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小学校への英語導入における大学、行政、教育現場の効率的協力体制の研究

小学校における英語教育に従事できる人材を確保するための教育体制の確立と指導方法・指導技術の考究及び効率よく現場で使用できる教材の開発を目標とする本研究を遂行するために具体的には以下のように調査を進めてきた。4月-6月:教育体制を強化する基盤を整えるために、4月から6月にかけて沖縄県立総合教育センター上江洲隆指導主事を筆頭に諸先生方と面談・協議を行った。7月:地域との連携協力体制を考慮し沖縄県総合教育センターにおいて小学校英語活動の研修の一環として、小学校英語教材研究および小学校英語教育の在り方について現場教諭対象のワークショップを行った。また、日本語immersion教育で有名な米国オレゴン州Richmond小学校校長キャサリンアンダーソン女史を招いて(7月13日)意見交換会を行った。8月:琉球大学附属小学校千原初頭研究大会(8月6日)においてコンピュータ支援英語教育コンテンツ教材を用いた公開授業および研究会を行った。英語活動で頻度の高いトピックに関して授業や自主学習ですぐに活用できるコンテンツをCDROMにコピーし、参加した教員に配布した。8月9日には小学校英語教育と中・高連携を視野に入れ、教授法や教材研究に関する英語教員研修を行った。10月-2月:実践的指導力を有する英語教員養成の一環として琉球大学附属小学校における大学生による英語授業実践を実施した。7名の将来英語教員を志している学生を小学校に配置し7回の英語実践授業を行った。その理論的背景作りのために英語専攻学生対象に教材研究、教材作成、指導方法等の講義(ワークショップ)等の事前指導も行った。12月:学生の指導力・実践力の養成と資質向上に繋がるような教育プログラムの構築や新しい形の教員養成と教員の研修プログラムに関して、ハワイ大学教育学部教授のDr.David Ericson教授と面談・協議を行った。今後教育実習生の交流や外国の教育現場体験実習などの可能性も模索している。近年のめざましいグローバル化、高度情報化、インターネットの普及等に伴い、英語によるコミュニケーション能力や情報リテラシーの育成が強く求められている中で、小学生を対象とした早期英語教育への関心が一段と高まってきた。入門期の英語教育が極めて重要であることから、そのカリキュラムの編成に当たっては、細心の注意を払い、それぞれの発達段階に応じた学習内容を導入する必要がある。そこで最も危惧されることは、その教科を担当できる十分な人材の確保である。従って、この計画を推進していくためには、行政サイドとしては英語教員の大幅な新規採用と現職教員の再教育が必須であり、それに加えて、大学・地域行政・教育現場の3者が連携・協力してより効率的な教育体制の確立が急務であるであることは言うまでもない。そこで本研究の計画スケジュールに従い、本年度は、まず大学・地域行政・教育現場が連携・協力し、人的交流を円滑にするための基盤整備について沖縄県の教育関係者と協議を行った。第二に、教育機関と地元企業との連携による「パートナーシップ・プログラム」が実施されている米国ロスサンゼルスで、現地の小学校や教育委員会を訪問し、教育関係者と言語教育についてデイスカッションをするなどして、資料収集・調査研究を行い、その調査結果に基づき、指導方法、教員養成および教員の研修プログラムに関する考究を行った。第三に、本年度後期には32名の将来英語教員を志している学生を小学校に派遣し7回の実践授業を行った。第四に、本年2月には琉球大学附属小学校において動物を題材とした公開研究授業および研究会を開催した。また遠隔講義システムと英語教育を融合した異文化間リアルタイム交流会等の効果と可能性についても提案した。以上が本研究の実績報告である。今後以上の成果と知見を踏まえ、人的資源の安定的確保に向けたネットワークの構築と大学・地域行政・教育現場の3者が連携・協力して、英語教育プログラムの効果的な提供が可能となる教育体制の確立を目標とし研究を継続する。本年度の研究では、まず第1に大学、行政、教育現場が連携し、人的交流を円滑にするための基盤整備について地域の教育関係者と協議を行なった。第2に、18名の将来英語教員を志している学生を小学校に派遣(配置)し6回の英語実践授業を行なった。実践授業に向けての教材研究、指導案作成、教科指導法等に関する事前指導は入念に企画・実施した。第3に、韓国ソウル(Sookmyung Women's Universityで開催された英語教育国際学会(TESOL International Conference)において教育現場との連携と英語教員養成に関する口頭発表を行なった。また、学会に参加した外国の研究者と本研究に関する意見交換も行なった。第4に、琉球大学附属小学校4年生のクラスと米国ハワイ州プナホ小学校間の異文化理解遠隔交流会を企画・実施した。児童はその異文化体験を通して更に英語学習への意欲を高めている様子であった。この企画は前年度附属小研究大会において遠隔講義システムと英語教育を融合した異文化間リアルタイム交流会等の可能性について提案した経緯があり、それを受けて開催に至った。第5に、異文化交流会の結果について「グローバリゼーションにける小学校英語教育および人材育成としての国際交流」と題して県内学会で口頭発表を行なった。第6に、地域との連携協力体制を考慮し沖縄県総合教育センターにおいて小学校英語活動の研修の一環として、小学校英語教材研究および小学校英語教育の在り方に関して現場教諭対象に集中講義を行なった.今後以上の成果と知見を踏まえ、人的資源の安定的確保に向けたネットウーク構築と大学・行政・教育現場の3者が連携・協力して、英語教育プログラムの効率的な提供が可能となる教育体制の確立を目標とし研究を継続する。小学校における英語教育に従事できる人材を確保するための教育体制の確立と指導方法

・指導技術の考究及び効率よく現場で使用できる教材の開発を目標とする本研究を遂行するために具体的には以下のように調査を進めてきた。4月-6月:教育体制を強化する基盤を整えるために、4月から6月にかけて沖縄県立総合教育センター上江洲隆指導主事を筆頭に諸先生方と面談・協議を行った。7月:地域との連携協力体制を考慮し沖縄県総合教育センターにおいて小学校英語活動の研修の一環として、小学校英語教材研究および小学校英語教育の在り方について現場教諭対象のワークショップを行った。また、日本語immersion教育で有名な米国オレゴン州Richmond小学校校長キャサリンアンダーソン女史を招いて(7月13日)意見交換会を行った。8月:琉球大学附属小学校千原初頭研究大会(8月6日)においてコンピュータ支援英語教育コンテンツ教材を用いた公開授業および研究会を行った。英語活動で頻度の高いトピックに関して授業や自主学習ですぐに活用できるコンテンツをCDROMにコピーし、参加した教員に配布した。8月9日には小学校英語教育と中・高連携を視野に入れ、教授法や教材研究に関する英語教員研修を行った。10月-2月:実践的指導力を有する英語教員養成の一環として琉球大学附属小学校における大学生による英語授業実践を実施した。7名の将来英語教員を志している学生を小学校に配置し7回の英語実践授業を行った。その理論的背景作りのために英語専攻学生対象に教材研究、教材作成、指導方法等の講義(ワークショップ)等の事前指導も行った。12月:学生の指導力・実践力の養成と資質向上に繋がるような教育プログラムの構築や新しい形の教員養成と教員の研修プログラムに関して、ハワイ大学教育学部教授のDr.David Ericson教授と面談・協議を行った。今後教育実習生の交流や外国の教育現場体験実習などの可能性も模索している。
ナノ粒子集団の基板上メゾスケール秩序構造形成過程の動力学

