hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海洋に溢れる未知ウイルスの正体は珪藻ウイルスに寄生するウイルスか？

現場環境に含まれるサテライトDNAウイルスの検出を目的とした実験を行った。広島湾から採取した泥について、等量の海水培地と混合攪拌した後、遠心分離を行った。上清を0.2μmフィルターで濾過した後、0.5mLからDNA抽出キットで核酸の回収を行った。キートセロス・テヌイシマスの死滅誘導に関連すると思われるウイルス様因子から分離されたサテライトDNA様因子の配列を基に、カプシドと推定される遺伝子領域約700ntを対象として増幅させるプライマーセットを構築した。上記により準備した核酸抽出物28サンプルを対象としてPCRによって核酸増幅を試みたところ、目的とする配列の増幅は見られなかった。PCRによって配列が抽出できない原因として、サテライトウイルス様因子の存在がきわめて低密度である可能性が考えられたため、濾過した底泥間隙水中の因子を宿主珪藻に感染させ、増幅が見込まれる段階で藻体ごと回収し、その総核酸からPCRを行った。その結果、複数のサンプルから目的サイズのバンドを得ることが可能となった。PCRで確認された700bp程度のバンドは全て切り出し、クローニング後に配列確認を行い目的配列の有無を確認した。その結果、年によって出現時期の傾向は異なるものの、サテライトウイルス様因子は約40%のサンプルから検出された。今回の実験は結果的に宿主細胞内での核酸の増幅を経ていることから、泥中の感染可能な状態にあったサテライトウイルス様因子を検出していることになる。約4割という高頻度で泥中から感染可能なサテライトウイルス様因子が検出されたことは、当該因子が沿岸生態系内で実際に機能している事を示唆している。以上の結果から、珪藻に感染するDNAウイルスには、それに随伴して自己複製をしているサテライトウイルス様因子が存在し、沿岸生態系内では感染力を保った状態で泥中に保存されている可能性が推察された。本年度は海洋性浮遊珪藻キートセロス・デビリスに感染するウイルス様因子ChV83の解析を実施した。本ウイルスを宿主培養に接種すると、宿主の崩壊は約2週間後に起きた。宿主の溶藻は、他の珪藻ウイルスによる死滅と比較して緩慢であると思われた。次に大量培養したウイルス粒子について、電子顕微鏡を用いてネガティブ染色観察したところ、25nmの粒子が観察された。また、ウイルス感染した細胞の切片を観察すると、大小2種類の異なるウイルス様粒子が観察された。そのうち小型のウイルス様粒子は、ネガティブ染色像の粒子と概ねサイズが等しかった。本ウイルスのタンパク質を、SDS電気泳動法を用いて解析したところ、26-28kDaのバンドが確認された。回収したウイルス粒子からゲノムを抽出して電気泳動を実施したところ、約1.2kbならびに0.7kb付近に計2本のバンドが観察された。さらに大量にゲノム抽出を行った時には、上記2本のバンドに加えて5-6kb付近に比較的薄い2本のバンドが確認された。以上の観察結果は、これまでに知られているCdebDNAVの溶藻パターン、粒子サイズ等とは異なっていた。さらに電子顕微鏡観察で2種類の粒子が観察されたことや、ゲノムの電気泳動パターンが既知のものと異なることから、今年度解析したウイルス様因子は、本種に感染する従来のssDNAウイルスCdebDNAV(粒径38nm)を含むが、それ以外の因子も同時に存在している可能性、すなわちサテライトウイルスが存在しているが可能性が推察された。予定していたウイルスの性状解析はほぼ順調に進んでいる。ゲノムの塩基配列解析のための準備も順調に進んでいる。そのため、本課題は概ね順調に進んでいると判断した。海洋性浮遊珪藻キートセロス・デビリスに感染するウイルス様因子の昨年度とは異なる別株の塩基配列解析を実施した。次世代シークエンシングに供するに十分な核酸が得られなかったため、ランダムPCRによる増幅とサンガーシークエンスを用いて解析を実施した。その結果、ChV83に含まれるサテライトウイルス様配列と相同な配列が検出された。また、この配列には他のRNAウイルスに付随するサテライトウイルスのカプシドタンパク質と相同な配列が含まれ散ることが明らかとなった。さらに、系統解析を行った結果、本課題で得られたサテライトウイルス由来のカプシドタンパク質と植物RNAサテライトウイルスのそれとが単系統を成した。このことは、このことはカプシドタンパク質を基準として、サテライトウイルスは他のウイルスグループと独立していることが推察された。半連続培養下で対数増殖状態にある珪藻培養に対し、サテライトウイルスを含むと予想されるDNAウイルスを接種し、ウイルスの宿主珪藻に対する殺藻性評価系の構築を試みた。フローサイトメーターを用い、死亡した細胞を除外しつつ、さらに分裂した珪藻細胞生細胞と非分裂細胞とを区別しながら計数するための染色方法について検討を行った。具体的には死細胞染色剤、ならびに珪藻の新規合成殻を染色するための蛍光染色剤の併用を検討した。クロロフィル自家蛍光の影響が大きく区別困難と思われたが、染色剤濃度やデータ補正処理などの操作により、区別が可能なレベルに達した。また、サテライトウイルスを現場環境中からPCRで検出するためのプライマーを設計するとともに、現場の泥から当該ウイルスを検出するための手順を設計した。予定していた実験を概ね完了することに成功した。難易度の高い試験についてはチャレンジを続けている。また、来年度の研究を進めていくための準備も着実に行っている。以上のことから、本課題は概ね順調に進展していると判断した。

