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ポインター方式による新しい分子模型教材の普及と自然体験学習への応用

[研究概要と意義]ポインター方式による分子模型教材(特許3757283)と教育現場への導入ポインターとは,原子として用いる発泡スチロール球に化学結合の位置を設定するため開発された定規である。ポインターには,原子球の大きさに応じsp3,sp2-d2sp3混成軌道など様々な結合角および結合数に対応したものがある。事実上,あらゆる分子結晶模型の製作が亘能である。化学結合の接ぎ手には楊枝を用い,ボールスティックあるいはボール充填モデルに対応する。分子模型は,理科とりわけ化学教育に於いて,その立体構造をリアル3Dで体感できる唯一の教材である。しかし,教育現場での活用は進んでいない。分子模型教材が抱える問題を見極め,解決する方策を立て,広く活用される理科教材とするため以下の研究開発と普及実践活動を行った。[研究開発の内容と実践]中高理科化学教育要項に則した学習キットの開発と普及1.中学校理科第一分野の授業の中で即戦力として使用できる「化学反応学習キット」を新開発した。この教材の評価を兼ねて中学校教員を対象としたSPP教員研修事業を実施した。この研修の成果として,参加教員数名による研究授業が独自に実施された。参加教員からは高い評価が得られた。2.高校化学教材として、金属結晶、食塩などイオン結晶のキットを開発し、SSHで実践研究授業が行われた。実施担当教諭からは、一応の評価をもらいながらも、製作時間短縮という課題が残された。製作手順の簡素化と見やすく理解しやすい組み立て手順書の整備を今後の研究開発で行いたい。[今後の展望]新教育プログラムの開発今後の新世紀型分子模型教材を目指した新しい展開を図るため、中高学習指導要項に則したポインター方式教材開発のみならず、それらを授業に取り入れた新しい授業プログラムの開発を進め、理科化学教育の改善を目指したい。1.ポインター方式による分子模型教材(特許3757283)の概要と意義ポインターとは,原子として用いる発泡スチロール球に化学結合の位置を設定するため開発された定規である。ポインターには,sp3,sp2-d2sp3混成軌道など様々な結合角および結合数に対応し,球の大きさに合わせて各種のものがある。事実上,あらゆる分子結晶模型の製作が可能である(福井新聞H17/9/27)。分子模型は,理科とりわけ化学教育に於いて,その立体構造をリアル3Dで体感できる唯一の必要不可欠な教材である。分子模型教材が抱える問題を見極め,解決する方策を立て,広く活用される理科教材とするため以下の実践活動研究を行った。2.分子模型製作体験及び自然体験学習による普及啓蒙活動9つの分子模型展示製作および自然体験学習プログラムを延べ24日間にわたり実施し,分子模型教材の実践的活用法の研究に従事した。初等中等教育における分子模型教材の意味付けを行い,学習指導要項に沿った中学生および高校生用の分子模型キットを試作した。原子分子の概念からはじまり身近な物質の性質などそれぞれの学習ポイントを押さえ,楽しく簡単に製作するためのマニュアル作りに力点を置いた。この試作キットの実証研究を平成18年度に向けて実施する。自然体験学習では,環境汚染物質と生物多様性をテーマに分子模型教材を活用した取組を一層推進する。3.今後の新世紀型分子模型教材を目指した新展開ポインター方式分子模型製作方法の特許登録を受け,大学発ベンチャー・福井ウルテック(有)を設立(H17/12/12)した。学術的要素のみならず市場原理にさらすことで新世紀に生き残る教材開発に向けた研究体制を立ち上げた。教育現場の要望を吸い上げ,それに答えた優れた教材は必ず普及し活用されるものと期待される。[今後の展望]新教育プログラムの開発

今後の新世紀型分子模型教材を目指した新しい展開を図るため、中高学習指導要項に則したポインター方式教材開発のみならず、それらを授業に取り入れた新しい授業プログラムの開発を進め、理科化学教育の改善を目指したい。
新たに樹立したクローン化ヒト軟骨細胞様細胞株を用いた内軟骨性骨形成機構の解析ー細胞生物学的、分子生物学的アプローチー

1。HCS-2/8細胞のプロテオグリカン合成能の維持にIGF-IおよびIGF-IIの両者がオートクリン・パラクリン的な役割を果たしていること、IGF-IIの情報伝達が従来の報告とは異なり本細胞ではtypeIIレセプターを介することを明らかにした。2。本細胞の増殖能の維持にbFGFがオートクリン的な役割を果たしていること、TGFβが増殖と分化の両者を促進することが明らかとなった。3。HCS-2/8細胞がアグリカンのコア蛋白、II,XおよびXI型コラーゲン、IGF-IとIGF-IIおよびそれらの受容体、ビタミンD_3レセプター等の多くの軟骨分化関連遺伝子のmRNAを発現していることをノーザンブロットおよびRT-PCR法により明らかにした。なお、HCS-2/8細胞をアスコルビン酸(VtC)存在下で培養すると細胞が肥大化しアルカリホスファターゼ活性が著明に上昇し、そのmRNA量も約5倍に増加したことから、本細胞がVtC存在下で内軟骨性骨化の方向へ分化することが明らかになった。1。2。3。1。IGFーIおよびIIはHCSー2/8細胞のプロテオグリカン(PG)合成を促進したが、その作用はウサギ肋軟骨初代培養細胞に対する作用とは逆にIGPーIよりもIIの方が強かった。また、本細胞は培養液中にIGFーIおよびIGFーIIを産生・分泌しており、さらに、typeIおよびtypeIIレセプタ-を有していた。また、抗IGFーII抗体はHCSー2/8細胞のPG合成を30ー40%阻害し、抗typeーIレセプタ-抗体は約70%阻害した。なお、typeーIレセプタ-に結合することが知られているマンノ-ス6燐酸はHCSー2/8細胞のPG合成を増加させ、また、単独ではPG合成を促進しない濃度のマンノ-ス6燐酸をIGFーIおよびIGFーIIとともに作用させるとIGFーIおよびIIのPG合成高進作用が著明に増強した。以上の結果、本細胞のPG合成の維持にIGFーIおよびIGFーIIの両者がオ-クソン・パラクソン的な役割を果たしていること、従来IGFーIIの情報伝達はtypeーIレセプタ-を介するものと考えられていたが、本細胞ではtypeーIIレセプタ-が重要であることが明かとなった。2。本細胞のDNA合成はIGFでは高進せず、TGFーβで著明に高進することが明かとなった。また、basic FGFは本細胞の増殖を増殖を極めて疎にまいたときのみ促進したが、これは本細胞がbFGFを正常軟骨細胞の約2.5倍を産生しており、そのために常にオ-トクリン的に刺激を受けておりconfluentな状態では外部から添加しても効果がみられないものと思われる。事実、confluentに達しても本細胞のDNA合成は低下しなかった。3。本細胞のアルカリホスファタ-ゼ活性は通常は極めて低いが、アスコルビン酸存在下で培養すると約20倍にも上昇すること、又細胞への^<45>Caの取り込みが高進し、細胞は肥大化すること、さらに少なくとも一部の細胞は増殖能を失うことが明らかとなった。すなわち、本細胞はアスコルビン酸存在下で培養すると内軟骨性骨化の方向へ分化することが明らかとなった。1。HCS-2/8細胞がアグリカン(軟骨型プロテオグリカン)のコア蛋白、II,XおよびXI型コラーゲン、IGF-IとIGF-IIおよびそれらの受容体、ビタミンD_3レセプター、レチノイン酸レセプターγ(RAR-γ)等の多くの軟骨分化関連遺伝子のmRNAを発現していることがノーザンブロットおよびRT-PCRにより明らかとなった。なお、対数増殖期からsubconfluent(SC)、ついでconfluent(C)を経て、noduleを形成するoverconfluent(OC)に達するまでの発現レベルの変動から、SC,CおよびOC期はそれぞれ軟骨細胞の分化開始期、分化期、成熟期に相当することが明らかとなった。

