hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
MOZ白血病における白血病幹細胞の生成・維持機構の解明

白血病幹細胞の特徴を明らかにすべくMOZ-TIF2 AMLに着目して研究を行った.MOZ複合体の構成因子であるBRPF1はMOZのHOX遺伝子における局在を促進しその発現上昇をもたらし,白血病発症に寄与することを明らかにした.また白血病幹細胞制御メカニズムのひとつとしてポリコーム蛋白Ring1A/Bは細胞分化を促進するGlis2の発現を抑制することにより白血病幹細胞の維持に貢献することが示唆された.BRPF1の機能解析MOZ-TIF2の急性骨髄性白血病発症(AML)においてMOZ複合体の構成因子BRPF1はHOX遺伝子の発現制御にかかわり、白血病誘導に必須であることを明らかにした。MOZ-TIF2 AML細胞において、免疫沈降によりMOZ-TIF2とBRPF1が結合すること、クロマチン免疫沈降(ChIP)解析によりMOZ-TIF2、BRPF1がHOX遺伝子のpromoter領域に共局在することが示された。また、HAT活性を欠くMOZ-TIF2変異体は白血病誘導能を喪失することが示された。以上より、MOZ-TIF2のHAT活性を介したHOX/BRPF1経路の活性化がHOX遺伝子の高発現を促進し、MOZ-TIF2の白血病誘導に重要であることが示唆された。MOZ-TIF2を導入されたRing1A/Bノックアウト細胞は分化が誘導され、不死化能が喪失する。その際に脱抑制するGlis2に着目した。ChIP解析で、Ring1BはGlis2のpromoter領域に局在し、局在領域でヒストンH2Aモノユビキチン化シグナルの上昇が観察された。Wild-typeのMOZ-TIF2細胞にGlis2を強制発現させると、vector controlに比し、looseなコロニー形態を示し、マクロファージが多数観察され、細胞の分化誘導がみられた。Glis2をノックダウンしたMOZ-TIF2細胞においてRing1A/Bを欠損させると,compactなコロニーが維持され、細胞の分化も一部抑制された。以上から、Glis2はRing1Bのdirect targetであり、Ring1A/Bは細胞分化を促進するGlis2の発現を抑制することにより、白血病幹細胞の維持に貢献することが示唆された。白血病幹細胞の特徴を明らかにすべくMOZ-TIF2 AMLに着目して研究を行った.MOZ複合体の構成因子であるBRPF1はMOZのHOX遺伝子における局在を促進しその発現上昇をもたらし,白血病発症に寄与することを明らかにした.また白血病幹細胞制御メカニズムのひとつとしてポリコーム蛋白Ring1A/Bは細胞分化を促進するGlis2の発現を抑制することにより白血病幹細胞の維持に貢献することが示唆された.BRPF1の機能解析MOZ-TIF2の急性骨髄性白血病発症における、MOZ複合体の構成因子BRPF1の役割を明らかにすることを目的とし、まず、BRPF1コンディショナルノックアウトマウスの作製を試みた。BRPF1flox/floxマウスとCre/ERT2マウスを交配し、tamoxifen誘導下でBRPF1が欠失する系を検討したが、確立は困難であった。そのため、BRPF1 shRNAをレンチウィルス感染の系を用いてMOZ-TIF2白血病細胞に導入し、colony formation assayを行い、in vitroでのMOZ-TIF2による白血病誘導能におけるBRPF1の役割を評価した。その結果、BRPF1 shRNA発現下では、Vector controlに比し有意にコロニー形成能が低下することが示された。また、BRPF1 shRNAの発現したMOZ-TIF2細胞では、HOXA9やHOXA10の発現が有意に低下し、HOX遺伝子の発現にBRPF1が関与することが示唆された。Ring1A/Bの機能解析MOZ-TIF2を導入されたRing1A単独ノックアウト細胞とRing1A/Bダブルノックアウト細胞での遺伝子プロファイルの違いをmRNAマイクロアレイで解析した。その結果、Ring1A単独ノックアウト細胞に比し、Ring1A/Bダブルノックアウト細胞では約200の遺伝子の発現上昇がみられた。これは、Ringをはじめとするポリコーム蛋白が様々な遺伝子の発現制御に働く転写抑制因子であることと矛盾しない結果であった。MOZ-TIF2を導入されたRing1A/Bノックアウト細胞は分化が誘導され,不死化能が失われたことから、幹細胞性の喪失にかかわる経路に注目し、細胞の分化誘導にかかわる遺伝子を抽出して、白血病幹細胞の制御メカニズムを追求したいと考える。BRPF1機能解析では、平成23年度はノックアウトマウスを作製する予定であったが、確率は困難であった。しかし、それに代わる系としてshRNA導入によるBRPF1発現抑制の系を確立し、MOZ-TIF2白血病においてBRPF1が重要な役割を果たすことを示すことができた。Ring1A/Bの機能解析では、平成23年度の研究計画はMOZ-TIF2を導入されたRing1A単独ノックアウト細胞とRing1A/Bダブルノックアウト細胞での遺伝子プロファイルの違いをmRNAマイクロアレイで解析することであったが、計画通りに達成することができた。BRPF1機能解析MOZ白血病細胞および、BRPF1 shRNAの発現したMOZ白血病細胞でChIP assayを行い、MOZ白血病におけるHox遺伝子制御機構を明らかにする。Ring1A/B機能解析遺伝子プロファイルの違いから分化誘導にかかわる遺伝子を抽出する。着目した遺伝子の強制発現もしくは発現抑制の系を用いて、白血病幹細胞制御にかかわる新たな遺伝子・経路を見出す。BRPF1機能解析ChIP assay用のプライマーや試薬に使用する。

また、MOZ-TIF2白血病細胞およびBRPF1 shRNAの発現したMOZ白血病細胞作製に必要なマウスやレンチウィルス感染に必要な試薬の購入にあてる。Ring1A/B機能解析着目した遺伝子のプラスミド作製、その遺伝子の意義をin vitroおよびin vivoで評価するため、マウスの購入・維持、培養関連の試薬に使用する。得られた成果を発表するための学会参加費・論文発表費用にも一部をあてる。
葉の形態の温度応答機構と多様性の解明

