hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
臨床分離細菌の新抗菌剤耐性発現機序に関する疫学的分子遺伝学的研究

一方ニューキノロン耐性では、ノルフロキサシンを用いた緑膿菌のin vitro耐性菌はDNA gyrase変異株、2種の透過性変異株が分離され、それぞれに対応する遺伝子としてnfxa,nfxB,nalBが同定された。nfxBにおいては54Kの外膜タンパク質が新しく出現していた。腸球菌におけるフェロモン誘導による耐性伝達では、臨床株の約80%が種々の薬剤耐性、あるいは病原性遺伝子の伝達性を示した。緑膿菌に特異的な転移を示すトランスポゾンTn2001の解析では、その挿入座位、Tn2001における切断と結合部位のDNA塩基配列を調べると、それぞれに特徴的な配列が見出された。昭和62年度は緑膿菌の薬剤耐性殊にアミノグリコシド耐性と新キノチン耐性について疫学的研究を完了した.すなわち昭和59年度より62年まで群大病院中央検査室で集められた臨床由来緑膿菌385株について23種の薬剤に対する耐性の有無を調べ,いづれの薬剤かに耐性の90株については血清型とファージ型も調べた.血清型では,B,C,I型が多く,ファージ型ではHh8とFh8が多かった.殊にGentamicin(GM)耐性型についてみるとファージ型別不能,血清型ではI型が多く,昭和59年分離のGM耐性9株はすべてI型であった.これらはすべて同一の非伝達性プラスミドをもち,他の株にGM耐性の形質転換が可能であった.これらの株の由来教室が数科におよんだので,同一菌が病院内で科から科へと拡がったことが考えられた.昭和61年度以後分離されたGM耐性菌は多剤耐性を示し,14株の内10株からは伝達性ある薬剤耐性プラスミドが分離され,それらは4種類以上の多剤耐性型を示した.従って61年度以後においてはGM耐性菌の蔓延は耐性菌自身の蔓延だけでなく,菌と菌との接合による薬剤耐性の伝達がこれに加わることがわかった.以上のようにアミノグリコシドへの耐性は殆んどがプラスミドによる耐性である.これと異なり,新キノロン耐性は菌自身の変異,すなよち染色体性の耐性である.群馬大学病院でも新キノロン使用量は急速に増加しているが,それと共にセラチアや緑膿菌の耐性化も著るしい.緑膿菌の新キノロン耐性は薬剤の標的酵素の変異によるものの他に透過性の減少したものがふえ,それらにも数種の型があることがわかった.透過性変異株は新キノロン耐性の変異だけでなく,アミノグリコシドやβラクタムや他の種々の薬剤にもMICの変化を伴い,病原性もまた種々に変化していることがわかった.昭和59年度より62年度まで群大病院中央検査室で集められた臨床由来緑膿菌385株中30株のゲンタミシン(GM)耐性株が得られたが、これらについてプラミスドDNAを精査して血清型や薬剤耐性型との関係を調べた。30株の中、6株においてGM耐性の接合伝達がみられたが、1株はストレプトマイシン(SM)耐性だけを支配する伝達性プラスミドによる非伝達性GM耐性遺伝子の可動化のためであった。他の5株は、GM、SM耐性遺伝子の外、サルファ剤(SA)、クロラムフェニコール(CP)、水銀剤(Hg)にも同時に耐性を与える伝達性Rプラスミドを保有していた。非伝達性GM耐性株24株よりDNAを分離して、形質転換法によりGM耐性の伝達をみると、16株に耐性伝達があり、それらは4種類の非伝達性プラスミドを保有していた。それらの中、GM・SM・SA耐性にピペラシリン耐性が加わった4剤耐性Rプラスミドがすべて血清型I型の菌より分離され、この菌による院内感染が推定された。この4剤耐性プラスミドには22.6kbの大きさのものが7株より、22.5kbのものが6株より分離され、菌伝達中のプラスミド遺伝子に僅かな挿入または欠損があったことが考えられた。1株は22.5kbプラスミドの外に、アミカシン、カナマイシン、SM耐性支配の6kbプラスミドをもち、2株はGM・SA・Hg耐性を与える30kbの非伝達性プラスミドを保有していた。8株からはプラスミドが検出されず、これらのGM耐性は染色体性であることが考えられた。
超低磁場マルチモダリティ磁気共鳴画像システムの開発

本研究では、超高感度な光ポンピング原子磁気センサ(OPAM)により脳磁図などの他のモダリティと融合可能な超低磁場マルチモダリティMRIシステムの開発を目的に研究を行った。まずOPAMの高感度化のためK原子またはRb原子を混合したハイブリッド型を提案し高感度化が可能であることが実証した.次に,超低磁場MRIの実現に向けて,フラックストランスフォーマとOPAMを組み合わせたMR信号の遠隔計測に関して理論的検討と実測による検証を行った.その後,日本初となるMR信号とヒトの心磁図分布の計測に成功した。医用イメージングシステムの中で磁気共鳴画像(MRI)システムは臨床の現場で広く用いられ非常に重要な地位を占めている。現在のMRIシステムにおいては、磁気共鳴信号の検出にRF誘導コイル(ピックアップコイル)を用いているおり信号強度を大きくするため超伝導磁石などによる強磁場の印加が必要であり、大型・高額なシステムとなっている。また,静磁場強度の増大に伴い勾配磁場も大きくなり、その変動に伴い人体に誘導される電流の健康への影響が懸念される。このような背景のもと、超伝導量子干渉素子(SQUID)を用いた超低磁場MRIの試みが報告されている。しかし、SQUIDは液体ヘリウムによって冷却する必要があるため、装置の小型、低価格化が困難である。本研究では、SQUIDを凌ぐ新たな超高感度光ポンピング原子磁気センサ(Atomic Magnetometer)により冷媒なしに脳磁図などの他のモダリティと融合可能な超低磁場マルチモダリティMRIシステムの実現に挑戦する。初年度は、光ポンピング原子磁気センサの高感度化に主眼をおいて研究を進めた。高感度化のため、まず計測感度と帯域幅のセンサ動作条件依存性に関する理論的・実験的検討を行った。実験においては、K原子とRb原子という2種類のアルカリ金属をまず単体で用いた場合に関して、特に低周波数帯域における環境磁気ノイズや計測システム系の磁気ノイズの低減を図った。その後、K原子とRb原子という2種類のアルカリ金属を混合したハイブリッド型セルを作成し、ポンピングされた原子のスピン偏極をスピン交換衝突によりもう一方の原子に移すことによりノイズを低減し高感度化が図れる事を示した。併せてセルの作成の諸条件、最適なレーザのパワーなどを理論と実験の両面から明らかにした。本研究では、超伝導量子干渉素子を凌ぐ新たな超高感度光ポンピング原子磁気センサ(Atomic Magnetometer)により冷媒なしに心磁図や脳磁図などの他のモダリティと融合可能な超低磁場マルチモダリティMRIシステムの開発を目的に研究を行った。本年度はまず初年度の研究成果を踏まえ,引き続き光ポンピング原子磁気センサの高感度化の研究を進めた。初年度の研究においてアルカリ金属のK原子またはRb原子を混合したハイブリッド型の新たなガラスセルを作成し,ポンピングする原子とプローブする原子を別にすることで高感度化が可能であることが実証できたので,本年度は両原子の混合比やレーザのパワー,波長といった実験パラメータの最適化について理論的,実験的な検討を行ってさらなる高感度化を図った.次に,超低磁場MRIの実現に向けて,フラックストランスフォーマと光ポンピング原子磁気センサを組み合わせたMR信号の遠隔計測に関して理論的検討と実測による検証を行った.フラックストランスフォーマはピックアップコイル、インプットコイルと、それに直列に接続した可変コンデンサからなる。本研究では、原子磁気センサの物理的制約を考慮したフラックストランスフォーマのコイルの位置、形状、サイズを,SNRを最大にするようシミュレーションによって決定し実測により妥当性を実証した。本年度実施したMR信号の遠隔計測実験には300μTの静磁場と3軸勾配磁場を印加可能なコイルシステムを用いた。このコイルシステムの中心に,さらに30mTのプリポーラライズ磁場を印加可能なコイルを設置し,MR信号検出のために静磁場、勾配磁場制御のためのパルスシーケンスの開発を行った。一方、マルチモダリティシステムに向けヒトの生体磁気信号の計測を試み,日本初となる原子磁気センサによる心磁図分布計測に成功した。
社会的能力の特定化とその育成適正期および教育効果の検証

