hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ナノダイヤモンド配列センサを用いた高感度光熱顕微分光リアルタイムイメージング

本研究は、微小空間における熱分布をリアルタイムで可視化する光熱顕微イメージング法の実現を目指すものである。ダイヤモンド窒素欠陥中心が示す電子スピン信号変化からナノ環境の温度計測が可能である。本研究ではNV中心を用いて高感度に温度計測(すなわちスピン計測)を行う技術を開発した。開発したパルススピン計測技術を用いて、ダイヤモンドナノ粒子に含まれるNV中心の電子スピン特性を評価し、表面処理によってその向上を目指した研究を行った。また、ナノ結晶をガラス基板上に高密度配列する事に挑戦し、数10マイクロメートルスケールでの配列パターンを実現した。本年度は、電子スピン共鳴検出が可能なワイドフィールド顕微鏡系の構築を中心に研究を行った。既存の顕微鏡はスキャニング型の共焦点顕微鏡系であったため、高感度CCDカメラを用いてワイドフィールドイメージングが可能なように系を変更した。装置構築の上で必要な制御用パソコンとプログラミングソフトを導入した。ガラス基板上で電子スピンを励起できるように、半導体リソグラフィ技術を用いて、厚さ100nm、幅20マイクロメートルのAu/Crマイクロ波ストリップラインを形成した。これを用いた電子スピン操作に関しては、ストリップラインと外部導線の接着が弱く、接着手法を改善中である。しかしながら、この事による研究の遅延を防ぐために、銅細線を用いた簡易手法を現在は採用している。この手法でも、電子スピン操作の実験そのものへの影響はない。ただ、試料準備を考えると、ストリップラインへの移行が望ましいので、来年度に完全移行を行う。電子スピン操作のためのマイクロ波パルス技術に関しては、想定以上に複雑であったため、共同研究先のドイツにおいて技術研修を行った。これにより、どのようにNV中心の電子スピンをマイクロ波パルスで効率的に操作するかという技術を修得する事ができた。ダイヤモンドナノ結晶自己組織化膜に関しては、共同研究者からの助言を基に、検討を重ねた結果、シンプルにスピンコート法によってダイヤモンドナノ結晶を分散させ、偶然、配列化した部分を選択的に使用する方が高い空間分解能が得られ、技術的にも容易であるとの結論に至ったため、ナノダイヤモンド配列作成手法の変更を決断した。現在、高密度にNV中心を含むナノダイヤモンドをガラス基板上に分散させ、蛍光画像を上述のCCDカメラによって取得する実験を行っている。本年度は、電子スピン位相緩和時間計測システムによる、NV中心の電子スピン操作を実現し、イメージングや実際の試料の発熱をどの程度の感度や応答速度で検出可能かについて定量的な評価を行う事を目標とした。その結果、ダイヤモンドナノ粒子中に存在する単一窒素欠陥(NV)中心が示すコヒーレントなスピン信号の計測に成功した。NV中心のスピンが示すラビ振動を計測し、それより割り出されるπパルス、π/2パルスを用いてスピンエコー測定を行った。その結果、現在使用中のナノダイヤモンドに存在するNV中心は位相緩和時間が0.510マイクロ秒の範囲でばらついている事が明らかになった。また、ナノ粒子を均一に基板上に分散させるのに必要な粒子サイズの均一化に関しては、購入したダイヤモンドのナノ粒子を遠心分離器でさらに分画する取り組みも行った。これに合わせてダイヤモンド表面に存在するグラファイト層を強酸(硫酸、硝酸、過塩素酸)で除去する作業も行い、位相緩和時間の平均的な増加とスピン信号コントラストの増加という結果を得た。これにより温度検出の感度増加が期待される。これらの成果発表に関してはデータの詳細な解析や共同研究者との議論を行う必要があったため当初の年度内発表計画を変更し、次年度秋に開かれる物理学会もしくは応用物理学会での発表に切り替えた。本年度は異動に伴い、実験装置の移設等があったため、研究進捗は当初目標に対してやや遅れているという判断をした。しかしながら、電子スピン操作に関するノウハウなど、目的達成の核となる技術に関しては、得る事ができたため、来年度の研究遂行にとって重要な進展が得られている。ナノフォトニクス今後の研究は、電子スピン位相緩和時間計測システムによる、NV中心の電子スピン操作を実現し、イメージングや実際の試料の発熱をどの程度の感度や応答速度で検出可能かについて定量的な評価を行う。研究の進展速度を上げるために、現在構築中のCCDを用いた光学系を用いず、既存のアバランシェフォトダイオードを用いた光学系を活用して測定系(特にサンプル周辺マイクロ波特性、温度特性など)の性能評価を優先する(より早い信号処理が可能なため、性能評価には都合が良い)。この顕微鏡で金ナノ粒子を光照射によって発熱させた場合の光熱信号を取得する。これにより光熱信号を実際に取得し、実応用としてどの程度の温度感度や応答速度を有するかを先行的に調べる。これと平行して、CCDを用いたワイドフィールド顕微鏡系で同様の光熱信号の取得も目指す。センサ部となる、ナノダイヤモンド配列試料に関しては、適切なポリマー材料を探索すると共に、遠心分離器を用いて、ナノ粒子の粒径分散を小さくする事も目指す。現在使用するナノダイヤモンドは粒径にバラツキが大きく、規則的なナノ粒子配列構造を実現しにくい。現所属研究室には、超遠心分離器も所有しているために、良質なナノダイヤモンド試料を準備できると考えている。

本年度はこれらの成果をまとめて、学会で発表する予定である。秋と春に行われる、物理学会および応用物理学会のいずれかで研究発表を行う予定である。本年度は研究代表者の異動があった事で、測定装置の立ち上げが遅れたためである。CCDカメラを用いた電子スピン操作システムの構築のために、多数の光学素子・光学実験部品などの消耗品の購入を予定している。また、NV中心を励起するための緑色CWレーザーの購入も予定している(30万円)。また、NV中心を高密度に分散させたナノダイヤモンド試料が新たに発売されたので、その購入も予定している。試料調製のためには、遠心分離の際に必要な化学実験の消耗品(試薬、ガラス器具)の購入を行う。
高齢者介護事業における包括的な業績評価に関する研究