鋸歯発達の程度を定量化してサンプル間で比較するための手法を検討した。葉の写真データから画像処理によって輪郭の二次元座標を取り込み、面積を一律に補正した後、二次曲線によって左右の歪みを補正し、鋸歯先端と鋸歯基部の座標を抽出して、それらの座標について二次回帰係数を形質値とする手法を確立した。これによりサンプル間、系統間での鋸歯および葉の形態の定量的比較、特に変化量の比較が統計的有意性の議論も含めて可能となった。植物学会ではこの画像解析の手法を含む発表を行った。また、6倍体コムギのゲノムワイド関連解析に必要な配列解析手法として、共同研究で次世代シーケンサーのリード配列を精密にマッピングする技術を開発した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。栽培方法の検討のため、一般的な人口気象器での、21°Cでの栽培に加えて、低温での比較可能な栽培条件を検討した。一般的な人工気象器では、13°C程度までの温度を下げて栽培できることを確認したが、それ以下には下げられなかったことから、4°Cの低温室内に植物栽培棚を設置して栽培設備を整え、Arabidopsis thalianaが開花・結実する程度に育てられることを確認した。また、Arabidopsis kamchaticaの発芽率が低く十分量の栽培個体数が得られないという問題が生じた。その改善のため発芽条件の検討を行った。Arabidopsis thalianaおよびlyrataでは、一般的に実験用の栽培に使用されるMS栄養塩を含む寒天培地よりも、純水と寒天で作製した培地上の方が発芽率がやや高いことを確認したが、Arabidopsis kamchaticaの発芽率は以前低いものであった。次にArabidopsis thalianaで発芽促進活性が知られるストリゴラクトンを投与したが、明確な発芽促進活性は見られなかった。また、形態の比較に適した葉の発生段階を調べたところ、成熟しきっていない比較的小さい時期の葉が、同系統内でのバラツキが少なく形態の比較に適していることを確認した。当初の計画では、シロイヌナズナの多系統での栽培および葉の形態データ取得を平成29年度から開始し詳細な解析に適した系統の選抜を目標としていた。しかし、当該年度内に栽培設備の整備と栽培、播種条件の検討に予定以上に時間がかかったため、栽培環境を整えるにとどまった。研究のための環境整備に時間がかかったため、当初の研究計画に遅れは生じているが、研究内容の計画自体に大きな変更はない。平成30年度においても、計画に従って引き続きアラビドプシス属およびコムギの多系統を複数の温度で栽培し、葉の形態データを取得、温度による形態変化の定量解析を進める。なお発芽率の低さからデータ取得が難しい植物系統については、引き続き既知のホルモン投与などの発芽刺激方法を試してみるが、発芽率の改善が見られない系統は解析対象から外すことで対応する。この少数の系統を解析対象から外すことは、本研究の主要な目標である葉の形態変化の多様性を評価し、その遺伝子基盤に迫るという点では、大きな問題ではないと考えている。
MOCVD法による高品質強誘電体薄膜の作製と物性評価

当該年度は、メモリ素子の低電圧駆動や高集積化を目指した強誘電体PZT極薄膜や自己集合ナノ構造について研究を進めた結果、以下の成果が得られた。1.原子レベルで平坦化したSrTiO_3基板上に、平坦なテラスとステップ構造を有するSrRuO_3下部電極膜を得ることができた。また、SrRuO_3の組成によりテラス幅とステップ高さが変化することが分かった。この、SrRuO_3/SrTiO_3基板上に厚さ15-20nmという薄さながら強誘電性を示すPZT極薄膜を再現性良く得ることができた。2.SrTiO_3基板上へSrTi_xRu_<1-x>O_3薄膜の成長を行った結果、非常に平坦なテラス(最大高低差:0.4nm)とステップ構造を有する薄膜が得られ、PZT極薄膜成長用下部電極として有望であること分かった。3.圧電応答顕微鏡法によりPZT極薄膜の圧電性、強誘電性を調べたところ、膜厚10nm以下のPZT極薄膜が強誘電性を示すことが観察された。4.MOCVD法により強誘電体PbTiO_3やPZT自己集合ナノ島構造をSrTiO_3及びMgO単結晶基板上に形成することができた。Pt(111)/SrTiO_3(111)上にはピラミッド状,Pt(110)/SrTiO_3(110)上には三角柱状、Pt(100)/SrTiO_3(100)上にはシート状のナノ構造が形成された。5.各々のナノ構造の形状や面内方位は揃っており、エピタキシャル関係を利用することで、形状や方位などの構造制御が行えることが分かった。6.各基板上に得られたナノ構造を圧電応答顕微鏡法により調べたところ、得られたナノ構造が圧電性、強誘電性を有することが分かった。7.MOCVD用新規Ir原料であるIr(EtCp)(CHD)を用いIr膜の作製・評価を行なったところ、PZTキャパシタ電極用原料として優れた性質を持つことが分かった。本年度の研究計画に基づき,Pb(Zr,Ti)O_3(PZT)薄膜の成長機構を詳しく調べるとともに,成長初期に形成される島状核の強誘電性,また島状核を用いたグレインサイズの制御や低温成長技術について主に検討を行った。1.強誘電体PZT薄膜のMOCVD成長の過程を詳細に調べた。Pt/SiO_2/Si基板上では,非常に小さな結晶核が二次元的に成長して大きくなり,さらに合体して連続膜を形成する様子がAFMにより観察された。TEM観察からは初期に形成されるナノサイズのPZT核が正方晶もしくは菱面体晶に起因するツイン構造を有することがわかった。さらにSPMを用いた圧電振動応答測定では,PZT核が強誘電性を示すことがわかった。また,ラマン分光による測定からも強誘電性の存在を確認できた。一方,原子層ステップを有するSrTiO_3(100)単結晶基板上では,最表面の原子配列により,層状もしくは島状に成長する様子が観察された。また,SrRuO_3/SrTiO_3(100)基板上では層状成長した後にPZT島が形成された。2.PbTiO_3結晶核をシードに用いた二段階成長法により,400°Cという低温でペロブスカイト単相のPZT薄膜が得られた。また,PbTiO_3結晶核の挿入により,グレインサイズは減少し,表面の平坦性は向上した。さらに,電極及びPZT薄膜のすべてをMOCVD法により400°C以下で作製した強誘電体キャパシタにおいても強誘電性が観察された。3.SPMを用いた圧電応答測定による分極反転領域の形成過程の観察では,グレインバウンダリ近傍で分域壁の移動速度が低下する現象が観察された。一方,グレインバウンダリを持たないエピタキシャル膜では分域壁の移動を妨げる要因は見られなかった。当該年度は、Pb(Zr,Ti)O_3(PZT)薄膜の初期成長過程の観察やPZT及びIr薄膜の低温成長、さらには連続MOCVD法によるPZTキャパシタの作製に取り組んだところ、以下の成果が得られた。2.化学エッチング及び高温アニーリング処理を併用する表面処理技術の確立により、原子レベルでの表面平坦性を有するSrTiO_3単結晶表面を得ることができた。さらに、この平坦なSrTiO_3上に、やはり非常に表面平坦性の優れたSrRuO_3薄膜を成長することができた。4.シードを用いる二段階MOCVD法により、Pt/SiO_2/Si上に395-485°Cという低温でPZT薄膜を得ることができた。また、シードの堆積時間がPZTの結晶性や強誘電性に及ぼす効果を調べたところ、シードの堆積時間が短く島状構造の場合、シードを用いない場合に比べPZTの結晶性や強誘電性の改善が見られた。また、シードの堆積時間が長くなるにつれ結晶性や強誘電性の劣化が観察された。5.新規Ir原料、Ir(EtCp)(cod)、を用い鏡面を有するIr薄膜が250-350°Cという低温で得られた。

