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近世における融通念仏信仰の実態に関する調査・研究-大和国を中心に-

研究課題について、本年は以下の二点に関する調査・研究・成果報告を実施した。(1)本課題は近世大和国における融通念仏信仰の展開の解明を目的としているが、それを明らかにする前提として、昨年は中世段階での同国における融通念仏信仰の実態について検討した。本年も融通念仏信仰の展開の全体像を視野に入れておく必要から、17世紀の融通念仏宗の成立過程に関する調査・研究をまず行った。具体的には本山大念仏寺所蔵の文書調査・研究を継続し、17世紀中期の舜空上人期の教団の動向について明らかにした。その成果は「融通念仏宗成立期における舜空期の意義」と題して論文化し、『融通念仏信仰の歴史と美術』論考編(東京美術発行平成11年5月刊行予定)に収録される予定である。なお、昨年度の調査・研究をまとめた成果である「融通念仏宗の大和国における勢力伸張について」は、『法明上人六百五十回忌記念論文集』(大念仏寺刊、平成11年10月発行)に収録・発行された。(2)昨年度の研究実績において、本年度の課題として掲げた末寺寺院の成立動向の検討については、昨年度写真撮影を実施した大念仏寺蔵の末寺帳の分析をおこなった。その結果、大和国における末寺は中世段階では多様な宗派に属する寺院・寺庵が多く、それが宗旨改制度の整備のなかで、融通念仏宗寺院として「成立」していく様子が判明した。しかし、教団自体の成立が元禄に下るため、末寺の宗派性も不安定なものであったことがわかった。末寺寺院組織の背景と中近世移行期の民衆信仰の動向の関連という課題については、融通念仏信仰が近世段階でも民衆信仰として息づいている信州地方との比較検討が有効であると判断し、史料調査を実施した。現段階ではその成果を充分深められていないが、独立した教団とはならなくても信仰され続ける融通念仏信仰の根強さ・奥深さが窺えた。研究課題について、本年は以下の二点に関する調査・研究を実施した。(1)本課題は近世大和国における融通念仏信仰の展開の解明を目的としているが、それを明らかにする前提として、中世段階での同国における融通念仏信仰の実態について検討しておく必要がある。そのため、本年の一点目の作業として、中世期の融通念仏信仰の実態について調査・研究を実施した。具体的には先行研究の整理と史料収集(文献・金石文)をおこない、大和国西部においては融通念仏宗が浄土宗勢力を組織化していったことを明らかにした。その成果については「融通念仏宗の大和国における勢力伸張について」と題して論文化し、(仮題)『法明上人の研究』(大念佛寺、平成10年5月発行予定)に収録される予定である。(2)大和国内における融通念仏宗寺院の動向を把握する必要から関係史料の収集を実施した。具体的には奈良県立奈良図書館に所蔵される明治初年の寺院明細帳の複写をおこなった。この作業については今後も継続する。また総本山大念佛寺に17世紀末18世紀前半の末寺帳が保管されていることを確認し、その整理をおこないながら、写真撮影も実施した。整理については今後も継続し、また内容検討についても今後の作業となるが、その末寺帳が同時期に作成されていることは元禄期における融通念仏宗の成立と密接な関係にあると推測され、したがって末寺自体もこの時期に出揃うのではないかという見通しを得た。以上の作業を前提に、平成10年度は、(1)末寺寺院の成立の動向を把握する、(2)その背景を教団史のなかで位置づける、(3)さらにその背景と教団史を中近世移行期の民衆信仰の動向という側面から相対化する、という課題を設定し、研究を実施する予定である。
ＡＧＥｓ測定値を指標とした新規な食品の安全性および品質評価基準の確立

近年、メイラード反応後期生成物(AGEsもしくはmelanoidins)含量の高い食品を多く摂取すると糖尿病が悪化するなど、我が国のAGEs含量の高い伝統食品である味噌や醤油の摂取も危険性が問われている。今回我々は、味噌中のタンパクに存在するAGEsに対する抗体を作製し、味噌中AGEs含量の測定を可能とした。現在、抗体と反応する構造を解析中であり、このAGE含量と病態の関与を解明することにより、AGEsを含有することによる味噌の風評被害などを低減できる可能性がある。食品の加熱調理および長期保存に伴い、メイラード反応後期生成物(AGEsもしくはmelanoidins)が生成する。我が国では特に味噌や醤油、海外ではコーヒーやビールなどの褐色色素の形成、香気及び味覚成分として長きにわたりAGEsの研究が行われてきた。しかし最近、AGE高含有食品を継続的に摂取すると糖尿病の発症率が増加するという報告が数多くなされ、我が国の伝統的食品の安全性に不安と疑問が投げかけられている.そこで本研究ではAGEsの定量、生物学的影響に対する評価を行い、安全性評価のみならず、新たな品質評価の指標を構築することを目的としている。前年度、タンデム質量分析装置で数種の味噌中AGEsの定量が可能となったが、味噌中タンパクは発酵に伴って分解しているため、味噌自体を免疫しても抗体の作製は困難であった。味噌や醤油の熟成過程において、糖の分解からグリセルアルデヒドの生成を推測した。そこで、グリセルアルデヒド修飾したウシ血清アルブミン(GLA-BSA)をマウスに免疫し、グリセルアルデヒド修飾したKeyhole limpet hemocyanin (GLA-KLH)陽性、未修飾のBSA陰性の抗体産生ハイブリドーマを探索した結果、3株のグリセルアルデヒド由来AGEに対するモノクローナル抗体産生細胞が得られた。これら抗体はグリセルアルデヒド修飾タンパクに対して特異的に反応することを確認し、現在、味噌及び醤油タンパクとの反応性を評価している。しかし最近、AGE高含有食品を継続的に摂取すると糖尿病の発症率が増加するという報告が数多くなされ、我が国の伝統的食品の安全性に不安と疑問が投げかけられている。AGEs高含有食品の危険性に関する情報が錯綜する理由として、1AGEsは単一構造ではないこと、2正確な定量が困難であり食品中AGEs含量の情報が統一されていないことがあげられる。今回、特に味噌に焦点をあて、AGEsの定量、生物学的影響に対する評価を行い、安全性評価のみならず、新たな品質評価の指標を構築する。具体的には、味噌1gを量りとり3mLの蒸留水を加えてテフロンホモジナイザーにてホモジナイズした後、上清をタンパク定量、アセトン沈殿にて脱塩し、5-20%グラジエントのSDS-PAGEで解析を行った。しかし熟成した味噌ではSDS-PAGEでバンドが検出されなかったことから、熟成に伴ってタンパクの大半はペプチドレベルに分解されていたと考えられる。次に食品の色素成分を抽出するホクエツHSあるいはセパビーズ樹脂にかけ、味噌中の色素成分の単離を行った。その結果、ホクエツHS樹脂で効率良く色素成分が単離され、現在解析を進めている。また熟成味噌において既知AGEs構造であるNe-(carboxymethyl)lysine (CML)が液体クロマトグラフィータンデム質量分析装置(LC-MS/MS)で測定が可能となり、CMLは熟成期間に応じて増加する傾向が認められた。近年、主にアメリカの研究グループから、AGEs含量の高い食品を多く摂取すると糖尿病が悪化するなど、食品中AGEsの健康被害に関する報告が多くなされており、我が国のAGEs含量の高い伝統食品である味噌や醤油の摂取にも危険性が問われている。味噌や醤油の熟成過程において、糖の分解からグリセルアルデヒド(GLA)生成が生成し、GLAと大豆由来蛋白との反応からGLA由来AGEsが生成することが推測される。そこで前年度は、GLAでAGEs化したウシ血清アルブミン(GLA-BSA)をマウスに免疫して3株のモノクローナル抗体を得た。今年度、これら抗体のうち特に活性の高かった2A5のエピトープ解析を行った。その結果、本抗体はGLA修飾したAc-Lysと反応性を示したが、GLA修飾したAc-ArgやAc-Hisとは反応性を示さないことが酵素標識免疫法(ELISA)で確認され、本抗体のエピトープ構造はLys由来のAGEs構造であると考えられた。