本研究では社会福祉法人の高齢者介護事業を対象とし,財務と非財務の両面からみる包括的な業績評価指標の開発に向けたエビデンスを蓄積することを目的とする.平成30年度は1高齢者介護領域のサービス評価等の非財務的業績の評価および財務的業績の評価に関する文献・資料の検討,2介護分野のビッグデータの開発と運用の面で先行する韓国の事例について検討を行った.平成30年度に実施予定であった先行・関連研究の検討および介護分野のビッグデータの開発と運用の面で先行する韓国の事例について予定通り検討を行うことができたため.令和1年度は引き続き国内外における先行・関連研究の検討を実施し,高齢者介護領域を対象とした業績評価の枠組みおよび評価指標について整理・検討していく.さらに社会福祉法人の財務データや非財務データについて収集していく計画である.本研究では社会福祉法人の高齢者介護事業を対象とし,財務と非財務の両面からみる包括的な業績評価指標の開発に向けたエビデンスを蓄積することを目的とする.平成30年度は1高齢者介護領域のサービス評価等の非財務的業績の評価および財務的業績の評価に関する文献・資料の検討,2介護分野のビッグデータの開発と運用の面で先行する韓国の事例について検討を行った.平成30年度に実施予定であった先行・関連研究の検討および介護分野のビッグデータの開発と運用の面で先行する韓国の事例について予定通り検討を行うことができたため.令和1年度は引き続き国内外における先行・関連研究の検討を実施し,高齢者介護領域を対象とした業績評価の枠組みおよび評価指標について整理・検討していく.さらに社会福祉法人の財務データや非財務データについて収集していく計画である.訪問調査等の費用が想定よりも少なく済んだため次年度使用額が生じた.生じた差額は令和1年度以降に調査費等として使用する計画である.
糖の立体配座変化を利用したβ選択的マンノシル化反応の開発

糖はその種類によってピラノース環の立体配座の存在比が決まっている。L-ラムノースとD-マンノースはそれぞれ^1C_4配座,^4C_1配座を持つものが圧倒的に優先する。今回私達は,L-ラムノースとD-マンノースを用いてピラノース環の立体配座反転の可能性を探り,ラムノースの3位にTBS,4位にTPS基を導入した化合物が,通常不安定な^4C_1配座を取ることを明らかにした。マンノースも同様に3位にTBS,4位にTPS基を導入することで反転し,通常不安定な^1C_4配座で安定に存在した。反転には3,4位水酸基のシリル保護基のみが関与しており,3,4位水酸基以外の保護基を除去した化合物もその立体配座を保ち,また,開環せずピラノースのまま存在した。通常場合高いα選択性を示すラムノースはピラノース環の立体配座を反転させると,O-グリコシル化反応において,β選択的な反応を示すことが明らかになった。同様に,目的としたマンノースでも環立体配座の反転によりβ選択的なO-グリコシル化反応を実現した。糖はその種類によってピラノース環の立体配座の存在比が決まっている.L-ラムノースとD-マンノースはそれぞれ^1C_4配座,^4C_1配座を持つものが圧倒的に優先する.今回私達は,L-ラムノースとD-マンノースを用いてピラノース環の立体配座反転の可能性を探り,ラムノースの3位にTBS,4位にTPS基を導入した化合物が,通常不安定な^4C_1配座を取ることを明らかにした.マンノースも同様に3位にTBS,4位にTPS基を導入することで反転し,通常不安定な^1C_4配座で安定に存在した.反転には3,4位水酸基のシリル保護基のみが関与しており,3,4位水酸基以外の保護基を除去した化合物もその立体配座を保ち,また,開環せずピラノースのまま存在した.2位の置換基がアキシアル配座を取る糖を用いたO-グリコシル化反応は,オキソニウムカチオン中間体を経由する場合高いα選択性を示す.ラムノースはこのケースに該当する.反転したラムノース誘導体を用いたグリコシル化反応は,通常とは異なったアノマー位での選択性を示し,α体とβ体がほぼ同率で生成した.環配座が反転したことで,立体電子効果が1位アキシアルの置換基を持つβ体の生成に有利に働く一方,3位OTBS基と6位メチル基による立体反発が1位エカトリアルの置換基を持つα体の生成に有利に働いた結果であると考えられる.今後,反転したマンノース誘導体を用いて,より高いβ選択的な反応を開発する.糖はその種類によってピラノース環の立体配座の存在比が決まっている。
唾液メタボローム解析による膵癌・乳癌をはじめとする癌の早期診断技術の確立

癌検診の受診率、発見率向上の為、非侵襲的で良いマーカーが求められている。唾液検体のメタボローム解析により、膵癌や乳癌の腫瘍マーカーとなる可能性のある物質を発見し、肺癌・大腸癌などに関しても同様の研究を進行中である。当該物質が健常者では異常をきたさないことの確認、異常値を認めた被験者について診断治療の一助とし当該検査の有用性を評価検討する為、当施設における、人間ドック受診者よりボランティアを募り唾液を採取、解析を行っている。総計3000例を予定も、総計2296件の検体採取にとどまったが、試験的に1000症例弱で統計解析によって体重変化やBMIなどが、唾液中代謝物への影響要因と考えられる。膵臓がんは早期発見が難しく、予後が不良であり、また、乳がんは早期発見が重要だが、検診の受診率が低く、発見率も低率で、このため、膵臓がんや乳がんをはじめとした癌の早期発見の良い腫瘍マーカーが求められている。唾液を用いたメタボローム解析という方法で、膵がん、乳がんの腫瘍マーカーとなる可能性のある物質を発見し、肺癌・大腸癌などに関しても同様の研究が進行中である。この、唾液という低侵襲な検体を用いた腫瘍マーカー測定法の開発を進めるに際して、当該物質が健常者では異常を示さないことを確認し、また、異常値を認めた被検者について、健診データを分析し、必要あれば精密検査の受診を勧め、診断・治療の一助とし、その有用性を評価検討するため、東京医科大学病院健診予防医学センターにおける、人間ドック受診者よりボランテイアを募り、同意の得られた被験者より唾液を採取して、その検体を慶應義塾大学先端生命科学研究所にてメタボローム解析を行っている。総計3000例の検討を予定しており、平成27年度は1000件以上の検体解析を見込んでいたが、研究補助者の確保が出来ず、開始の遅れ、および、一日当たりの検体採取件数の遅滞が発生したため、平成27年度は、310件の検体採取にとどまった。しかしながら、スムーズな検体採取、検体送付手順のシステム化、解析の手順のシステム化等、において順調に進行し、当施設内の受診者移動等に関わる知見の蓄積が行ない、スピードアップを図っている。28年度以降、進行状況に応じて解析数の再検討・対応を予定している。予定していた研究補助者の確保が出来ず、開始の遅れ、および、一日当たりの検体採取件数の遅滞が発生した。このため、平成27年度は、310件の検体採取にとどまった。膵臓がんは早期発見が難しく、予後が不良であり、また、乳がんは早期発見が重要だが、検診の受診率が低く、発見率も低率で、このため、膵臓がんや乳がんを始めとした癌の早期発見の良い腫瘍マーカーが求められている。唾液を用いたメタボローム解析という方法で、膵がんや乳がんの腫瘍マーカーとなる可能性のある物質を発見し、肺癌・大腸癌などに関しても同様の研究が進行中である。この、唾液という低侵襲な検体を用いた腫瘍マーカー測定法の開発を進めるに際して、当該物質が健常者では異常をきたさないことを確認し、また、異常値を認めた被験者について、健診データを分析し、必要あれば精密検査の受診を勧め、診断・治療の一助とし、その有用性を評価検討するため、東京医科大学病院健診予防医学センターにおける、人間ドック受診者より、ボランティアを募り、同意の得られた被験者より唾液を採取して、その検体を慶應義塾大学先端生命科学研究所にてメタボローム解析を行っている・総計3000例の検討を予定している。平成27年度は研究補助者の確保が出来ず、開始の遅れ、及び、一日当たりの検体採取数の遅滞が発生し、350件の検体採取にとどまった。平成28年度は、研究補助者の確保に加え、平成27年度の知見を活かし、1249件の検体採取を行った。また、将来的に一般的ドック健診に組み込めるよう、一般受診者に分り易い結果報告の方法を模索している。平成29年度、進行状況に応じて解析数の再検討・対応を予定している。平成27年度に予定していた研究補助者の確保が出来ず、開始の遅れ、及び、検体採取数の遅滞が発生し、平成28年度は持ち直したが、最終目標数にから鑑みて、十分な検体数とは考えていない。この、唾液という低侵襲な検体を用いた腫瘍マーカー測定法の開発を進めるに際して、当該物質が健常者では異常をきたさないことを確認し、また、異常値を認めた被験者について、健診データを分析し、必要あれば精密検査の受診を勧め、診断・治療の一助とし、その有用性を評価検討するため、東京医科大学病院健診予防医学センターにおける、人間ドック受診者より、ボランティアを募り、同意の得られた被験者より唾液を採取して、その検体を慶應義塾大学先端生命科学研究所にてメタボローム解析を行っている。

