hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アクチベーションタギング法による環境ストレス耐性植物の作製と原因遺伝子の単離

本研究では、強力な遺伝子転写プロモーターを植物に人為的に導入し、無作為に種々の植物ゲノム遺伝子の転写を活性化させることにより、さまざまな転写活性型突然変異体を作製し、原因となっている転写活性化された遺伝子のクローニングをするアクチベーションタギング法を用いて、環境ストレス耐性に関与する遺伝子をクローニングすることを最終目的として実験を行った。実験材料は当初はタバコとシロイヌナズナを用いて行ったが、シロイヌナズナを用いる形質転換係が芳しくなく、効率的に変異体を作製することができなかったので、当研究室で確立しているタバコを用いた形質転換系を用いて変異体植物作製を集中的に行った。本実験ではアグロバクテリウム(GV3101)とアクチベーションタギング用プラスミド(pPCVICEn4HPT)を組み合わせ、タバコ葉片に感染法によりプロモーターを導入した。プロモーター導入後のタバコカルスを抗生物質(ハイグロマイシン)を含んだ培地で選抜し、変異体植物タバコを完全体に再生した。第一世代の形質転換体タバコは種子を得るため、約6ヶ月間種子が完熟するまで栽培した。その結果、計191系統の形質転換体タバコを得ることができた。現在、得られた突然変異体タバコを播種し、塩ストレス、乾燥ストレスを負荷し、ストレスに耐性を持った個体を選抜中である。また、これらの形質転換体タバコのうちいくつかは、形態的に野生株と異なっているものがあり、今後はこのようなタバコ個体の遺伝子解析も行う予定である。本年度は遺伝子発現活性型突然変異体を作出する目的で、シロイヌナズナ、タバコを用いアクチベーションタギング法による突然変異体の作製を行った。当初の計画では本年度は突然変異体の作出、およびそれらのストレス耐性能の検討を行う予定であったが、以下の理由から現在は突然変異体の作出を行っているところであり、環境ストレス耐性能の検討は今後の行う予定となっている。シロイヌナズナには直接注入法、減圧湿潤法というシロイヌナズナにとって比較的厳しい方法を用いてアグロバクテリウムによる遺伝子導入を行っているが、従来当研究室で用いていた生育条件ではその遺伝子導入法に耐えうる健全なシロイヌナズナの生育ができなかったので、まずアクチベーションタギングで用いるような厳しい遺伝子導入法に耐えうるシロイヌナズナの生育法の検討を行った。その結果、一般的に論文、プロトコール集などで報告されている方法とは異なる、当研究室独自の方法を確立し、健全なシロイヌナズナを生育させることに成功した。現在はこの生育法を用いて育てたシロイヌナズナを材料に突然変異体の作出を急ピッチで行っているところである。タバコについては遺伝子導入法にリーフディスクにアグロバクテリウムを感染させカルス経由で植物体を再生させるという従来法を用いて行っており、現在20数個体の突然変異体が得られている。今後これらの突然変異体から種子を採取、播種してから環境ストレス耐性能を検討する予定であり、タバコは種子採取までの時間がかかるためまだ環境ストレス耐性能の検討は行っておらず検討は来年度に行う予定である。
新しい天然医薬資源からの新規分子標的抗癌薬の探索

本研究では,当研究室で独自に構築した天然医薬資源ライブラリーを素材として,分子標的型抗癌薬のリード分子候補となる新規生物活性低分子の探索を行い,以下の諸結果を得た.1.抗癌薬候補分子探索のために,多くの未利用天然薬用資源の調査・採取を行い,独自の天然物ライブラリーの構築を前年度から継続して行った.主に細胞増殖抑制活性試験,細胞周期停止作用に関する試験,細胞外基質分解酵素阻害活性試験等に関する生物活性スクリーニングを行った.また,大腸癌治療をめざしたAPC-βカテニンに関わるシグナル伝達経路等を標的としたスクリーニング系の構築に関する基礎的研究を行った.2.タイ産熱帯植物からスクリーニングにより選抜したショウガ科,リュウゼツラン科,ならびにキク科植物の成分研究を行った.細胞毒性ならびに細胞周期阻害成分としてキク科Blumea glomerataよりジテルペンを単離し構造訂正を行った.またリュウゼツラン科Agave fourcroydesからも細胞毒性ならびに細胞周期阻害作用をもつ新規ステロイドサポニンを単離した.また,ショウガ科Curcuma parvifloraより細胞毒性をもつ数種の新規セスキテルペン二量体成分を単離した.3.野外採取変形菌の成分研究を行い,Fuligo candidaより数種の新規シクロアントラニルプロロリン誘導体を,また,Tubifera dimorphothecaより新規トリテルペンアルデヒドラクトンtubiferal Aを単離した.これらの中には,TRAIL増強作用,細胞周期阻害作用を示すものが存在した.4.エピジェナティックな遺伝子発現制御に関わる標的として,ヒストンデアセチラーゼ阻害作用に関するスクリーニングを行い,有効な活性を示す植物種を選別し,活性成分を単離した.本研究では,当研究室で独自に構築した天然医薬資源ライブラリーを素材として,分子標的型抗癌薬のリード分子候補となる新規生物活性低分子の探索を行い,以下の諸結果を得た.1.抗癌薬候補分子探索のために,多くの未利用天然薬用資源の調査・採取を行い,独自の天然物ライブラリーの構築を前年度から継続して行った.主に細胞増殖抑制活性試験,細胞周期停止作用に関する試験,細胞外基質分解酵素阻害活性試験等に関する生物活性スクリーニングを行った.また,大腸癌治療をめざしたAPC-βカテニンに関わるシグナル伝達経路等を標的としたスクリーニング系の構築に関する基礎的研究を行った.2.タイ産熱帯植物からスクリーニングにより選抜したショウガ科,リュウゼツラン科,ならびにキク科植物の成分研究を行った.細胞毒性ならびに細胞周期阻害成分としてキク科Blumea glomerataよりジテルペンを単離し構造訂正を行った.またリュウゼツラン科Agave fourcroydesからも細胞毒性ならびに細胞周期阻害作用をもつ新規ステロイドサポニンを単離した.また,ショウガ科Curcuma parvifloraより細胞毒性をもつ数種の新規セスキテルペン二量体成分を単離した.3.野外採取変形菌の成分研究を行い,Fuligo candidaより数種の新規シクロアントラニルプロロリン誘導体を,また,Tubifera dimorphothecaより新規トリテルペンアルデヒドラクトンtubiferal Aを単離した.これらの中には,TRAIL増強作用,細胞周期阻害作用を示すものが存在した.4.エピジェナティックな遺伝子発現制御に関わる標的として,ヒストンデアセチラーゼ阻害作用に関するスクリーニングを行い,有効な活性を示す植物種を選別し,活性成分を単離した.
アクチンフィラメントと細胞膜の結合様式とその制御機構の解析

