hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
座標変換によるトマヤガイ科二枚貝の形態解析

g.hirasei及びg.sagamiensisの外形、肋の伸長方向等を実体顕微鏡の描画装置を用いてデカルト座標上に描き、シーズスタッフキッド、キャンディなどコンピュータソフトに取込み、X軸-Y軸の交叉角、軸の伸長、圧縮により、一方の図形を他方に近づける操作を行なっている。形態的に近いヒラセフミガイ属の各種間では、座標変換による形態の誘導は難しくなく、今後、変わり易いパラメータの機能形態学、系統学的解釈が必要となる。昭和63年度に引き続き、京都大学地質学・鉱物学教室、鳥羽水族館、九州大学地質学教室、農学部動物学教室の文献調査を行ない、分類学、生態、機能形態、生活史、生理、染色体、系統、進化など主要項目で検索のできる文献目録の準備を進めた。標本類については、国立科学博物館の標本を中心に、鳥羽水族館(寺町コレクション、瀧コレクション)、西宮市(黒田コレクション、菊池コレクション)、九州大学等の調査を行ない、モスクワ大学博物館、海洋博物館(ブラジル)との標本変換を行なった。アフリカ西岸の主要種については、1990年2月から4月にかけての存外研究の機会に、アムステルダム動物学博物館、パリ国立自然史博物館、大英博物館、米国国立自然史博物館等で調査する予定である。新生代化石種も同時に検討する。本年度は、デジタイザ(グラフテックKD3300)、シリアルマウス、スタイラスペン、インタフェイスケ-ブルを購入し、昭和63年度購入のパ-ソナルコンピュ-タエプソンPCー286Uに接続し、トマヤガイ類の外形の画像取込みを開始した。複数個体のデ-タを取込み、重ね合わせの上、統計処理を行い平均的glans hirasei Dall及び、Glans sagamiensis Kuroda&Habe像を求める作業を始めた。両種とも1718個体と個体数が少ないため、左右等殻である事を統計的に確認した上で、左殻を反転して、右殻のデ-タとして処理する事を検討している。画像の取込みについては、既存の図形処理ソフト(ジ-ズスタッフキッド、キャンディ)についても検討したが、予察的に画像を変形させて、他の図形に近づける事は可能であるが、最も適した変形の量を求める事には、方法論的にも適さない事が分かった。座標変換用のプログラムの作製が必要である。1.文部省在外研究の機会を利用して,下記研究機関でトマヤガイ科貝類について標本並びに文献の調査を行ない、標本を借出して検討した。(1)アムステルダム大学動物分類学研究所(主として、インドネシア及び西インド諸島の種類)(2)フランス自然史博物館(西アフリカ、インド洋、中央太平洋、東大西洋)(3)大英博物館(西太平洋、インド洋、東大西洋)(4)ハ-バ-ド大学比較動物学博物館(西大西洋)(5)スミソニアン自然史博物館(西大西洋、東西太平洋、インド洋)(6)フィラデルフィア科学アカデミ-(西大西洋、西太平洋)(7)ロスアンゼルス郡立自然史博物館(東西太平洋、西大西洋)(8)カリフォルニア科学アカデミ-(東西太平洋、西大西洋)トマヤガイ科全体の殻形態の多様性を見るため、属及び亜属の模式種については実体顕微鏡下で外形のスケッチを行ない、形態に関する基礎資料を得た。2.佐賀県唐津市から福岡県糸島郡へかけての亜潮間帯砂底でフミガイMegacardita ferruguineaの採集を行ない、ごく近似するキイフミガイM.kiiensisとの比較を行なっている。後者は、前者よりやや深い海域に生息し、同一種の生態型と考える研究者が多い。殻形態の量的解析、及び軟体部の解剖学的検討により、両者の関係を明瞭にすることができると予想される。
海洋GNSSブイを用いた津波観測の高機能化と海底地殻変動連続観測への挑戦

本研究は下記に示す3つの課題と全体活動から構成されており、それぞれについて本年度の進捗状況を記載する。(衛星通信実験による海面高の長期高精度連続観測の試み)前年度に引き続き商用衛星によるデータの通信を行った。しかしながら、前年度からの課題の電力不足が解決せず、追加の太陽電池や蓄電池などを購入した。その後も連続観測データは十分には取れていないが、課題を克服しながら2018年度末には昼間の時間帯は連続観測データが取れるようになっている。(海底地殻変動連続観測への応用)5月末から6月はじめにかけて弓削丸による並行観測実験を行った。この実験で得たデータも含めた解析により、海底局アレイの形状を±2cmで決定することができた。また、前年度と今年度を合わせ実質58日間にわたってブイ上からの連続音響測距試験を実施した。この試験の結果、音響信号の送受信は継続して実施可能であり、前年度までに開発していた自動的な音響データ処理システムが順調に稼働しており、音響信号に含まれる反射波の影響を除去することができ、全体の99.5%の測距信号に対して直達波の到着時刻を正しく決定できることを確認した。(気象学・電離層研究への応用)連携研究者によってGNSSブイで取得されたデータを日本列島における降雨予測の向上にどれだけ寄与できるかとの観測及びシミュレーションからのアプローチが行われ、その一部について成果が印刷・公表されている。電離層研究においても、GNSSブイで取得されたデータが地上で取得されたデータと比較して十分活用に耐える精度が得られていることが検証された。(全体)関連研究者が一堂に会して進捗状況の報告を行ったほか、国際学会・国内学会における成果報告、和文・英文による論文発表が行われている。また、Webを通じた海面高データのリアルタイム表示や科研費研究の活動の紹介が行われている。ブイ上の電力不足が引き続き解決されていない。設計上は十分なはずであるが、太陽電池からの蓄電池への充電が不足気味である。特に冬期は充電不足が顕著になっている。このため、太陽電池を一枚増やす、蓄電池の予備を購入し適時交換する、などの対応を取っており、年度末にはかなりの改善を見た。次年度にはかなりのパーフォーマンスの改善が図られると期待している。また,前年度に発生した黒潮大蛇行の影響が続いており、ブイ周辺では強い海流によって渡船やブイへの乗り移りが困難な状況がしばしば発生し、作業効率がはなはだしく低下している。海況の好転が望まれる。前年度までにあらわになったさまざまな問題点を克服して、精度のよい海面変動計測を継続実施できることを確認するほか、下記の各課題に取り組む。(衛星通信実験による海面高の長期高精度連続観測の試み)(1)洋上ブイで実測した搖動特性データから電波伝搬の時間変動を計算機を用いてシミュレーションし、年間時間率において99%以上の確率で要件を満たす通信システムを設計する。(2)将来の展開として日本が打ち上げた準天頂衛星「みちびき」を用いた精密暦配信システムの適用可能性を検討するために、「みちびき」とL6波の受信可能な受信システムを購入し、基礎的な実験を行う。(海底地殻変動連続観測への応用)(1)連続的な海底地殻変動の観測実験を開始する。数か月程度以上の連続観測を試み、観測期間中に発生した課題の抽出とその解決方法を明らかにする。(2)ブイ上からの音響測位と並行して船舶からの音響測距とCTDプロファイル観測も実施し、従来法による海底測位との精度比較を行うとともに高精度化を図る。(気象学・電離層研究への応用)(1)GNSSデータから可降水量を抽出し、ブイで取得した可降水量データを陸上データと混合してデータ同化を行い、気象予報精度の向上へのインパクトを検証する。(2)GNSSデータからTECの値を抽出し、全球モデルへ入力することで、海上TEC情報がどの程度モデル精度の向上に寄与するかの検証を行う。(全体)(1)参加研究者による打ち合わせを年一回実施し、実験計画の調整等を行う。(2)研究成果について国内外の学会等で発表を行うと共に論文発表を行う。(3)Webを逐次更新して成果を社会に還元する。要素技術開発のための実験から開始した.実験は8月下旬に弓削商船高専所有の弓削丸を用いて行った.船上にETS-VIII(きく8号)との通信用に,ジンバル付きとジンバルなしの平面アンテナを設置した.また,ETS-VIII運用終了後に使用する商用衛星(Thuraya)との通信のための受動ならびに能動アンテナも設置した.これらによって船の動揺や船体によるアンテナ掩蔽,データ取得効率などの効果を確認するための基礎資料を得た.加えて,船の動揺に伴うフェージング調査のデータを取得し,将来の通信衛星の仕様策定を行う準備をした.続いて,2月上旬に黒潮牧場18号ブイの周辺,半径約0.75海里の円周上4ヵ所にて海中音速の測定を行った.その結果,ほぼ東西に流れる黒潮による影響で,南北方向に最大で±3.6m/sの不均質があることが分かり,次年度以降の海底地殻変動

