hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物ウイルスのモレキュラータクソノミーシステムの確立のための基盤的研究

プラス鎖の1本鎖RNAゲノムの長形ウイルスには棒状、ひも状の2種類があり、さらに理化学的性状、生物学的性状の違いにより、棒状ウイルスにはtobravirus、furovirus、tobamovirus group等が、ひも状ウイルスにはcarlavirus、potexvirus、capilovirus、potyvirus、closterovirus group等がある。後者のひも状ウイルスのうち、carlavirus、potexvirus、potyvirus groupについては近年ウイルスゲノムRNAのcDNA cloningと塩基配列の決定等によりゲノム構造がかなり明らかになり、これらの成果の多くは従来の分類体系に反映されるようになった。しかしながらclosterovirus groupや、capilovirus groupに関してはゲノム構造に関する知見がこれまでほとんど無かった。とくにclosterovirus groupについては生物学的および理化学的性状の観点から見て多種多様な性質を持ったウイルスが分類されておりその再検討の必要なことが近年指摘されていた(Ahmd et al.,1983)。一方、capillovirus groupもclosterovirus groupから最近分離設立されたが(Milne et al.,1988:四方ら、1988:Brown,1989)、closterofirusの一部メンバーとゲノムサイズ、媒介者不明等の点で共通する性質も持っており、両ウイルスグループについては一括して分類を再構築することが必要であると考えられていた。本研究は、以上のような見解のもとに、ウイルス粒子の形態や、生物学的性状を用いた類縁関係に基づく既成の分類法から発展させて、植物ウイルスのモレキュラータクソノミーシステムの確立を目的として、新たに独自の基盤的研究を行った。その結果当初の目的通りの結果が得られた。本研究では、研究分担者が二つのグループに分かれ、そのひとつはククモウイルスのように古くから研究が行われ、植物ウイルスの中では最もその性状に関するデータの揃ったウイルスグループの一つであり、分類学的にもコンセンサスの得られた分類学的位置づけのなされているウイルスグループを担当し、もう一つのグループは、カピロウイルスのように、まだ全く遺伝子レベルでの情報の報告されていない新グループのウイルス群を担当した。これにより、既存のモレキュラータクソノミーに於ける問題点の発掘と再点検を行い、既成の分類群に新たなタクソノミーシステムを実験的に応用する事をその目的とした。平成5年度の研究実績の概要は以下の通りである。I.ククモウイルスまずククモウイルスの代表ウイルスであるキュウリモザイクウイルスの東南アジア産分離株(都丸)、アブラナ科系統分離株(高浪)、CS・NS・pepo・FT・Y等の分離株(古澤)を同定し、生物学的性質・RNAゲノム組成・血清学的性質を調べ、増殖・精製し、その理化学的性状を調べた(都丸・古澤・高浪)。次いで、これらのウイルスのゲノムRNAを精製したのち、RNA3のcDNAを合成し、クローニングした(古澤・高浪)。これらのクローンを用いて、RNA3の塩基配列を決定した(古澤・高浪)。この塩基配列を元に、他のウイルスとの比較解析を行った(都丸・古澤・高浪)。II.カピロウイルスまずカピロウイルスに分類されているリンゴステムグルービングウイルス・ポテトウイルスTを増殖・精製し、その理化学的性状を調べた(土崎・高橋・難波)。次いで、両ウイルスのゲノムRNAを精製、cDNAを合成し、クローニングした(高橋・難波)。これらのクローンを用いて両ウイルスの塩基配列を決定した(高橋・難波)。ククモウイルスの代表ウイルスであるキュウリモザイクウイルスの東南アジア産分離株(都丸)、アブラナ科系統分離株、CS・NS・pepo・FT・Y等の分離株(古澤)を同定し、生物学的性質・RNAゲノム組成・血清学的性質を調べ、増殖・精製し、その理化学的性状を調べた。また、ゲノムRNAを精製、RNA1,2,3のcDNAを合成し、クローニングし、塩基配列を決定した。

この塩基配列を元に、他のウイルスとの比較解析を行い、国内外に発生する他のククモウイルスおよびそれ以外のウイルスの各分離株の生物学的性状・遺伝子構造・遺伝子の機能に関する既報及び未報告のデータを集めた。また、カピロウイルスに分類されているリンゴステムグリービングウイルス(ASGV)・potato virus T(PVT)を増殖・精製し、その理化学的性状を調べ、ゲノムNAを精製RNAを合成し、クローニングした。そして、両ウイルスの塩基配列を決定した。キャピロウイルスに関する海外のデータを集め、整理した。また、キャピロウイルス以外のウイルスのデータを集め、得られたデータをもとに、各遺伝子領域を用いて、系統学的な解析を行った。その結果、ASGVのゲノムには大きなORF1とその中央より3′端末寄りに小さなORF2が一つあることがわかった。一方PVTには互いに末端が少しずつ重複した3つのORFが存在することが明らかになり、ASGVとPVTは互いに全く異なった遺伝子構造を持つことが明らかとなった。この成果により、ASGVはCapillovirus属のタイプ種に、一方PVTはこのグループから外し、代わりにTrichovirus属を新たに設立し、これと遺伝子構造の類似していることが明らかとなったリンゴクロロティックリーフスポットウイルスをタイプ種として一緒に分類することを提案し、国際ウイルス分類委員会において承認された。
高圧キセノンガスを用いたニュートリノを伴わない二重ベータ崩壊の探索

