hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ガングリオシドGD1aによるインターロイキン-3情報伝達調節機構の解明

我々は、インターロイキン-3(IL-3)遺伝子を導入することによって自律性増殖能を獲得したマウス骨髄性白血病細胞株NFS60の解析から、ガングリオシドGD1aがIL-3による情報伝達を促進的に調節していることを見いだした。これは、がん関連糖脂質が単にがん細胞表面のフェノルタイプを定めているのではなく、細胞増殖機構およびがん細胞の自律性増殖に積極的に関与していることを示している。これに基づき、本研究ではCD1aの発現調節機構の解析を行った。まず、メタロチオネインプロモーターやサイトメガロウイスルプロモーターでIL-3遺伝子をドライブし、遺伝子導入後にネオマイシン耐性形質でセレクションできるようにプラスミドを組み換えて調製した。遺伝子をNFS60細胞に導入後、導入株をG418で選択した。その導入株におけるガングリオシドGD1aの発現、並びにIL-3依存性株における外来性IL-3のGD1a発現に対する効果を解析した。その結果、ガングリオシドGD1aは細胞がIL-3非依存性を獲得するか否か、また外来性IL-3が細胞増殖をサポートするか否かという点で、全か無かの割合で発現することが判明した。NFS60細胞のIL3自己分泌という観点からすると、内在性に遺伝子強発現させることにより生成したIL-3蛋白は正常なレセプターを介さない経路で、細胞内で細胞増殖に作用していることがわかっている。外来性にIL-3を作用させてもガングリオシドGD1aが発現するのは正常なIL-3レセプターを介するものであるのに対し、内在性にIL-3遺伝子を強発現させて見いだされるガングリオシドGD1aは正常なレセプターを介さないIL-3の作用によるものであることが示唆された。
大脳皮質形成初期の神経前駆細胞の性質の解析

大脳皮質の形成過程において初期の神経前駆細胞は多種類の神経細胞を生み出す能力を持つ。研究代表者はその機構を明らかにするため、初期の神経前駆細胞で発現する遺伝子を多数同定してきた。本研究ではそれらのうちNepro(YNES1)を中心として機能解析を行った。マウス大脳皮質の神経前駆細胞でNeproを働かせると神経細胞への分化が抑えられ、Neproの機能を抑えると神経分化は促進された。さらに、Neproの発現は神経幹細胞の維持に中心的な役割を果たすNotchシグナルによって制御され、その機能において重要であることが明らかとなった。以上の結果から、NeproはNotchの下流で大脳皮質の神経前駆細胞の維持に重要な役割を果たす因子であることが示唆された。本研究では神経前駆細胞の時期特異的な性質の分子基盤を明らかにすることを目的として、大脳形成初期の神経前駆細胞で発現する遺伝子を同定し、その機能解析を行っている。これまでに研究代表者はDigital Differential Display法による遺伝子発現比較と発現パターンの解析により、初期の神経前駆細胞で発現し、機能が未知である遺伝子を複数明らかにした。電気穿孔法を用いた生体脳での遺伝子強制発現実験と機能阻害実験による機能スクリーニングにより、一つの遺伝子YNES1(現在はNeproと改名)が神経前駆細胞の正常な分化に重要な役割を担っていることを示した。今年度はその作用機構を明らかにするため、Neproを強制発現させた脳において神経細胞の分化を制御するプロニューラル遺伝子の発現を解析し、その発現が減少していることを見出した。神経前駆細胞の維持においてはNotchシグナル経路が中心的な役割を果たしている。そこで、活性化型Notchを強制発現させた脳あるいはNotchシグナルの阻害剤であるγ-secretase inhibitorで処理した脳におけるNeproの発現を検討したところ、Neproの発現が変化することを見出した。以上のことから、Neproは発生過程の大脳神経前駆細胞においてNotchシグナルと関係し、神経前駆細胞の分化に抑制的に働いていることが示唆された。また、初期の神経前駆細胞で発現する他の遺伝子の機能解析を行うため、強制発現系のベクターを作製した。哺乳類大脳皮質を構成する神経細胞は発生過程において神経前駆細胞から生み出される。大脳形成の早い時期の神経前駆細胞は複数の種類の神経細胞を生み出す特徴的な分化能力を持つが、早い時期に特異的な性質をもたらす分子機構は不明である。研究代表者はこれまでに大脳形成初期の神経前駆細胞で発現する遺伝子を多数同定し、そのうちの一つであるNeproが神経前駆細胞の維持に関わることを明らかにした。さらにNeproの発現は神経幹細胞の維持に中心的な役割を果たすNotchによって誘導されることを示した。今年度はNeproとNotchシグナルとの関係を詳細に解析した。γセクレターゼ阻害剤でNotchシグナルを阻害するとNeproの発現が減少した。さらに電気穿孔法を用いてNotchシグナル経路で働く転写因子であるRBPjに特異的なsiRNAを脳で発現させたところNeproの発現が減少した。一方、Notchの下流因子であるHes1やHes5を強制発現させてもNeproの発現は変化せず、NeproやNeproに特異的なsiRNAを強制発現させてもHes1やHes5の発現は変化しなかった。さらに、活性化型Notchと共にNeproに特異的なsiRNAを発現させるとその作用が抑えられた。以上の結果から、Notchの下流においてNeproは初期の大脳皮質の神経前駆細胞の維持に重要な役割を果たすことが示唆された。Neproが神経前駆細胞の分化能力に関与しているかどうかについて検討するため、大脳形成の遅い時期にNeproを強制発現させた場合やCre-loxPシステムを用いてNeproを一過的に過剰発現させたときの神経前駆細胞の分化能の変化について現在解析を行っている。
構成要素の態・性状に着目した磁気浮上研究の開拓

