hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
四国南東部の最終間氷期段丘面の複合編年

本研究の目的は,テフラ(火山灰)が乏しい地域の地形・地層の絶対年代決定の手法を確立することである.そのために,四国南東部の段丘を研究対象として,さまざまな年代測定法を複合して,段丘の絶対年代を決定する.高知県田野町周辺には,最終間氷期(約13万年前,酸素同位体ステージ5e)とされる海成段丘が分布するが,テフラ(火山灰)が見いだされないために段丘の絶対年代は求められていない.海成段丘の下には埋没谷を埋める礫層,シルト・砂層があり,それは酸素同位体ステージ6から5eにかけての海面上昇によって堆積したと考えられる.その谷を埋める堆積物にはテフラが挟まれていることが期待される.本研究では,従来の地形学・地質学的な調査・研究方法に加えて,以下の3点に焦点を置いて研究を進めた.(1)ボーリング掘削による谷を埋める堆積物の連続的な採取.(2)新しい年代測定法の適用:テフラのほかに新しい年代測定法であるOSL年代測定と地磁気エクスカーションの検出をコアに適用し,コア試料に複数の絶対年代目盛りを入れる.(3)物性測定,堆積構造把握,化学分析,微化石分析,貝化石分析を組み合わせた堆積過程の復元.高知県田野町周辺の海成段丘の下の谷を埋める堆積物の連続的な採取のために,3本のボーリング掘削を行った.しかし,谷を埋める堆積物は1本からしか採取できず,コアにはテフラが挟まれていなかった.そのため,谷を埋める堆積物の年代,その上の段丘の年代を決定することができなかった.古地磁気測定では,コアの試料の安定な磁化成分は一般に下向きの伏角を持つが,約50cmの範囲で地磁気エクスカーションによる可能性がある伏角が上向きのものあるいは下向きだが非常に浅いものが認められた.今後,各種古地磁気・岩石磁気測定を行い,残留磁化の信頼性を確認する必要がある.また,珪藻化石の絶滅種を使えば,コアの年代を推定できる可能性がある.本研究の目的は,テフラ(火山灰)が乏しい地域の地形・地層の絶対年代決定の手法を確立することである.そのために,四国南東部の段丘を研究対象として,さまざまな年代測定法を複合して,段丘の絶対年代を決定する.高知県田野町周辺には,最終間氷期(約13万年前,酸素同位体ステージ5e)とされる海成段丘が分布するが,テフラ(火山灰)が見いだされないために段丘の絶対年代は求められていない.海成段丘の下には埋没谷を埋める礫層,シルト・砂層があり,それは酸素同位体ステージ6から5eにかけての海面上昇によって堆積したと考えられる.その谷を埋める堆積物にはテフラが挟まれていることが期待される.本研究では,従来の地形学・地質学的な調査・研究方法に加えて,以下の3点に焦点を置いて研究を進めた.(1)ボーリング掘削による谷を埋める堆積物の連続的な採取.(2)新しい年代測定法の適用:テフラのほかに新しい年代測定法であるOSL年代測定と地磁気エクスカーションの検出をコアに適用し,コア試料に複数の絶対年代目盛りを入れる.(3)物性測定,堆積構造把握,化学分析,微化石分析,貝化石分析を組み合わせた堆積過程の復元.高知県田野町周辺の海成段丘の下の谷を埋める堆積物の連続的な採取のために,3本のボーリング掘削を行った.しかし,谷を埋める堆積物は1本からしか採取できず,コアにはテフラが挟まれていなかった.そのため,谷を埋める堆積物の年代,その上の段丘の年代を決定することができなかった.古地磁気測定では,コアの試料の安定な磁化成分は一般に下向きの伏角を持つが,約50cmの範囲で地磁気エクスカーションによる可能性がある伏角が上向きのものあるいは下向きだが非常に浅いものが認められた.今後,各種古地磁気・岩石磁気測定を行い,残留磁化の信頼性を確認する必要がある.また,珪藻化石の絶滅種を使えば,コアの年代を推定できる可能性がある.本研究の目的は、テフラ(火山灰)が乏しい地域の地形・地層の絶対年代決定の手法を確立することである。そのために四国南東部の最終間氷期(約13万年前,酸素同位体ステージ5e)とされる段丘を研究対象として,さまざまな年代測定法、'化学分析、微化石分析を複合して、段丘の絶対年代を決定する。平成18年度の研究実績の概要は以下の通りである.1.段丘地形の分布の把握:地形図,空中写真の判読により,高知県安芸市から室戸市にかけての海成段丘の分布を把握した.2.ボーリング資料収集:安芸市から室戸市にかけてのボーリング資料を収集した.3.野外調査:安田町,田野町の海成段丘堆積物を記載した.また,酸素同位体ステージ65eと思われる細粒な堆積物の分布を把握した.ボーリング掘削の用地交渉を行った.4.ボーリング掘削:田野町大野のステージ5eとされる段丘上で,ボーリング掘削を行った.それは,下位の段丘による削剥を避けるために,最も上位段丘の堆積物から連続的にステージ6までの堆積物を得ることを目標にした.しかし,ステージ5eの段丘堆積物は予想に反して層厚20m以上と厚く,さらにその直下で基盤岩に到達したために,主な目的であるステージ65eの細粒な堆積物は得られなかった.

5.ボーリングコア処理:ボーリングコアの層相記載,写真撮影を行った.6.追加野外調査:ステージ5eより新しい下位の段丘上でも,確実にステージ65eの細粒な堆積物を採取できる地点を選定し,平成19年度に行うボーリング掘削の用地交渉を行った.以上の研究実績から,田野町周辺のステージ5eの段丘堆積物は層厚20 m以上と厚いこと,段丘の下の埋没谷はかなり急な壁を持っており,幅が狭いことが明らかになった.その結果を踏まえて,平成19年度には別の2地点でステージ65eの細粒な堆積物をボーリング掘削により採取する予定である.本研究の日的は、テフラ(火山灰)が乏しい地域の地形・地層の絶対年代決定の手法を確立することである。そのために四国南東部の最終間氷期(約13万年前,酸素同位体ステージ5e)とされる段丘を研究対象として,さまざまな年代測定法、化学分析、微化石分析を複合して、段丘の絶対年代を決定する。平成19年度の研究実績の概要は以下の通りである.1.ボーリング掘削:田野町大野のステージ5eとされる段丘上で,2本のボーリング掘削を行った.平成18年度に行ったボーリング掘削では,ステージ5eの段丘堆積物が層厚20m以上と厚く,さらにその直下で基盤岩に到達したため,ステージ65eの細粒な堆積物は得られなかった.それを踏まえて別の2地点でボ-リング掘削を行ったが,1地点では段丘堆積物の直下で基盤岩に到達し1もう1地点で段丘堆積物の下に層厚約15mのステージ65eの細粒な堆積物を採取できた.2.ボーリングコア処理:ボーリングコアの層相記載,写真撮影を行った.そして,古地磁気測定用試料,花粉・珪藻分析用試料を採取した.3.古地磁気測定:約450個のプラスチックキューブ試料のうち,現在まで全ての帯磁率異方性の測定を終了した.また約20%の交流消磁による残留磁化方位の測定を行った.今後,残りの試料の残留磁化方位の測定と各種岩石磁気実験を行なう予定である.4.花粉・珪藻分析:今後共同研究者をつのって2つの分析を行う予定である.以上の研究実績から,田野町周辺のステージ5eの段丘堆積物は層厚20m以上と厚いこと,段丘の下の埋没谷はかなり急な壁を持っており,幅が非常に狭いことが明らかになった.今後古地磁気測定の結果から,残留磁化方位が異常な方向を示す地磁気エクスカーションを見出すこと,花粉.珪藻分析から中期更新世に特徴的な種をみいだすことによって,田野町周辺の段丘堆積物の下の地層の年代を複合的に推定する予定である.
新規情報伝達因子エクソソームによる変形性関節症治療と診断への展開とその機能解析