非認知能力やコンピテンシーと呼ばれる社会的能力の長期的影響力を探ることを目的とする。まず、それが小中義務教育期間、高等学校、大学という各学校段階で育成され成績等に影響を及ぼすメカニズムをできるだけ精度の高いデータを収集し分析する。次に、それらの結果を繋ぎ社会的能力が学校段階を跨いで影響を及ぼしていること、さらに社会に出てからの就業にも影響していることを検証する。このため、各教育段階において、個別の生徒・学生を入学当初から卒業まで追跡調査したパネルデータを独自に構築する。また、推定は複雑な構造となるために、すでに応用が進んだ統計手法だけでなくAIを応用した分析も試みる。非認知能力やコンピテンシーなどの社会的能力が、成績や就業に与える長期的な影響を、明らかにしようとする研究である。そのために、各教育段階において、個別の生徒・学生を入学から卒業まで追跡したパネルデータを構築し、非認知能力等が成績等に影響を与えるメカニズムを分析する。さらに非認知能力等が卒業後の就業にまで影響していることを検証する。非認知能力やコンピテンシーなどの社会的能力が、成績や卒業後の就業等に影響することは、国際的には注目されながら、わが国では先行研究が十分ではなかった。この課題に、適切な調査設計(各教育段階を追跡するパネル調査)と、構造方程式モデリング分析等の先端的手法を用いてアプローチしようとしている点に積極的な意義を認めることができ、ねらいは焦点化されている。
細胞外マトリックスの硬さによる上皮管腔組織形成の制御

上皮管腔組織形成および維持は、液性因子などの「化学的」な要因だけではなく、細胞外マトリックス(ECM)の硬さなどの「物理的」な要因によっても大きな影響を受けている。しかし、上皮管腔組織形成時にECMの硬さを感知するセンサーについてはほとんどわかっていない。我々は細胞とECMとの接着装置である接着斑に着目し、接着斑タンパク質であるビンキュリンとビネキシンの相互作用が繊維芽細胞におけるECMの硬さを感知するセンサーであることを明らかとしてきている。本研究では、昨年度に構築した乳腺上皮細胞株のin vitroの嚢胞管腔形成系を用い、ECMの硬さによる管腔形成調節へのアダプター型接着斑タンパク質ビンキュリンの関与について検討した。野生型乳腺上皮細胞では、形成される嚢胞と管腔の比がECMの硬さによって調節された。形成された嚢胞と管腔はラミニンの免疫染色により極性が観察できた。一方で、ビンキュリンの発現をノックアウトした細胞ではECMの硬さによる違いが見られなかった。このことから、ECMの硬さに応じた上皮細胞の形態形成にビンキュリンが関与していることが明らかとなった。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、乳腺上皮細胞株を用いたin vitroの管腔形成系を用い、ECMの硬さによる管腔形成調節への接着斑タンパク質の関与について、主にビンキュリン/ビネキシンに着目をしつつ、明らかにすることを目的としている。本年度に乳腺上皮細胞株を用い、ビンキュリンとビネキシンの発現抑制細胞と強制発現細胞を作出した。また、ECMの硬さに依存的した管腔組織形成の実験系の構築を、2種類の方法で作出した3次元コラーゲンゲルを用いて試みた。報告されている先行研究の結果とは異なるものの、ECMの硬さが嚢胞形成に影響を与えることが確認できた。細胞外マトリックスの硬さに依存した管腔形成の実験系について構築できつつある。解析に必要な細胞は準備ができている。ECMの硬さ依存的な管腔組織形成系について、さらに条件を検討する。ECMの硬さの効果がより顕著にみられる実験条件下で、ビンキュリンやビネキシンの効果を検討する。さらに、管腔形成に関わるシグナル伝達についても検討する。
自己免疫性水疱症を引き起こす特異的免疫グロブリンをコートするcDNAの単離

尋常性天疱瘡、水疱性類天疱瘡、後天性表皮水症などの水疱症は細胞間接着分子、または細胞-細胞外マトリクス接着分子に対する自己抗体が生ずる臓器特異的な自己免疫性疾患である。これらの自己抗体は標的分子である接着分子を攻撃し、その機能を障害することにより発症に至るプロセス開始させると考えられている。しかし、この水疱症発症の機序のうち、抗体はポリクローナル抗体(主として患者血清)のまま検討が加えられている。我々の研究目的は水疱症抗原に対する抗体を作製し、これらをcDNAのレベルで単離し、発症に至る抗体の性質を検討することによる。水疱症抗原で免疫したマウス脾細胞よりRNAを抽出し、この全mRNAに対応するcDNAを作製した。このcDNAを全て膜発現型のベクターにくみこみ、全mRNAに対応するファージライブラリーを大腸菌に感染させ膜発現型のファージライブラリーの作製に成功した。ライブラリーは10^7のオーダーであり、増殖により10^<13>の感染性ファージライブラリーを作製した。このライブラリーを、精嚢、純化した水疱症抗原を用いてパニングをおこなった。パニングの結果10^610^7エンリッチフラクションを得た。すなわち、数クローンの単離をおこなった。これらのクローンのcDNAがコートするアミノ酸配列が生体内で水疱症抗原を認識するかどうか現在検討中である。
共働き家族における母親の子育て・家事のゲートキーピングとキャリア形成

