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高周波を用いた日本初の温熱針システムの開発

鍼灸とは文字通り「鍼」の機械刺激と「灸」の温熱刺激をツボに与え、全身を調整することにより疾病を治療する医療行為である。中国の電熱鍼は、鍼尖10mm部分が発熱しツボ鍼刺激と調整可能な温熱刺激ができるが、鍼体の直径が太く刺鍼痛を伴いやすく、特殊製造鍼のためコストが高く使い捨てに適さず衛生的でない等の問題点がある。そこでこれらの問題点を見直した「温熱鍼システム」では加温方式を高周波に変えることで使い捨て鍼による刺鍼・鍼尖周囲の加温調節を可能にし、刺鍼痛、衛生面での改良が可能となった。1、中国にある電熱針の現況を調査するために、電熱針専門外来が設置されている北京市、昆明市、広州市の病院を訪問した。電熱針は主に関節痛など整形外科疾患のほか、胃炎、糖尿病といった内科疾患にも応用され、さらに幅広い疾患への応用も可能とのことであった。その効果については実際の臨床や中国国内外に投稿されている学術論文から確認することができた。治療時間は約30分、刺針部位、温度調整は疾患別に使い分けられていた。改善点としては、各病院の担当医師が効果はあるものの針直径が太く刺針の際に痛み易い、特注針であるためコストがかかるなどを指摘しており、この点が温熱針システムの開発においても注目すべきことが明らかになった。2、加温法に関して中国で得られた情報と日本の加温技術に関する学術論文をもとに検討した結果、ハイパーサーミアで応用されている高周波加温技術を用いることに決定した。鍼灸治療で最も使われている刺鍼痛が少なく、コストの安い使い捨てステンレス鍼を加温するには、すでに医療工学技術で確立しているこの方法が最適であると判断した。3、今後の実験では高周波を的確に鍼灸針に照射し、人体に影響のない範囲で高周波を発生させる必要があるため、山本ビニター社と検討を重ね13.56MHzの強度が調整可能な実験用高周波発生装置を共同製作した。4、筋肉等価寒天ファントムを作成すると同時に、実験に必要な備品を調達し予備実験を遂行できる環境を整えた。1、実験に用いる筋肉等価寒天ファントムは熱伝導が均一であることが重要である。そこで寒天末、アジ化ナトリウム、塩化ナトリウム等の各種成分を蒸留水に10分以上加熱攪拌し作成したファントムと3分とのもので温度分布の歪みや熱集中がないかをサーモグラフィを用いて観察した。その結果撹拌分のものでは温度分布の歪みがみられたが10分以上のものは歪みや熱集中は見られなかった。これらのことからファントム作成では十分時間をかけ各種成分を均一に混合させることが重要であることが分かった。2、高周波強度と温度上昇の関係、さらには加温領域を調べるためにディスポーザブルステンレス針(0.18mm×40mm)をファントム(50mm×50mm×50mm)上面中央から20mm刺入し、高周波(13.56MHz)の出力を1W、2W、3Wに設定し15分間針尖に向けて照射し、針尖周囲温度をシース熱電対(0.5mm)、温度分布をサーモグラフィを用いて測定した。その結果1Wでは15分間で6°C上昇し、出力の増加に伴い温度の上昇幅も増大することが分かった。温度分布は針尖周囲が最高温度を示し、そこを中心に蝋燭の炎のような形体で広がりをみせ、出力の増加に伴いその形体も拡大することが分かった。これらのことから出力により温度調整が可能であることが分かった。1.温熱鍼システムの温度調整に関して筋肉等価寒天ファントムに一定の鍼灸鍼を刺鍼した場合、温熱鍼システムはその鍼尖周囲の温度調整を可能とし、(1)高周波出力高める(2)対面電極面積を大きくすることなどで温度を上昇させることが分かった。また、鍼灸鍼と対面電極の位置関係や刺鍼角度によって加温領域に変化をもたらすことが分かった。2.温熱鍼システムの実用化、医療機器申請の検討に関して本システムの商品化を視野に、先端医療振興財団等の医療機器の開発支援機関や伊藤超短波等の医療機器メーカと検討を行った。その結果、本装置は技術的な問題はほぼ解決されてはいるが、大臣承認が必要な医療機器でさらには新規医療機器として審査される可能性があるため、厳格な安全性確認のもと治験が必要となり、多額の費用と時間がかかることが予想された。温熱鍼システムの試作目標は達成したものの、量産の検討で以下の検討課題が判明した。(1)新規医療機器の開発になれている企業と連携し、鍼灸器機よりも癌や腫瘍と言ったさらに幅広い全般医療機器としての応用を視野に入れる。(2)医療機器申請の過程が比較的簡単なクラスIIに分類されるような仕組みに改良する。例:電極を鍼や体表面に装着しない等。
組合せ構造から得られるシュア環の研究

定理Dを部分群H_1,...,H_mに関する群Gのバラメタλの相対差集合とする.つまりこのとき次のいずれかが成り立つ.定理Dを部分群H_1,...,H_mに関する群Gのバラメタλの相対差集合とする.つまりこのとき次のいずれかが成り立つ.シュア環の中でも有限射影平面との結びつきの深い(n,r)型の3次元のシュア環について研究を行った.すなわち位数n^2の群Gの次数rのパ-シャルスプレッドから得られるシュア環については群Gのr個の位数nの部分群達に対応して分割G=S_0∪S_1∪S_2(S_1={1})で|S_1|=r(n-1),|S_2|=(n-r+1)(n-1)となるものが自然に得られてS^^⌒_0,S^^⌒_1,S^^⌒_2はC|G|の3次元の部分環を生成することが知られている.このときのS^^⌒_0,S^^⌒_1,S^^⌒_2間の関係式はS^^⌒_1^2=r(n-1)S^^⌒_0+(n+r^2-3r)S^^⌒_1+r(r-1)S^^⌒_2であることが容易にわかる.本研究では,一般に位数n^2の群Gのこれと同じ濃度の部分集合S_0,S_1,S_2に対してS^^⌒_0,S^^⌒_1,S^^⌒_2がC|G|の3次元の部分環を生成するとき(n,r)型のシュア環と呼んでこれが最初に述べたようなパ-シャルスプレッドから自然に得られる3次元のシュア環に一致するのかどうかについて研究を行った.まず,S^^⌒_0,S^^⌒_1,S^^⌒_2間の関係式がパ-シャルスプレッドの場合と一致するかどうかについては,シュア環の考察を詳細に行って次が分かった.定理1を用いること及びグラフヘの作用を利用して群からその不変部分群として位数nの部分群達を取り出す方法をにより次を得た.定理2n>f(r)ならば(n,r)型のシュア環はパ-シャルスプレッドから自然に得られる3次元のシュア環に一致する.このとき次のいずれかが成り立つ.定理Dを群Gにおける位数nの可換なアフィン差集合でpをn+1の素因数,rをGのp-rankとする.pがπ(ω)⊆π(n)となるある整数ω>1に対してp|ω+1をみたすとしs=(w-1)_<π0>とおく(ただしπ_0=π((ω-1,n^2-1))).このときr≦log_p(|G_S|+2)が成り立つ.
軟質磁性材料の高周波磁気損失に関する研究

