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社会的孤立および運動の質がアルツハイマー病モデルラットの認知機能に及ぼす影響

アルツハイマー病(AD)モデル動物の認知機能を検討する際に様々な課題を用いるが、近年、課題自体のストレスが認知機能の低下を引き起こすことが報告され、ストレスを生じるような課題はADの認知機能評価に相応しくないことが考えられる。私は海馬依存的学習記憶課題であるがストレスを生じにくい「居住型迷路課題(非空間的課題)」と「バーンズ迷路(空間的課題)」を用いて、ADモデルラットの認知機能障害を検討した。結果、ADモデルラットは居住型迷路課題とバーンズ迷路課題において新規学習は可能であるが、記憶の保持(保持期間は5週間)ができなくなっていることがわかった。また単独飼育が障害の出現を早めることがわかった。近年解析が著しい遺伝子改変マウスなどのアルツハイマー病(AD)モデル動物を用いた基礎的研究では、主に作業記憶やエピソード記憶の障害をもってADの認知機能の障害を論じてきた。一方、記憶の機能的側面において作業記憶と対立する概念である“参照記憶"については報告が少ないだけでなく、モデル動物の行動解析で用いた課題が、ヒトADの臨床像に則しているとは言い難い状況である.本研究では,アミロイドβ脳室内微量持続注入によるADモデルラットの居住型迷路課題における参照記憶を評価することで、ヒトADの病初期からみられる障害の一つである場所見当識障害について検討している。ADなど認知機能障害を呈する疾患に対し、社会的な孤立状態は病状の悪化を引き起こす原因の一つであると考えられている。動物実験では単独飼育による生体への影響を検討する際、離乳後早期から単独飼育を行う研究が多く行われているが、性成熟後からの単独飼育が認知機能にどのような影響を及ぼすかについては不十分な検討しかなされていない。社会問題である社会的孤立状態は、成人以降の生活環境を指しており、動物実験において再現するのであれば、少なくとも性成熟期以降の動物を用いた検討が必要であると考える。平成25年度は、15週齢以降の成熟ラットを80日間実験飼育(単独飼育群あるいは群飼育群)した。その後、Aβ脳室内持続投与を行い、居住型迷路課題における新規学習能力および参照記憶について検討を行った。結果として、Aβ1-42投与の有無、飼育環境の違いは、新規学習能力に影響は及ぼさないが、参照記憶障害の出現時期や程度に違いをもたらすことがわかった。ラットにアミロイドβ蛋白(Aβ)脳室内持続注入を行い、脳内Aβの重合や蓄積が生体に対しどのような影響を及ぼすかを明らかにする。具体的には、“居住型迷路"および“Barnes迷路"を用い、非空間的および空間的な情報による場所の記憶がAβ投与後の神経障害によって、どのように変化するのかを検討することを目的とし研究を進めている。Aβ脳室内持続注入2週間後、テスト走行と迷路内放置を行ったところ、Aβ投与群と統制群の新規学習能力に差はみられなかったが、Aβ投与数週間後に再度テスト(参照記憶テスト)を行うと、Aβを投与したラットの到達時間の延長とエラー数の増加傾向がみられた。この結果から、Aβ投与により参照記憶障害が引き起こされることが示唆された。更に社会的孤立状態がAβによる認知機能の低下に及ぼす影響を調べるため、ラットを個別飼育し、上記と同様の実験を行ったところ、単独飼育がAβ投与による記憶障害の出現を早めることがわかった。また、平成26年度は、ラットに対し自発的あるいは強制的に習慣的な運動を行わせ、運動様式(質)の違いが認知機能にどの様な変化を及ぼすのかBarnes迷路(空間的記憶課題)にて行動解析を行った。自発的運動群には回転かご運動を強制的運動群にはトレッドミル走行を週5日、4週間実施した。平成26年度は予備実験として、運動および行動解析の方法、スケジュールの確立を目指した。アルツハイマー病モデルラットにおいて同じプロトコルを用いた実験が可能か否かを検討中である。平成27年度は実験計画に記した、アルツハイマー病の認知機能障害に運動の質が与える影響について検討する前段階として、健常なラットが様式の異なる運動を行った時に、認知機能がどのように変化するのかを探ることとした。ラットに対し、自発的あるいは強制的に習慣的な運動を行わせ、空間的記憶課題(Barnes迷路課題)にて行動解析を行い、あわせて脳由来神経栄養因子であるBDNF発現量を当該記憶の脳内関連部位である海馬および前頭皮質において生化学的に分析をした。自発的運動(SE)群は、回転かご付きケージ内にて過ごさせた。強制的運動(FE)群は、トレッドミルを用いてSE群の走行距離と等距離を走行させた。両群ともに週に5日の運動を、1ヶ月継続して行わせた。行動実験として、空間的記憶課題であるBranes迷路を用いた。1日4試行を連続3日間行い、新規学習能力について検討し、72時間後に参照記憶テスト、翌日からは逆転学習(先の学習で逃避箱を置いた穴と対極の穴の直下に逃避箱を設置させ、新しい逃避箱の場所を覚えさせる学習)を行った。行動実験終了後、脳を摘出し、海馬および前頭皮質におけるBDNF発現量をELISA法を用いて分析した。結果、FE群に比べ、SE群における新規学習および逆転学習の成績が良好であった。また、海馬および前頭皮質において、FE群に比べSE群のBDNF発現量が増加していた。以上の結果から自発的な運動は強制的な運動に比べ、学習機能を向上させるだけでなく、不要な情報を速やかに抑制し、新しい記憶の定着を促していることが示唆され、それは脳内のBDNF発現量と関連する可能性が示された。

