hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
安静時の知的活動源　－「デフォルト脳活動」の神経基盤を動物実験で探る

神経活動とフィールド電位の記録:訓練完成した動物に再度麻酔下で電極を脳内に挿入するための支持台を取りニューロン活動とフィールド電位を記録した。フィールドポテンシャルの変化は予想したより捉えるのが困難で方法を検討している。しかし、行動を基準として神経伝達物質の変化が得られているので研究実施には影響がないと考える。薬理的手法による神経伝達物質操作:神経伝達物質用のマイクロダイアリシスプローブを用いてデフォルト関連部位に受容体のアゴニスト、アンタゴニストを注入し薬理作用の検討を開始した。現在課題遂行とデフォルト活動に変化がおこるかを調べている。当初の予定通り進める方針である。一部遺伝子の計画は困難を伴っており場合によっては他の手法に変更を考慮して検討中である。24年度の実験をデーター数を増やして検討する予定である。さらに麻薬、覚醒剤に伴う報酬系の活動:麻薬、覚醒剤は最も報酬の持つ力(報酬価)が高く、ヒトでも動物でも、側坐核の活動がこれら薬物の投与に伴う快と強く結びついていることが知られている。しかしながら、他の脳部位がどのくらい活動するのかに関し、十分解明されているとは言えない。ここでは、麻薬、覚醒剤が、サルの報酬系にどのように作用するのかについて神経伝達物質の動態を調べる実験を行う。
分子進化の概念に基づくドラッグデリバリーシステムの新設計法に関する基礎的研究

本年度は昨年度in vitroで得ることの出来たリンパ節親和性RNAが、実際にin vivoでリンパ節集積性が有るか否かを検討した.まず得られている10^<-3>程度の割合で存在するリンパ節親和性RNA分子集団を増幅後、リンパ節を摘出した同種の動物に静注した後,当該リンパ節を回収してホモジナイズ等した後,RNA抽出液で抽出してRNAを定量した.この時,投与量に比べてリンパ節に集積した量が極めて少なく,検出されなかった。そこで血液中での安定性をin vitroで検討したところ、殆どが分解されてしまうことが明らかとなった。血液中での安定性を増すために、同じくvitroでのダーウィン型分子進化のサイクルに何回か,かけたものの、安定性に優れたRNA集団は極微量でしか、得ることが出来なかった。次にこの状況を打開するために、安定性が増大しているとされる、いわゆるS-Oligomerを合成して安定性を調べたところ、血中での高度な安定性が認められた。しかしながらリンパ節親和性を示した塩基配列ではこのS-Oligomerでは、親和性は余り認められなかった。以上の事より、生体内で安定に存在するにはS-Oligomerが有効であるが、親和性はむしろ失われてしまうことが明らかとなった。以上のことより、当初より安定性の高いS-Oligomerを用いて、vitroからのダーウィン型分子進化のサイクルにかけ、リンパ節親和性を示すS-Oligomeを得、その結果を基に、in vivoへ適用することが重要であることが示唆された。本年度の目的はin vitroにおいてリンパ節と親和性が高い分子を、効率的に見いだすダ-ウィン型分子進化の実験系を構築することにある。分子進化させる対象分子として、RNAを用い、これをダ-ウィン型分子進化のサイクル(増殖→突然変異→淘汰の三つのプロセスから構築される)に組み込んだ。今回のRNAの場合、中間段階でDNAへの変換を組み入れることにより、増殖はRT-PCR法(逆転写-ポリメラーゼ連鎖反応)、突然変異はRNAポリメラーゼのエラーによって行った。淘汰(選択)の過程はリンパ節への結合の有無ということになる。先ず初めに、核酸合成機によって出発集団となる20merのRNAのランダマ-を合成した。次にマウスリンパ節を摘出後、培養液中で細切し、さらに細胞を単離した状態のものを用意し、ここへ上記第一世代のネイティブRNA分子集団を添加し、一定時間インキュベート後、リンパ節細胞を遠心、洗浄し非特異的結合したものを取り除き、RNA抽出液によってリンパ節細胞に親和性を示したRNA集団を分離回収した。この1サイクルが終了した時点で何らかの結合性を示したRNA集団はアプライ量の約10^<-7>であった。得られたRNAを再び逆転写、PCR、転写というダ-ウィン型分子進化のサイクルにかけることにより、リンパ節結合能を持ったRNA分子の割合は大きく増大し、10サイクル終了した時点では、約2%のRNA分子が結合能を有していた。これらの結果からダ-ウィン型分子進化サイクルにより、in vitroにおいてリンパ節に特異的に結合するRNA分子を創出することが可能であることが明らかとなった。
葉緑体機能のレドックス制御ネットワークから理解する植物の生存戦略

植物の葉緑体は、絶えず変動する外的環境に自身の生理機能を適合させるために、酸化還元(レドックス)反応を基盤とした機能制御ネットワークを獲得してきた。本課題では、葉緑体レドックスネットワークの分子基盤および生理意義について包括的な研究を行った。その結果、このシステムは従来のモデルよりもはるかに複雑であり、植物を取り巻く環境変動に対して柔軟に応答し、植物のバイオマス生産に深く関与していることを明らかにした。本研究課題の目的は、葉緑体の機能調節を司るレドックス制御ネットワークの分子基盤および生理意義を明らかにすることである。平成26年度は、葉緑体に存在する5つのチオレドキシンサブタイプがどのように使い分けられているのかを明らかにするため、組換え体タンパク質を用いてチオレドキシンサブタイプ間の標的タンパク質の還元効率の違いを調べた。また、変異株植物を用いてチオレドキシン標的タンパク質の生体内でのレドックスダイナミクスを可視化することにより、生化学実験により得られた知見がどの程度植物体内でも成立するのかを調べた。これらの研究により、葉緑体内のチオレドキシンシステムを介した複雑なレドックスネットワークの一端を明らかにしたとともに、生体内では他のシステムが協調的にレドックス制御に関与していることを示唆する興味深い結果が得られた(Yoshida et al., J. Biol. Chem., in press)。現在、その他のシステムの候補因子について、組換え体タンパク質を用いた生化学実験および変異株植物を用いた生理学実験を行っており、葉緑体のレドックス制御ネットワークの全貌を明らかにしようと試みている。植物葉緑体は、絶えず変動する外的環境に自身の光合成機能を適合させるために、レドックス反応を基盤とした機能制御ネットワークを獲得してきた。本研究課題の目的は、高度に組織化されているであろう葉緑体レドックス制御ネットワークの分子基盤および生理意義を明らかにすることである。前年度までに、葉緑体に存在する5つのチオレドキシンサブタイプの標的選択性の違いなど、ネットワーク基盤の一端を解明することができた(Yoshida et al. 2015 J. Biol. Chem.)。平成27年度は、他の還元力伝達因子タンパク質にも研究対象を広げ、より包括的な視点からレドックス制御ネットワークの解明を試みた。具体的には、組換え体タンパク質を用いた生化学解析と変異株植物を用いた生理学解析を組み合わせ、分子メカニズムと生物学的重要性の両側面からの実態解明を目指した。その結果、葉緑体レドックス制御システムは、2つの還元力経路が主軸として存在し、それらが異なるレドックス制御能を協調的に果たすことで、葉緑体の機能調節および植物の生存を支えているという知見を得た。この成果は、植物が備えている環境応答戦略を新たに提示するものと言える(Yoshida and Hisabori, submitted)。また平成27年度は、生体内で光依存的な還元を受けるレドックスタンパク質群を網羅的に検出する手法の開発に大きく前進した。今後はこの手法を応用し、包括的な生体内レドックスダイナミクスの可視化を行う。平成26年度の当初の目標は、レドックス制御ネットワークを構成する因子の変異株植物のラインナップ、被レドックス制御タンパク質のレドックス状態の包括的解析および個別の詳細な解析、生化学的解析によるネットワーク基盤の解明と設定していた。このうち、レドックス状態の包括的解析以外はおおむね予定通り達成できた。また、次年度の目標であった変異株植物の生理特性の分析がかなり進行させることができた。これらを総合的に考えると、おおむね順調に研究が進展していると言える。植物生化学・生理学平成27年度は、研究実績の概要の欄で述べたチオレドキシンシステムとは別のレドックス制御候補因子の生化学・生理学的な分析を進め、その実態を解明する。また、現在までに得られている変異株植物の生理パラメータを分析し、各植物が欠損している因子の生物学的重要性について評価する。
医療者と患者ピア・サポーターの協働によるサポートシステムの構築