2018年度は総括年度として発信に注力した。(1)学会発表:学会発表は3回実施した。第1は日本家族社会学会第28回学会大会単独発表「共働きの妻のキャリア意識と夫に対する子育てのゲートキーピング行動との関連」である。第2は第38回家族関係学部会セミナー(鎌倉女子大学)単独発表「妻の雇用形態とICT利用、家計に関する意思決定との関連性」である。第3はNational Council on Family Relations(米国オーランド)における3名共著のポスター発表“The Effect of Mothers'IT UseonMaternal Fulfillment and Anxiety overChildren's IT Useamong Dual-Earner Families"である。私は第1著者として総括および研究モデルの作成、分析、考察を行った。(2)論文:論文は「共働きの妻における家事のゲートキーピングと夫の家事参加との関連性」『日本家政学会誌』Vol.69:789-798である。研究ノートは「妻のIT利用は夫婦間の子育てに関する意思決定にどう影響するか:日本・韓国・米国の3ヵ国比較調査から」『生活社会科学研究』25:65-73.お茶の水女子大学である。(3)著書:分担執筆として「第7章労働と家族仕事と子育ての両立(M字型就労)」日本家政学会編(2018)『家族を読み解く12章』pp.104-105を執筆した。以上において、日本の有配偶であり小学生以下の子どもをもつ母親が行う夫への家事・子育てのゲートキーピング行動は、母親の働き方によって異なること、またキャリア意識との関連などが明らかになった。正規雇用の母親は夫の家事・子育て参加を褒める、感謝するなどの促進行動によって夫の家事・子育てを促すが、非正規雇用の母親では促進行動がほとんど見られなかった。平成28年度は次年度計画の質問紙調査の準備として、母親のゲートキーパーとしての家事・子育てにおける行動が、父親の家事・子育て参加、および母親のキャリア形成といかに関連するかについて二次データ分析およびグループインタビュー調査を実施した。二次データ分析では、研究代表者が2015年に末子が小学生以下である共働きの母親300名を対象に実施した「共働き夫婦における家事・子育てに関する調査」結果を用い、共分散構造分析を行った。分析の結果、次の5点が明らかになった。1.共働きの母親における家事のゲートキーピングは3つの概念(因子)から構成される。第一は家の掃除、家計、食事などの管理である。第二は、父親の家事参加への促進で、父親の家事を褒め、教えることである。第三は統制であり、父親に家事を頼む、父親が行った家事をやり直す、けなすことから構成される。2.母親の家事のゲートキーピングとしての促進行動は、父親の家事参加をより多くするが、管理という行動は、父親の家事参加をより少なくしている。3.ゲートキーピングとしての母親の家事の統制は、子ども数が少ないほど、性別役割分業意識がより伝統的であるほどより強まる。そして父親への家事参加に対する促進は、母親の性別役割分業意識がより非伝統的であり、年齢が若いほど強い。5.加えて母親のゲートキーピングとキャリア形成との関連について、キャリア形成の成果としての収入は、教育年数や性別役割分業意識、勤務時間の要因のほかに、母親から父親への家事参加の促進によって、夫の家事が多くなり、それを経由して母親の収入はより多くなることが明らかになった。グループインタビュー調査は、正社員である共働きの母親6名を対象にした。母親はキャリアを継続することと家庭役割を同等に重視し、夫婦間で家事分担の取り決めが上手くできているほどキャリア形成の意識も高いことがうかがえた。平成28年度の計画として、平成29年度の質問紙調査の準備のための二次データ分析、インタビュー調査などを計画通り実施した。これらに基づいて質問紙調査作成に向けた仮説などを生成でき、計画通りの質問紙調査の準備を行うことができた。また学会発表および投稿も計画数を上回ったため、全体として計画通りの進捗状況であるためおおむね順調に進展している、とした。学会発表および論文の投稿については、国内学会発表3回を計画していたが1回とし、代わりに韓国での国際学会でのポスター発表1回を行った。これにより日本の研究成果を海外に発信することに貢献できたのではないかと考えている。投稿論文は、学会誌への研究ノート1回のみの投稿を計画していたが、計画より2本多く、1本の依頼論文掲載と2本の論文投稿を行い、計3本を執筆した。依頼論文は、日本家政学会家族関係学部会『家族関係学』35号への「女性活躍推進とワーク・ライフ・バランスに関する政策動向」1本である。投稿論文の1本は、女性活躍推進法と女性のキャリア教育に関するものであり、投稿したが未掲載となった。投稿論文の2本目は、母親の家事のゲートキーピングとキャリア形成に関する論文であり、現在審査中である。(1)質問紙調査の実施:平成29年度は前年度に実施したフォーカス・グループインタビューの結果をふまえ、Web調査による質問紙調査を実施した。対象は日本全国を対象地域として小学生以下の同居する子どもをもつ有配偶(同居)の母親300名である。平成30年2月に実施し、約100項目で構成した。主な内容は、自身の配偶者に対する家事と子育てのゲートキーピング行動および、就業に関すること、キャリア意識、子どもの社会的発達、夫婦間の家事・子育て分担などである。調査結果は、現在分析を進めている。(2)学会発表:学会発表は2回実施した。

1回は日本家族社会学会平成29年度学会大会におけるテーマセッションでの単独報告である。もう1回は、National Council on Family Relations(全米家族関係学会)におけるポスター発表であり、米国フロリダ州において共著での発表を行った。(3)論文投稿:論文投稿は1件、調査実践1件の投稿を行った。投稿論文は、平成28年度に投稿したが、査読修正後に掲載不可となった論文の再度の投稿である。この件について、平成28年度に日本家政学会家族関係学部会に投稿した論文に関しては、1回目の査読を受け、修正を行い再度のご審査をいただいた。しかし1回目の査読で指摘をいただかなかった事項についてご指摘をいただき、掲載不可となった。その後、掲載不可となった際のご指摘事項をふまえ、研究全体を再考し、平成29年度のうちに日本家政学会に投稿を行った。タイトルは「共働きの妻における家事のゲートキーピングと夫の家事参加との関連性」であり、現在は審査中である。その他、本務校(お茶の水女子大学)において実施した学生およびその保護者へのキャリア意識に関する調査結果を踏まえ、調査実践としてまとめ、共著にて投稿し、現在印刷中である。平成29年度の計画として、質問紙調査を計画通り実施した。計画した実施時期よりも後ろ倒しになってしまったが、その間に先行研究をさらに参照し、質問紙に反映することができた。また、学会発表および論文の投稿については、国内学会発表2回、国際学会での発表1回を計画していたが、新たに増加した業務の日程上の都合により、国内での学会発表は1回とし、米国での国際学会での共著のポスター発表1回を行った。平成29年度も昨年度に続き、日本の研究成果を海外に発信することに貢献できたと考えている。また米国の国際学会では、母親のゲートキーピング研究を行う研究者との意見交換もすることができ、米国での最新の情報を収集できた点で有意義であった。投稿論文は、学会誌への論文投稿1回を計画していたが、1本の論文投稿と1本の調査実践の掲載がされ、計2本を執筆した。さらに依頼原稿として、日本家政学会より、家族に関するテキストの原稿のうち、女性の就業に関する箇所を執筆した。以上の進捗状況に基づき、平成29年度はおおむね計画通りに進捗したと評価している。2018年度は総括年度として発信に注力した。(1)学会発表:学会発表は3回実施した。第1は日本家族社会学会第28回学会大会単独発表「共働きの妻のキャリア意識と夫に対する子育てのゲートキーピング行動との関連」である。第2は第38回家族関係学部会セミナー(鎌倉女子大学)単独発表「妻の雇用形態とICT利用、家計に関する意思決定との関連性」である。第3はNational Council on Family Relations(米国オーランド)における3名共著のポスター発表“The Effect of Mothers'IT Use
神経細胞の極性形成をつかさどる新規タンパク質shootinの機能解析

