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散逸のある巨視的量子トンネル現象の理論的数値的研究

1,非対称周期ポテンシャル中の粒子が交流外力や雑音のもとで自発的な流れを生じる系はラチェットと呼ばれ、分子モーターの機構やマイクロマシーンでのモーターとして注目を集め、精力的な研究が行われている。これまでの研究では系は古典力学に従うとして行われてきたが、我々は量子力学に従った運動を行う量子ラチェットを提案しその運動を調べた。まず、オン-オフを繰り返す非対称ポテンシャル中の、熱浴と相互作用する粒子の運動を密度行列の方法により調べた。その結果、自発的な流れが生じることがわかったが、その方向はポテンシャルのオン-オフの周期、熱浴の温度などによって変わる。これは古典力学的なラチェットでは見られない振る舞いである。またこの流れは、熱浴との相互作用を切ると無くなる。我々はこの流れが熱浴との相互作用の結果生じる新しいタイプの量子効果であると考えている。また、一定の非対称ポテンシャル中で交流外場を受けているラチェットの問題も、経路積分の方法により調べた。この場合、熱浴との相互作用はCaldeira-Leggetにならって取り入れている。この場合にも、系は自発的流れを生じることがわかった。2,電荷密度波は低温で巨視的量子トンネル効果による運動を起こすが、その際、位相ボルテックスリングのトンネル効果による形成の過程が重要であると考えられている。我々は半微視的なモデルから出発し、伝導電子と位相ボルテックスリングの相互作用の効果を経路積分の方法により調べ、そのI-V特性への影響を明らかにした。この結果は現在、投稿準備中である。3,2つの物体間の摩擦の問題を1次元モデルに基づいて調べ、乱れの影響や特異なピン止め効果を議論した。これらは現在、古典力学的に扱っているが、量子力学的効果を調べることを計画している。
予期せぬ対称性とそのベキ根極限から探るゲージ理論と弦理論の可積分構造

「2次元/5次元対応」は、ある種の2次元場の理論と、超対称性をもつ5次元ゲージ理論との間の対応である。2次元場の理論の相関関数と5次元ゲージ理論の分配関数が、同じものである、というのがその主張である。われわれは、2次元理論の相関関数の自由場表示を与える演算子を決定し、演算子の位置をすこしずらせば、2次元/5次元対応が成り立つようにできることを示した。「楕円代数」は、構造定数が楕円関数で表される、量子対称性である。この楕円代数が、2次元/5次元対応において、重要な役割を果たしていることをわれわれは議論した。研究目的の1番目の項目である「パラフェルミオン系のより精密な解析」を目指して、その「親玉」とでもいうべき、q-変形された2次元理論を考察した。このq-変形された2次元理論は, 5次元の超対称性ゲージ理論の双対理論であると期待されている。そして、変形パラメータqを1のベキ根にする極限をとることによって、自然にパラフェルミオン系が現れてくるという意味において「親玉」であるといえる。具体的には、「2次元/5次元対応」を足掛かりにして、q-変形されたビラソロ対称性をもつ2次元理論の頂点作用素を決定した。これによって、明示的な2次元理論の4点相関関数の「積分表示」を得ることができた。2次元共形場理論のいわゆるクーロンガス表示(自由場表示)のq-変形版である。これまで、相関関数のq-変形については、変形する前のクーロンガス表示からの「こうなるであろう」という推測はあったが、頂点作用素を決定したことにより、系統的に導くことが可能になった。そして、この4点相関関数と、5次元超対称SU(2)ゲージ理論の分配関数を比較して、実際に「2次元/5次元対応」が成りたつためには、頂点作用素の位置を微調整する必要があることが分かった。この微調整の物理的意味はいまのところ不明である。ともあれ、q-頂点作用素が求まったことにより、より精密な「2次元/5次元対応」を考えることができるようになったということは、重要な成果である。q-変形頂点作用素の決定に当初想定していたよりも時間がかかったため。M理論は、弦理論を統合すると期待されている理論で、その構成要素としてM2-ブレーンと呼ばれる「膜」を含む。M2-ブレーンは空間2次元、時間1次元方向に広がる物体で、超対称チャーン・サイモンズ理論を用いた記述ができると考えられている。この理論は、3次元ゲージ理論の一種である。n個の物質場を含む超対称チャーン・サイモンズ理論の分配関数は、局所化によって有限次元の積分に帰着する。この積分は「チャーン・サイモンズ・物質」行列模型と呼ばれており、2次元共形場理論の共形ブロックの「双曲」変形とみなすことができる。n=2の場合はABJM行列模型、n=-2の場合はレンズ空間行列模型とそれぞれ呼ばれており、精力的に調べられている。(行列模型においては、nはパラメータで、負の値に解析接続できる)。行列模型において重要な役割を果たす量に、レゾルベントと呼ばれるものがある。物質の数nが一般の場合は、レゾルベントの性質は完全には理解されていない。そこで、われわれは「チャーン・サイモンズ・物質」行列模型のレゾルベントの従う、シュヴィンガー・ダイソン方程式を解析した。この行列模型は2行列模型の一種で、2個のレゾルベントを持つ。これらのレゾルベントの従うシュヴィンガー・ダイソン方程式は、平面極限において、ループ方程式と呼ばれるものになる。われわれは、レゾルベントの基底をうまく選ぶと、それぞれの従うループ方程式が、3次代数方程式となることを明らかにした。ただし、n=±2の場合は、片方の3次方程式が縮退して2次方程式になる。ループ方程式の立場から、ABJM行列模型や、レンズ空間行列模型が特殊な場合に対応していることを示すことができた。この研究によって、2次元可積分系と超対称ゲージ理論の対応についての理解が少し掘り下げられたと思われる。楕円代数のベキ根極限を研究している途中であるが、当初の見込みよりも必要とされる計算量が多かったため。ゲージ理論と関連する量子対称性とその極限をしらべ、ゲージ理論の可積分構造を解明することを本研究は目指しました。