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トポロジカルファンデルワールス結晶ナノ試料における量子輸送現象開拓

新規トポロジカルファンデルワールス結晶および候補物質の劈開ナノ試料デバイスを作製し、電気伝導測定を行うことで、特徴的輸送現象の探索に取り組んだ。以前から研究している、遷移金属カルコゲナイドナノチューブにおける電界誘起超伝導に関して、超伝導転移温度の半径依存性を明らかにし論文にまとめた。また、MoTe2の劈開試料において、高温相の非極性構造から低温相の極性構造(トポロジカルワイル半金属相)への転移が膜厚によって制御できることを明らかにし、薄膜化によるトポロジカル相転移制御の可能性を見出した。加えて、低温の極性構造相において、電流の2次の非線形伝導現象である非相反電荷輸送現象(空間反転対称性の破れた結晶における特徴的整流性)の観測に成功した。この非相反電荷輸送応答は、相転移温度近傍で明瞭なヒステリシスを示しており、相転移の昇温・降温過程を利用した極性構造ドメインや整流性の制御が可能であることが示唆された。さらに、この非相反電荷輸送現象がトポロジカル超伝導物質候補物質である3回対称結晶PbTaSe2においても発現することを見出した。空間反転対称性の破れた結晶における非相反超伝導輸送現象は、現在までに少数の限られた低次元系において報告がなされているが、本成果は3次元結晶における非相反超伝導輸送現象の初めての報告である。非相反応答は電流の方位に依存して縦電圧または横電圧として観測され、観測された2次の非線形伝導が確かに結晶の3回対称性に由来していることを明らかにした。観測された非相反応答は超伝導ボルテックスの非対称なピニングポテンシャルに起因したラチェット運動を反映していると考えられる。非相反応答の大きさは過去に報告されている低次元超伝導物質よりも大きく、3次元結晶における強いピニングによって整流性が巨大化し得ることを明らかにした。遷移金属カルコゲナイドナノチューブにおける電界誘起超伝導に関して、超伝導転移温度が半径の逆数に対して線形に変化することを発見した。この結果は、従来のカーボンナノチューブ超伝導を想定した理論モデルにおいて議論されていた超伝導転移温度の半径依存性とは逆の傾向であり、ナノチューブ超伝導における極めて有意義な新しい知見である。また、MoTe2の劈開試料において、高温相の非極性構造から低温相の極性構造の転移が膜厚によって制御できることを明らかにし、薄膜化によるトポロジカル相転移制御の可能性を見出した。この成果は、今までのバルクトポロジカル物質を用いた研究には見られないファンデルワールス結晶特有の性質を明らかにした報告例であり、ファンデルワールス結晶の劈開・薄膜化が応用に向けたデバイス作製のみならず、トポロジカル相制御にも極めて有効であることを示した重要な結果であると言える。さらに、過去に研究代表者が発見した、結晶対称性を反映した特有の整流特性である、非相反導輸送現象が、トポロジカル超伝導候補物質であるPbTaSe2においても発現し、加えて、非相反応答の大きさが過去に報告してきた例に比べて巨大であることを見出した。非相反導輸送現象は、物質の特徴的電子構造や超伝導状態を反映した現象として、近年その微視的機構の理解が急速に進んできているが、本研究成果は非相反電荷輸送がトポロジカル物質の電子状態の良いプローブにもなり得ることを示しており、想定以上の成果である。今後現象のさらなる理解と拡張、進展が望まれる。ワイル半金属であるMoTe2やトポロジカル超伝導候補物質であるPbTsSe2といった個々のファンデルワールス結晶に関して、昨年度に得られた成果を論文として発表する。特に、MoTe2の電子状態や極性ドメイン、PbTsSe2の超伝導ボルテックスダイナミクスが2次の非線形磁気抵抗に与える影響に関しての知見をまとめる。また、ファンデルワールス結晶界面における特徴的な輸送現象の開拓に取り組む。様々なファンデルワールス結晶を用いて新しいヘテロ界面を作製することで、界面の電子状態や対称性を制御し、トポロジカル量子相の制御や界面・接合系における新規トポロジカル輸送現象の探索を行う。具体的には、ディラック半金属であるグラフェンや量子スピンホール絶縁体(2次元トポロジカル絶縁体)であるWTe2といったトポロジカルファンデルワールス結晶と、近年新しく発見されてきた磁性ファンデルワールス結晶や結晶対称性の低いファンデルワールス結晶の界面を作製することにより、時間反転対称性や空間反転対称性の破れた特異なトポロジカル半金属相が実現できると期待される。これら新奇ヘテロ界面における電気伝導、磁気抵抗等を詳細に測定することによって、単独のファンデルワールス結晶との違いを明らかにし、ファンデルワールスヘテロ界面を用いた界面の電子状態・対称性制御の指針を見出すと同時に、新奇トポロジカル半金属相に特有の輸送現象の観測を試みる。加えて、光応答(フォトルミネセンスや第二高調波発生等の光学特性や光電流応答・光伝導度といった光照射下輸送現象)にも着目し、新奇ヘテロ界面において、光応答が単独のファンデルワールス結晶のときと比べてどのように変調されるかを調べることにより、ヘテロ界面で実現している新奇2次元電子系の特徴的光応答の探索を行う。

以前から研究している、遷移金属カルコゲナイドナノチューブにおける電界誘起超伝導に関して、超伝導転移温度の半径依存性を明らかにし論文にまとめた。また、MoTe2の劈開試料において、高温相の非極性構造から低温相の極性構造(トポロジカルワイル半金属相)への転移が膜厚によって制御できることを明らかにし、薄膜化によるトポロジカル相転移制御の可能性を見出した。加えて、低温の極性構造相において、電流の2次の非線形伝導現象である非相反電荷輸送現象(空間反転対称性の破れた結晶における特徴的整流性)の観測に成功した。この非相反電荷輸送応答は、相転移温度近傍で明瞭なヒステリシスを示しており、相転移の昇温・降温過程を利用した極性構造ドメインや整流性の制御が可能であることが示唆された。さらに、この非相反電荷輸送現象がトポロジカル超伝導物質候補物質である3回対称結晶PbTaSe2においても発現することを見出した。空間反転対称性の破れた結晶における非相反超伝導輸送現象は、現在までに少数の限られた低次元系において報告がなされているが、本成果は3次元結晶における非相反超伝導輸送現象の初めての報告である。非相反応答は電流の方位に依存して縦電圧または横電圧として観測され、観測された2次の非線形伝導が確かに結晶の3回対称性に由来していることを明らかにした。観測された非相反応答は超伝導ボルテックスの非対称なピニングポテンシャルに起因したラチェット運動を反映していると考えられる。非相反応答の大きさは過去に報告されている低次元超伝導物質よりも大きく、3次元結晶における強いピニングによって整流性が巨大化し得ることを明らかにした。遷移金属カルコゲナイドナノチューブにおける電界誘起超伝導に関して、超伝導転移温度が半径の逆数に対して線形に変化することを発見した。この結果は、従来のカーボンナノチューブ超伝導を想定した理論モデルにおいて議論されていた超伝導転移温度の半径依存性とは逆の傾向であり、ナノチューブ超伝導における極めて有意義な新しい知見である。また、MoTe2の劈開試料において、高温相の非極性構造から低温相の極性構造の転移が膜厚によって制御できることを明らかにし、薄膜化によるトポロジカル相転移制御の可能性を見出した。この成果は、今までのバルクトポロジカル物質を用いた研究には見られないファンデルワールス結晶特有の性質を明らかにした報告例であり、ファンデルワールス結晶の劈開・薄膜化が応用に向けたデバイス作製のみならず、トポロジカル相制御にも極めて有効であることを示した重要な結果であると言える。さらに、過去に研究代表者が発見した、結晶対称性を反映した特有の整流特性である、非相反導輸送現象が、トポロジカル超伝導候補物質であるPbTaSe2においても発現し、加えて、非相反応答の大きさが過去に報告してきた例に比べて巨大であることを見出した。非相反導輸送現象は、物質の特徴的電子構造や超伝導状態を反映した現象として、近年その微視的機構の理解が急速に進んできているが、本研究成果は非相反電荷輸送がトポロジカル物質の電子状態の良いプローブにもなり得ることを示しており、想定以上の成果である。今後現象のさらなる理解と拡張、進展が望まれる。ワイル半金属であるMoTe2やトポロジカル超伝導候補物質であるPbTsSe2といった個々のファンデルワールス結晶に関して、昨年度に得られた成果を論文として発表する。
HLA多重遺伝子族による免疫応答および疾患感受性制御の分子機構の解明

