hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイクロ波リモートセンシングによる土壌水分推定に関する基礎的研究

pHが小さくなるに伴い,最も低周波側に見出された緩和のピークはより低周波側に移動し,かつより大きくなった。アロフェン,イモゴライト懸濁液の誘電吸収スペクトルはシリカアルミナゲルと類似した形状を示した。pH値が小さくなる程,緩和時間と緩和強度が大きくなったので,モンモリロナイトの低周波側の緩和は拡散二重層の変化によるものであると結論づけられた。pHに伴う結合水の緩和の変化は粘土の分散凝集とうまく対応していた。pHに伴うこれらの変化は,湿潤状態のカオリナイト,モンモリロナイト,アロフェン,イモゴライトでも確認された。TDR法を用いて,様々なpHに調整した,モンモリロナイト,アロフェン,イモゴライト懸濁液の誘電緩和スペクトルを測定した。モンモリロナイト懸濁液については,3つの緩和が見出された。アロフェン,イモゴライト懸濁液の誘電吸収スペクトルはモンモリロナイトのスペクトルとは大きく異なり,シリカアルミナゲルと類似した形状を示した。全ての懸濁液に共通して認められる20GHz近傍のピークは,自由水による緩和であると判断された。モンモリロナイト懸濁液の低周波側の緩和は非常に大きく,また緩和時間も大きいので,結合水の配向による緩和とは認められなかった。モンモリロナイトの中周波側,アロフェンの中周波側,低周波側,イモゴライトの低周波側の緩和は,結合水の配向による緩和であると考えられた。結晶性粘土鉱物であるモンモリロナイトが,他の二つの非晶質鉱物と異なり,Cole-Cole型の緩和を示したことは興味深い。モンモリロナイトにおいてはpH4と5が若干小さいが,pHによる変化は小さい。これは,モンモリロナイトのpH依存荷電が少なく,殆どの荷電が同像置換による永久荷電であるためであると考えられる。それに対して,アロフェンとイモゴライトと緩和強度はpHによって大きく異なった。アロフェンは,pH5近傍で最も小さく,酸性,アルカリ両側で大きくなった。イモゴライトは酸性側で大きく,アルカリ側になると小さくなった。これらの変化は粘土の分散凝集とうまく対応している。すなわち,モンモリロナイトは酸性側で,アロフェンはpH5ないし6で,イモゴライトはアルカリ側で凝集し,凝集するpHで緩和強度が小さくなった。
精製チロシン水酸化酵素の脳内移行に関する研究-パーキンソン病の酵素的治療の試み

われわれはパーキンソン病の治療を目的として、血液脳関門(BBB)を高浸透圧下で開放させた後チロシン水酸化酵素(TH)を経動脈的に注入し、その脳内移行の可能性につき検討している。現在は酵素の精製もcrudeで本年の進行状況は未だpreliminaryな段階である。申請書で述べた6-OHDA局注により1側のTHを枯渇させた後同側へTHを注入してその回復をみるというplanは局注によるTHの低下の程度が比較的バラツキが多いため、今回は無処置ラットの右頚動脈にアラビノースを注入した後、THを注入して左右の大脳皮質のTH活性を比較することで(大脳皮質はTH活性が低いため外因性のTHの増加の有無を検討することが容易)THの脳内移行に関して検討した。wistar系ラット雄200250gr50匹の線条体4.58grを奥野らの方法で粗精製を行なった。ロイペプチン等を加えた3倍量のナトリウムリン酸緩衝液(PH7.5)でホモジェナイズした後10万gで60分遠沈し、上清をBiogelP10カラムを通し分画を採取した。この粗精製分画(TH活性86.6nmol/ml/nr)液を用いて頚動脈への注入を行なった。300-350gr雄ラットにネンブタール麻酔下で右総頚動脈から1.6molalのL(+)アラビノースを0.12ml/secで30秒間注入し、5分後より上記粗精製分画を同じ速度で2.0ml注入し60分後にsacrificeL,凍結後左右の大脳皮質(頭頂部),線条体をとり出しTH活性を比較した。TH活性は永津法でFD-HPLCで測定した。結果は大脳皮質では左側(対照)で12.20±1.02nmolL-DOPA/gr/nr.(n=6)に対して右側で1260±1.67(n=4)と有意差なく、線条体でも左側が1073.7±122.4(n=6,単位固)に対して右側が932.4±115.3(n=4)と差を認めなかった。上記の結果は高浸透圧下における精製THの脳内移行の可能性について否定的なものであるが、後TH精製の純度を高めたものを用いて更に検討を加えたい。
人工股関節置換術を支援する携帯型下肢牽引手術台とインプラントの開発

