hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
HETE-2衛星を用いたガンマ線バースト/バースト残光天体の研究

この他赤道上空600kmの高度における、荷電粒子強度の研究も進行中である。これらの結果は、日本天文学会、日本物理学会の年会、2000年10月にアメリカで開催されたガンマ線バースト国際会議等で発表された。また、2000年12月には本研究費をもちいてHETE-2を中心とする研究会を開催し、50名以上の研究者により広範囲におよぶ議論をおこなった。また、日本物理学会誌、天文月報誌上において、HETE-2衛星・ガンマ線バーストに関する解説をおこなっている。残光天体の追観測については、国立天文台のみならず美星天文台・ぐんま天文台等、公共公開天文台との協力体制の構築もすすめている。HETE-2衛星は2000年10月9日の打ち上げ以降順調に運用されている。2002年からは、衛星軌道の夜間、明るい銀河X線天体が観測装置の視野内に入らないように衛星の姿勢を制御し、ガンマ線バーストの検出率を向上することに成功した。また、機上処理によるバースト方向決定ソフトウェアの改良をおこなった。これらの結果、機上決定したバースト方向のリアルタイム通報を行うことに成功した。とくに2002年10月4日に起きたガンマ線バーストでは、発生から48秒でガンマ線バースト連携ネットワーク(GCN)を通して研究者コミュニティーにその位置を報告し、バースト後193秒から地上での追観測を行うという画期的な成果をもたらした。この結果、特に日本の研究機関(理研、京大、東大木曽観測所、美星天文台)を中心に非常に密な間隔で可視光残光の光度曲線を観測し、バースト後きわめて早期の残光の振る舞いを観測史上初めて明らかにした。この種の観測はHETE-2以前では不可能であり、画期的な成果といえる。また、2002年12月11日に起きたガンマ線バーストについては、発生後22秒で位置情報を配信することに成功し、バースト直後の時間帯で、急速に減光する残光天体があることが発見された。これは、可視光残光をともなわないと従来考えられてきた、いわゆる「暗黒ガンマ線バースト」の考え方を基本的に見直す観測事実であり、ガンマ線バーストの母天体・発生機構を研究する上で、HETE-2衛星が配信するリアルタイム位置情報が非常に重要であることを示すものとなった。また、HETE-2は相対的にX線を多量に放射するバースト(X線フラッシュ)を数多く検出しており、通常のガンマ線バーストとの比較研究を大きく前進させている。さらに、赤道上空約600kmの高度における、変動荷電粒子帯の研究も進展させている。これらの成果は、日本天文学会、日本物理学会の年会、ローマで行われたガンマ線バースト国際会議等で発表され、現在複数の論文を準備している。
専門家法人制度の総合的研究：フランスの専門家会社制度の検討から示唆を得て

本研究は、フランスの専門家会社について検討するものである。専門家会社は、専門家(例えば、弁護士)が共同してその専門職業に従事するための法的形態であるが、フランスには、全ての専門職に共通する専門家会社法が二種類存在する(専門職民事会社法、自由業実施会社法)。専門職の中には(建築士、会計士等)、株式会社形態を用いることができるものもある。専門家にとって選択可能な組織はこの他にもたくさんある。日本では原則として一つの専門職が一つの法人制度を有するにすぎないので、フランスのこうした法制度を研究することには意義がある。専門家(弁護士、医師、公認会計士等)がその専門職を行うための組織の法的形態について、フランスでは非常に特色ある制度が置かれている。その特色として、会社形態での専門職の実施が認められていること(以下、「専門職会社」という)、会社法の特別法として「専門職民事会社法」および「自由職遂行会社法」が定められており全ての専門家に適用されることが挙げられる。そこで本研究では、総論としてフランスの専門職会社法制を概観したのち、個別論点について論じることとした。既に報告したように本研究への着手が遅れたため、平成25年度も引き続き、専門職会社法制一般について検討を行なった。参考文献リストにもとづき文献の入手・精読を行ったが、仏語文献としては、「自由専門職」概念・専門職会社法制一般・専門職民事会社法・自由職遂行会社法・各種専門職における専門会社法の適用に関する文献が挙げられる。邦語文献としては、フランスにおける各種専門職・専門職会社法制に関するもの、日本における各種専門職・各種専門職法人法制(弁護士法人、医療法人、監査法人等)に関するもの、フランスにおける会社概念その他団体に関するもの、日本における会社法総論(民事会社・商事会社の区別、商人性、営利性等)に関するものが挙げられる。本研究課題の総論にあたる論文では、フランスにおいてなぜ会社形態での専門職の実施が認められるに至ったのか(日仏の会社概念の対比)、なぜ各種専門職に共通する制度を置くことが可能であったのか(日本の各種専門職法人制度の立法形式との対比)、なぜ株式会社・有限会社形態の専門職会社(=自由職遂行会社)まで認められたのかといった点を明らかにしたい。また、専門職の実施という会社目的に照らし、一般の会社制度がどのように特別法化されているのかという点に着目して、論文を執筆する予定である。【研究の目的】本研究は、専門家がその専門職業を実施するための組織について、フランスの制度を横断的な視点から総合的に研究することを目的とする。平成24年度は、フランスの専門家会社制度一般を明らかにすることを研究計画として掲げていた。【1.専門家会社制度一般に関する研究】第一に、専門家会社制度一般に関する仏語文献を参照したが、専門家のための会社として、フランスでは「専門職民事会社」、「自由職遂行会社」、「自由職匿名組合」、「自由職財務参加会社」制度が置かれている。これらの会社制度の利用はデクレにより各種自由職専門家に認められているため、専門家会社制度一般だけではなく、各種自由職専門家の事業組織に関する文献も精読する必要性を感じた。【2.フランスにおける「自由職専門家」の範囲】第一の研究を通じて、日本におけるよりもフランスにおける「自由職専門家」の概念の方が広範であることが明らかになった。また、たとえば同じ法律職でも、日本におけるのと(弁護士、司法書士、公証人等)フランスにおけるのと(弁護士、代訴士、公証人等)では、職域の棲み分けが大きく異なることも明らかになった。そこでフランスにおけるこれらの自由職専門家の歴史および現状に関する文献も収集し、その理解を深めた。【3.日本における自由職専門家のための事業組織】フランスにおける多くの自由職専門家のうち、法律職、医療職(医師、歯科医、看護士等)、技術職(会計監査役、専門会計士、建築士等)をとりあげ、これらの自由職専門家のための会社法制を詳しく研究することとした。その前提として、日本におけるこれらの専門家の組織法制に関する文献を参照した。フランスでは、いわゆる専門家について「会社」形態での実施が認められている(以下、「専門職会社」という)。各専門職に共通する制度として「専門職民事会社」および「自由業実施会社」という特別の会社制度が置かれているほか、専門職によっては株式会社その他一般の会社形態を用いることも認められている。本研究は、このように特色あるフランスの専門職会社法制を概観し、わが国にとって重要と思われる課題(社員の責任、異業種連携)を検討することを目的とするものである。本年度は、過年度に引き続きフランス専門職会社法制一般について検討し、それに並行して個別の問題点を把握・検討することに努めた。当初、専門職会社法制全体について、その形成と発展に関する論文を執筆する予定であったが、自由業実施会社法の改正に関する法律案が昨年提出されたため、本年度は、専門職民事会社に焦点を当てて論文を執筆・提出した。

