hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
膜融合リポソームを用いた遺伝子導入による癌の遺伝子治療

膜融合リポソームを用いた遺伝子導入による癌の遺伝子治療に関する検討を行い、以下の結論を得た。1)プラスミッドDNAを封入した膜融合リポソームは、非ウイルスベクターとして広く用いられているカチオニックリポソームのリポフェクチンと比較して、短時間での遺伝子導入、高い遺伝子発現効率、低い細胞傷害性および血清存在化でも遺伝子導入が可能といった特徴を有していた。これらの性質を反映して、in vivoの細胞への直接の遺伝子導入においては、膜融合リポソームはカチオニックリポソーム・DNA複合体と比較して、1,000倍以上の効率を示し、特にin vivo遺伝子治療のための優れたベクターであると考えられた。2) TNF-α遺伝子を封入した膜融合リポソームを腫瘍支配動脈内に投与したところ、投与部位の血管および腫瘍部位にTNF-αの発現が観察され、腫瘍の増殖は顕著に抑制された。これは腫瘍組織の上流の血管内皮細胞や腫瘍血管内皮細胞より絶えず分泌されるTNF-αによって抗腫瘍効果が観察されたことを示しており、固形癌に対するin vivo遺伝子治療において全く新しい方法論を提示できたものと考えられた。細胞質内遺伝子発現系として、はじめてT7遺伝子発現システムの構築に成功すると共に、本T7遺伝子発現システムが、確実に導入遺伝子が細胞質内で分解するという安全性を確保したうえで、非増殖性細胞でも効率よく、迅速に遺伝子発現させ得ることが判明した。以上の結果は、T7システムを用いることで、従来までの非ウイルスベクターに共通した導入遺伝子の核移行効率の乏しさを回避し得ることを示しており、安全かつ効率の良い遺伝子治療技術の確立に寄与するものと考えられる。近年担癌宿主の免疫抑制状態を解除するとともに、宿主が元来有する抗腫瘍免疫反応を惹起することで安全かつ効果的に癌治療しようとする免疫遺伝子治療が学際的に注目されている。中でもサイトカインのimmunomodulator機能を期待して、一旦宿主から取り出した癌細胞や抗腫瘍リンパ球などにサイトカイン発現遺伝子を導入し、これら細胞を担癌宿主に移植するex vivo遺伝子治療が盛んに研究されている。しかしながら次世代の遺伝子治療を考えた場合、一旦生体外に取り出した細胞自身の安全性などの危惧は言うに及ばず、労力、簡便さなど全ての点から、in vivo直接遺伝子導入法が望ましいことは自明の理である。そのため現在では、in vivo直接遺伝子治療の開拓に向けて、in vivo直接遺伝子導入・発現効率および安全性に優れたベクターやシステムの開発が急務と認識されている。一方我々が開発した膜融合リポソームは、in vivoにおいてもリポソーム内に封入したあらゆる物質を細胞質に効率よく、自由に直接導入できるキャリアーである。以上の観点から本研究では、TNF-α発現プラスミドをモデル遺伝子として用い、膜融合リポソームのin vivo直接遺伝子導入ベクターとしての有用性を評価し、癌免疫遺伝子治療に適用しようと試みた。TNF-α発現遺伝子封入膜融合リポソームをS-180担癌マウスの腫瘍支配動脈内へ直接in vivo投与したところ、固形癌を劇的に退縮させた。本結果は、これまで困難であったin vivo直接遺伝子導入による癌治療を可能にする、全く新しいin vivo遺伝子治療戦略を提示するものと考えられた。また、T細胞delation assayにより、本抗腫瘍効果発現には宿主の抗腫瘍免疫系の関与が推察され、将来の癌免疫遺伝子治療への応用が期待された。以上、当初計画通りの成果が得られたものと考えられた。将来の遺伝子治療を考えた場合、導入した遺伝子がすべての目的細胞で効率よく発現する事が望ましいことは言うまでもない。しかし、細胞内に導入された遺伝子が転写されるためには核内に移行する必要があり、その確率は核膜が一時的に消失する増殖中の細胞においてすら約10^4と非常に低い。従って、もし細胞質内で直接遺伝子発現を行うことが出来れば、遺伝子発現効率は格段に上昇すると考えられる。

膜融合リポソームは導入する遺伝子の形状や大きさに制限がなく、どのような遺伝子でも導入可能であることから、下記に示す項目について検討を行い、目的に応じた遺伝子発現を可能にするための基礎的検討を行った。1)細胞質での遺伝子発現システムを構築する。2)本遺伝子発現システムを用い、その遺伝子発現特性・有用性を検討する。その結果、細胞質内遺伝子発現系として、はじめてT7遺伝子発現システムの構築に成功すると共に、本T7遺伝子発現システムが、確実に導入遺伝子が細胞質内で分解するという安全性を確保したうえで、非増殖性細胞でも効率よく、迅速に遺伝子発現させ得ることが判明した。以上の結果は、本T7システムを用いることで、従来までの非ウイルスベクターに共通した導入遺伝子の核移行効率の乏しさを回避し得ることを示しており、安全かつ効率の良い遺伝子治療技術の確立に大きく寄与するものと考えられる。
イエズス会と音楽－１６世紀から１８世紀の東洋における宣教活動を中心に－

