hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
無線舌圧計測装置を用いた摂食嚥下障害患者に対する有用性の検討

高齢者にとって誤嚥性肺炎は致命的な疾患であり、摂食・嚥下障害患者において準備期・口腔期の機能評価は必須であり、その中心的な部分を担う舌運動評価は以前より注目されている。現在用いられている舌圧評価機器としてはバルーンプローブタイプ・圧力センサシートタイプの2種があるが、いずれも有線であり、生理的な状態での計測を行っているとは言い難い。今回我々はこれまでにない無線型舌圧計測装置を開発することで、より生理的な状態での正確な計測を可能とすることを目的とした。正確かつ安定した口腔内無線計測法を確立することで、圧力計測以外にマウスピースにケミカルセンサを搭載した口腔内ヒスタミン計測、持続的口腔内pHモニタリングなど、種々の口腔内計測への応用が可能となり、本研究の成功した場合の成果において医用工学的・社会的意義はとても大きいと考えられる。当該研究期間中において、まず口腔内から口腔外への無線通信を行うための装置開発を検討した。無線送信器には小型ケースにCPU、小型電池、送信モジュールを搭載し、接続する小型薄型圧力センサはMeasurement Specialty社製EPL-D12-0.35Bとした。受信機にはユニバーサル基板に受信モジュール、CPU、電池、LEDを搭載し、使用する無線は2.4GHzを用いることとした。加えてLavVIEW(National Instruments社製)を用いてデータ処理のためのソフトウェア開発の検討を行った。現在もハードおよびソフトの両面において開発・構築を行っているが、口腔内は無線通信に困難な環境(閉鎖空間・水分過多、硬組織の存在)であり、送信出力を上げるために電池が大きくなりやすく、装置が大きくなってしまうことが現状の問題点である。一方で、研究協力施設との共同研究において、生体成分検出装置・マウスピース型センサの開発にも携わり、特許の出願を進めている。
惑星系母体としての星周円盤:高空間分解能赤外分光で明らかにする円盤ダスト空間分布

惑星系形成の場としての星周円盤の性質を、円盤ダストの空間分布の観点から明らかにするため、8mすばる望遠鏡の中間赤外線観測装置COMICS等を用いた星周円盤ダストの観測を進めた。この結果、いくつかの著しく広がった円盤を発見し、特に大きな広がりを持つ天体の性質を詳しく調べた。10太陽質量星周の円盤1個については、その10-1000AUスケールの構造・フレア構造・温度分布・ダストの性質などを解明した。この円盤は、太陽質量程度の星の周囲の円盤でも期待されるような熱的構造を示す一方で、存在するシリケイトダストの種類は、低質量星周とはかなり異なり、プラズマ等による変性の可能性が示唆される。惑星系形成の場である星周ダスト円盤の性質について、高空間分解能な赤外線ダストバンド分光の手法を用いて研究を進めた。すばる望遠鏡の中間赤外装置COMICS(0.3秒角分解能)を用いて、1:炭素質ダスト(PAH)放射領域の広がりが検出されているHerbig Ae/Be型星を中心に、その空間変化をより精密に押える観測、2:HerbigBe型星周円盤の詳しい撮像・分光観測を進めた。1では、PAH放射研究に有用な7.7ミクロン分光が可能なフィルターを新たにCOMICSに搭載し、長積分時間を投じて高質のスペクトルを得た結果、11ミクロン帯のPAH放射バンド強度比が空間変化し中心ほど電離が進んでいる傾向が示された。またある天体では7.7PAH放射が円盤中心部でISMから変化しており、炭素質ダストの進化ないし小さいダスト破壊の可能性が示唆された。2は、10太陽質量中心星周円盤の赤外線直接像の初の検出成功で、質量星形成研究の観点からも重要で研究の緊急性が高かった。円盤は半径700AU以上で、フレア円盤の特徴を示した。この天体は、アウトフロー活動を終え周囲物質が晴れてきた段階にあるために、より若い段階では埋もれて赤外線で検出しにくい円盤が検出されたと考えられる。この円盤の10ミクロン帯スペクトルは、中心部は光学的に厚い連続波放射が支配的で円盤内側の物質が中心星放射や降着活動で加熱されていると考えられるのに対し、周辺部は非晶質珪酸塩のフィーチャ放射が強く、円盤のごく表層が中心星放射で加熱されていると考えられる。このような描像は、低・中質量星で考えられている円盤の描像とよく合致するように見える。惑星系形成の場としての星周円盤の性質を、円盤ダストの空間分布の観点から明らかにする研究を進めてきた。星周円盤中では、星間空間では1ミクロン以下の大きさだったダストが合体成長し、惑星の種となる微惑星を作ったと考えられており、円盤中でのダスト進化を知ることは、惑星形成のプロセスを理解する上で重要である。本研究では、8mすばる望遠鏡の中間赤外線観測装置COMICS等を用いた星周円盤ダストの観測を進めてきた。中間赤外線域は、多数のダストバンドが存在する他、惑星形成領域(半径数十AU以内)の熱放射に対応する。独自に開発した、8m望遠鏡の空間分解能を限界まで活用した観測手法を用いて、近傍の明るい中質量前主系列星周円盤の撮像・分光観測を進め、10ミクロン帯熱放射で広がった円盤の探査や、サイズ測定などを行った。この結果、いくつかの著しく広がった円盤を発見した。また円盤内あるいは円盤からエンベロープ構造にかけてダストフィーチャが分布し空間変化が見られる天体を発見した。特に大きな星周円盤1個については、その10-1000AUスケールの構造を詳しく議論し、フレア構造・温度分布・ダストの性質などを解明した。この円盤は、中心星が10太陽質量程度と比較的大きいが、太陽質量程度の星の周囲の円盤でも期待されるような熱的構造を示している。一方で、存在するシリケイトダストの種類は、低質量星周とはかなり異なり、プラズマ等による変性の可能性が示唆される。星周円盤は、中心星質量によって性質に共通の点と相違の点と両方持つことが示され、今後このような円盤の性質の質量依存性を詳しく調べ、惑星形成の星による違い等を調べる端緒となった。
インドール類を求核剤とする新規ルイス酸触媒反応の開発

