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長繊維強化高分子複合材料の精密プレス成形法の研究

長繊維強化高分子複合材料(以下長繊維FRTPと略称する)の精密プレス成形では,プレス成形中の材料の流動挙動が成形品精度,強度・異方性の支配要因であることに着目し,本研究では,試作および市販長繊維FRTP(Xシート)について,基本的な平板成形を行なった場合のフローフロントおよび流れにおける中立面の位置に及ぼす材料・成形條件の影響を理論的・実験的検討を行ない,さらに繊維配向の測定法について検討し,精密プレス成形に関する基本的知見を与えた.1.フローフロントチャージパターンを定め,ウェルドラインの生成をさけるには,フローフロントを求める必要がある.型内の材料流動に伴う繊維とマトリックスの分離,繊維の配向およびこれらに起因する粘度変化と異方性,成形時間経過に伴う材料温度の変化などを考慮したフローフロントの解析法を提案し,実験とよく合うことを示した.また,フローフロントには異方性の影響が大きいことを明らかにした.2.中立面の位置成形型と材料との接触界面における摩擦状態によって,型内における材料の流動速度が零となる面,つまり中立面の位置が変化し,これに応じてフローフロントも変化する.そこで摩擦状態を円板圧縮のさいの中立面位置の測定と解析とによってしらべ,流体潤滑状態にあることを明らかにした.3.繊維配向の測定法成形品の繊維は,互いに絡み合い,曲がりくねっていて,その配向の表示および測定法はまだ確立されていない.そこで,ステレオロジーによる配向測定法を,成形品のX線写真に適用し,その適用性について検討した.本法は,かなり有望と考えている.長繊維強化高分子複合材料(以下長繊維FRTPと略称する)の精密プレス成形では,プレス成形中の材料の流動挙動が成形品精度,強度・異方性の支配要因であることに着目し,本研究では,試作および市販長繊維FRTP(Xシート)について,基本的な平板成形を行なった場合のフローフロントおよび流れにおける中立面の位置に及ぼす材料・成形條件の影響を理論的・実験的検討を行ない,さらに繊維配向の測定法について検討し,精密プレス成形に関する基本的知見を与えた.1.フローフロントチャージパターンを定め,ウェルドラインの生成をさけるには,フローフロントを求める必要がある.型内の材料流動に伴う繊維とマトリックスの分離,繊維の配向およびこれらに起因する粘度変化と異方性,成形時間経過に伴う材料温度の変化などを考慮したフローフロントの解析法を提案し,実験とよく合うことを示した.また,フローフロントには異方性の影響が大きいことを明らかにした.2.中立面の位置成形型と材料との接触界面における摩擦状態によって,型内における材料の流動速度が零となる面,つまり中立面の位置が変化し,これに応じてフローフロントも変化する.そこで摩擦状態を円板圧縮のさいの中立面位置の測定と解析とによってしらべ,流体潤滑状態にあることを明らかにした.3.繊維配向の測定法成形品の繊維は,互いに絡み合い,曲がりくねっていて,その配向の表示および測定法はまだ確立されていない.そこで,ステレオロジーによる配向測定法を,成形品のX線写真に適用し,その適用性について検討した.本法は,かなり有望と考えている.
新聞・映像等多様なテキストを用いた、実生活に生きてはたらく言語活用能力の育成研究

本研究は、これまで国語科が担ってきた言語能力育成の基盤の上に立ち、国語科学習において習得した基礎的・基本的な知識・技能を実生活に活用・運用する能力の育成を図るために新たな教材や指導法を開発し、話す聞く、書く、読むという言語活動が総合的に結びついた国語科単元学習の在り方を検証することを目的とした。児童の実生活では、構成の整った文学的文章や説明的文章よりも音声や映像といった聴覚・視覚を用いた言語理解が主である。また、文字媒体に絞ってもパンフレットや新聞、インターネットやメールなど、これまで国語科学習で扱われることの少なかった媒体からの情報収集が盛んに行われている。そのような多様な文体・形体の情報を正しく理解・解釈(熟考)・評価した上で取捨選択し、形成された自らの考えを表出するという一連のプロセスを通して言語活用能力を育成する必要性があるのではないかと考えるようになったのである。研究過程においては、他教科や児童の実生活に関連した学習材(図表やグラフ、新聞記事、投書欄等)を積極的に取り入れ単元化を図った。その結果、国語科学習で身に付けた言語力や学習プロセスが他教科や実生活で活用される姿が見られるようになり、学習意欲の向上にも繋がった。21世紀は「知識基盤社会」といわれ、幅広い知識と柔軟な思考力に基づく判断が要求される。本研究を通して、新聞・映像等多様なテキストを用いながら「日常生活に生きてはたらく」国語科学習を目指す上で多くの教材を開発することができ、また国語科が担うべき言語力、言語活用能力とは如何なるものかについて児童が理解できるような表を作成することができた。今後も様々な情報機器を用いてテキストを児童の実態に即したものに作り直して提示したり、多くの媒体をテキスト化したりし、生きてはたらく言語活用能力の育成をめざしたいと考えている。
熱可塑性CFRPの任意形状の薄版成形を可能とする新規逐次3次元成形技術の開発

