hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歪みＳｉＧｅスピンＭＯＳＦＥＴの創製

本年度は,歪みSiGeスピンMOSFETの実現に向けて,強磁性/半導体界面特性の重要性を明らかにし,SiGeへのスピン注入・伝導ならびにSiGeチャネルを用いた磁気抵抗効果の実証を行なった.初めに,強磁性ホイスラー合金/Ge界面を用いて強磁性/半導体界面の品質がスピン注入効率にどのように影響しているかを明らかにした.独自技術による原子レベルで界面制御した試料とアニールによりわざと界面を反応させた試料でスピン信号強度の比較を行なった.原子レベルで制御された界面のスピン信号は反応層が形成された界面に比べて信号が40倍程度大きく,高品質な界面の形成がスピン注入に非常に重要であることを実験的に明らかにした.これまで,SiGeへのスピン注入・伝導の報告はなく,歪み無しSiGe中のスピン緩和時間,スピン拡散長などは明らかになっていなかった.そこで,歪み印可の効果を観測する前段階として,歪み無しSiGe中のスピン伝導特性を明らかにした.歪み無しSiGeをチャネルに用いた横型スピン伝導素子を作製し,非局所4端子スピン信号測定を行なった.注入効率に大きく影響する界面が最適化されていないため50 Kと低温ではあるが,スピン信号の観測に成功し,世界で初めてSiGe中のスピン注入・伝導・検出を実証した.実験で得られたスピン信号(Hanle信号)を解析することで,SiGe中のスピン緩和時間やスピン拡散長などの重要なパラメータも決定した.さらに,得られた知見と確立された技術を用いることで,スピンMOSFETの実現に不可欠な局所2端子測定による磁気抵抗変化をSiGe中において世界で初めて観測することに成功した.以上の成果によりSiGe中のスピン伝導技術は確立され,今後,歪み印可SiGeチャネルを用いることと界面特性の最適化を行うことで室温での巨大磁気抵抗変化の観測が期待される.室温SiGeスピンMOSFETの実現には,室温でのスピン信号の巨大化が最も重要な課題の一つである.本年度の成果から強磁性体/半導体界面の重要性を明らかにし,その指針を得ることに成功した.また,低温ではあるが歪み無しSiGeへのスピン注入,伝導の観測にも成功し磁気抵抗変化の観測にも成功した.以上のことから,SiGeへのスピン注入・伝導の基盤技術を確立し室温スピン信号の巨大化への指針を得たため,「2 :おおむね順調に進展している」と判断した.今後は,得られた知見をもとに,強磁性ホイスラー合金/SiGe界面の高品質化を実現することで,スピン注入効率の向上,スピン信号の増大を目指す.高品質化を実現するために界面の反応を抑制する反応抑制層を導入する.その後得られた高品質界面を用いて,歪み印可SiGeへのスピン注入を行うことで室温付近でのスピン信号の観測をし,スピン緩和機構を明らかにする.これまで得られている歪み無しSiGeのスピン緩和時間,スピン拡散長を比較することで,歪みによる効果を検証する.さらに,SiGeのGe組成,歪み量などを変化させることで,歪みの効果を詳細に評価する.本年度は,歪みSiGeスピンMOSFETの実現に向けて,強磁性/半導体界面特性の重要性を明らかにし,SiGeへのスピン注入・伝導ならびにSiGeチャネルを用いた磁気抵抗効果の実証を行なった.初めに,強磁性ホイスラー合金/Ge界面を用いて強磁性/半導体界面の品質がスピン注入効率にどのように影響しているかを明らかにした.独自技術による原子レベルで界面制御した試料とアニールによりわざと界面を反応させた試料でスピン信号強度の比較を行なった.原子レベルで制御された界面のスピン信号は反応層が形成された界面に比べて信号が40倍程度大きく,高品質な界面の形成がスピン注入に非常に重要であることを実験的に明らかにした.これまで,SiGeへのスピン注入・伝導の報告はなく,歪み無しSiGe中のスピン緩和時間,スピン拡散長などは明らかになっていなかった.そこで,歪み印可の効果を観測する前段階として,歪み無しSiGe中のスピン伝導特性を明らかにした.歪み無しSiGeをチャネルに用いた横型スピン伝導素子を作製し,非局所4端子スピン信号測定を行なった.注入効率に大きく影響する界面が最適化されていないため50 Kと低温ではあるが,スピン信号の観測に成功し,世界で初めてSiGe中のスピン注入・伝導・検出を実証した.実験で得られたスピン信号(Hanle信号)を解析することで,SiGe中のスピン緩和時間やスピン拡散長などの重要なパラメータも決定した.さらに,得られた知見と確立された技術を用いることで,スピンMOSFETの実現に不可欠な局所2端子測定による磁気抵抗変化をSiGe中において世界で初めて観測することに成功した.以上の成果によりSiGe中のスピン伝導技術は確立され,今後,歪み印可SiGeチャネルを用いることと界面特性の最適化を行うことで室温での巨大磁気抵抗変化の観測が期待される.室温SiGeスピンMOSFETの実現には,室温でのスピン信号の巨大化が最も重要な課題の一つである.本年度の成果から強磁性体/半導体界面の重要性を明らかにし,その指針を得ることに成功した.また,低温ではあるが歪み無しSiGeへのスピン注入,伝導の観測にも成功し磁気抵抗変化の観測にも成功した.以上のことから,SiGeへのスピン注入・伝導の基盤技術を確立し室温スピン信号の巨大化への指針を得たため,「2 :おおむね順調に進展している」と判断した.

今後は,得られた知見をもとに,強磁性ホイスラー合金/SiGe界面の高品質化を実現することで,スピン注入効率の向上,スピン信号の増大を目指す.高品質化を実現するために界面の反応を抑制する反応抑制層を導入する.その後得られた高品質界面を用いて,歪み印可SiGeへのスピン注入を行うことで室温付近でのスピン信号の観測をし,スピン緩和機構を明らかにする.これまで得られている歪み無しSiGeのスピン緩和時間,スピン拡散長を比較することで,歪みによる効果を検証する.さらに,SiGeのGe組成,歪み量などを変化させることで,歪みの効果を詳細に評価する.
ガングリオシド糖鎖の糖転移酵素遺伝子の解析