HLA多重遺伝子族による「免疫制御」の分子機構の解明を目的に、ヒトにおける免疫応答のモデルとして、B型肝炎ワクチン接種者における免疫応答性の個体差、アレルギー性疾患のモデルとしてスギ花粉症、さらに分子レベルでの制御機構の解明のためにHLA結合ペプチドの解析を行い以下の知見を得た。B型肝炎表面抗原(HBsAg)上の2個のT細胞エピトープ、HBs16-31とHBs81-99を、合成ペプチドおよびHBsAg特異的T細胞株を用いて同定した。HBs16-31は高いまたは低い抗体価を示したワクチン接種者から得られた5個のHBsAg特異的T細胞株全てに認識された。一方、HBs81-99は高い抗体価を示したワクチン接種者に由来する2個のT細胞株によってのみ認識された。HBsAgに対する抗体価は、ワクチン接種者のHBs81-99に対するPBLsの増殖反応に強く相関したが(r=0.47)、HBs16-31対するPBLsの増殖反応との間には有意の相関が認められなかった。従って、HBs81-99は、HBsAgに免疫されたヒトにおいて、抗HBs抗体産生に重要な役割を担っていると考えられた。スギ花粉症は、スギ(Cryptomcria japonica)花粉によって引き起こされるI型アレルギー疾患である。これまでに、PCR-SSOP法によるHLA-DNAタイピングを行い、本疾患とHLAクラスII対立遺伝子との相関を解析した結果、HLA-DPA1^*02022、及びDPB1^*0501対立遺伝子によってコードされるHLA-DP5抗原の頻度が、スギ花粉症患者集団において有意に増加していることを明らかにした。さらに、HLA-DP5抗原が、本疾患の病因に直接寄与しているか否かを検討するために、HLA-DP5(DPA1^*02022/DPB1^:0501)陽性の3名の患者より、スギ花粉抗原(CPAg)特異的T細胞株を樹立した。このスギ花粉抗原特異的T細胞株が、HLA-DP5により抗原提示を受けているかを、HLA-DP5抗原を発現したL細胞トランスフェクタントを用いて解析し、患者末梢血中に疾患と相関のあるHLA-DP5拘束性のCPAg特異的T細胞が存在することが明らかとした。さらに、主要スギ花粉アレルゲンであるCrj1の全長をカバーする32種のオーバーラッピングペプチドを合成し、その中にHLA-DP5拘束性のTh2を誘導するペプチドを1種同定した。これらの結果より、HLA-DP5は、CPAgに対するIgE抗体産生をヘルプすることにより、本疾患の病因に直接寄与していることが示唆された。主要組織適合性複合体(MHC)クラスI結合ペプチドが、MHCクラス1分子における-アミノ酸残基の違いにより如何に影響されるかを調べるために、3つのHLA-A2サブタイプ(HLA-A^*0204,A^*0206,A^*0207)分子に結合したペプチドを抽出し、そのアミノ酸配列をアミノ酸配列分析機により解析し、昨年度までに、各アリル特異的結合ペプチドモチーフは第2および第9残基目の主要なアンカー部位において大きく異ることを明らかにした。さらに、上川路がD.Hunt教授を訪問し、個々のHLA結合ペプチドの解析に必須の質量分析を用いた微量ペプチドの分析法に関する最新の情報を得て、質量分析機により各アリルにおける18の自己ペプチドのアミノ酸配列を同定し、それぞれの相対的なシグナル強度は、正確にこれらペプチドモチーフを反映していることが確認された。ペプチドモチーフの違いとHLAクラスI分子一次構造の違いとの関連を理解する為に、既に報告されているHLA分子の結晶構造をもとにcncrgy minimizationによるペプチド-HLA複合体のコンピューターモデリングを行った。これにより各アリル間のペプチドモチーフの違いはHLA分子の高次構造の違いにより説明できた。また、McMchacl教授らとの共同研究として、HLA-B27サブタイプの結合ペプチドの構造を解析を行った。強直性脊椎炎との強い相関の認められるHLA-B^*2704と相関の認められないHLA-B^*2706に関して、結合ペプチドの解析を行い、HLA-B^*2704結合ペプチドが、やはり強直性脊椎炎との強い相関の認められるHLA-B^*2705と同じく、2残基めがアルギニンである事が明らかになった。これらの結果は、HLA結合ペプチドレパートリーのサブタイプ間における精妙な違いを示すと共に、サブタイプ間での疾患感受性の差異の分子レベルでの理解を可能とし、今後、これらのHLAと相関のある疾患の抗原ペプチドの予測に大きく寄与すると考えられる。

