hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物と酵母における液胞形態形成及び液胞タンパク質輸送に関与する遺伝子の取得と解析

酵母や植物の液胞は重金属イオンなどが過剰に存在する環境下では、有害な重金属を液胞へと輸送して貯蔵するという解毒コンパートメントとしての機能がある。分裂酵母にはHmt1タンパク質がカドミウムを液胞へと輸送する液胞膜局在トランスポーターである。出芽酵母において液胞膜タンパク質の液胞への輸送にはAP-3と呼ばれるアダプチン複合体が液胞膜への輸送に重要であることが最近報告された。そこで分裂酵母のゲノムを検索したところ、AP-3複合体の成分であるβ-アダプチンと高い相同性を示す一遺伝子(SPAC23H3.06)が存在することがわかった。本遺伝子破壊株は液胞内に局在するプロテアーゼなどは正常に液胞へと輸送されるが、液胞膜局在アルカリホスファターゼは液胞へと輸送されないことがわかり、分裂酵母においてもAP-3複合体が液胞膜タンパク質の輸送に重要な役割を果たしていることを明らかにした。次に本遺伝子破壊株で液胞膜局在Hmt1タンパクの局在を調べたところ、野生株と同様に正常に液胞膜に局在していることがわかり、分裂酵母にはAP-3複合体以外に液胞膜へタンパクを局在させるための未知の機構が存在することを初めて明らかにした。酵母や植物の液胞は過剰なアミノ酸を液胞内にプールする貯蔵コンパートメントしての機能も果たしている。我々はL型アラニンをD体へと変換するアラニンラセマーゼ遺伝子が出芽酵母には無いが分裂酵母ゲノムに存在することを見いだした。本遺伝子産物は確かにアラニンラセマーゼ活性を有し、遺伝子破壊株は必須な遺伝子では無いが、D-アラニンを唯一窒素源とした場合、生育が非常に遅くなることがわかった。また本遺伝子を出芽酵母で発現させるとD-アラニンで生育出来るようになることがわかり、酵母におけるD-アミノ酸の役割について初めて明らかにした。現在D-アミノ酸代謝における液胞の機能についても解析を行っている。酵母の液胞形態を維持するためには液胞への膜輸送が正しく行われる必要がある。分裂酵母の液胞形態維持に関与する遺伝子の解析を行った。その結果、ホスファチジルイノシトール(Pl)3-キナーゼをコードする分裂酵母vps34遺伝子やPl 3-キナーゼサブユニットをコードするvps15、またPl 3,5-キナーゼをコードするste12遺伝子破壊株は異常に肥大する液胞形態を有することがわかった。さらに液胞形態に異常を示す変異株の検索を行ったところ、最近Pl3-Pと結合することが明らかにされたPXドメイン含有タンパク質をコードする2遺伝子、さらに出芽酵母の液胞形態の維持に必須であるVAC14遺伝子と相同性を示すSPBC25H2.03遺伝子も破壊すると異常に肥大した液胞へと変化することがわかった。これらの結果からPl3-P及びPl3,5-P2が液胞形態の維持に重要な機能を果たしていることを明らかにすることができた。一方、分裂酵母は水などの低浸透圧条件下にさらすと液胞が融合して天きな液胞へと変化することが報告された。出芽酵母の液胞の融合過程にはHOPS複合体と呼ばれる一群のタンパク質が関与していることがわかってきた。そこで分裂酵母ゲノムを検索して、出芽酵母のHOPS複合体をコードする遺伝子と相同性の高い遺伝子の破壊を行った。
ラッシュ分析による英文法の項目難易度と順位の検証

ラッシュ分析を用いて38項目の文法問題(多肢選択式問題)の難易度を検証した。その際、同一文法項目の問題であっても難易度が大きく変わるものがあった。これらに関してはアンケート調査を行いその要因を探ったところ、大学生は教員とはまた違った視点で問題を解いていることが分かった。また、これらの難易度はProcessability Theoryが予測する順位とも、中学・高校の教科書で扱われる順番とも統計的な関連性は示さなかった。計画通り、TOEIC/TOEFLでよく出題される問題をベースに新たな文法問題を1項目につき2問以上作成し、複数の大学にてそれらを解いてもらった。新たに作成する文法問題とは、TOEICやTOEFLで使用されるビジネス的、学術的な難しい語彙を避け、できる限り平易な語彙を用いた、つまり語彙の難しさによる影響をできる限り排除した、文法知識そのものを測定できるような問題である。まずは予備研究において難易度が確立した21の文法項目を用い、新たな問題を作成し、それらを複数の大学で学生に解いてもらい、その結果をラッシュ分析で分析し、問題の改訂および新たなる問題の追加を行い、また複数の大学にて解いてもらう、ということを繰り返した。結果、合計38の文法項目の難易度がほぼ確立した。つまり、中学・高校と6年間で一通りの英文法を学んだあとの大学生にとって、どのような文法問題が難しく、どのような問題が易しいのかが大まかに分かった。難易度を確立するにあたり、上記の通り、同じ文法項目をテストするよく似た問題を複数作成して解いてもらったのだが(同じような難易度になることを想定して)、ほんの少しの違い(使用する単語であったり、問題文の長さであったり)で難易度が大きく変わることも分かった。これは、入試やプレイスメントテストなどを作成する際に、どれほど作成者が慎重にならないといけないかを示唆している。つまり、教員もしくは試験の問題作成者が想像するよりもはるかに文法問題の難易度はセンシティブであるということが分かった。23年度は、22年度に検証した文法38項目の難易度とProcessability Theoryの関連に重点を置いて検証した。38項目の中にはProcessability Theoryで取り上げられている項目が少なかったため、さらに問題を追加し大学生に解いてもらった。またこの理論は、筆記テストによる難易度ではなく、自然な会話の中で現れる文法項目の順位を説明するものであるため、スピーキングテストも実施し、筆記テストと共に難易度の差を比較した。このスピーキングテストは、筆記テストで使用した文章を用いて、そのまま文法的に正しい文章と、文法的に誤りがある文章を聞かせ、リピートさせるというものであり、Ellis(2006,2008)やErlam(2006)が実施し、自然なスピーチデータと変わらないと主張している方法である。結果、Processability Theoryはどちらのテストとも統計的に関連性を示さないごとが分かった。これはEllis(2008)とは異なる結果である。また、筆記テストとスピーキングテストの関連性を見たところ、文法的に誤りがある文章をリピートさせた時の(自動的に誤りを訂正して発話するかどうか)結果と筆記テストの結果が統計的に関連があることが分かった。これを、両テストをexplicit knowledgeを使って答えたと見るか、implicit knowledgeを使って答えたと見るか、さらなる研究が必要である。また、中学・高校で使用されている教科書(ともに採択率がトップ3に入るもの)に現れる文法項目の順番と上記38項目の難易度順とを比較したところ、統計的な関連性は見られなかった。さらに「副詞」など、以前は当然のように教科書で説明されていたものが取り上げられていないことも分かった。22年度、23年度に難易度を検証した38項目の文法問題の中に、問題作成者は全く同じ難易度だろうと想定していた問題が統計的に大きく差が出たものがいくつかあった。その一例として、to-不定詞を入れる以下の2問がある。「ask +人+ to」「want +人+ to」のパターンであり、この問題を作成した日本人とアメリカ人は共に、同等レベルの問題であろうと思っていたが、ラッシュ分析の結果、Aの方がBよりもはるかに難しいという結果になった。この差の理由・原因が全く思いつかず、その潜在理由を探るべく、学生達にアンケートを実施し、「どちらの問題が難しく感じるか」「その理由は何故か」を尋ねた。その結果、以下のような回答があった。1 asktoより、wanttoの方がなじみがある。2 Aのaskのあとにthatが省略されていて、his friendがthat節の主語だと思ったのでtoは入らないと思った。3 Aは空欄の後ろにtoがあるので、空欄にtoを入れるとtoが2つ続いておかしいと思った。4 Aのto thepartyのtoがasktoのtoだと思った。