シアル酸を含む糖脂質であるガングリオシドの糖鎖合成に働し、糖転移酵素のCDNAを、真核細胞発現系を用いてクローニングした。その塩基配列より予想されるアミノ酸の構造は、他の糖転移酵素と共通の、II型の膜タンパク構造を示し、ワケのアミノ酸より成る細胞質画分,184の疎れ〓アミノ酸より成るゴルジ膜アンカー部分,更に500以上のアミノ酸より成るカタリティクドメインより成っていた。このCDNAのトランスフェクタントの発現するガングオシドの解析より、本酵素が、GM3からGM2を合成すると同時に,GD3よりGD2を合成する反応にも働くことが確認された。また以前より報告のあった,DDHよりのsialo-GM2を合成する反応には働かないことが示唆された。このことは,このCDNAの膜貫通トメインより3′側のカタリティックドメインとプロティレAとの融合タンパクを真核細胞で発現させて精袋したものを用いた基質特異性の検討からも確認された。本酵素の発現を,種とのヒト細胞味で検討し、GM2またはGD2を発現する全ての細胞で、5.2kb,3.0kbのmRNAをノザンブロット解析の結果認めた。また、更に、GM3のアクセプターとして、これらの細胞様における酵素活性を測例し,mRNAの発現との相関につき検討した。その結果,mRNAの発現と酵素活性とは概に一致していたが,中には,mRNAがかなり強くても、活性がそれ程高くない場合もあり、この酵素タンパクの翻約后の、リン酸化や糖鎖付加による調節機構の存在も示唆された。一方、ヒト白血病細胞における本造伝子発現の検討の結果,T細胞系では、幼若な細胞には発現せず、成人T細胞白血病(ATC)細胞でよく発現していた。B細胞系では分代に沿って発現が強くなる傾向を認めた。また骨髄系では転移の発現を認め、糖鎖としてGM2を発現した。
可視化した皮膚毛細血管応答・AVA血流量と温熱・非温熱性因子

身体皮膚への温熱刺激は、視床下部の体温調節中枢に入力・統合され、血管運動中枢を経由して反射性に皮膚血管の収縮、または拡張を引き起こすことが知られている。しかし、人の手指のように動静脈吻合(AVA)血管が存在する部位の皮膚血流調節は、他部位の皮膚血流とは異なることが知られている。本研究では、腕部、手部の局所加温・冷却と足部温浴の両加温法を組合せた上、レーザー・ドップラー血流計(LDF)による指皮膚血流量測定と、実態顕微鏡ビデオ装置による左手薬指の爪床血管動態の撮影と同時に行い、末梢血管調節の機序解明を目的とした。被験者は健康な成人女子5名と成人男性1名の計6名とし、このうち爪床血管動態が鮮明に観察できる被験者2名を選抜し、実験をおこなった。室温23.725.5°Cの部屋で、座位安静の被験者の手部と腕部を自家製の水循環温度刺激モジュール上に置き、水温138°Cの範囲で変化させ局所加温または冷却した。また恒温水槽内に足部を入れ、水温3740°Cの範囲で足部加温を行った。その結果、以下のことが明らかとなった。1.足部温40°Cのとき、モジュール水温を40°Cから1°Cまで低下させても、指皮膚血流量の減少は全く観察されなかった。2.足部温37°Cのとき、モジュール水温を37°Cから3°Cまで低下させると、LDFで測定された指皮膚血流量は180mvから100mvに減少した。3.その後モジュール水温を再び37°Cに戻すと、指皮膚血流量は回復した。4.さらに、指皮膚血流量の充分な回復の後、足部温を37°Cから38°Cへ1°C上昇したにもかかわらず、指皮膚血流量は平均約40mv低下した。以上の結果から、手指の皮膚血流量は局所加温効果と中枢を介する反射性効果のバランスにより調節されていることが示唆された。さらに、足部加温による指皮膚血流量の減少は、指のAVA血管拡張により毛細血管血流量が減少した。いわゆるSTEAL EFFECTを示したものと推察された。ヒトの手指血流量に及ぼす室温上昇の効果を、表面の毛細血管血流量を測定するレーザードップラー血流計を用いて測定した場合、指の皮膚温を一定にしておくと平均皮膚温の上昇があっても増加しなかった。但し、指皮膚温を特別に調節しないときには、室温上昇に伴う指皮膚温の上昇に比例した増加が観察された。これは、毛細血管血流量を調節するいくつかの機序のうち、平均皮膚温の上昇に伴う血流量の増加(すなわち、中枢を経由する調節機序による増加)は極めて少なかったのに対し、局所温を水浸漬によって上昇させた場合の血流量増加(すなわち、平滑筋温を介する機序による増加)の方がはるかに優位であった。一方、静脈閉塞プレチスモグラフ法で観察した場合、ヒトの手指血流量に及ぼす室温上昇の効果は平均皮膚温の上昇にほぼ比例して増加し、ここに結果の不一致が認められた。この差異は毛細血管と動静脈吻合(AVA)血流調節機序の違いを反映したものであると考えられる。

ヒトの爪床血管を顕微鏡ビデオで撮影すると、個人による形態的特徴に著しい差異のあることが判明した。それゆえ、本研究で意図した実験に好都合の被験者を、多数求めることは至難の業であった。しかし、得られた少数の被験者について、同様な刺激を与える実験を繰り返し実施したことにより、ほぼ所期の目的は達成されるものと推測している。指の血流量は中性温度環境下では変動が大きく、一定の値を維持させることが難しい。この原因の一つに手指の局所温条件を厳密に調節する必要がある。今後は、この点を改良して実施したい。身体皮膚への温熱刺激は、視床下部の体温調節中枢に入力・統合され、血管運動中枢を経由して反射性に皮膚血管の収縮、または拡張を引き起こすことが知られている。しかし、人の手指のように動静脈吻合(AVA)血管が存在する部位の皮膚血流調節は、他部位の皮膚血流とは異なることが知られている。本研究では、腕部、手部の局所加温・冷却と足部温浴の両加温法を組合せた上、レーザー・ドップラー血流計(LDF)による指皮膚血流測定と、実体顕微鏡ビデオ装置による左手薬指の爪床血管動態の撮影とを同時に行い、末梢血管調節の機序解明を目的とした。被験者は健康な成人女子5名と成人男性1名の計6名とし、このうち爪床血管動態が鮮明に観察できる被験者2名を選抜し、実験をおこなった。室温23.725.5°Cの部屋で、座位安静の被験者の手部と腕部を自家製の水循環温度刺激モジュール上に置き、水温138°Cの範囲で変化させ局所加温または冷却した。また恒温水槽内に足部を入れ、水温3740°Cの範囲で足部加温を行った。その結果、以下のことが明らかとなった。1.足部温40°Cのとき、モジュール水温を40°Cから1°Cまで低下させても、指皮膚血流量の減少は全く観察されなかった。2.足部温37°Cのとき、モジュール水温を37°Cから3°Cまで低下させると、LDFで測定された指皮膚血流量は180mvから100mvに減少した。3.その後モジュール水温を再び37°Cに戻すと、指皮膚血流量は回復した。4.さらに、指皮膚血流量の充分な回復の後、足部温を37°Cから38°Cへ1°C上昇したにもかかわらず、指皮膚血流量は平均約40mv低下した。以上の結果から、手指の皮膚血流量は局所加温効果と中枢を介する反射性効果のバランスにより調節されていることが示唆された。さらに、足部加温による指皮膚血流量の減少は、指のAVA血管拡張により毛細血管血流量が減少した、いわゆるSTEAL EFFECTを示したものと推察された。
家族の経済学と経済財政政策の理論研究