本研究は、変形性関節症(OA)におけるmicroRNA (miRNA)を含むエクソソームに注目した。OAモデルマウスへの目的miRNAを過剰導入したMSCエクソソームの投与は、OA抑制効果を示した。また、間葉系幹細胞、軟骨細胞(正常とOA)細胞およびエクソソーム中のmiRNAプロファイルや糖鎖は、細胞種および正常と疾患由来で顕著な違いが認められた。そして、正常軟骨細胞内で高発現および高分泌している数種のmiRNAは、OA軟骨細胞内および分泌型miRNAとしても低下していた。さらに、この軟骨細胞より分泌しているエクソソームは、関節組織を構成している細胞に影響を及ぼすことが明らかになった。初年度は、1. OAモデルマウスに対してmiRNAを含むエクソソームの関節内投与によるOA治療効果の検討および2.各細胞培養液よりエクソソーム中に含むmiRNAのプロファイルを網羅的に解析3.OA由来エクソソームの性質を糖鎖に注目した解析の一部を実施した。OA自然発症モデルマウスへの目的miRNAを過剰導入したエクソソーム投与による効果を検討した。OA自然発症マウスの3, 4, 6, 7.5ヶ月齢の両膝関節を組織学的に観察した結果、特に内側に4ヶ月齢から軽微なOA様変化が観察され、6, 7.5ヶ月齢と加齢と共に軟骨破壊を伴う重篤なOAを発症していた。この5ヶ月齢マウスへエクソソーム-miR-140、エクソソーム-Control miRNA、PBSの膝関節内投与によるOA抑制効果を検討した結果、エクソソーム-Control miRNAやPBSに比べてエクソソーム-miR-140投与群は、有意にOA抑制効果を示した。また、間葉系幹細胞、軟骨細胞(正常とOA)、滑膜細胞(正常とOA)およびそれら細胞由来のエクソソーム中におけるmiRNAプロファイルと細胞およびエクソソーム表面の糖鎖解析を行った結果、細胞種および正常と疾患由来で顕著な違いがmiRNAや糖鎖で認められた。これら一連の研究結果は、本研究目的であるmiRNAを含むエクソソームを利用した新たなOA治療法や診断マーカーの可能性を明らかにすることやエクソソーム表面の糖鎖解析を通じて由来細胞および疾患特異的なエクソソームの同定・濃縮を試みることでエクソソームの機能をより明らかにする上でその可能性を示唆するデータであった。それゆえ、今後の研究によって新たなOA発症ネットワーク機構や診断法・治療法を提唱できると期待する。目的miRNAを過剰導入したエクソソーム投与によるOA抑制効果の解析も計画通りに進行している。現在N数を増やし更なる検討を行っている。また、エクソソーム中のmiRNAのプロファイリングや糖鎖解析についても基礎的なデータの取得に成功していることから全体として概ね計画通りに進展している。本研究は、変形性関節症(OA)における分子機構の解明と臨床応用に向けた基盤となる技術の開発のために分泌microRNA(miRNA)を含むエクソソームに注目したものである。miRNAは細胞内だけでなくエクソソームをキャリアとすることで細胞外へ分泌し、細胞、組織間で相互作用し、機能することが明らかになってきた。本研究は、miRNAを含むエクソソームを利用した新たなOA治療法や診断マーカーの可能性を明らかにする。今年度も引き続き、1. OAモデルマウスに対してmiRNAを含むエクソソームの関節内投与によるOA治療効果とそのメカニズムの検討2.各細胞培養液よりエクソソーム中に含むmiRNAプロファイルの解析3.間葉系幹細胞、正常軟骨、OA軟骨細胞およびこれら細胞由来エクソソームの収集とその一部の糖鎖解析を実施した。OAモデルマウスへの目的miRNAを過剰導入したエクソソーム投与による効果を検討した結果、コントロール群に比べてエクソソーム-miRNA投与群は、有意にOA抑制効果を示した。また、間葉系幹細胞、軟骨細胞(正常とOA)、滑膜細胞(正常とOA)およびそれら細胞由来のエクソソーム中におけるmiRNAプロファイルと細胞およびエクソソーム表面の糖鎖解析を行った結果、細胞種および正常と疾患由来で顕著な違いがmiRNAや糖鎖で認められたので、引き続きサンプル数を増やして解析を行っている。各細胞およびそのエクソソーム中のmiRNAプロファイリングや糖鎖解析についても基礎的なデータの取得に成功していることから全体として概ね計画通りに進展しており、現在、サンプル数を増やし更なる検討を行っている。本研究は、変形性関節症(OA)における分子機構の解明と新たな治療・診断法の開発に向けて分泌microRNA(miRNA)を含むエクソソームに注目したものである。本研究は、miRNAを含むエクソソームを利用した新たなOA治療法や診断マーカーの可能性を探ることを目的とした。今年度も引き続き、各細胞培養液よりエクソソーム中に含むmiRNAプロファイルの解析。間葉系幹細胞、正常軟骨、OA軟骨細胞およびこれら細胞由来エクソソームの収集とその一部の糖鎖解析を実施した。間葉系幹細胞、軟骨細胞(正常とOA)、滑膜細胞(正常とOA)およびそれら細胞由来のエクソソーム中におけるmiRNAプロファイルと細胞およびエクソソーム表面の糖鎖解析を行った結果、細胞種および正常と疾患由来で顕著な違いがmiRNAや糖鎖で認められた。