これらはどれも全く予想もしなかった回答であり、学生は、文法問題を解く際、問題作成者(教師)とは違った視点で問題文を見ているようだ、ということが分かった。当初の計画通り、Processabihty Theoryとの比較も実施し、また中学・高校の教科書との比較も行なった。38項目の文法の難易度において、同じ項目でも難易度が大きく分かれたものについての検証はまだ途中である。全体としては、おおむね順調と言えるだろう。24年度が最終年度であるため、記入しない。教師の立場から見ると同じような問題であっても難易度が大きく分かれたものがあった。このような問題については、教師の目から見ても説明ができないため、学生にインタビューなどをして原因を探る予定である。
知識再構成型理科授業システムの構築による児童・生徒における自己調整学習の実現

自己調整学習は、子どもが学習目標に向かって能動的に学習していくことを指す。理科授業でいえば、子どもが新しく収集した情報を、彼らの既有の考え方へ結び付けることである。こうした活動を通して、教師は子どもの学習活動をより有意味なものにすることができるのである。こうした活動を繰り返すことにより、子どもは既有の考え方を再構築することを学習するのである。小学校及び中学校理科授業において、対話型の授業システムの構築とその評価方法について研究を進めた。対話型の理科授業システムを構築し、これを実際に実施した。その結果、小学校中学校共に子どもにおける科学概念の習得とその活用に関して、高い定着度を得ることができた。特に、パフォーマンス・アセスメントの意味を子どもに理解させ、これを基に授業を進めることが効果を向上させる上で、重要であった。また、教師においても子どものパフォーマンスに従って、授業の内容を修正しながら進めることで、子どもの学習状況に即した指導を進める上で効果があった。授業の評価方法は基本的に、目標準拠評価を参照しつつ、パフォーマンス・アセスメントに基づく子ども間、子どもと教師間による相互アプロプリエーションの進捗と深化を見ることにより、上述のシステムが円滑に進行している指標として捉えることができた。子どもが常に知識再構成を図ると同時に、その支援を図る教師による指導システムについても再構成が図られていった。こうした子どもへの理科学習支援システムの構築は、子どもへの情報伝達を目論むのではなく、彼らにおける知識構築を促し、学習への積極的な動機付けを図ることができた。この学習への動機付け、言い換えれば学習意欲の向上を評価するための方略とその評価の視点が次の研究上の課題となる。その意味で、授業システムの構築、その評価指標の分析、さらには学習意欲向上までをも視野に入れることにより、知識再構成型の理科授業システムは完成すると考えられる。・平成23年度において精緻化された方法により、小学校第5、6学年の理科授業を進め、児童の学習状況を精査した。特に、パフォーマンス・アセスメントを中心とした理科授業を進めることにより、児童の学習の進捗状況を詳細に分析することができた。電子黒板上での児童相互及び児童と教師との対話的な授業の実現がこうした状況の再現に有用であった。さらに、本年度はこうした対話的な授業をより円滑に進めるのに、児童のグループごとに電子黒板との通信用ツールを配布した。この活用によりここでのコミュニケーションが従前に比べ、より活発化して行われ、児童による学習状況の表出であるパフォーマンスの質的向上に寄与することが明らかになった。・ここで開発された理科授業システムの継続的な使用を可能にするためには、児童によるパフォーマンスを基軸とした指導計画案の蓄積とその継承が有用であることが明らかとなった。単元ごとにこうした蓄積を図ることにより、再度授業を計画する際に、児童のパフォーマンスを見ることにより、教授者にとって授業全体の見通しが明瞭になり、実践レベルでの知識再構成型の理科授業のデザインを可能にすることも明らかとなった。・知識再構成型の理科授業を進めるための学習ガイドに示すべき情報群として、児童のパフォーマンス、これをアセスメントするためのルーブリック、そしてパフォーマンスを表われを促進する教材に関する情報の掲載が有用であることが明らかとなった。中学校での研究を進めるためにさらに、精査していくことが必要であることが明らかとなった。理科授業における自己調整学習の状況について、学習モデル及びその実施を行った。子どもが理科授業において情報を読み取る(テキストベース)、これを解釈し科学概念として加工していく学習(状況モデル)により活動を進めていることを明らかにした。これは、「状況モデルにより科学概念構築を図るための理科授業デザイン」、理科教育学研究Vol.52,No.3,pp.157-166に掲載された。こうしたモデルによる学習が実施されるとき、それは子どもにおける自律性を基盤とした学習として現れることを明らかにした。これは、「学習における「自律性」を育成する理科授業デザインとその評価に関する考察」Vol.52,No.3,pp.143-156に掲載された。これら二つの研究成果は、理科授業において子どもに自律的に科学概念を構築することを支援するための「学習ガイド」を作製するための基礎資料とすることができた。また、子どもへの支援に必要な教授行動とその評価を図る上での資料とすることができた。来年度は、これらを指針として小学校での理科授業を進め、子どもが科学概念を構築する学習環境のデザインのより詳細に分析する。その際には、子どもの学習状況を評価するための詳細な視点の分析を同時に図り、システムの強化を図っていく。特に、24年度においては理科学習についての初学者を対象とするので、こうした学習者の特性を加味した視点も取り入れていく。知識再構成型理科授業システム構築において、最も重要な要因は児童・生徒が科学概念構築状況を自ら調整して活動を進めることにあった。そのために、必要な教授上の措置は彼らの学習状況についてのアセスメントである。このアセスメントの構造を分析することが、本研究の主眼である理科授業システム構築に寄与する。その構造は次の要素が盛り込まれているものである。「児童・生徒の既有知識の分析」「児童・生徒の既有知識への情報のフィードバック(評価規準の児童・生徒と教師との共有、ダイナミックアセスメント、転移の促進の三つがこの活動の基本的な要素になる)」「教授活動の評価(教師による教授活動の適否についての情報収集)、という三つ要素である。これら三つの要素を段階的に理科授業に取り入れていくことにより、上述した活動は実現された。具体的には次の活動として現れた。

