hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
センサネットワークへの可動ノード導入による寿命延長及び実デバイスを用いた評価

本研究では,多数のセンサノードが散布されたデータ収集型無線センサネットワーク(WSN)において,必要最小限のノードを稼働させ,残りをスリープさせることで,WSNのk重被覆時間を最大化する手法を提案した.本手法を実現するため,k重被覆時間を最大化する,各時刻のノードの動作モード(センシングやスリープなど)およびマルチホップ通信経路を決定する問題を定式化した.本問題は典型的な組み合わせ最適化問題であり,短時間で最適解を算出するのは困難である.そのため,時間を多期間に区切り,一期間にわたって維持される最適な動作モードとデータ収集経路を繰り返し決定していくヒューリスティックアルゴリズムを提案した.提案アルゴリズムとして,k重被覆への貢献度合順に稼働させるノードを選んでいく方法と,フィールドを1重被覆するノードの集合(レイヤ)を複数求め,k個の稼働レイヤを選択する耐故障性が高い方法を提案した.提案手法における各部位のk重被覆時間延長に対する効果を評価するために,提案アルゴリズムおよびその一部位を無効化したアルゴリズムの比較実験をシミュレーションにより行った.その結果,kの値やノード数にかかわらず,提案手法は,各比較手法よりもk重被覆時間が約1.1倍から1.7倍長いことが確認できた.本研究では,多数のセンサノードが散布されたデータ収集型無線センサネットワーク(WSN)において,必要最小限のノードを稼働させ,残りをスリープさせることで,WSNのk重被覆時間を最大化する手法を提案した.本手法を実現するため,k重被覆時間を最大化する,各時刻のノードの動作モード(センシングやスリープなど)およびマルチホップ通信経路を決定する問題を定式化した.本問題は典型的な組み合わせ最適化問題であり,短時間で最適解を算出するのは困難である.そのため,時間を多期間に区切り,一期間にわたって維持される最適な動作モードとデータ収集経路を繰り返し決定していくヒューリスティックアルゴリズムを提案した.提案アルゴリズムとして,k重被覆への貢献度合順に稼働させるノードを選んでいく方法と,フィールドを1重被覆するノードの集合(レイヤ)を複数求め,k個の稼働レイヤを選択する耐故障性が高い方法を提案した.提案手法における各部位のk重被覆時間延長に対する効果を評価するために,提案アルゴリズムおよびその一部位を無効化したアルゴリズムの比較実験をシミュレーションにより行った.その結果,kの値やノード数にかかわらず,提案手法は,各比較手法よりもk重被覆時間が約1.1倍から1.7倍長いことが確認できた.本年度は,多数の静止ノードに,少数の自律移動可能なノードを加えることにより,ネットワーク機能を修復し,センシング領域およびセンシング時間の期待値の最大化を行う手法の構築を行う手法を考案し,発表した.本手法では,各ノードの電池残量および故障確率を考慮し,故障が発生した場合でもできるだけ早く修復し,ネットワークのダウンタイムを最小化することを目指している.これら及び可動ノードの移動コスト等を複合的に扱うための目的関数を設定し,これを最大化するアルゴリズムを構築した.このようなノードの位置を計算する問題は, Euclidean Steiner Treeの構築問題を真に含み, NP完全であることが分かっている.本研究では,遺伝アルゴリズムを用いて近似解を求める手法を考案した.遺伝アルゴリズムを用いた方式の欠点として,計算量がやや大きく,解が得られるまでにやや時間がかかることが挙げられるが,方式を工夫することにより,現実的な時間内に解が得られるようにすることができた.多数のセンサノードが散布されたデータ収集型無線センサネットワーク(WSN)において,必要最小限のノードを稼働させ,残りをスリープさせることで,WSNのk重被覆時間を最大化する手法を提案した.本手法を実現するため,k重被覆時間を最大化する,各時刻のノードの動作モード(センシングやスリープなど)およびマルチホップ通信経路を決定する問題を定式化した.本問題は典型的な組み合わせ最適化問題であり,短時間で最適解を算出するのは困難であるため,ヒューリスティックとして,フィールドを1重被覆するノードの集合(レイヤ)を複数求め,稼働させるk個のレイヤを選択する方法を提案する.シミュレーションの結果,提案手法は既存手法よりもノードが故障したときの平均被覆数が約1.03倍多くなる一方,k重被覆時間の減少は約5%にとどまることが確認できた.また,水面を移動可能なアンカノードを用いて水中センサネットワークの全てのセンサノードの位置を低コストで推定する三辺測量に基づいた方法を提案した.提案手法では,コスト最適な水面上の測距点の集合を求めるため,各センサノードにつきアフィン独立な3つの測距点をランダムに配置し,全測距点を巡回する最短経路をLin Kernighan法により求める.シミュレーション実験の結果,提案手法は,一般的な方法より約30%少ないコストで平均誤差約130mでノードの位置を推定できた.
microRNA/HMGB1シグナリングに着目した溶血性尿毒症症候群の治療法開発

大腸菌感染症に起因する典型的溶血性尿毒症症候群(HUS)は微生物や自己由来の成分を認識し炎症応答を誘導する自然免疫との関連があり、我々はHUSモデルマウスにおいて自然免疫の主要な分子であるHMGB1とそのシグナリングが病態に関与することを明らかにした。さらにHUSモデルマウスにおいてHMGB1シグナリングを制御する標的マイクロRNA(miRNA)を同定した。miRNAのHUSにおける役割の解明し、治療標的もしくはバイオマーカーとなるかを検証する。本研究によりHUSの新たな病態が解明され、治療薬開発などの臨床応用への展開が期待される。
スパムフィルタを応用したソフトウェア不具合の検出手法の開発

