hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
頭蓋・四肢骨計測値における変異の規則性と限界を探る

新石器時代以降の人類集団の頭蓋と四肢骨の計測値を収集し、各変数の変異の限界、ならびに複数の変数の変異の規則性すなわち共変動性の方向、程度、限界などを客観的に見極めることが本研究の目的であった。日本列島の縄文時代から現代までの文献を約350篇、同様の時期の海外の文献を約300篇集め、多変量解析を行なった結果、少なくとも日本列島では、古い時代の集団ほど、頭の高さが低く、大腿骨が太い、という傾向を確認した。我々は、一般に、ひと目その形態を見ただけで、それがヒトであるか否かを識別することができる。恐らく、それは、ヒトと言われる動物の形態の変異に規則性と限界があるからだろう。その規則性と限界の原因を明らかにすることを目指して、まずは新石器時代以降の人類集団の頭蓋・四肢骨計測値について、これ以上はヒトではあり得ない、という各変数の変異の限界、ならびに複数の変数の変異の規則性すなわち共変動性の方向、程度、限界などを客観的に見極めたい。これが本研究の目的である。上記の目的を達成するために、世界中の新石器時代以降の人類集団について、頭蓋・四肢骨計測値の平均値を文献調査によって収集し、最後にそれら計測値の変異の限界および共変動の規則性を、主成分分析法、正準相関分析法などを使って調べるつもりであるが、初年度の平成22年度は、以下のように研究を進めた。まず、データ収集は、日本の縄文古墳時代の遺跡出土人骨、ならびに、フランスの新石器時代以降の遺跡出土人骨を中心に行なった。データ入力は、当初、アルバイトの研究補助員を雇って行なう予定であったが、膨大なデータを入力するためには、本研究者が文献から転記した手書きの数字をOCR(Opical Character Reader;光学式文字読取装置)で読み込み、それを編集した方が効率的であることに気付いた。そこで、そのために必要なパソコンと高速スキャナーを購入し、半自動的なデータ入力システムを構築した。一般にOCRでの読み込みは、活字の場合は比較的容易であるが、手書き文字の場合は必ずしもうまく行かない。この問題点を乗り越えたことで、今後、研究をかなり大幅に進展させることができるのではないか、と考えている。上記の目的を達成するために、世界中の新石器時代以降の人類集団について、頭蓋・四肢骨計測値の平均値を文献調査によって収集し、最後にそれら計測値の変異の限界および共変動の規則性を、主成分分析法、正準相関分析法などを使って調べるつもりであるが、本計画2年目の平成23年度は、以下のように研究を進めた。まず、データ収集は、初年度に引き続き、日本の縄文時代から現代までの人骨ならびにヨーロッパ・中国・南北アメリカなどの遺跡出土人骨を中心に行なった。そして、初年度に構築した手書き文字OCR(Optical Character Reader;光学式文字読取装置)に基づく半自動入力システムに入力すべき計測値のデータシート作成をこの平成23年度に開始し、現在も継続している。また、本研究計画をより正確に行なうための準備的分析として、南北アメリカ先住民とオーストラリア更新世人類の頭蓋計測値を使って、脳頭蓋の人工変形による影響が頭蓋のどの部分に及ぶのか、ということを見極めるための検討を行ない、その具体的な部位を示した。人工頭蓋変形の風習はかつて世界各地にあったが、自然の形態変異のみの分析を行なうためにも、頭蓋形態変異の原因探求のためにも、このような現象の実態を把握しておくことは非常に重要である。その規則性と限界の原因を明らかにすることを目指して、新石器時代以降の人類集団の頭蓋・四肢骨計測値について、これ以上はヒトではあり得ない、という各変数の変異の限界、ならびに複数の変数の変異の規則性すなわち共変動性の方向、程度、限界などを客観的に見極める、というのが本研究の目的であった。この目的を達成するために、文献調査により、頭蓋・四肢骨計測値の平均値データを大量に収集した。結果として、日本列島の縄文時代から現代までの文献は約350篇、海外の主に新石器時代から現代までのものは約300篇集めることができた。

本研究計画の最終年度であった平成25年度には、関連分析として、頭蓋・四肢骨計測値間の「群内」相関の主成分分析も行ない、頭蓋最大長の短縮傾向が、頭蓋腔容積や身長とは無関係に、鼻高増大や、大腿骨中央矢状径増大、大腿骨頭垂直径増大、距骨長増大の傾向と並行関係にあることを明らかにした。その上で、本計画の最終目的である頭蓋・四肢骨計測値間の「群間」相関の主成分分析を、縄文時代から現代までの日本列島男性標本を用いて行なった。結果、古い時代の集団ほど、頭の高さが低く、大腿骨が太い、という傾向を発見した。この概要は現在、国立科学博物館のホームページで公開している。以上のような形態変異の傾向(規則性)や限界を確認することによって、ヒトの形態学的形質の形成のされ方・あり方についての理解が一層深まることが期待される。我々は、一般に、ひと目その形態を見ただけで、それがヒトであるか否かを識別することができる。恐らく、それは、ヒトと言われる動物の形態の変異に規則性と限界があるからだろう。その規則性と限界の原因を明らかにすることを目指して、まずは新石器時代以降の人類集団の頭蓋・四肢骨計測値について、これ以上はヒトではあり得ない、という各変数の変異の限界、ならびに複数の変数の変異の規則性すなわち共変動性の方向、程度、限界などを客観的に見極めたい。これが本研究の目的である。この目的を達成するために、世界中の新石器時代以降の人類集団について、頭蓋・四肢骨計測値の平均値を文献調査によって収集し、最後にそれら計測値の変異の限界および共変動の規則性を、主成分分析法、正準相関分析法などを使って調べるつもりであるが、本計画3年目の平成24年度は、以下のように研究を進めた。まず、データ収集は、22・23年度に引き続き、日本の縄文時代から現代までの人骨、ならびにヨーロッパ・中国などの遺跡出土人骨を中心に行なった。そして、初年度に構築した手書き文字OCR(Optical Character Reader;光学式文字読取装置)に基づく半自動入力システムにデータを入力するため、計測値データシートを分析予定集団の1/3程度について作成した。これは現在も継続中である。ほかに、本研究計画に関連のある基礎的分析として、有限要素拡縮法により、頭蓋の計測点近傍における三次元構造的偏倚の方向と程度が歯の咬耗程度とどのような関係にあるのかを検討した。結果、咬耗程度が強いほど前頭結節頂点が内側方向に偏倚する傾向があることなどを発見した。本計画が目的とする頭蓋形態の群間変異の原因探求のためにも、このような群内での変異傾向を把握しておくことは非常に重要である。文献の追加収集自体はコンスタントに続けているので、その点は順調と言えるが、文献からコンピュータに入力すべき計測値を引き写してデータシートを作成する、という作業が若干遅れ気味である。ゆえに、「おおむね順調」と言わざるを得ない。25年度が最終年度であるため、記入しない。コンピュータに入力すべき計測値を文献から引き写して、ある同じ形式のデータシートを作成する、という作業が遅れ、予定していた試行的多変量解析ができなかった。上記データシート作成作業を次年度にはもっと集中的に行なう努力をする。データ入力さえできれば、統計分析のためのプログラム等は整っているので、研究計画の変更や研究遂行上の問題はない。
『ユーラシア地域大国の比較研究』に関する総括