【構成要素の態】昨年度,構築した磁気浮上システム(変位センサ(ZX-LT030),DSP,パワーアンプ,I型電磁石)を使用し,シャーレに入れた磁性流体の円錐状引上げ位置決めに成功している。円錐形状の磁性流体から液滴1滴を得るために,シャーレ内流体量と吸引位置決め制御の関係性を調査した。シャーレ面積を一定とし液量のみを減少させ,究極的には円錐状磁性流体がそのまま液滴となり引き上がることを期待したが,結果は不可能であった。この原因として,磁性流体の表面張力と粘性,制御時の磁気勾配に基づく液滴の変形,シャーレとの粘着性(ぬれ性)が考えられた。そこで,磁性流体(G-2050, 15 mg)を予め撥油シート上に1滴置き,液滴上部をセンシングしながら制御実験を行った。磁性流体液滴は卵形に変形しながら非接触浮上状態が確立した。現在,高速度カメラによる安定浮上時の液滴の重心及び挙動検出,磁性流体浮上システムのモデル化を実施中である。【構成要素の性状】表面性状による磁気浮上装置の挙動への影響を調べるための車上一次式装置を製作した。この装置には4個の制御電磁石(磁極数8)とそれに同数の変位センサ(ZX-EV04)が搭載されるが,手順として,2個の制御電磁石によるギャップ制御,ピッチ角制御を実施した。制御電磁石は,磁極面を水平に保ちながら回転ヒンジにより回転できるよう工夫してある。鉄板(厚さ5 mm)に銅板(厚さ0.5 mm)を貼付した天板の下で安定浮上状態を実現した。さらに,4個の磁極が直線状に並ぶ状態から,両電磁石を回転させハの字に設置した場合の浮上実験を実施し,プラント記述を変えなくても回転角15度まで安定性が保たれることを示した。現在,高分解能表面性状センサ(キーエンス,CL-P007)を搭載し,性状と浮上状態との関係を導出するための基礎実験を行っている。本研究は,「構成要素の態(液体や半固体)」,「性状(凹凸,表面粗さ等)」に着目した磁気浮上研究を提案し,その基盤技術の確立を目的とする。平成30年度の当初予定は,1【構成要素の態】磁気機能性流体用磁気浮上装置による磁気機能性流体の非接触浮上の実現,液滴寸法,材料の物理特性と挙動・変形等の関係調査,磁気機能性流体の非接触浮上搬送のための実験環境整備,2【構成要素の性状】制御電磁石等を搭載した車上一次式浮上移動体の製作と磁気浮上状態の確立,被対象物(対向面)の性状情報検出用センサによる性状由来の振動評価と制御による振動除去,であった。1では,実績概要のとおり,I型電磁石を使用した磁気浮上システムによる,磁気機能性流体の液滴位置決めに成功している。また,高速度カメラ情報をもとに,液滴形状から寸法や質量を算出し,液滴変形に関する考察とモデル化を実施している。従って,液滴の非接触かつ安定な浮上状態の実現は大きな進展である。一方,磁気機能性流体液滴の浮上搬送試験用の実験環境は整備出来ていない。当初予定していたスカラロボットでの高速水平運動は,リニアステージ(2台)により代替し,将来的に,電磁石間の液滴の渡り実験にも転用できるように現在,環境整備を進めている。2では,実績概要のとおり,製作した車上一次式磁気浮上装置による天板下での安定浮上状態が確立した。2個の電磁石を搭載した装置で,電磁石の設置角を種々変更すると,浮上挙動への影響が顕著となる。これを新たな小課題として研究を進める必要が出てきたため予定がやや遅れている。また,性状情報検出用センサが車上に搭載されれば,浮上や移動での振動がそのまま性状センサの出力値に重畳されることになる。性状由来の振動評価・除去にはこのような困難さを含むことから,信号処理方法と手順に注意しながら慎重に調査する必要がある。【構成要素の態】まず,現状の磁気浮上装置において,非接触浮上状態で液滴の変形が存在することから,通常の鉄球磁気浮上のような一質点表現とは異なる液滴のための新たなモデル表現が必要となる。実験およびシミュレーションにより提案したモデル表現の妥当性を評価する。当初は,シャーレ中の流体溜まりから液滴1滴を引き剥がして磁気浮上状態を確立する予定であった。現状は,液滴を予め1滴準備し,その1滴を非接触浮上させている。産業応用を見据えた場合,磁性流体の連続供給・連続搬送が望ましく,連続供給方法を検討する必要がある。液滴の浮上搬送には,リニアステージによる磁気浮上システムの水平移動を検討しており,その筐体部分を製作中である。2台の各リニアステージに磁気浮上システムを搭載し,将来的には液滴の渡り試験も実施可能な装置とする予定である。【構成要素の性状】現時点で2個の制御電磁石を搭載した車上一次式磁気浮上装置が完成しており,4個の制御電磁石と搭載した装置もほぼ完成している。これらの装置の特長は,ヒンジを用いて制御電磁石を自由に動かせる点にある。従って,制御電磁石の磁極面方向を考慮したシステムのモデル化が重要となる。2個搭載タイプでは,制御電磁石の回転角度が浮上挙動に影響を与えることを示したが,回転角度フリーなヒンジを用いれば,吸引対向面側が任意曲率半径を持つレールでも自在に移動できる可能性がある。

対向面性状を性状センサで検出し,浮上制御に反映させる。その際の推進力は,制御電磁石自体に移動磁界を生成・制御しLIMとして動作させる。なお,励磁条件により,2個搭載タイプでは直線(曲線)移動を,4台搭載タイプでは,移動+回転を実現可能である。種々の表面性状を持つ対向面の下で,浮上体の挙動を評価し,性状データと突き合わせることで,不均質性があっても安定性を補償する浮上制御を実施する。【構成要素の態】制御電磁石として棒状(I型)電磁石を使用し,2種類の磁気機能性流体(磁性流体,MR流体)を被対象物とした磁気浮上実験を試みた。磁性流体は磁場下でも磁場方向に流動性を維持するが,MR流体は粒径が大きく磁場下でクラスタを形成し半固体となる。まず,磁性流体に対する磁気浮上実験として,一般的な磁気浮上環境(レーザ変位センサ(ZX-LT030),DSP,パワーアンプ,I型電磁石(全長80 mm,コイル外径20 mm,巻数1500回))を構築した。シャーレに入れた磁性流体(MSGP50C)に対し,電磁石下端から十分な距離を取り,磁場を印加することで磁性流体を吸い上げた。能動制御(PID)により磁性流体は円錐状に隆起し頂点が位置決めされた状態で保持された。これは磁性流体特有のスパイク現象とは異なる。MR流体(E-600)に対しても同様の実験環境を用意し磁気浮上実験を行った。MR流体は磁場印加時において制御方向が長軸となる楕円体を形成し吸着した(FASTCAM Mini AX50にて撮影)。この結果,液滴の位置検出方法の再検討が必要となった。【構成要素の性状】表面性状による磁気浮上装置の挙動への影響を調べるために,任意形状の被対象物に対応可能な車上一次式装置を提案した。この装置には4個の制御電磁石(磁極数8)を搭載されており,各電磁石がヒンジで台座に接続され様々な被対象物に磁極面が向くよう工夫されている。本年は凹凸のある被対象物として鋼製ロープ(直径40 mm,ピッチ240 mm,比透磁率100,1心線6素線)を想定し,進行方向の周期的な凹凸による浮上力脈動への対応について電磁界解析(COMSOL)を実施した。その結果,ギャップ2 mmに設定した状態で,平均浮上力60.3 N(自重の約3倍),浮上力脈動0.4 N(0.6%)に軽減可能な電磁石配置を導き出した。本研究は,「構成要素の態(液体や半固体)」,「性状(凹凸,表面粗さ等)」に着目した磁気浮上研究を提案しその基盤技術の確立を目的とする。平成29年度の当初予定は,1【構成要素の態】磁気機能性流体浮上用ペン型磁気浮上装置の開発と,液滴浮上実験による非接触浮上状態の確立および,液滴の挙動・変形等の評価,2【構成要素の性状】制御電磁石等を搭載した浮上移動体の設計と製作,磁性平板下での磁気浮上状態の確立,種々の性状を有する磁性平板に対する浮上状態への影響評価,であった。1では,制御電磁石および制御周辺環境を整備し,磁性流体の液滴浮上実験を実施した。シャーレ内の磁性流体の円錐状引上げと位置決め制御に成功したものの,液滴状態を得ることが困難であった。ここで一旦,磁性流体から粘度の高いMR流体に変更し,制御開始前から液滴状態を維持し浮上実験を実施した。MR流体は磁場下において粒子のクラスタ形成によって半固体となることから,浮上状態の確立への近道と思われたが,制御時の振動変形が生じ非接触浮上状態が得られなかった。
大規模シミュレーションによる小惑星カリクロのリング構造の研究

