hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者対応の都市内公的サインシステム構築のための基礎的研究

都市内主要街路の既設の公的サイン類の分布特性を調べた結果,種類別に分布に差異があり,円滑な情報提供のための種類が不足しているなどの分布上の課題が明らかになった。さらに公的サインの種類別詳細実態調査の結果,歩行者用公的サイン類は,情報提供の多い中心市街地に分布するが,中心から離れ情報が不足する住居地区で極端な減少など,地区により分布の偏りがみられた。特に歩行移動上の重要な役割を担う歩行者用地理情報は,計画的に整備された街路では幅広く分布するが未整備街路での設置がみられないなど、街路整備の計画性が関与している。車用公的サイン類は,主な交差点近在に似通った種類が多数集中するなどの街路構造に関係した分布がみられた。以上の結果から,歩行者の円滑な都市内移動のための公的サインには,現状の街路や地区別の分布の偏りを軽減し連係した情報を提供するためのシステム化が必要であることがわかった。そして公的サインシステム構築には,公的サイン類をはじめ多数の構成要素が集中する地区においては整理統合する方法が,また情報提供が不足している地区では車用の標識類や他の構成要素に歩行者用サインを共用・兼用する方法など,地区や街路の特性に適応できるいくつかの方法の組み合わせが有効な手段となることを導いた。特に身体的機能の低下がみられる高齢者においては,歩行空間の確保と的確な情報伝達の両面において,多種多様な公的サイン類を集約化する方法が有効な方法の一つとなりうることを明らかにした。
分泌期子宮内膜のダイナミズムと胚着床・妊娠成立との時間的空間的関連性の解析

本研究は、胚着床から妊娠成立までの一連の過程でペプチダーゼが具体的にどのような役割を担っているのかについて、生理活性ペプチドと内分泌・免疫の連関を中心に検討するものである。脂肪細胞由来ロイシンアミノペプチダーゼ(A-LAP)は我々が研究を続けている胎盤性ロイシンアミノペプチダーゼ(P-LAP)と共通性の高いペプチド分解酵素である。前年度の研究実績に卵巣における局在データを加えて別項のように雑誌掲載予定である。2)卵巣におけるAngIIによるVEGFの誘導についての検討卵胞発育や黄体形成において血管新生が著しい卵巣におけるAngIIによる血管内皮増殖因子(VEGF)の誘導を検討している。本年度は、月経周期全般におけるAngIIやその合成および分解酵素とVEGFの局在を近傍切片において比較検討して別項のように雑誌掲載予定である。3)オキシトシンによるプロスタグランディンE2誘導制御についての検討Ishikawacellを用いて、オキシトシンによるプロスタグランディンE2が誘導される際に、プロゲステロンとともにP-LAPがこれを制御していることを証明し、別項のように雑誌に掲載された。4)CD26/ジペプチジルペプチダーゼIVと着床についての検討CD26を強発現させた細胞株では、胚着床が促進すること、そして胚盤胞にはCD26のリガンドであるフィブロネクチンが発現していることを証明し、別項のように雑誌掲載予定である。本研究は、胚着床から妊娠成立までの一連の過程でペプチド分解酵素が具体的にどのような役割を担っているのかについて、生理活性ペプチドと内分泌・免疫の連関を中心に検討するものである。この酵素を世界で初めてクローニングした理化学研究所の服部博士から提供を受けた抗体を用いて、インフォームドコンセント済みの子宮内膜組織検体における月経周期各期の蛋白発現を調べた。また、同じく同意済みの子宮内膜組織パラフィン包埋ブロックを薄切し、同じ抗体を用いて免疫組織染色により局在を調べた。その結果、月経周期各期においてA-LAPは発現しており、免疫組織染色による局在は腺上皮細胞、表面上皮細胞に限定し間質細胞には局在を認めなかった。この傾向はP-LAPと同様であったが、P-LAPで認めたような細胞内局在の変化は蛍光抗体を用いた解析でも認められなかった。2)培養子宮内膜間質細胞の脱落膜化とAngIIによるVEGFの誘導についての検討子宮内膜間質組織において、着床期頃より生じる脱落膜化により、内膜間質細胞は脱落膜化細胞へと分化を遂げる。これに伴い、アンギオテンシンII(AngII)分解酵素アミノペプチダーゼAの発現がほぼ消失してAngIIの局所濃度は増加する。脱落膜化がラセン(細)動脈の伸長と同期していることから、AngIIによる血管内皮増殖因子(VEGF)の誘導について検討した。アンギオテンシン1型受容体mRNAの発現、AngIIによるVEGFmRNAの誘導を脱落膜化および非脱落膜化間質細胞にて証明した。卵巣過剰刺激症候群(OHSS)にも関連する卵巣黄体における同様の実験やその他のプロジェクトについても順調に進行中である。前年度の研究実績に若干の追加実験データを加えて別項のように雑誌に掲載された。脱落膜化がラセン(細)動脈の伸長と同期していることから、AngIIによる血管内皮増殖因子(VEGF)の誘導を検討している。本年度は、アンギオテンシン1型受容体を介してVEGFmRNAが誘導されることを証明した。

本年度は、月経周期全般におけるAngIIやその合成および分解酵素とVEGFの局在を近傍切片において比較検討して別項のように雑誌掲載予定である。3)オキシトシンによるプロスタグランディンE2誘導制御についての検討Ishikawacellを用いて、オキシトシンによるプロスタグランディンE2が誘導される際に、プロゲステロンとともにP-LAPがこれを制御していることを証明し、別項のように雑誌に掲載された。4)CD26/ジペプチジルペプチダーゼIVと着床についての検討CD26を強発現させた細胞株では、胚着床が促進すること、そして胚盤胞にはCD26のリガンドであるフィブロネクチンが発現していることを証明し、別項のように雑誌掲載予定である。
生体肝移植患者の移植術による精神状態ならびにQOLの変化に関する研究

