hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
妊孕性回復を目指した子宮体癌細胞のリプログラミング研究

【目的】近年の若年子宮体癌症例の増加に伴い、妊孕性温存療法の重要性が高まっている。しかし、既存のホルモン療法は再発率が高いなどの問題がある。そこで、細胞リプログラミング技術を用いて、癌の治療や着床能などの内膜の機能変化を目指した新たな妊孕性温存療法の開発を試みる。【方法】ヒト子宮体癌由来細胞株IshikawaおよびHOOUAにOCT4, SOX2, KLF4, c-MYCの山中4因子を、エピソーマルベクターを用いて導入した。形態学的変化を指標に、リプログラミングされた体癌細胞を回収し、未分化マーカーであるOCT4, SOX-2, KLF4, c-MYC遺伝子発現をリアルタイムPCRにて、SSEA4とTRA-1-60発現を免疫染色にて、アルカリフォスファターゼ活性を染色にて解析した。【成績】4因子のトランスフェクション後、約4週間でリプログラミングされた癌細胞(Reprogrammed-Cancer cells, RC細胞)のコロニーが出現した。細胞境界が不明瞭でややドーム状に増殖するコロニーは、親株とは形態学的に大きく異なっていた。リプログラミング前後での内因性OCT4, SOX-2, KLF4, c-MYC遺伝子の発現変化を解析したところ、RC細胞ではこれらの遺伝子の発現が上昇していることが確認された。また、親株とRC細胞の免疫染色およびアルカリフォスファターゼ活性解析を行った結果、親株ではほとんど染色されなかったが、RC細胞のコロニーはSSEA4, TRA-1-60,アルカリフォスファターゼともに陽性であった。【結論】子宮体癌細胞株2株が4因子によりリプログラミングされることが明らかとなった。また、形態学的変化および未分化マーカーの上昇を認め、もとの癌細胞とは異なる性格を有する可能性が示唆された。9種類のヒト子宮体癌由来細胞株を用いてリプログラミングを試みたが、2種類の細胞株(Ishikawa, HOOUA)しかリプログラミングされなかった。RC細胞の解析では、癌細胞と性質が異なり当初予定していた比較実験ができなかったが、代わりに胚葉体形成実験などの性質解析行った。これまでの臨床学的見地から、子宮体癌担癌状態では着床が成立しないことが明らかとなっている。しかし、そのメカニズムは未だ不明である。平成31年度は当初の計画通り、RC細胞を用いて子宮内膜における着床に重要な役割を果たす因子の同定を試みる。年度末に消耗品を発注したが、在庫切れのために年度内に納品が間に合わなかったため残金が生じた。未使用額は、納品後すぐに解消予定である。
悪性がん特異的糖代謝経路による放射線抵抗性機構の解析と放射線治療効果増感への展開

がん細胞特異的な糖代謝経路が放射線抵抗性を亢進するメカニズムは不明である。低酸素誘導性転写因子HIF-1は、固形腫瘍内の低酸素領域でがん細胞の悪性化を誘導する因子として知られている。一方で近年、HIF-1は有酸素環境下でも活性化して機能し得ること、また、がん細胞特異的なAerobic Glycolysisを誘導する機能をもつことが明らかになりつつあり注目されている。まず定量的な糖代謝産物解析を行い、UCHL1の過剰発現によりHIF-1を介してグルコース代謝経路を解糖系優位な状態にリプログラミングしていることを見出した。さらに、UCHL1を過剰発現させると、細胞内のNADPH、還元型グルタチオン量の上昇が認められた。この効果は、グルコース-6-リン酸デヒドロゲナーゼをサイレンシングすることにより有意に抑制されることを確認した。これらの結果より、UCHL1はペントースリン酸経路依存的に細胞内の還元型グルタチオン量を上昇させていることが示された。最後に、コロニー形成アッセイを実施して放射線感受性の評価を行ったところ、UCHL1の過剰発現によって放射線治療抵抗性が誘導され、さらに、UCHL1による放射線抵抗性はペントースリン酸経路の阻害剤である6ANで処理すると有意に抑制されることを確認した。
環境中吸入性粒子が肺の線維化をひきおこす肺内沈着閾値量の検討

環境中吸入性粒子による慢性健康影響は、沈着した粒子の生体内滞留性に依存し、過去に研究代表者らが行った繊維状物質の吸入曝露実験では、肺からの沈着粒子の排泄は、沈着粒子量が1mg程度を超えると遅延し、肺の線維化も認められた。そこで排泄遅延を引き起こす肺内沈着量の閾値を明らかにするために、チタン酸カリウムウィスカを、投与量を変えてラット気管内に注入し、粒子の肺からの排泄速度を求め、病理組織的変化との関連を検討した。その結果、肺重量の増加、肺内滞留性の増加、病理組織の変化は、すべて注入量依存的であり、肺内滞留粒子量が病変の引き金になることを裏付ける結果が得られた。しかし、今回の気管内注入試験とこれまでの吸入曝露試験では、肺内滞留粒子量と生物学的半減期の相関が異なっており、閾値は、試料を肺に導入する手法に影響を受けることが考えられた。そこで肺内滞留粒子量が閾値付近になるように条件を設定し、短期間高濃度の吸入曝露試験を行った。その結果、肺内滞留粒子量は、ちょうど予測される閾値付近の1.5mgであったが、生物学的半減期は4.1ヶ月と排泄遅延は認められず、病理組織像においても反応は小さかった。しかし過去のほぼ同じ肺内粒子量であった試料の吸入曝露実験では排泄が遅延しており、閾値の確認をするには、肺内滞留粒子量が閾値付近になるような吸入曝露試験を様々な物質および条件で行い、データを蓄積する必要があると考えられた。また、粒子の形状が排泄速度や肺組織、閾値に与える影響を、不定形のチタン酸カリウム粒子を気管内注入することによって検討した結果、粒子状物質は繊維状物質に比較して肺内滞留性が低く、肺重量の増加や肺組織の変化はほとんど認められなかった。このことから粒子形状は生体影響を予測する指標となると考えられ、今後その量反応関係を明らかにする必要があると考えられた。粉じんの慢性の健康影響を評価する際には生体内滞留性が重要である。吸入曝露実験における様々な難溶性粉じんの生体内滞留性の測定結果では、肺からの沈着粒子の排泄速度は、沈着粒子量が1mg程度を超えると徐々に遅延することが認められた。また、排泄が遅延した実験系でのみ、肺の線維化が認められた。そこで排泄遅延を引き起こす肺内沈着量の閾値、粒子の形状と閾値との関係を把握するために、繊維状と粒子状のチタン酸カリウム懸濁液を、投与量を変えてラット気管内に注入し、粒子の肺からの排泄速度を求める。同時に病理組織的検討、炎症・線維化に関係する遺伝子の発現との関係も検討する。今年度は、繊維状チタン酸カリウムについての肺からの排泄速度を報告する。試料は、幾何平均長さ6.0μm、幾何平均径0.35μmの繊維状チタン酸カリウムを、生理食塩水(0.4ml)に懸濁し、Wistar系雄性ラットの気管内に0、0.5、1.0、2.0、5.0mgとなるように投与量を変えて気管内注入し(各25匹)、注入1月後、1、3、6、12ヶ月後に5匹ずつ解剖した。繊維の肺内滞留量は肺をマイクロウェーブ法で湿式灰化した後、ICP発光分析装置でTiを定量することにより求めた。