HBsAgに対する抗体価は、ワクチン接種者のHBs81-99に対するPBLsの増殖反応に強く相関したが(r=0.47)、HBs16-31対するPBLsの増殖反応との間には有意の相関が認められなかった。従って、HBs81-99は、HBsAgに免疫されたヒトにおいて、抗HBs抗体産生に重要な役割を担っていると考えられた。スギ花粉症は、スギ(Cryptomcria japonica)花粉によって引き起こされるI型アレルギー疾患である。これまでに、PCR-SSOP法によるHLA-DNAタイピングを行い、本疾患とHLAクラスII対立遺伝子との相関を解析した結果、HLA-DPA1^*02022、及びDPB1^*0501対立遺伝子によってコードされるHLA-DP5抗原の頻度が、スギ花粉症患者集団において有意に増加していることを明らかにした。さらに、HLA-DP5抗原が、本疾患の病因に直接寄与しているか否かを検討するために、HLA-DP5(DPA1^*02022/DPB1^:0501)陽性の3名の患者より、スギ花粉抗原(CPAg)特異的T細胞株を樹立した。このスギ花粉抗原特異的T細胞株が、HLA-DP5により抗原提示を受けているかを、HLA-DP5抗原を発現したL細胞トランスフェクタントを用いて解析し、患者末梢血中に疾患と相関のあるHLA-DP5拘束性のCPAg特異的T細胞が存在することが明らかとした。さらに、主要スギ花粉アレルゲンであるCrj1の全長をカバーする32種のオーバーラッピングペプチドを合成し、その中にHLA-DP5拘束性のTh2を誘導するペプチドを1種同定した。これらの結果より、HLA-DP5は、CPAgに対するIgE抗体産生をヘルプすることにより、本疾患の病因に直接寄与していることが示唆された。主要組織適合性複合体(MHC)クラスI結合ペプチドが、MHCクラス1分子における-アミノ酸残基の違いにより如何に影響されるかを調べるために、3つのHLA-A2サブタイプ(HLA-A^*0204,A^*0206,A^*0207)分子に結合したペプチドを抽出し、そのアミノ酸配列をアミノ酸配列分析機により解析し、昨年度までに、各アリル特異的結合ペプチドモチーフは第2および第9残基目の主要なアンカー部位において大きく異ることを明らかにした。さらに、上川路がD.Hunt教授を訪問し、個々のHLA結合ペプチドの解析に必須の質量分析を用いた微量ペプチドの分析法に関する最新の情報を得て、質量分析機により各アリルにおける18の自己ペプチドのアミノ酸配列を同定し、それぞれの相対的なシグナル強度は、正確にこれらペプチドモチーフを反映していることが確認された。ペプチドモチーフの違いとHLAクラスI分子一次構造の違いとの関連を理解する為に、既に報告されているHLA分子の結晶構造をもとにcncrgy minimizationによるペプチド-HLA複合体のコンピューターモデリングを行った。これにより各アリル間のペプチドモチーフの違いはHLA分子の高次構造の違いにより説明できた。また、McMchacl教授らとの共同研究として、HLA-B27サブタイプの結合ペプチドの構造を解析を行った。
炎症性サイトカインの生体防御機構における役割とその臨床的意義

ウイルス関連血球貪食症候群(VAHS)は、ウイルス感染を契機に発症する発熱、汎血球減少、播種性血管内凝固症候群(DIC)、肝脾腫を主徴とする血球貪食症候群(HPS)のひとつである。本症は貪食活性の高い反応性の良性組織球増殖性疾患であるが、臨床的には悪性細網症(MH)、および家族性赤血球貪食性リンパ細網症(FEL)との鑑別が困難な予後不良例も存在する。今回当科で経験したVAHS18例をまとめ、Epstein-Barr virus(EBV)が発症に関与したと考えられる例を中心に炎症性サイトカイン(インターリュウキン(IL)-1beta、腫瘍壊死因子(TNF)、インターフェロン(IFN)gamma)を測定し免疫学的検討を行った。VAHS18例を同じ10年間に経験したMH7例、FEL3例と比較した。VAHSは女児に多く(M:F=5:13)、リンパ節腫脹がめだち(p<0.05)、初発時の白血球数減少が著明であった。VAHSは83.3%が生存、MHとFELは全例死亡した。このVAHS18例を軽症群(無治療または抗生剤のみ使用)、中等症群(Predonine、gamma-globulin使用)、重症群(VP16使用)に分けそれぞれの臨床検査所見を比較した。性、年齢に差はなかった。中等症および重症のDIC合併率が高かった。またGOT・LDH・フェリチンは重症ほど高い傾向にあった。軽症群は全例生存、VP-16を使用した重症群の生存率は33.3%であった。VAHSにおける炎症性サイトカインウイルス関連血球貪食症候群(VAHS)は、ウイルス感染を契機に発症する発熱、汎血球減少、播種性血管内凝固症候群(DIC)、肝脾腫を主徴とする血球貪食症候群(HPS)のひとつである。VAHSにおける炎症性サイトカイン
半導体レーザにおける超高速非線形光学現象に関する基礎研究

本研究は,半導体レーザ自体が示す非線形光学特性の物理を探究し,その応用について検討することを目的としている。1.ツインストライプ型半導体レーザの作製とその発振特性:非線形光学特性測定用試料を自作する目的でリッジ型ツインストライプレーザを作製し,この型のレーザの特徴であるビーム偏向特性を確認した。2.半導体レーザにおける内部第2高調波発生:自作したツインストライプレーザにおける内部第2高調波発生を測定した。劈開端面から出射する高調波はレーザ出力10mWに対し数十pW程度であった。内部第2高調波発生の高効率化のための一策として,高非線形性材料と低非線形性材料とを積層した擬似位,相整合表面発光型非線形導波路を半導体レーザ中に作りつける方法について検討した。GaAs(高非線形性)/In_<0.49>Al_<0.51>P(低非線形性)の積層導波路では,半導体レーザ(波長1μm)の通常の駆動条件下で得られる基本波パワーによって数十μWの高調波パワーが得られることが判明した。ミリワットレベルの高調波出力を得る可能性について引き続き検討する予定である。3.半導体レーザにおける4光波混合効果:半導体レーザにおける3次の光学非線形性の起源を解明し直接変調周波数の突極的上限を明らかにするために,スペクトルホールバーニングとキャリアヒーティングの双方を考慮した密度行列新理論により非縮退4光波混合効果の解析を行った。両者の寄与は質的に異なる離調特性を持ち,従って,非縮退4光波混合効果の測定は非線形性の起源及び直接変調周波数の上限の解明のために有効な手段であることが明らかになった。4光波混合効果の測定を開始し現在までに離調10GHzまでの範囲の測定に成功した。今後,超10GHzの測定を行いその結果を理論と比較することによって,非線形性の起源解明を行う予定である。
重症熱性血小板減少症(SFTS)不顕性感染調査および感染リスク評価

