hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
３感覚刺激制御に基づく身体－感覚系立位制御モデルの提案と転倒リスク評価システム

近年,高齢者の転倒事故が社会問題となっており,転倒リスクを抱える高齢者数の増加が大きな要因である.しかしながら,加齢によって増加する転倒リスクの機序は明らかにされていない.本研究の目的は,[1]先行研究によって提案された仮想的な壁により立位状態を安定させる方法論(VLTC)の原理解明を目指したVLTC型身体モデルと[2]内在する感覚系のモデルの2つによって身体と感覚の両面から転倒リスクを評価する新しいモデルの提案である.今年度は主に,[1]先行研究によって提案された仮想的な壁により立位状態を安定させる方法論(VLTC)の原理解明を目指したVLTC型身体モデルの構築を行った.具体的には森岡らによって報告されている従来研究を基にVLTCでは指先への体性感覚刺激が身体位置の知覚精度を向上させるものとして仮説を立てた.そしてこの仮説を知覚心理実験によって評価し,VLTCの原理の1つの表現を目指した.さらにヒトの立位姿勢維持に寄与する原理のひとつであるSensory reweightingに着目し,採用第1年度目に提案したWavelet解析を用いることで各感覚系の時系列変化やリアルタイム評価を可能とするSensory visualization法を用いてSensory reweightingのモデル表現を検討した.提案したSensory reweightingモデルはヒトから実測した重心動揺値から立位に関わる感覚系の重みの時系列変化を推定できる可能性がある.さらに,知覚心理実験によって検証したVLTCの仮説とSensory reweightingモデルを倒立振子モデルに導入し,ヒトの重心動揺を再現できるかシミュレーション実験を行い,従来モデルよりもより精度良く表現できることを確認している.また,これらの手法を用いて身体と感覚の両面から転倒リスクを評価する方法の検討を行った.本計画では,転倒リスクの評価に向けた感覚・身体モデルを行うことが目的である.今年度は,仮想的な壁により立位状態を安定させる方法論(VLTC)の原理解明を目指したVLTC型身体モデルの構築を行った.さらに立位に関わる3感覚系の原理をモデル化し,前述のVLTC型身体モデルへの導入を行っている.このモデルに関しては,実際のヒトで計測した重心動揺と比較を行うことで提案手法の有効性を示しつつある.これらは次年度以降の研究計画を支える手法であり,これこれらのことからも想定以上の進捗や今後の発展が期待される.次年度は,身体モデルと感覚モデルからの情報だけでなく体力テストや転倒歴等のデータも活用し,転倒要因と考えられる特徴を抽出する.また,臨床で簡易的に計測が行えるような,評価システムの構築を行う.実際に臨床や産業現場で使用して頂くことで効果を検証する.その際の臨床現場の意見やデータベース,介入前後の効果に基づくことで転倒リスク評価の統一基準を模索する.レーダーチャートを用いることで計測者と被験者に視覚的に結果をフィードバックする.その際に,因子分析を用いることで,転倒要因を具体的に提示するシステムを目指す.これにより,早期の転倒予防意識の獲得やリハビリテーションのモチベーション向上に役立てる.また評価システムからの結果に基づくリハビリテーションの介入法に関しても検討を行う.これにより評価から予防までを一貫して行うことができる転倒予防システムを目指す.近年,高齢者の転倒事故が社会問題となっており,転倒リスクを抱える高齢者数の増加が大きな要因である.しかしながら,加齢によって増加する転倒リスクの機序は明らかにされていない.本研究の目的は,[1]先行研究によって提案された仮想的な壁により立位状態を安定させる方法論(VLTC)の原理解明を目指したVLTC型身体モデルと[2]内在する感覚系のモデルの2つによって身体と感覚の両面から転倒リスクを評価する新しいモデルの提案である.今年度は主に,感覚系の重み調整の能力を定量的に評価するモデルの提案を行った.具体的にはまず立位に関わる3感覚系の見える化を目指し,Wavelet解析を用いたSensory Visualization法の提案を行う.そしてVLTCによる仮想壁の切り替えで姿勢動揺を誘発する大規模実験の結果から,仮想壁の切り替えに対する各感覚系の変化や加齢変化に対して評価を行うことでSensory Visualizationの検証を行った.そして3感覚系バランスの評価・モデル構築のため,3感覚系に刺激を与える計測を行う方法論の構築を行った.システムではHMDでの視覚刺激,電気刺激を用いた前庭刺激,足首への振動刺激や仮想壁等の体性感覚刺激法を構築し,各刺激を組み合わせることで各感覚系に刺激を与えて被験者の姿勢動揺を誘発する.各感覚系刺激に対する姿勢動揺のデータを用いてSensory Visualizationの違いを評価し,感覚重みバランスを係数比と仮定した感覚バランスレーダーを検討している.また各感覚刺激とVLTCによる仮想壁を組み合わせることで,感覚刺激におけるVLTCの効果の検討を行い,VLTCの原理解明に向けた感覚面からの評価を行った.本計画では,転倒リスクの評価に向けた感覚・身体モデルを行うことが目的である.今年度は,感覚系の重み調整の能力を視覚的に評価する手法の提案を行った.この手法に関しては,これまでに200名以上に対して行った大規模実験のデータから転倒歴等の情報と比較を行うことで提案手法の有効性を示しつつある.さらには3感覚系バランスの評価・モデル構築を目的とした方法論を確立し,各感覚系刺激に対する感覚系の重み調整の能力の評価のみでなくVLTCの原理解明に向けた感覚面からの評価を行った.