カルバゾール骨格に芳香環あるいは芳香族複素環が縮環したアリールおよびヘテロアリール【以下, (ヘテロ)アリールと略す】縮環カルバゾールは,様々な生理および薬理活性を示すことでその有用性が広く知られているほか,近年では有機EL素子などの光電子材料としても注目されている重要な化合物群である。(ヘテロ)アリール縮環カルバゾールは,芳香環あるいは芳香族複素環の縮環位置によって[a]-, [b]-, [c]縮環型の三つのタイプに分類することができるが,本研究ではインジウム触媒を用いた独自の合成手法により,その全ての縮環タイプを同一の方法論により合成することに成功した。本手法は,原料として市販品あるいは既知の合成法により容易に入手可能なインドール類とプロパルギルエーテル類を用いているため,短工程で目的の(ヘテロ)アリール縮環カルバゾールを手に入れることができるほか,その操作性も基質・触媒・溶媒を混ぜるだけといった非常にシンプルなものである。また,多種多様な骨格構築が可能な本手法の利点を活用し,自身で合成した(ヘテロ)アリール縮環カルバゾールの紫外-可視吸収および蛍光スペクトルを測定し,蛍光量子収率を算出することで,官能基の違いや芳香環の種類や縮環位置の違いが発光特性に与える影響を系統的に評価した。今回, [a]および[c]タイプの(ヘテロ)アリール縮環カルバゾールの蛍光量子収率を比較したところ,官能基や縮環している芳香環の違いに関わらず,[a]タイプよりも[c]タイプの方が効率よく発光することを明らかにした。さらに,芳香環の縮環位置が異なる三つのタイプの比較では, [a]<[b]<[c]タイプの順に蛍光量子収率が高くなることがわかった。本研究により明らかにした構造物性相関は,有機光電子材料を設計する際に重要な知見となる。(抄録なし)カルバゾール骨格に芳香環あるいは芳香族複素環が縮環したアリールおよびヘテロアリール[以下,(ヘテロ)アリールと略す]縮環カルバゾールは,様々な生理および薬理活性を示すことでその有用性が広く知られているほか,近年では有機EL素子などの光電子材料としても注目されている重要な化合物群である。(ヘテロ)アリール縮環カルバゾールは,芳香環および芳香族複素環の縮環位置により,[a]-,[b]-,[c]縮環型の三つのタイプに分類できるが,本研究では,既に達成している(ヘテロ)アリール[a]カルバゾールの合成研究を応用することで,他の縮環タイプ([b]-,[c]縮環型)の新規合成法の開発を第一の目的とする。また,本研究により得られた多種多様な(ヘテロ)アリール縮環カルバゾールの紫外-可視および蛍光スペクトルを測定し,蛍光量子収率を算出することで,芳香環の縮環位置の違い,縮環している芳香環の違い,置換基の位置や種類の違いが発光特性に与える影響を系統的に評価することを第二の目的とする。最終的には,構造と光学特性の間の相関から得られた知見を活用し,優れた発光特性を持つ(ヘテロ)アリール縮環カルバゾールを合成する。現在のところ,インジウム触媒を用いた(ヘテロ)アリール[a]-,-[b]-および-[c]カルバゾールの新規合成法の開発に成功している。また,多種多様な骨格構築が可能な本合成法の特長を活用し,(ヘテロ)アリール[a]-および[c]カルバゾールの蛍光スペクトルの測定および蛍光量子収率の算出を行い,ここでは,(ヘテロ)アリール縮環カルバゾールと構造と発光特性の間には興味深い相関があることを明らかにした。以上のように,自身で開発した合成法から得られた化合物の物性をスクリーニングすることで,構造物性相関に関する新たな知見を見出すことに成功した。

さらに,芳香環の縮環位置が異なる三つのタイプの比較では, [a]<[b]<[c]タイプの順に蛍光量子収率が高くなることがわかった。本研究により明らかにした構造物性相関は,有機光電子材料を設計する際に重要な知見となる。現在のところ,目標としていた[a]-,[b]-,[C]縮環タイプ全ての合成法の開発に成功し,既に国際学術誌および学会にて発表を行っている。本年度が研究計画の最終年となるが,既に回および回縮環型カルバゾール発光特性評価は終えており,残りの回縮環型についても国際学術誌への投稿準備中である。したがって,概ね計画通り進展していると評価した。今後の計画としては自身で合成した(ヘテロ)アリール[b]カルバゾールの光学特性についても同様に比較検討を行い,三つのタイプ全ての蛍光スペクトルおよび量子収率の系統的評価をおこなうことで,縮環型カルバゾールの構造と発光特性の間の相関を解明する。また,ここでの知見を活用し最も発光効率の優れた骨格を特定したのち,さらに変換反応により分子量を大きくすることで,実用的利用を志向した発光効率および耐久性をも兼ね備えた新規化合物の合成に着手する。最終的には,ここで得られた結果を学会参加および国際論文誌への投稿によって成果発表とする。(抄録なし)
動的超分子の分子認識機能解析による生薬の活性発現に関する研究

生態系で機能している反応は、基本的に特定の機能を持つ分子が特定の目的分子と相互作用を行い、それ以外の分子に対しては影響を与えないという事によって、ランダムな外界から区別された自立的な組織を作るものと理解できる。この様な機能を一般に「分子認識」と呼んでいるが、これら生体系に見られる分子が示す分子認識能と同等の機能が漢方薬の湯煎抽出時に再現されると仮定すると、単独では溶解しない成分が容易に溶解・抽出される現象が理解できる。分子が錯体を形成するには、イオン結合やπ-π相互作用など他の要因も考えられ、一般に複雑な要因に左右される。ここではモデルを単純化するため一つには大黄中のアントラキノンとプロアントシアニンの相互作用を検討し、二つ目にはイチョウ葉中のアシル化フラボノイド配糖体によってできるクレフトについて検討した。まず、大黄中の成分間の相互作用については、NMR測定管中でプロシアニジンのガロイル基とアントラキノン分子の糖部を持つ側の下部のプロトンケミカルシフトが大きく移動することから、これらの部分で相互作用していることが明らかとなった。この事はn-octanolと水間の分配計数を検討することによっても裏付けられた。次にイチョウ葉中から得られる特異な構造を持つアシル化フラボノイドが、フラボン核とアシル基のクマロイル基の間に弱い裂け目(クレフト)を形成することが予想され、これが会合の引き金になることを期待して検討し、興味深い結果を得た。すなわち、このフラボン配糖体は水に溶解すると、そのクレフトを用いて自己会合し、水に不溶の沈殿を生成する事が分かった。また、この能力が先に述べた超分子形成に役立つか、同じイチョウ葉成分のテルペンとの会合実験を試み、これらが弱い超分子体を形成していることが示された。生態系で機能している反応は、基本的に特定の機能を持つ分子が特定の目的分子と相互作用を行い、それ以外の分子に対しては影響を与えないという事によってランダムな外界から区別された自立的な組織を作るものと理解できる。この様な機能を一般に「分子認識」と呼んでいるが、これら生体系に見られる分子が示す分子認識機能と同等の機能を再現することが漢方薬の湯煎抽出時に惹起し、単独では溶解しない成分が容易に溶解してくる現象が起こる。有効成分の体内移動に関してもこの超分子形成が有利に機能し、体内輸送効率を高める事などが予想される。分子が錯体を形成するには、イオン結合やп-п相互作用など他の要因も考えられ、一般に複雑な要因に左右される。ここではモデルを単純化するために一つは大黄中のアントラキノンとプロアントシアニンの相互作用を検討し、二つ目はイチョウ葉中のバイフラボンが2分子のフラボンによるクレフトを形成する事を期待して、このものとやはりイチョウ葉中含まれるキノリンカルボン酸誘導体との相互作用について検討した。まず、大黄中の成分間の相互作用についてはrhein 8-O-β-D-g1ucoside saltおよびaloeemodin 8-O-β-D-g1ucosideとプロアントシアニジンのprocyanidin B-23,3 ́-di-O-gallateをいずれも市販の大黄より単離して用いた。この結果、NMR測定管中でプロシアニジンのガロイル基とアントラキノン分子の糖部を持つ側の下部のプロトンケミカルシフトが大きく移動することから、これらの部分で相互作用していることが明らかとなった。この事はn-octanolと水間の分配計数を検討する事によっても裏付けられた。次のイチョウ葉中での包摂効果については、未だ両化合物を精製中であり、結論は出てない。

