hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ハイパースペクトルデータを用いた地表面吸音境界条件の生成手法の確立

リファレンスモデルでの推定結果を真値とみなし、エンジニアリングモデルでの推計精度について検討したところ、今回提案した地表面吸音境界条件推定手法により数dBの誤差で適切に予測計算が可能であることを明らかにした。本研究は航空ハイパースペクトルデータを用いた地表面音響特性の推定手法の開発を目的としている。Itres社製のハイパースペクトラルイメージャCASI-3を用いて名古屋大学生命農学研究科附属フィールド科学研究センター東郷フィールドを対象に撮影を実施し、同時期に東郷フィールド内で地表面吸音率の実測調査を行った。それらのデータを基に、ハイパースペクトルデータを説明変数、地表面吸音率を目的変数とした重回帰モデルを構築した。モデルの吸音率推定精度を検証した結果、概ね良好なモデルを提案できたことを明らかにした。申請時の研究計画では、同地域・異季節の地表面吸音特性の把握であったが、これまで検討してきたハイパースペクトル画像を用いた推定手法はクラスター分析のような類型化手法であったため、地表面の分光反射率の細かな変動を地表面吸音特性に反映することができないモデルであった。そこで、目的変数を1/3オクターブバンド毎の吸音率、説明変数を地表面の分光反射率として重回帰分析を行い、変数の調整を行ったところ、中心周波数410.6nmと770.1nm、890.6nmの3波長帯の分光反射率のみを用いる地表面吸音率推定モデルを導出した。本モデルを用いることで概ね良好に地表面吸音率が推定可能であることが確認された。次に、申請時の研究計画にはなかった推定吸音特性の音響シミュレーションへの適用方法について検討した。波動音響数値解析の一手法であるFDTD法では、精緻なシミュレーションが可能であるが、一方で広域かつ高周波数域を対象としたシミュレーションを実現するには計算負荷が大きく、幾何音響数値解析と波動音響数値解析のハイブリッド手法のようなエンジニアリングモデルの需要が未だ大きい。そこで、道路交通騒音予測計算でデファクトスタンダードとなっているASJ RTN-ModelとHARMONOISEを対象とし、FDTD法を用いたシミュレーション結果との比較を行った。結果として、数dBの予測誤差がみられたが、いずれの手法にも適切に推定吸音率を付加することができることがわかった。建築音環境平成27年度は昨年度検討予定(未着手)であった、地表面吸音特性への季節変化の影響の解明に加え、申請段階で予定していた異なるリモートセンシング画像の活用である。本検討に必要な異季節のハイパースペクトル画像は既に入手済みであるため、ハイパースペクトル画像の分析を進めることで、地表面吸音特性の年変動を明らかにする。また、申請時の研究計画の通り、草地と樹木の誤判定を改善するため、異なるリモートセンシングデータを活用する手法について検討する。現段階では、DEM(数値標高モデル)データおよびDSM(数値表層モデル)データを用いて、その差分から地物形状を推定する手法を用いる予定である。
超好熱性Archaeaの系統分類と脂質構造との関係に関する研究

超好熱性archaea、Thermococcales目に属する17菌株(Pyrococcus furiosus、P.horikoshii、P.Woesei、Thermococcus aggregans、T.celer、T.fumicolans、T.gorgonarius、T.guaymasensis、T.litoralis、T.pacificus、T.peptonophilus、T.profundus、T.stetteri、T.zilligii、T.waiotapuensis、T.aegaeus、Palaeococcus ferrophilus)の生体膜脂質と系統分類との相関について調べた。これらの菌株の生育至適温度には少し差があるが、全て80°Cで培養し、その菌体構成脂質の比較を行った。Thermococcales目は、16SrRNAの比較から、Payrococus属、Thermococcu属とPlaeococcusの3つの属に分類されているが、構成脂質の間には有意な差違は見られなかった。それらの主要脂質の基本構造は、バイフィタニル鎖(C40)を2本分子内にもつcaldarchaeolから構成されていた。好酸好熱性のSulfolobus目では、caldarchaeolのバイフィタニル鎖中にシクロペンタン環が存在するが、80°Cで培養した17菌株では、バイフィタニル鎖中にシクロペンタン環の存在は認められなかった。さらに、P.horikoshii、T.celer、T.guaymasensisとT.waiotapuensisのcaldarchaeolには、バイフィタニル鎖同士が中央付近で結合したC80炭化水素鎖をもつH型caldarchaeolが検出された。しかしながら、H型caldarchaeolの存在と系統学的な相関は見られなかった。極性脂質の薄層クロマトグラムを比較すると、ほぼ同じパターンを示した。幾つかの菌株の全脂質のESI-MSの測定を行ったところ、陰イオンモードでm/z894、m/z1543とm/z1786に共通するイオンピークが観察された。m/z894は、archaeol・ペントースあるいはイノシトール・リン酸の組み合わせに相当する。また、m/z1543は、caldarchaeol・ペントースあるいはイノシトール・リン酸の組み合わせ、m/z1786の場合には、m/z1543に更にペントースあるいはイノシトール・リン酸が結合した分子イオンピークに相当する。今までにm/z1786に相当する脂質は他のarchaeaからは検出されていない。この様にThermococcales目に属するarchaeaの脂質には、他のarchaeaには見られない特徴があり、高温地域から分離された菌株がThermococcales目に属するか否かの判断が脂質分析で簡単に行うことができる可能性が示唆された。