当初の予定通り宮崎県を調査地とした調査を継続し、福岡県北九州市および長崎県長与町の調査も開始した。その結果、2018年3月末までに宮崎県で3635名、北九州市78名、長崎県91名の協力者の協力が得られた。総計として3804名の特定健診受診者の残余血液を収集し、抗体価の測定を行った。測定は確認作業にため複数回測定する必要があることから今年度の結果は暫定的なものである。SFTSウイルス感染症にはこれまでの報告から不顕性感性が見られると言われている。日本と同じようにSFTS感染症の発生がある中国では、不顕性感染率が12%であるとする報告があり、日常生活で住民は比較的頻繁にSFTSウイルスの曝露を受けていると考えられている。しかし暫定的結果ではあるが、今回の結果からすると宮崎県の状況は中国の不顕性感染率と比較してかなり低率であることはほぼ間違いないと思われる。この結果から宮崎県は日本において最も患者数が多い県であり、ウイルスを持ったマダニの存在も確認されてもいるが、住民へのウイルスの曝露状況は中国に比較して相当少ないことが想像された。日本におけるマダニ接触率が中国と比較して極端に少ないとは考えにくいことから、多分野生のマダニにおけるウイルス感染率も中国と比較すると低いのではないかと考えられる。しかしその真偽を確かめるには広くマダニの調査を行うことが必要であることから明確ではない。対策として重要なのは、ウイルスへの曝露が少ない可能性があることから極端に怖がる必要ななく、日々の生活でマダニへの接触を避けることが重要で、十分予防できるのではないかと思われた。最終結果は確定検査と抗体価の詳細を分析を待つ必要があり、その分析を現在行なっている。2018年度は宮崎県、福岡県北九州市および長崎県長与町で調査を行なった。宮崎県および長崎県長与町での調査は概ね順調に行えた。しかし北九州市での調査では、特定健診を実施している北九州市医師会との調整において調査日が宮崎県での調査と重なり調査スタッフを確保できない問題等が発生したため、当初予定した協力者が得られなかった。このような問題はあったが、総合的には概ね順調に調査は行えた。2018年度は宮崎県全域、および福岡県北九州市で予定数の協力者を得るため、調査を続行し、当初予定した協力者数の協力を得る予定である。28年度は研究初年度である。計画に従い宮崎県、および福岡県で調査を行うため活動した。まず各自治体の特定健診時に調査を行うことから、宮崎県庁で開催される自治体との会合に出席し、この研究の趣旨を説明し、後日宮崎県各自治体に個別に許可を得た。これらの準備後、調査は平成28年7月から宮崎県の調査を開始した。一方福岡県については、平成28年7月までに福岡県福岡市での調査に向けて、すでに協力同意を受けた検診施設を通して、当初予定していた自治体との調整を行っていたが、自治体の都合で協力が得られなかった。そこで急遽北九州市に調査地を変更した。北九州市には、所定の手続きに従い了解を得たが、調査地域への周知等もあることから、次年度開始とすることが適切となり、平成29年度に平成28年度分も合わせて調査を行うこととなった。以上の経過から平成28年度は宮崎県内の調査にとどまり協力者は673名であった。初年度調査計画は1)宮崎県および自治体の協力を得ること、2)宮崎県内の調査行うこと3)福岡県での調査も合わせ開始すること。であった。福岡県での調査は平成29年度に行うことになったが、調査地が北九州に決まり、自治体および医師会の協力を得ることが承認されたことを考慮すれば、概ね順調に進んでいると考えている。宮崎県での調査は3自治体にとどまったが、初年度であることを考えれば当初からの予定であり、順調であると判断している。

対策として重要なのは、ウイルスへの曝露が少ない可能性があることから極端に怖がる必要ななく、日々の生活でマダニへの接触を避けることが重要で、十分予防できるのではないかと思われた。最終結果は確定検査と抗体価の詳細を分析を待つ必要があり、その分析を現在行なっている。2018年度は宮崎県、福岡県北九州市および長崎県長与町で調査を行なった。宮崎県および長崎県長与町での調査は概ね順調に行えた。しかし北九州市での調査では、特定健診を実施している北九州市医師会との調整において調査日が宮崎県での調査と重なり調査スタッフを確保できない問題等が発生したため、当初予定した協力者が得られなかった。このような問題はあったが、総合的には概ね順調に調査は行えた。今後は1)宮崎県の残りの自治体での調査を行う、2)福岡県北九州市での調査を行う、3)新たに長崎県での調査を行うこととしている。長崎県については、当教室の助教が、長崎に赴任し、長崎でも患者が発生していることを考慮し、調査を行うことを検討した結果、自治体および健診施設の協力が得られたことから平成29年度より開始するとした。以上今後の計画も当初の予定通り行う予定である。2018年度は宮崎県全域、および福岡県北九州市で予定数の協力者を得るため、調査を続行し、当初予定した協力者数の協力を得る予定である。
ヴァイマル期ドイツにおける産業合理化と労働者文化

本研究は,第一に,ヴァイマル期における産業合理化と労働者・労働組合との関係,第二に,労働者生活圏の変容と労働者文化・大衆文化との関係をテーマとした。1.相対的安定期に始まる産業合理化は,ルール炭鉱では,坑内労働の機械化と労働組織の再編成によって,電機・機械工業では,フォード・システムに倣う大量生産方式の端緒的導入によって,労働者の伝統的な労働の世界を変えた。それは,労働運動の基礎となっていた旧来の熟練を掘り崩し,労働者の連帯の構造を破壊した。産業合理化に対して,ドイツ労働総同盟(ADGB)は,生産性の上昇による生活水準の改善という方向で積極的に対応し,これまでの社会主義的な大衆窮乏化論に代えて大衆購買力論を打ち出した。しかし,ADGBの経済民主主義論では経営民主主義は軽視されており,合理化による生産点での労働者文化の変質についての認識は乏しかった。2.1920年代における労働者生活圏については,労働者街の変容と労働者文化,青年労働者層と大衆文化という点について検討した。大都市ベルリンでは,都市計画により中心部の再開発が緒につくとともに,郊外には集合住宅団地が建設され,これによって従来の労働者街は変容していった。一方,ルールの炭鉱住宅にも社会的変容の波は押し寄せていたが,労働者文化と生活圏の一体性はなお比較的よく保たれており,生活の場での労働者の連帯感はかえって強まった。このような社会的変容のなかで青年労働者層は,世界恐慌期に不安定な生活を送っており,両親の世代とは異なる生活観と政治意識を有していた。彼らこそ,労働者文化と大衆文化との間で方向を見定められないこの時期の労働運動文化のディレンマを体現していたといえる。本研究は,ヴァイマル期における産業合理化と労働者・労働組合との関係,および労働者生活圏の変容と労働者文化・大衆文化との関係をテ-マとするが,本年度は主に第一のテ-マを検討した。1.ヴァイマル中期(1920年代)に始まった産業合理化は,一方で企業の再編=独占化の傾向を顕著にするとともに,地方で機械化・規格化・流れ作業化により,労働の強化・単純化・非熟練化と構造的失業をもたらした。機械の導入が労力の節約となった側面は否定できないが,労働者の対応は概して否定的であった。機械工業ではある程度まで流れ作業化が進み,一部の基幹熟練工を温存しつつ,労働者の差別・分断化が推し進められた。炭鉱業では,これまで主に手作業で行なわれてきた労働現場の機械化・集約化が劇的に進展し,労働効率が大幅に上がる反面,労働者の連帯の構造が破壊された。2.こうした状況に直面して,ドイツ労働総同盟(ADGB)は,現場の労働者よりも肯定的に,産業合理化を技術的進歩と生産性向上,生活水準の改善に不可欠と捉えた。タルノフは,フォ-ド・システムに倣った大量生産と価格低廉化,そして何よりも賃金上昇による国内需要の増大に経済危機の活路を求めた。ナフタリらは,労働者の参加,労働組合の共同決定権を確保しつつ,合理化を推進することに,社会主義への道としての「経済民主主義」の実現をかけた。この裏にはしかし,労働の変質と労働者の経営内自治を軽視して,国家による労働粉争の仲裁を期待し,労働者の余暇・消費活動の充実に空しく努める労働組合の姿があった。さらに,ADGB系労組が公的な失業保険の制定を要求する一方で,失業者への組織的取り組みに立ち遅れたことは,世界恐慌下に組合組織が著しく弱体化し,失業者が共産党やナチ党に流れる一要因となったことも見逃せない。

