hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者・障害者専用の交通手段に関する欧米・日本の比較研究

DPTACでは組織構成メンバーとして障害者半数以上加入を前提としたメンバー構成として位置づけられていることを確認した。さらに、1995年に施行されたDDA(障害者差別禁止法)の制度的展開やその問題点を聴取した。また、コミュニティトランスポートやアンビュランスサービスなどの情報収集も行った。コミュニティトランスポートは、特に交通安全問題やボランティアの位置づけを聴取した。(2)フィンランド・スウェーデン:フィンランドではヘルシンキ等(周辺自治体も含む)の自治体において、スペシャル・トランスポート・サービスの運行実績(障害者に18トリップ/月を保障)やフレックスバス(予約型のデマンド方式、ルートが無い自由走行、EUのプロジェクト)のヒアリングを行った。さらにスウェーデンのウプサラ市ではフレックスルート及び当該市の運行している様々なノンステップバスの視察を行った。(3)まとめ:英国では差別禁止法が障害者、業界、政府・自治体とバランスのとれた対策、つまり公私の連携のとれた対応を実施していることが分かった。北欧の2カ国は総合的に高齢者・障害者のモビリティの差別禁止法は無いが、具体的な施策においては、それに匹敵するレベルの人権が保障されていることが確認された。高齢者・障害者のモビリティと交通に関する政策研究は、極めて取り扱いにくいこともあって必ずしも十分な研究がなされているとはいえない。本研究では、英国、スウェーデン、米国、カナダ、日本などを研究対象として、運輸系、福祉系に分けてヒアリング調査を行い、特定の都市(ロンドン、ストックホルムなど)を重点的に調査を行ってきた。その結果分かったことは以下の通りである。英国の対策は極めて興味深く、STサービスにおいては公的機関とNPO(ボランティア)のバランスのとれた結果としての協働が成立しているように考えられる。これとは逆に公的機関中心で何十年も進めているスウェーデンでは、それなりに頑張っており、現象としては成功しているかに見えるが、ボランティアを排除したことの重荷は大きい。そのためにSTサービスの需要をいかに減らすかということに20年程苦労を続けてきている。米国は「障害を持つアメリカ国民法(1990年)」にみられるように人権を前面に出して展開する国である。おそらく英国やスウェーデン程きめ細かさはないからSTサービスの対策をかなり頑張っている国である。カナダはこの米国と類似した展開をしつつも、カナダの独自の展開(医療系交通の充足)も実施している。以上の主要国の展開に対して、わが国は運輸系においてはNPO(ボランティア)が運賃を収受できるように道路運送法80条の変更を実施しようとしている。また厚生系では高齢者の介護保険に拘わる移送サービスや障害者の支援費については今後の議論に委ねられている。何れにしても30年前の英国やスウェーデンの姿が今日の日本のようにも思える。欧米の先例を見てわが国も確かな第一歩を大きく踏み出して欲しいものである。おそらく5年先には欧米との差が相当縮まっていると考えられる。
都市部ガーナにおけるシュガー・ダディ／シュガー・マミーに関する人類学的研究

サハラ以南アフリカ諸国において、「シュガー・ダディ」として知られる男性と若年女性との交際関係を主題とした研究は、女性たちの動機や同交際関係が取り結ばれる原因に焦点をあてて議論してきた保健医療分野が主流である。しかし,実際に彼女たちがどのように交際しているかを論じた研究は数少なく、様々な要因や動機が現実の交際関係にいかに反映されているかは詳細に描かれていない。また、「シュガー・マミー」として若年男性と交際する女性に焦点があたることもなかった。本研究は、都市部ガーナにおける交際事例を基に、サハラ以南アフリカ諸国の「シュガー・ダディ」との交際関係や「シュガー・マミー」としての交際関係の内実を明らかにすることを目的としている。西欧対アフリカの構図を作り上げてきた先行研究上の多元主義的な議論を再考するために、「シュガー・ダディ」や「シュガー・マミー」をめぐる交際関係が、女性たちの生計実践、ライフコースやその他の社会関係にいかなる独自の機能や意味を持っているのかという課題を解明し、贈与・交換システムとして捉え直すことをめざしている。平成30年度の主な研究成果は、以下の二点である。第一に、「シュガー・ダディ」との交際関係は、彼らが介するモノやふるまいによってその関係の枠組みが変容し、その他の社会関係と共に変化しうる可能性があることを明らかにした。第二に、「シュガー・マミー」との交際関係は「シュガー・ダディ」との交際に比べて相対的に、よりインフォーマルな関係として存在し、呪術との関連性があることを明らかにした。曖昧である交際関係を定義するには、ガーナ社会における「ケア」や「親密性」といった概念、および同交際関係をめぐる社会的な評価や国内における性交渉や性愛・性的嗜好に関するさらなる調査が必要である。そのため、倫理的な配慮をさらに要する調査も視野に入れて、次回の滞在に向けて調査体制を整えた。平成30年度は、1.若年女性の「シュガー・ダディ」との交際、2.若年女性とその他の社会関係、3.若年男性の「シュガー・マミー」との交際について、交際関係をもつあるいはもったことのある若者たちへの聞き取り調査を中心に現地調査を実施した。受け入れ機関や滞在先・調査助手の変更が幾度と必要となり、環境整備に時間を要したことで現地調査に費やせる時間が当初より減ってしまい、音信不通や国外への移住によりこれまでの調査相手への研究遂行が難航し、新たな調査対象者の選出を行う必要性もあった。しかし、都市部での調査において人々の流動性は予測できるものであり、早々と軌道修正が出来たことで、次回につながる十分な調査データを収集できた。「シュガー・ダディ」との交際関係についてのこれまでの研究成果は、2019年3月に紀要論文として公表している。また、2018年12月7日から9日にかけてガーナ共和国・アクラで開催された第8回「アフリカフォーラム」に参加し、“Chopping Love and Money? : The Case of Young Women's Relationship with “Sugar Daddy" in Urban Ghana"と題してこの研究成果の一部を発表した。2019年5月には、日本アフリカ学会において、「シュガー・ダディ」や「シュガー・マミー」と交際する「シュガー・ベイビー(若者たち)」に焦点をあてた発表を行い、今後これらの成果を学会誌に投稿する予定である。以上より、現在までの進捗状況は成果発表の時期に変更が生じているが(2)研究はおおむね順調に進展していると判断する。今後の研究の推進方策は、「シュガー・ダディ」との交際についての調査は継続して行うが、「シュガー・マミー」との交際関係について主眼を置く予定である。本研究において、新たな調査対象者を見つけることや国内だけでなく国外への移住・移動を行う彼らへの調査は容易ではない。そのため、参与観察や直接的な聞き取り調査が難航した際に代替となる調査計画の立案や匿名性の高い調査方法も検討する必要がある。現在の研究状況を踏まえて、令和元年度はガーナの行政機関やメディアを通して、「シュガー・ダディ」や「シュガー・マミー」をめぐる交際関係に対する社会的な評価や国内政府の動向についての定性的な調査だけでなく、定量的な調査も実施する。また、参与観察や聞き取り調査が可能な調査対象者とは慎重に綿密なコミュニケーションをとることを心がけ、彼らとのラポールの構築・再構築に力を入れる。