軟質磁性材料を数MHzまでの周波数帯で高磁束密度に励磁した際の磁気損失を測定し、その起因を検討する一連の実験を行ない、以下の成果を得た。アモルファス磁性薄帯の高周波単板試験器を完成し、200RHzまでの特性評価が可能となった。それ以上の周波数では、単板ではなく他の材料と同様に小形のリングとして測定する必要がある。高周波の磁気損失は磁気ひずみによる形状共鳴を除いては低周波での磁気損失と変った振舞はしないが、ヒステリシス損失が周波数依存性を持つことが確認された。フェライトの超低周波損失は金属系と同様に熱ゆらぎ磁気余効に基づく異常損失が顕著であることが分かった。従って、フェライトにも他の軟質材料と同じ損失機構が働いていると結論でき、軟質磁性材料の磁気損失は一括して論じることができると言える。アモルファス薄帯は熱処理によって当然高周波特性も変化するが、その際透磁率は低下するにもかかわらず低損失化する熱処理過程があることを見出した。低損失化は磁気異方性や結晶化と無関係に起こり、磁壁の動き方のみによって生じると思われる。この点、今後検討を要する問題である。磁化速度を一定にすると、磁気損失は基準である正弦波状の場合より低下する。低下率から損失分離が可能であるが、その分離によると磁化過程は周波数に依存して連続的に変化することが知られる。磁化変化の途上で、一定磁化に止めておく過程を入れると、止めた磁化状態に応じて磁気損失は増す場合と減じる場合とが生じる。この変化過程を解析して、動的磁区構造と静的磁区構造との間に差があり、その変換には時間とエネルギーを要することが分かった。この損失の量的な解析は今後に残された大きな問題である。1.各種軟貭磁性材料の高周波での素材の磁気特性,特に磁気損失の測定法を検討した.アモルファス薄帯のように薄くて広がりのある素材の測定は限界周波数を持つことが分かり,それらの測定法を明確にした.2.從来既知とされていたソフトフェライトの超低周波磁気損失に,金属と同じ異常損失があることを見出し,これを測定して熱ゆらぎ磁気余効に由来することを明らかにした.これは從来の残留損失を明らかにしたことでもあり,高周波損失評価の基礎を固めることができた.この結果は欧州軟貭磁性材料会議で発表した.3.鉄系アモルファス薄帯の熱処理による脆さと磁気特性の変化を検討し,商用品に対して,それぞれの最適熱処理系件を求めた. MetgCas2605Sー2については内部ひずみのみを除去して構造緩和を生起しない状態が良好で,この熱処理時間は大変短かい.又,この系統の材料に応力を印加した場合の磁気損失変化を測定し,磁化方向の張力以外の応力は磁気弾性エネルギー上全て損失増加の方向に働くことを明らかにした.高周波損失も磁壁移動で生じるため,磁区細分化が不可欠であることを示した.これらの結果は国際応用磁気会議と欧州軟貭磁性材料会議に発表した.4.方形波,PWM波による励磁に伴なう電気鉄移の磁気特性を測定した.基本は低周波でも多量の高調波成分が重畳しているため磁化過程は複雑となると考えられているが,実際には磁化速度が一定の励磁となるため,磁化過程はむしろ単純で,磁区構造が明らかになれば損失の計算も可能である.現在,この測定結果をまとめつつある.5.磁気ひずみの測定は光学的方法によって作製中であり,来年度において磁区観察と共に磁気ひずみを測定し,磁気損失の機構に迫る予定である.

1.表面磁区構造の観察,動磁区観察の試み本課題については磁区の大きい高配向性けい素鋼板を対象に実験を行った。極端な研磨を重ねなくても、磁区の大きなものについてはカー効果での磁区観察は可能であった。しかし、磁区が細かい場合や動的磁区(静的な場合に比して細分化する)については、画素の分離能が不足して観察が成功するには至らなかった。可視化に関する手掛りは得られた。2.高周波磁気ひずみの測定高周波での磁気ひずみはストレーンゲージを用いることによって測定し、形状共鳴が大きな影響を持つことを示した。このほか、光学的に測定することを企画したが、測定装置を構築したに止まり、実際の測定を実施するには至らなかった。3.磁気損失の起因の検討磁化速度を一定に保って磁化する場合、何れの軟質磁性材料にあっても正弦波励磁における場合より磁気損失は少ないことを見出した。計算すると方形波のうず電流損失は正弦波のそれの81%にしかならないため、当然それだけの損失減少が期待される。しかし、実際には、計算のうず電流損失が存在するとすれば、全損失から差引いた残りのヒステリンス損失は周波数によって変化することになる。いずれにしても、磁化過程の周波数による変化に伴ない磁気損失機構も変化する。一定磁化速度で磁化する途上で何度か磁化の進行を止めると、損失は増大したり減少したりする。即ち、磁化を一定値に保っているだけで損失が変化するという不思議な現象が見られる。この損失は磁化進行が停止した瞬間に生じるものと緩和現象を伴なうものとに分かれることが明らかとなった。これらは全く新らしい知見である。このように磁化過程は磁化速度に支配されていて、磁気損失も磁化モードによって変ることが明確になった。
指向的相互作用による自律的皮質回路形成メカニズムの解析