総計3000例の検討を予定していたが、研究補助者の確保ができず等の問題で、開始の遅れ、及び、一日当たりの検体採取数の遅滞が発生し、総計2296件の検体採取にとどまった。現在、測定そのものは終わっており、試験的に1000症例弱で統計解析によって成人になってからの体重変化やBMIなどが、唾液中代謝物への影響要因と考えられる。現在、測定が終わった全症例での統計解析も進め上記の結果の評価を行うところである。癌検診の受診率、発見率向上の為、非侵襲的で良いマーカーが求められている。唾液検体のメタボローム解析により、膵癌や乳癌の腫瘍マーカーとなる可能性のある物質を発見し、肺癌・大腸癌などに関しても同様の研究を進行中である。当該物質が健常者では異常をきたさないことの確認、異常値を認めた被験者について診断治療の一助とし当該検査の有用性を評価検討する為、当施設における、人間ドック受診者よりボランティアを募り唾液を採取、解析を行っている。総計3000例を予定も、総計2296件の検体採取にとどまったが、試験的に1000症例弱で統計解析によって体重変化やBMIなどが、唾液中代謝物への影響要因と考えられる。研究補助者の確保により、検体採取の件数の増加が可能となった。検体解析数の増加により、基準となる測定値の範囲(正常考えられる測定値の範囲)を設定する方向で検討を進めている。今後は、目標検体数を採取するため、さらなる効率化を図り、将来的に、一般的ドック健診に組み込めるよう方策を練っていく方針である。当東京医科大学では、健康増進及び先制医療を司る部門を今期新たに開設した。測定・解析場所を近隣に確保する等の、さらなる発展を模索している。今回の研究により、低侵襲で、簡便かつ安価に行えるこの「唾液を用いたメタボローム解析」という方法を、がん検診・診断法として確立していきたいと考えている。より多く人が気軽に受けられる早期診断スクリーニング検査として、この唾液を用いた解析手法を社会に普及し、がんの早期の発見に貢献できるようにしたいと考えている。研究補助者の確保により検体採取の件数の増加が可能となった。検体解析の増加により、基準となる測定値の範囲(正常と考えられる測定値の範囲)を設定する方向で検討を進めている。今後は目標検体数を採取するため、さらなる効率化を図り、また、将来的に一般的ドック健診に組み込めるよう、一般受診者に分り易い結果報告の方法など方策を練っていく方針である。当東京医科大学に新たに開設した健康増進及び先制医療を司る部門をと連携し、さらなる発展を模索している。今回の研究により、低侵襲で簡便かつ安価に行えるこの「唾液を用いたメタボローム解析」という方法を、がん検診・診断法として確立し、より多くの人が気楽に受けられる早期診断スクリーニング検査として、この唾液を用いた解析方法を社会に普及し、がんの早期発見に貢献できるようにしたいと考えている。健診予防医学平成27年度に当初より予定していた研究補助者の確保が出来ず、開始の遅れ、検体採取件数の遅滞が発生した。この為、遅滞分を次年度以降に施行予定の為。平成27年度、28年度よりの遅滞分を、繰り越して次年度以降に施行予定の為。さらに人員の確保に努め、平成27年度中に予定していたが試行できなかった分の検体採取、検査、解析を行う予定である。また、説明用PC購入、学会出席、研究施設見学等の支出も見込んでいる。さらに人員の確保に努め、平成27年度、28年度に予定していたが施行できなかった分の検体採取、検査、解析を行う予定である。
マイトラーヤニー・サンヒター研究の基礎資料（校訂本・翻訳）の完全整備

古代インド祭式文献の中で、最も古い散文資料であるマイトラーヤニー・サンヒター(紀元前900年頃の成立)について、写本資料を用いた原典校訂本、および現代語訳(ドイツ語訳、英訳)を行う。同文献は、古代インドの社会と宗教を理解する上で、大変重要な資料でありながら、全訳がなされておらず、研究者にすら十分に利用されてこなかった。同文献の全訳は多くの研究者に待たれている。また、既存の校訂本(von Schroeder本;1881-86)は、現代の言語学的水準に照らして、多くの訂正が必要である。本研究は、これらの課題を解決すべく、同文献の基礎資料の完成を目指す。
中等段階の職業・専門教育と高等段階の専門教育の連携に関する国際比較研究

