hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
助詞・助動詞・構文・文章構成を観点とした、三代集の表現研究

しかし、後撰集以後次第に減少する。また、原因推量のうち、「なに」「いつ」などの疑問詞を伴う「らむ」は、後撰集で急増し、その後も漸増する。原因推量「らむ」は、既定の事態と確定していない(非定)事態という2つの事態を提示し、既定の事態をもとに非定の事態が推量される。とすれば、「らむ」が疑問詞を伴うということは、非定の事態の具体性を欠くものである。このことと、後撰集以後の原因推量の減少とを考え合わせると、古今集的表現の典型である、原因推量の「らむ」のピークは、古今集であったと仮定される。2.文末に「らむ」を有する歌で、2文構成のものは、「らむ」を第1文にもつ「ーらむ。ー。」、「らむ」を第2文にもつ「ー。ーらむ」の型がある。万葉集では、前者が圧倒的で、その大多数が4句切れであり、初句から第4句と結句とは倒置の関係になる。この場合、結句は補足的なものが目立つ。しかし、古今集以降、3句切れが現れ、第2文(第4句・結句)が第1文(初句から第3句)の推量のもととなる既定の事態という関係が類型化する。この類型は、古今集では主題と解説の倒置として現れる(ただし、古今集では、数は少なく、万葉集のような類型も目立ち、過渡的な様相を示す)が、後撰集と拾遺集では接続語の倒置が中心となる。後拾遺集で、古今集で見られた主題と解説の倒置が定着する。前年度は助動詞「らむ」を文末に含む、1文構成(句切れなし)と2文構成(句切れあり)の歌について考察した。それを受けて、2文構成の歌の表現構成をさらに考究した。その結果、「らむ」を句切れとする歌の典型である、倒置的な歌についての文体・表現、特に万葉集から王朝和歌、そして中世和歌へと移り変わりが明快な、題述関係の倒置について、以下を明らかにした。万葉集で中心となる4句切れの組み立ては、初句から第4句までを背景として、焦点となる第5句に詠嘆が込められるというものである。しかし、古今集や後拾遺集では、前の句と後の句とが、解説と主題の対応であるとともに、推量の対象と既定の事態の対応でもあるという関係に変貌する。ここでは、3句切れが中心になる。後拾遺集では、歌末が係助詞「は」の用例と、体言の用例とに分かれるが、新古今集では歌末に「は」がある用例は1首しか見当たらない。体言止めは、新古今集の特徴的な文体であるから、後拾遺集は新古今集の前段階と位置づけることができきる。また、古今集の「なきわたるかりの涙やおちつらむ/物思ふやどの萩のうへのつゆ」(秋上・221)は、新古今的な文体・表現を先取りしたもの、新古今的な段階に既に到達していたと位置づけられる。この歌が古今集的表現・文体からはずれたものであることは、読み人知らずで撰者時代のものではない可能性が高いこと、同様の文体・表現の「うばたまのわがくろかみやかはるらむ/鏡の影にふれるしらゆき」(物名・460)が、物名の歌で貫之集所収の歌と比較すると、明らかに物名のために作られた、その意味で人為的な歌であることからもわかる。そして、この歌が新古今集的な文体・表現であることは、定家が高く評価したことからも理解できる。次年度(28年度)は、前年度(26年度)のもう1つの結果である、文末「らむ」の1文構成の歌についてまとめたい。助動詞「らむ」で統括される文をもつ和歌においては、1文構成の歌(句切れなしの歌)では題述構文・接続構文、2文構成の歌(句切れありの歌)では倒置的構成などについて、古今集的表現とその展開を明らかにしつつある。しかし、「らむ」は、「らむ」が下接しない部分も推量の対象とするなど、助動詞の中では特殊な性格をもつことから、「らむ」が構成する構文も複雑である。そのため、その分析と考察に時間がかかった。その結果、その他の助動詞についての考察が進んでいない。
リポカリン型プロスタグランジンD合成酵素の機能解析

本研究は、脳内の主要蛋白質であるL-PGDSの機能を原子レベルで解明することで、生体内のL-PGDSをターゲットとした睡眠調節薬やL-PGDSを利用した疎水性有害物質除去薬(解毒剤)、または、アミロイドβ(Aβ)凝集阻害によるアルツハイマー病治療薬などの開発を目指す。L-PGDSとPGH_2(基質)安定誘導体U-46619を結合させ、複合体が溶液中で安定な条件を模索し、NMR測定(約2週間)に十分耐えうる安定な溶液状態を決定後、NMRによりL-PGDS/U-46619複合体の溶液構造を解析した。結果として、L-PGDSは基質結合により構造変化を起こし、基質を厳密に固定することで酵素反応を可能にすることを明らかにした。得られた成果は、学会等で発表した。また、アミロイド繊維形成過程における脳内シャペロンL-PGDSの役割解明のためL-PGDSとAβペプチドの相互作用解析を行った。具体的には、^<15>Nラベル体L-PGDSにAβペプチドを滴下し、それに伴うNMRシグナルの変化を見ることでL-PGDSにおけるAβペプチドの相互作用領域を推定した。L-PGDSがAβペプチドに結合すること、さらに、バレル構造を有するL-PGDSのバレル内部にAβペプチドが結合することが示唆された。結果として、L-PGDSはリガンド結合により構造変化を起こし、そのリガンドの形状に適応する機能があることを明らかにした。さらに、基質と非常に近い構造を持つ誘導体U-46619の結合モデルから詳細な"L-PGDSの基質認識および酵素反応機構"を明らかにした。現在、その内容をまとめ、論文を執筆中である。さらに、L-PGDSの基質結合部位の構造情報を基にL-PGDSの酵素活性阻害剤の探索・評価を行った。得られた成果は、アメリカ生化学会発行のJ.Biol.Chen.誌に発表した。
王莽の「新」帝国を創建する標準化改革についての出土文物・文字による研究

