hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本語教師支援のための学習者コーパス文法項目データベースの構築と公開

国内外の日本語教師,中級以上の日本語学習者を対象としてweb上で公開中の「機能語用例文データベース『はごろも』」を5点にわたって改良し,改訂する。改訂の目的は,学習者が文を産出するための項目を検索しやすくし,よりコミュニケーションに役立つようにするためである。(1)見出し語精査:活用によって分けていた項目をまとめて,検索しやすくする,(2)文法機能の情報を付与:当該項目が文中でどの要素として働くかを明確に示す,(3)意味用法を階層化,記述を精査,(4)文法項目の前接の形式を明示:学習者にとって接続の情報は産出に役立つ,(5)学習者作文コーパスからの用例付与:学習者レベル,正用,誤用の文を示す。機能語用例データベース「はごろも」を,ダウンロード版とweb検索版の2つの形態で公開した。ダウンロード版は,機能語項目の見出し語,意味,難易度などの情報を,おもに研究者がダウンロードして分析することを目的としている。これに対し, web検索版は,国内外の日本語教師,中級以上の学習者が機能語項目を検索して,コーパスの用例を知ることを目的としている。そのため,項目の英訳,意味の英訳とともに,用例の音声読み上げ機能も付加し,非漢字圏の学習者にも使いやすいよう配慮した。コーパスの用例抽出作業は,名大コーパス(話し言葉コーパス),CASTELJおよび新聞(書き言葉コーパス)から中級の用例抽出を終えた。「はごろも」の機能語に品詞情報を付けるために,品詞分類班は,文法機能を分類する際の基本方針として,言語学的な厳密さよりは,日本語教育での用いられやすさを優先することを決めた。非母語話者日本語教師をはじめとする日本語教師や学習者が,当該機能語の文中での機能を容易に理解できるよう文法機能を示すことを主に目指している。また,見出し語が現在1,484項目であるのを整理することとし,単に活用による派生である場合は項目をまとめる作業を進めている。文法班は,各機能語の意味記述を見直し,10程度の大カテゴリーに分け,その下に各項目の機能が含まれるような意味記述の原則を策定した。「はごろも研究会2015コーパス構築とコーパスに基づいた日本語文法・日本語教育研究」と題した公開研究会を開き,コーパス構築とコーパスに基づいた日本語文法研究、日本語研究を日本語教育に活かす研究に関する発表を行い,参加者と意見交換を行った。また,公開した「機能語用例データベース「はごろも」の検索方法について,使い方をデモンストレーションし,利用者の理解を深めた。作業を1検索ツール開発担当,2用例抽出を行うデータベース班,3機能語の品詞分類を行う品詞分類班,4機能語の意味記述を再検討する文法班,の4つに分けた。検索ツール開発担当は,機能語用例データベース「はごろも」に関して,ダウンロード版を昨年度末に公開したのに引き続き,2015年11月にはweb検索版を公開し,研究会において使い方のデモンストレーションを行った。データベース班では,母語話者コーパスから用例抽出を続けるとともに,学習者コーパスの検討を行った。品詞分類班では,「文法機能」の下位に「文型」「活用」「敬語」「品詞」をおき,「品詞」の下位に名詞,動詞などの従来から品詞として扱われてきたカテゴリーを置くこととした。また,同じ機能を果たす複合辞は,同一カテゴリーに含めることとした。1,848項目のうち,1,121項目の検討を終えた。文法班の進捗状況は,6月の全体ミーティングで「はごろも」の目指す方向性を確認し,8月の班ミーティングで文法項目の見出しの付け方,機能語における助詞の有無に関する表記,意味用法の下位分類と意味説明の記述について検討を行った。また,前接形態の品詞の記述についても意見交換を行った。12月の公開研究会では,「原因・理由を表す表現」「時を表す表現」に関する発表ではコーパス調査を示し,前文脈,後文脈に起こりやすい表現,特徴的ジャンルを示し,学習者への指導,例文作成への応用について具体的な指導例を示した。また,「接触場面コーパス」の分析からは,学習者と母語話者の発話の違いを明らかにした。機能語用例文データベース『はごろも」』は,web上で機能語の一部を検索すると,意味,難易度,作例,話し言葉と書き言葉の用例などが見られるツールで,web検索版とダウンロード版とで公開している。利用者として,世界中の母語と非母語の日本語教師,中級以上の学習者を想定している。本年度は国内外の学会発表,デモンストレーションを通して利用者から得た要望や提言を受けて,より使いやすく,文法教育,文法学習に資するよう下記の5点を改訂のポイントとして,引き続き作業を行っている。(1)見出し語を精査する,(2)当該項目の文中での機能を明確に示すために,文法カテゴリーの情報をつける,(3)意味の記述を精査し,階層のある分類とする,(4)文法項目の前接の形式を明示する,(5)学習者作文コーパスから学習者の正用,誤用の文を学習者レベルと共に示す。品詞分類班は,(1)と(2)を担当する。(1)見出し語の精査では,派生による項目などを「派生語」として表示することとし,項目を整理している。(2)文法カテゴリーの情報の付与では,全見出し語について品詞分類の作業を一通り行った。文法班は,(3)と(4)を担当している。

(3)については,上位の階層として54の意味大分類を設定し,見出し語を振り分け,意味の用語を精査する作業を行っている。(4)については,日本語学習者にとって見出し語の前に来る形式の情報は必須であることから,記述を進めている。データベース班は,(5)を担当し,機能語用例データベース「はごろも」で表示する母語話者コーパスからの用例を充実させるため,新聞コーパスから用例抽出を行った。また,文法習得に関する情報提供のため,学習者の正用例,誤用例を抽出する作業を行っている。国内外の学会において品詞分類の進捗に関するポスター発表,デモンストレーション,進捗状況と今後の展望に関する口頭発表を行った。品詞分類班は,1年間に12回の会合を持ち,見出し語を精査し,品詞カテゴリーの情報を付与するために,具体的に以下の作業を行ってきた。1文法カテゴリーのラベルを決定し,「文法機能」の下位に「文型」「慣用表現」「活用」「敬語」「品詞」を置くこととした。2見出し語のうち,派生によると見なせる見出し語や,肯定/否定の両方がある形式は1つにまとめ,「派生語」として表示することにした。その結果,見出し語は1,744項目となった。3見出し語の表記について,文法班とすりあわせをして決定した。文法班は,「はごろも」公開当初620に上った意味の用語を精査し,先行研究の分類を参考に54の意味大分類へと振り分けることにした。すでに639項目の分類を終えた。意味記述については, BCCWJにおける出現傾向や文法解説書の記述も参考にしながら,1当該文型の簡単な言いかえ,2主に使用される表現形式に関する情報,3必要の応じて話し言葉と書き言葉,プラス・マイナス評価に関する情報への言及,の3点を含む意味説明の記述を進めている。データベース班は,母語話者コーパスからの用例を充実させるため,新聞コーパスから初級前半,初級後半,中級前半の項目の用例を抽出した。抽出作業に先だって,新たに「学習項目解析システム」を用いてテキスト解析を行った。その上で,日本語教育経験の豊富な研究協力者によって,見出し項目の意味に合う用例を選択した。さらに,『日本語学習者作文コーパス』に基づいて,システム利用者にとってわかりやすい正用例,誤用例を抽出するよう,日本語教師の協力者による作業を進めている。国内外の学会において3回に亘って発表を行い,広く成果を共有した。また,日本語教師から「作文などの産出活動を目的として,述べたい意味や機能から文法項目を探せるようにしてほしい」との貴重な意見を聞くことができ,意味記述の方針の参考とした。H27年秋から公開されている機能語用例文データベース「はごろも」に関して,3年間の計画で下記の5点の改良を加えている。1.見出し語の精査,2.見出し語の文法機能の情報を表示,3.意味用法の記述の精査と,階層化,4.文法項目の前接の形式を表示,5.学習者作文コーパスから,正用文,誤用文を抽出し,その学習者レベルとともに表示すること,である。品詞分類班は,1.見出し語の精査と,2.文法機能情報の整理の作業をH29年夏に終了した。見出し語は最終的に1,663項目となり,活用による項目のバリエーションは,「派生語」として検索可能にする。文法機能は,教師の文法への理解を深めること,教材・テスト作成などの支援となること,学習者が文を産出する際に役立つことを目的に,文法の範囲を柔軟に考えることとした。
環境適応型洗浄システムの開発のための洗浄力評価法の検討