広島湾から採取した泥について、等量の海水培地と混合攪拌した後、遠心分離を行った。上清を0.2μmフィルターで濾過した後、0.5mLからDNA抽出キットで核酸の回収を行った。キートセロス・テヌイシマスの死滅誘導に関連すると思われるウイルス様因子から分離されたサテライトDNA様因子の配列を基に、カプシドと推定される遺伝子領域約700ntを対象として増幅させるプライマーセットを構築した。上記により準備した核酸抽出物28サンプルを対象としてPCRによって核酸増幅を試みたところ、目的とする配列の増幅は見られなかった。PCRによって配列が抽出できない原因として、サテライトウイルス様因子の存在がきわめて低密度である可能性が考えられたため、濾過した底泥間隙水中の因子を宿主珪藻に感染させ、増幅が見込まれる段階で藻体ごと回収し、その総核酸からPCRを行った。その結果、複数のサンプルから目的サイズのバンドを得ることが可能となった。PCRで確認された700bp程度のバンドは全て切り出し、クローニング後に配列確認を行い目的配列の有無を確認した。その結果、年によって出現時期の傾向は異なるものの、サテライトウイルス様因子は約40%のサンプルから検出された。今回の実験は結果的に宿主細胞内での核酸の増幅を経ていることから、泥中の感染可能な状態にあったサテライトウイルス様因子を検出していることになる。約4割という高頻度で泥中から感染可能なサテライトウイルス様因子が検出されたことは、当該因子が沿岸生態系内で実際に機能している事を示唆している。以上の結果から、珪藻に感染するDNAウイルスには、それに随伴して自己複製をしているサテライトウイルス様因子が存在し、沿岸生態系内では感染力を保った状態で泥中に保存されている可能性が推察された。研究に対するアプローチは現状のままで良いと判断される。今後は種や株の異なるウイルスの基本性状解析を進めるとともに、ゲノム構造の解析を加速させる予定である。本年度に実施していた研究内容について、論文化するにあたって必要な情報収集を継続して行う。また、現場におけるサテライトウイルスの存在を確認するため、本年度設計した検出手法を現場サンプルに適用する。その情報を基に、現場におけるサテライトウイルスの挙動を予測する。また、新奇サテライトウイルスを分離し、その性状を確認することで、珪藻に関連するサテライトウイルスグループの全体像把握に資する。本年度は順調に研究が進んだため、解析にかかる予算など、予定していた研究費を抑えることができた。来年度は本課題に関連するウイルスについて、さらなる解析を進めていくため、解析関連の試薬や消耗品などに研究費を割く必要が生じた。そのため、本年度の研究費の一部を来年度に繰り越すこととした。本年度は実験が順調に進行し、研究経費をコンパクトにまとめることが出来た。次年度に使用する経費は、さらに研究を加速させるため人件費に充てる予定である。
筋ジストロフィーモデル細胞株を用いた筋再生因子と筋萎縮進行因子の解析

筋ジストロフィー(筋ジス)は「筋繊維の変成、壊死を主病変とし、臨床的には進行性の筋力低下をみる遺伝性の疾患」と定義されている。最も重篤な病状を示すデュシェンヌ型筋ジストロフィー(DMD)は新生男児の3500人に1人の高頻度で見られる。DMDは年齢依存的に進行していくため、DMD患者には筋萎縮や筋力低下をもたらす他の因子も存在していると推察される。このような因子を同定するために、我々は正常マウスとDMDのモデルマウスであるmdxマウスの骨格筋由来の細胞株をそれぞれ作製し、mdx変異により発現変動する遺伝子をマイクロアレイ解析を用いて探索した。その結果、mdxマウス細胞株で発現が低下している新規の分子、regeneration -associated muscle protease (RAMP)を得た。マウスRAMPはtrypsin-like serine protease domain, CUB domain, Sushi domainを持ち、720アミノ酸からなる機能未知の分泌性タンパク質であった。RAMP mRNAは正常なマウスの骨格筋と脳に発現し、特に筋損傷を与えられた骨格筋内の再生部位で強く発現誘導された。さらに、ヒト正常骨格筋由来の細胞株と比べ、6人のDMD患者骨格筋由来の細胞株ではRAMP mRNAの発現は低下していることが明らかになった(東京女子医大・斉藤加代子博士、神戸大・松尾雅文博士との共同研究)。これらの結果はRAMPが骨格筋の再生過程に働き、その発現低下はヒトDMDの病態進行にも関与している可能性を示唆している。現在RAMPトランスジェニックマウスを作製し、筋再生におけるRAMPの機能を検討している。さらにノックアウトマウスも作製中であり、これらのマウスの解析を行うことにより筋再生時のRAMPの機能を明らかにできると考えられる。またmdxマウス細胞株で発現昂進していたThymosin β4の発現と機能解析を行った。その結果、Thymosin β4 mRNAはマウス筋再生時に発現昂進する事が明らかになった。さらに、Thymosin β4はin vitroでマウス筋細胞株C2C12の移動を促進し、またC2C12にはThymosin β4に対する走化性があることが明らかになった。Thymosin β4のトランスジェニックマウスも作製したので、これを利用することによりThymosin β4を筋再生の関係をより詳細に検討する予定である。本年度はこれまでの研究で得られたmdx筋細胞株で発現が変動する13遺伝子の発現が筋ジストロフィーの病態に関与するのかどうか検討した。神戸大学医学部小児科竹島泰弘先生、東京女子医科大学斉藤加代子先生との共同研究により、ヒトBMDおよびDMD患者由来の筋細胞株を温度感受性SV40 T-antigenを用いて作製した。現在まで、正常1つ、BMD2つ、DMD6つの細胞株を得ることができた。これらの細胞株より調整したtotal RNAを鋳型として、マイクロアレイ解析で得られた遺伝子の発現をRT-PCRにより調べた。その結果、未知のセリンプロテアーゼをコードする遺伝子の発現がBMD, DMD患者由来の細胞株と比較して、正常ヒト由来筋細胞株で上昇していることが分かった。さらにこの遺伝子はマウスの筋肉と脳に特異的に発現していることがノーザンブロット解析で明らかになった。現在、この遺伝子の筋分化への関与を明らかにするために、siRNAを用いた機能解析を行っている。さらに、筋ジストロフィーに関与するかを明らかにするためにmusle creatine kinase promoterを用いたトランスジェニックマウスの作製を行っている。このTgマウスとmdxマウスを掛け合わせることにより、筋ジストロフィーへの関与を明らかにすることが出来ると考えられる。また、mdxマウス由来の筋細胞株にジストロフィン遺伝子のレスキューし、得られた遺伝子群の発現が変動するか検討した。しかし、現在のところジストロフィンの発現と直接リンクしているという結果は得られていない。レスキューにミニジストロフィン遺伝子を用いたために遺伝子の発現変動が見られなかった可能性も示唆されるので、現在全長ジストロフィンのレスキュー実験を行っている。

これらの結果はRAMPが骨格筋の再生過程に働き、その発現低下はヒトDMDの病態進行にも関与している可能性を示唆している。現在RAMPトランスジェニックマウスを作製し、筋再生におけるRAMPの機能を検討している。さらにノックアウトマウスも作製中であり、これらのマウスの解析を行うことにより筋再生時のRAMPの機能を明らかにできると考えられる。またmdxマウス細胞株で発現昂進していたThymosin β4の発現と機能解析を行った。その結果、Thymosin β4 mRNAはマウス筋再生時に発現昂進する事が明らかになった。さらに、Thymosin β4はin vitroでマウス筋細胞株C2C12の移動を促進し、またC2C12にはThymosin β4に対する走化性があることが明らかになった。Thymosin β4のトランスジェニックマウスも作製したので、これを利用することによりThymosin β4を筋再生の関係をより詳細に検討する予定である。
がん微小環境の免疫抑制機構に抵抗性のCAR-T細胞による固形がん治療

