hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
消化器外科領域への鍼灸治療導入のための臨床的研究と鍼灸効果の客観的評価

消化器外科領域への鍼灸治療の導入が可能か否かをみる目的で以下の4項目について臨床的検討を行い次の如き結果を得た。(1)手術後疼痛の緩和および鍼麻酔に関する研究;腹部外科手術直後より創部近傍と遠隔の鍼灸治療ポイントへ鍼灸治療(SSP治療)を行った。49例の全麻症例術後にSSP治療を行い,術後鎮痛剤が全く不要であった症例は21例(43%)で対照群の15例中1例(7%)に比して有意に多かった。また,外科小手術に対して鍼麻酔を19例に施行し,局麻剤を使用せず鍼麻酔だけで手術出来た症例は9例(47%)であった。種々検討の結果,鍼麻酔効果を高めるためには絶縁針を用いて深部痛覚閾値を高める必要のある事が判った。(2)胃・腸管運動異常に対する鍼灸治療効果に関する研究:胃の運動を客観的に評価するために胃電図をとり,これをFFT解析を用いて周波数分析した。種々の経穴への鍼刺激による胃運動への影響を調べ,中〓穴への刺激でpeak周期の明らかな遅延やpower値の減少から胃運動の抑制が起る事を証明する事が出来た。また腸管運動の測定にはグルディラクターMODEL GD200(日本×ディックス社)を用いて腸音を記録し,これで鍼灸効果を客観的に評価した。癒着性イレウス患者4例に鍼灸治療を行い治癒せしめる事が出来た。(3)術後膵機能障害及び消化吸収障害に対する鍼灸治療効果:胃全別患者,膵頭十二指腸切除後患者9例について鍼灸治療を行ない,PFDテスト,Dーキシロース試験を行ない低下した膵機能をどれ程改善し得るかを詳細に検討した。PFDテストでは9例中6例が改善する事が判ったが,Dーキシロース試験では明らかな傾向が認められなかった。(4)直腸癌手術後の神経因性膀胱に対する鍼灸効果:直腸癌術後患者6例に対し鍼灸治療を行い,経時的にurodgnamics studyを行い,5例で術後20日以内に利尿筋括約筋協調不全や残尿率の改善を認めた。以上の結果の詳細は裏面の如く論文報告している.消化器外科領域への鍼灸治療の導入が可能か否かをみる目的で以下の4項目について臨床的検討を行い次の如き結果を得た。以上の結果の詳細は裏面の如く論文報告している.
宇宙初期における相転移とインフレーション

宇宙初期における相転移の結果、モノポールと呼ばれる位相的欠陥が出来得る。特に、グローバルモノポールと呼ばれるものは、通常の磁気モノポールと異なり、モノポールの間に長距離力が働く。この力のために、対消滅を起こして適度に薄まることが期待され、宇宙論的に興味深い。このグローバルモノポールの宇宙論的進化を数値計算によって調べた。その結果、ホライズン体積あたりの個数が時刻によらずほぼ一定であり、典型的な速度も一定になることを確かめた。また、この結果を解析的に説明するモデルを作った。トポロジカルインフレーションは、初期値問題が少なく、インフレーションモデルの中で、有力なものの一つである。しかしながら、これを実現するには、そのようなインフレーションを起こす場の真空期待値がプランクスケールより大きい必要があり、超重力理論で実現することは難しい。この困難を回避するために、シフト対称性を導入し、自然にトポロジカルインフレーションを実現するモデルを作った。大きなレプトン数があると、様々な理論と観測の矛盾がしばしば回避される。しかしながら、観測されているような小さなバリオン数と大きなレプトン数を同時に実現することは難しい。アフレック・ダイン機構とQボールを考えることにより、小さなバリオン数と大きなレプトン数を同時に実現するモデルを作った。グローバルストリングと呼ばれる位相的欠陥は、構造形成の種・アクシオンの生成元という点で宇宙論的に面白い。この宇宙論的進化を数値計算により、ラグランジュ的な見方で調べる方法を確立した。これにより、本数、速度、組み替え率、アクシオン放出率等を求めることが出来た。
土地関係史料・戸口史料分析による江戸時代村落社会の基礎的研究

寛永二十一年(1644)の備中山間村落を取り上げ、そこにみえる戸口史料から、中世的社会関係の濃厚な土地柄であるにもかかわらず、小家族・直系家族が構成的比重を占めていることを究明した。江戸時代初期村落社会に枢要な地位を占める土豪百姓の「流通」支配の実態を明らかとした。すなわち、東播磨を事例として、小百姓・商人と対抗しつつ、村段階を超えて、郷段階ないし郡を超えて後背地村落からも、物資の集散を行なっていた土豪百姓の存在が明らかとなった。また、播磨における池田氏による慶長検地はかなり厳しかったことで有名であるが、その後、池田氏自身あるいは池田氏以降の幕藩領主が、個別の村高およびその総体としての領地高を緩めたことがいわれているが、この点は、西播磨の事例に則してのことであった。しかし、東播磨の事例に則して、この点を実証した。その中で、加東郡南部に位置する黍田村では、「領主」の検地帳と寛永十年に村高が改められたことに対応した村独自の検地帳(「村」の検地帳)の存在が明らかとなり、検地帳研究の上でまことに貴重な事例を発掘することができた。さらに、検地帳の分析方法を再検討した。その結果、東播磨八力村の事例は通説とは対照的であった。すなわち、生産力水準の低い村々でこそ、小百姓・平百姓の構成的比重が高く、かつ小高持の無屋敷登録人が多くみられたのである。つまり、小高持の無屋敷登録人(特に比率)にまず着目するのではなく、屋敷持の員数の持つ意味を重視して、検地帳の分析を行なうべきであると結論付けたのである。『研究成果報告書』では、最後の点を中心に述べたが、今後も各地域にわたって、検地帳の分析を行ない、戸口史料との関係も突き詰め、それらを通して近世百姓家族の実態を復元していきたいと考える。今年度は、蒐集した戸口史料の一つ、具体的には、寛永二十一年(1644)「備中国川上郡之内三沢村家数人数牛馬改帳」の個別分析をかなり深く行なったその結果、一見したところでは、当該史料に看られる、本百姓と家持下人との経済的格差には無視しがたいものがあり、所謂「小農自立」の過程段階と評価するところとなるが、詳細に分析を加えたところ、異なった結果が得られた。つまり、経済的実態のみならず、社会的実態(家族形態・年齢別構成・年齢と個人名との関連・婚姻の時期・子供数の分布)をも併せ検討すれば、家持下人には複数のタイプが存在することが明瞭である。すなわち、中には、本百姓と血縁関係を推測させるものがあり、全体として評価すれば、その社会的格差は緩慢であり、「小経営」農民は、一般的形成を果たしている、と評価するのが妥当である。また、家族形態を全体としてみれば、小家族・直系家族が支配的であり、複合家族は例外的位置を占めるに過ぎない。三沢村は奥深い山村に位置し、なお中世的社会関係の濃厚な土地柄と推測される。にもかかわらず、上記の様相を示すところから考えれば、この村落類型の広く分布することが推量され、今後とも「研究計画」にしたがって、戸口史料を広く蒐集し、分析を加えて先の仮説の検証に努めたい。土地関係史科蒐集の過程で、江戸時代(特に初期・前期)村落社会研究において、枢要の位置を占める、所謂「土豪百姓」(有力農民)の伝来文書に接する機会を得た(具体的には播磨国加東郡粟生村の河合家文書等)。本年は、これら文書群の検討を進めた。

