hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本人小児期発症1型糖尿病におけるメタボリック・メモリーに関する研究

1995年までに発症した6歳から18歳未満の1型糖尿病患児546名の、1995-1999年間のHbA1c値を含めた臨床背景と、約10年後の合併症状況との関連を、多施設共同研究として前向き調査した。書面同意率は69.5%で、その中での小児科から内科への転医率は32%であった。発症年齢12歳以下、登録時までの罹病期間、性別、転医または転院の有無よりも、1995-1999年間の血糖コントロールがもっとも予後因子として強いことがわかった。さらに、最近約5年間のHbA1c状況も混ぜて検討したところ、登録時HbA1cが低くても罹病期間が長ければ罹病期間が予後因子になりうることがわかった。小児インスリン治療研究会は1994年に、全国の小児期発症1型糖尿病の治療の向上を目指して、組織化された(Matsuura N et al. Ped Diab 2001;2;160)。その研究の一端として、1995年から1999年の5年間、同じ年齢の患者の血糖コントロール状況を調査するコホート調査を実施した(第1コホート)。1999年以降は内科へ移行したりして、その後の状況は問われていなかった。そこで、約10年後の2007年から、この第1コホートに参加した患者群の、約10年の合併症状況を調査開始し、この10年間に遭遇した転院、思春期が、どのようにHbA1cに影響したかを検討する研究を開始した。これは、現在の糖尿病性合併症状況を調査し、この合併症の有無と思春期前である今から15-10年前の血糖コントロール状況、小児科から内科への移行の有無などとの関連を解明するものである。過去の不良な血糖コントロールの時期があると、その後たとえそれより良好な血糖コントロールを継続していても糖尿病性合併症を発症しやすい、ことがはじめて報告されたのが、アメリカの1型糖尿病患者を中心としたDCCT調査後のEDIC調査においてである(NEJM 22;2643,2005)。強化血糖コントロール群と従来血糖コントロール群の2群が約10年間それぞれの目標HbA1c値で進行し、その後は両群ともその中間値のHbA1cで経過観察されたところ、中間のHbA1c値でありながら、過去の強化群のほうが有意に合併症発症が抑制されていることがわかった。その後10年経過しても、大血管障害までも発症抑制されているという(NEJM22;2643,2005)。これを、メタボリック・メモリーと呼ぶ。本調査は、日本人小児期発症1型糖尿病患者においても、同様のことが明らかにされるか、血糖コントロール以外の他の要因が成長後の糖尿病性合併症発症に影響していないか、を明らかにするものであり、日本人1型糖尿病におけるメタボリック・メモリーの存在を明らかにすることを目指す。【目的】小児インスリン治療研究会が1995年から開始した第1コホート(Matsuura N, et. al.Ped Diab2001;2;160)に参加した患者群の、約10年の合併症状況を調査開始し、この10年間に遭遇した転院、思春期が、どのようにHbA1cに影響したかを検討する。【対象と方法】本コホートに参加した44施設のうち、1995年から1999年までの年3回の調査票提出およびHbA1cの標準補正が不十分な15施設を除いた。対象患者数は19751988年に生まれて1995年末までに発症した6歳以上の18歳未満の1型糖尿病患者546名である。本研究に協力受諾がなかった1施設を除き、また2006年12月6日までに調査票未収施設を除いた23施設から、2006年12月6日現在340名から書面にて同意を得て登録できた。小児科時代の主治医からは内科への転院の有無を聴取(東京女子医科大学糖尿病センターを除く)、過去1年間のHbA1c、光凝固の有無、尿中ACR、血清クレアチニン値、透析、移植、大血管合併症の有無などを現在通院中の主治医に調査依頼した。【結果】施設ごとの1995年のHbA1cは8.3±1.6%、1999年は8.1±1.5%、2006年は7.7±1.5%となった。

参加施設ごとの登録人数は13.8±12.4(150)名、2006年時点の年齢は24.0±3.3(1329)歳で、罹病期間は16.3±3.9(1325)年であった。内科への転院・転科率は全体で87名(32%)(24.8±2.9歳)であった。光凝固術施行は17名(男2、女15名)(26.2±3.1歳、罹病期間18.9±4.5年、転院・転科率26.3%)に、ACR>30mg/gCrは11名(男6、女5名)いた(25.5±2.7歳、罹病期間17.7±3.2年、転院・転科率50.0%)。上記あり(28名)/なし(312名)群の1995年、1999年、2006年のHbA1cは8.5±1.8%、8.7±2.2%、8.7±1.5%/8.3±1.6%、8.1±1.5%、7.7±1.5%(2006年のみp=0.021)であった。【結論と考察】コホート開始10年後の多施設の小児期発症1型糖尿病患者340名のHbA1cと合併症状況(5%に光凝固療法あり)を追えた。回収率を高めてさらに検討する【目的】血糖コントロール状況が明らかな小児インスリン研究会第1コホートの患者群の、約10年以降の合併症状況を調査開始し、この10年間に遭遇した転院や思春期、および過去の5年間のHbAlc値が、どのようにその後の合併症発症に影響しているかを検討する。【対象と方法】対象患者数は19751988年に生まれて1995年末までに発症した6歳以上の18歳未満の1型糠尿病患者546名である。2006年12月6日現在340名から書面にて同意を得て登録できた。小児科時代の主治医からは内科への転院の有無を聴取(東京女子医科大学糖尿病センターを除く)、過去1年間のHbAlc、光凝固の有無、尿中ACR、血清クレアチニン値、透析、移植、大血管合併症の有無などを現在通院中の主治医に調査依頼した。【結果】参加施設ごとの登録人数は13.8±12.4(150)名、2006年時点の年齢は24.0±3.3(1329)歳で、罹病期間は16.3±3.9(1325)年であった。施設の平均HbAlcは、1995年8.3±1.6%、1999年は8.1±1.5%、2006年は7.7±1.5%、2008年は7.6±1.3%であった(1995年vs1999年、1995年vs2006年、p<0.05)内科への転院・転科率は全体で87名(32%)(24.8±2.9歳)。2006年から2008年には光凝固術施行は17名から(男2、女15名)(26.2±3.1歳、罹病期間18.9±4.5年、転院・転科率26.3%)20名に、ACR>30mg/gCrは11名(男6、女5名)いた(25.5±2.7歳、罹病期間17.7±3,2年、転院・転科率50.0%)から24名に増加した。上記あり(28名)/なし(312名)群の1995年、1999年、2006年のHbAlcは8.5±1.8%、8.7±2.2%、8.7±L5%/8.3±L6%、8.1±1.5%、7.7±1.5%(2006年のみP=0.021)であった。各種因子のうち、過去5年間のHbAlcが影響を及ぼしていた。【結論と考察】過去のHbAlc値がもっとも影響を及ぼすことがわかった。【目的】小児インスリン治療研究会が1995年から開始した第1コホート(Matsuura N et al.Ped Diab 2001 ; 2 ; 160)(1999年に終了)に参加した患者群の血糖コントロール状況と合併症について、4年にわたって毎年複数年調査する。【対象と方法】本コホート参加の全国44施設のうち、1995年から1999年までの年3回の調査票提出およびHbA1cの標準補正が不十分な15施設を除いた。本コホート対象患者は19751988年に生まれて1995年末までに発症した、参加時6歳以上の18歳未満の1型糖尿病患者546名である。本研究に協力受諾がなかった1施設を除き、また2006年12月6日までに調査票未収施設を除いた23施設の患者の現在の通院先をつきとめ、主治医に趣旨を理解してもらい、340名から書面にて同意を得て調査できた(2006年12月6日現在)。
大脳皮質の形態形成におけるアピカル領域の役割の解析