平成9年度変異タンパク質を用いたモエシンの機能ドメインの特定これまでの知見によりエズリンとラディキシンはそのN端側の領域で膜タンパク質に、C端側の領域でアクチン線維の束よりなるストレスファイバーに結合することが示されている。そこで9年度はモエシンを大きく二つの領域に分けそれぞれのドメインをHAをタグとして発現ベクターに組み込み、培養細胞にトランスフェクションすることによりその機能を解析した。その結果モエシンはエズリンラディキシン同様に、そのN端側のドメインは細胞膜への局在を示した。一方、C端側のドメインはストレスファイバーを含むアクチンフィラメント系へ結合することがわかった。また、特に強力な発現能力を持つベクターを用いると、N端側のドメインはdominant negativeに働き、内在のモエシンの細胞膜への濃縮を妨げることが明らかになった。この効果はモエシンだけでなく、ラディキシンやエズリンにも働いた。平成10年度生細胞におけるモエシンの挙動の変化と細胞動態のリアルタイム観察アクチン線維と細胞膜の結合におけるモエシンの機能を解析するのにもっとも良い方法の一つとして生細胞でモエシンの挙動と細胞の動態をリアルタイムで観察する事が挙げられる。そこで10年度はモエシンの全長、N端側ドメイン、C端側ドメインにそれぞれGFPをタグとして培養細胞に発現させた。発現した各ドメインはHAタグと同様の局在を示し、GFPがこれらのタンパク質のタグとして用いることが可能であることが分かった。そこで生きている細胞内におけるこれらのタンパク質の局在の様子をタイムラプスCCDカメラを用いて観察した。またこのシステムを用いて筋タンパクのC-タンパク質とH-タンパク質の相互作用を解析した。この結果はアメリカ細胞生物学会で発表した。1.変異タンパク質を用いたモエシンの機能ドメインの特定これまでの知見によりエズリンとラディキシンはそのN端側の領域で膜タンパク質に、C端側の領域でアクチン線維の束よりなるストレスファイバーに結合することが示されている。そこで本研究はまず第一にモエシンのN端側の領域(MoeN)、C端側の領域(MoeC)及び全長(MoeF)よりなるcDNAにタグをつけて発現ベクターに組み込み線維芽細胞において発現させ、そのドメインの機能を特定した。その結果モエシンはエズリン、ラディキシン同様にそのN端側の領域で細胞膜への局在を示した。C端側はアクチン細胞骨格と局在を共にし、特にストレスファイバーにおいて顕著であった。これらのことより、モエシンのN端側領域が膜蛋白質結合ドメイン、C端側領域がアクチン細胞骨格結合ドメインであることが明らかとなった。これまで報告されていた内容と異なる、もしくは新しく明らかになったことは、1)N端側の領域を過剰発現すると、膜蛋白質CD44の細胞膜への局在も同時に失われる2)C端側の領域はストレスファイバーだけでなく、心筋においてはAバンドにも結合する3)アクチン細胞骨格やAバンドへの局在はC端側に存在するポリプロリン配列に依存しない、などである。アクチン線維と細胞膜の結合におけるモエシンの機能を解析するのにもっとも良い方法の一つとしてliving cellでモエシンの挙動と細胞の動態をreal timeで観察する事が挙げられる。そこで本研究では上記のMoeF、MoeN、MoeCにGFP (green fluorescence protein)をタグとして発現ベクターに組み込んだ。現在、膜とアクチン線維の結合を撹乱し、その結果引き起こされる細胞運動、特に細胞の移動とラッフル膜形成及び細胞分裂時における細胞の動態をモエシンの挙動との関連で調べている。
都市型診療所における看護師のコンピテンシーとその構造化

本研究は、都市型診療所看護師のコンピテンシーとその構造を明らかにした。我々は、先行研究の成果と専門家へのヒアリング調査から素案を作成し、WEB版Delphi調査によって検証した。その結果、66のコンピテンシーリストから7のコアコンピテンシーを見出した。7コアコンピテンシーは、『診療所を利用する人の個別ケアができる』、『診療所を利用する人の個別ケアをしながら診療のマネジメントができる』、『診療所を利用する人の家族支援ができる』、『診療所内の看護師同士及び医師や他職種と連携・協働ができる』、『他機関と連携・協働ができる』、『診療所のマネジメントができる』、『地域医療・地域ケアができる』であった。都市型診療所の看護師のコンピテンシーとその構造を明らかにする目的で、初年度は文献検討および診療所看護の専門家による検討を行った。1)文献検討:診療所で行っている看護の実践報告などを検討した。へき地や過疎地域における診療所看護師の実践報告に比して都市部の診療所看護師の実践報告は少なかった。都市部の診療所では糖尿病指導など健康課題別の活動報告であった。また、都市部では高齢化率ではなく高齢者の絶対数の爆発的増加が特徴であること、高齢者の救急搬送や不必要な入院を未然に防ぐこと、在宅医療への対応、ヘルスプロモーションなどがプライマリ・ケアの課題とされていた。プライマリ・ケア連合学会では日本の総合診療医/家庭医の外来診療能力(コンピテンシー)を設定していた。都市部におけるプライマリ・ケアチームのコンピテンシーととともに診療所看護師のコンピテンシーを検討することが課題となった。2)専門家によるディスカッション:先行研究から診療所看護師のコンピテンシーの大項目として、1診療所に来る人の看護に関するコンピテンシー、2診療のマネジメントに関するコンピテンシー、3地域のアセスメントと地域連携に関するコンピテンシー、4自己啓発に関するコンピテンシー、5診療所の管理に関するコンピテンシー、6地域で共に生活し看護するコンピテンシーの6つが抽出されており、これをもとに診療所看護師や看護研究者、家庭医によるグループディスカッションを行った。都市型診療所の看護師には、外来者が提出した問診票や診療前の看護面接によって、多数の受診者のニーズを素早く把握するトリアージや診療所全体の動きを把握して診療のマネジメントを行うことが重要と考えられた。本研究の目的は、都市型診療所の看護師のコンピテンシーとその構造を明らかにすることである。診療所には、過疎地の診療所や標榜する診療科ごとに特色ある診療所があることから、本研究の都市型診療所とは、人口が多く公共交通機関の利用が便利なところにあり、一人の患者が複数の診療所や病院に通院することが可能な地域にある診療所とした。平成27年度は、平成26年度に行った文献検討及び、家庭医療学センターの医師から診療所看護師としてエキスパートと判断できる看護師の推薦をうけた5名へのヒヤリングをもとに外来看護となる63項目のコンピテンシー項目を作成した。さらに訪問診療を行っている診療所看護師へのグループインタビューを行い、訪問診療に伴うコンピテンシーリストを作成した。外来看護の63項目に訪問診療独自の項目を加え、外来と訪問診療に共通する診療所看護師のコンピテンシーを整理した。最後に、都市型診療所の特性を踏まえた診療所としての機能を果たすためのコンピテンシーを看護師及び家庭医へのヒヤリングをもとに加え、最終的に86項目のコンピテンシーリストを作成した。この86項目のコンピテンシーリストを調査票として作成し、デルファイ調査を行い精選することとした。平成28年1月に研究計画書を千葉大学大学院看護学研究科倫理審査委員会に提出し、承認を得ることができた。2月に全国の家庭医療学センターの管理者宛に研究対象者の推薦依頼を行い、3月末の段階で診療所看護師と家庭医及び看護学研究者60名の調査対象者を得ることができた。順調に研究が遂行できた理由は、コンピテンシーリストの作成を診療所の外来と訪問診療の2チームに分けて小集団で行ったことによる。文献検討およびデータ収集と分析を行いそれぞれのコンピテンシーリストを作成し、両者を合体する研究会は全員参加で行った。また、デルファイ調査の専門家を連携研究員として研究メンバーに加え、調査準備を行うことができた。前年度に研究倫理審査で承認を得た計画書に基づきコンピテンシーリストの適切性を調査した。予備調査は、家庭医療学センターを標榜している診療所の医師に依頼し看護師を紹介してもらい、サーベイモンキーによる調査を実施した。都市部の診療所で働く看護師が持つべき実践力を86項目の適切性について同意する程度を9段階で回答を得た。6項目の適切性に同意する程度の中央値7以下の項目が8項目あった。この結果について検討し、診療所看護に精通する看護研究者に意見を求めた。そして、コンピテンシーリストを7大項目66項目に整理し本調査を実施した。家庭医療センターの診療所看護師23名、外来看護経験者2名及び家庭医8名(計33名)を対象に、インターネット上でDelphi法による意見収束を9段階のLikert尺度で行った。分析方法は、各項目の中央値を算出し、13及び79が1/3以上になる項目を不一致と判断した。

