hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ライフヒストリーを生かした精神看護学教育実践サポートの研究

1997年の精神看護学の科目独立に焦点を当て歴史研究として発表した。1990年の時点では、看護カリキュラムにおける学校の自由裁量、授業時間数削減、基礎看護学の充実に主眼が置かれ、精神看護学関連では精神保健の科目設置に留まったが、その後、看護系大学において科目として精神看護学が設置された事実や、いじめ、家庭内暴力、高齢社会などによる社会的ニーズが益々高まるなか、1997年に科目が独立した。しかし、精神科看護の臨床経験がある教員が不足している実情があった。データ分析を積み重ねるなかで、教員のライフストーリーは、自分自身が身体障害を負った痛み、精神障害者のどん底の家族体験や家族の被害者体験など、研究参加者個人の人生上の大きな出来事との関連で構築されていることが明らかになった。こうした研究参加者はもともと自分自身を問う動機があってこそ、精神看護学の教員を選択してきたと推測された。学生への講義や実習指導を通して、自己の体験を学生に投影し思いを託し、教育活動のなかで自分自身のストーリーを何度も再構築しているのではないだろうか。精神看護学の臨床経験のない教員は、精神看護学独立を時代に流れの一端として受けとめ、事前研修や実習指導に前向きな向き合い方で臨み、精神看護学の教員としての役割を果たし、満足感や達成感を得ていた。一方で、上にも述べた過去の自己の傷つき体験につながって教員を選択してきた教員のなかには、自分自身の当事者性から学生に投げかけ、意図的に自己のライフストーリーを活用しているものもいた。日々の教育実践活動のなかでは、教員自身のストーリーを語り交換する機会は少ないが、教育実践能力の向上のためには、自分自身について語る場を設けたり、あるいはそうした場への参加を促したりすることによって、自己体験と教育体験のつながりに、より自覚的になるように促進していくことが大切である。2015年度は、精神看護学教員の体験を明らかにすることを目的として、年齢40歳代50歳代の精神看護学教員4名に面接を行った。その結果、教育実践に携わっている時代によって教育生活の体験が異なることが分かってきた。精神看護学が科目として独立した1997年前後に教育に携わっていた教員の語りからは、精神看護学が独立したことによって精神看護学の担当になった体験について語られたが、昨今教育に携わりだした教員は、科目独立の知識も少なく、むしろカリキュラム構築後の精神看護学のさらなる発展に向けた活動についてが語られた。精神障害者の退院促進や地域生活支援に関する法改正の影響は、講義内容や実習方法に反映され、それに伴って精神看護学教員の体験も変化していた。法や社会変化が精神看護学教育実践に色濃く影響していくことが明らかになった。教員の精神看護学教育への思いや信念は、個々が精神看護や精神看護学教育に携わるようになった契機や看護師の道を選択した理由などに影響されていた。個々の生活史にその時代の社会状況が重なり合って、精神看護学教員としてのありようを形成していることが明らかになってきている。研究開始がやや遅れ面接の人数が4名に留まっている。しかし、個別の体験を分析解釈することによって、今後の研究への示唆を得ることができている。2016年度は計4名の面接を終了し、研究開始時から計8名の面接データが蓄積された。参加者の年齢は40歳代から50歳代であった。また、テーマ「精神看護学の自己教育体験を理解する」の学習会を開催し、データ分析の際の教育体験理解における解釈の妥当性向上に努めた。面接データを逐語録化したものを、2015年度のデータも合わせて、改めて年代に注目しながら各データを記述し分析した結果、1)教員の生育歴と、教員の実習学生としての過去の体験、2)日本社会の変化、が重なり合って、精神看護学教員の実践が作られていることが明らかになってきた。一事例として、看護カリキュラム改正によって精神看護学が科目として独立した際の人手不足を契機に精神看護学を担当するようになった教員が、知らない領域であっても関心を寄せて、好奇心を持つというスタンスで教育活動にあたっていた例の分析を行い発表した。また、肉親に精神障害者がいた研究参加者で、患者中心の看護の到達に闘志を燃やし、学生を、愛情をあげる役目も重ねて丸ごと抱えながら指導を続け、情熱を持って教育に取り組んでいた事例があり、教員個別の特徴的なライフストーリーも明らかになってきている。さらに、参加者からは、面接を通して語ることで自分を振り返る機会になっているという声も聞かれ、語ることの効果が明らかになってきている。教員自身がこうした自己体験に関心を持てるようにサポートを行うことによって、自らの精神看護学教育実践のストーリーへの認識が高まる可能性が示唆された。参加者の語りは個別的で個々に強い特徴を持っていることがわかってきた。データ分析時に偏ったパターン化に陥らないように、個別性に着目した分析を進めるためには、データを比較し、過去の文献を参考に、さらに分析結果と時間的距離を置きつつ繰り返し推敲し、データ解釈の妥当性を高める必要があるため。2016年度における研究参加者の語りの逐語録データから、研究参加者が精神科看護実践や教育体験を通して自己理解を深め成長していることが明らかになり、発表した。2017年度は3名の面接を実施し、研究開始時から計11名の面接データが蓄積された。精神看護学の科目の独立が1997年であることから、その前後に精神科看護や教育に関わっていた人たちとして、今年度は60歳以上の研究参加者を募った。