2次元の可積分な場の理論で、変形Virasoro代数や変形W代数を対称性としてもつものは、5次元の超対称ゲージ理論と深いつながりをもつことが、明らかになってきたためです。そこで、まず2次元理論側で変形Virasoro代数の頂点演算子を決定し、変形相関関数の自由場表示を得ました。変形Virasoro代数だけでは、頂点演算子の定義にあいまいさがありましたが、2次元/5次元対応を手掛かりにして、5次元SU(2)超対称ゲージ理論の分配関数と変形相関関数が一致するという要請で、その形を求めました。また、最終年度において、楕円量子代数の表現とそのパラメータのベキ根極限を調べました。量子楕円代数のレベル1表現空間には、変形Virasoro代数や変形W代数が作用することが知られています。そこで、楕円量子代数が、5次元超対称ゲージ理論のダイナミカルな対称性であるという予想のもと、sl(2)代数にもとづく楕円量子代数のレベル1表現とそのベキ根極限を解析しました。レベル1表現を具体的に自由ボソン表現として構成しました。

そして、楕円代数に含まれる2つの変形パラメータをうまく1のベキ根に近づけると、パラフェルミオン場と自由ボソン場が現れることを明らかにしました。これらの場を用いて、パラVirasoro対称性をもつ2次元の共形場理論を構成できます。そして、5次元ゲージ理論側では、ベキ根極限によって、4次元ALE空間上の超対称ゲージ理論になります。我々の研究の帰結として、パラVirasoro共形場理論と、ALE空間上の超対称SU(2)ゲージ理論の対応が、2次元/5次元対応から自然に導けることが示されたわけです。「2次元/5次元対応」は、ある種の2次元場の理論と、超対称性をもつ5次元ゲージ理論との間の対応である。2次元場の理論の相関関数と5次元ゲージ理論の分配関数が、同じものである、というのがその主張である。われわれは、2次元理論の相関関数の自由場表示を与える演算子を決定し、演算子の位置をすこしずらせば、2次元/5次元対応が成り立つようにできることを示した。「楕円代数」は、構造定数が楕円関数で表される、量子対称性である。この楕円代数が、2次元/5次元対応において、重要な役割を果たしていることをわれわれは議論した。ここ最近の、関連する分野の研究者の興味の対象として、q-ビラソロ代数をさらなる変形をした「楕円ビラソロ代数」に注目が集まっている。「楕円ビラソロ代数」を対称性としてもつ2次元理論は、いまだによく理解されていない6次元超対称理論と双対であろうと期待されているのである。「2次元/6次元対応」がより根源的な「双対性」であると考えられている。このことを踏まえて、「楕円代数」の視点から、「2次元/4次元対応」や「2次元/5次元対応」を見直せば、より広範なベキ根極限を考えることができると期待される。現在遂行中の、楕円代数のベキ根極限の研究を引き続いて行う。楕円代数の視点から、「2次元/4次元対応」や「2次元/5次元対応」などを、より統一的に理解することを目指す。数理物理旅費として使用する部分が、当初の想定額より少なくなってしまったため。平成28年度末に、研究代表者を世話人の一人として、大阪市立大学において国際会議「Progress in Quantum Field Theory and String Theory II」が開催された。当初計画では、外国人招待講演者の旅費として、科研費の一部を使用する予定であった。しかし諸般の事情により、それは他の世話人の持つ予算から支出されたため、予定よりも大幅に残ることとなった。主として、旅費や謝金等として使用する。主として、旅費と人件費・謝金に使用する。必要に応じて、新たなコンピュータの購入も検討する。
歯科用陶材の焼結温度低下と磨耗特性改良に関する研究

本研究では,まず市販陶材粉末の微細構造を明らかにし,その組成,結晶相,分散状態を検討した.次に,ガラス転移温度を測定し,その微細構造との関連を検討した.さらに,冷却条件が微細構造に与える影響を検討した.このような市販品の物性評価の結果を踏まえ,試作陶材をリューサイト結晶の大きさ,形状,含有量を変化させることにより調製した.これらの市販陶材および試作品の緒特性を評価し,とくに天然歯の摩耗性との関連について検討した.陶材全体の熱膨張挙動は,リューサイトの600-650°Cの相変態よりも,ガラスマトリックス自体の熱膨張挙動が大きく関与していると考えられた.残留応力を大きく残し,機械的強さを向上させるためにはリューサイト周囲に接触するガラスマトリックスのガラス転移温度は650°C以上であることが望ましいと考えられた.Csで安定化した立方晶リューサイトとガラスからなる試作陶材を混合量,粒径とその組成を変化させ,焼成温度,焼成時間と焼成条件を変化させて調製した試作陶材の二軸曲げ強さ,ビッカース硬さ,熱膨張係数の測定を行なった.さらに,試作陶材との回転摩耗によるヒトエナメル質の摩耗量から摩耗速度を算出し,市販陶材の値と比較してこれら歯科理工学的性質との関連性について検討を行なった.Csで安定化した立方晶リューサイトはガラスと混合し焼成することにより,立方晶リューサイトとガラスとの界面付近で正方晶リューサイトが生成した.立方晶リューサイトの混合量,粒径,焼成温度,焼成時間を変えて作製した試作陶材の蒸留水中での二軸曲げ強さでは,立方晶リューサイト混合量による差は認められなかったが,その粒径が大きくなるにしたがい,また焼成温度が高くなるにしたがい,二軸曲げ強さは小さくなる傾向を示した.焼成時間を変化させたものでは,1分間焼成のものが最も大きい二軸曲げ強さを示した.ビッカース硬さは立方晶リューサイトの粒径が大きいものほど硬くなった.立方晶リューサイトの混合量が増加するにしたがい熱膨張係数は増加した.ヒトエナメル質との摩耗試験を行なった結果,一次摩耗速度は低溶型が他の陶材よりもエナメル質の摩耗速度が大きく,超低溶型と従来型,および試作陶材との間で有意な差が認められた(p<0.01).市販陶材の一次摩耗速度は二軸曲げ強さが大きいほど小さく,立方晶リューサイト粒径が大きくなるほど小さくなる傾向を示した.立方晶リューサイトの添加が摩耗速度に与える影響は少なかった.本研究では,まず市販陶材粉末の微細構造を明らかにし,その組成,結晶相,分散状態を検討した.次に,ガラス転移温度を測定し,その微細構造との関連を検討した.