hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
α線発癌の遺伝子解明を最終目的とするトロトラスト被注入者の総合研究

町並らは、トロトラスト被注入者剖検例の病理診断の再検討を行い、肝細胞癌14例、胆管細胞癌37例、血管肉腫30例、合計81例の剖検例の病理診断を確定した。トロトラスト注入量と注入後の期間の積をトロトラスト累積曝露指数と定めると、胆管細胞癌は肝細胞癌や血管肉腫に比して、低指数で発生する傾向にあることが明らかになった。トロトラスト被注入肝ではB型肝炎ビールス表面抗原物質を染色するビクトリアブルー染色は全例で陰性であった。森はトロトラスト血管内注入例259例を21120ml注入群34例と520ml注入群225例の2群に分けて予後を追跡し、21ml以上注入群では全例が注入後48年までに死亡したのに対し、520ml注入群では注入後56年を経過しても27例(12%)が生存していることを確認した。しかし、肝悪性腫瘍による死亡率にはほとんど差がないことが明らかとなった。石川は、2匹のカニクイザルに各々経動脈的及び経静脈的にトロトラストを注入し、各々3.3年及び4.4年で屠殺し、肝、脾、骨髄におけるThの分布を定量し、2匹の猿の各々の臓器に54%、5%、40%、及び78%、4%、17%の割合で沈着しているという結果を得、Kaul and Noffzの推定に比し、Th-232の沈着量は脾で少なく、骨髄で多いことが明らかになった。福本は、トロトラスト被注入者21剖検例の胆管細胞癌のras及びp53遺伝子変異について検討し、H-ras及びN-rasには変異が見られず、癌部のK-rasにのみ点突然変異の見られること、また、p53に関しても8例についてエクソン8の解析が可能でその一部に点突然変異を認めた。志賀は、8例のトロトラスト肝細胞癌について、Bcl-2、p53、Ki-67、PCNA蛋白を免疫組織化学的に検索したが、いずれも陰性であった。しかし、アポトーシス関連のFAS抗原は癌部及び非癌部ともに陽性であった。村松は、トリウムの分析にICP-質量分析法(ICP-MS)を用い、肝組織での分析に最適な条件を決定した。町並らは癌遺伝子ras及び癌抑制遺伝子p53の変異とα線長期曝露による発癌との関係を見るため、トロトラスト関連肝腫瘍のパラフィンブロックを免疫組織化学的に検索した。男性130例、女性13例のトロトラスト被注入者に発生した肝細胞癌14例、胆管細胞癌37例、血管肉腫30例であった。ras及びp53遺伝子の陽性率は極めて低く、これらの遺伝子はトロトラスト誘発腫瘍の発生に関わっている可能性は低いという結果を得た。森はトロトラスト被注入者の疫学調査並びに剖検例の統計学的検索を1992年から1997年の剖検例について行った。トロトラスト血管内注入者では、注入後20年を越すと、肝悪性腫瘍が有意に増加し、35年を越すと肝多重癌も有意に増加することは、これまでの剖検例の統計学的検索で明らかになっているが、今回の剖検例の検索では、それから注入後50年を越すと、より著名になることが明らかになった。石川はトロトラスト被注入者の臓器中のTh量を測定し、肝、脾、骨髄におけるThの分布についてのKaul and Noffzのデータは脾臓で異常に高く、骨髄で異常に低いことを明らかにした。村松は高周波誘導結合プラズマ質量分析法を用い、トロトラスト被注入者8検体の各種臓器中のトリウムを分析した。トリウム含有量の高い臓器は、脾、肝、骨髄の順であった。福本はトロトラスト被注入者に発生した24例の胆管細胞癌剖検例のras及びp53遺伝子の変異を検索した。ras遺伝子に全く変異が見られず、p53に関しては癌部の5例及び非癌部の3例に変異が見られ、コドン248及び259にhot spotが存在することが示唆された。志賀は放射線障害にアポトーシスが実際に起こっているかどうか調べるため、ラットの肝にlr^<192>針を刺入し、Fas及びBAXを免疫組織化学的に検索したが、陽性所見は得られなかった。町並はトロトラスト被注入者に発生した肝細胞癌21例、胆管細胞癌37例、血管肉腫30例を用いp53遺伝子のexon5,6,7,8における変異を検索したところ、点突然変異が肝細胞癌11例中7例(63.6%)、胆管細胞癌5例中1例(20.0%)、血管肉腫3例中0例(0%)にみられ、肝細胞癌にかなり高い頻度で点突然変異が認められた。
超高齢社会における医療福祉施設での個に配慮した包括的震災対策と実践