本研究は、イエズス会が16世紀から18世紀にかけて行っていた東洋宣教に焦点をあて、彼らが宣教地で行った音楽活動を彼らの宣教手段のひとつとして捉え直し、音楽的アプローチから東洋宣教をめぐるイエズス会の内状を明らかにすることを目的とした。そこで、東洋宣教の具体的事例として、東洋宣教の中枢であったゴア、東洋の中でも特に極東地域の拠点として築かれたマカオ、極東の重要な宣教地であった日本の3ヶ所を取り上げた。各地の宣教活動で演奏された音楽の実態を「イエズス会の東洋宣教」という大きな枠組みの中に置き、イエズス会本部からの視点とカトリック教会からの影響も考慮しながら、複眼的な考察を試みた。平成27年度は、まずゴアにおけるイエズス会の音楽活動の実態を、国内で入手可能な一次資料“Documenta Indica"を用いて調査した。当時イエズス会士が綴った文書が纏められているこの資料を精査した結果、先行研究では注目されてこなかったゴアにおける音楽の使用法や演奏形態の一部が明らかとなった。次に、ゴア、日本、マカオの各宣教地でイエズス会士が行なった音楽活動の実態を比較し、東洋宣教にみられる音楽の使用法の傾向や方針を示した。そして、これらの考察結果をもとに、東洋宣教の実情とイエズス会の基本方針とを照合し、東洋宣教での音楽活動に関するイエズス会の訌争の実態に迫った。その結果、音楽の使用法をめぐる議論がイエズス会内部で繰り返された背景には、改革期のカトリック教会からの影響があったことが浮かび上がった。最終的に、これらの研究成果を博士論文としてまとめた。また、様々な分野の研究会で口頭発表を行なっており、今後も学会等で積極的に発表を行なう予定である。本研究を通して東洋宣教そのものの複雑な様相が浮き彫りとなったと同時に、イエズス会の東洋宣教を複眼的、多層的に考察することの必要性と有用性を示すことができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、イエズス会の16世紀から18世紀の東洋における音楽活動を世界宣教のためのひとつの手段として捉え、音楽という視点からイエズス会の宣教活動の実態を明らかにすることを目的としている。そこで、東洋の宣教地の中でも、とりわけ重要であった、ゴア(インド)、日本、マカオに焦点をあて、研究を進めている。宣教地での音楽活動の詳細を解明するためには、先行研究に加え、当時、イエズス会士が記した書簡や報告書等の一次資料も非常に重要である。これらの資料は日本国内では入手困難であるため、昨年度は、ローマに約2ヵ月半滞在し、主にイエズス会文書館で資料調査を行った。そこで実際に収集した資料は、以下の4つに大別できる。1、トリエント公会議に関する資料。2、イエズス会総会議の議事録に関するもの。3、ゴアでの宣教活動に関する資料(音楽の他、政治、教育、文化等の宣教に関連するものを含む)。4、その他、本研究に関連する資料。これらの資料を用いて行った考察において、カトリック教会の動向がイエズス会の東洋宣教にも影響を与えていたことが明らかになった。さらに、イエズス会が宣教を重視し、能率の良さと、キリスト教化が期待できる方法であれば採用する姿勢を取っていたことが証明された。この2点は、本研究の核となる非常に大きな成果であった。なお、これらの研究成果は、学会等で発表した。当時、イエズス会は、対抗宗教改革を牽引する修道会として活動していた。そこには少なからず宗教改革の発端となったルターの影響がある。したがって、当時のカトリック教会の実態と問題点を明らかにすると同時に、ルターの考えも把握する必要がある。そこで、イタリアでの調査後にドイツへ赴き、主にルター派の関連施設に足を運んだ。それにより、これまで蓄積されていた知識が具現化され、本研究の特色である「複眼的な考察」の一翼を担う視点を得ることができた。

また、様々な分野の研究会で口頭発表を行なっており、今後も学会等で積極的に発表を行なう予定である。本研究を通して東洋宣教そのものの複雑な様相が浮き彫りとなったと同時に、イエズス会の東洋宣教を複眼的、多層的に考察することの必要性と有用性を示すことができた。おおむね当初の計画通りに研究を遂行し、期待通りの成果を得ることが出来ている。しかし、昨年度は、社会情勢を含めた様々な事情から、ゴアでの資料調査を見送った。当初は、ゴアでの音楽活動に関する部分は、現地での調査を軸に置き、研究を進める予定であった。そこで、ゴアに関する一次資料であり、国内でも入手可能な『Documenta Indica』全18巻を中心に研究を進めることとした。この資料は、当時のイエズス会士が記したインドに関する書簡、報告等を纏め、活字体に起こしたものである。そこに収められている原文は、それぞれ16世紀当時のポルトガル語、スペイン語、ラテン語、イタリア語のいずれかで記されている。そのため、読解に時間を要しているが、今後は協力者の援助を受けながら、円滑に研究が行えるように努めていく。27年度が最終年度であるため、記入しない。まず、研究計画の変更が2点ある。第一は、ゴアでの音楽活動に関する部分の研究方法である。当初の計画では、ゴアに関しては、現地での資料調査を核にしていたが、今後は、国内において入手可能な一次資料である、『Documenta Indica』を中心に考察を行っていく。第二は、研究対象としている期間の変更である。当初は、資料を入手する困難さを考慮し、対象とする期間を16世紀から18世紀として幅を持たせていたが、現時点での資料収集ならびに考察の状況に鑑みると、対象とする期間を狭め、より深く詳細な研究が可能である。本研究の目的や意義、研究としての質を考えても、対象とする期間を絞り、「16世紀半ばから17世紀前半」とするのが相応しいと判断した。本研究の推進方策としては、まず、ゴア、日本、マカオに関する一次資料を精査し、各宣教地での音楽の使用法に関する議論に注目しながら、音楽をめぐる環境の変遷を追う。その後、3ヶ所の音楽活動の実態を「音楽教育」と「音楽の実践」という点から比較、考察する。宣教地間を比較することによって、イエズス会の活動の複雑な様相と、活動の実態をより詳細に呈示できると考える。最終的に博士論文としてまとめる際には、音楽というアプローチから東洋宣教の全体像を浮かび上がらせるとともに、複眼的な考察により、イエズス会の宣教活動と音楽との関係を明示する。なお、東洋宣教の音楽活動に関する情報やデータを集約することも、本研究のひとつの意義であると考えている。そのため、博士論文では、一次資料の原文と和訳を引用として載せる。引用する際には、より正確な翻訳作業が求められる。したがって、翻訳に関しては、原文の言語および内容の特殊性を念頭に置き、適切な人材に依頼して協力を仰ぐこととする。
多次元量子井戸構造による低雑音半導体光増幅器の実現と集積化に関する基礎研究