仰臥位前方法による人工股関節置換術を支援する携帯型下肢牽引手術台の開発については、千葉医学会賞を受賞し、Award paperをChiba Medical Journalに掲載した。Charcot-Marie-Tooth病による神経病性股関節症に対して、この手術を行い良好な成績を得たことを症例報告で英文雑誌に掲載した。千葉大学発の人工膝関節インプラントであるHi-Tech Knee IIとFINE KneeINEの術後成績の比較研究を行い、後者のmedial pivot構造が良好であることを英文誌に掲載した。本学解剖学教室のClinical Anatomy Laboratoryの協力のもと、新鮮凍結屍体の大腿骨骨幹部の有限要素解析を行い、力学試験と妥当であり、予測可能であることを英文誌に掲載した。膝関節のDirect Anterior Approachに役立つ情報として、descending genicular arteryの破格と安全域を英文誌に掲載した。股関節解剖の研究については外側大腿皮神経の破格と大腿神経の走行について英語論文にまとめ投稿中である。三次元画像の研究については、片側の変形性股関節症と大腿骨頭壊死症におけるMRI拡散強調画像での大腿神経と坐骨神経の可視化に成功し英語論文に発表した。新規インプラント開発については、デザインの適合性試験を行い、CADデータを三次元ソフトウェアZedHipに取込み、日本人股関節CTデータベース500症例でステムデザインの適合性を評価した。薬事承認を得て臨床応用を始める段階である。膝の三次元ソフトウェアZedKneeの術前計画の再現性が高いことを英語論文で報告した。平成30年度の計画は予定通りの成果が出せている。平成31年度は、仰臥位前方法の教育プログラムをさらに充実させ、講演会やワークショップを通して安全性の高い手術を普及させていく。解剖研究で得られた知見をもとに、三次元MRIや造影CTにより股関節周囲の筋腱を可視化する。手術成績の前向きコホート研究については、順調に登録が進んでおり現在600例程度に達したが、引き続きデータベース化し、新規インプラントの安全性と術後短期成績を評価する。大腿骨インプラントにかかる応力分布の有限要素解析を行う。携帯型下肢牽引手術台の開発については、従来は搬送用のキャリアがなかったため、院内の移動の際に持ちあげて押して運ぶしか出来なかったが、キャリアの開発によって力を使わずに簡単に移動可能になった。このキャリアは牽引手術台の設置の際も力を使わずに取付できるように工夫されており、本学学術研究推進機構産業連携研究推進ステーションを通じて意匠を取得した。仰臥位前方法の術式の確立については、教育のための手術手技書とビデオを制作し、本学解剖学教室のClinical Anatomy Laboratoryの協力のもと、医師を対象としたワークショップを4月と10月の年2回開催した。股関節解剖の破格の研究については49屍体の外側大腿皮神経の走行について英語論文にまとめ投稿中である。三次元画像の研究についてはMRI拡散強調画像での大腿神経と坐骨神経の可視化について、健常成人の正常値を英文雑誌に報告した。片側の変形性股関節症と大腿骨頭壊死症についてもMRI拡散強調画像での大腿神経と坐骨神経の可視化に成功し英語論文にまとめ投稿中である。三次元テンプレートソフトウェアの信頼性評価については、術前計画の検者間・検者内一致率級内相関係数で0.9以上と高く、再現性の高い方法であることを英文雑誌に報告した。有限要素法と新鮮凍結屍体による力学試験による応力分布については、大腿骨近位部の有限要素法の妥当性が認められ、英文雑誌に報告した。手術成績の前向きコホート研究については、順調に登録が進んでおり現在400例程度に達した。平成29年度の計画は予定通りの成果が出せている。平成30年度は、仰臥位前方法の教育プログラムをさらに充実させ、講演会やワークショップを通して安全性の高い手術を普及させていく。

屍体における股関節解剖の破格の研究については、本年度は特に大腿神経に着目して、寛骨臼との位置関係、手術操作との関連、三次元画像との対比について研究を進める。手術成績の前向きコホート研究については、順調に登録が進んでおり現在400例程度に達したが引き続きデータベース化していく。新規インプラントデザインの適合性試験については、CADデータを三次元ソフトウェアZedHipに取込み、日本人股関節CTデータベース500症例でインプラントデザインの適合性を評価する。平成31年度は、仰臥位前方法の教育プログラムをさらに充実させ、講演会やワークショップを通して安全性の高い手術を普及させていく。解剖研究で得られた知見をもとに、三次元MRIや造影CTにより股関節周囲の筋腱を可視化する。手術成績の前向きコホート研究については、順調に登録が進んでおり現在600例程度に達したが、引き続きデータベース化し、新規インプラントの安全性と術後短期成績を評価する。大腿骨インプラントにかかる応力分布の有限要素解析を行う。平成29年度は国際学会へ参加しなかったため外国旅費がかからなかったこと、全体として研究費の節約に務めたため次年度使用額が生じた。平成30年度は、消耗品として携帯型下肢牽引手術台部品購入費用(140)、屍体固定用治具(105)、旅費(245)、謝金(70)、その他(140)、合計額は平成29年度(700)と同額を使用する計画である。前年度の繰越金(137)は主に物品費に使用する計画である。平成30年度は国際学会へ参加しなかったため外国旅費がかからなかったこと、全体として研究費の節約に務めたため次年度使用額が生じた。平成31年度(令和元年度)は、消耗品として解剖用手術器械購入費用(140)、記憶媒体(DVD、USB、SDカード、ハードディスク) (105)、旅費(245)、謝金(70)、その他(140)、合計額は平成30年度(700)と同額を使用する計画である。前年度の繰越金は主に物品費に使用する計画である。
生殖細胞系列における核内構造変化と核のリプログラミングについて

哺乳動物の生殖細胞系列においては、配偶子形成過程から受精を経て初期胚発生に至るまでの間に核内構造のダイナミックな形態および分子レベルの変化が見られる。これら一連のプロセスをバイパスして生まれる体細胞クローンでは様々な発生異常が知られていることから、生殖系列における核内構造変化が正常な発生に対していかに重要であるかわかる。そこで本申請では生殖細胞系列における核内構造の特殊性とその生物学的な意義を明らかにすることを最終目標としながら、減数分裂期細胞や初期発生胚における特定遺伝子領域の核内配置をライブセルイメージングなどを用いて解析し、そこで得られた結果を体細胞や体細胞クローン胚と比較する。合わせて、生殖系列で見られる核のリプログラミングの発生における重要性と分子メカニズムに関して新しい知見を得ることを目標にしている。本年度では、これまでに確立したマウス初期胚のライブセルイメージングシステムをさらに改良し、個体発生に影響を与えずに長時間の4次元蛍光観察ができる顕微鏡システムを開発した。これにより、初期胚で見られた現象とその胚の個体発生への影響を直接結びつけることがはじめて可能になった。この実験系を用いて顕微受精胚やクローン胚を解析したところ、一部の胚で初期分割時に異常な染色体分配過が見られ、そのような胚は妊娠初期に必ず流産することがわかった。特にこの頻度はクローン胚で高かったことから、クローンの低出産率の主たる原因の一つと考えられた。また、初期胚発生における細胞分裂速度と個体発生能の相関性を検討したところ、クローン胚では活性化後70時間以内に胚全体がコンパクションを起こし、核数が7つ以上になっているもののみが個体になり得ることを突き止めた。そこで本申請では生殖細胞系列における核内構造の特殊性とその生物学的な意義を明らかにすることを最終目標としながら、特にセントロメア領域に着目しつつ(1)減数分裂期細胞や初期発生胚における特定遺伝子領域の核内配置(テリトリー)をライブセルイメージングや3D-FISHなどを用いて解析し、(2)そこで得られた結果を体細胞や体細胞クローン胚と比較する。本年度では、これまでに確立したマウス初期胚のライブセルイメージングシステムをさらに改良し、1細胞期から胚盤胞期までの長時間にわたり、同時に100個以上の胚を高倍率で蛍光観察できるような条件を検討した。このシステムを用いて、クローン胚の核におけるDNAメチル化状態の変化を着床前初期胚発生の間観察し続けることに成功した。その結果、通常受精胚とは明らかにことなり、クローン胚ではゲノムDNAが高度にメチル化されており、それが桑実胚、胚盤胞期胚まで続くことが明らかとなった。
海外日本人社会における移民主体の変容とコミュニティの再形成に関する経験的研究

