hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
精巣腫瘍及び正常精巣における、刷り込み遺伝子の細胞レベルでの発現状態に関する研究

1番染色体の短腕の欠失は精巣腫瘍において高頻度にみられる現象である。このことは1番染色体の短腕に癌抑制遺伝子が存在することを示唆している。Bcellリンフォーマにおいて同部に存在する、BCL10遺伝子の変化が認められている。また、その後の報告よりこの遺伝子は、他の多くの腫瘍において変異を起こしていることがわかってきた。BCL10は1p22に存在し、この部位をターゲットとして、我々は51症例(seminoma29症例、NSGCT22症例)の精巣腫瘍に対してDIS207,DIS208,DIS435のマイクロサテライトマーカーを用いてLOH studyを施行した。この結果、51症例中21症例(41%)にヘテロ接合性の欠失を認めた。seminomaとNSGCTとの間にヘテロ接合性欠失の割合に有意の差は認められなかった。BCL10領域に対しSSCP,sequence analysisを行った。結果、codon5,8,162に塩基配列の変化を認めたが、これは正常組織でも認められ、mutationではなく、polymorphismであると考えられた。よって今回のstudyでは精巣腫瘍におけるはBCL10のsomaticmutationは証明できなかった。父母由来の遺伝子は全くの等価ではないことが知られており、これらにはepigeneticな遺伝子修飾現症が関与していることが明らかになってきた。この現象は遺伝子刷り込み現象と呼ばれヒトの腫瘍の発生においても深く関与している可能性が示唆されている。最近、遺伝子修飾の一つとしてのメチル化が多くの癌抑制遺伝子の不活化に関与していることが報告されている。本研究では、精巣腫瘍においてp16遺伝子の変異、欠失も報告されていないため、精巣腫瘍におけるp16遺伝子のメチル化による不活化の関与を明らかにする目的でp16遺伝子のpromoter部のメチル化をmethylation-specific PCRを用いて解析した。正常血液、精子、数種のヒト細胞株、ヒト精巣腫瘍52例(seminoma32例、NSGCT20例)より抽出したDNAをsodium bisulfiteで処理した。メチル化の有無をPCR産物の有無で判定できるようにp16遺伝子のpromoter部位にプライマーを設定し、nested PCR法を用いて検討した.Methylation-specific PCR法の特異性を確認する目的で、p16遺伝子のメチル化の状態がすでに明かとなっている膀胱癌細胞株T24等、数種の細胞株と正常ヒト血液DNA、ヒト精子DNAを用いて検討したが、methylationの有無に対応して特異的にPCR産物を確認できた。精巣腫瘍においては52例中20例(38%)にメチル化に伴うシグナルを確認したが、少数例を除いてこれらの症例では非メチル化のシグナルも同時に確認された。残りの32例ではメチル化のシグナルは全く検出されなかった。メチル化のシグナルの有無と病理学的所見や臨床病期との関連は認められなかった。Methylation-specific PCRは簡便で特異性の高いメチル化検出法と考えられた.精巣腫瘍の38%にp16遺伝子のメチル化を証明したが、非メチル化シグナルも同時に検出され、p16遺伝子メチル化におけるモザイク状態が推定された。
ミトコンドリア局在型熱ショックタンパク質90の機能調節による癌治療戦略

ミトコンドリアに局在する分子シャペロンであるTRAP1の発現の意義について検討した。尿路上皮癌細胞株において、TRAP1発現抑制による浸潤能増殖と、TRAP1強制発現系での浸潤能抑制を確認。さらに、免疫組織学的染色による腎盂尿管癌内のTRAP1発現評価により、TRAP1発現は表在部位と比較し浸潤部位で低下している傾向があり、TRAP1陰性癌では陽性癌と比較し、病理組織学的進達度が高い傾向があることを確認。また、TRAP1発現は腎盂尿管全摘除後の癌特定的生存率の独立した有意な予測因子であった。腎盂尿管においてTRAP1が細胞浸潤を抑制し、その発現が有用な予後予測因子となり得る可能性が示唆された。ミトコンドリア内に局在する分子シャペロンであるTumor necrosis factor receptor-associated protein 1 (TRAP1)の分子生物学的機能や制御機構は未だ明確ではありません。研究者はこれまで、TRAP1はミトコンドリア内に局在するcSrcとの結合を介し、酸化的リン酸化の抑制に働いているという新知見を発見し、TRAP1の抑制により、酸化的リン酸化が活性化され、ATP産生の上昇、活性酸素産生の上昇を介し、細胞の遊走能が亢進されることを見いだしております。そこで、尿路上皮癌でのTRAP1の臨床的意義を評価するべく、腎盂尿管癌の診断のもと、1990年6月から2006年11月の間に腎尿管全摘が施行された62例(pTa/is/1: 17例、pT2/3/4:45例; Grade1/2: 28例、Grade3: 34例)の切除標本を使用し、免疫組織学的染色にて腎盂尿管癌内のTRAP1発現の評価を行いました。TRAP1の発現は腎盂尿管癌内にて均一ではなく、腫瘍の浸潤部位は表在部位と比較して低下している傾向が確認されました。TRAP1発現と病理組織学的特徴との比較を行ったところ、TRAP1陰性癌では陽性癌と比較し、統計学的には有意ではないものの、進達度が高い傾向が示されました。その一方で、異型度およびリンパ管侵襲の有無には差がみられませんでした。また、TRAP1発現は、多変量解析にて、異型度およびリンパ管侵襲の有無と同様に、腎尿管全摘除後の癌特異的生存期間の独立した有意な予測因子であり、TRAP1陰性癌の5年癌特異的生存率はTRAP1陽性癌と比較して有意に不良でありました。以上より、腎盂尿管癌においてTRAP1が細胞浸潤を抑制し、その発現が有用な予後予測因子となり得る可能性が示唆されましたミトコンドリア内に局在する分子シャペロンであるTumor necrosis factor receptor-associated protein 1 (TRAP1)の分子生物学的機能や制御機構は、未だ明確ではありません。研究者はこれまで、TRAP1はミトコンドリア内に局在するcSrcとの結合を介し、酸化的リン酸化の抑制に働いているという新知見を発見し、TRAP1の抑制により、酸化的リン酸化が活性化され、ATP産生の上昇、活性酸素産生の上昇を介し、細胞の遊走能が強く亢進されることを見いだしております。平成25年度には、尿路上皮癌でのTRAP1発現の臨床的意義を評価するべく、腎盂尿管癌の診断のもと、腎尿管全摘が施行された62例の切除標本を使用し、免疫組織学的染色にて腎盂尿管癌内のTRAP1発現の評価を行いました。TRAP1の発現は腎盂尿管癌内にて均一ではなく、腫瘍の浸潤部位で表在部位と比較して低下している傾向が確認されました。さらに、TRAP1発現と病理組織学的特徴との比較を行ったところ、TRAP1陰性癌では陽性癌と比較し、統計学的には有意ではないものの、進達度が高い傾向が示されました。また、TRAP1発現は腎尿管全摘除後の癌特異的生存期間の独立した有意な予測因子でありました。腎盂尿管癌においてTRAP1が細胞浸潤を抑制し、その発現が有用な予後予測因子となり得る可能性が示唆されます。ミトコンドリア内に局在する分子シャペロンであるTumor necrosis factor receptor-associated protein 1 (TRAP1)の分子生物学的機構や制御機構は、未だ明確ではありません。本研究では、TRAP1はミトコンドリア内に局在するcSrcとの結合を介し、酸化的リン酸化の抑制に働いているという新知見を発見し、TRAP1の抑制により、酸化的リン酸化が活性化され、ATP産生の上昇、活性酸素産生の上昇を介し、細胞の遊走能が強く亢進されるという、知見に基づき、尿路上皮癌細胞におけるTRAP1の発現の意義について、in vitroの系と臨床検体を用い検討しております。まず、尿路上皮癌細胞株において、invasion assayにて、siRNAを使用したTRAP1の発現抑制により細胞株の浸潤能が増殖され、TRAP1の強制発現系では細胞株の浸潤能が抑制されることを確認しました。さらに、尿路上皮癌でのTRAP