我が国の人口構造が少子高齢化へと急速に進展するなか、短期的には有効需要の減少・長期的には労働力人口の減少に起因した経済成長率の制約が予測される。現行の財政再建プラン・社会保障制度は一定の実質経済成長率(1%2%以上)をベースとして構築されているため、持続的な経済成長を維持し、社会厚生水準を高める経済財政政策の制度設計が喫緊に求められている。従来の経済学では社会の根源的な校正要素として「個人」が想定さrていたため「代表的個人」の効用最大化仮説および利潤最大化仮説をミクロ的基礎としたモデルが経済行動を説明する基本原理として支配的であった。しかしながら現実の経済活動において我々個人は家族の中で生活しており、個人の意思決定は家族の合意としてなされる場合がほとんどである。そこで本研究では、家計内構成員(夫婦・親子)により構成される「家族」の意思決定をミクロ的基礎とした新しいモデルをミクロ的基礎とした新しいマクロ経済学モデルの構築をおこない、経済財政政策を検討している。本研究の次年度にあたる平成30年度は初年度のサーベイをもとに「家族の意思決定」の基礎研究として、今日の家族の経済学において主流となっている「コレクティブモデル」に家計内バーゲニングを用いた新しい家族の経済学の基礎モデルの構築をおこなった。初年度に実施したリサーチ、文献研究により家計の経済学に関するベースとなるモデルを構築することができた。また同研究内容をシェアし、研究の更なる方向性について議論を重ね、応用研究への道筋をつけることができた。これまでの研究の潮流をふまえ、より現実の社会を描写できる基礎となるモデルを家族をミクロ的基礎とすることにより理論モデルの構築を行う。基礎モデルが完成したら、家計内バーゲニングパワーが女性の労働参加、出生率を通じて経済成長にどのような影響をあたえるのかを分析してゆく。モデルが完成できたならば、その段階に応じて成果をセミナーおよび国際学会において発表し、モデルの精度を高めてゆく。本研究では、持続的な経済成長を維持しながら社会厚生を最大化させる経済財政政策の制度設計を構築するため、合理的選好をもつ個人の集合としての「家族」を分析対象とする。こうした研究を実施するため、本研究の初年度にあたる平成29年度は各国の人口構造変化とそれに対する経済財政政策・成長政策に関する取組を比較・検討し、各国の取組みを説明する経済モデルに関する既存研究を分析した。それと同時に、「家族」を分析対象とするためのモデル分析として、1家計構成員のマッチング、2家計内のバーゲニング、そして経済財政政策の理論モデル分析として、3経済財政政策、に関するそれぞれの経済モデルの理論研究を実施した。初年度の研究計画としていた、各国の人口構造変化とそれに対応する経済財政政策・成長政策に関し一定のリサーチを完成させることができた。また、国際学会・セミナー・研究打合せを通じて「家族の経済学」に関する昨今の潮流をつかむことができた。これまでの研究の潮流をふまえ、先ず、より現実の社会を描写できる基礎となるモデルを家族をミクロ的基礎とすることにより理論モデルの構築を行う。基礎モデルが完成したら、基礎モデルを(a)子育て支援・教育政策・税制の変更等の経済財政政策の変更が家族の行動にどのような影響、(b)投資・資本投資・技術革新が経済成長にどのような影響、を分析することによりモデルを発展させてゆく。理論モデルが完成できたならば、その段階に応じて成果をセミナーおよび国際学会において発表し、モデルの精度を高めてゆく。英文校正費として計上していたが、投稿雑誌の査読に時間を要したため今年度計上の英文校正が間にあわず次年度使用として繰り越すことになった。
情動入力による記憶回路ゲーティング機構の研究

情動と記憶の関係を神経素子や神経回路レベルで研究するため、我々は脳スライス標本を用いた実験系を確立し、その研究を開始した。この標本は海馬周辺皮質と海馬に加えて、情動に深く関係する扁桃体を含み、互いの神経結合を保持している。これまでの研究で我々は、嗅周囲皮質が大脳皮質感覚野から情報を受け取り、それを嗅内皮質を介して海馬に送信する際に、嗅周囲皮質と嗅内皮質の境界(嗅周囲皮質のArea 35)がこの神経回路情報伝達においてゲート的役割を果たし、感覚情報のゲート通過には情動の座たる扁桃体からの嗅周囲皮質への入力が強力な調節作用を持つことを見出した。このような機構はラット脳の水平団スライスのうち、嗅内溝周辺に位置するものであった。本研究ではさらに対象を拡張しさらに腹側のスライス標本に含まれる神経回路について調べた。得られた結果を以下に要約する。1)扁桃体、海馬、海馬周辺皮質の間の神経結合が実際に機能しているラット脳スライス標本を、嗅内溝より腹側部位から得ることができた。2)ラット海馬腹側部は海馬周辺皮質を介して、または直接に扁桃体と強い神経結合を持つ。3)感覚や情動といった異なるモダリティの情報が海馬周辺皮質へ入力される際、嗅内皮質においてその統合処理が行われていることが示唆された。4)記憶形成時には海馬そのものに加えてその周辺皮質においても重要な情報処理がなされている可能性がある。5)嗅内溝付近から得られる標本では感覚情報と情動情報の相互作用により海馬への情報入力が促進されるのに対し、嗅内溝より腹側部位から得られる標本においては、感覚情報と情動情報の相互作用は海馬への入力について抑制的であった。6)海馬腹側領域では2つの異なるモダリティの情報の統合的処理において、全く相反する機能を有する神経回路が用意されていて、その機能発現には情報入力のタイミングが重要な要因となっている。
低加速走査型電子顕微鏡を用いた単結晶ＳｉＣ三次元原子配列構造の直接評価

