hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
共に学ぶためのソーシャルネットワーキングサイトの構築と運用

本研究では、学習者が協調的に学ぶことを支援するため、ソーシャルネットワーキングサイトの機能を持つ学習支援システムを2種開発した。これら2種のwebシステムでは、それぞれFlash、またはRuby on Railsを用いて開発し、複数の機関の複数の授業で利用することでその効果を確認した。本研究では、効果的な協調学習を行うためのソーシャルネットワーキングサイト"Social Learning Life"を開発することを目的としている。平成19年度は、特に文章を中心としたeラーニング教材の作成支援機能、教材間の関連性を明示するインターフェイス、学習状況の可視化機能の3点を中心に開発した。また、これらの機能を活用しながら2つのe教材を新規に作成し、それらの教材を用いながら、ソーシャルネットワーキングサイト内で授業を行った。1.eラーニング教材の作成支援機能このシステムでは、eラーニング教材作成者に求められる専門性の内、webページ作成技術、インストラクショナルデザインの知見、教材メタデータの設定の3点について支援し、これらの専門性に詳しくない者でも効率的な教材作成を可能とした。これらの支援機能は、開発したソーシャルネットワーキングサイトのメンバーであれば、誰でも利用することが可能である。2.教材間の関連性を明示するインターフェイス開発したシステムでは、学習者や教材といった様々な種類の学習資源を取り扱う。これら学習資源間のつながりを明示し、教学時におけるインタラクション/コミュニケーションを誘起させるため、学習資源間のネットワーク構造をブラウザ上で可視化するインターフェイスを実装した。このインターフェイスを用いることにより、シームレスな両面遷移、学習経路の把握、小型端末での表示最適化などのメリットを得ることが出来た。3.学習状況の可視化機能各学習者が、他のシステム利用者の学習状況と比べながら、自分の学習状況を把握する能を作成した。この機能を用いることにより、他学習者の課題内容や学習進度を確認しながら、各自の学習を進めることを可能とした。平成20年度は、下記3点を中心に研究活動を行った。1.教学活動履歴の表示機能教員による評価が伴うコース内学習と自己学習を明確に区分し、それぞれの学習活動を別個に支援する機能を開発すると共に、それらの学習履歴も区分して表示されるようにした。また、教員1学習者としてだけではなく、授業補助者として特定のコースに参加した場合の補助履歴も、システム内で記録できるようにした。個々人の教学活動に対するこれら履歴を直感的に把握しやすいよう、視覚的に表示するインターフェイスを開発した。2.教学情報のプッシュ配信多くのSNSでは、利用者の人的ネットワークに基づき、日記などの情報をプッシュ配信する機能を持つ。開発した学習支援システムでは,システムログイン直後に他者が発信する教学に関する、学習状況、提出課題の公開、教材の公開、人的ネットワークへの追加、提出課題の評価の5種類の情報を、プッシュ配信する仕組みを構築した。なお、この教学情報のプッシュ配信は、人的ネットワークのレベルに応じて、公開範囲を制御することを可能としている。3.新規教材と利用者の登録新たに3科目のeラーニング教材を作成した。これに伴い、2008年度末で、6科目計80個の教材と、それらを利用する83名の利用者をシステムに登録した。本研究は、効果的な協調学習を行うためのソーシャルネットワーキングサイトを開発することを目的としている。平成21,22年度は、既開発のwebシステム"Social Learning Life"に対して、下記3点の新機能を加えた"LePo"を開発し、それを保育学や情報の授業で運用することにより知見を蓄積した。1.ユーザインターフェイスの刷新これまでに開発していた"Social Learning Life"は、その特徴のあるユーザインターフェイスに慣れるまで、多少の時間を要した。この点が特に教員の利用促進の障害になっていたため、メーラー等で慣れ親しんだ3ペインレイアウトとして、システムを再構築した。その際に、開発効率を高めるため、Ruby on Railsを用いてAJAXの技術を活用した。2.教材のページにリンクするアノテーション学習者が学習記録を記載するアノテーション機能として、教材のページに貼り付けることのできる電子付せんを開発した。この付せんをシステム内の知り合いと共有することにより、効果的な協調学習を促す。3.学習目標と自己評価教材作成者が教材に設定した学習目標に対して、教材学習後に学習者が定量的な自己評価を実施する機能を開発した。この機能を教材作成者・教材学習者に対して共に必須とすることにより、学習の振り返りを促す機構を、開発した学習支援システム"LePo"に持たせた。
再生医療技術を応用した四肢の拘縮性偽関節の治療に関する研究

我々は今回、ラット大腿骨偽関節モデルにおける骨髄由来間葉系幹(骨形成)細胞シートの『注入型骨移植』の有用性を検討するために、移植床の骨形成能が乏しく、偽関節となるような骨折モデルを作製し、骨形成細胞シートの注入実験を行った。本実験の結果から、骨折部に骨形成能を付加し、骨折部の最大曲げ荷重値を早期に回復させ、骨癒合させることが明らかとなった。周囲組織との癒着を予防する効果を認めなかった。骨形成細胞シートを用いた『注入型骨移植』による低侵襲な偽関節治療に対する有用性が示された。本研究を発展させることによって、長期療養を余儀なくされる偽関節患者の治療期間を短縮でき、早期の社会復帰が期待できる。骨折偽関節に対して各種治療法の有用性が実験的に証明されている。それらの多くは偽関節モデルに対する各種アプローチの有用性検証である。しかしながら、骨折部周囲の軟部組織の状態が良好である従来の偽関節モデルに対し、実際の臨床では、偽関節部周囲の軟部組織の著しい癒着や瘢痕形成が観察され、さらに関節近傍の骨折ではしばしば関節拘縮を合併する。また、偽関節周辺の骨形成能は著しく損なわれており、偽関節部の骨癒合を獲得することは困難である。偽関節手術において偽関節周囲の瘢痕組織を広範囲に掻把することは、さらなる癒着や瘢痕形成を引き起こすことがあり臨床的問題となる。本研究では、骨芽細胞シートが偽関節モデルに対して骨癒合を促すのに十分な骨形成能を付与することが可能であることを証明してきた。さらに付帯的な研究として、骨芽細胞シートの凍結保存や、壊死骨に対する骨芽細胞シートの有用性についても検証してきた。本研究の最終目標は、臨床でみられる関節の拘縮を伴うような陳旧性偽関節に近似した実験モデルにおいて、さらなる関節拘縮の発生を予防し、骨癒合を獲得可能である治療を確立することである。具体的には、1血管柄付き筋膜脂肪組織と骨芽細胞シートを融合させることによって、偽関節部の骨癒合に加えて、周囲の関節拘縮が予防可能であるかを検討すること、2陳旧性偽関節において、従来の移植方法とは異なる注入法で移植を行うことで周囲軟部組織への侵襲を軽減し、皮弁移植を用いることなく関節拘縮を予防できるかを検討することである。『established nonunion model』において、血管柄付き筋膜脂肪組織移植と骨芽細胞シート移植を併用することによって、偽関節部の骨癒合に加えて周囲の関節拘縮が予防可能であるかを検討した。さらに、従来の移植方法とは異なる注入法を行うことで、周囲の軟部組織への侵襲を軽減し、筋膜脂肪組織移植を用いることなく関節拘縮を予防できるかを調査した。異なる注入移植法とは、注射針で経皮的に偽関節部を確認し、注射針の先で偽関節部瘢痕を切除したあとに骨芽細胞シートの注入移植を行う方法である。『established nonunion model』で、偽関節部を展開して骨芽細胞シート移植を行うことにより、術後4週後から良好な骨癒合を獲得していた。また、ラット大腿骨周囲に筋膜脂肪組織移植を追加することで、明らかな骨癒合の促進効果、膝関節周囲の関節拘縮を予防する効果を認めなかった。異なる注入法では、骨癒合に関して骨癒合の得られないものがあった。さらに、レントゲン、μCT評価では、偽関節部を展開して移植を行う方法と比較して、移植後に形成される新生骨の量が少量であることが確認された。また組織像においても同様の傾向がみられた。力学試験(n=5)では、対健側比で平均20%程度の強度回復を認めたのみであった。骨形成細胞シートは、完成した偽関節に対しても偽関節部を骨癒合させることが可能である。しかしながら、周囲に著しい瘢痕形成を伴う『established nonunion model』では、骨形成細胞シートを用いた治療であっても、偽関節部の瘢痕を掻爬が不十分な状態では、骨癒合を獲得が困難であった。細胞シート注入による低侵襲な偽関節治療を行う場合、内視鏡などを併用して偽関節周囲の瘢痕組織を確実に切除することや、骨形成が不十分な部位に頻回の注入処置を行うなどの対応が今後必要であると考えられた。7週齢Fischer344ラットの大腿骨から骨髄を採取し、標準培地を用いて初期培養しMSCsを採取した後、10cm径培養皿に播種する。デキサメサゾン、アスコルビン酸添加標準培地で二次培養(14日間)を行い、骨芽細胞シートを採取する一方でMSCsを標準培地のみで継代培養した。

