hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中国人の日本語学習者に見られる日中同形語の誤用について－品詞の誤用を中心に－

さらに、大学を単位に教育改善を目的とするフィードバック活動を行った。本年度は以下の2点を目的としている。1.誤用状況調査により、グループBの日中同形語の誤用実態と誤用原因を究明する。2,誤用を確実に減少させるために、誤用状況調査の結果を取りまとめてフィードバック活動を行い、誤用防止策を提言する。上記2点の目的を達成するために、以下の方法を用いて研究を進めた。1.日本語学習暦が2年4年の中国人日本語学習者に対し、グループBの日中同形語の誤用状況調査を実施した。誤用状況調査の具体的な形式は「作文調査」であった。すなわち、調査対象者に、グループBの日中同形語を用いて文を作らせる形式であった。また、誤用の原因と母語転移の状況を確認するために、調査対象者に、先に自分で作った日本語の文に中国語の訳を付けてもらった。更に、品詞の多様性による誤用形式の多様性も有り得るので、誤用形式をより全面的に収集するために、調査対象者に複数の品詞候補があると思う語については、品詞ごとに文を作るように指示を与えた。2.グループBの日中同形語の誤用実態と誤用原因を把握した上で、誤用防止策を立案した。上記の誤用状況調査を実施した結果、以下の結論を得た。1.品詞に異なる部分があることは品詞が誤用される可能性があるということを示唆し、母語干渉は必然的に誤用を生じさせるものである。2.母語干渉は単独で作用するのではなく、日本語テキストにおける日中同形語の出現頻度の影響を受けながら作用している。出現頻度の高さは母語干渉を軽減ないし排除することができるため、出現頻度の高い語は出現頻度の低い語より誤用率が相対的に低い。3.誤用防止策として、「(1)日本語教師側による、誤用されやすい日中同形語の出現頻度や豆知識を適宜増やす等の日本語テキストの改善と『毎日一語』やベン図等の形式で日中同形語の関連知識を補充する等の日本語教授法の改善、(2)中国人日本語学習者側による、日中同形語辞典を常備し、簡易語彙表を作成する等の日本語学習方法の改善、(3)日本語教育研究者側による誤用防止データベースの構築」が非常に璽要であると考える。当初、初年度には中国人日本語学習者にとって品詞の誤用が起きる可能性がある日中同形語を把握し、それに基づき、誤用状況調査用アンケートの形式と内容までを確定する予定であったが、実際にはこの二つの目標を達成しただけでは無く、半分近くの語(即ち上記グループAの語)については誤用状況調査まで終了出来、併せて教育改善を目的とするフィードバック活動も行えた。更に、研究成果を取りまとめ,国際学会での口頭発表と国際学会誌への論文投稿も行った。4月の下旬から上記グループBの語の誤用状況調査を実施し、調査結果を10月に開催される日本語教育学会秋季大会で発表する。また、グループAとグループBの語の調査結果を取りまとめ、WEB上で利用可能な誤用防止データベースを作成し、その成果を12月に開催される日中対照言語学会冬季大会で発表する。更に、国内・国際学会誌への論文投稿を行いながら、大学を単位に教育改善を目的とするフィードバッグ活動を行い、誤用防止データベースの紹介、普及を行う。(抄録なし)
正逆交互回転運動を利用した撹拌装置の動力・流動特性

円筒槽内で平板翼を往復回転させる正逆交互回転撹拌翼の撹拌特性について軸トルクおよび速度場変動の観点から調査した.翼反転ごとに翼端付近に生じる渦は,レイノルズ数の増大とともに翼から離れて槽全体を流動化させ,慣性力支配のトルク変動特性が得られることがわかった.このような良混合条件における動力特性は一般に乱流で見られる性質を有していたが,軸方向の流動が無視できなくなるものの速度成分自体の摂動は極めて小さく,流動状態は層流であり続けることが判明した.円筒槽内で平板翼を往復回転させる正逆交互回転撹拌翼の撹拌特性について軸トルクおよび速度場変動の観点から調査した.翼反転ごとに翼端付近に生じる渦は,レイノルズ数の増大とともに翼から離れて槽全体を流動化させ,慣性力支配のトルク変動特性が得られることがわかった.このような良混合条件における動力特性は一般に乱流で見られる性質を有していたが,軸方向の流動が無視できなくなるものの速度成分自体の摂動は極めて小さく,流動状態は層流であり続けることが判明した.正逆交互回転撹拌翼に働く力は連続的かつ正負に変動することから,静トルクセンサーを利用したトルク測定を行った.また,撹拌翼はステッピングモーター駆動とし,モーションコントロールボードを利用して正弦的な回転角変化を実現するとともにステップ数から翼位置情報も得た.瞬時の翼速度と軸トルクの連続計測を行い,撹拌所要動力計測システムを構築し,0.0011Pa.sオーダーの幅広い粘度範囲のグリセリン水溶液を利用して動力特性を評価した.高粘度流体では翼に働く力は翼速度と同位相で変化したが,粘度が低下すると翼反転直後にトルク摂動が見られるようになった.また,振幅が小さいほどすなわち単位時間当たりの翼反転回数が多いほど,高粘度流体でこの摂動が見られた.さらに,摂動を伴いながらも翼速度最大時の翼に働くトルクは粘性支配であった.しかしながら,さらに粘度が低い流体では軸トルクが慣性支配となることがわかった.平均回転速度を代表速度として,レイノルズ数および動力数を定義したところ,レイノルズ数が5より小さければ実験を行った撹拌条件においては動力数はレイノルズ数に反比例してレイノルズ数よって一意的に決定されたが,反比例から逸脱するレイノルズ数は振動振幅によって異なり,レイノルズ数200以上ではレイノルズ数によらず動力数が一定となる乱流の特徴が見られたが,その一定値は振幅によって異なる値であった.これは通常の撹拌翼では邪魔板条件によって動力数が異なる現象に対応すると考えられ,正逆交互回転翼は反転時に邪魔板としても機能するので振幅が小さいほど頻繁に反転して邪魔板効果が高く,乱流における動力数も大きな値を示したと考えられる.本課題においては,まず正弦的な撹拌翼の動きを実現できれる実験装置を作製し,静止型トルクメーターを用いて軸トルクを測定し,周期平均撹拌所要動力および動力線図を算出した.そして,一般的な撹拌翼と同様に低レイノルズ数領域で動力数はレイノルズ数に対して反比例し,高レイノルズ数領域で動力数が一定となることがわかった.また,高レイノルズ数では定回転二枚パドル翼よりも優れたエネルギー伝達効率を示し,本撹拌方法の優位性を示した.さらに,翼位置と軸トルクの位相差についても調査し,動力数がレイノルズ数に対して反比例する領域ではレイノルズ数の増加とともに位相差は増大し,動力数が一定となる高レイノルズ数領域ではそれ以上増大しなくなった.これより,動力数のレイノルズ数依存性から流動領域を3つに分類した.次に,前述の各レイノルズ数領域において撹拌槽水平断面における2次元速度場計測を行った.いずれのレイノルズ数領域においても翼反転時に翼端付近に渦流れを生じるが,低レイノルズ数領域ではこの渦は翼と共に移動したが,高レイノルズ数領域ではこの渦は翼端から乖離して次の翼反転時に残存した.また,動力数が一定となる高レイノルズ数域では乖離した渦と新たに発生する逆回転の渦が共存することで半径方向の流体移動が強化され,これが優れた撹拌性能の原因であることがわかった.これらの結果は数値計算によっても概ね良好に再現できたが,渦の乖離が始まると鉛直方向の流動が無視できなくなり槽全体に三次元流動が生じることがわかった.動力数一定条件は一般的に乱流を指すが,本撹拌操作では速度摂動が極めて小さい層流であった.これは層流下でも発達した渦が乖離したことに起因しており,流体に対してエネルギーが効率的に伝達されるため効率的な流体混合が期待できる.また,翼端に生じる渦の挙動により分類した3つの流動特性は動力特性による分類と良好に一致した.移動現象初年度は動力計測システムを構築し,翼位置と軸トルクの関係を得ること,動力数とレイノルズ数の関係を調査することを目的としており,その目的は十分に達成することができた.さらに,乱流においては複雑なトルク変動を示したが,周波数解析を行うことで振動周波数の奇数倍のトルク変動を含むことが明らかになり,その原因究明の重要性を初年度に認識することができた点は大きな進展であると理解している.また,トルクに対する槽底の影響を考慮するために翼取り付け高さを変更した実験を行ったことで,動力のみならず流動や混合が槽底クリアランスによって大きく変化することも明らかになり,新たな研究内容の必要性を認識することもできた.