H30年度は本研究の本幹となる、「新」帝国北方・東南・西南・中原の出土文物・文字と文献史料の検証から順調に行うことができた。1)漢と新莽時代に出土した画像石・墓葬・貨幣・印鑑・銅鏡・陶器・石碑・彫刻についての調査を行った。H29年度の研究と比べて、より詳細な器物調査と検証の段階に入っていることはH30年度の研究の特徴だといえる。特に王莽時代の度量衡器や漆器に関する資料に基づいての論文ができた。2)新疆ウィグル自治区は2千年前の漢・新帝国の西域督護府地域であった。そこの出土文物と遺跡についての調査によって、漢と新莽時代の出土した墓葬や同時代の貨幣・印鑑・銅鏡、また陶器・石碑・彫刻、都城遺跡により該当地域における2千年前の実態をリアルに知ることになった。従って、今、「新」帝国の外交と冊封政策についての論考をまとめているところである。3)貴州省は漢代にも多くの少数民族が存在した地域であるが、前漢・新莽・後漢期の漢化した文物と遺跡、特に今回重点的に調査した可楽遺跡の城と銅器などの発見は、王莽の標準化改革についての研究にとって大変有意義な史料となった。4)河南省における漢・新莽帝国の史料調査、特に発掘最中に当たっている漢魏洛陽城遺跡で予測外に未公開の発掘現場を踏査することができ、本研究において多大な史料を得た。直接的に王莽の都改造についての論文の根拠となった。5)H30年度の研究は主に王莽時代の都・度量衡・漆器をめぐって進んだが、成果は1「對戰國秦漢都城的文獻探討」(韓国)仁荷大学校伽耶文化研究所編『伽耶王城を探求』周留城出版社2018;2「秦・西漢容量「石」諸問題研究」『中国史研究』2018年第4期;3「王莽の長安都改造について」河合文化教育研究所『研究論集第14集』2019年;4『亙古漆香ー欣賞傳世漆藝品味傳統文化』2018年である。H30年度の研究は研究計画に従い、順調に進んでいる。事前の資料準備や個所の下調べにより、現地の研究者との連絡がスムーズに行えたこと、大学関係者から様々な協力を得られていることが、研究が順調に進展している理由である。H30年度と同様に、H31年度も計画通り推進する予定である。具体的には以下の通りとする。1.過去2年における中国の西部と黄河地域での調査とは違い、H31年度は、長江流域各省や北方の少数民族自治区における王莽時代の文物調査を行う。とりわけ前漢末後漢初期の文物に着目し、貨幣・銅鏡・印鑑などの調査を重点とする。なお、H31年度までに実地踏査を完了できていない場所は、最終年度に可能な限り調査を実施する。2.研究全体のまとめについて、本研究期間に得られた研究成果に基づいて、王莽の改革が、秦帝国時代の不合理な制度を標準化概念の導入によっていかに統一しようとしたかという視点から、本研究の主題となる「新」帝国における「標準化」政策に関する研究を行う。1)内地と辺地の「標準化」政策関連性や中央政策と地方政策の関係について検証する。2)王莽の標準化政策について、後の中世や近世中国の制度との比較により、「新」帝国における標準化が与えた影響について明らかにする。初年度であるH29年度は本研究の基礎となる、「新」帝国内地出土文物・文字と文献史料との検証から順調に行った。1)王莽「新」帝国内地、すなわち王莽の故郷の河北省大名県を含む地域における出土文物・文字の調査と研究からスタートした。特に王莽時代に営造した副都洛陽の都市構造は、なぜ後に歴代王朝の首都空間構造の原形となったかということを実証し、その王莽の標準化改制との関わりを重点的に調査した。これにより、「新」帝国時代における典型的な「標準化」改革のモデルを確認した。すなわち、王莽は「好是古非今」を出発点として、漢王朝の帝国制度について大改造を初めてから、改革によって標準化的な帝国システムを立ち上げて、失敗もはさんだが、のちの劉秀政権が「因而不改」によって継続したモデルの存在を明らかにした。2)文献と考古両方の史料を整理したうえで王莽の改革によって創った標準化制度は、帝国の「礼楽」(天子の「六宗」・玉牒の封禪・明堂・九廟の礼)、「文学」(古文経・讖学)、「歴数」(符瑞・赤帝の説)、「職官」(三公の号・「稽首」の礼)、「食貨」(租税・限田・斛制)、「方域」(「土中」の制、「両都」の制)、「蕃夷」(賜印の制・辺郡の制)などの新しい制度モデルであるとの新しい説を提出した。3)H29年度の調査・研究の成果は、1「漢元帝以降前漢の「是古非今を好む」

改革についてー新莽復古改革の由来も含めてー」『異文化研究』2018年3月第12号pp26-46;2「光武の新莽に「因りて改めず」についての研究ー「漢承秦制」と同じく「後漢承新莽制」も存在する説の提出ー」『山口大学文学会志』第68巻2018年3月pp1-30である。初年度の研究は研究計画に従い、順調に進んでいる。事前の資料準備や個所の下調べにより、現地の研究者との連絡がスムーズに行えたこと、大学関係者から様々な協力を得られていることが、研究が順調に進展している理由である。H30年度は本研究の本幹となる、「新」帝国北方・東南・西南・中原の出土文物・文字と文献史料の検証から順調に行うことができた。1)漢と新莽時代に出土した画像石・墓葬・貨幣・印鑑・銅鏡・陶器・石碑・彫刻についての調査を行った。H29年度の研究と比べて、より詳細な器物調査と検証の段階に入っていることはH30年度の研究の特徴だといえる。特に王莽時代の度量衡器や漆器に関する資料に基づいての論文ができた。2)新疆ウィグル自治区は2千年前の漢・新帝国の西域督護府地域であった。そこの出土文物と遺跡についての調査によって、漢と新莽時代の出土した墓葬や同時代の貨幣・印鑑・銅鏡、また陶器・石碑・彫刻、都城遺跡により該当地域における2千年前の実態をリアルに知ることになった。従って、今、「新」帝国の外交と冊封政策についての論考をまとめているところである。3)貴州省は漢代にも多くの少数民族が存在した地域であるが、前漢・新莽・後漢期の漢化した文物と遺跡、特に今回重点的に調査した可楽遺跡の城と銅器などの発見は、王莽の標準化改革についての研究にとって大変有意義な史料となった。4)河南省における漢・新莽帝国の史料調査、特に発掘最中に当たっている漢魏洛陽城遺跡で予測外に未公開の発掘現場を踏査することができ、本研究において多大な史料を得た。直接的に王莽の都改造についての論文の根拠となった。5)H30年度の研究は主に王莽時代の都・度量衡・漆器をめぐって進んだが、成果は1「對戰國秦漢都城的文獻探討」(韓国)仁荷大学校伽耶文化研究所編『伽耶王城を探求』周留城出版社2018;2「秦・西漢容量「石」諸問題研究」『中国史研究』2018年第4期;3「王莽の長安都改造について」河合文化教育研究所『研究論集第14集』2019年;4『亙古漆香ー欣賞傳世漆藝品味傳統文化』2018年である。H30年度の研究は研究計画に従い、順調に進んでいる。H29年度と同様に、H30年度も計画の通り推進する予定である。具体的には以下の通りとする。1.新帝国の西域都護府地域、すなわち前漢以来新たに占領したエリアに対して、「新」帝国が標準化を実施する特徴を見出した方針に従って、実地踏査することにより王莽標準化政策の実像を具体的に解明する。2.漢長城沿線の遺跡調査によって、匈奴・北胡に関する地域の遺跡・文物を調べ、その「新」の標準化政策からの影響はあったかとの課題について集中的に取り組む。3.山東半島と渤海湾そして韓国等を一地域として調査することによって、帝国の標準化制度の実施とその地域特徴を解明する。つまり、新帝国における辺境の国防、外国・外民族との外交政策、また領土経営に関する標準化した新しい政策などを明らかにすることを目的とする。H30年度と同様に、H31年度も計画通り推進する予定である。1.過去2年における中国の西部と黄河地域での調査とは違い、H31年度は、長江流域各省や北方の少数民族自治区における王莽時代の文物調査を行う。とりわけ前漢末後漢初期の文物に着目し、貨幣・銅鏡・印鑑などの調査を重点とする。
LED駆動回路の損失を激減させる複合型電力変換器の研究