生態系で機能している反応は、基本的に特定の機能を持つ分子が特定の目的分子と相互作用を行い、それ以外の分子に対しては影響を与えないという事によって、ランダムな外界から区別された自立的な組織を作るものと理解できる。この様な機能を一般に「分子認識」と呼んでいるが、これら生体系に見られる分子が示す分子認識能と同等の機能が漢方薬の湯煎抽出時に再現されると仮定すると、単独では溶解しない成分が容易に溶解・抽出される現象が理解できる。分子が錯体を形成するには、イオン結合やπ-π相互作用など他の要因も考えられ、一般に複雑な要因に左右される。ここではモデルを単純化するため一つの大黄中のアントラキノンとプロアントシアニンの相互作用を検討し、二つ目にはイチョウ葉中のアシル化フラボノイド配糖体によってできるクレフトについて検討した。まず、大黄中の成分間の相互作用については、NMR測定管中でプロシアニジンのガロイル基とアントラキノン分子の糖部を持つ側の下部のプロトンケミカルシフトが大きく移動することから、これらの部分で相互作用していることが明らかとなった。この事はn-octanolと水間の分配計数を検討することによっても裏付けられた。次にイチョウ葉中から得られる特異な構造を持つアシル化フラボノイドが、フラボン核とアシル基のクマロイル基の間に弱い裂け目(クレフト)を形成することが予想され、これが会合の引き金になることを期待して検討し、興味深い結果を得た。すなわち、このフラボン配糖体は水に溶解すると、そのクレフトを用いて自己会合し、水に不溶の沈殿を生成する事が分かった。また、この能力が先に述べた超分子形成に役立つか、同じイチョウ葉成分のテルペンとの会合実験を試み、これらが弱い超分子体を形成していることが示された。
知覚機能を持つ人工膜システムの開発

本プロジェクトは、認識や判断まで含めたインテリジェント人工膜システムの開発を最終目的とする。単細胞生物の行動発現を見ると、脳や中枢神経系がなくとも、自律的に多くの構成分子を合理的に配列しシステム化しているのがわかる。今年度は、巨大なアメーバ型細胞である粘菌の光応答において情報が細胞内で判断・処理される化学的ならびに物理的原理を解明することに集中し、以下の成果を得た。(A)光情報伝達・処理・行動発現の化学的側面:光照射に伴う細胞内でのスーパーオキサイド生成の光波長依存性は光逃避行動の作用スペクトルと一致した。酸素欠乏条件下では走光性が発現しないので、O_2^-生成がシグナル発生と関連していると推測される。その後ただちに_cAMP、_cGMP、ATP、NAD(H)などの細胞内メッセンジャーの濃度が振動的に変動し始める。しばらくしてATP濃度の分布パターンが変化する。細胞行動にともなって細胞骨格(複屈折繊維)が再配列した。自律的に形成される化学パターンに従って細胞骨格系が再配列され、その結果として行動が誘導されることがわかった。(B)細胞内における情報伝達・処理の物理的側面:粘菌の収縮弛緩リズムの時間空間相関を調べた。局所的な刺激に対して振動数は変わらないが位相がずれ、自励振動子が相互に引き込みあう結果、細胞全体に渡り位相差の勾配が形成される。このベクトル場に従って、誘引あるいは忌避行動が起きた。逆に振動外場に細胞の固有リズムを引き込ませると、細胞内に位相差の勾配が人工的に形成され、これに従って行動が起こった。すなわち振動外場により細胞の判断を意のままにコントロールすることができた。以上のことから、自励振動子の集団が協同的挙動として作り出す位相ベクトル場が情報の伝達・処理に利用されていることがわかった。
視床下部神経による末梢ホルモンの超高感度受容の分子機構と脳機能恒常性

マウスで、インスリンの末梢投与は、視床下部室傍核にc-Fosを発現させ、大型のオキシトシン神経を選択的に活性化した。血中オキシトシン濃度が著明に増加した。微量ピコモル域インスリンは、室傍核単離神経に細胞内Ca増加を起こし、応答細胞は大型の神経内分泌性オキシトシン細胞であった。Cre-LoxP系で作出したオキシトシン細胞選択的PDK1欠損マウスにおいて、ピコモル域インスリンによる神経内分泌オキシトシン神経細胞の活性化が消失し、インスリン末梢投与による血中オキシトシン濃度増加が消失した。結論として、室傍核の神経内分泌オキシトシン神経は超微量インスリンを受容し、その機序にPDK1シグナルが関わる。末梢ホルモンは血液脳関門(BBB)を通過して視床下部に作用し、脳機能(摂食、情動、記憶)と全身機能(代謝、循環、生殖)を制御しており、その変調が肥満などの疾患に関わると考えられる。末梢ホルモンはBBB通過の際1/1000以下に低下し、脳内レベルは10-13Mであり、この超微量ホルモンが脳で機能を発揮する機構は不明である。本研究は、視床下部神経によるインスリンの超高感度受容機構の一端を明らかにすることを目的とした。インスリンは膵島細胞から分泌され、微量が脳に入り、視床下部室傍核(PVN)などの中枢に作用し、生理機能(摂食・糖代謝・生殖など)を調節する。しかし、これらのインスリン作用を仲介するPVNニューロンは同定されていない。本研究は1PVNにおけるインスリン標的ニューロンの同定、2インスリンによる標的ニューロン活動調節とその濃度依存性の解析、および、インスリン超高感度受容の検証、3インスリンの超高感度受容と生理機能発現における、インスリンシグナル伝達`PI-3kinase-PDK1'カスケードの役割の解析を目的としている。平成28年度は以下の結果を得た。(1)単離PVNニューロンの細胞内Ca濃度測定とその後の免疫組織化学的細胞同定の結果、インスリン添加はPVNニューロンを活性化し、そのうちオキシトシン含有ニューロンの割合が大きく、主要な標的ニューロンであることが判明した。(2)インスリンシグナリングに重要なPI-3kinaseの下流分子であるPDK1に着目し、PVNオキシトシンニューロン特異的なコンデイショナルPDK1ノックアウトマウスを作製した。(1)弓状核:弓状核とラフトの課題に関しては、以下の理由から中止した。すなわち、Caveolin細胞内局在の正確な評価が容易でなかった。さらにPVNの課題が予想以上の展開を示したことから、そちらにより多くの研究時間を注ぐこととした。(2)室傍核:1単離PVNニューロンの細胞内Ca濃度測定とその後の免疫組織化学的細胞同定の結果、インスリン添加はPVNニューロンを活性化し、そのうちオキシトシン含有ニューロンの割合が大きく、主要な標的ニューロンであることが判明した。2インスリンシグナリングに重要なPI-3kinaseの下流分子であるPDK1に着目し、PVNオキシトシン特異的なコンデイショナルPDK1ノックアウトマウスを作製した。(3)視交叉上核(SCN):マウスでは、明期に摂食が抑制され、摂食概日リズムが形成される。この機序として、光照射が`SCNバゾプレシンーPVNオキシトシン神経回路'を活性化して摂食を抑制することを見出し、論文発表(Am J Physiol)した。末梢ホルモンは血液脳関門(BBB)を通過して視床下部に作用し、脳機能(摂食、中枢性代謝・循環調節、情動、記憶)を制御しており、その変調が肥満などの疾患に関わると考えられる。末梢ホルモンは血中で10-9M(ナノモル)レベルで、BBB通過の際に大きく低下し、脳内では10-12M(ピコモル)レベルとなり、この超微量ホルモンが脳で機能を発揮する機構は不明である。申請者は、視床下部ニューロンが超微量のホルモンに応答することを発見した。本研究では、視床下部神経に特異的な受容体・シグナル伝達増幅分子の探索・同定を目的とした。インスリンを末梢投与すると、視床下部室傍核に神経活性化マーカーc-Fosの顕著な発現が見られた。活性化される細胞を二重免疫染色で調べると、大型のオキシトシン神経が選択的に活性化されていた。さらに、血中インスリン濃度が著明に増加した。室傍核から単離した神経細胞内Ca濃度を測定し、ピコモルインスリンを添加するとCa増加を起こし、応答細胞は大型のオキシトシン陽性細胞であった。大型のオキシトシン陽性細胞は下垂体に投射し末梢血にホルモンを分泌する神経内分泌ニューロンと考えられている。従って、微量インスリンは室傍核の神経内分泌オキシトシン神経細胞を活性化した。Cre-LoxP系を用いて、インスリンの情報伝達分子の1つであるPDK1をオキシトシン細胞選択的に欠損させたマウスを作成した。本マウスにおいて、in vitroでピコモルインスリンによる神経内分泌オキシトシン神経細胞の活性化が消失し、in vivoでインスリン末梢投与による末梢血中インスリン濃度増加が消失した。以上の結果より、視床下部室傍核の神経内分泌オキシトシン神経は、ピコモル域の超微量インスリンを受容し、この高感受性の形成にPDK1シグナルが関わる。インスリンは求心性迷走神経細胞のGLP-1感受性を100倍増強した。

