hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
定位放射線治療の最適化における基礎研究

本研究ではマウス腫瘍モデルを用い1回大線量の放射線治療後の腫瘍内低酸素の変化、HIF-1活性の変化、血管構築の変化を経時的に評価した。抗腫瘍効果との関連をみると同時に正常組織へ大線量照射の影響も評価し、治療の最適化および治療効果を増強する因子についての検討も試みた。HIF-イメージングを参照して治療効果が最大となる2回目の照射スケジュールの検討を開始し、抗腫瘍効果が最大となる最適スケジュールについて検討を行った。放射線治療の効果を増強する新たな治療標的の候補についても検討を行ったが、有意なものについては明らかにすることができなかった。本研究ではマウス腫瘍モデルを用い1回大線量の放射線治療後の腫瘍内低酸素の変化、HIF-1活性の変化、血管構築の変化を経時的に評価し、抗腫瘍効果との関連をみる。それと同時に正常組織への大線量照射の影響も評価し、治療の最適化および治療効果を増強するHIF-1阻害剤などの薬剤についても検討する。マウスにHIF-1応答性のルシフェラーゼ遺伝子を導入したH441を皮下移植し放射線照射後のHIF-1の経時的な変化を光イメージングで観察し、治療効果が最大となる2回目の照射スケジュールの検討を前年に引き続き行っている。また、HIF-1、pimonidazoleの陽性領域と血管の位置関係と照射スケジュールの関係について免疫染色での検討を継続中である。本研究ではマウス腫瘍モデルを用い1回大線量の放射線治療後の腫瘍内低酸素の変化、HIF-1活性の変化、血管構築の変化を経時的に評価し、抗腫瘍効果との関連をみると同時に正常組織への大線量照射の影響も評価し、治療の最適化および治療効果を増強するHIF-1阻害剤などの薬剤についても検討する。肺がんの体幹部定位放射線治療は手術困難な高齢の患者に有効であることが臨床上、明らかになってきているが、いまだに最適な線量分割、総線量及び総治療期間については不明である。臨床的にいろいろな線量分割での治療が試みられているが、具体的な生物学的根拠には乏しく評価が難しいため、本研究での基礎的な検討の意義は高いと考えられる。ヌードマウスにHIF-1応答性のルシフェラーゼ遺伝子を導入したヒト肺がん細胞H441を皮下移植した腫瘍モデルを用い、移植腫瘍への局所放射線照射後のHIF-1の経時的な変化を光イメージングで観察し、腫瘍内の低酸素領域の変化について検討した。HIF-1イメージングを参照して治療効果が最大となる2回目の照射スケジュールの検討を開始し、抗腫瘍効果が最大となる最適スケジュールについては検討を継続中である。同時に腫瘍組織の免疫染色からHIF-1、pimonidazoleの陽性領域と血管の位置関係と照射後のタイミングについて検討を開始している。今後、照射スケジュールと血管構築の変化の関係からも最適な照射スケジュールについて検討予定である。抗腫瘍効果との関連をみると同時に正常組織への大線量照射の影響も評価し、治療の最適化および治療効果を増強する因子についての検討も試みた。臨床的にいろいろな線量分割での治療が試みられているが、具体的な生物学的根拠には乏しく評価が難しいため、本研究において基礎的な検討を試みた。HIF-1イメージングを参照して治療効果が最大となる2回目の照射スケジュールの検討を開始し、抗腫瘍効果が最大となる最適スケジュールについては検討を行った。同時に腫瘍組織の免疫染色からHIF-1、pimonidazoleの陽性領域と血管の位置関係と照射後のタイミングについて検討を行った。放射線治療HIF-1応答性のルシフェラーゼ遺伝子を導入したヒト肺がん細胞H441をヌードマウスに皮下移植した腫瘍モデルを用い、移植腫瘍への局所放射線照射にて治療効果が最大となる2回目の照射スケジュールのタイミングを検討すると同時に、HIF-1、pimonidazoleの陽性領域と血管の位置関係と照射スケジュールの関係もあわせて免疫染色での検討しているため、やや遅れている。ヌードマウスにHIF-1応答性のルシフェラーゼ遺伝子を導入したヒト

肺がん細胞H441を皮下移植した腫瘍モデルを用い、移植腫瘍への局所放射線照射にて治療効果が最大となる2回目の照射スケジュールのタイミングを検討しているが、現在照射スケジュールの最適化に時間を取られている。放射線治療スケジュールの最適化と同時に皮下腫瘍組織の免疫染色からHIF-1、pimonidazoleの陽性領域と血管の位置関係と照射スケジュールの関係を明らかにする。また、VEGF、糖代謝や腫瘍の悪性化に関わるGlut-1、TGF-βなどのHIF-1下流の因子の検討を行い、放射線治療の効果を増強する新たな治療標的の候補の検索を引き続き行う。また複数の種類の腫瘍細胞にて放射線治療スケジュールの最適化を行うことで、HIF-1活性と最適な放射線治療スケジュールの関連について検討する。肺がんの肺同所移植モデルに対し、肺の局所照射後の、抗腫瘍効果および正常肺組織の障害について組織学的検討を行う。HIF-1阻害剤の治療効果と肺障害への影響を検討し、放射線肺炎のリスクを抑えた肺癌の定位放射線治療法の開発を行う。また、臨床での使用が始まっている血管新生阻害剤、上皮細胞増殖因子(EGF)阻害剤、および今後の臨床応用が期待されるHIF-1阻害剤などの分子標的薬と1回大線量の放射線治療との併用について、治療効果と正常組織の障害の両面の評価を行い、臨床応用への発展も考慮した検討を継続する。引き続き、放射線治療スケジュールの最適化をすすめ、腫瘍組織の免疫染色からHIF-1、pimonidazoleの陽性領域と血管の位置関係と照射スケジュールの関係を明らかにする。同時にVEGFだけでなく、糖代謝や腫瘍の悪性化に関わるGlut-1、TGF-βなどのHIF-1下流の因子の検討を開始し、放射線治療の効果を増強する新たな治療標的の候補の検索を行う。1回大線量の放射線治療のスケジュールの最適化を行うともに、その放射線治療の効果を増強する新たな治療標的の候補の検索、検証を行う。また、肺がんの肺同所移植モデルを用い、肺の局所照射を行った後、抗腫瘍効果および正常肺組織の障害について組織学的検討を行う。HIF-1阻害剤による、治療効果と肺障害への影響を検討し、放射線肺炎のリスクを抑えた肺癌の定位放射線治療法の開発を行う。また、臨床での使用が始まっている血管新生阻害剤、上皮細胞増殖因子(EGF)阻害剤、および今後の臨床応用が期待されるHIF-1阻害剤などの分子標的薬と1回大線量の放射線治療との併用について、治療効果と正常組織の障害の両面の評価を行い、臨床応用への発展も考慮した検討を開始する。動物実験が当初より遅れているため、次年度使用額が生じた。動物実験の前年度分を繰り越して行う予定であり、それに伴いマウスの購入、維持、腫瘍細胞培養のための消耗品、および免疫染色に必要な抗体、試薬の購入に伴う費用を、当初より増額して研究を行う。動物実験の継続のため、マウスの購入、維持、腫瘍細胞培養のための消耗品、および免疫染色に必要な抗体、試薬の購入。情報取集目的の学会参加費での使用を予定している。
構築主義に基づく中学校社会科教育課程の開発研究

