hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
帰属の推論過程に関する基礎的研究(原因帰属と特性推測との関係について)

本研究の主な目的は、帰属過程の中心である原因帰属と特性推測の関係について、認知心理学的な実験手法を用いて検討することであった。特に、原因の帰属が特性推測のための前提になるという、従来の理論での暗黙の仮定が妥当かどうかを、反応時間の分析を通して吟味し、帰属の推論過程における時間的順序の考察を試みた。この目的のために、まずパ-ソナル・コンピュ-タによって統制した刺激の提示と、反応のキ-入力、及び反応時間の測定のための方法上の準備を行った後、言語記述を用いた以下のような実験を実施した。提示した言語情報は、刺激人物の年齢と職業等の説明、刺激人物の行った行動、周囲の状況の記述、の3分から成り、ほぼ同じ長さになるように配慮されている。各刺激情報の提示後、被験者は、行動の原因帰属、及び刺激人物の特性推測を含む5種類の質問に、キ-入力によって回答し、その反応時間が測定された。さらに実験終了後に、予告なしに再生テストを行い、刺激文の記憶の程度を確かめてある。今回の実験では、特に、原因に関する帰属判断がその後の推論過程を大きく左右すると考えられる。促進的状況のケ-スのみを取り上げた。その結果、今回の実験では、原因帰属の質問と特性推測の質問に対する反応時間の間には、全体として有意な差が認められず、原因帰属の方が判断に長時間を要するという、Smith&Miller(1983)が見いだした傾向は追認されなかった。記憶に関しては刺激の提示順序の効果が見られ、反応時間との関係は必ずしも一義的でなかった。全般的に見て、原因帰属に関する判断の一部が被験者にとってやや困難であることをうかがわせる徴候はあったものの、各種の判断に要する時間は、刺激状況の種類や具体的な質問のしかたによってかなり変動しており、今後の研究では、刺激状況の緻密な分類と、より精度の高い反応時間測定法の整備が必要だと考えられる。
オルガネラ核の挙動からみた高等植物の胚発生過程における細胞増殖様式の解析

高等植物の材料としては、ゼラニウム(Pelargomiun zonale)を選んだ。ゼラニウムの植物体形成の過程の多くの事象は、胚発生の過程に濃縮されていると思われるので、この過程を中心に、1.重複受精後の1個の受精卵から球状胚ができるまで、2.球状型からハート型胚が形成されるまで、3.ハート型胚から子葉、幼芽、胚軸、幼根、柄を持つ完成された胚までを大きく3段階に分けて解析する予定で平成5年度は2、3の課題を中心に研究を行なった。この時期の胚は、受粉後5-6日目に観察されたので、テクノビット包埋DAPI染色法を用いて観察しオルガネラのDNAをVIMシステムを使って定量した。その結果、a).子葉と根冠の原基が形成される過程では、ミトコンドリアと色素体はDNA合成を伴わない分裂を繰り返しながら娘細胞に分配された。従って、胚発生の進んだ細胞内のミトコンドリアと色素体当りのDNA量は著しく減少した。この事は卵が形成される過程で著しく合成されたオルガネラのDNAが胚発生の過程で細かく分散されることを示している。b).この時期の胚では、葉ではなく根の原基が形成される側が急激に緑色となり、一時的に葉緑体が形成されそのDNAのコピー数が増加した。しかし葉緑体の縮退とともに減少した。この事はオルガネラがDNA合成をともなわない分裂をすることに限度があることを示している。新たな分化が起ころうとする時に、オルガネラの選択的DNA合成が起こる。c).bの様なことが幼芽、その他多くの組織で起こるかどうか調べ、細胞の局在とオルガネラDNA量との関係を明らかにした細胞地図を作製した。その結果、胚発生の過程における細胞の増殖は基本的には先に提示した仮説「細胞増殖のラセン説」に従っていることが明かとなった。高等植物ゼラニウム(Pelargonium zonale)を材料として重複受精後、1)1個の受精卵から球状胚ができるまで、2)球状型胚からハート型胚が形成されるまで、3)ハート型胚から使用、葉芽、胚軸、幼根胚柄をもつ完成された胚までを大きく3段階に分けて解析することにした。平成4年度は1)の研究テーマを主に行い、次のような成果を得た。受粉後3時間毎に胚珠を取り出し固定し、脱水後テクノビットに包埋した。試料は0.5umとし、DAPIで染色後、蛍光顕微鏡で観察した。また卵細胞を1個の連続切片にし、観察後に再び細胞とミトコンドリアをコスモゾーンで3次元構築を行って調べた。ミトコンドリア核のDNA量の測定にはVIMシステムを使った。この方法で蛍光強度を測定し、その強度からDNA量を推定した。受精直前の助細胞には沢山の均一な小さなミトコンドリア核を含むミトコンドリアが観察された。一方卵細胞には巨大なミトコンドリア核を含むミトコンドリアが発見された。これを3次元構築法を使って調べてみると、大きいものでは8-10層となり更に大きなミトコンドリア複合体を形成していた。複合体は卵細胞あたり約20個含まれていた。複合体に含まれているミトコンドリアのDNA量は通常に観察されるミトコンドリア核あたりの3000倍にも達していることが分かった。減数分裂後の卵原細胞では小さなミトコンドリアしか観察されなかったので極めて短期間で卵の成熟とともにミトコンドリア核DNA量が驚異的に増加したと考えられる。今後はBrdU蛍光抗体法やオートラジオグラフィを使って詳細にこの形成機構を解明する必要がある。一方受精後8細胞期になるとミトコンドリアは少し小さくなっている。従って巨大ミトコンドリアは受精後DNA合成を伴わない分裂によって分裂し小さくなって行くと考えられ、どの様な仕組みで小さくなるか今後の大きな研究課題である。

新たな分化が起ころうとする時に、オルガネラの選択的DNA合成が起こる。c).bの様なことが幼芽、その他多くの組織で起こるかどうか調べ、細胞の局在とオルガネラDNA量との関係を明らかにした細胞地図を作製した。その結果、胚発生の過程における細胞の増殖は基本的には先に提示した仮説「細胞増殖のラセン説」に従っていることが明かとなった。
コンラッドの小説における進化論言説とモダニズムの語りの形成