これらは次年度以降の研究計画を支える手法であり,これらのことからも想定以上の進捗や今後の発展が期待される.近年,高齢者の転倒事故が社会問題となっており,転倒リスクを抱える高齢者数の増加が大きな要因である.しかしながら,加齢によって増加する転倒リスクの機序は明らかにされていない.本研究の目的は,[1]先行研究によって提案された仮想的な壁により立位状態を安定させる方法論(VLTC)の原理解明を目指したVLTC型身体モデルと[2]内在する感覚系のモデルの2つによって身体と感覚の両面から転倒リスクを評価する新しいモデルの提案である.今年度は主に,[1]先行研究によって提案された仮想的な壁により立位状態を安定させる方法論(VLTC)の原理解明を目指したVLTC型身体モデルの構築を行った.具体的には森岡らによって報告されている従来研究を基にVLTCでは指先への体性感覚刺激が身体位置の知覚精度を向上させるものとして仮説を立てた.そしてこの仮説を知覚心理実験によって評価し,VLTCの原理の1つの表現を目指した.さらにヒトの立位姿勢維持に寄与する原理のひとつであるSensory reweightingに着目し,採用第1年度目に提案したWavelet解析を用いることで各感覚系の時系列変化やリアルタイム評価を可能とするSensory visualization法を用いてSensory reweightingのモデル表現を検討した.提案したSensory reweightingモデルはヒトから実測した重心動揺値から立位に関わる感覚系の重みの時系列変化を推定できる可能性がある.さらに,知覚心理実験によって検証したVLTCの仮説とSensory reweightingモデルを倒立振子モデルに導入し,ヒトの重心動揺を再現できるかシミュレーション実験を行い,従来モデルよりもより精度良く表現できることを確認している.また,これらの手法を用いて身体と感覚の両面から転倒リスクを評価する方法の検討を行った.本計画では,転倒リスクの評価に向けた感覚・身体モデルを行うことが目的である.今年度は,仮想的な壁により立位状態を安定させる方法論(VLTC)の原理解明を目指したVLTC型身体モデルの構築を行った.さらに立位に関わる3感覚系の原理をモデル化し,前述のVLTC型身体モデルへの導入を行っている.このモデルに関しては,実際のヒトで計測した重心動揺と比較を行うことで提案手法の有効性を示しつつある.これらは次年度以降の研究計画を支える手法であり,これこれらのことからも想定以上の進捗や今後の発展が期待される.次年度は,身体モデルでシミュレーションを行うことでVLTCが立位姿勢に及ぼす影響を解析する.立位に関わる筋群のHillの筋モデルとAnyBodyを利用した筋骨格系モデルを構築する.そして入力データとしてモーションキャプチャシステムで計測したVLTC時のヒトの立位動作のデータを利用することで,そのときの筋骨格系の状態変化,関節トルク,姿勢変化を評価する.この結果を利用して倒立振子モデルを利用した立位制御モデルを構築し,モデルパラメータの変化がどのように身体に影響を与えるか評価することにより,身体系の制御能力を定量的に評価できる方法を確立する.二足歩行ロボットに構築した制御モデルを導入することでモデルの検証を行う.
アルミニウム-26のアイソマービーム生成と銀河ガンマ線の生成機構の解明

平成30年度には、前年度に引き続き、CRIB装置において行ったAl-26アイソマービームの共鳴散乱実験の解析を進めた。ビーム中に含まれる核異性体(アイソマー)が、ビーム全体のうちどれだけの割合を占めるかの決定が、実験結果の解釈に重要であり、実験装置の詳細情報を取り込んだシミュレーションを実験中のアイソマー崩壊由来のγ線、β線の測定と比較し、アイソマー比の決定を行っている。前年度までにγ線とβ線の解析で若干異なる値が出るという問題が現れていたが、低いエネルギーのβ線を考慮したより詳細なシミュレーションを実行することによって、β線の検出効率が問題であることがほぼ明らかとなり、アイソマーはAl-26ビーム全体の50%前後であると矛盾なく理解された。また、共鳴散乱の解析コードを開発し、解析を進めることにより、Al-26の破壊反応を進める大きな共鳴の存在が確認された。これらの共鳴は、超新星などの高温天体現象において、Al-26原子核の破壊反応を増幅する役割を果たすため、Al-26の生成量問題の解決に寄与する可能性がある。残念ながら最終目的である天体核反応の評価と、Al-26の生成量問題の解決には至らなかったが、最終結果には着々と近づいており、遅くともこれから1年以内には結論が得られるよう、研究を進めている。更に、これまでの成果に関して、宇宙核物理の最重要会議の一つであるNIC-XVをはじめ、NN2018, ECT*Workshopなどの国際会議の場において、積極的に発表を行った。東京大学原子核科学研究センターの低エネルギー不安定核分離施設(CRIB)において、26Mg安定核ビームを使用し、26Al不安定核ビームを初めて生成した。生成エネルギーを巧妙に選択することにより、得られた不安定核ビームの中に、核異性体(アイソマー)が大量に存在することを確認できた。これにより、我々の考案したアイソマービーム生成機構が確かに働くことが実証された。実際のビーム照射時のガンマ線、ベータ線測定と、線源による較正、検出器の配置を考慮したシミュレーションなどにより、得られたアイソマービーム純度は、26Alビーム全体と比較し、最大約40%であることを決定した。これは期待よりも低い値ではあるが、十分に研究目的を果たすことのできるものである。26Alビーム強度は最大3×10^5個/秒を達成した。また、平成29年度に計画していた、アイソマービームを用いた陽子共鳴散乱実験を、予定を繰り上げて平成28年度末に遂行することができた。ビーム検出器、ガンマ線検出器、ポリエチレン標的、反跳陽子検出テレスコープからなる、計画通りの実験装置を組み上げ、全11日間の測定を完了した。反跳陽子検出テレスコープは、厚いシリコン検出器が必要であったが、本科研費により1.5mmのシリコン検出器を含むテレスコープを制作することができた。測定は、ポリエチレン標的に26Alビームを照射し、散乱により反跳した陽子をテレスコープで検出し、散乱角度・エネルギーを決定するという内容であった。共鳴散乱実験のデータ解析には通常長い時間がかかるが、実験中の解析で、既に共鳴構造らしきものが観測されており、今後の解析により、爆発天体における26Alの破壊反応について重要な知見が得られることが期待される。CRIB施設においては、26Alアイソマービームの生成のみならず、26Al不安定核ビームの生成も、本研究が初めての挑戦であったが、実際に生成に成功し、天然存在比が10%程度の26Mgの安定核ビームを使ってもなお、実験に利用できるアイソマー純度・強度を達成できたことは非常に満足すべき結果である。更に、共鳴散乱実験は、平成29年度に行う予定であったが、加速器実験運用の都合により、予定を繰り上げて平成28年度内に行うという決断をした。結果的に予定通りの測定を完了することに成功し、興味深い議論を生む見込みのあるデータを得る事ができた。現時点ではアイソマー純度には若干の不定性があり、散乱データの解析も限定的ではあるが、当初の計画より早いペースで研究が進行している。平成28年度には、CRIB装置においてAl-26アイソマービームを生成し、そのビームを使ってAl-26アイソマーの陽子共鳴散乱実験を世界で初めて遂行した。平成29年度は主に、その実験データの解析を進めることに注力した。まず、ビーム中に含まれる核異性体(アイソマー)が、ビーム全体のうちどれだけの割合を占めるかを、十分な精度で決定するため、実験装置の詳細情報を取り込んだシミュレーションを実行した。陽子共鳴散乱実験中に、何度か標的の条件を変えて、アイソマー崩壊由来のγ線、β線の測定を行ったが、その測定データをシミュレーションと比較することで、信頼性のあるアイソマー比の決定を行った。γ線とβ線の解析で、若干異なる値が出たが、β線がアイソマー比を過小評価する可能性があることが、シミュレーションを使った解析により理解された。その結果、アイソマーはAl-26ビーム全体の4060%であり、生成標的条件によって若干の変化があると判明した。更に、共鳴散乱データの解析も進めており、限定的ながら、弾性散乱断面積のエネルギースペクトルを導出し、いくつかの共鳴の兆候があることを確認した。

