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英文学における環境文学批評の可能性―環境意識の形成と英文学の自然観

ロビンソンは、地球上に存在する文化の永続する活力の素材として、詩人たちが文化的多様性と変化の維持に貢献する、その方法に興味を持ち、このテーマの下にニュージーランドの詩人Allen Curnowについて既に論文を一篇書いた。さらに、20世紀の詩、特にWallace Stevensの詩を研究し、生態学上の議論における種の多様性の類推として、文化的多様性という考えについてペーパーを書く予定である。本研究は未開拓の研究分野に挑戦しており、初年度においては、研究の進め方においても暗中模索のところがあったが、次年度においては、現代におけるエコクリティシズムの可能性・有効性を探るという目的に向かって考察を収斂させて行き、本研究をまとめようと思っている。本研究は次のように2年にわたって行われた。平成10年度は自然と環境を扱った文学・紀行・随筆・批評等関係図書を選定・購入して各自考察を加えつつ適宜意見の交換を行った。また、インターネットや印刷物などからの資料収集、記録、保存に必要な、ラップトップコンピュータなどの各種機器を選定し、購入した。また、平成11年度は、関係図書のみ追加購入し、前年同様の資料調査・考察を進めて行った。それぞれの研究者は次のように研究を進めた。石幡は発案者として、従来のキーツや開高健の研究を継承して、ASLEの日米英ネイチャーライティングのアンソロジーの編集とRomanticEcologyの翻訳を進めつつ、英文学でのecocriticismの可能性全般を探った。特に論文「田部重治とワーズワス」では、18世紀末ロマン主義の自然の謳歌によって、緑なす美しき自然という近代的概念が成立するが、そのような自然観がロマン派詩人ワーズワスから英文学者・登山家である田部を通して、我が国に与えた影響を検証した。大友も長年取り組んできたワーズワスの「自然」について、『序曲』第4巻の翻訳を通して、ロマン主義的自然観と環境意識の成立を考察した。小澤はマイクロフィルム資料を駆使して古地図や解剖学を読解して自然科学と文学の影響関係を探り、そのような視点からの形而上詩人における自然観について考察した。ロビンソンは大学で教壇に立つ傍ら英国現代詩人の一人として活躍中だが創作者としての立場から東西の自然観の相違を比較検証しつつ環境問題全般を考察し、これまでの作品の中からエコロジーに関わりの深いものを自選し解説を付した。また、石幡は台湾で本研究の成果の一部を発表する機会を得た。その際に、資料収集、報交換を行うこともできた。
斜面における森林の根系構成とその崩壊防止機能に関する研究

森林樹木が成長するとその根系の規模も大形となり、やがて根の深さは基岩内にも達して土層と基盤との結び付きが計られること(杭作用)、また隣接木相互間の絡み合いが強固となって斜面土の土層が広い範囲にわたって結合され、その結果不安定地塊と安定地塊の結び付きが計られること(緊縛作用)が期待される・・・。これが従来考えられてきた森林の崩壊防止機能であるが、近年地中の根系構成、さらにはこの間の機構に対して疑問が持たれてきている。地中における根系構成に関する適確な情報を得ることを目的にして本研究を実施したのであるが、結果としては、上記の従来の見方に対して否定的な内容のものが得られた。とくに崩壊発生の危険性が高いと目される土層の厚い凹形の急斜面では、根系が基岩にまで達する例や、隣接木相互に広く絡み合う例は極めて少なく、杭作用、緊縛作用が共に期待され得ない構成となっていることが見いだされた。根系構成を土壌層の深さ、乾湿環境、樹種、樹形(直径、樹冠径)別に把握したのであるが、土砂災害の面だけではなく生態的にも有用な新知見が得られた。これまでの崩壊発生機構は斜面の縦断面において2次元的に検討され、根系の効果についても杭作用・緊縛作用を2次元的に評価することが行われてきていた。しかしながら本研究によってこれが否定されるとなると、単木根系のブロック化だけを考慮にいれた機構を新たに提案することが必要になってきたわけである。このことを念頭において若干の崩壊実験を試行したところ、土層内には潜在的にア-チ構造が形成されており、これが底面と側目の抵抗によって3次元的に支えられていることが見いだされた。根系の効果はブロック化によってア-チ構造をより強固にしていることで説明されよう。この3次元的な機構は、山くずれ・地すべりの力学的解析に対する基礎的な新知見として評価される。山地急斜面の崩壊(山崩れ)に対する森林の抵抗については,従来,林木根系の杭作用あるいは緊縛作用が考えられいずれも引張り抵抗による作用が重されていた.しかしながら今回,地中における根系の分布状況を調査したところ,崩壊が発生しやすい凹斜面や風化土層が厚い個所では,根系がすべり面に到達しておらず,また隣接木の根系間に連結性が無いことが認められて引張り抵抗による作用が働きにくい状況下にあることが見出された.一方,森林の崩壊防止機能は,林木の生長と共に経年的に増大することが定量的(統計的)に確かめられておりこの機構を説明するためには,引張り抵抗以外の作用を考慮することが必要と考えられるに到った.この間の機構を説明するものとし簡単な模型実験を行ったのであるが(1)土層内の根系ブロックが大となり,その圧縮強度が増大すると崩壊が発生しにくくなることと(2)側方の剪断面内にブロックが分布すると抵抗が増することが新知見として認められた.この機能は林木の生長と共に増大するので崩壊防止機能として有力な要因と考えられる.次年度以降,根系の分布構成をより適確に把握すると共にその力学的機構を明確にする.従来、森林の崩壊防止機能に関しては、材木の垂直根がすべり面に対して果たす杭作用と、隣接木の根系が互いに絡みあって果たす緊縛作用とが重視されているが、昨年度からの調査研究によって否定的な傾向が見出だされている。