2014年に土星と天王星の間の軌道を周回する小惑星カリクロの周囲に,二重リング構造の存在が確認された.惑星以外では初めて確認されたリング構造である.本研究の目的は,大規模数値シミュレーションを用いて,小惑星リング構造や維持機構,形成過程を明らかにすることである.前年度までの研究で,二重リングの大規模N体シミュレーションを行い,自己重力ウェイクという複雑な微細構造が生じることを明らかにしている.一般にこの構造が存在する場合,一様なリングに比べて,リング拡散が飛躍的に早まる.その拡散が進行する時間尺度は,想定されるリング年齢に比べて十分に早い.そのため,未発見の衛星が存在し,リング拡散が抑えられている可能性があることを指摘した.また,このリングは二重リングとなっており空隙で隔てられているが,その理由も明らかではない.これは,衛星との相互作用によって生じている可能性がある.そこで,これらの点を調べるために,衛星とリングの相互作用の力学過程を調べるためのシミュレーションコードの開発を行い,いくつかの例において,シミュレーションの試行を行った.今年度は衛星とリングの相互作用の素過程を調べるために,リンドブラッド共鳴の数値シミュレーションを行った.共鳴によって,間隙などの構造が形成される条件は概ね解析理論に沿うものであった.しかし,粒子の自己重力を考慮した場合では,共鳴軌道の近傍で,理論では想定されていなかったような複雑な構造を形成することがわかった.平成30年度以降の計画は,リング近傍の衛星の効果の検討である.平成30年度は,衛星・リング相互作用に関する研究に着手し,シミュレーションコードの開発を行いシミュレーションの試行を行った.最終的な結果はまだ得られていないが,現在研究は進行中である.これらは,当初予定していた計画に沿うものであり,順調に進展していると言える.これまでの研究により,リングが分裂しないための条件が得られた.しかし,分裂しない場合でも,自己重力ウェイク構造という複雑な微細構造が生じ,リング拡散が飛躍的に早まることが分かった.リングの年齢は形成論的な観点から100万年以上であることが推測される.一方で,自己重力ウェイク構造によって数100年程度の時間で拡散するため,リング年齢と矛盾が生じる.そのため,何らかの効果によって,リング拡散が抑えられていると考えられる.その候補の1つはリング近傍の未発見の衛星である.衛星による拡散の抑制については,理論研究が行われているものの,数値シミュレーションによる研究が行われていない.またこのリング構造は二重リングであり,空隙で隔てられているが,その起源もわかっていない.これは衛星からの作用によって生じている可能性がある.そこで,衛星とリングの相互作用の数値シミュレーションを行い,拡散を抑制する効果の確認と二重リングになった起源を調べる.前年度にシミュレーションコードの開発を完了しているため,今年度は具体的な設定でシミュレーションを行いこれらの問題を調べる予定である.2014年に土星と天王星の間の軌道を周回する小惑星カリクロの周囲に,二重リング構造の存在が確認された.惑星以外では初めて確認されたリング構造である.本研究の目的は,大規模数値シミュレーションを用いて,小惑星リング構造や維持機構,形成過程を明らかにすることである.従来の理論研究においては,一様構造が数百万年以上にわたり維持されてきたとの仮定が用いられてきた.そこで,大規模数値シミュレーションを実施し,一様構造が安定に維持される条件を調べた.本研究では自己重力を考慮した大域シミュレーションのコードを開発した.リングの研究としては,初めての試みである.まず,小惑星とリングが同一の物質密度であると仮定しシミュレーションを行った.その結果,数日程度という極めて短い時間スケールでリングが分裂してしまうことがわかった.一方で,リングの密度がカリクローの密度の半分以下である場合は,数日以内のリングの分裂は見られなかった.したがって,この小惑星カリクロのリングは,小惑星本体に比べて低密度の異なる物質できていることが予想される.このような状況下において,シミュレーションを繰り返した結果,現実的な物理パラメータにおいて,自己重力ウェイク構造という複雑な微細構造が生じることがわかった.この構造は,土星のリングにおいて発生していると考えられている構造であり,土星以外でも生じるうることを初めて見出した.一般にこの構造が存在する場合,一様なリングに比べて,リング拡散が飛躍的に早まる.そのため,未発見の衛星が存在し,リング拡散が抑えられている可能性がある.平成29年度までの計画は,必要なシミュレーションコードの基本部分の開発とリングの安定存在条件の確認であった.29年度までに,シミュレーションコードの開発と安定条件の確認を終えることができた.これらは,当初予定していた計画に沿うものであり,順調に進展していると言える.2014年に土星と天王星の間の軌道を周回する小惑星カリクロの周囲に,二重リング構造の存在が確認された.惑星以外では初めて確認されたリング構造である.本研究の目的は,大規模数値シミュレーションを用いて,小惑星リング構造や維持機構,形成過程を明らかにすることである.前年度までの研究で,二重リングの大規模N体シミュレーションを行い,自己重力ウェイクという複雑な微細構造が生じることを明らかにしている.一般にこの構造が存在する場合,一様なリングに比べて,リング拡散が飛躍的に早まる.その拡散が進行する時間尺度は,想定されるリング年齢に比べて十分に早い.そのため,未発見の衛星が存在し,リング拡散が抑えられている可能性があることを指摘した.また,このリングは二重リングとなっており空隙で隔てられているが,その理由も明らかではない.