本研究は、半導体量子井戸構造の量子化次元を低減した量子細線や量子箱における光増幅機構を理論・実験の両面から解明して、将来の光ファイバ通信および光情報処理の基本デバイスとなる低雑音・低漏話に優れた半導体光増幅器実現のための基礎資料を得ること、および将来の半導体光集積回路化応用への基礎を確立し、その学問的基盤を形成することを目的としている。本年度は、半導体光増幅器の低雑音化の為に、低次元量子井戸構造の導入によって低雑音特性がどこまで向上できるかを理論的に明らかにすると同時に、実際に、EBリゾグラフィと再成長によって量子細線レーザ/光増幅器を試作した。まず、低次元量子井戸構造半導体光増幅器の雑音特性の理論解析から、量子化次元を減少するにつれて雑音指数は減少し、量子箱構造では、理論最低値(3dB)に近い3.3dBが得られることが示された。また、量子化次元を減少するにつれて、自然放出光間ビート雑音が大幅に低減できることが示された。特に量子箱構造においては、光フィルターなしで低雑音光増幅器として動作できる可能性があることが明かとなった。EBリゾグラフィとOMVPE再成長法を用いて、量子細線レーザを試作した。再成長界面の問題を解決するために、p-InP基板上に量子細線を形成し、再成長時の界面処理を行ったところ、低しきい値(しきい値50mA)室温連続動作を達成し、この方法による量子細線光増幅器実現の可能性を示した。半導体光増幅器の高飽和、低漏話化の為に、われわれが提案しているテーパ形状導波路半導体光増幅器において、利得飽和特性のテーパ形状依存性を理論的に明らかにした。その結果、利得飽和特性向上の為には、直線状とGauss関数形状が、また、高効率、及び雑音低減の為には、指数関数状のテーパ状光増幅器が適していることが明らかとなった。本研究は、半導体量子井戸構造の量子化次元を高めた量子細線や量子箱における光増幅機構を理論・実験の両面から解明して、将来の光ファイバ通信および光情報処理の基本デバイスとなる低雑音・低漏話に優れた半導体光増幅器実現のための基礎資料を得ること、および将来の半導体光集積回路化応用への基礎を確立し、その学問的基盤を形成することを目的としている。本年度は、光増幅器の本質的性能である低雑音・低漏話性が、多次元量子井戸構造の導入により理論的にどこまで向上できるものかを理論的に明らかにすると共に、量子細線半導体光増幅器を実現する為の前段階として、量子細線構造を有する半導体レ-ザ-の試作を行った。半導体光増幅器の活性媒質をバルク、量子井戸、量子細線、量子箱とした時の量子化次元の増加に対する光利得特性および雑音特性を理論的に明かにした。その結果、量子化次元を増加するにつれて、主要な雑音である信号光ー自然放出光間ビ-ト雑音及び自然放出光間ビ-ト雑音を大幅に低減でき、量子細線、量子箱半導体光増幅器においては雑音指数を理論限界(3dB)近くまで低減できることが明らかとなった。光増幅によるキャリア減少を低減化して高光出力化を達成する方法として、進行波形光増幅器の進行方向に導波路幅を拡大するテ-パ状導波路半導体光増幅器を提案し、その高飽和特性を理論的に明かにすると共に、この新型半導体光増幅器とDFB単一モ-ドレ-ザを集積化した集積化光源を試作し、その基本増幅特性を確認した。

EB露光とウエットエッチングによる極微細加工とOMVPE再成長を用いることによって、量子細線構造を活性層に有するGaInAs/GaInAsP/InP量子細線レ-ザの試作を行い、長波長系の量子細線としてはじめて室温連続動作を達成した。本研究は、半導体量子井戸構造の量子化次元を低減した量子細線や量子箱における光増幅機構を理論・実験の両面から解明して、将来の光ファイバ通信および光情報処理の基本デバイスとなる低雑音・低漏話に優れた半導体光増幅器実現のための基礎資料を得ること、および将来の半導体光集積回路化応用への基礎を確立し、その学間的基盤を形成することを目的としている。本年度は、半導体光増幅器の低雑音化の為に、低次元量子井戸構造の導入によって低雑音特性がどこまで向上できるかを理論的に明らかにすると同時に、実際に、EBリゾグラフィと再成長によって量子細線レーザ/光増幅器を試作した。まず、低次元量子井戸構造半導体光増幅器の雑音特性の理論解析から、量子化次元を減少するにつれて雑音指数は減少し、量子箱構造では、理論最低値(3dB)に近い3.3dBが得られることが示された。また、量子化次元を減少するにつれて、自然放出光間ビート雑音が大幅に低減できることが示された。特に量子箱構造においては、光フィルターなしで低雑音光増幅器として動作できる可能性があることが明かとなった。EBリゾグラフィとOMVPE再成長法を用いて、量子細線レーザを試作した。再成長界面の問題を解決するために、p-InP基板上に量子細線を形成し、再成長時の界面処理を行ったところ、低しきい値(しきい値50mA)室温連続動作を達成し、この方法による量子細線光増幅器実現の可能性を示した。半導体光増幅器の高飽和、低漏話化の為に、われわれが提案しているテーパ形状導波路半導体光増幅器において、利得飽和特性のテーパ形状依存性を理論的に明らかにした。その結果、利得飽和特性向上のめ為には、直線状とGauss関数形状が、また、高効率、及び雑音低減の為には、指数関数状のテーパ状光増幅器が適していることが明らかとなった。
経時測定されたカテゴリカルデータの多次元解析法に関する研究

各個体について経時的(縦断的)に観測されたカテゴリカルな反応データを解析して、時間とともに変化する個体、および、カテゴリーを空間布置によって表現するための解析法を考える。以上が研究目的である。現在、カテゴリカル・データから空間布置表現を求めるために数量化法3類などの多次元解析法が利用されるが、これらの解析法は元来横断的なデータを念頭においた手法であり、データの経時的構造は考慮されていない。この研究では、特に単一項目のカテゴリカル・データが対象である場合に従来の数量化法では個体の経時変化を数量化できないことに着目した上で、こうした変化を数量化するために、データの経時性を考慮した制約法と正則化法の二種類のアプローチを考案した。制約法は、各時期の個体スコアを時間の多項式であると制約する成長曲線モデルに基づく。データへの適用によって、この制約つき数量化法の有効性が示された。さらに、以上の方法を拡張し、数量化と同時に個体のクラスタリングを行う方法を考案した。正則化法は、従来の数量化の目的関数とペナルティ関数の和を、最適化すべき目的関数と見なす方法であるが、二種類の方法を考案した。その一つは、隣接時期の個体スコアの一階差分を用いて、ペナルティ関数を定義する方法である。このペナルティは個体スコアの経時的等質性を要請する。解のスコアが移動平均としての性質を持つことを証明し、実データの解析によってその有用性を例証した。もう一つの方法では、個体スコアの経時変化の平滑性を仮定し、スコアを自然3次スプライン関数で表現した上で、スプラインの二階微分に基づいてペナルティ関数を定義する。シミュレーションおよび実データの解析によってその有効性が示された。各個体について経時的に観測されたカテゴリカル・データを数量化し、時間に伴う個体の変化を空間布置によって表現する手法を考えた。すなわち、特に単一項目のカテゴリカル・データが対象である場合に、従来の数量化法(等質性分析)では個体の経時変化を数量化できないことに着目して、等質性分析の枠組のもとで、制約法とペナルティ法の二種類のアプローチを考案した。まず、ペナルティ法は、各個体における隣接する二時点のスコア(数量化得点)が類似することを要請するペナルティ関数を、従来の数量化法の目的関数(非等質性基準)と結合させ、ペナルティつき目的関数を最小化するアプローチである。この方法の数理的諸性質を考察した上で、単一個体の場合つまり対象が一個体のカテゴリカル時系列である場合に着目し、シミュレーションを行った結果、満足できる精度で真のスコアが再現されることを確認した。一方、制約法は、各個体の各時点のスコアを時間の多項式関数(成長曲線上の値)であると制約するアプローチであり、線形制約コレスポンデンス分析の一種と位置づけることもできる。この制約法については、さらに拡張を行い、個体のクラスタリングも同時に行う方法も考えた。すなわち、個体が小数の群に分類され、各群が固有の成長曲線で特徴づけられるという仮定のもとに、K平均スラスタリングによる個体の群別と各群の成長曲線・カテゴリースコアの算出を同時に行う方法を提案した。以上のペナルティ法および制約法ともに、アルゴリズムは固有値分解に基づく簡潔なものである点で、実用性は高いと考えられる。両方法の有用性をみるため、加齢に伴うテレビ番組カテゴリーの選好変化および飲料水カテゴリーの嗜好の変化を調べる質問紙調査を行い、これらのデータを解析した。その結果、提案法によって得られる空間布置から、加齢に伴う個体変化のトレンドを容易に見いだせることが例証された。複数時期に渡って観測された複数個体のカテゴリカル・データを数量化し、個体の経時変化を空間布置によって表現する手法を考えた。

