hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
若年認知症者と介護家族の追跡による地域生活支援プログラムの開発と評価

若年認知症者・家族介護者を追跡し、包括的な地域生活支援方法及びプログラムを開発・評価することを目的に、若年認知症者と家族介護者のセルフヘルプグループを形成・発展させ、個別能力開発としてアートセラピープログラムを4年間実践し効果測定した。結果、本人の認知機能の変化は病因による特性(2)感性は維持・向上(3)家族グル-プでは、相互の相談・支援機能の向上による地域資源の活用による地域生活支援効果が認められた。1.目的:本研究は,平成17・18年度の継続研究として位置づけ,若年認知症者および家族介護者の双方のQOLをめざした包括的な地域生活支援方法を縦断的な追跡により開発し,地域生活継続の可能性を探り,支援方法・プログラムの開発及び評価を行う.2.方法:1)対象者:65歳未満の若年認知症者[以下,本人]9名および介護家族.2)本人の発達とストレングスを支持するアプローチで,本人と介護家族のセルフヘルプグループを形成し,相互交流の場として発展させ,個別の能力開発を目的としたアートセラピーを実践展開し,精神症状,行動,生活機能,情緒的反応,コミュニケーション能力等の改善について継続的に効果測定.3)定期的に家族カウンセリング及び家族のセルフヘルプグループの形成を目的に介護家族の会を行い,発症当時の混乱期とその後の介護プロセス,資源の活用と対処方法,必要とするケアやサービスについて明確化.4)実施期間:2007.62008.23.結果・考察:継続的に実践展開しているアートセラピーの効果を本人とグループの変化の視点で検討した結果,本人の自発性と他者との交流は促進し,グループは「凝集」から「実行」に移行していた。これら本人のポジティブな変化とグループとしての発達は関連があると考えられ,アートセラピーは3年間の断続的実施であるが,本人の記憶等の低下はあるものの感性とグループの発達的変化から,地域生活支援の可能性が示唆された.本研究の今後の展開は,(1)行動観察に加え,身体活動,ストレス度の変化等多面的な効果の検証の実施,(2)アートセラピーをきっかけとした,本人や介護家族のセルフヘルプグループの形成・発展プロセスの分析・評価の継続,(3)本人と介護家族がアートセラピーを継続できる環境の充実と整備を図り,地域生活支援の相談機能や役割機能の構築と方法の拡充や政策の提言への寄与,である.【目的】社会的に緊急的、優先的課題である若年認知症者(以下,本人)および家族介護者を長期的・縦断的な追跡により、包括的な地域生活支援方法及びプログラムを開発し、必要な施策を明らかにする.【方法】1)対象者:65歳未満の本人10名および介護家族.2)方法:(1)若年認知症者の発達とストレングスモデルの実践的展開により、セルフヘルプグループを形成・発展させ、個別の能力開発を目的としたアートセラピープログラムを4年間継続的に実践し、認知機能(NMスケール)、ADL(N-ADLスケール)、QOL(AD-HRQL-J)、行動観察(感性記録)を用いて継続的に効果測定.(2)介護家族グループでは、フォーカス・グループインタビュー法を用いて、介護プロセス、資源の活用と対処方法、必要とするケアやサービスについて明確化し、相互交流を通して課題解決を図る.3)期間:2007.62009.3【結果】3年以上と長期に継続的参加している本人の認知機能・感性及びグループの変化の視点で検討した結果、(1)アートセラピーの長期継続による本人の認知機能の変化は病因(アルツハイマー病、ピック病、頭部外傷後遺症)による特性があることが示唆された.(2)感性は殆どが維持・向上しており、特に意欲・関心等の積極性・自発性の向上に一定の効果がある.(3)グループとしての発達的展開がみられ、4年前の開設年度終盤には、「凝集」(仲間意識)だったが、3年目当初から「実行」(協力と強調)に移行し、4年目も維持・発達(個別性の発揮と情緒的な独立)が認められた.(4)家族グループでは相互交流により個々の課題に対する相談・支援機能は向上し、適切な地域資源やサービスの活用・開発及び対処方法の習得ができ、地域生活支援効果が認められ、地域生活継続を可能にしていると考えられる.
事前・事後指導を含む教育実習プログラムの標準モデルの開発

1.外国における教師教育改善に関して,アメリカ・カナダ・イギリス・フランス・ソ連邦等及びOECD・CERIの文献・資料を,(1)教師の実践的能力,(2)カリキュラム構造と方法論,(3)理論と実践との統合過程としての教育実習と教員研修,等の視点から分析・整理し,改善の目的,プログラムの内容と方法,さらには今後の課題を明らかにした。2.国内における教育系大学・学部の教育実習改善の動向を各大学の先行研究や事例をもとに,とくに教育実習,教科教育,教職との関連を分析・整理し,日本の教育系大学・学部の教育実習を中心としたカリキュラム改善の動向を研究資料としてまとめた。3.教師の実践的能力の基準の解明と設定:教師の実践的能力を,(1)授業設計能力,(2)授業実施能力,(3)学級経営能力,(4)授業分析・診断能力の4つのカテゴリーに分類し,それらの内容を設定し,さらに具体的に授業の設計・実践分析・評価に必要な教授スキル(Teaching Skill)とのネットワーク構造を明らかにし,これによって教師の習得すべき実践的能力のリストを設定し,さらに目標ごとに「教育実践の手引」の枠組みと章・節だてを作成した。4.理論と実践の統合の場としての教育実習を位置づけ,その事前教育(30時間,2単位),実習中(38週間),事後教育(30時間,2単位)のプログラムの標準モデルを開発した。各プログラムは,テキスト(印刷教材)と授業の典型的場面のビデオテープによって構成され,その内容方法論として教授スキル,授業分析,マイクロティーチング,ゲーム,シミュレーションに関する先行研究をふまえて遂行し,東京学芸大学,上越教育大学,新潟大学で開発・試行した。また,これまで研究開発した研究資料を冊子として取りまとめ,関係研究者・機関に配布した。1.外国における教師教育改善に関して、すでに入手したアメリカ・カナダ・イギリス等及びOECD・CERIの文献・資料を(1)教師の実践的能力(2)カリキュラム構造と方法論(3)理論と実践との統合過程としての教育実習と教員研修等の視点から分析整理し、改善の目的、プログラムの内容と方法、さらには今後の課題を明らかにした。2.国内における教育系大学・学部の教育実習改善の動向を各大学の先行研究や事例をもとに、とくに教育実習、教科教育、教職との関連と構造を分析・整理した。3.教師の実践的能力の基準の解明と設定:教師の実践的能力を、授業設計能力、授業実施能力、学級経営能力、授業分析・診断能力の4つのカテゴリ-に分類し、それらの内容を設定し、さらに具体的に授業の設計・実践分析・評価に必要な教授スキル(Teaching SKill)とのネットワ-ク構造を明らかにし、これによって教師の習得すべき実践的能力の目標リストを設定し、さらに目標ごとに「教育実践の手引」の枠組と章・節だてを作成した。4.理論と実践の統合の場として教育実習を位置づけ、その事前教育(30時間、2単位)実習中(38週間)、事後教育(30時間、2単位)のプログラムの標準モデルを開発した。各プログラムは、テキスト(印刷教材)と授業の典型的場面のビデオテ-プによって構成され、その内容・方法論として教授スキル、授業分析、マイクロティ-チング、ゲ-ム、シミュレ-ションに関する先行研究をふまえて遂行し、東京学芸大学、上越教育大学、新潟大学で開発・試行した。

