hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水素の結合状態変化に基づく新規錯体水素化物の創製とエネルギー関連機能の評価

本研究では、5mass%以上の水素密度を有し、室温に近い温度領域で脱水素化・再水素化できる固体水素貯蔵材料を創出することを目的として、ホウ素系錯体水素化物MBH4 (M = Li, Na, K)と遷移金属系錯体水素化物Mg2FeH6との複合材料(MBH4ーMg2FeH6)をメカニカルミリング法を用いて合成し、脱水素化・再水素化反応に対する複合化効果や錯イオンの特性と熱力学的安定性との相関を解明する研究に取り組んだ。ホウ素系錯体水素化物MBH4は718mass%の高い水素密度を有するが、錯イオンBH4において水素がホウ素原子と強固に共有結合していることに起因し、脱水素化温度は400°C以上と高い。本研究では、Mg2FeH6との複合化により、その脱水素化温度がそれぞれ約150から200°C程度も低下する特筆すべき現象を見出した。粉末X線回折測定ならびに各種熱分析測定の結果からは、脱水素化温度に至るまで新たな水素化物相などの形成は確認できなかったが、熱力学的安定性の差が大きいMBH4とMg2FeH6とが複合化後に同じ温度域で脱水素化することが判明した。上記の複合化効果を詳細に評価するため、モデル系としてMをLiに選定した複合材料(LiBH4ーMg2FeH6)で熱重量・質量分析や圧力・組成・等温測定を用いて反応過程での錯イオン間の水素交換や熱力学パラメーターの解明の研究を進めた。その結果、複合材料ではミリングや加熱過程において2種類の錯イオン間で活発な水素交換が行われることやLiBH4だけではなくMg2FeH6も熱力学的に不安定化されることで脱水素化反応が促進されること、組成比の最適化による脱水素化に加えて再水素化反応も促進され、複合材料は繰り返し水素を吸蔵・放出しても水素容量の減少がなかったこと、などを実験から明らかとし、それに基づいてモデル系での複合化効果を提案した。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、5 mass%以上の高水素密度を有し、室温に近い温度領域で繰り返し脱水素化・再水素化できる固体水素貯蔵材料としての新規錯体水素化物を創出するため、ホウ素系錯体水素化物LiBH4と遷移金属系錯体水素化物Mg2FeH6との複合化によって新規錯体水素化物の合成を試み、脱水素化・再水素化反応に対する複合化効果や錯イオンの特性と錯体水素化物の熱力学的安定性との相関を解明する。単体でのLiBH4は10 mass%以上もの水素密度を有するが、錯イオンBH4において水素がホウ素原子と強固に共有結合していることに起因し、脱水素化温度は400 °C以上と極めて高い。本研究では、LiBH4における水素-ホウ素間結合と比べ、水素が鉄原子とゆるやかに共有結合した錯イオンFeH6を有する遷移金属系錯体水素化物Mg2FeH6とメカニカルミリングを用いて複合化により、その脱水素化温度が最大150 °C程度も低下する特筆すべき現象を見出した。粉末X線回折測定や熱重量・ガスクロマトグラフ測定の結果からは、脱水素化温度に至るまで新たな水素化物相などの形成は確認できなかったが、熱力学的安定性の差が大きいLiBH4とMg2FeH6とが複合化後は同じ温度域で脱水素化することが判明した。上記のような複合化効果を詳細に解明するために、反応過程での熱力学パラメーターを圧力・組成・等温測定を用いて評価した結果、複合材料では、LiBH4だけではなくMg2FeH6も熱力学的に不安定化されたことで脱水素化反応が促進され、さらに再水素化反応も促進されたこと、反応過程は複合比率に依存することを実験的に明らかにした。本研究では、新規錯体水素化物の創製及びエネルギー関連機能の評価を目的としたが、平成27年度ではホウ素系錯体水素化物LiBH4と遷移金属系錯体水素化物Mg2FeH6との複合材料を合成、その複合化効果を評価した結果、複合材料ではLiBH4とMg2FeH6とも熱力学的に不安定化されたことにより脱水素化・再水素化反応が改善されたこと、反応過程は複合比率に依存することを実験的に解明した。平成28年度では、Mg2FeH6以外のCoH5を含むMg2CoH5や、NiH4を含むMg2NiH4などの錯体水素化物とLiBH4との複合材料を合成、脱水素化反応を系統的に評価することによって、錯イオンにおける水素の結合状態と材料の熱力学的安定性との相関を明らかにする。また、材料のリチウムイオン伝導特性などのエネルギー関連機能を評価する予定がある。以上の理由のために当該研究は、おおむね順調に進展している。

ホウ素系錯体水素化物MBH4は718mass%の高い水素密度を有するが、錯イオンBH4において水素がホウ素原子と強固に共有結合していることに起因し、脱水素化温度は400°C以上と高い。本研究では、Mg2FeH6との複合化により、その脱水素化温度がそれぞれ約150から200°C程度も低下する特筆すべき現象を見出した。粉末X線回折測定ならびに各種熱分析測定の結果からは、脱水素化温度に至るまで新たな水素化物相などの形成は確認できなかったが、熱力学的安定性の差が大きいMBH4とMg2FeH6とが複合化後に同じ温度域で脱水素化することが判明した。上記の複合化効果を詳細に評価するため、モデル系としてMをLiに選定した複合材料(LiBH4ーMg2FeH6)で熱重量・質量分析や圧力・組成・等温測定を用いて反応過程での錯イオン間の水素交換や熱力学パラメーターの解明の研究を進めた。その結果、複合材料ではミリングや加熱過程において2種類の錯イオン間で活発な水素交換が行われることやLiBH4だけではなくMg2FeH6も熱力学的に不安定化されることで脱水素化反応が促進されること、組成比の最適化による脱水素化に加えて再水素化反応も促進され、複合材料は繰り返し水素を吸蔵・放出しても水素容量の減少がなかったこと、などを実験から明らかとし、それに基づいてモデル系での複合化効果を提案した。遷移金属系錯体水素化物には、Mg2FeH6以外にもCoH5を含むMg2CoH5や、NiH4を含むMg2NiH4など多様な錯イオンを有する材料が存在するため、LiBH4と組み合わせた複合材料の脱水素化反応を系統的に評価することによって、錯イオンにおける水素の結合状態と材料の熱力学的安定性との相関、リチウムー遷移金属系錯体水素化物(LiーMーH、Mは遷移金属Fe, Co, Niなど)あるいは異なる錯イオンを有する新規錯体水素化物形成の可能性を明らかにすると共に、室温に近い温度領域にて繰り返し脱水素化・再水素化のできる固体水素貯蔵材料を創製する。水素貯蔵機能に加え、LiBH4は高温相へと相転移することにより、110 °C以上の温度領域にて極めて高いリチウムイオン伝導機能を示すことから全固体リチウムイオン二次電池の固体電解質への応用が期待されている。一方で、室温でのイオン伝導性を向上するために、窒素系錯体水素化物LiNH2との複合化が有効であることがこれまでに報告されている。Mg2FeH6など遷移金属系錯体水素化物との複合化においても同様の効果が期待されるため、今後は得られた試料のリチウムイオン伝導特性についても評価し、錯体水素化物の高機能化を促進する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
インドネシアの基本的土地利用の生産性向上と協同組合の展開に関する総合的研究