この論文では、専門職民事会社の特徴を示したのち、専門職民事会社法の近時の(2011年)改正内容を紹介している。専門職民事会社の硬直的な制度がいくつかの点において緩和されており、会社形態の選択において専門職民事会社がより魅力的な制度となるような工夫がなされている。続いて二本目の論文において、フランスにおいて現在、専門家に対してどのような会社形態が認められているかという点を整理することとした。提出予定の大学紀要の刊行日程の関係上、論文の提出時期は本研究期間後となる。この論文では、それぞれの会社形態の特色(会社目的、社員資格、社員の責任、利益分配の有無、一人会社の可否、異業種連携の可否等)、専門職ごと(弁護士、医師、建築士、会計士等)に好まれる形態とその理由を示したいと考えている。なお、自由業実施会社制度の改正動向その他本研究期間において検討が及ばなかった点については、今後の新たな研究課題としたい。商法、会社法、法人法平成25年度は、日本私法学会において個別研究報告を行なったため(「フランスにおける会計監査役の民事責任」)、学会(10月)までその準備に専念せざるを得なかった。また、平成24年度に提出した博士学位論文(平成25年度7月に学位取得)の公表の一貫として、「フランスにおける会計監査役の対会社責任(2)」の執筆もしていたため(平成26年1月入稿)、本研究への着手が遅れた。もっとも、平成26年1月以降は本研究に専念することができた。平成26年度はまず、6月末締切の所属研究機関の大学紀要(新潟大学「法政理論」)に、本研究課題の総論にあたる論文を提出する予定である(「フランス専門職会社法序説(仮題)」)。また、夏期休業期間には専門職会社法制の個別論点に取り組み、論文を完成させる予定である(当初の研究計画においては、平成25年度の研究課題としてフランスの専門職会社の社員の責任の検討、平成26年度の研究課題としてフランスの複数専門職会社法制の検討を掲げていたが、研究内容等の関係から、先に複数専門職会社法制について検討することとした)。本研究の前提としてこれまで、フランスにおける会計監査役制度および会計監査役会社制度に関する研究を行ってきたが、平成24年度は、会計監査役会社制度も含めた、会計監査役制度一般およびその民事責任について、博士学位論文を提出した(内田千秋「フランスにおける会計監査役の民事責任」2013年2月に早稲田大学大学院法学研究科に提出・受理)。本研究の目的に関連する研究としては、専門家会社法制のうち会計監査役会社制度について、博士学位論文の記述のアップデートを行っている。平成24年度は博士学位論文の執筆と並行して、専門家会社に関する文献・自由職専門家に関する文献を収集したが、博士学位論文の提出時期と重なったため、本研究に関する論文を公表するには至らなかった。平成26年度は第一に、フランスの専門職会社法制一般に関する論文を完成させる。「9.研究業績の概要」に掲げた観点から、文献の精読・論文の執筆を行う。第二に、フランスの複数専門職会社法制に関する論文を執筆・完成させる。
リラックスモデルの確立と持ち出し

「リラックス」とは一体何なのだろうか。臨床場面において漸近的筋弛緩法などのリラクゼーション法は広く活用されているにも関わらず、リラックスを実験的に取り扱うのは非常に困難である。多くの場合はリラックス研究の対局にあるストレス研究に方向を転じ、得られた研究結果を逆に読むことでリラックスについて論じられてきた。そこで当研究課題ではストレスからの緩和過程を光や音などの条件刺激と連合学習させ、全くストレスと関係のない状況もしくは別のストレス状況下で任意にリラックス状態を誘導する試みた。結果のばらつきが大きなため、今後のより厳密な統制が必要ではあるものの、一定の成果を得た。本研究課題では漸進的筋弛緩法によるリラクゼーションを模した動物モデルを構築し、ここで得られたリラックス状態をセーフティーシグナルと連合させ、時空間的に持ち出すことを目的とした。これによりリラックス状態の実験的再現と、同リラックス状態の持ち出しを目的とした。刺激のON/OFFの制御が行いやすい物理刺激(触覚刺激および視覚もしくは聴覚刺激)を用いて不快刺激(具体的には頬部への微弱な空気刺激)終了時の緩和過程との連合学習を行った。リラクゼーションの生理的指標として血圧の変動を計測したが、不快刺激終了後0-30秒において有意な血圧減少(約0.08 mmHg/sec減少)と心拍数の減少(0.6 bpm/sec)が見られた。ここでみられた血圧及び心拍の変化に対して条件刺激(37 db、10 kHz)を連合させ、学習曲線を検討したところ、条件づけ前半1-3日に比して、後半8-10日のCS提示時の血圧減少が有意に大きくなった。これらの結果は本研究課題で目的としているリラクゼーションの動物モデル構築と、同リラックス状態の持ち出しの可能性を示唆するものであった。しかし、先にも述べたがリラクゼーションの生理指標として血圧や心拍の変動を利用しているが、実際に同指標がリラクゼーションを表しているのか否かは慎重に検討する必要がある。本研究課題では漸進的筋弛緩法によるリラクゼーションを模した動物モデルを構築し、ここで得られたリラックス状態をセーフティーシグナルと連合させ、時空間的に持ち出すことを目的とする。これによりリラックス状態の実験的再現と、同リラックス状態の持ち出しを目的としている。刺激のON/OFFの制御が行いやすい物理刺激(触覚刺激および視覚もしくは聴覚刺激)を用いて不快刺激(具体的には頬部への微弱な空気刺激)終了時の緩和過程との連合学習を行っている。現在までのところ、リラクゼーションの生理的指標として血圧の変動を計測しているが、不快刺激終了後0-30秒において有意な血圧減少(約0.08 mmHg/sec減少)と心拍数の減少(0.6 bpm/sec)が見られた。これらの結果は本研究課題で目的としているリラクゼーションの動物モデル構築と、同リラックス状態の持ち出しの可能性を示唆するものである。実績の概要でも述べたとおり、刺激のON/OFFの制御が行いやすい物理刺激(触覚刺激および視覚もしくは聴覚刺激)を用いて不快刺激(具体的には頬部への微弱な空気刺激)終了時の緩和過程との連合学習を行っている。そこで、今後の研究の推進方略において述べる方略により、同動物モデルの確からしさをより明確なものとし、リラクゼーションの直接的研究が可能となるモデルの構築を目指す。漸進的筋弛緩法によるリラクゼーションを模した動物モデルを構築し、ここで得られたリラックス状態をセーフティーシグナルと連合させ、時空間的に持ち出すことを目的としてきた。しかし同モデルがどの程度確からしく、これまで直接的に解析がなされてこなかったリラックス過程の理解に寄与できるかは明確ではない。そこで、得られた結果の確からしさを確認する目的で、まず不快刺激(ここではげっ歯類がアラーム信号として利用しているといわれている20 kHz域の超音波を提示)を提示したときの血圧、心拍、呼吸数、パルスディステンションの4項目について計測を行った。