2.国内における教育系大学・学部の教育実習改善の動向を各大学の先行研究や事例をもとに、とくに教育実習、教科教育、教職との関連と構造を分析・整理した。3.教師の実践的能力の基準の解明と設定;教師の実践的能力を、授業設計能力、授業実施能力、学級経営能力、授業分析、診断能力の4つのカテゴリ-に分類し、それらの内容を設定し、さらに具体的に授業の設計の・実践分析・評価に必要な教授スキル(Teaching Skill)のネットワ-ク構造を明らかにし、これによって教師の習得すべき実践的能力の目標リストを設定し、さらに目標ごとに「教育実践の手引)の枠組みと章・節だてを作成した。4.理論と実践の統合の場として教育実習を位置付け、その事前教育(30時限、2単位)、実習中(38週間)、事後教育(30時限、2単位)のプログラムの標準モデルを開発した。各プログラムは、テキスト(印刷教材)と授業の典型的場面のビデオテ-プによって構成され、その内容・方法論として教授スキル、授業分析、マイクロティ-チング、ゲ-ム、シミュレ-ションに関する先行研究をふまえて遂行し、東京学芸大学、上越教育大学、新潟大学で開発・試行した。5.これまで研究開発した研究資料を冊子として取りまとめ、関係研究者・機関に配布し、最終年度に向けて、知見のフィ-ドバックと批判と助言を要請した。1.前年度分析・整理を行ったアメリカ・カナダ・イギリス等及びOECD・CERIに加え,めフランス,ソ連邦の外国文献資料をもとに,欧米諸国における教師教育の改善・改革ならびに日本の教育系大学・学部の教育実習を中心としたカリキュラム改善の動向を研究資料としてまとめた。2.教師の実践的能力の基準の解明と設定:前年度作成した教師の実践的能力の目標リストと教授スキルのネットワーク構造をもとに具体的に教育実習を中心としたプログラムに置きかえた。すなわち,目標達成の事前・実習中・事後プログラム・パッケージの内容と方法を設定した。各プログラムは,テキストと授業のビデオテープによって構成され,その内容・方法論として教授スキル,授業分析,マイクロティーチング,ゲーム,シミュレーションに関する先行研究をふまえて遂行し,東京学芸大学,上越教育大学,新潟大学で開発・試行した。3.総合的な教育実習プログラムの標準モデルの開発:理論的視点から,教科専門と教職の科目の関連を明らかにし,基礎ディシプリンをふまえた教育実習の構造と共通する方法論を明確にするとともに,とくに教育諸科学と教科教育学とを関連させた基礎的理論を抽出し,学際的なプログラムの枠組みを設定した。4.教師の実践的能力の目標リストとそのプログラム・パッケージと総合的なカリキュラムをもとに,教育実習の改善案や欧工における動向を参考にしながら,理論と実践との橋わたしや統合過程の内容とその具体的方法を開発した。さらに,開発した教育実習カリキュラムをもとに,研究分担者の所属する12の教育系大学・学部で開発試行した。その際,現行教員養成制度のなかで,教科教育,教職,教育実習等の授業科目の内容を実質的に変更する形で,特別の実験クラスを設けて実験・試行し,研究開発の評価を行うため,評価項目を設定してカリキュラム開発のアセスメントを行った。
口腔粘膜由来線維芽細胞を用いた細胞治療のための基礎的研究

本研究は、口腔粘膜由来線維芽細胞(GF)の持つ特徴を詳細に検討し、皮膚由来線維芽細胞(DF)や他の間葉系間質細胞との違いを明らかにすることを目的とした。昨年度に網羅的な解析を目的として、GFおよびDFに着目し、得られたmRNAをサンプルとしてHUMAN FOCUS ARRAYによる約8,500遺伝子の網羅的遺伝子発現解析を行った。歯肉・皮膚組織で特異的に発現した5284遺伝子において、GFでは組織を特徴付けるような遺伝子が多く発現していた。そのうち、抗酸化作用や細胞増殖、血管新生などに関連する遺伝子はGFでより多く発現していた。GO解析より、各組織で強く発現する遺伝子の機能性はほぼ同等であり、全体的な性質には大きな違いは無かった。発現に有意差のあった278遺伝子による遺伝子発現の比較からは、GF・DFは異なるプロファイルを示しており、由来によってほぼ同じクラスターに分類されることがわかる。各組織を特徴付ける遺伝子は、全5284遺伝子の約5%に過ぎない。全5284遺伝子でのクラスタリングでは、年齢・性別等ではなく組織由来でクラスターが分かれることより、各組織は特徴的なことが判明した。以上の結果より、線維芽細胞としての機能はほぼ同等であるが、抗酸化作用因子や増殖因子の発現は異なり、細胞治療の細胞源としてGFの方が有用であることが示唆された。本結果を第7回日本抗加齢医学会総会にて報告し、英文雑誌に掲載した。さらにin vivoでの機能を解析するため、動物実験を行った。ヌードマウス背部を切開・縫合後、PKH26にて標識化したGFおよびDFを注入した。細胞は移植後3ケ月までは移植部で追跡可能であった。両者ともコラーゲンなどの細胞外基質を産生していた。本研究は、口腔粘膜由来線維芽細胞(GF)の持つ特徴を詳細に検討し、皮膚由来線維芽細胞(DE)や、他の間葉系間質細胞との違いを明らかにすることを目的とした。まず、ヒト骨髄由来間葉系幹細胞(MSC)、脂肪由来幹細胞(ASC)、DF、GFが産生する創傷治癒関連因子、具体的には角化細胞増殖因子(KGF),血管内皮増殖因子(VEGF)、線維芽細胞増殖因子(bFGF)、インシュリン様増殖因子(IGF)、形質転換増殖因子(TGF-β)をELISA法にて解析した。その結果、GFは、DFと比較し、KGFは約4倍、VEGFは約3倍を分泌していた。また、それ以外の因子は有意差を認めなかった。次に、網羅的な解析を目的として、GF及びDFに着目し、DNAマイクロアレイにより遺伝子発現の違いを調べた。結果は、現在解析中であるが、2種類の細胞間に大きな発現差を認めなかった。更に、GFが創傷治癒に対する影響を解析するために、表皮細胞と線維芽細胞との共培養を行い、培養線維芽細胞が皮膚角質化細胞に与える影響について検討した。培養線維芽細胞を、コラーゲンゲル中に包埋して培養した後、その表層に皮膚角質化細胞を播種し、液層と気層の間で共培養を行い、HE染色及び、抗PCNA抗体を用いた免疫組織化学染色を行った。その結果、GF及びDFは表皮の角化や、表皮の厚さ、基底層の細胞増殖には有意差を認めなかった。現在、ヌードマウス背部皮膚に皮膚パンチを用いて欠損の規格化を行っている。これをもとに創傷モデルを作成し、平成19年度は層の治癒過程に対して細胞注入を行い、移植細胞の影響について検討を行う予定である。
新機能材料を利用したエネルギーシステムの高効率化に関する研究