また、これまでの成果に関して、NPA8, OMEG2017, ENAS9, ISPUN2017などの宇宙核物理関係の国際会議の場において、積極的に発表を行った。アイソマー比の決定は、この研究の先駆的な部分で、実験上の鍵であったが、想定していたよりも系統誤差が大きく、精度の良いアイソマー比を得るために、相当の解析・検討時間を必要とした。その甲斐あって、信頼度の高い解析を行うことに成功した。引き続いて共鳴散乱データの解析に取り組んでおり、厚い標的法の複雑さにより、若干の時間が掛かる見込みであるが、大きな問題なく進行している。平成30年度には、前年度に引き続き、CRIB装置において行ったAl-26アイソマービームの共鳴散乱実験の解析を進めた。ビーム中に含まれる核異性体(アイソマー)が、ビーム全体のうちどれだけの割合を占めるかの決定が、実験結果の解釈に重要であり、実験装置の詳細情報を取り込んだシミュレーションを実験中のアイソマー崩壊由来のγ線、β線の測定と比較し、アイソマー比の決定を行っている。前年度までにγ線とβ線の解析で若干異なる値が出るという問題が現れていたが、低いエネルギーのβ線を考慮したより詳細なシミュレーションを実行することによって、β線の検出効率が問題であることがほぼ明らかとなり、アイソマーはAl-26ビーム全体の50%前後であると矛盾なく理解された。また、共鳴散乱の解析コードを開発し、解析を進めることにより、Al-26の破壊反応を進める大きな共鳴の存在が確認された。これらの共鳴は、超新星などの高温天体現象において、Al-26原子核の破壊反応を増幅する役割を果たすため、Al-26の生成量問題の解決に寄与する可能性がある。残念ながら最終目的である天体核反応の評価と、Al-26の生成量問題の解決には至らなかったが、最終結果には着々と近づいており、遅くともこれから1年以内には結論が得られるよう、研究を進めている。更に、これまでの成果に関して、宇宙核物理の最重要会議の一つであるNIC-XVをはじめ、NN2018, ECT*Workshopなどの国際会議の場において、積極的に発表を行った。得られたアイソマービームの純度については、約40%という推定は出来たものの、ベータ線測定とガンマ線測定、またビームを異なる材質・厚さの標的に打ち込んだ場合の多様な測定データの間に若干の差異が見られ、統一的な説明ができていない。検出器の検出効率較正データの見直しや、ガンマ線のバックグラウンド差し引き、シミュレーションの精密化により、最大1割程度の精度でアイソマービーム純度を決定したい。アイソマービーム純度を決定した後、取得した共鳴散乱データの解析を行う。データ解析はこれまでの実績があり、基本的に以前の実験と同様の手順を踏襲する。具体的には、各散乱イベントを運動学的計算によって散乱における重心系エネルギーを導出し、さらに、各エネルギーにおける微分断面積を計算する。微分断面積のスペクトルに現れる共鳴をR-matrixの手法でフィットし、共鳴のパラメータを得る。この際、ビーム粒子の26Al基底状態とアイソマーの混合が問題になるが、基底状態の散乱についてはオークリッジ研究所の散乱実験のデータが存在し、混合比が分かれば差し引きが可能であると考えられるが、実際にデータ解析を進めながら妥当な共鳴パラメータの導出ができるか検討する。
退院支援看護師のエンパワメント向上を目指した教育支援プログラムの開発と検証

診療報酬改定後の本年度は全国の100床以上かつ一般入院基本料を取得している急性期病院2379病院を対象に無記名自記式調査を2018年6月1日から6月31日の期間実施した。調査票は対象病院の看護部長宛に郵送し、退院支援部署の退院支援業務を専任または専従で行っている看護師(以下:退院支援看護師)の代表1名に回答を依頼し、退院支援看護師が不在の場合は看護部長に回答を依頼した。調査項目は病院の特性、退院支援システムの実態および退院支援看護師の特性、退院支援看護師の実践活動および実践活動における困難感の度合いである。結果は回答数、760病院、回収率32.1%(各都府県回収率25.6%から36.8%)であった。退院支援システムの実態では、退院支援部署を配置している病院は88.1%であった。退院支援部署に専従の退院支援看護師を配置している病院は88.6%、専従の社会福祉士を配置している病院は69.2%であった(複数回答)。退院支援看護師の特性は年齢は50代の看護師が最も多く、教育歴は専門学校卒業が最も多く、看護師の平均経験年数は24.95年であり、退院支援看護師の平均経験年数は3年3か月であった。退院支援看護師が訪問看護の経験がある者や介護支援専門員の資格を有している者は約2割であった。退院支援看護師の実践状況は退院支援スクリーニング、退院支援カンファレンス、患者および家族との面談、退院支援計画の策定、退院支援計画の遂行、退院前カンファレンス、入院時の地域関係機関からの情報収集は9割以上の者が実践していた。退院支援看護師の実践活動における困難感は退院支援看護師の経験年数が短い者ほど困難感を感じていることが明らかになった。2018年の診療報酬改定後、調査項目を再検討を行ったため調査実施の時期が計画より遅れてしまったため。退院支援看護師の実践活動の実態および実践活動のおける困難感の度合いが明らかになったたため、今後は退院支援看護師の実践活動における困難感の軽減のための方策を検討し、退院支援看護師の教育プログラムの実施、評価を行っていく。在院日数の短縮化が進む中、療養場所の円滑な移行に向けた退院支援の重要性が増大し、診療報酬上の評価も進んでいる。これに伴い病院における退院支援部署の設置率は年々増加しており、退院支援に専従する看護師(以下;退院支援看護師)の数も年々増加している。このように退院支援が普及している現在において、質の高い退院支援を担保する上では退院支援看護師の実践能力の向上および退院支援を専従していく専門職としての力量形成が急務な課題である。本研究は退院支援看護師の実践能力向上を目指した教育支援プログラムを検討しその効果を検証することを目的とする。本年度は研究調査用紙を作成するため、我が国における退院支援看護師を対象にした研究の動向を概観した。退院支援看護師を対象にした研究は戸村らの退院支援看護師の個人支援における実践能力評価尺度の開発や佐藤のソーシャルワーカーと退院調整看護師間のコンフリクトに関する研究、原田らの急性期病院の退院調整看護師が感じている高齢者の退院支援における困難等の研究が行われているが、退院支援看護師の力量形成に関する研究は少ない。また、退院支援看護師が業務を遂行する上での課題や職務満足感ややりがいなど明らかになっていない。退院支援看護師が関わることができる患者数には限界があり、患者ケアの質を維持するためには病棟看護師が行う退院支援の質も向上させていくことが必要不可欠であり、近年は病棟看護師を対象とした退院支援に対する教育研究が増えている。これらの研究の動向をふまえ、本年度は急性期病院における退院支援システムの現状と退院支援看護師の特性と実践内容について全国調査に向けた調査用紙を作成し本学の研究倫理委員会に申請し承認を得た。平成30年の診療報酬改正の概要を把握した上で、調査項目の再検討を起こったため調査の実施が予定よりやや遅れてしまった。