さらに,冷却条件が微細構造に与える影響を検討した.このような市販品の物性評価の結果を踏まえ,試作陶材をリューサイト結晶の大きさ,形状,含有量を変化させることにより調製した.これらの市販陶材および試作品の緒特性を評価し,とくに天然歯の摩耗性との関連について検討した.陶材全体の熱膨張挙動は,リューサイトの600-650°Cの相変態よりも,ガラスマトリックス自体の熱膨張挙動が大きく関与していると考えられた.残留応力を大きく残し,機械的強さを向上させるためにはリューサイト周囲に接触するガラスマトリックスのガラス転移温度は650°C以上であることが望ましいと考えられた.Csで安定化した立方晶リューサイトとガラスからなる試作陶材を混合量,粒径とその組成を変化させ,焼成温度,焼成時間と焼成条件を変化させて調製した試作陶材の二軸曲げ強さ,ビッカース硬さ,熱膨張係数の測定を行なった.さらに,試作陶材との回転摩耗によるヒトエナメル質の摩耗量から摩耗速度を算出し,市販陶材の値と比較してこれら歯科理工学的性質との関連性について検討を行なった.Csで安定化した立方晶リューサイトはガラスと混合し焼成することにより,立方晶リューサイトとガラスとの界面付近で正方晶リューサイトが生成した.立方晶リューサイトの混合量,粒径,焼成温度,焼成時間を変えて作製した試作陶材の蒸留水中での二軸曲げ強さでは,立方晶リューサイト混合量による差は認められなかったが,その粒径が大きくなるにしたがい,また焼成温度が高くなるにしたがい,二軸曲げ強さは小さくなる傾向を示した.焼成時間を変化させたものでは,1分間焼成のものが最も大きい二軸曲げ強さを示した.ビッカース硬さは立方晶リューサイトの粒径が大きいものほど硬くなった.立方晶リューサイトの混合量が増加するにしたがい熱膨張係数は増加した.ヒトエナメル質との摩耗試験を行なった結果,一次摩耗速度は低溶型が他の陶材よりもエナメル質の摩耗速度が大きく,超低溶型と従来型,および試作陶材との間で有意な差が認められた(p<0.01).市販陶材の一次摩耗速度は二軸曲げ強さが大きいほど小さく,立方晶リューサイト粒径が大きくなるほど小さくなる傾向を示した.立方晶リューサイトの添加が摩耗速度に与える影響は少なかった.金属溶着冠用陶材はガラスマトリックス中にリューサイト(K_2O・Al_2O_3・4SiO_2)結晶が分散した複合体である。リューサイトは26x10^<-6>/°Cときわめて大きな熱膨張係数をもち、ガラス中でのリューサイトの析出量が少量でも全体の熱膨張係数を11.513.5x10^<-6>/°Cと約2倍に増大させ、下地金属の値に近づけることができる。

出該研究者は、市販品の組成分析、ガラス転移温度の測定や曲げ試験結果、およびリューサイト結晶の合成実験を既に報告してきたが,本研究の最終目的は機械的強度の高い低融ガラスの開発だけでなくリューサイト結晶との組み合わせを考慮することにより、摩耗性を改善し,焼結温度を低温化した溶着冠用陶材を開発することである。本年度は低融ガラスの開発のため,従来型および超低融型の市販品陶材粉末の均質性,結晶相,粒子形態の分析・解析を行った.その結果,市販品陶材粉末は3種あるいは4種の粉末の混合物であり,低融ガラスだけからなる粉末,高融ガラスからなる粉末,リューサイト結晶を含む粉末であった.また,その主成分であるSi,Al,K,Na,OのほかにCaやSbなどの元素が1%以下含まれており,その濃度が粉末により偏在していることがわかった.さらに,X線回折結果より求めたリューサイト結晶の格子定数は各商品によってわずかに異なり,組成が化学量論的なリューサイト結晶組成ではなく,商品により混入している元素に違いがあることが類推された.現在,この添加元素の影響を検討するため,Kの一部を1価の陽イオンであるNa,Rb,Csに,2価のイオンであるCaおよびBa,また3価のイオンであるSbに置換したりリューサイト結晶を作製し,結晶格子定数に与える影響を検討している.さらに,摩耗性を評価するための摩耗試験装置および試料形状を検討中である.本研究では、まず市販陶材粉末の組成,結晶相,分散状態を検討した.次に,ガラス転移温度を測定し,その微細構造との関連を検討した.さらに,冷却条件が微細構造に与える影響を検討した.このような市販品の物性評価の結果を踏まえ,試作陶材の熱膨張挙動および摩耗挙動を検討した..陶材全体の熱膨張挙動は,リューサイトの600-650°Cの相変態よりも,ガラスマトリックス自体の熱膨張挙動が大きく関与していると考えられた.残留応力を大きく残し,機械的強さを向上させるためにはリューサイト周囲に接触するガラスマトリックスのガラス転移温度は650°C以上であることが望ましいと考えられた.Csで安定化した立方晶リューサイトとガラスからなる試作陶材を混合量,粒径とその組成を変化させ,焼成温度,焼成時間と焼成条件を変化させて調製した試作陶材の二軸曲げ強さ,ビッカース硬さ,熱膨張係数の測定を行なった.さらに,試作陶材との回転摩耗によるヒトエナメル質の摩耗量から摩耗速度を算出した.Csで安定化した立方晶リューサイトはガラスと混合し焼成することにより,立法晶リューサイトとガラスとの界面付近で正方晶リューサイトが生成した.立方晶リューサイトの混合量,粒径,焼成温度,焼成時間を変えて作製した試作陶材の蒸留水中での二軸曲げ強さでは,立方晶リューサイト混合量による差は認められなかったが,その粒径が大きくなるにしたがい,また焼成温度が高くなるにしたがい,二軸曲げ強さは小さくなる傾向を示した.焼成時間を変化させたものでは,1分間焼成のものが最も大きい二軸曲げ強さを示した.ビッカース硬さは立方晶リューサイトの粒径が大きいものほど硬くなった.立方晶リューサイトの混合量が増加するにしたがい熱膨張係数は増加した.ヒトエナメル質との摩耗試験を行なった結果,一次摩耗速度は低溶型が他の陶材よりもエナメル質の摩耗速度が大きく,超低溶型と従来型,および試作陶材との間で有意な差が認められた(p<0.01)市販陶材の一次摩耗速度は二軸曲げ強さが大きいほど小さく,正方晶リューサイト粒径が大きくなるほど小さくなる傾向を示した.立方晶リューサイトの添加が摩耗速度に与える影響は少なかった.