そして、正常関節軟骨細胞内で高発現および高分泌している数種のmiRNAに注目したところ、これらmiRNAはOA関節軟骨細胞内において発現が低下し、分泌型miRNAとしても低下していた。さらに、この軟骨細胞より分泌しているエクソソームは、関節組織を構成している細胞に影響を及ぼすことが明らかになったので、軟骨細胞由来エクソソームに豊富に存在する2種類のmiRNAについて軟骨特異的に過剰発現できるマウス、そして、ノックアウトマウスの作製および解析を行った。これらmiRNA過剰発現マウスやノックアウトマウス由来の関節軟骨細胞では細胞内および分泌型miRNAともに増加もしくはノックアウトされていることが確認された。本研究は、変形性関節症(OA)におけるmicroRNA (miRNA)を含むエクソソームに注目した。OAモデルマウスへの目的miRNAを過剰導入したMSCエクソソームの投与は、OA抑制効果を示した。また、間葉系幹細胞、軟骨細胞(正常とOA)細胞およびエクソソーム中のmiRNAプロファイルや糖鎖は、細胞種および正常と疾患由来で顕著な違いが認められた。そして、正常軟骨細胞内で高発現および高分泌している数種のmiRNAは、OA軟骨細胞内および分泌型miRNAとしても低下していた。さらに、この軟骨細胞より分泌しているエクソソームは、関節組織を構成している細胞に影響を及ぼすことが明らかになった。計画課題1. OAモデルマウスに対してmiRNAを含むエクソソームの関節内投与によるOA治療効果の検討は、計画通りに進行しており今年度で完了できる見込みである。2. miRNAを含むエクソソームに注目したOA診断マーカーの探索および3. OA由来エクソソームの性質およびその機能の解明は、本研究を基研究とした国際共同研究強化事業と合わせてヒトサンプルを用いた研究も含めて計画通りに推進していく。今後は、OA由来エクソソームの性質およびその機能の解明を糖鎖などに注目して解析する。また、軟骨細胞由来のエクソソーム中に豊富に含まれていたmiRNAの遺伝子改変マウスを用いた解析を進めていく。29年度が最終年度であるため、記入しない。整形外科学29年度が最終年度であるため、記入しない。
脳透明化技術と次世代拡散MRIによる精神・神経疾患の病態解明

老化および精神神経疾患において脳内ネットワークの巧緻性破綻が注目され、オリゴデンドロサイトによる“髄鞘のチューニング"が重要であることがわかってきた。しかし、その脳微細構造変化の評価は従来のMRIでは3次元構造の観察が難しく、“髄鞘のチューニング"の解析には限界があった。申請者は、微細構造変化を超高解像度・3次元画像で観察することを近年に可能とした「脳透明化技術」と「拡散MRI」で突破口を開きつつある。本研究の目的は透明脳化技術及び拡散MRIを並行して用い、灰白質と白質の髄鞘形成と神経細胞間連携を正常、加齢、疾患モデルマウスで解析するための評価方法を確立することである。脱髄・再髄鞘化モデルマウスの作成と解析プロトコールを確立し、脳地図をもとに定位的に脳梁近傍の脳皮質にLPCを注入し脱髄巣を作成することに成功した。脱髄巣における白質及び灰白質の評価のため、冠状断切片を作成しCUBIC法を用いて透明化することに成功した。脳梁及び脳皮質における脱髄の確認のための免疫染色の条件検討を行ったFluoroMyelin Redを用いた染色にて、脳梁における脱髄巣は明確に同定できたが、皮質においては髄鞘が少なく、脱髄巣と正常領域の境界が明確にできなかった。一方放射線学的検討として、「ヒトMRIデータ評価のための解析手法整備が進められた。脳容積・灰白質容積を評価する従来手法であるVoxel based morphometryの解析パイプライン整備に加え、拡散テンソル解析、拡散尖度解析、NODDI解析、MR G-ratio、ミエリンイメージング(T1/T2)による脳内微細構造の定量化を行う解析環境の整備を行った。さらにこれらの最先端MRI定量値による精度良い灰白質評価を行うため、種々の定量値の灰白質マッピングを可能とする最先端のHuman connectome projectパイプラインを導入した.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。将来的に精神神経疾患の早期診断マーカー開発に寄与する。平成29年度は、脱髄・再髄鞘化モデルマウスの作成と解析プロトコールの確立を開始した。脱髄領域の作成として、脳地図をもとに定位的に脳梁近傍の脳皮質にLPCを注入し脱髄巣を作成することに成功した。脱髄巣における白質及び灰白質の軸索変性の評価には神経細胞が蛍光ラベルされるThy-1 YFPマウスを用いるが、4%PFA還流固定後MRI撮像を行った後、1mmの冠状断切片を作成しCUBICとSCALE法を用いて透明化することに成功した。脳梁及び脳皮質における脱髄の確認のための免疫染色の条件検討を行った。一部はH30年度に継続する。MRIデータ評価のための準備を開始した。3D-T2強調像についてVBM手法を用いて、脳容積・灰白質容積の縦断的評価を行うための条件設定を行った。拡散テンソル解析、拡散尖度解析、NODDI解析、MR G-ratio解析を行い、脳白質、灰白質変性を定量評価し、軸索径、軸索密度、軸索・髄鞘比をはじめとした脳内の微細な構造変化を定量化するための条件検討を行った。これらの条件検討をもとにH30年度に解析を進めていく。研究開始後、実験の条件検討が順調に進み、平成30年度に計画された研究計画も順調に進められるため。

一方放射線学的検討として、「ヒトMRIデータ評価のための解析手法整備が進められた。脳容積・灰白質容積を評価する従来手法であるVoxel based morphometryの解析パイプライン整備に加え、拡散テンソル解析、拡散尖度解析、NODDI解析、MR G-ratio、ミエリンイメージング(T1/T2)による脳内微細構造の定量化を行う解析環境の整備を行った。さらにこれらの最先端MRI定量値による精度良い灰白質評価を行うため、種々の定量値の灰白質マッピングを可能とする最先端のHuman connectome projectパイプラインを導入した.I.脱髄・再髄鞘化モデルマウスの作成と解析プロトコールの確立。H29年度に確立した脱髄・再髄鞘化モデルマウスを用いた解析を継続する。脱髄領域の作成:脳地図をもとに定位的に脳梁近傍の脳皮質にLPCを注入し脱髄巣を作成する。生食を同部位に注入したマウスを対照群とする。脱髄巣における白質及び灰白質の軸索変性の評価には神経細胞が蛍光ラベルされるThy-1 YFPマウスを用いる。4%PFA還流固定後MRI撮像を行った後、1mmの冠状断切片を作成しCUBICとSCALE法を用いて透明化する。共焦点レーザー顕微鏡で撮影する。MRI:脳梁及び脳皮質における脱髄の確認は、各期に実施する。1 LPC注入7日後:髄鞘崩壊期、脱髄巣の範囲と程度の確認とMRI画像との比較。神経軸索の変化はThy-1 YFPマウス、OPCの観察にはSox10-Venusマウスを用い、分化マーカーを用い免疫染色。2 LPC注入15日後:再髄鞘化開始期、3D microscopy:ミエリン髄鞘化の範囲と程度の確認とMRI画像との比較。オリゴデンドロサイト前駆細胞のリクルート及び分化の程度と範囲の検証。3 LPC注入30日後:再髄鞘化完成期、髄鞘化の範囲と程度の確認とMRI画像の比較。II.MRIデータ評価1)3D-T2強調像についてVBM手法を用いて、脳容積・灰白質容積の縦断的評価を行う。2)拡散MRIデータについて、拡散テンソル解析、拡散尖度解析、NODDI解析、MR G-ratio解析を行い、脳白質、灰白質変性を定量評価し、軸索径、軸索密度、軸索・髄鞘比をはじめとした脳内の微細な構造変化を定量化する。さらに拡散テンソル解析には脳コネクトーム解析を追加して行う。3)上記解析により得られた定量値と組織学的検討定量値との照合・相関解析を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
腸内細菌制御による多発性硬化症治療効果の解析