超好熱性Archaeaの系統分類と構成脂質の構造との関係を明らかにするため、本年度はJCMから超好熱性Archaea 6菌株を取り寄せ、嫌気培養を行った。この内、4菌株(Pyrococcus horikoshii,Thermococcus celer,T.guaymasensis,T.stetteri)の培養液から、脂質分析可能な菌体量が得られた。これらの4菌株は何れもThermococcales目に属しているが、Pyrococcus属とThermococcus属との属レベルの間に極性脂質の一次元TLCプレート上のパターンに大きな違いが見られた。しかし、両者とも抽出された脂質の95%以上がリン脂質で構成されており、中性脂質はほとんど存在しないという特徴的な共通性が観察された。これは、高温下での生育と何らかの関係があるのかもしれない。脂質を構成する基本構造(ポリオールにイソプレノイド鎖がエーテル結合したもの)部分は、全ての菌株でカルドアーキオールが主要なものとして検出された。また、アーキオールも全ての菌株から微量成分として検出された。しかしながら、H型-カルドアーキオールについては、Thermococcus celer,T.guaymasensis,Pyrococcus horikoshiから検出されたが、T.stetteriからは検出されなかった。T.stetteriについては、他の菌株に対して至適生育温度が10°C低い75°Cであり、生育温度とH型-カルドアーキオールの存在との関係が示唆された。好酸好熱性Archaeaでは、膜の流動性の調節機構の一つとして、イソプレノイド鎖中のシクロペンタン環数(最大4個存在する)を培養温度に依存して増減させることが知られているが、今回の4菌株の85°Cの培養ではカルドアーキオールの鎖中には、シクロペンタン環はほとんど検出されなかった。H型-カルドアーキオールは、カルドアーキオールよりも分子レベルでみると堅く、高温下において膜の流動性を減少させる効果が期待されることから、H型-カルドアーキオールとカルドアーキオールの割合を変化させることによる新奇の膜流動性調節機構が存在するのかもしれない。しかし、T.stetteriには、H型-カルドアーキオールが存在しておらず、このものの膜流動性調節機構に興味がもたれる。今後、T.stetteriに系統的に近い種の脂質について重点的に検討する必要性がある。来年度は、更に多数の菌株の調査を予定しており、超好熱性Archaeaの系統分類と構成脂質の構造との関係が種レベルで明らかにすることができると考えられる。超好熱性archaea、Thermococcales目に属する17
酸素ラジカルアシスト光誘起結晶化プロセスによる光電極の反応安定性の革新的向上

光電極の反応安定性を向上させるべく、熱耐性の小さい光電極に、その特性を変化させることなく、化学安定性の高い金属酸化物を複合可能なエキシマレーザー照射法と酸素プラズマ法を融合した酸素ラジカルアシスト光誘起結晶化法を新規に開発した。本研究では、熱耐性の小さいCu2O光電極に、本手法によりTiO2を積層/結晶化した。酸素プラズマ内でTiO2前駆体膜にレーザー照射すると、酸素プラズマ内の活性酸素種により、酸素が十分に取り込まれた状態で前駆体膜が結晶化することで、酸素欠損の少ないTiO2膜が得られること、且つ、レーザー照射条件を適切にすることで、Cu2Oの変質を極力抑えられることを明らかにした。光電極の実用化において、長期使用による水分解活性の劣化を生じさせない反応安定性は、極めて重要でクリアすべき課題である。これまでに、モデル材料としてCu2O光電極上に、エキシマレーザー照射法を用いて結晶性TiO2層を複合させると、Cu2O光電極の反応安定性が極めて向上することがわかった。しかし、TiO2の複合化により、Cu2Oが本来有する水分解活性が減少することが課題として残された。この原因は、TiO2に残存する酸素欠損であると考え、本研究では、エキシマレーザー照射法に酸素プラズマを融合させることで、TiO2の酸素量を制御し、Cu2Oの水分解活性を劣化させずに反応安定性のみを向上させることを第一の目的とした、まず酸素ラジカルを発生させるプラズマ装置とエキシマレーザー照射装置を連結し、酸素ラジカル雰囲気中で光電極にレーザーを照射可能な実験系を構築した。その後、酸素ラジカル雰囲気中でCu2O上にTiO2前駆体膜を塗布した光電極にエキシマレーザーを照射し、TiO2を結晶化させた。その結果、酸素ラジカル雰囲気はTiO2の結晶化過程に大きく影響することが明らかになり、最も影響を与えた特性は、TiO2の酸素量であった。単に空気中でのエキシマレーザー照射では、水分解活性劣化の原因である酸素欠損を解消することが困難であったが、酸素プラズマと融合させることで、TiO2の酸素量が制御できることが示された。今後は、酸素ラジカル雰囲気中でレーザー照射した場合におけるレーザーフルエンス、ショット数がTiO2の特性(酸素量、結晶性等)に与える影響を体系的に調べ上げ、Cu2O光電極の反応安定性の革新的向上を目指していく。酸素ラジカルアシスト光誘起結晶化法の実験系を構築し、エキシマレーザー照射への酸素プラズマの融合効果を検証した。エキシマレーザーと酸素プラズマの融合は、初めての試みであったが、酸素ラジカル雰囲気は、TiO2の結晶化過程に大きく影響することを明らかした。特に、TiO2の酸素量に大きく影響することがわかり、酸素の侵入(もしくは拡散)は、TiO2表面だけでなく、比較的深い内部にも及んでいることがわかった。そのため、本手法(酸素ラジカルアシスト光誘起結晶化法)は、TiO2の酸素量の制御に極めて有効であることを確認した。一方で、酸素の侵入深度が深いため、下層のCu2OのCuOへの酸化が促進されることが課題となった。生成したCuOは、水分解活性を低下させてしまうため、CuOを生成させずにTiO2の酸素量を制御することを目的として、TiO2の結晶性、酸素量、CuO生成量の観点から、酸素ラジカル雰囲気中でのレーザー照射条件(フルエンス、ショット数等)の最適化を実施した。現在は、これら因子(TiO2の結晶性、酸素量、CuO生成量)と光電極の特性(反応安定性、水分解活性)との関連を体系的に調べている。光電極の実用化に向け、長期使用により水分解活性を劣化させない高い反応安定性を光電極に付与するプロセスを構築すべく、熱耐性の弱い光電極に、その特性を変化させずに、化学安定性の高い金属酸化物を複合可能なエキシマレーザー照射法と酸素プラズマ法を融合した酸素ラジカルアシスト光誘起結晶化法を新規に開発した。本研究では、本手法により、モデルとしてCu2O光電極にTiO2を複合化し、Cu2O光電極に反応安定性を付与することを目指した。従来のエキシマレーザー照射法では、室温でTiO2を結晶化できるため、Cu2O光電極の特性を変化させずに、結晶性TiO2を複合することができ(通常の炉による熱処理ではCu2OはCuOに酸化される)、Cu2O光電極の反応安定性を向上することができる。しかし、熱平衡プロセスではないため、酸素欠損が解消されずに残されており、TiO2を複合化することで本来のCu2O光電極の水分解活性が低下する。これは、前駆体膜の有機金属化合物に、大気中でレーザー照射した場合、レーザーにより金属ー配位有機物間の結合が切断された際、金属と有機物の酸化反応が効果的に進まず、TiO2膜に酸素が十分に取り込まれないためである。一方、酸素ラジカルアシスト光誘起結晶化法では、レーザー照射下のTiO2の結晶化速度が大幅に向上し、酸素欠損が改善できることを明らかにした。これは、酸素プラズマ内の酸素ラジカル種の高い酸化力によるものであり、レーザーによる金属ー配位有機物間の結合切断の際、酸素ラジカル種が効果的に酸化反応に寄与し、酸素が十分に取り込まれた状態でTiO2を形成するためである。