皮膚創傷の予防・軽減機能を有した３Dゲルパッドを用いたソフト介護機器の開発

本研究では、極限に柔らかいスマートマテリアル、身体にフィットするケア用品のための3Dモデリングおよびプリント技術、立体物の内部構造を表現できる高機能3Dプリントデータフォーマット技術を融合して、褥瘡やスキン-テアといった皮膚創傷を軽減・予防するためのゲルパッドを開発する。さらに、開発したゲルパッドを介護機器に組み込んで、皮膚創傷を予防・軽減するソフト介護機器を開発する。
胆道系悪性腫瘍における増殖・転移機構の解析を目指して

膵・胆道癌の予後を規定する因子として、増殖・転移があげられる。増殖・転移の過程には、血管新生が重要であると思われる。昨年までに、ヒト胆嚢癌の手術標本を用いて、血管新生因子の検討を行い、ONCOLOGY REPORTS、European Journal of Cancer等で報告した。次に,胆汁中の細胞を用いて、血管新生因子の発現を免疫染色にて検討を行ったが、血管新生因子の発現と予後との間に有意な相関は認めなかった。そこで以上の結果を、膵・胆道癌に応用し、膵癌患者の手術標本72例において、VEGF、FGF-2、PD-ECGF、CD34の発現について免疫染色を行い、血管新生因子の発現と微小血管密度(MVD)、臨床病理学的因子、予後との相関を検討した。まず、ヒト膵癌におけるVEGF蛋白の発現を免疫染色で検討したところ、膵癌77%で腫瘍部に過剰発現を認めたが、正常膵では過剰発現は認めなかった。腫瘍内血管密度を算出し、VEGFとの関連を調べたところ、VEGFの発現と血管密度の間には有意な正の相関を認めた(P<0.05)。また、VEGFを高度に発現している患者では有意に生存率が不良であった(P<0.05)。次に、血管新生因子として注目されているFGF-2、PD-ECGFの発現についても、免疫染色で検討を行った。その結果、膵癌でそれぞれ、58%、72%が陽性であったが、血管密度との間には有意な相関が見られなかった。また、PD-ECGFに関しては低発現群が高発現群に対して予後不良傾向を認めた。(AGA2001、2001年日本癌学会)以上より、膵癌においてVEGF、PD-ECGFの発現はその予後と密接に関与している可能性が示唆された。現在,上記の内容を投稿準備中である。今後も、膵・胆道系悪性腫瘍における増殖・転移機構の解析を目指して、引き続き症例を重ねて検討を行っていく予定である。胆嚢がんの予後を規定する重要な因子として、血行性転移と肝臓への浸潤があげられる。このことから、血管新生あるいは浸潤能の獲得は、本症の重要な予後因子となることが予想される。そこで我々は、胆嚢がんにおける血管新生因子の関与を明らかにする目的で、手術的に得られたヒト胆嚢がん組織標本と新鮮凍結組織検体を用いて検討を行った。まず、ヒト胆嚢がんにおける血管内皮増殖因子(VEGF)蛋白の発現を免疫染色法で検討したところ、胆嚢がん118例中107例で腫瘍部に過剰発現を認めた。一方対照の正常胆嚢組織では過剰発現は認めなかった。腫瘍内血管密度を算出し、VEGF蛋白との関連を調べたところ、VEGFの発現と血管密度の間には有意な正の相関を認めた。また、ヒトVEGF-cDNAの配列から特異的プローブを作成し、VEGF-mRNAの発現をIn situ hybridization法で検討したところ、mRNAの発現は蛋白の発現パターンと強い関連を認めた。このことは、ヒト胆嚢がんにおいて、VEGFが血管新生に深く関与していることを示している。次に、血管新生因子として注目されているPD-ECGFの発現を免疫染色とELISAで検討を行った。その結果、腫瘍組織内のPD-ECGFの発現は、胆嚢がんの進達度・リンパ節転移・総合的進行度と関連を認めたが、意外にも腫瘍内血管密度との関連は認めなかった。がん周囲の炎症細胞が発現しているPD-ECGFの発現を検討し血管密度との関連を調べてみたが、関連を認めることはできなかった。胆嚢がんにおいて、PD-ECGFは腫瘍の増生・浸潤と深く関与しているが、血管新生とは直接的な関連を持っていない可能性が示された。今後も、胆道系悪性腫瘍における増殖・転移機構の解析を目指して、引き続き症例を重ねて検討を行っていく予定である。

(AGA2001、2001年日本癌学会)以上より、膵癌においてVEGF、PD-ECGFの発現はその予後と密接に関与している可能性が示唆された。現在,上記の内容を投稿準備中である。今後も、膵・胆道系悪性腫瘍における増殖・転移機構の解析を目指して、引き続き症例を重ねて検討を行っていく予定である。
途上国農村部におけるインフォーマルな制度の実験・行動経済学的研究

インフォーマルな制度の内生的な動態と経路依存性に関する実証的なエビデンスを提供するために、(1)日本を対象とした共有資源管理のための制度の自発的生成と衰退、(2)インドを対象とした公共財供給ゲームにおける罰則制度の生成、(3)フィリピンを対象とした労働契約の選択と社会規範の関係性、という三つの側面から研究を行った。フィールド実験およびラボ実験から得られたデータを計量的に分析する点に特異性がある。本科研プロジェクトの主たる目的の一つは、途上国におけるインフォーマルな制度の内生的な動態と経路依存性の解明である。さらに、その研究の主要な貢献は、実験経済学の手法を応用して経済実験を実施し、そこから得られるデータをミクロ計量経済学の枠組みで分析することにある。かかる問題意識にもとづいて、平成27年度では第一に、三重大学の学生を被験者として、共有資源管理における内生的な制度の生成過程を経済実験によって検証した。具体的には、5人一組にグループ化された被験者に対して、以下の三つのルールの下で共有資源を利用することが可能な制度をデザインした。一つ目は、共有資源の利用量に関して全く取り決めのない制度である(オープンアクセス制度)。二つ目は個人ごとに決定した利用量をグループ全体で共有するプール制と呼ばれる制度である。三つ目は、オープンアクセス制度とプール制のどちらを採用するかグループ内の投票で決定することのできる制度である。また、これらの経済実験に加えて、被験者の社会的選好を測定するスタンダードな経済実験も行った。上記の経済実験から得られたデータを統合することで、共有資源管理における特定の制度が選択される経路とその決定要因を明らかにすることが可能となる。このような制度の内生的な動態に関する実験結果は非常に限られているため、本研究結果の貢献は大きい。これらの実験に加えて、インドの漁村において公共財供給ゲームと呼ばれる経済実験を実施し、罰則制度が形成される要因とその経路依存性を検証した。これによって罰則制度の協力行動に与える有効性と経路依存性を明らかにすることが可能となった。これらの経済実験は、いまだに研究蓄積が十分でない、経済主体の協力的行動を解明する研究として位置づけられ、その意義は大きい。当初計画していた問題意識に基づいて、複数の経済実験を行いデータ収集が完了している。