これは,衛星との相互作用によって生じている可能性がある.そこで,これらの点を調べるために,衛星とリングの相互作用の力学過程を調べるためのシミュレーションコードの開発を行い,いくつかの例において,シミュレーションの試行を行った.今年度は衛星とリングの相互作用の素過程を調べるために,リンドブラッド共鳴の数値シミュレーションを行った.共鳴によって,間隙などの構造が形成される条件は概ね解析理論に沿うものであった.しかし,粒子の自己重力を考慮した場合では,共鳴軌道の近傍で,理論では想定されていなかったような複雑な構造を形成することがわかった.平成30年度以降の計画は,リング近傍の衛星の効果の検討である.平成30年度は,衛星・リング相互作用に関する研究に着手し,シミュレーションコードの開発を行いシミュレーションの試行を行った.最終的な結果はまだ得られていないが,現在研究は進行中である.これらは,当初予定していた計画に沿うものであり,順調に進展していると言える.これまでの研究により,リングが安定に存在するための条件を得ることができた.しかし,現実的なパラメータにおいては,自己重力ウェイク構造という複雑な微細構造が生じ,リング拡散が早まる可能性があることが分かった.このリングの年齢は形成論的な観点から100万年以上であることが推測されている.一方で,自己重力ウェイク構造によるリング拡散の理論モデルを用いると,数100年程度の時間で拡散するため,リング年齢と矛盾している.自己重力ウェイク構造のリング拡散への影響については,理論研究やモデルはあるものの,重力多体シミュレーションによる検証が行われていない.そのため,まず今後の研究の第一歩としては,リング拡散の直接数値シミュレーションを行い,理論の妥当性の検証を行う.リング拡散の理論の妥当性が検証された場合,何らかの考慮していない効果によって,拡散が抑えられていると考えられる.その1つはリング近傍の未発見の衛星である.これが羊飼い衛星としてはたらき,リング拡散を抑えている可能性がある.羊飼い衛星による拡散の抑制も理論研究が行われているものの,数値シミュレーションによる研究が行われていない.そこで,近傍衛星をおいたシミュレーションを行い,拡散過程への影響を調べる.これまでの研究により,リングが分裂しないための条件が得られた.しかし,分裂しない場合でも,自己重力ウェイク構造という複雑な微細構造が生じ,リング拡散が飛躍的に早まることが分かった.リングの年齢は形成論的な観点から100万年以上であることが推測される.一方で,自己重力ウェイク構造によって数100年程度の時間で拡散するため,リング年齢と矛盾が生じる.そのため,何らかの効果によって,リング拡散が抑えられていると考えられる.その候補の1つはリング近傍の未発見の衛星である.
日本における会計学研究の発展

1『研究の目的』本研究は,近代日本会計学発展史の基礎資料とするため,学界の発展を担った長老学者にインタビューし,その速記録を作成し,印刷公開することを目的とした.2『インタビューイーの選定』昨年度中に研究分担者(20名)の研究会で候補者をあげ,その中から原則として70才以上の方18名に依頼したが,幸いほぼ全員の承諾をえた.3『インタビューの実施』研究分担者の分担作業により実施したが,病気その他の事情で次の13名にインタビューを実施した.(1)西野嘉一郎(2)近澤弘治(3)黒澤清(4)松本雅男(5)岡部利良(6)馬場克三(7)井上達雄(8)坂本安一(9)鍋嶋達(10)浅地芳年(11)小島男佐夫(12)中村萬次(13)井尻雄二(青木茂男氏はインタビュー直前に死去されたが,生前のテレビ録画を利用した. )インタビューは延約60時間に及んだ.このインタビューを通じて,いままで知られていなかった,日本の会計学研究にかかわる貴重な情報が数多く得られた.この記録が公開されれば,日本会計学史研究のみならず,会計理論の研究にとっても重要な貢献をするものと思われる.4『結果のまとめ』当初の計画では,速記者による速記録をつくる予定であったが,全部は予算的に無理とわかったので,大部分のインタビューはテープをとりそれらワープロでリライトさせた.正確を期して,その原稿をさらにインタビューイー自身に再校閲してもらっている.この再校閲に手間取り,現在半分程しか終了していないが,終わり次第全部を簡易印刷・簡易製本して,研究機関校の図書館に収めて公開するとともに,関係者にも配布する予定である.1.研究の目的すでに100年をこえる日本の会計学研究は、いかなる理論的成果と独自性をもっているのだろうか。残念ながら、この点についての確認は、まだ充分におこなわれていない。本総合研究は、会計理論研究の担い手であった、わが国会計学界の長老諸先学に直接インタビューして、それぞれの理論形成の経緯について聞き、そのテープと速記録をつくり、日本の会計学の成果を継承・発展させる上での基礎資料ををつくることを目的とする。2.研究の進行昨年10月8日に補助金交付内定通知をうけてから、約5ヶ月間ではあったが、次のような作業をおこなった。(1)インタビューイーの選定と依頼数年にわたり研究分担者会議を開き、候補者をあげ、その中から満70才以上の次の方々にインタビューイーとして依頼した。●黒沢清,田島四郎,松本雅男,西野嘉一郎,●岡部利良,沼田嘉穂,●馬場克三,近沢弘治,井上達雄,●阪本安一,●鍋島達,宮上一男,戸田義郎,番場嘉一郎,●浅地芳年,●小島男佐夫,中村万次,青木茂男(18名)(2)インタビューの実施各インタビューイー毎に研究分担者の中から責任者をきめて、研究会などの準備に入り、今年度は上記●印の7名について実施した。なお、ほとんどが23月に実施したので、内容のとりまとめには至っていない。3.次年度の研究計画残りの11名についてのインタビューをおこなうと同時に、テープをワープロで活字化したい。活字にしないかぎり、貴重な証言も学界の共有財産とはなり難いからである。しかし、テープの活字化には、ワープロを使ってもかなり費用がかかるので、予算からみて全部可能かどうか危ぶまれるところである。1『研究の目的』本研究は,近代日本会計学発展史の基礎資料とするため,学界の発展を担った長老学者にインタビューし,その速記録を作成し,印刷公開することを目的とした.2『インタビューイーの選定』昨年度中に研究分担者(20名)の研究会で候補者をあげ,その中から原則として70才以上の方18名に依頼したが,幸いほぼ全員の承諾をえた.3『インタビューの実施』研究分担者の分担作業により実施したが,病気その他の事情で次の13名にインタビューを実施した.(1)西野嘉一郎(2)近澤弘治(3)黒澤清(4)松本雅男(5)岡部利良(6)馬場克三(7)井上達雄(8)坂本安一(9)鍋嶋達(10)浅地芳年(11)小島男佐夫(12)中村萬次(13)井尻雄二(青木茂男氏はインタビュー直前に死去されたが,生前のテレビ録画を利用した. )インタビューは延約60時間に及んだ.このインタビューを通じて,いままで知られていなかった,日本の会計学研究にかかわる貴重な情報が数多く得られた.この記録が公開されれば,日本会計学史研究のみならず,会計理論の研究にとっても重要な貢献をするものと思われる.4『結果のまとめ』当初の計画では,速記者による速記録をつくる予定であったが,全部は予算的に無理とわかったので,大部分のインタビューはテープをとりそれらワープロでリライトさせた.正確を期して,その原稿をさらにインタビューイー自身に再校閲してもらっている.この再校閲に手間取り,現在半分程しか終了していないが,終わり次第全部を簡易印刷・簡易製本して,研究機関校の図書館に収めて公開するとともに,関係者にも配布する予定である.
CGH法で検出された高度増幅遺伝子部位からの特異的ペインティングプローブの開発