インドネシアの海外日本人社会にみるかぎり、移民主体は長い間戦前からのコロニアル体制下の(国の施策によって移動した)「国策移民」→ポスト・コロニアル下の(企業の都合で移動した)「企業移民」が中心であった。またコミュニティも日本国内のコミュニティを持ち込んだもの、あるいはそれと相同的なものが支配的であった。しかし2000年をまたいで、移民主体がそれまでの「企業移民」から(自らの意志で移動した)「ライフスタイル移民」へとシフトするようになっている。日本人社会も日本人会中心のものから日本人会もその一つである(one of them)多中心的なものに変化している。初年度はデンパサールをフィールドにして、海外日本人社会における主体(日本人移民)の性格変容とコミュニティ再編成の動向に関する調査を実施した。具体的には、日本国総領事館、デンパサール市当局、バリ州統計局等の担当者に対するヒヤリングおよび関連資料のサーベイを行った。なお、その際、現地の研究協力者と上記の調査テーマについてディスカッションを行った。また関連する専門研究者からテーマに関するコメントを聴取した。その上で調査の方法と課題について検討した。そしてその検討結果をヒヤリングおよび資料サーベイに活かした。帰国後、研究分担者と共同して、上記ヒヤリングおよび関連資料のサーベイによって得た知見(findings)を集約し、それをファイリングし、成果の共有につとめた。併せて、新たに論点を抽出し、2年次の調査に引き継ぐことになった。初年度の調査研究によって得た最大の研究成果は、バリ在住の日本人移民が「ライフスタイル移民」(山下晋司)としての性格を色濃く帯びながら、それがきわめて多様化し複層化しているということが明らかになったことである。またそれとともに、日本人社会の情報環境にさまざまな分岐が生じていることも明らかになった。その反面、コミュニティの再形成の動向に流動的で非定型的な要素が加わり、あらたな分析枠組みの下で多面的にアプローチする必要のあることがわかった。いずれにせよ、「研究の目的」にかかげた調査研究はようやく緒に就いたばかりであり、2年次以降の研究の進展が俟たれる。年度を通して2回研究会を開催し、関連研究者からレビューを受けるとともに、中間成果報告書刊行のための作業スケヂュールを検討し確定した。また当初予定していたジャカルタでのアンケート調査はインフォーマント(現地研究協力者)の都合により取りやめた。その代り、中間成果報告書作成に向けての現地調査を実施した。なお、繰越(翌債)を必要とする理由書の補足説明で示した、当初平成26年12月に行うことになっていた現地調査は、平成27年8月に実施した。繰越(翌債)を必要とする理由であげた現地調査については実施することができたが、中間報告書の刊行の手続きに手間取り、全体の進捗状況に若干の遅れが生じた。交付申請書に基づいて、1デンパサールのバリ日本人会および日本人関連ネットワーク組織にたいしてヒヤリングと関連資料収集、および3元バリ居住者の国内日本人に対するヒヤリングを実施した。しかし2ジョグジャカルタおよびジャカルタの日本人社会については、当初予定していたヒヤリングは実施できず資料収集にとどまった。そしてそれぞれについてfindingsを集約し、その中間成果として、吉原直樹・今野裕昭・松本行真編著『海外日本人社会とメディア・ネットワーク』を刊行した(後記研究成果、参照)。最終年度は、この中間成果刊行物の内容をセミナーおよび関連する大学での特別講義において発表することになっているが、27年度はそのための資料作成を上記刊行と並行して実施した。中間成果物である前記『海外日本人社会とメディア・ネットワーク』の刊行に予想していた以上に時間と労力を費やしたために、当初予定していた計画の遂行に一部支障が生じた。しかし研究そのものは確実に進展しており、上記刊行物をはじめとしていくつかの論文として発表している(発表予定のものもある)。したがって時間的な遅れは、十分にカバーしていると考えられる。平成28年度を含めて、これまでの研究で明らかになったことは、以下の通りである。1.バリの日本人社会は、移民第1世代、第2世代、第3世代の間に明確な違い(ディバイド)が生じている。総じて第1世代はインドネシアに同化している。それにたいして、若い世代ほど、フットワークの軽い「ライフスタイル移民」が多数を占めている。2.また若い世代ほど、コーエンのいうような「グローバル・ディアスポラ」が多くなっている。かれら/かの女らにとって、国境の壁は低く、アイデンティティも複層化している。またインドネシアの同化圧力からも相対的に自由である。3.とはいえ、日本人社会から脱落化/周辺化する人たちが、特にセカンド・リタイアメント層の間から立ちあらわれている。かれら/かの女らは、日本政府からは「自己責任」の論理で、またインドネシア政府からは「福祉対象者」として忌避される傾向にある。4.全体としてみれば、日本人社会は脱統合化と再中心化を繰り返すなかで流動社会の性格を帯びている。また多様なアイデンティティが重層している。それとともに、日本人移民にとって、日本人会はone of themの存在でしかなくなっている。日本人会の外でさまざまな集団/組織に分属している。なお、これまでジャカルタ日本人会(Japan Club)およびジョグジャカルタ日本人会での資料サーヴェイは現地研究者の協力を得て遂行されてきたが、バリの日本人会との比較をおこなうには、なお資料上の制約(次元の違うものが混在)があるため、引き続き現地協力者にお願いしてあらたな資料のサーヴェイをおこなっている。