主に、Dachsous1のノックアウトマウスを用いて、我々が同定した細胞膜領域subapicalmembrane appositionについて解析を行った。ノックアウトマウスでもFat4、Dachsous1のRNAi法を用いた形態異常(Ishiuchi et al., JCB, 2009)と、同様の形態異常が見られることを確認できた。また、Fat4、Dachsous1の結合分子をいくつか同定した。さらに、関連分子、Luluについて解析を加え、Luluが細胞のアピカル膜領域の面積を制御することを明らかにした。大脳皮質の形態形成におけるアピカル細胞膜の役割の解析として、研究計画のとおりに研究を進めた。まず、FatとDachsousカドヘリン分子の大脳皮質の形態形成における役割の解析の一端として、マウス胎児大脳皮質の形態形成における役割を解析し、FatとDachsousがアピカル細胞膜領域の制御分子として知られているPals1複合体と協調して大脳皮質のアピカル細胞膜領域を制御することを明らかにした。その結果を論文として報告した。この研究成果は、FatとDachsous分子の哺乳類における分子レベルでの解析として全く初めてのものであり、また、大脳皮質のアピカル細胞膜領域の重要性を示唆する重要な成果であると考えられる。また、FatカドヘリンとDachsousカドヘリンのノックアウトマウスの作製と解析を行った。その作製と解析は現在進行中であり、今後さらなる解析を加える予定である。加えて、FatとDachsous分子それぞれの細胞内領域と相互作用する分子の同定を試み、候補分子をいくつか同定した。それらの分子に関しても今後解析していく予定である。さらに、Pals1複合体の制御分子候補として知られていたLulu分子に関してその分子細胞生物学的な解析を行い、Luluが細胞のアピカル領域をmyosin II分子を介して制御することを明らかとした。この研究成果に関しても論文として発表した。Lulu分子がアピカル細胞膜領域をどのように制御するのか明らかにした研究成果であり、当該分野における重要な知見であると考えている。今後、大脳皮質の形態形成における役割も明らかにしていく予定である。大脳皮質は高等動物のみが持つ高度な情報処理の中枢器官である。その形成過程を理解することは、高等動物の行動様式等を理解することにもつながる重要な研究課題である。近年、大脳皮質の形態形成過程において、アピカル(細胞頭頂部(脳室側))細胞膜領域が非常に重要な役割を果たしていることが示唆されている。我々は、最近、カドヘリン分子群の一員であるFat4とDachsous1が大脳皮質のアピカル細胞膜領域を制御することを見出し、論文として発表した。本研究では、大脳皮質の形態形成を理解することを目ざして、Fat4とDachsousカドヘリンの解析をさらに進めている。アピカル細胞膜領域が果たす役割を明らかにすることを研究目的とする。特に、最近我々が同定したsub-apical membrane appositionの分子的構成、およびその果たす役割を解析している。当年度は、昨年度に引き続き、Fat4とDachsous1のノックアウトマウスの表現型の解析を主に行った。現在、大脳皮質の発生過程を追って解析を続けているところである。また、昨年度に同定したFat、Dachsousカドヘリンの細胞内領域と結合する分子群との関係に関して解析を加えた。培養細胞系においてFat、Dachsousとの関係性に関してRNAi法や過剰発現系などを用いて検討を加えた。加えて、我々が昨年度に上皮細胞アピカル面の制御分子として報告したLulu分子に関しても特異抗体を作製し、大脳皮質における発現パターンやその果たす役割を解析している。本研究計画は、大脳皮質の形態形成過程を分子レベルで理解するべく、神経上皮細胞のアピカル細胞膜領域に着目してその制御機構を分子レベルで明らかにすることを目的としている。発生過程における大脳皮質のアピカル細胞膜領域には、神経上皮細胞の増殖や分化を制御する重要な分子群が局在していることが数々の先行論文で明らかになっており、アピカル細胞膜領域の制御機構の解明は、大脳皮質の形態形成を分子レベルで理解するためには必要不可欠である。本年度は、当初計画に従って、Fat4とDachsousのノックアウトマウスの解析を進めた。また、研究の進行過程で新たに同定した上皮細胞のアピカル細胞膜領域の制御分子Luluに関しても解析を加えた。具体的には、Dachsousのノックアウトマウスの表現型が先行論文に報告されている表現型と一致することを確認した。Luluに関しては、その下流の分子を同定し、両者が協調してアピカル細胞膜領域の面積を制御していることを細胞生物学的な手法を用いて明らかにして、論文として発表した。

特に、細胞極性を制御する分子群がLuluを制御することによってアピカル細胞膜領域を制御する可能性があることを示した点は、今後のさらなる研究の発展が期待でき、興味深いものであると考えられる。本研究は、大脳皮質の形態形成を理解するうえで必要な研究であり、得られた知見は、人間の活動(精神活動や社会活動)の根源たる大脳皮質のシステム理解にも貢献するものであり、純粋基礎科学的な発展の枠を超えた研究意義があるものと考えられる。
悪性胸膜中皮腫における末梢血液中バイオマーカーの開発