理科授業において児童・生徒に科学概念構築された結果について、常にパフォーマンスを求め、これを教師が適宜アセスメントする。アセスメントの蓄積が児童・生徒による精緻化された科学概念として現れた。科学概念として言葉を的確に表現する、表現内容を咀嚼することができる、的確な根拠を基にして説明をすることができる、ということが精緻化された科学概念と定義できるが、アセスメントの繰り返しにより、この活動がより深化する様態を記述することができた。知識再構成型理科授業システム構築は、自己調整学習として現れ、形成的アセスメントを機軸とした教授・学習過程に包含される教授・学習方略として具現化されることが明らかになった。自己調整学習は、子どもが学習目標に向かって能動的に学習していくことを指す。理科授業でいえば、子どもが新しく収集した情報を、彼らの既有の考え方へ結び付けることである。こうした活動を通して、教師は子どもの学習活動をより有意味なものにすることができるのである。こうした活動を繰り返すことにより、子どもは既有の考え方を再構築することを学習するのである。理科教育自己調整学習を理科授業において具体的に実現させるための方略の分析が本研究の目的であった。具体的に言えば、こうした状況を実現させるための学習環境の整備をすることである。学習環境を子どもの学習状況の分析、これに対応した指導方略及びその評価システムの分析と捉え、試行としての理科授業においては実現することができた。この方略をさらに、小学校、中学校のすべての学年に拡大させ、かつ単元を増やすことにより、構築しつつあるシステムの活用可能性は深化する。今年度は研究の3年目にあたる。研究を始めた平成23年度で構築してきた電子黒板を中心とした知識再構成型理科授業システムに基づく、授業実践の2年目である。24年度の成果を踏襲し、かつパフォーマンスを中心とした分析の視点も加味することにより、順調に研究を進めることができた。この方法は、次年度の中学校における理科授業においても十分活用できることが予測可能である。今年度の研究の最も中心は、子どもへの学習ガイドのキーとなる次の視点を理科授業へ組み込む方法論を実践的に明確化することであった。それは、科学概念、問題解決能力、観察・実験スキル、情報処理方法であった。これらの具体は、「状況モデルにより科学概念構築を図るための理科授業デザイン」、理科教育学研究Vol.52,No.3,pp.157-166、「学習における「自律性」を育成する理科授業デザインとその評価に関する考察」Vol.52,No.3,pp.143-156、として示すことができた。これらは、24年度以降で授業実践を通して、子どもが知識を振り返りながら再構築していく示していくための指針となる物である。それが、本年度の研究を通して明確することができた。それ故、おおむね研究は順調に進呈していると判断した。
インスリン抵抗性によるアルツハイマー病増悪機構の解析

アルツハイマー病(AD)の危険因子であるインスリン抵抗性のADに対する作用について、モデルマウスを用いて検証した。変異インスリン受容体のノックインマウスと、ADモデルマウスを掛け合わせ、インスリン抵抗性ADモデルマウスを作製し、その表現型を調べた。このマウスは、老人斑の蓄積に影響を与えなかったが、行動解析により長期記憶の低下・不安の欠如・抑うつといった神経精神症状を呈することを明らかにした。オメガ-3脂肪酸は特に抑うつ症状について顕著な効果を示すことが明らかとなった。これらの成果は、ADの予防・治療戦略の開発に貢献するものと考えられる。アルツハイマー病(AD)の原因物質として知られるアミロイドベータを過剰産生するADモデルマウスに対し、メタボリックシンドロームの構成要素であるインスリン抵抗性を遺伝的に負荷したマウスを作製し、その表現型について解析した。まず、グルコース負荷試験を実施し、インスリン抵抗性に起因する耐糖能異常と血中インスリン濃度上昇が生じていることを確認した。一方、空腹時血糖に異常は見られなかった。次に、行動試験を実施したところ、インスリン抵抗性の負荷により、認知機能の低下を中心とした行動異常が観察された。さらに免疫染色法により脳内のアミロイドベータの蓄積について検討したところ、その蓄積は増加していることが明らかとなった。一方、メタボリックシンドロームの改善効果を有するオメガ3脂肪酸をマウスに投与し、インスリン抵抗性により増悪したAD病態に対する効果を検証した。100mg/kgおよび300mg/kgの用量で、腹腔内に毎日8週間投与した。まず、オメガ3脂肪酸の投与が、インスリン抵抗性に起因する血中インスリン濃度上昇を抑制することを確認した。さらに、オメガ3脂肪酸の投与は、インスリン抵抗性負荷ADモデルマウスの行動異常を改善した。以上のことより、インスリン抵抗性を調節することで、AD病態の症状を重篤度が変化することが示唆される。今後、インスリン抵抗性がアミロイドベータの蓄積を進行させるメカニズムについて検討する。インスリン抵抗性によるアルツハイマー病の病態増悪を研究期間の早期に捉えることができた。また、その増悪を改善するメタボリックシンドローム改善薬をすでに見出している。今後、そのメカニズムについて検討する。これまで、インスリン抵抗性ADモデルマウス(mIR-KI, NLGF)が、重篤な精神症状を呈することを明らかにしてきた。さらにメタボリックシンドロームの改善効果を有するオメガ3脂肪酸を100 mg/kgおよび300 mg/kgの用量でマウスに経口投与することで、その精神症状は改善した。当該年度では、用量を300 mg/kgおよび1500 mg/kgに設定し、以前見られた精神症状改善効果の再現性について確認した。この用量設定では、300 mg/kgでは改善効果が見られたが、1500 mg/kgではその効果が減弱していた。前回の結果を考慮すると、300 mg/kgが至適用量であることが示唆される。次にこの改善効果のメカニズムを明らかにするため、オメガ3脂肪酸の抗炎症作用に着目し、脳内免疫担当細胞であるミクログリアに対する作用について検討した。炎症起因物質LPSを初代培養ミクログリアに処置することで炎症反応を誘導し、オメガ3脂肪酸の作用について解析した。オメガ3脂肪酸であるDHAとEPAを比較したところ、DHAの方がEPAに比べて強力な炎症抑制作用を示すことが明らかとなった。DHAの炎症抑制作用のメカニズムについて明らかにするため、DHAが長鎖脂肪酸であることに着目し、長鎖脂肪酸受容体であるGPR40およびGPR120のアゴニストを培養ミクログリアに処置したところ、炎症反応を抑制することができなかった。このことより、DHAはGPR40およびGPR120以外の作用を介して抗炎症作用を発現していることが示唆される。今後は、脂肪酸核内受容体などに着目して研究を進める。mIR-KI, NLGFが示す精神症状に対するオメガ3脂肪酸の改善効果の再現性を確認することができた。さらにそのメカニズムについて、培養ミクログリアに対するのDHAの強力な炎症抑制効果を見出すことでできた。今後は、in vivoにおけるオメガ3脂肪酸の作用について、炎症抑制効果に着目し解析する。研究計画の進展は順調であり、課題遂行の見通しは非常に明るい。糖尿病は、特にその構成因子であるインスリン抵抗性は、アルツハイマー病(AD)発症の危険因子のひとつである。インスリン抵抗性がAD発症リスクを増大させる機序を明らかにすることは、ADに対する治療的介入法を創出するうえで非常に重要である。そこで本研究では、インスリン抵抗性を発症するADモデルマウスを作出し、その表現系を解析した。まず、インスリン受容体のチロシンキナーゼ領域に機能欠損変異(P1195L)をノックイン法で導入し、インスリン抵抗性を発症するマウス(IR-KI)と、Aβを過剰産生する変異ヒトアミロイド前駆タンパク質のノックインマウス(APP-KI)を交配させることで、インスリン抵抗性ADモデルマウス(IR,APP-KI)を作製した。