第一に、「シュガー・ダディ」との交際関係は、彼らが介するモノやふるまいによってその関係の枠組みが変容し、その他の社会関係と共に変化しうる可能性があることを明らかにした。第二に、「シュガー・マミー」との交際関係は「シュガー・ダディ」との交際に比べて相対的に、よりインフォーマルな関係として存在し、呪術との関連性があることを明らかにした。曖昧である交際関係を定義するには、ガーナ社会における「ケア」や「親密性」といった概念、および同交際関係をめぐる社会的な評価や国内における性交渉や性愛・性的嗜好に関するさらなる調査が必要である。そのため、倫理的な配慮をさらに要する調査も視野に入れて、次回の滞在に向けて調査体制を整えた。平成30年度は、1.若年女性の「シュガー・ダディ」との交際、2.若年女性とその他の社会関係、3.若年男性の「シュガー・マミー」との交際について、交際関係をもつあるいはもったことのある若者たちへの聞き取り調査を中心に現地調査を実施した。受け入れ機関や滞在先・調査助手の変更が幾度と必要となり、環境整備に時間を要したことで現地調査に費やせる時間が当初より減ってしまい、音信不通や国外への移住によりこれまでの調査相手への研究遂行が難航し、新たな調査対象者の選出を行う必要性もあった。しかし、都市部での調査において人々の流動性は予測できるものであり、早々と軌道修正が出来たことで、次回につながる十分な調査データを収集できた。「シュガー・ダディ」との交際関係についてのこれまでの研究成果は、2019年3月に紀要論文として公表している。また、2018年12月7日から9日にかけてガーナ共和国・アクラで開催された第8回「アフリカフォーラム」に参加し、“Chopping Love and Money? : The Case of Young Women's Relationship with “Sugar Daddy" in Urban Ghana"と題してこの研究成果の一部を発表した。2019年5月には、日本アフリカ学会において、「シュガー・ダディ」や「シュガー・マミー」と交際する「シュガー・ベイビー(若者たち)」に焦点をあてた発表を行い、今後これらの成果を学会誌に投稿する予定である。以上より、現在までの進捗状況は成果発表の時期に変更が生じているが(2)研究はおおむね順調に進展していると判断する。今後の研究の推進方策は、「シュガー・ダディ」との交際についての調査は継続して行うが、「シュガー・マミー」との交際関係について主眼を置く予定である。本研究において、新たな調査対象者を見つけることや国内だけでなく国外への移住・移動を行う彼らへの調査は容易ではない。そのため、参与観察や直接的な聞き取り調査が難航した際に代替となる調査計画の立案や匿名性の高い調査方法も検討する必要がある。現在の研究状況を踏まえて、令和元年度はガーナの行政機関やメディアを通して、「シュガー・ダディ」や「シュガー・マミー」をめぐる交際関係に対する社会的な評価や国内政府の動向についての定性的な調査だけでなく、定量的な調査も実施する。また、参与観察や聞き取り調査が可能な調査対象者とは慎重に綿密なコミュニケーションをとることを心がけ、彼らとのラポールの構築・再構築に力を入れる。
エネルギーデバイス用団体電解質材料の構造・導電メカニズムに関する研究

本研究においては、対象とする燃料電池やリチウムニ次電池などのエネルギーデバイス用の固体電解質(イオン導電体)の内、先ず、高温で動作する燃料電池等に用いる固体電解質を対象として、1)室温における結晶構造の解析、2)動作温度・雰囲気における結晶構造の解析を実施し、固体電解質のイオン導電性を支配する構造因子と導電経路など、導電メカニズムを明らかにすることを目標とした。また、リチウムニ次電池の特性に大きな影響を及ぼすと考えられる電解質層と電極材料との界面のモデルとして、電解質/電極材料の積層膜を取り上げ、高輝度放射光などの透過力の大きなビームを用いた「埋もれた」界面のナノメーターオーダーの領域における結晶構造の解析を試み、電池の特性に影響する電解質/電極材料界面におけるイオン導電性を支配する構造因子など、導電メカニズムを明らかにすることを目標とした。今年度は、高輝度放射光を用いた表面X線回折による「埋もれた」界面のナノメーターオーダーの領域における結晶構造の解析のために、従来、水溶液/固体系で使われてきた表面X線回折用セルをリチウム電池用の非水溶媒系用に改造して、Ar気流中での予備実験を行った。その結果に基づき、高輝度光科学研究センター(SPring-8)のビームラインBL13XUにおいて、電解質/リチウム電極材料(炭素負極、金属被覆炭素負極、金負極)界面の表面X線回折に関する共同利用実験を行い、特にリチウム金負極材料(金薄膜、金ナノ粒子、金単結晶など)の電解質との界面で起こる電気化学反応に関して新しい知見を得ることができた。昨年度、欧州放射光施設(The European Synchrotron Radiation Facility, ESRF)で得られたデータ、および今年度、SPring-8で得られたデータを解析して、Electrochimica Acta誌に投稿した。本研究においては、対象とする燃料電池やリチウム二次電池などのエネルギーデバイス用の固体電解質(イオン導電体)の内、まず、高温で動作する燃料電池等に用いる固体電解質を対象として、1)室温における結晶構造の解析、2)動作温度・雰囲気における結晶構造の解析を実施する。また、リチウム二次電池の特性に大きな影響を及ぼすと考えられる電解質と電極材料との界面のモデルを取り上げ、高輝度放射光などの透過力の大きなビームを用いた「埋もれた」界面のナノメーターオーダーの領域における結晶構造の解析を試みる。本年度は、高温で動作する燃料電池等に用いる固体電解質の候補であり、ペロブスカイト型構造を持っプロトン導電体材料、BaY_<0.2>Zr_<0.8>O_<3-δ>(+yH_2O)、およびBaY_<0.2>Zr_<0.8>O_<3-δ>(+yD_2O)の昇温XAFS測定による局所構造解析を行い、金属周りの局所構造と導電特性の関係について検討した。その結果、導電性向上のためにドープされたY原子周りの局所構造の変化が顕著であることが分かった。また、H_2O体とD_2O体の間でも局所構造の差違が認められた。また、リチウム二次電池の電解質と電極材料との界面のモデルをin-situで作成する方法を検討し、欧州放射光施設(The European Synchrotron Radiation Facility, ESRF)のビームラインID32において、リチウム電極材料(炭素負極、金属被覆炭素負極)の表面X線回折に関する共同利用実験を実施した。一方、燃料電池等に用いられる固体電解質材料のモデルであるペロブスカイト型化合物多層膜についても、高精度の反射率曲線を測定することができた。
非結核性抗酸菌症に対するファージセラピーの確立

