hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ロドプシン群の共通構造モチーフの解析

高度好塩菌の光駆動プロトン輸送体(バクテリオロドプシン、アーキロドプシン)、光駆動塩素イオン輸送体(ハロロドプシン)、無脊椎動物系の視物質(イカロドプシン)など、異なる機能を有するロドプシン群蛋白質(=7回膜貫通型レチナール結合蛋白質)を研究対象とし、それらの立体構造ならびに光誘起構造変化を調べ、ロドプシン群蛋白質の機能発現に必須な構造モチーフについての構造学的情報を得ることを目標として研究を展開した。(1)古細菌由来の光駆動プロトン輸送体であるバクテリオロドプシンの3次元結晶を用いてタンパク質内空隙への希ガスの封入の様子を明らかにした。また、希ガスの結合がプロトン輸送サイクルの反応に及ぼす影響を定量的に測定し、その結果を基に「レチナールの光異性化→水分子の再配置→プロトン移動→情報伝達」という反応スキームについて考察した。(2)バクテリオロドプシンの3次元結晶内における光反応を調べ、反応中間体の一つであるM中間体の寿命が結晶格子力により顕著に長くなることを見出した。結晶析出剤の濃度を下げることで結晶格子力の影響が低減することを示し、この結果を構造情報とも併せて考察し、タンパク質表面から突き出たループの動きが抑えられるとM中間体からN中間体への遷移が遅くなることを明らかにした。(3)アーキロドプシン(別種の古細菌で見つかった光駆動プロトン輸送体)の3次元結晶(空間群:P6_3)がアルカリpHでも安定に保たれることを利用して、アルカリpHで長寿命となるN中間体を捕捉し、その構造に関する情報を得た。(4)ハロロドプシン(=光駆動塩素イオン輸送体)を大量に発現する高度好塩菌の変異体から目的のタンパク質を選択的に抽出する方法を開発するとともに、膜融合法を利用した結晶化に取り組み、微結晶ではあるが3次元結晶を得るのに成功した。(5)視物質イカロドプシンの結晶構造解析を2.5Aの分解能で決定した。得られた構造情報を基にイカロドプシンの活性化機構について論じた。この性質を利用して、M中間体の構造のpH依存性を調べ、プロトン放出グループについての論じた。(3)アーキロドプシン(別種の古細菌で見つかった光駆動プロトン輸送体)の3次元結晶(空間群P6_3)がアルカリpHでも安定に保たれることを利用して、アルカリpHで長寿命となるN中間体を捕捉し、その構造に関する情報を得た。(4)ハロロドプシン(=光駆動塩素イオン輸送体)を大量に発現する高度好塩菌の変異体から目的のタンパク質を選択的に抽出する方法を開発するとともに、膜融合法を利用して3次元結晶を得、2.5Aの分解能で構造を求めた。
相対論的電子ビームの非接触型プロファイルモニタの開発

今年度の研究成果を、信号取得に関するハードウェアと、信号処理に関する分散処理を行う逆問題解析ソフトウェアに分けて、以下に記す。・信号取得系(ハードウェア)昨年度評価を行ったスロットアンテナの他、今年度は、開放型共振器の試作・評価を線形加速器を用いて行った。開放型共振器の特徴として、鏡面間隔を実験をしながら変更することができ、複数の周波数を選択的に検出すること挙げられる。実験結果から昨年度行った解析と定性的に一致することが確認でき、さらに、その出力は十分であることが分かった。ただし、装置がスロットアンテナに比べて、若干大規模になるため、現在のところ、スロットアンテナとバンドパスフィルタを組み合わせた体系の方が有望である。また、バンドパスフィルタとの組合せにより、複数の周波数成分の位相差の検出の可能性を見出した。このことは、開放型共振器が断面内分布のみならず、軸方向分布のプロファイルモニターへの応用の可能性を示している。・信号処理系(ソフトウェア)昨年度、完成させた遺伝的アルゴリズムに加え、新たにカルマンフィルタ、疑似データ生成系を新たに作成し、総合評価を行った。カルマンフィルタによる測定誤差の軽減により、遺伝的アルゴリズムの推定の効率を高めることが確認できた。一方、ほぼ正しい推定はできているが稀に特異な解に収束する場合があらわれた。本システムは、推定すべきパラメータ数が測定データ数より多いため、評価関数により最適なものを選んでいるが、その評価関数の選び方にさらなる工夫が必要であることを示している。残念ながら、これについては今後の検討課題である。また、遺伝的アルゴリズムのさらに内側では、境界要素法を用いているが、この境界要素法の高精度化、開放領域問題への新たなアプローチを開発し、その成果を公表した。交付申請書に記したように、本研究の目的は、線形加速器中の相対論的電子ビームの断面内の密度分布(プロファイル)を、非破壊的に同定することであり、周囲に配置したアンテナの出力から、ソースを求める逆問題になる。しかも、時々刻々と変化する電子ビームの形状を、リアルタイムで求められることが理想である。これを実現するためには、指向性・周波数選択性の優れた信号取得に関するハードウェアと、信号処理に関する分散処理を行える逆問題解析ソフトウェアが必要となる。以下に今年度の実績を記す。・信号取得系ハードウェアについては、指向性の優れた検出器が必要である。今年度は、スロットアンテナとバンドパスフィルタの体系の設計・試作・評価を行い、さらに開放型共振器を用いた検出系の解析を行った。前者は、性能的には問題はなさそうだが複数の周波数に対する観測データを求める時には、毎回体系を組換える必要があり、実用時に問題となる。一方、後者は、開放型であるため鏡面間隔を変化させることが出来、その結果、指向性のみならずフィルタの性質を持たせ得ることが、解析により明らかになった。この体系では、実験時に鏡面間隔を変化させること、あるいは観測ポートの追加によって他の実験と並行しながら、計測を行うことが出来る。来年度は、試作・評価を行う予定である。・信号処理系高速な処理を実現するための分散処理用ネットワークプログラムはほぼ完成した。遺伝的アルゴリズムも、簡単なモデルに対して完成した。また、この評価関数を計算するために、任意の電子ビームの分布から、電界を求める必要があるが、その際の積分を三次元から二次元に落すために、相対論的電子ビームの作る二次元グリーン関数を新たに導出し、これにより大幅に計算コストが削減できた。来年度は、測定値に含まれる誤差の影響を考慮するためのカルマンフィルタを組み込み、取得系と結合する予定である。
口臭抑制効果を目的とした機能性食品の開発に関する研究