現行の中学校社会科は、分野制に基づいて、日本人や日本国民の立場からみた地理や歴史や社会の事実を客観的な真理として教授するため、価値多元社会に相応しい国家・社会の形成者を育成することができなくなっている。そこで、本研究では、この問題点を克服すべく、地理や歴史や社会の事実が社会的に作られていることを子どもに学習させ、その多様な可能性を議論させる構築主義社会科論を提起し、中学校社会科の教育課程を開発した。本研究の目的は、構築主義という考え方を基盤にすることで、価値多元社会に相応しい国家・社会の形成者を育成する中学校社会科の教育課程を開発することである。そのため、今年度は、次の二点を明らかにした。1、構築主義の社会問題研究を理論的根拠にした中学校社会科教育課程を仮説的に開発し、その成果を学会で発表した。現行の社会科は、国家の地誌や通史や制度を教授する教育課程を編成して、既存の国家や社会の現実を自明視するマジョリティの地理や歴史や社会の見方を子どもに習得させている。そこで、本研究では、構築主義の社会問題研究を理論的根拠にすることによって、人々が地誌的・通史的・制度的な社会の見方を共有して既存の国家や社会の現実を構成する論理に即して、教育内容となる社会問題を取り上げる現実構成論という中学校社会科の教育課程論を提起した。この理論に基づいて教育課程を編成すれば、中学校社会科は、既存の現実を自明視するマジョリティの見方をマイノリティの立場から相対化させ、その多様なあり方を子どもに吟味させる教育内容を構成できるため、価値多元社会に相応しい国家・社会の形成者を育成できることを明らかにした。2、仮説的に開発した現実構成論という中学校社会科教育課程論の妥当性を部分的に検討し、その成果を発表した。本研究の理論仮説として提起した現実構成論の妥当性を検討するために、地理単元「障害者問題を考える」、歴史単元「遺跡保存問題を考える」の授業モデルを開発した。前者は既存の福祉国家の現実を根拠づける身近な地域の見方を、後者は既存の国民国家の現実を根拠づける古代史の見方を、それぞれ相対化させ、その多様なあり方を子どもに吟味させることをめざす単元である。このように、二つの授業モデルの開発を通して、現実構成論の妥当性を地理的分野と歴史的分野で検討した。構築主義に基づくことによって、価値多元社会に相応しい国家・社会の形成者を育成する中学校社会科の教育課程を開発するという本研究の目的に関わって、今年度は、次の二点を明らかにした。(1)構築主義に基づいて中学校社会科の教育課程を開発する意義を明らかにした。経験主義は、社会生活の多様な可能性を議論させることができるが、分野制の教育課程を編成できなかった。系統主義と科学主義は、分野制の下で実現可能な教育課程を編成できるが、日本人や日本国民又は科学者の立場からみた地理や歴史や社会の事実を客観的真理として絶対視させてしまうという問題点があった。それに対して、構築主義は、地理や歴史や社会の事実が社会的に作られていることを学習させ、その多様な可能性を議論させることができるため、価値多元社会に相応しい国家・社会の形成者を育成する中学校社会科教育課程を開発できることを明らかにした。(2)開発した教育課程の妥当性を検討するために、授業モデルの実践と学習評価を実施した。身近な環境の空間配分が争点となる障害者問題を教材にすることによって、障害者と健常者の空間意識を学習させ、そのよりよい空間配分のあり方を議論させる単元「障害者問題を考える」の実践と学習評価を行った。実験授業は、平成22年12月、熊本県甲佐中学校第2学年の生徒を対象に実施した。学習評価の結果、学習意義を実感した子どもが大半を占め、授業モデルの有効性を確かめることができた。
高安動脈炎とクローン病との合併を引き起こす病態の解明と治療応用を目指した研究

高安動脈炎は大動脈とその主要分岐動脈が炎症に侵される疾患である。一方、クローン病は腸管を炎症に侵される疾患であるが、いずれも臓器特異的な自己免疫疾患であり、しかも両疾患を合併する割合は約10%と決して少なくない。そこで、共通した遺伝的背景の存在が示唆される高安動脈炎とクローン病の合併例における病因や病状の進展機序を解明し、両疾患の新たな治療標的を探索することを目的としている。すでに進行している研究としては、高安動脈炎患者を対象とした全ゲノム関連解析(GWAS)の結果見出された疾患関連遺伝子IL-12B遺伝子とMLX遺伝子に注目し、高安動脈炎の病態解明をせまる研究がある。MLX遺伝子のQ139R変異がその転写活性を亢進させ、転写産物TXNIPの発現を増加させることから、機能獲得型変異であり、転写産物TXNIPの発現量増加に伴ってNLRP3インフラマソームの活性が亢進することを見出し、2018年度に論文を発表した。(Tamura N etal. Circ Genom Precis Med. 2018;11:e002296. )さらに、MLX遺伝子が多く存在する部位が褐色脂肪組織と腸管であることがわかっているため、変異型MLX遺伝子を持っている場合、血管周囲の褐色脂肪組織や腸管において、TXNIPを介してNLRP3インフラマソームが活性化し、血管炎強いては腸炎を起こしやすくなるのではないか、また、腸管に多く分布するMLX遺伝子が腸管の炎症に関わり、高安動脈炎とクローン病の合併症例の一因になるのではないかと考え、変異型MLX遺伝子のノックインマウスを作成している。このマウスで高安動脈炎やクローン病の合併疾患モデルマウスを作成することで疾患の病態解明にせまる研究を継続している。変異型遺伝子MLXのノックインマウス作成が順調に進んでいる。高安動脈炎の疾患モデルマウスについては方法を探索しながら継続中である。高安動脈炎の疾患モデルマウスを作成し、様々な条件において、動脈炎の程度や腸炎の程度を比較し、病態解明を目指したいと考えている。想定より効率良く費用を使用することができたためであり、次年度の消耗品、主に抗体などに使用する計画である。
遺跡探査パルスレーダ用アンテナの設計と埋設物のイメージング法に関する研究