医療者と患者ピア・サポーターの協働によるサポートシステムである乳がんピア・サポートプログラムの評価を行った。まず、テキストマイニング手法により、ピア・サポート提供の実態を概観した。概観を把握した上で、次に、その詳細な内容について、質的帰納的分析を用い評価し、4カテゴリーから成る「プログラムの特徴によるメリット」、4カテゴリーから成る「受けたピア・サポートによるメリット」、および1カテゴリーの「デメリットおよび課題」が明確となった。また海外のピア・サポートプログラムの実態の把握や患者会への参加等により、乳がん以外の疾患へのピア・サポート介入の可能性について検討した。乳がん患者を対象としたピア・サポートプログラムを希望する患者は25年度も増えており、主な理由として、化学療法や術後、自分がどうなっていくのか体験者の経験を知りたい、療養しながら仕事が続けられるかどうか、手術後の夫婦生活について経験を聞いてみたい、また、再建手術を受けるか否か、再建手術を行う場合、自家組織を使うかインプラントを使うかについて自己決定する材料がほしい等といった同じ病気の体験者でないと対応できない内容を求めていることが明らかになり、医療者とは異なった側面からの支援の重要性が示唆された。そして、実際にピア・サポーターが提供した支援については、漠然とした不安、治療への迷いや化学療法の副作用に関する不安を傾聴し、自分の体験を語ったり、自分が仕事を続けられた経験や家族についての話、脱毛については業者がどのように対応してくれたか等具体的情報の提供、さらには、患者の医療や治療に関する質問に対して、医療者にきちんと尋ねること、コミュニケーションをとることの必要性を伝えてくれるなど、単に精神的なサポートや生活上の実践的な知恵の共有に留まらず、自己意思決定のための材料の一つとして役立っていたり、医療者と患者との関係性をより良くするような支援まで実施されていることが浮き彫りとなった。医療者とピア・サポーターとの協働の観点では、患者とピア・サポーターのマッチング調整や状況把握、ピア・サポーター側の支援等を担うコーディネーターである乳がん看護認定看護師の役割も明確になりつつあり、その具体的役割についても分析中である。また、ピア機能が効果的に発揮されている慢性疾患セルフマネジメントプログラムにおいて、糖尿病、難病、がん患者等、多くの他疾患の患者にとってもピア・サポートの必要性・重要性が明らかになった。25年度は、これらの成果について日本看護科学学会学術集会にて発表した。医療者と乳がん体験者が協働して一人の患者にサポート提供する「ピア・サポートプログラム」を乳がん患者対象に実施し、その事例分析等を行うことで、プログラム評価を多側面から行っている。現在までに本プログラムを受けた患者へのインタビュー調査によりその効果が一部明らかになった。24年度は、新しい事例に関するデータ収集および累積したデータをテキストマイニングの手法を用いて分析した。また、ピア・サポート提供直後に看護師によって収集したピア・サポートを受けた患者およびピア・サポーターからの感想の聞きとり内容についても詳細に分析中である。ピア・サポート支援を受けた患者データについて、テキストマイニングによる単語頻度解析では「聞く」が上位に挙がり、さらにその原文参照および「聞く」に対する係受け頻度分析を行うことで、患者がピア・サポーターに「治療について」「病気について」「気持ちについて」「生活について」「勉強について」等を多く聞いていることが明らかとなった。さらに、上記項目について、ことばネットワーク分析を行ったところ、治療に関しては、「どのくらい」「長い」「つらい」等がネットワーク図として表現され、ピア・サポーターが経験した実際の具体的な治療体験を聞きたい、あるいはサポート提供時に聞いていることが分かった。また「生活について」は、「仕事がしたい」「将来」等、先輩患者が病気とどう折り合いをつけながら生活してきたのか、自分がどうなっていくのかということに関心が深いという結果が抽出された。さらに、ピア・サポーターに関して語った文と看護師について語った文について、特徴語分析を用いて比較したところ、看護師に対して「話」という単語が多かったのに対して、ピア・サポーターには、「話」以外にも「仕事」「安心」「満足」等の単語も特徴として抽出され、ピア・サポーターの役割・意義が表れた結果となった。平成26年度も乳がん患者へのピア・サポートプログラムの事例を重ね、20例に至った。年代は30歳代、40歳代、50歳代がほぼ均等数であり、依頼は「手術前」が最も多く、「乳房再建手術」を行うか否かに関する内容が多くなっていた。ピア・サポーター依頼が増えている現状を受け、またピア・サポーターの重要要素である依頼患者の年代や相談内容等との類似性という点を可能な限りクリアするために、26年度は新たなピア・サポーター育成のための研修会を開催、講師を務めた。26年度は今までの成果を英語論文にまとめ、現在投稿中である。医療者とピア・サポーター協働によるピア・サポートプログラム構築に向け行っている乳がんピア・サポートプログラムの実態および効果について、3年間を通して主に質的分析およびテキストマイニング手法により明らかにした。