昨年度に引き続き、ニュートリノを伴わない二重ベータ崩壊探索のための検出器開発を行った。本検出器は高圧キセノンガスを用いたTime Projection Chamber(TPC)であり、電離信号を光信号に変換して読み出す特徴的な信号読み出し機構によって高いエネルギー分解能を達成することが期待できる。今年度は小型試作検出器による測定・性能評価を行いつつ、次期フェーズである大型試作機の設計及び製作を行った。特に信号読み取り機構の設計は本検出器の性能を決める上で非常に大切な要素である。高圧キセノンガスを導入した小型試作検出器にチェッキングソースを当て、様々な電場条件で得られた結果を元にシミュレーションを行い、様々な形状の候補の中から十分な性能が期待できる設計・仕様を決定した。また大型試作機およびさらに将来の大型検出器の組み立てにあたり、検出器要素をユニット化し大型化および多チャンネル化を容易とする設計を行った。ユニット化された検出器を実際に制作し、コミッショニングを行うことで初信号を得ることに成功した。さらに、本科研費による3年間の研究結果の発表として2件の国際学会に参加し、口頭発表にて成果発表を行った。本科研費は今年度で終了となるが、本プロジェクト自体は他科研費などにより研究を継続するため、引き続き検出器開発および開発した検出器によるニュートリノを伴わない二重ベータ崩壊探索を行う予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。ニュートリノを伴わない二重ベータ崩壊の探索は、ニュートリノがマヨラナ性を有するか否かを決定するために重要な実験である。ニュートリノがマヨラナ性をもつことで、ニュートリノの極端に軽い質量を自然に説明できるモデルが有り、また、物質優勢宇宙の起源についての大きなヒントともなり得るために、非常に注目されている。ニュートリノがマヨラナ性をもつ場合にのみニュートリノを伴わない二重ベータ崩壊が起こりうる。これを観測することが本研究の目的であるが、この崩壊は非常に稀であるために、発見には高エネルギー分解能、大質量を兼ね備えた検出器が必須であり、それらをかね備えた高圧キセノンガス検出器を開発している。28年度の研究では、容積0.7L程の小型の試作機を用いて高いエネルギー分解能が達成できるかどうかの性能評価を行った。解析の方法や検出器の改良を行い、その性能を大きく向上させることができた。また、放電が原因でうまく電圧がかけられない問題が深刻であったが、検出器内部から電源に至るまで、あらゆるところに対して放電対策を施すことで目標の電場を形成させることができるようになり、結果として二重ベータ崩壊のQ値に換算して1%を下回るエネルギー分解能(FWHM)を達成した。これにより、開発している検出器のコンセプトが間違っていないことが示された。また、大型化のノウハウを獲得するために、より大型の試作機の制作にもとりかかった。29年度の稼働を目指して、圧力容器や検出器の構造の設計を開始している。小型の試作機による性能評価について、検出器と解析方法の改良及び、放電対策を徹底しすることで、その性能を大幅に向上させることができた。4気圧のキセノンガスを使用し、57Coより放出される122keVのガンマ線を用いて性能評価を行い、二重ベータ崩壊のQ値に換算して0.8%(FWHM)のエネルギー分解能を達成した。また、次期大型試作機の開発も同時に行っており、28年度は検出器を収める圧力容器の設計や検出器部分の仕様の決定、構造の検討を行った。制作は現在進めており、29年度中の稼働を目指している。高圧キセノンガスを用いたTPC開発の基礎原理確立を目的として、φ10cm×9cm程度の小型の試作TPCを開発し、性能評価を行った。開発した試作検出器の運用の際、圧力容器に封入するキセノンガスの純度が悪く、信号量が減衰することが問題となっていた。私はキセノンガス系統の循環、純化設備を整え、ガス純度の向上に貢献した。その結果、光量の増加および安定化に成功した。また、開発した検出器は数十kVもの高電圧を圧力容器内部で用いるが、放電が度々起こり、まともに測定が出来ない状況となりつつあった。そこが私は検出器を構成している各要素から電源に至るまでの全てのコンポーネントを細かく調べ、問題があった箇所については適宜対策を行う、または部品の再制作を行うことでこの問題に対処した。2017年度の前半に上述の設備の問題点の改善に取り組んだ後、年度後半では標準ガンマ線源を用いた検出器の性能評価を行った。ガス圧を8気圧とし、350keVのエネルギーのガンマ線を放出する線源を用いた性能評価を行った。取得したデータには適切なカット、補正をかけることで良い性能の実証に成功した。これらのカットや補正については、一昨年度までの研究で確立していた手法に加えて、ガス圧やエネルギーが増加したことに起因する新しい問題にも対処できる補正などをいくつか開発し適用している。これらの解析手法の更新により、350keVのピークに対して、エネルギー分解能2.54% (FWHM)を達成した。小型試作検出器での原理実証及び性能評価を終えた次のステージとして、φ30cm×30cm程度の大型の試作検出器の開発も行っている。2017年度は、大型試作検出器を格納する圧力容器の設計を行い、メーカーとの綿密な打ち合わせを経て製作を行った。

昨年度前半は、予想外の放電に悩まされ、研究が思うようには進まなかった。放電箇所の特定とその修復を繰り返すことで地道に対応をおこなったが、中には部品の再製作を余儀なくされた箇所もあり、業者の納期の都合で1ヶ月以上新たなデータ取得が出来ない期間などもあった。しかし、これらの努力により、昨年度の7月には放電の問題は大きく改善され、新たにデータを取得することが可能な状態となった。新たにデータを取得するにあたり、一昨年度から比べてガス圧を2倍の8気圧まで増やし、より高いエネルギー事象の性能評価を行った。このガス圧の増大および観測エネルギーの増大から、光検出器MPPCの非線形性などの新たな問題がいくつか浮上した。これらの問題に対しても、データを精査することで適宜適切なカットや補正を開発し、適用した。これらのカットや補正の開発には日々精力的に取り組み、幾度となく改良を重ねたことによって、350keVの事象に対しても良い性能を発揮することを示すことが出来た。さらに511keVのエネルギー事象に対する性能評価を行うべく研究を行っているが、昨年度はその実施には至らなかった。また、次期大型試作検出器の開発も進めており、昨年度は検出器を格納する圧力容器の設計、発注を行った。これらから総合的に判断し、概ね順調に進展していると評価した。昨年度に引き続き、ニュートリノを伴わない二重ベータ崩壊探索のための検出器開発を行った。本検出器は高圧キセノンガスを用いたTime Projection Chamber(TPC)であり、電離信号を光信号に変換して読み出す特徴的な信号読み出し機構によって高いエネルギー分解能を達成することが期待できる。今年度は小型試作検出器による測定・性能評価を行いつつ、次期フェーズである大型試作機の設計及び製作を行った。特に信号読み取り機構の設計は本検出器の性能を決める上で非常に大切な要素である。高圧キセノンガスを導入した小型試作検出器にチェッキングソースを当て、様々な電場条件で得られた結果を元にシミュレーションを行い、様々な形状の候補の中から十分な性能が期待できる設計・仕様を決定した。また大型試作機およびさらに将来の大型検出器の組み立てにあたり、検出器要素をユニット化し大型化および多チャンネル化を容易とする設計を行った。ユニット化された検出器を実際に制作し、コミッショニングを行うことで初信号を得ることに成功した。さらに、本科研費による3年間の研究結果の発表として2件の国際学会に参加し、口頭発表にて成果発表を行った。本科研費は今年度で終了となるが、本プロジェクト自体は他科研費などにより研究を継続するため、引き続き検出器開発および開発した検出器によるニュートリノを伴わない二重ベータ崩壊探索を行う予定である。29年度中に大型試作機の開発を完了し、性能を評価する。また、得られたデータとシミュレーションを照らし合わせ、検出器の理解を深める。具体的には、バックグラウンドの量と源を特定し、最終的に開発する検出器の開発の際に問題となるであろう箇所を炙り出す。また、大型試作機の開発を通じて、大量チャンネルの光検出器の制御や高電圧の取扱に対するノウハウを獲得する。引き続き小型試作検出器の性能評価を進める。
国際共同制作テレビドキュメンタリーのアジア的価値の生成過程に関する民族誌学的研究