本研究ではエネルギーの製造、輸送、消費までを一連のエネルギーシステムとして捉え、各分野別にエネルギー効率向上のための新機能材料の利用の可能性および新機能材料の開発等をめざし、米国オハイオ州立大学工学部と共同研究を行った。研究課題としては(1)新機能材料による水溶液中の金属イオンの分離ならびに揮発性有機物の除去に関する研究(2)粘弾性制御可能な人工筋肉の制作・制御技術の開発(3)新機能材料のエネルギー輸送システムの高効率化に関する検討(4)高機能な水素製造用電極材料の設計と開発(5)材料相変態に関する電気化学的計測と評価(6)光学的非接触形の新機能材料の強度評価法の確立、が取り上げられた。(1)では、EHPNAを担持させた高分子吸着剤を開発、この吸着剤を充填したカラムを用いてZn(II)/Cu(II)系、Zn(II)/Mn(II)系、Sm(III)/Co(II)系の分離が可能であることを明らかにした。また、揮発性有機物のトリハロメタンの水溶液からの除去が可能であることを明らかにした。(2)では、軽量で大きな力を出すことができる三次元構造静電アクチュエータの製作技術、すなわちアルミニウム薄板とポリイミド箔の積層・接着技術、細径貫通孔形成・仕上げ加工技術、ワイア状スライダー表面への高誘電体薄膜形成技術等を開発した。(3)では、電力輸送距離が最も長い配電線の電線支持部の絶縁性能を実験的に検討し、エネルギー輸送の高効率化に関するフラッシオーバ電圧を積分法で評価できることを明らかにした。さらに、新たなフラッシオーバモデルを提案した。(4)では、Ni-Moを主体とするカソード材料に注目、水素製造のための電解効率向上のメカニズムを解明した。(5)では、C/Cコンポジットの黒鉛化、ステンレス鋼の鋭敏化等を電気化学的手法を用いて評価する手法を確立した。(6)では、新機能材料の利用する上で重要な力学的強度評価法の確立を目的とし、コースティックス法が最も有力な手法であることを明らかにした。将来のエネルギー源として注目される水素の電解製造システムに利用する活性度の高い,新機能電極材料を探索するための基礎研究として,金属電極の水素過電圧特性におよぼす合金元素添加の効果を検討した.本年度はジルコニウム合金に注目した.その結果,本来水素発生に対する活性度の低いジルコニウムでも,ニッケルや白金の微量添加で極めて水素過電圧特性が向上することを明らかにした.また,エネルギーシステムの高効率化に伴い,自ずと構遣物の過酷な使用状況が生ずる.例えば超高温・低温環境下や,放射線環境下での稼働である.従って,本年度はこのような状況下でも材料の破壊強度を評価できる非接触形応力・ひずみ測定法に着目し,その具体的手法の調査,研究を行った.破壊に対する強度評価法として非接触形の実験解析手法には,光弾性法,スペックル法,モアレ法等々種々のものがあり,それぞれ利点を有するが、これらの方法は一般的に実験・解析とも繁雑であり,これに伴って誤差が比較的大きい.種々の観点から調査の結果,非接触性,高応答性ともに優れ,かつ簡便高精度なコースティックス法が有力であり,種々の発展性が期待されることが明らかとなった.本研究では、新しいエネルギー源の製造ならびにエネルギー輸送、消費システムにおける種々の問題点を各分野別ならびに総合的に研究することを目的としている。本年度は、抽出

試薬担持高分子吸着剤に関する化学工学的検討、ならびに水溶液からの電析機能性薄膜生成に関する材料工学的検討に関する情報収集、実験検討を重点的に行った。前者においては、特定の物質を選択的に捕集する機能性高分子は、省資源・省エネルギーの点から非常に注目され、検討が行われている。抽出試薬担持高分子吸着剤は、特定の金属イオンに対し高い選択性を有し、キレート樹脂に比べ作成が容易なため、今後の発展が期待されている。今年度は、抽出試薬担持高分子吸着剤に関する情報の収集を行うとともに、EHPNA担持高分子吸着剤によるSm(III)の吸着速度に及ぼすEHPNA担持濃度・水素イオン濃度・Sm温度の影響と吸着機構ならびにSm(III)の吸着平衡定数をあきらかにした。後者においては、特にすずの水溶液からの電析反応に着目した。すずメッキは食料品、装飾用から、電子回路まで幅広い用途で利用されているが、デンドライトが形成されるために、これを防ぐ目的で界面活性剤が添加される。電析に及ぼす界面活性剤の効果を迅速に評価することができれば、新しい活性剤の開発に大きく貢献することが期待できる。そこで、本年度は、クロノアンペロメトリーにより界面活性剤の効果を迅速に評価する手法の確立に関する基礎データを測定した。またこれに関する情報収集及び議論検討を行った。界面活性剤を添加することにより、電析反応の速度の変化が極めて短時間にデジタルストレージオッシロスコープにより評価可能であることが示唆された。本研究では新しいエネルギー源の製造、ならびにエネルギー輸送、消費システムにおける種々の問題点を各分野別ならびに総合的に研究することを目的としている。本年度は三次元構造マイクロ静電アクチュエータの開発とその制御方法および電力輸送の高効率化に関する情報収集と実験的検討を重点的に行った。前者においては生体がもつ優れた性質や機能を、アクチュエータあるいは機械やロボットに意識的に取り入れることによって各種工業分野におけるエネルギー効率の向上を図ることができると推察し、粘弾性的性質とその可変的性質および大きな(出力/重量)比をもつ三次元構造静電アクチュエータ=人工筋肉を開発するとともに、そのモデル化と動作試験について検討した。その結果、三次元構造静電アクチュエータについてその製作技術と駆動方式をほぼ確立できた。また、筋肉の力学モデルとして3要素粘弾性モデルを第一近似的に使用できること、さらにはアクチュエータに粘弾性を付与する方法を確立することができた。後者においては特に電力輸送システムで総輸送距離が最も長い配電線における絶縁性能の評価について検討し、エネルギー輸送システムの高効率化に資することを目的に、実規模実験装置により各種電線と支持碍子の組み合わせによるフラッシオーバ時の電圧波形、フラッシオーバ時間の測定を行い、その結果に基づいて得た電圧-時間特性および積分法を用いたフラッシオーバ電圧の評価、フラッシオーバモデルについて検討した。その結果、積分法により各種絶縁材料を用いた絶縁電線の場合でもフラッシオーバ電圧を評価できることを明らかにした。また、電線の種類による1段スイッチ、2段スイッチのフラッシオーバモデルを提案した。
ストロンチウム治療後におけるリンパ球の放射線組織障害の検討