これらの細胞を1114週齢(体重;240300g)の同系ラットに作製した大腿骨偽関節モデルに注入した。(本研究では下腿骨の偽関節モデルを大腿骨の偽関節モデルに変更した。)偽関節モデルは、大腿骨の転子部から顆部に至る領域で骨膜および骨髄を除去し、骨折部をK-wire(径0.8mm)で固定し作製した。細胞の注入は、閉創6時間後に創部とは異なる部位から注射器を用いて行った。骨芽細胞シートを注入する群(S群)、MSCs(Passage2)を注入する群(C群)(各群n=24)の二群を作製し、骨切り部をX線画像、μCT、組織像、三点曲げ試験により最大曲げ荷重を計測した。結果は、S群ではX線画像で術後2週から注入した骨芽細胞シートの石灰化を認め、術後12週までに全例で骨癒合を認めた。C群では、X線画像、μCTで仮骨形成を認めるものの、術後12週まで骨癒合を認めなかった。また組織像では、S群で骨折部の架橋形成を認めたのに対し、C群は骨折部の皮質骨が萎縮し線維性組織が介在していた。三点曲げ試験の最大曲げ荷重(N)は、術後12週でS群84.2±17.5N、C群9.48±11.6Nと両群で有意差を認め(p<0.05)、S群では術後4、8、12週としだいに最大曲げ荷重が増加する傾向を認めた。概要としては、皮質骨が一部dead boneとなるような移植床においても、骨芽細胞シートの注入によって骨癒合が得られたこと。したがって、骨形成能が低下しているような偽関節、骨壊死疾患に対して、注入型骨移植は応用が可能である。昨年度は、偽関節モデルにおいて骨芽細胞シートが十分な骨形成能を付与することが可能であることを証明した(実験1)。さらにコントロール群ではみられなかった骨癒合と力学強度の増大を証明することができた(実験2)。以下にその概要を述べる。【実験1】(方法)1114週齢のFischer344ラットの右大腿骨中央を骨切りした後、骨折部の処置の異なる二群(各群n=40)を作製した。大腿骨転子部から顆部に至る筋群を剥離後、骨膜を全周性に切除し、さらに骨髄を十分に掻爬したものを剥離群とした。骨膜・大腿骨骨髄を温存し、骨切りのみ施行したものを対照群とした。両群ともK-wire(径0.8mm)で髄内釘固定を行った。術後2、4、6、8、12週で、X線、組織像、力学試験を用いて評価した。(結果)剥離群では、X線画像で仮骨形成を認めるものの、術後12週まで骨癒合を認めなかった。組織像でも骨折部の架橋形成を認めず、骨折部には線維性組織が介在した。対照群ではX線画像で術後2週から旺盛な仮骨形成を認め、12週までに全例で骨癒合を認めた。組織像でも骨折部のリモデリングを認めた。力学試験においても両群で有意差を認めた。【実験2】(方法)骨芽細胞シートは、7週齢Fischer344ラットの大腿骨から採取した骨髄由来の間葉系幹細胞を初期培養し、デキサメサゾン(10nM)、アスコルビン酸(82μg/ml)を添加した培地で二次培養することで作製した。実験1の剥離群モデルに対して、骨芽細胞シートを直視下に移植した。偽関節の治癒過程をX線画像、μCT、組織像、力学試験を用いて評価した。(結果)X線画像、μCT、組織像で偽関節部の良好な骨形成を認め、術後12週で全例骨癒合を認め、力学試験で骨強度の増大を認めた。23年度の計画はほぼ遂行した。偽関節モデルに対する骨芽細胞シートの有用性を示すことができた。新鮮凍結屍体を用いた解剖学的研究では、3体を用いて検索を行うことができた。
肝動脈塞栓術に伴う肝機能障害の病理組織学的検討

肝動脈塞栓術は肝細胞癌の治療において重要な位置を占めているが、日常臨床において1回に治療で終わることは少なく、塞栓術が繰り返し施行されることが多く、かつ、この繰り返しが生命予後の改善のために重要であることも明らかになりつつある。この複数回の動脈塞栓術が肝組織に与える影響を明らかにするために成犬を用いて検討した。塞栓術は全麻下にセルジンガー法により大腿動脈から固有肝動脈へカテーテルを挿入して施行した。塞栓物質にはリピオドール(0.2ml/kg)とアドリアマイシン(0.5mg/kg)の懸濁液と約1mm角のゼルフォーム細片を用いた。塞栓術の回数は1回が2頭、2回が3頭、3回が3頭で、個々の塞栓術の間隔は約4週間後であった。毎回塞栓術の直前に血管造影を施行し肝動脈の変化を検討するとともに、最終の塞栓術の4週間後に屠殺して肝組織の変化を検討した。全例が実験に耐え経過中に腹水を生じたり死亡した例はなかった。血管造影上、固有肝動脈本幹の閉塞を認めた例はなかったが、塞栓術を3回施行した例において他の例に比べ肝内の動脈の狭小化や門脈や胆管周囲の動脈と思われる肝内側副血行路の形成が顕著な傾向にあった。組織学的には1回の塞栓術の例では肝組織に著明な変化は認められなかったが、塞栓術の回数が増えるにつれて肝内の小動脈に閉塞や周囲の炎症性変化が目立つようになり、3回の塞栓術を施行した例では肝細胞の変性や壊死も認められた。以上の結果より肝動脈塞栓術は繰り返されることにより次第に肝動脈や肝組織に不可逆的な変化を生じ肝機能の悪化を招く危険が大きいことが明らかになった。
三味線音楽における「即興性」の研究