すなわち、根系の深さは当初の予測より浅く、すべり面に対して遠く及ばず、水平根の拡りも小さくて、隣接木間の根系の接触重複確率が低いことが見出だされたのであるが、このような状況は従来の林学常識を破る結果とも考えられるので、さらに慎重な調査必要とするものと感じられた。本年度は、この意味で結果の精度を上げるため調査数値の増加を計ったのであるが、昨年度とほぼ同様な傾向が得られた結果が得られたことで終わった。新知見としては、細土に乏しい礫質の崩積土層では、安定した保水層を求めて太く深い根系の発達が認められたが、すべり面となる堅硬な基岩面内にはやはり根系が食い入っていないこと。陽性の広葉樹では幼齢期に根の拡張が旺盛で、樹冠半径よりも広い根系半径を示して、緊縛作用の発揮に対して有利な傾向を見せているが、根系密度は小さく、また肝心の壮齢では、その伸長傾向が薄れて、やはり隣接木間のからみ合いが小さくなっていること。また、一般に根系間には住み分けの傾向が強く、むしろからみ合いを避ける傾向が見える等のことが認められた。いずれにしても、根系の杭作用を否定し、緊縛作用を軽視すべき結果となっている。杭作用、緊縛引張り抵抗に替るものとして、崩落土層の側壁抵抗の存在があり、その役割の大きさを実験によって確かめているが、この抵抗機能が予想以上に大きく、根系による土層のブロック化が抵抗の劣化防止に役立っていることが、ほぼ明確となってきた。森林樹木が成長するとその根系の規模も大形となり、やがて根の深さは基岩内にも達して土層と基盤との結び付きが計られること(杭作用)、また隣接木相互間の絡み合いが強固となって斜面上の土層が広い範囲にわたって結合され、その結果不安定地塊と安定地塊との結び付きが計られること(緊縛作用)が期待される・・・。これが従来考えられてきた森林の崩壊防止機能であるが、近年地中の根系構成、さらにはこの間の機構に対して疑問が持たれてきている。地中における根系構成に関する適確な情報を得ることを目的にして本研究を実施したのであるが、結果としては、上記の従来の見方に対して否定的な内容のものが得られた。とくに崩壊発生の危険性が高いと目される土層の厚い凹形の急斜面では、根系が基岩にまで達する例や、隣接木相互に広く絡み合う例は極めて少なく、杭作用、緊縛作用が共に期待され得ない構成となっていることが見いだされた。根系構成を土壌層の深さ、乾湿環境、樹種、樹形(直径、樹冠径)別に把握したのであるが、土砂災害の面だけではなく生態的にも有用な新知見が得られた。これまでの崩壊発生機構は斜面の縦断面において2次元的に検討され、根系の効果についても杭作用・緊縛作用を2次元的に評価することが行われてきていた。しかしながら本研究によってこれが否定されるとなると、単木根系のブロック化だけを考慮にいれた機構を新たに提案することが必要になってきたわけである。このことを念頭において若干の崩壊実験を試行したところ、土層内には潜在的にア-チ構造が形成されており、これが底面と側面の抵抗によって3次元的に支えられていることが見いだされた。根系の効果はブロック化によってア-チ構造をより強固にしていることで説明されよう。この3次元的な機構は、山くずれ・地すべりの力学的解析に対する基礎的な新知見として評価される。
HAM発症関連遺伝子作用機構の解析と無症候性感染者における発症リスク評価の試み

鹿児島大学医学部・歯学部附属病院脳神経センター・神経内科のHTLV-1キャリアーコンサルテーション外来に来院した無症候性キャリアー(HC)のうち文書による説明と同意を得られた181症例を対象に、HTLV-1プロウイルス量、HLA-A^*02,Cw^*08,Tax subtype,TNF-863A/C, SDF-1+801GIAを解析し、HAMリスク計算式に代入してHAM発症のOddsを計算した。カットオフ値はROC曲線から0.78とした。各症例のOddsと臨床症状、抗HTLV-1抗体価、各種免疫学的パラメーターとを比較検討した。Oddsが高い群(≧0.78)において、低い群(<0.78)に比べて下肢深部腱反射が充進している症例が有意に高く、臨床検査値においても、Oddsが高い群(≧0.78)において、低い群(<0.78)に比べて異常リンパ球数(p=0.Oll)とパーセンテージ(p=0.OlO)が高い症例が有意に多かった。よって、我々の計算式はHTLV-1キャリアーの経過観察、HAM早期発見に有用であると考えられた。一方、HAM患者、HCの末梢血単核球中HTLV-1特異的CD4,CD8陽性T細胞をHAM感受性classI, classIIアレルとエピトープペプチドで作成したtetramerを用いて検出し、頻度、フェノタイプ、サイトカイン産生能、TCRレパートリー、CDR3領域、細胞障害活性を解析した。HAM患者では、HTLV-1特異的CD4,CD8陽性T細胞ともにHCに比較して有意に高頻度であり、TCR解析から、HAM発症関連MHCとエピトープペプチドによりin vivoで選択されたものであることが示された。本研究により、HAM発症関連因子の作用メカニズムを解明し、HAM発症予防、発症予測、早期治療介入を可能にするための貴重な基礎データが得られた。
腎癌悪性化に関わる新たな責任遺伝子の同定

高悪性度腎細胞癌で発現が低下している遺伝子を同定し、その中からWDR20とSav1に注目してそれぞれの機能を解析した。WDR20は発現低下している腎癌細胞株に強制発現させると、増殖が抑制され、細胞死が観察されたことから、増殖や生存に関わるがん抑制遺伝子であることが分かった。腎尿細管特異的Sav1欠失マウスを作製したところ、尿細管の増殖の亢進と、核の腫大や不同性が観察された。また慢性炎症も起こっていた。これらの結果からSav1は細胞数や核のサイズ、形の決定に関わるがん抑制遺伝子であることが分かった。これまでに、悪性度の高い腎淡明細胞癌(ccRCC)では高頻度に14q32.32-33領域が欠失していることを報告してきた。本年度はこの領域の遺伝子の発現と機能を解析して、責任遺伝子の同定を試みた。さらに同定した責任遺伝子の癌抑制遺伝子としての機能を明らかにすることによって、予後良好なccRCCが予後不良なccRCCに悪性転化するメカニズムを解明した。(1.責任遺伝子の同定) 14q32.32-33の欠失がある腎癌細胞株とない細胞株についてマイクロアレイを用いた発現プロファイルを比較することで、5個の候補遺伝子を抽出した。さらに、TCGAデータセットを用いて、これら5個のうちWDR20の発現低下が患者の予後と有意に相関することを見出した。(2.WDR20の機能解析)14q32.32-33の欠失によってWDR20の発現が低下している癌細胞株にWDR20を導入すると、有意に増殖能が抑制され、アポトーシスが亢進した。さらに、導入したWDR20を除去すると増殖能は元のレベルまで低下した。(3.WDR20シグナルパスウェイの解明)WDR20を導入した細胞では、ERKおよびAKTのリン酸化が抑制され、それぞれの下流分子の発現動態にも影響を及ぼしていた。以上の結果から、腎癌細胞では、14q32.32-33の欠失に伴うWDR20の発現低下によって、ERKおよびAKTが活性化され、増殖能・生存能の亢進が誘導されて悪性化することが分かった。これらの知見をまとめた論文は、日本癌学会発行の英文誌Cancer Scienceに受理され、2016年4月号に掲載された。当初の本年度の研究項目は以下の3点であった。1.最小共通欠失領域14q32.32-33領域上で、発現低下している遺伝子を抽出する2.抽出された遺伝子の機能(増殖、浸潤、遊走など)を解析する3.同定した新規癌抑制遺伝子のシグナルパスウェイを解明するこのうち1については、発現低下している5個の遺伝子を抽出することができ、さらにそのうち1個の遺伝子(WDR20)が患者の予後と有意に相関することを明らかにした。2については、WDR20の発現が低下している細胞にWDR20を遺伝子導入して機能解析を行った。その結果、WDR20の発現誘導は細胞増殖能およびアポトーシス抵抗性を亢進させることが分かった。浸潤能や遊走能には明らかな変化はなかった。3については、WDR20を遺伝子導入した細胞では、ERKおよびAKTのリン酸化(活性化)が抑制されることを見出した。以上、1ー3すべての研究項目について遂行して、研究成果を発信することができた。これまでに私たちは、淡明細胞型腎細胞癌(ccRCC)の悪性化に14番染色体長腕(14q)欠失に伴うSAV1遺伝子の発現低下が重要であることを見出した。そこで本年度は腎特異的にSav1遺伝子が欠失したマウスを作製して腎尿細管上皮細胞におけるSav1の機能を検証した。1.Sav1ノックアウトマウスの作製Sav1のエキソン3をloxP配列ではさむようにデザインされたES細胞を入手してキメラマウスを作製し、野生型マウスと交配してSav1コンディショナルコックアウトマウスを得た。さらにこのマウスと、Cadhelin 16プロモーター下で腎尿細管特異的にCre-recombinaseを発現するトランスジェニックマウスと交配して目的のマウスを作製した。2.組織学的解析得られたマウスの外表所見、体重、腎重量、組織所見について経時的に観察した。腎特異的Sav1欠失マウスは野生型マウスに比べて、明らかな奇形や有意な体重および腎重量の変化は認めなかったが、組織学的に尿細管上皮細胞の増加や重層化、核の大型化を認めた。また、糸球体嚢胞や尿細管嚢胞の形成が目立った。さらに加齢とともに近医尿細管数の減少と間質の慢性炎症所見を認めた。以上の結果から、Sav1はネフロン構造の維持に重要な生理的機能を果たしていることが示された。また、欠失マウスの腎尿細管上皮の核が大型化して大小不同性もみられたことから、Sav1欠失は癌細胞の増殖だけではなく、高悪性度ccRCCの特徴である核の腫大・異型核に関与していることが示唆された。本年度の研究課題は腎特異的Sav1ノックアウトマウスの作製と解析であり、具体的な実施項目は以下の3点である。1.ES細胞の入手とキメラマウスの作出2.腎特異的Sav1ノックアウトマウスの作製