ジャワ島は、地球の地殻運動により、大陸が花崗岩質の母岩になるのに対して、玄武岩質の母岩を形成している。この母岩が火山活動により地殻表層に提供する土壌は、無機養分に富み、リン酸含量が多い。調査多象村である東ジャワ州のマジャングテンガ村の台地土壌も細粒で無機養分に富む降下火山灰からなる。東ジャワ州は、位置的に長い乾季を伴う半落葉季節林地帯になる。熱帯の高温下で、雨季と乾季に対応して、旺盛なバイオマスの変動が生じる。そして、これらの活動の結果として、肥沃な土壌が形成されている。本村の土壌分析の結果によると、有効土層が厚く、全層にわたって養分に富み、作物は深く根茎を発達させうることが分った。それ故、各種作物・果樹・樹木は、雨季に貯蔵した地下水を吸収して、長い乾季を乗り切ることができる。この特性を人為的に活用してプカランガンが成立している。プカランガンは、ジャワ島に自然に成立する半落葉季節林の樹木と草本を人間にとって有用な樹木と草本に転換したものであり、地力を維持して、生産物を収穫しうる農法である。プカランガン以外の土壌分析により、畑での養分の溶脱・土壌の酸性化、林業でのリン酸の減少、水田での鋤床層の肥大等のモノカルチャーの弊害を指摘できた。プカランガンには、近年、コーヒー等の換金作物の導入も盛んに行われている。プカランガン内のコーヒーは、エステートよりも小規模故に、密植やわい化等の工夫をし、単位面積当たり収量を上げているが、受照条件が悪いことが今後の課題である。プカランガンにおいて主要な作目である熱帯果樹については、篤農家による技術的改善事例を調査できた。ココヤシを幼樹期に切り返し剪定し、低木化・早期果実を達成したり、周囲の中高木の整理による光条件の改善・化学肥料の投与・マメ科植物の利用によって、生産性の向上を図っていた。今後は、熱帯果樹の品種・系統の選抜、整枝・剪定技術の確立も含めたプカランガンのレイアウトの再編が大きな研究課題である。しかし、高木の整理による受照量の増加が、乾季における中・低木に水分ストレスを引き起こすことを充分に考慮する必要がある。また、熱帯果樹の加工・輸出が、東ジャワ州に限らず、インドネシア全体での今後の大きな研究課題でもある。インドネシアにおいて重要な温帯果樹に柑橘があるが、テガ-ル(畑)において主として作られている。柑橘は、潜在的な需要があり、今後の重要な商品作物になりうる。しかし、柑橘生産の安定化のためには、グリーニング病(CVPD)の克服が必須である。このために、とりあえずの対策として、媒介昆虫(ミカンキジラミ)が生息する条件下では、繁殖用穂木を接ぎ木直前に、抗生物質(ペニシリンG)で処理し、無毒苗木を圃場に栽植することを提言する。長期的対応としては、媒介昆虫の発生生態を調査し、有効な薬剤の種類・散布時期を明らかにし、天敵(寄生蜂)の導入などが今後の研究課題である。プカランガンにおいて家畜の役割は大きい。本村では、畜舎は母屋に隣接して設置されている。狭いプカランガンでは、牛の飼料は主として近隣の水田畦畔・林地周辺の野草に依存し、山羊の飼料は主として屋敷周辺・林地の潅木の葉に依存している。家畜の堆きゅう肥は、プカランガンの土壌の培養・保全に貢献している。また、広いプカランガンでは、飼料作物(ネピアグラス)の栽培利用が見られる。今後の研究課題としては、山地・傾斜地の草資源の有効利用、プカランガン内への乾季でも生育可能な飼料木の導入、稲作農家との連携、飼料の貯蔵を挙げることができる。今後のKUD(農村協同組合)の役割は、農村における過剰就業対策として、前述の熱帯果樹の加工のような農業関連産業の農村への導入が挙げられる。そして、プカランガンのレイアウトの再編等の営農指導が基本となる。農産物流通においては、取引形態の中心であるバザ-ル市場の再整備・取引機能の合理化が今後の課題である。その際、KUDは指導的役割を果たす必要がある。また、KUDは、信用事業(シンパンピンジャム)を強化し、地域固有の技術(生産・流通)と結合した融資によって、農家の貸し倒れを防ぎ、農家の所得向上に貢献していく必要がある。