水晶振動子法を利用して幾何学的に単純で汚れの付着重量を直接検出できるモデル洗浄系を作成し、洗浄性の評価を行ってその妥当性を検証した。水晶振動子上に各種高分子膜(ポリエチレン、ナイロン6およびセルロースアセテート)を作製してモデル基質とした。モデル油汚れとして高級脂肪酸をLB法により付着させ、水溶液中で高級脂肪酸の超音波洗浄を行って水晶振動子の周波数変化から脱離率を算出した。アセテートからの脱離率が最も高く、次いでナイロン6、金、ポリエチレンの順となった。どの基質でもエタノールまたは界面活性剤の添加が脱離率を増大させる傾向が認められ、アルカリの存在下でさらに脱離が促進された。この結果は接触角や表面自由エネルギーから算出した汚れ-基質間への洗浄液の浸透に伴う自由エネルギー変化の大きさで基本的に説明できた。固体粒子汚れの洗浄に関しては、球形ポリマー粒子を用いて、水溶液中での基質への再付着現象を調べた。基質間でかなりの差異が認められたが、ナイロン粒子に較べてポリエチレン粒子の方が多く付着した。また、エタノールを添加すると付着数が激減する傾向が認められた。この結果は、拡張DLVO理論に基づき算出した粒子-基質間の全相互作用ポテンシャルエネルギー曲線により説明できた。基質表面の改質による洗浄性能の向上を目的として、各種高分子フィルムに172nmのエキシマ紫外光を照射して表面の親水化を試みた。照射後、疎水性回復が観察されたが、回復後も照射前よりはぬれ性は大きかった。紫外光照射前後の高分子フィルムに対する球形ポリマー粒子の再付着現象を種々の液体中で調べたところ、粒子や基質の種類により差異はあるが、いずれの組み合わせでも紫外光照射により付着数が激減することがわかった。さらに、この結果は表面自由エネルギーから算出した付着に伴う自由エネルギー変化で基本的に説明できた。水晶振動子法を利用して幾何学的に単純なモデル洗浄系の作成を試みた。水晶振動子の表面にポリエチレン、ナイロン6およびアセテートのスピンコート膜を作成した。原子間力顕微鏡を用いて膜表面の形態観察を行ったところ、平均表面粗さは数十nm以内であった。接触角測定法により各膜の表面自由エネルギーを評価したところ、酸-塩基成分の大きさは膜の化学構造と矛盾がなく、作成したスピンコート膜は洗浄のモデル基質として適当であると判断された。そこで、モデル固体汚れとして球形ポリマー粒子を用いて、水中での膜表面への再付着現象を調べたところ、膜の種類により付着粒子数が大きく異なるが、いずれの膜でもアルコール添加による再付着抑制効果が認められた((社)日本家政学会第54回大会で発表)。次に、上記の膜にモデル油汚れとして高級脂肪酸の薄膜をラングミュアーブロジェット法により付着させ、水中で超音波洗浄を行った。脱離率は膜の種類により大きく異なり、いずれの場合でもアルカリ、界面活性剤およびエタノールの洗浄効果が認められた(第34回洗浄に関するシンポジウムで発表)。以上、汚れの洗浄性は基質表面の性質に大きく依存することが確認されたので、次に、表面加工が洗浄性に及ぼす影響を調べることにした。膜表面にエキシマ紫外光を照射し、まず、処理前後の表面自由エネルギーを接触角測定法で、表面の化学組成をX線光電子分光法で、表面形態を原子間力顕微鏡でそれぞれ評価した。その結果、紫外光照射により、表面酸素濃度が増して表面自由エネルギーが増大していることがわかった。一方、表面の凹凸はやや増大する程度であった。これらの基質を用いた洗浄実験は次年度行う予定である。固体粒子汚れの水系洗浄に関して、幾何学的に単純なモデル洗浄系を用いて実験を行い、優れた洗浄システム開発のための基本的情報を得た。