まず、土豪百姓が、地域社会に果たした史的意義について、特にこれまで暖昧であることの多かった「流通」支配の実態に焦点を絞って解明を目指した。その結果、土豪百姓の「流通」掌握の実態は、簡潔に述べれば、村段階を超えて郷段階ないし、郡を超えての後背地村落からの物資集散の結節点の維持・支配と纏めることができるのである。また、伝来した文書そのものの在り方(「達」と「請書」の複合文書)と内容自体が商人・小百姓との対抗関係をも示しており、当該期の土豪百姓と地域社会との関係を具体的に示すものであった。併せてとかく歴史的評価の困難な「由緒書」について、個別具体的には、ある程度信頼に足るものが実在することを明示し、「由緒書」所収の「文書」史科についても、加筆・潤色の跡は認められるものの、史科の原態を保っている場合のあることを明示した。今後は、まず、郷村間の争論文書(水利・漁業・境界をめぐる争い)をも素材として地域社会における土豪百姓の歴史的役割をより一層具体的に究明したいと考える。また当該地域に伝来する土地関係史料をも併せ検討して、村落社会の基礎的研究を一歩でも前進させたいと考える。勿論、当初の「研究計画」にしたがって、「戸口史料」も広く蒐集し、村落社会の実相に接近したいと考える。今年度は、前年度に引続き、土地関係史料蒐集の過程で、江戸時代(特に初期・前期)村落社会研究において、枢要の位置を占める、所謂「土豪百姓」(有力農民)の伝来文書の分析を進めた(具体的には播磨国加東郡粟生村の河合家文書等)。その結果、土豪百姓が、地域社会に果たした史的意義について、特にこれまで曖昧であることの多かった「流通」支配の実態がある程度判明した。簡潔に述べれば、村段階を超えて郷段階ないし、郡を超えての後背地村落からの物資集散の結節点の維持・支配と纏めることができるのである。また、伝来した文書そのものの在り方(「達」と「請書」の複合文書)と内容自体が商人・小百姓との対抗関係をも示しており、当該期の「土豪百姓」と地域社会との関係を具体的に示すものであった。また、上記文書群には、より直接的に「土豪百姓」と「百姓」の対抗関係(初期村方騒動)の知られる文書も伝来しており、近在に残る初期検地帳と併せ分析することによって、初期村落社会の実相を具体的に明らかにしうると考える。なお、当該地域(加東郡黍田村)には、非常に興味深い検地帳が伝来していることも判明したので(慶長六年〔1601〕頃の検地を素に寛永十年〔1633〕の検地帳が作成されている)、検地帳自体の史料的性格の解明を目指したい、と考える。勿論、当初の「研究計画」にしたがって、「戸口史料」の分析も併せ深め、村落社会の実相に接近したいと考える。今年度は、土地関係史料蒐集の過程で、きわめて興味深い史料(検地帳)を見出すことができたので、その個別分析を行なった。東播磨の一村落、具体的には加東郡黍田村(加東郡最南端に位置する)に伝来した寛永十年(1633)の検地帳がそれである。ところが、この検地帳の性格は単純ではない。同一年次に係る検地帳が、少なくとも、三冊伝来しているのである。便宜A帳B帳C帳と区別すれぱ、C帳はB帳を素に作成していることは明らかである。しかし、A帳とBC帳との間には、直接の関連性はみられない。まず、総筆数がかなり異なるし、一筆一筆にみられるほのぎ名(小地名)の順番も大幅に異なる。そして、決定的なのは名請人の総数も内実も大きく異なる点である。ところで、A帳は、末尾に幕府代官小川藤左衛門が印を据え、斗代(石盛とも、一反当たりの米高もしくは米換算高)を改めたことを銘記するが、A帳内の一筆一筆には石高の記載を欠くことともあいまって、慶長六年(1601)頃行なわれた池田氏による播磨の一国検地の際の検地帳がその原拠史料であることが判明する。
真核藻類のピレノイド構築メカニズムの進化

二酸化炭素濃度の乏しい水圏に生息する藻類は独自の無機炭素濃縮機構をもち、その中心にはルビスコタンパク質が高密度に集積したピレノイドが存在する。しかし、そのピレノイドを形成するメカニズムは明らかにされていない。本研究では、真核藻類のもつピレノイドの構築メカニズムとその進化を明らかにすることを目的に、海産の単細胞藻類であるクロララクニオン藻類を用いて、ピレノイドに含まれる新規タンパク質の探索を行っている。平成30年度は、ピレノイドのプロテオーム解析を行うための基盤構築を行った。クロララクニオン藻の一種、Amorphochlora amoebiformisへの安定的遺伝子導入系をエレクトロポレーション法を用いて確立し、ルビスコタンパク質とGFP(緑色蛍光タンパク質)のキメラタンパク質を発現する細胞株の作成に成功した。これにより、顕微鏡下で観察の難しかった無色透明のピレノイドを、緑色蛍光で安易に観察することができるようになった。次に、遺伝子導入細胞株を用いて、緑色蛍光を指標に、ピレノイドの単離・精製条件の検討を行った。その結果、超音波破砕法とパーコール遠心法を用いて、高純度のピレノイドの単離に成功した。精製ピレノイドより抽出したタンパク質をSDS-PAGEで分離したところ、ルビスコタンパク質以外に、複数の未同定タンパク質が含まれることが予測される結果が得られた。これらの研究成果の一部は、平成30年度に開催された国内外の学会において発表を行っている。短期間の間に、本研究計画の重要な基盤であり難題であった「安定的遺伝子導入系の開発」と「ピレノイド精製条件の最適化」を行うことができた。次年度以降の研究計画を遂行するうえで、非常に大きな進展であったと考える。平成30年度に検討した単離条件を基に、クロララクニオン藻のピレノイドの大量精製を行う。単離ピレノイドから抽出するタンパク質を用いてプロテオーム解析を行う。質量分析法(LC/MS/MS)による解析結果をゲノム情報などと照らし合わせて、ピレノイド構成タンパク質の同定を行う。同定される各タンパク質に対して、ポリクローナル抗体の作成を行い、ルビスコタンパク質の集積に関与するリンカータンパク質の特定に繋げる。
モルヒネ疼痛治療におけるモルヒネ関連遺伝子多型を用いたオーダーメイド医療への研究