1発現の臨床的意義を評価するべく、腎盂尿管癌の診断のもと、腎尿管全摘が施行された62例の切除標本を使用し、免疫組織学的染色にて腎盂尿管癌内のTRAP1発現の評価を行いました。TRAP1の発現は腎盂尿管癌の組織内にて均一ではなく、発現量は表在部位と比較し腫瘍の浸潤部位で低下している傾向が確認されました。さらに、TRAP1発現と病理組織学的特徴との比較を行ったところ、TRAP1陰性癌では陽性癌と比較し、統計学的には優位ではないものの、進達度が高い傾向が示されました。また、TRAP1発現は腎盂尿管全摘除後の癌特異的生存率の独立した有意な予測因子でありました。以上の知見より、腎盂尿管癌においてTRAP1が細胞浸潤を抑制し、その発現が有用な予後予測因子となり得る可能性が示唆されました。ミトコンドリアに局在する分子シャペロンであるTRAP1の発現の意義について検討した。尿路上皮癌細胞株において、TRAP1発現抑制による浸潤能増殖と、TRAP1強制発現系での浸潤能抑制を確認。さらに、免疫組織学的染色による腎盂尿管癌内のTRAP1発現評価により、TRAP1発現は表在部位と比較し浸潤部位で低下している傾向があり、TRAP1陰性癌では陽性癌と比較し、病理組織学的進達度が高い傾向があることを確認。また、TRAP1発現は腎盂尿管全摘除後の癌特定的生存率の独立した有意な予測因子であった。腎盂尿管においてTRAP1が細胞浸潤を抑制し、その発現が有用な予後予測因子となり得る可能性が示唆された。平成25年度に得られた実験成果の知見に基づき、平成26年度には、尿路上皮癌細胞株である5637を使用し、TRAP1の発現変化による細胞の浸潤能変化の評価を行いました。In vasion assayにて、siRNAを使用したTRAP1の発現抑制により5637細胞株の浸潤能が増殖され、強制発現系では浸潤能が抑制されました。以上より、TRAP1が尿路上皮細胞において細胞浸潤を抑制しているという平成25年度の知見がin vitroの系にても確認されております。泌尿器科これまでの研究にて得られている知見を、マウスの皮下モデルを使用したin vivoモデルにて示すとともに、TRAP1の変化により誘導される系が活性酸素の変化を介していることを確認する。TRAP1に対する過去の知見から予測される、その臨床的意義が、腎盂尿管癌の切除検体を利用した研究により示されている。平成26年度に、ヌードマウスを使用したin vivoモデルでのヒト膀胱癌細胞株を用いた皮下移植モデルにて、浸潤能を評価する予定であった。しかしながら、実験動物の飼育施設の工事等により、予定していた実験を行うことができなかったため、未使用額が生じた。腎盂尿管癌におけるTRAP1の発現と臨床経過の比較から得られた、TRAP1の臨床的意義についての知見をヒト尿路上皮癌細胞株を利用し、基礎的知見から再検証を行う。臨床的意義から示唆されるTRAP1と浸潤能の関係について検討を行うべく、TRAP1の過剰発現系と抑制系を使用し検討を行う。それぞれの系は、尿路上皮癌細胞株である5637を使用し、ほぼ確立できているため、順調に研究を遂行できるものと考えている。平成26年度に行う予定であった、ヌードマウスを使用したin vivoモデルでの皮下移植モデルを用いた解析を次年度に行うこととし、未使用額はその経費に充てることとした。
位相空間におけるdelta-連続集合値関数の研究

尚、位相空間の性質、即ち分離公理・コンパクト性・連結性等がこの関数に依り、どの程度保たれるか研究する予定である。
ロシア的立憲主義の確立過程におけるロシア憲法裁判所の役割と意義