多発性硬化症(MS)は遺伝的要因が大きく関与する中枢神経系炎症疾患であるが、腸内細菌を始めとする環境因子が発症や重篤化に多大な影響を与えることが明らかになってきた。MS患者の腸内細菌叢が健常人と異なるとことを示す結果が、この23年の間に立て続けに報告された。次のステップとして、腸内細菌叢を制御することにより発症したMSの症状を緩和できるかという、根幹となる疑問を検証する必要がある。本研究提案では、MS治療のターゲットとなる腸内細菌を同定するとともに、食事由来成分による関与菌の制御法の確立を目指す。
膵がんのリンパ管侵襲・リンパ節転移の分子機構に関する研究

ヒト膵がん細胞株を用いた異種移植リンパ節転移モデルの確立と、ヒト膵がん細胞株13種から高頻度リンパ節転移細胞株と低頻度リンパ節転移細胞株を選定することを目的として、免疫不全マウス足底肉隆部にヒト膵がん細胞株を異種移植し検討した。ヒト膵がん細胞株13種より、高頻度リンパ節転移群としてMiaPaCa-2、AsPC-3、Capan-1、CFPACの4細胞株、低頻度リンパ節転移群として、Hs766t、Capan-2、BxPC-3の3細胞株を得た。またリンパ節転移の組織学的特徴として、洞内に浮遊する様に腫瘍細胞が存在する様式と、リンパ節内に生着し増殖する様式の2種類が観察され、前者はMiaPaCa-2、AsPC-3、後者はCapan-1、CFPACであった。また、マウスLYVE-1全長塩基配列を培養細胞にトランスフェクションし、強制発現させ得た分泌タンパクを抗原として、マウスLYVE-1に対するポリクローナル抗体を得た。得られた抗体は免疫染色によりマウスリンパ管内皮細胞特異的に反応することが確認された。高頻度及び低頻度リンパ節転移細胞株における遺伝子発現の差異を網羅的に検討するため、各細胞株よりRNAを抽出し、マイクロアレイを用いた遺伝子発現解析(Affymetrix U133plus2.0)を施行した。両群の発現量の平均値が2倍以上の差がある遺伝子群の中から、高頻度リンパ節転移群4細胞株で高発現であり、かつ低頻度リンパ節転移群3細胞株で低発現である遺伝子として、HomeoboxB2(HOXB2),HomeoboxB6(HOXB6)、vascular cell adhesion molecule 1(VCAM-1)、Vanin-1(VNN1)、等を得た。また低頻度リンパ節転移群3細胞で高発現であり、かつ高頻度リンパ節転移群4細胞で低発現である遺伝子としてtissue inhibitor of metalloproteinase-3(TIMP-3)、parathyroid hormone-like hormone (PTHLH)、Interleukin-1β等を得た。定量的PCR法を施行し、両群間の差異が確認された。以上よりヒト膵がんのリンパ節転移に関する重要と考えられる候補遺伝子を得ることが出来た。1.リンパ管内皮細胞に特異的に発現を認めるLYVE-1に対するポリクローナル抗体の作成:マウスLYVE-1の細胞外ドメインとヒトIgGFcドメインから成る融合タンパク質を哺乳動物細胞に発現・分泌させ、その培養上清中より融合タンパク質を回収後、アフィニティー精製した。精製タンパク質を免疫源として、ウサギ2匹に免疫した。血清抗体価上昇を確認後、ウサギ血清を回収し、アフィニティー精製して、精製ポリクローナル抗体を得た。マウスの凍結薄切標本及びホルマリン固定パラフィン包埋薄切標本を用いた免疫組織化学を行い、得られた精製抗体がマウスのリンパ管内皮細胞に対して特異的に反応する事を確認した。また精製抗体はウエスタンブロット法及び免疫沈降にも利用可能である事を確認した。2.ヒト膵がん細胞株の異種移植リンパ節転移モデルの確立と高頻度及び低頻度リンパ節転移ヒト膵がん細胞株の選定:13種の培養ヒト膵がん細胞を免疫不全マウス片側足肉隆起部に異種移植し(各5匹ずつ)、同側の所属リンパ節(膝窩及び鼠径リンパ節)への転移能について検討した。移植後4週後より2-3週毎に各一匹ずつ安楽死させ解剖を施行し、肉眼的及び組織学的に所属リンパ節への転移及び他臓器転移について観察した。この移植モデルは他臓器への転移を殆ど認めず、高頻度に所属リンパ節への転移を来す事が確認された。その中で複数匹所属リンパ節への転移を認めた高頻度リンパ節転移候補細胞株4種と全く所属リンパ節転移を認めなかった低頻度リンパ節転移候補細胞株3種の計7種において、再び同様の異種移植を施行した。移植後10週目、14週目に各4匹ずつ解剖を施行し、肉眼的及び組織学的に所属リンパ節転移の有無を確認した。以上の異種移植リンパ節転移モデルから、高頻度リンパ節転移ヒト膵がん細胞株2種、低頻度リンパ節転移ヒト膵がん細胞株2種を選出した。

高頻度及び低頻度リンパ節転移細胞株における遺伝子発現の差異を網羅的に検討するため、各細胞株よりRNAを抽出し、マイクロアレイを用いた遺伝子発現解析(Affymetrix U133plus2.0)を施行した。両群の発現量の平均値が2倍以上の差がある遺伝子群の中から、高頻度リンパ節転移群4細胞株で高発現であり、かつ低頻度リンパ節転移群3細胞株で低発現である遺伝子として、HomeoboxB2(HOXB2),HomeoboxB6(HOXB6)、vascular cell adhesion molecule 1(VCAM-1)、Vanin-1(VNN1)、等を得た。また低頻度リンパ節転移群3細胞で高発現であり、かつ高頻度リンパ節転移群4細胞で低発現である遺伝子としてtissue inhibitor of metalloproteinase-3(TIMP-3)、parathyroid hormone-like hormone (PTHLH)、Interleukin-1β等を得た。定量的PCR法を施行し、両群間の差異が確認された。以上よりヒト膵がんのリンパ節転移に関する重要と考えられる候補遺伝子を得ることが出来た。
成熟した金属工芸技法を用いた江戸時代金属貨幣の色彩と着色層の微細構造に関する研究