本科研研究では、中等段階の職業・専門教育と高等段階の専門教育との連携に関する国際比較研究を行った。その結果アメリカ、フランスでは、両者の連携に関するプログラムが進展していることが指摘される。前者では、テック・プレップがカリキュラム上の基準が明確にした学習プログラムに変えられた。4年制大学工学系学部への進学準備教育を意図したハイ・スクールの工学予備教育プログラムも発展している。フランスでは、リセ(高校)で工学系のグランゼコール進学準備教育のための工学準備教育が発展しつつある。一方日本やドイツでは中等後の職業教育機関と中等段階の職業教育・専門教育と連携したプログラムは、まだ発展していない。まず海外調査で研究課題について基礎的なデータを収集した。横尾恒隆は、2013年1月米国シカゴで開催されたミシシッピヴァリ会議に参加し、同国の中等段階と中等後・高等段階の職業教育の接続に関する動向に関する情報を収集した。また西美江は、2014年3月にアメリカ・マサチューセッツ州ボストンにて、シンクタンクJobs for the Futureの副所長Nancy Hoffman博士にインタビューを実施し、ハーバード大学教育学大学院と連携して行っているPathways to Prosperity Projectに関する情報を収集した。一方吉留久晴は、ドイツのバーデン・ヴュルテンベルク州の職業教育系学校で、職業教育と高等教育の接続構造に関する調査を行い、職業教育から高等教育に至るルートが複雑化・多様化しているという知見を得た。またフランスについては、上里正男が、既にフランスで収集した資料を分析し、同国においてリセ(高等学校)のグランゼコール準備級において、光学系高等教育機関への進学準備としての性格を持つ工学教育のプログラムが発達していることを明らかにした。一方日本の状況に関する調査は、佐藤史人が、愛知、岐阜、山口の各県立図書館を訪問し、それぞれの県の職業教育行政や県立高校の職業教育に関する資料収集を行った。また2013年10月に名古屋で、2014年3月に大阪で研究会を開催し、研究の成果を交流するとともに、今度の研究計画について協議した。こうした活動の成果として、横尾恒隆『アメリカにおける公教育としての職業教育の成立』(学文社、2013年)が出版されたほか、堀内達夫・佐々木英一ほか編著『日本と世界の職業教育』に横尾恒隆、佐藤史人、西美江が論文を執筆するなど、今年度は大きな成果を上げることができた。西美江と横尾恒隆ががアメリカを訪問し、中等段階の職業教育・専門教育と中等後段階の専門教育を連続的に組織するプログラムについての調査を行った。西は、2015年3月、カリフォルニア州サクラメントで、州の職業教育に関する会議Educating for Careers Conferenceに参加し、キャリア・アカデミーやLinked Learningといったハイスクールの改革モデルに関する情報収集を行った。次に、Linked Learningの先進的な実践で知られるロングビーチでは、担当者から学区レベルの取組について説明を受けた。また、2年制のシティ・カレッジでは、産業界やハイスクールとの連携について聞き取りを行った。このほか州立大学のロングビーチ校のLinked learningについて調査した。また横尾は、2014年11月にカリフォルニア大学バークレー校において、4年制大学工学系学部の進学準備プログラムであるPLTWについての資料調査を行った。また日本国内では、横尾恒隆、佐藤史人、西美江の3人が、大阪府東大阪市において、技術教育研究会の全国大会に参加し、中等教育段階の技術・職業教育の教育実践報告や教材研究に関して報告を聞き、協議に参加した。最新の国内教育実践の現状についての情報を得た。さらに今年度は、研究成果の発表も活発に行われた。横尾恒隆は、2014年11月にアメリカのミシシッピヴァリ会議で日本の技術・職業教育の動向に関する報告を行った。このほか上里正男、吉留久晴、西美江、佐藤史人が研究成果を論文や学会発表などの形で発表した。。このほか、2014年8月に、大阪府東大阪市において、研究会を開催して、アメリカ・フランス・ドイツ・日本の中等技術・職業教育に関する情報交換と今後の政策動向に関して協議し、各国間の相違を検討した。まず調査活動について今年度も、昨年に引き続き外国調査を行った。アメリカについては横尾恒隆が、ナシュビルで開催されたミシシッピバリ技術教育教員会議に参加し、アメリカの技術・職業教育の動向に関する情報収集と関連分野の研究者に対する聞き取り調査を行い、大学工学系学部進学準備プログラムとしての性格を持つPLTWが、広範な形で同国の技術・職業教育に影響を与えていることが明らかになった。また西美江が、カリフォルニア州のパサデナ・シティ・カレッジ、同州ロングビーチ・コール、同州パサデナ統一学区にあるジョン・ミュール・ハイスクールにおいて調査を行い、これらの教育機関で、キャリア・パスウェイ開発や二重単位の取組など、中東段階の専門教育・職業教育と中等後・高等教育段階の接続のためのプログラムが実施されていることを明らかにした。このほかの国については、訪問調査はできなかったものの、これまで収集した資料の分析を行った。フランスについては、上里正男が中等段階の専門教育とグランゼコールなどの高等教育機関におけるそれの接続問題とかかわって、テクノロジー教育からエンジニア教育の変遷に関する資料分析を行った。またドイツについては吉留久晴が、ドイツの中等教育及び高等教育における職業教育・訓練に関する資料分析を行った。この結果、いくつもの研究成果を出すこともできた。横尾恒隆は、これまでの研究成果に基づき、高学歴化の下ので高校職業教育の必要性に関する論文を『技術教育研究』に発表したほか、職業教育の公共性について論じた論文を『教育学研究』に投稿し、掲載が決定した。

このほか吉留久晴や西美江も、論文を発表しているほか、学会等でその成果を発表している。また上里正男も論文発表を予定している。これまでアメリカ、ドイツにおいて学校訪問による実態調査や資料収集を行い、1)アメリカでは、中等段階の職業教育・専門教育と2年制中等後教育機関とを接続させるいプログラムのみならず、4年制大学との接続を目指したプログラムも出現していることを明らかにしてきた。またドイツについては、中等段階の職業教育・専門教育と中等後・高等段階の専門教育との接続させるプログラムは、発達していないものの、大学でのデュアル・システムの出現や様々な中等後職業教育機関の出現という形で、中等後・高等教育段階の専門教育・職業教育で注目すべき新しい動きが出ていることも明らかになっている。またそうした成果を踏まえ、今年度は、査読つき論文を含む数本の論文を、参加者が発表することができ、また掲載予定の査読つき論文も存在している。なお今年度フランスは、テロが起きたため、現地調査を行うことができず、すでに収集した資料をするにとどまった。今年度は、最終年度ということで、外国調査の補充調査と、研究成果の発表を行った。まず外国調査の補充調査に関しては、西美江が、アメリカ・カリフォルニア州、とりわけロングビーチやサンディエゴで現地調査を行った。その結果カリフォルニア州では、進学とキャリアへの準備を両立するLinked Learningの実践が推進されており、とりわけ1その先進例として知られるロングビーチでは、様々な職業分野に焦点を当てたプログラムが実施されていること、2またサンディエゴでは、チャーター・スクールとして進学とキャリアへの準備を統合させたカリキュラムを実施しているハイテク・ハイで、工学や芸術を統合させたカリキュラムが高い評価を受けていることが明らかになった。つぎに成果発表である。西は、上記の調査の成果をアメリカ教育学会に発表し、論文を『関西女子短期大学紀要』に「アメリカ合衆国におけるキャリア・パスウェイの開発:地域パートナーシップに着目して」を発表している。また横尾恒隆、上里正男が、2016年12月にオーストラリアの南オーストラリア大学(アデレード)において開催された9th Biennial International Conference on Technology Education Researchで、"Histori-pan"という報告を行い、日本と諸外国の技術・職業教育の国際比較について発表し、諸外国と比べて、日本において技術・職業教育が軽視されている問題について提起した。また横尾は『教育学研究』等の雑誌で論文を発表した。このほか佐藤史人は、『職業とキャリアの教育学』等の雑誌で論文を発表した。本科研研究では、中等段階の職業・専門教育と高等段階の専門教育との連携に関する国際比較研究を行った。その結果アメリカ、フランスでは、両者の連携に関するプログラムが進展していることが指摘される。
聴覚伝導路でのGABA作動性神経の聴覚情報処理における機能的意義

