hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地球温暖化に伴う大気重力波活動と赤道準２年振動・半年振動の変化に関する研究

気候モデルを用いて赤道準2年振動及び成層圏の地球規模の流れの変化に対する二酸化炭素濃度と海面水温変化の影響を個別に評価した。地球温暖化に伴ってBD循環に伴う赤道域上昇流が強まると、下部成層圏でQBOの振幅が弱くなる事が分かった事を踏まえて1953-2012年の東西風観測データを解析した。その結果、この60年間で下部成層圏のQBO振幅が30%以上減少している事を世界で初めて発見した。更にIPCC第5次評価報告書に使用される最新の気候モデルデータを解析し、温暖化に伴いQBOが弱まり赤道上昇流が強まっている事を確認した。この結果はNatureに筆頭著者として発表した。非定常な重力波パラメタリゼーションを組み込まなくとも赤道準2年振動(Quasi-biennial oscillation: QBO)、半年振動(Semiannual oscillation: SAO)が再現可能で、且つ長期積分にも耐えうるモデルを構築した。水平解像度120kmで、上部対流圏から成層圏の鉛直解像度を500mにし、モデル上端を95kmと50kmにした2つのモデルで実験を行った(それぞれT106L72及びT106L168)。積分期間はそれぞれ100年と50年である。特にT106L168モデルでは成層圏突然昇温(SSW)の解析も可能となる。これらの実験により、地球温暖化時のQBO・SAOの変化やそれが他の現象に及ぼす影響について調べる事が可能になった。QBO、SAOの再現性が良い事を確かめた。本年度は更にSSWの再現性にも着目した。最新の衛星観測により、高度50km付近の昇温の発生に先行して90km付近の中間圏界面付近に東風が出現し下降する現象が発見された。T106L168実験では類似した現象が再現されている事が確認できた。更に観測データを用いたQBO変化に関する研究も行った。筆者らの数値実験により、地球温暖化に伴って、Brewer-Dobson(BD)循環に伴う赤道域上昇流が強まることで、下部成層圏のQBO振幅が弱まる事が指摘されている。ベルリン自由大学(FUB)が提供している1953年から2012年までの月平均東西風データを用いて解析したところ、60年に及ぶ観測データでも下部成層圏のQBO振幅が弱まっている事を発見した。本研究は温暖化のシグナルがQBOという現象に現れている事を示すとともに、近年活発に議論されているBD循環の強化を、間接的ではあるが観測結果から示した点に意義がある。独ベルリン自由大学が提供している、1953年から2012年までの60年分の東西風観測データを解析し、QBOの強さの変化を調べた。観測データから計算された高度70hPaにおけるQBOの振幅は、この60年間で30%以上減少している事が見出された。また、IGRAで提供されている世界中のゾンデ東西風データも利用した。70hPaにおけるQBO振幅の長期トレンドを解析可能な観測地点は5点存在し、全ての観測点において、下部成層圏のQBO振幅が弱まっている事が発見された。さらにIPCCの第5次評価報告書に使用される、最新の気候モデルデータ(CMIP5)について、地球温暖化に伴うQBOと赤道域上昇流の変化を解析した。QBOを再現する事に成功しているドイツ、イギリス、日本の気候モデル全てで、20世紀から21世紀にかけて、QBOが弱まり、赤道上昇流が強まっている事が確認された。また、温暖化を伴わない気候モデル実験では、このような変化は見られず、QBOと赤道上昇流の変化は地球温暖化によるものであると裏付けられた。温暖化に伴ってBrewer-Dobson(BD)循環が強化される事は、ほぼ全ての気候モデルで予測されている。しかしBD循環にともなう赤道域上昇流のトレンドを直接的に観測する精度は無く、現実大気でBD循環が強まっているかどうかは不明である。本研究は温暖化のシグナルがQBOという現象に現れている事を示すとともに、近年活発に議論されているBD循環の強化を、間接的ではあるが観測データから世界で初めて立証した成果である。研究成果はNatureに発表された(Kawatani and Hamilton 2013, Nature, 497, 478-481, doi:10.1038/nature12140)。赤道準2年振動(QBO)は赤道域成層圏で見られる現象だが、その影響は北極から南極、対流圏から中間圏へと、非常に広い範囲まで及んでおり、気候変動を考えるうえで重要な現象の1つである。IPCC第4次成果報告書の中には、温暖化に伴う重力波活動とQBOの変化に関する記述は無かった。

そこでKawatani et al. (2011)はQBOを再現可能な気候モデルを用いて現在気候実験に比べ温暖化気候実験ではQBOの周期が長く、振幅は弱くなり、位相が下部成層圏まで下り難くなる事を示した。ところで、将来の二酸化炭素濃度が実際にどの程度増加するかは不明であり、また将来の海面水温変化は使用する大気海洋結合モデルに強く依存する。従ってQBOの将来変化に対する二酸化炭素濃度と海面水温の役割を個別に評価する必要がある。そこで本研究では、新たに現在の二酸化炭素濃度+将来の海面水温(FS実験)、及び将来の二酸化炭素濃度+現在の海面水温(FC実験)の理想実験を行い、出力データを詳細に解析した。将来の海面水温変化はQBOの周期を1-3か月、二酸化炭素濃度変化は1か月長くする効果があった。FS実験においては、温暖化実験と同様に赤道域の降水量が増え、重力波がより多く励起される。赤道域上昇流は下部成層圏で増加するが、中部成層圏では温暖化実験ほど増加しない。FC実験では重力波フラックス変化は殆ど無い。温暖化実験と異なり、低緯度上部対流圏では東風偏差が形成され、中緯度下部成層圏において西風加速偏差が形成される。その結果80hPa付近の上昇流は弱まり、QBOは成層圏最下層まで下りやすくなる。一方で70hPaより上では安定度が弱まる事と対応して上昇流が全体的に強まり、QBOの周期は長くなる事が分かった。研究目的に沿ったモデルの構築が完了し、本年度までに想定していた本研究遂行のためのモデル実験を終えることが出来た。中層大気子午面循環の変化、重力波の運動量フラックス・東西風加速や伝播特性の違いを解析する為のデータ作成もほぼ終えることが出来た。また本研究成果の一部は論文としてまとめることが出来、おおむね順調に進んでいると言える。気候モデルを本研究に遂行可能な仕様に構築した。波動ー平均流相互作用をより良く表現する為に鉛直解像度は500mに設定した。当初の予定通りQBOのシミュレーションに成功した。モデルの初期設定・実験は順調に進んでいる。また成果を1本の論文として発表することが出来た。残された数値実験の継続を行い、必要な計算を全て完了させる。気候モデルを用いた温暖化実験をさらに行い、既に計算が終わっている現在気候実験と比較する。その事により、温暖化に伴う中層大気子午面循環の変化、重力波の運動量フラックス・東西風加速や伝播特性の違いを陽に解析・比較する。地表から中間圏界面までカバーした高解像度気候モデルを用いる事で、温暖化時の重力波活動の変化を幅広い高度・スペクトル領域で解析する。更に、地球温暖化時の運動量フラックス増加に対する位相速度依存性について、そのメカニズムの解明を試みる。地球温暖化に伴う積雲対流・重力波活動及びQBO・SAOの変動に関する成果をまとめる。気候モデルを用いた温暖化実験に着手する。地球温暖化時の海面水温や海氷などの境界条件は、世界の大気海洋結合モデルで予測されたデータを使用する。大気中の二酸化炭素濃度は2倍に設定し20年間積分する。温暖化に伴う中層大気子午面循環の変化、重力波の運動量フラックス・東西風加速や伝播特性の違いを解析する。本年度は、初年度に購入したデータ記憶装置を有効に利用し、新たなデータ記憶装置を購入する必要がなかった。来年度は追加実験による更なるデータ出力が見込まれるため、データを効率的に使用・保存できる装置を購入する。
特発性慢性蕁麻疹の病態解明と新規診断法の確立