血器腫瘍に対して著効を発揮したキメラ抗原受容体導入T細胞輸注療法の固形がんに対する適用拡大が期待されている。本研究では、がん微小環境における免疫抑制に大きく寄与する制御性T細胞とPD-L1に対して抵抗性を付与するGITR副刺激分子のシグナル伝達ドメインを搭載するCARを作成し、CD28副刺激分子搭載CARに比してin vivoで優れた抗腫瘍効果を発揮する可能性をマウス治療モデルを用いて明らかにする。研究代表者は、TNFRSF系の副刺激分子GITRシグナルが細胞傷害性T細胞のTregによる活性化抑制を回避できることを報告した。また、そのGITRシグナルの下流ではTRAFを介してT細胞活性化を増強していることから、SHP2を介したPI3Kの脱リン酸化によるPD-L1の抑制シグナルに抵抗性を示すことが考えられる。さらに、TNFRS系の副刺激シグナルは抗アポトーシス作用を発揮することから、T細胞輸注療法において、もう一つの鍵となる輸注T細胞の生体内での生存性にも寄与することが考えられる。研究代表者は、CD3zとCD28由来のシグナル伝達ドメインを搭載したCEA特異的CAR(28z型-CAR)マウスT細胞に導入し、CEAトランスジェニックマウスを用いて、CEA陽性腫瘍担癌7日目に輸注する治療モデル系での抗腫瘍効果と安全性の評価を行ってきた。(OncoImmunology 2016)。本研究では、がん微小環境における免疫抑制シグナルに抵抗性のGITRシグナル伝達ドメインを搭載したCEA特異的CAR(zG型-CAR)導入T細胞の固形がんに対する有効性と優位性を、SHP2の脱リン酸化作用により失活する28z型CARとの比較により明らかにする。これにより、固形がんに特有ながん微小環境における免疫抑制機構を回避できるCAT-Tによる細胞輸注療法の開発を目指す。(1)In vitroでのzG型CAR-Tと28z型CAR-Tの機能比較我々が作製した28z型CAR-Tを用いた細胞輸注においては、生体内における抗腫瘍効果はCD8+ CAR-Tが担っており、CD4+ CAR-Tは寄与していなかった.そこで、本研究では28z型もしくはzGCD8+ CAR-Tを用いた、機能assayを測定した。その結果、28z、zG型CD8CAR-T細胞はCEAを発現させたMC32a(CEA+)に対してCEA特異的な細胞傷害性を示した。また、zG型CAR-Tの細胞傷害活性は28z型CAR-Tと同程度であった。。次に、Fig. 4Cと同様の細胞を用いて、MC38またはMC32aと混合培養し、細胞内サイトカイン染色(Intracellular Cytokine Staining; ICS)を行い、107aとIFNγ、TNFαの産生量の測定をした。その結果、細胞傷害活性と同様、zG型CAR-Tのこれらサイトカインの産生能は28z型CAR-Tと同程度であった。2)zG型In vitroにおけるTreg抵抗性の比較次にGITRシグナルにはTreg抵抗性があることがわかっているため、zG型CAR-Tの抗腫瘍効果の高さの要因として、Treg抵抗性について検討した。まず、zG型CAR-TのTreg抵抗性の評価をin vitroで28z型CAR-Tと比較して行った。CAR-Tの標的細胞としてMC32a GFP-OVAを用いた。TregはH-2b拘束性にOVAを認識するTCRトランスジェニックマウスであるOT-IIマウスの脾臓から回収した。OVAをTregに提示すために、WTマウスの脾臓細胞に放射線を35 Gy照射し、抗原提示細胞(APC)とした。これらのCAR-T、MC32a GFP-OVA、APC、Tregを混合培養し、上清を回収した。またTregを加えない群も作成し、対照群とした。この上清中のIL-2濃度をELISA法を用いて測定した。Treg非混合群のIL-2濃度を100%とし、Treg混合群のIL-2濃度を算出した。28z型CAR-TはTregによりIL-2濃度が24%まで減少した。しかし、zG型CAR-TはTregによりIL-2濃度が変化しなかった。よって、in vitroにおいてzG型CAR-TはTregによる免疫抑制に対する抵抗性があることが示された。応募内容に基づいて、平成28年研究計画は全て完成している。研究代表者は、CD3zとCD28由来のシグナル伝達ドメインを搭載したCEA特異的CAR(28z型-CARマウスT細胞に導入し、ヒトと同様のCEA発現様式を示すCEAトランスジェニックマウス(CEA-Tgを用いて、CEA陽性腫瘍担癌7日目に輸注する治療モデル系での抗腫瘍効果と安全性の評価を行ってきた。その結果、28z型CAR-T輸注と共に骨髄破壊性の前処置を施すと強い治療効果を発揮したがマウスは突然死を起こした。一方、リンパ球減少性の前処置では抗腫瘍効果は減弱するものの、一定の治療効果が得られた。CD3zとGITR由来のシグナル伝達トメインを搭載したCEA特異的CAR(zG型-CAR)マウスT細胞単独及びマウス脾臓由来CD4T細胞共に導入し、ヒトと同様のCEA発現様式を示すCEAトランスシェニックマウス(CEA-Tg)を用いて、CEA陽性腫瘍