IR, APP-KIは、随時血糖は正常であるものの耐糖能異常を示した。IR, APP-KIに対し行動試験を実施した。高架式十字迷路試験では、IR, APP-KIはOpen arm滞在時間の延長が見られ、不安感受性が減少していることが明らかとなった。強制水泳試験では、無動時間の延長が見られ、抑うつ症状を示すことが明らかとなった。最終年度では、大規模にIR, APP-KIを作製し、これら行動試験の結果の再現性を確認し、新たに明暗箱試験を実施し、IR, APP-KIの明所滞在時間の延長が見られ、不安感受性の異常を確認した。行動試験の結果より、インスリン抵抗性改善薬は、ADに対しても有効と考えられる。そこで、インスリン抵抗性改善薬のオメガ3脂肪酸を投与し、IR, APP-KIに対する行動改善効果について検証した。オメガ3脂肪酸の3ヶ月間の経口投与は、IR, APP-KIの不安感受性の異常を強く改善した。以上のことから、インスリン抵抗性はAD病態に不安感受性異常ををもたらし、その異常はオメガ3脂肪酸により改善することが明らかとなった。インスリン抵抗性がアルツハイマー病を増悪するメカニズムについて解析する。またオメガ3脂肪酸がAD病態を増悪するメカニズムについて解析する。神経老化薬学mIR-KI, NLGFの脳内炎症反応に対するオメガ3脂肪酸の作用を解析することで、ミクログリアの関与について検討する。また、ミクログリアによる老人斑の貪食作用についても解析する。これに加え、培養ミクログリアを用い、DHAの抗炎症作用のメカニズムについて解析を行う。
先天性小人症マウスの腎発育に及ぼすホルモン効果の検討

1.Snell下垂体性小人症マウス(dw)および先天性原発性甲状腺機能低下症マウス(hyt)の2種類の先天性内分泌異常マウスを使用し、その腎発育に及ぼす成長ホルモンと甲状腺ホルモンの効果を形態学的に検索し比較検討するとともに(dw)においてはその効果を生化学的に各日齢ごとに検討した。(1)未治療のdw/dwマウスにおいて体重、一側腎重量、皮質の厚み、髄質の厚み、糸球体の直径は正常対照マウスと比較し著明に減少していたが、ホルモン投与で良好に改善した。hyt/hytマウスの腎臓も発育障害が認められたが、dw/dwマウス程ではなかった。本実験結果よりGHが腎発育に不可欠であり、T4が補足的あるいは相乗的な効果をもつことが示唆された。(2)DNA、RNAインスリン様成長因子-1(1GF-1)含量について検討すると、10日齢頃より正常対照群とdw/dwマウスに差が認められ、正常対照群では、その後も増加し続けるのに対し、dw/dwマウスでは、DNA、RNAの増加は停止し、また1GF-1含量は減少した。また組織学的検索では10日齢でdw/dwマウスに変化が認められた。これらの事から、成長ホルモンと甲状腺ホルモン(サイロキシン)は腎発育に関与しており、両ホルモンの欠損による影響は10日齢前後に始まり、これ以降に顕著となることが判明した。2.片腎摘除術後の残腎の代償性肥大過程における成長ホルモンと甲状腺ホルモンの作用、Snell下垂体性小人症マウス(dw/dw)を用いて、代償性腎肥大におけるGH、T4の効果を生化学的に検討した。左腎を摘出し、一週間くらいに代償性腎肥大を検索した。40日齢正常マウスとdw/dwマウスともに、それぞれ52%、32%の腎重量増加が認められた。しかし両者とも細胞数、蛋白合成能に明らかな変化は認められなかった。このことは、40日齢でみられた代償性腎肥大にはGH、T4が直接関与していないと考えられる。Snell下垂体性小人症マウス(dw)および先天性原発性甲状腺機能低下症マウス(hyt)の2種類の先天性内分泌異常マウスを使用し、その腎発育に及ぼす成長ホルモンと甲状腺ホルモンの効果を形態学的に検索し比較検討した。実験には40日齢でミュータントマウス(dw/dw、hyt/hyt)およびそれぞれの正常対照マウス(+/?、hyt/+)より腎臓を摘出して用いた。さらに回復実験としてdw/dwマウスに20日齢よりサイロキシン(T4)・T4とブタ成長ホルモン(pGH)をそれぞれ20日間投与し、40日齢で腎臓を摘出して用いた。未治療のdw/dwマウスにおいて体重、一側腎重量、皮質の厚み、髄質の厚み、糸球体の直径は正常対照マウスと比較し著明に減少していたが、ホルモン投与で良好に改善した。また、単位明積当りの糸球体数は著明に増加していたが、治療後改善された。組織学的には尿細管上皮細胞および糸球体を構成する細胞の大きさが正常対照マウスと比較して小さく、尿細管および糸球体の未熟が示唆された。これらの異常はホルモン投与により正常化された。回復実験の結果より、T4の腎発育への作用はGHと同様に効果的であることが明らかとなった。また、hyt/hytマウスの腎臓においてもdw/dwマウスと同様の発育障害が認められたが、dw/dwマウス程ではなかった。本実験結果よりGHが腎発育に不可欠であり、GHの効果に対してT4が補足的あるいは相乗的な効果をもつことが示唆された。