すなわち、単一項目のカテゴリカル・データの場合に、従来の数量化法では個体の変化を数量化できないことに注目して、2種の正則化法を考案した。両者ともに、ペナルティ関数と非等質性基準(従来の数量化の目的関数)の合計を最小にするスコアを求めるが、ペナルティ関数の定義によって区別される。まず、一つの方法は、個体のスコアを連続的な時間の自然三次スプライン関数と見なした上で、個体スコアの時系列の非平滑性をペナルティとする。ここで、非平滑性は、時間に関して二階微分された時系列の二乗の積分で定義される。以上の方法をシミュレーションによって評価した。すなわち、真のスコアから生成した人工データを解析した結果、十分な精度で真のスコアを再現できることを確認した。もう一つの方法は、前年度に着想したもので、隣接時期の個体スコアの一階差分を二乗和してペナルティ関数を定義する。この方法で得られる個体スコアの解がカテゴリー・スコアの移動平均によって表せ、さらに、固有値分解によってカテゴリー・スコアを導く行列が時期間のカテゴリー推移頻度の移動平均に相当することを証明した。両方法ともに、解は、ペナルティ・ウェイトが所与のもとで解析的に求められ、適切な空間の次元数は正分類率を利用して選定される。質問紙調査によって収集した心理的成長の実データに両方法を適用した結果、解の空間表現から、個体の経時変化のトレンドを容易に把握できることが例証された。以上の方法は、多変量解析の正則化法の一種と位置づけられ、特に、ペナルティ関数を用いるノンパラメトリック回帰分析と類似するが、目的関数において、回帰分析では既知の基準変数に相当する項が、提案した数量化法では未知になる点で大きく相違する。
肝外胆管癌放射線治療における上部消化管障害軽減に関する実験的研究

1、腹腔内留置用のtissue expanderを購入し、家兎を頚静脈全身麻酔に開腹し、肝下面への留置後、閉腹下。家兎の術後経過は順調で特に留置に伴う合併症の発生や変化を認めず、tissue expanderの腹腔内への留置は安全に行えることが確認できた。2、放射線治療計画用CT撮像、放射線照射のためのアクリル製家兎固定具を購入し、CT撮像条件、照射条件等の決定のための基礎実験中である。3、再々発骨盤内腫瘍2症例において全身麻酔開腹下にtissue expanderの留置を施行、引き続きCTを用いた3次元治療計画を施行、急性期障害なく放射線治療を施行可能であった。5、1994年11月第30回日本医学放射線学会秋季臨床大会シンポジウムにおいて「胆管悪性腫瘍の画像診断と非観血的治療-放射線治療の進歩」の口演を行った。
心筋梗塞後の初期リモデリングおよび不整脈に対する一時的迷走神経刺激治療法の開発

社会の高齢化、肥満の増加、各種心疾患の治療の進歩に伴い、心不全の患者数は増加の一途をたどっている。心不全の基礎疾患には心筋梗塞が最も多く、心筋梗塞後にいかに心不全の発症を防止するかが、重要な課題となっている。本研究では、心筋梗塞後の心臓リモデリングおよび不整脈を抑制するために、心筋梗塞急性期に行う短期的迷走神経刺激治療法を開発した。急性心筋梗塞に対する再灌流治療後に3日間の迷走神経刺激を行うことにより梗塞サイズを縮小させることができた。また、心筋梗塞急性期に低侵襲に迷走神経刺激を行うために、経血管的迷走神経刺激用のカテーテルを試作した。【心筋梗塞急性期の短期間迷走神経刺激が心筋梗塞後慢性期の心臓リモデリングに及ぼす影響の検討】平成24年度の研究により、ミニブタは虚血再灌流モデルとして適しているが覚醒下での迷走神経治療が副作用のため困難であることが明らかとなった。本年度は、実験動物をイヌに変更し、イヌ虚血再灌流モデルの確立から実験を行った。PTCA用バルーンを用いて麻酔下に経皮的に左冠動脈前下行枝近位部を90分閉塞し、その後再灌流した。4週後に心臓を摘出し梗塞サイズを計測した。イヌでは、側副血行路により左冠動脈前下行枝近位部の閉塞のみでは虚血領域の形成が困難なため梗塞サイズは05%であり、実験モデルとして不適切と考えられた。このため、血管閉塞用コイルを用いて予め側副血行路を閉塞した後にPTCA用バルーンを用いて左冠動脈前下行枝近位部を閉塞するモデルを新たに開発した。本モデルの梗塞サイズは2040%と安定しており実験モデルとして適していると考えられた。また、イヌでは心拍数を10%低下させる強度での迷走神経刺激を覚醒下に行っても咳などの副作用の出現は軽微であった。【臨床応用可能な低侵襲迷走神経刺激方法】実験動物をイヌに変更して、3日間安定して迷走神経を持続的に刺激できる血管内神経刺激電極の開発を行った。市販されているバスケット型カテーテルを改良して神経刺激用カテーテルを試作した。試作カテーテルを用いて上大静脈内から迷走神経を刺激し、10%以上の心拍低下を得ることが可能であった。留置3日後に刺激閾値の上昇が見られたが、3日間にわたって迷走神経の刺激が可能であった。また、内視鏡を使用した低侵襲手術により胸部迷走神経に神経刺激電極を装着する手技の開発を行い、約30分で電極を装着する手技を確立した。【心筋梗塞急性期の短期間迷走神経刺激が心筋梗塞後急性期の心機能に及ぼす影響の検討】麻酔下にミニブタの胸部の右迷走神経に神経刺激装置の植え込みを行い、2週間後に、PTCA用バルーンを用いて麻酔下に経皮的に左冠動脈前下行枝近位部を閉塞し、その後再灌流した。迷走神経刺激治療群と非治療群に無作為に振り分けて、治療群では再灌流後30分より平均心拍数を1020%低下させる強度で迷走神経刺激を3日間行った。非治療群では、心拍出量は2.1/minから虚血再灌流120分後に1.5l/minに減少したが、1週間後には2.2l/minと回復を示した。PCWPは4.5mmHから虚血再灌流120分後に10.0mmHg、1週間後に9.3mmHgと上昇した。心エコー上、左室拡張末期径は28.1mmから虚血再灌流120分後に30.9mm、1週間後に31.7mmと増大した。左室駆出率は、60.6%から虚血再灌流120分後に34.2%、1週間後に32.3%と低下した。迷走神経刺激によって、虚血再灌流120分後までの血行動態に大きな変化はなかった。覚醒後には迷走神経刺激により咳嗽が出現し、予定の強度で迷走神経刺激を続けることは困難であった。【臨床応用可能な低侵襲な迷走神経刺激方法の開発】市販されている電気生理学的検査用マッピングカテーテルを用いてミニブタの上大静脈内で心拍数の低下を指標に迷走神経刺激に最適な部位を探索した。麻酔下において、全例において血管内からの迷走神経刺激によって心拍数を10%以上低下させることが可能であった。しかしながら、わずかな体位変換によって電極が移動するため、継続した神経刺激は困難であった。血管造影の結果、刺激至適部位付近で上大静脈は大きく屈曲していることが明らかとなり、ミニブタでは3日間にわたって安定して迷走神経刺激が可能なカテーテルを作成することは困難と考えられた。【臨床応用可能な低侵襲迷走神経刺激方法の開発】

