hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小学校教師の保護者対応における変容プロセスと世代継承性に関する研究

教職経験を重ねながら小学校教師が保護者への対応を変容させるプロセスとそこに影響を与える要因を検討しました。教師は中堅以降に児童と保護者が抱える課題の難しさに直面することで保護者への対応を変容させ,契機になったのが教師が視野を広げることでした。そこに関与するのが教師を支える関係です。教師を支える関係は,保護者が教師を支える関係と,教師同士で支え合う関係の2つがありました。現代は教師集団における年齢構成の不均衡や多忙化により教師たちの自然な学び合いが難しくなっています。教師たちの世代継承と自主的自発的な学び合いを支えるために保護者対応の経験交流を行うワークショップ型研修をデザインしました。小学校教師の保護者対応における変容プロセスと,そのプロセスにおける異世代の教師間の学び(世代継承性)について明らかにするために,研究初年度は,当初計画に従って,次の研究を行い,成果を学会で発表しました。1、教職経験20年以上の小学校熟年教師が語る保護者とのかかわりのふりかえり(省察)を通して,保護者対応について学校教師の長期的な変容を教職経験との関係から,遡及的に明らかにするために,インタヴュー調査を実施し,事例研究を行いました。通常学級・特別支援学級担任,管理職,養護教諭のケースをそれぞれ複数取り上げ,合計で11ケースについて職務内容による要因を含めて検討しました。それぞれの教師が,その置かれた状況や文脈の中で,出会った保護者を以前にかかわった保護者に重ね合わせ類似点や相違点を見出しながら関連づけ,保護者対応を変化させていくことを明らかにしました。また,保護者対応における異世代間の学びは,教師である専門職間,さらに教師と保護者間でも成立していることを明らかにしました。2、1の熟年期教師の比較対照群として,教職経験10年未満の若手期の小学校教師2名にインタヴュー調査を実施し,事例検討を行いました。その結果,若手教師は保護者対応において,異世代の教師からの支援を受けているという認識をもちながらも,孤軍奮闘しているという認識をもっていることが明らかになりました。3、教師の専門性における世代継承性を検討するために,教職経験40年以上の退職教師(現在,教員養成に携わり,保護者対応等について専門的な知見を有する)を対象に,教職経験を初任から辿ったインタヴュー調査に着手しました。得られたインタヴューデータを,今後,保護者対応の視点から検討する計画です。4、本研究対象の比較対照として,都市部新設保育所における保護者対応のプロセスを研究論文としてまとめました。小学校教師の保護者対応における変容プロセスと、そのプロセスにおける異世代の教師たちの学び(世代継承)について明らかにするために、研究2年目に当初計画に基づき、次の研究を推敲しました。そして、学会発表、論文投稿により、研究成果を公表しました。1.教職経験20年以上の小学校熟年教師が語る保護者とのかかわりのふりかえり(省察)を通して、保護者対応について学校教師の長期的な変容を教職経験との関係から遡及的に明らかにするために、初年度から継続して、インタヴュー調査16件を実施しました。成果の一部を学会でポスター発表しました。2.教師の専門性における世代継承性を検討するために、教職経験40年以上の退職教師を対象に、教師経験を初任から辿ったインタヴュー調査を、初年度から継続して行いました。そして、保護者対応の視点から検討し、研究成果を学会で発表しました。3.初年度の事例研究の成果を学会誌に公表しました。ここでは教職経験が異なる熟年期の小学校教師2名を対象に、ライフストーリー的手法により検討を行いました。その結果、若手期、中堅期から熟年期にかけて、保護者と教師の関係性が変容することがわかりました。そして、保護者対応の困難な経験が、保護者対応の変容をもたらすひとつの"転機"になっていること、そして、その時に得られた見識が後輩教師に伝えられることを明らかにしました。本研究の目的を達成するために設けた次の3つの取組のうち、平成27年度及び28年度の2年間で遂行予定の2について平成27年度分を達成できましたので、「おおむね順調に進展している。」と評価しました。具体的には、予定していたインタヴュー調査をほぼ終え、逐語録の作成も終わり、平成28年度に計画しているプロセスモデルを作成する準備を整えることができました。1.熟年期の小学校教師にインタヴュー調査を実施し、若手期、中堅期、熟年期の3つの保護者対応について事例研究を行います。2.熟年期の小学校教師にインタヴュー調査を実施し、保護者対応における小学校教師の長期的変容プロセスを教職経験との関係から検討し、プロセスモデルを生成します。3.2のプロセスモデルを活用して、異世代の教師間の学びを支援する研修をデザインし、試行し、本研究の発展継続を試みます。熟年期教師(教職経験20年以上)が保護者対応について語ったインタヴューデータを分析し、次の3点に取り組みました。1熟年教師が考えている保護者対応にあたる際に若手教師に必要だとされる「見える能力(日常生活に必要なコミュニケーションスキル、判断する力、相談する力)」と「見えない能力(聴く力・対話力、受け止める力、地域・異世代とつながり交流する力、自律性・主体性・人間性」の教育と評価について検討しました。2教職経験を重ねていく中で保護者対応が変容していくプロセスを世代継承性の観点から検討しました。