その上で上記のfindingsについての経験的一般化の妥当性を検証することにしているが、いまのところ、そうした妥当性はおおむね追認されるものと想到される。カウンターパートナーとの調整がうまくいっていないことが、全体の調査研究の進捗を部分的に妨げている。しかし当初計画は概ね実施されており、メインとなるフィールドワークおよび資料サーヴェイは、一部を除き順調にすすみ、「15.科研費を使用して開催した国際研究集会」にみられるように、中間成果の発表もすでになされ、一定の評価を得ている。平成25年度から28年度にかけて実施する予定であった調査研究のうち未遂であったものを実施した。特に今年度はバリ・ウブドの日本人社会の調査研究の一環として、現地ウダヤナ大学の共同研究者とともに、現地に居住する日本人を対象にするヒヤリングを実施した。その第1次結果は簡単なメモとテープ起こし原稿として集成し、現在、メンバーの間で分担し、分析をすすめている。近く、その成果を公表する予定である。さらに平成26年度におこなったジャカルタ新聞の関連記事の収集によって得られた知見にもとづいて、バリのみならずジャカルタおよびジョグジャカルタの日本人社会の動向についても分析をすすめた。これについても近々、成果を公表する予定である。また平成27年度に刊行した中間成果報告書である『海外日本人社会とメディア・ネットワーク』で示した知見を、もっぱら関連研究者によって明らかにされている知見とつきあわせながら、その補充と推敲につとめた。その成果を続編の刊行のような形で問うことを考えている。なお、今年度の顕著な研究実績として上記調査研究の成果集約の作業として並行して、海外日本人社会研究会を立ち上げ、外部研究者を招き、より広い視点に立って成果の検討もおこなってきた。以上の調査研究の遂行および取りまとめ(現在、進行中)を通して、インドネシアとりわけバリにおける日本人社会の動態とコミュニティの諸相が一定程度明らかになり、グローバル化の進展にともなって生じている、複層化するモビリティーズの実相分析に寄与することができた。インドネシアの海外日本人社会にみるかぎり、移民主体は長い間戦前からのコロニアル体制下の(国の施策によって移動した)「国策移民」→ポスト・コロニアル下の(企業の都合で移動した)「企業移民」が中心であった。またコミュニティも日本国内のコミュニティを持ち込んだもの、あるいはそれと相同的なものが支配的であった。しかし2000年をまたいで、移民主体がそれまでの「企業移民」から(自らの意志で移動した)「ライフスタイル移民」へとシフトするようになっている。日本人社会も日本人会中心のものから日本人会もその一つである(one of them)多中心的なものに変化している。交付申請書に基づいて、中間成果報告書の内容に関するセミナーおよび講演を開催するとともに、報告書の英語化のための現地補充調査を実施する。そして最終的に成果報告書(デジタル版)の刊行に向けての作業をおこなう。
コロイド粒子間、超長距離ポテンシャルの測定

コロイド粒子間の相互作用の定説では、ポテンシャルの第二極小の位置が遠い場合でもせいぜい数十ナノメーターである。この定説は多くの実験的裏付けがあって誤っているとは考えられない。私たちは、これらの近距離相互作用ではなくて、数ミクロンから数十ミクロンに及ぶ相互作用の存在を示し、その性質や原因について研究して来た。本年度は、相互作用の基礎的性質を測定しつつ、長距離ポテンシャルの生成の要点について研究し動画像処理のシステムを含め、新しい装置の開発を行いつつある。コロイド粒子の超長距離相互作用の原因を追求する為に、「コロイドの動的電気多重極子モデルと共鳴効果」を提唱した。このモデルの基礎となるもので、定説であるDLVO理論の基礎とするものとの食い違いはコロイド粒子がブラウン運動する時に、周囲のイオン雰囲気がコロイド粒子と一体になって歪むことなく運動するか、両者の運動にずれを生じて運動するかにかかっている。私たちのモデルでは、両者の運動にずれを生ずるとしているが、その実験的根拠を示すことにした。コロイド粒子間には超長距離相互作用が存在する為に、粒子の濃度をいくら低くしても対を形成し、粒子間の相互作用のないブラウン運動とはならない。そこで光学顕微鏡で、一体のコロイド粒子であることを十分に確認して、運動の動画像解析を行った。その結果、塩濃度が極端に低い場合は、コロイド粒子の拡散は、剛体をモデルとした拡散よりも五倍程度早くなることを見いだした。更に、見かけの速度の相関をとると、0.2秒のところで負の相関が急に現れることも解った。このことはビデオ画像で粒子が特異な振る舞いをすることからも納得出来るものである。塩濃度を濃くしていくと、拡散定数は塩濃度の対数で減少し、1Mでは剛体とする理論値に近い値を取ることが判明した。粒子間に相互作用のある系では、塩濃度が低いと上記とは逆に拡散は押さえられるが、これは相互作用が強くなることによるものである。
小分子フォールディングによる中員環合成

キャビティー状のホスフィン配位子-金錯体触媒を様々なアルキン環化反応に適用し、分子フォールディングによる反応点近接効果に基づく、効率的な環状化合物の合成に成功した。従来型よりも深く狭いキャビティーを持つトリチル置換基を有する新規ホスフィン配位子を設計・合成し、アルキニルシリルエノールエーテルの金触媒環化反応が効率良く進行し、8員環カルボサイクルが得られることを見出した。鎖状化合物の環化反応は環状有機化合物の合成法として一般的な手法である。しかし、これにより711員環を合成することは必ずしも容易ではない。5、6員環の形成に比べて、反応点が遠く離れていることに加え、中員環の渡環相互作用が反応を阻害するからである。一方、基質の鎖が環やアルケンなどの剛直な部分構造を含み折れ曲がり配座に規定される場合や、2つの嵩高い基が置換した4級炭素原子を含んでいる場合(Thorpe-Ingold効果)などは中員環形成も比較的起こりやすい。しかし目的化合物がこのような構造を含んでいるとは限らない。近年、中員環形成の強力な手法としてアルケンメタセシス反応が多用されているが、環形成への構造的バイアスのない基質の反応は未だ容易ではない。従って、基質の構造に依存することなく環化反応を促進し、中員環化合物を効率よく合成する手法の開発が強く望まれる。当該研究者は分子フォールディングによる環化反応の促進に関してすでに成果をあげている。すなわち、キャビティー状のホスフィン配位子を設計・合成、金触媒によるアルキンの環化反応に適用し、前例のない7員環形成反応を高効率に実現している。この研究における分子フォールディングによる環形成をさらに拡張し、より一般的な反応原理として確立すべく本研究を行った。その結果、従来型よりも深く狭いキャビティーを持つ配位子を新たに設計・合成し、金触媒によるアルキンの環化反応に用いたところ、これまで極めて困難であった8員環形成が効率よく進行することがあきらかとなった。本年度は特にその合成化学的有用性を実証する成果を得た。当該研究者がこれまで試みてきた方法では達成困難であったアルキンへのケテンシリルアセタールの求核付加による8員環形成が、新しい触媒によって効率よく進行するようになったことは予想以上の成果である。ただ、嵩の高い保護基による環化を促進させる課題については、保護基の合成が困難であり、まだ達成できていない。嵩の高い保護基の合成法を検討しつつも、昨年度開発した新型触媒による中員環形成に軸足を移して小分子フォールディングの研究を展開させる予定である。嵩の高い保護基の合成が計画通りには進まなかったため、試薬のどの消耗品の使用額が当初予想よりも減額された。23年度中に注文したが、納品は次年度以降になったため試薬類7点の支払に使用する。
新規白斑モデルマウスにおけるビタミンD3の色素再生機構の解析