アルツハイマー病や統合失調症などでは、しばしば逆転学習の障害がみとめられる。今回の結果は、自発的な運動が疾患における障害を改善する可能性があることを意味含んでいる。アルツハイマー病(AD)モデル動物の認知機能を検討する際に様々な課題を用いるが、近年、課題自体のストレスが認知機能の低下を引き起こすことが報告され、ストレスを生じるような課題はADの認知機能評価に相応しくないことが考えられる。私は海馬依存的学習記憶課題であるがストレスを生じにくい「居住型迷路課題(非空間的課題)」と「バーンズ迷路(空間的課題)」を用いて、ADモデルラットの認知機能障害を検討した。結果、ADモデルラットは居住型迷路課題とバーンズ迷路課題において新規学習は可能であるが、記憶の保持(保持期間は5週間)ができなくなっていることがわかった。また単独飼育が障害の出現を早めることがわかった。Aβ脳室内持続注入による認知機能への影響を調べた。実験1アルツハイマー病モデルラットにおける認知機能障害を参照記憶に焦点を当て検討する:Aβ注入後に新規学障害は起こらないが参照記憶障害が引き起されることが明らかになった。当初の計画では、行動実験として居住型迷路のみを行う予定であったが、空間的な情報による参照記憶についても検討することで、より考察が豊かになると考え、平成26年度半ばからBarnes迷路を使用した行動実験を行っている。当該結果に関しては第38回日本神経科学大会(神戸:ポスター)にて発表する。現在組織学的解析を進めており、年内に論文投稿を行う予定である。実験2社会的孤立状態がAβによる認知機能障害にどのような影響を及ぼすのかを検討する:単独飼育がAβによる認知機能の低下の出現を早めることが分かった。当該結果に関しては、行動実験の成果発表を第37回日本神経科学大会(横浜:ポスター)にて行った。実験3質の異なる運動がAβによる認知機能障害にどのような影響を及ぼすのかを検討する:ラットに対し自発的あるいは強制的に習慣的な運動を行わせ、運動様式(質)の違いが認知機能にどのような変化を及ぼすのかを検討した。当該実験は、平成26年度から開始したため、現在は予備実験の解析中である。行動解析方法として、当初は非空間的記憶課題である居住型迷路の使用を予定していたが、運動負荷は摂食行動にも影響を与えることから、エサを報酬とした課題ではモチベーションに差が出る可能性があり課題遂行に摂食制限を必要としないBarnes迷路に課題を変更した。運動としてトレッドミルと回転かご走行を課しているが、回転かごが2台しか用意できなかったため、一度に多くの被験体を実験することができず、平成26年度はアルツハイマー病モデルを用いた運動の効果を調べるに至らなかった。行動神経科学実験1アルツハイマー病モデルラットにおける認知機能障害を参照記憶に焦点を当て検討する:当該結果に関しては現在組織学的解析を進めており、年内に論文投稿を行う予定である。平成27年度は、組織化学的検討を進める。
個性を担う精神活動の大規模解析

本研究では、動物の個体ごとのストレス応答の多様性やバラつきが許容されるような実験条件を活用して、行動の変化と生理応答変化の相関を解析した。これを実現するために、従来用いてきた大脳皮質の神経活動(脳波)計測法を多領域に拡張し、海馬、視覚皮質、前頭前皮質など広範な脳活動と、さらに心電図や筋電図、呼吸リズムなどの末梢臓器活動を同時に記録する電気生理計測技術を開発した。こうした計測法を用いて、ラットに社会的敗北ストレスを与えて、表出した生体電気信号を観察したところ、心電図に不整脈や一過的な心拍変動が含まれる群(ストレス感受性群)と、そうでない群(ストレス非感受性群)が存在することが確認された。そこで、ストレス応答に対する末梢臓器応答を個々の動物毎に解析・分類して、大脳皮質の6領域の脳波の変化との照合を進めた。主成分分析とサポートベクターマシーンを用いた多変量解析の結果より、ストレス負荷前の低周波帯の脳領域間のコヒーレンスの度合いが、後のストレス応答の感受性を予測する因子となること、またストレス応答後には、ガンマ帯(20Hz以上)を除くほぼすべての周波数帯において、変動が見られることを明らかにした。さらに、電気生理計測を行うと同時に、マイクロダイアリシス法を用いて脳脊髄液を回収する技術を開発した。この方法により、ストレス応答前後における海馬や線条体などのドパミンやセロトニンなどの神経調節因子の濃度変化を解析したところ、感受性群においては、セロトニンの濃度の変動が大きいことを見出した。本研究成果は、動物の個体差に焦点を当て、同じ実験条件下でも異なる個体応答が見られ、その変動の要因を大脳生理学の観点から理解する一助になると期待される。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。生物の多様性を知るには、複雑な個体差を解析すべき変数として積極的に取り入れ、1つ1つの生体信号との関連を抽出していく必要があると考える。そのためには、個体毎の多様性やバラつきが許容される実験条件にて、各個体の生命現象を網羅的(マクロ)かつ子細(ミクロ)に計測できる実験技法が求められる。本研究では、従来用いられてきた神経活動(脳波)計測法を多領域に拡張し、海馬、視覚皮質、前頭前皮質など広範な脳活動と、心電図、呼吸リズムなどの末梢臓器活動を同時に記録する大規模計測技術を開発してきた。これは、動物の頭部に設置した1つの電子基板にすべての生体電気信号を集約させることで実現された。本研究成果を、Biological and Pharmaceutical Bulletin誌に発表した。また、詳細な実験手順を動画として記録し、この動画をJournal of Visualized Experiments誌に発表した。さらに、心臓を同時に電気刺激するなど臓器活動の操作も同時にできる方法を開発した。本研究成果を、Neuroscience Research誌に発表した。現在は、こうした計測法をラットに適用し、ストレス応答に対する末梢臓器応答を個々の動物毎に解析・分類して、脳波の変化との照合を進めている。これまでのところ、ストレス感受性群と非感受性群では、ストレス負荷前後において脳波の低周波数帯(デルタ波など)に変化が見られやすいこと確認しており、またセロトニンなどの神経調節因子の変動も関与していることを示唆する結果を得ている。。本研究では、脳の神経活動と末梢臓器活動を同時記録する大規模計測法を構築した。今期では、特に呼吸リズムの計測が加わり、また心臓に電極を設置して直接電気刺激により心拍を駆動する方法を開発した。本法を用いてラットに社会的敗北ストレスを与え、表出した生体電気信号を観察した。心電図に不整脈や一過的な心拍変動が含まれる群と、そうでない群が存在した。そこで、これら2つの動物群をストレス感受性群と非感受性群に分けて、大脳新皮質の複数領域および海馬から記録された脳波の解析に用いた。当初は、各動物群の脳波パワーの変動を平均化して扱っていたが、それぞれの個体データをより良く扱うため、サポートベクターマシーンを用いた判別分析を取り入れることにした。その結果、ストレス負荷前の低周波帯の脳領域間のコヒーレンスの度合いが、後のストレス応答の感受性を予測する因子となること、ストレス応答後には、ガンマ帯を除くほぼすべての周波数帯において、変動が見られた。また電気生理計測と同時に、マイクロダイアリシス法を用いて脳脊髄液を回収し、ストレス応答前後におけるドパミンやセロトニンなどの神経調節因子の濃度変化を解析した。その結果、ストレス感受性群においては、セロトニンの濃度の変動が大きく、こうした濃度変化が脳波パワーの変動に関与する可能性を示唆した。本研究では、動物の個体差に焦点を当てた研究を進めているが、同じ実験条件下でも異なる個体応答が見られ、その変動の要因を追跡するという点で、当初の目標に沿った研究が展開できていると考えている。こうした計測法を用いて、ラットに社会的敗北