また、それらのデータを用いて計量分析を行い主要な結果を得ることができている。平成28年度はフィリピンにおいて、田植え労働契約を対象としたフィールド実験を行った。主要な研究目的は、固定賃金制と個人出来高制という経済的インセンティブの度合いが異なる二つの制度を労働者に提示した際に、どのような要因でどちらの制度が選択されるのか、その内生的な動態を明らかにすることである。計量分析の結果、個人出来高制の選択において二つの社会規範(不平等回避の規範:inequityaversion、および所得再分配の規範: kinship taxation)が、重要な決定要因となっていることがわかった。具体的には、相手よりも高い所得を得ることに罪意識を感じる労働者や、得られた所得を他者に再分配することが村落内部で規範として成立していると強く認識する労働者ほど、個人出来高制を避けることが判明した。したがって、この分析結果から村落におけるインフォーマルな制度の成立要件として、村落内部で生成される社会規範が重要な役割を担っていると推察される。これらに加えて、本研究では実験デザインを工夫することで、労働者間で長期にわたって繰り返し交流する確率を外生的に変化させ、それらの存在が社会規範の生成に寄与することを示した。社会規範の生成要因や、それが経済制度の成立に与える影響に関する研究は非常に限られているため、本研究の意義は大きい。平成27年度および28年度での研究を通じて、本科研全体の問題意識である「インフォーマルな制度の内生的な動態と経路依存性の解明」について、(1)日本における共有資源管理のための制度と(2)フィリピンにおける労働契約、という視点から厳密な実証結果を提示した。研究成果として二本の論文をワーキングペーパーとしてまとめた。今後、国際学会で研究報告を行い、最終的には国際雑誌に投稿する予定である。フィリピンの中部ルソン島における田植え労働制度を対象とした経済実験を行う。具体的には、田植え労働に着目して複数の制度の中から特定の制度を被験者に選んでもらい、その制度の下で生産性を測定する、「内生的な制度選択実験」を行う予定である。その後は、データ解析を行い論文としてまとめ国際雑誌に投稿する予定である。開発経済学、実験経済学平成27年度では研究計画における問題意識に基づいて国内外で経済実験を行ったが、被験者の意思決定に相関させた謝金の支払等で当初の予定よりも少ない支出となったため。当初の研究計画にあったフィリピンにおける経済実験を行うために、主に通訳謝金、移動費、実験協力謝金として使用する。
散乱光のリタデーションを利用した金属粗面計測

金属粗面によって散乱された光の偏光状態は、粗面の幾何学的な形状や金属の複素屈折率などに依存する。本研究では、この散乱に伴う偏光変化、特に互いに直交した偏光成分間の位相差(リタデーション)と金属表面の統計的な特性の関係を明らかにし、新しい表面検査法としての応用を示した。1. Kirchhoff理論に基づいた理論解析を行ない、散乱光のリタデーションと粗面の統計量との関係を明らかにした。この結果、散乱光のリタデーションが、粗面の傾きの確立密度分布と、材質の複素屈折率によって決まり、RMS粗さや相関長などには陽には依存しないことが示された。これは、散乱光のリタデーションが、散乱光の強度とは異なる情報を持つことを意味する。2.金属粗面上の各所から散乱された光のリタデーションを測定するための光ヘテロダイン偏光干渉計を試作した。この干渉計では、直交2周波光源を用いることによって、微弱な散乱光のリタデーションを高精度で測定することが可能である。さらに、二重回折結像系と空間周波数フィルタを利用して、粗面上の各部からある特定の角度で散乱された光のリタデーションの分布を測定することができる。3. 2.の実験系を用いて、上記理論の妥当性を確認した。局所的な傾きの確立密度分布が異なるいくつかのサンプルについてリタデーションを測定し、理論式により推定される値との比較を行ない、良好な一致を得た。さらに、この実験系を利用して、冷延鋼板上の傷や局所的な組成変化によってリタデーションが変化することも確かめ、表面検査に応用できることを示した。本研究の目的は、この散乱に伴う偏光変化、特に互いに直交した偏光成分間の位相差(リタデーション)を利用した、金属粗面の新しい非接触計測法を開発することである。本年度の研究の概要は以下の通りである。1.金属粗面上の各所から散乱された光のリタデーションを測定するための光ヘテロダイン偏光干渉計を試作した。この実験系を利用して、鋼板粗面上の傷によって、リタデーションが変化することを確かめた。2.Kirchihoff理論に基づいた理論解析と数値計算を行なった。
中央アンデス地域における先住民の政治

平成21年度は、本研究プロジェクトの締めくくりにあたり、二度の学会発表および最新動向を扱う研究誌上で発表・報告を行った。また、数ヶ月をかけて研究内容の総まとめとなる学術論文を完成させ、所属大学に提出した。2009年6月には、日本ラテンアメリカ学会にて、近年重要性を高めつつあるペルーの先住民政治の動向を、天然資源開発への抗議という政治経済学的背景を踏まえて発表した。一方で、ペルーのような途上国における政治運動は瑣末な事件と見られがちだが、しかし、天然資源供給地の政治的安定性はグローバル経済の深化とともに日本にとっても喫緊の課題となりつつある。中央アンデス地域の先住民政治から派生した資源開発と政治というテーマについて、すでに『ラテンアメリカ・レポート』で試論的に発表する機会を得たが、さらに内外の議論を喚起するに値するものと考えている。同じ2009年6月には、日本比較政治学会にて、先住民大統領による「国家再建」とも言える抜本的な政治経済改革を進めているボリビアのMAS政権を取り上げ、その成立に至る政治過程について発表した。民政移管以後のボリビアは、アイデンティティにまつわる言説的要因が政治過程の中で決定的な意味を持った事例であり、比較政治の学問分野からも非常に興味深い。しかし、この点についても、現状分析に留まらず、理論的関心も含めた研究者間の活発な議論は端緒についたばかりであり、今後も論文の形で世に問うていく所存である。筑波大学に提出した学術論文は、これらペルーとボリビアを比較した上で歴史的に再検討するものであり、研究書という形で出版することを企図している。中央アンデス地域の先住民政治は、詳細な現地調査を踏まえることで、同地域を超えて理論的貢献を成しうる研究課題である。実証と理論を結びつける挑戦的な研究成果が実りつつある。平成19年度は、エクアドル・ボリビアで新憲法制定議会をめぐって政局が新段階を迎え、天然資源を中心とした国家経済のあり方、民主的代表システムの機能、ガバナビリティにおいて問いが投げかけられた。先住民運動はより大規模な政治変動を導く起爆剤となり、先住民アイデンティティは国民的議題となった観がある。他方ではペルーでは新自由主義政策が左派政権のもとで継続されることで安定期を迎えたように見える。