白斑はいまだに満足できる治療法がない。我々はこれまでの研究で白斑を誘導したマウスにおいてビタミンD3外用が、色素再生にとても有効であることを見出した。このマウスを使って、ビタミンD3の色素再生促進機構を、メラノサイトのみでなく、皮膚構成細胞の包括的な解析を行うことで解明し、より強力な白斑治療薬へ展開させていく。
出土状況・セット関係にみる縄文時代中期の儀礼行為に関する基礎的研究

関東地方、縄文時代中期における儀礼的要素、特に屋内倒置土器と人骨の残る廃屋墓を中心に、広範な事例集成と、良好な発掘調査事例の検討を行い、竪穴住居の廃絶後の様々な段階で、多様な儀礼行為が行われたことを明らかにした。従来、竪穴住居に関わる儀礼行為の研究は中部地方を中心に行われていたが、関東全域を検討することで、共通性とともに地域差・時期差を確認できた。研究計画に従い、1:長野県・山梨県を中心に縄文時代中期集落遺跡の発掘調査報告書にもとづいて出土資料のデータベース化、2:出土状況の詳細なコンテクスト分析のための前提となる先行研究の収集・検討、千葉県内廃屋墓の事例集成を行った。1は、本研究の題目ともなっている祭祀儀礼道具の「セット関係」を抽出する目的で実施したものであり、一定数の竪穴住居について出土状況の詳細な記録のある発掘報告書を選定し、住居床面・覆土・柱穴などの層位ごとに出土遺物の点数を集計した。これらのデータは試験的に多変量解析を実施したが、各要素が複雑すぎたためか有為なデータとして提示できる状態には至らなかったため、当初予定していた論文執筆を延期し、集計項目を再検討中である。また、当該期の儀礼具の1つである顔面装飾付土器・釣手土器についての再検討結果を論文にまとめた。2は竪穴住居空間において実施された儀礼およびその前後の行為・プロセスを復元するため、焼失住居を含む覆土形成過程や竪穴の新築・改築・廃絶に係る考古学的研究、民族学的研究、民族建築学的研究に関する先行研究を収集、検討した。また、竪穴における具体的な儀礼の1つである廃屋墓(廃屋葬)の事例を集成し、覆土や柱穴との位置関係を検討した。これらの検討によって、竪穴が廃絶された後も一定期間上屋が存続した可能性や、一次埋没後までを一連の儀礼プロセスとして捉えて検討すべきことを確認した。このほか、当該テーマに関連するテーマを扱っている若手研究者を招いた研究会を2回実施した。主として竪穴住居床面出土の倒置土器に関わる資料の収集・整理・分析を行った。人骨が遺存する千葉県の「廃屋墓」ではしばしば顔に土器を伏せて置く例(土器被覆葬)があり、人骨が遺存しない西関東・中部でも床面の倒置土器が葬送に関わるものであった可能性が68例を集成した山本暉久(1986)によって指摘されてきた。今回、改めて事例を集成したところ、約240例を確認し、時期・型式・遺存状況・共伴資料・位置などをデータベース化し、GIS上での分布の検討も可能となった。新たに報告された新宿区市谷加賀町二丁目遺跡では、本来倒置されてたと思われる土器が人骨頭部付近から出土し、千葉県の例同様にイルカ骨製の腰飾りを身に着けていたが、有機質遺物が失われた場合、倒置土器以外に特徴的な考古学的痕跡は見いだされないこととなる。今回の集成でも、中部高地では石棒・丸石・釣手土器などの特殊遺物との共伴例が散見される一方、関東では特徴的な土器・石器との共伴例に乏しいことを確認した。また、集落内に土坑墓群を造営する場合、そこでも墓坑内に土器を倒置する場合があり、並行して事例を集成した。床面倒置土器が千葉から長野まで広く分布するが1遺跡では数例に留まるのに対し、墓坑内倒置土器は東京・神奈川・埼玉に集中し、1遺跡内で十数例を持つ場合があるなど、分布範囲と密度の点での顕著な違いが認められる。両者が重複する範囲内には、しばしば竪穴と墓坑の両者から倒置土器が出土するが、この違いの背景を検討することが今後の課題である。この点については既に、儀礼具の種類の検討だけでなく、使用される土器の系統の分析もはじめている。上記のように「セット関係を持たない」文化が存在することが明瞭になってきたが、この地域でも倒置土器が減少する中期末葉には、石棒や土器の床面出土例が知られているので、そうした時期的な変化の存在も明瞭となった。研究計画において2つの柱とした、広範囲での事例データベースの作成と良好な調査事例にもとづく詳細な儀礼行為の検討の、それぞれについて研究成果の一端を公表することに意を注いだ。前者については日本考古学協会総会において、特に倒置土器の時空間分布の問題を論じ、墓坑内倒置土器と住居床面倒置土器の分布が必ずしも一致しないこと、使用される土器様式についても時期や地域ごとの特徴がみられることを指摘した。このことは、おそらく死者の頭部を覆うあるいはそれに連関する意識が共有されていたとしても、その需要・表現の上で、それぞれ特有の事情のあったことを示している。後者については、京葉地域の廃屋墓における諸行為の痕跡の報告例を詳しく拾い上げて、廃屋墓葬において多様な行為(おそらく多くは儀礼行為)が行われていたことを確認した。廃屋墓は、縄文時代の京葉地域に顕著に確認されるものの、その本質は「イエ」を葬所とする観念にあることから、縄文時代以外の事例についても比較検討すべく、縄文時代北海道・北東北の床面出土土器の事例集成と分析を継続したほか、近世アイヌの洞窟葬や近世琉球の厨子甕など、廃屋墓葬が行われた文化における関連する葬法についても検討を開始した。縄文時代以来、墓制の研究はもっぱら土坑墓を中心としてきたが、イエと墓の密接な関係性と、その構成原理・理念を比較