悪性胸膜中皮腫診断のための非侵襲的なバイオマーカーの開発を行った。その結果、基礎実験においては各種抗体でコーティングしたマイクロスポットで血液中の循環腫瘍細胞(CTC)を捕捉するCTCチップの有用性が示唆された。すなわち、マイクロスポットに中皮腫細胞表面に発現するpodoplaninに対する抗体をコーティングすると、中皮腫細胞株の捕捉効率が劇的に上昇した。また臨床研究においては、既存のCellSearchによるCTCに循環内皮細胞(CEC)と血清可溶性メソテリン分画(SMRP)を組み合わせると中皮腫と非悪性胸膜疾患鑑別における高い感度(79%)と特異度(76%)が得られた。悪性胸膜中皮腫の治療成績は不良であり、早期診断や治療効果の予測や判定に有用なバイオマーカーの開発が求められている。我々は胸部悪性腫瘍の新規バイオマーカーとして末梢血液中循環腫瘍細胞(CTC)等の検討を行い、既存の"CellSearch"システムにより定量されたCTCが中皮腫の診断や治療に有用である可能性を見出した。しかしながら"CellSearch"システムは、1)EpCAMを強く発現する肺癌でもCTC検出感度は不十分(臨床的に遠隔転移が明らかな例でもCTC陽性率は70%程度)、2)中皮腫ではEpCAMを発現する上皮型の一部の腫瘍細胞のみしか補足できない、ことから、CTCの中皮腫における臨床応用のためにはより高感度でEpCAMに依存しない検出システムの必要性が示唆された。そこで本研究では新規CTC検出系をはじめとするバイオマーカーの研究開発を計画し本年度は以下の研究成果を得た。1)新規に開発した国産の高感度"シャトル(汎用)"チップに抗EpCAM抗体をチップに結合させEpCAM発現陽性の肺癌や中皮腫細胞株の高感度補足が可能なことを確認した2)チップに中皮腫細胞表面に高発現しているMesothelinやPodoplaninに対する抗体を結合させて複数の中皮腫細胞株(ACC-MSO1,MSO4,K921MSO)を用いてのCTCの捕捉が可能であること示した。すなわち新開発のチップは中皮腫細胞株を用いた定量実験で90-95%以上の高い細胞捕捉率を示し、これは従来のCellSearch等に用いられている磁気ビーズによる細胞捕捉率(最大20%程度)と比較して、極めて良好な成績であった。また一部の中皮腫患者の血液から高い効率(末梢血液8mL中のCTC数400個以上;CellSearchシステムでは最大10個程度)でCTCを分離することに成功した(2013年米国癌学会AACR)。・悪性胸膜中皮腫の治療成績向上のために診断・治療に有用なバイオマーカーの開発が求められている。我々はこれまでの研究で、既存のCellSearchシステムにより検出された末梢血液中循環腫瘍細胞(CTC)が中皮腫のバイオマーカーとして有用である可能性を示した。しかしながらCellSearchは、1)EpCAMを強く発現する肺癌でもCTC検出感度は不十分、2)中皮腫ではEpCAMを発現する上皮型の一部の腫瘍細胞のみしか補足できない、ことから、中皮腫ではより高感度でEpCAMに依存しないCTC検出システムの必要性が示唆された。・国産の高感度“シャトル(汎用)"チップに抗EpCAM抗体を結合させEpCAM発現陽性細胞株の高感度補足が可能なことを確認し、この結果に基づいて中皮腫での高感度CTC検出に取り組んだ。その結果、チップに中皮腫細胞表面に高発現しているMesothelinやD2-40に対する抗体を結合させて複数の中皮腫細胞株を用いてのCTCの捕捉が可能であること示し、同時に一部の中皮腫患者の血液から高い効率(末梢血液8mL中のCTC数400個以上;CellSearchなら最大10個程度)でCTCを分離することに成功した(2013年米国癌学会発表)。・更に新開発のCTC-chipは中皮腫細胞株をPBSに浮遊させた定量実験で90-95%以上の高い細胞捕捉率を示し、CellSearchとの比較実験において有意に高い細胞捕捉率(10%程度)と比較して、極めて良好な成績であった。一方で、全血に細胞株を浮遊させた場合の細胞捕捉率はCellSearchの5-10倍以上と有意に高かったものの、捕捉率自体は15%程度にとどまった(2014年米国癌学会発表)。・悪性胸膜中皮腫のバイオマーカーに関するこれまでの研究で、既存のCellSearchシステムにより検出された末梢血液中循環腫瘍細胞(CTC)が中皮腫のバイオマーカーとして有用である可能性を示した。

しかしながらCellSearchは、1)検出感度は早期診断や微小転移の検出には検出感度が不十分、2)検出系が細胞表面のEpCAM発現に依存しているために中皮腫ではEpCAMを発現する一部の腫瘍細胞のみしか補足できないことから、より高感度かつEpCAM非依存検出システムの必要性が示唆された。本研究では新規CTC検出系をはじめとするバイオマーカーの研究開発を計画し以下の研究成果を得た。・国産の高感度“シャトル(汎用)"チップに抗EpCAM抗体を結合させEpCAM発現陽性細胞株の高感度補足が可能なことを確認し、次いで中皮腫に高発現しているD2-40に対する抗体をチップに結合させ中皮腫細胞株の捕捉が可能であること示した。・更に血液に浮遊した腫瘍細胞株の捕捉感度の更なる向上のために基礎研究を更に行い、捕捉用抗体の濃度やchipへの結合法の改良を行った。その結果、この新しいchipシステムにより血液中に浮遊した複数の中皮腫細胞株の捕捉率が数倍以上(50-70%)に向上を認めた。・またCellSearchによるCTCと他のマーカーとの組み合わせにより診断能向上が図れるか否かについても検討を行った。その結果、CTCとCEC(末梢血液中の循環内皮細胞)や血清中SMRP(可溶性メソテリン関連分画)を組み合わせると診断能、特に感度が向上し、CTC単独での感度と比較して3倍以上の感度(76%)が得られた。26年度が最終年度であるため、記入しない。呼吸器外科学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画通りに、1)新開発のチップでの循環腫瘍細胞(CTC)の高感度補足が可能であること、2)新開発のチップに任意の抗体を結合しEpCAMに依存しないCTC捕捉が可能であること、を示すことができた。また本システムを用いて実際に悪性胸膜中皮腫患者の末梢血液からCTCを検出することができ、その点では当初の研究計画以上に進展している。一方で、循環内皮細胞(CEC)の多様性の研究等の他のバイオマーカーについては大きな成果が得られておらずやや遅れている。以上より、全体として概ね順調に研究が進展していると評価する。一方で、1)新規システムを用いても血液からの腫瘍細胞検出効率はいまだ不十分でありより改良の余地があること、2)循環内皮細胞(CEC)の多様性の研究等の他のバイオマーカーについては大きな成果が得られておらずやや遅れている。当初の計画に従い概ね順調に研究が進展しているため大きな研究計画の変更は行わない。ただ、CTC以外バイオマーカーについては循環内皮細胞(CEC)の多様性をはじめとして大きな成果が出ていないので、平25年度にも大きな研究成果が上がらなければ研究の進んでいるCTC研究に研究を集中させることも検討する。
HBs抗体産生を規定する樹状細胞の特性の解析と樹状細胞・B細胞系のクロストーク