1. SiC表面数分子層の領域から得られるSEM方位コントラストの生成機構解明本研究では、低加速(≦1keV)SEMで観察される、六方晶SiC{0001}単結晶の最表面数分子層のみの原子配列構造(積層方位)を反映した方位コントラストの生成機構を実験的・理論的観点から検討した。従来、方位コントラストは、電子の侵入深さの大きい高加速(≧10keV)電子線を用いることで得られてきた。この起源は結晶表面下での半無限の周期性を仮定したブロッホモデルによって解釈されてきたが、表面数分子層のみでこうしたコントラストが得られる物理的起源は明らかではなかった。本年度の検討では以下の2点が明らかとなった。(1) 2000°Cでの高温熱エッチング法により加工歪みを排し、かつ表面全体をヘキサゴナル構造で終端した複数のSiC多形(4H, 6H, 8H)と、近接昇華法にて作製した3C-SiCとを標準試料として用い、同一の観察条件でSEMコントラスト強度を定量評価することで、試料の僅か1分子層の積層周期の違いが敏感に反映されることが実験的に初めて明らかとなった。(2)得られた定量データは電子線多重散乱理論をクラスターモデルに適用することで再現できた。コントラストの生成に最も寄与するのは非弾性散乱を起こした入射電子線であった。実験的には二次電子の寄与も多分に認められたが、これは反射電子強度にオフセットを与えるものであることが明らかとなった。2. SiCウェハ検査装置としての応用上記1の成果に基づき、本技術をシーズ技術としてNEDO「橋渡し事業」を展開し(申請者:(株)東陽テクニカ)、ウェハ検査装置の開発が行われた。本技術はSiCの高品質化・量産化を目指す複数企業へと試験的に提供され、従来の光学顕微鏡をベースとした評価では取得困難であったSiC表面の質を議論する上での重要な知見をもたらした。28年度が最終年度であるため、記入しない。【背景】走査型電子顕微鏡(SEM)はナノオーダーでの形状・組成・結晶情報をコントラスト像として高分解能で取得する汎用的な手法として古くから用いられてきた。前記SEMコントラストの生成機構についてはそれぞれ理論的・実験的に古くから検討されてきたものの、実用面においてはあくまで定量性のない、定性的な評価指標として扱われてきた。組成情報や結晶情報は材料特性を評価する上で基本的な情報であるため、汎用的な評価手法であるSEMを用いて定量化する意義は大きい。従来、SEM評価における定量化が困難であったのは、加速電圧や使用検出器など光学系のパラメータ設定条件のみが検討対象とされ、各種コントラスト生成要因を分離して評価するための理想的な試料が用いられてこなかったことに一因がある。本研究では、複数の結晶多形を持ちながらも同一の化学組成を有する単結晶SiCを標準試料として用いることで試料の結晶情報をパラメータとし、既存報告の無い低加速(≦1kV)領域における結晶情報を反映したSEMコントラストの生成モデルを独立に議論することを目的とした。また得られたデータを電子線多重散乱理論と比較することで試料の三次元構造を推定し、モデルの正当性を検討した。【結果1】電子線侵入深さの実験的検証積層周期の異なる単結晶SiCに対し、加速電圧0.41.0kVの範囲で結晶情報を反映したSEMコントラストを取得したところ、0.4kVにおいては電子線侵入深さが約0.5nm(Si-C分子層2層分の厚みに相当)程度であることが実験的に示された。【結果2】SEMコントラスト生成機構の検討従来の高加速(10kV)領域では半無限の周期性を仮定したブロッホ波モデルが用いられる。しかし、極低加速領域においては電子線の侵入深さが0.5nm程度となるため、前方散乱効果を考慮した、クラスターモデルを用いる必要があることが明らかとなった。結晶情報を反映した低加速SEMコントラストの生成機構を解明する上では、1電子線侵入深さの実験的・理論的検証、2コントラスト生成に寄与する電子および寄与率の同定(弾性・非弾性散乱電子)、そして3電子線多重散乱計算モデルおよび結晶構造モデルの最適化が必要となる。本年度は1の測定を通し、加速電圧0.4kVでの電子線侵入深さがおよそ0.5nmであることが実験とモンテカルロシュミレーションの比較から初めて明らかとなった。この結果は、結晶情報を反映したSEMコントラストが僅か2分子層の厚みしかない領域において生成され得ることを示す初めての結果である。2に関しても、二次電子を排した条件下でのSEMコントラスト評価により、二次電子がSEMコントラストの増大に大きく寄与している可能性が示唆された。計算モデルにおける電子エネルギーの最適化に向けて、検出器に付属するエネルギーフィルタを用いた弾性散乱のみのSEMコントラストを定量的に評価することで、弾性散乱・非弾性散乱の寄与率についても検討が可能であると考えられる。3についても、計算により求めた弾性散乱に由来する電子放出効率の方位依存性が実験結果を概ね再現できており、2の測定で今後明らかにされる非弾性散乱の寄与を実効的に付加することで再現率を向上させることが可能と考えられる。上記の事情に鑑み、現在までの研究はおおむね順調であると評価する。1. SiC表面数分子層の領域から得られるSEM方位コントラストの生成機構解明本研究では、低加速(≦1keV)SEMで観察される、六方晶SiC{

0001}単結晶の最表面数分子層のみの原子配列構造(積層方位)を反映した方位コントラストの生成機構を実験的・理論的観点から検討した。従来、方位コントラストは、電子の侵入深さの大きい高加速(≧10keV)電子線を用いることで得られてきた。この起源は結晶表面下での半無限の周期性を仮定したブロッホモデルによって解釈されてきたが、表面数分子層のみでこうしたコントラストが得られる物理的起源は明らかではなかった。本年度の検討では以下の2点が明らかとなった。(1) 2000°Cでの高温熱エッチング法により加工歪みを排し、かつ表面全体をヘキサゴナル構造で終端した複数のSiC多形(4H, 6H, 8H)と、近接昇華法にて作製した3C-SiCとを標準試料として用い、同一の観察条件でSEMコントラスト強度を定量評価することで、試料の僅か1分子層の積層周期の違いが敏感に反映されることが実験的に初めて明らかとなった。(2)得られた定量データは電子線多重散乱理論をクラスターモデルに適用することで再現できた。コントラストの生成に最も寄与するのは非弾性散乱を起こした入射電子線であった。実験的には二次電子の寄与も多分に認められたが、これは反射電子強度にオフセットを与えるものであることが明らかとなった。2. SiCウェハ検査装置としての応用上記1の成果に基づき、本技術をシーズ技術としてNEDO「橋渡し事業」を展開し(申請者:(株)東陽テクニカ)、ウェハ検査装置の開発が行われた。本技術はSiCの高品質化・量産化を目指す複数企業へと試験的に提供され、従来の光学顕微鏡をベースとした評価では取得困難であったSiC表面の質を議論する上での重要な知見をもたらした。エネルギーフィルタを用い、検出電子のエネルギーを変調させることで、結晶情報を反映したSEMコントラストの生成における非弾性散乱の寄与を推定する。また追加検討としてSiCの有する2つの極性面(Si終端面, C終端面)を比較することで、従来は検出できない、最表面終端原子に依存した組成コントラストが評価可能であるかを検証する。前記測定で得られたデータと電子線多重散乱モデルに基づく強度計算結果を比較し、低加速SEMコントラスト生成機構を議論する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
紫斑病、川崎病の発症における抗好中球細胞質抗体、抗血管内皮細胞抗体の意義について