神経細胞の極性形成の制御に関与すると考えられるshootinの機能解析を行った。Shootinには二つのスプライシングバリアントが存在するが、昨年度に引き続きshootin1を解析した。1、shootin1と相互作用するタンパク質のスクリーニングと機能解析これまでshootin1と相互作用するタンパク質は単離されていなかった。本年度、免疫沈降法によりPI3-kinase、および細胞接着タンパク質Llがshootin1と相互作用することを明らかにした。EGFPを付加したshootin1を培養細胞に発現し、単分子スペックル法で観察することで、shootin1が求心的に流動するアクチン繊維とダイナミックに相互作用することを明らかにした。神経細胞内ではshootin1はwaveと呼ばれる成長円錐様の構造に存在し、waveの移動に伴って神経突起先端へ輸送されることを見出した。アクチン重合阻害剤を培地中に添加すると、waveが発生せず、shootin1は神経突起先端に局在しなくなる。これらのことから、shootin1が神経突起先端に移動するメカニズムがアクチンにより制御されていることを示した。2、shootin1を中心とした神経細胞の極性を確立する機構のモデル作成Shootin1がwaveにより神経突起先端に移動すること、神経突起先端から単純拡散により細胞体に移動すること、及びshootin1の神経突起における存在量と神経突起の伸長速度に相関関係があることを明らかにした。そのため、伸長した神経突起の先端からはshootin1が失われにくく、shootin1が蓄積しやすくなることを示した。この結果、他よりも大きく伸長した神経突起がshootin1を独占して蓄積し、継続して伸長する。この現象を数値化しコンピューターモデルを作成し、神経細胞が極性を獲得し軸索が分化する様子を再現した。Shootinには二つのスプライシングバリアントが存在するが、それらのうちshootin1を解析した。1、shootin1の発現量変化が神経細胞に与える影響の解析これまでの研究でshootin1の過剰発現により神経細胞に複数の軸索を形成できることが確認されていた。本年度、RNAiによりshootin1の発現を抑制すると神経突起の軸索への分化が遅延し、神経細胞の極性形成が遅れることが明らかとなった。すなわち、shootin1は神経突起の軸索への分化を制御すると考えられた。また、shootin1と、神経極性の形成に関わるシグナルネットワークを構成する既知のタンパク質(mPAR3、PI 3-kinase)との関連を解析した。Shootin1は過剰発現時に樹状突起先端への局在も見られるが、このとき、通常は軸索と細胞体に存在するmPAR3および活性化PI 3-kinaseが、shootin1同様に樹状突起先端にも異所的に局在した。加えて、PI 3-kinaseの活性阻害が、shootin1過剰発現時の複数の軸索を形成する表現形を抑制することも示された。これらの結果から、shootin1は神経極性の形成に関わる既知のシグナルネットワークを制御すると考えられた。2、shootin1が軸索に局在するために必要な内部領域の解析Shootin1は常に軸索、神経突起の先端に局在することが観察されている。Shootin1が神経突起先端に局在するメカニズムを明らかにするために、shootin1の部分欠損変異体を神経細胞内に発現させ局在位置を観察した。その結果、shootin1が神経突起先端に局在するためにはC末端領域が必要であり、C末端を含む250アミノ酸からなる領域が十分領域であることが確認された。
光環境の季節変動が情動の変化を生み出す機構の解明

概日時計は約24時間の周期性を生み出す内因性の機構で、行動やホルモン分泌などにみられるさまざまな概日リズムを制御している。また、概日時計は情動や学習・記憶といった高次脳機能を制御していることがわかっている。本研究の目的は、光周期といった光環境の季節変動がどのように概日時計に影響し、脳機能の変化を引き起こすのかを解明することである。前年度までの研究において私は、モリス水迷路テストによって示される海馬依存の空間記憶のうち、24時間の記憶(近時記憶)はリズムを示さないが2週間の記憶(遠隔記憶)は日内リズム・概日リズムを示すこと、さらに前脳に存在する概日時計が空間記憶にリズムをもたらすだけでなく、記憶の形成そのものに重要であることを明らかにした。2018年度の研究では、海馬依存の新奇物体認識記憶のリズム制御に重要であることが示されているSCOPというタンパク質の空間記憶リズム制御への関与を調べた。その結果、SCOP cKOマウスの空間学習と24時間の近時記憶は野生型マウスと差はないが、2週間の遠隔記憶の概日リズムが消失し、どの時刻にも思い出せなくなることが示唆された。このことは、空間記憶の遠隔記憶は海馬の概日時計制御下にあるSCOPの働きによって概日制御されている可能性を示している。また、マウスの情動にどのように光環境が影響するのかを調べるため、うつ様行動と不安様行動の日内リズムを明らかにし、長日と短日で比較した。その結果、高架十字テストとオープンフィールドテストによって示される不安様行動、そして尾懸垂テストと強制水泳テストによって示されるうつ様行動のいずれにも日内リズムが存在し、光周期に合わせてリズムパターンを変化させていることが明らかとなった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。また、概日時計は感情や学習・記憶といった高次脳機能を制御していることがわかっている。本研究の目的は、光照度と光周期という光環境がどのように概日時計に影響し、感情や記憶・学習といった脳機能の変化を引き起こすのかを解明することである。今年度はまず、扁桃体概日時計と感情をつなぐと考えられているSCOPというタンパク質によって駆動されるシグナリングの下流にある複数の分子の発現パターンがSCOPノックアウトマウスでは変化していることを明らかにした。これらの分子にはシナプスの可塑性に関わるPSD95が含まれていることから、SCOPは扁桃体シナプスの安定性の日内変動に影響することで感情を変化させている可能性が考えられる。記憶・学習といった認知機能には日内変動があり、様々な概日時計変異体や概日時計が正常に機能していない状態では記憶の効率も低下することが示されている。げっ歯類の海馬に依存した学習・記憶を調べる際に広く用いられているテストにウォリス水迷路テストがある。そこでまずはマウスを用いたウォリス水迷路テストの実験手法を確立させた。次に、ウォリス水迷路テストを用いてマウスの空間学習に日内変動があるかを調べた。その結果、空間を学習・記憶し、24時間後に思い出す行為には一日の時間帯は影響しないが、2週間記憶を保持する、もしくは2週間後に思い出す行為には一日の時間帯が影響し、明期開始後8時間で低下するということが明らかになった。今後の研究では、記憶の強弱には学習・記憶する時間帯が重要であるのか、それとも思い出す時間帯が重要であるのかを明らかにする必要がある。脳機能に光環境が与える影響を調べるためには、一日を通した脳機能の変動パターンを明らかにした上で、その変動パターンそのものを異なる環境間で比較することが必須である。そこで今年度は、まずは脳機能のうち海馬依存の空間記憶に焦点を当て、その日内変動パターンを明らかにすることにした。まずは空間記憶を調べるためのウォリス水迷路テストの手法の確立に取り掛かったが、当初の予定よりも効率よく実験を行い、計画していたよりも早く手法の確立を行うことができた。そのため、半年以内に空間記憶日内変動パターンを明らかにすることができた。これは予想以上の進展である。また、上記の行動実験と扁桃体でのSCOPに着目した分子実験を並列して行ったため、SCOPシグナリング分子の発現パターンも明らかにすることができた。11月からは出産・育児のために研究を中断しているため、申請時に作成した2016年度の計画書と比較すれば進展は遅れているが、半年でこれだけの結果を出せたこと、来年の1月の復帰後すぐに続きの実験を行えるよう準備していることを考慮すると、期待以上の進展であったと判断できる。