GABA作動性神経による抑制回路システムの生理学的役割をより詳細にしかも体系的に論ずるためには、GABA作動性神経によって構成される神経回路を明らかにすること、また、常にGABA作動性神経を他の神経と区別して電気生理学的実験を行う必要がある。これまで、通常のスライス標本ではGABA作動性神経を生きた状態で識別することは不可能であった。これを打開するために,柳川らが作成したGABA作動性神経を特異的にGFPで標識したノックインマウス(GAD67-GFP mouse)を導入した。本研究は大脳皮質聴覚野を含む聴覚路での、局所あるいは核間のGABA作動性の抑制性神経回路とその生理機能を明らかにする事を目的とし、下丘のGABA作動性神経からの電気的な応答を記録するとから始めた。その結果、下丘のGABA作動性神経には、1)脱分極通電刺激に対して、制止膜電位から持続的に発火を示す神経細胞群と、2)脱分極刺激に対して刺激直後に一過性の発火を示すものの2群を区別できることを明らかにした。1)には通電刺激の開始する直前の膜電位を変化させると、発火様式がかわるものとそうでないものの、2つのグループが、2)には低閾値Caスパイクを認めるもと、そうでないものが含まれていた。2)の低閾値Caスパイクを認める神経は、細胞体が他のグループに比べ小さく、下丘の背外側皮質に限局して分布し、樹状突起の発達の方向性に著しい方向性があることが明らかとなった。この神経は興奮性の差異のほかに、形態学的にも他のグループとは隔絶しており、生理学的機能にも差があると推察される。下丘外側皮質には、大脳皮質聴覚野からの投射を受けることも明らかにした。聴覚伝導路ではGABA作動性神経による抑制性の情報が,興奮性の情報と同等に上位核にもたらされる。この特色ある、GABA作動性神経の聴覚伝導路での機能的意義を体系的に論ずるためには、この神経によって構成される神経回路を明らかにし,かつ電気生理学的な知見を得る必要がある。実験では常にGABA作動性神経を視認して実験を行う卿要がある。本研究はこれを実現するために,柳川らが開発したGABA作動性神経を特異的にGFPで標識したマウス(GAD67-GFP mouse)を実験に導入した。平成14年度の研究では、スライス標本上でGABA作動性神経を確認し、記録を試み,下丘のGABA作動性神経の電気生理学的な特性を明らかにした。中心核にに存在する細胞は静止膜電位からの脱分極通電刺激に対して、全て規則的かつ持続的に発火させた(regular-sustained型)。これらの細胞の半数は膜電位を過分極させた状態で、通電すると、最初の1回の発火の後,発火をしばらく中止し、その後規則的に発火をはじめた(pauser-build up型)。背側核ではregular-sustained型(non-pauser-build up型)が観察される他、脱分極通電刺激に対してその初期に1、2回発火するだけの細胞(transient型>が認められた。外側核のGABA神経では3種全ての発火パターンが観察された。いずれの亜核においてもpauser-build up型を含むregular-sustained型は後過分極電位を持ち、transient型は後脱分極電位を生じさせた。下丘のGABA作動性神経の発火パターンはこの3種に分類することができた。通常の動物のスライス標本ではGABA作動性神経を生きた状態で識別することは不可能であった。これを打開するために,柳川らが開発したGABA作動性神経を特異的にGFPで標識したノックインマウス(GAD67-GFP mouse)を研究に導入した。1)には通電刺激の開始する直前の膜電位を変化させると、発火様式がかわるもの、2)には低閾値Caスパイクを認めるものなどが含まれている。1)と2)では、樹状突起の発達の方向性に関して異なる傾向があり、興奮性の差異と共に、その生理学的機能に差があることが強く推察された(第80回日本生理学会年会、第26回近世生理学談話会発表)。また、2)が多く認められる、下丘外側皮質には、大脳皮質聴覚野からの投射を受けることも明らかにした(発表予定)。

これを打開するために,柳川らが作成したGABA作動性神経を特異的にGFPで標識したノックインマウス(GAD67-GFP mouse)を導入した。本研究は大脳皮質聴覚野を含む聴覚路での、局所あるいは核間のGABA作動性の抑制性神経回路とその生理機能を明らかにする事を目的とし、下丘のGABA作動性神経からの電気的な応答を記録するとから始めた。その結果、下丘のGABA作動性神経には、1)脱分極通電刺激に対して、制止膜電位から持続的に発火を示す神経細胞群と、2)脱分極刺激に対して刺激直後に一過性の発火を示すものの2群を区別できることを明らかにした。1)には通電刺激の開始する直前の膜電位を変化させると、発火様式がかわるものとそうでないものの、2つのグループが、2)には低閾値Caスパイクを認めるもと、そうでないものが含まれていた。2)の低閾値Caスパイクを認める神経は、細胞体が他のグループに比べ小さく、下丘の背外側皮質に限局して分布し、樹状突起の発達の方向性に著しい方向性があることが明らかとなった。この神経は興奮性の差異のほかに、形態学的にも他のグループとは隔絶しており、生理学的機能にも差があると推察される。下丘外側皮質には、大脳皮質聴覚野からの投射を受けることも明らかにした。
現代「教師層」の供給源に関する実証的研究ー北海道・東北・関東・東海・関西・中国・四国・九州の各地区の公立小学校の場合ー