放射線ストロンチウム内部照射療法の副作用の一つであるリンパ球の一過性減少は問題視されているが、リンパ球に直接どの程度の放射線組織障害性があるか解明されていない。本研究ではDNA損傷部位に集積するγ-H2AX抗体を用いて、生物学的なリンパ球の照射推定量の検討を行った。また、放射線組織障害によって起きうるリンパ球のアポトーシスの定量評価も検討した。結果として、治療後にDNA損傷部位として検出するfociは有意に増加を認め、アポトーシス細胞の検出も認められた。γ-H2AXを用いたリンパ球の組織障害の検討は評価可能であり、また、アポトーシスに移行する細胞も検出可能である可能性が示唆された。放射性ストロンチウム治療に伴う生体内のリンパ球自体への直接的影響である放射性組織障害に関する検討を対象患者2名に対し血液中のリンパ球を分離し、DNA損傷部位に集積することが知られているγ-H2AXを用いて細胞の免疫染色を行った。γ-H2AX(リン酸化ヒストンタンパク質)とはDNA損傷時の最も早期の細胞応答の一つであるH2AX(ヒストンタンパク質)の139番セリン部位のリン酸化のことをいう。よって特異的な蛍光標識抗体を用いることで、DNA損傷を視覚的に検出することが可能となる。DNA損傷部位は核内の点として染色・検出されていることを確認し、光学顕微鏡でDNA損傷の個数を数えた。治療前後の末梢血リンパ球に発生するDNA損傷数の定量測定を正常リンパ球を外部照射してできるDNA損傷数と照射量との関係から求めた標準線より推定した。アポトーシス細胞を定量評価が可能となることで、リンパ球減少を早期に推定することが可能となる。造骨性骨転移患者の除痛目的で認可・導入されている放射線ストロンチウム内部照射療法の副作用としてリンパ球の一過性減少は問題視されているが、リンパ球自体に直接どの程度の放射性組織障害性があるか解明されていない。DNA損傷部位に集積する蛋白質(γ-H2AX抗体)を用いた、放射性ストロンチウム治療後放射線組織障害の検討を行い、直接的なリンパ球への照射量の推定を得られると考えた。また方法が確立されれば、本治療による放射性組織障害性の短期的な副作用評価の簡便法として臨床的にも普及することも考えられる。基礎的検討として正常者(4名)のリンパ球を分離してIn vitroでX線外部照射する実験から、照射量との関係から求めた標準線は作成した。臨床的検討として放射性ストロンチウムを用いた放射線内部照射療法の治療前、治療後1日に患者より採血した末梢血リンパ球に発生するDNA損傷数を検討した。カウントしたDNA損傷数を基礎的検討で得た標準線を使用し、推定線量を測定した。現在の結果では治療前は損傷数はほぼ描出認めず、治療後で損傷数の増加を認めている。放射線ストロンチウム治療における放射線組織障害は生物学的に定量可能であり、本評価法は有用な方法となり得ると考えられる。今後は症例数を重ねその信憑性の有無に関して検証していく必要がある。また、治療後の経時的な変化を検証することで副作用の出現時期の評価にも繋げられる可能性がある。造骨性骨転移患者の除痛目的で導入されている放射線ストロンチウム内部照射療法の副作用のリンパ球減少に対して直接どの程度の放射性組織障害性があるか、DNA損傷部位に集積する蛋白質(γ-H2AX)を用いて検討を行った。先の基礎的検討で健常者(4名)から採取した血液に対し段階的に外照射を行い、リンパ球を分離し、γ-H2AX抗体にて染色を行った。核内のDNA損傷をカウントし、外照射量と正の相関を認め、標準線を得た。次に臨床的検討として、放射線ストロンチウム内部照射療法の対象患者に対し、治療前、治療後1日目に採血を行い、リンパ球を分離し、基礎的検討と同様にγ-H2AX抗体にて染色を行い、DNA損傷数をカウントした。対象患者は13名で、治療後1日目でDNA損傷を観察できたのは7症例であった。DNA損傷としてのfoci数の平均は治療前で0.4±0.5、治療後1日目で7.7±2.9であった。これは観察できなかった症例は除外した値である。DNA損傷を観察できなった症例は治療前の段階より、核の変形が目立つものが多く、先に行われていた化学放射線治療の影響による変化の可能性が考えられた。評価可能であった症例に対しての結果からは、γ-H2AXを用いたリンパ球の組織障害の検討は評価可能と考えられる。また、リンパ球自体に起きうるアポトーシスの評価も行った。治療前後で先の検討と同一血液を使用し検討した。結果、治療前はアポトーシスは検出せず、治療後はそれぞれ1/300個、1/200個のアポトーシスを観察した。DNA損傷は修復せず、アポトーシスに移行する細胞も検出可能である可能性が示唆された。γ-H2AXを用いたリンパ球の組織

障害の検討は評価可能であり、また、アポトーシスに移行する細胞も検出可能である可能性が示唆された。対象患者が少なく、また外来治療であることから研究への参加が得られないケースが多い。画像診断症例数の積み重ねが最重要であり、症例を重ねることでその有用性の有無を検証していく。症例数が少ないことが、原因の第一である。また、治療後の経時的な評価は行えておらず、治療後の通院スケジュールとの調整が確定できていないことが問題である。実験方法としては手技的には確立されてきている。今後は症例数を増やし、実験の有用性の検証を行っていく。
東京大都市圏における保育供給主体の多様化と育児戦略の空間的展開