本研究では遂次成形による樹脂薄板成形を提案した.熱可塑性樹脂を加熱により軟化させた場合温度管理が非常に難しい.本研究では成形材料として,軟化後も繊維強化により自重を支えることができ良成形性を持つ短繊維の熱可塑性CFRPを用いた.予備実験により成形に適した温度域と加工中の材料劣化についての知見及び全体加熱を用いての成形実験により試料全体を適した温度に保つことは難しいという知見を得た.そのため,加工部のみを局所的に加熱し,フィードバック制御により目標温度に保ちながら成形を行うシステムを用いて成形実験を行った結果,局所加熱の適用により過熱による破れや垂れ下がりの抑制が可能であるという知見を得た.3Dプリンティングには数多くの利点が存在するが,その造形原理に起因する欠点も存在する.樹脂の造形の場合,付加造形法による造形品は層間の強度が低いことや専用樹脂の低靭性から,通常の射出成型品と同等の強度を実現することは難しい.現在生産されている樹脂製品には,電子機器の筐体やカバー類等の薄板シェル形状部品が多く含まれる.しかし,薄板シェル形状の場合にはサポート材の配置等の問題もあり現在はラピッドマニュファクチャリングによる樹脂製品生産は用途が大きく限られている.本研究では,このような3Dプリンティングの弱点を補う方法として,遂次成形による樹脂薄板成形を提案した.逐次成形法は薄板のシェル形状の多品種少量生産に特化した成形方法であり,金属板のRP,RMの方法として実用化されている.熱可塑性樹脂薄板を加熱し軟化させ目標の深さまで各加工点で逐次的に押下し,最終的に目標形状を得る.熱可塑性樹脂を加熱により軟化させた場合,軟化から融け落ちまでは非常に小さな温度幅しか持たず温度管理が非常に難しい.本研究では成形材料として,軟化後も繊維強化により自重を支えることができ良成形性を持つ短繊維の熱可塑性CFRPを用いた.本研究では,予備実験により成形に適した温度域と加工中の材料劣化についての知見を得た.また,全体加熱を用いての成形実験により試料全体を加工に適した温度に保つことは難しいという知見を得た.そのため,加工部のみを局所的に加熱し,フィードバック制御により目標温度に保ちながら成形を行うシステムを製作し,成形実験を行った.その結果,局所加熱の適用により過熱による破れや垂れ下がりの抑制が可能であるという知見を得た.6ナイロンをマトリックスとする2種類のCFRTPである成形材料を準備した.平織り連続繊維及び不連続短繊維の2種である.予備実験としてマトリクス融点近傍まで加熱して2種のCFRTPの軟化を確認したところ,連続繊維の方は手作業にて変形させることが困難であり,他の先行研究のように大型のプレス装置を必要とすることが判明した.そのため不連続短繊維に対象を絞ることとした.不連続短繊維CFRTPを対象に予備実験により成形に適した温度域と加工中の材料劣化についての知見を得た.具体的には空気中及び窒素雰囲気にて融点近傍まで加熱保持を行い,その後引張試験機で常温から融点近傍まで加熱しながらの引張特性を測定した.その結果,加熱中の雰囲気の際はほぼ無いことが確認されたため,空気中での成形が可能であると結論づけた.次に近赤外線ハロゲンヒータを用いてCFRTPシート全体を加熱しての成形実験により試料全体を加工に適した温度に保つことは難しいという知見を得た.特にシートの一部が過熱し融点を超えると融け落ちてしまう現象が頻発した.そのため,加工部のみを局所的に加熱し,フィードバック制御により目標温度に保ちながら成形を行うシステムを製作し,成形実験を行った.その結果,局所加熱の適用により過熱による破れや垂れ下がりの抑制が可能であるという知見を得たが,成形精度としては申請者らの先行研究である金属薄板を用いたインクリメンタルハンマリングに比べると大幅に低い結果となった.従来のハンマ押下型の成形方法ではなく他の成形方法も検討の必要があると考えている.3Dプリンティングには数多くの利点が存在するが,その造形原理に起因する欠点も存在する.樹脂の造形の場合,付加造形法による造形品は層間の強度が低いことや専用樹脂の低靭性から,通常の射出成型品と同等の強度を実現することは難しい.現在生産されている樹脂製品には,電子機器の筐体やカバー類等の薄板シェル形状部品が多く含まれる.しかし,薄板シェル形状の場合にはサポート材の配置等の問題もあり現在はRMによる樹脂製品生産は用途が大きく限られている.本研究では,このような3Dプリンティングの弱点を補う方法として,遂次成形による樹脂薄板成形を提案した.逐次成形法は薄板のシェル形状の多品種少量生産に特化した成形方法であり,金属板のRP,RMの方法として実用化されている.熱可塑性樹脂薄板を加熱し軟化させ目標の深さまで各加工点で逐次的に押下し,最終的に目標形状を得る.熱可塑性樹脂を加熱により軟化させた場合,軟化から融け落ちまでは非常に小さな温度幅しか持たず温度管理が非常に難しい.本研究では成形材料として,軟化後も繊維強化により自重を支えることができ良成形性を持つ短繊維の熱可塑性CFRPを用いた本研究では,予備実験により成形に適した温度域と加工中の材料劣化についての知見を得た.また,全体加熱を用いての成形実験により試料全体を加工に適した温度に保つことは難しいという知見を得た.そのため,加工部のみを局所的に加熱し,フィードバック制御により目標温度に保ちながら成形を行うシステムを製作し,成形実験を行った.

その結果,局所加熱の適用により過熱による破れや垂れ下がりの抑制が可能であるという知見を得た.本研究では遂次成形による樹脂薄板成形を提案した.熱可塑性樹脂を加熱により軟化させた場合温度管理が非常に難しい.本研究では成形材料として,軟化後も繊維強化により自重を支えることができ良成形性を持つ短繊維の熱可塑性CFRPを用いた.予備実験により成形に適した温度域と加工中の材料劣化についての知見及び全体加熱を用いての成形実験により試料全体を適した温度に保つことは難しいという知見を得た.そのため,加工部のみを局所的に加熱し,フィードバック制御により目標温度に保ちながら成形を行うシステムを用いて成形実験を行った結果,局所加熱の適用により過熱による破れや垂れ下がりの抑制が可能であるという知見を得た.不連続短繊維CFRTPの過熱による溶融と破断を避けるためにはスポットヒータとフィードバック制御による精確な過熱制御だけでなく局所冷却が必要である.現状では十分に局所加熱部分以外が融点以下に保てるように冷却時間を取っているが,加工時間の大幅な超過を招いている.従って冷却空気による能動的な冷却方法を検討している.次に不連続短繊維CFRTPより機械的強度に優れる不連続中繊維CFRTPを対象とし対向型工具による逐次成形を試みる.短繊維CFRTPに比べ成形に要する加重は大きい反面,破断に対しては強くなるため対向型工具によるインクリメンタルフォーミング及びハンマリングによる成形を試みる.また,工具と中繊維CFRTP間との摩擦を提言させるため固体潤滑性シートを用い,昨年度までは工具アプローチと過熱方向が同方向であったが,本年度は成形装置を改良し表面から過熱及び冷却を行い,裏面から工具を接触させることでより成形性が向上することを見込んでいる.さらに本年度では昨年度は除外した連続繊維平織りCFRTPの逐次成形を可能とするために,より大きな荷重を成形に用いることのできるへら絞りに着目し,NC旋盤と局所加熱による連続繊維CFRTPのへら絞りによるシェル形状逐次成形についても検討する.加工・計測・機能性評価成形装置を更新および改良予定であったが,昨年度中に装置の選定及び更新が行えなかったため,次年度に引き継ぐこととした.対向型ハンマによる逐次成形を可能とする成形装置を構築するために3自由度のステージを備えた装置を整備する.そのために昨年度使用予定であった金額を使用する.
d-π電子結合型分子システムの構築と物性制御