ここで得られた各データの検出確率を信号検出理論によりROC曲線を作成し検討を行う。これによりヒットおよびフォールスアラームの出現確率が想定できるため、計測している指標が実際に与える刺激強度に合わせて変化をすることが検証可能となる。つまり、観測したい変化を計測する指標となり得るか否かが明確となるわけである。このような操作により、これまで利用してきた血圧や心拍数が、リラックスや不安、恐怖といった心的状況を観測するにあたって有効な指標であるか否かを検証する。これと合わせて実際の緊張場面(例えば緊急避難行動など)の際に、持ち出したリラックス状態が有効に働き、冷静な判断に基づき反応時間を短縮できるか否かを検討する。該当なし
高専教育モデルの海外展開基盤の現状と展開実態に関する研究―タイにおける展開事例―

本研究は、2018年からタイで導入・展開が進みつつある日本の高専教育モデルの受容過程に注目する。高専教育モデルの導入背景のひとつは、諸外国からの日本の教育に対する関心の高さがある。そのニーズに応えるため、2016年8月に、文部科学省を中心に「日本型教育の海外展開促進事業」が始まった。そして、同事業のもと、産業人材育成を担う国立高等専門学校(以下、高専)制度の導入がタイで開始された。この高専教育モデルの導入、いわゆる教育借用については、近代国家の整備が進んだ19世紀後半から急速に広まり、近年においても、たとえば国際教育協力分野にて開発途上国へ教育システムや教授法などの教育借用が行われている。また、その借用プロセスの中で、現地の既存制度や文化との摩擦や衝突をしばしば生じさせ、それが課題となっている。本研究では、タイにおける高専教育モデルの導入・展開事例の研究を通して、そうした摩擦や衝突などの実態を把握するとともに、それらの障壁を最小限に抑える具体的知見を含めて解明する。初年度は、タイへの高専教育モデル導入の背景、受容過程の全体的なプロセスを把握するため、タイ現地調査とタイへの高専教育モデル導入の幹事校である長野高専、支援校である沖縄高専での聞き取り調査を行った。タイでは、教育省職業教育局を訪問し、担当者にインタビュー調査を行った。また、高専教育モデルの導入に関わったタイ国立法議会議員に対するインタビュー調査も行った。国内調査としては、長野高専のタイ協働センター長への聞き取り調査ならびに支援校の沖縄高専のグローバル交流推進センター長への聞き取り調査を実施した。初年度に引き続き、タイへの高専教育モデル導入の背景、受容過程の実態に関する情報を文献・資料ならびにインターネット情報の中から広く収集するとともに、現地での訪問調査を行い、受容過程の実態について解明する。その際、教育借用に関連する先行研究を検討し、プロセスの中での摩擦や衝突についての分析項目を設定し、分析・考察を進める。分析項目の検討結果については、2019年度中に国内の学会にて口頭発表を行い、精度を高める。また、初年度後半からカセサート大学、カンボジア開発資源研究所(CDRI)の研究協力者と高等教育段階の職業教育の3か国比較研究に着手した。同国際比較研究の成果の一部(タイ、日本、カンボジアの職業教育制度の比較研究)は、、2019年8月に東京大学・学習院大学で開催される世界教育学会(WERA)第10回大会で公表する予定である。
関節軟骨部分欠損部に対するbFGFの作用に関する研究

実験1:biopsy needleを改良した器具を用いて、成熟日本白色家兎18羽の大腿骨膝蓋窩に直径1、2、3mmの軟骨部分欠損部を各々6羽ずつ作成した。各群の6羽中3羽には1.2ng/dayのbFGFを、残りの3羽には同量の生理食塩水を関節腔内へ2週間持続投与した。術後4週にて屠殺し、組織学的検討を行った。その結果、欠損部辺縁には軟骨細胞のcloningを軽度認めるが、欠損部はいずれも残存しており、bFGFの投与の有無による明らかな差を認めなかった。我々はin vitroで見られるbFGFの軟骨細胞に対する増殖作用が見られなかった原因について、軟骨細胞が豊富な軟骨基質中に埋もれているためと考えた。そこでE.B.Hunzikerらの方法(Trans Opthop Res Soc 19:236,1994)に準じ、実験を以下の方法へ変更した。実験2:成熟日本白色家兎10羽の大腿骨膝蓋窩に直径1mmの関節軟骨部分欠損部を作成し、この欠損部をchondroitinase ABCにて処理した後、欠損部へfibrin clotを充填した。このうちの5羽には1日当たり1.2ngのbFGFを、残りの5羽には同量の生理食塩水を関節腔内へ2週間持続投与した。その結果、欠損部辺縁で見られる軟骨細胞のcloningはbFGF投与群に多い傾向を認めた。さらに欠損部内へ充填したfibrin clot中の細胞は生理食塩水投与群よりも多く、その一部は多核形から円形を呈し、これらの細胞はSafranin-Oにて染色性を示したことから、この方法により軟骨部分欠損部が軟骨組織によって修復される可能性が示された。
非線形非平衡反応拡散系理論の確立

