hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
聴覚障害者の情報支援ニードの実態調査と認知学的見地からの提言

平成16年度:国内外の公的広報資料収集と統計資料整理、既成資料の調査、各種施設調査を実施。平成17年度:協力要請及び調査打ち合わせをした下記各機関の協力により調査を実施し、各資料を統合的に分析し、提言作成の基礎資料をえた。研究協力機関1.特定非営利活動法人手話技能検定協会本部、名古屋支部、大阪支部2.名古屋身体障害者福祉連合会、名古屋身体障害者情報文化センター3.名古屋聴覚言語障害者協会調査内容(主として面談調査)1.現在の福祉・情報サービスへの不満2.望まれる支援機器、支援システム、支援制度また実験調査遠隔通信による手話通訳サービスの実験を行った。平成18年度:前年度の聴覚障害者側のニード調査に対しサービス側はそれらをどのように受けとめているかを調査した。全国の上場非上場企業8,000社に郵便アンケートのよる企業側の意識を調査した結果、回収率は7%、578社から回答を得た。結果分析概要は(1)障害者雇用促進法の存在は90%が知っていた、実際に聴覚障害者を雇用している企業28%。今後の雇用予定もない企業がほとんどである。社員として雇用していないので、対策も何も採られていない。顧客としての聴覚障害者についても、ほとんど認識がない。客とのトラブルが何もないという回答が93%、聴覚障害者側のニードと大きな差があり、障害者側が一方的に我慢している実態がわかった。緊急時の対応も何もなされておらず、対策もとられていない。これは事故などにおける聴覚障害者の罹災率が高いことが世間に認識されておらず、緊急に改善を要する事柄である。聴覚障害者のニード調査で救急車やパトカーの音の区別ができる装置の希望が多かったが、こうした具体的な機器開発は当該研究グループ(聴覚班)内の会合で情報を交換しており、医療現場でのディスプレイの研究として発表され、また緊急音識別装置への研究へとつながった。本年度は初年度であり、期間も半年と短いため、以下のような基礎資料収集が基本となった1.国内外の公的広報資料収集と統計資料整理、既成資料の調査、各種施設調査中間発表会にて一部を公表した。2.研究実施に関する研究体制を構築するために下記のような関係機関との調整をはかった大学、福祉団体、NPO、専門学校などの協力者からなる研究グループを構成した。また各機関・団体と調査の打ち合わせをし、一部には調査委託をした。調査協力要請機関(1)特定非営利活動法人(NPO)手話技能検定協会東京本部、名古屋支部、大阪支部、その他各地域会員の協力を得て聴覚障害者の実態調査に際して被験者の選定、調査協力員、資料整理などの実務を依頼し調査中である。(2)名古屋市身体障害者連合聴覚言語センター名古屋地域の聴覚障害者の詳細な実態調査の他、24時間手話通訳サービスシステムの管理運営についての助言を得た。また仮センターの設置を交渉中である。(3)豊田高等専門学校木村勉研究室手話情報処理、資料整理、通信関係機器について研究協力を依頼した。次年度より研究分担を依頼する方向で打ち合わせた。(4)専門学校キャリアステーション手話通訳コースの学生により、通訳補助、資料整理、調査補助などの協力をえる。また東京校、大阪校、東海校などを調査会場として借用する手はずを整えた。(5)UC(ユニバーサル・コミュニケーション)研究会研究会の会員に協力を得ることになった。本年度は2年目であり、調査を主体に研究を進めた1以下の手順で聴覚障害者が支援を求めている実態を調査した。

(1)財団法人共用品推進機構が公開している聴覚障害者ニード調査を入手し、テーマ別に配列した。同機構のデータはQ&A方式による1項目ごとの回答であるため、すべてのQ&AをHPから取り出し、表の形にまとめた。(2)医療現場における聴覚障害者の不便、検査技師の不便をアンケートにより調査し、分析した。(3)広島及び近畿地域において複数面接法により、手話で聴覚障害者が日頃感じている不便を面接調査し、情報提供者の社会変数により分類し、聴覚損失度、年齢、学歴などとの相関関係を調査した。その結果、ろう学校出身と普通校出身で違いが見られた。(4)ろう者及びろう者を両親にもつ健聴者の情報提供者に、数ヶ月間、討議と内省により聴覚障害者が不便を感じている点を羅列してもらった。以上の結果、(1)のデータはかなり漏れがあることがわかった。理由は恐らく同機構の調査はろう団体を通じてのアンケートによる調査で、情報提供者が組織幹部に偏り、タテマエ的回答が多かったからと推定される。(3)及び(4)の被調査者も同意見であった。この実態調査の意義が確認された。2情報支援ニード支援への提言として24時間通訳センターを構想し、関連調査を行った。すでに一部の企業が実験済であるとの情報を得て調査した結果、非公式ながら、通訳提供側とユーザの間にニードの乖離が大きく、撤退したとの情報を得た。一方、上記調査の結果、接客関係の情報支援希望が多いことがわかり、簡便な手話情報提示装置の開発を試みた。その装置はバーコードリーダとPDAを接続したものだが、バーコードに独自のプログラムとコードを提案する予定である。昨年度は聴覚障害者側のニードを調査したが、サービス側はそれらのニードをどのように受けとめているかを調査した。全国の上場企業・非上場企業8,060社に郵便でアンゲートを送り、企業側の意識を調査した結果、回収率は7%、578社から回答を得た。回答企業についての結果分析概要は、(1)障害者雇用促進法の存在は90%が知っていたが、実際に聴覚障害者を雇用している企業は28%に過ぎなかった。また今後の雇用予定もない企業がほとんどである。社員として雇用していないので、対策も何も採られていない。一方、顧客としての聴覚障害者についても、ほとんど認識がない。客とのトラブルが何もないという回答が93%であり、聴覚障害者側のニードと大きな差があり、障害者側が一方的に我慢している実態がうかがえる。さらに問題なのは緊急時の対応も何もなされておらず、対策もとられていない。これは事故などにおける聴覚障害者の罹災率が高いことが世間に認識されておらず、緊急に改善を要する事柄である。聴覚障害者のニード調査で救急車やパトカーの音の区別ができる装置が多かったが、こうした具体的な機器開発は当該研究グループ(聴覚班)内の会合で情報を交換しており、医療現場でのディスプレイの研究として発表され、また緊急音識別装置への研究へとつながった。本研究では分析成果を元に、センター型手話通訳システム、要約筆記システムなどを提案してきた。
学校コンサルテーションを促進する要因に関する研究