先住民の政治は社会経済的問題にとどまり、政治学研究の主要テーマではなくなりつつある。2008年1月2日から2月19日に行ったペルー・ボリビアでの現地研究調査では、このような対極的動向をマクロ・ミクロの両面から考察し比較の視野を深めることができた。現地の重要な研究者と直に意見を交換し、先住民運動や国政動向に対する複数の視点を理解、議論することができた。いくつかの国家規模の先住民運動組織の指導者や、その構成員にもインタビューを行い、重要な知見を得ることができた。国政の不安定と安定、先住民運動の強弱について、様々な立場からの意見を知ったことで、今後の仮説構築・検証に向けた重要な一歩を踏み出すことができた。また多くの研究機関、資料蔵書を確認し、直近数年に出版された重要文献はほとんどすべて購入することができた。理論研究の成果は、簡単に以下のようにまとめられる。先住民運動は政治学や文化人類学などにまたがる学際的課題であるため、多くの研究者が社会運動や政治変動に親近感を持ち、方法論的前提や学問的意義の所在はあまり深く問われていない感がある。理想主義的理解が先行し、実証性がいまだ乏しい領域である。言説分析や民主的政策提言は盛んであるが、参照する価値のある実証性をもった研究は多いとはいえない。次年度はより本格的な現地調査を通じて、独自の仮説と検証を盛んに行っていきたい。20年度は、2008年7月31日から2009年1月31日までの半年間、南米ペルー共和国とボリビア共和国に赴き、現地調査を行なった。各地の研究所および図書館での資料収集、研究者との意見交換、政治家や政治組織リーダーへのインタビューを行った。集中的な調査ではあったが、現地に存在する情報源と研究動向の把握、そして様々な政治立場・利益関心に依存する視点の違いを議論し、相互対比させ、自分の中で相対化できたことは有意義であったと考えている。最も重要だと思われるのは、現存する関連情報を網羅するだけでなく、研究においての方法論を精緻化させ、あるいは現地の有力な研究者と議論できたことである。これらは地域研究において不可欠であり、特に偏った言説にとらわれず意味のある研究を進める上で役に立ったと痛感している。現地調査での成果を発表すべく、帰国後は運んできた資料を読み込み、整理し、論文として発表する準備を進めている。この作業の中で、南米でも米国でも多くの研究者は研究の時事性を大切にし、目的意識を高めて作業していることがわかった。自身の外国語読解能力、論理構成力が現地調査とその後の作業を通して伸びたと感じられる。2009年2月来には、かねてより準備していた中央アンデス地域の先住民運動に関する比較研究が公になった。これはこれまでの数年で温めた理論的基礎を簡潔な形で世に問うものであり、アイデンティティ・ポリティクスを比較分析で用いる試論にもなっている。同論文では理論的考察を割きすぎているが、多くの民族運動研究に示唆を与えることを期待している。

2009年6月には、日本ラテンアメリカ学会にて、近年重要性を高めつつあるペルーの先住民政治の動向を、天然資源開発への抗議という政治経済学的背景を踏まえて発表した。一方で、ペルーのような途上国における政治運動は瑣末な事件と見られがちだが、しかし、天然資源供給地の政治的安定性はグローバル経済の深化とともに日本にとっても喫緊の課題となりつつある。中央アンデス地域の先住民政治から派生した資源開発と政治というテーマについて、すでに『ラテンアメリカ・レポート』で試論的に発表する機会を得たが、さらに内外の議論を喚起するに値するものと考えている。同じ2009年6月には、日本比較政治学会にて、先住民大統領による「国家再建」とも言える抜本的な政治経済改革を進めているボリビアのMAS政権を取り上げ、その成立に至る政治過程について発表した。民政移管以後のボリビアは、アイデンティティにまつわる言説的要因が政治過程の中で決定的な意味を持った事例であり、比較政治の学問分野からも非常に興味深い。しかし、この点についても、現状分析に留まらず、理論的関心も含めた研究者間の活発な議論は端緒についたばかりであり、今後も論文の形で世に問うていく所存である。筑波大学に提出した学術論文は、これらペルーとボリビアを比較した上で歴史的に再検討するものであり、研究書という形で出版することを企図している。中央アンデス地域の先住民政治は、詳細な現地調査を踏まえることで、同地域を超えて理論的貢献を成しうる研究課題である。実証と理論を結びつける挑戦的な研究成果が実りつつある。
ＰＣ鋼棒と接着系あと施工アンカーの復元力特性に関する研究

本年度は,これまでに行ったコンクリートに埋込まれたアンカーボルトの載荷実験に関して,弾性床上梁理論を用いて降伏耐力,及び剛性の定量的評価を目指した。剛性を評価することはコンクリートとアンカーボルトによって取付けられた部材・機器間での応力伝達を把握するために重要であると考える。なお,PC鋼棒の降伏耐力評価は昨年度行い,その妥当性を示した。コンクリートに埋込まれたアンカーボルトの力学的挙動は,アンカーボルトを弾性梁に,コンクリートを弾性床に置換することで弾性床上梁理論によって解析することができる。このとき重要となるコンクリート反力係数を,圧縮破壊エネルギーと圧縮軟化特性から導出する方法を提案した。既往研究で提案されたコンクリート反力係数との整合を確認し,本論で提案した値は,既往研究の評価値の下限を与える傾向にあった。提案したコンクリート反力係数を用い,アンカーボルトに作用するせん断力とアンカーボルトの軸直交変位の関係における剛性を評価した。本論で実施したせん断力・組合せ応力載荷の実験結果との整合を確認し,その妥当性を確認した。既往研究の評価値では,剛性を過大に評価した。加えて,アンカーボルトとコンクリートの間に接着剤が介在する接着系アンカーボルトに対しても弾性床上梁理論を適応することを試み,接着剤をコンクリートと同様に圧縮ばねと見立てる方法を提案した。既往研究の実験結果との整合を確認し,その妥当性を確認した。アンカーボルトの降伏耐力は,コンクリート内での曲げ降伏によって決まった。降伏耐力を,提案したコンクリート反力係数を用いて評価し,本論で実施したせん断力・組合せ応力載荷の実験結果との整合を確認し,その妥当性を確認した。アンカーボルトにせん断力に加えて引張力が作用する組合せ応力載荷実験に対しては,N-M相関関係を適用することで妥当に評価することができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度はPC鋼棒による圧着接合面のすべり実験,各種アンカーボルトの多方向引張加力実験,体育館等で見られる構造体と屋根を接合する定着部のせん断実験,そして耐震補強におけるあと施工アンカーを用いた外側耐震補強の架構実験を行った。PC鋼棒のすべり実験では, PC鋼棒とグラウト材間でのダウエル抵抗の復元力特性について考察するために, PC鋼棒の緊張力,またその周辺のグラウト材の厚さ,材料特性を変化させた。