以上より、本手法は、活性劣化を招く酸素欠損を解消することに有効であり、Cu2O光電極に、より結晶性の良好なTiO2を複合させることで本来のCu2O光電極の水分解活性を維持した状態で、反応安定性を付与できる可能性を見出した。光電極の反応安定性を向上させるべく、熱耐性の小さい光電極に、その特性を変化させることなく、化学安定性の高い金属酸化物を複合可能なエキシマレーザー照射法と酸素プラズマ法を融合した酸素ラジカルアシスト光誘起結晶化法を新規に開発した。本研究では、熱耐性の小さいCu2O光電極に、本手法によりTiO2を積層/結晶化した。酸素プラズマ内でTiO2前駆体膜にレーザー照射すると、酸素プラズマ内の活性酸素種により、酸素が十分に取り込まれた状態で前駆体膜が結晶化することで、酸素欠損の少ないTiO2膜が得られること、且つ、レーザー照射条件を適切にすることで、Cu2Oの変質を極力抑えられることを明らかにした。光電極の水分解活性、反応安定性に影響するパラメーター(TiO2結晶性、酸素量、CuO生成量等)を明らかにしていくと同時に、エキシマレーザーを照射するときの酸素ラジカル雰囲気の効果について、基礎的知見を体系的に構築していく。まず、XPSを用いて酸素侵入(もしくは拡散)深度を評価する。また、微量の酸素欠損量に関しては、ESRを用いて評価する。これら基礎的な知見と、光電極の特性、レーザー照射条件との関連付けを行うことで、酸素ラジカルアシスト光誘起結晶化法の確立とその現象の解明を目指す。無機工業材料エキシマレーザー照射法への酸素プラズマ効果を検討するにあたり、TiO2の酸素量を評価することが難しく、XPS、ESR等を使用して、酸素量を定量的に評価する必要が生じた。そのための必要経費分を次年度に繰り越した。TiO2の酸素量を定量的評価するため、XPS、ESRに関連する器具の購入に充てる。
太陽系近傍領域の星間ガスの全容の解明

高銀緯領域(太陽系近傍領域)において、Planck衛星とIRAS衛星のデータから導出された低温ダストの光学的厚み及びダスト温度のパラメータと水素原子(HI)ガス、CO輝線強度のデータを比較した。この比較研究の結果から光学的に厚いHIガスが従来考えられていたよりも多量に存在し、MBM53,54,55などで分子雲の周囲にも広がって分布していることを明らかにした。このHIガスの光学的厚みは1-2程度、スピン温度は30K程度が多くの割合を占めている。近年注目されている原子、分子輝線では直接トレースできないDark gasはHIガスが光学的に厚いということを考慮することで説明可能であることを示した。Planck衛星によって導出された全天のダスト温度、光学的深さのデータと水素原子のデータとの比較を行った。分子雲が存在する高密度領域はマスクし、水素原子雲のみが存在する領域について解析を行った。ダストの光学的深さと水素原子の積分強度はダスト温度ごとに区切ることで、よい相関が得られることを発見した。特に高温ダストが存在する領域について、ダストの光学的深さと水素原子の積分強度は奇麗な比例関係にあることを明らかにした。高温ダスト成分の奇麗な比例関係は真に領域のガス・ダスト比を示していると考えられる。ダストの光学的深さは1よりも5桁から6桁小さいため、ダスト放射が飽和しているのではなく、低温ダストに付随する水素原子の積分強度が飽和しているとして、この高温ダストの比例関係に従うように、水素原子の積分強度を補正することで、水素原子の柱密度を導出した。この解析をまず5分角の分解能でMBM53, 54, 55領域、36分角の分解能で銀緯±10度以上の領域について行った。その結果分子雲の周囲には従来考えられていたよりも大量の水素原子雲があることを発見した。また、この解析手法から、水素原子のスピン温度と光学的深さの分布を明らかにした。この結果により水素原子の量はこれまでの見積もりよりも約1.5倍程度大きくなることがわかった。また、全天の解析において、今回用いた手法により導出した水素原子の柱密度から従来行われてきた水素原子が光学的に薄いと扱って導出した柱密度の差分はGrenier et al. (2005)によってガンマ線のデータから導出されたDark Gasの分布・量ともによく似た結果を得た。これらの結果を2編の論文としてまとめ投稿した。さらに解析領域を広げ、ペガスス座領域、オリオン座分子雲周辺領域においても同様解析を開始した。国内外の会議、学会にいて計16回の講演を行い、成果報告を行った。MBM53,54,55領域、銀緯が-70度の分子雲に対して、NANTEN2望遠鏡を用いて一酸化炭素分子12CO(J=2-1)、13CO(J=2-1)輝線の観測を実施し、Planck衛星のデータとの比較に十分な質のデータを取得した。Planck衛星によって導出された全天のダスト温度、光学的厚みのデータと水素原子のデータとの比較を、ペルセウス座領域、CrA領域、カメレオン座領域についても行った。すべての領域で光学的に薄いHIガスよりも光学的に厚いHIガスが多く分布していることを明らかにした。水素原子の量はどの領域においても水素原子がすべて光学的に薄いと仮定した場合と比較して2ー3倍多くなった。また、スピン温度の分布も明らかにした。CO輝線が検出されている領域にも解析を拡張した。特にCO輝線強度とダストの光学的厚みのデータとの比較から、"COの輝線強度から水素分子の柱密度に変換する係数(Xco)"が1つの分子雲で1-4×1020 [cm2/(K km/s)]と過去の結果と概ね一致し、また1つの分子雲内においても場所によって、値が異なることを明らかにした。また、銀河面に本解析を拡張し、比較解析を行っている。これらの成果を国内外の会議、学会にて計23回の講演を行い、成果報告を行った。また、初期成果を2編の論文にまとめ、発表した(Fukui et al. 2014, ApJ, 798, 6; Fukui et al. 2015, ApJ, 796, 59)。日本天文学会2014年秋季年会(9/11-13)にて4時間の割り当てで企画セッション「星間水素の相転移を軸とする新たな天文学」を、3/26-28に国際研究会「Nagoya Workshop on the Interstellar Hydrogen」を共催で開催し、国内外の海外の研究者とともに議論する場を設けた。本事業に関する研究成果を国内外の研究者に伝え、理解を深めると共に他研究者視点の問題点、新しい発想など、今後の研究に有益な情報を入手できた。昨年度出版した2編の論文では水素原子の積分強度とダストの光学的厚みの関係を1次関数でフィットしていた。しかし、ガンマ線放射強度から推測される星間物質の量とダストの光学的厚みの関係は線形関係ではなく、指数関数で最もよく説明できることがわかり、この非線形性を取り入れた解析を実施している。非線形性を取り入れた場合でも初期解析の結果は光学的に厚いHIガスは多量に存在していることを示した。さらに精度のよい解析を実施中であり、それらの結果について、投稿論文の準備をしている。