各解剖時における体重、肝臓、腎臓、脾臓は各群、各解剖時において差異が認められなかったが、肺重量については繊維注入量の増加に従って重量の増加が認められ、その影響も長びく傾向が認められた。肺内繊維量のクリアランス速度を生物学的半減期で示すと、注入量が0.5mgの時は10ヶ月、1mgの時は15ヶ月、2mgの時は20ヶ月、5.0mgでは42ヶ月となり、注入量が増加するに従って直線的に増加し、この注入量の範囲では閾値を確認することはできなかった。来年度は、粒子状チタン酸カリウムウィスカについての排泄速度の検討を行い、病理組織変化、遺伝子発現変化との関係を検討する。前年度は、線維化をひきおこす肺内沈着量の"閾値"を明らかにするために、繊維状チタン酸カリウムを投与量を変えてラット気管内に注入し、粒子の肺からの排泄速度、病理組織変化を検討した。その結果、肺重量の増加、肺内滞留性の増加、病理組織の変化は、すべて注入量依存的であり、肺内滞留粒子量が病変の引き金になることを裏付ける結果が得られた。しかし、今回の気管内注入試験とこれまでの吸入曝露試験では、肺内滞留粒子量と生物学的半減期の相関が異なっており、閾値を明らかにすることはできず、閾値を明らかにするには吸入曝露試験を行うことが必要と考えられた。そこで今年度は、肺内滞留粒子量が閾値付近になるように条件を設定し、短期間高濃度の吸入曝露試験を行った。その結果、肺内滞留粒子量は、ちょうど予測される閾値付近の1.5mgであったが、生物学的半減期は4.1ヶ月と排泄遅延は認められなかった。また、曝露群の肺重量は3日後に有意な増加が認められるのみで、病理組織像においても反応は小さかった。しかし過去のほぼ同じ肺内粒子量であった試料の吸入曝露実験では排泄が遅延しており、閾値の確認をするには、肺内滞留粒子量が閾値付近になるような吸入曝露試験を様々な条件で行い、データを蓄積する必要があると考えられた。また、粒子の形状が排泄速度や肺組織、閾値に与える影響を不定形のチタン酸カリウム粒子を気管内注入することによって検討した結果、粒子状物質は、対照群に比較して肺重量の増加や肺組織の変化はほとんど認められず、肺内滞留性も低いことが認められた。しかし、約1割の粒子は肺に長く滞留することが認められ、これは貧食細胞に貧食されにくい大きなサイズの粒子によるものと考えられた。これらの結果から、粒子の形状やサイズ等の物理化学的因子が閾値に及ぼす影響も明らかにする必要があると考えられた。
言語脳神経系の解析に基づく意図認識の基礎研究

本研究では,脳磁界測定装置を用いた言語コミュニケーション解析を行った.2011年度では,マルチカーネル学習を用いた母音識別における重要な脳活動領域の推定方法を提案した.しかしながらマルチカーネル学習法では非常に計算時間がかかり実時間での処理が困難なため,2012年度では,実時間処理可能なAdaBoost法による解析手法を提案した.2013年度では,更に識別精度を改善するため,ランダムプロジェクションに基づく特徴量抽出法を提案し,識別精度を改善することが出来た.これまで本研究代表者は,工学,教育的側面から音声信号解析による「脳性麻痺構音障がい者のコミュニケーション支援手法の研究」を行っているが,発話の聞き取りも困難であり,音声解析だけでは解明出来ない点もある.そこで本研究において,生理学的側面から脳磁界測定装置を用いた言語コミュニケーション解析に注目した.コミュニケーションにおいて人が言語を話す時の脳活動を研究するものであるため,音素間,音節間の変化に追従する必要がある.すなわち数msecの時間分解能で観測可能な最新鋭のMEG脳磁界測定装置が必要不可欠となる.平成23年度から継続して,平成22年5月に導入された最新鋭のMEG装置が備わったワシントン大学知脳科学研究所今田俊明教授と共に,「認知工学」「脳科学」の融合による新たなコミュニケーション科学の創出を目指し,言語神経系の解析を用いたユニバーサルコミュニケーションの研究を進めた.H23年度では,MEG信号における外部ノイズに頑健な解析手法として,マルチカーネル学習(MKL)を用いた高次元空間での最適な特徴量空間の選択法の提案を行い,言語脳解析における新たな機械学習法に基づく特徴量抽出法及び識別モデル手法の有効性を示した.しかしMKL法は非常に計算時間がかかり実時間での処理が困難である.そこでH24年度では,実時間処理可能なAdaBoost法による解析手法を提案した.評価実験結果より,MKL法と比較して,同程度のタスク識別率が得られ,また重要な脳活動が行われた領域,及び脳活動の時間帯の解析も同時に行われ,かつ実時間処理が可能であることが示された.これまで研究代表者は,工学,教育的側面から音声信号解析による「脳性麻痺構音障害者のコミュニケーション支援手法の研究」を行っているが,発話の聴き取りも困難であり,音声解析だけでは解明出来ない点もある.そこで本研究において,生理学的側面から脳磁界測定装置を用いた言語コミュニケーション解析に注目した.H23年度では,脳磁界信号における外部ノイズに頑健な解析手法として,マルチカーネル学習を用いた高次元空間での最適な特徴量空間の選択法の提案を行い,言語解析における新たな機械学習法に基づく特徴量抽出法及び識別モデル手法の有効性を示した.しかしマルチカーネル学習法では非常に計算時間がかかり実時間での処理が困難である.そこでH24年度では,実時間処理可能なAdaBoost法による解析手法を提案した.H25年度では,更に識別精度を改善するため,ランダムプロジェクションに基づく特徴量抽出法を提案した.従来のランダムプロジェクションでは,ランダム写像ベクトルが直交していないため,精度の改善が得られなかったが,提案手法では,ランダム写像ベクトルを直交させ,かつ正規化を行うことにより,識別精度を改善することが出来た.本研究では,脳磁界測定装置を用いた言語コミュニケーション解析を行った.2011年度では,マルチカーネル学習を用いた母音識別における重要な脳活動領域の推定方法を提案した.しかしながらマルチカーネル学習法では非常に計算時間がかかり実時間での処理が困難なため,2012年度では,実時間処理可能なAdaBoost法による解析手法を提案した.2013年度では,更に識別精度を改善するため,ランダムプロジェクションに基づく特徴量抽出法を提案し,識別精度を改善することが出来た.これまで本研究代表者は,工学,教育的側面から音声信号解析による「脳性麻痺構音障がい者のコミュニケーション支援手法の研究」を行っているが,発話の聞き取りも困難であり,音声解析だけでは解明出来ない点もある.そこで本研究において,生理学的側面から脳磁界測定装置を用いた言語コミュニケーション解析に注目した.コミュニケーションにおいて人が言語を話す時の脳活動を研究するものであるため,音素間,音節間の変化に追従する必要がある.すなわち数msecの時間分解能で観測可能な最新鋭のMEG脳磁界測定装置が必要不可欠となる.平成23年度では,平成22年5月に導入された最新鋭のMEG装置が備わったワシントン大学知脳科学研究所今田俊明教授と共に,「認知工学」「脳科学」の融合による新たなコミュニケーション科学の創出を目指し,言語神経系の解析を用いたユニバーサルコミュニケーションの研究を進めた.今年度では,MEG信号における外部ノイズに頑健な解析手法として,マルチカーネル学習を用いた高次元空間での最適な特徴量空間の選択法の提案を行い,言語脳解析における新たな機械学習法に基づく特徴量抽出法及び識別モデル手法の有効性を示し,従来手法では発見出来なかった,新たな脳解析を実現した.提案した機械学習法を用いると,与えられたタスクを実行するのに必要(重要)な脳領域,及び脳活動が活発に行われた時間帯を同時に解析することが出来るだけでなく,高精度にタスク識別を実現することが出来る.今年度検討したAdaBoost法は,単純な識別器を複数組み合わせることによって精度の高い識別器を構成する手法である.