本研究は,東京大都市圏を対象に,保育供給主体の多様化がどのように生じており,また子育て世帯がいかなる戦略によって育児と仕事を遂行しているかについて,地域差と空間的側面に注目しながら明らかにしたものである.保育の規制緩和にともなって,保育供給には中心部と縁辺部での格差が生じている.また,東京都心では,短い通勤時間や豊富な民間保育サービスによって就業継続を可能となる一方,支払い能力によって保育サービスの利用可能性に格差が生じている可能性があること,郊外では,既婚女性を中心とした地域活動を背景として,NPOなどボランタリーな主体が保育の担い手として重要な役割を果たしていることが明らかとなった.今年度は,多様な主体による保育供給の実態と世帯の育児戦略について,次の4点の研究を進めた.1)大都市圏における保育サービス供給主体の多様化と地理的偏在について,自治体公表の民間保育施設データを用いた供給量を分析した.待機児童の多いエリアと,民間保育施設の供給が多いエリアには齟齬がみられた.運営主体別の分析では,株式会社は都心区から「山の手」のエリアおよび市部でも駅前などに集中する傾向がある一方で,個人やNPO法人などの主体はより分散的な傾向を示すことが明らかとなった.さらに,基礎自治体によって独自に行われている認可外保育施設への補助事業(準市場的施設)をとりあげ,行政・保育施設への聞き取り調査および利用者へのアンケート調査から,その意義と課題を明らかにした.準市場的施設は待機児童の受け皿として機能している一方で,認可保育所との運営費負担の格差が課題として挙げられる.2)第二に,NPO法人の参入事例として,都区部および市部における子育て支援施設の運営と育児情報提供の現状について,聞き取り調査およびアンケート調査を実施した.3)他の先進国大都市における比較調査として,フランス・パリにおけるNPO法人による保育施設等への聞き取り調査と保護者への聞き取り調査を行った.パリでは,社会政策と都市政策の融合により共働きや移民の多いエリアでの参入優遇策がとられており,施設の偏在が防がれている可能性がある.4)世帯の育児戦略に関する研究として,都心周辺の再開発地(江東区豊洲地区,荒川区南千住地区)における育児世帯へのアンケート調査と聞き取り調査を進め,うち1事例については国内学術誌に投稿した.育児世帯では,親族や勤務地との近接性を求めた転入や,民間保育サービスの利用がみられる.本年度の実績は,主に以下の2点にまとめられる.1都心再開発地区における保育サービス需給の実態を明らかにし,その一部を英文書籍に発表した.2子育て支援の多様な主体による保育サービス供給と利用の実態を明らかにし,論文発表および国際学会での報告を行った.1について,湾岸部の再開発エリア(江東区豊洲地区)のマンション居住者を対象としてアンケート調査から,保育所確保のための行動(いわゆる「保活」)と,その情報がインターネット上で広く交換されている実態が明らかとなった.また,こうした実態は,民間保育サービスを利用できない所得階層の子育て世帯にとって不利益を生じさせる可能性があることが示唆された.この研究成果は,査読付き英文書籍に掲載された.さらに,上事例との比較検討のため,荒川区南千住地区を対象に保育供給と利用の実態調査を進めた.行政担当部署および保育施設の実施運営主体への聞き取り調査を行った結果,再開発地区における保育需要の受け皿として,認可保育所の増設と運営する民間主体の活用,幼保一元化施設の設置,認可外保育所と認可保育所の保育料差額の補助事業が実施され,民間参入による供給がなされていることが示された.同時に,子育て世帯へのアンケート調査を実施し,親族サポートや就業行動を分析できるデータを取得した.2について,子育て支援の担い手の多様化の一端として,子育てNPOによる地域の育児情報頒布や一時保育の供給実態を明らかにした.これらの活動は特に大都市圏と郊外において特に活発で,公的主体または市場によるサービスからはこぼれおちるニーズの受け皿になっていることが示された.このほか,地方自治体と民間保育サービスの連携による保育供給と利用の実態について調査研究を行った.これらの研究成果は,国内学術雑誌への論文掲載および国際学会で報告された.最終年度となる本年度は,これまで実施してきた調査・分析の補足を行うとともに,本研究課題全体の取りまとめに向けて国内外での学術学会での報告や論文執筆を行ってきた.まず,大都市圏郊外や都心部におけるボランタリーセクターによる子育て支援の実態について,当事者によって作成された「子育てマップ」を事例にとり,地域の育児環境の認知や改善における意義と課題について,国際学会(27th International Cartographic Conference)において報告した.次に,育児において重要となるサポート資源は物理的距離のある地域に住む親には取得することが困難だが,インターネットを通じたコミュニケーション・ツールが情緒的サポートや手段的サポートを補う可能性がある.このことについて,東京圏と海外大都市のそれぞれにおいて調査を行い,親族サポートは距離に依存する一方で距離を超えて獲得できる場合があること,特に待機児童問題が深刻な東京圏の都心再開発地ではインターネット上での情報収集や交換が実際の育児世帯の行動に影響を与えていることなどが明らかにされた.この成果は,国際学会(5th EUGEO Congress on the Geography of Europe)においてその一部が報告されたほか,論文として学術書籍に掲載された.さらに,都心周辺部のマンション地域における子育て世帯の居住地選択と育児実態を明らかにし,2015年日本地理学会秋季学術大会において報告した.また,大都市圏としての特徴を考察するために,地方圏の育児環境との比較を行い,国内学会でのシンポジウム講演の機会を得た.

本研究は,東京大都市圏を対象に,保育供給主体の多様化がどのように生じており,また子育て世帯がいかなる戦略によって育児と仕事を遂行しているかについて,地域差と空間的側面に注目しながら明らかにしたものである.保育の規制緩和にともなって,保育供給には中心部と縁辺部での格差が生じている.また,東京都心では,短い通勤時間や豊富な民間保育サービスによって就業継続を可能となる一方,支払い能力によって保育サービスの利用可能性に格差が生じている可能性があること,郊外では,既婚女性を中心とした地域活動を背景として,NPOなどボランタリーな主体が保育の担い手として重要な役割を果たしていることが明らかとなった.本研究課題の目的は,東京大都市圏の保育供給主体の多様化と育児戦略の空間的展開を地理学的視点から明らかにすることであり,本年度の成果はこの目的に合致している.都心再開発地の保育サービス需給の実態調査からは,行政,民間主体,利用者(住民)という各アクターを対象に,聞き取り調査とアンケート調査を中心としたフィールドワークを行い,その成果の一部は英文書籍に掲載された.また,比較検討のための事例研究も進捗しており,当該地域における利用者アンケートの実施について行政や保育施設の理解・許可が得られたこと,統計的分析およびインタビュー調査への十分なデータ・サンプルが取得できた.また,保育供給主体の多様化の一環として,大都市郊外におけるNPOなどのボランタリーな主体による子育て支援の事例に関する調査と,国内外の学会等における成果報告および論文投稿を進めた.以上より,本研究課題はおおむね順調に進展しているといえる.都市社会地理学福祉の地理学今後の推進方策は,以下の2点にまとめられる.1東京都心再開発地に住む子育て世帯の育児戦略を明らかにするために,アンケート調査結果の分析を進める.それを踏まえたうえで,親族サポートや就業,居住地選択等との関係をより深く理解するために,質的インタビュー調査を実施する.インフォーマントはすでにアンケート調査において募集済みであり,質的インタビューを実施するに十分なサンプル数が得られている.これらの調査・分析から得られた成果を国内主要学会において報告したうえで,学術雑誌に投稿する.2最終年度にあたるため,本研究課題および申請者のこれまでの研究成果を総合し,これまでの地理学および近接学問領域の蓄積に位置付けていく作業を行う.具体的には,本研究課題のテーマである東京大都市圏の保育供給の多様化と育児戦略の空間的展開を中心に学術書としてまとめる.さらに,国際学会で報告して議論を深め,海外諸都市との比較を含めた今後の展望に接続していく.実施計画に挙げていた民間保育サービス供給の現状分析および世帯の育児戦略に関する調査に関し,そのいずれにも着手・進捗させることができた,そのうち,東京都における民間参入および準市場的施設の現状と課題,都心再開発地(豊洲地区)の子育て世帯の保育サービス選択について,その成果を複数の国際学会および国内学術誌に査読付き論文として報告した.
歯周病の慢性化につながる歯周病菌の細胞外脱出の解明