研究最終年度に当たる本年においては、引き続きコンラッド作品の分析と、進化論および社会ダーウィン主義関係の一次資料の収集・解析を行い、前年度における調査結果と併せ、最終的な結論に向け論考を重ねた。資料調査の結果、社会ダーウィン主義の言説は、その起源であるダーウィニズムの本来の思想と大きく齟齬を来すものであるという認識が得られた。ダーウィニズムは、「自然選択」という科学的概念によって、進化にいかなる目的性もないことを示唆した。他方、社会ダーウィン主義は、そのまさに同じ概念によって、資本主義社会のヒエラルキーの正当性を裏付けようとした。コンラッドの小説には、意味づけへの衝動に囚われた語りと、そうした語りを放棄し、一貫した意味づけを拒絶する試みとが同時に存在している。昨年度の研究において、進化論言説と小説の語りを、共に広義の「語り」として捉えるべきであるという考察に至ったが、そうした観点からロンブローゾやハヴェロック・エリス、スペンサーなどの著作における科学的言語のレトリックと、コンラッドの意味づける語りとを再分析してみると、この時代の「語り」がそもそも、既存の社会秩序に基づいた意味づけを後押しするための装置であることが見えてくる。そうした中、あえて「語ること」を放棄しようと試みるコンラッドは、小説の成り立ちそのものである語りを捨てるという危険を犯しながらも、ダーウィン後の時代において、世界認識の変容に敏感に反応しながら、小説の新たな形態を模索しているように見える。初期モダニズムとしてのコンラッドの形式については、これまでもさまざまな議論が重ねられてきたが、そこにダーウィニズムを原点とする認識論的変革の直接的関わりを見いだした点に、本研究の意義があると考える。同時に、その後のモダニズムへと続いていく流れの中に、ダーウィニズムを再配置する可能性もまた見いだされた。本研究はジョーゼフ・コンラッドの作品に焦点を当て、初期モダニズム期における小説の語りの変遷が、ダーウィニズムや優生学などの進化論言説といかなる関連性を有しているのかを探るものである。そのため、研究初年度である本年度においては、コンラッド作品の読解ならびに進化論に関連する一次資料の収集・解析を中心に研究活動を行なった。とりわけ重要な著作の解析に関してはコンピューターおよびOCRソフトを利用し、電子テクストのデータベースを作成することで、作業の効率化を図った。また同様の理由により、あらかじめ電子化された資料を積極的に収集する方針をとった。その他、関連する二次資料の収集・調査も併せて行なった。研究の過程で、"The Idiots"(1896),The Nigger of the 'Narcissus'(1897),"Heart of Darkness"(1902),The Secret Agent(1907)などの語りにおいて、チェーザレ・ロンブローゾによる観相学理論や、ハーバート・スペンサー等による社会ダーウィン主義理論の強い影響が確認された。「醜い顔」や「歪んだ身体」を持つ登場人物は、小説の勃興期より用いられてきたものであるが、コンラッドの小説においては、そうしたステレオタイプが、ダーウィンの進化論に始まる同時代の「科学」の言説によって強力に裏打ちされている。だが同時に、とりわけThe Secret Agentの語りにおいて、そうした科学言説の信頼性は根底から揺るがされている。このような事実が判明したことは、本研究の最終目的である、初期モダニズムの語りの起源を探索することに向けての大きな収穫であったと言える。また、進化論言説と小説の語りの比較を行なううちに、両者が現実と虚構という対立的概念の中に収められるものではなく、共に広義での語りとして、すなわち「意味づけ」のための言語として扱われるべきものであると認識するに至った。そのため今後の研究においては、進化論テクストと小説テクストを並べ合わせながら、その相違点を精査していく手法が有効であると考えられる。
ベータセルリンによる膵β細胞分化誘導機構:転写因子Paxファミリーの解析

膵内分泌細胞の発生には転写因子が、種々の過程において重要は働きをしており、なかでもPax family特に、Pax6およびPax4は膵β細胞の最終分化に重要である。本研究は、胎児期の膵発生における各種転写因子の発現パターンを確認しつつ、糖尿病膵におけるβ細胞再生(新生・分化)過程やin vitroの実験系におけるPax familyの役割を解明することを目的としたものである。In vitroの実験系として、ベータセルリンによりインスリン産生細胞に分化誘導可能なAR42J細胞を用い、Pax4およびPax6のdominant negative遺伝子の導入を試み、その役割についての解析をめざしたが、stable transfectantの獲得は困難であった。β細胞の枯渇した糖尿病膵組織においては、主に膵導管細胞が内分泌前駆細胞となりβ細胞新生機転が惹起されるが、その際、新たにβ細胞の分化に重要な転写因子群(PDX-1,Islet1,Nkx2.2,Pax6など)やHNFfamilyの一部の発現がみられ、胎生期の膵内分泌細胞の発生過程に類似した現象が起こることが明らかとなったが、Pax4の発現については確認できず、成体膵におけるβ細胞新生機転におけるPax4の役割については不明であった(投稿中)。また、β細胞分化誘導因子と考えられるベータセルリンを糖尿病モデルマウスに投与し、耐糖能の改善に加え、β細胞新生・分化現象が促進されることを確認した(Diabetes49:2021,2000)。ベータセルリン投与時のβ細胞新生・分化過程を分析したところ、膵導管細胞において膵発生における転写因子群と類似した転写因子の発現がみられ、胎生期と同様の過程が促進されることを明らかにした。ベータセルリンはin vitroの実験系からβ細胞分化誘導作用を有することが明らかになったが、生理的意義を明らかにするため、ヒト膵組織における発現および産生細胞を同定し報告した。また、外因性に投与したヒトベータセルリンが糖尿病治療効果を有するか否か検討するため、β細胞破壊に基づく糖尿病モデル動物に同因子を投与して、耐糖能およびβ細胞新生像の変化を検討したところ、耐糖能の改善および新生膵島の増加を認め、投稿中である。膵島新生機構を解明するため、さらに詳細な検討を行ったところ、新生膵島の形成をに先立ち、導管細胞の分裂、増殖が惹起される可能性を見出し、膵島細胞前駆細胞が導管細胞ないし腺房中心細胞に存在するか、それら自身が再分化能を有することが明らかとなった。また、導管細胞からの膵島新生過程において、導管細胞にPax6の新たな発現誘導が起こることも見出し、他のPax familyについても検討中である。すなわち、β細胞の消滅あるいは糖尿病状態の出現により、導管細胞において膵島細胞分化誘導機構が惹起されるものと考えられた。一方、残存膵島内の非β細胞にも変化が認められ、非β膵島細胞の一部に形質転換現象が観察され、グルカゴン/インスリン、ソマトスタチン/インスリン二重陽性細胞が出現することが見い出された。現在、導管細胞特異的なベータセルリン遺伝子導入系を開発中であり、膵島新生機構におけるベータセルリンの意義と役割について検討予定である。