その結果、第1に、教師が保護者へのかかわりを変化させるプロセスには、教師の成長を支える重要な他者として保護者や同僚教師が登場すること、そして当事者の教師とこれらの人物の関係性に世代継承をよみとれました。世代継承には、(1)教師と教師という専門家同士の間に派生する世代継承と、(2)教師と保護者という専門家と非専門家の間に派生する世代継承、の2つのかたちがありました。教育には次世代を育成するという、教師特有の専門性があり、子育てにおける次世代の育成と共通性があります。だからこそ、年長の保護者が次世代の若手教師をケアするという関係が自然に形成される文脈を教育はもちます。第2に教師を応援する保護者は減ったとされる近年においても、若手教師が年長の保護者によってケアされ成長していることを明らかにしました。そして、第3に加齢、我が子をもち親になるといった教師の個人時間、社会時間が保護者との関係を変化させることにつながることをえがきだすことができました。3 1と2の研究結果を踏まえて、世代が異なる教師たちを対象にした小グループによる研修会を試行しました。当初計画通りに、次の取組を遂行できましたので「おおむね順調に進展している」と評価しました。1これまでに収集したインタヴューデータの分析を進め、教職経験を重ねていく中で変容していく保護者対応の様相を描き出すことができました。これによって、変容のプロセスモデルの素描を作成できました。2熟年教師が語る保護者対応に必要な若手教師の「見える能力」と「見えない能力」のモデル図を作成し、その成果を共著者として執筆し、学術図書を出版することができました。3 1と2の成果を踏まえて、世代が異なる教師たちの学びを支援する研修を試行することができ、成果をアンケート調査によって検証できました。研究最終年度にあたり,研究総括と研究の発展継続を目指し3つの取組を行いました。1つ目に,小学校熟年教師22名に保護者対応を振り返ってもらった語りをM-GTAにより分析し,保護者対応プロセスモデルを作成しました。モデルは,若手から中堅以降へと保護者対応が変容していくプロセスと,そこに関与する「教師の個人的特性と社会的特性」,及び「世代継承(先輩教師が後輩教師を支える世代継承と保護者が教師を支える世代継承)」から構成されます。なお,プロセスモデルの作成に際して,学校教師からスーパーヴィジョンを受け,学校教師にとってリアリティのあるモデルを生成できるようにしました。プロセスモデルには,小学校熟年教師22名が先輩から受け継ぎ後輩に伝えたいことが埋め込まれています。これをオンラインにより公開することで,研究協力者22名のローカルな知をグローカル化し,異世代教師の交流,世代継承を図る文化的アプローチを行える成果を得ました。なお,報告会を開催し成果を学校教育現場に還元しました。合わせて,教員免許状更新講習,教育委員会主催の研修会で成果を還元しました。2つ目に,作成したプロセスモデルを踏まえ,学習環境設定アプローチにより保護者対応を異世代教師同士で学び合えるワークショップを実施しました。ワークショップは,3時間で行えるプログラムとし20名の異世代教師を4名1グループにして,保護者対応の経験をふりかえり交流し合うことを目標としました。
サブミクロン細孔を有する非対称多孔質膜基材によるポアスルー触媒膜反応

膜状触媒の細孔を通過する過程で反応させるポアスルー型触媒膜の開発と反応制御に取り組んだ。まず触媒膜調製法では、触媒担持が膜外表面や内表面に行われると、反応原料が膜内部に侵入する前に反応が始まり選択性を制御できなくなることから、膜内部層のみに触媒担持する方法として対向拡散法を開発した。多孔質支持体の内部に白金系触媒層を形成し、モデル反応としてシクロヘキサンのベンゼンへの脱水素反応において、中間生成物であるシクロヘキセンの選択率向上を目指した。膜前後に差圧をつけて一方方向流れになるようにして反応試験を行った結果、反応率の上昇に伴う選択性の低下を抑えて、収率向上が可能なことを明らかにした。シクロヘキサンの脱水素反応によるシクロヘキセンの選択合成を試みた。ポアスルー型触媒として、対称型のα-Al2O3支持管(平均細孔径0.15μm)に酸化ニッケルを担持したものを用いた。具体的にはα-Al2O3支持管を48.5wt%硝酸ニッケル溶液に5分含浸し、空気オーブンで110°C、3h乾燥させ、電気炉を用いてAir雰囲気で350°C、2h焼成を行うことで作成した。キャリアガスによってシクロヘキサンを飽和蒸気としてポアスルー型触媒に供給し、触媒外部を減圧させ内側から外側へと原料を透過させ反応させた。その主生成物はシクロヘキサン、シクロヘキセン、ベンゼン、CO、CO2であった。空気をキャリアガスとして用いた場合、シクロヘキサン転化率は数%で、シクロヘキセン選択率は80%程度に達することを確認した。この反応は酸化脱水素反応であり、接触時間を制御することで、比較的高い選択率が得られたものと考えている。サブミクロン細孔層への触媒担持を行い、細孔内を短時間で通過させることで、反応選択性を向上させることを、より明確にするために、昨年度の酸化脱水素反応の代わりに単純脱水素反応を取り上げた。こうしたポアスルー触媒膜では、滞留がなく滞在時間の均一性が高いことが期待される。このことは充填触媒と比較して、A→B→C型の逐次反応においてBをより選択的に得るには適しているはずである。具体的な反応としてシクロヘキサンの脱水素反応に関して試験を行った。その結果、中間生成物であるシクロヘキセンの選択率に注目すると、充填型反応器では、ほとんど生成が観測できず選択率はほぼゼロであった。それに対して、ポアスルー触媒膜では転化率はやや小さいもののシクロヘキセンの生成が見られ、その選択率は反応原料の供給速度を増やすにしたがい高くなることがわかった。これは、反応物が触媒担持された細孔層を通過するに要するいわゆる接触時間を短くすることができたからであり、本課題が狙うところの反応時間のより正確な制御の実現が可能なことの証しと考えられる。触媒膜化する支持管の細孔を通過しながら反応するのがポアスルー型触媒膜であるので、その細孔径は重要な役割を有するはずである。その一方で、触媒種の担持量も反応の進行度を左右するであろう。前年度までに、これら2つの因子の調整を中心に触媒膜を作成して、試験を行うことで、本提案の概念の実証のための基礎を固めてきた。本年度は、触媒膜調製法の改善について検討を加えた。ポアスルー型触媒膜では通過中に反応が進行するわけで、その時間を制御することで反応選択性を高めることができる。したがって、触媒担持が膜内部だけでなく外表面や内表面に行われると、反応原料が膜内部に侵入する前に反応が始まり選択性を制御できなくなる。そこで、多孔質支持体の内部に触媒層を形成する手法を考案し、反応試験を行った結果、選択性の大きな改善が可能なことを明らかにした。本年度は、触媒膜調製法の改善を行い、多孔質支持体の内部に触媒層を形成する手法を考案して反応試験を行った結果、選択性の大きな改善が可能なことを明らかにした。それによって、ポアスルー型触媒膜の本来の性能である膜内通過中に反応を進めることで反応選択性を高めることができるという特性を発揮させることができた。前年度までに、触媒膜調製法の改善について検討を加え、触媒担持が膜内部だけでなく外表面や内表面に行われると、反応原料が膜内部に侵入する前に反応が始まり選択性を制御できなくなることを示した。したがって膜内部層に触媒活性種を担持する必要があることが示唆された。本年度は、多孔質支持体の内部に白金系触媒層を形成する手法として対向拡散法による活性種析出法を考案した。シクロヘキサンのベンゼンへの脱水素反応における中間生成物であるシクロヘキセンの選択率向上を目指した部分脱水素反応試験を行ったところ、反応率の上昇に伴う選択性の低下を抑えて、収率向上が可能なことを明らかにした。本年度は、多孔質支持体の内部に触媒層を形成する手法を考案して反応試験を行った結果、選択性の大きな改善が可能なことを明らかにできたものの、より高い選択性が、より高温域にあることが予想された。その温度条件での試験を行うために、触媒膜管のシールの問題が生じたため、その解決のために時間を要した。