マウスで、インスリンの末梢投与は、視床下部室傍核にc-Fosを発現させ、大型のオキシトシン神経を選択的に活性化した。血中オキシトシン濃度が著明に増加した。微量ピコモル域インスリンは、室傍核単離神経に細胞内Ca増加を起こし、応答細胞は大型の神経内分泌性オキシトシン細胞であった。Cre-LoxP系で作出したオキシトシン細胞選択的PDK1欠損マウスにおいて、ピコモル域インスリンによる神経内分泌オキシトシン神経細胞の活性化が消失し、インスリン末梢投与による血中オキシトシン濃度増加が消失した。結論として、室傍核の神経内分泌オキシトシン神経は超微量インスリンを受容し、その機序にPDK1シグナルが関わる。室傍核:1インスリンによるオキシトシンニューロン活性化とその濃度依存性を詳しく解析し、オキシトシンニューロンの超高感度インスリン受容を検討する。2オキシトシンニューロン特異的なPDK1ノックアウトマウスを用いて、上記のインスリンによるオキシトシンニューロン活性化とその濃度依存性がいかに変化するかを解析し、オキシトシンニューロンの超高感度インスリン受容におけるPI-3kinase-PDK1シグナルの役割を検討する。視交叉上核:SCNバゾプレシンーPVNオキシトシン神経回路は食餌によっても活性化されることをも見出しており、インスリンがこれを仲介する可能性が考えられる。そこで、1SCNバゾプレシンニューロンによる高感度インスリン受容を検討する。2高感度インスリン受容と摂食リズムとの関連を探るため、摂食リズムの障害を呈する高脂肪食負荷マウスにおいて高感度インスリン受容が障害されているかを検討する。生理学現在までの進捗状況のとおり、PVNの課題が予想以上の展開を示したことにより、新たな試薬などが必要になったため。実験に必要な試薬と動物購入、また、論文投稿にかかる費用に使用する予定である。
アデノウイルスベクターを用いた高効率標的組換え法の開発

マウスHprt遺伝子座のエクソン2と3をカバーする染色体領域6.6キロ塩基対、5.9キロ塩基対、4.6キロ塩基対を含むDNA断片を、E1,E3欠損型アデノウイルスベクターを作成するためのトランスファープラスミドにサブクローニングした。いずれのコンストラクトもネオマイシン耐性遺伝子がエクソン3に挿入されており、標的組み換えによりHprt遺伝子が破壊された細胞を、ネオマイシン耐性と6-チオグアニン耐性により、選別できる。これらのプラスミドより、6.6キロ塩基対のDNAからは、すでにウイルスを作成した。しかし、Hprt欠損細胞の6-チオグアニンによる選択は、あまり効きがよくなく、突然変異によりHprt欠損になる細胞が出現する頻度も比較的高い、などの問題点があることが判明した。そこで、ネオマイシン耐性遺伝子の挿入がない正常な6.7塩基対のHprt染色体DNAが挿入されたアデノウイルスベクターも作成した。また、染色体Hprt遺伝子エクソン3内にネオマイシン耐性遺伝子の挿入があるHprt欠損ES細胞を入手した。この細胞に正常のHprt配列を持つウイルスを感染させHprt欠損が修復された細胞をHAT培地により選択し、標的相同組み換えによって遺伝子上の変異を正常に修復する効率を検討した。その結果、アデノウイルスベクターを用いた方が電気穿孔法よりも40倍以上相同組み換えを起こす効率が明らかとなった。さらに、よりよい相同組換えの効率を得るためのアデノウイルス感染条件の検討を行った。細胞あたりのウイルス粒子の数が25と250では効率はほぼ等しかった。細胞は培地に懸濁された状態よりもディッシュに付着した状態がよく、感染に用いる緩衝液はリン酸バッファーよりも培養用培地の方が効率が高かった。
南アジアにおける東南アジア系先住民・サンタルに関する比較民族誌的研究

昨年の調査を踏まえ、チッタゴン地区において民族誌情報の取得を試みた。チッタゴンとコックス・バザールの中間に位置するカリプール、コックス・バザールの東14kmに位置するラムー、コックス・バザールの南東30kmに位置するウキヤの3村において、主として土器づくり民族誌に関する聞き取り調査を実施した。製作技術(成形ならびに焼成)や生産様式(世帯構成や流通など)についての情報を収集することができた。とりわけ関心を惹いたのは、焼成技術である。バングラデシュ中央部や西部の焼成施設に比して際立つのは、その燃焼室部分の貧弱さである。焚口から烙器までは「煙道」とでも呼ぶべきトンネル状の掘り込みがあるばかりであり、燃焼室スペースはほぼ確保されていない。燃焼室からの火力ではなく、作品とともに設置した燃料に依存する焼成であると評される(このことは、烙器そのものが極めて貧弱であることからも裏付けられるだろう)。全体としてより覆い焼きに近いといえるだろう。焼成のプロセスも興味深いものであった。点火後しばらくは燃料投入を抑えつつ、ゆっくりと窯を温めていく。現代陶芸における「焙り」にも似たこの工程は、就寝(深夜12:00翌朝6:00)をはさみつつ、12時間をかける。翌朝、本格的な焼成に移っていくが、それでも、急激な昇温を恐れ、6時間ほど燃料をくべていく。最高温度898°C(これは他地域に比べ100°Cほど高い)に到達するのは、さらに3時間30分後(点火からは21時間30分後)であった。チッタゴンにおける焼成時間は、他地域における点火から最高温度までの23時間(中央部・チョウハット村)や6時間(西部・プレムトリ村)に比べて、圧倒的に長い。同地域の焼成はこのように、むしろ東アジアの覆い焼き(覆い型野焼き)に近似した。バングラデシュにおいてとりわけ降水量の多いチッタゴンでは、東寄りの様相を呈したということになる。
他動詞虚辞構文に関する史的統語研究