本研究は、ペレストロイカ以降のロシアにおける憲法保障制度を理論的かつ実証的に検討することを課題とするものであった。具体的にいえば、1988年に設置が決まったソ連憲法監督委員会の「意見」、1991年に発足し、1993年10月にエリツィン大統領によって裁判活動を中止させられた旧ロシア憲法裁判所の判決、そして1993年12月の新ロシア憲法の制定を受けて1994年に憲法裁判を再開した新ロシア憲法裁判所の判決をおもに分析し、とくにロシア憲法裁判所が立憲主義の確立の過程でどのような役割を果たしているかを明らかにすることが本研究の課題であった。まず第一に、いわゆる人権に関するロシア憲法裁判所の判決を分析した。とくに、旧ロシア憲法裁判所の人権(そのほとんどが社会権に属するもの)に関する判決はすべて分析した。分析の結果、明らかとなったことは、旧憲法裁判所が人権保障の領域で重要な役割を果たした点である。次に、抽象的規範統制の領域における旧ロシア憲法裁判所の判決、すなわち当時の最高ソビエトの法令および大統領令の憲法適合性審査に関する事件の判決の一部を分析した。この領域における判決については、これまでも分析してきており、今回は、新しい資料を入手してその分析を行った。その結果、この領域においても旧ロシア憲法裁判所は、立憲主義の確立にむけて大きな貢献をしたといえる。この点については、ロシア内外での評価はかなり否定的であるが、それは、実証的な研究に裏付けられたものではないといえる。当初は、ソ連憲法監督委員会の意見および新ロシア憲法裁判所の判決(1999年まで)もすべて分析し終えてまとめる予定であったが、今回は、そこまで作業が進まなかった。早いうちに、その作業に取り組むことにしたい。1998年度は、第一に、いわゆる人権に関するロシア憲法裁判所の判決を分析した。とくに、1992年から活動し始め、1993年9月の大統領陣営によるクーデターで事実上廃止された旧ロシア憲法裁判所のいわゆる人権(そのほとんどが社会権に属するもの)に関する判決をすべて分析した。この作業は、旧憲法裁判所に対する消極的ないし否定的な評価がロシア内外で支配的な状況のなかで、その評価の一面性を批判するためには不可欠なものである。分析の結果、明らかとなったことは、限定された分野であるにしても、旧憲法裁判所が人権保障の領域で重要な役割を果たしていた点である。次に、1995年2月から活動を開始した新ロシア憲法裁判所が1998年に言い渡した判決、例えば、税と私的所有との関連に関する一連の判決、職業選択の自由と団体(この場合は公証人会)への強制加入との関連に関する判決、刑事手続上の被疑者・被告人の権利保障に関する判決を分析し、その結果、新憲法裁判所も人権を保障するうえで少なからぬ貢献をしていることが明らかとなった。第二の作業は、ロシア憲法裁判所法の改正に関する諸文献の分析である。現行の憲法裁判所法が制定されたのは、1994年7月である。それから4年以上が経過し、当然、規定のなかにはロシアの現在の法状況に適応できなくなったものが存在する。その典型的な例は、ロシアが、ヨーロッパ人権条約に加入したことにより、ロシアの憲法裁判所の最終的な判断を覆す法的効果をヨーロッパ人権裁判所がもつことを認めたことである。これは、ロシア憲法裁判所の判決が最終であり、これに対して上訴することはできないとする憲法裁判所法の規定と抵触する。憲法裁判所を取り巻く状況は大きく変わりつつあり、それにともなって憲法裁判所法も当然必要な改正を受けることになる。来年度も、この追跡作業は引き続き行っていく予定である。

具体的にいえば、1988年に設置が決まったソ連憲法監督委員会の「意見」、1991年に発足し、1993年10月にエリツィン大統領によって裁判活動を中止させられた旧ロシア憲法裁判所の判決、そして1993年12月の新ロシア憲法の制定を受けて1994年に憲法裁判を再開した新ロシア憲法裁判所の判決をおもに分析し、とくにロシア憲法裁判所が立憲主義の確立の過程でどのような役割を果たしているかを明らかにすることが本研究の課題であった。まず第一に、いわゆる人権に関するロシア憲法裁判所の判決を分析した。とくに、旧ロシア憲法裁判所の人権(そのほとんどが社会権に属するもの)に関する判決はすべて分析した。分析の結果、明らかになったことは、旧憲法裁判所が人権保障の領域で重要な役割を果たした点である。次に、抽象的規範統制の領域における旧ロシア憲法裁判所の判決、すなわち当時の最高ソビエトの法令および大統領令の憲法適合性審査に関する事件の判決の一部を分析した。この領域における判決については、これまでも分析してきており、今回は、新しい資料を入手してその分析を行った。この結果、この領域においても旧ロシア憲法裁判所は、立憲主義の確立にむけて大きな貢献をしたといえる。この点については、ロシア内外での評価はかなり否定的であるが、それは、実証的な研究に裏付けられたものではないといえる。当初は、ソ連憲法監督委員会の意見および新ロシア憲法裁判所の判決(1999年まで)もすべて分析し終えてまとめる予定であったが、今回は、そこまで作業が進まなかった。早いうちに、その作業に取り組むことにしたい。
特異的な表面構造を有するシリカを鋳型に用いたトリアジン架橋高分子の構造制御

本研究では、構造制御された三次元架橋高分子を構築する汎用的な方法論を開拓することを目的とし、特異的な構造を有するシリカテンプレートの作製とこれを用いたトリアジン架橋高分子の作製を行う。2019-2020年度は、市販のアミン化合物を用いて様々な構造のアミン含有高分子を設計する。2021年度は、これを種々の酸と混合することで様々なナノ-マイクロサイズの表面構造、階層構造を有する有機テンプレートを作製する。そしてこのテンプレートを用いて形状、表面構造を複製したシリカの作製を行う。2022年度では、作製したシリカの表面を利用してトリアジン架橋高分子の合成を行い、シリカの構造の影響に関して評価する。
コレステロール酸化物が誘導するアルツハイマー病に対するビタミンEの抑制機構