病的口臭の大部分は口腔内に原因があり、歯周ポケットや舌苔に存在する歯周病細菌を中心とする口腔細菌により産生される揮発性硫化物が口臭の主要原因物質と考えられている。我々は、これまでに、ユーカリ葉抽出物は歯周病細菌を含む種々の口腔細菌の増殖を強く抑制することや主要な歯周病細菌であるPorphyromonas gingivalisの産生するタンパク質分解酵素活性を阻害することを報告した。また、ユーカリ抽出物を配合したチューインガムを12週間摂取した群は、ユーカリ抽出物未配合チューインガムを摂取した群と比較して、歯垢堆積量や歯周病に関する種々の臨床指標を有意に改善することも報告した。本研究では、被験者にユーカリ抽出物配合チューインガムもしくはユーカリ抽出物未配合チューインガムを12週間摂取してもらい、4週毎に舌苔量の測定や口臭検査(ガスクロマトグラフィー検査と官能検査)を行い、ユーカリ抽出物配合チューインガムの口臭抑制素材としての可能性を検討した。その結果、ユーカリ抽出物配合チューインガム摂取群では、ベースライン時と比較して、摂取期間中、官能検査値と舌苔量が有意に減少した。また、ユーカリ抽出物配合チューインガム摂取群は、コントロール群と比較して、官能試験値、揮発性硫化物および舌苔量が有意に改善した。以上の結果より、ユーカリ抽出物配合チューインガムは、舌苔量を減少させることにより口臭を抑制する可能性が示唆された。ユーカリ抽出物配合チューインガムは、長期間摂取しても、過剰量摂取しても、口腔内や全身状態において重篤な副作用がみられなかったことから安全性も確認されている。したがって、ユーカリ抽出物は口臭抑制を目的とした機能性食品に応用できる有力な素材であると考えられる。歯周病細菌を中心とした口腔細菌により産生される揮発性硫化物は口臭の主要な原因物質と考えられている。本研究では、まず、ユーカリ葉から抽出した成分が種々の口腔細菌の生育に及ぼす影響について検討した。その結果、ユーカリ葉抽出物は100μg/mlの濃度でStreptococcus oralis、Actinomyces naeslundiiなどの早期定着菌やPorphyromonas gingivalis、Prevotella intermediaなどの歯周病細菌の増殖をほぼ完全に抑制した。次に、唾液で被覆したプレート上へのバイオフィルム形成に及ぼすユーカリ葉抽出物の影響を共焦点レーザー顕微鏡により調べた結果、ユーカリ葉抽出物はP.gingivalisやA.naeslundiiなどのバイオフィルム形成を濃度依存的に阻害することが示された。さらに、ユーカリ葉抽出物は、P.gingivalisの産生するタンパク質分解酵素活性を阻害することも明らかとなった。次に、ユーカリ抽出物配合チューインガムを用いて無作為化比較対照試験を行った結果、ユーカリ抽出物配合チューインガム摂取群はプラセボガム摂取群と比較して、種々の歯周病に関する臨床指標を有意に改善したことから、ユーカリ抽出物は歯垢形成を抑制することにより歯肉の炎症を改善する可能性が示唆された。また、ユーカリ抽出物を長期間摂取しても、過剰量摂取しても、口腔内や全身状態において重篤な副作用はみられなかったことから、ユーカリ抽出物の安全性が確認された。現在、ユーカリ抽出物配合チューインガムを用いた無作為化比較対照試験において、官能試験、ガスクロマトグラフィー検査、舌苔量などの口臭に関する検査を行っており、口臭抑制を目的とした機能性食品としてユーカリ葉抽出物を応用する可能性について検討している。
テラヘルツパルス光による電子型有機強誘電体の高速・高効率物性制御

分子内あるいは分子間のπ電子の移動が分極の起源である電子型有機強誘電体(TTF-CA、α-(ET)2I3、クロコン酸)を対象とし、テラヘルツ電場パルスによるサブピコ秒の強誘電分極変調に初めて成功した。また、TTF-CAの常誘電相にテラヘルツ電場を印加することにより、サブピコ秒の時間で強誘電相の約20%の巨大分極を誘起できることを明らかにした。このような高速高効率の分極応答は、電子型誘電体に特有のものであることを示した。本研究で実証したテラヘルツパルスによる分極制御法は、高速の光変調や光スイッチに応用できるものであり、今後、基礎、応用両面からの研究の進展が期待される。本研究では、固体中での電子密度分布の変化や分子間電子移動が強誘電分極を担っている電子型強誘電体を対象として、テラヘルツ波による高速の分極制御を目指している。まず、チタンサファイアレーザーを励起源としてパルス面傾斜法を用いたテラヘルツ波発生光学系を整備し、最大値200 kV/cmまでの電場強度のテラヘルツ波を発生させることに成功した。そして、電子型強誘電性を示す有機分子性結晶TTF-CAの分極制御を試みた。まず、テラヘルツ波励起・第二高調波発生(Second Harmonic Generation : SHG)プローブ光学系を構築し、低温の強誘電相で、テラヘルツ波励起による第二高調波の時間変化を測定した。その結果、強誘電分極の大きさをテラヘルツ電場によってサブピコ秒で変調できることを見出した。さらに、テラヘルツ波ポンプ・光反射プローブ光学系の感度向上を行い、反射率変化のプローブ波長依存性を詳細に測定した。その結果から、二量体を構成するTTFとCA両分子間でのテラヘルツ電場誘起の高速電荷移動が分極変調の起源であることを証明した。以上の成果をまとめ、Nature Communications誌(Nat.Commun. 4, 2586 (2013))で報告した。同じ方法を、二次元的な電子構造を有する有機分子性結晶α-(ET)2I3と水素結合系強誘電体であるクロコン酸に適用した。α-(ET)2I3では、低温の強誘電電荷秩序相において、テラヘルツ波による高速の分極変調が可能であることを見出した。さらに、分極変調のテラヘルツ電場方向依存性を詳細に測定したところ、この系の分極が、結晶軸(b軸)から約25度傾いた方向を向くことを初めて見出した。クロコン酸においても、テラヘルツ波による高速の分極変調が生じることを実証した。13年度までに、チタンサファイアレーザーを励起源としたパルス面傾斜法を用いて、最大200 kV/cmのテラヘルツパルスの発生に成功した。14年度は、励起に用いるチタンサファイアレーザーを高出力のシステムに変更し、テラヘルツ波発生光学系の再構築を行った。その後光学系を最適化することによって、テラヘルツパルスの電場強度を最大450 kV/cmまで増強することに成功した。このテラヘルツパルスを用いて、低温で電子型強誘電性を示す有機分子性結晶TTF-CAにおいて、高温の常誘電相における強誘電状態の生成の可能性を調べた。まず、テラヘルツ波励起による第二高調波発生を調べたところ、低温の強誘電相の20%に達する強度の第二高調波が発生することを見出した。さらに、イオン性分子のプローブとなる電荷移動吸収帯の反射率の変化を測定し、熱励起で生じている微視的なイオン性ドメインの大きさがテラヘルツ電場によって増大することがわかった。また、このイオン性ドメインの大きさは、テラヘルツ電場がゼロになった後に振動することを見出した。これは、中性ーイオン性ドメイン壁の振動によるものである。その振動数は温度の低下とともに減少するが、この減少は、強誘電相への転移の臨界現象と考えられる。このように、テラヘルツ電場による強誘電状態の生成を実証するとともに、中性ーイオン性ドメイン壁の運動の実時間観測に成功した。同様な手法を二次元的な水素結合ネットワークを有する水素結合型強誘電体クロコン酸の強誘電相に適用し、強誘電分極の変調のダイナミクスを詳細に測定した。テラヘルツポンプー第二高調波プローブの測定から、テラヘルツ電場(約100 kV/cm)によって強誘電分極が約25%変調されることがわかった。本研究では、固体中での電子密度分布の変化や分子間電子移動が強誘電分極を担っている電子型強誘電体を対象として、テラヘルツ波による高速の分極制御を目指してきた。14年度までに、チタンサファイアレーザーを励起源としたパルス面傾斜法を用いて、最大450 kV/cmのテラヘルツパルスの発生に成功した。さらに、このテラヘルツパルスを用いて、低温で電子型強誘電性を示す有機分子性結晶TTF-CAの高温常誘電相においてテラヘルツ波励起により強誘電相の20%に達する分極が生成することを見出した。本年度は、TTF-CAの関連物質であるTTF-QBrCl