ヒト発癌のメカニズムを解明するため、横紋筋肉腫・胃腸管間質腫瘍より得られたDNAを使って、CGH(comparative genomic in situ hybridization)によるスクリーニングを行った。その結果、高度増幅領域が両者に高頻度に検出された。高度増幅領域は、横紋筋肉腫では1p31-p32、8q24、11q12-q13、12q13-14、18q12-q22、胃腸管間質腫瘍では3q25-28、5p、7q31であった。これらの領域で増幅している可能性のある既知の癌遺伝子を記載した;1p31-p32;c-jun、3q25-28;Evi1、PIK3CA、7q31;SLC2A2、met、8q24;c-myc、11q12-q13;bcl1、hst1、int2、12q13-14;CHOP、EWS、ATF1、WTF1、18q12-q22(q21);bcl2。横紋筋肉腫で見つかった1番と8番の高度増幅領域は、RT-PCR解析により1番染色体はc-jun、8番はc-mycであることが示唆される結果を得た。横紋筋肉腫で見つかった18番染色体長腕の高度増幅領域からは、染色体顕微切断・PCR法でペインティングプローブの作製に成功した。このプローブを使ってニホンザル、アカゲザルの染色体にFISHを行ったところ、特定染色体にバンド状の蛍光が見られ、サル染色体の同定に利用できることが分かった。胃腸管間質腫瘍で見つかった5番染色体短腕の高度増幅領域には癌遺伝子がほとんど報告されておらず、現在、解析を進めている。
氷核活性細菌が生産する氷核活性物質の氷核生成機構の解析

低温性氷核活性細菌,Pseudomonas fluorescens KUIN-1は,低温ショックタンパク質(CSPs)として類別されるタンパク質の誘発によって温度の低下に適応する。著者らは菌株KUIN-1の26-kDaのcSPsタンパク質の機能を見いだした。菌株KUIN-1に18°Cから4°Cに低温ショックを与えると26-kDaタンパク質が誘導された。その26-kDaタンパク質は,細胞を4°Cにした場合に生産され,硫安による沈殿とカラムクロマトグラフィーによって精製された。精製された26-kDaタンパク質は,約159-kDaの分子質量で26.5-kDaの6量体から構成され,N末端はGln-Ala-Ala-Try-Tyr-Pro-Ala-His-His-His-Gln-Gln-Val-Gln-Gln-His-Trp-Gly-His-His-であった。26-kDaタンパク質は,低温感受性酵素である乳酸デヒドロゲナーゼの凍結による変性に対して高い保護効果があった。26-kDaタンパク質の特徴は植物の低温誘導タンパク質(COR)と類似している。また,氷核活性細菌,Erwinia uredovora KUIN-3由来の菌体外氷核活性物質(EIM)の培地中への分泌は,培地中の酵母エキスの濃度に比例して増大し,EIMのクラスA,BとCの全ての構造の分泌が活性化された。この分泌量は,ELISA法を用いることによって,氷核形成温度,T_<50>(°C)で示すことができた。この分泌に関与している培地成分について調べたところ,アミノ酸のリシンであることが明らかとなった。リシンの添加によって,EIM中のポリアミン含有量が変化し,それによってEIMの表面電荷が5.2から4.9に変化した。カダベリン添加によっても,表面電荷が変化し,EIMの分泌量が増大した。これらの結果から,氷核タンパク質(INP)の凝集体の表面電荷は,INPの移動およびEIMの分泌に重要であることがわかった。この分泌,特にクラスB構造の分泌は,H^+-ATPaseの阻害剤であるN,N′-dicyclohexylcarbodiimide(DCCD)によって著しく阻害され,この分泌にATPが必要であることが明らかとなった。氷核活性細菌は,一般によく知られているヨウ化銀よりもはるかに高い温度で,小滴を凍結させる物質を作ることを報告してきた。従来,物理的現象として考えられていた水の凍結という現象に細菌が深くかかわっていることは非常に興味深く,こうした細菌の生活の知恵を学びたいと思い,上記の課題名の研究を進めてきた。極地に生育している魚類は,凍結防止タンパク質を生産して,低温から身を守っていることが知られている。また,植物であるホウレンソウは低温処理をすることにより,低温誘導タンパク質を合成し,低温に順応していることが報告されている。一方,氷核活性細菌は,菌体外に氷核物質を作り,菌体内には低温誘導物質(COR)を合成していることがわかった。