得られたIr膜は、PZTに対し優れた拡散バリヤ効果や良好な段差被覆性を示した。6.MOCVD法だけで、Ir/PZT/Irキャパシタを作製する事に成功した。また、段差基板上に、良好な強誘電性を示す立体構造PZTキャパシタを作製することに成功した。当該年度は,Pb(Zr, Ti)O_3(PZT)薄膜の低温成長,MOCVD法のみによる電極/強誘電体/電極キャパシタの低温形成,PZT極薄膜及びナノ構造の作製・評価に取り組み,下記の成果が得られた.1.PbTiO_3をシード層として用いた二段階成長法によるPZT薄膜の低温形成において,シード層の膜厚,結晶性などを最適化した結果,Pt/SiO_2/Si基板上に380°Cという低温で強誘電特性を示すPZT薄膜を得ることに成功した.2.新規Ir原料(Ir(EtCp)(cod))を用いたMOCVD法によるIr電極薄膜の低温形成技術と,上記のPZT薄膜の低温形成技術を組み合わせることにより,三次元Ir/PZT/Irキャパシタを全てMOCVD法により400°C以下で形成することに成功した.Ir及びPZT薄膜とも80%以上の良好な段差被覆性を示すとともに,平面構造キャパシタとほぼ同等の電気的特性が得られた.3.原子レベルで平坦化したSrTiO_3単結晶基板上において,作製条件の最適化により,非常に平坦なテラスと高さ数nmのステップを有するSrRuO_3下部電極を得ることができた.このSrRuO_3/SrTiO_3基板上では,再現性よく強誘電性を示すPZT極薄膜(膜厚15-30nm)が得られた.4.Pt/SiO_2/Si基板上に自己集合現象を利用して390°Cで作製したPbTiO_3ナノ構造では,最小で幅38nm,高さ1.7nmのPbTiO_3島が強誘電性を示すことが明らかとなった.また,自己集合島の方位やサイズを制御するために,結晶方位の異なるPt/SrTiO_3基板上にPbTiO_3ナノ構造を作製したところ,結晶方位を反映した特徴的な形状を持つPbTiO_3島が得られた.5.圧電応答顕微鏡を用いたエピタキシャルPZT薄膜の分極反転過程の観察により,分域壁の横方向の移動速度を求めることができた.当該年度は、メモリ素子の低電圧駆動や高集積化を目指した強誘電体PZT極薄膜や自己集合ナノ構造について研究を進めた結果、以下の成果が得られた。1.原子レベルで平坦化したSrTiO_3基板上に、平坦なテラスとステップ構造を有するSrRuO_3下部電極膜を得ることができた。また、SrRuO_3の組成によりテラス幅とステップ高さが変化することが分かった。この、SrRuO_3/SrTiO_3基板上に厚さ15-20nmという薄さながら強誘電性を示すPZT極薄膜を再現性良く得ることができた。2.SrTiO_3基板上へSrTi_xRu_<1-x>O_3薄膜の成長を行った結果、非常に平坦なテラス(最大高低差:0.4nm)とステップ構造を有する薄膜が得られ、PZT極薄膜成長用下部電極として有望であること分かった。3.圧電応答顕微鏡法によりPZT極薄膜の圧電性、強誘電性を調べたところ、膜厚10nm以下のPZT極薄膜が強誘電性を示すことが観察された。4.MOCVD法により強誘電体PbTiO_3やPZT自己集合ナノ島構造をSrTiO_3及びMgO単結晶基板上に形成することができた。Pt(111)/SrTiO_3(111)上にはピラミッド状,Pt(110)/SrTiO_3(110)上には三角柱状、Pt(100)/SrTiO_3(100)上にはシート状のナノ構造が形成された。5.各々のナノ構造の形状や面内方位は揃っており、エピタキシャル関係を利用することで、形状や方位などの構造制御が行えることが分かった。6.各基板上に得られたナノ構造を圧電応答顕微鏡法により調べたところ、得られたナノ構造が圧電性、強誘電性を有することが分かった。7.MOCVD用新規Ir原料であるIr(EtCp)(CHD)を用いIr膜の作製・評価を行なったところ、PZTキャパシタ電極用原料として優れた性質を持つことが分かった。
2項分布にしたがう現象のモデル化を題材とする「情報の科学」カリキュラムの開発