ストレスを与えて、表出した生体電気信号を観察したところ、心電図に不整脈や一過的な心拍変動が含まれる群(ストレス感受性群)と、そうでない群(ストレス非感受性群)が存在することが確認された。そこで、ストレス応答に対する末梢臓器応答を個々の動物毎に解析・分類して、大脳皮質の6領域の脳波の変化との照合を進めた。主成分分析とサポートベクターマシーンを用いた多変量解析の結果より、ストレス負荷前の低周波帯の脳領域間のコヒーレンスの度合いが、後のストレス応答の感受性を予測する因子となること、またストレス応答後には、ガンマ帯(20Hz以上)を除くほぼすべての周波数帯において、変動が見られることを明らかにした。さらに、電気生理計測を行うと同時に、マイクロダイアリシス法を用いて脳脊髄液を回収する技術を開発した。この方法により、ストレス応答前後における海馬や線条体などのドパミンやセロトニンなどの神経調節因子の濃度変化を解析したところ、感受性群においては、セロトニンの濃度の変動が大きいことを見出した。本研究成果は、動物の個体差に焦点を当て、同じ実験条件下でも異なる個体応答が見られ、その変動の要因を大脳生理学の観点から理解する一助になると期待される。本研究では、精神的ストレス応答の個体差を説明する生理活動の一端が解明できつつあると考えている。しかし、現在の解析は、時間方向に平均化した脳波パワーやコヒーレンスの値を、そのままサポートベクターマシンや主成分解析などの多変量解析に当てはめる解析を行っているため、ストレス前後の時間変動を詳細に調べるまでには至っていない。そこで今後は、ストレス後の分単位での時間変動にも着目するため、データを各時間ごとに分割して扱うことを検討している。また、空間方向の解析についても、脳領域間のコヒーレンス解析から、結果が可視化しやすい全体マップを作製する予定である。こうした解析手法や図示の方法は、齧歯類の生理学研究よりも、ヒトのfMRIなどのデータマイニングの研究現場で進んでいる。本研究ではそうした研究アプローチを参考にしながら、齧歯類を用いた生理学研究でも増えつつある大規模データ処理と図表化について、新たな方策を提示していきたいと考えている。技術開発の面においては、心臓に電極を直接設置する方法を開発したものの、高い手術精度が要求されるため、可能であれば、より簡易な方法の開発も試みる。具体的には、光遺伝学低手法を心臓または迷走神経に適用し、光駆動によって心臓や呼吸器の活性を操作する方法を考えている。このために、末梢臓器に光感受性分子を効率よく発現させるウイルスベクターや遺伝子改変動物の使用検討を進める予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
有向ネットワークによるブランド知識分析－参入順位別の知識構築戦略の検討－

本研究は参入タイミングがブランド知識に及ぼす影響について検討し、ブランド知識構築上の戦略的示唆を得ることを目的としている。特にブランドアクセス可能性(ブランドの記憶検索されやすさ)に注目して消費者知識の有向ネットワーク分析を行った。「参入順序」および「ポジショニング(先発ブランドとの距離)」の2軸を用いて戦略類型の整理したうえで、トクホ飲料を対象とした消費者知識データを収集し(1000サンプル規模の調査を複数回実施)、各ブランドの有向ネットワーク構造について分析・考察を行った。これらに基づいて、参入タイミング別に知識構築パターンについてインプリケーションを導出した。本研究は「ブランド想起を高める知識構造はいかにして構築されるのか」という問題意識のもと、有向ネットワーク分析を用いてブランド知識の構造と動態について検討するものであり、次の3点を主要な研究目的とする。1別の次元で扱われてきたブランド連想(ブランド→関連概念)とブランド想起(関連概念→ブランド)を有向のネットワークとして分析することによって知識ネットワークの双方向性を統合的に扱い、知識ネットワークの形成プロセス(動態)を明らかにする。2参入順位がブランド知識構造に与える影響を明らかにし、データに基づいて後発ブランドの知識構築プロセスのパターンを抽出・類型化し、後発の戦略的可能性についての知見を導出する。3マッピング手法に代わるものとして、有向ネットワーク分析に基づく戦略立案の在り方を提案する。本研究は4ケ年計画であり、次の14の手順で研究を進めていく。1事前分析および分析手法の策定2事前調査3本調査4分析(テキストマイニングおよび知識構造に関する分析)本年度は前年度までの小規模調査の結果を踏まえて(1事前分析および分析手法の策定)、トクホ飲料などの動きのある市場を対象として、複数回に渡ってデータを収集し、分析作業を行った。今年度以降も引き続き定期的にデータを収集し(24事前調査、本調査、分析)、これらの研究成果をまとめるステップに入る予定である。1)別の次元で扱われてきたブランド連想(ブランド→関連概念)とブランド想起(関連概念→ブランド)を有向のネットワークとして分析することによって知識ネットワークの双方向性を統合的に扱い、知識ネットワークの形成プロセス(動態)を明らかにする。2)参入順位がブランド知識構造に与える影響を明らかにし、データに基づいて後発ブランドの知識構築プロセスのパターンを抽出・類型化し、後発の戦略的可能性についての知見を導出する。3)マッピング手法に代わるものとして、有向ネットワーク分析に基づく戦略立案の在り方を提案する。本研究は4ケ年計画であり、次の14の手順で研究を進めている。1事前分析および分析手法の策定2事前調査3本調査4分析(テキストマイニングおよび知識構造に関する分析)具体的には、トクホ飲料に関する消費者知識を中心にデータを収集・分析を行っている。同市場は、トクホのコーラのヒットによりサブカテゴリ市場が創造されつつあり、また既存の有力ブランドがトクホ飲料にブランド拡張するなど市場の動きが活発である。そうした点からも消費者知識の変化を観察する対象として貴重な知見を得られる可能性が高いと考えられる。前年度までのデータ収集・分析の成果の一部を論文として発表している。本年度も引き続き定期的にデータを収集しつつ(24事前調査、本調査、分析)、これらの研究成果をまとめるステップに入る予定である。3)マッピング手法に代わるものとして、有向知識ネットワーク分析に基づく戦略立案のあり方を提案する。本研究は4ヶ年計画であり、次の手順で研究を進めていく。1)事前分析および分析手法の策定:既に蓄積されたデータを使って最適な分析手法を探る。2)事前調査:知識ネットワーク内の範囲を特定し、主要な語彙を選定するための事前調査を実施。3)本調査:事前調査で抽出した主要語彙間の連想関係を測定する。1000s規模の調査を複数回実施する。4)データベースの作成:テキストマイニングを実施し、基本語彙のデータベースを作成する。