メディア産業の知・権力と番組制作者の解釈枠組みに関して、国際共同制作テレビドキュメンタリーをディスコース実践の問題として捉え、番組制作過程の「行為実践/表象する知・権力」の双方に対して、メディア人類学の視点から多角的に民族誌的な調査と番組内容の分析を平行して行った。よって補助金は、主に上記の研究を遂行するための内外における資料収集と聞き取り調査に当てられた。1.欧米のメディア人類学が、メディア研究全体のなかで大きな成果を収めた、マスメディア・システムを特定の言明を儀礼化する儀礼的エージェントとして見なす近年の民族誌的研究について、その意義や成果を確認し、その成果を論文として発表した。2,英国映画協会(BFI)において、国立映画テレビ放送アーカ'イブス(NFTVA)でのBSC(放送番組基準委員会)に関する資料収集。BBCにおいて、EPUの編集方針、プロデューサー・ガイドラインに関する聞き取り調査を行った。またロンドン大学の「アジアメディアプロジェクト」関連の資料調査をシンガポールの南洋工科大学において行った。3.米国のワシントンDCとメリーランド、さらにマレーシアにおいて、次のような資料調査と聞き取り調査を行った。共同製作者:『ミニドラゴンズ』の制作過程、日本語版へのコメント、ゲートキーパーの役割等の聞き取り調査。米国放送図書館(ABL)および国立公共放送アーカ'イブス(NPBA):放送倫理と第三者機関。米国議会図書館:連邦通信委員会(FCC)と公共放送制度である。4.以上の成果を踏まえて、論文を執筆するとともに、批判的ディスコース分析による調査結果の分析を進めている。本研究課題より派生したメディア言説と国家理念の問題に関して、基盤研究C(一般)による共同研究「新聞広告・読書欄にみる東南アジア域内世論の相互仮響」モデル構築」と題する研究を企図し、準備を進めている。今年度は、公共放送のテレビドキュメンタリーにおける「種族主義」的表現の類型化のプロセスを人類学的に明らかにするために、「番組制作過程」の調査、および「放送倫理と第三者機関」に関する研究を行った。よって今年度の補助金は、主に上記の研究を遂行するための海外における資料収集と聞き取り調査、そして関連資料の購入に当てられた。1.英国において、「番組制作過程」に関するグラスゴーメディアグループのGreg Philoらの研究動向、Ethnic Minorities and Mediaに関する研究資料などの資料調査を行った。2.NHKおよびBBCにおいて、「放送倫理と第三者機関」に関する局内の制度や運用について聞き取り調査を行った。BBCプロデューサーガイドラインについては、実務者から資料提供を受けた。英国映画協会(BFI)の国立放送図書館において、英国を中心としたITC/BSCから通信・放送を融合した規制機関OFCOM(Office of Communications)の報告書の検討、および公共サービス放送と文化的多元性について調査した。3.「番組資料分析」については、当初予定していた「ミニドラゴンズ」が番組制作から10年以上経過し、海外版の制作資料や関係者に直接あたることが困難となっている。よって内容分析と現在調査可能な国内の対象者へ研究範囲を限定しつつ、調査手順と対象について再検討をしている。4.シンガポールのアジアメディア情報センター(AMIC)において各国研究者からの聞き取りから今後、日本を含むアジア太平洋州においても、放送アーカイブの構築への動きや学際的なメディア研究組織の形成など、文化とメディアに関する研究が大きく発展しそうなことが分かった。「番組制作過程」とマイノリティ問題、および「放送倫理と第三者機関」については、本年度の各成果の投稿準備中である。今年度は、メディア産業の知・権力と番組制作者の解釈枠組みのディスコース実践の問題として捉え、番組制作過程の「行為実践/表象する知・権力」の双方に対して、メディア人類学の視点から多角的に民族誌的な調査と番組内容の分析を平行して行った。よって今年度の補助金は、主に上記の研究を遂行するための海外における資料収集と聞き取り調査に当てられた。

1.欧米のメディア人類学が、メディア研究全体のなかで大きな成果を収めた、マスメディア・システムを特定の言明を儀礼化する儀礼的エージェントとして見なす近年の民族誌的研究について、その意義や成果を確認し、その成果を論文として発表した。2.米国のワシントンDCとメリーランド、さらにマレーシアにおいて、次のような資料調査と聞き取り調査を行った。共同製作者:『ミニドラゴンズ』の制作過程、日本語版へのコメント、ゲートキーパーの役割等の聞き取り調査。米国放送図書館(ABL)および国立公共放送アーカイブス(NPBA):放送倫理と第三者機関。米国議会図書館:連邦通信委員会(FCC)と公共放送制度である。3.以上のような調査研究の成果を踏まえて、論文を執筆するとともに、批判的ディスコース分析による調査結果の分析を進めている。また、本研究課題より派生した質的研究法に関して、共同研究「学際的な質的研究法の体系化と方法論教育への展開に関する調査研究」と題する研究を企図し、研究代表者として準備を進めている。
触認識に関する発達的研究