また、これに伴い、ダストの光学的厚み、温度のパラメータをPlanck衛星が導出した際に用いたPlanck衛星の高周波帯3バンド(353GHz、545GHz、857GHz)およびIRIS100μmだけでなく、Herschell衛星、あかり衛星の遠赤外線のデータを用いて、修正黒体放射のスペクトルエネルギー分布のフィットを行い、既存のPlanck衛星のデータの検証を行っている。高銀緯領域(太陽系近傍領域)において、Planck衛星とIRAS衛星のデータから導出された低温ダストの光学的厚み及びダスト温度のパラメータと水素原子(HI)ガス、CO輝線強度のデータを比較した。この比較研究の結果から光学的に厚いHIガスが従来考えられていたよりも多量に存在し、MBM53,54,55などで分子雲の周囲にも広がって分布していることを明らかにした。このHIガスの光学的厚みは1-2程度、スピン温度は30K程度が多くの割合を占めている。近年注目されている原子、分子輝線では直接トレースできないDark gasはHIガスが光学的に厚いということを考慮することで説明可能であることを示した。NANTEN2望遠鏡による一酸化炭素分子(CO)輝線の観測は順調に進み、一部の領域についてはPlanckと比較可能なデータを取得できた。また、高銀緯領域の複数の領域について、Planck衛星のデータ、CO輝線データとの比較解析が進行している。本年度の学会等の講演が23(昨年度と合わせて39)となり、2編の論文が掲載されるなど、本事業の成果が着々と出ている。他の領域においても論文化の準備が始まっているなど作業は活発に進行している。以上の状況を踏まえて、事業はおおむね順調に進展していると判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。電波天文学昨年度NANTEN2望遠鏡で取得した12CO(J=2-1)、13CO(J=2-1)輝線のデータの解析を引き続き実施し、COで観測可能な水素分子雲の密度・温度・質量等の物理パラメータを導出する。密度、温度の導出にはLVG解析(Goldreich & Kwan 1974)を用いる。その際に必要なCO(J=1-0)輝線のデータはNANTEN2望遠鏡で以前取得したものを使用する。また、質量の導出についてはCO(J=1-0)輝線のデータを使用する。CO輝線の強度とPlanckのダストの光学的厚みのデータを比較することでCOの輝線強度から水素分子の柱密度に変換する係数を各領域で導出する。速度情報の解析と合わせて分子雲の性質を明らかにする。観測領域をさらに拡張する。高銀緯領域においてPlanckのデータとの比較を継続して行い、COが検出されていない領域の星間物質の定量を実施する。個別領域の解析領域をさらに拡張する。光学的に厚い中性水素原子の解析を通してダークガスの詳細も明らかにする。上記の結果と合わせて、COが検出されている領域にも解析を拡張する。COのデータについては他の望遠鏡のデータも活用する。他の望遠鏡のデータにおいても1)にある手法で分子雲の質量を導出する。ガンマ線、星間減光のデータとの比較も行い、多角的に星間物質の定量を検定する。本研究計画は1.星間物質の定量、2. Planck CO地図との比較、3. Dark Gasの詳細分析の3つに分けられ、これらを総合して、高銀緯領域の全星間物質の定量を3年で行う計画である。
授業に協働学習を取り入れる効果

研究目的授業に協働学習を取り入れる効果として,中学生・高校生が授業に取り入れられた協働学習をどのように認識するかと学校への適応との関連を検討する。研究方法質問紙調査1協働学習効用感認識尺度を作成した。この尺度は効用感を認識する2因子「協働効用感」「協働期待感」と互恵懸念を認識する2因子「協働不満足感」「協働不必要感」の計4因子で構成される。2学校への適応感尺度(大久保, 2005)を採用した。「居心地の良さの感覚」,「課題・目的の存在」,「被信頼・受容感」,「劣等感の無さ」の4因子30項目の尺度である。倫理的配慮教職員全体の会議で協議・承認を受け学校長より許可を得る手続きを踏む。結果協働学習認識と学校への適応感との相関係数を算出した。学校への適応感の各下位尺度得点は,協働の効用感2因子との間に有意な正の相関が認められ,互恵懸念2因子との間に有意な負の相関が認められた。次に,協働学習の認識が中高生の学校への適応感の各側面にどのように影響しているかを検討するため,学校への適応感尺度の各下位尺度得点を目的変数,協働学習の各因子得点を説明変数として強制投入法による重回帰分析を学校段階別に行った。「居心地の良さの感覚」得点では,中高ともに「協働期待感」から有意な正の影響がみられた。中学では「協働不必要感」が有意な負の影響がみられ,高校では「協働効用感」に有意な正の影響がみられた。「課題・目的の存在」得点では,中高ともに「協働効用感」,「協働期待感」から有意な正の影響,「協働不必要感」から有意な負の影響がみられた。「被信頼・受容感」得点では,中高ともに「協働期待感」から有意な正の影響に加え,中学だけは「協働不必要感」から有意な負の影響がみられた。考察授業で取り組む協働学習の認識が学校への適応感と密接に関連することが明らかとなった。学校段階差については他の学校での調査も今後検討の余地がある。
第二次世界大戦後におけるフランスのインドシナ復帰と日本人戦犯裁判