In vitroの実験系として、ベータセルリンによりインスリン産生細胞に分化誘導可能なAR42J細胞を用い、Pax4およびPax6のdominant negative遺伝子の導入を試み、その役割についての解析をめざしたが、stable transfectantの獲得は困難であった。β細胞の枯渇した糖尿病膵組織においては、主に膵導管細胞が内分泌前駆細胞となりβ細胞新生機転が惹起されるが、その際、新たにβ細胞の分化に重要な転写因子群(PDX-1,Islet1,Nkx6.1,Pax6など)やHNFfamilyの一部の発現がみられ、胎生期の膵内分泌細胞の発生過程に類似した現象が起こることが明らかとなったが、Pax4の発現については確認できず、成体膵におけるβ細胞新生機転におけるPax4の役割については不明であった(投稿中)。また、β細胞分化誘導因子と考えられるベータセルリンを糖尿病モデルマウスに投与し、耐糖能の改善に加え、β細胞新生・分化現象が促進されることを確認した(Diabetes49:2021,2000)。ベータセルリン投与時のβ細胞新生・分化過程を分析したところ、膵導管細胞において膵発生における転写因子群と類似した転写因子の発現がみられ、胎生期と同様の過程が促進されることを明らかにした。一方、膵内分泌細胞の再生モデルの1つとして、膵導管結紮モデルが存在し、同様の解析を試みた。同モデルにおいては、処置後にマクロファージの浸潤が認められ、同細胞由来のIL-6等のサイトカインが膵内分泌細胞分化誘導の引き金となっている可能性が示唆され、β細胞が特異的に破壊ないし障害される糖尿病状態におけるβ細胞新生機転とは異なる過程が存在する可能性が考えられた。
モノクローナル抗体結合マグネタイトによる特異的脳腫瘍画像診断への応用

今回、マグネタイトをポリエチレングリコールにて包埋した後にさらに指向性を持たせるために、抗gliomaモノクローナル抗体(G-22)を結合させ腫瘍特異的MRI造影剤の開発を試みた。ガドリニウムにモノクローナル抗体を結合させてMRI上で特異的画像診断を試みた報告も散見されるが、今回使用したモノクローナル抗体G-22は悪性グリオーマに対して特異性を有し、正常脳組織には認められないエピトープを認識する。既にこの抗体にアイソトープを結合させ、各種基礎的実験を重ね、その結果に基づき臨床面での特異的画像診断およびターゲット療法への応用の可能性につき解析してきている。今回の実験にてG-22結合マグネタイトは静脈投与にて脳腫瘍のMRI用特異的造影剤として有用であることが示唆された。一方、脳腫瘍に対する温熱療法に関しては、今回のリポソーム包埋マグネタイトは腫瘍組織内に十分な拡散性が得られるうえ、細胞内へ取り込まれるために細胞内加温という理想的な温熱療法が可能となり、温熱療法に新しい方法として位置づけられる。リポソーム包埋マグネタイトを脳内に発生した脳腫瘍に局所投与後、MRIT2強調画像を撮像し、腫瘍内拡散を確認することで、実際に臨床の場で使用されているMRI画像の造影剤としての評価が出来、その後高周波磁場処理により腫瘍内の組織学的な変化を経過観察すれば、腫瘍の動態についても詳細に検討できるものと考えられる。その結果、悪性脳腫瘍、特に難治性のgliomaに対する高周波磁場を用いた細胞内温熱療法の有効性が示唆されれば、その診断・治療面での貢献度は極めて大きく、既存の治療方法に温熱療法という分野が加わり、治療選択に厚みが増し、症例の治療成績に反映されて行くものと期待している。目的:磁性鉄微粒子がT2緩和時間を短縮することを利用して、MRIの陰性造影剤としての応用の可能性について基礎的検討を重ねてきた。今回磁性酸化鉄超微粒子に腫瘍特異抗体を結合させ、脳腫瘍のMRIを用いた質的画像診断への可能性につき検討した。方法:マグネタイトをリン脂質二重膜にて被覆したマグネトリポソームに抗グリオーマ抗体G-22を添加し抗体標識化マグネタイトを作製した。これをU-251-MGヒトグリオーマ移植ヌードマウスに100μmol-Fe/kg-body weightの割合で静脈投与し、以降経時的にMRI T2強調画像(4.7tesra,Tr=1500ms,Te=60ms)を撮像し、腫瘍内とレファレンスあるいは腫瘍以外の組織とのT2信号強度の比を計測した。また、投与後48時間目に腫瘍塊及び肝臓を摘出し、各組織内の鉄分の分布状態を検討した。なお、抗体非結合マグネタイトをコントロールとして投与し比較検討した。結果:投与前に比べ、抗体結合マグネタイトは投与後30分すでに腫瘍内の信号の低下が観察されたが、その信号低下率は24時間後で最大値比を呈した。48時間後には信号の回復が認められたが、投与前に比し2350%の信号低下が持続していた。病理学的検討では、肝臓内への取り込み量はコントロールとの差はなかったが、腫瘍組織内への取り込みは抗体結合マグネタイトに有為な増加が観察された。結論:グリオーマに対するMRIを用いた特異的画像診断用造影剤としてG-22抗体標識化マグネタイトの有効性が示唆され、今後病理学的な検索を更に追加していく予定である。目的:近年の磁気共鳴イメージングは造影剤による描出様式によって微細な情報が提供されるようになってきた。

我々は磁性酸化鉄超微粒子であるマグネタイト(Fe_3O_4)に腫瘍への特異的集積性を持たせた脳腫瘍の機能的MRI造影剤を開発し、その有用性を検討している。方法:Polyethyleneglycol(PEG)存在下で液中共沈法にて作製したPEG-マグネタイト(PEGMAG)に、グリオーマに特異性の高い抗原を認識するモノクローナル抗体(G-22)を使用した。このマグネタイトをG-22関連抗原陽性のU-251ヒトグリオーマ細胞株が生着したヌードマウスの尾静脈より投与し経時的にMRI撮像を行なった。結果:マグネタイト微粒子に固定化されたモノクローナル抗体(G-22)は約6割の活性を維持し得た。腫瘍部位への集積効果としてはG-22PEGMAGの場合、投与直後から48時間後まで腫瘍部位の信号強度が著明に低下した。また、腫瘍周辺と腫瘍深部に分けてその信号強度を検討した場合、周辺部でのG-22PEGMAGとIgGPEGMAGの差がやや縮小する傾向を認めたが、深部ではよりその差が明確となっていた。BerlinBlue染色にて投与内容によるその鉄分分布を比較すると、G-22PEGMAG投与群では腫瘍周辺血管周囲から腫瘍塊内及び腫瘍表層に鉄分が広く分布し、腫瘍細胞内にも取り込まれていた。IgGPEGMAGでは腫瘍周辺を被覆するマウス結合組織には吸着されている像が観察されたが、腫瘍塊内への取り込みは認められなかった。抗体未結合のPEGMAGでは腫瘍周辺血管周囲にも殆ど鉄分の分布を認めなかった。結論:G-22PEGMAGは、脳腫瘍のMRI用特異的造影剤として有用であることが示唆され、今後さらに磁気センサーへの応用、高周波磁場を用いた温熱治療への応用へ向けて研究を重ねて行く予定である。最近の臨床画像診断の飛躍的な進歩は医学界に革命をもたらしており、特に核磁気共鳴装置による画像診断(Magnetic Resonance Imaging:MRI)は画像の精密度及び画像面の易変換性等、臨床診断に多大な情報を提供している。脳腫瘍領域においても例外ではなく、造影剤による描出様式によってその質的診断や内部の微細構造などの解析等、いままでの画像診断法では得られなかった情報が提供されるようになり、治療方針にも大輻な修正がなされつつある。中でも、造影剤を用いた検討では病変の質的診断にまで及びつつある。例えば、肝臓癌診断用の超磁性造影剤(AMI-25)の開発に伴い、目的の細胞をより鮮明に描出し得、癌の画像上での質的診断への応用が期待されている。これら造影剤のなかでも、特に磁性微粒子はT2(横緩和時間)を短縮し、その存在部分は画像上低信号に描出される陰性造影剤として作用することで、今までとは全く異種の造影剤として近年注目されてきている。われわれは磁性酸化鉄超微粒子であるマグネタイト(Fe_3O_4)にモノクローナル抗体を結合させることで腫瘍への特異的集積性を持たせ、脳腫瘍の機能的MRI造影剤を開発し、その有用性につき検討して脳腫瘍の質的診断への道を開拓した。一方、この粒子は高周波磁場処理にてヒステレーシス損失により発熱することが確認され、これを腫瘍細胞内に取り込ませることにより細胞内温熱療法の可能性を示唆する結果を得た。すでにIn vitro、Ex vivoさらにIn vivo皮下移植モデルの実験にてその効果が確認されている。即ち、1)MRI造影剤としての有効性、2)細胞内温熱療法としてIn vitro、Ex vivo及びIn vivoにてその抗腫瘍効果が確認された。
てんかんモニタリング入院精査の心理社会的介入効果の実証：術前多施設コホート研究