非結核性抗酸菌症は、結核菌とライ菌以外の抗酸菌が引き起こす感染症である。近年、罹患率の急増とその難治性から公衆衛生上の大きな問題になっており、新しい治療法の確立が望まれている。また、家畜等においては、感染の発覚が食肉検査時であることが多く、経済的損害が大きい。本研究では、抗酸菌の天敵ウイルス(マイコファージ)を用いることで、ヒトと家畜の非結核性抗酸菌症を予防・治療できる「ファージセラピー」の基盤を確立する。
ナノ粒子の腫瘍組織での細胞取り込みを促進する新規シェル分子の開発

制がん剤キャリアとして多用されるコア-シェル型ナノ粒子において、シェル分子の化学構造はその体内動態制御を司る。これに関し、既存のシェルの機能は正常臓器との相互作用抑制に限定されていた。そこで本研究では、がん組織内酸性pHに応答してがん細胞取り込み効率を向上するようにシェル分子の化学構造を設計した。結果として、制がん剤としてsiRNAを用いることで、がん組織内酸性pHにおける細胞取り込み促進および薬理効果増大を達成した。本研究の目的はナノ粒子の腫瘍組織における細胞取り込みを促進する新規シェル分子の開発である。平成27年度の計画内容は、主に新規シェル分子の化学合成及びそのpH応答性評価、培養細胞における細胞取り込み評価である。実際に、新規シェル分子に相当する高分子の合成に成功し、そして異なるpH挙動を有する高分子(比較用の高分子)の合成にも成功した。それらの大量合成(1g)を行った後に、腫瘍組織に相当するpH(6.5)において細胞膜構成物質との相互作用を評価したところ、本研究にて開発された新規シェル分子のみが腫瘍組織内pH選択的に細胞膜構成物質と相互作用することが証明された。さらに、新規シェル分子に対して蛍光標識を施し、培養細胞に対してアプライしたところ、正常組織に相当するpH7.4では目立った細胞取り込みは観察されなかったのに対し、腫瘍組織に相当するpH6.7においては細胞取り込み効率が飛躍的に向上する様子が蛍光顕微鏡にて観察された。さらに、細胞取り込みを停止する温度(4°C)にて同様の実験を行ったところ、pH6.7においては新規シェル分子が細胞膜表面に吸着している様子が観察された。このことから、本研究にて開発された新規シェル分子が腫瘍内環境選択的にその特性を変貌させることで、正常組織に対してはステルス性を発揮するが、腫瘍組織において細胞膜に吸着することで細胞取り込みを促進可能であることが証明された。さらに、開発された新規シェル分子の動物実験レベルでの性能を評価するために、血中滞留性評価及び体内動態評価を行う必要がある。それに先駆けて、平成27年度において新規シェル分子を量子ドットに対して導入する条件の検討を行い、その最適化に成功した。薬剤のモデル物質である量子ドット1個に対して新規シェル分子が平均して30本導入可能であり、平成28年度に行う動物実験の準備を万全なものとした。本研究課題において、平成27年度では高分子合成の条件検討及び目的となる性能を有する高分子の開発・発見に重きを置いていた。結果として、培養細胞等を用いて目的となる性能を有する高分子の発見に成功し、さらにその大量合成を可能とする合成手法も確立した。さらに、平成28年度に重きを置いている動物実験に関し、主に使用される量子ドットを修飾した構造体の合成にも成功し、担がんモデルマウスの作成にも成功している。予備実験段階ではあるものの、すでに動物実験レベルでも本研究にて開発される新規シェル分子が既存のシェル分子であるポリエチレングリコールと同等の血中滞留性を示すことも確認している。以上により、平成27年度における本研究の進行は計画以上に進展している、と判断した。平成28年度は、平成27年度に得られたpH応答性高分子およびそれで被覆されたナノ粒子を用いることで、腫瘍内酸性pHに応答した細胞取り込み増大や腫瘍集積性向上の有無の評価を目的とした。ナノ粒子を腫瘍内酸性環境に相当するpH6.7にて培養細胞に対してアプライしたところ、pH7.4に比較して優位に細胞取り込み量が増大した。さらに、ナノ粒子内にsiRNAを含有したもので遺伝子発現抑制能を評価したところ、pH6.7でナノ粒子をアプライした系の方が、pH7.4でアプライした系に比べて高い遺伝子発現抑制を示した。このことから、ナノ粒子表面をpH応答性高分子にて被覆することで、腫瘍内酸性環境に応答した薬物送達が可能なことが確認された。さらに、薬物のモデル物質として量子ドットを用いた系において、pH応答性高分子にて被覆したものを担がんモデルマウスに静脈投与した。pH応答性高分子にて被覆された量子ドットの血中滞留性を評価すると、pH応答性を示さない高分子にて被覆された量子ドットと同様の血中滞留性を示した。また、腫瘍集積性を評価すると、pH応答性を示す高分子においては優位に高い腫瘍集積性を示した。このことから、pH応答性はナノ粒子の血中滞留性に影響しないが、腫瘍内酸性pHに応答して腫瘍への集積性を向上することが明らかとなった。平成28年度においては、平成27年度にて発見された高分子を新規シェル分子の第一候補として用い、動物実験を主体とした研究計画を実行する。既に、平成27年度において、薬剤のモデル物質である量子ドットに対して効率的に新規シェル分子を導入可能とする方法が確立されており、担がんモデルマウスの作成にも成功しているため、速やかな研究計画の遂行が可能である。具体的には、新規シェル分子にて修飾された量子ドットを担がんモデルマウスに対して静脈投与し、その血中滞留性や体内動態評価、腫瘍への集積評価を実施する。

同時に、比較対象として既存のシェル分子であるポリエチレングリコールあるいは異なるpH応答性を有する高分子でも同様の実験を行うことで、本研究で開発された新規シェル分子の有用性・実用性を明らかなものとする。生体高分子、バイオマテリアル
アカマツのマツ材線虫病抵抗性とその他形質の遺伝的相関関係