反応拡散方程式はすでに20世紀前半から集団遺伝学,生態学等の現れる数理モデルとして現れ,その定性的研究が数学の世界で行われたが、後半に入り、科学において大きなブレイクスルーが起こった。すなわち、非線形非平衡科学が新しく誕生し、そこに現れる様々な非線形非平衡現象を記述する数理モデルとして反応拡散系が物理、化学、生物等自然科学の分野に登場したのである。こうして、今や反応拡散系の理論研究は数学のみならず広く自然科学の世界で進められてきている。このような状況の中で、今回の研究課題は非線形非平衡現象の数理的解明に向けて,数学・応用数学の視点から反応拡散系に現れる時空間パターンの解析手法の確立であった。この研究課題の元でえられた成果の例として、(1)散逸構造や自己組織化として現れるパターンダイナミクスを扱う「無限次元力学系の不変多様体理論」の構築、(2)非線形非平衡系特有の現象である「単純なパターンから複雑なパターンへの形成という、パターンの遷移過程を理解するための「遷移パターンダイナミクス解析理論」の構築、(3)非線形非平衡系にはダイナミックに変化する複雑なパターンや定常な形態を理解するための「特異極限法理論」の構築等である。この結果によって、非線形非平衡系に現れる時空間パターンの理論的解明に対して数学からの接近が現実となったのである。20世紀後半、科学において我々は一つの大きなパラダイムシフトを経験した。それは非線形非平衡系を基盤とする動的な自然観への大きな歴史的転換である。こうして生まれた非線形非平衡科学に対して、残念ながら、当時の数学は対応できなかった。しかしながら、そこに現われる様々な現象を記述するモデルとして、反応拡散系が登場することから、この新たな科学の風が数学、とりわけ非線形解析学の分野に吹き込まれたのである。このことから、非線形非平衡科学の理論構築に向けて反応拡散系の数学理論からの接近が可能となったのである。今回の研究目的は、この研究を遂行することによって数学が自然科学の理論研究に貢献することである。反応拡散系の定性的理論を主に非線形非平衡現象の視点から考察した.以下に主な結果を列挙する.(1)交差拡散-競合系には多様な空間すみ分け平衡解が存在することが数値シミュレーションから確認されているが、その機構が実はTuringの拡散誘導不安定性であることを特異極限解析から示し、この系が非線形非平衡反応拡散系の一例となることがわかった.(2)拡散-走化性-増殖系に現れる多様で複雑な時空間パターンの出現理由を進行波解のプラナー安定性の性質から考察した.(3)非線形非平衡反応拡散系の例として3種反応拡散系やグレイ・スコットモデルを取り上げ、空間非一様場におけるパルス、スポット解の相互作用を力学系の視点から考察した.(4)population dymamicsに現れる拡散-増殖方程式に対して空間非一様場における平衡解の性質を主固有値の最小化問題から議論することに成功した.(5)境界がノコギリの歯上をした2次元帯状領域に現れる周期進行波の速度の形状依存性を均質化極限から考察した.(6)粘菌の迷路解きは既に知られているが、ここではそのモデル化に成功し、このモデル解析からカーナビゲーションやインターネット上での経路探索への応用が期待できる.(7)非線形非平衡反応拡散系に現れるフロント解やスポット解の相互作用の解析に,中心多様体理論が有効であることを示し,特に、双安定反応拡散系に対して、いくつかの新しい知見が得られた.最後に、今回の課題の一つである、「若い人達の育成」に対しては、12月13日15日東工大において「非線形数理冬の学校「発展方程式系の解の挙動」-反応拡散方程式理論の最先端-を開催した,その内容は応用数理学会誌の学術会合報告で紹介されている.代表者,分担者および協力研究者は非線形非平衡現象に現れる自己組織化,局在化,特異性等の機構から生じる時空パターンのモデリング,シミュレーション,解析を,反応拡散系の視点から考察した。特に,それらの理論的支柱として「特異極限解析」を展開した。例えば,空問上に現れるパルスの反射,分裂,局在振動などのダイナミクスを記述する有限時限力学系の導出。競争拡散系や活性-抑制因子拡散系などに現れるパターンを記述する界面方程式の導出である。

更に,競争-交差拡散系に現れる棲み分け共存解は実はTuringの拡散による側方抑制不安定であることを明らかにした。一方,応用の視点から,細胞インテリジェンスの観点から,真正粘菌変形体が非一様なリスク分布のもとで最短経路問題を解く実験から,それが生物版のスネルの法則になっていることを見い出した。また,変形体がスタイナー問題を近似的に解くという実験事実を提示し,このモデル化を行うことで,スタイナー問題の近似解法を提案した。更に,微少重力環境でのすす燃焼に現れる多様なパターンが非線形非平衡下での自己組織化パターンであることをモデル構築から示唆した。研究成果は主に,「モデリング」と「パターン、爆発現象の解析および、そのための解析法の開発」の2つに分けられる。まず、非線形非平衡下での樟脳円板運動,リーゼガング沈殿反応に現れる時空間パターン、真正粘菌ネットワーク構築等の現象は非線形非平衡系して起こることをモデル構築解析から示唆した。次に,非線形非平衡反応拡散系に現れるパルス進行波解の媒質不均一性への依存性,更に,多次元平面フロント進行波解が障害物にぶつかった後の挙動の非線形解析,パルス定常波解,パルス進行波解等の挙動を調べるための中心多様体理論など反応拡散方程式に対して新しい手法を開発した。具体的に幾つか成果を以下に挙げる。(1)水面に浮かべた樟脳円板は,その対称性から動きにくいことが予想されるが,モデル方程式の解析から円板が小さいときには停止するが,ある臨界値を超えると運動を始めることが分岐理論から示された。(2)沈殿化学反応の1つにリーゼガング反応は古くから良く知られている。最近,媒質のゲル濃度を変化させると,多様で複雑なパターンが出現することが実験より示唆された。それに対して,非線形非平衡反応拡散系モデルを構築することから,理論的説明が可能となった。(3)媒質が不均一のとき,パルス進行波のピンニング-デピンニング転移のメカニズムを大域分岐構造の視点から明らかにした。それにより、パルス波の一方向制御を含む不均一性によるパルス制御法の可能性を示した。(4)空間N次元のAllen-Cahn型拡散方程式には、平面波と呼ばれる平坦な波面をもつ進行波が存在する。この平面波が有限の大きさの障害物にぶつかったときに何が起こるかを解明した。最終的に平面波の波面は全空間で一様に平坦さを取り戻すことを示したが,障害物の形状によって平坦さの回復の仕方が微妙に異なることも明らかにした。研究成果は主に,「モデリング」に基づいてパターン、波の解析および、そのための解析法の開発に分けられる:まず、非線形非平衡下での生物の自己組織化運動,微小重力環境下の燃焼に現れる時空間パターン、真正粘菌ネットワーク構造形成等は非線形非平衡状態で現れる現象であり、主に反応拡散系モデル構築そしてその解析から解明した。次に,非線形非平衡反応拡散系に現れるパルス進行波解の媒質不均一性への依存性,進行波解の速度等の挙動を調べるための無限次元力学系理論など反応拡散方程式に対して新しい手法を開発した。更に、腫瘍細胞の増殖モデルに関して自由境界問題の視点から議論した.主な成果を以下に挙げる。
チロシンリン酸化酵素c-Ablの活性制御と細胞内機能