平成26度は、江戸時代に製造されたAg-Cu合金貨幣「豆板銀」及び「丁銀」に施された金属工芸技法である「色揚げ」処理について、(1)色揚げ処理の復元、(2)色揚げ処理技法における処理条件の検討、(3)残留応力測定を中心とした「丁銀」の製作技法について検討を行った。得られた結果は以下の通りである。(1)これまでにAg-Cu合金の色揚げ処理については、梅酢の成分であるクエン酸、リンゴ酸によって、処理液中にAg-Cu合金のCuが溶出することで、表面の色彩が白色に変化することを明らかにした。平成26年度は、上記の成分に加え、梅酢中に含まれる塩化ナトリウムについても、Cuの溶出に影響を与えることを明らかにした。(2)処理温度や処理液の濃度等の色揚げ処理における条件については、文献中に詳しい記述は残されておらず、また処理条件による色揚げ処理への効果についても解明されていない。処理液の温度や、処理時間、色揚げ処理の回数や処理液の濃度を変化させて、Ag-Cu合金について色揚げ処理を行うことで、それぞれの処理条件が、表面に形成されるAg富化層に与える影響を調べた。(3)丁銀の表裏では、表面構造や腐食による色彩の変化に差が見られる。これは、鋳造時に使用したと推定される「湯床」とよばれる鋳型との接触や、打刻時の残留応力が要因となった可能性が高い。そこで、丁銀について残留応力測定を行うことで、表裏の構造の差が生じる原因について検討を行った。また文献に準じた方法で、丁銀の鋳造及び色揚げ処理を行い、走査型電子顕微鏡による表面構造観察及び残留応力測定を行った。その結果、丁銀の鋳造後に熱処理を行った可能性は低く、また復元丁銀の残留応力測定から、色揚げ処理後に残留応力が緩和することが明らかになった。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は、江戸時代を通じて製造された貨幣「豆板銀」及び「丁銀」に施されたと考えられる「色揚げ」処理とよばれる伝統的な金属工芸技法について、(1)丁銀における表面処理や経年劣化による色彩変化、(2)色揚げ処理技法の機構の解明、(3)色揚げを行った試料の耐食性について明らかにすることを目的に研究を行った。(1)丁銀における表面処理や経年劣化による色彩変化を明らかにするため、変角分光イメージング装置を用いて分光反射率の測定を行った。色揚げが確認された豆板銀と同様のスペクトルが得られることから、丁銀においても色揚げが施された可能性が高い。角度の増加につれ、430500nm付近に吸収が見られ、これは亜酸化銅に由来すると考えられる。丁銀の表裏での色彩の差は、鋳造時に使用した鋳型や、残留応力が要因である可能性が高い。(2)色揚げの機構を解明するためAg-Cu合金を用いて色揚げを復元すると、Ag濃度の増加、表面の色彩の変化が確認され、豆板銀と類似のスペクトルが得られた。また分光反射率測定から、色揚げによって亜酸化銅層が形成されることが明らかになった。また梅酢の主成分のクエン酸やリンゴ酸を用いて色揚げを行うと、Ag濃度の増加が見られたためクエン酸およびリンゴ酸によりCuが優先的に溶出されることが明らかになった。(3)色揚げを行った試料の耐食性を明らかにするため、恒温環境、恒温恒湿度環境での加速劣化試験を実施した。劣化試験前後の色彩変化や生成物の解析から、色揚げによってAg濃度が高濃度に達した試料に関しては耐食効果があることが明らかになった。

その結果、丁銀の鋳造後に熱処理を行った可能性は低く、また復元丁銀の残留応力測定から、色揚げ処理後に残留応力が緩和することが明らかになった。26年度が最終年度であるため、記入しない。年度計画に従って研究を進め、自然科学的手法を用いて伝統的工芸技法である色揚げ処理による色彩変化、技法の機構解明、保存性を明らかにした。今後は、色揚げの施されたAg-Cu合金と硫化物や塩化物による腐食との関係を明らかにするために、加速劣化試験を行う。組成の異なるAg-Cu合金について色揚げ処理を行った試料と、未処理の試料を作製し、塩水噴霧、SOxやH_2S含有空気中等の環境中に試料を保持し、経時変化を調べる。それぞれの試料の色彩変化や腐食生成物を解析することで、試料の耐食性を明らかにする。得られた結果と、文化財試料の分析結果の比較・検討により、文化財の保存環境や今後の保存に要求される最適環境を明らかにする。
流砂量計測に基づく排砂バイパストンネルの設計高度化に関する研究

(1)インパクトプレート(IP)を用いた小渋ダムSBTにおける流砂観測手法の実運用データへの適用平成29年度に,水路実験及び現地実験に基づき,IPの出力から流下土砂の粒径及び体積を推定する手法を提案した。本年度は小渋ダムSBTの運用データに適用し,ダム管理者との情報共有を行った。未だ粒径分布や土砂量を高精度で求めるには至っていないものの,粒度分布やバイパス土砂量の相対的な時系列変化,空間分布はよく把握できることがわかった。SBT内土砂動態の時空間的な変動を確認することは従来の事後的な観測ではなされることがなく,ダム管理者からも効率よくSBT運用を行う上で有用であると評価された。(2)信号処理技術を利用したIPによる土砂動態推定精度の向上上記にあるように,IPによる観測データに基づく流下土砂の流径,体積の定量化については精度的な課題が残る。より高精度のモデル構築のため,観測生波形の信号処理技術を駆使した解析が必要である。一般的に信号処理のフローは生波形のノイズ除去(クリーニング),特徴量抽出,統計的解析である。平成30年度はノイズ除去として従来使用されてきたフーリエ変換に基づくフィルタリングではなく,より非周期的,突発的変化にロバストなウェーブレット変換を採用し,大きな効果を確認した。フランス電力(Paris, France)に平成30年9月-12月の三ヶ月間滞在し,TELEMAC-2D及び土砂移動計算モジュールであるSISYPHEを用いた小渋ダムSBT内土砂移動動態の再現計算を行った。トンネルカーブによる二次流を想定しない場合は良い精度で再現できるが,二次流の影響を考慮した場合は二次流が過小に再現され土砂の空間分布の偏りも均されてしまう結果となり,現在はこの問題の解決を図っている。申請者が取り組んでいる課題は,排砂バイパストンネル(SBT)という土砂を含む流れが高速で流下する環境での土砂動態モニタリングであり,SBTの管理,運用,設計上重要にも関わらず従来十分に行われてこなかった。申請者は,インパクトプレート(IP)と呼ばれる間接的土砂計測装置を用いて上記課題に取り組んでおり,水路実験や現地実験に基づくデータ解析結果を用いて小渋ダムSBTの実運用における土砂の時空間的な移動動態を明らかにした。SBT運用中の時空間的土砂移動を明らかにするのは初の試みであり,その有用性からダム管理事務所からのニーズも高い。さらに,申請者ノイズ除去に関わる信号処理技術やよりロバストな統計的回帰手法を使用し,より精度の高いデータ駆動のモデリングを行っている。この試みは,砂防分野における間接的流砂観測の分野においても新しいアプローチだといえる。また,申請者は小渋ダムSBTで得られた知見を,SBTの設計高度化に繋げることを目的として,SBT内土砂移動の数値シミュレーションを行っている。このため,平成30年度はフランス電力に三ヶ月間滞在し,数値計算の学習を集中的に行うとともに,SBT内土砂移動のシミュレーションを行った。以上より,研究はおおむね順調に進展していると評価した。小渋ダムSBTは運用4年目に入り、トンネル底面摩耗量の実測値が蓄積されている。しかしながら,実運用の流砂量計測に関しては検証用となる流砂量データがないため,十分にインパクトプレートによる流砂量の推定精度を上げる必要がある。本年度前半は,土木研究所など他機関において行われたインパクトプレートに関する実験データを合わせてより流砂量推定式の精度向上を測る。具体的には,従来の流砂力学に基づくアプローチではなく,信号処理を駆使しデータ駆動のアプローチを取る。当アプローチでは,信号のノイズ除去と解析の段階を経るが,ノイズ除去については前年度に行いRIverFlow2018で発表,投稿済みである。本年度後半は,インパクトプレートによる掃流砂量の実測結果と摩耗量の実測値を用いて、既往の摩耗量予測式(石橋式)の修正を行うことで、空間的磨耗分布再現モデルの調整を行う。蓄積された複数の洪水イベントにおいて推定された土砂流下量と掃流力が引き起こす推定摩耗量を示し、実績値との整合を行う。さらに、摩耗分布に影響するパラメータ(SBTの曲率、勾配、縦横比など)を明示し、トンネルの維持管理を最適化させる条件を導く。