抗原特異的液性免疫の誘導における抗原提示細胞である樹状細胞(DC)の役割を明らかにするため、マウスの脾臓から分離したDCとB型肝炎の表面抗原であるHBs抗原を混合培養し、マウスHBs抗原パルス脾DCを作製した。マウスHBs抗原パルス脾DCは、非パルスDCと比較して炎症性サイトカインの産生量が多く、強い免疫原性を有することがわかった。さらに、マウスHBs抗原パルス脾DCは、HBs抗原特異的メモリーリンパ球を活性化することができた。マウスHBs抗原パルス脾DCをマウスに投与すると、HBs抗体だけではなく、HBs抗原特異的メモリーT細胞を誘導した。いくつかの例では、HBs抗原特異的メモリーT細胞の出現前にHBs抗体が検出された。このことは、抗原パルスDCによる抗体産生機構は、T細胞を介していない可能性が示唆するものであり、さらなる実験を行った。次に、前述の実験をヒトで行った。ヒト単核球由来DCを市販されているB型肝炎ワクチンと混合培養し、ヒトHBs抗原パルスDCを作製した。ヒトHBs抗原パルスDCを健常ボランティアに投与し、HBs抗体の産生を誘導することができた。また、B型肝炎ワクチン投与にて抗体産生のみられないワクチン不応者においても抗体産生を誘導することができた。また、ヒトHBs抗原パルスDCの培養上清からは多量のBAFFが検出され、抗原パルスDCは、BAFFを産生することがわかった。さらに、ヒトHBs抗原パルスDCを投与した健常人の末梢血中のBAFF濃度は、投与前より上昇していた。以上のことより、抗体産生機構には、T細胞によるB細胞の活性化経路に加えて、抗原提示細胞によるBAFF産生経路が存在することが考えられた。申請者らは樹状細胞(DC)の機能低下がB型肝炎ウイルス(HBV)の持続感染に関与していることをHBVトランスジェニックマウス(HBV-tg)で明らかにした。HBs抗原をパルスしたDc(Dcワクチン)を正常およびHBV-tgに投与すると、HBs抗体が出現することを明らかにした。このDcワクチンをヒトへの臨床応用を行い、その安全性と一定の効果を確認している。本研究では、液性抗体産生におけるDCの役割や液性抗体産生を促進する機構を明らかにすることを目的としている。1.マウスでの検討:我々の従来の研究は、脾臓のDCを用いて行ってきた。今回、肝DCの単離を行い、HBV-tgでのT細胞増殖補助能の低下、サイトカイン産生能の低下を報告した。また、in vitroでHBs抗原のパルスにより、DCの細胞表面マーカー(MHC class II,CD86)やサイトカイン産生を評価した。この抗原をパルスしたDCは、抗原特異的免疫応答が誘導できる。現在、液性免疫の検討として、DCのB細胞活性化因子(BAFF)の発現、産生について検討を行っている。また、この抗体産生にT細胞のヘルプが必要であるかについても解析中である。2.ヒトでの検討:HBs抗原に加えHBc抗原のパルスによるDCの免疫応答をin vitroで解析し、抗原特異的免疫応答が誘導できていることを確認した。臨床応用としては、健常人でHBs抗原をパルスしたDCの投与により、HBs抗体の産生がみられることを報告した。引き続いて、B型慢性肝炎患者にDCワクチンの投与を行っている。現在までに副作用はみられていない。DC投与によるHBs抗体のsubclassの解析とBAFFの測定を行っている。液性免疫誘導における樹状細胞(DC)の役割を検討する目的にて実験を行った。

平成17年度は、マウスにてHBs抗原でパルスしたマウスHBs抗原特異的脾DCの作製に成功し、マウスHBs抗原パルス脾DC機能の解析、in vitro、in vivoでの効果を検討した。平成18年度はヒトにおいてその効果を検討した。ヒト末梢血から、単核球由来DCを作製し、ヒト単核球由来DCと市販されているB型肝炎ワクチン(HBワクチン)を混合培養し、ヒトHBs抗原パルスDCを作製した。ヒトHBs抗原パルスDCは、非パルスDCと比較して、HLAや共発現分子が高く、より多くの炎症性サイトカインを産生することがわかった。このヒトHBs抗原パルスDCを健常ボランティアに投与すると、全例においてHBs抗体の産生を誘導することができた。また、一般のHBワクチン投与では抗体産生、抗体価の維持のみられないワクチン不応者においても抗体産生を誘導することができた。ヒトHBs抗原パルスDCの抗体産生機構を明らかにするため、B cells activating factor of tumor necrosis factor family (BAFF)に注目し、培養上清中のBAFF濃度を測定した。HBs抗原パルスDCは、非パルスDCより多くのBAFFを産生することがわかった。さらに、ヒトHBs抗原パルスDCを投与した健常人の末梢血中のBAFF濃度は、投与前より上昇していた。以上のことより、液性免疫の誘導に、抗原提示細胞によるBAFF産生経路が関与していることが示唆された。
マルテンサイト変態するY_4Al_2O_9化合物を用いた高靱性セラミックスの開発研究

Ln_4Al_2O_9(Ln=希土類元素)系化合物は1000°C以上で急激な体積変化を示し、マルテンサイト変態するらしいことが最近分かったが、その変態の挙動の詳細は全く調べられておらず、マルテンサイト変態かどうかも確定されていなかった。また、それからジルコニアにおいてなされた変態を抑制して利用し高靱性のセラミックス材料を開発する研究は全く報告されていない。本研究においては、始めにY_4Al_2O_9を中心に類似のLn_4Al_2O_9系化合物(Ln=Sm-Yb)についてその変態挙動を調べた。この系の化合物の室温での結晶構造は単斜晶であり、高温での変態後もこの晶系を維持し、原子位置がわずかに変化するのみであった。さらに変態の温度は希土類元素のイオン半径が小さくなるにつれて高くなることを明らかにした。また、この変態が無拡散で、せん断応力によって起きることを確認し、マルテンサイト変態であることを証明した。これにより、Ln_4Al_2O_9を使いジルコニアのような高靱性のセラミックスの合成が可能であることが分かった。、Ln_4Al_2O_9のマルテンサイト変態の挙動は0.2モル以上のSiO_2の添加によって、高温で見られた急激な体積変化はなくなることが分かった。これはマルテンサイト変態を制御できることならびに高靱性のセラミックス合成の可能性を示している。高靱性のセラミックスの開発についてはLn_4Al_2O_9のみよりはSiCやSi_3N_4と複合させることによって合成できると考え実験を行った。その結果、Si_3N_4とY_4Al_2O_9とから靱性の大きなセラミックスが合成できること見つけた。
同時計測と高解像度数値解析を用いた昆虫羽ばたき音の現象理解と発生プロセスの解明