そこで,当研究室では,CORの精製と諸性質について検討した結果,CORは氷核活性細菌を4°Cで生育させた場合に合成され,30°Cではほとんど合成されないことがわかった。そのCORを低温感受性酵素である乳酸デヒドロゲナーゼ(LDH)に添加し,凍結保護活性を調べた結果,LDHを凍結しても酵素活性の低下が認められなかった。そこで,CORの精製と諸性質について検討した結果,CORは(NH_4)_2SO_4沈殿とカラムクロマト分析によって精製され,分子量は156,000で,26,000の6量体を構成していることがわかった。COR25のN末端はH・Gln-Ala-Ala-Try-Tyr-Pro-Ala-His-His-His-Gln-Gln-Val-Gln-Gln-His-Trp-Gly-His-His-であることがわかった。氷核活性細菌,Erwinia uredovora KUIN-3由来の菌体外氷核活性物質(EIM;Extrace11ular Ice-nucleating Matter)の培地中への分泌は,Ice-nucleation培地中の酵母エキスの濃度に比例して増大し,EIMのクラスA,BとCの全ての構造の分泌が活性化された。この分泌量は,ELISA法を用いることによって,氷核形成温度,T_<50>(°C)で示すことができた。この分泌に関与している培地成分について調べたところ,アミノ酸のリシンであることが明らかとなった。リシンの添加によって,EIM中のポリアミン含有量が変化し,それによってEIMの表面電荷が5.2から4.9に変化した。カダベリン添加によっても,表面電荷が変化し,EIMの分泌量が増大した。これらの結果から,氷核タンパク質(INP;Ice-Nucleating Protein)の凝集体の表面電荷は,INPの移動およびEIMの分泌に重要であることがわかった。この分泌,特にクラスB構造の分泌は,H^+-ATPaseの阻害剤であるN,N'-dicyclohexylcarbodiimide(DCCD)によって著しく阻害され,この分泌にATPが必要であることが明らかとなった。エネルギーが培地中へのEIMの分泌に必要であり,周りのいくつかの化合物を減少させることによって,細胞表面のINPの生産も制御できる可能性を示した。
ES細胞を細胞源とした肝移植代替治療としてのハイブリッド型人工肝臓の開発

本研究では肝移植を代替できる新規治療法の確立を目指し、胚性幹細胞(ES細胞)から肝細胞への分化誘導法の開発と、誘導された肝細胞を充填した人工肝臓装置の開発に取り組んだ。まず、培養細胞が組織様構造体を形成する培養法をES細胞に応用することにより肝機能を有する細胞が出現する分化誘導法を開発した。さらに、その手法を応用することで開発した人工肝臓装置を動物に適用した結果、本装置による血中生化学値の改善が示された。以上の結果、本研究は新しい肝疾患治療法開発において有望である。1.独自の培養法である中空糸/オルガノイド培養法によるES細胞から肝細胞への分化誘導に関し、種々の分化誘導因子の添加と、肝特異的な遺伝子発現、機能発現との関連に関して検討を行った。その結果、培養9日目より酪酸ナトリウムを添加することによってalbumin、Carbamoyl phosphate synthetase1等の肝特異的遺伝子の発現レベルの増加と肝特異的機能であるアンモニア除去能、アルブミン分泌能の発現が示された。さらに、分化誘導された細胞の成熟化を目的として、Dexamethasone、Oncostatin M等の因子の添加について検討を行った結果、成熟肝マーカーであるTryptophan-2,3-dioxygenaseの遺伝子発現レベルの増加や、アンモニア除去能の維持が示された。さらに、培養初期段階での内胚葉分化促進のための条件について検討中である。2.独自に開発したPUF型人工肝臓装置にES細胞を固定化し、肝細胞への分化誘導を行った。その結果、培養2週間目以降にアンモニア除去能の発現が示され、装置容積あたりの機能は初代肝細胞と同程度を達成できることを確認した。また、中空糸型人工肝臓装置として、編織した中空糸を積層させることにより空間内での中空糸の規則配置を実現できる新規人工肝臓装置を開発した。さらに、本装置の中空糸内部にES細胞を固定化し、肝細胞への分化誘導について現在検討中である。3.ES細胞の分化誘導過程における肝細胞を選別するマーカーとして、膜表面タンパク質であるDlk0に着目し、分化誘導過程でのDlkの発現に関して検討を行った。その結果、Dlk発現細胞は培養5日目より培養系の数%の割合で出現することが示された。現在Dlk陽性細胞を磁気細胞分離法によって分離し、その特性を評価中である。1.ホリウレタン発泡体(PUF)孔内においてES細胞がスフェロイドを形成するPUF/スフェロイド培養法を利用したPUF型人工肝臓装置を開発し、人工肝臓装置内でのマウスES細胞から肝細胞への分化誘導を行った。その結果、培養2週間目以降よりアンモニア除去能やアルブミン分泌能などの肝特異的機能の発現が認められ、部分的にではあるが、人工肝臓装置内においてES細胞から肝細胞へと分化が起こっていることが確認された。次に、人工肝臓装置としての性能を評価するために、本装置を70%部分肝切除を行ったラットに適用した。その結果、対照群では経時的な増加が示された血中アンモニア濃度について、その増加を抑制する効果が示された。また症例は少ないながら、術後の生存率について対照群と比較して改善する傾向が示された。以上の結果、本培養技術によってES細胞の分化誘導を行った人工肝臓装置が肝不全状態からの回復に有効な治療法になり得ることを示した。2.中空糸内部においてES細胞がオルガノイドを形成する中空糸/オルガノイド培養法を利用した人工肝臓装置を開発し、人工肝臓装置内でのマウスES細胞から肝細胞への分化誘導を行った。その結果、人工肝臓装置内でのES細胞から肝細胞への分化が示され、培養2週間目以降よりアンモニア除去能やアルブミン分泌能などの肝機能の発現が認められた。次に、装置あたりの機能発現レベルについて、初代マウス肝細胞を充填した装置と比較した。その結果、指標とするマーカーによって異なるが、ES細胞を固定化した装置は初代肝細胞を固定化した場合の半分程度の機能を発現することが示された。すなわち、本培養技術によってES細胞の分化誘導を行った人工肝臓装置は、初代肝細胞を用いた場合の2倍程度の体積を準備すれば、同等の治療効果が見込まれることが示された。以上の結果、今後条件の最適化を進める必要があるが、本技術はES細胞を細胞源とした人工肝臓開発において有望であることが示された。
免疫寛容の誘導を利用した喘息に対する経鼻投与型樹状細胞ワクチンの開発

気管支喘息を根治させる治療法はいまだ確立されていないが、最近、根本的な治療法として、アレルゲンを投与することでアレルギー反応を抑えるアレルゲン免疫療法が注目されつつある。しかし、本療法は、アナフィラキシーショックの危険性や、長期間の治療期間を要すことなどの課題がまだ多い。今回の研究の目的は、肺の樹状細胞の中でも、免疫反応を抑える時に活躍する制御性T細胞を誘導する樹状細胞に着目し、この樹状細胞をアレルゲンで刺激した後に鼻から投与することによって、気道におけるアレルギー反応を抑えて、喘息の根治を目指す。そして、鼻から投与する樹状細胞ワクチンという新しいタイプのアレルゲン免疫療法の開発を試みる。
都市大気中非吸湿性スス粒子の表面状態の測定と観察による評価