本年度は高効率なLED駆動回路を開発する準備段階として,回路構成の検討とシミュレーションおよび部分的な基礎実験を実施した。まず波形観測装置として,12bit/200MHzの高分解能かつ広帯域なオシロスコープを導入し,微小電圧や微小電流波形を正確に観測できる環境を準備した。次に伝導ノイズを計測するスペクトラムアナライザを導入し,提案回路がどの程度ノイズを低減できるのか定量的な検証ができるよう準備した。続いて回路構成を検討した。具体的には定電流制御回路部について,降圧・昇圧・昇降圧の各種構成を適用し,LED駆動回路としての動作範囲の制約を明らかにした。効率向上のためには変換する電力はできるだけ小さくすべきなので,昇圧または昇降圧の回路構成が適当と判明した。続いて,昇圧チョッパを用いた基礎実験として,入力電流を全波整流波形に整形する制御系をアナログ回路で作成し検証した。本課題は電流制御回路の低損失化,電流バイパス回路の切替制御,最適設計法の確立という3段階に分かれている。本年度は第1段階を完了したので,順調に進展している。次年度は電流バイパス回路の切り替え制御を実現する。先行研究では全アナログで制御していたためノイズの影響が軽微であったが,今回の課題では小容量ながらスイッチング電力変換回路が加わるため,ゲートバイアス回路に重畳されるノイズの影響に配慮して開発を進める。予備部品の購入を次年度に先送りしたため,余剰が発生した。
リバーストランスレーショナルアプローチによる動物の脳波による痛み評価法の確立

本研究は動物の痛み評価の標準化を目指すもので、脳波を用いて動物に刺激を与えることな評価可能なアルゴリズムを開発する。従来主流である動物の痛みの評価法は刺激に対する動物の行動の変化をとらえるが、患者の苦しみと同様のものを全部は把握しきれていない可能性が考えられた。本研究は動物が自然行動の中で脳波の変化をとらえることで痛みの状態を把握し、鎮痛薬の薬効を定量的に評価できる方法を開発するものである。複数の異なる痛みを生じる動物モデルの経時的な変化を把握するとともに代表的な鎮痛薬での薬効評価に耐えうるか検証する。アルゴリズム開発により、トランスレーショナルな脳波による標準的痛み評価法を確立させる。
命令キャッシュのプログラム制御に関する研究

スーパスカラやVLIWなどのプロセッサに対する命令セットアーキテクチャにおいて、命令フェッチのための情報をプログラム中に挿入し、これにより命令キャッシュの制御および命令デコーダへのプリフェッチ制御を行い、プログラム内蔵方式におけるボトルネックに対する負荷の軽減をはかろうとするのが本研究である。命令フェッチを制御する命令は、「次にフェッチすべき命令群」を指定する。この種の命令のどれもが基本ブロックの先頭に置かれる。プログラムはコンパイル時に基本ブロック単位で解析されるので、その制御の流れを変更する命令もブロック単位で指定し、かつ、基本ブロックの先頭でその情報をプロセッサに与えるべきという考えを実現したものになっている.本年度の研究では、この方式を採用するアーキテクチャの1つ定義し評価を行った。次のブロックの情報を従来よりも早期に得ることができるプロセッサが、情報を得てから分岐するまでの間に命令キャッシュへのプリフェッチをどの程度行うことができるかについて調べた。このための評価は命令パイプライン・レベルの動作をシミュレートするソフトウエアを用いた。特に命令キャッシュへのプリフェッチは、他のプロセッサの動作と並行して行うことでその効果が現われる。そこで、評価の方法としてプリフェッチにより避けられない命令キャッシュのミスを早期に起こし,どれだけ他の処理と並行してミスの処理が行えるか、つまり、ミス・ペナルティをどれだけ減らすことができるかを調べた.プログラム内蔵方式に基づいた現代のプロセッサはフォン・ノイマン・ボトルネックと呼ばれる問題を持っており、これまでキャッシュ操作命令や投機的ロード命令の実行などによるデータヘの対策が多くとられて来た。しかし、命令に関しては分岐命令とその実行履歴に基づいた処理対策が主であり、効率的な転送に関して改善の余地が残されている。そこで、命令フェッチのための情報をプログラム中に挿入し、これにより命令キャッシュの制御および命令デコーダへのプリフェッチ制御を行い、ボトルネックに対する負荷の軽減をはかろうとするのが本研究である。本年度の研究では、命令フェッチ情報を指定できる命令セットアーキテクチャに基づいたプロセッサにおけるプログラムの挙動と命令キャッシュとの関係調査をおこなった。既存の命令パイプライン・レベルのプロセッサ・シミュレータに変更を加えて、数百キロバイト程度のプログラム実行の動作情報および命令キャッシュに関係する数値情報を得られるようにした。さらに、解析の対象プログラムとして、GNU Cコンパイラの本体(cc1)を選択し、RISC型の通常のプロセッサ用に出力されたcc1のアセンブリ・プログラムから、命令フェッチ制御の可能なアセンブリ・プログラムヘの変換プログラムおよび実行可能な形式へのリンクを行うプログラムを作成して、シミュレーションを行った。このシミュレーションにより、命令フェッチ情報を付加したプログラムの平均基本ブロックサイズ、分岐と命令フェッチおよびキャッシュへのプリフェッチのタイミングの解析を行った。またこれと並行して、命令フェッチ情報を付加するのにより適したあたらしい命令セットアーキテクチャに関する研究を行った。そこで、評価の方法としてプリフェッチにより避けられない命令キャッシュのミスを早期に起こし,どれだけ他の処理と並行してミスの処理が行えるか、つまり、ミス・ペナルティをどれだけ減らすことができるかを調べた.
細胞弾性で伝わる繊毛メタクロナールウェーブの分子メカニズムと普遍性