5)分析:知識構造の静態・動態に関する分析、参入タイミングによる知識構造パターンの類型化を実施。本年度は、既に収集した一般消費財(トクホ飲料等)の知識データを用いて、最適な分析方法を検討した。また、トクホ飲料のように比較的関与の低い製品カテゴリに限定せずに知見の一般化を図るため、新たに調査対象カテゴリを増やすための基礎データの収集を行った。具体的には、比較的関与が高く、かつ市場の成長の見込めるカテゴリ(ニキビケアなどの化粧品類)について基礎データを収集した。●研究目的:本研究は「ブランド想起を高める知識構造はいかにして構築されるのか」という問題意識のもと、有向ネットワーク分析を用いてブランド知識の構造と動態について検討するものであり、次の3点を主要な目的として研究を進めてきた。1.別の次元で扱われてきたブランド連想(ブランド→関連概念)とブランド想起(関連概念→ブランド)を有向のネットワークとして分析することによって知識ネットワークの双方向性を統合的に扱い、知識ネットワークの形成プロセス(動態)を明らかにする。2.参入順位がブランド知識構造に与える影響を明らかにし、データに基づいて後発ブランドの知識構築プロセスのパターンを抽出・類型化し、後発の戦略的可能性についての知見を導出する。3.マッピング手法に代わるものとして、有向知識ネットワーク分析に基づく戦略立案のあり方を提案する。●継続的なデータ収集の実施:トクホ飲料市場は成熟しつつあるものの頻繁に新製品の投入が行われ、それが同カテゴリおよび各ブランドの消費者知識構造に少なからず影響を与えているとみられる。今年度はこれまでに取得した有方向の連想データを解析しつつ、その結果に基づいて引き続きトクホ飲料関連の消費者知識の測定を行った。市場に動きがあったタイミングで事前調査(200s)を行い、その後本調査(1000s)のデータ収集を3回、同じ形式にて実施した。●主要な成果:参入タイミングとポジショニング戦略の関係を軸に、ブランド知識構造について考察した。ブランド想起に関わる知識ネットワークに焦点を当てて各ブランドの知識構造について有向ネットワーク図を作成し(実証データに基づく)、その類型化を行った。その上で参入タイミングとポジション毎に、ブランド想起獲得のための知識構築戦略に関する可能性を示した。●今後の研究の展開:最終年度まで継続的なデータ収集に従事したため、市場の動きと関連づけた消費者知識の時系列的な分析については、今後継続して取り組む予定。消費者行動●データの定期的な収集の実施・分析作業の遂行前年度までの予備調査の結果を踏まえて、データの収集を定期的に実施し、分析作業を行っている。・前年度に引き続き、データの収集を定期的に実施し、分析作業を行っている。・また、その成果を一部論文にして発表している。25年度中に、それまでに複数回に渡って収集してきたデータを分析し、その成果の一部を論文および学会等で発表した。
点滴スタンド提供方法に関するモデルの提案

点滴スタンドの使用状況や使用時の転倒および危険状況を把握するため、全国の看護師に対する質問紙調査を実施した。看護師の18.6%が患者の転倒を経験し、85.7%が危険を感じていることがわかった。点滴スタンド使用中の患者に対するインタビュー調査からは、患者は狭いトイレや段差、下膳に困難を感じながらも、点滴スタンドの他用途での活用や安全で疲れない操作方法を探っていることがわかった。また、点滴スタンド歩行時の適切な操作位置を検証するため健常男性を対象に3次元動作分析および主観的評価を実施した。点滴スタンドは体に対して斜め前方の操作位置が適切であると推察された。平成24年度は、前年度から行っていた点滴スタンドの使用状況に関する全国調査を終えた。点滴スタンドの形状や使用状況、使用時の事故発生及び未遂状況、点滴スタンドの使用に関する看護師の意識と患者への提供方法の実態を把握することを目的として実施した。調査期間は平成24年3月から5月であり、調査対象は全国で一般病床を300床以上を有する病院の病棟で働く経験年数3年目以上の看護師とし、自記式質問紙調査を行った。調査項目は、点滴スタンド使用に関する内容で、使用している製品や形状、使用状況、他目的での使用、患者への提供方法、使用に際して危険と感じたこと、など27項目に加え、研究協力者に関する基本情報8項目の計35項目であった。結果は、37病院1110名に調査用紙を配布し、回答数は660件(回収率59.5%)、有効回答数は629件(95.3%)であった。女性は602名(95.7%)、男性26名(4.1%)、年代は、20代204名(32.4%)、30代218名(34.7%)、40代156名(24.8%)、50代51名(8.1%)で、経験年数は平均13.5年であった。所属部署は、外科327名(52.0%)、内科246名(39.1%)、混合38名(6.0%)、その他17名(2.7%)であった。病棟にある点滴スタンドの脚部は「5脚」(90.3%)が最も多く、使用している点滴スタンドに関しても、「5脚」(57.7%)で一番多かった。使用している点滴スタンドメーカーについては「知らない」が484名(76.9%)で、半数を超えていた。3月31日現在、上記も含め、その他のデータを分析、考察中である。平成25年度は、昨年度に収集したデータの分析および学会発表と、一般病棟に入院中の患者を対象として、データ収集を行った。本年度の学会発表の概要は以下の通りである。【目的】一般病棟における点滴スタンドの使用状況に関する実態調査から、点滴スタンド使用時の危険状況につながる要因を明らかにする。【方法】全国で300床以上を有する一般病院37施設からの協力を得て、経験年数3年以上の看護師を対象に郵送法による質問紙調査を実施した。調査項目は点滴スタンドの種類や整備状況、患者への提供方法、その他の用途や基本情報等、計35項目であった。【結果】1110名に調査用紙を配布、有効回答数は629部(95.3%)であった。看護師は点滴スタンドを他の用途で使用し(56.0%)、点滴スタンド使用中の患者の転倒(18.6%)や転倒未遂(39.0%)を経験していた。さらに、危険を感じたことがある人は85.7%であった。43.1%の看護師が点滴スタンドに関する教育を受けておらず、14.0%が使い方をよく知らないと答えた。【考察】点滴スタンド使用時の危険状況には、患者や環境が絡む多数の要因が存在しており、看護師への教育が必要であることが示唆された。「点滴スタンドを使用する患者の入院生活上の困難と工夫」というテーマのもと、入院患者が点滴スタンド使用中に経験している困難状況や安全に取り扱うために工夫していること、および実際の点滴スタンドの使用方法や設定状況を明らかにし、点滴スタンドのより安全で適切な使用方法および提供方法を検討することを目的とし、インタビューおよび観察調査を実施した。3月31日現在、データの集計、分析中である。平成23年度は点滴スタンドの使用状況に関する全国調査を行った。点滴スタンド使用時の事故発生あるいは事故未遂状況に関わる点滴スタンドの形状や使用状況を知るとともに,点滴スタンドの使用に関する看護師の意識と患者への提供方法の実態を把握することを目的とした。研究の実施にあたって、研究者の所属する倫理委員会の承認を受けた。