本研究は、てんかん外科の術前精査であるてんかんモニタリング入院精査の、心理社会的評価と介入効果の解明と、外科適応の早期決定や術後社会的転帰への影響を実証することを最終目標としている。平成30年度末までに、300名超のてんかん患者の臨床情報、画像データ、認知機能、精神症状、QOLを含む心理社会的データを収集・解析し、研究結果を国内・国際学会において発表した。詳細は以下である:・てんかん学では先行研究の少ない心理社会的概念である「障害受容」尺度の妥当性を検証した。次に,入院精査を行なったてんかん患者151名を対象に、重回帰分析を用いて、予測因子(てんかん関連臨床データ、認知機能検査結果、精神症状評価尺度、心理社会評価尺度)のアウトカム因子(QOL)への影響を解析した。結果、抑うつと,ソーシャルサポート,障害受容が有意にQOLに影響していることが示された。国内外の学会にて発表した。・成人てんかん患者の重要な治療後の社会的転帰アウトカムの一つに就労がある。「就労」へのてんかん学的要因に焦点をあてた文献レビューの論文作成を行った。・入院精査を行なったてんかん患者108名を対象に,重回帰分析を用いて,予測因子(てんかん関連臨床データ、認知機能検査結果、精神症状評価尺度、心理社会評価尺度)のアウトカム因子(「離職率」)への影響を解析した。結果、年齢,性別,現在の就労有無,セルフスティグマ,ソーシャルサポートが有意に離職率に影響していることが明らかになった。日本てんかん学会にて発表し,ポスター賞を受賞した。平成30年度の目標であった術前のベースライン調査の解析は,順調にサンプル数の収集が進んでおり,データマネージメントチームの的確な管理により使用可能なサンプル数も多い。実際に収集したデータを使用し,予定していたてんかん患者の心理社会的概念を含む因果関係の分析や,就労関連の実態を統計学的分析を用いて研究成果として取りまとめることができた。また,その結果を米国てんかん学会や日本てんかん学会,全国てんかんセンター協議会などにて学会発表した。てんかん患者の離職率研究に関しては,日本てんかん学会よりポスター賞を受賞し,平成29年度のてんかんスティグマスケール研究へのポスター賞受賞に続き2度目であった。よって,概ね順調に進展していると考える。平成31年度には,EMU精査群と非EMU精査(外来のみ)群の医学的転帰と社会的転帰を比較検討する。また,EMU入院精査前と精査後の予後を比較調査する。さらに,EMU入院患者を外科治療適応患者群と薬物治療継続患者群に分け,追跡しているデータをまとめ,解析する。上記のそれぞれの解析検討事項について,共同研究機関ともデータ授受を行い,国内外の学会での発表,論文化,そして社会への発信を行う予定である。平成29年度末までに、160名超のてんかん患者の臨床情報、画像データ、認知機能、精神症状、QOLを含む心理社会的データを収集・解析し、研究結果を論文や学会において発表した。また、心理社会的評価尺度の中で日本語尺度としての妥当性が未検証なものについてはその解析も行なった。術後社会的転帰アウトカムに使用する就労データの予備文献レビューも行なった。・入院精査を行なった内側側頭葉てんかん患者150名を対象に、LASSO回帰分析を用いて、予測因子(てんかん関連臨床データ、認知機能検査結果、精神症状評価尺度、心理社会評価尺度)とアウトカム因子(QOL)の関連性を解析した。結果、それぞれ全般性QOLは抑うつの影響を、社会生活機能QOLは発作頻度と抗てんかん薬数、抑うつの影響を、そして認知機能関連QOLは言語性記憶障害と処理速度、抑うつの影響が示された。・心理社会的評価尺度であるEpilepsy StigmaScaleは英語版の原著者からの許可を得て、日本語版を作成した。当院外来のてんかん患者218名を対象に、尺度の妥当性と信頼性が確認された。就労データ収集のための文献レビューを行った結果、就労率のみの報告頻度がもっとも多く、就労内容や離職原因など就労の質に関する報告が少ないことが明らかになった。この点を、今後のアウトカム因子に起用する予定である。てんかんモニタリングユニットにおける入院患者のてんかん関連の臨床データは順調に収集できており、概ね使用する臨床データや解析方法の方向性が定まってきた。多施設コホート研究に向けて共同研究予定である機関からの承認も得た。現在、倫理委員会申請を行なっているため、来年度には共同研究が開始される見込みである。