本研究は,地下の石室,金属遺物,遺溝等を探査するための,高性能のパルスレーダ用アンテナの設計法と埋設物のイメージング法について理論的・実験的に検討するものであり,本年度は以下の研究成果を得た.1.パルスレーダ用アンテナの設計:アンテナの放射機構を解明すると共に,レーダ用アンテナ設計の高効率化を図るため,地中遺跡探査レーダ用アンテナの3次元計解析コードを開発した.このコードは,実際に使われる複雑なアンテナを高速かつ高精度で解析できる.今後はこのコードを用いて遺跡探査用アンテナの最適設計を行う予定である.また,この計算コードの開発と平行して,地中探査用アンテナの試作を行った.アンテナの形状,キャビティの寸法,吸収体の種類や取り付け場所などがアンテナの特性に与える影響を詳細に検討し,ほぼ満足できる特性を持つアンテナを得た.2.埋設物のイメージング法:本研究者らは,近似をほとんど含まないバイスタティックイメージング法を提案した.この手法の有効性を確かめるため,野外での探査実験を行った.まず,予備実験として,学内で種々の埋設物の探査を行い,イメージング法の妥当性を確認した.次に,宮城県名取市の雷神山古墳と宮城県村田町の愛宕山古墳の探査を行った.愛宕山古墳の探査結果は以前に行われたピンさし探査やレーダ探査の結果とほぼ一致し,本手法の有効性が確かめられると同時に遺物の存在を明らかにした.アンテナの最適設計,地中の誘電率の測定及び,アンテナのアレー化や時間域測定器による測定の効率化が今後の課題である.本研究は,地下の石室,金属遺物,遺溝等を探査するための,高性能のパルスレーダ用アンテナの設計法と埋設物のイメージング法について理論的・実験的に検討するものであり,本年度は以下の研究成果を得た.1.パルスレーダ用アンテナの設計:アンテナの放射機構を解明すると共に,レーダ用アンテナ設計の高効率化を図るため,地中遺跡探査レーダ用アンテナの3次元計解析コードを開発した.このコードは,実際に使われる複雑なアンテナを高速かつ高精度で解析できる.今後はこのコードを用いて遺跡探査用アンテナの最適設計を行う予定である.また,この計算コードの開発と平行して,地中探査用アンテナの試作を行った.アンテナの形状,キャビティの寸法,吸収体の種類や取り付け場所などがアンテナの特性に与える影響を詳細に検討し,ほぼ満足できる特性を持つアンテナを得た.2.埋設物のイメージング法:本研究者らは,近似をほとんど含まないバイスタティックイメージング法を提案した.この手法の有効性を確かめるため,野外での探査実験を行った.まず,予備実験として,学内で種々の埋設物の探査を行い,イメージング法の妥当性を確認した.次に,宮城県名取市の雷神山古墳と宮城県村田町の愛宕山古墳の探査を行った.愛宕山古墳の探査結果は以前に行われたピンさし探査やレーダ探査の結果とほぼ一致し,本手法の有効性が確かめられると同時に遺物の存在を明らかにした.アンテナの最適設計,地中の誘電率の測定及び,アンテナのアレー化や時間域測定器による測定の効率化が今後の課題である.
遺伝的アルゴリズムによる流出モデル定数の同定に関する研究

遺伝的アルゴリズム(Genetic Algorithm,GA)は、選択淘汰、交叉、突然変異といった生物進化の原理に基づく最適化手法で、多点探索を行うという点で他の最適化手法とは大きく異なる。本研究では、流出モデル定数の同定にGAを適用し、その適応性を検討した。さらに、GAそのものではないが、GAに類似した進化の概念を取り入れたSCE-UA法についても同様の検討を行った。その概要は次のようである。1.GAによるタンクモデル定数の同定GAを16個の未知定数を持つ直列4段タンクモデルの定数探索に適用した。ここでは、永源寺ダム流域の日降水量、蒸発量、および、それらを適当な定数(真値)を設定したタンクモデルに入力して得た日流出高を用いて、16定数ないしは8定数の同定を数値実験的に試みた。この結果、16定数の同定では、ほぼ真値が同定されている定数(第1段タンクの6定数)もあるが、真値とかなり異なる値が同定されている定数もあり、厳密解を得るには到らなかった。一方、探索する定数を流出孔と浸透孔の8定数に絞ったときは、ほぼ真値に近い定数を得ることができた。2.SCE-UA法によるタンクモデル定数の同定最近、米国アリゾナ大学で開発されたSCE-UA法(Shuffled Complex Evolution Method)は、局所的探索法の一つであるシンプレックス法にランダム探索、競争進化、集団混合の概念を取り入れた大域的探索法である。この方法をタンクモデル定数の同定に適用するとともに、その適応性をシンプレックス法と比較した。青蓮寺ダム流域の資料に基づいてGAと同様の数値実験を行ったところ、シンプレックス法によって同定された定数は、探索出発点によってかなりばらつくのに対して、SCE-UA法では、探索出発点に関わらずほぼ真値に近い定数が同定できることが分かった。
潜在的態度から見た道徳的責任の再検討