次にGLAとLys由来のAGEs構造をさらに特定する目的で、αアミノ基がCBZで保護されたLysを用いてGLA修飾体を作製し、ODSカラムを備えた高速液体クロマトグラフィー(HPLC)で分画を行った。GLAとCBZ-Lysの反応から様々な成分がHPLCで検出され、いくつかの画分は2A5と顕著な反応性を競合ELISAで示した。現在、抗体と反応する画分の構造を解析中である。また、競合ELISAにて2A5は味噌蛋白との反応性を示した。既に平成24年の研究成果より味噌中から液体クロマトグラフィータンデム質量分析装置を用いて測定が可能となったNe-(carboxymethyl)lysine (CML)に加え、今回新たなAGEsの測定が可能となった。これら実験成果より、味噌中AGEs含量の正確な測定が可能となり、今後、AGEsを含有することによる味噌の風評被害などを低減できる可能性がある。生化学食品化学味噌タンパクをSDS-PAGEで解析した結果、発酵に伴って免疫抗原となるような分子量の高いタンパクが消失していることが確認された。そのため、タンデム質量分析装置(LC-MS/MS)を用いて、味噌中の各種既知AGEs構造の分析法を確立した。さらに、発酵中に生成すると考えられるグリセルアルデヒドからAGEsが生成すると予測し、グリセルアルデヒド由来AGEs構造に対するモノクローナル抗体の作製に成功した。したがって、競合ELISAによる食品中AGE測定のための土台ができたと考えられる。しかし、平成25年度には、熟成期間の異なる味噌、醤油、その他、AGEs生成が関与することが知られるコーヒー、ビール、ワイン、各種保存食品においてAGEsを測定する予定であったが、上記抗体を用いた測定系の確立が遅れたため、AGEs測定・官能評価で調べた各種食品の香気・風味とAGEs含量との相関性等の検討に遅れが生じている。熟成味噌からタンパク成分を単離し、熟成味噌に対するモノクローナル抗体の作製を計画していたが、熟成味噌ではタンパクの大半がペプチドレベルに分解を受けており、分子量の大きいタンパクが十分量得られなかった。そこで味噌や醤油等の色素成分を単離する樹脂を用い、まず色素成分の単離を行った。色素成分の単離が可能となり、現在、更に解析を進めている。同時に、味噌において、既知AGE構造体として知られるNe-(carboxymethyl)lysine (CML)の測定系を検討し、実際LC-MS/MSで測定が可能となった。新たに得られたグリセルアルデヒド由来AGEs構造に対するモノクローナル抗体と、熟成期間の異なる味噌、各種醤油との反応性を確認する。また、α位をCbzで保護したリジンとグリセルアルデヒドを保温した後、生成物を高速液体クロマトグラフィーで分取し、どの画分が抗体と反応するかを競合法ELISAで確認し、抗体のエピトープを解析する。単離された抗体と反応性を示す画分は精密質量分析装置及びNMRで構造解析を行う。次に同位体標識2SCやCMLを合成した申請代表者らの手法(Nagai RらJ. Biol. Chem. 282. 34219-34228, 2007)を参考に、同様の操作をC13標識されたアミノ酸を購入し、C13標識AGEsを合成する。
動的環境に適応する自律分散システムの構築

自律分散システムは、動的環境下ではシステムが動作し続けるために変化する環境に適応する必要がある。本研究では、自律的エージェントの行動の意思決定を戦略としてモデル化し、適応的戦略の構築を試みる。本年度の研究では、任意の戦略に対して適応的に振る舞う戦略の概念である適応的戦略の性能評価について、より詳細な性質を考察するために統計的な有効性を検証した。適応的戦略の評価は、適応量と呼ばれる指標を計算することで、戦略間の比較を行う。適応量は戦略集合と戦略が得る利得から計算される。適応的戦略の評価例として、自己修復ネットワークを選定した。自己修復ネットワークは、情報システムを対象とした相互修復モデルである。自己修復ネットワークのエージェントには、修復戦略として空間的戦略を導入した。自己修復ネットワークに適応的戦略の解析を適用し、シミュレーションにより評価した。シミュレーションの結果から、同一戦略集団のエージェントが保持していた平均の合計リソースを計算し、適応量を計算した。まず、適応量が最大となる戦略は、平均合計リソースが最大ではないものの、戦略集合の中で比較的高いリソースを保持していることを確認した。そして、この戦略の適応量が最大であることについて、統計的な有意差があることを確認した。また、他のシミュレーション条件下で検証したが、戦略問で適応量に有意差が確認できない場合があった。この結果から、適応的戦略はネットワーク内に単独、もしくは複数の戦略が共存する形で存在する場合があることを明らかにした。情報ネットワークでは、エージェントが置かれる環境は時々刻々と変化する。適応的戦略を持つエージェントは、このような環境に対してパフォーマンスを低下させることなく、単独もしくは共存する形で活動できる可能性を示唆した。また、提案する戦略概念と他の戦略概念との関連を調べる手がかりとなる成果を得た.適応的戦略の性質を考察するために進捗にやや遅れがあった。昨年度の進捗から、適応的戦略の指標を用いた戦略の性能比較について統計的に評価することで、提案概念の詳細な性質の考察を試みた。解析の対象として、自己修復ネットワークを選定した。シミュレーションを用いて検証し、適応的戦略の解析をした。その結果、適応量が最大となる戦略の統計的有意差を確認した。今年度の解析対象のネットワーク構造は単純で、環境は静的であった。今後は、適応的戦略と他のネットワーク構造や、環境適応の時間的特性の関連について検討する必要がある。今後は、適応的戦略と関連する戦略の概念との比較を行い、提案戦略との関係を明らかにする。今年度の研究進捗により、ネットワーク内に適応的に振る舞う戦略が単独、または複数存在することが明らかになり、関連する戦略の概念との関係を調べる手がかりの知見を得た。また、解析対象のネットワーク構造は単純で、環境は静的であった。今後は、適応的戦略に関して他のネットワーク構造や、環境に適応するまでの時間的特性を考察する。解析にはシミュレーションや数理解析を用いる。そして、適応的戦略の情報システムへの適用に関して、適応的戦略の設計手法、設計した戦略間の評価手法について検討し、考察する。本年度の研究では、まず、任意の戦略に対して適応的に振る舞う戦略である適応的戦略を定義した。適応的戦略による評価のために適応量を定義し、この値を用いて比較する。動的環境においてエージェントは様々な戦略を持つエージェントと相互作用するが、この戦略によりどれくらい他の戦略に対して適応的に行動したかどうかを評価することが可能になる。適応的戦略の有効性を確認するために、自己修復ネットワークに適応的戦略を適用し、シミュレーションにより解析を行った。シミュレーションの結果、適応量が最大となる戦略は、戦略集合の戦略の中で獲得する平均利得が最大ではないものの、その分散が最も小さくなる場合があることを明らかにした。情報ネットワークでは、ネットワークの空間構造も動的に変化し、エージェントが相互作用する周りのエージェントも時々刻々と変化する。適応的戦略を持つエージェントは、このような環境に対してパフォーマンスを低下させることなく活動できる可能性を示唆した。