本研究ではスパムフィルタを利用したソフトウェアのバグ検出手法の理論を提案した.提案法では,ソースコード中に出現する単語の頻度に着目し,バグ出現の履歴と単語の頻度を関連づけることで新規コード中に不具合が含まれる確率を計算した.提案法の有効性を実証するためにオープンソースソフトウェアを用いた実験を行った.実験の結果,提案手法は既存の検出手法と同等か優れた能力を持つことを確認できた.本研究ではスパムフィルタを利用したソフトウェアのバグ検出手法の理論を提案した.提案法では,ソースコード中に出現する単語の頻度に着目し,バグ出現の履歴と単語の頻度を関連づけることで新規コード中に不具合が含まれる確率を計算した.提案法の有効性を実証するためにオープンソースソフトウェアを用いた実験を行った.実験の結果,提案手法は既存の検出手法と同等か優れた能力を持つことを確認できた.本課題を通じて,我々はソースコードのみを入力として与え,メトリクスなどの測定無しにFault-proneモジュールの予測が可能となる手法を提案している.本年度は,提案するFault-proneフィルタリングの理論的妥当性,および,実証的な妥当性の確認を行うための実験環境を整備し,実験を行った.理論的な観点からはpositive unlabeled学習とよばれる手法が本研究での対象であるソフトウェアの不具合検出に有効であろうと予想し,それを取り入れた手法の改良を進めている.実証的な妥当性の観点からは,ソースコード学習時の単位を差分単位へと変更し,さらに判別時の閾値を動的に変化させる手法を提案した.提案する手法の有効性を検証するために,オープンソースソフトウェアのリポジトリを利用した実証実験を実施した.実験の結果,提案する方法での学習により,従来の方法に対して数パーセントの精度向上が確認された.さらに,事前学習が予測精度にどの程度関与するかを調べるための実験も行い,あまり多大な学習を与えても意味がないことなどを確認した.本研究ではソフトウェア中に含まれる不具合を検出するための新しい手法として,スパムフィルタを用いた手法を提案し,その実用性を確認する研究を行っている.具体的には,ソフトウェアのソースコードをテキスト文書と見なし,電子メールのフィルタリングに用いられる汎用テキストフィルタによる不具合のあるソースコードの学習を行った後,未知のソフトウェアに対して不具合が混入している可能性を確率として出力する.本年度は,提案手法の実用的な価値を高めるために実ソフトウェア開発で利用できる環境の整備を行った.具体的には,現在ソフトウェア開発で広く用いられている統合開発環境へのプラグインの試作版の開発や,分散版管理システムへのシームレスな統合方法の試作を行った.この過程で,ユーザがソースコードの作成,更新をするタイミングでそのコードが不具合を含む確率を辞書に基づき計算し,表示するための「不具合確率計算器」の実装,および,不具合報告システム(Bugzillaなど)に報告された不具合の情報に基づき,ソフトウェアリポジトリ内のソースコードを検索し,不具合の場所を特定するための「不具合箇所特定器」,不具合箇所特定器が特定した不具合内容を辞書に学習する「不具合学習器」などを開発した.また,それらツールの開発を進める過程において,ツールが出力する確率だけでなく従来手法での判定結果と組み合わせることにより,より高い不具合予測精度が得られるのではないかとの予想が得られた.そのため,従来法との組み合わせを行うために,提案手法の結果を1メトリクスとして扱う枠組みを提案し,その成果を論文にまとめ発表した.本年度は,提案するFault-proneモジュールの検出手法のさらなる実用化に向けた実行環境などを整備し,同時にその成果を広く一般から利用できる環境の整備を目標とした.まず,実際のソフトウェア開発に対して,全く負荷を与えずにFault-proneモジュールの予測を行うシステムの開発に取り組んだ.システムでは,既存の構成管理ツールを利用したソフトウェア開発を常時監視し,新しいモジュールの生成やモジュールの修正などが行われたことを検知すると,そのモジュールに対して不具合が存在する確率を予測し,インターネット上にその予測結果を記録することを目的とした.本システムの開発の際にさらに副次的なツールをいくつか作成する必要に気づき,そちらの実装に注力したため,当初の目標であったツールは試作評価をするにとどまった.しかしながら,副次的ツールの利用により,数多くの版管理システムに対して提案手法を適用することが可能となったため,より多くの開発プロジェクトからデータを収集することが可能となった.実際に,巨大なオープンソースソフトウェアのリポジトリからのデータ収集を実行し,その有効性を確認している.次に,従来提案されてきた複数のFault-proneモジュール検出手法との比較評価を実施した.提案手法と目的を同じくするFault-proneモジュール検出手法との間で,同一のデータを利用した予測精度比較実験を実施し,従来提案されていた手法よりも高い精度を本手法が有することを確認した.
細胞外器質分解産物による好中球性炎症拡大機序の解明

0.前提:〈炎症産物による好中球活性化〉炎症の急性期には好中球活性化が重要である。炎症の過程で生じる細胞外分解産物はPro-Gly-Pro(PGP)配列を有するが、本配列は好中球活性化に重要なInterleukin-8と相同性を有する事から、細胞外分解産物が慢性炎症への橋渡しをする可能性がある。そこでPGP配列が好中球の生存・活性に影響を与えるのかについて検討を行った。1.好中球の単離・調整:実験に供する好中球は健常者末梢血からMono-poly液による比重遠心法で単離した。好中球は洗浄後にRPMI1640培養液に再懸濁し細胞濃度を1×10^6個/mlに調整した。実験に使用したPGP配列はANASPEC社より購入し、最終濃度が0-100μg/mlになる様に好中球懸濁液に添加した。細胞生存率については0・12・24・48・72・96hrで細胞を回収しMTTassayで解析したが、何れの時点でも有意な好中球生存率向上は見られなかった。培養刺激因子であるウシ胎児血清の有無は、細胞生存率には影響を与えなかった。各時点で細胞上清を回収し、ELISA法でInterleukin-8(IL-8)濃度の測定を行った。培養時間が長くなるに従い上清中IL-8濃度は上昇する傾向にあったが、PGP濃度とIL-8分泌との間には関連性は認められなかった。
民国前期中国の人格教育思想

