hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
関節リウマチの骨破壊の病態とADAM-17の関連・新規薬剤の開発

A disintegrin and metalloproteinase (ADAM)は細胞膜表面に発現する蛋白の切り離しに関与し細胞表面における分子制御に重要な役割を担っている。その中でADAM-17はTNF-αを発現細胞の表面で切り離すことが分かっている。これまでADAM-17は関節リウマチの滑膜組織に高発現しており、炎症の病態への関与が示唆されているが骨破壊への関与は明らかではない。今回関節リウマチの骨芽細胞と破骨細胞を用いて、ADAM-17の関節リウマチの骨破壊の病態への関与を検討する。A disintegrinand metalloproteinase (ADAM)は細胞膜表面に発現する蛋白の切り離しに関与し細胞表面における分子制御に重要な役割を担っている。
テキストマイニングによる環境報告書の記述的側面の分析

本研究では、環境報告書に記載されたトップメッセージに対して、対応分析などによるテキストマイニングを行い、環境保全コスト率の高さと出現頻度するキーワードとの関係を検証した。分析結果から、環境コストを多く支出する企業は、社会とともにCSRや環境問題に対して重大な関心を持ち、新製品の開発や環境対応製品の事業化など積極的な活動を行っており、支出が少ない企業群は、環境関連活動に具体的な目標を持たず、経営改善の一環としてCSR活動を行っている傾向にあることが観察された。時系列による変化では、CSRの概念の普及に伴って、環境報告書の経営者のメッセージの焦点が地球温暖化対策を中心とした環境問題から環境対応を含むCSR経営へ大きく変化している。このことは企業による環境活動が社会的責任を果たす活動として広く認知され、環境報告書が企業の広報媒体として活用されるようになってきたといえる。さらに、近年の環境対応製品の事業化により、企業の「環境への対応」の動機と目的は更に複雑化しているといえ、この研究に企業や産業の知識だけではなく、社会や地域といったより広範な知識の重要性が増してきているといえる。それらの結果から、12年間のトップメッセージのテキスト分析を環境コストの金額という定量的な情報と結び付けてやることで、環境に対する企業の姿勢を直観的な形で浮かび上がらせる。という当初の研究目標は達成することができたといえる。しかし、分析対象となったのは僅か10種の産業であり、分析を行っていない産業は数多く存在すること。そして産業ごとの企業数も少ないため産業内での比較分析も不完全であることから、未だ投資要因の全容の解明には至っているとはいえない。更なる時系列分析を行うために大幅な資料の拡充は必要不可欠であると言える。分析対象を限定した上で、次の手順で分析を実施する。まず、環境会計のセクションで開示される環境保全コストの総額を、売上高や総資本といった規模の変数で除した大きさをもとに、業種ごとに企業をいくつかのグループに分類し、各グループの経営者メッセージに共通して頻繁に出現する名詞と形容詞とを抽出した。中でも出現頻度の高いキーワード(形態素)について、各グループに固有のものとグループ間で共通して用いられるものとを取り出し、環境保全コストの負担レベルを特徴付けるキーワードを検討した。それと並行して、テキストマイニングの基礎技術の検証として、健康管理システムのアンケートについてのテキストマイニングの検討と、データマイニングを利用したe-ラーニング習熟度評価システムについての検討を行った。環境会計のセクションで開示される環境保全コストの総額を、売上高や総資本といった規模の変数で除した大きさをもとに、業種ごとに企業をいくつかのグループに分類し、各グループの経営者メッセージに共通して頻繁に出現する名詞と形容詞とを抽出した。それを受けて、出現頻度の高いキーワード(形態素)について、各グループに固有のものとグループ間で共通して用いられるものとを取り出した。それらを踏まえて、環境保全コストの負担レベルを特徴付けるキーワードの検討について取り組んでいるが、一部進捗が遅れている。しかし、並行して行っているテキストマイニングの基礎技術の検証については進んでおり、総合的には順調と考える。前年度に整備した環境報告書の経営者メッセージに対してテキストマイニングを実施した。産業ごとに環境保全コストの負担水準に応じて区分された企業グループと、報告書に頻出するキーワードとの位置関係を確認する作業は初年度の手順に従った。一部の業種の経営者メッセージに限定されていた分析対象をすべての業種に拡大することで、環境保全活動に関して特定産業に固有の傾向と全産業に普遍的な事象とを峻別することが可能になった。また、並行して、twitterによる企業メッセージの分析についても検討を始めた。昨今では公式アカウントによるメッセージ発信も多くの企業で行われており、それらをリアルタイムで分析することは非常に価値のあることと考え、tweet固有のテキストマイニング手法について、検討をはじめた。すでに整備された環境報告書の経営者メッセージに対するテキストマイニングの実施状況は順調であり、さらに並行して行ったtwitterによる企業メッセージ分析の検討についても順調な進捗状況であると考える。前年度に開始した、ツイッターによる企業メッセージの分析をさらに進めた。昨今では公式アカウントによるメッセージ発信も多くの企業で行われており、それらをリアルタイムで分析することは非常に価値のあることと考え、ツイート固有のテキストマイニング分析のテクニカルアプローチとして、Transformed Weight-normalized Complement Naive Bayes (TWCNB), Maximum Entropy Modeling (MaxEnt)手法について検討した。ここで、分析対象をすべての業種に拡大することで、環境保全活動に関して特定産業に固有の傾向と全産業に普遍的な事象とを区別することが可能になった。すでに整備された環境報告書の経営者メッセージに対するテキストマイニングの実施状況は順調であるが、並行して行ったツイッターによる企業メッセージ分析の検討について、膨大なツイートについては前処理が必要であり、さらに分析手法についての更なる検討も必要であるとの考えに至った。

