hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エッセイ展開スキーマを用いた英文エッセイ構成支援

交付申請書に記載した本年度の予定は,論理展開提案法および論理展開作成支援法の確立である.論理展開提案法の確立については,予定通り研究を遂行することができた.本機能の実現については,若干の調整が必要であるものの主要部は完成している.論理展開作成支援法の確立については,雛形提示機能およびエディタを実現した.エッセイ・アウトラインの診断機能の実現には至っていないが,先行研究での実績があるため見通しは立っている.以上の理由により,「おおむね順調に進展している」と判断した.教育工学・これまで同様に,研究協力者として大学生・大学院生を配置する.もし大きな遅れが生じた場合は,研究協力者の人数を増やす予定である.また,一時的にマンパワーが必要になった場合は,謝金等を利用し人手を確保する.・実現した機能については,適宜,評価および改良をおこない,実用的なシステムの実現を目指す.交付申請書に記載した本年度の予定は,エッセイ展開スキーマの体系化およびアイデア整理支援法の確立である.エッセイ展開スキーマの体系化については,予定通り文献を調査し,エッセイ展開スキーマを定義した.また,アイデア整理支援法の確立については,エッセイライティング支援に必要な機能を整理した上で,先行研究で実現したパラグラフライティング用アイデア整理支援システムをベースとしてエッセイライティング用に拡張した.エッセイ展開スキーマの体系化に時間を要したため,エッセイ展開スキーマを利用したアドバイス提示機能の実現には至っていないが,先行研究での実績があるため容易に実現可能である.以上の理由により,「おおむね順調に進展している」と判断した.・本年度と同様に,研究協力者として大学生・大学院生を配置予定である.もし,大きな遅れが生じるようであれば,研究協力者の人数を増やすことで対処する.また,一時的にマンパワーが必要になった場合は,謝金を利用し人手を確保する.・実現した機能については,適宜,評価および改良をおこない,実用的なシステムの実現を目指す.物品が,当初予定額より安く納入されたため.平成26年度に文房具等を購入する予定である.
広帯域局在光制御有機導波路レーザーの創製

本研究では、レーザー色素とナノ微粒子をプラスチック内に同時に添加させたランダム散乱材料の光増幅特性を利用して、高効率、高強度導波路レーザーを実現させた。さらに、この性能を生かし、第二高調波発生による波長変換により、黄色領域から紫外領域、また近赤外領域から青色領域への波長域拡大を可能にした。プラスチックベースの導波路色素レーザーにおける超広帯域化の研究成果は、今後の小型導波路レーザーの応用分野の拡大にも繋がると考えられる。また、直接発光する青色発光材料の探索も同時に行い、市販されているFluorescent Brightener 135や有機EL材料を改良した新化合物スピロビフルオレン化合物(HBP-Spiro)を使用し、高効率、長寿命な導波路レーザーの実現にも至った。本研究はプラスチックを母材とする有機導波路レーザーの高性能化に関する研究を行っている。特に、紫外光で励起する青色領域においては、光耐性が乏しく実用レベルには達していない。本研究では、青色発光領域のレーザーの創製にあたり、局在光制御法を利用した高出力800nm帯レーザーを開発し、その高調波を得ることで400nm帯の青色領域レーザーの実現を試みた。この場合、励起波長は532nmの可視域になるため、有機材料への負担は極めて減少するので、長寿命なレーザーデバイスが実現できる。また、有機材料のマトリクスの考察、励起法の考察を行い、レーザーの高性能化について研究も行った。さらに、有用な青色発光材料の探索も行い、高性能化に向けて多角的なアプローチを行った。800nm帯発光の材料としてLD800(Rhodamine800)を使用した。当初予定していたLDS系材料は、ポリマーへの高濃度ドープが困難であると同時に、濃度によっては発光領域が800nm帯から大きくずれてしまうなどの問題があった。LD800と黄色発光材料のRhodamine6Gを共添加、高濃度ドープした厚膜型導波路レーザーを作製し、分布帰還構造を組み込んだのち、レーザー発振させ発振波長800nmのレーザー光を得た。さらに、非線形光学結晶β-BBO(3×3×3mm^3)を用いて第二高調波発生を行い、波長400nmのレーザー光の発生に成功した。今年度はさらなる高効率化を目指し、各パラメーターの最適化を中心に長寿命高性能青色レーザーを実現していく。また、レーザーマトリクスにシリコン材料を一部取り入れ、有機材料の光耐性の強化に成功した。また、実用的なアプローチとしてファイバーカップリングを視野に入れた導波路レーザーの開発と最適化、青色発光材料としてFluorescent Brightener 135、及びスピロ骨格を有する有機EL材料に注目し、導波路レーザーを作製、従来よりも光耐性の高いレーザーデバイスの開発に成功した。今年度は、これらの成果を統合しつつ、目的とする広帯域導波路レーザーの開発を行っていく。本研究はプラスチックを母材とする有機導波路レーザーの広帯域化に関する研究を行った。本年度では、青色発光領域のレーザーの創製に注目し、二つの研究を実施した。(1)「局在光制御法を利用した高出力800nm帯レーザーと波長変換による400mn帯光発生」本年度は、有機発光材料の濃度の最適化およびレーザー性能評価、さらに非線形光学結晶を大きくすることで、安定した高い波長変換効率を実現した。800nm帯発光の材料としてRhodamine 800(Rh800)を使用した。Rh800はドープ濃度に依存する発光スペクトルシフトが小さく、安定した800nm帯発振が得られるとともに、濃度の調整がしやすい。このRh800と黄色発光材料のRhodamine 6G (Rh6G)、さらにナノ微粒子を共添加させた活性層を含む二層厚膜型導波路に分布帰還構造を組み込み、近赤外導波路レーザーを作製した。Rh800とRh6Gの混合比をパラメーターとしてレーザー特性を評価し、4mM:4mMの濃度比において、スロープ効率7.9%、発振しきい値4.6μJを得た。さらに、非線形光学結晶β-BBO(5x5x8mm^3)を用いて第二高調波発生を行い、波長400nmのレーザー光の発生に成功した。(2)「新規青色発光材料の探索と評価」スピロフルオレン骨格を有する有機EL材料に注目し、レーザーデバイスを作製した。本材料は通常の有機材料に比べ短い自然放出寿命をもつために、励起パルス幅がレーザーの効率やしきい値、さらには光耐性(動作寿命)に影響を及ぼす。

