hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
硬膜外ネオスチグミン、アデノシンの鎮痛効果、相互作用とその麻酔法への応用

(目的)硬膜外ネオスチグミン投与により術中のストレス反応の抑制ならびに有意な術後鎮痛が得られることはこれまでの研究でつきとめた。一方、アデノシンのくも膜下投与により慢性落痛患者の落痛を改善したとの報告があり、今回、硬膜外にネオスチグミンに加えてアデノシンを投与することで術後鎮痛効果、ストレス反応の抑制が増強する、と仮説をたて検討する。(方法)特に合併症が無く開腹手術を予定されている承諾の得られた婦人科良性疾患患者40人を対象に、コントロール群(groupC)、ネオスチグミン投与群(groupN)、アデノシン投与群(groupA)、ネオスチグミン、アデノシン投与群(groupNA)の4群に分類した。硬膜外麻酔としてgroupCではロピバカインを、groupN、groupAではそれぞれネオスチグミン、アデノシンを加えたものを、またgroupNAでは両者を加えたものを投与した。全身麻酔はプロポフォール、ベクロニウムで導入し、笑気、セボフルランで維持した。手術室入室時、手術開始30分後、手術終了時、回復室入室時に採血、コルチゾールとIL-6を測定し、最初に鎮痛薬を要求するまでの時間、および手術終了2、24、72時間後の視覚的アナログ目盛法(VAS)にて鎮痛効果を検討した。(結果)groupNAではgroupC、groupN、grooupAに比べ手術終了24時間後のVAS値の有意な改善を示した。他の時点では各群間で差は認められなかった。(考察)硬膜外ネオスチグミン、アデノシン併用投与により有意に術後鎮痛作用が認められた。ネオスチグミンの二次感覚ニューロンにおける抑制性入力の増強作用とアデノシンのシナプス前、後における興奮性伝達の抑制作用の相乗効果によるものと考えられた。ストレス反応に関しては今回の方法では改善がみられず、今後は抗炎症薬などの併用を検討中である。(目的)術前の硬膜外ネオスチグミン投与により、術中のストレスホルモン産生の抑制ならびに有意な術後鎮痛が得られることはこれまでの研究で突き止めたが、その効果は不完全であり術後の炎症反応を抑えるのには不十分と考えられた。今回、術後にも硬膜外にネオスチグミンを持続投与することで術後鎮痛効果、ストレス反応の抑制が増強する、と仮説をたて検討する。(方法)合併症が無く開腹手術を予定され承諾の得られた婦人科良性疾患患者30人を対象に、コントロール群(groupC)、術前のみネオスチグミンを投与した群(groupN)、術前、術後にネオスチグミンを投与した群(groupCN)に分類した。全身麻酔導入前に硬膜外カテーテルを挿入し、groupCではメピバカインを、groupN, groupCNでは、さらにネオスチグミンを加えたものを投与した。手術開始1時間後からブピバカインの硬膜外投与を開始し、groupCNのみネオスチグミンを追加した。入室時、手術開始30分後、手術終了時、回復室入室時にコルチゾールとIL-6を測定し、手術終了2、24、72時間後にVASにて鎮痛効果を検討した。(結果)groupN、groupCNではgroupCに比べ、手術開始30分後の血清コルチゾール上昇の抑制及び手術終了2時間後のVAS値の有意な改善を示したが、groupN、groupCN間では差が見られなかった。又、他の時点では各群間で血液データおよびVAS値において差は認められなかった。(考察)術後の持続硬膜外ネオスチグミン投与は、術前投与の効果を増強しなかった。その理由には、不十分な炎症反応の抑制、アセチルコリンの脱感作、ネオスチグミン投与量不足などが考えられる。今後、抗炎症薬などの併用により改善する可能性も考えられ、ネオスチグミンとアデノシンの硬膜外投与の鎮痛効果、相互作用について現在、データ採取、検討中である。(考察)

硬膜外ネオスチグミン、アデノシン併用投与により有意に術後鎮痛作用が認められた。ネオスチグミンの二次感覚ニューロンにおける抑制性入力の増強作用とアデノシンのシナプス前、後における興奮性伝達の抑制作用の相乗効果によるものと考えられた。ストレス反応に関しては今回の方法では改善がみられず、今後は抗炎症薬などの併用を検討中である。
細胞機能を制御するDNAナノ構造体分子システムの開発