次に,入院精査を行なったてんかん患者151名を対象に、重回帰分析を用いて、予測因子(てんかん関連臨床データ、認知機能検査結果、精神症状評価尺度、心理社会評価尺度)のアウトカム因子(QOL)への影響を解析した。結果、抑うつと,ソーシャルサポート,障害受容が有意にQOLに影響していることが示された。国内外の学会にて発表した。・成人てんかん患者の重要な治療後の社会的転帰アウトカムの一つに就労がある。「就労」へのてんかん学的要因に焦点をあてた文献レビューの論文作成を行った。・入院精査を行なったてんかん患者108名を対象に,重回帰分析を用いて,予測因子(てんかん関連臨床データ、認知機能検査結果、精神症状評価尺度、心理社会評価尺度)のアウトカム因子(「離職率」)への影響を解析した。結果、年齢,性別,現在の就労有無,セルフスティグマ,ソーシャルサポートが有意に離職率に影響していることが明らかになった。日本てんかん学会にて発表し,ポスター賞を受賞した。平成30年度の目標であった術前のベースライン調査の解析は,順調にサンプル数の収集が進んでおり,データマネージメントチームの的確な管理により使用可能なサンプル数も多い。実際に収集したデータを使用し,予定していたてんかん患者の心理社会的概念を含む因果関係の分析や,就労関連の実態を統計学的分析を用いて研究成果として取りまとめることができた。また,その結果を米国てんかん学会や日本てんかん学会,全国てんかんセンター協議会などにて学会発表した。てんかん患者の離職率研究に関しては,日本てんかん学会よりポスター賞を受賞し,平成29年度のてんかんスティグマスケール研究へのポスター賞受賞に続き2度目であった。よって,概ね順調に進展していると考える。平成29年度と同様、引き続きデータ収集、登録を行う。共同研究機関との連携により収集データ件数は大幅に改善できる見込みである。今年度の3件の研究成果を論文化する。平成31年度には,EMU精査群と非EMU精査(外来のみ)群の医学的転帰と社会的転帰を比較検討する。また,EMU入院精査前と精査後の予後を比較調査する。さらに,EMU入院患者を外科治療適応患者群と薬物治療継続患者群に分け,追跡しているデータをまとめ,解析する。上記のそれぞれの解析検討事項について,共同研究機関ともデータ授受を行い,国内外の学会での発表,論文化,そして社会への発信を行う予定である。物品費と人件費・謝金が予定より低額であったため残金があるが、当該年度の研究に支障は出なかった。翌年度は、共同研究を含めさらなるデータ収集や解析に人材が必要なため、当年度の繰越金をその人件費に当てる予定である。最終年度である平成31年度は,当院と共同研究機関からのデータの集約と,データ解析,学会発表,論文執筆,そして研究成果の社会への発信が主な活動となる。そのため,まず,データ収集とデータ解析に関しては,その管理運営に人件費(謝金)が継続して必要である。多施設間でのデータ収集と学会発表に関しては,旅費や学会参加費が計上されている。また,データ解析と論文執筆に関しては,これまで使用していたPCやデータ管理用のHHDでは不足してきたため,PC周辺機器の購入が必要である。論文化に際しては,参考図書の購入も必要である。
小臼歯群の咬合関係と顎口腔機能との関連性について

いわゆる健常者歯顎者においても側方運動の際に犬歯誘導を有する者は少なく,グループファンクションを有する者の割合が多いい.この者について,小臼歯群の咬合関係がどのような様相を示しているかについて,本学学生を被験者として調査を行っている.下顎歯列模型を作製し,咬合平面を基準平面として,犬歯切縁から小臼歯群頬側咬頭頂までの高さの差,および第1大臼歯頬側近心咬頭頂から小臼歯群頬側咬頭頂までの高さの差を計測した.咬合接触関係については,ブラックシリコーン法を用い,咬合接触の有無と面積について検討を行っている.側方運動時におけるガイド機能の有無については,咬合紙による引き抜き試験により調査した.デンタルプレスケールおよびオクルーザーを用いて,咬合接触状態および,咬合力について,検討を行っている.咀嚼機能については,ガムを被験食品として片側咀嚼を行なわせ,咀嚼運動について,MKGを用いて検討を行っている.小臼歯群の咬合関係の理想像については詳細な考察を加えた研究は比較的少なく,実際に本学学生を被験者とした場合,いわゆる顎歯模型のような咬合関係を示す者は希である.また詳しく検討すると,中心咬合位において,咬合接触をもたない小臼歯群であっても,側方運動時にはガイド機能に関与している歯牙もあり,小臼歯群の咬合接触状態については,さらに,機能との関連を含めた,詳細な検討が必要と思われた.咀嚼運動については,側方ガイドが後方歯にある程,側方への運動成分が増加していくと考えられる.第一小臼歯と第2小臼歯の間に差があるかどうかについては,検討が不十分であり,今後の課題である.顎機能異常者の中には,小臼歯の咬合接触状態が不良な者も多く,また,いわゆる潜在的顎機能異常者においても,小臼歯群の咬合接触の不良な者がみられることから,顎機能と小臼歯群の咬合接触状態の関連について,さらに検討を加たいとと考えている.いわゆる健常者歯顎者においても側方運動の際に犬歯誘導を有する者は少なく,グループファンクションを有する者の割合が多いい.この者について,小臼歯群の咬合関係がどのような様相を示しているかについて,本学学生を被験者として調査を行っている.下顎歯列模型を作製し,咬合平面を基準平面として,犬歯切縁から小臼歯群頬側咬頭頂までの高さの差,および第1大臼歯頬側近心咬頭頂から小臼歯群頬側咬頭頂までの高さの差を計測した.咬合接触関係については,ブラックシリコーン法を用い,咬合接触の有無と面積について検討を行っている.側方運動時におけるガイド機能の有無については,咬合紙による引き抜き試験により調査した.デンタルプレスケールおよびオクルーザーを用いて,咬合接触状態および,咬合力について,検討を行っている.咀嚼機能については,ガムを被験食品として片側咀嚼を行なわせ,咀嚼運動について,MKGを用いて検討を行っている.小臼歯群の咬合関係の理想像については詳細な考察を加えた研究は比較的少なく,実際に本学学生を被験者とした場合,いわゆる顎歯模型のような咬合関係を示す者は希である.また詳しく検討すると,中心咬合位において,咬合接触をもたない小臼歯群であっても,側方運動時にはガイド機能に関与している歯牙もあり,小臼歯群の咬合接触状態については,さらに,機能との関連を含めた,詳細な検討が必要と思われた.咀嚼運動については,側方ガイドが後方歯にある程,側方への運動成分が増加していくと考えられる.第一小臼歯と第2小臼歯の間に差があるかどうかについては,検討が不十分であり,今後の課題である.顎機能異常者の中には,小臼歯の咬合接触状態が不良な者も多く,また,いわゆる潜在的顎機能異常者においても,小臼歯群の咬合接触の不良な者がみられることから,顎機能と小臼歯群の咬合接触状態の関連について,さらに検討を加たいとと考えている.
口腔癌の血行性転移メカニズムにおけるエピジェネティクス制御の解析