小脳プルキンエ細胞の樹状突起は平行線維に対して直交方向に進展する性質を持つことで平面な突起パターンを構築する。前年度までに、Spectrin beta IIIが樹状突起の直交方向への成長に重要な役割を果たしていることを示していた。またスペクトリンbeta III非存在下では微小管プラス端マーカーのEB3が樹状突起側部に存在するフィロポディア領域に侵入する確率が上昇することを見出した。微小管による重合がフィロポディア膜を押し上げて、突起の進展を促進することが、異方向への進展につながる可能性があることを示していた。本年度ではSpectrin beta IIIがどのようにして微小管の重合を制御しているかについて着目した。これまでに、myosin IIBが直交性制御に関与する可能性を見出していた。さらにMyosin IIBは軸索成長円錐において微小管のダイナミクスを制御することが知られている。Spectrin beta IIIがmyosin IIBと協調して微小管の樹状突起フィロポディアにおける動態を制御することで直交性を制御する可能性を検討した。Myosin IIBノックダウンまたは阻害剤blebbistatinの投与で直交性や平面性が乱れる傾向にあることを見出しており、現在定量化に取り組んでいる。また免疫沈降法を用いてSpectrin beta IIIとmyosin IIB重鎖が共沈殿することを確認した。免疫染色で二つの分子は完全な一致は示さないものの、近傍に存在しうることを確認している。二つの分子が協調して働くことが示唆された。Myosin IIB阻害剤で微小管ダイナミクスが変化するかどうか確認しようとしている。本年度は、人工ナノ繊維培養系を用いて小脳直交回路が形成される過程を解析した。この培養系においては、小脳顆粒細胞軸索は人工ナノ繊維に沿って平行に成長する一方、その軸索と接続するプルキンエ細胞樹状突起は、それらに対して直交方向に形成されることがわかっていた。この直交指向は、樹状突起の成長方向が直交方向に限定される、または直交方向以外の突起が退縮し直交方向に伸びたものが安定化するという2通りの可能性が考えられたが、前者が正しいことが明らかになった。また、直交性関連分子Spectrin beta IIIやmyosin IIBをノックダウンした細胞では、伸長方向が無秩序化し、平行方向にも及ぶことが明らかになった。さらに成長動態を解析するために、樹状突起成長端に存在するフィロポディアのダイナミクス観察したところSpectrin betaIII欠損細胞では樹状突起成長端付近に存在するフィロポディアの運動性が増加していることを見出した。この細胞ではフィロポディア形成異常が方向性のある樹状突起成長を妨げる可能性が考えられた。また、これまでにSpectrinファミリー分子が神経突起内でアクチンと協調して反復構造を形成することが示されていた。スペクトリン-アクチンによる樹状突起の膜を裏打ちする強固な構造が、フィロポディアを安定化することが方向性のある樹状突起形成に必要である可能性が考えられた。実際にSpectrin beta IIIはフィロポディア内においても反復性の構造を示す傾向にあることをSTED顕微鏡で観察した。細胞膜におけるアクチン骨格は一般に微小管の動態を制限することが知られる。Spectrin beta III欠損により微小管動態が活発化し、フィロポディア・樹状突起のダイナミクスが無秩序化している可能性がある。微小管プラス端結合タンパク質であるEB3の観察系を立ち上げつつある。本年度は人工ナノ繊維培養系を用いて小脳直交回路が形成される過程に注目し解析を行った。その過程で直交性は大規模なリモデリングによって形成されるのではなく、プルキンエ細胞の樹状突起が初めから平行線維に対して直交して成長を行うことで形成されることが明らかになった。またこの過程で、当初予見していなかった樹状突起の成長端におけるフィロポディアの動きが無秩序化する傾向を見出した。膜直下に存在するアクチン-スペクトリン複合体が、微小管動態を制御する可能性に思い至り、微小管動態のイメージングを始めている。樹状突起内で微小管プラス端タンパク質EB3の動態の解析をすでに行っており、一定の解析結果を得つつある。このために予定していたアクチン-スペクトリン複合体に組み込まれているadducinやankyrinなどの阻害実験を行うことができなかったが、現在準備を進めている。また、本年度は比較的表現型がわかりやすいスペクトリンに主に注目をして研究を行ってきた。次年度以降myosin IIBに関する解析を進め、Spectrin beta IIIが協調して働くのか、あるいはSpectrin betaIIIとは独立に別の経路で直交性誘導に関わるのかを明らかにしていきたい。本研究は、樹状突起が軸索束に対して直交した方向に進展するメカニズムの解明を目的とする。このような伸長特性は生体内でのプルキンエ細胞樹状突起の平面性獲得に関わる。特に、膜骨格分子であるSpectrin beta IIIに着目する。当該分子の欠損細胞では、樹状突起生育方向に異常が生じ、直交方向への進展が阻害される。進展する樹状突起側部には多くのフィロポディアと呼ばれる微突起が形成される。通常、微突起はおおむね軸索束と同方向に形成される。前年度までにin vitro培養系でshRNAを用いてSpectrin beta IIIを欠失した細胞の樹状突起ではフィロポディアのダイナミクスが亢進していることを見出していた。

フィロポディアが異常に進展することで、方向性の誤った樹状突起が形成される可能性が示唆された。本年度は、以下の二点について研究を進めた。(1)フィロポディアの形成異常が生体内でも行われていることを確認した。In utero electroporationにより、shRNAベクターを小脳プルキンエ細胞に導入し、生後14日齢で固定し、その後コンフォーカル顕微鏡を用いてフィロポディアの形態を観察した。その結果、対照群に比べ、Spectrin beta IIIを欠失した細胞では通常形成される樹状突起の面から突出する方向に、異常に進展したフィロポディア様構造が観察された。(2)前年度までに、フィロポディアの異常進展は微小管がフィロポディアに侵入することに起因する可能性が示唆されていた。本年度も引き続き微小管のプラス端に結合するEB3の樹状突起における動態を観察した。Spectrin beta III欠失細胞で樹状突起フィロポディアに侵入するEB3数が上昇する傾向にあった。本研究では小脳回路形成に着目し、軸索に対して樹状突起が直交方向に形成されるメカニズムの探索を行ってきた。直交性を制御する候補因子としては主にSpectrin beta IIIに注目している。これまでに軸索-樹状突起の直交パターンを再現するナノ繊維培養系を用いて、樹状突起の成長パターンを経時観察していた。この二次元的な再現系を用いて、直交性形成過程における、樹状突起の基本ダイナミクスが明らかになりつつある。当初myosin IIBとSpectrin beta IIIが協調して働いていることを想定していたが、現在のところ明確な相互作用は見られなかったため、まずはSpectrin beta IIIに集中することが得策であると考えている。Spectrin beta III分子の発現阻害を行ったときに観察される、フィロポディアの形成異常に注目している。通常よりフィロポディアの進展が亢進すること、それが異方向への樹状突起伸長をもたらす可能性を追跡している。本年度は、フィロポディアの異常進展が生体内においても観察されることを確認した。異常に進展したフィロポディアが樹状突起に移行する過程は捉えられておらず今後の課題となる。当初予定していたSpectrin関連分子であるadducinやankyrinについては機能阻害を行っても現在のところ直交性への明確な影響を確認することはできなかった。したがって前年度から着目し始めた微小管のダイナミクスの解析に本格的に着手し始めた。微小管の伸長端をラベルするEB3-EGFPを用いてダイナミクスを観察したところ、欠損樹状突起ではEB3のフィロポディアへの侵入が亢進していることを見出している。Spectrin beta IIIが微小管のフィロポディアへの侵入をブロックしている可能性が考えられ、詳細なメカニズムの解析や探索を計画している。小脳プルキンエ細胞の樹状突起は平行線維に対して直交方向に進展する性質を持つことで平面な突起パターンを構築する。前年度までに、Spectrin beta IIIが樹状突起の直交方向への成長に重要な役割を果たしていることを示していた。
EBMの手法による医療情報のメディア分析と患者・社会の行動に関する研究