今年度は、研究課題である「潜在的態度から見た道徳的責任の再検討」をおこなうにあたって、実施計画に挙げた(1)潜在的態度の定式化(潜在的態度のありようを明確にすること)にくわえて、(2)潜在的態度(から生じる行為)の道徳的責任の考察をおこなった。(1)「潜在的態度は、道徳的評価を可能にする本当の自己をあらわしているのか」という問いについて、フランクファートとその批判者たちによる本当の自己をめぐる一連の議論をベースに考察をすすめた。そのさい、潜在的態度がしばしば推論や証拠に不感的であること、またそれが通時的に不安定なものであることを示す経験的研究を参照することで、「潜在的態度は、すくなくとも既存の議論の枠組みのもとでは、本当の自己を反映したものとはみなされない」という結論に達した。この研究成果は「潜在的態度は「本当の私」なのか」(『倫理学年報』第68集)として公表される。(2)(1)から派生するかたちで,潜在的態度(およびその道徳的責任)を個体の外部の視座から、つまり外部主義的に捉えようと試みた。ここでは、ペインたちの提唱する「群衆バイアスモデル」を糸口に、潜在的態度を個体ではなく状況に位置づけるアイデアに注目し、潜在的態度の道徳的責任を個体に内在的な性質に基礎づけるのではなく、個体の外部にある(社会的)環境の観点から理解する可能性を探った。2018年10月に開催された日本科学哲学会第51回大会において「群衆バイアスモデルは帰属可能性としての道徳的責任を配慮しうるか」というタイトルでこの考えを発表し、有益なフィードバックを受けることができた。このように潜在的態度を外部主義的に捉える試みはかなり有望だと考えている。以上の研究実績は、現代の社会問題の多くの根底にあると考えられる潜在的態度と、そこから生じる行為の道徳的責任とのつながりを明らかにする一歩となったと考える。本年度の目標は、ときに顕在的態度と対立する潜在的態度のありようについて、その先行研究を整理し、潜在的態度がどのような特徴をした心的状態であるかを明確にすることだった。このような潜在的態度のありようをめぐる議論は、現在も多数の論文が出版されているホット・トピックのひとつだが、上記の研究実績の概要で述べたように、この問題を扱う査読論文を公表することができた。このことは、本研究が国内で高い評価を受けて、上記の目標について一定の達成ができたことを意味する。さらに,この目標から派生するかたちで、潜在的態度の道徳的責任をめぐる問題についても、ある程度まで踏み込んで考察した発表を学会でおこなうことができた。そこでは,潜在的態度(およびその道徳的責任)を外部主義の視座から捉える考えを展開したが、現在この考えにもとづいた論文を執筆中である。このようにして今後の研究を、新たな、より興味深い視座からすすめるための足場を築くことができたと考えている。以上より、現在までの研究の進捗状況は、おおむね順調に進展していると判断している。先に述べたように、潜在的態度を外部主義的に捉える可能性が有望に思われるため、実施計画に記載したアプローチをすこし変えて,これまでの研究成果をもとに上記の可能性についてさらに検討をすすめたい。そのためにまず、これまで潜在的態度のありようについてどのような提案がなされてきたかを包括的に考察し、それらがおおむね個体主義的な前提にもとづいたものであるかどうか,外部主義的に捉える立場があるかどうかという観点から整理する。またその一方で、社会/制度的な要因を強調することで「潜在的態度を個体主義的に理解することがもつ実践的な意義」を批判する議論も考察する。このようにして既存の議論状況を整理すること、とくに潜在的態度を個体主義的に捉えることが主流になっていることを示すことが、最初の目標である。つぎに、そのような先行研究の整理をふまえて、潜在的態度を外部主義的に理解する考えを展開する。ここでは、いくつかの経験的研究、とりわけ潜在的態度がパーソナルな態度というよりむしろある種の文化的知識であることを示す研究、および,潜在的態度が個体の外部の文脈のなかで理解される社会的役割や社会的アイデンティティに可感的であることを示す研究に依拠することで、潜在的態度を外部主義的に捉えることの経験的な妥当性を示すことが目標となる。そのうえで、潜在的態度を外部主義的に理解したばあい、その道徳的責任をどのように理解することが求められるのかを考察する。既存の主要な議論は、個体に内在的な性質に焦点をあてることで潜在的態度の道徳的責任を理解しようとしてきたが、上記の理解はそのような主張に反対する。それゆえここでの目標は、既存の主張の代替案として、集団的責任や文脈主義などの立場から、潜在的態度の道徳的責任を検討することである。

そのさい、潜在的態度がしばしば推論や証拠に不感的であること、またそれが通時的に不安定なものであることを示す経験的研究を参照することで、「潜在的態度は、すくなくとも既存の議論の枠組みのもとでは、本当の自己を反映したものとはみなされない」という結論に達した。この研究成果は「潜在的態度は「本当の私」なのか」(『倫理学年報』第68集)として公表される。(2)(1)から派生するかたちで,潜在的態度(およびその道徳的責任)を個体の外部の視座から、つまり外部主義的に捉えようと試みた。ここでは、ペインたちの提唱する「群衆バイアスモデル」を糸口に、潜在的態度を個体ではなく状況に位置づけるアイデアに注目し、潜在的態度の道徳的責任を個体に内在的な性質に基礎づけるのではなく、個体の外部にある(社会的)環境の観点から理解する可能性を探った。2018年10月に開催された日本科学哲学会第51回大会において「群衆バイアスモデルは帰属可能性としての道徳的責任を配慮しうるか」というタイトルでこの考えを発表し、有益なフィードバックを受けることができた。このように潜在的態度を外部主義的に捉える試みはかなり有望だと考えている。以上の研究実績は、現代の社会問題の多くの根底にあると考えられる潜在的態度と、そこから生じる行為の道徳的責任とのつながりを明らかにする一歩となったと考える。本年度の目標は、ときに顕在的態度と対立する潜在的態度のありようについて、その先行研究を整理し、潜在的態度がどのような特徴をした心的状態であるかを明確にすることだった。このような潜在的態度のありようをめぐる議論は、現在も多数の論文が出版されているホット・トピックのひとつだが、上記の研究実績の概要で述べたように、この問題を扱う査読論文を公表することができた。このことは、本研究が国内で高い評価を受けて、上記の目標について一定の達成ができたことを意味する。さらに,この目標から派生するかたちで、潜在的態度の道徳的責任をめぐる問題についても、ある程度まで踏み込んで考察した発表を学会でおこなうことができた。そこでは,潜在的態度(およびその道徳的責任)を外部主義の視座から捉える考えを展開したが、現在この考えにもとづいた論文を執筆中である。このようにして今後の研究を、新たな、より興味深い視座からすすめるための足場を築くことができたと考えている。以上より、現在までの研究の進捗状況は、おおむね順調に進展していると判断している。先に述べたように、潜在的態度を外部主義的に捉える可能性が有望に思われるため、実施計画に記載したアプローチをすこし変えて,これまでの研究成果をもとに上記の可能性についてさらに検討をすすめたい。そのためにまず、これまで潜在的態度のありようについてどのような提案がなされてきたかを包括的に考察し、それらがおおむね個体主義的な前提にもとづいたものであるかどうか,外部主義的に捉える立場があるかどうかという観点から整理する。またその一方で、社会/制度的な要因を強調することで「潜在的態度を個体主義的に理解することがもつ実践的な意義」を批判する議論も考察する。このようにして既存の議論状況を整理すること、とくに潜在的態度を個体主義的に捉えることが主流になっていることを示すことが、最初の目標である。つぎに、そのような先行研究の整理をふまえて、潜在的態度を外部主義的に理解する考えを展開する。
里親養育と実親をつなぐ支援プログラムの開発研究