第二次世界大戦下の「日仏共同支配期」を経て、フランスは戦後、インドシナに復帰を図る。この時期に行われた日本人戦犯裁判に、他の連合軍諸国とともにフランスは参加することとなった。東京裁判とサイゴン裁判という二つの裁判におけるフランスの主な目的は、戦時期のインドシナにおけるヴィシー体制を否定し、日本との協力関係を清算し、共和主義の連続性を強調し、連合軍諸国との密接な協力をはかりながら国際社会へ復帰することにあったといえよう。平成21年度は、日本とフランスにおける一次史料や二次文献の収集、それらの読解、分析など、論文作成のために必要な準備段階を行った。第二次世界大戦期のインドシナにおける反共和主義的なヴィシー体制め確立と、フランスの対独敗北という機会に乗じてインドシナに駐留した日本との共存関係がどのようなものであったのかという点をまず整理し、戦後、そうした戦時下インドシナの状況が、いかにドゴール率いる新生フランスに認識され、何が問題とされたのかを、フランスの国立公文書館に保存されていた「インドシナ調査委員会」による尋問記録から分析した。このマイクロフィルム史料は、戦後に設立された、関連省庁からの代表者からなるインドシナ調査員会が、戦時期にインドシナにいたフランス人を多数尋問し、彼らの態度、行動、発言等を調査した貴重なものである。これらの史料を分析して明らかとなったのは、インドシナにおいて長期にわたって確立されたヴィシー体制、ペタン崇拝、ドゴール派への弾圧、レジスタンスへの不在、そして対日協力行為に対する委員会の容赦ない糾弾である。実際は、戦時下インドシナにおけるフランス当局に日本に抵抗する力はなく、宗主権を維持するためにも日本との共存は唯一の選択であったにもかかわらず、戦後の共和国フランスにとって、これらの事実は都合のわるい、粛清すべきものとして捉えられていた。ヴィシーの政策を否定し、共和政の連続を主張し、レジスタンス神話を確立しようとする戦後フランスにとって、日本によって一度奪われたインドシナに復帰し、再度植民地支配を確立するために、まず、これらの事実を「清算」する必要があったのである。第二次世界大戦下のインドシナにおいて、ヴィシー派が率いるフランス植民地政権はヴィシーのイデオロギーに基づき、反共和主義的な国民革命を展開し、駐留する日本との共存関係を5年近くにわたって実現してきた。戦後、こうした事実が、ドゴール率いる新たな共和国フランスにとって「都合の悪い」問題として認識されるようになる。戦後フランスで開かれたインドシナ調査委員会では、戦時中にインドシナにいた多くのフランス人が召喚され、彼らの態度、行動が厳しく追及された。そこで問題となったのは、大した抵抗もせずに日本人を受け入れ、彼らに対し様々な便宜をはかったことや、ヴィシー体制に賛同し、そのイデオロギーの普及に関与したこと、ドゴール派の活動を弾圧したことであった。糾弾されたフランス人たちは必死に自己の行動を弁明したが、調査にあたった当局の追究は容赦ないものであった。ドイツに対するあっけない敗北、本国でのヴィシー政府による対独協力といった問題を抱えるフランスにとって、戦後、連合国との密接な協力のもと、国際社会へ復帰を果たすことは重要な問題であった。アジアにおいてもフランスは、インドシナに対する宗主権の継続を主張し、大国としての地位を確保するために、戦時中のインドシナが孕む様々な問題をカムフラージュし、戦後処理に積極的に関わっていくことが重要であると認識された、そのために、日本の戦争犯罪を裁いた東京裁判やBC級裁判の一つであるサイゴン裁判は、フランスにとって、インドシナの状況を弁明し、日本の侵略行為を糾弾し、国際社会における存在を強調し、かつ戦後におけるインドシナ統治の正当性を主張するためにも重要な舞台であったといえる。当研究は、フランスの戦後にけるインドシナ再支配の実態を明らかにするための一端となるものであり、これによって、今までほとんど注目されてこなかった、日本人戦犯裁判とフランスの関係を明らかにすることができた。フランスが第二次世界大戦終結後、いかにしてインドシナにおける植民地支配を再開し、また、連合国を中心として確立された新たな国際秩序のなかで、いかにして国際社会に確固たる地位を確立しようとしたのかを、日本人戦犯裁判とフランスとの関わりという観点から明らかにした。フランスは、80年にわたってインドシナにおいて植民地支配を確立していたが、1940年の日本軍仏印進駐によって強いられた5年近くにわたる日本との共存関係、そして1945年3月の仏印処理による宗主権の喪失によって、戦後、この地における植民地統治の基盤は非常にあやういものとなっていた。終戦直後、インドシナ北部には中国軍、南部にはイギリス軍が駐留することになり、また、植民地主義に否定的なアメリカの意向もあり、フランスにとって、インドシナにおける支配の再開を確実なものにすることが喫緊の課題となっていた。そのような状況のなかで、日本がインドシナにおいて犯した戦犯行為をフランスが裁く場である、BC級戦犯裁判のひとつであるサイゴン裁判は、フランスのこの地における宗主権の存続を正式に主張し、また、日本の統治を否定し、その影響力を無化するために重要な手続きであるとフランスはみなしていた。

裁判の内容と、それをめぐるフランスの反応を分析することで、フランスが、戦時期の日本との「共存関係」を徹底的に否定し、対日協力のそしりをかわそうとする意図を明確にみることができる。また、A級戦犯を裁く東京裁判にもフランスは判事と検事を参加させたが、ここにおいても、連合諸国と密接な協力を維持しつつ、裁判のなかでインドシナにおける日仏共存を否定するフランスの態度がみられる。フランスはこれらの裁判を通して、連合国の一員である「戦勝国」として、国際社会におけるフランスの地位を確立し、戦後の植民地支配の再開にむけて地盤を固めようとしたといえる。第二次世界大戦下の「日仏共同支配期」を経て、フランスは戦後、インドシナに復帰を図る。しかしながら、仏印処理から日本敗北までのフランス権力の不在期間に、反仏運動が広がり、独立運動が発達し、終戦と同時にベトナムにはホーチミン率いる独立政府が樹立されるなど、フランスにとって植民地支配の再確立は容易ではなかった。そこでフランスにとってもっとも重要であったことは、戦時期のインドシナにおけるヴィシー体制を否定し、日本との協力関係とを清算し、共和主義の連続性を強調し、他の連合諸国との密接な協力をはかりながら国際社会に復帰することであった。戦後のフランス当局は、戦時期インドシナでくりひろげられていた「日仏共存」関係を追及し、その当事者らの粛清を図る。戦後フランス本国からインドシナに送られた「新たな」フランス人と、戦前からいる「古い」フランス人の間には緊張関係がひろがり、新たな体制下での支配強化のための「団結」からは遠い状況であった。そのようななかで行われた日本人戦犯裁判であるサイゴン裁判と東京裁判は、フランスにとって、公的な裁判という場で、インドシナにおける日本人の「犯罪」を糾弾し、日本人のインドシナ支配に完全な終止符をうち、さらに日仏協力関係を否定するための重要な舞台であったといえる。さらには、他の連合諸国との密接な協力関係を確立し、国際的にフランスの「地位」を主張する機会でもあった。しかしながら、これらの裁判において、日本人による現地住民に対して行われた犯罪は裁かれることなく、そこには、やはり戦時期に共産主義者をはじめとする現地住民を弾圧してきた、また、戦後には独立運動を武力で阻んで植民地支配を再開しようとするフランスの思惑と、この裁判の限界をみることができるであろう。本研究テーマに関する一次資料をほぼ読み終え、それに基づいた日本語論文を完成させ、また、それに加筆したフランス語論文も執筆中である。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究さらに充実させるために、日本人やフランス人当事者のインタビューを行う予定である。それによって、一次資料の不足を補い、かつ、資料だけからはみることのできない新たな視点を提示することができるのではないかと考える。
自然科学分野の論文と口頭発表のデータベース構築とディスコース分析