マスメディアの提供する健康関連記事は一般の人々にとって健康に関する最大の情報源であるが、その情報伝達の在り方が検証されたことはほとんどない。本研究は、まず新聞による健康情報の報道特性を明らかにするため、厚生労働省が発表した「アクリルアミド」の情報を実例として、2002年11月1日の4社(朝日、毎日、読売、日経)2つの地域(東京と京都)の計8つの新聞記事の検討を行った。厚生労働省がホームページで発信した情報と新聞記事の見だしで用いられていた単語から内容分析のカテゴリーを決めた。ホームページと新聞記事見だしの両方でみられた単語(1群)、ホームページのみで使われた単語(2群)、新聞記事見だしのみでみられた単語(3群)に分類し、各群に含まれる単語の8つの新聞記事における出現頻度を測定した。単語の出現頻度では、全ての記事において1群に含まれる単語が多かった。測定対象とした単語の中で、「食品」「等(など)」などはどの記事でも高頻度に使用されていたが、「高温」「ホームページ」などは記事によって使用回数が異なっていた。以上より同一テーマの記事であっても、提供される情報や表現方法は新聞によって違うことが示された。今後、新聞における健康情報の報道特性の解明を進めると共に、研究者によるオリジナル情報の発信、マスメディアによる情報の加工、そして報道による一般の人々への情報提供の過程を検証していく必要がある。今後の研究に供すべく新聞記事の様式・内容を評価するチェックリストを作成した。次にインターネット情報を評価するために、前立腺がんの検診をテーマとして、EBMによるガイドラインとの比較を試みた。各国のガイドラインは前立腺特異抗原(PSA)測定による検診を推奨していないが、国内では自治体や病院が検診項目として採用しているケースが多い。各種検索エンジンで得られたホームページ情報を評価した結果、「ベネフィットとリスクの双方が示されている」のは10%に過ぎず、68%が「ベネフィットに偏っている」と見られた。精密検査(生検による確定診断)に関する情報は、「充分・または少し提供されている」は14%のみであった。確定診断された時の選択すべき治療法等の情報については、「充分提供されている」が6%、「少し提供されている」が12.0%であった。その検診を受けることで疫学的にがん死亡リスクを減らせるかという検診の有効性については、「充分提供されている」6%、「少し提供されている」6%であった。その結果、16%が「検診を強く誘導」し、62%が「検診を誘導」していた。以上から本課題については、EBMによって現時点で得られている知見と乖離する情報がインターネット上に多く存在していることが示された。インターネットの一般の人々の保健・医療行動に与える影響は増大してきており、今後、他の課題についても同様の内容評価の必要性が高まっていくことが予想される。平成14年度は医歯学、薬学、法学、社会学など多様な分野の専門家によるワーキンググループを発足させ、既存文献のレビュー、各自の研究発表.、ブレーンストーミングを行った。本課題では検討対象とするメディアとして、新聞・雑誌などの活字メディア、画像メディア(主としてテレビ)、そしてインタ-ネットを想定し、初年度は活字メディアを対象に基礎的な検討を行った。活字メディアについては利用可能な商用データベース(電通ELデータベース)について、研究目的に供するための基礎的検討を行った。具体的にはがん検診、薬害、インフルエンザなどのいくつかのテーマによるキーワードサーチを行い、データベースの操作性、キーワード付与システムの内容、健康情報を対象とした際の課題などについて、データベース提供側の担当者も交えて検討を行った。また実際に一定期間に複数の新聞を通覧(ハンドサーチ)して、そこで見られる記事内容とデータベースで検索される情報の一致度の確認を行った。その作業をもとに、同じ情報源から発信される情報が、新聞によって強調点の異なる形で発表されていることが確認された(厚生労働省の報道資料として提供されたアクリルアミドの発がん性についての記事)。また先行研究を参考にして、新聞による医療・健康情報の質的評価を行うチェックリストを試作し、それをもとに新聞情報の形式・内容の特徴、問題点について検討を行った。これらの成果を踏まえて、平成15年度は新聞を中心とする活宇情報の質的評価法を提示すると共に、データベースを用いて系統的に検索された情報の内容評価、テレビ、インターネットによる医療・健康情報の検討、そしてメディア情報の受け手(非医療者・医療者)の認識についてインタビュー調査を行う予定である。

以上より同一テーマの記事であっても、提供される情報や表現方法は新聞によって違うことが示された。今後、新聞における健康情報の報道特性の解明を進めると共に、研究者によるオリジナル情報の発信、マスメディアによる情報の加工、そして報道による一般の人々への情報提供の過程を検証していく必要がある。今後の研究に供すべく新聞記事の様式・内容を評価するチェックリストを作成した。次にインターネット情報を評価するために、前立腺がんの検診をテーマとして、EBMによるガイドラインとの比較を試みた。各国のガイドラインは前立腺特異抗原(PSA)測定による検診を推奨していないが、国内では自治体や病院が検診項目として採用しているケースが多い。各種検索エンジンで得られたホームページ情報を評価した結果、「ベネフィットとリスクの双方が示されている」のは10%に過ぎず、68%が「ベネフィットに偏っている」と見られた。精密検査(生検による確定診断)に関する情報は、「充分・または少し提供されている」は14%のみであった。確定診断された時の選択すべき治療法等の情報については、「充分提供されている」が6%、「少し提供されている」が12.0%であった。その検診を受けることで疫学的にがん死亡リスクを減らせるかという検診の有効性については、「充分提供されている」6%、「少し提供されている」6%であった。その結果、16%が「検診を強く誘導」し、62%が「検診を誘導」していた。以上から本課題については、EBMによって現時点で得られている知見と乖離する情報がインターネット上に多く存在していることが示された。インターネットの一般の人々の保健・医療行動に与える影響は増大してきており、今後、他の課題についても同様の内容評価の必要性が高まっていくことが予想される。
紫外線照射したチタン製インプラントの免疫応答の解明