1.新学術領域研究「ユーラシア地域大国の比較研究」の日本語での成果は,ミネルヴァ書房から全6巻のシリーズとして刊行される予定であり,平成24年度に2巻発行していたが,平成25年度にも岩下明裕編『ユーラシア国際秩序の再編』と望月哲男編『ユーラシア地域大国の文化表象』の2巻を刊行した。2.本新学術領域研究の英語での成果は,Routledge社から田畑伸一郎を編者とし,Eurasia's Regional Powers Compared -China, India, Russiaというタイトルで,全14章から成る本として刊行することが決まった。執筆者は本新学術領域研究の6つの計画研究の研究代表者,研究分担者などである。そのための原稿の執筆を行い,ほとんどの原稿が3月末までに提出された。3.本新学術領域研究の成果を,日本,中国,韓国の研究者による第5回スラブ・ユーラシア研究東アジア学会(2013年8月910日,大阪法経大学)をはじめとするいくつかの学会等で報告することを支援した。4.本新学術領域研究の成果を,経済の領域における成果を中心に,国立大学附置研究所・センター長会議第3部会シンポジウム「比較研究の愉しみ」(2013年10月4日,北海道大学)で発表した。5.本新学術領域研究において2010年に行った国際シンポジウムの成果を,Comparative Studies on Regional Powers, No. 14として刊行した。また,本研究の支援を受けて実施された言語学の領域における研究の成果をSlavic Eurasian Studies, No. 26として刊行した。6.本新学術領域研究は,世界諸地域の研究に関わる研究組織、教育組織、学会などをつないで,情報交換や研究活動を進めるネットワーク組織である地域研究コンソーシアムから,第3回(2013年度)地域研究コンソーシアム研究企画賞を受賞した。25年度が最終年度であるため、記入しない。(1)本領域研究では,国際関係,政治,経済,歴史,社会,文化を含む社会科学・人文科学の諸分野からロシア,中国,インドなどのユーラシアの地域大国を総合的,学際的に比較する研究体制を取っている。ユーラシアの地域大国が,地域大国として発展・定着できる条件は何であるのか,また,それを妨げるような不安定要因は何であるのかという視点から比較を行い,各地域大国の特殊性,固有性の理解を深めることが第1の目的である。(2)地域大国としての共通性を抽出することにより,地域大国が現代世界を主導する中軸国(米国,EU,日本など)に代わる何らかの新しいモデルを提示しているのかを検討する。(3)世界システムを意識して行うこのような比較に基づき,世界システムのなかに地域大国を位置づけることが最終的な目的である。本研究は,中国,ロシア,インドに代表されるユーラシアの地域大国を総合的,学際的に比較することにより,これら地域大国が人口・面積・資源などの面での優位性を活かせる体制を築いて,地域大国として台頭してきた諸相を明らかにした。他方,地域大国が,民族・宗教・言語・文化などの多様性のなかで,国家統合,政治改革,格差是正,環境保護をはじめとする多くの共通の課題を抱え,世界全体にも大きな影響を与えながら,それに対処している諸相を明らかにした。1.総括班会議を12月と3月に計2回開催し,本領域研究の研究方針,その運営方針,研究支援体制などについて,次年度以降も視野に入れて,話し合いを行った。2.第1回全体集会を3月に開催した。本領域外の著名な研究者(猪口孝,長崎暢子,沼野充義)による講演などを行い,今後,本領域研究をどのように進めていくのかについて,研究分担者・連携研究者の問題意識の共有化をはかった。また,全体集会に合わせて, 3つの計画研究班による共同の研究会を開催し,複数の計画研究による共同研究に先鞭を付けた。3.本領域研究に関連するテーマで2月, 3月に開かれたいくつかの国際シンポジウム(スラブ・ユーラシア研究・東アジア・コンファレンス, NIHU現代中国地域研究拠点連携プログラム国際シンポジウム,スラブ研究センター冬期国際シンポジウム)において,今後の国際的な研究協力の基礎つくりを行った。また,平成20年7月に開催する第1回国際シンポジウムの準備を行い,全体のテーマ,各セッションのテーマ,外国からの主要な招聘講演者を決定した。4.本領域における若手研究者の育成を目的とするプロジェクト研究員の制度を立ち上げた。雇用期間を2年間とする最初の公募を行い, 37名の応募者のなかから, 5名を選考した。5.本領域研究のホームページを立ち上げ,ニューズレターを2回発行した。これらを通じて,研究分担者・連携研究者等の間での情報共有化をはかるとともに,研究成果を公開する体制を整えた。6.研究支援者の雇用を開始し,事務局を立ち上げた。1.総括班会議を7月(北海道大学)と12月(法政大学)に開催し,本領域研究の研究方針,運営方針,国際シンポジウム・全体集会の準備,研究支援体制などについて話し合いを行った。2.第1回国際シンポジウムを計画研究班「持続的経済発展の可能性」を中心に7月に北海道大学で開催した。主として経済の側面から地域大国の比較を行った。このシンポジウムに提出されたペーパーの一部は;本領域研究の『比較地域大国論集』第2号に収録した。また,この国際シンポジウムに合わせて,本領域研究のメンバー全員に呼びかけて全体集会を開催した。テーマとしては,ジェンダーと歴史認識を扱った。

