッセイを行う。さらに、モデル動物の下顎頭変形のレスキュー実験のため、標的遺伝子もしくは関連シグナル因子をターゲットとする薬剤を用いた介入実験を行うとともに、標的遺伝子改変マウスの作成に着手し、さらなる病態解明を目指す。動物モデルならびに下顎頭吸収を呈する患者から採取した資料を用い、転写後制御機構に関与する遺伝子発現プロファイルを解析する。プロファイルの探索にはRIP-Assay用いる。最終的に軟骨・骨系の培養細胞やモデル動物における下顎頭吸収メカニズムの解明ならびにレスキュー実験を試み、将来的な分子標的治療の開発を目標とする。具体的な計画は、以下の通りである。PCR患者における転写後制御機構の標的遺伝子の同定を試みる。
口腔扁平上皮癌の放射線感受性に関する分子生物学的研究

今回の科学研究補助金(奨励研究(A))により以下の検索を行った。1.口腔癌症例におけるHPV DNAの検出およびp53 mutationの解析20例の口腔扁平上皮癌のDNA sampleに対して、HPVについてはconsensus primerを用いたdetection assay、p53についてはPCR SSCP法によるmutationの検出を試みた。これらのうち8例にHPV16型の存在を確認し、5例にp53のmutationを認めた。今後症例を重ねて予後との比較検討を行う予定である。2.口腔癌細胞株に発現するnm23遺伝子の解析口腔癌細胞株HSC2,HSC3,HSC4,Ca992,KB,OSC20のmRNAを出発材料としてRT-PCR法によりnm23遺伝子の増幅を行い半定量的解析および制限酵素切断パターンの解析を行った。HAC4,Ca922,KB,OSC20にてnm23H1,H2遺伝子の発現に差異は認めなかったが、HSC2ではnm23H1の発現量が低く、HSC3ではnm23H2遺伝子のPCR productのsizeが小さいことが見いだされた。今後はこの事実が細胞浸潤能、移転能とどのような関わりをもつかを明らかにしていく予定である。方法論的には核MMP nRNAの発現量の解析、マトリゲルを用いた浸潤能の解析を行う計画である。3.舌癌におけるPCNA陽性率と頚部リンパ節転移の相関について初診時T1N0あるいはT2N0であった口腔舌癌24症例に対して抗PCNAモノクローナル抗体による免疫染色を施しその陽性率と後発頚部リンパ節転移との関係を検索した。これらのうち後発転移は6例に認められ、これらの症例ではPCNA陽性率が30%以上であった。これによりぜつ扁平上皮癌細胞の増殖活性と転移能にはかなりの相関性があることが示唆された。
皮神経刺激による感覚入力が運動コントロールへ及ぼす影響について-Taskによる差

背景と目的:前年度の研究から、手指皮神経刺激が、刺激後50-60msにおいて、大脳運動野の興奮性を増し、下行性volleyを増加させることが示唆された。この感覚入力の効果は、運動Taskによって影響を受け、巧緻運動であるprecision gripの方が、単なるpower gripより、大脳運動野の興奮性を増した。これらの事から、感覚入力が、運動野を介し、最終的な筋活動へ及ぼす影響を調べるため、皮神経入力時の、target muscleの速度、加速度の変化について検討した。方法:同意の得られた健康成人5人を対象に、右第一背側骨間筋を記録部位とし、第2指に感覚閾値の3倍の強度で皮神経刺激を先行させ、50ms後に経頭蓋的磁気刺激を加えた。Taskは、第2指の外転(AB)と握り(GP)とした。ポテンシオメーターを用いて測定ユニットを構成し、表面筋電図と筋活動のforceをモニターし一定となるようにした状態で、筋活動のvelocity,accelerationを測定した。結果:ABにおいて、motor evoked potential(MEP)の潜時は、皮神経刺激時を0msとすると72.5-75ms、Velocityは、立ち上がり潜時が平均72.6ms,ピークが118.8ms,accelerationは、それぞれ67.2ms、103.2msだった。GPと有意な差はなかった。ABでは、velocityは、最大ピーク比で、皮神経刺激時、1.6±0.29倍、accelerationは、1.77±0.1倍の増加を認めた。GPでは、皮神経刺激時、velocityは0.95±0.29倍、accelerationは、1.2±0.17倍だった。ABにおいてのみ、皮神経刺激時、有意なvelocityとaccelerationの増加が認められた。