3.腎特異的Sav1ノックアウトマウスのフェノタイプの解析このうち1および2については前々年度から着手していたもので、European Conditional Mouse Mutagenesis (EUCOMM)からES細胞を入手し、NPO法人発生工学研究会との共同研究として目的のマウスを作製することができた。3については解析可能なマウスの確保に時間がかかったが、経時的な観察と組織学的解析を遂行することで多くの興味深い知見を得ることができ、研究成果を発信することができた。私はこれまで、高悪性度の腎細胞癌では14番染色体の長腕(14q)が高頻度に欠失していることを見出した。本研究課題では、まず14qの欠失に伴って発現低下する遺伝子群を明らかにした。次に、その中からWDR20とSAV1を抽出し、それぞれの遺伝子の発現低下が腎細胞癌の悪性化にどのように関与しているのかを検討した。1. WDR20遺伝子の機能解析とシグナルパスウェイの解明14qの欠失によりWDR20の発現が低下している腎癌細胞株にWDR20を導入すると、増殖能が抑制され、アポトーシスが誘導された。このときERKおよびAKTの活性化レベルが抑制されていたことから、腎細胞癌ではWDR20の発現低下により、ERKおよびAKTが活性化され、増殖能や生存能が亢進して悪性化することが分かった。本研究内容は、Cancer Science (2016, 107, 417-423)に掲載された。現在、WDR20の発現低下に伴って変動するシグナルパスウェイの中から治療標的となり得る分子を探索しているところである。2. Sav1ノックアウトマウスの作製とフェノタイプの観察腎尿細管特異的Sav1ノックアウトマウスを作製した。野生型マウスに比べ、外表奇形や体重および腎重量の変化は見られなかった。組織学的解析により、尿細管上皮細胞の増加や重層化、核の大型化を認めた。また、子宮体嚢胞や尿細管嚢胞の形成が目立った。さらに加齢とともに近医尿細管数の減少と間質の慢性炎症所見を認めた。以上の結果から、Sav1はネフロン構造の維持に重要な生理的機能を果たしていることが示された。また、尿細管細胞の核の大型化と大小不同性を認めたことから、Sav1は癌細胞の増殖に加えて、高悪性度腎癌の特徴である核の腫大や異型性に関与していることが示唆された。本研究内容は、Journal of Pathology (2016, 239, 97-108)に掲載された。引き続き腫瘍発生の有無等の検索を進めている。高悪性度腎細胞癌で発現が低下している遺伝子を同定し、その中からWDR20とSav1に注目してそれぞれの機能を解析した。WDR20は発現低下している腎癌細胞株に強制発現させると、増殖が抑制され、細胞死が観察されたことから、増殖や生存に関わるがん抑制遺伝子であることが分かった。腎尿細管特異的Sav1欠失マウスを作製したところ、尿細管の増殖の亢進と、核の腫大や不同性が観察された。また慢性炎症も起こっていた。これらの結果からSav1は細胞数や核のサイズ、形の決定に関わるがん抑制遺伝子であることが分かった。本年度の研究成果から、14q32.32-33の欠失に伴うWDR20の発現低下が腎癌の悪性化に関わることが明らかになった。今後の研究項目を以下に挙げる。1.本年度の結果を確認するために、14q32.32-33の欠失がなくWDR20を発現している腎癌細胞株についてその発現をノックダウンして、細胞の機能への影響を調べる。
アディポネクチン関連因子の網膜機能・形態に及ぼす影響についての検討

今回の研究ではすでに、報告のあるAdipoR1のノックアウトマウスの網膜変性のメカニズムとAdipoR1のリガンドであるCTRP9、アディポネクチンのノックアウトマウスの解析をする。AdipoR1のノックアウトマウスの解析は網膜電図を用いその病態を解明し、環境やDHAの過剰投与により変性が抑制できるか検討する。CTRP9ノックアウトマウスは予備実験で錐体の形態と機能障害が疑われている。今後、網膜電図、組織学的、また分子生物学的手法を用いてそのメカニズムを検討する。
転がり運動と滑り運動における潤滑油膜形成の比較