40日齢正常マウスとdw/dwマウスともに、それぞれ52%、32%の腎重量増加が認められた。しかし両者とも細胞数、蛋白合成能に明らかな変化は認められなかった。このことは、40日齢でみられた代償性腎肥大にはGH、T4が直接関与していないと考えられる。1.腎発育に関与する液性因子の検討Snell下垂体性小人症マウス(dw)の腎組織を用いて、腎発育に及ぼす成長ホルモン、と甲状腺ホルモン(サイロキシン)の効果を生化学的、組織学的に各日齢ごとに検討した。DNA,RNA,インスリン様成長因子-1(1GF-1)含量について検討すると、10日齢頃より正常対照群とdw/dwマウスに差が認められ、正常対照群では、その後も増加し続けるに対し、dw/dwマウスでは、DNA,RNAの増加は停止し、また1GF-1含量は減少した。また組織学的検索では、10日齢でdw/dwマウスに変化が認められた。これらの事から、成長ホルモンと甲状腺ホルモン(サイロキシン)は腎発育に関与しており、両ホルモンの欠損による影響は10日齢前後に始まり、これ以降に顕著となることが判明した。2.片腎摘除術後の残腎の代償性肥大過程における成長ホルモンと甲状腺ホルモンの作用、Snell下垂体性小人症マウス(dw/dw)を用いて、代償性腎肥大におけるGH、T4の効果を生化学的に検討した。左腎を摘出し、一週間くらいに代償性腎肥大を検索した。40日齢正常マウスとdw/dwマウスともにそれぞれ52%、32%の腎重量増加が認められた。このことは、40日齢でみられた代償性腎肥大にはGH,T4が直接関与していないと考えられる。
日本型CIOとそのITマネジメントの類型化

本研究では次の2つの方法によってCIO(Chief Information Officer)の役割に関するデータを収集し、それらに基づいて仮説検証とモデル化を行った。一つは大手企業に所属する22名のCIOに対するインタビューを行った。もう一つはCIOを評価できる立場にある情報システム部門及びユーザ部門に所属する主に大手企業に所属する社員、それぞれ309人を対象としたアンケートを行った。主な結果として(大手日本企業に属し、ジネスイノベーションに関心のあるCIOについて)次の3つが得られた。・CIOは企業において、i)ITの目的をビジネスイノベーションに仕向けること、ii)ITによるビジネスの変革、それにiii)ビジネスイノベーションを企業の成長に貢献させることにポジティブなインパクトを与えている。特にCIOが単に役員としてのポジションにあるだけでなく実際にCIOとして機能している場合にその傾向が強い・ビジネスイノベーションにおけるCIOの役割は、情報システム領域においてのみ変革を担うEnablerから、情報システム領域とビジネス領域の両方で変革を担うDriver、戦略に携わるStrategistへと移行する傾向が見られる・その中で当該CIOはStrategistの役割に属するというCIOが最も多いまた新たに、CIOは個々のビジネスイノベーションだけに責任を持つのではなく、そのイノベーションの基盤にまで関わるChief Innovation Officerの役割にも関わろうとしているという仮説が提示されている。これらの結果は、11.研究発表の項に記載した"CIO Roles in Business Innovation“(APCIM2009)等において発表されている。本研究は最終的にはCIOを類型化し、日本にあったCIO像を浮かび上がらせることである。当初CIOに対して直接情報を収集することを目指したが、予備調査の過程で、CIOのカウンターパートナーとしてITのユーザ領域との関係について、最初に明確にすることが重要と考え、平成18年度は、CMO(Chief Marketing Officer)に注目することにした。CMOはCXOの中でもITの利用が特に戦略的である分野だからである。主にインタビューによって、世界を代表するクローバル企業のCMOにCIOとの関係について調査した。主にインテル、P&G、Yahoo、Bearing Point、日産がその対象となっており、その成果は、著書「CMO---マーケティング最高責任者---」の中の一部としてまとめられている。また、現在CIOにおけるITの戦略的利用に関する整理を行っており、その成果は平成19年度の研究に引き継がれる。ここでは、近年注目されているビジネス領域におけるイノベーションがどのように注目され、それに対してCIOがどのように関わっているのかをまとめたものである。さらに、CIOをとりまくITのビジネスにおける応用に関する研究成果が並行して行われおり、Eコマースに関する研究も行った。そこでは各店舗がショッピングモールを介して行う仲介型のモデルに対して、各店舗にアクセスしたユーザが特別な共有サービスを受けられるサービス付加型モデルを提示している。またITマネジメントの観点からCIOにおいて重要なミッションであるシステム開発が、近年海外の開発企業に発注するオフショアソフトウェア開発が盛んになっていることについても調査している。日本企業向け業務系アプリケーションの開発が、日本の開発スタイルに慣れていない中国企業が困難にぶつかっていることが結果として得られている。平成19年度は、主にCIO (Chief Information Officer)の役割が変化していることを、ビジネスイノベーションに対する役割という観点から分析した。CIOへの役割期待は企業におけるITの役割の変化に対応し、安定化や効率化から、企業活動の仕組みを変えるビジネスイノベーションにより重きをおくようになってきた。そのビジネスイノベーションにおいても、単に言われた通りのビジネスの仕組みをITで構築するInnovation Enablerから、ビジネスイノベーション自体を先導して引き起こすInnovation Driver、そして企業全体のビジネスイノベーションの戦略を立案するInnovation Strategistに向かっていることを、CIOに対するインタビューや、情報システム部門担当者に対するアンケート結果に基づいて示した。次ページの「11.研究発表」に記載されていないアウトプットとして、以下のような国内外での学会発表を行っている(研究会等での発表が3件あるが省略する)。・神岡太郎:「ビジネスイノベーションにおけるCIOの役割モデル」、国際CIO学会、早稲田大学、11月22日(2007).本研究では次の2つの方法によってCIO(Chief Information Officer)の役割に関するデータを収集し、それらに基づいて仮説検証とモデル化を行った。
相互交渉リズムと自己制御リズムの統合過程における認知系-情動系の機能的役割