糖尿病などの病因により高年令における中途失明が増加している今日、彼らの知的活動を補助する目的で文字情報を伝達しうる多様な手段を考えて行かなければならない。しかし、触パターン知覚に関する我々の研究においては、以前から高令者の触パターン知覚が若年令より劣り、困難であることが指摘されていた。この研究においては、幼年から70代の高齢者まで幅広い年齢層の人々を被験者として、ドット状で表示される機械的なひらがな文字、紙の上に表示される浮上り線文字ひらがな、いわゆるオプタコン素子を用いて表示される0から9までの数字の触覚的な読み取り実験を行った。これらは能動能モードと受動能モードの両触知覚的モードを含むもので、結果は盲人の結果とも比較された。晴眼被験者は皆、触覚によってパターンを把握するような経験は以前にはなく、盲人よりは成績が劣ったが、10代20代の若年者の成績はこれを大差はなかった。それ以降年令が高くなるにつれて成績は顕著に悪くなり、多くの時間がかかるのに、しかも間違いが多かった。文字の大きさも最大で7種類を用意して検討したが、小さな文字の場合には高齢者はほとんど読むことが出来なかった。この劣化は能動触においてばかりではなく、受動触においても顕著であったことから、単に老化によって触覚が鈍化するとか、触運動的なモーター・コントロールがうまく行かなくなるといった原因によるのではなく、より高次レベルで個々の触情報をまとめて文字をイメージし、長期記憶内の文字情報と照合するといった作業レベルで変化が起っているのであろうということを予測させた。32×32本の固定型ソレノイド素子をマトリックス状に配列した触覚刺激装置を用いて、大・中・小と大きさの異なる平仮名46文字を触読させた。盲人高校生5名は初め平仮名の文字名を表現できず苦労したが、触読はさすが速く正確で、晴眼者とは雲泥の差を示した。閉眼晴眼者に関しては幼年から老人まで6つの年令群それぞれに5名のデータを集め、正答率・触読時間・混同マトリックスについて分析を試みた。このうち、中・高・大の学生層は比較的成績が良かったが、年少児の場合には意欲を維持させること自体が困難であった。また壮年以上の年令層では個人差が大きく、全体に正答率・触読時間ともに顕著に劣るという特徴が認められた。また今後の触文字認知に役立てるため平仮名46文字間の混同されやすさをクラスター分析にかけて明らかにした。高齢者において触知覚の成績が劣るということは、病変による中途失明者の増加傾向が認められる今日、彼らの触知覚の困難を如何にして軽減するかについての基礎的研究の重要性をあらためて痛感させた。このような発達的変化の原因を更に明確にするためには、触覚的な感度の変化、時系列的な触刺激の統合や記憶像との照合過程に生ずる発達的変化などに関する精密な研究が必要とされる。そのための次年度の継続研究の準備として、素子間隔をずっと縮めた振動方式の触覚刺激素子を購入し、駆動部を独自に設計して、コンピュータ・コントロールのためのインターフェースを行い、現在ソフト開発に取り組んでいる。

昨年度の研究に於て"ひらがな"の能動触に顕著な加齢の効果が認められ,使用したマトリックス状の文字の中では大きな文字ほど速く正確に触読できることが判明した.本年度は,この能動触モードで,更に詳細に文字の大きさの効果を検討するため,立体コピーによって7種の大きさの異なる浮き上がり文字の"ひらがな"を用意し,晴眼被験者(大学生)と盲人高校生との結果を比較した.文字高は最大で約170mm角,最小が55mm角である.文字が小さくなるにつれて可読時間が増し,正答率は下がるという結果が得られたが,両者を総合すると,可読できると言える最小の文字は,晴眼者では訓練なしで22mm角程度であるので,何回かの訓練を行えば12mm角位の更に小さな文字も実際に触読できるようになるものと思われた.盲人のデータは未だ出そろっていないが,現在までの結果では,日頃点字などで能動触に慣れているので更に小さい文字でも触読できるようである.本年度の研究のもう一つの軸を成すテーマは,受動触においても加齢の効果が認められるか否かを吟味することであった.そのために,素子間隔が2mmと密に配列された新ため触パターン表示素子を入手し,回路図を検討しながら自作の中間基板を開発すると共に,ディスプレイと基板とを接触するコネクターとインター・フェースとを作製して,独自にパソコン(RC-9801VX)からのコンピュータ・コントロールに成功した.このディスプレイに300msの速度で左人差指の右から左の方向に列毎に任意の数字を流し, 7才から78才までの晴眼者と盲人高校生に触読させた,その結果,受動触においても顕著な加齢の効果が認められた.今後,速度を変化させてこのディスプレイによる受動触の最適の速度を検討したり,アルファベットやカタカナ,ひらがなの研究も行い,加齢の効果とその原因を追求して行く計画である.
低放射化バナジウム合金の高温強度向上と低温照射脆化抑制の両立

低放射化バナジウム合金V-4Cr-4Tiの高温強度向上と低温照射脆化抑制の両立を図るため、微量Y添加と高Cr化を組み合わせたV-(6, 10)Cr-4Ti-0.15Yを試作した。高温強度と低温脆性を評価するためにそれぞれ高温引張試験とシャルピー衝撃試験を実施した。その結果、V-10Cr-4Ti-0.15YはV-4Cr-4Tiと同程度の高温強度を有し、過去のV-10Cr-4Tiと比較して良好な低温衝撃特性を示した。高Cr化による固溶強化によって微量Y添加による高温強度の低下を補うことができると示唆された。V-10Cr-4Ti-0.15Yの加工プロセスでは中間焼鈍処理が必要になったことから、Y添加合金においても高Cr化により圧延加工性は劣化する。圧延加工性を損ねること無くVを強化する方法としてTa添加に着目した。V-4Cr-4Tiは優れた低温脆性を有することから、最適な合金組成として位置付けられている。そこで、低温脆性を損ねることが無い許容範囲内において、Vの合金成分の一部をTaで置換することで、V-4Cr-4Tiの更なる高温高強度化を試みることを目的とした。アーク溶解炉にて(V,Ta)-4Cr-4Tiを試作した。溶解後のインゴットは冷間圧延が可能であったことから、Ta置換は加工性を損ねること無く、V-4Cr-4Tiを強化できると言える。引張試験の結果から、室温及び高温においてTa量を増やすに従い、強度は上昇する傾向がある。しかしながら、Taを15at%置換した(V85,Ta15)-4Cr-4Tiは室温での伸びが著しく低下した。微細組織観察から、(V92,Ta8)-4Cr-4TiではV-4Cr-4Ti合金と類似した析出物が観察されたが、(V85,Ta15)-4Cr-4Tiでは析出物が非常に多く、組織一面に観察された。これらの多量な析出物が延性を低下させた原因であると考えられる。また、過度な材料強化は低温脆化を促進させるため、今後はシャルピー衝撃特性とクリープ特性を評価することで、最適なTa量を求める必要がある。
高等植物の茎長形成における3量体Gタンパク質の役割

