hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小学生、中学生のいじめと認知の歪みに関する研究

近年、いじめによる生徒の自殺や傷害事件(学校危機)がマスコミに取り上げられるようになり、いじめを防ぐための予防プログラムが公刊されている。しかし、推進されている取り組みの多くは実証的に裏付けられたものではないことが問題視されている。また、欧米の研究では青少年のいじめや反社会的行動に児童・生徒の認知の歪みが関連することが明らかにされている。本研究では、中学生のいじめの加害、傍観、制止、被害などのいじめの役割行動と認知の歪みとの関連について比較検討した上でいじめに関する認知の歪みを測定する尺度を作成し、いじめに関する認知の歪みと生徒のいじめの役割別行動や学校適応などの関係を中学校の3年間、計5回の縦断調査をもとに明らかにすることで、いじめを防止するための実証的なデータに基づく知見を学校現場に提供しようとするものであった。2018年度は、この計画に従って中学校2校を対象にいじめに関する認知の歪みと生徒のいじめの役割別行動や学校適応などに関する縦断調査の4回目と5回目を実施した。その項目は(1)関係性いじめと直接的いじめのいじめ経験、(2)認知のゆがみ、(3)学校享受感、(4)学校適応、(5)自尊感情といったものであった。また、対象中学校2校の教員を対象に教師評定による質問紙調査も行った。今年度の調査データと13回目の縦断調査のデータとのマッチングおよび入力作業を行った。また、グアム大学の研究者との研究会により今後の分析についての知見を得た。2018年9月まで育児休業を取得したため2019年度まで研究期間を延長することによって、育児休業による研究の遅れにより着手できなかった縦断調査のデータの分析や研究結果の発表を行っていく予定である。向社会的な感情を抑制し,反社会的行動を引き起こす認知の歪みのメカニズムとしてBandura (1996, 2002)が提唱したSelective Moral Disengagement (選択的道徳不活性化:以下SMD)が国内外で注目されている。SMDは,青少年の反社会的行動や攻撃行動との関連が様々な研究で認められている(Barchia & Bussey , 2011 ; Gini, Pozzoli, & Hymel, 2014)。いじめにおいてこうした認知の歪みは,いじめ加害者の罪悪感や恥などの感情を抑制し,いじめを促進する役割を果たしていると考えられる。そこで本研究では,いじめの加害者,被害者,傍観者,仲裁者の認知の歪みについて明らかにし,その働きについて検討することを目的としている。本年度は,2014年に定時制高校を対象に行った調査結果をまとめ,日本社会心理学会第57回大会において発表した。この研究では,高校生のいじめの役割別行動と反社会的行動に関する認知の歪み,いじめに関する認知の歪みとの関連についての検証を行った。その結果,男女ともに反社会的行動に関する認知の歪みは,いじめに関する認知の歪みを高めることで間接的にいじめへの消極的関与,直接的いじめ加害行動および被害経験を高める影響を与えていた。また,中学生を対象にいじめの役割別行動と認知の歪みに関する質問紙調査を行った。結果のまとめおよび発表は次年度に行う予定である。いじめの加害経験、被害経験、傍観経験、仲裁経験と認知の歪みについて測定する質問紙調査の第一回目を中学校を対象に実施し、各学校と相談の上、来年度以降の2年間の縦断研究の準備が整いつつある。反社会的行動を引き起こす認知のゆがみのメカニズムである選択的道徳不活性化は,青少年の反社会的行動やいじめと関連することが海外の様々な研究で認められている(e,g., Barchia & Bussey , 2011 ; Gini, Pozzoli, & Hymel, 2014)。本研究では、日本の学校文化を考慮したいじめに関する認知の歪みを測定する尺度を作成し、いじめの役割別行動やその他の要因との関連を明らかにすることで、いじめを防止するための知見を学校現場に提供することを目的としている。