研究課題について、全国を二つのブロック(関東・関西)に分け、田中(関東地区担当)と矢野(関西地区担当)が分担し調査を行なった。教師の「出身校」と「意識」と「出身階層」の三者に関する基礎資料収集のため「面接法」と、教師の属性・意識を直接的とらえ統計的に数理するための「郵送法」が試みられた。「面接法は、7・8月を中心に、対象校への挨拶を兼ねて行なった。関東ブロックでは9校、関西ブロックでは5校がそれぞれ対象となった。とくにこの面接では、教師の意識についての構造的かつ類型的に把握する必要性が示唆された。この面接から得られた資料・示唆に基づき、「郵送法」が10月を中心に行なった。関東地区では、東京学芸大学を卒業し、首都圏(東京都,埼玉県・千葉県・神奈川県)の公立小学校に勤務する教論を対象とした、600名に配票し回収は241部であり、そのうち有効なものは、201部であった。関西地区では、山口大学教育学部を卒業し、現在、山口県内外(主に広島・福岡)の公立小学校に勤務する教諭を対象とした、抽出された8研究室の卒業生459名に配票された。回収は273部であり、そのうち有効なものは、257部であった。かくして、同一出身校の教師の意識を、出身地・勤務校の属性・学区の諸変数で分析している。
橋梁交通振動のアクティブ制御に関する実験的・解析的研究

1.橋梁交通振動のアクティブ制御による制振効果の確認研究代表者らが開発してきた模型桁,模型車両およびアクティブ制振装置を用いて実験的にアクティブ制御の制御効果を示すとともに模型実験で用いられた制御理論を用いて理論解析を行い,実験結果との比較を行った。解析で用いる制御理論は出力フィードバック制御とロバスト安定性が高いと思われるH∞最適制御理論とした.そして実橋に対するアクティブ制御の制振効果を理論的に確認するために,阪神高速道路梅田入路橋の応答データに基づき,曲げ振動だけではなく曲げとねじり連成振動に対しても制御を行い,出力フィードバック制御とH∞最適制御理論との制振効果の比較を行った.結果として,H∞最適制御理論による橋梁交通振動の動的応答解析結果から,曲げ振動および曲げとねじり連成振動共に制振効果が高いことが分かった.2.歩道橋群集歩行振動のアクティブ制御による制振効果の確認大阪ドーム前歩道橋のうち最も揺れやすいと報告されている,支間長30.19m,幅員3.4mの区間を対象として現地歩行振動実験を行い,振動応答結果に基づき歩行外力モデルを検討するとともに,歩行者の振動感覚アンケート調査を行った.さらに,単独共振歩行および群集歩行に起因する振動の低減化対策について解析的に検討した.結果としてTMDは単独共振歩行に対しては効果的であるが,群集歩行時には共振成分以外の振動はあまり低減されず,振動を感じることがわかった.アクティブ制御においては,最適レギュレータ理論,H∞制御およびファジィ制御を適用したが,全ての制御理論において制振効果が高く,歩道橋に対しても,その有用性が確認された.各制御理論の比較から,H∞制御が最も制振効率が良く,単独・群集歩行時の共振成分以外の様々な振動成分を低減できることが明らかとなった.1.橋梁交通振動のアクティブ制御による制振効果の確認研究代表者らが開発してきた模型桁,模型車両およびアクティブ制振装置を用いて実験的にアクティブ制御の制御効果を示すとともに模型実験で用いられた制御理論を用いて理論解析を行い,実験結果との比較を行った。解析で用いる制御理論は出力フィードバック制御とロバスト安定性が高いと思われるH∞最適制御理論とした.そして実橋に対するアクティブ制御の制振効果を理論的に確認するために,阪神高速道路梅田入路橋の応答データに基づき,曲げ振動だけではなく曲げとねじり連成振動に対しても制御を行い,出力フィードバック制御とH∞最適制御理論との制振効果の比較を行った.結果として,H∞最適制御理論による橋梁交通振動の動的応答解析結果から,曲げ振動および曲げとねじり連成振動共に制振効果が高いことが分かった.2.歩道橋群集歩行振動のアクティブ制御による制振効果の確認大阪ドーム前歩道橋のうち最も揺れやすいと報告されている,支間長30.19m,幅員3.4mの区間を対象として現地歩行振動実験を行い,振動応答結果に基づき歩行外力モデルを検討するとともに,歩行者の振動感覚アンケート調査を行った.さらに,単独共振歩行および群集歩行に起因する振動の低減化対策について解析的に検討した.結果としてTMDは単独共振歩行に対しては効果的であるが,群集歩行時には共振成分以外の振動はあまり低減されず,振動を感じることがわかった.アクティブ制御においては,最適レギュレータ理論,H∞制御およびファジィ制御を適用したが,全ての制御理論において制振効果が高く,歩道橋に対しても,その有用性が確認された.各制御理論の比較から,H∞制御が最も制振効率が良く,単独・群集歩行時の共振成分以外の様々な振動成分を低減できることが明らかとなった.1.橋梁交通振動のアクティブマスダンパーAMDによる制振効果の理論解析近年,走行車両による橋梁振動が周辺地盤に影響を与える環境振動影響や低周波空気振動の問題を引き起こしており,対策の1つとして注目されている橋梁交通振動制御を解析的に検討した.今年度の研究に至るまでに,最適レギュレータ理論を用いたアクティブ制御解析を実施してきた.今年度は,実用化に向けてより効率の良い振動制御を考え,制振効果が大きく安定しているとされるH∞制御理論を橋梁交通振動に適用し,実構造物に対するその制振効果を解析的に確認した.その結果,曲げ振動および曲げとねじり連成振動共に制振効果が高いことがわかった.さらに,橋桁動的応答の変位と速度をフィードバックさせて制御する出力フィードバック制御とH∞制御理論の制振効率を比較するとH∞制御理論の方が制振効率が良いことがわかった.次年度以降は,このH∞制御理論を用いて模型実験を行い,制振効果を確認する予定である.2.歩道橋の現地実樹による振動使用性評価近年,歩道橋の多種多様化に伴う支間長・幅員の増大あるいは景観設計などにより,歩道橋の歩行者による共振に伴い歩行者の不快感が懸念されている.そこで揺れやすいとの報告があった歩道橋において歩行振動実験を行い,それと併行して振動感覚アンケート調査を行い,振動使用性を検討した.アンケート対象者が橋上で静止状態にある場合はかなり揺れていると感じていることが分かった.1.橋梁交通振動のアクティブマスダンパーAMDによる制振効果解析