本年度は滑りを伴う転がり運動の場合について、すなわち一般の任意の周速における油膜形成の実験的研究、ならびに理論的研究を行った。鋼球とサファイア板の間に形成される弾性流体潤滑油膜が光干渉法によって測定された。本研究においては、種々の潤滑油の中からパラフィン系の基油、合成潤滑油およびトラクション油を選択して実験を行った。そして各々の潤滑油の弾性流体潤滑油膜の形成に及ぼす滑り速度の影響について研究を行った。その結果、一般的には滑り運動のある場合は潤滑油膜の減少を導くことになるのである。そして、これら3種類の潤滑油全てに言えることであるが、理論値、実験値ともに、滑りが生じると出口域において通常発生するくびれの幅が大きくなり、最小油膜厚さが減少する。また滑り率の増加は油膜厚さの減少を招くものであり、潤滑油の特性によって、油膜厚さの減少に及ぼす滑り率の影響の大、小が異なることが実験的に明らかにされた。とくに同一粘度の場合は、最小油膜厚さが滑りの影響を最も大きく受けるのはトクラション油の場合であり、最も小さいのは合成潤滑油(ここではポリオールエステルを使用した)の場合であった。またアイリング粘性と、滑りのある場合に問題になるせん断発熱を考慮した二次元弾性流体潤滑の理論計算式を導き、この理論式を使用して実験条件に対して計算を行った。その結果は、実験結果を十分説明することが出来る。平成4年度には,当初に計画した転がり運動,滑り運動による油膜形成実験の出来る測定装置を試作した。実験をはじめた後、装置の一部不工合の所があり,当初は転がり運動時の油膜形成実験を行なう場合,鋼球を強制駆動しないでサファイア板の回転による摩擦伝動を考えていたが,微小な滑りを生じるため,この軸も駆動することとして,接触点において円板の速度と鋼球の速度を等しくした。また剛性度不足の個所を補強し,反射板位置の変更,サファイア板のクロムコーティングの膜厚さの変更など試験装置の一部改造を行って十分な干渉縞があらわれるようにした。実験はまず鋼球軸を固定してサファイア板のみを回転させて純粋の滑り状態で行い,各種の粘度の潤滑油について油膜厚さを光干渉法で測定した。サファイア板の回転速度を種々かえて種々の滑り速度に対する実験を行った。荷重は比較的軽荷重について実験を行ったが、今後荷重を増加させて2GPa程度まで実験範囲を拡げたい。またサファイア板の駆動,鋼球軸の駆動を別個の三相誘導電動機とインバータを使用して純粋転がり状態における油膜厚さを測定した。比較的荷重の低い,油膜圧力の低い條件であるが,滑りと転がりで大きな差は認められなかった。今後は比較的重荷重において滑りのように潤滑油がせん断を受ける場合と,転がりのようにせん断を受けない場合,さらに純粋滑りと純粋転がりの中間の任意の滑り率をもつ場合について,油膜形成実験を行いたいと考えて,現在実験を続行中である。

とくに同一粘度の場合は、最小油膜厚さが滑りの影響を最も大きく受けるのはトラクション油の場合であり、最も小さいのは合成潤滑油(ここではポリオールエステルを使用した)の場合であった。またアイリング粘性と、滑りのある場合に問題になるせん断発熱を考慮した二次元弾性流体潤滑の理論計算式を導き、この理論式を使用して実験条件に対して計算を行った。その結果は、実験結果を十分説明することが出来る。
デジタルグリッドにおける自律分散型送電手法に関する研究

再生可能エネルギーの普及に伴い、小規模な発電・蓄電能力を持つ多数のノードで構成されるマイクログリッドが実現されてきている。このようなマイクログリッドにおいて、ノードが互いに電力融通を行うことで、電力不足の削減や設備コストの減少などの効率化が期待できる。本研究では、このようなマイクログリッド内で自律分散的に電力融通を行うシステムを対象として、複数のノードによるグループを構成し、グループ内とグループ間の電力融通を区別することで、最適となる構成をシミュレーションによって明らかにした。さらに、自律分散的な制御に必要となるノード間の時刻同期を電力供給なしに実現できる方法について検証を行った。まず、構成要素が自律分散的に電力融通を行うことのできるシステムを対象として、その実現方法に関して従来の研究に関する技術動向調査を行い、現在研究がなされている範囲を明らかにするとともに、解決すべき課題を明らかにした。またそのサーベイ結果を国際会議において発表した。また、自律分散的な電力融通に関する制御手法を評価するためのシミュレーション環境の構築にも着手した。このシミュレータでは、ノードが太陽光発電を行うとともに、蓄電池にその電力を蓄えることができることを想定している。それらのノードが相互接続された状況において、一定時間ごとに蓄積された電力量を交換できるものとしている。太陽光発電における標準的な発電量の時間的な変化と、一般家庭における消費電力量の時間的変化をシミュレーションプログラムに入力することにより、システム全体の電力融通量や、買電量などを求めることができるシミュレーションプログラムを開発した。マイクログリッドにおいて、電力融通を行う仕組みについての技術動向調査に関しては終了している。また、当初予定していた自律分散的に電力融通を行うシミュレーションプログラムの開発はできており、基本的な動作確認は終了している。本研究で対象とするシステムは、それぞれのノードが分散型電源のある発電装置、発電され消費されなかった余剰電力を蓄えておくための蓄電装置、そして電力融通の際に他のノードと蓄電装置に含まれる電力量などの情報を交換するための通信装置によって構成されているものとする。各ノードは1時間ごとに発電量と消費電力量から、蓄電されている残余電力を求める。この残余電力量が予め定められた閾値を下回った場合は、マイクログリッド内の他のノードのうち残余電力が大きいノードに対してに電力融通の要求を出す。電力融通の要求を受け取ったノードは、自身の残余電力を確認し、電力融通を行う余裕があると判断すれば電力融通を行う。残余電力が不足しているため、電力融通が行われなかった場合が、電力会社からの買電が行われるものとする。これらの動作をシミュレーションすることのできるプログラムを開発した。さまざまな条件の下で、電力融通や買電がどのように行われるかを検証するためにシミュレーションによる評価を行った。シミュレーションの際に、家庭における消費電力量の時間ごとの変動を1年間分計測した実データや、太陽光発電によって得られる電力の実測データとして公表されているものを用いることで、実環境を想定したシミュレーションを行うことができた。本年度は特にマイクログリッドを構成するノード数に着目し、ノード数を変化させることで電力融通や買電の回数がどのような影響を受けるかを明らかにした。開発したシミュレーションプログラムが正しく動作していることを確認し、さまざまなマイクログリッドシステムをモデル化して、シミュレーションを行うことが可能となっている。また、発電量や消費電力量に関する実測データを取得することができたので、それらをシミュレーションプログラムの入力とし、より現実に近い条件下でのシミュレーションが可能となっている。本研究で対象とするマイクログリッドは、再生可能エネルギーを用いて発電を行う分散型電源と、電力を消費する需要家がそれぞれ複数により構成される自律分散型の小規模の電力網を指している。また、蓄電池を備えることで消費されずに余った電力を蓄電し、発電量の見込めない夜間等に利用することが可能である。このマイクログリッドでは、各構成要素が地震で制御を行う自律分散制御がなされており、電力融通と呼ばれる構成要素間での電力のやり取りを行うことが可能である。本研究では、対象とするマイクログリッドをグループに分割し、グループ内での電力融通とグループ間での電力融通を区別するものとした。シミュレーションを行い、総ノード数、グループ内ノード数、電力融通を行う残余電力量のしきい値など様々な諸条件の下で最適なグループ構成を明らかにすることを目指した。まず、ノードの発電能力を高くすると、各ノードで補える電力量が増加し、電力融通、買電、バッテリ残量切れの回数、そしてコストの4つの項目すべてが、マイクログリッドの構成によらず減少した。しかしながら、発電能力を高くすることは各ノードの設備投資にかかるコストの増大を意味するため、必ずしも実現可能であるとは言えない。また、電力融通を行う閾値を高くしていくと、バッテリ残量切れの回数が減少し、電力融通の回数が増加することがわかった。しかし同時に買電回数の増加に伴うコストの増加も発生した。本研究では、マイクログリッドを構成するすべてのノードにおいて、電力融通の閾値を同一の値で固定しているため、この閾値をノードの状況に応じて動的に変化させることでさらに性能が向上する可能性が示唆された。また、本研究では、電力網によらずに時刻同期を実現するための方式についても検討した。その結果、太陽光だけで動作するセンサネットワークで時刻同期を実現できることを明らかにした。