本研究は、英語を母語とする同一科学者による同じタイトルの自然科学分野の口頭発表と論文を収集したテキストデータベース(コーパス)の構築と公開をめざしている。本コーパスは、自然科学分野について話す際と書く際の英語の相違及び相違の要因を探る目的に最も適した特殊コーパスといえる。データ収集方法は、自然科学分野の国際会議で録音した口頭発表を文字化し、論文は口頭発表と同一著者、同一タイトルのものを会議のプロシ-ディングズから抜き出しOCRで読み、機械可読形式にする。コーパス構築・公開は、昨年と本年を含む3年計画である。口頭発表の文字化には特に時間を要するが、本年度までに口頭発表8件(計約34,000語)のテープ起こしが完了している。このテキスト量はLondoh-Lundコーパスの1ジャンルである「講演」(計約35,000語)に匹敵する。来年度のコーパス公開をめざして、既存のテキストの情報付与形式を調査・整理した(齋藤他編『英語コーパス言語学』第2章)。また、コーパスとして各テキストの全文を公開するために、各著者の承諾を求める作業を始め、著者の承諾を得られたもののうち1対のテキスト全文を公開した(日本英語コミュニケーション学会大会ハンドアウト)。さらに、本コーパスの意義を明確にするために、そのいくつかのテキストを利用してディスコース分析を行っている。昨年度は、4対の論文と口頭発表について、ディスコースの枠組みをつくる主要な手段である主題構成と主題中の結束手段を比較し、その相違が説明できるディスコース形成モデルを提示した。本年度は、伝達内容がどのように構成されているかを中心に比較した。その結果、口頭発表には、「後方付加的」「主張暖和的」傾向が見られることがわかった。それらの相違もディスコース形成モデルのなかでうまく説明できた。
軸索パターンの構築において空間情報伝達と構造的安定化を司る分子反応の解明

神経軸索は分岐した枝の局所的な伸長・退縮を伴いながら形態を構築する。本研究課題では軸索パターンの調節を司る細胞内の分子反応について、時間的・空間的変化を定量的に解析することで、軸索内で空間的情報が伝搬し、微細構造の変化を介して場所に依存した伸長・退縮の違いをもたらす機序を明らかにする。これまでの解析で、キネシンモーター領域(K5H)が多く分配される軸索分枝において、退縮が抑制されることを見出しており、その機序の解明を試みた。初年度はキネシンの下流で構造安定化を担う因子として、主に微小管についての解析を詳細に行い、軸索内で領域特異的な制御をうける機序を明らかにした。この結果、微小管の安定性はキネシンには直接依存せず、軸索分枝長に依存した制御を受ける可能性を示した。次年度はキネシンの下流で構造安定化を担う因子として、軸索の成長円錐の機能において中心的な役割を担うアクチン繊維について中心的に解析を行った。その結果、分岐軸索の退縮に、Arp2/3を介したアクチンの制御が関与する可能性を明らかにした。これら一連の研究により、分岐軸索の枝長に依存した微小管の安定性の違いを介した、軸索輸送効率の違いが、アクチン制御を介したて枝の退縮を制御することで、同一軸索内の領域に依存した安定性の差異が生み出されることが示唆された。27年度が最終年度であるため、記入しない。前年度において分岐した枝毎の微小管の動態をGFP-tubulinを用いた光褪色後傾向回復法(FRAP)により解析したところ、隣接した軸索長短枝間で短枝では3倍近い解離反応速度の違いが検出された。この違いがキネシンに依存するか否かを明らかにするため、長さが同等の軸索分枝間で蛍光標識したキネシンモーター領域(K5H)の存在量と微小管の解離反応速度を比較した。その結果、K5Hシグナル量が低い分枝では解離反応速度Koff=0.0014/sに対し高い分枝ではKoff=0.0020/sであり有意な差は見られなかった。このことからキネシンの分布が軸索分枝の長さの変化を介して間接的に微小管の動態を制御する可能性が示唆された。次に神経細胞内にGFP-EB3を発現させることで微小管の伸長を解析した。分岐軸索の長枝・短枝でEB3シグナルの出現頻度を解析したところ、分岐点からの距離では短枝0.096/μm,長枝0.046/μmで有為な差が検出された(p<0.05).一方、末端からの距離では短枝0.12/μm,長枝0.10/μmで有意な差は検出されなかった。また、EB3の移動速度は約0.1μm /sで長枝・短枝間で有意な差は見られなかった。以上の結果から長枝・短枝間で生じるFRAPの回復速度の違いは軸索末端からの距離に依存した違いにより説明できることを示した。当初の予定通り、神経細胞の多次元タイムラプスイメージングにより分岐軸索内の領域に依存した微小管制御の違いを検出することに成功した。アクチンについても解析結果が得られており、次年度さらに詳細に解析する予定である。今後、当初の実験計画の通り分子機能の阻害による影響の解析を行う。研究を推進する上での問題点としてタイムラプスデータが一部不鮮明であり、これを改善することでデータ取得の効率が高まると考えられる。対物レンズやフィルターをより適したものに交換することで、鮮明なデータ取得を試みる。
気分障害の発症機序における選択的スプライシング異常の検討