排出源におけるススの表面状態の違いは、個々のスス粒子の吸湿性獲得時間や寿命、遠隔地への運ばれ易さにばらつきを生じさせる可能性がある。本研究では、ススのような非吸湿性粒子が雲凝結核となる臨界過飽和度が粒子サイズと接触角に依存することを利用し、雲凝結核個数測定器と電気移動度別粒子サイズ分級器を用いた測定から、都市大気中の非吸湿性粒子の接触角を評価する。同時に採取したエアロゾル粒子について、透過型電子顕微鏡により、スス粒子を計数し、その粒子表面の状態を観察することで、排出源でのスス粒子の表面状態のばらつきとその要因を明らかにする。
高齢者施設スタッフの終末期ケアの質向上に向けたACP促進プログラムの開発と評価

研究対象は、高齢者施設に勤務するケア従事者である。ACPプログラムは3回の全体プログラムと1回の個人ワークである。介入直後の参加者平均年齢は26.6歳、男性10名、職種は介護福祉士が14名、次いで看護師であった。AD作成に対する前向きな態度を示す尺度では、介入前8.6から10.0へと有意に前向きな態度が上昇した(p=.007)。平井の死生観尺度においては、「死への関心」において介入前14.4から16.3へと有意に上昇した(P=.04)。Frommeltの尺度では、介入前20.8から33.6へと有意に増加した(p=.00)。よって、エンドオブライフケアへの前向きな態度が高まったことが示唆された。研究初年度として、計画の通りAdvance Care Planning促進を目指した視聴覚教材を含む介入プログラムを検討し、プログラム開発を進めている。Advance Care Planning(ACP)の介入プログラム内容としては、GSA(Gerontological society of America)学会にて先駆的な研究を実施している研究者に助言を得た上で、さらに洗練させているところである。介入プログラムの初めのフェーズに活用する予定として作成した視聴覚教材に関しては、医療・福祉等専門職者等施設スタッフへの予備介入の前段階として、地域高齢者への予備的介入調査を付加して実施した。その結果、視聴覚教材視聴による理解度向上等の効果が認められたため、次年度は施設スタッフへの介入へと進めていく予定である。本年度は、本研究の前段階としての位置づけであるADに関する研究の成果をGSAにて発表し、参加者や先駆的なACP研究者より様々な示唆を得ることができた。また、介入協力依頼を行うにあたり、様々な施設においてACPの説明を行っていると、多くの施設においてACPに対する知識がほとんど皆無の状況が見受けられるため、全国的に施設における看取りやACP実施の状況を把握するための全国質問紙調査を行い、ACPや終末期ケアに関する情報へのニーズや見取りケア実施の現状について把握する必要があるのではないかという示唆を得た。これまで体系的に施設におけるACP実施や見取り・終末期ケアに関する全国調査が実施されてきた経緯は見当たらないため、今後ACPを施設スタッフの中に展開させていくためには、まずは実態を検証するための全国調査の実施も本研究中では重要な位置づけになるということが判明した。本研究は、高齢者介護施設のケアスタッフに対するACP促進を目指した教育実践プログラムの開発と、その効果評価を目的とするものである。これまでACPに包含されるADに関する介入研究を行っており、その効果の分析・評価を基にそれらの研究結果から導き出された知見を用いて今回、高齢施設における教育プログラムの介入を実施した。現在の所、教育プログラムの一部である視聴覚教材に関する効果評価は終了し、学会等でその効果を発表した。また、その他全3回の介入内容に関しては、現在の所、全介入プログラムを実施終了し、現在綿密にデータ解析を実施しているところである。残り実施後3か月のデータを最終収集の上、分析を進めていく予定である。分析途中の過程ではあるが、良い結果が期待できそうである。データ分析結果の一部は、日韓合同地域看護学会にて発表予定であり、論文執筆も進めている。ACPプログラムを作成し、高齢者施設における介入も無事終了した。当初はクラスタRCTを実施することも検討していたが、1施設にて丁寧に介入を実施したことにより様々な詳細データを得ることができた。残りの3か月後のデータ収集ができれば、最終分析を行い、その結果を基に微修正し最終プログラムの開発は達成できると考えている。1.研究目的:本研究は、高齢者施設におけるAdvance Care Planning(以下ACP)実践教育プログラムの開発と効果評価を目的とする。2.研究方法:高齢者施設に勤務するケア従事者25名を対象とした、事前・事後テストデザインにて評価した。プログラムは3回(1回90分)の全体ワークと1回の個人ワークで構成し概要は1ACPに関する基礎的な講義、その後個人ワークとして自宅で事前指示書(AD)作成、2はエンドオブライフに関する自分の価値観を知るワークショップ、3ACP実践ロールプレイとワークショップである。質問項目は基本属性の他、AD態度尺度、平井らの死生観尺度、Frommeltのターミナルケア態度尺度短縮版等の77項目である。それぞれ介入前後の平均値の差をWilcoxonの符号付き順位検定にて分析した。所属大学の倫理審査委員会にて承認を得た上で、参加者に文書を用いて本研究への参加は自由であること等を説明し同意を得た。3.結果:全3回のプログラム参加者は19名であった。平均年齢が26.6歳(SD18)、男性10名、女性9名であった。職種は介護福祉士が14名、次いで看護師であった。AD態度尺度では、介入前8.6(SD2.0)から介入後10.0(SD0.9)と有意に前向きな態度が上昇した(p=.007)。平井の死生観尺度においては、「死への関心」において介入前14.4(SD5.7)から介入後16.3(SD3.7)で有意に上昇した(P=.04)。Frommeltの尺度では、介入前20.8(SD2.6)から介入後33.6(SD4.8)と有意に増加した(p=.00)。