前年度までの研究において私は、モリス水迷路テストによって示される海馬依存の空間記憶のうち、24時間の記憶(近時記憶)はリズムを示さないが2週間の記憶(遠隔記憶)は日内リズム・概日リズムを示すこと、さらに前脳に存在する概日時計が空間記憶にリズムをもたらすだけでなく、記憶の形成そのものに重要であることを明らかにした。2018年度の研究では、海馬依存の新奇物体認識記憶のリズム制御に重要であることが示されているSCOPというタンパク質の空間記憶リズム制御への関与を調べた。その結果、SCOP cKOマウスの空間学習と24時間の近時記憶は野生型マウスと差はないが、2週間の遠隔記憶の概日リズムが消失し、どの時刻にも思い出せなくなることが示唆された。このことは、空間記憶の遠隔記憶は海馬の概日時計制御下にあるSCOPの働きによって概日制御されている可能性を示している。また、マウスの情動にどのように光環境が影響するのかを調べるため、うつ様行動と不安様行動の日内リズムを明らかにし、長日と短日で比較した。その結果、高架十字テストとオープンフィールドテストによって示される不安様行動、そして尾懸垂テストと強制水泳テストによって示されるうつ様行動のいずれにも日内リズムが存在し、光周期に合わせてリズムパターンを変化させていることが明らかとなった。概日時計は約24時間の周期性を生み出す内因性の機構で、行動やホルモン分泌などにみられるさまざまな概日リズムを制御している。また、概日時計は感情や学習・記憶といった高次脳機能を制御していることがわかっている。本研究の目的は、光周期といった光環境の季節変動がどのように概日時計に影響し、感情や記憶・学習といった脳機能の変化を引き起こすのかを解明することである。2016年度の研究において私は、モリス水迷路テストによって示される海馬依存の空間記憶のうち、24時間の記憶(近時記憶)は日内変動を示さないが2週間の記憶(遠隔記憶)は日内変動を示し、明期の後半に記憶力が低下することを明らかにした。2017年度の研究では、この遠隔記憶のリズムは明暗条件下だけでなく、恒常条件下でも継続する概日リズムであり、主観的暗期の前半だと遠隔記憶を形成することができないことを明らかにした。さらに、水迷路テストのトレーニング時にどのような空間探索ストラテジーを用いるかに概日リズムがあり、主観的暗期前半には空間的探索を用いる割合が低いために、空間記憶が形成されなくなることも明らかにした。また、空間記憶に概日リズムをもたらすメカニズムを解明するため、海馬を含む前脳特異的にBmal1をコンディショナルノックアウト(cKO)したマウスの空間記憶を調べた結果、Bmal1 cKOマウスでは空間学習がおこなわれず、近時記憶・遠隔記憶のどちらも形成されないことが明らかとなった。このことは、前脳に存在する概日時計が空間記憶にリズムをもたらしているだけでなく、記憶の形成そのものに重要であることを示している。脳機能に光環境が与える影響を調べるためには、どのようにして脳機能に一日のリズムがもたらされているのかを明らかにした上で、そのリズム制御機構を異なる光環境間で比較することが必須である。そこで本年度(2017年度とその繰り越し分)は、前年度に明らかにした空間記憶の日内リズムがどのようにして概日時計に制御されているのかに焦点をあて、研究を進めた。その結果、マウスの空間記憶は日内リズムだけでなく、概日リズムを示すこと、さらに前脳に存在する概日時計の分子機構が空間記憶の形成そのものに重要な役割を果たしていることを明らかにすることができた。
未利用資源を利用した生分解性プラスチックの製造法の確立