また、他のシミュレーション条件下で検証したが、戦略問で適応量に有意差が確認できない場合があった。この結果から、適応的戦略はネットワーク内に単独、もしくは複数の戦略が共存する形で存在する場合があることを明らかにした。情報ネットワークでは、エージェントが置かれる環境は時々刻々と変化する。適応的戦略を持つエージェントは、このような環境に対してパフォーマンスを低下させることなく、単独もしくは共存する形で活動できる可能性を示唆した。また、提案する戦略概念と他の戦略概念との関連を調べる手がかりとなる成果を得た.当初設定した目標に対して、検討中の事項がある。今年度は、適応的戦略の数学的な形式的定義をした。そして、自己修復ネットワークに適応的戦略の解析を適用し、シミュレーションにより検証した。その結果、適応的戦略による評価は、環境に適応している戦略を定量的に評価することができた。今後は、適応的戦略のネットワークの空間構造や、環境適応の時間的特性について検討する。適応的戦略の性質を考察するために進捗にやや遅れがあった。昨年度の進捗から、適応的戦略の指標を用いた戦略の性能比較について統計的に評価することで、提案概念の詳細な性質の考察を試みた。解析の対象として、自己修復ネットワークを選定した。シミュレーションを用いて検証し、適応的戦略の解析をした。その結果、適応量が最大となる戦略の統計的有意差を確認した。今年度の解析対象のネットワーク構造は単純で、環境は静的であった。今後は、適応的戦略と関連する戦略の概念との比較を行い、提案する戦略との関係を明らかにする。適応的戦略の環境に適応するまでの時間的特性の解析や、ネットワーク構造に対する適応を考察する。解析にはシミュレーションや数理解析を用いる。また、適応的戦略の情報システムへの適用に関して、適応的戦略の設計手法、設計した戦略間の評価手法について検討し、考察する。今後は、適応的戦略と他のネットワーク構造や、環境適応の時間的特性の関連について検討する必要がある。今後は、適応的戦略と関連する戦略の概念との比較を行い、提案戦略との関係を明らかにする。今年度の研究進捗により、ネットワーク内に適応的に振る舞う戦略が単独、または複数存在することが明らかになり、関連する戦略の概念との関係を調べる手がかりの知見を得た。また、解析対象のネットワーク構造は単純で、環境は静的であった。今後は、適応的戦略に関して他のネットワーク構造や、環境に適応するまでの時間的特性を考察する。
上丘の抑制性介在ニューロン樹状突起での信号伝播と樹状突起間シナプス伝達の特性

平成16年度の実績は以下のとおり。1.上丘浅層ニューロンに発現するニコチン型アセチルコリン受容体(nAChR)のサブタイプと、その機能的役割を解析した。昨年度の研究のから、GABA作動性介在ニューロンはα7型と、α3β2型を発現すること、さらにこれらの活性化により投射ニューロンへのGABA_A受容体を介した抑制がシナプス前性に促進されることを示唆する結果を得ていた。本年度には新たな電気生理学的、薬理学的実験データを追加し、以前の結果をさらに補強する結果を得た。上丘に軸索-軸索間シナプスが存在するという報告は無く、またコリン作動性の軸索終末が樹状突起に終止するという電顕所見があることから、上丘浅層におけるアセチルコリン系にはdendro-dendriticシナプス伝達を修飾する機能があると考えられる。2.Wide field vertical(WFV)cellと呼ばれる投射ニューロンの特性を調べた。前年度までの研究で、このニューロンがhyperpolarization-activatedcationnonselective(HCN)current(I_h)を顕著に示すこと、WFV cellはHCN channelのうち主にHCN1を樹状突起に発現していること、WFV cellではシナプス入力に応答して、まず樹状突起において活動電位が開始されることを示唆する結果を得ていた。本年度は、樹状突起へのグルタミン酸とテトロドトキシンの局所投与実験の結果から、樹状突起において活動電位が生じることの直接的証拠が得られ、また活動電位はナトリウムチャネルの活性化によるものであることを示した。I_hを抑制するとシナプス入力に対して発火に至る確率が減少し、発火までの潜時が延長されることからWFV cellにおいてHCN1は、樹状突起における活動電位の生成と伝播を調節することが示唆された。平成15年度には、以下の二点について明らかにした。電気生理学的、薬理学的実験から、GABA作動性介在ニューロンはα7型と、α3β2型を発現することが明らかになった。一方、同じ受容体の活性化により、投射ニューロンへのGABA_A受容体を介した抑制がシナプス前性に促進されることが示唆された。2.Wide field vertical (WFV) cellと呼ばれる投射ニューロンの特性を調べた。我々は、このニューロンがhyperpolarization-activated cationnonselective (HCN)current (I_h)を顕著に示すことを既に明らかにしていたが、今回新たにWFV cellはHCN channelのうち主にHCN1を樹状突起に発現することを示す結果を得た。他方、WFV cellではシナプス入力に応答して、まず樹状突起において活動電位が開始されることを示唆する結果を得た。I_hを抑制するとシナプス入力に対して発火に至る確率が減少し、発火までの潜時が延長された。このことからWFV cellにおいてHCN1は、樹状突起における活動電位の生成と伝播を調節することが示唆された。以上に関して、共焦点レーザースキャン顕微鏡により、イオン感受性色素や電位感受性色素を用いて、樹状突起でのイオン動態や電位伝播の様子、またどのようなイオンチャネルが存在し、それが信号伝播にどう寄与するか今後検討する予定である。
マイノリティ文学の代替的研究準拠枠の構築―チェコ・スロヴァキアのロマ文学の事例