本研究においては、教師が学校コンサルタントから受けたサポートを測定する尺度をRupard(2009)に基づいて開発し、信頼性と妥当性を検討した。その結果、道具的サポートと情緒的サポートが認められた。以上の研究を通して、学校コンサルテーションを促進する要因について総合的に検討した。本研究は、学校コンサルテーションを促進する要因を多面的に解明することを目的とした。そのために、教師がコンサルタントから受けたサポートを測定する尺度の日本語版をRupard(2009)に基づいて開発し、教師がコンサルタントから受けたサポートに影響を及ぼす要因を明らかにすることを研究全体の具体的目標として設定した。本年度は、研究の出発として学校コンサルテーションのソーシャルサポートとしての機能について先行研究を展望することにより考察した。その結果、1)従来の教師を対象としたソーシャルサポート研究では、サポートの送り手が校長等の管理職や同僚の教師に限定されており、また、サポートの内容が情緒的サポートと道具的サポートの2次元から構成されていること。2)学校コンサルタントからのサポートを扱った研究は日本においては見あたらず、海外においてもRupard(2009)により研究されている程度の現状であること、以上の二点が明らかとなった。つぎに、Rupard(2009)が開発した学校コンサルテーション・サポート尺度(SCSS)を、原著者の許可を得た上で日本語に翻訳し、教師2名および学校コンサルタント2名が内容的妥当性について検討した。その結果、原尺度項目62項目のうち33項目のみが日本の現状に適合する可能性のあることが示された。そのため、これらの33項目から構成される尺度を日本語版SCSS尺度の原案とした。次年度は、日本語版SCSS尺度の原案を用いて多数の教師に対して調査を実施し、その信頼性と妥当性について検討したい。本研究は、学校コンサルテーションを促進する要因を多面的に解明することを目的としている。具体的には、第一に教師がコンサルタントから受けたサポートを測定する尺度をRupard(2009)に基づいて開発する。第二に、教師がコンサルタントに期待するサポート、コンサルタントから受けたサポートおよびコンサルテーションへの評価の関連性について因果モデルに基づき検討することが目的である。平成22年度は、Rupard(2009)が開発した学校コンサルテーション・サポート尺度(SCSS)を日本語に翻訳し複数の教師およびコンサルタントが内容的妥当性について検討した上で日本語版SCSS尺度の原案を作成した。本年度は、前年度に作成した日本語版SCSS尺度を中学校教師に対して実施した。594名の中学校教師に日本語版SCSS尺度を含む質問紙を実施したところ、342名から有効な回答を得た(有効回答率57.58%)。以下、過去にコンサルテーションを受けたことのあると回答した236名のデータを分析対象とした。日本語版SCSS尺度の項目分析を行ったところ8項目に天井効果が認められたため、これらの項目を除外した。残った25項目に対して因子分析(最尤法、プロマックス回転)を行ったところ、2因子が得られた。第1因子は項目内容から道具的サポートと名づけた(10項目)。第2因子は情緒的サポートと名づけた(10項目)。第1因子のα係数は.93であり、第2因子のα係数は.94であった。併存的妥当性を検討するために、小林(2009)によって作成されたコンサルテーション有効感尺度との相関を検討したところ、道具的サポートとコンサルテーション有効感の相関係数は.74、情緒的サポートとコンサルテーション有効感の相関係数は.70であり、どちらも1%水準で有意であった。以上の結果より、教師が認知する学校コンサルタントから受けたサポートは道具的サポートと情緒的サポートの2因子から構成されることが明らかとなった。また、これらのサポートを高く認知する教師ほどコンサルテーションへの有効感が高いことが明らかとなった。本研究において、教師の学校コンサルタントに対するサポート期待、受けたサポート、コンサルテーション有効感の関係について因果モデルを設定し検討した。具体的には、教師が学校コンサルタントに求める援助特性→知覚されたソーシャル・サポート→コンサルテーション有効感という影響関係を想定し、重回帰分析を用いてその影響関係を検討することにより、中学校教師が学校コンサルタントから受けたソーシャルサポートの特徴について考察した。過去にコンサルテーションを受けたことがあると回答した中学校教師236名に対し調査を行った。質問紙には、教師が認知する学校コンサルタントからのソーシャル・サポート、教師が学校コンサルタントに求める援助特性、コンサルテーション有効感を測定する尺度が含まれていた。教師が学校コンサルタントに求める援助特性→知覚されたソーシャル・サポート→コンサルテーション有効感という影響関係を検討するために一括投入法による重回帰分析を行った。その結果、<信頼できる態度>から<道具的サポート>および<情緒的サポート>に1%水準で有意なパス係数が認められた。<問題解決志向>から<道具的サポート>および<情緒的サポート>への有意なパス係数は認められなかった。

つぎに、<道具的サポート>および<情緒的サポート>からコンサルテーション有効感に1%水準で有意なパス係数が認められた。この結果は、<信頼できる態度>から<道具的サポート>および<情緒的サポート>を経て<コンサルテーション有効感>に間接効果があったことを示している。本研究では、教師が学校コンサルタントと問題について一緒に考え解決していこうとする姿勢を持つことにより<道具的サポート>および<情緒的サポート>を受けることができ、結果として<コンサルテーション有効感>が高まることが明らかとなった。本研究は、第一に教師がコンサルタントから受けたサポートを測定する尺度をRupard(2009)に基づいて開発する(日本語版SCSS尺度)。第二に、教師がコンサルタントに期待するサポート、コンサルタントから受けたサポートおよびコンサルテーションへの評価の関連性について因果モデルに基づき検討することを目的とした。平成22年度は尺度の日本語版の開発を行い、内容的妥当性の検討を行った。本年度は、中学校教師に対して日本語版SCSS尺度を含む質問紙調査を行い、日本語版SCSS尺度の信頼性と妥当性を検討した。これは計画通りの進度である。24年度が最終年度であるため、記入しない。第二に、教師がコンサルタントに期待するサポート、コンサルタントから受けたサポートおよびコンサルテーションへの評価の関連性について因果モデルに基づき検討することを目的としている。平成22年度と平成23年度に第一の目的である日本語版SCSS尺度の開発が完了したため、平成24年度は第二の目的である教師がコンサルタントに期待するサポート、コンサルタントから受けたサポートおよびコンサルテーションへの評価の関連性について因果モデルに基づき検討することを予定している。
川崎病発症に関与する複数スーパー抗原解明への新たなアプローチ