アカマツのマツノザイセンチュウ抵抗性(以下抵抗性)育種に伴い、その他有用形質にどのような影響が及ぶか推測するために、抵抗性の明らかな個体を親とする人工交配家系を使用して、さし木発根性、初期成長、幹曲がり、ヤング係数について測定した。狭義の遺伝率は、それぞれ0.12、0.16、0.43、0.35と推定された。いずれの形質についても、抵抗性との間に有意な相関関係は認められなかった。この結果から、現状のアカマツ育種素材のマツ材線虫病抵抗性について集団選抜を行って、集団の抵抗性が強くなる方向に遺伝的組成を絞り込んでも、直ちにその他形質の平均値に影響がおよぶことはないことが推察された。本研究はアカマツの"マツ材線虫病抵抗性"と"その他形質"との遺伝的な相関関係を解明することを目的としている。本基金による助成で対象とする"その他形質"はさし木発根性、初期成長、通直性、ヤング率である。マツ材線虫病抵抗性の評価値については、データの吟味を進めている最中である。さし木発根性については、親子鑑定済みの人工交配家系を用いた遺伝解析により、1)遺伝的な形質であること、2)相加的遺伝分散よりも非相加的遺伝分散が大きい形質であること、3)親のマツ材線虫病抵抗性の影響がないこと、の3点が示唆される結果であった。有意義な結果が得られたため、計画を前倒しして学会発表を行った。今後、23回繰り返し再現性を確認したのちに、ジャーナルへの投稿に踏み切る。初期成長の評価については、データセットを抽出した。通直性およびヤング率については、検定林での調査をおこなうと同時に親子鑑定用の葉サンプルを採取した。本研究はアカマツの“マツ材線虫病抵抗性"と“その他形質"との遺伝的な相関関係を解明することを目的としている。本基金による助成で対象にする“その他形質"はさし木発根性,初期成長,通直性,ヤング率である。マツ材線虫病抵抗性については,データの整理を行った。さし木発根性については,関西育種場(岡山県勝央町)に準備してある人工交配採穂台木から採穂し,東北育種場奥羽増殖保存園(山形県東根市)においてさし付けた。さし付け後の切り口におけるカルス形成も順調で,平成24年度内の研究はおおむね順調に進んだ。なお,これらの採穂台木の親子鑑定については林木育種センター(日立)にサンプルを送付しSSR分析を実行中であり,さし木発根性のデータ解析の際に,鑑定結果は反映させる予定である。初期成長の遺伝的評価値算出については,計画通りに,次年度以降に着手する予定。通直性およびヤング率については,測定の実現性を確かめるために試験地を踏査した。その結果,念頭に置いていた40年生前後の伐採適期の試験地は系統管理状況が良くないことが判明した。ただ,その他試験地についても踏査を進めたところ,25年生前後で系統管理状況が良い人工交配個体植栽試験地が3か所抽出できた。よって,これら試験地を対象に研究をすすめることにする。ヤング率の非破壊測定器具(TreeSonic)の調達には時間がかかるため,調査前年の本年度に実施した(平成24年11月20日取得)。マツ材線虫病抵抗性の評価値については、データの吟味と整理を進めた。さし木発根性の評価については、2回目の発根試験繰り返しを行った。なお、さし木発根性調査に当たっては、バーコードを用いた効率的なデータ蓄積方法が見いだされたため、学会発表を行い成果を広めた。初期成長の評価については、データの解析に着手した。通直性およびヤング率については、親子鑑定のDNA分析を完了した。本年度は、これまでに発表済みであるさし木発根性以外の形質について、これまでに蓄積したデータを解析・発表した。解析対象は、申請時点で計画していた初期成長、通直性、ヤング率(応力波伝播速度)に、20年次樹高、20年次胸高直径、容積密度(ピロディン陥入量)を加えた計6形質とした。データは人工交配試験地1か所から得て、交配が計画通りに成立して試験地設定台帳通り植栽されているか否かをDNA分析(SSR3遺伝子座)を用いてチェックした上で行った。設定台帳上は23親24組み合わせ277本分であったデータは、DNA分析を行い親が不明な個体を除去し整理した結果、25親24組み合わせ255本の解析対象として整理された。初期成長を間接的に示す胸高部位の節間長は、狭義の遺伝率が0.16(親子鑑定後)と低く材線虫病抵抗性との遺伝的相関関係を検討する対象から除外した。その他6形質については、狭義の遺伝率が0.330.55で、他樹種の諸形質に認められる遺伝性と比較して中程度もしくはやや高い遺伝率を示した。本題であるマツ材線虫病との遺伝的相関については、いずれも有意差は検出されなかった。

以上の結果から考察すると、現状のアカマツ育種素材のマツ材線虫病抵抗性について選抜を行って集団の抵抗性が強くなる方向に遺伝的組成を絞り込んでも、直ちにその他形質の平均値に影響がおよぶことはない。ただし、この結果は集積効果のある抵抗性遺伝子が次世代化により固定化されていった際の傾向ではない。アカマツのマツ材線虫病抵抗性については、集団選抜育種の進捗に合わせて森林経営上重要な形質の期待値がどのように変化していくか、逐次チェックしていく必要があると考えられる。アカマツのマツノザイセンチュウ抵抗性(以下抵抗性)育種に伴い、その他有用形質にどのような影響が及ぶか推測するために、抵抗性の明らかな個体を親とする人工交配家系を使用して、さし木発根性、初期成長、幹曲がり、ヤング係数について測定した。狭義の遺伝率は、それぞれ0.12、0.16、0.43、0.35と推定された。いずれの形質についても、抵抗性との間に有意な相関関係は認められなかった。この結果から、現状のアカマツ育種素材のマツ材線虫病抵抗性について集団選抜を行って、集団の抵抗性が強くなる方向に遺伝的組成を絞り込んでも、直ちにその他形質の平均値に影響がおよぶことはないことが推察された。いずれの評価対象形質についても、結論を得るに足るデータは蓄積できているが、解析完了には至っていない。林木育種とりまとめを急ぐ。さし木発根性はおよび初期成長の評価については、計画通りに進んでいる。通直性およびヤング率の評価の測定は計画通りに完了したが、林木育種センターに依頼している親子鑑定が次年度上半期へ持ち越しとなった。マツ材線虫病の評価については、通直性およびヤング率評価に手間取りエフォートを配分しきれず、年度内に完了できなかった。マツ材線虫病,さし木発根性,初期成長については計画通りにデータの取得や整理が進んでいる。通直性およびヤング率測定については,念頭に置いていた林分が良質なデータを取得しにくい状況であることが判明した。しかし,他林分の追加踏査により代替林分が検出でき,研究を継続できる見通しが立った。総合的にみれば,おおむね順調に進展していると思われる。同一方面の出張を他用務と同一行程に収める等の交通費節約や物品の複数社見積もりを徹底することによる物品費節約に努めたため。計画通りに調査および解析を進める。マツ材線虫病の評価については、データはすでに取得済みなので平成26年度内には遅れを取り戻せる見込みである。さし木発根性については、今年度も試験を行いデータを充実させ、ジャーナルへの投稿に備える。初期成長評価については、解析を行う。通直性およびヤング率評価については、林木育種センターに依頼している親子鑑定結果が得られ次第解析に取り掛かる。計画通りに,既存データによるマツ材線虫病抵抗性および初期成長の遺伝的解析による評価,人工交配材料を用いたさし木発根性,通直性,ヤング率の測定および遺伝的解析による評価を実施していく。得られた評価値からマツ材線虫病抵抗性とその他形質の遺伝的相関関係を明らかにしていく。とりまとめに関する打合せ旅費や論文の英文校閲費等に活用する。これまでのさし木試験の結果から、さし木適期が3月下旬4月上旬であることが判明してきた。平成26年春は、他業務との兼ね合いからさし木の実施を4月上旬にすることが不可避で、さし木補助の人件費を平成26年4月以降に使用する必要が生じた。さし木補助ならびにさし木試験観察補助に関する人件費として平成26年4月6月に支出する見込み。
炭素の触媒ガス化反応を利用した環境・エネルギー問題への一つのアプローチ