3およびDMTTF-2,6QBr2Cl2の常誘電相においてテラヘルツ励起第二高調波プローブ、反射プローブ測定を行い、テラヘルツ電場による強誘電分極生成を実証した。TTF-QBrCl3は、温度低下によりTTF-CAより連続的な強誘電転移(中性ーイオン性転移)を起こすが、このことを反映して、テラヘルツ電場による分極ドメインのダイナミクスの特性周波数が30%程度低下することがわかった。一方、DMTTF-2,6QBr2Cl2は、極低温にしても強誘電秩序が生じない量子常誘電性を示す物質であるが、この物質では、量子常誘電性を反映して、テラヘルツ電場によって他の二つの系に比べて一桁以上大きな空間スケールに渡ってコヒーレントな分子振動が生じることが明らかとなった。成果の公表については、今年度中に、前年度までに完了した電荷秩序系分子性結晶α-(ET)2I3におけるテラヘルツ電場による強誘電分極制御の研究をScientific Reports誌に公表した。また、TTF-CAのテラヘルツ電場による分極生成の研究については、現在論文を投稿中である。分子内あるいは分子間のπ電子の移動が分極の起源である電子型有機強誘電体(TTF-CA、α-(ET)2I3、クロコン酸)を対象とし、テラヘルツ電場パルスによるサブピコ秒の強誘電分極変調に初めて成功した。また、TTF-CAの常誘電相にテラヘルツ電場を印加することにより、サブピコ秒の時間で強誘電相の約20%の巨大分極を誘起できることを明らかにした。このような高速高効率の分極応答は、電子型誘電体に特有のものであることを示した。本研究で実証したテラヘルツパルスによる分極制御法は、高速の光変調や光スイッチに応用できるものであり、今後、基礎、応用両面からの研究の進展が期待される。強誘電体の分極の電場による制御は、通常試料に電極を取り付け、静電場を印加するか、あるいは、メガヘルツ以下の交流電場を印加することによって行われる。この方法での分極制御の時間スケールは、高々マイクロ秒のオーダーである。本研究では、より高速の強誘電分極制御のために、テラヘルツ波の電場成分を利用することを着想した。13年度は、代表的な電子型強誘電体である有機分子性結晶TTF-CAの低温強誘電相において、サブピコ秒の時間スケールでの分極制御に成功した。14年度は、テラヘルツ電場強度の450 kV/cmまでの増強を実現し、このTTF-CAの高温常誘電相において、テラヘルツ電場により強誘電状態を高速に生成することに成功した。生成した分極の大きさは、低温相の約20%と極めて大きい。これは、テラヘルツ電場を用いて強誘電性を誘起することができることを示した初めての結果であり、その意義は極めて大きい。さらに、強誘電分極生成に引き続いて生じる中性ーイオン性ドメイン壁のダイナミクスの実時間観測に成功した。この種の分子性結晶では、中性ーイオン性ドメイン壁の運動が誘電応答をはじめとする電子物性に支配的な役割を果たすことは古くから指摘されていたが、そのダイナミクスを実時間観測したのは本研究が初めてである。14年度の研究において、本研究課題の最終目標であったテラヘルツ電場による強誘電性の生成を実証したことから、研究は当初の計画以上に進展していると考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。光物性15年度は、テラヘルツ波を発生させるための励起源であるチタンサファイアレーザー用の励起レーザーをアップグレードし、チタンサアフィアレーザーの強度を増大することによって、テラヘルツ電場強度を650 kV/cm程度まで増強することを計画している。それによって、昨年度までに観測したテラヘルツ電場による分極変調の大きさをさらに増加させ、より大きな応答を引き出すことを目指す。
高分解能光電子分光による微小超伝導体測定法の開発

重要な物性を示すが大型単結晶の育成困難であったり、劈かい面が存在しない物質について、物性発現に深く関わるフェルミ準位近傍の微細電子構造を決定すために、高分解能角度分解光電子法の微小単結晶実験技術・装置を開発した。その結果、鉄系超伝導体やセメント超伝導体などの、研究期間中に新しく発見された物質群ついて、その基本的な電子構造を明らかにし、さら超伝導ギャップなどの微細電子構造の決定に成功した。重要な物性を示すが大型単結晶の育成が困難な物質について、物性発現に深く関わるフェルミ準位近傍の微細電子構造を決定するために、高分解能角度分解光電子法の微小単結晶実験技術・装置を開発する。本年度は計画の初年度であり、装置の開発に重点を置いて計画を進めた。「高分解能」と「微小スポット」を両立させるため、高輝度プラズマ放電管をベースとする微小スポット光源系の設計を行った。光学系の主構成要素であるプラズマ放電管とトロイダルグレーティングからなる基本光学系を製作し、単色化した紫外光を試料上で3mmに集光して、その光電子像を確認した。これを更に微小スポット化するために、集光レンズを試料から12cmという非常に近い位置に置いた場合の光電子の電子軌道の解析を行った。電子銃かの微小スポットを光電子分析器で解析する事で、レンズからの浮遊電場によるエネルギー分解能、角度分解能への影響を調べた。また、微小試料表面を準備するため、試料作製槽を設計・製作し、光電子分光装置に接続した。装置開発と並行して、新規超伝導体の高分解能光電子分光実験を行った。本計画期間中に鉄系高温超伝導体が新たに発見され、その光電子分光実験にいち早くとりかかり、超伝導ギャップの観測および対称性の決定に世界で初めて成功した。また、微微小スポット光学系によって行う「高エネルギー・運動量分解能」の性能評価のためのPb単結晶の実験を行った。光電子分光におけるkz方向の運動量ぼけを回避するため、運動量kzが量子化された2次元薄膜単結晶を作製し、エネルギーバンド構造とフェルミ面を決定した。バンド分散の解析から、G点近傍のホール面がフェルミ準位近傍で状態密度の特異点を持っており、そのエネルギー位置が強く膜圧に依存する事を見いだした。本研究では、重要な物性を示すが大型単結晶の育成が困難な物質について、物性発現に深く関わるフェルミ準位近傍の微細電子構造を決定するために、高分解能角度分解光電子法の微小単結晶実験技術・装置を開発する。微小試料からの微弱な光電子シグナルを補うため、プラズマ放電管からの紫外光を直接試料に照射できるように放電管の差動排気システムを大幅に改造した。光源系の改良による実験効率の向上によって、様々な磁性物質や強相関物質について、微細電子構造の詳細な温度変化を測定し、特異な磁性や金属絶縁体転移の起源について知見を得た。さらに、微少試料の清浄試料表面を得るために「微小試料劈かい機構」を製作し、測定真空槽の試料準備槽に取り付けて、劈かい法の成功率を向上させた。劈かいの困難な試料に対応するため、スパッタアニール法による試料表面の清浄化と、LEEDによる表面評価を行う「微小試料表面作成・評価槽」の立ち上げを行った。装置の性能評価として貴金属表面やV族半金属表面について単結晶表面の作成を行い、スピン分解光電子分光実験により試料表面の清浄性を確認した。測定効率の更なる改善のために、超高真空中で測定試料の多軸回転を行うマニピュレーターを製作し、1個の試料でも様々な方位で実験を行えるようにした。本研究の研究実地期間中に発見された鉄系高温超伝導体は非常に高い重要性を持ち、研究展開にも高い緊急性が要求される事から、本研究の微小試料実験技術を生かして高分解能角度分解光電子分光実験を行った。幾つかの異なるドープ試料でフェルミ面、バンド構造を決定し、さらに超伝導ギャップの測定を行った。その結果、Γ点中心のホール面とM点中心の電子面の間で超伝導クーパー対が散乱される事が、この物質の超伝導にとって非常に重要である事を見出した。最終年度である本年度は、微小試料測定システムの最終調整を行うと共に、多軸回転試料マニピュレーターの製作を行い、1個の微小試料から様々な方位のデータを一挙に測定できるようにするなど、測定の効率を最大限に高める工夫を行った。開発した測定システムの高分解能や高検出効率を生かして、新たな超伝導体や新規機能物質について、その物性発現に関わる微細電子構造を決定するために高分解能光電子分光実験を行った。