この特性を人為的に活用してプカランガンが成立している。プカランガンは、ジャワ島に自然に成立する半落葉季節林の樹木と草本を人間にとって有用な樹木と草本に転換したものであり、地力を維持して、生産物を収穫しうる農法である。プカランガン以外の土壌分析により、畑での養分の溶脱・土壌の酸性化、林業でのリン酸の減少、水田での鋤床層の肥大等のモノカルチャーの弊害を指摘できた。プカランガンには、近年、コーヒー等の換金作物の導入も盛んに行われている。プカランガン内のコーヒーは、エステートよりも小規模故に、密植やわい化等の工夫をし、単位面積当たり収量を上げているが、受照条件が悪いことが今後の課題である。プカランガンにおいて主要な作目である熱帯果樹については、篤農家による技術的改善事例を調査できた。ココヤシを幼樹期に切り返し剪定し、低木化・早期果実を達成したり、周囲の中高木の整理による光条件の改善・化学肥料の投与・マメ科植物の利用によって、生産性の向上を図っていた。今後は、熱帯果樹の品種・系統の選抜、整枝・剪定技術の確立も含めたプカランガンのレイアウトの再編が大きな研究課題である。しかし、高木の整理による受照量の増加が、乾季における中・低木に水分ストレスを引き起こすことを充分に考慮する必要がある。また、熱帯果樹の加工・輸出が、東ジャワ州に限らず、インドネシア全体での今後の大きな研究課題でもある。インドネシアにおいて重要な温帯果樹に柑橘があるが、テガ-ル(畑)において主として作られている。柑橘は、潜在的な需要があり、今後の重要な商品作物になりうる。しかし、柑橘生産の安定化のためには、グリーニング病(CVPD)の克服が必須である。このために、とりあえずの対策として、媒介昆虫(ミカンキジラミ)が生息する条件下では、繁殖用穂木を接ぎ木直前に、抗生物質(ペニシリンG)で処理し、無毒苗木を圃場に栽植することを提言する。長期的対応としては、媒介昆虫の発生生態を調査し、有効な薬剤の種類・散布時期を明らかにし、天敵(寄生蜂)の導入などが今後の研究課題である。プカランガンにおいて家畜の役割は大きい。本村では、畜舎は母屋に隣接して設置されている。狭いプカランガンでは、牛の飼料は主として近隣の水田畦畔・林地周辺の野草に依存し、山羊の飼料は主として屋敷周辺・林地の潅木の葉に依存している。家畜の堆きゅう肥は、プカランガンの土壌の培養・保全に貢献している。また、広いプカランガンでは、飼料作物(ネピアグラス)の栽培利用が見られる。今後の研究課題としては、山地・傾斜地の草資源の有効利用、プカランガン内への乾季でも生育可能な飼料木の導入、稲作農家との連携、飼料の貯蔵を挙げることができる。今後のKUD(農村協同組合)の役割は、農村における過剰就業対策として、前述の熱帯果樹の加工のような農業関連産業の農村への導入が挙げられる。そして、プカランガンのレイアウトの再編等の営農指導が基本となる。農産物流通においては、取引形態の中心であるバザ-ル市場の再整備・取引機能の合理化が今後の課題である。その際、KUDは指導的役割を果たす必要がある。また、KUDは、信用事業(シンパンピンジャム)を強化し、地域固有の技術(生産・流通)と結合した融資によって、農家の貸し倒れを防ぎ、農家の所得向上に貢献していく必要がある。調査対象地域は,乾季を伴う熱帯雨林である。土壌水収支分析の結果,この乾季に対応するためには,地下1mの土層から土壌水分を集める能力が植物に必要である。従って,適切な樹木の間隔をもち,この樹間に草本を伴う植生,つまり若干疎なる熱帯雨林が本地域の原自然の状態である。
世評・感情・倫理を考慮して柔軟に有害表現を検出する技術の開発とその応用

本研究では,世評,感情,倫理という要素に着目し、学校非公式サイトに書き込まれた有害表現を効率よく検出する技術を提案した.これらの要素に基づいて有害極性値を計算・判定するモジュールを設計・開発した.インターネットから収集した有害書き込みを用いて評価データを作成し、開発した技術の性能を検証した.検証の結果,世評と倫理情報は有害表現検出に有効であること,感情情報は有害表現とは相関がないこと,総合的にはネットパトロール活動の過負荷を軽減できること,をそれぞれ明らかにした.本研究では,ネットパトロール活動による監視担当者にかかる負荷を軽減することを目的として,学校非公式サイトに書き込まれた有害表現を効率良く検出する技術の開発に取り組む.今年度は,(1)学校非公式サイトおよび(2)インターネット掲示板における有害表現の調査と有害表現コーパスの構築,(3)有害表現と連関する世評表現,感情情報,倫理判断の調査を実施した.(1),(2)については,国内の中学,高校,大学に関連する非公式サイトのデータを独自に収集した他,北海道庁の協力を経て道内の高校非公式サイトの書き込みデータの利用許諾を得た.独自収集したデータには人手による有害/無害の判定と表現の正規化を実施し,1,500文の評価用非公式サイトデータを作成した.また,SNSの書き込みデータも対象として,特定トピックに関するデータ収集にも着手した.(3)については,収集したブログおよび学校非公式サイトに含まれる感情表現の出現傾向の調査を行い,有害表現と感情表現の関連性の分析を進めたが,有害表現と感情表現には有意な相関がないことがわかった.この結果を受けて,予定していた感情情報に基づく有害極性判定メソッドの実装は行わないこととした.同様に,学校非公式サイトの書き込みを対象として倫理判断情報の調査を開始した.また,世評を考慮に入れた有害極性判定メソッドの改良も進めた.本研究成果は複数の国内・国際会議にて発表した.本研究では,世評,感情,倫理という要素に着目し、学校非公式サイトに書き込まれた有害表現を効率よく検出する技術を提案した.これらの要素に基づいて有害極性値を計算・判定するモジュールを設計・開発した.インターネットから収集した有害書き込みを用いて評価データを作成し、開発した技術の性能を検証した.検証の結果,世評と倫理情報は有害表現検出に有効であること,感情情報は有害表現とは相関がないこと,総合的にはネットパトロール活動の過負荷を軽減できること,をそれぞれ明らかにした.本研究では,ネットパトロール活動による監視担当者にかかる負荷を軽減することを目的として,学校非公式サイトに書き込まれた有害表現を効率よく検出する技術の開発に取り組む.今年度は,(1)学校非公式サイトおよび(2)インターネット掲示板における有害表現の調査有害表現コーパスの構築,(3)有害表現と連関する世評表現,感情情報,倫理判断の調査を進める計画であったが,一部計画を変更して上記(1)と(4)世評に基づく有害極性判定メソッドの設計と実装,に着手した.(2)については,インターネット上の学校非公式サイトや掲示板上に記述される書き込みを収集し,有害表現について詳細に調査する予定であったが,十分な規模の書き込みデータが収集できなかったためにコーパス構築が完了には至らなかった.また,書き込み先が学校非公式サイトやインターネット掲示板といった場所からSNSやプロフサイトなどへと移行が進んだこともあり,収集対象とする書き込みデータをSNSやブログデータへ変更することとし,収集方法や収集手順を見直した.(1)および(3)については,上記研究計画変更に伴い,次年度実施する.(4)については,書き込みデータやWWW文書中に出現する世評を表す語句や表現の調査を継続しつつ,調査結果に基づいて世評を考慮に入れた有害極性判定メソッドを設計・実装した.設計したメソッドは,評判情報抽出で用いられるPMI-IR(SO-IR)手法を応用した極性判定エンジンと,有害表現を三つのカテゴリに判別する分類モジュールから構成される.小規模な評価実験によって,このメソッドが少数の種単語を用いて多数の有害表現候補を検出可能であることを確認した.これをネットパトロールに適用することにより,人間が判断しなければならない書き込みデータ数の大幅な軽減が期待できる.本研究成果は次年度の国内・国際会議にて発表予定である.本研究では,ネットパトロール活動による監視担当者にかかる負荷を軽減することを目的として,学校非公式サイトに書き込まれた有害表現を効率良く検出する技術の開発に取り組んだ.今年度は,特に(1)インターネットにおける有害表現の調査,(2)有害表現と連関する世評表現,倫理判断の調査,(3)倫理判断に基づく有害極性メソッドの設計と実装,を実施した.(1)については,前年度までに収集したデータを分析することで,有害種単語および極性判定モデルの精緻化に資する知見を見出した.道内学校非公式サイトのデータのみでは規模が小さく,統計的知見を見出すことが困難であるため,WWW上のデータも合わせて分析した.時間の推移とともに変化する有害表現と時間の推移に関わらず頻出する有害表現が存在することがわかった.この知見に基づけば,時間の推移に関わらず頻出する有害表現(有害語)を高優先度の種単語として用いることで,時間の推移による表現の変化にも強い検出につながると期待できる.(2),(3)については,書き込みデータ中に出現する倫理関係の調査を継続しつつ,倫理判断に基づく有害極性メソッドの設計を行った.GENTAプロジェクトの常識解析エンジンを応用して有害表現と倫理判断の関連性を抽出する実験と有効性の検証を行った.