本年度も両大学双方から研究者を派遣し、これまでの研究を継続するとともに残った実験項目を完成させ、本研究で得られた成果を実用に結び付けるための道筋を明らかにすることを試みた。まず、本年度にペンシルベニア州立大学側から東北大学に派遣されるT.Tao助手には、種々の炭化水素転換触媒として有用な金属担持ゼオライト触媒上に析出した炭素をガス化により除去する研究を行ってもらうことを決定した。予定通りに6月に京谷が米国バッファロ-で開かれる第21回Carbon Conferenceに出席し、関連研究の動向の調査を行った後、研究分担者である米国ペンシルベニア州立大学のL.R.Radovic助教授を訪問した。そこで、今まで得られた成果を討論し、必要な実験項目を明らかにした。とくに、Taoを交えて、東北大での実験計画の綿密な打ち合わせを行った。その結果、以下の計画で実験を行うことが決まった。(1)炭素が堆積したゼオライト金属触媒試料はペンシルベニア州立大学側でT.Taoが調製する。(2)試料調製が済み次第、それを東北大に空輸する。(3)東北大側では、まず、試料のEXAFS測定を行う。(4)Taoの東北大学での主な実験項目は、X線光電子分光装置、昇温脱離装置を用いたゼオライト中での炭素と金属との存在状態、金属触媒の形態の分析とする。予定通り、Taoは9月から3カ月間東北大学に滞在し、X線光電子分光装置、昇温脱離装置を用いて炭素存在下での金属触媒の形態について研究を行った。この研究で以下のことが明らかとなった。(1)金属はゼオライト中に炭素と共存しており、金属のゼオライト中での分布状態は炭素の堆積量によらない。ゼオライト表面に炭素は偏析しており、金属の種類により偏析の度合いは微妙に異なる。(2)炭素を含むゼオライト金属触媒試料を部分ガス化すると、ゼオライト中の炭素は外表面からガス化されていくのではなく、外部、内部とも均一にガス化される。(3)昇温脱離装置による分析により、本試料中からCO_2、COなどの無機ガスが脱離することが分かった。これらのガスは主にゼオライト中の炭素表面の含酸素化合物が分解したものである。ゼオライト中に触媒として金属を担持したゼオライトの方が、プロトンタイプのゼオライトより、ゼオライト細孔中の炭素表面の含酸素化合物の量は多い。(4)金属の種類によっても表面含酸素化合物の量は異なるが、炭素のガス反応性とは相関をもたない(一般に炭素の触媒ガス化においては、表面含酸素化合物の量とガス化反応性とは良い相関を示すことが知られている)。また、Taoは11月末に3日間大阪府立大学に滞在し、当該大学に転出した共同研究者の山下とEXAFS測定結果の解析を行った。その結果、つぎのような知見が得られた。(1)ゼオライト細孔中の金属は高分散している。(2)金属の高分散状態は金属の種類、炭素の堆積の有無、その量に影響されない。(3)炭素が堆積したゼオライト金属触媒試料を高温で空気酸化しても、ゼオライト細孔中の金属は高分散状態を保つ。このほか、前年度より協力して研究を続けている「炭素とNOxの反応機構」、「炭素ガス化のコンピューターシミュレーション」、「カルシウム触媒による炭素ガス化の際の水素被毒作用」について議論を続け、成果のいくつかを論文として投稿した。最終年度であるので、3年間で得られた成果を評価するとともに、炭素-金属-ガス3者の相互作用に関する学問の上で得られた成果を総括し、約90ページの成果報告書を発刊した。