規則配列あるいは秩序分散した粒子集団が示す特異な性質は,高機能材料への応用が期待されているが,その開発には,粒子-粒子間および粒子-基板間相互作用や操作条件などがどのように影響するかを予測可能な動力学的シミュレーション手法が切望される現状にある。本研究では,ナノ粒子動力学と呼ぶべき,メゾスケールコロイド粒子シミュレーション手法の構築を目指し,以下の成果を得た。1.理論的検討:Langevin方程式を基礎に置き,ブラウン動力学シミュレーション手法を開発した。電解質水溶液中の静電分散安定コロイド粒子系の,反対荷電の基盤への吸着過程を広範にシミュレートし,秩序構造形成過程を解析した。その結果,1)秩序構造を決定づける因子が,これまでに提案されているような相互作用「ポテンシャル」ではなく,我々が「一方向平均力」と名付けた相互作用「力」であることを明らかにし,2)この因子を基礎に,粒子間隔を制御した構造形成が可能であることを示し,さらに,3)構造形成過程が本質的にstochasticな過程であることを明らかにすると共に一方向平均力を基礎にその生成確率を時間に対して推定するモデルの開発に成功した。2.実験的検討:粒子-基板間に静電引力を与える目的で,サファイア基板とシリカ粒子,および,マイカ基板とカチオン性ポリスチレン粒子の組み合わせで吸着実験を行い,SEMおよびAFMにより観察した。その結果,表面上での粒子吸着構造生成の速度過程を明らかにすると共に,基板上での粒子の移動度が,秩序構造形成に極めて多大な影響を与えることを,シミュレーションと比較しつつ,明らかにした。以上の検討により,粒子秩序構造形成に関する詳細な情報を得るためのメゾスケール動力学手法の構築に成功するとともに,実験・理論の両面で,構造形成過程の詳細な解析により,種々の重要な過程の工学的モデル化をなし得たと考える。規則配列あるいは秩序分散した粒子集団が示す特異な性質は,21世紀のインフラを担う高効率・高機能材料,例えば,蛍光灯に取って代わる省エネルギ発光材料あるいはナノ粒子を数百nmの間隔を隔てて規則配置させた「完全反射膜」などへの応用が期待されている。粒子集団の構造形成過程には,粒子-粒子間および粒子-基板間相互作用が極めて重要な役割を果たすと考えられ,これらの相互作用因子や操作条件などが,形成される構造にどのように影響するかを予測可能な動力学的シミュレーション手法が切望される現状にある。本研究では,各種相互作用因子の構造への影響を実験的に把握した上で,分子動力学法(MD)とも離散要素法(DEM)とも異なる,いわばナノ粒子動力学と呼ぶべき,メゾスケールコロイド粒子シミュレーション手法の構築を目指している。本年度の結果概要は以下の通りである。1.理論的検討:ブラウン動力学の基礎式であるLangevin方程式を基礎に置き,基礎差分式および計算アルゴリズムを検討した上でシミュレーションプログラムを開発し,ハイパフォーマンスコンピュータによりシミュレーションを行った。第一段階として水溶液中の静電的相互作用粒子系を対象とし,粒子間相互作用はDLVO力とした。基板上に形成される粒子配置構造について,見かけ上種々の条件下で秩序構造が発生したが,その秩序化を決定づける因子について有用な知見が得られた。2.実験的検討:粒子-基板間に静電引力を与える目的で,サファイア基板とシリカ粒子の組み合わせで吸着実験を行い,SEMおよびAFMにより観察した。表面上での粒子吸着構造が基板の電位に極めて敏感であることが見出された。以上の検討により,実験・理論の両面で,粒子秩序構造形成に関する詳細な情報を蓄積する手法構築に成功した。今後,相互作用力と粒子集団構造形成の動力学的理解に向けて,研究を進展させる予定である。

規則配列あるいは秩序分散した粒子集団が示す特異な性質は,21世紀のインフラを担う高効率・高機能材料への応用が期待されているが,その開発には,粒子-粒子間および粒子-基板間相互作用や操作条件などがどのように影響するかを予測可能な動力学的シミュレーション手法が切望される現状にある。本研究では,分子動力学法(MD)とも離散要素法(DEM)とも異なる,いわばナノ粒子動力学と呼ぶべき,メゾスケールコロイド粒子シミュレーション手法の構築を目指している。本年度の結果概要は以下の通りである。1.理論的検討:これまでに開発したブラウン動力学シミュレーション手法を用い,電解質水溶液中の静電分散安定コロイド粒子系の,反対荷電を持つ基盤への吸着過程を広範にシミュレートし,秩序構造形成過程を解析した。その結果,1)秩序構造を決定づける因子が,これまでに提案されているような相互作用「ポテンシャル」ではなく,我々が「一方向平均力」と名付けた相互作用「力」であることを明らかにし,2)この因子を基礎にすれば,種々の電解質濃度での秩序構造の被覆率が推定でき,粒子間隔を制御した構造形成が可能であることを示し,さらに,3)構造形成過程が本質的にstochasticな過程であることを明らかにすると共に一方向平均力を基礎にその生成確率を時間に対して推定するモデルの開発に成功した。2.実験的検討:粒子-基板間に静電引力を与える目的で,サファイア基板とシリカ粒子,および,マイカ基板とカチオン性ポリスチレン粒子の組み合わせで吸着実験を行い,SEMおよびAFMにより観察した。その結果,表面上での粒子吸着構造生成の速度過程を明らかにすると共に,基板上での粒子の移動度が,秩序構造形成に極めて多大な影響を与えることを,シミュレーションと比較しつつ,明らかにした。以上の検討により,粒子秩序構造形成に関する詳細な情報を得るためのメゾスケール動力学手法の構築に成功するとともに,実験・理論の両面で,構造形成過程の詳細な解析により,種々の重要な過程の工学的モデル化をなし得たと考える。
肺癌の浸潤・転移におけるADPリボシル化因子6(ARF6)の役割の解明