本研究では、制御機構を持つ機能性DNA構造体・集合体を使った細胞機能の制御へ向けた分子技術の開発を目指した。精密に設計したDNAによるナノ構造体と空間を機能化して、1連の分子システムを構築した。第一に、2次元及び3次元DNA構造体を設計・構築し、光や分子に応答した開閉機構など導入した制御可能な動的な構造体を構築した。高速AFMを使ってその動的な機能性を可視化し、脂質膜上でのDNA集合系の構築を行った。脂質膜を貫通する針状構造をもつDNA構造体を構築し、リポソーム内への分子の導入を行った。また、細胞機能の制御をめざして、制御機構を持つDNA構造体を使った細胞への分子デリバリーシステムを構築した。本年度は、人工的な受容体システムを開発するため、十字型のDNAオリガミ構造体を用いて2次元格子構造を構築し、脂質二重膜上での自己集合化の方法とその形成過程の可視化を行った。次に、十字構造体に針状構造体を中心に導入することで、脂質二重膜を貫通する格子状集合体と作成しリポソームと相互作用する系を構築した。マイカ上にDOPCによって脂質2重膜を作成し、この上に十字型のDNAオリガミ構造体を静電的に吸着した。脂質二重膜上では十字型のオリガミ構造体は十字構造の末端のπーπ相互作用によってモノマー同士が結合し、格子構造を形成した。特に、オリガミ構造体の溶液中の濃度が高い状態では、数マイクロメーターの格子構造を形成することを見出し、脂質二重膜上での流動性が拡張した格子構造を作るうえで重要であることがわかった。作成した系を用いて、十字構造体に針状構造体を中心に導入することで、脂質二重膜を貫通する格子状集合体と作成し、脂質二重膜からなるリポソームと相互作用する系を構築した。十字構造の中心に4本の2本鎖DNAが結合した、剛直な20 nmの針状構造体を用いて中心を貫通するように設計した。この構造体を自己集合させると十字構造の中心に高さのある針状構造物が導入されているのがAFMから確認できた。これを用いて相補的に結合する2種類の十字型構造体を作成した。これらをアセンブルすると20個程度のモノマーが含まれた格子集合体の形成が見られた。これらの構造体をもつリポソームに加えると、その表面に結合することが蛍光顕微鏡観察から確認できた。当初計画した脂質膜上でのDNAナノ構造体のアセンブリーの構築とその集合過程の可視化を行えた。脂質膜を貫通するDNAナノ構造体の構築も行えた。本年度は、前年度から引き続き、人工的な受容体システムを開発するため、十字型のDNAオリガミ構造体を用いて、脂質二重膜との相互作用、特にリポソームと相互作用する系を構築した。十字構造体の中心に針状DNA構造体を導入することで、リポソームの脂質二重膜を貫通し、リポソーム内部に導入した生化学反応系を動かす系の構築を主に行った。DNAオリガミ法を用いて作成した十字型構造の中心に4本の2本鎖DNAが結合した、剛直な40 nmの針状構造体を導入し、これを用いて脂質二重膜を貫通するように設計した。構造体を自己集合すると十字型構造の中心に高さのある針状構造物が導入されているのがAFMによって確認できた。次に、作成した十字型構造体をあらかじめ用意したDOPCからなるリポソームとインキュベートすることで、リポソーム表面に十字型構造体が結合することが共焦点蛍光顕微鏡観察から確認できた。さらに、針状構造の先端にDNA増幅反応を誘導するDNA鎖を結合し、そのDNA鎖が脂質膜を貫通し、DNA増幅系を導入したリポソーム内部で反応を開始できるか実験を行った。その結果、針状構造の先に反応を誘導するDNA鎖を導入した十字型構造体をリポソームに結合させることで、リポソーム内部のDNA増幅系が動作することが分かった。一方で、反応を誘導するDNA鎖がない針状構造のみでは増幅が見られないことから、針状構造部分が脂質膜を貫通することが示唆され、反応に必要なDNA鎖をリポソーム内部に送り込み、ターゲットとしたDNA増幅反応を開始できることが分かった。当初の計画通りに、針状構造を導入した十字型DNA構造体の構築とリポソームとの相互作用の観察、及びリポソーム内部の導入した反応系の誘導を今回開発した十字型DNA構造体を使って行える系を作成できた。本年度は、外部刺激に応答する分子デリバリーシステムを開発するため、内部空間を持つ3次元DNAオリガミ構造体を用いて、細胞表面との相互作用や細胞内部への導入と細胞内で構造変換できる系の構築を行った。多面体構造体に開閉機能を導入することで、細胞内へ導入し、構造体の変換の誘導や酵素機能発現、さらに細胞機能を制御する系の構築を試みた。DNAオリガミ法を用いて作成した八面体構造に光照射によって開閉できる光応答性DNA鎖を導入した。UV光の照射によって3次元構造体が開くように設計した。構造体の開閉はAFMによって確認し、蛍光消光によって照射時間に依存した構造変換が確認された。3次元構造体内部には遺伝子発現の制御用にCas9を導入し、光照射によって3次元構造を開くことで活性を発現できることを確認した。次に、作成した構造体をヒト培養細胞とインキュベートすることで、細胞内に導入されることを共焦点蛍光顕微鏡観察によって確認した。

さらに、構造体の導入の確認された細胞にUV光照射を行うことによって、閉じた状態で消光されていた蛍光が増加することが確認された。このことから、光照射によって外部から細胞内に導入した構造体の構造変換を誘導できることが明らかとなった。さらに、細胞ごとにレーザー光照射をすることで、細胞特異的に構造体を開くことに成功した。これによって新たな分子デリバリーシステムのキャリアーとして使用できることが示唆された。一方で、球状、棒状など様々な3次元構造体を使った細胞導入を行い、形状に依存した導入を試みた。その結果、形状による大きな違いは見られなかった。以上のように、これらの開発した3次元DNA構造体を使用した分子デリバリーシステムを開発し、細胞内での構造変換など機能を発現させることに成功した。本研究では、制御機構を持つ機能性DNA構造体・集合体を使った細胞機能の制御へ向けた分子技術の開発を目指した。精密に設計したDNAによるナノ構造体と空間を機能化して、1連の分子システムを構築した。第一に、2次元及び3次元DNA構造体を設計・構築し、光や分子に応答した開閉機構など導入した制御可能な動的な構造体を構築した。高速AFMを使ってその動的な機能性を可視化し、脂質膜上でのDNA集合系の構築を行った。脂質膜を貫通する針状構造をもつDNA構造体を構築し、リポソーム内への分子の導入を行った。また、細胞機能の制御をめざして、制御機構を持つDNA構造体を使った細胞への分子デリバリーシステムを構築した。本年度は、作成したDNAナノ構造体を使ってリポソームとの相互作用とリポソーム内部への分子のデリバリーを行う。また、細胞との相互作用と細胞機能の制御の誘導を行える分子システムを構築する。次年度は、外部環境に応答して動作するDNA構造体を開発し、リポソーム内部への分子のデリバリーと反応系の誘導を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。生物有機化学29年度が最終年度であるため、記入しない。
犬と猫におけるインフルエンザウイルスおよびヘパシウイルス感染状況についての研究