“繊毛"はゾウリムシの体表から高等動物の気管上皮、卵管、脳室上衣細胞等にまで存在する普遍的な器官である。1本1本が独立して運動するにも関わらず、隣接した繊毛は一定の位相差を保ちつつ屈曲を繰返し、効率的に水流を発生する。この細胞表面を伝わる屈曲の波をメタクロナールウェーブと呼ぶ。本研究の大きな目標は、単細胞原生生物ゾウリムシを用いて細胞表層の弾性がどうやってウェーブを伝達させるのか、具体的なメカニズムを明らかにすることであった。ゾウリムシは細胞全身が多数の繊毛に覆われている。ちょうど魚のアジを開きにするように、細胞に切れ目を入れて細胞の開き(細胞シート)を作成することができる。この細胞シートはATP存在下では繊毛打を示す。このため細胞シートを用いれば、メタクロナールウェーブの2次元平面で伝播する様子を観察することが可能となる。我々は、ゾウリムシの繊毛シートでメタクロナールウェーブを詳細に観察したところ、すべての細胞シートで細胞の頭部と口部を発信源としてウェーブが同じ方向に伝播していることに気がついた。そこでメタクロナールウェーブを行っている細胞シートの頭部と口部をそれぞれ切断すると、頭部を切断するとウェーブの伝播が弱くなり、続けて口部を切断するとウェーブがほとんど伝播しなくなった。これらの事実はメタクロナールウェーブが頭部と口部を2つの発信源として伝播することを強く示唆している。この事実は研究計画になかった期待以上の全く新しい発見である。この発見に関して現時点ではまだ論文としてまとめるに至っていないが、今後の展開が大きく期待できる。28年度が最終年度であるため、記入しない。H25-26新学術運動マシナリー領域公募研究において、代表者らはゾウリムシを用いた実験でメタクロナールウェーブが外液の水流だけではなく、細胞表層の弾性を媒体としても伝達できることを明らかにした。本研究では、(A)細胞表層の弾性を媒体とするメタクロナールウェーブの伝達機構がゾウリムシ以外の高等動物細胞でも機能することを示し、この伝達機構の普遍性を実証する。さらに(B)細胞表層の弾性がどうやってウェーブを伝達させるのか、具体的な分子実体とメカニズムを明らかにする。平成27年度上記(B)に関して、ゾウリムシの細胞をシート上に開裂しそのシートを伸縮させる実験系を開発した。さらに、まだ予備実験段階ながら、伸縮周波数に応じてメタクロナールウェーブの周波数が変化する結果を得た。1次元でしか観察できなかったゾウリムシの細胞伸縮実験系を2次元に拡張させることに成功した。今後平成28年度に、この実験系を用いて大きな飛躍が期待できる。さらに、多細胞での実験を開始することで、普遍性の証明を目指したい。ゾウリムシ細胞の2次元平面でのメタクロナールウェーブの観察とその2次元平面への伸縮負荷でウェーブ周波数がどのように変わるか定量的な実験を行う。さらに、ウェーブ伝播媒体として、細胞骨格分子セントリンがどのように関わっているかを明らかにするために、セントリン欠損ゾウリムシ細胞を用いて同様の定量的な実験を行う。さらに、ゼノパス胚の細胞群を用いてそこに伝播するメタクロナールウェーブがゾウリムシ同様の特性を示すことを明らかにし、普遍性の証明を行う。
妊婦・やせ妊婦の低出生体重児出産予防に向けた母体体重管理モデルの構築

妊娠期にある女性の非妊時の体格とその後の体重増加量が、新生児出生時体重に及ぼす影響を解析した。褥婦2764名を対象にBMI別に分析を行い、痩せ群では、体重増加量が4.1Kg未満であった場合に、低出生体重児を出産するリスクが17.2倍に,普通群では29.5倍になることが明らかになった。痩せ妊婦では9.1から13.6Kgが、普通体型妊婦では8.0から14.0Kgが、肥満妊婦では4.0から12.0Kgがそれぞれの推奨増加体重であることが示された。本研究の目的は、母体の非妊時における体格および妊娠期間における体重増加量、生活習慣と、出生した新生児の出生児体重との関連について検討することである。本研究で得られる知見によって、日本人の体格に応じた最適な体重増加量を検出することができ、個人で異なる体格を持つ妊婦が、その体格に応じてどのような体重増加が好ましいのかについて、根拠を示すことができると考えられる。平成22年度は、関連研究のレビュー、および質問紙等の作成を予定した。また全国を7地域(北海道、東北、関東、中部、関西、中国・四国・九州地方)に分割し、参加可能であると回答した施設の中から確率比例抽出法(地点の人口に比例)に沿うように参加施設を決定する予定であった。本年度(平成22年度)は、研究関連レビューを行ったのち、研究説明書および質問票を作成して、所属の倫理委員会の許可を得た。また本研究参加協力施設を得るために、ワムネットから産科・産婦人科を標榜する病院・診療所の全国261施設に依頼文書を送付し、参加協力の申し出のあった28施設を対象施設とした。対象施設における合計年間分娩件数は18000件を超えており、各地域における確立比率抽出法で充分に妊婦からの回収が可能と判断されたため、上記の28施設で本研究を実施することとした。平成23年1月より、上記参加協力施設に対し、研究説明書、自記式質問表をそれぞれの施設における分娩件数に応じて送付し、配布を依頼した。現在、各施設で調査中である。【研究目的】本研究では、妊娠期にある女性の非妊時の体格とその後の妊娠経過における体重増加量が、新生児の出生時体重にどのような影響を及ぼすかを解析することを目的とした。日本人妊婦の妊娠期間の体重増加量を算出することから、近年漸増している低出生体重児の増加を食い止めることができ、胎児期からの生活習慣病対策となることから、医療費抑制に効果があると考えられる。最終的に、妊娠期にある女性に対する生活習慣を含めた体重管理モデルの構築を提案する。【研究方法】全国の出生数に合わせた確率比例抽出法で産科施設を無作為に抽出し、了承の得られた28施設において、分娩を終えた入院中の褥婦4765名を対象に、自記式質問紙を配布した。調査項目は褥婦と新生児の基本的属性、および妊娠期間中の体重増加量とした。分析は対象を18.5>BMI、25>BMI≧18.5、BMI≧25の3群に分けたうえで、重回帰分析およびロジスティック回帰分析を行った。本研究は慈恵大学倫理委員会にて承認を得た。【結果】回収した2923通(回収率61.3%)のうち有効であった2764通(有効回答率94.6%)を分析対象とした。痩せ妊婦では、体重増加量が4.1Kg未満であった場合に、低出生体重児を出産するリスクが17.2倍に,普通体型妊婦では、29.5倍になることが明らかになったが、肥満妊婦では体重増加量はリスクに影響を与えなかった。また、痩せ妊婦では9.1から13.6キログラムが、普通体型妊婦では8.0から14.0キログラムが、肥満妊婦では4.0から12.0キログラムがそれぞれの推奨増加体重であることが示された。推奨増加体重量は、いずれも厚生労働省の推奨値とほぼ同じもしくはやや高めだった。【考察】痩せ妊婦は、妊娠期間中の母体体重増加量が胎児の発育に重要であることを、妊婦健診や保健指導などで周知していくことが重要であると考えられた。23年度が最終年度であるため、記入しない。
高速無線LAN装置に対する通信環境の改善に関する研究