本年度は、励起パルス幅に対する導波路ブルーレーザーの性能を評価し、ナノ秒パルスでは3万ショットに迫る長寿命を観測、またピコ秒パルス励起では、スロープ効率10%を超える高効率なレーザー発振を観測した。本研究では、プラスチックを母材とした紫外域から青色、近赤外におよぶ導波路レーザーを実現した。
子宮頸がんの放射線性腸炎と内臓脂肪の関連性解明

進行子宮頸癌では放射線治療の対象となることが多いが、早期有害事象として腸炎を生じやすいことが分かっている。重篤な放射線性腸炎は治療中断の因子となり、現状では有効な予防法が確立されていない。これまで、臨床データから、広汎子宮全摘術後において重篤な放射線性腸炎と患者脂肪量との間に密接な関係がある可能性を、学術講演会で報告してきた。脂肪の中でも内臓脂肪が少ない症例において、放射線性腸炎が重症化する傾向にあった。本研究の目的は、内臓脂肪に着目し、脂肪の量や脂肪組織由来内分泌因子(アディポサイトカイン)から腸炎発生・修復機転との関連性を解明することにある。さらに、内分泌的機序から予防法の確立を目指している。30年度は、29年度に引き続き医用脂肪計測ソフトを使用し詳細な脂肪量の計測を行い、集積した子宮頸癌術後の放射線治療症例のデータから、症例数を増やして内臓脂肪との関連の検討を進めた。消化管毒性の強い症例において、有意に内臓脂肪量が少ない結果となった。臨床データでの解析を順次進めているが、当初予定した動物実験の開始が、診療業務の兼ね合いや実験準備不足のため遅れている。放射線性腸炎を発症した患者の切除腸管と、炎症していない患者の切除腸管を用いて、免疫染色などでアディポサイトカイン発現の違いを確認する。さらに正常マウスと肥満型マウスを用いた放射線性腸炎を引き起こした動物実験も行う。実施困難な場合は、プロバイオティクスを用いた予防効果の確認を検討している。本年度は、医用脂肪計測ソフトを使用し詳細な脂肪量の計測を行い、集積した子宮頸癌術後の放射線治療症例のデータから、症例数を増やして内臓脂肪との関連の検討を進めた。臨床データでの解析は順次進んでいるが、当初予定した動物実験の開始が遅れている。29年度は、28年度に引き続き医用脂肪計測ソフトを使用し詳細な脂肪量の計測を行い、集積した子宮頸癌術後の放射線治療症例のデータから、症例数を増やして内臓脂肪との関連の検討を進めた。臨床データでの解析は順次進んでいるが、当初予定した動物実験の開始が、診療業務の兼ね合いや実験準備不足のため遅れている。当初予定していた動物モデルを用いた実験を進める。正常マウスとやせ形マウス、肥満型マウスとで、放射線照射により腸炎を惹起させ、各群での違いをCTおよび解剖・病理学的に検討する。放射線性腸炎を発症した患者の切除腸管と、発症していない患者の切除腸管を用いて、免疫染色などでアディポサイトカイン発現の違いを確認する。

放射線性腸炎を発症した患者の切除腸管と、炎症していない患者の切除腸管を用いて、免疫染色などでアディポサイトカイン発現の違いを確認する。さらに正常マウスと肥満型マウスを用いた放射線性腸炎を引き起こした動物実験も行う。実施困難な場合は、プロバイオティクスを用いた予防効果の確認を検討している。動物実験が次年度4月に及ぶ可能性が予想されたため、本年度に計画していた実験に関わる経費を次年度に使用したいと考えている。(理由)動物実験が30年度4月に及ぶ可能性が予想されたため、29年度に計画していた実験に関わる経費を30年度に使用したいと考えている。(使用計画)30年度の実験消耗品や図書の購入に用いる予定である。(理由)31年4月に及ぶ可能性が予想されたため、30年度に計画していた実験に関わる経費を31年度に使用したいと考えている。(使用計画)31年度の実験消耗品や図書の購入に用いる予定である。次年度の実験消耗品や図書の購入に用いる予定である。
戦後日本の里親研究－里親養育に関する知の受容と里親による養育実践に着眼して