このことは企業による環境活動が社会的責任を果たす活動として広く認知され、環境報告書が企業の広報媒体として活用されるようになってきたといえる。さらに、近年の環境対応製品の事業化により、企業の「環境への対応」の動機と目的は更に複雑化しているといえ、この研究に企業や産業の知識だけではなく、社会や地域といったより広範な知識の重要性が増してきているといえる。それらの結果から、12年間のトップメッセージのテキスト分析を環境コストの金額という定量的な情報と結び付けてやることで、環境に対する企業の姿勢を直観的な形で浮かび上がらせる。という当初の研究目標は達成することができたといえる。しかし、分析対象となったのは僅か10種の産業であり、分析を行っていない産業は数多く存在すること。そして産業ごとの企業数も少ないため産業内での比較分析も不完全であることから、未だ投資要因の全容の解明には至っているとはいえない。更なる時系列分析を行うために大幅な資料の拡充は必要不可欠であると言える。初年度に構築を予定していたデータベースをまず完成させ、その上で全産業横断的に環境報告書の経営者メッセージのすべてに対してテキストマイニングを実施する。産業ごとに環境保全コストの負担水準に応じて区分された企業グループと、報告書に頻出するキーワードとの位置関係を確認する作業は初年度の手順にしたがう。最終年度では、ここまでの研究で得られた結果を、資本市場での評価に結び付ける。まず、イベントスタディによって、環境保全コストが開示された時点前後における株価収益率の動きを跡付ける。その上で、環境保全コストの金額、変化率をもとに企業をいくつかのグループに分け、平均を超える収益率が記述情報の属性によって異なるかどうかを検証する。まず、ツイートの分析によって、環境保全コストが開示された時点前後における株価収益率の動きを跡付ける。環境保全コストの負担レベルを特徴付けるキーワードの検討については一部進捗が遅れているため、その成果をうけて構築すべきデータベースの作業遅れにつながり、そのために予定していた作業者(学生アルバイト)の謝金の執行が滞った。テキストマイニングの前処理であるデータ整備に若干の遅れがあり、そのために予定していた作業者の謝金の執行が滞った。テキストマイニングの前処理であるデータ整備とそれと連動する手法の検討に若干の遅れがあり、そのために予定していた作業者の謝金の執行が滞った。
西アフリカにおける建築技術の人類学的研究－モノと人間との相互連関と組織化の分析

昨年度の2013年6月2014年1月の調査では、ブルキナファソ国内の公文書館において史料調査を行った。しかし、仏領オート・ヴォルタ(現、ブルキナファソ)は1919年にひとつの領土として成立したが、1932年に分割され、1947年にふたたび仏領オート・ヴォルタとして再編成されたため、国内の公文書館では1946年以前についての行政文書がほとんど残されていなかった。今回の渡航の意義は、研究対象地域を1946年以前に領域としていたコートジボワールの国立公文書館、仏領植民地全般をカバーするフランス海外国立公文書館での史料調査(2015年2月21日3月8日)を行った。コートジボワールの国立公文書館には、1989年に同館職員が作製した、現ブルキナファソ領に関連する史料のカタログが存在している。このカタログに基づき、史料請求をおこなった。度重なる史料の移転や職員の異動によって、カタログの半数ほどは保管位置が不明となっていたが、本研究の主要な対象地域であるボボ・ジュラソの1920年代の年次報告、1920年代のボボ・ジュラソ、デドゥグ、クドゥグのマラブーの調書などの貴重な史料を収集することができた。また、フランス海外国立公文書館では、旧植民省所管の行政文書とセネガル国立公文書館所蔵史料のマイクロフィルムの史料調査を行った。同館での収集史料は膨大な量に及んだが、代表的なものとしては、1920年代から1950年代までのオート・ヴォルタ領の年次報告、1940年代後半から1950年代前半までのムスリム事情局の年次報告、1940年代のボボ・ジュラソ事件にかかわる尋問記録や裁判記録を収集することができた。これらは本研究の対象地域の全体的な変化を把握するために不可欠な史料であり、史料調査は一定の成果を挙げたといえる。26年度が最終年度であるため、記入しない。修士論文の内容の発表および論文執筆、現地調査を実施した。現地調査については、本研究は、西アフリカの建築技術を事例として、【モノと人間との相互連関とその集合的な組織化】を解明することを目的としている。当初、マリ共和国でのフィールド・ワークを予定していたが、2012年3月末にクーデターが生じたため、マリ共和国でのフィールド・ワークは断念せざるを得なくなった。そのため、出張者はマリ共和国に隣接するブルキナファソにフィールドを変更した。現地調査では、調査をおこなう村の選定および、調査地の基礎的な情報と技術システムに関する情報の収集を目的とした。現地調査の内容は、2012年10月から2013年1月まで、ブルキナファソ、ムフン州バレ県において調査をおこなった。本研究は建築技術を主たる対象としているが、調査開始段階では対象を建築技術のみに限定せず、技術がどのように村の成員に配分されているかを村民への聞きとりから明らかにした。シウ村では、鍛冶屋とその配偶者の土器製作者、語り部という内婚制の職能集団が存在している。井戸掘りと建築一般については技術はほぼ全成員に共有されていると考えられ、かつ規模が大きいものであれば共同労働によっておこなわれる。このほかに、ヒョウタン加工、籠製作、糸紡ぎ、機織り、染色、服飾製作は、規範として特定の集団への限定はないが、全成員がおこなっているわけではない。このような技術の配分を考慮し、土器製作を中心として調査をおこない、後半からは鍛冶に対象を拡張した。具体的には、製作作業を直接観察し、その作業を動作単位で記述した。また、親族関係、出身地、学習過程、作業動作の名称、土器器種の名称、それらの価格などの聞きとりをおこなった。これらのほかに、土器、鉄製品、木製品、プラスチック製品、ヒョウタンによる製品、籠などの容器を中心とした人工物についての実測をおこない、それぞれの語彙の収集に努めた。2013年4月6月までは前年の調査資料をまとめ、学会発表をおこない、2013年6月2014年1月まで、ブルキナファソのダフィン地方、ボボ・ジュラソでの現地調査を実施した。バレ県のダフィンの村々のモスクの形態、建築技術、歴史に関する情報の収集を目的とした。また、ブルキナファソ、ウエ県のボボ・ジュラソにおいても比較検討を目的として、同様の調査をおこなった。本研究では当初、モスクなどの建築物の技術的側面に焦点をあてる計画であったが、モスクの歴史的コンテクストを現地での聞き取りと史料調査によって先行研究では不十分な点が多くみられたため、研究の焦点を切り換えることとした。現地調査では、聞き取りと公文書館等における資料調査を行い、(1)ダフィンのイスラーム化の歴史的過程とカランタオのジハード、(2)ダフィンを含むムフン州における植民地期の選挙をめぐる事件群、(3)ボボ・ジュラソのイスラーム化の歴史的過程とムスリム協会の結成当初の活動を主として調査した。特に、ボボ・ジュラソにおいては、集団礼拝をおこなう金曜モスクをめぐって、二つの大モスクのイマームとその周囲が対立していたことが明らかになった。ボボ・ジュラソでは19世紀末に土着民のマラブーが現在のマリのジャに留学した後に大モスクを建てたことがイスラーム化の大きなステップの一つになっていたが、その後、植民地化によって、植民地経済で活躍する商人などが主体となって「近代的な」イスラームが志向され、新たな大モスクを建設していた。