人類学的に検討することで、従来想定されてきた縄文時代の世界観を修正し得る可能性がある。また、本研究は、こうした広範な理念とともに、各地域・各時期での具体的な表現方法の差異についても検討しており、縄文文化あるいはその中での各地域文化の個性を理解する上での基礎資料となるものと考える。なお、成果の一部は新潟県・山梨県・神奈川県において一般あるいは文化財担当者向けの講演で講評するとともに、出土状況記録の重要性を周知した。関東地方、縄文時代中期における儀礼的要素、特に屋内倒置土器と人骨の残る廃屋墓を中心に、広範な事例集成と、良好な発掘調査事例の検討を行い、竪穴住居の廃絶後の様々な段階で、多様な儀礼行為が行われたことを明らかにした。従来、竪穴住居に関わる儀礼行為の研究は中部地方を中心に行われていたが、関東全域を検討することで、共通性とともに地域差・時期差を確認できた。研究代表者が本年度9月に専任教員として他機関に赴任することとなり申請書段階で計画していた資料の現地調査や資料集成対象地域を変更し、上記のように「廃屋墓・倒置土器」をめぐる事象に検討対象を絞り込んだ。また、この所属変更に伴う年度後半の業務拡大を見越して夏季までに資料集成・現地調査を集中して実施し、助成金の多くを執行した。後半期にはこれらの資料と知見をもとに研究代表者による分析を進めた。このことは、当初予定であった広範囲での資料集成による動態の把握を目指すという点では遅れとみられるものの、本研究のもう1つの柱である、微視的分析という点では、遺体への土器被覆という同一行為に関わる諸地域の行動パターン(儀礼具の選択・供献方法)の比較を行っているため、当初予定よりも進んだということができ、総合的に判断すると、概ね順調な進行状況と判断できる。考古学上記のような研究環境の変化により、研究対象の絞り込みと、資料検討の順序の計画変更が生じている。最終年度においては、本年度の研究によって得られた見通しをもとに、立論に必要な範囲に特化した資料集成を行い、当初の目的通り、広範囲のデータ分析と、良好な事例の微細な分析の両者を併用した儀礼具の展開過程についてのシナリオ作成を試みる。資料解析については、資料が予想以上に多様であったため再検討中であるものの、資料収集は当初予定以上に進んでおり、全体的な達成度においては順調である。所属機関変更に伴うスケジュールの変更により、本年度の助成金はほぼ年内に執行したが、若干の残額が発生した。資料収集は当初予定通り継続して実施する。初年度に課題となった分析の提示方法については、分析項目や分析範囲の再検討によって、よりわかりやすい形で提示できるよう改善につとめる。次年度の助成金と合わせて物品費として使用予定。当初計画においては、データ収集・解析にもとづく結果をもとに、現地での資料見学とあわせて研究会を開催する予定であったが、データ解析が公表できる水準に至らなかったため、旅費ならびに研究会に係る謝金の支出額が減額した。前年度実施できなかった資料調査を行うとともに、アルバイトを雇用しての資料収集の範囲を拡大することによる基礎データの充実をはかる。
プロテアーゼ反応を介する生体防御システム制御の分子基盤の確立と臨床応用への展開

本研究は、生体防御システムにおけるプロテアーゼ反応の意義および作用機序を、宿主と病原体の両方のプロテアーゼの視点に立って包括的に解明することを目的とした。得られた成果は以下の通りである。(1)宿主エンドリソソーム系酵素カテプシンE(CatEのマクロファージおよび樹状細胞における異なる機能と制御機構、(2)CatE欠損によるオートファジーシステムの破綻、(3)CatE発現量と悪性腫瘍の発症・転移度との逆相関性、(4)CatEによる癌細胞特異的の増殖抑制、(5)CatEの特異的な阻害剤ならびに活性化剤の開発、(6)ジンジバリス菌感染による動脈硬化症や早期低体重児出産の亢進機序の解明、(7)本菌由来の病原性酵素Gingipainsを阻害する二元的阻害剤の開発、等々である。本年度は、宿主側酵素カテプシンE(CatE)の免疫反応や悪性腫瘍における役割と、病原体酵素の歯周病原菌P.gingvalis由来Gingipainsの動脈硬化性心疾患や早産・低体重児出産における役割を追究した。得られた結果は以下の通りである。(1)CatEのマクロブァージおよび樹状細胞における制御機構と機能は明らかに異なっていた(J Immunol)。即ち、マクロファージでは、CatE欠損がリソソーム膜蛋白質LAMP-1やLAMP-2の特異的な蓄積と、それに伴うリソソーム性pHの著明な上昇をもたらし、種々の細胞機能に破綻をもたらした。それに対し、樹状細胞ではこのような変化は認められず、むしろ外来性抗原のプロセシング提示能が亢進していた。この亢進は、貪食能の増大と補欠補助因子の細胞表面での発現増大によることが示された。(2)CatEは、正常細胞にはほとんど影響することなく、癌細胞の増殖を強く抑制することが明らかとなった。これは、CatEが癌細胞表面からTRAILという分子を切断遊離し、これが癌細胞表面のデス受容体に結合してアポトーシスを誘導すること、腫瘍部位へのマクロファージの遊走能や活性を高め、癌細胞の傷害を誘導すること(Cancer Res)、さらにエンドスタチンなどの血管新生阻害因子を産生し、腫瘍血管新生を抑制すること(Biol Chem)などによることが示された。(3)マウスにP.gingivalisを感染させると菌量に依存して出産数の減少が見られたが、Gingipains欠損株やGingpains阻害剤の投与では出産数の減少が認められないことから、P.gingvalis感染による出生数の減少はGingipains作用によることが明らかとなった。本年度は、前年度に引き続き、正常マウスおよびカテプシンE(CE)欠損マウスからマクロファージをそれぞれ調製し、エンドリソソーム系の性状や機能に及ぼすカテプシンE欠損の影響を解析した。その結果、カテプシンE欠損細胞では、オートファジーと呼ばれるエンドリソソーム系の蛋白質分解機構に著しい障害が生じていること、それに伴うユビキチン化した蛋白質や異常なマクロファージが蓄積していることが判明した。またCE欠損細胞では、ミトコンドリアの異常に伴う細胞内ATPレベルの減少と酸素消費能の減少が見られた。また、これらの細胞では、酸化ストレスの亢進と消去系の低下が観察された。こうした変化は、CE欠損細胞の走化性や細胞接着能に著明な低下をもたらし、免疫応答機能の著しい不全が誘導されていることが明らかにされた。一方、悪性腫瘍の発症・転移機構において、癌細胞におけるCE発現がどのような生理的意義を有しているかどうかをin vitroおよびin vivoの両系において解析された。その結果、CEを過剰発現させた癌細胞は、低発現の癌細胞に比して、in vivoでの増殖ならびに転移に有意な抑制が示され、個体の生存率も上昇することが明らかとなった。組織学的には、CE過剰発現癌細胞を移植して形成された癌は発達した膜様構造によって分断されており、よく発達した正常細胞や組織によって癌巣は取り巻かれていた。また、CE過剰発現癌細胞を移植した癌巣では活性化されたマクロファージが増大しており、in vitroの実験系でも、これらの癌細胞はマクロファージに対する遊走能が低発現細胞より有意に高いことが示された。以上の結果から、CEはマクロファージの機能の亢進を介して、生体防御システムに強く寄与していることが明らかとなった。