今回、光機能化の機序の理解を深めるため、その免疫担当細胞に対する影響を検索した。in vitroでは、光機能化されたチタン上で培養されたマクロファージの分泌するTNF-αは未処理群と比較して減少し、一方でIL-10の分泌は増加することが明らかとなった。動物実験モデルの結果、光機能化されたインプラント表面に付着するM1マクロファージは未処理群と比較して減少することが観察された。本研究の結果は、光機能化によるインプラント表面の改質が免疫担当細胞の挙動に影響することを示唆している。近年の研究で、骨インプラントとして用いられるチタンの生体親和性が継時的に低下するチタンのエイジングが明らかにされ、このチタンのエイジングに対する解決策として光機能化が報告されている。チタンのエイジングは、チタン表面に炭素原子が付着し、表面が疎水性となり、負に荷電した表面となり、その結果生体親和性が低下する現象である。光機能化はエイジングしたチタン表面から効率的に炭素原子が取り除き、超親水性の表面とし、正に荷電した表面とする、紫外線を用いた表面処理である。これまでの研究では、骨芽細胞を光機能化したチタン上で培養した場合、未処理のものと比較して良好な細胞接着と増殖、分化が観察されることが報告されている。しかし、生体内に埋入されたインプラント周囲には骨芽細胞だけでなく多種多様な細胞が存在する。例えば免疫担当細胞は生体にとって異物であるインプラントに対して何らかの反応を示すことは明らかであり、いかに過剰な免疫応答を抑えるかはオッセオインテグレーションの獲得にとって重要な因子である。本研究では、免疫担当細胞の中でも生体内に入った異物を最初に認識するマクロファージに着目し、光機能化の効果を検証することとした。初年度では、in vitroの実験で用いるマクロファージの培養法を確立した。ラット骨髄をMーCSFを含む培地中で培養したところ貪食能を有する細胞が確認された。また、実験に用いるチタンディスクも作製を終えたため、細胞培養実験を行うための体制が整ったといえる。また、培養した細胞から分泌されるサイトカインを計測する計画となっていたが、研究チーム内で慎重なディスカッションを重ねたうえで、測定するサイトカインの種類の決定を行った。その後、実際の測定に使用する実験キットも購入を終えたため、サイトカイン測定に関する準備も体制が整っている。骨インプラントとして用いられるチタンの生体親和性が、経時的に低下するチタンのエイジングが明らかにされ、このチタンのエイジングに対する解決策として光機能化が報告されている。チタンのエイジングは、チタン表面に炭素原子が付着し、表面が疎水性となり、骨に荷電した表面となり。その結果体親和性が低下する現象である。一方、光機能化は、インプラント埋入の直前に特定の波長と強度を有する紫外線をインプラント他に表面に照射する表面改質法である。これまでの研究では、骨芽細胞を光機能化したチタン上で培養した場合、未処理のものと比較して良好な細胞接着と増殖及び分化が観察されていることが報告されている。我々は“光機能化によって改質されたチタンは未処理のチタンと比較して生体に対する異物反応が少なく過剰な免疫応答を起こさない"という仮説のもと、特に初期の免疫応答において重要な役割持つマクロファージに注目して以下の実験をおこなった本年度は、はじめにin vitroの実験系として、骨髄由来マクロファージを未処理と光機能化したそれぞれのチタンディスク上で培養し、24時間後に培養上清中のサイトカインを定量し免疫応答を確認することとした。次にin vivoの実験系として、ラット大腿骨に直径1mm、長径15mmのチタン製ミニインプラントを埋入し、24時間後にインプラント表面に付着したマクロファージを蛍光免疫染色により観察する。in vitro、in vivoの両者を検討した結果、興味深い結果が得られた。はじめにin vitroの実験系として、骨髄由来マクロファージを未処理と光機能化したそれぞれのチタンディスク上で培養し、24時間後に培養上清中のサイトカインを定量した。その結果、光機能化群は未処理のコントロール群と比較して、上清中のProinflammatory cytokineであるTNF-αは優位に少なく、一方でantiinflammatory cytokineであるIL-10は優位に多いという結果が得られた。TNF-αは骨芽細胞の分化を抑制し、破骨細胞の分化を促進するという報告があり、IL-10は治癒を促進する作用があるため、今回得られた二群間の違いはオッセオインテグレーションの獲得において影響を与える可能性がある。次に、in vivoの実験系として、ラット大腿骨に直径1mm、長径15mmのチタン製ミニインプラントを埋入し、24時間後にインプラント表面に付着したマクロファージを蛍光免疫染色により観察した。今回マクロファージを染色するにあたり、roinflammatory cytokineを分泌し炎症を促進させるM1マクロファージとantiinflammatory cytokineを分泌し炎症を抑制するM2マクロフファージを区別するため、それぞれの特異的表面抗原であるCD68とCD163に対するモノクローナル抗体を用いた。その結果、処理のコントロール群と光機能化群の両方でCD68陽性の細胞が確認された。また、CD163陽性細胞に関しては、光機能化群でのみ多くの陽性細胞が確認された。しかし、今回得られた結果はサンプル数が少ないため、さらなる検討が必要である。しかし、光機能化の詳細な機序は解明されていない。