このAdaBoost法によって,H23年度に検討したマルチカーネル法と比較して計算量が大幅に削減され,実時間処理が可能となった.提案したAdaBoost法では,MEGセンサーの各チャンネルを特徴量の各次元に対応させることにより,弱識別器の重みから重要な脳領域を解析出来るようにした.実験結果において脳言語野にて(刺激提示から100 ms前後の区間にて)大きな重みが得られ,提案手法の有効性が確認出来た.この結果は,H23年度のマルチカーネル法と同様の解析結果となった.またAdaBoost法でも,重要な特徴量空間の選択手法(特徴量抽出),及び高精度な識別学習を同時に実現可能であり,2クラスタスク(「あ」「お」の母音識別)に対して,4人の被験者に対して平均識別率91%を達成することが出来た.当該研究成果は,信号処理に関する国際会議APSIPA Annual Summit and Conference 2012 (Asia-Pacific Signal and Information Processing Association)にて採択され,研究発表を行っている.H24年度は主に識別器の改良を遂行したため,特徴量抽出については計画からやや遅れているが,H25年度にて継続して研究を遂行し目標を達成する.今年度提案したマルチカーネル学習では,高次元空間での最適な特徴量空間の選択手法(特徴量抽出),及び高精度な高次元空間での識別学習により,2クラスタスク(「あ」「お」の母音識別)に対して,8人の被験者に対して平均識別率73%を達成することが出来た.提案した機械学習法では,MEGセンサーを機械学習法における特徴量の各次元に対応させることにより,重要な脳領域を解析出来るようにした.実験結果において脳言語野にて大きな重みが得られ,提案手法の有効性が確認出来た.当該研究成果は,信号処理に関する世界最大規模の国際会議IEEE International Conference on Acoustics, Speech, and Signal Processing (ICASSP)にて採択され,3月末に研究発表を行っている.また2012年日本音響学会春季研究発表会にて研究報告を行っている.更に新たな機械学習法(ランダム写像法)に関する研究を遂行中である.よって,当初の目標を概ね達成しているといえる.近年,特徴抽出器を複数積み重ねた深い構造を持つ機械学習器(Deep Learning)を用いた手法が,音声認識や画像認識などの分野において高い精度を上げることで注目を浴びている.Deep LearningにはConvolutional Neural NetworksやDeep Belief Nets (DBN),Auto Encoderなど,特徴抽出器や教師の有無などにより様々なタイプが存在するが,いずれも深い階層構造を持つことで,上層へいくにしたがって下層の情報を複雑に集約させるため,最上位の受容野において入力特徴をより表現することが可能となる.中でもDBNは2006年にHintonらによって効率的な学習アルゴリズムが提案され,以降DBNによるパターン認識が盛んに研究されている.本研究代表者らも,これまでにDBNを用いた信号解析の研究を検討している(例えば,中鹿,高島,滝口,有木“Deep Belief Netsによる低次元空間表現を用いた声質変換の検討",日本音響学会2013年春季研究発表会, 3-P-46b, pp. 517-520, 2013年3月).
光学活性金属錯体の超高速円偏光誘起発光

本研究ではBINAPを配位子とするM(CO)_4(+)-BINAP(M=Cr,Mo,W)の構造式を基本とする各種誘導体を合成し,その超高速のCPL分光を行うことを目的としている.合成については目的とするM(CO)_2(BINAP)_2の生成は成らなかったが、三核錯体まで含めていろいろ化合物を得て,その発光が^3MLCTとPI-PI^*の2つの遷移の共存がみられる興味深いことが20Kの時間分割発光(TRS)や寿命から判明した.しかし、その詳細とくにCPLを研究するには,少々準備不足であることが判明した.ピコ秒レーザーシステム(antares76-S)はかなり長期間使われない機械となっていたのに再立ち上げにソフト,ハードの両面から難しさを生じたことである.またBINAPを中心にすえるときnsecO_1lusの時間領域をしっかり分光学的におさえることの必要性があり,TR-CPLをめざしてn-secのシステムを検討した.主体となる分光器1401(Spex.)は20年以上前の分光器でありほぼ10年前に手がけた8ビットmasclineでのコンピューター化があまりにも遅れている.そこで本年度は購入したMac AV-660とPC-NECとのデーター転送を含む新しい32ビットmasclineと光子計数法での検知示の設計にとりかかった.昨年度一部スタートしていたPC-NEC制御のSpex1401駆動は昨年度末ようやく完成した.これにより現在TRepcを再度くみなおす必要になっている.この間この新分光システムを用いたTRS,Pecoup測定を入りクロムイオンの異常に短い寿命の発光を見いだしており,いろいろなmatrixでのTR-CPLを行うめどがついたといえる本研究ではBINAPを配位子とするM(CO)_4(+)-BINAP(M=Cr,Mo,W)の構造式を基本とする各種誘導体を合成し,その超高速のCPL分光を行うことを目的としている.合成については目的とするM(CO)_2(BINAP)_2の生成は成らなかったが、三核錯体まで含めていろいろ化合物を得て,その発光が^3MLCTとPI-PI^*の2つの遷移の共存がみられる興味深いことが20Kの時間分割発光(TRS)や寿命から判明した.しかし、その詳細とくにCPLを研究するには,少々準備不足であることが判明した.ピコ秒レーザーシステム(antares76-S)はかなり長期間使われない機械となっていたのに再立ち上げにソフト,ハードの両面から難しさを生じたことである.またBINAPを中心にすえるときnsecO_1lusの時間領域をしっかり分光学的におさえることの必要性があり,TR-CPLをめざしてn-secのシステムを検討した.主体となる分光器1401(Spex.)は20年以上前の分光器でありほぼ10年前に手がけた8ビットmasclineでのコンピューター化があまりにも遅れている.そこで本年度は購入したMac AV-660とPC-NECとのデーター転送を含む新しい32ビットmasclineと光子計数法での検知示の設計にとりかかった.昨年度一部スタートしていたPC-NEC制御のSpex1401駆動は昨年度末ようやく完成した.これにより現在TRepcを再度くみなおす必要になっている.この間この新分光システムを用いたTRS,Pecoup測定を入りクロムイオンの異常に短い寿命の発光を見いだしており,いろいろなmatrixでのTR-CPLを行うめどがついたといえる
ヒト尿中からのヒト腎臓組織幹細胞の単離培養と同細胞の分化・器官形成能の検討