本年度は、(1)前年度に引き続き、正常マウスならびにカテプシンE(CatE)欠損マウスからマクロファージをそれぞれ調製し、エンドリソソーム系蛋白質分解システムの性状や機能に及ぼすCatE欠損の影響を解析した。その結果、CatE欠損がオートファジーというエンドリソソーム系蛋白質分解システムのオートファジーに破綻を生じさせることが明らかになった。これは、細胞内ATPレベルの低下、ミトコンドリア膜電位の脱分極、およびミトコンドリア酸素消費量の低下などのミトコンドリアの機能不全が酸化ストレスの増大を誘導し、結果として宿主の免疫反応に異常を引き起こす原因になることが明らかとなった。(2)悪性腫瘍の発症・転移機構におけるCatEの役割を明らかにするために、ヒト由来の前立腺がん細胞ALVA-101にCatEを過剰発現させた場合とそうでない場合の細胞増殖能や悪性度の比較を行った結果、CatEの発現が癌細胞増殖た肺転移を強く抑制することがわかった。また、(3)臨床応用されている各種抗癌剤との併用効果を調べた結果、CatEは抗癌剤ドキソルビシンに耐性を有する前立腺癌細胞を相乗的に細胞死にゆうどうすることがわかった。(4)cDNAディスプレイ法に基づく蛋白質高速分子進化技術を使って、CatEに親和性を有する活性化を誘導する医薬シーズとしてのペプチドアプタマーを数種類取得した。現在、これらの特異性や活性化能を高めるための高品質化が図られている。(5)P. gingivalis由来GingipainsはRgpとKgpの2種類の酵素から成っている。これらは協調的に働きながら、宿主に対しては強力な病原性を、菌自身には生存戦略に必須の様々なプロセスを担っていることが明らかにされている。そこで、RgpとKgpを同時に阻害する特異的な二元性阻害剤を世界に先駆けて開発し、それらの性状と臨床応用への可能性を示唆した。
ナノ構造単位の規則連結による新規ゼオライト合成プロセスの確立

ゼオライトは、結晶性多孔質アルミノケイ酸塩であり、触媒や吸着剤、イオン交換剤などとして広く工業的に利用されている。その構造は四配位のケイ素原子やアルミニウム原子と酸素原子からなるTO4ユニットを基本単位としている。更に、このTO4ユニットがいくつか(数個数十個)つながることにより、ゼオライト中においてcomposite building unit (CBU)と呼ばれる構造単位となる。これまで、ゼオライトの構造をCBUの単位で理解することは行われてきていたが、これを実際の実験系に応用した例は殆ど無い。本研究では、ゼオライトの構造をCBUにより理解し、実際の合成に活かすことを目指し、有効な合成方法として確立させることを進めている。また、有機構造規定剤はゼオライト合成時に添加されるものであるが、高環境負荷、高コストの要因となっており、有機構造規定剤を用いない合成法が求められている。本研究では、種結晶添加法が有機構造規定剤無添加合成に有効であることを示してきた。本年度においては、これまでアルミノシリケート系に限られていた合成法をジンコシリケート系に拡張し、VET型構造を有するVPI-8について検討を行なった。このゼオライトは、これまで有機構造規定剤が必須とされてきたが、本研究によって、有機構造規定剤を用いずに合成可能であることを初めて示した。さらに、高エネルギーX線回折、固体NMRなど複数の分析手法を駆使することにより、その反応メカニズムについての検討を行った。それにより、反応過程において、CBU類似の前駆体の存在の可能性を示し、これまで未解明であったゼオライトの生成過程についての知見を得た。(抄録なし)多孔性アルミノケイ酸塩であるゼオライトは、触媒や吸着剤、イオン交換剤などとして広く工業的に利用されている基幹材料であり、その構造は四配位のケイ素やアルミニウム原子と酸素原子からなるTO4ユニットを基本単位としている。更に、このTO4ユニットがいくつか(数個数十個)つながることにより、ゼオライト中においてcomposite building unit(CBU)と呼ばれる構造単位となる。本年度では、種結晶法により合成可能なゼオライト種の増加を目指し、これまで達成されていない構造、組成のものについて検討を行った。その結果合成が可能であることが示されたのは、これまで有機構造規定剤なしでは合成されていないPAU型構造を有するECR-18とVET型構造を有するVPI-8であった。また、ECR-18はこれまでのナトリウムを無機カチオンとして添加していた系とは異なりカリウムを用いた反応混合物から得られ、VPI-8はこれまでアルミノケイ酸塩に限定されていた生成物の組成をジンコケイ酸塩に展開させる結果となった。更に、これまでに報告されているベータ型ゼオライトの合成の際に、添加する種結晶の組成はアルミノケイ酸塩に限らず、同様の*BEA型構造を有するジンコケイ酸塩CIT-6を用いた場合にも合成が可能であることを示し、種結晶添加法に於いて種結晶は構造が重要であることを示した。得られたジンコアルミノケイ酸塩の*BEA型ゼオライトは窒素吸脱着等温線において特徴的なヒステリシスを示し、アルミノケイ酸塩の場合とは異なっているという興味深い結果も出ている。この現象の詳細については今後検討していく予定である。結晶性多孔質アルミノケイ酸塩であるゼオライトは、触媒や吸着剤、イオン交換剤などとして広く工業的に利用されている基幹材料であり、その構造は四配位のケイ素原子やアルミニウム原子と酸素原子からなるTO_4ユニットを基本単位としている。更に、このTO_4ユニットがいくつか(数個数十個)つながることにより、ゼオライト中においてcomposite building unit(CBU)と呼ばれる構造単位となる。これまで、ゼオライトの構造をC30の単位で理解することは行われてきていたが、これを実際の実験系に応用した例は殆ど無い。ゼオライトのビルディングユニット様の分子を合成し、有機修飾を施した。この分子を温和な条件下で結合させ、鋳型となる有機部位を除くことで多孔性シリカが合成可能であることを報告した。さらに、種結晶法により合成可能なゼオライト種の増加を目指し、これまで達成されていない構造、組成のものについて検討を行った。CBUについての考察から、MER型ゼオライトが得られる反応物を用いることで、PA"型構造を有するECR-18を有機構造規定剤なしに合成可能であることを示した。有機構造規定剤はゼオライト合成時に添加されるものであるが、高環境負荷、高コストの要因となっており、有機構造規定剤を用いないことでそれらの問題を解決可能であると考えられる。また、VET型構造を有するVPI-8についても検討を行い、これまでアルミノケイ酸塩に限定されていた生成物の組成をジンコケイ酸塩に展開させることに成功した。