本研究では、中華民国前期(1912-1927年)における「人格教育」思想について、当時の論説を網羅的に収集し、その背景、思想的特徴、影響を明らかにした。これにより、停滞や復古のイメージが強かった1910年代の中国教育史像に対し、日本における教育研究を介した積極的な外国教育学の研究や儒教との折衷による人間形成論の吸収という中国教育界における新たな動きを確認できた。また先行研究で第一次大戦後の新教育の象徴とされてきたアメリカからの実用主義教育導入に対しても、「人格教育」思想における功利主義に反対する教養主義の高揚や、理想や情意を重んじる人文主義の根強さというもう一つの潮流を描き出し、相対化できた。本研究の目的は、中華民国前期の中国における道徳教育の思想展開を、個人の発展を目的として提唱された道徳教育思想である「人格教育」思想の内容と活動から再考することである。初年度の研究で得られた「人格教育」思想の言説の内容と当時の教育界における支持状況をふまえ、当該年度は、「人格教育」流行の背景となる、中国の教育専門雑誌における海外教育学説の受容状況の分析をおこなった。とくに日本の大正デモクラシーの影響に注目しながら、国際的な教育学交流のなかに位置づけ、「人格教育」思想の特徴を明らかにする作業を進めた。具体的な作業と得られた成果は以下のとおりである。1、数量分析:中国の教育専門雑誌である『教育雑誌』や『新教育』に紹介された海外の教育学の数量と割合について分析をおこなった。その結果、民国期の教育学受容の全体像を具体的につかむことができた。またこの作業により、先行研究で日本から欧米への教育モデルの転換とされた1910年代後半から1920年代においても、日本語文献が熱心に翻訳されている状況、30年代には日本語文献紹介数が欧米文献紹介数を圧倒していく状況など新たな視点を得ることができた。この成果は、2013年5月に研究会で報告する。2、面的分析:教育学説の共時性に注目し、当時の中国の地方における道徳教育の流行状況と論点、日本の教育学説の受容状況を調査した。その結果、直隷、上海、浙江など清末の教育先進地域における「人格」言説の集中状況や、日本の東京高等師範学校や早稲田大学などの教員の論説紹介を特に吸収している状況を明らかにできた。この成果の概要は、2013年3月に研究会で報告した。上記に加え、初年度に未完成であった、「人格教育」についての日本の旧史料との照合作業や、当時の教育界を生きた舒新城ら教育エリートによる教育思想研究との比較も進めた。最終年度では、研究成果の発表と平成24年度に残した歴史的考察を中心課題とした。1、研究報告:2013年3月にアジア教育史学会において行った研究発表をふまえ、5月に大阪において中国現代史研究会での研究発表を行った。これにより、本研究に対する歴史研究者による客観的な意見や感想を得ることができた。なお直接「人格教育」を考察したものではないが、背景となる清朝末期から近代的な国民道徳が重視される過程についてまとめた論文を共著『東アジアのボーダーを考えるー歴史・国境・認識ー』として出版した。2、歴史的考察:中華民国期の教育専門雑誌である『新教育』のマイクロフィルムDVD版を入手し、所蔵機関に赴き『申報』や『中華教育界』の記事とも照合して、中国教育界における「人格教育」思想の位置づけを再確認した。その際、「人格教育」思想が特に上海周辺地域において学生自治、公民科の内容、地方政府の教育方針のなかに反映されていた実践状況を確認できた。さらに、早稲田大学と筑波大学が所蔵する大正期の日本における教育資料を閲覧・収集して、日本から中国への教育学受容の状況を考察した。これにより、「人格教育」思想にドイツ教育学のみならず儒教やデモクラシー思想が混在するという中国独自の展開状況を確認できた。研究期間全体を通じて、中国と日本の一次資料を網羅的に収集し、言論と背景を分析して、「人格教育」思想の内容と背景を明確にすることができた。研究成果の発表では、日中教育学交流の背景をより明らかにするため、さらに研究対象時期を遡るべきとの指摘も受けたが、それは今後の課題としたい。初年度は「人格教育」が登場する背景とその特徴を把握すべく、以下3つの作業を実施し成果を得た。

1)「人格教育」思想に関連する一次資料(マイクロ資料等)や書籍の購入による研究環境の整備をおこなった。また9月に上海図書館、1月に京都大学で資料調査を実施し、当時の教育学の翻訳書や地方教育報告書等の貴重な関連資料を入手した。こうして清末から中華民国前期までの中国国内における「人格教育」を主張する言説をほぼ網羅的に収集できた。2)先行研究と新聞資料を整理し、中華民国前期の教育改革における道徳教育思想の展開について全体像の把握をおこなった。この作業の過程で得られた成果の一部を国際シンポジウム辛亥革命百周年記念東京会議にて発表した。当報告は直接「人格教育」を考察したものではないが、中華民国成立前後における地方の教育エリートの教育行政参与の活性化という、本研究の思想の背景にある重要な社会状況を提示したものである。3)一次資料における「人格教育」思想の言説を教育方針・制度、全国的教育会議、民間教育エリートの3つのレベルに分けて整理、分析をおこなった。その結果、「人格教育」は主に地方教育雑誌を舞台に主張や研究が展開されたことや、想定する個人道徳の多彩な内容を把握できた。とくに、日本留学経験者を主な媒介として、伝統的儒教概念の擁護と欧州の教育哲学の受容による高尚な個人像が、新文化運動後も一貫して教育界に一定の支持を得ていたことが確認できたことは、収穫であった。本研究の資料収集と主な項目の分析・考察はほぼ終了し、「人格教育」思想の具体像と背景を明らかにする作業はおおむね達成できた。本研究で得られた成果については、3月のアジア教育史学会例会にて中間報告を行なった。また、5月にも研究発表を予定している。なお初年度に研究発表をおこなった、地方の教育エリートの教育行政参与に関する論文は、すでに出版作業に入っている。しかしながら、日本で所蔵する一部の資料との照合作業や当該年度に学術論文として発表する計画は遅れており、十分な資料分析と研究発表をおこない、成果をまとめるため、次年度への補助事業期間延長を申請し、現在は投稿論文を準備しているところである。中国においてマイクロ・フィルム資料の電子化が進み、DVD版資料の入手やデータベース利用により、マイクロ・リーダーを使用せずに初年度から効率的に資料分析ができた。そのため本年度は、北京・台湾での長期資料調査を次年度に延期し、日本において収集可能な資料の言論分析・数量分析を優先したため、北京・台湾に所蔵される一部の資料が未入手である。今後は、6月までに資料調査と確認作業を完結させ、研究会での研究報告の反応をふまえ、十分な分析をおこなったうえで、研究成果を投稿論文にまとめ、発表していく予定である。初年度におこなった「人格教育」思想の言論分析をふまえ、今後は「人格教育」思想の背景を明らかにする作業に重点をおき、その特徴を量的・面的に分析する。すなわち、主張者の経歴や引用文献等の調査と、世界的な新教育運動及び同時代の中国における他の道徳教育思想との比較・位置づけを通じ、教育学交流の産物としての「人格教育」思想の特徴を分析する。なかでも現在までに顕著な影響が確認できた日本の教育書誌の引用・翻訳については、「人格教育」の主張と日本の教育専門雑誌の論調を照合する作業をおこなう。また、教育学受容の最先端であった教育部や師範学校の刊行物を北京や台湾において確認する。
血管内皮細胞Ca濃度とNO産生に及ぼす麻酔薬の影響に関する研究