今年度の研究実績は、Ablチロシンリン酸化酵素に関する総説をJournal of Biochemistryに発表した。これまで我々の研究グループが進めてきた、c-Ablに関する癌化への関与のモデルを詳細に説明したものである。また、アダプタータンパク質による酵素の制御に関わるCrk, Abiタンパク質のそのモデルデの位置づけも行っている。また、Abl, Abi, Menaタンパク質の機能解析のため我々が開発したタンパク質発現システムについてもCytmetry Researchに総説を発表して、そのシステムの詳細を解説した。本年度は、上記システムをつかったタンパク質の機能解析を重点的に行った。特にアクチン骨格を制御するAbiタンパク質のAblによるチロシンリン酸化部位の解析を、質量分析法と上記タンパク質発現システムを組み合わせて行った。その結果、Abi-1の2箇所のチロシンリン酸化部位を特定し、そのリン酸化がAblによる他の基質のリン酸化に重要であるとする知見を得た。この成果は平成19年の分子生物学会で口頭発表に採択され発表した。本年度は、c-Ablのアダプタータンパク質による活性制御の機構を分子生物学的に解析する研究とタンパク質を精製する技術の開発を進めた。アダプタータンパク質Abiファミリータンパク質の分子種の違いを解析した。Abiファミリーは3つの分子より構成されるが、Abi-1,Abi-2はアダプターに結合する基質であるMena,WAVE2のリン酸化を促進し、Abi-3(NESH)はチロシンリン酸化を誘導できないことを示した。その分子メカニズムはAbi-1,Abi-2はc-Ablに結合できるが、Abi-3(NESH)は結合できないことによることを示した(FEBS Lett.,2006,580,6464-70)。これまでのc-Ablの活性制御で我々が明らかにしたことを中心にReviewを生化学に発表した(生化学,2006,78,521-525)さらに、マウス初代細胞から特定の特殊細胞を構築する技術を開発し、破骨前駆細胞(BBRC,2006,350,97-104.)、増殖と分化の制御可能なB細胞前駆細胞(PCT出願(JST支援)出願番号:PCT/JP2006/322721)を創出した。
うつ病に関連する報酬系―情動系の脳機能の個人差に関する研究

1)努力のプロセスと報酬の影響を測定できる脳波のマーカーを理解するために、健常者を対象とした基礎実験を、渡航先のトロント大学で去年開始し、データ収集が終わった。現在データの解析を初めている段階である。2)新しく始める実験を、Registered Reportsとして、国際科学誌Cortexへ提出し、現在ピアレビューの段階である(Registered Reportsとは、実験計画の段階で、Introduction, Prediction, Method, Procedure(ResultsとDiscussion以外)を提出し、実験開始前にピアレビューで研究のアイデア等を評価し、論文を受理してもらうシステムである)。この研究は、被験者の意思決定のプロセスを、脳波実験を通して調べる実験であり、論文が受理され次第、データ収集を開始する予定である。3)昨年投稿した論文のピアレビューが終わり、論文が受理された。4)アメリカ、ブリガムヤング大学心理学部のマイケル・ラーソン教授の研究グループが主導で行っている、Replication Studyの研究に、訪問中のトロント大学の教授と共に参加し、現在、脳波実験のデータ収集が終わった。その研究課程と初期データの結果が、2018年の精神生理学協会(Society for Psychophysiological Research)の国際学会のシンポジウムで、ラーソン教授により発表された。最終データは(合計220人の被験者)、2019年の同学会で再度発表される予定であり、その後、国際誌へ投稿される予定である。5)同学会で、トロント大学で訪問中のMichael Inzlicht教授と共に、シンポジウムを企画し、自身の研究の口頭発表を行った。6)トロント大学の研究室に所属中の大学生の研究指導を行った(トロント大学の心理学コースの一つ)。この生徒が脳波実験を私の指導の下で行い、それについての結果、解析などを論文として提出する予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。初めの4、5か月間、研究所のミーティングで何度もプレゼンテーションを行い、今まで行ってきた実験・研究とレビュー、そして新しい実験のアイディアを発表しました。新しい研究を計画する中で、精神疾患の患者を対象とした研究を行う事は、倫理、リクルート、実験場所や人事の確保など、容易ではないことを学びました。よって、うつ病患者ではなく、うつ病の診断が下されていない、閾値下うつ病の学生たちを対象とした研究に加わりました。私は、脳波計測から観測できる報酬信号を使い、行動活性化治療前と治療後の脳反応を見る計画を立て、実験課題のプログラム・準備を行いました。この他にも、脳MRIを使った実験の予備実験のアシスタントとして、脳画像実験の操作法を初めて学びました。その他に、脳波のデータ解析にも取り組みました。2017年の1月から3月まで、トロント大学心理学部の、Michael Inzlicht教授の研究室を訪れ、Multilevel Modelingという統計法を学びました。この統計法を使うことによって、大抵で使われている、個人差(inter-individual difference)を見るのではなく、個人それぞれのパフォーマンスの変化(intra-individual difference)を見ることができます(例えば、実験課題を行っている時間と共に、疲れや、モチベーションの低下によって変動する、その人自身の反応速度や正確さなど)。この統計法を使うことによって、被験者の違い(例えば、うつ病患者とそうでない被験者の比較)だけでなく、うつ病患者自身のパフォーマンスの変化を追うことができるので、今までより、より深い情報が、データの中から得られます。現在、Inzlicht教授のチームと共に、この統計法を生かせる実験課題を計画しています。精神疾患患者を対象とした実験の倫理審査、リクルート、実験室・補助員の確保等、時間がかかり、容易ではないことを学びました。2年目は、挽回できるよう、研究に励んでいきたいと思います。モチベーションの低下や努力の減少は、うつ病症状の高い人や、うつ病患者によく見られる。しかし、そういった症状がなぜ起こるのか、メカニズムはよく理解されていない。現在渡航中のカナダ、トロント大学で、努力のプロセスと報酬の影響を測定できる脳波信号を理解するために、健常者を対象とした基礎研究を行っている(データ収集中)。さらに、上記の研究をいかし、報酬、努力、認知制御に関わるプロセスと、うつ病症状の関係を明確にするために、新しい実験を計画中である。特に、現在までの文献では、うつ病に関するこれらへのプロセスは、努力への過敏反応を示しているのか、それとも報酬感度の低さを示しているのか、明確に調べられていない。これを詳しく調べるために、カナダ、マギル大学の臨床心理士、アナ・ウェインバーグ教授と共に、行動実験の計画を行っている。うつ病などの精神疾患は、とても複雑である。本研究を通して、うつ病に関わる特定の認知機能や、うつ病の中でのサブグループ(例えば、不安症と合併しているうつ病)等を明確にする研究を進めて行きたいと思っている。他にも、アメリカ、ブリガムヤング大学心理学部のマイケル・ラーソン教授の研究グループが主導で行っている、Replication Studyの研究に、訪問中のトロント大学の教授と共に参加している。ラーソン教授と、ミシガン州立大学のジェイソン・モザー教授のグループと共に、数年前に出版された、モザー教授の研究結果(脳波実験で、不安症状に関する研究)を再現しようというものである。ブリガムヤング大学、ミシガン州立大学、そしてトロント大学の3大学で、合計220人の被験者からデータを収集し、その研究結果を、2018年の精神生理学協会(Society for Psychophysiological Research)の国際学会のシンポジウムで発表する予定である。倫理審査にとおり、現在予備実験を始める段階である。複数の研究課題を同時に進行している。