高等学校普通教科情報「情報の科学」において、離散・計数データを対象とし2項分布にしたがう現象を教材とすることにより、「モデル化とシミュレーション」を効果的に教えるカリキュラム・教材を開発した。教材には学習者が2項分布パラメーター同定を支援する「2項分布分析チャート」及び統計教育ソフトウェアFathom,TinkerPlotsまたはExcel利用環境における教師への実践的配慮事項を含む。1.国内外の学会において、最新の統計教育に関する資料収集及び本研究課題の計画についての発表を行った。(2)日本科学教育学会・日本教育工学会・日本数学教育学会・数学教育学会・日本統計学会2.本研究の目的である高等学校普通教科情報「情報の科学」における、離散・計数データを対象とする教材の重要なモジユールとして、学習者が2項分布モデルを現象に適用することを支援するために開発されていた「2項分布分析チャート」を改善した。このチャートを使い、教材として扱うさまざまな問題を整理し、その作業過程からチャートの各要素の関係に着目し、カリキュラム開発・教材配列・学習指導の際に参照するため、分類を行った。3.統計教育のすぐれた実践を行ってきた全国各地の小・中・高等学校教員等による、カリキュラム開発のための教育素材、教材等の資料、実践に関する資料を収集し、より学習効果の高い教材を開発するための検討を行った。(聖徳学園小学校・長野市立柳町中学校・筑波大学附属中学校・奈良教育大学附属中学校・愛知県立半田高等学校・広島大学附属中・高等学校)4.高等学校普通教科情報「モデル化とシミュレーション」の教育内容・指導系列の中に、離散・計数データを対象とする2項分布にしたがう現象と、連続・計量データを対象とする正規分布にしたがう現象とを題材として含ませる場合、どの単元の中に入れるべきであるか、また単元においてとりげるべき題材のもつ特徴や問題例について分析を行った。5.高等学校段階の前後、つまり、小学校・中学校における統計教育内容、及び、大学教養課程の統計教育内容との接続に関する検討を行った。また高等学校教科情報における教材に利用できる題材やアイディアの抽出を行った。1.国内外の学会において、最新の統計教育に関する資料収集を行った。新学習指導要領改訂にともない、算数・数学科や情報科において統計・データ解析分野が多く導入されつつあり、以下の大会・研究会等において、統計教育分野の研究情報を収集分析した。・日本科学教育学会年会・日本教育工学会全国大会・日本数学教育学会数学教育論文発表会2.高等学校普通教科情報の単元「情報の科学」において、統計的仮説検定の考えの理解、統計的思考を育成する教材を、平成22年度に収集した教育素材、教材及び教育内容体系・指導系列の分析結果を活用して行った。3.統計教育ソフトウェアFathom及びTinkerPlotsを利用することによって、教科情報「情報の科学」の効果的な学習が可能な分野・教材の抽出を行った。Fathomに関しては、温度・気圧・光等に関するセンサーが開発されたため、これまでグラフ電卓等を前提に開発されてきた教材をもとに効果的な教材開発が可能であることがわかった。また一般に小学校向けソフトウェアと考えられているTinkerPlotsは、データ工場モジュールを使うことにより、情報の科学分野におけるモデル化とシミュレーションの認知的道具として活用することができ、効果的な教材開発が可能であることがわかった。4.小学校・中学校における統計教育カリキュラム及び教材の検討を行い、本研究対象である高等学校とのカリキュラムの接続を考察した。5.大学教養課程における統計教育カリキュラム及び教材の検討を行い、本研究対象である高等学校とのカリキュラムの接続を考察した。特に、ほとんどの大学の初年度に行われているコンピューター・リテラシーの科目における、表計算ソフトウェアの活用の教材として、2項分布モデルで記述できる現象を扱うことが効果的であることが示唆された。(1)国内外の学会において、最新の統計教育に関する資料収集を継続して行った。また、本研究の成果として、2項分布モデルに関する教材開発に関する発表も行った。新学習指導要領改訂にともない、算数・数学科や情報科において統計・データ解析分野の内容が多く導入されつつあることから、以下の大会・研究会等において、統計教育分野の研究情報を収集分析した(第12回数学教育世界会議・日本科学教育学会年会・日本教育工学会全国大会・日本数学教育学会数学教育論文発表会)。(2)高等学校普通教科情報「情報の科学」において、離散・計数データを対象とし2項分布にしたがう現象に関する統計教育内容と、モデル化とシミュレーション分野の教育内容との共通性・独自性を検討した。これらの分析をもとに、教科情報の教材試案を作成した。統計教育ソフトウェア「ファザム」及び「ティンカープロッツ」を利用することによって、教科情報「情報の科学」の効果的な学習が可能であることが確認されているが、これらのソフトウェアが有料であり多くの学校での導入が困難であることから、「エクセル」等の通常の表計算ソフトウェアを活用するバージョンを作成した。(3)上記試案にもとづいた授業を、大学におけるテーマ別教養科目「数理の発想で見る自然・社会・人間」の授業において試行し、教材の評価・改善を行った。(4)受講者が授業中に学習して気づいた点、改善点等を記述した授業内レポートや、アンケート等の資料をもとに、教材を改善するとともに、実践的配慮事項をまとめた教師用解説書を作成した。

(5)高等学校段階の前後の小学校・中学校及び大学教養課程の統計教育カリキュラムとの接続について考察し、留意点をリストアップした。当初の研究計画どおり、教科情報のモデル化とシミュレーション分野における教育内容分析及び教材開発がすすんでいるため。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後本研究で開発した教材を、大学における授業で試行した上で、高等学校において実験授業を行い、授業ビデオの記録・分析により、教材の評価・改善を行った上で、実践的配慮事項をまとめた教師用解説書を作成する。中学校とのカリキュラム上の接続・大学との接続に関しても同時にすすめていく。
17・18世紀フランスにおける文献資料に見るモリエールと古典ラテン喜劇作家の受容