モルヒネの薬効には大きな個人差が認められ、モルヒネの薬物体内動態や薬力学に関する臨床薬理学的検討を通し、適正使用への応用が求められている。我々はモルヒネ投与中の癌患者においてM-3-G/モルヒネ(M)及びM-6-G/M血中濃度比率が10倍以上の個人差を認め、モルヒネ主代謝酵素であるUGT2B7の遺伝子多型の関与が示唆された。また、モルヒネの脳血管関門に存在するp糖蛋白遺伝子MDR-1や脳内オピオイドμ受容体遺伝子OPRM1における遺伝子多型(118A>G)について文書による同意を得た45名の癌患者で検討した。このうち12名(平均年齢65.8歳:平均体重:54.4kg)においてモルヒネ及び代謝物血中濃度の測定を実施した。OPRM1のホモ変異型であるG/Gが4名〔投与量:27.5±9.6mg/day (mean±SD)、血中モルヒネ(M)濃度:6.1±6.5ng/mL, M6G/M:7.9±4.1〕、ヘテロ変異型A/Gが4名〔投与量:32.5±18.9mg/day、血中モルヒネ(M)濃度:5.4±2.9ng/mL, M6G/M:8.4±3.0〕、野生型A/Aが4名〔投与量:142.5±149.7mg/day、血中モルヒネ(M)濃度:28.3±28.7ng/mL, M6G/M:6.0±1.5〕であった。臨床効果ではOPRM1のG/Gにおいて強い吐気や強い眠気などの副作用が認められたが、野生型A/Aにおいてはモルヒネ投与量が多いに関わらず、副作用はほとんど認めなかった。MDR1とOPRM1の多型には関係を認めなかった。モルヒネの臨床効果には脳内オピオイドμ受容体遺伝子多型が大きく関与している可能性が示唆された。モルヒネは、主に肝臓のUGT2B7によりグルクロン酸抱合され、M-3-GとM-6-Gとなる。UGT2B7には802番目の塩基がCからTへ変異するUGT2B7^*2(802C/T)が認められている。また、モルヒネはオピオイドμ受容体に親和性が高いが、μ受容体の遺伝子にも遺伝子変異(118A/G)が報告されている。我々はモルヒネ投与中の癌患者においてM-3-G/モルヒネ(M)及びM-6-G/M血中濃度比率を検討し、経口投与時、点滴静注時ともに10倍以上の個人差を認めた。このM-3-G/M率並びにM-6-G/M率はUGT2B7活性を反映していると考えられ、UGT2B7の遺伝子多型が関与する可能性を示唆した。さらに、UGT2B7のプロモーター領域に新しい遺伝子変異(-161C/T)を見いだしており、UGT2B7のexon2にある802C/Tとは連鎖不平衡が認められている。また、オピオイドμ受容体の遺伝子多型について解析中であり、モルヒネ並びに代謝物濃度の情報と関連して検討することにより、モルヒネの個人差の詳細が明らかになる可能性がある。

モルヒネの薬効には大きな個人差が認められ、モルヒネの薬物体内動態や薬力学に関する臨床薬理学的検討を通し、適正使用への応用が求められている。我々はモルヒネ投与中の癌患者においてM-3-G/モルヒネ(M)及びM-6-G/M血中濃度比率が10倍以上の個人差を認め、モルヒネ主代謝酵素であるUGT2B7の遺伝子多型の関与が示唆された。また、モルヒネの脳血管関門に存在するp糖蛋白遺伝子MDR-1や脳内オピオイドμ受容体遺伝子OPRM1における遺伝子多型(118A>G)について文書による同意を得た45名の癌患者で検討した。このうち12名(平均年齢65.8歳:平均体重:54.4kg)においてモルヒネ及び代謝物血中濃度の測定を実施した。OPRM1のホモ変異型であるG/Gが4名〔投与量:27.5±9.6mg/day(mean±SD)、血中モルヒネ(M)濃度: 6.1±6.5ng/mL,M6G/M:7.9±4.1〕、ヘテロ変異型A/Gが4名〔投与量:32.5±18.9mg/day、血中モルヒネ(M)濃度: 5.4±2.9ng/mL,M6G/M:8.4±3.0〕、野生型A/Aが4名〔投与量:142.5±149.7mg/day、血中モルヒネ(M)濃度: 28.3±28.7ng/mL,M6G/M:6.0±1.5〕であった。臨床効果ではOPRM1のG/Gにおいて強い吐気や強い眠気などの副作用が認められたが、野生型A/Aにおいてはモルヒネ投与量が多いに関わらず、副作用はほとんど認めなかった。MDR1とOPRM1の多型には関係を認めなかった。モルヒネの臨床効果には脳内オピオイドμ受容体遺伝子多型が大きく関与している可能性が示唆された。
巨核球・赤芽球の成熟に対するCLEC-2の病態生理学的作用の解析