本研究の目的は培養血管内皮細胞を用い、内皮細胞内カルシウムイオン濃度([Ca^<2+>]_i)とNO産生量を同時測定することにより、レセプター及び非レセプター刺激時のNO合成酵素(NOS)のCa^<2+>感受性の変化を明らかにすることである。研究成果の概要は以下の通りである。1)カルシウム蛍光指示薬であるFura2・AM(5μM)を負荷した培養ウシ大動脈内皮細胞を倒立型蛍光顕微鏡下に観察した。2波長蛍光光度計を用い、340及び380nmの波長励起による510nm蛍光強度(F340及びF380)を記録し、F340とF380の比を[Ca^<2+>]_iの指標とした。2)レセプター刺激薬であるブラジキニン(10nM)によりF340/F380で示された[Ca^<2+>]_iは一過性の急速な上昇とそれに続く持続相の二相性の反応がみられた。最初の一過性の上昇は内皮細胞内カルシウム貯蔵部位からのCa^<2+>の遊離によるものであり、持続相は細胞外Ca^<2+>流入によると考えられた。これに対し、レセプターを介さずに細胞膜のCa^<2+>透過性を亢進させるA23187(100nM)による[Ca^<2+>]_i上昇は一相性であり、持続相のみがみられた。3)静脈麻酔薬であるケタミン(100μM)、エトミデイト(100μM)はブラジキニンによる[Ca^<2+>_i上昇を抑制した。この抑制は一過性の急速相と持続相双方でみられた。しかし、これら麻酔薬はA23187による[Ca^<2+>]_i上昇には何の影響も与えなかった。4)静脈麻酔薬はレセプター刺激による[Ca^<2+>]_i上昇を特異的に抑制することにより、内皮依存性弛緩反応を抑制することが明らかとなった。現在はNO蛍光色素であるDAF-FM DAを用いて培養内皮細胞のNO産生を定量中であり、[Ca^<2+>]_i測定の結果と合わせることにより、レセプター及び非レセプター刺激時のNO合成酵素(NOS)のCa^<2+>感受性の変化とそれに及ぼす麻酔薬の影響を明らかにする予定である。平成13年度はレセプター及び非レセプター刺激による[Ca^<2+>]_iの変化とそれに及ぼす麻酔薬の影響を検討した。

1)カルシウム蛍光指示薬であるFura2・AM(5μM)を負荷した培養ウシ大動脈内皮細胞を倒立型蛍光顕微鏡下に観察した。2波長蛍光光度計を用い、340及び380nmの波長励起による510nm蛍光強度(F340及びF380)を記録し、F340とF380の比を[Ca^<2+>]_iの指標とした。2)レセプター刺激薬であるブラジキニン(10nM)によりF340/F380で示された[Ca^<2+>]_iは一過性の急速な上昇とそれに続く持続相の二相性の反応がみられた。最初の一過性の上昇は内皮細胞内カルシウム貯蔵部位からのCa^<2+>の遊離によるものであり、持続相は細胞外Ca^<2+>流入によると考えられた。これに対し、レセプターを介さずに細胞膜のCa^<2+>透過性を亢進させるA23187(100nM)による[Ca^<2+>]_i上昇は一相性であり、持続相のみがみられた。3)静脈麻酔薬であるケタミン(100μM)、エトミデイト(100μM)はブラジキニンによる[Ca^<2+>]_i上昇を抑制した。この抑制は一過性の急速相と持続相双方でみられた。しかし、これら麻酔薬はA23187による[Ca^<2+>]_i上昇には何の影響も与えなかった。4)静脈麻酔薬は内皮依存性弛緩反応を抑制することは知られていたが、ケタミン、エトミデイトはレセプター刺激による[Ca^<2+>]_i上昇を特異的に抑制することにより、内皮依存性弛緩反応を抑制することが明らかとなった。平成14年度は各種内皮刺激薬による培養液中の一酸化窒素濃度を測定することにより、レセプター及び非レセプター刺激時のNO合成酵素(NOS)のCa^<2+>感受性の変化を明らかにする予定である。さらに、その関係に及ぼす麻酔薬の影響も合わせて検討する。本研究の目的は培養血管内皮細胞を用い、内皮細胞内カルシウムイオン濃度([Ca^<2+>]_i)とNO産生量を同時測定することにより、レセプター及び非レセプター刺激時のNO合成酵素(NOS)のCa^<2+>感受性の変化を明らかにすることである。研究結果の概要は以下の通りである。2波長蛍光光度計を用い、340及び38Onmの波長励起による510nm蛍光強度(F340及びF380)を記録し、F340とF380の比を[Ca^<2+>]_iの指標とした。2)レセプター刺激薬であるプラジキニン(10nM)によりF340/F380で示された[Ca^<2+>]_iは一過性の急速な上昇とそれに続く持続相の二相性の反応がみられた。4)静脈麻酔薬はレセプター刺激による[Ca^<2+>]_i上昇を特異的に抑制することにより、内皮依存性弛緩反応を抑制することが明らかとなった。
ラットにおける強いストレスが後のストレス鋭敏化を引き起こす機構の解明

強いストレスが後のストレスに対する鋭敏化をもたらす機構の解明を目指している。本研究では、ストレスによって分泌される神経修飾物質を操作し、ストレス誘発性恐怖反応増強効果形成における、強いストレスによって分泌される神経修飾物質の関与を明らかにする。後のストレスに対する鋭敏化をもたらす生物学的メカニズムを明らかにすることによって、新たなストレス関連疾患治療の開発および、ストレス疾患予防法の提案につながる可能性が期待される。被験体にはWistar-Imamichi系雄ラットを用いた。副腎皮質刺激ホルモン放出因子受容体(CRFR)また1はグルココルチコイド受容体(GR)遮断薬脳室内投与が、足部への電撃(1mA、1秒)4回と強制水泳の複合ストレス(MS)によって引き起こされる恐怖反応増強効果に及ぼす影響を検討した。具体的には、ラットにカニューレ留置処置を行った1週間後、CRFR遮断薬またはGR遮断薬を脳室内投与した直後にMS処置を行い、その後、恐怖条件づけ(FC)を用いることで、MSによって引き起こされた行動変容(恐怖反応増強)を測定した。FCにはごく弱い文脈恐怖条件づけ(0.1mA、2秒)を用い、MSの電撃装置とは全く異なる装置・環境であった。MSの2週間後に条件づけを行い、条件づけの翌日・7日後・14日後の計3回の保持テストを行った。これによりMSから長期経過後の易刺激性およびその持続を観察することが可能であり、PTSDのようにストレス事象から長期経過した後もなお過度なストレス反応をもたらすストレス障害の病態を模倣すると考えられる。その結果、CRFR遮断薬またはGR遮断薬脳室内投与は、いずれの両処置もMS誘発性恐怖反応増強に影響を及ぼさなかった。ストレスによるCRFRまたはGR活性化は、強いストレスによる後のストレスの鋭敏化を引き起こす機構に決定的な因子ではないことが示唆された。(抄録なし)強いストレスが後のストレスに対する鋭敏化をもたらす機構の解明を目指している。グルココルチコイド(GC)合成阻害薬腹腔内投与が、足部への電撃(1mA、1秒)4回と強制水泳の複合ストレス(MS)によって引き起こされる恐怖反応増強効果に及ぼす影響を検討した(実験1)。具体的には、ラットにGC合成阻害薬を投与した直後にMS処置を行い、その後、恐怖条件づけ(FC)を用いることで、MSによって引き起こされた行動変容(恐怖反応増強)を測定した。くわえて、ノルアドレナリン(NA)受容体遮断薬腹腔内投与が、MSによって引き起こされる恐怖反応増強効果に及ぼす影響を検討した(実験2)。ラットにNA受容体遮断薬を投与した直後にMS処置を行い、その後のFCを用いた行動変容を測定した。その結果、MS前GC合成阻害薬投与またはNA受容体遮断薬投与は、いずれの両処置もMS誘発性恐怖反応増強に影響を及ぼさなかった。ストレスによるGC分泌またはNA受容体活性化というそれぞれの個別の反応は、強いストレスによる後のストレスの鋭敏化を引き起こす機構に決定的な因子ではないことが示唆された。