本研究はこれまで明らかでなった医療福祉関係機関が震災時に抱える初動時の課題を、ヒト・モノ・地域の視点から明らかにするとともに、災害に立ち向かう人間個々にも配慮した具体的な対策手法を提案し、主に以下に示す三点について医療福祉現場での防災・避難訓練や研修会等の実践活動を行うことを目的とした。1)病院については、全国の災害拠点病院と一般病院を対象としたアンケート調査と分析を行い、東日本大震災を経験した東北3県の病院の初動体制と諸課題に関する論文が採択され、また震災の経験が無い全国その他の病院についても、病院の規模や施設の立地条件によって災害対応に違いがあるかを、震災経験の有る病院と比較しながら、詳細に分析・考察し、防災計画で対象とする災害の種類、震災時の初動体制、事業継続計画、防災訓練、地域連携の内容等を災害拠点病院の指定の有無、病院規模、立地等の関係から明らかにして論文投稿を終えた。2)高齢者福祉施設については、津波や浸水から身の安全を図るため、緊急搬送補助具の試作と開発、職員と利用者のそれぞれの搬送に係る身体のデータベース化、全国規模で特別養護老人ホームの防災に関するアンケート調査の実施・分析を踏まえて、緊急時の上階避難搬送実験を実施し、搬送システムの限界や有効性を検証し、施設の防災力向上に必要な基礎データを集めた。3)振動台体験実験では、これまで5年間に亘って実験を重ねたが、地震動による高齢者の生理的心理的影響を個人の性格との関係で考察した論文を投稿し4編が採択された。1)病院については既に全国の災害拠点病院と一般病院を対象としたアンケート調査を終え、大地震で被災した病院、南海トラフ地震で被害を受けるとされる太平洋沿岸部の病院関係者へのヒアリング調査を継続的に実施している。現在、ヒアリングも一段落し、東日本大震災を経験した東北3県の病院の初動体制と諸課題に関する論文作成をほぼ終了した。また、震災の経験がない全国その他の病院についても、病院の規模や施設の立地条件によって災害対応に違いがあるかを、震災経験のある病院と比較しながら、詳細に分析・考察し、論文作成に取り組んでいる。ここでは、防災計画で対象とする災害の種類、震災時の初動体制、事業継続計画、防災訓練、地域連携の内容等を災害拠点病院の指定の有無、病院規模等の関係から明らかにする。2)高齢者福祉施設については、津波や浸水から身の安全を図るため、施設内の上階へ逃げるケースと、他の場所へ避難するため下階に下り、車に乗せて避難することが報告されている。このため、建物での介護者による上下階への搬送実験を2回行い、問題点を定量的に明らかにした。並行して、2施設の職員と利用者のそれぞれの搬送に係る身体データをデータベース化を行った。また、専門家でなくても施設の防災力が判断できる高齢者福祉施設用の防災カルテの作成を行った。こうした基礎資料を踏まえ、緊急時の運搬方法、避難方法の限界や有効性を検証し、施設の防災力向上に必要な基礎データを集める。3)振動台実験では、これまで5年間に亘って実験を重ね、現在、地震動による生理的心理的影響を個人の性格との関係で考察、論文作成に入っている。病院に対するアンケート調査は全国規模で実施し、被害調査及び緊急地震速報調査ともほぼ終了した。また、アンケート内容の理解を深めるため大地震に被災した病院と将来大地震に見舞われる病院関係者へのヒアリング調査も並行して進めている。高齢者福祉施設に対する初動体制や緊急地震速報に関する調査は東海地域では実施、今後は全国規模で行う予定である。津波を想定した上階への緊急避難搬送実験については、3種類の搬送パターン(おんぶ、補助具使用によるおんぶ、シーツ)で実施し、自力避難ができない人の搬送方法の課題を把握した。なお、職員と利用者の身体データのデータベース化も進めている。地震動体験実験については若年者群と高齢者群ともに終了し、生理、心理面の分析に引き続いて、現在は個に着目した行動解析の段階に入っている。1)病院については、全国の災害拠点病院と一般病院を対象とした追加アンケート調査を終え、分析を進めるとともに、大地震で被災した病院、南海トラフ地震で被害を受けるとされる太平洋沿岸部の病院関係者へのヒアリング調査を継続的に実施している。東日本大震災を経験した東北3県の病院の初動体制と諸課題に関する論文は平成30年2月に採用された。ここでは、防災計画で対象とする災害の種類、震災時の初動体制、事業継続計画、防災訓練、地域連携の内容等を災害拠点病院の指定の有無、病院規模、立地等の関係から明らかにする。このため、平成29年度は3施設の職員と利用者のそれぞれの搬送に係る身体のデータベース化を行った。また、これを踏まえた建物での介護者による上階への搬送システムの検討のための実験と、並行して搬送補助具の試作品を製作した。一方、全国規模で特別養護老人ホームの防災に関するアンケート調査の実施、専門家でなくても施設の防災力が判断できる高齢者福祉施設用の防災カルテの調査、火災避難シュミレーション実験なども行った。

3)振動台実験では、これまで5年間に亘って実験を重ねたが、平成29年度は地震動による生理的心理的影響を個人の性格との関係で考察した論文を投稿し採用された。病院に対するアンケート調査は全国規模で実施し、被害調査及び緊急地震速報調査ともほぼ終了した。また、アンケート内容の理解を深めるため大地震に被災した病院と将来大地震に見舞われる病院関係者へのヒアリング調査も並行して進めている。高齢者福祉施設に対する初動体制や緊急地震速報に関する調査は全国規模で実施し、ほぼ半数以上で終了している。津波を想定した上階への緊急避難搬送実験については、3種類の搬送パターン(おんぶ、補助具使用によるおんぶ、シーツ)で実施し、自力避難ができない人の搬送方法の課題を把握し、搬送システムを検討した。なお、職員と利用者の身体データのデータベース化も順次進めている。地震動体験実験については若年者群と高齢者群ともに終了し、生理、心理面の分析、個に着目した行動解析を行い、今後は情報の提示方法や部屋の明るさといった環境条件の違いを比較する段階に入っている。本研究はこれまで明らかでなった医療福祉関係機関が震災時に抱える初動時の課題を、ヒト・モノ・地域の視点から明らかにするとともに、災害に立ち向かう人間個々にも配慮した具体的な対策手法を提案し、主に以下に示す三点について医療福祉現場での防災・避難訓練や研修会等の実践活動を行うことを目的とした。1)病院については、全国の災害拠点病院と一般病院を対象としたアンケート調査と分析を行い、東日本大震災を経験した東北3県の病院の初動体制と諸課題に関する論文が採択され、また震災の経験が無い全国その他の病院についても、病院の規模や施設の立地条件によって災害対応に違いがあるかを、震災経験の有る病院と比較しながら、詳細に分析・考察し、防災計画で対象とする災害の種類、震災時の初動体制、事業継続計画、防災訓練、地域連携の内容等を災害拠点病院の指定の有無、病院規模、立地等の関係から明らかにして論文投稿を終えた。2)高齢者福祉施設については、津波や浸水から身の安全を図るため、緊急搬送補助具の試作と開発、職員と利用者のそれぞれの搬送に係る身体のデータベース化、全国規模で特別養護老人ホームの防災に関するアンケート調査の実施・分析を踏まえて、緊急時の上階避難搬送実験を実施し、搬送システムの限界や有効性を検証し、施設の防災力向上に必要な基礎データを集めた。3)振動台体験実験では、これまで5年間に亘って実験を重ねたが、地震動による高齢者の生理的心理的影響を個人の性格との関係で考察した論文を投稿し4編が採択された。1)災害地の地域医療連携を成立させるための環境が整っているかどうかを、沿岸部に立地する国内外の病院を訪れ、院長や担当者からヒアリングを重ね、施設の立地条件等を考慮した地域連携医療体制の提案の基礎資料を得る。2)特別養護老人ホーム及び認知症グループホームでは、避難計画のための実験を引き続き行い、施設管理者とともに職員に対しても、災害に対する意識や行動の判断基準等を調査する。ここでは1現況の安全対策と2安全対策のあるべき論の2点を設問構成とし、職員や施設利用者に対する新たな防災教育や防災訓練方法をこれまでの研究成果に基づいて再考する。
第10回アジア地区家政学国際会議の開催に関する企画調査

第10回アジア地区家政学国際会議(ARAHE)の開催を1999年8月に予定し、そのための企画調査を行った。今、家政学が取り組むべき課題は何であるか。アジアを基盤とした発想で生活をしていくことが必要な時代になったと判断し、日本における開催を決定した。これまでのARAHEは研究発表は少なく、フォーラムが多く、親睦を深める行事が多かったが、日本で第1回を行って以来10年を経て、国際会議として屹立させる必要を各国で感じていた。どのような会がいいか、各国(アジア各国と地域15ヵ国)に対するアンケートを1回、国内(日本家政学会会員260名)に対するアンケートを2回行った。その結果、アジア各国のうち、韓国、タイ国、フィリピン、ネパールの人は、研究発表、シンポジウムに期待している意見であった。その他の開発途上国の人は、カントリープレゼンテーションに期待し、他の国の様子を知りたいという意見であった。興味のある研究分野は、教育とコミュニティが最も多く(38%)、ついで食と健康(36%)、福祉(31%)などであった。とくに、ヨルダン、ネパール、香港、インドネシアの人々は教育に関する研究への感心が高かった。また、Quality of Lifeについても、現在は向上に努力しているが、日本の状態を知りたいという意見が多くよせられた。日本国内の人々も同様で、食物関連(24%)と教育とコミュニティ(24%)、福祉(20%)、家族・人間関係(29%)、ジェンダー(18%)などに関心を持っていた。平成10年度の会議は、運営委員会2回、実行委員会4回、係責任者会議4回、小委員会9回が行われ、韓国から会長が来日し、会議の企画に参加した。会議の主題を“What is quality of life?Innovations,Traditions,・・・"とし、これに対する日本のあり方を示すことが必要であろうとして、研究を行っている。
3次元フォッカー-プランクコードによる輸送現象の解析