免疫担当細胞は生体にとって異物であるインプラントに対して何らかの反応を示すことは明らかであり、いかに過剰な免疫応答を抑えるかはオッセオインテグレーションの獲得にとって重要な因子である。本研究では、免疫担当細胞の中でも生体内に入った異物を最初に認識するマクロファージに着目し、光機能化の効果を検証することとした。すなわち“光機能化によって改質されたチタンは未処理のチタンと比較して生体に対する異物反応が少なく過剰な免疫応答を起こさない"という仮説のもと実験を行った。ラット初代培養骨髄由来マクロファージを用いたin vitroの実験系と、ラット大腿骨にチタン製ミニインプラントを埋入するin vivoの動物実験モデルを用いて、インプラント周囲におけるマクロファージのサブタイプとそれらの細胞から分泌されるサイトカインのプロファイルを検索した。in vitroの実験系では、光機能化されたチタン上で培養されたマクロファージの分泌するTNF-αは未処理群と比較して減少し、一方でIL-10の分泌は増加することが明らかとなった。動物実験モデルを用いた観察の結果、光機能化されたインプラント表面に付着するM1マクロファージは未処理群と比較して減少することが観察された。M2マクロファージについては差が認められなかった。本研究の結果は、光機能化によるインプラント表面の改質が免疫担当細胞の挙動に影響することを示唆している。今回、光機能化の機序の理解を深めるため、その免疫担当細胞に対する影響を検索した。in vitroでは、光機能化されたチタン上で培養されたマクロファージの分泌するTNF-αは未処理群と比較して減少し、一方でIL-10の分泌は増加することが明らかとなった。動物実験モデルの結果、光機能化されたインプラント表面に付着するM1マクロファージは未処理群と比較して減少することが観察された。これまでの実験でラット骨髄由来マクロファージの培養法を確立した。過去の報告で用いられた方法を参考として、ラット骨髄をMCS-Fを含む培地中で培養いたところ、貪食能を有する骨髄由来マクロファージが誘導された。現在、獲得された細胞を未処理のチタンディスクと光機能化を行ったチタンディスク上で培養し、それぞれの条件でマクロファージから分泌される液性因子(サイトカイン)をサイトカインアレーキットにて計測し、比較検討を行う予定となっている。現在、サイトカインアレーキットの選択と発注を終えている。初年度においては、サイトカインアレーによる解析を終えるはずであったが、マクロファージの分化誘導に用いるMCS-Fの選択やサイトカインアレーキットの選択に当初の計画より時間時間を要してしまい、実験の遂行には若干の遅れが出ている。
睡眠障害における生体リズム異常の分子メカニズム

ヒトの皮膚切片から培養した細胞内で時計遺伝子の発現リズム(体内時計リズム)を測定し、体内時計リズムの周期がクロノタイプ(朝型夜型)や休日の睡眠習慣(入眠覚醒時刻)と関連した。体内時計リズム周期の長さは個人の生物時計機能を反映している可能性がある。そこで、概日リズム睡眠障害患者を対象として体内時計リズムを測定したところ、概日リズム睡眠障害の一つのサブタイプ患者群では健常者群と変わらないリズム周期長を示したが、異なるサブタイプの患者群では有意に長い周期を示すことが明らかになった。概日リズム睡眠障害は、生物時計機能の異常や不適応から生じていると考えられているが、生体リズム異常の病態を精確に理解し診断するためには、患者個人の生物時計機能を正しく評価することが必要である。生物時計の発振機構には時計遺伝子群の転写・翻訳制御ネットワークが関与しており、その時計機能は中枢である視交叉上核だけでなく他の組織・器官の末梢細胞にも備わっていることから、末梢細胞における時計遺伝子発現リズムを測定することにより、個人の生物時計機能を評価する代用測定法が試みられている。我々は、以前の研究で、健常被験者由来の初代線維芽培養細胞における時計遺伝子発現リズム周期が社会的制約を受けない休日の睡眠時刻ならびに朝型夜型(クロノタイプ)と有意に相関することを示した。本研究では、International Classification of Sleep Disorders (ICSD) 2nd editionに準じた16歳以上の睡眠相後退型およびフリーラン型、また、対照群として睡眠障害をもたない健常者を対象とした。患者群、対照群被験者の背側部に皮膚生検を行い、皮膚小切片から各被験者由来初代線維芽培養細胞を樹立した。得られた培養細胞に、概日リポーター遺伝子を導入し、その後、微弱発光測定装置を用いて培養細胞内の発光量変化を経時的に測定し、発光リズムの特性を決定した。フリーラン型患者群は対照被験者群に比べて周期長に有意な違いが認められたが、睡眠相後退型患者群では認められなかった。このことから、フリーラン型の発症にはリズム周期の変化が一因であること、睡眠相後退型ではリズム周期長は要因とはならない可能性が示唆された。概日リズム睡眠障害は睡眠覚醒リズム異常を主徴とし、うつ状態など気分障害を併発する。本研究は、概日リズム睡眠障害患者の末梢組織を用いて、生物時計と気分調節の両システムの機能障害に関わる分子メカニズムを検証する。患者および健常被験者の生体組織由来の初代培養細胞系で、1)細胞内の時計遺伝子発現リズムをリアルタイム測定するシステムを利用して、概日リズム睡眠障害に特徴的な生物時計の障害特性を決定する。同システムを用いて、2)生体リズム周期および気分調節の両作用を持つリチウムが時計遺伝子発現リズムに及ぼす影響を明らかにする。ついで、3)Wntシグナル系の阻害が時計遺伝子発現リズムに及ぼすリチウムの効果を修飾するか検証する。これらの課題を通じて、Wntシグナル系が生物時計と気分調節の両システムにどのように関わっているか明らかにする。概日リズム睡眠障害患者および健常対照者を対象として、皮膚生検から樹立した初代線維芽培養細胞を用いて、培養細胞に概日リポーター遺伝子(時計遺伝子プロモーター+ルシフェラーゼ遺伝子)を導入し、各被験者に特有な時計遺伝子発現リズムをリアルタイムに測定し、得られた発光リズムデータから各被験者の概日リズム特性を決定した。患者と健常者の概日リポーター遺伝子発現リズム特性を比較した結果、概日リズム睡眠障害患者は対照被験者に比べてより長いリズム周期を示す傾向が認められた。このことから、概日リズム睡眠障害の発症にリズム周期の延長が関与すること、また、周期以外の生物時計機能障害も関わる可能性が示唆された。概日リズムに異常を伴う代表的な疾患の一つに概日リズム睡眠障害があげられる。睡眠時間帯が著しく前進する睡眠相前進型、反対に、著しく後退する睡眠相後退型、入眠・覚醒時刻が毎日30分から1時間ずつ遅れていくフリーラン型がある。これらの疾患は、生物時計の発振もしくは同調機能の障害により生じると考えられている。概日リズム睡眠障害患者(睡眠相後退型、フリーラン型)からゲノムDNAを収集し、睡眠相後退型182名(男性111名、女性71名;平均年齢26.68 ±9.25)、フリーラン型67名(男性48名、女性19名;平均年齢26.72 ±9.79)までサンプル数を積み増した。まず、一般生活者925名(男性274名、女性651名;朝型245名、中間型594名、夜型86名;平均年齢36.45 ±12.10)に対して時計遺伝子CLOCK、CRY2、NPAS2、PER1、PER2、PER3、TIM上の30SNPのタイピングを行った。そのうち10