退院支援看護師の特性は年齢は50代の看護師が最も多く、教育歴は専門学校卒業が最も多く、看護師の平均経験年数は24.95年であり、退院支援看護師の平均経験年数は3年3か月であった。退院支援看護師が訪問看護の経験がある者や介護支援専門員の資格を有している者は約2割であった。退院支援看護師の実践状況は退院支援スクリーニング、退院支援カンファレンス、患者および家族との面談、退院支援計画の策定、退院支援計画の遂行、退院前カンファレンス、入院時の地域関係機関からの情報収集は9割以上の者が実践していた。退院支援看護師の実践活動における困難感は退院支援看護師の経験年数が短い者ほど困難感を感じていることが明らかになった。2018年の診療報酬改定後、調査項目を再検討を行ったため調査実施の時期が計画より遅れてしまったため。全国の急性期病院における退院支援システムの現状と退院支援看護師の特性と実践内容に関する実態を明らかにする。その後、同意の得られた退院支援看護師にキャリア形成に対する取り組みや業務を遂行する上での困難なこと、やりがいについてインタビューを実施していく。その結果より、退院支援看護師の教育支援プログラム案を作成し、実施・教育効果を検証していく。退院支援看護師の実践活動の実態および実践活動のおける困難感の度合いが明らかになったたため、今後は退院支援看護師の実践活動における困難感の軽減のための方策を検討し、退院支援看護師の教育プログラムの実施、評価を行っていく。全国の急性期病院へ郵送法による自記式質問紙調査を実施するための調査用紙の印刷と通信費が必要である。自記式質問紙調査において面接調査に同意の得られた退院支援看護師に面接調査を実施するための交通費および調査データを分析するための統計ソフト、テキストマイニングの保守管理費用が必要である。退院支援看護師の実践活動における困難感の具体的な内容、困難感の軽減および実践活動の質向上のための自己研鑚の方法をインタビュー調査を実施し、教育支援方法を検討し実施するための研究費が必要である。
分子認識を基盤とするジオール類の光学分割法の開拓

多種類のアルコール類が共存している系で特定のアルコールのみを認識し系外に取り出すことができれば有機合成化学、反応機構の見地から価値が高い。本研究では他のアルコール類が存在しても1,2-ジオールを選択的に分子認識する系を見出した。既に、モノベンゾイル化によるラセミ1,2-ジオールの動力学的光学分割、メソ-1,2-ジオールの不斉非対称化が、キラルビスオキサゾリン(L^*)触媒、Cu(II)触媒の存在下に達成できることを見出していたが、17年度に、ベンゾイル化の代わりにカルバモイル化でも同様な不斉分割、不斉非対称化が起こりうることを見出した。本年度は、その延長の研究、即ち、例えば塩基を用いるmeso-1,2-シクロペンタンジオールのベンゾイル化で低かったエナンチオ選択性が、塩基を用いないカルバモイル化では-40°Cでも速やかに進行し,高いエナンチオ選択性で対応するモノカルバモイル体を与えること、ならびに、その一般性を明らかにできた。さらに、メソ-1,3-ジオールである2,2-ビスヒドロキシメチル酪酸エチルステルに対してカルバモイル化とベンゾイル化による不斉非対称化の比較実験をした。その結果,ベンゾイル化反応ではラセミ体しか得られなかったがカルバモイル化では中程度のエナンチオ選択性が観測された。本年度は、また、以下の結果も見出した。即ち、上述の光学分割法や不斉非対称化法がアミノアルコール類に適用できれば,光学活性アミノアルコール合成の有力な方法となりうると考え,まず2-N-ベンゾイルアミノエタノールをモデル化合物として,1,2-ジオールに有効であった銅-ビスオキサゾリン触媒による反応加速効果を検討し,銅-ビスオキサゾリン触媒が存在すれば,存在しない場合に比べ反応は加速することを見出した。その結果の応用としてベンゾイル化によるN-o-メトキシベンゾイル-ラセミ-バリノールの動力学的光学分割を行い、93%eeでこれを達成できることを見出した。本研究で他のアルコール類が存在しても1,2-ジオールを選択的に分子認識する系を見出した。本年度見出した結果は以下の通りである。キラルビスオキサゾリン(L^*)触媒、Cu(II)触媒の存在下に、メソ-あるいはラセミ1,2-ジオールにフェニルイソシアナートを反応させると、L^*、Cu(II)、1,2-ジオールの3者からなる錯体にフェニルイソシアナートが反応して1,2-ジオールのモノカルバモイル化が効率的に起こり、且つ、メソ-1,2-ジオールの場合は不斉非対称化、ラセミ1,2-ジオールの場合は動力学的光学不斉分割が効率的に起こった。具体的には、例えば、-40°Cでcis-1,2-シクロペンタンジオー及びcis-1,2-シクロヘキサンジオールでは86%ee、cis-1,2-シクロヘプタンジオールでは91%ee、cis-1,2-シクロオクタンジオールでは93%eeであった。フェニルイソシアナートによるカルバモイル化の代わりに塩化ベンゾイルによるモノベンゾイル化も起こることは本研究の開始以前に既に見出しているが、モノベンゾイル化体はアシル基移動のために、1,2-ジオールの構造に依存して%eeが大幅に低下する場合があった。例えば、cis-1,2-シクロペンタンジオールのモノカルバモイル化は86%eeであったが、モノベンゾイル化では0%eeとなった。ラセミジオールの動力学的光学不斉分割も同様のモノカルバモイル化反応により達成されたが、その%eeは不斉非対称化におけるものよりも若干低かった。例えば、trans-1,2-シクロヘキサンジオールのカルバモイル化は、-78°Cで28%収率63%ee、rtで68%収率18%ee、cis-1,2-シクロヘキサンジオールのモノカルバモイル化は-40°Cで69%収率86%ee、rtで92%収率76%eeであった。