各種小児腎疾患患者尿からの培養細胞中には、腎臓に存在する組織幹細胞と考えられるCD24陽性CD133陽性Podocalyxin(PDX)陰性細胞、CD133陰性CD146陽性細胞、side population cellが存在し分離培養可能であり、これらの細胞は多分化能を持つことが示唆された。腎疾患患者の尿からは腎臓の再生医療に有用と考えられる腎臓由来の幹細胞を入手できるため、同細胞を用いた再生医療への応用が強く期待できる。本研究期間においては、小児腎疾患患者尿より腎臓組織幹細胞が培養可能か可能かどうかの検討を行った。腎臓組織幹細胞の候補として1)CD24陽性CD133陽性Podocalyxin(PDX)陰性細胞、2)CD133陰性CD146陽性細胞3)Side population(SP)細胞を検討した。尿中落下細胞培養系を用いてIgA腎症、Alport症候群、紫斑病性腎炎等小児腎疾患患者尿より細胞を培養したところ、尿所見のある患児では高率に培養が可能であった。RT-PCR法により培養尿中落下細胞中のCD24、CD133、PDX、CD133、CD146のmRNAの発現を検討した。培養尿中落下細胞中では患児の疾患によらずCD24、CD133、PDX、CD133、CD146のmRNAの発現が認められ、これら分子のそれぞれ陽性、陰性細胞が患児の疾患によらず存在すると考えられた。次に、フローサイトメーター(FCM)を用いて培養尿中落下細胞中よりCD24陽性CD133陽性PDX陰性細胞、CD133陰性CD146陽性細胞の分離培養を試みた。FCMによる解析では、培養尿中落下細胞中には実際にCD24陽性CD133陽性細胞PDX陰性細胞とCD133陰性CD146陽性細胞が存在しており、それぞれ培養が可能であった。また、培養尿中落下細胞中には、Hoechst色素と反応させると色素の濃度が上昇するにつて減少する分画が存在し、同分画の細胞はHoechst色素の存在下でverapamilとともに反応させるとverapamil濃度が上昇するに従い減少した。同分画の細胞はSP細胞であると考えられた。以上より小児腎疾患患者尿からは腎臓組織幹細胞の培養が可能であると考えられ、現在これらの細胞の分化増殖能の検討を行っている。本研究期間において、まず小児腎疾患患者尿より腎臓組織幹細胞が分離培養可能かどうか検討し、次いで得られた幹細胞の分化能の検討をった。腎臓組織幹細胞の候補として1)CD24陽性CD133陽性Podocalyxin (PDX)陰性細胞、2)CD133陰性CD146陽性細胞3)Side population (SP)細胞を検討した。尿中落下細胞培養はIgA腎症、Alport症候群、紫斑病性腎炎等の小児腎疾患患者で尿所見異常のある患児の尿より細胞培養を行い、高い確立で培養細胞が得られた。1)培養細胞中にはCD24陽性CD133陽性Podocalyxin (PDX)陰性細胞が存在し分離培養可能であり、同細胞は培養条件を変更することにより糸球体上皮細胞や尿細管細胞へ分化する傾向が認められた。2)培養細胞中には特殊染色により骨細胞、軟骨細胞、脂肪細胞の形質を示す細胞が存在することが判明した。これらの細胞の共通の起源として腎臓間葉系幹細胞であるCD133陰性CD146陽性細胞を想定し検討したところ、同細胞は培養尿中落下細胞中に存在し分離培養可能であり、培養条件を変更することにより骨細胞、軟骨細胞、脂肪細胞へ分化する傾向が認められた。3)培養細胞中には、Hoechst色素を用いた検討から多分化能を持つと考えられるside population cellと考えられる分画が認められた。以上より小児腎疾患患者尿からは各種細胞へ分化可能な腎臓由来の各種の幹細胞の培養が可能であると考えられた。尿からは全く非侵襲的に必要なだけ自己の幹細胞を採取できるため同細胞を用いた再生医療への応用が強く期待できる。現在これらの細胞を用いたin vitroでの腎臓再生医療への応用の検討を行っている。
特異点解消の環論的研究

本研究は、代数幾何学と可換環論の双方における中心課題の一つである特異点解消の代数的理論の開発を最終目標とする。今年度は、基礎研究に主眼を置きとくに、環論的手法に傷づくblow-up ringsの代数構造の研究を行うことを目的とした。この点では以下に述べるように満足すべき成果を得ることができたが、最終目標たる特異解消への途は、依然今後の課題として残った。しかしながら、解析学・位相幾何学あるいは力学系に於ける特異点理論の理解を目標とした共同基礎研究の収穫は大きく、今後の結実が期待される。2)1)で得られた理論の応用として、解析的deviationが小なるイデアルを中心としたblow-up ringsの環論的構造の研究を行い、そのCohen-Macaulay性とGorenstein性を記述する判定法を完成した。4)特異点論固有の問題として、有限Buchsbaum表現を持つ曲線上の特異点の構造決定と完全な分類に成功した。高次元の特異点については、すでに同様の理論が完成しているので、これにより有限Buchsbaum表現を持つ代数多様体上の特異点の構造論が、満足すべき完成を見せたことになる。
ラマン散乱光解析を用いた悪性リンパ腫と加齢性変化の鑑別

近年、悪性疾患の診断にラマン散乱光解析が有用であるとの報告があるが、いまだ眼内悪性リンパ腫は解析されていない。本研究では悪性リンパ腫の網膜下病変と、それに類似した所見を呈するドルーゼン(加齢性の老廃物の集積)との鑑別にラマン散乱光解析が有用であるかを検討する。具体的には、ドルーゼンの主成分と悪性リンパ腫セルラインをラマン散乱光のin vitro解析で比較したのちに、ドルーゼンを生じる網膜変性モデルマウスの眼球を用いてラマン散乱光解析の有用性を検討する。
人工透析液製造過程における新規リアルタイム細菌検出技術の開発