担癌7日目に輸注する治療モテル系での抗腫瘍効果と安全性の評価を行ってきた。その結果、zG型CAR-T輸注とCD4共に併用を施すと強い治療効果を発揮した。そこで本研究では、zG型CAR-TとCD4併用を施すと強い治療効果のメカニズムを検討し、固形癌に特有な癌微小環境における免疫抑制機構を回避できるCAT-Tによる細胞輸注療法の開発を目指す。応募内容に基づいていて、平成29年研究計画は全て完成している。血器腫瘍に対して著効を発揮したキメラ抗原受容体導入T細胞輸注療法の固形がんに対する適用拡大が期待されている。本研究では、がん微小環境における免疫抑制に大きく寄与する制御性T細胞とPD-L1に対して抵抗性を付与するGITR副刺激分子のシグナル伝達ドメインを搭載するCARを作成し、CD28副刺激分子搭載CARに比してin vivoで優れた抗腫瘍効果を発揮する可能性をマウス治療モデルを用いて明らかにする。研究代表者は、TNFRSF系の副刺激分子GITRシグナルが細胞傷害性T細胞のTregによる活性化抑制を回避できることを報告した。また、そのGITRシグナルの下流ではTRAFを介してT細胞活性化を増強していることから、SHP2を介したPI3Kの脱リン酸化によるPD-L1の抑制シグナルに抵抗性を示すことが考えられる。さらに、TNFRS系の副刺激シグナルは抗アポトーシス作用を発揮することから、T細胞輸注療法において、もう一つの鍵となる輸注T細胞の生体内での生存性にも寄与することが考えられる。研究代表者は、CD3zとCD28由来のシグナル伝達ドメインを搭載したCEA特異的CAR(28z型-CAR)マウスT細胞に導入し、CEAトランスジェニックマウスを用いて、CEA陽性腫瘍担癌7日目に輸注する治療モデル系での抗腫瘍効果と安全性の評価を行ってきた。(OncoImmunology 2016)。本研究では、がん微小環境における免疫抑制シグナルに抵抗性のGITRシグナル伝達ドメインを搭載したCEA特異的CAR(zG型-CAR)導入T細胞の固形がんに対する有効性と優位性を、SHP2の脱リン酸化作用により失活する28z型CARとの比較により明らかにする。これにより、固形がんに特有ながん微小環境における免疫抑制機構を回避できるCAT-Tによる細胞輸注療法の開発を目指す。In vivoでのzG型CAR-Tと28z型CAR-Tの抗腫瘍活性の比較in vitroとin vivoでの抗腫瘍機能には必ずしも同じにはならず、そこには乖離があることが知られている。そこで、WTマウスを用いてCAR-Tの輸注療法の際のin vivoでの抗腫瘍効果について解析する。WTマウスにMC32aを皮下に担癌し、7日後にzG型もしくは28z型CAR-Tを1×106静脈注射を行い、腫瘍径を測定する。輸注細胞はCD45.1コンジェニックマウスの脾臓細胞をanti-CD3抗体とanti-CD28抗体で刺激し、1日後にレトロネクチンとヒトIL-2で刺激すると同時にCEA特異的zG型もしくは28z型CARレトロウイルスベクターで導入させ、4日後にCD8+ CAR-T細胞をセルソーターで回収したものを静脈注射する。
顎関節症患者の咬合治療支援システムの開発

本研究の目的は咬合治療を支援するための顎関節X線写真上での下顎頭位を正確かつスピーディに評価する技法を開発することである.そこで,昨年度では概ね必要な技術開発を完了させた.本研究の目的は咬合治療を支援するための顎関節X線写真上での下顎頭位を正確かつスピーディに評価する技法を開発することである.そこで,昨年度では概ね必要な技術開発を完了させた.さらに本法の有用性を明らかにすることを目的として,負荷をかけた場合の顎関節の挙動を断層エックス線写真と本法を用いて解析した(佐藤博信,大喜雅文,石川昌嗣,右近晋一:オクルーザルビポットの付与により生じる顎関節の負荷,顎関節断層エックス線写真による評価.日本補綴歯科学会雑誌42(100回特別号):84,1998.).本研究では通法の断層エックス線写真法を使用し,その後にデジタル化する旧来の方法を使用した.直接画像をデジタル化する手法は共同研究者(大喜,神田)が進めているところであり,両者のジョイントは次年度の課題である.本研究の目的は咬合治療を支援するための顎関節X線写真上での下顎頭位を正確かつスピーディに評価する技法を開発することである.そこで,昨年度では概ね必要な技術開発を完了させた.
酵素サイクリング法による生体成分の超微量測定に関する研究

健康増進の面から、自転車エルゴメーターにより運動負荷を行い、生体成分である乳酸、尿酸、ケトン体などの変動解析が行われている。これには被験者に何回もの採血を必要とするため、25μL以下の採血で被験者の採血負担を軽減し、かつ、より多くの情報を得ることが求められる。そこで、超微量測定が可能な高感度の酵素サイクリング法を取り上げ、かつ、自動分析機でも測定可能な条件の開発を進めた。1)血中乳酸測定には乳酸オキシダーゼ(LOX)および乳酸デヒドロゲナーゼ(LD)を用いた酵素サイクリング法によってNADHの減少を測定し乳酸とピルビン酸の総量和を求める高感度測定方法を設定した。この方法によって、測定感度は従来の10倍近くとなり、25μLの採血・徐蛋白操作で0.16μL相当の全血で測定が可能になった。これは基準範囲上限付近(1mmol/L)検体では、1測定セル中の濃度は0.16n(1.6×10^<-10>)molとなっており、その時の感度である吸光度の変化は0.0045/minであった。検量線は20mmol/Lまで直線性を示した。日差再現性は3.05.9%であった。従来のエンドポイント法であるLOX-POD-TOOS比色法との相関係数は0.987と高いものが得られた。なお、従来のLOX-POD-TOOS比色法では乳酸の単独測定であるのに対して、本法では乳酸とピルビン酸の総量和となっているので、回帰係数は1.06となった。2)一方、酵素サイクリング法による血中ケトン体の超微量測定条件も設定した。3)これらの生体成分への応用として、自転車エルゴメーターによる定量的な負荷量運動をかけ、その前後での血中乳酸、尿酸、ケトン体測定した。項目間できわめて興味深い結果が得られており、再確認のため現在、実験を展開している。本年度は乳酸および血中アセトン体についての酵素サイクリング法についての基礎的な研究を行った。1)乳酸については酵素サイクリング法でもいくつかの測定法が考えられるが、本年度は乳酸脱水素酵素と乳酸オキシダーゼとの組合せでの基礎的測定条件設定を行った。反応時の試薬・酵素の濃度を乳酸オキシダーゼ(LOX)0.85U/mL、、乳酸脱水素酵素(LDH) 4.0u/mL、、NADH 0.28mmol/Lに設定することにより、反応液2mLでも010nmol乳酸濃度が測定可能で、従来の酵素法に比較し、50倍以上の感度が得られ、再現性の精度はCVで2%以内に止まることを認めた。来年度はLOXが生成する過酸化水素に着目してさらに高感度の測定条件を設定する。2)血中アセトン体については従来個々に測定が必要であったが、酵素サイクリング法では同時に測定が可能であるので、酵素として3-ヒドロキシ酪酸脱水素酵素(3HBDH)を用いNADHとThioNADを組み合わせての測定条件の基礎的設定を行った。前年度に確立した酵素サイクリング法を反応液量0.2mLで測定可能な市販の自動分析機COBAS MIRA-sに適用し、1μL以下の血清検体量の使用で、従来困難であった10^<-9>molの乳酸濃度でも再現性の良く測定可能な術式を開発した。