そこで、点滴スタンドに関する文献検討および研究者が以前に行ったフィールドワークの結果から得られた知見を基に、現在病棟で使用している点滴スタンドの形状、定期点検の状況、点滴スタンドの他目的での使用、輸液ポンプの取り付け状況、輸液ポンプ以外にスタンドに取り付けるものの有無とその種類、点滴に取り付けたグリップや点滴スタンドの高さの調節状況、患者への提供方法(使用方法の説明や安全確認)、点滴スタンド使用に関して危険と感じたことの有無とその時間帯などに関する自記式質問紙(全35項目)を作成した。調査対象は、全国で300床以上を有する病院の一般病棟(外科、内科)で働く経験年数3年目以上の看護師である。回収目標数を600部に設定し、全国の病院から無作為抽出した150病院の看護管理部門長に対して、調査協力依頼を発送した。そのうち、協力が得られた施設に対して、30部の質問紙を郵送し、対象者への配布を依頼した。回収に際しては、強制力が働かないよう、対象者自身が封をして投函することとした。現在、依頼と回収を進めている状況である。最終年度は、より安全で快適な点滴スタンドの操作方法の確立に向け、3次元動作分析と使用者の主観的評価をもとに、適切な点滴スタンドの操作位置を検証することを目的とし、歩行時の点滴スタンド操作位置に関する検証を行った。ディテクト製デジタル高速度カメラ・ハイスピードカメラHAS-L1を4台と動画撮影ソフトHAS-LI Basicにて撮影した動画は、3次元動作分析ソフトDipp-Motion PROを用いてデータ解析を実施した。健康な成人男性30名(平均年齢20.9歳SD1.28)を対象に、点滴スタンド操作位置による歩行を比較するため、模擬点滴を左腕に装着し、動作分析および主観的評価を実施した。点滴スタンド操作位置は“前方"“斜め前"“側方"のそれぞれ左右で計6箇所とした。対象者の基本属性(年齢、性別、身長、体重)や歩容(歩行速度、歩幅、歩隔、腕の振り、体幹の前傾角度、重心位置、点滴スタンドと体幹の距離)に関するデータ収集を行った。また、主観的評価では点滴スタンドのa操作のしやすさ、b歩行のしやすさ、c上肢の負担感、d腰部の負担感、e下肢の負担感について比較してもらい、その他の感想とともに聞き取りを行った。歩幅と腕振り角度の狭小化が“前方"での操作位置でみられた。“右側方"での操作位置において最も体幹が前傾していた。主観評価では左右ともに“斜め前方"が全項目において得点が高く、安全で快適に点滴スタンドを使用できる操作位置であることが示唆された。看護現在、平成24年度に計画していたデータ分析、検討を行っており、進行状況は予定よりもやや遅れている。看護師を対象とした質問紙調査を実施後に研究計画全体の見直しを行い、患者への調査研究を新たに計画したため。平成23年度前半は、文献検討や研究者が以前行った研究およびフィールドワークでの結果の振り返りを行った。後半に入ってから、研究計画書を作成し、11月に本学倫理委員会に計画書の提出を行った。倫理審査委員会からの承諾が得られた後に、対象病院の選定と抽出、およびアンケートの印刷や郵送関係の手配を行ったため、進行状況がやや遅れている。平成24年度のデータ分析により明らかにされた、点滴スタンド使用に関する現状や使用上の問題点を素に、点滴スタンド使用時の人間の動きを人間工学的視点から分析することにより、現状の使用方法や点滴スタンド自体が持っている問題点を明らかにして改善策を検討し、入院患者への点滴スタンド提供方法モデルの構築を図っていきたい。点滴スタンドの操作方法について未だ明らかにできていない点があるため、点滴スタンド使用時の人間の動きを人間工学的見地から分析する。
電子・陽電子衝突によるB中間子の物理

本研究は、我が国におけるBファクトリー計画実現のために必要とされる物理学的・実験技術的な基礎研究・準備研究を徹底的に行い、具体的な実験提案を行うことを第一目標とし、更にBファクトリー計画が承認された場合を想定し、実験開始までの装置建設期間中に、円滑且つ効率の良い研究推進環境の整備を行うことを目指したものである。それらの成果の概要は以下のようにまとめられる。1)初年度(平成5年度)本科研費総合研究グループを基盤とし、広く国外にも参加を呼びかけ、国際共同実験グループ(愛称BELLE)を組織した。さらに、それまでの準備研究に新しい提案なども加え、年度末には予定どおり「実験提案書(Letter of Intent)」を作成・提出した。この時の、大型測定器(BELLE測定器)は、富士実験室に建設し、TRISTAN VENUS測定器の電磁石を転用することで経費節減を図るなどが基本路線であった。第2年度(平成6年度)この年度から正式にBファクトリー計画が開始された。加速器の具体的な設計に伴い、BELLE測定器の設計変更などを行い、より実現的な「技術提案書(Technical Design Report)」を作成・提出した。前年度の提案との大きな違いは、実験室は富士実験室から筑波実験室に変更されたこと。これに伴い、電磁石も全く新しく製作することなどである。第3年度(平成7年度)この年度までに、測定器の大部分の仕様が決定された。最後まで未定であった粒子識別器も最終的な選定を行い、ほぼ全ての仕様が確定した。これと平行して、測定器各部分の入札も多く行われ、次年度から開始される本格的なBELLE測定器建設の準備を整えることが出来た。本総合研究はこれらの成果により、我が国Bファクトリーの完成に向かっての道筋をつけたものであり、当初の目標を十分に果してその任務を終えることが出来た。物理学上の重要なテーマであるCP非保存は、b-quarkの崩壊現象に顕著に現れることが、素粒子標準理論の重要な部分を占める小林・益川理論により予言されている。本研究は、b-quarkを内包するB中間子を大量に作り出す通称Bファクトリーの実現をめざし、このために必要とされる物理学的・実験技術的な基礎研究・準備研究を行うことを主要目的としている。更に、本格的に実験が採択された場合を想定し、実験開始までの装置建設期間中に、円滑かつ効率の良い研究推進環境の整備を行うものである。今年度は、昨年度迄に進められてきた準備研究をもとに、平成6年度にBファクトリー建設が正式に採択されることを想定し、実験提案書の完成を目指し検討を進めてきた。そして、平成5年9月には、国内のみならず国外の研究機関をも含めた実験推進グループを結成することができた。これらの研究機関の研究者の担当分野のグループ分けを行い、各分野での詳細な検討を開始した。今年度の具体的な検討課題は以下の通りである。1.B中間子の物理に関する理論模型の詳細な検討を行う。特に、理論自身が持つ不確定な点についての研究をさらにすすめる。又、シミュレーションにより、実験で何がどこまで解明できるかを明確にする。2.実験に使う新しい大型測定器について以下の点を具体的に検討し、設計案の基本を決定する。(1)測定器の性能のシミュレーションを行い、それが目的とする物理にどのように影響するのかを見極める。(2)測定器に用いられる各種の素材の基礎的な性能を確認するためのテスト実験を行う。