洗浄基質としては水晶振動子の電極表面にスピンコート法により作成した高分子膜(ポリエチレン、ナイロン6およびアセテート)、並びに市販の高分子板(ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリイミド、ポリエチレンテレフタレートおよびナイロン6)を用いた。洗浄過程の中で固体粒子汚れの再付着を取り上げ、モデル汚れとして球形のポリエチレン粒子およびナイロン粒子を用いて、水中での各高分子表面への粒子付着数を調べた。粒子再付着を抑制する方法として高分子表面の親水化と洗浄媒体(水)の極性低下に注目し、前者については172nmのエキシマ紫外光照射による表面処理、後者についてはエタノールの添加を試みた。エキシマ紫外光照射により高分子表面の形態変化は殆どないが、表面酸素濃度が増大してぬれ性が著しく増大することがわかった。粒子付着性は、粒子や基質の種類により大きく異なるが(第1回応用物理に関する国際会議(2003年10月、バダホス、スペイン)で発表)、いずれの組み合わせでもエキシマ紫外光照射やエタノール添加により著しく再付着が抑制されるという結果が得られた(第4回表面改質に関する国際会議(2003年6月,オーランド、アメリカ)で発表)。この結果は粒子、基質、媒体の表面自由エネルギーのLifshitz-van der Waals成分、酸成分および塩基成分から算出した付着に伴う自由エネルギー変化で基本的に説明できた。水晶振動子上にセルロースアセテート、ナイロン6またはポリエチレン膜をスピンコート法で被覆する方法で洗浄基質を作成し、水晶振動子の周波数変化から汚れの付着重量を求める方法で洗浄性を評価した。油汚れのモデルとして水面上の高級脂肪酸単分子膜を基質上に累積し、水溶液中で超音波洗浄を行った。セルロースアセテートからの洗浄率が最も高く、次いでナイロン6、金、ポリエチレンの順となった。どの基質でもエタノール、界面活性剤およびアルカリの添加が洗浄率を増加させるという結果が得られた。得られた脱離率は前進接触角や表面自由エネルギーから算出した汚れ-基質間への洗浄液の浸透に伴う自由エネルギー変化の大きさとよく対応した。次に、固体粒子汚れのモデルにナイロン粒子とポリエチレン粒子を用いて、水分散液中からの基質への粒子付着現象を調べた。みかけの平衡付着粒子数はナイロン粒子に較べてポリエチレン粒子の方が多く、また、基質間でかなりの差異が認められた。いずれの系でもエタノールを添加すると粒子付着が著しく抑えられる傾向が認められた。拡張DLVO理論に基づき、電気二重層間の相互作用、Lifshitz-van der Waals相互作用、および酸-塩基相互作用の和として、粒子-基質間の全相互作用ポテンシャルエネルギー曲線を算出した結果、粒子付着性が酸-塩基相互作用に大きく支配されていることが示唆された。一般に水系洗浄では、疎水性基質は不利であり、表面の親水化が洗浄性を高めるために有効であると考えられる。そこで、各種高分子フィルムを基質として用い、172nmのエキシマ紫外光を照射して表面の改質を試みた。どのフィルムも数十秒以内の照射で水の接触角が著しく減少し、親水化されたことが確認された。
早期から就学期までの保育者の主体的判断に基づく特別ニーズ児の家庭支援モデルの構築

インクルーシブな学校教育への円滑な移行実現に向けた保育者の主体的な判断に基づく早期からの家庭支援に関し、実態調査、実践研究を通したモデル開発のために次の研究を行った。1.通常の小学校在籍の特別ニーズ児の保護者の経験談から、保護者が求める保育者による早期から就学移行期の家庭支援を明らかにすることを目的に、就学前に保育所・幼稚園を利用したことのある通常学校在籍の障害児15名の保護者12名を対象に面接調査を実施した。内容は、基本的情報、園利用時の工夫と困難事項、園との連携や関連諸機関連携、良かったと思う支援、その後の子どもの育ちや家庭・学校生活に良い影響があった支援、園から受けたかった支援であった。結果は、1入園・進級時の対応と連携、2日々の園生活や発達上のスキルに関する支援、3日々の情報交換、4トラブル対応、5就学支援とその効果、6園の体験とその後の影響の6つに分類された。課題は保育者が実践するため具体的方法の提案が必要と考えられた。2.質問紙調査:1と同内容を園の5歳児と通常学校在籍の障害児の保護者95名を対象に質問紙調査した。結果、保育の場での援助ニーズは,集団行動や友達との関わりが上位に挙がっていた。また,移行期への援助ニーズとしては,「就学先の学校・学級」が最も高かった。さらに移行期に伴う「子どもの不安定さ」への援助ニーズの高く、移行期の家庭支援の必要性が再確認された。3.インクルーシブ教育の先進地域であるフィンランドの保健センター、保育所、就学前学校、小学校の視察・インタビュー調査を実施した。結果、保健センターでのグレーゾーン児の発見に続く家庭支援や子育て支援センターの家族支援、学童と学校連携、移行期の保小連携など関連機関の密な連携と連続性のある支援の要素を把握した。全ての子どもの規範意識や自己理解を深めるための教育と家庭との連携から実践的要素を明らかにした。おおむね順調に進展している。昨年度は計画していた先進的地域の視察調査、および保護者の経験知からの要素分析を行い、就学前に保育者および保育機関が家庭支援を適切に行うための要素を分析抽出した。保育所の家庭支援の成功事例のデータはまだ十分ではなく、次年度の課題とした。31年度は次の研究を行う。1.先進的取り組みを行っている園での家庭支援の成功事例の収集(インタビュー調査)から支援案を補完する。10箇所程度の保育園の園長または主任を対象とし、40分から60分程度の半構造化面接を行う。内容をこれまでの経験で、保育士による気になる子どもの家庭支援がうまくいった事例について情報を収集し、データを整理分析し、適切な家庭支援の要素を抽出する。2.円滑な移行実現に向けた保育者の主体的判断に基づく家庭支援モデルの開発1これまでの研究成果に基づき、インクルーシブな学校教育への円滑な移行実現に向けた保育者の主体的判断に基づく家庭支援案の作成、保育者と保護者の協働の視点から保育士が実践する子どもの行動の見立てや具体的な対応等の方法についての家庭教育へ適用案、補助的手段の作成の作成。2インクルーシブな学校教育への円滑な移行実現に向けた保育者の主体的判断に基づく家庭支援モデルの開発家庭支援モデルを34か所の保育の場における実践に適用し、効果を検証する。研究成果を保育関係、障害児支援関係の雑誌に投稿し、学会発表を行う。保育所等における特別なニーズ児の家庭支援の要素について研究した。1)保育所等における特別なニーズ児の家庭支援に関する実態では、乳幼児の保護者400名と特別ニーズ児の担当保育者の持つ226件を対象の質問紙調査の分析を行った。特別ニーズ児の保護者は「困り感」を抱きながらも、援助要請にはつながっていないこと、保育者は、子どもの年齢が低い程多くの困難を感じること、子育てスキルに関する保護者への直接的な助言・指導は十分ではないこと、子どもの気になる点を保護者へ伝える際、保育者が不安や恐れを抱いていることを明らかにした。特別ニーズ児の保護者への支援として、保護者の周囲の人も巻き込んだ支援、具体的な対応スキルの教授、地域資源との連携を挙げた。2)移行支援を含む保育者による早期からの家庭支援要素の分析では、インクルーシブ教育の構築を目指す「みんなの学校」を教育理念に掲げる北欧における共生・共育の実践を報告した。多様な学びの場を教育システムにいかに位置づけているのかについて、就学前教育と義務教育に分け、教育課程と特別支援教育の内容、指導の方法を言及した。またスウェーデンの就学前教育、義務教育の制度と支援を報告した。3)特別ニーズ児の保護者の経験知に基づく効果的な家庭支援の分析では、保育所または幼稚園の利用経験のある通常小学校に通う発達障害児、知的障害児の保護者12名に面接調査をした。調査内容は、園利用時の工夫・困難、良かった支援、良い影響、受けたかった支援であった。結果は6内容に分類され、日々の園生活や発達上のスキルへの支援と日々の情報交換に関し、行動上の問題が減少すると、問題対応だけでなく特別な配慮全般が減少した点、情報が具体性に欠けていた点が課題として挙げられた。保育上の課題は保育相談支援技術の「解説」、「方法の提案」、「行動見本の提示」、「状態の読み取り」技術に関することであった。当初予定に沿って進んでいる。29年度は、保育所等における特別なニーズ児の家庭支援の要素について研究した。