膜状触媒の細孔を通過する過程で反応させるポアスルー型触媒膜の開発と滞在時間制御による反応選択性の制御に取り組んだ。この場合、その細孔径は重要な役割を有するはずであり、その一方で、触媒種の担持量や担持形態も反応の進行度を左右することが予測される。前年度までに、触媒膜調製法の改善について検討を加え、触媒担持が膜内部だけでなく外表面や内表面に行われると、反応原料が膜内部に侵入する前に反応が始まり選択性を制御できなくなることを示した。したがって膜内部層に触媒活性種を担持する必要があることが示唆された。本年度は、管状の多孔質支持体の内部に白金系触媒層を形成する手法として、昨年度考案した対向拡散法による活性種析出法の位置精度を向上させた。膜前後に差圧をつけて一方方向流れになるようにし、シクロヘキサンのベンゼンへの逐次的脱水素反応における中間生成物であるシクロヘキセンの選択率向上を目指した部分脱水素反応試験を行ったところ、反応率の上昇に伴う選択性の低下を抑えて、収率向上が可能なことを明らかにした。膜状触媒の細孔を通過する過程で反応させるポアスルー型触媒膜の開発と反応制御に取り組んだ。まず触媒膜調製法では、触媒担持が膜外表面や内表面に行われると、反応原料が膜内部に侵入する前に反応が始まり選択性を制御できなくなることから、膜内部層のみに触媒担持する方法として対向拡散法を開発した。多孔質支持体の内部に白金系触媒層を形成し、モデル反応としてシクロヘキサンのベンゼンへの脱水素反応において、中間生成物であるシクロヘキセンの選択率向上を目指した。膜前後に差圧をつけて一方方向流れになるようにして反応試験を行った結果、反応率の上昇に伴う選択性の低下を抑えて、収率向上が可能なことを明らかにした。昨年度行った酸化脱水素反応の選択性向上に加えて、本年度は単純逐次脱水素反応における中間体の選択的合成を試みた。中間体は相対的に不安定であり脱水素し易いことから、反応時間すなわちポアスルー触媒膜との接触時間を均一にすることで選択率を向上させるべきである。加えて、ゼオライト孔中での分子ふるい的反応についても着手し、MFI型ゼオライト膜合成とそれを利用したpーキシレンの選択的合成の可能性がある。このような指針のもと、触媒膜作製と反応実験を行ったところ、構想通りに選択性を高めることができる可能性を見出していることから、本研究の進捗は順調であると評価できる。今年度の研究成果をさらに発展させるべく、多孔質層内部への触媒担持法の精度を高めることと、担持量の制御法についても検討を加える。それによって、反応選択性(ベンゼンの逐次水素化反応)のさらなる向上を目指す。前年度の研究において問題となったシール問題を、ステンレス管接合にて解決できたので、高温でのシクロヘキサンのシクロヘキセンへの選択的脱水素反応を試験して、収率向上条件を見極める。29年度が最終年度であるため、記入しない。反応プロセス工学ポアスルー触媒膜の特徴であるより反応時間の均一な制御性は、従来の充填触媒とは異なる反応特性を有する。この原理を各種反応へ応用することで充填触媒では達成できない反応選択性を得る可能性が高い。実際に脱水素反応一定の成果を得ることができた。しかし、この反応はいわば1分子反応であり、反応が2分子以上で構成される場合はどうなるかは不明である。そこで、今後はベンゼンの水素化反応のように2分子反応に対して。本ポアスルー触媒膜法を適用していかなる反応経路となるかを追跡していく。加えて、ゼオライト膜を利用したpーキシレンの選択的合成についても実証を目指す。
モデル理論とその不定方程式論への応用

数理論理学、特にモデル理論の代数学への応用の可能性を探るため、基礎論をはじめ整数論、代数幾可等の専門家の協力によって数多くの成果を得た。まず有理数体の超準モデルの有限次代数拡大体に埋め込まれる二変数代数関数体に於て、算術的素元と関数的素元の間に望ましい関係を得るために超準整数の算術的独立性の概念を新たに導入し、これを用いて代数曲面上の有理関数がaffine開集合上で正則になるための算術的条件を与えた。またこれらの結果が算術的独立性の条件なしでどの程度の有効性があるかについてもある程度の成果が得られた。二つの超準整数の商の標準部分が超越数になる時にすべての関数的無限素元がアルキメデス算術的素元から引き起こされるための条件を与え、これを用いて二変数有理関数の値域がいたるところ稠密にならないための条件を見つけ、そのような関数の具体例を数多く得た。次に超準解析による超有限次元空間とその上の行列環の理論を展開し、それを量子光学の懸案に応用した。超準解析における超有限次行列環から、適当な超準核をとることにより、II_1型因子環が構成されることを示し、その性質を調べた。量子化された電磁場の位相に対応する自己共役作用素の問題は長年の懸案であったが、最近PeggとBernettにより、新しい作用素が提案されたが、有限次元空間でしか定義されないなどの難点を持っていた。ヒルベルト空間の超有限次元拡大の理論を応用して、この難点を解消し位相作用素の問題を最終的な解決に導いた。これらの成果はいずれも、通常の代数的あるいは解析的な手法では証明されていないものであり、超準モデルの手法を使って初めて可能となったものであり、数理論理学の有用性をよく表わしているといえよう。
人好塩基球活性化の分子生物学的機序の解明