これらはの検討はほぼ予定通りに実行され、それらの結果を盛り込んだ実験提案書を平成6年2月に完成させ、公表した。物理学上の重要なテーマであるCP非保存は、b-quarkの崩壊現象に顕著に現れることが、素粒子標準理論の重要な部分を占める小林・益川理論により予言されている。本研究では、b-quarkを内包するB中間子を大量に作り出す通称Bファクトリーの実現をめざし、このために必要とされる物理学的・実験技術的な基礎研究・準備研究を行うことを主要目的としている。更に、本格的に実験が採択された場合を想定し、実験開始までの装置建設期間中に、円滑かつ効率の良い研究推進環境の整備を行うものである。今年度4月、Bファクトリ-が高エネルギー物理学研究所(KEK)に建設されることが正式に決定した。昨年度提出された実験提案書は、第一段階の承認を得、更に、測定器の具体的な設計を目指した「技術設計報告書」を本年度中に提出することが、KEKの課題採択委員会より求められた。我々はこの完成を目指し検討を進めてきた。具体的な検討課題は以下の通りである。1.Bファクトリ-の電子陽電子衝突点が、昨年度までの位置と大幅に変更された。これに伴って、測定器の電磁石を新しく作りなおし、その磁場を当初設計の1.5倍にする。これにより、荷電粒子の運動量測定の精度を大きく向上させることが出来る。また、測定器を支える構造体も全面的に作りなおす。2.粒子判別器として、Aerogel型とDIRC型の徹底的な比較検討を開始する。3.荷電粒子の飛跡検出器は、分離型であったが、これを一体化して、境界面での物質の厚さを薄くする。これらはの検討はほぼ予定通りに実行され、それらの結果を盛り込んだ技術設計報告書を平成7年1月に完成させ、課題採択委員会に提出し、承認を受けた。これは、近く公表される。本研究では、b-quarkを内包するB中間子を大量に作りだす通称Bファクトリーの実現をめざし、このために必要とされる物理学的・実験技術的な基礎研究・準備研究を行うことを主要目的としている。今年度は、本総合研究の最終年度であるがBファクトリー建設としては2年目である。しかし、この年度には測定器の各部の設計と基礎テストが行われ、ほとんどの部分の仕様が確定した。これらの中でも昨年度から本年度にかけて多大な努力がなされたのは、粒子識別器の選定であった。測定器の胴体部(Barrel)の候補としては、TOFとAerogelの組み合わせか、あるいはSLACグループが採用したDIRCかで、選定委員会と提案者達は精力的に様々な面から準備研究と検討を行った。最終的にはTOFとAerogelの組み合わせが選定された。更に引き続いて、測定器端部(Endcap)の粒子識別器の選定も行われ、これには高屈折率のAerogelが選ばれ、懸案だった粒子識別器はここに確定した。これらの仕様の確定に伴い、実機製作のための入札が次々と行われている。
エコー検査を用いた看護技術の評価方法の開発：経鼻胃管の留置位置の確認方法

経鼻胃管の気管への誤挿入は肺炎や死を招くことがある。そのため経鼻胃管の留置位置を正確に確認することは重要である。本研究では経鼻胃管留置位置の確認方法としてのポータブル型エコー装置使用の有効性を明らかにすることを目的とした。トレーニングを受けた看護師がポータブル型エコー装置を使用し経鼻胃管の位置を確認した。結果として、ポータブル型エコー装置を用いたところ、頸部および上腹部において経鼻胃管の位置を確認することができた。本研究結果より、ポータブル型エコー装置が様々な医療現場において新たな経鼻胃管の位置確認方法となる可能性がある。【目的】経鼻胃管が気道内へ誤挿入されると肺炎などの合併症が引き起こされる。そのため経鼻胃管の挿入後に経鼻胃管が胃内へと留置されていることを確認する必要がある。しかし現在ゴールドスタンダードとして用いられているレントゲン検査は被曝や在宅では使用できないという問題がある。またその他の確認方法である聴診法や吸引法は経鼻胃管の位置を直接視認することができないという問題がある。そこで本研究では超音波検査装置を用いて経鼻胃管の留置位置の確認が行えることを明らかにすることを目的とした。初年度は経鼻胃管の描出が困難とされるサイズの小さな経鼻胃管を確認するための方法を検討した。【方法】本研究は横断研究であり、レントゲン検査にて既に経鼻胃管が胃内に留置されていることを確認された患者を対象とした。研究を行うにあたり東京大学医学部倫理員会の承認を得ている。対象者の頸部および腹部に対して超音波検査を実施し、経鼻胃管の描出の有無を確認した。超音波検査の実施にあたり、経鼻胃管の描出を容易にするために文献等より検討した結果、吸引法と体位変換を取り入れた確認方法を用いることとした。【現在の実施状況】研究参加に同意を得られた10名を対象に超音波検査を実施した。頸部、腹部ともに10名中8名の対象者で経鼻胃管の確認を行うことができた。またこれまでに成人を対象とした研究では報告のない8Frという小さなサイズの経鼻胃管の確認も行えることが明らかとなった。【意義と重要性】小さなサイズの経鼻胃管でも超音波検査によって留置位置の確認が行えることを明らかにすることでより多くの対象者に対して超音波検査による確認方法が適用できる。さらに在宅などレントゲン検査を実施できなかった対象者に対して超音波検査を用いて経鼻胃管の留置位置を確認することで安全に経鼻胃管を使用することができる。初年度の計画通り経鼻胃管の描出を容易にする超音波検査方法を用いて対象者の経鼻胃管を確認することができたため、おおむね順調に進展していると判断した。ただし、症例数が現時点で10名であることから、初年度に得られた知見の一般性をより多くの患者にて確認する必要がある。経鼻胃管が気道内へ誤挿入されると肺炎などの合併症が引き起こされる。そのため経鼻胃管の挿入後に経鼻胃管が気道内へ誤挿入されずに胃内へと留置されていることを確認する必要がある。近年超音波検査装置を用いて経鼻胃管の位置の確認が行えることが報告されている。超音波検査装置は従来の確認方法と比較し、対象者のいるその場で非侵襲的に経鼻胃管を可視化することができるという利点がある。加えて、超音波検査装置の小型化も進んでおり、ハンドサイズやタブレットサイズといった携帯型の超音波装置が登場している。そこで本研究では携帯型の超音波検査装置を用いたエコー検査によって経鼻胃管の留置位置の確認が行えることを明らかにすることを目的とした。研究デザインは横断研究であり、経鼻胃管を留置中の患者に対して、携帯型の超音波検査装置を用いて経鼻胃管の位置の確認を行った。確認部位は食道胃接合部と頸部食道の2か所で行った。エコー検査は、エコー検査についての教育を受けた看護師1名が実施した。研究を行うにあたり東京大学医学部倫理員会の承認を得た。研究参加に同意を得られた12名を対象に超音波検査を実施した。用いられた経鼻胃管のサイズは8Frから16Frであった。食道胃接合部、頸部食道ともに12名中10名の対象者で経鼻胃管の確認を行うことができた。また全ての対象者が、少なくとも食道胃接合部もしくは頸部食道のどちらか一方で経鼻胃管の確認を行うことができた。本研究より携帯型の超音波検査装置を用いて経鼻胃管の留置位置の確認を行えることが示唆された。