本研究では非霊長類ヘパシウイルス(NPHV)の国内侵入状況を明らかにする目的で、国内の馬および犬の感染状況について調査した。その結果国内の馬における高率な感染を確認したが、一方、犬の感染例は認められなかった。また犬と猫におけるA型インフルエンザウイルス感染状況について明らかにするために、HI試験および中和試験による解析を行ったところ、国内の飼育犬および猫のそれぞれ2.0%および2.1%がヒト季節性インフルエンザウイルスに対する抗体を保有していることを確認した。また犬の0.4%がH3N8亜型馬由来インフルエンザウイルスに対して犬の抗体陽性であることを確認した。本研究の目的は日本の犬と猫におけるインフルエンザウイルスおよびヘパシウイルス感染状況を明らかにすることである。平成27年度は1犬および猫の血清および鼻腔スワブ検体の収集、2ヘパシウイルス検出系および抗体価測定の確立を行った。1鹿児島県内における飼育動物および野外での捕獲動物から定期的に採血を実施し、血清および鼻腔スワブ検体を採取した。2非霊長類ヘパシウイルス(NPHV)はヒトC型肝炎ウイルス(HCV)のホモログとされ、米国のシェルター犬から初めて発見されたが、その後の調査により本ウイルスは犬よりも馬に高率に感染していることが確認された。我が国の犬におけるNPHVの蔓延状況についての調査を開始するにあたり、平成26年度はまず馬血清を用いて、real-time RT-PCR法によるNPHV遺伝子の検出系およびGaussia luciferase immunoprecipitation system (GLIPS)法によるNPHV NS3蛋白に対する抗体測定系を確立した。この系を用いて日本における馬453頭のNPHV感染状況を調査したところ、抗体陽性率33.5%およびウイルス遺伝子陽性率13.7%であり、高率な感染状況が明らかとなった。また日本の馬から検出されたNPHV遺伝子の系統樹解析を実施したところ、米国にて報告された犬ヘパシウイルスと極めて近縁なウイルスが我が国の馬にも存在することも明らかとなった。次年度は本系を用いて犬におけるNPHV感染状況について解析を進める予定である。またインフルエンザウイルス感染状況について、平成26年度に収集した検体を用いてHI試験および中和試験を実施する予定である。平成26年度より全国の動物病院に来院した家庭飼育犬および猫、保護施設にて採材した特定の飼主のいない犬および猫、奄美大島および対馬など離島の野良猫の検体を入手した。平成27年度はこれらの動物における各種インフルエンザウイルス抗体保有状況を解析した。方法として、ヒト季節性インフルエンザウイルス(H3N2およびH1N1)、犬インフルエンザウイルス(H3N2)、馬インフルエンザウイルス(H3N8)、高病原性鳥インフルエンザウイルス(H5N1およびH5M8)を用いたHI試験および中和試験を実施した。その結果、犬インフルエンザウイルスに対する抗体保有動物は認められず、これまでに日本国内で流行した可能性は低いことが明らかとなった。しかし一部の犬が馬インフルエンザウイルスに対して陽性を示したことから、これらの犬は馬インフルエンザウイルスあるいはこれに近縁のウイルスに暴露された経歴を有することが示唆された。また家庭飼育犬および猫の1 -3%程度がヒト季節性インフルエンザウイルスに感染歴があることが明らかとなった。H3N8亜型馬インフルエンザウイルスに対する抗体陽性が確認された鹿児島県内の保護施設において、鼻腔スワブ80検体を採取しウイルス分離を試みているが、現在までにインフルエンザウイルスは分離されていない。犬および猫においてAおよびB型インフルエンザウイルスの抗体検出法の確立を目的として、Gaussa luciferase immunoprecipitation (GLIP)法の確立に着手したが、確立には至らなかった。そのためGST融合蛋白質を抗原としたELISA法を確立し、本法を用いてAおよびB型インフルエンザウイルスの抗体価保有状況について検討を行う予定である。本研究では日本国内の犬および猫のヘパシウイルスおよびインフルエンザウイルスに対する感染状況を明らかにすることである。平成26年度はGaussa luciferase immunoprecipitation (GLIP)法によるヘパシウイルス抗体価測定法およびreal-time PCR法による血清中のウイルス遺伝子検出方法の確立を行うと同時に、全国から様々な生活環境の犬および猫の血清検体採取を開始した。平成27年度も引き続き検体を収集すると同時に、これらの血清を用いてインフルエンザウイルス抗体保有状況についてHI試験と中和試験を行い解析した。その結果全国の犬および猫の間で犬インフルエンザウイルスの流行は起こっていないものの、様々な動物種由来A型インフルエンザウイルス株に対して感染歴がある可能性が示唆された。この結果を受けて、本調査にA型インフルエンザウイルスに対する抗体保有状況についての網羅的な測定を加えることとした。我々はまず、動物種に限らず血清中の抗体を簡便かつ高感度に検出できるGLIP法に着目した。カイアシルシフェラーゼを融合させたA型インフルエンザウイルス由来M1およびNP蛋白質を、HEK293細胞で発現させたが、この発現蛋白を用いたGLIP法では感受性および特異性は認められず、確立には至らなかった。そこでGST融合大腸菌発現蛋白を合成し、これを抗原としたELISA法を実施することとした。現在までにGST融合NPおよびM1蛋白の精製が終了し、いずれもウェスタンブロッティングによって犬および猫血清との反応性を確認している。ELISA法確立のための条件検討を行い、平成28年度前半には測定系が確立する見通しである。

鹿児島県の保護施設の犬から馬インフルエンザウイルスに対する抗体陽性例が2頭確認されたことから、本施設に保護されている犬および猫から鼻腔スワブ検体を採取し、ウイルス分離を試みたが、ウイルス分離には至らなかった。平成28年度も引き続き検体を採取し分離を試みる予定である。本研究の目的は、国内の犬と猫におけるインフルエンザウイルスおよび非霊長類ヘパシウイルス感染状況を明らかにすることである。平成26年28年の3年間にわたり、全国の飼育犬699頭と猫123頭、国内2か所の保護施設で飼育されている犬116頭と猫96頭の血清検体を収集した。これらの検体の非霊長類ヘパシウイルスNS3蛋白に対する抗体価を、平成26年度に確立したGaussialuciferaseimmunoprecipitation (GLIP)法を用いて確認したところ、陽性例は認められなかった。またA型インフルエンザウイルスについてはGST融合大腸菌発現NPおよびM1蛋白質を精製し、これを抗原としたELISA法を試みたが、おそらく犬や猫には大腸菌由来蛋白質あるいはGSTに反応する個体が存在するものと思われ、十分な感度と特異性のある検査系の確立に至らなかった。そのため、馬由来H3N8、犬由来H3N2、人由来H1N1およびH3N2亜型インフルエンザウイルスを用いたHI試験と中和試験による検討を進めた。その結果、家庭飼犬699頭のうち、14頭(2.0%)が人由来H1N1亜型、4頭(0.6%)が人由来H3N2亜型ウイルスに対して抗体陽性を示し、また馬由来H3N8亜型ウイルスに対して1頭(0.1%)が陽性であった。保護施設の犬116頭のうち2頭(1.7%)が人由来H1N1亜型、2頭(1.7%)が馬由来H3N8亜型ウイルスに対して陽性を示した。一方、猫については家庭で飼育126頭のうち3頭(2.4%)が人由来H1N1に陽性であった。保護施設由来の猫はいずれのウイルスに対しても陽性を示す個体は認められなかった。これまでに犬におけるH3N8亜型ウイルス感染例は国内では報告されておらず、一部の犬は馬インフルエンザウイルスあるいはこれに近縁なウイルスに暴露された経験がある可能性が示唆された。本研究では非霊長類ヘパシウイルス(NPHV)の国内侵入状況を明らかにする目的で、国内の馬および犬の感染状況について調査した。その結果国内の馬における高率な感染を確認したが、一方、犬の感染例は認められなかった。また犬と猫におけるA型インフルエンザウイルス感染状況について明らかにするために、HI試験および中和試験による解析を行ったところ、国内の飼育犬および猫のそれぞれ2.0%および2.1%がヒト季節性インフルエンザウイルスに対する抗体を保有していることを確認した。また犬の0.4%がH3N8亜型馬由来インフルエンザウイルスに対して犬の抗体陽性であることを確認した。
遷移金属シリサイドの結晶格子内原子変位と方向性結合