本研究では,高速無線LAN装置が放射する電磁波の特徴を明らかにし,建材等が通信環境に与える影響や,同じ周波数帯を使用する気象レーダー等に無線LAN通信が与える影響,逆に,これらの機器から無線LAN通信が被る影響を把握することで,それらの問題に対する対策法を確立することを目的としている.本年度は,昨年度に検討したアンテナ校正法の高精度化、コンピュータから放射される電磁界の測定と無線LAN装置に与える影響についての検討、屋内伝搬に関する検討を目的としていた。そこで、昨年度に引き続き、高速無線LANで使用される周波数帯である5.15GHz5.25GHzにおける電磁界を,さらに高精度に計測する技術・手法の検討を行い、金属大地面の家教について検討した。また、近年,高速化が著しいコンピュータから放射される電磁界の計測をおこない,高速無線LANで使用する周波数帯に放射される電磁界の特徴について検討した.その結果、コンピュータから放射される電磁界は、一定の時間周期を持って周波数変動しており広い周波数範囲に渡って電磁界を放射していることを明らかにした。さらに、放射はコンピュータに設けられた放熱孔や各種装置を接続するためのコネクタやフロッピーディスクドライブの穴から、特に強く放射されることが分かった。この結果を踏まえ、コンピュータから放射される電磁界の雑音モデルを作り、高速無線LANシステムで使用されている変調方式であるOFDM方式に与える影響について検討した。その結果、周波数変動の速度や変化帯域幅に応じて妨害の程度が変化することを明らかにした。本研究では,高速無線LAN装置が放射する電磁波の特徴を明らかにし,建材等が通信環境に与える影響や,同じ周波数帯を使用する気象レーダー等に無線LAN通信が与える影響,逆に,これらの機器から無線LAN通信が被る影響を把握することで,それらの問題に対する対策法を確立することを目的としている.本年度は,高速無線LAN装置が使用する周波数帯である5.15GHz5.25GHzの周波数帯における通信環境・電磁環境の現状調査を行うこと,並びに,高速無線LAN装置で使用する周波数帯における電磁界を,高精度に計測する技術・手法を確立することを計画していた.そこで,高速無線LAN装置が使用する周波数帯の通信環境・電磁環境を調査するにあたり,測定に使用するアンテナの校正を行った.アンテナの特性は,アンテナに到来する一様電界とアンテナに接続された測定器に生じる電圧との比で定義される「アンテナ係数」で表されるが,要求備品として購入したダブル・リッジド・ガイドアンテナについて,このアンテナ係数を決定する方法について検討し,実際にアンテナ係数を求めた.これによってダブル・リッジド・ガイドアンテナに入射する電界の強度を正確に測定することが可能となった.具体的には,種々の電気・電子機器から放射される電磁妨害波を調べることや,壁面における反射特性を評価すること,屋外における高速無線LAN装置が使用する周波数帯の利用状況を把握すること等が可能となる.今後は,実際に,通信環境・電磁環境の調査を行い,電磁妨害波が生じる電気・電子機器の調査や,通信に影響を与える反射物の調査等を行っていく予定である.本研究では,高速無線LAN装置が放射する電磁波の特徴を明らかにし,建材等が通信環境に与える影響や,同じ周波数帯を使用する気象レーダー等に無線LAN通信が与える影響,逆に,これらの機器から無線LAN通信が被る影響を把握することで,それらの問題に対する対策法を確立することを目的としている.本年度は,高速無線LANで使用される周波数帯である5.15GHz5.25GHzにおける電磁場界を,高精度に計測する技術・手法の検討を行うこと,ならびに,高速無線LAN装置が使用する周波数帯の通信環境・電磁環境の現状調査をおこなうことを目的としていた.そこで,高速無線LAN装置が使用する周波数帯の通信環境・電磁環境を調査するにあたり,昨年に引き続き,測定に使用するアンテナの校正を行った.具体的には,ダブル・リッジド・ガイドアンテナ,対数周期ダイポールアレイアンテナ(LPDA),および,導波管プローブについでであり,いずれのアンテナについても精度良くアンテナ係数が得られることを明らかにした.また,基礎的検討として,従来からの無線LANで使用されている周波数である2.4GHz帯において,電子レンジから放射される妨害電磁波について検討を行い,屋内においては,壁面反射によるマルチパス伝搬により,妨害波の信号レベルが著しく変化することを明らかにした.さらに,近年,高速化が著しいコンピュータから放射される電磁界の計測をおこない,高速無線LANで使用する周波数帯に放射される電磁界の特徴について検討した.今後は,建材等の誘電率の簡易測定法について検討する予定である.本研究では,高速無線LAN装置が放射する電磁波の特徴を明らかにし,建材等が通信環境に与える影響や,同じ周波数帯を使用する気象レーダー等に無線LAN通信が与える影響,逆に,これらの機器から無線LAN通信が被る影響を把握することで,それらの問題に対する対策法を確立することを目的としている.本年度は,昨年度に検討したアンテナ校正法の高精度化、コンピュータから放射される電磁界の測定と無線LAN装置に与える影響についての検討、屋内伝搬に関する検討を目的としていた。

さらに、放射はコンピュータに設けられた放熱孔や各種装置を接続するためのコネクタやフロッピーディスクドライブの穴から、特に強く放射されることが分かった。この結果を踏まえ、コンピュータから放射される電磁界の雑音モデルを作り、高速無線LANシステムで使用されている変調方式であるOFDM方式に与える影響について検討した。その結果、周波数変動の速度や変化帯域幅に応じて妨害の程度が変化することを明らかにした。
固体の振動現象を支配する群構造の特定