本研究はCLEC-2の巨核球・赤血球分化成熟に対する病態生理学的作用の解明を目的とし、平成26年度は1骨髄内CLEC-2リガンド(podoplanin, PDPN)陽性細胞の探索と、2巨核球・赤血球系造血細胞のCLEC-2発現パターンの解析を実施した。マウス大腿骨骨髄を試料とし、凍結薄切切片の免疫組織化学染色(IHC-Fr)でPDPN発現細胞の探索を実施した。その結果、骨髄細動脈の周囲に位置する間質細胞がPDPNを強く発現していることが明らかになった。さらに、PDPN陽性間質細胞の近傍でCD41陽性の巨核球系細胞コロニーが形成されていることを確認した。以上の結果から、骨髄の細動脈のpericyteがPDPN陽性であり、このPDPN陽性間質細胞を介して巨核球の造血が行われている可能性を示唆するに至った。次に、PDPN陽性間質細胞の同定を試みた。FACSによる表面抗原解析の結果、リンパ節内のfibroblastic reticular cells (FRCs)に極めて似た性質の細胞であることが判明した。以降、本研究ではこの骨髄PDPN陽性間質細胞を「BM FRC-like cells」と呼称することにした。2.巨核球・赤血球系造血細胞のCLEC-2発現パターンこれまでの知見から、巨核球のCLEC-2発現パターンは未熟巨核球から発現が認められることが明らかになっている。本研究では巨核球に加え、赤血球系造血細胞とCLEC-2の関連も検討する。マウス骨髄赤芽球をFACSでTER119とCD71の発現パターンによって成熟段階ごとに分類し、CLEC-2の発現を検討した。その結果、赤芽球のどの成熟段階においてもCLEC-2の発現は認められず、さらには赤血球でもCLEC-2の発現が認められなかった。平成27年度はこれまでの研究で発見した骨髄内ポドプラニン発現間質細胞「BM FRC-like cell」による巨核球・血小板造血促進機構の解析を行った。本研究の平成27年度の研究計画は巨核球・血小板造血におけるCLEC-2の関与を解析することである。我々はこれまでの研究により、CLEC-2のリガンドであるポドプラニンを発現した新規血管周皮細胞BM FRC-like cellを発見し、この細胞がCLEC-2/ポドプラニン結合依存的な巨核球・血小板造血微小環境を構成していることを世界ではじめて同定した。この研究成果は学術論文としてBlood誌に掲載された。以上のことから、本年度の進捗は当初の計画以上に進展していると評価した。平成28年度は、本研究課題で発見した新規骨髄間質細胞「BM FRC-like cell」による骨髄巨核球造血微小環境の解析を行うための基盤構築に着手した。将来的にBM FRC-like cellの遺伝子組み換えマウス作製を視野に入れ、BM FRC-like cellの細胞学的特性、特に遺伝子発現プロファイリングを開始した。BM FRC-like cellは骨髄内の超マイナーポピュレーションであるため、高効率な細胞分離手法の確立が必要であった。磁気標識細胞分離技術とセルソーターを駆使した分離方法の樹立により、マイクロアレイを用いた遺伝子解析プロファイリングに耐えうる細胞数の確保を達成した。現在、マイクロアレイによる解析が進行中である。また、BM FRC-like cellの特性解析として、遺伝子発現プロファイルの他に、細胞学的特性解析を行うべく計画を進めている。具体的には、BM FRC-like cellの骨髄間質細胞としての増殖・分化能の確認であり、間葉系幹細胞との細胞学的特性の比較を行う予定である。本研究の平成26年度の目的は骨髄内CLEC-2リガンド(podoplanin, PDPN)陽性細胞の探索と、巨核球・赤血球系造血細胞のCLEC-2発現パターンを解析することである。本年度はそれら目的を達成することができたため、順調に進展していると評価した。当初は平成28年度に赤血球造血に関するCLEC-2の生理作用を解析する予定だった。しかし、平成26年度内の解析により赤血球系細胞におけるCLEC-2の発現は否定的であったため、赤血球造血に関するCLEC-2の解析は計画の練り直しが必要であると判断した。そこで平成28年度はこれまでの研究で発見した新規骨髄間質細胞「BM FRC-like cell」の細胞学的特性などの解析を進めることにする。医歯薬学また、平成28年度以降に赤血球造血に対するCLEC-2の作用解析を予定している。そのため、平27年度は赤血球系細胞のin vitro分化誘導法の構築に着手する。平成27年度途中で所属施設が変更になったため、実験計画に若干の修正があったため。平成28年度実験計画に関わる消耗品費として使用する。
地域廃熱利用発電プラントの効率向上に及ぼす圧力増大効果

我が国の地域廃熱利用発電として、例えばごみ焼却発電の場合にはプラントの主蒸気温度は塩化物の高温腐食問題から300°Cに、また主蒸気圧力もタービンの出口湿り度の限界から3MPaにおさえられ、プラント熱効率は1015%と非常に低い。その解決をはかるために水を作動流体とするトッピングサイクルのボトミングに他の作動流体(水を含めたアンモニア、プロピレン、イソブタンなどの7種類)を用いた二流体サイクルに着眼、採用し、主蒸気圧力の増大による熱効率の向上を検討した。次に、100万kW級の原子力発電プラントを取り上げ、水を用いたランキンサイクルのボトミング側にn-ペンタンやシクロヘキサンなどの最適な作動流体を用いた二流体サイクルにおける効率向上について検討した。その結果の要約は次ぎのとおりである。(1)ボトミングの作動流体として水を含めた7種類を選定し、入力条件として主蒸気温度300°C、凝縮温度55°C一定の条件に対して、作動流体としてシクロヘキサン、ベンゼン、水を用いた場合には主蒸気圧力68MPaの増大により2021%のプラント熱効率が得られ、圧力増大効果が実証できた。(2)ボトミングサイクルの温度を300°Cまで過熱した場合には、シクロヘキサンやベンゼンの場合は水の場合と異なり、ボトミングタービン排気が過熱域に入り、再生熱利用できるので、水よりシクロヘキサン、ベンゼンが好適となり、約22%の熱効率が得られる。(3)材料開発によって主蒸気温度が400,500°Cになった場合には、シクロヘキサン、ベンゼンが最適作動流体となり、熱効率は395°Cで25%、495°Cで28%が得られる。(4)湿分分離方式のPWR、BWRに対してボトミングにシクロヘキサンを用いた二流体サイクルではトッピング主蒸気圧力が8MPaのとき、絶対値で約0.6%効率改善する。主蒸気をさらに330°C、370°Cと過熱した場合には各々絶対値で約2%、3.5%の効率改善が得られる。我が国においては地域利用発電、例えばごみ焼却発電を例にとると発電プラントの主蒸気温度は塩化物の高温腐食問題から300°Cに、また主蒸気圧力もタービンの出口湿り度の限界から3MPaにおさえられるので、そのプラント熱効率は1015%と非常に低い。ここでは、まずその解決をはかるために水を作動流体とするトッピングサイクルに対してボトミングに他の作動流体を用いる二流体サイクルに着眼、採用し、主蒸気圧力の増大による熱効率の向上を検討した。(1)ボトミングの作動流体として水を含めた7種類(アンモニア、プロピレン、イソブタン、ペンタン、シクロヘキサン、ベンゼン)を選定し、入力条件として主蒸気温度300°C、凝縮温度55°C一定としてごみ300トン/日を対象にプラント熱効率を主蒸気圧力の変化に対して求めた。その結果、作動流体として、シクロヘキサン、ベンゼン、水を用いた場合には主蒸気圧力68MPaに対して2021%のプラント熱効率の得られる事が明らかとなり、圧力増大効果が実証できた。(2)さらに熱効率の増大をはかるために、ボトミングサイクルの温度を300°Cまで過熱した場合には、シクロヘキサンやベンゼンの場合は水の場合と異なり、ボトミングタービン排気が過熱域に入るため再生熱利用する事ができるので水よりシクロヘキサン、ベンゼンが好適となり、約22%の熱効率が得られる。(3)将来の材料の開発によって主蒸気温度が400,500°Cになった場合には同じシクロヘキサン、ベンゼンが最適作動流体となり、熱効率は395°Cで25%、495°Cで28%が得られる。

(4)湿分分離方式のPWR、BWRに対してボトミングにシクロヘキサンを用いた二流体サイクルではトッピング主蒸気圧力が8MPaのとき、絶対値で約0.6%効率改善する。主蒸気をさらに330°C、370°Cと過熱した場合には各々絶対値で約2%、3.5%の効率改善が得られる。
自家骨髄細胞の肺線維化病態への臨床応用に向けた培養系構築と脾臓の役割に関する研究