本年度は当初の予定通り速度場の計測を行い,これまでに報告している数値計算結果の妥当性を検証するとともに,槽内流動状態の三次元性についても議論することを考えている.本実験系では速度場が周期定常であるので,rΘ平面およびrz平面において数周期にわたる動画撮影ならびに連続PIV解析を行う必要がある.さらに,動力計測から層流・乱流遷移が振幅によって異なるレイノルズ数において見られることが示唆されたため,特に境界レイノルズ数付近では平均速度場以外に速度場の摂動にも十分注意を払って計測や解析を行うことを考えている.さらに,脱色反応を利用した混合実験を行い,混合時間と流動状態の関係についても精力的に検討を進めていくことも計画している.消費税計算の過程で生じた1円の誤差が生じた.繰越金が1円であるため,次年度の使用計画に対する影響はない.
英米の治安判事による裁判・裁定の歴史的特徴についての実証的研究

本件研究においては、第1に、18世紀前半イングランドの治安判事のノートブック及び小治安裁判所録を主な史料として、単独治安判事及び小治安裁判所における裁判・裁定と、貧民救済を中心とする行政任務遂行の実態とに焦点をあてて、この時期の治安判事による裁判・裁定の性格及び治安判事による統治の本質についての再検討を試みた。名誉革命以後のイングランドの地方行政および地方司法は、中央政府による統制を事実上全く欠き、地方の統治の主要な担い手である治安判事は、中央政府に対する自律性および独立性を確保することができた。しかしながら、かかる状況における治安判事による地方統治は、けして恣意的ないし独裁的な性格をもつものではなかった。治安判事による紛争解決及び行政任務遂行の目的は、犯罪ないし違法行為の処罰そのものよりも、地域社会内で生じた対立状態の終結と、それによる共同体内の人的関係および秩序の回復に向けられており、地域共同体における秩序および平和の維持を実現しようとしていたという点において、一定の目的合理性を見出すことができる。本件研究においては、第2に、イングランドとの比較の観点から、アメリカ合衆国マサチューセッツ州における救貧行政の歴史的考察を行った。植民地時代から19世紀初期までの同州における救貧行政は、タウンを基礎として行われており、貧民救済の根拠となる定住権をきわめて厳格に認定し、かつ外国からの移民をはじめとする貧困者のタウンへの移入を極力阻止しようとすることによって、公的な貧民救済の対象となりうる者を極力減らそうとしている点に大きな特徴があった。タウンを基礎とする救貧行政は、イングランドと異なってカウンティの治安判事の関与を排除するかたちで行われていたが、ボストン市の救貧行政改革にみられるように、地方当局の自律性および独立性は、各地域における合理的な政策目的の実現に資していたと解せられる。1イギリス治安判事の裁判・裁定史料の分析イギリス治安判事による業務の遂行および紛争解決の形態は、Quarter Sessions、Petty SessionsないしDouble Justice、Single Justiceの3つに大別される。本件研究ではSingle Justiceの形態の紛争解決に特に着目しており、本年度はこの点について以下の知見が得られた。治安判事が単独で行う業務には、(1)陪審員選定に関する治安官及び十人組長からの復命、(2)貧民に対する通行許可書の発行、(3)教区行政に対する監督、といった行政的な業務と、(4)使用者・労働者間の紛争、(5)家庭内での暴力事件、(6)近隣住民間でのトラブル、といった類型の紛争解決がみられる。いずれの例も、一方当事者の申し立てに基づいて治安判事が召喚令状を発行し、その呼び出しに基づいて出頭した相手方と合意・和解する、(史料上、合意・和解と解される意味で、agreeという用語がしばしば使用されている)、という共通点があると言うことができる。こうした諸事例には、刑事事件のほか、労使関係、家事関係の事件があり、単独の治安判事によって、訴訟とは言い難い非公式なかたちで紛争解決にあたっている例があると見ることが可能である。2アメリカ治安判事の裁判・裁定史料の分析アメリカの治安判事は、Court of Common Pleasに対する下級裁判所としての位置づけをされており、刑事事件および民事事件(特に金銭債務)の両方を管轄にしている点でイギリス治安判事と大きく異なる。治安判事職にある者はアトーニ資格をもち法律職としての経験を積んだ者が多く、イギリス治安判事と比較して専門性が高い点が特徴的である。他方で、治安判事が婚姻登録や金銭債務め支払を約する正式誓約書の登録を行っておりいわば公証人のごとき業務を行っている例があり、学識・教養と社会的威信のある治安判事が、一定の社会的安定機能を果たしていたと見ることが可能である。
酸化物界面における静電ポテンシャルバリア崩壊メカニズムに関する研究