本研究結果より、ポータブル型エコー装置が様々な医療現場において新たな経鼻胃管の位置確認方法となる可能性がある。初年度の研究は経鼻胃管の確認方法を確立させることが目的であったため、既に経鼻胃管の胃内への留置が確認されている患者を対象に研究を行った。次年度は臨床現場に即した状態である経鼻胃管を挿入直後の患者を対象に研究を行う予定である。またその際に超音波検査の有用性を明らかにするためにレントゲン検査との比較も行う予定である。初年度に購入を予定していた超音波検査装置の販売が延期となったため初年度は研究室が所有していた超音波検査装置を用いて研究を実施した。しかし、購入予定であった超音波検査装置と同等の機能を有した超音波検査装置を次年度に購入できる見込みであるためその費用負担が生じる予定である。看護学本年度に購入を予定していた超音波検査装置の販売が延期となったため本年度は研究室が所有していた超音波検査装置を用いて研究を実施した。しかし、購入予定であった超音波検査装置と同等の機能を有した超音波検査装置を次年度に購入できる見込みとなったため次年度使用額が生じた。5月までに超音波検査装置を購入するための費用にあてる予定である。
1型糖尿病根治治療としての異種膵島移植法の開発

本研究において、Low Molecular weight Dextran Sulfate(LMW-DS)が異種膵島移植における移植後非特異的炎症反応を効果的に制御し得ることをサルを用いた前臨床モデルにて実証することに成功した。さらに同種膵島移植における非特異的炎症反応と対比させることにより、異種膵島移植における補体関与の重要性を明らかとし、補体阻害ペプチド剤を加えることにより異種膵島移植における移植後非特異的炎症反応をより効果的に制御し得ることを見出した。また、本研究において基礎的検討の結果、異種膵島移植の至適免疫抑制プロトコールとして臨床応用が望めるプログラフ、デオキシスパーガリン、C5a阻害ペプチド、およびメシル酸ガベキセートの組み合わせが有望であることが判明したため、今後前臨床試験による検討が望まれる。ヒト同種膵島移植は、2000年のエドモントンプロトコール確立以来、魅力的な治療法として世界的な注目を集めてきたが、ドナー不足という現実を一層際立たせる結果となった。この深刻なドナー不足を解消する有力な方法として異種膵島移植の臨床応用が切に望まれてきたが、特有の免疫学的バリアーであるInstant Blood-MediatedI nflammatory Reaction (IBMIR)に阻まれ、臨床的治療法として確立するまでには至っていないのが現状である。ヒト同種膵島移植はエドモントンプロトコール確立以来、魅力的な治療法として世界的な注目を集めてきたが、ドナー不足という現実を一層際立たせる結果となった。この深刻なドナー不足を解消する有力な方法として異種膵島移植の臨床応用が切に望まれてきたが、特有の免疫学的バリアーであるInstant Blood-Mediated Inflammatory Reaction(IBMIR)に阻まれ、臨床的治療法として確立するまでには至っていないのが現状である。我々はこれまでに、本研究においてLow Molecular weight Dextran Sulfate(LMW-DS)がIBMIRを効果的に制御し得ることを見出し、その臨床応用プロトコールの構築に成功してきたが、今年度においてその成果を国際専門誌(Xenotransplantation)へ報告するに至った。また、本研究において同種IBMIRに比し異種間IBMIRにおいては補体の占める役割が遥かに大きいことを見出したため、LMW-DSにさらに抗補体ペプチド剤を加えることによりIBMIRをより効果的に制御し得ることを明らかとした(国際移植学会報告予定)。さらに本研究においては、吸入麻酔剤の一種であるisofluraneが強力な肝血管拡張作用と抗サイトカイン作用を有しており、膵島グラフトの生着を促進することを確認できた。一方、間葉系幹細胞は、期待に反し異種間の免疫制御作用は発揮せず、またグラフト生着促進作用も十分とはいえず、臨床応用にはさらなる研究の継続が必要であると思われた。今年度において、Co-stimulation blockade抗体の使用による特異的免疫寛容を誘導する実験系が構築されたため、最終年度はこのアプローチを至適免疫抑制剤の検討と併行させ、異種膵島移植を臨床べースへ引き上げることができるよう研究を推進していく。我々はこれまでに、本研究においてLow Molecular weight Dextran Sulfate (LMW-DS)がIBMIRを効果的に制御し得ることを見出し、その臨床応用プロトコールの構築に成功し、さらに抗補体ペプチド剤を加えることによりIBMIRをより効果的に制御し得ることを明らかとし国際移植学会にて報告を済ませている。本年度は、異種膵島移植の臨床応用を視野に入れた至適免疫抑制プロトコールの基礎的検討を行い、プログラフ、デオキシスパーガリン、C5a阻害ペプチド、メシル酸ガベキセートの組み合わせが有望であることを見出すに至っている。一方、Co-stimulation blockade抗体によるアネルジー誘導プロトコールは、小動物における移植実験では有用であると思われたが、臨床応用に際してはブタ膵島の安定培養法を樹立する必要があるという課題が判明し、引き続きさらなる研究の継続が必要であると思われる。
p38MAPキナーゼによる成長制御機構-変異ノックインマウスを用いた検討-