当初の計画通りに、ラットの強いストレス前のGC合成阻害薬およびNA受容体拮抗薬投与の効果を検討した。これにより、ストレス鋭敏化に関与するであろうラットの事前に与えられたストレスによって引き起こされる神経修飾物質の候補を絞りこむことに寄与した。当初の計画通り、MS前CRF受容体遮断薬脳室内投与を行い、強いストレス後のストレス鋭敏化を引き起こす機構へのCRFの関与を検討する。(抄録なし)
気相における中性モリブデン原子およびダイマーの検出と反応性

本研究においては、気相にパルス的に生成したM(遷移金属原子)およびM_2(遷移金属ダイマー)を定量的かつ時間分解で検出する実験手法(LIF)を開発するとともに、それを用いて“裸"のMおよびM_2と簡単な分子(O_2,NO,NH_3等)との反応速度定数を測定し、遷移金属のモノマーとダイマーの間にある反応性の違いを考慮することを目的とした。まず現有設備であるNd:YAGパルスレーザーとNd:YAGパルスレーザー励起OPOレーザーを用いたフラッシュフォトリシス-レーザー誘起蛍光法(LIF)システムを設計製作した。誘起蛍光は、小型分光器を通して光電子増倍管(PMT)により検出した。このPMT電源としてリップルの小さい直流高圧安定化電源(松定プレシジョンHJPM-3R5-SP,設備備品として購入)を用いた。PMTからの微小信号は高速差動増幅器(NFブロックmodel5305,設備備品として購入)を用いて増幅し、デジタルオシロもしくはボックスカ-積算器により処理した。また安定な試料気体のフローを得ることは正確な反応速度定数を測定する上で大切であるので、マスフローコントローラおよびマスフローコントローラ電源(ESTEC;SEC-400MKおよびPAC-6E等,設備備品として購入)を気体試料供給系に組み込んだ。実験装置の設備調整後、モリブデンキサカルボニル(Mo(CO)_6の気相紫外多光分解実験において、基底状態モリブデンモノマーMo(a^7S_3)およびダイマーMo_2(X^1Σ^-_g^+)を、319nm近辺のa^7P_J(J=4,3,4)←a^7S_3の遷移および518nm近辺のA^1u+←X^1Σ_g^+の遷移を利用して、時間分解で検出することができるようになった。室温気相において、MoおよびMo_2と小さな代表的な分子(O_2,NO,NH_3等)の反応速度定数を測定すると、両者の間に顕著な反応性の違いがあることが明らかになった。今後は、モリブデン以外の遷移金属の反応性を調べるとともに、d軌道(HOMOやLUMO)と物質との相互作用の違いを量子化学的な側面から理解したいと考えている。
紛争過程における情報探索行動の役割

国民が経験した法律問題とその対応行動の概要を質問票調査によって明らかにした。その上で問題経験者が弁護士を依頼するか否かを左右する要因として、当該経験者の過去の弁護士利用経験と法律家の知人のいることの二要因が重要であることを示した。過去の弁護士利用経験もなく法律家の知人もいない人々が問題経験者の62%を占めるが、彼らの弁護士依頼率は0.6%にすぎず、地方自治体や弁護士会の法律相談の利用率も低く、利用しても弁護士依頼に結びつかない。これらの知見に基づき若干の政策的提言を行った。1本特定領域研究において、A02班は、紛争行動の研究のうち、法の主題化過程につきA01班(法意識担当)と協力しながら研究を行うことを任務としているが、研究代表者の所属する立教大班は、特に情報探索行動に重点を置きながら千葉大班、新潟大班と協力して、調査項目の確定、分析枠組みの修正・精緻化、調査方法の具体化、調査票作成作業を行った。2まず、サンプル数・調査方法の確定等を目的として総括班が実施したオムニバス調査に協力し、その結果を分析した。次に、予備・予備調査を本年度中に実施することが総括班会議で決定されたため、そのための調査項目の確定、質問票原案の作成作業を、千葉大班、新潟大班と協議のうえ行った。A01班、B01班とも緊密な共同作業を行った。その間、質問票作成のために、問題経験者に対して、グループ・インタビュー調査を実施した。なお、研究代表者にとっては初めての経験であったので、グループ・インタビュー法に関する文献を収集し研究した。3予備・予備調査は、新潟1回、長崎1回(A01班と合同)を含む6回の会議と電子メールによる協議、B01班との調整作業を経て、1月に質問票が最終的に確定され、調査会社への委託により実施した。質問票は5バージョンから構成され、それぞれ、33の問と、フェースシート16項目からなる。留め置き法で実施、サンプル数は1500、満20歳以上、70歳以下の男女を、選挙人名簿から層化2段で無作為に抽出した。2004年3月末には調査データが入手できる予定であり、2004年度における予備調査および本調査の実施のための分析を行う。4並行して、紛争過程、民事司法制度、法情報探索、社会調査に関する文献の収集と分析を行った。とりわけ、イングランドのコミュニティ・リーガル・サービスにおける相談窓口の実態に関する調査結果からは重要な知見を得ることができた。1.本年度前半は、昨年度に実施した紛争行動に関する第一次予備調査(予備・予備調査)の結果を、特定領域研究・計画研究グループA01、同A02の千葉大班、新潟大班,同B01と協議しつつ分析した。この間、5月に実施された特定領域研究全体会議に参加し報告を行い、特定領域研究参加者全員と第一次予備調査の結果を共有した。そのうえで、A01、A02各班と協力して、データ分析を踏まえた質問票修正作業を行い、紛争行動に関する第二次予備調査を中央調査社に委託して11月に実施した。サンプル数1,500、回収率50.1%であった。なお、調査員に同行し現場の様子を観察するとともに、調査員による報告会にも参加し、本調査実施のための貴重な知見を得ることができた。計画研究グループA02の他大学班(場合によりA01と合同)とは平均すると月に2回あまりの頻度で研究会や打合せを実施した。2.第二次予備調査実施後、紛争行動に関する本調査の実施のために、データ分析、調査方法の再検討、質問票確定の各作業を、計画研究グループA01、A02と協力して行った。立教大学班が担当する紛争当事者の情報探索行動に関する部分を中心に寄与するとともに、紛争過程の全般にわたる他の質問項目についても予備調査データの分析とそれを踏まえた調査質問票作成作業を協同して行った。2月はじめに質問票その他調査に必要な文書を確定し、中央調査社に委託して3月に本調査を実施した。サンプル数25,000である。関連して、全国各拠点で行われた調査員説明会および調査員報告会に、A01、A02各班と協力して参加した。3.年間を通して、紛争過程に関する図書資料、既存の調査に関する図書資料、法制度と法情報探索に関する図書資料、社会調査関係の図書資料を収集し分析した。1.本年度前半は、昨年度末に実施した紛争行動に関する本調査のデータクリーニング、自由記述欄の点検と分類、コーディング作業等、分析のための準備作業をA02各班と協力して行った。無作為抽出された20歳以上70歳以下の25,014人に対して、質問票による面接及び留め置き法により実施し、124,08名から回答が得られている(回収率49.6%)。第一次的なデータクリーニングを終えた段階で、A02担当部分につき、国際法社会学会