精密測位の重要な基礎資料が得られた.観測システムは,データ送受信のための基地局を高知県仁淀川町に,また高知県黒潮牧場18号ブイにGNSS機器等の機材一式を搭載して構築し,海面変動監視のための測位を開始した.地上局で補正情報を生成して,衛星を介してブイに送り,ブイ上で精密単独測位を行って結果を陸側に伝送するという双方向の衛星通信には商用衛星を用いた.しかし,開始からほどなくして記録が停止した.原因を調査したところ,通信衛星用のアンテナの消費電力が当初想定よりも大きく,電圧低下による機能停止と判断された.解決策としてブイ上の電力供給量を増やす必要があり,追加のソーラーシステムを整えて次年度の測位機能回復に備えることとなった.本研究に協力いただいている地域への研究成果の還元を意識して,仁淀川町町民向けに「地震と津波を考える夕べ」と題した講演会を仁淀川町の協力の下に開催した.これらの活動や研究内容について,新聞で7回,NHKで1回の報道があった.平成28年度はブイ観測の準備・開始と衛星通信の高機能化が最重要課題であった.このため,GNSS受信機システムは精密単独測位やPVD法を組み込んだ特別仕様のものを製作し,防水性を確保した電源・計測システムと共に高知県足摺岬沖のブイに搭載した.また,データ公開用サーバは災害発生時に津波被害を受けない山間部の仁淀川町に設置し,データ伝送用衛星通信システムとして商用の通信衛星(Thuraya)を利用した.ブイを用いた観測システムの構築に加えて,弓削商船高専の練習船弓削丸を用いて通信アンテナの機能向上のための要素実験,将来の課題として複数ブイを運用する場合に必須と考えられる回線制御技術について検討するためのETS-VIIIを用いた基礎データの収集,及び海底地殻変動観測のために不可欠の塩分濃度と温度分布の計測実験を行った.平成29年度の最重要課題になる海底地殻変動観測のための準備調整として,通信衛星経由でデータ伝送を行う場合のデータ量の圧縮技術及び音響測距による音波の伝播時間を自動計算する手法の新たなアルゴリズムの開発を行った.また,GNSSブイの多機能化に向けて気象学・電離層研究への応用の検討を行った.ブイへの観測機器搭載と弓削丸を用いた要素実験は順調に推移した.しかしながら,ブイ搭載機器の電力見積に誤りがあり,蓄電池能力に不足が生じた.このため,追加の太陽電池,蓄電池を購入して,電力不足を解消しようとしていたところ,ブイ作業を請け負わせていた業者が,別の箇所で設置していたGNSS波浪計ブイの点検作業中に作業員一名が亡くなるという事故を引き起こした.このため,業者が原因究明と再発防止策をとるまで業務を自粛することとなり,本プロジェクトも海上作業ができない事態となっている.このため,当初予定であった,当該年度中のGNSSブイの精密測位の連続運転ができない状況となっている.本年度は,まず6月に実験航海を行い,海底地殻変動観測用の海底局を設置するとともに船舶による音響測距観測およびCTD観測を実施した.これまでの進捗状況を踏まえ,同月には米国で開催された海洋工学の国際シンポジウムにおいて,また7月および8月にはそれぞれ国内外での研究集会において,本研究プロジェクトに関する成果の報告を行った.海洋工学シンポジウムには査読付き論文を投稿・印刷した.また,9月には再度船舶を用いた音響測距およびCTD観測を実施した.これらの観測から得られた資料を解析し,良好な音響信号が得られていること,CTD観測によって海中の音速構造の季節変化などを得ることができ,今後のブイによる音響計測に対する初期条件を知ることができた.これらの結果は10月の測地学会等で発表した.
複数商品の在庫管理における商品特性による最適発注方策の決定