本研究では、このようなマイクログリッド内で自律分散的に電力融通を行うシステムを対象として、複数のノードによるグループを構成し、グループ内とグループ間の電力融通を区別することで、最適となる構成をシミュレーションによって明らかにした。さらに、自律分散的な制御に必要となるノード間の時刻同期を電力供給なしに実現できる方法について検証を行った。今後は、開発したシミュレーションプログラムを用いることにより、自律分散的に電力融通可能な環境における課題を明らかにするとともに、その解決方法について検討を進めていく。また、発電や電力消費に関して、より現実に即したデータを得るための調査は継続して行っていく。マイクログリッドの規模だけではなく、電力融通の可否を決定する閾値など、さまざまなパラメータがどのように影響を与えるかを明らかにする。また、現在は分散型電源としては太陽光発電のみを対象としているが、風力や小型水力発電など、太陽光発電とは異なる振る舞いをする発電能力を考慮した場合に、どのようなマイクログリッドの構成がふさわしいかを明らかにしていきたい。情報ネットワークマイクログリッドにおける電力融通に関する技術動向調査の結果を平成27年度中に取りまとめることが可能となったため、その成果を国際会議において発表するために要する費用を平成28年度分から前倒しで拠出した。国際会議の開催場所が香港であったため、予想していたより費用がかからなかったためである。自律分散的な制御方式をシミュレーションした結果を平成28年度中に取りまとめて学会発表することが可能となったため、その成果を国際会議で発表することとし、必要な旅費等を平成29年度分から前倒しで拠出した。国際会議の開催地が韓国であったため、予想していたより費用が掛からなかったことにより次年度使用額が生じた。¥平成28年度分と合算し、研究調査を遂行するための費用として支出する。平成29年度分と合算し、研究調査を遂行するための費用として支出する。
乾燥地における土壌劣化機構の解明と特続的農業発展のための環境修復

乾燥地の永続的な乾燥地農業を確立するために,土壌塩類化の実態と要因解析,土壌塩類化の危険性診断法の開発,塩類土壌の利用と修復に関する検討を行った.(1)メキシコ,南バハカリフォルニア州の灌漑農業地帯では灌漑水(主に地下水),土壌の塩類化が進行し,地域によつては状況は非常に深刻であった.灌漑農地の塩類化は,灌漑水の水質と灌漑水量(塩の付加に関係),下層土の土性(塩のリーチングに関連)で説明された.多くの過剰な灌漑が塩類化を深刻化しており,灌漑管理の適正化,すなわち節水が重要な意味を持つことを明らかにした.節水灌漑は,結果として,水位と水質の回復も期待され,最終的に土壌塩性化のリスク軽減につながると結論づけた.(2)灌漑農地の土壌塩類化危険性の簡便な評価方法を開発した.塩類化に関連する諸因子を点数化し,合計点数を土壌塩類化の危険性として表すもので,土壌塩類化の状態と原因の科学的総合評価を可能にした.(3)地表流出水を巧みに利用する洪水利用農法の持続可能性の高さを検証した.乾燥地における浮遊土砂を含む地表流出水の農業利用は,最も大きな制限要因となる水の貯留と浮遊土砂の堆積による土壌肥沃度改善の効果とともに,塩類土壌においてはリーチング効果も有するため,極めて有用な方法であった.(4)耐塩性,耐乾性の強いコキアは,塩性度の高い灌漑水や土壌でも良好な生育を維持し,塩害の進行する乾燥地域において有望な飼料作物なりうることが明らかになった.ファイトレメディエーションで有望な植物であるアッケシソウについて,高濃度NaCl存在下での発芽から幼植物のステージにおける伸長成長の仕組みが明らかになった.(5)有機物資材はカルシウムの溶解を促し,とくに植物残渣のような新鮮有機物と硫黄華の併用は土壌溶液中のCa濃度を最も効果的に高め,ソーダ質土壌の改善という有機物資材の多面的土壌改善機能の新たな一面が明らかになった,乾燥地の永続的な乾燥地農業を確立するために,土壌塩類化の実態と要因解析,土壌塩類化の危険性診断法の開発,塩類土壌の利用と修復に関する検討を行った.(1)メキシコ,南バハカリフォルニア州の灌漑農業地帯では灌漑水(主に地下水),土壌の塩類化が進行し,地域によつては状況は非常に深刻であった.灌漑農地の塩類化は,灌漑水の水質と灌漑水量(塩の付加に関係),下層土の土性(塩のリーチングに関連)で説明された.多くの過剰な灌漑が塩類化を深刻化しており,灌漑管理の適正化,すなわち節水が重要な意味を持つことを明らかにした.節水灌漑は,結果として,水位と水質の回復も期待され,最終的に土壌塩性化のリスク軽減につながると結論づけた.(2)灌漑農地の土壌塩類化危険性の簡便な評価方法を開発した.塩類化に関連する諸因子を点数化し,合計点数を土壌塩類化の危険性として表すもので,土壌塩類化の状態と原因の科学的総合評価を可能にした.(3)地表流出水を巧みに利用する洪水利用農法の持続可能性の高さを検証した.乾燥地における浮遊土砂を含む地表流出水の農業利用は,最も大きな制限要因となる水の貯留と浮遊土砂の堆積による土壌肥沃度改善の効果とともに,塩類土壌においてはリーチング効果も有するため,極めて有用な方法であった.(4)耐塩性,耐乾性の強いコキアは,塩性度の高い灌漑水や土壌でも良好な生育を維持し,塩害の進行する乾燥地域において有望な飼料作物なりうることが明らかになった.ファイトレメディエーションで有望な植物であるアッケシソウについて,高濃度NaCl存在下での発芽から幼植物のステージにおける伸長成長の仕組みが明らかになった.(5)有機物資材はカルシウムの溶解を促し,とくに植物残渣のような新鮮有機物と硫黄華の併用は土壌溶液中のCa濃度を最も効果的に高め,ソーダ質土壌の改善という有機物資材の多面的土壌改善機能の新たな一面が明らかになった,乾燥地における土壌劣化の防止と修復のためには,土壌の塩類化やアルカリ化のメカニズムとともに植物生育との関連についての基礎的な研究が極めて重要である.今年度は,乾燥地における土壌劣化の実態を把握するため,年間降水量200mm以下の乾燥気候下にあるメキシコ合衆国・カリフォルニア半島南部の農業地帯を調査し,塩類集積状況とともに灌漑に利用されている地下水の水質との関連を明確にした.いくつかの農地の土壌調査を行なった結果,土壌中への塩類集積状況は,農地によって明瞭な差異が認められた.砂質農地では過剰灌慨の傾向があり,表層への塩類集積の危険性は少なかった.しかし,土壌のアルカリ化が進行している農地も点在しており,灌慨水中のナトリウム塩が土壌中に残存した結果と考えられた.これらの農地では,節水節肥栽培による管理法を行うことで,水資源の枯渇を防止するとともに,土壌劣化を防止することが重要であると考えられた.また,海岸近くの砂質農地では,地下水中に海水が混入し始めている地域もあり,灌慨水中の塩類濃度の上昇とともに,土壌の塩類化が急速に進行していた.今後,これらの農地の管理には充分な留意が必要である.一方,粘質農地の表層には,長期の過剰灌慨によって白色の塩類結晶が多量に析出し,表層のみならず,土壌断面内にも塩類集積が認められ,集積塩類の主要形態は塩化物塩と炭酸塩であった.灌