1)血中乳酸測定には乳酸オキシダーゼ(LOX)および乳酸デヒドロゲナーゼ(LD)を用いた酵素サイクリング法によってNADHの減少を測定し乳酸とピルビン酸の総量和を求める高感度測定方法を設定した。この方法によって、測定感度は従来の10倍近くとなり、25μLの採血・徐蛋白操作で,0.16μL相当の全血で乳酸の測定が可能になった。これは基準範囲上限付近(1mmol/L)の検体では、1測定セル中の濃度は0.16n(1,6x l0^<-10>)molとなっており、その時の感度である吸光度の変化は0.0045/minであった。検量線は20mmol/Lまで直線性を示した。日差再現性は3.05.9%であった。従来のエンドポイント法であるLOX-POD-TOOS比色法との相関係数は0.987と高いものが得られた。なお、従来のLOX-POD-TOOS比色法では乳酸の単独測定であるのに対して、本法では乳酸とピルビン酸の総量和となっているので、回帰係数は1.06となった。2)一方、酵素サイクリング法による血中ケトン体の超微量測定条件も設定した。3)これらの生体成分への応用として、自転車エルゴメーターによる定量的な負荷量運動をかけ、その前後での血中乳酸、尿酸、ケトン体測定した。項目間できわめて興味深い結果が得られており、再確認のため現在、実験を展開している。
3次元・高速高密度光エレクトロニクス混晶デバイスの研究

光機能デバイスは【III】-【V】族混晶材料によるモノリシックな光集積化によって本質的に優れた機能を初めて発揮できるものである。本特定研究では光波の持つ最大の特長である空間並列性を生かして、空間的に高分解で、しかも高速性を有する新しい2次元/3次元光情報処理用混晶光エレクトロニクスデバイスの基礎研究を進めている。この様な2次元/3次元モノリシック光集積化デバイスの実現には結晶の方向性に依存しない、垂直で滑らかな深い加工を行うことのできるリアクティブイオンエッチング(RIE)技術が不可欠である。初年度である本年は、光エレクトロニクスにおいて重要であるが従来優れた加工特性の得られていなかったInP系材料について、新しいRIEの基礎的研究を中心に行った。これまで我々のグループはGaAs,AlGaAs,GaP,GaAsP等のRI廃の研究を進め、見るべき成果を得てきたが、Inを含む化合物ではエッチング特性の劣化が大きかった。これは反応生成物であるIn塩化物の沸点が、他の【III】族、【V】族の塩化物のそれに比して大幅に高いので、反応生成物の除去が不十分になるためと考えられる。それ故Arイオンレーザ光を用いて基板照射を行いながらRIEを行う新しいCレーザ光照射RIE兇を検討した。この方法では照射される基板のみの反応性が増大することから、よりクリーンなエッチングが可能である。この結果、InPにおいても結晶の方向性に依存しない垂直で滑らかな異方性エッチングを、GaAsとほぼ同程度の約1μm/1分という速度で実現することができた。このような加工技術を利用することにより、我々の開発した新しい構造のCTJ形面発光半導体レーザをInP系材料にも拡張することができる。これらの基本技術に基づき、レーザ光共振器の内外に高精度に制御した機能部を付加したモノリシック多機能混晶光デバイスのために実験および理論の両面からさらに研究を推進する積もりである。
プロスポーツのマーケティング活動に関する研究

本研究の目的はスポーツイベント経営を成功させるマーケティング要因を明らかにすることである。平成12年度では、いくつかの要因なかでもプロダクト要因が重要であり、そのプロダクトの質の向上を戦略的に目指していくプロデュースが最も重要な戦略であることが理論的に導かれた。スポーツプロデュース論において、人々のスポーツとの関わりは、本人が主体的に価値創造していく人間的成長の過程と考えられ、その手法は地域内で自発的発信される情報をコントロールすることであることがわかった。13年度はプロデュース論をさらに深め、スポーツに対し受動的な関わりと捉えられがちな、みるスポーツにおいても人々が主体的な関わりを目指したプロデュース論を展開し実証することをねらった。加えて成功しているプロスポーツチームの経営が地域密着を目指していることに着目し、地域住民がみるスポーツとしてプロスポーツを観戦する場合を念頭に置いて考察した。結果、観戦者は、スポーツ観戦を通じて、JリーグやIOCといったスポーツ組織が考えるスポーツ価値とは別に、観戦によって独自の意味解釈をし、主体的に彼らなりに価値づけていることがわかった。しかもそれは、社会的に認められる善良な価値ばかりでなく、大衆的価値である場合が多い。それは日常生活とつながりのある自分なりの解釈を行うということであり、自分なりの価値を見いだすことで主体性の感覚や自尊心を確立していると理解できる。一方、マーケターが経営活動を正当化するために主張するマーケター側の価値(Jリーグ百年構想やオリンピック運動)と、観戦者が主体的に意味解釈する価値とのギャップ構造を説明し、政治的にどのように施策を考えればよいかを議論しなければならなくなった。この関わりを促すためのプロデュースとは、地域内の情報流通を促し、その情報の質を上げるためのサポートに主眼を置かれるべきだと結論づけられる。平成12年度は成功しているといわれるプロスポーツチームをモデルに選び、それらの成功要因を事例研究した。予備考察として文献研究の結果、観戦者の関与スタイルとして自発的価値創造が鍵となること、経営理念として地域密着、情報発信及び自発的編集が重要であるという仮説が定立された。事例対象として、我が国のプロスポーツチームの中から、新潟アルビレックス、湘南シーレックス、鹿島アントラーズを抽出した。調査項目は設立経営、経営理念、マーケティング内容、応援団や後援会との関わりなどである。調査は平成13年3月に実施された。調査結果は以下の通り。アルビレックスは地元市民チームからjリーグ入りした唯一のチームである。我が国のプロチームのほとんどが、大企業の支援を受け、企業の地域貢献に支えられているのに対し、地元チームが発端となっている。地域振興を理念とし、これは地域貢献ではなくスポーツ文化産業をビジネスとし、これを興隆させることで結果的に地域振興となるという基本姿勢が伺えた。しかし、新潟にプロスポーツという文化が未定着であるため、定着させることがまず急務のようだ。シーレックスは、横浜ベイスターズの2軍だが、独立経営を目指している。地元への情報発信を常に心がけており、それが、地域密着(地元住民とチームの関係強化)を生み出している。鹿島アントラーズ杯リーグで最も成功したチームとして一般に言われているが、最も努力している点は、顧客の情報管理である。ファンや後援会のデータベース化によるワンツーワンの情報発信が成功している。
微細加工技術を用いた高周波超音波デバイスの開発による散逸量子系の研究

