hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
HCV感染に伴い増加するB細胞クローンと補体寒冷活性化を起こすRFのV領域の構造

1970年代、血液を採血後、低温に放置すると、補体価・CH50が低下する現象が注目された。研究代表者所属教室の前任教授稲井真弥らは、non-A non-B肝炎の患者にcold activationを示す患者が多いことを報告した。C型肝炎ウイルスが発見され、その抗体価が測定できるようになった1990年代に、我々はcold activationを起こす検体のHCV抗体価を調べ、全例が陽性である事を示した。以来この現象は寒冷補体活性化現象(cold activation)と呼ばれ、HCV感染との強い関連が定着した概念となり、外国文献にも広く引用されるようになった。さらに血清を低温に放置するとRFの値が上昇する検体を発見し、それらが、同時に、cold activationを起こす症例であり、またHCV陽性であることを示した。これらは低温でのみ反応するのでアフィニテイーの低いIgM RFの可能性がある。生殖細胞型V領域遺伝子或いは体細胞突然変異頻度の低いV領域遺伝子の配列によってコードされた構造をもつ可能性がある。近年著しい進歩を遂げたタンパク質、遺伝子分析技術を応用して、この作業仮説を証明することが本研究の目的である。血清を等電点電気泳動とSDSポリアクリルアミド電気泳動で2次元に展開した。プロテオミクスの手法により、それぞれのスポットを切り抜き、これに還元アルキル化剤を加え、ゲル中のタンパク質をアルキル化した後、トリプシンを加える。消化後溶媒抽出し、抽出物をエレクトロスプレー質量分析により、分析し、アミノ酸配列を調べた。多種類のV領域アミノ酸配列を同定した。MDMRVPAQLLGLLLLR(Ig k light chain 1-16)ASQSISSYLNWYQQKPGKAPK(Ig k light chain 47-67)DSTYSLSSTLTLSK(Ig k light chain 55-68)これらペプチドは変異部位の中で変異の少ない部分と考えられる。安定同位体標識ペプチドを比較物質として定量する条件の検討を始めた。1976年、教室の前教授・稲井らは、採血後、血清を低温放置すると、補体価が低下する現象を見出し、cold activation(CA)と名づけ、この現象がnon-A non-B肝炎に多いことを示した。HCV抗体が測定できるようになってから、われわれはCAとHCVの強い相関を1993年に明らかにした。HCV感染に伴って生じるリウマチ因子(RF)がCAに関係していることを示唆するデータを前年までに報告してきた。一方クリオグロブリンとHCV感染との関連が欧米から報告された。HCV感染B細胞の特定クローンの増殖により産生されたRFがCA及びクリオグロブリンを引き起こす可能性が高い。RFの生じる機構とその役割及びこれら寒冷関連両現象とRF・V領域の構造との関連を明らかにすることがこの研究の目標である。平成11年度はタンパク質多様性解析のための、エレクトロスプレー質量分析及びプロテオーム解析の最新分析技術を確立した。RFは多様性に富んでいるので、まず構造が均一な他のタンパク質を対象とし、成果を得、研究発表欄に示すような論文を公表した。今後はこれら技術により、RFの多様性の分析に進める。また、RF値上昇とHCV感染とCAとの関係をさらに確実なものとする目的で、アルコール長期多飲者235例について分析し、従来の見解をさらに確実なものとした。

この群においてHCV陽性IgG値、RF値の上昇がCAの出現率および肝硬変の頻度と関連することが示された。補体cold activation(CA、室温に血清を放置することにより、補体価が低下する現象)は教室で発見した現象であり、CAとHCV感染との関連についての分析を継続している。HCV感染に伴って生じるリウマチ因子(RF)がCAに関係しており、このRFは、HCV感染B細胞特定クローンのCD5陽性B細胞の増殖によって生じ、生殖細胞型遺伝子、或いは体細胞低頻度突然変異遺伝子によるV領域配列をもつとの作業仮説を証明することがこの研究の目標である。平成1112年度はRF・V領域の構造解析のための、エレクトロスプレー質量分析及びプロテオミクス解析技術を確立した。2次元電気泳動で血清、関節液、硝子体液中蛋白質を分離、スポットを切り出し、酵素消化して、エレクトロスプレーイオン化質量分析により、ペプチドを解析した。塩基性分画スポットより、H鎖L鎖のV領域ペプチドが得られた。今後、精製したRFを用い、同様の分析を行い、生殖細胞型遺伝子によるV領域配列の存在を明らかにする。一方HCV感染関連RFのIgGに対する親和性を1)塩濃度変化による親和性比較、数段階塩濃度で被検血清に変性IgGを働かせ、沈降物のIgM濃度を調べた。2)ビアコアによって、IgGを固定しそれぞれの血清を流すことにより、RFの親和性を求めた。慢性関節リウマチ患者血清中のRFに比べHCV感染関連RFのほうが、親和性が低いという結果を得つつある。関節滑膜由来RFはGa抗原エピトープに対し、強い抗体価を持っている事が知られている。われわれは慢性関節リウマチ患者関節液の分析を始めた。やはり2次元電気泳動とエレクトロスプレーイオン化質量分析によって、RFのV領域配列を調べ、こちらの方は体細胞高頻度突然変異遺伝子によるV領域配列である事を示す。寒冷補体活性化現象(cold activation)は1970年代、研究代表者所属教室の前任教授稲井真弥らによって、発見された現象である。稲井らはnon-Anon-B肝炎の患者にcold activationを示す患者が多いことを発見し、研究代表者らはこれら患者が、後に発見されたHCV感染を受けていることを示した。さらに血清を低温に放置するとRFの値が上昇する検体を発見し、それらが、同時に、cold activationを起こす症例であり、またHCV陽性であることを示した。これらは低温でのみ反応するのでアフィニテイーの低いIgM RFの可能性がある。生殖細胞型V領域遺伝子或いは体細胞突然変異頻度の低いV領域遺伝子の配列によってコードされた構造をもつ可能性がある。近年著しい進歩を遂げたタンパク質、遺伝子分析技術を応用して、この作業仮説を証明することが本研究の目的である。CA陽性血清より分離したIgMのV領域の構造を調べること、CA陽性症例Bリンパ球のm-RNAの構造分析を計画した。血清を等電点電気泳動とSDSポリアクリルアミド電気泳動で2次元に展開した。
神経突起伸展活性を持つビブサニン類及びフラノビブサニン類の合成研究