実験データの収集、共同研究の予備実験、新しい実験二つの計画と準備、そして科学誌へ投稿するための、二つの原稿の提出準備、などである。よって、研究の進行状況は良いと思われる。1)努力のプロセスと報酬の影響を測定できる脳波のマーカーを理解するために、健常者を対象とした基礎実験を、渡航先のトロント大学で去年開始し、データ収集が終わった。現在データの解析を初めている段階である。2)新しく始める実験を、Registered Reportsとして、国際科学誌Cortexへ提出し、現在ピアレビューの段階である(Registered Reportsとは、実験計画の段階で、Introduction, Prediction, Method, Procedure(ResultsとDiscussion以外)を提出し、実験開始前にピアレビューで研究のアイデア等を評価し、論文を受理してもらうシステムである)。この研究は、被験者の意思決定のプロセスを、脳波実験を通して調べる実験であり、論文が受理され次第、データ収集を開始する予定である。3)昨年投稿した論文のピアレビューが終わり、論文が受理された。4)アメリカ、ブリガムヤング大学心理学部のマイケル・ラーソン教授の研究グループが主導で行っている、Replication Studyの研究に、訪問中のトロント大学の教授と共に参加し、現在、脳波実験のデータ収集が終わった。その研究課程と初期データの結果が、2018年の精神生理学協会(Society for Psychophysiological Research)の国際学会のシンポジウムで、ラーソン教授により発表された。最終データは(合計220人の被験者)、2019年の同学会で再度発表される予定であり、その後、国際誌へ投稿される予定である。5)同学会で、トロント大学で訪問中のMichael Inzlicht教授と共に、シンポジウムを企画し、自身の研究の口頭発表を行った。6)トロント大学の研究室に所属中の大学生の研究指導を行った(トロント大学の心理学コースの一つ)。この生徒が脳波実験を私の指導の下で行い、それについての結果、解析などを論文として提出する予定である。病院に通い、"患者"とされている人たちも多い中、そうではないが、精神的な病を抱えている人、そのような兆候を見せている若者の数が、世界中(特に、日本、欧米等の先進国)で急激に増えています。今後の研究では、精神疾患患者を対象とした実験のみに絞るのではなく、そうではない被験者の方々をも中心に見ていこうと思っています。うつ病に関連した性格の個人差(報酬反応、モチベーション、努力の差等)を見ることは、よりいっそう必要になっています。
回収瓶ガラスのセメント用混和材としての利用

家庭から出るガラス瓶の回収量は年々増加する傾向にある。回収瓶の利用率を高めることは省資源、省エネルギーに役立ちゴミの減量、環境の美化にもつながる。回収瓶ガラスの有効利用として、本研究の目的はガラス粉末のセメント用混和材として利用に関する基礎データを検討することである。粉砕した瓶ガラス粉末をポルトランドセメントに混合し、20°Cおよび60°Cで養生して供試体を作製した。供試体の圧縮強度、強熱減量、ガラスの反応率およびCa(OH)_2生成量、反応生成物、アルカリ溶出量などを測定し、セメント-ガラス系の水和反応、ガラス中に存在するアルカリの挙動、瓶ガラスのセメント混和材としての有効利用に関して以下の結果を得た。1.瓶ガラス粉末はセメント水和物中のCa(OH)_2とポゾラン反応することが分かった。20°C養生、180日材令におけるガラスの反応率は約30%で、瓶ガラス粉末のポソラン反応性は高炉水砕スラグよりは小さいが、フライアッシュよりは大きいことが判明した。2.瓶ガラス粉末がポゾラン反応するため、ガラス配合量が増加しても供試体の圧縮強度は大きくは減少せず、長期養生の供試体では、ガラス配合が30%の試料の圧縮強度は無添加の供試体と同等となる。3.瓶ガラス粉末がポゾラン反応するため、ガラス配合量が増加すると供試体中のCa(OH)_2生成量は反応時間が増すにつれ減少し、C-S-H生成量は増加する。4.反応したガラスからはガラス中のNa成分が溶出し、反応したガラスのNa成分のうち約70%がNa^+イオンとして供試体の細孔溶液中に存在する。このため、瓶ガラス粉末をセメントの混和材として利用するに当たってはアルカリ骨材を起こす恐れがあり、セメント用混合材として使用するには注意が必要である。
不全心に対する補助人工心臓効果の心力学的・細胞工学的評価とその臨床応用法