主な結果として、ピア・サポートプログラムにより、患者は単に精神的なサポートや生活上の実践的な知恵や工夫を教わるだけでなく、自己意思決定のための材料としてピア・サポーターの経験を役立てたり、医療者と患者との関係性をよりよくするような支援まで受けていることが明らかとなった。また、乳がん以外の疾患である難病や生活習慣病といった疾患患者のピア・サポートの実態やピア・サポートプログラム導入の可能性についてインタビューや患者会・研修会等への参加を通して検討を重ねた。研究全体を通して、患者は患者会等ピア・サポートを受けられる機会が身近にあったとしてもその場に出て行く気力・体力がない段階であったり、物理的に参加が難しい状況が多いという現状を把握した。これらより、ピア・サポートを欲しているが受けられない状況にある患者のニーズに応えるためには、患者が定期的に受診する場である病院等においてピア・サポートを受けられるようなシステムが必要であることが明らかとなり、本研究の意義、重要性が確認された。慢性疾患看護、患者教育25年度に今までの成果について、論文にまとめ投稿予定であったが、学会発表に留まっている。データ分析も予定していたより多く時間を要しており、やや遅れている状況である。24年度は、現在実施しているプログラム評価に加えて、患者ピア・サポーター養成プログラム適用に効果的な他の疾患を選択するためのアンケート調査およびインタビュー調査実施を計画していたが、他疾患選択に関しては、調査にまで至らず、海外にて、すでに行われ効果を示している他疾患ピア・サポートプログラムの現状について、文献検討による現状把握の段階までしか進めなかったため。25年度までの成果に関する作成中の論文を仕上げ投稿すると同時に、26年度は、25年度に把握した疾患にピア・サポートの導入を試みる予定である。疾患の候補としては、糖尿病あるいはオストメイトを考えている。導入後、各事例に対してインタビュー調査を実施し評価を行う。また、3年間の研究全体についてまとめを行い、全体を評価する。現在までのデータをさらに詳細に分析し、プログラム洗練に役立てるとともに、他疾患への適用に向けた調査を実施、分析、その結果、ピア・サポートプログラム適用の可能性を見出せた疾患に関して、25年度はピア・サポートプログラム導入に向けての準備を行い、体制・環境を整備し、26年度にの導入に繋げていく計画である。論文作成途中であり、予定していた論文の翻訳、投稿料使用に至っていないこと、および業務の都合により、参加を予定していた研修に参加できなかったため現在、作成している論文の翻訳、投稿料として使用する。また、26年度開催のピアサポート関連の研修に参加し交通費・参加費として使用する。26年度請求分については、関連学会への参加、研究会議、ピア・サポート導入および導入事例の調査等、報告書作成に使用予定である。
受容体シグナル伝達異常の分子病態に基づく悪性リンパ腫の診断と治療の基礎研究

(2)ATL細胞の遺伝子プロファイル解析:ATL検体のアレイ解析の結果、過剰発現を示す20遺伝子を用いて定量real time PCRを用いて発現量検討を行っている。キャリアーの末梢血中で腫瘍化感染細胞=ATL細胞の早期検出を目指した定量RT-PCR系を構築中である。予備的解析では、末梢血中のATL細胞を高感度かつ特異的に検出可能である事が示された(投稿準備中)。(3)NF-kB表的遺伝子の解析:構成的NF-kB活性化の見られる腫瘍細胞株を用いて、NF-kB阻害の有無による遺伝子発現の変化をCodeLink systemで解析した。1000以上の遺伝子が2倍以上の発現レベルの変化を示す事、およびpro-apoptotic遺伝子と、anti-apoptotic遺伝子のがそれぞれ発現亢進と抑制を示すことが確認された。また、多くの未知のNF-kB標的遺伝子遺伝子が明らかになった(結果の一部をBLOOD106,2642,2005で使用)。(1)CD30過剰発現機構の解析:CD30過剰発現を示すHodgkinリンパ腫およびALCL細胞においては、JunBの発現誘導が見られる。CD30が、ras-MAPKの経路を活性化してJunBの発現を誘導している事を始めて明らかにした。(2)ATL細胞の遺伝子プロファイル解析:新鮮ATL検体16例と正常人コントロール11検体を用いてアレイ解析を行った結果、解析可能であった約10,000の遺伝子のうち、1.5倍以上の高発現を示す遺伝子が108個、1.5倍以下の発現抑制を認める遺伝子が約250個同定された。(3)NF-kB表的遺伝子の解析:構成的なNF-kB活性化が認められるHodgkinリンパ腫細胞株、ATL由来細胞株等を用いて、NF-kB阻害の有無による遺伝子発現の変化をマイクロアレイ(CodeLink syetem)を用いて解析した。その結果2倍以上の発現レベルの変化(増加あるいは減少)を示す遺伝子は、それぞれ1,000を超える事が明らかになった。いずれの細胞株においてもpro-apoptoticな機能を持つ遺伝子の発現の亢進と、anti-apoptoticな遺伝子の発現抑制が確認された。また、これまでNF-kBの標的遺伝子とは考えられていなかった多くの新たな遺伝子が明らかになった。(4)NF-kB阻害剤による治療法の基礎研究:ATLおよびHodgkinリンパ腫に対するDHMEQの抗腫瘍作用をin vitroおよびanimal modelで解析した。一部の遺伝子を用いた解析では、末梢血中のATL細胞を高感度かつ特異的に検出可能である事を示した(平成17年癌学会総会にて発表)。(3)NF-kB標的遺伝子の解析:構成的NF-kB活性化の見られる腫瘍細胞株を用いて、NF-kB阻害の有無による遺伝子発現の変化をCodeLink systemで解析した。1000以上の遺伝子が2倍以上の発現レベルの変化を示す事、およびpro-apoptotic遺伝子と、anti-apoptotic遺伝子のがそれぞれ発現更新と抑制を示すことが確認された。また、多くの未知のNF-kB標的遺伝子遺伝子が明らかになった。(4)NF-kB阻害剤による治療法の基礎研究:ATL、CLLおよびHodgkinリンパ腫に対するDHMEQの抗腫瘍作用をin vitroおよびanimal modelで解析した。ALTにおいては、ATL細胞に対する抗腫瘍作用のみならず非腫瘍化HTLV-1感染細胞をも標的として選択的に排除する事を見いだした(BLOOD106,2642,2005)。CLLに対しては同様にアポトーシスを誘導し抗腫瘍作用を示すが、さらにfludarabineと併用することでNF-kBの活性化を抑制して効果を増強する事を見いだした(Leukemia, in press)。Hodgkinリンパ腫についても有効性を確認した(Cancer Res、投稿中)。
日本産フグ類の遺伝資源の収集と保存