現在、中学校2校において3年間(計5回)の縦断調査を継続実施中である。本年度は中学校1年生時におけるいじめ経験と認知の歪みとの関連についてのデータを分析し、その研究結果を2017年度の日本教育心理学会第59回総会にて発表した。具体的な研究結果は以下の通りである。(1)中学生の認知の歪みは、自己中心性と道徳的正当化、責任転嫁に分類された。(2)いじめの加害経験といじめの傍観経験の多い生徒は、いじめの経験が無い生徒と比較して、自己中心性、道徳的正当化、責任転嫁のすべての認知の歪みが高いことが明らかにされた。(3)性差は認められなかった。これらの結果から、認知のゆがみはいじめ経験と関連があり、いじめの加害者や傍観者はいじめに関する認知を歪ませることで罪悪感などを軽減させている可能性があると考えられる。次年度は縦断調査の結果を分析することで、いじめに関する認知の歪みとその他の要因との関連についても検討する。本年度途中からの産前・産後休暇および育児休暇の取得により、研究が一時中断しているため近年、いじめによる生徒の自殺や傷害事件(学校危機)がマスコミに取り上げられるようになり、いじめを防ぐための予防プログラムが公刊されている。

本研究では、中学生のいじめの加害、傍観、制止、被害などのいじめの役割行動と認知の歪みとの関連について比較検討した上でいじめに関する認知の歪みを測定する尺度を作成し、いじめに関する認知の歪みと生徒のいじめの役割別行動や学校適応などの関係を中学校の3年間、計5回の縦断調査をもとに明らかにすることで、いじめを防止するための実証的なデータに基づく知見を学校現場に提供しようとするものであった。2018年度は、この計画に従って中学校2校を対象にいじめに関する認知の歪みと生徒のいじめの役割別行動や学校適応などに関する縦断調査の4回目と5回目を実施した。その項目は(1)関係性いじめと直接的いじめのいじめ経験、(2)認知のゆがみ、(3)学校享受感、(4)学校適応、(5)自尊感情といったものであった。また、対象中学校2校の教員を対象に教師評定による質問紙調査も行った。今年度の調査データと13回目の縦断調査のデータとのマッチングおよび入力作業を行った。また、グアム大学の研究者との研究会により今後の分析についての知見を得た。2018年9月まで育児休業を取得したため今年度は6月と12月に、引き続き中学校で質問紙調査を実施し、いじめの役割別行動と認知の歪みに関するデータを収集する。得られたデータは昨年度のデータとのマッチングを行う。また、昨年度得られたデータは分析を行い、学会等で発表および関連情報の収集を行う予定である。育児休暇からの復帰後に、中学校での調査およびデータ入力、分析を再開する予定である。必要であれば研究期間の延長も検討したい。2019年度まで研究期間を延長することによって、育児休業による研究の遅れにより着手できなかった縦断調査のデータの分析や研究結果の発表を行っていく予定である。本年度途中から産前産後休暇および育児休暇を取得し、研究が中断したため。職場復帰後に研究を開始し、データ入力や学会発表等に使用する予定である。2018年9月まで育児休暇を取得しており、現在も育児による時短勤務中であるため。
ケモカインと神経伝達物質による骨髄由来単球系細胞制御と炎症関連大腸癌の発症抑制

3サイクル投与終了10週時点ではCCR2欠損骨髄キメラマウス、CX3CR1欠損骨髄キメラマウスともにWT骨髄キメラマウスに比し、大腸線維化は軽減し、大腸腫瘍数も減少していた。CX3CR1欠損マウスではAOM/DSS傷害後の大腸炎が重症化し腫瘍数が増加するとの報告があるが、我々の結果は正反対であった。今後、炎症下でのCX3CR1陽性単球系細胞の機能を詳細に検討する。CCR2RFP/RFP(CCR2KO)マウスとCX3CR1GFP/GFP(CX3CR1KO)マウスを交配してCCR2+/RFPCX3CR1+/GFPマウス(血液細胞をフローサイトメトリーで分析するとCCR2はRFPでCX3CR1はGFPで検出可能)を作成した。