その結果参加者の平均年齢は60歳代であった。参加者個々が精神科看護の実践を自分の人生に位置づけながら、精神看護学教育に寄与していた。精神看護学教員のストーリーについて、非常に個別的で多岐に亘る側面が改めて発見され、精神科看護実践や教育体験における成長の足跡はとても複雑で、かつ重いものであることが、明らかになってきた。研究参加者の語りには、精神障害者を看守る者として患者の苦しみや孤独に添いながら、なかなか言葉にしきれない看護者としての苦悩を、個々の看護実践や社会活動や教育実践のなかに埋め込みながら生きる姿が表現されていた。こうしたストーリーを聴く研究者として、ストーリーそのものを残していくことが非常に重要であると考えている。それを読むことそのものが、精神看護学教員の教育実践サポートにつながるであろうからである。語りを論文化するにあたっては、精神看護学教育の歴史的側面について、改めて捉えなおし資料を作成していく必要があると考えている。参加者の個別の語りに注目して分析したケースを発表しながら、面接によるデータを蓄積してきたところ、ストーリーの多岐性や重さに改めて触れることになった。丁寧な分析のためには、文献との照合を積み重ね、分析を何度も繰り返す必要が出てきたため。1997年の精神看護学の科目独立に焦点を当て歴史研究として発表した。1990年の時点では、看護カリキュラムにおける学校の自由裁量、授業時間数削減、基礎看護学の充実に主眼が置かれ、精神看護学関連では精神保健の科目設置に留まったが、その後、看護系大学において科目として精神看護学が設置された事実や、いじめ、家庭内暴力、高齢社会などによる社会的ニーズが益々高まるなか、1997年に科目が独立した。しかし、精神科看護の臨床経験がある教員が不足している実情があった。データ分析を積み重ねるなかで、教員のライフストーリーは、自分自身が身体障害を負った痛み、精神障害者のどん底の家族体験や家族の被害者体験など、研究参加者個人の人生上の大きな出来事との関連で構築されていることが明らかになった。こうした研究参加者はもともと自分自身を問う動機があってこそ、精神看護学の教員を選択してきたと推測された。学生への講義や実習指導を通して、自己の体験を学生に投影し思いを託し、教育活動のなかで自分自身のストーリーを何度も再構築しているのではないだろうか。精神看護学の臨床経験のない教員は、精神看護学独立を時代に流れの一端として受けとめ、事前研修や実習指導に前向きな向き合い方で臨み、精神看護学の教員としての役割を果たし、満足感や達成感を得ていた。一方で、上にも述べた過去の自己の傷つき体験につながって教員を選択してきた教員のなかには、自分自身の当事者性から学生に投げかけ、意図的に自己のライフストーリーを活用しているものもいた。日々の教育実践活動のなかでは、教員自身のストーリーを語り交換する機会は少ないが、教育実践能力の向上のためには、自分自身について語る場を設けたり、あるいはそうした場への参加を促したりすることによって、自己体験と教育体験のつながりに、より自覚的になるように促進していくことが大切である。2016年度は、前年度からのデータを、さらに精密に、精神看護学の独立の影響の視点から分析し、ライフヒストリーとして検討し、傾向を分析する。社会・文化背景
難治性血管炎に対する新規治療法開発

細胞や増殖因子を用いた血管再生治療が世界的に行われるようになり、骨髄細胞から分泌される増殖因子が血管新生に寄与していることが判明した。しかし最適な血管再生の方法はまだ定まっていない。我々は特に難治性血管炎を対象として、徐放化bFGFによる血管再生治療を考案、臨床研究を行った。初年度には治療効果判定のための最適な血流評価法を提唱した。次年度、次々年度には難治性疾患であるChurg-Strauss症候群とSLEによる末梢潰瘍への有効性を症例報告した。最終年度には閉塞性動脈硬化症、Buerger病を対象とし、徐放化bFGF血管再生治療の効果を自己骨髄採取血管再生治療の効果と比較し、同等の有効性を証明した。また、このような多様な難治性血管病での有効性を学術本「血管炎」にて紹介し、海外からも評価を受けている。難治性血管炎(膠原病・リウマチ疾患を含む)に伴う上下肢の虚血・潰瘍は難治性合併症であり、血管形成術、血行再建手術の適応外のことが多い。また他の各種治療に対して難治性、潰瘍から切断にいたる可能性が高い。当施設では自己骨髄幹細胞移植による血管再生療法を難治性血管炎であるBuerger病に対して実施、その有効性を確認した。これに基づき1)、膠原病・リウマチ疾患に対しても適応を拡大。現在まで18例の安全性と有効性を確認した。自己骨髄は血管内皮前駆細胞に富み、虚血部位での血管新生を生じる有効性の他に、T細胞を含有し投与した局所で免疫グロブリンを産生し免疫反応を励起する可能性がある。これは長期的に虚血部の血管炎を再燃させる可能性が考慮される。我々の成績でも、骨髄幹細胞移植血管再生治療後に末梢血での好酸球の上昇する症例を確認した。そこでこれらの難治性患者への長期有効性維持の為の新たな治療法開発が必要と考えた。強皮症は、潰瘍を形成する末期には血中b-FGF濃度は低下する。強皮症に対するb-FGF浸潤による潰瘍治療の長期有効性も報告されていることから、新規血管新生療法として、細胞を使用しないb-FGF蛋白治療による血管新生治療を京都大学との共同臨床研究により開発、Drug Derivery System (DDS)による徐放化機序を介したb-FGFによる血管新生効果をミニブタ心筋梗塞モデルにて確認、ASO、Buerger病患者での臨床研究にて有効性確認が行えたため、膠原病・リウマチ疾患への加療を行う。研究計画のうち、血流検査法の確立が臨床評価においてまず必要な問題点と考えた。このため、非侵襲的方法かつ疼痛を伴わない検査として経皮酸素分圧検査に注目。これまでの骨髄単核球細胞移植成績における予後予測因子としての有用性を示し、日本循環器病学会(2009年)でこれを提案した。また、侵襲的な方法では、血管再生治療後の新生血管を組織の生検を行わずに核医学検査を用いることにより評価する画期的な方法を発見した。これを米国心臓協会年次学術集会(米国、2008年)、International Confe rence on Cell Therapy for Cardiovascular Diseases(米国、2009年)及び日本心臓病学会シンポジウムで提案した。上記研究結果により、我々の施設において血管再生療法の臨床研究評価が可能であると確信し、血管炎症例であるチャーグストラウス症候群に対する有効性を国際学会Complex cardiovascular therapeutics学会のcase competitionにて発表、討議を行った。更に、本研究は、内閣府、先端医療開発特区(スーパー特区)採択課題となった。課題名「難治性疾患を標的とした細胞間シグナル伝達制御による創薬」。研究代表者:中尾一和(京都大学)、研究分担者;水野杏一研究期間:5年間。(平成20年11月18日採択)前年度研究計画結果により、血管新生療法の臨床評価における血流検査法の確立が可能となり、日本循環器学会において提唱した。この非侵襲的かつ疼痛を伴わない血流評価方法により評価を行った。上記研究結果は、症例報告として血管炎症例であるチャーグストラウス症候群に対する有効性としてAmerican Journal of Medical Sciencesに採択され出版された。また、学会発表では膠原病に対する有効性を第51回日本老年医学会関東甲信越地方会にて発表した(研究奨励賞受賞)。臨床効果と安全性に関してTERMIS(Tissue Engineering and Regenerative Medicine International Society)で発表を行い、この血管新生の全身血管機能に及ぼす効果を血管内皮機能を中心に研究した。これらの結果を日本循環器学会、米国心臓協会年次集会において発表した。