本研究は,複数商品の在庫管理において特定の特性をもつ個別商品または複数商品の在庫管理および発注方式の商品グループに対する発注方式のパラメータ設定方法の開発および改善効果の調査に取り組んだ.特に従来の研究で明らかになっていない,商品グループの考慮・販売可能期限のある商品における発注方策の考慮・商品需要の間欠性の考慮をした最適な発注方式の設計に関する研究などを実施した.成果を総括すると,複数商品の在庫管理において,『商品グループの作成』及び『商品グループに対する発注方策とそのパラメータの設定』において商品の特性に加えて商品グループ内の商品特性の関係ひいては商品グループ間の関係性に着目する必要がある今年度においては,本研究は,複数商品の在庫管理において特定の特性をもつ個別商品または複数商品の在庫管理および発注方式の商品グループに対する発注方式のパラメータ設定方法の開発および改善効果の調査に取り組んだ.特に従来の研究で明らかになっていない,輸送容量の考慮・商品の劣化の考慮・商品需要の間欠性の考慮をした最適な発注方式の設計に関する研究を実施し,以下の研究成果を得た.1.輸送容量の考慮を始めとした複数商品の発注において,同時に発注するべき商品グループの作成・各商品の発注方策のパラメータ設定に加えて,発注時点における在庫量および同じ在庫量においても商品ごとに発注するべき優先度の考慮を行うことにより改善効果があることが明らかとなった.2.劣化する商品の在庫管理においては商品の劣化率により商品グループ内において発注方策のパラメータ,特に発注頻度・間隔ひいては発注するべき商品数・量が変化した.商品が全て同一の劣化率で他の商品特性が変わらなくとも,異なる劣化率においては異なる商品グループ作成が最適な発注に必要であることが明らかとなった.3.間欠性を持つ需要に対する発注方策として,同一の平均需要量を持つ場合においても商品需要の間欠性が異なる場合,また,在庫管理の評価において在庫および欠品の評価方法が異なる場合,最適な発注方策のパラメータも変化することが明らかとなった以上成果を総括すると,複数商品の在庫管理において最適な発注を行うためには,将来的に『商品グループの作成』及び『商品グループに対する発注方策とそのパラメータの設定』を商品の特性に加えて商品グループ内の商品特性の関係ひいては商品グループ間の関係性に着目する必要がある.そのため,そのような発展を視野に入れた既存の発注方策の最適パラメータ設定方法の必要性も確認された.初年度は所与の発注方策の最適パラメータ設定が商品グループ内の商品特性によりどのように変化するかの調査をおこない,商品毎の特性および商品の構成により変化しうる複数商品グループの特性に基づく最適発注方策の最適パラメータ設定方法の研究を計画していた.特定の特性を持つ商品に対する最適なパラメータはシミュレーションなどからも求まり,おおむね初年度の目的は達成されている一方で商品特性から特定の商品グループの最適パラメータを計算式・アルゴリズムにより求められるようにするとこまでには至っていないため,全体として「やや遅れている」と判断される.今年度においては,本研究は,複数商品の在庫管理において特定の特性をもつ個別商品または複数商品の在庫管理および発注方式の商品グループに対する発注方式のパラメータ設定方法の開発および改善効果の調査に取り組んだ.特に従来の研究で明らかになっていない,商品グループの考慮・販売可能期限のある商品における発注方策の考慮・商品需要の間欠性の考慮をした最適な発注方式の設計に関する研究を実施し,以下の研究成果を得た.1.複数商品の発注において,同時に発注するべき商品グループの作成・各商品の発注方策のパラメータ設定に加えて,発注時点における在庫量および同じ在庫量においても商品ごとの特性や発注するべき優先度の考慮を行うことにより改善効果があることが明らかとなった.2.販売可能期限のある商品の在庫管理においては商品の販売可能期限までの長さにより商品グループ内において発注方策のパラメータ,特に発注頻度・間隔・発注するべき商品数・量が変化した.商品全て同一の販売可能期限であっても,商品の需要などにより適用すべき在庫方策が異なる.3.季節性・間欠性がある商品に対しては従来使用されていた在庫方策とは異なる発注量・時期の計算が重要である.また,それにより発注を同時に行う商品グループ作成はより複雑なものとなることが明らかとなった.以上成果を総括すると,複数商品の在庫管理において最適な発注を行うためには,将来的に『商品グループの作成』及び『商品グループに対する発注方策とそのパラメータの設定』を商品の特性に加えて商品グループ内の商品特性の関係ひいては商品グループ間の関係性に着目する必要がある.そのため,そのような発展を視野に入れた既存の発注方策の最適パラメータ設定方法の必要性も確認された.本研究は,複数商品の在庫管理において特定の特性をもつ個別商品または複数商品の在庫管理および発注方式の商品グループに対する発注方式のパラメータ設定方法の開発および改善効果の調査に取り組んだ.特に従来の研究で明らかになっていない,商品グループの考慮・販売可能期限のある商品における発注方策の考慮・商品需要の間欠性の考慮をした最適な発注方式の設計に関する研究などを実施した.成果を総括すると,複数商品の在庫管理において,『商品グループの作成』及び『商品グループに対する発注方策とそのパラメータの設定』において商品の特性に加えて商品グループ内の商品特性の関係ひいては商品グループ間の関係性に着目する必要がある来年度は前年度の研究を更に発展させ,他の特性を持つ商品に対する発注方策の最適パラメータの設定方法の研究および既存の商品グループに対する最適発注方策の設定方法および複数商品群の適切な商品グループへのグルーピング方法を考案する.それと同時に初年度に行えなかった,商品特性から特定の商品グループの最適パラメータを計算式の考案も並行して検討する.

経営工学現在までの達成度で挙げているとおり,当初の予定である商品特性から最適発注パラメータの設定に至らなかったため,使用する予定の機器・ソフトウェアの購入および発表・検討していた論文投稿が未実施となってしまった.そのため研究計画を年度内に完了・発表する段階に進めることができなかった.これらの遅れが次年度使用額の発生につながった前述の次年度使用額が生じた部分については,当初の計画をふまえつつ,未達部分に関しては既に計画の完了部分を元に翌年度の計画の遂行と併せて行ない,翌年度補助金と併せて研究成果発表に使用する.
クォーク・グルオン・プラズマ相におけるクォークの準粒子描像