本年度も,ARF-GEP100 polyclonal抗体を使用しヒト切除肺癌組織および隣接正常肺組織からの抽出蛋白に対してWestern blotにてARF-GEP100の発現状況を調べることを継続しているが,やはり癌組織中での発現が高い傾向が認められている。さらに,我々は現在Human ARF6のC末端側の12アミノ酸(CKLTWLTSNKYS)に対するポリクローナル抗体と,ARF-GEP100の153-176番目のアミノ酸(RARDTEPQTALHGMDHRKLDEMTA)に対するポリクローナル抗体を作製している。また,遺伝子工学的手法を用いてARF6の活性型変異体ARF6(Q67L),不活性型変異体ARF6(T27N)の発現ベクターを作製した。さらに前年度の実験結果をもとに野生型ARF6発現ベクター,上述の変異体発現ベクター,あるいはARF-GEP100, EFA6, ACAP1/2といったARF6調節因子の発現ベクターを肺癌細胞株にトランスフェクションし,ARF6あるいはARF6調節因子の癌細胞株の表現型に与える影響を検討する予定である。具体的には,親株,mock transfectants,上記各種トランスフェクタント,に対して以下の事項につき検討する予定である。(1)細胞増殖能alamarBlue assay法,コロニーフォーメーションアッセイ法にて細胞増殖能の変化を調べる。transwell chamber法を用いて細胞の浸潤能の変化をin vitroで評価する。(3)細胞形態と細胞内局在の観察(4)ヌードマウスを使ったin vivoにおける増殖・転移能の検討各種トランスフェクタントをヌードマウス皮下に移植(あるいは尾静脈注入)後,経時的に腫瘍サイズを測定し48週間後に肺表面の転移結節数を数え,転移・増殖能の変化につき検討を加える。また転移・増殖能に変化がみられた場合は,ARF6(Q67L), ARF-GEP100, EFA6のトランスフェクタントにARF6, ARF-GEP100, EFA6のantisense cDNAを各々co-transfectionし同様の検討を行い上記実験で得られた結果の特異性につき評価するとともに治療の標的の可能性についても検討する。本年度は,約80例のヒト非小細胞肺癌切除組織及び隣接正常肺組織から蛋白質を抽出し,我々が作製したARF-GEP100(153-176a.a.)に対するペプチド抗体を用いて,western blot法にてARF-GEP100の肺癌組織における発現状況を調べている.これまでの検討で,ARF-GEP100は,正常肺組織に比べ肺癌組織中で高発現する傾向にあることがわかってきている.また,ARF-GEP100のペプチド抗体による種々の検討過程で,ARF-GEP100が細胞内で何らかのproteolysisを受けている可能性が示唆されている。つまり,このproteolysisによって,ARF6の活性化因子としての機能とはまた別の機能を有した蛋白が,ARF-GEP100から生成されている可能性があり,ARFファミリーの新たな機能やシグナル伝達の解明につながる可能性がある。今後yeast two-hybridシステムなどを使って,ARF-GEP100のbinding protein探索を行う予定である。
金属ナノクラスターの分散・配列系における分子シンクロを利用した情報変換と伝達

我々は、種々の金属ナノクラスターの粒子径と構造を制御することに成功している。本研究では、金属ナノクラスターの分散系で、情報変換と伝達の機能を発現するような分子シンクロナイゼーション系の構築を目的とする。1)混合による金属ナノクラスター組織体の形成昨年度、別々に合成した銀ナノクラスターと貴金属ナノクラスターとを混合することにより、銀をコアとする疑似コア-シェル型構造を形成するという現象を報告したが、本年度は主としてこの疑似コア-シェル系の水素化触媒作用について検討した。アクリル酸メチルの水素化に対して、Rh単独ナノクラスターは高活性だが、Ag単独ナノクラスターは低活性を示した。これに対しAg/Rh混合系の触媒活性は組成により変化するが、Ag/Rh比=(1/4)のときに最大活性を示し、Rh単独ナノクラスターの1.5倍の活性を示すという結果を得た。Agナノクラスターに貴金属ナノクラスターを加えた時の活性の変化は、銀表面に配列した貴金属と内核の銀との間の電子移動の効果によるものと考えられる。2)ホスト-ゲストを利用した金属ナノクラスター触媒シクロデキストリン(CyD)は、ゲスト分子を包接し分子認識する。この性質を利用した分散系の分子シンクロを検討した。Poly(β-CyD)で保護したPdナノクラスターは、酢酸パラジウムの水/エタノール(1/1)溶液を、加熱還流することにより調製した。種々のオレフィンを基質とし、その水素化触媒活性について検討した。10-ウンデセン酸は、2-ウンデセン酸に比べ2.5倍速く水素化された。これは、10-ウンデセン酸がPoly(β-CyD)の空洞に包接されることにより、不飽和結合がナノクラスター表面に配位しやすく、高い初速度で反応が進行するためである。この方法で、包接による分子認識に基づいた、選択的水素化触媒反応に成功した。これらの金属ナノクラスターのうち、貨幣金属を含む金属ナノクラスターは表面プラズモン吸収を持ち、その色調は金属ナノクラスターを囲んでいる保護剤の種類や状態、金属ナノクラスターの粒子の分散と凝集の工合などにより変化する。本研究では、このような金属ナノクラスター分散系で、情報変換と伝達の機能を発現するような分子シンクロナイゼーション系の構築を目的とする。1)混合による金属ナノクラスター組織体の形成単独のAgおよびRhナノクラスターを混合すると、Agナノクラスター表面にRhナノクラスターが配列し、このためAgの表面プラズモン吸収が、時間と共に消失するという極めて特異な現象を見出した。TEM、XRD等によるキャラクタリゼーションの結果、この現象が、Ag粒子の周りにRh粒子が凝集し、Agを内核とする疑似コア-シェル構造のナノクラスター集合体の生成によることを明らかにした。2)pH応答配位分子を用いた金ナノクラスター分散液の可逆的変化Auナノクラスターを取り囲む刺激応答性分子として、メルカプトプロピオン酸を用い、そのpH変化によるプラズマ吸収の変化を観察した。少量の塩酸を添加することにより、金ナノクラスター分散液の色は、赤色から紫色に変化した。さらにこの溶液に水酸化ナトリウム水溶液を添加すると、紫色から赤色に戻り、UV-Vis吸収スペクトルもほぼ無添加のものと同様のスペクトルを示した。調整したメルカプトプロピオン酸保護Auナノクラスター分散液は、5回の繰り返し実験後も同様のpH応答性を示した。
マイクロダイアリシス法を用いた神経因性膀胱の病態に関わる脳内機構の解明