心筋梗塞急性期での使用を目的として、経血管的に3日間以上安定して胸部迷走神経刺激が可能な電極カテーテルの開発を行った。市販されているバスケット型カテーテルを改良して神経刺激用カテーテルを試作し、イヌの上大静脈内から迷走神経を刺激した。試作カテーテルは約15分で留置可能であり、刺激によって10%以上の心拍低下を得ることが可能であった。留置3日の間に刺激閾値は軽度上昇したが、大きな合併症なく3日間にわたって迷走神経の刺激が可能であった。また、胸腔鏡を用いたた低侵襲手術により胸部迷走神経に装着する神経刺激電極および装着手技の開発を行い、約30分で装着可能な神経刺激電極システムを開発した。今後、本研究成果の臨床実用化は十分に可能と考えられる。【心筋梗塞急性期の短期間迷走神経刺激が心筋梗塞後の心臓リモデリングに及ぼす影響の検討】麻酔下にミニブタの右胸部迷走神経に胸腔鏡を用いて神経刺激装置の植え込みを行い、PTCA用バルーンを用いて左冠動脈前下行枝近位部を90分閉塞した後再灌流した。迷走神経刺激治療群と非治療群に無作為に振り分けて、治療群では再灌流後30分より心拍数を約10%低下させる強度で迷走神経刺激を3日間行った。心拍出量・左室拡張末期圧・左室圧最大微分値などの血行動態の指標や、心エコー上の左室拡張末期径・左室駆出率、心重量には、非治療群と治療群に有意な差を認めなかった。しかしながら、左室梗塞領域は、非治療群(18.5%)に対し治療群(1.3%)と有意に縮小していた。心筋梗塞急性期の3日間の迷走神経刺激によって梗塞領域縮小効果が認められ、急性心筋梗塞に対する新しい治療法としてカテーテルや内視鏡手術による低侵襲迷走神経刺激は有望と考えられた。循環器病学当初、虚血再灌流モデルが確立されているミニブタを用いて実験を行ったが、ミニブタでは覚醒下の迷走神経刺激によって強い咳嗽が出現したため継続した迷走神経刺激が困難であり、迷走神経刺激の治療効果を検証する実験に至らなかった。また、ミニブタの上大静脈は高度に屈曲していたため、血管内に安定して留置できるカテーテルを開発するに至らなかった。このため、実験動物を変更して実験を繰り返す必要が生じた。虚血再灌流モデルにおける迷走神経刺激治療効果を確認する課題においては、イヌにおいて虚血再灌流モデルを新たに確立する必要があったため、研究計画から遅れを生じている。しかし、新しい病態モデルが確立され、研究課題から派生した副次的成果を得ている。臨床応用可能な低侵襲迷走神経刺激方法の確立に関する課題では、昨年度に動物種の影響による遅れが生じたが、本年度は実験動物を変更することにより大きく進展したため、研究計画に遅れはない。平成24年度は、関連する先行研究で一般的に用いられており、虚血再灌流モデルが確立されているミニブタを用いて実験を行った。PTCAバルーンを用いた虚血再灌流によって、臨床で見られる心筋梗塞患者と類似した病態を作成することが可能であったが、平均心拍数を1020%低下させる強度での迷走神経刺激によって強い咳嗽が出現したため継続した迷走神経刺激を行うのが困難であり、迷走神経刺激の治療効果を検証するに至らなかった。しかしながら、このような問題の発生は研究計画に考慮されており、実質的な遅れは僅かである。平成26年度は、平成25年度に確立したイヌ虚血再灌流モデルを用いて、心筋梗塞後3日間の迷走神経刺激が初期リモデリングおよび慢性期リモデリングにおよぼす影響について検討する。
ブルー相の温度幅を拡大するＣ３対称キラルドーピング法の確立