歯周病原因菌のPorphyromonas gingivalis(以下P.g.)は歯周病の主要な病原因子として報告されている。P.g.はエンドサイトーシスを介して細胞内に侵入し、多様な細胞機能傷害を引き起こす。しかし、P.g.の細胞内動態については未解明な部分が多い。近年我々は、P.g.が細胞内殺菌機構から逃れるためにリサイクリング経路と呼ばれる細胞内輸送経路を利用し、細胞外脱出と細胞への再侵入を繰り返すことで歯周病の慢性化を引き起こす可能性を示した。歯周病原因菌の一つであるグラム陰性菌Porphyromonas gingivalis(以下P.g.)の主要な病原因子として報告されている。P.g.はエンドサイトーシスを介して細胞内に侵入し、多種多様な細胞機能傷害を引き起こす。しかし、P.g.の細胞内挙動については未解明な部分が多い。近年我々はP.g.が細胞内殺菌機構から逃れるためにリサイクリング経路と呼ばれる、細胞内輸送経路を利用し細胞外脱出と細胞への再侵入を繰り返し、結果として歯周病の慢性化を引き起こす可能性を示した。一方で、P.g.は細胞内分解機構であるオートファジーを利用し、細胞内での殺菌機構から逃れることも報告されている。我々の研究対象でもあるGroup A Streptococcus(以下GAS)は咽頭・扁桃炎などの軽度の疾患から壊死性筋膜炎などの重篤な感染症の原因菌であり、オートファジー機構により分解殺菌される代表的な病原性細菌である。細胞質内へと侵入したGASはオートファゴソームにより捕獲され、その後分解、殺菌される。このように一般的に細胞内に侵入した細菌はオートファジー機構によって分解殺菌されることが知られている。しかしながら、我々はオートファジー欠損細胞内でのP.g.の生存率が減少することを見出した。さらに興味深いことに感染初期の段階で特定のユビキチン関連タンパクと高頻度に共局在を示したことからP.g.は細胞内への侵入後、ユビキチン化、オートファジー機構による認識を経て細胞内分解機構から逃れている可能性が示された。これはP.g.がオートファジー機構を利用し、細胞内に生存し続けることで歯周病の慢性化を引き起こす可能性を示した重要な知見であると考えられる。我々はオートファジー欠損細胞内でのP.g.の生存率が減少することを見出した。現在継続してP. gingivalisとオートファジーとの関連性について解析中である。細胞内に侵入したP. gingivalisを初期段階で認識する細胞側因子(特にユビキチン化関連タンパク質)に着目し、さらに作製済のP. gingivalisのミュータント株を用いて、P. gingivalisがどのようにオートファジーを利用し細胞内で生存を維持するかについて、一定の解析は終了している。研究実績の概要歯周病原因菌の一つであるグラム陰性菌Porphyromonas gingivalis(以下P.g.)の主要な病原因子として報告されている。

細胞質内へと侵入したGASはオートファゴソームにより捕獲され、その後分解、殺菌される。このように一般的に細胞内に侵入した細菌はオートファジー機構によって分解殺菌されることが知られている。しかしながら、我々はオートファジー欠損細胞内でのP.g.の生存率が減少することを見出した。さらに興味深いことに感染初期の段階で特定のユビキチン関連タンパクと高頻度に共局在を示したことからP.g.は細胞内への侵入後、ユビキチン化、オートファジー機構による認識を経て細胞内分解機構から逃れている可能性が示された。これはP.g.がオートファジー機構を利用し、細胞内に生存し続けることで歯周病の慢性化を引き起こす可能性を示した重要な知見であると考えられる。これまでにP. gingivalisとオートファジーとの関連性について、ユビキチン化関連タンパク質に着目して解析を進めているところである。さらに、その機能解析を進める上でのミュータント株も作成した上で、それがP.gの細胞内での移動と脱出にどのように影響をするか解析中である。P. gingivalisを認識する新たなユビキチン化関連タンパク質を同定し、その機能解析を進める上でのミュータント株も作成済みである。また、オートファジーとの関連性を探る上で不可欠なGFP-LC3安定発現歯肉上皮細胞の樹立も終了している。今後も継続してP. gingivalisとオートファジーとの関連性について調べていく予定である。具体的には細胞内に侵入したP. gingivalisを初期段階で認識する細胞側因子(特にユビキチン化関連タンパク質)に着目し、P. gingivalisがどのようにオートファジーを利用し細胞内で生存を維持しているのかについて今後の研究を展開していく予定である。今後の研究の推進方策今後はP. gingivalisとオートファジーとの関連性について調べる予定である。具体的には細胞内に侵入したP. gingivalisを初期段階で認識する細胞側因子(特にユビキチン化関連タンパク質)に着目し、P. gingivalisがどのようにオートファジーを利用し細胞内で生存を維持しているのかについて研究を展開していく予定である。in vitroの実験系において細胞膜成分の一部分に集まる因子を生化学的な手法で解析するため、大量の培養細胞が必要であり、その培養のための培地及び添加剤など。市販の抗体(50千100千円/本)やsiRNA (78千円/sample)、その発現システム[例:Gateway (invitrogen) 100千円160千円/kit]等の購入に使用する。
養殖ガキの呈味改善用飼料の開発に関する基礎的研究