本研究では、他動詞虚辞構文を含む各種虚辞構文の発達は、縄田(2016)の分析とChomsky (2013)で提案されたラベル付けのアルゴリズムを仮定することで理論的に解明できると主張した。当該分析に基づけば、従来の分析とは異なり、なぜ非対格虚辞構文においてはvP内で関連要素DPを認可できる一方、他動詞虚辞構文や非能格虚辞構文においてはv*P内で関連要素DPを認可できないのかも理論的に予測できる。本研究の目的は、英語史において他動詞虚辞構文が14世紀後半から初期近代英語期初頭というごく限られた期間のみ許されていた事実と、通常のthere構文が古英語期から現代英語期に至るまで絶えず存在し続けていた事実を共通の理論的説明から導くことができる統語分析を提案することである。この目標を達成するため、実証面では電子コーパス調査によって両構文の用例を収集するとともに、理論面ではChomsky (2013)のラベル付けのアルゴリズムに基づき両構文に関する言語事実をどのような形で説明できるかを考察する。平成28年度の成果は、次の4点にまとめられる。第1に、電子コーパス調査の結果を踏まえ、虚辞thereが占める統語構造上の位置及びその変化(TopP指定部からFinP指定部、そしてTP指定部へ)の正確な同定を行った。第2に、他動詞虚辞構文の出現及び消失を引き起こす統語メカニズムを、Chomsky (2013)のラベル付けのアルゴリズムと縄田(2016)の史的素性推移分析を採用することで明示化した。第3に、他動詞虚辞構文の発達と関連付けられうる他の構文として非能格虚辞構文及び関連要素DPのFinP指定部への移動を伴う一部の非対格虚辞構文の出現及び消失時期とその特徴に関する正確な同定を行った。第4に、他動詞虚辞構文の出現及びその消失に関わる動機として、英語が談話階層言語から命題階層言語へと変化したことが大きく影響した可能性を明示した。これらの研究成果をまとめた学術論文を、2016年9月にレフェリー付き全国誌である近代英語研究第33号に投稿し、既に掲載が決定している(発行は2017年7月予定)。研究実績の概要でも述べたとおり、本研究の目的は、英語史において他動詞虚辞構文が14世紀後半から初期近代英語期初頭というごく限られた期間のみ許されていた事実と、通常のthere構文が古英語期から現代英語期に至るまで絶えず存在し続けていた事実を共通の理論的説明から導くことができる統語分析を提案することである。この目標を達成するための方法論として、電子コーパス調査により用例を収集する実証的アプローチとChomsky (2013)のラベル付けのアルゴリズムと縄田(2016)の史的素性分析に基づく理論的アプローチを採用している。平成28年度に予定していた研究計画は全て当初の予定通り順調に進めることができ、研究成果をレフェリー論文としてまとめ2017年中に発表することができるようになった。29年度は、現代英語の他動詞虚辞構文に関する共時的な調査及びその結果に基づくより詳細な統語分析の提案を行っていきたい。さらに、当該分析を他言語の他動詞虚辞構文にも適用可能かどうかの検討も進める。英語史における他動詞虚辞構文についての先行研究では、他動詞虚辞構文の出現及び消失の動機とメカニズムの解明のみに焦点が置かれていたが、本研究では、英語史における他動詞虚辞構文に関する言語事実と、通常の虚辞構文において見られる通時的・共時的言語事実を、Chomsky (2013)のラベル付けのアルゴリズムなどを仮定することで理論的に解明できる統語分析を提案した。英語史的コーパス調査の結果を基に、虚辞thereが占める統語構造上の位置がTopP指定部からFinP指定部を経てTP指定部に至ることを突きとめた他、当該言語変化には義務的なEPP素性の出現位置の変化や随意的なEPP素性の出現/消失による主要部移動の可否が関わっており、当該分析の下では他動詞虚辞構文の通時的発達だけでなく非能格虚辞構文や通常の虚辞構文に関する通時的言語事実も十分説明可能であることを証明した。また、there受動文の通時的発達との関わりも検証したが、there受動文の関連要素DPには、他動詞虚辞構文のそれには見られない数量詞表現を伴うものが多いなどの統語的特徴が観察されたため両者の発達過程を直接関連付けることは困難であると分かった。加えて、前述のEPP素性に関する変化は、縄田(2016)の史的素性推移分析に基づき、動詞屈折の衰退に伴う素性継承先の変化が要因となると特定した。最終年度に実施した研究の成果としては、他言語の虚辞構文に関する理論的説明にも当該研究成果を活かすことができるかを検討し、少なくとも他動詞虚辞構文と非能格虚辞構文を共に許すタイプの言語であるオランダ語、ドイツ語、アイスランド語などのゲルマン諸語の言語事実が説明可能となり得ることを突きとめた。そして、これまでの研究の成果を、最終年度において、査読付き全国誌である『近代英語研究』に論文(Honda (2017))として発表した。

当該分析に基づけば、従来の分析とは異なり、なぜ非対格虚辞構文においてはvP内で関連要素DPを認可できる一方、他動詞虚辞構文や非能格虚辞構文においてはv*P内で関連要素DPを認可できないのかも理論的に予測できる。本年度で提案した虚辞構文の統語分析をさらに発展させるため、現代英語の他動詞虚辞構文に関する共時的な調査及びその結果に基づくより詳細な統語構造の提案を行う。さらに、当該分析を他言語の他動詞虚辞構文にも適用可能かどうかの検討も進める。英語学
肝細胞癌に対するα-fetoprotein (AFP)ワクチン療法の基礎研究