このマウスにアゾキシメタン(AOM)を腹腔内投与した7日後から1%デキストラン硫酸(DSS)を7日間飲水ボトルで投与し、14日間通常の水を与える処置を施す大腸炎モデルを作成した。そして大腸粘膜固有層(LP)内に存在する単球系細胞におけるCCR2とCX3CR1の発現を検討した。DSS投与3日目(Day3)ではCCR2intCX3CR1high細胞とCCR2highCX3CR1int細胞がほぼ同数存在したが、Day9にはCCR2highCX3CR1int細胞が5-10倍に増加する一方、CCR2intCX3CR1high細胞はほとんど変化しないことが確認された。従って、この傷害モデルにおいてはCCR2high細胞の動向が重要であると考え、CCR2KOマウスの全骨髄細胞をC57BL/6Jマウスに移植したKOキメラマウスを用いて、AOM/DSS傷害下での大腸LP細胞をCCR2WTマウスの全骨髄細胞を移植したWTキメラマウスのそれと比較した。LP内に出現する総細胞数はWTキメラマウスと比較してKOキメラマウスで有意に減少し、特に単球由来細胞(単球/マクロファージ、線維細胞)は著減していた。そしてKOキメラマウスにおいては大腸の短縮が有意に抑制された。つまり、CCR2陽性単球ならびにその関連細胞が大腸線維化に重要であることが明らかとなった。また、DSS傷害WTキメラマウスの大腸の観察から、傷害の進行とともに腺管上皮細胞のみならず、LPに侵入した血液細胞由来の細胞からもMCP-1が産生されていることが観察された。平成28年度に予定していたCCR2+/RFPCX3CR1+/GFPマウスを作成して大腸組織における血液細胞の解析を実施し、その結果に基づいて、平成29年度に実施予定であったCCR2KOマウスの骨髄をC57BL/6Jマウスに移植したCCR2KOキメラマウスも作成し同様の解析を行った。AOM/DSSによる大腸炎モデルでの大腸組織・血漿などは保存はできており、組織切片作成やmRNA抽出も実施しているが、蛍光免疫組織染色やreal time PCRを用いたケモカインや細胞外マトリックスの発現に関する解析は十分にはできていない。血漿を用いたケモカインの解析も着手できていない。CCR2ノックアウト(KO)マウスとワイルドタイプ(WT)マウスから採取した全骨髄細胞をC57BL/6J-Ly5.1マウスに移植してCCR2KO骨髄キメラマウス(CCR2KOキメラ)とWT骨髄キメラマウス(WTキメラ)を作成し、AOM/DSS傷害(1%DSSを1週間、蒸留水を2週間投与を1サイクルとして3サイクル)を与えた。3サイクル目のDSS投与終了から8週経過時点で大腸を摘出し、(1)大腸の長さ・腫瘍の数とサイズ(2)線維化(3)大腸に侵入した細胞の種類と数(フローサイトメトリーと蛍光免疫組織染色で評価)(4)大腸組織におけるI型コラーゲンやマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)等の発現(組織から分離したmRNAを用いてreal-timequantified PCRで評価)を両キメラマウスで比較検討した。【結果】(1)WTキメラでは傷害後に大腸が短縮したが、CCR2KOキメラではその短縮が抑制された。(2)大腸の腫瘍数はWTキメラに比してCCR2KOキメラで減少し、サイズも縮小傾向だった。(3)粘膜固有層内の骨髄由来細胞数はWTキメラよりCCR2KOキメラで有意に減少し、特にCCR2陽性単球由来細胞(単球、線維細胞)は著減していた。ただし、大腸内の線維芽細胞数には差はなかった。(4)大腸組織におけるMMPsの発現はWTキメラとCCR2KOキメラで変化がなかったが、MMP inhibitorであるtissue inhibitor of metalloproteinase-1(TIMP-1)の発現低下がCCR2KOキメラで認められた。この結果はCCR2KOキメラではMMP活性が増強してコラーゲン分解が亢進し線維化が抑制された可能性を示す。CCR2陽性単球系細胞の産生するTIMP-1の抑制が大腸線維化の軽減だけでなく大腸腫瘍の発生抑制に関与している可能性が推測された。血液系細胞におけるケモカインシグナルと炎症性腸疾患関連大腸癌発症の関係についてはCCR2KO骨髄キメラマウスの解析にて興味深い結果が得られ研究が進んでいるが、神経伝達物質の大腸内に侵入する血液系細胞に与える効果に関する研究が遅れている。