研究代表者は初年度および第2年度に確立した手法を用いて,Pb(Mg_<1/3>Nb_<2/3>)O_3-PbTiO_3(PMN-PT)結晶中の強誘電ドメイン構造について電圧印可その場TEM観察を行った.このPMN-PT結晶は非常に高い圧電特性を示すことが知られ,そのドメイン構造はナノスケール+ミクロンスケールの2段階の構造で構成されている.当研究の結果,あるしきい値より高い電界を印可した場合,ドメイン構造が可逆的な応答を示すことが分かった.電界の印可によりナノスケールドメイン界面の方位が変化し,それに伴いミクロンスケールのドメイン構造は消失することが分かった.また,この変化は電界の印可,開放に関して可逆的であり,電界を開放すると元のドメイン構造に復元した.ナノスケールドメインの界面は電界に対して,垂直になる傾向があった.このようなナノスケールのドメイン構造の電界に対する応答はこれまでには見られておらず,PMN-PTが示す高い圧電特性の発現に関して,重要な知見を与えると考えられる.一方,研究代表者は分離膜や触媒等への応用が盛んなゼオライト材料の1つであるフォージャサイト(FAU)について,膜中にしばしば形成される双晶界面における安定な原子配列の理論計算を行った.計算は経験的な原子間ポテンシャルを用いた格子静力学法により行った.界面計算のモデリングでは界面における多数の自由度を網羅するため,片方の結晶を他方に対して少しずつ並進させたり異なる終端面の組み合わせを検討したりなどした.計算の結果,いくつかの安定な原子配列が得られ,そのうちの1つは実験的に見られるものと良く整合するものであった.この原子配列ではその局所的な構造が他のタイプのゼオライト(EMT)の結晶中の構造と非常に類似しており,そのことがこの配列が安定であることの1つの理由と考えられる.また,他の幾つかの配列では酸素原子で構成される環状構造が通常より大きいものや小さいものが見られており,そのような界面では分離特性などが変化することが考えられる.研究代表者は静電ポテンシャルの形成および崩壊において重要な役割を果たすと考えられるPr添加物の偏析およびZnおよびOの各空孔について、粒界原子構造と各欠陥の形成エネルギーの相関性について検討した。2枚のZnO単結晶を接合して作製したPr添加ZnO単一粒界の高分解能走査透過型電子顕微鏡(HAADF-STEM)観察および経験的な原子間ポテンシャル法や第一原理PAW法による計算も併せて行った。その結果、Pr添加物のZnO粒界における偏析について、1つの重要なルールを明らかにした。これはZnO粒界のみならず、他のセラミックス粒界においても不純物偏析の1つの重要な支配因子であると考える。また、ZnO粒界における空孔の形成に関して、ある特定の原子サイトで特に形成エネルギーが低下し、空孔が容易に形成するようになることが分かった。また、詳細な解析より空孔形成による周りの原子の緩和挙動が形成エネルギーと関連していることが明らかとなりつつある。また、電圧を印可しながら透過型電子顕微鏡(TEM)観察を行うための試料準備について、新しい試料デザインの設計等を行った。収束イオンビーム法(FIB)により微細な試料加工を行い、TEM観察中に電圧印可が可能でかつ試料を2軸傾斜できる試料を作製した。現在、その試料を用いてその場TEM観察による実験を行っている。一方、上記の成果については論文投稿および学会発表による成果発表を行っている。研究代表者は非常に高い圧電特性を示すことが知られている0.7Pb(Nb2/3Mg1/3)O3-0.3PbTiO3(PMN-PT)中のBサイト陽イオン規則構造について、透過型電子顕微鏡(TEM)観察および走査透過型電子顕微鏡(STEM)観察を行った。その結果、1つのNb-richな{111}層と1つのMg-richな{111}層が交互に存在する規則相が数nmのサイズで存在していることが明らかとなった。加えて、詳細なSTEM実験の解析から、2つのNb-richな{111}層と1つのMg-richな{111}層で構成される、上記とは異なる種類の規則相の存在の可能性が示唆された。この規則相については従来得られているものとは異なり、当該材料における新規な知見を与えている可能性があると考える。一方、同材料について電圧を印可しながらTEM観察を行うための試料設計を行った。収束イオンビーム法(FIB)を用いて試料の微細加工を行い、その結果、TEM内で電圧を印可しながら暗視野法により強誘電ドメイン構造の観察を行うことが可能となった。これまでに電圧を印可しながら明視野・暗視野その場TEM観察を行い、μmスケールおよびnmスケールにおけるドメイン構造の変化を観察することができた。これらの実験結果のより詳細な解析により、通常得ることが非常に困難であるnmスケールでのドメイン構造の電圧印可による変化を理解することが可能であると考える。また、電圧印可方向などを変化させることにより、圧電特性との相関性などの検討も行えると考えている。研究代表者は初年度および第2年度に確立した手法を用いて,Pb(Mg_<1/3>Nb_<2/3>)O_3-PbTiO_3(PMN-PT)結晶中の強誘電ドメイン構造について電圧印可その場TEM観察を行った.このPMN-PT結晶は非常に高い圧電特性を示すことが知られ,そのドメイン構造はナノスケール+ミクロンスケールの2段階の構造で構成されている.

当研究の結果,あるしきい値より高い電界を印可した場合,ドメイン構造が可逆的な応答を示すことが分かった.電界の印可によりナノスケールドメイン界面の方位が変化し,それに伴いミクロンスケールのドメイン構造は消失することが分かった.また,この変化は電界の印可,開放に関して可逆的であり,電界を開放すると元のドメイン構造に復元した.ナノスケールドメインの界面は電界に対して,垂直になる傾向があった.このようなナノスケールのドメイン構造の電界に対する応答はこれまでには見られておらず,PMN-PTが示す高い圧電特性の発現に関して,重要な知見を与えると考えられる.一方,研究代表者は分離膜や触媒等への応用が盛んなゼオライト材料の1つであるフォージャサイト(FAU)について,膜中にしばしば形成される双晶界面における安定な原子配列の理論計算を行った.計算は経験的な原子間ポテンシャルを用いた格子静力学法により行った.界面計算のモデリングでは界面における多数の自由度を網羅するため,片方の結晶を他方に対して少しずつ並進させたり異なる終端面の組み合わせを検討したりなどした.計算の結果,いくつかの安定な原子配列が得られ,そのうちの1つは実験的に見られるものと良く整合するものであった.この原子配列ではその局所的な構造が他のタイプのゼオライト(EMT)の結晶中の構造と非常に類似しており,そのことがこの配列が安定であることの1つの理由と考えられる.また,他の幾つかの配列では酸素原子で構成される環状構造が通常より大きいものや小さいものが見られており,そのような界面では分離特性などが変化することが考えられる.
酵母プロテアソームの構築機構と各サブユニット機能の解明