個体の成長の制御については、早くから成長ホルモン(GH)などの効果が明らかにされてきた。しかし、実際に成長を制御するシグナル伝達のしくみは必ずしも明らかではない。MAPキナーゼ(MAPK)は、GHを含む様な刺激で活性化されるが、これまで、個体の成長との関連は明らかにされていない。我々は、p38αMAPKの機能を生体レベルで解析する目的で、p38αにsem型の点突然変異を導入したマウス(p38a^<sem>ノックインマウス)を作成した。p38aノックアウトマウスは胎盤形成不全で胎生致死となるが、p38α^<sem>マウスの胎盤形成は正常で生存し、交配も可能であることが明かとなった。p38α^<sem>マウスはp38αの部分的な機能欠損を生じ、興味深いことにsem型マウスは野生型マウスの20%の成長障害を生じた。体重における性差の比較では、雌マウスよりも雄マウスの方が顕著であることを認めた。さらに、sem型マウスが2年齢に達すると野生型マウスの26%の体重低下を示した。その時の組織重量を野生型マウスと比較したところ、sem型マウスの体重当たりの精巣、腎臓、腸管周囲の脂肪重量が60%以上の低下、及び脂肪細胞の小型化を示した。逆に、sem型マウスの脳、下垂体、肝臓の重量は13-22%の上昇を示し、筋肉重量については16%の低下を認めた。野生型マウスの体長と比較した場合、sem型マウスは11%の低下を示した。これは、MAPKがマウスの成長に関わることを示すとともに、脂肪代謝に深く関わっていることを示唆している。高脂肪食を与えたsem型マウスの体重当たりの精巣、腎臓、腸管周囲の脂肪重量は、普通食を与えたsem型マウスとほとんど変わらなかった。また、sem型マウスのもう一つの特徴は、低血糖を示していることであり、グルコース負荷試験において、高脂肪食を与えたsem型マウスは、インスリン抵抗性を低下させていることも判明した。我々は、p38αMAPK機能を生体レベルで解析する目的で、p38αにsem型の点突然変異を導入したマウス(p38α^<sem>ノックインマウス)を作成した。p38αノックアウトマウスは胎盤形成不全で胎生致死となるが、p38α^<sem>マウスの胎盤形成は正常で生存し、交配も可能あることが明かとなった。その時の組織重量を野生型マウスと比較したところ、sem型マウスの体重当たりの精巣、腎臓、腸管周囲の脂肪重量が60%以上の低下を示した。また、野生型マウスの体長と比較した場合、sem型マウスは11%の低下を示した。

これは、MAPKがマウスの成長に関わることを示すとともに、脂肪代謝に深く関わっていることを示唆している。高脂肪食を与えたsem型マウスの体重当たりの精巣、腎臓、腸管周囲の脂肪重量は、普通食を与えたsem型マウスとほとんど変わらなかった。また、sem型マウスのもう一つの特徴は、低血糖を示していることであり、グルコース負荷試験において、高脂肪食を与えたsem型マウスは、インスリン抵抗性を低下させていることも判明した。
網膜色素変性におけるミクログリアのゲノムの酸化の影響の解明

網膜色素変性(RP: Retinitis Pigmentosa)は種々の遺伝子異常により視細胞死が引き起こされる疾患群であり、いまだ有効な治療法がないのが現状である。これまでの研究から、RPの病状の進行に酸化ストレスが関与していることが明らかになってきており、様々な抗酸化剤により網膜変性の進行を抑制する事が分かってきている。我々はこれまでに免疫を担当するミクログリアのゲノムへの酸化ストレスが関与していることを明らかにした。今回、RPモデル動物に対し抗酸化剤の投与を行い、ミクログリアの活性やゲノムの酸化などの変化を検討し、視細胞死の詳細なメカニズムの解明を目的とする。
市町村合併と広域行政化に関する時間的・空間的視点からの比較研究

本研究の目的は、「市町村合併と広域行政化に関する時間的・空間的視点からの比較研究」を行うことであった。昭和の市町村大合併から50年をへて、2004年から2006年にかけ、「平成の大合併」が嵐のようにわが国の全国の市町村を巻き込んで押し進められた。この間、全国の市町村数は4割以上の激減となった。われわれは、この時期に、市町村合併の歴史的位相を明確にし、合併の前後を視野に入れた長期的視点から「平成の大合併」を研究することが不可欠であるとの共通認識から出発した。そのために、「昭和の大合併」と「平成の大合併」とを時間的・空間的に比較研究し、その先に道州制をも含む、今後のあるべき中央-地方の政府間関係の姿を展望しようとしたのである。市町村合併は非常に複合的な現象であり、それ故にまた、学際的な研究が不可欠なテーマである。本研究の共同研究者は、それまで、それぞれ個別に、主として「平成の大合併」を念頭に置きながら、広域化や市町村合併問題を調査・研究してきた。すなわち、宮入興一は、地域経済学や地方財政学の視点から、自治体の広域化や市町村合併の意義と本質、その手法、あるべき姿などについて究明してきた。一方、樋口義治は、行動心理学の立場から、合併を必要と考えている過疎市町村の住民意識調査を実施してきた。本研究の意義は、これらの成果に立って、相互に異種の視点を交流させ、吸収しつつ、地方財政、地方行政、地域自治、コミュニティ、住民生活と住民意識のあり方とその変化までをも視野に入れて、長期的、空間的な視点から「昭和の大合併」を総括し、これとの対比と相関において、「平成の大合併」について検討、評価し、一定の政策提起まで行ったことである。本研究の重要性は、道州制をも視野に入れた、「平成の大合併」後のわが国地方行財政のあるべき姿について、その基本的な知見を提示しえたことにある。本研究の目的は、わが国の市町村合併の歴史的位相を明確にし、昭和と平成の大合併を時間的及び空間的に比較研究することによって、道州制を含む、今後のあるべき中央-地方の政府間関係のあり方を追究することである。本年度の研究実績は、以下のとおりである。(1)国と地方の機能分担に関わる歴史的・時間的位相の変化とその規定要因を昭和・平成の大合併について解析し、市町村大合併の本質と歴史的意味について検証した。(2)平成の大合併を中心に、合併の選択・非選択の分岐の意味とその要因分析を、総務省の市町村合併関連の内部資料にもとづいて行った。また、道州制についても、予備的考察を行った。(3)平成の大合併の特筆すべき特徴の1つである合併した新市の中での地域内分権化と地域住民自治の展開について、地域的・空間的合併タイプの異なる、静岡県・静岡市、浜松市、新潟県・上越市、長岡市、島根県・浜田市について聞き取り調査と資料収集を行った。その際、行政の当局や機関だけでなく、市町村合併と深く関わった個人や関係するNPO等の組織からの情報収集をも重視し、客観的、多面的な検証となるよう配慮した。(4)それぞれの県・市町村・団体・個人等から収集した資料、情報についてはデータベース化し、今後の分析に資するよう整備するとともに、インターネットによる情報開示を準備している。(5)以上の成果の一部は、「『平成の大合併』とその後」と題して公開講演会とシンポジュウムを開催、一般市民にも公開してマスコミにもとりあげられた。