腫瘍抗原遺伝子を用いたDNAワクチン療法は、将来性のある癌治療法として期待されている。肝細胞癌特異抗原であるα-fetoprotein (AFP)を用いた癌ワクチン療法が肝細胞癌に対して有効であるか明らかにする目的で、本研究を計画した。マウスAFP遺伝子を発現させるためのベクターとしてプラスミド発現ベクターpCMAFPとアデノウイルス発現ベクターAdAFPを作製した。これらのベクターをHeLa細胞に導入し、AFPの発現をwestern blottingで確認したところ、pCMAFPで弱い、AdAFPで強いAFPの発現がみられた。この発現量の違いは、遺伝子導入効率の違いによるものと考えられた。AFP産生マウス肝癌細胞株MH134を用いたDNAワクチン療法の実験において、pCMAFP100μgを筋肉注射し免疫後、MH134細胞をマウスに接種し腫瘍の増殖を検討したが、対照群に比べ、有意な腫瘍増殖抑制効果は得られなかった。そこで、単球や樹状細胞の増殖因子であるMCSF並びにGMCSF発現プラスミドをpCMAFPと同時に筋肉注射したところ、移植MH134細胞の増殖は有意に抑制された。PCMAFP単独のDNAワクチンが無効であった原因の一つとして、pCMAFPのAFP発現量が少なく、免疫効果が不十分なことが考えられた。そこでpCMAFによるワクチン後、AdAFPによる追加ワクチンを行ったところ良好な腫瘍抑制効果が得られた。さらに、AFP産生がMH134細胞よりも多いHepa1-6細胞を用いた実験では、さらに強い腫瘍増殖阻止効果が得られた。よって、肝癌に対するAFPDNAワクチン療法は有用であると思われる。しかし、免疫の方法、併用増殖因子遺伝子の選択などさらなる検討が必要であると考えられる。一方、AFP遺伝子エンハンサー制御下自殺遺伝子(HSV-TK)をretrovirus vector LTRと逆方向に組み込んだ組み換えretrovirus vectorを用いた検討では、移植肝癌への局注実験の結果、従来のretrovirus vectorよりも良好な腫瘍の増殖阻止効果が得られことが解った。今後、自殺遺伝子導入とDNAワクチン療法の併用も検討したい。肝細胞癌の予後は診断、治療の進歩により改善されつつあるが、進行肝細胞癌に対する有効な治療法はいまだ確立されておらず、新たな治療法の開発が待たれている。近年、分子生物学的手法を用いた癌ワクチン療法の開発が急速に進んでいる。その中でも腫瘍抗原遺伝子を用いたDNAワクチン療法と腫瘍抗原遺伝子を導入した樹状細胞を用いたCell-basedワクチン療法は将来性のある治療法として期待されている。我々は、肝細胞癌特異抗原であるα-fetoprotein(AFP)を用いた癌ワクチン療法が肝細胞癌に対して有効であるか明らかにする目的で、本研究を行っている。まず、マウスAFP遺伝子を発現させるためのベクターとしてプラスミド発現ベクターpCMAFPとアデノウイルス発現ベクターAdAFPを作製した。これらのベクターをHeLa細胞に導入し、AFPの発現をwestern blottingで確認したところ、導入した遺伝子量に応じた発現がみられた。pCMAFPはDNAワクチン療法へ、AdAFPは樹状細胞に導入後Cell-basedワクチン療法に用いる予定である。MH134マウス

肝癌細胞株を用いたDNAワクチン療法の予備実験において、pCMAFPのDNA100μgを筋肉注射しMH134細胞をマウスに接種後、腫瘍の増殖を検討したが予想した程の腫瘍増殖阻止効果は得られなかった。しかし、MCSF並びにGMCSFプラスミドをpCMAFPと同時に筋肉注射するとMH134細胞の増殖は抑制された。pCMAFP単独で腫瘍増殖阻止効果がみられなかった原因として、用いたMH134細胞のα-fetoprotein(AFP)産生量がwestern blottingで検出できず、RT-PCRのみで検出されるレベルであったためと考えられた。現在、western blottingで十分量のα-fetoprotein(AFP)産生が確認されたHepal-6細胞を用いて実験を行っている。腫瘍抗原遺伝子を用いたDNAワクチン療法は、将来性のある癌治療法として期待されている。肝細胞癌特異抗原であるα-fetoprotein(AFP)を用いた癌ワクチン療法が肝細胞癌に対して有効であるか明らかにする目的で、本研究を計画した。マウスAFP遺伝子を発現させるためのベクターとしてプラスミド発現ベクターpCMAFPとアデノウイルス発現ベクターAdAFPを作製した。これらのベクターをHeLa細胞に導入し、AFPの発現をwestern blottingで確認したところ、pCMAFPで弱い、AdAFPで強いAFPの発現がみられた。この発現量の違いは、遺伝子導入効率の違いによるものと考えられた。AFP産生マウス肝癌細胞株MH134を用いたDNAワクチン療法の実験において、pCMAFP100μgを筋肉注射し免疫後、MH134細胞をマウスに接種し腫瘍の増殖を検討したが、対照群に比べ、有意な腫瘍増殖抑制効果は得られなかった。そこで、単球や樹状細胞の増殖因子であるMCSF並びにGMCSF発現プラスミドをpCMAFPと同時に筋肉注射したところ、移植MH134細胞の増殖は有意に抑制された。PCMAFP単独のDNAワクチンが無効であった原因の一つとして、pCMAFPのAFP発現量が少なく、免疫効果が不十分なことが考えられた。そこでpCMAFによるワクチン後、AdAFPによる追加ワクチンを行ったところ良好な腫瘍抑制効果が得られた。さらに、AFP産生がMH134細胞よりも多いHepa1-6細胞を用いた実験では、さらに強い腫瘍増殖阻止効果が得られた。よって、肝癌に対するAFPDNAワクチン療法は有用であると思われる。しかし、免疫の方法、併用増殖因子遺伝子の選択などさらなる検討が必要であると考えられる。一方、AFP遺伝子エンハンサー制御下自殺遺伝子(HSV-TK)をretrovirus vector LTRと逆方向に組み込んだ組み換えretrovirus vectorを用いた検討では、移植肝癌への局注実験の結果、従来のretrovirus vectorよりも良好な腫瘍の増殖阻止効果が得られことが解った。今後、自殺遺伝子導入とDNAワクチン療法の併用も検討したい。
ヒトパピローマウイルス(HPV)16型感染に対するThバランスの解析