左室心尖部脱血では自己心拍動に対し「非同期」駆動であっても十分な補助効果を有すると同時に左室容積からの評価では拡張末期容積は比較的大きく駆出後弛緩期の容積は補助率増加につれて減少し,左室ループは「おむすび形」を呈した.この容積変化は大きいが十分な圧負荷軽減が得られ心筋細胞形状も対象値と同様な所見を示し補助効果の大きさを形態学的にも示した.心筋組織内の細胞生化学的分析ではAngiotensin II type 1 receptor心筋組織内mRNA濃度は軽度の上昇を認めたにすぎないが,β1-adrenergic receptor心筋組織内mRNA濃度は「対象値」とほぼ同一値を示した.また「左房脱血群」に比較し平均値比較で約3倍まで上昇し,これら2脱血部位間で有意差を認めた.この現象はG蛋白共役型受容体として先のAngiotensin II type 1 receptorとβ1-adrenergic receptorは同じ仲間であるが受容体共役因子(トランスデューサー)はGs,Gqと異なる.左心補助中にβ1-adrenergic receptor心筋組織内mRNA濃度が上昇することは自己心機能回復後に十分な変力作用(inotropic effect)を有するための反応と考えられ,「Bridge to Recovery」への合理的な反応とも考えられる.一方,左房脱血によるVADでは左心力学的にも圧負荷の軽減は得られず心筋細胞の検討でも細胞内浮腫の出現,ミトコンドリアの大小変化,心筋の錯綜配列などが持続した.また,Angiotensin II type 1 receptor心筋組織内mRNA濃度の比較でも上昇を認め,VAD駆動中も左室に対する圧負荷が存在することを示していた.左室心尖部脱血では自己心拍動に対し「非同期」駆動であっても十分な補助効果を有すると同時に左室容積からの評価では拡張末期容積は比較的大きく駆出後弛緩期の容積は補助率増加につれて減少し,左室ループは「おむすび形」を呈した.この容積変化は大きいが十分な圧負荷軽減が得られ心筋細胞形状も対象値と同様な所見を示し補助効果の大きさを形態学的にも示した.心筋組織内の細胞生化学的分析ではAngiotensin II type 1 receptor心筋組織内mRNA濃度は軽度の上昇を認めたにすぎないが,β1-adrenergic receptor心筋組織内mRNA濃度は「対象値」とほぼ同一値を示した.また「左房脱血群」に比較し平均値比較で約3倍まで上昇し,これら2脱血部位間で有意差を認めた.この現象はG蛋白共役型受容体として先のAngiotensin II type 1 receptorとβ1-adrenergic receptorは同じ仲間であるが受容体共役因子(トランスデューサー)はGs,Gqと異なる.左心補助中にβ1-adrenergic receptor心筋組織内mRNA濃度が上昇することは自己心機能回復後に十分な変力作用(inotropic effect)を有するための反応と考えられ,「Bridge to Recovery」への合理的な反応とも考えられる.一方,左房脱血によるVADでは左心力学的にも圧負荷の軽減は得られず心筋細胞の検討でも細胞内浮腫の出現,ミトコンドリアの大小変化,心筋の錯綜配列などが持続した.また,Angiotensin II type 1 receptor心筋組織内mRNA濃度の比較でも上昇を認め,VAD駆動中も左室に対する圧負荷が存在することを示していた.重症心不全に対する補助人工心臓(LVAD)使用時には約5%で自己左心機能の回復が得られ積極的にLVAD下に心筋回復治療を行い離脱を計画するBridge to Recovery (BTR)が心不全治療体系に取り込まれている.一方LVAD下での自己左心機能の評価法がなく,この点が当BTRの臨床普及に支障を来している.左心機能の評価には従来から種々の指標が用いられてきたが,左室前負荷・後負荷に影響されない心収縮能指標として近年,左室圧容量曲線(LV-loop)が広く応用されている.重症心不全に対する機械的補助循環法の代表である補助人工心臓では左房脱血・左室脱血の如何を問わず左室前負荷や後負荷は大きく変動し同時に左室等容収縮期自体の存在も大きく変化する.左房脱血では補助流量増大につれて後負荷増・前負荷減でLV-loopはend-systolic LV pressure上昇下に相似形状で縮小し,LV-loop上の左室収縮末期圧時期での容積関連(End-Systolic Pressure-Volume Relationship : ESPVR)も周期的に変化した.このためESPVRの変化からEesの予測が可能となり自己心の心収縮能評価が可能であったがLVADの自己心同期駆動ではこの現象は存在せず評価不能であった.左室脱血では自己心拍との整合で全周期おいて心拍毎の左室容積変化が発生するためLV-loopは等容収縮期・拡張期の欠如した多彩な不等辺三角形を描写し自己心拍との同期・非同期駆動の双方で左室等容収縮期容積の変動を来しESPVR決定は困難であった.

大型雑種成犬(体重>20Kg)を使用し(1)約710日間,心血管作動薬の経口投与による急性心不全モデル作成後の補助人工心臓効果の検討を試みたが,Aアンギオテンシン変換酵素(ACE)阻害剤の投与では薬剤性胃腸炎による消化不良が高頻度に発生し脱水と相俟って実験時の体重減少と頻脈化が急性心不全モデル作成の困難化へと進んだ.また現時点ではACE阻害剤注射薬がないため主としてβ遮断剤注射による急性効果の評価となった.(2)左室圧・容積曲線(LV loop)解析では約4時間にわたる左心補助人工心臓駆動では左心機能回復効果は不十分でSTI解析,LV loop上のEesなどの指標でも有意差を認めなかったが少なくとも急性心不全による血行動態の急激な憎悪は発生しなった.左室内コンダクタンス・カテーテルによる左室内階層別容積の実験中における経時的推移を検討したがmicrosphere左冠状動脈注入による急性心不全モデルでは左室心尖部よりは左室基部で局所駆出率は高値を示し左冠状動脈回旋枝領域へのmicrosphere流入特性が低いことが原因と推測された.なお補助人工心臓駆動急性実験では循環血液量の保持などのため最大限5時間前後駆動が限界であり、この間における細胞工学的検討としては左室心尖部と対角枝領域での心筋採取で行い現在PCR法で解析中である.以上の結果、大型成犬急性不全心モデルに対する左室補助人工心臓駆動では(1)LV ADによる不全心筋への負荷軽減,(3)薬剤による心筋抑制による回復促進と心筋線維化防止策,などの複合治療体系に今後直接的心筋細胞移植法などを加えつつ,血行動態指標による臨床管理でBridge To Recoveryがより客観的に実施できる.
CO2地中貯留のためのCO2反応性グラウトによる人工バリアー形成法の構築