人好塩基球活性化の分子的機序を主に単一好塩基球を用いて解析した。すなわち、微小電極に吸引付着させた単一好塩基球の細胞内を任意の溶液で潅流し顆粒放出を促した。顆粒放出および細胞膜のイオンチャンネルの開放はそれぞれ細胞膜容量および細胞膜コンダクタンスの変化として測定した。まず細胞内潅流により引き起こされる顆粒放出に伴う電気的変化を形態変化と対比させる事により好塩基球からの顆粒放出が細胞膜の容量変化により測定し得る事を確認した。つぎに細胞内にCaおよびGTP-γ-Sを適用したが、これらの適用では、細胞膜に明らかなチャンネル電流の出現は認められなかった。また顆粒放出は1-10μMの細胞内Caイオン濃度により引き起こされる事がわかった。この反応はGTP-γ-Sの同時適用により著しく促進されCa2μMの反応がGTP-γ-S100μM共存下では、約4.4倍に増大することが認められた。逆にProtein kinase Cの特異的阻害剤とされるCalphostin C(200nM)はCaおよびGTP-γ-Sによって引き起こされる顆粒放出を約50%抑制した。以上の結果より好塩基球細胞においては、CaおよびGTP-γ-Sは細胞膜のイオンチャンネルの明らかな活性化を伴わずに顆粒放出をきたす事が示された。さらに顆粒放出はCaによって引き起こされ、GTP結合蛋白とProtein kinase Cが顆粒膜の融合に関与している事が示唆された。比較のため人好酸球と人肺胞マクロファージを用いて、いくつかの検討を行った。その結果、人好酸球からの顆粒放出には、Caと共にGTP結合蛋白の存在が好塩基球の場合より重要である事が示された。また人肺胞マクロファージにおいては、その活性化の際に細胞膜のイオンチャンネルの活性化を伴いその活性化が人肺胞マクロファージからのCytokine(TNF)の産生に深く結び付いている事が示された。人好塩基球を,パ-コ-ル濃度勾配法,およびエルトリエ-タ-を用いて,平均2%の白血球分画より,平均85%に分画精製が可能となった。得られた標本に,パッチクランプ法を用いて,その脱顆粒機構を,電気生理学的に検討した。その結果,人好塩基球の脱顆粒は,細胞内のCa濃度に強く依存し,2μM以上のCaにて,明らかな脱顆粒が認められた。次に,この系を用いて,ラットの腹腔肥満細胞などで,脱顆粒を促進すると報告されている,非加水分解性のGTP(GTPーγーS)を適用したところ,脱顆粒のCa感受性が約2倍程度増した。比較検討のため,人末梢血より同様の方法を用いて,好酸式を分画精製した。その標本を用いて,人好酸球の顆粒放出を,同様の方法で検討した。その結果,人好酸球からの脱顆粒は,Ca単独では比較的弱く,GTPーγーSの同時適用により,著明に促進された。以上の結果は,炎症細胞により,その脱顆粒機構には,各々の特徴を有する事を示している。次に,人好塩基球由来の細胞株である,KUー812ーFに,欠損しているIgE受容体の遺伝子の一つである,γ鎖を導入した。その標本を用いて,抗IgE刺激をしたところ,有らかなヒスタミン遊離は観察されなかった。

この細胞株では,α鎖が存在し,IgEの結合は,γ鎖およびα鎖で十分とされている。しかに,我々の作製した標本で,ヒスタミンの遊離が認められなかった事は,α鎖,γ鎖以外の因子がヒスタミン遊離の関連している事となる。次年度以降は,人好塩基球及び好酸球標本と比較して,脱顆粒の詳細および細胞内Caの動態を明らかにする予定である。人好塩基球を、パーコール濃度勾配法、およびエルトリエーターを用いて、白血球分画より平均85%に分離精製する技法は確立した。その、高度に精製された好塩基球に、パッチクランプ法を用いて、その細胞内を灌流し、細胞内Ca濃度〔Ca〕iと脱顆粒の関係を定量的に解析した。すなわち、顆粒放出を反映する細胞膜の容量変化は、〔Ca〕i=10μMの時、最大反応が得られた。その膜容量は、約1.8倍に増大した。この結果は、上記の刺激により、好塩基球の細胞膜に、ヒスタミン等の生理活性物質を持った顆粒膜が融合し、細胞膜の表面積が1.8倍増大した事を示している。次に〔Ca〕i=10μMの際の顆粒放出反応を100%として、各〔Ca〕iにおける顆粒放出を定量的に測定した。その結果〔Ca〕i=1μMで13%、2μMで29%5μMで87%の顆粒放出が起こる事が確認された。そして、〔Ca〕i=3.5μMでその50%の反応がおことる推定された。次に、この反応に対するGTPの結合蛋白の関与を検討するため、GTPの非加水産物であるGTP-γ-S ́を100μM加え、〔Ca〕iと顆粒放出の関係を検討した。その結果、GTP-γ-S存在下では〔Ca〕i=O.1μMで10%1μMで32%2μMで133%の反応が得られた。そして〔Ca〕i=1.3μMでその50%の反応が得られると推定された。すなわち、GTP-γ-Sを加えると顆粒放出反応が33%増大し、50%反応値よりみた顆粒放出のCa感受性は、〔Ca〕i=3.5μMより、1.3μMへと低濃度側に移動した事になる。現在このGTP-γ-Sで活性化されるG蛋白が生理的な好塩基球からの顆粒放出にどの程度関与しているかどうかを検討している。人好塩基球活性化の分子的機序を主に単一好塩基球を用いて解析した。すなわち、末梢血よりelutriator装置およびPercoll非連続密度勾配法を用いて好塩基球を平均86%に分画精製した。得られた単一好塩基球に微小電極を吸引付着させ単一好塩基球の細胞内を任意の溶液で潅流し顆粒放出を促した。顆粒放出および細胞膜のイオンチャンネルの開放はそれぞれ細胞膜容量および細胞膜コンダクタンスの変化として測定した。まず細胞内潅流により引き起こされる顆粒放出に伴う電気的変化を形態変化と対比させる事により好塩基球からの顆粒放出が細胞膜の容量変化により測定し得る事を確認した。つぎに細胞内にCaおよびGTP-γ-Sを適用したが、これらの適用では、細胞膜に明らかなチャンネル電流の出現は認められなかった。また顆粒放出は1-10μMの細胞内Caイオン濃度により引き起こされる事がわかった。この反応はGTP-γ-Sの同時適用により著しく促進されCa2 μMの反応がGTP-γ-S100μM共存下では、約4.4倍に増大することが認められた。次に顆粒放出に対するProtein kinase Cの作用をその特異的阻害剤とされるCalphostin Cを用いて検討した。Calphostin C200nMはCa10μMによる顆粒放出を約70%抑制した。またCa2μMおよびGTP-γ-S100μMによって引き起こされる顆粒放出を約50%抑制した。
窒素を導入したTTP系ドナーによる新しい構造と物性の探索