その結果,倫理判断処理は有害表現抽出に対して一定の効果を示したが,高い抽出性能を確保するためには,より多くの関連要素を考慮する必要があることがわかった.性能向上を図るためには,文脈処理や固有名詞の曖昧性解消など,当初予想されたものより難易度の高い処理が必要であり,さらなる性能向上には研究計画年度を越えた取り組み継続が必要である.本研究の成果は,複数の国際会議にて公表しており,さらに一部の成果は平成27年度に国際会議,雑誌にて公表する予定である.知識工学今年度は,前年度見送ったインターネット情報書き込みデータの収集とそれらに含まれる有害表現に関する詳細な調査と,感情情報に基づく有害局性判定メソッドの設計・実装に取り組んだ.前者については,国内の中学,高校,大学に関連する非公式サイトのデータを独自に収集した他,北海道庁の協力を経て道内の高校非公式サイトの書き込みデータの利用許諾を得た.独自収集したデータには人手による有害/無害の判定と表現の正規化を実施し,1,500文の評価用非公式サイトデータを作成した.後者については,上記評価データを対象として,これらに含まれる感情表現の出現傾向の調査を行い,有害表現と感情表現の関連性を分析した.その結果,有害表現と感情表現には有意な相関がないことがわかった.この結果を受けて,予定していた感情情報に基づく有害極性判定メソッドの実装は行わないこととした.今年度は,インターネット上の学校非公式サイトや掲示板上に記述される書き込みを収集し,有害表現について詳細に調査する予定であったが,不足の事態によって構築中のデータが消失したために十分な規模の書き込みデータが収集できず,予定完了には至らなかった.さらに,「ねっと上のいじめ」が発生する土壌となっていた書き込み先が学校非公式サイトやインターネット掲示板といった場所からSNSやプロフサイトなどへと移行が進んだこともあり,収集対象とする書き込みデータをSNSやブログデータへ変更し,収集方法や収集手順を見直した.これに伴い,(1)学校非公式サイトおよびインターネット掲示板における有害表現の調査および(3)有害表現と連関する世評表現,感情情報,倫理判断の調査について年度内遂行が困難となってしまった.そこで,これらの研究実施を次年度へ繰り越すこととし,代わりに(4)世評に基づく有害極性判定メソッドの設計と実装を進めた.以上より,研究計画の(1)および(3)において研究の遅れが生じたが,(4)が予定より早く進展したことになる.研究計画変更に伴う不測の事態を考慮して研究はやや遅れていると判断した.今後の研究推進については,以下のように予定している.(1)インターネットにおける有害表現の調査:今回利用許諾を得た道内学校非公式サイトのデータを分析することで有害種単語および極性判定モデルの精緻化に資する知見を見出す.また,引き続きブログおよびSNSに記述される書き込みの収集にも努める.この作業は,木村と桝井,Ptaszynskiが中心となって進める.(2)有害表現と連関する世評表現,倫理判断の調査:上記で得られるコーパスを利用して有害表現と連関する世評表現,倫理判断についての知見を得る.有害表現と倫理判断の関係性について考察する.この作業は,木村と桝井,Rzepkaが中心となって進める.
脱髄性疾患の病因解明と治療法の開発

ミエリンプロテオリピド蛋白質(PLP)は中枢神経系ミエリンの構造蛋白質であるが、我々は、最近その遺伝子領域が重複し過剰発現することにより、遺伝性脱髄性疾患が引き起こされることを証明した。これはヒトの遺伝性疾患ペリツエウスメルツバッヘル病に対応するモデルマウスである。このモデルの遺伝子治療を目的とし、PLP遺伝子の発現をアンチセンスオリゴDNA(AS-ODN)を用いて調節することを試みた。3'末端3塩基をホスホロチオエ-ト化したDNAを正常マウス胎生17日目(E17)の大脳より調整したオリゴデンドロサイト(OL)前駆細胞の高密度培養系に、濃度をふって添加し3日間培養した。開始コドンを含むAS4オリゴヌクレオチドを10μM添加した場合に形態に変化が現れた。OLのマーカーであるGalCを認識するモノクローナル抗体(Ol抗体)で染色し、その形態を観察したところ、検討したアンチセンスODNのうち一つにはOLのミエリンシートの形成阻害活性が確認された。このことからPLP遺伝子の発現がアンチセンスODNによって調節できることが示唆された。次にこの脱髄マウスにおける神経伝達速度を測定し、跳躍伝導を行っている有髄線維に脱髄が起きた場合の影響について検討した。PLPトランスジェニックマウスは生後5,6ヶ月から急速かつ広範な中枢神経系の脱髄を起こす。これに伴い後肢の動きが緩慢になり、その後麻痺する。われわれは麻痺症状の進んだ8ヶ月のマウスを用いて実験を行った。同腹の野生型マウス脊髄後索では約12m/sの速さの神経伝達が計測された。しかし、脱髄を起こしているマウスでは神経伝達がブロックされていた。さらに、麻痺の進行したマウスでは軸索の変性が認められた。この変性は脱髄直後では認められず、神経伝達のブロックにより2次的に起こったと考えられる。今後、このマウスを用いて脱髄時における軸索変性回避が可能かどうか検討したい。3'末端3塩基をホスホロチオエ-ト化したDNAを用い、NIH3T3細胞を用いてODNの細胞内取り込みを検討した。培養液にFITCラベルしたPLPmRNAに対するアンチセンスODNを加えて培養したところ、3時間以内に細胞質に取り込まれ核に集積し、添加12時間後でも核に存在することが確認された。この結果から、我々の系に於いてPLPアンチセンスODNがPLP転写後調節を阻害する可能性が示唆された。次に正常マウス胎生17日目(E17)の大脳より調製したオリゴデンドロサイト(OL)前駆細胞の高密度培養系に、PLPmRNAの様々な領域に対するアンチセンスオリゴヌクレオチドを合成し、濃度をふって添加し3日間培養した。