緑豆大豆タンパク質を原料とした生分解性フィルムの特性を検討した。抽出した緑豆タンパクのタンパク質含有量は81.93%であった。緑豆および大豆タンパク質5%にグリセロールを添加し、テフロンプレート上に塗布し、乾燥することによりフィルムを作成した。グリセロール添加の増大により両製品とも引張強度は低下したが、伸び率および水蒸気の透過性は増大した。緑豆タンパク質は生分解性フィルムの原料として使用できることがわかった。バガス繊維を補強剤として使用した澱粉質生分解性プラスチックを試作した。アセチル化澱粉とポリカプロラクトン(PCL)の混合物をマトリックスとしてアルカリ処理バガス繊維を添加後、押出成形した。バガス添加量、繊維の平均長及びその分布が引っ張り強度と水分吸収率へ及ぼす影響を検討した。アルカリ処理バガスを0,12.0,15.0%添加した場合、引っ張り強度は添加量に比例して増加したが、21.5%添加した場合、無添加のものと同程度まで低下した。これは、KellyとTysonの理論から、エクストルーダーのせん断力により平均繊維長が臨界繊維長の1/2以下になったためだと考えられる。吸収率は処理バガス含有の増加に伴い減少した。これはバガス繊維がアセチル化濃粉より高い疎水性を示すためだと考えられる。この試作品から植木鉢や育苗ポットなどが作製可能であることが示唆された。1999年度は未利用資源であるトウモロコシの茎葉、コーンコブ等の紛砕と粒度選択の予備実験を行い、粗紛砕したこれらの繊維を用いて加熱成型によるトレイの試作を実施した。砂糖キビバガスについて同様の試験を試みている沖縄県琉球大学の実験の視察を行い、2年度の実験の参考にした。澱粉系原料については低レベルでアセチル化にデンプンにグリセロールをバインダとして混練りした生分解性プラスチックを試作し、機械的強度、水蒸気通過性及び熱的特性を検討した。これらの測定については本年度購入設備及び既存設備を充実した。蛋白質原料については緑豆と大豆を用い、これらについてはグリセロールをバインダと緑豆に含まれる蛋白質とデンプン組成を勘案してフィルムを成型、試作しデンプン系と同様に諸特性を測定した。大豆についてはゼイン蛋白質を用い、フィルムを試作した。これらのフィルムの諸特性の測定及びガス選択透過性をポリエチレンフィルム特性との比較を行った。以上の研究結果の公表は別紙様式に示す通りである。また本年度は石川豊助教授を蛋白質系の原料部門に参加してもらい研究の強化を行った。次年度はこれらの成果を基礎して成型品の試作を中心とした研究を実施する。澱粉質生分解性プラスチックの試作では、グリセロールを可塑剤として添加することで機械特性(伸び率、引張強度)を向上させることができた。特に、20%の添加量で最も良好な結果が得られた。しかし、可塑剤の添加は耐水性を若干低下させることが明らかとなった。これには、澱粉をアセチル化(DS=2.5)することに十分な耐水性をもたせることに成功した。タンパク質系生分解性プラスチックの試作では、緑豆及び大豆タンパク質5%にグリセロールを添加してフィルムを作成した。抽出した緑豆タンパクのタンパク質含有量は81.93%であり、グリセロール添加の増加により引張強度は低下するものの伸び率及び水蒸気の透過性は増大した。これにより緑豆タンパク質でも十分生分解性プラスチックの原料として使用できることが明らかとなった。砂糖キビバガスについて、粉砕した後に粒度計測を行い、フィルム成形に最適な粒度を設定した。これについて上記澱粉質系、タンパク質系原料とブレンドしプラスチックの試作を行っている。タンパク質系生分解性プラスチックの試作では、タピオカ澱粉とソルビトールを混合して添加した結果、緑豆タンパクフィルムの引っ張り強度および水蒸気透過性がそれぞれ4.93Mpa,4.26×10^<-11>g/m.sPaまで改善されたが、ソルビトールを添加したフィルムの伸び率は24.1%となり、グリセロールを添加したフィルムの48.1%より低くなった。

小麦グルテンおよびwhey proteinを原料としたフィルムと比較した場合、緑豆タンパクフィルムの引っ張り強度および水蒸気透過性は優れていたが、ポリエチレンフィルムのレベルに近づけるにはさらに改善が必要である。澱粉質生分解性プラスチックの試作では、砂糖キビバガスを添加した製品の試作を行った。バガスを苛性処理することにより繊維直径が0.3mm以下となった。これをマトリクスとしてアセチル化澱粉とPCLに混合して押出成形を行った。成型品の引っ張り強度は処理バガスの添加量が15%までは増加にともない高くなった。水分吸収率は処理バガスの増加に従って減少した。15%バガスを添加した試作品の引っ張り強度はほぼ汎用発泡ポリスチレンと同程度となったため、これを従来のプラスチック容器の代替として利用可能であることが示唆された。
呼吸不全、肥満低換気症候群における急性増悪は低酸素化学感受性の低下が関与する

健常者、慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者、睡眠時無呼吸(SAS)患者に対して、安全なwithdrawal法を用い低酸素換気応答(HVR)を測定した。HVRには被験者間で個人差があり、HVRが正常パターンを示す割合は健常者、COPD、SASの順に多かった。COPDではHVRと増悪に関連を認めず、SASではHVRと睡眠呼吸障害の重症度は関連を認めなかったが、HVRが高いほど睡眠効率は良好であった。動物実験では、C57BL/6Jマウスで3ヶ月齢と12ヶ月齢時にHVRと高炭酸ガス換気応答(HCVR)を測定したが、HVR、HCVRとも12ヶ月齢で低下しており、加齢による化学感受性の低下が明らかになった。生体における血液ガスの恒常性は高炭酸ガス換気応答(HCVR)と低酸素換気応答(HVR)において調節されている。通常の平地環境下での健常人においては、呼吸調節系は約90%がHCVRにより、約10%がHVRにより制御されている。しかしHCVRは高炭酸ガス環境下ではその感受性は鈍化しやすく順応を起こしやすいため、呼吸器疾患に罹患した病的状況下ではHVRの果たす役割は増加する。つまり低酸素血症や高炭酸ガス血症の病態下ではHVRの果たす役割は通常以上に大きくなるが、HVRの測定は低酸素負荷を伴うため容易には施行しえない。本研究では【研究1】として、Dejoursが提唱したwithdrawaltest(WT法)を用い、安全性を担保したHVRの測定・評価の確立を目指した。また、WT法の測定をオンライン解析できるようなシステム構築に取り組んだ。これまでの2年間で、奈良県立医科大学倫理委員会でのWT法の承認を得たうえで、健常者を対象とした測定・評価システムを確立し、さらに、慢性呼吸器疾患患者におけるHVRの経年的変化、HVRと増悪の関連、等を追跡調査するための登録をほぼ開始するに至った。これにより、呼吸不全患者の急性増悪の病態における、呼吸調節機能、特に低酸素化学感受性の果たす役割について新たな知見を見いだすことが期待できる。さらに、『肥満低換気症候群(OHS)においては、OHSと診断しえない通常の睡眠時無呼吸症候群(SAS)と比較して、代謝量に見合う低酸素化学感受性の亢進を認めないことが病態の本態である』との仮説について検証を行うために、SAS/OHS患者の換気応答とBMI、呼吸機能、PSG、動脈血ガス値などとの関連を分析した。【研究2】の動物実験としては、HVRおよびHCVRの加齢変化、経年的変化を検討するために、C57BL/6Jマウスを用い経時的にそれらの変化を測定した。生体における血液ガスの恒常性は、呼吸調節系における2つのフィードバックシステム、つまり高炭酸ガス換気応答(HCVR)と低酸素換気応答(HVR)において調節されている。しかし、HCVRは高炭酸ガス環境下ではその感受性は鈍化しやすい、つまり、順応を起こしやすいため、呼吸器疾患に罹患した病的状況下ではHVRの果たす役割は増加する。つまり、低酸素血症や高炭酸ガス血症の病態下ではHVRの果たす役割は通常以上に大きくなるが、HVRの測定は低酸素負荷を伴うため容易には施行しえない。本研究では【研究1】として、Dejoursが提唱したwithdrawaltest(WT法)を用い、安全性を担保した、HVRの測定・評価の確立を目指した。これまでの3年間で、奈良県立医科大学倫理委員会でのWT法の承認を得たうえで、健常者を対象とした測定・評価システムを確立し、さらに、慢性呼吸器疾患患者におけるHVRの経年的変化、HVRと増悪の関連など追跡調査を行っている。さらに、『肥満低換気症候群(OHS)においては、OHSと診断しえない通常の睡眠時無呼吸症候群(SAS)と比較して、代謝量に見合う低酸素化学感受性の亢進を認めないことが病態の本態である』との仮説について検証を行うために、SAS/OHS患者の換気応答とBMI、呼吸機能、PSG、動脈血ガス値などとの関連を分析中である。低酸素換気応答(HVR)は生体が低酸素状態に陥った際に動脈血ガスの恒常性を維持する重要な防御反応である。HVRは遺伝的要因が大きく関わっており、HVRが低いと致死的エピソードを招きやすいことが示唆されている。