本研究では、里親養育委託における子どもの実親との交流や支援がどのように行われているか、現状と課題について児童相談所と里親への調査を行うとともに、実親との交流を有する里親へのインタビュー調査を行った。その結果,里親業務に専任の児童福祉司を配置している児童相談所は、5割未満であり、里親委託児で、実親との交流のある児童は2割と非常に少なかった。実親と児童の交流の成否は、実親が約束を守ることができるか否かで有意差が認められ、実親へのアセスメントと支援が必要であると思われた。被虐待などにより社会的養護を要する子どもは増加の一途をたどっている。愛着形成に問題を抱える子どもが多いなかで、家庭を基盤としたケアである里親養育(ファミリーホームを含む)は世界的スタンダードである。わが国も平成23年里親委託優先の原則を示し、その推進を目指しているが、平成24度末で14.8%と先進諸国では最低である。その背景に、実親の里親委託への抵抗があり、そのため実親との交流の見込めない子を里親委託している状況であるといわれている。また、里親制度自体の理解が進んでいない状況もある。従って、本研究では、実親と里親養育をつなぐにはどのような課題があるかを明らかにし、里親養育の質を高め、実親支援を包括した里親養育のあり方とその支援プログラムを研究することで里親委託推進を図ることを目的とする。27年度は、里親委託における実親との関係についての現状を明らかにするために全国208か所の児童相談所に対し、里親養育を受けている子どもと実家族との交流がどの程度行われているのか、里親養育と実親との関係に関する意識、および実親への支援の現状についてアンケート調査を実施し、現在分析中である。さらに、子どもの受け入れをしている里親の実親との関係に関する意識がどのような状況にあるのか、また、実親への支援の現状についても現状把握のためアンケート調査を児童相談所の協力を得て実施し、現在回収中である。全国の児童相談所に対する里親委託における実親との関係についてのアンケート調査を実施することができ、さらに委託を受けている子どもと実親の交流がある里親へのアンケート調査についても実施することができたことは意義が大きいと考える。また、国の子ども家庭福祉制度の変革期を迎えるなかで、里親制度に関する包括的支援を行っている里親支援センターの視察や日本子どもの虐待防止学会第21回大会において企画シンポジウム「家庭養護のさらなる推進と支援に向けて九州からの発信」が採択され、専門家、関係者間で活発な議論が行われたことは成果であると考えられると同時に今後の研究を進める上でも多くの示唆を得ることができた。わが国の里親委託率は約16%と欧米先進諸国と比べると最低である。その背景に、実親の里親委託への抵抗があることや里親制度自体の理解が進んでいないこと、里親養育のコンピテンシーも問われている。従って、本研究では、実親と里親養育をつなぐにはどのような課題があるかを明らかにし、里親養育の質を高め、実親支援を包括した里親養育のあり方を研究することで里親委託推進を図ることを目的としている。平成28年度は、平成27年度に全国208児童相談所に実施した里親養育と実親との関係性に関する調査の分析を行った。124ヶ所の児童相談所から回答があり、回収率は、59.6%であった。中央児童相談所で県としてまとめて回答したところがあること、県単位で見ると47都道府県中、45県から回答を得ていることから、ほぼ全国の児童相談所の状況の調査ができていると考えられた。里親への委託児童数は3225名で、うち実親との交流がある子どもは621名、19.3%であった。ファミリーホーム(FH)への委託児童は834名で、交流がある子どもが399名、47.8%であり、里親とFHでは差が認められた。交流が行われていない理由として、交流を望めない子どもを委託」が84.6%、「実親のニーズがない」が56.1%、「実親との交流が不適切」が48.8%であり、施設入所に比べ里親委託については実親との関係性が大きく影響していることが示唆された。また、6月20日6月29日、里親養育の先進地であるオランダ・アムステルダムの里親支援センターPARLANを訪問するとともに、SOS子どもの村世界大会(インスブルック)に参加し、世界134国にあるSOSの取り組み及び社会的養護の将来・SOSの今後について視察した。また、移民家族の地域支援を行っているSOSこどもの村フランクフルトを視察した。オランダの里親支援機関等への視察は、欧州においてもここ数年里親養育における実親支援が強化されてきていること、虐待による分離介入だけなく、子どもの自立支援を踏まえた実家族支援が強化されてきていることを実感した視察であった。日本においても、平成28年6月児童福祉法の改正が行われ、実家族支援、里親養育の推進が明示されたことからも、今回の調査や視察は時期を得たものであり、先駆的なものとなっていると考えられる。児童相談所への調査とともに、実親との交流を行っている里親への調査も実施でき、回収率は59.2%であった。これらの調査結果のまとめを平成29年6月の第18回日本子ども家庭福祉学会において口頭発表予定であり、アクセプトされている。

本研究では、里親養育委託における子どもの実親との交流や支援がどのように行われているか、現状と課題について委託行政機関である児童相談所と受託者である里親それぞれへの調査を行うとともに、実親との交流を有する里親へのインタビュー調査を行った。その結果以下のまとめと課題が示された。1里親支援業務に関わる人員のほとんどは児童福祉司であるが、里親業務に専任で取り組める児童相談所は、全体の50%を切っている。里親委託された児童のうち、実親交流のある児童は19.2%であり、非常に少ない。2実親との交流は、その機会を定期的に予定し、外泊を取り入れ、予定された交流が確実に実現し、子どもの家庭復帰の予定がなくとも子どもの最善の利益を目的として行われる時成果を期待できると言える。3子どもと実親の親子関係再構築を目標とする際に、里親委託された子どもに起こる真実告知やルーツ探し、忠誠葛藤、遺伝的対象としての実親等についての理解が重要であるが、里親と実親双方にこれらを伝えるのは52.4%であり、里親に伝えるは35.3%、実親に伝えるは4.0%で最下位であることから、実親に対する養育者としての信頼が十分でないことが伺われた。これは委託重視で親子関係再構築までを見通していない現状を物語っているとも言えよう。4交流において、児相の介入があると、里親は安心して実親にアプローチし、実親家庭の生活改善を図ることができ、子どもの外泊交流への抵抗が軽減していることも認められた。里親委託された子どもの8割が実親との交流がないことは、子どもの権利条約の理念、平成28年度の改正児童福祉法の理念から考えても、今後検討していく大きな課題であると思われる。児童相談所の職員体制や専門性の強化とともに、中立的な支援機関として、包括的な里親支援機関が必要である。本研究の成果として報告書を作成し、全国児童相談所等関係機関に配付した。本研究では、里親養育委託における子どもの実親との交流や支援がどのように行われているか、現状と課題について児童相談所と里親への調査を行うとともに、実親との交流を有する里親へのインタビュー調査を行った。その結果,里親業務に専任の児童福祉司を配置している児童相談所は、5割未満であり、里親委託児で、実親との交流のある児童は2割と非常に少なかった。実親と児童の交流の成否は、実親が約束を守ることができるか否かで有意差が認められ、実親へのアセスメントと支援が必要であると思われた。平成28年度は、現在進めている児童相談所および里親へのアンケート調査のデータ分析を行う。また、子どもと実親との交流体験を有する里親への半構造化面接を実施、質的分析を進める。国際NGOであるSOS子どもの村における里親支援についての視察調査も含め、西欧先進国の里親支援についての視察調査を行う。平成29年度は、これまでの調査の分析をさらに進め、里親養育のあり方を実親との関係性を踏まえて検討する。児童相談所など関係機関との連携により、里親養育と実親との関係性、交流についての事例検討を行い、実親支援のあり方とともに、里親に求められるコンピテンシーについて質的研究を行う。研究成果を学会等で発表するとともに報告書を作成する。臨床心理学アンケート調査の結果回収が年度末になり、郵便の後納支払い額が不確定であったため残額が生じた。アンケートの回収は28年度も継続しているため残額はその郵送費用の補充に当てる予定である。
アポ蛋白A-II、C-I、C-IIのアポ蛋白B含有リポ蛋白代謝に及ぼす影響