[目的]26Sプロテアソームは20Sプロテアソーム(CP)の両端(あるいは一方の末端)に19S調節因子(RP)が会合した構造をとっており、ペプチダーゼ活性はCPの内側に隔離されている。26Sプロテアソームの構造形成および機能制御を解明することを目的として研究を行った。[結果と考察]RPはリッドとベースの2つの複合体に分けられ、それぞれの基本的なサブユニット構成は明らかにされている。リッドのサブユニット遺伝子RPN7とRPN6について温度感受性突然変異体を分離した。変異体を制限温度においた時、プロテアソームにどのような変化が生じるかを生化学的に調べた。Rpn7-3変異株を制限温度に6時間置くと、特徴的な複合体(Rpn3-Rpn5-Rpn6-Rpn8-Rpn9-Rpn11)が形成されていることがわかった。これが26Sプロテアソームの形成過程で生じるのか、あるいは、崩壊過程で生じるのか、検討する必要がある。Rpn7-3の変異部位は4箇所で、その内の2箇所はPCI領域に、他の2箇所はPCI領域のN末側に同定された。PCI内だけに変異を持つ変異遺伝子とPCI外に変異だけをもつ遺伝子を構築したところ、いずれも温度感受性を失った。それにもかかわらず、これらの全てのRpn7変異体蛋白質はRpn3とのtwo-hybrid相互作用する活性を失っていた。予想に反して、Rpn7-Rpn3サブユニット間相互作用は26Sプロテアソーム形成に寄与していないことを示している。RPN6の温度感受性変異体を2種分離した。これらの変異体の26Sプロテアソームについても生化学的な解析を進めている。Nob1の機能解析:NOB1は19S調節因子遺伝子の一つであるRPN12をベイトにしたtwo-hybrid法で分離され、Nob1は26Sプロテアソームと免疫共沈することを既に報告した。今回、NOB1の感受性変異体(nob1-4)を作成し、制限温度における26Sプロテアソームの形成を調べたところ、意外なことに、nob1-4は制限温度下で、20Sプロテアソームの形成にも異常を示し、ベータサブユニットの前駆体を蓄積することが分かった。さらに、Nob1の過剰生産は、20Sプロテアソームの構築に際してシャペロンとして働くUmp1の欠損をサプレスした。Nob1はdouble cap型の26Sプロテアソームが形成されると同時にプロテアソームで分解されることを示す結果が得られた。これらを総合的に解釈すると、Nob1は20Sプロテアソームの形成に関わり、19S調節因子とも相互作用し、新奇に26Sプロテアソームが形成されると同時に分解される因子である。RPN7の遺伝解析:これまで、RPN7の変異体の報告は無い。PCRを利用した変異誘発法により、rpn7の温度感受性変異体を分離した。rpn7変異体を制限温度にすると26Sプロテアソームの構築が低下することがわかった。温度感受性nob1-4変異体は、制限温度下で20Sプロテアソームの構築に欠損を示した。このとき、サブユニット前駆体のプロセッシングができないことがわかった。さらに、Nob1欠損により20Sプロテアソームのサブユニットは核に移行できないことが分かった。Nob1の過剰生産により、19SサブユニットのひとつであるRpt1の温度感受性変異を抑圧できた。このことは、Nob1が19S調節因子とも相互作用することを暗示しているが、実際、蛋白質共沈降実験によってこのことを示すことができた。

Nob1と複合体を形成する新たな因子として、Pno1を見い出した。pno1温度感受性変異体も20Sプロテアソームのサブユニット前駆体のプロセッシングに欠損を持つことがわかった。Nob1もPno1も核内に局在する蛋白質である。20Sプロテアソーム構築に必要で、その構築後に分解されるUmp1とNob1の関係を調べたところ、Nob1はUmp1の作用の後に働く因子と考えるのが適当であることを示した。これまでの結果を総合して考えると、前駆体サブユニットとUmp1を含む20SプロテアソームはNob1-Pno1複合体の働きによって核内に移行し、20Sプロテアソームが完成し、直ちに、26Sプロエアソームの構築が開始し、最終的に26Sプロテアソームが完成するとき、Nob1は26Sプロテアソーム内部に取り込まれて分解される、というシナリオが考えられる。[目的]26Sプロテアソームは20Sプロテアソーム(CP)の両端(あるいは一方の末端)に19S調節因子(RP)が会合した構造をとっており、ペプチダーゼ活性はCPの内側に隔離されている。26Sプロテアソームの構造形成および機能制御を解明することを目的として研究を行った。[結果と考察]RPはリッドとベースの2つの複合体に分けられ、それぞれの基本的なサブユニット構成は明らかにされている。リッドのサブユニット遺伝子RPN7とRPN6について温度感受性突然変異体を分離した。変異体を制限温度においた時、プロテアソームにどのような変化が生じるかを生化学的に調べた。Rpn7-3変異株を制限温度に6時間置くと、特徴的な複合体(Rpn3-Rpn5-Rpn6-Rpn8-Rpn9-Rpn11)が形成されていることがわかった。これが26Sプロテアソームの形成過程で生じるのか、あるいは、崩壊過程で生じるのか、検討する必要がある。Rpn7-3の変異部位は4箇所で、その内の2箇所はPCI領域に、他の2箇所はPCI領域のN末側に同定された。PCI内だけに変異を持つ変異遺伝子とPCI外に変異だけをもつ遺伝子を構築したところ、いずれも温度感受性を失った。それにもかかわらず、これらの全てのRpn7変異体蛋白質はRpn3とのtwo-hybrid相互作用する活性を失っていた。予想に反して、Rpn7-Rpn3サブユニット間相互作用は26Sプロテアソーム形成に寄与していないことを示している。RPN6の温度感受性変異体を2種分離した。これらの変異体の26Sプロテアソームについても生化学的な解析を進めている。
イヌ口腔内悪性メラノーマに対するｍｉｃｒｏ－ＲＮＡの治療応用