平成23年度は、研究に必要な資料収集を主におこない、チェコにてロマに関する資料を収集した。本研究の主題であるマイノリティ研究とそれをめぐる言説編成のあり方を問うため、ロマのマイノリティ運動を実質的に牽引したチェコ人ミレナ・ヒュプシュマノヴァーのテクストを集め、また、ドゥルーズ/ガタリが「マイノリティ文学」の要諦とした「言語の強度使用」例として、ロマにあってチェコ語で執筆する作家、エリカ・オラホヴァーのテクストを集めた。その上で、収集したテクスト群の読解を行った。平成24年度は、前年度に収集したテクスト群のうち、オラホヴァーのテクストの読解を進め、そのテクストに描かれたジェンダー表象に焦点をあてて研究した。その成果が論文「共同化された身体ーオラホヴァーの短編をてがかりに」である。研究当初の仮説であった、マイノリティをいびつに表象することで社会浄化を図る機能は、読解を通じては見いだせず、むしろグロテスクなジェンダー格差の様相が現れた。このテクストの表出を、同時代のロマのインフォーマントの言説とチェコのジェンダー研究の現状と照らし合わせると、ロマ女性の惨状が明らかになった。平成25年度は、前年度に引き続き、ヒュプシュマノヴァーとオラホヴァーのテクストの読解と平行して、比較対象にマイノリティの「他者表象」に着目した。2001年から2003年にスロヴァキアのロマを取材した、カール=マルクス・ガウスの『スヴィニアの犬喰い』をテクストにし、「犬喰い」をめぐるレトリックの問題を研究した。このルポルタージュは、ロマの現状を克明に描いたと評価を得ているが、そのレトリックとマイノリティ内での表象とを比較すると、当作品はマイノリティの現実を平準化することが明らかになった。その成果をまとめたのが、研究発表「『Hundeesseer von Svinia』ーレトリックの問題をめぐって」である。当該年度は、交付申請書に記載した「研究の目的」および「研究実施計画」通りに実施し得なかった。理由は二点あげられる。第一に、長期にわたって体調をくずし、当初予定していた調査旅行を断念せざるを得ず、一次資料が入手できなかったこと、第二に、やはり同じ理由から、当該年度の研究にさくべきエフォートが達成できず、所属機関での教育研究に時間をさくことで手一杯だったことである。とはいえ、前年度の研究成果を応用して、スロヴァキアのロマの現状に関して広告塔的役割を果たしているルポルタージュの批判的検討をすることができた。前年度の研究成果とは、チェコ・スロヴァキアのおけるジェンダー研究の問題を概観し、それを視座としてロマ作家オラホヴァーの短編から析出したジェンダーにおける身体の位置づけである。この観点から、同地域のロマを対象とした唯一といえる、カール=マルクス・ガウスの『スヴィニアの犬喰い(Die Hundeesser von Svinia)』を読み解くと、ロマへの社会的偏見を是正すべく利用された文化的「身体」(deges)が、「Hudeesser」へと一義的に同定され、社会的偏見を是正するどころか、反対に助長する結果になっていることが判明した。この研究成果は、ロマをめぐる言説編成と文化的「身体」との複雑な錯綜を露呈することになり、次年度への重大な問題提起につながった。当該年度は、下記二点の課題および対象に焦点をあてて研究を行った。

1固有の文字体系を持たず、「非文学的言語」と措定されていたロマニ語が、チェコ・スロヴァキアの社会、とりわけ知識人階層の言説においてロマン主義的権威をおびていった初期過程を再構成すること。その際、運動を実質的に牽引したヒュプシュマノヴァーの論文を検討対象とすること。2ロマニ語の権威化に与った文学作品、その評価軸となった文学的伝統に潜む男性中心主義の相対化をサバルタン・スタディーズの研究成果に照らしてその応用可能性を検討すること。その際、ロマニ語ではなく、チェコ語で執筆するロマ作家、オラホヴァーのジェンダー問題を提示した作品を対象とすること。以上の課題およびその対象について研究した結果、それぞれ下記の成果が得られた。1社会主義時代に「民族」から排除されたロマの言語は、ヒュプシュマノヴァーの言説において「下位民族」としての地位から固有の言語を保持する「民族」へと転移されていた。この転移にもっとも重要な貢献を果たしたのが、ロマニ語辞書の編纂であった。2オラホヴァーの作品にはサバルタン・スタディーズの研究成果、とりわけその読解法の応用可能性は十分にあることが確認できた。ただし、作品を支配している言説に現代のチェコ・スロヴァキア社会が抱えるジェンダー問題が反映していることも分かったので、並行的な検討が必要だということも了解された。「研究実績の概要」に記したように、当該年度は体調不良により、研究目的および研究計画を当初予定していたようには実施できなかった。とりわけ、調査旅行にゆけず、当該年度の研究に必要不可欠であった一次資料が入手できなかったことが、最大の要因であった。しかし、やはり「研究実績の概要」に記載したように、当該年度までに収集した資料の読解を通じて、ポスト社会主義時代における、ロマをめぐる言説編成と文化的「身体」が錯綜する様相の一端が明らかになったことは、次年度の研究への布石になったと考えられる。上記区分を選んだ理由は、申請書に記したロマニ語の権威付けのプロセス解明が当該年度の予定からやや遅れているからである。その理由として次の二点が挙げられる。1共同して研究にあたる研究協力者の確保が困難になり、資料の収集等、専門的な補助が十分に得られていない。2上記と同じ理由から、資料の十分な読解が進まず、研究の進展が妨げられている。今後は、上記「研究計画の概要」で明らかになった、新たな問題軸である、ポスト社会主義時代のロマにおける言説編成と文化的「身体」の問題を、当初の研究目的および研究計画に記していた、ラツコヴァーのライフヒストリー、およびオラホヴァーの諸作品の読解をとおして考察していきたい。また、当該年度に資料不足のために実施できなかった、社会主義時代のロマニ語の位相と同言語をめぐる言説編成の問題を、調査旅行による資料収集とその批判的精読によって、明らかにする。次年度は、研究遂行の最終年度でもあるため、ロマニ語をめぐる言説編成から説き起こし、現代のチェコ・スロヴァキアのロマ文化における言説編成と文化的「身体」の問題を提示した研究報告書を作成する。「現在までの達成度」欄に記入したように、今後も研究協力者の確保が困難になる可能性は排除できない。そこで今後は下記の研究課題については修正を行う。チェコ・スロヴァキア全体におけるロマニ語の権威付けのプロセス解明という課題を、ヒュプシュマノヴァーの言説にしぼって解明する。ヒュプシュマノヴァーは、ロマニ語辞典を個人編纂したばかりでなく、民話や童話などに解釈的解説を施した。これらの叙述で行われた言説編成に焦点を絞る。
新規糖尿病性血管障害関連因子メチルグリオキサルの血管反応性に対する作用機序解明