1643年の王位継承から1715年の死までフランスの歴史の中で最も長い治世の中で、ルイ14世は対外的な行動力と内政においてヨーロッパの頂点を極めた。そしてその功績は現在もパリの至る所に記されている。絶対王政確立におけるルイ14世の政治的手腕の一つとして文化政策があげられるが、その中で国王のイメージ戦略を含む演劇というライヴ・パフォーマンスは欠かせない。そこにはルイ14世のもとで彼の要望に応え続けた喜劇作家モリエールの存在がある。彼の古典ラテン喜劇作家から受け継いできた理想の喜劇を作り続ける劇作法、為政者と観客が求めるものを提供した作品は、「愉しませながら教え諭す」という喜劇の理論を具現化し、21世紀の我々に娯楽としての魅力と17世紀のフランス社会を写しだした文化史としての魅力を提示している。モリエール劇団の一員ラ・グランジュの『帳簿』と、彼によって劇作家の死後出版された全集、アンドレ・フェリビアンによるヴェルサイユ宮殿における祝祭の公式報告書、モンティニ神父やバラールによる報告書、『ガゼット』、シャルル・ロビネの書簡、財務省に呼ばれたオランダ人ホイヘンスの報告書などがそれらを証明している。モリエールが古典ラテン喜劇作家の後継者であることは、第一に彼の作品がその死後も評価され続けていることに見て取れる。同時に、世紀末になって古典ラテン喜劇作家が再び仏訳され、テレンティウスの作品が翻案されたことにより、フランス喜劇の神髄に古典ラテン喜劇作家が息づいていることが明らかとなった。主にルイ14世の政治と演劇との関係をさまざまな刊行物から検証した。ルイ14世は3回にわたるヴェルサイユ宮殿での祝祭の中で国内外にその権力を誇示した。そこで、ヴェルサイユにおける祝祭の意味と2回目までの企画の中心にモリエールがいたことを明らかにすることで、モリエールが、演劇という一ジャンルにおいてフランス文学史に大きな影響を及ぼしただけでなく、フランスの絶対君主制とルイ14世のイメージ戦略にも関係していたことが明らかになった。これらの事実は、演劇の底知れない影響力ーかつては、イエズス会がレトリック習得に不可欠なものと認め、その影響力の大きさゆえに全面的に反対したポール=ロワイヤルの選択が思い起こされるーを我々に提示している。これにより今後、革命を前に変化する人々の意識の変遷における演劇の立ち位置を検証していく準備が整った。演劇の力がモリエールの死後のフランスにどのように影響を及ぼしていったのかを検証していく。『社会契約論』ルソー、『百科全書』のディドロ、『カンディード』のヴォルテールも戯曲を書き、演劇を考察しており、モリエールを常に意識していることが見て取れる。それはモリエールの作品の内容に限らず、その劇作法を含む。それは、かつて古典ラテン喜劇作家プラウトゥスとテレンティウスが評価されたのが、その作品ではなく、劇作法であったことを彷彿させる。「フランス喜劇の父」であるモリエールがプラウトゥスとテレンティウスの後継者であることを鑑みるなら、18世紀の知識人たちにはモリエールを通してプラウトゥスとテレンティウスの潜在的な影響力があるということになる。それを明らかにしていく。ルイ14世の治世は1643年に王位を継承してから1715年の死までフランスの歴史の中で最も長い。対外的な行動力と内政において当時のヨーロッパにおいても頂点を極めていた。フランス史的にはその政治的手腕が語られるが、ルイ14世の絶対王政確立にはリシュリューのアカデミー・フランセーズ設立に始まる文化政策が欠かせない。その一つが演劇であり、ライヴ・パフォーマンスである。それは国王の凱旋のパレードであり、ルイ14世の宮廷バレエであり、ヴェルサイユ宮殿での祝祭であり、劇場に見立てた国王の居室である。またルイ14世を始めとする貴族たちを楽しませた劇作家たちを忘れてはならない。その一人がモリエールである。モリエールは喜劇の父、古典ラテン喜劇作家プラウトゥスとテレンティウスの再来を称された劇作家であり、彼の作品はパレ・ロワイヤル劇場で初演されるか、宮廷で初演された後にパレ・ロワイヤル劇場で公開された。モリエールの他にも古典ラテン喜劇作家の影響を受けた作品は上演されていた。彼らの作品がどのような評価を得たかを知ることは、つまりそのままプラウトゥスとテレンティウスの評価にもつながる。プラウトゥスとテレンティウスの17世紀における教育、翻訳、演劇論と劇作法の三視点からの考察はすでに報告者によってなされている。本研究は、そこに歴史的流れの中での位置づけという視点を付与し、その評価を検証することにある。それにより、演劇の政治性、政治の芸術性が明らかになり、ルイ14世の治世における演劇及び古典ラテン喜劇作家の位置づけの全体像が浮き彫りになる。同時に分野を超えたより俯瞰的なコーパスを提供することができる。1643年ルイ14世が国王の座につき、絶対王政への道が確立していく。しかし実際にルイ14世が親政を開始したのは1661年のことであった。スペインの王女マリー・テレーズとの婚姻、王太子の誕生そして精力的な対外政策を取り、自身の居城ヴェルサイユ宮殿を造っていく。そのなかで、定期刊行物が刊行されていく。

それが1611年創刊の『ル・メルキュール・フランセ』であり、1631年創刊の『ガゼット』であり、1665年創刊の『ジュルナル・デ・サヴァン』である。それらの創刊時は、国王の認可を得ていたただ一つの常設劇場ブルゴーニュ座だけでなく、マレー座、パレ・ロワイヤル劇場と複数の劇場がありフランス演劇が確立し始めていた。それ故、誰かの書簡ではなく、メモワールでもないこれらの刊行物からは客観的な情報が得られると想定していた。しかし、これらの刊行物はルイ14世の治世と国内外の出来事を紹介するものであった。リシュリューの命で創刊した『ガゼット』は諸外国、フランス、宮廷の、特に政治や外交に紙面が割かれていた。『ジュルナル・デ・サヴァン』は様々な分野を包括した学術誌で、例えば演劇の興行についての記述はない。たとえルイ14世の絶対王政確立に不可欠な要素であり、政治性を持っていたとしても演劇についての記述はこれらの刊行物にはなかった。ただし政治的な意味を持つルイ14世主催のヴェルサイユの祝祭についての記述は『ガゼット』に記されていた。そして1664年と1668年の祝祭を請け負ったのはモリエールである。そこでヴェルサイユの祝祭及びその機会に上演される演劇に政治性を見ることができること、またそこに古典ラテン喜劇作家から受け継いだ「喜劇」の本質があるからこそであるという仮説が立てられる。しかしその仮説を明らかにすることまで至らなかった点において当該年度の進捗状況はやや遅れていると言わざるを得ない。1643年の王位継承から1715年の死までフランスの歴史の中で最も長い治世の中で、ルイ14世は対外的な行動力と内政においてヨーロッパの頂点を極めた。そしてその功績は現在もパリの至る所に記されている。絶対王政確立におけるルイ14世の政治的手腕の一つとして文化政策があげられるが、その中で国王のイメージ戦略を含む演劇というライヴ・パフォーマンスは欠かせない。そこにはルイ14世のもとで彼の要望に応え続けた喜劇作家モリエールの存在がある。彼の古典ラテン喜劇作家から受け継いできた理想の喜劇を作り続ける劇作法、為政者と観客が求めるものを提供した作品は、「愉しませながら教え諭す」という喜劇の理論を具現化し、21世紀の我々に娯楽としての魅力と17世紀のフランス社会を写しだした文化史としての魅力を提示している。モリエール劇団の一員ラ・グランジュの『帳簿』と、彼によって劇作家の死後出版された全集、アンドレ・フェリビアンによるヴェルサイユ宮殿における祝祭の公式報告書、モンティニ神父やバラールによる報告書、『ガゼット』、シャルル・ロビネの書簡、財務省に呼ばれたオランダ人ホイヘンスの報告書などがそれらを証明している。モリエールが古典ラテン喜劇作家の後継者であることは、第一に彼の作品がその死後も評価され続けていることに見て取れる。同時に、世紀末になって古典ラテン喜劇作家が再び仏訳され、テレンティウスの作品が翻案されたことにより、フランス喜劇の神髄に古典ラテン喜劇作家が息づいていることが明らかとなった。主にルイ14世の政治と演劇との関係をさまざまな刊行物から検証した。ルイ14世は3回にわたるヴェルサイユ宮殿での祝祭の中で国内外にその権力を誇示した。
造血幹細胞に存在すると考えられる細胞休眠因子の探索