その結果,ベンゾイル化反応ではラセミ体しか得られなかったがカルバモイル化では中程度のエナンチオ選択性が観測された。本年度は、また、以下の結果も見出した。即ち、上述の光学分割法や不斉非対称化法がアミノアルコール類に適用できれば,光学活性アミノアルコール合成の有力な方法となりうると考え,まず2-N-ベンゾイルアミノエタノールをモデル化合物として,1,2-ジオールに有効であった銅-ビスオキサゾリン触媒による反応加速効果を検討し,銅-ビスオキサゾリン触媒が存在すれば,存在しない場合に比べ反応は加速することを見出した。その結果の応用としてベンゾイル化によるN-o-メトキシベンゾイル-ラセミ-バリノールの動力学的光学分割を行い、93%eeでこれを達成できることを見出した。
海産活性天然物を中心とした生体内生存ネットワークの解明

強力な細胞毒オカダ酸を大量に蓄積しているクロイソカイメンは、体内にオカダ酸と結合する3種類の分子量22kDaのタンパク質混合物(OABP2)が存在する。このうちOABP2. 1は189アミノ酸残基からなり、カルシウム結合タンパク質SCBP2と26%の相同性を持つ。本研究ではOABP2. 1/オカダ酸複合体の構造を明らかにした。オカダ酸結合タンパク質OABP2.1のX線結晶構造解析に成功した。オカダ酸の細胞毒性の標的タンパク質であるタンパク質脱リン酸化酵素とは全く異なる結合様式を示し、クロイソカイメン内におけるオカダ酸耐性機構に化学的な裏付けをすることができた。海洋生物は海洋と言う環境で生き延びていくために様々な自己防御手段を独自に進化させていった。なかでもカイメンの様な固着性動物で多くの共生微生物を抱え、その代謝産物を濃縮しても生存できる根拠の一例が今回示されたこととなる。カルシウム結合タンパク質から疎水性リガンド(オカダ酸)結合能を進化の過程で獲得し、OABP2.1では細胞毒であるオカダ酸を内部に取り込んで安定化し、その毒性を消去することが考えられる。オカダ酸以外にもカイメンなどの海産無脊椎動物はさまざまな生物活性物質(その多くは細胞毒性物質)を濃縮している例が多く、医薬品リード化合物の探索源として注目を浴びている。OABP2.1の構造の保存性が高いことを考慮するとOABP2.1のオカダ酸認識部位を他の細胞毒性物質の形に合わせて調節することで、それらを内部に閉じ込めることで毒性の消去による耐性を獲得している可能性が考えられ、今後海産無脊椎動物の生態の解明への一助になると考えられる。OABP2.1はカリクリンAとは結合しないことがすでに報告されており、カリクリン結合タンパク質が存在するならばおそらくOABP2.1との相同性が高く、内部の疎水性空間が結合する小分子に合わせて進化していったと考えられる。チョコガタイシカイメンDiscodermia calyxより単離されたカリクリンAは、タンパク質脱リン酸化酵素(PP)1およびPP2Aに対する顕著な阻害活性に由来する、強力な細胞毒性を示す。一方、同じPP1、PP2Aの強力な阻害剤であるオカダ酸は、クロイソカイメンHalichondria okadai内に大量に蓄積保持されており、近年オカダ酸結合タンパク質OABP1、OABP2がH.okadai自身より単離された。このうちOABP1はH.okadai自身のPP、OABP2はクロイソカイメンのオカダ酸に対する自己耐性に関与していると考えられている。本研究では、H.okadaiと同様にD.calyxがカリクリンAと結合し無毒化するタンパク質を持つことで自己耐性を獲得したとの作業仮説を立て、実験を進め、カリクリンAをリガンドとするアフィニティー担体を合成した。リテラジンBは伊豆半島産群体ホヤRitterella tokiokaより単離されたステロイド二量体であり、マウス白血病細胞P388に対し強力な細胞毒性を示す。ホヤ体内にリテラジンBと結合してその毒性を抑制する物質が存在するとの作業仮説に基づき、アフィニティークロマトグラフィーによりリテラジンBに特異的に結合するタンパク質の探索を行った。リテラジンBは特異な骨格を持つ稀少天然物で、かつ立体障害等で誘導体合成が困難であった。そこで、アジド酢酸塩化物による修飾およびヒュースゲン付加環化反応を用いることでこれを克服し、リテラジンBのアフィニティープローブを合成した。次にホヤ組織破砕液に対し硫安分画、陰イオン交換クロマトグラフィーを行い、各タンパク質画分の加熱処理前後における細胞毒性の変化を指標にして目的タンパク質の濃縮を行った。そしてこの画分について合成したアフィニティープローブを用いて目的タンパク質の単離を行ったところ、数種のタンパク質バンドをSDS-PAGEにて確認した。チョコガタイシカイメンDiscodermia calyxより単離されたカリクリンAをリガンドとするアフィニティー担体を合成した。各種分画後のタンパク質画分から紫外可視吸光スペクトルまたはマススペクトルによりカリクリンAを検出し、目的のタンパク質を追跡することに加え、合成した担体によるアフィニティークロマトグラフィーによって結合タンパク質を探索した。そしてD.calyxの抽出液を疎水性クロマトグラフィー(PhenylSepharose6FastFlow、(NH_4)_2SO_4 1M→0.5M→0.25M→0M)に処したところ、0Mの溶出画分からカリクリンAが検出された。また、この画分は脱リン酸化酵素活性を有し、SDS-PAGEにおいて37kDa付近にバンドを与えた。OABP1類似のタンパク質が含まれると考えられた。伊豆半島産群体ホヤRitterella tokiokaより単離されたステロイドアルカロイド、リテラジンB(RB)に含まれる誘導可能な官能基は二級ヒドロキシ基のみであり、立体障害等によってその反応性も高くないことから、RBの誘導化は非常に困難であった。