トラフグは代表的な海面養殖魚のひとつであり、ここ数年の生産額は海面養殖魚の中で第3位-4位を推移している。本種は日本各地の沿岸に産卵場が存在することが知られており、日本海産と太平洋産は異なった地域集団を形成すると予想されている。しかし、それを実証するデータはなく、さらに、より小さな集団を形成している可能性については検討さえされていない。本研究では日本各地に存在する天然とその近縁種を遺伝的資源と捉え、ゲノムDNAを収集・カタログ化・保存することを目的とした。まず、トラフグの主要産地である長崎県、福井県、愛知県からサンプルを得て体長、体重、雌雄の別を記録した。各地で得たサンプルの種名と尾数は以下のとおりである。長崎県:トラフグ35個体、ショウサイフグ16個体、シマフグ20個体、クサフグ6個体、コモンフグ73個体、ヒガンフグ35個体;福井県:トラフグ20個体、クサフグ74個体;愛知県:トラフグ10個体、シマフグ2個体、クサフグ39個体、コモンフグ13個体、ヒガンフグ30個体、マフグ10個体。なおトラフグについては長崎県総合水産試験場の協力のもと、耳石や鼻口、および鰭の形状から放流魚と天然魚を区別し、天然魚のみを記録した。次に、筋肉からDNAサンプルを取得し、東京大学水産実験所で開発済みの遺伝マーカーを利用することで、マイクロサテライトマーカーの多型情報を得た。今後、これらのデータを、食用海産魚の野生地域集団を評価・保存するための研究基盤形成を技術的にサポートに利用できるように整理する予定である。
SHRSP コンジェニックラットを用いたストレス性高血圧遺伝子探索

stroke-prone spontaneously hypertensive rat (SHRSP)は遺伝的に重症高血圧を発症するモデルラットである。これまでの研究でその第1染色体上に血圧のストレス反応性に関与する遺伝子が存在することが明らかとなった。そこで本研究では、この遺伝子を同定することを目標に、その存在領域を1.2Mbpまで狭めるとともに、その領域内に、有力な候補遺伝子としてSHRSPでtruncationのある遺伝子を同定した。本態性高血圧は複数の遺伝子と環境因子が複合して発症に関与しているが、その環境要因のひとつとしてストレスの重要性が古くから指摘されている。近年の社会的変化でストレスの影響が大きくなっており、ストレス性高血圧の1形態として「職場高血圧」の臨床的意義も問題となっている。SHRSPは飼育条件によって脳卒中発症頻度が変化するなど、ストレス感受性の高い高血圧モデルであることが知られている。我々は、このSHRSPにおいて第1染色体に高血圧遺伝子の存在する領域を見出し、正常血圧のWKYラットをもとに、この領域だけをSHRSPのゲノムと組み換えたChr1コンジェニックラット(WKYpch1.0)において、種々のストレスに対する交感神経系の反応性が亢進することを見いだした。本研究では、この結果を踏まえ、新たに作成したさらに狭い領域をもつコンジェニックラットを用いて(1)そのストレス反応性を評価するとともに、(2)中枢において交感神経活性制御にかかわる神経核での遺伝子発現解析、sequence解析を通じて、候補遺伝子を絞り込むことを目的とする。本年は、第1染色体上のおよそ1.8Mbpの領域のみをWKY、SHRSPで入れ換えたコンジェニックにおいて、テレメトリーによる血圧測定、心拍数測定によるパワースペクトラル解析、尿中ノルアドレナリン排泄量測定によるストレス感受性評価を行い、この1.8Mbp領域内に責任遺伝子があることを示すデータを得た。昨年度の研究により、ラット第1染色体上の約1.8Mbpの領域に責任遺伝子があることが明らかとなったが、この領域内にある有力な候補遺伝子であるPhox2,Ship2を含むより小さな染色体領域をターゲットとする新たなコンジェニックを作成し、そのストレス感受性を検討した。また、交感神経活性を制御する中枢でのこれらの遺伝子発現や蛋白をコードする部分の配列の相違についてもSHRSPと対照ラットであるWKYとの間で比較検討した。これらの結果から、この2っの遺伝子はストレス感受性の責任遺伝子候補からは除外できることが明らかとなった。この結果については現在、論文投稿準備中である。現在、上記1.8Mbpの領域にある他の遺伝子について、検討を進めている。本研究では、この結果を踏まえ、新たに作成したさらに狭い領域をもつコンジェニックラットを用いて1そのストレス反応性を評価するとともに、2中枢において交感神経活性制御にかかわる神経核での遺伝子発現解析、sequence解析を通じて、候補遺伝子を絞り込むことを目的とする。昨年度の研究により、ラット第1染色体上の約1.8 Mbpの領域に責任遺伝子があることが明らかとなったが、この領域内にある有力な候補遺伝子であるPhox2, Ship2を含むより小さな染色体領域をターゲットとする新たなコンジェニックを作成し、そのストレス感受性を検討した。また、これらの遺伝子発現や蛋白をコードする部分の配列の相違についてもSHRSPと対照ラットであるWKYとの間で比較検討した。その結果から、この2つの遺伝子はストレス感受性の責任遺伝子候補からは除外できることが明らかとなった。今年度はさらに狭めた候補領域に存在する10個あまりの遺伝子について、脳幹のおける発現と遺伝子内の変異の有無を検討した。

その結果、ひとつだけ、蛋白質のtruncationを生じるSHRSPに特異的な変異を持ち、脳幹での発現が確認できる遺伝子が同定でき、これを候補遺伝子として現在機能解析を実施している。責任遺伝子の存在領域をさらに狭めることに成功しており、この領域内の遺伝子について、順次検討を進めている。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の成果に基づき、責任遺伝子存在領域をさらに狭めることに成功した。それに加えてSHRSP,WKYの全ゲノムシークエンスのデータを用いてこの領域の正確な範囲を決定することができた。今後、この領域内にある遺伝子のエクソン部分の配列を全ゲノムシークエンスデータに基づいてSHRSP,WKY間で比較するとともに、交感神経活性制御を行う中枢神経核における発現状況と上記2系統間での差について順次検討していくことで、責任遺伝子同定を達成する予定である。
結晶相重合による構造規制された有機高分子/金属酸化物クラスター複合体の創製