第1回の調査は診療所看護師17名、外来看護経験者2名、家庭医7名(計26名)から回答を得た(回収率78.8%)。66項目の適切性の中央値は全て7以上であり、不一致はなかった。したがって第2回の調査は実施しなかった。都市型診療所の看護師のコンピテンシーは、「診療所を利用する人の個別ケアができる」(19項目)、「診療所を利用する人の個別ケアをしながら診療のマネジメントができる」(17項目)、「診療所を利用する人の家族支援ができる」(3項目)、「診療所内の看護師同士及び医師や他職種と連携協働して診療・ケアができる」(8項目)、「診療所のマネジメントができる」(12項目)、「他機関と連携協働して診療・ケアができる」(3項目)、「地域医療・地域ケアができる」(4項目)の7大項目66項目となった。前年度に研究計画書及び倫理審査申請書を作成し、前職場の研究倫理審査委員会に申請し、承認をうけた。しかし、今年度に研究代表者の移動が予定されていたので、年度をまたぐ調査を実施せず、今年度になってから調査を実施した。このこと自体は計画通りであった。しかし、研究代表者の移動に伴い、分担研究者や連携研究者と結果について検討する機会を十分持つことができなかった。研究目的は、都市型診療所における看護師のコンピテンシーと構造化である。コンピテンシーリストについては調査によって明らかにすることができたが、コンピテンシーの構造化について十分考察できず、結論を得ることができなかった。研究目的は都市型地域で住民の暮らしを健康面から守る診療所で働く看護師、(以下;診療所看護師)のコンピテンシーとその構造を明らかにすることである。平成28年度までに、診療所看護師へのインタビューをもとに行動項目の作成、Delphe法による項目の精錬、専門家からの意見聴取等を行った。平成29年度は、平成28年度までに実施した調査結果を分析し、「診療所看護師のコンピテンシーの構造とリスト」を完成させた。診療所看護師のコンピテンシーは、7大項目66小項目にまとめられた。『I.診療所を利用する人の個別ケアができる』19項目、『II.診療所を利用する人の個別ケアをしながら診療のマネジメントができる』17項目、『III.診療所を利用する人の家族支援ができる』3項目、『IV.診療所内の看護師同士及び医師や他職種と連携・協働ができる』7項目、『V.他機関と連携・協働ができる』4項目、『VI.診療所のマネジメントができる』12項目、『VII.地域医療・地域ケアができる』4項目である。これらは、診療所を利用する人に対する個別ケアと家族ケア及び地域ケア、診療と診療所のマネジメント、施設内外の他職種との連携・協働を実践する総合的な能力を示すものであった。診療所看護師には、地域住民の健康と暮らしを守る総合的な能力が必要と考えられた。本研究の結果について、診療所看護師の自己評価や研修に活用してもらうために、普及版パンフレットを作成し、研究協力者や関係者、各県の看護協会等関係機関に配布した。また「診療所看護師のコンピテンシーリスト」としてWEBページで公開を行った。本研究は、都市型診療所看護師のコンピテンシーとその構造を明らかにした。我々は、先行研究の成果と専門家へのヒアリング調査から素案を作成し、WEB版Delphi調査によって検証した。その結果、66のコンピテンシーリストから7のコアコンピテンシーを見出した。
一般相対論における非線型動的現象と重力波

重力波を含めた一般相対論における非線型動的現象の研究は、方程式の非線型性のため解析的アプローチにおいては、従来、問題個々に限られた範囲でのみ考察されていた。そのいくつかは非常に興味深にもので、非線型物理学としての一般相対論は一部確立されている(逆散乱法を用いた解の生成法、膨張宇宙でのソリトン解、宇宙初期やブラックホールのまわりの粒子のカオス的振舞いなど)。しかし解析的にアプローチするには限界があり、その限界を数値的相対論を使って越えようとしたり解析的アプローチと数値的相対論との融合により、一般相対論の基礎的研究を行うという試みはいまだかってあまり行われておらず、それを重力波の動的振舞いに焦点をしぼり系統的に行うというのが本研究の特徴である。現在までに、おもに京都グループと共同で、膨張宇宙における重力波の非線型振舞いについて研究を行っている。重力波は、それ自身ブラックホールを形成するほどにその非線型性が大きくなりうるが、逆に宇宙膨張はその形成を妨げようとする。その競合過程を研究することで、重力波の非線型的性質、振舞い等についてより深い理解が出来ると考えられる。またこの研究は、宇宙論におけるインフレーションの必然性の議論においても重要になり、我々のこれまでの研究で、非一様な初期宇宙の進化についてかなり多くのことが明らかになった。さらに、我々は、現在世界的に活躍している日本人相対論研究者と相互に連絡をとり、本研究課題を拡張したテーマで「一般相対論と重力」研究会をスタートしている。本年度は、93年1月に早稲田大学で開催した。参加者は予想を上回り140名以上で、多くの若手研究者の参加、研究発表(60講演)があり、この分野の研究会としては盛況なものになった。これらの成果は英文の報告集としてまとめられている。この研究会をきっかけとして、さらに多くの研究者がこの重点領域研究に興味を持ち、重点領域推進の一助となることが期待され、そのためにも、今後も年一回の研究会を開催する予定である。
九州南部離島における神楽とシャーマニズムの研究-北西部との比較を通じて