超音波を用いた弾性定数測定の実験に必要な超音波発振デバイスは,その厚みによって固有振動数が異なるため,研究対象に応じて様々な圧電デバイスを準備する必要がある。本課題研究では,その中で縦波と横波を区分して発振できる単結晶圧電デバイスの薄厚化に取り組み,反転メサ加工することで高周波化を実現し,実際にラットリングを示すカゴ状化合物に適用し,高精度実験へ導入可能かどうかを検討した。まず,汎用性の高いATカット水晶チップについて反転メサ加工を行い,最薄部5μmを実現しブランク周波数260.0MHzから261.9MHzのチップを製造した。金蒸着による電極作成を経て,実際にカゴ状化合物Ce_3Pd_20Ge_6の測定試料に接着して基本振動数155MHzを発振した。次に,ヘリウム3冷凍機を用いて,弾性定数の温度依存性を極低温の0.4Kまで測定し,ラットリングによる超音波分散現象を観測し,通常低温実験に用いるLiNbO_3の高調波発振による実験結果を再現した。これにより,反転メサ加工により薄厚化した圧電デバイスでの超音波実験が可能であることを示した。他方,LiNbO_3とLiTaO_3のエッチングについては,水晶と同様のプロセスを用いての実用的な加工スピードを維持した薄厚化は困難であった。これらの成果を踏まえ,ナノ微粒子を用いた反転メサ加工の研究開発に取り組んでいる。超音波計測法では,LiNbO3や水晶などの単結晶圧電素子を40ミクロンから200ミクロンの厚さに薄く成形し,それを試料表面に接着して超音波の発振と受信に使用する。試料中を伝搬する音速を精密測定することで,物質特有の物理量である弾性定数の温度依存性や磁場依存性を観測できる。本研究ではこれまでの40ミクロンの厚さの単結晶LiNbO3超音波デバイス開発の経験を活かし,機械研磨の限界を超える微細加工技術を駆使し,チップ強度を維持しながら水晶やLiNbO3を局所的に極薄化する逆メサ構造に成形し,量子力学の選択則に必要不可欠な横波超音波をギガヘルツ領域で発振する高周波超音波デバイス開発を目指す挑戦的な課題に取り組んだ。ドライエッチングの手法が確立している水晶を用いて逆メサ構造のデバイス作製を行い,超音波実験に導入することに成功した。厚さは5ミクロンで厚み振動の基本発振周波数は約300MHzだが,試料に接着したときの素子への負荷により,厚み振動よりも低周波発振することが分かった。作成した5ミクロン厚の水晶振動子により3倍高調波を用いることで,1.2GHZでの超音波測定が可能であることを実験的に確認し,カゴ状化合物Ce3Pd20Ge6に適用した。その結果,ラットリングによる周波数分散を観測することに成功し,特性パラメータを決定できた。一方,水晶のエッチングガスによる手法では低温実験に最適な電気機械結合定数が大きい材料であるLiNbO3をほとんどエッチングできないことを確かめた。LiNbO3のドライエッチングによる研削には専用のチャンバーが必要なため,次のステップではLiNbO3専用のエッチング環境を整備することが求められる。超音波計測法では,LiNbO3や水晶などの単結晶圧電素子を40ミクロンから200ミクロンの厚さに薄く成形し,それを試料表面に接着して超音波の発振および受信に使用し,試料中を伝搬する音速を精密測定することで,物質特有の物理量である弾性定数の低温ソフト化やその磁場依存性を観測する。本研究ではこれまでの40ミクロン厚の超音波デバイス開発の経験を活かし,機械研磨の限界を超える微細加工技術を駆使し,チップ強度を維持しながら水晶,LiNbO3を局所的に極薄化する逆メサ構造に成形し,量子力学の選択則に必要不可欠な横波超音波をGHzで基本波発振する高周波超音波デバイス開発を目指すチャレンジングな課題に取り組んでいる。23年度はまず,ドライエッチングの手法が確立している水晶を用いて逆メサ構造のデバイス作製を行い,超音波実験に導入することに成功した。厚さは5ミクロンで厚み振動の基本

発振周波数は約300MHzだが,試料に接着したときの素子への負荷が大きく,厚み振動よりも低周波発振することが分かった。また,温度変化に比較的安定なATカット水晶での試作であったため,温度に対する安定度は劣るものの純粋な横波超音波を発振できるACカット水晶の素子を外注した。一方,水晶をエッチングできるガスでは低温実験に最適な電気機械結合定数が大きい材料であるLiNbO3をほとんどエッチングできないことも確かめた。今後は特殊ガスによるLiNbO3のドライエッチングによる研削を試みる計画である。初年度はドライエッチングが容易な水晶での超音波デバイス試作に成功し,実験レベルでの超音波を発振することに成功した。一方で電気機械結合定数が大きいため,低入力パワーでも発振できる低温実験に最適なLiNbO3では,同様のガスではほとんどエッチングできないことも確かめた。このようにデバイス作製についておおむね計画通りに順調に進展している。これを踏まえ,24年度はLiNbO3をエッチングできる特殊なガスを用いてデバイス作製を試み,将来的に研究室内製での超音波デバイスが作製できるためのノウハウを収集する。24年度は純粋な横波超音波を発振できるACカットの水晶を用いてデバイス作製を行い,発振を確認した後,超音波実験に導入する。また,LiNbO3をエッチングできるガスを用いて研削を試みる。まず2インチウェハを用いてエッチングが十分に可能なことを確かめ,条件を最適化したうえで逆メサ構造の超音波デバイスの作製を行う。厚み振動と実際の発振周波数とを比較し,低温実験に最適なLiNbO3でのデバイス作製と超音波実験を行う。超音波素子のドライエッチング成形のための外注費および低温実験に使用する液体ヘリウム寒剤,企業との打合せ旅費を計上した。
バイオイメージングによる顎関節症治療の新たな地平：咬筋性状の高精度精査