無機金属種を含有する複合型有機材料は、無機金属種固有の特性と、有機物の構造的柔軟性を合わせ持つため、近年大きな関心を集めている。我々は最近、前周期金属酸化物クラスターであるヘテロポリ酸アニオンを、対イオンの包接を介してカリックス[4]アレンと複合化させることによって得られるイオン性結晶が、ポーラス構造を初めとする興味深い固体高次構造を取ることを見いだした。初年度の研究において、この構造に関してより詳細な検討を行うとともに、そのゲスト吸着特性を調べたところ、通常のバルクのヘテロポリ酸とは異なり、水よりもメタノール、エタノールなどのアルコール類に対して高い親和性を示すことを見いだした。しかしながら、この高次の構造はユニット間のイオン結合とvan der waals力で保持されているため、溶液中では構造を維持できないなど、加工応用を考える上で難がある。そこで本年度は、固体中での高次構造をロックすることを目指して、カリックス[4]アレンに光固相重合性をもつ桂皮酸ユニットを導入し、ヘテロポリ酸との複合固体中で光架橋重合を行うことにより、有機ポリマー中に無機金属種を内包したハイブリッド物質の作製を行った。具体的には、upper rim側に2つの桂皮酸ユニットをアミド結合を介して導入したカリックス[4]アレンモノマーとNa_3PW_<12>O_<40>から作製した複合結晶を、シクロヘキサン中で超音波処理により分散させ、そこに300nm以上の紫外可視光を照射した。その結果、光架橋によってポリマー化が進行し光照射前の結晶が可溶であるアセトンに不溶な固体が得られた。さらにアセトン洗浄後に得られた不溶固体の赤外吸収スペクトルを測定したところ、カリックスアレンとポリ酸の組成比は光照射前とほとんど変化せず、ポリマーマトリックス内にクラスターイオンが定量的に埋め込まれていることがわかった。有機物と無機金属種のハイブリッド物質は、無機金属種の触媒活性、材料特性と、有機化合物がもつ構造的柔軟性、設計の自由度、などの特長をあわせ持つことから、機能性物質のbuilding blockとして、近年大きな関心を集めている。本研究では、構造明確なハイブリッド設計の指針として、無機金属種と有機モノマーからなる複合結晶を作製し、そこでモノマーを固相重合させることにより、構造が規制された「有機ポリマー/金属クラスター複合体」を創製し、物質変換触媒や分離材料に応用することを目的とした。本研究では、無機金属種としてヘテロポリ酸類(前周期遷移金属の酸化物クラスター)と中性の有機ホストであるカリックスアレーン誘導体の組み合せに注目し、ヘテロポリ酸の対カチオンのホストによる包接型相互作用を用いて両者を複合化させた。本年度は、有機ホストの構造と得られる複合体の固体高次構造の相関関係、基礎的物性を重点的に調べた。その結果、カリックスアレーン側の構造に依存して、単分子膜様構造(両コンポーネントがそれぞれカラム状にスタックして2次元平面上に配列)やミクロポーラス構造など多様な固体超構造が得られることを見いだした。さらに、ミクロポーラス構造をもつ複合体について、ガス吸着特性を調べたところ、通常のバルクのヘテロポリ酸とは異なり、水よりもメタノール、エタノールなどのアルコール類に対して高い親和性を示すことを見いだした。細孔の壁を構成している親水性の無機アニオン(ヘテロポリ酸)部位と疎水性の有機(カリックスアレーン)部位の協同的作用の結果であると考えられる。さらに、シンナミル基など固相重合性官能基を導入したカリックスアレーン誘導体の合成も並行して行い、それを用いた複合結晶の作製についても検討した。

我々は最近、前周期金属酸化物クラスターであるヘテロポリ酸アニオンを、対イオンの包接を介してカリックス[4]アレンと複合化させることによって得られるイオン性結晶が、ポーラス構造を初めとする興味深い固体高次構造を取ることを見いだした。初年度の研究において、この構造に関してより詳細な検討を行うとともに、そのゲスト吸着特性を調べたところ、通常のバルクのヘテロポリ酸とは異なり、水よりもメタノール、エタノールなどのアルコール類に対して高い親和性を示すことを見いだした。しかしながら、この高次の構造はユニット間のイオン結合とvan der waals力で保持されているため、溶液中では構造を維持できないなど、加工応用を考える上で難がある。そこで本年度は、固体中での高次構造をロックすることを目指して、カリックス[4]アレンに光固相重合性をもつ桂皮酸ユニットを導入し、ヘテロポリ酸との複合固体中で光架橋重合を行うことにより、有機ポリマー中に無機金属種を内包したハイブリッド物質の作製を行った。具体的には、upper rim側に2つの桂皮酸ユニットをアミド結合を介して導入したカリックス[4]アレンモノマーとNa_3PW_<12>O_<40>から作製した複合結晶を、シクロヘキサン中で超音波処理により分散させ、そこに300nm以上の紫外可視光を照射した。その結果、光架橋によってポリマー化が進行し光照射前の結晶が可溶であるアセトンに不溶な固体が得られた。さらにアセトン洗浄後に得られた不溶固体の赤外吸収スペクトルを測定したところ、カリックスアレンとポリ酸の組成比は光照射前とほとんど変化せず、ポリマーマトリックス内にクラスターイオンが定量的に埋め込まれていることがわかった。
腎臓の細胞運命転換技術の開発

本計画は、我々が蓄積してきた腎臓発生の知識と遺伝子改変マウス作成技術を利用して、腎臓の各コンポーネント形成を自由に制御しようとするものである。前駆細胞集団を含む後腎間葉はWnt4の作用を受けて、上皮つまり管腔構造を形成し、その後Notch2の作用などにより、糸球体、近位尿細管、ヘンレの係蹄、遠位尿細管という複数の系統に分化していく。特にNotch2は糸球体及び近位尿細管という近位ネフロンの確立に必須であるとされている。この腎臓における細胞運命決定の機構を明らかにし、それを利用してその運命を転換させることを試みる。これができれば、再生医療において、幹細胞から誘導した腎臓前駆細胞を患者の病態に応じて、糸球体方向へ、あるいは尿細管方向へと誘導する際の基盤技術になるはずである。具体的にはCreリコンビナーゼを発現するマウスと、運命決定候補遺伝子Notch2の上流にSTOP配列とCreの標的であるLoxP配列をもつマウス、の2種類を作成し、これを交配することによって、STOP配列が切り出され、Notch2が活性化されることになる。後者のマウスを、ES細胞における相同組み換え及びキメラマウス作成を経て完成させた。これに腎臓前駆細胞特異的にCreリコンビナーゼを発現するマウスを交配したところ、出生直後に致死となり、腎臓が顕著に縮小していた。間葉の分化が早期に起こることによって前駆細胞が枯渇したと考えられる予備的所見を得ている。腎臓の細胞系譜検出のための免疫染色法も確立したので、このマウスにおいて腎臓細胞の運命転換が起きているのかを今後検討する予定である。前駆細胞集団を含む後腎間葉はWntの作用を受けて、上皮つまり管腔構造を形成し、糸球体、近位尿細管、ヘンレの係蹄、遠位尿細管という複数の系統に分化していく。平成18年度の研究において、後者のマウスを、ES細胞における相同組み換え及びキメラマウス作成を経て完成させ、これに全身性にCreリコンビナーゼを発現するマウスを交配したところ、胎性致死となり、確かにNotch2が活性化されており、このシステムが期待通りに働きうることを確認した。また腎臓の細胞系譜検出のための免疫染色法も確立し、当該年度における研究目標を達成したと考える。平成19年度は、さらに複数のCre発現マウスとの交配も行い、腎臓細胞の運命転換法を同定したい。