福山らによってViburnum awabukiから単離構造決定されたビブサン型テルペノイドは、NGF存在下に,神経突起伸展促進作用を有し、アルツハイマー型の神経変性疾患の治療薬開発のためのリード化合物として期待が持たれている。なかでも申請者らは、ネオビブサニンA及びBがビステトラヒドロフラン骨格を含むユニークな構造を有していることに興味を持ち、その全合成をめざして研究を展開した。その結果,DMIによって加速される、分子内Diels-Alder反応を新たに開発し、これを鍵反応として,4-エピ-5-エピネオビブサニンAの全合成を達成する事ができた.PC12細胞を用いた,神経突起伸展促進作用を調べたところ、非天然型の4-エピ-5-エピネオビブサニンAは,NGF存在下に,天然物のネオビブサニンBと同程度の神経突起伸展促進活性を示すことが確認できた.すなわち活性発現には,4位や5位の立体化学は関係しない事が明らかになった.また構造を単純化した誘導体として,ネオビブサニンの母核であるシクロヘキセンにヒューズしたビステトラヒドロフランだけを有する誘導体を合成したところ、条件によっては、天然物を凌ぐ活性を示す事が見出され,活性発現に必要な最少構造単位が明らかになった.非常に単純な構造を持つこれらの化合物は医薬品のシードとして期待できる。さらにアセタール部分の構造活性相関を調べたところ、炭素鎖2のエタノール、また炭素鎖3のプロピル、アリルアルコールのアセタールまでは、活性を示すものの、ベンジルアルコールやヘキサノールなど、それ以上長くなると、活性が全く消失することが明らかとなり、アセタール部分の活性に対する重要性が証明された。今後これらの化合物が、アルツハイマー病をはじめとする神経変性疾患の克服のための礎になると信じる。1996年、福山らによってViburnum awabukiから単離構造決定されたビブサン型テルペノイドは、神経突起伸展作用を有し、アルツハイマー型の神経変性疾患の治療薬開発のためのリード化合物として期待が持たれている。なかでも申請者らは、ネオビブサニンA及びBがユニークな構造を有していることに興味を持ち、その全合成をめざして研究を展開した。はじめの鍵化合物となるシクロヘキセン誘導体は、分子内Diels-Alder反応を用いて構築した。還元、保護、ケトンへの酸化をへて、エノン体へと導いた。さらにBaylis-Hillman反応によって、ヒドロキシメチル基を導入し、水酸基を無保護のままリチウムアセチリドを求核付加させた。水酸基を保護すると反応は全く起こらなくなることから、生成するリチウムアルコキシドのリチウムイオンが、ケトンに配位して活性化しているのではないかと予想している。続いて水酸基をTBS基で保護し、Red-Alによりアルキンをオレフィンへ還元した。TBS基をTBAFで脱保護すると、oxy-Michael付加反応とラクトン化が一挙に進行し、鍵中間体となる三環性化合物が合成できた。現在その立体化学を確認中である。続いてラクトン体をTebbe試薬を用いてビニルエーテルへ変換し、メタノール中、PPTSで処理すると、ケタール構造を持つネオビブサニン骨格が構築できた。今後、3-メチルクロトン酸エステルの導入を行い、ネオビブサニンA及びBの全合成を達成する予定である。また条件検討に用いたモデル化合物の生物活性にも興味が持たれることから今後検討する予定である。また別ルートによるフラノビブサニン類の合成も検討を開始している。

福山らによってViburnum awabukiから単離構造決定されたビブサン型テルペノイドは、NGF存在下に,神経突起伸展促進作用を有し、アルツハイマー型の神経変性疾患の治療薬開発のためのリード化合物として期待が持たれている。なかでも申請者らは、ネオビブサニンA及びBがビステトラヒドロフラン骨格を含むユニークな構造を有していることに興味を持ち、その全合成をめざして研究を展開している。これまでに,DMIによって加速される、分子内Diels-Alder反応を新たに開発し,これを鍵反応として,鍵中間体である環状ケトンの合成に成功した。さらに数段階の合成を進め,メチルケタール構造を持っネオビブサニン骨格を構築することに成功した。最後に,不安定なエノールエステルの導入を行った.すなわち,一級アルコールをアルデヒドへ酸化した後,LDAでリチウムエノレートとした後,3-メチルクロトン酸の塩化物を作用させ,エノールエステルを構築し,4-エピ-5-エピネオビブサニンAの全合成を達成する事ができた.その他,幾つかのビステトラヒドロフラン骨格を有する誘導体も合成し,PC12細胞を用いた,神経突起伸展促進作用を調べた.その結果,非天然型の4-エピ-5-エピネオビブサニンAは,NGF存在下に,天然物のネオビブサニンBと同程度の神経突起伸展促進活性を示すことが確認できた.すなわち活性発現には,4位や5位の立体化学は関係しない事が明らかになった.また構造を単純化した誘導体に関しては,天然物を凌ぐ活性が見出されたれ,活性発現に必要な最少構造単位が明らかになった.現在,さらに詳細な活性と構造の相関と作用機序を明らかにすべく,蛍光標識体を含めた,さらに新しい誘導体の合成を行っている.福山らによってViburnum awabukiから単離構造決定されたビブサン型テルペノイドは,NGF存在下に,神経突起伸展促進作用を有し,アルツハイマー型の神経変性疾患の治療薬開発のためのリード化合物として期待が持たれている。なかでも申請者らは,ネオビブサニンA及びBがビステトラヒドロフラン骨格を含むユニークな構造を有していることに興味を持ち,その全合成をめざして研究を展開した。その結果,DMIによって加速される,分子内Diels-Alder反応を新たに開発し,これを鍵反応として,4-エピ-5-エピネオビブサニンAの全合成を達成する事ができた。PC12細胞を用いた,神経突起伸展促進作用を調べたところ,非天然型の4-エピ-5-エピネオビブサニンAは,NGF存在下に,天然物のネオビブサニンBと同程度の神経突起伸展促進活性を示すことが確認できた。すなわち活性発現には,4位や5位の立体化学は関係しない事が明らかになった。また構造を単純化した誘導体として,ネオビブサニンの母核であるシクロヘキセンにヒューズしたビステトラヒドロフランだけを有する誘導体を合成したところ,条件によっては,天然物を凌ぐ活性を示す事が見出され,活性発現に必要な最少構造単位が明らかになった。これらの化合物は医薬品のシードとして期待できる。さらにアセタール部分の構造活性相関を調べたところ,炭素鎖2のエタノール,また炭素鎖3のプロピル,アリルアルコールのアセタールまでは,活性を示すものの,ベンジルアルコールやヘキサノールなど,それ以上長くなると,活性が全く消失することが明らかとなった。この事から,活性を保持したまま,アセタール部分に蛍光発色団を導入することは,不可能であることが判った。
足部骨格のX線学的解析システムの開発と応用