京都大学医学部附属病院において生体肝移植術を施行される16歳以上のレシピエントおよびそのドナーに対して、移植術直前に各種心理検査や心理社会的評価を行い、術前術後の心理状態を比較した。また、移植術90日後と13年後の全身状態と生存率を調査して術後経過の指標とし、術前の心理社会的状態との比較を行った。平成14年、15年は主にデータ収集を行い、平成16年には67組のレシピエント・ドナーに関するデータ整理を行って、以下の結果が得られた。すなわち、おもに心身連関を反映すると思われる移植術直後の経過は、家族間葛藤の有無や特定宗教の信仰の有無など社会的状況に左右され、おもに医療コンプライアンスを反映すると思われる数年間の長期経過は、術前の移植医療に関する理解度や就学年数と関連が深かった。逆に、術前の心理状態や精神障害の既往は、予測因子としては抽出されなかった。さらに、術前のレシピエントとドナーの心理検査の結果に相関関係があり、それはドナーとの同居、ドナーの積極性、ドナー選定のスムーズさ、家族からの圧力の少なさ、家族間葛藤ありの場合に相関はより強く認められた。研究成果は、日本精神病理学会第24回、第25回大会(平成14年、15年)、近畿精神神経学会第96回大会(平成16年)、ならびに国際移植学会第20回大会(平成16年、ウィーン)で発表し、かつ欧文雑誌に現在投稿中である。また、京都大学国際シンポジウム「医療の進歩と人間主体」(平成15年)や日本肝臓学会第8回大会シンポジウム「生体肝移植ドナーをめぐる諸問題」(平成16年)にシンポジストとして招かれ、研究成果を基に移植医療の心理的諸問題について講演を行った。生体肝移植術予定の成人レシピエントおよびドナーに対して、移植術直前に面接および心理検査(STAI-S, STAI-T, BDI, WHO-QOL, Baum Test)を施行し、精神状態の評価を行っている。平成14年度には、のべ約100名のデータを収集した。そのうち、レシピエントとドナーの組でデータが得られたものが約35件ある。STAI-S, STAI-T, BDIの点数の平均値は、レシピエントでそれぞれ38.9,41.5,11.2、ドナーでそれぞれ41.9,40.5,5.0という結果となり、状態不安と特性不安では差が認められなかったが、抑うつの点数はレシピエントの方が高かった。また、それぞれの検査によって不安状態(状態不安・特性不安)、うつ状態と認められた患者は、レシピエントで31.3%,40.0%,42.9%、ドナーで33.3%,31.0%,14.6%だった。アメリカでの脳死肝移植待機患者の研究結果(STAI-S, STAI-T, BDIの平均がそれぞれ41.3,35.2,12.8)との比較では、生体移植レシピエントは不安・抑うつともに脳死移植レシピエントと大きな差は認められず、生体移植ドナーは不安が同程度で抑うつのみ低い結果が得られた。今後、レシピエントとドナーの組でのデータが50件となった段階で、データの整理を行っていく。2001年11月から2003年7月までの期間に、京都大学医学部附属病院で生体肝移植手術を受けた67名のレシピエントとそのドナーに対して、手術前に精神医学的半構造化面接と心理テスト(WHOQOL-26、STAI, BDI, Baum Test)を施行し、また同時に心理社会的状態をPACT(移植患者心理社会的評価尺度)を用いて評価したうえで、手術後3ヶ月間精神状態の経過を結果は以下のとおりである。まず、術前に不安を不した患者は約4割、抑うっ状態だった患者は約観察した。結果は以下のとおりである。まず、術前に不安を示した患者は約4割、抑うつ状態だった患者は約3割で、他の研究者による同様の脳死肝移植患者の結果に比べて、不安の頻度は同程度、抑うつの頻度は少なかった。また、術前に抑うつ的な患者ほど、身体面の経過が良好であるにもかかわらず入院期間が長くなる傾向にあった。精神障害に関しては、術前に精神障害の既往があれば、術後にも同じ精神障害を呈する傾向があるという結果が得られた。また、術前のPACTの点数が低く心理社会的に不安定な患者ほど術後に不安・抑うつ、あるいは意識障害を呈する頻度が高かった。このことから、元来脳死移植待機患者のスクリーニング目的で作成されたPACTは、生体肝移植患者の術後経過の予測にも有用であることが明らかとなった。また、術前のレジピエントとドナーのそれぞれの心理検査の結果は、互いに強い相関があることが確認された。この結果は、従来「シャム双生児効果」と呼ばれてきた、移植術後にレシピエントとドナーが同様の精神状態を呈する現象を、よく説明している。これらの結果は論文にまとめ、現在臓器移植関連の学術誌に投稿中である。

平成14年、15年は主にデータ収集を行い、平成16年には67組のレシピエント・ドナーに関するデータ整理を行って、以下の結果が得られた。すなわち、おもに心身連関を反映すると思われる移植術直後の経過は、家族間葛藤の有無や特定宗教の信仰の有無など社会的状況に左右され、おもに医療コンプライアンスを反映すると思われる数年間の長期経過は、術前の移植医療に関する理解度や就学年数と関連が深かった。逆に、術前の心理状態や精神障害の既往は、予測因子としては抽出されなかった。さらに、術前のレシピエントとドナーの心理検査の結果に相関関係があり、それはドナーとの同居、ドナーの積極性、ドナー選定のスムーズさ、家族からの圧力の少なさ、家族間葛藤ありの場合に相関はより強く認められた。研究成果は、日本精神病理学会第24回、第25回大会(平成14年、15年)、近畿精神神経学会第96回大会(平成16年)、ならびに国際移植学会第20回大会(平成16年、ウィーン)で発表し、かつ欧文雑誌に現在投稿中である。また、京都大学国際シンポジウム「医療の進歩と人間主体」(平成15年)や日本肝臓学会第8回大会シンポジウム「生体肝移植ドナーをめぐる諸問題」(平成16年)にシンポジストとして招かれ、研究成果を基に移植医療の心理的諸問題について講演を行った。
量子カスケードを利用した超高速光陰極の開発

次世代放射光源のための大電流電子銃の開発が世界的に進められ、現時点では、負電子親和力(NEA)-GaAsカソードによって10mA程度のビーム発生が実現している。しかし、カソードの応答時間が遅いため電子バンチが100psまで伸長するという問題が判明した。本研究は、時間応答性に起因する電子バンチの伸長を、量子カスケードレーザー(QCL)の原理を応用して解決することを目的としている。QCLでは冷却した超格子構造の半導体にバイアス電圧を印加し各層の伝導帯にできるミニバンド間の遷移を利用してレーザー発振を行う。このとき、適当なバイアス下において伝導電子の動きが早くなることが期待される。本研究では市販の超格子半導体の何種類かを用いて、冷却およびバイアス電圧を印加した状態で超格子GaAs中を流れるパルス電流を測定し、時間応答性の評価を行なうこととした。QCLはレーザー発振のための反転分布を電流注入によって行なうが、本研究では、現有しているチタンサファイアレーザー(Ti:Sapp.)を使用して、伝導帯への励起を行う。昨年度までに、半導体冷却のための装置を設計・作成を行った。QCLの冷却温度は10100Kの範囲で行なわれており、作成した装置の冷却には液体窒素を用いている。その形状は半導体赤外検出器にも用いられているデュワー型の冷却装置を参考にした。将来、次世代放射光源にこのQCL型のカソードを用いるときは、要求される運転時間から、液体窒素は循環方式にすべきであるが、本研究では利便性からデュワー方式を採用した。しかし、カソードの応答時間が遅いため電子パンチが100psまで伸長するという問題が判明した。本研究は、時間応答性に起因する電子パンチの伸長を、量子カスケードレーザー(QCL)の原理を応用して解決することを目的としている。これを光陰極に用いる概念設計を行い、論文に報告した。また、本実験では市販の超格子半導体の何種類かを用いて、冷却およびバイアス電圧を印加した状態で超格子GaAs中を流れるパルス電流を測定し、時間応答性の評価を行なうこととした。本年度は、半導体冷却のための装置を設計・作成を行った。QCLの冷却温度は10100Kの範囲で行なわれており、作成した装置の冷却には液体窒素を用いているレその形状は半導体赤外検出器にも用いられているデュワー型の冷却装置を参考にした。
適応信号処理を組み込んだ衝撃弾性波法によるコンクリートの非破壊評価への新たな試み