平成23年度に実施した研究は、(1)Methylglyoxal(MGO)長時間処置による血管反応性に及ぼす影響と(2)MGOのin vivo血圧変化に及ぼす影響の検討を行い、以下にその成果の概要を示す。(1)(1)ex vivoの実験:ラット腸間膜動脈の器官培養法を用いて、MGO長時間(24-72時間)処置が内皮機能に及ぼす影響について検討した。MGO処置は血管内皮細胞のアポトーシスを濃度依存的に誘導した。さらに、MGOは内皮細胞にROS産生を濃度依存的に誘導した。これらの作用は抗酸化薬gp91ds-tatにより改善が見られたことから、MGO長時間処置は内皮細胞に作用し、NOX由来ROS産生を増強することでアポトーシスを誘導する事を明らかにした、(Mukohda et.al., manuscript revising)。(2)in vivoの実験: 5週齢の自然発症高血圧モデルラット(SHR)にMGOスカベンジャーaminoguanidine(AG)を5週間経口投与したところ、AG非投与SHR群と比べ血圧が低下した。SHRの腸間膜動脈、大動脈において、MGOの蓄積増加が見られ、AG投与により抑制された。SHRの腸間膜動脈において、Ang IIによる収縮反応の増強及びAChによる弛緩反応の抑制が起こり、AG投与により改善が見られた。一方、SHRの大動脈において、KClによる収縮反応が減弱し、AG投与により改善が見られた。SHRの抵抗血管(腸間膜動脈)において、MGO蓄積はAngII収縮増強と内皮依存性弛緩抑制を介し高血圧の進展に関与する可能性が示唆された。一方、SHRの大血管(大動脈)において、MGO蓄積はむしろ収縮力を減弱した(Hypertension 2011b, abstract)。(2)頸動脈カニュレーション法を用いて、MGO投与が血圧に及ぼす影響について検討した。MGOの急性静脈内投与は血圧下降を誘導した。交付申請書の計画に基づき、おおむね順調に研究が進展している。申請書の計画作製時に良く検討を行った点や科学研究費補助金を無駄のないように使用している点が、順調に研究が進展している理由である。平成23年度の実施した(1)MGO長時間処置による血管反応性に及ぼす影響、(2)in vivo実験において使用したAGは、MGO阻害薬であるとともに誘導型NOS阻害薬であることやMGO以外の糖の中間代謝産物を除去することが報告されている。今後、MGOを特異的に阻害する物質を作成するかまたはMGOの主要代謝酵素glyoxalase蛋白をノックアウトすることで、よりMGO特異的な反応を明らかにする事が期待される。
自然エネルギー利用のための大気放射量の観測と夜間放射量の推定法

平成14年度に引き続き、標準SAT計を作成し八王子地区における気象観測を続行した。また、高層気象台における気象観測データも入手し、それぞれの特性と相関について分析を進め、これまでに得られた特性に対する相違点などの知見を得た。次に、この推定式の実用性をより広い地域で検証するため、東京都八王子市(工学院大学八王子校舎)と岩手県の沿岸部(下閉伊郡山田町)において短中期間の実測を行い推定式の精度を明らかにし、自然エネルギー利用のための大気放射量マップを作成した。結果として、日本における大気放射量の傾向は南方ほどその値は大きくなり、さらに海抜の影響を受けている可能性が示された。さらに平成15年度は、これまで提案してきた大気放射量,夜間放射量推定式の実用上の有効性を検討することを目的として、新たな自然エネルギー利用として注目されている屋上緑化による環境改善効果の検証にこれらの推定式を用いた。この検証では、特定の建物の屋上表面における放射収支量を実測値と推定値から算定し、両者を比較することで推定式の精度検証と実用上の問題を抽出した。また、空気調和の熱負荷計算における大気放射量や夜間放射量の影響について、実測値とシミュレーションによる値を比較することで空調負荷からの分析を行い、屋上緑化による屋上放射環境の改善効果と室内環境の改善効果について検証を行った。これらの結果は大気放射量,夜間放射量の推定が自然エネルギー利用システムの検討に対して有効であるということを示すものであり、特定建物の表面における放射熱収支のみならず地表面においても適用できる推定式であるということをシミュレーションによらず実測によって明らかにしたという点において貴重な知見であるといえる。茨城県つくば市長峰に所在する高層気象台では、外気温度,蒸気圧,日射量,大気放射量(1993年以降は赤外放射計での観測による),雲量(9,15時のみ),降水量などが連続観測されている。これらのデータを気象庁,SDP・気象官署の地上気象観測データより入手した。また、1987年1月1日1990年2月28日の期間は観測原簿による3時間ごとのデータであるため、中間の時間は補間データとし分析データに整え分析を行った。東京都八王子市(工学院大学八王子校舎)にて、気象観測器を用い、乾湿球温度,日射量,放射収支量,大気放射量,風速,風向,雨量,SAT,雲量などの気象因子を観測した。SATは建材試験センター規格を参考に標準SAT計を2個,小型SAT計(300×300×50,300×300×25,150×150×50,150×150×25)を10数個作成し、それぞれの特性を明らかにするため長期間の観測を行った。これらの観測結果から大気放射量を推定する式のモデル化を行うために、大気放射量とその他の各気象因子がどのように関連しているかを明らかにした。また、八王子市,つくば市の毎正時データを用い、目的変数に大気放射量,説明変数にその他の気象因子をおき、単回帰及び重回帰分析により相関係数を求め、モデル化のための基礎データを作成した。これらは、シミュレーションなどによらず、実際に気象観測を実施した結果であり、研究の効率上必ずしも有利とはいえないが、実際の値から得られた知見として価値があると考える。また、高層気象台における気象観測データも入手し、それぞれの特性と相関について分析を進め、前年までに得られた特性に対する相違点などの知見を得た。結果として、日本における大気放射量の傾向は南方ほどその直は大きくなり、さらに海抜の影響を受けている可能性が示された。