荷重時足部背底および側面X線像をマイクロコンピュータに取り込み、二次元座標系を構築し、各座標値を計測できるシステムを開発した。このシステムを用いて足部に愁訴を持たない正常足のX線像を解析し、標準足を決定した。背底像では外反母趾足を解析し、外反母趾変形の根本部分は第1中足骨内反にあることを定量的に証明した。また、原発性変形性リスフラン関節症では第15中足骨全体が内転していることを初めて示した。側面像では、外反母趾において、距舟関節と舟状・楔状関節の低下が扁平足の形成に関与していることをはじめて明らかにした。有痛性外脛骨や先天性内反足症例の足縦アーチを計測し、前者でアーチ全体が、後者では外側アーチが低下していることを示した。荷重時距骨下関節X線撮影法を開発し、正常例との比較で、外反母趾では距骨下関節は外反し、早期の内反型変形性足関節症では足関節の内反が距骨下関節で代償されていることを示した。荷重時足部X線撮影と圧計測センサーシステムを併用した動的足底圧分析法を新たに開発した。これまでの動的足底圧解析法では、圧計測域が実際の足で正確にどの部分を指しているか不明であった。本システムではX線像と比較することにより、この問題を解決した。第15中足骨骨頭領域の1歩行周期中の荷重を、それぞれ明確に分離して計測し、健常足を中足骨骨頭部の荷重パターンで5型に分類できた。さらに外反母趾足を計測し、健常群より第1中足骨骨頭にかかる荷重が小さく、第2・3中足骨骨頭にかかる荷重が大きいことを示した。これらのことはX線像と足底圧を対比してはじめて明らかになったことである外反母趾に対して第1中足骨骨切り術を行った例の追跡調査を続行中である。さらに症例を集め、詳細に解析することにより理想的な手術矯正法を定量的に明らかする予定である。また、これらのデータをもとに現在開発中の外反母趾に対する手術シミュレーターの精度の向上を目指している。荷重時足部背底および側面X線像を、マイクロコンピュータに接続したイメージスキャナーで読み込ませ、それぞれにおいて二次元の座標系を構築し、各座標値を自動的に計測できるシステムを開発した。その基本となるプログラムは開発言語"Visual Basic"を用いて作製し、"計測くん"と名付けた。背底像では48点、側面像では52点の定点の座標値を用いることとし、各値は背底像では第2中足骨長、側面像では足底長を用いて標準化した。このシステムを用いて正常足や疾患を伴った足の荷重時足部X線像を解析した。まず、ボランティアを募集し、足部に愁訴を持たない正常足30例30足の背底・側面像を撮影した.これとこれまでに撮影した例を合わせて64例94足のX線像を計測した。それぞれの座標値の平均値と標準偏差から、背底・側面像における標準足を決定した。疾患群への応用としては、はじめに外反母趾例を解析した。64例103例の荷重時足部側面像をこのシステムを用いて解析し、標準足と比較した。

結果としては、外反母趾では扁平足を合併していることを定量的に証明でき、距舟関節のみならず舟状・楔状関節も扁平足の形成に関与していることをはじめて明らかにした。また、背底X線像の解析では、外反母趾の198例326足と標準足との比較により、外反母趾変形の根本部分は第1中足骨内反にあることを定量的に証明した。今後、既に測定を開始している動的足底圧分布を、この足部骨格のX線学的解析システムで同時に解析できるようにし、骨格形態と動的足底圧分布の関係を明らかにする予定である。昨年度から引き続き、自己開発した荷重時足部X線像解析ソフトにより、二次元座標系を用いて健常足と外反母趾足の正面・側面像を解析した。さらに計測者間誤差を検討するために、正常女性57例66足と外反母趾例43例76足に対して、二人の検者が独立して計測し、その相違を検討した。荷重時側面像においては、全計測点で二者間の相関係数は0.90以上であり、十分再現性があり評価に耐えうると結論できた。現有設備として新田工業社製のFSCANシステムがある。これは960個のセンサーを埋め込んだシートを被検者の足に張り付け歩行させることにより、経時的に足底圧が計測できる装置である。これまでの足底圧解析法の弱点として、圧計測域が実際の足で、正確にどの部分を指しているか不明であるということがある。しかし、このシートのセンサーはX線像で判読することが可能であり、足のどの部分で荷重を受けているか判断できることを発見した。そこで歩行時の足底圧を計測した後に直ちに荷重時X線撮影を行い、X線像とセンサーの位置を対比させて検討した。検討には新たに足底圧解析ソフトを開発した。これはX線像上でセンサー部分を指定するだけで、そのエリアの経時圧と1歩行周期における圧合計を自動的に計算するものである。本年度は足部に愁訴がない健常人21名42足の解析を行った。今回は第15中足骨骨頭領域の1歩行周期中の圧を、それぞれ明確に分離して計測し、健常足は中足骨骨頭部の荷重パターンで5型に分類できることがわかった。これはX線像と足底圧を対比してはじめて明らかになったことである。細部の分類には健常例を追加して検討する必要があり、本年度はさらに20名程度の健常例を追加して計測する計画である。これと疾患足の足底圧パターンを比較して病態の検討を行い、治療への応用として足底挿板の形状や手術による矯正度合いを定量的に決定したい。荷重時足側面X線像の二次元評価法としては、横倉法がよく知られている。足底の指標としては種子骨が用いられるが、扁平足例では種子骨は亜脱臼しており、アーチの低下が過大に評価される。そこで第1中足骨骨頭最下端を指標とする方法を考案し、自己開発したX線像解析ソフトにより計測点を53点に拡大して計測した。正常足と扁平足の比較から、この方法は種子骨の変位に影響されない有用な方法であることを示した。総合的に足部骨格を評価する場合には、距骨下関節の内外反の評価は不可欠である。直接それを検討できるX線撮影法がないため、新たに荷重時に距骨下関節の内外反の評価が可能な撮影法を開発した。この撮影法を用いて正常例と外反母趾患者の計測を行い外反母趾患者の足では距骨下関節が外反していることを明らかにした。昨年開発した荷重時足部X線撮影と圧計測センサーシステムを併用した足底圧分析法を用いて、正常足40足を対象に歩行時の足趾の役割について検討した。第15趾は立脚相全体で足底に加わる力の16%を担っており、そのうち第1趾が44%を占めていることを明らかにした。また、第2趾以下は順に荷重割合が漸減していることが判った。
脳高次中枢における多種感覚統合と行動決定の神経機構