これができれば、再生医療において、幹細胞から誘導した腎臓前駆細胞を患者の病態に応じて、糸球体方向へ、あるいは尿細管方向へと誘導する際の基盤技術になるはずである。具体的にはCreリコンビナーゼを発現するマウスと、運命決定候補遺伝子Notch2の上流にSTOP配列とCreの標的であるLoxP配列をもつマウス、の2種類を作成し、これを交配することによって、STOP配列が切り出され、Notch2が活性化されることになる。後者のマウスを、ES細胞における相同組み換え及びキメラマウス作成を経て完成させた。これに腎臓前駆細胞特異的にCreリコンビナーゼを発現するマウスを交配したところ、出生直後に致死となり、腎臓が顕著に縮小していた。間葉の分化が早期に起こることによって前駆細胞が枯渇したと考えられる予備的所見を得ている。腎臓の細胞系譜検出のための免疫染色法も確立したので、このマウスにおいて腎臓細胞の運命転換が起きているのかを今後検討する予定である。
腸管・脳血液バリアーにおける鉄結合性蛋白の選択的輸送機構と生体内での新規作用

3年間の研究により、以下の成果が得られた。1.LFの体内移行動態:ラクトフェリン(LF)を経口投与あるいは十二指腸内に投与すると、LFは血液中へ移行し、さらに脳脊髄液へも移行することを明らかにした。腸管から血液への移行経路として、腸上皮細胞の特異的LF受容体を介して上皮細胞内へ取り込まれた後、リンパ液へ運ばれ、肝臓での代謝を免れたものが全身へ循環することを実験的に証明した。また、脳室脈絡叢上皮細胞にも特異的LF受容体が存在し、血液から脳へのLF移行に関与することを免疫組織学的解析から証明した。2.LFの新規作用(1)抗ストレス作用:LFはラット新生子の母子分離不安によるストレス応答を軽減すること、ならびに成熟ラットにおいても抗ストレス効果を発揮することを明らかにした。(2)鎮痛作用:成熟ラットを用いてホルマリンテスト、ホットプレートテスト、酢酸ライジングテストを行ったところ、LFは何れのモデルにおいても疼痛を有意に緩和した。各種阻害薬を用いた実験から、LFの作用機構として、LFは神経型一酸化窒素合成酵素(nNOS)を特異的に活性化し、産生されたNOがcGMP合成を促進することによって、内因性オピオイド作用を増強することが明らかとなった。(3)血圧低下作用:成熟ラットを用いた実験から、LFは用量依存性に血圧を低下させることが明らかとなった。その機序として、LFは血管内皮細胞に作用してNO産生を増強し、その結果として血管平滑筋の弛緩をもたらすことが示唆された。(4)関節炎の軽減作用:リュウマチ性関節炎モデルにおいて、LFは関節の腫脹を軽減し、さらに疼痛も顕著に和らげた。これらの抗炎症効果の作用機構として、LFはIL-10産生を増強することによってTNFα産生を抑制することが明らかとなった。【ラクトフェリン(Lf)の体内移行動態】ホルスタイン種ウシ新生子を用いて、ウシ初乳を経口投与(30mml/kg)し、Lfの血液中への移行並びに血液から脳脊髄液への移行を経時的に解析した。その結果、新生子では、初乳投与後8時間で血漿Lf濃度は最大となり、脳脊髄液中のLf濃度も10時間で最大となった。また、^<125>I標識したLfによるRadio Ligand Receptor Assayの結果から、Lfの体内移行は小腸の上皮細胞膜並びに脳脈絡叢上皮細胞膜に存在するLf受容体を介して特異的に行われることが明らかとなった。【Lfによる疼痛緩和効果】成熟ラットを用いてホルマリンテスト、ホットプレートテスト、酢酸ライジングテストを行ったところ、Lfはいづれのモデルにおいても疼痛を有意に緩和した。この効果はNaloxone、及びNOS阻害薬であるL-NAMEの前処置で消失したことから、Lfは軽度にNO産生を上昇させ、内因性オピオイド作用を増強することによって疼痛を緩和すると考えられた。【リンパ系を介したLFの体内移行動態】ラクトフェリン(LF,100mg/kg)を成熟ラットの十二指腸内に投与し、経時的に胸管リンパ液並びに血液を採取して、LFの体内移行動態を解析した。その結果、リンパ液中のLF濃度は投与後2時間でピークとなり、その後も4時間まで1,000-3,000ng/mlの高濃度で推移した。また、胸管リンパ液を採取したラットでは、血漿中のLFは検出されなかった。また、小腸粘膜

上皮細胞、リンパ節、肝臓などについて行った免疫組織学的解析からも、十二指腸内に投与したLFは主にリンパ系組織を介して血液中へ移行することが示唆された。【LFによる疹痛緩和効果】成熟ラットを用いてホルマリンテスト、ホットプレートテスト、酢酸ライジングテストを行ったところ、LFは何れのモデルにおいても疹痛を有意に緩和した。この効果はNaloxone、及び一酸化窒素合成酵素(NOS)阻害薬であるL-NAMEの前処置で消失したことから、LFは軽度にNO産生を上昇させ、内因性オピオイド作用を増強することによって鎮痛効果を発揮すると考えられた。【LFによる血圧低下作用】成熟ラットの頸動脈圧を測定しながら種々の用量のLFを静脈内に投与すると、血圧はLFの用量依存性に低下した。LFによる血圧低下は、Naloxone hydrochloride(全身で作用)によって阻害されたが、Naloxone Methiodideでは阻害されなかった。また、NOS阻害薬であるL-NAMEの前処置、あるいはラット胸部大動脈標本を用いたin vitroの実験において、血管内皮を剥離するとLFの効果が消失することから、LFは血管内皮細胞に作用してNO産生を増強し、その結果として血圧の低下をもたらすことが示唆された。また、LFはモルヒネのような心拍数の低下を伴うことなく、主に末梢に作用して血圧を低下させたことから、より安全性の高い血圧低下作用薬として期待される。【特異的受容体を介したLFの脳脊髄液への移行動態】ウシ新生子および若齢ウシ(約5ヶ月齢)の脳室脈絡叢から調製した膜標品を用いて、[^<125>I]-lactoferrinとの特異結合を調べたところ、それぞれのBmaxは16.9,26.2nmol/mg protein、Kdは0.34,0.11μMであった。すなわち、脳室脈絡叢のLF受容体結合能は新生子よりも成動物で発達していることが明らかとなった。この点は、小腸におけるLF受容体の特性と逆の結果であり、LFの生理作用を反映する重要な所見であると思われる。さらに免疫組織学的解析からも、脳質脈絡上皮細胞、脳血管上皮に抗-LF抗体に対する強陽性像が確認されたことから、血液から脳脊髄液へのLFの移行経路の一つに脳室脈絡叢が挙げられることが示唆された。【LFによるモルヒネ耐性発現遅延効果とその作用機構の解明】6週齢マウスを用いてテールフリックテストを行ったところ、LFはモルヒネの鎮痛効果を相乗的に増強することが明らかとなった。また、モルヒネ単独投与では5日目に耐性が発現するが、LFとの併用により、耐性発現を9日目まで遅らせることが可能であった。さらにLFによる鎮痛増強効果は、オピオイド受容体拮抗薬であるNaloxone、神経型一酸化窒素合成酵素(NOS)阻害薬である7-Nitroindazol、GC阻害薬であるMethylene Blueの前処置でいずれも消失したことから、LFは神経型NOSを特異的に活性化させ、産生されたNOがcGMP合成を増強することによって、内因性オピオイド作用を増強するものと考えられた。【LFによる関節炎軽減作用】成熟ラットのFoot padにアジュバントを注射して作成したリュウマチ性関飾炎モデルにおいて、LFは関節の腫脹を軽減し、さらに疼痛も顕著に和らげた。これらの抗炎症効果の作用機構として、LFはIL-10産生を増強することによってTNFα産生を抑制することが明らかとなった。
切迫早産治療薬リトドリンの適正使用指針構築