本研究の目的は自家細胞を用いた肺線維化病態の改善である。自家細胞としてC57BL/6マウスから抽出した骨髄細胞と脾臓細胞を使用。同系統のマウスにブレオマイシン(BLM)を投与し肺線維症モデルを作成(day 0)。BLM投与後7(day 7)あるいは14日目(day 14)にこれらの細胞を尾静脈より単回養子移入した所、脾臓細胞のday 14の投与で肺線維化が有意に抑制された。この作用は抗CD25モノクローナル抗体により消失したため、脾臓細胞中の制御性T細胞(Treg)の関与が推定された。このためマウス脾臓よりTregを単離しBLM肺線維症モデルマウスに投与した所、線維化は有意に抑制された。本研究は難治性疾患である特発性肺線維症(IPF)に対する自家骨髄細胞の臨床応用を確立するための前臨床のマウスを用いたin vivoでの検討である。本研究はGFPトランスジェニックマウスの骨髄細胞を用いる予定であるが、その前段階の検討として入手が容易なC57BL/6マウスの骨髄細胞を用いて検討を行った。マウスの大腿骨・脛骨から骨髄細胞を採取、これをブレオマイシン(BLM)投与後のマウスに、Day0, 7, 14, 21に1×10*5/bodyで尾静脈から投与し、Day28にsacrificeした。その結果Day0と7の投与で肺の線維化が抑制された。投与する骨髄細胞を5×10*5に増やした所、肺の線維化は逆に悪化した。これらは骨髄細胞全体を用いた検討であり、mesenchymal stem cells (MSC)が含まれているため、既報にある様にMSCによる肺線維化の抑制効果が寄与している事も考えられた。このため当初の計画通り、無血清培地を用いた培養骨髄細胞を用いた検討を開始した。採取した骨髄細胞をStemPro MSC Xeno Free mediumを用いて14日間培養した。これらの細胞の表面抗原の検討では、CD45, CD11bが陽性、また間葉系細胞の指標であるCD90は陰性であり、肝硬変モデルマウスで行われている既報の細胞と同様のpopulationであることが確認された。肝硬変モデルマウスでは、同細胞を1×10*4/bodyでマウスに投与した所、肝線維化の改善が見られた。このためこれらの細胞を同様にBLM誘発肺障害マウスにDay7, 14で投与した所、肝硬変で確認されたものとは異なり、線維化はむしろ悪化する傾向が見られた。本研究は難治性疾患である特発性肺線維症に対する自家骨髄細胞や脾臓細胞の臨床応用を確立するための前臨床のマウスを用いたin vivoでの検討である。このために以下の2つの検討を行った。(1)昨年度に引き続き自家骨髄細胞を用いるための、最適な培養条件を検討した。本年度はマウスより採取した骨髄細胞を、さまざまなサイトカインと共に培養する事を行った。その結果、特にTh2系のサイトカインで培養した骨髄細胞をブレオマイシン(BLM)肺障害モデルマウスに投与した所、線維化の改善効果を有する事が確認された。これらの培養細胞のcharacterizationを行った所、M2様のマクロファージである事が確認された。(2)本年度は脾臓細胞が肺線維化病態に及ぼす効果の検討を開始した。C57BL/6マウスの脾臓細胞を採取、これらの細胞をBLMにて肺線維化を誘発したマウスに投与した所、線維化の有意な抑制が確認された。勤務地の異動などがあり、これらによりやや当初スケジュールより実験が遅れています。本研究は自家細胞を用いた肺線維化病態改善を目的としている。自家細胞として、C57BL/6マウスから抽出した骨髄細胞と脾臓細胞を使用した。C57BL/6マウスにブレオマイシン(BLM)を浸透圧ポンプで投与し肺線維症モデルを作成(day 0)。BLM投与後7(day 7)あるいは14日目(day 14)にこれらの細胞を尾静脈より単回養子移入した所、脾臓細胞のDay 14の投与で肺線維化が有意に抑制されることがAshcroft scoreを用いた肺線維化の定量で確認された。本現象に関与する脾臓中の細胞を明らかにするため、CD25に対するモノクローナル抗体を用いてCD25の中和を行い、CD4陽性制御性T細胞(Treg)の抑制を試みた。脾臓細胞を抗CD25抗体と反応させBLM誘発肺線維症モデルマウスに養子移入した所、脾臓細胞投与で見られた線維化の抑制効果が消失したことより、脾臓細胞による肺線維化抑制作用にTregの関与が予想された。Tregの肺線維化病態改善への直接の関与をさらに検証するために、磁気ビーズを用いて脾臓細胞よりTregを単離、これらの細胞をBLM誘発肺線維症モデルマウスにday 14に尾静脈より単回投与した。Day 28に肺線維化の程度をAshcroft score並びにHydroxyprolineの定量を用いて行った所、Tregは肺線維化を有意に抑制することが確認された。肺線維化に関与するメディエーターとしてFGF9があるが、Tregの投与により、肺組織中でのFGF9発現細胞の有意な抑制が観察された。

同因子を血漿中でも測定し、有意差は得られなかったが、Treg投与はFGF9を減少させる傾向が認められた。またTregの抗線維化作用の一つとして抗炎症性サイトカインであるIL-10の増加を予想したが、Tregの投与は予想に反し血漿中IL-10を有意に抑制した。本研究の目的は自家細胞を用いた肺線維化病態の改善である。自家細胞としてC57BL/6マウスから抽出した骨髄細胞と脾臓細胞を使用。同系統のマウスにブレオマイシン(BLM)を投与し肺線維症モデルを作成(day 0)。BLM投与後7(day 7)あるいは14日目(day 14)にこれらの細胞を尾静脈より単回養子移入した所、脾臓細胞のday 14の投与で肺線維化が有意に抑制された。この作用は抗CD25モノクローナル抗体により消失したため、脾臓細胞中の制御性T細胞(Treg)の関与が推定された。このためマウス脾臓よりTregを単離しBLM肺線維症モデルマウスに投与した所、線維化は有意に抑制された。骨髄細胞はマウスの大腿骨と脛骨より採取するが、骨髄細胞の収量を安定させるのに技術と熟練を必要とした。しかしながら複数回繰り返すことにより、実験の遂行に十分な量の骨髄細胞を安定して確保することができるようになった。また骨髄細胞の培養条件の検討に時間を必要とした。技術的な要因以外では、動物飼育ならびに実験室の改修工事があり、実験ができない期間があった。引き続き自家骨髄細胞と脾臓細胞の肺線維化病態における臨床応用を確立するための前臨床のマウスを用いたin vivoでの検討を行って行く。(1)本年度は当初の予定通り、GFPマウスを用いた検討を行う。GFPマウスの骨髄細胞を採取し、前年度に得られた知見をもとに骨髄細胞を培養。同細胞でもBLM肺障害モデルマウスの線維化の改善効果を確認し、またrepopulationの状況を免疫染色などを用いて観察、同時にGFP陽性細胞が発現していると考えられるmatrix metalloproteinaseなどを二重染色で確認して行く。(2)昨年度までの検討から、肺線維化病態の改善に対して脾臓細胞が線維化の改善効果を有する事が確認された。本年度は脾臓のどの細胞による作用であるかを確認・検討して行く。呼吸器内科学非培養骨髄細胞を用いた検討では、投与する細胞数が増加するほど、線維化の悪化がみられた。このため培養骨髄細胞の投与量として、1×10*4では細胞数が多いことも考えられ、今後至適な投与細胞数を検討する予定である。またGFPマウスは理化学研究所に発注済みである。購入予定の試薬を購入せずに研究が可能であったために次年度使用額が生じました。培養骨髄細胞の至適投与量の検討があり、予算の多くを当てたGFPトランスジェニックマウスを使用できていないために、次年度使用額が生じました。引き続き本年度の研究に必要な試薬類などの購入に充てて行きます。GFPトランスジェニックマウスを用いた実験に速やかに移行したいと考えています。購入に関しましては、すでに理化学研究所に発注済みです。
半導体レーザーの転写因子Cbfa1/Pebp2αAを介した骨形成促進作用の解明