特に、後者の集団が西アフリカ民主連合のボボ・ジュラソにおけるパトロンであった人物から後援を受けて、ムスリム協会を設立させている。この事例は植民地化とイスラーム化の葛藤が金曜モスクに具現されていっている点において非常に興味深く、西アフリカのイスラームの近現代とモスクとの関係を考えるうえでこれまでにない視座を提示しうる。昨年度の2013年6月2014年1月の調査では、ブルキナファソ国内の公文書館において史料調査を行った。しかし、仏領オート・ヴォルタ(現、ブルキナファソ)は1919年にひとつの領土として成立したが、1932年に分割され、1947年にふたたび仏領オート・ヴォルタとして再編成されたため、国内の公文書館では1946年以前についての行政文書がほとんど残されていなかった。今回の渡航の意義は、研究対象地域を1946年以前に領域としていたコートジボワールの国立公文書館、仏領植民地全般をカバーするフランス海外国立公文書館での史料調査(2015年2月21日3月8日)を行った。コートジボワールの国立公文書館には、1989年に同館職員が作製した、現ブルキナファソ領に関連する史料のカタログが存在している。このカタログに基づき、史料請求をおこなった。度重なる史料の移転や職員の異動によって、カタログの半数ほどは保管位置が不明となっていたが、本研究の主要な対象地域であるボボ・ジュラソの1920年代の年次報告、1920年代のボボ・ジュラソ、デドゥグ、クドゥグのマラブーの調書などの貴重な史料を収集することができた。また、フランス海外国立公文書館では、旧植民省所管の行政文書とセネガル国立公文書館所蔵史料のマイクロフィルムの史料調査を行った。同館での収集史料は膨大な量に及んだが、代表的なものとしては、1920年代から1950年代までのオート・ヴォルタ領の年次報告、1940年代後半から1950年代前半までのムスリム事情局の年次報告、1940年代のボボ・ジュラソ事件にかかわる尋問記録や裁判記録を収集することができた。これらは本研究の対象地域の全体的な変化を把握するために不可欠な史料であり、史料調査は一定の成果を挙げたといえる。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初、マリ共和国でのフィールド・ワークを予定していたが、2012年3月末にクーデターが生じたため、当初の計画を変更せざるを得なかった。しかし、ブルキナファソでの現地調査では、調査地を早い段階で決定することができ、調査地に関する基礎的なデータを収集できたことから、概ね順調に進展していると評価することができる。当初の計画を一部修正したため、その点で計画通りに進展したとはいえないものの、計画の変更によって西アフリカ内陸のイスラームの近現代史とモスクという独自の形態をもったモノとのかかわりを新たな視点で捉えるという視座のもと、ブルキナファソでの聞き取り調査を広範囲に行い、史料調査では首都ワガドゥグの公文書館だけでなく、地方都市であるデドゥグ、ボボ・ジュラソの高等弁務官事務所、ボボ・ジュラソのムスリム協会の個人所有のアーカイブを調査することができ、これらの点において、先行研究には見られない現地調査をすることができた。土着の技術システムを明らかにするためには、内婚制の職能集団に焦点を当てた調査が必要とされる。そのため、本研究では、引き続き、鍛冶屋と土器つくりに注目して研究をすすめていく。
組織変容を伴う保健師人材育成モデルの開発

行政におけるプリセプター保健師の経験学習と先行要因および帰結との関連を明らかにすることを目的とした。平成24年度以降にプリセプターの経験をもつ保健師を対象に、86自治体へ質問紙を868通配布し有効回答数379(43.7%)であった。プリセプター保健師経験学習尺度は、信頼性・妥当性が検証された。共分散構造分析にて、プリセプター保健師経験学習プロセスおよび先行要因・帰結モデルを構築した。キャリア、プリセプター研修、人材育成環境等が関連していた。帰結として保健師の専門性発展力および組織を背負う意識に寄与することが明らかとなり、保健師のキャリア発達としてのプリセプター経験の意義が示唆された。「組織変容を伴う保健師人材育成モデル」開発のための基礎調査として、文献検討、基盤とする理論の看護学における概念の分析、先行研究の検討を実施した。1.保健師の人材育成、さらに保健師プリセプターシップに関する国内外の文献検討を行った。2.組織変容を伴う保健師人材育成の理論基盤として、Transformative learning theoryについて概念分析を行った。概念分析は、言葉の性質や使われ方に焦点を当てる属性理論を哲学的基盤としたRodgersによる概念分析を参考とした。その結果、「気づき」「混乱的ジレンマ」「省察」などの属性と、「教育目的」「教育課題」等の先行要因、「専門職としての意識変容」「教育力の向上」「社会改革」等の帰結をもたらし、保健師人材育成における学習プロセスに活用できる概念が抽出された。3.先行研究「保健師がプリセプターを担うことによる学び自身と組織の変革」で得たデータを、認識の変化に焦点付けて再分析し、「保健師としての意識変容」、「組織の一員としての意識変容」の2つのコアカテゴリーと12のカテゴリーが導かれた。これらを次の段階の横断的記述的研究として行うモデル構築の際の構成概念および下位尺度として活用する。2.の成果については、第3回日本公衆衛生看護学会学術集会で示説発表を行い、当該分野のエキスパートや研究者から意見を求めた。3.の成果については、日本看護科学学会誌に投稿し、34号に原著論文として掲載された。【予備調査】先行研究(嶋津ら,2014)から自作した4つの尺度からなる「行政におけるプリセプター保健師の経験学習尺度」試案について予備調査では妥当性を検討し質問項目を精選した。行政保健師を対象とした質問紙調査を実施した(配布数96、回収数57、回収率59.4%、有効回答数52、有効回答率91.2%)。【本調査】全国の自治体に所属し平成24年度以降にプリセプターの経験をもつ保健師を対象に、自記式質問紙調査を実施した。都道府県、保健所設置市、特別区は全数、それ以外の市町村は便宜的に抽出し、調査協力の諾否と対象者数を事前調査した。回答のあった自治体に質問紙を送付し、対象者は自由意思で記入し、各自返信用封筒にて投函する方法とした。【結果】質問紙の配布数は868、回収数438(50.5%)、有効回答数379(86.5%)であった。項目分析は、平均値、標準偏差、天井効果、床効果、項目間相関、G-P分析にて検討した。次に仮説に基づき4つの尺度について検証的因子分析を行った。モデルの適合度、標準化推定値の有意性、修正指標を参考に項目の意味内容を精査してモデルの改良を行った。その結果、「新人育成の経験学習尺度」8項目、「自己成長の経験学習尺度」11項目、「組織メンバーと新人を育てる経験学習尺度」6項目、「組織の人材育成環境を整える経験学習尺度」6項目を採用した。いずれもCFI0.9以上、RMSEA0.060以下となり、モデルの適合が確認された。信頼性の検討ではCronbachα係数を算出し、いずれもα>0.7となり信頼性が確認された。開発した4尺度から、プリセプター保健師経験学習プロセスモデルを共分散構造分析により構築、先行要因・帰結との関連について重回帰分析、多母集団分析等実施した。今年度は予備調査、本調査を実施し、分析結果も明らかになったところである。本調査で得られたデータの分析を進めた。全国86自治体へ質問紙を868通配布し、回収数438(50.5%)、有効回答数379(43.7%)であった。「行政におけるプリセプター保健師の能動的実践尺度(PHN-PAES)」(α=.879)計20項目の4つの下位尺度(α= .758; .800; .708; .776)は、信頼性・妥当性が検証された。共分散構造分析により、プリセプター保健師能動的実践と先行要因および帰結との関連の仮説モデルを検証し、最終モデルを構築した。プリセプター保健師の能動的実践は、保健師の専門性発展力および組織を背負う意識に関連していた。先行要因のうち、キャリア、組織で育成された経験の認識、新任保健師の年齢、プリセプター研修、人材育成環境がプリセプター保健師能動的実践と帰結に関連していた。PHN-PAESは、経験学習(Kolb,1984)の能動的実践を測定し、プリセプター経験における実践知を導く能力の評価として活用可能と考えられる。