気分障害患者末梢白血球における主要な選択的スプライシング制御因子であるSRタンパクファミリー遺伝子群、PTB遺伝子群(PTB, nPTB)、遺伝子発現制御因子HDAC遺伝子群(HDAC1-11)についての発現量を健常群と比較検討した。その結果、気分障害患者におけるSRp20、nPTB、HDAC遺伝子群のmRNA発現量は健常群に比し有意に変化していた。これらの結果から、気分障害患者におけるnPTBやHDACを介した選択的スプライシング異常・遺伝子発現制御異常の存在が示唆された。本研究では、気分障害の発症機序における選択的スプライシング機構の役割を深く探究することを目的とした。平成20年度は気分障害患者末梢白血球における主要な選択的スプライシング制御因子SRタンパクファミリー遺伝子群(10種類)についての発現量を健常群と比較検討した。その結果、うつ状態の双極性障害患者におけるSRp20遺伝子mRNA発現量は健常群に比し有意に低下していた。また、寛解状態におけるSRp20遺伝子mRNA発現量も健常群に比し有意に増加していた。一方、大うつ病性障害患者における遺伝子発現変動は認めなかった。これらの結果から、双極性障害におけるSRp20 mRNA発現量の増加はtrait-dependentであることが示唆された。さらに、Srp20の双極性障害に対する役割をより詳細に検討するために、気分障害患者におけるSRp20の標的遺伝子発現量の検討を行った。その結果、大うつ病性障害患者うつ状態におけるNogo-B mRNA発現量は健常群に比し有意に増加していた。また、カルシトニン遺伝子mRNA発現量も大うつ病性障害患者うつ状態において有意に低下していた。以上の結果から、気分障害患者におけるSRp20を介した選択的スプライシング異常の存在が示唆された。これは気分障害の発症機序の一端を担っている可能性があり、本研究結果の精神医学的意義は大きい。平成21年度は気分障害患者末梢白血球における主要な選択的スプライシング制御因子PTB遺伝子群(PTB, nPTB)および遺伝子発現制御因子HDAC遺伝子群(HDAC1-11)についての発現量を健常群と比較検討した。その結果、うつ状態の大うつ病性障害患者におけるnPTB遺伝子mRNA発現量は健常群に比し有意に低下していた。また、nPTBのターゲット遺伝子として、気分障害との関連が強く示唆されているBDNFの可能性を示す予備的実験データを得ている。さらに、HDAC発現解析を行った結果、大うつ病性障害患者うつ状態におけるHDAC2, -5mRNA発現量は健常群に比し有意に増加していた。また、双極性障害患者におけるHDAC4, -6mRNA量は健常者に比して有意に減少していた。以上の結果から、気分障害患者におけるnPTBやHDACを介した選択的スプライシング異常・遺伝子発現制御異常の存在が示唆された。
物理シミュレーションを利用した術中脳機能モニタリング法の開発と最適化

研究開発を行った経頭蓋刺激専用コークスクリュー電極について、有限要素法によるコンピューターシミュレーションでの有用性の検討後、臨床データでの従来型電極との比較において優位性が確認された。同電極については、現在特許出願中である。また、同様のコンピューターシミュレーションによって下肢tMEPについての電極配置の検討を行い、有用な新たな電極配置を提案し、Journal of Neurosurgeryに論文発表、また日本脳神経外科学会学術総会シンポジウムにて学会発表を行った。脳神経外科中の様々な開頭による頭蓋変形の持つ経頭蓋電気刺激への影響についても、Journal of Neurosurgeryに論文発表を行った。更には現在開発を進めているタッピングビス電極(骨に固定するタイプの電極)の有用性を確認する目的で同様のコンピュータシミュレーションを用い、従来骨に固定する目的で用いられているネジ電極とコークスクリュー電極、脳表電極における経頭蓋刺激時の脳への電場生成の程度について検討した。その結果、コークスクリュー電極よりも骨に固定するタイプの電極が刺激効率に優れることが明らかとなった。同研究内容についてはSurgical Neurology internationaに発表を行った。現在は開発中のタッピングビス電極の改良を重ねている。同電極については従来のネジ電極と異なり、頭蓋骨を貫通しないための安全機構が備えられており、この安全機構は屍体頭部を用いた実験にて確認されている。現在は臨床データの収集を目指しているが、倫理申請にあたって臨床研究保険への加入が必要となり、研究資金が切れ保険への加入ができなかったため研究は一時的に中断している。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
外国人児童・生徒の就学問題の家族的背景と就学支援ネットワークの研究

今日の日本の外国人の子どもの義務教育年齢者の不就学率は、10%を越えると推定される。特に南米系の外国人の子どもたちでその率が高い。その要因として、家族背景に関わる要因が小さくないという仮説に従い、調査研究を行なってきたが、その結果、次のことが明らかになった。出稼ぎの意識の下に滞在し就労している親たちは、夫婦ともに長時間労働に従事し、子どもを長時間日本人の子どもと隔離された保育所や学校(特にブラジル人学校)に預けている。このため、子どもたちは、親と接する時間が短く、親子関係はしばしば危機状況にあり、さらに日本語習得の機会もほとんどない。このため、日本の公立学校に進むことが困難なのである。一方、外国人多住自治体の教育委員会は、外国人には義務教育が適用されないため、子どもたちの就学に万全を期しているとは言いがたい。親が不正規滞在の場合、子どもが義務教育年齢を超えている場合、就学を認めない自治体もある。日本に滞在が長い親たち(元インドシナ難民など)の場合でも、日本の学校制度に十分な知識をもたず、子どもへのサポートができないケースは多い。教員やボランティアの指導や助言がなければ、子どもたちは適切な学校選択、進路選択ができないのが、現実である。そうしたなかで、少数ながら南米系の生徒にも大学に進学する者が生れている。本人の努力や、教員の指導の力もあるが、それとならんで重要なのは、親が子どもを高校さらに大学まで進学させたいという一貫した態度を示すことである。この意味で、外国人の親たちを支援し、助言する活動も、子どもたちの学校生活への統合を可能にする上で重要であることが明らかとなっている。本年度は、外国人児童生徒の日本の学校への就学率を、地方自治体ごとに把握するとともに、率の低いいくつかの自治体において外国人家族の就労パターンがどうなっているかを聞き取りで明らかにし、数家族には子どもの教育についての考え方を直接インタビューによってたずねた。その結果、次の諸点が明らかになった。1.一般的傾向として、日系南米人の多住自治体においては子どもたちが日本の学校に在籍する率が低く、就学率は5060パーセントという所が少なくない。他方、「ブラジル人学校」「ペルー人学校」のような新タイプのエスニック学校に通う者も地域によっては1520パーセントに達している。2.南米人の家族においては、父母ともに朝早くから夜の8時、9時まで目一杯働くデカセギ型の就労がおこなわれており、子どもとの接触時間はいちじるしく減少している。また、子どもの母語喪失のために親子のコミュニケーションが困難になっている家庭も少なくない。3.数家族へのインタビューによって、子どもの教育に十分な関心、配慮を示す余裕がないこと、子どもの将来に不安を感じつつ、帰国の見通しももてないこと、その結果、子どもの退学⇒早期の就労という行動もやむをえないとみなしていること、が明らかになった。しかし、数家族への調査なので、一般化するのは危険であろう。4.ブラジル人学校などエスニック学校は、一部の親によって強く求められており、子どもの母語喪失やアイデンティティの希薄化への危惧が強いことが推測された。しかし、エスニック学校に子どもの将来を託して問題がないと感じている親も少なく、種々問題があることがうかがわれた。本年度は、三重県四日市市、愛知県名古屋市、神奈川県大和市などにおいて、外国人教育関係者および児童・生徒本人と家族に面接調査を行うとともに、不就学の子どものための教室を浜松市の援助の下に行っている同市内設置のカナリーニョ教室の参観と調査を行うなど、調査実施を主な活動とした。そこから得られた主な知見は、以下のとおりである。1.日系ブラジル人、ペルー人等の親たちは、すでにかなりの滞在年数を重ねているが、日本語の能力は低く、日本の教育システムに十分な知識をもつにいたっていない。希望として子どもの進学を口にしても、具体的プランが描けない者が多い。