近年,走行車両による橋梁振動が周辺地盤に影響を与える環境振動影響や低周波空気振動の問題を引き起こしており,対策の1つとして注目されている橋梁交通振動制御を解析的に検討した.前年度に,制振効果が大きく安定しているとされるH∞制御理論を橋梁交通振動に適用し,実構造物に対するその制振効果を解析的に確認した.今年度は,このH∞制御の橋梁交通振動に対する制振効果を高めるための改良検討を進めた.すなわち,発生制御力の現実性の基での制振効果の評価を行った.2.歩道橋の歩行者による振動解析歩道橋において歩行者による共振に伴い振動が大きくなり振動使用性が問題となる場合がある.前年度に歩道橋において歩行振動実験を行い,振動感覚アンケート調査により振動使用性を検討した.アンケート対象者が橋上で静止状態にある場合はかなり揺れていると感じていることが分かった.今年度はその理論解析を試み,歩行外力の評価の重要性が分かった.3.桁端補強による交通振動低減効果橋梁交通振動制御のためにはアクティブ制御のみではなく桁端補強が併用される場合がある.実橋梁においては効果があると期待される手法が種々試みられ,それらが併用されている.そこで,研究代表者が開発してきた三次元橋梁交通振動解析を用いて,桁端対傾構をコンクリートで巻き立てる補強により交通振動がどの程度低減するのか検討した.1.歩道橋群集歩行振動のAMDによる制振効果の確認対象歩道橋はイベント会場近くに立地しており,単独共振歩行のみならず,大きな歩行密度を有する群集が継続して通過するため,定常的に一定レベル以上の応答が生じ,利用者に不安・不快感を与える可能性がある.そこで,これらの単独共振および群集歩行外力のモデル化を検討するとともに,橋梁交通振動の低減化において有効であったアクティブ制御を適用し,振動応答の低減化を試みた.まず歩行外力モデルの検討として,現在までに提案されている,梶川の方法,小幡・林川の方法,Wheelerの方法,米田の方法の4種類について検討した.歩行状態での速度応答が最大になる時間および応答波形に基づき評価したところ,Wheelerモデルが最も実験結果を的確に表現することがわかった.次に共振歩行・群集歩行に起因する振動応答に対する制振効果の確認を行なった.TMDは単独共振歩行に対しては効果的であるが,群集歩行時には共振成分以外の振動はあまり低減されず,振動恕限度による評価でも振動を感じることがわかった.アクティブ制御においては,最適レギュレータ理論,H∞制御およびファジィ制御を適用したが,すべての制御理論において振動低減率が高く,対象を歩道橋にした場合でも,その有用性を確認することができた.各制御理論の比較結果から,単独共振歩行に対しては,H∞制御が最も制振効率が良く,単独・群集歩行時の共振成分以外の様々な振動成分を低減できることが明らかとなった.2.桁端補強の交通振動低減効果の確認研究代表者が開発してきた三次元橋梁交通振動解析を用いて,桁端対傾構をコンクリートで巻き立てる補強により交通振動がどの程度低減するのか検討した.対象橋梁は合理化・省力化の観点から,近年導入されている鋼2主桁橋とし,桁端補強の有無また橋梁の構造形式の違いにより発生する振動を解析的に評価した.
ＲＮＡ結合蛋白を介したオートファジー制御による抗癌剤耐性克服への挑戦

癌化学療法の問題点の一つは、治療経過中に薬剤耐性細胞が出現するために腫瘍が再増殖をきたすことである。そのため抗癌剤耐性に関する研究は重要な課題である。RNA結合タンパクの1つであるRBM5をノックダウンさせた胃癌細胞に各種抗癌剤を投与すると、オートファジー調節因子の1つであるp62のmRNAおよびタンパク発現量が増加することが判明した。また、5-FU耐性胃癌細胞においてはp62の発現亢進を認め、5-FUにオートファジー阻害剤を併用すると感受性は部分的に回復した。これらのことは、オートファジーの経路が抗癌剤耐性獲得の経路に関与しており、RBM5がその調節経路に関与していることを示唆された。癌化学療法の問題の一つに、治療により薬剤耐性細胞が出現し、やがて再増殖を来すことがあげられる。そのため抗癌剤への感受性や耐性に関する分子機構の解明は非常に重要である。一般に飢餓状態におかれた細胞は、自己の蛋白質やオルガネラの分解により、不足したアミノ酸等を補う反応としてオートファジーが起こる。しかしオートファジーは飢餓以外にも、低酸素、DNA損傷、酸化ストレスなどによっても誘導され、細胞質内蛋白質の品質管理、細胞分化、感染・免疫制御などの様々な生理的役割が推測されている。また、オートファジー制御遺伝子であるBeclin1やAtg7などのノックアウトマウスでは発癌が見られ、癌抑制遺伝子としても機能していると考えられる。しかし一方で、オートファジーは腫瘍細胞が血管新生による栄養供給を受けるまでの栄養補給源として機能することや、抗癌剤抵抗性を助長する可能性も指摘されている。現時点では、抗癌剤効果によるオートファジーの分子機構やアポトーシスとの相互作用は十分に解明されていない。RNA結合蛋白質は、mRNAのスプライシング、核外輸送、細胞質内局在および翻訳効率の調節などの転写後遺伝子発現調節において重要な働きをしている。申請者らはRNA結合蛋白RBM5が、癌抑制遺伝子p53の転写活性を亢進させることを見出した。さらにRBM5は癌細胞に対して、5-FUなどの各種抗癌剤の感受性を高めることを明らかにしてきた。現在、RBM5の発現量により変動するRBM5下流遺伝子群の解析およびRBM5結合遺伝子を網羅的に解析し、癌細胞内での機能解析を行っている。今後はこれらの基礎研究を発展させ、抗癌剤投与中の癌細胞において、RBM5相互作用する新規のオートファジー制御遺伝子を検索し、抗癌剤感受性あるいは耐性に与える影響を検討し、その機序を解明することにより抗癌剤耐性克服への応用を目指す研究を行っている。癌化学療法の問題の一つに、治療により薬剤耐性細胞が出現し、再増殖を来すことがあげられる。実際、当教室での基礎実験では、各種癌細胞において、5-FUなどの抗癌剤とオートファジー阻害剤を併用することにより、アポトーシスの増強が観察された。RNA結合蛋白質(RBP)は、mRNAのスプライシング、核外輸送、細胞質内局在、安定性及び翻訳効率の調節などの転写後遺伝子発現調節において重要な働きをしている。さらにRBM5は癌細胞に対して、5-FUなどの各種抗癌剤の感受性を高めることを明らかにした。今後はこれらの基礎研究を発展させ、抗癌剤投与中の癌細胞において、RBM5に直接結合する新規のオートファジー制御遺伝子を検索し、抗癌剤感受性あるいは耐性に与える影響を検討し、その機序を解明し、抗癌剤耐性克服への応用を目指している。一般に飢餓状態におかれた細胞は、不足したアミノ酸等を補う反応としてオートファジーが起こる。