さらに帰結として保健師の専門性発展力および組織を背負う意識に寄与することが明らかとなり、保健師のキャリア発達としてのプリセプター経験の意義が示唆された。プリセプター研修等の関連要因はプリセプター教育および人材育成環境整備の参考となると考える。本研究で開発した尺度PHN-PAESについて、国際学会(韓日地域看護学会学術集会)および国内学会(日本地域看護学会学術集会)、研修会等で発表し、妥当性および実用可能性を検討した。経験学習理論、先行研究から導かれた概念枠組みに基づき尺度の構成概念妥当性を精査し修正を重ねた。研究成果のうち、開発した尺度PHN-PAESの学術誌への投稿を手がけている段階である。また、尺度PHN-PAEを用いた、プリセプター保健師能動的実践と先行要因および帰結との関連のモデル構築について、公表していくことが必要である。最終年度に、国内外の学会で発表の機会をもち、研究成果の周知および意見交換を行った。学会では、行政におけるプリセプター保健師の現状と支援体制の全国実態調査(日本地域看護学会第20回学術集会)、プリセプター保健師の能動的実践と帰結との関連の構造方程式モデリング(American Public Health Association 2017 Annual Meeting & Expo, Atlanta, USA)、およびプリセプター保健師の能動的実践と帰結との関連の自治体種別多母集団分析結果(第6回日本公衆衛生看護学会学術集会)を発表した。学会発表における意見交換を反映し、プリセプター保健師の現状と支援体制についての全国実態調査の結果を保健所設置自治体の種別に再分析し、学術誌にて公表した。プリセプターから指導を受けた経験のある者が34.9%、プリセプターのキャリアは都道府県で管理期、市区では中堅後期が多かった。プリセプター研修は76.1%の実施、67.2%の受講に留まった。人材育成について話し合う会議は月1回以上が33.0%、事例検討会の頻度は、自治体種別により有意差がみられた。以上の結果を、プリセプター保健師の経験学習の評価、プリセプター教育プログラムの開発、自治体におけるプリセプター支援のガイドライン等の基礎研究とする。行政におけるプリセプター保健師の経験学習と先行要因および帰結との関連を明らかにすることを目的とした。平成24年度以降にプリセプターの経験をもつ保健師を対象に、86自治体へ質問紙を868通配布し有効回答数379(43.7%)であった。プリセプター保健師経験学習尺度は、信頼性・妥当性が検証された。共分散構造分析にて、プリセプター保健師経験学習プロセスおよび先行要因・帰結モデルを構築した。キャリア、プリセプター研修、人材育成環境等が関連していた。帰結として保健師の専門性発展力および組織を背負う意識に寄与することが明らかとなり、保健師のキャリア発達としてのプリセプター経験の意義が示唆された。初年度に予定していた、文献検討、概念分析、先行研究の再分析までは進行したが、それらをもとに行う予定であった概念枠組みの検討、構成概念および概念から尺度および下位尺度、質問項目の作成、パイロットスタディを実施するまでには至らなかったため。一方、学会および学術誌での成果の公表を行うことができた。調査結果について、学会発表、学術誌への投稿等により公表していく。それらを通じて、調査結果に基づく実践への提言、尺度等の活用に向けた普及啓発に取り組んでいく。特に保健師現任教育に活用を図るよう学会等で発表しフィールドを開拓していく。
疾患モデルカイコを用いた創薬技術の構築と天然薬物資源に基づく肝細胞癌治療薬の創出