ショウジョウバエ(以下ハエ)の雄は複数の感覚情報を統合し、雌への求愛・交尾行動を行う。この行動について、感覚入力・運動出力部分を制御する神経回路は明らかにされつつある一方、脳高次中枢での行動制御機構の多くは未解明である。研究開始時点までに、活動依存的に神経細胞をラベルする手法により、交尾行動中の雄の脳高次中枢で細胞群aSP2が活動することが示唆されていた。本研究は、雄の交尾行動におけるaSP2の機能を解明し、高次中枢における交尾行動制御機構の一端を明らかにすることを目的としている。aSP2細胞群特異的に内向き整流性カリウムチャネルKirを発現させることにより、aSP2の活動が抑制された雄ハエを作出した(aSP2抑制ハエ)。aSP2抑制ハエの雌に対する求愛・交尾行動を対照群と比較し、行動のどの要素に差異が見られるかを観察した。その結果、aSP2抑制ハエでは求愛の持続時間が有意に短かった。さらに、雄の雌に対する定型的な求愛行動の要素(定位・追跡・片翅の伸展・リッキング・交尾試行)はaSP2抑制ハエでもすべて観察されたが、それぞれの行動の持続時間の合計は対照群と比較して短かった。以上の結果から、aSP2は雌に対する求愛開始を判断し行動を開始する為には必要でないが、雄の求愛行動の持続に必要であることが示唆された。この結果は、これまでの研究内容と合わせて論文として発表した。活動した神経細胞のリアルタイムでの活動解析を行うため、活動した神経でカルシウムインジケーターGCaMP6fを発現するハエを作出した。複数の接着剤を使用して試行した結果、紫外線によって硬化する接着剤をハエの背中に付着させて虫ピンと接着させ、粘土とカバーガラスを用いて虫ピンを固定する方法で最も安定性が高く、侵襲性の低い拘束を行うことが出来た。今後はこのショウジョウバエ系統と拘束法を用いて、カルシウムイメージング解析を行うことを予定している。本年度得られた研究結果を、以前の研究内容と合わせて論文として発表し、研究を進展させた。一方、出産・育児に伴う研究中断期間(3ヶ月)があり、予定していた実験の一部(カルシウムイメージング)を予定通り遂行できなかった。以上を総合的に見て、進捗はやや遅れていると判断した。1.神経活動が求愛・交尾行動のどの時点で起こるのか、またどの感覚入力に応答して起こるのかは不明である。そこで、雌提示に対する雄のaSP2の神経活動をカルシウムイメージングにより解析する。具体的には、aSP2にカルシウムインジケーターを発現する雄に対し、雌の視覚・嗅覚・味覚刺激を与えた際の反応を記録する。2.過去の解剖学的知見から、aSP2は雄の交尾行動を制御するP1神経に投射しているが、P1への機能的な接続の有無や神経伝達物質は不明である。そこで、aSP2の下流神経回路を同定するための実験を行う。aSP2から放出され交尾行動に影響する神経伝達物質を同定する。aSP2はグルタミン酸トランスポーター(vGlut)を発現することが示唆されているため、まずグルタミン酸の役割を検証する。aSP2特異的にvGlutのRNAiノックダウンを行うことでグルタミン酸放出を阻害し、雄の交尾行動に影響が見られるかを調べる。影響が見られない場合には、免疫染色やin situハイブリダイゼーションにより神経物質の同定を行い、その経路の阻害を同様に行う。次に、P1神経のカルシウムイメージングによりaSP2との機能的な接続を検証する。

今後はこのショウジョウバエ系統と拘束法を用いて、カルシウムイメージング解析を行うことを予定している。本年度得られた研究結果を、以前の研究内容と合わせて論文として発表し、研究を進展させた。一方、出産・育児に伴う研究中断期間(3ヶ月)があり、予定していた実験の一部(カルシウムイメージング)を予定通り遂行できなかった。以上を総合的に見て、進捗はやや遅れていると判断した。1.神経活動が求愛・交尾行動のどの時点で起こるのか、またどの感覚入力に応答して起こるのかは不明である。そこで、雌提示に対する雄のaSP2の神経活動をカルシウムイメージングにより解析する。具体的には、aSP2にカルシウムインジケーターを発現する雄に対し、雌の視覚・嗅覚・味覚刺激を与えた際の反応を記録する。2.過去の解剖学的知見から、aSP2は雄の交尾行動を制御するP1神経に投射しているが、P1への機能的な接続の有無や神経伝達物質は不明である。そこで、aSP2の下流神経回路を同定するための実験を行う。aSP2から放出され交尾行動に影響する神経伝達物質を同定する。aSP2はグルタミン酸トランスポーター(vGlut)を発現することが示唆されているため、まずグルタミン酸の役割を検証する。aSP2特異的にvGlutのRNAiノックダウンを行うことでグルタミン酸放出を阻害し、雄の交尾行動に影響が見られるかを調べる。影響が見られない場合には、免疫染色やin situハイブリダイゼーションにより神経物質の同定を行い、その経路の阻害を同様に行う。次に、P1神経のカルシウムイメージングによりaSP2との機能的な接続を検証する。
石油貯留層中の3次元水圧破砕き裂に対する積分方程式の誘導に関する研究