高速液体クロマトグラフ質量分析計(LC-MS及びLC-MS/MS)による血中微量リトドリン濃度測定法を新規に開発した。この方法を応用して、血中リトドリンの直接光学分割測定方法を開発した。また、血液サンプルと口腔粘膜細胞として抽出・精製を行ったDNAサンプルからリトドリンの代謝酵素であるSULT1A1の遺伝子多型解析法を確立した。リトドリンの持続注入療法が行われた切迫早産状態にある単胎と双胎妊婦の定常状態における血清中リトドリン濃度を解析したところ、単胎と双胎妊婦における体内動態には有意な差を認めた。また、双胎妊婦からの臍帯血清中リトドリン濃度を解析したところ、リトドリンは容易に胎盤を通過する結果が得られた。同じ母体からの臍帯であっても第1子と第2子では血清中リトドリン濃度に大きな差を認めた。これらのことから、リトドリンを切迫早産治療のために用いる差異には、母体のみならず、胎児も血清中濃度も個人差が大きいことから、血清中リトドリン濃度をモニタリングによる副作用発現の防止が必要と考えられる。今後、主代謝酵素であるSULT1A1の遺伝子多型解析情報の集積も必要である。1)リトドリンの母児間移行率を明らかにすることを目的とし、リトドリン投与された切迫早産治療双胎妊婦の帝王切開術施行時に採取した血液中のリトドリン濃度を測定するとともに、臍帯血中のリトドリン濃度を測定した。本研究は天使病院倫理委員会からの承認を受け、対象妊婦からは書面による同意を得た。対象妊婦のリトドリン投与期間は51±26日であり、リトドリン治療により分娩週数は35.7±1.4週とであった。リトドリン投与量と母体血中濃度において、切迫早産を抑制する濃度範囲で正の相関性が認められた。母体から双胎児へのリトドリン移行は、母体血中濃度の上昇に伴って直線的に上昇し、移行率は約1.1倍であった。この関係は、Grossらの単胎においての報告(y=0.88x+2.09,r=0.97)とほぼ同じ結果であった。出生体重が有意に重かった第1子のほうが第2子よりも、リトドリンの移行率が有意に低い結果が得られた。出生した双胎児に対しては、リトドリン体内動態を考慮して個別に対応することが必要な場合がある可能性が示唆された。今回検討した双胎妊婦から胎児へのリトドリンの移行率は症例により大きく異なり、母体血中リトドリン濃度の0.61.5倍のリトドリンが胎児へ移行していた。リトドリンは選択性の高いβ_2刺激作用を有しているが、弱いながらもβ_1刺激作用を併せ持つため、新生児の低血糖やイレウス、胎児の心拡大など重篤な副作用を引き起こすことがある。今回の検討では、個人差の大きな血中リトドリン濃度推移が示されたため、出生後はリトドリン由来の副作用発現に関して、新生児への個別対応の必要性が示唆される。今後、さらに症例を重ね、新生児への副作用を早期発見する方法を検討する必要がある。2)ラセミ体リトドリンのHPLCを用いた測定法の感度向上を目的として、安定同位体標識リトドリンを特注合成し、LC-MSを用いた測定方法を開発した。この方法は微量血液からの測定が可能であり、2011年の臨床薬理学会で発表予定である。また、HPLCを用いた直接光学分割測定方法についても報告済みであるが、新生児の体内動態を検討するには微量の血液試料からの測定が必要であり、LC-MS(-MS)を用いた測定法を構築する必要がある。これまでのHPLC用測定法に用いる溶媒は不揮発性であり、質量分析することができないため、各種直製光学分割カラムと揮発性溶媒との組み合わせを検討し、Chiralcel-OJ-H(ダイセル化学)とヘキサン、エタノール、ジエチルアミンの混合溶媒系により、完全光学分割が可能であることを見いだし、血液試料の測定への応用法を検討中である。1)双胎新生児検査データに及ぼす臍帯血中リトドリン濃度の影響切迫早産によるリトドリン治療中の臍帯血中リトドリン濃度は母体血中濃度の約1.1倍であることの改訂稿を投稿中である。

この結果を参考として、臍帯血中リトドリン濃度と出生時の新生児検査データとの関連性について精査した。全例においてイレウスの報告はなかった。臍帯血リトドリン濃度が高いほど血糖値が低い傾向にあるが、有意差は認められなかった。また、治療を必要とする電解質異常を来した新生児はいなかった。今後さらに例数を増やして、臍帯血中リトドリン濃度と新生児検査データとの関連性を精査する。2)高感度ラセミ体リトドリン測定法の開発開発したLC-MSによるラセミ体リトドリン測定法の詳細なバリデーションを行ったところ、特注合成した安定同位体標識リトドリン用いることで定量限界が2.0ng/mLとなり良好な再現性を示した。この測定法を用いてラットにリトドリンを静注後の体内動態を検討したところ、血中濃度推移を再現性よく得ることが可能であった。この測定法の投稿を準備中である。今後、臨床研究に用いる予定である。新生児の体内動態を多くの症例で詳細に検討するにはより微量の血液試料からの測定が必要であり、LC-MS/MSを用いた測定法の検討を開始し、保持時間約1minでリトドリンを高感度に測定する条件を得た。3)光学活性リトドリン測定法の開発これまでのHPLCによるラセミ体の直接光学分割を不揮発性、揮発性移動相を用いて行う条件を得ているが、完全に光学分割するには約1hrの分離時間が必要である。この条件を直接MS分析に組み込むとリトドリンの検出感度が著しく低下するため、HPLCからの溶離液を分取して、再度LC-MS(/MS)分析する必要があることが判明した。現在、定量感度向上の方策を検討中である。高感度リトドリン測定法の開発新生児における血中リトドリン濃度を測定するため、さらなる高感度定量法として、LC-MS/MSを用いた定量法を開発した。従来は血清1 mLから液-液抽出していたが、血清100μL試料から抽出したところ血中リトドリン濃度が5 ng/mLまで測定可能となった。また、チップ型固相抽出カラムを用いることにより、血清5 μLからの抽出によっても治療濃度域でのリトドリン濃度を測定可能とした。一方、ラセミ体をHPLC直接光学分割カラムにより光学分割し、MS/MS直接導入することにより分析する方法を開発した。さらに、最近市販された超臨界クロマトグラフ(SFC)にMSを連結したSFC-MSを用いるとLC-MSよりも迅速かつ高感度に測定可能であった。硫酸抱合酵素(SULT)の遺伝多型分析法の確立リトドリンの肝における主代謝酵素SULT1A1の遺伝多型検査法として、口腔粘膜を用いた解析法を開発した。今後、切迫早産治療患者におけるSULT1A1遺伝多型を調査する。双胎妊婦母子間におけるリトドリン移行性双胎妊婦母子間におけるリトドリン移行性を検討した。二絨毛膜二羊膜双胎妊婦の妊娠週数34週と35週のリトドリン投与量と血清中濃度はそれぞれ0.054、0.135(mg/kg/h)および39.7、78.5(ng/mL)であり、リトドリンクリアランスは1.36、1.72(L/kg/h)であった。また、分娩後の母体リトドリン消失半減期は、10.7時間であった。1児、2児のリトドリン消失半減期は、それぞれ29.6、13.2時間と大きく異なっていた。同一母体から出生した双児においてもリトドリンの体内動態に差があり、個別の対応が必要と考えられた。一方、単胎と双胎妊婦間でも母体の体内動態に有意な差が認められた。臨床研究において必須である倫理員会の承認に時間を要する。
「お稽古場」およびダンススタジオにおけるレッスンプログラムの実態

