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電子商取引が自動車流通に与える影響に関する国際比較研究-系列化問題を中心として-

本研究は、電子商取引が自動車流通に与える影響を流通系列化の視点から国際比較したものである。すなわち、流通系列化によって特徴づけられたわが国自動車流通が電子商取引の普及によってどのような影響を受けるかを日米中という国際的な視点から明らかにしたものである。この問題には、同じフランチャイズ・システムにもとづくものであるにもかかわらず、わが国自動車流通が米国と違いメーカーとディーラーが密接な関係にあるといった背景がある。さて、当初の大方の理解は、電子商取引がわが国自動車流通における流通系列化を崩壊させるというものであった。しかし、3年間の研究期間をへた結論としては、商品一覧性を高めることによる消費者への寄与は認められるものの、流通系列化への影響はほとんどなく、むしろ、電子商取引は、わが国自動車メーカーにワン・トゥ・ワンという形で、新たなマーケティングの展開を可能にするものであることが明らかとなった。この点において、米国の自動車流通における電子商取引の普及と著しい違いがみられる。すなわち、米国においては、ディーラーはメーカーのマーケティングに組み込まれておらず、ディーラーは、独自のマーケティングを展開することができ、その結果、今日のような、インターネット自動車販売仲介会社との関係が確立したのである。また、現在、中国自動車流通においては、電子商取引の普及をみることはできないが、日米自動車流通システムの何れが優位となるかは、今後の電子商取引を巻き込んだ激しい競争の結果として明らかとなる。そして、その際の決定要因の一つが中国の消費者の自動車購買行動にあるが、その行く末はきわめて不透明である。何れにせよ、電子商取引が急速に進展するなか、自動車流通研究もさらグローバルな視点にたった研究が望まれるところである。本研究は、電子商取引が自動車流通に与える影響を自動車メーカーの系列化政策の視点から日本、米国、中国を対象に国際比較するものである。平成13年度の主な研究実施計画およびその成果は以下に示すとおりである。1、関連文献・資料の収集とデータベースの構築すでに電子商取引、自動車流通関係図書及び関連資料の収集とそのデータベース化はなされており、それは研究成果のひとつとして本年度中に本研究ホームページが作成され掲載される。2、わが国の自動車メーカー、ディーラー、インターネット販売仲介企業に対するインタビュー調査は、現在進行中であり、調査結果の概要は上記と同様に本年度中にホームページに掲載される。以上のように、本年度はデータベースの作成とわが国関連企業へのインタビュー調査が中心であった。来年度は、データベースをより充実させるとともに米国の関連企業へのインタビュー調査が実施される予定となっている。しかし、米国の状況については、本年度におけるデータベースの構築成過程でさまざまな研究・資料が常に更新されていることが判明したので、国際比較研究としての海外インタビュー調査としては中国での調査を優先することにする。すなわち、平成14年度の研究実施計画における海外インタビュー調査については、中国における自動車メーカー、ディーラーを対象として実施する。なお、この自動車メーカーには中国に進出した日米欧の外資自動車メーカーが含まれている。また、こうしたインタビュー調査とともに中国の電子商取引に関する実態調査も同時並行的に実施する。本研究は3年間の研究期間をもっており、本年度(平成14年度)はその2年目にあたる。平成14年度の主な研究実施計画およびその成果は以下のようである。1、関連文献・資料の収集とデータベースの構築の継続前年度に引き続き関連文献・資料を収集し、そのデータベース化をはかった。2、中国自動車ディーラーに対するインタビュー調査本年度は、中国で自動車ディーラーを対象としたインタビュー調査を実施した。調査先は、わが国ではみわれない複数の自動車メーカーの自動車を同時に扱うディーラーであり、混沌とした中国自動車流通の一部に触れることができた。また、その際に中国人研究者にもィンタビューし、こうしたディーラーの実態について聞いた。周知のように、現在、中国に進出した世界の自動車メーカーはそれぞれにディーラー網を構築している。

今回、調査したような独特の形態をもつディーラーが、外資系自動車メーカー(とりわけ、日系自動車メーカー)のディーラー網との競争においてどのような展開をみせるかは、今後の中国自動車流通の方向を考える場合、非常に重要な問題といえる。一方、昨年秋にわが国自動車メーカーの最大手が中国に進出し、独自のディーラー網を構築しつつあるしたがって、来年度における中国でのインタビュー調査は、日系自動車メーカーによるディーラー網構築状況を系列化の視点から明らかにすることが必要と考えられる。また、自動車流通における電子商取引の可能性について調査する。本研究は3年間の研究期間をもっており、本年度(平成15年度)はその最終咋度にあたる。平成15年度の主な研究実施計画およびその成果は以下のようである。1、関連文献・資料の収集とデータベースの構築の継続前年度に引き続き関連文献・資料を収集し、そのデータベース化をはかった。2、わが国自動車メーカーに対するインタビュー調査の実施本年度は、わが国自動車メーカーに対するインタビュー調査を実施した。調査先は、中国に進出している自動車メーカー(T社)で、その内容は、(1)中国における自動車販売に対する基本的な考え方、(2)現時点におけるディーラー網の整備状況、(3)中国自動車流通の現状と展望、(4)自動車流通における電子商般引の現状と展望、である。(1)については、いわゆる系列化政策を中心に質問した。すなわち、中国での自動車販売は、わが国及びこれまでに進出した諸外国で展開した政策と同じかどうかということである。これに対しては、基本的に同じ系列化政策を中国においても展開しているとの回答をえた。続いて、(2)であるが、資料等にもとづいて詳細な説明を受けた。また、、(3)については、現在の中国自動車流通は、非常に多様化しており、わが国ではみられない形態が存在する。しかし、消費者にとってもっとも望ましい形態は、ディーラー制度であると考えており、何れ、他の形態(特に独立販売チェーン)は衰退していくだろうとの回答があった。最後に、(4)については、消費者にとって電子商取引は選択肢のひとつであるが、メーカー・サイドからすれば系列化政策のもとでの展開しかないとの考え方が示された。
キラルな分子性金属鎖