歯科矯正治療は顎骨、歯槽骨の骨添加を伴う治療であり、この課程を促進できれば治療期間の短縮や後戻り防止に大きく貢献できると考えられる。近年、低出力レーザー照射による骨形成促進作用が報告されているが、そのメカニズムを含め詳細は不明である。骨芽細胞は自ら種々の骨形成促進因子を産生しており、また、それらの多くは転写因子Cbfa1/Pebp2αA(Komori et al.1997)によって転写調節されていることも明らかになった。そこでレーザー照射による骨形成促進作用に局所因子発現が関与しているかを検討するとともに、最も効果的なレーザー照射条件を見い出すことを目的に本研究を行った。妊娠ラットより摘出した胎仔から骨芽細胞を採取、培養し、Ga-AI-As半導体レーザー(パナラス1000、波長830nm、出力500mW)を細胞層に1回10分(36J)照射した。また1Hz,2Hzおよび8Hz(50%のパルス波)で10または20分照射した。各処置を行った細胞を21日間培養後Von-Kossa染色を行い、dish内のbone量を定量した。また照射後、細胞の培養上清を3日ごとに採取しIGF-IおよびPGE_2の産生量を定量した。さらにリコンビナントIGF-Iや抗IGF-I抗体の濃度を変え作用させた系、抗IGF-I抗体を作用させレーザー照射を行う系により、これらの処理がbone nodule量に与える影響を検討した。その結果、リコンビナントIGF-Iの濃度依存的にbone noduleの量が増大し、抗IGF-I抗体の濃度依存的にnodule量が減少した。またレーザー照射では最高濃度のリコンビナントIGF-I作用と同程度のnodule形成促進が見られたが、抗IGF-I抗体作用によりその効果は無くなった。さらにレーザー照射はIGF-I発現をタンパク、遺伝子レベルで促進し、タンパク発現はnodule中央の細胞のみに見られた。しかしPGE_2産生には影響を与えなかった。以上より、低出力レーザー照射は骨芽細胞のIGF-Iのタンパク、遺伝子発現促進を介してbone nodule形成を促進しているのがわかった。またパルス照射実験では1および2Hzの低周波パルスが骨形成を強く促進することがわかった。これらの現象とCbfa1/Pebp2αAとの関連性を現在検討中である。半導体レーザーの骨形成促進作用の解明について以下の実験を行った。1.妊娠21日のウイスターラットより摘出した胎仔calvariaを0.3%collagenaseにてdigestionし骨芽細胞様細胞を得た。この細胞をα-MEM培養液(含10mM β-グリセロフォスフェイト、50mg/mlアスコルビン酸)にて24時間培養後35mm培養dishに4x10^4cells/dishになるようseedingした。

2.Ga-Al-As半導体レーザー照射器(パナラス1000、波長830nm、出力500mW、松下産業機器)を用い培養1日目のsubconfluentの細胞層に1回のみ1.25,2,5および10分(0.48-3.84J/cm^2J)連続波にてレーザー照射を行った。また1、2Hzおよび8Hzで2,520分(0.48-3.84J/cm^2J)、50%のパルス波でレーザー照射を行った。3.各処置を行った細胞をさらに20日間培養し、その細胞層を4%パラホルムアルデヒドにて10分間固定した後、通法に従いVon-Kossa染色を行った。dish内に形成されたbone nodule数と面積を画像解析装置を用い算定した。4.レーザー照射後3日毎に細胞数を算定しレーザー照射による細胞増殖を検討した。5.10分(36J)連続波にてレーザー照射を行い培養した細胞の培養上清を3日ごとに採取しIGF-Iアッセイキット(Amarsham社)により産生量を定量した。またレーザー照射後3,6日目でIGF-I産生が非照射群に比較し有意に増大していることがわかった。以上のことからレーザー照射による骨形成促進作用は、低周波パルス照射が連続波照射に比較し有効であることがわかった。またレーザーの骨形成促進作用はIGF-Iの産生促進を介して起こっている可能性が示唆された。低出力レーザー照射による骨形成促進作用が報告されているが、そのメカニズムを含め詳細は不明であり、このメカニズムを一端を解明することによりレーザーの歯科臨床応用を図ることを目的としている。昨年度までの研究で胎仔calvariaより採取した培養骨芽細胞にリコンビナントIGF-Iを作用させるとbone nodule量が増大し、抗IGF-I抗体を作用させるとbone nodule数が減少した。さらに低出力レーザー照射により増大したbone nodule量は抗IGF-I抗体により中和された。また培養液中のIGF-I量はレーザー照射により増大した。そこで本年度は骨芽細胞にレーザー照射した時のIGF-Iタンパク発現の亢進が、遺伝子発現を介しているかを検討するため、calvariaより採取した培養骨芽細胞にレーザー照射を行い経日的にRNAを抽出し、RT-PCR法によりIGF-Iの遺伝子発現を検討した。その結果、IGF-I遺伝子は非照射群でも発現されているが、照射群では照射1日で顕著に発現が亢進され、3日目まで持続した。しかし6日目では両者の差はなくなり、タンパク発現に先駆けて遺伝子発現が亢進していることがわかった。またIGF-Iの発現細胞を検討する目的でチャンバースライドに培養した骨芽細胞にレーザー照射し、2日、5日後に固定後、抗IGF-I抗体を用いた免疫細胞化学によりIGF-Iの所在を明らかにした。その結果、照射2日目ではIGF-Iは対照群、レーザー群ともbone noduleが形成されつつある細胞塊の中央のみで強く発現しており、他の細胞では発現されていなかった。照射群ではIGF-Iを発現している細胞塊数が対照群より多く、個々の細胞塊のIGF-I発現に差はなかった。5日目では両者とも発現は低下していた。以上より骨芽細胞に対するレーザー照射により初期にIGF-I遺伝子発現を介してタンパクが発現され、これがオートクリン、パラクリンに作用しbone nodule形成促進に作用したものと思われた。現在Cbfa1/Pebp2αAの遺伝子発現について検討中である。
ナノイオニクスに基づく有機無機ペロブスカイトヘテロ構造の動的形成と１粒子反応解析