これまでの研究で、増殖細胞に対して強く細胞障害効果を誘導する薬剤を探索するin vitro評価系を構築した。癌細胞は細胞分裂を繰り返す増殖状態にあるのに対して、哺乳類動物体内における多くの細胞は非分裂状態にある。従って、非分裂細胞よりも分裂細胞に対して強い細胞障害効果を示す物質を探索するこのin vitro評価系は、有効な抗癌剤開発に繋がると考えられた。予備的研究では、複数の既存の抗癌剤がこの評価系において分裂細胞に対して強い細胞障害効果を示した。今年度は、様々な酵素の阻害剤として機能することが知られている化合物328種類に関してこの系による評価を実施したところ、分裂細胞に対する細胞障害効果(IC_50で評価)が非分裂細胞と比べて10倍以上強い化合物を8種類見出した。さらに、1種類の化合物について腹水癌モデルマウスに対する連続的な腹腔内投与を実施したところ、マウスの生存期間がPBS投与群と比較して有意に延長した。以上の結果から、本解析系は生体内で抗癌効果を有する化合物を探索するのに有用であることが示され、探索された化合物は抗癌剤候補化合物として有効であることが示唆された。一方、カイコはアラニンアミノトランスフェラーゼ(ALT)の活性レベルに基づいて薬剤性組織障害を評価する動物モデルとして有用であることを示した。しかし、この評価系では体液を採取する必要があるため、検体が生きている状態で非侵襲的に組織障害性を評価することは困難であった。この問題を解決する評価モデルの構築を目的として、本研究ではGFP発現カイコを使用した。特殊餌を給餌して体表を透明化させたGFP発現カイコに対して組織障害性薬剤を投与して体外からカイコを観察したところ、カイコのGFPの蛍光強度が組織障害性薬剤の投与量依存的に減弱した。従って、透明化GFP発現カイコは、体外から観察されるGFPの蛍光強度に基づいて非侵襲的に組織障害性を評価できるモデルとして有用であることが示唆された。組織傷害モデルカイコに関する研究では、GFP発現カイコを用いて蛍光強度を指標とした組織障害評価モデルの構築に成功した。また、細胞を用いた抗癌剤候補化合物の探索に関する研究では、増殖細胞に対して強い細胞傷害効果を示す物質を見出した。以上の点から、本研究計画の目的である抗癌剤候補化合物として有望な物質の探索を達成し、かつ新規評価モデルの構築という当初の計画以上の成果をあげることができたといえる。本研究によって見出された抗癌剤候補化合物が哺乳動物体内で抗癌効果を発揮するか否かを複数のモデルを用いて実証する必要がある。また、この抗癌剤候補化合物に関して誘導体の開発を実施し、増殖抑制効果の向上や体内動態の改善などを図る。一方,本研究で確立した抗癌剤候補化合物の探索に関する技術は、化合物ライブラリから有望な物質を見出す能力を有することが示された。従って、今後は天然物由来の物質などに対してこの技術を用いることにより、更なる新規薬剤の開発に繋がることが期待される。本研究では、組織障害モデルとしてのカイコの有用性を検討した。哺乳動物における組織障害性のマーカーとして広く利用されているアラニンアミノトランスフェラーゼ(ALT)の活性レベルに基づいて、カイコ体内での化学物質による組織障害を検出した。その結果、四塩化炭素の投与によってカイコ体液中におけるALT活性の上昇が検出され、このALT活性の上昇はN-acetyl cysteineを前投与することによって有意に抑圧された。また、カイコの各組織(腸管、脂肪体、絹糸腺、マルピーギ管、外皮)におけるALT活性値を測定したところ、腸管組織において最も高いALT比活性が検出された。以上の結果は、カイコは、組織障害を誘導する化学物質の組織毒性効果を評価する目的で有用であることを示唆している。本研究は、抗癌効果を有する化合物の創出を最終的な目的としているが、抗癌効果を有する新規化合物の標的の決定は容易ではない。一方、薬剤耐性と温度感受性という二つの形質を同時にもつ大腸菌株が分離されたことから、薬剤の標的となる増殖必須遺伝子に変異が双方の形質の原因となっていることが示唆された。本研究では、薬剤耐性と温度感受性の双方の形質をもつ細胞が抗癌剤の標的の決定に有用であると考え、モデル化合物としてパクリタキセルを用いて薬剤耐性かつ温度感受性株の分離を試みた。本研究では、in vitroでの軟寒天培養法により容易にコロニーを形成させることが可能なマウス乳癌細胞FM3A細胞を使用した。パクリタキセル含有条件下で軟寒天培養を実施し、分離された123株について温度感受性を解析したところ、高温条件下で増殖が抑制される薬剤耐性株が12株得られた。以上の結果から、本法により薬剤耐性かつ温度感受性の形質を有する癌細胞を得ることが可能であることが示唆される。本モデルは、哺乳動物における組織障害性のマーカーであるアラニンアミノトランスフェラーゼ(ALT)の活性レベルに基づいて、カイコ体内での化学物質による組織障害を検出するものである。組織障害物質として広く用いられている四塩化炭素を血体腔内あるいは腸管内に投与したところ、カイコ体液中におけるALT活性の上昇が検出された。また、このALT活性の上昇は、サリチル酸など他の組織障害誘導物質の血体腔内投与でも認められた。

組織障害を含めた抗癌剤による副作用の発生は、正常細胞への毒性効果が原因の一つとして挙げられる。癌細胞は細胞分裂を繰り返す増殖状態にあるのに対して、哺乳類動物体内における多くの細胞は非分裂状態にある。従って、非分裂細胞よりも分裂細胞に対して強い毒性効果を示す物質を探索することが、抗癌剤開発に有効となる。そこで、培養細胞を用いて増殖期の細胞と静止期の細胞を分別して作出することにより、上述した目的を達成するin vitro解析系の構築を試みた。細胞の増殖を抑制することが知られている化学物質328種類について、増殖期の細胞と静止期の細胞のそれぞれに対する毒性をin vitroで解析したところ、静止期の細胞よりも増殖期の細胞に対して強い毒性を示す化合物を複数種見出した。以上の結果から、本解析系が増殖期の細胞に対して毒性効果を有する化合物の簡便な探索に利用できることが示唆され、抗癌剤候補物質の開発に有用であることが期待される。最終的に、このin vitro解析系と上述のモデルカイコを組み合わせた新たな創薬研究技術を構築すると共に、それを利用した化合物スクリーニングを実施して癌治療薬候補の創出を図る。これまでの研究で、増殖細胞に対して強く細胞障害効果を誘導する薬剤を探索するin vitro評価系を構築した。従って、非分裂細胞よりも分裂細胞に対して強い細胞障害効果を示す物質を探索するこのin vitro評価系は、有効な抗癌剤開発に繋がると考えられた。予備的研究では、複数の既存の抗癌剤がこの評価系において分裂細胞に対して強い細胞障害効果を示した。今年度は、様々な酵素の阻害剤として機能することが知られている化合物328種類に関してこの系による評価を実施したところ、分裂細胞に対する細胞障害効果(IC_50で評価)が非分裂細胞と比べて10倍以上強い化合物を8種類見出した。さらに、1種類の化合物について腹水癌モデルマウスに対する連続的な腹腔内投与を実施したところ、マウスの生存期間がPBS投与群と比較して有意に延長した。以上の結果から、本解析系は生体内で抗癌効果を有する化合物を探索するのに有用であることが示され、探索された化合物は抗癌剤候補化合物として有効であることが示唆された。一方、カイコはアラニンアミノトランスフェラーゼ(ALT)の活性レベルに基づいて薬剤性組織障害を評価する動物モデルとして有用であることを示した。しかし、この評価系では体液を採取する必要があるため、検体が生きている状態で非侵襲的に組織障害性を評価することは困難であった。この問題を解決する評価モデルの構築を目的として、本研究ではGFP発現カイコを使用した。特殊餌を給餌して体表を透明化させたGFP発現カイコに対して組織障害性薬剤を投与して体外からカイコを観察したところ、カイコのGFPの蛍光強度が組織障害性薬剤の投与量依存的に減弱した。従って、透明化GFP発現カイコは、体外から観察されるGFPの蛍光強度に基づいて非侵襲的に組織障害性を評価できるモデルとして有用であることが示唆された。当該年度では、組織傷害モデルカイコの有効性の検証を計画していたが、その研究項目は達成され、論文化を進行させている。
合理的なコンクリート施工と施工後の表層品質予測を可能にする充填解析法の開発