申請者は、細菌自身が有する自家蛍光を直接検出することで、染色などの前処理を一切必要とせずに水環境中の細菌を検出する技術を開発した。この新規リアルタイム細菌検出技術を腎不全患者の治療に用いられる人工透析液中の細菌検出に利用し、インラインにて細菌をリアルタイムにモニタリングすることが可能であるかを検証した。結果、培養細菌数との相関は良好であり、蛍光顕微鏡下で計数した細菌数と近似値を示した。また、長期使用下でも精度よく細菌が検出されることが確認され、本研究により、当該新規リアルタイム細菌検出技術は、人工透析液製造過程における微生物検出に十分に応用可能であることが示された。当該年度は、申請者が開発した新規リアルタイム細菌検出技術が、腎不全患者の治療に用いられる人工透析液中の細菌検出に利用できるかを明らかにし、臨床応用へと展開するための基盤を確立することを目的として研究を行った。まず、測定を阻害する人工透析液中の物質の探索を行い、通常臨床にて使用される人工透析液中には、測定を阻害する物質は含まれていないことを確認した。しかしながら、透析液中に溶存するマイクロバブルの一部が測定に影響を及ぼす可能性が確認され、現在、その対策について検討中である。次に、人工透析液中に存在している細菌の自家蛍光強度の把握を行った。透析液中には多種多様の細菌が存在しており、可能な限り検出可能なすべての細菌について検討を行った。多くの細菌は検出に必要十分な自家蛍光強度を有していることを確認したが、一部の細菌は極めて自家蛍光強度が弱く、計測ロスに繋がる恐れが確認された。これらの細菌の存在比率は極めて少数であることを確認し、臨床使用に至っては問題ないと考えているが、装置側のレーザー強度を上げるなどして対策を施す予定である。現在、人工透析施設の臨床現場に当該装置を設置して、検討を継続している。申請者が開発した新規リアルタイム細菌検出技術が、腎不全患者の治療に用いられる人工透析液中の細菌検出に利用できるかを明らかにし、臨床応用へと展開するための基盤技術を確立することを目的として研究を行った。人工透析医療施設(3施設)に協力を仰いで、実際の人工透析システム中に当該システムを組み込み、インラインにて細菌をリアルタイムにモニタリングすることが可能であるかを長期間(最長1年)に渡って検証した。検証は、当該システムをパーソナルコンピュータに接続し、細菌由来の自家蛍光の有無をリアルタイムに表示、記録させることによって行った。また、表示された値と培養細菌数、蛍光顕微鏡下による直接計数との比較検討を行った。検証中、測定の際に問題となる偽陽性因子(マイクロバブル等)、偽陰性因子(自家蛍光強度の弱い細菌等)の探索および対策を行い、透析液製造中に存在するマイクロバブルは殆ど影響を及ぼさないことを確認した。また、自家蛍光強度の弱い細菌を検出するため、レーザ光の出力を変更し、検討を継続した。結果、培養不能な細菌を検出するため、その値は培養法よりも高値を示したが、培養細菌数との相関は良好であり、蛍光顕微鏡下で計数した細菌数と近似値を示した。また、長期使用下でも精度よく細菌が検出されることが確認され、本研究により、新規リアルタイム細菌検出技術は、臨床にて十分に応用可能であることが示された。基礎的研究が予定よりも早期に終了したため、複数施設の人工透析システム中に当該システムを組み込み、インラインにて細菌をリアルタイムにモニタリングすることが可能であるかを現在検証中である。血液浄化学現在、複数の人工透析医療施設に協力を仰ぎ、実際の人工透析システム中に当該システムを組み込み、インラインにて細菌をリアルタイムにモニタリングすることが可能であるかを検証中であるが、今後依頼施設をさらに増やしデータの信憑性についてさらなる解析を進めていく予定である。また、当該システムが長期間の臨床試用に耐えれるか否かについても現在検討を進めている。
ダンスセラピーによるPTSDの看護援助 ―日米の比較から―

1.ダンスセラピーの国内外の文献検索の結果、PTSDに関するものは希少であり、日米両国で文献上、明らかになっていない。2.日本における岩下徹の湖南病院の舞踏によるダンスセラピーに何度がフィールドワークを試みたが、PTSDの患者はみられず、本研究のフィールドに適さなかった。4.本年、3月17日から26日まで渡米、ニューヨークで、9・11、テロリズムの被害者のケアにあたった、又は周辺で臨床や教育に関わっているダンスセラピスト5名に合った。PTSDの患者に対すダンスセラピーの効果についてインタビューを実施した。内容を録音したテープについて質的に分析を実施中。その結果、抽出されている効果は「トラウマとなる出来事を繰り返し再現することによるリリース」「怒りの表出の機会」「身体感覚への気づき」「内省の機会」などのキーワードである。内、2名の、Woodfull Medical and Mental Health Center及び、Bellevue Hospitalに訪問し、院内のダンスセラピーを視察した。5.一人のセラピストは米国で、日本人の舞踏家に舞踏を学び、舞踏を実施しており、ダンスセラピーの中でもその一端について試みている。しかしその効果については明らかになっていない。6.同時に、米国におけるダンスセラピーの臨床、教育の実態にふれ、その今日的課題を体験した。1.目的:PTSDの患者にとって、ダンスセラピーの効果がどのようなものであるかを明らかにし、当該疾患の患者への看護介入の一助とすることである。2.方法:一年目の本年度は米国とわが国のダンスセラピーの現状を視察、さらに、当初の方法に加え、アジアの発展途上国で、14年10月に爆弾テロが起こったインドネシアのバリ島のトラウマ被害と舞踊を視察し、文献的調査を実施した。1)14年7月から8月、米国、カリフォルニア州、Tamalpa Institute等で、Anna Halprinらによる、Dance The rapyの研修を行ない、さらに西海岸の精神科臨床におけるダンスセラピーの現状を調査した。2)14年6月、8月に岩下徹による滋賀県、湖南病院(精神科)の舞踏によるダンスセラピーを視察した。3)14年12月、インドネシアバリ島のテロ被害、被害者が運ばれたサンラ公立病院、さらにバリ舞踊を視察した。3.結果:1)ダンスセラピーの体験的コースを経験した。対象は、がん患者やエイズ患者が主であった。米国ロサンゼルス近郊の精神科臨床では、ダンスセラピーが普及していなかった。2)舞踏によるダンスセラピーが、患者のリラクゼーションやカタルシス効果、レクリエーションとして定着し、看護師とともに定期的に実施されていた。PTSDの患者は視察時にはみられなかった。3)被害とそのトラウマケアの現状を視察、さらに精神病者が少ないと言われているバリ島の精神医療の現状と、バリ舞踊やバリ島の文化が人々のメンタルヘルスを支えている機能について調査し、雑誌精神科看護に報告した。以上の調査をもとに、15年度は、PTSDの患者にダンスセラピーを実施しているフィールドを確保し、その体験を面接調査によって明らかにし、質的に分析し、日米、(参考としてインドネシア)の比較を実施し、ダンスセラピーにおける看護介入の効果への示唆を得る。
骨フッ素症に関する疫学的・臨床的・実験的研究