恒常的に活性型αサブユニット遺伝子(αQL)を導入した形質転換イネの解析野生型の種子の縦方向の長さを1とすると、αQL形質転換体のそれは、1.2倍になった。αサブユニット欠損株d1は、野生型の0.5倍である。αQLの結果は、イネ3量体Gタンパク質は特定の組織の縦方向の伸長を正に制御することを裏づけた。加えて、このαQL形質転換体の半種子は、ジベレリン非存在下でも、αアミラーゼを合成していた。αアミラーゼとその転写因子GAMybの存在量を、RT-PCR法にて解析した。GAMybは、ジベレリン非存在下でも、野生型、d1、αQL形質転換体、いずれも、一定量のGAMyb mRNAを蓄積していた。一方、αQL形質転換体だけが、ジベレリン非存在下で、αアミラーゼmRNAを蓄積していた。この結果は、3量体Gタンパク質αサブユニットが、転写因子であるGAMybを活性化してαアミラーゼの転写を開始する過程に関与することを示した。今後の方針として、(1)GAMybの核移行に3量体Gタンパク質が関与するか否かを詳細に検討することが必要であろう。GAMyb-GFPなどを用いて、αQLに依存したGAMyb-GFPの核移行の検討を行いたい。(2)胚乳組織でαQLがジベレリン情報伝達の正の制御因子であることが示されたので、このαQLを利用して、地上部におけるαQLに依存した、遺伝子産物の同定を行う。現在、d1に、デキサメタゾン誘導型αQLを組み込んだ形質転換イネの作出を進めている。
食品中の金属キレート能を有するメラノイジンの分離と精製

メラノイジンの試料としてコーヒー,醤油およびグルコースとグリシンから調製したモデル系メラノイジンを試料とした。(1)金属キレート能の測定セファデックスG-100,10およびHPLC用GPCカラムTSK-G3000PWを用いて、FeSO4,CuSO4,ZnSO4を含むpH4酢酸緩衝液(0.01M)により平衡化した。各試料をクロマトグラフィーにかけ、紫外および可視部吸収で検出しながら溶出液を分画した。画分中の金属濃度を原子吸光により測定した。その結果、キレート金属量の測定値はセファデックスG-100<G-10<G-3000PWの順におおきくなった。即ち、拡散起こりにくい条件を選ぶことが必要であった。モデルメラノイジンとコーヒーの金属にたいするキレート能の順序はCu>Fe>Znであった。(2)金属キレート形成による沈澱を利用して、、コーヒー成分の中からキレート能の高い成分を分離した。亜鉛とキレートさせることにより約2%の成分が沈澱した。この沈澱成分は後述の金属キレートカラムによりキレート能の強い成分を含むことがしめされた。(3)金属キレートセファローズ6Bカラムによりメラノイジンの分離をした。溶出はpH7.65リン酸緩衝液から開始し、pH5迄グラジエントに降下させ最後にEDTAにより金属をカラムから離脱させながら溶出をした。405nmの吸光度で検出した褐色色素は、モデルメラノイジンと醤油の場合、Zn-カラムにたいして殆どアフィニテーを示さず、Fe-カラムに対してはpH7.65で吸着する成分とEDTAで溶出する2成分にわかれた。成分の分離を目的にした場合、Cu-カラムが最適であり、4成分に分離した。
妊娠期のヨウ素摂取による出生児甲状腺機能・発育への影響調査のための疫学的検討

妊娠期の適切なヨウ素摂取は、母体のみならず出生児の正常な発達に重要である。しかし、現時点でヨウ素の長期的な摂取量を反映するバイオマーカーの検証例が少ないことから、本研究では、妊婦における長期的なヨウ素摂取のバイオマーカーの検討を行った。妊娠期に同一対象者から複数回のサンプリングより得られた尿中ヨウ素の測定値を用い、級内相関係数(ICC)を算出し定量的な評価を行ったところ、妊娠期間中のスポット尿中濃度は、妊娠期間のヨウ素摂取傾向をある程度反映した指標であることが示唆された。また、より再現性の高い評価(ICC≧0.75)を行うには、妊娠期間中3回以上のサンプリングを行うことが望ましいと考えられた。しかし、現時点でヨウ素の長期的な摂取量を反映するバイオマーカーの検証例が少ないことから、本研究では、ヨウ素摂取の長期的なバイオマーカーの検討を行い、さらに日本人妊婦を対象としたヨウ素摂取の実態調査およびヨウ素摂取と甲状腺機能および児の発達へのとの関連について調査を行っている。平成25年度は、熊本県内の2つの医療機関において本研究への協力を依頼し、研究協力機関でのリクルート・サンプリング手順、サンプル回収保管等の体制を構築した。また、同時に、尿中ヨウ素の分析条件の最適化のため、測定機器の分析条件の検討を行い、分析環境が整った。ヨウ素摂取のバイオマーカーの検討のため、1つの医療機関において、妊娠期の全健診時の余剰尿のサンプリングと質問票による調査を開始し、リクルートおよびサンプリングが進行中である。また、他方の医療機関においては、本年4月よりリクルートが開始されることが決定した。尿中ヨウ素測定においては標準添加法を採用するため、添加量決定のための仮測定を順次進めているが、本測定については、測定値の変動要因を極力排除するため、サンプリング終了後一斉に行う予定である。クレアチニン濃度および比重の測定は、サンプリングと並行して実施しており、現在順調に進んでいる。また、すでに回収の済んでいる質問票によるヨウ素摂取量調査において、本研究対象者の食品からのヨウ素摂取の推定量は、既往研究における日本人のヨウ素摂取量と同程度であることを確認した。今後は、サンプリングが終了し次第、長期のヨウ素摂取バイオマーカーとしての尿中ヨウ素濃度の適用性を検証するとともに、妊娠期のヨウ素摂取状況と出生時データとの関連の有無について統計解析による評価を行う。平成26年度は、ヨウ素の長期的な摂取量を反映するバイオマーカーとして、尿中ヨウ素濃度の適用性を検証した。妊婦計18名に妊娠期間中に複数回の尿サンプリングを行い、対象者18名中14名において、妊娠期間に10回のスポット尿が得られた。各10回計140サンプルの尿中ヨウ素濃度の中央値は330 ug/g-cre (42-8700 ug/g-cre)であった。得られた尿中ヨウ素濃度の個人内・個人間変動より級内相関(ICC)を算出したところ、ICC=0.56となり、Rosnerらが定義している「fair to good reproducibility」(0.4≦ICC<0.75)に該当した。以上のことから、妊娠期間中のスポット尿中ヨウ素濃度は、妊娠期間約10ヶ月のヨウ素摂取傾向をある程度反映していることが示唆された。また、2回ないし3回のサンプリングにより、妊娠期におけるヨウ素摂取指標としてより再現性の高い評価ができると考えられた。今後、妊婦のヨウ素摂取傾向と児の発育との関係について調査する際に、尿中ヨウ素濃度を用いる場合には、1回ないし複数回のスポット尿を用いて評価を行うことが可能であると考える。また本調査では、平成26年度より新たな医療機関に研究協力を依頼し、リクルートおよびサンプリングを継続中である。今後は、妊娠期のヨウ素摂取状況と出生時データとの関連について評価を行っていく。26年度が最終年度であるため、記入しない。公衆衛生学26年度が最終年度であるため、記入しない。研究協力機関におけるリクルート開始時期に変更が生じたため、リクルートおよびサンプリングがやや遅れている。しかしながら、研究実施体制の構築は既に完了しており、現時点で対象者への説明同意は問題なく進んでいる。また、分析条件等の検討は終了し、サンプリングが完了次第測定できる環境が整っている。今後は順調に計画が進む予定である。