本研究は、ヨーロッパヒラガキに珪操Chaetoceros gracilis(C.g)とハプト藻Isochrysis galbana(I.g)を併用投餌して飼育し、餌料とカキの体成分ならびにカキの食味との関連を調べ、カキの肥育に適した微粒子配合飼料を開発するための基礎データを得ようとするもので、研究成果の概要は次のとおりである。1.C.gとI.gを大量培養し、細胞数比で2:1(A区)、1:1(B区)、1:2(C区)に混合してヨーロッパヒラガキに1カ月間投餌・肥育する。また、別に対照として海面下で垂下養殖(垂下ガキ)を行った。2.飼育ガキと垂下ガキについてグリコーゲンを含む一般成分ならびにエキス成分を分析した。一般成分飼育ガキは垂下ガキと比較して全体的に水分、脂質および灰分が多く、タンパク質とグリコーゲンが少なかった。また、飼育ガキでは餌料中のI.gの割合が大きいとタンパク質とグリコーゲンが多く、水分と灰分が少ない傾向がみられた。エキス成分、遊離アミノ酸では、各区ともTauが極めて多く12741433mg(組織100g中、以下同様)となった。その他のアミノ酸ではGlu、Pro、Gly、Ala、β-Alanineが多かったが、いずれも50100mg程度であった。これらのアミノ酸はいずれも垂下ガキに多かったが、飼育ガキの中ではA区に多い傾向がみられた。核酸関連化合物ではADP、AMP、IMP、イノシン、UMP、GMPが認められ、それらの総量は垂下ガキに最も多く、次いでA区となった。3.垂下ガキを対照に各区飼育ガキの食味試験を行ったところ、A区の渋味およびB区の甘味が有意に強く、A区の塩味およびC区の渋味が弱いと判定された。飼育ガキ3区間の比較ではC区はうま味が強いと評価され、総合的にC区が好まれる傾向にあった。以上、餌料プランクトンを投与してヨーロッパヒラガキを飼育したところ、I.gの割合が多いとタンパク質、グリーコゲン、遊離アミノ酸、核酸関連化合物が多い傾向が認められたが、I.gの割合が小さいC区はうま味が強と評価され、好まれた。
分子レベルでのタンパク質の配向制御による新しいバイオ素子の設計

酵素や抗体を電極、微粒子表面に固定化し、これを効率よく利用するためには、タンパク質分子が有効に機能する部位、方向に固定化・提示する必要がある。これまでの酵素や抗体の固定化では、タンパク質のアミノ酸残基を利用する方法が用いられてきた。しかしタンパク質は同種のアミノ酸を多数有しているため、部位特異的な固定化は難しい。そこで本研究では、タンパク質の配向性を分子レベルで制御して非生物材料表面上に提示する方法を開発することを目的とした。具体的には、タンパク質表面の近接する異なるアミノ酸残基を利用することにより、部位選択的な化学修飾を行った。すなわち、タンパク質のトレオニンThr(またはセリンSer)を3-(2-ピリジルジチオ)プロピオニルヒドラジドで処理した後、ジスルフィド結合よりカルボキシル基とチオール基を有する蛍光性タンパク質修飾剤(1)を修飾した。次にThr(またはSer)に近接したリジンLysと1のカルボキシル基を縮合させ、最後にジスルフィド結合を切断した。この方法を用いると、Lysが近接していないThr(またはSer)から1は脱離し、Thr(またはSer)とLysが近接する部位のみ修飾されることになる。本年度は1を合成し、モデルタンパク質としてシトクロムcの化学修飾を行った。シトクロムcの化学修飾過程を蛍光測定により調べたところ、1の化学修飾により極めて大きな蛍光強度の増加がみられた。また、ジスルフィド結合を還元し切断することにより著しい減少がみられた。すなわち、Lysが近傍に存在しなかった1の脱離が起こったと考えられる。また、各修飾段階のシトクロムcをゲルろ過クロマトグラフィー、MALDI-TOF MSにより分析した。
マクロファージを対象とした新規薬剤輸送システムの確立と新規治療戦略の開発

近年の研究でマクロファージにはM1型とM2型の2つの状態があり、環境に応じて2つの状態を行き来すると言われている。癌の周囲に集積したM2様マクロファージであるTAMにより産生・分泌されたサイトカインが、腫瘍に有利な環境を作り出し、腫瘍の放射線治療や抗癌剤治療への治療抵抗性をもたらし、治癒率を低下させる一因である事が徐々に分かってきている。そこで本研究では、最終目標であるTAMをターゲットとしたDDSによる新規治療戦略を開発の基礎となる、ナノ粒子を用いたTAMへのDDSの開発と、ナノ粒子の取り込みに伴うTAMへの影響を調査する。
銀行の株価形成に関する経済分析(株式持合の効果についての実証分析)

国際経済を行う日本の銀行は、株価が低迷している時期にBIS基準を守るため、株主の安定化を一層進めた。株式持合関係はもとより、メインバンクでない貸付先にも銀行株の所有を求めたものと思われる。その結果、銀行の浮動株比率は非常に小さくなった。われわれの実証分析は、回帰分析により、都銀の株価の説明要因を捜すことである。モデルは年次データにより、財務要因の説明力を調べるものと、日次データにより、市場での取引との関係を調べるものが試みられた。得られた知見として、(1)銀行株価は、配当水準や、有価証券含み益でよく説明される。(2)日次の銀行株価は、日経225、同先物、業種別株価指数などと平行して動く。また、11行の都銀はすべて同じ影響の受け方をするのではなく、グループ化される。一部には債券先物によくフィットする株価もある。結論として、株価指数に収斂した都銀株価は、浮動株比率の小さい市場に出廻っている株式を、即物的投資家が売買して価格形成されたもののように思われ、高配当を行えば高株価が維持できるという側面がみてとれる。本年度の研究は次のように実施された。(1)日本における代表的な都市銀行を選び、研究対象期間であるオイルショック以後の株価の推移をデータベースに作成した。その際、権利落ち等の修正のためのデータも収集した。また、銀行が発行する転換社債のデータも同じように収集した。(2)当該銀行が保有する株式のデータを収集・整理して、株式持合の実態を把握し、データベースを作成した。(3)各種の株価指数の動きと銀行の株価の推移とを比較した。(4)銀行の資本コスト(株式コストに相当する)を計測した。その際には、(2)で整理された株式持合のデータから、資本コストの株式持合の影響を修正した結果を算出した。(5)(4)で計測された資本コストのデータの長期的な推移と、銀行の財務状況の推移を比較し、景気の変動を示す他の経済指標と比較し、景気循環論の観点からも分析を進めた。以上の分析により、現時点で得られている暫定的な研究成果はつぎの3点である。(1)株式持合の実態は、景気の動向などにあまり影響せずに推移している。(2)銀行の株価の推移は、他の株価指数の動きと相違する。(3)資本コストも、国債利回りなどの資本市場が要求する他の機会費用の指標の動きとは、やや異なる(完全情報でかつ完全競争的な市場では、両者は一致するはずである。一致しないとしても、動きは同じように推移するはずである)。平成6年度は実証分析を行った。2つのタイプ(財務モデルと指数モデル)について、銀行株価を説明する線型回帰モデルのパラメータ推定・検定をSASのOLSにより実施した。近年、日本の銀行を取り巻く環境変化としてBIS規制が強く意識され、特に都銀の株主構造として、貸付先を株主にするという変化がみられ、条列やメインバンクの関係を超えた広い層に安定持主求めたことが伺える。その結果、市場で取引される都銀の浮動株比率は10%以下になっており、株価インデックスに採用されている値嵩株としての銀行株の売買量は大きい。また、しばしばクロスの対象としても都銀株は用いられている。われわれが実施した19901994年年次データの株価モデルでは配当や有価証券含み益が説明力をもっている。有価証券含み益との関連は桜井や国村の結果とも矛盾しない。一方日次データによる1994年の株価は、業種平均、日経225、同先物債券先物との関連が示された。また特に株価指数との相関が高いグループ、債券との相関が高いグループに分かれる結果が示された。グループ特性は配当や、インデックス株用銘柄か否かによって分かれるように見受けられる。残された研究は持合いや、貸付先株主の違いで、銀行株価が判別されるか否か、判別関数を用いて試行してみることである。
歯垢による誤嚥性肺炎誘発の実験的検証