まず初めにC11_b,C40,C54構造を有する遷移金属ダイシリサイドTMSi_2について弾性率測定を行った.弾性率は原子間距離に依存する弾性エネルギー変化と結合角に依存する弾性エネルギー変化の関数として表すことができる.この表式を用いて実測値を再現できるように原子間距離に依存する項と結合角に依存する項の大きさを決定した.これによると,結合の方向性はC11_b構造を有する物質で最も強いことが明らかとなった.C40構造を有する物質はいずれもC11_bよりも弱い結合の方向性を示すが,4つの物質の内,CrSi_2とVSi_2は結合の方向性が比較的強い物質,NbSi_2とTaSi_2は方向性が弱い物質と分類されることが示された.C54構造を有するTiSi_2における結合の方向性は,C40構造の2つのグループの中間に位置するものであった.次いでそれぞれの物質に対してX線回折測定を行った.構造解析の結果,結晶格子内におけるSi原子位置がデータブック集に掲載されている値から僅かながらシフトしていることが明らかになった.このSi原子位置のシフト量は結晶格子が大きくなるとともに大きくなることから,結晶格子の膨張によってもSi-Si原子間があまり広がらないようになっていると考えられる.X線回折強度からマキシマムエントロピー法によって再構成した電子密度分布ではSi原子のシフトによって近づいたSi-Si原子間に過剰な電子の集積が観察され,この原子間に強い共有結合が生じていることが示された.よって構造解析によって示されたSi原子のシフトはTM-SiとSi-Si間の原子間結合の強さの違いによって生じたものと考えられる.まず初めにC11_b,C40,C54構造を有する遷移金属ダイシリサイドTMSi_2について弾性率測定を行った.弾性率は原子間距離に依存する弾性エネルギー変化と結合角に依存する弾性エネルギー変化の関数として表すことができる.この表式を用いて実測値を再現できるように原子間距離に依存する項と結合角に依存する項の大きさを決定した.これによると,結合の方向性はC11_b構造を有する物質で最も強いことが明らかとなった.C40構造を有する物質はいずれもC11_bよりも弱い結合の方向性を示すが,4つの物質の内,CrSi_2とVSi_2は結合の方向性が比較的強い物質,NbSi_2とTaSi_2は方向性が弱い物質と分類されることが示された.C54構造を有するTiSi_2における結合の方向性は,C40構造の2つのグループの中間に位置するものであった.次いでそれぞれの物質に対してX線回折測定を行った.構造解析の結果,結晶格子内におけるSi原子位置がデータブック集に掲載されている値から僅かながらシフトしていることが明らかになった.このSi原子位置のシフト量は結晶格子が大きくなるとともに大きくなることから,結晶格子の膨張によってもSi-Si原子間があまり広がらないようになっていると考えられる.X線回折強度からマキシマムエントロピー法によって再構成した電子密度分布ではSi原子のシフトによって近づいたSi-Si原子間に過剰な電子の集積が観察され,この原子間に強い共有結合が生じていることが示された.よって構造解析によって示されたSi原子のシフトはTM-SiとSi-Si間の原子間結合の強さの違いによって生じたものと考えられる.遷移金属シリサイドの中でC11_bおよびC40構造を持つ遷移金属ダイシリサイド中の無応力状態におけるシリコン原子位置を四軸X線回析法により決定した.その結果,シリコン原子は従来報告されていた遷移金属間を3等分する位置に存在するのではなく,互いにわずかに近寄った位置にあることが明らかとなった.また,このような測定に際し,シリコン原子の僅かなずれは回折指数が大きいところで顕著に表れるため,一般のX線構造解析でされるような低角での強度測定では十分精度の高い測定がおこなえない.しかしながら高角の回析強度測定のみで膨大な測定時間の増加を招くことなく精度よい位置決定がおこなえることが明らかとなった.今回決定されたシリコン原子のずれの度合いは,結晶内の遷移金属原子の原子間距離によって大まかに説明される.以上のことはこれらの化合物中でシリコン-シリコン原子間の結合に強い方向性,および結合距離を保とうとする性質があることを示唆するものである.また,MoSi_2,TiSi_2の弾性率を4K1200Kの温度範囲で測定した.室温における測定値はほぼ従来報告されていたものと一致した.弾性率の温度依存性に特に異常な振る舞いは見られず,これらの物質で見られる強度の逆温度依存性を弾性的な見地から説明することはできない.一方,この結果を原子間結合の方向性を考慮したモデルポテンシャルを表す力定数に置き換えることにより,温度の上昇とともに結合の方向性が弱くなっていることを明確に示すことができた.まず初めにC11@@S2b@@E2,C40,C54構造を有する遷移金属ダイシリサイドTMSi@@S22@@E2について弾性率測定を行った。弾性率は原子間距離に依存する弾性エネルギー変化と結合角に依存する弾性エネルギー変化の関数として表すことができる。この表式を用いて実測値を再現できるように原子間距離に依存する項と結合角に依存する項の大きさを決定した。これによると,結合の方向性はC11@@S2b@@E2構造を有する物質で最も強いことが明らかとなった。

C40構造を有する物質はいずれもC116よりも弱い結合の方向性を示すが,4つの物質の内,CrSi@@S22@@E2とVSi@@S22@@E2は結合の方向性が比較的強い物質,NbSi@@S22@@E2とTaSi@@S22@@E2は方向性が弱い物質と分類されることが示された。C54構造を有するTiSi@@S22@@E2における結合の方向性は,C40構造の2つのグループの中間に位置するものであった。次いでそれぞれの物質に対してX線回折測定を行った。構造解析の結果,結晶格子内におけるSi原子位置がデータブック集に掲載されている値から僅かながらシフトしていることが明らかになった.このSi原子位置のシフト量は結晶格子が大きくなるとともに大きくなることから,結晶格子の膨張によってもSi-Si原子間があまり広がらないようになっていると考えられる。X線回折強度からマキシマムエントロピー法によって再構成した電子密度分布ではSi原子のシフトによって近づいたSi-Si原子間に過剰な電子の集積が観察され,この原手間に強い共有結合が生じていることが示された。よって構造解析によって示されたSi原子のシフトはTM-SiとSi-Si間の原子間結合の強さの違いによって生じたものと考えられる。
Cp類Ir触媒を用いた水素移動反応に対する新たな溶媒効果評価法の開発