本研究では昆虫の羽音の発生機構を明らかにするため、羽ばたき運動中の時系列計測(翼の運動、空気力、音場)の同時実測と数値解析を行う。(a)羽ばたき運動、力、音場の同時計測、(b)羽ばたき運動中の高解像度数値解析とその妥当性の確認、(c)流れ場・音響の詳細解析が重要なサブテーマである。2018年度は主に羽ばたき中の運動・空気力・音場の同時計測と数値解析の準備を行った。以下に概要を示す。初めに、同時計測についてであるが、空気力を計測するために必要な高感度6軸力覚センサーおよび同時計測に必要な器具を購入し、動作確認を行った。その後、同時計測を実行するために必要なLabVIEWプログラムを作成し、購入した力覚センサーによる空気力とマイクによる空力音の同時計測のテスト計測を実施し、構築中したシステムの動作確認を行った。空気力と羽ばたき運動もしくは音場と羽ばたき運動の同時計測について、実計測に対する問題点と課題の確認およびそれらの解決方法について議論を分担者と進め、2019年度前半にテスト計測が実施できる見通しを得た。続いて、高解像度数値解析についてであるが、昆虫の羽と胴体の計算格子を作成し、その質の確認を行い、高解像度スキームを用いた計算に適用できることを確認した。さらに、羽音の発生メカニズム解析に活用するための計算結果を用いた空力音源項を可視化する後処理プログラムを作成した。また、別途進めていたモデル化した羽ばたき音の発生原理に関する解析より羽ばたき音の発生メカニズムの一部を明らかにすることができ、それらの結果を国際誌に発表することができた。2018年度に計画していたことは比較的順調終えることができたが、最も行いたかった昆虫を使用した同時計測のテスト計測ができなかったことから、上記の進捗区分と評価した。2019年度前半は、昆虫を利用した羽ばたき運動・空気力と羽ばたき運動・空力音の同時計測のテスト計測を行うために、羽ばたき運動と空気力の同時計測システムの動作確認と運動、空気力、音の同時計測システムの構築および動作確認を迅速に進めていく。羽ばたき運動と空気力の計測データが取得でき次第、直ちに既存の羽ばたき流体音響解析を実施し、数値解析の妥当性の確認とそのメカニズムの解明に向けた本格的な研究を進めていく。以下に概要を示す。購入予定していた装置が予定した金額より安く買えたため差額が生じた。2019年度に同時計測で利用する予定の器具および消耗品の購入費として使用する予定である。
レーザー高吸収体配合う蝕検知液を用いたう蝕の選択的除去

患者の治療時、できる限り少ない侵襲でとどめるという考え、すなわちminimal intervention(MI)のコンセプトが歯科医師の間で浸透しつつある。う蝕治療に関してもMIにより歯の削除量を減らすためにう蝕を染め出すう蝕検知液の改良やう蝕を選択的に削除する器機の開発が行われてきた。しかし、それらの研究においても、う蝕治療において重要となるのは最終的には術者の感覚、すなわちう蝕を染め出した場合にはどこまで染まっているかを判断する視覚、う蝕を削除する場合には手指の感覚に頼っている部分が多く、う蝕治療の良否が術者の経験に左右される可能性が高い。我々は平成18年度から2年間の文部科学省科学研究補助金(基盤研究(C))「レーザーの色吸収特性を用いたう蝕の選択的除去」、平成20年度から3年間の文部科学省科学研究補助金(基盤研究(C))「レーザー高吸収体配合齲蝕検知液を用いたう蝕の選択的除去」の研究を経て、色による選択性ではあまり吸収特性に影響を受けなかったEr:YAGレーザーであるが、歯質の削除には最も適したレーザーであり、また組織透過型の半導体レーザーよりも表面吸収型であるEr:YAGレーザーの方がより安全に、かつ効率的に選択的う蝕除去が可能になることを人工う蝕象牙質を用いて確認した。我々は平成18年度から2年間、文部科学省科学研究補助金(基盤研究(C))「レーザーの色吸収特性を用いたう蝕の選択的除去」において、半導体レーザーが特に緑と青のう蝕検知液によく吸収され、う蝕を選択的に除去するのに適していることがわかった。その研究過程で、色だけではなく、2940nm、すなわち3400cm^<-1>付近にレーザーの吸収特異性を有する第1級アミノ基を有する化合物を配合することによりEr:YAGレーザーの吸収を良くする事ができることが判明した。色による選択性ではあまり吸収特性に影響を受けなかったEr:YAGレーザーであるが、歯質の削除には最も適したレーザーであり、また組織透過型の半導体レーザーよりも表面吸収型であるEr:YAGレーザーの方がより安全に、かつ効率的に選択的う蝕除去が可能になるのではと考えられる。今回、我々はう蝕除去に最も適しているEr:YAGレーザーの第1級アミノ基を有する化合物に対する吸収特異性に注目し、この第1級アミノ基を有する化合物を配合したう蝕検知液を作成し、う蝕部をレーザーマーカーにより染色し、染色された部分のみを削除することを試みる。平成20年度は配合量の検討を行った。第1級アミノ基を有する化合物を10,20,30%配合したレーザーマーカーを研究協力者である日本歯科薬品株式会社研究所第一研究室長である横田氏に開発を依頼し、試作したレーザーマーカーをくぼみのあるスライドグラスに滴下し、気泡の入らないようにカバーグラスを静置し、Er:YAGレーザーを照射し、透過するレーザーのエネルギー量をレーザーエネルギーセンサーで測定し、その吸収率を算出し、Er:YAGレーザーの第1級アミノ基を有する化合物を配合したレーザーマーカーに対する吸収特異性を確認した。確認後、研究分担者である大阪大学・工学部・粟津教授と連携研究者である光産業創成大学院大学・部谷学准教授と化合物の配合量と吸収率について検討を行った結果、Er:YAGレーザーに対して,選択的除去ができる可能性が示唆された.患者の治療時、できる限り少ない侵襲でとどめるという考え、すなわちminimal intervention(MI)のコンセプトが歯科医師の間で浸透しつつある。我々は平成18年度から2年間、文部科学省科学研究補助金(基盤研究(C))