本研究開始前に、24S-OHC処理による神経細胞死は、8種類あるビタミンE同族体のうち、αートコフェロール(α-Toc)によって抑制されるが、αートコトリエノール(α-Toc3)によっては抑制されないことが示されていた。本研究により、24S-OHCは細胞に酸化ストレスを亢進することなく細胞死を誘導し、Tocはα-体、γ-体共にラジカル捕捉型抗酸化以外の機能によって細胞死を抑制するが、Toc3はα-体、γ-体共にその機能がないことが明らかとなった。細胞をビタミンE同族体の様々な混合比で処理し、24S-OHCによる神経細胞死抑制効果を評価したところ、Tocの濃度に依存して細胞死は抑制された。細胞内の24S-OHCの定量方法や脂肪滴染色方法を改良し、Tocは24S-OHCの細胞への取り込みや脂肪滴様構造の形成には影響しないことも明らかにできた。そこで、24S-OHCにより誘導される小胞体ストレスに対するビタミンE同族体の作用について検討を行った。24S-OHCにより小胞体ストレスの3つのセンサータンパク質は全て活性化されるが、Tocは部分的に抑制傾向を示すのみであった。また、小胞体ストレスのシグナルの下流にある細胞死誘導因子として知られるCHOPは24S-OHCによる細胞死に関係せず、小胞体内腔に存在するシャペロンタンパク質の細胞質内への漏出が、細胞死誘導に深く関係することがわかった。24S-OHCは小胞体膜の破綻を引き起こし、その結果内腔のシャペロンが流出したと考えられる。このシャペロン流出をTocは抑制するが、Toc3は抑制しないことがわかった。TocはToc3に比べて膜内での移動が制限され、膜の流動性を低下させることが知られている。Tocの小胞体膜安定化効果が24S-OHCによる細胞死抑制に寄与している可能性が示唆された。コレステロールの酸化物である24S-ヒドロキシコレステロール(24S-OHC)を神経芽腫細胞(SH-SY5Y細胞)に作用させると、ネクロトーシス様の細胞死が誘導され、レチノイン酸(RA)で分化させたSH-SY5Y細胞ではアポトーシスが誘導される。どちらの細胞死もビタミンEの同族体のなかで側鎖に二重結合のないtocopherol (Toc)はα-体によってもγ-体によっても抑制されるが、二重結合をがあるtocotrienol (Toc3)によって抑制されないことが平成28年度明らかにされ、Tocの細胞死抑制はラジカル捕捉能によるものではないことが示された。24S-OHC誘導性細胞死は24S-OHCのエステル体の形成による脂肪滴様構造形成が重要であることも判明していた。これらを受け今年度は以下について明らかにした。1)24S-OHC処理後、細胞の脂質染色に加え、細胞内24S-OHCと24S-OHCエステル体をGC-MSで定量し、これらに対するTocの影響と解析した結果、Tocは影響しないことが明らかになった。このことからTocの細胞死抑制は細胞の24S-OHC取り込み抑制ではないことが明らかになった。2)24S-OHC処理後の細胞について電子顕微鏡標本を作成し、TocとToc3の作用について解析した結果、24S-OHC処理による小胞体の構造変化をTocは抑制するが、Toc3は抑制しないことがわかった。3)24S-OHCはRIPK1のリン酸化を誘導することが示されていたが、これらはTocもToc3も抑制しないことが明らかになった。4)24S-OHCはCaMKIIのリン酸化を誘導することが新たにわかった。これに対して、Tocは抑制するが、Toc3は抑制しないことが明らかになった。平成29年度に予定計画していた項目4つのうち、3つを予定どおり実行して結果を得た。1つの項目については化合物が入手できなかったため実行できなかった。その一方で、計画をしていなかった、ビタミンEの新しい細胞死抑制機構について知見を得た。1)電子顕微鏡標本の観察を行い、細胞の微細構造へのビタミンEの影響を評価した結果、24S-OHC処理による小胞体の構造変化をTocは抑制するが、Toc3は抑制しないことを明らかにした。2)24S-OHC-脂肪酸エステル産生へのビタミンEの影響を調べるために、HPLCおよびガスクロマトグラフィー質量分析(GC-MS)を用いて細胞内の24S-OHCとそのエステル体を定量する方法を確立し、Tocの細胞死抑制は細胞の24S-OHC取り込み抑制ではないことを明らかにした。3)24S-OHC誘導性細胞死を抑制するTocと抑制しないToc3の化学構造の違いは、側鎖の二重結合の数の違いで、Tocは0個、Toc3は3個の二重結合をもつ。この違いが細胞の膜の流動性に異なる影響を与え、その結果細胞死抑制効果の違いに関係するという仮説をたてた。これを証明するために、二重結合が、1個のmonoenol体、2個のdienol体を用いて、それぞれの細胞死への抑制効果を調べる。<化合物が入手できないため実行できなかった>4)ビタミンE同族体の混合処理による細胞死への効果を検討し、最適濃度を求めることを目的で実験を行ったところ、Toc単独が最も抑制効果が大きいことがわかったが、混合比を変えて行うことが望ましいと判断している。

5)新しい知見として、24S-OHCはCaMKIIのリン酸化を誘導することがわかり、これをTocは抑制するが、Toc3は抑制しないことが明らかになった。本研究開始前に、24S-OHC処理による神経細胞死は、8種類あるビタミンE同族体のうち、αートコフェロール(α-Toc)によって抑制されるが、αートコトリエノール(α-Toc3)によっては抑制されないことが示されていた。本研究により、24S-OHCは細胞に酸化ストレスを亢進することなく細胞死を誘導し、Tocはα-体、γ-体共にラジカル捕捉型抗酸化以外の機能によって細胞死を抑制するが、Toc3はα-体、γ-体共にその機能がないことが明らかとなった。細胞をビタミンE同族体の様々な混合比で処理し、24S-OHCによる神経細胞死抑制効果を評価したところ、Tocの濃度に依存して細胞死は抑制された。細胞内の24S-OHCの定量方法や脂肪滴染色方法を改良し、Tocは24S-OHCの細胞への取り込みや脂肪滴様構造の形成には影響しないことも明らかにできた。そこで、24S-OHCにより誘導される小胞体ストレスに対するビタミンE同族体の作用について検討を行った。24S-OHCにより小胞体ストレスの3つのセンサータンパク質は全て活性化されるが、Tocは部分的に抑制傾向を示すのみであった。また、小胞体ストレスのシグナルの下流にある細胞死誘導因子として知られるCHOPは24S-OHCによる細胞死に関係せず、小胞体内腔に存在するシャペロンタンパク質の細胞質内への漏出が、細胞死誘導に深く関係することがわかった。24S-OHCは小胞体膜の破綻を引き起こし、その結果内腔のシャペロンが流出したと考えられる。このシャペロン流出をTocは抑制するが、Toc3は抑制しないことがわかった。TocはToc3に比べて膜内での移動が制限され、膜の流動性を低下させることが知られている。Tocの小胞体膜安定化効果が24S-OHCによる細胞死抑制に寄与している可能性が示唆された。コレステロールの酸化物である24S-ヒドロキシコレステロール(24S-OHC)を神経芽腫細胞(SH-SY5Y細胞)に作用させると、ネクロトーシス様の細胞死が誘導される。ビタミンE8種類の同族体の中でα-Tocは24S-OHC誘導性細胞死を抑制するが、α-Toc3は抑制しないことが示されていた。1)今年度は、24S-OHC誘導性の神経細胞死に対するγ-Tocとγ-Toc3の抑制効果を評価した。α-体と同様に、1050 μMのγ-Tocは濃度依存的に細胞死を抑制するのに対して、520 μMのγ-Toc3は細胞死を抑制せず、30 μMのγ-Toc3ではそれ自身による細胞毒性が示され、24S-OHC誘導性の神経細胞死を増悪させた。細胞内に活性酸素種を発生させるクメンヒドロペルオキシドによる細胞死に対しては、4種のビタミンEはいずれも抑制効果を示した。2)レチノイン酸(RA)で分化させたSH-SY5Y細胞を24S-OHCで刺激して誘導したアポトーシスを、α-Tocは抑制するがα-Toc3は抑制しないことが示された。分化した細胞をクメンヒドロペルオキシドで処理した場合には活性酸素種を検出するDCFHの蛍光が増加するのに対して、24S-OHC処理では蛍光はみられなかった。以上の結果から、分化、未分化にかかわらず、24S-OHCは細胞の酸化ストレスを亢進することなく細胞死を誘導し、Tocはα-、γ-体共にラジカル捕捉型抗酸化以外の機能によって細胞死を抑制することが示された。そして、Toc3はα-、γ-体共にその機能がないことが明らかとなった。
戦国期安芸郡山城と城下町吉田の構造と特質に関する史的研究