アレルギー性紫斑病(HSP)と川崎病(MCLS)は小児にみられる全身性血管炎であり、病因は未だ不明である。前者は腎炎(HSPN)、後者は冠動脈病の合併がある。一方、Wegener肉芽腫症などでは抗好中球細胞質抗体(ANCA)が検出され、この抗体が好中球から活性酸素や腫顆粒をひきおこし、その結果、内皮細胞障害さらに血管炎を惹起すると考えられている。私は、上記2疾患に関して、ANCAと抗内皮細胞抗体(AECA)の存在を検討した。HSPNにおいては少数だがIgA型ANCAが検出され、さらにこのような例では、腎病変が活動性で、好中球の浸潤をともなった例であることを報告した。MCLSにおいては、IgG型およびIgM型ANCAが対照に比してその値が高値であり、特に冠動脈病変合併例でIgM型ANCAが検出される例が多くみられた。AECAの存在はHSPNにおいてIgA型AECAが検出される例が多かったが、腎病変の程度とは相関はみられなかった。MCLSではIgG型とIgM型AECAが検出され、その値も対照に比して高値であり、冠動脈病変合併例でIgM型AECA値が高値であった。さらに両疾患の血清による内皮細胞障害性をみたところ、HSP・HSPNでは細胞障害性は認められなかったが、MCLSでは補体依存性の内皮細胞障害が認められた。MCLSにおける内皮細胞障害性は、γ-Glb添加によりその障害度を現弱させることができた。また内皮細胞障害度とIgM型AECA値の間に正の相関がみられたことから、MCLSにおいて、補体要求性のIgM型AECAにより、内皮細胞障害が惹起される可能性が示唆された。
高速原子間力顕微鏡によるミオシン6の運動メカニズムの解明

ミオシン6は、ミオシンスーパーファミリーの中で唯一アクチンフィラメントのマイナス端に向かって移動するミオシンで、脚が短いにも関わらず大きな歩幅で運動することが分かっている。しかしながら、それらが運動する最中の構造的な情報は一切得られていないため、その運動メカニズムは未解明であった。そこで、本研究では、高速原子間力顕微鏡を用いて、運動中のミオシン6の構造形態変化を直接観察した。その結果、その運動メカニズムの解明につながる構造的証拠を得ることに成功した。細胞内で小胞輸送や特定の構造を保持するためのアンカーとして機能しているミオシン6は,ミオシンスーパーファミリーの中で唯一アクチンフィラメントのマイナス端方向に進むミオシンである.このユニークな運動メカニズムを解明するために,国内外で活発に研究が行われている.その中でも驚くことは,ミオシン6が構造的に予想されていたステップサイズ(約12nm)よりも大きなステップサイズ(アクチンフィラメントのヘリカルハーフピッチに相当する約36nm)でハンドオーバーハンド運動することである.しかしながら,この運動メカニズムを説明するための構造的証拠は提出されていない.そこで,本研究課題では,これまで開発・改良してきた世界最高性能の高速原子間力顕微鏡を用いて,運動中のミオシン6の構造形態変化を直接観察することで,その動作メカニズムを解明することを目的としている.これまでの実験において,運動中のミオシン6は大小のステップサイズで前進運動ならびに稀に後進運動を起こすことが直接観察された.そのときの,運動様はハンドオーバーハンド様とインチワーム様が混在していた.また,(1)2つのモーター部を大きく広げた構造形態をとることで大きなステップ運動をすること,(2)2つのモーター部が隣り合うアクチンのサブユニット上に寄り添うような形で結合し,この構造形態でアクチンフィラメント上に滞在する時間が長いことが明らかとなった.この構造形態は,細胞内の特定の構造を保持するためのアンカーとして働くミオシン6の機能を説明するものであると考える.以上は,運動中のミオシン6の構造形態変化を直接捉えた画期的な成果である.アクチンフィラメントに沿って運動するミオシン6を、高い時間空間分解能を持った高速原子間力顕微鏡で観察することで、その運動メカニズムを解明することを目的に研究を行った。昨年度までに、運動中のミオシン6は大小のステップサイズで前進運動ならびに稀に後進運動を起こすことが直接観察され、そのときの運動様は、ハンドオーバーハンド様とインチワーム様が混在していることが明らかとなっている。また、(1)2つのモーター部を大きく広げた構造形態をとることで大きなステップ運動をすること、(2)2つのモーター部が隣り合うアクチンのサブユニット上に寄り添うような形で結合し、この構造形態でアクチンフィラメント上に滞在する時間が長いことが明らかとなった。この構造形態は、細胞内の特定の構造を保持するためのアンカーとして働くミオシン6の機能を説明するものであると考える。当該年度の1つ目の課題は、(1)の構造形態をとったときに、ミオシン6の脚のどの部分が広がっているかを明らかにすることであった。この研究課題について、世界で2つのモデルが提唱され論争中であり、ミオシン6の運動メカニズムの根本を担うため重要度が高い。これまでのAFM観察からは、どちらのモデルも成立していることがサポートされている。この結果は、機能中の生体分子の構造形態変化を直接観察することができる高速AFMならではのものである。また、当該年度の2つ目の課題は、ミオシン6のヌクレオチド依存的な構造形態やそのダイナミクスを観察することであった。これに関しては、1つめの重要な課題に集中しなければならなかったため、研究が進んでいない。しかしながら、ATPで運動中のモータードメインに注目すると前足のコンバーター部位の構造がアクチンフィラメントの相互作用時間に応じて変化していることが観察されている。したがって、この課題の実施した場合に得られる結果を推測することができた。
小型PMVの操縦性向上とその評価手法に関する研究