平成21年度においては、エピジェネティクス制御化合物と抗癌剤の併用による抗腫瘍効果について、以下の実験を中心にして解析した。(1)血管新生因子、アポトーシス関連分子の同定:腫瘍増殖の抑制・転移の抑制など、治療効果がみられた腫瘍組織を採取し、腫瘍のアポトーシスの誘導が顕著な組織を用い、アポトーシス関連タンパク(p53、IAPファミリー、Bcl-2ファミリー、カスパーゼなど)の変動について詳細に検討した。また、アポトーシス誘導にミトコンドリアがどのような役割を果たしているのかを、活性酸素の生成、膜電位の低下、チトクロームCの放出など中心にして解析した。同時に、血管新生因子(VEGF、bFGF、MMPs、angiopietin-2、Tie-2など)の遺伝子やタンパクレベルでの発現についても、比較・検討した。本実験でミトコンドリアが重要な役割を果たしていることがわかった。(2)活性化転写因子、ヒストンアセチル化部位遺伝子、脱メチル化遺伝子の同定:アポトーシスの抑制や促進、あるいは血管新生に関わる転写因子は重要な要因となるので、特にNF-κB、p53、IRF-1の活性化を、各転写因子が認識するオリゴヌクレオチドをコーティングしたプレートを用いたELISAキットにて測定した。癌細胞のDNAメチル化とヒストンタンパクのメチル化、アセチル化は、免疫沈降法を用いて解析した。また、ヒストンアセチル化部位遺伝子、脱メチル化遺伝子の同定するために、メチル化CpGアイランド増幅法(MCA)やクロマチン免疫沈降法(ChIP)を用いて解析を行い、エピジェネティクス制御の多様性を証明した。口腔癌の根治をめざすうえで癌の転移、再発は最大の障害である。特に、転移は患者の予後を左右する重大なリスクファクターであり、現在のところ口腔癌の転移を抑制する有効な治療法が確立していない。本研究では、近年、新たに血管新生抑制効果が報告されているエピジェネティクス制御剤を用いて、従来の化学療法では対応できなかった口腔癌の血管新生・転移の抑制をめざす。さらに、エピジェネティクス制御剤と抗癌剤の併用が口腔癌の血管新生に及ぼす影響を解析し、口腔癌の血管新生の抑制と血行性転移の予防に効果的な化学療法の開発を目的とし、以下の研究に取り組んだ。口腔扁平上皮癌細胞株(HSC-2, -3, -4)と舌癌由来細胞株(SAS)を用いて、エピジェネティクス制御剤としてヒストン脱アセチル化酵素阻害剤(HDAC阻害剤; NVP-LAQ824, NaB, SAHA, MS-275)とDNAメチル化酵素阻害剤(DNMT阻害剤; Decitabine, Azacitidine, Zebularine)のそれぞれを各種抗癌剤(シスプラチン、カルボプラチン、5-FU、パクリタキセル、ドセタキセル)と併用し、癌細胞に対する殺細胞効果の検討と、VEGF, bFGF,などの血管新生因子の産生抑制をELISA,ウエスタンブロット法で解析を行った。この実験により、HDAC阻害剤またはDNMT阻害剤存在下による抗腫瘍効果の増強が観察され、さらに併用効果が得られる至適条件(各種薬剤濃度、組み合わせ、投与時間)が決定された。また、エピジェネティクス制御剤と抗癌剤を作用させたときの血管新生・転移関連遺伝子のアセチル化、メチル化を定量・解析した結果、VEGF-A遺伝子が今後の研究に重要であることが確認された。
寒天ゲルの構造不均一性に関する研究

本研究は、寒天の分子量分布がゲル形成にいかに影響をおよぼしているのかを明らかにするための研究の中に位置する。寒天はその抽出条件が分子量分布に影響を及ぼしていることが分かっているが、抽出条件と分子量分布の関係についてはまだ十分に解明されていない。平成12年度はスサビノリPorphyra yezoensisを原藻とする干海苔から各種アルカリ処理条件で寒天を抽出し、収率の高かった6条件から得られたものを試料として、寒天の同定を行い、極限粘度数から各試料の平均分子量を推定した。平成13年度は、抽出した試料の推定平均分子量が10^5程度であり、市販寒天と同等以上の分子量を有するものであると考えられることから、これら6試料全てについて、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー(GPC)により分子量分布を調べた。GPC測定では95°Cに保温した溶離液を流し、装置内オーブンの温度は、最大設定温度(インレット:60°C、カラム:95°C、示差屈折計:45°C)とし、また、外気に触れる器具全てに保温措置を施して、温度低下による系内での寒天のゲル化を回避することにより分子量分布曲線を得ることに成功した。しかし、GPCと連動させる分画操作では、温度低下の困難を避けることが出来なかった。GPCの結果は、本研究のアルカリ処理条件の範囲においては、アルカリ濃度が高くなるにつれて平均分子量が高くなる傾向が認められ、分子量分布を見ると、10^6程度の高分子量画分が増える傾向が認められた。一方、10^3程度の低分子量画分も処理条件に関らず必ず存在していた。このことから、寒天の分子が高温のアルカリ液中に長時間曝されることにより、十分に化学修飾を受けて高いゲル化能を有する高分子量画分を得ることができるけれども、同時に分子の分解が起ってしまうために、平均分子量の割には低分子量画分が多く存在し、これが原因して寒天のゲル形成能が平均分子量に依存しなくなることが明らかとなった。今後は分画操作を改善し、分子量分布とゲル構造の関係について研究を進めていく。本研究は、寒天の分子量分布がゲル形成にいかに影響をおよぼしているのかを明らかにしようとしているものである。そこで、平成12年度は、分子量分布を制御をした試料の調製を行うことを目的とした。寒天は、原藻をスサビノリPorphyra yezoensisとする兵庫県産の干海苔から抽出した。まず、分子量分布を制御するためには、様々な分子量種の画分が必要となるため、収率が高く且つ、できるだけ分子量の大きい画分が得られる条件の検討を行った。すなわち、抽出前の水酸化ナトリウムによる化学修飾を行うときの、水酸化ナトリウム濃度および反応温度の検討を行うために、水酸化ナトリウム濃度と反応温度を組合せて8通りの抽出を行った。その結果、6条件において614%の収率で寒天を得ることができた。なお、寒天の同定は、フーリエ変換赤外分光法による寒天の特性吸収波長との一致により確認した。次に、各反応条件から得られた寒天の分子量を推定するため、希薄溶液粘度測定を行った。その結果、分子量が3×10^5を超える画分が得られることが期待できる極限粘度数が得られた。今後は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーを行い、比較的極限粘度数の大きかった寒天の分子量分布を調べ、各分子量種の含量の差が狭い寒天が得られた反応条件を分子量分布を制御した寒天を得るための抽出条件と決定し、試料調製およびゲル構造を調べていく。

このことから、寒天の分子が高温のアルカリ液中に長時間曝されることにより、十分に化学修飾を受けて高いゲル化能を有する高分子量画分を得ることができるけれども、同時に分子の分解が起ってしまうために、平均分子量の割には低分子量画分が多く存在し、これが原因して寒天のゲル形成能が平均分子量に依存しなくなることが明らかとなった。今後は分画操作を改善し、分子量分布とゲル構造の関係について研究を進めていく。
多機能化ヌクレオシドの抗腫瘍活性の解析と応用