研究期間の以前からストックしていた川崎病患児の咽頭菌および研究期間3年間に入院した川崎病症例の咽頭菌について検討した。その結果、平成26年10月から平成31年2月までに川崎病診断基準を満たして当院に入院した川崎病患児130例が対象となった。入院時に咽頭ぬぐい液を採取し、液体培地(Brain-Heart Infusion Broth)を用いてovernightで増菌培養し、得られた咽頭培養液を-80°に保存した。その培養液からDNA Mini Kit (QIAGEN)を用いて全DNAを抽出し、4つのSAg遺伝子(SPE-A,SPE-C, SPE-G, SPE-J)断片についてPCRで検討した。当初は陽性率が低かったのでPCRの条件をいろいろ変更して陽性率の高い条件設定を模索した。最終的には、Tmを45°Cに変更し、プライマーには25marを用いることによってSAg遺伝子断片の検出率が改善した。その結果、対象症例130例中、個々のスーパー抗原遺伝子について陽性例は、SPE-A:8例、SPE-C:14例、SPE-Gが32例、SPE-Jが5例であった。2つ以上のスーパー抗原遺伝子が検出されたのは6例で、SPE-AとSPE-Jが1例、SPE-AとSPE-Gが1例、SPE-CとSPE-Gが3例、SPE-CとSPE-GとEPE-Jの3つの遺伝子が検出されたのが1例であった。3年目の研究において、PCRで陽性反応の出た培養液を、BHI寒天培地に蒔いてコロニーを採取し、各々のコロニーのSAg遺伝子を検討した。研究期間内に純粋培養された細菌中にSPE-G遺伝子を保有する菌種を同定し、この菌種の16S rRNA遺伝子のシークエンス解析を行った結果、St.pyogenes以外のレンサ球菌Xと同定された。このレンサ球菌について更なる詳細な検討を行う予定である。研究目的:口腔・咽頭に存在し、川崎病の病因への関与が想定出来なかった常在菌(主にレンサ球菌)に、本来St.pyogenes (GAS)が保有するスーパー抗原(SAg)遺伝子のtranferの可能性を想定し、そのSAg遺伝子を保有する細菌種を同定し、KD発症への関与を解明することが目的である。今年度の研究成果:研究開始に先立ってpreliminaryに収集していた症例も併せて検討した。従って、平成27年1月から平成28年6月までに川崎病診断基準を満たして当院に入院した川崎病患児46例を対象とした。入院時時に咽頭ぬぐい液を採取して、液体培地(Brain-Heart Infusion Broth)を用いてovernightで増菌培養し、DNA Mini Kit (QIAGEN)を用いて全DNAを抽出し、4つのスーパー抗原遺伝子(SPE-A, SPE-C, SPE-G, SPE-J)断片についてPCRで検討した。当初は陽性率が低かったので様々なPCRの条件を変更し、スーパー抗原遺伝子断片の検出率が改善された。その結果、1つ以上のすーパー抗原遺伝子が検出されたのは、46例中8例であった。個々のスーパー抗原遺伝子について陽性例は、SPE-Gが4例、SPE-Cが4例、SPE-Jが1例、SPE-Aは検出されなかった。2つ以上のスーパー抗原遺伝子が検出されたのは1例で、この1例の咽頭ぬぐい液から培養した菌からSPE-GとSPE-Cの2種のDNA断片が検出された。さらに、得られた咽頭培養液を-80°に保存した。さらに、患児から得られた液体培地中の細菌をマイトマイシンを用いて再度増菌培養してphageを誘導し、SPE-G, C, Jを保有するPhageが得られるかどうかも検討中である。症例数は着実に集積出来ているが、培養方法、phage DNAの誘導や抽出方法、さらにPCRの様々な条件設定を検討中である。研究目的:我々は、KD急性期患児の便中DNA分析から、本来St.pyogenes (GAS)が保有するスーパー抗原(SAg)遺伝子が有意に多く検出されることを明らかにした(J Pediatr 2009;155:266-270)。この新たな知見に基づき、口腔・咽頭に存在し、病因への関与が想定していない常在菌(主にレンサ球菌)に、本来GASが保有するSAg遺伝子のtranferの可能性を想定し、そのSAg遺伝子を保有する細菌種を同定し、KD発症への関与を解明することが目的である。この1年間は、以前からストックしていた咽頭菌についても検討した。当初は陽性率が低かったので様々なPCRの条件を変更し、Tmを45°Cに変更することでスーパー抗原遺伝子断片の検出率がかなり改善された。その結果、75例中、個々のスーパー抗原遺伝子について陽性例は、SPE-A:4例、SPE-C:8例、SPE-Gが18例、SPE-Jが4例、と陽性症例が増加した、2つ以上のスーパー抗原遺伝子が検出されたのは4例で、SPE-AとSPE-Jが1例、SPE-AとSPE-Gが2例、SPE-CとSPE-Gが2例であった。得られた咽頭培養液を-80°に保存した。PCR陽性反応の出た培養液を用いて、スーパー抗原遺伝子を持つ菌の菌種同定へ進めたい。

新規に発症した川崎病症例の組み入れは順調であるが、スーパー抗原遺伝子検出率が悪く、培養方法、PCRの条件設定を模索する必要に迫られ、難渋している。しかし、最近、漸く検出率が改善できるPCR条件設定を見出したので、過去の症例に遡って再検討中である。研究期間の以前からストックしていた川崎病患児の咽頭菌および研究期間3年間に入院した川崎病症例の咽頭菌について検討した。その結果、平成26年10月から平成31年2月までに川崎病診断基準を満たして当院に入院した川崎病患児130例が対象となった。入院時に咽頭ぬぐい液を採取し、液体培地(Brain-Heart Infusion Broth)を用いてovernightで増菌培養し、得られた咽頭培養液を-80°に保存した。その培養液からDNA Mini Kit (QIAGEN)を用いて全DNAを抽出し、4つのSAg遺伝子(SPE-A,SPE-C, SPE-G, SPE-J)断片についてPCRで検討した。当初は陽性率が低かったのでPCRの条件をいろいろ変更して陽性率の高い条件設定を模索した。最終的には、Tmを45°Cに変更し、プライマーには25marを用いることによってSAg遺伝子断片の検出率が改善した。その結果、対象症例130例中、個々のスーパー抗原遺伝子について陽性例は、SPE-A:8例、SPE-C:14例、SPE-Gが32例、SPE-Jが5例であった。2つ以上のスーパー抗原遺伝子が検出されたのは6例で、SPE-AとSPE-Jが1例、SPE-AとSPE-Gが1例、SPE-CとSPE-Gが3例、SPE-CとSPE-GとEPE-Jの3つの遺伝子が検出されたのが1例であった。3年目の研究において、PCRで陽性反応の出た培養液を、BHI寒天培地に蒔いてコロニーを採取し、各々のコロニーのSAg遺伝子を検討した。研究期間内に純粋培養された細菌中にSPE-G遺伝子を保有する菌種を同定し、この菌種の16S rRNA遺伝子のシークエンス解析を行った結果、St.pyogenes以外のレンサ球菌Xと同定された。このレンサ球菌について更なる詳細な検討を行う予定である。phage遺伝子の検出のためにマイトマイシン添加の培養を試みている。さらに、口腔内細菌だけではなく、肛門スワブから得た培養菌についても検討する予定である。最近見出したPCR条件設定によって、スーパー抗原遺伝子断片の検出率は改善しており、遅れを挽回すべく実験を進めている。研究が遅れ気味のために、研究費の使用が予定額に達しなかった。また、消耗品については節約できたため。PCR反応の条件(各種スーパー抗原検出のための最適Tm値)設定を、再検討する必要が生じたため、研究に遅れを生じている。このため、次年度使用額が生じた。しかし、PCR検出率が改善したので、次年度ではスーパー抗原検出のためのPCR反応と菌種同定に使用する予定である。平成29年度は、研究ペースをアップするためにこの差額は解消されると考える。
有糸分裂阻害剤キュラシンAの不斉全合成