本研究は九州北部離島(対馬、壱岐、五島)と南部離島(甑島、トカラ列島口の島)のシャーマニズムと神楽(巫女舞い)を比較し、その共通する伝統を指摘しようとしたものである。従来の研究が比較的地域を限定していたことに対し、対象とする範囲を広げることにより、九州全体に広がっていた巫女の伝統を明らかにすることができる。まず、神楽において、巫女舞いの動きに共通点が見られることである。九州西岸の五島、甑島では、巫女は神前で大きく回って舞うと言う動作をする。衣装に関して言えば、甑島、トカラ列島口の島では先輩ネーシの髪の毛を頭に着けている。また、すべての巫女が左手で袖をつかみ右手に鈴を持って舞っている。次に、組織に関してのべると、神楽においては巫女は対馬、壱岐、においては法者と口の島ではホンボーイ、ジホーイなどの男性神職とペアになって舞いを舞ったことである。男性神職が太鼓を叩き、命婦、市、内侍が舞うと言う形である。法者は神楽保佐職つまり、神官を補佐する陰陽師であった形跡が見られる。また、巫女も大きな神社に関しては惣の市(一の内侍)、二の市(二の内侍)、三の市(三の内侍)など神社の女官としての地位があたえられていたことがわかっている。最後に信仰に関して、神霊が風として生き霊、死霊、山ノモン、イソノモン、ガラッパなどが考えられ、それを祓ったり、託宣をさせて、その言葉を伝えるなどのシャーマン的な行為を行っていた。これらは巫女と同じに法者もそうした行為を行っていた。また、比較的古い形をのこしているとみられる対馬やトカラ列島口の島では巫女自身が神歌を歌ったり、祝詞をあげたりする神官としての役割も果たしていたことである。本研究以下の三つの研究の方法として採用してきた。まず第一番目はシャーマン的職能者に対する面接、次に第二番目は神楽などの祭礼行事の観察、記録そして第三番目は文書記録の解読である。それらを総合して、シャーマニズムの歴史的背景を明らかにすることをめざして本年度の研究を行ってきた。申請者はいままでに主に長崎県を中心とする北部九州のシャーマン的職能者について、調査してきた。(平成元年度、および平成三年度科学研究費補助金による)しかし、まだ九州南部のシャーマン的職能者については調査を行っていない。本年度は鹿児島大学の下野敏見氏による先行調査に学びながら、九州南部離島におけるシャーマン的職能者に関する調査を鹿児島県、種子島、トカラ列島の口の島などで行い、内侍および命婦に関する、第一番目の項に記した面接調査をこころみた。第二番目の神楽などの祭礼行事の観察はトカラ列島の口の島の八月祭りで行い、また、対馬の和多都美神社でも行った。内侍神楽、および命婦神楽の写真、(文書記録もふくむ)ビデオなどの記録を得た。また、文書記録については早稲田大学の渡辺伸夫氏による先行調査に学びながら、古文書の専門家の教示を受け、解読を進めつつある。九州の北部と南部のシャーマン的職能者の比較、検討、総合はこれからの課題であるが、いずれも、第一に九州の修験道の影響を受けた形跡のあること、第二に男性司祭者である法者(対馬の場合)、ホンボ-イ、ジボ-イ(いずれもトカラ列島の口の島の場合)などと対になって神下ろしの神楽を行うこと、また第三に、病気直し、や女性の出産の場合に祈祷を行っていることなどの共通点がみいだされている。

今後はさらに、範囲を広げた九州の北部と南部のシャーマン的職能者の比較、検討を行い、九州シャーマニズムの歴史的背景について明らかにしたいと考えている。本研究は、九州シャーマニズムにおいて、九州南部と、九州北部の関連性、共通点を明らかにし、呪術、宗教的な意味を考えることを目的とし、研究方法として、三つの方法を採用して来た。第一番目は、シャーマン的職能者への面接、第二番目は、神楽などの祭礼行事の観察と記録、第三番目は、それらに関する文書記録の解読である。調査は、長崎県の対馬から五島列島(五島においては、9月の例大祭、福江島の岐宿町においては、厳立神楽、玉之浦町の白鳥神社神楽を観察、記録し、古文書については、宇久島の宇久島神社。)から、鹿児島県の種子島からトカラ列島、屋久島、さらに上甑島里村の八幡神社秋大祭(9月)の内侍舞に及ぶ範囲で観察、記録をつづけて来た。また神楽の業態だけではなく、それに関する文書記録についても調査を進め来た。シャーマン的職能者に対する調査は、鹿児島大学の下野敏見氏、古文書の解読は、早稲田大学の渡辺伸夫氏による先行調査に学んだ。課題は残るが、九州の北部と、南部のシャーマン的職能者達の比較、分析、解読から、3つの共通点が明らかになった。第一に、北部九州のシャーマン的職能者に、修験道の影響が大きく、シャーマン的な宗教文化の存在の形跡があること、第二に、男性司祭者である法者と対になって、神下ろしの神楽を行うこと、第三に、病気の回復、安産の為に、祈祷が行われていることである。今後は、さらに範囲を広げ、北部、南部にわたる列島群において、内侍、命婦の神楽の共通点を観察、記録し、シャーマン的職能者の比較をする。さらに、各地に残された歴史的記録、文書の分析を解読に焦点を絞り、九州シャーマニズムの歴史的背景を明らかにしたいと考えているいる。本研究は、九州シャーマニズムにおいて、九州南部と北部の関連性、共通点を、明らかにし、呪術、宗教的な意味を考えることを目的としてきた。研究方法として、三つの方法を採用して来た。調査は、長崎県の対馬から五島福江島まで、福江島の岐宿町においては、厳立神楽、同玉之浦町の白鳥神社神楽を観察、記録し、古文書については、宇久島の宇久島神社から、九州南部離島においては、種子島からトカラ列島、屋久島、さらに甑島までの範囲で観察、記録をつづけて来た。トカラ列島の口之島のネーシの舞、上甑島里村の八幡神社秋大祭(九月)の内侍舞を観察、記録した。また神楽の業態だけではなく、それに関する文書記録についても調査を進めた。九州南部離島におけるシャーマン的職能者に対する調査は、鹿児島大学の下野敏見氏、古文書の解読は、早稲田大学の渡辺伸夫氏による先行調査に学んだ。第一に、北部九州のシャーマン的職能者に、修験道の影響が大きく、シャーマン的な宗教分化の存在の形跡があること、第二に、男性司祭者である法者と対になって、神下ろしの神楽を行うこと、第三に、病気の回復、安産の為に、祈祷が行われていることである。さらに、各地に残された歴史的記録、文書の分析を解読に焦点を絞り、九州シャーマニズムの歴史的背景を明らかにしたいと考えている。
地盤-都市系の連成地震応答解析手法の開発