本研究では,申請者のPd8核鎖を中心とするこれまでの研究を基盤に,キラルな直鎖状四座ホスフィンrac-dpmppmに支持されたPd4核鎖を構造単位とし,電解還元を用いた逐次的伸長法により低原子価分子性金属ワイヤーの創成を行う。Pd8核鎖生成過程で見出されたPd4核ユニット間のキラル識別を介した自発的な自己整列のメカニズムを精査し金属鎖の拡張に応用する。また,不斉な置換基を導入したキラルな直鎖状四座ホスフィンを新たに設計し,それらを用いてキラルな分子性金属鎖の合成を行い,得られたPdを中心とする分子性金属鎖の不斉に由来する物性・反応性等を明らかにし,それらキラル物性を利用した新たな機能の開発を目的とする。本年度は,1)キラルな直鎖状四座ホスフィンrac-dpmppmを用いたパラジウム分子ワイヤーの合成と自己不斉認識によるPd鎖の拡張として,rac-dpmppmをHPLCキラルカラムにより光学分割し,キラルなPd8核鎖[Pd8(R,R-dpmppm)4(CH3CN)2](BF4)4及び[Pd8(S,S-dpmppm)4(CH3CN)2](BF4)4を合成し単離することに成功した。また,2)新奇不斉四座ホスフィン配位子によるキラルな分子性金属鎖の創成として,N原子で連結された直鎖状四座ホスフィン(dpmppaR, R = Ph)を合成し,ホモキラルなdpmppaPhにより支持された直鎖状Pd4核鎖の合成に成功し,さらに,一連のPd/Pt混合金属4核鎖(PtPd3, PtPd2Pt, Pt2Pd2, Pt2PdPt)を構築することで一次元合金金属鎖というこれまでにない新たな概念の分子素子を提案するに至った(Chem. Eur. J. 2019, inside cover pictureに採択された)。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,(1)キラルな直鎖状四座ホスフィンrac-dpmppmを用いたパラジウム分子ワイヤーの合成と自己不斉認識によるPd鎖の拡張として,直鎖状4座ホスフィンmeso/rac-dpmppm (Ph2PCH2P(Ph)CH2P(Ph)CH2PPh2)を支持配位子としたPd8核金属鎖について,高温で解離生成したPd4核フラグメントの自己キラル認識を経たPd8核鎖の自発的整列現象を見出し,このようなキラルソーティングに対する要因について構造及び電子状態から解明を行った(この結果は一部Chem. Eur. J. 2017に発表した)。また,rac-dpmppmの光学分割についても研究を行った。さらに,(2)新奇不斉四座ホスフィン配位子によるキラルな分子性金属鎖の創成として,N原子で連結された直鎖状四座ホスフィンdpmppaR (R = Ph)を合成し,ホモキラルなdpmppaPhにより支持された,直鎖状Pd4核鎖の合成に成功した。

また,2)新奇不斉四座ホスフィン配位子によるキラルな分子性金属鎖の創成として,N原子で連結された直鎖状四座ホスフィン(dpmppaR, R = Ph)を合成し,ホモキラルなdpmppaPhにより支持された直鎖状Pd4核鎖の合成に成功し,さらに,一連のPd/Pt混合金属4核鎖(PtPd3, PtPd2Pt, Pt2Pd2, Pt2PdPt)を構築することで一次元合金金属鎖というこれまでにない新たな概念の分子素子を提案するに至った(Chem. Eur. J. 2019, inside cover pictureに採択された)。今後は計画どおり以下の項目について研究を進める。1)キラルな直鎖状四座ホスフィンrac-dpmppmを用いたパラジウム分子ワイヤーの合成と自己不斉認識によるPd鎖の拡張:申請者がこれまでに開発したmeso-dpmppmを支持配位子とするPd8核鎖を中心とする直鎖状低原子価金属クラスターの研究を基盤に,キラルな直鎖状四座ホスフィンrac-dpmppmに支持されたPd4核鎖を構造単位とし,電解還元を用いた逐次的伸長法により低原子価分子性金属ワイヤーの創成を行う。Pd8核鎖生成過程で見出されたPd4核ユニット間のキラル識別を介した自発的な自己整列のメカニズムを精査し金属鎖の拡張に応用する。X線結晶解析や種々分光分析により同定を行い,理論計算により電子状態を明らかにする。2)新奇不斉四座ホスフィン配位子によるキラルな分子性金属鎖の創成:二座ホスフィンユニットPh2PCH2P(Ph)Clと様々な1級アミンとのカップリングを行い,N原子で連結された直鎖状四座ホスフィン(dpmppa(R))を合成する。アミン類にLーアミノ酸誘導体を用いることで不斉を導入した直鎖状四座ホスフィンを新たに設計し,それらを用いてキラルな分子性金属鎖の合成を行う。Pd4核鎖連結部にC2らせん構造が誘起されることを利用し,電解還元による逐次的な金属鎖の伸長によりキラルな金属ワイヤーの合成法を開発する。項目(1)及び(2)で得られたPdを中心とする分子性金属鎖の不斉に由来する物性・反応性等を明らかにし,それらキラル物性を利用した新たな機能の開発を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
学習者のＰｒｅｄｉｃｔａｂｉｌｉｔｙを育む英文読解Ｗｅｂ教材開発

この研究の目的は、学習者の英語による読解能力の向上を目的としている。学習者が、実証前、実証後試験としてTOEICを年2回受験し、そのテスト結果を見ても、この研究が成功だったことを実証している。「日本人学習者の文章の読み方、話の聞き方が受動的であり、自分の問題意識が伴っていない」ことが問題であると考え、次のInputを積極的に予想することにより、受動的になりがちな学習者のInputへの意識を高める教材を開発できた。学習者は「次に何が書いているのだろうか?次に相手が何を言うのだろうか?」というように、「次に与えられるInput」に積極的にかかわろうとする自学自習web教材を開発した。本研究の目的は、このPredictable Input/Outputの概念に基づく英文読解を育む教材をコンピュータのオンライン上に開発し、その有効性を実証することである。英文読解プログラムをオンライン化することで、家庭学習が容易となり、教育現場が抱える「学生の学力差」を少しでも埋めていきたい。平成26年度の目標は、本研究の有効性を納得させ得るだけの材料をコンピュータ上に作り出すことである。平成25年度に授業で行った紙媒体により開発された教材および解説をコンピュータ上に作成し、コンピュータによる学力評価ができるようにすることである。具体的には、いままで研究を行ってきたPredictable Input/Outputに基づく英文読解教材をコンピュータ上に開発し、それを授業および家庭で実践することである。これにより、学生が日々英語に触れる時間がコンピュータ上に残り、学内で行われるTOEIC-IPテストを基準に具体的な英語力の効果検証を測る。平成25年度は、1話200語から300語までの短編を“Reader A"と“Reader B"の2つに分割し学生に配布し、Reader AがReader Bに読み聞かせた後で、Reader BはReader Aにその話の続きを読み聞かせる。Reader Bの最後には、その短編に関する質問があり、Reader AとReader Bは共に答える。これにより英語授業は活気付いていた。授業では個人指導が難しかったListeningとReading、さらに単語指導に関して、学生はゲーム感覚で英語に触れながら(体験的に)量的なものを体得することができた。これはTOEICスコアにも現れ、1年間の経年変化では平均43.3ポイント(n=186)の上昇、特に5ポイント以上上昇した118名の平均スコアは76.1ポイント上昇した。特にReadingの差は大きく、前年度より47.3ポイントも上昇した。これにより、英文読解練習に関する材料が整い、教材を作成しWeb化することができる。平成24年度から25年度までの目標は、本研究の有効性を納得させ得るだけの材料をコンピュータ上に作り出すことである。平成24年度はTOEIC対策を授業に取り入れ、英語授業は活気付いていた。既存のCAI教材の併用により、授業では個人指導が難しかったListeningとReading、さらに単語指導に関して、学生はゲーム感覚で英語に触れながら(体験的に)量的なものを体得することができた。これはTOEICスコアにも現れ、1年間の経年変化では平均30.6ポイント(n=202)の上昇、特に5ポイント以上上昇した142名の平均スコアは58.9ポイント上昇した。これにより、英文法練習に関する材料が整い、教材を作成しWeb化することができる。欧米人学習者に比べて、日本人学習者のものの観方および考え方(文章の読み方、話の聞き方)が、受動的であることが、日本人語学学習者の難点であるのではと考えた。ここで言う受動的とは、「英文を読み、英語を聞く際に、自分の問題意識が伴っていない」ということである。次のInputを積極的に予想する、つまり相手の次のOutputへの意識を高めることにより、受動的になりがちな学習者のInputへの意識を高めるものである。「次に何が書いているのだろうか?次に相手が何を言うのだろうか?」と学習者が次に与えられるInputに積極的にかかわろうとすることで、受動的になりがちなInputを積極的に受け取ることを可能にする従来にないアイデアである。その実現には学習者のInputへの意識改革が必要であり、Meta-cognitiveな訓練に関しても、英語を習得する過程で訓練するため、このPredictable Input/Outputに基づく、日本人用英語教育プログラムをコンピュータのオンライン上で開発しようというのが、この研究経緯である。平成24年度から27年度までの目標は、本研究の有効性を納得させ得るだけの材料をコンピュータ上に作り出すことである。具体的には、いままで研究を行ってきたPredictable Input/Outputに基づく英語教育教材をコンピュータ上に開発し、それを授業および家庭で実践することである。これにより、学生が日々英語に触れる時間がコンピュータ上に残り、学内で行われるTOEIC-IPテストを基準に具体的な英語力の効果検証を測った。