慢性蕁麻疹はいまだに原因が特定できない疾患の一つであるにも関わらず多くの国民が罹患する。自己免疫性蕁麻疹の原因の一つである抗FcεRIα鎖抗体を測定し、患者と健常者では量に差がないことが分かった。患者の抗体と健常人の抗体にどのような差があるかをさらに調べている。また蕁麻疹には様々な因子が関与するが、神経ぺプチドの一種であるサブスタンスPが蕁麻疹の原因細胞であるマスト細胞に影響することを示した。本研究は慢性蕁麻疹の病態解明および治療を研究の目的とする。平成22年度の研究では測定系の確立を行った。(1)抗IgEおよび抗FcεRIα鎖自己抗体量アッセイ系の確立:ヒトリコンビナントIgEあるいは高親和性IgE受容体(FcεRI)α鎖をマイクロプレートに固相化する。患者血清を添加し、HRP二次抗体を添加し、ELISAplate readerで計測した。標準曲線の作製のためヒト化抗IgE抗体あるいはヒト化抗FcεRIα鎖抗体を希釈してそれぞれ用いた。こIgE関連自己抗体の濃度を測定できることを確認した。患者血清を用いた測定し、次のような結果が得られた。患者(15人)平均59.9ng/ml、健常者(3人)平均23.3ng/ml。患者で高い傾向が死増されたが検体数が少なく有意差はなかった。引き続き安定したELISAの条件を検討する。(2)サブスタンスPアッセイ系の確立のための予備実験:ヒトマスト細胞セルラインのLAD2を用いてMrgX2の発現を確認した。quantitative RrT-PCR法を用いてmRNAを測定したところ発現が確認された。また、LAD2をサブスタンスPで刺激したところ脱顆粒が確認された。次にsiRNAを用いてLAD2のMrgx2のノックダウンを行った。RFPCRで確認したところmRNAが低下していた。次にヒト膳帯血由来マスト細胞をshRNAの導入を用いてMrgx2のノックダウンを試みた。Sh-RNAの導入にてノックダウンは成功したが、コントロールsh-RNA導入細胞でもmRNAの産生が低下していた。これはウイルスを感染させた細胞では生存率が下がるためと考えられた。現在、shRNA導入の条件を再検討している。慢性蕁麻疹とは明らかな直接的誘因なく紅斑と膨疹の出没を繰り返す蕁麻疹のうち発症後4週以上継続したものを言い、その中で自己の血清皮内テストが陽性であるものを、自己免疫性蕁麻疹と定義している。現在までにマスト細胞からの脱顆粒を惹起する自己抗体として抗FcεRIα鎖抗体、抗IgE抗体の2種類が同定されている。これら自己抗体がヒト皮膚マスト細胞上に発現しているFcεRIを架橋することによりヒスタミンやアラキドン酸代謝産物、サイトカインが遊離されることが膨疹形成の機序と考えられている。我々はELISA法を用いて抗FcεRIα鎖抗体の定量を試みた。検出限界10ng/mlのELISAを構築した。その結果、患者群(942.4±201.5ng/ml,n=48)と健常群(939.5±235.4ng/ml,n=48)では有意な差はなかった。また自己血清皮内テストの陽性群と陰性群でも抗体価に有意な差はなかった。このことから抗FcεRIα鎖抗体には活性型と不活性型が存在すると考えられ、慢性蕁麻疹患者及び健常人から精製した抗FcεRIα鎖抗体をヒトマスト細胞に添加したところ、患者の抗体では脱顆粒を惹起できるものがあった。現在、活性型と不活性型の差異を明らかにすべくさらなる研究を進めている。前述のごとく慢性蕁麻疹の一部は自己免疫性と考えられているが、大半が特発性に分類される。アレルゲンーIgE系を介した刺激以外にもマスト細胞の刺激因子が多数想定されており、神経ペプチドの一種であるサプスタンスPも刺激因子の一つとして知られている。実際、慢性蕁麻疹の病変部でサブスタンスP濃度が上昇しているという報告がある。最近、サブスタンスPの受容体としてMrgX2が同定された。我々はMrgX2がヒト皮膚マスト細胞に発現していることを確認した。さらにMrgX2mRNAをノックダウンしたヒト培養マスト細胞ではサプスタンスPによる脱顆粒が有意に抑制された。したがって病変部位でサブスタンスP濃度が上昇している慢性蕁麻疹の症例ではMrgX2を介した脱顆粒反応が蕁麻疹の原因として考えられた。現在、慢性蕁麻疹患者の皮膚マスト細胞におけるMrgX2の発現を調べている。慢性蕁麻疹の中で自己の血清皮内テストが陽性であるものを、自己免疫性蕁麻疹と定義している。