結論:皮神経刺激は、皮神経入力後、50msにおいて、AB task時、大脳運動野の興奮性を増す。この時間帯においては、その結果、末梢筋活動のvelocity,accelerationを増加させ、運動にpositiveに働くと考えられる。Precision gripの方が、この効果を受けやすく、運動コントロールに影響を与えていると推察された。1) Taskによるcutaneomuscularreflexの変化について:同意の得られた健常成人5名のcutaneomuscularreflexを記録し、手指の運動(TASK)による違いを検討した。右第2指の皮神経を感覚閾値の3倍の強度で刺激し、第一背側骨間筋においてberry-tendon法を用い、表面筋電図の整流波形の平均加算を求めた。手のTASKは、第2指の外転、握りの二種類とし、両者の背景表面筋電図と音響レベルが一定になるようにした。E1,I1,E2の各成分が記録された(それぞれ脊髄興奮成分、脊髄抑制成分、皮質成分に由来するといわれている)。外転動作では、握り動作に比較し大脳皮質成分とされるE2成分の増大が認められた(p<0.05)。2)次に、皮神経入力が、大脳誘発電位(MEP)へ及ぼす影響とTASKによる変化をみるため、皮神経刺激(C)を径頭蓋的磁気刺激法による磁気刺激(T)に先行させMEPを記録した。皮神経入力(C)を0 timingとし、10-90msまでCとTの時間間隔(conditioning-test interval(CTI))を変えた。CTI35-40msにおいてMEPの抑制が認められ、50-55ms以降において興奮が認められたが、外転動作において、特に増大傾向が認められた(p<0.05)。磁気刺激を電気刺激に置き換えた場合、感覚入力による増大は認めなかった。3) 2)の結果より、CTI50msにおいてPSTH(peristimulus time histogram)による検討を行った。75ms前後にピークが認められ、感覚入力を行うとにこのカウントピークの増大が認められた。特に外転動作時、ピークの増大が認められた。磁気刺激を電気刺激に置き換えた場合、感覚入力によるピークの増大は認められなかった。Cutaneomuscular reflexの皮質成分であるE2成分は、TASKにより変化し、外転動作で特に増大が認められた。磁気刺激法による検討から、皮神経入力による運動下行路への促通は、大脳皮質レベルが関与している可能性と、TASKによる違いが示唆された。

結果:ABにおいて、motor evoked potential(MEP)の潜時は、皮神経刺激時を0msとすると72.5-75ms、Velocityは、立ち上がり潜時が平均72.6ms,ピークが118.8ms,accelerationは、それぞれ67.2ms、103.2msだった。GPと有意な差はなかった。ABでは、velocityは、最大ピーク比で、皮神経刺激時、1.6±0.29倍、accelerationは、1.77±0.1倍の増加を認めた。GPでは、皮神経刺激時、velocityは0.95±0.29倍、accelerationは、1.2±0.17倍だった。ABにおいてのみ、皮神経刺激時、有意なvelocityとaccelerationの増加が認められた。結論:皮神経刺激は、皮神経入力後、50msにおいて、AB task時、大脳運動野の興奮性を増す。この時間帯においては、その結果、末梢筋活動のvelocity,accelerationを増加させ、運動にpositiveに働くと考えられる。Precision gripの方が、この効果を受けやすく、運動コントロールに影響を与えていると推察された。
オレフィン環化反応を機軸とする生物活性テルペノイドの全合成