本研究では、「伝達関数マトリクスモデルに基づく適応ノイズキャンセル処理」の理論化に基づき、「コンクリート構造物対応型の適応信号処理欠陥検出システム」を試作し、衝撃弾性波法において欠陥から反射される弾性波が、衝撃により生じる表面波よりはるかに小さい低SN領域に適用した。具体的には、コンクリート表面に複数の計測点を設置し、衝撃により生じる表面波をノイズとして適応型ノイズキャンセル処理により低減し、反射波の検出を行う手法を試みた。本手法の適用対象としては、PC桁主ケーブルグラウト充填評価を取り上げ、手法の有効性が把握できた。本年度は「伝達関数マトリクスモデルに基づく適応ノイズキャンセル処理」のモデル化・理論化を行った。次に「コンクリート構造物対応の適応信号処理欠陥検出システム」の試作を行った。前述の理論化検討に基づき、広帯域一定力の衝撃入力機構、接触式多点検出機構の試作を行った。また、基本モデルとしてPCグラウト充填状況を模擬した供試体を対象に計測を行い、シース内グラウト充填状況の評価を行った。1「伝達関数マトリクスモデルに基づく適応ノイズキャンセル処理」の理論化計測点を2点で構成する基本モデルに基づき、信号、雑音の成分比の異なる計測点間の伝達関数マトリクスを解析し、雑音信号を最大感度で推定できるよう複数点の計測位置の決定方法を検討した。また、雑音(表面波)の伝播特性を考慮し、適応ノイズキャンセルに適用する適応フィルタの最適係数を決定するアルゴリズムを検討し、評価した。2「コンクリート構造物対応型の適応信号処理欠陥検出システム」の試作電磁コイルで複数の鋼球の射出速度を制御する電磁制御衝撃入力機構、複数のセンサ検出機構の試作を行った。また、センサ間の特性のバラツキを自動補正するセンサ補正アルゴリズムを検討した。また、高速ディジタル信号処理ソフトウェアを使用し、複数の検出点において同時検出される時系列波形の伝達関数マトリクス演算を、リアルタイムに処理可能な演算処理システムの検討を行った。H26年度は、「伝達関数マトリクスモデルに基づく適応ノイズキャンセル処理」のモデル化、理論化を行った。次に、「コンクリート構造物対応型の適応信号処理欠陥検出システム」の試作を行った。また、基本モデルとしてPCグラウト充填状況模擬した供試体を対象に計測を行い、シース内グラウト充填状況の評価を行った。H27年度は、H26年度に試作した「コンクリート構造物対応型の適応信号処理欠陥検出システム」を改良し、シース内部の空隙検出評価への適用を図った。異なる評価対象ごとに検出性能を最適化するため、複数のセンサ検出機構の配置方法を調査し、検出性能の向上を図った。また、コンクリート面から衝撃を与えることにより発生する表面波(ノイズ)をキャンセルする手段として、新たに磁場を介してコンクリート内部の磁性体に直接衝撃を入力する「磁気的衝撃入力機構」の検討を行い、励磁電流駆動電源による検出性能の基礎的評価を行った。1シース内グラウト充填状況の実験的評価PC桁主ケーブルの小口径シースの管内空隙検出の性能評価を行うため、シース内のグラウト充填状況を未充填、部分充填(75%、50%、25%)、充填など異なる条件で模擬した供試体にて充填状況の評価を行った。参照信号に基づく適応ノイズキャンセル処理によりグラウト部分未充填状況の検出性能を改善し、最適な計測配置を決定した。2異なる衝撃入力機構の特性評価H26年度に試作した機械的衝撃入力機構と、H27年度に新たに検討を行った磁気的衝撃入力機構を用い、小口径シースの表面を直接観測できる供試体にて特性評価を行い,異なる入力方法によるグラウト充填状況の評価への適用性を評価した。「伝達関数マトリクスモデルに基づく適応ノイズキャンセル処理」のモデル化・理論化、および「コンクリート構造物対応型の適応信号処理欠陥検出システム」の部分試作を行い、供試体実験を実施した。また、実験結果より、本研究にて検討した適応信号処理手法がPCグラウト充填評価に適用可能であることを確認した。尚、H27年度に計画のシース内部の空隙検出評価については、PCグラウト充填評価実験により一部先行してその評価を実施した。土木工学コンクリート工学維持管理工学非破壊検査次年度は、H26年度に試作した「コンクリート構造物対応型の適応信号処理欠陥検出システム」を改良し、1平板構造の微小欠陥の検出性能評価、2シース内部の空隙検出評価への適用を図る計画である。異なる評価対象ごとに検出性能を最適化するため、電磁制御衝撃入力機構の改良を実施するとともに、複数のセンサ検出機構の配置方法を調査し、検出性能の向上を図る。また、「伝達関数マトリクスモデルに基づく適応ノイズキャンセル処理」アルゴリズムのパラメータ調整を行い、検出性能の向上を図る。H26年度は、「コンクリート構造物対応型の適応信号処理欠陥検出システム」の研究において、電磁制御衝撃入力機構の試作を実施したが、PCグラウト充填状況を模擬した供試体実験において改良事項が明確になった。

また接触型センサ検出機構を搭載する支持機構の試作、高速ディジタル信号処理アルゴリズムを搭載した高速ディジタル信号処理ユニットの試作を次年度実施する必要があるため。改良した電磁制御衝撃入力機構、および接触型センサ検出機構、高速ディジタル信号処理アルゴリズムを搭載した高速ディジタル信号処理ユニットより構成される「コンクリート構造物対応型の適応信号処理欠陥検出システム」を使用し、1平板構造の微小欠陥の検出性能評価、2管路内部の空隙検出評価への適用を図る計画である。
脳血管支配神経の脳循環に与える影響-特にvaseactive intestinal polypeptide (VIP) とacetylcholinesterase(AChE)支配について-

今年度の研究計画として、形態学的にまずサルを用い、脊髄を潅流する血管に分布する自律神経の有無を調べた。その結果、脊髄動脈および根動脈には脳血管と同様に、vaseactive intestinal polypoptideをはじめとする各種ペプタイドを含有する自律神経が密に存在することを免疫組織学的に証明することができ報告した(Hegde et al.)。次にラットを用いたクモ膜下出血モデルによる検討では、クモ膜下出血下においては各種脳血管支配神経は変性し、機能不全に陥る可能性が高いことを観察しえた。今年度は各種神経のうちチロジン水酸化酵素を含む自律神経系につき報告した(Hara et al.)。以上の結果をもふまえて脳血管および脊髄血管支配神経の存在意義について特にクモ膜下出血との関連において検討を加えた(原他)。脳血管支配神経の存在意義を更に究明するためには、生理的作用を明確にする必要がある。我々は脳血管支配神経のうち副交感神経の起源のひとつが翼口蓋神経節であることを既に証明しているが、翼口蓋神経節の電気刺激により脳血流、脳組織内炭酸ガス分圧、酸素ガス分圧等の生理値がいかに変化するか現在検討を継続中である。
歩行支援ロボットを用いた片麻痺患者の歩行訓練と大脳機能賦活に関する臨床的研究