なお、HCS-2/8細胞をアスコルビン酸(VtC)存在下で培養すると細胞が肥大化しアルカリホスファターゼ(ALP)活性が著明に上昇し、そのmRNA量も約5倍に増加したことから、本細胞がVtC存在下で内軟骨性骨化の方向へ分化すること、また、ALPはVtCに依存した軟骨細胞の肥大化への移行にともなって発現することが明らかになった。
利用者の安全と操作性の向上を実現する車いす電動化装置の設計・制御に関する研究

手動車いすを電動化するための駆動装置に関する研究を行っている。前年度までに、駆動輪を手動車いすの後方に搭載した5輪車いすについて開発し、最大高さ0.1mの段差を昇る検討を行った。本年度の研究実施項目は以下の2点である。1利用者1人で最大高さ0.1mの段差を降りる手法を提案し、動作実験により検証した。2動作の開始を利用者が合図するのみで段差昇降する半自動化システムを開発し、動作実験により検証した。1について、車いすが前進しながら段差を降りる手法を実現した。段差上の車いすが前進すると、段差に差し掛かるときに前輪が脱輪し車いすが前傾姿勢となり、利用者が前に投げ出される。そこで、段差昇り動作で実現した前輪を浮上させる姿勢を利用し、大車輪から降りる手法を提案した。大車輪から段差を降りるときも、車いすがバランスを崩して前傾姿勢となる危険性がある。そこで、前輪浮上姿勢における車輪の位置および重心位置に着目した車いすモデルを構築し、車いすが前傾姿勢になることを回避するための条件を確認した。また、車いすが勢いよく降下することを回避するために、大車輪を減速するブレーキシステムを検討するための動力学モデルを構築した。試作機を改良し動作実験を行うことで、最大高さ0.1mの段差を降下できた。2について、これまでに開発した段差昇降方法にセンシング技術を組み合わせ、利用者の動作開始の合図のみで、段差昇降動作を実現する半自動化を目指す。段差検出システムとして、レーザセンサ(LRF)を使用した。LRFにより得られるデータを利用して、車いすの正面にある段差の位置、高さを記録する。このデータをもとに、車輪を浮上させる動作や、大車輪を減速させるブレーキシステムを接続・解除するための機構を開発した。試作機を改良し動作実験を行い、最大高さ0.1mの段差を半自動で昇降できることを確認した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
圧縮性流体の非線形波動方程式を用いた衝撃波力の解析法の開発

本研究は,地震時動水圧や衝撃砕波圧現象を統一的に取り扱うことのできる支配方程式を導き,これらの現象に対する流体の圧縮性の効果や非線形性の影響を調べたものである.まず,気泡の混入がない流体に対して,圧縮性を考慮した非線形波動方程式を導き,地震時動水圧に関して,非線形性の影響を調べた.その結果,数Hz程度の地震動では,水面の極近傍以外では,十分小さく無視できることが明かとなった.また,重力項の効果や鉛直振動の地震時動水圧に与える影響も調べた結果,重力項の影響は十分に小さく無視できること,および鉛直振動の効果は以外と大きく,水平振動のみの場合と比べて海底面付近では,およそ1.5倍にもなることが分かった.衝撃砕波圧の発生のメカニズムを調べるために,直立堤に作用する衝撃砕波圧に関する実験を行った.まず,衝撃砕波圧の発生条件について整理したところ,波形勾配と合田の砕波指標から得られるパラメタの2つ無次元量によって,その発生条件がほぼ特定できることが明らかになった.また,砕波波高を用いた無次元衝撃砕波圧は,後者のパラメタの値が大きくなるほど大きくなることが分かった.衝撃砕波圧のように,気泡混入の影響が無視できない現象には,その効果を取り入れる必要がある.そこで本研究では,気泡の質量保存則と等温変化の状態式を用いて,2層混合体の圧縮性を考慮した非線形波動の基礎式を用いて,1次元ではあるが衝撃圧の発生・伝播計算を行った.その結果,気泡混入率が増加するにつれて最大波圧は小さくなり,また混入率を一定とした場合,気泡径が大きくなるにつれて衝撃圧の分散性が増すことが明かとなった.本研究は,地震時動水圧や衝撃砕波圧現象を統一的に取り扱うことのできる支配方程式を導き,これらの現象に対する流体の圧縮性の効果や非線形性の影響を調べたものである.まず,気泡の混入がない流体に対して,圧縮性を考慮した非線形波動方程式を導き,地震時動水圧に関して,非線形性の影響を調べた.その結果,数Hz程度の地震動では,水面の極近傍以外では,十分小さく無視できることが明かとなった.また,重力項の効果や鉛直振動の地震時動水圧に与える影響も調べた結果,重力項の影響は十分に小さく無視できること,および鉛直振動の効果は以外と大きく,水平振動のみの場合と比べて海底面付近では,およそ1.5倍にもなることが分かった.衝撃砕波圧の発生のメカニズムを調べるために,直立堤に作用する衝撃砕波圧に関する実験を行った.まず,衝撃砕波圧の発生条件について整理したところ,波形勾配と合田の砕波指標から得られるパラメタの2つ無次元量によって,その発生条件がほぼ特定できることが明らかになった.また,砕波波高を用いた無次元衝撃砕波圧は,後者のパラメタの値が大きくなるほど大きくなることが分かった.衝撃砕波圧のように,気泡混入の影響が無視できない現象には,その効果を取り入れる必要がある.そこで本研究では,気泡の質量保存則と等温変化の状態式を用いて,2層混合体の圧縮性を考慮した非線形波動の基礎式を用いて,1次元ではあるが衝撃圧の発生・伝播計算を行った.その結果,気泡混入率が増加するにつれて最大波圧は小さくなり,また混入率を一定とした場合,気泡径が大きくなるにつれて衝撃圧の分散性が増すことが明かとなった.地震時動水圧や衝撃砕波圧現象を統一的に取り扱うことのできる非線形波動方程式を,圧縮性流体の連続式,運動方程式およびエネルギー保存式を用いて導いた.この波動方程式には,従来より用いられている3次元線形波動方程式に,重力項および2つの非線形頁が付加された形となっており,従来の波動方程式の拡張型と言える.地震時動水圧について,重力項および非線形項の影響を調べた.その結果,重力項の影響は極めて小さく,無視してもよいことが分かった.非線形項の影響度については,摂動法により2次の非線形項の大きさを線形項の大きさと比較したところ,自由水面付近を除いて数%以下の大きさで,かなり小さいことが分かった.さらに,重力項を含む線形項を含む線形波動方程式を用いて,水平振動と鉛直振動が同時に発生する場合の地震時動水圧を解析的に求めた.その結果,斜め45°の時に鉛直壁の働く動水圧が最大となることが分かった.したがって,これまでの水平振動のみを考慮したWestergaadの近似式では不十分であるため,鉛直加速度を考慮した動水圧の評価式を提案した.また,その評価式の適用範囲を理論解と比較して決定し,水深hと圧縮波の波長CsTとの比が0.1以下であることが示された.砕波衝撃圧への理論の適用性を検証するために,今年度は直立堤に作用する衝撃砕波圧に関する実験を行った.最大波圧と作用時間との関係や波の条件との関係を詳しく調べた.無次元最大波圧は,波高水深比が0.9前後で最大となる傾向にあり,無次元作用時間については波高水深比が大きいほど小さくなる傾向にあることが明らかとなった.Bagnold型の砕波圧の予備計算を行ったところ,音速が100m/s程度まで低下していることが実験値との比較より明かとなった.このことにより,砕波衝撃圧の解析モデルを作成するにあたり,気泡混入による水中音速の低下を正確に評価することが重要であることが指摘された.