平成30年度には、(時期B)登録里親数が横ばいとなり、委託率が減少に転じる時期を主な研究対象とし、課題1と課題2の解明に取り組むこととした。〔課題1〕里親の養育実態について(1里親が発行した資料の発掘と分析/2インタビュー調査)平成29年度に続いて、県里親会や全国里親会に対する資料発掘とインタビュー調査を行った。秋田県北秋田市七日市での里子経験者へのインタビュー調査、千葉県の房総双葉会所蔵資料の保存作業などを行った。また、日本で初めて県単位の里親会を発足させたといわれる鳥取県里親会と、天理教里親連盟の立ちあげにも関わった人物に関する調査、引揚孤児の経験を持つ方へのインタビュー調査を行うことができた。また、本年度は、日本フォスターケア研究会で研究発表を行い、社会的養育を考える九大研究会を開催するなど、研究発表を積極的に行った。加えて、東北地区里親研修会の講演や「里親だより」の連載が決まるなど、一般の方々に里親養育の歴史を伝える場を作ることができた。〔課題2〕教育学、児童心理学、児童福祉学の専門家や児童精神科医による里親研究の分析→連合国軍占領下PHWに関する資料の発掘課題2「教育学、児童心理学、児童福祉学の専門家や児童精神科医による里親研究の分析」に関しては、平成29年度に前倒しで調査を行った。したがって本年度は、前年度に実施できなかった「連合国軍占領下PHWに関する資料の発掘」を進めた。公衆衛生福祉局(PHW)や民事局(CAS)の里親制度・里親養育に関する資料を、国立国会図書館憲政資料室において収集した。厚生省児童局から県に宛てられた「児童福祉法」に関する文書、家庭養育に関する翻訳資料、富山県の里親委託関連資料などを、閲覧複写することができた。里親制度が中央と地方の間でいかに伝達され報告されたのか、その一旦を明らかにする資料であり、現在分析を進めているところである。研究実績の概要に示したとおり、全国里親会や各地の里親会の史料収集については順調に進んでいる。また、昨年度実施することのできなかったPHW・CASに関する史料の発掘と分析を、本年度は進めることができた。研究会や学会などの研究発表の場に加え、一般の方々への周知の場も持つことができている。このように調査研究とその公開は順調に進展しているものの、研究代表者の養育事由のため年度末は遠方への出張を控え、来年度に研究費を繰り越すこととなった。以上の理由から、「おおむね順調に進展」という評価とさせていただいた。〔方策1〕戦後の里親会・里親養育に関する資料収集、インタビュー調査の実施:引き続き各地の里親会などに働きかけ、資料収集やインタビュー調査を行うとともに、GHQ/SCAP文書をはじめ占領軍・アメリカ側の資料の収集を行う。〔方策2〕戦前・戦中の孤児養育に関する研究の推進:本研究を進めるにつれ、戦前・戦中から戦後への、里親慣習・仕組みの繋がりに関する研究の必要性を強く感じるに至った。今後の研究課題として、東京養育院をはじめ戦前の孤児院における院外家庭委託の仕組みをめぐる状況を、家族史・社会史的側面や子どもの労働の視点から明らかにしていきたいと考えている。〔方策3〕研究成果の公表:これまで収集した資料やインタビューをもとに学術発表を行うことに加え、会誌への投稿や研修会などを通じて里親関係者や一般の方々への周知に努める。平成29年度には、連合国軍占領期から1950年代末までを研究対象とし、全国里親会や県里親会、連合国軍公衆衛生福祉局(PHW)に関する資料を収集し、分析することを課題とした。各課題に対しての研究実績を以下に記す。〔課題1〕里親の養育実態について(1里親が発行した資料の発掘と分析/2インタビュー調査)平成29年度の最も著しい研究成果として、県里親会や全国里親会に対する資料発掘とインタビュー調査が挙げられる。公共図書館等で閲覧できる資料として京都府の史料を収集したほか、秋田県阿仁においてインタビュー調査を行った。平成29年9月の第62回全国里親大会京都大会に参加した折、里親の歴史や資料について詳しい方を全国里親会事務局より紹介していただき、その方のご助力の元で、山梨県秋山の里親記念碑の踏査、千葉県房総双葉会における里親会館の設立(現在の自立援助ホームの先駆けともいえる施設)に関する資料整理と目録作成、千葉県市川の精神薄弱児を対象とした特殊里親集落とその実践に関する資料収集などを行うことができた。また、全国里親会に所蔵されている史料も閲覧させていただく機会を得た。各地の特色ある里親実践について発掘できたこと、そして様々な方との繋がりを築けたことは大きな成果である。研究成果として、秋田県里親会連合会の発足に関する論文が『社会事業史研究』に掲載された。〔課題2〕連合国軍占領下PHWに関する資料の発掘課題1とは異なり、本年度の計画通りには進まなかったものの、代わりに平成30年度に計画していた「教育学、児童心理学、児童福祉学の専門家や児童精神科医による里親研究の分析」を進めることができた。慶応大学でケースワーク論等の研究を行った大久保満彦により提唱された「治療の場としての里親家庭」という新たな里親役割に関する研究を教育史学会第61回大会において発表し、投稿を行った。先述した〔課題1〕に関しては、当初の計画以上に進展した。県里親会や詳しい方々との繋がりを持つ中で、未整理の資料の目録を作成したり、里親の方にインタビュー調査をすることができた。

調査を行う中で知ったのは、近年、里親として長く活動されていた方が亡くなったり、里親会の財政困難のために保管されていた史料を破棄してしまうことが多く、史料散逸の危機になるということである。貴重な資料をいくつも収集、整理し、目録作りを行うことができた平成29年度の研究成果は、本研究の進展のみならず、後世の研究にとって非常に大きな意味を持つことになると考えている。一方で、〔課題2〕については当初の計画とは異なり、次年度の内容を前倒しして行う形となった。次年度の内容のほうが資料収集が容易かったためであり、研究発表や投稿も行うことができた。以上のように〔課題1〕は予想以上に良い成果を上げられたものの〔課題2〕は当初の計画に沿っていないため、「おおむね順調に進展」という評価にさせていただいた。平成30年度には、(時期B)登録里親数が横ばいとなり、委託率が減少に転じる時期を主な研究対象とし、課題1と課題2の解明に取り組むこととした。〔課題1〕里親の養育実態について(1里親が発行した資料の発掘と分析/2インタビュー調査)平成29年度に続いて、県里親会や全国里親会に対する資料発掘とインタビュー調査を行った。秋田県北秋田市七日市での里子経験者へのインタビュー調査、千葉県の房総双葉会所蔵資料の保存作業などを行った。また、日本で初めて県単位の里親会を発足させたといわれる鳥取県里親会と、天理教里親連盟の立ちあげにも関わった人物に関する調査、引揚孤児の経験を持つ方へのインタビュー調査を行うことができた。また、本年度は、日本フォスターケア研究会で研究発表を行い、社会的養育を考える九大研究会を開催するなど、研究発表を積極的に行った。加えて、東北地区里親研修会の講演や「里親だより」の連載が決まるなど、一般の方々に里親養育の歴史を伝える場を作ることができた。〔課題2〕教育学、児童心理学、児童福祉学の専門家や児童精神科医による里親研究の分析→連合国軍占領下PHWに関する資料の発掘課題2「教育学、児童心理学、児童福祉学の専門家や児童精神科医による里親研究の分析」に関しては、平成29年度に前倒しで調査を行った。したがって本年度は、前年度に実施できなかった「連合国軍占領下PHWに関する資料の発掘」を進めた。公衆衛生福祉局(PHW)や民事局(CAS)の里親制度・里親養育に関する資料を、国立国会図書館憲政資料室において収集した。厚生省児童局から県に宛てられた「児童福祉法」に関する文書、家庭養育に関する翻訳資料、富山県の里親委託関連資料などを、閲覧複写することができた。里親制度が中央と地方の間でいかに伝達され報告されたのか、その一旦を明らかにする資料であり、現在分析を進めているところである。研究実績の概要に示したとおり、全国里親会や各地の里親会の史料収集については順調に進んでいる。また、昨年度実施することのできなかったPHW・CASに関する史料の発掘と分析を、本年度は進めることができた。研究会や学会などの研究発表の場に加え、一般の方々への周知の場も持つことができている。このように調査研究とその公開は順調に進展しているものの、研究代表者の養育事由のため年度末は遠方への出張を控え、来年度に研究費を繰り越すこととなった。
βーグルカンの三重らせん高次構造と免疫賦活活性の相関における化学生物学