本年度は考察対象を浪曲三味線に絞り、前年度から行ってきたフィールドワークを継続させると共に、過去の音盤におけるパフォーマンスを採譜・分析し、以下の点を明らかにした。1、「関東節」の浪曲の三味線については、関東でしか伝承されておらず、「きっかけ」「あいのこ」「(狭義の)関東節」の三種類の「手」が基本である。2、「関西節」の浪曲の三味線については、関西でも関東でも伝承されており、細部に違いはあるが、「地節」「きざみ」「うれい」「早節」「浮かれ」「せめ」の六種類の「手」が基本である。3、それらの「手」は厳密に定まったものではなく、パフォーマンスのその場その場で紡がれるという「即興性」をもつ。さらに、これらのうち、3の即興性に関しては、以下の三点が即興の準拠枠となっていることが明らかになった。(1)それぞれの「節」特有のリズム・パターンに乗りながら「手」を繰り出すこと(2)節に入る前、節の区切り、ひとまとまりの節の末尾部分において、ある程度定型的な「手」を使用すること(3)それぞれの「節」内部においても、ある程度定形性をもった「手」が有する特徴群を継続的に使用すること。なお、それぞれの「手」に関しては、五線譜での譜面化という形でデータベース化を行なった。研究成果の一部は、2本の論考として公表した。以上の成果は、第一に、浪曲界の当事者たちには理論化されていない「隠れた音楽理論」の一側面をあぶりだしたこと、第二に、関西と関東の伝承のありかたの違いを導出したこと、の二点で意義をもつと考えられる。浪曲と津軽という二つの分野の三味線音楽においては、どのような「即興」が行われているのか、との問題に関する研究として、本年度は以下の途中成果をあげた。1.浪曲三味線と津軽三味線に関する文献資料の収集を行い、そのうち、浪曲三味線に関する明治期以降の文献に関しては、記載されている様々な「ふし」の整理と内容分析を行って、その歴史的推移を把捉した。2.浪曲三味線と津軽三味線に関する録音物の収集を行い、その一部について五線譜化を行った。3.日本浪曲協会主催の三味線教室(東京都台東区雷門)を含む複数の「お稽古」のフィールドで、録音とフィールドノーツ作成を継続的に行い、前者についてはその一部を五線譜化し、楽譜ソフトを用いて、データベース化に着手した。4.大阪と東京の三味線奏者を対象にインフォーマルなインタビューの形式で聞き取り調査を行い、一部はテープ起こしをして文字化した。上の作業は、ほとんど先行研究例のない[日本音楽における「即興」]という本研究の視座の基礎を、資料的にかためる意味で重要性をもっている。加えて、上記の作業と並行して、即興に関する海外の文献を収集し、三味線音楽での即興をめぐる理論枠組みを構築すべく検討をすすめている。こうした研究の途中成果の一部は、論文(「日本音楽における<間>概念の検討...浪曲三味線の現場から」)の形で、大阪教育大学研究紀要(平成22年度第59巻1号、人文科学部門)に掲載予定である(投稿済み)。
「哲学の外部」をめぐる思想史―ハイデガー、ゲオルゲ・クライス、ベンヤミン―

20世紀前半のドイツ思想史を構想するとき、哲学の最深部を暗黙のうちに規定しながら、それゆえかえって哲学的言説の内部では明示しえない「哲学の外部」があることに気づく。それは、「詩」であり、とくにヘルダーリンやゲオルゲが重要だった。この点を、ユダヤ系のベンヤミンを参照軸としながら、ハイデガーにおいて検証しようとするのが、本研究である。つまり本研究の目的は、ゲオルゲ・クライスに関するハイデガーとベンヤミンの哲学的言説を追跡することによって、「哲学の外部=詩」という秘められた思想史的連関を明るみに出すことである。本研究は、思想史的研究として、新歴史主義的な研究方法を採用する。それによれば、どんな偉大な哲学書であれ、時代といった巨大な物語テクストから、同時代の文学作品等の周縁的テクスト群をも学際的に配慮しつつ、通時的に読解されるのでなければならない。このような方法にしたがって、本研究は、20世紀初頭にゲオルゲ・クライスのうちで生起した「ヘルダーリン復興」というドイツ思想史において看過しえない出来事に着目し、その出来事が投げかけたハイデガーやベンヤミンへの波紋を徹底的に追跡し、「哲学の外部=詩」という秘められた思想史的連関を究明していくことにした。以上の研究目的と研究方法によりながら、本研究は、主として海外現地調査を実施し、貴重な歴史的資料を収集してきた。とりわけ、ゲオルゲ派の「精神運動年鑑」等の専門古雑誌、後期ヘルダーリンを発見した文献学者へリングラートの遺著等、およそ1世紀前の文献を現地で渉猟することによって、さらにマールバッハの文学文書館でハイデガーの手稿を確認することによって、本研究を着実に前進させた。この点をユダヤ系のベンヤミンを参照軸としながら、ハイデガーにおいて検証しようとするのが、本研究である。本研究は、思想史研究として、新歴史主義的な研究方法を採用する。このような方法にしたがって、本研究は、20世紀初頭にゲオルゲ・クライスのうちで生起した「ヘルダーリン復興」というドイツ思想史において看過しえない出来事に着目し、その出来事が投げかけたハイデガーやベンヤミンへの波紋を徹底的に追跡し、「哲学の外部=詩」という秘められた思想史的連関を明らかにしていく。以上の研究目的と研究方法によりながら、本研究は、主として海外現地調査を実行し、貴重な歴史的資料を収集してきた。とりわけ、ゲオルゲ派の「精神運動年鑑」等の古雑誌、後期ヘルダーリンを発見した文献学者ヘリングラートの遺著等、およそ1世紀前の文献を現地で渉猟することによって、本研究を着実に前進させている。昨年度は、約1カ月間のドイツ滞在を行い、おもにマールバッハ文学文書館(ハイデガーの手稿あり)やビュルテンベルク州立図書館(ゲオルゲ・アルヒーフとヘルダーリン・アルヒーフあり)、バイエルン州立図書館、ベルリン州立図書館、ライプツィヒのドイツ国立図書館で、関連する稀覯本を渉猟することができた。「哲学の外部=詩」を主題化する本研究にとって最も重要な基礎文献は、1916年に戦死したヘリングラート関連のものである。ハイデガーもベンヤミンも愛蔵したヘリングラート版ヘルダーリン全集をはじめ、博士論文「ヘルダーリンによるピンダロス翻訳」や二つの講演(「ヘルダーリンとドイツ人」および「ヘルダーリンの狂気」)などがある。これまで本研究は、ヘリングラートのこれらの遺著の全容を解明するとともに、ゲオルゲ派の代表的な論者であるグンドルフやコメレルにまで探索の手を広げることができており、当時の「ヘルダーリン・ショック」という思想史的出来事を新歴史主義的に着実に究明しつつある。それによれば、どんな偉大な哲学書であれ、時代という巨大な物語テクストから、同時代の文学作品等の周縁的テクスト群をも学際的に配慮しつつ、通時的に読解されるのでなければならない。