CX3CR1欠損マウスではAOM/DSS傷害後の大腸炎が重症化し腫瘍数が増加するとの報告があるが、我々の結果は正反対であった。今後、炎症下でのCX3CR1陽性単球系細胞の機能を詳細に検討する。CCR2KO骨髄キメラマウスとWT骨髄キメラマウスにAOM/DSS傷害を与えた後、両キメラマウスの大腸を摘出する。大腸癌組織と炎症の少ない正常な腸管組織からmRNAと組織ホモジネートを抽出し、real-time quantified PCRおよびELISA法を用いてセロトニンとアセチルコリンの産生に関して検討する。また、大腸粘膜固有層の細胞から分離した単球系細胞におけるセロトニンとアセチルコリン受容体の発現を、抗5-HT type 7受容体抗体ならびに抗α7ニコチン性アセチルコリン受容体抗体とその二次抗体により染色後にLSR Fortessaを用いてフローサイトメトリーで検討する。さらに、上記のキメラマウスに神経伝達物質阻害剤を投与することで、大腸内に侵入する単球系細胞がどの様に変化するのか、そして大腸癌の発生がどうなるのかを検討する。
AEおよび微小地震を含む岩石の破壊現象にみられるフラクタル構造と破壊モデル

岩石の破壊現象には、さまざまなフラクタル構造がみられる。岩石の破壊パターンが幾何学的なフラクタルであり、また個々の破壊を点過程とみなしたときに時間・空間・規模の分布もフラクタル構造を示す。しかし、それぞれのフラクタル次元(例えば、破壊パターンのフタクタル次元D_<geometry>、破壊サイズのフラクタル次元D_<size>、破壊の空間分布のフラクタル次元D_<spatial>など)の間の相関はよく分かっていない。ここでの目的は、以下の2つである。1)岩石の破壊実験および地震の観測データの解析をおこなう。そしてAEおよび微小地震を含む岩石の破壊現象にみられるフラクタル次元の間の相関を明らかにする。2)不均質媒体のフラクタル破壊モデルの構築し、モデルからフラクタル次元の間の相関を予言する。フラクタル破壊モデルと実験および観測データから得られた結果を比較し、モデルの改良をおこなう。そして、これらのプロセスをとおして、不均質媒体の破壊におけるフラクタル構造の本質的な理解を確立する。この視点に立ち、研究状況を見てみると、例えば、破壊パターンのフタクタル次元D_<geometry>、破壊サイズのフラクタル次元D_<size>、破壊の空間分布のフラクタル次元D_<spatial>などを同時に求めた研究でさえほとんど存在しない。本年度は、岩石の破壊実験時に得られたAE(発生時間、発生規模、発生位置)の時系列を解析し、破壊サイズのフラクタル次元D_<size>と破壊の空間分布のフラクタル次元D_<spatial>などを同時に求めることを試みた。さらに、破壊パターンのフタクタル次元D_<geometry>を求めることをおこなっているところである。現段階では、明確な結論を出せるところまで、データがそろっていない。統計処理をすることによって、各フラクタル次元間の間の関係を明らかにできる可能性がある。より系統的な実験データの集積をおこなっている段階であるといえる。
マウス胎児脳の発達に対するTNF-αの影響-精神分裂病の病因論としての神経発達障害仮説の検証-