おおむね順調であるが、今年度はデータ数を増やすなどさらなる工夫と研究を行い、29年度の研究を補完したい。インクルーシブな学校教育への円滑な移行実現に向けた保育者の主体的な判断に基づく早期からの家庭支援に関し、実態調査、実践研究を通したモデル開発のために次の研究を行った。1.通常の小学校在籍の特別ニーズ児の保護者の経験談から、保護者が求める保育者による早期から就学移行期の家庭支援を明らかにすることを目的に、就学前に保育所・幼稚園を利用したことのある通常学校在籍の障害児15名の保護者12名を対象に面接調査を実施した。内容は、基本的情報、園利用時の工夫と困難事項、園との連携や関連諸機関連携、良かったと思う支援、その後の子どもの育ちや家庭・学校生活に良い影響があった支援、園から受けたかった支援であった。結果は、1入園・進級時の対応と連携、2日々の園生活や発達上のスキルに関する支援、3日々の情報交換、4トラブル対応、5就学支援とその効果、6園の体験とその後の影響の6つに分類された。課題は保育者が実践するため具体的方法の提案が必要と考えられた。2.質問紙調査:1と同内容を園の5歳児と通常学校在籍の障害児の保護者95名を対象に質問紙調査した。結果、保育の場での援助ニーズは,集団行動や友達との関わりが上位に挙がっていた。また,移行期への援助ニーズとしては,「就学先の学校・学級」が最も高かった。さらに移行期に伴う「子どもの不安定さ」への援助ニーズの高く、移行期の家庭支援の必要性が再確認された。3.インクルーシブ教育の先進地域であるフィンランドの保健センター、保育所、就学前学校、小学校の視察・インタビュー調査を実施した。結果、保健センターでのグレーゾーン児の発見に続く家庭支援や子育て支援センターの家族支援、学童と学校連携、移行期の保小連携など関連機関の密な連携と連続性のある支援の要素を把握した。全ての子どもの規範意識や自己理解を深めるための教育と家庭との連携から実践的要素を明らかにした。おおむね順調に進展している。昨年度は計画していた先進的地域の視察調査、および保護者の経験知からの要素分析を行い、就学前に保育者および保育機関が家庭支援を適切に行うための要素を分析抽出した。保育所の家庭支援の成功事例のデータはまだ十分ではなく、次年度の課題とした。今年度は、保育者主体の家庭支援のモデルの開発を、1保育所等の家庭支援モデルの検討、2家庭支援モデルの開発の順に実施する。具体的には、平成29年度の成果に基づき、インクルーシブな学校教育への円滑な移行実現に向けた保育者の主体的判断に基づく家庭支援のたたき台の作成をする。また、保育者と保護者の協働の視点から保育士が実践する子どもの行動の見立てや具体的な対応等の方法についての家庭教育へ適用案、補助的手段の作成をする。作成にあたり、先進的に取り組む地域の視察を行い、モデル作成の参考にする。さらにインクルーシブな学校教育への円滑な移行実現に向けた保育者の主体的判断に基づく家庭支援モデルの開発家庭支援モデルを開発する。31年度は次の研究を行う。1.先進的取り組みを行っている園での家庭支援の成功事例の収集(インタビュー調査)から支援案を補完する。10箇所程度の保育園の園長または主任を対象とし、40分から60分程度の半構造化面接を行う。
中部アンデス地域の古生代後期古生物群集の解明

研究代表者は研究分担者と共に1980年以来隔年で3回にわたって「アンデス中部地域の古・中生界の生物層序学的研究」をおこなてきたが、今回は「アンデス中部地域の古生物後期古生物群集の解明」として1990年現地調査、1991年調査総括をおこなった。今回の調査の目的は2つあった。1つは最近のコノドント研究の進展に伴ない、コノドントの資料を加えて検討をおこなうことで、地域的にはペル-国タルマ市近傍の中部石炭系タルマ層群のコノドント試料の採集とボリビア国西部チチカカ湖周辺の分布するコパカバ-ナ層群のコノドント試料の採集である。2つ目はコパカバ-ナ層群の時代論について我々のこれまでの結論を再検討することで、とくにSuarezーRiglos et al.(1987)がコノドントによる研究によって主張するコパカバ-ナ層群中に石炭系と二畳系の境界を設けることの妥当性を検討することである。ペル-国のタルマ層群中から採集した30個のコノドント試料からその抽出を試みたが残念ながらコノドント化石は発見し得なかった。ボリビア国のコパカバ-ナ層群からのコノドント解析用試料については研究続行中である。このコパカバ-ナ層群は下部のTriticites帯、中部のPseudoschwagerina帯、上部のEoparafusulina帯に三分され、Dumbar and Newell(1946)以来すべて下部三畳系と考えていた。が、SuarezーRiglos et al.(1987)はコノドントによる生層序学的研究をおこない、4群集帯(assemblage zone)に分帯し、下位の2帯を石炭系最上部(Virgilian)に位置づけた。この2帯は我々のこれまでの研究を含め従来の研究者が二畳系最下部と認定してきたTriticites ZoneあるいはTriticitesnitens Subzoneにほぼ相当すると考えられる。わが国ではこれまで一般に紡錘虫による属帯ではPseudoschwagerina帯の基底を石炭系と二畳系の境界としながらも、層位学的関係を加味してPseudoschwagerina帯の最下部にしばしばPseudoschwagerinaを含まずTriticites群集で特徴づけられる部分をおいた。コパカバ-ナ層群におけるPseudoschwagerinaの最初の出現はヤウリチャンビ、アンコライメス、マルチデではコパカバ-ナ層群の基底からほぼ25ー40m上位から、クヤ-ビ、ヤレプパタでは基底から240ー280mからであり、それにより下位はTriticitesによって特徴づけられている。このことはわが国での上部石炭系から下部二畳系にかけての層序関係とよく類似しており注目に値する。したがって、現段階ではTriticites帯(Triticitesを含み、Pseudoschwagerinaを含まない部分)を石炭系としておくが、我々が以前調査し収集した試料と今回とくにコノドント解析用の試料を加え、コパカバ-ナ層群中に石炭系と二畳系の境界を引くとすれば、どこにどのような生層序学的根拠に基づいて決めるべきかを総合的に検討していきたいと考えている。堆積構造、堆積環境についてチチカカ湖周辺の石炭系ー二畳系には4つの層相シ-クエンスが識別され、それぞれの特徴と生層序との関係は下位から以下の通りである。第1シ-クエンスは細中粒のレンズ状砂岩からなり、tidal channelやlongshore barの堆積物が認められ、その堆積環境はforeshoreからupper shorefaceが考えられる。Sakagami(1986)の石炭系に相当する。第2シ-クエンスは石炭岩、泥質石灰岩、石灰質泥岩とそれらに抉在する薄い泥岩からなり、ヤウリチャンビとアンコライメスに分布し、Triticites帯に対応する。クヤ-ビ、ヤンプパタ、マチルデの本帯はスランプ構造で特徴づけられる再堆積石灰質岩相が観察され、クヤ-ビ、ヤンプパタではその層厚は100mに達し、そこに2つのユニットが識別される。第3シ-クエンスは石炭岩、泥質石灰岩、泥岩と緑色、灰緑色、白色苦灰質泥岩からなる。このシ-クエンスは全ル-トに分布するが、緑色岩相はクヤ-ビとヤンプパタでその層厚が卓越する。第4シ-クエンスは主に苦灰岩、石灰岩、石灰質泥岩、珪質泥岩からなる。これらの堆積物はshorefaceからtidal flatに沈積したと推定される。このシ-クエンスは2つのサブシ-クエンスの繰り返しからなり、下位はSakagami(1986)のPseudoschwagerina帯に、上位はEoparafusulina帯に対応しているように見える。