OLのマーカーであるGalCを認識するモノクローナル抗体(O1抗体)で染色し、その形態を観察したところ、検討したアンチセンスODNのうち1つにはOLのミエリンシートの形成阻害活性が確認された。このことからPLP遺伝子の発現がアンチセンスODNによって調節できることが示唆された。すなわち、アンチセンスODNによるPLP遺伝子の発現量の調節が可能となった。今後、実際にPLPトランスジェニックマウス脳の初代培養系さらには、脳内に直接AS4を注入し、遺伝子治療を試みる。ミエリン膜は神経軸索を取り巻く密な膜構造であり、跳躍伝導を起こすことによって、飛躍的に神経伝導速度を上昇させていることはよく知られている。しかし、一旦形成されたミエリンが無くなる疾患においては神経伝導速度がどうなるのか、正確には検討されていない。動物モデルにおいて脱髄を惹起させるにはいろいろな方法があるが、どの方法も炎症反応を伴うものであり、神経軸索に与える影響が無視できないものであった。われわれは自発的に速やかに脱髄を引き起こすマウス(PLPトランスジェニックマウス)を作成したので、今回はこの脱髄マウスにおける神経伝達速度を測定し、跳躍伝導を行っている有髄線維に脱髄が起きた場合の影響について検討した。今までマウスを用いて神経伝達速度を測定するには、脊髄を生体外に取り出し、灌流液中で行う方法が用いられていた。しかし、生体においてはマウスの死とともに神経伝達が行われなくなるので、現行法では正確な神経伝達速度を測定しているとは考えがたい。そこで、われわれは深麻酔下にマウスにラミネクトミ-を施し、生きたまま神経伝達速度を測定する系を確立した。PLPトランスジェニックマウスは生後5、6ヶ月から急速かつ広範な中枢神経系の脱髄を起こす。これに伴い後肢の動きが緩慢になり、その後麻痺する。われわれは麻酔症状の進んだ8ヶ月のマウスを用いて実験を行った。同腹の野性型マウス脊髄後索では約12m/sの速さの神経伝達が計測された。しかし、脱髄を起こしているマウスでは神経伝達がブロックされていた。さらに、麻痺の進行したマウスでは軸索の変性が認められた。この変性は脱髄直後では認められず、神経伝達のブロックにより2次的に起こったと考えられる。多発性硬化症(MS)においては神経症状が増悪、寛解を繰り返すうちにどんどん進行する。増悪、寛解は脱髄と髄鞘再生に対応し、進行は軸索変性に対応すると考えられている。今回の実験結果により脱髄時には神経伝達速度が低くなるだけでなく、ブロックのかかることが明らかとなり、軸索は一旦ミエリン形成を受けると伝導そのものがミエリン依存的になることを示した。また、神経伝達のブロックが長くなると軸索変性にまで至ることも示唆された。MSにおいては症状の進行を如何に止めるかが重要な課題であり、今後、このマウスを用いて脱髄時における軸索変性回避が可能かどうか検討したい。
学習行動時のin vivo voltammetryによる脳内モノアミン変動の研究

動物の個体が示す行動を制御し、かつ調節していると考えられている種々神経伝達物質のうち、モノアミンは代表的な物の一つである。そして、この変動を調節しているアミン作働性神経系が重要な機能を行っている事はよく知られている。アミン含有量に異常があり、かつ行動にも変化がある疾患モデル動物を使い、両者の定量化が可能であれば、アミン量と行動量との両者の相関性の有無が検索できる可能性が考えられる。この代表的なモデル動物として、高血圧自然発症ラットはその脳内アミン含有量の低下とオペラント学習行動量の増加を示し、既に定量的に確認している。そして、本研究課題である実験動物としてラットが実際に行っているオペラント学習行動の最中に、脳内アミン含有量がどのように変化するかを調べた。脳内アミン含有量の測定は、高速液体クロマトグラフ及びin vivo voltammetry法による定量方法で、一致した値を得る事が可能であった。特に、後者のin vivo voltammetry法は、ラットが自由行動下に動いて実験を行っている最中の脳内変化を測定する事が可能であるため、非常に重要な成績が得られており、かつ応用範囲が広く意味深い方法である。また、in vivo voltammetryによる今回の定量はガラス電極を使う方法であり、スキナ-箱での学習行動中に誘導し検出する間に、ガラス電極の破損が先行して不成功に終わった。理論的には可能な方法であり、得られるデ-タ-は貴重であると考えられたが、ガラス電極を埋め込んだラットをスチ-ル製のスキナ-箱で動いているラットから直接記録する事は難しかった。しかし、in vivo voltammetryによる定量はガラス電極に換えて、透析膜法を導入して試みる新しい方法である、Dialysis法を導入する事により、両者からの実験を行う事が可能になり、満足できる実験結果が得られた。神経伝達物質のうちモノアミン化学物質がアミン作働性神経系の興奮を起こし,動物の行動を制御し,かつ調節している事はよく知られている.アミン含有量に異常があり,かつ行動にも変化がある動物を使い,両者の定量化が可能であれば,アミン量と行動量との両者の相関性の有無が検索できる可能性が考えられる.この代表的なモデルとして,高血圧自然発症ラットはその脳内アミン含有量の低下とオペラント学習行動量の増加を示し,既に定量的に確認している.そして,本研究課題であるラットが実際に行っているオペラント学習行動の最中に,脳内アミン含有量がどのように変化するかを調べた.脳内アミン含有量の測定は高速液体クロマトグラフ(HPLC)およびin vivo voltammetry法による定量方法で,一致した値を得ることが可能であった.特に,後者のin vivo voltammetry法は,ラットが自由行動下に動いて実験を行っている最中の脳内変化を測定することが可能であるため,非常に重要な成績が得られ,かつ意味深い方法である.in vivo voltammetryによる今回の定量はガラス電極を使う方法であり,スキナー箱での学習行動中に誘導し検出する間に,ガラス電極の破損が先行して不成功に終った.理論的には可能な方法であり,得られるデーターは貴重であると考えられたが,ガラス電極を埋め込んだラットをスチール製のスキナー箱で動いているラットから直接記録することは難しかった.従って, in vivo voltammetryによる定量はガラス電極に換えて,透析膜法を導入して試みる新しい方法に切り替え,現在実験を行っている.動物の個体が示す行動を制御し、かつ調節していると考えられている種々神経伝達物質のうち、モノアミンは代表的な物の一つである。神経伝達物質のうちモノアミンはアミン作働性神経系の興奮を起こし、動物の行動を制御し、かつ調整している事はよく知られている。