磁気閉じ込めプラズマ中の輸送現象を速度分布関数を用いて解析するために、軸対称トロイダルプラズマを対象として、速度空間2次元、実空間1次元の3次元フォッカー-プランク方程式による定式化と数値計算コードの開発を行った。1.トカマクプラズマにおける位相分布関数の時間発展を記述する基礎方程式を導いた。クーロン衝突あるいは揺動電磁界による速度変化がひきおこす、粒子のドリフト中心の位置変化を解析的に求め、速度拡散項、空間拡散項およびそれらの混合項を導いた。さらに粒子の分布関数をドリフト運動の角変数を用いてフーリェ展開することによって、分布関数のポロイダル角依存性を考慮に入れた定式化を初めて行った。2.3次元軌道平均フォッカープランクコードを開発し、波動による加熱および電流駆動の解析を行うとともに、生成された高速電子の空間拡散を考慮に入れて駆動電流分布および電流駆動効率の評価を行った。3.速度分布関数の時間発展を記述する3次元フォッカー-プランクコードの数値解法に関して、従来の部分的陰解法(ADI法)に代わって完全陰解法を導入することにより、拡散係数の大きさや時間ステップに関する制限が大幅に緩和され、より安定に解くことができるようになった。今後、この定式化にもとづく拡散係数を3次元フォッカープランクコードに組み込み、新古典輸送理論等との比較を行う予定である。磁気閉じ込めプラズマ中の実空間と速度空間の輸送を同時に解析するために,軸対称トロイダルプラズマを対象として,速度空間2次元,実空間1次元の軌道平均3次元フォッカ-ープランク方程式による輸送解析の定式化と数値計算コ-ドの整備を行った。1.ク-ロン衝突による粒子の速度拡散係数から,3次元フォッカ-ープランク方程式における拡散係数を求めるための定式化を行った。まず,粒子の旋回中心のポロイダル位置と磁気モ-メント,正準角運動量からなる座標系から,3つの作用角変数からなる座標系に変換する。3つの角変数のうち軸対称系で意味のあるのはポロイダル運動の角座標だけであるので,その角変数に関して分布関数をフ-リエ展開し,各フ-リエ成分に対するフォッカ-ープランク方程式を導く。最後に通常の速度座標と平均半径からなる座標系に変換することによって定式化が完了する。各座標系間の変換行列は楕円積分を含む形で求められた。この定式化は乱流よる準線形拡散にも容易に拡張できる。2.速度分布関数の時間発展を記述する3次元フォッカ-ープランクコ-ドの整備を行い,運動量およびエネルギ-が保存する非線形ク-ロン衝突演算子を組み込んだ。1.で求められたポロイダル運動の角変数によるフ-リエ展開を用いた計算コ-ドは現在開発中である。3.ワ-クステ-ションによるコ-ド開発の環境整備を行い,計算結果の高速図形処理を可能にした。磁気閉じ込めプラズマ中の実空間と速度空間の輸送を同時に解析するために,軸対称トロイダルプラズマを対象として,ポロイダル角依存性をもつ速度分布関数に対する速度空間2次元,実空間1次元の3次元フォッカー-プランコードを開発し、輸送現象の解析を行った。1.平成3年度に定式化したポロイダル角依存性をもつ速度分布関数に対する3次元フォッカー-プランク方程式を数値的に解くために,従来の軌道平均フォッカープランクコードを拡張した。速度分布関数のポロイダル角依存性としては,新古典輸送理論と比較するために必要な0,1,-1のフーリェ成分のみを考えた。クーロン衝突,乱流電場および高周波電界による拡散項は数値積分により計算した。2.まずクローン衝突のみを考え,局所的な解析によって輸送係数を求め、新古典輸送理論との比較を行った。そして線形化された衝突演算子を用いているという制約の範囲内で結果の妥当性を確かめた。さらに乱流電場や高周波電界が存在する場合の輸送係数についても評価を行った。3.波動による電流駆動において生成される高速電子の速度分布を解析し,駆動電流分布および電流駆動効率の評価を行った。

4.速度分布関数の時間発展を記述する3次元フォッカー-プランクコードの数値解法に関して、従来の部分的陰解法(ADI法)に代わって完全陰解法を導入することにより,拡散係数の大きさや時間ステップに関する制限が大幅に緩和され,より安定に解くことができるようになった。
大豆イソフラボン構成成分の乳癌予防機序の解析