本研究は、排尿制御に関わる大脳の領域である前部帯状回や前頭前野皮質、中脳水道灰白質などにおけるセロトニン、ドーパミン、ノルアドレナリン、アセチルコリンなどの神経伝達物質の動的変化をマイクロダイアリシス法を用いて明らかにすることで脳内における排尿制御機構を神経伝達物質の動態の変化から明らかにすることを目的としている。本年度は、マイクロダイアリシス法の手技の確立を目的にモノアミンの分析部位として報告の多い線条体と海馬におけるセロトニン、ドーパミン、ノルアドレナリンの測定を行った。実験にはSprague-Dawley系雌ラットを用いた。イソフルレン吸入麻酔下にラットを定位脳固定装置で固定し、ラット脳図譜に従い、線条体(ブレグマを基準にanterior=+0.2mm, lateral=3mm, ventral=3.5mm)あるいは海馬(anterior=-5.8mm,lateral=5mm,ventral=3.5mm)に透析用ガイドカニューラを挿入し、頭蓋骨にデンタルセメントで固定した。3日後に微小透析プローブをガイドカニューラに挿入し、プローブにリンゲル液を還流し、透析液を回収し、自由行動下でセロトニン、ドーパミン、ノルアドレナリンの濃度を15分間隔で微量生体試料分析システムHTEC500(エイコム社製)を用いて測定した。その結果、両部位においてセロトニン、ドーパミン、ノルアドレナリンの安定したクロマトグラムが得られることが確認できた。また実験終了後に深麻酔下で還流固定を行い脳を摘出し凍結切片を作製し、HE染色を行い、目的の部位にプローブが挿入されていることを確認した。本年度中に、代謝ケージを用いた排尿行動の観察とマイクロダイアリシスによる脳内モノアミンの測定を同時に行うことで、排尿行動と脳内モノアミンの変化の関連について検討を行う予定であったが、マイクロダイアリシスの機器に想定外のトラブルが発生し実験の中断を余儀なくされたため、予定通りの実験を遂行することが困難であった。今後は、代謝ケージを用いた排尿行動の観察と本来の目的の部位である前部帯状回や前頭前野皮質、中脳水道灰白質におけるモノアミンの測定を同時に行う実験系を早期の確立をめざしていく。そのために1名の大学院生の協力を新たに得ることで研究体制の強化を図る予定である。(理由)本年度は既存の実験機器や試薬を用いて遂行可能な実験を行ったため、次年度使用額が生じた。(使用計画)次年度において、試薬や実験器具の購入に使用する予定である。
分断的イノベーションによる市場シェア逆転プロセスに関する理論的・経験的研究

本申請研究では、デジタルカメラが銀塩フィルム式カメラを代替してきたように、従来製品にはない新たな価値提案を伴うイノベーションの結果として、市場シェア逆転が起こるメカニズムを解明することを目的としている。デジタルカメラやコンタクトレンズの事例研究により、イノベーションが市場シェアにどのような影響を及ぼすかを検討する一方で、より一般性の高い数理モデルを構築し、理論・経験の両面から、新たな価値を創造するイノベーションによる業界構造変化のプロセスを考察した。事例研究により経験的知見を蓄積し、それに基づいてより一般性の高い数理モデルを構築し、理論・経験の両面から、新たな価値を創造するイノベーションによる業界構造変化のプロセスを考察することを目的としている。平成26年度には、まず先行研究のレビューを行い、「分断的イノベーション」の概念がどのように定義されてきたか、また市場シェア変動のプロセス・メカニズムがどのように説明されてきたかを整理した。さらに、デジタルカメラ業界を事例にして、POSデータを用いて、イノベーションによる新しい価値提案を消費者がどのように評価してきたか定量的に把握するための方策を検討した。また、数理モデル分析に関しては、技術や製品のレベル(企業の戦略)と需要者の行動の相互依存を考慮した非協力ゲームを用いて、消費者の選好を表すパラメータが特定の値を取る場合についてのNash均衡を求めた石井・網倉(2013)を踏まえて、モデルの一般化程度を高めていく方策を検討した。こうした検討を踏まえて、平成27年度には、香港で開催されたAsia Academy of Managementや、一橋大学で開催されて組織学会などでの研究発表を行った。平成26年度の研究成果に基づいて、国内外の学会発表に応募し採択されている。国内では、2015年6月に開催される組織学会研究発表大会(一橋大学)にて報告する予定である。また、同じく6月開催予定のAsia Academy of Management 2015Biennal Conference(香港中文大学)でも、発表が確定している。研究計画の通り、数理モデル分析と経験的分析を組み合わせて考察を行い、研究成果を学会誌等に投稿したり、口頭報告を行う予定である。経営学研究計画の通り、数理モデル分析と経験的分析を組み合わせて考察を行い、研究成果を学会誌等に投稿したり、口頭報告を行う予定である。海外での訪問聞き取り調査の日程調整が難航し、旅費を中心に次年度使用額が発生している。国際学会での発表に応募していたものの、平成26年度中には実現できなかったり、海外での調査日程の調整がつかなかったりしたため、旅費を中心に次年度使用額が発生している。
多機能マトリックスタンパクThrombospondin-1の歯周疾患における役割

歯周炎の疾患進行において、免疫応答と骨代謝には強い繋がりがある。我々は、DNAマイクロアレイによる探索と歯周炎局所での発現結果をもとに、Thrombospondin-1(TSP-1)が歯周炎の疾患進行に強く関与していることを発見し報告した。TSP-1は上皮細胞、骨芽細胞、破骨細胞、線維芽細胞などさまざまな細胞に影響を与える多機能マトリックスタンパクであり、歯周炎の病態形成において重要である骨破壊に対し、TSP-1がなんらかの役割を担っている可能性が考えられるが、歯根膜細胞に対するTSP-1の働きや、歯肉上皮細胞や歯肉線維芽細胞との関連、歯槽骨吸収に至るメカニズムへの影響には不明な点が多い。本研究の目的は、TSP-1が歯周組織構成細胞に与える影響を探索し、特に歯根膜細胞に対しての作用を明らかにすることにより、歯周炎の骨代謝経路におけるTSP-1の役割を解明することである。本年度は、歯根膜細胞のTSP-1のレセプターであるCD36とCD47の発現解析を行った。ヒト歯根膜細胞を初代培養して研究に用いた。培養ヒト歯根膜細胞からmRNAを抽出しRT-PCRを行った。その結果から、ヒト歯根膜には恒常的にCD36およびCD47mRNAが発現しており、DAMPs刺激によりその発現は増強した。また、ヒト歯根膜細胞をチャンバースライド上で培養し、固定した後に抗CD36抗体および抗CD47抗体で免疫染色を行い蛍光顕微鏡にて観察した。その結果、ヒト歯根膜上でCD36レセプターおよびCD47レセプターの発現が確認された。本研究では、TSP-1が歯周組織構成細胞に与える影響を探索し、特に歯根膜細胞に対しての作用を明らかにすることにより、歯周炎の骨代謝経路におけるTSP-1の役割を解明することである。TSP-1は多機能マトリックスタンパクであり、その受容体ごとに働きが異なることが予想される。特にCD36受容体とCD47受容体により、そのシグナル伝達機構が異なる。そのため、歯周組織構成細胞におけるTSP-1受容体の発現を調べ、その受容体からのシグナルを解析することを本年度の目的とした。倫理審査委員会での審査後に、研究を開始した。ヒト歯根膜細胞は、東京医科歯科大学に通院中の患者で、本実験に署名で同意の得られた患者さんの抜去歯表面から回収した。歯根根尖側1/3から歯根膜細胞を回収し、酵素処理法にて歯根膜細胞初代培養株を入手し使用した。現在、免疫染色により、CD36とCD47の発現を計測している。倫理審査委員会の審査後に研究を始めたため、時間がかかっている。また、抜去歯の回収にも時間がかかっている。しかしながら歯根膜細胞のプライマリーカルチャーは順調に進んでいる。全体としては、おおむね研究計画どうりに進んでいる。本年度は、歯根膜細胞の役割を研究する目的で、抜去歯根表面からヒト歯根膜細胞を回収した。ヒト歯根膜細胞の初代培養を行い、細胞実験に用いた。歯周炎の刺激状態を再現するために、抜去歯の露出歯根面からDAMPsを回収し、刺激因子として用いた。次に、ヒト歯根膜細胞の挙動を調べる目的で、ヒト歯根膜細胞に対して、DAMPs, TSP-1で刺激したところ、濃度依存的にIL-1β、TNF-αを産生した。また、この炎症性サイトカイン産生はインフラマソーム阻害剤によって、抑制が認められた。歯根膜細胞のプライマリーカルチャーに時間と手間がかかったが、それ以外はおおむね順調に進展している。今後は、歯根膜細胞の入手も培養も問題なく行える。