典型的強結合BCS超伝導体であるPbが薄膜化したときに示す、超伝導転移温度の特異な振動現象の起源について電子構造に基づいた理解を得るために、原子層レベルに制御した良質なPb単結晶薄膜を作成し、高分解能ARPESによってバンド構造とフェルミ面の膜圧依存性を決定した。その結果、G点における"M字型"バンドの縁によって形成される電子状態密度のピークが、膜圧方向の量子化によって周期的に現れることが、超伝導転移温度の振動現象と密接に関わる事が明らかになった。また、開発したプラズマ放電管を中心とした微小スポット光学系により、セメント超伝導体12CaO7・Al2O3(C12A7)のバルク内電子を励起し、電気伝導に直接関わるフェルミ準位極近傍の電子状態の決定を行った。その結果、結晶を構成する直径居5nm程のカゴの中空部に主に存在するカゴ中電子が形成するcage conduction band(CCB)の直接観測に世界で初めて成功した。この研究成果は、日本物理学会誌の注目論文に選定された。
ディファレンシャル・ユビキチン化プロテオミクスを用いた植物病害抵抗性因子の同定

本研究は病原体接種時にユビキチン化される植物側の因子の網羅的解析を目的としている。比較修飾プロテオーム解析の遂行には、1)網羅的解析用へのLC-MSシステムの最適化、2)修飾タンパク質の精製法の確立、3)LC-MSを用いた比較定量解析法の確立、が主要な研究課題となる。本研究成果として、LC-MSシステムの最適化および安定同位体標識による比較定量法の確立、そして改良型のユビキチン化タンパク質精製法を用いたユビキチン化タンパク質の同定に成功した。作物の安定生産は、人口増加に伴う食糧危機を回避する一つの手段として重要な課題である。長年の交配による抵抗性品種の選抜育成および様々な農薬の開発にも関わらず、現在でも約3割の作物が、細菌、カビ、線虫、ウィルス、昆虫等の植物病原体や雑草の被害により失われている。その解決策として本研究は、植物の病害抵抗性に関与するタンパク質をプロテオミクス的解析手法を用いて同定・解析することで植物病害抵抗性の分子機構の理解を深め、得られた知見に基づく効率的な品種改良により、農薬にも頼らない持続的な耐病性作物の作出を目指す。本研究は病原体接種時にユビキチン修飾が誘導される植物側の因子の網羅的解析を目的としている。比較修飾プロテオーム解析の遂行には、1)網羅的解析用への液体クロマトグラフィー-質量分析器(LC-MS)システムの最適化、2)修飾タンパク質の精製法の確立、3)LC-MSを用いた比較定量解析法の確立、が主要な研究課題となる。リン酸化タンパク質の精製法がユビキチン化タンパク質の精製法と比較して既により確立されていることより、まず病原体接種時のリン酸化の比較変動解析を通じて1)3)を試みた。その成果として、LC-MSシステムの最適化および安定同位体標識による比較定量法の確立に成功したことに加えて、植物で初めてタンパク質のリン酸化状態の包括的な解析に成功し、論文としてまとめて投稿した。また、ユビキチン化タンパク質の精製法の和文総説を発表した。その成果として、LC-MSシステムの最適化および安定同位体標識による比較定量法の確立に成功したことに加えて、植物で初めてタンパク質のリン酸化状態の包括的な解析に成功し、論文として発表した。また、ユビキチン化タンパク質の精製法の改良も行い、改良法によるユビキチン化タンパク質の同定に成功した。
情報化社会における英語教育と教材開発