「レーザーの色吸収特性を用いたう蝕の選択的除去」において、半導体レーザーが特に緑と青のう蝕検知液によく吸収され、う蝕を選択的に除去するのに適していることがわかった。その研究過程で、2940nm、すなわち3400cm-1付近にレーザーの吸収特異性を有する第1級アミノ基を有する化合物を配合することによりEr:YAGレーザーの吸収を良くする事ができることが判明した。色による選択性ではあまり吸収特性に影響を受けなかったEr:YAGレーザーであるが、歯質の削除には最も適したレーザーであり、また組織透過型の半導体レーザーよりも表面吸収型であるEr:YAGレーザーの方がより安全に、かつ効率的に選択的う蝕除去が可能になるのではと考えられる。今回、我々はう蝕除去に最も適しているEr:YAGレーザーの第1級アミノ基を有する化合物に対する吸収特異性に注目し、この化合物を配合したう蝕検知液を作成し、う蝕部をレーザーマーカーにより染色し、染色された部分のみを削除することを試みる。平成21年度は除去効率の測定を行った.ウシ歯象牙質を5×5mm,厚さ1mmに成型し,表面を除いてネイルヴァーニッシュでコーティングを行った後,0.1M乳酸に24時間浸漬し,人工う蝕象牙質を作製した.平成20年度に設定した各濃度の無色と緑色のう蝕検知液を滴下し,Er:YAGレーザーを100mJ,1ppsの条件で10パルス照射し,形成された窩洞を3次元形状測定装置にて測定し,深さ,除去体積を測定した.同様の条件でう蝕検知液を滴下していない人工う蝕象牙質に形成された窩洞を測定し,得た数値をコントロールとした.算出したデータは一元配置分散分析とScheffeの検定で統計処理を行った(n=5).除去効率については,う蝕検知液のレーザー高吸収体の濃度が増加すると窩洞の深さ,除去体積量共に増加する傾向が認められた.レーザー高吸収体を4.0%配合するう蝕検知液を使用した場合,窩洞の深さはコントロールと比べて有意に高い値を示し,また窩洞の除去体積量はその他の濃度と比べて有意に高い値を示した(p<0.05).同じ濃度のレーザー高吸収体を配合する無色と緑色のう蝕検知液を滴下した人工う蝕象牙質にEr:YAGレーザー照射した場合,窩洞の深さ,除去体積量に有意差は認められなかった.患者の治療時、できる限り少ない侵襲でとどめるという考え、すなわちminimal intervention(MI)のコンセプトが歯科医師の間で浸透しつつある。う蝕治療に関してもMIにより歯の削除量を減らすためにう蝕を染め出すう蝕検知液の改良やう蝕を選択的に削除する器機の開発が行われてきた。しかし、それらの研究においても、う蝕治療において重要となるのは最終的には術者の感覚、すなわちう蝕を染め出して場合にはどこまで染まっているかを判断する視覚、う蝕を削除する場合には手指の感覚に頼っている部分が多く、う蝕治療の良否が術者の経験に左右される可能性が高い。我々は平成18年度から2年間の文部科学省科学研究補助金(基盤研究(C))「レーザーの色吸収特性を用いたう蝕の選択的除去」、平成20年度から3年間の文部科学省科学研究補助金(基盤研究(C))
遺伝子組み換え球根植物作出による球根植物における休眠機構の解明

アサツキとチャイブの後代における最大鱗葉厚を指標とする球根形成指数はアサツキとチャイブ付近にそれぞれピークが出現したが,その中間領域にも多くのBC_1実生が存在したことから,球根形成には,複数の遺伝的な要因が関与しているものと思われた. Bulk法を用いた球根形成に関与するマーカーの探索では調査した100プライマーのうち, 9プライマーで球根形成集団と非球根形成集団間で多型が認められ,そのうち, CMN-A71で得られたバンドは,球根形成に関与する遺伝子の一部もしくは隣接しているすなわち連鎖している可能性が考えられた.アサツキとチャイブの後代における最大鱗葉厚を指標とする球根形成指数はアサツキとチャイブ付近にそれぞれピークが出現したが,その中間領域にも多くのBC_1実生が存在したことから,球根形成には,複数の遺伝的な要因が関与しているものと思われた.Bulk法を用いた球根形成に関与するマーカーの探索では調査した100プライマーのうち, 9プライマーで球根形成集団と非球根形成集団間で多型が認められ,そのうち, CMN-A71で得られたバンドは,球根形成に関与する遺伝子の一部もしくは隣接しているすなわち連鎖している可能性が考えられた.ヒヤシンスの球根形成誘導は低温あるいはABAであることはすでに明らかにしている.シロイヌナズナにおいては,タンパク質リン酸化酵素であるCIPK3が低温誘導性遺伝子とABA誘導性遺伝子に発現をともに調節しているCIPK3遺伝子の単離,発現をヒヤシンスで試みた.低温により発現量は増加したが,ABA処理では明確な差はなく,今後さらに分析を進める予定である.一方,ヒヤシンスおよびカノコユリにおける形質転換系の確立を目指して,葉原基や球根からだけではなく,培養シュートや子球からの植物体再生方法の実験に着手した.Allium schoenoprasumにおける球根形成および休眠性に関与する遺伝子の探索を目的として,同種内の変種関係にあたるアサツキおよびチャイブ間での交配で得られたF_1にアサツキを戻し交配した実生について,圃場栽培をおこない,以下の調査を行った.まず,戻し交配実生では,夏場に地上部が枯れ明瞭な球根形成がみられるもの(アサツキ型),地上部が枯れず明瞭な球根形成がみられないもの(チャイブ型),球根形成が見られるものの夏場に地上部が枯れないもの(中間型)の3型に分離した.また,チャイブ型と中間型では,連続した変異を示すため明瞭に区別は出来なかった.次に,上記のアサツキ型集団と球根比が小さいチャイブ型集団間でバルク法によるRAPD分析を行ったところ,チャイブ型集団に特異的にみられるマーカー(CMN-B29)を検出した.そこで,このマーカーについて個体レベルで分析したところ,アサツキ型実生では7実生中1実生,チャイブ型集団では7実生中すべての実生で確認され,連鎖マーカーである可能性が示唆された.今後,このマーカーをもとにクロモゾームウォーキングにより球根形成および休眠に関与する遺伝子の探索を進める予定である.Allium schoenoprasumにおける球根形成および休眠性に関与する遺伝子の探索を目的として,同種内の変種関係にあたるアサツキおよびチャイブ間での交配で得られたF1にアサツキを戻し交配した実生について,昨年に引き続き,圃場栽培をおこない,以下の調査を行った.まず,戻し交配実生では,昨年と同様に,夏場に地上部が枯れ,肉眼で明瞭な球根形成がみられるもの(アサツキ型),地上部が枯れず明瞭な球根形成がみられないもの(チャイブ型),球根形成が見られるものの夏場に地上部が枯れないもの(中間型)の3型に分離した.また,個体レベルでの年次間の変動は少なかった,次に,形成した球根の横断切片を作成し,最大鱗葉厚および分げつ数について調査したところ,肉眼で球根形成したと判断した集団(アサツキ型および中間型)は,鱗葉の肥厚により球根となっている個体群と,鱗葉は肥厚していないが中に多くの分げつを形成することにより球根になっている個体群とに分類された.そこで,鱗葉が肥大した個体群を球根形成集団とし,チャイブ型集団とバルク法によるRAPD分析を行ったところ,4プライマーで集団間に多型がみられた.ヒヤシンスおよびカノコユリの形質転換系の確立を試みた.ハイグロマイシン濃度はヒヤシンスでは75mg/l,カノコユリでは150mg/lでともに24日間処理,アグロバクテリウム接種培地および共存培養培地のアセトシリンゴン濃度はヒヤシンスでは10mg/l,カノコユリでは20mg/1が最適で,菌濃度はOD600=0.1,共存培養期間はヒヤシンスでは4日,カノコユリでは7日であることが明らかになった.Allium schoenopraumにおける球根形成および休眠性に関与する遺伝子の探索を目的として、同種内の変種関係にあたるアサツキおよびチャイブ間での交配で得られたF1にアサツキを戻し交配した実生について、圃場栽培をおこない、夏季に球根を掘り上げ,球根比および球根横断切片中の最大りん葉厚について調査した。球根比について,アサツキは4.54と明瞭な球根形成を示したのに対し,チャイブは1.19と小さかった.これらのF_1個体の球根比(1.27)はチャイブに近く,球根形成はみられなかった.BC_1個体群の球根比は1.364.03の範囲に分布したが,その変異は連続的であり,球根比に基づく分類は困難であった.