このような方法にしたがって、本研究は、20世紀初頭にゲオルゲ・クライスのうちで生起した「ヘルダーリン復興」というドイツ思想史において看過しえない出来事に着目し、その出来事が投げかけたハイデガーやベンヤミンへの波紋を徹底的に追跡し、「哲学の外部=詩」という秘められた思想史的連関を明らかにしていく。以上の研究目的と研究方法によりながら、本研究は、主として海外現地調査を実行し、貴重な歴史的資料を収集してきた。とりわけゲオルゲ派の「精神運動年鑑」等の古雑誌、後期ヘルダーリンを発見した文献学者ヘリングラートの遺著等、およそ1世紀前の文献を現地で渉猟することによって、本研究を着実に前進させている。研究成果は、インパクトのある専門誌において公表している。昨年度も、約1カ月間のヨーロッパ滞在を行い、おもにマールバッハ文学文書館やビュッテンベルク州立図書館、バイエルン州立図書館で、関連する稀覯本を渉猟することができた。ハイデガー研究者として非常に貴重な体験だったのは、ハイデガーの自筆手稿をマールバッハでかなりたくさん参照することができたことだった。「哲学の外部=詩」を主題化する本研究にとって最も重要な基礎文献は、後期ヘルダーリンを発見した文献学者ヘリングラート関連のものである。ヘリングラートのこれらの遺著の全容を、本研究はこれまで解明し終えている。また同時に、ゲオルゲ派の代表的論者であるグンドルフやコメレルについても探索の手を広げることができており、「ヘルダーリン・ショック」という思想史的出来事を新歴史主義的に着実に究明しつつある。20世紀前半のドイツ思想史を構想するとき、哲学の最深部を暗黙のうちに規定しながら、それゆえかえって哲学的言説の内部では明示しえない「哲学の外部」があることに気づく。それは、「詩」であり、とくにヘルダーリンやゲオルゲが重要だった。この点を、ユダヤ系のベンヤミンを参照軸としながら、ハイデガーにおいて検証しようとするのが、本研究である。つまり本研究の目的は、ゲオルゲ・クライスに関するハイデガーとベンヤミンの哲学的言説を追跡することによって、「哲学の外部=詩」という秘められた思想史的連関を明るみに出すことである。本研究は、思想史的研究として、新歴史主義的な研究方法を採用する。それによれば、どんな偉大な哲学書であれ、時代といった巨大な物語テクストから、同時代の文学作品等の周縁的テクスト群をも学際的に配慮しつつ、通時的に読解されるのでなければならない。このような方法にしたがって、本研究は、20世紀初頭にゲオルゲ・クライスのうちで生起した「ヘルダーリン復興」というドイツ思想史において看過しえない出来事に着目し、その出来事が投げかけたハイデガーやベンヤミンへの波紋を徹底的に追跡し、「哲学の外部=詩」という秘められた思想史的連関を究明していくことにした。以上の研究目的と研究方法によりながら、本研究は、主として海外現地調査を実施し、貴重な歴史的資料を収集してきた。とりわけ、ゲオルゲ派の「精神運動年鑑」等の専門古雑誌、後期ヘルダーリンを発見した文献学者へリングラートの遺著等、およそ1世紀前の文献を現地で渉猟することによって、さらにマールバッハの文学文書館でハイデガーの手稿を確認することによって、本研究を着実に前進させた。今後も本研究は、ゲオルゲ・クライスにかかわる歴史的資料をさらに収集することによって、当時の時代の再構成をめざす。ゲオルゲ派には、後のヒトラー暗殺計画の首謀者もいれば、反ユダヤ主義者もいた。後者に属すものに、生の哲学者クラーゲスもいた。彼はヘリングラートは熟知の間柄だったし、奇妙なことに、ベンヤミンが最も高く評価した哲学者がクラーゲスだった。
水の相転移挙動から観た高分子材料の生体適合性の発現機構

血液適合性(血小板接着抑制能)に優れた高分子材料中に観られる水の低温結晶化(昇温過程での結晶化)は,無定型氷から結晶氷への転移ではなく,単分子あるいは2-3量体の水分子が起源であることを,温度可変赤外分光法により明らかにした.これは,生体適合性材料中の特殊な水素結合ネットワーク構造を有する水の存在を否定している.さらに,生体適合性に劣る数種の高分子材料中の水の温度摂動に伴う状態変化を調査し,多くの材料中に低温結晶化水を見いだした.高分子材料のガラス転移温度および構成元素の比較により,低温結晶化水の有無は材料の生体適合性ではなく,高分子鎖の運動性および水分子の捕捉力に依存していることが判明した.血液適合性(血小板接着抑制能)に優れた高分子材料中に観られる水の低温結晶化(昇温過程での結晶化)は,無定型氷から結晶氷への転移ではなく,単分子あるいは2-3量体の水分子が起源であることを,温度可変赤外分光法により明らかにした.これは,生体適合性材料中の特殊な水素結合ネットワーク構造を有する水の存在を否定している.さらに,生体適合性に劣る数種の高分子材料中の水の温度摂動に伴う状態変化を調査し,多くの材料中に低温結晶化水を見いだした.高分子材料のガラス転移温度および構成元素の比較により,低温結晶化水の有無は材料の生体適合性ではなく,高分子鎖の運動性および水分子の捕捉力に依存していることが判明した.本年度、物質材料研究機構の魚崎浩平教授、野口秀典准教授との共同研究により、両性高分子ブラシ近傍の水を、和周波発生(Sum Frequency Generation,SFG)法により調査した。可逆的付加解裂連鎖移動(Reversible Addition Fragmentation Chain Transfer,RAFT)重合により得られるカチオン性及びアニオン性モノマーを等量含んだ両性高分子により修飾された溶融石英表面は、それぞれが単独で修飾されている溶融石英表面と比較して、2800-3800cm^<-1>に現れるO-H伸縮振動帯のSFG強度の低下が観測された。これは、電気二重層の厚みと相関があると考えられる。たとえば、pHを一定にしながら、種々のイオン強度をもつ電解質溶液でSFGスペクトルを観測すると、界面水のSFGピーク強度がイオン強度の平方根の逆数に比例して変化する。つまり、SFGピーク強度は界面に形成される電気二重層の厚みに比例するため、SFGで観測された界面水は主に電気二重層中で配向しているものであると考えられる。このことを踏まえると、両性高分子を修飾した溶融石英表面は、カチオン性またはアニオン性高分子を修飾した溶融石英表面に比べ電気二重層の厚みが薄く、水の構造が大きく乱れてはいないことを示唆しており、Raman散乱法で得られた両性高分子の測定結果やRichmondらの報告とよい一致を示した。前年度までに,血液適合性に優れた高分子材料中に観測される水の低温結晶化(昇温過程での結晶化)は,無定型氷から結晶氷への転移ではなく,単分子あるいは2-3量体の水分子が起源であることを明らかにした.これは,生体適合性材料中の特殊な水素結合ネットワーク構造を有する水の存在を否定している.本年度は,生体適合性に劣るとされる数種の高分子材料中の水の温度摂動に伴う状態変化について調査したところ,多くの材料中に低温結晶化水が存在することが判明した.評価した高分子材料のガラス転移温度および構成元素を比較したところ,低温結晶化水の有無は,材料の生体適合性ではなく,高分子鎖の運動性および水分子の補足力に依存:していることが分かった.また,多重反射赤外分光法を用いて,種々の自己組織化単分子膜上に吸着したモデルタンパク質(ウシ血清アルブミン)の構造評価を行い,当該単分子膜上への繊維芽細胞(V79細胞)1の初期接着性との相関について調査した.赤外領域におけるタンパク質の吸収スペクトルは,水のHOH変角振動帯と重なっており,また,吸着タンパク質は絶対量が小さく,通常の分光測定での評価は難しい.そこで本研究では,目的に応じた多重反射赤外分光ユニットを構築し,吸着タンパク質の構造解析を行った.その結果,V79細胞の初期接着量が多い表面では,吸着タンパク質の構造は比較的維持されており,逆に,少ない表面では,強く破壊されていることが判明した.陽イオンあるいは陰イオン基を末端に有するシランカップリング剤を用いて、半円筒型石英プリズムの平坦部分に、混合自己組織化単分子膜(SAM)を構築した。得られたSAMと液体水との界面における水分子の配向を、和周波発生分光法(SFG)により観察した。混合SAMの組成が「電荷中和」を満たす条件では、水分子の配向が最も小さくなることが判明した。さらに、そのSAMへの非特異的なタンパク質の吸着や細胞の接着が最も抑制されていた。このことは、双性イオン型あるいは正負混合型などの「電荷中和」された材料表面では水分子が強く配向していないことが、当該材料の生体適合性の駆動力であること明確に示していた。しかしながら、細胞接着の抑制は、これまでに観測された双性イオン型単量体を含む共重合体膜や、ブラシ(グラフト鎖)系に比べると、かなり小さいものであった。このことは、基板の硬さが、細胞接着に大きな影響を与えていることを示しており、柔らかな高分子が医用材料と優れている理由の一つであることが強く示唆された。