本研究は、ヴァイマル期における産業合理化と労働者・労働組合との関係,および労働者生活圏の変容と労働者文化・大衆文化との関係をテーマとするが、本年度は主に第二のテーマを検討した。その際に課題とした,(1)労働者家族のありかたとその変容、(2)都市計画・住宅建設が労働者の住環境に与えた影響,(3)労働者の青年層・婦人層への大衆文化の影響のうち,(2)を中心に,(1)と(3)は青年層の問題としてまとめて取り扱った。1.1920年代に大都市ベルリンでは、都市計画により中心部の再開発が緒につき,残された北部や東部の「賃貸兵舎」街の環境もしだいに変わった。大戦後の住宅難の中,新規住宅の建設は公共資金の補助と地方自治体主導で推進されたが,とりわけ労働組合の協同組合方式や住宅供給会社により郊外集合住宅団地が建設された。しかし,それらの家賃は相対的に高く,入居者は限られた上,新しい住文化の奨励は労働者の伝統的な日常文化を否定するものだった。一方,ルール工業地帯の炭鉱住宅でも社会的変容の波は押し寄せていたが,労働者文化と生活圏の一体性はなお比較的よく保たれており,生活の場での労働者の連帯感はかえって強まった。2.ヴァイマル末期に青年労働者が書いた作文によると,彼ら青年層は合理化と世界恐慌の影響を受けて不安定な生活を送っており,両親の世代とは異なる生活観と政治意識を有していた。職場内には全く社会的意識をもたず,大衆文化を消費することに生きがいを見出す青年たちが出現しており,彼ら青年労働者は,親の世代の労働者文化・労働運動文化にも仲間が享受する大衆文化にも同調できず,批判的・政治的意識を鋭くしていった。彼らこそ,労働者文化と大衆文化との間で方向を見定められないこの時期の労働運動文化のディレンマを体現していたといえる。
腎プロスタロイド受容体発現調節に連関したGTP結合タンパク質の解析

1)ネフローゼ発症期および再発期の尿中TXB_2と11-dehydro TXB_2排泄は寛解期や対照に比し有意に増加していた。2)ネフローゼ発症期の血中11-dehydro TXB_2は寛解期や対照に比し有意に高値を呈し、TXB_2は高値傾向を示していた。3)無刺激下でのネフローゼの発症期、再発期の血小板内カルシウム濃度は寛解期や対照に比して有意差はなかった。TXA_2アナログ刺激にて対照に比し有意に増加した。4)PAF刺激下でのネフローゼの発症期、再発期の血小板内カルシウム動員は寛解期や対照に比して有意に少なかった。5)正常ラット腎の尿細管部にはG蛋白が染色されてその存在が示されたが、糸球体には染色されなかった。また、ネフローゼラット腎においても同様の染色態度で、ラット正常腎とネフローゼ腎に差異は認められなかった。6)PGE_2無添加のネフローゼ腎のinositolphosphates生産量は有意に増加し、その生産量はPGE_2濃度に依存していた。7)PI代謝回転系のPGE_2に対する感受性は、ネフローゼラット腎で亢進していた。小児ネフローゼ症候群における腎のトロンボキサン(TX)A2代謝について検討した。ネフローゼ症候群患児を発症期(10名,平均年齢5.3歳)、再発期(15名,平均年齢10.2歳)、寛解期(14名,平均年齢8.7歳)に分け、さらに正常小児(20名,平均年齢11.1歳)を対照とした。それぞれの期において、採血および蓄尿し、血中・尿中のTXA2の代謝産物であるTXB2、11-dehydro TXB2を測定した。また、血小板をとりだし、TXA2アナログであるSTA2で血小板を刺激して血小板内のカルシウム濃度の変化を観察した。その結果、1)ネフローゼ発症期および再発期の尿中TXB2と11-dehydro TXB2排泄は寛解期や対照に比し有意に増加していた。2)ネフローゼ発症期の血中11-dehydro TXB2は寛解期や対照に比し有意に高値を呈し、TXB2は高値傾向を示していた。3)ネフローゼの発症期、再発期そして寛解期の血小板内カルシウム濃度はTXA2アナログ刺激にて対照に比し有意に増加した。このことはネフローゼ症候群ではTXA2細胞内情報伝達が活性化していることを示唆する。今後、この活性化がTXA2受容体のGTP結合蛋白質の変化によるものか否かを検討する必要があるものと思われる。それぞれの期において、採血および蓄尿し、血中・尿中のTXB2と11-dehydro TXB2を測定するとともに、血液より血小板をとりだし、PAFで血小板を刺激して血小板内のカルシウム濃度の変化を観察した。TXA2アナログ刺激にて対照に比し有意に増加した。4) PAF刺激下でのネフローゼの発症期、再発期の血小板内カルシウム動員は寛解期や対照に比じて有意に少なかった。このことはネフローゼ症候群ではTXA2細胞内情報伝達が活性化し、PAF遊離に対する血小板の脱感作を示唆する。今後、この活性化と脱感作の意義および発生機序にって検討する必要があるものと思われる。

小児ネフローゼ症候群における腎のG蛋白に連関した細胞内情報伝達系を明らかにするために、ヒト微小変化型ネフローゼ症候群のモデルとされているアミノヌクレオシドネフローゼラットを用いてG蛋白ファミリーの腎における分布とphosphatidylinositol(PI)代謝回転について検討した。その結果、1)正常ラット腎の尿細管部にはG蛋白が染色されてその存在が示されたが、糸球体には染色されなかった。また、ネフローゼラット腎においても同様の染色態度で、ラット正常腎とネフローゼ腎に差異は認められなかった。2)PGE2無添加のネフローゼラット腎のinositolphosphates生成量は有意に増加し、その生成量はPGE2濃度に依存していた。3)phosphatidylinositol代謝回転系のPGE2に対する感受性は、ネフローゼラット腎で亢進していた。以上より、腎でのG蛋白は糸球体より髄質に存在して情報伝達に関係しているものと考えられ、さらにネフローゼ症候群ではG蛋白に連関したphosphatidylinositol代謝回転が活性化しているものと推察される。しかし、腎におけるG蛋白の役割はほとんど不明であり、分子生物学的手法などを用いることにより、腎に作用するホルモンの細胞内情報伝達系が解明されることを期待したい。
人工亜鉛酵素を用いた新規含亜鉛ジペプチダーゼ阻害薬の開発