造血幹細胞は増殖分化能は保持しているものの、その大部分はG_0期にある。現在最も支持されているストチャスティックモデルによれば造血幹細胞の運命は外部からの誘導に関わり無く造血幹細胞の自立的な選択にゆだねられているという。もしこの仮説が正しいのならば造血幹細胞の中にはその分化増殖能を休眠させるよう細胞因子が存在するはずである。本年度は1)500個のLy5.1c-Kit+Sca-1+Lin-細胞を致死量放射線照射したLy5.2マウスに移植後、経時的にマウスを殺し骨髄と脾臓における造血幹細胞の自己複製をin vivoで確認した。2)c-Kit+Sca-1+Lin-細胞よりRNAを抽出し、5′側にあるcap構造を利用して完全長のmRNAがPCRで増幅できる系を確立した。現在このようにして増幅したmRNAを用いて発現ベクターライブラリーを構築中である。このライブラリーが完成し次第、培養細胞にトランスフェクトしてスクリーニングを開始する予定である。
成人間生体部分肝移植におけるうっ血を伴うグラフト肝再生の改善

生体部分肝移植において大きな問題となっているうっ血を伴ったグラフトの再生を検討するために、ラット間での生体部分肝移植モデルの確立から開始した。今までにラット間での全肝移植モデルは報告されているが、生体部分肝移植の報告は検索し得ずモデルの作成に難渋した。われわれの検討ではラットの60%肝切除でうっ血を伴う40%の残肝でも、G-CSF投与により有意に再生が促進されることが確認されていたので、まずは40%肝グラフトの移植を目指した。しかし40%グラフトの移植では生存が得られなかった。そのため全肝の移植からモデルの作成を開始して、その後に一部にうっ血を伴う全肝グラフトの移植を検討することとした。全肝の移植モデルは従来の報告通りに作成できて、全肝にうっ血を伴うグラフトでのラットの肝移植を継続している。本研究の目的は成人間生体部分肝移植における部分的なうっ血を伴うグラフトの再生を改善することである。平成22年度の計画としては1.ラットの生体部分肝移植モデルの確立しする。2.上記で生存が得られたら、うっ血を伴うグラフトを使用してグラフトの再生を検討する。上記検討の前段階として、60%肝切除後の残肝にうっ血を伴う場合の肝再生を検討した。うっ血を伴うと肝再生の開始は遅れて最終的な肝再生は遅れる。G-CSFを投与することによりうっ血部位でも肝再生が早期から見られて最終的な肝再生は早期に達成された。【方法】雄性Wister Ratをドナー(体重約250g)、レシピエント(体重約300g)を使用して1,2,3,5,7,14日後に犠死させて、グラフト機能、グラフト再生を評価する。ラットの部分生体肝移植での生存報告は検索する限りほとんど認められないため、まずは全肝移植にうっ血を伴うモデルを作成する。その後生存が得られてから、うっ血を伴う生体部分肝移植を施行する。【結果】全肝移植ではうっ血部位を伴った場合の生存は困難であり成果を検討することが困難であった。【結論】肝切除ではG-CSFでうっ血を伴うグラフト肝の再生改善が確認されているのでドナーとレシピエントの重量の再検討など行い何とか生存を安定させる。「研究の目的」本研究は、成人間生体部分肝移植において、グラフトにうっ血を伴った場合でもグラフトの再生を改善させる検討を目的としている。「研究実施計画」はじめに、前年の平成22年度の計画とした1.ラットの生体部分肝移植モデル(40%のグラフト)を確立する2.1.で生体部分肝移植のモデルが確立されたら、部分的なうっ血を伴うグラフト(中肝静脈の右枝領域のうっ血)を使用してグラフトの再生を検討することであったが、これに難渋した。しかし、これらの検討の前段階として60%肝切除後の残肝にうっ血を伴う場合の肝再生が遅れることを確認し、それに対して術前にG-CSF投与を施行して肝再生が促進される成果を報告してきたため、さらに引き続いて平成23年度には引き続きうっ血を伴わない全肝グラフトを用いた生体肝移植を継続して施行した(ドナーとレシピエントの体重(肝重量)の調整)。うっ血を伴わない全肝グラフトを用いた場合は少数ではあるが生存例が得られるようになったが、再建血管のトラブルにより肝壊死に陥った死亡例がほとんどであった。生存例でも、犠死時には部分的な再建血管閉塞の影響と考えられる変化(病理組織学的には残肝のGlisson支配領域により壊死部分:HE染色で確認や、肝再生:PCNA labelingindexの高値が確認される部分があり)が確認された。移植した全肝の全葉に壊死を伴わない再生を得られた症例が少なく、ratの生体部分肝移植モデルの確立に非常に難渋し、モデルの作成を継続している。
高次機能材料の創製

セラミックス層とセラミックス/金属複合層を対称的に傾斜組成化した材料は、外層と内層の熱膨張率差によりセラミックス層に強い残留圧縮応力を誘起し、外面はセラミックスであっても、より高い靱性、硬度、強度を示すだけでなく、表面損傷に不敏感な強度特性や損傷の自己検知など、セラミックス固有の性質を越える高次機能を呈する。本研究では、高密度のAl_2O_3/TiC/Ni/TiC/Al_2O_3(材料(A))およびAl_2O_3/Cr_3C_2/Ni/Cr_3C_2/AI_2O_3(材料(B))系高次機能材料をSHS/HIPにより作製した。SHS/HIPは亜鉛精錬時に残渣として大量に産出する低純度Siを発熱剤に用い、1000気圧の窒素ガスによって窒化燃焼させその時の2500°Cに達する超高温と高窒素圧によって瞬時に緻密化する高温高圧プロセスである。X線応力解析によって策定した表面Al_2O_3層の圧縮残留応力はそれぞれ220MPa、845MPaで、弾性モデルに基づく簡単な応力計算の結果とほぼ一致することから、これらの残留応力は主として表面セラミックス層と内層の熱膨張率差に起因すると結論された。この圧縮残留応力により、Al_2O_3層の実効靱性はそれぞれ6MPa・m^<1/2>、11MPa・m^<1/2>となり、単体Al_2O_3の4MPa・m^<1/2>比べ大幅に向上した。硬度も1020%向上した。曲げ強度もそれぞれ1200MPa、900MPaと単体Al_2O_3の400MPaに比べ大きな値を示した。縮応力とともに実効的な靱性が増す非線形的な現象は、導入したクラック長との関係において理論解析され、測定結果とよく一致した。組成を対称的に傾斜配置することで、材料内部に圧縮/引っ張り/圧縮の残留応力がバランスした状態が出現する。この場合、もし表面に亀裂が入り局所的に応力が解放されると、それが裏面に歪変化となって転写されることが考えられ、実際、Al_2O_3表面にダイヤモンドカッターで細い切り込みを入れた場合、裏面で応力変化が測定された。この現象を利用し、裏面に歪センサーをとりつけておくと、表面での損傷の大きさや方向が検知できるインテリジェント機能が期待できる。このように対称的な傾斜組成構造にすることによって材料固有の物性を越える多様な高次機能が確認された。
組織学習を促進する多様性における管理会計の役割についての経験的研究