これまで臨床的に顎関節症における咬筋痛の症例に対して、通常のモダリティまたはシークエンスでは検出不可能な咬筋内の質的変化・性状の変化を「組織を定量的に評価でき、かつ微細な変化を捉えることのできるバイオイメージング法」であるT2mapを用いることで評価する試みを続けてきたが、平成30年度の検討で片側咬筋に圧痛のある症例では圧痛のない側と比較して有意に高いT2値を示すことが分かった。同じ検討で筋痛の中でも運動痛や自発痛の場合はこのようなT2値の差は生じないことも示され、この結果は咬筋に圧痛が生じている場合はT2値の上昇によって検出できる程度の内部水分含有量の増加による浮腫性変化が生じることを示し、咬筋に圧痛が生じている場合、T2 mapで定量的に評価が可能であることが示された。このことは咬筋痛の症例に対して治療を行った後の効果判定の定量的評価にもT2 mapが有用であるということでもある。これは本研究の着想に至った本来の目的に合致した結果の第一歩が得られたといえる。この結果に考察を加え、専門学術誌に論文を投稿、2018年6月にacceptされ、2018年10月に掲載された(The relationship between massetermuscle pain and T2values in temporomandibular jointdisorders. Oral Surg Oral Med Oral Pathol Oral Radiol. 2018Oct;126(4):349-354. )2018年度にはこれまでの研究の成果としてT2 mapで咬筋痛を評価できるのは咬筋に圧痛がある場合のみであることが分かった。これは咬筋に生じる痛みのうち、圧痛は筋組織内の水分含有量が上昇し、浮腫性変化が生じていることを裏付ける結果と言える。この結果を専門誌への論文投稿・掲載を通じてより広い研究者間との議論を進めている。今後は高磁場MRIである3T MRIを用いて痛みのある咬筋内がどのような内部性状を有するか検討する予定である。これまで咬筋に痛みが生じる場合、咬筋の筋組織内に血流障害による水分の排出不良を原因とする浮腫性変化が生じ、その体積が増加することによって咬筋周囲の筋膜が緊張し、そこで生じる機械的刺激が原因であるという報告がされてきた。本研究でもこの仮説に基づいてT2 mapでの検討を進めてきたが、これまでの検討では限界があった。それは(1)痛みがある場合の咬筋T2値は痛みがない場合の咬筋T2値よりも高くなるが、咬筋内のT2値が高くなるのは痛みの原因となる浮腫性変化に限らず、加齢等による筋内の脂肪組織含有量の増加等によっても起こりうる(2)痛みがある場合の咬筋T2値はこれまでの検討では常に痛みのない側を参照として比較することで行ってきた。すなわち、左右両側咬筋に痛みがある場合、これまでの検討では評価不可能になる。この2点の問題を解決するため、上述した仮説に基づき、今後は痛みのある咬筋の筋膜・筋組織相当部のT2値の分布の変化に注目して検討を進めていく予定である。得られた検討結果は早急に関連国内・国際学会に手発表して問題提起するとともに、そこで得られた知見をもとにより詳細な検討・研究デザインの修正を行い、専門誌への論文掲載を行うことで顎関節症における咬筋痛の評価に対し、画像診断から有用な情報が得られるようにしたい。

これまで咬筋に痛みが生じる場合、咬筋の筋組織内に血流障害による水分の排出不良を原因とする浮腫性変化が生じ、その体積が増加することによって咬筋周囲の筋膜が緊張し、そこで生じる機械的刺激が原因であるという報告がされてきた。本研究でもこの仮説に基づいてT2 mapでの検討を進めてきたが、これまでの検討では限界があった。それは(1)痛みがある場合の咬筋T2値は痛みがない場合の咬筋T2値よりも高くなるが、咬筋内のT2値が高くなるのは痛みの原因となる浮腫性変化に限らず、加齢等による筋内の脂肪組織含有量の増加等によっても起こりうる(2)痛みがある場合の咬筋T2値はこれまでの検討では常に痛みのない側を参照として比較することで行ってきた。すなわち、左右両側咬筋に痛みがある場合、これまでの検討では評価不可能になる。この2点の問題を解決するため、上述した仮説に基づき、今後は痛みのある咬筋の筋膜・筋組織相当部のT2値の分布の変化に注目して検討を進めていく予定である。得られた検討結果は早急に関連国内・国際学会に手発表して問題提起するとともに、そこで得られた知見をもとにより詳細な検討・研究デザインの修正を行い、専門誌への論文掲載を行うことで顎関節症における咬筋痛の評価に対し、画像診断から有用な情報が得られるようにしたい。MRI画像データを処理ずる際にここまでの研究段階では高精細モニターを使用する必要性がなかったため、本年度での購入を中止した。今後これまでに得られた研究成果をもとに咬筋内の解剖学的・機能的な情報と照らし合わせた画像処理が必要になるため、次年度では購入予定である。また、画像データ保存用のメディアンについても使用する画像データの増加に伴いより大容量のものを購入・管理予定である。
光学活性ルテニウム(II)錯体による水素分子活性化機構の解明

高循環性が要求される触媒反応において、中心金属と配位子間あるいは錯体と基質間での円滑かつ合目的的な電子移動の制御がその効率増強の鍵となる。本研究者らは、複雑なレドックス系をもつルテニウムのなかでも、とくに高い水素分子活性化能力を有する2価ルテニウムに着目し反応の基底状態から遷移状態への移行にともなう構造変化に柔軟に対応できる「構造の動的しなやかさ」と「活性種の単一化」に効果的な2,2′-ビス(ジフェニルホスフィノ)-1,1′-ビナフチル(BINAP)を配位子とするルテニウム(II)錯体を考案し、近傍に配位性ヘテロ原子を有する種々の不飽和化合物の水素化において高いエナンチオ選択性を示すことを明かにした。前年度に引き続きオレフィン基質としてエナミド類を取り上げ、平成6年度では、とくに特異な物性あるいは生理活性を有する有用物質の合成に焦点を置いた。具体的には2-アシル-1-アルキリデン-1,2,3,4-テトラヒドロイソキノリン類を基質に用いてイソキノリンアルカロイドの一般不斉合成法を確立するとともに、モルヒネ人工誘導体として注目されるベンゾモルファンやモルヒナンの光学活性体の供給を実現した。また光学活性β-アミノ酸の合成も実現した。この不斉合成研究過程で集積された反応基質構造とエナンチオ選択性との相関性の基礎データをもとにエナミド基質のエナンチオ面選択の一般則を説明することもできた。本研究は当初の計画通りに進行しており、平成6年度の研究計画はすべて成功した。さらに次年度の研究計画に向けて、反応機構および高エナンチオ選択性発現の分子レベルでの解明に不可欠となる速度論実験装置や簡易H_2/HD/D_2分析装置の制作を行うとともにアイソトポマーの帰属法の確立にも成功している。
不妊治療の終止を巡る女性の不妊という事実の認識変容プロセスと質的検証