格子QCDおよび有効模型を用い、クォーク・グルオン・プラズマ状態におけるクォークの準粒子描像を調べた。格子QCDによる解析で、クォークの熱的質量の値を第一原理的に求めるのに成功したほか、有効模型による解析で質量獲得の背景にある物理を探った格子QCDおよび有効模型を用い、クォーク・グルオン・プラズマ状態におけるクォークの準粒子描像を調べた。格子QCDによる解析で、クォークの熱的質量の値を第一原理的に求めるのに成功したほか、有効模型による解析で質量獲得の背景にある物理を探った本年度は、超高温・高密度の環境下で実規するクォーク・グルオン・プラズマ(QGP)相の内部におけるクォークの粒子描像を探求するという本研究の目的に基づき、研究実施計画に沿って円滑に研究を行うことができた。本研究では、格子QCDモンテカルロ計算を用いた第一原理計算と、有効模型に基づいた直感的な解析を並行して行うことを目的としているが、前者に関しては、QCD相転移の臨界温度近傍におけるクォークの性質を格子QCDシミュレーションにより計算し、特にこの領域におけるクォークの熱質量の値を世界で初めて第一原理的に決定した。また同時に、格子上のクォーク伝搬関数をクォークの裸の質量を変化させながら解析することで、非摂動領域におけるクォークの性質を議論した。またこれらの結果を論文(Karsch, Kitazawa)として発表した。格子QCDを用いたクォークの性質の研究は、より広い温度領域での解析や有限運動量への拡張など、論文発表後も精力的に継続している。その一方で、有限温度におけるクォークの性質を直感的に理解するため、湯川模型によるフェルミオン自由度の有限温度における性質の解析を行った。本年度は特に、前年度までの研究に引き続き、フェルミオンのDirac質量がスペクトル関数にもたらす性質を詳細に議論したほか、伝搬関数の極の振る舞いを数値的に求め、フェルミオン自由度に現れる集団運動モードの性質をより直感的に議論することを可能にした。また、これらの結果を論文(Kitazawa, Kunihiro, Mitsutani,Nemoto)として発表した。昨年度に引き続き、Brookhaven National LaboratoryのF.Karsch教授との共同研究として行っている格子ゲージ理論を用いたクォーク伝搬関数の解析を進めた。特に、解析を有限運動量に拡張し、臨界温度近傍の非閉じ込め相においてクォークが持つ二種類の励起状態の分散関係を調べ、このような温度領域においても分散関係が高温極限と同じような振る舞いをするという興味深い結果を得た。また、解析を前年度より広い温度領域に拡張した結果、伝搬関数の振る舞いは閉じ込め相と非閉じ込め相で極端に異なること、特に非閉じ込め相ではクォークの励起状態が存在するのに対し、閉じ込め相ではそれらのモードが出現しないことが分かった。これらの結果は、素朴に期待できることとはいえ第一原理計算で結果が得られたのは初めてのことであり、今後有限温度閉じ込め相転移の理論的理解を進める上でも有用な情報となることが期待される。またその一方で、前年度から行っている湯川模型を用いた超相対論的フェルミオン・ボソン系の解析を、素励起の解析からレプトン対生成レートの解析へと幅を広げる研究を京都大学の国広悌二教授らと進めている。また、これらクォークの励起状態が有限温度で示す性質の変化に着目した研究を進める一方で、本年度は格子ゲージ理論を用いてクォーク・グルオン・プラズマ状態の粘性係数を第一原理的に求める試みも新たに始めている。この研究では、従来このような解析でよく用いられていた久保公式を使う手法とは異なる独自の導出方法を提案し、また実際にこの方法を数値シミュレーションで試してみることを行った。
近世前期武家書状による政治情報伝播に関する基礎的研究

近世武家社会における書状を分析することによって、当該時期の武家社会における政治情報の収集・伝播状況とそのあり方を探るという本研究課題に基づき、本年度は研究の基礎となる史料収集に重点を置いて研究を遂行した。当初予定では、本年度は研究対象とする武家書状のデータベース化を開始する予定であったが、研究代表者の所属機関が応募時点と変わり、新たな研究環境整備に注力する必要が生じたため、史料収集に重点を移した次第である。実施した史料収集は以下の通りである。まず、2018年5月に、山口県文書館(山口県山口市)において「毛利家文庫」および「毛利家文書」写真帳の閲覧・撮影を実施した。2018年9月には、島原図書館(長崎県島原市)において「幕府日記」「忠利日記」他の史料を閲覧・撮影した。2019年3月には、四国大学附属図書館(徳島県徳島市)において分析対象とする徳島藩蜂須賀家関係の史料を閲覧・撮影した。また、主たる分析対象とする大名家に関わる刊行史料集などを購入し、次年度以降の研究資料として準備した。以上のような史料収集活動を行いつつ、近世前期武家書状分析の重要な一事例と考える研究成果を論文として投稿・発表した。また、2018年11月に読史会大会(於:京都大学)において「賀古豊前考」と題した研究報告を実施したが、これも近世初頭の武家書状の分析が柱となる本研究課題による研究成果である。この研究報告については、次年度以降に活字化して学術誌に投稿する予定である。研究代表者の所属機関が変わったため、新たな研究環境整備に注力する必要が生じ、当初(研究計画策定時)は本年度に予定していたデータベース構築作業は次年度以降にまわすことにし、史料収集に重点を切り替えて本年度の研究を遂行した。したがって、当初計画とは研究作業の実施順序が入れ替わったものの、それによる大きな問題は生じておらず、最終年度に向けて計画通り研究を進めていけると判断できる。次年度(2019年度)においては、当初計画では本年度(2018年度)に予定していた武家書状のデータベースの作成に重点を置きつつ研究を進めることにする。その際、本年度に収集した資史料を十二分に活用するとともに、新たに必要が生じた史料を追加収集しつつ実施する。また、得られた研究成果を随時学会報告や論文として発表しつつ、最終年度に体系的にまとめ上げることを目指す。研究代表者の所属機関変更による研究環境の変化に伴い、研究計画を見直して実施した結果、未使用額が生じた。次年度使用額については、見直した研究計画に基づき、次年度に適正に使用する予定である。
アクアポリンと唾液分泌