未刊史料を中心として、関係史料の調査・収集を引き続き実施するとともに、吉田町の現地調査を実施し、山麓の御里屋敷推定地の発掘調査の結果を検討した。あわせて、昨年度収集した明治期の地籍図、空中写真、および江戸期の絵図などを詳しく検討した。その結果、江戸期の編纂物の記述に依拠した部分が多いと思われる通説的な理解を再検討し、室町・戦国・織豊期の郡山城とその城下吉田の全体的構造を考察した。毛利元就家督相続時の郡山城に直接連続する城郭が築かれるようになったのは、15世紀後半のことと考えられ、16世紀初めの興元の代になると、恒常的に維持される「要害」の存在を確認できる。元就入城後の郡山城は、毛利氏の国人領主から戦国大名への発展にともなって、その規模を郡山全山に拡大する。城郭の拡大・整備が一応完了したと見られる永禄年間(155870)前半の郡山城は、「城」と呼ばれる山上部分と「里」あるいは「麓」と呼ばれる山麓部分に区分される。「城」=山上には元就・隆元の居住施設があり、家臣のうち年寄・奉行衆などはそれぞれ特定の郭を抱え置くという形で居住した。「里」には、「里衆」と呼ばれる家臣の屋敷があった。「里衆」は「里」に居住し、主人の召に応じて「登城」したが、その主力は隆元の近習であった。天正10年代になると、輝元は郡山城の大規模な修築と城下の整備を意欲的に進めた。その重点は、城と城下の威容を整えるというところに置かれており、郡山城は軍事的施設であると同時に、政治的施設としての意味を強めていった。従来の研究成果を総括するため、全国的視野に立って戦国期の城郭および城下町に関する研究成果を整理し、研究の到達点と残された課題を明らかにすることにつとめた。また、「毛利家文書」、「萩藩閥閲録」、「防長寺社由来」などの既刊史料を検索し、関係史料を収集・整理するとともに、東京大学史料編纂所架蔵の影写本・写真帳、山口県県史編纂室架蔵の写真帳、山口県文書館架蔵の史料などを重点的に調査し、多数の史料を収集することができた。さらに、吉田街の現地調査を実施し、吉田町役場所蔵の明治期の地籍図を調査するとともに、空中写真なども収集した。以上の成果を踏まえて、郡山城の山上の城郭の構造と大名の居住空間、山上および山麓の城郭への家臣の在番形態、城下町吉田における家臣屋敷・寺社・市場の存在形態、などについて基礎的な考察を行い、いくつかの新しい知見を得ることができた。

「城」=山上には元就・隆元の居住施設があり、家臣のうち年寄・奉行衆などはそれぞれ特定の郭を抱え置くという形で居住した。「里」には、「里衆」と呼ばれる家臣の屋敷があった。「里衆」は「里」に居住し、主人の召に応じて「登城」したが、その主力は隆元の近習であった。天正10年代になると、輝元は郡山城の大規模な修築と城下の整備を意欲的に進めた。その重点は、城と城下の威容を整えるというところに置かれており、郡山城は軍事的施設であると同時に、政治的施設としての意味を強めていった。
ルート系の組合せ論と関連した対数的ベクトル場の幾何学

昨年度に引き続き、実超平面配置の補集合の極小セル分割の構造を調べた。基本群の新しい表示や、局所系係数のchain complexの境界写像を、chamberのトポロジーを使って記述することに成功した。この時点で論文としてまとめ、専門誌に投稿した。これらの成果の具体的な応用は今後の課題である。A2型ルート系に付随した、ある種のアフィン直線配置の続に対して、その特性多項式の変化が、非常に単純な規則にしたがっていることを観察した。筆者はこの現象の背後に、対数的ベクトル場の幾何学的な性質があると考え、「3-shift問題」を定式化した。計算機(Macaulay)による多くの実験はこの予想を支持しており、またK.Saitoのホッジフィルトレーション、平坦構造の理論とのアナロジーなども観察されている。この問題は一般のルート系に対しても、「h-shift問題」(ただしhはコクセター数)として定式化できるが、現時点ではA2の場合を証明することが目標である。筆者は最近、モース関数の勾配流により、chamberとログ微分形式を結びつけるアイデアを得た。これに基づいて、カレントによる平坦接続を構成した。このカレント接続のモノドロミーは、従来よく研究されてきたKZ型平坦接続のモノドロミーと(up to conjugateで)「同等」であり、かつモノドロミーが指数写像だけで具体的に書けるという利点を持つ。まだ実験段階であるが、気補群の群論的性質の解明、補集合の有理ホモトピー型の研究への応用が期待される。超平面配置の組合せ論的性質を主に代数幾何学的な視点から研究した。具体的な成果としてはEdelmanとReinerによって1996年に提出された予想を解決した。これはルート系に付随したある種の超平面配置の自由性に関する予想で、主に組合せ論的な視点からの様々な状況証拠が積み重ねられていた。もともと組合せ論的な背景を持った問題であったが、問題を代数幾何的な視点から定式化することによって、先行する寺尾宏明の研究や、代数幾何におけるベクトル束や反射層の研究との関連が明確になり、自然な形で最も強い結果を証明することができた。以上の研究過程においては扱う反射層は超平面配置に由来するものを念頭においていたが、最近京都大学の阿部拓郎との共同研究により、一般の反射層に対する分裂判定法が得られた。これはHorrocksによってベクトル束の分裂判定法として知られていたものの反射層への一般化である。上記の研究とは別に、実数係数の一次式で定義された超平面配置の補集合の研究を行った。このような因子の補集合のセル分割を調べる上で最も基本的なのはZariski-Lefshcetzの定理であるが、この定理ではセルの貼り付き方については何も主張していない。ホモトピー型を知るためには貼り付き方を調べるのが必要不可欠なのだが、3次元以上のセルの貼り付けについてはほとんど研究がなかった。これに対して最近上記の超平面配置の補集合での貼り付け写像の記述を行った。手法は実超平面配置のChamberの組合せ論的構造と複素化補集合のモース理論的考察の組合せによる。高次元でのZariski-Lefschetzの定理の貼り付け写像が明らかになった最初のケースであろう。
大気大循環の年々変動における赤道準二年周期振動の役割