1機械学習の一種であるニューラルネットワーク(以後,NNと称す)を用いて,コンクリートの使用材料や調合,練混ぜ情報および環境情報を入力値として,コンクリートのフレッシュ性状(フロー値,500mmフロー到達時間,流動停止時間,空気量)を予測する手法と,スランプフローの写真を用いた機械学習による材料分離判定方法を開発した。2フレッシュコンクリートの流動に影響を与える圧力依存性や履歴依存性,さらには非ビンガム挙動も考慮したフレッシュコンクリートの流動構成式を定式化するとともに,マーカー粒子粘塑性有限要素法によりペーストフロー試験が再現できることを示した。ここで,解析の入力値となるレオロジー定数は共軸二重円筒外回転式の回転粘度計を用いて測定した。3粒子法の一種であるMPS法の解析精度の検討や,スランプフロー試験時のスランプコーンの移動がフロー解析に及ぼす影響について検討を行った。解析精度の検証には,レオロジー試験で得た降伏値と塑性粘度を入力値として,フロー試験を再現することで確認した。4種々の調合条件のフレッシュコンクリートを用いて,スランプフロー試験やLフロー試験および,間隙通過性試験として普及しつつあるJ-Ring試験,壁モデル打込み試験を実施し,その流動性および材料分離性について検討した。また,材料分離とコンクリート表層品質との関係性についても実験を行った。5上記の1で開発したNNと,3で開発したMPS法,さらに昨年度の研究成果であるコンクリートのレオロジー定数を簡便なフロー試験から推定する手法を併用して,コンクリートの使用材料,調合,練混ぜ情報,環境情報を入力するだけで,コンクリートの流動解析が行える手法を開発し,その手法でスランプフロー試験が実験どおりに再現できることを確認した。2017年度の研究成果である簡便なフロー試験からレオロジー定数を推定する方法に加えて,機械学習の一種であるニューラルネットワークを用いて,コンクリートの使用材料や調合,練混ぜ情報および環境情報よりフレッシュコンクリートのレオロジー定数を推定する方法に拡張できた。ニューラルネットワークの利用は当初の計画になかったが,新たな技術開発ができた。この成果を取りまとめ査読論文に投稿している。2018年度の課題であったMPS法の固着条件の境界の改良は,流体以外の物体をポリゴンモデルとることで固着条件を満たせるようにした。また,スランプフロー試験で用いるスランプコーンの引き上げ行為で生じる移動境界条件も取り扱うことができ,解析精度を高めることができた。さらにMPS法では,2017年度に開発した材料分離モデルでモルタルの体積保存が保てなかった点を改良し,材料分離解析の精度を高めた。しかし,J-Ring試験結果とはまだ乖離があり課題が残っている。壁モデル試験体を用いた実験も行いその測定結果も得ているが,上述のような課題があるので,それを解決してからMPS解析による検討を行う予定である。また,フレッシュコンクリートの材料分離に関しては,新たに機械学習を用いてフロー写真より材料分離状態を判断する技術にも取り組むことができた。この機械学習の利用も当初の計画にはなかったが,発展的な研究開発ができた。フレッシュコンクリートが障害物間を通過する際の解析にはまだ課題が残っている。この課題の問題点は,粗骨材の偏在によるレオロジー定数の変化が現在のモデルには考慮されていないことが原因と考えている。本年度は上記のレオロジー定数の影響を考慮した材料分離モデルに拡張し,J-ring試験による間隙通過解析の精度を高めることを目標とするとともに,昨年度行った壁モデル試験の解析にも取り組む。昨年度,研究の過程で新たな技術として派生した機械学習を利用したフレッシュコンクリートのレオロジー定数の推定手法や,フロー写真による材料分離判定手法については,学習データ数を増やすとともに,より効率的な学習方法を検討する。また,振動下のフレッシュコンクリートのレオロジー定数変化を測定する実験を行い,得られた結果を基に振動ボックス試験をMPS法にて再現することも試みる。振動ボックス試験後のそれぞれのボックスからコンクリートと取り出して試験体を作成し,その試験体を用いて透気試験や透水試験,さらには塩分浸透試験を行い,材料分離や締固めがコンクリートの表層品質に与える影響を評価することを試みる。これまでに改良を行ったフレッシュコンクリート解析用のMPS法とBIMを援用したモデリング技術を用いて,複雑な配筋部位(例えば柱梁接合部など)のコンクリート充填解析を行う。2017年度の研究実績として,セメントペースト,モルタル,コンクリートのレオロジー定数を簡便なフロー試験から推定する手法の検討を行った。さらに,鉄筋間隙通過実験(J-Ring試験)を行い,提案する材料分離モデルで実験結果が解析的に再現できるかを検討した。まず,簡便なフロー試験にてセメントペーストのレオロジー定数を予測する手法の検討においては,回転粘度計を用いたセメントペーストのレオロジー試験を行い,レオロジー定数である降伏値と塑性粘度を測定した。また,同じ試料を用いてフロー試験を行い,フロー曲線を測定するとともに,フロー値と150mm到達時間をフロー特性値として測定した。これらの実験結果より,フロー値から降伏値を,150mm到達時間から塑性粘度を各々推定する式を導いた。さらに,実験で得られたレオロジー定数を入力値として粘塑性有限要素法でフロー曲線を求めて実験結果と比較した。その結果,粘塑性有限要素法でフロー試験が良好にシミュレートでき,粘塑性有限要素法の有効性が確認できた。