新規の大環状テトラアミン亜鉛錯体を合成し,以下のような化学事実を数多く発見し,亜鉛酵素反応の化学的機構解明および新医薬品の開発に多大の成果をあげた。1)腎臓ジペプチダーゼやβ-ラクタマーゼIIの活性中心をモデル化した亜鉛錯体を合成した。2)亜鉛酵素モデルとこれまでに知られた各種亜鉛酵素インヒビター(カルボン酸、フォスフェート、スルフォンアミド、イミドなど)との錯体形成反応について、NMR、各種分光法(CDやUV)、pH滴定法、X線結晶解析などを用いて詳しく検討を行った。3)2により得られた知見を考慮し、亜鉛酵素モデルのβ-ラクタム抗生物質分解反応の各種亜鉛酵素インヒビターによる阻害反応について検討した。以上の成果は、新規β-ラクタム不活性酵素阻害剤に必要な化学構造の推定を可能とし、簡単な構造を持つ新規阻害剤の開発のための指針を与えた。阻害反応中間体の構造解析やそれらの定量定性分析などの活性構造化学的研究を進めた結果、β-ラクタム加水分解反応の特異性をいくつか解明することにも成功した。さらに、このモデル研究を発展させて、セリン亜鉛酵素内のアルコール性水酸基の化学的役割について検討する目的で新規のモデル錯体を合成し、様々な化学的事実を見い出した。
緑内障・視神経疾患における神経保護作用の短期評価法に関する研究

臨床例における検討1.緑内障における視野計測の比較緑内障を、従来使われている視野計(Humphrey視野計、HFA)と新たな視野計FDPで経時的に測定し、その結果を比較している。薬物の治療の前後、手術治療の前後でHFAとFDPを測定し、視野指標であるMD,PSD,CPSDを前後で比較した。また治療を変化させないで、HFAとFDP双方で経時的に1年間3回ずつ測定している。3回の測定からおのおのの視野計測の変動を求め、比較している。各測定点の変動を求め、視野指標のMD,PSD,CPSDの変化をみている。HFAとFDPを変動、障害進行について、瀰漫性、局所性において比較検討し、FDPの変化がHFAに先行するかみている。2.緑内障におけるPVECPの変化緑内障治療においてPVECPの変化がHFAをうわまわることができるかを検討している。緑内障手術、薬物治療の前後でHFAによる視野測定、PVECPの記録をしている。緑内障手術は原発開放隅角緑内障に対する線維柱帯切除術、薬物治療は正常眼圧緑内障に対するカルシウムチャンネル拮抗剤内服療法である。HFAのMD,PSD,CPSD変化、中心4点の感度変化をみている。PVECPはtransientPVECPのP100頂点潜時、振幅、steady-statePVECPの振幅変化をみている。これらのうち、どの変化が早く有意におこるかを検討している。またPVECPの治療前の測定値が、その予後に影響を与えうるか多変量解析にて検討している。
抗癌剤漏出に関する全国調査とステロイド局所注射の作用を中心としたケアの実証的研究

今年度は、エピルビシン塩酸塩における皮膚傷害ならびに、ステロイド剤局所皮下注射による作用の検討を行った。実験方法は、これまで行った方法に準拠し、実験動物(ラット)背部の皮下組織2カ所に薬剤を注入し漏出状態とした。ステロイド剤は、ソル・コーテフ、キシロカインポリアンプ、生理食塩液の混合液を使用した。ステロイド剤局所皮下注射の作用に関しては、ステロイド剤を漏出部周囲から中心に向かって注入したステロイド剤注入群と、ステロイド剤を注入しないステロイド剤無し群に分け、漏出後の皮膚傷害の変化を比較評価し検討を行った。漏出部の観察は、漏出後から毎日同時間帯に、発赤、腫脹、潰瘍などの観察を行った。また、漏出後7日目には皮膚組織を摘出し、浮腫、癒着、出血などの観察を行った。本研究結果から、エピルビシン塩酸塩漏出において、ステロイド剤が効果的に皮膚傷害の改善を示す所見は得られなかった。このことから、エピルビシン塩酸塩では、ステロイド剤の局所皮下注射は、期待する抗炎症効果を得られない場合も考えられる。我々看護師は、安易に効果を過信せず、抗がん剤に暴露した場合には、皮膚傷害が生じる危険性があることを常に念頭に入れ、継続的な観察と異常の早期発見に努めていく必要性が示唆された。実験結果を看護系学会学術集会で発表し、知見の共有を図ることができたが、本年度は、発表も少なく、また、実態調査に関しては、計画段階に留まっている状況であった。計画の見直しを行いながら、次年度は、まだ実施していない抗がん剤でのステロイド局所作用の実験の継続、これまで実施した実験の論文執筆、アンケートによる血管外漏出の実態調査の実施を目標に研究を進めていく。今年度は主に、ダウノルビシン塩酸塩における皮膚傷害ならびに、罨法効果とステロイド局所注射に関する作用の検討を行った。実験方法としては、実験動物(ラット)背部の皮膚組織2カ所に薬液を注入し漏出状態とした。罨法効果に関しては、温罨法群(漏出部位の皮膚表面温度を4042°Cに保ち30分罨法を行う)、冷罨法群(漏出部位の皮膚表面温度を18°C21°Cに保ち30分罨法を行う)、対照群の3群に分け、それぞれの傷害治癒過程について観察を行った。ステロイド局所皮下注射の作用に関しては、左右漏出部の内、1カ所に、ステロイドを周囲から中心に向け注入し(ステロイド群)、ステロイドを注入しない抗がん剤漏出部(非ストロイド群)との傷害治癒過程について比較検討を行った。観察は肉眼的観察を経日行い、観察最終日に漏出部組織を採取し標本を作製し、組織学的検討を行った。研究結果からは、ダウノルビシン塩酸塩は、組織内部での重篤な傷害が多く確認されたのだが、潰瘍など顕在化には至らなかった。このことから、ダウノルビシン塩酸塩は、肉眼的に観察されなくても、組織内部で傷害が生じる危険性がある薬剤と考えられた。臨床現場では、漏出後の皮膚傷害の評価は肉眼的観察が中心となるが、本研究結果から、今後、組織内部の観察に関するツールの検討も必要であると考えられた。罨法やステロイド局所注射に関しては、明らかに抗炎症効果を示す所見はえられなかった。以上の研究成果に関しては、看護系ならびに医学系学会学術集会で発表を行い、知見の共有を図った。実験動物(ラット)を用いた実証的研究に関しては、実験結果を学会発表まで行うことができたので、一定の成果が達成できた。しかし、当初予定していた、がん化学療法室への実態調査が、計画段階で留まったしまった。計画の見直しを行いながら、次年度は実態調査を実施できるよう取り組んで行く。今年度は主に、ビノレルビン酒石酸塩における皮膚傷害ならびに、罨法効果とステロイド剤局所皮下注射に関する作用の検討を行った。実験方法は、これまで行った方法に準拠し、実験動物(ラット)背部の皮膚組織2カ所に薬剤を注入し漏出状態とした。罨法効果は、温罨法群(漏出部位の皮膚表面温度を4042°Cに保ち30分罨法を行う)、冷罨法群(漏出部位の皮膚表面温度を1821°Cに保ち30分罨法を行う)、対照群に分け、それぞれの皮膚傷害について検討を行った。ステロイド局所皮下注射の作用に関しては、左右漏出部のうち、1カ所に、ステロイドを周囲から中心に向かって注入し(ステロイド群)、ステロイドを注入しない抗がん剤漏出部(非ステロイド群)との皮膚傷害について比較検討を行った。漏出部の観察は、肉眼的観察を経日行い、観察最終日に漏出部組織を採取し、皮膚組織内部の傷害に対し観察を行った。その後、組織標本を作製し、組織学的検討を行った。研究結果からは、罨法効果の実験では、温罨法群、冷罨法群、対照群のいずれも潰瘍に至り、罨法効果を示す所見は確認できなかった。また、ステロイド局所皮下注射に関しては、ステロイド群の方が潰瘍に移行し、重篤化した知見を得た。このことは、安易にステロイド剤を過信し使用することは危険であることが示唆された。以上の研究結果は、看護系ならび医学系学会学術集会で発表を行い知見の共有を図った。