胎児にたいするTNF-αの影響を調べるために、妊娠2日目より出産まで毎日、体重1kgあたり1μgのTNF-αをラットに腹空内投与した。この母ラットより生まれた仔ラットが、3週齢に達した時点で行動観察を行った。オープンフィールドテストとして歩行、毛繕い、立ち上がりについてはそれぞれ有意差は認められなかったが歩行と立ち上がりについてはTNF-α投与群が、また毛繕いについてはTNF-α非投与群がその回数が多く認められた。学習能力や空間認知能力を調べるための強制水泳実験では、有意差は認められなかったがTNF-α投与群では水中の到達目標に達するまでにより多くの時間を必要とする傾向が認められた。歩行(回/10分)77.4±30.3 61.2±23.6毛繕い(回/10分)3.3±1.1 5.2±1.5立ち上がり(回/10分)19.1±10.2 15.6±5.0強制水泳試験(秒)1回目7.3±3.1 5.7±2.22回目6.7±3.9 4.1±3.33回目4.5±2.7 2.3±0.6これらの結果よりTNF-αの胎児への投与が情動性を不安定とし、学習能力を低下させる傾向があることが示唆された。更に行動観察を詳細に行い、これらの結果を確認する必要があるものと思われる。また実験動物より採取した大脳組織切片を、アポトーシスの検索などの組織学的な解析をすることにより、胎児期におけるTNF-α投与の中枢神経発達への影響の有無についても今後検討を加える必要があるものと思われた。胎児に対するTNF-α投与の影響を、確認するため、妊娠1日目より出産時までの毎日、ウィスター系妊娠ラット(週令9週目にて交配)にTNF-α(1μq/kg)を投与した。生まれた仔ラットを生後3週目まで飼育し、その後行動観察実験に供した。オープンフィールドテストとして、情動性の不安定な場合に出現するとされている歩行と立ち上がりが、また情動性の安定した状態を意味する行動と考えられている毛づくろいが観察された。同時に学習能力や空間認知能力を比較する目的で強制水泳実験が施行された。歩行、立ち上がり、毛繕いは各個体につき各10分間観察されその回数が数えられた。この一連の実験は時間をおいて3回施行され、各回に3試行された。強制水泳実験においては、ラットを水を満たしたプールに入れてから水面上にあるプラットフォームに到達するまでの時間(秒)を計測した。これは各個体につき時間をおいて3回施行され、各回に3試行された。観察結果は平均値と標準偏差により表現された。歩行はTNF-α投与群では77.4+30.3、TNF-α非投与群では61.2+23.6であった。立ち上がりはTNF-α投与群では19.1+10.2、TNF-α非投与群では15.6+5,0であった。毛繕いはTNF-α投与群では3.3+1.1、TNF-α非投与群では5.2+1.5であった。強制水泳実験では1回目がTNF-α投与群では7.3+3.1、TNF-α非投与群では5.7+2.2であった。2回目がTNF-α投与群では6.7+3.9、TNF-α非投与群では4.1+3.3であった。3回目がTNF-α投与群では4.5+2.7、TNF-α非投与群では2.3+0.6であった。これらの結果よりTNF-αの投与がラットの情動性を不安定とし、学習能力を低下させる傾向があることが示された。統計的には有意の差は認められなかったが、母集団が少ないため(N=5)今後母集団数を増やしていく必要があるものと思われる。

また実験動物より採取した大脳組織切片を、アポトーシスの検索などの組織学的な解析をすることにより、胎児期におけるTNF-α投与の中枢神経発達への影響の有無についても今後検討を加える必要があるものと思われた。
Srcホモロジー3ドメイン含有蛋白質の高次構造変化と活性化メカニズム

殺菌に関与する食細胞NADPHオキシダーゼの本体は細胞膜に存在するシトクロームb_<558>(gp91^<phox>とp22^<phox>の2つのサブユニットから成る)であり、その活性化には2つの細胞質因子(p47^<phox>とp67^<phox>)と低分子量G蛋白質Racが移行してシトクロームb_<558>と相互作用する必要があるが、活性化の分子機構は殆ど解っていなかった。本年度は以下のことを見いだした。(1)シトクロームb_<558>と細胞質因子の相互作用は、p47^<phox>(2つのSH3ドメインをもつ)とp22^<phox>の結合によるが、この結合はNADPHオキシダーゼの活性化に必須であり、活性化のON/OFFを担うこと。