モルタルおよびコンクリートにおいては,骨材の存在により回転粘度計によるレオロジー試験の精度が低下するため,前述の粘塑性有限要素法を用いてフロー特性値(フロー値とフロー到達時間)よりレオロジー定数(降伏値,塑性粘度)を推定する式を提案した。また,2017年度は材料分離モデルを組込んだMPS法による流動解析プログラムを作成した。この解析プログラムを用いて鉄筋間隙通過実験の実験結果をシミュレートしたところ,解析結果は実験結果と同様な傾向になることは確認できたが,フローの50cm到達時間などの測定値に差が認められた。これは,今回の解析における底面の境界条件が実際を反映していない事や,粗骨材の鉄筋間の架橋による閉塞を考慮できていないことが原因と考えられる。2017年度においては,1セメントペーストの流動曲線を用いて任意調合のモルタル,コンクリートのレオロジー定数を推定する方法の確立と,2提案する材料分離モデルで鉄筋間隙通過実験(J-Ring試験など)の実験結果が解析的に再現できるかの検討が課題であった。上記1については,当初想定していたセメントペーストの流動曲線を用いて任意調合のモルタル,コンクリートのレオロジー定数を予測するよりも,簡便なフロー試験を用いてセメントペースト,モルタル,コンクリートのレオロジー定数を予測する方が効率良いことが分かった。そこで,簡便なフロー試験で得られるフロー値およびフロー到達時間を用いて,セメントペースト,モルタル,コンクリートの降伏値と塑性粘度を求める手法を確立した。また,得られた降伏値と塑性粘度を入力値として,開発した粘塑性有限要素法を用いてフロー曲線を求めたところ,実験結果によるフロー曲線を良好に再現できた。さらに,上記2については,材料分離モデルを組込んだMPS法による流動解析プログラムを作成した。この解析プログラムを用いてJ-Ring試験を模した鉄筋間隙通過実験を行い,その結果をシミュレートしたところ,鉄筋間隙通過実験による結果と同様な傾向になることは確認できたが,フローの50cm到達時間やPJ値に差が認められた。これは,解析における底面の境界条件が実際を反映していない事や,粗骨材の鉄筋間の架橋による閉塞を考慮できていないことが原因と考えられ,解析における境界条件の改良や粗骨材が鉄筋間で架橋閉塞を生じた場合のモデルの開発およびプログラム実装が課題である。以上のように,材料分離モデルを組み込んだMPS法の精度に課題が残るものの,当初の計画をほぼ満足する進捗状況である。1機械学習の一種であるニューラルネットワーク(以後,NNと称す)を用いて,コンクリートの使用材料や調合,練混ぜ情報および環境情報を入力値として,コンクリートのフレッシュ性状(フロー値,500mmフロー到達時間,流動停止時間,空気量)を予測する手法と,スランプフローの写真を用いた機械学習による材料分離判定方法を開発した。2フレッシュコンクリートの流動に影響を与える圧力依存性や履歴依存性,さらには非ビンガム挙動も考慮したフレッシュコンクリートの流動構成式を定式化するとともに,マーカー粒子粘塑性有限要素法によりペーストフロー試験が再現できることを示した。
DNA複製機構解析のためのモンテカルロElongation最適化ハイブリッド法

当該年度の目的は、DNAやナノチューブ系の構造最適化に有利な末端固定のElongation-OPT法を開発すること、また機能設計としてElongation法による非線形光学特性について、Elongation法から抽出したバンドや局所状態密度との比較も行うことであった。これまで開発してきたElongation法に構造最適化法を導入したELG-OPT法により効率的構造最適化は可能となり、初期構造から抜け出せない山に当たるとLocal Minimumに留まってしまうという従来法の難点をクリアできた。その理由として、本方法の部分構造最適化がもたらす利点であることを確認した。一方、電子状態理論の枠内だけの構造変化しか与えないので、グローバルに構造検索をするという点が満たされていない。分子動力学法と組み合わせたELG-MD法を用いても、従来のMD法のみを用いるよりは、より安定構造に到達し得るものの、ab initio Dにおける膨大な計算時間を考えると、特段の利用価値は見出せない。そこでMDを持ち込むことなく、計算時間の非常に速いモンテカルロ(MC)法をELG法と組み合わせることにより、よりグローバルな安定構造探索が可能となるよう発展させている。構造最適化法において、電子状態理論からの構造最適化法のみではなく、ダイナミックに構造を変化させ、ありとあらゆる安定構造の可能性を引き出しながらよりグローバルな安定構造に導く方法としての有効性を示せた。一方、ナノチューブ系を扱ったことの延長として、BNCヘテロナノチューブにおける様々な含炭素含有量と様々な炭素の配置パターンを有する系に対し、Elohgation法とFiniteField法を結びつけた非線形光学特性計算を行い、これらの構造と光学特性への影響、局所状態密度との関係等について解析を行った。結果的に、日本での滞在4か月のみとなってしまったため、成果発表を行う機会はなかったが、現在本人は論文執筆中である。本方法をDNAに適用する予定であったが時間的に困難となり、本人帰国後も引き続き当研究室にて本課題を継続する予定である。(抄録なし)当該年度の目的は、DNAやナノチューブ系の構造最適化に有利な末端固定のElongation-OPT法を開発すること、また機能設計としてElongation法による非線形光学特性について、Elongation法から抽出したバンドや局所状態密度との比較も行うことであった。(抄録なし)
放射線治療計画のための広域画像保管伝送方式の基礎研究