ブロードバンド時代に、PCによる高画質・音声を利用したマルチメディア英語学習が効果があり、PDA、携帯電話(多くの若者が所有している)も同じく近未来の英語学習に有効であると考えられる。英語学習における便利さ、機能性、親密性という点でPC、PDA、携帯の比較研究を行なった。2001-2年の実験では、将来性がPDAにあると判断した。学生は異なる学習環境(PC PDA携帯各8名)で英語の講義を受講し、その後試験を受けた。PCには安定性があるが、PDAは携帯性と機能の点で将来の語学学習への可能性を示した。本研究で、ウェブ上の複数の地点から教材開発を同時に行なった。ウェッブ上での製作コラボレーション実験を行なうために、まず三つの映画を教材として作成した。従来のコンテンツ制作方法は、一箇所にプログラマー、著者、編集者が集合して製作するが、本研究では、ウェッブ上の複数の異なるサイトから同時に教育ソフトを作成・編集する実験を行い、その結果、従来の方法でかかる移動時間が大幅に縮小でき、製作関係者が集合する必要がなくなった。語彙数などのテキスト分析ソフトを作成し、教育ソフトのテキストが学生のレベルに対応しているか否かを判断した。テキスト分析には、英語文献データベースは不可欠となる。今回1,000冊分(700メガ相当)を英語テキストデータベースに追加した。高卒で習得する語彙数は約2,000語であるが、英語の新聞やそれに相当するものを読むには、最低4,000語が必要であるということが判明した。英語のレベルに応じた文献を検索できるデータベースでもある。学生の英語力を評価するコンピュータベースの英語試験プログラム(CBT)のプロットタイプを作成するためにTOEFLをはじめとする試験問題の収集・分析を行った。文法・語法という角度から各学生の語学力を自動的に判断し、長短所を指摘するプログラム作成の研究をした。文法・語法の誤りを指摘するプログラムのためのデータベース構築である。情報化社会での英語教材開発(1)ウェッブ上の複数地点から同一教材制作のコラボレーション実験を行い、従来型の開発制作方法との対比をし、また、異なる3つの受講環境(PC, PDA, FOMA)の被験者からのデータを得、今後の研究のデータとした.今後急速にブロードバンドが一般化すると考えられ、教育のソフト制作における共同制作をどのように行うか、この課題を他機関との共同で研究した。コンテンツ制作における編集・修正・議論をウェッブ上にて行い、そこでテキスト・静止画・デザイン等の編集を試みた。(2)テキストのデータベース構築、これは、学生の基本単語・熟語等のリストを制作する上で、大きな役割を果たすので、データを随時追加した.このデータを処理し、使用頻度の高い単語・熟語を分野毎にした.(3)教材の評価方式とその実験、ウェッブ上での試験と評価方式の実験を行った.「語彙・熟語特訓」の英語教育ソフト開発及び「American Society Up-to-Date」VBで書き換え.(4)英語学習教材の材料として、まず、A.英国の食文化・歴史B.インカ文明のマチュピチュにテーマを定め、シナリオ作成に必用な動画・静止画を収集した。・ウェッブ上での英語語句表現の検索のための英語文献データベースのデータ(600冊分:300メガ相当)の追加および情報の整理。現在、2機のサーバーにLinux上にOracleを搭載しているが、データが増加してきたので、大量のデータを処理する次期データベース検索エンジンについて研究した。

・学生の英語力評価方式の検討:毎年TOEFLの試験を理工学部の学生(約2000名)に行っているが、外部評価の英語の試験問題を考える必要が出てきた。教育効果を計るためには、二度共通試験を行う必要があるが、経費の問題も無視できないので、TOEFL試験等の問題の分析を行い、学生の英語力評価の基本的な問題と試験の構成を研究した。また、同類の問題を作成し、聴解力・文法語法・読解力の分野でより詳細な分析を含む学生の自動評価を下すプログラムを考えた。・大学生が利用できる英語教材のコンテンツとして、「教育の将来」に関して、米国の学長へインターヴィユーを行ったが、様々なコンテンツを収集し、二年後を目標に教育ソフトとして利用するための準備を行った。・インターネット遠隔教育の受講環境(PC、PDA、FOMA)の研究を去年に引き続き行い、機能的に向上したPDAを利用して、語学学習の利用に本格的に使えるか否か、その可能性を探った。その際配信する際のコンテンツの著作権の問題等をも考えた。●英語文献データベースは、英語学習者向けのリーディング、また基本的な語彙・フレーズの抽出に極めて重要である。今回の作業として、各文献ファイルおよび文献情報データ1,000冊分(600メガ相当)を追加した。利用目的は、様々なジャンル・時代の語句表現の例文を抽出するためのものであり、各文献の難易度の評価プログラム(語彙使用頻度に基づく)を充実した。文部科学省の検定教科書の語彙数は、高卒で約2,000語であるが、語彙数という点で、大学で最低4,000語がなくては、文献が読めないということがわかり、語彙力に応じたレベルの文献を検索できるデータベースでもある。●学生の英語力を客観的に評価するコンピュータベースの英語試験プログラム(CBT)の作成:TOEFL等の試験問題に限らず、様々な英語の試験問題の収集・分析を行った。語彙・フレーズ・表現等、また文法という角度から各学生の語学力を自動的に判断し、分野ごとの長所弱点を指摘するプログラム作成の研究をした。文法・語法・聴解力の問題を中心とした英語検定試験のプロットタイプである。●ブロードバンドが広く利用されるようになり、高度な動画・音声を利用したコンピュータ学習が一般化し有用であることが判明している。特にPCでの英語学習は、インターアクティブ性を内包していれば効果が高く、PC以外の受講環境でも今後発展する可能性が高い。PDA、特に多くの学生が所有している携帯電話に配信できるような英語問題や試験問題(コンテンツ)は、簡便性という点から有用性が高く、この種の学習のためのコンテンツのデータベース化と評価方式に焦点を置きながら、この配信のシステムの研究を行った。
フランス語圏における「パトワ（patois）」概念についての歴史・地理横断的研究

今年度は、まず「パトワ」概念の歴史的な変遷と地域ごとの概念の相違点について、研究代表者・分担者・協力者と情報を共有し、確認することを中心に、各地の現地調査とそれに伴う国内会合を行った。6月と11月には、メンバーのそれぞれの知見と今までの研究との関連について発表、重要文献の紹介のための会合を実施した。フランス革命前の「パトワ」概念の変遷、特に「パトワ」が他称から自称(話者自身の認識として「パトワ話者」が誕生)に移行する局面と、19世紀以降に「パトワ」概念が社会階層の問題から地域性の問題へと移行し、学術的な研究対象として注目される局面があったことが確認された。2月から3月にかけて、各自のフィールドでの現地調査を行った。佐野直子はフランスオクシタン語地域とブルターニュの「ガロ語」地域、石部はベルギーのブリュッセル、糟谷は「ダイグロシア」概念の元となった言語状況であるアラビア語地域のエジプト、研究協力者の佐野彩はフランコプロヴァンサル地域のリヨンで、それぞれ研究所や図書館などでの文献調査を行い、3月にその成果に基づく報告と、次年度以降の研究計画を確認した。隣接するイタリア語やフランデーレン語で、「パトワ」を翻訳する際にかなり苦労していること、自称の「パトワ」に対する認識が地域や話者によって異なること、「パトワ」には「フランス語の崩れ」であり、すなわち言語接触に伴う混淆を意味することなどが確認された。「パトワ」という名称に対する話者の意識の問題、特に「愛着」と「恥」の感覚、また、都市名に「パトワ」を結びつけることが可能なのか、などについては、今後の調査課題となる。まずはメンバーそれぞれの従来の研究でえてきた知見の共有をはかり、状況の把握に努めることと、歴史的資料の収集とその検討を初年度の目的としていた。その点は国内での3回の会合と海外調査によって、達成できたと言える。ただし、文献調査についてはまだ網羅的になったとは言えない点、「パトワ」概念はフランス語圏のみならずカリブ海地域やマカオにまで波及している一方で、フランス語圏アフリカ諸国ではほとんど見られないことなどから、フランス語圏にとどまらない幅広い資料の収集や調査が必要である点も確認された。「パトワ」概念は近年むしろ忌避される傾向もある中で、フランス語圏内外でどのような使用実践が見られるのかについて、調査方法を精査し実行することが次年度以降の課題である。今後は、特に現在の「パトワ」概念の使用状況についての現地調査を、それぞれの調査フィールド地やフランス語圏外も含めて実践することを考える。そして、2019年度に実施した調査を元に日本で会合をして全体の構想を練り、2020年7月に開催される国際オクシタン語学会にて全員が発表する予定である。さらに2021年度には、それぞれの地域の「パトワ」研究者を招聘しつつ、日本の国語学・方言学者の方々もおよびしてのシンポジウムを行うことを計画している。