石油の生産性を高めるために,多くの石油井では,水圧破砕処理が行われる。この水圧破砕過程のシミュレータの開発が古くから行われてきたが、従来は,石油貯留層を弾性体と見なしたシミュレータ(多くは2次元)が開発されてきた。報告者らは,石油貯留層をより良く模擬できる「流体(石油や破砕流体)で飽和した多孔質弾性体(貯留層岩石)」としてモデル化した3次元のき裂に対する積分方程式を誘導し(1992),それらは実際のシミュレータに組み込まれて一定の成果を上げてきた。しかしそこでは,き裂面への荷重は垂直荷重のみを考え,また,石油貯留層の岩体の弾性定数も透水率も等方性と仮定していた。実際の石油貯留層では,透水率や弾性定数が異方性を示すことが知られており,貯留層内の弱面に沿ったき裂の場合には,垂直荷重ばかりではなくせん断荷重も考慮しなければならない。そこで,本研究では,実際の石油貯留層をより正しく模擬するために,各種の異方性を考慮した積分方程式およびせん断荷重をも考慮した積分方程式を誘導することを目的とした。本研究では,(1)垂直異方性の透水係数を有する流体で飽和した多孔質弾性体に対する基本解をラプラス変換および3重フーリエ変換法で求めた。(2)弾性定数および流体浸透率の両方の垂直異方性(面内等方性)を考慮した流体で飽和した多孔質弾性体の基本解(Green関数)を、Kupraseのスカラー・ポテンシャルを用いる方法で求めた。(3)垂直異方性の透水係数を有する石油貯留槽中に存在する水圧破砕平面亀裂に対する積分方程式を誘導した。(4)剪断荷重をも考慮した傾斜した水圧破砕平面亀裂に対する積分方程式を誘導した。この水圧破砕過程のシミュレータの開発が古くから行われてきたが,従来は,石油貯留層を弾性体と見なしたシミュレータ(多くは2次元)が開発されてきた。平成12年度では,等方性多孔質弾性体中の,せん断応力も含む任意荷重を受ける任意形状平面き裂(石油貯留層中の弱面に沿って進展する水圧破砕き裂,または,活断層のクリープ滑り現象への適用を想定)に対し(1)等方性多孔質弾性体に対する基本解を求めた。(2)せん断応力も含む任意荷重を受ける任意形状平面き裂に対する積分方程式を誘導した。

報告者らは,石油貯留層をより良く模擬できる「流体(石油や破砕流体)で飽和した多孔質弾性体(貯留層岩石)」としてモデル化した3次元のき裂に対する積分方程式を誘導し(1992),それらは実際のシミュレータに組み込まれて一定の成果を上げてきた。しかしそこでは,き裂面への荷重は垂直荷重のみを考え,また,石油貯留層の岩体の弾性定数も透水率も等方性と仮定していた。実際の石油貯留層では,透水率や弾性定数が異方性を示すことが知られており,貯留層内の弱面に沿ったき裂の場合には,垂直荷重ばかりではなくせん断荷重も考慮しなければならない。そこで,本研究では,実際の石油貯留層をより正しく模擬するために,各種の異方性を考慮した積分方程式およびせん断荷重をも考慮した積分方程式を誘導することを目的とした。平成13年度では,弾性定数および流体浸透率の両方の垂直異方性(面内等方性)を考慮した基本解を、Kupraseのスカラー・ポテンシャルを用いる方法で、求めている。現在、変位と流体圧に関する解をほぼ決定することが出来た。なお、この方法では、特殊関数を含む非常に複雑な解析を進めるために、数式処理ソフトMathematicaを有効に利用した。石油の生産性を高めるために,多くの石油井では,水圧破砕処理が行われる。この水圧破砕過程のシミュレータの開発が古くから行われてきたが,従来は,石油貯留層を弾性体と見なしたシミュレータ(多くは2次元)が開発されてきた。平成14年度では,弾性定数および流体浸透率の両方の垂直異方性(面内等方性)を考慮した流体で飽和した多孔質弾性体の基本解(Green関数)を、Kupraseのスカラー・ポテンシャルを用いる方法で求めた。この方法は、ただ一つのスカラー関数に関し、ラプラス像空間でマトリックス表示された微分方程式を形式的に解く優れた方法であるが、最後に、変位関数やひずみ成分を求めるためには、特殊関数を含む非常に複雑な関数を5回または6回偏微分する必要があり、その困難を克服するため、数式処理ソフトMathematicaを有効に利用した。得られた成果は、International Journal ofor Numerical and Analytical Methods in Geomechanicsに投稿した。
小地域の類型化に関する方法論の確立とその応用可能性に関する研究

本年度は研究期間の最終年度であることから、本研究課題の到達点としての博士論文の執筆を主に進めながら、これまでの研究成果を国際学会や主要な学術雑誌を通して積極的に公表した。まず、前年度において『地理学評論』(日本地理学会)に投稿した「神戸市既成市街地における阪神・淡路大震災前後の居住者特性の変化-自己組織化マップ(SOM)による時空間データの類型化と可視化-」については、査読者の意見に基づき再構成したのち、「自己組織化マップ(SOM)を利用した神戸市既成市街地における阪神・淡路大震災前後の居住者特性の変化に関する研究-時空間データの類型化と可視化-」と改題して、論説として受理された(2009年11月、掲載は2010年3月)。この論文は、小地域単位による居住者特性の短期的な時空間変化を、SOMによって類型化および可視化するものであり,SOMの都市地理学研究に対する有用性も示された。SOMをもとにした小地域単位による地域の類型化手法を利用した、2つの実証研究の蓄積により、地理学的研究に対する本手法の有用性は十分に示されたといえる。なお、博士論文については、「小地域単位による地域の類型化手法に関する地理学的研究」と題して2009年11月に立命館大学に提出し、2010年3月31日に学位(博士(文学立命館大学))を取得した。本年度の研究計画に基づき、以下のように研究活動を実施した。1.2007年5月に、受入研究者の所属機関である立命館大学に来訪した、英国CASAのPaul Longley教授の短期集中講義を受講した。このため、予定していた夏期の英国CASAでの短期滞在を中止した。2.申請書の研究内容(1)に関して、クラスタリング手法やリージョナライゼーション、地域区分などに関する既存研究を収集し、整理を進めている。この成果については、『人文地理』等の主要学術雑誌に、2008年度後半をめどに投稿する予定である。3.申請書の研究内容(2)に関して、2006年度に、立命館大学大学院に提出した修士論文の内容に基づき、クラスタリングとスムージングに関する論文を、地理情報システム学会の学術雑誌である『GIS-理論と応用-』に投稿した。2007年10月に受理され、12月発行の第15巻第2号に、原著論文として掲載された。4.申請書の研究内容(3)に関して、類型の時系列的な分析に関する研究発表を行なった。まず、地域メッシュ統計を用いて、京阪神大都市圏を事例にした内容を、地理情報システム学会第16回研究発表大会(北海道大学、2007年10月20日)にて発表した。この発表での会場からの意見などを踏まえて、日本地理学会2008年春季学術大会(獨協大学、2008年3月29日)にて、国勢調査の小地域集計を利用した、神戸市およびその周辺地域を事例にした研究発表を行なった。研究内容(3)に関しては、これらの研究発表の成果を踏まえて、2008年度中に『地理学評論』等の主要学術雑誌に投稿する予定である。1.2008年8月に英国Essex大学で開かれた国際学会「Historical GIS Conference 2008」にて、明治末期の京都の小地域統計を用いた研究に関する発表を行なった。2009年度中に、これと関連して、近現代京都の都心部における都市内部の居住者特性の変容に関する分析を進め、国際学会での発表を行ないつつ、論文としてまとめ、投稿する予定である。この発表に合わせて、ロンドンおよびパリにおいて,ジオデモグラフィクスと呼ばれる小地域地区類型の実地調査を行なった.2.自己組織化マップ(SOM)を利用して、神戸市既成市街地における阪神・淡路大震災前後の居住者特性に関する時空間データ解析を行ない、その結果に関する論文をまとめ、『地理学評論』(日本地理学会)誌に投稿した(2009年1月)。3.自己組織化マップ(SOM)によって、東京23区における居住者構成と事業所構成に関する指標をクラスタリングし、東京23区における社会経済的な地域分化の現状について検討した。この研究成果については、2009年3月に国内学会「日本地理学会2009年春季学術大会」にてポスターによる発表を行なった。4.1965年および1970年の大阪市の小地域統計データベースの作成と、GISデータベースの作成を行なった。これについては、学会発表を行なったうえで、論文としてまとめ、投稿する予定である。5.そのほか、2008年10月には、東京大都市圏を構成する5つの大都市について、官庁統計を中心に小地域統計資料の所蔵調査および収集を行なった。その結果として、東京都や横浜市、川崎市など、古くからの大都市ほど小地域統計の整備が進んでいることがわかった。