産業界は勿論、社会全般にフッ化物の使用量が著増し、職場や日常生活に由来するフッ素の生体負荷量が増加する環境にある。懸念されるフッ化物の慢性影響として、少年期以後(主に成人期)の暴露による骨フッ素症が注目されるが、本邦ではその研究が殆どなされていない。本研究は骨フッ素症についてX線検査および臨床諸検査の成績から診断基準を確立し、さらに現在または過去にフッ化物暴露を受けている集団を対象として量-反応関係を検討したものである。1.骨フッ素症の診断基準:国内外から得られた多数の骨フッ素症のX線写真を読影し、これら患者の臨床検査成績を参考として重症度診断基準を作成した。即ち、骨X線の撮影部位は骨盤正面、腰椎を主とする脊椎部の正面と側面、膝関節を含めた下腿骨の正面と側面、前腕部の正面と側面または手部の正面とする。読影は骨梁の粗さ、骨密度の増高、骨輪郭の不明瞭さ、骨皮質の肥厚、石灰化や骨化の出現、骨棘や外骨腫の形成等をフッ素による硬化像として留意する。有所見は骨盤と腰椎>四肢骨>手の順で現れ易かった。骨X線像は重症度別に軽・中等・重症の3段階に分類しえた。臨床生化学的諸検査成績は、血清や尿のフッ素濃度を含めて直接的に診断に寄与しえなかった。2.フッ素の量-反応関係に関する疫学的検討:(1)労働許容濃度レベルの気中フッ化物に暴露されている中国労働者集団について年令階級別に暴露年数の長短と骨フッ素症の有症率を検討した結果、軽症を疑う者の率が4554歳代で暴露群に有意に高かった。45歳未満では15年暴露群でも有意の差を認めなかった。(2)国内の高フッ素地帯の住民について、過去に23ppmのフッ素を含む地下水を20年以上飲用していた集団では、骨フッ素症が疑われる者を発見できず、また他の数地方で斑状歯者の家族検診を進めてきたが、まだ明らかな骨フッ素症は発見できない。
音声－調音特徴変換に基づく発音動作可視化の研究

本研究では、視覚的に分かりやすく誤り箇所およびその矯正方法を示すために,学習者の音声からその調音動作をCGアニメーションで表現する.具体的には(1)音声から調音動作を数値化した調音特徴を抽出し,(2)抽出した調音特徴をもとに調音動作を可視化したCGアニメーションを自動的に生成する.音声から調音特徴への変換は,多層ニューラルネットワークを用いる.この提案手法により,学習者の音声と教師の音声から生成したCGアニメーションを比較し,異なる点をハイライトすることで,学習者は誤った発音を矯正するためにどの調音器官をどのように動作させればよいのか容易に理解することができる.本研究では,face-to-faceにおける教師のように学習者の誤った調音の仕方を的確に指導するための手法を提案する.音声からその調音動作に関わる特徴量を抽出し,これを用いて学習者の調音動作をCGアニメーションにより可視化する.加えて,正面の口唇と口蓋断面に対して,学習者の調音動作と正しい調音動作を比較提示することで,どこをどのように強制すれば良いのかを視覚的に分かりやすく示す.このように調音動作を視覚的に直接観察することは教育効果が高いと言われている.以上のことを実現するため,初年度の平成24年度は音声から調音動作の特徴量である調音特徴を精緻に抽出するアルゴリズムを開発し,2年目以降は可視化技術の提案と実装を目標とする.具体的には以下の通りである.人間は,子音(k, s, b, ...)や母音(a, i , ..)を音声器官を制御しながら生成しており,生成に寄与する音声器官の動きを調音動作という.人間の調音動作を正確に可視化するためには,この調音動作の情報を詳細に取得する必要がある.そこで,本研究では調音位置や調音方法を示す属性(半母音,鼻音,無声音,有声音,持続性,破擦性,破裂性,舌端性,後舌母音,前方性,低母音,高母音など)を数値化(連続値)した調音特徴を音声から取得することを試みる.音声から調音特徴へ変換するために,音声スペクトルを多層ニューラルネットワーク(MLN)の識別器に通すことで調音特徴を獲得する.本研究では、視覚的に分かりやすく誤り箇所およびその矯正方法を示すために,学習者の音声からその調音動作をCGアニメーションで表現する.具体的には(1)音声から調音動作を数値化した調音特徴を抽出し,(2)抽出した調音特徴をもとに調音動作を可視化したCGアニメーションを自動的に生成する.音声から調音特徴への変換は,多層ニューラルネットワークを用いる.この提案手法により,学習者の音声と教師の音声から生成したCGアニメーションを比較し,異なる点をハイライトすることで,学習者は誤った発音を矯正するためにどの調音器官をどのように動作させればよいのか容易に理解することができる.本研究では,face-to-faceにおける教師のように学習者の誤った調音の仕方を的確に指導する.そのため,音声からその調音特徴を抽出し,学習者の調音動作をCGアニメーションにより可視化する.正面の口唇と口蓋断面に対して,学習者の調音動作と正しい調音動作を比較提示する.このように調音動作を視覚的に直接観察することは教育効果が高いと言われている.以上のことを実現するため,初年度である平成24年度は音声から調音動作の特徴量である調音特徴を精緻に抽出するアルゴリズムを開発する.具体的には以下の通りである.人間は,子音(k, s, b, ...)や母音(a, i , ..)を音声器官を制御しながら生成しており,生成に寄与する音声器官の動きを調音動作という.人間の調音動作を正確に可視化するためには,この調音動作の情報を詳細に取得する必要がある.そこで,本研究では調音位置や調音方法を示す属性(半母音,鼻音,無声音,有声音,持続性,破擦性,破裂性,舌端性,後舌母音,前方性,低母音,高母音など)を数値化(連続値)した調音特徴を音声から取得することを試みる.音声から調音特徴へ変換するために,音声スペクトルを多層ニューラルネットワーク(MLN)の識別器に通すことで調音特徴を獲得する.特に,調音特徴抽出アルゴリズムの課題であった強調/抑制および無音区間の歪を解決するために,ニューラルネットワーク1段目の出力に対し正規化処理を行った.これにより,5%の向上が見られ83%の調音特徴抽出精度を得た.また,音声に含まれる多様な変動成分(言語音声以外の性別や年齢による違いなど)が,調音特徴抽出精度に影響し,音素認識性能が飽和してしまう問題があったため,音素共通部分空間を結合重みとした調音運動MLNを改良した.これにより文中に含まれる音素の認識正解精度は約75.7%となった.本研究では,face-to-faceにおける教師のように学習者の誤った調音の仕方を的確に指導する.そのため,音声からその調音特徴を抽出し,学習者の調音動作をCGアニメーションにより可視化する.このように調音動作を視覚的に直接観察することは教育効果が高いと言われている.人間は,子音(k, s, b, ...)や母音(a, i , ..)を音声器官を制御しながら生成しており,生成に寄与する音声器官の動きを調音動作という.人間の調音動作を正確に可視化するためには,この調音動作の情報を詳細に取得する必要がある.