ヌクレオシドを基本骨格とする核酸代謝拮抗剤は、がん化学療法剤の中で臨床で用いられている重要な抗がん剤である。これらの薬剤は正常ヌクレオシドと競合しDNA,RNAに取り込まれ細胞分裂などの正常な機能を異常化したり、核酸代謝系の酵素と反応して酵素活性の発現を阻害して細胞分裂を阻害することが知られている。我々は、ヌクレオシドとしての型を維持しながら、これに新しい反応性を付加したヌクレオシドの分子設計を行い、多機能化ヌクレオシドとしてDMDC(2′-deoxy-2′-methylidenecytidine)やさらに反応性に富んだ化合物としてCNDAC(2′-C-cyano-2′-deoxy-1-D-arabino-furanosylcytosine)を開発した。今年度はヒト固形腫瘍に対して経口投与でも顕著な抗腫瘍性を示したCNDACの作用機構の解析を行った。CNDACの主たる抗腫瘍作用は細胞内で代謝(リン酸化)され、活性体すなわちトリリン酸体となったCNDACTPのDNA合成阻害作用によると考えられる。このリン酸化過程の律速酵素がdeoxycytidine kinase(dCK)であると考えられるので、ヒト線維肉腫細胞HT-1080のCNDAC耐性細胞を新たに作成し、その耐性機構にdCKの関与が認められるかどうかを酵素レベルおよび遺伝子レベルで検討した。その結果、dCKmRNAの著減と異常mRNAの発現がdCKの酵素活性の欠損を引き起こし、耐性獲得の主因となっていることを明らかにした。さらに、de novoのCTP合成酵素の阻害剤と併用することによりCNDACの抗腫瘍効果の増強とその耐性の一部克服が得られることを見いだした。
病院訪問教育における効果的なＩＣＴ活用と評価に関する実践的研究

時間的・物理的に制約が大きい病院訪問教育におけるICTの活用によって制約を補うための学習活動や方法を実践・検証し、その特質を見出し効果的な活用方法を明らかにする。「モデルの提示」や、「体験の代行」に分類される活動では、実体験が不可能な部分のみ「ICTに置き換え」「代用」する、実体験と仮想体験を最適化した活用をデザインすることが求められる。「教師の説明資料」と「体験の代行」を組み合わせての活用では、ICTを活用して説明する時間の短縮を図り、その短縮された時間を実験や調べ学習等の「体験の代行」に充てている。交流活動では、「体験の代行」だけではなく双方向性を加味した「意思疎通」が有効であった。平成25年度は平成24年度に引き続き先行研究や実践を検討するとともに、京都市立桃陽支援学校および富山県立ふるさと支援学校(学びのイノベーション指定校)を訪問し、実践内容について情報交換を行った。7月に愛知県立大府養護学校にて校長・教頭・実践者と打ち合わせを行うとともに、実際に病院内で行われている国際交流に関する授業(2形態;ベッドサイド、小部屋)に参加し、実践状況の確認を行った。8月には愛知県立大府養護学校にて校長・教頭・実践者と打ち合わせを行うとともに、訪問教育部において研修を行い、ICT活用の意義・実例・これまでの実践成果を共有した。並行して、研究協力者が勤務する愛知県立大府養護学校において、ICTを活用した実践授業を実施し、インターネットやDVDによるコンテンツの利用、ビデオチャット、プロジェクタと動画・デジタルカメラなど、児童生徒の実態(病状・体調、学習経験)や病院の環境に合わせた様々な形態にて実践授業を行った。国際学会での発表(8月)、および、国内学会での発表(9月)を行った。平成24年度はICTを用いた個別学習に関して、発表されている先行研究や実践を検討するとともに、これまで我々が行ってきた病弱教育においてICTを活用した実践授業の事例を整理した。また、京都市立桃陽支援学校(学びのイノベーション指定校)を訪問し、実践内容について情報交換を行った。5月に愛知県立大府養護学校にて校長・教頭・実践者と打ち合わせを行うとともに、訪問教育部において研修を行い、ICT活用の意義・実例・これまでの実践成果を共有した。その上で実際に病院内で行われている授業を(2形態;ベッドサイド、小部屋)見学し、実践状況の確認を行った。また、実際に実践を行う病院内の環境整備を行い、使用できる教材機器や持ち込める物品などについて検討を行った。ハード面では、特にインターネット環境を中心に、回線提供業者の選択、回線速度の確認を行った。動画送信に耐えうること、実践者は児童生徒が居る病院を転々と訪問していくことから持ち運びが容易である、ことから、実践で用いるコンピュータは、タブレットPC(iPad)およびノートパソコンを利用することとした。しかしながら、研究協力者の突然の入院加療に伴い、国内・国際学会での発表を見送った。当初予定より若干の遅れが見られる。平成26年度は平成25年度に引き続き先行研究や実践を検討するとともに、京都市立桃陽支援学校および富山県立ふるさと支援学校(学びのイノベーション指定校)、愛知県立みあい特別支援学校を訪問し、実践内容について情報交換を行った。6月に愛知県立大府養護学校にて校長・教頭・実践者と打ち合わせを行うとともに、実際に病院内で行われている国際交流に関する授業(2形態;ベッドサイド、小部屋)に参加し、実践状況の確認を行った。国際学会での発表(6月)、および、国内学会での発表(9月)を行った。教育工学平成24年度において研究協力者の突然の入院加療に伴い、実践が行えなかったことにより、当初予定より若干の遅れが見られるものの、国際会議での発表を行うなど、おおむね順調に推移している。研究協力者の突然の入院加療に伴い、実践が行えなかったことと、国内・国際学会での発表を見送った。平成25年度以降、研究を加速させる必要がある。平成25年度までの成果を踏まえて、研究協力者が勤務する愛知県立大府養護学校において、ICTを活用した実践授業を実施する。

対象とする教科は可能な限り全教科・全教員に拡大する。その際、平成24年度・平成25年度で得られた研究成果および、「教育の情報化に関する手引き」「学びのイノベーション事業報告書」に述べられているように、学習内容への興味・関心を高める、課題を明確につかませる、思考や理解を深めたりする、知識の定着を図る、の4点を中心として、児童・生徒の体調面等の状況を踏まえて選択する。平成24年度までの成果を踏まえて、研究協力者が勤務する愛知県立大府養護学校において、ICTを活用した実践授業を実施する。その際、平成24年度で得られた研究成果および、「教育の情報化に関する手引き」に述べられているように、学習内容への興味・関心を高める、課題を明確につかませる、思考や理解を深めたりする、知識の定着を図る、の4点を中心として、児童・生徒の体調面等の状況を踏まえて選択する。通信ソフトウエア使用分を次年度に回したため5月中に購入予定実践校の全教員が実践授業を行えるように、タブレットPC(iPad3/iPad mini)およびモバイルルータを3台づつ、また、Windows8搭載PCを購入する。学びのイノベーション事業指定校である京都市立桃陽支援学校等の他校を訪問し実践内容について情報交換を行うための旅費等に使用する。実践成果の中間的報告として、国内学会および国際学会で報告するための参加費・旅費等に使用する。
膵疾患における膵管鏡直視下生検に関する研究