2つ目はコパカバ-ナ層群の時代論について我々のこれまでの結論を再検討することで、とくにSuarezーRiglos et al.(1987)がコノドントによる研究によって主張するコパカバ-ナ層群中に石炭系と二畳系の境界を設けることの妥当性を検討することである。ペル-国のタルマ層群中から採集した30個のコノドント試料からその抽出を試みたが残念ながらコノドント化石は発見し得なかった。ボリビア国のコパカバ-ナ層群からのコノドント解析用試料については研究続行中である。このコパカバ-ナ層群は下部のTriticites帯、中部のPseudoschwagerina帯、上部のEoparafusulina帯に三分され、Dumbar and Newell(1946)以来すべて下部三畳系と考えていた。が、SuarezーRiglos et al.(1987)はコノドントによる生層序学的研究をおこない、4群集帯(assemblage zone)に分帯し、下位の2帯を石炭系最上部(Virgilian)に位置づけた。この2帯は我々のこれまでの研究を含め従来の研究者が二畳系最下部と認定してきたTriticites ZoneあるいはTriticitesnitens Subzoneにほぼ相当すると考えられる。わが国ではこれまで一般に紡錘虫による属帯ではPseudoschwagerina帯の基底を石炭系と二畳系の境界としながらも、層位学的関係を加味してPseudoschwagerina帯の最下部にしばしばPseudoschwagerinaを含まずTriticites群集で特徴づけられる部分をおいた。コパカバ-ナ層群におけるPseudoschwagerinaの最初の出現はヤウリチャンビ、アンコライメス、マルチデではコパカバ-ナ層群の基底からほぼ25ー40m上位から、クヤ-ビ、ヤレプパタでは基底から240ー280mからであり、それにより下位はTriticitesによって特徴づけられている。このことはわが国での上部石炭系から下部二畳系にかけての層序関係とよく類似しており注目に値する。したがって、現段階ではTriticites帯(Triticitesを含み、Pseudoschwagerinaを含まない部分)を石炭系としておくが、我々が以前調査し収集した試料と今回とくにコノドント解析用の試料を加え、コパカバ-ナ層群中に石炭系と二畳系の境界を引くとすれば、どこにどのような生層序学的根拠に基づいて決めるべきかを総合的に検討していきたいと考えている。堆積構造、堆積環境についてチチカカ湖周辺の石炭系ー二畳系には4つの層相シ-クエンスが識別され、それぞれの特徴と生層序との関係は下位から以下の通りである。第1シ-クエンスは細中粒のレンズ状砂岩からなり、tidal channelやlongshore barの堆積物が認められ、その堆積環境はforeshoreからupper shorefaceが考えられる。Sakagami(1986)の石炭系に相当する。第2シ-クエンスは石炭岩、泥質石灰岩、石灰質泥岩とそれらに抉在する薄い泥岩からなり、ヤウリチャンビとアンコライメスに分布し、Triticites帯に対応する。クヤ-ビ、ヤンプパタ、マチルデの本帯はスランプ構造で特徴づけられる再堆積石灰質岩相が観察され、クヤ-ビ、ヤンプパタではその層厚は100mに達し、そこに2つのユニットが識別される。第3シ-クエンスは石炭岩、泥質石灰岩、泥岩と緑色、灰緑色、白色苦灰質泥岩からなる。このシ-クエンスは全ル-トに分布するが、緑色岩相はクヤ-ビとヤンプパタでその層厚が卓越する。
脳構造のデータベースと3次元インテリジェント・ディジタイザーを用いた脳手術の開発

開頭手術中に手術操作を加えている部位を3次元インテリジェントディジタイザーを用いて逐次CT画面上にフィードバックして表示する新しい誘導装置を用いた脳手術の開発した。この装置あるいはシステムをニューロナビゲーター(Neuronavigator)、この装置を用いた手術法をナビゲーター手術と呼称する。〈ニューロナビゲーターの原理〉ニューロナビゲーターは6関節からなる3次元位置センサーとマイクロコンピューターからなるシステムである。各関節の角度は逐次コンピューターにサンプルされ、関節角度と腕の長さからアームの先端の3次元座標値が求められる。〈ナビゲーター手術の結果〉われわれはこの装置を用いて8例の手術を行った。いずれも脳腫瘍の症例である。位置検出の精度はCTスライス面内で35mmであった。この装置の使用により(1)脳深部に容易に到達する(2)手術部位がリアルタイムにわかるので、術者のオリエンテーションがつきやすい(3)手術の進行が逐次判明する(4)脳の重要部分の障害が回避できる(5)手術時間が短縮し、手術成績の向上がえられる、などのメリットがあった。〈脳構造のデータベース化〉われわれの開発したシステムでは、鼻根部と両側の外耳孔の3点が重要な基準点となる。脳の解剖学的位置関係は、鼻根部と両側の外耳孔のなす平面からZmm,正中からXmm,鼻根部と両側の外耳孔のなす平面に外耳孔を通すように立てた垂線よりYmmというように3つの座標系で把握できる。この3点が一義的に決定できれば、プローベ先端が現在、脳のどの位置にいるかが、リアルタイムに判明する。脳の主要構造はデータベースとしてフロッピーに格納可能であり、このデータは随時利用可能である。
統合失調症モデルラットにおけるフォスファチジルイノシトール系の関与について