そして、2019年度に実施した調査を元に日本で会合をして全体の構想を練り、2020年7月に開催される国際オクシタン語学会にて全員が発表する予定である。さらに2021年度には、それぞれの地域の「パトワ」研究者を招聘しつつ、日本の国語学・方言学者の方々もおよびしてのシンポジウムを行うことを計画している。
近代建築史の世界史的方法論に関する基礎的研究

「新しい世界史」の構築のためには、まず敵(=過去に書かれた近代建築史)を知ることが大事です。現在のわたしたちが常識としている近代建築史観は、どのような過程をたどってわたしたちの常識となったのか。またその常識は、他の知的背景をもつ同時代人に、はたして常識として通用するのか。本研究はこのような問題設定から、ビッグデータ分析を歴史学に応用しながら、これまでの「近代建築史」のできかたを「世界史」として再提示します。
痴呆の動物モデルにおける心理社会的ストレスの影響に関する研究

昨年度我々は、認知症モデルであるsenescence-accelerated mouse (SAM)マウスに5週齢より社会的孤独ストレスを暴露させ、経時的に情動・認知・記憶機能(活動性、疼痛閾値、不安、条件付け記憶、空間記憶)と生存率について評価した。その結果、非ストレス群に較べ、ストレス群では、24時間後の条件付け記憶の有意な減少と疼痛閾値の有意な低下を認めた。一方、活動性、不安、空間記憶に関しては有意な群間差はみられなかった。ストレスによる条件付け記憶の低下には、ストレス誘発性痛覚域値低下の関与が疑われたが、共分散分析解析によって、その可能性は否定された。さらにストレスによる条件付け記憶低下の作用機序を解明するため、条件付け記憶の神経中枢である扁桃体中心核を免疫組織化学にて分析したところ、ストレス群では神経活性の指標であるc-fos蛋白の発現が著明に減少していた。これらの結果は、認知症において慢性ストレスが、扁桃体中心核の神経活性を低下させ記憶機能障害を助長させることを示唆するものであり、この研究結果をBrain Research誌に論文発表した。こうした研究成果を踏まえ、今年度は、SAMマウスにおけるストレスによる寿命への影響を調べたが、有意な群間差は認められなかった。また、糖尿病モデル(db/dbマウス)を用いて、孤独ストレスによる行動異常や寿命への影響についても検索したが、特記すべき知見は得られなかった。本年度我々は、認知症モデルであるSAMマウスに5週齢より社会的孤独ストレスを暴露させ、経時的に情動・認知・記憶機能(活動性、疼痛閾値、不安、条件付け記憶、空間記憶)と生存率について評価した。こうした研究成果を踏まえ、来年度は、SAMマウスにおけるストレスによる寿命への影響を調べるとともに、ストレスが与える生理的変化について、神経内分泌免疫学的手法を用いて検討していく。
大腸がん発症における疾病親和性パーソナリティの役割についての症例対照研究

背景:パーソナリティ要因、とりわけ感情抑圧や喪失-失望感が悪性腫瘍の罹患や進行と関連づけられてきたが、これらの要因の大腸がんにおける役割についてはほとんど報告されていない。また、誇張された感情表現、自己中心性、両価的な人間関係に特徴づけられる「ヒステリー的」パーソナリティが悪性腫瘍に対して予防的であるかもしれない。我々は、地域ベースの症例対照研究において、感情抑圧や喪失-失望感と関連したパーソナリティ要因が大腸がんリスクの高まりと関連しているか、およびヒステリー的パーソナリティ関連の要因がリスク低下と関連しているかを検討した。方法:ストレス調査票は、日本人における疾病親和的および他の関連したパーソナリティを評価すべく開発された自記式質問票である。497人の新規に診断された大腸がん患者と福岡市都市圏から無作為抽出された809人の対照者がストレス調査票に回答した。結果:多重ロジスティック回帰を用いて性、年齢、居住地を補正した結果、ストレス調査票のうち感情抑圧と関連したもの(「受容欲求非充足感」、「利他性」、および「欲求不満・葛藤の合理化」)や喪失-失望感と関連したもの(「低コントロール感」、「対象依存/喪失」、「対象依存/幸福」)のいずれも大腸がんと関連していなかった。一方、ヒステリー的パーソナリティの成分を表す2つの尺度、「対象依存/両価性」と「利己性」がリスクと予防的に関連していた。体格指数と生活習慣要因を更なる補正要因として考慮しても、これらの関連はほとんど変わらなかった。結論:感情抑圧や喪失-失望感と関連したパーソナリティは日本人集団における大腸がんの危険因子ではない一方、両価的な人間関係や自己中心性が予防的であるかもしれない。対象とデータ収集:「福岡大腸がん研究」への参加に同意し、ストレス調査票に回答した患者494人と対照住民805人を解析対象とした。生活習慣や患者の臨床に関して必要な情報は、面接調査および診療録等より得た。データ処理:ストレス調査票のデータを電子ファイルに入力し、あわせてデータクリーニング、すなわち矛盾した記録や不適切な情報の有無を検索した。また、必要に応じて原本との比較作業等を行い、データの修正を行った。生活習慣や臨床データとは、整理番号によってリンクさせた。統計解析:住民対照者において、ストレス調査票の各尺度について4分位のカットポイントを求めた。第1分位(最低得点群)を基準として、第2、第3,および第4分位(最高得点群)の大腸がんのオッズ比をそれぞれ求めた。オッズ比とその95%信頼区間の推定、および傾向性(トレンド)の検定、ならびに共変量の補正には多重ロジスティックモデルを用いた。結果:ストレス調査票尺度のうち、感情抑圧や喪失・失望と関連した尺度はいずれも大腸がんリスクと関連していなかった。しかし、ヒステリー性パーソナリティと関連した「両価性」および「利己性」尺度は、得点が高いことがリスクの低下と関連していた。尺度得点の4分位でカテゴリー化した場合、最低得点者に対する最高得点者のオッズ比(95%信頼区間)は、両価性が0.7(0.5-0.9)、利己性が0.6(0.4-0.9)であった。体格(肥満の有無)や生活習慣要因(身体活動、飲酒、喫煙など)を補正しても、これらの関連は変わらなかった。次年度の課題:食事要因のうち、赤身肉、野菜や果物の摂取が大腸癌リスクと関連することが示唆されており、またこれらの要因とパーソナリティが相関する可能性が高い。したがって、パーソナリティと大腸癌との関連をみる際に、これらの食事要因の交絡を検討することが次年度の課題である。統計解析:「福岡大腸がん研究」の参加者のうち、ストレス調査票に回答した患者494人と対照住民805人を解析対象とした。