しかしオートファジーは飢餓以外にも、低酸素、DNA損傷、酸化ストレスなどによっても誘導され、細胞質内蛋白質の品質管理、細胞分化、免疫制御などの様々な生理的役割が推測されている。また、オートファジー制御遺伝子であるBeclin1やAtg7などのノックアウトマウスでは発癌が見られ、癌抑制遺伝子としての機能も推定される。しかし一方で、オートファジーは腫瘍細胞が血管新生による栄養供給を受けるまでの栄養補給源として機能することや、抗癌剤抵抗性を助長する可能性も指摘されている。このように現時点では、オートファジーが抗癌剤効果に与える影響は抗癌剤や癌細胞の種類などにより、相反する現象が知られており、その分子機構は十分に解明されていない。RNA結合蛋白質は、mRNAのスプライシング、安定性及び翻訳効率の調節などの転写後遺伝子発現調節において重要な働きをしている。以前、申請者らはRNA結合蛋白RBM5が、癌抑制遺伝子p53の転写活性を亢進させることを報告した。そこで本研究では、RBM5が関与するオートファジー制御遺伝子を検索し、抗癌剤感受性あるいは耐性に与える影響を検討した。今回の研究では、RBM5の発現量を変化させることにより、オートファジー制御因子の一つであるp62の発現量が変動し、5-FUなどの抗癌剤感受性に影響を与えることを見出した。またオートファジー阻害剤を癌細胞に加えると、抗癌剤の効果を増強できることが判明した。今後は、癌細胞内においてRBM5によるp62の発現調節機序を解明し、抗癌剤耐性克服への応用へ発展させていきたい。臨床腫瘍学RBM5に結合するmRNAをRNA-結合タンパク質免疫沈降法を実施し、胃癌細胞からRBM5に特異的に結合するmRNAを回収している。しかしながらRBM5に結合しているRNAは微量であり、さらにはmRNAそのものが非常に不安定であるため、定量・定性の検討が予想以上に困難であり、再現性の検討を慎重に行っている。現在までの実験結果から、RBM5が発現量の制御に関与するオートファジー制御分子として候補遺伝子が抽出されてきている。しかしながら、これらの幾つかの候補遺伝子が、胃癌細胞株に特異的なものか、他の消化器癌細胞にも機能している普遍的な分子であるのかのを見極めることも簡単ではない。また一方で、これらの候補遺伝子がRBM5に特異的に相互作用しているのかを慎重に検討している。癌細胞において、オートファジーが抗癌剤による抗腫瘍効果に与える影響は、抗癌剤により様々であり、いくつかの抗癌剤に絞る必要性があることが判明した。また癌細胞の種類によっても影響度は様々であった。またオートファジーそのものが、複雑な機序で制御されており、オートファジー誘導因子、オートファジー阻害因子の影響も単純ではないため、結果の解釈に膨大な時間を要している。マイクロアレイの解析は今後も繰り返し行う必要性があるが、解析過程におけるデータマイニング手法による遺伝子抽出のアルゴリズムの厳格さに問題があると考えられた。RBM5に結合するmRNAをRNA-結合タンパク質免疫沈降法を実施し、胃癌細胞からRBM5に特異的に結合するmRNAを回収している。
共感経験尺度改訂版(EESR)とロールシャッハテストとの関連

本研究では、共感経験尺度改訂版(EESR)の妥当性を検討するために、ロールシャッハ・テスト(ロ・テスト)との関連を検討した。これまでに蓄積したデータに加え、大学生230名に対し新たにEESRを施行し、統計的処理を行った後、共感性の類型化を行った。各類型(両向型、共有型、両貧型、不全型)から抽出された被験者(各10名)に対し、個別にロ・テストを施行し、データを収集した。得られたロ・テストデータを、クロッパー法にて記号化し、また、あわせてロ・テスト場面ならびに検査者-被験者関係を、心理治療場面における心理治療者の共感の観点から分析した。EESRとロ・テストの関連については、数量的な記号化においては明らかな関連はみられなかった。これは、ESSRが意識的な統制の可能な質問紙法であるのに対し、ロ・テストは意識的統制のなされにくい投影法であるためといえる。しかし、即座に両者の関連が否定されたとはいえず、いわゆる記号化されたデータだけでなく、元々の素データからの検討が必要と考えられた。現在さらに精細な観点からの分析をしょうと試みている。また、ロ・テスト場面における検査者-被験者関係に焦点を当てた、より個性記述的な共感の観点からの分析については、研究論文としてまとめ、「心理臨床学研究」誌に投稿し、現在審査結果を待っている状況である。
ずり流動下での揺動散逸定理の破れの検証

本研究では過冷却液体状態にある物質に対して、ずり流動を印加することにより、非平衡状態を実現し、そこでの揺動散逸定理(FDT)の破れを振動回路のノイズのパワースペクトルを測定することにより、実験的に検証する。さらに、解析パラメータとして決まる有効温度を評価し、非平衡状態での`温度'としての可能性を検討することを目的としている。このような目標実現に向けて、昨年度の経過を踏まえて、今年度は以下の手順で研究を進めた。1)ずり流動下での電気測定、特に、誘電測定が可能なシステム構築のため、現有備品である動的弾性装置を改良し、振動ずり変形下での誘電測定が可能なシステムを昨年度構築した。このシステムは振動ずりのみ印加可能であったので、この装置を改良することにより、定常ずり(回転的なずり変形)が印加可能なシステムへと発展させた。現在、電気接点を調整し、ずり流動下での誘電測定実施の準備を行っている。2)揺動散逸定理の破れたガラス状態でのダイナミクスが示す現象であるエイジング現象を誘電測定により調べた。特に、ポリメタクリル酸メチルとポリスチレンにおいて、エイジングダイナミクスを明らかにするとともに、興味深いメモリー効果、若返り効果の存在を明らかにした。これにより、ガラス状態の性質の一部が明確になった。3)以上のような成果を踏まえて、ずり流動を印加した条件下でのノイズのパワースペクトルの評価による揺動散逸定理の破れの検証を試みているが、現在までのところ、ノイズレベルを超えて、その破れを主張できるには至っていない。このプロジェクトは本年度が最終年度であるが試料の調整などにより、有意なシグナルを得ることができるように、今後とも本研究を推進してゆく。このような目標実現に向けて、今年度は以下の手順で研究を進めた。1)ずり流動下での電気測定、特に、誘電測定が可能なシステム構築のため、現有備品である動的粘弾性装置を改良し、振動ずり変形下での誘電測定が可能なシステムを構築した。現在、このシステム下でのずり変形の定量化を行うため、装置変数の較正を行っている。2)1)でのシステムにより得られた信号から、ノイズのパワースペクトルの評価を動的に行えるシステムを構築するため、ローパスフィルター、前置ローノイズ増幅器、LCRメーターとPCを組み合わせて、LabViewにより、コントロール可能なソフトを作成している。現在のところ、パワースペクトルの算出に必要なノイズレベルの評価に苦労しており、システムの完成には至っていない。3)ずり流動下での測定に適した系として、高分子系が考えられる。上記のシステム構築と平行して、高分子系のとくに、ガラス状態でのエイジング現象を調べ、揺動散逸定理(FDT)の破れた状態で見られる特異なダイナミクスについての検討を重ねた。