ゼオライト表面に炭素は偏析しており、金属の種類により偏析の度合いは微妙に異なる。(2)炭素を含むゼオライト金属触媒試料を部分ガス化すると、ゼオライト中の炭素は外表面からガス化されていくのではなく、外部、内部とも均一にガス化される。(3)昇温脱離装置による分析により、本試料中からCO_2、COなどの無機ガスが脱離することが分かった。これらのガスは主にゼオライト中の炭素表面の含酸素化合物が分解したものである。ゼオライト中に触媒として金属を担持したゼオライトの方が、プロトンタイプのゼオライトより、ゼオライト細孔中の炭素表面の含酸素化合物の量は多い。(4)金属の種類によっても表面含酸素化合物の量は異なるが、炭素のガス反応性とは相関をもたない(一般に炭素の触媒ガス化においては、表面含酸素化合物の量とガス化反応性とは良い相関を示すことが知られている)。また、Taoは11月末に3日間大阪府立大学に滞在し、当該大学に転出した共同研究者の山下とEXAFS測定結果の解析を行った。その結果、つぎのような知見が得られた。(1)ゼオライト細孔中の金属は高分散している。(2)金属の高分散状態は金属の種類、炭素の堆積の有無、その量に影響されない。(3)炭素が堆積したゼオライト金属触媒試料を高温で空気酸化しても、ゼオライト細孔中の金属は高分散状態を保つ。このほか、前年度より協力して研究を続けている「炭素とNOxの反応機構」、「炭素ガス化のコンピューターシミュレーション」、「カルシウム触媒による炭素ガス化の際の水素被毒作用」について議論を続け、成果のいくつかを論文として投稿した。最終年度であるので、3年間で得られた成果を評価するとともに、炭素-金属-ガス3者の相互作用に関する学問の上で得られた成果を総括し、約90ページの成果報告書を発刊した。予定通り富田と山田がサンタバ-バラにおける炭素国際会議に出席し、同じ会議に出席していたペンシルベニア州立大学のRadovic教授と共同研究の具体的な打ち合せを行った。このときには、本研究とは別に同教授のもとに留学している共同研究者者の京谷も同席した。その後、山田はペンシルベニア州立大学に3ケ月滞在し、過渡応答法、TPD/MS法などを利用して、持参したCuー褐炭チャ-試料を用いてNOxと触媒、あるいは炭素との相互作用を明らかにする研究を遂行した。京谷が留学していたため、事前の打ち合せおよび下準備が十分に行えたため、短期間ではあったが、予期以上の成果をあげることができた。銅を用いた炭素とNOxの触媒反応が酸素の共存によって阻害されるどころかむしろ活性化されることが重要な点であるのでこのことを中心に検討を行った。具体的には、反応中の表面の活性な官能基の状態および量の解明、あるいは予備処理によって表面の状態をコントロ-ルしておいた炭素とNOxとの反応などを調べたのであるが、酸素が共存することによって炭素表面に活性な点が生成しやすくなることがわかり、それが酸素による反応促進の原因であると断定した。研究成果のうちNOxの反応に対する酸素の促進効果に関する部分は、平成4年4月に大阪で開催される日本化学会、6月にEssenで開催される国際会議"Carbon'92"において発表する予定にしており、論文の投稿準備も同時に進めている。また、炭素と酸素の反応性と活性表面化合物との関係については別個、学会誌"Energy & Fuels"に投稿すべくすでに原稿を書き終った段階である。
次世代補助人工心臓の開発と長期循環維持に関する研究

日本人の体格に適したサイズの長期使用可能な左心補助人工心臓システム(LVAS)の開発を行った.血液ポンプはセグメント化ポリウレタン(TMシリーズ)製空気圧駆動ダイアフラム型で,腹壁内収納を考慮し送脱血及び駆動用ポート部をダイアフラム面と平行としポンプ厚を50mmとした。左室心尖脱血とし,駆動チューブの皮膚貫通部にはskin cuffを装着した.ポンプ拍出量モニタリングを非侵襲的かつリアルタイムに行なうために,電気インピーダンス(Z)測定によるポンプ内血液量測定システム(Z)法を開発した.本法はfill to empty(F/E)駆動が可能であり,さらにF/E駆動を適正に行なうために自動トリガレベル設定方式を開発した.また,適用患者のQOL向上のためにZ法を組込んだ簡易駆動装置を作製した.慢性動物実験は,体重5078kgの正常心成山羊13頭を用いた.事故及び出血等により4頭を失ったが,2頭は4週,2頭は9週,5頭は1218週の循環補助後犠死せしめた.循環補助中,全身状態は良好に維持され,補助量は45L/minと安定し,血液・生化学検査上特に異常を認めなかった.剖検時,3頭の血液ポンプ弁輪部に血栓を,また2頭においてポンプ内に血栓形成を認めたが,ポンプ内に血栓を認めた1頭は,感染に基づくと考えられた.Z法は,ポンプ駆動状況の把握に有用であり,良好な駆動制御を行い得た.ポンプの耐久試験を弁付きの2個のポンプで行ったが,9ヵ月間の駆動が可能であることを確認した.簡易駆動装置は,本体の寸法は304mm×580mm×270mm,重量が28kgで,モック回路による駆動特性の検討において,前負荷10mmHg,後負荷100mmHgにて最大7.4L/minの流量を示した.さらにZ法によりF/E駆動も良好に行い得た.また,前負荷10mmHg,後負荷100mmHg,ポンプ拍動数60bpmにて,91日間特に問題なく駆動を持続した.可動性を高めるために架台を作製したが,重量は52kgであった.現在臨床応用にむけて,さらに検討を進めている.日本人の体格に適したサイズの長期使用可能な左心補助人工心臓システム(LVAS)の開発を行った.血液ポンプはセグメント化ポリウレタン(TMシリーズ)製空気圧駆動ダイアフラム型で,腹壁内収納を考慮し送脱血及び駆動用ポート部をダイアフラム面と平行としポンプ厚を50mmとした。左室心尖脱血とし,駆動チューブの皮膚貫通部にはskin cuffを装着した.ポンプ拍出量モニタリングを非侵襲的かつリアルタイムに行なうために,電気インピーダンス(Z)測定によるポンプ内血液量測定システム(Z)法を開発した.本法はfill to empty(F/E)駆動が可能であり,さらにF/E駆動を適正に行なうために自動トリガレベル設定方式を開発した.また,適用患者のQOL向上のためにZ法を組込んだ簡易駆動装置を作製した.慢性動物実験は,体重5078kgの正常心成山羊13頭を用いた.事故及び出血等により4頭を失ったが,2頭は4週,2頭は9週,5頭は1218週の循環補助後犠死せしめた.循環補助中,全身状態は良好に維持され,補助量は45L/minと安定し,血液・生化学検査上特に異常を認めなかった.剖検時,3頭の血液ポンプ弁輪部に血栓を,また2頭においてポンプ内に血栓形成を認めたが,ポンプ内に血栓を認めた1頭は,感染に基づくと考えられた.Z法は,ポンプ駆動状況の把握に有用であり,良好な駆動制御を行い得た.ポンプの耐久試験を弁付きの2個のポンプで行ったが,9ヵ月間の駆動が可能であることを確認した.簡易駆動装置は,本体の寸法は304mm×580mm×270mm,重量が28kgで,モック回路による駆動特性の検討において,前負荷10mmHg,後負荷100mmHgにて最大7.4L/minの流量を示した.さらにZ法によりF/E駆動も良好に行い得た.また,前負荷10mmHg,後負荷100mmHg,ポンプ拍動数60bpmにて,91日間特に問題なく駆動を持続した.可動性を高めるために架台を作製したが,重量は52kgであった.現在臨床応用にむけて,さらに検討を進めている.腹壁内埋込み型補助心臓(VAS)用血液ポンプとして、臨床用に開発された国循型体外設置VAS用ダイアフラム型血液ポンプを元に、腹壁内収納を考慮して形状を変更し、開発した。送・脱血カニュ-ラは、内径12mmの塩化ビニ-ル製チュ-ブを加工し、抗血栓性を高めるために内面をTMー3で被覆し、送血側は先端に人工血管を装着した。脱血側は、左室心尖より左室内に挿入することとし、心筋による圧迫閉塞防止のため先端部を強化した。血液ポンプの駆動は、現在する小型制御駆動装置(VCTー20および30)による空気圧駆動とし,駆動チュ-ブの皮膚貫通部にはskin cuffを装着した。膜擬循環回路による検討においては、最大7.3L/minの流量が得られた。