現在までにマスト細胞からの脱顆粒を惹起する自己抗体として抗FcεRIα鎖抗体、抗IgE抗体の2種類が同定されている。我々はELISA法を用いて抗FcεRIα鎖抗体の定量を行った。その結果、患者群と健常群では有意な差はなく、自己血清皮内テストの陽性群と陰性群でも抗体価に有意な差はなかった。このことから抗FcεRIα鎖抗体には活性型と不活性型が存在すると考えられ、慢性蕁麻疹患者及び健常人から精製した抗FcεRIα鎖抗体をヒトマスト細胞に添加したところ、患者の抗体では脱顆粒を惹起できるものがあった。また我々は自己反応性IgEにも注目し測定した。抗dsDNA IgE抗体、抗チオレドキシンIgE抗体、抗サイログロブリンIgE抗体の同定に成功した。アレルゲン-IgE系を介した刺激以外にもマスト細胞の刺激因子が多数想定されており、神経ペプチドの一種であるサブスタンスPも刺激因子の一つとして知られている。実際、慢性蕁麻疹の病変部でサブスタンスP濃度が有意に上昇しているという報告がある。近年、サブスタンスPの受容体としてMrgX2が同定された。我々はMrgX2がヒト皮膚マスト細胞に発現していることを確認した。さらにMrgX2 mRNAをノックダウンしたヒト培養皮膚マスト細胞ではサブスタンスPによる脱顆粒が有意に抑制された。したがって病変部位でサブスタンスP濃度が上昇している慢性蕁麻疹の症例ではMrgX2を介した脱顆粒反応が蕁麻疹の原因として考えられた。実際に共焦点顕微鏡を用いたマスト細胞を特異的に染色できるトリプターゼとMrgX2を二重染色したところ慢性蕁麻疹患者の皮膚では健常人に比べ有意にMrgX2の発現が増加していた。今後は発現量が病勢や離病期間に関わるかを明らかにしていきたい。当初の計画通り、抗高親和性IgE受容体(FcεRI)抗体のELISA系を確立した。しかし、このELISAを使った検査の結果、慢性蕁麻疹患者血清ばかりでなく、健常人の血清中にも抗FcεRI抗体が存在することが明らかにされた。その後の研究で慢性蕁麻疹患者血清はマスト細胞の脱顆粒を惹起するが、健常人血清は脱顆粒を起こさないことがわかったため、抗FcεRI抗体の中に脱顆粒を惹起する抗体と惹起しない抗体があることが示唆された。24年度が最終年度であるため、記入しない。11.で述べたように抗FcεRI抗体の中に脱顆粒を惹起する抗体と惹起しない抗体があることが示唆された。現在、FcεRIα鎖のペプチドを合成に、慢性蕁麻疹と健常者の間で結合する部位が異なる可能性について検討中である(epitopemapping)。これらが明らかにした後に、慢性蕁麻疹血清中の抗FcεRI抗体のみが結合するペプチドを使ったより精度の高いELISA系を確立したい。
糖加水分解酵素蛍光プローブ群の開発による新規迅速がんイメージング手法の確立

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
機能性超微粒子の電気化学プロセシングによる基材への固定化と評価

本研究では,機能性超微粒子を基材に固定化する新しいプロセスを開発することを目的とし.微粒子を懸濁させた電解浴から電気化学反応によってバインダ相となる物質を析出させ,これと微粒子の複合膜を基材上に作製する手法を検討した.微粒子としては光触媒機能を持つチタニアおよび,耐摩耗,耐熱,絶縁機能をもつアルミナを用い,それぞれ電解析出させた銅あるいはパラジウムといった金属およびシリカ等の酸化物との複合膜をすることで,それぞれの微粒子の機能を損なわずに固定化することに成功した.また,浴組成や電解条件によって微粒子の付着量やバインダ相との量比を制御できることを明らかにし,膜組成の最適化や傾斜組成膜の作製も可能であることを示した.一方,このプロセスのキーポイントとなるバインダ相の電解析出に対して,従来知られていない前駆体溶液の探索もおこなった.その結果,シリカ前駆体としてのシリカゾル,チタニア前駆体としての三塩化チタン水溶液およびペルオキソチタン酸溶液,ジルコニア前駆体としてのジルコニウム過酸化水素錯体溶液などがこのプロセスに適用可能な新しい原料となることを見いだした.これらの前駆体を種々の微粒子の固定化に適用し,優れた特性を有する複合膜を作製することが今後の課題といえる.以上の成果の一部については,主に日本セラミックス協会主催の学会で口頭発表した.また,特許化を検討していた成果が多かったため論文としての発表は遅れているが,特許申請の目処もついたため,順次論文投稿をおこなう予定である.本研究では,機能性超微粒子を基材に固定化する新しいプロセスを開発することを目的とし.微粒子を懸濁させた電解浴から電気化学反応によってバインダ相となる物質を析出させ,これと微粒子の複合膜を基材上に作製する手法を検討した.微粒子としては光触媒機能を持つチタニアおよび,耐摩耗,耐熱,絶縁機能をもつアルミナを用い,それぞれ電解析出させた銅あるいはパラジウムといった金属およびシリカ等の酸化物との複合膜をすることで,それぞれの微粒子の機能を損なわずに固定化することに成功した.また,浴組成や電解条件によって微粒子の付着量やバインダ相との量比を制御できることを明らかにし,膜組成の最適化や傾斜組成膜の作製も可能であることを示した.一方,このプロセスのキーポイントとなるバインダ相の電解析出に対して,従来知られていない前駆体溶液の探索もおこなった.その結果,シリカ前駆体としてのシリカゾル,チタニア前駆体としての三塩化チタン水溶液およびペルオキソチタン酸溶液,ジルコニア前駆体としてのジルコニウム過酸化水素錯体溶液などがこのプロセスに適用可能な新しい原料となることを見いだした.これらの前駆体を種々の微粒子の固定化に適用し,優れた特性を有する複合膜を作製することが今後の課題といえる.以上の成果の一部については,主に日本セラミックス協会主催の学会で口頭発表した.また,特許化を検討していた成果が多かったため論文としての発表は遅れているが,特許申請の目処もついたため,順次論文投稿をおこなう予定である.本年度は主に,光触媒活性を有する酸化チタン微粒子を,電気化学プロセスによって析出させた金属または酸化物のバインダ相によって固定化する際の挙動を検討した.この様なプロセスにおいては,凝集しやすい微粒子を如何に分散性よく均一かつ高密度に固定化するかが重要である.バインダ相をパラジウムまたは銅とした系において,微粒子の分散性を高めるためのプロセスの改善を試みた.その結果,バインダ相を電解析出させる際に電解浴に超音波分散をかけつづけることと,微粒子として分散性の高い球形のものを数%添加することが有効であることを見いだした.具体的には,生成する複合膜中の酸化チタンの含有量が増加していることと,膜を改めて超音波洗浄した際の微粒子の脱離が低減していることが,蛍光X線分析により確認された.また,原子間力顕微鏡によって膜表面が平滑になる様子が観察され,走査型電子顕微鏡によって表面の微粒子の分布が均一化していることも観察された.さらに,これらの膜質の改善にともなって膜の光触媒活性も明らかに向上し,本プロセスが実用的にも応用できる可能性が示唆された.加えて,分散性の良い微粒子を少量添加することで全体の微粒子の分散性が向上するという知見は,多くの微粒子分散プロセスに広く応用できるものと期待される.一方,電気化学的に析出させたシリカまたはアルミナで酸化チタン微粒子を固定化する実験も行った.様々な電解条件を検討した結果,バインダ相の析出と微粒子の固定化は可能となったが,得られた膜の光触媒活性は非常に低いものであった.この理由は酸化チタン微粒子の表面をバインダ相が覆ってしまったためと考えられ,析出プロセスを改善してこの問題を解決することが今後の課題である.本年度はまず,シリカゾルから電気化学的にシリカ膜を作成するプロセスと,その膜中にアルミナ微粒子を複合化する方法について検討した.エチルシリケートのエタノール溶液に水を加えて作成したシリカゾル浴にステンレス板を浸し,100V程度の電圧を印加することで陰極側の基板上にシリカゲル膜が生成することがわかった.浴中に分散性の良い数10nmサイズのアルミナ微粒子を分散させて電解を行うと,アルミナ微粒子とシリカゲルの複合膜が得られた.これらの膜を500-800°Cで焼成した膜は,基板との密着性や耐摩耗性に優れ,基板の熱酸化を防止する保護膜としての役割も果たした.