そこで,本研究では調音位置や調音方法を示す属性(半母音,鼻音,破擦性,破裂性,後舌音,前方性,低母音,高母音など)を数値化(連続値)した調音特徴を音声から取得することを試みる.音声から調音特徴へ変換するために,音声スペクトルを多層ニューラルネットワーク(MLN)の識別器に通すことで調音特徴を獲得する.最終年度では,人間の自然な発話動作を表現するため,実際に人間が発話した様子を撮影したMRI(磁気共鳴画像装置)に基づき調音動作をアニメーション化した.前述の調音特徴抽出手法に基づき,MRI画像に映し出されている各調音器官の輪郭に沿って特徴点(座標ベクトル)を教師データとするMLNを構築する.このMLNに学習者の入力音声を通すことで,調音動作の座標値を取得し,それに基づき調音アニメーションが動的に生成される.評価実験を行った結果,提案手法により音声から生成されたアニメーションとMRIデータの間の相関係数は全音素に対して平均0.8であった.また,前記手法により学習者と教師の音声から調音動作のアニメーションを自動生成し,調音器官毎に異なる動作,位置を検出し該当箇所をハイライト(強調的に表示)する調音アニメーションシステムを構築した.音声情報処理,ユーザインタフェース人間の自然な発話動作を表現するため,実際に人間が発話した様子を撮影したMRI(磁気共鳴画像装置)に基づきアニメーションを生成する.始めに,前述の調音特徴抽出手法に基づき,複数人の発話を撮影したMRIデータに含まれる音声を調音特徴に変換する.そして,MRI画像に映し出されている各調音器官の輪郭に沿って特徴点(座標ベクトル)を検出する.次に,調音特徴を入力とした識別器に先の特徴点を教師信号として与えることを,大量のMRIデータに対して行う.これにより構築された識別器へ学習者の音声から抽出した調音特徴を通すことで,その調音動作に適した特徴点を獲得する.アニメーションはこの特徴点をもとに自動生成される.人間が発話した様子を撮像したMRIデータと,提案手法により音声から生成されたアニメーションの相関係数は全音素に対して平均0.8であった.このため,2年目に予定した調音動作の可視化技術の提案と実装という目標を概ね達成できたと考えている.当該年度の目標は音声から調音動作の特徴量である調音特徴を精緻に抽出するアルゴリズムを開発することにある.そこで,調音位置や調音方法を示す属性(半母音,鼻音,無声音,有声音,持続性,破擦性,破裂性,舌端性,後舌母音,前方性,低母音,高母音など)を数値化(連続値)した調音特徴を音声から取得するため,音声スペクトルを多層ニューラルネットワーク(MLN)の識別器に通すことで調音特徴を獲得する抽出器を開発した.また,調音特徴抽出精度95%を目標数値として取り組んだ.現在のところ,調音特徴系列の強調/抑制および無音区間の歪を解決するために,ニューラルネットワーク1段目の出力に対し正規化処理を行ったところ,5%の向上が見られ83%の調音特徴抽出精度を得た.また,音声に含まれる多様な変動成分(言語音声以外の性別や年齢による違いなど)が,調音特徴抽出精度に影響し,音素認識性能が飽和してしまう問題があったため,音素共通部分空間を結合重みとした調音運動MLNを改良した.これにより文中に含まれる音素の認識正解精度は約75.7%となった.以上のように,調音特徴抽出アルゴリズムを開発し,目標数値も9割近く達成したため,研究の達成度はおおむね順調と判断した.今後は,調音動作可視化技術をもとに,学習者の音声と教師の音声から調音動作のアニメーションを自動生成する.そして,生成過程で抽出した調音特徴と特徴点を解析することで,調音器官毎に異なる動作,位置を検出し該当箇所をハイライト(強調的に表示)
人為的低金利政策と経済発展

この論文の目的は、高度成長期における金融規制の効果とその波及メカニズムを分析することにある。この分析により、高度成長期においては、預金金利規制は厳格に有効であったのに対して、貸出金利規制は有効ではなかったことが明らかにされている。また、本稿では、預金金利の低位抑制が主に二つのルートを通して戦後日本の経済発展に寄与していたことが示されている。一つは企業の資金調達コストを直接に低減させるものである。もう一つはレント効果で銀行の安全性と効率性を高めて金融進化を促進するものである。さらに、本稿では、高度成長期の金融政策波及メカニズムが分析されている。高度成長期においては,都市銀行がインターバンク資金を貸出の限界原資として調達することがなく,公定歩合操作は都市銀行の貸出行動に直接影響を与えることができないので,都市銀行の貸出を引き締めるために直接規制である窓口指導が必要となったことを示している。また,一方,公定歩合操作は,単に都市銀行以外の銀行の貸出を引き締めるだけでなく,都市銀行を窓口指導に従わせる重要な手段であったことを明らかにしている。このような研究は、日本高度成長の金融メカニズムの解明だけでなく、不安定な金融システムをもつ途上国と市場移行経済にも重要なインプリケーションをもつと思われる。この分析により、預金金利の低位抑制は、不良債権処理と金融システムの安定化に非常に有効な手段であったことが明らかになっている。また、日本金融規制の経験から、規制といっても、それを如何に市場メカニズムに取り入れて市場ベースを活用するのは経済パフォーマンスを決める重要なポイントとなることが示されている。直接的金利効果から見れば、預金金利規制は、貯蓄意欲の減退と金融資産の蓄積の停滞を招いてしまうという効果をもっている。しかしながら、この直接効果でも、金融資産の水準及び預金の代替金融資産の状況に大きく依存すると思われる。日本では、戦時及び戦争直後の急激なインフレーションによって、金融資産の実質価値が大幅に低下し、資産の均等化も進んできた。また、証券市場が未発達で株価が極めて不安定であった。このため、復興期及び高度成長期の日本では、金融資産の選択には収益性より流動性と安全性が選好されていた。つまり、この時期においては、預金の利子弾力性が低く、この直接的金利規制効果がわずかしかなかったと思われる。一方、預金金利規制は、護船団方式行政の下で、銀行にレントを与え、それによって銀行のブランチング・ネットワークの強化とサービスの向上を促進し、銀行の安全性に大いに寄与してきた。また、歩積み・両建てによって企業の預金も強制的であったが、相当の水準に維持されてきた。その結果、金融深化が促進されて、貯蓄が減るどころか、増えてきていたのである。また、預金金利規制から得られたレントをもって、銀行は積極的に人的資本に投資し、融資と投資の効率性を高め、経済発展にも直接寄与してきていたと思われる。さらに、預金金利が厳格に規制され、貸出金利は実質的に市場に任せるという金利規制体制の下では、預金金利規制による預金者所得損失の大部分は企業に移転され、企業の発展ひいて経済発展にも大いに貢献してきていたと思われる。この論文の目的は、日本の金融規制の効果とその波及メカニズムを分析することにある。