miR-205にベンゼン・ピリジンによる化学修飾とPassenger鎖の塩基配列の改変を行い(miR-205BP)、メラノーマに対するin vitroおよびin vivoにおける抗腫瘍効果について検討した。ルシフェラーゼアッセイにてmiR-205と同様にE2F1をターゲットとした増殖抑制効果をヒトメラノーマ細胞株にて示すことを確認し、RNaseに対する耐性も認めた。また、さらに、ヒトメラノーマ細胞株移植マウスを用い、miR-205BPを腫瘍内投与したところ、抗腫瘍効果を認めた。本研究の目的は、microRNA(miRNA)を用いたイヌ口腔内悪性メラノーマの新規治療法の研究基盤を確立することである。具体的な研究項目としては、1)生体に投与可能なRNase耐性人工miR-205の作成、および2)作成した人工miRNAのin vivoにおける抗腫瘍効果の確認の2つである。平成25年度は、マウス移植腫瘍における人工miR-205の投与プロトコールの検討とマウス移植腫瘍に対する抗がん効果の検証を計画していた。マウス移植腫瘍における人工miR-205の投与プロトコールの検討とマウス移植腫瘍に対する抗がん効果の検証については、25年度初頭まででほぼ達成出来たことから、イヌ口腔内メラノーマ自然発症例に対する臨床試験を計画した。まず臨床試験開始前に正常犬5頭に対して、人工miR-205およびOpti-MEM、Lipofectamineを混合したものを歯肉に投与し経過観察を行ない、副作用を認めないことを確認した。その後標準的な治療(放射線治療、外科治療、抗癌剤治療)を行なった患畜の、再発あるいは残存病変に対して週1-2回人工miR-205をOpti-MEMおよびLipofectamineとともに局所投与した。また、飼い主に対しては、本試験前に十分なインフォームドコンセントを得てから試験を開始した。本臨床試験に関しては平成26年度も継続して行なう予定であり、現在データを収集中である。具体的な研究項目としては、1)生体に投与可能なRNase耐性人工miRNAの作成、および2)作成した人工miRNAのin vivoにおける抗腫瘍効果の確認の2つである。平成24年度は、RNase耐性人工miR-205の作成とin-vitroにおける効果の検証、およびマウス移植腫瘍における人工miR-205の投与プロトコールの検討を計画していた。そこで、我々はまず、ベンゼン・ピリジン(BP)を3′末端に化学修飾し、さらにパッセンジャー鎖の塩基配列を一部改変した人工miR-205を8種類合成した。これらをそれぞれヒトメラノーマ細胞に導入した結果、miR-205BP/S3が最も強い増殖抑制効果を示した。miR-205BP/S3はmiR-205-5pの標的遺伝子であるE2F1を標的としたことから、miR-205-5pの機能を有していることが示唆された。また、miR-205BP/S3はPre-miR-205-5p(Ambion)と比較してより高いRNase耐性を示し、血清中30分残存率は40-50%であった。ヒトメラノーママウス移植腫瘍内においてもmiR-205BP/S3はより安定であることが示唆された。さらに、miR-205BP/S3のマウス移植腫瘍に対する局所投与での抗腫瘍効果はPre-miR-205-5pと比較して有意に強いことが示された。miRNAは細胞内に存在する20-25塩基ほどの非常に小さいRNAであり、mRNAの翻訳抑制あるいは切断を引き起こし、遺伝子発現を負に制御するnon-coding RNAである。最近の研究では、がんをはじめとした様々な疾患に関与することが知られているが、未だ問題は多く残されており、臨床応用の開始にはいくつかのハードルが存在している。その後、科学研究費補助金(基盤C)の補助を得て、以下の点を明らかにした。1) miR-205にベンゼン・ピリジン(BP)による化学修飾およびPassenger鎖の塩基配列の改変を行う(miR-205BP)ことで、RNaseに対する耐性を認めた。2)さらに、ヒトメラノーマ細胞株を移植したマウスに対してmiR-205BPを局所投与したところ、有意に腫瘍の増殖を抑制した(Noguchi, Mori, et al., Mol Ther. 2013)。3)試験的に少数の自然発生イヌ口腔内メラノーマに対して、局所投与したところ5頭中4頭で縮小を認めた。獣医腫瘍学当初計画した実験についてはほぼ終了し、新たにイヌ自然発症口腔内メラノーマに対する臨床試験を開始している。平成24年度の計画については、ほぼ全てについて達成しており、現在結果を投稿中である。現在行なっているイヌ自然発症口腔内メラノーマに対する臨床試験データを収集し、自然発症メラノーマに対する人工miR-205の効果について検証する予定である。

今後については、当初の研究計画どおり、in vivoの効果について、主に投与経路および投与量、投与方法の至適条件について検討していく予定である。予定よりも物品費が少なくすんだため次年度使用額が生じた。次年度使用額と合わせ、物品費として人工miR-205の作成費用および、臨床試験時の消耗品費用として使用する予定である。残額はほとんど残っていないため、消耗品に対して充当する予定である。
静脈内鎮静法施行時の誤嚥予防に関する基礎的研究

口腔外科手術時に頻用される静脈内鎮静法には、誤嚥のリスクがつきまとう。これまで、各種静脈麻酔薬が咳反射の反射経路を抑制させるのかは不明であった。そこで、咳反射と同様に延髄を介する副交感神経反射である、口腔領域の反射性血管拡張反応をモデルに検討を行った。その結果、反射中枢へのGABA,GABA_A・GABA_B受容体作動薬の微量注入により、舌神経電気刺激により生じる口腔領域の反射性血管拡張反応は有意に抑制され、各受容体拮抗薬により拮抗された。本年度は咳反射の実験モデルの確立を行った。また咳反射と同様に延髄を介する副交感神経反射である体性-副交感神経反射性血管拡張反応を実験モデルとして研究を行った。1.三叉神経脊髄路核中間亜核または下唾液核へのGABA(100μM-1mM)の微量注入(0.3μL)により、本反射は20-50%の抑制を受けた。2.三叉神経脊髄路核中間亜核または下唾液核へのGABA_A受容体作動薬(muscimol,100μM)の微量注入(0.3μL)により、本反射は60%程度の抑制を受けた。この反応はGABA_A受容体拮抗薬(bicuculline,1mM)の同核への前投与により遮断された。3.三叉神経脊髄路核中間亜核または下唾液核へのGABA_B受容体作動薬(baclofen,100μM)の微量注入(0.3μL)により、本反射は50%程度の抑制を受けた。この反応はGABA_A受容体拮抗薬(CGP35348,1mM)の同核への前投与により遮断された。次年度は咳反射実験モデルに上記の手法を適用し、静脈麻酔薬投与時の咳反射抑制機構に関する研究を引き続き行う。本研究は、咳反射と同様に延髄を介する副交感神経反射である、口腔領域における体性-副交感神経反射性血管拡張反応を実験モデルとして、ラットを用いて研究を行った。私は前年度までに、本反射は三叉神経脊髄路核中間亜核または下唾液核へのへのGABA_A受容体作動薬(muscimol)またはGABA_B受容体作動薬(baclofen)により有意に抑制されることを明らかにしている。またこれらの反応がそれぞれの受容体拮抗薬で遮断されることも明らかにしている。そこで本年度は以下の研究を行った。1.三叉神経脊髄路核中間亜核へのGABA_A受容体拮抗薬(bicuculline, 1mM)の投与は、口腔領域における体性-副交感神経反射性血管拡張反応に全く影響を与えなかった。2.三叉神経脊髄路核中間亜核へのGABA_B受容体拮抗薬(CGP35348,1mM)の投与は、口腔領域における体性-副交感神経反射性血管拡張反応に全く影響を与えなかった。3.下唾液核へのGABA_A受容体拮抗薬(bicuculline, 1mM)の投与は、口腔領域における体性-副交感神経反射性血管拡張反応に全く影響を与えなかった。4.下唾液核へのGIBA_B受容体拮抗薬(CGP35348, 1mM)の投与は、口腔領域における体性-副交感神経反射性血管拡張反応に全く影響を与えなかった。
口腔悪性腫瘍細胞の浸潤転移におけるコラゲナーゼの作用について