もう1つのテーマとして,様々な原料溶液を電解することで酸化チタン薄膜を基板上に直接製膜するプロセスについて検討した.原料としてペルオキソチタン酸水溶液および,それを部分的に熱加水分解させたアナターゼゾル混合溶液を用いた場合,陽極にゲル状の析出物が得られ,これを300-400°Cで熱処理することでアナターゼ薄膜を作成することができた.得られた膜は比較的高い光触媒活性を示した.また,三塩化チタン水溶液を原料に用いた場合は,溶液のpHを2付近に調整したばあいにのみ,陽極に析出物が生じ,これを400°Cで焼成することでアナターゼ薄膜が得られた.これまで報告されている酸化物の電気化学析出ではそのほとんどが陰極側への析出であり,今回の結果はその点で新規性を有し,他の成分との複合化などを考える際に有用となる可能性がある.以上の成果は主に日本セラミックス協会主催の学会で発表し,現在論文投稿を準備中である.本年度はまず,昨年度より続けているアルミナ微粒子分散シリカ薄膜の合成において,合成条件によって膜中のアルミナ含有量を制御する方法の確立と,それによる膜物性の変化を明らかにした.その結果,膜中のアルミナ量は,浴中へのアルミナ添加量および製膜時間にほぼ比例して変化するほか,製膜電圧20-100Vの範囲では電圧が高くなるほど多くなることがわかった.これらの条件を制御してアルミナ:シリカ重量比が1 : 1までの膜を作製することに成功したが,アルミナ含有量が10%を越えると,緻密で機械的強度の高い膜を得ることが困難になった.緻密で密着性のよい膜が得られた組成範囲では,アルミナ含有量の増加によって耐摩耗性や耐熱性の向上が認められた.さらにアルミナ含有量の多い緻密な膜を得るために,電解浴の組成や用いるシリカゾルの重合度,浴温度など,まだ十分に検討していない条件の影響を検討することと,合成条件を連続的に変化させることで適当な組成分布をもつ膜の形成を試みることが,今後の課題といえる.一方,シリカ以外の酸化物をバインダ相として電気化学的に析出させるための原料として,種々の錯体化合物について検討した.その結果,ジルコニウム過酸化水素錯体を原料としてジルコニア前駆体薄膜の形成が可能であることを見いだした.この原料系についても,微粒子の固定化に利用できることを確認している.以上の成果の一部については,主に日本セラミックス協会主催の学会で口頭発表した.また,特許化を検討していた成果が多かったため論文としての発表は遅れているが,特許申請の目処もついたため,順次論文投稿をおこなう予定である.
児童用パーソナリティ検査の標準化とその利用による教育的効果に関する研究

本研究では,(1)成人のパーソナリティ理解において有効性が確認されている気質・性格統合理論の枠組みが,児童期の小学生を対象とした場合でも妥当性があるかどうかを検討し,(2)その結果をもとに質問紙形式の児童用パーソナリティ検査を標準化するとともに,(3)その結果を教育場面で適用した場合の効果を検討することを目的とした.その結果,(1)児童期の被験者のパーソナリティ理解においても成人と共通のパーソナリティ理論の枠組みが適用可能であること,(2)児童期前期(小学校低学年)では観察者による評定,児童期後期(小学校高学年)では自己評定による回答が可能であることが明らかにされた.そこで,以上の結果にもとづいて児童用パーソナリティ検査を作成し,データを収集するとともに各尺度の標準化を行った.また,その検査結果の中で主に類型的指標をもとに,教師と児童のパーソナリティに関する相互理解を検討した結果,(1)児童による担任教師の認知が児童のパーソナリティによって異なること,(2)担任教師が児童のパーソナリティについての情報を持っている場合の方が,そうでない場合に比べて,児童の側の教師に対するパーソナリティ認知が促進されること,(3)同様に担任教師が児童のパーソナリティについての情報を持っている場合の方が,担任教師が児童のパーソナリティ情報を持っていない場合に比べて,児童は担任教師によって自分のパーソナリティが理解されていると感じる割合が高いことが明らかにされた.以上のことから,児童のパーソナリティを適切に測定し,その結果を正しく担任教師にフィードバックすることが,教師と児童の相互理解を促進することが示唆された.本研究では,(1)成人のパーソナリティ理解において有効性が確認されている気質・性格統合理論の枠組みが,児童期の小学生を対象とした場合でも妥当性があるかどうかを検討し,(2)その結果をもとに質問紙形式の児童用パーソナリティ検査を標準化するとともに,(3)その結果を教育場面で適用した場合の効果を検討することを目的とした.その結果,(1)児童期の被験者のパーソナリティ理解においても成人と共通のパーソナリティ理論の枠組みが適用可能であること,(2)児童期前期(小学校低学年)では観察者による評定,児童期後期(小学校高学年)では自己評定による回答が可能であることが明らかにされた.そこで,以上の結果にもとづいて児童用パーソナリティ検査を作成し,データを収集するとともに各尺度の標準化を行った.また,その検査結果の中で主に類型的指標をもとに,教師と児童のパーソナリティに関する相互理解を検討した結果,(1)児童による担任教師の認知が児童のパーソナリティによって異なること,(2)担任教師が児童のパーソナリティについての情報を持っている場合の方が,そうでない場合に比べて,児童の側の教師に対するパーソナリティ認知が促進されること,(3)同様に担任教師が児童のパーソナリティについての情報を持っている場合の方が,担任教師が児童のパーソナリティ情報を持っていない場合に比べて,児童は担任教師によって自分のパーソナリティが理解されていると感じる割合が高いことが明らかにされた.以上のことから,児童のパーソナリティを適切に測定し,その結果を正しく担任教師にフィードバックすることが,教師と児童の相互理解を促進することが示唆された.本年度は、研究課題の基礎的な検討して、成人のパーソナリティ理解において有効性が確認されている気質・性格統合理論の枠組みが、児童期の小学生を対象とした場合での妥当性があるかという点について検討を行った。具体的には、気質・性格統合理論の理論的枠組みとなる気質類型、性格特性に該当するようなカテゴリー概念を児童が持っているかどうかを検討した。方法論的には、自分自身、好意を持っている他者、嫌悪感を持っている他者のそれぞれについて、児童を対象に自由応答形式でその特徴について記述説明することを求めた。そしてその結果得られた応答の中からパーソナリティ関連の用語を抽出し整理した上で、代表的な特性用語を明らかにした。次いで、この特性用語を使用して、自分自身及び他者について評定を行わせるとともに、典型的な状況場面での行動を提示した上で、その場面での人物のパーソナリティを推測させた。以上の結果明らかにされたことは、(1)気質類型に関わるような特性用語の使用がかなり普遍的に認められること、(2)性格特性の使用に関して発達的変化が認められること、(3)発達に伴い状況要因よりもパーソナリティ要因を重視するようになることなどが明らかにされた。したがって、来年度以降は、本年度に得られた結果をもとにして児童に適用可能なパーソナリティ検査のための質問項目の作成を行う予定である。本年度は,前年度に続き,児童期の小学生を対象として,パーソナリティ特性の自己および具体的な身近な他者への帰属という点について検討を行った。具体的には,児童を対象に自由応答形式で調査した結果収集された代表的な特性用語を整理し,社会的望ましさの要因を考慮した上でカテゴリー化を行った上で,自分自身,好意を持っている他者,嫌悪感を持っている他者のそれそれについて,児童を対象に特性用語を帰属することを求めた。次いで,この特性用語を使用して,典型的な5つの状況場面での行動を提示する(キャラクターの行動情報を与える)とともに,キャラクターの外見を要因として設定し(社会的に好ましい印象を与える容貌と,好ましくない印象を与える容貌,そして容貌が見えない中性的条件の3条件),その場面に登場する人物のパーソナリティを推測させた。さらに,キャラクターの行動情報を与えた上で,そのキャラクターが他の場面ではどのような行動をするかという予測を行わせた.他の場面としては,与えられた行動情報での場面と類似しているものから,全く類似性のないものまで5段階を設定した.以上の結果明らかにされたことは,(1)自己や身近な他者に対するパーソナリティ特性の帰属は,7歳程度の児童期の初期である程度可能であること,