ベータグルカンのような糖鎖・多糖の二次構造や高次構造は生理活性との関連が示唆されているものの、これを調べる方法は知られていなかった。本研究ではVCD(赤外円二色性)に着目し、「VCD励起子キラリティー法」と命名した新規手法を開発した。本法を用いてベータグルカンの三重らせん高次構造変化を検出することに成功した。ベータグルカンが三重らせん構造をとりうる最小単位の同定を指向し、鎖長の短いベータグルカンの新規合成法を開発した。キノコや海藻に含まれるβ-グルカンはグルコースがβ1-3結合で連なった多糖であり、免疫賦活剤や抗がん剤として臨床に用いられている。しかしながら、その特異な三重らせん高次構造のために詳細な分子作用機序は不明である。本研究では(1)構造が規定されたβ-グルカンフラグメントの有機合成を行い、各フラグメントの三重らせん形成能をVCD(赤外領域円二色性)にて検討する。(2)得られた各種β-グルカンフラグメントの免疫賦活活性を測定し、β-グルカンの三重らせん形成能と免疫賦活活性の相関について議論する。(3)最後に、合成によって得たβ-グルカンフラグメントと標的タンパク質との相互作用解析を行う。本研究の達成により、さらに生理活性の高いβ-グルカン誘導体の開発、ならびに新規デリバリー法開発に資すると期待される。平成24年度は、昨年度から開発を進めている、糖同士を連結させるグリコシデーション反応、とりわけ糖スルホキシドのキラリティーによる反応性の差異を利用した新規グリコシデーション法をβ-グルカンフラグメントの化学合成に適用すべく検討を進めた。その結果、収率に改善の余地はあるものの、簡便にβ-グルカンの部分構造を構築しうる方法論を見出した。また、VCDを用いて糖スルホキシドのキラリティーを簡便に帰属しうる手法を確立した。さらに、VCDによるβ-グルカン構造解析法として新たに昨年度開発した「VCD励起子キラリティー法」を糖鎖を始めとする各種分子にも適用し、分子の立体構造、とりわけ高分子の二次構造の解析が可能であるということを明らかにした。以上より、本手法にて今後β-グルカンフラグメントの三重らせん構造を解析する基礎技術が確立された。キノコや海藻に含まれるβーグルカンはグルコースがβ1-3結合で連なった多糖であり、免疫賦活剤や抗がん剤として臨床に用いられている。本研究では、構造が規定されたβグルカンフラグメントの簡便な有機合成法の確立とともに、各フラグメントの三重らせん形成能をVCD(赤外領域円二色性)にて検討することとした。最終年度ではまず、昨年度から開発を進めている、糖スルホキシドのキラリティーによる反応性の差を利用した新規グリコシデーション法の開発、ならびに本法のβーグルカンフラグメントの化学合成の応用について検討を進めた。本法の開発に当たり、光学分割カラムを用いて糖スルホキシドジアステレオマーを簡便に分離する方法を発見し、またVCDを用いて糖スルホキシドのキラリティーを簡便に帰属しうる手法を確立した。それぞれ、論文投稿準備中であり、本結果を日本化学会第94春季年会に報告した。βーグルカンフラグメントの長さが短い場合には三重らせんを形成しないという結果が得られたため、より長いフラグメントを検討する必要がある。βーグルカンの合成中に、β1-3結合型新奇環状糖を合成しうるという予備的知見を得た。このβグルカン様の環状糖にも免疫賦活活性があるかなど興味が持たれ、新たな研究領域を拓くことができた。さらに、VCDを用いて多糖のような生体高分子を解析する方法論はこれまで皆無だったが、本研究にて開発した「VCD励起子キラリティー法」(JACS 2012, 134, 3695.)は分子の立体構造を簡便かつ高感度に解析しうる手法となった。実際に、本手法を用いて分子の立体構造を決定できることをいくつかの例にて示し、論文報告した。また生体高分子を解析できることを見出し、現在論文投稿中である。

本研究の達成により、さらに生理活性の高いβ-グルカン誘導体の開発、ならびに新規デリバリー法開発に資すると期待される。当初の研究実施計画通り、平成23年度はβ-グルカンフラグメントの化学合成に注力することとし、糖同士を連結させるグリコシデーション反応、とりわけスルホキシドを用いたグリコシデーション法の検討を行ってきた。糖スルホキシドの硫黄原子はキラリティーを有し、このキラリティーに着目した研究はこれまでほとんど行われてこなかった。本キラリティーを活用した新たなグリコシデーションを開発することにより、β-グルカンの効率的な合成法を確立したいと考えており、現在糖スルホキシドの研究に関する基盤技術を確立しつつある。また、天然由来のβ-グルカン多糖の部分分解とそれに続くβ-グルカンフラグメントの再構築を検討している。本技術が実現すればβ-グルカンフラグメントの合成が簡略化できる。現在、β-グルカン産生植物の培養を検討している。さらに、VCDによる新たな構造解析法として、「VCD励起子キラリティー法」を開発した。本手法により、β-グルカンの詳細な高次構造解析が可能となる。糖鎖の高次構造と生命現象の関連は、糖鎖高次構造解析法の欠如のために研究が遅れており、本研究で達成を目指すVCDによる多糖の高次構造解析法の確立は独自性と波及効果からも極めて重要な研究課題である。平成23年度では、分子量の大小に関わらず、VCDスペクトルから分子の構造情報を得られる「VCD励起子キラリティー法」を開発し、平成24年度では本手法のさらなる応用と理論的考察も進め、多糖への応用が可能であるとの知見を得た。一連のこうした研究は国内外での反響も大きい(15.「備考」参照)。分析法の発展が大きい一方、平成24年度中の達成を目指したβ-グルカンフラグメントの合成完了はやや遅れている。この原因として、合成上の基盤技術として設定したスルホキシドのキラリティーを用いた新たなグリコシデーション法の開発・応用研究が予想以上に発展(平成25年度中に本法について論文3編の報告を検討中)した一方、本成果の論文報告に必要な実験量が多岐に渡り、予想以上に時間を要したことが原因として挙げられる。本成果は研究の独創性を高める重要な基盤技術であると考えているため、早急に論文化を進めていく。また、本法を用いたβ-グルカンフラグメントの合成を進める必要がある。今回、分子量の大小に関わらず、VCDスペクトルから分子の構造情報を得られる「VCD励起子キラリティー法」を開発し、アメリカ化学会誌に発表した(J. Am. Chem. Soc. 2012, 134, 3695-3698.)。本報告は「Spotlights on Recent JACS Publications」にも注目論文として取り上げられ(J. Am. Chem. Soc. 2012, 134, 5005-5005.)、また海外学会での口頭発表に採択されるなど、本結果が今後さらに国際的にも反響を呼ぶと考えている。さらに、本結果は多糖以外の研究にも容易に応用可能であり、本結果を日本から発信できたのは意義が高い。以上の点から、本結果に対しては当初計画以上の成果が挙げられた。
反応促進物質添加によるディーゼルエンジンの排気ガス浄化技術の確立