1)3系統4種のヒト口腔悪性腫瘍由来の細胞株を樹立した。すなわち、舌扁平上皮癌原発巣由来のSAS、食道扁平上皮癌口腔転移巣由来のT.Tとそのヌードマウス継代腫瘍由来のT.Tn、上顎悪性線維性組織球種由来のMFH-inoである。2)SAS細胞の原腫瘍は浸潤性の高い扁平上皮癌由来であり、同時に術後早期に肺転移していることから、in vivoでは高転移性の腫瘍と考えられる。SAS培養細胞は染色体数が高3倍体を示し、ヌードマウス可移植性で低分化型の扁平上皮癌を再形成した。3)T.T細胞の原腫瘍は転移した扁平上皮癌であり、局所的にも病理組織学的に強い組織浸潤が認められた。T.T細胞はヌードマウス可移植性であり、20匹に移植した際に肝転移が一例に認められた。4)MFH-inoの原腫瘍は広範な周囲骨の骨破壊をともなった悪性線維性組織球腫である。基本的には線維芽細胞と組織球の両方の形質を示した。5)FITCでラベルしたタイプ1コラーゲンを基質としたとき、二つの扁平上皮癌細胞株(SAS、TT)のコラゲナーゼ活性は高く、悪性線維性組織球腫細胞株(MFH-ino)の2倍の値を示した。6)コラーゲン合成能をヒドロキシプロリンを指標にして測定したが、MFH-inoは高い合成能を示した。
コミュニケーションにおける感性情報処理の研究

人間相互のコミュニケーションにおいては、言語的情報に加えて、顔面表情、音声、身振り(ジェスチャ)などに含まれている感性的な情報が重要な役割を果たしている。また、臨床心理学的には、これらの感性情報処理障害の機構を探りコミュニケーション支援へ向けた研究をおこなうことが重要である。本年度は、このような立場から次の研究をおこなった。1.顔による感性コミュニケーション顔による人間と人間、人間と機械の間の感性コミュニケーションの機構を探究し、従来は定性的な記述に留まっていた顔印象ならびに顔面表情の定量的かつ客観的な記述が可能になった。2.音声による感性コミュニケーション音声の韻律構造、時間構造、声質などに含まれている非言語的な情報の抽出をおこない、各種の知覚実験を通じてその役割を明らかにした。3.人間・機械コミュニケーションにおける感性処理身振りや手振りによる感性コミュニケーションの立場から、手話における手指動作に着目して、感情表現と手指動作の関連について検討した。また、仮想空間との間の感性的な対話操作の検討をおこない、さらに人間の持つ感性的なイマジネーションの可視化を試みた。4.感性情報処理の脳内機序とその障害脳損傷事例の研究を通じて、感性情報と知性情報が脳内では別個の経路で処理されていることを示した。また、表情認知と表情表出の神経心理学的検討、表情表出における皮膚温度分布の神経心理学的過程の検討などをおこなった。本研究は、人間と情報システム(機械)、あるいは人間と人間の円滑なコミュニケーションを支援する感性情報処理の検討をおこなうことを目的としている。また、人間の脳損傷事例の分析を通じて感性情報処理障害とコミュニケーション能力の関係を考察し、コミュニケーションにおける感性情報の役割を解明することも目指している。本年度は、その初年度として、次の項目について重点的に研究を進めた。1)顔画表情による感性コミュニケーションの研究顔面像と表情のコンピュータによる動的な分析・合成システムおよび顔表情の動的認識システムを開発し、その性能検証を通じて、顔の印象を決める容貌のパラメータ抽出を試みた。また、ニューラルネットワークを用いて動的な顔面表情から感情を認識する実験をおこない、人間による認識と機械による認識の比較検討をおこなった。2)人間・機械コミュニケーションにおける感性情報処理の研究人間と機械の間の非言語的かつ対話的なコミュニケーション環境の実現を目指して、主としてコンピュータグラフィックス技術の立場から、仮想的3次元環境との対話操作の検討をおこなった。また、感性豊かな人物表現を目指して、人間の動作表現、頭髪のCG表現を中心としたアニメーション手法の検討をおこなった。3)感性情報処理障害とコミュニケーション支援の研究感性情報処理および感性コミュニケーションの発達過程と障害過程の解明を目指して、脳損傷事例における知性と障害と感性の障害の解離について考察を加え、その評価指標を客観化・尺度化することを試みた。また、顔認知に関わる感性情報とその障害過程を解明すべく、その空間周波数特性に注目して認知実験をおこなった。本年度は、その2年目であり、前年度に引き続いて次の項目について重点的に研究を進めた。1.顔面表情による感性コミュニケーションの研究顔画像と表情のコンピュータによる動的な分析・合成システムおよび顔表情の動的認識システムを開発し、その性能検証を通じて、顔の表情や容貌のパラメータ抽出を試みた。2.人間・機械コミュニケーションにおける感性情報処理の研究人間と機械の間の非言語的かつ対話的なコミュニケーション環境の実現を目指して、主としてコンピュータグラフィックス技術の立場から、仮想的3次元環境との対話操作の検討をおこなった。本年度はこれに加えて、音声信号から感性的な情報を抽出することも試みている。3.感性情報処理障害とコミュニケーション支援の研究感性情報処理および感性コミュニケーションの発達過程と障害過程の解明を目指して、脳損傷事例における知性と障害と感性の障害の解離について考察を加え、その評価指標を客観化・尺度化することを試みた。

4.感性情報処理の脳内機序とその障害脳損傷事例の研究を通じて、感性情報と知性情報が脳内では別個の経路で処理されていることを示した。また、表情認知と表情表出の神経心理学的検討、表情表出における皮膚温度分布の神経心理学的過程の検討などをおこなった。
同一質問紙法検査の紙筆版とWeb版の心理統計的等価性の検討