1.放射線治療計画のための医用画像と治療計画結果の画像を次の施設間で,パソコン通信により伝送実験を行い,実用性を確認できた。(1)兵庫医科大学附属病院-大阪大学医療技術短期大学部(2)大阪逓信療院-大阪大学医療技術短期大学部(3)大阪大学附属病院-大阪大学医療技術短期大学部2.上記実験により確認できた項目は次の通りである。(1)パソコン通信は既存の電話回線を使用できる安価な方法である。(2)ハンディスキャナを用いる画像入力の方法は安価で簡便な方法である。しかし画質の点で不充分である場合もある。(3)新しい装置を全て購入しなくても既設のパソコンを利用しモデムやハンディスキャナを買い足すことで済ませる事も可能である。(4)画像伝送の操作のためのキーボード操作がいまだ面倒で,ファクシミリの利用の様に簡便ではない。自動化ソフト改良の必要がある。3.光磁気ディスクに医用画像を保管し,伝送するための医用画像ファイルフォーマットとディスクフォーマットの標集化を行なった。(2)この標準規格による医用画像の保管・伝送の互換性の実現をデモンストレーションした。平成4年4月日本医学放射線学会技術展示及び国際学会RSNA(平成3年12月・シカゴ市)(3)国際規格にするため米ACR-NEMAとの合同会議を催して準備を行なった。(米ニューポートビーチSPIE大会会場)4.イサーネットLANを2台のエンジニアリングワークステーション(HP9000/425SとApollo DN4000)とパソコン間を接続し,医用画像の伝送が行える実験を行なった。1.放射線治療計画を行うための医用画像や図形を入力し伝送するためのシステムを構成し,方式研究を行い,基礎的な実験を行なった。(1)次の新規ハ-ドウェアを購入し,本学の既存設備に接続した。(イ)パ-ソナルコンピュ-タ,(ロ)2種類の図形入力装置(ハ)光磁気ディスク装置(ニ)モデムその他(2)既存の図形入力装置(イメ-ジスキャナ-),と本研究補助金で購入した上記の2種類の図形入力装置の内の1つ(ハンディスキャナ-)とを比較研究した結果,フィルム焼付のCT画像を入力するには治療計画用として次の方法が最適である事が判った。(イ)小形のシャウカステンを机上に置き,CT画像を焼付けたフイルムを置いてハンディスキャナ-でスキャンして画像入力する。(ロ)この方法ではデイザ変調方式なので,CT画像1スライスあたりのデ-タ量は31KBと少ない。従って通常の5インチのフロッピディスク(1MB)でも30スライスのCT画像が保管できて有利である。光磁気ディスクだと19,000スライス入る。(3)既設のパソコンと本補助金によるパソコンとを電話でパソコン通信の実験を行い、次の性能を得た。(イ)2400ボ-のモデムを用い,MNPー5デ-タ圧縮で約2倍の4800ボ-、通信ソフトのオ-バヘッドのため実質1569ボ-を得た。これはCT1スライス当り2分38秒に相当する。(ロ)実際に画像を伝送し、画質は送信側と変らない事を確認した。2.放射線治療計画を行うためのあらゆる資料を収集し,「放射線治療計画システムーその基礎と応用ー」なる著書を著作した。(印刷中)3.広域のデ-タベ-ス(放射線腫瘍学デ-タベ-ス)構築のための調査を行い,日本放射線腫瘍学会に研究グル-プ発足の提案を行なった。1.実際に放射線治療計画のための医用画像を次の施設間で,パソコン通信により伝送する実験を行ない,実用性のあることと,問題点の摘出を行なった。(1)兵庫医科大学附属病院ー大阪大学医療技術短期大学部(2)大阪逓信病院ー同上(3)大阪大学附属病院

同上2.上記実験により,次の結果と問題点を得た。(1)パソコン通信は既存の電話回線を使用できる安価な方法である。(2)ハンディスキャナを用いる画像入力の方法が安価で簡便である。(3)床スペ-スを取らないし,既設のパソコンを使う方法もある。(4)問題点として,(イ)実際に転送する迄のキ-ボ-ド操作があり,ファクシミリの称に簡便にはいかない,将来自動化ソフトウェアの開発の必要あり。(ロ)ハンデイスキャナは画面が小さい。フイルムに焼付けられたCT画像は1枚ずつ入力できるが,大きな画像は入力できない。3.光磁気ディスクに医用画像を保管し,伝送するため,医用画像ファイルフォ-マットとディスクフォ-マットの標準化を行なった。(ロ)ワ-クステ-ションKIー1000及びパソコンに接続された光磁気デイスクに医用画像を保統し,媒体と装置の互換性のデモンストレ-ションを行なった。(RSNA91infoRAD展示等)4.イ-サネットLANを2台のエンジニアリングワ-クステ-ションとパソコン間を接続し,医用画像の伝送が行なえる実験を行なった。
専門性レベルの発達過程における類推的思考の変化

本研究は,自己の専門領域を基底領域とした類推が,専門性の成長過程においてどのように変化していくのかという問題を検討することを目的としている。2年間の専門教育課程で「人間の目の構造」に関する科学的知識の学習とその知識を利用した現場実習を体験する眼科医療技師専門学校生(約30名;眼科群)と,大学の教員養成課程の2年に属し,3年までの2年間で教職に必要な知識の学習と教育実習を体験する大学生(約30名;教育群)の2つの被験者群を設定し,4項形式の類推文生成課題(aとbの関係はcとdのようだ.なぜならeだから.)を実施した。なおその際には,被験者の十分な仮説空間の探索プロセスを保証するために,制限時間などの実験的な制約を可能な限り軽減した。類推課題は,収束-拡散の次元を操作し,利用できる目標領域の知識の選択範囲が異なるタイプの問題を設定した。専門性の成長過程の各段階における類推的思考を反映するデータを得ることを目的として実験を行った。その結果,専門化過程の初期段階では,拡散的な課題(類推文の作成に利用できる目標領域となる知識の選択が被験者の自由に任されている課題),収束的課題(目標領域がある程度規定されている課題)とも,類推文の生成量の群間の差は見られず,類推と専門性の間に明確な関連性は見いだされなかった。しかし,段階が進行し,両群間の専門的知識の差が拡大していくにつれて,生成量の差が広がる傾向が見出された。その内実は,拡散的課題では専門的領域で減少,非専門的領域で不変,収束的課題では専門的領域で増加,非専門的領域で不変という変化である。この結果は,課題に適用可能な知識ベースの専門化レベルと課題構造の交互作用によって,類推における知識検索過程が影響されることが分かった。今年度の実験は,専門性の成長過程の初期の段階における類推的思考を反映するデータを得るために実施したものである。実験の結果,拡散的な課題(類推文の作成に利用できる目標領域となる知識の選択が被験者の自由に任されている課題),収束的課題(目標領域がある程度規定されている課題)とも,類推文の生成量においては,両群の差は見られず,類推と専門性の間に明確な関連性は見いだされなかった。しかし,類推に利用した知識領域の質的な差がわずかに見られ,自己の専門とする領域からの知識を利用した類推が多く行われる傾向が見られた。ただ,今回の実験においては,両群の被験者とも専門性教育を受けて間もない段階にあり,その教育経験が積み重ねられていくにつれて,両群の差が明確に現れてくると予想される。H10年度は,この予想について検証することを目的とし,さらに実験を繰り返していく予定である。