(2)発達に伴い,行動情報の重要性が高まること,(3)行動情報に基づく別の場面での行動予測では,10から12歳頃になって情報に基づいた正確な予測ができるようになることなどが明らかにされた。本研究では,(1)成人のパーソナリティ理解において有効性が確認されている気質・性格統合理論の枠組みが,児童期の小学生を対象とした場合でも妥当性があるかどうかを検討し,(2)その結果をもとに質問紙形式の児童用パーソナリティ検査を標準化するとともに,(3)その結果を教育場面で適用した場合の効果を検討することを目的とした.その結果,(1)児童期の被験者のパーソナリティ理解においても成人と共通のパーソナリティ理論の枠組みが適用可能であること,(2)児童期前期(小学校低学年)では観察者による評定,児童期後期(小学校高学年)では自己評定による回答が可能であることが明らかにされた.そこで,以上の結果にもとづいて児童用パーソナリティ検査を作成し,データを収集するとともに各尺度の標準化を行った.また,その検査結果の中で主に類型的指標をもとに,教師と児童のパーソナリティに関する相互理解を検討した結果,(1)児童による担任教師の認知が児童のパーソナリティによって異なること,(2)担任教師が児童のパーソナリティについての情報を持っている場合の方が,そうでない場合に比べて,児童の側の教師に対するパーソナリティ認知が促進されること,(3)同様に担任教師が児童のパーソナリティについての情報を持っている場合の方が,担任教師が児童のパーソナリティ情報を持っていない場合に比べて,児童は担任教師によって自分のパーソナリティが理解されていると感じる割合が高いことが明らかにされた.以上のことから,児童のパーソナリティを適切に測定し,その結果を正しく担任教師にフィードバックすることが,教師と児童の相互理解を促進することが示唆された.
順序構造をもつパラメ-タ空間上の一般化線形モデルに関する統計的推測

通常の線形モデルにおいては、いかなる線形仮説に対してもF-検定が可能であり、その検定方式は一様最強力不変である。ところが、モデルにおける誤差ベクトルの共分散行列をspherically symmetricなものから一般の正値対称行列に拡張すると、どのような線形仮説に対してもF-検定量が構成されるとは限らない。この問題に着目し、任意の上記共分散行列のもとに、平均ベクトルがindividual effectをもつrepeated measures modelを設定した。まず、具体的なものとして説明変数が2次元の場合、上記共分散行列がいかなる形であっても、線形仮説を構成するある種の部分空間を見出すことによって、この仮説がF-検定可能であることを示した。また、この方法を説明変数が一般の多次元である場合に拡張し、F-検定可能である線形仮説に対応する部分空間を構成した(第3回日中シンポジウム、東京、1989、11月に発表)。次に、誤差ベクトルの共分散行列を上記のように一般化すると共に、誤差ベクトルが従う確率分布として正規分布を仮定しない線形モデル、一般化されたrepeated measures modelを研究した。誤差分布として正規性を想定してモデルを規定するパラメ-タの推定量ならびに検定量を取扱う場合、これら方式の良さが、実際には誤差ベクトルが正規分布に従わない事態においても損われない。すなわち方式の妥当性が問題となる。平均ベクトルの推定量を正規性仮定の場合と同様な形式によって構成すると、この漸近分布が誤差分布の如何にかかわらず同一の正規分布であること、一方、共分散行列の成分の推定量を同様に構成すると、この極限分布は正規分布ではあるがその共分散行列が誤差分布の変更に影響を受けることを示した。また、平均ベクトルのより一般的な線形仮説に対するF-検定形式の検定量が漸近的に妥当であることも示した(第6回日韓統計会議、釜山、7月:第47回国際統計学会、パリ、89月に発表)。
有限変形理論に基づいた弾塑性スペクトル確率有限要素法の開発