我々は、DNAマイクロアレイによる探索と歯周炎局所での発現結果をもとに、Thrombospondin-1(TSP-1)が歯周炎の疾患進行に強く関与していることを発見し報告した。TSP-1は上皮細胞、骨芽細胞、破骨細胞、線維芽細胞などさまざまな細胞に影響を与える多機能マトリックスタンパクであり、歯周炎の病態形成において重要である骨破壊に対し、TSP-1がなんらかの役割を担っている可能性が考えられるが、歯根膜細胞に対するTSP-1の働きや、歯肉上皮細胞や歯肉線維芽細胞との関連、歯槽骨吸収に至るメカニズムへの影響には不明な点が多い。本研究の目的は、TSP-1が歯周組織構成細胞に与える影響を探索し、特に歯根膜細胞に対しての作用を明らかにすることにより、歯周炎の骨代謝経路におけるTSP-1の役割を解明することである。本年度は、歯根膜細胞のTSP-1のレセプターであるCD36とCD47の発現解析を行った。ヒト歯根膜細胞を初代培養して研究に用いた。培養ヒト歯根膜細胞からmRNAを抽出しRT-PCRを行った。その結果から、ヒト歯根膜には恒常的にCD36およびCD47mRNAが発現しており、DAMPs刺激によりその発現は増強した。また、ヒト歯根膜細胞をチャンバースライド上で培養し、固定した後に抗CD36抗体および抗CD47抗体で免疫染色を行い蛍光顕微鏡にて観察した。その結果、ヒト歯根膜上でCD36レセプターおよびCD47レセプターの発現が確認された。ヒト歯根膜細胞におけるCD36とCD47の発現を、mRNAレベルとタンパクレベルで測定する。また、ひと歯根膜細胞に炎症性の刺激を加えて、炎症状態におけるCD36,CD47発現の変化を計測する。初年度で使用予定であった、mRNA発現解析が次年度にまわったため、予算を次年度にまわしている。(理由)本年度で使用予定であった、免疫染色が次年度にまわったため、予算を次年度にまわしている。(使用計画)免疫染色を行う予定である。mRNA発現解析を行う予定である。
肺癌バイオマーカーの多項目分析のためのマイクロ免疫診断チップ開発

一般病院において一般臨床検査として実施可能な、肺癌治療選択に直結する複数のバイオマーカーを微量検体からでも迅速・低コストに検出できるマイクロ免疫診断システムを開発する。そのため、肺癌細胞株由来の検体を用いて各バイオマーカーに対する市販抗体・試薬等の最適化及び検査工程の標準化をそれぞれ行った上で、既に開始している臨床研究で収集した臨床検体及び名古屋大学医学部附属病院が保有するバイオバンク検体を用いて性能評価を行う計画である。
液膜による酸素富化空気の製造

(1)酸素輸送担体の合成と評価:液膜による酸素富化空気の製造にとって最も重要なのは高性能な担体の探索である。本研究においてはCo錯体の内で、Co(salPr),Co(saltmen),Co(3MeOsalen)およびCo(3MeOsaltmen)の合成を試みた。Co(salPr)とCo(3MeOsalen)は該当するアミンが市販されており、合成手順も簡単で高い収率で得られた。これら2つの担体の収着平衡関係を調べた結果、窒素に対して酸素の収着が大きく、酸素の担体として有効であることが判明した。両者の内でCo(SalPr)の方が性能は高かった。Co(saltmen)およびCo(3MeOsaltmen)はアミン合成のためのdinitrobutaneの還元過程に問題があり、生成物は担体としての機能を全く示さなかった。(2)液膜による酸素富化空気の製造:ガス透過率測定装置を中心とする実験系を組み上げ、各種の溶媒に希釈したCo(salPr)を多孔質膜に含浸させて透過実験を行なった。空気を原料とした場合に初期の透過ガス酸素含有量が最も高かったのはDMSOとDMACの1:1混合物を希釈剤とした場合で、最高79%の酸素含有量であった。原料の酸素分圧および担体濃度を変えて実験した結果、この担体は酸素と1ー1錯体を形成し、ミカエルズ-メンテンタイプの挙動を示すことが判明し、その平衡定数および拡散係数を決定できた。ただ、担体の劣化が問題で、2時間後には70%まで下がり、その後、溶媒の蒸発による短絡が観察された。最も安定であったのはDMSOとブチロラクタンの混合物の場合で、酸素濃度は低いが、2時間では殆ど劣化が認められなかった。工業的操作を考える場合に必要な液膜の再含浸による劣化防止の検討を行ない、再含浸が有効であることが判明した。2年間の研究の結果、残念ながら工業化に耐える酸素富化空気の製造プロセスの確立は未決着であり、今後、担体の探索も含めて、最適な溶媒との組合せや不可逆酸化機構の解明などの検討を続ける予定である。本年度はCo(salpr)とCo(saltmen)の合成を行った。Co(salpr)は該当するアミノ酸が市販されているので、合成手順も簡単で、高い収率で得られた。この担体を各種の溶媒に溶かして収着平衡関係を調べた。窒素に対して酸素の収着が大きく、酸素の担体として有効であることが判明した。Co(saltmen)はジニトロブタンのLiAH_4による還元過程に問題があったらしく、生成物は担体としての機能を全く示さなかった。現在、オ-トクレ-ブでの水素ガスによる還元を検討している。(2)液膜による酸素富化空気の製造:一部仕様変更した現有のガス透過率測定装置を中心とする実験系を組み上げた。この装置を用いて、各種の溶媒に希釈したCo(salpr)を多孔質ナイロン膜に含浸させて透過実験を行った。