本年度は、初年度より行ってきた血管新生療法の臨床血流評価法をまとめ、論文を作成、採択され、Annals of vascular disease誌に発表した。この非侵襲的かつ疼痛を伴わない血流評価方法を用いて、前年度の血管炎一例報告に続き、難治性血管病である膠原病性(SLE)の末梢動脈疾患に対しする有効性を日本老年医学会第51回関東甲信越地方会にて発表し、学会奨励賞に選ばれたが、この結果を学会誌「Geriatrics and Gerontology International」に投稿、採択されている。また、今までの研究結果総括を日本創傷治癒学会で発表した。この結果学会賞に選ばれた。現在研究内容を海外誌投稿中である。本年の日本循環器学会においてはシンポジウム「末梢動脈疾患(PAD)の最前線」に採択されたが、震災のため学会が中止となった。本年度は研究の総括としての活動を行った。下記に前年度までのまとめと共に記載する20年度:血管新生療法に必要な臨床血流評価法を論文にて提唱。21年度:難治性血管炎(Churg-Strauss症候群)性潰瘍に対する初期治療成功例の症例報告22年度:膠原病(SLE)性潰瘍への有効性を発表(日本老年医学会第51回関東甲信越地方会学会奨励賞)、論文症例報告。連続10例の有効性を学会発表した(日本創傷治癒学会学会賞受賞)。23年度:本治療法の安全性をbFGF血中濃度測定、尿蛋白測定にて確認、初期血流指標の改善を20年度に確立した血流指標である経皮酸素分圧、Tc-TF核医学検査により確認し改善を認めた。また、骨髄幹細胞移植再生医療と比較した長期予後に関して考察、その結果は同等であると判断し計25例の末梢動脈病変患者での有効性をTissue Engineering誌にて報告した。本研究の研究の総括をINTECH出版「Advances in the Diagnosis and Treatment of Vasculitis」に分担執筆。「Therapeutic vascular angiogenesis for vasculitis relatedperipheral artery disease」の演題で報告した。オープンアクセスの電子出版であり、世界各国よりすでに608回ダウンロードされ、米国を主体に各国でダウンロードされている。また、本研究のドラッグデリバリーシステム(DDS)を利用した再生医療は飛躍的に日本国内で発展し、各科領域での治療応用の紹介と統一されたプロトコール作成を目的とし「第一回DDS徐放化再生医療研究会」会長校として開催。研究代表者は事務局長を務めた。また今後の発展的研究を基礎研究にて行いAnnals of Thoracic Surgery誌へ論文発表した。
制御装置の制約を考慮したアクティブ振動制御方式の開発と実験的検証

建設系構造物のアクティブ制御を対象に、アクチュエータの制御力を制約条件として考慮した制御則を求めた。アクチュエータの(最大)制御力を切り換える、切り換え面を1自由度系構造物、2自由度系構造物(構造物+TMD)に対して数値的に求めた。飽和制御の場合、構造物の応答が小さい場合も、交番した大きな制御力を作用させるため、チャタリングが生じやすい。そこで、ある応答範囲内ではLQ線形制御を行う、LQ-飽和制御を提案し、その制御則のたて方を示した。いくつかの数値計算例により、このLQ-飽和制御が、広く使われている線形LQ制御よりも制御性能が格段に優れていることを示した。
身体装着型脳卒中片麻痺患者歩行訓練支援システムの開発

この研究は、下肢腱振動の筋電図活動への影響を吟味するために設定された。我々は、振動刺激を利用し、無線の小型端末で操作が可能な脳卒中片麻痺歩行訓練支援システムを開発した。このシステムを利用して、健常被験者の下肢筋の腱に振動刺激を与えたときの筋に与える効果を筋電位で計測する試みを行った。被験者の膝蓋腱に振動モーターを弾性バンドで固定し、8mの歩行路を振動刺激あり/なしの条件で歩行させ、大腿四頭筋、大腿二頭筋、前頚骨筋、腓腹筋の4つの筋の筋電位を計測した。振動なしに比べて振動を加えて歩行させた場合、大腿四頭筋の筋電位は立脚/遊脚の両方の期で有意な増大を示した。脳卒中によって生ずる片麻痺の状態から自立した歩行機能を回復するための訓練方法を見出すことは重要な課題であり、患者が自律的に行える歩行訓練支援システムが切実に求められている。本研究では、このような歩行訓練支援装置を歩行訓練患者自身の身体に装着することにより、患者自身が歩行訓練を実施できるような歩行訓練支援装置の開発を目指す。システムを身体装着型とするためには、装置の小型化が必須である。システムの制御には超小型PCを用い、また、装置のインターフェイスには、タッチパネル式携帯端末を用いることにより、このようなシステムの実現をはかる。本年度は、システム全体のコントローラの作製とシステムへの導入を念頭にジャイロセンサに基づく歩行改善度のリアルタイム評価に向けての基礎的研究を行った。システムのコントローラとなるWi-Fiコンバータを作製したが、このコントローラは足底に貼付した荷重センサ信号、および下肢に装着するジャイロセンサ信号を無線で受信することができ、また、操作は今後製作予定の小型携帯端末を用いて無線で操作する計画である。また、ジャイロセンサを用いて、歩行の改善度をリアルタイムで評価するための基礎的研究を行った。まず、モーションキャプチャとの比較によりジャイロセンサの精度を検討したうえで、下肢装着のジャイロセンサから下肢の動きを算出し,さらにその左右差並びに同一肢における動作の一貫性について相互相関係数を用いて評価する方法について検討した。脳卒中片麻痺患者に適用したところ,ジャイロセンサから得た歩行活性度指標(角速度の「最大値」,「最大値と最小値の差」,「歩行全体にわたる標準偏差」)が歩行速度と高い相関を示し,また,健側ー患側肢間の「対称性」では,下腿角速度に左右差がみられ,片麻痺患者の麻痺程度を示す可能性の高いことが明らかになった。振動刺激が歩行中の筋活動に与える影響についてVerschuerenらが明らかにしている。彼らは、腱を振動させることにより他の求心性神経よりもIa群線維を活性化させることから、膝蓋腱に振動刺激を与えることにより、主に大腿直筋と大腿二頭筋の筋電図に影響を認めていた。我々のシステムでも、歩行中の振動刺激で筋電位の増大がみられるかの確認実験を行った。振動モータは無線式歩行支援システムで使われているモータを使用した。振動モータは、直流モータの回転軸に、真鍮製の分銅を偏心させて取り付け、3Dプリンタにてつくられた樹脂の容器に内蔵されているものである。振動モータの振動周波数は142.5Hzであった。被験者の右脚の膝蓋骨腱に1個バンドで固定した。振動を与える試技の歩行中、常に振動を与えた。下肢に荷重センサ、ジャイロセンサ、振動モータ、筋電測定器を装着した状態で、設定した直線8mの歩行路を被験者各々の普段歩く速度で歩行をさせた。筋電センサの電極は、大腿直筋、大腿二頭筋、前脛骨筋、腓腹筋の4筋に装着した。目隠しなしの条件において、大腿直筋の筋電位は、立脚期の振動刺激ありで25.73%MVC、振動刺激なしで16.11%MVCと振動刺激ありで%MVCが有意に増加していた(p<.01)。遊脚期は振動刺激ありで約14.88%MVC、振動刺激なしで12.02%MVCと振動刺激ありで%MVCが有意に増加していた(p<.05)。また、被験者の主観的な感覚の口頭での問い合わせでも、ここに振動モータを着けた時に、歩行が促進される感覚を持ったと複数の被験者が述べていた。これらのことから、健常者の場合、振動刺激により歩行が促進されるような刺激のポイントが下肢筋・腱にあり、これらの刺激により片麻痺患者にも歩行改善が促進される可能性を見出した。脳卒中片麻痺患者にとって、歩行機能を回復するための簡便な訓練方法を見出すことは重要な課題であり、患者が自律的に行える歩行訓練装置などの訓練支援システムが求められている。開発した無線式歩行支援システムは、両足足底の踵部とつま先部に1つずつの荷重センサをつけ、接地に伴う荷重信号を無線通信することで小型計算機に取り込む仕組みとなっている。歩行中の各足の接地信号から各足の立脚・遊脚期を判別し、身体に取り付けた振動モータで歩行中に振動刺激を与えることが可能である。近年、振動刺激を用いて歩行中の筋電位の変化をみた研究が見られるようになった。Verschuerenらは、下肢の主要な筋腱部に振動刺激を与えたときの各筋の筋電位の変化を調べている。大腿部の直筋と二頭筋の膝附近の腱部に振動刺激を与えたときに、筋電位の増大が見られたとしている。