近年,環境保全,高齢社会への対応,移動権の確保といった観点から,歩行の延長をコンセプトとした新しい個人の移動手段,パーソナルモビリティ・ビークル(PMV)の開発が国内外で進んできている.これまでパーソナルな移動手段として,電動スクータ,電動アシスト自転車,電動車椅子が普及している.最近では,オートリフト式の福祉モビリティや新しいデザインと動きの着席型車両も登場している.平行に2つの車輪を有し,制御によって安定性を保持する倒立振子型車両も市販されている.操縦者は,重心移動によって車両を自由に操ることができる.このように,移動の負担を低減させるPMVは,持ち運びや省スペース性の観点から,近年軽量小型化されることが望まれている.しかしながら,車両が軽量になると,車両は人の重量と同程度となり,人との相互作用が無視できなくなる.本研究では,小型のパーソナルモビリティ・ビークル(PMV)の操縦性を向上させること,また操縦性の評価方法を提案することを目的とする.車両単体での走行性能を考えるのではなく,車両と人間の力学的インタラクションを詳細に把握することで,車両の姿勢安定性および操縦性を評価する.PMVの形態(平行二輪や直列二輪,四輪)に応じた操縦性向上のための走行安定化技術を構築する.当該年度は,立ち乗り式四輪車両の加減速時において,意図の有無が操縦者の挙動に与える影響を三次元動作解析装置を用い,実験的に把握した.近年,環境保全,高齢社会への対応,移動権の確保といった観点から,歩行の延長をコンセプトとした新しい個人の移動手段,パーソナルモビリティ・ビークル(PMV)の開発が国内外で進んできている.これまでパーソナルな移動手段として,電動スクータ,電動アシスト自転車,電動車椅子が普及している.最近では,オートリフト式の福祉モビリティや新しいデザインと動きの着席型車両も登場している.平行に2つの車輪を有し,制御によって安定性を保持する倒立振子型車両も市販されている.操縦者は,重心移動によって車両を自由に操ることができる.このように,移動の負担を低減させるPMVは,持ち運びや省スペース性の観点から,近年軽量小型化されることが望まれている.しかしながら,車両が軽量になると,車両は人の重量と同程度となり,人との相互作用が無視できなくなる.本研究では,小型のパーソナルモビリティ・ビークル(PMV)の操縦性を向上させること,また操縦性の評価方法を提案することを目的とする.車両単体での走行性能を考えるのではなく,車両と人間の力学的インタラクションを詳細に把握することで,車両の姿勢安定性および操縦性を評価する.PMVの形態(平行二輪や直列二輪,四輪)に応じた操縦性向上のための走行安定化技術を構築する.当該年度は,車両と人間の連成モデルを構築し,制動時の操縦性について解析および基礎実験を行った.また操舵ゲインを周囲状況に応じて可変とする実験を行い,人間の姿勢安定性や操作性に与える影響を示した.本研究では,軽量車両を取り扱い,車両と人間の力学的インタラクションを把握することが重要な点である.当該年度においては,車両の操舵ゲインや制動時の制御を変えることで人間の姿勢安定性や操作性に与える影響を把握した.よって,これはPMVの操縦性向上のための一指針となったといえ,おおむね順調に進展していると判断する.近年,環境保全,高齢社会への対応,移動権の確保といった観点から,歩行の延長をコンセプトとした新しい個人の移動手段,パーソナルモビリティ・ビークル(PMV)の開発が国内外で進んできている.これまでパーソナルな移動手段として,電動スクータ,電動アシスト自転車,電動車椅子が普及している.最近では,オートリフト式の福祉モビリティや新しいデザインと動きの着席型車両も登場している.平行に2つの車輪を有し,制御によって安定性を保持する倒立振子型車両も市販されている.操縦者は,重心移動によって車両を自由に操ることができる.このように,移動の負担を低減させるPMVは,持ち運びや省スペース性の観点から,近年軽量小型化されることが望まれている.しかしながら,車両が軽量になると,車両は人の重量と同程度となり,人との相互作用が無視できなくなる.本研究では,小型のパーソナルモビリティ・ビークル(PMV)の操縦性を向上させること,また操縦性の評価方法を提案することを目的とする.車両単体での走行性能を考えるのではなく,車両と人間の力学的インタラクションを詳細に把握することで,車両の姿勢安定性および操縦性を評価する.PMVの形態(平行二輪や直列二輪,四輪)に応じた操縦性向上のための走行安定化技術を構築する.当該年度は,構築した車両と人間の連成モデルを利用し,人間と車両の旋回時の操縦特性を条件に応じて示した.また,小径車輪を用いた直列二輪の試作機を用い,乗車実験を行い,操縦性向上に必要な制御課題を明らかにした.本研究では,軽量車両を取り扱い,車両と人間の力学的インタラクションを把握することが重要な点である.当該年度においては,構築した車両と人間の連成モデルを利用し,人間と車両の旋回時の操縦特性を条件に応じて示した.その過程で,より人間の姿勢が安定する操舵方法として,人間の姿勢変化の特長から新たな操舵軸の運動を提案できた.

また,小径車輪を用いた直列二輪の乗車実験では,操縦性向上に必要な制御課題を明らかにした.よって,これはPMVの操縦性の評価と向上のための一指針となったといえ,おおむね順調に進展していると判断する.近年,環境保全,高齢社会への対応,移動権の確保といった観点から,歩行の延長をコンセプトとした新しい個人の移動手段,パーソナルモビリティ・ビークル(PMV)の開発が国内外で進んできている.これまでパーソナルな移動手段として,電動スクータ,電動アシスト自転車,電動車椅子が普及している.最近では,オートリフト式の福祉モビリティや新しいデザインと動きの着席型車両も登場している.平行に2つの車輪を有し,制御によって安定性を保持する倒立振子型車両も市販されている.操縦者は,重心移動によって車両を自由に操ることができる.このように,移動の負担を低減させるPMVは,持ち運びや省スペース性の観点から,近年軽量小型化されることが望まれている.しかしながら,車両が軽量になると,車両は人の重量と同程度となり,人との相互作用が無視できなくなる.本研究では,小型のパーソナルモビリティ・ビークル(PMV)の操縦性を向上させること,また操縦性の評価方法を提案することを目的とする.車両単体での走行性能を考えるのではなく,車両と人間の力学的インタラクションを詳細に把握することで,車両の姿勢安定性および操縦性を評価する.PMVの形態(平行二輪や直列二輪,四輪)に応じた操縦性向上のための走行安定化技術を構築する.当該年度は,小径車輪を用いた直列二輪試作機の改良を行い,操縦性を向上させた.また,平行二輪(倒立振子型車両)では自動制動を加えた制御系を提案し,その有効性を実験において確認した.本研究では,軽量車両を取り扱い,車両と人間の力学的インタラクションを把握することが重要な点である.当該年度においては,これまでに得られた理論上の知見を活かし,実験において提案の制御系の効果を確認した.自動制動を導入した倒立振子型車両の速度条件や人間の操縦特性のばらつきを考察し,普段使用しうる走行速度域内において提案手法が有効であることを示した.また操縦者による意図的な急制動の実験結果から,倒立振子型車両におけるTTC及び反応時間を求め,TTCと反応時間を閾値とした安全システムの提案を行った.また,小径車輪を用いた直列二輪の乗車実験では,昨年度明らかとなった操縦性向上に必要な制御課題をクリアし,直進・旋回ともにステアバイワイヤ機構を付加して人間がスムーズに操縦できることを示した.よって,これはPMVの操縦性の評価と向上のための指針となったといえ,おおむね順調に進展していると判断する.近年,環境保全,高齢社会への対応,移動権の確保といった観点から,歩行の延長をコンセプトとした新しい個人の移動手段,パーソナルモビリティ・ビークル(PMV)の開発が国内外で進んできている.これまでパーソナルな移動手段として,電動スクータ,電動アシスト自転車,電動車椅子が普及している.最近では,オートリフト式の福祉モビリティや新しいデザインと動きの着席型車両も登場している.平行に2つの車輪を有し,制御によって安定性を保持する倒立振子型車両も市販されている.操縦者は,重心移動によって車両を自由に操ることができる.このように,移動の負担を低減させるPMVは,持ち運びや省スペース性の観点から,近年軽量小型化されることが望まれている.しかしながら,車両が軽量になると,車両は人の重量と同程度となり,人との相互作用が無視できなくなる.
浮体式人工島の長期安定性の評価と試設計