住民対照者において、ストレス調査票の各尺度について4分位のカットポイントを求めた。パーソナリティと大腸がんリスクとの関連において交絡する可能性のある共変量として、体格(肥満の有無)や生活習慣要因(身体活動、飲酒、喫煙、食事など)を考慮した。食事要因に関するデータ・クリーニングならびにデータセットの作成は研究協力者が実施し、その後のデータ処理は研究代表者が行った。オッズ比とその95%信頼区間の推定、および傾向性の検定、ならびに共変量の補正には多重ロジスティックモデルを用いた。統計解析にはSAS(Windows版,9.0)を用いた。結果:ストレス調査票尺度のうち、感情抑圧や喪失・失望と関連した尺度はいずれも大腸がんリスクと関連していなかった。しかし、ヒステリー性パーソナリティと関連した「両価性」および「利己性」尺度は、得点が高いことがリスクの低下と関連していた。パーソナリティ要因(ストレス調査票尺度)と体格(肥満の有無)、喫煙、飲酒、食事などとの間には、ほとんど関連がないか、あっても弱い関連にとどまっていた。これらの共変量を補正しても、パーソナリティと大腸がんリスクとの関連はほとんど変化しなかった。最低4分位に対する最高4分位のオッズ比(95%信頼区間)は、年齢、性、居住地(福岡市、周辺地域)、体格指数、喫煙、飲酒、職業の種類(身体活動度で分類)、非職業性身体活動度、野菜類の摂取、果物の摂取、赤身肉類の摂取、および魚介類の摂取を補正した結果、両価性が0.7(0.5-0.9)、利己性が0.6(0.4-0.9)と推定された。本研究は、両価性や利己性が大腸がんリスク低下と関連することを示した最初の研究と思われる。
III-V族タリウム系半金属・半導体混晶の結晶成長と新物性探索

金属Tl,In,Gaおよびホスフイン、アルシンを用いたガスソースMBE法によりInP基板上へTlInGaP、TlInGaAs四元混晶半導体を成長した。結晶成長温度は450°Cであり、X線回折測定、EPMA測定によりTlInGaP、TlInGaAsが成長されていることを分かった。TlInGaAsのTl組成は成長中のTl分子線強度に比例して増加することが確認された。このようにして成長されたTlInGaAsからはホトルミネセンス(PL)発光が観測された。発光波長はTl組成の増加につれて長波長にシフトし、Tlの導入によりバンドギャップが狭くなっていることが分かった。測定温度を変えたPL測定から、バンドギャップエネルギーの温度依存性はGaAs,InP,InAsよりも緩やかになっていることが分かった。特に、Tl組成6%のTlInGaAsにおいては、ほぼ温度無依存のバンドギャップエネルギーが観測された。これは、当初我々が予測した結果に合致するものである。続けてTlInGaAsをInP層で挟んだダブルヘテロ構造を成長し、X線回折測定、PL測定から、ヘテロ界面での相互拡散による混晶化は生じていないことが確認された。ダブルヘテロ構造とすることによりPL発光強度は強くなった。TlGaInPに対しても同様に、測定温度を変えた光伝導測定からバンドギャップエネルギーの温度依存性がTlの導入により緩やかになっていることが分かった。また、TlGaP混晶に対してラマン散乱測定を行い、TlPラマンピーク初めて観測した。ピーク位置はInPのラマンピークより低波数側であった。以上の結果より、温度無依存波長の半導体レーザへの応用の可能性が示された。金属Tl,In,Caおよびホスフィンガスを用いたガスソースMBE法によりTlInP,TlGaP,TlInGaPをInP基板あるいはGaAs基板に成長し、成長した結晶に対して光伝導測定を行い、そのバンドギャップの温度依存性を調べた。結晶成長温度は450°Cであり、X線回折測定よりTlInP,TlGaP,TlInGaPが成長されていることを確認した。光伝導測定においては、基板のInPあるいはGaAsからの信号の他に明らかに長波長側に信号(ピークあるいはショルダー)が現れ、Tlの導入によりバンドギャップが狭くなっていることが確認された。更に、測定温度を変えた光伝導測定からは、バンドギャップエネルギーの温度依存性はGaAs,InP,InAsよりも緩やかになっていることが分かった。特に、バンドギャップエネルギーが成長したTlInP,TlGaP,TlInGaPより狭いInAsの温度依存性より緩くなっていることは注目に値する。現在までのところ光伝導測定のために成長したTlInP,TlGaP,TlInGaPのTl組成は10%程度以下と小さいが、更にTl組成を増やすことにより、更に緩やかな温度依存性あるいは温度無依存性を示すTlInGaP系混晶が得られるものと期待される。このために今後は、結晶成長条件の最適化に努め、Tl組成の多いTlInGaPに対しての研究を進める。TlInGaPよりも少ないTl組成での所望のバンドギャップエネルギーが達成できると期待されるTlInGaAsのガスソースMBE成長を検討した。InP基板上へのTlInGaAsにおいてTl組成が20%以下の混晶領域ではあるが、成長可能であることが確認された。今後これらの結晶に対して、TlInGaPと同様の評価を行って行く。金属Tl,In,Gaおよびホスフィン、アルシンを用いたガスソースMBE法によりInP基板上へTlInGaP.TlInGaAs西元混晶半導体を成長した。

結晶成長温度は450°Cであり、X線回折測定、EPMA測定によりTlInGaP、TlInGaAsが成長されていることを分かった。TlInGaAsのTl組成は成長中のTl分子線強度に比例して増加することが確認された。このようにして成長されたTlInGaAsからはホトルミネセンス(PL)発光が観測された。発光波長はTl組成の増加につれて長波長にシフトし、Tlの導入によりバンドギャップが狭くなっていることが分かった。測定温度を変えたPL測定から、バンドギャップエネルギーの温度依存性はGaAs,InP,InAsよりも緩やかになっていることが分かった。特に、Tl組成6%のTlInGaAsにおいては、ほぼ温度無依存のバンドギャップエネルギーが観測された。これは、当初我々が予測した結果に合致するものである。続けてTlInGaAsをInP層で挟んだダブルヘテロ構造を成長し、X線回折測定、PL測定から、ヘテロ界面での相互拡散による混晶化は生じていないことが確認された。ダブルへテロ構造とすることによりPL発光強度は強くなった。TlGaInPに対しても同様に、測定温度を変えた光伝導測定からバンドギャップエネルギーの温度依存性がTlの導入により緩やかになっていることが分かった。また、TlGaP混晶に対してラマン散乱測定を行い、TlPラマンピーク初めて観測した。ピーク位置はInPのラマンピークより低波数側であった。以上の結果より、温度無依存波長の半導体レーザへの応用の可能性が示された。
本地物語の研究―菩薩行と誓願を視座として―