ディーゼルエンジンの燃料や吸気に反応促進物質であるジメチルエーテルやオゾンを添加することにより燃焼を促進させ,排気ガス中の窒素酸化物とすすを同時に低減することを試みる.軽油にジメチルエーテルを混合する方法では,窒素酸化物とすすが同時に低減できた.吸気にジメチルエーテルを添加する方法では,窒素酸化物の排出量を増やさずにすすの排出量を低減できた。オゾンを吸気に添加する方法では,エンジン内の燃焼が促進されることを確認した.本研究は、ディーゼルエンジンの出力性能や燃費性能を維持または向上させつつ、排気ガス中の窒素酸化物(NOx)や粒子状物質(PM)を同時低減することを目的としている。これを実現するため、燃料や吸気に反応促進物質を添加し、燃焼を促進させることを着眼の基点とする。そこで、噴射燃料である軽油や吸気にジメチルエーテル(DME)およびオゾン(O3)を反応促進物質として添加する手法を提案し試みるものである。本年度は、まずDMEを燃料の軽油に添加する方法を検討し、実際にディーゼルエンジンにて基礎実験を行った。しかし、「軽油+DME」燃料がエンジンに供給されずエンジンが停止する現象が度々起こった。原因の究明を行ったところ、噴射ポンプ手前でDMEが気化して燃料がエンジンに供給されないためであることが分かった。そこで、エンジンの燃料供給系の高圧化を検討し、改造を行った。吸気にDMEを添加する方法においては、吸気系の改造を行い基礎実験を行った。その結果、過流室式エンジンでは少量のDME添加ですすの低減がみられた。ただし、添加量がある程度多くなると逆にすすの排出量が増加した。NOxの排出量はDMEの添加量にかかわらずほぼ一定であった。オゾン添加に関しては、この実験のためのディーゼルエンジン燃焼室を模した実験装置を検討し、設計中である。数値計算のための反応メカニズムの構築に関しては、ベースとなるn-ヘプタンの反応メカニズムにDMEおよびO3の反応メカニズムを組み合わせた反応機構を検討中である。本研究は、ディーゼルエンジンの出力性能や燃費性能を維持または向上させつつ、排気ガス中の窒素酸化物(NOx)や粒子状物質(PM)を同時低減することを目的としている。方法としては、燃料や吸気に反応促進物質を添加し、燃焼を促進させる。反応促進物質としてジメチルエーテル(DME)およびオゾン(O3)を用いる。吸気にDMEを添加する方法では、エンジン回転数2600rpm、全負荷において実験を行った。DMEの添加量を増やすとすすの排出量が減っていき、2l/minのときわずかながらではあるがNOxの減少もみられ、すすとの同時低減が達成できた。しかしこれ以上添加すると不完全燃焼を起こし、NOxは減少するがすすは増加していった。吸気にO3を添加する方法では、アイドリング(1000rpm)、低負荷(負荷率10%以下)でエンジンを運転させ、ごく少量のO3(0.04l/min)を添加し実験を行った。添加量が少ないため大きな差はなかったが、最大筒内圧がわずかながら上昇し、その時期も早かったっため、燃焼が促進されていると思われる。O3添加量を増やせばさらに燃焼促進され排気ガスの浄化に効果があると推測される。燃料にDMEを添加する方法では、軽油に10wt%のDMEを添加し、2600rpm、全負荷において実験を行った。NOxとすすが大きく低減する場合もあれば全く効果のない場合もあり、安定した結果を得ることができなかった。前年度燃料供給系を高圧配管仕様に改造したので燃料はエンジンに送り込まれているが、安定して供給できていないと考えられる。当該年度は、1)吸気にDME添加、2)吸気にO3添加、3)燃料にDME添加の実験を行うことができ、特に吸気にDMEを添加する方法においてはNOxとすすの同時低減の傾向が見られたため、おおむね順調に進んでいると言える。燃料にDMEを添加する方法では、前年度は燃料をエンジンに供給することができなかったが、燃料供給系の高圧化により可能となり、実験まで行うことができたので順調である。また、吸気にO3を添加する実験もスタートさせることができた。本研究は、ディーゼルエンジンの吸気や燃料に反応促進物質を添加し、燃焼を促進させることによって、排気ガス中の窒素酸化物(NOx)や粒子状物質(PM)を同時低減することを目的としている。最終年度の平成28年は軽油にジメチルエーテル(DME)を添加させた混合燃料を用いた実験を行った。コモンレールを用いた燃料高圧供給方式では、高圧ポンプや電磁弁により燃料が高温となり、DMEが気化し、安定した運転ができなかった。そこで、燃料タンクをDMEの蒸気圧以上に加圧し、機械式噴射ポンプを用いて、燃料の温度を上げることなく供給させる方法で実験を行った。この結果、安定して運転でき、DMEを15wt%混合した燃料が最もNOxとすすの同時低減に効果があった。効果の要因を解明するため、ディーゼルエンジンの圧縮時での温度圧力の条件下で噴霧燃焼を確認できる燃焼容器により観察を行った。噴霧に関しては、DMEを混合した燃料の方が噴霧の広がりが大きくなった。燃焼においては着火遅れが短くなり、容器内圧力も上昇した。よって、DMEを混合することにより燃焼が促進されていると考えられる。これまでの研究で、吸気または燃料にDMEを添加する方法どちらも簡単な改造で実施でき、NOxとPMの同時低減に効果があることを確認した。特に燃料に添加する方法は低減の効果が大きかった。