3.第2回国際シンポジウムを計画研究班「エリート、ガバナンス、政治社会的亀裂、価値」を中心に12月に法政大学で開催した。主として内政の側面から地域大国の比較を行った。「地域大国の政治をどう比較するか」を議論するラウンドテ7ブルを設け,比較の方法論に関する議論を行った。これらの議論は,『比較地域大国論集』第3号に収録した。4.『比較地域大国論集』を計3冊刊行した。また,本領域研究のホームページには,全体集会や各計画研究班の研究会で報告されたペーパーの多くが掲載され,ダウンロードして閲覧できるようになっている。本年3月の本領域研究ホームページの閲覧回数は,1カ月間で2万件を超えた。5.本領域研究のニューズレターを計4回出版した。このニューズレターは,本領域研究のメンバー以外の希望者にもメールで送られており,送付者数は107人を数える。1.総括班会議を7月(札幌)と12月(大阪)に計2回開催し,本領域研究の研究方針,運営方針,国際シンポジウム・全体集会の準備,研究支援体制などについて話し合いを行った。2.本領域研究に対する中間評価に向けて,これまでの研究のとりまとめを行った。本領域研究のメンバー全員に呼びかけて,これまでの研究の集約と今後の方向性をテーマにした全体集会を7月に北海道大学で開催し,有識者からのレヴューを受けた。全体集会における報告と質疑は,本領域研究のディスカッション・ペーパーである『比較地域大国論集』第4号に収録した。3.第3回国際シンポジウムを計画研究班「地域大国の文化的求心力と遠心力」を中心に7月に北海道大学で開催した。主として文化の側面から地域大国の比較を行った。4.第4回国際シンポジウムを計画研究班「国家の輪郭と越境」を中心に12月に大阪で開催した。主として社会の側面から地域大国の比較を行った。5.『比較地域大国論集』を計2冊刊行した。また,本領域研究のホームページにも多くの研究成果をダウンロードできる形で掲載した。本年3月の本領域研究ホームページの閲覧回数は,1カ月間で2万1000件を超えた。6.本領域研究のニューズレターを計2回出版した。このニューズレターは,本領域研究のメンバー以外の希望者にもメールで送られており,送付者数は127人を数える。7.本領域研究の研究成果を市民向けに分かりやすく紹介する公開講座「地域大国比較の試み-ロシアを中国やインドと比べたら何が分かるか?」を5月に札幌で計7回開催した。本領域研究に参加している研究者が講師を務め,受講者数は87名を数えた。1.総括班会議を7月と1月に計2回いずれも北海道大学で開催し,本領域研究の研究方針,運営方針,国際シンポジウム・全体集会の準備,研究支援体制,最終成果の取りまとめとその出版などについて話し合いを行った。2.第5回国際シンポジウム「同盟と境界:地域大国を規定するもの」を,計画研究班「国際秩序の再編」を中心に,7月に北海道大学で開催した。3.第6回国際シンポジウム「近現代帝国の比較:世界秩序変動の中での帝国統治と脱植民地化」を,計画研究班「帝国の崩壊・再編と世界システム」を中心に,1月に北海道大学で開催した。
文科系大学におけるネットワークを利用した新しい理科教育システムの開発

文科系大学における教養としての理科教育は,必要とされているにもかかわらず大きな困難を伴う.何らかの理由で理科離れした学生が多いことや必然的に入試に重点をおいた学習をしているため,前提となるべき学生の基礎学力は欠如しており,大学で特別に「補習的な予備教育」を施す必要がある.本研究開発はその種の教育を支援する,ネットワークを利用した「教育支援システム」の構築を目指した.初年度は,学内に設置された「学内LAN」上に教育用サーバ(教育システムの枠組み)を構築した.教育システムのOSとしてUNIXを採用することで,World Wide Web(WWW)で発展してきている電子メールや電子掲示板などの諸技術を活用できるようにした.本システムは,本質的にインターネットを通じて全世界と繋がったものではあるが,受講生を特定し,その学習進度等をチェックする機構を独自に付加した.ここまでの成果については,96年化学ソフトウエア学会(立教大学)で発表し,さらに同学会論文誌J.Chem.Softwareに「ネットワーク新時代に対応した新しい講義システムの試み」と題して発表した.最終年度は,教育システムに搭載すべき教育的内容の開発を集中的に行った.教育の内容が物・化・生・地の広い範囲に亘るため,分野によって教材の性質が異なるが,とくに物理と化学分野に関しては,Javaを活用することでシュミレーションや3D動画による教材や対話性を強化した教材を開発した.その成果は,97年化学ソフトウエア学会(大阪府立高専)で発表し,さらに同学会論文誌に「ネットワーク新時代に対応した新しい講義システムの試み(2)」と題して発表予定(印刷中)である.文科系大学における教養としての理科教育は,必要とされているにもかかわらず大きな困難を伴う.何らかの理由で理科離れした学生が多いことや必然的に入試に重点をおいた学習をしているため,前提となるべき学生の基礎学力は欠如しており,大学で特別に「補習的な予備教育」を施す必要がある.本研究開発はその種の教育を支援する,ネットワークを利用した「教育支援システム」の構築を目指した.初年度は,学内に設置された「学内LAN」上に教育用サーバ(教育システムの枠組み)を構築した.教育システムのOSとしてUNIXを採用することで,World Wide Web(WWW)で発展してきている電子メールや電子掲示板などの諸技術を活用できるようにした.本システムは,本質的にインターネットを通じて全世界と繋がったものではあるが,受講生を特定し,その学習進度等をチェックする機構を独自に付加した.ここまでの成果については,96年化学ソフトウエア学会(立教大学)で発表し,さらに同学会論文誌J.Chem.Softwareに「ネットワーク新時代に対応した新しい講義システムの試み」と題して発表した.最終年度は,教育システムに搭載すべき教育的内容の開発を集中的に行った.教育の内容が物・化・生・地の広い範囲に亘るため,分野によって教材の性質が異なるが,とくに物理と化学分野に関しては,Javaを活用することでシュミレーションや3D動画による教材や対話性を強化した教材を開発した.その成果は,97年化学ソフトウエア学会(大阪府立高専)で発表し,さらに同学会論文誌に「ネットワーク新時代に対応した新しい講義システムの試み(2)」と題して発表予定(印刷中)である.本システムは大学内に構築されているLAN,さらにはインターネット環境を利用したオンラインの新しい教育システムの可能性を模索することを目的としている.本システムは,受講生にとっては時間割りに拘束されることなく,必要なときに必要な個所を学習できるメリットがある.特に,基礎学力の不足した学生のための予備的・補修的授業などに適していると考えられる.本年度は科研費申請書の計画通り,学内LANを利用した新しい教育システムを試作した.このシステムは,World Wide Wed(WWW)システムを母体とし,これに電子掲示板および電子メールシステムを組み合わせたクライアントサーバーシステムである.この教育システムでは,テキストや画像などのマルチメディア教材を扱うことができる.受講生がただひたすらコンピュータと対話するだけにならないように,教師と受講生間のコミュニケーションすなわちオープンな質疑応答コーナーと事務連絡ルートがWWWブラウザを通じて開かれているように設計した.またコンピュタ-上で対話的に行うコース修了認定テストも組み込んでいる.受講生の教育システムの利用状況は教師側からいつでもモニターできるようにした.この試作品ともいうべき教育システムの実証試験をのべ50人の学生の協力により実施した.システムは順調に稼働した.その結果は、96年化学ソフトウエア学会(立教大学)で発表し,さらに化学ソフトウエア学会誌にも論文「ネットワーク新時代に対応した新しい講義システムの試み」として発表予定である.申請書の計画にも述べたようにシステムに搭載すべきコンテンツに関しては,次年度までに完成を目指している.World Wide Web(WWW)システムを母体として,これに電子掲示板,電子メールを組み込み,かつ講義補助機能を果たさせるための受講者認定その他の機能を付加した教育システムの構築については,昨年度の実績報告書で発表した。本年度は主に,本システムに搭載すべき教材の開発を行った。教材開発にあたっては,単にテキストをホームページ上に羅列するのではなく,受講生が教科書や参考書あるいは教室では得ることが出来ないような類の教材開発に集中した。そのために,近年脚光を浴びつつあるJava言語を利用したプログラム開発を行った。Java言語はネットワーク上での利用を考えて開発されているため,従来のWWWの基本技術では,困難であった動画やシミュレーション等の手段を可能にし、さらには利用者とシステム間の対話性を格段に改善できる。プログラムはApplet仕様にすることで,ホームページ上に自由に配置することが出来る。