慨水の塩類濃度は比較的高く,灌慨水中のナトリウム炭酸塩が土壌に多量に付加した結果,ソーダ質土壌が生成されており,土壌のアルカリ化も併発していた農地もあった.このような農地では,石膏等の土壌改良剤,ビート等のクリーニング作物の導入によって塩類を作物に吸収する試みも有効であると考えられた.今後,引き続き,詳細な調査および土壌,灌漑水の分析を行ない,乾燥地の土壌劣化の機構解明や灌漑法,施肥法の対策を検討する予定である.乾燥地の灌概農業地帯における土壌劣化の実態とメカニズムを把握するための現地調査(メキシコ合衆国・カリフォルニア半島),除塩過程における土壌塩類動態の基礎的な検討等を主体に実施した.1)カリフォルニア半島南部最大の灌漑農業地帯(コモンドゥー地域,灌漑潮面積1900km^2)を調査した.この地域は灌概水を地下水に依存し,畝間,水盤灌漑が主要な方法であった.地下水は塩分濃度が高く(EC=17dS/m),塩性害の危険性が高くなっていた.特に北部地域では海水混入により水質が悪く,土壌表層の塩類集積量も多い傾向が認められた.この地域での土壌表層への塩類集積量は,下層土の土性と灌漑水の塩分濃度によって説明され,下層土が粘質で透水性不良の土壌に高塩分濃度の地下水を灌漑すると表層に多量の塩類が集積することが示された.地下水資源の枯渇が危惧され,水質も悪化傾向にあるこの地域では,節水灌漑に移行することが土壌劣化を防止し農地を持続的に利用するためのキーである.2)同半島内で行われている洪水利用農法を調査・分析し,以下の有効性を明らかにした.(1)河床部土壌は粘土,シルト含量が高いが,多孔質で植物根痕が認められ,洪水通過時には速やかな浸潤を促し,植物根の伸長を助ける.(2)洪水によって河床堆積土砂中に貯えられた土壌水分は,有効土層まで上向き補給され,作物栽培を可能にする.(3)洪水時の流速が遅いため,上流域から流下してきた浮遊土砂が河床に堆積し,多量の窒素分を補給する.(4)洪水によるリーチング作用により塩類集積は生起せず,農地のアルカリ化も洪水によるカルシウムイオンの補給により緩和される.3)除塩過程における塩類動態をカラム実験で分析した.除塩に対する灌漑水の水質の影響は小さいが,除塩後も水を流し続けると,わずかに含まれる重炭酸イオンが土壌のpH,SARに影響し,土壌の化学的劣化を招く危険性が明らかになった.乾燥地の灌漑農業地帯における持続的な農業生産を可能にする技術的提言を行うために,現地調査による土壌塩類化の実態と要因解析,土壌塩類化の危険性診断法の開発,塩類化による劣化土壌の利用と修復に関する検討を行った.1.カリフォルニア半島南部最大の灌漑農業地帯の調査を継続して行った.この地域は地下水が主要な灌漑水源であり,この塩分濃度が土壌の塩類集積に最も影響していた.次いで,作土層直下の土壌の透水性に関係した土壌特性が塩類の洗脱過程に影響し,これら二つの要因によって土壌表層への塩類集積量が説明され,節水が持続性を高めるために最も効果的であることが定量的にも示された.2.灌漑農地の土壌塩類化危険性をスコア化して簡便に評価する方法を考案した.野外で簡便に評価できる最小限のデータセットで土壌調査を行い,塩類化に関連する諸因子を点数化し,その合計点数を土壌の塩類化の危険性として示すもので,単に土壌塩類化の状態の評価だけでなく,どの要因が塩類化の危険性を高めているのかが客観的に評価でき,具体的な対策にも結びつけることができた.
ウイルス感染細胞内でアンチセンス機能を発揮するアンチセンス核酸の構築と感染制御

現在、細胞質内で真のアンチセンス機能を発揮するアンチセンス核酸はまだ考案されていないそこで、本研究では全く新しい考え方のアンチセンスオリゴマー、すなわち、アンチセンスオリゴマーがウイルス感染細胞質または核内で、はじめてその機能を発揮できるような非常にユニークなオリゴマーを考案した。その構造はアンチセンスDNAとセンスRNAが二重鎖を形成し、両DNA-RNAをヘアピン型で結合した環状ダンベルRNA/DNAオリゴマーである。そこで、この環状ダンベルRNA/DNAオリゴマーの構築とその抗インフルエンザウイルス活性、さらにはその作用機序を明らかにすることを目的とする。はじめに、RNA/DNA二重鎖の安定性を検討した。10mMNaClの存在下ではサークル型RNA/DNAキメラオリゴマー(CDRD)は81°Cと天然型センスRNA/アンチDNA二重鎖より41°C高い融解点(Tm)を示した。また、興味あることとしてはまったくNaClのような塩が存在しなくてもCDRDは45°Cと高いTm値を示したことである。このように、CDRDは通常のRNA/DNAやDNA/DNAよりも安定な二重鎖を形成する。つぎに耐分解酵素性(3'-エキソヌクレース(snake venom phosphodiesterase)を調べた。3'-エキソヌクレースに対しては非修飾オリゴマーと比べた場合高い安定性を示した。しかし、ホスホロチオ工ートオリゴマーよりは低い値を示した。さらに、10%serum中での安定性を調べたところCDRDは天然型DNAオリゴマーより安定性であり、実際に細胞系に用いられる事が明らかとなった。最後に、実際にここで提案したダンベルRNA/DNAキメラオリゴマーの作用機序の解明を試みた。anti-ODNとanti-ODN(S)は4時間後にはほぼ完全に標的となるmRNAは切断された。また、ニックRNA/DNAキメラオリゴマー(NDRD)の場合もほとんど4時間でmRNAが切断された。一方、CDRDについては一旦センスRNAが切断された後に、さらにアンチDNAが標的となるmRNAに結合してから再びRNaseH活性を受けるため、anti-ODN、anti-ODN(S)、NDRDよりはややおくれてmRNAの分解が起こっている。以上の結果より、予想通りの反応機構で進行することを明らかにした。
IL-4・IL-10のシクロオキシナーゼ抑制機序と新しい炎症制御法の開発