本研究では生体系において本質系な役割を演じている水素結合を分子性導体の電子系制御に積極的に活用することを試みた。具体的には、電動性有機-無機-水素ハイブリッド固体を対象材料とし、d-π電子系において電子-水素相互作用に基づく新しい競合状態・融合状態を創成し、新しい機能性・物性の創出を探った。オキシム金属錯とTCNQとの電荷移動錯体[M(H_2EDAG)(HEDAG]TCNQにおいて、以下の物性現象をを明らかにした。1.オキシム金属錯体の水素濃度を調節することにより、TCNQ伝導バンドのフィリング制御が行え、絶縁体相から半導体・金属相まで物性制御が可能であることを明らかにした。2.オキシム金属錯体間の水素結合の無秩序-秩序転移が、TCNQ伝導カラムの金属-絶縁体転移を引き起こすという、非常に希有な電子-水素連動現象を見いだした。これは、電子系のパイエルス不安定性とプロトン格子との量子的な相互作用による。3.本系における電子-プロトン相互作用を利用した、水素吸蔵/水素放出、或いは水素振動モード強励起による、ユニークな電導性のスイッチングの可能性が強く示唆される。4.半導体相の電荷秩序状態が、プロトン格子との秩序化と密接に関係している。21世紀の高度情報社会を目前に控えて、現在の電子技術を支えている半導体素子の高密度集積化とともに、生体機能にみられるような柔軟性と多様性をもった分子素子の出現が期待されている。分子素子の実現に向けての基本的構想は未だ模索の段階にあるが、本研究では生体系において本質的な役割を演じている水素結合を積極的に分子素子に活用することを試みた。具体的には、電導性有機ー無機ー水素ハイブリット固体を対象材料とし、dーπ電子系において電子ー水素相互作用に基づく新しい競合状態・融合状態を創成し、新しい機能性・物性の創出を探った。今回、オキシム金属錯体とTCNQとの電荷移動錯体[M(H_2EDAG)(HEDAG)]TCNQにおいて、以下の事柄が明らかになった。1.オキシム金属錯体の水素濃度を調節することにより、TCNQ伝導バンドのフィリング制御が行える。2.オキシム金属錯体間の水素結合の無秩序ー秩序転移が、TCNQ伝導カラムの金属ー絶縁体転移を引き起こす。今後、本系における電子ープロトン相互作用を利用した、水素吸蔵/水素放出、或いは水素振動モード強励起による、ユニークな電導性のスイッチングを計画している。具体的には、電導性有機-無機-水素ハイブリッド固体を対象材料とし、d-π電子系において電子-水素相互作用に基づく新しい競合状態・融合状態を創成し、新しい機能性・物性の創出を探った。オキシム金属錯体とTCNQとの電荷移動錯体[M(H_2EDAG)(HEDAG)]TCNQにおいて、以下の事柄が明らかになった。2.オキシム金属錯体間の水素結合の無秩序-秩序転移が、TCNQ伝導カラムの金属-絶縁体転移を引き起こす
Ｔｒｅｐｏｎｅｍａ　ｄｅｎｔｉｃｏｌａの歯周病原性外膜タンパク質の機能解析

T. denticolaの主要な膜画分タンパク質を解析したところ、機能未知のTDE2508が検出された。そこで本研究では、TDE2508の性状および機能解析を試みた。その結果、TDE2508は外膜に局在し、また複合体を形成している可能性が示された。欠失株は、ポリスチレンプレートおよび歯肉上皮細胞への付着性が有意に上昇した。しかし、自己凝集性および疎水性には変化が見られなかった。TDE2508は付着制御に関与していることが推察された。しかし、TDE2508の菌体表面への露出については不明であり、本タンパク質による付着制御機構については、直接的あるいは間接的かを含めてさらなる検討が必要である。【目的】Treponema denticolaの主要な膜画分タンパク質を解析したところ、機能未知のTDE2508(45 kDa)が検出された。【方法】T. denticolaATCC 35405株の菌体破砕物を超遠心後、可溶性、膜画分に分画し、さらに、膜画分を内膜および外膜に分画した。TDE2508はウェスタンブロット法にて検出した。T. denticolaの付着因子であるMspについても同様に行った。TDE2508欠失変異株は、標的遺伝子をエリスロマイシン耐性遺伝子(ermB)に置換して作製した。付着性はポリスチレンプレートおよび歯肉上皮細胞(Ca9-22)を用いて検討した。自己凝集性は菌懸濁液を静置し、濁度(OD600)を経時的に測定した。菌体表面の疎水性はn-ヘキサン分配法を用いた。【結果】TDE2508は外膜に局在し、また複合体を形成している可能性が示された。また、Mspの発現にも変化はみられなかった。【結論】TDE2508は付着制御に関与していることが推察された。【目的】Treponema denticolaは、口腔スピロヘータの一種として広く知られている。T. denticolaの主要な膜画分タンパク質を解析したところ、TDE2508が検出されたが、これまでにTDE2508の機能、歯周病原性との関連は明らかにされていない。そこで本研究では、TDE2508の局在と性状を明らかにし、さらに遺伝子欠失変異株を作製し、バイオフィルム形成能および上皮細胞への付着性について検討した。【方法】T. denticolaATCC 35405株を用い、チアミンピロリン酸およびウサギ血清添加変法GAMで培養した。菌体破砕物を超遠心により可溶性および膜画分に分画し、さらに、膜画分を1% TritonX-100への溶解性の差で、内膜および外膜に分画した。各画分におけるTDE2508の局在は抗TDE2508抗体を作製し、ウェスタンブロット解析により行った。バイオフィルム形成はポリスチレンプレートへの付着菌量で評価した。また歯肉上皮細胞(Ca9-22)への付着性については共焦点レーザー走査顕微鏡にて検討した。【結果】TDE2508は外膜画分に局在し、また複合体を形成していた。作製した欠失株は、野生株と比較してバイオフィルム形成能および歯肉上皮細胞への付着性が有意に上昇した。以上のことから、TDE2508は付着制御に関与していることが推察された。T. denticolaの主要な膜画分タンパク質を解析したところ、機能未知のTDE2508(45 kDa)が検出された。T. denticolaATCC 35405株の菌体破砕物を超遠心後、可溶性、膜画分に分画し、さらに、膜画分を内膜および外膜に分画した。T. denticolaの付着因子であるMsp(major outer sheath protein)についても同様に行った。