SNPの多型頻度と被験者のクロノタイプ(朝型夜型)の関連性を調べたところ、PER3遺伝子のSNP(rs228697)がクロノタイプと有意に関連することが明らかとなった。さらに、睡眠相後退型182名、フリーラン型67名に対して10SNPの多型頻度を決定し、一般生活者925名を対照被験者群としてケース・コントロール関連解析を行った結果、クロノタイプと有意な関連性を示したPER3 SNP(rs228697)がフリーラン型の表現型とも強い関連性を示すことが明らかとなった。この多型によりPER3蛋白864番目のアミノ酸はプロリン(P)もしくはアラニン(A)になる。概日リズムの形成には時計遺伝子・時計蛋白の相互調節が重要な役割を担っていることから、この多型にともなうアミノ酸置換がPER3蛋白機能に何らかの変化を生じ、生物時計機能に違いをもたらしている可能性がある。時計遺伝子PER3は睡眠習慣の個人差やフリーラン型の発症メカニズムを解明する際の有力なターゲットと考えられる。時間生物学概日リズム睡眠障害患者の皮膚生検由来培養細胞内の時計遺伝子発現リズム測定により、患者群の末梢時計機能を評価し、概日リズム睡眠障害患者サブタイプによる時計機能障害の違いが明らかになってきている。個人の生体試料を利用した末梢時計機能評価システムを概日リズム睡眠障害患者に応用し、患者群と健常群由来初代線維芽培養細胞における時計遺伝子発現リズム特性の比較・検証を通じて、患者群の生物時計機能障害特性を明らかにしている。概日リズム睡眠障害患者の時計機能の障害を特定すると同時に、個人の皮膚由来培養細胞系を利用して、リズム調整薬が生物時計に作用する仕組みを明らかにしていく。概日リズム睡眠障害患者および健常対照者における末梢時計機能評価を進め、概日リズム睡眠障害に特徴的な生物時計の障害特性を決定する。末梢時計機能評価システムを利用して、リズム調整剤が時計遺伝子発現リズムにおよぼす影響を明らかにし、その作用系となるシグナルパスウェイを検証する。今年度も個人の生体試料を用いた生物時計機能の評価を重点的に行ったため、必要となる試薬の量や種類が減少し、次年度使用額が生じた。次年度使用額は、培養細胞実験を行う研究補助の人件費に充当する。所属機関長に研究費の管理および経理の事務を委任するため間接経費として直接経費の30%計上している。本研究遂行に必要な施設・設備・機器等はすべて現存のものを利用するが、細胞培養実験にかかわる物品の多くは消耗品のため、物品費が直接経費の約30%、細胞培養技術を有する研究補助員1名分の人件費・謝金が直接経費の約30%、本研究成果を発表するため国内学会への旅費・参加費を直接経費の約10%計上している。
ベクトル概念による飽和移動電子スピン共鳴法の開発

電子スピン共鳴法(以下ESR)は近年その測定手法を従来の線形から非線形領域に拡張し、複雑なスピン系の拳動を観測、解析するに到っている。本研究では、飽和現象や高速掃引によって誘発されるスピンの飽和移動ESR信号の非線形性に着目し,このような場合の信号の観測法の確立と機器システムの開発を目的としている。すなわち非線形応答の場合、ESR信号は参照波に対して振幅ばかりか位相にも変化が現れ、それゆえ、観測された信号はベクトル量となる。したがって飽和移動ESRは、ベクトル概念によって、再構成されなければならなくなり,その結果、次に示すようなシステムの構築と研究の成果が得られた。1.位相を連続的に変えることにより、第一と第二高調波信号を自動的に測定可能な信号検波システムを構築した。すなわち、位相可変を行うオートフェーズコントローラーを既存のセカンド・ハーモニック装置に付設し各位相における信号をAD変換器を通して高速データ処理システムに蓄積する。位相を信号として取出するためにS/N比の良い信号とするために加算平均やフーリェ・フィルタリングを用いた。これらの操作を、最低0.1Gaussごとに共鳴磁場を掃引させながら実行する。この時,磁場のディジタル制御が必要となり,自動磁場掃引コントローラを用いてデータ処理システムとオンラインして遂行した。2.ベクトル信号の観測を振幅と位相成分の分離により、又、ベクトル積分によって、正位相と90°位相おくれ成分信号を独立に求めた。すなわちフーリェ級数展開ないし、最小二乗法によって、任意の変調周波数に対する高次高調波の分離を,データ処理システムを併用して実行した。この手法を脂質膜、メト・ヘモグロビン及び電気伝導性高分子に応用し、遅い運動とゆらぎの精密な測定が可能となった。
保育ソーシャルワークに関するカリキュラムデザインと教育システムの研究