今年度も引き続きリクルートを進め、研究協力者の増加に努めるとともに、先にリクルートを開始した医療機関におけるサンプルや収集したデータをもとに、妊娠期のヨウ素摂取の長期的なバイオマーカーの検討を進める。またこれらの成果については、学会や学術雑誌にて発表を行う。
培養血管内皮細胞における腫瘍細胞由来血管新生因子の分離および同定

1.ヒト血管内皮細胞の培養をできるだけin vivoを反映する条件で行うためマトリックスの検討を行い臍帯静脈血管内皮細胞の場合はヒト胎盤由来コラーゲンに良好な増殖が見られた。このコラーゲンは大量に容易に調整できるうえにヒトであることからよりin vivoに近い条件で培養ができた。この細胞の増殖には血清のほかに増殖因子が必要でありシャーレにコラーゲンをcoatingするとECGSかFGFのどちらか一方で良いことが判明した。2.血管内皮細胞が産生するプロスタサイクリンは強い抗凝集作用を持ち動脈硬化の予防に深く関与している。in vitroの細胞培養系においても10PDLから産生能は減少を始め22PDLから急激に減少した。in vivoで同じような結果が見られており寿命を持つヒト内皮細胞はプロスタサイクリン産生能に限っていえばin vivoの状態を反映している。3.in vitroの血管新生の系を開発するためまず細胞増殖促進因子をがん細胞培養液から検索したが、顕著な促進効果をみることができなかった。おそらく作用を調べている期間が3日間で短いためと思われる。ヒトの血管内皮細胞は、倍加時間が長いので、1週間以上は続けて加えて調べる必要がある。培養液の効果が臍帯静脈内皮細胞と、体網微小血管内皮細胞で必ずしも同じでない。また偶然ではあるが微小血管内皮細胞に血管が新生できたことからもこの内皮細胞を使って転移のin vitroのアッセイ系を確立していく予定である。またがん細胞培養液の増殖因子の固定が今後の課題である。4.胃癌の手術時に大量に手に入ることができる体網の正常微小血管内皮細胞が長期に培養できるようになったことは、血管新生の機序を検討するうえで画期的なことである。今年度は培養系を詳細に検討できなかったので来年度の課題として残された。
細胞分化可塑性を規定する染色体高次構造の解析

「細胞の分化能力」を染色体の高次構造の制御という観点から明らかにすることが本研究の目標である。多能性幹細胞の重要な性質の一つである多分化能の本質は、幹細胞で発現していない遺伝子群が分化刺激に対して、適切に転写を開始できることにある。したがって、多能性幹細胞で発現していない分化関連遺伝子群がどのような制御を受けて転写を開始する準備を整えているのかを知ることは重要であるが、解析はほとんど進んでいない。本研究では、多能性幹細胞において、分化関連遺伝子群の転写制御領域の染色体高次構造を同定し、その制御メカニズムを明らかにすることにより、幹細胞の重要な性質を規定する根本原理に迫ることを目的とした。前年度までに、染色体高次構造解析により、分化関連遺伝子の特徴であるバイバレント修飾をプロモーター領域にもつ遺伝子群が3次元空間上で、近傍に位置しやすいということを明らかにした。本年度は、我々の染色体高次構造解析と公共データベースに存在する核内部の染色体位置データを統合して解析することにより、体細胞初期化過程において、核膜の近傍に存在するバイバレント遺伝子は、核の中心へ移動することを示した。解析過程で、種々の網羅的解析に関するプログラムの開発も行なっている。また、機能阻害実験により、PRC1、PRC2、TrxG複合体が、多能性幹細胞において、バイバレントプロモーターの3次元空間上での集合に必要であることを示した。これらの結果は、エピジェネティック修飾と染色体の空間配置や高次構造が密接に関連し、分化関連遺伝子が外部刺激に対して素早く応答できるように制御されていることを示唆するものである。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、多能性幹細胞において、分化関連遺伝子群の転写制御領域の染色体高次構造を同定し、その制御メカニズムを明らかにすることにより、幹細胞の重要な性質を規定する根本原理に迫ることを目的とする。本年度は、ある特定の注目する染色体領域と相互作用する領域を一度に高精度で同定するためMultiplexed 3C-seq法の開発を行なった。さらに、本手法を用いて、体細胞初期化前後で分化関連遺伝子群の染色体高次構造を決定した。結果、初期化前後で遺伝子の発現が認められない領域においても、大きく染色体の構造が変化する場合があることが観察された。また、種々のバイオインフォマティクスによる解析により、多能性幹細胞において、分化関連遺伝子の特徴であるバイバレント修飾をプロモーター領域にもつ遺伝子群が3次元空間上で近傍に位置しやすいということを明らかにした。この観察は、多能性幹細胞では、外部からの分化刺激に対して素早く応答するため分化関連遺伝子群が3次元空間レベルで制御されている可能性があることを示唆している。本年度は、Multiplexed 3C-seq法の開発を行ない、独自のパイプラインを構築することによって体細胞初期化前後における分化関連遺伝子群の染色体高次構造を同定した。また、多能性幹細胞における分化関連遺伝子群の染色体高次構造の特徴も見出しており、初年度の目標は達成できている。1.バイオインフォマティクスを用いた染色体高次構造に関連する因子の同定すでに申請者が行っているトランスクリプトーム解析と比較することによって、転写とゲノム構造における関連性を検討する。また、すでにpublishされている種々の転写因子結合部位のデータを用いてゲノムの構造変化と転写因子の結合の間にどのような関係性があるのかを詳細に解析する。