有糸分裂阻害剤キュラシンAの不斉全合成キュラシンAはらん藻Lyngbya majusculaの生産する新規な抗腫瘍性有糸分裂阻害剤であり、特徴的なシクロプロパン環、脂質部分とチアゾリン環より構成されている。現在、その立体選択的不斉全合成の最終段階にある。1、シス-3-メチルシクロプロパンカルボン酸の不斉合成容易に入手可能なL-酒石酸を原料とし、ビス-シスオレフィンの立体選択的シクロプロパン化反応を経由し、シス-3-メチルシクロプロパンカルボン酸の不斉合成を達成した。その光学純度は中間体のMTPAエステルにて決定し、99、5%ee以上であることを確認した。2、脂質部分の不斉合成ゲラニオールより数工程で得られるジエンアルデヒドに対しキラルなアリルチタン試薬を反応させ、付加体であるホモアリルアルコールを不斉合成した。その光学純度をMTPAエステルにて99、5%ee以上であると決定した。さらに数工程を経てホスホニウム塩とし、D-システインより合成したアルデヒドとのカップリング反応により脂質部分の合成を完了した。3、チアゾリン環の構築合成完了した脂質部分を脱保護の後、シス-3-メシルシクロプロパンカルボン酸のチオールエステルとしてカップリングさせ、キュラシンAの不斉全合成の完結を目指し、最終的なチアゾリン環の構築を現在検討中である。4、本合成法は合成経路の柔軟性・高い立体選択性に優れており、構造活性相関を明らかにするための新規類縁体の合成も併せて検討している。
公衆衛生看護教育に有用で実践的な包括的ケースメソッドの開発と効果分析

公衆衛生看護の学生が個別・家族ケアから集団・地域ケアへの長期的な保健活動を理解することを目的とし、ケースメソッド(以下CMとする)を開発した。2つのCMを教育に取り入れ、学生の効果を測定した。6校の看護系大学で2年間計269名を対象に介入研究を実施した。結果、ケースメソッド演習により学習目標の達成度は全体で80%以上ができたと回答した。課題解決能力の習得状況,自己効力感ともに高値となり有意差がみられた。これらのことより開発したケースメソッドには教育効果が認められた。今年度は、保健師学生の実践力を高める教育手法としての包括的ケースメソッドの作成および、包括的ケースメソッドを実際に活用してもらう研究協力大学を募った。本年度開発した包括的ケースメソッドのシナリオは、分野1「個別集団ケアのアプローチ」と分野2「集団・地域アプローチ」の連続したシナリオの開発を行った。シナリオの内容は、1.母子保健として発達障碍児の支援、2.成人保健として特定健診・特定保健指導を軸にした支援についての開発を行った。いずれのシナリオも、現状の保健活動との齟齬がないように、市町村勤務の中堅から指導者の保健師5名から意見をもらい、内容の修正を行った。その後、公衆衛生看護の専門家(看護系大学教員3名)と、内容や実施方法および研究の視点についてディスカッションを行い、調査内容や教員への実践ガイドの説明書等の確認、修正を行った。包括的ケースメソッドは15回の授業時間を活用して実施するプログラムを基本とするが、学校の状況によりすべての実施が不可能な可能性もあり、その学校の活用方法に合わせ、効果の判定が可能となるように配慮した。作成した資料は、ケースメソッドシナリオ(母子保健・成人保健)、教員用のケースメソッド解説書(学生の実施内容を確認できる内容が含まれている)、実施方法(学生用、教員用)、調査書(実施前、実施後)、ケースメソッド中の報告会評価票(学生の発表に対するコメント記載)等である。研究協力大学の募集は、全国保健師教育協議会に加入している学校名簿を用いて、依頼を行った。結果次年度は5校で実施することとなった。開発したケースメソッド(以下CM)を教育に取り入れ、学生の効果を測定した。1.時期2014年4月2015年2月2.対象者2013年12月2014年1月の期間に看護系大学の地域看護担当教員に依頼文を送付し、これに賛同した5校の学生130名(回収126名96.9%)に実施した。学生は保健師コース選択制の3年生(4校)と短期大学の専攻科(1校)の学生であった。3:CMの方法CMの基本を1個別・家族ケアの展開、2個別・家族ケアから集団・地域への展開の広がり、3地域ケアの展開とし、90分授業6コマの内容とした。この基本形に4事前の知識を収集する4コマ、最後に5健康学習会を企画する2コマ、中間・最終報告会3コマとし最長15コマのプログラムとした。各学校が4の組み合わせから1つを選択し実施した。CMのテーマは母子・成人保健であった。学生グループに分かれて1つのテーマにそって検討を行い、報告会で情報交換を行なった。15のプログラムは順を追って行ない、1つが終るたびに次のプログラムを学生に提示した。4を授業内に実施しない学校では学生に事前に資料を配布し内容を確認してから1に取り組んだ。4:分析方法実施後に方法の15に示すプログラムの目標に対しての評価等を、また実施前後で、自己効力感、課題解決能力について自記式質問紙で行なった。成果物は、各学校より送付してもらい内容を確認した。5.結果目標の評価は、全体で「できた」「まあできた」と回答した割合は1個別・家族ケアの展開90.5%、2個別・家族ケアから集団・地域への展開の広がり88.9%、3地域ケアの展開で89.7%であった。公衆衛生看護の問題解決の思考プロセスを身につけたは86.4%となった。また、各学校の成果物は、設定した基準を満たしていた。これらの結果から総合して、CMの基礎教育への活用は効果があると考える。目的:個別・家族ケアから集団・地域ケアへの長期的な保健活動を理解することを目的とし、時間軸を含めたケースメソッド(以下CMとする)を開発した。これを教育に取り入れ、学生の効果を測定することを目的とした。方法:2013年に2種類のケースメソッド(90分授業15回分)を開発し、対象者を募った。2014年は5校の学生130名(回収126名96.9%)、2015年は前年同校に1校加え6校144名(回収143名99.3%)の計269名(98.2%)に実施した。学生は保健師コース選択制の3年生(5校)と短期大学の専攻科(1校)の学生であった。ケースメソッドの効果特定は実施前後に自記式質問紙で行なった。効果測定のための調査内容はケースメソッド演習による学習目標の達成度,課題解決能力の習得状況,自己効力感の変化の3項目とした。結果:学習目標の到達状況は個別・家族ケアから集団・地域支援へと拡大する視点がわかる92.21%、公衆衛生看護の問題解決の思考プロセスを身につけた90.7%と良好であった。