プログラム化に時間がかかっているが、プリントされた教材で授業を行ったところ、金澤担当学生101名のTOEIC平均点は1年間で70.2点上昇した。一方、同じ学年で担当できなかった学生62名のTOEIC平均点は1年間で59.7点上昇した。平成27年度の研究目標は、平成26年度で作成したWeb教材を実証し、本研究の有効性を発表することである。平成26年度に授業で行った紙媒体により開発された教材および解説をコンピュータ上に作成し、コンピュータによる学力評価ができるようにすることである。具体的には、いままで研究を行ってきたPredictable Input/Outputに基づく英文読解教材をコンピュータ上に開発し、それを授業および家庭で実践することである。これにより、学生が日々英語に触れる時間がコンピュータ上に残り、毎年学内で行われるTOEIC-IPテストを基準に具体的な英語力の効果検証を測った。平成27年度には、Predictable Input/Outputの概念を応用し、英文読解をさらに高めるために、速読と多読を同時に行えるWeb教材を開発するという、次の科学研究費補助金につなげることができた。授業でも、さらにPredictable Input/Outputを実践すべく、iPodによるクリッカーを開発することで、教室内で学生が一斉に速読し、iPod上で解答し、その結果を即座に教師が把握し、解説することができるシステムを開発できた。また、この結果はTOEICスコアにも現れ、1年間の経年変化では平均90ポイント(n=8)の上昇、特に5ポイント以上上昇した7名の平均スコアは102,9ポイント上昇した。特にReadingの差は大きく、前年度より55,0ポイントも上昇した。これにより、今回開発した自主学習英語Web教材の効果は限定的ではあるが実証された。この研究の目的は、学習者の英語による読解能力の向上を目的としている。学習者が、実証前、実証後試験としてTOEICを年2回受験し、そのテスト結果を見ても、この研究が成功だったことを実証している。「日本人学習者の文章の読み方、話の聞き方が受動的であり、自分の問題意識が伴っていない」ことが問題であると考え、次のInputを積極的に予想することにより、受動的になりがちな学習者のInputへの意識を高める教材を開発できた。学習者は「次に何が書いているのだろうか?次に相手が何を言うのだろうか?」というように、「次に与えられるInput」に積極的にかかわろうとする自学自習web教材を開発した。プリント教材からWeb教材へのプログラム編集作業と書き込み作業の遅れによる。次年度以降への研究につながるweb教材のクリッカーを小学校の英語活動でも利用することができた。英語教育学プリント教材からWeb教材へのプログラム編集作業と書き込み作業が修了した後に、学生への指導を行い、Web教材の有効性を検証する。平成25年度は英文読解対策を授業に取り入れ、英語授業は活気付いていた。
新たに発見した微小管結合性抗癌剤に対する細胞応答の分子機構解明と創薬標的の探索

微小管ダイナミクスが正しく制御されることは、有糸分裂期の正常な染色体分配に必須である。申請者は微小管結合タンパク質のEB2が有糸分裂期では微小管上の局在性を失い、また微小管結合性抗癌剤により有糸分裂期停止を誘導することでリン酸化修飾されることを見出した。さらにCDK1およびAurora BによってEB2のN末端側領域とセリン・スレオニンに富んだ中央領域がリン酸化され、微小管との結合親和性が負に制御されていた。非リン酸化型EB2は染色体整列の遅延および染色体異数性を誘導することより、Aurora B/CDK1による有糸分裂期でのEB2のリン酸化制御がゲノム安定性の維持に必要なことが示された。微小管結合性の抗癌剤は臨床において最も重要な抗癌剤のひとつである。申請者はヒト培養細胞に微小管結合性の抗癌剤を作用させると、有糸分裂期において微小管結合因子EB2が有糸分裂期で重要な役割を持つAurora Bキナーゼによってリン酸化されることを発見した。その分子制御機構および抗癌剤の効果規定因子としての役割を解明することで、制癌効果を増強する新規な効果規定因子を同定し創薬標的の候補につなげるための学術的基盤を確立することを研究目的とした。まず細胞生物学的・生化学的試験において、EB2がAurora BおよびCDK1の基質であることを確認した。さらにEB2のリン酸化は有糸分裂期特異的にかつチェックポイントの活性化に誘導された。リン酸化コンセンサス配列の探索によりEB2のリン酸化部位を4ヶ所同定した。非リン酸化型EB2の安定発現細胞株(EB2-7A)は、微小管結合性の抗癌剤を作用させていない有糸分裂期中期においても、染色体の赤道面への整列に遅延を示した。さらにEB2-7A株に微小管結合性の抗癌剤を作用させて有糸分裂期チェックポイントを活性化させたところ、その後チェックポイントを解除した際の染色体整列に重大な異常を示した。申請者は過去の研究(Iimori et al., Exp Cell Res., 2012)において、EB1ファミリータンパク質のMal3がリン酸化により微小管との親和性が負に制御されることを報告した。そのためEB2のリン酸化の生理的な機能を調べるために、EB2野生型あるいはEB2-7Aを用いた微小管共沈降実験を行ったところ、EB2はリン酸化されることにより、微小管との結合性が低下することが示された。以上より、有糸分裂期においてEB2がAurora BおよびCDK1にリン酸化制御され微小管との結合性を負に制御されることが、微小管結合性の抗癌剤作用後の有糸分裂期の正常な進行に重要であることが明らかとなった。前年度に申請者はヒト培養細胞に微小管結合性の抗癌剤を作用させると、有糸分裂期において微小管結合因子EB2が有糸分裂期で重要な役割を持つAurora Bキナーゼによってリン酸化されることを見出した。今年度さらに、EB2がAurora BのみならずCDK1の基質であることを見出した。EB2のリン酸化は有糸分裂期特異的にかつチェックポイントの活性化にともない誘導された。前年度にリン酸化EB2は微小管への結合親和性が低下することを示したが、さらにAurora BおよびCDK1の阻害剤によりリン酸化状態の減弱したEB2野生型、あるいは非リン酸化型EB2微小管との結合性が上昇することが示され、EB2のリン酸化は微小管結合親和性を負に制御することが明らかとなった。さらに前年度、非リン酸化型EB2の安定発現細胞株(EB2-7A)は、微小管結合性の抗癌剤を作用させていない有糸分裂期中期においても、染色体の赤道面への整列に遅延を示し、EB2-7A株に微小管結合性の抗癌剤を作用させて有糸分裂期チェックポイントを活性化させたところ、その後チェックポイントを解除した際の染色体整列に重大な異常をきたすことを示したが、加えて正常細胞株にEB2-7Aを恒常的に発現させ30世代培養したところ、EB2-7A発現細胞では6倍程度(約30%)の異数性を示す細胞が観察された。このことは、Aurora B/CDK1による有糸分裂期でのEB2制御がゲノム安定性の維持に必要なことを示しており、EB2のリン酸化制御の破綻が発癌あるいは癌の進展に寄与する可能性を強く示唆するものである。