まず、前年度において『地理学評論』(日本地理学会)に投稿した「神戸市既成市街地における阪神・淡路大震災前後の居住者特性の変化-自己組織化マップ(SOM)による時空間データの類型化と可視化-」については、査読者の意見に基づき再構成したのち、「自己組織化マップ(SOM)を利用した神戸市既成市街地における阪神・淡路大震災前後の居住者特性の変化に関する研究-時空間データの類型化と可視化-」と改題して、論説として受理された(2009年11月、掲載は2010年3月)。この論文は、小地域単位による居住者特性の短期的な時空間変化を、SOMによって類型化および可視化するものであり,SOMの都市地理学研究に対する有用性も示された。SOMをもとにした小地域単位による地域の類型化手法を利用した、2つの実証研究の蓄積により、地理学的研究に対する本手法の有用性は十分に示されたといえる。なお、博士論文については、「小地域単位による地域の類型化手法に関する地理学的研究」と題して2009年11月に立命館大学に提出し、2010年3月31日に学位(博士(文学立命館大学))を取得した。
大学院における体育教師養成プログラムの開発

2012年から2014年にかけて,大学院課程における体育教師養成プログラムの開発を行った。プログラムの目的は,教師の意図した学習成果を保証するための実践力と知識の獲得である。プログラムは3種類ある。1つ目のプログラムは,1年間を通じて,理論と実践を行う。2つ目は,映像コンテンツを活用して行う。3つ目は,反転授業である。すべてのプログラムは,実践的知識と実践的思考を育成することができた。1年間をかけて行うプログラムは,より実践力を育成することができた。半年間かけて行うプログラムは,知識の獲得に大きな影響を及ぼした。3年間の研究によって,対象と期間に応じた効果的なプログラムを示すことができた。大学院課程における体育教師養成プログラムの開発は,多くの可能性を有している.それは,長期間にわたって理論と実習をリンクさせた運営ができること,少人数で一人ひとりの成長を見届けることができること,学士課程の学習成果からのボトムアップの内容と新たな知識と技能の習得が可能な点である.いわゆる技術的熟達者から反省的実践家への基礎的・基本的な実践的思考様式の獲得を目指すことができるのである.2012年度は学習成果を保証する思考過程の変容や実践力の育成を確認できた.2013年度は,2012年度に実施したプログラムの修正を行った.具体的には,長期に渡ったプログラムの簡素化を目指した.例えば,1年間通じて行ったプログラムを半年間で完結するプログラムに修正した.映像コンテンツを用いた反転授業形式によって,事前に課題を済ませ,そのことについて議論し,課題を明らかにするとともに,実践的に理論を事象化して確認した.研究成果の報告は,日本体育学会(国内)及び東アジアスポーツ教育学会(国際)において行った.さらに,プログラムの課題として,対象とする映像コンテンツの質保証である.そのため,学会や地域授業研究グループ,あるいはメディアで注目されている福岡県の保健体育教師の授業を撮影,インタビューを行い,熟達教師の意思決定や思考様式,教育観や信念について分析し,プログラムに反映させることを挙げることができる.2014年度は,学士課程の保健体育科教育学関連授業と修士課程の授業プログラムをリンクさせ,実践と理論を行うとともに,これまで実施したいくつかのプログラムの長所と短所から,大学の規模や受講学生の人数,カリキュラム等に適したプログラムの提示を試みることが課題となった.それらは,研究成果として学会誌への投稿と学会発表によって,社会的還元を行う.2012年から2014年にかけて,大学院課程における体育教師養成プログラムの開発を行った。平成24年度は,学習内容に関する教師のフィードバック行動と学習成果との関係を事例的に分析したとともに,先行研究によって明らかにされた体育教師養成プログラムを比較・批判的に検討し,1年間を通じた教師養成プログラムを試案・実践した.具体的には次のとおりである.まず,教師のフィードバック行動に関して,諸条件(教師の教職歴,教材,単元計画,本時案,教具等)同じにした2単元を比較し,意図した学習成果を保証する教師のフィードバック行動の特徴を明らかにした.その結果,学習成果を保証する教師の授業では,学習時間,フィードバック総数に有意な差が認められなかったものの,学習内容に関わった具体的肯定的・矯正的フィードバックの頻度が有意に高く,つまずきの見られた子どもへ具体的フィードバックを与え,成功裏に学習できた際には,賞賛を与えていた.その一方で,学習成果を十分に保証できなかった教師は,一般的なフィードバックが多く,「ナイス」「いいよ」「がんばれ」など学習の状況へ変化を与えるようなフィードバックは見られなかった.2つの実践を比べると,すぐれた教師は学習内容を熟知し,加えて学習の中心となる教材の開発意図を十分に理解していることがうかがえ,内容に関する知識と指導する知識が備わっていたと考察できた.そこで,このすぐれた教師の授業映像の中で,子どものつまずきが見られた箇所を編集し,7つの状況関連的指導映像を作成した.次に,この映像コンテンツを用いた大学院課程における教師養成プログラムを実施した.前期において,映像などを用いた講義形式の授業を行い,教授技術,特につまずきが生じた際の教師行動について講義した.後期では,前期を踏まえたマイクロティーチングを実施し,その後,実際の小学校や中学校の授業で指導した.その結果,学習内容に関する指導力(フィードバックの質・量)が高まったことが明らかとなった.平成26年度は,学部教職科目と大学院科目を一部合同で実施し,理論と実践力の架橋となるプログラムを構成した。実践的知識と基礎的実践力の獲得を目指した平成26年度のプログラムは目的を十分に達成する成果を残した。平成26年度プログラムの履修した学生は,よい体育授業を実現するための基礎的条件を学士課程で習得した。その条件を踏まえ,授業で生起するさまざまな事象を「見つけること」から「解決すること」へ向かうことのできる実践力と,「見つける」力と「解決する」力に必要とされる実践的知識の獲得をめざした。