各学校の成果物は、設定した基準を満たしていた。課題解決能力の習得状況は、20項目すべてで実施前と比して後の平均値が高値を示し、17項目で有意差がみられた。自己効力感(GSESテスト)でも実施前(6.26)と比して実施後(6.81)と平均値が高値を示し有意差がみられた。これらの結果から、開発したケースメソッドには教育効果があると示された。今後は、Web上プログラムとして開発した内容をPRし実践的な利用を図る。公衆衛生看護の学生が個別・家族ケアから集団・地域ケアへの長期的な保健活動を理解することを目的とし、ケースメソッド(以下CMとする)を開発した。2つのCMを教育に取り入れ、学生の効果を測定した。6校の看護系大学で2年間計269名を対象に介入研究を実施した。結果、ケースメソッド演習により学習目標の達成度は全体で80%以上ができたと回答した。課題解決能力の習得状況,自己効力感ともに高値となり有意差がみられた。これらのことより開発したケースメソッドには教育効果が認められた。現行のプログラムは紙面を用いて実施しているが、汎用性を高めるために平成26年度にPC上のプログラムの開発を予定した。しかしそれにいたっていない。これは、現在開発し活用しているCM母子保健と、成人保健の2種類に加え、精神保健及び高齢者保健についても開発し、4種類のプログラムを掲載予定としていた。この2種類のCMの開発の遅延がある。加えて平成26年度の結果から、事前の基礎知識の習得では、自分の担当した分野に関しては身についたと回答する学生が94.6%あったのに対し、他が担当した分野に関しては担当したグループからプレゼンテーションによる情報提供があったにもかかわらず、69.1%しか知識が身についたと回答しておらず、この差をどう埋めるかを検討したため、PC上のプログラム開発が遅れている。公衆衛生看護平成26年度同様、他大学への継続的な研究協力を呼びかけており、平成27年度は7校で実施する。平成26年度及び27年度の調査を統合して分析を行い、CMの公衆衛生看護基礎教育への導入の効果を測定する。また、平成26年度の結果から見えてきた、他者が担当した分野に関する基礎知識の習得の向上を図る方法を検討し、PCプログラム開発に導入する。平成25年度の計画である、分野1および分野2に関する包括的ケースメソッドの作成は2つの保健分野に関して実施できた。市町村保健センター勤務の保健師および専門家からのアドバイスをうけ、現場に即したケースメソッドのシナリオを作成できた。分野3「危機管理」についての作成は完成に至っていないが、26年度には活用可能な状況にすることが可能である。協力大学については当初10校を予定していたが、5校となった。しかし、2年間続けての研究協力校およびH27年度の協力校もあり、データ分析に対応可能である。ケースメソッドのPCプログラム開発を平成26年度より実施予定であったが、平成27年度に実施することとなったためである。26年度は「高齢者」「精神」および「危機管理(感染症)」などの包括的ケースメソッドの開発を実施する。5校の研究協力大学での実施に向けて、すでに開発した「母子保健」「成人保健」資料の配布を行い担当教員との連携を密にし、包括的ケースメソッドを活用した授業を各校で実施する。実施の効果分析については、ケースメソッドのシナリオを用いた教育の前後に調査票を用いた自記式アンケート調査を実施予定である。
途上国に適用可能な超低コスト型新規下水処理システムの開発-エアレーション不要・余剰汚泥生成ゼロの実証と実用化-

開発途上国では,都市への人口集中によって都市域の水質汚濁問題が深刻化し,生活環境の悪化のみならず,健康への脅威にもなっており,"適切"な下水処理システムを整備してゆくことが緊急課題となっている。途上国での下水処理システムを普及させていくためには,地域の経済構造,社会構造等の実状に適した技術を創生しなければならない。本提案処理プロセスは,UASB法とスポンジ型リアクターを組み合わせた,エアレーション不要・余剰汚泥生成ゼロの省エネルギー・低環境負荷型の新規下水処理装置であり,途上国に適用可能な超低コスト型新規下水処理システムの実用化に向けた技術の創生を目的としている。新規下水処理装置のセミパイロット・スケール(UASB180l容量+スポンジキューブ懸垂型リアクター(1.5cmスポンジ90個,2m))を下水処理場に設置し実下水を用いて長期の連続処理を実施している。本処理プロセスは6ケ月間,汚泥を一切引き抜かず,余剰汚泥発生ゼロであり,水質も良好であった。スケールアップでの実用化を図るためにスポンジキューブ型をカーテン型に改良したリアクターを考案し,同様な処理実験を2年間行った。その結果,スポンジキューブ型と同等の性能が得られた。本プロセスの処理性能が良好なメカニズムは微生物がスポンジ内に高濃度に保持されていることが大きな要因であると分かった。また,酸素微小電極を用いてスポンジ内の酸素濃度を測定したところ,内部にも酸素が供給されており,エアレーション不要でも酸素取り込み機能が優れていることも重要な原因であることが分かった。この浄化機構を表現する数学的モデルを構築し検証することで,浄化機構の詳細を明らかにすることができ,実用化に向けた装置開発が可能になった。開発途上国では,都市への人口集中によって都市域の水質汚濁問題が深刻化し,生活環境の悪化のみならず,健康への脅威にもなっており,“適切"な下水処理システムを整備してゆくことが緊急課題となっている。本提案処理プロセスは,UASB法とスポンジキューブ懸垂型リアクターを組み合わせた,エアレーション不要・余剰汚泥生成ゼロの省エネルギー・低環境負荷型の新規下水処理装置であり,途上国に適用可能な超低コスト型新規下水処理システムの実用化に向けた技術の創成を目的としている。新規下水処理装置のセミパイロット・スケール(UASB180l容量+スポンジキューブ懸垂型リアクター(1.5cmスポンジ90個,2m))を下水処理場に設置し実下水を用いて長期の連続運転を実施している。本処理プロセスは6ヶ月間の運転期間中は汚泥を一切引き抜かず,余剰汚泥発生ゼロであり,水質も良好であった。さらに16SrRNAを標的とした蛍光標識モレキュラー・プローブのIn situ Hybridization(FISH)法により,硝化細菌が十分に存在していることが明らかとなり,硝化反応が優れている要因も把握できた。