高度成長期においては,都市銀行がインターバンク資金を貸出の限界原資として調達することがなく,公定歩合操作は都市銀行の貸出行動に直接影響を与えることができないので,都市銀行の貸出を引き締めるために直接規制である窓口指導が必要となったことを示している。また,一方,公定歩合操作は,単に都市銀行以外の銀行の貸出を引き締めるだけでなく,都市銀行を窓口指導に従わせる重要な手段であったことを明らかにしている。このような研究は、日本高度成長の金融メカニズムの解明だけでなく、不安定な金融システムをもつ途上国と市場移行経済にも重要なインプリケーションをもつと思われる。この分析により、預金金利の低位抑制は、不良債券処理と金融システムの安定化に非常に有効な手段であったことが明らかになっている。また、日本金融規制の経験から、規制といっても、それを如何に市場メカニズムに取り入れて市場ベースを活用するのは経済パフォーマンスを決める重要なポイントとなることが示されている。
自分では気付きにくい自動車運転中の悪癖抽出　―教育的介入にむけて―

運転中の悪癖を、日々のドラレコデータから抽出することを目指す。人間の何気ない悪癖を把握しておくことは、自動運転車と手動運転車の混在する期間において、両者のインタラクションを円滑にするための基礎データになる可能性を秘めている。また、ドライバーが通り慣れた環境を走行する際、慎重に走る区間や油断している区間など、常に一定の心理状態ではないと考えられることから、ドライバーの心理状態を簡便に推定できる方法の開発を目指す。これらの研究を通じ、交通安全教育の新たな教材の開発を目指す。
匈奴形成期における交流に関する研究

本研究では、前1千年紀前半から半ばにおける青銅器の形態、製作技法の把握より、当該期の交流の復元を目指している。第二年度である本年度は、以下の項目について検討をすすめた。1)昨年度進めた、同時期の青銅利器に関する検討の継続、深化:前6-前5世紀はユーラシア各地の社会において大きな変化が見られる時期であるが、本研究の対象であるユーラシア草原地帯でも物質文化における様々な変化が指摘されている。しかしながら、それらの変化は、南シベリア、長城地帯といった各地で見出されるのが常であって、互いの関連ははっきりとはしていなかった。報告者は本研究で対象とする前1千年紀前半から半ばにおける交流を明らかにする際に、これらの関係を先ず明らかにすることが極めて重要であると考えている。昨年度に報告者は、当該時期に草原地帯全体に広がる青銅刀子の動態が前6-前5世紀に画期を持つことを指摘した。本年度のさらなる検討の結果、この画期は南シベリア付近からの強い影響に基づくものであるとの見通しを得た。また、同時期の青銅、鉄剣の検討を併せて行ったところ、やはり刀子と同様の動態が看取される可能性が高いことも明らかとなった。これらの検討によって、従来指摘されていた、草原地帯における前6-前5世紀の変化が互いに関連する可能性が高いという結果を得ることが出来た。2)飾金具のデータ集成と観察、分類。:本年度は、1)で得られた結果と飾金具のデータを対比する作業を行った。本研究課題の主要資料は飾金具としており、その検討も継続しているが、検討と学史の整理を深める中で、利器の検討を先行させることが重要であると判断した。それによる結果は、国内外の学会発表を通じて公表しており、一定の成果も得られている。得られた調査および研究結果を誌上にて発表することが急務である。また、今までに得られた結果と飾金具を対比する作業によって、本研究をさらに充実させたい。本研究では、匈奴形成期における帯飾金具の形態、製作技法の把握より、当該期の交流の復元を目指している。初年度である本年度は、帯飾金具と同時期の主要利器である青銅刀子の分類編年を行い、凡その技法や紋様の変化傾向をユーラシア草原地帯東部全体で把握することに努めた。帯飾金具と同様、数量的に多く分布が広い刀子は、草原地帯東部に古くからある器種であり、より通時的かつ広範囲の動態を探るのに適している。本年度は、報告者がこれまでに集成した報告書および実見した資料(南シベリア、モンゴル、長城地帯の資料)から分類と編年を試みた。結果、当該期の青銅刀子が大きく数種類に分かれることが判明した。これらの型式の変遷において、前6-5世紀頃に草原地帯東部全体の画期を置ける可能性があるが、モンゴリアや長城地帯が南シベリアに比して、変化の断絶が大きいと考えられる。また、刀子の製作技法、紋様の変化が、帯飾金具とある程度関連する見通しを得ることができた。本年度は、本研究課題の主要資料である帯飾金具の検討に先行し、別器種の検討を優先したのでこの区分とした。しかしながら、報告者がこれまでに検討してきた前1千年紀初頭から連続した動態を考えるにあたり、不可欠な作業であり、また一定の成果も得られた。本年度に得られた知見を国内外の学会にて報告する予定である。また、帯飾金具の観察について国外調査を予定している。
核局在プロテインキナーゼN-rafの核内信号伝達における役割

1.研究目的:信号伝達におけるRAF-1キナーゼの役割の研究過程で、抗RAF-1モノクローナル抗体が共通に認識する分子量56Kdの核内タンパク質を見出した。免疫スクリーニングによって得られたcDNAクローンの解析からこれが新たなプロテインキナーゼであることが示唆されたため、本年度はこのp56の全一次構造の確認と細胞核における機能を探ることを目的とした。2.研究成果:当初得られていたキナーゼドメインを含むcDNAクローンは分子量が合致しないことと、抗体が認識するエピトープ領域でRAF-1と30%程の相似性しか示さなかったため偽陽性と判定した。新たな免疫スクリーニングによりエピトープ領域で50%の相似性を示すcDNAクローンpZ-8が得られた。900bpのpZ-8 cDNAは246aaのORFを有し、その配列中にGβ又はWD-40リピートと呼ばれる繰返し構造を5回持つことが判明した。更に最近その全長ORFを持つヒトcDNAクローンpZ-88を分離したところ、全長約500aa残基中に8回のWD-40リピートを持つことが確認された。WD-40タンパク質群は酵母からヒトに至る真核生物でこれまで25種以上知られ、信号伝達、RNAプロセシング、転写と修復、発生、輸送、細胞周期制御など重要な機能に関わることから最近注目されている。pZ-88のWD-40リピート配列は新規なものであるが、このcDNAが抗体の認識するp56と合致するか否かを現在検討中である。またこのpZ-88に対応する遺伝子のヒト染色体上の位置は2q_<14-21>であることが判明した(国際医療センター高井節夫博士との共同研究による)。本研究課題は本年度が初年度であり、上記の成果は未だ論文として発表するに至っていないが、関連するプロテインキナーゼについての発表論文を別項に示す。