Java Appletがクライアントマシンに一旦読み込まれると,その実行はクライアントマシンが担当するので,サーバにかかる負担を大幅に軽減できるというメリットもある。とくに物理と科学分野の教材として各種のJavaプログラムを開発した。その成果は,97年科学ソフトウエア学会(大阪府立高専)で発表し,多くの注目を集めた。化学ソフトウエア学会論文誌にも論文「ネットワーク時代に対応した新しい講義システムの試み(2)-Javaを利用した対話的教育支援システムの構築」として発表予定である。
リスク論とソーシャル・キャピタル論に関する法政策学的基盤研究

(1)<高度な科学技術の開発は、生活水準を大きく向上させる一方で、予測不可能なリスクが国境を越えてひとびとの生活を脅かす「世界リスク社会」を到来させた>というリスク社会論の知見、(2)<人々の間の信頼関係・規範・ネットワーク>を計測・制御可能な「社会関係資本Social Capital」と捉え直すソーシャル・キャピタル論の知見、および(3)両者の接合可能性について、政治学、基礎法学、国際法学の観点から法政策学的な検討を試みた。1.リスク論とソーシャル・キャピタル論の接合の可能性の検討とその法政策学的インプリケーションの解明研究代表者および研究分担者の専門分野が多岐に渡っていることを配慮し、数回の研究打ち合わせとメーリングリストによって、各分野でのリスク論とソーシャル・キャピタル論に関する研究の現状についての情報交換を行なった。当該テーマについての具体的な成果としては、谷聖美、河原祐馬、大森秀臣がそれぞれ論文を執筆し、学内紀要に発表した。また主な学会報告としては、河原祐馬、小田川大典が、2007年度の日本政治学会研究大会において、それぞれ研究報告を行った。尚、未刊行ではあるが、小田川大典も当該テーマについての論文を完成しており、学会誌『社会思想史研究』に掲載されることが決定している。2.リスク論の法政策学的研究当該テーマについての具体的な成果としては、波多野敏がフランス革命期の法思想を手がかりとした論文を執筆し、学内紀要で発表したほか、関連するテーマについて成廣孝、玉田大がそれぞれ論文を執筆し、学会誌に発表している。まだ刊行されていないが、現代法理論における代表的なリスク論者であるキャス・サンスティンについて大森秀臣が、現代社会理論における代表的なリスク社会論者であるアンソニー・ギデンズについて小田川大典が、それぞれ論文を準備中であり、2008年度の学内紀要に発表される予定である。また、黒神直純、築島尚、竹内真理も関連する論文を準備中である。1.リスク論とソーシャル・キャピタル論の接合の可能性の検討研究代表者および研究分担者の専門分野が多岐に渡っていることを配慮し、数回の研究打ち合わせとメーリングリストによって、各分野でのリスク論とソーシャル・キャピタル論に関する研究の現状についての情報交換を行なった。当該テーマについての具体的な成果としては、大森秀臣が関連する論文を執筆し、その一部を岡山大学の学内紀要に発表し、現在も続編を準備中である。また主な研究報告として、岡山大学で行われた法学系国際ワークショップ「National Identity,European Citizenship and Immigration」において、成廣孝が関連する報告「ヨーロッパ市民のナショナル・アイデンティティ」を英語で行い、谷聖美が司会を担当した。2.リスク論とソーシャル・キャピタル論の法政策学的インプリケーションについての研究当該テーマについての具体的な成果として、小田川大典が、共和主義についての思想史的研究と現代のシティズンシップ論や自由論との関係についての論文「現代の共和主義-近代・自由・デモクラシー」を執筆し、学会誌に発表したほか、成廣孝が、科学技術研究現場と一般社会とのリスク・コミュニケーション問題に関する法政策研究を行い、共著論文を発表している。また、発表には至らなかったが、谷聖美、河原祐馬、波多野敏、築島尚、成廣孝、竹内真理、玉田大、吾妻聡も関連する論文を準備中である。また、主な学会報告としては、小田川大典が、政治思想学会2008度(第15回)研究大会(2008年5月24日、於岡山大学津島キャンパス)において研究報告「政治空間と自由-スキナーとテイラーのバーリン批判」を、社会思想史学会2008年度(第33回)研究大会(2008年10月25日、於慶応大学三田キャンパス)において研究報告「自由論の変貌」を行った。
根の幹細胞再生を支える分子基盤の解明