次世代高速液晶素子として期待されているブルー相(BP)においては、温度幅拡大することが課題となっている。本研究では、安定なBPを誘起するドーパントのメソゲンの数・配置の調査を行った。1置換、2置換および3置換のベンゼン誘導体(1-6)のHTPは基本的には、コレステリル基の数に比例し、空間配置の効果はそれよりも一桁小さいことが判明した。また、BP誘起に必要なドーパントの量は、コレステリル基の数にほぼ反比例していることが判った。ベンゼンの2置換体では、メタ置換体がオルト置換体よりもBPの温度幅が広く、3置換体では、1,2,3ー置換体(5)が1,3,5ー置換体(6)よりも広いことが見出された。ブルー相は、高速表示素子やレーザ発振の材料として期待されている液晶相の一つであり、等方液体とキラルネマチック相の間に現れるが温度域が狭いことが問題となっている。本研究では、温度域拡大のために、ブルー相を安定化するドーパントの分子構造を探求した。すでに、ベンゼン環にキラル基を複数導入したドーパントの研究成果については、液晶の国際的な学術誌に投稿し掲載が認められた(Liquid Crystals, 41(6),839-849 (2014))。現在、さらに、下に示すブルー相を生ずるキラルドーパント(酒石酸イミド誘導体とDiels-Alder付加物)に関する研究成果について、2つの論文の投稿を準備している。1)酒石酸イミド誘導体は、5CB(4-cyano-4'-pentylbiphenyl)などで、極めて大きな螺旋誘起力を示した。ブルー相の発現温度域の調査では、EBBA(4-butylanilidene-ethoxybenzene)に7mol%の酒石酸イミド誘導体を添加したときに、昇温で7K、降温で11Kのブルー相温度域を示した。Nのアルキル置換基の末端にOH基を導入すると、昇温で10Kのブルー相温度域になった。市販の棒状分子にドーパントを添加した例としては、我々の知る限り最も広い温度幅である。本研究で製作した反射すペクトル測定装置により、ブルー相の選択反射の測定することに成功し、ブルー相のIとIIの帰属や温度・キラリティと波長の関係を明らかにした。2)アーチ状ユニットと棒状ユニットの両方を有するキラルドーパントの作成とブルー相の発現の調査を行った。この化合物はアントラセンとキラルなフマル酸誘導体をDiels-Alder(DA)反応させて合成した。このDA付加物誘導体は、極めて大きな螺旋誘起力を示した。特に、シアノ基を有する液晶化合物において、大きな螺旋誘起力を示すことが判明した。この化合物を極微量(2mol%)5CBに添加しただけで、安定なブルー相が発現した。高速応答液晶表示やレーザー発振の材料として期待されている液晶相の一つブルー相(BP)は、等方液体(Iso)とキラルネマチック相(N*)の間に1K以下の温度幅で出現する不安定な相であり、温度幅拡大の方法論を確立することが本研究の目的である。具体的には、BPの温度幅拡大に有効な対称性の高いドーパント化合物の分子構造を設計合成する。平成24年度では、1)種々のC3対称キラルドーパントおよびpseudoC3対称キラルドーパントを合成し、市販のネマチック液晶化合物(5CB、MBBA、EBBA等)に添加したが、安定なBPを発現する化合物は見出されなかった。2)研究の対象をC2対称キラルドーパントにも広げたところ、酒石酸誘導体において極めて有望なC2対称キラルドーパントが見出され、5CBに添加したところ、螺旋誘起力が150μm-1と非常に大きい値を示した。このキラルドーパントの添加量4mol%で、安定なBPが、4K観測され、液晶をEBBAにしたところ、添加量7mol%で、降温過程11KのBPが観測された。この温度は、本研究の数値目標である60K以上よりは少ないが、単一の液晶化合物と単一のキラルドーパントの組み合わせとしては、最も広い温度幅である。3)BPの格子定数を測定する為に、2501000nmを測定可能な反射光測定システムをラムダビジョン社と共同開発し、BPの選択反射の波長測定が可能となった。BP-Iの同定や、キラリティや温度による格子常数のシフトを観測できた。4)末端アルキル鎖長を変えてもBPに変化を与えないが、メチル基導入などにより嵩高くなると、BPは発現しなくなることがわかった。

5)本研究では、単一の液晶化合物と非常にシンプルなドーパントから安定なBPが発現するので、得られた情報は、BP発現のメカニズムを考える上でも非常に有用であり、現在、欧文誌への投稿を準備している。これまで報告されているブルー相は、多数の化合物からなる系や、複雑な構造を有する化合物が多かった。ところが、今回のブルー相は、市販の液晶化合物EBBAという最も一般的なものに、C2対称性を有するシンプルなドーパント化合物を7モル%添加することで、温度幅11Kもの安定なBPが発現する。これまでに類を見ないシンプルなBPである。単純な系は、理論的にメカニズムを考えやすいとともに、その応用や発展がしやすいという大きなメリットがある。また、ラムダビジョン社と共同で、2501000nmの広範囲の反射光を顕微測定できる装置を210万円で開発することができた。従来のメーカーの装置では、1000万円以上はかかってしまうと思われる。現在、論文投稿に十分なデータがあり、欧文誌への投稿準備を進めている。1)BPを示す分子の立体配座やパッキング様式の調査を行う。温度域の広いBPを示す混合物について、分子モデリングやMOPAC・ガウシアン計算による最安定構造を調査するとともに、液晶状態での2次元X線回折により、BPやN*の分子の立体配座や配向・充填状態を考察し、安定なBPを示すキラルドーパント分子の構造と液晶全体の集合状態を推測する。BPの下にあるN*についても、螺旋ピッチの温度依存性を測定し、BPの安定性との相関関係を調べる。BPを安定化する分子構造について、複数の仮説を立てる。2)BPの温度幅拡大のメカニズムとそれを裏付ける化合物群の設計合成を行う。ここまでで得られた結果や、BPを安定化させる分子構造の仮説に基づき、BPの温度幅拡大のメカニズムを考案し、それを裏付ける化合物群を設計合成し、その正当性を示す。3)研究のまとめを行う。BPの安定化について、液晶分子の分子構造、キラルドーパント分子の分子構造、分子間相互作用、混合の効果、分子配向などがどのように関わっているかをグラフやモデルにより視覚化し、キラルドーパントによるBPの温度幅拡大のメカニズムを確定するとともに、2年間の研究結果を報告書や投稿論文としてまとめる。さらに、各学会や会議により、その成果を公表し、本研究に対する他の専門家の意見や考え方を学び、本方法の理論の問題点や不完全な点を見出し、さらに、一般性のある方法論へと高めることを続ける。24年度に分光装置を購入したので、25年度は50万円以上の装置の購入は無く、消耗品の購入に研究費を充てる。具体的には、25年度の研究費(直接経費:60万円)は、ドーパントの置換基効果を確認するための有機合成試薬・溶媒や化合物精製のシリカゲルへの利用がメインとなる。また、測定用のくさびセルや液晶セルの費用も必要である。また、昨年度に引き続き、NMR、MSなどの分析料金の支払も行う。
ユビキチン化を介したβ1インテグリンの抑制機構とがん悪性化への関与

がん細胞の異常な増殖、生存、運動はがん悪性化の原因となる。これには細胞接着分子インテグリンが関与する。一方で、ユビキチン化酵素Nedd4Lは様々ながんで発現が低下し、がん転移、期間生存率の低下といったがん悪性化と関係することから、癌抑制機能が示唆される。しかし、がん抑制における働きには不明な点が多い。本研究は、がん細胞で見られるNedd4Lの発現低下とβ1インテグリンの活性化の因果関係をタンパク質細胞レベルで明らかにする。本研究は、がん悪性化の一端を解明することで、病態解明・新しい診断方法・治療薬開発をするための基礎研究となる。
レーザーアブレーション誘起液体ジェットによる間欠パルスデトネーション