パリ大会で、A02メンバー連名の論文"Legal Problems and Their Resolution-DisputingBehaviour in Japan-"を発表した(筆頭執筆者、村山眞維教授)。さらに、自由記述欄の精査と分類、コーディング作業(合宿を含む)をA02各班と行い、最終的なデータセットを確定した。なお、7,8月には、C01が実施した裁判所記録調査に参加し、訴訟事件記録の調査を行い、紛争処理過程の最終段階に関する一次資料に接することにより、情報探索行動に関する考察を深めた。2.本年度後半は、確定したデータセットに基づいてSPSSを用いた分析作業を進めた。その成果の一部は、12月に東京で開催された国際研究集会(総括班主催、総括班の外国人共同研究者ハーバート・M・クリッツァー、ヘーゼル・ゲンが参加)におけるA02による報告と討論に反映された。分析作業は、A02内部の分担に従って、情報探索行動のパターンとその規定因子、紛争行動への影響を中心に行っている。現在、分析結果を次年度半ばに論文集に収めて公表するために、とりまとめ作業を進めている。3.年間を通じて、紛争過程に関する図書資料、既存の調査に関する図書資料、法制度と法情報探索に関する図書資料、社会調査関係の図書資料を収集し分析した。1.本年度は、平成16年度末に実施し17年度秋までにデータクリーニング作業を終了した紛争行動本調査のデータを、A01班、A02班と定期的に研究会を開き、相互に協力して分析する作業を継続し、また、並行して調査、データ分析を行っているB班、C班の研究報告会、全体研究会に参加し、本特定領域研究全体の研究成果を参照しつつ、分担部分のデータ分析作業を行った。また、A02班・立教班の分担部分である情報探索行動の分析、消費者紛争の分析を進めるとともに、平成18年4月に発足した日本司法支援センターによる情報提供業務と連携の確保・強化業務が、分担部分に関わる制度改革として重要であるので、その資料収集と分析を行った。2.年間を通じて、紛争過程、社会調査、コンピュータによる統計的分析、司法制度と法情報探索、消費者問題処理に関する図書資料を収集し分析した。3.以上の成果の一部は、11(次頁)に掲げた論文集(A01/A02班の共著)および単著論文等として公表した。また平成19年3月7日に開催された全体研究会において「問題経験者の対応行動-問題経験者の、相手との接触の有無、相談機関利用の有無を軸にした三類型」として発表し、意見交換を行った。さらに、平成19年5月12日に開催される日本法社会学会学術大会ミニシンポジウム、同年7月に開催される国際法社会学会(RCSL)=法と社会学会(LSA)年次大会(ベルリン)において報告するための原稿を執筆している。本年度は、紛争行動本調査のデータ分析に関する昨年度までのA01・02班内部の研究会、特定領域全体研究会での報告を踏まえ、三回の学会報告に向けた研究成果とりまとめ作業を中心にデータ分析と文献研究を行った。まず、5月の日本法社会学会(於新潟大学)ミニシンポジウム「法意識と問題経験・問題処理行動」において「問題経験者の対応行動」と題する報告を行った。
膜タンパク質の結晶化を想定した脂質/水/光機能性界面活性材系の光誘起相転移制御

光化学反応により脂質の相転移を引き起こし、膜タンパク質の結晶化を開始させる研究を行った。本研究では光化学反応で構造変化する光機能性界面活性剤を用い、相転移する空間を限定しその場で結晶成長させることを検討した。光機能性界面活性剤としてAZTMAを合成した。その結果、AZTMAのtransーcis異性化反応で脂質の相が立方相からラメラ相へ相転移することをX線回折実験により確認した。膜タンパク質としてバクテリオロドプシンを用い結晶化実験を行った。膜タンパク質分子の存在が相転移を引き起こす駆動力として働き、光誘起相転移で結晶化を誘起させる実験が困難なことが判明した。モノオレインを脂質とした脂質/水の相に、アゾベンゼン骨格を有し光異性化反応を起こす化合物(AZTMA)を加え、立方相からラメラ相への光誘起相転移を試みた。相転移の観測は偏光顕微鏡および低角X線散乱法により行った。その結果、AZTMAのトランスーシス異性化反応によりラメラ相へ相変化することがどちらの実験方法でも確認された。脂質の相に膜タンパク質としてバクテリオロドプシンを加え、結晶化実験を試みた。バクテリオロドプシンの脂質による結晶化方法で結晶化を修得した後、光誘起相転移によりラメラ化した部分で結晶化が誘起されるか試みた。そのために、光以外の作用で相転移が起こならいようにな実験方法を考案する必要性があった。その方法としてキャピラリーに脂質を封入し、水の蒸発を防ぎ相転移が起こらないように工夫し実現した。バクテリオロドプシンを脂質の相に加え、光以外の刺激で相転移が起きないような実験条件を探索し、光で相転移を起こさせることに成功した。相転移した場所で結晶が出現することを期待した実験を行った。現在のところまだ結晶は出現していない。結晶を出現させるための検討項目がいくつかある。その一つとして、実験では塩を用いずに結晶化実験を行っている。しかし、塩が存在しないことでタンパク間の引力が少なくなり、結晶化が起こらないと解釈している。今のところ、実験方法の検討と条件出しの段階であるが、必要な問題を解決しつつすすんでおり、目標は達成されると期待している。モノオレインを脂質とした脂質/水の相にアゾベンゼン骨格を有し、光異性化反応を起こす化合物(AZTMA)を加え、光照射による立方相からラメラ相への光誘起相転移に成功した。ラメラ相中で膜タンパク質が結晶成長することが報告されているので、バクテリオロドプシンを膜タンパク質として加え、光相転移させたラメラ相中で結晶化が進行するか試みた。その結果、膜タンパク質の存在により立方相/ラメラ相の相図が変化することが判明し、光誘起相転移を起こさせる条件が変化することが判明した。モノオレイン/水/膜タンパク質/AZTAMAの比率をコントロールすることにより、光誘起相転移を起こさせた。しかしながら、相転移によって生じたラメラ相でバクテオリオロドプシンは結晶化しなかった。その理由として、1バクテリオロドプシンの存在により脂質がラメラ化してしまうために、バクテリオロドプシンの濃度を結晶化が確認されている16%から4%に減らしたため結晶成長の駆動力が低下した。2相転移を光のみで行うために電解質を取り除いて結晶化実験を行ったが、タンパク質の凝集力が足りなくなった。の2点が考えられた。そこで、電解質を加えタンパク質の凝集力を保持させて、光誘起相転移を起こさせ結晶化させる実験に臨んだ。電解質としてリン酸塩を用いたが、リン酸塩が存在すると光誘起相転移が起こらなくなることが判明した。この原因はリン酸塩が脂質の相を固くする作用を持ち、相転移の活性化エネルギーを高めるためと推測した。今までの実験結果より、脂質/水/AZTMA系で光誘起相転移を実現することができたが、膜タンパク質と電解質が共存すると相転移が起こらなくなるという問題点に直面している。結晶化の実現を急ぐのではなく、何が起きたのかを一つ一つ明らかにし問題の解決を進める。概ね順調に進行していると判断した理由は、光誘起相転移が起こせることを示し、X線散乱実験でも確認できたことによる。さらに、膜タンパク質を加えると相境界が変化するため最初に成功した光誘起相転移条件と異なる条件を検討することになったのは想定内である。また膜タンパクが存在する条件で相転移が成功しても結晶化が起こらないという問題に直面しているが、膜タンパク質の結晶化が簡単に成功するとは考えていない。光誘起相転移の機構が、AZTMAが光で形を変える仕組みを利用したものであり、この系に膜タンパク質のような形の異なる物質を加えれば相境界の条件が変わるのは予想されることである。膜タンパク質としてバクテリオロドプシン、脂質としてモノオレイン、電解質としてリン酸Na/K、脂質相の光誘起相転移を誘起するプロモーターとしてアゾベンゼン基を含む界面活性剤(AZTMA)を用い膜タンパク質の光誘起結晶化実験を行った。脂質の相転移は電解質濃度、水分量、温度などの変化で起こるが、本実験では電解質濃度、水分量、温度などの条件を一定にしたまま相転移が光によるAZTMAのtrans→cis異性化反応のみで起こす実験方法を構築した。脂質を用いた結晶化方法はLCP-Sandwichプレートが用いられているが、水分の蒸発などの問題があるため使わずに、キャピラリーに脂質/膜タンパクを詰め込む方法を構築した。