大豆イソフラボンのゲニステイン(GEN)、ダイゼイン、グリシテイン、エクオール(EQ)の併用による抗癌作用をエストロゲン受容体(ER)あるいはHER2発現の異なる3種の乳癌細胞で検討した。GENとの併用による増殖抑制効果はEQで最も強く、ER陽性のMCF-7でのみ有意な相乗作用を示し、アポトーシス関連蛋白のBax/Bcl-xL比の上昇によるアポトーシス誘導と判明した。この結果は欧米に比べアジア人がダイゼイン-EQの転換能が高く、血中のGENに加えEQ濃度が高いということが乳癌リスクが低い一つの理由と考えられる。しかし、この相乗効果は乳癌発症モデルラットでは認められず、さらなる研究が必要である。これまでの研究で明らかとなっている大豆イソフラボン4種のうち最も乳癌増殖抑制効果の強いGenistein (Gen)と他の大豆イソフラボンであるDaidzein、Glycitin、Equol (Eq)との併用による相乗効果を乳癌細胞サブタイプ別に検討した。1併用添加により全てのサブタイプの乳癌細胞において増殖抑制の相乗効果が示された。中でも、2エストロゲン受容体陽性のMCF-7において併用効果の感受性が最も高く示された。さらに、3最も強い相乗効果が示された組み合わせはGenとEqの併用であった。併用による細胞増殖抑制機序の成分による作用の差、サブタイプによる感受性の差を解明するために細胞周期およびアポトーシス解析を行った。4細胞周期に関しては、成分およびサブタイプによる有意な差は見られなかった。しかしながら、5アポトーシス誘導に関しては、細胞増殖抑制の相乗効果が最も強かったMCF-7へのGen+Eqの併用添加において顕著に有意な増加を示した。よって、併用による乳癌細胞増殖抑制効果はアポトーシス誘導が大きな要因であることが示唆された。そこで、MCF-7におけるGenおよびEqの作用機序を単独添加と併用添加を比較検討し詳細な機序解析をおこなった。6Gen+Eqの併用では、GenあるいはEq単独添加と比較して、それぞれ約30%および75%増殖を有意に抑制した。さらに、7アポトーシスを示すsub-G1分画が3倍に増加し、同時に8DNAの断片化を示すcleaved PARPの顕著な増加がみられた。さらに7アポトーシスを抑制するAkt-mTOR経路の活性が低下し、8抗アポトーシス蛋白であるBcl-xLの減少、9アポトーシス誘導蛋白のBaxが増加した。本研究によりGenとEqの併用添加はエストロゲン受容体陽性乳癌細胞に対して強力にアポトーシスを誘導することが示唆された。大豆イソフラボン成分併用添加は、相乗的な抗腫瘍効果を示し中でも、ゲニステインとエクオールの併用添加が最も強く、特にエストロゲン受容体陽性細胞で効果が著しいことを平成26年度に発表した。この実験結果を踏まえ、平成27年度はゲニステインとエクオール併用添加による詳細な分子機序の解析を行うと同時に、エチルメタンスルホン酸誘導性乳癌モデルラットに対し、ゲニステインとエクオールの腫瘍形成に対する効果を検討した。併用添加による分子機序解析では、相乗的なアポトーシス誘導はBax/Bcl-xl比の増加によるものが大きく、Akt-mTORシグナルは変化しないことが判明した。さらに、Bax/Bcl-xl比の増加は時間依存性であり、アポトーシス誘導の経時変化と一致した経口であった。乳癌モデルラットを用いた実験では、ゲニステイン単独投与と比較して、ゲニステインとエクオールの併用添加は有意な腫瘍形成抑制効果を示さなかった。しかしながら、形成腫瘍重量は併用添加群が有意に低く、異型性も低かったことから、腫瘍形成後の増殖、浸潤などについて抑制的に働くのではないかと考えられた。本研究では、大豆イソフラボン構成成分の予防機序を明らかにするために、ヒト乳癌細胞株を用いて、単独あるいは併用添加による分子機序を解析するとともに、乳癌発症モデル動物で検証することにより、乳癌発症予防機序を明確にし、臨床応用へ発展させることが目的である。平成27年度は平成26年度の研究結果に基づき、ゲニステインとエクオールの併用添加により起こる相乗的なアポトーシス誘導についてメカニズムを解析し、主要メカニズムはBax/Bcl-xl比の上昇であることを発表した。また、乳癌モデルラットを用いたゲニステインとエクオールの併用投与による効果を検討したが、腫瘍形成抑制については有意な効果が示されなかったものの、腫瘍形成後の増殖抑制効果については併用投与は有益に作用している可能性が示唆された。細胞実験によりエストロゲン受容体(ER)、プロゲステロン受容体(PR)、ヒト上皮成長因子受容体2(HER2)で分類されるサブタイプの異なる乳癌細胞を用いて、大豆イソフラボンの併用添加効果を検討した。GENはER陽性細胞(MCF-7)においてのみ、EQとの併用で相乗効果を示し、その他のいずれのサブタイプおよび成分の組合せにおいてもまったく相乗効果を示さないという興味深い結果を得た。さらに、このMCF-7に対する相乗効果は、抗アポトーシス蛋白Bcl-xLの減少とアポトーシス誘導蛋白Baxの増加が同時に起こることによる、アポトーシス誘導であることを明らかにし発表した。この結果を踏まえ、GENとEQの併用投与による動物実験を行い、併用投与では形成する腫瘍重量が小さく、発症遅延の傾向を確認するに至っている。細胞実験での単独添加による検討では、GENは、乳癌細胞に対して他の大豆イソフラボンと比較し、顕著な細胞増殖抑制効果を示し、またサブタイプに依存しないことも確認した。

さらに乳癌などのヒト癌で高率に活性化している癌遺伝子Src/Rasを導入したヒト上皮癌細胞に対して、GENはSrc遺伝子導入細胞に対する細胞増殖抑制作用が非常に強く、さらにSrcはGEN以外の、他の3種の大豆イソフラボンに耐性であることが明らかとなった。Src導入細胞に対するGENの細胞増殖抑制作用は、アポトーシスを全く誘導せず、完全な細胞周期停止であり、細胞周期関連蛋白であるp53およびp21の増加に伴うものであることが判明した。大豆イソフラボンのゲニステイン(GEN)、ダイゼイン、グリシテイン、エクオール(EQ)の併用による抗癌作用をエストロゲン受容体(ER)あるいはHER2発現の異なる3種の乳癌細胞で検討した。GENとの併用による増殖抑制効果はEQで最も強く、ER陽性のMCF-7でのみ有意な相乗作用を示し、アポトーシス関連蛋白のBax/Bcl-xL比の上昇によるアポトーシス誘導と判明した。この結果は欧米に比べアジア人がダイゼイン-EQの転換能が高く、血中のGENに加えEQ濃度が高いということが乳癌リスクが低い一つの理由と考えられる。しかし、この相乗効果は乳癌発症モデルラットでは認められず、さらなる研究が必要である。本研究では、大豆イソフラボン構成成分の予防機序を明らかにするために、ヒト乳癌細胞株を用いて、単独あるいは併用添加による分子機序を解析するとともに、乳癌発症モデル動物で検証することにより、乳癌発症予防機序を明確にし、臨床応用へ発展させることが目的である。平成26年度は大豆イソフラボン成分は併用添加することによりあらゆるサブタイプの乳癌細胞に対して相乗的な増殖抑制効果を示すこと、さらに、併用効果が最も高い組み合わせはGenとEqの併用であり、特にエストロゲン受容体陽性乳癌細胞への感受性が高いことを解明し、さらにGENとEQの併用による乳癌細胞増殖抑制に寄与する主要な分子機序を明らかにするところまで達成している。主要癌遺伝子を導入した細胞に対してゲニステインとエクオールの併用添加による効果を検証し、分子メカニズムを解析する。栄養学今後はGenとEqの併用効果のより詳細な分子機序の解析を継続するとともに、生体レベルで実証するために、ヌードマウスを用いた抗腫瘍効果の検討、エチルメタンスルホン酸(EMS)誘発性乳癌モデルラットによる乳癌予防効果の検討を行う。研究計画どおり使用したが残金が発生した平成28年度に使用する
近代朝鮮における日本人の移住・定住に関する研究