4.結論:ACP教育プログラム介入の結果、ADへの態度が前向きとなり、「死への関心」に関する意識の向上、Frommeltの尺度の有意な増加等により、エンドオブライフケアへの意識も高まったことが示唆された。研究対象は、高齢者施設に勤務するケア従事者である。ACPプログラムは3回の全体プログラムと1回の個人ワークである。介入直後の参加者平均年齢は26.6歳、男性10名、職種は介護福祉士が14名、次いで看護師であった。AD作成に対する前向きな態度を示す尺度では、介入前8.6から10.0へと有意に前向きな態度が上昇した(p=.007)。平井の死生観尺度においては、「死への関心」において介入前14.4から16.3へと有意に上昇した(P=.04)。Frommeltの尺度では、介入前20.8から33.6へと有意に増加した(p=.00)。よって、エンドオブライフケアへの前向きな態度が高まったことが示唆された。介入プログラムとして活用する視聴覚教材の作成に当初予定より時間を要したことが原因である。視聴覚教材以外のプログラムに関しても、GSA参加時に様々な介入プログラム内容に関する示唆を得たため、プログラム内容をさらにブラッシュアップする必要性が出てきたたことも影響しており、現在プログラムの最終案を研究協力者間で吟味しているところである。よって、当初予定していた高齢者施設スタッフへの予備的介入には至らなかったため、上記区分の状況であると判断した。また、介入と同時に、本邦における高齢者施設での終末期ケアやACP知識の現状について再度把握する必要性が出てきたため、全国調査も並行して実施する必要性が出てきた。同時並行で実施できるものと考えているが、新たなマターが発生したことによる遅れも否めないため、上記区分とした。本研究で開発したACP教育プログラムは、ケアスタッフに対するエンドオブライフケアへの前向きな意識向上効果が見られそうではある。本分析結果を基に微修正し今後はプログラムの普遍化を目指し、完成版のACP教育プログラムを確立させていく必要がある。そのためには、対照群を用いた介入研究が必要であると考える。さらに、高齢者施設のみならず、今後は病院でのACP普及が求められる時代であることから、一般病院のスタッフに対するACP実践プログラムの実施、その効果評価も実施していく必要がある。老年看護エンドオブライフケア視聴覚教材の効果評価に関しては、予備調査の一環として一般地域住民対象とした視聴覚教材を活用した効果評価研究を実施し、一定の効果を確認できている。今後は研究協力者である高齢者施設スタッフに対する介入を粛々と実施し、効果評価を実施していく予定であり、遅れは取り戻すことができると考えている。また、介入予定施設への協力依頼等でACPに関する説明を行うにあたり、一度全国規模での高齢者施設、ACPに関する現状把握のための調査を実施する事が必要ではないかという示唆も得られているため、本介入に先立って調査を実施する予定で現在質問紙を作成しているところである。当初、質的分析に関してコンサルティングを予定していたが、データ収集が終了していなかったため、次年度に持ち越しとしたためである。最終介入プログラムの完成までに時間を要したため予定していた施設への予備調査実施ができなかったことにより、次年度に持ち越す必要が出た。
抑制性伝達物質スイッチングの機能的意義の解明

聴覚中継路である内側台形体核(NMTB)から外側上オリーブ核(LSO)への入力は発達とともにGABAからグリシンへスイッチする。今回、この伝達物質自体のスイッチングの生理学的意義を解明するために、未熟期におけるGABAB受容体の回路機能発達に対する役割を検討した。未熟期には神経終末から放出されるGABAによって終末に存在するGABAB受容体が活性化されるが、発達とともにLSO核からGABAB受容体の発現が消失した。GABAB受容体ノックアウト動物も用いて未熟期のみ発現するGABAB受容体の意義の解明を行った。生後3週目のGABABノックアウトマウスにおいては、NMTB-LSOシナプスにおいて、細胞間に入力様式のばらつきが確認された。この原因はノックアウトマウスではシナプス小胞の伝達放出効率のばらつきに起因することが示唆された。この結果から、幼若期にGABAである生理的な意義として、GABAによるGABAb受容体の活性化、これによる長期的な抑制性性伝達回路の入力の細胞間の均一化に寄与していることが示唆される。本申請では、聴覚中継路核である内側台形体核(NMTB)から外側上オリーブ核(LSO)への抑制性回路の伝達物質がGABAからグリシンにスイッチするという申請者らの以前の実験結果を受けて、未熟期における主要伝達物質GABAが、なぜ同様にCl-チャネル(GABA-A受容体とグリシン受容体)を活性化するグリシンヘスイッチするのか、なぜ、未熟期にはGABAを情報とする回路が必要なのか、その意義についてGABAとグリシンの作用の相違をもとに考察した。特に、GABAのみに存在する代謝型受容体(GABA-B受容体)の発達変化による伝達物質GABA-グリシン発達期スイッチへの関連について検討した。NMTBからLSOへの入力には、未熟期(生後1週間)マウスではGABA-B受容体が発現しており、その活性化によってGABA/グリシン伝達が抑制される。しかし、発達に伴いLSOへ入力する終末のGABA-B受容体の発現および機能は漸減し、成熟期には伝達物質がグリシンヘスイッチするとともに、GABA-B受容体の機能も消失する。幼若期におけるGABA-B受容体の発現意義を検討するために、GABA-B受容体ノックアウトマウスをもちいて検討した結果、ノックアウト動物では、成熟後においてNMTBからLSOへの入力機能:連続刺激によるdepressionに大きなばらつきが観察された。このばらつきはシナプス終末からの伝達物質放出効率に入力する細胞聞の不均一性によることが判明した。つまり、幼若期のGABA伝達およびそれによるGABAB受容体の活性化は、入力線維および入力細胞間の均一化に寄与していることが示唆された。聴覚中継路核である外側上オリーブ核(LSO)への抑制性入力において伝達物質がGABAからグリシンへ発達スイッチすることを受けて、同じクロールチャネルを開口させる伝達物質にもかかわらず、何故幼若期にはGABAを伝達物質として使用しているのかその意義を解明するために、グリシンでは活性化されずGABAのみで活性化される代謝型GABAB受容体に注目した。LSOに入力する抑制性シナプス応答は生後0-5日目ではGABAB受容体アゴニストであるバクロフェンで大きく抑制された。しかし、生後10日目以降ではその抑制は観察されなかった。このGABAB受容体の発達消失は起始核である内側台形体核神経細胞におけるGABAB受容体mRNAが発達減少することでも確認された。未熟期にGABAB受容体が発現している意義について検討するために、GABAB受容体ノックアウトマウスを用いてLSOに入力する回路の発達を検討した。その結果、GABAB受容体ノックアウト動物では、成熟後においてもコントロールと比較し、シナプス応答の大きなばらつきがあり、また、その原因を検討した結果伝達物質放出メカニズムのうち伝達物質放出効率のばらつきが原因の一つである可能性が示唆された。この結果から、幼若期に伝達物質としてGABAを使用している生理学的な意義として、GABAB受容体の活性化を介して、入力する抑制性回路の均一化を起こしている可能性が示唆された。