正常マウスの海馬CA1領域におけるシナプス伝達に対するフォスファチジルイノシトール系を介するD1受容体アゴニストSKF83959の効果を調べた。SKF83959により錐体細胞で記録される自発性のGABA性シナプス伝達が増強されることがわかった。次に統合失調症モデル動物としてsocial isolation model mouseを利用することを考えた。行動学的実験で、Prepulse Inhibitionの減弱、Y-maze taskにおけるpercent alterationの低下がみられ、統合失調症モデルとして妥当であることを確認した。続いてこのモデルマウスの局所神経回路における異常を検出するために電気生理学的実験を行い、前頭前野第5層の錐体細胞より興奮性後シナプス電流(EPSC)を記録した。自発性の興奮性後シナプス電流(sEPSC)においても、微小興奮性後シナプス電流(mEPSC)においてもモデルマウスにおいて頻度の減少が見られた。また、自発性の抑制性後シナプス電流においては有意な変化はモデルマウスに見られなかった。しかし、介在ニューロンの興奮性などは変化している可能性を考慮し、さらに記録をしていく予定である。このモデルマウスにおける、電気生理学的異常を網羅したのち、SKF83959を慢性投与することで改善させることができるかどうか調べる予定である。安定した条件で電気生理実験を行うために、モデル動物の作成に先がけて、正常なマウスにおいてGABAA作動性シナプス後電流の記録を行った。海馬においてドパミン(20μM)は誘発性GABAA作動性シナプス後電流を抑制し、その効果は可逆的であり、用量依存的であった(% inhibition : 5μM, 17.9%, 20μM, 22.1%, 100μM, 30.4%)。それに対して自発性GABAA作動性シナプス後電流はドパミン(20μM)の投与により、頻度が用量依存的に増強された(5μM, 124.5%, 20μM, 272.4%, 100μM, 303.0%)。自発性GABAA作動性シナプス後電流に対するドパミンの作用する受容体を決定するために、アゴニスト、アンタゴニストを用いた実験を行った。フォスファチジルイノシトールにリンクしたD1受容体(PI-linked D1受容体)アゴニストであるSKF83959の投与により頻度が増強されたのに対し、アデニレートシクラーゼにリンクする古典的なD1受容体アゴニストであるSKF83822、D2受容体アゴニストであるquinpiroleを投与しても頻度は増強されず、PI-linked D1受容体アンタゴニストであるSKF83566の投与によりドパミンの効果は抑制されたのに対して、D2アンタゴニストであるスルピリドはドパミンの効果に影響を与えなかった。このことから、ドパミンの作用はPI-linked D1受容体を介することがわかった。また、ドパミンによる増強効果は発達段階で異なり、生後0-4日(246%)<生後5-9日(389箔)<生後10-14日(837%)で、あった。ドパミンはGABA作動性介在ニューロンに対して複雑な修飾作用を示し、生後早期にドパミンが過剰分泌されることにより神経活動を修飾され、正常な脳発達に影響を与えるのと思われる。当該年度には、まず正常マウスの海馬CA1領域の錐体細胞、介在ニューロンの興奮性に対するドパミンとSKF83959の効果を調べ終えた。カレントクランプ法にて、入力した電流に対して発生する活動電位の頻度、発火閾値、静止膜電位、入力抵抗などにより評価した。現時点でデータ分析を終えた範囲内では、ドパミンは錐体細胞の興奮性を低下させ、介在ニューロンの興奮性を増強することがわかった。続いて、SKF83959による効果についてこれらの細胞への効果があることは確認できているが、詳細は現在データ分析中である。今後、ドパミンにより興奮する介在ニューロンをより詳細に分類していくことが必要である。次に必要なのは統合失調症モデルマウスで同様の検討することである。

計画時点ではNMDAアンタゴニスト投与によるモデルマウスを提案していたが、より発展性のある統合失調症モデルマウスとして、social isolation model mouseを導入することに決め、現在そのマウスを作製中である。このモデルは薬物などを使用せずに、飼育環境の調整により作ることができ、モデルとしてより本来の疾病に近いものである可能性がある。モデルマウスの作製ができ次第、同様に海馬CA1領域の錐体細胞と介在ニューロンの興奮性について実験を始めていく予定である。現時点の結果だけからしても、統合失調症で障害されているとされる介在ニューロンの興奮性にドパミンやそのアゴニストが影響することを確認できたのは、統合失調症の病態を考えていく上で意義深いと考える。昨年度までに正常マウスの海馬CA1領域における錐体細胞、介在ニューロンに対するドパミン、フォスファチジールイノシトエール系を介するD1受容体アゴニストであるSKF83959の効果を調べ終えた。続いて、統合失調症モデルマウスとして当初予定していたNMDAアンタゴニスト投与によるモデルマウスに代わって、Social Isolation model mouseを導入開始した。行動学的実験では、Prepulse Inhibitionの減弱、Y-maze taskにおけるpercent alterationの低下が見られ、統合失調症モデルマウスとしての妥当性を確認した。続いてマウスの前頭前野第5層の錐体細胞から興奮性後シナプス電流(EPSC)を記録した。自発性の興奮性シナプス電流(sEPSC)の振幅においてはモデルマウスに変化は見られなかったが、頻度において減弱が見られた。さらに微小興奮性シナプス電流(mEPSC)においても比較を行ったが同様に、振幅ではなく頻度においてモデルマウスにおいて減弱がみられた。平行して、自発性の抑制性シナプス電流についても記録したが、モデルマウスにおける変化は振幅、頻度の両方において認めなかった。sEPSC、mEPSCにおける頻度の減少は前シナプスの機構の異常によるものか、またはシナプス数の減少などによるものかを調べるため、現在刺激誘発性の興奮性シナプス電流を記録し、paired-pulse ratioを群間で比較することで前シナプス性の異常があるのかどうか検討しているところである。現時点で、興奮性シナプス伝達に異常をきたしていることが確認できており、今後はフォスファチジールイノシトール系を介するD1受容体アゴニストSKF83959により電気生理学的異常と行動学的異常を回復させることができるかどうか検討していきたい。SKF83959がこれらの異常に対して何らかの治療効果を持つのであれば、統合失調症の新たな治療薬の候補として期待したい。
非鉛系はんだの非比例多軸クリープ疲労強度評価