教育機関に比べて「お稽古場」や民間経営のダンススタジオに対して全国への郵送を用いた実態調査が行われたことはない。また、エアロビックダンスにおいては、資格の充実により科学的根拠を持ったプログラムが普及しており、健康という切り口では、阿波踊りを用いた健康運動など、実践と研究の双方向を重視する傾向がみられる。しかし、「お稽古場」等では、資格も研究によるエビデンスもあまり重視されていない。申請者は、資格保有という方法以外で「お稽古場」のレッスンプログラムの質を保証するために、実態調査を用いて全国の「お稽古場」で行われているレッスンプログラムおよびその効果等を把握、整理することを目指した。
脳血管周囲マクロファージが悪性神経膠腫の増殖・浸潤に関わる病態の解明

悪性神経膠腫の増殖・浸潤には、血管増生などの「血管性因子」と、免疫細胞による「免疫性因子」を含む脳特有の微小環境が関連していると考えられるが、その詳細な機序は分かっていない。脳内には神経-血管ユニットと呼ばれる、「神経」と「血管」の連携微小構造がある。さらに、脳内に存在するミクログリアや脳常在型マクロファージなど脳特有の免疫細胞も、脳の恒常性に関与するとともに、悪性神経膠腫の病態に関与する可能性がある。そこで申請者は、「神経」と「血管」と「免疫」の連携の中心的な位置にある脳血管周囲マクロファージに着目し本研究を行い、悪性神経膠腫の増殖・浸潤に対する新たな治療法の確立を目指す。
東日本大震災被災地の復興活動にみる社会・連帯経済の可能性と持続可能な開発

斎藤は、2018年07月に東京で開催された、日本有機農業学会・公開フォーラム「福島の農とくらしの再生と未来」に参加し福島大学など関連の研究者と意見交換を行った。10月には福島県二本松市を再訪し、東日本大震災被災地での現地調査を実施した。また、8月から9月にかけてイギリスならびにイタリアでの調査や国際学会発表を行った。11月の日本国際開発学会では、共通論題のコメンテーターを務めた。藤井は、8月から9月のかけてロンドンで調査を行い、10月にはスペイン・ビルバオでのGlobal Social Economy Forum (GSEF)という重要な国際大会に参加した。辻村は、「社会的連帯経済としての生協・フェアトレードの実践のサステナビリティ」の調査をタンザニアで行うとともに、東北食べる通信の読者を対象としたアンケート調査の準備に従事した。北野は、2019年3月にカナダのノバスコシア州において、フェアトレードや産直運動など、社会連帯経済ついての調査を行った。河合も毎年実施しているブラジルでの調査を引き続き行うとともに、社会的協同組合で良く知られるイタリアの事情にも視野を広げて考察を行った。2018年度において最大の国際学会は、10月に開催されたGSEFであった。これに斎藤と藤井の2名で当初は参加する計画を立てたが、斎藤の日程調整ができずに、藤井のみの参加となった。しかし、この大会には日本からの他の参加も多くいたため、協同総合研究所の関係者などから貴重な情報を入手することができた。幾つかのテーマについては国際的発信も可能となり、概ね順調に研究は進行していると考える。2019年度には幾つかの重要な成果発表を予定している。6月にルーマニア・ブカレストにて社会連帯経済の主要な国際会議であるCIRIECの大会が開催予定で、これには斎藤が参加・発表予定である。また、藤井は、5月の日本協同組合学会において、また続く6月の日本NPO学会においても、セッションを企画し、これまでの成果を発信する。辻村は東北食べる通信の読者を対象として調査を引く続き準備する。北野は、メキシコやカナダでの社会連帯経済の取り組みから、日本の被災地復興への示唆を得るべく、引き続き尽力していく。河合も引き続き社会連帯経済の盛んなブラジルでの調査を実施する予定である。2017年8月に斎藤と辻村によって実施した現地調査の時にお目にかかった、気仙沼市の鹿折まちづくり協議会地域活性化支援員・吉田千春が関西を訪問した2017年11月には、研究会を京都において開催した。当初の研究計画では、1年目に社会的連帯経済推進大陸間ネットワーク(RIPESS)の大会に参加予定であったが、主催者側の都合でこの大会が開催されなかった。そのため、代わりに2017年11月にブラジルで開催されたCIRIEC International Research Conferenceに河合が参加し、ポルトガル語を生かして貴重な情報収集を行った。研究者のうちの1名は2017年度末に海外調査を実施する予定で準備を進めていたが、体調不良となった。代わって、斎藤が岐阜県垂井町について、また斎藤と河合が岩手県での特徴的な取り組みであるオガール紫波と重茂漁協の2つの事例について、現地調査を実施した。研究状況と成果の発表・情報発信としてホームページを開設した。URLは以下である。2018年10月にはスペイン・ビルバオにおいて、Global Social Economy Forum (GSEF)が開催される予定である。これに参加することを通じて、世界で展開されている社会・連帯経済の動向を引き続き把握する。被災地東北ではいろいろな動きがあるが、社会・連帯経済の観点からは、「東北食べる通信」は大変興味深い事例である。関係者の協力を得て、購読者にたいするアンケート調査を実施する計画である。他の事例研究とも比較考察をすることによって、資本主義の<奪い合いの経済>から<支え合い>の経済への転換を促す諸要因について、引き続き考察していく。