TDE2508欠失変異株は、標的遺伝子をエリスロマイシン耐性遺伝子(ermB)に置換して作製した。付着性はポリスチレンプレートおよび歯肉上皮細胞(Ca9-22)を用いて検討した。自己凝集性は菌懸濁液を静置し、濁度(OD600)を経時的に測定した。菌体表面の疎水性はn-ヘキサン分配法を用いた。TDE2508は外膜に局在し、また複合体を形成している可能性が示された。欠失株は、ポリスチレンプレートおよび歯肉上皮細胞への付着性が有意に上昇した。しかし、自己凝集性および疎水性には変化が見られなかった。また、Mspの発現にも変化はみられなかった。TDE2508は付着制御に関与していることが推察された。しかし、TDE2508の菌体表面への露出については不明であり、本タンパク質による付着制御機構については、直接的あるいは間接的かを含めてさらなる検討が必要である。口腔細菌学次年度は、これらの結果について学会発表を行う予定である。本研究は、歯周炎の発症・進展メカニズムの解明を目指すために、代表的な歯周病原細菌で、難培養性であるTreponema denticolaの(1)簡便な培養方法の確立と(2)病原性に関わる外膜タンパク質の機能解析により、T. denticolaの病原性を明らかにすることを目的する。(1)簡便な培養方法の確立については、申請者が着目した市販培地(変法GAM培地)を用いることで、簡便に培養できることを確認した。(2)病原性に関わる外膜タンパク質の機能解析については、T. denticolaの外膜画分に局在する機能未知のTDE2508タンパク質の欠失株を作製し、野生株と比較してバイオフィルム形成能および歯肉上皮細胞(Ca9-22)への付着性が有意に上昇したことから、TDE2508は付着制御に関与していることが推察された。本研究内容を論文発表したのが年度末になってしまったため、今後は論文発表した内容について学会発表等を行い、広く周知していきたい。これまでの結果から、機能未知であったTDE2508タンパク質が付着制御に関与していることが推察されたが、TDE2508の消失により付着性が上昇した理由については不明である。今後は、T. denticolaの付着因子として既に報告されているmajor outer sheath protein(Msp)等の他のタンパク質の発現および局在の確認を行い、TDE2508の消失により付着性が上昇した理由について更なる検討を行う。また、上記の実験に加え、当初、TDE2508は大腸菌のOmpAポーリン様タンパク質であると推察していたため、その確認をするため、以下の実験について行う。1.透過活性の測定親株および変異株の膜画分を用いて、リポソーム膨張実験にて透過活性を測定する。親株と変異株を比較することによりTDE2508の透過活性の有無を確認する。2.透過孔の推定特異抗体を用いたアフィニティークロマトグラフィーにてTDE2508を精製する。精製TDE2508を用いてリポソーム膨張実験にて透過孔の推定を行う。学会へ参加するための旅費として使用する。本研究計画・方法においては、設備備品を抑えて、極力既存の設備を使用して研究を遂行しているが次年度はいくつかの設備備品の購入を計画している。
NOD/Scidマウスと造血支持細胞株MS-5を用いたヒト造血幹細胞定量系の開発

全身照射2.5Gy単独の前処置でMS-5等の骨髄支持細胞なしにCD34陽性細胞を照射した成人末梢血幹細胞とともに静注することで良好な生着を得た。ヒトY遺伝子の存在比率をマウス血液中のヒト細胞1%以上の生着で定量できるPCRの系を開発した。これを用いpoolし様々な性比で混合の上マウスに移植したヒト臍帯血細胞の生着状況を解析したところ移植ヒト細胞の性比は8週後のマウス骨髄、骨髄内コロニー形成細胞、CD34,CD19陽性細胞の各分画で保たれており定量法の開発に成功した。3)造血前駆細胞の体外増幅の検定もっとも上位の造血前駆細胞に作用すると思われているサイトカインを組み合わせて体外培養後本方法にて造血幹細胞の増幅の有無を検定した。i> IL-6,可溶性IL-6受容体、FLT3 ligand,TPOを加え6日間体外培養した結果ではLTCIC等の従来の前駆細胞測定法では増加がみられたが本検定法では培養後細胞は著しく生着能力が劣っていた。ii>サイトカインの組み合わせをIL-6-IL-6 Receptor bound protein,FLT3 ligand,SCFに変更し、培養期間を4日に短縮したがやはり培養によって生着能力は障害を受けていた。4)結論我々の研究で明らかになったことは体外増幅を従来の検定法では判断できないこと、及び本定量方法の有効性である。体外増幅した細胞を患者に戻すことが十分な検定を経ないまま実行されつつあるが実際に培養した細胞が培養前の細胞と直接比較できる方法は本方法以外に存在せず、本測定法の普及を願うものである。最初に全身照射量を2.5Gyに定めた。照射直後に骨髄細胞を単核球に分離しMS-5やヒト造血支持細胞の存在下で皮下、腹腔内に注入したが充分な生着は得られず、また成人末梢血幹細胞を1x10^8個静注したところCD3が生着しGVHDらしき症状で死亡した。次にCD34陽性細胞に純化し1x10^6個の細胞を静注したが安定的に生着せず、CD34陽性細胞1x106個に加え、1x10^8個の照射したヒト末梢血単核球を同時に静注すると良好な生着をみ以下この条件を採択した。ヒトY遺伝子の存在比率をヒト細胞1-10%存在下のマウス末梢血をDNAのPCR解析でX染色体とY染色体の比率を定量的に測定する系を開発した。この定量法を用いてヒト臍帯血を多数プールし男由来と女由来の臍帯血を分けてCD34陽性細胞を精製し様々な比率で前述の条件でNOD/Scidに生着させ8W後に解析した。NOD/Scid中のヒト男女由来の細胞の比率は骨髄細胞、コロニー形成細胞とも8週後に保たれていることが判明しこの方法で少なくともSRU(Scid Repopulation Unit)を定量的に測定、比較しうることが判明した。3)造血前駆細胞の増幅の試み前述の方法にて培養開始前と6日間培養した臍帯血を競合させNOD/Scidに静注し培養開始時よりSRUが増加しているかどうかを検定した。サイトカインとしては可溶性IL-6受容体+IL-6+SCF+FLT-Lを用いた。解析は現在進行中である。ヒト造血幹細胞に対するレトロウイルスの感染効率が劣悪なため良好な感染条件探索法を開発した。これは2種類のレトロウイルスベクターの競合PCRの系を開発し、同一造血細胞を2分し感染条件を変えた2種のレトロウイルスを感染させ前述のNOD/Scidに生着させ、8週後生着造血組織をPCR解析しどちらの感染条件が優れているかを検定する系である。これを用いて現在最適サイトカインの組み合わせを探究中である。全身照射2. 5Gy単独の前処置でMS-5等の骨髄支持細胞なしにCD34陽性細胞を照射した成人末梢血幹細胞とともに静注することで良好な生着を得た。2)NOD/Scidマウスを用いたヒト造血幹細胞の定量系を開発した。

ヒトY遺伝子の存在比率をマウス血液中のヒト細胞1%以上の生着で定量できるPCRの系を開発した。これを用いpoolし様々な性比で混合の上マウスに移植したヒト臍帯血細胞の土着状況を解析したところ移植ヒト細胞の性比は8週後のマウス骨髄、骨髄内コロニー形成細胞、CD34,CD19陽性細胞の各分画で保たれており定量法の開発に成功した。3)造血前駆細胞の体外増幅の検定もっとも上位の造血前駆細胞に作用すると思われているサイト力インを組み合わせて体外培養後本方法にて造血幹細胞の増幅の有無を検定した。ii〉サイトカインの組み合わせをIL-6-IL-6Receptorboundprotein,FLTligand,SCFに変更し、培養期間を4日に短縮したがやはり培養によって生着能力は障害を受けていた。4)結論我々の研究で明らかになったことは体外増幅を従来の検定法では判断できないこと、及び本定量方法の有効性である。体外増幅した細胞を患者に戻すことが十分な検定を経ないまま実行されつつあるが実際に培養した細胞が培養前の細胞と直接比較できる方法は本方法以外に存在せず、本測定法の普及を願うものである。
防護服着用時の暑熱ストレス評価法に関する研究