吸気にオゾンを添加する方法では、添加量がわずかであったため明確な効果は得られなかったが、着火・燃焼が促進されていることが確認できたので、添加量を増やせば排気ガス浄化の効果が期待できる。今後は、基礎燃焼実験や数値解析により、効果の要因をさらに詳細に解明する。ディーゼルエンジンの燃料や吸気に反応促進物質であるジメチルエーテルやオゾンを添加することにより燃焼を促進させ,排気ガス中の窒素酸化物とすすを同時に低減することを試みる.軽油にジメチルエーテルを混合する方法では,窒素酸化物とすすが同時に低減できた.吸気にジメチルエーテルを添加する方法では,窒素酸化物の排出量を増やさずにすすの排出量を低減できた。オゾンを吸気に添加する方法では,エンジン内の燃焼が促進されることを確認した.当初の計画通り、実験を行うためのエンジン試験機の改造や、データ測定のための実験装置等の準備が完了した。また吸気にDMEを添加した場合の基礎実験も行うことができた。O3添加基礎実験のための実験装置の設計にも着手している。数値解析に関しては、ベースとなる反応メカニズムの情報収集や検討が進んでいる。よっておおむね順調に進んでいると言える。吸気にDMEを添加する方法およびO3を添加する方法については、燃料噴射タイミングの変更を行い、すすとNOxを同時低減できる運転条件を探る。燃料にDMEを添加する方法においては、燃料供給中に温度が上昇しDMEが気化して燃料がエンジンに供給できない可能性があるため、温度管理等の方法を検討し安定的に燃料が供給できるよう改造を行う。これを用いてDME添加量を変更しながら実験を行う。これら実験を通して、NOxおよびすすを低減させつつ、熱効率を維持または向上できる最適な運転条件を決定する。また反応機構を用いた数値計算を行い、排気ガス浄化の要因を明らかにし、本手法が一般的なディーゼルエンジンにも適用できるよう解析により最適な運転条件を導く。燃焼工学前年度に準備した実験装置を用い、提案するディーゼルエンジンの排気ガス浄化の技術を確立するための基礎データを測定し、本手法の評価を行う。DME吸気添加に関しては、最適な添加量を検討する。また、燃焼噴射時期の変更等を行い、これがどのような影響を及ぼすか検証する。DME燃料添加に関しては、高圧仕様に改造した燃料噴射系により燃料が正常に供給されるか確認する。供給ができない場合は、供給系の温度管理を検討する。燃料供給が可能になり次第、最適なDME添加量や噴射時期等を検証するための実験を行う。O3添加に関しては、現在、設計を行っているディーゼルエンジン燃焼室を模した実験装置により、O3添加による燃焼促進効果等の基礎データを取得し、この技術の有効性の検討を行う。その後、実際のエンジンにて実験し、効果の検証を行う。数値解析では、DME添加やO3添加による着火性能や生成物の反応速度等を計算し、実験と比較することにより反応機構を確立させ、NOxやPM減少の主要因を調べる。最終的には既設のエンジンにおいても最小限の改造でこの手法を適用できるようにするため、これらの基礎データや数値解析を基に反応物質供給装置の開発を行う。
ポストゲノム解析における人工遺伝子機能制御物質の分子設計と機能解析

ヒトゲノムプロジェクトの進展により、ヒトゲノムの完全解読が間近に迫っている。様々な疾病に遺伝子が関与していることが判明してきた現在、遺伝性疾患の原因となるDNAを標的とし、温和な条件下でDNAに相互作用する人工分子の開発は、遺伝子工学、分子生物学、さらには、医学、薬学などのさまざまな分野において極めて重要かつ興味深い研究課題である。本研究においてこれまでに、高い細胞膜透過性と高いDNA親和力を有するDNA結合性抗生物質の基本構造である糖と芳香環の複合型(ハイブリッド)構造に着目し、二四環性芳香族化合物を基本構造とするアントラキノン、キノキザリン、β-カルボリンおよび2-フェニルキノリンとそれらの誘導体をDNAインターカレーターおよびDNA光切断部位として有し、DNA塩基との水素結合およびDNA二重らせんが形成する溝の疎水性を考慮したデオキシアミノ糖を基本構造単位として有する人工分子を分子設計、化学合成し、これらが光照射下において、効果的にDNAを切断することを見出している。本年度の研究では、これらの糖-インターカレーター複合型人工DNA相互作用分子のChemical Libraryを作製し、光照射下および非照射下における抗細胞活性を、ヒト子宮頸部癌由来HeLaS3細胞を用いて評価した。その結果、糖-インターカレーター複合型人工分子の光照射下におけるDNA切断の強度と抗細胞活性には、明らかな相関関係があることを見出した。さらに、キノキザリン-アミノ糖複合型人工分子は、光非照射下においては無毒であるのに対し、光照射下において、高い抗細胞活性を示すことを明らかにした。すなわち、キノキザリン-アミノ糖複合型人工分子は、光照射により、高選択的に抗細胞活性を発現する優れた光駆動型人工DNA相互作用物質であることを見出した。遺伝子DNAと特異的な相互作用を有し、遺伝子機能を制御する人工設計分子の開発は、ポストゲノム解析における極めて重要な研究課題である。本年度の研究においては、金属種などの添加剤を必要とせず、特定波長の光を照射することで、温和な条件下、DNAを塩基選択的かつ効果的に切断する新たな人工DNA切断分子を開発した。エンジイン系抗生物質ネオカルチノスタチン(NCS)(1)の活性本体であるネオカルチノスタチン・クロモフォア(NCS-C)は、チオールの求核反応をトリガーとして、DNAを切断することが知られているが、また、光照射をトリガーとしてもDNAを切断し、その切断における塩基選択性は、チオールの求核反応をトリガーとしたDNA切断の場合と異なることが知られている。本研究においては、光照射によるNCS-CのDNA切断とエンジイン構造との関係を明らかにし、新たな人工DNA切断分子を創製することを目的とした。すなわち、NCS-Cのエンジイン部分を有しない、糖と芳香環(インターカレーター)部分をエチレングリコールを介して連結した人工ハイブリッド分子2αおよび2β(2αおよび2βは、糖のグリコシド結合におけるアノマー)を設計、合成し、DNA切断活性を評価をした。その結果、2αおよび2βが、365nmの光照射下でDNAを切断することを見い出した。一方、2αおよび2βの構成成分である芳香環および糖部分には、DNA切断活性が全く無いことが確認された。このことから、NCS-Cの光照射によるDNA切断においては、エンジイン部分を有しない糖-インターカレーター複合型構造が関与していることを明らかにした。さらには、糖のグリコシド結合の立体化学が、DNA切断活性に影響すること、および、2αおよび2βは、DNAをグアニン選択的に切断することを見い出した。これによって、新たな光駆動型の人工DNA切断分子を創製することができた。