幹細胞は細胞分裂による自己複製と、その一部の娘細胞が分化することすることにより様々な器官を生み出す。植物幹細胞は、重篤なストレスにより染色体DNAに損傷を受けると、娘細胞に異常な遺伝情報が伝わるのを防ぐために細胞死を引き起こし、積極的に排除される。一方で、幹細胞を失ったままでは、植物の発生が停止してしまうことから、根においては、通常ほとんど分裂しない静止中心(QC)細胞が分裂を活性化させることにより、死んだ幹細胞を埋め合わす形で、新しい幹細胞を再生する。現在までに、幹細胞特異的な細胞死の誘導には、オーキシンシグナルの低下が起きること、QC細胞の分裂の活性化にはブラシノステロイドシグナルの活性化が必要であることを見出している。しかし、これら植物ホルモンシグナルがどのように時空間的に変化することで、幹細胞の細胞死やQC細胞分裂を制御しているのか明らかにされていない。そこで、タイムラプスイメージングによりオーキシンシグナルとブラシノステロイドシグナルの時空間的な変化を調べた。その結果、幹細胞の細胞死が起きる直前に、オーキシンシグナルの抑制に働く複数のAUX/IAA遺伝子の発現が幹細胞領域で特異的に誘導されることでオーキシンシグナルが低下することを見出した。さらに、QC細胞の分裂が活性化する数時間前に幹細胞およびQC細胞でブラシノステロイドシグナルの活性化が起き始めることが示された。これらの結果から、始めに幹細胞領域でオーキシンシグナルが低下することで細胞死が誘導され、その後、幹細胞およびQC細胞でブラシノステロイドシグナルが活性化することでQC細胞の分裂が起きて幹細胞の再生が引き起こされることが示唆された。さらに、QC細胞の分裂に関わるERF115転写因子とブラシノステロイドシグナルの時空間的な正のフィードバック制御が、幹細胞再生に重要であることが考えられた。29年度が最終年度であるため、記入しない。幹細胞の維持は植物の発生そのものを根源的に支える基盤として極めて重要である。そして、幹細胞の再生は、さまざまな環境下での植物の持続的な発生を可能にする上で必要不可欠な機構であることから、この一連の過程を分子レベルで理解することは重要な研究課題である。本研究では、幹細胞再生の制御機構を時空間的に理解することで、根の幹細胞再生を支える分子基盤を明らかにする。根の幹細胞再生にはQC細胞の分裂の活性化が必要であることが知られている。そして現在までに、QC細胞の分裂の活性化には幹細胞ニッチでのブラシノステロイド(BR)受容体の発現誘導が関与することを明らかにしている。そこで、BR受容体遺伝子の発現制御機構について調べたところ、DNA損傷応答に関わるSOG1転写因子がBR受容体遺伝子の転写誘導に直接関与していることが示された。そして、sog1機能欠損変異体では、QC細胞の分裂の活性化が引き起こされないことを明らかにした。また、sog1変異体でQC細胞特異的にBR受容体遺伝子を発現させると、QC細胞の分裂が誘導されたことから、QC細胞でのBR受容体遺伝子の発現誘導が、QC細胞の分裂の活性化に必要十分であることが示唆された。さらに、根端切除後の組織再生過程において、BRシグナルの組織特異的な活性変化が起きることを明らかにした。特に、新たに作られた幹細胞ニッチにおいてBRシグナルの活性化が起きていたことから、BRシグナルが幹細胞再生において重要な役割を果たしていることが示唆された。さらに、BR変異体では、根端の組織再生が正常に行われないことから、BRシグナルが新規な幹細胞ニッチの形成に必要である可能性が考えられた。根の幹細胞再生に時空間的なブラシノステロイドシグナルの変化が重要な役割を果たしていることを新たに見出したことから、おおむね順調に進行している。また、組織再生過程において、新規な幹細胞ニッチの形成にブラシノステロイドとの関連性が見えてきたので、今後の展開が非常に興味深くなってきている。

さらに、QC細胞の分裂に関わるERF115転写因子とブラシノステロイドシグナルの時空間的な正のフィードバック制御が、幹細胞再生に重要であることが考えられた。幹細胞再生過程におけるオーキシンとBRシグナルの時空間的な活性変化を明らかにする。さらに、QC細胞分裂や組織再生に関わるERF115転写因子は、BRシグナル依存的に発現誘導されるとともに、BR受容体遺伝子の発現制御にも関与している可能性が示唆されている。そこで、BRシグナルとERF115による時空間的なフィードバック制御が、幹細胞再生に与える影響についても明らかにする。29年度が最終年度であるため、記入しない。
東亜同文書院生の記録からみた20世紀前半期満州における居住日本人の分布と変動

1901年、上海に開設された日本人向けを主とした東亜同文書院(のち大学)は、中国から東南アジアにかけて700コースにも及ぶ大調査旅行記録を残し、満州も集中的に調査を行った。その満州記録をベースに、20世紀前半期の満州における日本人の進出状況を明らかにしようとした。その結果、日露戦争後、日本の権益の拡大の中で、まず商工業関係者が都市部や鉱山に入り込み、農業開拓者はきわめて少なかったが、満州国成立後は満州への農業移民100万人計画にもとづき、集団形態をとる形で未開拓地の多い北満州一帯に日本農民が送り込まれ、定着化した。1.東亜同文書院は1901年に中国上海に開学し、半世紀にわたり中国を主に東南アジアも含めた調査旅行を行い、多くの観察記録を残した。本研究はそのうち満州地区の調査記録をベースにして、満州事変以前と以後にわけて検討し、初年度は主に満州事変以前の時期を中心に研究を進めた。2.満州は清朝期に満州族の聖地とされ、漢人の流入を禁じたため、満州族など放牧民の一部の利用空間と、一部に漏れるように入り込んだ漢人の農民による限定された利用空間に留っていた。3.しかし、19世紀後半にロシア勢力の南下が始まると、清朝は領域の一部を漢人の農民に開放し、農民は主に山東省からの出稼ぎ移民が流入するようになった。しかし、農民としての定着は遅れ、それも南満州、さらに南満州鉄道が開通するとその周辺地帯が農業地として選択された。4.日露戦争後、日本からの資本投下がすすむと、農民以外の商人などの就業者も農民の後を追うように進出し、ロシア人が建設した東支鉄道の拠点のハルピンや南満州鉄道の鉄道発展の中での要所に小都市が形成されるようになった。ハルピンなど東支鉄道沿いにはロシア人をベースとした小都市が形成され、それらの小都市に集中するように漢人が流入した。5.また日露戦争後、日本人も満州へ流入するようになり、南満州鉄道を軸にし、鉄道建設、地下資源開発などの試みも始まった。そして、農民の入植も試みられたが、環境条件への対応が不十分で失敗するケースも目立ち、農業開発の主力にはなれなかった。それが本格化するのは満州事変以降のことである。6.以上のように20世紀初期の満州事変以前の満州では、それまでの満州人の世界に、北方からロシア人、南方から漢人が入り込み、局地的に日本人も入り込む人口分布を示しつつ、流動化が始まった時期だといえる。1.満州における日本人の進出、居住は日露戦争以降のことで、その推進役には満鉄による鉄道の伸延と沿線に設けた付属地が安全な地区として日本人のみならず漢人たちの入植地にもなった。漢人は山東省出身者が多く、出稼ぎ労働力として入満していた。2.日本人の入植の始まりは20世紀に入ってから南満州でみられたが必ずしもうまくいかず、大倉組の農場にみられるような大きな組織によるもののみが存続した。東亜同文書院生は、気候風土が違うため、日本農民の入植は無理だと報告している。3.満州国成立直後の2年間は東亜同文書院生の中国本土へのビザは発行されず、そのため、満州地域だけの調査となり、県単位の報告書がつくられた。それによると、日本人は日本資本の公司が羊毛など原材料産地に拠点を設けて進出したほか、奉天などの都市へも商工業者として流入が始まったことがわかる。4.その後、日本人100万人移住計画がすすめられ、満蒙開拓が急ピッチですすめられ北満の人口稀有地帯に進出した。それに応じ、それら農村の中心地にじゃ日本人商人が進出した。折からの満州国は新たな国づくりのベースに都市計画をすすめ、それらに従事する日本人の中には書院卒業生もみられた。その結果、都市部の商工業や行政にたずさわる日本人と、農地開発にたずさわる日本人が都市と農村に分離する形で居住するようになり、この点にも日本人居住の特性がわかる。
グラフ間距離を用いた時空間高解像データの解析と情報拡散制御への応用