上述のように、固体基板上に構築した双性イオン型の単量体からなるブラシ(グラフト鎖)は、非特異的なタンパク質の吸着や細胞の接着を強く抑制することが知られている。そこで、基板直近の部分に芳香環を有する双性イオン型ブラシを可逆的付加解裂連鎖移動重合法により、ガラスやシリコンウエハ上に構築した。得られたブラシはマスキングした後に193 nmのArFを照射すると、5ミクロン以下の解像度でパターニングができることを、蛍光顕微鏡および原子間力顕微鏡で確認した。芳香環が紫外線照射により破壊され、ブラシが脱離してゆくことが、パターン形成の原因であることが示され、様々な固体材料の表面修飾に有用な手法であることが示された。本年度は,高い生体適合性を有する合成高分子として知られているポリエチレングリコール(PEG)水溶液の再結晶化挙動を、温度可変赤外分光法により調査した。近年、高い抗血栓性を有することが見出されたPoly(2-methoxyethyl acrylate) (PMEA)中にも同様に再結晶化水が見出され、PEGとPMEAに共通のある特殊な水の存在が、生体適合性の発現に関与する、と提案されている。我々はこれまでに、PMEA中の再結晶化水は、単分子様の水が昇温過程で拡散を経て結晶化(氷形成)することを報告した。本研究では、含水率37.5 wt%のPEG水溶液の再結晶化について精査した。PEG水溶液中の水の再結晶化は、PMEAと同様に、降温速度に強く依存しており、低い降温速度で処理した試料では、降温過程で全ての水が結晶化し、昇温過程での結晶化は全く認められなかった。一方、高い降温速度では、降温過程での結晶化は観測されず、昇温過程での結晶化、すなわち再結晶化のみが観測された。PMEAの場合、240 K付近での一段階の再結晶化であったのに対し、PEG水溶液では、198 Kおよび210 Kにおける二段階での再結晶化が観測された。水の再結晶化に伴うPEG鎖の形態変化について、CH伸縮振動領域のIRスペクトルをもとに評価したところ、198 Kで再結晶化した水は、PEGの結晶構造単位を有する高分子鎖に水和した水分子であり、210 Kで再結晶化した水は、PEGのランダム鎖に水和した水分子であることが判明した。これらの結果は、再結晶化水が、ある特定の水素結合構造を持たないこと示すとともに、再結晶化水が材料の生体適合性の発現に関与する、との提案を再考する必要があることを示している。当初目標としていた吸着タンパク質の構造評価手法を確立し,また,極低含水率から水溶液系までの温度可変赤外分光法を確立している.今後,種々の系について,細胞接着,タンパク質吸着,および水の動態について調査することで,本研究目的を達成可能であると考えている.25年度が最終年度であるため、記入しない。本申請研究の初年度および本年度を通じて,当初目標としていた吸着タンパク質の構造評価手法,および,極低含水率から水溶液系までの温度可変赤外分光測定を確立している.今後,種々の系について,細胞接着,タンパク質吸着,および水の動態について調査することで,本研究目的を達成可能であると考えている.評価手法については概ね確立していることから,研究計画にしたがって,種々の系について,さらなる評価を行う予定である.25年度が最終年度であるため、記入しない。評価手法については,概ね確立していることから,研究計画にしたがって,種々の系について,さらなる評価を行う予定である.
生活習慣病を伴った血中の高コレステロールがもたらすマラリアの感染と治療への影響