本研究は,地震時動水圧や衝撃砕波圧現象を統一的に取り扱うことのできる支配方程式を導き,これらの現象に対する流体の圧縮性の効果や非線形性の影響を調べたものである.まず,気泡の混入がない流体に対して,圧縮性を考慮した非線形波動方程式を導き,地震時動水圧に関して,非線形性の影響を調べた.その結果,数Hz程度の地震動では,水面の極近傍以外では,十分小さく無視できることが明かとなった.また,重力項の効果や鉛直振動の地震時動水圧に与える影響も調べた結果,重力項の影響は十分に小さく無視できること,および鉛直振動の効果は以外と大きく,水平振動のみの場合と比べて海底面付近では,およそ1.5倍にもなることが分かった.衝撃砕波圧の発生のメカニズムを調べるために,直立堤に作用する衝撃砕波圧に関する実験を行った.まず,衝撃砕波圧の発生条件について整理したところ,波形勾配と合田の砕波指標から得られるパラメタの2つ無次元量によって,その発生条件がほぼ特定できることが明かとなった.また,砕波波高を用いた無次元衝撃砕波圧は,後者のパラメタの値が大きくなるほど大きくなることが分かった.衝撃砕波圧のように,気泡混入の影響が無視できない現象には,その効果を取り入れる必要がある.そこで本研究では,気泡の質量保存則と等温変化の状態式を用いて,2層混合体の圧縮性を考慮した非線形波動の基礎式を用いて,1次元ではあるが衝撃圧の発生・伝播計算を行った.その結果,気泡混入率が増加するにつれて最大波圧は小さくなり,また混入率を一定とした場合,気泡径が大きくなるにつれて衝撃圧の分散性が増すことが明かとなった.
ポール・リクールの宗教思想の哲学的意義について

平成15年度は、90年代におけるリクールの宗教思想と社会思想ならびに倫理思想の関係について、重点的に研究した。結果、下記13の研究成果が得られた。1.リクールが「メタ倫理的」と呼ぶある種の思考法(リクールはそれを贈与の経論と名付けている)が、彼によれば聖書的思考の独自性をなしており、その思考が通常の倫理思想を動かす動因となっていることが明らかにされた。ただし、それは倫理の基礎付けという意味での動因ではなく、人間が倫理へ向かうための「確実性なき確信」という意味でのそれである。そして、その思考法が聖書のどのような箇所に見うけられるのかが、明らかにされた。2.その贈与の経論という思考法は、単に倫理の動因であるのみならず、正義という社会的制度にまで影響を及ぼすものであることが明らかにされた。具体的にいえば、赦しという「正義の臨界点」において、愛という形象をもって正義に介入するのが、贈与の経論である。また、リクールは部分的ながら、ロールズの正義論の中にも贈与の経論に類する思考法が存在することを指摘している。そのため、リクールの贈与の経綸論は、彼の宗教思想という範囲内には限定されないことも明らかにされた。3.現代フランス思想という文脈の中でみた場合(特に、デリダとマリオンの贈与論)、リクールの贈与論の独自性が、(a)社会思想と密接な連続性をもつこと、(b)聖書に記述されている贈与の実定的事実性を前提とした議論であること、(c)贈与の経験の可能性の条件についての考察が欠けていること、以上3点にあることが明らかになった。平成14年度は、7090年代におけるリクールの宗教思想と社会思想の関係について、重点的に研究した。結果、下記13のいずれにおいても、両者が密接に関係しあっていることが確認された。1.まず、マンハイムらの影響の下で展開された「イデオロギーとユートピア」論が、リクールの哲学全体の中でどのような位置付けにあるのかを研究し、ついで、それが、何故、そしてどのように宗教思想(特に、聖書解釈学)と結び付けられているのかを研究した。その結果、イデオロギーとユートピア論は、リクールの哲学全体の中で、7080年代前半において限定的に展開された思想ではあるが、それが彼の聖書解釈学の全体構造(特に彼の「ジャンル」論)と密接な関係を持つことが明らかになった。ただし、この時期のリクール哲学においては、「自己」と「共同体」の関係が熟慮されておらず、そこに曖昧さを残していることも解明できた。2.一方、80年代後半以降になると、ロールズの正義論(「公正としての正義」という概念)の影響から、リクールの社会思想は正義論へ比重を移していくことが明らかになった。その結果、宗教思想と社会思想との関係も変化を被り、リクールの聖書解釈学が扱う聖書テクストも、公正や正義、秩序にまつわるものに比重がおかれるようになった。それと同時に、それまで曖味だった「自己」と「共同体」の関係についての考察が深められ、結果、聖書解釈学との関係もまた、一層精緻化されていった。3.また、90年代後半での新たな展開の一端である「翻訳を通じた他者や異文化の歓待」という社会思想的意義を持つ思想が、聖書解釈学においても活かされていることが確認できた。
双極性障害における選択的スプライシング機構異常と薬物治療反応性に関する研究