様々な疾病に遺伝子が関与していることが判明してきた現在、遺伝性疾患の原因となるDNAを標的とし、温和な条件下でDNAに相互作用する人工分子の開発は、遺伝子工学、分子生物学、さらには、医学、薬学などのさまざまな分野において極めて重要かつ興味深い研究課題である。本研究においてこれまでに、高い細胞膜透過性と高いDNA親和力を有するDNA結合性抗生物質の基本構造である糖と芳香環の複合型(ハイブリッド)構造に着目し、二四環性芳香族化合物を基本構造とするアントラキノン、キノキザリン、β-カルポリンおよび2-フェニルキノリンとそれらの誘導体をDNAインターカレーターおよびDNA光切断部位として有し、DNA塩基との水素結合およびDNA二重らせんが形成する溝の疎水性を考慮したデオキシアミノ糖を基本構造単位として有する人工分子を分子設計、化学合成し、これらが光照射下において、効果的にDNAを切断することを見出している。本年度の研究では、これらの糖-インターカレーター複合型人工DNA相互作用分子のChemical Libraryを作製し、光照射下および非照射下における抗細胞活性を、ヒト子宮頸部癌由来HeLaS3細胞を用いて評価した。その結果、糖-インターカレーター複合型人工分子の光照射下におけるDNA切断の強度と抗細胞活性には、明らかな相関関係があることを見出した。さらに、キノキザリン-アミノ糖複合型人工分子は、光非照射下においては無毒であるのに対し、光照射下において、高い抗細胞活性を示すことを明らかにした。すなわち、キノキザリン-アミノ糖複合型人工分子は、光照射により、高選択的に抗細胞活性を発現する優れた光駆動型人工DNA相互作用物質であることを見出した。
放射性廃棄物の防護地盤として用いるベントナイトとその混合物の熱・力学挙動

ベントナイトは放射性廃棄物の緩衝材および裏込め材として用いられ、複雑な温度、湿度および応力の変化を受けることが予想される。ベントナイトの力学挙動および温度-湿度-変形挙動を解明することは、放射性廃棄物の防護地盤の設計に非常に重要な問題である。本年度に実施した研究内容は次のようなものである。1.放射性廃棄物の緩衝材としてのベントナイトの膨潤変形と収縮変形ベントナイトおよびその砂との混合物の膨潤試験と収縮試験を行った。ベントナイトおよびその膨潤変形と収縮変形と、ベントナイトの表面特性の定量的な相関関係が得られた。ベントナイトの表面フラクタル次元を用いてベントナイトの表面特性を表示する。ベントナイトの表面フラクタル次元に基づいてベントナイトおよびその膨潤変形と収縮変形を予測する方法を提案した。同時に膨潤試験結果による膨潤変形特性より膨潤性粘土の表面フラクタル次元を決定する方法を提示した。この方法で決定した粘土の表面フラクタル次元は他の方法による表面フラクタル次元の値とほぼ同じであることは本方法が有効であることがわかった。2.サクション制御の不飽和土の透水係数マトリックスサクションと拘束応力を制御する不飽和土の浸透試験を実施した。ベントナイトの表面フラクタル次元に基づいて不飽和土の透水係数の表示式を誘導した。試験結果を用いて誘導した式を検証した。
二次元分子鋳型法を用いた機能性表面の構築

これまで、本研究者は、疎水鎖にジアセチセン、親水末端にボロン酸を有する重合性両親媒性分子(1)と、ジアセチレン部位とカルボン酸を有する重合性分子の混合水面単分子膜を糖誘導体の水溶液上で重合することにより、糖誘導体に対する親和性が向上した単分子膜を調製することに成功した(二次元分子鋳型法)。また、疎水鎖にポリエンであるカロチノイドを有し、親水末端にボロン酸を有するカロチノイド型両親媒生分子(2)を単分子膜に組み込むことにより、単分子膜に電気伝導性を付与できることもすでに報告している(電気伝導性LB膜)。本年度は、この2つの知見を組み合わせることによる糖化学センサーの構築を試みた。単分子膜表面のボロン酸の希釈剤として、疎水鎖にジアセチレン、親水末端に、水酸基(3)、アミノ基(4)、m^-フェノール基(5a)、p^-フェノール基(5b)を合成した。3および4の水面単分子膜は、光照射により重合反応が進行しなかったが、5aおよび5bの水面単分子膜は光照射により速やかに重合した。5aおよび5bはボロン酸の希釈剤として有効であることが示された。1、2、5の混合単分子膜を、様々な混合比で、鋳型である糖誘導体ニトロフェニルマンノサイド(6)の存在下または非存在下で調製した。調製した単分子膜は疎水化した金基板上に累積し、電極とした。いずれの混合比の単分子膜も、ヨウ素をドープする前は電気伝導性を示さず、6のCV測定において酸化還元ピークは観察されなかつたが、ヨウ素ドープにより可逆的な酸化還元応答が観察された。電極表面のボロン酸をフェノールで希釈することによる鋳型効果の発現を調べるため、2と5bの混合単分子膜で修飾した電極を、6の存在下および非存在下で作製した。6の存在下で調製した電極は、非存在下で調製した電極に比べ、20%の6の還元電流の向上が観察された。以上の結果より、二次元分子鋳型法と電気伝導性LBを組み合わせることにより、高選択性の化学センサーが作製できることが示された。これまで、本研究者は、疎水鎖にジアセチレン、親水末端にボロン酸を有する重合性両親媒性分子(1)と、ジアセチレン部位とカルボン酸を有する重合性両親媒性分子の混合水面単分子膜を糖誘導体の水溶液上で重合することにより、糖誘導体に対する親和性が向上した単分子膜を調製することに成功した(二次元分子鋳型法)。また、疎水鎖にポリエンであるカロチノイドを有し、親水末端にボロン酸を有するカロチノイド型両親媒性分子(2)を単分子膜に組み込むことにより、単分子膜に電気伝導性を付与できることもすでに報告している(電気伝導性LB膜)。本年度は、この2つの知見を組み合わせることにより糖化学センサーの構築を試みた。単分子膜表面のボロン酸の希釈剤として、疎水鎖にジアセチレン、親水末端にフェノールを有する重合性両親媒性分子(3)を合成し、様々な混合比で1,2,3の混合単分子膜を、鋳型である糖誘導体ニトロフェニルマンノサイド(4)の存在下または非存在下で調整した。いずれの混合比の単分子膜も、ヨウ素をドープする前は電気伝導性を示さず、4のCV測定において酸化還元ピークは観察されなかったが、ヨウ素ドープにより可逆的な酸化還元応答が観察された。この電極上ではフェロシアン化カリウムの酸化還元反応が認められないこと、また、還元ピーク電流が表面ボロン酸密度とともなって増加したことから、4の酸化還元反応は、表面ボロン酸と4の糖部位との分子認識を介して逃行していることが示された。1:2=10:1の修飾電極を用いて測定した4の還元ピーク電流値は、膜調製時の鋳型分子4の有無に影響されず、ほぼ同じ値であった。一方、1:2:3=5:1:5の修飾電極の場合、4存在下で調整した電極では、非存在下に比べて還元ピーク電流の向上が認められた。フェノールで表面のボロン酸の密度を希釈することにより、鋳型効果が発現したためと考えられる。