空気を原料とした場合に実験初期の透過ガス酸素含有量が最も高かったのはジメチルスルフォキシド(DMSO)とジメチルアセトアミドの1:1混合液を希釈剤とした場合で、最高79%の酸素含有量であった。ただ、担体の劣化が問題で、2時間後には70%まで下がり、その後、溶媒の蒸発による短絡が観測された。最も安定であったのはDMSOとブチロラクタンの1:1混合物の場合で、酸素濃度は50%程度であったが、2時間では殆ど劣化が認められなかった。原料の酸素分圧および担体濃度をかえて実験した場合、この担体は酸素と1-1錯体を形成し、ミカエルズ-メンテンタイプの挙動を示すことが判明し、その平衡定数および拡散係数を決定できた。今後、他の有望な担体の合成と、溶媒との最適な組み合わせの探索、二酸化炭素や水蒸気の影響を含めた不可逆酸化機構の解明などを進めて、液膜による酸素富化空気の製造プロセスの可能性を探る。(1)酸素輸送担体の合成と評価:液膜による酸素富化空気の製造にとって最も重要なのは、高性能な担体の探索である。昨年度はCo(salpr)を合成した。この担体は酸素の選択輸送を示したが、不可逆酸化による劣化を示した。本年度はまず、Coー3MeOsalenの合成を行った。この担体はアクシャル塩基と共に用いた場合、選択輸送を示したが、Co(salpr)と比べて、膜透過速度も遅く、不可逆酸化の度合いも大きかった。次に、Coー3MeOsaltmenの合成を試みた。これに使用するアミン(2,3ーdimethylー2,3ーdiaminoーnーbutane)はニトロ化合物の還元によって合成しなければならない。曝発の危険性を避けるため、マイルドな条件でLiAlH_4を用いて還元反応を起こさせた。結果的に得られた担体は全く酸素の選択透過性を示さず、アミンの合成の段階で問題があったものと思われる。(2)液膜による酸素富化空気の製造:結果的にCo(salpr)より高機能で安定な担体を得ることは出来なかったので、Co(salpr)を用いて、透過機構や安定性など酸素富化空気の製造プロセスの確立のために必要な検討を続けた。本年度は主として支持膜として、臨界表面張力の高いナイロン膜を使用した。溶媒の選択が重要であり、例えばホルムアミドの場合は、初期の分離係数は高かったが、劣化が大きかった。最も安定であったのはDMSOとγーブチロラクタンの混合物の場合であり、初期性能は他に比べて低いが2時間の操作でも比較的安定であった。また、工業繰作を考える場合に必要な液膜の再含浸による劣化防止の検討を行い、再含浸が有用であることが判明した。2年間の研究の結果、残念ながら工業化に耐える製造プロセスの確立は未決着であり、今後担体の探索を含めて検討を続ける予定である。
近世ドイツ都市社会における暴力と名誉の関係及びその変化に関する実証的研究

本研究は、16-18世紀のドイツ都市社会、とくにザクセン選帝侯領の大学都市ライプツィヒを例に、当時の暴力と名誉の関係及びその変化をたどることを目的としている。本研究では、当時の法規範だけでなく暴力事件を扱う裁判の記録をも分析し、暴力の経過において中傷や挑発といった名誉に関わる行為とどの程度関連していたのか、どのように加害者が暴力行使を正当化していたのかを明らかにする。さらに、名誉と結びついた暴力の特殊形態としての決闘、とくに学生による決闘に注目する。そして、その概念や形態、領邦政府や大学当局による禁止の論理、当事者と目撃者の認識の相違などを多角的に検討する。
食べやすさ・機能性を考慮した高齢者のためのパン調理・加工品の開発研究

ミルクの一部をサラダ油に置換した液状食品を材料としたゲル状パン粥を基本パン粥、加えて基本パン粥試料の表面にとろみを付加した試料を用い、ゲル状パン粥にとろみを付加することがヒトの嚥下状態にどのように影響するかを検討した。硬さは品温20°Cパン粥試料が45°C試料に比べ、硬いことが認められた。官能評価より、品温20°Cでとろみを付加したパン粥試料は、とろみを付加しないものに比べ、口中でべたつかず食べやすいと評価された。品温20°Cの嚥下直前の食塊の硬さは顕著に軟らかくなることが示された。品温45°C試料は20°C試料に比べ嚥下時筋活動時間が短いことがわかった。嚥下内視鏡検査の結果は被験者により大きく異なった。本年度は、全粉乳により調製したミルク溶液、加えて高齢者のためのエネルギー補給を考えたミルク溶液の一部をサラダ油に置換した液状食品(昨年度の添加液状食品としての蒸留水は削除)を用いた均一ゲル状パン粥を調製し、その力学的特性と官能評価、筋電位測定による食べやすさの評価を試料品温を変えて(20°C、45°C)検討した。試料の全圧縮破断試験より得られたひずみと荷重の関係において、試料品温45°Cの試料、ことにサラダ油置換パン粥試料は延性破断を示し、そのテクスチャー特性は軟らかく、付着性はミルク溶液添加パン粥試料に比べ、大きい傾向を示した。試料品温20°Cの試料では、2試料ともにひずみー荷重曲線に明確な破断点を示し、その破断特性値はサラダ油置換パン粥試料がミルク溶液添加パン粥試料に比べ、有意に小さいものとなった。官能評価結果より、サラダ油置換パン粥試料はミルク溶液添加パン粥試料に比べ、いずれの試料品温においても、口中でやわらかく、べたつき感があり、口中から喉へ食塊が送り込みにくい傾向にあることが示された。いずれの試料についても被験者が口中に取り込んで嚥下開始するまでの咀嚼は、歯を用いず舌と口蓋によるものであった。嚥下時筋電位測定の結果、軟らかく、延性的なひずみー荷重曲線を示す試料品温45°Cのサラダ油置換パン粥試料の筋活動時間は、ミルク溶液添加パン粥試料に比べて有意に長いことが認められた。以上の結果より、ゲル強度が小さく、延性破断を示し、またテクスチャー特性の付着性を構成する付着時間が長い試料品温45°Cのゲル状パン粥はゲル強度が大きい試料品温20°C試料に比べ、口中から喉へ送り込む際に口腔内や喉に粘着しやすいため、嚥下時の筋活動時間も長くなり、また、嚥下時に筋活動量も要することが推測される。平成24年度はペースト状パン粥を調製し、その力学的特性の測定条件について、検討することとした。焼成したパンはみみを取り除き、15mm×15mmに切断後、液状食品として、蒸留水、ミルク溶液(15%粉末ミルク(牛乳を主原料))、ミルク溶液重量の10%をサラダ油に置換した3種類の溶液を加えおのおの真空充填を行った後、95°C20分間加熱した。パンの重量と液体重量の比率は1:5である。加熱後、1,200rpm、撹拌時間を10秒間で粉砕した。テクスチャー特性の測定結果では硬さ、付着性ともに、試料品温20°Cの測定値が試料品温45°Cよりも大きいものとなった。また、サラダ油置換パン粥試料の硬さ、付着性はいずれの試料品温、測定条件においても大となり、次いで、ミルク溶液添加パン粥試料、そして蒸留水添加パン粥試料の順に小となった。プランジャーの圧縮速度のテクスチャー特性への影響は、いずれのパン粥試料も圧縮速度が速くなることで、硬さも付着性も大きくなった。油脂を含むサラダ油置換パン粥試料とミルク溶液添加パン粥試料の硬さおよび付着性の圧縮速度依存性は、軟らかく油脂分を含まない蒸留水添加パン粥試料よりも大きいものとなった。凝集性の圧縮速度依存性は、プランジャーの戻り距離5mmのミルク溶液添加パン粥試料を除いて、圧縮速度が速くなると凝集性は小さくなる傾向を示した。戻り距離5mmのミルク溶液添加パン粥試料の圧縮速度10mm/secにおける凝集性の標準偏差も大きく、凝集性の値のばらつきが大となった。