本研究は、透明物質境界に対して、パルスレーザー入射方向により、レーザーアブレーションのフルエンス閾値が劇的に減少する我々の研究を流体へ発展させたものである。透明な流体同士では、アブレーションに続いて高速の液体ジェット発生し、急速な微粒化へと至る過程を発見し、その現象が、フルエンス、入射エネルギー、レーザービーム形状に依存することを明らかにした。また、エネルギー物質の液体物性に依存する微粒化過程を明らかにした。本年度は、申請書に予定のパルスレーザーを購入し、以下の試験に利用した。すなわち、(1)研究課題である液体表面のレーザーアブレーションのエネルギー源としての利用、および(2)生じる現象の瞬間撮影用の光源としての利用である。購入したレーザーを用いて行った実験およびその結果について記す。(1)レーザーアブレーション誘起の液体ジェットの発生は、いわゆる液滴落下衝突によるミルククラウンという現象に類似しているが、液体表面でのレーザー吸収によるエネルギー密度は極めて高いため液滴衝突現象説明に用いられている無次元パラメータでは、本現象は理解できない。本現象のスケーリングを調べる目的で、液面でのフルーエンスはほぼ同じで、エネルギーが異なる試験をおこなった。その結果、投入エネルギーとフルーエンスで定まるエネルギー吸収表面積と、液体ジェットの時間的進展についてのスケーリングをあらわすべき乗則のパラメータは、液滴衝突で予測されるものより数桁大きいことが明らかになった。(2)液体ジェットの進展過程の観測から、発生初期でのジェットの速度は、1.5km/s程度以下であり、進展にともなって急激に減速する。この減速はきわめて大きく、投入レーザーエネルギーが300mJ程度の場合、液体ジェットは最大で30mm程度までしか到達していないように撮影されている。これが100mJ以下の場合には、最大到達距離はわずか10mm程度となる。この結果は、液体ジェット進展にともなって、急速な微粒化が進行することを表している。本年度は、昨年度に購入したパルスレーザーも含め、いくつかの種類の試験をおこなった。すなわち、本申請の現象について、基本的な特性把握は、水-空気系とし、(1)水面でのレーザーフルエンス、(2)入射レーザーエネルギーおよび、(3)レーザービーム強度分布、をパラメーターとして系統的な試験をおこない、その依存性を調べた。この中で、(3)のビーム強度分布については、非常に大きな依存性をもつことがわかったので、まず、ビーム強度分布形状が平坦な場合を標準的な条件として、それ以外のパラメーター依存性を試験し、最後にビーム形状依存性について調べた。その結果得られた知見をまとめると以下のようである。すなわち、(1)レーザーアブレーション発生の臨界パラメータであるアブレーション閾値は、約20J/cm2程度である。この値は他のパラメータにそれほど依存しないことがわかった。もう一つ臨界フルエンス値があり、それは水面へ到達する前の入射ビームによるブレークダウンが生じる値であり、これは約30J/cm^2程度であることがわかった。(2)固体表面でのアブレーションと異なる大きな特徴の一つは、本現象が入射エネルギーにも依存する点である。フルエンス値を定めてエネルギーを変化させると、それに伴って集光面積が変化する。その結果、現象のスケールが変化することになり、大きな投入エネルギーの方が、現象のスケールも大きくなり、現象の時間履歴も長くなる。(3)レーザービーム強度分布として、平坦型の他に、ガウス型およびドーナツ型分布を持つビームによって試験し、その結果を比較した。その結果、液体ジェットの発生とその進展、微粒化の過程すべてがビーム強度分布に依存していることが明らかになった。特に、最も高速のジェットを発生できるのはガウス型である。フルエンス値は固定した実験であるが、液体表面でのフルエンスの分布に依存して、表面層でのレーザーエネルギー吸収係数が異なるためであると考えられる。本年度は、これまでの実験結果をふまえて、次の事項を系統的に調査した。(1)レーザーフルエンス、(2)レーザービーム強度分布、(3)水以外の透明液体、などへの依存性である。昨年までの実験に引き続き、レーザービーム強度分布依存性を調査し、その依存性が非常に大きく、ガウス型の場合が最もレーザーエネルギー吸収が優れているという有用な結論が確認できた。ただし、それ以外の試験では、標準的実験条件として、平坦な強度分布を持つ場合に限定した。本研究の目指す目標は、各種の液体燃料の微粒化と燃焼(爆燃)等の現象とその応用であり、液体試料として、(1)水、のほかに、(2)エタノール、および(3)真空油、を選択して試験した。エタノールは揮発性が高く、液体ジェットの進展による微粒化ではなく、蒸発が進行する性質に着目し、真空油は逆に極めて揮発性は低く、粘度が高い特徴に着目した。実際に液体燃料を間欠反応させるためには、パルス的液体燃料供給機構とパルスレーザ照射とのタイミングを合わせる等の工夫が必要だが、インクジェット技術が確立されており、試験は不要と考えた。

液体燃料の実験では、自然着火の可能性、および蒸発による液面高さ(液位)の変化により、時間とともに実験条件が変化することを避けるために、試料を液膜にして試験できるアセンブリーを考案して試験した。水の現象を標準としてそれと比較することにより明確な試料依存性が確認できた。(1)エタノールについては、液体リガメントの進展という現象が明確には生じず、アブレーションの初期段階から、微粒化、もしくは蒸発が生じる。蒸気雲の膨張速度は、水の場合よりやや速い程度である。これに対して、(2)真空油の場合は、粘度と不揮発性の双方の効果により、リガメントが形成されて微粒化が生じる。水の場合より微粒化の進行は遅い。いずれの場合も、着火そのものは確実に行えること等が明らかになった。
二院制に関する動態論と規範論の交差的研究