この代表的なモデル動物として、高血圧自然発症ラットはその脳内アミン含有量の低下とオペラント学習行動量の増加を示し、既に定量的に確認している。そして、本研究課題である実験動物としてラットが実際に行なっているオペラント学習行動の最中に、脳内アミン含有量がどのように変化するかを調べた。脳内アミン含有量の測定は、高速液体クロマトグラフおよびin vivo voltammetry法による定量方法で、一致した値を得る事が可能であった。特に、後者のin vivo voltammetry法は、ラットが自由行動下に動いて実験を行なっている最中の脳内変化を測定する事が可能であるため、非常に重要な成績が得られており、かつ応用範囲が広く意味深い方法である。また、in vivo voltammetryによる今回の定量はガラス電極を使う方法であり、スキナー箱での学習行動中に誘導し検出する間に、ガラス電極の破損が先行して不成功に終わった。倫理的には可能な方法であり、得られるデータは貴重であると考えられたが、ガラス電極を埋め込んだラットをスチール製のスキナー箱で動いているラットから直接記録する事は難しかった。しかし、in vivo voltammetryによる定量はガラス電極に換えて、透析膜法を導入して試みる新しい方法に切り替え、実験を行ない、満足できる実験結果を得ている。動物の行動を抑制し、かつ調節していると考えられている種々神経伝達物質のうち、モノアミンは代表的な者の一つである。そして、この変動を調節しているアミン作動性神経系が重要な機能を行っている事はよく知られている。アミン含有量に異常があり、かつ行動にも変化がある疾患モデル動物を使い、両者の定量化が可能であれば、アミン量と行動量の両者の相関性の有無が検索できる可能性が考えられる。そして、本研究課題である実験動物としてラットが実際に行っているオペラント学習甲とをの最中に、脳内アミン含有量がどのように変化するかを調べた。脳内アミン含有量の測定は、高速液体クロマトグラフ及びin vivo voltammerty法による定量方法で、一致した値を得る事が可能であった。特に、後者のin vivo voltammerty法は、ラットが自由行動下に働いて実験を行っている最中の脳内変化を測定する事が可能であるため、非常に重要な成績が得られており、かつ応用範囲が広く意味深い方法である。また、in vivo voltammertyによる今回の定量はガラス電極を使う方法であり、スキナ-箱での学習行動に誘導し検出する間に、ガラス電極の破損が先行して不成功に終わった。理論的には可能な方法であり、得られるデ-タ-は貴重であると考えられたが、ガラス電極を埋め込んだラットをスチ-ル製のスキナ-箱で動いているラットから直接記録する事と難しかった。
扁桃体特異的遺伝子操作マウスの作成と解析

本研究は、扁桃体神経亜核細胞特異的に遣伝子操作を可能とするC57BL/6近交系の遺伝的背景を持ったマウス系統を樹立し、情動学習における扁桃体亜核のNMDA受容体の機能を解析することを目的とした。特に本研究では、扁桃体内の特定の神経亜核に選択性高く発現することが報告されているGastrin releasing peptide (GRP), LIM homeobox protein 7/8(Lhx7/8), Prolactin receptor (PR)を利用して、遺伝子操作を可能とするマウス系統の樹立を進め、扁桃体の外側核、中心核、内側核においてそれぞれ選択的な発現を示すGRP,Lhx7/8, PRそれぞれの遺伝子座に、誘導型遺伝子組み換え酵素CrePRを挿入したベクターを作成し、C57BL/6由来ES細胞に導入し、3種類とも目的の標的遺伝子組み換えを起こしたES細胞を取得した。得られたES細胞株とICR系統8細胞期胚を用いて、キメラマウスの作製を試み、3種類の標的組換えES細胞すべてからキメラマウスを得、Lhx7/8-CrePR、PR-CrePRでは生殖系列伝達を確認した。一方、扁桃体の特定神経核でNMDA受容体の機能を阻害するために、脳内で高発現するCAGプロモーター下に、Creの認識配列(loxP)ではさまれたDsRedMST遺伝子と、その下流にチャネル構成M2領域内に点変異を導入したドミナントネガティブ型NMDA受容体サブユニットGluRζ1-N598RとEGFPとの融合遺伝子を接続したベクターを構築し、トランスジェニックマウスを作成しファウンダー候補となる8系統の解析を進めた。このうち1系統で、Cre活性依存的にトランスジーンが発現することを確認した。今後、この系統における誘導型ドミナントネガティブNMDA受容体発現様式の解析を進める。本研究は、情動制御に重要な脳部位のうち、扁桃体神経核特異的に遺伝子操作を可能とするC57BL/6近交系の遺伝的背景を持ったマウス系統を樹立することを目的としている。C57BL/6系統マウスは、近交系として行動学的データーの蓄積があり学習能力に優れていること、新潟大脳研の崎村教授らにより樹立された生殖伝達効率の高い胚性幹(ES)細胞が存在すること、ゲノム情報が利用できるとともにゲノム遺伝子断片をバクテリア人工染色体(BAC)に組み込んだライブラリーが利用可能であること、などの利点がある。本年度は、扁桃体外側核、中心核、内側核にそれぞれ選択性の高い発現を示すGastrin-releasingpeptide(GRP),LIM homeodomain Protein 7/8(LIM7/8),Prolactin receptor(PRLr)のゲノム遺伝子に薬剤活性誘導型の遺伝子組換え酵素CrePR遺伝子を挿入したマウス系統、ならびにCre活性依存的にNMDA受容体のドミナントネガティブ体を発現するマウス系統(GAGA-loxP-DsRed-GluRζ1N/R-EGFP)の作成を進めた。それぞれ作成した標的遺伝子組換えベクターをES細胞に導入し、GRP-CrePR, LIM7/8-CrePR, PRLr-CrePRのすべてについて、標的遺伝子組み換えES細胞を取得した。さらに、LIM7/8-CrePRのES細胞についてはICRマウス8細胞期に注入し、キメラ率の高いマウス個体を得た。一方、GAGA-loxP-DsRed-GluRζ1N/R-EGFPは、トランスジェニックマウスを作成し、遺伝子導入されたマウス系統を得た。今後、これらのマウスの分子生物学的解析を進め、扁桃体亜核特異的遺伝子操作マウスを作成し解析する。
ガンマ線検出のためのアモルファスカラーフォーマーの合成と機能評価