パン粥試料の顕微鏡観察の結果、ミルク溶液パン粥試料には、用いた粉末ミルクの原料である牛乳由来の脂肪球が分散しているのが観察された。サラダ油置換パン粥試料には、パン粥に含まれる水部分にサラダ油が直径30120μmの球状のO/W型エマルションの状態で分散していた。本研究ではサラダ油を含有する均一ゲル状パン粥表面にとろみを付加することが、ヒトの嚥下状態への影響を検討した。基本パン粥試料、加えてグルコマンナンを主原料とした市販とろみ調整食品により調製した粘性率の異なるとろみを付加したパン粥試料2種類(濃いとろみ程度を付加パン粥試料:とろみパン粥試料A,流動食用なめらかプラスいちごソース程度とろみ付加パン粥試料:とろみパン粥試料B)の3種類を試料とした。官能評価の喫食方法は、口中に試料を入れて咀嚼を行わず、口蓋と舌で食塊形成し嚥下するというものである。官能評価における口中で感じる試料のかたさで、パン粥の品温が20°C、45°Cともに、基本パン粥試料ととろみ付加パン粥試料の間に有意差が認められなかった。この結果は、官能評価時の咀嚼を伴わない喫食方法による影響があると考えられる。品温20°Cでは、食べやすいと評価されたとろみ付加パン粥試料2種類は基本パン粥試料に比べ、有意に軟らかく、付着性が小さいことが認められた。一方、品温45°Cにおいては口中感覚の評価項目すべてで、基本パン粥試料ととろみ付加パン粥試料に有意差は認められなかった。嚥下直前の食塊のテクスチャー特性は品温20°Cで、もとのパン粥試料の硬さに比べ、顕著に軟らかく、付着性も小さくなった。一方、品温45°C食塊のテクスチャー特性の硬さは、もとのパン粥試料と食塊試料で同程度であった。テクスチャー特性の付着性を構成する付着時間が最も長い品温45°Cパン粥試料の食塊形成に要した時間は、有意に長いことが認められた。嚥下時筋活動時間において、品温45°Cとろみ付加パン粥試料2種は品温20°C基本パン粥試料の筋活動時間に比べ、有意に短いことが認められた。嚥下内視鏡検査の結果、基本パン粥へのとろみ付加の有無による喉頭蓋谷における残留の差は認められなかったが、被験者による試料の残留状態が顕著に異なることがわかった。調理科学平成24年度に調製したペースト状パン粥にゲル化剤(ネイティブジェランガム)を添加しゲル状パン粥を調製した。昨年度はパン粥に用いる液状食品として蒸留水、ミルク溶液、ミルク溶液の10%をサラダ油に置換した3種類を用いたが、本年度は蒸留水を削除した。ゲル状ミルクパン粥試料、高齢者のためのエネルギー補充を考慮したゲル状サラダ油置換パン粥試料について、温度の異なる試料について、力学的特性として、破断特性を中心に評価を行った。また、品温20°Cおよび45°Cのゲル状パン粥の食べやすさの評価として、一対比較法による官能評価、咀嚼の状態の把握、嚥下筋電位測定を行った。その結果、エネルギー補充のためにサラダ油を添加することで、ことに、温かくして食べる試料品温45°Cにおいて、口中感覚でべたつき感があり、また、嚥下時筋電位測定の結果より筋活動時間が長くなり、食べにくくなるとことが示唆された。エネルギー補充のために液状食品の一部をサラダ油に置換したゲル状パン粥が食べにくくなるという結果より、このことを解決するべく、次年度に研究を続行する。平成24年度はペースト状パン粥試料の調製方法を確立した。まず、原料となるパンはホームベーカリー(パナソニック製)で調製した。パンは焼成後、室温30分間放冷、20°C15時間放置した。原料となるパンの品質管理は、嵩密度と水分測定を行った。研究計画では油脂添加としてバターを用いる予定であった。しかし、パン粥試料の力学的特性に影響を与える程度の添加量のバターを加えると、高齢者の嗜好にあわないとの特別養護老人ホーム管理栄養士の評価であった。
アレルギー発症を制御するヘルパーT細胞の機能分化に関する研究

本年度の研究によって、TCRの下流のRas/ERKMAPKの経路の活性化がTh2細胞の分化に必須であることがわかった(Yamashita et al.PNAS 96:1024,1999)。Rasのドミナントネガティブトランスジェニックマウスを用いて、実験を行った。Th1/Th2の分化誘導については、OVA特異的TCR Tgマウス(DO10Tg)とかけ合わせた後、in vitroで抗原提示細胞とともにペプチド抗原刺激を行った後、5日後に細胞内のIL-4やIFNγの産生をフローサイトメトリーでsingle cellレベルで検出した。また、in vivoでの抗原特異的Th1/Th2の分化誘導については、TNP-KLHやTNP-OVAを免疫し、血清中の抗原特異的Ig濃度、特にTh1依存性のIgクラス(IgG2a)とTh2依存性のIgクラス(IgG1,IgE)などを測定した。その結果、どちらの系においてもRasのドミナントネガティブトランスジェニックマウスでは、Th2細胞の分化が障害を受けることが分かった。一方、Th1細胞の分化は障害を受けず、むしろ増強したことが明らかになった。従って、Th2の分化の障害に加えて、Th2細胞になるべき細胞がTh1になってしまったことが考えられた。さらに、ERKMAPK経路のMEKの特異的抑制剤(PD98059)を用いて、in vitroでのTh1/Th2の分化誘導を行うと、やはり、Th2細胞の分化が障害を受けTh1細胞の分化に増強がみられた。ドミナントネガティブトランスジェニックマウスと特異的抑制剤を用いた実験結果から、TCRの下流のRas/ERKMAPKの経路の活性化がTh2細胞の分化に必須であることが明らかになった。
鳥類の関係性認知