5aおよび5bはボロン酸の希釈剤として有効であることが示された。1、2、5の混合単分子膜を、様々な混合比で、鋳型である糖誘導体ニトロフェニルマンノサイド(6)の存在下または非存在下で調製した。調製した単分子膜は疎水化した金基板上に累積し、電極とした。いずれの混合比の単分子膜も、ヨウ素をドープする前は電気伝導性を示さず、6のCV測定において酸化還元ピークは観察されなかつたが、ヨウ素ドープにより可逆的な酸化還元応答が観察された。電極表面のボロン酸をフェノールで希釈することによる鋳型効果の発現を調べるため、2と5bの混合単分子膜で修飾した電極を、6の存在下および非存在下で作製した。6の存在下で調製した電極は、非存在下で調製した電極に比べ、20%の6の還元電流の向上が観察された。以上の結果より、二次元分子鋳型法と電気伝導性LBを組み合わせることにより、高選択性の化学センサーが作製できることが示された。
留学生向け日本語CAIシステムの開発と評価

9.研究成果の概要(最終まとめ)本研究は,留学生が日本語を習得するためのCAIシステムの構築を目的としている.すなわち光ビデオディスクに書き込んだ画像を動画教材とし,パーソナルコンピュータによる提示画像とのスーパーインポーズの制御を行っているが,機器類の操作を学習者が自らの意思でインタラクティブに行うことができるよう構成したことに特徴がある.本システムにより,学習者は主体的に学習に取り組むことが可能となった.本研究により,書き込み可能な光ディスクをパーソナルコンピュータで制御するためのソフトウェアシステムの構築と改善を行った.また,世界有数のCAIオーサリングシステムであるPLATOシステムに,本研究で実現したインタラクティブ制御機能を組み込む実験を行った.そして,これらのCAIシステムの学習コースを作成し,ビデオディスクに付加したインタラクティブな制御機能が,学習成績と深い相関を持ってょいることを実証するなど,インタラクティブなCAI環境でビデオディスクを利用する際の基本的な要件を明らかにした.また遠隔教育における通信量の適正化を図るため,ビデオテックス・NAPLPSを利用するCAIシステムの可能性を調査し,色再現性の支持等適切な制御を行うことで高い効果の得られることを確認した.そして入力インタフェースとしての手書き漢字入力装置の可能性について調査研究を行った.今後は,本研究の成果に基づき,学習コースの開発と利用を進めていく予定である.9.研究成果の概要(最終まとめ)本研究は,留学生が日本語を習得するためのCAIシステムの構築を目的としている.すなわち光ビデオディスクに書き込んだ画像を動画教材とし,パーソナルコンピュータによる提示画像とのスーパーインポーズの制御を行っているが,機器類の操作を学習者が自らの意思でインタラクティブに行うことができるよう構成したことに特徴がある.本システムにより,学習者は主体的に学習に取り組むことが可能となった.本研究により,書き込み可能な光ディスクをパーソナルコンピュータで制御するためのソフトウェアシステムの構築と改善を行った.また,世界有数のCAIオーサリングシステムであるPLATOシステムに,本研究で実現したインタラクティブ制御機能を組み込む実験を行った.そして,これらのCAIシステムの学習コースを作成し,ビデオディスクに付加したインタラクティブな制御機能が,学習成績と深い相関を持ってょいることを実証するなど,インタラクティブなCAI環境でビデオディスクを利用する際の基本的な要件を明らかにした.また遠隔教育における通信量の適正化を図るため,ビデオテックス・NAPLPSを利用するCAIシステムの可能性を調査し,色再現性の支持等適切な制御を行うことで高い効果の得られることを確認した.そして入力インタフェースとしての手書き漢字入力装置の可能性について調査研究を行った.今後は,本研究の成果に基づき,学習コースの開発と利用を進めていく予定である.本研究では、最近の留学生の増加に対応する日本語教育用CAIシステムの構築と、そのソフトウェアの開発、及び、それを実際に用いた評価を行うことを目的にしている。本年度は、3年計画の研究の初年度にあたるが、設備として、ビデオディスクおよびビデオテックスワークステーションを購入し、インタラクティブ・ビデオの可能性について、諸外国や国内の試作システムの方式やプログラム等の内容を調査・検討した。またビデオテックス・システムを教育に利用する場合に必要となる機能を実際のシステム上で実現したり、教師が多数の学習者の学習状況をリアルタイムにモニタする方式に関するハードウェアやソフトウェアの実験を行った。また当初、本研究では、対象が留学生であるため、キーボードの取扱いには慣れているものとして手書き文字入力装置についてあまり考慮していなかった。しかし、漢字の筆記技術の習得は重要であり、近年の手書き入力装置関連の研究の進展と合わせ、本研究の目的に沿うものとして、次年度から本格的に取組む事とし、それに関する検討も合わせて進めた。次年度は本年度の結果に基づいて研究を進めていく予定である。本研究では、最近の留学生の増加に対応する日本語教育用CAIシステムの構築と、そのソフトウェアの開発、及び、それを実際に用いた評価を行うことを目的にしている。本年度は、3年計画の研究の2年目にあたるが、設備として、光ビデオディスクレコーダを購入し、動画像をCAIコースに組みいれる時に必要となる制御方式やプログラム等の内容を調査・検討し、試作を行った。またビデオテックス・システムを教育に利用する場合に必要となる機能についても合わせて検討・実験を進めており、特に遠隔教育システムとした場合、従来に比べて、伝送容量の大幅な縮少が可能になることが確かめられた。また、当初本研究では、対象が留学生であるため、キーボードの取扱いには慣れているものとして、手書き文字入力装置についてあまり考慮していなかった。しかし漢字の筆記技術の習得は重要であり、近年の手書き入力装置関連の研究の進展と合わせ、本研究の目的に沿うものとして手書き入力装置を入力とするシステムについても実験を進めた。次年度は本年度の結果に基ずいて研究を進めていく予定である。