本提案処理プロセスは,UASB法とスポンジ懸垂型リアクターを組み合わせた,エアレーション不要・余剰汚泥生成ゼロの省エネルギー・低環境負荷型の新規下水処理装置であり,途上国に適用可能な超低コスト型新規下水処理システムの実用化に向けた技術の創成を目的としている。新規下水処理装置のセミパイロット・スケール(UASB180l容量+スポンジキューブ懸垂型リアクター(1.5cmスポンジ90個,2m))を下水処理場に設置し実下水を用いて長期の連続運転を実施している。本処理プロセスは6ヶ月間の運転期間中は汚泥を一切引き抜かず,余剰汚泥発生ゼロであり,水質も良好であった。スケールアップの実用的を図るためにスポンジキューブ懸垂型リアクターを改良したカーテン型リアクターを考案し,同様な処理実験を行っている。その結果,現在もスポンジキューブ型と同様な性能が得られている。本プロセスの処理性能が良好なメカニズムは微生物がスポンジ内に高濃度に保持されていることが大きな要因であると分かった。また,酸素微小電極を用いてスポンジ内の酸素濃度を測定したところ,内部にも酸素が供給されており,エアレーション不要でも酸素取り込み機能が優れていることも重要な原因であることが分かった。そこで,この酸素供給機構を表現するモデルを構築し,検証を行った。このモデルを活用することで,最適な装置設計が可能となった。開発途上国では,都市への人口集中によって都市域の水質汚濁問題が深刻化し,生活環境の悪化のみならず,健康への脅威にもなっており,"適切"な下水処理システムを整備してゆくことが緊急課題となっている。途上国での下水処理システムを普及させていくためには,地域の経済構造,社会構造等の実状に適した技術を創生しなければならない。本提案処理プロセスは,UASB法とスポンジ型リアクターを組み合わせた,エアレーション不要・余剰汚泥生成ゼロの省エネルギー・低環境負荷型の新規下水処理装置であり,途上国に適用可能な超低コスト型新規下水処理システムの実用化に向けた技術の創成を目的としている。新規下水処理装置のスケールアップでの実用化を図るため,カーテン型に改良したリアクターを考案し,セミパイロット・スケールを下水処理場に設置し実下水を用いて長期の連続処理を実施した。本処理プロセスは2ヶ年間,汚泥を一切引き抜かず,余剰汚泥発生ゼロであり,水質は良好であった。また,硝化・脱窒能力も優れているだけでなく,大腸菌群や大腸菌ファージの除去能があることが分かった。さらに,負荷変動に対する処理許容能力,回復能力をステップ実験により調べた結果,2,3割高い負荷においても,処理性能に全く問題はなかった。しかも,一時的に過剰の負荷がかかっても,短時間に容易に回復した。スポンジ型リアクター内での浄化機構を表現する数学的モデルを構築し検証することで,スポンジ内部にも酸素が供給され,高濃度に微生物が保持されて,良好な処理性能が得られる浄化機構を明らかにした。このモデルを用いることで実用化に向けた装置開発が可能となった。
歯周組織再生を制御する転写因子と骨シアロタンパク質の発現調節機構

骨シアロタンパク質(BSP)は、アパタイト結晶形成能を有することから、歯周組織再生に重要な役割を果たすと考えられる。骨芽細胞様細胞を副甲状腺ホルモン(PTH; 10nM)で刺激すると、3時間後にBSPmRNA,タンパク質量が増加した。ヒトBSP遺伝子プロモーターの転写活性はPTH刺激(10 nM、36時間)で上昇し、プロモーター中の2つのCRE配列への核内タンパク質の結合は、PTH(10 nM)刺激3時間後に増加した。以上の結果は、PTHがBSPの遺伝子発現を増加させ、歯周組織再生を増強する可能性を示唆すると思われる。骨シアロタンパク質(BSP)は,石灰化初期に石灰化組織特異的に発現する非コラーゲン性タンパク質である。アンドロゲン受容体(AR)は,男性生殖器の分化や前立腺での細胞増殖に関与し,転写因子として作用する。本研究では骨芽細胞様細胞であるROS1712.8細胞を用いてアンドロゲンおよびARのBSPの転写に対する影響を検索した。AR発現ベクターをROS17/2.8細胞に導入すると,ARタンパク質は核内および細胞質内で増加し,BSPmRNA量が増加した。一方,ARの過剰発現前後にROS17/2.8細胞を10^8Mの5α-dihydrotestosterone(DHT)で24時間刺激しても,BSPmRNA量は変化しなかった。-116塩基対上流までのBSPプロモーターを含むルシフェラーゼコンストラクトの転写活性は,AR過剰発現により上昇したが,DHTの影響を受けなかった。ミューテーションプラスミドを用いたルシフェラーゼアッセイの結果,ARの作用は,(AMP応答配列(CRE)およびAP 1と重複したグルココルチコイド応答配列(AP IIGRE)の両者を介すると考えられた。ゲルシフトアッセイの結果,ARの過剰発現でCREおよびAP 1/GREへの核内タンパク質の結合量が増加した。CRE結合タンパク質は,抗リン酸化CREB抗体でスーパーシフトし,抗CREBおよびAR抗体で結合量が減少した。一方,AP1/GRE結合タンパク質は,抗c・Fos抗体でスーパーシフトし,抗c-JumおよびAR抗体で結合量が減少した。以上の結果から,ARはCREおよびAP 1/GRE配列を介してBSPの転写を調節し,CRE配列にはCREB, c-Fos, c-JunおよびARの複合体が,AP 1/GRE配列には,c-Fos, c-JunおよびARの複合体が結合すると考えられた。ROS17/2.8骨芽細胞様細胞から抽出した核内および細胞質内タンパク質におけるアンドロゲン受容体(AR)の発現量をウェスタンブロットにて検索した。ARは核内に多く発現し,ARを細胞内で発現させると,核内および細胞質内のARのタンパク質量が増加した。BSPmRNA発現に対するテステステロン(DHT)およびARの影響を検索した。ROS17/2.8細胞をDHT(10^<-8>M,24h)で刺激してもBSPmRNAの発現は変化しなかった。細胞内にARを過剰発現させると,BSPmRNA量は増加したが,ARの過剰発現前後に,DHT(10^<-8>M,24h)で刺激してもBSPmRNA量に変化は認められなかった。ラットBSP遺伝子プロモーター配列の長さを変化させたルシフェラーゼプラスミド(pLUC1-pLUC6)をROS17/2.8細胞に導入し,DHT(10^<-8>M)にて24時間刺激を行ったところ,BSPの転写活性は変化しなかった。ROS17/2.8細胞内にARを過剰発現させると,pLUC3およびそれより長いBSPプロモーター配列を含むルシフェラーゼコントラスト(pLUC4-pLUC6)で転写活性が上昇した。cAMP応答配列(CRE)およびアクチベータープロテイン1/グルココルチコイド応答配列(AP1/GRE)とROS17/2.8細胞から抽出した核内タンパク質との結合をゲルシフトアッセイにて検索したところ,CREおよびAP1/GRE配列への核内タンパク質の結合は,コントロールおよびDHT(10^<-8>M,24h)刺激に比べてARを発現させた核内タンパク質で増加し,APl/GREでは2本のバンドが認められた。抗体を用いたゲルシフトアッセイおよび免疫沈降法の結果,CRE配列にはリン酸化CRE結合タンパク質,ARおよびc-Fos,AP1/GRE応答配列にはARおよびc-Fosが結合していると考えられた。ROS17/2.8骨芽細胞様細胞をFGF2(10ng/ml)で経時的に刺激すると、BSP mRNA量は刺激6時間以降に増加した。Runx2のタンパク発現をウェスタンブロットで検索した結果、FGF2(10ng/ml)刺激3時間で増加した。ルシフェラーゼアッセイの結果、-116および-938塩基対上流までのラットBSP遺伝子プロモーターを含む