高層ビル・インフラ・地下街などが複雑に入り組む都市においては,地震時に複雑な波動場が生じ,構造物を個々に評価した際には見られない地震応答が発生する可能性がある.このような特性の評価には,地盤-都市系の詳細な3次元連成解析を使うことが合理的である.そこで本研究では,デジタル都市データから地盤と地下・地上構造物群の高詳細3Dモデルを自動構築する手法,及び,地震応答解析の高性能計算手法を開発し,スーパーコンピュータを使った連成地震応答解析を行う.平成30年度においては,地盤と地下・地上構造物群の高詳細3D有限要素モデル構築手法の改良,及び,高速非線形地震応答解析手法を開発した.まず,平成29年度までに開発した高詳細3D有限要素モデル構築手法において,生成されたメッシュの形状修正を行えるように改良した.これにより,応力・ひずみの収束が担保できる大規模メッシュを高速に構築できるようになった.次に,平成29年度までに開発した線形地震応答解析手法を非線形解析に拡張した.これにより,SIMDアーキテキチュアベースのCPUを搭載した計算機において非線形地震応答解析の高速化を達成した.研究計画で平成30年度に行うとしていたメッシュ生成手法,及び,高速地震応答解析手法の開発の目途がついたため.平成30年度までに開発した高詳細3D有限要素モデル構築手法,及び,高速地震応答解析手法を用いて,実際の都市における地盤・構造物の連成解析を行う計画である.平成29年度においては地盤-都市系の詳細な3次元連成解析のうち,地盤と地下・地上構造物群の高詳細3D有限要素モデル構築手法の開発,及び,高速線形地震応答解析手法を開発した.高詳細3D有限要素モデル構築手法の開発:本研究では三次元形状を適切に反映した解析を実施するため,非構造格子有限要素法に基づいて解析を実施する。ターゲットとする1 km×1 km×300 mの領域を数10 cm程度の分解能で解析する際の解析規模は数百数千億自由度規模となるため,この大規模モデルを作成するためのロバスト・高速なメッシュ生成手法を開発した.ここでは,昨年度開発した八分木・テンプレートベースのメッシュ生成手法のプロトタイプを並列化・高速化することで大規模メッシュを高速ロバストに生成する手法を開発した.これにより,従来に比べて17.4倍高速に複雑構造のメッシュ生成を可能とした.線形地震応答解析手法:近年の計算機においては演算能力に対するメモリバンド幅が相対的に低下し,かつ,SIMD幅の増加によって演算性能に対してランダムデータアクセスのコストが相対的に増大している.陰解法の有限要素法における主要計算となる疎行列ベクトル積はメモリバンド幅ネックであり,かつ,ランダムアクセスが多く含まれるため,近年の計算機で高い性能が出ない.そこで本研究では,時系列方向に有限要素メッシュの接続情報が不変であることに着目し,複数時間ステップを同時に線形波動場解析を実施する時間並列積分方法を開発することでメモリバンド幅・ランダムアクセスコストを削減した.これにより,京コンピュータにおいて従来手法比で1.50倍,Oakforest-PACSにおいて従来手法比で1.69倍の高速化を達成した.平成29年度に開発した高詳細3Dモデルの自動構築手法,及び,高速線形解析手法に関する研究成果をまとめた論文は高性能計算に関する国際会議であるHPC Asia 2018において非常に高い評価を受け,Best Paper Awardに選定された.なお,HPG Asia 2018には合計67本の論文が投稿され,採択された30件のうち当該課題の1件がBest Paper Awardに選定されている.このように本研究の成果は高性能計算分野において先端的研究として高い評価を受けており,地盤-都市系の連成地震応答解析の実現に向けて計算技術面において大きく前進したものと考えられる.高層ビル・インフラ・地下街などが複雑に入り組む都市においては,地震時に複雑な波動場が生じ,構造物を個々に評価した際には見られない地震応答が発生する可能性がある.このような特性の評価には,地盤-都市系の詳細な3次元連成解析を使うことが合理的である.そこで本研究では,デジタル都市データから地盤と地下・地上構造物群の高詳細3Dモデルを自動構築する手法,及び,地震応答解析の高性能計算手法を開発し,スーパーコンピュータを使った連成地震応答解析を行う.平成30年度においては,地盤と地下・地上構造物群の高詳細3D有限要素モデル構築手法の改良,及び,高速非線形地震応答解析手法を開発した.まず,平成29年度までに開発した高詳細3D有限要素モデル構築手法において,生成されたメッシュの形状修正を行えるように改良した.これにより,応力・ひずみの収束が担保できる大規模メッシュを高速に構築できるようになった.次に,平成29年度までに開発した線形地震応答解析手法を非線形解析に拡張した.これにより,SIMDアーキテキチュアベースのCPUを搭載した計算機において非線形地震応答解析の高速化を達成した.研究計画で平成30年度に行うとしていたメッシュ生成手法,及び,高速地震応答解析手法の開発の目途がついたため.今後も地盤-都市系の連成地震応答解析の実現に向け,メッシュ生成手法の高度化・高性能計算手法の開発を進めていく計画である.特に,平成29年度開発した高速地震応答解析手法は線形波動場問題にしか対応していないため,今後非線形波動場問題にも適用できるよう拡張する計画である.平成30年度までに開発した高詳細3D有限要素モデル構築手法,及び,高速地震応答解析手法を用いて,実際の都市における地盤・構造物の連成解析を行う計画である.平成29年度で実施した計算において得たデータ規模が想定より小さくなったため,研究計画申請当初に平成29年度予算で計上していた解析結果保存用ファイルサーバの購入を平成30年度に延期した.
PETによる成体脳神経新生動態解析系の創出

本研究の目的は、ヒトでのPETイメージングの実現を見据え、成体脳神経新生の動態を画像化するためのPETトレーサーを創製することである。ここでは、神経幹細胞がCD133を特異的に発現することに着目し、CD133結合能により受容体様タンパク質結合化合物ライブラリーからFCSを用いスクリーニングしたCD133高親和性化合物について、in vitro血液脳関門モデルの血管内皮細胞培養系を調製し、その血液脳関門透過性を評価する。次に、[11C]ポジトロン標識を施し、それをラット及びコモンマーモセットに注射投与した後にPETカメラで、脳内移行性や脳クリアランスなどの化合物分子特性を評価、解析する。
生物集団の構造安定性ならびに形態・組織の形成に関する数理的研究