その結果、光を当てた部分にだけ立方晶→ラメラ相の変化をおこさせることに成功した。相転移前の立方相と光照射後のラメラ相の低角X線散乱測定を高エネルギー加速器研究機構のフォトンファクトリーで行った。その結果、立方相はLa3dであり、光当てるとラメラ相の散乱が測定された。脂質/バクテリオロドプシン/電解質/AZTMA系で光誘起相転移による結晶化実験に取り組んだ。バクテリオロドプシンを加えるだけで光を当てなくてもラメラへの相転移が起きてしまう問題が判明し、バクテリオロドプシンの濃度を下げ調整し、光を当てた時のみラメラ相への相転移が起こる実験条件を探索した。このとき、バクテリオロドプシンの濃度は定法で行う結晶化条件の1/5の濃度であった。この条件で光誘起相転移による結晶化実験を行ったが、結晶は出現しなかった。この理由を考察したところ、膜タンパク質が存在するだけで転移が起きてしまうことが判明し、光のみで相転移をさせる条件が設定できなかったことが明らかになった。光のみで相転移を起こす条件の検討を進めるとともに、AZTMAの光異性化と相転移の基礎的観察を進めた。光化学反応により脂質の相転移を引き起こし、膜タンパク質の結晶化を開始させる研究を行った。本研究では光化学反応で構造変化する光機能性界面活性剤を用い、相転移する空間を限定しその場で結晶成長させることを検討した。光機能性界面活性剤としてAZTMAを合成した。その結果、AZTMAのtransーcis異性化反応で脂質の相が立方相からラメラ相へ相転移することをX線回折実験により確認した。膜タンパク質としてバクテリオロドプシンを用い結晶化実験を行った。膜タンパク質分子の存在が相転移を引き起こす駆動力として働き、光誘起相転移で結晶化を誘起させる実験が困難なことが判明した。脂質の相の相転移を光で誘起させることに成功し、X線結晶構造解析により相を同定することができたこと。実験方法を改善し、光以外の刺激で相転移が起こらないように工夫したことにより、実験の信頼性が高まったこと。バクテリオロドプシンを脂質の相に入れ、光で相転移させる実験に着手したこと。今のところ結晶の出現は見られないが、結晶が出れば最初の目標が達成される。塩を加える等の調整を行えば結晶の出現が期待される。今までの実験結果より、脂質/水/AZTMA系で光誘起相転移を実現することができたが、膜タンパク質と電解質が共存すると相転移が起こらなくなるという問題点に直面している。結晶化の実現を急ぐのではなく、何が起きたのかを一つ一つ明らかにし問題の解決を進める。物理化学1.光誘起相転移によりラメラ化した部分でバクテリオロドプシンの結晶を出現させ、期待していたアイデアが正しく機能することを実証する。2.バクテリオロドプシン以外の膜タンパク質の発現系を用い、膜タンパク質の結晶化実験を行う。3.光誘起相転移のダイナミクスを観測し、脂質の相の光化学の研究を進める。563,242円の未使用額が発生した。定期的に購入すべき消耗品として例えば超純水のフィルターを年度末に購入すれば使い切ることができたが、次年度に国際学会の出席を次年度予定しており、その参加登録費を確保するために、年度末の使い切りを行わなかったためである。11863円の未使用額が発生した。
米国会計検査院のプログラム評価活動の導入経過及びその手法に関する研究