平成22年度に引き続き,セキセイインコにおける闘争後親和交渉について調べた.これまで,闘争後に他個体との間で生じる親和交渉(闘争後親稲交渉)は主に霊長類において報告され,社会性哺乳類における葛藤解決行動のひとつとされてきた.霊長類とは系統発生的に異なる社会性鳥類においても闘争後親和交渉が観察されるのであれば,葛藤解決行動は群れ社会という共通の社会基盤による社会的収敏によって生じたものであると考えられる.本年度は,前年度とは異なる飼育下セキセイインコの群れを対象とし,つがい個体同士に,その協力関係を積極的に維持しようとする動機づけが備わっているのであれば,その関係が弱まるリスクのあるつがい個体同士の闘争の後に,親和交渉が高頻度に見られる(いわゆる「仲直り」)との予測をもとに,平常時と比較することでこれを検証したまた,つがい相手が他個体と闘争し生理的ダメージを被っている場合にも,当該つがい関係が弱まるリスクがあるため,つがい相手への高頻度の親和交渉(「慰め/宥め」)が生じるとの予測をもとに,これを平常時との比較から検証した.シミュレーションを用いて解析した結果,飼育下のセキセイインコの群れでは,闘争の相手がつがい相手であるかどうかに関わらず,闘争後には,つがい相手との間で親和交渉が生じやすくなることが示された.これまで,闘争後親和交渉は霊長類を中心とした社会性哺乳類およびカラス科鳥類の一部でしか報告されておらず,本研究はカラス科以外の鳥類における最初の報告である。本研究の結果は,闘争後親和交渉が,鳥類におけるつがい関係を修復・強化させる機能や,また闘争の当事者であるつがい相手のストレスレベルを低減させる機能を持つ可能性を示すものである.今後は,ストレスホルモンといった生理的指標にも注目し闘争後親和交渉の機能を明らかにすることが必要である.(研究の最終年度のため記入なし)(研究の最終年度のため記入なし)複雑な社会で生きていくためには,個体は様々な認知能力を使い状況に応じた行動を取ることが必要である.これまでにヒトを含む霊長類で「関係性の理解」という認知能力の存在が報告されており,第三者同士の関係を理解する能力は霊長類における高い知性の現れであると考えられてきた.しかしながら近年,社会性哺乳類や鳥類においても,第三者同士の関係理解が可能であるという報告が増えている.例えばカラスの仲間であるカケスでは,第三者同士の優劣関係の理解が報告された(Paz-y-Mino et al.2004).高い知性の起源が複雑な社会にあるのであれば,霊長類と同様に複雑な社会を築く鳥類においても霊長類に匹敵するような認知能力が見られる可能性が高い.本研究の目的は,「関係性の理解」という認知能力を鳥類で調べ,このような高次認知能力がどのように進化してきたかを検討することである.本年度は,個体間関係の中から特に「つがい関係」に注目し,社会性鳥類であるセキセイインコが第三者同士のつがい関係を理解するか調べた.セキセイインコ社会の複雑性の一つに,婚外交尾(EPC)という繁殖形態がある(Baltz & Clark 1997).オス個体がEPCに成功するには,適切な機会を狙って婚外メス個体への親和交渉を行う必要がある.もしオス個体が第三者同士のつがい関係を理解しているならば,つがいオスから一時的に孤立したメス(孤立メス)に対して選択的に親和交渉を行うことが予測される.つがいオスを除外した結果,群れに残ったオスから(既婚の)孤立メスへの親和交渉が選択的に増加した.しかし,独身メスへの親和交渉は増加しなかった.このことは,オスの親和交渉が第三者間の関係性認知に基づくことを示すものである.本研究の目的は,鳥類における「関係性の理解」を観察・実験を通して検討することである.霊長類以外の社会性動物を用いてこのような高次認知能力を検討することで,霊長類に見られる高い知性の起源を探ることが可能になる.本研究では,社会性鳥類であるセキセイインコを被験体として,群れの個体間にどのような関係性が築かれるか,第三者同士の関係性の理解は可能か,安定的な関係性はどのようにして維持されるかということを調べる.平成21年度の研究によって,セキセイインコが第三者のつがい関係を理解することが示された.そこで平成22年度は,セキセイインコがつがい関係をどのようにして維持しているかを調べた.安定的な関係を維持するには,個体間で生じる葛藤を早期に解決していくことが必要である,これまでに霊長類が,攻撃交渉などで生じた葛藤を,当事者間(仲直り)または第三者との間(慰め,宥めなど)での親和交渉を行うことによって解決していることが報告されてきた(de Waal & Aureli 1997).このような攻撃後親和交渉が関係性の修復に寄与しているなら,一夫一妻のセキセイインコにおいては,攻撃後親和交渉が「つがい関係」で特異的に生じると予測した.そこで,セキセイインコを用い,攻撃交渉後の親和交渉がどの個体間に見られるかを調べた.攻撃交渉を行ってから次に親和交渉を行うまでの時間を記録し(実測値),それをランダムに親和交渉が行われる場合(シミュレーション値)と比較した.その結果,攻撃交渉の後の親和交渉は,攻撃交渉直後の30秒間に特異的に生じていること,攻撃後親和交渉は当事者間(つがい相手のみ)でのみ生じること,が分かった.このことは,セキセイインコにおいて,攻撃後親和交渉が安定的なつがい関係を維持することに寄与することを示すものである.

平成22年度に引き続き,セキセイインコにおける闘争後親和交渉について調べた.これまで,闘争後に他個体との間で生じる親和交渉(闘争後親稲交渉)は主に霊長類において報告され,社会性哺乳類における葛藤解決行動のひとつとされてきた.霊長類とは系統発生的に異なる社会性鳥類においても闘争後親和交渉が観察されるのであれば,葛藤解決行動は群れ社会という共通の社会基盤による社会的収敏によって生じたものであると考えられる.本年度は,前年度とは異なる飼育下セキセイインコの群れを対象とし,つがい個体同士に,その協力関係を積極的に維持しようとする動機づけが備わっているのであれば,その関係が弱まるリスクのあるつがい個体同士の闘争の後に,親和交渉が高頻度に見られる(いわゆる「仲直り」)との予測をもとに,平常時と比較することでこれを検証したまた,つがい相手が他個体と闘争し生理的ダメージを被っている場合にも,当該つがい関係が弱まるリスクがあるため,つがい相手への高頻度の親和交渉(「慰め/宥め」)が生じるとの予測をもとに,これを平常時との比較から検証した.シミュレーションを用いて解析した結果,飼育下のセキセイインコの群れでは,闘争の相手がつがい相手であるかどうかに関わらず,闘争後には,つがい相手との間で親和交渉が生じやすくなることが示された.これまで,闘争後親和交渉は霊長類を中心とした社会性哺乳類およびカラス科鳥類の一部でしか報告されておらず,本研究はカラス科以外の鳥類における最初の報告である。本研究の結果は,闘争後親和交渉が,鳥類におけるつがい関係を修復・強化させる機能や,また闘争の当事者であるつがい相手のストレスレベルを低減させる機能を持つ可能性を示すものである.今後は,ストレスホルモンといった生理的指標にも注目し闘争後親和交渉の機能を明らかにすることが必要である.(研究の最終年度のため記入なし)(研究の最終年度のため記入なし)