平成26年度は,映像コンテンツを活用した反転授業を実施する平成25年度のプログラムを活用した。リフレクションシートをもとに反転授業を7回継続した。7回以降は大学院生が教師役になり,学部生は生徒役と観察役の模擬授業を実施した。観察役は,教師の言語行動を中心に質的に記録・分析した。その結果は即日集計して,改善点等を抽出した。大学院生の指導は,内容に関するフィードバックが少なかったものの,模擬授業を通じて有意に漸増した。漸増した要因は,インタビューの結果,毎時のリフレクションでイメージを持ちながら実施できたためと考えられる。3年間にわたって実施した体育教師養成プログラムは,期間,対象,学びの履歴を踏まえた効果的な3つのパターンを示すことができた。体育科教育学いくつものプログラムを実践しているとともに,状況の異なる大学生を対象にしたプログラムを適用していることから,研究目的にいくつかの提言を得ることができている.一方で,研究成果を学会発表にとどまらず,学会誌等へ報告しなければならない.平成24年度は1年間を通じて,大学院課程における体育教師養成プログラム試案を実施した.実施にあたって,先行論文や先行実践を十分に検討し行った.また,大学院課程ということを踏まえ,より内容的指導に関するプログラムを作成した.その結果,実際の小学校や中学校における介入授業で,多くのフィードバック行動がみられ,特に,学習内容に関する具体的な肯定的・矯正的フィードバックが出現した.このことは,研究協力者A大学体育科教育学専攻の准教授による,授業検討会における発言,授業参観者の発言からも読み取ることができた.この実践を行うにあたって,講義形式授業において,すぐれた教師のフィードバック行動を抽出した映像を用いたディベートが効果的に作用したと考えられる.その理由は,「教師の意図した学習成果(ILO's)を保証するための指導技術」に関する知識の変容をKJ法によって,前期授業1時間目と15時間目を比較したところ,授業学生の知識が構造化されたことが顕著に表れたためである.また,後期において,マイクロティーチングと省察をサイクルさせたことも効果があった.24年度では諸外国の教師教育について調査した.計画では,提携校ニューヨーク州立大学へ調査する予定であったが,本務校業務との関連によって実施不能となった.そこで,本学提携校である台湾師範大学の教師教育について調査するとともに,学会において,韓国や台湾の体育教師教育の現状と課題について情報収集した.特に,インターンやマイクロティーチングといった実践的指導について学んだ.24年度の課題は映像作成であったが,その作業と同時にプログラム試案を連関させて実践できたことから,研究の達成度は「おおむね順調に進展している」と判断した.
前期高齢者の統合感と生き方との関連

一般的に多くの高齢者が長い老年期を獲得した現在、身体的衰退を防ぐだけでなく、心理社会的発達を支える視点は、「意味のある老年期を生きる」ために非常に重要である。老年期の課題である「自我の統合」の獲得状況について研究の蓄積は少ない。獲得に関連する要因を現在の生き方、中年期から現在に至る発達課題達成状況の視点から明らかにし、心理社会的発達への支援の視点を見いだすことを目的とした。調査協力者は某同窓会名簿から無作為抽出した50歳から74歳までの中年期から前期高齢期にある男女4000人で、調査票を郵送し回答を求めた。「自我統合性」の達成感覚をEPSI尺度の総得点、現在の生き方はMorrisの生き方尺度をもとに質問項目を作成、発達課題達成感はニューマン等をもとに質問項目を作成し用いた。結果、1512人から回答が得られ、有効回答数1502であった。自我統合感は中年期(50-64歳群)に比べ、前期高齢期(65歳-74歳群)が有意に高く、その影響は男女で異なり男性は年齢群による差はなく、女性では中年期に比べ前期高齢期の得点が高くなる傾向にあった。自我統合性の達成感覚に影響を及ぼしている要因を分析した。その結果、自我統合性の達成感覚は、中年期および老年期の発達課題達成感覚と密接な関係が認められた。年代、性別に関わりなく共通であり、かつ大きく自我統合感へ影響を与えていた要因は、中年期発達課題である「若者によい大人としてのモデルを示してきた」、老年期発達課題「自分の人生に誇りをもっている」、「自分から物事に働きかける生き方」であった。中年期では、「何事にも積極的に活動する生き方」、前期高齢期では老年期発達課題である「これまでの人生を受け入れている」が影響要因として認められた。老年期における自我統合感獲得に向け、中年期、前期高齢期にある人々が獲得すべき発達課題、生き方を促進する取り組みが求められる。本研究では、老年期の心理社会的発達課題である自我統合性の獲得の達成段階を、とくに前期高齢者を対象に明らかにする。更に、自我統合性獲得に関連する要因を現在の生き方、成人期から現在に至る発達課題達成状況の視点から明らかにする。調査協力者は某同窓会名簿の卒業年度から現在50歳から74歳までの男女を各2000人ずつ無作為に抽出した。4000人を対象に2006年10月13日調査票を配布し回答を求めた。約1ヶ月後に調査票の回答依頼葉書を郵送した。最終回答数は1512人であった。調査未回収の理由は宛先不明者142人、死亡12人、生活多忙3人、海外生活2人、病気療養中2人、両親介護1人、質問内容が難しく尺度が細かく分からない2人、その他2人であった。調査内容は従属変数として統合感を測定するエリクソンの心理社会的段階目録検査(以下、EPSI)を、独立変数として性別、年齢、家族構成、有償労働の有無、主観的健康感、継続居住年数、生き方、発達課題を設定した。生き方、発達課題は自作で質問紙を作成した。EPSI尺度、生き方、発達課題質問項目は得点化する。EPSI尺度、発達課題は得点の高いほど達成感覚が高く、得点の高い生き方ほど、その生き方に近いとした。結果、有効回答は無効回答7を除く1505人(男689、女816)で回収率37.6%であった。