実験結果を学会発表を行うことにより、知見の共有を図ることはできたのだが、がん化学療法室への実態調査が計画段階で留まっている状況である。計画の見直しを行いながら、次年度は、実態調査の実施と、論文の執筆を行っていく。今年度は、エピルビシン塩酸塩における皮膚傷害ならびに、ステロイド剤局所皮下注射による作用の検討を行った。実験方法は、これまで行った方法に準拠し、実験動物(ラット)背部の皮下組織2カ所に薬剤を注入し漏出状態とした。ステロイド剤は、ソル・コーテフ、キシロカインポリアンプ、生理食塩液の混合液を使用した。ステロイド剤局所皮下注射の作用に関しては、ステロイド剤を漏出部周囲から中心に向かって注入したステロイド剤注入群と、ステロイド剤を注入しないステロイド剤無し群に分け、漏出後の皮膚傷害の変化を比較評価し検討を行った。漏出部の観察は、漏出後から毎日同時間帯に、発赤、腫脹、潰瘍などの観察を行った。また、漏出後7日目には皮膚組織を摘出し、浮腫、癒着、出血などの観察を行った。本研究結果から、エピルビシン塩酸塩漏出において、ステロイド剤が効果的に皮膚傷害の改善を示す所見は得られなかった。このことから、エピルビシン塩酸塩では、ステロイド剤の局所皮下注射は、期待する抗炎症効果を得られない場合も考えられる。我々看護師は、安易に効果を過信せず、抗がん剤に暴露した場合には、皮膚傷害が生じる危険性があることを常に念頭に入れ、継続的な観察と異常の早期発見に努めていく必要性が示唆された。実験結果を看護系学会学術集会で発表し、知見の共有を図ることができたが、本年度は、発表も少なく、また、実態調査に関しては、計画段階に留まっている状況であった。今後は、臨床看護師からの情報提供と文献検索を引き続き行っていく。さらに、本年度計画段階で留まった、がん化学療法室への実態調査(アンケート)を実施する。また、今年度使用した抗がん剤のダウノルビシン塩酸塩も含む、アントラサイクリン系悪性腫瘍剤の血管外漏出治療剤サビーンに対する、実証的検証を実施するための実験モデルの作成を行う。サビーンに関しては、臨床看護師からの問い合わせも多く、可能な限り早い段階で学術集会などを通して、結果を発表できるよう取り組んで行きたい。今後も文献検索を行い、最新の情報を得ていく。さらに、本年度計画段階に留まった、がん化学療法室への実態調査(アンケート)を実施する。また、これまでの実験結果を論文に投稿するための執筆を行っていく。計画の見直しを行いながら、次年度は、まだ実施していない抗がん剤でのステロイド局所作用の実験の継続、これまで実施した実験の論文執筆、アンケートによる血管外漏出の実態調査の実施を目標に研究を進めていく。次年度使用額が生じた理由は、本年度は1種類の抗がん剤に対する検討となり、実験動物、抗がん剤、麻酔薬、組織標本作製の為の経費が必要最低限の予算で行ったことが理由である。(理由)本年度は1種類の抗がん剤に対する検討となり、実験動物、抗がん剤、麻酔薬、組織標本作製、学会発表などの経費・交通費が見積もりより低い金額となったことが理由である。(使用計画)本年度は複数の抗がん剤の実験を実施し、新たな動物実験モデルの開発を行う。また、がん化学療法室への実態調査や、抗がん剤漏出性皮膚傷害に効果がある薬剤への作用の検討を行っていく。本年度は抗がん剤1種類に対する検討となり、実験動物、抗がん剤、麻酔薬、組織標本作製の経費、学会発表などの経費と交通費が当初の見積もりより低い金額となった。次年度は、複数の抗がん剤の実験を実施し、それらの結果を学会発表にて臨床看護師との共有を図る。さらには、アンケート調査の実施を計画し、研究に取り組んで行く。
多量子フィルターNMR法による細胞内Na^+,K^+の動的パラメータの測定

本研究は,多量子フィルター核磁気共鳴(NMR)法を用い、細胞内電解質(Na,Kイオン)の動的パラメーターを測定し、細胞内における電解質構造を明らかにすることを目的とした。^<23>NaNMR,^<39>KNMR法により細胞内Na,Kイオンを測定する。本年は測定感度、照射高周波磁場の均一度、S/N比の向上をはかるために^<23>NaNMR測定用プローブおよび高周波フィルターを改修し、測定データの質的向上を達成できた。また、Naイオンの並進拡散速度測定用の改修を同時におこなえ、今後の研究の展開に対応できる。犬赤血球浮遊液について、細胞内Naイオンを二量子フィルターNMR法と“魔法角"二量子フィルターNMR法によって、磁気緩和速度を測定した。細胞内Naイオンの中で比較的強く運動が拘束されている新たなコンパートメントの存在が発見された。また、そのNaイオンの存在には“正常"な赤血球構造が保たれていることが、必須であることをあきらかにした。残念ながら、学会誌への発表はイスラエルのグループに先を越されたが、共同研究を今後行なうこととなった。潅流唾液腺の細胞内Naイオンについては、好気条件非刺激時、アセチルコリン刺激時、Na/K-ATPase阻害時に細胞内Naイオンを二量子フィルターNMR法と“魔法角"二量子フィルターNMR法によって、磁気緩和速度を測定した。腺分泌時に輸送されるNaイオンについては、比較的強く運動が拘束されている新たなコンパートメントの存在は確認できなかった。この新しい分画の細胞内Naイオンは、輸送等の生理活動には直接関与せず、むしろ膜やタンパク質の構造を保つ役目を果たしていることが示唆された。
メロドラマ的想像力の横断性-その歴史と構造