加えて、これまでに報告されているベータ型ゼオライトの合成の際に、添加する種結晶の組成はアルミノケイ酸塩に限らず、同様の*BEA型構造を有するジンコケイ酸塩CIT-6を用いた場合にも合成が可能であることを示した。得られた*BEA型ゼオライトは大変興味深いことに、中空構造を有することを見出した。ゼオライトは、結晶性多孔質アルミノケイ酸塩であり、触媒や吸着剤、イオン交換剤などとして広く工業的に利用されている。その構造は四配位のケイ素原子やアルミニウム原子と酸素原子からなるTO4ユニットを基本単位としている。更に、このTO4ユニットがいくつか(数個数十個)つながることにより、ゼオライト中においてcomposite building unit (CBU)と呼ばれる構造単位となる。これまで、ゼオライトの構造をCBUの単位で理解することは行われてきていたが、これを実際の実験系に応用した例は殆ど無い。本研究では、ゼオライトの構造をCBUにより理解し、実際の合成に活かすことを目指し、有効な合成方法として確立させることを進めている。また、有機構造規定剤はゼオライト合成時に添加されるものであるが、高環境負荷、高コストの要因となっており、有機構造規定剤を用いない合成法が求められている。本研究では、種結晶添加法が有機構造規定剤無添加合成に有効であることを示してきた。本年度においては、これまでアルミノシリケート系に限られていた合成法をジンコシリケート系に拡張し、VET型構造を有するVPI-8について検討を行なった。このゼオライトは、これまで有機構造規定剤が必須とされてきたが、本研究によって、有機構造規定剤を用いずに合成可能であることを初めて示した。さらに、高エネルギーX線回折、固体NMRなど複数の分析手法を駆使することにより、その反応メカニズムについての検討を行った。それにより、反応過程において、CBU類似の前駆体の存在の可能性を示し、これまで未解明であったゼオライトの生成過程についての知見を得た。構造単位を組み上げることによる多孔体化は達成している。また、ゼオライト合成において、有機構造規定剤を用いない低コスト、低環境負荷な合成法で合成可能な構造、組成を拡張させた点においても、研究の進展があった。構造単位を組み上げることによる多孔体化を達成し、論文を執筆した。また、ゼオライト合成において、有機構造規定剤を用いない、低コスト、低環境負荷な合成法で合成可能な構造、組成を拡張させ、さらにこれまで見られていなかった興味深い現象を見出した。構造単位からの理解により、ゼオライト合成の際に効率良く合成条件の最適化が行える可能性が見えてきている。今後はさらに汎用性が高く、様々な構造のゼオライトにおいて有効となるよう拡張していく。また、合成のみではなく、反応溶液などに対する新たな評価・分析手法を取り入れることで、現象を突き詰めて理解していく。研究推進の上で、問題となる点は特にない。2つの方針を用いて、多角的に研究を遂行していく。構造単位の合成、多孔体化は指導する後輩と合わせて行なっている。また、構造単位からの理解により、ゼオライトを水熱合成する際に効率良く合成条件の最適化が行える可能性が見えてきている。今後は更に検討を進め、未解明部分を明らかにする。(抄録なし)
普遍実在説に対するシャーンタラクシタの批判-ダルマキールティ説との比較を中心に

普遍とは、ある一群の外界諸物を同種のものと捉える認識が発生する原因として、実在論的立場をとるインド諸学派によりそれら諸物中に想定された存在である。多くの諸学派が普遍を実在物として扱ったのに対し、知覚の対象となる個々の具体的な物以外を実在とは認めなかったDignaga(ca.480-540)に始まるいわゆる仏教論理学派においては、普遍は厳しい批判の対象となった。彼らにとり普遍批判は、自らが提唱する認識論の妥当性を確かなものとするためにも重要な課題であり、そうした事情はとりわけ、Dignagaに続くDharmak†rtiの初期の作品Prama‰avarttikaに見られる。本研究では、仏教論理学派による普遍実在論批判解明の糸口として、Dharmak†rtiの忠実な継承者たるμantarak ̄ita(ca.725-788)によるTattvasa^graha(TS)普遍章を、Kamalay†laによる注釈(TSP)と共に解明することを目的とした。特に、(1)本研究開始以前に入手した残存する2本の写本(コピー)の中、不鮮明で解読困難な1本に関し現地に赴き調査すること、(2)Prama‰avarttika自注(PVSV)の普遍実在説批判とTS(P)における議論を比較検討することを目指した。研究成果(1)グジャラート州パタンのHemacandracarya Jain Mandirを訪れTS(P)の写本を調査した。原本を調査しジャヤサルメールの写本と照合すると共に、写本を写真撮影した。(2)PVSV中、シャーンタラクシタ等がTS(P)普遍章作成にあたり直接引用・参照したと考えられる箇所の議論を解読、TS(P)の議論と比較検討した。両論の文脈の違いをさらに明らかにするために、現在引き続きPVSVの周辺部分の検討作業を続行している。