耳下腺に局在するAquaporin-5(AQP5)は、Acetylcholine(ACh)でムスカリン受容体を刺激すると管腔膜で急激に増量され一過性に唾液分泌を促進する。新規薬物SNI-2011は管腔膜でゆっくりとAQP5を増量し持続的に唾液分泌を促進する。この機序の解明と老化や糖尿病による口腔乾燥症の発症機序の解明を行った。1)共焦点顕微鏡と電子顕微鏡による解析から、小葉管導管にてSNI-2011刺激によりAQP5はlipid raftのマーカー・GM1やFlotillin-2と共に細胞質より管腔膜へ移動した。老齢ラットや糖尿病ラットにおいて、このAQP5の細胞内移動が阻害されていた。特に、老齢ラットではSNI-2011刺激によりAQP5の基底膜への移動が認められた。2)Triton X-100(TX)を用いた生化学的解析から、AChやSNI-2011刺激によりAQP5はTX不溶性画分から可溶性画分へAChでは15秒、SNI-2011では10分で最大となる移行が認められた。即ち、刺激によりraftsからnon-raftsへ移動した。また、老齢ラットにおいては、無刺激時raftsへのAQP5の蓄積が顕著であったが、SNI-2011刺激によりraftsからnon-raftsへ移動が認められた。糖尿病ラットにおいては、raftsにおけるAQP5の量が低下すると共にraftsからnon-raftsへ移動が認められなかった。3)A23187で刺激してもSNI-2011刺激とほぼ同様の結果が共焦点顕微鏡や電子顕微鏡による解析、生化学的解析において得られた。以上のことから、無刺激時の耳下腺小葉管導管において、AQP5は細胞質に局在しており、ムスカリン受容体の刺激により細胞質のCa^<2+>濃度が上昇するとraftsとともに管腔膜へ移動し、raftsからnon-raftsへ移行して機能すると考えられる。加齢とともにAQP5はraftsに蓄積され、ムスカリン受容体の刺激により管腔朦への移動が減り、基底膜への移動が増量して、糖尿病では、lipid raftsにおけるAQP5の減量と管腔膜への移動の低下により口腔乾燥症が発症するものと考えられた。耳下腺管腔膜に局在する水輸送体AQP5増量を誘導する細胞内情報伝達系の検索を、本年度は主に行い、下記のような成果を得た。8週齢ラットより耳下腺切片を調製し、acethycholine(ACh)、epinephrine(Epi)、cis-2-methylspiro-(1,3-oxathiolane-5,3')-quinuclidine(SNI-2011)やpilocarpineをはじめ諸種薬物とKrebs Ringer Tris(KRT)液(pH7.4)中で37°Cにて15秒から30分間加温振盪した後、LongbottomらやVayroらの方法を応用して基底膜,管腔膜,細胞内小胞膜等に細胞分画する。SDS-PAGEに供した後、ニトロセルローズ膜に転写し、C末側アミノ酸配列を用いて調製した抗AQP5抗体を使ってウェスタンブロッティングを行い、デンシトメーターにて解析した。3.AChやpilocarpineによる耳下腺管腔膜におけるAQP5の増量はKN-93,L-Nil, ODQ, ML-9によって阻止された。5.細胞外Ca^<2+>の存在下AChによる耳下腺管腔膜におけるAQP5の増量は3.8倍、細胞外Ca^<2+>の非存在下AChによる耳下腺管腔膜におけるAQP5の増量は2倍であり、また、dbcGMP,によってるAQP5の増量はBAPTA-AMによって阻止された。1)耳下腺細胞膜受容体が刺激を受容後、管腔膜でAQP5が増量するまでの細胞内情報伝達系α1-アドレナリン受容体やM3-ムスカリン受容体刺激による耳下腺管腔膜におけるAQP5の増量誘導はPKCの活性化ではなく、CaM kinase II系、Nitric oxide synthase(NOS)/Guanyl cyclase(GC)系、Myosin light chain kinase(MLCK)系の活性化を介して誘導され、細胞内貯蔵部位から動員されたCa^<2+>がこの一連の系を動かすトリガーとして働き、MLCKの活性化により細胞外から細胞内への流入したCa^<2+>によって最大反応が得られることを明らかにし、細胞が刺激を受容後管腔膜でAQP5が増量するまでの細胞内情報伝達系について解明した。2)老化による口腔乾燥症の発症機序と治療薬の開発--耳下腺のAQP5のmRNAは老化に伴って上昇し、老齢ラットの耳下腺腺房細胞のAQP5は増量するにも拘わらず、M3-ムスカリン受容体刺激による管腔膜でのAQP5の増量反応は低下していた。M3-ムスカリン受容体の数や親和性には有意の老性低下が認められず、NOSが老性低下しており、これが老化による口腔乾燥症発症の原因と考えられた。SNI-2011が比較的有効であった。3)糖尿病による口腔乾燥症の発症機序と治療薬の開発--遺伝的糖尿病ラット及びストレプトゾトシン誘発性糖尿病ラットの耳下腺のAQP5のmRNAは上昇していたにも拘わらず、腺房細胞細胞のAQP5は減量していた。また、刺激に伴う管腔膜でのAQP5の増量は、有意に低下していた。

4)耳下腺基底側膜に局在するAQP8の機能の神経性調節機構--α1-アドレナリン受容体やM3-ムスカリン受容体のみならずβ-アドレナリン受容体の刺激によっても基底側膜のAQP8は増量された。この増量誘導は、AQP5の増量誘導に比し時間的にゆっくりしており、また、PKAやPKGの関与が認められた。耳下腺に局在するAQP5は、M3-ムスカリン受容体の刺激によりラフトから管腔膜へ移動することを細胞分画法及び共焦点顕微鏡法から示すとともに、今回は、加齢とStreptozotocin誘発性糖尿病における口腔乾燥症の発症機序を追究した。1)アセチルコリン刺激による成熟ラット耳下腺の管腔膜におけるAQP5の増量は3.6倍であったのに対し、老齢ラットのそれは1.8倍であった。2)エピネフリン刺激では成熟ラットで2.3倍、老齢ラットでは1.8倍の増量が認められた。3)基底側膜におけるGq蛋白質の量は、成熟と老齢ラットの間で全く差が認められず、M3-ムスカリン受容体の量は老齢ラットで成熟ラットの0.9倍に低下していた。4)SNI-2011刺激による管腔膜でのAQP5の増量は、老齢ラットで成熟ラットほどの増量は認められなかったが、老齢ラットでも成熟ラットと同様に持続的な増量が認められた。5)成熟ラットの耳下腺では、SNI-2011刺激によりTriton X-100不溶性画分のAQP5が無刺激の0.35倍にまで減量し、反対に可溶性画分で増量した。老齢ラットでは、無刺激の耳下腺でTriton X-100不溶性画分のAQP5の量が成熟ラットのそれより2倍に増量されていたにも拘わらず、SNI-2011刺激によりTriton X-100不溶性画分から可溶性画分への移動は低下していた。6)糖尿病ラットの耳下腺のTrizol抽出液中のAQP5 mRNAは,対照群に比し有意に上昇していたが、耳下腺ホモジネートをSDS-PAGEに供し抗AQP5抗体を用いてWestern blottingしたところ、糖尿病群で対照群に比し低下傾向が認められた。7)耳下腺切片を10^<-5>M SNI-2011と反応後の管腔膜におけるAQP5量は対照群では約3倍の上昇が認められたが、糖尿病群ではほとんど上昇が認められなかった。8)Triton X-100不溶性画分のAQP5量は、糖尿病群で対照群に比し有意に低下していた。9)[^3H]QNBによる結合実験及び抗M3ムスカリン受容体抗体を用いたWestern blottingにより基底側膜における受容体数は糖尿病群にて対照群の0.4倍にまで減少していた。10)糖尿病ラット耳下腺では対照群とは異なり基底側膜でもAQP5が認められた。耳下腺に局在するAquaporin-5(AQP5)は、Acetylcholine(ACh)でムスカリン受容体を刺激すると管腔膜で急激に増量され一過性に唾液分泌を促進する。新規薬物SNI-2011は管腔膜でゆっくりとAQP5を増量し持続的に唾液分泌を促進する。この機序の解明と老化や糖尿病による口腔乾燥症の発症機序の解明を行った。1)共焦点顕微鏡と電子顕微鏡による解析から、小葉管導管にてSNI-2011刺激によりAQP5はlipid raftのマーカー・GM1やFlotillin-2と共に細胞質より管腔膜へ移動した。老齢ラットや糖尿病ラットにおいて、このAQP5の細胞内移動が阻害されていた。特に、老齢ラットではSNI-2011刺激によりAQP5の基底膜への移動が認められた。
自動解析を用いたMan-At-The-End攻撃に対するソフトウェアの保護