研究目的に示したカラーフォーマーの合成を行い、合成したカラーフォーマーが目的どおりにアモルファス性を示すことを明らかにした。そして、作成したアモルファスカラーフォーマー材料がγ線照射により青色に発色することを示すことができた。以下に具体的な成果を示す。1.室温、常圧下、相当するフェノール類とトリボスゲンを反応させることで、新規クロロギ酸エステル類を合成した。次いで、青色色素を室温、アルゴン雰囲気下、アルカリ性条件下において亜ニチオン酸ナトリウムを用いて還元して生じた無色の中間体にクロロギ酸エステル類を作用させることで、新規カラーフォーマーを合成した。2.溶液でのγ線照射実験では、溶液中に溶解させたカラーフォーマーが、無色から青色へ変化する様子を目視により確認でき、644nmにおける発色体の吸光度は照射線量に対して線形的に増加すること、この系では最もγ線に対して感度が高いことを明らかにした。3.乳鉢を用いて粉末状態にしたカラーフォーマーを融点温度(204-205°C)まで加熱し、カラーフォーマーを融解させ、次いで急冷させることにより、アモルファスフィルムの作成を行った。このフィルムがアモルファスであることを、示差走査熱量分析装置を用いたガラス転移点測定(78.2°C)、およびX線による回折線の解析から確認した。4.このアモルファス性フィルムを用いた固相系におけるγ線照射実験により、液相系と同様に644nmでの吸光度が増加し、100Gy程度の照射線量から青色に発色していることが確認できた。青色に変化しているのはフィルムの表面のみで、深部までは発色していないことがわかった。5.結論としてアモルファス性カラーフォーマーは、ポリマーへ分散させることなく、フィルム状となるため、より簡便なγ線検出材料として利用できることを明らかにした。本年度は、アモルファス性を有するカラーフォーマーの合成方法を確立し、合成されたカラーフォーマーへの予備的なγ線照射実験を実現できた。1.アモルファス性カラーフォーマーのアモルファス性を担う部分となる4-ベンズヒドリルフェノールの合成を試みた。塩化亜鉛触媒下、ニトロメタン中、フェノールとベンズヒドロールを反応させ、目的物である4-ベンズヒドリルフェノールを得た。しかし、目的物のほかに、ベンズヒドロールが2分子置換した2,4-ジベンズヒドリルフェノールの生成が確認された。そこで、反応時間や原料のモル比を変化させて反応の改善を試み、4-ベンズヒドリルフェノールと2,4-ジベンズヒドリルフェノールをそれぞれ得ることができた。2.4-ベンズヒドリルフェノールの精製が困難であったため、フェノールの換わりに2,6-ジメチルフェノールを用いて上記の合成を行い、2,6-ジメチル-4-ベンズヒドリルフェノールを純度良く得ることができた。3.2,6-ジメチル-4-ベンズヒドリルフェノールにトリホスゲンを作用させ、2,6-ジメチル-4-ベンズヒドリルフェニルクロロホルメートを合成し、アルゴン雰囲気下、亜二チオン酸ナトリウムを用いて青色色素Basic Blue 3を還元した溶液に、滴下することにより、新規カラーフォーマーを合成した。4.得られたカラーフォーマーの濃度0.25mMの蒸留アセトニトリル溶液に、^<60>Coを線源としてガンマ線を照射することにより、溶液の発色を確認した。新規カラーフォーマー溶液は、γ線照射線量の増加に伴い、644nmでの吸光度を線形的に増加させ、γ線照射により色素体が生成していることが確かめられた。

しかしながら、従来の類似化合物と比較すると発色感度が低いことから、この新規カラーフォーマーは、ベンズヒドリルフェニル部位のメチンプロトンが引き抜かれるなどの保護基の開裂を阻害する反応が起きていると考察している。本年度は、研究目的に示したカラーフォーマーの合成を行い、合成したカラーフォーマーが目的どおりにアモルファス性を示すことを明らかにした。そして、作成したアモルファスカラーフォーマー材料がy線照射により青色に発色することを示すことができた。以下に具体的な成果を示す。1.室温、常圧下、相当するフェノール類とトリホスゲンを反応させることで、新規クロロギ酸エステル類を合成した。次いで、青色色素を室温、アルゴン雰囲気下、アルカリ性条件下において亜ニチオン酸ナトリウムを用いて還元して生じた無色の中間体にクロロギ酸エステル類を作用させることで、新規カラーフォーマーを合成した。2.溶液でのγ線照射実験では、溶液中に溶解させたカラーフォーマーが、無色から青色へ変化する様子を目視により確認でき、644nmにおける発色体の吸光度は照射線量に対して線形的に増加すること、この系では最もγ線に対して感度が高いことを明らかにした。3.乳鉢を用いて粉末状態にしたカラーフォーマーを融点温度(204-205(C)まで加熱し、カラーフォーマーを融解させ、次いで急冷させることにより、アモルファスフィルムの作成を行った。このフィルムがアモルファスであることを、示差走査熱量分析装置を用いたガラス転移点測定(78.2°C)、およびX線による回折線の解析から確認した。4.このアモルファス性フィルムを用いた固相系におけるγ線照射実験により、液相系と同様に644nmでの吸光度が増加し、100Gy程度の照射線量から青色に発色していることが確認できた。青色に変化しているのはフィルムの表面のみで、深部までは発色していないことがわかった。5.結論としてアモルファス性カラーフォーマーは、ポリマーへ分散させることなく、フィルム状となるため、より簡便なy線検出材料として利用できることを明らかにした。
ネズミ糞線虫幼虫の示すケモタキシス機序の研究