そこで,球根の最大肥大部より横断切片を作成したところ,外見上,球根肥大が認められたBC個体群は,球根内で分げつを生じたため肥大したものと鱗葉そのものが肥大したものの2つに分類された.そこで,最大鱗葉厚により分類したところ,BC_1個体群の鱗葉厚は,チャイブおよびF_1個体に近い11.5mm,アサツキに近い4.55mmにピークがみられたものの,その中間の2.53.5mmにも多くの個体が分布した.つぎに,リン葉厚に基づき,上位および下位各5個体でBulk集団を形成させ,昨年度までとは異なる100種類のランダムプライマーをもちいてRAPD法により球根形成に関与するマーカーの探索を行ったところ,1プライマーで球根非形成集団に特異的に出現するバンドが検出された.
トラップダム方式渓流取水工とオフストリームダムによる利水システムの研究

河川本流に建設するダム(オンストリームダム)は、土砂礫の堆積、汚水の流入、ダム下流河床の低下、海岸浸食等の問題があるために、ダムの効率、環境保全の観点から、ダム建設に否定的な風潮も生まれている。また、移転問題などの社会的条件、さらに地形・地質条件が厳しくなり、オンストリームダムの建設が難しくなってきている。しかし、河川本流外の適地に建設したダム(オフストリームダム)に、河川本流または、流域内外の渓流河川に設置した渓流取水工による取水を導水して貯溜・利水するシステムを確立すれば、河川水利の安定と環境保全を図ることができよう。これまで開発してきた汎用性を有するバースクリーン複合型渓流取水工とオフストリームダムを組み合わせることにより、このような新しい利水システムの確立に資することを目的として本研究を実施した。トラップダム方式バースクリーン複合型渓流取水工は、洪水時にはバースクリーンからの取水を主とし、渇水時には段落固定堰に設けた集水管によって渓流河床貯溜水を取水するもので、流量変動の激しい渓流河川からの取水に有効である。とくに洪水時に限って流出がある。離島、中山間地帯の渓流河川を水源とし、オフストリームダムとの組み合わせによる利水システムにおいて、ダムの貯水効率を高め得るので、ダム規模を小さくすることが可能になる。現地への適用については長崎県小値賀畑総事業所などの協力を得て、渓流河川地形、流況、計画取水量に即した、トラップダム方式渓流取水工の諸元を決定し、オフストリームダムの計画貯水量に対応した導水路の算定方法、利水システムの確立を図った。オフストリームダムの一つのタイプと考えられる調整池型の既存ダムについての現地調査も行い、また、水利施設等の基礎、フィルダムダム堤体の有限要素法による応力・変形解析手法の開発を行った。1.計画取水量に対して、渓流河川地形、流況に適したトラップダム方式バースクリーン複合型渓流取水工のバースクリーン、及び集水路の水理構造諸元算定方式を確立した。これは長崎県の離島小値賀地区における渓流取水工の水理構造設計のほかに、インドネシア北スマトラ地区KEUMALA渓流取水工、及び台湾花蓮大興渓流取水工、老濃渓渓流取水工の水理構造設計に適用されている。2.農水、工水の確保と発電水力のために1964年石鎚国定公園内仁淀川水系面河川支流割石川上流部には建設された、道前道後発電所ダムを調査し、当ダムは、地形、地質的に、面河川本流には重力式ダム建設の適地は何箇所もあるが、景勝面河渓の水没を避けて現地点に建設されたもので、典型的な重力式オフストーリームダムとなっていることの知見を得た。自己流域面積は16.82km^2、有効貯水量2、680万m^3と小規模ではあるが、面河渓本流ならびに隣接渓流河川に設置した大小11の渓流取水工群からの導水を貯留して、年間使用水量は3、215万m^3に増大されている。ダム建設後30年以上経過しているが、土砂礫の堆砂は誤差の程度である。また面河渓の景勝は完全に保全されていることを確認した。3.河川地形、流況からダムが建設され得ない安倍川支流小河内谷川上流部にオフストリームダムを建設し、安倍川本流に設けたトラップダム方式取水工からの導水を貯留する利水システム確立の可能性を究明している。4.渓流の地形及び降雨流出特性の適したトラップダム方式渓流取水工群の取水可能量と、オフストリームダムの貯水容量及び年間使用水量、ならびに有効落差との関係についてシュミレーションを行い、渓流取水集水槽及び導水管路の最適水理構造諸元を決定した。1.水理構造諸元算定方法を確立している。

バースクリーン複合型渓流取水工のバースクリーンを構成するバ-の材料には、我が国では、一般に、流況に応じた直径の、市販の鋼管が用いられ、その堅牢性は十分確かめられているが、流下石礫に耐え得る強度を有し、取水に支障がなければ、手近に入手できる鋼棒(鉄筋)を用いると、下記のように有利になることを究明し、実用化を図っている。(1)計画取水量、バースクリーン設置幅、バ-隙間隔(間隔)が同等の場合、Φ=100mmの鋼管に替えて、Φ=30mmの鉄筋の鉄筋を用いると、バースクリーンの開度は2.41倍に、バ-有効長は1/2.41になって、バースクリーン取り付け越流堰高を0.8m前後低くすることができる。(2)鉄筋の有効長が0.81.0m、取付角度50゚60゚の場合には、直径0.60m前後の玉石に対して十分耐え得る強度を示す。施工事例:北スマトラ、KEUMALA渓流取水工(計画取水量;14.5m^3/s)(3)鉄筋の有効長が0.40m以下の場合には、直径1.50m以上の巨石の応力を受けることなく流下し得る水理構造とすることができる。施工事例:中部ジャワ、KARANG NANGKA渓流取水工(計画取水量:0.8m^3/s)2.台湾花蓮光復大興地区、伏流渓流河川に最大取水量:0.5mX^3/sのトラップダム方式渓流取水工を建設し、貯水容量12,000mX^3のオフストリームダム(調節池)とによる利水システムについて、取水工の実態調査を実施中。3.台湾、基降河支流大武崙渓に既設新山水庫(オフストリームダム)のフィルダムの嵩上げ15mによって、貯水容量400万m^3を1000万mX^3に増強する建設工事における、必要観測器機及びその設置・観測方法、嵩上げ盛土材料盛度高、施工法等について現地調査、技術指導を行い、既存のオフストリームダム嵩上げ工事の効能について解折を行っている。トラップダム方式バースクリーン複合型渓流取水工の取水特性を明らかにし、オフストリームダムの導入によって離島、渓流河川における接続的水資源開発、利水システムの確立を図るため、次ぎのような研究を行った。(1)オフストリームダムと位置付けられる面河ダム(愛媛県)の現地調査を行った。本ダムは築造後既に34年経過しているが、渓流取水において土砂を取りいれない工夫をしてきたため一定の自流域が存在するにもかかわらず、堆砂が極めて少ないことが確認された。オフストリームダム方式は堆砂対策上からも極めて優れていることが明らかになった。(2)離島におけるバースクリーン方式の取水工の実地調査屋久島を対象に行った。屋久島は地形が急峻であり、水源施設としてのダムは無く、農業用水・生活用水は渓流取水に頼らざるを得ない地区である。山地の大半が花崗岩からなり、洪水時には巨大な岩と同時に風化(まさ化)した土砂も大量に渓流を流下しており、取水管のスリットでの目詰まりが大きな問題であった。バースクリーン方式の取水施設では巨大岩による損傷は無く、スクリーンに目詰まりはあったものの取水機能には問題がなく安定的に取水できる状況にあることが判明した。(3)長崎県の離島、野崎島におけるトラップダム方式
本態性高血圧症における腎血管系のカテコールアミンに対する反応性