本研究は,遷移金属触媒であるCp*Ir (Cp*= η5C5Me5)触媒を用いた水素移動反応にQM/MC/FEP法を適用し,新規な溶媒効果評価法を開発することを目的とした。Cp*Ir触媒を用いた1-フェニルエタノールの水素移動反応の反応解析を行ったところ,本反応は第二級アルコールを脱水素させる2段階目が律速であることがわかった。本反応の反応速度測定実験では,Cp*Ir錯体はHClが発生した後活性種となること,HClが本反応性に大きな影響を与えることが新たにわかった。PowerMCへのプログラム導入は終了し,テスト計算を行っている。本研究は,遷移金属触媒であるCp*Ir (Cp*= η5C5Me5)触媒を用いた水素移動反応にQM/MC/FEP法を適用し,新規な溶媒効果評価法を開発することを目的としている。平成25年度は,1Cp*Ir触媒を用いた1-フェニルエタノールの水素移動反応の計算化学による反応解析,2金属を含む系に適応させるためQM/MC/FEP計算を行うプログラム,PowerMCへのMOPAC2009の導入,を行った。1に関して,すべての構造は密度汎関数理論(DFT)計算により最適化を行った。汎関数としてB3LYPを用いた。QM/MC/FEP法と比較するために,これまで一般的によく使用されているSCRF法のSMD計算によって,簡易的に溶媒効果の評価を行った。気相中において本触媒反応は,3段階で進行した。3段階の反応におけるそれぞれの遷移状態TS1,TS2及びTS3の活性化自由エネルギー(ΔG‡1,ΔG‡2,ΔG‡3)はそれぞれ8.0,25.4及び19.8 kcal/molと計算された。この結果から,本反応は第二級アルコールを脱水素させる2段階目が律速であることがわかった。この反応機構のΔG‡の変化に関して,SCRF法により数種類の溶媒効果を評価した。アセトニトリル中における2段階目のΔG‡は気相中に比べ,9.5 kcal/molほど大きいと計算された。その他の溶媒においても,気相中と比べると2段階目のΔG‡は大きく不安定化された。一方,アセトニトリル及びDMSO中におけるΔG‡1は1.7 kcal/molほど小さい。同様な傾向はΔG‡3についても認められた。以上の結果から,ΔG‡2が最も溶媒の誘電率の影響を受けることがわかった。2に関して,現在PowerMCへのプログラム導入の最終段階であり,導入終了後,テスト計算を開始する。平成26年度は,課題1:遷移金属錯体が計算できるように,現在の計算プログラム(PowerMC)に計算ソルバとしてMOPAC2009を組み込む。計算コストの大きなQM/MC/FEP法を遷移金属触媒などの大きな系に適用するために,並列化効率の向上を図り,計算時間を短縮する,課題2:Cp*Ir触媒を用いた1-フェニルエタノールの水素移動反応について,数種類の溶媒を用いたときの反応速度定数を実験的に決定し,活性化自由エネルギーを見積もる,ことをそれぞれ行った。課題1について,PowerMCへのプログラム導入は終了し,一部のエラーおよびバグの修正作業が終了している。テスト計算を行っているが,有機金属錯体の分子が大きすぎるため,現在のサイズの液滴クラスタでは溶媒分子で有機金属錯体を覆うことができなかった。現在,液滴クラスタを楕円形にする作業を行っている。課題2について,いくつかの溶媒で行ったところ,アセトニトリルでは反応が進行しないことがわかった。70°Cにおけるp-キシレン溶媒中での本反応の速度定数は,k2=9.1×10-7と測定された。しかしながら,異なる温度で反応速度定数の測定を行ったところ,再現性が得られなかった。このことから,Cp*Ir錯体が基質との反応により構造変化し,それが活性種として作用すると考えられる。そこで,(i) Cp*Ir錯体を溶液(溶媒と基質を混ぜたもの)に溶かしながら反応,(ii)Cp*Ir錯体を溶液に完全に溶かして反応,の二つについて実験を行った。結果として,Cp*Ir錯体はHClが発生した後活性種となること,HClが本反応性に大きな影響を与えることが新たにわかった。計算化学Cp

*Ir触媒を用いた水素移動反応にQM/MC/FEP法を適用し,新規な溶媒効果評価法を開発するという研究目的を達成するために,1既存プログラムの改良,2実験による反応速度測定,3理論計算による反応機構解析及び自由エネルギーの算出,の三つの課題を挙げ,それに対応するように研究計画を立てた。当初の計画と順序は異なるが,課題3のIr触媒を用いた水素移動反応の反応機構解析は終了し,簡易的な手法ではあるものの数種類の溶媒における自由エネルギー変化を評価できた。課題1については実施予定の半分は終了している。課題2について,論文に記載されている方法でIr触媒を用いた水素移動反応の予備実験は終了した。現在は,これらの結果と課題3で得られた反応機構を参考にすることで,反応速度定数の測定方法の検討を行っている。これらの結果から,本研究課題はおおむね順調に進行していると考える。本研究課題は現在のところ,研究計画の前後はあるもののおおむね順調に進行しているが,今後の課題は,実験的な反応速度定数の測定である。一段階及び二段階反応の反応速度定数は比較的容易に測定できるが,多段階反応になると反応速度定数の測定は困難となる。本研究では,理論計算を用いた反応機構の解析を行っており,律速段階を明らかにすることができる。これらの結果を参考にすることで,反応速度定数の具体的な測定方法を検討することができる。
血液細胞の情報伝達機構におけるチロシンフォスファターゼの解析

我々は、増殖因子(IL-3またはGM-CSF)依存性非白血病細胞株F-36Pから既知のチロシンフォスファターゼ(PTPase)に保存されている領域をプライマーとしてPCRを行い、3種の新規PTPaseDNA(F36-12,F36-14,F36-15)を単離した。そのうち白血病細胞株及びマウス臓器中で最も発現の多いF36-12を対象として解析を行った。F36-12は胎盤でも発現が見られ、mRNAは約8kbと5.5kbの2種類の転写産物が認められた。胎盤のcDNAライブラリーからF36-12cDNAをプローブとしてスクリーニングを行い、翻訳領域全域を含むと思われる約5kbのクローンを得た。一次構造の解析の結果、F36-12は膜貫通型のPTPaseであり、細胞内に1つのPTPaseドメインを持ち、細胞外領域は10個のファイブロネクチン(FN)類以の繰り返し配列を持つ、いわゆるtype-IIIのPTPaseに属する事が判明した。Type-IIIのPTPaseは現在までHPTPbeta1つが知られているのみで、我々のクローンは第2番目である。大腸菌で発現させたF36-12タンパクを抗原として抗体を作成し、F36-12を発現しているヒト白血病細胞株でウエスタンブロットを行ったところ、220-250KDaのタンパクが確認された。胎盤のcDNAライブラリーから得られた約5kbのF36-12cDNAをCOS細胞にトランスフェクトし同じ抗体でウエスタンブロットを行ったところほぼ同じ大きさのタンパクが確認されたため、得られたcDNAは翻訳領域全域を含んでおり、抗体はF36-12タンパクを特異的に認識している事が明らかとなった。今後、F-36Pの増殖因子からの情報伝達機構におけるF36-12の役割を解析すると共に、F36-12の染色体上の位置を決定し、癌細胞で有意に欠失が見られる部位であるかどうか、また癌化との関連においても検討していく予定である。
非教科型の多肢選択式テストで測定される高次の知的能力の構造に関する研究