一方、Coteyらは、健常者と脊損患者に対して、大腿四頭筋の筋腹部に振動刺激を与えた結果、大腿四頭筋、外側広筋、大腿二頭筋に筋電位の増大が見られたとしている。そこで、本年度は、健常な被験者の膝蓋腱、大腿直筋の筋央の筋腹、および鼠径部に振動刺激を加えた場合の下肢筋の筋電位の変化を調べようとした。被験者には、振動刺激を加えない歩行(対照歩行)をはさんで上記3種類の振動刺激を加えたときの計7つの歩行試技を行わせた。歩行路は8mで、刺激を与える場合は、往路で行わせ計測し、復路は刺激と計測を行わずに歩行させた。この復路の歩行により、振動刺激の効果からの回復にさせた。振動刺激を加えない歩行も含め7つの歩行試技について各試技4回ずつ行わせた。この結果、大腿四頭筋につながる膝蓋腱や大腿直筋筋腹への振動刺激が、立脚期の大腿直筋の筋電位を大きくする効果のあることが示された。今回の被験者は、健常者であり被験者数も少ないが、今後検証を広めていく予定である。この研究は、下肢腱振動の筋電図活動への影響を吟味するために設定された。我々は、振動刺激を利用し、無線の小型端末で操作が可能な脳卒中片麻痺歩行訓練支援システムを開発した。このシステムを利用して、健常被験者の下肢筋の腱に振動刺激を与えたときの筋に与える効果を筋電位で計測する試みを行った。被験者の膝蓋腱に振動モーターを弾性バンドで固定し、8mの歩行路を振動刺激あり/なしの条件で歩行させ、大腿四頭筋、大腿二頭筋、前頚骨筋、腓腹筋の4つの筋の筋電位を計測した。振動なしに比べて振動を加えて歩行させた場合、大腿四頭筋の筋電位は立脚/遊脚の両方の期で有意な増大を示した。システムコントローラの作製は終え、制御プログラム構築の準備はできているものの、実装に至っていないため。バイオメカニクス身体装着型歩行支援システムの無線端末のプログラムを完成させる。次にこのシステムを脳卒中片麻痺患者に対して適用し、歩行改善に及ぼす効果の検証を重ねていく。システムコントローラーの作製は終えているものの、制御プログラムや携帯端末でのユーザーインターフェイスプログラムなどの課題を残しているため。装置の作成に時間がかかり、実験計測のための人件費・謝金、学会発表のための旅費を使用しなかったため。身体装着型歩行支援システムの完成に向け、まずは、荷重センサ信号に基づき歩様に合わせた振動モーター駆動のプログラムを完成させる。次に、携帯端末を用いたシステムのユーザーインターフェイス部プログラムを作成しシステム基幹部の完成を目指す。また、ジャイロセンサ信号を用いた歩行改善度のリアルタイム評価について検討し、インターフェイスプログラムの組み込みを目指す。さらに、脳卒中片麻痺患者に対してシステムを適用し、歩行改善に及ぼす即時効果の検証を目指す。システム無線化のための特殊技術の一部を外注のプログラムであてる計画である。歩行支援システム装置全体の完成が遅れているため、実験計測のための人件費・謝金や学会発表のための旅費を使用しなかったため。装置の完成を急ぐための装置構成物品や計測用カメラなどの物品費および一部プログラム外注のための謝金に使用する計画である。
マウスにおけるFas依存性肝炎へのストレスの影響

(実験1)マウスα-galactocylceramide(α-GalCer)誘発Fas依存性肝炎モデルにおいて、フットショック・ストレス負荷による肝細胞アポトーシス、肝内免疫、及び肝細胞内シグナルの変化について検討した。その結果、肝細胞アポトーシスの著明な増大、肝NKT細胞数の上昇、肝細胞Fas抗原の増加を認めた。さらに、ストレスによるこれらの変化が、内因性グルココルチコイド拮抗剤であるRU-486のストレス前投与により、完全に消失した。したがって、フットショック・ストレスによるα-GalCer誘発Fas依存性肝炎の増悪は、視床下部-下垂体-副腎軸(HPA-axis)亢進を介したものと考えられた。(実験2)レーザードップラー血流計を改良し、マウスにおいて非麻酔下で肝血流を計測することに世界で初めて成功した。この肝血流測定システムを用いて、心理的ストレス(コミュニケーション・ボックスにおける)が、肝血流を著明に減少させ、この減少がCRF受容体拮抗剤の脳室内注入により完全に抑制されることを明らかにした。つまり、心理的ストレスは、中枢神経のCRF受容体に介し、肝血流を減少させ、肝疾患を増悪させることが示唆された。(実験1)マウスのα-galactosylceramide(α-GalCer)誘発Fas依存性肝炎モデルにおいて、フットショック・ストレス負荷による肝細胞アポトーシス、肝内免疫、及び肝細胞内シグナルの変化について検討した。また、肝交感神経遮断によっても、フットショック・ストレスによる肝炎増悪が完全に消失し、この系における交感神経系の強い関与が疑われた。現在、レーザー・ドップラー血流計を用いた肝血流測定等によって、その作用機序について検討中である。
血漿タンパク質におけるAGE構造体含有量とアルツハイマー病の認知機能との関連