本研究では、保護者支援にまつわる現況を調査した上で、保育ソーシャルワークに関するカリキュラムデザインを検討した。その結果、子どもの生活の安定に保護者支援は重要な役割を果たすが、保護者のニーズ全てを満たせば良い訳ではなく、複雑多様な保護者支援に保育者が苦慮する実態が明らかとなった。これに対し、保育者を目指す学生は、保護者支援における保育者の役割やその方法について、子育て支援現場へのフィールド・ワークや実習を通じて理解を深め、保育ソーシャルワークを体得し駆使する重要性を自ら感じ取っていた。こうした意識は、カリキュラムにアクティブ・ラーニングを系統的に活用する事で、さらに深化、継続できると思われる。平成25年9月から12月にかけて、A市内の幼稚園、保育所の保育者9名を対象に、各園で実施されている保護者支援の内容と現状、保護者支援の対応に関する園内の体制等について、半構造化インタビューを行った。その結果、保護者の価値観や考えが多様化し、保育者には様々なクレーム対応に迫られることがあるが、それ以上に、複雑な事情を抱える家庭や人間関係の希薄化が進む保護者への支援に苦慮し、保育者の心理的負担にもつながっていることが明らかとなった。保育者は、こうした保護者の姿が、将来的な側面を含め、子どもの成長過程に影響を与えていることを危惧しているが、子どもを第一義的に考える保育者と、必ずしもそうではない保護者との間には齟齬が生じていた。これらのことから、子どもの生活環境の安定化に保護者支援は重要な役割を果たし、子育て支援サービスの充実は必須の課題ではあるが、その内容については、保護者が保護者としての役割やあり方を見失わないよう慎重に検討していくことの必要性が示唆された。保育者に求められる保護者支援を学生がどのように捉え理解しているか、明らかにすることを目的とし、保育所実習、幼稚園実習を行った学生を対象に、保育現場における保護者支援に関する意識調査(半構造化インタビュー)を行った。その結果、保育所や幼稚園での実習を経験する以前は、「保護者支援」が保育者の業務の一部であると認識しているものの、講義を聴いただけではその内容に具体的なイメージがわきにくいこと、また、「モンスターペアレント」などのイメージが先行し、「自分に対応できるだろうか」という不安や心配が生じることが明らかとなった。しかし、保育所や幼稚園での実習を通し、具体的に保育者と保護者のやり取りや保育者同士の連携を目の当たりにすることで、対応方法にもヒントが得られ、「保護者支援」の内容についての理解が深まるだけでなく、「難しそうだけれど、周りの職員と連携をすれば解決できる問題かもしれない」、「それほどネガティブな業務ではないのかもしれない」という、前向きな印象に変化していた。これらのことより、現場での経験が学生にとっては「百聞は一見にしかず」という価値を与える一方、そこに着目させるためには、実習前の講義のあり方が非常に大きな意味を持つということが明らかとなった。保育士養成課程の学生に対する調査から保育ソーシャルワークに関する意識を明らかにし(学習者ニーズのアセスメント)、保育現場のアセスメント結果と照らし合わせることを目的とし、保育所実習を通して、実習生がどのような場面を保育士と保護者との関わりの必要性が発生した瞬間ととらえ、それに対してどの程度保育士の対応を理解し、そこから何を感じ、何を学び得たかを明らかにするため、調査を行った。調査は、A大学の保育士養成課程に在籍し、20日間の保育所実習を終えた学生を対象とした。実習中印象的だった、保育所における保護者対応の事例について、1いつ、2どこで、3誰(と誰)が何をどうしたか、43に対する保育士の反応、対応、5この事例に関する学生自身の感想、考え、の5項目に対し自由記述で回答を求めた。その結果、保育士が保護者と直接関わる場面や、保育士同士が相談しあう場面から、保護者支援の重要性を捉えていた。具体的には、それらの場面を通じて、保育士や保育所内外の他の専門職との連携、保育士と保護者との連携、保護者への伝え方、受容や傾聴の姿勢、保護者が相談しやすい環境づくり、保護者とのラポール形成の重要性といった、保育ソーシャルワークの主要素を捉えていた。これらのことから、過去の文献によると、保護者支援がどのようなことを指すのか、具体的イメージをもてないまま実習を迎えたり、その方法論について理解やトレーニングが十分でないまま保育士として勤務する学生がいることが指摘されていたが、大学3年次までの学習の積み重ねにより、保育ソーシャルワークの主要素がどの場面で発揮されるのかを認識し、それらの知識、技術を習得する必要性を学生自身が気づき、感じ取れることが示唆された。当初の予定通り、保育者を目指す学生に対し、保護者支援、保育ソーシャルワークについての意識調査を行い、実習前、後に取り組んだソーシャルワーク、保護者支援に関する講義(学習)が、どの内容について、どの程度実習と関連して役に立ったか、あるいは意識として残っていたか、明らかにすることができた。

現段階では、当初予定していたカリキュラムデザインの検討まで進んでいないが、散在する既存の学習(方法)に対する課題を発見、整理できたため、おおむね順調に進展しているといえる。子ども学今年度のインタビュー調査で明らかになった、保護者支援に関する学習(方法)の課題について改めて精査し、教授方法(アプローチ)の素案を作成し、効率的かつ有用なカリキュラムデザインを検討する。その上で、学習プロセスの展開過程における学生の意識および行動変容に関する調査を実施する予定である。調査方法を、当初予定していたアンケート調査を実施せず、半構造化インタビューをメインとした調査を進めた結果、具体的な事例について聴取できただけでなく、その記録や資料も拝見させて頂くことができ、アンケート調査では知り得ない現況を把握することができた。今後さらにインタビュー数を増やす必要性はあるが、このように、保護者支援に関する過去の文献では得られなかった新たな視点、質の高い知見を得ることができたことから、概ね順調に進展しているといえる。当初、専門知識を提供して頂く予定でいた研究者が本学へ異動となったため、専門知識提供に係る謝金や、知識提供を受けるための旅費を計上する必要がなくなった。その他の専門知識提供を予定していた協力者からも、メール等の方法で教授頂くことができたため、旅費の支出が抑えられた。今後は、保育士養成課程の学生が、保護者支援、保育ソーシャルワークをどのようにとらえ、認識しているか、半構造化インタビューによる意識調査を実施する。特に、大学で「保育相談支援」を履修中の学生、2「保育相談支援」を履修済みで、かつ、保育所実習を終了した学生を対象に意識調査を行う。これらの結果と、昨年度、保育者を対象に半構造化インタビューを行った際に伺った、「保護者支援に際し若い保育者が身につけるべき技術、求められる役割」の回答を照らし合わせ、カリキュラムデザインの検討に役立てる予定である。引き続き保育者、学生へのインタビュー件数を増やすため、インタビュー協力者への謝金にあてる。研究成果の公表方法を、学会発表から論文投稿に変更したため、旅費が削減された。テープ起こしや資料収集等のデータ入力に際し、研究補助の雇用を予定していたが、研究者自身が行えた部分が少なくなかったため、研究補助に関する謝金が削減された。インタビューの件数を増やすため、インタビュー協力者への謝金にあてる。また、得られた音声データのテープ起こしを専門の業者へ依頼する。資料やデータの量も増える為、研究補助者を雇用し、効率的に研究を進める。
膵、消化管の再生医療を念頭においた組織再生関連遺伝子Regに関する研究

Regenerating gene (Reg)は、損傷された膵臓が再生する過程で誘導される遺伝子としてクローニングされ、膵ラ氏島に対して細胞増殖作用を有し、膵再生関連因子として注目されている。また膵臓だけで無く、消化管粘膜の障害後の再生にもRegが関わっていることが知られている。本研究課題では、7遺伝子で構成されるReg familyのうち、6遺伝子を欠損させたマウスを作製、解析し、Regの本質的な生体内での役割解明を目指す。