臨床試験の結果に基づき、NEDOの助成を受けて安川電機が開発した歩行支援ロボットの股関節軸、大腿カブ、下退部装具、トレッドミルを改造して、脳卒中片麻痺患者の歩行訓練に臨床使用可能なモデルを完成させた。片麻痺患者3名に対して、1回20分間、週5日間、合計3週間の予備的歩行支援ロボット訓練を実施した。ロボット訓練により両側の下肢筋力が増加し、回復期患者では歩行速度も向上した。従って、回復期の片麻痺患者を対象とすると、1回20分間、週5日、3週間以上の訓練で臨床効果を認めると推定できる。訓練モードには、能動歩行モード、能動介助歩行モード、受動モードがあり、光トポグラフィーを用いて脳賦活状況を検討した。受動歩行モードではTotal-HbとOxy-Hbの増加を認めず、能動介助歩行モードで振り出しを意識して歩行訓練を行うと、運動野および前頭前野にTotal-HbとOxy-Hbの増加を認め、脳賦活を生じることが確認できた。能動介助歩行訓練による脳賦活パターンの変化を検討すると、訓練開始前は障害側大脳は賦活されないか、あるいは非障害側の賦活領域と異なる部位に賦活が認められるが、3週間のロボット訓練により歩行障害が改善すると、障害側大脳に非障害側とほぼ対称な部位に脳賦活が認められるようになった。光トポグラフィー上は,歩行障害の改善は対称性脳賦活と関連している。発症後3カ月未満の重度片麻痺患者9名を対象に歩行支援ロボット訓練(ロボット群),2名に通常の歩行訓練(対照群)を行った。ロボット群は訓練開始時点で8名は歩行不能であり、1名は介助歩行のレベルであったが、4週の後、全症例歩行可能となり、下肢筋力も増加し,歩行速度は対照群よりも向上した。対照群は脱落症例が多く、症例を追加して1年以内に有意差を報告する。平成15年度は歩行支援ロボットの最終調整と頭部多チャンネル近赤外線スペクトメトリーの測定予備実験を行った.歩行支援ロボットは重度片麻痺患者の試用で,歩行姿勢の異常,立脚期後期に股関節伸展が不十分・膝関節過度屈曲位,両側股関節外転位,遊脚期のつま先接地の問題点が判明した.そこで,体幹支持部,股関節軸,大腿カフ,下腿スプリント部,足継手,歩行面の改造を行った.改造完成後,5名の重度片麻痺患者の歩行訓練を実施し,これらの問題点はほぼ解決したことを確認した.予備的歩行訓練結果より以下の基準を定めた.対象者は発症から2カ月以内の重度脳卒中片麻痺で歩行不能または介助歩行レベルであり,具体的にはStroke Impairment Assessment SetのKnee Extension testが03とし,歩行を阻害する身体的併存疾患が無いこととした.訓練開始前は,片麻痺重症度(Stroke Impairment Assessment Set, Brunnstrom Stage),日常生活動作(FIM),関節可動域(股,膝,足),下肢痙性,筋力(StrengthErgoを用いた下肢トルク値),10m歩行時間を測定し,20分間,5回/週,3週間の歩行支援ロボット訓練を実施し,歩行訓練終了後も同様の測定を実施することにした.頭部多チャンネル近赤外線スペクトメトリーは2社の比較検討を行い,最終的に日立メディコ社製光トポグラフィーを選定した.光トポグラフィー測定のために,大脳位置決め用体幹・頭部固定装置,歩行中の光ファイバー保持具を作製し,健常者4名のMRIを撮影し,本装置付属システムを用いて3次元構成をして,上肢,下肢運動時の脳マッピングを行った.

これらの予備的研究に基づき平成16年度以降に歩行支援ロボット訓練開始前と後の大脳賦活に関する実験を行う予定である.平成16年は、1)歩行支援ロボットの完成、2)重度片麻痺患者の歩行支援ロボット訓練の開始、3)光トポグラフィーを用いた足踏み歩行・ロボット歩行の脳マッピング測定方法の検討を行った。1)歩行支援ロボットは対象患者により足部に不適合を生じることが判明し、足部を支持する装置を新たに2種類作製して適合を改善させ、併せてトレッドミル路面の破損箇所の修復を行い、最終的に実用モデルとして完成させた。2)対象は7名で重度の片麻痺があり歩行不能または長下肢装具・短下肢装具で介助歩行レベルの患者であった。歩行支援ロボット訓練は1回20分間、5回/週、3週間実施し、片麻痺重症度、FIMで評価した日常生活動作、関節可動域(股、膝、足)、下肢痙性、StrengthErgoを用いた下肢筋トルク値、10m歩行時間を測定した。片麻痺重症度、関節可動域、下肢痙性に明らかな悪化または改善は認めなかったが、5例にFIMで評価した日常生活動作の改善、10m歩行時間の短縮を認め、全例に下肢筋力トルク値の増加を認めた。3)光トポグラフィーに関しては、健常者5名に対して立位、足踏み歩行、免荷歩行、歩行支援ロボット訓練歩行時における脳マッピングを試みMRI画像に貼り付け、光センサー設置部位、装着方法、測定秒数、休息秒数、繰り返し回数などの検討を行い、測定方法の詳細を決定し、大脳賦活部位の同定も適切に実施可能となった。なお、歩行支援ロボットと歩行支援ロボット訓練に関しては、韓国のNational Seoul UniversityおよびタイのMahidol Universityにて報告し、歩行支援ロボット訓練と脳マッピングに関しては4月にブラジルの国際身体物理リハビ学会と日本脳卒中学会、6月に日本リハビリテーション医学会で発表予定である。平成17年4月以降はこれらの成果を基に前向き比較研究を実施する。平成17年度は以下の研究を実施した。1)歩行支援ロボットの改修:歩行支援ロボットで歩行中、踵接地時に膝が過伸展する傾向にあり,歩行パターンに悪影響を生じないように配慮しながら足部装置を改良した。2)歩行支援ロボットの歩行モードと健常者の脳賦活:健常者7名を歩行支援ロボットで歩行させ、歩行モード(能動歩行、部分介助歩行、受動歩行)の違いによる脳賦活の相違を光トポグラフィーを用いて検討した(NeuroRehalilitation 2006年2月)。被験者が自分の意志で歩行動作を企図する能動歩行と、歩く際にロボットが足の振り出しを補助する部分介助歩行では、運動野周囲を含めた大脳の賦活を認めたが、ロボットの動きに全て委ねる受動歩行では脳賦活は明らかではなかった。歩行支援ロボット訓練では、受動歩行ではなく可能な限り能動的な要素を加えることによって、歩行訓練で大脳を効率的に賦活することができると考えられる。3)歩行支援ロボットの歩行モードと脳卒中患者の脳賦活:脳卒中患者3名に歩行支援ロボットで歩行させ、歩行モード(能動歩行、部分介助歩行、受動歩行)の違いによる脳賦活の相違を光トポグラフィーを用いて検討した(日本脳卒中学会2006年3月)。健常者と同様に能動および部分介助歩行では運動野周囲を含めた大脳の賦活を認めたが、受動歩行では脳賦活は明らかではなく、また、脳卒中患者では脳賦活の範囲は健常者よりもやや狭かった。
ガス状化学物質曝露による中枢神経系への影響の多元的解析