ルシフェラーゼコンストラクトの転写活性は、FGF2(10ng/ml、12時間)刺激で上昇した。2塩基対の変異を導入したミューテーションルシフェラーゼアッセイの結果、FGF2の作用は、転写開始点から約-90塩基対上流に存在するFREおよび-931-906塩基対上流に存在するAP1配列と重複したグルココルチコイド応答配列(APl/GRE)の2つの応答配列を介すると考えられた。リン酸化阻害剤を用いたルシフェラーゼアッセイの結果、FGF2刺激後の細胞内情報伝達系は、チロシンおよびSrcチロシンリン酸化とMAPキナーゼ系を介すると考えられた。ROS17/2.8細胞をFGF2(10ng/ml)にて刺激すると、FREとAPl/GREに結合する核内タンパク質は3および6時間後に増加し、FREと核内タンパク質との結合の変化は、チロシンリン酸化阻害剤であるハービマイシンAにより抑制された。抗体を用いたゲルシフトアッセイの結果、APl/GREに結合するタンパク質は、抗c-Fosおよび抗Smad1抗体で結合バンドが高分子領域へ移動(スーパーシフト)し、抗c-Junおよび抗Dlx5抗体で結合バンドが消失した。以上の結果から、FGF2はFREおよびAP1/GRE配列を介してBSPの転写を調節し、AP1/GRE配列には、c-Jun、c-Fos、Dlx5およびSmad1の複合体が結合していると考えられた。
視覚的注意と運動視覚

我々は最近見出した「線運動」の視覚イリュージョン効果を,空間的注意の様々な側面に応用し,(1)刺激依存的・自働的コンポーネントの分離(2)その時間特性(3)対象依存性(4)聴覚・触覚手がかりによる同様の効果,等を見出してきた(昨年までの成果).今年度はこれらの成果をまとめて公刊する(研究発表(1)(3))とともに、さらに「線運動効果」の別の側面として,特定の位置への運動準備-特にサッケード眼球運動や腕伸ばし運動-によってもやはり空間的注意があらかじめその位置に集中し,同様の効果をもたらすか否かを調べる一連の研究を行った.その結果このような条件のもとでも「線運動効果」は生起した.さらに一連のコントロール条件での結果から,この効果は視覚刺激そのものには帰せられず、また実際の筋肉運動そのものにも帰せられないことが明らかとなった.この結果は,運動軌道が実際の筋肉運動に先だって脳内でプログラムされるとき,このプログラミングに視覚的空間マップ上での活性化を必要とする場合があることを示すと解釈できる.また逆に,運動軌道に沿う空間位置での感覚感度を高める方向で,あらかじめ感覚情報処理を調節することには,それ自体明らかな生体学的なメリットがあるとも考えられる(5).神経生理学的には皮質下では上丘,皮質では頭頂連合野などが多感覚モデリティ空間マップを持ち,かつ注意関連の調節を受けることが知られている.また頭頂には運動視覚を担う領野(MT、MST)の存在も知られている.今後はこれらを念頭におきながら,さらに情動との関係や,ヒト・動物の選好・選択運動との関連が探求されなくてはならない.我々は最近見出した「線運動」の視覚イリュージョン効果を,空間的注意の様々な側面に応用し,(1)刺激依存的・自働的コンポーネントの分離(2)その時間特性(3)対象依存性(4)聴覚・触覚手がかりによる同様の効果,等を見出してきた(昨年までの成果).今年度はこれらの成果をまとめて公刊する(研究発表(1)(3))とともに、さらに「線運動効果」の別の側面として,特定の位置への運動準備-特にサッケード眼球運動や腕伸ばし運動-によってもやはり空間的注意があらかじめその位置に集中し,同様の効果をもたらすか否かを調べる一連の研究を行った.その結果このような条件のもとでも「線運動効果」は生起した.さらに一連のコントロール条件での結果から,この効果は視覚刺激そのものには帰せられず、また実際の筋肉運動そのものにも帰せられないことが明らかとなった.この結果は,運動軌道が実際の筋肉運動に先だって脳内でプログラムされるとき,このプログラミングに視覚的空間マップ上での活性化を必要とする場合があることを示すと解釈できる.また逆に,運動軌道に沿う空間位置での感覚感度を高める方向で,あらかじめ感覚情報処理を調節することには,それ自体明らかな生体学的なメリットがあるとも考えられる(5).神経生理学的には皮質下では上丘,皮質では頭頂連合野などが多感覚モデリティ空間マップを持ち,かつ注意関連の調節を受けることが知られている.また頭頂には運動視覚を担う領野(MT、MST)の存在も知られている.今後はこれらを念頭におきながら,さらに情動との関係や,ヒト・動物の選好・選択運動との関連が探求されなくてはならない.
フェライト・マルテンサイト鋼の照射誘起偏析と耐蝕性に関する研究