本研究では、防火服着用時の生体負担軽減の方策を探求するため、異なる防火服等着衣時の生体負担の相違について検討することを目的に、消防隊員及び学生を対象に、暑熱ストレス軽減及び活動性の向上をめざした改良試作防火服、試作冷却装置および半ズボンなど異なる着衣条件下で、高温に設定された人工気候室内でトレッドミルによる運動を行った際の温熱負担について、生理・心理的指標の両面から検討した。さらに、改良した防火服、冷却装置及び半ズボンなど異なる着衣条件における着脱衣感、快適性、動作性について質問紙等を用い検討した。トレッドミルによる運動負荷実験では、試作防火服及び試作PCMの着用により、平均皮膚温の上昇がやや抑制されるこが示されたが、直腸温、心拍数及び体重減少量においては着衣条件間に有意な差は見られなかった。一方、心理反応においては、現防火服は、試作防火服及び試作冷却装置の着用よりも、主観申告は、「暑い側」、「不快側」、「湿っている側」になった。さらに、試作防火服、試作冷却装置及び半ズボンにおける活動性について評価したところ、消防訓練活動を行った際に、足の上げやすさの項目で、試作防火服、試作PCM、半ズボン着用条件の方が評価が高かった。しかし、運動負荷テストまたは消防訓練活動を行った際の動作性は、現防火服着用時に比べ、試作防火服、試作冷却装置、半ズボン着用時は、上半身の動きにおいて評価が悪く、脱衣感のアンケートにおいても現防火服の方が軽いという評価であった。これらのことから試作防火服及び試作冷却装置の使用が運動時の身体的温熱負担軽減に大きく関与することはなかったが、心理的な暑さ、不快感の軽減には効果があることが示された。本研究では、2種類の異なる冷却装備を用い、防火服着用時の生体負担の快適性について検討することを目的に、高温に設定された人工気候室内で自転車エルゴメーターによる運動を行った際の温熱負担について生理的、心理的指標の両面から評価した。実験方法被験者は大学生8名とした。環境条件は、前室の室温は25°C、相対湿度は5060%、本室の室温は30°C、相対湿度は50%に設定した。本実験の着衣条件は、防火服及び基本衣服であった。基本衣服としてはTシャツ、ズボン(T消防局の執務服)、短パン、靴下、手袋、ブーツ、ベルト、ヘルメットを装着した。本実験では2種類の冷却装置を用いた。被験者は、実験施設に到着後短パンのみを着用し、直腸温プローブを装着した。その後、体重を測定し、皮膚温センサーを装着して、Tシャツ、防火服、執務服を着用した。測定準備が整った後に、10分間の椅座位安静を保持してもらい、直腸温、皮膚温の測定を開始し、実験終了まで連続的に測定した。前室にて10分間安静を保持した後、本室に入室してもらい、防火服の下に異なる冷却装備を着用し、自転車エルゴメーターのサドル上で10分間の安静を保ち、その後30分間エルゴメーターでの運動を行い、10分間同様に安静を保った。運動負荷は55%V^^・_<O2max>に設定した。結語本研究では、冷却装置の違いによって、高温環境下における運動負荷時の身体への温熱負担の違いが示された。心理的反応には条件間の大きな差異は認められなかったが、PCMの冷却材料を用いたPCM(5)、PCM(20)は着用者の生体負担の増加の抑制もたらすことが示された。一方、PCMのフィット感がICEより良い、作業もしやすい。また、PCMは冷蔵庫(5°C)に保存しなくても、同じ効果が得られた。つまり、生体負担の増加抑制にはPCM(20)が最も効果的であると考えられた。
運動に対する気道内IGF-1の応答

インスリン様成長因子(IGF-1)は骨格筋の筋成熟や筋肥大を誘導する作用をもつ.一方,気道内IGF-1は気道のリモデルング,収縮,炎症を惹起する.本研究は運動が血中IGF-1を増加させ,さらに気道内IGF-1の分泌量を変化させるか検討し,運動が気道収縮を起こす要因,すなわち運動誘発性喘息の発症メカニズムの基礎的研究を行うことを目的とした.健常男性において一過性高強度レジスタンス運動を実施した結果,血中IGF-1は有意に増加したが,気道内IGF-1は微量で検出出来なかった.ただし,気道炎症の指標である呼気NOは5名に増加がみられた.運動ストレスが気道に与える影響はさらなる検討が必要である.インスリン様成長因子(IGF-1)は骨格筋の筋成熟や筋肥大を誘導する作用をもつ.一方,気道内IGF-1は気道のリモデルング,収縮,炎症を惹起する.本研究は運動が血中IGF-1を増加させ,さらに気道内IGF-1の分泌量を変化させるか検討し,運動が気道収縮を起こす要因,すなわち運動誘発性喘息の発症メカニズムの基礎的研究を行うことを目的とした.健常男性において一過性高強度レジスタンス運動を実施した結果,血中IGF-1は有意に増加したが,気道内IGF-1は微量で検出出来なかった.ただし,気道炎症の指標である呼気NOは5名に増加がみられた.運動ストレスが気道に与える影響はさらなる検討が必要である.本検討は運動が運動誘発生喘息および気道過敏性収縮を誘発する要因の一端を明らかにするために、一過性高強度運動を用いて気道内のインスリン様成長因子(IGF-1)の応答について検討することを目的とする。対象は健常な若年男性7名とした。対象者は実験に3回参加した(1RM測定、運動あり、運動なし)。運動あり(運動群)と運動なし(コントロール群)の測定条件は統一した。運動方法は高強度レジスタンス運動とし、運動種目は腹筋、ラットプルダウン、バーチカルベンチプレス、レッグプレス、レッグエクステンションの5種目とした。負荷強度は75%RMに設定した(10回×3セット、セット間1分)。測定は運動前、運動直後、運動後30分とした。気道内のIGF-1を採取するため、ポータブルタイプの呼気凝縮採取装置を使用した。また、同時に血液を採取した。血液生化学的検査項目はIGF-1、成長ホルモン、乳酸、インスリン、血糖とした。さらに、対象者の気道の炎症程度を確認するため、呼気一酸化窒素を測定した。参加者7名の内、実験期間中に気道に炎症が生じた者は3名だった。一過性レジスタンス運動後、コントロール群に比べて運動群で血中のIGF-1と乳酸が明らかに増加した(p<0.05)。本検討は、運動が気道内IGF-1に及ぼす影響を確認するため、気道に炎症が生じていない者を対象として検討する必要がある。そこで、本年度は昨年度と同様の方法を用いて追加実験を行う。EBCの解析は追加実験後に行い、運動における気道内IGF-1の応答を明らかにする。本研究は一過性レジスタンス運動が気道内のインスリン様成長因子(IGF-1)を増加させ,気道炎症および気道収縮を惹起するか否か検討することを目的とした.対象は一般健常男性12名とした(平均±標準偏差:年齢24±3.2歳,身長173.1±5.4 cm,体重73.3±11.4 kg).運動は高強度レジスタンス運動とした(5種目,1RM 75%,10回×3セット).また,運動条件と比較するため同一被検者にて安静条件で測定を行った.測定は測定前,測定後,測定30分後に行った.測定項目は呼気凝縮液(EBC)IGF-1,血中IGF-1,呼気一酸化窒素(呼気NO),アレルゲン特異的IgE,血中乳酸とした.EBCのIGF-1はELISA法を用いて測定した.本研究の結果,EBC中のIGF-1の濃度が低く,検出することが出来なかった.一方,血中IGF-1はレジスタンス運動後に有意に増加した(P<0.05).本検討は健常な対象者であり,EBCが微量なため検出できなかった可能性がある.さらに,血中IGF-1の増加はEBC中のIGF-1に影響しなかった可能性が考えられた.呼気NOは一過性レジスタンス運動により明らかな変動はみられなかったが,6名は運動後に呼気NOが増加し,6名は低下した.以上から,個々の気道内の状態およびアレルギー体質により,運動から受けた気道ストレスの影響が異なった可能性が推察された.そこで,アレルゲン特異的IgEを検討したが,12名中11名が保有しており,特異的IgEによる呼気NOへの影響は明らかにならなかった.本検討では運動によるEBCの変動は明らかにできなかった.しかしながら,気道炎症の指標である呼気NOの変動に個人差がみられた.運動が気道内の内分泌の産生に影響する可能性については,さらなる検討が必要である.26年度が最終年度であるため、記入しない。スポーツ医学26年度が最終年度であるため、記入しない。一過性レジスタンス運動を用いてEBCの採取を行うことができた。