本研究ではガス状化学物質の中でも近年電子部品洗浄剤として需要が高いものの,その中枢神経への影響については未だ不明な点が多い1-プロモプロパン(1-BP)の中枢神経系への影響をin vitroならびに曝露モデル動物を用いたin vivoの実験系より検討した。1-BPの直接作用ではGABA_A受容体機能を増強する一方でnACh受容体機能を抑制し,さらに海馬反回抑制を増強したことから麻酔作用が示唆された。成獣ラットを用いた亜慢性吸入曝露モデルからは海馬反回抑制の減弱=脱抑制という直接作用とは相反する作用が認められ,さらにGABA_A受容体のβ3およびδサブユニットmRNA発現量の減少が判明した。このように直接作用が認められた受容体に対して亜慢性曝露ではその遺伝子発現に影響を及ぼす可能性が示唆されたことは興味深い結果である。さらに曝露ラットの脳内臭素イオン濃度の経時変化を推定するコンパートメントモデルを作成し,実験で得られた中枢神経毒性(死亡および脱抑制の出現)と合わせたところ,1-BP曝露による中枢神経系の異常を推定する指標を確立できる可能性が示唆された。また1-BPの細胞内シグナル伝達系への影響として,PKA-CREBを介した脳由来神経栄養因子(BDNF)の遺伝子発現,NF-κBを介したアポトーシス防御因子Bc1-xLの遺伝子発現に対する抑制作用がin vitroならびにin vivoの系から認められた。本研究はガス状化学物質の中枢神経学的影響をin vitroでのスクリーニング的検討から曝露モデル動物を用いたin vivoでの検討までを合わせて体系的・総合的に評価し,中枢神経系に対する危険水準を想定する指標を確立できる可能性を示したプロトタイプともいえる研究である。今後1-BP以外の化学物質についての検討や新たなアプローチの導入などによりさらに発展させていきたいと考えている。本年度はまずガス状化学物質の中でも近年電子部品洗浄剤として需要が高いものの,その中枢神経への影響については未だ不明な点が多い1-ブロモプロパン(1-BP)に着目し,1-BPの直接影響を1)アフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いた中枢神経伝達物質受容体機能に対する影響,2)海馬神経回路への影響,3)培養神経細胞を用いた細胞内シグナル伝達系に対する影響から検討した。野生型[α1β2γ2S]GABA_A受容体を発現させた卵母細胞においては,GABA誘発電流に対して1-BPは増強作用を示した。さらにαサブユニットのSer270をIleに置換し,揮発性麻酔薬の作用を消失させた変異αサブユニットを含むGABA_A受容体[α1(S270I)β2γ2S]を発現させた卵母細胞では,1-BPの作用は野生型の場合と比較して有意に減弱した。一方,神経型ニコチン性アセチルコリン受容体[α4β2]を発現させた卵母細胞においては,1-BPはアセチルコリン誘発電流を濃度依存性に抑制した。さらにラット海馬スライス標本を用い,CA1ならびに歯状回領域における誘発電位を細胞外記録し,そのGABA作動性フィードバック抑制に対する1-BPの影響を検討したところ,有意な増強作用を示した。以上の結果から,1-BPは一般の有機溶剤と同様に鎮静・麻酔作用を示し,その作用機序は揮発性麻酔薬と類似のものである可能性が考えられる。さらに培養神経細胞(神経膠腫株)を用いて神経栄養因子の発現に対する1-BPの影響を検討したところ,1-BPは脳由来神経栄養因子(BDNF)の発現を抑制し,その機序としてcAMP依存性の転写因子CREBの活性化を阻害することが考えられた。

BDNFの発現変動はシナプス可塑性と関連が深いことが報告されており,この点も踏まえて次年度は1-BP曝露モデル動物を中心に中枢神経系への影響を検討したいと考えている。昨年度に引き続きガス状化学物質の一つであり,フロン代替溶剤として需要が高い1-ブロモプロパン(1-BP)の中枢神経系への影響について,亜慢性曝露モデル動物を作成し海馬神経回路への影響を中心に検討した。Wistar系雄性ラット(8週齢)に1-BPを濃度400ppmにて6時間/日,5日/週にて12週間吸入曝露した(対照群は正常空気のみ)。曝露終了後,脳実質を取り出し大脳新皮質,海馬および小脳を分離し各々の部位よりtotal/messenger RNAを調整した。Messenger RNAはアフリカツメガエル卵母細胞にインジェクションし,発現産物から得られるGABA/カイニン酸誘発電流ついて対照群と曝露群で比較した。さらに各部位における神経伝達物質受容体の遺伝子発現をRT-PCR法により検討した。海馬についてはスライス標本を作製し,CA1ならびに歯状回領域における誘発電位に対するフィードバック抑制について比較検討した。ツメガエル卵母細胞から検出されたGABA/カイニン酸誘発電流の濃度依存性には対照群と曝露群との間で有意な差は認められなかった。一方,海馬スライスを用いた実験からは歯状回領域でのみ曝露群にフィードバック抑制の減弱が認められた。さらに海馬においてGABA_A受容体のβ3およびδサブユニットが減少していた。以上の結果から,1-BPの亜慢性曝露では海馬歯状回領域でのフィードバック抑制の減弱,すなわち脱抑制を生じることが判明した。海馬歯状回領域では,β3およびδサブユニットを含むGABA_A受容体はシナプス外性(extrasynaptic)GABA_A受容体として存在し,低濃度のGABAにより常時活性化され神経細胞の興奮抑制に関与していることが報告されている。1-BPの亜慢性曝露ではこのシナプス外性GABA_A受容体が標的となり,結果として脱抑制を生じている可能性が考えられた。
結合組織成長因子(CTGF)を用いた象牙質再生療法の確立に関する研究