本研究では、気分障害の病態解明を第一の目標とし、気分障害患者における選択的スプライシング異常を検討することを目的とした。気分障害患者におけるSRp20発現量とその標的遺伝子であるNogo-B、カルシトニン遺伝子mRNA発現量は気分障害患者において変動が認められた。以上の結果から、気分障害患者におけるSRp20を介した選択的スプライシング異常の存在が示唆された。本研究は、気分障害の病態解明を第一の目標とし、気分障害患者、特に双極性障害患者における選択的スプライシング異常に着目し、気分安定薬における治療反応性を深く探究することを目的とした。双極性障害患者の治療薬として、バルプロ酸、リチウム、カルバマゼピンが挙げられる。これら薬剤の共通した分子機構の解析は行われているものの、臨床的にはそれら薬剤の治療反応性は異なっており、それぞれの薬剤に特異的な分子機構を解析する必要がある。また、どの薬剤を投与するかは、専ら経験的なエビデンスに基づいており、生物学的指標がないのが現状である。そこで本研究では、1)3種の気分安定薬の選択的スプライシング制御に対する分子機構を解析する。2)それぞれの気分安定薬を服用している双極性障害患者末梢血における選択的スプライシングに対する解析を行い、3剤に共通した系と特異的な系を同定する。を目的とした。平成19年度は健常者及び双極性障害と診断された患者のうち、リチウム、カルバマゼピン、バルプロ酸の服用で寛解した患者の末梢白血球由来全RNAを調整した。具体的には、山口大学医学部附属病院精神科神経科に入院もしくは通院中の双極性障害11名,男性7名,女性4名,平均年齢53.2±2.3歳,および健常者28名(男性15名,女性13名,平均年齢50.0±1.8歳)を対象とした。診断には精神疾患の分類と診断(DSM-IV)の診断基準を用いた。また、本研究は山口大学倫理委員会の承認を得て行い、対象者には研究の趣旨について文書を用いて説明し、同意を得た。今後、さらにサンプル数を増やし、遺伝子発現解析を行う予定である。本研究では、気分障害の発症機序における選択的スプライシング機構の役割を深く探究することを目的とした。平成20年度は気分患者末梢白血球における主要な選択的スプライシング制御因子SRp20の標的遺伝子群の発現量を比較検討した。その結果、大うつ病性障害患者うつ状態におけるNogo-BmRNA発現量は健常群に比し有意に増加していた。また、カルシトニン遺伝子mRNA発現量も大うつ病性障害患者うつ状態において有意に低下していた。さらに、薬物治療抵抗性うつ病患者におけるカルシトニン遺伝子mRNA発現量は薬物反応群に比べて有意に低下していたことから、難治例の生物学的指標となり得る可能性が示唆された。一方、気分障害患者においてSRタンパク以外のスプライシング制御因子nPTBの発現量を測定したところ、健常者に比し有意に低下していた。さらに培養細胞を用いた検討から、nPTBがうつ病との関連が強く示唆されているBDNF遺伝子の選択的スプライシングに関与していることが示唆された。これらの結果は選択的スプライシング異常が気分障害の発症機序の一端を担っている可能性があり、本研究結果の精神医学的意義は大きい。
G蛋白共役型受容体GPR49/LGR5のヒト組織並びに疾患における発現・機能解析

GPR49/LGR5遺伝子は、幾つかの癌で過剰発現すると共に、マウス小腸上皮並びに毛胞の幹細胞マーカー遺伝子であることが報告されている。我々は大腸発癌における意義を検討した。LGR5は対応する正常粘膜と比較して大腸癌50例中35例で高発現して、大腸腺腫においても全例で高発現していた。またLGR5の発現レベルは、リンパ管侵襲、静脈侵襲、腫瘍深達度、リンパ節転移、腫瘍病期(IIIC vs. IIIB)と有意な相関を認めた。一方、in situハイブリダイゼーションにて、背景粘膜では、小腸と大腸の陰窩底部の円柱状細胞において特異的にLGR5の発現が認められた。以上の結果はLGR5が大腸癌発癌の初期のみならず浸潤転移といった後期においても重要な役割を果たしていることを示唆している。さらに、LGR5の癌における機能を明確にする目的で、肝癌細胞を用いLGR5の高発現ないし発現抑制細胞株を作成した。In vitro, in vivo解析の結果から、ヒト肝癌組織における結節形成や索状配列、あるいは肝癌の薬剤治療の抵抗性など肝癌に特徴的な形態がLGR5の高発現によることが一因となっている可能性が高いことが示された。Leucine-rich repeat-containing G protein-coupled receptor 5(LGR5/GPR49)の高発現は肝細胞癌、基底細胞癌などいくつかの癌で観察されているが、大腸癌の発生・進展に関しては、これまで詳細な検討は行われていない。本研究ではまず、37の代表的な癌細胞株におけるLGR5 mRNAの発現を調べるためにquantitative RT-PCRを行った。他臓器癌由来の細胞株に比べて、LGR5は高頻度に大腸癌細胞株で高発現していた。さらに、LGR5は原発巣由来のものに比べ、転移巣由来の大腸癌細胞株でより高発現していた。臨床検体における検討では、LGR5は対応する正常粘膜と比較して大腸癌50例中35例で高発現していた。また、大腸腺腫においても7例中7例で高発現していた。このことはLGR5の発現増加が大腸癌発癌の初期段階から起こっていることを示唆している。またLGR5の発現レベルは大腸癌において著明なばらつきを認めており、リンパ管侵襲、静脈侵襲、腫瘍深達度、リンパ節転移、腫瘍病期(IIICvs.IIIB)と有意な相関を認めた。一方、in situハイブリダイゼーションにて発現細胞の詳細な解析を行ったところ、大腸癌高発現症例ならびに腺腫においては、腫瘍内でほぼ均一に腫瘍細胞に高発現を認めた。背景粘膜では、小腸と大腸の陰窩底部の円柱状細胞において特異的にLGR5の発現が認められ、マウスでの報告と同様にヒトにおいても腸管の幹細胞に発現していることが示唆された。以上の結果はLGR5が大腸癌発癌の初期のみならず浸潤転移といった後期においても重要な役割を果たしていることを示唆しており、LGR5は大腸癌の新規予後因子および治療標的としての可能性を有していると考えられた。平成22年度は以下の項目について研究をおこなった。[1]GPR49のin situ hybridization法ならびに免疫組化当による:これまでの研究で我々は皮膚基底細胞癌、及び大腸癌においてGPR49の発現を検討し、浸潤転移との関連性を検討し報告してきた。22年度は慢性胃炎・胃癌等を主な対象として前癌状態から癌への発現細胞の動態を解析した。その結果正常胃粘膜組織に比して進行胃癌組織のいくつかでGPR49の発現亢進がみとめられた。[2]GPR49の癌の悪性度進展過程における機能解析:GPR49の癌における機能を明確にする目的で、肝癌細胞を用いGPR49の高発現細胞株を作成し、in vitroにおいては細胞増殖、細胞運動能、コロニー形成能、細胞接着能を測定することによりGPR49の機能を解析した。さらにRNA干渉(siRNAやshRNA)によりGPR49発現を抑制し同様の実験を行った。GPR49を恒常的に高発現した細胞は、細胞同士の接着が密になり凝集性を獲得し、コロニー形成率が増加し、細胞死に対し抵抗性となり、細胞運動能が減少した。