さらに今年度は、これまで提案してきた大気放射星,夜間放射量推定式の実用上の有効性を検討することを目的として、新たな自然エネルギー利用として注目されている屋上緑化による環境改善効果の検証にこれらの推定式を用いた。この検証では、特定の建物の屋上表面における放射収支量を実測値と推定値から算定し、両者を比較することで推定式の精度検証と実用上の問題を抽出した。また、空気調和の熱負荷計算における大気放射量や夜間放射量の影響について、実測値とシミュレーションによる値を比較することで空調負荷からの分析を行い、屋上緑化による屋上放射環境の改善効果と室内環境の改善効果について検証を行った。これらの結果は大気放射量,夜間放射量の推定が自然エネルギー利用システムの検討に対して有効であるということを示すものであり、特定建物の表面における放射熱収支のみならず地表面においても適用できる定式であるということをシミュレーションによらず実測によって明らかにしたという点において貴重な知見であるといえる。
外場による協同的磁性-電導性物性変換を示す新規ハイブリッド分子材料の研究

本研究では「感応性化学種」と「分子の融合、機能の融合」をキーワードに、電子の織りなす磁性、電導性、誘電性といった物性が外場に対して共同的に感応する革新的複合機能性錯体の創成することを目的とする。特に光感応性磁性と電気的特性を融合したハイブリッド分子系での新機能分子集合体を開拓する。前年度までに、フェニル基を導入したアニオン性鉄スピン転移錯体と有機電導分子ETとのハイブリッド化合物の合成に成功した。今年度は、ここからさらに外場感応性磁気特性と電気伝導性が結合した化合物系へと展開するため、アニオン性鉄錯体配位子のフェニル基へのハロゲン導入や各種芳香環の導入等を行い、これらを用いたハイブリッド分子集積化合物の合成、物性評価を行った。特に、ハロゲンを導入した配位子を用いたアニオン性鉄錯体を用いた場合に、ETとのハイブリッド化合物を得やすいという結果を得た。結晶構造解析を行ったところ、導入されたハロゲンは有機電導分子の酸素原子や硫黄原子との間で短い距離で接近していることが明らかとなった。このような接近から、外場感応性のアニオン錯体分子と電気伝導分子層との間に強い相互作用が期待できる。一方で、ET分子からなる電導層は多くの場合δ相であり、その電導性は半導体的であった。今回、電気超伝導転移を示すハイブリッド化合物は得られなかったが、常磁性あるいはスピン転移を示す鉄錯体アニオンとTTF系分子からなる磁性ー導電性複合機能性分子集合体系の新たな物質群を得ることに成功した。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、本課題開始時点までに得られていたアニオン性鉄スピン転移錯体の配位子に対して各種置換基を導入し、類似の構造を有しながらスピン転移挙動の異なる外場感応性アニオンの開発を行った。加えてこれらのアニオン錯体と有機導電分子を電解結晶化法によって複合化し、得られたハイブリッド分子集積化合物について構造、物性評価を行った。実際に合成に成功したハイブリッド分子の中でも、有機導電分子としてTMTSFを用いた系において、光応答性スピン転移半導体や高スピン半導体が得られた。また、金属配位子の置換基にフェニル基を導入したスピン転移アニオンを用いた場合、二次元電導層を形成することで知られるETやBOとのハイブリッド化合物が得られることを新たに見出した。これらにおいては、磁気測定で明確なスピン転移挙動は観測されなかったが、電気伝導性においては金属伝導性(BO塩)や電導挙動の相転移(ET塩)が観測された。これらの結果は、様々な配位子や電導分子の組み合わせによって、スピン転移TTF系導電体が得られることを示しており、新たな化合物群としてその物性に大いに期待できるものと考えている。特に、ETとの塩はさらに類似の化合物を検討することで、超電導などの優れた電子機能を開拓へとつながり、次年度以降の研究への礎となる物質である。本年度の合成実験によって、様々な置換基を導入したアニオン性鉄スピン転移錯体を得ることに成功し、これらを用いることでTTF系電導性分子とのハイブリッド分子集合体が期待通りに得られることが明らかとなった。中でもETとのハイブリッド化合物が得られるアニオン分子系として、フェニル基を導入した配位子を見出したことは、次年度以降の物性開拓研究にとって重要であるといえる。加えて、今回配位子に導入した置換基であるフェニル基はさらに位置選択的に様々な置換基の導入が可能であり、アニオン性鉄錯体の電子状態や分子間相互作用の設計等に展開可能である。このような分子設計に自由度の高い系は、特に機能性分子の物性開拓に有用であり、目的とする物性発現に期待できるといえる。一方で、これまでに得られたETとのハイブリッド系では磁気的な動的挙動は観測されておらず、アニオン性鉄錯体は測定温度領域で低スピン状態であった。この問題点は鉄錯体の配位子の置換基導入によって配位子場の調整を行うことで解決できるものと考えており、今後の検討すべき課題と問題点を本年度行った研究によってより明確にすることができたといえる。

特に、ハロゲンを導入した配位子を用いたアニオン性鉄錯体を用いた場合に、ETとのハイブリッド化合物を得やすいという結果を得た。結晶構造解析を行ったところ、導入されたハロゲンは有機電導分子の酸素原子や硫黄原子との間で短い距離で接近していることが明らかとなった。このような接近から、外場感応性のアニオン錯体分子と電気伝導分子層との間に強い相互作用が期待できる。一方で、ET分子からなる電導層は多くの場合δ相であり、その電導性は半導体的であった。今回、電気超伝導転移を示すハイブリッド化合物は得られなかったが、常磁性あるいはスピン転移を示す鉄錯体アニオンとTTF系分子からなる磁性ー導電性複合機能性分子集合体系の新たな物質群を得ることに成功した。本研究課題の今後の推進方策として以下の点を計画している。1.アニオン性鉄スピン転移錯体の配位子への置換基導入:本年度の検討により、各種アニオン性スピン転移錯体を効率よく合成することができるようになった。中でもフェニル基を導入した配位子を用いた系を重点的に検討し、特にハロゲン導入等により鉄周りの配位子場の強さを調整することでスピン転移温度の調節を検討する。2.分子電導層と錯体アニオン分子間への相互作用の導入:外場感応性のアニオン性鉄スピン転移錯体における構造変化や磁性変化と電気伝導性を強くカップリングさせるために、分子間相互作用の検討を行う。実際には1.の置換基導入により同時に達成できると考えている。これらの点の検討により、TTF系分子からなる磁性ー導電性複合機能性分子集合体の一群を多数合成し、構造と物性評価を行うことで、目的とする超伝導性や光感応性を開拓する。研究の実施に当たっては数多くの合成検討、物性測定が必要であることから、研究室所属の学生と協力して推進する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
高周波帯域における超電導体の抵抗率・磁場侵入長・臨界電流密度の同時測定