得られた結果から、多軸負荷におけるクリープ疲労寿命に及ぼすひずみ波形の影響と各種のクリープ疲労寿命評価則の適用性について検討を行い,以下の結果を得た.1.5種類のひずみ波形で引張・圧縮および繰返しねじりの低サイクル疲労寿命をミーゼス型の相当塑性ひずみ範囲で整理すると,同じ波形では繰返しねじりの破損寿命が,引張・圧縮のそれよりも2倍程度長くなる傾向があった.2.破損寿命に及ぼすひずみ波形の影響は,引張・圧縮と繰返しねじりの違いによる大きな差はなかった.3.線形損傷則による寿命予測では,引張・圧縮のTH波,繰返しねじりのPP波とTH波の破損寿命は係数2のばらつき範囲でうまく整理された.しかし,引張・圧縮と繰返しねじりともにCC波,CP波およびPC波の破損寿命が係数30の範囲で安全側に大きく外れて整理され,有効な多軸クリープ疲労寿命則ではないことが判明した.4.周波数修正則は,CC波およびTH波については良好に寿命予測できたが,CP波およびPC波では,破損寿命が係数500の範囲で安全側に大きなばらつきが生じた.5.粒界すべり損傷モデルに基づくクリープ疲労寿命評価則は,引張・圧縮および繰返しねじりにおけるクリープ疲労寿命を係数2の範囲で整理可能であった.今年度は,非鉛系はんだの候補材であるSn-8Zn-3Biを用いて引張・圧縮応力下でのクリープ疲労試験を実施した.試験装置は電気油圧サーボ疲労試験機を用い,制御方法はひずみ制御で行った.試験温度は313K一定とした.ひずみ波形には対称三角波(PP, C),非対称三角波(PC,CP)および保持を伴う台形波(TH)を用いた.ひずみ速度はすべての波形のfast部で0.5%/sとし,slow部についてはCC波では0.005%/s,PC波およびCP波では0.05,0.005,0.001%/sとした.TH波ではひずみ変動部は0.5%/sとし,保持時間は5,10,30,60minとした.本研究では,得られた結果からクリープ疲労特性および粒界すべり損傷モデルに基づくクリープ疲労寿命評則への適応性について検討を行い,以下の結果を得た.1.Sn-8Zn-3Bi,Sn-37PbおよびSn-3.5Agの3種類のはんだの低サイクル疲労寿命であるPP波の寿命の比較では,Sn-8Zn-3Biが最も寿命が短く,Sn-3.5Agが最も長い.2.Sn-8Zn-3BiのPP波に対するCC波およびTH波の寿命低下は係数2の範囲で,非対称波であるPC波およびCP波の寿命低下は係数7程度である.得られた結果から、多軸負荷におけるクリープ疲労寿命に及ぼすひずみ波形の影響と各種のクリープ疲労寿命評価則の適用性について検討を行い,以下の結果を得た.1.5種類のひずみ波形で引張・圧縮および繰返しねじりの低サイクル疲労寿命をミーゼス型の相当塑性ひずみ範囲で整理すると,同じ波形では繰返しねじりの破損寿命が,引張・圧縮のそれよりも2倍程度長くなる傾向があった.2.破損寿命に及ぼすひずみ波形の影響は,引張・圧縮と繰返しねじりの違いによる大きな差はなかった.3.線形損傷則による寿命予測では,引張・圧縮のTH波,繰返しねじりのPP波とTH波の破損寿命は係数2のばらつき範囲でうまく整理された.しかし,引張・圧縮と繰返しねじりともにCC波,CP波およびPC波の破損寿命が係数30の範囲で安全側に大きく外れて整理され,有効な多軸クリープ疲労寿命則ではないことが判明した.4.周波数修正則は,CC波およびTH波については良好に寿命予測できたが,CP波およびPC波では,破損寿命が係数500の範囲で安全側に大きなばらつきが生じた.5.粒界すべり損傷モデルに基づくクリープ疲労寿命評価則は,引張・圧縮および繰返しねじりにおけるクリープ疲労寿命を係数2の範囲で整理可能であった.
パ-キンソン病発症関連物質テトラヒドロイソキノリン類の生体内挙動及び発症機構

既に我々は、ラット、マウス、ネコ、ヒト脳からテトラヒドロイソキノリン(TIQ)及び1メチルテトラヒドロイソキノリン(1MeTIQ)を検出し、「パ-キンソン病患者脳及び老齢者脳において1MeTIQ含量が著しく低い」という事実を見いだしており、パ-キンソン病発症との関連においてTIQ類の重要性が注目される。本研究において1MeTIQが光学活性体として生体内に存在することが明らかとなり、酵素関与でのTIQ類生成が強く示唆された。またTIQ類の体内動態を^<14>Cラベル化合物等を用いて検討したところ、TIQ類は脳への顕著な集積性を示し、とくにパ-キンソン病発症において重要な役割を果たしていると考えられる線条体後部への集積が明らかに認められた。一方解毒過程である代謝反応を検討したところ、主代謝経路は4位水酸化反応であることが明らかとなった。また、デブリソキン代謝能欠損者はパ-キンソン病発症率が高いという報告があるので、デブリソキン代謝能欠損モデル動物を用いて検討したところTIQの代謝量が有意に減少し、それに伴って脳内TIQ量が増加していることが明らかとなった。このことからもパ-キンソン病発症に、TIQ類の代謝を含む生体内挙動が重要であることが考えられる。更に1MeTIQのパ-キンソン病モデル動物に対する効果を検討したところ、1MeTIQ前投与群は振戦、寡動等パ-キンソニズムに特有な運動機能障害を顕著に抑制した。本研究の成果によりパ-キンソン病発症に関してはTIQ類の生成、脳内蓄積が重要であり、防御には1MeTIQが有効であることが示された。今後はTIQ、1MeTIQ量のバランスを司る酵素(群)の役割の解明を中心に研究を進めていきたいと考えている。
多孔貭ガラスを用いた核酸の合成

核酸の合成に用いる多孔質ガラスの表面の構造について研究した。ガラス表面に存在するシラノ-ル基、=^^SiーOH、の表面密度を推定し79μmol・m^<-2>とした。この値はシリカゲルなどについて従来報告されている値の中で小さめのものと一致し、注意深い測定によってこの値か、これよりもやや小さめの値に収斂すべきものであろうと予想される。この値はわれわれ固有のSPG組成についても、従来から用いられているVycor組成に基づくものについてもほぼ同じで、大差ない(研究発表の1)。また、この値はクリストバライトのような類以の結晶について観察される値とも近い(研究発表の5)。このような多孔質ガラスをシランカップリング剤を用いてアミノアルキル化すると23μmol・m^<-2>程のアミノアルキ基が導入されるがこの表面アミノ基密度は立体化学的な観点からするとヌクレオチドの寸法に比べてやや過密に過ぎる。シランカップリング反応の際に、メチルトリメトキシシラン(TMS)などを用いてアミノ基の量を5μmol・m^<-2>程度に制御する必要がある。このほか細孔径やガラス骨格の組成などを最適化することにより高い効率でDNAを合成出来るようになった。これにより遺伝子プロ-ブの合成がより適確になり、より高い重合度のヌクレオチドが合成出来るようになった。このような担体を蛋白質工学の全体の流れの中で有効に活用する方向で研究を進めるために、土壌から採取した野生株の遺伝子をクロ-ン化してCMCア-ゼ酵素を生産する組み替え体を準備した。今後この技術を組み込んでプラクハイブリダイゼ-ション用のプロ-ブの合成、生産された酵素の固定化、さらには独自のペプチドを担持したアフィニティ-クロマトグラフィ-などへと発展させたい。このことに関しては、重点領域・機能性材料に新計画を申請した。多孔質ガラスを蛋白質工学に広く応用する研究を更に進める。多孔質ガラスのいわゆるMerrifield法に用いる担体に必要とされる細孔径、表面置換基密度、置換基のいわゆるスペーサー密度、およびガラス骨格の化学組成などの特性を明らかにした。とくに核酸合成の場合について検討を加えた。SPG型多孔体、CPG型多孔体について検討した。これらの多孔体およびこれを酸洗いしたものなどについて元素分析を行いアルミニウムの含有量の変化を確認した。乾熱脱水処理については圧縮して成型した薄い錠剤を透過させて赤外線吸収スペクトルを観測し表面状態の変化を調べた。カール・フィッシャー水分計により水分脱離曲線の測定を行った。アミノアルキルシランを用い多孔質ガラスの表面化学修飾を行った。このような処理物についてアミノ基密度のピクリン酸定量法を確立した。これはB.F.Gisinがポリスチレン担体についてこころみた方法を多孔質ガラス上のアルキルアミノ基の定量に応用したものである。このような定量法は、核酸を合成する場合の反応場所の密度や均一性を確認するために是非とも必要なものである。アミノ化多孔質ガラスよりヌクレオシド化多孔質ガラスを製造した。ヌクレオシド量の測定は常法により過塩素酸水溶液によりDMTr基を脱離させ、その吸収から濃度を測定した。