現実大気データを用いた解析:大気大循環の内部変動に対する外部強制の影響の有意性を評価する統計解析手法を確立し、中高緯度対流圏成層圏大気に対する赤道域準二年周期振動の影響について、NCEP/NCARの全球再解析データを用いた解析を行なった。一般に、成層圏に比べて対流圏では大気大循環の変動にさまざまな変動成分が含まれており、赤道準二年周期振動の影響だけを取り出すのは困難だが、今回の解析で、対流圏においても統計的に有意なシグナルを抽出することができた。この手法は、赤道準二年周期振動以外の外部強制(たとえば太陽活動11年周期変動など)の評価にも応用することができる。この成果は、論文にまとめて日本気象学会のオンライン誌に投稿し、今年度中に掲載された。数値実験データを用いた解析:前年度に行なった実験では、赤道準二年周期振動の影響を調べるため、全球3次元大気循環力学モデルを用いて、赤道域下部成層圏の東西風に強制を与え、そのパラメータを変えて数値積分を繰り返していた。その出力データを用いて、上記のような統計的観点に注意を払いつつ、数値積分中に起こっていた成層圏突然昇温現象に関するデータ解析をさらに続けた。解析の結果、赤道準二年周期振動の位相が異なると、突然昇温の起こる回数が異なるだけでなく、起こった昇温現象の前後における対流圏起源の波活動度などの様子も異なることを示した。また、各位相における平均的な突然昇温現象の描像が異なるだけでなく、それらのばらつき具合も位相によって異なることを初めて示した。平均的描像およびばらつき具合がそのような位相依存性を示す理由についても考察を加えている。この成果は、現在、投稿論文として執筆中である。昨年度に行なった、冬季成層圏循環の季節内変動に対する赤道準二年周期振動(QBO)の影響を調べるパラメータスイープ実験の結果をさらに解析して、時間平均場だけでなく成層圏突然昇温現象の起こり方におけるQBO位相間の差異についての知見を得た。観測的事実から知られているとおり、赤道下部成層圏が東風相の場合のほうが、西風相の場合にくらべて極夜ジェットが弱く突然昇温が頻繁に起こっていた。赤道下部成層圏の東西風に与える強制の強さをパラメータとして変えたことで、西風相の西風が非常に強い場合にも東風相と同様の傾向が見られることがわかった。長時間積分によって多数の昇温イベントを得ることができ(最少の西風相実験でも50回以上)、それらをコンポジットすることで、昇温が起こる頻度だけでなく起こった際の特徴の差異についても議論することができた。それによると西風相の場合に起こる突然昇温のほうが何日もかけてゆっくり温度が上がる傾向にあった。東風相・西風相合わせても20回前後の昇温イベントしか得られない観測データとは違い、最少でも50回以上というサンプル数のおかげで、統計的にも有意な議論ができた。この結果を論文にまとめて投稿したものが、改訂作業を経て、つい先日印刷へまわったところである。なお、研究発表の項で雑誌論文に挙げた、昨年出版されたものは、この研究の下地となった、観測データの解析結果である。その後、この実験結果から得られた突然昇温に関する知見をもとに、観測データの見直しを進めたが、結果をまとめるには到っていない。現在は、赤道東西風への強制の強さではなく東風・西風の位相をパラメータとして変えた実験を行ない、得られたデータを解析し始めているところである。昨年度の終わりに、冬季成層圏循環の季節内変動に対する赤道準二年周期振動(QBO)の影響を調べる二つめのパラメータスイープ実験を行なった。今年度6月に雑誌に掲載された一つめの実験では、赤道域下部成層圏の東酉風に与える強制の強さを実験パラメータとして走査し、帯状平均量を解析していたのに対して、今回の二つめの実験では、現実のQBOにおいて東西風分布が下方伝播する際の位相を実験パラメータとして8つの状況を設定し、それぞれ境界条件を固定した長時間積分を行なって、帯状平均量のほか、特に惑星規模波動の活動を表す2次のフラックス量に注目して、今年度にかけて統計解析を行なってきた。今回も、それぞれの時間積分において約70200回の多数の突然昇温イベントを抽出することができ、統計的有意性に留意した議論を行なうことができた。また波フラックスを解析することにより、QBO西風相において昇温が起こる際には、他の位相で起こる昇温の前にくらべて、対流圏起源惑星規模波の活動の強まりが比較的早い時期から顕著にみられることが示された。一般に、QBO西風相では惑星規模波による運動量輸送は赤道域へ向かいがちで成層圏極域に達するものが少ないため突然昇温が起こりにくいとされているが、その西風相でも昇温が起こるという場合には、早期から強まった波活動によって対流圏から輸送される運動量が時間をかけて蓄積されることにより昇温を起こすに到る、ということが示唆される。さらに、昇温ピーク時の成層圏極域の温度の高さと、昇温の30日前から平均した対流圏起源波フラックスの強さとの関係について、統計解析を進めた。上記の成果は、現在、論文にまとめているところである。また、昨年度同様、現実大気データの見直しも試みており、来年度には結果をまとめる予定である。

一般に、成層圏に比べて対流圏では大気大循環の変動にさまざまな変動成分が含まれており、赤道準二年周期振動の影響だけを取り出すのは困難だが、今回の解析で、対流圏においても統計的に有意なシグナルを抽出することができた。この手法は、赤道準二年周期振動以外の外部強制(たとえば太陽活動11年周期変動など)の評価にも応用することができる。この成果は、論文にまとめて日本気象学会のオンライン誌に投稿し、今年度中に掲載された。数値実験データを用いた解析:前年度に行なった実験では、赤道準二年周期振動の影響を調べるため、全球3次元大気循環力学モデルを用いて、赤道域下部成層圏の東西風に強制を与え、そのパラメータを変えて数値積分を繰り返していた。その出力データを用いて、上記のような統計的観点に注意を払いつつ、数値積分中に起こっていた成層圏突然昇温現象に関するデータ解析をさらに続けた。解析の結果、赤道準二年周期振動の位相が異なると、突然昇温の起こる回数が異なるだけでなく、起こった昇温現象の前後における対流圏起源の波活動度などの様子も異なることを示した。また、各位相における平均的な突然昇温現象の描像が異なるだけでなく、それらのばらつき具合も位相によって異なることを初めて示した。平均的描像およびばらつき具合がそのような位相依存性を示す理由についても考察を加えている。この成果は、現在、投稿論文として執筆中である。
自家培養細胞移植の新規分子基盤の確立とその応用