1MHz50MHzの周波数帯域において,超電導試料の抵抗率・磁場侵入長を同時測定するため,Dy123系溶融体から18.0mm角,厚さ1.0mmの平板を切り出し,C軸を厚さ方向とする試料を作成した。測定用バイファラ巻きコイル型センサを試作し,試料面中央に近接させ,2系統の巻線を直列相助結合・直列相反結合に切り替えた場合,センサの複素インピーダンス変化が試料特性に依存することから,試料寸法・センサ形状を定数に,試料の抵抗率・磁場侵入長をパラメータとして含む理論式を導出し,作成した解析プログラムを用いてシミュレーション計算をおこない,試料評価に用いる複素インピーダンスチャートを作成した。試料温度を変化させたとき,センサの複素インピーダンス変化ΔRおよびΔXは,常に抵抗率・磁場侵入長と関連した値をとるが,特に上部臨界温度から下部臨界温度の間付近で,高い測定感度を示す。ΔRおよびΔXから算出した抵抗率の周波数依存性は,二乗特性の傾向を示した。臨界電流密度の同時測定においては,本研究の方式による測定値と,試料温度可変型の振動型磁力計による測定値と間で大きな差異が生じた。振動型磁力計の振動機構による低周波交流磁界と,本研究が対象としている周波数帯域が異なることに起因すると考えられ,本研究により得られる臨界電流密度測定値の妥当性については,Campbell法などを用いた比較的近い周波数帯域による測定値との比較を要する。高周波領域において,バイファラ巻きコイル型センサの複素インピーダンス変化を用いることによる,超電導試料の抵抗率・磁場侵入長・臨界電流密度の同時測定について基礎的な見知を得た。20Hz1MHzの周波数帯域において抵抗率・磁場侵入長を同時測定する超電導試料として、直径5mm,長さ25mmのBi系2223相円柱状試料を用いた。これは、将来、通信機器や高速計算機に対して超電導材料が応用される場合を考慮した形状である。この円柱状超電導試料の特性をコイル型センサの複素インピーダンス変化で測定するために、試料の抵抗率・磁場侵入長をパラメータとして含む理論式を導出し,作成した解析プログラムを用いてシミュレーション計算をおこない,試料評価に用いるインピーダンスマップを作成した。コイル型センサを用いる場合,高周波化するにつれて巻線の等価断面積が減少することによりセンサの抵抗値が上昇する。また,巻線間の浮遊容量が支配的になるため,複素インピーダンスは理論に基づくインダクタンス成分の変化が乏しくなる傾向がみられる。このため,1MHz近傍において抵抗値および巻線間の浮遊容量を抑制したセンサを試作した。これらの抑制には感度の低下が避けられず,試料特性によるセンサの複素インピーダンス変化より環境ノイズの方が支配的になる問題が生じたため,2重のコバルト系アモルファスおよび2重のSUSメッシュを組み込み,シールドを強化したクライオスタットを試作した。液化窒素温度の77.3Kにおける抵抗率・磁場侵入長の同時測定では,試料に060mTの直流磁界を印加し,10kHzおよび1MHzにおけるそれらの特性の差違を前述のインピーダンスマップを用いて検討した。ゼロ磁界では,1MHzにおける交流損失が10kHzによる測定値よりも2桁近く大きな値を持つことを確認した。また,磁界印加による抵抗率および磁場侵入長の増大は,10kHzにおける特性の方が顕著に表れることが示唆された。100kHz30MHzの周波数帯域において抵抗率・磁場侵入長を同時測定する超電導試料として,直径5mm,長さ17.5mmの銀添加YBaCuO円柱状試料を用いた。これは,本年度に試作した測定用コイル型センサを考慮した形状である。コイル型センサの複素インピーダンス変化が試料特性に依存することから,試料寸法・センサ形状を定数に,試料の抵抗率・磁場侵入長をパラメータとして含む理論式を導出し,作成した解析プログラムを用いてシミュレーション計算をおこない,試料評価に用いる複素インピーダンスチャートを作成した。評価に用いた試料は,Platinum Doped Melt Grouth法により作成し,銀の添加量を1030wt%とした3種類のものである。臨界温度を超える120Kにおける試料の周波数依存性を評価するため,100kHz30MHzの周波数帯域でコイル型センサの抵抗変化ΔRおよびリアクタンス変化ΔXの試料特性依存性を評価したところ,100600kHzの領域では周波数の2乗に比例し,600700kHzの領域では1.5乗に比例し,700kHzを超える領域では2乗に比例し,電子の平均自由行程に依存する傾向がみられた。臨界温度を下回る温度領域においては,周波数が高くなるに従ってΔXの値が負方向へ顕著に振れる傾向を示した。低周波領域において,ΔXの値が負方向へ振れる度合いは,主として試料の磁場侵入長に依存するが,1MHzを超えた領域では,コイル型センサ自体が持つ僅かな周波数依存性の影響が無視し難くなるため,高周波帯における抵抗率・磁場侵入長の精密測定には,この影響のさらなる軽減が不可欠であることが示唆された。

測定用バイファラ巻きコイル型センサを試作し,試料面中央に近接させ,2系統の巻線を直列相助結合・直列相反結合に切り替えた場合,センサの複素インピーダンス変化が試料特性に依存することから,試料寸法・センサ形状を定数に,試料の抵抗率・磁場侵入長をパラメータとして含む理論式を導出し,作成した解析プログラムを用いてシミュレーション計算をおこない,試料評価に用いる複素インピーダンスチャートを作成した。試料温度を変化させたとき,センサの複素インピーダンス変化ΔRおよびΔXは,常に抵抗率・磁場侵入長と関連した値をとるが,特に上部臨界温度から下部臨界温度の間付近で,高い測定感度を示す。ΔRおよびΔXから算出した抵抗率の周波数依存性は,二乗特性の傾向を示した。臨界電流密度の同時測定においては,本研究の方式による測定値と,試料温度可変型の振動型磁力計による測定値と間で大きな差異が生じた。振動型磁力計の振動機構による低周波交流磁界と,本研究が対象としている周波数帯域が異なることに起因すると考えられ,本研究により得られる臨界電流密度測定値の妥当性については,Campbell法などを用いた比較的近い周波数帯域による測定値との比較を要する。高周波領域において,バイファラ巻きコイル型センサの複素インピーダンス変化を用いることによる,超電導試料の抵抗率・磁場侵入長・臨界電流密度の同時測定について基礎的な見知を得た。
EBウイルス潜伏感染と宿主免疫に起因する皮膚疾患の病態と予後の研究