1、2、3は黒色結晶であった。構造解析より、2中の銅イオンは平面四配位をとっており、ドナー分子とb軸に沿ってジグザク鎖を形成し、β型の積層カラムを形成していることがわかった。3は平面四配位構造で、銅イオンとドナー分子がb軸に沿って直鎖を形成していた。5は150Kにおいて配位型ドナーと非配位型ドナーの二種類が存在していた。1は絶縁体であったが2と3は半導体であった。ESR測定より1のCuは2価であり、ドナー分子がほぼ中性であるため絶縁体であると考えられる。2もほぼ全てのCuが2価である結果が得られたが結晶によって電荷移動が起こっている可能性も示唆された。5は室温から4Kでドナー由来のものと思われるシグナルのみ観測された。これは非配位のドナー分子から金属に電子が移動した結果生じたドナーのp-πスピンに由来するものと考えられ、銅の価数は1価であると考えられる。続いて縮環系とは対照的に、配座位となりうる置換基を導入した系の構築を目的とし、オキシムを置換したTTF系伝導体、oxime-TTFの合成と銅錯体作成について検討を行なった。合成は既知だが生成物を単離したのは初めてである。臭化銅テトラブチルアンモニウムとの錯体作成を拡散法によって行なったところ、黒色のブロック状結晶が得られた。構造解析の結果、(oxime-TTF)_4Cu_4Br_8の組成であり、オキシムの窒素部位に金属配位は見られなかったが臭化銅が四量体を形成するなど興味深い構造をとっていることが判明した。窒素が持つ特異性を伝導性に導入するため、窒素ソースとしてピラジン環を導入したTTF系ドナー分子CnDTP-TTF、CnDTP-STF(n=5,6)の合成と電荷移動錯体の作成を行なった。C5DTP-TTFはcH...N相互作用を有するκ型のMott絶縁体を多く与えた。一方C6DTP-TTF塩はβ"構造を有し、C5DTP-TTF系で見られたようなCH...N相互作用は存在しなかった。この両者の差は五員環と六員環の平面性によって生ずると考えられる。すなわち、五員環はドナー平面に沿うような形をとるため塩は二量体化し易く、その結果C5DTP-TTFはCH...N相互作用を介したκ型塩を多く与える。六員環はドナー平面に対して垂直に立ち、二量化しにくい。そのためβ"型塩を与えたと思われる。このような窒素が与える特異性に高い伝導性を付与させる目的で、TTP骨格を有する含窒素有機伝導体の設計を行なった。TTP骨格を導入した場合、溶解性が大幅に低下したため、エチルチオ基を有する含窒素TTP系ドナーC2TP-TTP、C2TP-TS-TTPの合成を行なった。電荷移動錯体のうちβ-(C2TP-TS-TTP)_2PF_6は室温伝導率が1000S cm^<-1>と非常に高く、10K付近まで金属的挙動を示した。拡張ヒュッケル法を用いた計算ではHOMO軌道の位相がTTP骨格上で反転し、現実に沿わない結果であることが判明した。AM1法を用いた場合HOMO軌道の形は合理的であり、この結果を用いてバンド計算を行なったところ、バンド幅の大きさはβ"-(C2TET-TTP)_2ClO_4とほぼ同程度であると判明した。β"-(C2TET-TTP)_2ClO_4は低温まで金属的挙動を示し、拡張ヒュッケル法ではバンド幅が約1.2eVであることが報告されており、窒素原子がπ系と共役する場合でも十分なバンド幅を確保できることが分かった。

構造解析の結果、(oxime-TTF)_4Cu_4Br_8の組成であり、オキシムの窒素部位に金属配位は見られなかったが臭化銅が四量体を形成するなど興味深い構造をとっていることが判明した。
量子純粋状態による統計力学

量子純粋状態を用いた量子統計力学の定式化であるTPQ形式を、ヒルベルト空間の次元が無限大であるときにまで拡張した。また、グランドカノニカルアンサンブルに対応するようなTPQ状態を構成し、ハバードモデルの有限温度の性質を解析することに成功した。また、TPQ状態の量子もつれを解析し、Gibbs状態との大きな違いを明らかにした。さらに、平衡状態のまわりにゆらぐTPQ状態を構成し、その非平衡統計力学との関係を調べ、揺動散逸定理が量子系では破綻する場合があることを示した。また、従来はGibbs状態が用いられていた線形応答理論を、TPQ状態を用いて再定式化することに成功した。たった1個の量子純粋状態を用いた量子統計力学の定式化であるThermal Pure Quantum (TPQ)形式を、ヒルベルト空間の次元が無限大であるときにまで拡張することに成功した。さらに、グランドカノニカルアンサンブルに対応するようなTPQ状態(grandcanonical TPQ state)を構成することもできた。このTPQ状態を用いて、ハバードモデルで与えられる相関電子系の有限温度の性質を解析することにも成功した。また、TPQ状態のエンタングルメント(量子もつれ)を解析し、アンサンブル形式で用いられるGibbs状態との大きな違いを明らかにした。たとえば、高温においては、Gibbs状態のエンタングルメントはほとんどゼロなのに対して、TPQ状態のエンタングルメントはほとんど最大になる、また、いわゆる熱ゆらぎが、TPQ状態では量子ゆらぎに取り込まれていることも明らかにした。さらに、非平衡統計力学への拡張も進展した。まず、従来はGibbs状態が用いられていた線形応答理論を、TPQ状態を用いて再定式化することに成功した。また、メゾスコピック系の非平衡定常状態のTPQ状態を構成することもできた。さらに、平衡状態のまわりのゆらぎの理論を、最新の量子測定理論で解析する理論も作り始めた。これらの成果は、「研究の目的」と「研究実施計画」に記載した研究を確実に達成した成果であると言える。たった1個の量子純粋状態を用いた量子統計力学の定式化であるThermal Pure Quantum (TPQ)形式について、平衡状態のまわりにゆらぐようなTPQ状態を構成し、その非平衡統計力学との関係を調べた。その結果、ゆらぎを理想的に測定した場合に測定される時間相関関数は、canonical時間相関では無くて、対称化積時間相関になることが分かった。その結果、Onsagerの平均崩壊仮説や、揺動散逸関係が、量子系では破綻する場合があることが分かった。具体的には、応答関数の対称化部分と反対称化部分とで、その破綻の仕方が異なる。対称化部分については、周波数が温度よりも高い部分について、平均崩壊仮説も揺動散逸関係も破綻する。反対称化部分については、ゼロ周波数を含む全ての周波数で、平均崩壊仮説も揺動散逸関係も破綻する。一見すると、周波数が温度より低い部分まで破綻するのは不思議に思うかもしれないが、因果律が様々な周波数を混合するため、量子効果がゼロ周波数まで及ぶためである。また、並進対称性を持たない複雑な構造を有する系を、Thermal Pure Quantum (TPQ)形式を用いて解析し、その物理的性質を調べた。いままで解析してきたような並進対称性を持つ系は、せいぜい相転移ぐらいしか興味深い性質を示さないのに対し、そのような系は、「機能」と呼べるものを持つ可能性がある。そこで、系の構造を積極的に設計し、望みの機能を持った系を、TPQ形式で設計して解析した。その結果、微小なディスプレイや微小な量子非破壊計算機のプロトタイプを設計することができた。「研究の目的」は、thermal pure quantum (TPQ)状態と呼ばれるたった1個の純粋状態を用いた統計力学の定式化を、次の3つの方向に発展させることにあった:(i)従来は解析が困難だったフェルミオン系などに適用し、有用さを実証する。(ii)非平衡統計力学へ拡張する。(iii)時間ゆらぎが直接見えるような、局在したTPQ状態を作り、その状態から応答関数を計算する新しい手法を作る。この目標に対して、達成度は、(i)ハバードモデルで与えられる相関電子系の有限温度の性質を解析することにも成功し、TPQ状態のエンタングルメント(量子もつれ)も明らかにし、さらに、並進対称性を持たない複雑な構造を有する系の解析にも成功したので、かなり進展した。(ii)線形応答理論を、TPQ状態を用いて再定式化することに成功し、非平衡定常状態のTPQ状態を構成することもできたので、進展した。(iii)平衡状態のまわりのゆらぎの理論を、最新の量子測定理論で解析する理論を作ることに成功し、Onsagerの平均崩壊仮説や揺動散逸関係の量子破綻を導くことができたので、かなり進展した。3年間の研究の仕上げとして、以下のことを行った。(i)時間ゆらぎが直接見えるような、局在したTPQ状態を作った。これにより、TPQ状態をを測定したときにどんな量子力学的な時間相関が測定されるかを明らかにし、「準古典測定」と名付けた、不確定性関係が許す範囲の最良な測定を行ったときには、対称化積時間相関が得られることを一般的に証明した。