平成19年度にはDnmt1-associated protein1(Dmap1)が線維芽細胞の細胞老化に関わることを明らかにした。Dmap1をshRNAを用いてマウス胎仔線維芽細胞でノックダウンすると、p53チェックポイントが活性化し、細胞老化が急激に促進され細胞増殖が停止する。今年度の解析により、Dmap1がDNA修復に関与することが明らかとなった。すなわち、Dmap1ノックダウン細胞ではDNA損傷が認められる。すなわち、DNA損傷を効率良く修復できないために、DNA損傷反応が起こり、p53依存性のチェックポイントの活性化が引き起こされるものと考えられた。Dmap1はDNA損傷部位に集積すること、DNA損傷部位においてリン酸化ヒストンH2Aと会合するとともに、PCNAとも直接会合することが確認された。Dmap1ノックダウン細胞ではDNA損傷部位へのPCNAの集積が著明に阻害されており、PCNAによってリクルートされるCaf-1等のクロマチン再構成分子の集積も阻害されていることが確認された。したがって、DmaplがPCNAのDNA損傷部位への集積とともに、PCNAによってリクルートされるクロマチン再構成分子の集積にも必須であるものと考えられた。以上より、線維芽細胞の増殖維持にはDmap1の機能が必須であり、Dmap1を含む細胞老化抑制機構の機能制御が自家培養細胞移植の分子基盤として重要であることが明らかとなった。Dnmtl-associated protein1(Dmap1)はポリコーム蛋白Bmi1と会合し,Bmil依存性の遺伝子発現抑制に関与する分子である。一方,Dmap1はNuA4histone acetyltransferase(HAT)複合体の構成分子であることが報告されており,その機能は明らかになっていない。今回われわれはDmap1が細胞老化に関わることを明らかにした。Dmap1をレンチウイルスshRNAを用いてマウス胎仔線維芽細胞でノックダウンすると,細胞増殖が停止し,扁平で大きな細胞形態を示した。細胞老化に特徴的なsenescence-associatedβ-galactosidase(SAβ-gal)活性が陽性を示し,細胞老化が促進されているものと考えられた。細胞老化は様々な細胞老化誘導刺激によって活性化されるが,その下流で主として機能する経路がpl6^<Ink4a>→RbおよびArf→p53→p21→Rbの経路がある。Dmap1がどの経路に関与するかを検討するために,p53-/-,Ink4a-Arf-/-,Rb-/-のマウス胎仔線維芽細胞を用い,Dmap1ノックダウンの効果がどの遺伝子欠損線維芽細胞で解除されるか観察した。その結果p53-/-マウス胎仔線維芽細胞でのみ細胞増殖活性が回復することが確認され,Dmap1ノックダウンによりp53依存性のチェックポイント機能が活性化し細胞増殖が停止するものと考えられた。今後はどのような機構でp53チェックポイントが活性化するのかを明らかにしていきたい。
複式簿記の歴史性と論理性に関する研究-16世紀のドイツ固有の簿記とイタリア簿記-

「複式簿記とは何か」の問題を解明するために、ドイツ固有の簿記にイタリア簿記が移入される16世紀前半、イタリア簿記に同化していく16世紀後半、したがって、「16世紀のドイツ簿記」に遡源することで、複式簿記の歴史性と論理性を模索する。特に、ドイツ固有の簿記にイタリア簿記が移入される16世紀前半、したがって、「16世紀前半のドイツ簿記」、具体的には、1494年に刊行された印刷本"Summa"に遅れること4半世紀後の1518年にH.Schreiberによって刊行された印刷本、さらに、後4半世紀にかけても、1531/1546年にはJ.Gottliebによって、1537年にはvon Ellenbogen, Erhartによって刊行された印刷本では、そればかりか、1565年にKaltenbrunner, Jacobによって刊行された印刷本でも、ドイツ固有の簿記が展開、かつ発展されるだけに、これがどのように展開、かつ発展されたのか、これに対して、1549年にW.Schweickerによって刊行された印刷本では、"Summa"を紹介して、イタリア式簿記が移入されるだけに、これがどのように交渉されたのか、それぞれの背後にある「歴史性」、それぞれの根底にある「論理性」を想像ないし創造する。そうすることによって、「複式簿記とは何か」の問題を解明する。「複式簿記とは何か」。世界最初の簿記書"Summa"が1494年にL.Pacioliによって刊行されて以来、イタリア簿記が移入される16世紀前半、イタリア簿記に同化していく16世紀後半、従って、「ドイツ簿記の16世紀」を解明しようとするものである。平成14年度は、イタリア簿記が移入されるまでの16世紀前半、具体的には、"Summa"に遅れること4半世紀後の1518年にH.Grammateus、1537年にE.von Ellenbogenによって刊行された簿記書、さらに、1531/1546年にJ.Gottliebによって刊行された簿記書では、ドイツ固有の簿記が見出されるだけに、これがどのように展開されたのか、それぞれの背後にある「歴史性」、それぞれの根底にある「論理性」を想像ないし創造している。まずは、帳簿記録の特色として、日記帳と仕訳帳の混同もさることながら、元帳が「商品帳」と「金銭帳」に分類される根拠-最終的には、商品帳に計算される「口別損益の合計」と、金銭帳に計算される「現金残高または債務残高」との一致-、さらに、帳簿締切の特色としては、期末棚卸の導入によって、口別損益計算から期間損益計算への移行もさることながら、「簿記の検証」こそが強調される根拠-期間的には、損益集計表に計算される「期間の口別損益の合計」と、残高検証表に計算される「実在の財産余剰または財産不足」との一致-を解明した。したがって、ドイツ固有の簿記がイタリア簿記にどのような影響を与えたのか、どのように同化していくのか、さらには、複式簿記の今日のシステムにどのような影響を与えたのか、これを解明するだけの素地、見通しは得られたようである。平成15年度は、イタリア簿記が移入されてからの16世紀後半、具体的には、1549年にW.Schweicker、1570年にはS.Gammersfelderによって刊行された簿記書、これがどのように展開されたのか、それぞれの背後にある「歴史性」、それぞれの根底にある「論理性」を想像ないし創造することによって、「複式簿記とは何か」、私なりの解答を与えたい。「ドイツ簿記の16世紀」に遡源することで、複式簿記の歴史性と論理性を想像ないし創造しようというわけである。