(2)p47^<phox>のC末端領域が負の調節領域であること、及びC末端領域を欠くp47^<phox>は恒常的活性化型になること。(3)p47^<phox>とp67^<phox>の相互作用は、主としてp67^<phox>のC末側SH3とp47^<phox>C末端部分のPRRとの結合のよること、及びこの結合はオキシダーゼ活性化を増強すること。(4)Racはp67^<phox>に結合して作用するが、この結合はp67^<phox>のN末領域に存在するTPRドメインを介すること、またこの結合はオキシダーゼ活性化に必須であること。(5)p40^<phox>(オキシダーゼのmodulator)は休止時細胞でp67^<phox>と会合しているが、この結合は、新奇なドメイン間の全く新しいタイプの蛋白質間相互作用によるものであること。また、この新しいタイプのドメインが酵母のシグナル伝達蛋白質にも存在し、同様の蛋白質間相互作用が酵母のシグナル伝達系でも重要な役割を果たすこと。
水稲の個葉光合成速度に及ぼすケイ酸の効果に関する生理・組織学的研究

水稲は,ケイ酸を積極的に吸収蓄積するケイ酸植物であり,ケイ酸施用により乾物生産及び子実収量が顕著に増大する.しかし,その基礎となる光合成・蒸散に対するケイ酸の生理的作用は明確ではない.本研究はこのような背景にたって,平成3年以来3年間にわたって乾物生産に対するケイ酸の効果を光合成速度,蒸散速度及びそれらの律速因子を中心に環境要因との関連から生理学的に究明した.平成5年度は平成3年度,4年度の成果をふまえて,特に光合成能力の維持に関連して細胞膜の安定性について生理組織学的に究明した.まず,水稲の生長形質及び乾物生産に対するケイ酸施用効果を,生態型の異なる品種を用い,遮光処理との組合せから検討した結果,施用効果は日本型のコシヒカリおよびニシホマレで顕著であること,遮光処理によって効果が促進されることが明らかとなった.生長解析から,その施用効果は純同化率の差であり,純同化率の向上は,下位葉の光合成速度の能力維持に起因していた.次に,光合成に対するケイ酸の影響を検討した結果,効果は気孔開閉作用を含むガス拡散系に顕著に認められ,ケイ酸施用した葉身の気孔は,光,湿度変化に敏速に反応するとともに,低湿度下,低CO_2濃度下で,気孔開度を抑制し過剰な蒸散を抑え,水利用効率を高めている事実が明らかになった.さらに,青色光,気孔内腔のCO_2濃度に対する気孔反応の検討から,孔辺細胞の開閉機能にケイ酸の関与が示唆された.最後にケイ酸の光合成速度の能力維持に関連して,細胞膜の安定性を検討した結果,ケイ酸施用は葉身表皮面のwax含量とクチクラ層の発達を促し,葉身の保水能力を増大させること,また細胞壁成分含量を増加させることによって細胞膜の安定性に寄与していることが明らかとなった.水稲は,ケイ酸を積極的に吸収蓄積するケイ酸植物であり,ケイ酸施用により乾物生産及び子実収量が顕著に増大する.しかし,その基礎となる光合成・蒸散に対するケイ酸の生理的作用は明確ではない.本研究はこのような背景にたって,平成3年以来3年間にわたって乾物生産に対するケイ酸の効果を光合成速度,蒸散速度及びそれらの律速因子を中心に環境要因との関連から生理学的に究明した.平成5年度は平成3年度,4年度の成果をふまえて,特に光合成能力の維持に関連して細胞膜の安定性について生理組織学的に究明した.まず,水稲の生長形質及び乾物生産に対するケイ酸施用効果を,生態型の異なる品種を用い,遮光処理との組合せから検討した結果,施用効果は日本型のコシヒカリおよびニシホマレで顕著であること,遮光処理によって効果が促進されることが明らかとなった.生長解析から,その施用効果は純同化率の差であり,純同化率の向上は,下位葉の光合成速度の能力維持に起因していた.次に,光合成に対するケイ酸の影響を検討した結果,効果は気孔開閉作用を含むガス拡散系に顕著に認められ,ケイ酸施用した葉身の気孔は,光,湿度変化に敏速に反応するとともに,低湿度下,低CO_2濃度下で,気孔開度を抑制し過剰な蒸散を抑え,水利用効率を高めている事実が明らかになった.