本研究では、低酸素化学感受性の評価を安全な臨床検査として確立し臨床応用することを第一の目的としている。そのために、Dejoursが提唱したwithdrawal test(WT法)に着目し、安全な臨床評価法としての確立と低酸素対策・低換気対策に役立てることを目指した。本研究は、主研究【研究1】として慢性呼吸器疾患患者を対象とした臨床研究、補助研究【研究2】として呼吸調節機能の病態解析、経年的変化を解析する動物実験からなる。平成23年度には、【研究1】では、仮説1『呼吸不全(準呼吸不全)患者で、進行性に高炭酸ガス血症をきたす肺胞低換気患者の病態の本態は低酸素化学感受性の低下にある。』を検証するために、WT法を施行するための、安全かつ簡便な呼吸回路の作成とそれを用いた予備検査を行った。同時に、検査法・解析方法の自動化を含めた工夫を行い、当大学医の倫理委員会での承認をえた。その上で、被検者(健常者および呼吸器疾患患者)の登録を開始した。また、仮説2『肥満低換気症候群(OHS)においては、OHSと診断しえない通常の睡眠時無呼吸症候群(SAS)と比較して、代謝量に見合う低酸素化学感受性の亢進を認めないことが病態の本態である。』の検証を行うために、SAS/OHS患者のHVRおよび高炭酸ガス換気応答(HCVR)について、BMI、呼吸機能、PSG、動脈血ガス値、などとの関連を解析した。【研究2】としては、マウスを用いボディプレチスモチャンバーを使用し、呼吸不全の長期管理で問題となる、HVRおよびHCVRにおける加齢変化、経年変化を解析するための予備実験を実施した。生体における血液ガスの恒常性は、高炭酸ガス換気応答(HCVR)と低酸素換気応答(HVR)の2つの呼吸調節系により調節されている。通常の平地環境下での健常人においては、呼吸調節系は約90%がHCVRにより、約10%がHVRにより制御されている。しかし、HCVRは高炭酸ガス環境下ではその感受性は鈍化しやすい、つまり、順応を起こしやすいため、呼吸器疾患に罹患した病的状況下ではHVRの果たす役割は増加する。つまり、低酸素血症や高炭酸ガス血症の病態下ではHVRの果たす役割は通常以上に大きくなるが、HVRの測定は低酸素負荷を伴うため容易には施行しえない。本研究では【研究1】として、健常者(20名)、慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者(16名)、睡眠時無呼吸症候群(SAS)患者(11名)において、Dejoursが提唱したwithdrawal test(WT法)を用い、HVRの測定を施行した。さらに、COPD患者では、HVRと1年間の増悪との関連を、SAS患者では、HVRと睡眠呼吸障害との関連を検討した。健常者では40%(8/20)、COPDでは18.8%(3/16)、SASでは9.1%(1/11)で換気量の抑制が認められ、つまり、低酸素換気応答が正常パターンを示した。COPD患者16名中6名で増悪を認め、その内、3名で入院加療が必要であった。HVRと増悪・入院加療との関連を検討したが、両者ともに関連を認めなかった。SASでは、健常者、COPD患者に比較し、低酸素応答が失われる傾向を認めていたが、HVRとAHI、3%ODIとは関連を認めなかった。しかし、HVRが高いほど睡眠効率は良好であり、覚醒反応(arousal index)は低い傾向を認めた。
12世紀論理学諸学派研究

12世紀論理学著作のうち現存するもの(大部分が未刊である)を網羅的に調査し、各論理学派の手になる現存著作を同定した。さらに、11201200頃までに書かれた論理学著作で当時の論理学者の名に言及した部分を網羅した資料集を編んだ。(以上の成果はホームページ上に公表した)。上記資料集に基づいて、晩年のアベラールとパリのアルベリックの間にいかなる論争があったかについて、コペンハーゲンの学会で報告した。(同成果はすでに公刊されている)。本年度の研究成果は以下の三点である。1)未入手の関連写本のコピーを入手して、各写本について詳細なdescriptionを行った。2)2月末から3月の一月間イタリア(ローマおよびパドヴァ)とフランス(パリ)に滞在して、各地での図書館で、関連写本について、写本学(codicology)上の研究、および難読箇所の読みの確定等を行った。3)2011年6月にコペンハーゲンで予定されている国際学会で、本研究の目的である「12世紀論理学諸学派」について発表を予定している。それに向けて、12世紀の論理学者の名前に言及している諸文献を網羅的に収集した資料集を作成した。この資料集は、今後の研究のまさに出発点となるものである。未入手の関連写本のマイクロフィルム等を入手し、各写本について詳細なdescriptionを行った。また、未読のテキスト多数についてtranscription(予備的解読)を行った。さらに、海外出張のさいに、デンマーク王立図書館およびケンブリッジ各カレッジ図書館にて、関連写本の閲覧・研究をした。ケンブリッジでは、さらに、トリニティ・カレッジのJohn Marenbonと有益な意見と資料の交換をすることを得た。以上の諸成果は逐次サイトのページとして記録した。コペンハーゲン学会で、本研究の目的の一つであるAlbricani学派について発表した。また、この発表への準備として、1130-1200間に書かれた論理学書のなかで、各論理学者名への言及を網羅した資料を完成した(http://ww.s.fpu.ac.jp/iwakuma/Papers/MastersII.pdf)。12世紀後半の論理学諸学派に関して、今後の研究への基礎資料となることを期したものである。1130年頃から1200年頃までの現在知られる論理学著作から、論理学者の名前に言及した全テキストを網羅した資料集(http://www.s.fpu.ac.jp/iwakuma/papers/ MastersII.pdf)を作成し、同資料集に基づいて以下の論文を昨年6月のコペンハーゲンでの学会で口頭発表した。同論文はすでに出版されている。上記「研究実績の概要」欄に示したように、当初の予定どおりの研究成果を挙げた。24年度が最終年度であるため、記入しない。2012年6月にジュネーヴで開催が予定されている国際学会に向けて、12世紀初頭の二大論理学派(William of ChampeauxとPeter Abelardを中心人物とする)についての発表を準備している。この過程で、アリストテレス三段論法論のラテン中世世界への導入に関する新知見を得つつあるところである。
降水を伴う中規模気象擾乱の観測・解析・予報システムに関する総合的研究