筆者の関心は、近代における朝鮮への日本人の移住および定住のあり方から、朝鮮植民地化の特徴や植民地社会の特性に関するアウトラインを描こうとするところにある。その予備的考察にあたる本研究は、19世紀末から20世紀の初頭にかけて朝鮮へ移住した人々の移住の動機や彼らの朝鮮認識を明らかにしようとするものである。漁業移民の調査結果から導き出された仮設と蒐集史料の分析から得られた素描的結論は次のとおりである。(1)朝鮮への移住者の多くは、当該時期の西日本社会における貧民層で、主に地縁・血縁を頼って移住したものと思われる。(2)当初、絶対数で圧倒的多数を占めたのは居留地に移住した人々で、「雑商」と呼ばれる商人層や居留地内のさまざまな職業に就いている「雑業」層であった。これに対して植民地期に入ると生産的部門で働く人々や官公吏の占める割合が高まってくる。(3)朝鮮における彼らの生活態度は一般に「野卑」で、朝鮮人に蔑まされて近代朝鮮における朝鮮人の日本人イメージの形成に一役買うとともに、内地行商などでは清国人商人との競争に勝てず、植民地政策の遂行を期待し、それに依存する体質を強めた。(4)当初の彼らの生活は決して楽ではなかったが、略奪的な居留地貿易や魚の乱獲などによって一時的な植民地的利潤を獲得して、一躍成功者となる者も出るようになった。(5)その富を目当てにした新たな職業が成立し、移民社会が完整していく過程は、居留地の「日本社会化」現象を伴った。それは居留地の近代化過程とも認識され、居留地住民の朝鮮人に対する優越観が強まっていった。(6)移民の定住化が成功する場合には、必ずといってよい程、指導的人物が帝国主義政策への積極的対応を図っているが、それが民族的差別を助長したことも否めない。朝鮮の植民地化過程と日本による植民地統治期において、日本人がどの程度朝鮮に移住し、定住したか、そしてそのような日本人には意識構造の面でどのような特徴があるか、という点を解明しようとする本研究は、朝鮮への移住者が目立って多かった瀬戸内沿岸地域の漁村や農村に照準をあて、そこの住民たちの朝鮮移住の目的や朝鮮および朝鮮人に対する意識構造を探ることを第一の作業課題とした。そのため、平成8年3月初旬に現地調査を行ない、移民と関係する資料蒐集に努めるとともに、人の移動状況の確認作業を進めている。日本人の意識構造(特にその朝鮮観・朝鮮人観)を把握するための聞き取り調査は時間の関係で十分に行いえていないが移民の多い地域に特に顕著な朝鮮への関心があったとは認められない。むしろ一般的には瀬戸内沿岸漁業の不振と関係し、新しい漁場を求めて朝鮮に移住しようとしたものらしく、当初は朝鮮漁民との軋轢等を極力避ける必要から朝鮮人に対する宥和的態度等が配慮されたが、植民地化が確定的になるにしたがって朝鮮人に対する高圧的姿勢が一般に強まったように判断される。ただし、こうした判断はさらに精査した上で一般化できるかどうか考えたい。朝鮮の植民地化過程における日本から朝鮮への移民の動向を明らかにすることを目的とした本研究は,前年度の概括的展望と前年度末の調査結果とをつきあわせて得られた結論を具体的に検証することを本年度の課題とした。ただ,当初,この事例研究の場として予定していた広島県安浦では良い調査結果が得られなかったので,岡山県日生町の事例を中心にして検討した結果,以下の諸点を明らかにすることができた。すなわち,

(1)日本から排出される移民層はおおむね零細な農・漁民層で占められていたが,移民の動機は,農業不振・漁業不振といった「内地」における没落からの活路を見出そうとするものであったこと。したがって,(2)移民に特別な資産があるわけではなく,移民の形態は開拓移民的なものが支配的であり,移住後の経営も零細で安定したものにはなりえなかったこと。(3)しかし,それでも多くの人々が移住(しかも「外地」への移住)を思い立ったのは,県・市町村などの地方行政機関や漁業組合などの組織の斡旋という「国策」的な指導があったからであること。そして(4)移住先で定着をはかるためには,現地住民との軋轢は極力回避する必要があったし,むしろ現地住民との協調を図ることによって物心両面で支えられなければ定住は覚束なかったこと。(5)ところがそうした移民の宥和的姿勢が帝国主義政策の進展にともなって高圧的なものに変化し,植民地為政者からの保護に依存して,植民者的利益を得ようとするようになること。(6)ただ,そうした形で植民者として成功する者は限られており,当初の零細移民の多くは資金の欠如・経営能力の不足等の問題を克服することができず,結局植民地社会のヒエラルキーの底辺で苦しい生活を余儀なくされること。植民地研究としては,こうした移民の派出元から得られた結論だけでなく,こうした事実の現地における検証が不可欠である。それを次の課題としたい。
３次元トポロジーによる空間グラフの対称性の研究

本研究課題は,3次元多様体上の有限群作用の研究をベースに、デーン手術等の3次元多様体論を応用することにより,抽象グラフの対称性と3次元球面への空間埋め込みとの関係を調べることを目標としている。研究期間全体では,以下の3点について研究を行った。特に、最終年度は3点目の研究を中心に行った。1点目は,3次元多様体内の空間グラフの対称性と不動点曲面との関係に関するものである。3次元球面内の空間グラフが、外部空間内の閉曲面を不動点集合とする滑らかな周期写像のもとで集合として不変となるための条件を明らかにした。研究成果は学術論文として査読付き論文誌へ掲載された。2点目は,3次元多様体の対称性と枠つき絡み目の対称性との関係に関するものである。3次元多様体上の向きを反転する滑らかな周期写像に対して,同変デーン手術により特異集合を縮小化すれば,3次元球面,2次元球面上の円周束,3次元トーラスのいずれかにおいて手術の記述が存在することを証明した。また、特異集合の縮小化を行わなければ、最大3段階のデーン手術が必要であることを示した。研究成果は論文にまとめ,学術誌へ投稿手続き中である。3点目は,抽象グラフの対称性の空間埋め込みによる実現に関する問題である。抽象グラフの自己同型群の有限部分群が4次直交群の部分群と同型であるとき,3次元球面上の標準的線型作用のもとで集合として不変な空間埋め込みの存在について調べた。そして,特異集合が3次元球面上の標準的線形作用の特異集合の部分集合とみなせる場合に肯定的に問題を解決した。本研究は概ね実施計画どおりに進めることができた。研究目的に比べ部分的に肯定的な解決となったが、問題となる幾何学現象が明確になった。また、抽象グラフの対称性の実現に関しては、先行研究とは全く異なる手法を導入することができた。抽象グラフの自己同型群の有限部分群が3次元球面上に滑らかに作用するとき,その作用のもとで集合として不変な空間埋め込みが存在するかという,抽象グラフの対称性の実現問題の解決を目指して研究を行っている。特に,先行研究では抽象グラフや有限群のタイプに依存した空間埋め込みの構成的議論が中心であったが,本研究課題ではデーン手術理論を用いて汎用性の高い新たな解決方法を構築することを目標としている。そのための基礎理論として,3次元多様体上の有限群作用に対する3次元球面内の手術記述(3次元球面上の作用で集合として不変な枠付き絡み目)の存在を調べる必要がある。2016年度は,3次元多様体上の向きを反転する滑らかな周期写像の手術記述について調べた。まず,このような周期写像に対して,係数が整数あるいは半整数の同変デーン手術によって,特異点集合を高々一つの連結閉曲面と有限個の孤立点の和集合に単純化できることを示した。さらに,このように特異点集合が単純化されたケースに対して,その特異点集合が曲面を含まないか向きづけ可能分離曲面を含む場合には,3次元球面内の整数係数手術記述が存在することがわかった。また,3次元球面内に手術記述が存在しない場合を詳細に調べるため,2次元球面上の円周束や,3次元トーラス内において手術記述が存在するための条件を明らかにした。また,研究を進める過程で,3次元多様体内の空間グラフの対称性が閉曲面を不動点集合とする滑らかな周期写像によって記述される場合を,具体例によって確認する必要が生じた。このため,3次元球面内の空間グラフの外部空間にこのような周期写像が存在するための,閉曲面の種数と空間グラフのオイラー標数との関係に基づく条件を明らかにした。3次元多様体上の向きを反転する滑らかな周期写像に対する3次元球面内の手術記述について研究し,一定の成果を挙げた。事前の予想では,3次元球面内の手術記述の一般的な存在は難しいと考えていたが,本研究成果によって手術記述の存在を判定するための条件が明らかになり,それが不動点集合内の曲面の有無や,その曲面の分離性,写像の周期に依存することが判明した。特に,3次元球面内に手術記述が存在しない場合にも,2次元球面上の円周束内の手術記述の有無,3次元トーラス内の手術記述の有無を定める条件を具体的に示し,これらの違いの原因となる現象を考察することに成功した。予定では向きを反転する二面体群作用についても研究を行うこととなっていたが,本年度の研究によって研究計画の次のステップに移るために必要な現象を考察し,十分な知見を得ることができたといえる。以上の研究成果に加えて,3次元球面内の空間グラフの外部空間上の対称性を調べることによって,3次元多様体上の閉曲面を不動点集合とする滑らかな対合に関する成果も得た。以上の状況を踏まえて,2016年度の目標をほぼ達成することができたと考えている。これらの研究成果は学術論文にまとめており,公表に向けて手続きを進めている。本研究課題は,3次元多様体上の有限群作用の研究を経て,最終的には抽象グラフの対称性と3次元球面内の空間グラフの対称性の関係を調べることを目標としている。前年度には3次元多様体上の周期写像の研究や,空間グラフの対称性に関する研究を行った。2017年度は,これらの研究を本研究課題の最終目標に繋げることを念頭におき,以下の3点について研究を行った。1点目は,外部空間内に対合の不動点集合となる閉曲面が存在するための空間グラフの条件に関するものである。