細胞生物学研究申請時の研究計画では平成25年度ー26年度の研究予定期間のうち、はじめに基礎研究として細胞内での微小管結合性抗癌剤によって活性化するAurora Bキナーゼが微小管結合タンパク質EB2をリン酸化する細胞応答の分子機構解明を行い、続いて臨床応用を見据えた知見を得ることを目的とした、効果予測因子としてのAurora Bキナーゼ/ EB2シグナル経路の解析および感受性規定因子としてのAurora Bキナーゼ/ EB2シグナル経路関連因子の評価を行うとした。平成25年度は微小管結合性抗癌剤によって活性化するAurora Bキナーゼが微小管結合タンパク質EB2をリン酸化する細胞応答の分子機構および生物学的意義に関する基礎研究の完成を計画した。研究開始時に得られていた生命現象の解析における進捗は、研究実績の概要に示したとおりその生物学的意義が明らかとなった。研究成果は日本分子生物学会年会やAmerican Society for Cell Biologyの年会などで報告した。また、年度内に論文にまとめ現在研究成果の論文を投稿準備中である。以上より、初年度の達成度は予定通りと判断する。最終年度である平成26年度には、これまでに得られた基礎的な知見をもとに、当初予定した方針の通り臨床応用を見据えた知見を得ることを目的とした研究を進めていく。前年度までに微小管結合性抗癌剤によって活性化するAurora B/ CDK1キナーゼが微小管結合タンパク質EB2をリン酸化する生物学的意義を明らかにしたが、この生体内分子メカニズムは抗癌剤がもたらす癌細胞の致死性に対しての関与するのかAurora Bキナーゼ/ EB2シグナル経路を撹乱させた細胞における薬剤感受性の解析を通して、微小管結合性抗癌剤の効果予測因子としての評価を行う。また、微小管結合性抗癌剤との相乗的な効果をもたらす、あるいは微小管結合性抗癌剤の投与量の減量を可能にするような創薬ターゲットとして、Aurora Bキナーゼ/ EB2シグナル経路に関連する因子が候補になり得ないのか、微小管結合性抗癌剤への感受性試験を通して探索を行う。当初予定していた顕微鏡観察の画像データ解析を当該年度では行えなかったため、次年度に行う。また、細胞培養実験に伴い必要となる血清の使用量が当初予定よりも少なかったものの、引き続き次年度の細胞培養実験に血清を使用する必要性があるため。当初予定していた顕微鏡観察の画像データ解析を次年度行う為に必要なコンピューターおよび解析ソフト、ならびに細胞培養実験に伴い必要となる血清を次年度繰越額1,231,266円で購入する
ハーマン・メルヴィルを読み直す－独自の読解法に立ち7つの特徴を注視する視点から－

本研究「ハーマン・メルヴィルを読み直すー独自の読解法に立ち7つの特徴を注視する視点からー」は、歴史的、間テクスト的、自由な連想に基づく読解法に立ち、メルヴィル文学の構成上、技法上、及び内容上の7つの特徴を注視する。内外のメルヴィル研究において従来十全に解明されて来たとは言い難い、それゆえ隠されたままであるかもしれない、アイロニーやミスディレクションや韜晦などの技法上の特徴や、アメリカ革命の理念への拘泥、庶民/人民/労働大衆の直面する貧困や疎外、さらには多人種、多民族、多文化の描写などの内容上の特徴など、メルヴィル文学の重要な諸特徴を、メルヴィル主要13作品を上述の読解法と視点に立って分析する。
ヒト探索行動の認知神経科学：知覚、記憶、意思決定の動的相互作用の解明