また、ヒストン修飾やDNAメチル化についても既に多くのデータが蓄積されているので、公開されているデータを利用し、様々なエピジェネティック修飾と高次構造の関連性を調べる。さらに、特定のゲノム構造を持つ領域に保存されたDNA配列が存在するかをin silicoの解析により明らかにする。2.空間制御因子の細胞運命変換に及ぼす影響の検討上記で同定した空間制御因子が、ゲノム高次構造さらには細胞運命変換過程にどのような影響を与えるのかを強制発現や機能阻害実験により明らかにする。28年度が最終年度であるため、記入しない。
固有log smooth底変換logホッジ理論とアーベル多様体の退化

当該研究は近年注目を集め始めている、複素解析的なlog幾何、特にlogホッジ理論における基本的かつ重要と思われるいくつかの問題を対象としている。補助金が交付されてきた期間に梶原健氏、加藤和也氏との共同で次のような成果を得た。1.log Bettiコホモロジー論における固有log smooth底変換定理(予想)について、応用上重要な場合を含むいくつかの部分結果を得た。(くわしくは昨年の報告書参照)2.複素数体上のlogアーベル多様体の定義とlogホッジ構造との同等性について。昨年度までは特別なbaseの場合を研究していたが、今年度、logホッジ理論の創始者である加藤和也氏の参加により、全く一般のbaseでもlogアーベル多様体が定義でき、logホッジ構造との同等性が説明できそうであることがわかった。これはこの方向での期待されうる最善の結果であり、当初の目的どおり、加藤氏のlogアーベル多様体の定義の正当性を支持する結果でもある。3.代数的なlogアーベル多様体の定義とモジュライのコンパクト化加藤氏はさらに、代数的なlogアーベル多様体の定義をも与え、それによってアーベル多様体のモジュライのファルティングスとチャイによるコンパクト化が得られることもほぼ証明した。これはこの研究の当初の目的には含まれていなかったが、log幾何創設当初からの課題であり、現在細部を検討中であるが、完成すれば、アーベル多様体の退化の研究にとっても大きな影響をもつと考えられる。log幾何学の長年の夢の実現ともいえ、期待をもっている。当該研究は、近年注目を集め始めている、複素解析的なlog幾何、特にlogホッジ理論における基本的かつ重要と思われるいくつかの問題を対象としている。初年度は梶原健氏との共同で次のような成果を得た。1 log Beit:コホモロジーじおける固有log smooth底変換定理(予想)について以下の事実が確かめられた。(1)一般semistable射については正しい。((4)のGD予想の部分的に解くことによって証明される。)(2)baseがlog smoothのときは正しい。((1)(2)の臼井三平氏の局所自明性定理の帰結の一般化である。)(3)algebraicで、いくつかの仮定を課せ正しい。(log GAGAGを拡張して使う。)(4)一般の場合もあるtopologyの命題(GD予想)が正しければ正しい。2.複素数位上のlogアーベル多様体の定義とlogホッジ構造との同等性について(1)baseがlogpoimted diskのときに主に研究し、logアーベル多様体を、logマンフォード構成によって得られるあるvaluafive log spaceとして定義すると、logホッジ構造との同等性が得られたりであることがわかった。(2)上記(1)は、logアーベル多様体、logホッジ構造の両者を、従来の、退化したアーベル多様体、退化したホッジ構造の理論の枠組で捉え直すことによって証明される見通しがたった。この現象は、従来の退化理論がlogの枠組で再解釈できるということの実例とも考えられる。(3)次年度の課題としては、上記の証明を完結し、さらにbaseを一般的にすることが重要である。例えば、baseをlog pointした場合、従来のホッジ理論の枠組では捉えられない対象となりうるのかどうかは興味深い課題である。
その場観察・解析ナノメカニカルラボによるナノ薄膜の破壊機構と寸法効果の解明