非教科型の多肢選択式問題として,平面上における方向把握を扱った設問(方向把握問題)に着目して,受験者が用いる解答方略と大学で学ぶ科目の修得の関係を分析したところ,方向把握問題で抽象度の高い解答方略を用いる者が,複雑な作図を要する図法幾何学の問題で高得点を取る傾向がみられた.また,三面図で示された立体の形状把握に関する問題については,正答した学生のほうがセンター試験の数学得点が高い傾向が示された.本研究の目的は,情報把握力,論理的思考力,分析力,問題解決力などの高次の知的能力を測定しようとする試験の解答方略の分析を通じて,各設問の正誤や解答方略と関連の深い能力を明らかにすることである.今年度は,高校までの数学では習わない三面図(正投影図)を提示して構成面の表面積を問う多肢選択式問題に着目して,誤答傾向やセンター試験の数学との関係を分析した.多肢選択式問題は,三面図の読み方についての説明を加えて,専門的知識を前提とせずに解答できるように作成したものを用いた.中国の大学入学統一試験(北京版)の数学の問題を参考にして,日本の高校の数学では扱わない三面図(正投影図)を題材とする多肢選択問題を作成して,日本の大学1年生に解答させた.誤答傾向からは,三面図の中で線分としてしか表現されていない面の存在を理解して形状を把握するのが難しいことが示唆された.また,三面図の問題の正誤は,日本のセンター試験の数学得点と有意な関連がみられることが示された.同じ問題を,別の集団(図法幾何学を受講する前の大学1年生)に対して解答させた調査も実施して,受講前の誤答傾向や解答方略が,図法幾何学という新たな知識の修得と,どのような関係にあるのかを今後分析する予定である.非教科型の多肢選択式問題として,平面上における方向把握を扱った設問(方向把握問題)に着目して,受験者が用いる解答方略と大学で学ぶ科目の修得の関係を分析したところ,方向把握問題で抽象度の高い解答方略を用いる者が,複雑な作図を要する図法幾何学の問題で高得点を取る傾向がみられた.また,三面図で示された立体の形状把握に関する問題については,正答した学生のほうがセンター試験の数学得点が高い傾向が示された.情報把握力や論理的思考力を測定するために試作された多肢選択式の設問に関して,余白に残されたメモ描きの特徴に着目して解答方略の分類を行った.これまでの研究で得られた知見をもとに,抽象化や符号化,図表の活用などの点に着目した分類を試みると共に,複数の方略の併用についても着目した.研究対象とした多肢選択式の設問は,専門的知識を前提とせずに解答できるように作成されているが,そのような設問を解くのに用いる方略の違いが,その後の新しい知識の修得とどのような関係があるのかについても分析した.具体的には,教科・科目フリー型の総合試験の試作問題のうち,平面上における方向把握を扱った設問(方向把握問題)を,図法幾何学を学ぶ前の大学1年生に解答させて解答方略を分類し,約4ヶ月の図法幾何学の講義の後で実施した期末試験の得点との関係を分析した.方向把握問題の正誤と期末試験の得点には有意な関係は認められず,これまでの同様の調査との一貫性が確認された.また,図法幾何学の期末試験のうち,複雑な作図問題では,方向把握問題で抽象度の高い解答方略を用いる者のほうが高得点を取り,方向把握問題で図を用いる解答方略を用いる者のほうが低得点を取る傾向が,弱いながらも有意にみられた.ただし,この傾向は,図法幾何学の期末試験で扱う内容や難易度によって変動することが示唆されており,今後も引き続き,解答傾向の安定性について調査して,解答方略と新しい知識の修得の関係について分析する予定である.平成24年度は,検討結果の一部を第15回図学国際会議において口頭発表し,研究者と意見交換を行った.その後,論文として採択された.本研究の目的は,専門的知識を前提とせずに論理的思考力や問題解決力などの知的能力を測定しようとする問題に関して,正誤や解答方略と関連の深い能力についての知見を得ることである.今年度は,高校の数学では扱わない三面図(正投影図)を含む多肢選択問題に関して,誤答傾向やセンター試験の得点との関連を分析した結果をまとめて,第16回International Conference on Geometry and Graphicsにおいて口頭発表を行った.三面図の見方に関する説明を補足した上で構成面の表面積を問う問題を大学1年生に解答させたデータの誤答傾向からは,三面図の中で線分としてしか表現されていない面の存在を与えられた図から読み取って形状を把握するのが難しいことが示された.三面図の問題の正誤は,センター試験の数学得点と有意な関連がみられたが,特に,すべての構成面が異なる形状である立体の三面図が与えられた問題では,その傾向が強かった.図の読み方を理解して形状を把握する能力と,数学の学力との関連が強いことが示唆された.空間テストで測定される能力と大学での図学関連教育の関係をテーマに開催された日本図学会第51回図学教育研究会「図学関連教育と空間認識力ー切断面実形視テスト(MCT)を中心にー」においては,これまでの研究成果をもとに,知能における空間認識力の位置づけの変遷についての話題提供を行った.

話題提供の内容は,図学研究48巻2・3号に「報告」として収録された.空間認識力の評価,入試研究高校までの数学では習わない三面図(正投影図)を提示して構成面の表面積を問う多肢選択式問題に関する誤答傾向やセンター試験の数学との関係について得られた知見をまとめて,日本図学会2013年度秋季大会で口頭発表して,研究者との意見交換に努めた.高次の知的能力を測定しようとする教科・科目フリー型の問題を解くのに用いる解答方略と,新しい知識の獲得との関係についての知見を得た.得られた成果を国際会議で口頭発表して,研究者との意見交換に努めた.また,国際会議での口頭発表は,国際学会の学術誌に論文として採択された.同じ問題を,別の集団(図法幾何学を受講する前の大学1年生)に対して解答させた調査データについて,受講前の誤答傾向や解答方略が,図法幾何学という新たな知識の修得とどのような関係にあるのかを分析する予定である.また,平成26年8月に開催される第16回図学国際会議(The 16th International Conference on Geometry and Graphics)で成果を口頭発表する予定である.符号化や抽象化,図表の活用などの解答方略が用いられる問題や,多様な解答方略がみられる問題に着目して,これまでの検討をもとに,処理すべき情報の量や種類、条件の複雑さなどの外見的な特徴と,測定される能力や統計的特性との対応関係を整理する.これまでの分析において解答方略が明確に分類できなかった問題については,解答過程を受験者に発話させたり,用いた方略について解答終了後にインタビューしたりする調査を行うことで補完する.平成25年度の研究遂行に必要な物品の購入をすべて済ませたところ,残額が発生した.平成26年8月に開催される国際会議に出席して成果を発表するための旅費の一部として使用する.平成24年度の研究遂行に必要な物品の購入をすべて済ませたところ,残額が発生した.そのため,平成25年5月に開催される学会に出席して研究情報を収集するための旅費として使用することにした.
環境規則法執行過程の理論的・実証的分析