しかし、気道に炎症が生じていた者が3名含まれているため、昨年度と同様の方法を用いて追加実験を行う必要がある。本年度は昨年度と同様の方法を用いて1気道に炎症がみられない者を対象として一過性レジスタンス運動における気道内のIGF-1の応答について検討をする。さらに、2気道に炎症がみられる対象者についても同様の方法を用いて気道内のIGF-1の応答を確認し、気道に炎症がみられない者と運動後のIGF-1の応答に違いが認められるか否かを検討する。EBCは追加実験が出来次第、分析を行う。
プラズマ中多価イオンの偏光分光

WT-3トカマク(主半径65cm,小半径20cm)ジュール加熱放電で(トロイダル磁場強度1.4T,プラズマ電流60ka,持続時間30ms)でプラズマが生成され、それに続いて低域混成波電流駆動によりプラズマが維持され、さらに50msから電子サイクロトロン共鳴加熱が付加された。プラズマからの発光が観測窓、5枚の鏡からなる光学系を通して可視・紫外分光器の入口スリットに導かれた。スリット直後に方解石坂(厚さ5mm)が置かれ、その復屈折性によりプラズマのトロイダル方向への偏光(π光)は異常光線となって、σ光に対してその光線が0.6mmだけ平行移動した。その結果1本の発光線の両偏光成分が多チャンネル検出器上異なった位置に同時に観測された。不純物酸素、炭素イオンからの発光線をこの方法で偏光観測した。ジュール加熱放電ではどの発光線も偏光していないと仮定すれば、低域混成波電流駆動直後に本来偏光しない発光線を除くほとんどすべての発光線に偏光が観測された。例えば、ベリリウム様酸素λ278.101nm(2s3s^3S_1-2s3p^3P_2)は約12%偏光し、時間の経過とともにその偏光度が減少した。各励起準位にそのポピュレーションに加えて空間的異方性を表すアラインメントを割り当て、それぞれに対するレート方程式を構成した。これをアラインメント衝突輻射モデル(ACR)と呼ぶ。電子衝突による磁気副準位間の励起断面積をポピュレーション、アラインメントの間の遷移断面積に翻訳した。電子速度分布関数として等方的マクスウェル分布に中心がずれたマクスウェル分布が重なったものを仮定し、それをルジャンドル展開した。その展開係数とうえの断面積からそれぞれのレート係数を求めACRを解いた。その結果300eVの主分布にトロイダル方向に1x10^7m/sだけずれた電子が20%存在する分布が実験結果をよく説明した。
細菌による金属ナノ粒子合成機構の解明と太陽電池層への応用

細菌の金属ナノ粒子生成機構を解明し、太陽電池用半導体微粒子材料として利用可能なCdS、CdSe、CdTeなどの金属ナノ粒子の合成法に応用することを目指した。細菌におけるテルル酸還元機構について解析するとともに、システインを脱硫する酵素であるシステインデスルフラーゼを常温常圧下での効率的な金属ナノ粒子合成反応へと応用した。CdSやCdSeといった物質のナノ粒子には、その粒径に応じて光学的、電気的特性が変化する現象が見られる。これを量子ドット効果という。この特性をいかして、これらのナノ粒子は生体組織の蛍光標識などに使用されている。本研究では、微生物由来のシステインデスルフラーゼIscSを使用し、L-システイン由来のS化学種とCdイオンを反応させることにより常温常圧下でCdSナノ粒子を合成する方法を検討した。N末端にHis6-tagをもつIscSを過剰発現する大腸菌JW2514を、Cd2+とL-システインを添加した培地で培養したがCdS粒子の形成は見られなかった。次に、IscSを過剰発現した大腸菌の粗抽出液を調製し、CdCl2とL-システインを加えて吸光スペクトルを測定したところ、CdSナノ粒子に由来する可能性のある320 nmにおける吸収が見られた。TEMによる観察とEDSを用いた組成分析を行ったところ、CdとSをCd:S = 1:1.13の比率で含む、CdSと考えられるナノ粒子が認められた(Fig. 2)。DLSを用いこのサンプルの粒径を測定したところ、312 nmの粒子であった。好気・嫌気両条件下におけるCellulomonas sp. D3a株のカルコゲンオキシアニオン還元能を調べた結果、本菌は好気・嫌気下においてテルル酸を還元する一方、嫌気下のみにおいて亜セレン酸を還元することを見出した。また、亜セレン酸およびテルル酸の還元により生じた元素状Se・Teナノ粒子の細胞内外の蓄積を走査型電子顕微鏡(SEM)および透過電子顕微鏡(TEM)を用いて観察した。その結果、亜セレン酸の還元に伴い菌体表面にSeナノ粒子とみられる物質が観察された。一方で、テルル酸の還元では、菌体表面にはTe粒子とみられる物質は観察できず、500 nmを超える針状のテルル粒子とみられる物質が細胞を貫く状態で観察された。これまでに、好気下でテルル酸を還元できる細菌はほとんど報告されておらず、本菌が新奇なテルル酸還元系を有することが示唆された。テルル酸還元能を指標にしたスクリーニングを行い、テルル酸還元能が低下した変異株(IN1株)を得た。一方で、バイオインフォマティクス解析により、IN1株におけるカルコゲンオキシアニオン還元酵素の推定を試みた。得られたIN1株の全ゲノム配列に対して、BLAST検索を行った結果、これまでにカルコゲンオキシアニオン還元酵素として報告されている酵素のホモログが複数見出だされた。一方、これまでにテルル酸還元にはモリブデンの関与が示唆されてきたが、本菌のゲノム上には、モリブデンコファクター生合成系酵素群が存在しなかったことから、本菌がこれまでに報告されていない新奇のテルル酸還元酵素を有することがゲノム解析から支持された。本年度は微生物酵素によるCdSナノ粒子の合成に成功しており、これは従来にない初めての例である。従って研究は概ね順調に進展していると言える。応用微生物学・酵素学今後は、反応条件を変化させることによりCdSナノ粒子の合成に与える外部因子の影響を明らかにする他、Cd以外の金属イオンを用いた各種金属ナノ粒子の合成への応用を目指す。
単斜輝石からみた飛騨変成岩類の成因