本研究では,基板から自立した厚さ100 nmオーダーの金属薄膜(ナノ薄膜)を対象として,制御された力学的負荷条件下において,き裂先端などの応力集中場における変形・破壊のその場観察と微視的構造解析が可能なその場観察・解析ナノメカニカルラボを開発し,これを基に実験・観察・解析を通じて,ナノ薄膜の破壊機構と強度の支配力学の解明を試みた。その結果,銅ナノ薄膜において,膜厚の減少に伴い破壊じん性が低下する膜厚効果,き裂前方の入込み・突出し状損傷を経由して進展する疲労き裂進展機構,疲労き裂開閉口の存在と疲労き裂進展特性に及ぼす影響,およびアルミニウムナノ薄膜のクリープ特性に及ぼす膜厚効果等を明らかにした。本研究では,厚さが10nm100nmオーダーの金属薄膜(ナノ薄膜)を対象として,制御された力学的負荷条件下において,き裂先端などの応力集中場における変形・破壊のその場観察と微視的構造解析が可能となるその場観察・解析ナノメカニカルラボを開発し,これを基に実験・観察・解析による破壊機構の解明を通じて,ナノ薄膜の強度の支配力学を明らかにすることを目的とする。ここでは,基本的な強度・破壊じん性のみならず,クリープ強度や疲労強度における寸法効果を,微視的な変形・破壊機構に着目して解明する。本年度は,薄膜の破壊過程のその場観察と微視的構造解析が可能となるその場観察・解析ナノメカニカルラボの開発に着手し,電子顕微鏡を核としたその場観察システムを開発・導入した。本システムは,高分解能電界放射型走査電子顕微鏡(FE-SEM)と微細結晶構造解析装置(EBSD装置)を組合せたものであり,これによりナノ薄膜の形態と結晶構造の解析が可能になった。さらに,本システム内で稼働させる薄膜用力学実験装置の設計を行った。一方,膜厚以外の縦・横寸法をmmオーダーまでの任意の寸法とした自立ナノ薄膜試験片の作製技術を確立するとともに,銅ナノ薄膜試験片に対する引張試験,破壊じん性試験,および疲労き裂進展試験を実施し,薄膜の機械的特性に及ぼす膜厚の影響に関する基礎的な検討を実施した。その結果,厚さ100nm800nmの銅薄膜の破壊じん性には膜厚効果が存在し,膜厚の低下にともないじん性が低下することを明らかにした。また,厚さ500nmの銅薄膜では,疲労負荷によりき裂が進展し,疲労き裂進展に応力比効果が見られることを明らかにした。なお,この成果は高い評価を受け,日本機械学会M&M材料力学カンファレンスにおいて優秀講演表彰を受けた。本研究では,厚さが100 nm500 nmオーダーの金属薄膜(ナノ薄膜)を対象として,制御された力学的負荷条件下において,き裂などの応力集中場における変形・破壊のその場観察と微視構造解析が可能となるその場観察・解析ナノメカニカルラボを開発し,これを基に実験・観察・解析による破壊機構の解明を通じて,ナノ薄膜の強度の支配力学を明らかにすることを目的とする。本年度は,その場観察・解析ナノメカニカルラボに,極低繰返し速度の疲労試験が可能となるソフトウェアを新たに開発・導入することにより,準静的引張負荷に加えて極低繰返し速度の疲労負荷条件下において薄膜の破壊過程のその場観察と微視的構造解析が可能となるナノメカニカルラボに高度化させた。これを用いてナノ薄膜試験片の破壊じん性試験,および極低繰返し速度の疲労試験を実施して,薄膜の強度特性に及ぼす膜厚の影響を明らかにした。得られた結果をまとめると以下の通りである。(1)破壊じん性の膜厚効果:銅ナノ薄膜のその場観察破壊じん性試験を実施し,安定き裂進展開始時のき裂開口変位が膜厚の低下に伴い減少することを明らかにした。(2)疲労き裂進展特性:疲労き裂のその場観察により,膜厚500 nmの銅ナノ薄膜では低応力比においてき裂閉口が生じること,さらにき裂閉口を考慮した有効応力拡大係数範囲により応力比によらず疲労き裂進展速度を整理できることを明らかにした。さらに,膜厚の低下に伴い疲労き裂進展が加速する膜厚効果が存在した。(3)疲労き裂発生特性:疲労き裂発生過程の高倍率観察と微視構造解析に基づく応力解析により,ナノ薄膜の疲労き裂発生機構を解明し,疲労き裂発生強度を力学的に評価した。疲労き裂は,分解せん断応力が高くかつ膜厚方向に貫通できるすべり系で生じること,疲労発生強度はバルク材に比べて大きいこと,を明らかにした。

本研究では,厚さが10 nm100 nmオーダーの金属薄膜(ナノ薄膜)を対象として,制御された力学的負荷条件下において,き裂先端などの応力集中場における変形・破壊のナノメートルオーダのその場観察と構造解析が可能となるその場観察・解析ナノメカニカルラボを開発し,これを基に実験・観察・解析による破壊機構の解明を通して,ナノ薄膜の強度の支配力学を明らかにすることを目的とする。ここでは,基本的な強度・破壊じん性のみならず,クリープ強度や疲労強度における寸法効果を,微視的な変形・破壊機構に着目して解明する。本年度は,高分解能電界放射型走査電子顕微鏡(FESEM)と微細結晶構造解析装置(EBSD装置)からなるその場観察装置内で稼働させる薄膜用力学試験装置を製作して,その場観察・解析ナノメカニカルラボを完成させた。さらに,厚さ100 nmと500 nmの自立銅薄膜試験片に対する疲労き裂進展試験を実施した。FESEMによる局所破壊過程観察とEBSDナノ結晶構造解析を併用することにより,ナノ薄膜では疲労き裂先端前方にバルクにおいて疲労き裂発生過程で生じる入込み・突出しが双晶境界に沿って形成され,それらが合体してき裂が進展することを明らかにし,バルク材とは異なる疲労き裂進展機構を呈することを示した。さらに,膜厚が薄くなると疲労き裂進展抵抗が低下する膜厚効果の存在を明らかにした。これらの成果に関する一連の講演発表は高い評価を受け,日本材料学会第61期学術講演会優秀講演発表賞,日本材料学会関西支部ポスター支部長賞,および日本材料学会第31回疲労シンポジウム優秀研究発表賞を受賞した。さらに,塩化ナトリウム基板に対する高温EB蒸着と犠牲層エッチングを用いた手法により,銅および金の単結晶自立ナノ薄膜試験片を作製する技術を開発した。.本年度に計画していた(1)その場観察・解析ナノメカニカルラボの開発,(2)自立ナノ薄膜の作製,および(3)ナノ薄膜の基本特性評価,について交付申請書の計画通り進めることができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。本年度に計画した(1)その場観察・解析ナノメカニカルラボの開発,(2)自立ナノ薄膜の作製,および(3)ナノ薄膜の基本特性評価,について交付申請書の計画通り進めることができた。具体的な達成状況は以下の通りである。(1)前年度に設計した薄膜用力学実験装置を実際に製作するとともに,基本的な動作を確認した。この結果,本研究の遂行に不可欠であるナノ薄膜試験片のチャッキング,mNオーダーの荷重の負荷,変形や破壊のその場観察,およびEBSDによるナノ構造解析が問題なく実施できることを確認した。(2)これまでは樹脂層を犠牲層として金属薄膜を製膜後に犠牲層エッチングにより自立薄膜試験片を作製しており,金属ナノ薄膜に対して熱処理等を実施するには耐熱性に限界があったため,室温下で製膜したナノ薄膜を対象として実験を行っていた。本年度は,耐熱性の高い塩化ナトリウム基板を犠牲層として用いて自立ナノ薄膜試験片を作製する手法を確立した。この手法を用いることにより,超高真空ベース圧力下において基板温度500°Cまでの高温下で製膜が可能となり,例えばエピタキシャル成長による単結晶薄膜の作製や多結晶薄膜に対する焼鈍等の熱処理を行えるようになった。これにより,内部構造を制御した自立ナノ薄膜試験片を用いて,ナノ薄膜の強度発現機構や破壊の力学的支配因子をより詳細に解明できる技術基盤を確立した。(3)銅ナノ薄膜の破壊じん性について,き裂進展の詳細な観察により,き裂進展機構とその膜厚依存を明らかにした。疲労き裂進展特性に関しては,下限界近傍特性,応力比効果,膜厚効果を明らかにした。なお,き裂閉口現象の有無をはじめとする破壊機構の詳細については未解明である。