当該年度は以下を行った.第一段階として,構築してきたNISP確率有限要素法(以下NISP-SFEM)を2次元の有限変形確率弾塑性問題に適用し,塑性安定領域および塑性不安定領域での解析を行った.同一な形状モデルの単純引張り問題であっても,境界条件が荷重か変位かによって全くの別問題となる.荷重増分の境界条件下では,内力が境界荷重と釣合いを保とうとするため,降伏応力に与えた確率変動が応力に反映されない.そのため,変位増分の境界条件に切り替えて解析を行った.この場合は,不完全系となり解は繰返し計算における数値誤差により分岐解に漸近してゆく.前段階として荷重増分の境界条件の下で確率を導入しない完全系での解析を行い分岐経路を得ているが,これに漸近する経路を得る結果となった.塑性不安定領域においても,降伏応力に与えた確率変動の影響が,応力の確率変動に精度良く反映されることが確認できた.この研究内容については,2018年度の応用力学シンポジウムで発表を行っている他に,現在は論文の査読審査中である.第二段階として,分岐経路上における応力の遷移状況について,降伏関数の確率分布を追うことでその遷移を調べた.この降伏関数の確率的遷移を見る限りでは,主経路から分岐経路に移行する過程では除荷側の応力だけでなく載荷側の応力も生じるなど幾つかの卓越応力が生じる状態となっており,変位増分の境界条件としているためやがては分岐経路へと漸近してゆく.応力場の確率分布が複雑となるため,Legendre PC展開を5次の項までとり解析を行った.第三段階として,3次元有限変形確率弾塑性問題について,NISP-SFEMを構築し解析を行った.本解析により,3次元の有限変形確率弾塑性問題についても,NISP-SFEMは確率変動を正確に捉えることが示された.本研究内容は,2019年度の計算工学講演会にて発表予定である.当該年度は次のことを行った.(1)第一段階として,微小変形の範囲ではあるが,応力積分に際してNISP(Non-Intrusive Spectral Projection)法を局所的に導入した,NISP確率有限要素法を開発した.非線形な確率有限要素法において,どのような展開手法を用いても平均値はある程度正確に追うことはできるが,バラつきを正確に追うことは難しい.そのために,応力のリターンマッピングに際して,バラつきを正確に保てる手法の開発が,最終目的の達成のためにはまず必要となったためである.ヤング率が正規分布にしたがって確率変動するような1次元確率変数を含んだ平面ひずみ弾塑性問題に対して,NISP確率有限要素法を適用し,モンテカルロ法およびStochastic Collocation法によって得た確率密度関数と比較することで,本手法の妥当性を示した.(2)第二段階として,ヤング率および降伏応力が独立に正規分布にしたがって確率変動するような2次元確率変数を含んだ微小変形弾塑性問題に対して,拡張したNISP確率有限要素法を適用した.応力の標準偏差の推移について,1次元の範囲で確率微分方程式(Fokker-Planck方程式)を直接解いたSett氏,Jeremic氏(Univ.of California, Davis)の結果(Int.J.Numer.Anal.Meth.Geomech.,34,pp.1541-1559,2010)と傾向が完全に一致することが確認できた.このことは,微小変形の枠組みでの弾塑性スペクトル確率有限要素法について,バラつきを正確に保つリターンマッピング法の構築が完成したことを示している.(3)第三段階として,有限変形の弾性問題について,total Lagrange形式でのスペクトル確率有限要素法をの構築を行った.H28年度の上半期では,Acharjee氏,Zabaras氏(Cornell Univ.)によって発表された方法(Comput.MethodAppl.Mech.Engrg.,pp.2289-2312,2006)に従い,先ずは材料定数の確率変動が応力の変動にあまり影響を与えない(陽解法を使える)形で有限変形のスペクトル確率有限要素法のプログラムを構築する予定であったが,当初はその予定と異なる方向に進む結果となった.それでもなお上記の区分とした理由は次のようである.Acharjee氏,Zabaras氏の論文で,応力の更新アルゴリズムを考慮する必要がある,との一行の記載はあるものの,応力の更新アルゴリズム手法についての具体的な記述がなく,どのようにリターンマッピングを行っているかが全くもって疑問であったが,別の手法(NISP確率有限要素法)を構築することで解決できたことによる.確率変動をする降伏曲面へ,応力の確率変動のバラつきをある程度正確に保ちながらリターンマッピングを行う手法の確立は,材料非線形性を含む問題への1つの解答であり,残るは幾何学的非線形性にどう対応するか,を解決することに尽きる.この幾何学的非線形性への対応については,先ずはtotal Lagrange法を用いた有限変形の弾性問題の範囲で,理論およびプログラムの構築を行った.当該年度は次のことを行った.(1)第一段階として,H28年度に構築した微小変形弾塑性問題を扱ったNISP確率有限要素法(以下NISP-SFEM)をベースに,有限変形の弾性問題についてtotal Lagrange形式(以下TL形式)でのNISP-SFEMを構築した.これは,Acharjee氏,Zabaras氏の論文(2006)において,有限変形確率弾塑性問題を解くためにTL形式で構築したことが書かれているためである.

(2)第二段階として,有限変形弾性問題についてupdated Lagrange形式(以下UL形式)でのNISP-SFEMを構築した.有限変形弾塑性問題を今後扱うためには,材料構成則の関係からUL形式の方が便が良いためである.ここで,H28年度実施報告書の記載内容の一部を訂正する.UL形式もTL形式と同様に1つの物質点に着目してその確率過程を追いかけている訳であるが,現配置が確率変数として関係するため大きな誤差を含む可能性がある.また,UL形式とTL形式が等価になるためには,変形勾配テンソルによる4階構成則の変換が必要となる.その際に,変形勾配テンソルのPolynomial Chaos展開が4回掛かり,ここでも大きな誤差が生じる可能性がある.これらの理由から,有限変形弾性問題についてTL形式およびUL形式の両方で構築し,その差がどの程度かを検証した.(3)第三段階として,有限変形弾塑性問題についてTL形式およびUL形式でNISP-SFEMを構築した.この際に,確率弧長制御法なる手法も新たに考案しプログラムの実装を行っている.そして,ヤング率および降伏応力が確率変数となる平面ひずみ弾塑性引張り問題について,数値解析を通して検証を行った.以上により,2次元の有限変形確率弾塑性問題について,塑性安定領域におけるNISP-SFEMのプロトタイプが完成したと判断する.これまでの研究で,文献(Okazawa,Usami,Noguchi,Fujii:J.Eng.Mech.,ASCE,128,2002)に基づいて確率を導入していない通常の非線形有限要素法プログラムを構築し,平面ひずみ弾塑性引張り問題を解析している.そこでは,荷重増分を材端に与えてゆく初期不整が混入しない完全系での扱いとして,独自にプログラムを構築して文献の再現を試みており,荷重極大点を過ぎた後に分岐点を含む塑性不安定領域が現れることを確認している.本研究では,ヤング率や降伏応力が確率変数であるような確率弾塑性問題を扱っており,その意味で不完全系である.不完全系の場合,明確な意味での分岐点なるものは消滅し,解は繰返し計算における数値誤差によって最も不安定な解に到達してゆくことが知られている.申請の当初より,塑性不安定領域での解析が関係するとは予想していたが,H29年度末に入りその範囲での解析に直面している.市販の有限要素法プログラムでは,自らサブルーチンでも構築しない限り,塑性不安定解析がベースで組み込まれているようなものはないと思われる.その意味からしても,実用の範囲においては塑性安定領域がしっかりとカバーできれば問題はないとも考えられる.しかし,本研究を始めた発端は,有限変形弾塑性の範囲でスペクトル確率有限要素法を構築することと,確率と数値誤差が関係することで仕事量がより少ない最も不安定な解に次第に到達してゆく過程をどうにか示せないか,ということであった.申請期間である3年以内において,確率を用いたその制御方法までは到達できなくとも,どのような応力の遷移を経て最も不安定な解に到達してゆくかを確率を通すことでみられるのではないか,とも考えている.H29年度末からH30年度の現時点において,正にその問題に直面していることから,進捗状況として「やや遅れている」と回答した.当該年度は以下を行った.
超臨界エレクトロスピニング法による特異な形態を有する複合ファイバーの調製