(1)視覚探索に関する研究:日本人と北米人における視覚探索の文化差の研究成果を踏まえ、University of British Columbiaとの共同研究をさらに進めるとともに、新たな東アジア文化圏の拠点としてNational Taiwan Universityとも共同研究を行った。カナダとの共同研究では、先行課題による視覚探索特性の変容メカニズムの検討を継続した。台湾では、先行研究の日本人の視覚探索のパターンを追試するとともに、文字に関する視覚経験が探索行動の変容をもたらしている可能性が示唆された。視覚探索と記憶探索を比較する実験の結果、課題間の相関は見られず、両探索課題の意思決定プロセスはそれぞれ課題依存的である可能性が示唆された。視覚探索における報酬と注意に関する研究では、報酬学習が視覚探索における注意捕捉に影響を与える価値駆動的注意捕捉に関して、報酬学習が古典的条件づけによっていることを明らかにした。(2)記憶探索に関する研究:自伝的記憶探索に関して,自伝的記憶における自己概念の抽象度によって変容する脳内機構についてのfMRI研究を実施した。視覚性ワーキングメモリにおける特徴統合が従来言われているよりも頑健であることを示した研究が国際誌に採択された。Hebb反復を用いた記憶の系列再生課題に関する研究から、位置情報の再生が時系列に依存することが明らかになり、この成果が国際誌に採択された。(3)自己意識の探索に関する研究:瞑想に関して、瞑想実践者を対象とした集中瞑想・洞察瞑想時の脳活動を調べた研究が国際誌に採択された。また、そのメカニズムについて詳細に検討するために、短期の介入インストラクションの開発を行った。またtDCSを用いて機械学習を用いた刺激パラメータの設定により、マインドワンダリングを低減させる手法についての検討を行った。各研究項目に関して進捗状況を取りまとめる。(1)視覚探索:探索行動の変容については、学習や経験によって探索行動が変容することが示されたが、短期的な経験による探索行動の変容については、カナダ及び台湾との共同研究からいくつかの興味深い知見を得ている。この課題については文化比較も含めて研究を継続する。さらに、報酬学習による探索行動の変容に関しても国際誌に論文として成果が発表された。当初計画の視覚探索と記憶探索の比較検討については、両課題の意思決定過程の領域依存性を示唆する知見を得ており、現在、この知見の一般性を確認する実験を行うとともに、成果の国際会議での発表、論文執筆の準備中である。(2)記憶探索:自伝的記憶の探索に関するfMRI実験において,自伝的記憶における自己概念の抽象度の違いによって内側前頭前皮質,内側頭頂葉皮質,外側側頭葉皮質において脳活動の解離が同定された。また、視覚性ワーキングメモリに関する研究も成果が国際誌に発表されるなど、順調に進捗している。(3)自己意識の探索:当初計画の瞑想に関する脳機能計測研究は国際誌に成果が発表された。さらに瞑想における短期介入、マインドワンダリングの低減手法の検討など新たなテーマに取り組んでいる。(1)視覚探索研究:視覚探索の文化比較を中核とした探索行動の変容に関する研究については、今年度はこれまでの実験成果を取りまとめて論文化するとともに、実験論文だけではなく、視覚環境の経験による探索行動の変化に関する理論的なモデルを構築する。並行して、文化比較研究を発展させるために、長期経験による探索行動の変容について、文化に特有の視覚情報(文化特有の文字体系、風景)に接している経験が探索行動を変容させる可能性を検討する。短期的な経験による探索行動の変容について、日本人と北米人で同じ探索課題を行い、探索行動の変容メカニズムを検討する。視覚情報の抽出・表現の方法、探索ストラテジーのいずれが変容しているのかという問いと、文化間比較による長期的経験と短期的経験の交互作用の効果に焦点を当てる。視覚探索と意味記憶探索の比較研究は、データ収集を完了して成果を取りまとめて論文化するとともに、視覚探索と記憶探索を包括した探索の一般モデルの確立に向けて理論的な枠組みを提案する。(2)記憶探索研究:自伝的記憶の探索に関して取得したfMRIデータについて,機能的ネットワーク解析やMVPA解析などのより高度な解析を実施することで,自伝的記憶における自己概念の抽象度の違いによって変化する脳内機構の詳細を明らかにする予定である。視覚性ワーキングメモリに関する研究については、これまでの知見を踏まえ、脳波測定を含む脳機能計測実験を行い、特徴統合や記憶情報の保持、変換過程を支える神経機構の解明も進める。(3)自己意識の探索研究:瞑想における短期介入やマインドワンダリングの低減手法に関する研究をさらに発展させ、成果を取りまとめる。(1)探索行動の比較による一般モデルの確立:採餌課題の構造をもつ視覚探索課題と、同一の理論枠組みで行動の分析が可能な意味流暢性課題を同一被験者に実施して、その比較を行う実験を開始した。視覚探索課題の調整のためのパイロット実験を経て、本実験のデータ収集を終えた段階である。自伝的記憶探索に関して、ネガティブな情動を喚起する自伝的記憶の探索が,時間とともに変容する機構について,健常若年成人と健常高齢者を対象とした行動実験から,健常若年成人では,自伝的記憶におけるネガティブ情動の強さはポジティブ情動と比較して時間的に速く減少することが認められるが、この効果は健常高齢者ではほとんど認められなかった。瞑想に関して、瞑想実践者を対象に、集中瞑想,洞察瞑想時の脳活動を測定した。集中瞑想では、腹側線条体と注意の切り替えに関わるセーリエンスネットワーク領域との結合性が上昇し、腹側線条体とデフォルトモードネットワーク領域との結合性が低下したのに対して、洞察瞑想では、被殻と、デフォルトモードネットワーク領域との結合性が低下した。

(2)探索行動における意思決定のモデル:単純化した探索課題で神経機構を検討するための準備として行動課題の検討を進めた。神経機構研究で用いられている単純な採餌課題と、時間割引研究で用いられる継時選択課題を作成してパフォーマンスを比較したところ、採餌課題では時間割引が生じにくいことを見出した。(3)探索行動の変容メカニズム:日本人と北米人で視覚探索の仕方が異なることを発見した。この結果は、長期経験によって探索行動が変容することを示している。当該年度は、学習や経験による探索行動の変容メカニズムを明らかにするために、University of British Columbiaと共同で新たな実験を行い、複数の種類の探索課題を続けて行うと、探索行動が質的に変化することを見出した。現在までの達成度については,概ね順調に推移している.いくつか、当初計画に加えて新たな研究を開始しているものについて以下に述べる。自伝的記憶探索の研究では、記憶の想起ストラテジーの違いによる記憶探索の相違に関する実験について,現在準備を進めているところである.また,これらの記憶探索に関連する脳内機構の研究については,脳機能画像だけでなく脳損傷患者に対する研究手法も新たに追加することを計画しており,医療機関とその実施方法についての議論を進めているところである.探索行動の意思決定モデルに関しては、当初の計画に加えて時間割引の問題を加えた研究に拡張している。時間割引の神経基盤に関する研究も多くあり、採餌行動の神経基盤の知見と慎重な比較検討を行い、仮説を設定する必要がある。探索行動の変容については、学習や経験によって探索行動が変容することが示されたが、視覚情報の抽出・表現の方法、探索ストラテジーのいずれが変容しているのかについては明らかではない。特に、複数の種類の探索課題を続けたことによる探索行動の変化(短期的な経験による探索行動の変容)については、今後の検討が必要である。またこの実験は、日本人と北米人で、それぞれ異なる探索課題を行っており、文化による長期経験の影響と、他の種類の探索課題による短期的な経験の影響の交互作用についても、現段階では不明である。(1)探索行動の比較による一般モデルの確立:視覚探索課題と、意味流暢性課題を用いた記憶探索課題を同一被験者に実施するプロジェクトは、初期の解析から視覚探索課題の解析モデルの再検討が必要となった。並行して記憶探索データの解析のための意味空間モデルの構築を進めた。自伝的記憶探索に関して、ネガティブな情動を喚起する自伝的記憶の探索が,時間とともに変容する機構に関する研究を継続した。瞑想に関して、瞑想実践者を対象に、集中瞑想,洞察瞑想時の脳活動を調べた研究について国際誌論文としてまとめ現在審査中である。
ゼブラフィッシュ初期発生における転写伸長因子P-TEFbの役割