さらに、この一般論の応用として、揺動散逸定理の一部が量子効果により破綻することを示した。(ii)混合状態であるGibbs状態を測定したら純粋状態に近づくことが予想されるが、どのくらい純粋度が増すかを調べ、測定後の状態がどんな物理的性質を持っているかを明らかにした。とくに、測定後の状態が、マクロに異なる状態の重ね合わせを含むことを一般的に証明した。(iii)従来の手法では解析が困難だった系に適用し、その有用さを実証した。具体的には、並進対称性がないような系にまで、量子純粋状態(TPQ状態)による統計力学を拡張した。その具体的な応用例として、量子効果とエントロピーの競合により動作する、「量子熱力学機械」を設計する手法を提案することに成功した。(iv)非平衡統計力学へ拡張した。具体的には、TPQ状態の時間発展を見られるようにした。とくに、ひとつの平衡状態に対応するTPQ状態から、別の平衡状態に対応するTPQ状態へと緩和していく様子を求めた。さらに、その状態から応答関数を計算する新しい手法を作った。(v)メゾスコピック系の非平衡状態について、reduced density operatorを求めて非平衡状態を形成するのに必要な着目系の状態の数を明らかにした。とくに、その漸近的振る舞いや、パラメーターの関数としてどのように振る舞うかを調べ、絶対零度で準体積則に従うことを発見した。また、3年間の研究を総括した。量子純粋状態を用いた量子統計力学の定式化であるTPQ形式を、ヒルベルト空間の次元が無限大であるときにまで拡張した。また、グランドカノニカルアンサンブルに対応するようなTPQ状態を構成し、ハバードモデルの有限温度の性質を解析することに成功した。また、TPQ状態の量子もつれを解析し、Gibbs状態との大きな違いを明らかにした。さらに、平衡状態のまわりにゆらぐTPQ状態を構成し、その非平衡統計力学との関係を調べ、揺動散逸定理が量子系では破綻する場合があることを示した。また、従来はGibbs状態が用いられていた線形応答理論を、TPQ状態を用いて再定式化することに成功した。「研究の目的」は、thermal pure quantum (TPQ)状態と呼ばれるたった1個の純粋状態を用いた統計力学の定式化を、次の3つの方向に発展させることにあった:(i)従来は解析が困難だったフェルミオン系などに適用し、有用さを実証する。(ii)非平衡統計力学へ拡張する。(iii)時間ゆらぎが直接見えるような、局在したTPQ状態を作り、その状態から応答関数を計算する新しい手法を作る。この目標に対して、達成度は、(i)ハバードモデルで与えられる相関電子系の有限温度の性質を解析することにも成功し、TPQ状態のエンタングルメント(量子もつれ)も明らかにしたので、かなり進展した。(ii)線形応答理論を、TPQ状態を用いて再定式化することに成功し、非平衡定常状態のTPQ状態を構成することもできたので、進展した。(iii)平衡状態のまわりのゆらぎの理論を、最新の量子測定理論で解析する理論も作り始めたので、ある程度進展した。今年度は、本研究課題の最終年度であるから、今までに得られた成果を発表するために煮詰めていく作業と、総まとめを行う。具体的には、大量の追加計算をして、データがかけてる部分を補っていく。
予測理論と関数環論に関連した特異積分作用素の研究

単位円周上の有界可測関数α,βを表徴としてもち正値Lebesgue可積分関数Wを荷重とする荷重付き2乗可積分空間L^2(W)に稠密な定義域をもつ1次元線形特異積分作用素の1つとして我々の研究対象である作用素S_<α,β>,wがある。S_<α,β>,wの可逆性がさかんに研究されるようになったのは、Riemann-Hilbertの問題からである。S_<α,β>,wの有界性の問題は予測理論と関連してRiesz射影S_<1,o,>,wについてHelson-SzegoやHunt-Muckenhoupt-Wheedenによって解決されてからである。今回の研究で我々は主として2つの問題:をCotlar-Sadoskyのlifting定理とHilbert空間における議論を用いて考えた。α,βが定数のとき(2)はGohberg-KrupnikやFeldman-Krupnik-Marcusによって計算された。α,βが定数でない関数のとき(2)はW=1のときでさえまだよく調べられていないが、コンパクト作用素を法とするノルムは関数環の理論を用いてよく調べられている。従って、ノルムの下からの評価はある程度わかっていた。我々はノルムの上からの評価を与えた。更に我々は(2)の解答として次のような3種類を考えた。(第1公式)αとβが単位円周上の有界可測関数の場合に適用できる公式でS_<α,β>,wのノルムはある実変数の凸関数の不動点になっているというもの。(第2公式)αβ^^-が単位円板上の有界可測関数の境界値関数の場合に適用できる公式で,それからFeldman-Krupnik-Marcusの公式が直ちに導かれるもの。(第3公式)αとβが単位円周上の有界可測関数の場合に適用できるもう一つの公式。単位円周T上の有界Lebesgue可測関数αとβを表徴とし、T上の正値Lebesugue可積分関数Wを荷重とする荷重付き2乗可積分空間L^2(W)に稠密な定義域をもつ1次元の線形特異積分作用素として我々の研究対象である作用素S(α,β)がある。特にS(1,-1)の積分核はCauchy核である。一般のS(α,β)に興味が持たれるようになったのはRiemann-Hilbertの問題からである。我々は先に研究計画調査書に記載した論文とこの報告書の研究発表欄に記載した論文でS(α,β)がL^2(W)ノムルの有界作用素になるための条件と下へ有界になるための条件を、予測理論で有名なHelson-Szegoの定理を精密化したCotlar-Sadoskyのリフティング定理とHilbert空間の議論により求めた。更に我々は荷重がW=1のとき、S(α,β)とその逆作用素のノルムの評価の問題を考え、よく知られているHankel作用素のノルム評価や、Toeplitz作用素の可逆性との関連を調べた。我々はその内容を次の論文(1)にまとめ(2)(3)で講演した。(3)1996年関数環研究集会(新潟).今回、考察の対象になった関数環は円板環や単位円板上の有界正則関数環であるが一般の関数環の場合には多くの困難が残っている。