固体の振動現象を司る群構造の同定を目的として,本研究では二次元分子の示す非線形振動の対称性解析を行った.数値解析の結果,非線形効果によって基準振動モードの整数倍の角振動数を持つ高調和振動の励起が確認され,その振動対称性は角振動数の係数のパリティに依存し,二つの異なる既約表現が交互に出現することを明らかとした.また,この対称性の選択則は,カラー対称性を備えた磁性点群による予測結果と完全に一致している.このことから,磁性点群を用いた固体の振動対称性の分類が,従来の弾性体に留まらず,そのミクロ極限である分子振動までマルチスケールに適用可能と考えられる.これまで,固体の振動現象は点群と呼ばれる群構造を用いて記述されてきた.これは,固体の示す巨視的な物性はその点群に従うことを要請したノイマンの原理に従うものである.実際,この原理はこれまで微視的な分子振動から巨視的な弾性体の振動に至るまで,振動体の持つ点群対称性に応じて振動モードを分類することを可能としているが,当研究グループによる近年の非線形弾性体に対する共鳴振動解析によって,点群を用いた振動解析は非線形効果によって励起される高調和振動の対称性解析に適用することはできず,これには点群に時間反転操作を加えて一般化した磁性点群の導入が不可欠であることが指摘されている.そこで本研究では,磁性点群を用いた振動対称性が非線形弾性体の共鳴振動解析に限らず,より一般の振動現象についても適用可能であることを検証することを目的としている.今年度は,当初の研究計画に従って,二次元非線形分子に対する振動解析を行った.具体的には,非調和相互作用によって振動する8個の質点からなる二次元分子モデルを考えて,その初期値に線形化したモデルの共鳴振動変位(系の固有ベクトル)を与え,その後の時間発展過程を数値計算によって解析した.その結果,解析を行った全ての振動で非線形効果による高調和振動の励起が確認された.そこで,得られた非線形振動へバンドパスフィルタを施し,基準振動の整数倍の振動数を持った高調和振動を個別に抽出して可視化を行った.その結果,高調和振動の対称性は磁性点群によって予測されたものと完全に一致することが明らかとなった.この結果は,当初の予測通り,振動現象が本質的に磁性点群により支配されることを示す格好の証左である.これは当初の予想通りの研究成果であり,次年度はこの結果を更に深く理解することを目指し,理論的な立場からの研究を進める予定である.今年度は,当初計画していた研究をほぼ予定通り達成することができた.計画の立案段階では,予定外の振動対称性が現れた場合には大きな遅延が生じることを覚悟していたが,幸いなことにそうした心配は杞憂となった.これまで,固体の振動現象は点群と呼ばれる群構造を用いて記述されてきた.これは,固体の示す巨視的な物性はその点群に従うことを要請したノイマンの原理に従うものである.実際,この原理はこれまで微視的な分子振動から巨視的な弾性体の振動に至るまで,振動体の持つ点群対称性に応じて振動モードを分類することを可能としているが,当研究グループによる近年の非線形弾性体に対する共鳴振動解析によって,点群を用いた振動解析は非線形効果によって励起される高調和振動の対称性解析に適用することはできず,これには点群に時間反転操作を加えて一般化した磁性点群の導入が不可欠であることが指摘されている.そこで本研究では,磁性点群を用いた振動対称性が非線形弾性体の共鳴振動解析に限らず,より一般の振動現象についても適用可能であることを検証することを目的として研究を実施した.当初の研究計画に従って,今年度は昨年度までに得られた二次元分子を解析対象とした非線形共鳴振動とその対称性の数値解析結果を基に,既存の理論(量子力学の摂動理論に基づく振動対称性の予測)と,当研究グループによって新しく提案された磁性点群に基づく共鳴振動対称性の分類結果を系統的に比較・検討した.その結果,解析を行った全ての共鳴振動モードにおいて三者が完全に一致することを明らかとした.この結果は,固体の振動現象が磁性点群によって支配されていること,また磁性点群が予測する「カラー(色)」と呼ばれる新しい振動対称性が現実の存在することを意味している.これは,当初の本研究の目的に他ならない.固体の振動現象を司る群構造の同定を目的として,本研究では二次元分子の示す非線形振動の対称性解析を行った.数値解析の結果,非線形効果によって基準振動モードの整数倍の角振動数を持つ高調和振動の励起が確認され,その振動対称性は角振動数の係数のパリティに依存し,二つの異なる既約表現が交互に出現することを明らかとした.また,この対称性の選択則は,カラー対称性を備えた磁性点群による予測結果と完全に一致している.このことから,磁性点群を用いた固体の振動対称性の分類が,従来の弾性体に留まらず,そのミクロ極限である分子振動までマルチスケールに適用可能と考えられる.今年度の研究遂行にあたって,特に大きな問題点は見当たらず,研究計画にも変更は必要としないことから,次年度についても当初の計画通りに研究を進める予定である.本研究にとって,次年度は大きな山場である.次年度は,過去に得られている非線形弾性体(連続体)の共鳴振動現象と,今年度の研究によって得られた非線形分子振動(離散構造体)の共鳴振動現象が,ともに磁性点群によって支配されていることを理論的に示す必要がある.

この点こそ本研究が挑戦的萌芽である所以である.今年度の研究成果を最大限に駆使して,磁性点群による振動現象の統一的記述を確立したい.固体力学研究計画時には,今年度後半に大型計算機の購入を予定していた.しかしながら,予定していた計算の一部は既存の計算機でも遂行できたことに加えて,次年度であれば,当初予定よりも性能の高い計算機の購入の目途が立ったことから,計算機の購入(予算200万円程度)を次年度へ先送りすることにした.この予算は,本研究課題の予算総額の大部分を占めることから,支出執行計画は数字上は大きく変更することになった.上記の通り,計算機の購入年度が変更されるため,支出執行計画は大きく修正されるものの,実態としてはその購入を半期先送りしたに過ぎない.また,この円滑な予算運用によって,より高性能な計算機の購入が期待され,当初研究計画への影響もほとんどない.そのため次年度の使用計画としては,当初の計画とは異なって計算機の購入が追加されるが,その他では大きな変更はない.
PET/CTを活用した免疫チェックポイント阻害剤の血液バイオマーカーの同定

私達はFDG PET/CTを用いることで免疫チェックポイント阻害剤ニボルマブの腎細胞癌に対する抗腫瘍効果をリアルタイムで観察できる可能性があることを報告してきました。そこで、FDG PET/CTによって評価した腎癌患者の血液を解析し、ニボルマブによる抗腫瘍効果をリアルタイムに診断できる血液バイオマーカーを同定し、簡便、低コスト、早期に効果判定をする方法を確立するとともに、抵抗性獲得を誘導する蛋白を同定することで効果予測法を確立し、最終的には免疫チェックポイント阻害剤に対する抵抗性獲得メカニズムを標的とした新たな治療法を開発し、進行性腎細胞癌患者の治療成績の向上に繋げたいと考えています。
抗体ライブラリーを用いた全遺伝子産物の網羅的機能構造解析

抗体には多種多様な抗原を漏れなく認識するものが必ず含まれているので、抗原-抗体相互作用のレパートリーの中には、生物が有している標的分子認識のほとんど総てが含まれていると考えられる。生体内の機能性分子の標的分子認識の分子機構を抗体ライブラリーを使って網羅的に解析することで、生物の有する標的分子認識機構のインデックスを作成し、それを用いて抗体をプローブとして用いる、機能が未知の遺伝子産物の機能を探索できるストラテジーの開発を行う。また、抗体の抗原認識の分子機構の網羅的解析から得られる知見を基盤に、任意の遺伝子産物に適用可能な抗体分子をプロトタイプとしてする機能制御分子のドラッグデザインアルゴリズムの開発を目的としている。"[抗体]-[抗原]データベース"、"[抗体]-[エピトープ]データベース"、"[抗体機能部位]-[エピトープ]データベース"の構築は順調に進んでおり、28種類の抗原に対する572個の抗体遺伝子の登録を終えている。現在も複数の抗原に対する抗体のスクリーニングは進行中であり、今後も登録データ数を増やしていく予定である。さらに特筆すべきは、抗原(プロテインキナーゼの一種)の機能を調節する抗体が、当該研究で使用している抗体のスクリーニング法で得られたことである(投稿準備中)。このことは、抗体をプロトタイプとして使用するドラッグデザインの第一歩である。"[抗体]-[エピトープ]データベース"の構築に関してはいくつかの抗体-抗原のセットを選択して、エピトープマッピングを開始している。また、"[抗体機能部位]-[エピトープ]データベース"の構築において必須となる、抗体遺伝子からの抗体分子の立体構造モデリングおよび機能部位抽出のために、当該分野の専家との共同研究を模索中である。
グローバルと国レベルの政策連関に関するポスト２０１５年開発アジェンダの研究