耐糖能の異常がアルツハイマー病の危険因子である可能性が報告され、アルツハイマー病と糖尿病の関連が示唆されている。また糖尿病に伴う糖尿病合併症の進展にメイラード後期反応生成物であるadvanced glycation end products: AGEが関与することがいわれている。これまでアルツハイマー病の病変部であるアミロイド斑にAGE構造体であるCML、ピラリンが存在することが報告されており、アミロイド斑の形成にAGEが関与していることが示唆されている。このことからアルツハイマー病の進展にAGEが関与している可能性が考えられている。現在までに、AGE構造体の一つであるペントシジンがアルツハイマー病患者の血清で上昇することが報告されており、AGEのアルツハイマー病への関与が推測されている。しかし他のAGE構造体の存在や関与については未だ不明である。そこで本年度はその他のAGE構造体の測定系の確立をおこない、アルツハイマー病におけるAGE構造体であるペントシジン、CMLの血清中の濃度は高速液体クロマトグラフィー(HPLC)およびEnzyme-Linked ImmunoSorbent Assay法により測定した。結果としてサンプル数が少ないが、アルツハイマー病において血清ペントシジン、CML濃度がコントロール群より高く、AGEのアルツハイマー病への関与が示唆され、病態形成の一要因となっている可能性が考えられた。また糖尿病に伴う糖尿病合併症の進展にメイラード後期反応生成物であるadvanced glycation end products : AGEが関与することがいわれている。そこで本年度はその他のAGE構造体の測定系の確立をおこなった。これまでAGE構造体であるCML、CEL、ペントシジン、GA-pyridineの血清中の濃度は高速液体クロマトグラフィー(HPLC)で測定可能となった。さらにAGE構造体であるCML、CEL、ペントシジン、GA-pyridine、ピラリン、CMAはそれぞれの特異的なモノクローナル抗体の作製をおこない、それらを用いたEnzyme-Linked ImmunoSorbent Assay法により血清中のAGE濃度が測定可能となった。
WTAP複合体によるオルタナティブスプライシング制御機構の解明

Wilms' tumor 1-associating protein (WTAP)は、マウス初期発生および細胞周期のG2/M移行に必須のスプライシング因子であるが、そのターゲットRNAはあまり明らかになっていない。WTAP複合体によるオルタナティブスプライシングのターゲットRNAを同定する目的で、WTAPをノックダウンした細胞を用いたRNAseqを行い、スプライシングの変化を調べた。その結果、WTAPがヒストンH4K20のメチル化酵素であるSUV420H2およびSUV420H1のオルタナティブスプライシングを制御し、H4K20のメチル化レベルの調節に関与していることがわかった。Wilms's tumor-1 associating protein(WTAP)は、核質および核スペックルに局在しており、Virilizer, KIAA0853, Hakai, BCLAF1, THRAP3, RBM15等のRNA結合タンパク質と複合体を形成し、オルタナティブスプライシングおよび細胞増殖に関与しているが、その機能の詳細については不明な点が多い。WTAPはショウジョウバエの性決定に関わるスプライシング調節因子femalelethal 2d (fl(2)d)のホモログであり、fl(2)dはSXLおよびvirilizerと協調してSXL遺伝子自身のオルタナティブスプライシングを調節している。我々は、哺乳類細胞におけるWTAPのターゲットRNAを同定する目的で、WTAPおよびvirilizerをノックダウンした細胞を用いてRNA seqを行った。WTAPのノックダウンにより、約250の遺伝子について5倍以上の発現変動が見られ、GO termでcell cycleに関係するものが最もenrichされており、以前報告したmicroarrayのデータと合致していた。また、オルタナティブスプライシングを同定するために、MapSpliceを用いて解析した。コントロールの細胞で60%以上のエクソンスキップが見られ、かつWTAPのノックダウンによりエクソンスキップが1.5倍以下になるもの、また、コントロールの細胞では40%以下のエクソンスキップであるが、WTAPのノックダウンにより1.5倍以上になるもの、それぞれ、34eventsと14eventsを同定した。今後はターゲットのバリデーションおよび調節メカニズムを解析する予定であり、ショウジョウバエでの性決定のスプライシング調節機構が、哺乳類細胞ではどの細胞機能に関連しているのか検討する。WTAP複合体が制御する標的RNAの同定する目的で、WTAPおよびWTAP複合体のタンパク質であるVirilizerをノックダウンした細胞を用いて、RNAseq解析を行った。WTAPのノックダウンにより発現の変動した遺伝子はGene Ontologyの細胞周期、細胞増殖にあてはまる遺伝子が最もエンリッチされており、この結果は以前報告したWTAPのノックダウン細胞を用いたマイクロアレイの結果と合致していた。次に、WTAPのノックダウンにより変化するスプライシングイベントを調べるために、スプライシングジャンクションにマップされるトランスクリプトの発現量および、使用されるスプライシングジャンクションをMapSplice softwareを用いて解析した。その結果、WTAPのノックダウンにより見られるexon skippingについて48 event (コントロールの細胞で60%以上のskipおよびWTAPのノックダウンで40%以下、およびその逆の条件、fold change > 1.5)を同定した。オルタナティブスプライシングの見られた遺伝子にはヒストンのメチル化酵素であるSUV420H2およびアセチル化酵素複合体たんぱく質であるMSL1が含まれていた。Validationの結果、WTAPまたはWTAPの複合体のタンパク質であるVirilizerをノックダウンするとSUV420H2のexon3のinclusionが増えることがわかった。同様にMSL1についても、WTAPまたはVirilizerのノックダウンによりexon4のinclusionが増え、結果として、Full lengthのトランスクリプトの量が増えることがわかった。SUV420H2はH4K20me1からH4K20me2、H4K20me3へのメチル化酵素であるが、H4K20meをウェスタンブロットにより調べたところ、H4K20me1がWTAPのノックダウンにより減少することがわかり、WTAPのノックダウンによりSUV420H2のFull lengthの発現量が増えることと合致していた。RNAseqを用いて、WTAP複合体によるターゲット候補RNAを同定した。今後はメカニズムの解析と、論文化に向けて検討を行う。RNAスプライシングRNAseqから得られたWTAP複合体のスプライシングターゲットRNAについてのValidationが終わっていないので、その消耗品費に充てるため。物品費に使用する予定である。
房水動態と創傷治癒におけるエピゲノムとファイブロサイトに着目した緑内障病態の研究