平均年齢は男性64.6歳±6,6歳範囲5076歳、女性63.0歳±6.7歳、範囲5075歳であった。主観的健康感は8割が健康だと思うと回答し、一人暮らしは1割弱で殆ど家族と暮らしている。有償労働の有無は5064歳群に有りが有意に多く、経済的満足の有無は両群間での差は認められなかった。分析対象を前期高齢者6574歳533名(男性283人平均年齢69.2歳±2.9歳、女性250人、平均年齢69.2歳±2.7歳)に絞り実施した。年齢を6569歳群と7074歳群に分け、EPSI総得点について年齢と性による2要因の分散分析を行った結果、年齢にのみ有意な差が認められ、7074歳群に比し6569歳群の得点が高かった。6569歳群でEPSI総得点と相関係数が.5以上の項目は発達課題では「エネルギーの再方向づけ」、「死の受容」で、7074歳群では上記課題の他に「家庭運営」、「職業管理」で有意な相関が認められた。生き方では、両群共に「努力型」、「行動型」であった。今後詳細な分析を実施する。一般的に多くの高齢者が長い老年期を獲得した現在、身体的衰退を防ぐだけでなく、心理社会的発達を支える視点は、「意味のある老年期を生きる」ために非常に重要である。老年期の課題である「自我の統合」の獲得状況について研究の蓄積は少ない。獲得に関連する要因を現在の生き方、成人期から現在に至る発達課題達成状況の視点から明らかにし、心理社会的発達への支援の視点を見いだすことを目的とした。調査協力者は某同窓会名簿から無作為抽出した50歳から74歳までの中年期から前期高齢期にある男女4000人で、調査票を郵送し回答を求めた。「自我統合性」の達成感覚をEPSI尺度の総得点、現在の生き方はMorrisの生き方尺度をもとに質問項目を作成、発達課題達成感はニューマン等をもとに質問項目を作成し用いた。人口統計学的データは、年齢、性別、家族構成、主観的健康感、就労の有無等とした。結果、1512人から回答が得られ、有効回答数1502人であった。自我統合感は64歳以下群に比べ、65歳-74歳群が有意に高く、その影響は男女で異なり男性は年齢群による差はなく、女性では64歳以下群に比べ65-74歳群の得点が高くなる傾向にあった。自我統合感の達成感覚に影響与えている要因を分析した結果、年代、性別に関わりなく共通であり、かつ大きく自我統合感へ影響を与えていた要因は老年期の発達課題「自分の人生に誇りをもっている」達成感覚であった。64歳以下群では、「何事にも積極的に行動する生き方」、成人期発達課題「子ども(若者)に智恵を伝えてきた」達成感覚が、65-74歳群では「自分から物事に働きかける生き方」、成人期発達課題「家庭をうまくきりもりしてきた」等の達成感覚が共通する影響因子であった。中年、前期高齢期にある人々が老年期における自我統合感獲得に向け、特に有用と考えられる発達課題、生き方を促進する取り組みが求められる。
退院調整看護婦による退院調整過程の分析

1.退院調整過程の調査および分析退院調整看護婦の退院調整過程について、前年度調査した7ケースの内、退院調整看護婦が継続的に支援していた3ケースを継続して調査した。また、今年度に退院調整を実施した4ケースについては、新規で退院調整過程を調査した。そして、得られた11ケースのデータをケース毎に、療養者の状況、家族の状況、退院調整看護婦の支援過程の3項目に対し、それぞれ時系列に整理した。さらに、退院調整看護婦に抽出された退院に向けた調整課題を内容別に分類し、それぞれの課題に対する調整過程を整理した。その結果、退院調整の課題は大別して、(1)療養者の療養方法に対する意思決定、(2)療養者による退院に向けての調整課題の抽出、(3)療養者および家族による療養生活整備への支援、に分類できた。また、これらの課題には、克服の順序が存在し、まずは療養者が自分の療養方法を意志決定し、次いで具体的な調整課題を療養者自身が抽出し、そして具体的に療養生活の整備を実施する、という流れになっていた。退院調整看護婦は、常に療養者と目標を同じにし、療養者および家族が、退院調整の過程を踏めるように支援していた。これらの課題の克服には、さらに細かい調整課題の克服が必要であり、特に医療の継続方法(訪問診療、訪問看護、通院、転院を含む)について、看護職としてのアセスメントを活用した重点的な調整が行なわれていた。また、退院調整の具体的な手順には、療養者の予後、疾患に関する告知を受けている人が誰か、介護保険の適用の有無により、バリエーションがあることが確認された。2.報告書作成以上の内容および前年度の文献検索結果を含めた報告書をまとめた。(添付資料参照)1.退院準備に関する文献検討平成6年以降に発表された「退院」に関わる看護学の文献を、医学中央雑誌より検索し、動向を見た。平成6年には105文献だった退院を扱った看護文献は、平成11年には219文献まで倍増していた。また、平成6年度の診療報酬改訂を受け、「退院計画」をキーワードにした文献が増加していた。その中から、退院計画に関わる看護活動に関する文献を検討した。退院計画に関わる看護活動には、退院調整に関するもの、クリティカルパスに関するもの、具体的な退院指導に関するもの、病床管理に関するものがあった。具体的な退院指導に関する文献は、退院調整過程の分析の一助になると考えられるので、今後は文献の比較検討を進める予定である。2.退院調整過程の調査2名の退院調整を担当する看護婦による退院調整過程を、療養者の了解を得て7名調査した。調査対象となった療養者は、退院に際して調整する課題が多いという共通点が見られた。中には退院後も退院調整を担当した看護婦が、続けて支援をした療養者がいた。この療養者の支援過程には、今までの検討にない療養者の身体的状況に対する支援が含まれている。また、療養者の予後について、療養者本人に対し説明をすることに戸惑いを感じた家族に対する支援をしている過程についてのデータが得られた。これらの結果は来年度の調査結果および上記の文献検討と会わせ、分析していく予定である。(添付資料参照)