本研究では,自動解析を用いたMan-At-The-End攻撃(ここでは,ソフトウェアの実行可能コードを持つエンドユーザによるコードの解析・改ざん行為を指す)からソフトウェアを保護する方法について検討する.具体的には,攻撃の達成に必要な解析処理(例えば,コード中の秘密情報が保護された部分の発見や,コード中の任意の箇所へ実行を到達させる入力の特定)が機械学習やSATの技術を用いて自動化された攻撃モデルを対象に,防御方法や,防御方法の有効性を評価する方法を提案する.本研究では,自動解析を用いたMan-At-The-End攻撃(ここでは,ソフトウェアの実行可能コードを持つエンドユーザによるコードの解析・改ざん行為を指す)からソフトウェアを保護する方法について検討する.具体的には,攻撃の達成に必要な解析処理(例えば,コード中の秘密情報が保護された部分の発見や,コード中の任意の箇所へ実行を到達させる入力の特定)が機械学習やSATの技術を用いて自動化された攻撃モデルを対象に,防御方法や,防御方法の有効性を評価する方法を提案する.
プロトプラストの機能を高度利用した新規機能性物質の創製と利用

プロトプラスト機能を用いた新規機能性物質の創製と利用を行った。細胞壁を除去したプロトプラストの物質移動速度や移動物質の種類や変動を解析した。独自に見出した酵母プロトプラストの細胞壁成分分泌生産現象を解析し、培養条件を最適化する事で、抗腫瘍活性を有する細胞壁成分を高効率生産できた。人工細胞壁を装着したイチイプロトプラストに、ジャスモン酸類等を供給して培養した結果、タキサン系化合物が高度に生産された。細胞に代わる有用物質生産の新たな担い手として、微生物や植物の細胞の細胞膜の外側にある細胞壁を除去したプロトプラストに着目し、プロトプラストの機能を高度利用した新規機能性物質の創製と利用を目指し、本研究を遂行した。微生物プロトプラストのモデルとして、パン酵母(Saccharomyces cerevisiae)を対象に、細胞壁を除去した場合の物質移動速度や移動物質の種類や変動を解析した結果、酵母プロトプラストが生産する細胞壁成分を培養液中に分泌、拡散させ、プロトプラストの近傍に蓄積、沈着しないようにすることにより、プロトプラストの状態を維持したまま(プロトプラストが細胞壁を再生し細胞に戻る事なく)、細胞壁成分を大量に培養液中に分泌生産することを明らかにした。種々の培養条件(培地成分、温度、接種濃度、pH、微小重力環境条件など)が細胞壁成分の生産性に及ぼす影響について解析すると伴に、メタボロミクス解析を行うための基礎条件を設定した。また、細胞壁成分の大量生産システムを構築する際に必須となる、細胞壁成分の簡便な回収法および精製法を確立した。植物プロトプラストのモデルとして、木本性植物のイチイ(Taxus cuspidata等)の培養細胞および植物体の葉から作製したプロトプラストを用い、細胞から細胞壁を除去した場合の物質移動速度や移動物質の種類や変動を解析した。その結果、細胞壁を除去したプロトプラストでは、通常の細胞では細胞壁近膀に微量にしか存在しないタキソールなどのタキサン系化合物の分泌生産が促進されることを明らかにした。また、この現象は各種のジャスモン酸類やウロン酸加熱生成物によりさらに促進される事を明らかにした。昨年度に続き、微生物プロトプラストのモデルとして、パン酵母を対象に、細胞壁を除去した場合の物質移動速度や移動物質の種類や変動を解析すると伴にメタボロミクス解析を行った。細胞壁成分の実用的生産を目指し、プロトプラストが低張液中で破砕する性質に着目し、蒸留水で処理してプロトプラストを破砕し、簡便に細胞壁成分のみに純化し回収する方法を開発した(抽出に薬品やエネルギーが不要)。また、セル内の均一混合が可能な特殊蛍光光度計を用い、蛍光染色した細胞壁成分の蛍光強度を測定する事で、細胞壁成分の量を簡便に測定する方法を開発した。開発した手法を用い、種々の培養条件について検討した結果、プロトプラストの濃度、培地のpH、浸透圧、補因子の添加、培養温度や培養液の振とう等の条件が細胞壁成分の生産量や品質に影響を及ぼす事が示唆された。また、スケールアップした系でも良好に細胞壁成分が分泌生産され、本系が細胞壁成分の新規生産法として有用である事が示された。植物プロトプラストのモデルとして、木本性植物のイチイの培養細胞および植物体の葉から作製したプロトプラストを用い、細胞から細胞壁を除去した場合の物質移動速度や移動物質の種類や変動を解析した。その結果、細胞壁を除去したプロトプラストでは、通常の細胞では細胞壁近傍に微量にしか存在しないタキソールなどのタキサン系化合物の分泌生産が促進されることを明らかにした。この現象はエチレン等のナノバブルおよびマイクロバブルを供給する事によりさらに促進される事を見出した。昨年度に引き続き、微生物プロトプラストのモデルとしてパン酵母を用い、細胞壁を除去した場合の物質移動速度や移動物質の種類や変動を解析した。また、本研究で独自に見出した、パン酵母の細胞壁成分分泌現象を対象にメタボロミクス解析を行った。得られた知見を活用し、培養条件を最適化することで、細胞壁成分を高効率で生産する事が可能となった。さらに、微小重力条件下でプロトプラストを培養すると培養液中にファイバー状の微細な細胞壁成分が効率的に分泌生産される現象を新たに見出した。生産された細胞壁成分は高い抗腫瘍性活性、抗酸化活性およびエリシター活性が認められた(エリシター活性に着目し、細胞壁成分を坦持させた植物

細胞の培養用シートを作成し、その有用性を示唆した)。昨年度に引き続き、植物プロトプラストのモデルとして、木本性植物のイチイの培養細胞および植物体の葉から作製したプロトプラストを用い、細胞から細胞壁を除去した場合の物質移動速度や移動物質の種類や変動を解析した。外来性エリシターと内在性エリシターを適切に含有する人工細胞壁を作成し、イチイプロトプラストに装着して、メチルジャスモン酸を添加して培養した結果、タキソールなどのタキサン系化合物の分泌生産が著しく促進された。また、エチレンや酸素などナノバブルやマイクロバブルを高効率で作成できるシステムを構築し、その効果を検討した結果、タキサン系化合物の生産がさらに促進された。本研究により、細胞に代わる有用物質生産の新たな担い手としてのプロトプラストの有用性が示唆された。
多様体と群作用の研究