赤内期のマラリア原虫はコレステロール(Chol)の生合成系を持たない。しかしCholや脂質は、原虫のタンパク質輸送に重要な役割を持つMaurer's cleft(MC)の膜形成に重要と考えられていることから、原虫がどのようにCholや脂質等を外部環境から取り込んでいるか、またMCの微細構造の3次元的検討はタンパク質輸送機構を解明する上で重要な課題であった。本研究の結果から、原虫はリポタンパク質を介して肝臓ー感染細胞間におけるCholの輸送・取り込みを行っており、またMCは微細なフィラメントを多数伸長しながら赤血球膜の裏打ち構造と結合し、タンパク質輸送を行っている可能性が初めて示された。(1)熱帯熱マラリア原虫は赤血球に侵入後、ヘモグロビンを分解し栄養源の一部にする。ヘモグロビンを分解したときにできるFe2+は高い酸化力を持つため、マラリア原虫に都合が悪い。そのため原虫はFe2+をFe3+に変換させヘモゾインを形成する。このように酸化環境か否かはマラリア原虫にとって重要な要因となる。ヘモグロビンにはオキシヘモグロビン、メトヘモグロビンなどの酸化型、還元型が存在する。これらのヘモグロビンのタイプを測定することは原虫と培養環境(実験条件)を検討する上で重要である。本年は非感染赤血球、及び熱帯熱マラリア原虫が感染したヘモグロビンに対しヘモグロビンのオキシ型、メト型の量の測定方法を確立した。(2)いくつかのリポタンパク質を熱帯熱マラリア原虫培養中に添加させ、その影響について検討した。添加する量に対する検討は今後の課題であるが、現在のところ、HDLが高濃度に存在する系ではcontrolに比べて原虫の増殖率が低下していた。本実験は培養液に人工血清を添加した条件で行っており血清の影響を無視することはできないため、今後はマラリア原虫が生育可能な無血清培養条件の検討を行った上で、各種リポタンパク質の影響について検討を行う。(3)マラリア原虫は赤血球内において自己のタンパク質を発現し赤血球膜表面上に輸送・発現させる。これによりマラリア感染赤血球膜の表面はknobと呼ばれる突起状の構造物が形成される。このように、感染により表面構造が変化するマラリア感染赤血球膜の表面構造の形態観察を電子顕微鏡により簡便に行うことを目的として、現在、イオン液体を用いた電顕用試料の作成方法の検討を行っている。そこで赤血球膜と相性の良いイオン液体を見つけるために、膜を構成する脂質とイオン液体との関係について物理化学的な解析を行った。この知見をもとに、今後は赤血球膜の構造を変化させないイオン液体を模索し、電子顕微鏡観察を目指す。熱帯熱マラリア原虫は赤血球に侵入後、自己の蛋白質を400種以上発現し赤血球膜表面に輸送する。しかし核を持たない赤血球内でそれらのタンパク質がどのように輸送されているのか詳細は不明であるが、Maurer's cleftと呼ばれる膜構造が蛋白質輸送に関与していることが示唆されている。マラリア原虫はヒト体内では血液中からコレステロールを、赤血球内からはヘモグロビンを分解・消化しアミノ酸や脂質を取り込む。このヘモグロビンの分解過程で生じるヘムは、酸化作用によりマラリア原虫を攻撃するため、マラリアはヘム→ヘモゾインを形成することで酸化環境から身を守っている。抗マラリア薬のターゲットの1つが、この酸化環境からの防御を阻害することであることから、人工的に酸化状態を誘導し脂質や蛋白質の輸送がどのように変化するか検討することは、マラリア原虫の細胞内防御機構を検討する上で興味深い。本研究では、ヒト血液内で酸化環境との関係が指摘されているLDL、sdーLDL、またHDLをマラリア原虫の培養環境下に共存させ、赤血球内でのタンパク質輸送や脂質やアミノ酸などの輸送(外部からの取り込み)にどのような影響があるか検討する。初年度は、マラリア原虫由来の蛋白質の指標としてMaurer's cleft associated histidinerich protein (MAHRP)-1の抗体作成から開始した。マラリア原虫はヒトの遺伝子とは異なり、80%以上がATリッチであり、またMAHRP-1は膜蛋白質であるため全配列をもとにして抗体を作成することは困難であった。そこでC末側、N末側の両方から塩基配列の候補を選定しペプチド抗体を作成し、ウェスタンブロッティングの結果からMAHRP-1と思われるバンドが確認された。さらにLDL、HDLはヒト血液から分離・精製する必要があるため精製まで確立した。熱帯熱マラリア原虫は赤血球に侵入後、数百種以上のタンパク質を合成・発現し赤血球膜表面上に輸送する。しかし赤血球は成熟の過程で脱核しているためタンパク質輸送システムがなく、詳細なタンパク質輸送機構は不明である。原虫由来のタンパク質は臨床症状を示することから、原虫感染による赤血球の変化、タンパク質輸送、原虫の脂質代謝などを総合的に検討することは重要である。マラリア原虫感染後の赤血球内部にMaurer's cleft(MC)と呼ばれる膜構造が新たに構築され、タンパク質輸送にかかわっている可能性が指摘されているが、MCの微細構造については十分な情報は得られていない。そこで本研究では培養下でマラリア原虫を赤血球に感染させ、赤血球内部の微細構造についてunroofing法を用いて細胞内部を露出させ、透過型電子顕微鏡(TEM)によりMCや赤血球内側の微細構造について検討を行った。

この結果MCは球状/楕円円盤状の立体構造をとり、本体から長さ450nmの細いフィラメントを多数伸長させていることがわかった。このフィラメントは宿主である赤血球の膜骨格にまで伸長し結合していた。また隣同士のMCがフィラメント同士を結合させているのも観察された。さらにMC、並びにフィラメント上に小さなベシクルが結合していることも観察された。このMCの機能を検討するため小胞輸送阻害剤である四フッ化物アルミニウムをマラリア原虫感染赤血球に処理したところ、MCの数は減少しフィラメントも消滅した。以上の結果からマラリア原虫が感染した赤血球内部に構築されるMCは原虫由来のタンパク質輸送に関与していることが、詳細な構造情報を伴って初めて示された。熱帯熱マラリアは、蚊に媒介されたマラリア原虫がヒト体内に入った後、肝臓を経て赤血球に侵入し感染が確立する。熱帯熱マラリア原虫はヒトとは異なる脂肪酸合成径路を持ち、たとえば哺乳動物のようなFAS I径路を持たない。また、マラリア原虫の培養にはコレステロールが必須であり、ヒト体内においては血液中からコレステロールを取り込む。そのためマラリア感染者の血中コレステロール値は、非感染者よりも顕著に低下していることが報告されている。しかし、脱核後の赤血球においてどのようにしてマラリア感染赤血球に脂肪酸やコレステロールが取り込まれているのかは今なお不明である。そこで本研究では血液中に存在するHDLやLDLなどのリポタンパク質が、マラリア感染赤血球への中性脂質やコレステロール等の供給に関わっている可能性を考え検討を行った。実験系として、マラリア感染赤血球と肝細胞を共培養し、そこにHDLや各種脂肪酸合成阻害剤を添加したのちマラリア原虫の増殖能などについて検討した。この結果、HDLを添加した系ではマラリア原虫の増殖が著しく低下していることがわかった。次にコレステロールの合成阻害剤であるスタチンを使用した系でも、マラリア原虫の増殖が低下していた。この結果はマラリア原虫単独の培養系にスタチンを添加したときには見られなかった傾向である。これらの実験結果から、マラリア感染赤血球が取り込む脂質輸送には、肝臓-リポタンパク質-マラリア感染赤血球の3者間において脂質のやり取りが行われている可能性が示された。今後は他のリポタンパク質の影響についても比較検討し、マラリア感染赤血球への脂質の取り込みについて総合的な検討を行うこととする。赤内期のマラリア原虫はコレステロール(Chol)の生合成系を持たない。しかしCholや脂質は、原虫のタンパク質輸送に重要な役割を持つMaurer's cleft(MC)の膜形成に重要と考えられていることから、原虫がどのようにCholや脂質等を外部環境から取り込んでいるか、またMCの微細構造の3次元的検討はタンパク質輸送機構を解明する上で重要な課題であった。本研究の結果から、原虫はリポタンパク質を介して肝臓ー感染細胞間におけるCholの輸送・取り込みを行っており、またMCは微細なフィラメントを多数伸長しながら赤血球膜の裏打ち構造と結合し、タンパク質輸送を行っている可能性が初めて示された。
困難を抱えた若者に対する学習機会としてのオルタナティブ教育の国際比較研究