生体内での意義が注目されるCD40L-CD40によるヒト単球活性化機構を解析し、以前報告したLPSあるいはIFN-γを介した刺激経路と比較検討を行った。ヒト単球に対してIFN-γあるいはGM-CSFによりCD40が強く誘導された。CD40を介したシグナル伝達はこれまでCD40Lを発現させた細胞との共培養により確認されていたが、今回の実験結果より抗CD40抗体のみにてもTNFα,PGE2発現が強力に誘導されることから、他のco-stimulatory moleculeの介在を必要としないことが明らかになった。PGE2誘導はCOX-2遺伝子発現誘導に基づくが、細胞内のシグナル伝達過程でMAPキナーゼさらにはNFκBの活性化が確認された。CD40L-CD40によるMAPキナーゼ活性化はLPSによる活性化とは異なった挙動を示し、IL-4やIL-10によるTNFα,PGE2産生制御過程においても相違が認められた。以上の結果より、RAなどの慢性炎症性疾患における単球・好中球活性化はLPS刺激下とは異なることが考えられた。RA患者顆粒球における活性化にはERK2,p38 MAPキナーゼ経路が重要であった。現在、p38 MAPキナーゼを阻害する様々な化合物に対して、RAモデル実験動物に対する治療効果判定、ならびにヒトRA患者白血球に対する効果判定を実行中で、新しいRA治療薬あるいは抗炎症薬の開発にも着手している。I)RA患者単球・顆粒球におけるシクロオキシゲナーゼ2遺伝子発現の制御1)RA患者好中球のPGE2産生が亢進しており,COX-2遺伝子発現の誘導を確認した。COX-2活性の上昇に対するIL-4・IL-10・ステロイドの作用を検討した。COX-2活性上昇におけるMAPキナーゼの関与を検討した。これらをまとめて論文投稿中である。2)RA患者における末梢血単核球の活性酸素酸性に対するIL-10の制御活性をあきらかにした。SLE患者サンプルにおける同活性を比較検討し,まとめて論文投稿中である。II)ヒト単球のCD40発現による炎症惹起過程の機構解析1)GM-CSF,IL-3によるCD40誘導およびCD40を介したCOX-2誘導過程について,シグナル伝達機構を中心に分子生物学的に検討した。2)これらの誘導に対するIL-4・IL-10の作用について検討し,その機序を分子レベルで検討した。III)IFN-γならびにIL-10のリガンド・レセプターについて遺伝的多型を発見し,その頻度を各種免疫疾患について検討した。それらを論文としてまとめて発表した。IV)IL-4・IL-10によるシグナル伝達過程を単球系細胞について検討し論文として発表した。

現在、p38 MAPキナーゼを阻害する様々な化合物に対して、RAモデル実験動物に対する治療効果判定、ならびにヒトRA患者白血球に対する効果判定を実行中で、新しいRA治療薬あるいは抗炎症薬の開発にも着手している。
多指ハンドの触覚アフォーダンス

ハードウェアの研究では,前年度に引き続いて触覚センサとハンドシステムの開発を中心に行った.開発したハンドシステムが環境に対応して動作できるように,指表面に発生した物体と指表面の間の滑りに基づいて指先端の位置・姿勢を制御するアルゴリズムを組み込んだ.このアルゴリズムを利用してテーブル上の物体を持ち上げ,再び置く実験を行い,すべり落とさない最低限の力で把握して,物体が再びテーブルに置く瞬間にかかる衝突力を最低にできることを確認した.ソフトウェアの研究でも前年度に引き続き指先を円で表して,円形の物体を所定の場所に運ぶ問題に対して進化論計算を実施した.本研究で新しく開発した進化する行動表により1体から4対までのロボットについて物体輸送問題の進化シミューレーションを行った.その結果得られた行動表をロボットに組み入れて物体輸送を行い,協調作業ができることを確認した.この手法は多指ハンドに適用できるために,適用に向けてソフトウェアの整備を行った.さらに,本手法をヒューマノイドロボットの手探りによる環境把握・ナビゲーション行動決定に適用するための研究も前年度に引き続いて進めた.今年度では,本ハンドシステムをヒューマノイドロボットに装着して紙コップを把持させる実験を行った.紙コップに,水を注ぎいれてもその紙コップを握り潰さずにしかもすべり落とすことなく適切な力で把握することを確認した.アフォーダンスに関する研究では,ソフトウェア開発とハードウェアの開発をともに行う必要があり,とくにセンシング機能が不可欠となる.そこで,ハードウェアの研究では触覚センシング可能なロボットハンドの完成を目指して研究を進めた.ソフトウェアの研究では,本研究のアイデアをソフトウェアとして具体化するために運動に関する定式化が簡単な集合ロボットについてアーキテクチャ開発を行った.まずハードウェアの研究では,触覚センサとハンドシステムの開発を中心に行った.動作テストを行うため三指の内,一本は表面性状の検出実験,二本は把持実験に使用した。実験の結果,合理的な摩擦係数の値を計測できたことから,製作した三軸触覚センサが正しく機能していることが確認できた.また,二指による把握実験により,指先に作用する垂直力とせん断力の値から把握力を適切に調整して,種々の硬さの物体を適切に持ち上げることができることを確認した.以上で述べたように,次年度の研究のための基礎を築くことができた.ソフトウェアの研究では,把持実験に適用するに先立ち,指先を円で表して,円形の物体を所定の場所に運ぶ問題に対して進化論計算を実施した.進化論計算の負荷を軽減するために指先に搭載するセンサ素子は三つに減少させて搭載する問題として解析した.なおこの動作は,集合ロボットの動きと類似であるため,集合ロボットの研究として進めた.さらに,本手法をヒューマノイドロボットの手探りによる環境把握・ナビゲーション行動決定に適用するために,手探りによるヒューマノイドのナビゲーションに関する研究も進めた.本年度の研究では,触覚センサの代わりに先端を半球状にした力覚センサを両腕に搭載したBontenMARU IIを使用した.壁の方向を識別して,体幹方向を調整して歩行できることを確認した。次年度では,本研究で開発したハンドシステムを搭載した実験を目指す.ハードウェアの研究では,前年度に引き続いて触覚センサとハンドシステムの開発を中心に行った.開発したハンドシステムが環境に対応して動作できるように,指表面に発生した物体と指表面の間の滑りに基づいて指先端の位置・姿勢を制御するアルゴリズムを組み込んだ.このアルゴリズムを利用してテーブル上の物体を持ち上げ,再び置く実験を行い,すべり落とさない最低限の力で把握して,物体が再びテーブルに置く瞬間にかかる衝突力を最低にできることを確認した.ソフトウェアの研究でも前年度に引き続き指先を円で表して,円形の物体を所定の場所に運ぶ問題に対して進化論計算を実施した.本研究で新しく開発した進化する行動表により1体から4対までのロボットについて物体輸送問題の進化シミューレーションを行った.その結果得られた行動表をロボットに組み入れて物体輸送を行い,協調作業ができることを確認した.この手法は多指ハンドに適用できるために,適用に向けてソフトウェアの整備を行った.さらに,本手法をヒューマノイドロボットの手探りによる環境把握・ナビゲーション行動決定に適用するための研究も前年度に引き続いて進めた.今年度では,本ハンドシステムをヒューマノイドロボットに装着して紙コップを把持させる実験を行った.紙コップに,水を注ぎいれてもその紙コップを握り潰さずにしかもすべり落とすことなく適切な力で把握することを確認した.
看護基礎教育における高齢者のケア倫理教育プログラムの開発