GをコンパクトLie群とする。Gの線形表現空間【R^n】のG不変な開集合のG-retractとなるG空間をG-ENRという。XをそのG-ENRとする。Gの部分群Hに対し、Xの部分空間【X^((H))】をアイソトロピー群の共役類がHの共役類より大きいか等しい点の全体とする。これはG不変な部分空間である。G写像f:X→Xに対し,これを【X^((H))】に制限することによりG写像【f^((H))】:【X^((H))】→【X^((H))】が得られる。これらの写像の不動点指数ind(【f^((H))】)について考察した。組合せ理論におけるメービウス関数およびメービウス反転公式の援用により,種々のHに対するind(【f^((H))】)の関係式、とくに合同式を求めた。この結果はLefschetz数やEuler標数に関する古くからの結果を大きく一般化するものである。またこの研究による結果より、合成写像の不動点指数に関する合同式や古典的なBorsuk-Ulamの定理の一般化も得られた。この研究においては組合せ理論の応用が有効な役割を果した。変換群論の研究に組合せ理論を応用したのはこの研究が初めてである。不動点指数の研究に限らず変換群論の他の研究にも組合せ理論を応用することにより,今後の研究に新たな展開が期待できる。
Lubricinの新たな機能とその関節炎病態における役割

関節リウマチ(RA)患者および変形性関節症(OA)患者より関節液を採取し、Charらの方法に準じてLubricinを和製した。さらに、精製したlubricinを元にウサギ抗ヒトlubricin・ポリクローナル抗体を作製し、sMSFリコンビナント蛋白でその反応性を確認した。そしてRAおよびOA患者の関節液、作製した抗体を用いてウエスタンブロットを行いsMSFタンパクの発現を確認した。sMSFタンパクの発現はOAと比較しRAに多く発現していた。これまで、生体内でのlubricinとヒアルロン酸(HA)との結合についての直接の証明はなされていない。そこで、関節液中のlubricinとHAとの結合の有無について検討した。RA、OA関節液中のlubricinは300kDaの低分子から5,000kDaまでの分子量を示していた。特に、RA関節液では低分子のlubricinが多かった。HAがHA結合蛋白(HABP)に特異的に結合することを利用して、低分子・高分子lubricin分画をHABPに結合させ、結合部分と非結合部分でのlubricinの存在を、抗lubricin抗体をもちいたウエスタンブロットにて検討した。高分子lubricin分画では、lubricinはHABP結合部分にて検出され、また低分子lubricin分画では非結合部分に検出された。これらの結果から、lubricinは種々の分子量とのHAに結合しており、RA関節液ではHAと結合していないlubricinの存在が示唆された。高分子(3,000kDa)また低分子(1,000kDa)HA製剤は関節炎の治療に用いられており、lubricinと高分子および低分子HAとの結合分子の境界潤滑能の検討は重要と考えられ、現在その検討を進めている。また、lubricinと関節軟骨との結合におけるHAの存在意義ついても検討中である。関節リウマチ(RA)患者および変形性関節症(OA)患者より関節液を採取し、Charらの方法に準じて陰イオン交換クロマトグラフィー、ピーナッツアグルチニン、抗Fibronectin抗体カラムなどを用いてLubricinを精製した。さらに精製したlubricinを家兎に投与し、ウサギ抗ヒトlubricin・ポリクローナル抗体を作製した。次に、以前我々が同定したsMSF遺伝子からsMSFリコンビナントタンパクを作製し、その抗体が認識するのを確認した。そしてRAおよびOA患者の関節液、作製した抗体を用いてウエスタン・ブロッティング法を行い、sMSFタンパクの発現を確認した。sMSFタンパクの発現は、OAと比較しRAに多く発現していた。以上を第50回日本リウマチ学会・学術集会にて発表予定である。現在、sMSFタンパクの分離・精製を進めており、以下の研究が進行中である。(1)脊椎手術患者より得た骨髄から分離したヒト骨髄間葉系細胞(hMCSs)軟骨細胞への分化誘導系を確立しており、その系に精製したlubricinおよびsMSFタンパクを加えて軟骨細胞分化に与える影響について比較検討を行っている。(2)人工関節置換術の際、関節軟骨を得てヒト軟骨細胞を採取し培養している。そこにlubricinおよびsMSFタンパクを加えて、軟骨細胞脱分化に与える影響について比較検討を行っている。(3)正常人ボランティアより末梢血を採取し、単球・マクロファージを分離して破骨細胞への分化誘導系を確立している。そこにlubricinおよびsMSFタンパクを加えて破骨細胞への分化に与える影響について比較検討を行っている。Lubricinは生体において他の分子と結合しているかを知るため、関節リウマチ(RA)と変形性関節炎(OA)の関節液におけるlubricinの分子量を検討した。

ルプリシンは30OkDaの低分子から5,000kDaまでの分子量を示した。特に、RA関節液においては低分子のlubricinが多かった。これまで、生体においてlubricinとヒアルロン酸の結合が推測されているが直接の証明はなされていない。そこで、関節液の高分子lubricinがヒアルロン酸と結合しているかを検討した。ヒアルロン酸がヒアルロン酸結合蛋白(HABP)に特異的に結合することを利用して、低分子・高分子lubricin分画をHABPに結合させ、結合部分と結合しない部分におけるlubricinの存在を抗lubricin抗体をもちいたウエスタンブロットにて検討した。高分子lubricin分画においてlubricinはHABP結合部分にて検出された。一方、低分子lubricin分画においてlubricinはHABPと結合しない部分に検出された。これらの結果から、lubricinは種々の分子量のピアルロン酸に結合しており、RA関節液では低分子ヒアルロン酸あるいはヒアルロン酸と結合していないlubricinの存在が示唆された。ヒアルロン酸の高分子(3,000kDa)あるいは低分子(1,000kDa)製剤は関節炎の治療に用いられていることから、高分子ヒアルロン酸とlubricinの結合分子、低分子ヒアルロン酸とlubricinの結合分子の境界潤滑能の検討は重要と考えられ、現在その検討を進めている。また、lubricinの軟骨の結合において、ヒアルロン酸の存在が必要かについても検討中である。
免疫学的劇症肝炎モデル作製並びにその発生機序