歯垢が誤嚥性肺炎の感染源であることを実験的に検証するためにヒト歯垢そのものを用いて肺炎誘発実験を行った。健康な成人3名から歯肉縁上プラークを採取し、全身麻酔下にてBALB/cマウス(雄、体重2025g)の気管内にプラーク懸濁液を1匹あたり1.0×10^7 CFUずつ注入した。経日的にマウスの毛並み、体重、餌の摂取量、活動性を観察した。さらに死亡時、注入3日、7日後に全身麻酔下にてマウスの肺を摘出し、ホモジナイズ後、ビタミンB_6を添加したコロンビア5%ヒツジ血液寒天培地およびGAM寒天培地にて48時間嫌気培養を行った。得られたコロニーをその形態や溶血性の違いにより分類し、代表コロニーをそれぞれ分離培養後、グラム染色、Rapid ID 32 StrepAPIにより菌種の同定を行い、菌種毎にコロニー数を算定した。ヒトデンタルプラーク懸濁披の注入直後から、マウスの毛は逆立ち、体重や活動性の減少が認められ、被験マウス18匹中12匹が死亡した。死亡マウス10匹、生存マウス6匹において肺中の菌を検索したところ、死亡したマウス全てから菌が検出された。一方生存マウスでは6匹中5匹に菌が検出された。肺中の菌数(Log_<10>CFU/mg)は死亡マウスおよび生存マウスにおいて、それぞれ4.44±0.77および0.38±0.38であり、死亡マウスの肺には有意に多くの菌が認められた(Student'st test,P<0.05)。肺からはStreptococcus oralis、Gemella morbillorum、Streptococcus mitisなどの菌が検出されたが、特定の菌種が偏って検出されることはなかった。病理組織学的には、肺には菌塊が認められ、その周囲には炎症細胞の浸潤が観察された。以上の結果より、マウス実験モデルにおいてヒト歯垢は誤嚥性肺炎の感染源となることが示唆された。歯垢が誤嚥性肺炎の感染源であることを実験的に検証するためにヒトの歯垢そのものを用いて肺炎誘発実験を行った。健康な成人2名から歯肉縁上プラークを採取し、直ちにRTF輸送培地に懸濁した。全身麻酔下にてBALB/cマウス(雄、体重2025g)の気管内にプラーク懸濁液を1匹あたり1.0×10^7CFUずつ注入した。死亡時、注入3日、7日後に全身麻酔下にてマウスの肺を摘出し、ホモジナイズ後、ビタミンB_6を添加したコロンビア5%ヒツジ血液寒天培地およびGAM寒天培地にて48時間嫌気培養を行った。得られたコロニーをその形態や溶血性の違いにより分類し、代表コロニーをそれぞれ分離培養後、グラム染色、Rapid ID 32 StrepAPIにより菌種の同定を行った。また菌種毎にコロニー数を算定した。ヒトデンタルプラーク懸濁液の注入直後から、マウスの毛は逆立ち、体重や活動性の減少が認められた。注入後2日目まではほとんど餌の摂取がみられなかった。注入後3日目までに被験マウス11匹中7匹が死亡した。死亡した全てのマウスの肺から細菌が検出された。

生存マウスの毛並みは4日目以降改善し、体重、活動性、餌の摂取が増大した。3日目および7日目のマウスの肺からは、4匹中3匹に菌が検出された。肺中の菌数(Log_<10>CFU/mg)は死亡マウスおよび生存マウスがそれぞれ4.24±0.83および0.44±0.44であり、死亡マウスの肺には有意により多くの菌が存在していた(Student's ttest, P<0.05)。肺からはStreptococcus intermedius、Streptococcus oralis、Streptococcus mitis、Gemella morbillorumが検出された。歯垢が誤嚥性肺炎の感染源であることを実験的に検証するためにヒト歯垢そのものを用いて肺炎誘発実験を行った。健康な成人3名から歯肉縁上プラークを採取し、全身麻酔下にてBALB/cマウス(雄、体重2025g)の気管内にプラーク懸濁液を1匹あたり1.0×10^7CFUずつ注入した。経日的にマウスの毛並み、体重、餌の摂取量、活動性を観察した。死亡時、注入3日、7日後に全身麻酔下にてマウスの肺を摘出し、ホモジナイズ後、ビタミンB6を添加したコロンビア5%ヒツジ血液寒天培地およびGAM寒天培地にて48時間嫌気培養を行った。得られたコロニーをその形態や溶血性の違いにより分類し、代表コロニーをそれぞれ分離培養後、グラム染色、Rapid ID 32 StrepAPIにより菌種の同定を行い、菌種毎にコロニー数を算定した。ヒトデンタルプラーク懸濁液の注入直後から、マウスの毛は逆立ち、体重や活動性の減少が認められ、被験マウス18匹中12匹が死亡した。死亡マウス10匹、生存マウス6匹におい肺中の菌を検索したところ、死亡したマウス全てから菌が検出された。一方生存マウスは6匹中5匹に菌が検出された。肺中の菌数(Log_<10>CFU/mg)は死亡マウスおよび生存マウスではそれぞれ4.44±0.77および0.38±0.38であり、死亡マウスの肺には有意に多くの菌が認められた(Student's ttest, P<0.05)。肺からはStreptocoocusoralis、Gemella morbillorum、Streptocoocusmitisといった菌が検出されたが、特定の菌種が偏って検出されることはなかった。病理組織学的には、肺には菌塊が認められ、その周囲には炎症細胞の浸潤が観察された。以上の結果よりマウス実験モデルにおいてヒト歯垢は誤嚥性肺炎の感染源となることが示唆された。