SNS上での人間の活動データやE-mailなどの電子文書の送受信データなど,時間的・空間的に高解像度な時系列データが広く利用可能となっている.これらのデータは情報交換のタイミングなどの時間的性質と,人と人のつながりや発信された情報間の関係性(グラフ構造)などの空間的性質を有する.このようなデータの有する時間的性質と空間的性質を同時に扱うため,本研究ではデータのテンポラル・ネットワーク表現とグラフ間距離を組みあわせたデータ解析技法を開発することを目標としている.近年,複雑ネットワーク的性質に基づいてグラフ間の距離を測る様々な手法が提案されるなど,グラフ間の距離に関する研究がこの数年で活発化している.しかし,これらのグラフ間距離に対して,各距離の利点・欠点を明らかにする研究は行われていない状況があった.また,有向・無向グラフの双方に適用可能な複雑ネットワーク的性質に基づくグラフ間距離についての研究もほとんど行われていなかった.本年度では,我々がすでに提案している無向グラフ用のグラフ間距離計測手法を有向グラフに適用可能な形に拡張した手法を提案した.また,時間的性質と空間的性質の双方を有するネットワークの解析手法開発のための準備として,主に時間的性質を持たない"静的な"ネットワークに対して,提案手法の有効性を数値実験により示した.実験では,数理モデル・実ネットワークの双方で検証を行った.また,他のグラフ間距離との比較を通して,各グラフ間距離の特性を明らかにしつつある.当初の予定通り,近年提案された種々のグラフ間距離の性質に関する調査に取り組み,数値実験により各々のグラフ間距離の特性に関する調査を行った.調査はおおむね順調に進んだため,"おおむね順調に進展している"とした.平成30年度では時間的な構造変化が無い"静的な"ネットワークデータに対してグラフ間距離の有効性を検証した.今後は時間的性質と空間的性質の両方の性質を持つデータをテンポラル・ネットワーク表現することで,これらのデータの解析にどのグラフ間距離が最も有効であるのかを明らかにする.特に,テンポラル・ネットワークの予測にグラフ間距離を応用することを念頭に,最適なグラフ間距離とはどのようなものであるのかについて調査する予定である.SNS上での人間の活動データやE-mailなどの電子文書の送受信データなど,時間的・空間的に高解像度な時系列データが広く利用可能となっている.これらのデータは情報交換のタイミングなどの時間的性質と,人と人のつながりや発信された情報間の関係性(グラフ構造)などの空間的性質を有する.このようなデータの有する時間的性質と空間的性質を同時に扱うため,本研究ではデータのテンポラル・ネットワーク表現とグラフ間距離を組みあわせたデータ解析技法を開発することを目標としている.近年,複雑ネットワーク的性質に基づいてグラフ間の距離を測る様々な手法が提案されるなど,グラフ間の距離に関する研究がこの数年で活発化している.しかし,これらのグラフ間距離に対して,各距離の利点・欠点を明らかにする研究は行われていない状況があった.また,有向・無向グラフの双方に適用可能な複雑ネットワーク的性質に基づくグラフ間距離についての研究もほとんど行われていなかった.本年度では,我々がすでに提案している無向グラフ用のグラフ間距離計測手法を有向グラフに適用可能な形に拡張した手法を提案した.また,時間的性質と空間的性質の双方を有するネットワークの解析手法開発のための準備として,主に時間的性質を持たない"静的な"ネットワークに対して,提案手法の有効性を数値実験により示した.実験では,数理モデル・実ネットワークの双方で検証を行った.また,他のグラフ間距離との比較を通して,各グラフ間距離の特性を明らかにしつつある.当初の予定通り,近年提案された種々のグラフ間距離の性質に関する調査に取り組み,数値実験により各々のグラフ間距離の特性に関する調査を行った.調査はおおむね順調に進んだため,"おおむね順調に進展している"とした.平成30年度では時間的な構造変化が無い"静的な"ネットワークデータに対してグラフ間距離の有効性を検証した.今後は時間的性質と空間的性質の両方の性質を持つデータをテンポラル・ネットワーク表現することで,これらのデータの解析にどのグラフ間距離が最も有効であるのかを明らかにする.特に,テンポラル・ネットワークの予測にグラフ間距離を応用することを念頭に,最適なグラフ間距離とはどのようなものであるのかについて調査する予定である.研究を進める過程で思いがけず得られた成果を論文にまとめ投稿した.論文投稿過程で必要となった費用を捻出するため当初当該年度に購入予定であった計算機の購入を翌年度に購入する計画に変更したため次年度使用額が生じた.
有限変形の均質化理論に基づくセル状固体の微視的座屈解析