一般にすれ違いと必然性を欠いた安易な結末に特徴づけられるメロドラマという物語形態は、各時代の支配的表象メディアにのって、各物語媒体(小説,演劇,映画)を横断してきた。とりわけ今世紀には、映画という物語媒体をつうじて、新しい物語ジャンルの生成と大衆文化の想像力の形成の原動力として、この物語媒体にとどまらない支配的、普遍的な世界認識方法として機能するに至っている。本研究では、従来の悲劇を規範とした文学研究からはともすれば取りこぼされてしまいがちであったこのメロドラマに着目し、この物語形態の構造と歴史を、文化史的、社会史的な文脈のなかで明らかにすることをめざした。具体的には、1.この物語形態の集約たる20年代50年代のハリウッド映画という物語媒体におけるメロドラマの生成と構造を、(1)個別ジャンルにおけるメロドラマ的要素、(2)ジャンル間の混淆とメロドラマの横断性、(3)映画産業のイデオロギーと観客の受容の歴史的形態の心理社会学的調査の分析によって明らかにし、翻って2.メロドラマ映画とその歴史的先行形態としてのオペラの比較分析を媒介として系譜学的に遡行し、3.(1)19世紀英国ヴィクトリア朝演劇におけるメロドラマ構造と観客に対する舞台効果の関連性および(2)18世紀イギリス感傷小説の発展過程におけるメロドラマ構造と語りの多元性におけるジャンルのカ-ニバレスクの関連性を探った。上述の分析によって、メロドラマの横断性とは、神学と非民主的イデオロギーを背景に発達した悲劇のジャンル的な固定性に対して、封建体制の終焉とブルジョワ階級の台頭という社会的道徳的価値的変動に対応する神なき時代の民主的イデオロギーとして、この物語形態に特有のジャンル混淆の原理に基づいて、各時代の多様な民衆的想像力の要請に答えつつ同時にそれを形成した、流動性(可塑性)のあらわれにほかならないことが明らかになった。
台湾情報機器受託企業の新展開とグローバル生産ネットワークの変容に関する研究

昨年度は台湾情報機器受託企業の中の個別企業の動向に焦点を当てたが、今年度はより大局的な、国際経済の変化の中の台湾情報機器受託企業の戦略転換と、それに伴うグローバル生産ネットワークの再編に焦点を当てた。その概要は以下の通りである。台湾は、1970、80年代の輸出指向工業化や、1990年代の脱垂直統合の流れの中で、世界市場とつながることで成長してきた。しかし21世紀に入り、以下のような様々な要因により、台湾企業は、「低コストの中国で大量生産」という、これまでのビジネスモデルからの脱却を迫られている。まず、中国の経済発展に伴う人件費増大などのコスト上昇である。中国の、台湾企業が多く生産拠点を構える都市における最低賃金の推移を見ると、2010年代に入ってからだけでも、2倍またはそれ近く増加している。次に、中国の環境意識の高まりによる環境規制の強化である。その規制の中にはかなり厳格なものもあり、これも、中国における台湾企業のオペレーションを厳しくしている。さらに、世界で顕在化してきた自国第一主義および反自由貿易の波の中である。21世紀に入り、アメリカのトランプ大統領の就任もあり、自国第一主義、ひいては保護貿易とも言える波が到来している。このような状況の中で、これまで中国に大きく依存してきた台湾情報機器受託企業は、さまざまな戦略変更を行っている。台湾への回帰投資、インドや他国への投資、IoTの自社ブランドや医療機器関連産業への展開である。この台湾企業の柔軟な戦略変更により、情報機器のグローバル生産ネットワークが地理的に拡張・再編されている。その事例としては、中国とベトナム北部を結ぶサプライチェーンが新たに形成されていること、インドも生産ネットワークに加わりつつあること、等である。昨年度は個別企業の動向に焦点を当てたが、今年度はより大局的な、国際経済の変化の中の台湾情報機器受託企業の戦略転換と、それに伴うグローバル生産ネットワークの再編に焦点を当て、その成果をシンポジウムおよび国際カンファレンスで発表することができた。本科研はおおむね順調に進展してきたものの、以下の理由で、研究期間を1年延長することとする。本科研のテーマは、台湾情報機器受託企業の新展開とグローバル生産ネットワークの変容に関する研究であるが、2018年に、台湾企業が輸出先として大きく依存するアメリカと、生産拠点として大きく依存する中国の間で、米中貿易摩擦という大きな事件が起こり、台湾情報機器受託企業企業の中で、中国から撤退して台湾に回帰投資を行ったり、インド等他国に投資する動きが急速に出始めた。この急速な新しい展開の結果を、暫定的であるにせよ見るためには、やはり少なくともあと1年はかかると思われる。しかし、この新展開の結果を含めずして台湾情報機器受託企業の新展開とグローバル生産ネットワークの再編を論じることは片手落ちになってしまう。そのため、本科研は、この突発的事項に対応するため、期間を延長してあと1年研究を行う。今後は、米中貿易摩擦の勃発に伴う、台湾受託企業の新展開と、それによるグローバル生産ネットワークの再編を検討する。米中貿易摩擦の勃発に伴い、台湾企業の中に、先述の通り、中国から撤退して台湾に回帰投資を行ったりインド等他国に投資する動きが急速に出始めたため、グローバル生産ネットワークも大きな再編を迎えることとなった。それについて詳細を調査し、検討を行う。そして、その研究成果を、今年12月頃に、何らかの国際カンファレンスで発表することを目標とする(さしあたり、京都大学経済研究所主催の国際カンファレンスなどを予定している)。今年度は、これまでノートPCの受託を主業務としてきた台湾企業の2010年以降の展開とそれに内在する論点および今後の課題を、これら企業が包摂されているグローバル生産ネットワークの態様の変化に着目して分析した。その結果、以下のことが明らかになった。まず、タブレット型端末へのシフトが進んでいるが、1台当たりの利益も低いことに加え、1980-90年代にノートパソコンの受託で、生産だけのOEMから開発まで請け負うODMへと進化を遂げた台湾企業が、タブレット型端末においては、組立てのみの受託に甘んじることもある。次に、サーバー事業へのシフトも進んでいることである。これにおいては、エンドユーザーから直接受注する事業が進んでおり、ODMからの脱皮のチャンスである。しかしこれには同時に、これまでの顧客と競合し、他事業における注文を失うリスクも孕んでいる。これへの対処として分社化を図る企業もあるが、分社化には独自のリスクもあることが明らかになった。また、上記の研究と平行して、電子機器の大規模な受託生産を行うEMSという業態で世界トップの台湾企業鴻海がシャープを買収したことについて、両社の経営の相違点や今後の展望についての研究を行った。鴻海の受託は、一部の部品供給と機器の組み立てだけというケースが多く、機器全体の設計や部品選択という上流工程にはあまり踏み込めておらず、設計で利益を得られていないことから、製品一台当たりの利益率は低いものとなっている。そこで鴻海はシャープ買収により上流工程への進出を図ろうとするのではないかと思われる。また鴻海は、中国の豊富で安価な労働力を利用した大規模な受託生産で成長したが、この「豊富で安価な労働力」はいつまでも安泰ではない。鴻海は、これまでの成功モデルとは別のモデルを構築する必要に迫られていることが明らかになった。