本研究は前年度に行ったが,2017年度はその研究成果を学術論文にまとめ,査読付き論文誌への掲載によって公表した。2点目は,3次元多様体上の向きを反転する滑らかな周期写像に対する3次元球面,2次元球面上の円周束,3次元トーラス内の手術の記述の存在に関するものである。前年度からの研究の未完成部分を補い,研究成果を学術論文にまとめた。3点目は,空間埋め込みによる抽象グラフの対称性の実現問題に関するものである。具体的には,抽象グラフの自己同型群の有限部分群が4次直交群の部分群と同型であるとき,3次元球面上の標準的線型作用のもとで集合として不変な空間埋め込みが存在するかという問題である。先行研究のように代表的なグラフを対象とし,その構造に基づいて3次元球面内の頂点や辺の配置を工夫して空間埋め込みを構成する方法では,一般のグラフへの応用は難しい。そこで,抽象グラフの対称性の実現に有利な向き付け可能閉3次元多様体への空間埋め込みを構成し,同変デーン手術により3次元球面への空間埋め込みに変形する方法について研究した。まず,外部空間内に対合の不動点集合となる閉曲面が存在する3次元球面内の空間グラフについて,前年度の研究成果を学術論文にまとめ,査読付き論文誌に投稿したところ掲載され,公表することができた。次に,前年度に着手した3次元多様体上の向きを反転する滑らかな周期写像の手術の記述問題に関する研究を継続し,問題を解決することに成功した。研究成果は学術論文にまとめており,2018年度中の公表に向けて手続きを進めている。さらに,これらの研究をベースとして本研究課題の最終目標である空間埋め込みによる抽象グラフの対称性の実現問題の研究に着手した。基本的には本研究課題の計画段階のアイデアに基づいているが,具体的な理論を構築するにあたって,対称性のある3次元多様体を2次元多面体に沿って基本領域に分割し,それらを追跡しながら3次元多様体を変形する議論が必要であり,その方法について考察し,次年度の研究に繋がる一定の成果を得た。本年度の研究によって次のステップに移るために必要な現象を考察し,十分な知見が得られたため,本研究課題の計画通りに順調に進展していると考えている。本研究課題は,3次元多様体上の有限群作用の研究をベースに、デーン手術等の3次元多様体論を応用することにより,抽象グラフの対称性と3次元球面への空間埋め込みとの関係を調べることを目標としている。研究期間全体では,以下の3点について研究を行った。特に、最終年度は3点目の研究を中心に行った。1点目は,3次元多様体内の空間グラフの対称性と不動点曲面との関係に関するものである。3次元球面内の空間グラフが、外部空間内の閉曲面を不動点集合とする滑らかな周期写像のもとで集合として不変となるための条件を明らかにした。研究成果は学術論文として査読付き論文誌へ掲載された。2点目は,3次元多様体の対称性と枠つき絡み目の対称性との関係に関するものである。3次元多様体上の向きを反転する滑らかな周期写像に対して,同変デーン手術により特異集合を縮小化すれば,3次元球面,2次元球面上の円周束,3次元トーラスのいずれかにおいて手術の記述が存在することを証明した。また、特異集合の縮小化を行わなければ、最大3段階のデーン手術が必要であることを示した。
カール・ビューラー研究-言語理論の展開を中心として