本研究は、ゼブラフィッシュ初期胚を材料にして、転写伸長因子P-TEFbが個体発生において果たす役割を解明することを目的とした。P-TEFbは、RNAポリメラーゼIIおよび転写伸長因子DSIFをリン酸化することで転写伸長を促進することが知られる基本転写伸長因子の一つである。前年度では、P-TEFbの2つのサブユニットCDK9およびCyclin T1をゼブラフィッシュ初期胚においてノックダウンし、「間脳の腹側化」と呼ばれる中枢神経系の背腹軸パターニング異常に特徴的かつ特異的な表現型が引き起こされることを見出した。本年度では、P-TEFbの主要な標的の一つであるDSIFに関する解析を行った。DSIFのサブユニットSpt5のノックダウン実験およびリン酸化部位置換変異体を用いた解析により、P-TEFbがDSIFのリン酸化を介して間脳の背腹軸パターニングに重要な役割を果たすことが示唆された。これらの研究成果については現在まとめる段階にある。同時に、DSIFが個体レベルで果たす役割を明らかにするためにSpt5ノックダウン胚のマイクロアレイ解析を行った。DSIFはgata1の発現制御を通じて赤血球分化に重要な役割を果たすことが明らかになった。また、P-TEFbによるDSIFのリン酸化がgata1の発現に重要であることが示唆された。この研究成果については、Genes to Cells誌(2011 Feb ; 16 (2) : 231-42)において発表した。このように本研究成果は、基本転写伸長因子であるP-TEFbがDSIFのリン酸化を介して特定の組織および器官の発生・分化において重要な役割を果たすことを見出した。これまで生化学および細胞レベルの解析が中心であった基本転写伸長因子の機能に関して、個体レベルの知見を提供する成果が得られたと考えている。本研究は、ゼブラフィッシュ初期胚を材料にして、転写伸長因子P-TEFbの個体発生における機能を解明することを目的としている。P-TEFbは触媒サブユニットCDK9と制御サブユニットであるCyclinT1,T2およびKのどれか一つとのヘテロタイマーで構成されるキナーゼであり、Heximおよび7SK RNAによる活性抑制を受けることが知られている。そこでまず、各因子のゼブラフィッシュホモログをBLASTサーチにより同定し、ゼブラフィッシュ胚のtotal RNAからRT-PCR法を用いてクローニングした。zCDK9およびzHeximについては全長組換えタンパク質を大腸菌BL21株で大量発現し、ウサギに免疫することで抗体を得た。そしてこれらホモログの妥当性を調べるために、zCDK9,zCyclinT1,zHeximのFLAGタグ融合タンパク質をゼブラフィッシュ初期胚に過剰発現し、抗FLAG免疫沈降およびウェスタンブロッティングを行ったところ、それぞれの共沈が観察された。これにより、上述のP-TEFb活性制御がゼブラフィッシュでも保存されていることが示唆された。また、未受精卵から受精後24時間(hpf)までの胚について経時的にウェスタンブロッティングを行ったところ、zHeximタンパク量は漸次的に増加していくのに対し、zCDK9タンパク量は3hpfまで一定だが46hpfにおいて急激に増加した。zCDK9のmRNAレベルについてノーザンブロッティングにより観察したが、46hpfにおいてはむしろ減少することから、何らかの翻訳活性化機構が働き、それによるzCDK9タンパク量増加が胚発生において何か重要な役割を果たしているのかもしれない。今後はクローニングのデータを基に、各因子のノックダウンおよび過剰発現による表現型を解析し、P-TEFb活性制御機構の初期胚発生における機能を解析していく予定である。P-TEFbは触媒サブユニットCDK9と制御サブユニットであるCyclinT1,T2およびKのどれか一つとのヘテロ二量体で構成されるタンパク質キナーゼであり、Heximおよび7SK RNAによる活性抑制を受けることが知られている。前年度では、各因子のゼブラフィッシュホモログをクローニングし、P-TEFb活性制御機構がゼブラフィッシュでも概ね保存されていることを確認した。そこで本年度はクローニングのデータを基に、ゼブラフィッシュ初期胚において各因子のノックダウンを行い、その表現型を解析した。mRNAの翻訳を阻害するアンチセンスモルフォリノオリゴ(MO)をマイクロインジェクションすることで、CDK9あるいはCyclinT1をそれぞれノックダウンすると、ともに「間脳の腹側化」と呼ばれる中枢神経系の背腹軸パターニング異常を引き起こした。この表現型は、相当する組織のマーカー遺伝子に関するホールマウントin situハイブリダイゼーションによっても確認された。これまでのin vitro解析より、P-TEFbは転写伸長を普遍的に制御する因子だと考えられてきた。しかし興味深いことに、本研究で得られた結果は、間脳という一部組織に特異的な表現型であった。もしかするとP-TEFbは、間脳の発達において何らかの特別な役割を担っているのかもしれない。今後は表現型の詳細な解析を行うとともに、その特異性がどのようにして生じるのかについて、P-TEFbのキナーゼ活性やその制御機構、あるいは転写伸長制御に何らかの組織特異性があるかという観点から詳細に解析していく予定である。

P-TEFbは、RNAポリメラーゼIIおよび転写伸長因子DSIFをリン酸化することで転写伸長を促進することが知られる基本転写伸長因子の一つである。前年度では、P-TEFbの2つのサブユニットCDK9およびCyclin T1をゼブラフィッシュ初期胚においてノックダウンし、「間脳の腹側化」と呼ばれる中枢神経系の背腹軸パターニング異常に特徴的かつ特異的な表現型が引き起こされることを見出した。本年度では、P-TEFbの主要な標的の一つであるDSIFに関する解析を行った。DSIFのサブユニットSpt5のノックダウン実験およびリン酸化部位置換変異体を用いた解析により、P-TEFbがDSIFのリン酸化を介して間脳の背腹軸パターニングに重要な役割を果たすことが示唆された。これらの研究成果については現在まとめる段階にある。同時に、DSIFが個体レベルで果たす役割を明らかにするためにSpt5ノックダウン胚のマイクロアレイ解析を行った。DSIFはgata1の発現制御を通じて赤血球分化に重要な役割を果たすことが明らかになった。また、P-TEFbによるDSIFのリン酸化がgata1の発現に重要であることが示唆された。この研究成果については、Genes to Cells誌(2011 Feb ; 16 (2) : 231-42)において発表した。このように本研究成果は、基本転写伸長因子であるP-TEFbがDSIFのリン酸化を介して特定の組織および器官の発生・分化において重要な役割を果たすことを見出した。これまで生化学および細胞レベルの解析が中心であった基本転写伸長因子の機能に関して、個体レベルの知見を提供する成果が得られたと考えている。
拡散テンソル法をもちいた末梢神経損傷の新たな診断法の確立