単位円周上の有界可測関数α,βを表徴としてもち正値Lebesgue可積分関数Wを荷重とする荷重付き2乗可積分空間L^2(W)に稠密な定義域をもつ1次元線形特異積分作用素の1つとして我々の研究対象である作用素S_<α,β,W>がある。S_<α,β,W>の可逆性がさかんに研究されるようになったのは、Riemann-Hilbertの問題からである。S_<α,β,W>の有界性の問題は予測理論と関連してRiesz射影S_<1,O,W>についてHelson-SzegoやHunt-Muckenhoupt-Wheedenによって解決されてからである。今回の研究で我々は主として2つの問題:S_<α,β,W>の有界性条件を求める問題。S_<α,β,W>のノルム公式を求める問題。をCotlar-Sadoskyのlifting定理とHilbert空間における議論を用いて考えた。α,βが定数のとき(2)はGohberg-KrupnikやFeldman-Krupnik-Marcusによって計算された。α,βが定数でない関数のとき(2)はW=1のときでさえまだよく調べられていないが、コンパクト作用素を法とするノルムは関数環の理論を用いてよく調べられている。従って、ノルムの下からの評価はある程度わかっていた。我々はノルムの上からの評価を与えた。更に我々は(2)の解答として次のような3種類を考えた。(第1公式)αとβが単位円周上の有界可測関数の場合に適用できる公式でS_<α,β,W>のノルムはある実変数の凸関数の不動点になっているというもの。(第2公式)αβが単位円板上の有界可測関数の境界値関数の場合に適用できる公式で,それからFeldman-Krupnik-Marcusの公式が直ちに導かれるもの。(第3公式)αとβが単位円周上の有界可測関数の場合に適用できるもう一つの公式。
インプラント周囲骨吸収に対する負担荷重の関与の解明-特に感染との関連について-

本研究では、インプラントや歯に作用したオーバーロードを原因とする歯槽骨吸収に対する感染の関与について解明すべく、昨年度にはインプラントや天然歯に過剰な応力を作用させ、その際の周囲歯肉や骨の組織について検討するために、オーバーロードに加えて歯やインプラントを絹糸で結紮してプラークを蓄積させることにより強い炎症を惹起させるモデルを作製した。今年度は確立したモデルを用いて、応力が作用した歯やインプラント周囲における炎症細胞の浸潤程度の差異や天然歯とインプラントの差異について組織学的、免疫組織化学的に検討するとともに、上記条件における炎症と骨吸収について、それぞれに関わる遺伝子発現を検討することにより、オーバーロードによる骨吸収の発症機序について明らかにすることを目的とした。動物に埋入されたインプラントや天然歯に対して、骨吸収を惹起する程度に大きな応力を作用させ、その結果発症する骨吸収について組織学的・組織形態計測学的に検討した。実験動物としてラットを用い、天然歯、インプラントそれぞれに咬合過高群、絹糸結紮群、咬合過高+絹糸結紮群を設定した。その後2週間を目処として非脱灰研磨標本を作製し、組織学的観察、組織形態計測学的検討を行った。パラメーターとして、インプラント周囲骨高さの相違、インプラント周囲歯肉の形態学的特徴の差異や、骨-インプラント接触率、スレッド内骨面積率について計測した。その結果、本ラットモデルにおいては咬合過高群での顕著な骨吸収、炎症所見は認められなかった。絹糸を結紮すると歯肉の著しい炎症を認めたが、絹糸が惹起した炎症は咬合過高によっても増強されなかった。本研究は、インプラントや歯に作用したオーバーロードを原因とする歯槽骨吸収に対する感染の関与について解明するべく企画されたものである。本研究では、(1)インプラントや天然歯に過剰な応力を作用させ、その際の周囲歯肉や骨の組織標本を作製する。その際、オーバーロードに加えて歯やインプラントを絹糸で結紮してプラークを蓄積させることにより強い炎症を惹起させるモデルを実験群に加え、炎症細胞の浸潤程度の差異や天然歯とインプラントの差異について組織学的、免疫組織化学的に検討する(2)上記条件における炎症と骨吸収について、それぞれに関わる遺伝子発現を検討することにより、オーバーロードによる骨吸収の発症機序について明らかにするの2点について明らかにすることを目的とし、平成20年度は(1)について検討を加えた。特に実験モデルの作成に注力し、抜歯インプラント埋入が可能なラットモデルの作成に成功した。例数は少ないものの、現在ラットに埋入したインプラント、あるいは天然歯にオーバーロード、オーバーロード+感染とコントロールの3群を設定し、一定期間後屠殺し、組織学的標本を作製、検討を加えた。その結果、オーバーロード群では歯、あるいはインプラント周囲の骨の破壊を認めたが、感染が合併するとその程度は大きくなることが示唆された。また、同様に炎症細胞の浸潤が強くなっていることが示唆された。平成21年度はこのモデルの実験例数を増やし、種々の実験期間を設定してデータの蓄積を計るとともに、イヌなど大動物のデータを蓄積する予定。また、歯あるいはインプラント周囲の遺伝子発現の変化についても検討を加える予定としている。
十九世紀ピアノ音楽における「技術」の諸相