生態系・群集などのマクロな系やニュ-ラルネット等のミクロな細胞社会が構造を形成していく過程、および、出来上がった組織の特性と安定性について数理モデルを用いて究明する事をめざして、以下の研究を行った。1。競争種が次々と侵入して群集が構成されて行く過程を拡張されたLotkaーVolterra方程式を用いてモデル化した。侵入種が新しく群集の一員となることの出来る条件、またその時、既存種の一部が侵入種との競争に破れて死滅し、群集の種構成が次々と代わって行く過程に一定の法則性があることを理論的に明かにし、また、そのプロセスの力学的安定性について議論した。さらに、上記競争系に捕食者が順次侵入して、新しい群集構造が形成される過程についても同様の解析を行い、群集構造の遷移の方向を構成種及び侵入種の特性と結び付けて説明することが可能になった。2。熱帯の浅海海域に広くみられる珊瑚礁群集の構造成過程を構成種の空間をめくる競争にもとずくダイナミカルプロセスとしてとらえ、珊瑚の被覆率の時間変化と、さらに遷移の最終状態でみられる不変的パタ-ンとその安定性について明らかにした。3。生物集団、細胞集団やニュ-ラル・ネットワ-クなどを多数の素子が相互に関連した多素子系と考え、そのモデル上の振舞い、特に安定パタ-ンを形成する条件、素子間の相互作用の有様について研究した。まず、各素子が2状態を取る多素子系にリヤプノフ関数が存在する条件を状態関数の差関数の間に成立する関係として定式化した。これを使ってマッカロピッツ型のニュ-ラル・ネットと一般の論理ネット(論理素子からなるネット)につて各々リアプノフ関数が存在する条件を求めた。前者についてはHopfieldらの対称条件を拡張した条件が得られ、後者についても素子間にある種の対称性があれば良いことが示された。増殖する多素子系であるLシステムについてはその再生能力、再帰的構造パタ-ン、細胞間相互作用の強弱などの関係について研究し、相互作用のあるLシステムを相互作用の無いLシステムでシミュレ-トする方法について2、3の結果を得た。1。2。3。生熊系・群集等のマクロな系およびニュ-ラル・ネット等のミクロな系をいづれも互いに相互作用する要素の集合体として取らえ、各相互作用が系の構造や組織の特性および安定性にどの様な影響を及ぼすかという点に焦点を当て以下の解析を行った。1.互いに共通の資源を求めて競争している種の集団とそれらを食べる捕食者の集団からなる生態系を取り上げ、その構造と安定性について数理モデルを用いて解析した。まず、競争と捕食が系の種構成およびその多様性に及ぼす効果を調べ、実際の生態系で観察されているいくつかの現象の理論的説明を与えた。さらに、直接に相互作用していない種の間で、互いに相手の生存にポジティブに作用する間接的協同効果が働きうることを示し、それによって群集構造の多様性が維持されることを指摘した。また、病原菌というミクロな集団が空間的に分布する群集に侵入したとき、感染により集団の空間分布構造がどの様に変化するか、また病気の伝染パタ-ンとその進行速度の理論式を、感染過程の特性係数の関数として求めた。(重定)。

2.生物集団やニュ-ラル・ネット等の多素子系がどの様な条件下で安定な構造パタ-ンを形成するかを研究した。まず2状態を取る素子のネットワ-クがリヤプノフ関数を持つ条件を状態関数の差関数の性質として求めた。また状態配列の安定性に関する2、3の基準を与え、各々について局所的状態遷移関数が満たすべき関数を明らかにした。更にこれらの結果を神経回路網に適用し、従来議論されている対称な結合係数を持つ回路網という条件を拡張した。すなわち、この対称条件は準対称と呼ばれる場合まで拡張することが可能であり、今後の検討によってさらに拡張される可能性もあることが明らかにされた(小渕)。昨年度に続いて、生態系とニュ-ラルネットなどのミクロな細胞社会の構造形成過程及びその安定性について更に詳しい解析をおこない以下の成果をあげた。1。熱帯の浅海海域に広くみられる珊瑚礁群集の構造形成過程を構成種の間の空間をめくる競争に基づいてモデル化し、珊瑚群集の遷移過程にみられる不変的パタ-ンの成因とその安定性について議論した。また、多数の種が同じ資源を求めて干渉的競争をしている場合にそれらが安定に共存できるための種間相互作用のあり方について解析し、それをもとに、競争種が外部から次々と侵入して新しい群集構造が形成されて行くプロセスに一定の法則性があることを明らかにした。2。生物集団やニュ-ラルネットワ-クを多素子系と考えたときそれが長さ2以上の周期構造を持たず、常にある平衡状態に到達する条件を求めた。昨年度の成果として状態を取る素子のネットワ-クがリヤプノフ関数を持つ条件が求められているので、それを一般の論理ネット(2状態の素子からなる任意のオ-トマトンネットワ-ク)に適用し素子の任意の組の間にある種の対称性があれば良いことが示された。また、増殖する多素子系であるLシステムについてその再生能力、再帰的構造パタ-ン、細胞間相互作用の強弱などの関係について研究し、相互作用のあるLシステムを相互作用のないLシステムでシミュレ-トする方法について新しい知見を得た。
細胞外マトリックス人工血管移植後の血管再構築に関する研究

1ブタ頚動脈からの細胞外マクリックス人工血管の作成ブタ頚動脈に0.5%Triton 20mMNH_4OHを4時間作用させた結果では,細胞が融解し細胞外マトリックスが得られる範囲は内膜,外膜のみであり,中膜の大部分は核が残存し細胞成分を完全に除くことはできなかった.そこで0.5%Triton 20mMNH_4OHの浸透を高めるために,microwave処理を1時間併用したところ,光顕上,中膜でも核が消失し細胞外マトリックス成分を残すのみとなった.しかし,細胞骨格成分,核内蛋白成分は残存している可能性があり,免疫組織化学的検討が必要と考えている.3イヌへの移植実験現在までに3匹のイヌの一側腸骨動脈にbasic FGFをさらに結合させた細胞外マトリックス血管,対側にheparin処理でFGFを除いた血管を移植した.さらに例数を増やし経時的に観察していく計画である.1ブタ頚動脈からの細胞外マクリックス人工血管の作成ブタ頚動脈に0.5%Triton 20mMNH_4OHを4時間作用させた結果では,細胞が融解し細胞外マトリックスが得られる範囲は内膜,外膜のみであり,中膜の大部分は核が残存し細胞成分を完全に除くことはできなかった.そこで0.5%Triton 20mMNH_4OHの浸透を高めるために,microwave処理を1時間併用したところ,光顕上,中膜でも核が消失し細胞外マトリックス成分を残すのみとなった.しかし,細胞骨格成分,核内蛋白成分は残存している可能性があり,免疫組織化学的検討が必要と考えている.3イヌへの移植実験現在までに3匹のイヌの一側腸骨動脈にbasic FGFをさらに結合させた細胞外マトリックス血管,対側にheparin処理でFGFを除いた血管を移植した.さらに例数を増やし経時的に観察していく計画である.
環境及び経済パフォーマンスを同時追求する統合的グリーンＳＣＭフレームワークの構築