善生太子の説話と、早離・速離兄弟の説話の分析を中心に研究を行った。これらは、平安時代の日本の偽経として存在し、後のお伽草子本地物の淵源となる物語である。これらの物語の主人公は、衆生済度の誓願を立てて命を捨て仏に成る。一方、お伽草子の本地物においては、神仏となる人物の誓願に重点があるとは言いがたく、代わりに、親孝行であることや神仏に祈って生まれた子であることが、聖性の根拠となっている。その変容を論じるとともに、申し子祈願における神仏の夢告を検討した。中世の信仰を色濃く反映するお伽草子「本地物」のうち、『阿弥陀の本地』や『日月の本地』等、仏や菩薩の前世を描いた作品の祖型は、平安時代中期に日本で撰述されたと考えられる『大乗毘沙門功徳経』『観世音菩薩往生浄土経』等の偽経として存在している。それらは、従前の経典内容に不足を感じるようになった時代の要請に応じたものであり、当時の菩薩行や誓願観を反映していると考えられる。本研究の主な目的は、その思想と説話・物語との関わりを明らかにすること、また、後代のお伽草子「本地物」の構造について、菩薩行や誓願の視点からの見直しを図ることの二点である。本年度は、以下の作業と研究を行った。1平安期における菩薩行・誓願についての把握・分析。関連論文の収集と『法華験記』等の関連記事の整理を行った。また、菩薩に関する経典記事の抜き書きである金剛寺蔵〈佚名諸菩薩感応抄〉(平安後期写)の精読を引き続き行った。2平安期の本地物語や天竺説話における菩薩行と誓願の把握・分析。『大乗毘沙門功徳経』『観世音菩薩往生浄土経』の精読・分析を進めた。これらに含まれる善生太子譚と早離・速離譚の伝承・展開の分析が、本研究課題の要であることを認識した。3中世本地物語の研究。主人公の受ける苦難の内容、誓願・転生の有無等に着目して作品群を整理し、検討した。4文献調査と情報収集。金剛寺における聖教共同調査へ参加し、中世聖教の把握に努めた。また、関連の学会に積極的に参加し、研究情報の収集に努めた。中世の信仰を色濃く反映するお伽草子「本地物」のうち、『阿弥陀の本地』や『日月の本地』等、仏や菩薩の前世を描いた作品の祖型は、平安時代中期に日本で撰述されたと考えられる『大乗毘沙門功徳経』『観世音菩薩往生浄土本縁経』等の偽経として存在している。本年度は、平安期資料と中世本地物語とを菩薩行・誓願の観点からそれぞれ整理した上で統合することを目指し、以下の研究を行った。先行研究を用いて菩薩行・捨身の記事を整理し、当時の思想を確認した。また、菩薩に関する経典記事の抜き書きである金剛寺蔵〈佚名諸菩薩感応抄〉の精読を引き続き行った。2平安期の説話・物語における菩薩行と誓願の把握・分析。『大乗毘沙門功徳経』『観世音菩薩往生浄土本縁経』の主人公が仏や菩薩に成る部分に着目し、捨身を伴う誓願が重視されていることを論じた。3中世本地物語の分析。本地物語の主人公が仏や菩薩に成る部分に着目して『大乗毘沙門功徳経』等の初期本地物語との比較を行った。誓願や捨身への意識の濃淡が、仏や菩薩に成る物語群に変化を与えていることを論じた。また、関連の学会に参加し、研究情報の収集に努めた。5研究発表。清華大学(中国・北京)で行われた国際シンポジウムにおいて口頭発表を行った。また、論文を執筆した。

それらは、従前の経典内容に不足を感じるようになった時代の要請に応じたものであり、当時の菩薩行や誓願観を反映していると考えられる。本研究の主な目的は、その思想と説話・物語との関わりを明らかにすること、また、後代のお伽草子「本地物」の構造について、菩薩行や誓願の視点からの見直しを図ることの二点である。初年度の基礎研究として、以下の作業と研究を行った。1平安期における菩薩行・誓願についての把握・分析。平安期の菩薩行・誓願が反映されている金剛寺蔵『百願修持観』(平安後期写)の分析を行った(論文発表)。また、基礎作業として、菩薩に関する経典記事の抜き書きである金剛寺蔵〈佚名諸菩薩感応抄〉(平安後期写)の「菩薩」「菩薩名義」部分を精読した。2平安期の本地物語や天竺説話における菩薩行と誓願の把握・分析。基礎作業として、『観世音菩薩往生浄土経』を精読した。3中世本地物語の分析。お伽草子「本地物」の冒頭には、神仏に祈って子を授かる「申し子」譚を持つ作品が多いことから、お伽草子における申し子の具体例を調査・整理し、「本地物語における申し子譚の位相」と題して、口頭発表を行った。4文献調査と情報収集。金剛寺・興聖寺等における聖教共同調査へ参加し、中世聖教の把握に努めた。また、金沢文庫・国文学研究資料館等において、関連資料の収集を行った。中世の信仰を色濃く反映するお伽草子「本地物」のうち、『阿弥陀の本地』や『日月の本地』等、仏や菩薩の前世を描いた作品の祖型は、平安時代中期撰述と考えられる『大乗毘沙門功徳経』等の偽経として存在している。それらは、従前の経典内容に不足を感じるようになった時代の要請に応じたもので、当時の菩薩行や誓願観を反映していると考えられる。以下の研究を行った。菩薩の誓願を扱った金剛寺蔵『百願修持観』(平安後期写)と菩薩に関する経典記事の抜き書きである金剛寺蔵〈佚名諸菩薩感応抄〉(平安後期写)を中心に検討した。最終年度は後者に関する成果を発表した(「金剛寺蔵〈佚名諸菩薩感応抄〉の編纂方法ー観世音篇の経文類聚に着目してー」)。『大乗毘沙門功徳経』『観世音菩薩往生浄土経』に含まれる善生太子譚と早離・速離譚が要であると認識し、それらの説話を中心に検討した。最終年度は、七寺(名古屋市)において、『大乗毘沙門功徳経』『(偽戒珠)往生浄土伝』等の関連文献を閲覧・調査した。3中世本地物語の研究。最終年度には、本地物語の申し子祈願における夢告について、誓願との関連を検討し、口頭発表を行った(「お伽草子のお告げー『天狗の内裏』における過去・未来の告知からー」)。金剛寺(河内長野市)・七寺・興聖寺等における経典類の共同調査へ参加し、中世聖教の把握に努めた。また、関連の学会・シンポジウムに積極的に参加し、研究情報の収集に努めた。人文学研究実績の概要に示したように基礎作業は計画に従って行っているが、本年度は研究成果の公表に至らなかった。『大乗毘沙門功徳経』や『阿弥陀の本地』を中心に、本課題の最重要テーマである初期本地物の菩薩行と誓願を論じることはできたが、より広い範囲の作品について考察すべきと考えるため。研究実績の概要に示した点に関しては、計画通りに進展したが、『法華経』『金光明経』『大乗毘沙門功徳経』『法華験記』『今昔物語集』『私聚百因縁集』等の文献における菩薩行と誓願の記事の確認・整理が不十分である。