緑内障病態におけるエピゲノムと循環ファイブロサイトの関与を解析することによる緑内障病態理解のパラダイムシフトと、新規ターゲット同定による創薬を目指し研究を進めている。本年度はエピジェネティック薬であるHDAC阻害剤やDNMT阻害剤の房水流出路および緑内障術後創傷治癒に関する影響について中心に検討を進めた。さらに線維柱帯細胞に対するTGF-β2刺激の影響について、IL-6シグナルの関与を報告した。ヒト房水中には可溶性IL-6受容体(sIL-6R)が含まれる。ヒト線維柱帯細胞にTGF-β2とともにIL-6およびsIL-6Rを添加したところ、TGF-β2シグナルを抑制することが明らかとなった。検討の結果、TGF-β2刺激により誘導されるTGFβ受容体がIL-6+sIL-6Rの添加により有意に抑制されることが明らかとなった。術後創傷治癒に対するエピジェネティクス薬の影響についてヒト結膜線維芽細胞を使用し検討を行った。DNMT阻害剤を前処置した結膜線維芽細胞ではTGF-β2により誘導されるα-SMA、collagen1、Smad3の発現がタンパクおよびmRNAレベルで抑制されることを確認した。しかし、fibronectinは抑制傾向を示すもののその効果は有意にではなく、DNMT阻害剤はTGF-β2による結膜線維芽細胞の筋線維芽細胞への分化を部分的に抑制することが示された。エピジェネティクス薬のin vitroでの評価について予定通り検討を進めることができ、線維柱帯細胞、シュレム管内皮細胞および結膜線維芽細胞に対するデータを取得し、興味深い知見が得られている。緑内障症例に対して眼科手術を行う際に房水・結膜/テノン嚢および線維柱帯サンプルを採取し、サイトカイン、エピゲノムおよびmiRNAの変化について解析を行う。また、ヒトサンプルの解析と並行して動物由来の房水、結膜・テノン嚢、線維柱帯サンプルを用いたサイトカイン、エピゲノムおよびmiRNAの変化について解析を行う。ヒトおよび動物組織より結膜・テノン嚢線維芽細胞の単離を試みる。単離した細胞のエピゲノム変化を調べるため、ヒストンのアセチル化およびDNAのメチル化を、それぞれウエスタンブロッティングおよび次世代シークエンサーを用いて解析する。ヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)阻害薬およびDNAメチルトランスフェラーゼ(DNMT)阻害薬を用いて、エピゲノム変化が房水流出路に与える影響について検討する。本年度までに線維柱帯細胞およびシュレム管内皮細胞に対するHDAC阻害剤の作用を検討した。今後はDNMT阻害剤についてのin vitroでの検討と前眼部灌流システムを用いた房水流出路への影響を考察する。また、TGF-β2刺激後の細胞内シグナルとHDAC阻害剤、DNMT阻害剤の関係についても検討を進める。マウスの炎症惹起モデルに対して、2光子顕微鏡を用いた4次元イメージングを行う。HDAC阻害剤は結膜線維芽細胞の筋線維芽細胞への形質転換を抑制すること、さらにDNMT阻害剤もTGF-β2刺激による結膜線維芽細胞の筋線維芽細胞への形質転換を一部抑制する効果が確認された。これらの薬剤の炎症細胞動態への影響について2光子顕微鏡を用いた4次元イメージングにより観察する。本年度はin vitroでの検討、特にエピジェネティック薬であるHDAC阻害剤やDNMT阻害剤の房水流出路および緑内障術後創傷治癒に関する影響について検討を進めた。サル線維柱帯細胞にTGF-β2刺激を行うと、fibronectin、collagen1等の細胞外マトリクスの産生が亢進し、F-actinの増加、α-SMA陽性細胞の増加が認められた。HDAC阻害剤であるSAHAは、TGF-β2によるfibronectinやcollagen1等の細胞外マトリクス産生亢進を抑制し、phalloidineによるF-actinの染色性も低下させた。TGF-β2刺激による筋線維芽細胞への形質転換をSAHAが有意に抑制すること、その作用が一部のTGF-β2シグナルの抑制を介していることを明らかにし報告した。DNMT阻害剤を前処置した結膜線維芽細胞ではTGF-β2により誘導されるα-SMA、collagen1、Smad3の発現が抑制された。しかし、fibronectinは有意に抑制せず、DNMT阻害剤はTGF-β2による結膜線維芽細胞の筋線維芽細胞への分化を部分的に抑制することが示された。結膜繊維芽細胞の形質転換によるサイトカインレベルの変化と細胞遊走に与える影響について検討を行った。筋線維芽細胞への形質転換によりMCP-1濃度は低下し、IL-6およびPDGF-AAの濃度は増加した。単球系細胞株THP-1細胞を使用し細胞遊走作用について検討を行った結果、筋線維芽細胞の上清による遊走細胞数は線維芽細胞の上清に比べ有意に低下した。エピジェネティクス薬のin vitroでの評価について予定通り検討を進めることができ、線維柱帯細胞および結膜線維芽細胞に対するデータを取得し、興味深い知見が得られている。さらに結膜線維芽細胞の細胞遊走への影響についても検討が進み論文報告を行うことができた。