一方siRNAでGPR49発現を抑制すると、細胞同士の接着性が低下し、細胞運動能の上昇が認められた。これらのことはGPR49を高発現する癌細胞は癌幹細胞類似の形態を獲得することを示唆している。in vivoにおいては重度免疫不全マウスNOD/SCID/IL2への移植実験を行い腫瘍形成能、転移能、および組織型の変化を検討し現在解析中である。これまでの結果からヒト肝癌組織においてGPR49の高発現が、結節形成、延いては肝癌の薬剤治療の抵抗性、結節内結節形成など肝癌に特徴的な発育・進展様式の獲得に関与している可能性が高いことが示された。平成23年度は以下の項目について研究をおこなった。1.抗GPR49特異抗体の作成:前年度までにGPE49遺伝子全長のタンパク質発現細胞を免疫原としてモノクロナール抗体の作成を行った。しかし、内在性GPR49を検出可能にする力価の特異抗体を作成することができなかった。そこで本年度は新たに第一細胞外ドメインおよび第三細胞外ドメイン含むN-末端タンパクを細胞膜上に発現する細胞を用いて高力価のモノクロナール抗体の作成を試みた。現在GPR49発現細胞や組織を用いて特異的染色性を検討中である。2.GPR49の癌の悪性度進展過程における機能解析:前年度までに、GPR49高発現細胞では細胞同士の接着が密になり凝集性を獲得し、コロニー形成率が増加し、細胞死に対し抵抗性となり、細胞運動能が減少することを明らかにした。今年度はGPR49高発現細胞を重度免疫不全マウスNOD/SCID/IL2へ移植し腫瘍形成能、転移能、および組織型の変化を検討した。組織学的には、GPR49非発現細胞は肝内接種後に瀰漫性の腫瘍を形成するのに対し、GPR49高発現細胞の腫瘍は索状構造を示し、血洞間質の形成がみとめられた。また、GPR49非発現細胞の腫瘤からはしばしば隣接する組織への浸潤がみとめられたが、GPR49高発現細胞の腫瘤から浸潤は稀であった。さらに、GPR49高発現細胞は非発現細胞に比して肝内転移が抑制されていた。これらの結果は、ヒト肝細胞癌において、GPR49高発現群で索状構造を示す高分化型が多い傾向にあること、また、GPR49高発現群で肝内転移が少ない傾向にあることなどと良く相関していた。これらの結果からヒト肝癌組織における結節形成や索状配列、あるいは肝癌の薬剤治療の抵抗性など肝癌に特徴的な形態がGPR49の高発現によることが一因となっている可能性が高いことが示された。
安定な数値シミュレーションを行うためのEinstein方程式の定式化

Einstein方程式の数値シミュレーションは重力波観測に代表される宇宙観測において必要不可欠なものである。しかし実際の数値計算,特に強い重力場や長時間にわたる計算が必要な状況では,時間発展していくうちに束縛条件の破れが大きくなってしまい,ついには計算不能になってしまう,ということが頻繁に発生する。これを正確かつ安定的に行うために、どのような方程式の形式を選んだら良いかというのがEinstein方程式の定式化問題である。当研究の目的はこれについて理論的な枠組みを提案しその実証をすることにある。当補助金の交付前の準備状況は、束縛条件の発展方程式の固有値を用いた安定性の指標Constraint Amplification Factor(以下CAFと略)を提案している.これは多くの状況で理論通りの数値計算結果が出たことで、ある程度は成功したと言える。しかし課題も多かった。CAFが良くても長時間のうちにはいずれ発散してしまう状況が多く見られた。また束縛条件が破れなければ正しい計算をしている証左となるのかという疑問も残っていた。当研究期間でCAFによる評価に基づいた補正した形の形式を多く提案することができ、数値的な実証もなされた。それらは他の数値相対論研究者にも引用、利用され成果を生んでいる。また束縛条件の伝搬式が2次になるのを避けることで、さらに計算寿命を延ばすことにも成功した。しかし計算寿命は延びただけで結局発散してしまうという状況は変わらず、さらなる改善が求められるであろう。また厳密解が分っている場合に補正を適用することで、より真の解に近いものが数値計算で得られていることも分かった。もちろん、これは1つの例に過ぎないので、正しい計算をしている証左とまでは言えない。重力波などの数値シミュレーションを安定的に行うためのEinstein方程式の定式化について,研究分担者の真貝氏と協力して研究を深めた.束縛条件発展方程式の固有値解析が有効であることを理論,数値計算両面から確かめた.発展方程式に2次が含まれる場合は初期値問題が不安定になり,数値的に発散が生じることがある.だから束縛条件発展方程式に束縛条件の2次が含まれないように工夫した補正を考慮し,その数値的な安定性を検証した.また束縛条件による補正を動的に決定する手段と有効性を考察した.それらの結果を2006年11月に行われた研究会「一般相対論と重力」で「Constraint Propagation revisited」というタイトルでポスター発表した.また2007年3月の日本物理学会で「Adjusted ADM形式による数値計算の安定化」というタイトルで講演(登壇者は真貝氏)した.
独立後のペルーにおけるインディオ像と歴史観の関係をめぐる研究