本研究は将来のHPVワクチンの開発を念頭に置いて、子宮頚癌から最も高率に検出されるHPV16型に対するヒトの免疫応答について解析を進めている。平成1112年度に以下の成果を得た。1.HPV DNA陰性かつ抗体陽性の健常人17例、HPV16型DNA陽性でなおかつ抗体陽性のCIN29例、子宮頚癌20例を対象に抗HPV16L1抗体サブクラス(IgG1,IgG2)を調べた。健常人女性の94%、CIN患者の48%がIgG2優位であったのに対して、頚癌患者では95%がIgG1優位であった(p<0.001)。IgG2優位の免疫応答はTh1型のサイトカイン産生を意味するので、Th1型サイトカインによって誘導される細胞性免疫がHPVの感染制御に有効で、IgG1優位の頚癌患者では適切な免疫応答が誘導されず発癌に至った可能性が示唆された。2.HPVの主要粒子蛋白L1を発現するプラスミドDNA(DNAワクチン)をマウスに直接接種して得られた抗体はHPV粒子の立体構造を認識し型特異的に反応すると同時に、HPV感染を防ぐ中和活性を示した。このことからHPVL1蛋白を発現するDNAワクチンはHPV感染を予防するワクチンとして有用であると考えられた。3.HPV16E6領域の変異(variant)を調べた。HPV16variantはCIN(26/40,65%)に対して子宮頚癌(38/43,88%)に有意に高率に検出されprototypeと比較した発癌の相対危険度は4.8倍であった(p=0.011)。CIN病変のFollow-up studyにおいもprototypet陽性のCIN病変の方が有意に消失する傾向がみられた。HPV16variantではprototypeと比較して子宮頚部発癌のリスクが高く、HPV16陽性CIN病変の進行、消失の予知に有用であると考えられた。本研究は将来のHPVワクチンの開発を念願に置いて、子宮頚癌から最も高率に検出されるHPV16型に対するヒトの免疫応答について解析を進めている。本年度は以下の成果を得て、発表した。1.2つのタイプのヘルパーT細胞(Th)のなかで、主に細胞性免疫を誘導するTh1はIgG2優位の抗体産出を促進し、主に液性免疫を誘導するTh2はIgG1優位の抗体産出を誘導する。HPV感染に対するヒトの免疫応答を調べるために、HPV DNA陰性かつ抗体陽性の健常人17例、HPV16型DNA陽性でなおかつ抗体陽性のCIN29例、子宮頚癌20例を対象に抗HPV16L1抗体サブクラス(IgG1,IgG2)を調べた。IgG2優位の免疫応答はTh1型のサイトカイン産生を意味するので、Th1型サイトカインによって誘導される細胞性免疫がHPVの感染制御に有効で、IgG1優位の頚癌患者では適切な免疫応答が誘導されず発癌に至った可能性が示唆される。また、IgG2優位のCIN患者ではIgG1優位のCIN患者と比較して有意にCIN病変が消失しやすく(p<0.05)CIN患者における抗L1抗体のIgG1/IgG2バランスはCIN病変の進行・消失を予知するマーカーとなる可能性がある。

CIN病変のFollow-up studyにおいもprototypet陽性のCIN病変の方が有意に消失する傾向がみられた。HPV16variantではprototypeと比較して子宮頚部発癌のリスクが高く、HPV16陽性CIN病変の進行、消失の予知に有用であると考えられた。
顆粒膜・莢膜細胞間相互作用の研究:卵胞発育機序解明へのアプローチ

当該研究者らの従来の研究により、卵胞を構成する顆粒膜細胞と莢膜細胞の間には、互いの形態と機能を調節するシグナルの交換が存在することが明らかにされている。顆粒膜細胞は卵胞発育の過程で著しい機能分化を呈するが、この研究では、卵胞発育の進行にともない、顆粒膜細胞の機能分化を、莢膜細胞がどのように調節するかを検討した。平成6年度には内分泌学的検討を行い、(1)未熟な卵胞より得た顆粒膜細胞のEstradiol、Progesterone、Inhibin産生能は、莢膜細胞の存在下で低下すること、(2)逆に成熟卵胞より得た顆粒膜細胞のEstradiol、Progesterone、Inhibin産生能は莢膜細胞の存在下で亢進するという結果を得た。即ち、莢膜細胞からのシグナルは卵胞発育の過程で、顆粒膜細胞のホルモン産生能を2相性に調節することを観察した。そこで、平成7年度には、莢膜細胞の存在により、顆粒膜細胞内の微細構造がどのように変化するのかを観察した。この結果、(1)未熟な卵胞より得た顆粒膜細胞を、莢膜細胞と共培養すると、細胞内の脂肪滴が減少すること、RERが拡張すること、またミトコンドリアが延長し分枝すること、が特徴的であった。(2)一方、成熟した卵胞より得た顆粒膜細胞を、莢膜細胞とともに培養すると、脂肪滴やライソゾームは増量し、RERとフリー・リボゾームは極端に減少した。以上の機能形態学的検討により、莢膜細胞は、卵胞発育の過程で、顆粒膜細胞の機能分化を2相性に調節すること、即ち、卵胞発育の初期には顆粒膜細胞の分化を抑制し、発育が進むにつれ分化を促進する方向に働くことが判明した。1.莢膜細胞による顆粒膜細胞の機能分化調節の研究顆粒膜細胞は卵胞発育の過程で著しい機能分化を呈する。そこで、卵胞発育の進行にともない、顆粒膜細胞のホルモン産生能に及ぼす莢膜細胞の影響がどのように変化するかを検討し、(1)未熟な卵胞より得た顆粒膜細胞のEstradiol、Progesterone、Inhibin産生能は、莢膜細胞の存在下では低下すること、(2)逆に成熟卵胞より得た顆粒膜細胞のホルモン産生能は莢膜細胞の存在下で亢進するという結果を得た。この成績は、莢膜細胞からのシグナルが顆粒膜細胞の機能分化を調節することを示唆する。即ち、卵胞発育の初期には顆粒膜細胞の分化を抑制し、発育が進むにつれ分化を促進する方向に働くと考えられる。著者らのこれまでの報告および今回の結果より、細胞間相互作用は、排卵周期にみられる劇的な卵巣機能変化をコントロールする重要な因子と推測される。卵巣機能調節機能の中で、これまで最も重要と考えられてきたゴナドトロピンと、細胞間相互作用とがどのように関連するかは大変興味深く、次年度の研究課題としたい。2.細胞間相互作用による細胞内超微細構造の変化の研究コラーゲン膜上に培養された細胞を、コラーゲン膜面に平行および垂直の2方向に超薄切するテクニックを完成させた。現在、細胞内超微細構造に及ぼす細胞間相互作用の影響が、卵胞発育の進行に従い、どのように変化するのかを観察中である。

顆粒膜細胞は卵胞発育の過程で著しい機能分化を呈するが、この研究では、卵胞発育の進行にともない、顆粒膜細胞の機能分化を、莢膜細胞がどのように調節するかを検討した。昨年度は内分泌学的検討により、(1)顆粒膜細胞のホルモン産性能は、莢膜細胞の存在下で低下すること、(2)逆に成熟卵胞より得た顆粒膜細胞のホルモン産性能は莢膜細胞の存在下で亢進するという結果を得た。そこで、今年度は、莢膜細胞の存在により、顆粒膜細胞内の微細構造がどのように変化するのかを観察し、以下の結果を得た。1.未熟な卵胞より得た顆粒膜細胞を、莢膜細胞と共培養すると、(1)細胞内の脂肪滴が減少すること、(2)RERが拡張すること、(3)またミトコンドリアが延長し分枝すること、が特徴的であった。即ち、莢膜細胞の存在下では、顆粒膜細胞の分化が抑制されていることが示唆された。2.一方、成熟した卵胞より得た顆粒膜細胞を、莢膜細胞とともに培養すると、(1)脂肪滴やライソゾームは増量し、(2)RERとフリー・リボゾームは極端に減少する。即ち、莢膜細胞の存在下では、顆粒膜細胞の分化が亢進していることが示唆された。昨年度の内分泌学的検討と今年度の形態学的検討により、莢膜細胞は、卵胞発育の過程で、顆粒膜細胞の機能分化を2相性に調節すること、即ち、卵胞発育の初期には顆粒膜細胞の分化を抑制し、発育が進むにつれ分化を促進する方向に働くことが判明した。
教育学・心理学・社会学的視点を導入した、教育の経済学への新しいアプローチ