降水を伴う中規模気象擾乱の研究は、中規模対流系による降水の集中という気象学上の問題であるばかりでなく、降水、特に豪雨に伴う災害の防止という観点からもそのメカニズムの解明と定量的予測は重要な課題であり、観測から予報までのシステムの開発は早急に確立されるべき課題である。1990年代は国連プログラム「国際防災の10年(IDNDR)」が進められている。本研究課題はこのIDNDRに密接に関係したものであり、この分野を重点領域の研究領域として申請し、中規模気象擾乱の研究を促進することが本研究課題の大きな目的であった。本研究課題の目的を達成するために、中規模気象擾乱の研究に関して国内の現状と問題点を明らかにし、今後の研究の方針を検討した。その結果、中規模気象擾乱の研究を気象学のみならず、水文学の分野も含めて一つの研究課題としてまとめ、重点領域研究の研究領域として申請することが強く要請されるという結論に達した。そのための検討会を、平成5年12月24日に東京大学海洋研究所で開き、大学及び国立の研究機関に所属する気象学及び水文学の研究者20名が集まった。この会議では、重点領域の申請領域について、活発な議論がなされ、具体的な申請案が作成された。この会議を踏まえて、平成7年度発足の重点領域研究として、研究領域名「メソ降水・流出系のメカニズムとその社会環境へのインパクト」が本年度申請された。この申請領域はこれまでの自然災害科学で行なってきたメソ気象の研究とは非常に異なる観点から、全く新しいメソ降水系の研究を行なおうとするものであり、今後の発展が期待される。
人間の持つ「強み」を生かした心理学的支援の検討

本研究の目的は、東日本大震災の体験や乳がん患者に対する研究知見を踏まえて、支援対象となる個人が持つ自尊心や強みを損なうことのない、ポジティブな力や強みを生かした心理学的支援のあり方を考えることであった。2018年度には、個人の力を尊重する支援のあり方について考察をまとめるとともに、さまざまなつらい体験を持つ一般成人を対象としたオンライン介入調査や、乳がん患者を対象とするアンケート調査を行った。オンライン調査は、当初予定していた被災者に関する介入研究が難しい状況となったため、それに代わって実施したものである。オンライン介入調査では、筆者の先行研究(平成2326年度科研費)に基づくポジティブエクササイズについて4週間の実施を求め、デモグラフィック変数とともにエクササイズ開始前後のsense of coherence(SOC)や幸福感などの心理尺度との関連を検討した。その結果、特にSOCの有意味感はエクササイズ実施回数とともに有意に増加することや、4週後の幸福感を従属変数とする重回帰分析でSOCや世帯年収等とともにエクササイズ実施回数の多さが有意な正の影響を与えていることなどが確認された。また支援を受けることについては、被援助志向性尺度(田村・石隈, 2001)と心理的問題について専門的援助を求める態度(植松ほか, 2013)の計21項目の因子分析から、援助希求・援助への抵抗感・専門家への期待・自己解決志向の4因子を抽出した。これらの態度には性差があり、さらにつらい体験を喪失・社会的被害・社会的困難・被災の4つに分類して援助の各下位尺度得点の一元配置分散分析を行った結果、体験の種類により援助に対する態度は異なっていた。協力病院の患者会を対象とした乳がん患者の調査は事情により開始が遅れ、結果はまだ分析中である。2つの調査の結果は今後の各種学会で発表し、適宜論文化していきたい。仙台市に居住する筆者は東日本大震災を経験し、また臨床心理士として被災者の支援にも継続的に関わる中で、被災者をいわゆる「弱者」として一方的に支援対象とするあり方には疑問を感じることも多かった。また、乳がん患者を対象とした筆者の研究(平成23年度26年度科研費)においては、患者は心理的な支援を強く希望しているものの、その内容はカウンセラーなどの専門家よりも患者同士のグループによるものが中心であることを見出している。災害後の支援においては、専門家と現地のズレ(明石, 2012)や、専門家が特定の支援技術を被災地に当てはめようとするやり方が時に有害でさえある(小俣, 2012)ことなどが指摘されるようになってきた。さらにBonanno(2004)は、従来、喪失に際しては十分な悲嘆反応とそのための支援が重要と見なされてきたことに対し、実際にはそのようなプロセスを経ずに立ち直る人々も多いことを指摘している。これらの例は、困難を抱える人々に対する心理学的支援のあり方について、重要な視点を提供していると考えられる。近年のポジティブ心理学における人間の持つ強み(strength)や健康さに焦点を当てた研究の知見を背景とするなら、従来とは異なり、支援を受ける側のポジティブな力や強みを生かした心理学的支援のあり方を考えることができよう。本研究は、そのような問題意識のもとに、支援を受ける側の人間が持つ本来の力や強みを生かした、ポジティブ臨床心理学とでもいうべき介入のあり方について、実証的な検討を踏まえつつ提言を行うことを目指すものである。初年度である平成27年度には、国内外の文献渉猟や国際学会等での情報交換・資料収集を通して、人間の持つポジティブな力や強みに関する概念を概観し整理することを目指した。現在も概念整理の作業を継続中である。本研究は、筆者自身の知見や心理学的支援に関する最近の指摘をもとに、従来のようないわば弱者に対する専門家の一方的な支援ではなく、人間の持つ強み(strength)や健康さに焦点を当てたポジティブ心理学の研究知見を背景として、支援を受ける側のポジティブな力を生かした心理学的支援のあり方を新たに考えようとするものである。4年間の研究において、ポジティブ臨床心理学とでもいうべき介入のあり方について、実証的な検討を踏まえつつ提言を行うことを目指す。計画の1年目にあたる平成27年度には、おもに文献を通じて人間の持つポジティブな力や強みに関する概念を概観し整理することを目標とした。ポジティブな特性に関する研究は以前から行われていたものの、特にSeligmanがポジティブ心理学を提唱した1998年以降は、その領域の研究が盛んになってきた。またポジティブ心理学の応用としての支援や介入に関する研究も増加し、2011年からの英語による査読付き学術論文に限ってみても、たとえばpositive psychologyとinterventionをキーワードとしてPsycINFOで検索すると、ヒットする論文数は42,000件を越えている。ポジティブ心理学以前の首尾一貫感覚(SOC)やポジティブイリュージョンなどに加えて、SeligmanやCarverらがそれぞれの立場から提唱した楽観性、さらに外傷後成長(PTG)やレジリエンスなど、現在は人間の持つ強みや健康さに着目した概念がそれぞれ独自に論じられる現状にある。また、ポジティブ心理学の研究はアメリカを中心に発展しているが、たとえば「幸せ」という言葉が意味するものは国や文化によって異なるといった知見も蓄積されつつあり、文化的要因に着目することも重要である。平成27年度にはこれらのさまざまな概念を概観したが、まだレビュー論文等の発表には至っていない。