シラノール基密度は乾燥空気の流通下で600°C以上850°Cまでに多孔体重量の0.21.0%の水の脱離が認められ、これを多孔体の表面積で割ってみると、単位表面積当たり24μmol・m^<-2>の値を得る。多孔質ガラスの表面に結合したアルキルアミノ基の量はほぼ2.2μmol・m^<-2>である。ガラス上のヌクレオシドの密度は、約1.1μmol・m^<-2>である。先に測定したアミノ基の密度と同じオーダーの値であるが、これよりやや少ない。ヌクレオシド化多孔質ガラスを用い重合度が15から50までの核酸を合成した。試作した担体の中には現在一般に使用されているものより性能がかなり良いものもある。次年度にはこのことを更に研究する。(1)昨年度の多孔質ガラス表面構造に関する測定結果を解析し、乾熱脱水したガラスの表面には孤立したシラノ-ル基(-OH)が一平方メ-トル当り69μmolあるものと推定した。この値はホウケイ酸ガラス、シリカゲル、及び我々のアルミニウムを含むSPG型の多孔質ガラスについていずれも同じであり、普遍性のあるパラメ-タ-と思われる。これはケイ素のまわりの酸素の立体化学的な条件と一致するものであろう。これにシランカップリング剤を作用させると、トリメトキシシラン等においてはその約1/3即ち24μmol.m^<-2>のカップリング剤が結合する。定量的な結合ということが出来る。これ以上の、見掛け上のシラン化は、電子顕微鏡などでも確認出来るように過剰な塊状付着といえる。(以上日化誌)(2)アミノプロピル化多孔質ガラスにヌクレオシドを結合させ、この上で核酸の合成を行った。ガラス表面の反応点としてのアミノ基の密度が小さいと、反応の効率は向上する。これを核酸合成試薬の大過剰という化学量論的な効果とそれ以外の(おそらくは立体化学的な)効果に分離すると、大部分が立体化学的なものであるが、傾向としてその他のものも認められる。また(1)で過剰に付着したカップリング剤のアミノ基を利用した核酸の合成を行ったが、合成の効率は515マ-に達する間に急に低下する。ガラス表面に規則正しく存在する孤立シラノ-ル基より、更にやや疎な反応点上で合成を行うのが最適であると判断した。(3)DNA合成とは別に、土壤より分離したバシルス属菌からセルロ-ス分解酵素の遺伝子を大腸菌にクロ-ン化した。この遺伝子はセルラ-ゼの構造を解明する方向で検討するが、バシルス属等のセルラ-ゼ遺伝子には、共通のシグナルペプチド部分が存在するという推定をしているので、このことの検証に、我々の担体で合成したDNAプロ-ブを試用する。他に、多孔質ガラス上へのヘパリンの固定化にも成功した。核酸の合成に用いる多孔質ガラスの表面の構造について研究した。ガラス表面に存在するシラノ-ル基、〓SiーOH、の表面密度を推定し79μmol・m^<-2>とした。この値はシリカゲルなどについて従来報告されている値の中で小さめのものと一致し、注意深い測定によってこの値か、これよりもやや小さめの値に収斂すべきものであろうと予想される。この値はわれわれ固有のSPG組成についても、従来から用いられているVycor組成に基づくものについてもほぼ同じで、大差はない(研究発表の1)。また、この値はクリストバライトのような類似の結晶について観察される値とも近い(研究発表の7)。
環境適応反応の調和と干渉:快適環境創造への生理学的アプローチ

1)清原は本会の目的と今後のスケジュールを説明した後、免疫組織化学的手法により明らかにした体温調節中枢神経回路網について解説した。2)小林は中枢神経系と後根神経節にあるサーモスタット細胞のイオン機構を電気生理学的に調べ、その特性を明らかにした。3)紫藤は暑熱馴化による体温調節機能の変化に関する新しい知見を述べ、暑熱暴露時間帯に愛する時間記憶がいかにされているか、体温調節機能の変化がどのように誘導されるかなどの問題提起した。4)中島は発熱と内因性解熱物質に関する新しい知見を発表し、体温調節系における自己調節系を物質的側面から解明する手がかりについて述べた。5)能勢は皮膚血流と血圧反射の相互干渉例を示し、その生体適応機構における役割を考察した。6)野本は哺乳類と鳥類の体温調節機構を比較し、長い進化の過程でそれぞれの動物種がその時々の環境に適応しながら独自に獲得してきた進化的環境適応機構について述べた。7)平田は皮膚血流量調節におよぼす発汗反応の関与について、ヒトを使った実験結果を示し、特にスポーツ生理の面からその適応機構を考察した。8)松川は体温調節機能と関係する皮膚血管運動の神経性調節についてこれま得られた知見を述べ、循環調節系と体温調節系の調和と統合、および皮膚交感神経活動の計測と皮膚血管運動に与える環境温度の影響にについて調べる実験計画を説明した。9)松本は耐熱性と発汗反応からみた暑熱適応性について、熱帯地住民にみられる長期暑熱順化機構の特性を示した。10)三木は自律神経によるエネルギー代謝の調節機構について、無痲酔・無拘束の動物から運動負荷時を含め、多面的にデータを集積する方法とその解析結果について述べた。11)彼末はふるえの発現機構について、その調節中枢が抱える問題点と新しい調節神経機構について提案した。12)満渕は現在我々を取り巻いている人工環境が長期的に生態系におよぼす影響の解析から始めて、長期的に見てどのような人工環境が人類や生体にとって至適であり、どのような設計が求められるかについて論議した。