セル状固体が巨視的一様変形のもとで微視的に座屈する際に成立する条件を有限変形の均質化理論により議論した.このためまず,周期材料が巨視的一様変形を受ける場合の仮想仕事の原理を増分形で示し,これに基づいて更新Lagrange形式の均質化理論を定式化するとともに,このように導いた均質化方程式は物質客観性の原理を陽に満足することを示した.次に,微視的対称分岐点では,擾乱変位速度が自発的に生じるが,この自発的擾乱変位速度場の符号を変えても巨視的状態の変化には影響しないとし,分岐点で成立する条件を調べた.つづいて,上述の理論を正六角形ハニカムの面内二軸圧縮座屈問題に適用したところ,次のような知見が得られた.1.本座屈問題では,単純分岐点,2重分岐点および3重分岐点が現れ,2重および3重分岐点では座屈モードが多重となったが,擾乱変位速度場に拘束を与えることにより多重座屈モードの基礎モードを求めることができた.このように求めた基礎モードは,セル壁方向の単軸圧縮座屈モード(モードI)であり,簡単である.2.上述の基礎モードを線形結合したところ,2重分岐点ではGibson-Ashbyが観察した複雑な二軸圧縮座屈モード(モードII)となり,また3重分岐点ではPapka-Kyriakidesによって報告された花状座屈モード(モードIII)が得られた.3.上に述べた正六角形ハニカムの座屈モードIIIIは,自発的擾乱変位速度場の符号の反転に基づく巨視的等価性の検討により,微視的対称分岐であることが示された.したがって,その自発的擾乱変位速度場は剛性場との直交条件を満足するはずであり,実際に満足することが数値的に確かめられた.セル状固体が巨視的一様変形のもとで微視的に座屈する際に成立する条件を有限変形の均質化理論により議論した.このためまず,周期材料が巨視的一様変形を受ける場合の仮想仕事の原理を増分形で示し,これに基づいて更新Lagrange形式の均質化理論を定式化するとともに,このように導いた均質化方程式は物質客観性の原理を陽に満足することを示した.次に,微視的対称分岐点では,擾乱変位速度が自発的に生じるが,この自発的擾乱変位速度場の符号を変えても巨視的状態の変化には影響しないとし,分岐点で成立する条件を調べた.つづいて,上述の理論を正六角形ハニカムの面内二軸圧縮座屈問題に適用したところ,次のような知見が得られた.1.本座屈問題では,単純分岐点,2重分岐点および3重分岐点が現れ,2重および3重分岐点では座屈モードが多重となったが,擾乱変位速度場に拘束を与えることにより多重座屈モードの基礎モードを求めることができた.このように求めた基礎モードは,セル壁方向の単軸圧縮座屈モード(モードI)であり,簡単である.2.上述の基礎モードを線形結合したところ,2重分岐点ではGibson-Ashbyが観察した複雑な二軸圧縮座屈モード(モードII)となり,また3重分岐点ではPapka-Kyriakidesによって報告された花状座屈モード(モードIII)が得られた.3.上に述べた正六角形ハニカムの座屈モードIIIIは,自発的擾乱変位速度場の符号の反転に基づく巨視的等価性の検討により,微視的対称分岐であることが示された.したがって,その自発的擾乱変位速度場は剛性場との直交条件を満足するはずであり,実際に満足することが数値的に確かめられた.本研究では,有限変形の均質化理論を用いて周期的セル状固体の微視的座屈を解析している.平成13年度の研究成果は,次のようにまとめられる.1.周期的セル状固体の微視的対称分岐では,分岐点で自発的に生じる微視的変位速度の符号を変えても巨視的状態の変化には影響しないという仮説を提案し,これを申請者の構築した有限変形の均質化理論に適用することにより,微視的対称分岐点で成立する条件を導いた.2.上述の微視的分岐条件と有限変形の均質化理論を有限要素法により離散化し,周期的セル状固体の微視的座屈を解析するためのプログラムを作成した.3.複雑な座屈モードが観察されている正六角形ハニカムの面内圧縮座屈を上述のプログラムにより解析したところ,単軸圧縮では単純分岐となったが,二軸圧縮下では多重分岐が生じ,これにより二軸座屈モードや花状座屈モードが生じることが明らかとなった.4.さらに座屈後挙動の解析を行ったところ,花状座屈モードは変位制御型の二軸圧縮下では生じるが,荷重制御型の二軸圧縮下では生じないことがわかった.また,変位制御型の二軸圧縮下では,微視的分岐が2回生じる可能性があることもわかった.5.周期的セル状固体の微視的分岐に対する必要十分条件を導くとともに,このような微視的分岐は常に対称となることを示した.セル状固体が巨視的一様変形のもとで微視的に座屈する際に成立する条件を有限変形の均質化理論により議論した.

このためまず,周期材料が巨視的様変形を受ける場合の仮想仕事の原理を増分形で示し,これに基づいて更新Lagrange形式の均質化理論を定式化するとともに,このように導いた均質化方程式は物質客観性の原理を陽に満足することを示した.次に,微視的対称分岐点では,擾乱変位速度が自発的に生じるが,この自発的擾乱変位速度場の符号を変えても巨視的状態の変化には影響しないとし,分岐点で成立する条件を調べた.つづいて,上述の理論を正六角形ハニカムの面内二軸圧縮座屈問題に適用したところ,次のような知見が得られた.1.本座屈問題では,単純分岐点,2重分岐点および3重分岐点が現れ,2重および3重分岐点では座屈モードが多重となったが,擾乱変位速度場に拘束を与えることにより多重座屈モードの基礎モードを求めることができた.このように求めた基礎モードは,セル壁方向の単軸圧縮座屈モード(モード)であり,簡単である.2.上述の基礎モードを線形結合したところ,2重分岐点ではGibson-Ashbyが観察した複雑な二軸圧縮座屈モード(モードII)となり,また3重分岐点ではPapka-Kyriakidesによって報告された花状座屈モード(モードIII)が得られた.3.上に述べた正六角形ハニカムの座屈モードIIIIは,自発的擾乱変位速度場の符号の反転に基づく巨視的等価性の検討により,微視的対称分岐であることが示された.したがって,その自発的擾乱変位速度場は剛性場との直交条件を満足するはずであり,実際に満足することが数値的に確かめられた.
図と地でとらえる巨大二部グラフクラスタリングとその応用

本研究では、商品とその購入者などの2つのカテゴリから構成される対象間の関係を記録したデータから、商品グループとそれに対応する購入者層のようなまとまりを見つけ出す問題に取り組む(この問題を二部クラスタリングとよぶ)。このような2者間の関係を2部グラフと呼ばれる構造によって表現し、膨大なデータを対象に問題を効率よく解くための手法の開発に新たな視点で取り組むとともに、既存手法の数理的な解析と新たな応用を探る。
プロフェッショナリズムの醸成をめざした行動科学系カリキュラムの開発