2年継続の本研究の目標は、ビューラーの言語理論の展開についてのまとまった像を描き出すというものであった。その当初の目標はほぼ達成できたと信じる。それについては研究成果報告書をみていただきたい。ビューラーの言語理論の展開を、考察の対象となった事項をキー・ワードとして追うとすると、言語機能(叙述、表出、アピール)をめぐる考察から始まり、音韻論の学としての確立に支えられた記号機能に関する考察、そして『言語理論』(1934)そのものと、その以後においては、科学理論の枠組みで言語研究の位置づけを試みた、と概括できる。ビューラーの考察は、最終的には、学問体系全体の中で一般記号学、その中における言語理論の位置、そして、さらに具体的な言語研究そのもののという具合に、トップ・ダウン式となっている。これは極めてドイツ的である。ビューラーは、壮大な哲学体系を築き上げたカントを常に意識していたともいえよう。基礎固めの作業を終えた現在、報告者の頭の中には、ビューラーの言語理論を、その前史、同時代史、後史において位置づけを試みるという構想がある。前史に関する考察として、Ph・ウェーゲナーの『言語生活の基本問題』とビューラーの言語理論との比較対照、同時代のコンテクストにおいては、とりわけビューラーと同じ方向で言語機能に関する理論に基づいて英語の分析をすすめていたA・ガーディナー『発話と言語の理論』との突合せが必須のものとして位置づけられている。報告者のビューラー研究は、ようやくその出発点をある程度固めたといえるだけである。本格的なビューラー研究は、今後上述した構想に従って、幅を広げて行うことになろう。なお、ビューラー著の『心理学の危機』、R・ハラー著『新実証主義』は、日本語訳を終えたが、出版未定である。研究初年度(平成4年度)の研究目標として掲げた項目のうち、ビューラーの言語理論的考察の展開を追う作業については、ビューラーの『心理学の危機』(1927年)の日本語訳を作成することをペース・メーカーとして設定して行なった。フロイトの精神分析に対する批判にも見られるように、ビューラーの生涯にわたる学問的関心の中心には、人間の創造的思考に対する深い畏敬の念がある。フロイト批判においては機能させることの喜び(Funktionslust)の語として主張されているものである。このビューラーの考えは、人間の活動が単なる生存のみを目的とするものではなく、高次の精神活動を目指すものであるとする、ウィーン学団の中心人物のひとりであるM・シュリックが『倫理学』の中で展開している考えと非常に近い関係にある。以上の内容をまとめたのが「ビューラーとフロイト」と題する論である。また、この人間精神の創造性の発現が、思考心理学においては、人間の抽象能力に基づく創造的思考型(仮説法=Abduktion)の発見につながり、『言語理論』においては、その抽象能力の発現として「抽象の有意義性の原理」を基本原理の一つとして提示している。これによってビューラーは、N・トルベツコイとならんで、音声学(Phonetik)に対立し、自立性を主張し得る音韻論(Phonologie)をともに築き上げる作業に乗り出す。以上の内容を報告したのが、1992年11月7日岡山で開催された日本独文学会中国四国支部学会での発表「抽象の有意義性について」である。また、「現代における不安を考えるために」は、ビューラーのフロイト批判、行動主義批判の基底にある現代社会に対する洞察の先見性を探ろうとする意図からの作業である。『ドイツ言語学辞典』の6項目については、植田のビューラー研究の成果を基礎に、最新の内容を記述した。研究は、平成5年度においてもさらに続行される。

それについては研究成果報告書をみていただきたい。ビューラーの言語理論の展開を、考察の対象となった事項をキー・ワードとして追うとすると、言語機能(叙述、表出、アピール)をめぐる考察から始まり、音韻論の学としての確立に支えられた記号機能に関する考察、そして『言語理論』(1934)そのものと、それ以後においては、科学理論の枠組みで言語研究の位置づけを試みた、と概括できる。ビューラーの考察は、最終的には、学問体系全体の中で一般記号学、その中における言語理論の位置、そして、さらに具体的な言語研究そのものという具合いに、トップ・ダウン式となっている。これは極めてドイツ的である。ビューラーは、壮大な哲学体系を築き上げたカントを常に意識していたともいえよう。基礎固めの作業を終えた現在、報告者の頭の中には、ビューラーの言語理論を、その前史、同時代史、後史において位置づけを試みるという構想がある。前史に関する考察として、Ph・ウェーゲナーの『言語生活の基本問題』とビューラーの言語理論との比較対照、同時代のコンテクストにおいては、とりわけビューラーと同じ方向で言語機能に関する理論に基づいて英語の分析をすすめていたA・ガーディナー『発話と言語の理論』との突合せが必須のものとして位置づけられている。報告者のビューラー研究は、ようやくその出発点をある程度固めたといえるだけである。本格的なビューラー研究は、今後上述した構想に従って、幅を広げて行なうことになろう。なお、ビューラー著『心理学の危機』、R・ハラー著『新実証主義』は、日本語訳を終えたが、出版未定である。
ヒルベルト空間における弱収束理論と統計解析への応用

当該年度は(1)変化点問題に関連した確率場の弱収束とその検定への応用,(2)確率分割に関連した確率場の弱収束である汎関数中心極限定理,という2つのトピックを取り上げて研究を行った.(1)確率過程の変化点検定変化点検定を取り扱った既存研究の一つに,申請者らによる独立データの変化点問題に関して,ヒルベルト空間の弱収束理論を用いて検定統計量の分布収束を示すために推定方程式に関連した重み付きの確率場のL2空間における分布収束を示した,という研究がある.当該年度の研究では自然な流れとして,この先行研究で仮定していた独立性を仮定せず,より一般的なマルチンゲールである連続時間及び離散時間の確率過程を取り扱って対応する確率場の分布収束を示した上で,それを先述した検定に応用した.更に,具体的なモデルとして,エルゴード的な拡散過程及びエルゴード的な非線形時系列モデルを取り扱った.(2)ランダム組み合わせ構造に関するL2空間における汎関数中心極限定理確率分割に関するスコロホッド空間における汎関数中心極限定理は,まず具体的な問題に対して直接的な方法で証明された後,カップリングによるポアソン過程近似を経由した証明がなされた.そして,ポアソン過程近似が一般的な構造へ拡張された.本研究ではまず具体的な問題として,確率分割における重要な例であるthe Ewens sampling formulaとrandom mappingsによる分割を考え,そのcomponent countsのある次元までの部分和を適当に基準化した確率場があるガウス場へ弱収束するという,これまでランダム組み合わせ構造においては証明されてこなかったタイプのL2空間における重み付きの汎関数中心極限定理を証明した.当初研究目的は,(1)L2空間に値を取る(ある重みがついた)確率積分の中心極限定理の証明と(2)統計解析への応用であった.特に,当該年度では(1)及び,(2)として確率過程モデルの変化点検定を扱うことを計画していた.当該年度の目標は計画通り達成した.さらに,当初は計画していなかった,the Ewens samplingformulaとrandom mappingsというランダム組み合わせ構造に関するL2空間における汎関数中心極限定理を証明した.これらの進展は当初の計画以上と考え,区分(1)とした.当初研究計画では,次年度は(1)確率過程のパラメータ推定における推定量の漸近挙動に関する議論と,(2)当該年度および次年度の手法を用いたデータ解析を行う計画であるった.計画から大きな変更はないが,加えて,当該年度の成果の発展であるいくつかのランダム組み合わせ構造に関するL2空間における汎関数中心極限定理を,より多くの構造を含んだクラスへ拡張することにも取り組みたい.当該年度は(1)変化点問題に関連した確率場の弱収束とその検定への応用,(2)確率分割に関連した確率場の弱収束である汎関数中心極限定理,という2つのトピックを取り上げて研究を行った.(1)確率過程の変化点検定変化点検定を取り扱った既存研究の一つに,申請者らによる独立データの変化点問題に関して,ヒルベルト空間の弱収束理論を用いて検定統計量の分布収束を示すために推定方程式に関連した重み付きの確率場のL2空間における分布収束を示した,という研究がある.当該年度の研究では自然な流れとして,この先行研究で仮定していた独立性を仮定せず,より一般的なマルチンゲールである連続時間及び離散時間の確率過程を取り扱って対応する確率場の分布収束を示した上で,それを先述した検定に応用した.更に,具体的なモデルとして,エルゴード的な拡散過程及びエルゴード的な非線形時系列モデルを取り扱った.(2)ランダム組み合わせ構造に関するL2空間における汎関数中心極限定理確率分割に関するスコロホッド空間における汎関数中心極限定理は,まず具体的な問題に対して直接的な方法で証明された後,カップリングによるポアソン過程近似を経由した証明がなされた.そして,ポアソン過程近似が一般的な構造へ拡張された.本研究ではまず具体的な問題として,確率分割における重要な例であるthe Ewens sampling formulaとrandom mappingsによる分割を考え,そのcomponent countsのある次元までの部分和を適当に基準化した確率場があるガウス場へ弱収束するという,これまでランダム組み合わせ構造においては証明されてこなかったタイプのL2空間における重み付きの汎関数中心極限定理を証明した.当初研究目的は,(1)L2空間に値を取る(ある重みがついた)確率積分の中心極限定理の証明と(2)統計解析への応用であった.特に,当該年度では(1)及び,(2)として確率過程モデルの変化点検定を扱うことを計画していた.当該年度の目標は計画通り達成した.さらに,当初は計画していなかった,the Ewens samplingformulaとrandom mappingsというランダム組み合わせ構造に関するL2空間における汎関数中心極限定理を証明した.これらの進展は当初の計画以上と考え,区分(1)とした.当初研究計画では,次年度は(1)確率過程のパラメータ推定における推定量の漸近挙動に関する議論と,(2)当該年度および次年度の手法を用いたデータ解析を行う計画であるった.計画から大きな変更はないが,加えて,当該年度の成果の発展であるいくつかのランダム組み合わせ構造に関するL2空間における汎関数中心極限定理を,より多くの構造を含んだクラスへ拡張することにも取り組みたい.
高校生における精神保健問題の早期介入へ向けた学校と精神科医療・看護の連携のあり方