飛騨変成帯の単斜輝石を特徴的に含む輝石片麻岩や伊西岩の成因を、大陸地殻の物質的進化という視点から解析した。大局的には2つの研究成果があった。1つは、機械的混合による変成反応という概念の確立である。従来、変成反応は、温度圧力の変化で起こるものとされてきたが、混合による組成変化がもたらす自由エネルギー変化が駆動力となることを示した。もう1つは、このタイプの変成反応と付加体テクトニクスを結びつけて、大陸地殻の物質的進化を解析できるようになったことである。造山運動に伴い物質の混合が普通に起き、それによって反応が連鎖的に起こり、大陸は不可逆的に進化する。報告書では以下のことについて議論した。1.「飛騨変成岩類の多様性と生成の時空間」。2.機会的混合による輝石片麻岩の形成」と、3.「流体相の組成変化がもたらすカルクシリケイト系の連鎖反応:飛騨帯の閃縁岩-輝石片麻岩複合岩の反応組織」では、飛騨帯の主体をなす輝石片麻岩の形成反応と、そこから引き起こされる様々な連鎖反応を具体的に記述することで、新しい概念である機械的混合による反応や、流体相組成変化による反応の重要性を強調した。4.「伊西岩の多元成因論」。5.「神岡鉱床の熱水系モデル:飛騨変成岩からのアプローチ」および6.「(2)単斜輝石からみた熱水の挙動」は、輝石片麻岩や伊西岩の単斜輝石が、神岡鉱床形成の熱水活動のよい指示者となることを明らかにした。6.「等化学的でない変成作用の熱力学」、7.「角閃石の安定性」および8.「流体相から眺める変成作用と交代作用」は、機械的混合による組成変化を駆動力とする変成反応の意味や、変成作用や交代作用という概念の再定義を試みた。6.「大陸の解剖学と物質的進化」は、機械的混合の概念を大陸の誕生と進化に適用していくときの視座を示したものである。飛騨帯の岩石の多様性は、石灰岩と塩基性岩との機械的混合による反応やその反応によって発生する水-二酸化炭素系の流体による流体組成変化が2次的に起こす固相反応や融解反応によって説明されることが明らかになった。平成6年度では、そのような反応過程を示すと考えられる試料を多数入手し解析を開始した。角閃岩と石灰岩の機械的混合による単斜輝石形成反応で放出された二酸化炭素-水系の流体が母岩の角閃岩の部分融解も引き起こしている例が見い出された。流体組成変化が脱水反応を促進し、それにより系の融点が下がったためと考えられる。機械的混合で形成した輝石片麻岩が花崗岩質マグマに取り込まれ角閃岩化したのち、反応残渣の脱二酸化炭素反応で角閃石化した部分が融解して単斜輝石を形成している例が見い出された。巨視的スケールでの化学組成および流体組成変化や不均質さが反応を次々と誘発している例と考えられる。機械的混合について岩石学的な意味づけを行った。岩石学的には、機械的混合による反応は、化学組成変化による混合エントロピーで起きたものと説明可能である。流体組成変化がもたらす反応についても、化学組成の変化として同様に扱える。従来の岩石学では、変成作用は等化学組成的に起きるものであり、温度圧力条件の変化を反応の駆動力と考えてきた。