2.親たちのなかには、経済的な苦しさを訴える者が多く、就学援助に頼る者も半数近いのではないかという推定をしている教育委員会もあった。この経済的苦境が、子どもの教育に配慮する余裕を奪っているともみられ、子どもの就労を暗に望む親もおり、これが少なくとも一部中、高の中退の要因ではないかと思われた。3.小学校レベルで観察をすると、非常に年の若い母親がみられ、彼女たち自身が教育を全うせず、早く仕事に就き、早婚の母になったのではないかと推定される。もしその子どもたちが、学業挫折に陥っているとすれば、低学歴の再生産というプロセスがあるものと考えなければならない。4.子どもの教育に比較的配慮をし、子どもも学校で一応の成績を挙げているケースをみると、親たちが定住への構え、備えをし、子どもにも規則的登校と学習を奨励している場合が多い。以上のような知見を踏まえ、来年度は研究の成果の集大成を行う。主に外国人の子どもを取り巻く地域的環境と地域の中の学習支援体制について調査研究を行う。結果は以下の通りである。1.神奈川県県央ではインドシナ系、南米系、中国系などの居住が見られるが、その子どもたちに対しては、地域ボランティア、大学生、有志教員などによる支援体制がつくられていて、機能している。また、学校や地域の教育委員会もその連携に加わるケースが生れている。それらの共催による「日本語を母語としない人たちのための高校進学ガイダンス」(2006年には県内5箇所で開催)などは、かなり広範囲の外国籍中学生への支援の場になっている。ただし、こうした働きかけが及ばない、反応のない子どもたちがなお多数に上るという現実がある。2.子どもの就学、進学を促進する上で、外国人保護者への働きかけはきわめて重要である。これに比較的積極的な姿勢を示している親たちの意見や抱えている問題点について聞き取りを行なった(川崎市中心)。その結果、親たちにも超えがたい言葉(日本語)の壁があること、外国人には分かりにくい文化コードが学校にも日本人保護者世界にもあることが指摘された。その一方、出稼ぎ意識で来日・滞在している親たちは、子どもの教育に配慮を向ける余裕がなく、学校とのコンタクトも限られ、学校としても働きかけの手段を見出しえていない。3.ブラジル人の子どものなかには、学習困難で就学・進学を諦める者が多いが、少数ではあれ大学等への進学を果たす者が生れている。そこで、そうしたケースの聞き取りを東海地方を中心に行なった。数少ないケースからではあるが、親が滞日のプランと子どもの教育計画を明確にもち、子どももこれを了解していることが、こうした「成功」の主な要因の一つであることが推定された。子どもの学習支援とならび、親へのカウンセリング・支援も重要であることが確認された。
出漁漁民の移住集落形成とその出身村の比較民俗学的研究-与論島民の活動を中心に-

鹿児島県大島郡与論町(与論島麦屋地区)において、延べ40日間住み込み、聞き取り調査と参与調査を行い、漁業関係の民俗資料(漁法、衣食住、年中行事、民間信仰等、)と、島外への出漁・移住経験者のライフヒストリー(出漁の状況、移住先での生活、漁法の展開、帰島後の生活等)の聞き取り資料を得た。また、出漁と移住に関する文献資料(特に同郷人組織「与論会」関係)を収集した。そして、与論島で得られたこれからの資料を、既に調査した屋久島に形成された与論島民の移住集落の民俗と比較した。屋久島に移住した与論島民により始められたロープ引きというトビウオ漁法は、屋久島漁業の根幹をなすまでに発展してきているが、このロープ引き漁法を視点として、与論島で得られた資料と比較した結果、屋久島のロープ引き漁法は、与論島や移住先で行われていたトビウオ漁法などの技術を基盤としつつも、屋久島の中で独自に展開した漁法であることがわかった。さらに、ほかの民俗事象についても比較した結果、屋久島に居住する与論島民の保持する民俗は、単に母村・与論島の民俗を移したのではなく、また、屋久島の民俗に同化したのでもなく、屋久島の中で「ヨロンノ衆」(与論系屋久島民)として、独自の屋久島民俗文化を形成しつつあると言える。また、与論島民は屋久島だけでなく、徳之島や沖永良部島など奄美諸島や福岡県など各地に移住集落を形成しており、そのなかで、同郷人組織である「与論会」が、移住先の生活の中で重要な役割を果たしていることがわかった。しかし、移住地域は各地に分散しているため、与論島移住者の集中的総合的な調査がなされておらず、関係資料も分散している状態であることもわかった。そこで、今後の研究計画として、同郷人組織「与論会」の活動を中心とした与論島移住者の民俗学的調査と関係資料の収集と把握が提起される。