超臨界流体中でのエレクトロスピニング法により、特異な形態を有し、高分散金属ナノ粒子を含有するサブミクロンファイバーを調製できた。高分子としてPVPおよびPVPとPLAブレンドポリマーを用いて紡糸した。二酸化炭素中で5ー10MPaの圧力においてファイバーの形態に対して圧力の影響が大きく、臨界点近傍に圧力において完全な中空ファイバーが得られた。また、カーボンナノチューブあるいは金ナノ粒子を含有したPVPファイバーを調製できた。溶媒特性を大幅に温度・圧力により制御可能な超臨界流体中でのエレクトロスピニング法を利用することにより、特異なモルフォロジーを有し、高分散金属ナノ粒子を含有するサブミクロンファイバーを調製することを目的とした。高圧の超臨界二酸化炭素中でエレクトロスピニング法が可能となる窓付き高圧セルを備えた装置を用いる。高分子としてPVPおよびPVPとPLAブレンドポリマーを用いてエレクトロスピニングを行い、電圧、流量、圧力、温度などの操作因子との関連を調べる。ファイバーを回収し、構造と操作因子との関連を調べた。特にスキン層および内部の貫通孔、多孔構造の形成に焦点をあてる。また、金属とポリマーの複合材料の調製を試みる。超臨界エレクトロスピニング実験は二酸化炭素中で510MPaの圧力でのエレクトロスピニングを行い、操作因子として、圧力、ポリマー流量、ノズル形状、電圧、ポリマーを溶解する溶媒について詳細に検討した。PVPファイバーの場合と同様にPVP/PLA複合ファイバーにおいても臨界点近傍の流体中で完全な中空ファイバーが得られた。これは常圧法では得られない構造であった。圧力が低い場合はソリッドな構造で、高圧ではバルーンが連結した多孔構造のファイバーが得られた。高圧の超臨界二酸化炭素中でエレクトロスピニング法が可能となる窓付き高圧セルを備えた独自に開発した装置を用いた。高分子としてPVPおよびPVPとPLAブレンドポリマー用いてエレクトロスピニングを行い、電圧、流量、圧力、温度などの操作因子との関連を調べた。特にスキン層および内部の貫通孔、多孔構造の形成に焦点をあてた。また、金属や炭素のナノ微細物とポリマーの複合材料の調製を試みた。カーボンナノチューブあるいは金ナノ粒子を複合したポリマーにおいてもファイバーを作成することができた。高圧の超臨界二酸化炭素中でエレクトロスピニング法が可能となる窓付き高圧セルを備えた装置を現有の設備を改良して製作する。高分子としてPVP、モダアクリル等を用いてエレクトロスピニングを行い、ポリマージェットの様子を観察し、ノズル形状、電圧、流量、圧力、温度などの操作因子との関連を調べる。ファイバーを回収し、構造と操作因子との関連を調べる。また、超臨界流体中で金属錯体の還元を利用することによる金属ナノ粒子のファーバー上への高分散付与を検討した。装置は高圧セル、超臨界二酸化炭素供給部、高電圧供給部から構成され、調製した材料を容易に回収し、セルを洗浄する構造を有するものとなるよう装置を改良した。常圧エレクトロスピニング実験により、PVPなどのポリマーを用いて、常圧でのエレクトロスピニングの実験を行い、得られたファイバー等のナノ構造材料と操作因子の関係を調べた。臨界点近傍の流体中で完全な中空ファイバーが得られた。常圧得られたファイバーと高圧で得られたファイバーを比較することにより、得られるファイバーのモルフォロジーと圧力の関係を明らかにすることができた。これまで報告のない新規な形態の中空ファイバーを高圧領域で得ることができた。また、ファイバーのモルフォロジーに圧力が重要であることを示し、中空ファイバーが得られるメカニズムをある程度解明した。この結果は、初期の予想を遥かに超えた興味深いものである。金属ナノ粒子を付与する実験については、原料の導電率、誘電率の問題があることがわかり、操作条件を慎重に選定する必要が有ることがわかった。

最終年度に金属ナノ粒子分散ファイバーを調製する。常圧得られたファイバーと高圧で得られたファイバーを比較することにより、得られるファイバーのモルフォロジーと圧力の関係を明らかにすることができた。これまで報告のない新規な形態の中空ファイバーを高圧領域でえることができた。また、ファイバーのモルフォロジーに圧力が重要であることを示し、中空ファイバーが得られるメカニズムをある程度解明した。この結果は、初期の予想を遥かに超えた興味深いものである。金属ナノ粒子を付与する実験については、原料の導電率、誘電率の問題があることがわかり、操作条件を慎重に選定する必要が有ることがわかったが、現時点では金属ナノ粒子分散ファイバーは得られていない。ポリマーを種々変えて、エレクトロスピニング実験をすることにより、ポリマーの性質と得られるファイバーの関係を明らかにしてゆく。中空ファイバーを中心とした特異な形態を有するファイバーの形成メカニズムを明らかにするための、実験操作を工夫する。ファイバーのモルフォロジーと二酸化炭素との関連を明らかにする。金属ナノ粒子含有ファイバーについては、原料の選定と操作条件の選定を行い、安全性を確認しながら実験を行う予定である。実験のための試薬、ガラス器具、配管部品からなる物品費:300,000円研究成果発表および実験サンプル分析のための旅費:300,000円実験装置の部分的な改良のための物品費:200,000円実験のための試薬、ガラス器具、配管部品からなる物品費:200,000円研究成果発表および実験サンプル分析のための旅費:200,000円
「転写サイクル」領域の総括