医療の著しい進歩にもかかわらず膵疾患、特に膵癌の予後は未だに改善されていない。今日まで、超音波診断、内視鏡的逆行性膵管造影などの種々の画像診断が膵疾患に行われ、膵の異常を捉える機会は多くなってきた。しかし、膵癌と他の良性疾患を鑑別するにはまだ限界があるといわざるを得ない。最近では経口細径膵管鏡を用いて膵疾患の鑑別診断を行った報告が見られる。今回、我々は膵管鏡直視下生検をめざして生検用器具の開発を行い、その基礎的研究を行った。対象と方法:我々が開発した膵管鏡の特徴はファイバースコープの形態が円筒状になっている点である。外径は2.09mm,内径は0.7mmの管空構造を有し、ファイバーは円筒の周囲に装着されている。そのため内部にガイドワイヤーを容易に挿入することが可能である。我々は、膵管鏡の鉗子孔に挿入可能な直径0.7mm、長さ70cmの生検用器具を作製した。今回は基礎的研究として生検器具によって得られた組織が病理学的診断に耐えうるかどうか検討を行った。対象は手術により摘出された胃癌切除標本10例であり、内訳は早期胃癌5例、進行胃癌5例とした。それぞれの標本で切除後すぐに癌部3カ所、非癌部3カ所を採取し、組織標本として病理学的検討を行った。結果:採取されたいずれの標本においても組織が小さすぎるために病理学に正常組織あるいは異常組織と判定することは困難であった。次に我々は採取した標本を採取後すぐに2枚のプレパラートにて圧挫し検討した。癌部細胞、非癌部細胞はいずれも通常の細胞診診断と同じように観察され、いずれの標本においても癌細胞と正常細胞を鑑別することが可能であった。結論:今回の検討では、我々が開発した生検用器具では組織をプレパラートにて圧挫することにより癌細胞と正常細胞を鑑別することが十分可能であることがわかった。
マテリアルフローコースト会計の導入モデルの構築

MFCAの導入モデルを構築し,そのモデルの利用可能性を明らかにするという3カ年の研究計画に対して,平成23年度には,これまで継続してきたアクションリサーチと事例研究を翻訳の社会学の視点から分析することで,企業の経営志向と環境志向の関係について,企業の資源管理活動に着目することで実践的なレベルでMFCAがどのような役割を果たしているのかについて分析した。このようにMFCAを通じた資源管理実践の変容についてプロセスを明らかにするため,次の2つのように研究を実行した。まずアクションリサーチを通じて,研究計画で掲げていた中小企業へのMFCAの普及の可能性を検討するという目標に対して,MFCA導入のために必要となる経営資源が相対的に不足している中小企業において計算実践を通じて組織構成員の実践的知識を形成しながらMFCAを導入するというプロセスを飽きたかにしたという貢献をすることができた。これによりMFCAを通じた環境と経済の両立の意味について組織で学習する際に,計算実践そのものが役割を果たしていることが明らかになった。もうひとつは,3カ年を通じて継続的に行ってきたサンデンでのMFCAの事例への分析を通じて,MFCAを通じて企業レベルでの環境と経済の両立の実践と組織内での環境担当者の役割や位置づけの変化との関係について明らかにしてきた。MFCAを通じて資源生産性を向上させようとするときに生じる環境保全活動の枠組みと経営活動の枠組みとの間の齟齬について,これまでの研究では管理可能性原則を通じて責任の体系の問題として議論されてきた。これに対して本研究ではMFCAの導入主体である環境担当者の役割に着目することで,MFCAを通じた組織での権力関係の変化を通じて環境と経営の齟齬が解消されるプロセスを明らかにした。本年度の研究の成果は(1)マテリアルフローコスト会計のアクションリサーチの実施、(2)マテリアルフローコスト会計と管理可能性についての研究、(3)研究の背景としての理論的考察の3つの点からまとめることができる。まず一つ目に関して、前年度から実施してきたマテリアルフローコスト会計の導入に関するアクションリサーチは、対象企業である日本電気化学で今年度、別の加悦工場へと導入を展開するとともに、新たに辻製作所での導入事例が進行している。これらの調査から中小企業でのマテリアルフローコスト会計の導入と活用の効果と課題が明らかとなった。またこれらのアクションリサーチの結果は国内外の学会等で報告している。つぎにマテリアルフローコスト会計と管理可能性の関係について、アクションリサーチと並行してさまざまな導入企業へのフィールドリサーチなどを勘案したうえでロス削減のマネジメントの問題を考察している。国内での学会発表を経て、現在、論文の投稿段階にある。最後にこれらのマテリアルフローコスト会計への問題関心を考察する理論的な背景として共約化の概念の採用するため、先行研究などを踏まえたうえで分析視角の整理を行っている。この理論的な展開に関しても国内学会で発表しており、投稿を検討する段階にあるとともに、マテリアルフローコスト会計との関係をより明確にしたうえで海外の学会で発表する段階にあり、22年度に開催される学会での発表はすでに採択されている。本年度の研究の成果について(1)マテリアルフローコスト会計のアクションリサーチの実施、(2)マテリアルフローコスト会計と管理可能性についての研究、(3)マテリアルフローコスト会計と資源管理実践との関係の3つの点からまとめることができる。(1)まず一つ目に関して、前年度から実施してきたマテリアルフローコスト会計の導入に関するアクションリサーチは、対象企業である日本電気化学で今年度、塗装工程で導入を行った。今年度は導入の技術的な成否への視点ばかりではなく,手法を通じた会計知識の構築の視点を踏まえ,前年度よりも分析を深めることができた。前年度までのアクションリサーチの成果は『環境管理』に掲載されている。この点は研究計画にある導入段階に応じた意思決定モデルの構築に関連する研究内容となっている。(2)つぎにマテリアルフローコスト会計と管理可能性の関係について、アクションリサーチと並行してさまざまな導入企業へのフィールドリサーチなどを勘案したうえでロス削減のマネジメントの問題を考察している。この研究成果の一部は『社会関連会計研究』に掲載された。(3)最後にマテリアルフローコスト会計を通じた組織実践の変化として、資源管理活動の拡張について分析を行った。組織間でのマテリアルフローコスト会計の利用を行っているサンデンへのリサーチを通じて、資源管理実践の拡張のプロセスとそのときのマテリアルフローコスト会計の役割を明らかとした。この研究の成果は『原価計算研究』に掲載受理されている。

もうひとつは,3カ年を通じて継続的に行ってきたサンデンでのMFCAの事例への分析を通じて,MFCAを通じて企業レベルでの環境と経済の両立の実践と組織内での環境担当者の役割や位置づけの変化との関係について明らかにしてきた。MFCAを通じて資源生産性を向上させようとするときに生じる環境保全活動の枠組みと経営活動の枠組みとの間の齟齬について,これまでの研究では管理可能性原則を通じて責任の体系の問題として議論されてきた。これに対して本研究ではMFCAの導入主体である環境担当者の役割に着目することで,MFCAを通じた組織での権力関係の変化を通じて環境と経営の齟齬が解消されるプロセスを明らかにした。