太陽電池や発光デバイスなどへの応用で注目を集めている有機無機ペロブスカイトを対象に、構成イオンが溶液中に存在する別のイオンと交換し、構造および発光特性が過渡的に変化する様子を1分子蛍光顕微鏡を用いてその場観測した。具体的には、出発物質であるCH3NH3PbBr3と溶媒中に添加したI-とのハロゲン交換反応により、結晶内部のBr体から表面に形成したBr-I混合層への異方的な電荷移動が起こることを実時間観測した。I-の表面吸着や挿入と同期して起こる発光特性の変化を追跡することで、組成変化と電荷移動の連動性を確認した。特に、ハロゲン交換反応によって合成したBr-I混合ハロゲン型ペロブスカイトについて数ナノ秒の時定数の発光立ち上がり成分を観測し、蛍光寿命を解析することで、正孔が表面に捕捉されることによって生じる界面のバンド曲がりに起因していることを明らかにした。ペロブスカイト結晶内部の長距離電荷拡散は、時間分解テラヘルツ分光測定によっても確認された。さらに、共同研究者と協力し、表面被覆剤がイオン交換反応に及ぼす影響について検討した。また、CH3NH3PbBr3ナノ粒子を合成し、光照射や酸素の有無が発光特性や電荷キャリアダイナミクスに及ぼす影響を明らかにした。さらに、単一粒子レベルの電気化学顕微発光観測から、発光強度の印加電圧依存性を調べることで、発光の消光過程に関与する欠陥のエネルギー準位を決定することに成功した。その他、種々の反応系について、イオンと光生成電荷が係わる反応ダイナミクスを観測し、それらのメカニズムの一端を明らかにした。得られた成果を関連学会や学術誌において発表した。ハロゲン混合型有機無機ペロブスカイトのコア-シェル構造体における電荷キャリアダイナミクスを実験的に明らかにすることに成功した。得られた知見は様々な組成のペロブスカイト材料におけるイオンと電荷キャリアの制御につながるものである。以上の理由から、本研究は順調に進展していると判断する。本研究で確立してきた有機無機ペロブスカイトのハロゲン交換制御技術を応用し、より機能的なナノへテロ構造体を創成する。さらに、単一粒子レベルの反応・構造解析を進め、ナノイオニクスの学理構築につながる知見を獲得する。
魚類における最終成熟誘起ステロイドの機能に関する研究

前年、10nM DHP添加、無添加の各条件下で3日間飼育したメダカの内臓諸器官由来のcDNAから、genefishing PCR法により、DHP添加の有無で増加あるいは減少したクローンを26種類単離したことを報告した。本年度はさらに、20種類のクローンを単離した。それら46種類のクローンそれぞれについて適当なプライマーを設計した。そのプライマーを用いて、各4個体からなる10nM DHP添加、無添加群のメダカからそれぞれ抽出したRNA中における各クローンに対応する遺伝子の転写産物量をリアルタイムRT-PCR法により定量した。その結果、既知の分子とは相同性の見られないある新規なクローンが脳及び鰓において有意にDHP依存的な発現の誘導がみられた。また、TBT-BP、FGF2、60Sリボソームタンパク、カルシウムチャネルa2d2サブユニット、ステロイド5α還元酵素様遺伝子、三量体Gタンパクα13および、2種類の既知の分子とは相同性の見られない新規な遺伝子でDHP依存的な発現の誘導の傾向がみられた。脳及び鰓において有意にDIF依存的な発現誘導がみられた新規クローンについてその全長を推定するためにメダカゲノムデータベースで検索したところ、5'側はまだ配列決定のなされていない領域であった。そこで、5'RACE法を行ったところ、約1kbpのDNA断片が増幅された。これを元にDDBJのデータベースに対してBLASTサーチし分子種の推定を行ったが、全長で推定しても既知の分子に高い相同性を有する分子は見つからなかった。また、ゲノムから5'上流域について約2kbpのDNA断片を単離することができた。ニホンウナギの脾臓、鰓を摘出し、10nM DHP添加、無添加の各条件のもとPBS中20°Cで24時間培養した。各臓器はISOGENによりtotal RNAを精製し逆転写後、genefishing PCR法により一定のcDNAを増幅した。PCR産物はアガロース電気泳動後、DHP添加の有無により比較し、増加あるいは減少したもののみクローニングベクターに組み込みDNAシークエンスを行い、DDBJのデータベースhttp://www.ddbj.nig.ac.jp/Welcome-j.html)に対してBLASTサーチし分子種の推定を行った。その結果、脾臓において6種類のクローンが得られた。それらは、eEIF2B,FoxP4のホモログと考えられたが、既知の分子とは相同性の見られない新規なクローンもいくつかみられた。その結果、メダカの内臓で26種類のクローンが得られた。それらは、Caffeoyl-CoA O-methyltransferase, cathepsinLのホモログと考えられたが、既知の分子とは相同性の見られない新規なクローンもいくつかみられた。その内、Caffeoyl-CoA O-methyltransferaseおよび新規クローン9については、ゲノムデータベースにより5'上流域にステロイドホルモン応答配列を認めたので、単離しレポーターアッセイを行う予定である。
難治性炎症性眼疾患の人類学的、分子遺伝学的疫学研究