米国会計検査院は、連邦政府レベルの財務検査活動とともに、業績検査活動を行なっており、業績評価にかかわる検査活動が大きな比重を占めている。この度の研究ではこの業績検査活動に焦点をしぼり、その導入経過及びその手法に関する研究を行なった。当初の計画のうち、導入経過に関する内容については、愛知大学大学院博士過程満期退学論文「米国連邦政府の会計検査制度に関する史的研究」(1996年1月提出)に発表した。その要約を示せば、業績検査活動の開始時期については、従来1967年代経済機会法(修正案)の作成にあたり、貧困対策事業のプログラム評価を米国会計検査院が実施することになったことから始まったとされていた。しかし第二次世界大戦を契機として連邦政府が公社に対する統制を強めようとしたことに端を発したこと、また公社に対する財務検査を会計検査院が実施し、さらにその検査対象を連邦政府機関へ拡げる中で、財務資料の不備から財務検査を実施できなかったことから事実上、業務検査になった経過が見られた。また、1970年代以降活発になった業績検査概念の変遷及び直近の検査基準の改訂における業績検査概念の変化を考察した結果、行政統制としてのアカウンタビリティ確保と意思決定者への情報提供機能のうち、後者が非常に大きな部分を占めていることが明らかになった。そしてその経過は、一方でチーフ財務官法等によって政府機関の内部監査を充実させつつ、他方で財務検査活動の比重を減らしながら、プログラム評価活動にシフトしていく過程として捉えることができた。インターネット利用によるGAOの資料収集が軌道にのり、研究が進行中であることも報告できる状況になった。米国会計検査院は,連邦政府レベルの財務検査活動とともに,業績検査活動を行なっており,業績評価にかかわる検査活動が大きな比重を占めている.この度の研究ではこの業績検査活動に焦点をしぼり,その導入経過及びその手法に関する研究を行なった.当初の計画のうち,導入経過に関する内容については,愛知大学大学院博士課程満期退学論文「米国連邦政府の会計検査制度に関する史的研究」(1996年1月提出)に,発表した.その要約を示せば,業績検査活動の開始時期については,従来,1967年代経済機会法(修正案)の作成にあたり,貧困対策事業のプログラム評価を米国会計検査院が実施することになったことから始まったとされていた,しかし第二次世界大戦を契機として連邦政府が公社に対する統制を強めようとしたことに端を発したこと,また公社に対する財務検査を会計検査院が実施し,さらにその検査対象が連邦政府機関へと及ぶなかで,財務検査を実施しようにも財務資料が不備であったため,実施することができなかったことから,事実上,業績検査になった経過が見られた.業績検査導入の契機は以上のような経過を辿ったことが明らかになった.また,1970年代以降活発になった業績検査概念の変遷及び直近の検査基準の改訂における業績検査概念の変化を考察した.その結果,米国連邦政府における業績検査概念の変遷は,その発展の系譜から,行政統制としてのアカウンタビリティ確保と意思決定者への情報提供機能のうち,後者が非常に大きな部分を占めていることが明らかになった.そして,その経過は一方でチーフ財務官法等によって政府機関の内部監査を充実させつつ,他方で財務検査活動の比重を減らしながらプログラム評価活動にシフトしていく過程として捉えることができた.本研究実施計画のうち,米国会計検査院の調査報告書をインターネット等を利用して収集し,報告書を時系列的に比較検討する作業の経過については,申請当初,LANが整備されておらず,電話回線による資料収集の予定であった.その後LANが整備され,通信ソフトを購入,東芝ダイナブックSSにインストールしたが,メモリー不足等で機能しなかったので,パフォーマ5220へ切り替え,ようやく機能し始めたのが1995年度末であった.現在資料収集等が軌道にのり,研究計画が進行中である.
プルースト＝ラスキン『アミアンの聖書』『胡麻と百合』電子版と註釈の作成

フランスの作家マルセル・プルースト(1871-1922)は、イギリスの美術史家ジョン・ラスキン(1819-1900)の『アミアンの聖書』(1885, 1904)と『胡麻と百合』(1865, 1906)を翻訳した。本研究は、プルースト・ラスキン研究における先行研究を調査・収集し、ラスキンの原文とプルーストの翻訳を対照しテクスト上で同時に閲覧できるようにすることを目的としたもので、一定の成果を挙げた。フランスの作家マルセル・プルーストは、イギリスの美術史家ジョン・ラスキンの『アミアンの聖書』と『胡麻と百合』を翻訳している。本研究は、ラスキンの原文とプルーストの翻訳を対照し、テクスト上で同時に閲覧できるようにすることを目的とするものであるので、プルースト・ラスキン研究における先行研究を調査・収集した。また、プルーストはこの翻訳をするにあたり、序文と註をつけ、ラスキンの他の書物を引用し、当時のラスキン研究の成果に言及している。本研究は、これらのプルーストの引用や言及がどの書物からなされたものであるのかを調査することをもうひとつの目的とするものであり、日仏英のプルースト・ラスキン研究の成果を総合的に検証する必要があった。本年度は日本語で書かれた論文と日本の大学図書館所蔵の他言語で書かれた論文を収集することに専念した。大学間相互貸借:ILLと電子ジャーナルを利用することで、日本において手に入るものをこの段階で手に入れることができたのは作業の効率の上で有効であったと思う。特に日本語で書かれた論文は、海外の研究者がアクセスすることが困難であることを鑑み、慎重に検討することにした。その結果、これまでのプルースト・ラスキン研究の成果については一定の範囲内で整理することができた。日本で手に入らない研究・論文についてはBnF(フランス国立図書館・パリ)での調査を予定していたが、フランスの書店から購入することで多くを取り揃えることができた。特にJ. Bastianelli編纂による『アミアンの聖書』『胡麻と百合』(2015)から新しい知見を得ることができた。昨年度に実施したプルースト・ラスキン研究の分野における先行研究の整理を踏まえ、プルーストが目を通していたと考えられる1900年前後のフランス・イギリスにおけるラスキン研究を調査・収集した。国内の図書館の調査や海外の古書店での購入で得ることのできない資料がある場合、ラスキン・ライブラリー(イギリス・ランカスター大学附属)での調査を行う予定であったが、東京の一般財団法人ラスキン文庫での調査で充分だったので、これに代えた。さらに、本年度の研究では、プルーストによって書かれたラスキン関係のテクスト、すなわち1900年1月27日に初めてラスキンについて発表した記事にはじまり1909年に書かれたことが分かっているラスキン論まで9年の間に作家によって書かれたラスキンにまつわる批評に翻訳を含めたすべてのテクストを対象として、分析を行った。プルーストは『アミアンの聖書』と『胡麻と百合』の翻訳につけた序文と註釈で既に自分が書いたテクスト(新聞記事や雑誌記事)を利用していることが知られているが、この再利用は断片的であると同時に、ときには改変されているといったように、全体像を把握するのが極めて難しいものである。本年度の研究では、実際にどのようにプルーストがラスキン関連の文章を書き進めていったのか、またその際に既に存在したラスキンのフランス語訳や批評文をどのように利用したのか、といった観点から資料の整理を行った。この作業によって、これからテクストを編む準備をした。また、C.N.R.S.(国立科学研究センター・パリ)内、I.T.E.M.(近代テクスト・草稿研究所)でプルーストの草稿を見ることを予定していたが、プルーストによるラスキンについての草稿が記されたノートは、2014年から2015年現在に至るまでにBnF(フランス国立図書館・パリ)による電子図書館ガリカ(Gallica)で電子化され、I.T.E.M.において閲覧するよりもはるかに精度の高い形で研究できるようになったことから、この電子版をもとに研究を進めることができた。研究対象とした資料は、フランス国立図書館によって番号付けされた以下のものである。NAF16617, 16618, 16619, 16620, 16621, 16622, 16623, 16624, 16625, 16626, 16627, 16628, 16629, 16630, 16631。27年度が最終年度であるため、記入しない。フランス文学プルースト・ラスキン