本研究は、グリーン・サプライチェーンマネジメント(グリーンSCM)の効果的な実施に向けての課題を検討し、環境負荷低減(環境パフォーマンス)と経済効率(経済パフォーマンス)の両者の改善・向上を可能にする統合的グリーンSCMフレームワークを構築することを目的に実施した。過去に行われた質問票調査データの分析から、企業がグリーンSCMに取り組む姿勢の背後に「利益貢献・価値創出」と「外部環境適応」の2因子が影響を与えていることを明らかにした。また、グリーンSCMのパフォーマンスに影響を与える要因に関して、7つの潜在変数間に複数段階の因果連鎖を仮定する共分散構造モデルを構築し、パス解析によって検証した。本研究の目的は、近年多くの企業が取り組みを強化しているサプライチェーン上での環境配慮活動に関する企業間協力・連携(グリーンSCM)について、その効果的な構築・実現に向けての課題を検討し、環境負荷低減(環境パフォーマンス)と経済効率(経済パフォーマンス)の両者の改善・向上を可能にする統合的グリーンSCMフレームワークを構築することにある。そのため、本研究では企業間アライアンスと情報共有の問題を中心に分析し、グリーンSCMの実施に果たす情報ネットワークの役割の解明と、グリーンSCMの実施が企業パフォーマンスに与える影響を理論的・実証的に明らかにすることをめざす。そして、グリーンSCMの実施に効果的な企業間情報共有を支援するための具体的な情報システム構成の確立と提案をめざすものである。本研究の2年目となる平成25年度は、前年度に引き続き、(1)グリーンSCMの現状分析と情報ネットワークの役割の考察、(2)グリーンSCMの実施と企業パフォーマンスとの関連分析、(3)仮説構築と質問票調査の企画・設計の3項目を中心に研究を進めた。なかでも(1)と(2)に関しては、企業におけるグリーンSCMへの取り組みの現状と動向を把握し、とくにグリーンSCM実施を契機とする企業間関係の変容について考察した。その結果、企業におけるグリーンSCMへの取り組み姿勢に影響を与える「利益貢献・価値創出」因子と「外部環境適応」因子ともに高い企業では、ともに低い企業よりも業務の見直しや改善が有意に進んでいることを明らかにした。一方で、取引先の選別・絞り込みについては「利益貢献・価値創出」得点の高い企業に特徴的な取り組みであることを示した。本研究の1年目となる平成24年度は、(1)グリーンSCMの現状分析と情報ネットワークの役割の考察、(2)グリーンSCMの実施と企業パフォーマンスとの関連分析、(3)仮説構築と質問票調査の企画・設計の3項目を中心に研究を進めた。その結果、企業におけるグリーンSCMへの取り組み姿勢の背後に「利益貢献・価値創出」因子と「外部環境適応」因子が影響を与えていることを明らかにした。また、グリーンSCMの導入・実施によって既存業務の見直しや企業間関係の再構築が促される側面があることや、そこに企業間情報ネットワークの果たすモデレータとしての役割があることなどを見い出した。本研究の目的は、サプライチェーン上での環境配慮活動に関する企業間協力・連携(グリーンSCM)の効果的な構築・実現に向けての課題を検討し、環境負荷低減(環境パフォーマンス)と経済効率(経済パフォーマンス)の両者の改善・向上を可能にする統合的グリーンSCMフレームワークを構築することにある。そのため、企業間アライアンスと情報共有の問題を中心に分析し、グリーンSCMの実施に果たす情報ネットワークの役割の解明と、グリーンSCMの実施が企業パフォーマンスに与える影響を理論的・実証的に明らかにすることをめざす。そして、グリーンSCMの実施に効果的な企業間情報共有のための具体的な情報システム構成の確立と提案をめざすものである。本研究の最終年度となる平成26年度は、グリーンSCMの実施と企業パフォーマンスとの関係の解明を中心に研究を進めた。具体的には、先行研究などにもとづいてグリーンSCMのパフォーマンスに影響を与える要因に関する共分散構造モデルを提示した。

このモデルは、環境マネジメント全般に対するコミットメント、サプライヤとの協力・連携、サプライヤマネジメントの取り組み、情報ネットワークを介した企業間での情報伝達・共有、業務プロセスの見直しや改善、環境パフォーマンス、経済パフォーマンスの計7つの変数間にすべて正の因果連鎖を仮定するものである。日本の製造業に対して行った独自の質問票調査データを用いて簡易的なパス解析を実施した結果、一部有意ではないパスが見られたものの、全体としては環境マネジメント全般に対するコミットメントから最終的な経済パフォーマンスへと至る複数段階の因果連鎖の構造が支持されたといえる。経営学本年度は、平成24年度に得られた研究結果をもとにして、質問票調査の実施とそのデータ解析・統計的モデリング、企業間情報共有の有効性に関するシミュレーション分析を中心に研究を進める予定であった。しかしながら、企業におけるグリーンSCMへの取り組みの現状と動向を把握してグリーンSCM実施を契機とする企業間関係の変容について考察する作業や、グリーンSCMの実施に果たす企業間情報ネットワークの役割の検討作業などに多くの時間を要したため、質問票調査の実施時期を先延ばしせざるを得なかった。また、サプライチェーン上の企業間情報ネットワークや各種の情報システムの構築や運用において、部分的なあるいは全面的な業務委託や提携などを行ういわゆるアウトソーシングにも研究の関心が広がりを見せつつあったため、質問票調査の実施に慎重を期す必要があったことも一因である。これらの理由から、研究目的の達成度は今年度の研究計画に照らし合わせてやや遅れていると判断する。本研究の目的は、近年多くの企業が取り組みを強化しているサプライチェーン上での環境配慮活動に関する企業間協力・連携(グリーンSCM)について、その効果的な構築・実現に向けての課題を検討し、環境負荷低減(環境パフォーマンス)と経済効率(経済パフォーマンス)の両者の改善・向上を可能にする統合的グリーンSCMフレームワークを構築することにある。そのため、本研究では企業間アライアンスと情報共有の問題を中心に分析し、グリーンSCMの実施に果たす情報ネットワークの役割の解明と、グリーンSCMの実施が企業パフォーマンスに与える影響を理論的・実証的に明らかにすることをめざす。そして、グリーンSCMの実施に効果的な企業間情報共有を支援するための具体的な情報システム構成の確立と提案をめざすものである。本研究の1年目となる平成24年度は、(1)グリーンSCMの現状分析と情報ネットワークの役割の考察、(2)グリーンSCMの実施と企業パフォーマンスとの関連分析、(3)仮説構築と質問票調査の企画・設計の3項目を中心に研究を進めた。なかでも(1)と(2)に関しては、企業におけるグリーンSCMへの取り組みの現状と動向を把握し、とくにグリーンSCM実施を契機とする企業間関係の変容について考察した。
A comparative sustainability study of rapidly growing megacities in Southeast Asia (Bangkok, Jakarta and Manila) using geospatial and social-ecological approaches