ベーチェット病は多くの異なる人種間において,ヒト白血球抗原(HLA-B51)と強く関連していることが報告されている.ギリシャのべ病患者のHLA-B51アリル型はギリシャ人におけるB*5101からB*5107アリルの分布の検討から同定した.その結果,ギリシャ人では,ベーチェット病に深く関係しているB51抗原は大部分がB*5101であった.B51抗原がB*5101からB*5121の21アリルによってエンコードされているか不明であるため,次に我々はギリシャ人ベーチェット病患者58人を対象にHLA-B*51アリルのゲノムタイピングを行った.血液中のHLAタイピング後,HLA-B*51アリルのタイピングはPolymerase chain reaction-sequencing-based typing法(PCR-SBT法)によって行った.B51抗原の頻度は健常者と比べてベーチェット病患者で有意に高かった.B51アリルのゲノムタイピングの結果,B51陽性患者44人中34人がB*5101,13人がB*5108であった.一方,B51陽性健常者9人全てB*5101であった.この研究によって,ギリシャ人のべ病患者はB*5101とB*5108に強く関係していることを明らかにした.HLA-B*5101とHLA-B*5108はイタリア人とサウジアラビア人におけるベーチェット病患者でも増加していることがわかった.我々は日本人でのべ病患者でのB51と関係深いアリルを検討するために,PCR-SBT法によりHLA-B*51アリルのゲノムタイピングをおこなった.対象は96人日本人ベーチェット病患者と132人の健常者とした.その結果,B51抗原の表現型の頻度は健常者と比較して患者群の方が著しく頻度が高かった.B*51アリルゲノムタイピングの結果,B51陽性ベーチェット病患者57人中56人はB*5101であり,残り1人はB*5102であった.一方,B51陽性健常者18人全てB*5101であった.日本人では患者を含めHLA-B*5108アリルではなかった.この研究では日本人のべ病患者とイタリア人,サウジアラビア人のべ病患者でのB*51アリルの分布が異なることを明らかにし,さらに日本人のBD患者のHLA-B51抗原の高い保持率は健常人と比べて著しく高く、そのほとんどがHLA-B ^*5101アリルによって生じることがわかった。炎症性眼疾患の中でもぶどう膜炎は難治で失明率が高い。今回トルコのベーチェット病の疫学調査を行ったところ、男性患者に失明率が高かった。しかし、女性患者の頻度が徐々に増加していることが判明し、中東地域と東アジアの差異は減少しつつあった。

一方、日本、ギリシャ、イラン、イタリア、およびサウジアラビアのベーチェット病患者を対象として、以前から収集中の患者血液サンプルを用い、HLA-B51サブタイピングをPCR-sequence based typing法により行った。その結果、HLA-B51頻度は日本人で59.4%,ギリシャ人で75.9%,イラン人で62.1%,イタリア人で71.4%,サウジアラビア人で76.9%であった。これらはいずれの人種でも正常対照より著明な有意の高頻度を示し、人種をこえて共通していた。しかも、これら地域の高いHLA-B51頻度は欧米の白人種の低い頻度とは明らかな違いを示していた。次にHLA-B51アリルタイピングの結果を見ると、日本人ではHLA-B51陽性者中98.2%がHLA-B^*5101アリルであった。これは他の人種でも同様であり、ギリシャ人では77.3%,イラン人では91.7%,イタリア人では73.3%,そしてサウジアラビア人では90.0%がHLA-B^*5101であった。ただし、ギリシャ人、イラン人、イタリア人、サウジアラビア人では日本人には見られないHLA-B^*5108が8.3%39.5%に陽性であった。日本人の1.8%はHLA-B^*5102であり、これが中東地域におけるHLA-B^*5108に相当するものと考えられた。これらの成績は我々がシルクロード病と命名したベーチェット病の本態を分子遺伝学的発症機構の側面から裏付けるものであり、今後さらに検索をすすめてゆく予定である。ベーチェット病,Vogt-小柳-原田病をはじめとしたぶどう膜炎は炎症性眼疾患の中でも難治で失明率が高い.これまでにトルコのベーチェット病の疫学調査を行ったところ,男性患者に失明率が高かった.しかし,女性患者の頻度が徐々に増加しているが判明し,中東地域と東アジアの差異は減少しつつあった.また,日本およびアメリカの原田病患者はヒト主要組織適合抗原であるHLA-DR4と相関するが,今回,インドおよびアルゼンチンの原田病患者において,HLA-DNAタイピングをPCR-RFLP法で検討した.その結果,HLA-DRB1遺伝子タイピングでは,6例中4例66.7%にHLA-DRB1^*04がみられた.ハプロタイプは日本人で相関の見られるHLA-DRB1^*04が1例,HLA-DRB1^*0403が3例みられた.また,アルゼンチンの原田病患者におけるHLA-DRB1遺伝子タイピングでは,93.3%(15/16)にHLA-DRB1^*04がみられ,DRB1^*0404が43.8%にみられた.以上のことから,原田病では人種を越えてHLA-DRB1^*04と相関することが示唆された.今後,これまでに炎症性眼疾患のサンプルを採取してきた中国,サウジアラビア,ヨルダン,モロッコ,チュニジア,トルコ,ギリシャおよびイタリアなどにおける患者の症状の経過,各治療による効果,さらに新規発症者についての調査を現地研究者と連絡をとりおこない,疫学データをまとめ,近年の罹患率,重症度および治療効果の動向を考察する予定である.炎症性眼疾患の中にはベーチェット病,Vogt-小柳-原田病などの難治なものがあり、失明率が高い。これまでにトルコのベーチェット病の疫学調査を行ったところ,男性患者に失明率が高かった.しかし,女性患者の頻度が徐々に増加しているが判明し,中東地域と東アジアの差異は減少しつつあつた.また,原田病は、人種間で発症率が全く異なる疾患であるが、日本およびアメリカの原田病患者はヒト主要組織適合抗原であるHLA-DR4と相関することがこれまでに判明している。
流域水質管理システムの構築

湖沼河川系、沿岸海域系、地下水系等の流域への人為起源物質、栄養塩類の流入は水素の汚濁、流域の富栄養化現象を、国内でも全国的規模で、また諸外国でも各所で引き起こしている。これらの汚濁、富栄養化現象について、本研究の代表者らはすでにダム湖等を対象に、負荷発生河川での浄化,湖沼内富栄養化を、システム構造として把握し,パソコン上でエキスパ-トシステムとして構築し、シミュレ-トを行なった。流域における負荷削減においては,種々の場において自然浄化機能を強化活用することが必要と思われる。計画研究において、種々の自然浄化機能の強化技術の定量的評価がなされるが、その知見を上記システムに組み込み,自然浄化機能強化技術メニュ-から、場の特性に応じた技術を選択するシステムを、知識工学的手法を利用して、パソコン上に構築するのが、本研究の目的であった。既開発のエキスパ-トシステムは,各種発生源よりのN、P、CODの発生負荷量計算と、河川でのその特性に応じた浄化の推測計算および湖の富栄養化シミュレ-ションが可能であり、本研究において各種の自然浄化機能強化策をこのエキスパ-トシステムに組み込む可能性を検討した。まず森林における浄化能強化策および水田、水路における浄化策および各種排水処理対策についてはその効果を負荷量計算において評価することとした。河川における強化策と地下浸透浄化は河川モデルに組み込むこととした。さらにダムにおける方策と湖沼岸、入口等での方策は湖のモデルに組み込むこととした。これらのエキスパ-トシステムの発展的開発とともに、エキスパ-トシステム自身の入出力の簡易化,グラフィク化による認識容易化をめざして、デジタイザ-の利用,マッキントッシュコンピュ-タへの移植等を進めた。