緑内障病態におけるエピゲノムと循環ファイブロサイトの関与を解析することによる緑内障病態理解のパラダイムシフトと、新規ターゲット同定による創薬を目指し研究を進めている。本年度はエピジェネティック薬であるHDAC阻害剤やDNMT阻害剤の房水流出路および緑内障術後創傷治癒に関する影響について中心に検討を進めた。さらに線維柱帯細胞に対するTGF-β2刺激の影響について、IL-6シグナルの関与を報告した。ヒト房水中には可溶性IL-6受容体(sIL-6R)が含まれる。ヒト線維柱帯細胞にTGF-β2とともにIL-6およびsIL-6Rを添加したところ、TGF-β2シグナルを抑制することが明らかとなった。検討の結果、TGF-β2刺激により誘導されるTGFβ受容体がIL-6+sIL-6Rの添加により有意に抑制されることが明らかとなった。術後創傷治癒に対するエピジェネティクス薬の影響についてヒト結膜線維芽細胞を使用し検討を行った。DNMT阻害剤を前処置した結膜線維芽細胞ではTGF-β2により誘導されるα-SMA、collagen1、Smad3の発現がタンパクおよびmRNAレベルで抑制されることを確認した。しかし、fibronectinは抑制傾向を示すもののその効果は有意にではなく、DNMT阻害剤はTGF-β2による結膜線維芽細胞の筋線維芽細胞への分化を部分的に抑制することが示された。エピジェネティクス薬のin vitroでの評価について予定通り検討を進めることができ、線維柱帯細胞、シュレム管内皮細胞および結膜線維芽細胞に対するデータを取得し、興味深い知見が得られている。緑内障症例に対して眼科手術を行う際に房水・結膜/テノン嚢サンプルの採取し、サイトカイン、エピゲノムおよびmiRNAの変化について解析を行う。また、ヒトサンプルの解析と並行して動物由来の房水、結膜・テノン嚢サンプルを用いたサイトカイン、エピゲノムおよびmiRNAの変化について解析を行う。ヒトおよび動物組織より結膜・テノン嚢線維芽細胞の単離を試みる。単離した細胞のエピゲノム変化を調べるため、ヒストンのアセチル化およびDNAのメチル化を、それぞれウエスタンブロッティングおよび次世代シークエンサーを用いて解析する。ヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)阻害薬およびDNAメチルトランスフェラーゼ(DNMT)阻害薬を用いて、エピゲノム変化が房水流出路に与える影響について検討する。本年度は細胞外マトリックスタンパクであるフィブロネクチンやコラーゲンタイプIに対する影響を検討し、これらの阻害剤がTGF-β2刺激による細胞外マトリクスの産生を抑制する効果が認められた。今後はシュレム管内皮細胞膜透過性のin vitro定量評価系や前眼部灌流システムを用いて、房水流出路への影響を考察する。また、TGF-β2刺激後の細胞内シグナルとHDAC阻害剤、DNMT阻害剤の関係についても検討を進める。マウスの炎症惹起モデルに対して、2光子顕微鏡を用いた4次元イメージングを行う。
MEF2D融合遺伝子陽性急性リンパ性白血病における研究基盤の構築

本研究期間を通じて、初発B前駆細胞性ALL患者検体でスクリーニングを施行し、新たに3例のMEF2Dr陽性例を同定した。これらの症例とALL細胞株を用いた検討により、我々が作製したカスタムプローブを用いた、MEF2D遺伝子のsplit FISH解析の臨床的有用性が確認された。また、引き続き施行したRNAシーケンス解析では、パートナー遺伝子と同定と、MEF2Dr ALL固有の遺伝子発現プロファイルの再認が可能であった。急性リンパ性白血病(acute lymphoblastic leukemia; ALL)は、さまざまな遺伝子変異を持って発症することで特徴づけられる血液悪性疾患であり、その変異の同定が白血病発症に関わる分子生物学的病態の理解、および再発リスクの予測において重要な位置を占める。我々は、青年期発症のB前駆細胞性ALL(B-ALL)患者において、予後不良を規定する新規の遺伝子変異、MEF2D-BCL9融合遺伝子を同定した(Suzuki K, et al. J Clin Oncol 2016)。同時期に、複数の研究グループからMEF2D-BCL9を含むMEF2D遺伝子再構成(MEF2Dr)陽性ALLに関する報告がなされ、より大規模なコホートでの発生頻度や予後に対する見解が次第に明らかになってきた。本研究は、MEF2Dr陽性ALLの診断法を確立するとともに、その臨床的特徴、分子生物学的メカニズムを明らかにし、治療法開発への足がかりを得ることを目的とした基盤研究である。我々は、初発B-ALL患者の検体を用いて、ダイレクトシーケンスならびにカスタムプローブを使用したFISH解析でMEF2Drのスクリーニング検査を行った。結果、新たに3例のMEF2Dr陽性ALL患者を同定した。これらの症例の臨床情報をまとめるとともに、全エクソーム解析、およびRNAシーケンス解析を施行し、遺伝学的背景を明らかにするための研究を引き続き行った。国外の研究協力機関からの検体収集が輸送の問題から遅れているが、利用可能なものから順次解析を進めており、複数の新規MEF2Dr陽性例の同定にも至っていることから、概ね順調に進展していると考える。引き続き、B-ALL症例におけるMEF2Drのスクリーニング、陽性例での網羅的遺伝子解析を行い、検査手法を確立し遺伝学的背景を構築するとともに、分子生物学的メカニズムを明らかにするための機能解析を追加して実施する。また、研究成果を国内・国際学会での発表、ならびに英文雑誌への論文投稿によって公表する。症例の登録、検体の集積に応じて解析を進めており、とくに次世代シーケンサーを用いたRNAシーケンス解析、全エクソーム解析についてはMEF2Dr陽性例の同定にしたがって実施したため、一部の研究費について次年度に繰り越しが生じることとなった。引き続き、B-ALL症例におけるMEF2Drのスクリーニング、および陽性例での網羅的遺伝子解析に経費を用いる。
ロシア及びCIS諸国における教育改革と教師教育の現代化に関する総合的調査研究