本研究の目的は,急速に進む高齢化の中でより複雑・難渋化することが予測される高齢者の医療福祉におけるケアの倫理的課題に対応し得るための看護基礎教育における高齢者のケア倫理教育プログラムを開発することである.方法として1我が国の看護基礎教育課程における高齢者のケア倫理教育の現状と課題についての質問紙調査2フィンランドの看護基礎教育課程における高齢者のケア倫理教育における面接および質問紙調査3我が国の老年看護学,看護倫理学の専門家会議の開催4高齢者のケア倫理教育プログラムについてフィンランドにおける老年看護学教育・研究者との合同会議の開催を通じて看護基礎教育における高齢者のケア倫理教育プログラム検討する.本研究では,前述した目的を達成するために,2018年度,我が国の看護基礎教育における高齢者のケア倫理教育の現状と課題についての調査,フィンランドタンペレ応用科学大学および看護基礎教育機関における面接調査を計画した.しかし,文献検討によって我が国およびフィンランドの倫理教育の課題についての概要は把握できたため,2019年度に予定していた国内での専門家会議を優先に実施し,教育プログラム試案を作成,精選したのちに最終年度にフィンランドにおける検討,調査を進めることがより本研究の目的達成につながると考え,計画を変更し,今年度は専門家会議を3回実施した.高齢者ケア倫理の基盤となり得る看護実践研究のメタ分析により,教育プログラムの試案を検討中である.2019年度は,2018年度に引き続き,教育プログラムの試案を検討し,さらに検討結果をもとに看護職への面接調査を実施し,教育プログラム試案の精選を図る.また,2020年度については,それらの結果をもとにフィンランドの研究チームとの合同会議の開催,検討された高齢者の倫理教育プログラムについてさらに精選して完成させる予定である.2018年度は,文献検討によって我が国およびフィンランドの倫理教育の課題についての概要を把握し,2019年度に予定していた国内での専門家会議を3回実施した.研究協力者として,高齢者看護・教育研究における専門家3名の協力を得,高齢者ケア倫理の基盤となり得る看護実践研究のメタ分析を進めている.スーパーバイズを得ながら,メタ分析に耐えうる高齢者看護実践研究論文の分析より高齢者ケアにおける倫理的課題に対するケア方法について明らかにし,高齢者ケア倫理について教育プログラムの試案を検討中である.研究方法の順序変更,メタ分析における分析方法の検討に時間を費やしているため,進捗状況としてはやや遅れている状況である.2019年度は,2018年度に引き続き,教育プログラムの試案を検討し,さらに検討結果をもとに看護職への面接調査を実施し,教育プログラム試案の精選を図る.メタ分析における分析については,分析方法を検討しながらの分析を進めていくため,引き続き高齢者看護教育・研究またメタ分析における専門家の定期的なスーパーバイズを受けながら推進する.本研究の目的は,急速に進む高齢化の中でより複雑・難渋化することが予測される高齢者の医療福祉におけるケアの倫理的課題に対応し得るための看護基礎教育における高齢者のケア倫理教育プログラムを開発することである.方法として1我が国の看護基礎教育課程における高齢者のケア倫理教育の現状と課題についての質問紙調査2フィンランドの看護基礎教育課程における高齢者のケア倫理教育における面接および質問紙調査3我が国の老年看護学,看護倫理学の専門家会議の開催4高齢者のケア倫理教育プログラムについてフィンランドにおける老年看護学教育・研究者との合同会議の開催を通じて看護基礎教育における高齢者のケア倫理教育プログラム検討する.本研究では,前述した目的を達成するために,2018年度,我が国の看護基礎教育における高齢者のケア倫理教育の現状と課題についての調査,フィンランドタンペレ応用科学大学および看護基礎教育機関における面接調査を計画した.しかし,文献検討によって我が国およびフィンランドの倫理教育の課題についての概要は把握できたため,2019年度に予定していた国内での専門家会議を優先に実施し,教育プログラム試案を作成,精選したのちに最終年度にフィンランドにおける検討,調査を進めることがより本研究の目的達成につながると考え,計画を変更し,今年度は専門家会議を3回実施した.高齢者ケア倫理の基盤となり得る看護実践研究のメタ分析により,教育プログラムの試案を検討中である.2019年度は,2018年度に引き続き,教育プログラムの試案を検討し,さらに検討結果をもとに看護職への面接調査を実施し,教育プログラム試案の精選を図る.また,2020年度については,それらの結果をもとにフィンランドの研究チームとの合同会議の開催,検討された高齢者の倫理教育プログラムについてさらに精選して完成させる予定である.

2018年度は,文献検討によって我が国およびフィンランドの倫理教育の課題についての概要を把握し,2019年度に予定していた国内での専門家会議を3回実施した.研究協力者として,高齢者看護・教育研究における専門家3名の協力を得,高齢者ケア倫理の基盤となり得る看護実践研究のメタ分析を進めている.スーパーバイズを得ながら,メタ分析に耐えうる高齢者看護実践研究論文の分析より高齢者ケアにおける倫理的課題に対するケア方法について明らかにし,高齢者ケア倫理について教育プログラムの試案を検討中である.研究方法の順序変更,メタ分析における分析方法の検討に時間を費やしているため,進捗状況としてはやや遅れている状況である.2019年度は,2018年度に引き続き,教育プログラムの試案を検討し,さらに検討結果をもとに看護職への面接調査を実施し,教育プログラム試案の精選を図る.メタ分析における分析については,分析方法を検討しながらの分析を進めていくため,引き続き高齢者看護教育・研究またメタ分析における専門家の定期的なスーパーバイズを受けながら推進する.2018年度,我が国の看護基礎教育における高齢者のケア倫理教育の現状と課題についての調査,フィンランドタンペレ応用科学大学および看護基礎教育機関における面接調査を計画した.しかし,文献検討によって我が国およびフィンランドの倫理教育の課題についての概要は把握できたため,2019年度に予定していた国内での専門家会議を優先に実施し,教育プログラム試案を作成,精選したのちに最終年度にフィンランドにおける検討,調査を進めることがより本研究の目的達成につながると考え,研究方法の順序を変更したため.