平成14年度は、イタリア簿記が移入されるまでの16世紀前半、具体的には、"Summa"に遅れること4半世紀後の1518年にH.Schreiber、1537年にE.von Ellenbogen、さらに、1531/1546年にJ.Gottliebによって刊行された簿記書には、ドイツ固有の簿記が見出されるだけに、どのように展開されたか、それぞれの背後にある「歴史性」、それぞれの根底にある「論理性」を想像ないし創造した。まずは、帳簿記録の特色として、元帳が「商品帳」と「金銭帳」に分類される根拠、さらに、帳簿締切の特色としては、「簿記の検証」が強調される根拠を解明した。内容は「平成14年度の研究実績報告書」に報告済。平成15年度は、イタリア簿記が移入されてからの16世紀後半、具体的には、1549年にW.Schweickerによって刊行された簿記書で、イタリア簿記と交渉するだけに、どのように展開されたのか、これまた、それぞれの背後にある「歴史性」、それぞれの根底にある「論理性」を想像ないし創造した。まずは、帳簿記録の特色として、「貸借平均原理」が貫徹される根拠、さらに、帳簿締切の特色としては、ドイツ固有の簿記を敷衍するとしたら、「正味財産=期末資本」を検証するのが残高勘定であるのに対して、イタリア簿記と交渉するかぎりでは、「借方合計=貸方合計」を検証するのが残高勘定である、まさに貸借平均原理が徹底される根拠を解明した。したがって、ドイツ固有の簿記がイタリア簿記にどのような影響を与えたか、どのように同化するか、さらに、複式簿記の今日のシステムにどのような影響を与えたか、これを解明するだけの見通しだけは得られたようである。「複式簿記とは何か」、私なりの解答も、ほぼ得られたようである。
上級英語学習者の発話能力向上のためのタスク作成と方略指導プログラムの構築

本研究は上級英語学習者に対して、英語による発話を促すための授業用タスクを開発し、方略指導(Communication Strategies)を体系的に行なう方法を構築することを目的とした。研究代表者及び分担者の担当する授業で、指導前後に発話データやアンケート調査によるデータを収集し、開発タスクの有用性や指導方法の妥当性を検証した結果、発話に伴う話者の言語処理能力が高まるとともに、学習者の発話に対する積極性や方略的操作の向上などを示す好結果が得られた。本研究は、1)上級英語学習者の発話能力向上に必要な方略使用能力を効果的に育成するための教材(タスク)を開発すること、2)それを応用した指導法を考案し、検証することを目的として申請した。3年継続研究の初年度(平成19年度)は、以下の研究内容を交付申請書(平成19年4月26日付けで提出)に記載した。1.タスクの基盤研究と試作を行い、2年目以降の研究もこれを継続して行う。2.「H&P事前英語研修」でのデータ収集3.「英語討論技法」でのデータ収集4.長期海外留学(語学研修を含む)に参加を予定している大学生、高校生の本研究参加募集1については、文献研究に加え、2、3で使用するためのタスク、及びその効果を測定するための調査用紙を作成した。具体的な教材の種類や数やまだ十分とは言えず、2年目以降もこれを継続して行うことにしている。具体的には、映画やテレビドラマ教材を利用したタスク、写真や絵を用いたタスク、それに英語圏で使用されているゲームなどを応用したタスクを試作中である。2、3については、主に語用論的観点から作成したタスクを使って、データ収集を試みた。H&P事前研修のクラスで24名、英語討論技法のクラスで約40名、さらに追加で、語彙方略に関するデータ収集も行った。最後に4については、高校生の研究参加者募集が困難であったため、大学生にのみ的を絞り、結局2名の米国の大学への長期滞在者を半年間以上にわたって、定期的に英語によるインタビューを実施し、平成20年8月まで継続してこれを行う予定にしている。収集データは膨大であり、現在ビデオ収録したデータの書き取りを行っている。平成19年度の研究成果のうち、特に2と3については、平成20年度にAsia TEFL(8月上旬インドネシアバリ島で開催)とAILA応用言語学世界大会(8月下旬、ドイツ、エッセンで開催)で発表申請を行い、すでに受理されている。3年継続研究の2年目(平成20年度)は、以下の研究内容を交付申請書(平成20年4月25日付けで提出)に記載した。1.本研究で開発したタスクの授業(「H&P事前英語研修」)への応用2. H19年度に収集した海外長期滞在の方略使用に関するデータの継続分析3.タスク開発に伴う実証研究4.平成19年度の研究によって得られた成果をとりまとめ、学会発表1については、昨年の研究で作成した授業用タスクを継続して使用し、学習効果をアンケート調査するなどした。実用的な意味合いでは、まだタスクの量そのものが不足しており、これまでに収集したデータを基に、さらにタスク開発を継続して行う必要がある。これに関連して行ったのが上記3である。この実証研究は、研究者の所属する学部の学生10名にモニタとなって参加してもらい、平成20年11月12月にかけてデータ収集を兼ねた授業を6回にわたって行った。授業の様子はすべてビデオ収録した。また使用タスクについて、毎回アンケート調査を実施した。これらによって収集したデータは研究最終年の平成21年度中に分析を行う予定である。次に上記2については、1と2の研究に時間を要したため、データ分析を平成20年度末までに十分に終えていない。これについても、平成21年度に継続してデータ分析を行うこととする。最後に4については、初年度と2年目の研究によって得られた研究成果を、平成20年度内に3つの国際学会で発表した(詳細は次ページのとおり)。ただし、20年度後半に行った研究からのデータ分析等はまだ完了していないため、それらの発表は21年度に行う。本研究は3年間の継続研究(平成1921年)で、主な研究目的は、1)上級英語学習者の発話能力向上に必要な方略使用能力を効果的に育成するための教材(タスク)を開発すること、2)それを応用した指導法を考案し、検証することであり、交付申請書(平成21年4月20日付けで提出)に記載したとおり、最終年にあたる平成21年度は3年間の研究成果をとりまとめ、発表することとした。口頭発表については全部で4件(国内3、海外1)を行なった。内、本研究の集大成として発表したのが「学会発表」の欄の4番目に記載した"Creating

a Real Context of English"と題する発表である。これは本研究のはじめの2年間で開発したタスクなどにより指導を行った授業で、学習者の英語使用に対する姿勢や能力、そして本研究の鍵語である英語の方略的な使用にどのような変化が生じるのかについて、2種類のアンケート調査を実施し、指導の事前・事後の違い、あるいは経年的な変化状況を統計的に分析したものである。分析の結果、方略的な言語使用すべての面について有意な変化が得られたというわけではないが、討論や自分の意見を表現しようとする取り組みの姿勢や、英語の使用に対する大きな意識的変化が生じていることがわかった。この口頭発表については、論文として学会誌に登校し、平成22年度中に発行されることになっている。投稿論文は上記を含め全部で3点(内1点は共著学術書)を発表した。残りの2つのうち1点については、所属学会のシンポジウムのパネリストとして招待され、発表した内容を論文としてまとめたもので、方略的言語使用野力を促進するための実践的取り組みを紹介した。また一連の方略指導の理論や実践について、「コミュニケーション能力育成のための方略指導」と題する論文(1章分)を執筆し、本研究についても触れた。