本研究は、心理学や社会学の知見と現場の教師の声を踏まえ、学校教育で人的資本蓄積に重要な要素を捉えた理論モデルを構築することが目的である。まず、心理学や社会学の先行研究を展望し、教師への聞き取り調査を行って、学校教育では学力に加え「社会性」を身に付けることが重要なことを明らかにした。また、モデル構築では心理学・社会学が重視する「社会化」概念を考慮すべきことが分かった。そして、既存の人的資本理論とは異なる形で「社会性」を人的資本蓄積の重要な要素として明示的に扱うモデルを構築した。その結果、子どもの教育水準が上昇する場合でも、かえって社会性が低下し、人的資本水準の低下につながる可能性を示した。本研究は、教育制度が経済・社会に与える影響について、経済学の枠組みに教育学・心理学・社会学の考え方を取り入れて分析することを目的としている。平成25年度は、昨年度までに行ってきたサーベイならびに心理学の専門家から得た専門的知識に基づき、社会的スキルや道徳性といった概念を本研究で構築する教育の経済モデルに取り込む作業を行った。ただし、その過程で、既に研究の蓄積がなされているパーソナリティ心理学の知見を取り入れた経済モデルに関して、それとの差別化を図る上で検討が不十分な点が発見された。そこで、そうした経済モデルを批判的に検討しつつ、さらに心理学分野の知見を展望した。その結果、特に社会心理学分野の研究成果を取り入れる必要性があることが分かった。そこで、こうした批判的展望の成果を展望論文として取りまとめることとし、その作業を行った。ただし、こうした一連の作業は結果的にパーソナリティ心理学と社会心理学という心理学の大きな分野を広範に展望するものになり、当初の予想を超えた作業を必要とする結果となった。このため、この作業は次年度にも引き続き行うことになった。ただし、上記の作業は本研究の最終目標である経済モデルの構築という点からすると、これまでにないメカニズムを組み込むうえでの正当化を行うためのものであり、モデル化そのものについては同時並行で進めることが可能である。こうしたモデル化については引き続き検討を行っており、たたき台となるモデルはある程度固まってきている。今後はそのモデルの改善に努め、最終的な成果につなげる予定である。平成25年度は以下の実績を得た。まず、社会心理学分野の研究成果を取り入れた経済モデルの構築に関して研究を行った。そこでは、パーソナリティ心理学に基づく経済学に対する批判的検討を行ったうえで、心理学や社会学における重要な概念の一つである「社会化」に注目し、既に得られている知見を経済モデルに取り入れることを目的として、心理学や社会学における研究成果を展望したうえで、経済モデル構築に向けての示唆をまとめた。その成果は内田・日置(2014)にとりまとめられている。また、教育の目的など、経済モデル構築のためには明確にすべきであるが心理学や教育学分野では重視されない重要な概念等に関して、教師に対して直接聞き取り調査を行った。その成果は柳原(2014)にまとめられている。教育の効果を検討するためのマクロモデルとしては、その基礎となる人的資本の蓄積過程を明らかにする研究を行った(Lu and Yanagihara 2014, Yanagihara and Lu 2014)。教育学・心理学・社会学の考え方を取り入れたうえで教育の効果を明らかにする研究としては、社会性に関する教育の効果を明らかにする分析を行った。その成果は篠崎(2014)に取りまとめられている。初年度となる平成23年度は、研究の基礎となる教育の目的、教師・生徒の行動原理の定式化を行うため、心理学・社会学等の他分野の知見に関してサーベイを行い、その成果を研究代表者・研究分担者全員で共有した。サーベイの結果、そして、その過程で心理学の専門家から教授を得た専門的知識に基づき、本研究の目的を達成するためには、主に教育心理学・発達心理学の分野の知見、特に社会的スキルや道徳性といった概念に関する心理学分野の知見が重要であり、それを本研究で構築する教育の経済モデルに取り込むことが適当であることが分かった。また、本年度は研究者全員でミーティングを行って、構築すべきモデルの概要に対する検討も行った。そして、具体的な構築作業を行うためには、教員の教育活動の現状把握、教員評価制度の現状把握とモデル化、客観的評価が難しい教育活動の特定、教育の目的の整理、といった点についてそれぞれ検討を行う必要があることが分かった。これらの検討は次年度以降に行うこととした。

当初計画においては、本年度は前年度の整理を踏まえ,具体的に経済モデルを構築することを計画していたが、上記のとおり、パーソナリティ心理学を取り入れた経済モデルとの差別化、社会心理学の研究成果の展望に関して当初予想しなかった作業が必要となった。このため、本年度の作業は当初計画よりはやや遅れている。ただし、上記の展望論文の執筆は進んでおり、また経済モデルのたたき台は固まっているため、次年度において当初計画通りの成果を得るよう努力する予定である。当初計画においては、本年度は研究の基礎となる教育の目的、教師・生徒の行動原理の定式化について、主に教育心理学・発達心理学・教育社会学の分野を中心に文献サーベイを行うこと、としていたが、これらについては計画通りに進めることができた。また、他分野の知見を効果的に取り入れるために、当該分野の専門家に対するインタビューも行うこととしていたが、計画通り、社会心理学の研究者から貴重な情報を得た。また、構築すべきモデルに関してもその概要に関する検討を行うことが出来た。このため、研究は当初の計画通りに進展していると言える。今後は、計画の遅れを取り戻しつつ、当初の研究計画どおりの成果を得るよう努める。具体的には、経済モデルに取り入れるべき社会心理学の知見に関する展望論文を早急に完成したうえで、そこで紹介した知見を正当化の根拠とした理論モデルを構築し、研究成果を得る。経済モデルの構築は、主として契約理論に依拠したミクロレベルのモデルと、主として人的資本論に依拠したマクロレベルのモデルとから成るが、それぞれたたき台となるモデルは固まっているため、精緻化を進めて完成させる。また、それらの統合をはかったうえで、日本の教育制度の中での経済主体の行動を包括的に描写し、比較静学・比較動学による定性的な結論を得ることを可能とする。今後も、基本的に当初の研究計画どおりに研究を進める。平成24年度においては、前年度の整理を踏まえ、具体的に経済モデルを構築する。まず、主として契約理論に依拠したミクロレベルのモデルを構築し、また主として人的資本論に依拠したマクロレベルのモデルへと、2つのレベルで理論化を行いつつ、それらの統合をはかる。ミクロレベルのモデルについては、マクロレベルのモデルのミクロ的基礎を構築するものである。このモデルとしては、本研究の特徴である、教育段階の区別と教育目的の違いを的確に捉えることのできるモデルを構築する。具体的には、前年度の検討結果に基づいて、心理学分野における知見を契約理論のモデルに取り入れる。その際には生徒・教師の行動原理と教育目的をモデル化することになる。これと並行して、マクロモデルに関しては、日本の教育制度の内生的な成立過程を描写することのできる動学マクロモデルを構築する。この作業はこれまでに行われている研究を参考にする形で行い、また、日本の教育制度の成立過程を扱った文献、とくに教育学・社会学の研究成果を積極的に導入する。その後、上記のミクロモデルとマクロモデルを統合する。