冠動脈疾患の危険因子として高中性脂肪(TG)血症の重要性が注目されている。TGに富むリポ蛋白質(TRL)は、アポ蛋白B以外に、アポ蛋白AII,CI,CII,GIII,Eなどが様々なパターンで存在している。これらのアポ蛋白はそれぞれ固有の機能を持っており動脈硬化性を規定すると考えられる。本研究では、1)TRL分布をアポ蛋白組成ごとに評価し脂肪負荷の変化を検討し、2)安定同位体を組み込んだアミノ酸をトレーサーとしたヒトでのリポ蛋白体内代謝研究法と用いて、アポ蛋白のTRL体内代謝動態に及ぼす影響を検討した。アポ蛋白A-II、C-I、C-II、C-III含有VLDLは、それぞれ13%、17%、16%、43%であった。これらのアポ蛋白を含むVLDLは、コレステロール、TG含有量が多い傾向が見られた。脂肪負荷後、アポ蛋白組成の有無で増加の程度に差は認めなかった。アポ蛋白含有率からアポ蛋白C-IIIとアポ蛋白EのTRL体内代謝動態に及ぼす影響を検討することした。Large VLDLでは、E-/C+とE+/C+の異化速度が約5pools/dayと亢進していたDense VLDL、IDLでも同様の傾向であった。LDLではE-/C-、E-/C+、E+/C+の順に異化速度が増加した。異化経路の検討では、large VLDLでは、E-/C-、E-/C+のdirect removalは低かったが、E+/C-で100%、E+/C+では70%であった。以上から、アポ蛋白A-II、C-I、C-II含有TRL粒子はいずれも20%以下でTRLの中では特殊な亜分画であった。また代謝の研究はアポ蛋白C-IIIとアポ蛋白Eを同時に検討した初めての研究となった訳であるが、アポ蛋白C-IIIの存在の有無にかかわらず、アポ蛋白Eはリポ蛋白リパーゼによる水解を抑制して直接の取り込みを促進することが明らかになった。本年度は、代謝実験の前段階として、まずアポ蛋白に対する抗体を吸着させたカラムを作成しアポ蛋白組成によるVLDLの分画を検討した。アポ蛋白C-III含有VLDLは全体の43%であったのに対して、アポ蛋白A-II、C-I、C-II含有VLDLはそれぞれ12、30、12%であった。さらに、これらのアポ蛋白には同じリポ蛋白上に存在する傾向は低かった。すなわち、アポ蛋白A-II、C-I、C-II中の2種類のアポ蛋白の有無の組み合わせでは、一部の分画で代謝実験で必要とされる量のアポ蛋白B-100を得ることができなかった。したがって、最も含有率の高かったアポ蛋白CIとアポ蛋白C-IIIとの組み合わせ亜分画することとした。また、前回我々は、アポ蛋白E、C-IIIの組み合わせでは、E-/CIII-43%、E-/CIII+12%、E+/CIII-8%、E+CIII+38%であることを報告した(Khoo C et al., J.Lipid Res.1999)。この分布は代謝実験でも分析可能なものであり、今回の組み合わせと並行してアポ蛋白EとCIIIの亜分画代謝の検討も実施することにした。これらの基礎検討の後、まず5名の正脂血症に対して、承諾を得た上で代謝実験を施行した。

安定同位体(2H3-leucine)を12時間持続点滴し、72時間後まで頻回に採血した。血漿分離後、まず抗アポ蛋白CIII抗体吸着カラムにアプライしてアポ蛋白CIIIを含む分画、含まない分画に分離した。その後、それぞれの分画を2分してそれぞれ抗アポ蛋白CI抗体と抗アポ蛋白E抗体吸着カラムにかけた。次に超遠心法でlight VLDL, dense VLDL, IDL, LDL1,LDL2,LDL3に分けイソプロパノール沈殿法でアポ蛋白B100を沈殿させた。現在、アミノ酸修飾とGC-MSによるtracer/tracee ratioの測定を行っている。冠動脈疾患の危険因子として高中性脂肪(TG)血症の重要性が注目されている。TGに富むリポ蛋白(TRL)は、アポ蛋白B以外に、アポ蛋白AII, CI, CII, CIII, Eなどが様々なパターンで存在している。これらのアポ蛋白はそれぞれ固有の機能を持っており動脈硬化性を規定すると考えられる。本研究では、1)TRL分布をアポ蛋白組成ごとに評価し脂肪負荷の変化を検討し、2)安定同位体を組み込んだアミノ酸をトレーサーとしたヒトでのリポ蛋白体内代謝研究法と用いて、アポ蛋白のTRL体内代謝動態に及ぼす影響を検討した。アポ蛋白A-II、C-I、C-II、C-III含有VLDLは、それぞれ13%、17%、16%、43%であった。これらのアポ蛋白を含むVLDLは、コレステロール、TG含有量が多い傾向が見られた。脂肪負荷後、アポ蛋白組成の有無で増加の程度に差は認めなかった。アポ蛋白含有率からアポ蛋白C-IIIとアポ蛋白EのTRL体内代謝動態に及ぼす影響を検討することとした。Large VLDLでは、E-/C+とE+/C+の異化速度が約5pools/dayと亢進していた。Dense VLDL、IDLでも同様の傾向であった。LDLではE-/C-、E-/C+、E+/C+の順に異化速度が増加した。異化経路の検討では、large VLDLでは、E-/C-、E-/C+のdirect removalは低かったが、E+/C-で100%、E+/C+では70%であった。以上から、アポ蛋白A-II、C-I、C-II含有TRL粒子はいずれも20%以下でTRLの中では特殊な亜分画であった。また代謝の研究はアポ蛋白C-IIIとアポ蛋白Eを同時に検討した初めての研究となった訳であるが、アポ蛋白C-IIIの存在の有無にかかわらず、アポ蛋白Eはリポ蛋白リパーゼによる水解を抑制して直接の取り込みを促進することが明らかになった。
HGF/c-Metシグナル活性化による移植膵島アポトーシス制御の試み