平成30年度はノイズ除去として従来使用されてきたフーリエ変換に基づくフィルタリングではなく,より非周期的,突発的変化にロバストなウェーブレット変換を採用し,大きな効果を確認した。フランス電力(Paris, France)に平成30年9月-12月の三ヶ月間滞在し,TELEMAC-2D及び土砂移動計算モジュールであるSISYPHEを用いた小渋ダムSBT内土砂移動動態の再現計算を行った。トンネルカーブによる二次流を想定しない場合は良い精度で再現できるが,二次流の影響を考慮した場合は二次流が過小に再現され土砂の空間分布の偏りも均されてしまう結果となり,現在はこの問題の解決を図っている。申請者が取り組んでいる課題は,排砂バイパストンネル(SBT)という土砂を含む流れが高速で流下する環境での土砂動態モニタリングであり,SBTの管理,運用,設計上重要にも関わらず従来十分に行われてこなかった。申請者は,インパクトプレート(IP)と呼ばれる間接的土砂計測装置を用いて上記課題に取り組んでおり,水路実験や現地実験に基づくデータ解析結果を用いて小渋ダムSBTの実運用における土砂の時空間的な移動動態を明らかにした。SBT運用中の時空間的土砂移動を明らかにするのは初の試みであり,その有用性からダム管理事務所からのニーズも高い。さらに,申請者ノイズ除去に関わる信号処理技術やよりロバストな統計的回帰手法を使用し,より精度の高いデータ駆動のモデリングを行っている。この試みは,砂防分野における間接的流砂観測の分野においても新しいアプローチだといえる。また,申請者は小渋ダムSBTで得られた知見を,SBTの設計高度化に繋げることを目的として,SBT内土砂移動の数値シミュレーションを行っている。このため,平成30年度はフランス電力に三ヶ月間滞在し,数値計算の学習を集中的に行うとともに,SBT内土砂移動のシミュレーションを行った。以上より,研究はおおむね順調に進展していると評価した。小渋ダムSBTは運用4年目に入り、トンネル底面摩耗量の実測値が蓄積されている。しかしながら,実運用の流砂量計測に関しては検証用となる流砂量データがないため,十分にインパクトプレートによる流砂量の推定精度を上げる必要がある。本年度前半は,土木研究所など他機関において行われたインパクトプレートに関する実験データを合わせてより流砂量推定式の精度向上を測る。具体的には,従来の流砂力学に基づくアプローチではなく,信号処理を駆使しデータ駆動のアプローチを取る。当アプローチでは,信号のノイズ除去と解析の段階を経るが,ノイズ除去については前年度に行いRIverFlow2018で発表,投稿済みである。本年度後半は,インパクトプレートによる掃流砂量の実測結果と摩耗量の実測値を用いて、既往の摩耗量予測式(石橋式)の修正を行うことで、空間的磨耗分布再現モデルの調整を行う。蓄積された複数の洪水イベントにおいて推定された土砂流下量と掃流力が引き起こす推定摩耗量を示し、実績値との整合を行う。さらに、摩耗分布に影響するパラメータ(SBTの曲率、勾配、縦横比など)を明示し、トンネルの維持管理を最適化させる条件を導く。
ダブルターゲティング能を有する人工酵素のデザインと機能開発

ルイス酸型人工酵素としてアルミニウムトリス(2,6-ジフェニルフェノキシド)(ATPH)を選び、本年度は二官能性基質とふたつの金属が関与した集積型錯体の合成によるカプセル分子の調製にまとを絞った。具体的には、ルイス酸型人工酵素、ATPHと二官能性基質としてのアミノ酸環状無水物とから集積型錯体の合成を行ない、その構造はX線結晶解析を行なうことによって決定した。同様のカプセル分子が、ATPH,2分子と1,4-シクロヘキサンジオンとから合成できた。このカプセル形成段階で興味ある知見が得られている。すなわち、ATPHと1,4-シクロヘキサンジオンを等量で混ぜると、完全にl:lの錯体のみが生成し、カプセル分子は全くできなかった。さらに、ここにもう1当量のATPHを加えるとカプセル分子が生成した。これらの挙動の様子は、^<13>CNMR測定によるカルボニル炭素の化学シフトによって容易に推察できた。カプセル分子内の1,4-シクロヘキサンジオンは、外部環境からほぼ完全に保護させており、例えば、ここに4-t-プチルシクロヘキサノンを加えても配位子交換は起こりにくく、続くメチルリチウムの攻撃をほとんど被らなかった。その他の二官能性基質として、各種のジカルボニル基質を用いて幾つかの集積型錯体を合成した。特にシクロヘキサジエン共存下、ジカルボニル基質として2,5-ジメチル-p-ベンゾキノンを用いると、カプセル内でシクロヘキサジエンとの環状付加反応が促進され、低温下でも円滑に反応が進行することが認められた。勿論、シクロヘキサジエンと2,5-ジメチル-p-ベンゾキノンを通常の反応条件下で混合しても、望ましい環状付加反応は全く進行しない。また、最初にATPH,2分子と2,5-ジメチル-p-ベンゾキノンからカプセル分子を形成し、その後、シクロヘキサジエンを加えてもジエンは全くカプセル分子内へ侵入できないため、相当する環状付加体は全く得られなかった。
乳幼児期および自閉症スペクトラム障害の社会性の発達に関連する脳機能の解明