実際の規制執行過程において,行政機関はどのように規制法を実施・執行しているのか,規制対象である事業者は規制法と行政による執行活動に対し,どのような対応をしているのか,規制法は現実にどのように作用・機能しているのか,両者の相互作用を中心に検討した.具体的には,行政担当者に対するインタビューの実施,市民に対する質問表調査,文献調査と海外比較を行い,これまでの研究担当者の議論の拡張に努めた.実際の規制執行過程において,行政機関はどのように規制法を実施・執行しているのか,規制対象である事業者は規制法と行政による執行活動に対し,どのような対応をしているのか,規制法は現実にどのように作用・機能しているのか,両者の相互作用を中心に検討した.具体的には,行政担当者に対するインタビューの実施,市民に対する質問表調査,文献調査と海外比較を行い,これまでの研究担当者の議論の拡張に努めた.本研究は,規制者と被規制者間の(潜在的)交渉過程と考えられる,規制執行活動について,実証分析とそれを踏まえた理論的分析を行うことを,目的としている.実際の規制執行過程において,行政機関はどのように規制法を実施・執行しているのか,規制対象である事業者は,規制法と行政による執行活動に対し,どのような対応をしているのか,規制法は現実にどのように作用・機能しているのか,両者の相互作用を中心に,検討していきたい.特に,(1)規制者や被規制者に対するインタビューや質問票調査といった経験的研究を行うこと,(2)規制執行過程研究が最も盛んであるアメリカのケースについて文献調査を進めること,(3)規制執行過程を説明できるモデルを構築すること,に焦点を当てている.本研究では,現在,そして将来的にも一つの重要な行政分野である,環境規制分野を対象に,規制法制定後,法はどのように執行されているのかを取り上げている.具体的には,水質汚濁防止法を対象としている.平成21年度では,現場で規制法を執行している行政機関に対し,また,水濁法規制対象企業に対し,インタビュー調査を実施した.インタビュー調査実施を行うことで,規制者と被規制者の現場での行動の把握につながる.また同時に,環境規制法執行過程に間接的に影響を与えうる一般市民の認識についても,一般市民を対象にした質問票調査を実施した.市民に対するアンケート調査を実施・分析することで,行政と被規制者に関する分析のみならず,行政と被規制者から構成される規制執行過程を取り巻く市民についても考察を広げることができる.今後は,さらに経験的分析を行うこと,また,諸外国との規制執行過程の比較を行っていきたい.本研究は、規制者と被規制者間の(潜在的)交渉過程と考えられる,規制執行活動について,実証分析とそれを踏まえた理論的分析を行うことを,目的としている.実際の規制執行過程において,行政機関はどのように規制法を実施・執行しているのか,規制対象である事業者は,規制法と行政による執行活動に対し,どのよりな対応をしているのか,規制法は現実にどのように作用・機能しているのか,両者の相互作用を中心に,検討していきたい.特に,(1)規制者や被規制者に対するインタビユーや質問票調査といった経験的研究を行うこと,(2)規制執行過程研究か最も盛んであるアメリカのケースについて又献調査を進めること,(3)規制執行過程を説明できるモデルを構築すること.に焦点を当てている.本研究では,現在,そして将来的にも一つの重要な行政分野である,環境規制分野を対象に,規制法制定後,法はどのように執行されているのかを取り上げている.具体的には,水質汚濁防止法を対象としている.平成22年度では,昨年度に引き続き,水濁法の規制執行活動について分析を進める一方,昨年度報告書に記載した通り,水濁法と関連が深い土壌汚染対策法の執行活動についてもスコープを広げて研究活動を行った.水濁法規制対象事業者が事業を終了した場合に土壌汚染対策法の規制対象となること(すなわち,水濁法と土対法は規制対象が連続しており,同時に研究対象にすべき規制法である),また平成22年4月より土壌汚染対策法に大幅な改正が行われたこと,が土対法にも焦点を広けた主な理由である.本年度も,現場で水濁法を執行している行政機関に対しインタビュー調査を継続して行った.インタビュー調査を行うことで,書面には現れなし,規制者と被規制者の現場での行動の把握につながる.また,土壌汚染対策法の執行活動について,一般市民の認識について質問票調査を実施した.土壌汚染対策法の規制活動や,規制執行過程に直接的・間接的影響を与える一般市民についての理解を深めることによって,規制執行過程を説明するモデル構築という本研究の目的を達成できるものと考える.これまでの本研究の成果から,「規制法制定後におけるコモンズの維持管理-市民の執行過程関与行動についての質問票調査より-」(『法社会学』73号)を執筆した.また研究成果を,日本法社会学会,及びLaw and Society Association 2010 Annual Meetingで報告した。
現代エチオピア国家の形成と農村社会における女性の役割に関する実証的研究