成山羊5頭を用いた慢性実験において、ポンプ本体を左膜壁内に留置し、脱血は左室心尖より、また送血は下行大動脈に行ない、駆動チュ-ブは皮下トンネルを通して体外の駆動装置と接続した。本システムの装着および駆動は容易で、腹壁内への収納も特に問題はなかった。また、最長8週間の施行期間において、山羊の活動性は良好で、体位に関わらず安定した血行動態を示し、4.56.6L/minの流量が得られた。さらに、ポンプ留置部や駆動チュ-ブ貫通部に特に感染を思わせる症候を認めなかった。現在、さらに長期間の施行について、抗血栓性を含め検討を進めている。また、腹壁内に収納した血液ポンプの駆動状態の連続モニタリングを行なうために、電気インピ-ダンス法による非侵襲的リアルタイム補助量測定装置の開発を進めている。また、患者のQuality of lifeを向上させるために携帯型駆動装置を試作し、模擬循環回路および動物実験において、その駆動特性の検討を進めている。長期使用可能な体内埋め込み型補助人工心臓システムとして血液ポンプモニタリングシステム及び携帯型駆動装置の開発を行なった.血液ポンプは抗血栓性及び体内収納を考慮し,臨床用国循型空気圧駆動ダイアフラム型血液ポンプ(成人用)を基本に,送脱血及び駆動用ポート部をダイアフラム面と平行としポンプ厚を50mmに縮小した。ポンプ拍出量モニタリングを非侵襲的かつリアルタイムに行なうために,電気インピーダンス(Z)測定によるポンプ内血液量測定システム(Z)法を開発した。さらに,適用患者の可動性向上のために携帯用駆動装置を試作した。慢性動物実験は,正常心成山羊10頭(体重5070kg)を用いて行った。脱血管は左室心尖部に縫着したカフを通じて左室心尖に挿入し,送血管はその人工血管部を下行大動脈に端側吻合した。送,脱血管は腹壁下に導き,腹壁内に留置したポンプ本体と接続した。駆動ラインは皮下トンネルにより体外の駆動装置と接続した。抗凝血療法はポンプ装着時のみに行なった。本システムの装着及び駆動は容易であった。事故及び出血にて5頭を失ったが,2頭は4週,1頭は9週,2頭は14週の施行後犠死せしめた。施行期間中の補助量は3.85.8L/minで安定していた。Z法はポンプ駆動状況の把握に有用であり,駆動制御も良好に行ない得た。施行期間中全身状態や血液・生化学検査において特に異常を認めなかった。また,試作携帯用駆動装置(15kg)により最大6.7L/minの流量が得られた。剖検時,血液ポンプには2頭において弁輪部に血栓を認めたのみで,血液ポンプ収納部周囲も1例を除き特に感染等の異常所見を認めなかった。体内収納型血液ポンプは,動物実験において最長14週間良好な循環維持を行ない得,Z法による非侵襲的リアルタイム血流量計測装置及び携帯型駆動装置は良好に作動し,本システムは長期にわたる左心補助に有用と考えられた.今後さらに長期の施行について検討を進める予定である.日本人に適した長期使用左心補助人工心臓システム(LVAS)として,体内埋込空気圧駆動ダイアフラム型血液ポンプ,インピーダンス法によるポンプ拍出量モニタリングおよび駆動制御システム(Zシステム)および携帯型駆動装置の開発を行なっている。血液ポンプは,抗血栓性,耐久性および体内埋込を考慮し,セグメント化ポリウレタン製とし,ポンプ厚を50mmとした。Zシステムはポンプ内の電気インピーダンス測定に基づくもので,full-fill to full-empty(F/E)駆動が可能である。さらに,F/E駆動を適正に行なうために駆出期の自動トリガレベル設定方式を開発した。慢性動物実験は,正常心成山羊12頭(体重5078kg)を用いて行った。事故および出血にて5頭を29週にて失ったが,2頭は1ヵ月,2頭は2ヵ月,4頭は4ヵ月(最長15週)の施行後犠死せしめた。
WNKシグナルによる塩分ストレス応答の分子病態解明と治療法の開発