そこで、酸塩化物を用いてRBにアジド基を導入し、続いてヒュスゲン環化反応を用いることによってこの問題点を解決することを目指した。その結果、RBの樹脂上への固定化を達成し、アフィニティープローブを得ることが出来た。次に、群体ホヤを緩衝液中で破砕し、遠心分離によって可溶性画分を得た後、アセトン沈殿処理を行うことで内在性のRBを取り除き、合成したプローブを用いて精製を行ったところ、数種類のタンパク質が電気泳動ゲル上で確認された。さらに候補を絞り込むために競合阻害によって差を検出することで、RB結合タンパク質の有力な候補を見出すことが出来た。
地方公共団体における組織・業務・情報技術の整合性に関する研究

本研究の目的は,民間企業との比較において,地方公共団体での組織や業務の実状と情報技術利用実態を把握し,組織や業務の改善・改革と情報技術との整合性を図る方法論を構築することである.組織体として両者を見た場合に,目標,評価・決定基準など大きく異なる側面を持つが,経営という側面から見ると共通点も多い.そこで,情報技術の活用について,作業仮説を設定するとともに,民間企業と地方公共団体との実証的な比較研究を実施した.その分析枠組みは,環境状況,情報基盤・推進行動,および組織成果の相互関係として捉え,環境状況→推進行動・情報基盤→組織成果の関係とした。つまり,地方公共団体と民間企業の両組織体の組織成果に差があるとするなら,それは,情報システムの基盤・推進行動がどのように行われたかによる。さらに,情報基盤・推進行動がどの程度行われるかは,環境状況の差によるという仮設に基づくわけである。その結果,組織成果では経済性において民間優位,社会性では地方公共団体が優位,職員特性では差がないということが判明した。また,情報基盤・推進行動については両者の格差が大きく,民間が著しく進んでいることが判明した。このような結果から,両者の情報システムの違いを,民間は「強者をつくる情報システム」であるのに対し,行政は「弱者をつくらない情報システム」であると特徴づけることができた。また,聞き取り調査では,現代階では,殆どの地方公共団体において組織や業務の改善・改革と情報技術との整合性は図られていないことが判明した。また,本研究の一環として,民間企業のエクセレント情報システムモデル(EISモデル)による「顧客/住民満足型」「組織転換型」「業務改善・改革型」および「社会・環境共生型」の四類型を用いて別の視点からの両者の比較分析を行なったが,EISモデルが異なる組織体についても概ね妥当し,両組織体の共通性と相違性を明らかにすることができた。本研究は2年間に亘るが、第1年度においては、文献調査、作業仮説の設定とサンプル調査、およびアンケート調査と一部の分析を実施した。まず、内外の文献調査をとおして、公-私両組織体に共通する組織・業務・情報技術の整合性に関わる分析枠組み、および作業仮設を設定した。情報システムを顧客/住民満足型、業務改善・改革型、組織転換(transformation)型、および社会・環境共生型に類型化し、調査対象の各自治体、民間企業が分類できるような属性を抽出し、操作化できるようにした。そして、それをもとにサンプル組織体でのヒアリングなどにより、調査設計を行った。調査項目は、プロファイルの他に、情報化のための環境整備、EUCの実施状況や共用DBの整備状況、情報システムの導入・利用効果、情報システムと業務改善・改革との関係、情報システムの推進体制および情報システムの特徴で構成され、質問項目は約50である。また、調査対象は、民間企業については従業員数の多い大企業500社、自治体については人口数5万人以上の都道府県、市、約500自治体とし、平成8年12月に郵送によるアンケート調査(「情報システム化における自治体と民間企業との比較のためのアンケート調査」)を実施し、全体で400強(回収率40%)の有効回答を得た。また、回答の妥当性と補足調査のため、いくつかのサンプル組織体へのフィールドサーベイ(ヒアリング)を行うとともに、統計分析を行った。分析結果は、平成9年度の調査研究に引き継がれる。

本研究の目的は,民間企業との比較において,地方公共団体での組織や業務の実状と情報技術利用実態を把握し,組織や業務の改善・改革と情報技術との整合性を図る方法論を構築することである.組織体として両者を見た場合に,目標,評価・決定基準など大きく異なる側面を持つが,経営という側面から見ると共通点も多い.そこで,情報技術の活用について,作業仮説を設定するとともに,民間企業と地方公共団体との実証的な比較研究を実施した。その分析枠組みは,環境状況,情報基盤・推進行動,および組織成果の相互関係として捉え,環境状況→推進行動・情報基盤→組織成果の関係とした。つまり,地方公共団体と民間企業の両組織体の組織成果に差があるとするなら,それは,情報システムの基盤・推進行動がどのように行われたかによる。さらに,情報基盤・推進行動がどの程度行われるかは,環境状況の差によるという仮説に基づくわけである。その結果,組織成果では経済性において民間優位,社会性では地方公共団体が優位,職員特性では差がないということが判明した。また,情報基盤・推進行動については両者の格差が大きく,民間が著しく進んでいることが判明した。このような結果から,両者の情報システムの違いを,民間は「強者をつくる情報システム」であるのに対し,行政は「弱者をつくらない情報システム」であると特徴づけることができた。また,聞き取り調査では,現段階では,殆どの地方公共団体において組織や業務の改善・改革と情報技術との整合性は図られていないことが判明した。また,本研究の一環として,民間企業のエクセレント情報システムモデル(EISモデル)による「顧客/住民満足型」「組織転換型」「業務改善・改革型」および「社会・環境共生型」の四類型を用いて別の視点からの両者の比較分析を行なったが,EISモデルが異なる組織体についても概ね妥当し,両組織体の共通性と相違性を明らかにすることができた。
海域における地震波動伝播シミュレーション研究