本研究は,感覚運動的な思考の段階にある幼児期の子どもが,一つの課題を介して他者と関わる際に,その相互作用の過程で,自己の振る舞いや思考を対象視できるようになる発達メカニズムを解明する研究の一端として,思考の持つリズム性や身体の持つリズム性あるいは感情(情動)が持つリズム性に焦点を当て,子どもの認知発達にとってリズムの持つ意味や機能の本質について検討していくものである。まずはじめに理論的問題として,著者がどういう研究の枠組に立って研究を進めているのか,「相互交渉リズムと自己制御リズムの統合プロセスを分析していくための理論的背景」についてまとめた。次に,幼児期の子どもを対象に行なった実験的研究を3つの観点からまとめた。最初の実験では,言語化(自己の認知的な活動をコントロールしていくため自分で自分に向けられた掛け声や意味のある言葉)の持つリズムと意味に注目し,それぞれが自己の活動を認知的に制御していく上で,あるいは他者と同じ動作を共有していく上でどのように機能しているかを比較検討した。その結果,(1)年少児の子どもほど,言語化のリズムよりも意味が自己の課題解決プロセスに効果的であることが示唆された。2番目の実験では,普段生活の中でリズムはどの程度意識の対象になっているのか,感覚運動的(身体運動的)な課題と認知的な課題を組み合わせて,子どもの思考に現れるリズム性と身体に現れるリズム性の発達的な関係について検討した。その結果,(2)子どもの持つリズム性は,身体運動動作よりも認知的な解決課題において出やすいことが示唆された。3番目の実験では,お遊戯場面にみられるような子どもたちのリズミカルで生き生きとした活動を支えているものは何かという観点から,認知・情動的体験を伴ったイメージ作りがリズミカルな相互作用にどのように影響しているか,またそこに大人-子どもの場合の相互作用と子ども同士の相互作用の特徴はどのように異なるのかという問題について検討した。(3)その結果,情動的な体験をイメージさせられるほど,子どものリズミカルな協応動作は促進されること。(4)大人との場合とは,異なり,子ども同士の相互作用では,まず言語化が優位な相互作用過程が進行することが示唆された。本研究の目的は、平成9年度および平成10年度科学研究費(奨励研究(A)課題番号09710094)において、"言葉"と"動作"の持つリズムが、(1)どのように子どもと大人の間で共有されて行くのか(相互交渉リズムの形成過程)、(2)その一方で子ども自身の中でリズミカルに統合されて行くのか(自己制御リズムの統合過程)、に関して提案された発達モデル(藤田1998)を、「認知系」と「情動系」の関係からさらに精緻化することである。具体的には、「認知系」と「情動系」が自-他間および自己内でどのような力動的関係を持って機能し、他者との課題の共有過程や子ども自身の中での行為の制御過程に影響を及ぼすのか、その発達メカニズムを明らかにすることである。

今年度は、まず初めに、子どもの自己内及び大人(実験者)との間での「認知系」の機能に焦点を当て、感覚運動レベル(感覚運動的リズム課題:太鼓、跳躍)から認知レベル(認知的リズム課題:チェッカーボード、機織り)に至る動作制御のリズムを構造化し(alternation/inversion/cycleの3条件)、それぞれの課題での成績を4,5,6歳児を対象にする比較検討した。その結果、感覚運動的課題・認知的課題ともに、単純な構造の繰り返しであるal条件ほど容易に遂行可能であり、その関係を反対にしたin条件や、さらにal条件とin条件を組み合わせたcy条件になるほど課題遂行が困難になることが示唆された。そして、感覚運動的リズムと認知的リズムの発達的関係については、加齢にともない、感覚運動的課題よりも認知的課題の方が、子どもにとってのリズム構成は容易になる傾向が示唆された。現在は、次年度に向けて、自己-他者間での「情動系」の機能に焦点を当て、それが、相互交渉リズムと自己制御リズムの統合過程ならびに動作協応と動作制御の統合過程に与える影響過程について吟味するための実験デザインを計画中である。本研究の目的は,"言葉"と"動作"の持つリズムが,子どもと大人の間で共有され,子ども自身の中でも統合されていく際に,認知系と情動系がどのような機能を果たしているのかについて検討することである。このうち,平成11年度分では,「認知系」の機能に注目し,感覚運動レベルから認知レベルに至るまでのリズムを伴う制御構造の発達的変化について検討した。これを踏まえて平成12年度分では,「情動系」の機能にも注目し,情動系-認知系の力動的な関係を通して,感覚運動的協応から認知的制御に至るまでの発達的変化を明らかにしモデル化する。具体的には,感覚運動的協応(リズミカルな身体動作)と認知的制御(教示の言語的意味に従った身体動作)の要素を合わせ持った動作協応課題を考案した。[(1)掛け声から動作の具体的なイメージが喚起され,かつ相互の情動的な関わりも促進され易いイメージ動作課題,(2)単純に掛け声のリズムのみに動作を合わせるリズム動作課題]その上で,大人-子どもと,子ども-子どもの相互形態の違いによって,協応過程にどのような発達的な特徴が見られるのか,4,5,6歳児を対象に検討した。主な結果は,以下の通りである。(1)課題の違いで見てみると,年少児ほど,リズム動作課題よりも,イメージ動作課題の方が,言葉と動作の協応は形成されやすい。(2)相互形態の違いで見てみると,子ども-子どもよりも,大人-子どもの関係の方が,言葉と動作協応の程度は高い。しかしながら,その質的な差異に目を向けると,大人-子どもの場合は,大人が正確なモデルを示し,子どもがそれに誘導される形での協応内容であり,子どもにとっては言語よりもまず動作優位な協応過程である。一方,子ども-子どもの場合には,どちらかが先導するモデル役になろうとし,そのために言語優位で相手をリードしようとするが,大人-子どもほどには協応できないというものである。
関節リウマチ病態に関与する新規分子MS4A4Aの機能解明と臨床応用の検討

これまでMS4A4A発現をPCRを用いた遺伝子発現で行ってきたため、本年度はフローサイトメトリーによるタンパク発現レベルの確認を行った。予備実験での結果確認を兼ねてヒトMS4A4Aを過剰発現した細胞株をポジティブコントロールとして複数の市販抗体の検証を行ったところ、差を認めた。そのため、患者検体を用いた検証をやり直す予定とした。今後、関節リウマチ患者を中心に膠原病患者末梢血検体におけるMS4A4Aの発現解析に着手する予定である。また、マウスMS4A4Aに対する抗体は市販されているものがないため、ポリクローナル抗体の作成に着手した。生体におけるMS4A4Aの役割を検証する目的でマウスの実験を並行して行っており、コンディショナルノックアウトマウスを作成中である。また、野生型マウスを用いた関節炎モデルでは、血液と滑膜でのMS4A4A発現上昇を再確認できたが、こちらもタンパクレベルでの発現確認を進める予定としている。ポリクローナル抗体は近日中に入手予定となっており、ポジティブコントロールでの抗体としての有用性を確認後に末梢血中でMS4A4Aを発現する細胞分画の同定を行う。PCRでのMS4A4A発現は確立しているため抗体の検証を行いつつMS4A4Aを発現する細胞分画をPCRで確認する。また、MS4A4A発現は炎症に関与して誘導されるが、具体的因子は未同定であるため、種々の炎症・抗炎症性サイトカインで刺激を行ったが、明確な因子の同定でには至っていない。発現解析を行う抗体から作成する必要があるため実際の解析に着手するまでに時間を要している。すでにヒトMS4A4Aを同定可能な抗体は検証済みであり、マウスMS4A4Aに対するポリクローナル抗体を入手した。患者検体の収集には時間を要しており、コンディショナルノックアウトマウスが2019年度上半期に入手予定であることからマウスの実験を中心に次の3つの課題を進める予定である。1.抗マウスMS4A4Aポリクローナル抗体の検証、2. Creマウスとの交配に夜単球特異的MS4A4Aノックアウトマウス作成、3.野生型マウスを用いた炎症環境下でMS4A4A発現を誘導する因子の同定。勤務先変更に伴い、一時的に研究が滞ったため。次年度に繰り越して研究室を新たに立ち上げている。
イギリスの知的障害者継続教育における援助方法論と職員研修の展開