本研究は当グループが開発した効果的なオレフィン環化反応剤を縦横に駆使して,重要な生物活性を有するテルペノイドの合成を達成せんとする研究で,1)生合成類似オレフィン環化反応の新たなキラリティー制御法を確立する2)生合成類似のルートによる抗腫瘍性ジテルペンのタキシン骨格の不斉合成研究を展開する3)エポキシスクワレンの環化反応の中間体である二環性トリテルペンアルコールを合成し,これから低温で発生させたカチオンの命運を探り,ステロール生合成に秘められたC環形成にまつわる謎(いかにanti-Markovnikovの壁を打ち破るか)を探る,を目的として計画された.本年度はオキシドスクワレンの環化反応の中間体である二環性トリテルペンアルコールを水銀トリフラートによるビスホモファルネシル酸-t-ブチルの環化反応で合成し,これをルイス酸と処理してカチオンを発生させた.すなわちステロイド生合成の中間体カチオンを発生させたことを意味しており,X線解析を用いてその非酵素的命運を探ることが出来た.チェアーチェア-型のB環カチオンは6/6/5の三環性化合物を生じたが,B/C環の立体化学は予想と異なり,選択的にトランスで縮環することが明らかになった.また,B環C-9位の立体化学を反映して,C-9βのカチオンはC-8位メチル基がC-13位に転移するのに対し,C-9α体はメチル基が全く移動しないことも明らかになった.ホモゲラニルアセテートの水銀トリフラートによる環化反応により,タキソ-ルのA環の非常に効率的な合成法を開発した.ここに,側鎖を導入して低原子価チタンによるMcMurry反応を行い、バーチシラン体であるビシクロ〔9.3.1〕骨格からなる重要中間体を合成した.生合成型の渡環反応を徹底的に検討した.本研究は当グループが開発した効果的なオレフィン環化反応剤を縦横に駆使して,重要な生物活性を有するテルペノイドの合成を達成せんとする研究で,1)生合成類似オレフィン環化反応の新たなキラリティー制御法を確立する2)生合成類似のルートによる抗腫瘍性ジテルペンのタキシン骨格の不斉合成研究を展開する3)エポキシスクワレンの環化反応の中間体である二環性トリテルペンアルコールを合成し,これから低温で発生させたカチオンの命運を探り,ステロール生合成に秘められたC環形成にまつわる謎(いかにanti-Markovnikovの壁を打ち破るか)を探る,を目的として計画された.本年度はオキシドスクワレンの環化反応の中間体である二環性トリテルペンアルコールを水銀トリフラートによるビスホモファルネシル酸-t-ブチルの環化反応で合成し,これをルイス酸と処理してカチオンを発生させた.すなわちステロイド生合成の中間体カチオンを発生させたことを意味しており,X線解析を用いてその非酵素的命運を探ることが出来た.チェアーチェア-型のB環カチオンは6/6/5の三環性化合物を生じたが,B/C環の立体化学は予想と異なり,選択的にトランスで縮環することが明らかになった.また,B環C-9位の立体化学を反映して,C-9βのカチオンはC-8位メチル基がC-13位に転移するのに対し,C-9α体はメチル基が全く移動しないことも明らかになった.ホモゲラニルアセテートの水銀トリフラートによる環化反応により,タキソ-ルのA環の非常に効率的な合成法を開発した.ここに,側鎖を導入して低原子価チタンによるMcMurry反応を行い、バーチシラン体であるビシクロ〔9.3.1〕骨格からなる重要中間体を合成した.生合成型の渡環反応を徹底的に検討した.
拒絶反応におけるIL-18の役割について

当該研究は、移植医療に必然に併発する拒絶反応がIL-12とIL-18によって惹起・増幅される炎症病態であることを、これらのサイトカインが欠損した動物を用いて証明するものである。C57BL/6をレシピエントとしてMHC class Iの全く異なるBALB/cの皮膚片を移植すると、あるいは逆にBALB/cをレシピエントとして、C57BL/6の皮膚片を移植すると強い拒絶反応がおこる。我々はC57BL/6バックグランドのIL-18欠損マウスを既に作製している。そこで、このC57BL/6バックグラウンドのIL-18欠損マウスに野生型BALB/cマウスの皮膚片を移植し生着を経時的に観察した。野生型に比べてIL-18欠損マウスへの皮膚移植片の生着率はあきらかに良好であった。しかし、逆に、野生型BALB/cマウスにIL-18欠損或いは野生型C57BL/6マウス皮膚片を移植しても、両者の移植片生着率に差は認められなかった。これらの結果から、皮膚移植片に対する細胞障害にはIL-18が重要な役割を果たしていることが示唆された。現在、その詳細なIL-18の作用機序を解析中である。また、もし宿主の血中で、実際宿主由来のIL-18値が上昇していた場合、抗IL-18抗体を投与することで、拒絶反応がどの程度抑制されるかを調べる予定にしている。更に、C57BL/6バックグラウンドのIL-12/IL-18のダブルノックアウトマウス並びにIL-12単独ノックアウトマウスを用いて同様の検討をおこなうことで、拒絶反応におけるIL-12とIL-18の役割を解明したいと考えている。