本研究は、「行動科学」について歯学教育の現状を把握するために調査した。その結果、現在、モデルコアカリキュラム等において行動科学に関する教育指針がないために、各大学の担当者は歯科医師に加えて、社会系教員の援助を受けて大学独自にカリキュラムを組んでいることがわかった。行動科学を科目名としているのが6校みられた。その他の科目としては、(医療)コミュニケーションは8校、プロフェッショナリズムは4校、医療倫理は7校、医療面接は5校にみられた。その他多くの種類の科目名称が独自に使われていた。また、時間数についても単位数は18単位、実施学年も2年次6年次までと幅広く実施されていた。人間行動を科学的に理解するには、人間の思考、記憶などの知的機能の解明を目的とした認知心理学を基盤とした医療者・患者の行動を具体化させることである。そのためには、従来の基礎医学、臨床歯科医学に加えて、「歯科医療行動科学」をもっと詳細に1年次入学から、密接にリンクしながららせん型に積み上げていく学問体系を開発する必要がある。そこで、始めに、我が国の歯学教育機関29大学に対して、本研究の意図を説明する文章を作り、シラバスの提供を依頼した。各大学に窓口的役割を担う担当者を決めることができた。また、大学責任者の許可を得て、平成26年度シラバスをすべて収集した。総覧的にではあるが、大学ごとに科目名、時間数の特徴等について傾向をまとめているが、特に行動科学領域ではかなりの差があることがわかった。学修項目の違いや傾向を比較するにはシラバスは情報量質ともによい根拠となることがわかった。さらに、詳細な分析を行う。現在、Adobe Acrobatの文字検索機能を用いて、PDFファイル内の検索を行うことができるので、シラバスの全てをPDF化してキーワードによる検索を進めている。また、理解しにくい内容に関しては、アンケートによる追加聴取を行っている。医学部においては「2023年問題」すなわち、米国ECFMGが宣言した「2023年以降、国際基準の認証を受けていない医学部の卒業生には受験を認めない」とする問題に端を発して、国際医学教育連盟は医学教育のグローバルスタンダードを発表した。これに準拠した「医学教育分野評価基準日本版」が医学教育学会から発表され、現在この基準に沿って各大学の医学教育を認証する体制が構築されることになった。これまでわが国の医学教育に「行動科学・行動医学」という学問体系がなく認知されていない上に、この認証基準において「行動科学」が大きな見出しとなっており、早期に具体的な提案がされることが望まれている。これらを踏まえても、人間行動を科学的に理解するには、人間の思考、記憶などの知的機能の解明を目的とした認知心理学を基盤とした医療者・患者の行動を具体化させることが必須である。総覧的にではあるが、大学ごとに科目名、時間数の特徴等について傾向をまとめているが、特に行動科学領域におけるシラバス記載項目にかなりの差があることがわかった。Adobe Acribatの文字検索機能を用いて、PDFファイル内の検索を行ったが、学修項目の違いや傾向を比較するには、シラバスに書かれている情報が量質ともに不足感を認めた。そこで、今年度は学習項目の整理に加えて、行動科学のアウトカムとして、段階的に獲得した心理・コミュニケーション・社会的基礎知識を統合することで、最終的には患者と対応する際に使われる医療面接スキルが能力発揮できるよう、より具体的な指針としての段階的な学びについて整理した。29大学すべてのシラバスをPDF化し、その中から基礎、臨床科目を除いた社会・心理・人文系の科目を抽出してキーワードによる検索を進めている。平成26年度シラバスの記載内容は、目標基盤型の記載、特に各回のSBOsの提示がいまだ徹底されていないことに驚いた。特に行動科学領域ではかなりの差があることがわかった。各大学におけるFD教育が盛んに行われているという話しから、記載内容の統一か進んでいるものと想定していたが、対応を再考する必要性を認めた。そこで、行動科学領域の課題として、2点を補足的に検討した。一つは、人間行動の変容についてであるが、歯科衛生学生が臨床実習を体験することで、患者とのコミュニケーションの自己効力感が、どれだけ変容するかについて検討した。学習経験、コミュニケーションスキル、一般性自己効力感と関連があることがわかった。また、3年次歯科学生に患者付添い実習を行うことで、患者の視点との違い、コミュニケーションの大切さや難しさを知ることができ、学修の促しを通して行動変容の心理的メカニズムの必要性を理解することができた。また、行動科学を最終的には臨床で活用するには、歯科の医療面接について深く理解する必要があり、日本歯科医師会雑誌に解説論文をまとめることで、多くの知識や必要な能力について整理することができた。さらに、本年1月に約20名の大学教員が集まり、ワークショップを開催した。登院前OSCEに引き続き、臨床実習終了時、研修歯科医終了時、卒後3年程度の歯科医師が具有すべき医療面接に関するコンピテンスを段階敵にアウトカムとして明らかにすることができた。米国ECFMGが宣言した「2023年以降、国際基準の認証を受けていない医学部の卒業生には受験を認めない」とする問題に発して、国際医学教育連盟は医学教育のグローバルスタンダードを発表した。

これに準拠した「医学教育分野評価基準日本版」が医学教育学会から発表され、現在この基準に沿って各大学の医学教育を認証する体制が構築されることになった。これまでわが国の医学教育に「行動科学・行動医学」という学問体系がなく認知されていない上で、この認証基準において大きくクローズアップされた。これらを踏まえて、人間行動を科学的に理解するには、人間の思考、記憶などの知的機能の解明を目的とした認知心理学を基盤として、医療者や患者の行動を学習するためにシラバスにアウトカムやコンピテンスを具体的に記載することが求められている。これらのことから、歯科医学においても追随し、従来の基礎医学、臨床歯科医学に加えて、「歯科医療行動科学」をもっと詳細に1年次入学から、関連科目と密接にリンクしながらラセン型に積み上げていく学問体系を開発する必要がある。本研究は、総覧的に大学ごとに科目名、時間数等の特徴について傾向をまとめているが、収集した記載内容は画一的に書かれてはないのが現状であった。従来の科目とは異なり、行動科学領域におけるシラバス記載項目にはかなりの差があることがわかった。Adobe Readerの文字検索機能を用いて、PDFファイル内の検索を行ったが、学修項目の違いや傾向を比較するには、シラバスに書かれているキーワードや情報が量質ともに不足感を認めた。そこで、今年度は学習項目の整理に加えて、行動科学のアウトカムとして、段階的に獲得した心理・コミュニケーション・社会的基礎知識を統合することで、最終的には患者と対応する際に使われる医療面接が能力発揮できるよう、より具体的な指針としての段階的な学びについて整理した。29大学のシラバスをPDF化し、基礎、臨床科目を除いた社会・心理・人文系の科目に視点を広げ、抽出したキーワードによる検索を進めが、平成26年度シラバスの記載内容は、目標基盤型の記載が大半で、各回のSBOsの提示がいまだ徹底されていないことも明らかになった。特に行動科学領域ではかなりの差があることがわかった。各大学において記載内容の統一か進んでいるものと想定していたが対応の再考を認めた。そこで、行動科学領域の研究課題を広げ解釈し補充検討した。行動科学の意義から考え、人間行動の変容について、歯科衛生学生が臨床実習を体験することで、患者とのコミュニケーションの自己効力感が、どれだけ変容するかについて検討した。学習経験、コミュニケーションスキル、一般性自己効力感と関連があることがわかった。また、3年次歯科学生に患者付添い実習を行うことで、患者の視点との違い、コミュニケーションの大切さや難しさを知ることができ、学修の促しを通して行動変容の心理的メカニズムの必要性を理解することができた。さらに、プロフェッショナリズム教育では教育者側が意図としたカリキュラムと学習者が学び取った内容の間にズレが生じることがあり、そこで感じる「違和感」について質的な分析を試みた。「歯科医師のコミュニケーション・態度」については、前提となる知識と異なると感じる学生が多く見られ、潜在的カリキュラムの存在を抱くような傾向が抽出された。