本研究は,心理検査のWeb版の普及している現在,従来の紙筆版の心理検査とWeb版が心理統計的に等価であるかどうかを,研究代表者の開発した労働者のストレスチェックを目的とした心理的測度(CEAPS)を対象に検討したものである。同一の対象者にWeb試作版あるいはWeb版と紙筆版を実施した結果,5個の尺度における相関は非常に高く,尺度得点の分布もほぼ同じであり,測度を構成する54個の項目に対する回答の分布もほぼ同じであった。研究を進めていく過程で明らかになったのは,インターネットを通した心理検査の実施であっても受検態度が真摯であれば,紙筆版との等価性は高いと考えられる。文献の整理に関しては概ね予定通り進んでいる。紙筆版とWeb試作版を同一集団に実施したデータの整理を行い,それらの結果を,日本心理学会において2演題,産業組織心理学会において1演題発表した。対象者59名に対し,版の受検順序の効果を相殺するために,半数は試作Web版を最初に受検させた。5個の尺度の平均値と標準偏差を比較したところ,ほとんど同じ値であり,有意差は見いだされなかった。5個の尺度のWeb試作版と紙筆版の内的一貫性を比較したところ,ほとんど同じ数値を示し,かつ,高い値を示した。また,両版の同一尺度の相関も非常に高かった。5個の危機項目の回答の分布を比較したところ,両版の差異はほとんど見られなかった。いずれも紙筆版とWeb試作版に統計的な有意差がないことを示している。学会発表に関しては,当初予定していた2演題を上回る成果である。また,各学会において,関連するテーマに興味のある研究者複数と意見交換を行った。これに基づき,計画より1年前倒しで,平成26年度に日本心理学会において自主シンポジウムを提案することになった。複数の研究者との意見交換により,紙筆版とWeb試作版の心理的等価性を検討するにあたり,従来の心理的方法論で用いられている「統計的有意差がない」というだけでは不十分であるという見解を持つに至った。これに関して平成26年度に,専門家との会合を持ち,問題を明確にしていくつもりである。また,CEAPSの心理学的測度としての精度を高めるために年齢による基準を設けるべきかの検討を行う必要性を確認した。これは既存のデータを用いて検討していく必要がある。CEAPSのWeb試作版からWeb版への移行は25年3月に完成した。これは当初の予定の25年度秋から遅れている。この理由は主に協力企業の事情によるものである。したがって,この点では当初予定を多少遅れている。平成26年度は,紙筆版とWeb版の等価性を確認するため,紙筆版とWeb版を協力企業の社員を対象に実施し,データの整理を行った。これは前年度までのWeb試作版ではなく,新たに製作したWeb版の等価性を確認するためである。Web試作版は紙筆版質問紙と同様の画面が出現するが,Web版は項目が一つずつ画面に提示される等,紙筆版と大きく異なるため,等価性の確認をする必要があったためである。前年度は,紙筆版とWeb試作版を同一集団に実施したデータの整理を行い,日本心理学会で2演題,産業・組織心理学会で1演題の発表を行ったが,平成26年度は危機項目以外の49項目の等価性を検討した1演題を,9月に産業・組織心理学会で発表した。また,前年度の学会発表とこの発表のデータをもとに,「インターネットを利用した質問紙によるアセスメントの可能性」と題したシンポジウムを企画し,日本心理学会において9月に開催した。当日は予想を超える60名程度の参加者があった。指定討論者から,心理統計的等価性の検証方法に関して,効果量に注目する非常に有効な視点を示唆していただけた。研究代表者の理解が不十分なところがあったため,12月に示唆をいただいた指定討論者を個人的に尋ね,より詳しく具体的に効果量に関する内容をご教示いただいた。さらに,労働者の年齢層とストレス反応の関係がほとんど研究されていないことに気づき,この領域の文献検索を行い,分析中のデータと照合する作業を始めた。平成27年度は,前年度に完成させて,データを取得したCEAPSのWeb版と紙筆版のデータを分析することから始め,産業・組織心理学会で2演題を発表した。両版の尺度水準,通常の49項目の水準,および,5項目の危機項目の水準の等価性に関して検討したところ,Web試作版の場合と同様,Web版でも紙筆版と心理統計的にほぼ同じであることを示した。したがって,CEAPSに限っては,Web試作版,および,Web版においては紙筆版と等価であるという確証が得られた。さらに,関連文献を検討していく中で,インターネット版と紙筆版の比較で有意差を見出している研究では,インターネット実施の場合,実施環境が比較的自由である場合が多いことがわかった。したがって,心理検査の紙筆版とWeb版の本質的な違いがあるわけではなく,実施の際の回答者の構え(set)が大きな影響を与えている可能性が高いと思われる。さらに,前年度に明らかになった労働者の年齢層とストレス反応の関係の研究がほとんどない状況を踏まえ,某自治体職員にCEAPSを悉皆的に実施したデータ(947票)から適切な463票のデータを対象に,年齢層と性別を要因とした厳密な分析を行った。

20代,30代,40代,50代以上の年齢層に分け,性別と合わせて分析したところ,男性では年齢とともにほとんどの尺度で上昇し,50代以上で下降する,逆U字型になるのに対して,女性では,ほとんどの尺度で,若年層である20代,30代が一番高く,40代から年齢とともに下降していくパターンが明確になった。職場のストレスの年齢層別の変化のパターンが性別によって異なることが明らかになった要因を特定することは難しいが,事実を明確に示した意義は大きいと思われる。本研究は,心理検査のWeb版の普及している現在,従来の紙筆版の心理検査とWeb版が心理統計的に等価であるかどうかを,研究代表者の開発した労働者のストレスチェックを目的とした心理的測度(CEAPS)を対象に検討したものである。同一の対象者にWeb試作版あるいはWeb版と紙筆版を実施した結果,5個の尺度における相関は非常に高く,尺度得点の分布もほぼ同じであり,測度を構成する54個の項目に対する回答の分布もほぼ同じであった。研究を進めていく過程で明らかになったのは,インターネットを通した心理検査の実施であっても受検態度が真摯であれば,紙筆版との等価性は高いと考えられる。Web試作版からWeb版への移行が協力企業により行われ,Web版と紙筆版の等価性の検討のためのデータの取得も既に行った。既存の大量データの分析も進めている。この過程において,労働者の年齢層とストレス反応に興味を持ち,年齢とストレスに関係する文献を検索したところ,ほとんど研究が行われていないことに気づいた。そこで,CEAPSを用いた年齢層とストレス反応の関係にも注意を向ける必要があると考え,その分析も始めたので「当初の計画以上に進展している」という判断を行った。臨床心理学平成27年度は学会発表とともに論文を執筆し投稿することが大きな目的である。学会発表は産業・組織心理学会において,Web版と紙筆版の等価性をテーマにした発表と,年齢層とストレス反応に関する発表を行いたいと考えている。また,ストレス反応だけでなく,究極の予防にもつながる産業領域におけるポジティブ心理学的な側面にも注目して研究を進めていきたい。既存の大量データの分析が遅れている。これは学会発表が予定よりも多かったためであり,個人的な時間配分を調整することで十分挽回できる。平成26年度は学会においてシンポジウムを実施する予定であり,これは予定を1年前倒ししている。Web試作版からWeb版への移行は当初予定の秋から年度末となり,協力企業の事情で遅れたが,これによって研究の進展が致命的になることはない。総合的に考えると,「概ね順調に進展している。」と評価できると考える。3月に予定していた学会参加が校務と重なり,参加できなかったため。平成26年度は,シンポジウムの準備を行い,心理等価性の意味を再度学術的に明らかにしていくことが中心になる。かつ,平成25年度の学会発表をもとにして論文を執筆し,投稿することである。また,同時に既存の大量データの分析を進めていく必要がある。これらを達成するため,他の研究者とさらに意見交換を行う必要がある。また,年齢要因によってCEAPSの各尺度が変化するかどうかを既存のデータを用いて検討していく。Web試作版からWeb版に移行したCEAPSの等価性の検討のためのデータ取得は,協力企業の事情で時期が変動する可能性はあるが,データ取得と大まかな分析は平成27年度までの研究期間内に終了する見込みである。
慢性足関節不安定症が要因となる下肢関節スポーツ傷害の予防-足部動態に着目して-