さらに,青色光,気孔内腔のCO_2濃度に対する気孔反応の検討から,孔辺細胞の開閉機能にケイ酸の関与が示唆された.最後にケイ酸の光合成速度の能力維持に関連して,細胞膜の安定性を検討した結果,ケイ酸施用は葉身表皮面のwax含量とクチクラ層の発達を促し,葉身の保水能力を増大させること,また細胞壁成分含量を増加させることによって細胞膜の安定性に寄与していることが明らかとなった.初年度である平成3年度は,ケイ酸の施用で光合成速度が高く維持される生理的メカニズムの解明と生育に対するケイ酸の効果の品種間差を系統的に明らかにすることを重点に行った.まず最初に上記実験を行う上で必要な大型水耕装置を試作した.本装置は150個体の水稲を長期にわたり培養できるように大きさ,水耕液の量,濃度を設計したもので,これによって精度の高い実験が可能になった.品種間差に関する実験では本装置2台を用い無ケイ酸処理区(-Si区,0ppm),ケイ酸処理区(+Si区,100ppm)を設計,10品種を60日間にわたり培養した.その結果生育には顕著な品種間差があること,ケイ酸は日本型品種では草丈に,インド型では根の生長に効果の大きいことがわかった.光合成生理に関する実験では,-Si区と+Si区の材料について光合成を支配する気孔および葉肉伝導度,水ポテンシャル,根の吸水速度,暗呼吸速度を蒸散速度との関連において測定した.その結果ケイ酸は気孔の機能に強く影響し過剰蒸散を抑え体内水ポテンシャルを適度に保つ効果が大きいこと,および根の活性を維持し吸水能を維持することが遮光条件下および老化葉での光合成低下を防ぐ要因であることがわかった.また葉面積当りのシリカ細胞数を軟X線によって定量し光合成速度との関係をみたところ供試全品種を込みにした場合,両者間に直線的な関係がみられ,葉面積当りのシリカ細胞数はインド型品種で少なく,日本型品種で多い傾向がみられ,日印交雑型品種は中間的であった.本年度購入した携帯用光合成・蒸散測定装置は水耕現場で直接光合成・蒸散速度を測定でき同時に要因解析ができる点で研究遂行上極めて有効であった.平成4年度はケイ酸施用によって水稲葉身の光合成速度が高く維持される生理的メカニズムの解明を、葉身の老化抑制の効果を中心にして検討した。

既ち、平成3年度の結果からケイ酸は水稲葉身の老化(枯れ上がり)を抑え、光合成速度を長く維持することが明らかになった。さらにこの老化抑制はケイ酸が気孔の開閉機能を強化し、過剰蒸散を抑え葉内水ポテンシャルを適度に保つことに起因すると推察した。平成4年度は、さらに葉内水ポテンシャルの保持に関係する気孔・クチクラ蒸散速度に対するケイ酸の関与を水分ストレス処理に対するケイ酸施用区(+Si)と無処理区(-Si)の反応差から検討した。-Si区は+Si区に比べて水ストレス下で気孔及びクチクラによる蒸散の抑制能力が小さいため、葉内水ポテンシャルは急速に低下した。-Si区で老化進行が早いことは気孔を含めた表皮組織の保水能の脆弱性に基づいていることが考えられたことから、次にポリエチレングリコールの高張液処理による葉片からのイオン漏出度を検討した。その結果、+Si区でイオン漏出度が低く、表皮組織がケイ酸によって強化されていることが立証された。また高温及びクロロホルム処理を行ったところ、同様の結果が得られたことから、ケイ酸の有無によって表皮組織の膜構成脂質に違いのあることも推察された。さらに葉身の細胞壁成分を分別定量したところ+Si区で細胞壁成分が顕著に多いことが確認された。以上から、ケイ酸施用は葉身の保持能の向上及び細胞壁(膜)の強化を介して葉内水ポテンシャルの適度な維持及びストレス耐性の向上を促し老化を抑え光合成能力を長く維持していることが明らかとなった。水稲は、ケイ酸を積極的に吸収蓄積するケイ酸植物であり、ケイ酸施用により乾物生産及び子実生産が顕著に増大する.しかし、その基礎となる光合成・蒸散に対するケイ酸の生理的作用は明確ではない.本研究はこのような背景にたって平成3年度以来3年間にわたって乾物生産に対するケイ酸の効果を光合成・蒸散速度及びそれらの律速因子を中心に環境要因との関連から生理学的に究明したものである。