庭園の技術史に関する日中の比較研究

平成18年度は、日本および中国・韓国の寺院庭園の現地調査と、これに関連する基礎資料の収集・整理を実施した。1.日本での調査(1)国内庭園の調査......下記庭園について現地調査を行い、その特徴、現状等について把握した。〔山梨県〕浄居寺庭園,放光寺庭園,恵林寺庭園,向嶽寺庭園,大善寺庭園,三光寺庭園,東光寺庭園,慈照寺庭園〔富山県〕岩瀬家〔奈良県〕平城宮跡東院庭園,亀形石造物,興福寺大乗院庭園,唐招提寺〔岡山県〕安養寺庭園,頼久寺庭園,曹源寺庭園,安国寺庭園,大通禅寺庭園〔高知県〕竹林寺庭園〔山口県〕常栄寺庭園,宗隣寺庭園,普賢寺庭園(2)国内庭園のデータベース化......現地調査および文献調査に基づき、庭園名称、所在地、庭園様式、作庭時代、特徴などをデータベースに整理した。また、庭園の分布を地図上にプロットした。(3)作庭古文書の研究......甲州文庫所蔵の作庭書の解読および他の作庭書との内容比較を行った。2.中国での調査(1)平成18年8月に中日五台山文化検討会に参加し「五台山系仏教建築が東アジア仏教建築に与えた影響」と題して研究発表を行った。(2)中国庭園のデータベース化......現地調査および文献調査に基づき、庭園名称、所在地、庭園様式、作庭時代、特徴などをデータベースに整理した。3.韓国での調査(1)韓国庭園の調査......平成18年9月に日本庭園研究会との共同調査により(雁鴨池,鮑石亭,昌徳宮,景福宮慶州国立博物館,国立民俗博物館,その他庭園遺構)について現地調査を実施した。(2)韓国庭園のデータベース化......現地調査および文献調査に基づき、庭園名称、所在地、庭園様式、作庭時代、特徴などをデータベースに整理した。平成18年度は、3年間にわたり実施してきた国内庭園の現地調査とデータベース化、中国および台湾、韓国庭園の現地調査とデータベース化などによって得られた知見に基づき考察を行った。考察にあたっては、特に(1)建築・土木構造物と庭園との相互関係(2)大陸文化が日本庭園に与えた影響(3)日本庭園の独自性の点に着目し、日本の造園技術が大陸技術の影響を受けながら発達してきた過程について明らかにした。平成16年度は、日本の庭園と中国の庭園を比較検討するための基礎資料の収集・整理と、これに関連する現地調査を実施した。1)日本での調査・国内庭園の調査......国内の鎌倉室町時代の庭園を中心に現地調査を実施した。平成16年度は、毛越寺庭園(岩手県)、建長寺(神奈川県)、満光寺(愛知県)、萬福寺(京都府)、願勝寺(徳島県)、円覚寺跡(沖縄県)などについて調査を行い、その特徴、現状等について把握した。・国内庭園のデータベース化......現地調査および文献調査に基づき、庭園名称、場所、庭園様式、作庭時代、特徴などをデータベースに整理した。2)中国での調査・中国庭園の調査......中国・杭州の庭園(霊隠寺、浄慈寺、径山寺)について現地調査を実施した。・中国庭園のデータベース化......現地調査および文献調査に基づき、庭園名称、場所、庭園様式、作庭時代、特徴などをデータベースに整理した。・平成16年11月10日に杭州市で開催された「第二回呉越仏教文化と社会学術検討会」(杭州市佛教協会主催)に投稿参加し、日本での禅宗移入初期に着目し、浄土教庭園・初期禅宗伽藍庭園の実例を基に、仏教思想の庭園表現について報告した。上記の調査の結果、庭園における楼閣や回廊、橋、池泉といった各要素について、日本庭園、中国庭園のそれぞれの特徴を分析するための基礎資料を整理することができた。次年度以降は、さらにその分析および現地調査を継続し、両国の庭園の相違について研究を深めたいと考える。平成17年度は、日本の庭園および、中国(台湾)の私家庭園に関する基礎資料の収集・整理と、これに関連する現地調査を実施した。1)日本での調査・国内庭園の調査......国内の鎌倉室町時代の庭園を中心に、他に東京都の公園を対象に現地調査を実施した。平成17年度は、観音院庭園(鳥取県)、何有荘(京都府)、浜離宮(東京都)、砧公園(東京都)、徳島城庭園(徳島県)、慶沢園(大阪府)などについて調査を行い、その特徴、現状等について把握した。2)中国での調査・中国庭園の調査......台湾の私家庭園(板橋林家花園、林安泰、霧峰莱園)について現地調査を実施した。・平成17年11月2日に国立台北芸術大学建築與