耐震補強等における圧着接合面でのPC鋼棒の利用・設計に関して基礎的な資料となる結果を得た。またこれに基づく解析的検討に着手し,簡易なモデルでの対応を確認した。アンカーボルトの多方向引張加力実験では,アンカーボルトとコンクリート間での,支圧抵抗,及びダウエル抵抗の復元力特性について検討するために,加力方向,へりあき長さ,アンカーボルト種類,また配筋の有無を変化させた。終局耐力の確認が主な使用要件となっているアンカーボルトに関して,クライテリアを満足する変形量によって耐力が大きく異なり,またアンカーボルトの種類にも因ることを示した。また,単に終局耐力に関しても,既往の設計法の問題点を指摘した。また,定着部の実験ではこれらに加え,はしあき距離と繰返し加力による影響を確認していく。架構実験では, 1層2スパンの既存RC架構,新設PC架構を製作し,あと施工アンカーボルトを有するスラブにより一体化させることで外側耐震補強を模した試験体を用意した。既存RC架構に静的水平力を作用させたところ,あと施工アンカーボルトによる接合面ではずれが生じず,架構の破壊が先行することを確認した。ずれが生じなかったものの,スラブ内のアンカーボルトには応力が作用しており,これを基にスラブ内でのアンカーボルトの力学的挙動を確認していく。本年度は昨年度実施した実験の詳細検討を行った。実施実験の多くは,鉄筋コンクリートやグラウトのコンクリート系材料と,そこに埋め込まれたPC鋼棒やアンカーボルトの鋼材料が外力を受けたときの力学的挙動の解明につながる。鋼材料がせん断力を受けたときの挙動は,鋼材料を弾性梁に,周辺コンクリート材料を弾性床に置換することで,弾性床上梁理論(BEF)として解析することが可能である。本研究ではBEFで重要となるコンクリート反力係数を,圧縮破壊エネルギーと応力度と歪度関係から導くことができるコンクリート圧縮ばね長さに基づいて提案した。提案したコンクリート反力係数は,実験結果,及び既往研究ともよい対応を示し,その有効性を確認した。また,PC鋼棒は一般にその周辺をグラウトにより充填されている。提案した方法により,PC鋼棒,グラウト,コンクリートへと応力が伝達している挙動を圧縮バネによって評価できることも確認した。さらなる検討として,有限要素解析でのコンクリート内部の応力状態の解明に着手している。この中で,本研究で提案したコンクリート圧縮ばね長さの概念を導入することで,解析精度が向上したことを確認した。コンクリートに埋め込まれたせん断力を受けるアンカーボルトの終局状態での耐力は既往研究でその評価法,及びその有効性が示されている。本研究では,アンカーボルトにせん断力に加え,引張力が作用する組合せ応力下での終局耐力評価に関して検討を行った。その結果,既往の評価法では,本実験の結果組合せ応力下でのコンクリートによる終局耐力を危険側に評価する傾向があることがわかった。そこで,組合せ応力が作用する場合でより大きな安全率を乗ずるように工夫した終局耐力評価式を提案した。

本年度は,これまでに行ったコンクリートに埋込まれたアンカーボルトの載荷実験に関して,弾性床上梁理論を用いて降伏耐力,及び剛性の定量的評価を目指した。剛性を評価することはコンクリートとアンカーボルトによって取付けられた部材・機器間での応力伝達を把握するために重要であると考える。なお,PC鋼棒の降伏耐力評価は昨年度行い,その妥当性を示した。コンクリートに埋込まれたアンカーボルトの力学的挙動は,アンカーボルトを弾性梁に,コンクリートを弾性床に置換することで弾性床上梁理論によって解析することができる。このとき重要となるコンクリート反力係数を,圧縮破壊エネルギーと圧縮軟化特性から導出する方法を提案した。既往研究で提案されたコンクリート反力係数との整合を確認し,本論で提案した値は,既往研究の評価値の下限を与える傾向にあった。提案したコンクリート反力係数を用い,アンカーボルトに作用するせん断力とアンカーボルトの軸直交変位の関係における剛性を評価した。本論で実施したせん断力・組合せ応力載荷の実験結果との整合を確認し,その妥当性を確認した。既往研究の評価値では,剛性を過大に評価した。加えて,アンカーボルトとコンクリートの間に接着剤が介在する接着系アンカーボルトに対しても弾性床上梁理論を適応することを試み,接着剤をコンクリートと同様に圧縮ばねと見立てる方法を提案した。既往研究の実験結果との整合を確認し,その妥当性を確認した。アンカーボルトの降伏耐力は,コンクリート内での曲げ降伏によって決まった。降伏耐力を,提案したコンクリート反力係数を用いて評価し,本論で実施したせん断力・組合せ応力載荷の実験結果との整合を確認し,その妥当性を確認した。アンカーボルトにせん断力に加えて引張力が作用する組合せ応力載荷実験に対しては,N-M相関関係を適用することで妥当に評価することができた。当初の計画通り,実験結果に関する検討を行い,また有限要素解析にも着手できている。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は有限要素解析による実験の再現を行っていく。そのなかで,実験で得られた弾性床上梁理論を導入していく。当初の計画通りの実験を執り行うことができ,有益なデータを取得することができた。加えて,耐震補強の架構実験,定着部のせん断実験に携わることができた。ここまで,研究の目的を達成するための十分な実験データを取得することができた。今後は解析的な検討を主に執り行っていく予定である。
子宮内膜症は腫瘍類似性に播種・転移する進行性の疾患であり、時には癌化や不妊のみならず治療抵抗性をきたし難治性になることが知られている。申請研究では、子宮内膜症の病態解析や治療に役立てるために、8例の患者子宮内膜症サンプルを免疫不全マウスに移植した。結果と2例において肉腫様の病変が形成された。今後は、症例数を多くして、再現性の確認および、肉腫様の病変形成の意義の解明が必要である。子宮内膜症モデルマウスの多くは、マウス子宮を他のマウスに移植するアログラフトモデルが主流であり、外科的に切除された患者子宮内膜症病変部を免疫不全マウスに移植したジェノグラフトモデルの報告は極めて少ない。ヌードマウスなどの免疫不全マウスへのヒト組織の移植は、残存した一部の免疫細胞による拒絶が生じることにより、その生着率は低いことが文献的に知られている。申請者らはT、BおよびNK免疫細胞を欠損した高度免疫不全NOD/Shi-scid,IL-2RγKOマウス(以下NOGマウス)を用いることにより、外科的に切除された患者子宮内膜症組織を生着させる事を試みている。具体的な成果)研究計画書と患者説明・同意書を作成し、院内の倫理委員会にて当該研究に対する承認を受けた。その後4例の患者より摘出した卵巣チョコレート嚢胞組織の一部(5mm3)を、NOGマウスの皮下と腹腔内に移植した(エストロゲンペレットと基底膜マトリックスを共に移植した)。