今回の研究課題において、硬組織誘導に対して重要な成長因子として報告されている結合組織成長因子(CTGF)に着目し、CTGFの歯髄細胞に対する石灰化誘導能について解析を行うことにより、新たな象牙質再生療法の確立に関する研究を行った。具体的には、CTGFを添加した培養液中で正常ヒト歯髄細胞を培養し、その分裂増殖能について倒立顕微鏡で観察を行った。また、各種酵素やタンパクの発現については、その局在を明らかにするために免疫組織化学的手法を用いて解析を行った。さらに、CTGFを臨床応用するにあたり、スキャフォールドとしてすでに外科領域で創傷被覆材として臨床応用されているアルギン酸ゲルに着目し、その歯髄細胞に対する毒性についても検討を行った。研究の結果、CTGF刺激により、ヒト培養歯髄細胞は正常な分裂増殖を行っていることが明らかとなった。また、象牙質基質タンパクの一つであるタイプIコラーゲン、石灰化誘導の指標となるアルカリフォスファターゼ、硬組織形成誘導タンパクとして知られているオステオネクチンの発現が誘導されることが明らかとなった。さらに、至適濃度で用いれば、アルギン酸ゲルは歯髄細胞に対して細胞毒性は示さず、CTGFを臨床応用する際のスキャフォールドとして有用であることが明らかとなった。以上のごとく、本課題における研究実績として、別紙のごとくの研究発表を行った。その他、以下の通り研究打ち合わせならびに学会発表を行った。平成15年6月6日(第118回春季日本歯科保存学会)、同6月23日(パリ第5大学における研究打ち合わせ)、同6月27日(国際歯科研究学会)、同10月14日(第1回日本再生歯科医学会)、同11月6日(第119回秋季日本歯科保存学会)、発表予定として2004年3月12日(国際歯科研究学会)である。
物理・知覚・感性の対応付けに基づく実社会の多様な質感情報表現

産業・工芸など実社会の多様な素材カテゴリを対象とし、それらの視触覚に関する物理特徴、心理物理実験で抽出された知覚表現データ、言語による主観評価データ、観察者プロファイルをそれぞれ対応づけてデータベース化する。本データベースは本領域の共有資源として活用し、各計画班の成果を共有・蓄積するために用いる。このデータベースを活用し、理学、工学、双方の観点から研究を行う。理学的には、「さらさら」という言葉でカテゴリ化される質感認知について、物理特徴ー知覚表現ーオノマトペの関係とその変換過程を解明するために、紙や布など、「さらさら」という共通のオノマトペが用いられる異種素材を対象に、画像処理や触覚センサにより抽出する素材の物理特徴、心理物理実験により抽出する知覚表現、「オノマトペ質感評価システム」により定量化する言語データを比較分析する。工学的には、こうして得られた変換過程を利用することで、知覚表現を介しつつ物理特徴からオノマトペ、オノマトペから物理特徴へと自在に変換可能な質感操作システムを構築する。物理・知覚表現から新奇オノマトペ生成、逆にオノマトペからこれまでに無い新規な質感をマイニングし、新規素材開発を可能にする手法も確立する。アウトリーチ活動として、社会の様々な素材について、その素材を扱う専門家が感じるオノマトペを収集し、素材とオノマトペの関係性を可視化するマップを作成し、半年に1回配布している。質感データベースについては、構築したものを領域内に公開した。人が素材から知覚する質感をオノマトペや音韻でカテゴリ化する質感認知メカニズムの解明については、分担者(中内)との連携のもと研究が進んだ。特定の音と特定のイメージが結びつく音象徴性については、先行研究によって、オノマトペの音韻と視覚および触覚から得る質感の情報が結びつくことが示されているが、非日本語話者において、音韻と質感がどう結びつくかについては明らかになっていなかったが、本研究で、硬軟感・粗滑感を対象に、視覚および触覚刺激から知覚される質感と、音韻との結びつきを複数の地域で調査した。実験では,被験者は2つの質感サンプルを呈示されると同時に2つの新奇オノマトペを聞き、相応しいと感じる質感刺激と音声の組み合わせを応答した結果、日本人における質感音象徴と類似した傾向が韓国とイギリスでも見られ、言語普遍的な質感音象徴の一例を発見した。一方で、日本人においてのみ見られる言語依存的な組み合わせも見られた。また、入力感覚による差は見られず、質感音象徴は入力感覚に依存しないことが示唆された。質感オノマトペマップは、木・紙・布・髪・酒・音のマップを作って配布を行ってきた。本年度は、引き続き、主として次の3つの項目(質感DB構築・音象徴性に関する多言語比較・質感オノマトペマップの作成)を実施する。1.質感DB構築:これまで本研究では物理量ー知覚特性ー言語表現を結ぶ質感データベースの構築を行ってきた。本年度はこれまでに構築してきたデータベースの構造を見直し、より機能的な形に構築し直す作業を行うとともに、素材の収集と物性計測を継続する。2.音象徴性に関する多言語比較:本研究では視触覚を対象とした質感認知と音象徴性に関する多言語比較を行う。海外の共同研究者の協力を得て、同一条件の実験を多国間で行い、その結果を比較する。3.質感オノマトペマップの作成:アウトリーチの一環で、これまで、木・紙・布・髪・酒:音の質感オノマトペマップを作って配布を行ってきたが、本年度も引き続き作成する。本計画研究では、質感認知モデルのための機械学習用データセットや実社会の素材による質感工学のためのデータセットとして、物理特徴、心理物理実験による知覚表現データ、言語による主観評価データを蓄積し、観察者プロファイルを対応づけて質感データベースを構築することを目的としている。坂本は蓄積した共通質感刺激を用いたオノマトペ想起実験によって得られる主観的質感表現を定量的に解析し、中内は心理物理実験によって知覚表現を抽出するとともに、共通刺激がもつ物理特徴と比較分析することで、人が素材から知覚する質感をオノマトペや音韻でカテゴリ化する質感認知メカニズムについて解明する。さらに、物理特徴からオノマトペ、オノマトペから物理特徴へと変換可能な質感操作システムを構築することで、物理・知覚表現からのオノマトペ生成、逆にオノマトペからこれまでに無い質感をマイニングすることで新規素材開発を可能にする。これらの研究目的を達成するために、平成27年度は質感データベース構築の準備を行った。1.領域内で連携研究を促進する基盤を構築することを目的として、質感特徴との対応付けを含んだ画像データセットおよび実素材サンプルを共通刺激として用意した。さらに、コンテクスト効果を検討するための実験環境を整備した。2.画像データセットを対象として、そこから想起されるオノマトによる主観評価データサンプルを取得整理した(坂本)。同じ画像データサンプルを対象として、基本質感属性値(例えば、光沢感や半透明感など)を心理物理実験により計測を開始した(中内)。3.実社会の素材(木材、布、紙)を収集し、専門家へのヒアリングを行った(坂本・渡邊)。4.データベースの構築に向けての検討を開始した(領域全体)。H27年度中に実験実施とデータベース構築を推進する特任研究員が決定しなかったが、以下の通り、実験環境の整備や必要な基本技術、実験方法については検討を進めることができた。