劇症肝炎は死亡率が7080%という極めて難治性の疾患であるが、その発症機序は未だ全く不明であり、研究の礎としての実験モデルの作製が待たれている。そこで、当教室ではpropionibacterium acnes(p.acnes)を用いてマウスまたはラットの肝に単核細胞の動員、増殖を計り、次いで微量のlipopolysaccharide(LPS)を追加静注して、肝の広範な壊死を伴う肝不全モデルの作製を試みた。さらに、その発生機序を解析するため本モデル〓を用いて検討した。さらに治療薬の開発についても試みた。その結果、P.acnes加熱死菌をマウスまたはラットに静注し、7日後にLPSを静注すると、ほとんどの動物は意識障害をきたして24時間以内で死亡した。その肝の組織学的検討ではヒト劇症肝炎類似の広範な肝細胞壊死像が確認できた。また、その発生機序を解析した。その結果、肝組織に浸潤した単核細胞はP.acnesおよびLPSで二段階で活性化されると肝細胞障害因子を産生分泌することが判明した。この細胞障害因子は分子量24万で温度に比較的不安定な物質であり、DNase,RNase,neuramindase処理で影響をうけず、trypsinで活性がなくなった。なおTNFとは異なる物質である。さらに、この急性肝不全モデルを用いて治療薬の開発を試みた。その結果、リポコルチンの産生を促してphospholipase【A_2】活性を抑性するゴミシンA,lipoxygenase拮抗剤であるAA861,ロイコトリエン拮抗剤およびロイコトリエンの産生遊離を抑制するazelastineおよびプロスタグランディン【E_1】誘導体をLPSと同時に投与すると、生存率は著明に上昇し、また肝の組織像も改善された。すなわち、この急性肝不全モデルの発生にはアラキドン酸の代謝が関与しており、特にロイコトリエンが発症の鍵をにぎっていることが示唆された。以上の結果より、ヒトの劇症肝炎の病態を解析する上で極めて重要な知見を与えたものと考える。
印欧語における動詞語幹形成母音の起源に関する歴史言語学的研究

過去3年間の研究に引き続き、今後の印欧語比較言語学の発展の鍵を担うアナトリア諸語を研究の中心にすえて、動詞形態論に関する実証的な分析を進めた。本年度のもっとも大きな成果は、アナトリア祖語において接尾辞*-ye/o-を持つ中・受動態動詞クラスでは語幹形成母音*-o-を持つ*-yo-が一貫してみられるのに対して、接尾辞*-ske/o-を持つ中・受動態動詞クラスでは語幹形成母音*-e-を持つ*-ske-が一般化されているという事実を明らかにしたうえで、この事実に対して語幹形成母音の立場から説明を施した点にある。ヒッタイト語内部の歴史において観察される、-aから-attaという3人称単数中・受動態語尾の変化は、語幹が一定化されることと語尾がゼロと再解釈されることによって、引き起こされる。うえの2つの動詞クラスについては、この形態変化が先史の時期に生じたと考えられる。なぜなら、接尾辞*-ye/o-および接尾辞*-ske/o-を持つ中・受動態動詞クラスでは、先史の段階で語幹が一定になったからである。接尾辞*-ske/o-を持つ中・受動態動詞クラスで*-ske-が一般化されたことについては、*-ske-が起源的にはs-現在のマーカーである*-s-と小辞*ke「今、ここ」の結合に由来し、小辞*ke(*koではない)との語源的な結びつきによって*-e-が広がったと考えられる。アナトリア諸語以外の他の印欧諸語において、中・受動態動詞の語幹形成母音が*-e-と*-o-の間で交替するのは、対応する能動態の語幹形成母音から二次的影響を受けた結果と考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今後の印欧語比較言語学の発展の鍵を担うアナトリア諸語を研究の中心にすえて、動詞形態論にかんして実証的な分析を進めた。もっとも大きな成果は、ヒッタイト語の3人称単数中・受動態語尾にみられる2つの形態変化、-a →-ta(たとえばkarsa →karastari `cuts off'),および-a →-atta(たとえばhannari →hannatat`judges')について、その実態を解明することができた点である。前者の形態変化はmi-動詞およびmi-動詞の影響を受けたhi-動詞に特有の現象であり、語幹と語尾のあいだに対応する能動態語尾-tが挿入される。これに対して、後者の形態変化はhi-動詞に固有の変化であり、本来語尾であった-aが語幹の末尾要素と再解釈され、この新しい語幹に前者の形態変化によってつくられた語尾-taが付与される現象である。この変化の前提となるのは、二次的に語幹末につくられるようになった語幹形成母音の存在である。この語幹形成母音はhi-動詞の特徴であるために、この変化がhi-動詞に固有であることが無理なく理解することができる。また、この-attaという中・受動態語尾は古期ヒッタイト語や他のアナトリア諸語にはみられない形式であるために、-a →-attaという形態変化はヒッタイト語の比較的遅い歴史において進行していた現象であることが分かる。二つの形態変化について共通する特徴は、3人称単数中・受動態という機能が動詞パラダイムのなかでより明示的に示される点にある。印欧語動詞形態論を対象にした本研究は、平成27年度の前半は研究実施計画に沿って順調に進展した。その成果は6月のウィーン大学での印欧語会議、9月のマールブルク大学でのヒッタイト語会議で口頭発表した。しかしながら、平成28年1月に計画していた研究のレビューにおいて、予定していた海外の研究者が平成27年12月に手術を受け、術後の療養のために来日が不可能になるという事態が発生した。印欧語動詞の専門知識を持つ研究者からの研究レビューを受けることは不可欠であるために、日程調整を行い、平成28年7月に延期してレビューを実施した。そのレビューにおいては、今後の課題も指摘されたが、概ね正しい方向に研究が進んでいるという評価を受けた。昨年度に引き続き、今後の印欧語比較言語学の発展の鍵を担うアナトリア諸語を研究の中心にすえて、動詞形態論に関する実証的な分析を進めた。もっとも大きな成果は、ヒッタイト語の不規則な動詞austa「彼は見た」とmausta「彼は落ちた」について、この2つの動詞がどのような先史を経て、成立したのかという問題を解明したことである。まず、austaとmaustaにみられる末尾の-aを補助母音と考える、Eichner、Oettinger、Melchertに代表される一般の見方が誤りであることを示した。彼らが指摘している現象面での根拠についてはまったく別の解釈を施すことができる。末尾の-aは楔形文字書記法の制約上、みかけのうえで書かれているにすぎず、実際には発音されていなかったと考えられる。つぎに、austaとmaustaが-sという語尾ではなく、-staという語尾によって特徴付けられている理由について考察を行なった。hi-動詞の3人称過去能動態単数形は、ヒッタイト語内部の歴史において、-s --> -staという形態変化を受ける場合がある。しかしながら、なぜ古期ヒッタイト語の段階でaustaとmaustaが、すでに-staという語尾をとるのかが問題となる。