本研究は、現代エチオピアの農村女性が果たしてきた政治・社会・宗教的役割を、現地調査を通して明らかにすることを目的とする。エチオピアは、多民族・多宗教の国家であるが、家父長制的であるという共通点をもっている。女性の権利やジェンダー問題は、世帯や共同体内だけでなく、国家レベルでも重要な課題とみなされてこなかった。現EPRDF政権下でもたらされた政治変化のもとで、ジェンダー問題に注目が集まるようになり、女性は社会参加の機会が拡大したとされる。だが、現地調査を通して、本研究は依然多くの問題が残されていることを明らかにした。成果は『現代エチオピアの女たち』(2017年、明石書店)として刊行された。今年度は、石原(研究代表者)および吉田早悠里(分担者)・眞城百華(分担者)・松波康男(研究協力者・一橋大院生)が、エチオピアでの現地調査を実施し、2014年7月および2015年3月の2回にかけて南山大学で研究会を実施した。1.現地調査:(1)石原は、2014年8月、エチオピア首都アジスアベバおよび南西部のムスリム・オロモ、北西部におけるムスリム・アムハラの諸社会で支持を広めているスーフィー組織ティジャーニーヤに所属する女性メンバーの活動に焦点をあてて調査を行った。2014年末に再度現地調査に赴く予定であったが、西アフリカにおいて広まっていたエボラ出血熱に対する懸念から渡航を断念し、今年度に持ち越した。(2)吉田は、2014年8月、および2015年1月の2回にわたりエチオピア南西部のオロミア州ジンマ県ゲラ郡の農村部で、オロモおよびカファ語話者の女性たちが昨今取り組んでいる、自立に向けた講の形成に向けた動きについて調査を実施した。(3)眞城は、2014年8月、エチオピア北部ティグライ州の農村部・都市部に在住する旧TPLF女性兵士の活動について現地調査を実施した。(4)松波は、2015年23月、エチオピア南東部のオロミア州東ショワ県ボサト郡の農村においてオロモ女性たちが集う霊媒師の活動状況について現地調査を実施した。2.研究会:(1)第一回研究会:1「エチオピアの女性」をテーマにした論文集の出版計画について話し合った。2エチオピアの政治経済の現状分析に関し、情報共有するために、Journal of East African Studies(2011)のエチオピア特集を分担し読む読書会を行った。(2)第二回研究会:1「エチオピアの女たち:国家と農村」と題した論文集出版計画について、執筆予定者の論文構成について提示しあった。2今年度実施した調査研究の成果を発表し合った。今年度は、代表者と分担者4名は、エチオピアなどで個別に現地調査を実施し、それぞれの調査成果は、国内外で開催された学会での口頭発表のほか、学会誌への掲載(予定)という仕方で成果公刊が進んでいる。さらに、本研究全体の成果として『現代エチオピアの女たち』を2016年度に公刊予定としており、今年度は2度にわたり国内研究会を開き、各論考の検討を行った。代表者石原美奈子は、エチオピアのオロミア州南西部と西部においてムスリム・オロモの女性たちがティジャーニーヤ(イスラーム神秘主義組織)にどのように参加しているのかについて調査した。その成果の一部は、2015年8月にワルシャワで開催された国際エチオピア学会で発表したほか、海外の学会誌に論文を投稿した。分担者児玉由佳は、エチオピア北東部のアムハラ州の農村部で土地保有制度の変化に関する調査を実施した。その成果は国内の研究会・学会で口頭発表されたほか、論文として公刊された。分担者吉田早悠里は、エチオピア南西部のオロミア州ジンマ県ゲラ郡の農村で病が理由でムスリム聖者のもとに身を寄せる女性たちの自立に向けた活動に関する調査を継続して実施した。その成果は、国内外の学会で発表された。分担者眞城はエチオピア北東部のティグライ州において、TPLF(ティグライ人民解放戦線)の元女性兵士に関する調査を実施した。この成果もまた、国内外の学会で口頭発表され、論文としても公刊された。分担者松村圭一郎は、今年度は海外での調査を実施しなかったものの、国内で研究を続けるとともに、同氏が所属する岡山大学で研究会を2度にわたり実施した。研究メンバーは全員長年エチオピアでの調査に従事してきたので、エチオピア国内での調査をスムーズに開始・継続してきた。ただ、研究代表者が2015年度の2回目の調査(12月下旬1月上旬)を計画していたところ、その直前の11月にオロミア州のいくつかの地方都市で暴動が起き、政府がそれに軍や警察を投入して制圧したことに対してさらに各地で反乱が起きるという出来事が起き、渡航を断念した経緯がある。それ以外では、本研究は予定通りに進んでいる。平成28年度は、研究代表者・分担者および協力者が現地調査を実施したほか、国内研究会を1回実施した。なお、3年間の研究成果として、石原美奈子編著『現代エチオピアの女たちー社会変化とジェンダーをめぐる民族誌』(明石書店、2017年2月刊行)が刊行された。1.現地調査:代表者石原美奈子は8月に19日間、エチオピア南西部オロミア州ジンマ県において、スーフィー組織ティジャーニーヤの女性メンバーの活動について調査を実施した。分担者吉田早悠里は4月26日6月23日、エチオピア南西部のオロミア州ジンマ県ゲラ郡の農村部において女性組合について調査を実施した。

分担者眞城百華は、8月21日9月15日、エチオピアの首都アジスアベバ、およびティグライ州においてティグライ人民解放戦線(TPLF)の元女性兵士に関する調査を実施した。分担者児玉由佳は、7月8月の20日間、エチオピア北西部アムハラ州の農村部で女性の土地保有に関する調査を実施した。研究協力者大坪玲子は89月に30日間、エチオピア東部で女性カート商人について現地調査を実施した。2.国内研究会:2016年9月22日、大阪府立大学で研究会を実施した。本年度の成果としては、エチオピア農村部に住む女性たちを様々な観点からとらえ、20世紀に変容を遂げたエチオピアの国家体制のもとで変わらず保持されてきた家父長制的社会体制の中で女性たちが直面している困難や問題点を、現地調査を通して明らかにした意義は大きい。これまで研究者の視角から零れ落ちてきたエチオピア農村部の女性の政治・経済・社会・宗教的役割に焦点をあて、実証的に研究を積み上げ、その成果として『現代エチオピアの女性たち』を刊行できたことによって、エチオピアの女性研究の一歩を踏み出すことができたと考える。本研究は、現代エチオピアの農村女性が果たしてきた政治・社会・宗教的役割を、現地調査を通して明らかにすることを目的とする。エチオピアは、多民族・多宗教の国家であるが、家父長制的であるという共通点をもっている。女性の権利やジェンダー問題は、世帯や共同体内だけでなく、国家レベルでも重要な課題とみなされてこなかった。現EPRDF政権下でもたらされた政治変化のもとで、ジェンダー問題に注目が集まるようになり、女性は社会参加の機会が拡大したとされる。だが、現地調査を通して、本研究は依然多くの問題が残されていることを明らかにした。成果は『現代エチオピアの女たち』(2017年、明石書店)として刊行された。当初計画において初年度および2年目は、現地調査と2回の国内研究会を実施する予定としており、代表者・分担者・協力者、いずれも予定していた調査に赴くことができている。ただ2014年12月にエボラ出血熱の広がりに対する懸念から一部渡航を断念するメンバー(代表者)もおり、2年目となる今年度に課題は持ち越されたことは事実である。それでも、予定していた現地調査の大半は執行済みであり、出版計画についての話し合いも進んでおり、原稿の進捗状況もまずまずであるので、当初計画通り順調に進んでいるといえる。ただ初年度ということもあり、実績(論文・著書)が少ないことは否めない。それ以前から実施していた研究の成果が今年度出たというものはあっても、2014年度の本計画により実施した調査の成果が出るのは2015年度以降になりそうである。2016年度は、最終年度にあたるので、成果公刊に向けてさらに調査を実施し研究を深めていきたい。具体的には、2016年3月岡山大学で実施された研究会で調査成果として発表された原稿において、検討が必要と指摘された事項について、さらに調査を進めることにしている。ただし、その際、治安情勢の変化に対して配慮を怠らないよう、メンバーに注意を呼びかけたい。28年度が最終年度であるため、記入しない。文化人類学2年目にあたる今年度は、代表者・分担者全員が現地調査を実施する予定である。1.現地調査の予定