進捗1:質感特徴との対応付けを含んだ画像データセットおよび実素材サンプルを共通刺激として用意した。さらに、コンテクスト効果を検討するための和室キットを構築し,そこで使った建材を和室キット内外での心理物理実験での実験刺激にできるように進めている.進捗2:FMDの画像データ群(部分抽出した約2000枚の画像)に対して,坂本はオノマトペを計測、中内は質感評定データの計測を開始した.質感評定値とオノマトペ(あるいは音素群)の対応解析方法の検討を行った。進捗3:木,紙,布を取り扱う専門家へのヒアリングを行い,各50種類程度の素材の収集と質感を分類するオノマトペなどの言葉の調査を行った。進捗5:質感データベース構築に関する領域全体での検討を開始したが、データベース構築開始には至っていないため、H28年度にはデータベースのプロトタイプ構築を開始する必要がある。本計画研究は,質感認知モデルや実社会の素材による質感工学のためのデータセットとして,物理特徴,心理物理実験による知覚表現データ,言語による主観評価データを蓄積し,観察者プロファイルを対応付けて質感データベースを構築することを目的としている.坂本は蓄積した共通質感刺激を用いたオノマトペ想起実験によって得られる主観的質感表現を定量的に解析し,中内は心理物理実験によって知覚表現を抽出し,人が素材から知覚する質感をオノマトペや音韻でカテゴリ化する質感認知メカニズムについて解明する.さらに,物理特徴からオノマトペ,オノマトペから物理特徴へと変換可能な質感操作システムを構築することを目標とする.これらの研究目的を達成するために,平成28年度は質感データベース初案を構築した.1.H27年度に収集・リスト化を行った素材サンプル(和室素材,紙,布,木,合成樹脂)を対象として,物理量,知覚特性,言語表現の特徴を,視覚,触覚,聴覚実験により調べた.得られた実験データはデータベースに随時実装し,音韻カテゴリにより素材検索が可能となる質感DBの初案を構築した.2.質感データベースの構築に向けて,質感画像(FMD)に対する質感評定データとオノマトペの関係を分析した.その結果,特定の質感特徴と特定の調音特徴の間に顕著な相関関係が見られた.質感素材識別のなかでも鏡とガラスの識別について,動的な視覚特徴を解析したところ、運動透明視に類似した運動成分がこれら2種類の材質識別の手掛かりとなっている可能性が示唆された.(坂本・中内)3.木,紙,布を取り扱う専門家へのヒアリングを行い,各50種類程度の素材の収集と質感を分類するオノマトペの調査を行った.調査したオノマトペを用いて,木と紙のオノマトペマップを作成し,質感オノマトペプロジェクト冊子としてまとめた.(坂本・渡邊)
運動部活動における外部指導者の効果的活用に向けた条件整備の検討

本研究の目的は、外部指導者の効果的活用に向けた条件整備の方策について、実証データに基づく具体的・実践的な提言を行うことであった。自治体への調査からは、現状のままでは外部指導者の地域差が露呈する可能性があること、外部指導者をめぐる各種制度については全体として「重要だと思うが実施していない」傾向があること、部活指導員の導入について「反対」の自治体はほとんどみられないことなどが明らかになった。また教員調査からは、外部指導者の導入を支持する割合は高いものの、部の状況によって判断すべきであるという意見もあること、複数種目部や地域クラブへの移行については慎重であることなどが明らかになった。平成26年度は、運動部活動の課題及び研究課題の体系的な把握と整理を中心として研究を遂行した。今後の運動部活動の在り方を検討するには、国の動向からも目が離せないことから、各種関係法令(教育基本法,2006:スポーツ基本法,2011)、学習指導要領(文部科学省,2008;2009)はもちろんのこと、「運動部の在り方に関する調査研究報告書」(運動部活動の在り方に関する調査研究協力者会議,2013)なども含め、制度的動向について把握した。また、これまでに報告されている体育科教育学、教育社会学、スポーツ社会学、体育・スポーツ経営学などの個別研究を体系的に整理し、より広い視野から現在の到達点把握と課題抽出に努めた。加えて、今後の学校と地域との連携のあり方それ自体を課題化している生涯学習論、社会教育学等の研究についても渉猟し、これらを体系的に整理した。これらの文献研究を通じて、今後予定される事例研究の調査内容についても見通しをつけた。さらに、昨今の運動部活動をめぐっては、生徒に対する指導者の体罰・暴力が社会的にも大きな問題として注目を集めているが、現役の顧問教員(3名)へのインタビューを実施するなかで、制度と現実との乖離ならびに学校特性(公私、規模、設置目的など)への配慮を欠いた運動部活動の一般論は現場に対してインパクトを持ち得ないことを理解するに至った。このことは、外部指導者の研究においても念頭に置くべき重要な示唆ではないかと考える。平成27年度は、前年度に実施した運動部活動の課題把握(インタビューを含む)及び研究課題の整理をベースに新たな文献資料などのレビューを行い、運動部活動の関連書籍(友添秀則編(印刷中)『運動部活動の理論と実践』大修館書店)の執筆を通じて、これまでの本研究課題の成果を体系的にまとめることを中心として研究を遂行した。この書籍(分担執筆)では、「めざすべき運動部活動像」を示す章において「地域を育む運動部活動のあり方」という節を担当し、「1.地域づくりと運動部活動」「2.少子社会における運動部活動と社会力」「3.地域に開かれた運動部活動と外部指導者」「4.地域のなかの運動部活動」について述べた。そのうち「3.地域に開かれた運動部活動と外部指導者」において、本研究課題の内容に深く関わる「学校教育の一環としての部活動」と「外部指導者の活躍と条件整備」について詳述した。奇しくもこの平成27年から大阪市で本格的な導入が始まった民間事業者への外部委託事例は、教員の善意と負担に全面的に依存してきたこれまでの運動部活動のあり方を根本的に考え直す契機ともなっている。斬新な試みである一方で、顧問教員と外部コーチ相互のコミュニケーションと連携、管理責任、事故対策、学校間の指導格差の問題、さらには契約による人材派遣では必ずしも地域づくりに結びつかないなど、解決すべき問題が数多く指摘されている。このように新たに生起している問題や課題に対し、実践的なインプリケーションを示すための分析枠組と調査デザインに対して、有益な示唆を得ることができたと考える。平成27年度は、上記著書の執筆に思いのほか時間と労力が費やされたため、実施を予定していた調査デザインの吟味検討が予定より若干遅れている。運動部活動については、法制度から現場までかなり幅広い問題を視野に入れておかねばならないほか、ここ数年の間に運動部活動をめぐる顧問教員の関わり方について各所で問題提起がなされるなど、教員目線からの運動部活動論が活発化している状況がある。こうした点にも目配りをしながら、計画通りの実施に向けて鋭意作業を進めているところである。平成28年度は、学校運動部活動において注目を集める外部指導者の効果的活用に向けた条件整備の方策について、制度の運用において重要な役割を果たす行政(市区町村)の具体的な活動内容、実施に伴う問題点、さらに予想される問題への対応等について調査の結果をもとに検討した。調査は関東地方(1都6県)の全市区町村教育委員会事務局等の学校体育(部活動)担当職員を対象として質問紙郵送法によって実施された。各自治体における外部指導者の導入校数、外部指導者数、外部指導者の任用基準の有無、外部指導者の導入に関わる各種活動の重要度および実施度、そして「部活動指導員(仮称)」の導入に対する意向を尋ねた。その結果、外部指導者の任用および任用基準については、大規模自治体の約9割で外部指導者が任用されており、3/4には外部指導者の任用基準があること、小規模自治体のうち約2/3は外部指導者を任用しておらず、任用基準があるのは1/3に過ぎないこと、都県によって任用の状況が異なり任用基準の考え方も若干異なる可能性があることなどが明らかになった。