しかし、実際の変成帯では、熱の移動や反応熱の問題のため温度の変化は容易ではない。これに対し、化学組成変化による反応は、テクトニックな動きに応じて容易に起きることが期待される。これまであまり気付かれなかったのは、石灰系を含まない反応では、化学組成変化や反応組織が顕著でないためである。交代作用という概念はあいまいであったが、これを化学組成変化がもたらす反応と定義することを提案する。閃緑岩マグマに取り込まれた輝石片麻岩とガ-ネット層の発達する輝石片麻石の詳細な岩石学的鉱物学的マッピングを行い形成機構を解析した。単斜輝石岩層の成因は、角閃岩と石灰岩の機械的混合、あるいは角閃岩とマグマとの流体相の移動による化学組織変化によるエントロピー変化を反応の駆動力とする角閃岩の脱水分解や部分融解反応で説明出来る。また輝石岩層と石灰岩層にはさまるガ-ネット層は、輝石形成反応の残査鉱物組み合わせの違いに規制されている。ガ-ネット層の分布についても機械的混合モデルが成立することが確かめられた。本研究により変成作用と交代作用という概念の再構築が可能になった。変成反応では、等化学的であること、流体相が過剰に存在することを基本仮定とする。変成反応の駆動力は温度圧力変化に求めるのが普通である。しかし、今回の研究で、組成変化が反応の駆動力として重要であること、そのような組成変化は機械的混合というテクトニックなプロセスで引き起こされることが示された。組成変化をともなった現象は交代作用として記述されてきたが、今回の研究で交代作用と変成作用の関係は、熱力学的に統一されることがわかった。すなわち、反応を規制する温度・圧力・組成という3つの変数のうち、温度圧力を軸として考えるものが変成作用であり、組成によるものが交代作用である。交代作用の一般的理解のため、三波川変成帯のドロマイトあるいは飛騨外縁帯のトレモライト岩の形成機構についても考察を行った。飛騨帯の輝石片麻岩の形成機構は、大陸変動帯に特有のカルクシリケイトが、付加体および沈み込み帯物質のテクトニックな動きに伴う大規模な交代作用によって出来ることを示す。このことの造山論への応用のため、輝石片麻岩類についてSHRIMPやCHIME法によるジルコン年代のマッピングを行う予定である。飛騨変成帯の神岡鉱床は、ヘデン輝石スカルンを伴うとともに、鉱石中から輝石片麻岩の単斜輝石と同じ組成ものが見いだされる。今年度は、単斜輝石の成因論の1つとして、神岡鉱床の単斜輝石の成因を明らかにし、鉱床形成の熱水系モデルを提唱した。母岩の輝石片麻岩と鉱床の関係が観察できる試料について、岩石組織や鉱物の組成累帯構造を検討した所、(1)従来ガ-ネットスカルンとされてきたものは、輝石片麻岩中のガ-ネット層であり、機械的混合による変成反応の後、H2Oに富む熱水の浸透で形成されたものであること、(2)輝石片麻岩の単斜輝石、熱水によるガ-ネットおよび緑れん石は、鉱床形成期の熱水によってFeなどの成分の抽出を被りながら分解したため、熱水脈が形成されたこと、(3)熱水環境が析出条件に転じ、ヘデン輝石、アラナイト、石英、方解石とともにスファレライトが脈を充填していったことがわかった。(4)鉱石中のMgに富む単斜輝石は、輝石片麻岩の単斜輝石が熱水による分解の残査であり、条件の急変によりヘデン輝石が累帯成長している。すなわち、輝石片麻岩は形成後少なくとも2回の熱水作用を被り、単斜輝石の累帯構造はそれらを記録していることが明らかになった。最終年度であるので、以下のことについて論じ、研究成果報告書を作製した。・等化学的でない変成作用の熱力学・機械的混合による輝石片麻岩の形成・流体相の組成変化がもたらす
先天性心臓外科手術の成績向上を目指した全国的データベースの構築および解析

日本心臓血管外科データベースによって得られた先天性心臓手術データの分析を元に、各施設における患者背景とリスク調整を元にしたパフォーマンスの全国比較を行うことができるウェブ上のシステムを2015年9月にNCDのHP内に公開した。また、これまで得られたデータと分析ならびに海外データベースの動向からの検討をもとに、術前の弁逆流評価などの新しい入力項目を追加し、データベースの精密化を測った。さらに、左心低形成症候群に対する本邦における術式選択の差異および成績についての分析を行い、欧州胸部外科学会にて報告を行った。平成26年度は海外の小児心臓外科データベースとの連携、動向の調査のため、サンディエゴで行われたSocietey of Thoracic Surgeons (STS)Congenital DatabaseTask Forceに日本小児心臓外科データベース(JCCVSD)の代表として平田が参加した。ここで、JCCVSDのデータから得られたリスクモデル、および各施設に対するフィードバックのシステムについて発表を行った。ここで、アメリカ、ヨーロッパにおける小児心臓外科データベースの現状、および新たなリスクモデルについての報告、データベースを利用した臨床研究の現状、ならびにデータベースの質を担保するための施設訪問(サイトビジット)についての報告がなされ、これらの知見を得た。これを元に、日本心臓血管外科学会にて行われた小児心臓外科データベース運営会議において、日本の現状と海外の現状を照らし合わせ、以下のような討議を行った。1.日本のデータベースにおいて、任意入力項目は入力率が非常に低い。このため、任意入力項目は可能であれば削除していくことが望ましい。2.日本全体でどの手術がどのくらいの数行われていて、その死亡率、合併症などがどのくらいあるかが外科医に不明であるため、臨床研究のアイデアが出しにくい。このため、Annual reportのような形の全体統計をデータベースによって定時していく必要がある。3.小児心臓外科領域特有の小児期の段階的手術のfollowが難しくm現在のところ、アンケート調査が次善策であるので、なんらかのフォローアップのシステムを構築する必要がある。これらの考察に基づき、今後、システムの改善、日本全体におけるデータベースを利用した臨床研究をすすめるための土台をつくることができた。平成27年度は海外の小児心臓外科データベースとの連携、動向の調査のため、フェニックスで行われたSociety of Thoracic Surgeons (STS)Congenital DatabaseTask Forceに日本小児心臓外科データベース(JCCVSD)の代表として平田が参加した。これを元に、日本心臓血管外科学会にて行われた小児心臓外科データベース運営会議において、日本の現状と海外の現状を照らし合わせ討議を行った。また、今後増加する成人先天性心疾患のデータベース入力に対応するため、データベース入力項目に対して、以下の変更、追加を行った。1)16歳以上患者に対する、不整脈の既往項目の追加2)肺動脈弁置換術に対する、手術適応となった原因の項目の追加また、現在、過去3年にわたる主な先天性心疾患手術20項目における日本全体の死亡率ならびに合併症の検討、左心低形成症候群に対する手術成績の分析を行っている。小児心臓外科データベースの海外連携、ならびに動向の調査という平成27年度の目的は概ね達成できたと考えている。また、海外の小児心臓外科データベースとの連携、動向の調査のため、米国ヒューストンで行われた53rd Society of Thoracic Surgeons (STS)Congenital DatabaseTask Forceに日本小児心臓外科データベース(JCCVSD)の代表として平田が参加した。ここで、アメリカ、ヨーロッパにおける小児心臓外科データベースの現状、および新たなリスクモデルについての王国、データベースを利用した臨床研究の現状、ならびにデータベースの質を担保するための施設訪問(サイトビジット)についての報告がなされ、これらの知見を得た。のこれらをもとに、日本心臓血管外科学会にて行われた小児心臓外科データベース運営会議において、日本の現状と回外の現状を照らし合わせて討議を行った。小児心臓外科データベースの海外連携、ならびに動向の調査という平成26年度の目的は概ね達成できたと考えている。平成27年度に得られた海外における小児心臓外科データベースの動向の調査に基づき、今後の日本におけるデータベースのシステムの改善、ならびにデータベースを利用した臨床研究の推進のための基礎作り、ならびに、より良いリスクモデルの作成などを行っていく。また、データベースを利用した研究の発表も行う予定である。先天性心疾患手術平成26年度に得られた海外における小児心臓外科データベースの動向の調査に基づき、今後の日本におけるデータベースのシステムの改善、ならびにデータベースを利用した臨床研究の推進のための基礎作り、ならびに、より良いリスクモデルの作成などを行っていく。平成26年度においては、海外データベース動向調査のための海外渡航における旅費が当初想定していたよりも少ない金額となったため、計画よりも少ない支出となった。次年度は引き続き海外データベースとの連携、動向の調査を行うための旅費、ならびに国内においてデータベースの質の担保のためのサイトビジットを行うための旅費にあてる予定である。