転写サイクル領域では「高精細アプローチ」によって、これまでバラバラに進められてきた転写の各階層・各段階の研究を統合し、転写制御の全体像を定量的に明らかにすることを目指している。総括班では本領域の目標達成を支援するため、計画に従って以下の活動を行った。1先端的技術の領域内共同利用システムの構築と運用。2領域内外の連携推進。3若手研究者支援。4広報活動。本領域では、先端的な解析技術の開発・導入、および、ウェットとドライ(情報科学・計算科学)の融合、という2つをドライビングフォースとして、転写制御の全体像を定量的に明らかにすることを目指している。総括班は、開発された技術を領域内外に普及させる活動や、ウェットとドライの融合を促進する場の醸成等を通じて、転写サイクル研究を推進する。今年度は以下の研究支援活動を行った。(1)先端的技術の領域内共同利用システムの構築と運用。当初計画に従ってH24年度に松本、十川、緒方の各研究室に導入した次世代シーケンサー、1分子蛍光顕微鏡、構造解析用装置を用いて領域内共同利用システムの本格運用を開始した。(2)トレーニングワークショップ(TWS)の開催。班員のニーズを踏まえつつ、5年の期間内に複数回のTWSを開催する予定である。今年度はH25年12月に1分子イメージングに関するTWSを東工大で開催した。さらに、H26年3月にChIP-seqの情報解析に関するTWSを九工大で開催した。(3)領域内の研究交流ならびに若手支援。今年度は当初計画に従い、H25年8月に第2回班会議を箱根(神奈川県)で開催した。また、若手中心の研究発表の場として、転写研究会ならびに新学術「転写代謝」領域との共催で「冬の若手ワークショップ」をH26年1月に磯部(群馬県)で開催した。さらに、若手支援の一環として「若手海外派遣」を今年度も実施し、領域内公募を経て2名の大学院生の海外旅費と学会参加費をサポートした。(4)広報活動。H24年度に立ち上げた領域ホームページを通じて、領域内外に情報発信した。また、H25年12月に第一回ニュースレターを発刊した。本領域では、先端的な解析技術の開発・導入、および、ウェットとドライ(情報科学・計算科学)の融合、という2つをドラインビングフォースとして、転写制御の全体像を定量的に明らかにすることを目指している。研究支援の具体的な活動内容は以下のとおりである。(1)先端的技術の領域内共同システムの構築と運用。H25年度までに次世代シーケンサー、1分子蛍光顕微鏡、構造解析装置の領域内共同利用システムを確立したので、H26年度はその利用率の向上を図るためチュートリアルの整備等を行った。H26年度は実施しなかったが、その代わり、ウェットとドライの融合を図る試みとして、全体班会議(下記)でパネルディスカッションを実施した。H26年度は当初計画に従い、H26年8月に第3回全体班会議を磯部(群馬県)で開催した。また、H26年11月には国際シンポジウムを東京で開催し、領域の内外から約200名の聴衆を集めた。国際シンポジウムにはRobert G. Roeder先生をはじめとする6名の著名な研究者を講演者として領域外から招いた。さらに、若手中心の研究発表の場として、転写研究会ならびに新学術「転写代謝」領域との共催で「冬の若手ワークショップ」をH27年2月に伊香保(群馬県)で開催した。また「若手海外派遣」を今年度も実施し、領域内公募を経て大学院生1名がドイツの国際会議に参加し発表するのを支援した。(4)広報活動。領域ウェブサイトを通じて、引き続き積極的な情報発信を行った。また、H27年1月にはニュースレターを発刊した。1.先端的技術の領域内共同システムの構築と運用。H25年度までに次世代シーケンサー、1分子蛍光顕微鏡、構造解析装置の領域内共同利用システムを確立し、H26年度はその利用率の向上を図るためチュートリアルの整備等を行った。H27年度には同システムの利用率向上を企図してトレーニングワークショップ(後述)を再度実施した。2.トレーニングワークショップの開催。H25年度に2件のワークショップを実施したのに引き続いて、H27年11月に初級者向けインフォマティクス講習会を筑波大学で開催した。3.領域内の研究交流ならびに若手支援。本領域では年1回の全体班会議のほか、年1回の若手主体のワークショップを開催している。H27年度は8月に静岡県伊東市のホテルで班会議を行ったほか、2月に山梨県山中湖畔のホテルにおいては転写研究会、新学術領域「転写代謝システム」との共催で「冬の若手ーワークショップ」を開催した。4.広報活動。

また、H27年12月にはニュースレターを発行した。以下のとおり、研究支援活動の各項目を計画どおりに進めることができた。1.先端的技術の領域内共同システムの構築と運用。H25年度までに次世代シーケンサー、1分子蛍光顕微鏡、構造解析装置の領域内共同利用システムを確立し、H26年度はその利用率の向上を図るためチュートリアルの整備等を行った。H27年度には同システムの利用率向上を企図してトレーニングワークショップ(後述)を再度実施した。2.トレーニングワークショップの開催。H25年度に2件のワークショップを実施したのに引き続いて、H27年11月に初級者向けインフォマティクス講習会を筑波大学で開催した。3.領域内の研究交流ならびに若手支援。本領域では年1回の全体班会議のほか、年1回の若手主体のワークショップを開催している。H27年度は8月に静岡県伊東市のホテルで班会議を行ったほか、2月に山梨県山中湖畔のホテルにおいては転写研究会、新学術領域「転写代謝システム」との共催で「冬の若手ーワークショップ」を開催した。4.広報活動。領域ウェブサイトを通じて、引き続き積極的な情報発信を行った。本領域では、先端的な解析技術の開発・導入、および、ウェットとドライ(情報科学・計算科学)の融合、という2つをドライビングフォースとして、転写制御の全体像を定量的に明らかにすることを目指している。総括班は、開発された技術を領域内外に普及させる活動や、ウェットとドライの融合を促進する場の醸成等を通じて、転写サイクル研究を推進する。今年度は以下の研究支援活動を行った。(1)先端的技術の領域内共同利用システムの構築と運用。当初計画に従い松本、十川、緒方の各研究室に導入した次世代シーケンサー、1分子蛍光顕微鏡、構造解析用装置を用いて領域内共同利用システムを引き続き運用した。(2)領域内の研究交流ならびに若手支援。今年度は当初計画に従い、H28年8月に第5回班会議を宮城県で開催した。また、若手中心の研究発表の場として「冬の若手ワークショップ」をH29年1月に千葉県で開催した。(4)広報活動。領域ホームページを通じて領域の研究成果等を引き続き情報発信する一方、年1回のペースでニュースレターを刊行した。(1)先端的技術の領域内共同利用システムの構築。計画にしたがって次々世代シーケンサー、1分子蛍光顕微鏡、構造解析用装置を、それぞれ担当の計画班員である松本、十川、緒方の研究室に導入し、領域内共同利用システムの運用を開始した。(2)トレーニングワークショップや講習会の開催。