改良型腎用ウエブスターカテーテルを腎静脈に挿入し、熱希釈法にて直接腎血流量を測定することにより、腎血管系のカテコールアミンに対する反応性を検討した。本法の測定がほぼ適切に行われているか否かは、無投薬下の本態性高血圧症14人、腎血管性高血圧症7人の分腎血流量を改良型ウエブスターカテーテルを用いて測定することにより検討した。本態性高血圧患者では右腎307±20ml/min、左腎387±32ml/minと左腎が明らかに流量が多く、腎体積と腎血流量の相関はγ=0.56(p<0.01)と良好であった。また、腎血管性高血圧症では、患側腎17.8±44ml/min、健側腎349±33ml/minと明らかに患側腎の血流量が減少していた。これらの結果は本法による腎血流量がほぼ適切に行われていることを示しているが、一方では右腎静脈の25%、左腎静脈の4%に複数腎静脈を認め、この様な場合には腎血流量の測定が著しく不正確となるので、前もって腎静脈環流異常のない事を確かめる必要が生じた。この結果をふまえて以後の検討は左腎静脈で行う事にした。次いで本態性高血圧症4例において、ノルエピネフリン50mg/kg/min静注の前後で血圧、心拍出量、腎血流量の変化を検討した。心拍出量は色素希釈法にて測定した。4名の平均血圧は127±15mmHgから138±16mmHgへと上昇したが、心拍出量は5.2±0.6l/minから5.3±1.0l/minと変化なく、左腎血流量620±119ml/minから497±133ml/minへ減少した。症例が4例と少なく、明確な結論はさけなければならないが、カテコールアミンが腎血流量に大きく影響を与えていることが示唆された。今後さらに症例を重ねて検討を加える必要があるものと考えられる。無投薬下の本態性高血圧症14人,腎血管性高血圧症7人の分腎血流量を改良型ウエブスターカテーテルを用いて測定した.本態性高血圧症患者では,右腎307±20ml/mim,左腎387±32ml/minと左側が明るかに流量が多く, IP所見より割り出した腎体積と腎血流量の相関はГ=0.56(P<0.01)と有意の相関を認めた.又腎血管性高血圧症では,患側腎178±44ml/mim,健側腎349±33ml/mimと明らかに患側腎の血流量が減少していた.これらの結果は,改良型ウエブスターカテーテルを用いた腎血流量が適切に行なわれている事を示している.しかし一方で,右25%・左4%に複数腎静脈を認め,この場合腎血流量の測定は著しく不正確となるので,本検査の直前に透視下で腎静脈Angiogramを行い,この様な腎静脈環流異常のない事を確かめる必要が生じた.62年度は,カテコールアミンに対する腎血流量の反応を検討する以前に,腎血流量の測定法に関する基本的な検討を要したが,腎静脈の環流異常を有しない患者であればほぼ正確な腎血流量を測定しうるものと判断している.

カテコールアミンに対する腎血流量の変化を63年度より実施する予定だが,アンギオ室では病棟でのベット上よりさらに血圧が上昇しており,ノルエピネフリン内注入量を′′あまり対血圧を上昇させない程度′′に限定する必要があり,これまで病棟で行なって来たノルエピネフリン負荷試験と同様の量を適用する事は出来ないので,現在,これらの半量程度の量を試験的に検討中である.62年度の基礎的検討において、改良型腎用ウエブスターカテーテルによる腎血流量の測定は左腎に適しており、もし複数の腎静脈を有しなければほぼ信頼性のあることが認められた。この成果の一部は、第11回日本高血圧学会(昭和63年11月、和歌山)において発表した。以上の基礎的検討にひきつづき、63年度はノルエピネフリンに対する腎血流量の反応を検討した。中央放射線部アンギオ室において、まず心拍出量測定のためのカルジオグリーン注入用及びノルエピネフリン静注用の静脈路と左肘静脈及び下肢静脈にそれぞれ確保し、次いで右大腿動脈より動脈圧測定用カテーテルを、右大腿静脈より改良型腎用ウエブスターカテーテルを左腎静脈に挿入した。準備終了後血圧がほぼ安定するのを待って、色素希釈法により心拍出量を測定し、熱希釈法により腎血流量を測定した。次いでノルエピネフリン50ng/kg/minを15分間静注し、その最後の10分間にあいついで心拍出量及び腎血流量を測定した。これらの検査にさきだち、患者には検査の内容を充分説明し、同意の得られたもののみを対象者とし、しかも検査前の収縮期血圧が200mmHg以上を示した場合にはノルエピネフリンの注入は行わなかった。降圧剤は2週間以上中断した後に検査を行ったので、検査当日は精神的ストレスなどの結果極端な血圧上昇を認め、対象者の半数のみにノルエピネフリンの静注が可能であった。本能性高血圧患者4名の平均血圧は127●±☆15mmHgから138●±☆16mmHgへと上昇したが、心拍出量は5.2●±☆0.6l/minから5.3●±☆1.0l/minsと変化なく、左腎静脈血流量(左腎血流量)は620●±☆119ml/minから497●±☆133ml/minへ減少した。この結果から腎血流量はカテコールアミンに大きく影響を受けていることが示唆されたが、少数での検討結果であり、今後さらに検討を加える必要があるものと考える。