本研究は、MRIの新しい撮影法である拡散テンソル法を用いて、末梢神経損傷の新たな診断法を確立することである。解析の結果、DTIのパラメーターがが末梢神経の再生過程と良好な相関関係を認め、髄鞘形成などの構造的変化ともよく相関していた。以上の結果から、DTIのパラメーターが末梢神経障害後の再生過程を非侵襲的に解析するうえで、有用な手段となることが示唆された。本研究の目的は、MRIの新しい撮影法である拡散テンソル法を用いて、末梢神経損傷の新たな診断法を確立することである。末梢神経診断法は、従来医師による診察と筋電図検査によってなされてきたが、いずれも確実性に問題があり、また筋電図は針を刺すため侵襲を伴う検査法であった。わMRI拡散テンソル法(diffusion tensor imaging: DTI)は、脳・脊髄での神経走行をin vivoで可視化できる点で、特に中枢神経疾患の診断技術として優れている。この技術を末梢神経に応用することで、より精度が高く、非侵襲的な末梢神経損傷の評価法を開発することを目的とする。まずラットの坐骨神経に損傷を加えた後、拡散テンソル画像を経時的に撮影し、神経損傷による信号変化、および損傷後の再生過程における信号変化を観察した。まず、5分の圧挫損傷を加えたモデルと永久に損傷させたモデルの2群で、損傷後の変化を観察した。パラメーターとしては、FA値、λ1,2,3を用いた。MRI撮像には明治国際医療大学所有の4.7T水平型実験用MRI装置(Biospec, Bruker社製,ドイツ)を用いる。2群間の評価で、神経が損傷を受けたときに、FA値が変化し、2群間に違いを認めた。今後、撮影を継続し、データをまとめる予定である。さらに、本結果と同時に形態学的評価も行い, MRIの結果との整合性を評価する。MRI拡散テンソル法(diffusion tensor imaging : DTI)は、脳・脊髄での神経走行をin vivoで可視化できる点で、特に中枢神経疾患の診断技術として優れている。5分の圧挫損傷を加えたモデル(一時結紮群)と永久に損傷させたモデル(永久結紮群)の2群で、損傷後の変化を比較したところ、DTIのパラメーターFAが、損傷後2週まで低下したのち、3週目から上昇し、4週目で永久結紮群に比べ有意に上昇した。またDTIの垂直成分λ⊥が損傷後2週まで上昇したのち、3週目から低下し、FAと逆相関した。さらに、同時期の組織学的変化を半薄切片を作成して、解析したところ、一時結紮群でFAおよびλ⊥が末梢神経の再生過程と良好な相関関係を認めた。λ⊥は末梢神経再生において、髄鞘形成などの構造的変化に依存した変化である可能性がある。以上の結果から、DTIのパラメータが末梢神経障害後の再生過程を非侵襲的に解析するうえで、有用な手段となることが示唆された。
埴輪の生産体制に関する考古学的研究

本年度も昨年からの継続で、主に、関東および近畿地方の各地域で出土した埴輪資料の実地調査を行った。関東地方においては、これまでの研究成果に基づいて、いわゆる下総型埴輪およびその前段階の埴輪について、いくつかの古墳をピックアップしたうえで、悉皆調査を実施した。とくに、千葉県印旛郡栄町龍角寺101号墳出土の円筒埴輪・人物埴輪・動物埴輪、茨城県行方郡牛堀町日天月天塚古墳出土の円筒埴輪・人物埴輪・家形埴輪、茨城県竜ヶ崎市長峰17号墳出土の円筒埴輪・人物埴輪、千葉県我孫子市内出土埴輪、千葉県市川市内出土埴輪についての悉皆調査(調査検討・観察・写真撮影・調書作成・計測など)を行い、これらについては調査・分析作業をほぼ完了した。現在、それらの調査記録の整理作業や、写真資料もほぼ終了しており、研究成果については近々発表の予定である。結論的には、各古墳の埴輪製作に携わった工人集団、工人の全体像を窺い知るために不可欠な詳細なデータを得ることができたと考えている。昨年度および今年度の研究成果を総合し、埴輪工人集団の活動状況についての一事例として報告する予定である。この他、中国地方・近畿地方・東北地方の埴輪についても、いくつかの古墳において出土埴輪の実地調査を行い、各地域ごとの地域色の検討作業をおこない、一定の成果を上げることができた。また上記のような作業と並行して、埴輪関連資料の文献調査も実施した。今後は、13年度、14年度の調査研究の成果を踏まえて、さらに広範な実地資料調査・研究を継続する所存である。発掘調査担当者以外の研究者が、この種の悉皆調査・研究を行う例はあまりなく、その過程で、各地域における埴輪生産の時期別変遷とその画期、そして地域的特徴についても明らかにできると考えている。本年度は主に、関東、近畿、南九州地方の各地域で出土した埴輪資料の実地調査を行った。関東地方においては、これまでの研究成果に基づいて、いわゆる下総型埴輪の悉皆調査を継続した。とくに、千葉県印旙郡印旙町西の原1号墳出土の円筒埴輪・人物埴輪および、同印旙町大木台2号墳出土円筒埴輪・人物埴輪の資料調査をほぼ完了した。それぞれ資料観察、調書作成、写真撮影を行い、現在、それらの調査記録の整理作業や、写真資料の整理作業をすすめているところであるが、ほぼ分類試案を得ており、来年度にも概要をまとめたいと考えている。結論的には、他の下総型埴輪出土古墳で見られたような類型(各工人に対応する分類単位)が見出されており、また各工人の製作本数が不均等である点も共通している。この他、近畿地方の円筒埴輪、とくに前期古墳出土の埴輪の実地調査を行うとともに、宮崎県西都原169号墳出土埴輪の資料整理を行った。西都原169号墳については、平成12年8月に、宮崎県教育委員会と大谷女子大学が共同調査を行ったものであるが、その資料は大谷女子大学において鋭意整理中である。畿内の埴輪工人が製作に関与しているものと思われ、来年度においては、畿内中枢部における関連資料の調査を行う予定である。来年度には、本年度の上記資料調査の結果を踏まえて、より詳細な実地資料調査を継続したい。その過程で、関東地方・近畿地方・南九州地方における埴輪生産の時期別変遷とその画期、そして地域的特徴についても明らかにできると考えている。
高温金属表面におけるシランの分解反応素過程に関する研究