本研究は時間の位相における国民統合の問題を扱った。ラテンアメリカの国ペルーを対象とし、国民国家形成においてどのように国家の歴史が構築され、それが国民統合及び国内のインディオ像形成とどのような関係にあるかを解明したスペインによる植民地支配を受けたペルーの独立の中心となっていたのは新大陸の先住民族ではなく、クリオーリョと呼ばれる新大陸生まれの白人であった。クリオーリョたちはその後の国民国家建設においても主導的役割を果たしてきた。このため、ペルー国家の歴史は人種・民族等の出自によってではなく、国家の空間領域を基盤として構築されてきた。国家の歴史はクリオーリョやアフリカから奴隷として連れてこられた人々の子孫である黒人を包含するかたちで、領域内に展開してきた先住民族の古代文明との連続性において物語化されたのである。ペルーにおけるインディオ像もこのような歴史観との関係において形成されてきた。現在のペルーにおいて古代文明の称揚は必ずしも現存するインディオへの評価にはつながらない。インディオは古代文明の担い手としての歴史的存在として扱われる。そして現存するインディオは民族的かつ文化的独自性をもつインディオという存在としてではなく、農村部においてはスペイン語で農民を意味するカンペシーノとして生業によって位置づけられ、都市部においては国民化の過程にあるチョロという存在として位置づけられる。ここにはインディオをめぐる同化と国民化の巧妙なレトリックが隠蔽されている。また、国家のエリート層とインディオの間にはヘゲモニー間係が成立しているが故に、国家のこのような論理はインディオ自身の自画像形成にも影響力を与えている。今後の展開としては、インディオの国民化とチョロ概念の関係を歴史的に考察していく。ラテンアメリカにおいては征服以前(インディオ)と征服以降(インディオ、メスティーソ、白人、黒人)では歴史の主体が異なっている。このため、独立後のペルーにおいて国民国家を形成していくうえでは、国民を時間的レベルで統合するうえで、征服以前と征服以降を接続した国家の歴史をいかに構築していくかが重要な課題となった。本研究は、植民地宗主国であるスペインからの独立後のペルーにおいてどのように国家の歴史が構築され、その中でどのようなインディオ像が作られてきたかということから、インディオ像とインカ帝国イメージは様々な形で結びついてくる。本研究ではこうした関係も明らかにしていく。本年度はこれまで収集してきたデータの整理を行うとともに、文献調査においてはチリとの太平洋戦争で敗北した後、本格的に国民国家建設への道を歩み始めた19世紀末から20世紀初頭における、官製インディヘスモと国民統合の関係、当時のペルー国内における社会運動との関係について資料収集と分析を行った。さらに今後はペルーでのフイールドワークとあわせて20世紀全体を通じての文献調査をおこなう予定である。また、国立民族学博物館内の地域研究センター主催でおこなわれた国際シンポジウム「ラテンアメリカ」における国民国家、エスニシティおよび民主主義」においてペルーにおける国民国家と国家の歴史、民族の記憶の関係について発表をし、各国から集まった研究者からコメントをもらうと同時に意見交換をおこなった。さらに、京都文教大学人間学研究所主催でおこなわれている共同研究会「植民地主義と人類学」、国立民族学博物館主催の共同研究会「歴史の人類学的考察」等でも発表をおこない、様々なコメントをもらった。
位相共役による高速MIMO音響通信、及び、マルチユーザ音響通信に関する研究

研究代表者らは、これまでに位相共役波(Phase Conjugate Wave、時間反転波:Time Reversal Wave)を用いた水中音響通信に関する研究を行ってきた。位相共役通信は、マルチパス波を収束させ、利用することが特徴であるため、特にマルチパス波が多数入射する水中音響通信路において、非常に有効である。本研究では、この位相共役通信の特徴を生かして、近年、注目を集めているMIMO通信(多入力多出力通信)やマルチユーザ通信に適用するための研究を進めている。特に、適応型位相共役(Adaptive Time Reversal)は、チャネル間干渉、ユーザ間干渉の除去能力が非常に高く、OFDM(Orthogonal Frequency Division Multiplexing)などのほかの手法に比べて、非常に良好な復調成績が得られると期待できる。H30年度は、沿岸域において実海域試験を行ったが、マルチパス波の入射が少なく、本研究の目的とするマルチパス波が多数受信される環境での実験とならなかった。そのため、別の試験海域を選定し、予備計測を行い、多数のマルチパス波が入射することを確認した。H31年度にこの海域において、実海域試験を行う予定である。また、大型の水槽において、距離200mの水槽試験を行い、波浪の影響を調べる実験を行った。水中音響通信において、このように波浪の影響をコントロールしての実験は例が少なく貴重なデータを取得することができた。概略の解析においては、OFDMでは、MIMOチャネルの分離が困難であるのに対し、適応型位相共役(Adaptive Time Reversal)を用いた場合には、良好にMIMO通信が達成できているという結果が得られた。この実験データの詳細な解析を引き続きH31年度に行う予定である。上述の通り、実海域試験を行ったがマルチパス波の入射が少なく、本研究の目的とするマルチパス波が多数受信される環境での実験とならなかった。そのため、試験海域の変更をせざるを得なかった。そこで、次候補とする海域において、まず、予備計測を行い、多数のマルチパス波が入射することを確認した。次年度、この海域において実海域試験を行う予定である。上述の通り、予備計測を行って環境条件を確認した海域において、実海域試験を行う予定である。H29年度は、シミュレーション、及び、水槽試験で基礎的な検証を行った。シミュレーションでは、適応型位相共役を用いれば、MIMOの送信チャネル数を受信チャネル数の2/3程度まで増やしても、復調性能が全く低下しないことを示すことが出来た。一方、OFDMによるMIMOでは、数チャネルで性能が急激に悪化し、それ以上はチャネル数を増やせないという結果になった。よって、位相共役によるMIMO通信であれば、従来の手法よりも格段に高速化できると予想される。水槽試験は、指向性のある送波器を用いて側壁の影響を除去した試験と、無指向性の音源を用いて3次元の影響も含んだ試験を行った。前者の試験では、シミュレーションと同様に、位相共役であれば、性能を劣化させることなく、送波チャネル数を増やせることが示せた。また、後者の試験では、3次元のきわめて強い残響の下で、OFDMでは全く復調が出来ないのに対し、位相共役では、問題なくチャネルが分離され、空間多重通信が可能であることを示せた。上述の通り、シミュレーション、水槽試験による検証を進め、おおむね順調に進展していると考える。さらに、移動体とのマルチユーザ通信については、低周波を用いた実海域試験のデータを解析し、1位相共役によってマルチパス波ごとに異なるドップラーシフトが一つに集約されること、2この性質が適応型位相共役によるマルチユーザ通信においても保持されることを示すことが出来た。また、MIMO通信についても、低周波による実海域試験の受信データを加算することでMIMO通信のデータを模擬し、解析を行った。その結果、OFDMによるMIMOでは全く復調が出来ない一方で、位相共役によるMIMOであれば、加算によるSNRの低下があるにもかかわらず、BPSKで8チャネル、QPSKで6チャネルまでの分離が可能であることを示せた。