CO2地中貯留の上部を覆うキャップロックの欠陥を通して漏洩が起きた場合に、その漏洩を人工的に修復するための方法として原位置反応法を提案した。これは、漏洩箇所の近くにある観測井、あるいは新たに掘削した坑井を通じて注入した適当な溶液と漏洩したCO2が混合して生じる反応生成物によって漏洩箇所を充填するものである。そこで、同法の基本原理を室内実験で確認すると共に、フィールドに適用した際の挙動を数値シミュレーションで予測し、その有効性を検証した。有力な地球温暖化対策とされるCO2地中貯留においては,浮力によるCO2の上昇を防ぐためにキャップロックと呼ばれる天然のシール層構造の下にCO2を注入することが計画されている.しかし,地殻変動の激しい日本では特に,キャップロックを縦断する活断層が存在,あるいは,地震等によって新たな断層が発生し,そこを通してCO2の漏洩が起こる可能性が大きい.その対策として研究代表者は先に,原位置反応法と名付けた漏洩修復技術を提案した.この方法では,《反応性グラウトの注入》→《漏洩したCO2とグラウトの混合》→《反応生成物の析出》→《析出物による間隙の閉塞》,というプロセスを経て間隙が閉塞され,浸透率の低下した領域がCO2の流動を阻止する人工バリアーとなることを想定している.この手法の構築を目的として行った今年度の研究により,原位置反応過程で起こる化学反応と浸透性低下の物理過程を室内実験で調べるための装置を開発した.これによれば,深度千メートルに相当する封圧と温度を再現した環境中に,砂層を模擬した試験片を置き,その内部に反応性グラウトとCO2等を圧入した際に起こる現象を,圧力容器壁面に設けた4つの窓を通して目視観測することが可能である.さらに,従来から用いてきたCa(OH)2水溶液(Ca型)よりも粘性が小さく,かつ安定性の高い反応性グラウトとして,Na2O・nSiO2水溶液を利用できる可能性が明らかとなった.有力な地球温暖化対策とされるCO2地中貯留においては,浮力によるCO2の上昇を防ぐためにキャップロックと呼ばれる天然のシール層構造の下にCO2を注入することが計画されている.しかし,地殻変動の激しい日本では特に,キャップロックを縦断する活断層が存在,あるいは,地震等によって新たな断層が発生し,そこを通してCO2の漏洩が起こる可能性が大きい.その対策として研究代表者は先に,原位置反応法と名付けた漏洩修復技術を提案した.この方法では,坑井を介して地層に注入した薬液(反応性グラウト)が漏洩したCO2と混合して化学反応を起こし,その析出物で間隙の閉塞して漏洩を止めることを想定している.それを検証することが本研究の目的である.昨年度には原位置の温度・圧力環境を再現した室内実験を行い,想定している現象が実際に起き得ること,そして,反応性グラウトとして水ガラス溶液が有効であることを明らかにした.これを踏まえて本年度は,反応析出物が生成して地層の浸透性が低下する過程を数値シミュレーションによって再現する方法を構築した.これを用いて,まず昨年度に実施した室内実験を再現できることを確認した.さらに,原位置反応法が実規模でも有効に機能することを数値シミュレーションで確認した.一方,室内実験で再現した原位置反応過程をX線CT法で可視化することを試みた.この結果,反応析出物の発生をCT値の変化として観測できる可能性が明らかとなった.・原位置反応法における素過程の理解とモデル化原位置反応法の素過程を明らかにするため,模擬岩石内部をX線CT法によって可視化し,原位置反応前後でのCO2流の変化,反応生成物の分布などを三次元的に明らかにすることを試みた.そこで,X線の透過性を良くするためにカーボンファイバーで作成した圧力容器と,熊本大学自然科学研究科が所有する工業用X線CT装置(TOSCANNER-20000RE)を用いた実験を行った.この結果,原位置反応の前後で模擬岩石の密度が変化する様子をCT値の変化として観察できることが明らかになった.しかしながら,実験中に圧力容器が破壊したために,十分なデータを得るまでには至らなかった.・実規模のフィージビリティ・スタディー前年度までに構築した数値シミュレーション手法によって,実規模で起こる原位置反応過程の解析を行った.この過程に置いて,これまで入力データとして用いてきた数値の中に一部誤りのあることが判明した.そこで,先に実施した室内実験を数値シミュレーションで再現することを繰り返し,入力データの再評価を行った.その新たな入力データを用いて実規模のシミュレーションを行った.このシミュレーションでは,キャップロックを縦方向に貫通するフラクチャーを通ってCO2が上部にある高浸透性の地層に漏洩する状況を想定した.また,CO2と反応する薬液(反応性グラウト)を漏洩後に上部地層に注入する場合と,漏洩が起こる前に予め上部地層を反応性グラウトで満たして置いた場合を想定した.その結果ういずれの場合でも反応性グラウトとCO2の反応生成物によって上部地層の浸透性が低下し,漏洩が停止することが明らかとなった.
分子生理学的解析から探る膜蛋白質複合体の機能発現機構

代表者らは、これまでSRII-HtrIIを介した細菌の光忌避行動について、生化学的・生理学的検討を行ってきた。今年度は、固体NMRを用いたSRII-HtrIIの相互作用解析(雑誌論文7)、溶液NMRを用いたHtrIIの部分構造の決定(雑誌論文6)、安定な活性型中間体の発見(雑誌論文2)、赤外分光法(FTIR)を用いた構造変化の解析(雑誌論文5)を行った。さらに得られた結果を基に、様々な変異体での比較解析から構造変化と忌避応答性に相関があることを見出した(雑誌論文1)。この結果は、Biochemistry誌の注目論文(Hot Article)として掲載される予定である。2)SRI-HtrI膜蛋白質複合体を介した光情報伝達(誘因応答)上記SRII-HtrIIを介した忌避応答機構に比べ、SRI-HtrIを介した光誘因応答に関する解析は著しく遅れている。今年度は、構造変化解析に優れたFTIR分光法を用いて、SRI-HtrI複合体の構造変化解析を行った(雑誌論文4)。また、これまで用いてきたSRIが極めて不安定であることから、古細菌、真正細菌で新たなSRI遺伝子を探索し、発現を試みたところ、真正細菌であるSalinibacter ruberから極めて安定なSRIを単離することに成功した(論文投稿中)。このように、誘因応答メカニズムについてもその分子機構を理解できる目処がたってきた。3その他光受容体解析イオンポンプであるバクテリオロドプシン(BR)をSRII型へ機能転換した論文(2006年Sudo and Spudich, PNAS)が注目され、機能変換を通じた機能「創出」から蛋白質由来の人工光素子構築を目指している。今年度は、クロライドポンプであるハロロドプシン(HR)からSRIIへの機能変換を試みた(雑誌論文3)。上述の通り誘因レセプターも研究対象と出来る目処がつき、これまで知られているレセプター間での機能改変を行っている。