29年度が最終年度であるため、記入しない。
高膨張コンクリートを用いたケミカルプレストレス薄板に関する研究

建設工事の安全,迅速,無騒音化や,施工時の環境対策、地球規模での森林環境保護などの観点から木製型枠や支保工の代わりに永久型枠を用いる工法が普及し始めている。永久型枠は,木製型枠に比べて高い耐力を持ち,コンクリート打設後に脱型せず,型枠をそのままコンクリート本体として使用する工法である。永久型枠をコンクリートで作製する場合,型枠断面の縮減による軽量化や,自己収縮および乾燥収縮に起因するひび割れ防止の観点から,プレストレス部材とすることが望ましい。そのためには,かぶりが薄くても発錆しないカーボンファイバーをメッシュに配筋し,反りが生じないように均一なプレストレスを導入することが重要となる。コンクリート製PC薄板の作製には,多数のCFRP緊張材を2方向に緊張するため特殊なプレテンション方式の定着が必要となる。このような緊張装置の使用には高度な緊張管理が必要となるため,本研究ではCFRP緊張材の定着装置を必要としないケミカルプレストレスコンクリート(CPC)の適用を検討してきた。その際,弾性係数の低い緊張材を用いて,有効プレストレスを大きくするためには土木学会コンクリート標準示方書で規定される膨張コンクリートのひずみ700μを超えてCFRP緊張材を緊張する必要があり,このような高膨張下でのCPCによるプレストレス導入特性について材料組成,膨張メカニズム,膨張圧,配合,養生,拘束度,ポリマー混入などによる耐久性改善などの面から実験的に検討した。型枠として使用される木材の代わりにコンクリート薄板を用い、施工後もそのまま部材の一部に使用できる“永久型枠"としてコンクリート薄板の作製を試みた。コンクリートは引張強度が低いため、薄板として用いるには格子状の緊張材に2方向プレストレスを導入して曲げ耐力の改善を図ることが必要となる。この時、土木学会コンクリート標準示方書では一般施工時の膨張ひずみ量を700μ以下と規定しているため、乾燥収縮やクリープなどによって有効プレストレスは消滅する。本研究ではカルシウム系の膨張剤を通常の1.5倍程度で用いて、示方書の規定を越える高い膨張ひずみを発生するコンクリートを高膨張コンクリートと定義し、これを用いてケミカルプレストレスを導入した薄板を作製した。その方法として、弾性係数が鋼線よりも低く、伸び能力の大きいCFRPストランドを緊張材に用いれば緊張力の低下が少ないこと、普通ポルトランドセメントを用いたコンクリートでは単位膨張剤量96kg/m^3以下の配合であれば、35mm厚さの薄板でプレストレスを合わせた曲げ強度12N/mm^2程度が得られること、膨張ひずみ量3000μ程度まではコンクリートの圧縮強度は顕著な低下を示さないことなどが確認された。しかしながら養生温度や配合の水セメント比によって膨張ひずみの発生量は異なり、高強度かつ高膨張量が得られる条件に付いて今後研究を進める予定である。また、膨張剤の膨張メカニズムや、膨張コンクリートの高流動化などについても民間各社や他の研究機関とも共同で資料調査などを行った。CFRP薄板を永久型枠として高流動コンクリートを打設する際に、1m間隔の支保工で支えるために必要とされるパネルの曲げ耐力12N/mm^2は温度や水粉体比によって著しい変動を生じる。本年度の研究では、温度20°C程度では単位膨張剤量90kg/m^3程度を使用した場合に安定した膨張量が得られ、初期の養生温度を20°C程度と低くし材齢3日程度以後で30°C程度に上げる場合に高い曲げ強度が得られることなどが明かとなった。しかしながら、CFRP緊張材に十分なプレストレスを発生させる膨張ひずみ3000×10^<-6>以上を発生させた場合、その後の乾燥湿潤の繰り返しによってパネル表面に白華を生じることが多く、今後の実用化に関する新たな問題点が提起された。ケミカルプレストレスを用いたPC薄板の長期におけるプレストレスの減退は、パネルコンクリートの強度が十分であればほぼ3割程度の減少で安定し、材齢1年でも目的のプレストレスを維持できることなどを実験的に確認した。

これらのことから、安定したPC薄板を作製するには,材齢初期の温度管理を十分にし、養生温度を段階的に上昇させること、ポリマーディスパージョンなどの添加により水密性の高いコンクリートを作製し、カルシウムの溶出を防ぐなどの改善が必要となることが分かった。過去2年間の実験的検討から,膨張剤とCFRP緊張材とを用いたケミカルプレストレス薄板の実用的製作方法について目途を立ててきた。12年度では化学的膨張作用に起因して生じるセメント硬化体組織の緩みや,使用時の2次エフロレッセンスの発生や耐久性の低下を防止する目的で,ポリマーセメントモルタルとの併用を検討した。使用ポリマーには現在市販されている中から特に強度発現や使用性に優れたSBRラテックス系,アクリル共重合体,エチレン酢酸ビニル系,エチレン酢酸ビニル共重合樹脂,スチレンアクリル共重合樹脂,エチレン酢酸ビニル塩化ビニル共重合樹脂の6種を選び,膨張材量と圧縮及び曲げ強度との関係や膨張作用への弊害などの有無を調べた。その結果,大半の樹脂は10%以下のポリマーエマルジョン添加量に対して,コンクリート強度は高くなることや,ポリマーエマルジョンを添加したコンクリートの材齢初期の膨張ひずみは無添加の場合よりも大きくなること,単位膨張剤量87kg/m^3の場合5N/mm^2程度のプレストレスが導入されること,硬化後に湿潤乾燥を繰り返してもエフロレッセンスの発生が見られないことなどが明らかとなった。
精神機能障害を伴う脳血管障害患者の行動科学的学習方法の開発-生活再構築に向けて-