概略の解析においては、OFDMでは、MIMOチャネルの分離が困難であるのに対し、適応型位相共役(Adaptive Time Reversal)を用いた場合には、良好にMIMO通信が達成できているという結果が得られた。この実験データの詳細な解析を引き続きH31年度に行う予定である。上述の通り、実海域試験を行ったがマルチパス波の入射が少なく、本研究の目的とするマルチパス波が多数受信される環境での実験とならなかった。そのため、試験海域の変更をせざるを得なかった。そこで、次候補とする海域において、まず、予備計測を行い、多数のマルチパス波が入射することを確認した。次年度、この海域において実海域試験を行う予定である。H30年度は、水槽での試験において、移動体とのマルチユーザ通信試験、波浪中のMIMO通信試験などを行う予定である。また、H31年度に行う実海域試験に向けて、海域の選定、送波アレイ、受波アレイの準備などを進める予定である。上述の通り、予備計測を行って環境条件を確認した海域において、実海域試験を行う予定である。
最大骨量獲得のための栄養素摂取および栄養教育効果についての検討

若年期に最大骨量(ピーク・ボーン・マス)を高めるために食生活は重要な要素であるが、骨代謝と栄養摂取との関連については不明な点が多い。本研究では、女子サッカーのユースチームに所属する選手の栄養摂取状況と骨形成マーカーの骨型アルカリホスファターゼ(BAP)との関連を調べ、骨代謝関連栄養素を適切に摂取することが骨形成を高める可能性があること等、栄養教育に活用できるエビデンスを得ることができた。骨粗鬆症予防には、若年期にできるだけ最大骨量を高めることが重要である。そこで若年者に対する栄養教育が重要となるが、「若年期の骨代謝、特に最大骨量獲得と食生活との関連」は明らかになっていない点が多く、栄養教育に有効なエビデンスが少ない。そこで本研究では、研究1:若年期の食生活と骨代謝、特に最大骨量獲得との関連について検討する。そして、その成果をもとに研究2:骨代謝改善のための栄養教育プログラムを確立し、実施してその教育効果を判定する。本年度は、研究1の若年者の食生活と骨代謝に関する調査研究を実施した。東京都内の大学に在籍する運動習慣のない大学生および女子サッカーチームに所属する中高生、大学生を対象に、栄養素摂取状況調査(3日間の留め置き法による食事調査)、体重・体脂肪測定、超音波法による骨量測定、血中の骨代謝マーカー測定(骨形成マーカーである、血清オステオカルシン;OC、骨型アルカリホスファターゼ;BAP、さらに非グラ化オステオカルシン;UCOC)、血清ビタミンD濃度測定、踵骨骨量測定を測定した。月経が始まっていない中学生群(月経なし中学生)、月経あり中学生群、高校・大学生群、運動習慣なし大学生群に分けて検討したところ、骨形成マーカーであるBAPが月経なし中学生群が最も高く、次いで月経あり中学生群、高校・大学生群、運動習慣なし大学生群と平均年齢が上がる程、BAP値が下がることが明らかになった。一方OCは、月経なし中学生群が最も高く、次いで月経なし中学生群であった。高校生群は月経なし中学生群に比べて低い値であったが、大学生とは差がみられなかった。踵骨の音響的骨評価値は、高校・大学生群が最も高く、次いで月経あり中学生であった。一方、エネルギー摂取量およびカルシウム摂取量は、月経なし中学生群で最も多かった。そこで本研究では、若年期の食生活と骨代謝、特に最大骨量獲得との関連について検討する。そして、その成果をもとに骨代謝改善のための栄養教育プログラムを確立し、その教育効果を判定する。本年度は、25年度の調査結果のさらなる解析を行った。女子サッカーチームに所属する中高生に、3日間の留め置き法による食事調査、体重・体脂肪測定、超音波法による骨量測定、血中の骨代謝マーカー測定(血清オステオカルシン;OC、骨型アルカリホスファターゼ;BAP、さらに非グラ化オステオカルシン;UCOC、I型コラーゲンC末端テロペプチド;CTX)を測定した。コントロール群として運動習慣のない大学生にも調査を実施した。サッカー選手群を月経が始まっていない中学生群(月経なし中学生群)、月経あり中学生群、高校生群に分けて検討した。骨形成マーカーであるBAPは月経なし中学生群が最も高く、平均年齢が上がる程、BAP値が下がることが明らかになった。月経なし中学生群、月経あり中学生群、高校生群、運動習慣なし大学生群それぞれにおいて、BAP/ CTX比の平均値で2群に分けて検討したところ、月経あり中学生群においてカルシウムおよびたんぱく質摂取量は、BAP/CTX比高値群がBAP/ CTX比低値群に比べて高い傾向が示された。高校生群においても同様の傾向がみられた。今回の結果から、BAP値が低下してくる月経後の中学生や高校生女子においても、カルシウムやたんぱく質を適切に摂取することで骨形成を高めることができる可能性が示唆された。若年期にできるだけ最大骨量を高めることが、将来の骨粗鬆症予防のために重要である。骨量を高めるためには、適切な栄養摂取が重要であり、若年者に対する栄養教育が必要である。しかし、「若年期の骨代謝、特に最大骨量獲得と食生活との関連」は明らかになっていない点が多く、栄養教育に有効なエビデンスが少ない。そこで本研究では、若年期の食生活と骨代謝、特に最大骨量獲得との関連について縦断的に検討した。女子サッカーチームに所属する中高生に、3日間の留め置き法による食事調査、体重・体脂肪測定、超音波法による骨量測定、血中の骨代謝マーカー測定(血清オステオカルシン;OC、骨型アルカリホスファターゼ;BAP、さらに非グラ化オステオカルシン;UCOC、I型コラーゲンC末端テロペプチド;CTX)およびIGF-I(ソマトメジンC)を測定した。月経が始まっていない中学生群(月経なし中学生群)、月経あり中学生群、高校生群に分けて検討した。一方、IGF-Iは月経あり中学生群が最も高い値であった。エネルギー摂取量は、月経なし中学生群が最も多く、年齢が上がる程、少なくなる傾向がみられた。骨代謝に重要な栄養素であるカルシウムも同様に月経なし中学生群が最も多く、他の群では不足傾向がみられた。