本研究では,組織学習を促進する多様性に対する管理会計の役割を明らかにするために、多様性が文脈的特徴として考えられる複数の企業に対するインタビュー調査を通じて、経験的研究を蓄積していくことを目的とする。この研究は、2018年度2020年度の研究期間で行う予定であり、研究初年度として、2018年度の実績は以下のようになる。まずは以下の3社に対する複数の聞き取り調査を実施した。1ある日本の製造企業で、この企業は業績の右肩上がりを実現しつつ、SDGs大賞などを受賞している。2ある日本の多国籍企業であるが,この企業は人の成長を経営理念として掲げるとともに、株主資本利益率や時価総額を目標としている。3ある日本の製造企業で、この企業は日本的集団主義の価値観が企業文化としてありながら、個別部門の業績を明確にするような業績管理システムを導入している。以上のような3社は、社会的貢献とビジネス、人の成長と会計利益、集団主義の価値観と個別評価という、様々な側面からの多様性を表す組織的目的を追求している点で共通している。上述したように、本研究では社会的貢献とビジネス、人の成長と会計利益、集団主義の価値観と個別評価という、様々な側面からの多様性を表す組織的目的を追及している企業に対する聞き取り調査を実施し、経験的知見を蓄積し、将来的に多様性による組織学習を促進する管理会計の役割に対する体系的な理解を得ることを目的とする。2018年度は、この3社に対して、以下のように聞き取り調査を実施することができた。まず1の企業については、関係者5名に対して、計4回、約500分のインタビューを実施し、1回の公開ワークショップに参加した。これらの調査を通じて、社会的貢献とビジネスは矛盾するものではなく、企業はNPO、NGO、消費者、政府とともに連携しながら、ビジネスを通じて持続的な社会の実現において積極的な役割を果たすことができることが分かった。管理会計やコントロールツールは、様々な利害関係者を環境問題につなげるうえで重要な役割を果たしていた。次に、2の企業については、日本本社および海外子会社の担当者7名に対して、計5回、約785分のインタビューを実施した。この調査先の事例からは、人の成長を重視する企業では、財務的な会計情報を無視するのではなく、むしろ高い業績目標を掲げていることが分かった。高い業績目標のなかで、従業員が自らの成長を感じ、高いモチベーションを維持するマネジメント・コントロールの特徴について今後明らかにしていきたい。最後の3の会社については、当該研究が始まる前から調査を実施してきた調査先でもあり、2018年度は担当者2名に対して、1回、約120分の追加調査を実施した。この研究成果については、上述したようにすでに学術論文として取りまとめ、国内および国外の学会で発表を行っている。以上のような理由から、2018年度の研究は当初の予定通りに順調に進んでいるといえる。今後の研究の進捗方策については次のようになる。まず企業1については、追加調査と学会報告、学術論文の執筆を予定している。具体的に2019年度4月8月の間に、追加調査2回、工場見学1回を実施する予定である。その成果を、2019年8月末開催予定の日本管理会計研究会で報告し、学術誌『メルコ管理会計研究』に学術論文として投稿する。さらに英語論文をとりまとめ、2020年5月European Accounting Association, 6月のGlobal Management Accounting Research Seminarで報告する。その報告のフィードバックを得て、さらなる追加調査を行い、2021年度に英文ジャーナルに投稿する。企業2の事例については、これまでの調査対象が取締役員クラスの方が多かったために、今後より現場に近い従業員に対する聞き取り調査を実施する。さらに、同社は上場企業でもあり、有価証券報告書をはじめ、ビジネス誌にたくさんの情報を公開している。それらの情報を踏まえたうえで、2019年11月までに学術論文をまとめ、上述した国内および国際学会で発表する。企業3の事例については、おおよそ学術論文として完成しており、2019年度に海外のジャーナルに投稿する予定である。現段階でAccounting, Organization and Societyに投稿することを予定している。将来的に、本研究からの個々の事例からの知見を体系化し、書籍としてまとめる。