本研究は、体制転換した旧ソビエト諸国の教育改革と教員養成・研修との関連について、第1に教育改革の動向を整理した結果、新自由主義の考え方とコンピテンシー型学力観の影響を大きく受けていたこと、第2に教員養成制度の改革は高等教育制度全体が欧州共通高等教育枠組み(ボローニャ・プロセス)への加盟に伴い改革される中で環境整備なされ、従来の目的養成から開放性の教員養成に移行しつつあること、第3に教員研修制度は給与改善と連動され、職能開発に競争原理が導入されつつあることを明らかにした。全体を通じて、権利としての教育思想は後退し、「商品」としての教育という捉え方への傾斜が進んだことが明らかになった。教育改革と教員の養成・研修は相互に関連した教育の最重要課題である。本研究では、過去25年間に体制転換に伴う大きな変化を経験した旧ソビエト諸国の教育改革と教員養成・研修との関連に焦点を当て、両者の間隙をいかに埋めれば教育改革が効果的となるかを考察する。そこで初年度に当たる平成27年度には、関係資料の収集・翻訳、及び現地調査を行った。初年度前半においては文献調査により、1980年代後半からの教育と教師教育の改革の背景と経緯を明らかにした。後半はこれを踏まえ、ロシア連邦のモスクワ市とサンクトペテルブルク市、キルギス共和国のビシケク市、カザフスタン共和国のアルマトイ市において現地調査を行った。9月及び10月のモスクワ調査では、教師教育改革を主導しているモスクワ市立心理・教育大学、高等経済大学教育研究所、モスクワ市立教育大学、モスクワ国立教育大学、モスクワ国立大学、ロシア連邦国会下院などを訪問し、関係者にヒアリングを行った。2月のモスクワ市の調査は、近年の学力観変容に対応した教員養成・研修制度改革の実態について明らかにするため、ロシア連邦教育科学省、モスクワ市教育庁、ロシア国立人文大学ヴィゴツキー記念心理学インスチトゥートなどを訪問し、関係者にヒアリングを行った。3月初旬中旬のキルギス共和国ビシケク市、カザフスタン共和国アルマトイ市の教育行政機関、教育大学と学校を訪問し、関係者にヒアリングを行った。3月下旬のサンクトペテルブルク市の調査では、サンクトペテルブルク・ディプロマ後教師教育アカデミー、ロシア国立教育大学などを訪問し、関係者にヒアリングを行った。これまでに構築してきたロシア及びCIS諸国の研究者とのネットワークを活用した結果、現地調査の訪問機関の手配、ヒアリングのアポイントメント、資料収集に当たって便宜供与をいただいた。具体的には、9月のモスクワ市調査のさいに、ロシアの教育改革・教師改革を主導する研究者(モスクワ国立教育大学学長セミョーノフ氏、モスクワ市立教育大学学長レモレンコ氏、連邦教育発展研究所所長アスモロフ氏など)にヒアリングを行うことができた。とりわけ、レモレンコ氏は、本科研の趣旨を理解し、教師教育改革の先導的試行を行っている大学関係者をロシア全国から集め、シンポジウムを開催してくれた。また、カザフスタンでは、筑波大学の交流協定校であるカザフ国立教育大学の教育・心理学学部が中心となって、教師教育改革に関するラウンドテーブルを開催してくれた。これらを通して、多くの研究者との意見交換、資料収集を行うことができ、本科研の1年目の計画を順調に遂行することができた。第2年度に当たる平成28年度には関係資料の収集・翻訳を引き続き行うとともに、現地調査(モスクワ、ハバロフスク、ヤクーツク)を行った。前半においては日本比較教育学会、世界比較教育学会、後半には日本学習社会学会にて計画通り研究成果の一部を発表した。また予定していた公開報告会はロシアから4名の研究者を招聘し、2月に国際シンポジウム(筑波大学東京キャンパスにて)として開催し、多くの参加者があった。具体的には、ロシアの教育改革及び教師教育改革をリードする4名の研究者(モスクワ市立教育大学レモレンコ学長、モスクワ国立教育大学セミョーノフ学長、モスクワ・オープン教育大学の補充教育講座ブイロワ講座長、サマーラ州シティズンシップ教育センター・パホモフセンター長)の報告及び情報交換や討論を通して、政策資料の分析からは見えてこなかった改革の推進派の意図と構想およびそれに対する批判的見解が明らかになった。と同時に、教員養成の現場では改革の意図が十分に浸透していない実態があることが分かった。これは現地調査を通して収取した情報・資料と照らし合わせるとロシアの教師教育改革が難航している状況が浮き彫りになったといえる。今後の改革の行方は、ソビエト教育への回帰を掲げて新自由主義的教育改革を批判するヴァシリエヴァ新教育大臣(2016年8月就任)の政策方針に左右されることが予想される。これまでに構築してきたロシア及びCIS諸国の研究者とのネットワークを活用した結果、現地調査の訪問機関の手配、ヒアリングのアポイントメント、資料収集にあたって便宜供与をいただいた。具体的にはロシア連邦教職員専門性向上・再教育アカデミーのボローチナ歴史教育講座長、教育政策研究所エヴリカのアダムスキー所長、数学教育研究者・ヴィソツキー教授、モスクワ・オープン教育大学リコフ学長にヒアリングを行うことができて、最新の情報を入手できた。最終年度に当たる平成29年度には、当初研究成果のまとめに集中する予定であったが、平成28年8月の連邦教育大臣の交代の影響を注視する必要があり、モスクワと地方都市を訪問し、政策動向の綿密な分析及び現地調査を行った。

具体的には、6月と3月にはモスクワ調査、9月と2月には地方都市(ウリヤノフスク市、ソチ市)を訪問した。また、ロシアからの研究者の招へいを行い、公開研究会を開催した。11月にはユニークな手法で教育改革を実施しているウリヤノフスク州の教育協議会議長であるスコヴォルツフ氏(ウリヤノフスク国立教育大学教授)を招聘し、地方における教師教育改革の現状について報告を受け、質疑応答を行った。12月にはロシアの教育政策の策定を主導しているロシア連邦研究大学高等経済学院教育研究所のコサレツキー准教授を招聘し、新教育大臣の教育政策、とりわけ教師教育改革構想の分析を聞いた。その結果、我々の研究グループの分析結果と概ね一致していることが分かった。今年度の現地調査及びロシアから招聘した両氏の報告から総合的に判断し、新大臣就任時(平成28年8月)の言説から想定された教師教育改革路線の修正はみられなかった。これらを踏まえて、本研究で明らかになった知見を相対化するために、中国のロシア教育研究者である肖甦教授(北京師範大学)を招聘し、3月に公開研究会を行った。当会での議論を通して、中国におけるロシア教育研究は理論研究ではなく、政策動向の分析が中心であることが分かった。この点も日本の研究動向と基調を一にしている。このほかに、研究成果の報告を日本比較教育学会第53回(東京大学)において行った。本研究は、体制転換した旧ソビエト諸国の教育改革と教員養成・研修との関連について、第1に教育改革の動向を整理した結果、新自由主義の考え方とコンピテンシー型学力観の影響を大きく受けていたこと、第2に教員養成制度の改革は高等教育制度全体が欧州共通高等教育枠組み(ボローニャ・プロセス)への加盟に伴い改革される中で環境整備なされ、従来の目的養成から開放性の教員養成に移行しつつあること、第3に教員研修制度は給与改善と連動され、職能開発に競争原理が導入されつつあることを明らかにした。全体を通じて、権利としての教育思想は後退し、「商品」としての教育という捉え方への傾斜が進んだことが明らかになった。前年度に引き続き、ロシア及びCIS諸国の現行の教育改革の骨格となる政策文書及び関連する研究論文・資料の収集と分析を行う。政策文書の分析に基づき、調査国目を確定し、モスクワ市及び連邦構成主体の教育行政機関、研究機関、教育機関を訪問し、現地調査を行う。現地調査では本研究が設定している4つの課題のそれぞれの担当者が、新しい学力観に対応した教育改革と教師教育改革ー教員養成制度・内容、教員研修制度・内容、校外教育、教科教育(数学)ーに焦点を当てて、教育行政関係者、研修者、学校や校外教育施設の教職員へのインタビューを行う。この過程でライフストリー調査を行う。今年度の調査を通して得られた成果について、公開報告会(筑波大学、3月)を開催する。なお、昨年度の成果の公開報告を6月の日本日か教育学会第52回大会(大阪大学)、8月の世界比較教育学会第16回大会(北京師範大学)、9月の学習社会学会第13回大会(日本女子大学)で行う。