東南アジア諸国では,経済のグローバル化を背景に,メガシティへの人口集中が加速している.水平的都市化に加え,最近では垂直的都市化が急速に進み,人口高密な都市空間が形成されつつある.この状況を踏まえ,本研究では,バンコク,ジャカルタ,マニラの三大成長都市を中心に,GISとリモートセンシングの技術を援用して,都市化の実態を土地利用変化から定量的に把握するとともに,その規定要因を探った.三つの都市で,大都市圏化のメカニズムが異なることが明らかになった.東南アジア諸国では,経済のグローバル化を背景に,メガシティへの人口集中が加速している.水平的都市化に加え,最近では垂直的都市化が急速に進み,人口高密な都市空間が形成されつつある.この状況を踏まえ,本研究では,バンコク,ジャカルタ,マニラの三大成長都市を中心に,GISとリモートセンシングの技術を援用して,都市化の実態を土地利用変化から定量的に把握するとともに,その規定要因を探った.三つの都市で,大都市圏化のメカニズムが異なることが明らかになった.28年度が最終年度であるため、記入しない。空間情報科学28年度が最終年度であるため、記入しない。
児童生徒を対象とした認知行動療法的ストレスマネジメントのアセスメント技法の開発

本研究においては、児童生徒のクラス集団を対象とした認知行動療法的ストレスマネジメント教育の効果に影響を及ぼしうる個人差変数のアセスメントの方法論に関して検討することを目的とした。小中学生を対象として、具体的なストレス喚起場面を想定してストレスマネジメント教育の実践を行った結果、報酬への注意の偏り、怒り喚起刺激への注意の偏り、文脈に機能しうる価値などをアセスメントすることによって、ストレスマネジメント教育の効果を全体的に促進できる可能性が示唆された。平成25年度は,前年度と同様に児童生徒の認知的側面に焦点を当て,怒り喚起場面に対するコーピングスキルのアセスメントに関する理論的検討を行った。先行研究においては,児童生徒を対象としてアンガーマネジメントが実施されており,怒り反応の低減に有効であることが示されている。しかしながら,アンガーマネジメントは,怒り喚起刺激に対する評価内容の変容を行う介入を行っているとみなすことができると考えられるため,怒り喚起刺激の詳細な評価を経ずに行われる「自動的な情報処理回路」によって誘発された反応的な怒りに対してはその効果が不十分である可能性が考えられる。この「自動的な情報処理回路」に該当すると考えられる要因の1つとして,怒り喚起刺激への注意の偏りがある。したがって,当該児童生徒が怒り喚起刺激である他の児童生徒の脅威表情に対して注意が向きやすいことで結果的に反応的な怒りが表出されやすいことが予測される。そこで平成25年度は,アンガーマネジメントをストレスマネジメントに位置づける一環として怒り喚起刺激に対する注意の偏りを変容する手続きを取り入れたストレスマネジメント介入を行い,怒り反応低減効果を促進させるかどうかを検討することを目的とした。公立小中学校に在籍する小学生231名,中学生190名を対象として,それぞれ個別に注意の偏りを測定し,標準的なストレスマネジメントを行う群と注意変容群に振り分けて介入を実施した。その結果,小学生において,介入前から介入後に注意の偏りが改善した児童は,怒り感情が低減する傾向にあることが示された。一方で,中学生においては,有意な群間差は示されなかった。これらのことから,特に小学生のストレスマネジメントを考える際には,怒り喚起刺激への注意の偏りのアセスメントが重要であることが示唆された。平成24年度は,児童生徒のストレス場面に対するコーピングスキルのアセスメントに関する理論的検討を行い,特に認知的側面に焦点を当てることとした。児童生徒を対象としたストレスマネジメントプログラムにおいては,社会的スキル訓練(SST)が大きな役割を果たし,児童生徒間の適切なコミュニケーションの促進が期待されている。しかしながら,SSTは双方向の相互作用が重要な意味を持つことから,自らの働きかけに対する相手の反応を適切にとらえる必要がある。したがって,当該児童生徒が「報酬への感受性の低さ」を有していると,獲得したスキルを実行した際に随伴する他の児童生徒からの強化的なフィードバックなどの報酬に注意が向きにくいことで,スキルの実行が適切に強化されず,スキルの維持や他のスキルへの般化が起こりにくいことが予測される。そこで本研究では,報酬への注意の偏りを変容する手続きを取り入れた集団SSTを行い,社会的スキル訓練の効果の維持,般化に及ぼす影響について検討することを目的とした。公立小中学校に在籍する小学生177名,中学生65名を対象として,それぞれ個別に報酬への注意の偏りを測定し,標準的な集団SSTを行う群と注意変容群に振り分けて介入を実施した。その結果,介入後,注意の偏りがみられない児童生徒は適切に社会的スキルが獲得,維持されたのに対し,偏りが見られる児童は,獲得したスキルが維持されにくい傾向にあることが示された。また,注意の偏りの程度にかかわらず,注意変容群は,標準群と比較して,社会的スキルの般化が起こる傾向にあることが示された。これらのことから,児童生徒のストレスマネジメントを考える際には,報酬への注意の偏りのアセスメントが重要であることが示唆された。平成26年度は,児童生徒に対するストレスコーピングスキル獲得を考える際に,獲得の程度の個人差を生じさせる「報酬への注意の偏り」を変容する手続きを取り入れた集団社会的スキル訓練(SST)の検討を目的として,これまでに予備的に得られたデータ分析結果に基づき,多くのクラス集団を対象として新たにデータを追加した。公立小中学校に在籍する小学生342名,中学生565名から得られたデータに基づいて分析を行った結果,中学生において,報酬への注意の偏りが見られない生徒は適切に社会的スキルが獲得,維持されたことが確認されたのに対し,偏りが見られる生徒は,獲得したスキルが維持されにくい傾向にあることが明らかにされた。小学生においては,ベースラインの注意の偏りの程度にかかわらず,獲得された社会的スキルが維持されることが示された。そして,小中学生ともに,ベースラインの注意の偏りの程度にかかわらず,注意変容の手続きを取り入れた群は,標準的な手続きのみを行った群と比較して,ターゲットスキル以外の向社会的スキルが向上し,社会的スキルの般化が起きやすい傾向にあることが示された。