138名の大学サッカー選手を対象に足関節不安定症の評価を実施した。足関節ストレスX線の結果、足関節に構造的な不安定性を有する者は66名(49%)であった。一方で、質問紙を用いた主観的な足関節不安定感を有する者は42名(30%)であった。3回以上足関節捻挫を繰り返している者は48名(34%)であった。このうち、研究条件に合致した128名の三次元動作解析を用いた着地動作・カッティング動作時の足部動態評価を実施した。現在、慢性足関節不安定症の各病態分類ごとの十分な対象者が集まっていないため、各群の比較は実施していないが、3種類の片脚着地動作(前方、45度外側、45度内側)における足部動態の違いを検討した。統計解析は実施していないが、片脚着地時における着地前後200msにおいて後足部、中足部、前足部の足部動態は着地方向により異なるようである。前方着地と比較し外側着地では後足部に対する中足部の前額面上の動きが回外位、内側着地では回内位であった。また、水平面上の動きでは前方着地と比較し、外側着地では後足部に対して中足部が内旋位、内側着地では外旋位であった。中足部に対する前足部の動きにおいては、前額面上で前方着地と比べ外側着地では回外位、内側着地では回内位であった。また、水平面上では前方着地と比較し、外側着地では中足部に対する前足部の動きが外旋位、内側着地では内旋位であった。しかしながら、これらの平均値の違いは1度程度であり、臨床的に意味があるかは不明である。現時点で、ストレスX線を用いて大学サッカー選手138名の足関節構造的不安定性(MI)の評価を完了した。このうち、研究条件に合致した128名において質問紙を用いた足関節機能的不安定性(PI)の評価、三次元動作解析を用いた着地動作・カッティング動作時の足部動態評価および床反力評価を完了した。足関節不安定症の下位分類モデルを参考に、MIとPIおよび三回以上の足関節捻挫既往(R)の単独もしくはその複合と対照群の8群に分類する計画であるが、MI+PI群、M+R群、PIのみ群、Rのみ群、PI+R群に合致する対象者が少ないのが現状である。着地動作における床反力データおよび下肢関節・足部動態の角度変化データの解析のため、技術計算言語MATLABを用いてプログラムを作成し、短時間で分析可能な環境を整えた。着地動作の姿勢制御評価は当初計画していた姿勢安定化時間と衝撃吸収能力だけでなく、先行研究を参考に新たな評価方法を検討している状況である。慢性足関節不安定症を有する者の足部動態の評価はおおむね順調に進展しており、今後も引き続き足関節不安定性の評価と足部動態の測定を実施し、慢性足関節不安定症の病態を足部動態に着目し検討していく。現在までの傷害調査では、足部動態の評価後に発生したスポーツ傷害の件数が少ないのが現状である。慢性足関節不安定症のようなスポーツ障害を有する者の動作(関節動態)とスポーツ傷害発生の関連性を調査する際には、統計的なパワーが十分担保できるスポーツ傷害数を扱う必要があり、より長期の追跡研究が必要と考えられる。また、本研究では足関節不安定性が重度の足を被験足とし、動作(関節動態)の評価を行ったため、左右の足の評価を実施できておらず、測定に用いなかった非被験足に傷害が発生した場合に、動作(関節動態)とスポーツ傷害の発生の関係を評価できないという課題があがっている。今後の研究の推進方策は現状を維持し、対象者を増やしながら引き続き足部動態の評価を実施していく。床反力の分析方法は多岐にわたるため、適切な評価方法を検討しながら着地動作時の姿勢制御をできる限り反映した指標を用いる予定である。昨年度は着地動作の測定を終了した対象者の傷害発生記録を詳細に記録するため、傷害状況を記録するフォーマットを作成し、研究協力者に記入を依頼した。今年度も引き続き研究協力者と随時連絡を取り合い、傷害調査を実施する。当初の研究計画から変更した主な点は下肢筋活動の測定を断念したこと、赤外線カメラの台数を18台に増設したこと、体幹部の動作解析を追加したこと、着地動作時の姿勢保持時間を5秒間に短縮したことである。有線筋電電極の貼付により動作解析用の反射マーカーに問題が生じるため下肢筋活動の測定は断念した。足部マーカー座標の欠損は足部動態の評価精度を低下させるため、赤外線カメラを当初の計画から6台増設し、18台で実施している。体幹部の動きは着地動作に大きな影響を与えると考えられるため、頚切痕、第7頚椎、剣状突起、第8胸椎に反射マーカーを追加で貼付し、動作解析を実施した。また、測定時間の短縮のため、片脚着地後の姿勢保持時間を当初の20秒間から5秒間に短縮した。慢性足関節不安定症と下肢スポーツ傷害発生の関連性を明らかにするうえでは、本研究の対象者数および追跡年数では傷害発生件数が少なく、関連性を明らかにすることが難しいと考える。現在は、対象者のスポーツ暴露時間を練習と試合ともに記録しており、単なる傷害発生件数ではなく、スポーツ暴露時間あたりの傷害発生件数を検討することが可能である。この手法を用いて、慢性足関節不安定症と下肢スポーツ傷害発生の関連性を検討する予定である。