2歳から10歳の乳幼児から学齢児の健常発達児及び自閉症スペクトラム障害児を対象に、人の声や音によって引き起こされる大脳皮質の反応を小児用MEGにより捉え、月齢や認知機能、社会性の発達との関連について調査を行った。調査の結果、健常発達児と自閉症スペクトラム障害児では、人の声に対する脳反応の左半球の成長パターンが異なることが明らかとなった。さらに健常発達児では、左半球のP1mの成長の逆U字方の成長パターンが言語能力と関連することがわかった。本研究の目的は、0歳から1歳6ヶ月の乳幼児期の聴覚刺激に対する脳反応を幼児用脳磁計(MEG)を用いて横断的に計測し、合わせて臨床的な行動評価との変化をみることにより、乳幼児期の社会性および言語能力の発達に関連する脳機能の特徴を捉えることである。さらに、言語や社会性能力の発達に障害が見られる、自閉症スペクトラム障害児と比較を行い、自閉症スペクトラム障害児と健常発達児の脳機能の発達パターンの相違について明らかにすることである。平成26年度は、平成25年度までに行った予備的な実験として、2歳から10歳までの健常児および自閉症スペクトラム障害児を対象に、人の声によって引き起こされた脳反応と言語能力の関係について解析を行い、左半球の人の声に対する脳反応が大きくなった子どもほど、言語能力の伸びが大きかったという結果について、国際的学術誌に報告した。また、3歳から9歳の自閉症スペクトラム障害児と健常発達児を対象に、人の声に対する脳反応の成熟パターンの違いについて明らかにした結果について、現在論文投稿中である。また、3名の0歳の健常発達児に対して、人の声に対する脳の反応を縦断的に計測しており、乳幼児に適した実験環境や課題設定について検討をおこなっている。平成27年度は、これまでの予備実験の結果を踏まえ、さらに参加者を増やして実験を進める。自閉症スペクトラム障害児の兄弟であり、3ヶ月から18ヶ月の乳幼児についても募集を行い、自閉症スペクトラム障害児の兄弟がいない群との比較を行っていく。本研究の目的は、乳幼児期の聴覚刺激に対する脳反応を小児用脳磁計(magnetoencephalography,MEG)を用いて計測し、併せて臨床的な行動評価との変化を見ることにより、自閉症スペクトラム障害(Autism spectrum disorder,ASD)である言語や社会性の障害を早期に捉えうる可能性を検討することである。そのため、生後3か月から36か月にある乳幼児を対象に、人の声や音によって引き起こされる大脳皮質の反応を小児用MEGにより捉え、月齢との関連について調査を行った。また、同一被験者に対し、数回の脳機能計測と行動学的評価を実施し縦断的な脳反応データと臨床的な言語や社会性能力の発達との関連性について検討を行った。調査の結果、2歳から10歳の定型発達児と自閉症スペクトラム障害児では、人の声に対する脳反応の成長パターンが異なることが明らかとなった。この結果について、国際ジャーナルAutism Researchに報告した。2歳以下の乳幼児のデータについては、まだ人数が少なく現在までの解析に含めることはできてきない。継続して0歳台からの乳幼児を対象とし、縦断的な脳機能データ測定と行動学的評価を行っていく。今後さらに幅広い年齢を含め、乳幼児期の言語や社会性の発達に関連する脳機能について調査を継続していく必要があると考えている。現在までに行った、2歳以上の子どもの聴覚反応と言語能力の関係についての結果について、非常に興味深い結果が得られており、この結果はこれから0歳台の乳幼児の実験を行っていく上で非常に有用である。また、自閉症スペクトラム障害の兄弟がいない0歳台の乳幼児数名について、既に予備的な実験を行っており、解析に耐えるデータを取得することができている。27年度は得られたデータを解析し、論文化して国際学術雑誌に投稿する予定である。平成27年度は、0歳台の乳幼児の参加者を増やし、更なるデータを収集する予定である。その際、上に自閉症スペクトラム障害の兄弟がいる乳幼児の参加者が得られにくい可能性がある。その際には、金沢大学子どものこころの診療科からの紹介だけでなく、これまで2歳以上の脳機能計測に参加していただいた家族に対して、参加募集を呼びかけることを考えている。これまでの予備的な実験によって、乳幼児に適した実験環境や課題設定を行い、万全の体制を整えてはいるが、乳幼児の機嫌や体調よっては、実験結果に影響が出ない程度に柔軟に体制を変え、できるだけ多くのデータを取れるよう努力する。平成26年度は、平成25年度までに収集した2歳以上の被験者を対象とした実験結果の解析およびボランティアとして協力が得られた数名の0歳児の縦断的な計測を行うことによって、乳幼児の適切な実験環境や課題設定の検討を中心に行ったため、物品や謝金として支出の必要がなかった。そのため、26年度の使用額を平成27年度に繰り越すこととなった。

平成27年度は、0歳から1歳6ヶ月児の健常発達児20名と上に、自閉症スペクトラム障害の兄弟がいる乳幼児20名、計40名をリクルートし、2ヵ月ごとに脳機能測定を行うことによって縦断的なデータを収集する。謝金を1回につき5000円(一人約5回)支払う。物品については、課題提示用のPC、音声提示機器等を購入する。ワシントン大学の乳幼児の言語発達の研究者とのディスカッション、得られた結果を国際学会と国内学会で1回ずつ発表するために旅費を必要とする。その他の費用として、論文の英文校正、出版費を必要とする
拡張状態遷移モデルから生成されるVDM仕様に基づく体系的テストケース設計手法

精密なテストケースを体系的に生成するために必要な拡張プレース/トランジションネットについて検討した。拡張プレース/トランジションネットは、ペトリネットの一種であるプレース/トランジションネットに、VDM(Vienna Development Method)で用いられる仕様記述言語を導入することによって、ソフトウェアの状態遷移の発火条件やそれに付随する動作を形式的かつ精密に記述できるように拡張した新たなモデリング言語である。テスト担当者は、開発対象ソフトウェアの要求仕様に基づいて拡張プレース/トランジションネットを構築する必要があるが、専門的な知識や経験が必要であるため、必ずしも容易ではない。そこで、拡張プレース/トランジションネットによるモデリング(デバッグ)を訓練するための手法およびツールを開発した。これの特徴は、拡張プレース/トランジションネットおよび開発対象ソフトウェアの振舞いをアニメーションによって分かりやすく示すことができる点であり、初学者にも有効性が期待できる。そして次に、拡張プレース/トランジションネットとVDM仕様を相互変換することによってモデリングを支援する手法およびツールを試作した。これによって、テスト担当者は視点を変えながら(全体を俯瞰したり、細部に注目したりしながら)モデリングを行なったり、既存のVDMツールと連携しながらモデリングを行なったり、成果物間の一貫性を維持したりできるようになることが期待できる。さらに、拡張プレース/トランジションネットのVDM仕様から、ヒューリスティックなアルゴリズムを用いて適切なテストケースを選りすぐって生成する手法について検討を進めた。拡張プレース/トランジションネット、およびそのVDM仕様に基づくテストケース生成手法について検討できたため。特に、モデリングを訓練したり支援したりする手法およびツールを開発し、その成果を国際会議で発表することができたため。拡張プレース/トランジションネットのVDM仕様に基づいて、適切なテストケースを選りすぐって生成する手法を実装し、実験によって有効性を評価する。課題が見つかれば、拡張プレース/トランジションネットの表記法や、テストケース生成の際のテスト基準、アルゴリズムなどを修正し、実験と評価を繰り返す。ソフトウェアの品質を確保するための方策のひとつとして、ソフトウェアの期待される振舞いを表す形式的モデルに基づいて、体系的なテストケースを設計することが考えられる。そこで本研究では、まず、形式的モデルとして、VDM(Vienna development method)で用いられる仕様記述言語(VDM++)を導入することによって拡張した状態遷移図(拡張状態遷移図)を考案した。拡張状態遷移図は、状態遷移に付随する複雑なデータ処理を伴う動作(アクション)や、遷移が発火するための条件(ガード)などを形式的・抽象的に記述できるようにすることを目指したものである。これによって形式的モデルの表現力が向上し、適用範囲が広がるとともに、より精密なテストケースを生成できるようになると考えられる。拡張状態遷移図をVDM仕様(ソフトウェアの実行可能な仕様)に変換する方法についても検討したので、VDM用のツール(インタプリタ)上で実行し、その動作を確認することができる。本研究では、さらに、拡張状態遷移図のためのテスト基準(拡張Nスイッチ網羅基準)を定義した。これは、従来の一般的な状態遷移図において利用されるNスイッチ網羅基準を拡張したもので、テストで網羅すべき要素として、状態遷移列だけでなくアクションの内容まで考慮に含めている点が特徴である。本研究では、以上について、簡単な例題に対して試験的に適用し、考察を行った。本手法によって、より精密で網羅的なテストが可能になることが期待できるが、その反面、実行すべきテストケースの量が多くなる可能性がある。テスト工程に投入できるエフォートは有限であるため、今後検討が必要である。形式的モデルとして拡張状態遷移図を考案し、その表記方法やVDM仕様への変換方法を提案することができたため。さらに、拡張状態遷移図から体系的にテストケースを生成するためのテスト基準として拡張Nスイッチ網羅基準を提案することができたため。