1.EBウイルス関連NK/T細胞増多症の疾患スペクトラム:本症の診断拠点施設としての役割を担ってきた。集積例の解析からそのスペクトラムを明確にし、悪性転化群の特徴を明らかにした(Arch Dermatol 2006,Eur J Dermatol 2006).皮膚リンパ腫登録制度を発足させ、EBウイルス関連リンパ腫の実態把握を開始。2.非侵襲的診断法および細胞内遺伝子発現解析:痂皮を用いた非侵襲的EBウイルス潜伏感染診断法を開発し(J Microbiol Methods 2007),国際特許申請中(PCT/JP2006/317851)。他のヘルペスウイルス感染にも応用し、ウイルス遺伝子産物とともに細胞内シグナルを解析(Eur J Dermatol投稿中)。3.ウイルス再活性化の証明と潜伏感染パターン変化:重症型では、病変内におけるEBウイルス再活性化シグナル(BZLF-1 mRNA)が明らかになった。一方、軽症の種痘様水疱症では、再活性化ではなく、皮膚病変内での潜伏感染IIへの移行がみられた。4.EBウイルス感染細胞株解析:樹立EBウイルス感染NK/T細胞株にて,PMAおよびある種のサイトカインによって潜伏感染から溶解感染への誘導ができた(論文準備中)。5.宿主免疫応答解析:ウイルス遺伝子発現と反応性CTLを解析して本症の主たる病態を明らかにした。6.治療への取り組み:腫瘍抗原に対する免疫応答誘導を確認し(Int J Cancer 2007),同時に免疫機構からの回避現象を解析した(Cancer Immunol Immunother 2008).EBウイルス感染細胞がHDAC阻害薬に感受性があることを見出した。EBウイルス関連疾患における免疫・薬物療法展開にとって貴重なデータを得た。7.EBウイルス関連リンパ腫を含めた診療ガイドラインを作成した。EBウイルス関連NK/T細胞増多症の病態解明と治療法確立を目的に,疾患のスペクトラムと予後解析,ウイルス感染様式とウイルス抗原発現の解析,樹立細胞クローン解析,宿主免疫応答,潜伏感染ウイルス排除の試みについての研究を実施した.1.症例の解析:症例の臨床・病理的解析からEBウイルス関連疾患のスペクトラムを明確にとらえることができた.さらに,多数例の予後調査から,EBウイルス関連NK/T細胞リンパ腫や血球貪食症候群へ進行する患者群の特徴が明らかになってきた.2.樹立細胞におけるEBウイルス遺伝子の発現様式:患者末梢血からEBウイルス感染NK細胞株とT細胞株を樹立した.多くの細胞はEBNA遺伝子のQpプロモーターを使用してEBNA1を発現し,EBNA-1とLMPを発現している(Latency II型)が,クローンによってはI型も認められた.3.EBウイルス感染細胞クローンの解析:慢性活動性EBV感染症や蚊刺過敏症では末梢血に優位なNK/T細胞クローンが検出されるが,優位のクローンのほかにNK, T, B細胞にもウイルスが感染したオリゴクローンの状態であることが明らかになった.4.臨床病型の決定要因:種痘様水疱症ではT細胞浸潤,蚊刺部ではNK細胞浸潤が特徴的であり,患者末梢血のEBウイルス感染T, NK, B細胞のプールから,紫外線,蚊刺などの刺激で,特定の細胞が選択的に病変部に浸潤し,宿主細胞傷害性T細胞の反応を介して,特有の臨床像を形成すると考えられた.本研究によって病変部での再活性化の証拠が得られ(論文準備中),病態の理解が深まった.5.潜伏感染関連遺伝子発現制御を用いた治療への試み:mutant EBNA-1を細胞導入することによって,ドミナント・ネガティブ効果によってEBウイルスエピトープを排除できた(今井章介教授,高知大学感染分子病態学との共同研究).潜伏感染ウイルス排除の新治療法のプロトタイプになり得る

.6.新規の臨床診断法の開発:EBウイルスDNAを定量的にモニターできるrealtime PCR法の臨床応用を可能にした.皮膚病変の痂皮を用いた診断法を考案した(特許申請中,論文投稿中).これによって,生検などの侵襲的検査を回避でき,全国から送付される検体を検査することが可能になった.EBウイルス関連NK/T細胞増多症の疾患スペクトラム,予後解析,ウイルス感染様式とウイルス抗原発現の解析,樹立細胞クローン解析,宿主免疫応答についての研究を実施した.1.症例収集と臨床的解析:全国から送付された多症例の臨床・病理学的解析からEBウイルス関連皮膚疾患のスペクトラムを明確にし,予後調査から悪性転帰をとる患者群の特徴が明らかにした(Arch dermatol 2006,Eur J Dermatol 2006発表).2.新規・非侵襲的診断法開発と応用:ウィルスDNAを定量的にモニターできる方法を臨床応用した.皮膚病変の痂皮を用いた非侵襲的なEBウイルス潜伏感染診断法を開発し(J Microbiol Methods 2007),特許申請した(PCT/JP2006/317851).この方法により海外から送付される検体を検査することが可能になった.3.EBウイルス感染細胞株の解析:樹立EBウイルス感染NK/T細胞株の解析を進め,潜伏感染から溶解感染への誘導が起きることを見出した.その結果,再活性化ウィルス抗原に対する宿主免疫応答が病態形成に重要であることが示唆された.4.潜伏感染関連遺伝子の機能解析:潜伏感染からの再活性化に伴うBZLF1やBARF0の遺伝子発現を検討した.BZLF1発現と臨床症状との関連や,BARF0のisoform発現と病型との関連が見出された(論文準備中).5.治療へ向けての取り組み:腫瘍特異抗原を用いた免疫療法(自主臨床治験)を行った.NY-ESO-1抗原陽性のメラノーマに対して免疫応答が誘導できることを確認し(Int.J.Cancer 2007掲載),同時に制御性T細胞やM2マクロファージによって,腫瘍が免疫機構から回避する現象を見出した(論文準備中).EBウイルス関連疾患における免疫療法展開にとって貴重なデータを得た.1.EBウイルス関連NK/T細胞増多症の疾患スペクトラム:本症の診断拠点施設としての役割を担ってきた。集積例の解析からそのスペクトラムを明確にし、悪性転化群の特徴を明らかにした(Arch Dermatol 2006, Eur J Dermatol 2006発表).皮膚リンパ腫登録制度を発足させ、EBウイルス関連リンパ腫の実態把握を開始。2.非侵襲的診断法および細胞内遺伝子発現解析:痂皮を用いた非侵襲的EBウイルス潜伏感染診断法を開発し(J Microbiol Methods 2007),国際特許申請中(PCT/JP2006/317851)。