本年度の主な研究成果として、以下の2点を挙げることができる。第一に、本研究の全体的な方向性に関連して、困難を抱えた若者に対する学習機会を公的に整備することの可能性と課題について検討し、その成果を日本教育学会第77回大会課題研究I(2018年8月31日)において発表したことである。ここでは、公教育が多様性を通じた学びの場であってこそ正当性を持ちうる一方で、そこでの学び自体に苦しみや困難を抱える者が実際に存在する以上、そうした「切実な要求」への応答である限りにおいて「別の学びの場」は公的に支援されるべきこと、併せて、そうした学びの場の質保証と生徒の適切な接続を保障するワンストップ・サービスの整備も求められることを述べた。第二に、国内・国外調査の順調な進展と研究成果の公表である。国内調査では定時制・通信制高校の実態調査および困難を抱えた若者への支援を行っているNPO等への訪問調査を行うとともに、公立通信制高校の現状および意義と課題について東北教育学会第76回大会(2019年3月16日)にて研究発表を行った。また、国外調査については、オレゴン州ポートランド市への訪問調査を実施するとともに、その研究成果を東北大学大学院教育学研究科『研究年報』第67集第1号に掲載した。本論文では、同市において、若者の困難の多様性に応じた公立・私立のオルタナティブ学校が多元的・重層的に準備されているだけでなく、それらに若者をつなぐシステムも公的に整備されていることを明らかにした。さらに、英国については、国内ではほとんど研究がなされていないAlternative Provisionsという困難を抱えた若者への学習機会の実態について東北教育学会第76回大会(同上)で報告を行った。さらに、アジアについては、韓国におけるオルタナティブ教育の現状についてアジア教育学会で発表を行った。初年度の成果として、学会発表4件と論文1件の成果を挙げることができた。発表のうち1件は、国内最大規模の学会の大会企画での報告であり、200名近い参加者に対して本研究課題の成果と意義を幅広く伝えることができた。特に、若者を適切な学習機会に接続するためのワンストップ・サービスの整備は、「生き方の幅」としてのケイパビリティの保障に通じるというアイデアについては、概ね好意的な評価を得ることができた。また、本発表を通じて研究課題に関連した情報を参加者から頂戴し、なかには今後の調査研究の発展に結びつくものもあった。こうした招待企画での発表は当初の予定にはなかったものであり、研究としては順調な滑り出しをすることができた。公立通信制高校の研究では、私立の広域通信制高校への注目が高いなかで、比較的安価に学ぶことができる公立通信制高校の全国における設置状況を整理して示しただけでなく、近年新設された公立通信制高校の教育内容も分析し、教育機会の平等の観点から考察を加えている点でオリジナリティの高い成果を挙げることができた。よって、国内調査は順調に展開することができた。国外調査については、英国のAlternative Provisionsに関して、その役割・機能の詳細はほとんど明らかになっていなかったため、今回の調査でその実態を明らかにするとともに、初年度中に発表することができた。また、米国オレゴン州ポートランド市を事例とする研究については、初年度中に論文として公表することができた。さらに、アジア調査についても、韓国におけるオルタナティブ教育の最新動向を発表することができた。これらは順調な進展と言うことができる。以上より、全体として順調に研究が進んでいると言える。今後の推進方策としては以下の2点を考えている。第一に、予定通り国外調査を実施するだけでなく、本研究課題に関心をもつ研究協力者の参加を促し、さらなる発展を期することである。まず、米国調査については、ケンタッキー州ジェファーソン郡への訪問調査を実施する。ケンタッキー州はオルタナティブ教育に対する独自のアカウンタビリティ基準を設けている事で知られていること、またジェファーソン郡では困難を抱えた若者への学習機会提供とそのためのワンストップ・サービスを学区が整備していることで知られていることから、本研究課題の調査先として最適であると考えられる。次に、ヨーロッパ圏については、イギリス調査が先行しているが、イタリア・ドイツ調査の成果を関連学会で発表していく予定である。最後に、アジア調査については、韓国・シンガポール調査をさらに進展させるとともに、必要に応じてこれら以外の諸国への調査も検討する。第二に、国内調査については、本研究課題に関心を持つ大学院生等の協力を得て、貧困家庭の生徒の生活支援とともにフリースクール等の学習機会提供も行っているNPO等への訪問調査を強化し、福祉的支援と学習機会提供とを切れ目なく提供する団体の役割・機能、および行政との関係の在り方について分析を進める。また、定時制・通信制高校に限らず、民間団体との連携を通じて、生徒に学校内居場所の提供を行っている事例も分析の視野に入れていく。

ここでは、公教育が多様性を通じた学びの場であってこそ正当性を持ちうる一方で、そこでの学び自体に苦しみや困難を抱える者が実際に存在する以上、そうした「切実な要求」への応答である限りにおいて「別の学びの場」は公的に支援されるべきこと、併せて、そうした学びの場の質保証と生徒の適切な接続を保障するワンストップ・サービスの整備も求められることを述べた。第二に、国内・国外調査の順調な進展と研究成果の公表である。国内調査では定時制・通信制高校の実態調査および困難を抱えた若者への支援を行っているNPO等への訪問調査を行うとともに、公立通信制高校の現状および意義と課題について東北教育学会第76回大会(2019年3月16日)にて研究発表を行った。また、国外調査については、オレゴン州ポートランド市への訪問調査を実施するとともに、その研究成果を東北大学大学院教育学研究科『研究年報』第67集第1号に掲載した。本論文では、同市において、若者の困難の多様性に応じた公立・私立のオルタナティブ学校が多元的・重層的に準備されているだけでなく、それらに若者をつなぐシステムも公的に整備されていることを明らかにした。さらに、英国については、国内ではほとんど研究がなされていないAlternative Provisionsという困難を抱えた若者への学習機会の実態について東北教育学会第76回大会(同上)で報告を行った。さらに、アジアについては、韓国におけるオルタナティブ教育の現状についてアジア教育学会で発表を行った。初年度の成果として、学会発表4件と論文1件の成果を挙げることができた。発表のうち1件は、国内最大規模の学会の大会企画での報告であり、200名近い参加者に対して本研究課題の成果と意義を幅広く伝えることができた。特に、若者を適切な学習機会に接続するためのワンストップ・サービスの整備は、「生き方の幅」としてのケイパビリティの保障に通じるというアイデアについては、概ね好意的な評価を得ることができた。また、本発表を通じて研究課題に関連した情報を参加者から頂戴し、なかには今後の調査研究の発展に結びつくものもあった。こうした招待企画での発表は当初の予定にはなかったものであり、研究としては順調な滑り出しをすることができた。公立通信制高校の研究では、私立の広域通信制高校への注目が高いなかで、比較的安価に学ぶことができる公立通信制高校の全国における設置状況を整理して示しただけでなく、近年新設された公立通信制高校の教育内容も分析し、教育機会の平等の観点から考察を加えている点でオリジナリティの高い成果を挙げることができた。よって、国内調査は順調に展開することができた。国外調査については、英国のAlternative Provisionsに関して、その役割・機能の詳細はほとんど明らかになっていなかったため、今回の調査でその実態を明らかにするとともに、初年度中に発表することができた。また、米国オレゴン州ポートランド市を事例とする研究については、初年度中に論文として公表することができた。さらに、アジア調査についても、韓国におけるオルタナティブ教育の最新動向を発表することができた。これらは順調な進展と言うことができる。以上より、全体として順調に研究が進んでいると言える。今後の推進方策としては以下の2点を考えている。第一に、予定通り国外調査を実施するだけでなく、本研究課題に関心をもつ研究協力者の参加を促し、さらなる発展を期することである。
変動社会における学校役割・教師役割の変化に関する国際比較研究