人工島を超大型の浮体構造物によって実現するためには、長期間の安全性及び信頼性を格段に向上させなければならない。そこで本研究は次の目的で実施した。1.想定される海域の沖合の海象データを調査し長期予測の信頼度を向上せしめる。2.沿岸域における超大型浮体構造物に作用する波力の精度の高い計算法を開発する。3.係留装置をふくむ多数の要素から構成されるシステムの安全性を評価する方法を見出す。得られた成果は次の通りである。1.玄海灘における波浪計測データを収集し、信頼性評価の概念を取り入れた手法によって、100年確率波高を推算した。しかしながら現在計測データ数が不十分であることが分った。2.(1)地形、水深が一様でない環境下に設置された多くの要素から構成される超大型浮体に作用する波力の理論計算法を開発した。本方法では構造物のスケールが数キロメートルであるが、要素のスケールは10メートル内外であることを利用した摂動法を基礎としている。(2)多数の柱状体から構成された浮体に作用する漂流力の計算を実施した。本計算により複雑な形状の浮体に作用する二次のオーダーの波力の特性を明らかにした。3.(1)大型浮体の位置保持装置に使われる長い弾性体の挙動に関するシミュレーション方法を開発した。その結果、一定周期の外力下における非線形現象がその設計に重要な意味があることを見出した(2)以上の結果を総合した超大型浮体の沿岸海象下の挙動のシミュレーションプログラムとコンピュータ画像表示方法をほぼ完成した。超大型の海洋構造物のスケ-ルはキロメ-トルであり、波力あるいは動揺など海底,海岸地形などの影響を無視することはできない。まず,海底に傾斜のある場合に浮体式海洋構造物に作用する波力の理論計算法を開発した。本方法は,構造物の要素浮体の大きさは,海底傾斜のスケ-ルに比べて十分小さいが,構造物全体の大きさでは海底傾斜の影響は無視できないという仮定のもとで得られた。傾斜した海底をもつ領域を伝わる波をmild slope方程式で記述し,構造物の要素浮体近傍で波動は一定水深の波動として記述できるとし,両者をつなぐ解法を開発した。この方法を用い,海岸から沖合いへ一定傾斜する海底上に海岸に平行に並ぶ多数の要素浮体上につくられた構造物に作用する波力を計算した。多数の浮体から構成される海洋構造物のモデルを製作し,まず一定水深のもとで波浪に対する構造物の応答の計測を実施した。次に傾斜海底の影響を調べる予定である。巨大構造物では,全体の動揺はもちろん大切であるが,局部強度に関連して,浮体まわりの波動の分布を知ることが重要である。例えば多数の要素浮体の流体力学的相互干渉によって生じる波がプラットフォ-ムの下面をたたくDECK WETNESSなどである。理論計算で求めた浮体まわりの波動分布をコンピュ-タ・グラフィックスで表示し,その可能性を検討した。浮体式人工島のような超大型の浮体構造物が実現するためには、その長期間の安全性を正確に評価する方法が必要である。本研究では構造物の設置される沿岸域の海象を設定し、そこにおける浮体式の超大型構造物の挙動を正確に推定し、安全性を評価する手法を完成することを目指した。本年度の研究成果は次のとうりである。(1).海底が傾斜していることの影響を受ける海洋構造物、特に非常に多数の浮体で構成される超大型構造物に作用する波力の理論計算法を完成した。この方法では、海岸近くにおける砕波の影響を合理的に考慮している。また漂流力などの2次のオーダの波力も計算できる。(2).応用力学研究所の観測塔で計測された波浪観測値を用いて、沿岸波浪の長期予測を試みた。

データ数が十分ではないが、推定信頼度の評価をした長期予測値が得られている。本予測値を用いて、(1)の方法と組み合わせると、沿岸域における超大型海洋構造物の挙動に関する長期予測が可能となる。(3).超大型浮体式海洋構造物が多数の要素で構成されている時、その周囲の波の分布を推定し、構造物に作用する衝撃的な波圧を計算する方法をあたえた。(4).浮体式人工島の海洋波浪中のシミュレーションプログラムを完成し、周囲の波の状態なども視覚的にコンピュータ画像に表示し、安全性の評価に用いることができるようになった。
大阪近代文学史研究