Cat-CVD(あるいはHot-Wire CVD)法では、原料ガスを高温の金属フィラメント表面で触媒分解してラジカルを発生させる。この方法においてはラジカルを"熱的"に生成するので、イオンや電子励起種などは生成しない。生成した中性ラジカルは、基板に到達するまでに気相中の他の分子と反応して成膜の前駆体分子が形成される。この前駆体分子の性質により膜質は大きく影響を受けると考えられる膜質をコントロールするためには気相に存在する化学種を同定し、その反応素過程を理解する必要がある。レーザイオン化飛行時間型質量分析計を用いて、金属表面におけるシランの分解過程を、気相での化学反応が無視できる無衝突条件下で観測した。昨年度までは、水素原子を2光子共鳴3光子イオン化法により検出し、生成量の温度依存輔区とる線幅からの水素原子の併進温度分布を明らかにしたが本年度は新たに、ケイ素原子、ケイ素含有ラジカルの検出を行った。ケイ素原子は、250nmのレーザ光による1光子共鳴2光子イオン化法により検出した。また、真空紫外レーザイオン化法(118nm)によりケイ素含有ラジカルとしてシリルラジカルが検出された。これらのフィラメント温度に対する生成量を測定した。15個の素反応からなる反応モデルを構築し、フィラメント温度の結果を用い膜質の決定に関与する化学種についての考察を行った。その結果SiH_3,Si_2,Si_2H_4が成膜に大きく関与していることが明らかになった。高温金属表面におけるシランの分解過程を、気相での化学反応の寄与が無視できる状態で観測するための装置を設計・試作した。すなわち、真空槽中に設置した高温金属フィラメントに、ノズルから噴出したシランを吹き付け、金属表面からの脱離種を、真空紫外光でイオン化して、質量分析計で検出した。この装置では無衝突状態で生成物がフラグメントイオンの生成なしに観測できる。製作した装置を用いて、タングステン、タンタル、ニッケルなどのフィラメントを用いて表面反応生成物を観測し、シリコン原子が主要な脱離種であることを確認した。またシリコン原子生成の温度依存から、シランの分解はフィラメント近傍の熱分解ではなく、表面触媒反応であることを確かめた。タングステンフィラメントについてはさらに詳しい解析をおこない、1500K以下では表面でシリサイドが生成し、シリサイドの生成に伴い、シレンおよびシリルラジカルがシリコン原子と共に生成することを見いだした。シレンおよびシリルラジカルは1500K以上では急激に減少し、1600K以上での主要生成物はシリコン原子となる。また1800K以上ではシリコン原子の生成量も減少し始める。このような脱離生成物の挙動を説明するために、表面におけるシランの反応素過程モデルを構築し、数値計算結果と実験結果を比較した。表面に吸着したシランが極めては速く表面上で段階的に乖離すること、および高温では表面上のシリルラジカルと水素原子が脱離してシランを生成することを仮定したモデルによって実験結果を矛盾なく説明できる事が分かった。昨年度製作した光イオン化質量分析計を用いて、金属表面におけるシランの分解過程を、気相での化学反応が無視できる条件下で直接的に観測した。特に今年度はタングステン表面で生成するラジカル種の検出を試みた。昨年度までの結果で、フィラメント温度が1800K以上では主としてシリコン原子が生成することがわかっているが、シランの分解においては残りの水素がH2として脱離するのか、H原子として脱離するのかが不明である。H2が生成する場合とH原子が生成する場合では膜質に決定的な違いが現れるのでこれを明らかにすることは重要である。昨年度製作した4重極質量分析計ではその性能の制約から水素原子は測定できない。そこで、水素原子の測定を目的として装置の改造を行なった。即ち、レーザ多光子イオン化法(レーザMPI)と飛行時間型質量分析計(TOF)を装置に組み込んだ。

これを用いて水素原子を検出した。また水素原子のMPIスペクトル線幅から脱離する水素原子の並進温度を決定した。水素原子の並進温度はフィラメント温度より1000K程度低いことが明らかとなった。Cat-CVD(あるいはHot-Wire CVD)法では、原料ガスを高温の金属フィラメント表面で触媒分解してラジカルを発生させる。この方法においてはラジカルを"熱的"に生成するので、イオンや電子励起種などは生成しない。生成した中性ラジカルは、基板に到達するまでに気相中の他の分子と反応して成膜の前駆体分子が形成される。この前駆体分子の性質により膜質は大きく影響を受けると考えられる膜質をコントロールするためには気相に存在する化学種を同定し、その反応素過程を理解する必要がある。レーザイオン化飛行時間型質量分析計を用いて、金属表面におけるシランの分解過程を、気相での化学反応が無視できる無衝突条件下で観測した。昨年度までは、水素原子を2光子共鳴3光子イオン化法により検出し、生成量の温度依存輔区とる線幅からの水素原子の併進温度分布を明らかにしたが本年度は新たに、ケイ素原子、ケイ素含有ラジカルの検出を行った。ケイ素原子は、250nmのレーザ光による1光子共鳴2光子イオン化法により検出した。また、真空紫外レーザイオン化法(118nm)によりケイ素含有ラジカルとしてシリルラジカルが検出された。これらのフィラメント温度に対する生成量を測定した。15個の素反応からなる反応モデルを構築し、フィラメント温度の結果を用い膜質の決定に関与する化学種についての考察を行った。その結果SiH_3,Si_2,Si_2H_4が成膜に大きく関与していることが明らかになった。
新規不斉ポリエン閉環反応の開発

本研究は"光学活性なエピスルホニウムイオン"を閉環開始部とする不斉ポリエン閉環反応を検討し,本ポリエン閉環反応を効率的な不斉合成法として確立すると共に、本反応の有用性を絶対構造未知のテルペン系化合物全合成に適応することを目的としておこなってきたもので,以下の結果を当該年度に得ることが出来た。エピスルホニウムイオンを経由する不斉ポリエン閉環反応の最適化光学活性ヒドロキシスルフィドは我々が見いだした光学活性β-ケトスルホキシドの高立体選択的な還元反応を利用することによって両エナンチオマーともに調製できる。それらよりエピスルホニウムイオンの発生と引き続く分子内炭素・炭素結合形成を効率良く行わあしめるためにはプロトン酸の選択が重要である.現在までのところCF_3SO_3Hを触媒として低温下CH_2Cl_2を溶媒として用いることが最適であった。しかしながら,その酸の低温下での溶解度の問題が存在しそれの解決に向けて鋭意検討中である。これらの条件下での閉環反応はファルネソ-ル誘導体ではきれいに進行し,二環状閉環生成物を高収率で与えることが判明し,エピスルホニウムイオンを経由する不斉ポリエン閉環反応の有効性を示すことが出来た。一方,ゲラニルゲラニオール誘導体よりジテルペン骨格である三環状生成物への閉環反応じゃ複雑な生成物を与えることが解かった。現在この点を克服するために酸触媒の検索をおこなっている。上記反応生成物を合成中間体とする天然有機化合物の不斉合成上記反応によって得られた光学的に純粋な二環状化合物の3位の硫黄官能基を還元的に除去し,天然有機化合物である光学的に純粋なドリメノールの不斉合成が達成できた。更に本反応の有用性の展開として絶対構造が不明な海産生物より単離された強細胞毒性を示すジクロロリッソクリミドI及びハリコニンCの全合成を行っている。