塩分負荷が生体に与える影響について、WNKシグナル伝達系を糸口に研究を行った。WNKシグナル系自体が新規の制御系であり、まずは各臓器での役割を解明し、制御機構の解明、下流標的分子の同定を試みた。その結果、WNKシグナルは腎臓での塩出納以外に血管平滑筋のトーヌス調節を介した血圧調整、また脂肪細胞・筋細胞の分化、免疫系のシグナル制御など多岐にわたる重要な役割を果たす事が判明した。またその新規制御メカニズムも解明し、塩分負荷時や腎障害時にどのようにその制御機構が破綻し病態を形成するかを明らかにした。また独自の化合物スクリーニング系を確立し、シグナル制御薬のシーズを得て、病態への介入への道筋もつけた。1WNKキナーゼの生体内での生理的・病態生理的役割の解明既に我々はWNK-OSR1/SPAK-NCCシグナル伝達系発見のあと、このシグナル系の全容を解明すべく研究を重ねてきた。最近PHAIIを引き起こす第2,第3の遺伝子としてKLHL3とCullin3という分子が報告された。この異なる3つに遺伝子がいかにして連関して共通のPHAIIという病態に至るのかを明らかにできれば、WNKキナーゼの新たな制御機構を明らかにすることにつながる。そこで我々は培養細胞系でKLHL3とCullin3が結合してE3リガーゼを形成し、WNK4がその基質としてユビキチン化を受ける事を明らかにした(Wakabayashi et al Cell Rep、2013)。そして、PHAIIを引き起こす遺伝子変異はこの過程の障害を惹起して、WNK4のユビキチン化とその分解の障害が共通の病態である事を明らかにした(Y. Mori et al BBRC, 2013)。また、KLHL3と相同性の高いKLHL2がKLHL3と同様に、すべてのWNKキナーゼのE3リガーゼ複合体を形成する事も明らかにした(Takahashi et al BBRC 2013)。一方、Zeniyaらは、血管平滑筋においてWNK3-SPAK-NKCC1のシグナル伝達系が存在し、それが食塩摂取に応じてアンギオテンシンIIを介して血管のトーヌス調節に関わっている事をしめした(Hypertension 2013)。塩分ストレス応答シグナル破綻・失調に対する制御法の確立2WNKキナーゼシグナル伝達阻害薬の開発ケミカルライブラリースクリーニングにより、本シグナル系を制御する低分子化合物の同定を試みた。本年度は、単なる活性分子の直接阻害だけでなく、分子間シグナル伝達阻害薬という発想で取り組んだ。本学のケミカルライブラリーに対して、WNK-OSR1/SPAK-NCCシグナル伝達阻害薬を、WNKキナーゼと下流のOSR1/SPAKとの結合を阻害する物質の探索を、新しく開発したハイスループットなスクリーニングシステムを用いて行い、阻害薬を同定できた(T. Mori et al Biochemical J 2013)。WNKキナーゼシグナル系の生体内での役割の解明については、その新規制御系であるKLHL3-CUL3によるWNKの分解系について、以下のたな知見を得ることができた。1)KLHL3のヒトでの変異がなぜ偽性低アルドステロン症II型(PHAII)を引き起こすのかについて、その変異を持つノックインマウスを作成し解析した。その結果、培養細胞系での今までの結果のとおり、生体内でもKLHL3がWNKキナーゼのE3リガーゼの一部として働き、PHAII起因性の変異によりその過程が障害され、腎臓でのWNK1およびWNK4が増加することがしめされた(Hum Mole Genet)。2)血管平滑筋での主要なWNKはWNK3である事は既に報告しており、アンギオテンシンIIの制御下にある事も報告していたが、今回、アンギオテンシンIIがいかにWNK3を制御しているかを解明した。アンギオテンシンIIはp62を介した選択的オートファジーを誘導し、その結果KLHL3と非常に相同性の高いKLHL2を分解する。KLHL2の分解はWNK3の分解を低下させ、結果としてWNK3以下のシグナル系を亢進させる(JASN)。その他、WNKキナーゼシグナル系を制御する方策としてSPAKキナーゼの阻害薬のケミカルライブラリースクリーニングを終了し、候補となるseed化合物を得ることができた(JASN)。本研究では、塩分ストレスが血圧・体液恒常性維持機構の破綻のみならず、全身の臓器障害を引き起こす分子病態を解明し、それに基づいた治療法の開発を行う事を目的とする。その際、研究の糸口となるのが、遺伝性塩分感受性高血圧症の原因遺伝子であるWNKキナーゼである。我々は、機能未知であったWNKキナーゼの基質同定を含めた下流のシグナル伝達系を世界ではじめて解明し、最近では上流の制御因子を数多く同定してきた。その結果、この系の制御機構の破綻が単なる高血圧症のみならず、各臓器において塩分負荷による病態形成に関わる事が明らかとなってきた。本研究では、多くの研究手法を駆使してこれらの病態を解明し、病態に基づいたトランスレーショナルリサーチ(創薬やバイオマーカー開発)へと発展させる。具体的には、以下の事項を明らかにしつつ上記目的を達成する。1)遺伝子改変マウスの解析によりWNKシグナル系が担う各臓器での役割を解明する。2)この情報をもとにWNKキナーゼの新規の上流の制御因子と下流の標的を解明する。

3)明らかになった各臓器での役割が、腎臓でのWNKシグナル系による塩分出納制御のように、塩分負荷によって制御を受けているかを検討する。4) WNKキナーゼが恒常的に活性化された遺伝子改変マウスや病態モデル動物で、塩分負荷が実際に引き起こす病態を各臓器において細胞レベルで解析する。5)腎機能障害を上記モデルに負荷し、上記病態に与える変容を解析する。6) WNKシグナル伝達系(等)の阻害薬の探索をおこなう。1) WNK4が脂肪細胞において、その分化に関わる事を発見し、塩分のみならず脂肪の蓄積にもWNKシグナル系が関与することを見いだした。このことは、この系の生活習慣病への関与をいっそう明らかにするもので、創薬への強いモチベーションとなっている。また、血管平滑筋におけるトーヌス調節のこの系の関与を証明した。2) WNKシグナルの新規調節機構としてWNKのE3リガーゼを同定し、実際にその制御機構の破綻が遺伝性の高血圧症であるPHAIIを引き起こしていること、またこのような遺伝病のみならず、液性因子によるWNKキナーゼシグナル系の制御が、このWNKの分解制御を介していることも解明できた。3)血管平滑筋におけるトーヌス調節制御機構において、WNK3-SPAK-NKCC1シグナル系の関与を発見し、さらにそのシグナル伝達が食塩摂取に応じて調節されていること、そのメカニズムにWNKの分解系が関与している事、さらにはプロテアソーム以外にオートファジー系もWNKの分解に関わる事を発見し、今後の創薬ターゲットとなると考えた。4)病態モデル動物において、次世代シークエンサーを用いたRNA-seq、CHIP-seq、メタボローム解析等の網羅的解析をほぼ終了し、興味深い分子が同定されてきており、今後の塩分負荷による病態形成における新たな機序を見いだせる状況にある。5)ケミカルライブラリースクリーニング系を確立でき、実際に2万程度の化合物スクリーニングを終了し、初期シード化合物を得られた。今後は、最適化を行う一方、研究のツールとしても使用できる。以上の状況から、順調に進行していると判断した。本研究では、塩分ストレスが血圧・体液恒常性維持機構の破綻のみならず、全身の臓器障害を引き起こす分子病態を解明し、それに基づいた治療法の開発を行う事を目的とする。その際、研究の糸口となるのが、遺伝性塩分感受性高血圧症の原因遺伝子であるWNKキナーゼである。WNK系の制御機構の破綻が単なる高血圧症のみならず、各臓器において塩分負荷による病態形成に関わる事が明らかとなってきた。本研究では、多くの研究手法を駆使してこれらの病態を解明し、病態に基づいたトランスレーショナルリサーチ(創薬やバイオマーカー開発)へと発展させる。具体的には、以下の事項を2016年度は明らかにして、上記目的の達成に向かっている。1)遺伝子改変マウスの解析によりWNKシグナル系が担う各臓器での役割を解明し、この情報をもとにWNKキナーゼの新規の上流の制御因子と下流の標的を解明する。この点に関しては、WNK4が腎臓での塩分出納調節医関わる以外に、脂肪細胞に強く発現し、その分化に関わることを発見した。またWNK4のノックアウトマウスが高脂肪食に耐性の形質を示す事を見いだし、WNK4が塩分と脂肪というメタボリックシンドロームのkeyとなる物質の代謝に重要なmoleculeであることを示せた。