ここから、都道府県レベルでの取り組みとともに、自治体規模(学校数)に応じた対応が求められること、さらに現状のままでは外部指導者の資質・能力の地域差が露呈する可能性があることなどが示唆された。外部指導者制度に関わる活動については、外部指導者をめぐっては学校のニーズに応じて必要な予算を取ることが主たる業務となっていること、学校数の増加とともに任用基準づくり・見直しや外部指導者の予算確保の必要性が高まること、都県間の差は「開発」と「維持」への対応の違いに起因する可能性があることなどが示唆された。最後に「部活動指導員(仮称)」導入に対する意見については、導入に「反対」の自治体はほとんどみられないことが明らかになった。なお本研究結果は日本体育学会において発表した。平成28年度に実施を予定していた大規模サンプル調査の基本方針は、行政および学校を対象として仮説モデルに示された調査内容(重要度ー実施度)の評価を行うことであった。行政については、上記の通り関東地方の全市区町村担当者を対象とした調査を実施したものの、学校調査については、調査協力を依頼していた団体との連携・調整不足から実施することができなかった。しかし内容的・方法的な修正等を行い、現在は調査の実施にめどが立っている。いうまでもなく、運動部活動については、法制度から現場までかなり幅広い問題を視野に入れておかねばならない。ここ数年の間に運動部活動をめぐる顧問教員の関わり方について各所で問題提起がなされ、主に教員目線からの運動部活動改革論が活発化している。さらに今年3月には部活動の指導や大会への引率を行う「部活動指導員」を学校に置けるよう省令が改正されるなど、制度変更の動きも見られるようになっている。こうした動向にも目配せしながら、調査の実施に向けて鋭意準備作業を進めているところである。本研究の目的は、運動部活動において注目を集める外部指導者の効果的な活用に向けた条件整備の方策について、具体的な活動内容、実施に伴う問題点、そして予想される問題への対応等を検討し、実証データに基づく具体的・実践的な提言を行うことであった。本研究では、関連文献の検討といくつかの先行事例の取り組みをもとに、市区町村担当者と顧問教員を対象とした質問紙調査(1自治体調査/2教員調査)を実施し、分析ならびに考察を行った。1自治体調査は、関東地方(1都6県)の全市区町村教育委員会事務局等の学校体育(部活動)担当者を対象として質問紙郵送法によって実施された。分析の結果、都県によって任用の状況は異なり、任用基準の考え方も若干異なる可能性があることが示された。ここから自治体規模(学校数)に応じた対応が求められること、さらに現状のままでは外部指導者の資質能力の地域差が露呈する可能性もあることなどが示唆された。外部指導者制度に関わる活動については学校数の増加とともに任用基準づくり・見直しや外部指導者の予算確保の必要性が高まること、都県間の差は人材の「開発」と「維持」への対応の違いに起因する可能性があることなども示唆された。2教員調査は、都内の国公私立の高校10校の運動部活動顧問を対象として、質問紙調査によって実施された。分析の結果、外部指導者の活用による負担軽減が強く期待されていること、部活動はあくまでも学校教育活動の一環として捉えられていることが示された。一方で活動日数や活動時間については大きな変化を望んでおらず、シーズン制や複数種目部、地域クラブへの移行に対しては否定的な回答割合が高かった。
地盤材料および地盤安定材料への建設廃棄物のリサイクルに関する研究

研究代表者らが行ってきた建設廃棄物の再利用に関する研究は大きく以下の3つに分けられる。(1)軽量地盤材料としてのALC廃材のリサイクル(2)地盤安定材としての汚泥のリサイクル(3)建設残土の100%再利用したがって,これまでの研究成果も踏まえて当該研究期間4年間で以下のように研究を進展させ,新たな施工方法およびリサイクル技術を確立した。1)<ALC廃材の再利用試験施工現場の動態観測>すでに現場で施工した道路の沈下,側方変位等の動態観測を継続し,軽量地盤材料としてのALC廃材の再利用方法の有効性を検討した。2)<固化材を添加しないALC廃材の強度と吸水・排水性の検討>固化材を添加したALC廃材については軽量な地盤材料として道路路床にリサイクルできることが明らかになっている。また,粒状体としてのCBR値,内部摩擦角等の概略値は既に測定している。そこで,さらに粒状体としての吸水性,排水性を考慮した再利用方法について検討し,街路樹用の土としての使用方法を提案した。3)<建設残土の100%リサイクル法の検討>これまでの研究成果を踏まえ,建設分野でリサイクルの最も遅れている建設残土の100%再利用法の提案のために,鉛汚染土壌の再利用方法を検討した。結果的には汚染が著しい場合にはキレート材では汚染の封じ込めは難しいことが明らかになった。4)<リサイクル固化材の特性評価>地盤安定材としての汚泥のリサイクル固化材の特性を評価した。本研究では建設廃棄物を地盤材料,地盤安定材料にリサイクルすることを提案し,実際に現地試験施工を行い,施工後の動態観測を実施し,その実用性を確認することを最終的な目的としている。そこで,これまでの研究成果も踏まえて以下のように研究を進展させ,4年目には新たな施工方法およびリサイクル技術を確立する。そのために,4年間の継続研究の初年度は以下の研究を実施した。1)<ALC廃材の再利用試験施工現場の動態観測>すでに現場で施工した道路の沈下,側方変位等の動態観測を継続し,軽量地盤材料としてのALC廃材の再利用方法の有効性を引続き検討し,良好な結果を得た。2)<汚泥からリサイクルされた地盤安定材の安定性試験>地盤安定材としてすでに岐阜県の廃棄物リサイクル認定製品になってはいるものの,汚泥の種類や添加する石灰の星などで,製品の品質はばらつくものになる。したがって,品質管理を兼ねて定期的に製品の安定性の試験を行うことを検討した。3)<固化材を添加しないALC廃材の粒状体としての力学的特性の把握>固化材を添加したALC廃材については軽量な地盤材料として道路路床にリサイクルできることが明らかになっている。本研究ではさらに破砕したALC廃材を軽量な粒状体として再利用するために三軸圧縮試験機を用いて圧縮強度,内部摩擦角等を測定し,一般の粒状材料と比較しても,高強度を発揮することが明らかになった。さらに,各種ALCに対して吸水試験を実施し,内部の気泡が飽和したとしても,一般の粒状材料に比較すれば十分に軽量であることが確認できた。そのために,4年間の継続研究の2年度は昨年度の研究成果を踏まえ,以下の研究を実施した。1)<ALC廃材の再利用試験施工現場の動態観測>すでに現場で施工した道路の沈下,側方変位等の動態観測を本年度も継続し,軽量地盤材料としてのALC廃材の再利用方法の有効性を引続き検討し,良好な結果を得た。