拡張状態遷移図に基づいて、テスト基準を満たすテストケースを生成するためのアルゴリズムを構築し、ツールに実装する。そして、ある程度の規模や複雑さをもつ例題に対して適用し、有効性を評価する。課題が見つかれば、拡張状態遷移図の表記方法やテスト基準、アルゴリズムなどを見直す。必要に応じて、複数のテスト基準を提案する。拡張プレース/トランジションネットのVDM仕様に基づいて、適切なテストケースを選りすぐって生成する手法を実装し、実験によって有効性を評価する。課題が見つかれば、拡張プレース/トランジションネットの表記法や、テストケース生成の際のテスト基準、アルゴリズムなどを修正し、実験と評価を繰り返す。出張が国内のみであったこと、研究成果の一部を次年度に発表するようにしたことなどの理由により次年度使用額が生じた。これを、研究成果を発表するための学会参加費や旅費、論文掲載料などとして使用する予定である。出張が国内のみであったこと、研究成果の一部を次年度に発表することにしたことなどの理由により、次年度使用額が生じた。次年度において、研究成果を発表するための学会参加費や旅費、論文掲載料などとして使用する予定である。
雇用・企業・生産システムの変容と若年労働

1990年代に生じた日本企業の雇用・企業・生産システムの変容は、2000年代にリーマンショック等を経て、第二フェーズに入った。金融システム「改革」、株式保有構造の変化とコーポレートガバナンス「改革」、そして、労働の規制緩和と「成果主義」は、同質性の高かった日本企業の雇用・企業・生産システムの多様化をもたらした。本研究が実証研究の主な対象とする自動車産業、電気機器産業の大手企業においては、市場指向と組織指向とが「混合した」ハイブリッドな構造へと移行している。他方、自動車産業、電気機器産業の裾野の下部の企業群では、競争が激化した市場での「下方への競争」に巻き込まれ、大きな変化が起きている。第一に、自動車産業における雇用・企業・生産システムの変容について、資料収集を継続的に行うとともに、日野自動車本社工場の見学・ヒアリングを二回にわたって実施した。トラック組立に流れ作業の生産方式をとらない「日時計工房」と呼ばれている組立生産方式の工場について詳細な調査を行うとともに、流れ作業方式の組立ラインにおいても、部品の「台セット供給」方式が取られ、組立順序をグローバルに標準化し、組立のモジュールをグローバル工順として確立するなど、生産システム変容の現状について把握することができた。また、自動車産業について、これまでに収集した紙ベースの資料を共有しやすくするために、PDF化して保存する作業に取りかかった。第二に、従業員の採用・配置・育成とその処遇について若年従業員に重点を置いた予備的な事例調査を行う計画であったが、事例調査の設定がスムーズに進んでおらず、関係する資料の収集にとどまっている。第三に、愛知県における若年労働の全般的な変化について検討するために、名古屋市子ども・若者総合相談センター、なごや若者サポートステーションをはじめとする若者支援機関・組織関係者などから報告を受けて意見交換する研究会を開催した。また、高卒就職に関する資料収集を継続的に行うとともに、大学生のアルバイト労働について質問紙調査を実施した。若年労働においてとりわけ進行している雇用の非正規化は、非正規労働者が職場の「基幹的」労働を担う傾向を生み出しており、学生のアルバイト労働においても職場の「基幹的」職務を担うケースが増加し、「正社員並み」の労働規律をアルバイト者が内面化する傾向が生じているという調査結果が得られている。第一に、自動車産業における雇用・企業・生産システムの変容について、資料収集を継続的に行い、これまでの研究成果をとりまとめ第22回GERPISA国際会議(2014年6月4日6月6日、会場・京都大学)で報告した。第二に、愛知県における若年労働の変容について、資料収集を継続するとともに、名古屋市内の高校教員から高校卒業者の就職状況をヒアリングした。また、名古屋市内にある大学の学生を対象にしたアルバイト労働や大学生活費負担について1700ケース強の調査を実施した。第三に、自動車産業を中心にして収集してきた雇用・企業・生産システムに関する資料を整理し、必要な資料についてはPDF化して保存する作業を行った。第一に、自動車産業における雇用・企業・生産システムについて、資料収集を継続的に行うとともに、自動車・同部品産業の技術者などを招いてヒアリングを行い、また、比較対象としてスウェーデンにおける「リーン生産」の普及について連携研究者の猿田正機らが検討し、その成果を論文等に反映させた。開発過程におけるDigital MocKUpやRapid Prototyping等の技術の浸透は、製品設計者と生産技術者とのコミュニケーションを促進し、製品開発の技術者、生産・製造技術者、そして、作業現場の「作業遂行リーダー」(班長・組長など)との三者間の役割分担を変え、分業関係が再編成された。こうしたなかで、生産技術・製造技術と製造工程の「標準化」「見える化」によって、「暗黙知の形式知化」、「暗黙知の修得・継承の仕組みづくりと実行」が課題になっていることがわかった。第二に、リーマンショック前後以来の自動車・同部品産業における労働市場と雇用システムの変化を把握するために、連携研究者の浅生卯一が企業とその日系人労働者の事例調査を実施し、また、同産業における外国人労働者調査を長年行っている研究者らとの研究交流を行い、研究成果を検討した。日系人労働者を含めた外国人労働者の労働市場の二極分化が生じていることが明らかになった。日系人労働者の一部は、正社員化されるなど基幹的な労働力として雇用の安定化が進む一方で、技能実習制度に基づいて受け入れられる外国人労働者を中心に、不安定で低い労働条件で雇用される外国人労働者の活用が同時進行している。こうした労働力構成の再編は、開発と生産技術・製造現場との分業再編によって、製造現場では、長期雇用の基幹的労働力が重視されると同時に、生産変動に機動的に対応した(外国人労働力を含めた)非正規労働の活用の深化が進んでいることが明らかになってきている。