海域における地震波動場を計算するために、固体-流体の境界条件を正しく考慮した差分法コードを開発した。構築したコード、地下構造モデルを用いて、2009年8月駿河湾で発生した地震についてシミュレーションを行い、観測波形の特徴をおおむね再現することができた。さらに、3次元的に傾いた固体-流体境界を有する構造に対して、従来のスキームでは、顕著な計算誤差が発生する危険性があることを明らかにした。本年度は、固体-流体の境界条件を考慮した差分法コードを開発し、海域で発生した地震について、シミュレーションを行った。コードについては、構造に対してせん断応力成分の差分格子上に境界を配置し、さらに構造境界周辺において差分計算精度の変更を行えるようにした。固体-流体の境界面は、1次元だけでなく、3次元的な形状を有していても適用できるようにした。このコードを用いて、海水層を含めた構造を適用しても安定的かつ高精度に数値計算を行えることを確認した。さらに、海水層を空気に置き換えた場合についても同様の計算を試み、安定的かつ高精度に数値計算を行えることを確認した。このように、計算対象領域の不均質構造、海水層、地形(Heterogeneity, Oceanic layer, Topography)を考慮した本研究の差分法をHOT-FDMと呼ぶことにし、2009年日本地震学会秋季大会で研究の進捗と成果を発表した。この他、既往の構造探査データを統合化した海底地形・プレート境界のモデルを作成した。構築したコード、地下構造モデルを用いて、2009年8月駿河湾で発生した地震についてシミュレーションを行った。シミュレーションでは、本研究経費で契約した大型計算機を用いて計算を行った。その結果、陸域で観測された観測波形の特徴をおおむね再現することができた。以上のように、本年度の研究目標を達成するために各種開発を進め、さらに学会時に情報収集・意見交換に努め、他機関の研究者と打ち合わせを行った。前年度に開発した、固体-流体の境界条件を考慮した3次元差分法コード「HOT-FDM」を用いて、固体-流体境界面を有する媒質に対して、数値シミュレーションを行った。境界条件の考慮の有無により,波形計算結果に大きな違いが生じることを示した。特に、傾斜を持つ境界面に対して、境界条件を考慮せずに差分計算を行うと、低周波成分を持つ波が境界面近傍から生じ、顕著な計算誤差となることを示した。この計算誤差は、離散化に伴う誤差とは本質的に異なっており、計算誤差の発生を回避するためには、境界条件を正しく満たすよう、境界面近傍で差分近似精度をあえて低次精度に落として差分式を解く必要性を示した。また、西南日本における表層堆積物、付加体、海洋性地殻、海洋性マントルの構造形状をコンパイルした3次元地下構造モデルを用いて、2009年3月に紀伊半島沖で発生した超低周波地震についてのシミュレーションを行った。シミュレーションの結果、8-50秒の帯域において、超低周波地震による観測波形と概ね一致する波形計算結果を得ることができた。また、変位波形でみると、近地の影響によるオフセットが明瞭に現れ、その極性について観測波形と一致する解を得ることができた。さらに、海域特有の構造が波形に与える影響についてフォワードシミュレーションで調べ、表層堆積物や付加体中の最適なVp/Vs値を推定した。
並列処理可能な計算資源の有効利用を目的とした資源割り当て手法の研究

本研究では,並列分散処理環境に投入されるジョブに対し,プロセッサへ割り当てるべき仕事量の下限値の算出手法,及び各タスクの割り当て手法,そして実行順を決定させる手法を開発した.不均一環境における従来のタスクスケジューリングでは,実際の各プロセッサの性能のばらつきが大きい場合,もしくは転送データ量の大きなジョブにおいては,適切な応答時間が得られず,各プロセッサを有効利用できないという問題があった.実験の結果,データ転送量の大きなジョブにおいては応答時間,及びEfficiency(プロセッサあたりの応答時間の短縮への貢献度)が特に改善されることが分かった.本研究では,並列分散処理環境に投入されるジョブに対し,プロセッサへ割り当てるべき仕事量の下限値の算出手法,及び各タスクの割り当て手法,そして実行順を決定させる手法を開発した.不均一環境における従来のタスクスケジューリングでは,実際の各プロセッサの性能のばらつきが大きい場合,もしくは転送データ量の大きなジョブにおいては,適切な応答時間が得られず,各プロセッサを有効利用できないという問題があった.実験の結果,データ転送量の大きなジョブにおいては応答時間,及びEfficiency(プロセッサあたりの応答時間の短縮への貢献度)が特に改善されることが分かった.本研究は,マルチコア化計算機の集合において実行に必要な計算機を自動的に選択し,そしてその計算機に割り当てる処理単位の生成(ジョブ並列化)を行うための理論モデル・アルゴリズムを確立する.そこで平成25年度ではまず,マルチコアをいかにして並列処理に活かすべきかについての先行研究の調査を行った.多くの研究ではSMPやAMPを対象としており,ヘテロジニアスマルチコアをもちいたジョブスケジューリングの研究は比較的少ない.さらに,ヘテロジニアスマルチコア計算機が分散された想定した資源割り当て手法は少ないことが分かった.また,NCSP2014(2014 RISP International Workshop on Nonlinear Circuits, Communications and Signal Processing)にて事前にタスクを割り当てる対象とする計算機集合の決定基準について発表した.これは,現実の環境において割り当て先となる計算機の探索には範囲を設けなければならない,という概念が必要であるからである.一方,当初の予定である「各プロセッサに対する割り当て処理単位の大きさの下限値決定」は,その導出モデルを確立させることができた.これは,タスクを割り当てる前にどのコアに対してどの程度の大きさのタスクを割り当てれば良いかを示す評価式を用いており,現在,この式の妥当性の検証中である.この箇所に関する情報発信はまだ行っておらず,平成26年度で行う.本研究の目的は,並列処理可能な不均一な計算機がネットワーク上で分散された環境において,計算資源を有効活用してジョブを並列実行するための方法論を確立することである.具体的にはマルチコアプロセッサを含む,各プロセッサに割り当てる仕事量の下限値を自動的に決定し,少ない計算資源数で応答時間を最小化するというものである.不均一環境における下限値の導出手法は前年度(平成25年度)で確立させており,最終年度(平成26年度)では下限値以上の大きさとなるまでタスク同士を集約させてタスククラスタを生成するタスククラスタリング,生成されたタスククラスタをプロセッサやコアに割り当てる手法,及びスケジューリングアルゴリズムを開発した.タスククラスタリングの際,最悪応答時間(WSL: Worst Schedule Length)を最小化させるようにタスク同士を集約すればスケジュール後の応答時間も小さくなることは以前の研究で証明済みである.しかしながら下限値を満たすようにタスク同士を集約すれば,WSLが大きくなってしまう場合があるという問題があった.そこで本研究では,タスククラスタリングの段階では確実にWSLが小さくなる場合のみ集約し,そうでない場合は集約しない方針とした.タスクスケジューリング時には,下限値未満であるタスククラスタ内の全タスクは,すでに割り当てられているプロセッサへと移動させる.これにより,割り当てられた全プロセッサにおける仕事量は下限値以上であることが保証される.シミュレーションによる比較により,他のタスクスケジューリング手法よりも応答時間が小さくなることが確認された.並列分散処理平成25年の予定である「各プロセッサに対する割り当て処理単位の大きさの下限値決定」の情報発信はまだであるが,現在,検証はほぼ終わっており,論文を作成次第,情報発信は直ちに行える状態である.また,平成26年度ではアルゴリズムを開発する予定であるが,平成25年度の時点で前倒しでほぼ完成している.よって,平成26年度では,予定通りの成果を得られるものと考えている.平成26年度では,タスクの割り当てアルゴリズムの実装を行い,その有効性を評価する.現在はすでにアルゴリズムの設計は終わっており,あとはシミュレーション環境により実現する.その後は論文を執筆し,情報発信を行う.予定では平成26年度は300000円を使用する予定であるため.学会発表に要する旅費,及び論文掲載料を合わせて300000円を使用する予定である.
藩法史料のデジタル化および文字列検索システムの構築