平成27年度平成30年度の研究期間に、小中高生の精神保健問題への支援に関する国内外の先行研究について幅広くレビューを行い、生徒の援助希求行動、養護教諭による児童生徒への介入、学校と関係機関の連携の現状と課題について明らかにした。養護教諭による児童生徒の精神保健問題への支援に関する文献は、小学校、中学校、高等学校それぞれで研究が少なかった。平成30年度は、高校生の精神保健問題への養護教諭による支援と学校内外の連携について明らかにするために、高等学校に勤務する養護教諭を対象に無記名自記式質問紙調査を実施した。また、就学している年代の精神保健問題をもつ対象者への医療機関の外来におけるケアおよび他職種との連携の実際について調査研究を実施した。先行研究のレビューの結果、養護教諭による生徒の精神保健問題への支援は、【予防的対応】、【心の健康問題のサインを捉えること】、【問題の予測】、【子どもの状態の把握】、【保健室での関わり】、【巣立ちの機会をつくること】のプロセスがあり、支援のそれぞれの段階で【連携】が行われていた。支援について研究者らの検討を加えて、養護教諭による生徒の精神保健問題への支援に関する介入項目リスト(案)を作成した。養護教諭の属性、勤務校の属性、養護教諭による介入項目リスト(案)、生徒の精神保健問題や精神障がいの特徴、養護教諭による精神保健問題をもつ生徒への対応の頻度、学校内外の教職員、他職種や専門機関との連携などについて、無記名の自記式質問紙調査を行った。生徒の精神保健問題で回答数が多かったものは、対人関係の悩み、身体症状の頻繁な訴え、家族関係の問題、不登校などであり、生徒の精神障がいで回答数が多かったものは、発達障害、睡眠障害、うつ病などであった。平成27年度は、研究課題に沿って、学校の生徒の精神保健問題への援助に関する国内および海外の文献について、幅広くレビューを行った。その結果、それらの文献は内容に沿って、【高校生のメンタルヘルスと行動上の問題】、【生徒の援助希求行動の特徴と学校での取り組み】、【養護教諭による児童生徒への直接ケア】、【養護教諭による家族への関わり】、および【養護教諭と外部機関の連携】に分類することができた。具体的な内容として、【生徒の援助希求行動の特徴と学校での取り組み】については、中学生、高校生のメンタルヘルス問題と生徒が求める支援、教師の対応を明らかにした研究等があり、教師は、生徒の心の健康問題が増加していると認識しているが、心の問題をもつ生徒にどのように対応するかについて戸惑いもあった。教師は、養護教諭に相談することが多く、医療機関との連携が必要との回答も多かったが、実際に相談するという回答は少なかった。【養護教諭と外部機関の連携】は、小学校、中学校、および高等学校の児童生徒におけるメンタルヘルスの問題で外部機関と連携した経験について養護教諭に調査を行った報告があるが、その具体的な内容は明らかになっていなかった。【養護教諭による児童生徒への直接ケア】について、小学校または中学校に勤務する養護教諭が児童生徒のメンタルヘルス問題に対応することへの彼ら自身の認識や障壁、精神保健問題をもつと思われる児童生徒のアセスメント、介入の内容、養護教諭が求める訓練とサポートに関する研究等が挙げられた。以上のように、幅広く国内、海外の先行研究を検討した結果、学校における生徒の精神保健問題、生徒の援助希求行動、ならびに学校における対応と外部機関との連携に関して現状と課題が明らかになった。本研究の目的に沿って、学校における生徒の精神保健問題への援助に関する国内外の文献レビューを幅広く行った。その結果、中学生および高校生のメンタルヘルスと行動上の問題の現状、生徒が支援を求める行動の特徴、学校での取り組み、ならびに養護教諭が行う支援について、児童生徒への直接ケア、家族への関わり、養護教諭と外部機関の連携に分類することができた。これらの結果をまとめて発表の準備を行うとともに、調査の準備を進めているため。平成28年度は研究課題に沿って、調査の内容について、専門分野の研究者や臨床の専門職と意見交換を行いながら作成、修正を繰り返し行い、調査の準備を進めた。また、養護教諭による小学校、中学校、高等学校の児童生徒の精神保健問題への援助に関する国内および海外の文献レビューを行った結果、その内容は、【生徒の援助希求行動】、【学校と関係機関の連携】【養護教諭による児童生徒への介入】に分類された。具体的な内容として、【生徒の援助希求行動】については、中高生において、悩みを誰にも相談しない生徒は、相談する人と比較してメンタルヘルスの状態がよくないことや学校生活の満足度が低いことが示唆されている。高校生の相談先は、友人、親が多く、相談しやすくするための工夫について、「周りの人が気づいて声をかける」、「匿名で相談できるようにする」、「相談できる場所を増やす」等が挙げられた。中学生の相談先は同様であったが、家族に関する悩みについては、誰にも相談しないと答えた割合が多かった。【学校と関係機関の連携】では、すべての校種で、医療機関、児童相談所、臨床心理士が多く挙げられた。小中学校では、教育相談機関や教育支援センター、民生委員・児童委員、スクールソーシャルワーカーが多かった。【養護教諭による児童生徒への介入】について、養護教諭は、児童生徒の「日常生活の変化」、「繰り返す体調不良の訴え」、「話し方・表情」、「主訴と状態像の違い」、「頻繁な来室」等を心の健康問題のサインとして捉えていた。