1)国内に所蔵されている十九世紀の主要な音楽雑誌の調査(特にAllgemeine Musikalische ZeitungおよびNeue Zeitschrift fur Musik)。この雑誌記事の調査においては特に、これらの雑誌に掲載されている膨大な数のRezension(演奏会評、新刊の教本や練習曲や作品の紹介)において、「演奏技術」の問題がいかに論じられているかを分析した。2)十九世紀においては膨大な数のピアノ教本や練習曲が出版されたが、それらの大半は言うまでもなく現在では絶版になっている。従って海外での資料調査が不可欠であった。こうしたピアノ教本や練習曲の大半は、音楽出版が盛んだったロンドン・パリ・ベルリン・ライプチッヒ・ウィーンで出版されていたものと思われるが、平成16年度はロンドン(ブリティッシュ・ライブラリー)およびパリ(国立図書館音楽部)での調査を主に行った。今年度は海外図書館における資料収集・調査を主として行った。ベルリン国立図書館音楽部においては十九世紀ドイツにおけるピアノ雑誌記事およびピアノ教本を調査した。またチューリッヒでは楽器博物館において十九世紀における指体操のための機器の現物を調査し、また博物館員からの情報収集を行った。パリ国立図書館音楽部では十九世紀フランスの音楽雑誌におけるピアノ関係の記事およびピアノ教本および音楽院の歴史に関する文献を調査した。これらの調査を通して、十九世紀においてもとりわけ、1850年前後にピアノ教育の大きな変化が生じたことが分った。すなわちピアノ教育の中心が、従来のマンツーマンレッスンから音楽院でのグループレッスンに移行し、それとともに、授業用の簡便なマニュアル的な教本が大量に出版されるようになったわけである。ピアノ教本においても、十九世紀の前半においてはまだ技術的な面への言及は少なく、主として音楽解釈や理論が記述の大半を占めているのに対して、十九世紀後半になると、練習の仕方や手の構えといった技術面についての記述が、音楽解釈から切り離されて、大きな割合を占めるようになる。さらに演奏技術のトレーニングにおいては、身体の各部位を単独で反復練習によって鍛えさせるメソードがこの頃から成立したようであるが、これは体操や工場における大量生産をモデルにした教授法であると推察された。今年度は昨年度収集した資料の総括的分析を行った。ベルリン国立図書館音楽部において収集した、一九世紀ドイツのピアノ雑誌記事およびピアノ教本からは、一九世紀におけるピアノレッスンの諸相を明らかにすることが出来た。またチューリッヒ楽器博物館で収集した、ピアノ演奏のための指トレーニング機器に関する文献からは、テクノロジー的な身体観の萌芽を認めることが出来た。パリ音楽院図書館で収集した十九世紀の音楽院関係の諸資料からは、音楽学校における入試から卒業に至るカリキュラムの詳細を知ることが出来、練習用作品のグレード化ということが音楽院で行われるようになる様子を分析できた。これらの調査を通して判明したのは、十九世紀のとりわけ1850年前後に、ピアノ教育の方法に大きな変化が生じたという事実である。すなわちピアノ教育の中心が、従来のマンツーマンのものから音楽院でのグループレッスンに移行し、それによって授業用の簡便なマニュアル的教本が大量に出版されるようになったのであった。ピアノ教本においても、十九世紀の前半においてはまだ技術的な面への言及は少なく、主として音楽解釈や理論が既述の大半を占めているのに対して、一九世紀も広範になると、練習の仕方や手の構えなどといった技術面への言及が、音楽解釈から切り離されて、大きな割合を占めるようになるのである。さらに演奏技術のトレーニングにおいては、身体の各部位を単独で反復練習によって鍛えさせるメソードがこの頃から成立したようであるが、これは体操や工場における大量生産をモデルにした教授法であると推察される。
代数群の表現論

代数群の表現論として,特に代数幾何学の方面の研究をおこなった。完備な代数群として,アーベル多様体を取りあげ2次元のとき,次に述べる様に詳細に研究した。アーベル多様体上の有理関数全体のつくる体の,ガロワ中間体をすべて決定した。まずそのガロワ群は可解であることや,それらの位数を決定した。次にその中間体を決定しなければならないのであるが,それを分類する体の言葉が存在しないから,その体を表現すると考えられる,その体を有理関数体として持つ代数曲面を求めることで行った。これらは複素表現と固定点の条件でほぼ完全に記述され,K3曲面,超楕円曲面,エンリケス曲面,有理曲面など現れる。しかし大抵の場合は,有理曲面である。幾つかの興味深い現象が発見された,例えばエンリケス曲面を与える複素表現はクラインの四元群と位数8の二面体群しかないことや,位数が24より大きければ中間体は有理的であることなどである。また中間体が有理になるもので,位数が一番小さいものは3であり,このときはアーベル曲面は,二つの楕円曲線の積になっている。その後,上述の最後の事実に注目して,二つの楕円曲線の積であるアーベル曲面について詳しく研究した。特にその上に種数3の非特異曲線が存在するかどうかを研究した。種数が2のときはアーベル曲面はヤコビ多様体になる訳であるが,このときはすでに林田・西によって完全にわかっている。我々は種数3のときもほぼ完全に研究した。ちなみに種数3の曲線が存在するとそのアーベル曲面の非有理次数は3であることがわかる。
英語（疑似）法助動詞が使用されるコンテクストの解明とその活用

must, have to, had better, should, need toが使用される環境・場面・状況の詳細を考察した。must, should, had betterに関する論考では、「束縛的モダリティ」(=「義務」や「必要性」などに関する心的態度)においては、原則として「動機づけ」(=話し手が心的態度を表す際の「理由」、「目的」、「条件」など)が存在することを実証し、各表現に関与する、力の強さや種類、動機づけのタイプ、言語行為、「メンタル・スペース」(=認知領域)構築を明らかにすることにより、意味論的・語用論的に各表現の特徴を比較した。mustとhad betterは、強い力を表す表現、shouldは弱い力を表す表現と特徴づけることができる。さらに、had betterは「脅迫」、shouldは「助言」の力と関連がある。力の特徴の違いにより、各表現と動機づけとの呼応関係が異なる。mustは、好ましい動機づけと好ましくない動機づけの双方と共起し、had betterは、好ましくない動機づけとのみ共起する傾向にあり、shouldは好ましい動機づけと共起する傾向にある。また、これらの特徴の違いはメンタル・スペース構築にも反映される。need toとhave toに関する研究では、義務・必要性がいつ存在しているのか、そして、義務内容は発話時に実現しているのか、といった観点から、両者の特徴を明らかにした。また、(i)need toとhave toにも束縛的モダリティには原則として動機づけの関与があるという原則が当てはまること、(ii)両表現は、義務の強さ、種類、特定性、関連する言語行為の面で類似した特徴を有すること、(iii)一人称単数主語が用いられ、動機づけが内在化されるケースにおいてneed toとhave toは振る舞いを異にすること、(iv)動機づけが内在化される際、前提が「現実スペース」(=話し手の現実)に受け継がれることも論じた。さらには、高校生用検定済教科書等での記述内容を検証し、教育への応用についても考察を加えた。英語(疑似)法助動詞の使用されるコンテクストに関しての研究を学会発表や論文執筆等を通して積極的に行うことができた。must, should, had betterに関しての研究がいかにして英語教育に貢献し得るのかを考察してみたい。また、命題内容/義務内容が現実的な状況となる(疑似)法助動詞の研究を行うことにより、これまで明らかにされてこなかった(疑似)法助動詞の特徴を提出してみたい。さらには、メンタル・スペース理論は、モダリティの分析にとって、どのような意味を持つのか、といった問題も考察してみたい。校務の都合等で土曜日に開催される(自身が発表をしない)学会に参加しなかった。今年度は、積極的に学会・研究会に参加したい。本研究の目的の一つに、モダリティに関連する先行研究の検討も含まれる。多くの文献を入手し考察を深めたい。