1.1970年代のイギリスにおいて知的障害者継続教育が成立・拡大した要因として、知的障害のある青年・成人の教育の意義や必要性に対する認識の高まりとともに、青年失業の増大にともなう訓練制度の拡大があったことを明らかにした。また、1990年代に成人学生の割合が増加したことを把握した。援助方法論に関しては、障害のある学生の教育の過程への参画を重視する「過程アプローチ」が提起されながらも、伝統的なスキルを中心とする「目標アプローチ」の影響が強く維持されていることを、カリキュラム開発に関する主要な文献の検討により明らかにした。職員研修に関しては、1970年代後半からの政策的な報告においてスタッフの力量形成の重要性が指摘されながらも、知的障害者継続教育に関わるスタッフは一貫して困難な状況に置かれてきたことを明らかにした。スタッフの体制は不安定で研修の機会も限られており、1990年頃からの継続教育再編のなかでスタッフをめぐる困難は増加した面がある。2.研究をもとに、日本社会教育学会第53回研究大会自由研究発表「イギリスにおける知的障害者継続教育の成立過程」(2006年9月)および日本特別ニーズ教育学会第12回大会自由研究発表「イギリスの知的障害者継続教育における成人学生拡大過程」(2006年10月)を行った。また、『日本社会教育学会紀要』No.42に論文「イギリスの障害者継続教育における職員発達の位置づけ」(2006年6月)を発表したほか、博士論文「イギリスにおける知的障害者継続教育の成立と展開-青年・成人教育のカリキュラム開発を中心に」(東京大学大学院教育学研究科)をまとめた。
スケール模型制作までを目標とする建築デジタルアーカイブの作成手法に関する研究

この研究の目的は、歴史的建築物のデジタルアーカイブに関してスケール模型を実際に作成することでアーカイブとしての精緻さを高める手法を確立することである。題材となる伝統的木造建築物として法華経寺五重塔(千葉県市川市)を採用し、架構部材ひとつひとつについて3次元CADでのモデリングを実施した。3次元CADでは干渉チェックや視認によるデータチェックを行い、次に、NC工作機を用いて各部品を削りだす。削り出された各部品を模型として組み上げ、3次元CADだけでは追い詰められなかったディテールや組み立て手順に関して確認する。模型といえども、実物に忠実な縮小模型であるので、この手続きによりアーカイブデータの精緻さを確認することが出来る。模型でのチェックにより不都合が発見されれば、データの修正に立ち戻って同じ手続きを繰り返す。五重塔は部品の種類および量ともにきわめて多く、スケール模型といえども実物と同等であるから、膨大なデータの管理が必要となる。これに対処するため、市販の3次元CADをカスタマイズしリレーショナルデータベースとシームレスに結合した。この結果、データベースの問い合わせ言語を工夫することにより、デジタルアーカイブの多様な見せ方、使い方が可能となった。平成20年度内に目標であった初重五重すべてのアーカイブ化が完了した。模型作成によるデータ整合性検証も、繰り返し部分を省いた初重部の半分と五重部に関して実施し、アーカイブの正しさを確認した。この研究の目的は,歴史的建築物のデジタルアーカイブに関して,スケール模型を実際に作成することでアーカイブとしての精緻さを高める手法を確立することである。題材となる伝統的木造建築物として法華経寺五重塔(千葉県市川市)を採用し,架構部材ひとつひとつについて3次元CADでのモデリングを実施した。3次元CADでは干渉チェックや視認によるデータチェックを行い,次に,NC工作機を用いて各部品を削りだす。削り出された各部品を模型として組み上げ,3次元CADだけでは追い詰められなかったディテールや組み立て手順に関して確認する。模型といえども,実物に忠実な縮小模型であるので,この手続きによりアーカイブデータの精緻さを確認することが出来る。模型でのチェックにより不都合が発見されれば,データの修正に立ち戻って同じ手続きを繰り返す。五重塔は部品の種類および量ともにきわめて多く,スケール模型といえども実物と同等であるから,膨大なデータの管理が必要となる。これに対処するため,市販の3次元CADをカスタマイズしリレーショナルデータベースとシームレスに結合した。この結果,データベースの問い合わせ言語を工夫することにより,デジタルアーカイブの多様な見せ方,使い方が可能となった。平成19年度は初重部までのアーカイブ化が完了している。今後は,繰り返し作業が増加すると見込まれ,研究全体としてはほぼ半ばをすぎたところである。
脳性麻痺児の生活に潜む変形リスクを見える化してケアする関節肢位記録システムの構築