私たちは寄生線虫のモデルとしてネズミ糞線虫Strongyloides rattiの幼虫を用い、そのケモタキシスとこれを阻害する酵素についての研究を実施した.成果の概要は次の通りである.1】1.5%アガロースゲルプレート上に塩化ナトリウム(NaCl)の濃度勾配を設定し、S.rattiL3を様々なNaCl濃度地点に放し行動を観察した。その結果、1)500mM以上の領域に放された場合には、虫の動きが抑制された。2)80-500mMでは、さらに低い濃度、すなわち80mM領域よりも低い濃度領域へと直線的な逃避行動を示した。3)80mM以下では、放された地点から80mM付近までは高濃度方向へ移動するが、80mMの領域は越えず、その後は同濃度以下の領域で引き返したり、進んだりする行動を示し、大小のループ状の軌跡を描いた。2】80-500mM領域内に放されたときに示す、この直線的な逃避行動を阻害するような種々の酵素、レクチン、化学物質の処理を検討した。その結果、β-glycosidase、β-galactosidase、hyaluronidase、trypsin、lipase、protease、phospholipase、soybean agglutinin、wheat germ agglutinin、spermidineにて、それぞれ処理した際に、虫の逃避行動の有意な阻害が認められた。3】同様な1.5%アガロースゲルプレート上に温度勾配を設定し、その上に2.で使用した種々の糖分解酵素処理を施した虫を放し、温度走性への影響を検討した。その結果、hyaluronidase、またはβ-glucuronidaseで処理した虫の温度に対する感受性が失われた。4】ラット、マウスの皮膚侵入性、体内移行実験において、hyaluronidase処理の影響を検討したが、皮膚侵入性、体内移行状況に有意な差は認められなかった。5】以上の知見から、体外でのS.ratti感染期幼虫の温度や化学物質に対する情報の受容器であるアンフィドの働きに、ヒアルロン酸由来のムコ多糖物質が強く関与する可能性が示めされた。線虫の頭部に位置するアンフィドに備わる化学センサーは周囲の環境を認識し、走性あるいは反走性などの必要な行動を決定すると考えられている。そして寄生性線虫のアンフィドの場合にも同様に働くと考えられるが、この領域の研究は少ない。そこで我々は動物寄生性線虫のモデルとしてよく用いられるネズミ糞線虫Strongyloides rattiを使い、その第3期幼虫のアンフィドのメカニズムを解明するために化学走性行動を解析中である。これまでにS.ratti第3期幼虫がNa^+に特異的に感受性があり、好適濃度(0.05M)領域に集積することを確認している。今回さらに既知の濃度勾配のNaCl勾配上で、この幼虫の行動をin vitroアガローストラッキング解析法を用いて観察を行った。その結果、NaCl勾配上では幼虫は濃度が0.08-0.1Mより高い濃度領域には決して入らない転向点であることを見出した。この濃度に達すると幼虫は方向を変え、それより低い濃度領域に移動する傾向が認められた。次にこのアンフィドのNa^+濃度認識機能に影響を与える物質を調べた。

本幼虫を種々の酵素、レクチン、化学物質で処理し、NaCl勾配上での典型的な行動パターンがどう変化するかを観察した。その結果、β-グルコシダーゼ、ヒアルロニダーゼ、トリプシン、プロテアーゼ、リパーゼ、ホスホリパーゼC、スペルミジンなどが行動パターンに有意の影響を引き起こした。即ち、NaCl勾配上で幼虫はNa^+濃度認識機能低下を示唆するような行動パターンを示した。従って、これらの物質処理が幼虫アンフィドのセンサー機能に影響を及ぼしたものと考えられる。現在これらの知見を基にin vitroにおける幼虫移動の修飾状況を観察する実験を準備中である。寄生性の線虫のケモタキシスを検討するため、アガロースゲルプレート上にNaCl濃度勾配を設定し、ネズミ糞線虫Strongyloides ratti L3の行動を観察した.1)500mM以上の領域では、虫の動きが抑制された.2)80-500mMでは、80mM領域よりもさらに低い濃度領域へと逃避した.3)80mM以下では80mM付近までは高濃度方向へも移動するが、これを越えず、その後は同濃度以下の領域で引き返したり、進んだり大小のループ状運動をした.そこでこの直線的な逃避行動を阻害するような種々の酵素、レクチン、化学物質の処理を検討した.β-Glycosidase,β-Galactosidase,hyaluronidase,trypsin,lipase,protease,phospholipase,soybean agglutinin,wheat germ agglutinin,spermidine処理をすると虫の逃避行動は有意に阻害された.次に同様な1.5%アガロースゲルプレート上に、温度勾配を設定し、その上で、種々の糖分解酵素処理を施したL3を放し、温度走性への影響を検討した。その結果、hyaluronidase,またはβ-glucuronidaseで処理した虫の温度に対する感受性が失われた.生きたラット、マウスの皮膚へのL3侵入性と体内移行にhyaluronidase処理がどのような影響を及ぼすかを検討したが、皮膚侵入性、体内移行状況において、対照と比較し有意な差は認められなかった.これらの実験結果から、体外でのS.ratti感染期幼虫の温度や化学物質に対する情報の受容器であるアンフィドの働きに、ヒアルロン酸由来のムコ多糖物質が強く関与する可能性が示された。
大腸表面型上皮性腫瘍の発癌機構の解析

大腸早期癌165病変と腺腫68病変(陥凹型35病変、隆起型33病変)に対して臨床病理学的比較を行い、それらにおけるp53蛋白発現とそれらの一部におけるbcl-2蛋白発現を免疫組織化学的に解析した。癌の粘膜内腫瘍成分の発育様式により隆起型癌(Polypoid growth carcinoma : PG癌)と非隆起型癌(Nonpolypoid growth carcinoma : NPG癌)に分類して解析すると、NPG-CaはPG-Caに比べ、男性に多く、右側結腸発生率が高く、長径が小さく、腺腫合併率が低く、両者の組織発生の違いが示唆された。さらにNPG癌のうち粘膜内成分が表層から全層を主体として発育する型のもは、陥凹型腺腫と性差、発生部位、組織構築の点で共通性があり、それらの組織発生の関連性が示唆された。また、NPG癌とPG癌ともに腺腫成分を伴う癌より伴わない癌(純粋癌)に脈管侵襲とリンパ節転移が高率であった。p53蛋白発現は腺腫においては隆起型21%、陥凹型57%と陥凹型において有意に高頻度であったが両者とも散在性発現がほとんどであった。癌では半数以上の症例で陽性でしかもびまん性発現が多かった。p53蛋白と癌の臨床病理学的特徴、悪性度とは相関はなかった。bcl-2蛋白発現は腺腫で高率に発現し、癌で減弱する傾向にあったが、臨床病理学的事項や癌の悪性度との相関は認めなかった。また、p53蛋白発現とbcl-2蛋白発現の有意な相関も認めなかった。以上より組織発生の違いにより腫瘍の発育進展様式や癌の悪性度が異なることが示唆された。p53蛋白は組織発生の違いに関係なく癌の発生自体に関与することが示唆された。また、陥凹型腺腫はp53蛋白発現率が高く、悪性化の危険が高い病変であると考えられた。