さらに、各群をBAPの平均値で2群に分けて検討したところ、月経あり中学生群においてカルシウム摂取量がBAP高値群で高い傾向が示された。高校生群においては、エネルギー、たんぱく質の摂取量がBAP高値群で高いことが示された。今回の結果から、BAP値が低下してくる月経後の中学生や高校生女子においても、エネルギー、たんぱく質、カルシウムなど骨代謝関連栄養素を適切に摂取することで骨形成を高めることができる可能性が示され、栄養教育の重要性が明らかとなった。若年期に最大骨量(ピーク・ボーン・マス)を高めるために食生活は重要な要素であるが、骨代謝と栄養摂取との関連については不明な点が多い。本研究では、女子サッカーのユースチームに所属する選手の栄養摂取状況と骨形成マーカーの骨型アルカリホスファターゼ(BAP)との関連を調べ、骨代謝関連栄養素を適切に摂取することが骨形成を高める可能性があること等、栄養教育に活用できるエビデンスを得ることができた。若年者の血中骨代謝マーカー測定および食生活状況調査の結果の解析を進めることができ、さらに25年度に測定した対象者について、26年度も縦断調査を実施することができた。栄養学26年度は、25年度の被験者に対し若年女性の骨代謝マーカーの年齢による縦断比較を行うことができた。そして、骨形成マーカーを高値に保つためには、食事からのエネルギー、たんぱく質、カルシウム摂取量をが不足しないことの重要性を示すことができた。本年度は、本研究で作成した「骨代謝改善のための栄養教育プログラム」を実施し、食事からの適正エネルギー・栄養素摂取量の実現を目指す。栄養教育プログラムでは、中学生・高校生・大学生のそれぞれの食生活および骨代謝状況を踏まえて、年代に合った教育内容とする。栄養教育では、個別指導や集団教室を組み合わせて、教育効果の上昇を目指す。教育実施前後に食生活状況調査を3日間の留め置き法による食事記録調査、血中骨代謝マーカーの測定、踵骨骨量測定を実施し、栄養教育プログラム終了時にも同様の調査を実施する予定である。平成25年度に実施を予定していた若年者の血中骨代謝マーカー測定および食生活状況調査を実施することができ、研究が順調に進行している。被験者の測定人数に変更があったため。25年度は、若年女性の骨代謝マーカーの年齢による横断比較をすることができた。26年度は、25年度の被験者に対し、食生活状況・骨代謝マーカー測定を再度実施し、1年前とのデータと比較し、縦断的検討を行う。また、自分で食事を選択する機会が中学生に比べて増えてくる高校生や大学生では、カルシウム摂取量が少ない者が多く存在することが25年度の研究で明らかになった。25年度のデータをもとに、研究2の「骨代謝改善のための栄養教育プログラム」を作成し、実施していく。栄養教育プログラムでは、中学生・高校生・大学生のそれぞれの食生活の状況を踏まえて、年代に合った教育内容とする。年代ごとの栄養教育の実施によって、カルシウムやビタミンDなど骨代謝に関連する栄養素摂取量の変化を調査し、骨代謝マーカーの変動と併せて検討する。
環境保全型農法普及に社会的相互作用が果たす役割に関する研究

本研究の課題は、環境保全型農法の普及で顕著に観察される,近隣者との情報交流などによる社会的相互作用が農法普及に果たす役割を検討することである。本年度は,昨年度に引き続き,環境保全型農法の一例として合鴨稲作農法を取り上げ,(1)環境保全型農法の農法伝播過程に関する定性的特徴の把握・検討,(2)農家の情報経路やネットワークが農法採択期間に及ぼす影響に関する分析を行った。具体的には,従来の農業技術の採択モデルに近隣外部性を織り込むことによって,農法をすでに採択している近隣農家の存在が農法採択の意思決定に及ぼす影響を定量的に検討した。その結果,農法採択には近隣外部性の一つである学習効果が生じており,近隣農家による地域特異的な技術の伝達や相互交流を通じた技術しのスピルオーバーが農法採択を促していることがわかった.つまり,農法の普及過程においては,農法をすでに採択している近隣農家の存在が新たに農法の採択を行おうとする農家の意思決定に影響を及ぼしており,農法普及には近隣外部性の発生に伴う空間的相関が生じている.環境保全型農法の普及が社会的に要請される場合,その普及促進に対する施策のあり方は,社会的相互作用としての近隣外部性が農法普及に重要な役割を果たす点に留意し,生産者組織の形成に対する支援や生産間相互の情報交換を促進する施策の充実化を図ることが必要とされることを指摘した.以上の点について,日本農業経済学会において口頭報告を行った。今後,口頭報告の内容を学術雑誌等への投稿を通じて,公表する予定である。本研究の目的は,環境保全型農法の普及で顕著に観察される,近隣者との情報交流などによる社会的相互作用が農法普及に果たす役割を検討することである。本年度は,先行研究のサーベイを行うとともに,環境保全型農法の一例として合鴨稲作農法を取り上げ,(1)環境保全型農法の農法伝播過程に関する定性的特徴の把握・検討,(2)農家の情報経路やネットワークが農法採択期間に及ぼす影響に関する分析,(3)情報交流活動が環境保全型農法による作付比率に及ぼす影響に関する分析を行った。その結果,(i)環境保全型農法の追随者(follower)は先導者(innovator)と比較して,近隣農家の影響によって農法を始めた者が多いこと,(ii)農法普及の初期過程では,生産者組織による技術情報等の交換や人的交流が普及促進に寄与している一方で,農法が一定程度普及した後には,同一ないし近隣地域の農家からの学習効果が農法採択により大きな影響をもたらすこと,(iii)環境保全型農法と慣行農法による生産物の価格差が大きいほど,環境保全型農法の採択期間は短くなること,(iv)環境保全型農法の全国組織への所属が当該農法による作付比率の上昇に寄与しており,社会的相互作用は農法採択のみならず,採択後の作付比率の上昇にも寄与することがわかった。以上の(i)(iv)のうち,(iv)については学会誌にて公表済みである。(i)(iii)については,今後,関連学会での口頭報告や学会誌等を通じて公表する予定である。