その内1例で0.8cm×1cm程度のmassに増殖した症例が観察された。1回/週の頻度で移植片の大きさとマウスの状態を確認しながら、2-3ヶ月後を目安に卵巣および腹膜を含めた多臓器を採取する予定である。今後は各臓器より標本を作製し、ヒト細胞特異的に反応するHLA Class I ABC抗体およびKi-67抗体を使用し、マウスに移植された患者由来子宮内膜細胞の浸潤・増殖性を確認する。当該研究は院内倫理委員会でも初回審査において承認され、現在移植後1ヶ月が経過した数匹のNOGマウスにおいて移植組織の増大傾向を認めている。共同研究者としては、平成28年度より1名の大学院生が同研究室に配属された。女性ホルモン依存性に異所性増殖を繰り返す子宮内膜症は、転移や浸潤、播種など腫瘍類似の進展性を持ち、癌化や易再発性、治療抵抗性のリスクがある。子宮内膜症に対する機能温存手術のみでは術後再発のリスクが高く、また子宮内膜症の治療薬であるホルモン製剤は排卵を抑制するため、妊娠希望の女性にも使用できる治療薬の開発が急務であった。これらの背景のもとに、外科的に患者より切除された患者子宮内膜症組織と線維芽細胞をT, BおよびNK細胞を欠損した高度免疫不全NOGマウスに同所移植することにより、活動性子宮内膜症のモデルマウスを樹立し、子宮内膜症の悪性化や転移能における線維芽細胞の役割を分子レベルで明らかにする事を目的として申請研究を開始した。患者子宮内膜症マウスモデルを作製するために、6例の患者より外科的に切除した子宮内膜症組織(子宮内膜症性卵巣嚢胞壁の一部)を前処理して作成した小断片を、NOGマウスの皮下および腹腔内に移植した。1検体につき1匹のestrogenペレットを移植したNOGマウスを使用し、移植条件を(i)Matrigel添加後皮下移植群ii) Matrigel+アテロコラーゲン添加後皮下移植群iii)腹腔内移植群の3群に設定した。最長1年間の経過観察期間を経て、6例中2例のMatrigel+アテロコラーゲン添加後皮下移植群で移植片の明らかな増大が確認された。増大した組織を採取して免疫染色を行った結果、1例は間質が豊富な子宮内膜組織が、2例目は、alpha-smooth muscle actin陽性の子宮間葉系の腫瘍が検出されたが、2例とも子宮内膜上皮細胞の顕著な増殖はみられなかった。6例中2例のMatrigel+アテロコラーゲン添加後皮下移植群で、移植片の増大が確認された。1例は間質が豊富な子宮内膜組織、2例目は、alpha-smooth muscle actin陽性の子宮間葉系の腫瘍が検出された。申請者らは、子宮内膜上皮細胞の増殖(癌化)を予期していたが、2例とも子宮内膜上皮細胞の顕著な増殖は検出されず、間質細胞の増殖が観察された。特に2例目の症例は、NOGマウス移植後1か月以内に12cmの直径の間葉系の皮下腫瘍を形成した。臨床的知見から考察すると、子宮内膜症の癌化は起こり得るが間葉系の腫瘍の発症は稀であると考えられる。今後はさらに移植症例を増やして、間葉系腫瘍の発症が一定の確率でみられるか否かについても検討する予定である。患者子宮内膜症のモデルマウスを作製するために、現在まで8例の患者より採集した子宮内膜症サンプルを各12匹の高度免疫不全NOD/Shi-scidIL2 gamma null (NOG) miceに移植した。6例の患者より外科的に切除された卵巣チョコレート嚢胞(遠隔転移した子宮内膜症)組織(5 mm3)を、マトリゲルやアテロコラーゲンと共にエストロゲンペレットが挿入されたマウスの皮下や腹腔内に移植した。この内1例で移植3か月後に直径1cm程度の腫瘍が皮下に形成された。
結果として、8例中2例で皮下で移植片の増大がみられた。組織像は2例とも肉腫様の構造を呈していた。免疫組織学検討の結果、E-cadherin陰性、Pan-CK陰性、fibronectin陽性、a-SMA陽性、Ki-67陽性のsarcomatousの腫瘍であることが示唆された。子宮内膜症は腫瘍類似性に播種・転移する進行性の疾患であり、時には癌化や不妊のみならず治療抵抗性をきたし難治性になることが知られている。申請研究では、子宮内膜症の病態解析や治療に役立てるために、8例の患者子宮内膜症サンプルを免疫不全マウスに移植した。結果と2例において肉腫様の病変が形成された。今後は、症例数を多くして、再現性の確認および、肉腫様の病変形成の意義の解明が必要である。さらに、現在までに作製された上記の子宮内膜症ジェノグラフトをcollagenaseでsingle cell suspensionにして、新たなNOGマウスの皮下または腹腔内に線維芽細胞と共移植する。その結果、EAFs群において子宮内膜症の浸潤を複数例で促進するか否か、また生着した組織が抗エストロゲン剤に対して抵抗性を示すか否かを、CnFsと比較の上評価する。今後は、NOGマウスに移植した子宮内膜症組織より線維芽細胞を抽出し、DNAマイクロアレイ解析を用いて対照組織(患者の正所性子宮内膜組織から抽出した繊維芽細胞)と比べて増加もしくは減少している遺伝子を同定する予定である。さらに、患者の子宮内膜組織を酵素処理によりsingle cell suspensionとし、新たなNOGマウスの皮下・腹腔内・子宮内膜に抽出した線維芽細胞と共移植した上で、子宮内膜症の進展程度や悪性化の有無につき対照群(単体で移植、もしくは正常子宮内膜から抽出した繊維芽細胞と共移植した場合)と比較検討する。また線維芽細胞と共移植した子宮内膜症組織におけるERの発現は、単体で移植した場合と比べて低下しているか否かを免疫染色やPCR法にて検査する。婦人科既受領額累計と支出額累計に差額が生じた理由は、当院マウス室改築のため2ヶ月弱の実験不可期間があり、使用したNOGマウスの数が予定よりも少なかった事に起因する。また必要物品の一部を、共同研究者が属する講座から拝借した。次年度使用額が生じた理由として、術前にホルモン治療を行っていない患者からの適切な手術検体の採取が難しく、当初予定していた数の移植が困難であった事が要因の一つであると考えられる。またNOGマウスに移植した患者子宮内膜症組織の生着率も予測していたより低かったため、単純に移植回数を増やすよりも、移植する組織や移植部位、移植条件の再考が必要であった。移植した子宮内膜症組織がNOGマウスに生着した事が確認された場合、早めに次のステップに移行する。次年度には以下の段階まで研究を進める予定である。実験計画の詳細:子宮内膜症組織から線維芽細胞を抽出し、DNAマイクロアレイ解析を行う。さらにsingle cell suspensionにした患者子宮内膜症ジェノグラフトを線維芽細胞と共にNOGマウスに共移植し、子宮内膜症組織の進展を確認する。上記の理由より、術前ホルモン療法の調整により採取できる患者検体を増やす一方で、採取する組織(移植すべき子宮内膜症の種類)をはじめ移植部位や条件についても再検討し、症例を重ねて間葉系腫瘍の発症率についても検討する予定である。