不妊治療を受療しても子どもが得られない場合、いつ治療を止めるかを決断することは困難であることが予想される。調査の結果、不妊女性は、治療当初に想定していた子どもを授かる予定年齢や治療プロセスを経ても子どもが出来ない現実と理想とのズレによって【自分への説明責任の増大】を感じ、心理的葛藤の低減のために治療を終止する決断を先延ばしにしていた。一方、カウンセリングによって自分なりの納得の仕方が模索できると、ネガティブな感情が軽快し、新たな展望を持つきっかけとなっていたことから、今後は、女性としての発達を促す看護カウンセリング機能の充実を図る必要性が示唆された。本研究の目的は、妊孕性の限界が間近に迫っている女性の、不妊という事実の認識変容プロセスとその変容に影響を及ぼす要因を明らかにし、女性自身によって必要時に治療の終止の意思決定を下せるための支援方法、ならびに看護者の役割と機能を検討することにある。そのために平成21年度は先行研究レビューと生殖医療に携わる看護者への面接調査を行った。体外受精の継続や終止に関わる女性の態度には、社会からのプレッシャーをどのように認知するかということが、彼女らの意思決定の予測変数としてより説明力を持っていることが報告され、特に重要他者として、夫や主治医の期待に応じたいという動機付けが存在すること、また、親になることへの価値付けや子どもを持つことへの期待が高く、幸福な結婚生活を送ることに前向きな者は治療の継続を希望し、これらのことに悲観的な感清を抱く者は、治療の中止を考えている傾向があった。以上を踏まえ、不妊女性の認識や行動にどのような影響を及ぼしているのか、当事者の視点からより詳細に検討する必要があると考えられた。生殖看護における現状と課題について10名の看護師に面接調査を行った結果、卵巣機能の低下が顕著になる40歳代の長期治療継続者やPOFで不妊治療の効果が望めない患者への看護の重要度が高まっていることが明らかとなった。実際にはART患者の受け持ち制など先駆的な取り組みによって患者との信頼関係を構築し、治療継続への迷いのサインを見極め、意思決定支援を試みている施設もあったが、多くは看護者それぞれの経験知に基づきケアを模索している現状が語られ、実際には提供した看護がどのような効果があったのか把握できないことがジレンマとして挙げられた。そのため、治療終止に至った事例の集積と看護の方向性の検討、さらに看護者自身をエンパワーする機会の確保が必要であること示唆された。平成21年度の研究実施計画は、(1)高度生殖医療に携わる看護師への聞き取り調査より現状と課題を分析すること、(2)不妊治療の終止に迷う女性への縦断調査のスタートアップとして、面接調査への参加者のリクルートと聞き取り調査を開始する、の2点であった。(1)の調査期間は平成21年5月平成22年2月、対象は高度生殖医療に携わっている看護師9名(4施設)であった。平均年齢は43.2歳(SD8.9)、看護職としての就業経験は平均19.1年(SD7.3)、生殖医療機関での就業経験は平均6.4年(SD3.1)であり、生殖看護に関連する資格(不妊症認定看護師、IVFコーディネーター等)を有している者は7名であった。インタビューデータを質的に分析した結果、高度生殖医療に携わる看護職者が行う看護カウンセリングの実態は、【共にあろうとする志向性の作動】を基盤とし、【治療的側面】と【間主観的側面】の2側面を備えた実践活動であった。こうした実践は看護者の経験に頼る部分が多く主観的であり、短時間、治療の時期による対応の工夫など、看護者個人の熟練度に左右されうる看護機能でもあるため、生殖看護の専門性の確立には、看護者のキャリア発達も含めたシステムの構築が必要である事が示唆された。(2)縦断調査のスタートアップとして、40歳以上で不妊治療の終止を考えている女性、あるいは治療を休止している女性を機縁法でリクルートし、5名から調査協力の意思を口頭にて確認した。そのうち1名は聞き取り調査を実施した。聞き取り時間は80分であった。インタビューでは、結婚から現在までの時間軸に沿った経緯(挙児希望、受診動機、治療内容と選択について)と、相互作用(夫や家族、仕事等)を中心に、ターニングポイントの生起と帰結を意識して実施した。今後はデータの蓄積を行い、不妊治療の終止を巡る女性の不妊という事実の認識変容プロセスの構造化を進めていく。H23年度は縦断調査を開始して2年目であり、6名の対象者へ聞き取り調査を依頼した。そのうち4名から研究参加への同意が得られた。内訳は治療終結を決めた直後のものが2名、治療の終結を今年いっぱいと決めているものが1名、不妊治療の末ダウン症の女児を出産後3年が経過したものが1名であった。

調査への協力意思を表明後に撤回したものは1名、調査参加の同意が得られなかったものが1名であった。インタビューは平均1時間20分で逐語録A4191頁であった。分析方法として修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを採用し分析を進めており、現時点における結果として、不妊治療の終止を巡る女性の治療継続プロセスは【自分への説明責任の増大】が【治療サイクルの習慣化】によって再生産され、治療を中止するといった結論を一時保留して先延ばしにする【治療終止の決断の棚上げ】に帰結し、治療が続けられる循環構造が明らかとなった。コア概念である【自分への説明責任の増大】は、女性が治療成果を得られないままに不妊治療を続けていることに対して、夫や両親そして自分自身に"子どもが出来ない言い訳"をつけ難くしていくことを意味し、治療の代償行動化を引き起こしていると推察された。また【治療サイクルの習慣化】は、女性の挙児希望を常に維持する言説が送られる〔医師による治療方針への追従の牽引〕というペースメーカーと、夫の回避的な対応が手段的なサポートの提供にすり替えられ、そうした夫の言動を"協力的"と妻が共感的に受け止めることによって、妻が意思決定の担い手にならざるを得ない〔夫婦のコミュニケーションの不全化〕を背景に反復されていた。このように女性は葛藤を抱きながら不妊というアイデンティティを手放せず、さらに子どもがいない将来への適応をより一層困難にすることが推察された。今年度は縦断調査の分析とアセスメントガイドの考案、その有効性の検討を行った。妊孕性の限界が近づいている女性の不妊治療を継続するプロセスは、【自分への説明責任の増大】が【治療サイクルの習慣化】によって再生産され、【治療終止の決断の棚上げ】に帰結する循環構造を呈していた。女性は治療の長期化によって妊孕力の限界を実感する【困難感の明確化】と、他者の期待に応えられない自責の念によって【治療の代償行動化】が起こり、【揺らぎへの対応】によって情緒的なバランスを取っていた。以上、6つのカテゴリを基に【自分への説明責任の増大】の再生を強める要因の有無や、強さを多角的に評価するとともに、女性の行動パターンのもっともらしい原因は何かを探索し、それに基づいた介入援助をデザインするためのツールとして、アセスメントガイドを考案した。7名にアセスメントガイドを用いたカウンセリングを実施し、そのうち1名からカウンセリング実施1か月後に評価面接への同意を得た。その結果、〔医師による治療方針への追従の牽引〕〔知識不足〕〔夫や両親のために治療する〕が影響要因として推定される事例が多く、特に過大な治療への期待と妊娠がゴールになっていることが明らかとなった。また夫や家族からの期待に応えられないジレンマについて、カウンセリングを通して得られた妊孕力に関する正しい情報の理解によってネガティブな感情の軽快を経験し、さらに自分のやってきたことはこれでいいと意識化できたことで、新たな人生を見据えるきっかけとなっていることが明らかとなった。以上より、このアセスメントガイドは彼女たちの行動パターンを整理し、自分なりの納得の仕方を模索する手掛かりを提供するための「気づき」を促進するためのツールとして、一定の効果が期待できることが示唆された。今後は、アセスメントガイドを用いるプロトコールの開発と普及を目指していく。