1.FeーCr合金のプロトン照射による照射誘起偏析に関する研究においては529Crの5種類の濃度の合金について,メスバウアー分光法により母相のクロム量の変化を調べた.照射温度に相当する温度で2相分離を生ずると見なせる濃度の合金にはクロムの減少が見られ,固溶体領域にある合金にはクロムの増加が見られる.従ってプロトン照射は2相分離を促進する効果がある.分析電子顕微鏡観察によると転位ループにクロムの濃化が見られる.照射により注入された水素が2相分離の促進にどの程度寄与しているかはヘリウム照射を試みることにより明らかにされるであろう.2.昨年度に実施した標準小型パンチ試験片より更に小形のφ3TEMデイスク試料を用い,高温高圧水中の耐蝕性評価を電気化学的方法により側定することに成功した.又一連の鉄一クロム合金の耐蝕性を250°Cの高温・高圧水中で側定し,クロム濃度の減少とともに耐蝕性が劣化すること, JVMS試料では500°Cの時効により耐蝕性が著しく低下することを見出した.次年度には更に高温・高圧水中での試験が可能になるように部品の改良を試みる.3.小形パンチ試験治具を用い,高温・高圧水中における応力腐食感受性試験法を開発した.小形パンチ試験の圧子球として窒化珪素を用いることにより, 250°Cにおいても有意な結果が得られることを確認した.この方法の特長はSSRT法より3桁以上速い歪速度で試験が可能であること,溶液のポテンシャルに相当する電圧を試料に負荷しての側定が可能であることなどであり,被照料微小試験片による応力腐食感受性試験法として極めて優れた試験法であることが明らかにされた.治具を工夫すれば,この方法はTEMディスク試料にも適用が可能であると見られる.1.FeーCr合金のプロトン照射による照射誘起偏析に関する研究においては529Crの5種類の濃度の合金について,メスバウアー分光法により母相のクロム量の変化を調べた.照射温度に相当する温度で2相分離を生ずると見なせる濃度の合金にはクロムの減少が見られ,固溶体領域にある合金にはクロムの増加が見られる.従ってプロトン照射は2相分離を促進する効果がある.分析電子顕微鏡観察によると転位ループにクロムの濃化が見られる.照射により注入された水素が2相分離の促進にどの程度寄与しているかはヘリウム照射を試みることにより明らかにされるであろう.2.昨年度に実施した標準小型パンチ試験片より更に小形のφ3TEMデイスク試料を用い,高温高圧水中の耐蝕性評価を電気化学的方法により側定することに成功した.又一連の鉄一クロム合金の耐蝕性を250°Cの高温・高圧水中で側定し,クロム濃度の減少とともに耐蝕性が劣化すること, JVMS試料では500°Cの時効により耐蝕性が著しく低下することを見出した.次年度には更に高温・高圧水中での試験が可能になるように部品の改良を試みる.3.小形パンチ試験治具を用い,高温・高圧水中における応力腐食感受性試験法を開発した.小形パンチ試験の圧子球として窒化珪素を用いることにより, 250°Cにおいても有意な結果が得られることを確認した.この方法の特長はSSRT法より3桁以上速い歪速度で試験が可能であること,溶液のポテンシャルに相当する電圧を試料に負荷しての側定が可能であることなどであり,被照料微小試験片による応力腐食感受性試験法として極めて優れた試験法であることが明らかにされた.治具を工夫すれば,この方法はTEMディスク試料にも適用が可能であると見られる.
積層ランタノイドフタロシアニン錯体の電気伝導特性の研究

積層型フタロシアニン金属錯体を部分酸化すると伝導性を示す事は良く知られている.今回,筆者らは次の三項目につき検討した. 1.ビス(フタロシアニナト)ネオジム(III)錯体はヨウ素ドープによる酸化をしなくても伝導性を示す事を明らかにした.2.積層構造を構築させるために,長鎖アルキル基をランタノイドフタロシアニン錯体に導入する試みを行った.3.正電荷を持つ銅(II)フタロシアニン錯体と負電荷を持つ同錯体を合成し,静電的引力による積層構造の構築を試みた.1.二層型HPcNdPc錯体は以前に報告した方法により合成した.DMF溶液中で,この錯体を種々のモル比のヨウ素と混合し, 23日放置後,ヘキサンで洗浄して付加体を得た.錯体及びヨウ素付加体のペレットを加圧作成し,伝導度を測定したら,錯体,付加体(HPcNdPcI1.5)の比抵抗値はそれぞれ80及び2.3(Ωcm)であった.つまりヨウ素をドープしなくても,この錯体は半導体領域の伝導度を示した.二層型ランタノイド(III)フタロシアニン錯体は合成時にフタロシアニン環が一電子酸化された化学種を一部含み,そのラジカル種がかなり安定なため,この様な伝導性を示すと考えられる.2.イッテルビウム(III)のアザフタロシアニン錯体を合成し,ピリジン環の窒素原子にオクタディシル基を結合させ, LB膜形成可能な誘導体を合成した.今後この誘導体を用いて低次元積層カラムを形成し,伝導度の測定を試みる予定である.3.銅(II)のアザフタロシアニン錯体を合成し,ピリジン環の窒素をジメチル硫酸で四級化した.一方,テトラスルフォフタロシアニン銅(II)錯体を常法により合成し,両者の等モル水溶液を混合し沈澱物を得た.現在,更にこの静電気的引力により積層を形成したポリマーをヨウ素で部分酸化し,両者の伝導度の比較を急いでいる.積層型フタロシアニン金属錯体を部分酸化すると伝導性を示す事は良く知られている.今回,筆者らは次の三項目につき検討した. 1.ビス(フタロシアニナト)ネオジム(III)錯体はヨウ素ドープによる酸化をしなくても伝導性を示す事を明らかにした.2.積層構造を構築させるために,長鎖アルキル基をランタノイドフタロシアニン錯体に導入する試みを行った.3.正電荷を持つ銅(II)フタロシアニン錯体と負電荷を持つ同錯体を合成し,静電的引力による積層構造の構築を試みた.1.二層型HPcNdPc錯体は以前に報告した方法により合成した.DMF溶液中で,この錯体を種々のモル比のヨウ素と混合し, 23日放置後,ヘキサンで洗浄して付加体を得た.錯体及びヨウ素付加体のペレットを加圧作成し,伝導度を測定したら,錯体,付加体(HPcNdPcI1.5)の比抵抗値はそれぞれ80及び2.3(Ωcm)であった.つまりヨウ素をドープしなくても,この錯体は半導体領域の伝導度を示した.二層型ランタノイド(III)フタロシアニン錯体は合成時にフタロシアニン環が一電子酸化された化学種を一部含み,そのラジカル種がかなり安定なため,この様な伝導性を示すと考えられる.2.イッテルビウム(III)のアザフタロシアニン錯体を合成し,ピリジン環の窒素原子にオクタディシル基を結合させ, LB膜形成可能な誘導体を合成した.今後この誘導体を用いて低次元積層カラムを形成し,伝導度の測定を試みる予定である.3.銅(II)のアザフタロシアニン錯体を合成し,ピリジン環の窒素をジメチル硫酸で四級化した.一方,テトラスルフォフタロシアニン銅(II)錯体を常法により合成し,両者の等モル水溶液を混合し沈澱物を得た.現在,更にこの静電気的引力により積層を形成したポリマーをヨウ素で部分酸化し,両者の伝導度の比較を急いでいる.