本研究の課題として挙げた項目ごとに研究実績をまとめれば以下の通りである。1.藩法史料の文字データ化当初予定したうち、対馬藩「罰責」についてはほぼ2/3にあたる2000頁分の翻刻と入力を完成させ、史料集(全4冊を予定)前半の刊行準備が整った。長州藩「温故便覧」はほぼ1/3について同様の成果を得た。期間の終了後も引き続きそれらの完了に努めることになる。2.文字データ化した藩法史料の文字列検索システムの構築本研究の準備段階でほぼ完成していた盛岡藩「刑罪」について、PDFファイルによる全文検索システムを完成した。約200万字を自由に検索できるシステムにより、書籍メディアと並行利用することによって内容の把握と分析が飛躍的に迅速かつ正確に行えるようになった。なお、このシステムには地名検索を付加することができたので、デジタル版に収録した領分の古絵図(地名座標埋め込み済)と双方向的に、本文の地名と絵図上のポイントが検索できるようになっている。3.デジタルデータの公開と分析上記の成果は逐次、掲載の許諾を得たものについて、全てホームページ上で公開しているので、所期の目的は達成されている。ただしセキュリティの関係でパスワードを必要とする部分もあるが、近々DVDによる提供を計画しているので、これによってデータ公開は完了することになる。このようなデジタルデータの分析は緒についたばかりであるが、研究代表者・分担研究者の研究発表に見るように、かなり精緻な論考に結実しているし、今後さらに多角的な分析が継続されるはずである。本年度の研究目的は、1.画像として取得した藩法史料の文字データ化2.文字データ化した藩法史料の文字列検索システムの構築3.デジタルデータの公開と分析である。このうち1については、盛岡藩「刑罪」のデジタル化を完了し、3についても書籍版の出版(研究成果刊行助成)と同時に、CD-ROMによるすべての文字データおよび分析の一部の公開を終えることができた。2については、助成金の採択が9月末であったため、研究期間・経費の不足のため、市販の検索システム(エクセルおよびPDFの検索機能)に頼らざるを得ない状態であるが、「刑罪細目次」としてその素材をCD-ROMに収録している。従って、より効率的な検索システムの構築が次年度の課題であり、さらに研究計画全体として掲げた対馬藩「罸責」・長州藩「温故便覧」について同様の手順で文字データ化を進め、もってデジタル化された藩法史料を蓄積していく予定である。これらの成果は、別課題として企画・構築中の藩法史料データベースの一モデルとなり、IT時代にふさわしい法制史料の公開と効率的な利用を促進するものと確信している。

ただしセキュリティの関係でパスワードを必要とする部分もあるが、近々DVDによる提供を計画しているので、これによってデータ公開は完了することになる。このようなデジタルデータの分析は緒についたばかりであるが、研究代表者・分担研究者の研究発表に見るように、かなり精緻な論考に結実しているし、今後さらに多角的な分析が継続されるはずである。
方位観の形成に関する民俗学的調査研究

民俗事象の中に見いだされる方位観の形成過程について考察してきた本研究の成果は大きく3つに分けることができる。第1は説話や祭文など民間において伝承されてきた広義の文芸を素材として、そこに見いだされる方位観とその周辺の概念の検討を行なった。その結果として方位観の形成と民俗事象への流入には陰陽道系の知識の介在が確認され、方位をはじめとする空間や物質に対する価値観が中世以降、宗教的儀礼の執行を通して民衆生活に浸透していったことが明らかとなった。その成果の一端をまとめ、「鬼の呪宝の系譜-陰陽道と昔話との交渉-」(『昔話-研究と資料-』25号)として発表を予定している。第2は東北地方における生年の干支による守護神仏配置と方位観の検討である。その結果としてイチダイ様、ケタイ神などと称される民間信仰が巫俗及び近世の陰陽道書との関わりと不可分であることが判明した。そしてこうした信仰が生成されていく過程を検証し、都市型、個人志向の信仰のモデルとして位置づけることができることを論じた「イチダイ様信仰の生成」(『弘前大学国史研究』102号)を発表する予定である。第3は方位観の形成に重要な役割を果たした卜占書の検討である。特に近代以降の大雑書類の基礎的な研究と南西諸島及び北奥羽地方における大雑書類の受容の問題についての調査とを行ない、実態を明らかにしてきた。前者については書誌的な報告と内容の紹介を行ない、後者については沖縄の宮古島におけるソウシ(双紙)の内容と継承の様相を整理し、東北地方では「明きの方」概念と陰陽道書との関連について考察する糸口を見いだした。これらの点については日本宗教学会で研究発表した他、今後、日本民族学会等で研究発表を行なう予定である。
ICTとアクティブラーニングを活用した調理実習における教育支援システムの開発

栄養士・管理栄養士養成課程における調理実習の事後学習は、資料や記憶をもとに調理実習ノートの作成や反復練習を行うことが一般的である。しかし、実習工程が複雑であるにも関わらず、事後学習では記憶を中心に振り返りが行われている。そこで、本研究では、調理実習後の事後学習の「調理実習ノート」と「調理技術の反復練習」に着目し、ICTとアクティブラーニングを活用した教育支援システムの開発を行うことを目的とする。開発するシステムを実習後の事後学習に取り入れることで、これまでの記憶に基づいた学習から記録に基づいた深い学習の教育に繋がる研究である。
「日常の科学コミュニケーション」が変化する局面の多角的分析

原発事故時による放射能リスクへの国民の不安は和らいでいるものの、企業・行政・報道への不信感は根強く、不安が解消されたとは言い難い。人々は、折に触れてこの問題について語らっていたであろうが、これは「人によって見解が異なる切実な問題」であり、「語ることへの躊躇い」があったと予想される。本研究課題では、日常会話に表出する(放射能リスク等の)科学の話題を「日常の科学コミュニケーション」と捉え、その場面獲得手法を提案し、話題が科学へ遷移する前後を詳細に分析する。そして、「日常の科学コミュニケーション」の過去から今後とを観察し、放射能リスクという「時と共に変わりゆく問題」が変化する局面を俯瞰する。