大阪に本拠を置く雑誌に掲載された小説類を検討していくと、おおむね次のような傾向が浮かび上がってきた。ひとつは、「なにはがた」のように、作品舞台を圧倒的に関西とするものである。「大阪文芸」などもこれにあたる。もう一方のほうでは、「葦分船」は、編集意識としては、東京に本拠を置くものに近いものであると思われる。地方の文学雑誌への批評が見られるのもその反映である。小説の舞台も東京である場合が多い。しかし、「大阪文学者に望む...」というような記事や「なにはがた」の批評もあり、大阪を本拠としていることを意識している部分もある。こうした雑誌同士の相互の意識の問題はさらに検討する必要がある。「なにはがた」の小説の筆者については本来は東京に在住のものや、大阪出身者、また東西の文壇で活動しているものもある。これらについては、東京で発行されている雑誌と大阪のそれとに掲載される小説に趣向や表現に差異があるかどうかが今後の検討の課題となる。また、表現の問題でいえば、大阪の独自の用語を意識的に用いるものもあれば、作者自身が、小説の舞台にふさわしい用語を用いていないとわざわざ断るような例もある。大阪独特の言葉の使用について、会話の中の用語と地の文における用語の差異についても方向性は出てくると考えられる。いずれにしても、これらの課題は、大阪の文壇を一地方のものと捉えるべきなのか、東京への対抗軸として考察すべきなのかという問題につながろう。地域性の問題では、京都と対比して独自性を出そうとする傾向も、近代文学と東京という問題とも絡んで、重要になってこよう。こうした雑誌に見られる傾向が、単行本の場合にはどのようになるのか次の課題となろう。明治二十年代半ばに、大阪を拠点とした文芸雑誌が相次いで創刊された。浪華文学会の機関誌「なにはがた」、〓心社発行の「葦分船」、大阪文芸会の「大阪文芸」である。これらは、互いの存在を意識したり、地方雑誌でありながらも鴎外に論争を挑み、鴎外も視野に入れていたことなど、中央文壇を見てるだけでは見えてこない側面をもっており、改めて検討を要する対象である。たとえば、「大阪文芸」の第二号には、「大阪の文学者に望む」という評論文が掲載されている。そこでは、「東京の文学ー重に小説ー」と「大坂の小説」の傾向の違いを述べている。「人の性情を写さんとするに傾ける」ものと「趣工を専一とし」たものという対比である。この指摘の当否は別として、文壇における潮流の問題が地域性の問題として出ているわけである。また、取り分けて「なにはがた」では作品の舞台を大阪に置いたものが多い。このことが東京を舞台にするものとどのような違いを生むのかということもひとつの課題として浮上する。また、登場人物の会話として大阪言葉が使用されるのみではなく、地の文においても使われる例がある。これは語りの問題を考える上で、何らかの示唆を与えるものである。中央志向が強い傾向が見られる「葦分船」の場合も含め具体的な作品の検討が要請されるだろう。さらにこうした問題は、自由民権期に大阪において出版された政治小説の位相の問題などとも関連すると考えられる。地域性を持った文学作品を近代文学史再検討のための手がかりのひとつとする展望が見えてきたと考える。
エタノール資源植物としての熱帯産デンプン蓄積ヤシ類の評価

熱帯産デンプン蓄積ヤシであるサゴヤシ,サトウヤシ,`サグバル' (Arenga microcarpa)およびコリファヤシの収穫適期の全地上部各部位のバイオマス量,全糖およびデンプン収量を測定し,さらにエタノール生産効率を測定した.各ヤシのバイオマス量(乾物重),全糖およびデンプン収量は,髄部で最も高く,それぞれ3975%,5272%,8898%を示した.また,エタノール生産効率は,髄部で他の部位に比べ著しく高く,個体当たりの髄部からのエタノール生産量(571293L)は,全地上部生産量の7797%を示した.2011年9月にインドネシア,パプア州ジャヤプラ市近郊スンタニ湖畔において,デンプン収量が大きく異なるサゴヤシ変種5種(栽培変種:Para,Yepha,Pane,Rondo;野生変種:Malmo)の収穫適期の平均的な個体各1本(但し,Mannoは2本)を伐採し,各器官及び部位の乾物生産特性を調査した.また,各部位の乾物サンプルについて,全糖,デンプンおよび無機成分(N,RK,Ca,Mg)含量を定量した.その結果,個体当たりの全乾物重は468kg2021kgを示し,Paraで顕著に重く,Rondoで顕著に軽く,変種間で約4.3倍の差が認められた.樹幹および髄の乾物重は栽培変種で野生変種より重く,明らかな変種間差異が認められた,全乾物重に占める樹幹および髄の乾物重割合は,栽培変種で野生変種より高かった.各部位の全糖含有率(3.32LO%)は小葉>樹皮≒葉柄+葉鞘>髄の順に,デンプン含有率(0.071.3%)は髄>>樹>葉柄+葉鞘≒葉軸>小葉の順に高く,変種間では髄部のデンプン含有率は野生種に比べて栽培種で高く,全糖含有率は低い傾向が見られた.デンプン収量(乾燥デンプン)は63.1kg905.3kgとなり,変種間で約14.3倍の差が認められ,Paraで顕著に高く,Manno2で顕著に低かった.髄のデンプン収量と髄乾物重および髄乾物重と全乾物重との間には高い有意な正の相関関係が認められたが,髄乾物重と全乾物重に占める髄の乾物重割合との間には有意な相関関係は認められなかった.各部位における無機成分含有率は,N:0.98.9,P:0.11.3,K:1.315.3,Ca:0.55.1,Mg:0.31.3gkg^1の範囲に分布し,小葉ではNが,その他の部位ではKの含有率が最も高かった.サゴヤシ各部位からのエタノール生産効率については,測定中である.インドネシア・南スラウェシ州タナ・トラジャ,サンダ・ビリ村で2013年9月に,1)サトウヤシの樹液生産性と樹液特性,2)サトウヤシのバイオマス,全糖およびデンプン生産性について調査した.1)については,10農家(各1本)の樹液量と樹液特性(pH,EC,液温,Brix糖度,糖の組成等)を測定した.また,採液個体の推定樹齢,生長形質の調査を行った.その結果,採液量は1.458.12L/日の範囲にあり,平均3.75Lであったが,採液ヤシの形態特性と採液量との間には,一定の傾向はみられなかった.採取液の平均pHは5.67,液温:22.3°C, Brix糖度:12.4, EC:2.75で,全糖平均濃度は106.3g/L,そのうち果糖:13.8,ブドウ糖:14.8,ショ糖:77.7 g/Lであった.2)については,生育時期(幹立ち直後採液終了)の異なるサトウヤシ10個体を対象に伐採調査を行った.葉および樹幹の生長形質を測定すると共に,葉面積,地上部各部位の生重と乾物重を測定し,さらに乾物材料は全糖,デンプン,無機成分の分析に供した.その結果,全長:13.527.6m,樹幹長:2.520.8m,樹幹直径:2040cm,葉数:926枚を示した.また,全地上部の生重と乾物重は,それぞれ個体当たりで5334543kg,1582179kgで,樹齢とともに葉のバイオマス量の割合が低下し,樹幹の割合が増加した.1葉当たりの平均葉面積は1229m2,172761m2を示した.葉の乾物材料については,各部位の無機成分(N,P, K, Ca, Mg)の分析が終了し,全糖,デンプンの分析を行っている.また,髄と樹皮の全糖とデンプンの分析はほぼ終了し,今後無機成分の分析を行う予定である.さらに,部位別の乾物材料から,エタノール化試験を行い,その製造効率を明らかにしつつある.2012年9月に,前年度に引き続きインドネシア,パプア州ジャヤプラ市近郊スンタニ湖畔において,デンプン収量が大きく異なるサゴヤシ変種5種(栽培変種:Para,Yepha,Pane,Rondo;野生変種:Manno)の