2014年から、継続して21ー41kgの豚を購入し、研究を行ってまいりました。獣医の協力のもと、豚に点滴ラインを確保し、気管挿管を行い、全身麻酔下で開腹膵臓全摘手術を行い、1型糖尿病のモデル作成に着手してまいりました。術後血液検査で血糖値を刑継時的に測定していたしました。前回の報告のごとく、術後1週間までは血糖が上昇するものの、その後は下降傾向となり、術後2週間ではインスリン投与せずに正常レベルまで回復してしまいました。膵臓全摘したにも関わらず血糖値の持続的な高値を伴う糖尿病が誘導されないため、不完全な膵臓切除の可能性、残存する膵臓が機能している可能性を考慮し、膵臓全摘後の豚に術後2日目と7日目にストレプトゾトシン50 mg/日を投与し、残存膵島破壊を試みました。しかしながら、術後2週間目の血糖値はストレプトゾトシン非投与群と比較してやや高値ではあるものの糖尿病は誘発されませんでした当初の予定では、低侵襲な腹腔鏡下膵臓全摘術を行うつもりでしたが、その前に開腹手術により、確実に膵臓摘出後糖尿病モデルを作成すべく検討してまいりました。手技的な要因も、解剖の理解にも問題なく開腹膵臓全摘術を行いましたが、予想に反して長期の糖尿病を誘導することが困難な状況でした。前述のごとく、開腹膵臓全摘によっても切除できていない残膵の膵島が機能して、糖尿病が誘発されない可能性があると考えております。カナダアルバータ大学に問い合わせをし、手技の確認を行いましたが、まずは小動物から行うべきとのアドバイスをいただきました。動物施設移転などにより、実験がなかなか開始できず、B6マウスの膵島分離手技を確立するところまでは到達いたしました。しかしながら、研究代表者の旭川医大退職に伴い研究は中止せざるおえなくなり、研究費の残額は全て返金させていただきました。本年は確かな1型糖尿病のモデル作りを行うことを主眼におき実験を行いました。また、腹腔鏡下膵臓全摘術を行う前に、開腹で確実に膵臓全摘を行い、豚膵臓の解剖の理解、および膵全摘後の糖尿病の評価を行うことを目標にいたしました。23ー26kg(平均28kg)の豚を用いて、全身麻酔下で開腹膵臓全摘手術を行い、1型糖尿病のモデル作成をいたしました。現在までに12頭の豚に対して手術を行い、術中死が1例ありましたが、その他は全例生存いたしました。摘出膵は52ー97g(平均74.8kg)でした。術後、4日目、7日目、14日目に血液検査を行い、血糖値、肝機能(AST/ALT,総ビリルビン値、LDH)、コレステロール値、中性脂肪値を測定いたしました。生存した11頭のうち、術後3週以内に4頭が脂肪肝を発症いたしました。その一方で、膵臓全摘を施行したにも関わらず血糖値は術後3日目には平均132.7 mg/ dLとなり、術後7日目には平均217.6 mg/ dLと一時的に上昇するものの、術後14日目には平均163.8 mg/ dLとインスリン投与なしに自然に下降いたしました。また、組織学的にも脂肪肝を認めましたが、AST/ALTは一貫して高値になることはありませんでした。コレステロール値、中性脂肪値も術後、正常値でした。本年度は12頭の豚に対して開腹の膵臓全摘術を行い、1型糖尿病モデルの作成を試みましたが、予想に反して血糖値上昇は認められませんでした。考察としては、豚の膵臓が下大静脈の背側に回り込んでいるために、切除が不完全であった可能性が考えられます。今後、モデル変更を含め検討すべきと考えられました。豚に膵臓全摘したにも関わらず、期待していたほどの高血糖にならず1型糖尿病としてのモデル作成に難渋しております。21.4ー40.4kg(平均27.6kg)の豚を購入し研究を行いました。点滴ラインを留置し、気管挿管を行い、全身麻酔下で開腹膵臓全摘手術を行い、1型糖尿病のモデル作成を検討いたしました。現在までに17頭の豚に対して手術を行い、術中死が1例、術後4日目、6日目、12日目、13日目にそれぞれ1例ずつ死亡し、生存率は70.6 %でした。摘出膵は32ー107g(平均73.4kg)でした。研究を開始してから9例目までは術後、4日目、7日目に血液検査を行い、それ以降の実験では術後、1日目、2日目、7日目、14日目に血液検査を行い血糖値、肝逸脱酵素ASTを測定いたしました。術前の血糖値は平均120.8 mg/ dLでした。膵臓全摘により、術後1日目に血糖値平均153.8 mg/ dL、術後2日目に血糖値平均164.9 mg/ dLとやや上昇傾向でした。術後7日目には平均205.6 mg/ dLとさらに上昇いたしましたが、術後14日目には平均168.8 mg/ dLとインスリン投与なしに自然に下降いたしました。