仰向けで膝を立てた姿勢で力を抜くと、下肢が右、あるいは左へと倒れる。この姿勢は「風に吹かれた股関節肢位」と呼ばれ、脳性麻痺児によく見られることが知られいてる。片側の股関節が外転、反対側が内転と左右非対称なこの肢位は、股関節脱臼や側弯など、姿勢変形との関連が強いと見られている。本研究では脳性麻痺児を対象に、このような肢位が日常生活の中で、いつ、どのくらい見られるのかを調査している。本年度は新たに脳性麻痺児4名、健常児1名を追加し、脳性麻痺児17名、健常児12名を対象とした。小型の加速度ロガーを対象児の体幹、および両大腿の3カ所に装着し、睡眠時を含む24時間記録した。ロガーを回収してデータを取り出し、重力加速度の方向に基づき股関節肢位を同定した。統計的解析を加え、以下の成果を得た。1夜間睡眠時において、風に吹かれた股関節肢位の合計時間は、脳性麻痺児も健常児も差は見られず3時間程度であった。2日中においても、風に吹かれた股関節肢位の合計時間に脳性麻痺児と健常児の間で差は見られず、1時間弱であった。3ただし、夜間睡眠時、健常児は頻回に姿勢を変え、同じ姿勢でいる時間は平均1時間程度であったのに対して、脳性麻痺児では軽度の脳性麻痺児で2時間、重度の脳性麻痺では4時間程度持続した。以上のように、風に吹かれた股関節肢位は特別におかしな肢位ではなく、健常児でも脱力した睡眠時でよく見られることが明らかとなった。脳性麻痺児で変形へと進むのは、姿勢を変えられないことによるところが大きいと思われた。症例数が十分ではなかったため論文化が遅れている。研究成果の公表の目標とした雑誌への投稿はまだかなっていない。症例数を増やしてまとめ、論文の投稿を急ぎたい。体幹や股関節の変形は運動能力が低い脳性麻痺児ほどよく見られる。このような二次的な変形には、生活の中での不良姿勢が関与していると指摘されている。不良姿勢としては、一側の股関節が外転、もう一側が内転する左右非対称な股関節肢位が代表的であるが、運動能力が低い者ほどこのような姿勢が見られ、長時間続いているのかを客観的に示した例はない。そこで、今年度は超小型加速度ロガーによる股関節肢位記録システムを構築し、計測の信頼性と妥当性を10名の大学生で検証した。以下にその成果を述べる。13軸加速度ロガー3個による股関節肢位記録システムを構築した:質量9グラムで装着に違和感のないロガーを使用し、重力加速度の向きを元に肢位を同定することに成功した。2股関節肢位記録システムは、「風に吹かれた股関節肢位」のような不良肢位を正確に捉えた:胸部と左右大腿に取り付けた加速度ロガーの情報から、各体節の傾斜角度を割り出し、肢位を特定できるか検証した結果、臥位における不良姿勢(風に吹かれた股関節肢位)の検出誤差は5%未満であり、ほぼ間違って判定することはなかった。また、運動の特定(歩行、車いす走行)もほぼ誤ることはなかった。324時間計測でも、判定結果が妥当であることを確認した:24時間装着したロガーの記録から得られた姿勢と、対象者が記録した行動記録とを照らし合わせ、睡眠(臥位)、電車移動(座位か立位)、歩行で90%以上一致していることを確認した。以上の成果を元に、来年度は粗大運動機能分類(Gross Motor Function Classification System: GMFCS)のレベルI(自立歩行可能)からレベルV(車いす全介助移動)までの脳性麻痺児を対象に、超小型IMUセンサを用いた股関節肢位の24時間記録を行い、運動レベルごとに1日の中で不良な股関節肢位をとる時間の長さが異なるかを明らかにする。本年度の課題であった、計測システムの構築、および、計測信頼性と妥当性の確認ができたため。脳性麻痺児に見られる「風に吹かれた股関節(以下WD)肢位」は股関節脱臼や側弯など、姿勢変形との関連が強いと見られている。しかし、実際に脳性麻痺児がいつ、どのくらい長くWD肢位を取っているのかは不明である。今年度は昨年度開発した客観的手法を用い、脳性麻痺児のWD肢位を記録し健常児と比較した。対象は5歳から18歳の脳性麻痺児13名(男4名)と4歳から17歳までの健常児11名(男6名)とした。股関節肢位計測のため、対象児には小型加速度ロガーを胸骨前面、両大腿中央前面に貼り付け1日自由に過ごさせた。記録された加速度情報からWD肢位を同定した。WD肢位の合計時間および同一姿勢最長時間は、脳性麻痺児を運動能力段階(GMFCS)別に軽度(1・2・3:5名)と重度(4・5:8名)に分け、健常児と3群で比較した。その結果、健常児でも就寝中はWD肢位が見られており、平均で190 (SD 21)分であった。これは軽度の脳性麻痺児平均90 (SD 65)分、重度の平均204 (SD 187)分と差はなかった。

しかしながら、脳性麻痺児では姿勢が変わらない時間が長く続いており、同一姿勢最長時間は健常児で52 (SD 20)分、軽度で105 (SD 49)分、重度で209 (SD 168)分と大きな差が見られた(p<0.05)。また、重度の脳性麻痺児では9時間以上同じ姿勢であった児も見られた。WD肢位は脳性麻痺特有の姿勢と捉えられがちだが、睡眠中は健常児にもよく見られる姿勢であり、その合計時間は脳性麻痺児と変わらなかった。しかしながら、健常児はWD肢位のままの時間は短く、1時間未満で姿勢を変えていたのに対して、脳性麻痺児では軽度で2時間弱、重度では3時間以上続いていた。本研究で明らかになったWD肢位の連続時間は、障害が重度な児ほど姿勢変形を来す背景にあるのかもしれない。28年度開発機器を用い、脳性麻痺児と健常児における日常生活姿勢を計測し、両者の違いを明らかにしている。ただ、脳性麻痺児でも、運動能力の差による生活姿勢の差がうかがえることから、今後さらに症例数を増やし、統計学的な差異についても検討を加えたい。仰向けで膝を立てた姿勢で力を抜くと、下肢が右、あるいは左へと倒れる。この姿勢は「風に吹かれた股関節肢位」と呼ばれ、脳性麻痺児によく見られることが知られいてる。片側の股関節が外転、反対側が内転と左右非対称なこの肢位は、股関節脱臼や側弯など、姿勢変形との関連が強いと見られている。本研究では脳性麻痺児を対象に、このような肢位が日常生活の中で、いつ、どのくらい見られるのかを調査している。本年度は新たに脳性麻痺児4名、健常児1名を追加し、脳性麻痺児17名、健常児12名を対象とした。小型の加速度ロガーを対象児の体幹、および両大腿の3カ所に装着し、睡眠時を含む24時間記録した。ロガーを回収してデータを取り出し、重力加速度の方向に基づき股関節肢位を同定した。統計的解析を加え、以下の成果を得た。1夜間睡眠時において、風に吹かれた股関節肢位の合計時間は、脳性麻痺児も健常児も差は見られず3時間程度であった。2日中においても、風に吹かれた股関節肢位の合計時間に脳性麻痺児と健常児の間で差は見られず、1時間弱であった。3ただし、夜間睡眠時、健常児は頻回に姿勢を変え、同じ姿勢でいる時間は平均1時間程度であったのに対して、脳性麻痺児では軽度の脳性麻痺児で2時間、重度の脳性麻痺では4時間程度持続した。以上のように、風に吹かれた股関節肢位は特別におかしな肢位ではなく、健常児でも脱力した睡眠時でよく見られることが明らかとなった。脳性麻痺児で変形へと進むのは、姿勢を変えられないことによるところが大きいと思われた。症例数が十分ではなかったため論文化が遅れている。28年度で構築した計測システムを使い、まず、運動障害が重度の者ほど日常生活で不良姿勢が長く見られるかを、様々な運動機能レベルの脳性麻痺児を対象とした調査から明らかにする。研究参加者の応募が予想より少ないため、期間を延長して募集を続けている。脳性麻痺児の運動能力の差による生活姿勢の検討に加え、不良姿勢が続く児に対する姿勢ケアの実施も進めていきたい。研究成果の公表の目標とした雑誌への投稿はまだかなっていない。症例数を増やしてまとめ、論文の投稿を急ぎたい。加速度センサの購入を予定していたが、新製品に切り替わるとの情報を得て、購入を控えたため。今年度は開発した股関節肢位計測システムを用いて、5歳から18歳までの健常児、および同じ年代の脳性麻痺児に対して協力の依頼を呼びかけ、計測を実施した。およそ60名の計測を予定していたが、予定した計測日に対象者が体調を崩すなどや、計測システムの数が限られていることから、現在およそ25名の計測にとどまっている。今後は計測システムの数を増やして同時に複数人の計測ができるようにし、効率的に進めたい。