本研究は、社会の変化とラディカルな教育改革が進むなかで、学校・教師の在り方がどのように再編され変化しているのか、その再編・変化は教師文化や教育の在り方にどのような影響を及ぼしているのかを比較社会学的に考察するもので、主に以下の3つの作業を行った。(1)英国・米国・日本など世界各国における近年の教育政策の比較社会学的分析:教育の質の向上、卓越性の追求、教育行政の効率性と透明性の確保などを目的に世界各国でラディカルな改革が進められているが、そこには、(1)新自由主義的・市場主義的な「強者の論理」による教育の再編、(2)教師の仕事や専門性の軽視、教師役割の矮小化、(3)テスト主義・査察文化による教育の新たな管理統制の強化、(4)教育の正統性と教師の仕事を支える信頼の基盤の解体、などの危険性が胚胎していることを明らかにした。(2)日本・中国・英国で実施した教師の仕事と生活に関する質問紙調査のデータの分析:(1)教師の日常生活、(2)教師-生徒関係、(3)教師の同僚関係、(4)子ども観・教育観・教職観、(5)学校・教師に対する親の期待、(6)教師の仕事の構成、(7)学校の管理運営、(8)教育実践及び力量形成への取り組み等について調査し、教師の仕事の構造と自律性・同僚性、協働性(collaboration)・協同性(cooperation)・共同性(community)、教職の専門性と教師の自信の構造、教育環境の変化と教師の多忙性の諸相、教育実践の様式と教師のハビトゥス等について考察し、日本の教師の同僚性・協働性の高さとその制度的・組織的基盤の諸特徴を明らかにした。本研究は、社会の変化とラディカルな教育改革が進むなかで、学校・教師の役割と在り方がどのように再編され変化しているのか、その再編・変化は教師文化や生徒文化や子どもの学習・成長の過程にどのような影響を及ぼしているのかを、比較社会学的観点から総合的に研究・考察しようとするもので、本年度は、3年間の継続研究の第1年度に当たり、グループ作業として次の3つの作業を行った。(1)本研究グループがこれまでに進めてきた研究を再確認し、近年の教育改革及び関連分野の研究動向を検討し、それを踏まえて本研究のデザインを修正・確認する作業。(2)教師の仕事と生活に関する質問紙調査の実施:平成11年度に日本と中国で実施した質問紙調査と同じ調査票(英語版)によるイギリスでの調査。但し、当初の予定では、平成13年度中に、香港とシンガポールでも同じ調査を実施する予定であったが、イギリス調査が当地での研究協力者の強い希望で、全国調査で5500サンプルという大規模なものになったため、経費の都合で、香港とシンガポールでの調査は、平成14年度に実施することとした。(3)「教育実践・教師文化研究会」の開催:教育改革と教育実践の改善等に関心を持つ現場教師や研究者の参加を得て、「教育実践・教師文化研究会」を定期的に開催し、教育改革動向等を踏まえ、現代社会における学校・教師の役割と課題、及び、学校教育・教育実践の改善プランについて検討を進めてきた。本研究は、社会の変化とラディカルな教育改革が進むなかで、学校・教師の役割と在り方がどのように再編され変化しているのか、その再編・変化は教師文化・生徒文化や子どもの学習・成長の過程にどのような影響を及ぼしているのかを、比較杜会学的観点から総合的に研究・考察しようとするもので、本年度は、3年間の継続研究の第2年度に当たり、グループ作業として次の3つの作業を行った。(1)教師の仕事と生活に関する質問

紙調査のデータの分析と報告書作成の準備:平成11年度に日本と中国で実施した質問紙調査と同じ調査票(英語版)を用いて平成13年度にイギリスで実施した調査のデータを分析すると同時に、日本、中国、イギリスの調査結果を比較検討し、報告書作成の準備を進めた。なお、同報告書の原稿は整っているが、イギリスでの現地調査費用が予算より多くなったため、印刷・刊行は次年度初めに行なうこととした。(2)中国・イギリスにおける現地調査及び平成15年度に予定している国際カンファレンスの打ち合わせ:教育改革とその教師文化・生徒文化への影響について考察し、併せて、上記3ヶ国で行なった質問紙調査結果の解釈の妥当性を高めるために、中国とイギリスで現地調査を行なった。また、その際、本科研費による調査研究の最終年度である平成15年度に開催予定の国際カンファレンスの打ち合わせをも併せて行なった。(3)「教育実践・教師文化研究会」の開催:教育改革と教育実践の改善等に関心を持つ現場教師や研究者の参加を得て、「教育実践・教師文化研究会」を四回に開催し、教育改革動向等を踏まえ、現代杜会における学校・教師の役割と課題、及び、学校教育・教育実践の改善プランについて検討を進めた。本研究は、社会の変化とラディカルな教育改革が進むなかで、学校・教師の役割と在り方がどのように再編され変化しているのか、その再編・変化は教師文化・生徒文化や子どもの学習・成長の過程にどのような影響を及ぼしているのかを、比較社会学的観点から総合的に研究・考察しようとするもので、本年度は、3年間の継続研究の最終年度に当たり、次の3つの作業を行った。(1)教師の仕事と生活に関する質問紙調査のデータの分析と報告書の作成・刊行:平成11年度に日本と中国で実施した質問紙調査と同じ調査票(英語版)を用いて平成13年度にイギリスで実施した調査のデータを分析すると同時に、日本、中国、イギリスの調査結果を比較検討し、平成15年9月に開催された日本教育社会学会大会(明治学院大学)において研究発表を行い、報告書を作成・公刊した(印刷中)。(3)「教育実践・教師文化研究会」の開催:教育改革と教育実践の改善等に関心を持つ現場教師や研究者の参加を得て、「教育実践・教師文化研究会」を2回に開催し、教育改革動向等を踏まえ、現代社会における学校・教師の役割と課題、及び、学校教育・教育実践の改善プランについて検討を進めた。