上述したように、本研究では社会的貢献とビジネス、人の成長と会計利益、集団主義の価値観と個別評価という、様々な側面からの多様性を表す組織的目的を追及している企業に対する聞き取り調査を実施し、経験的知見を蓄積し、将来的に多様性による組織学習を促進する管理会計の役割に対する体系的な理解を得ることを目的とする。2018年度は、この3社に対して、以下のように聞き取り調査を実施することができた。まず1の企業については、関係者5名に対して、計4回、約500分のインタビューを実施し、1回の公開ワークショップに参加した。これらの調査を通じて、社会的貢献とビジネスは矛盾するものではなく、企業はNPO、NGO、消費者、政府とともに連携しながら、ビジネスを通じて持続的な社会の実現において積極的な役割を果たすことができることが分かった。管理会計やコントロールツールは、様々な利害関係者を環境問題につなげるうえで重要な役割を果たしていた。次に、2の企業については、日本本社および海外子会社の担当者7名に対して、計5回、約785分のインタビューを実施した。この調査先の事例からは、人の成長を重視する企業では、財務的な会計情報を無視するのではなく、むしろ高い業績目標を掲げていることが分かった。高い業績目標のなかで、従業員が自らの成長を感じ、高いモチベーションを維持するマネジメント・コントロールの特徴について今後明らかにしていきたい。最後の3の会社については、当該研究が始まる前から調査を実施してきた調査先でもあり、2018年度は担当者2名に対して、1回、約120分の追加調査を実施した。この研究成果については、上述したようにすでに学術論文として取りまとめ、国内および国外の学会で発表を行っている。以上のような理由から、2018年度の研究は当初の予定通りに順調に進んでいるといえる。今後の研究の進捗方策については次のようになる。まず企業1については、追加調査と学会報告、学術論文の執筆を予定している。具体的に2019年度4月8月の間に、追加調査2回、工場見学1回を実施する予定である。その成果を、2019年8月末開催予定の日本管理会計研究会で報告し、学術誌『メルコ管理会計研究』に学術論文として投稿する。さらに英語論文をとりまとめ、2020年5月European Accounting Association, 6月のGlobal Management Accounting Research Seminarで報告する。その報告のフィードバックを得て、さらなる追加調査を行い、2021年度に英文ジャーナルに投稿する。企業2の事例については、これまでの調査対象が取締役員クラスの方が多かったために、今後より現場に近い従業員に対する聞き取り調査を実施する。さらに、同社は上場企業でもあり、有価証券報告書をはじめ、ビジネス誌にたくさんの情報を公開している。それらの情報を踏まえたうえで、2019年11月までに学術論文をまとめ、上述した国内および国際学会で発表する。企業3の事例については、おおよそ学術論文として完成しており、2019年度に海外のジャーナルに投稿する予定である。現段階でAccounting, Organization and Societyに投稿することを予定している。
膿胸関連リンパ種における遺伝子変異の特徴と放射線被ばくの関与

PALとTLの遺伝子変異には明らかな違いが見られた。PALではEBV感染(PALは100%)の影響や、長期にわたる治療薬や細菌やウイルスの産物がp53遺伝子に特殊な変異を引き起こした可能性が、TLでは慢性甲状腺炎に加え、EBV感染の影響や、免疫異常によりRERが起こった可能性が考えられる。今後、さらに各リンパ腫に影響を及す因子について追求していきたい。慢性結核性膿胸患者に生じた膿胸関連リンパ腫(PAL)21症例について検討した。ホルマリン固定パラフィン包埋組織の薄切切片からリンパ腫(PAL)のDNAを抽出した。p53遺伝子exon5-8の変異を、PCR-"Cold SSCP"法(Hongyo et al,Nucl.Acids Res.,1993),Direct sequencing法(dye terminator法)にて解析した。21症例中14症例(67%)にp53遺伝子の変異を認めた。合計14個の変異(exon5;10個、exon7;2個、exon8;2個)(点突然変異13個および欠失1個)が認められた。13個の点突然変異のうち12個(92%)は、G:C*A:T transition、2個(15%)がA:T*G:C transitionであった。また、2個(15%)にCpG siteのtransitionが、10個(77%)にdipyrimidine siteのtransitionが認められた。これは、PAL以外のリンパ腫、肉腫、基底細胞癌等で報告されているp53遺伝子の変異のパターン(CpG site、dipyrimidine siteの変異)やスペクトラムと大きく異なっていた。また、ウラン鉱鉱夫や原爆に被爆した人に発生した肺癌等における変異のパターン(G:C*T:A transversionの頻度の方が多い)とも大きく異なっていた。ただし、AIDS関連リンパ腫の一部でdipyrimidine siteの変異が多く見られたという報告があり、その変異にEBV感染(約50%、PALは100%)の影響や免疫異常の影響が考えられる。また、長期にわたる治療薬や細菌やウイルスの産物がp53遺伝子に特殊な変異を引き起こした可能性も考えられる。免疫異常との関連は、橋本病を合併した甲状腺リンパ腫の遺伝子変異を解析することにより解明していきたい。なお、K-ras遺伝子の変異は、21症例中3例(14%)と少なく、p53遺伝子の変異との関連性は見られなかった。PALでは長期にわたる治療薬や細菌やウイルスの産物がp53遺伝子に特殊な変異を引き起こした可能性が、TLでは慢性甲状腺炎という慢性炎症に加え、免疫異常によりRERが起こった可能性が考えられる。今後さらに具体的に、PALおよひTLに関わる因子を追求していきたい。
血管組織における副甲状腺ホルモン関連ペプチドの発現-動脈硬化の発症、進展におけるその意義

1.目的:副甲状腺ホルモン関連ペプチド(PTHrP)の血管組織、特に動脈硬化巣における発現とその病態生理学的意義を明らかにする。2.方法:(1)ラット大動脈ラセン条片にFura-2を負荷し、平滑筋細胞内Ca^<++>濃度([Ca^<++>]i)と張力を同時測定しphenylephrine(PE)存在下でPTHrPの効果を検討した。(2)剖検および冠動脈硬化剔出術により得られたヒト冠動脈硬化巣、ラットにおける実験的内膜肥厚におけるPTHrPの発現を特異抗体を用いた免疫染色により検討した。(3)ラット大動脈由来培養培養平滑筋細胞(VSMC)の増殖、遊走に対するPTHrPの作用を検討した。(4)ラット大腿動脈周囲にポリエチレンカフを装着することにより惹起される内膜肥厚に対して、PTHrPおよびPTHrP受容体拮抗物質であるPTHrP(7-34)をpluronic gelを用いて局所投与した時の効果がどのようであるかを検討した。3.結果:(1)PTHrPの累積投与はPEによる収縮を濃度依存性に抑制し平滑筋[Ca^<++>]iを低下させた。この作用はA-kinase阻害薬であるRpcAMPSにより抑制された。(2)ヒト冠動脈硬化巣、実験的内膜肥厚においてPTHrPの強い発現が認められた。(3)PTHrPはVSMCの増殖、遊走を用量依存的に抑制した。さらに血清、血小板由来成長因子刺激下のVSMCの増殖、遊走はPTHrP(7-34)により亢進した。(5)ポリエチレンカフの装着は血管内膜の肥厚を惹起したが、PTHrPはこれを抑制、PTHrP(7-34)は亢進させた。4.結論:PTHrPは強力な血管弛緩作用、VSMCの増殖、遊走抑制作用を有し、これはcAMPの産生とこれに伴う血管平滑筋細胞内[Ca^<++>]iの低下によるものである。PTHrPはヒトおよび実験的動脈硬化巣で強く発現しているが、PTHrPは実験的内膜肥厚を抑制、PTHrP(7-34)は亢進させた。このことより、PTHrPは動脈硬化の発症、進展の抑制因子としてautocrine/paracrine的に局所で作動していると考えられる。