本共同研究は、日本の議会政治を取り巻く「混迷状態」を解消・克服するための方策を、二院制に関する「動態論」と「規範論」の交差的研究を通じて探究しようとするものである。イタリアやフランスでは「規範論」がどちらかといえば「動態論」に優位し、そのことが制度改革をめぐる活発な議論に結びついているように思われる。これに対して、イギリス、ドイツ、オーストラリアでは「動態論」のほうが優位し、そのため制度改革よりも二院制の運用に関わるアクター間の合意形成による問題解決が試みられているとの印象を持った。日本における議論は前者に位置づけられようが、制度改革がなかなか進まないというのが現状である。本年度の研究活動の目標は、二院制に関する動態論的考察を遂行することによって、「合意形成アプローチ」を可能にする諸要因を見極めることに置かれていた。そのため、次の諸活動を行った。[ヒアリングによる資料・情報収集]研究代表者および分担者が出張し、国内外の議会関係者にヒアリングを実施し、動態論的考察に必要な資料と情報の収集を行った。具体的には、国内で開催された学会、特に「日本選挙学会」(2013年5月:京都大学)に参加して、日本の代表的な政治学者と交流した(分担者である新井誠が報告)。外国については、研究代表者と3名の分担者がドイツとフランスに出張し(2014年3月)、議会関係者と研究者にヒアリングを実施した。[研究会と国際シンポジウムの開催]まず、共同研究の中間報告会と国際シンポジウムをかねて、2013年8月に、北大で研究会を開催した。日本側報告者は、杉田弘也氏(神奈川大学)、武蔵勝宏氏(分担者)、芦田淳氏(国会図書館)、矢内勇生氏(早稲田大学院生)の4氏である。このうち、杉田氏と武蔵氏の報告原稿は、『北大法学論集』64巻6号(2014年3月)に掲載されている。外国からは、マイケル・ティース氏(アメリカ・UCLA)を招聘し、比較政治学の観点から日本の二院制について論じてもらった。2014年2月には、二院制研究者の間で注目されている研究対象国の一つであるカナダについて知見を深めるべく、岩崎美紀子氏(筑波大学)を招いて、研究会を開催した。[研究成果の外国への発信]2013年11月に上海の華東政法大学で開かれた「日中公法セミナー」に研究代表者が参加し、研究成果に基づいた報告を行った。また、先に触れたドイツとフランスでのヒアリングにおいて、日本の二院制に関する情報交換を行った。本年度の主な研究活動は、国内外の研究者や実務家との学術交流を通じて、本共同研究の課題である二院制の規範論と動態論とを交差させる研究を進めるとともに、成果の一端を国際的に発信することに置かれていた。具体的には、次の諸活動を行った。まず、共同研究の中間報告会と国際的な学術交流を兼ねて、2014年8月に、フランス(ランス大学)から2人の憲法と議会法の研究者を招聘して北海道大学で研究会を開催した。フランスにおける議会活動(二院制を含む)の最近の問題状況について、制度論の側面だけでなく政党システムを踏まえた動態論の側面に関する知見を得ることができた。フランス人研究者の2つの報告の翻訳は、『北大法学論集』65巻6号(2015年3月)に掲載されている。次に、2015年3月に、イタリアとイギリスから3名の研究者を招き、二院制についてイタリア・ドイツ・フランス・イギリス・アメリカ・日本を比較する国際シンポジウムを東京(アルカディア市ヶ谷)で開催した。このシンポジウムには、日本側から研究者だけでなく、国会図書館や議院法制局の実務家も討論に参加してもらった。実務と理論を架橋する学術交流を通じて、本共同研究を深めることができたように思う。なお、招聘した3名の外国人研究者はその後京都に移動し、同志社大学で開催した研究会で、研究分担者である武蔵勝宏教授の報告に対するコメンテーターとして参加してもらった。これらシンポジウムと研究会の成果は、順次、『北大法学論集』で公表する予定である。本共同研究の最終年度に当たる今年度の主な研究活動として、昨年度と同じく国内外の研究者や実務家との学術交流を通じて、共同研究の課題である二院制に関する「規範論」的研究と「動態論」的研究を交差させる作業のまとめを行うとともに、成果の一端を国際的に発信することを実施した。〔ヒアリングによる情報収集〕外国における調査および情報収集については、2016年2月に実施したスイスとイタリアにおけるそれが有意義であった。スイスでは列国議会同盟(所在地:ジュネーブ)を訪問し、二院制(一院制を含む)に関する最新のデータを収集した。また、イタリアでは上院(所在地:ローマ)を訪問し、上院議員、議員秘書、議会職員にヒアリングを行うことによって、二院制に関する憲法改正の進捗状況とそこにおける「規範論」と「動態論」の交差を確認することができた。〔国際ワークショップの開催〕2016年3月に、イギリスにおける議会制研究者の第一人者であるメグ・ラッセル氏を招聘して、研究分担者、共同研究に協力する立法・行政機関等の実務家および実務経験者、さらに政治学者が参加するワークショップを東京で開催した。ラッセル氏の報告とそれに基づく討論によって、「慣習」が議会運営において重要な役割を果たしているイギリスの問題解決のあり方が明確になり、二院制に関する多角的な研究をまとめるための貴重な手掛かりを得ることができた。

〔研究成果の国際的発信〕研究代表者が台湾やフランスの大学で行った報告や講演を通じて、共同研究の成果の一端を公表するとともに、両国の研究者との意見交換により二院制研究のありように関する国際的な理解を深めた。なお、ワークショップの成果等は、順次、『北大法学論集』に掲載する予定である。本共同研究は、日本の議会政治を取り巻く「混迷状態」を解消・克服するための方策を、二院制に関する「動態論」と「規範論」の交差的研究を通じて探究しようとするものである。イタリアやフランスでは「規範論」がどちらかといえば「動態論」に優位し、そのことが制度改革をめぐる活発な議論に結びついているように思われる。これに対して、イギリス、ドイツ、オーストラリアでは「動態論」のほうが優位し、そのため制度改革よりも二院制の運用に関わるアクター間の合意形成による問題解決が試みられているとの印象を持った。日本における議論は前者に位置づけられようが、制度改革がなかなか進まないというのが現状である。研究会や国際シンポジウムにおける議論を通じて、主要国における二院制の「規範論」と「動態論」の関わり方がより明確になったと評価している。日本における議論のありようは前者に位置づけられようが、制度改革がなかなか進まないというのが現状である。そこで問題となるのが、政党制度と選挙制度のありかたである。「規範論」と「動態論」を交差させるには、この両者の結び付き方の研究が不可欠である。なお、研究成果の国際的な発信活動の一環として、研究代表者は、2014年6月にノルウェーのオスロ大学で開催された「国際憲法学会第9回世界大会」の部会(「直接民主政」)にペーパーを提出しコメントを行った(論究ジュリスト11号190ー191頁参照)。27年度が最終年度であるため、記入しない。憲法学個別に遂行してきた二院制に関する「規範論」的研究と「動態論」的研究を交差させる作業(研究会やシンポジウムの実施)を行う。具体的には、以下の推進法策に基づく活動を重点的に行う予定である。今までの共同研究で漏れている課題(例えば、一院制研究)を遂行するために、研究代表者及び分担者が出張し、国内外の議会・立法補佐機関・大学等で、二院制(一院制を含む)の運用や実態に詳しい関係者にヒアリングを実施し、現状の問題点や改革論を検討するために必要な情報収集を行う。それを踏まえて、研究分担者全員、共同研究に協力する立法・行政機関等の実務家および実務経験者が参加する研究会を開催することにより、比較の視点も考慮に入れつつ、日本国憲法における二院制の「原点」と「現点」を探ることを予定している。さらに、本共同研究の総括を行う国際シンポジウムを、日本の二院制を考えるときに重要な手掛かりを提供しつづけているイギリスとオーストラリアから代表的な議会制度研究者を招聘するだけでなく、日本の議会制研究者と実務家を招待する形で開催し、両者の濃密な議論を通じて、本共同研究のまとめにつながる知見を得たいと考えている。