研究目的精神機能障害を有する中途障害者がよりよく社会復帰するには、新たな学習を必要とする。しかし、認知障害や言語障害を伴うことが多いため、従来の学習方法では困難であることは経験的によく遭遇することである。今回は障害された認知機能やコミュニケーション機能(あわせて精神機能障害とする)を前提としない、行動分析理論を基盤とした学習方法の開発を試みることを研究目的とした。研究方法<第1段階>参加観察法を通して、臨床で精神機能障害患者にどのような方法でアプローチしているのか、を明らかにする。<第2段階>第1段階の結果を踏まえ、シングルケース研究法を通して日記の患者にとっての有効性を検証する。<第3段階>1、2の結果から有効な学習方法を見出す。結果と考察臨床では看護師をはじめとして、ケアスタッフは対象の障害を理解していながらも、自分たちが通常使っている言語を前提としたアプローチを行っていた。障害者の意思疎通の困難さがケアアプローチの阻害因子となり、有効なケアを進めるのが困難な状況であった。しかし、シングルケース研究法を通して、看護師の言動が行動の頻度を高める「強化子」となって、個々の対象の特徴を生かしたアプローチをしたところ、通常のコミュニケーションを用いずに患者は排泄や摂食の自立、さらには積極的に訓練に意欲を示すなどの成果を得た。今回は5事例を対象としたが、いずれも認知機能低下、意欲低下、言語的コミュニケーション障害により全く意思疎通困難な事例であった。これらより、今後「強化子」を用いた「二項強化随伴性」という行動分析の理論を基盤とし、シングルケース研究法を用いて、事例数を重ねていくことにより、従来では社会復帰が困難な患者にとって有効な学習方法を徐々に明らかにできる可能性が示唆された。今後は、ひとりの患者に複数の看護者がケアに当たる臨床上の特徴や多忙さの中で、シングルケース研究法をいかに正確に導入して使用するかが課題と考えられた。本研究の最終目的は、精神的側面の機能障害を有する脳血管障害患者が通常のコミュニケーションを用いることを前提としない応用行動分析の手法を用いた学習プログラムの開発である。初年度に当たる平成13年度の研究目標は、上述した特徴を有する対象の生活動作の習得方法の実態を明確にすることである。方法と結果は以下の通りである。1.研究方法1)対象:I県にあるリハビリテーション医療を主とする病院の回復期病棟に入院中の患者のうち、FIM (Functional Independence Measure)の認知能力得点の中でも、「理解」の得点が2以下の7名を対象とした(聴覚あるいは視覚によるコミニュケーションの理解能力が、基本的欲求についての指示、会話の49%以下を理解している)2)日常生活場面(食事、排尿、排便、移乗、移動)及び訓練場面を通して、コミュニケーション障害を有する対象に対し、看護者及び医療者はどのようにケアや訓練を行い、また、患者はどのように日常生活動作を獲得しているか、を観察した。3)期間:平成13年4月2日から10月17日まで。2.結果対象のコミュニケーション能力が不十分であるが、すべての看護者及び医療者は主に言語的コミュニケーションを通して働きかけようとしていた。この他、補助手段として絵や記号なども用いられていた。習得困難な動作に対しては、繰り返しを通してアプローチされていた。一方、患者の習得状況として、繰り返すことで、遅々とした学習であったが少しずつ習得していた。多くの試行を必要としていた。中でも、特にFIMの理解得点が1点の患者は、学習効果が低く、コミュニケーション能力が大きな障害となっていることが原因と考えられる。かなり重度のコミュニケーション障害を有する対象は、訓練不可能として訓練対象から除外されるケースも2例存在した。このように、コミュニケーション障害があるにもかかわらず、この能力を前提とする学習方法には限界があると考える。昨年度は、精神機能障害を伴う対象が生活動作の習得方法の実態を明らかにした。それらは、医療者も患者も最初は通常のコミュニケーションをベースとした言語的手段を用いて行おうとしていた。しかし対象が理解していないことを知ると、はじめて補助的手段として、ジェスチャや記号・色などと方法を変えてコミュニケーションを試みていた。今年度は、上記の特徴を持った2人の患者を対象にケアを通して患者が物事を学習するプログラムの開発を試みた。[事例1:模倣の導入による排泄の自立]O氏、47歳男性。脳出血により、聴く、読む、話す、書くという言語機能の全てが障害され、日常会話しても理解しているかどうかの判断も困難であった。O氏の排尿はすべて失禁であった。ます、ナースコールを押すと看護師が来ることを実演してみせた。これを繰り返し行うと、次第に押すようになり、何か訴えたいときに押すようになった。次に、2時間毎に排尿誘導をしていたが、コールを押してから看護師がトイレまで排尿誘導をすることを繰り返した。最終段階では、促さなくても、尿意を知らせ、ほぼ失禁もなくなった。この事例は、主に模倣を中心に排尿の自立を図ったケースであった。しかし、段階的に進めることが重要であった。各段階は原則として動作を1つずつ加えていく方法が学習に有効であった。[事例2:三項強化随伴性の法則の導入による感情のコントロール]I氏、48歳男性。脳出血により高次脳機能障害を有し、特に感情のコントロールが困難であった。家人に電話をかけることに執着し、すぐに応じなければ大声でわめいたりした。

そこで約束の時間まで我慢できた時には褒めることを強化子として、電話をかける時間を少しずつ延ばしていた。約束の時間までに我慢できたときは、時計を見せ、「○○時間待てましたね」と、周りの看護師みんなで褒めた。次第に、尿意や他のことについても我慢できるまでに行動が変容した。本ケースにおいて、好ましい行動をとるよう言葉による教示を与え、次に好ましい行動が現れたらすぐに褒める、という行動分析の三項強化随伴の法則が有効であった。研究目的精神機能障害を有する中途障害者がよりよく社会復帰するには、新たな学習を必要とする。しかし、認知障害や言語障害を伴うことが多いため、従来の学習方法では困難であることは経験的によく遭遇することである。今回は障害された認知機能やコミュニケーション機能(あわせて精神機能障害とする)を前提としない、行動分析理論を基盤とした学習方法の開発を試みることを研究目的とした。研究方法<第1段階>参加観察法を通して、臨床で精神機能障害患者にどのような方法でアプローチしているのか、を明らかにする。<第2段階>第1段階の結果を踏まえ、シングルケース研究法を通して日記の患者にとっての有効性を検証する。<第3段階>1、2の結果から有効な学習方法を見出す。結果と考察臨床では看護師をはじめとして、ケアスタッフは対象の障害を理解していながらも、自分たちが通常使っている言語を前提としたアプローチを行っていた。障害者の意思疎通の困難さがケアアプローチの阻害因子となり、有効なケアを進めるのが困難な状況であった。しかし、シングルケース研究法を通して、看護師の言動が行動の頻度を高める「強化子」となって、個々の対象の特徴を生かしたアプローチをしたところ、通常のコミュニケーションを用いずに患者は排泄や摂食の自立、さらには積極的に訓練に意欲を示すなどの成果を得た。今回は5事例を対象としたが、いずれも認知機能低下、意欲低下、言語的コミュニケーション障害により全く意思疎通困難な事例であった。これらより、今後「強化子」を用いた「二項強化随伴性」という行動分析の理論を基盤とし、シングルケース研究法を用いて、事例数を重ねていくことにより、従来では社会復帰が困難な患者にとって有効な学習方法を徐々に明らかにできる可能性が示唆された。今後は、ひとりの患者に複数の看護者がケアに当たる臨床上の特徴や多忙さの中で、シングルケース研究法をいかに正確に導入して使用するかが課題と考えられた。