AST値は術前値の25.6 IU/Lから術後1日目には64.1 IU/Lと一時的に上昇いたしましたが、その後下降し、術後7日目には25.6 IU/Lと術前値と同値になり、おそらく手術の影響による上昇と考えられました。膵臓全摘したにも関わらず血糖値の持続的な高値を伴う糖尿病が誘導されないため、不完全な膵臓切除の可能性を考慮し、膵臓全摘後の豚に術後2日目と7日目にストレプトゾトシン50 mg/日を投与し、残存膵島破壊を試みました。しかしながら、術後14日目の血糖値は234 IU/Lとやや高値ではあるものの糖尿病は誘発されませんでした。本年は昨年に引き続き、豚における1型糖尿病のモデル作りを行うことを主眼におき実験を行いました。今年度も、腹腔鏡下膵臓全摘術を行う前に、開腹で確実に膵臓全摘を行い、豚膵臓の解剖の理解を深め、さらには膵全摘後に確実に豚糖尿病モデルが作成できるかどうかを検討することといたしました。現在までに17頭の豚に対して開腹の膵臓全摘術を行い、1型糖尿病モデルの作成を試みました。開腹膵臓全摘の手技は徐々に安定してきたものの、予想に反して血糖値上昇は認められず、安定した糖尿病状態を誘導することができず、現在模索中しており、やや計画が遅れております。膵島移植の世界的権威であるカナダアルバータ大学のJames Shapiro教授に相談したところ、豚の膵全摘は難易度が高いため、安定したモデルを作成するには時間がかかるとのお話でした。前回も考察したように、豚の膵臓が下大静脈の背側に回り込んでいるために、切除が不完全であった可能性もあり、それに対してストレプトゾトシンを投与しましたが、効果は認められませんでした。今後はモデル変更を含め検討しており、さらに研究を継続しております。2014年から、継続して21ー41kgの豚を購入し、研究を行ってまいりました。豚に点滴ラインを確保し、気管挿管を行い、全身麻酔下で開腹膵臓全摘手術を行い、1型糖尿病のモデル作成に着手してまいりました。術後血液検査で血糖値を測定しておりますが、術後1週間までは血糖が上昇するものの、その後は下降傾向となり、術後2週間ではインスリン投与せずに正常レベルまで回復いたしました。膵臓全摘したにも関わらず血糖値の持続的な高値を伴う糖尿病が誘導されないため、不完全な膵臓切除の可能性、残存する膵臓が機能している可能性を考慮し、膵臓全摘後の豚に術後2日目と7日目にストレプトゾトシン50 mg/日を投与し、残存膵島破壊を試みました。しかしながら、術後2週間目の血糖値はストレプトゾトシン非投与群と比較してやや高値ではあるものの糖尿病は誘発されませんでした当初の予定では、低侵襲な腹腔鏡下膵臓全摘術を行うつもりでしたが、その前に開腹手術により、確実に膵臓摘出後糖尿病モデルを作成すべく検討してまいりました。手技的な要因も、解剖の理解にも問題なく開腹膵臓全摘術を行いましたが、予想に反して長期の糖尿病を誘導することが困難な状況でございます。前述のごとく、開腹膵臓全摘によっても切除できていない残膵の膵島が機能して、糖尿病が誘発されない可能性があると考えております。小動物での検討をまず行い、その結果を参考にして大動物へ応用したいと考えております。大動物における膵臓全摘手術で、糖尿病が安定して誘導できないというのは誤算でした。ストレプトゾトシンも効果がなく残念な結果となってしまいました。現在、本来の目的であるhepatocyte growthfactor (HGF)の膵島に対する細胞保護効果を確認することを第1の目標とし、マウスモデルで検討することにいたしました。そして、その効果が確認できましたところで、大動物へ応用することも検討したいと考えております。獣医の協力のもと、豚に点滴ラインを確保し、気管挿管を行い、全身麻酔下で開腹膵臓全摘手術を行い、1型糖尿病のモデル作成に着手してまいりました。術後血液検査で血糖値を刑継時的に測定していたしました。
メタノール酵母細胞内動態のビジュアル化とソーティング・エンジニアリング

1.メタノール資化性酵母におけるオルガネラ動態のビジュアル化と応用機能開発(1)代謝及び蛋白質輸送機能メタノール酵母に発達しているペルオキシソーム代謝、特に抗酸化代謝機能に関わる2つの蛋白質、カタラーゼとPmp20について、その生理生化学的機能を明らかにした。特にPmp20については、ペルオキシソームに局在するペルオキシレドキシンとして過酸化脂質を基質としたグルタチオンペルオキシダーゼであることを初めて明らかにし、カタラーゼの持つ抗酸化反応との差異を明確にした(J.Biol.Chem,276,14279)。また、これらの蛋白質のペルオキシソームへの局在化効率には差があることを示し、その差は局在化シグナルとそのレセプターとの相互作用の強さに依存していることがわかった(J.Bacteriol.,183,6372他)(2)ペルオキシソーム分解の分子機構ペルオキシソームの発達した細胞をその不要な培地に移すとペルオキシソームが選択的に分解される。この過程を2重蛍光染色法により1細胞で追跡することにより、液胞が分断化しながらペルオキシソームを包み込みこんで行くことを明らかにした。さらにその過程を支配する20以上のPAZ遺伝子を同定しペルオキシソーム分解の分子モデルを提出した(Genes Cells,7,75他)。(3)蛋白質生産系への開発と応用蛋白質やペルオキシソーム分解に関わるPEP4及びPRB1遺伝子をCandida boidiniiiからクローニングして高蛋白質生産用の宿主を創生した。さらに臨床診断酵素として有用なペルオキシソーム酵素であるD-アミノ酸オキシダーゼの高生産に成功した(Biosci, Biotechnol.Biochem.,65,627;ibid.,66 628)。平成13年度に予定されていた本研究は、申請者が基盤研究(S)を受けることになったため、辞退することになった。しかしながら、その決定通知を受け取るより以前の段階において、上記成果を論文発表するための図表作製に必要な消耗品として、本研究費の一部を充当することになった。メタノール酵母単膜系オルガネラであるペルオキシソームと液胞は細胞内体積の大部分を占めているオルガネラである。我々はメタノール資化性酵母を用いて、強力な異種遺伝子発現系の開発に成功している。我々は細胞内タンパク質動態をビジュアル化することにより、発現させたタンパク質の細胞内動態を知り、それを利用して、タンパク質の機能解析や、従来、発現の困難であった有用タンパク質の生産に取り組んでいる。このような技術をソーティング・エンジニアリングと名付け細胞内輸送工学の中の一技術として位置づけている。本年度は、タンパク質のペルオキシソームへの局在過程の3つの過程についてのビジュアル化、ペルオキシソームの形と数のビジュアル化に成功した。一方、このような研究過程で細胞内容量の30%を占める巨大なオルガネラであるペルオキシソームが液胞に取り込まれて分解されることを見いだし(Y.Sakai et al.,J.Cell Biol.,141,625(1998)オルガネラでの異種タンパク生産性向上を妨げていると考えている。そこで、ペルオキシソームの分解過程については、新たにリアルタイムでビジュアル化することにより、液胞が分断化しながらペルオキシソームを取り囲んでいくことを明らかにした。また、ペルオキシソームにおける有用タンパク質の生産についても、フルクトシルアミノ酸オキシダーゼだけでなく、アセチルスペルミジンオキシダーゼ、D-アミノ酸オキシダーゼなど、オキシダーゼの生産に一般的にペルオキシソームにおける生産が有効であることを示した。また、ペルオキシソーム内における酸化ストレスを分解する分子として、Pmp20を同定し、世界で初めてPmp20が脂質過酸化物に対してグルタチオンペルオキシダーゼ活性を示すことを生化学的に明らかにする一方、Pmp20を用いたソーティングエンジニアリングにより、Pmp20がメタノールでの生育に必須の分子であり、かつ、ペルオキシソーム内で生体膜を保護している分子であることを明らかにした。

さらに臨床診断酵素として有用なペルオキシソーム酵素であるD-アミノ酸オキシダーゼの高生産に成功した(Biosci, Biotechnol.Biochem.,65,627;ibid.,66 628)。平成13年度に予定されていた本研究は、申請者が基盤研究(S)を受けることになったため、辞退することになった。しかしながら、その決定通知を受け取るより以前の段階において、上記成果を論文発表するための図表作製に必要な消耗品として、本研究費の一部を充当することになった。