平成5年度、平成3、4年度の成果を基礎に光合成・蒸散速度に強く影響する気孔開閉調節機能に対するケイ酸の影響を生理、組織学的に究明した.即ち、気孔開閉の主要な環境刺激である光、湿度、CO_2及び青拡散伝導度の比較から詳細に検討した。光の急激な低下に対しケイ酸処理区(+Si区)は光低下直後急激に気孔が閉鎖する2段階的な傾向を示したのに対し、ケイ酸無処理区(-Si区)は変曲点をもたず徐々に低下した.さらに、気孔開孔のシグナルである青色光に対して-Si区の気孔は敏感に反応した.このことから、ケイ酸は孔辺細胞中でK+イオンの動きに関与していることが示唆された.また、-Si区の気孔は低湿度条件下で気孔内腔のCO_2濃度(Ci)に対する開度が高く過剰蒸散が誘発された.このことから、ケイ酸は、孔辺細胞におけるCO_2濃度の感知に関与し、適切な気孔開閉調節を促していることが示唆された。さらに湿度に対しては低湿から高湿状態に変化させた場合の気孔開閉が+Si区で敏速であった.表皮細胞の電顕的な観察から、ケイ酸の蓄積による孔辺細胞及びその周辺細胞のアポプラスト領域の肥厚化が観察され、ケイ酸が表皮細胞の発達を促し、低湿度下での水分保持能力及び湿度変化に対する水分輸送能力を増大させていることが推察された.このようにケイ酸は孔辺細胞内の代謝生理的な浸透調整及び物理的な水輸送に関与し適切な気孔開閉調節を実現させていることが明白となった。
中性子散乱によるプロチウム吸蔵合金の構造研究

メカニカルアロイング(MA)法を用いてTi-Zr系ならびにTb-Fe系の結晶並びにアモルファス材料の水素吸蔵合金を作製した。TiとZrの状態図は全率固溶体であり、このような系ではTiとZr原子の組成分布はランダムに配列する。それ故にTiとZrの中性子に対する干渉性散乱振幅が負と正であることを利用すれば、Ti-32.4at%Zr組成で中性子零散乱合金となる。中性子零散乱合金での中性子回折から得られた強度からBhatia-Thomtonの定義に基づいて得られた構造因子ならびに分布関数は濃度-濃度相関を表している。この場合、系全体が完全固溶体であるので、得られた濃度-濃度相関分布関数はTi-Zr相関を示す小さな負のピークを示す以外非常に揺らぎの少ないものであることが明らかにされた。さらに、Ti-32.4at%Zr中性子零散乱合金組成の粉末を水素雰囲気(中性子散乱のために重水素を使用)中でメカニカルアロイングを行い(Ti-32.4at%Zr)D_<0.12>アモルファス合金を作製した。Ti-32.4at%Zr中性子零散乱合金は水素を吸蔵することにより、その組成揺らぎが助長されることが明らかとなった。特に水素原子との親和力の違いによりD原子の周りのTiとZr原子の位置が変化していくものと考えられる。この系ではTbならびにFe粉末を1:2の割合で混合し、重水素雰囲気中でメカニカルアロイングを行った。この系では結晶性水素吸蔵合金とアモルファス水素吸蔵合金がそのミリング条件の違いにより結晶性が保持されたり、アモルファス化が促進されたりすることが明らかになった。それぞれ、水素原子の存在位置が異なっていることも明らかとなった。アモルファス化においては水素原子と親和力の大きいTb原子で構成する4面体に水素が入ることにより、結晶構造がゆがみ、アモルファス化が促進されることが明らかとなった。
マイクロ波による共役ポリマー分子鎖の1次元伝導特性の電極レス評価

主鎖共役高分子の骨格構造は、高分子材料が示すべき光・電子物性に顕著な影響を与えるため、両者の定量的な相関関係の解明は、実際の共役高分子を有機エレクトロニクス材料として用いる上で極めて重要である。主鎖π共役高分子や主鎖σ共役型の高分子であるポリシランなどは、その共役系電子構造と近紫外分光特性に密接な相関を示し、化学構造に伴う骨格構造(コンフォメーション)の変化を分光分析により比較的容易に推測する事が可能である。そこで本研究では、さまざまな化学構造・置換基パターンを有する主鎖共役高分子・共役固体結晶・超分子構造を合成し、電荷輸送状態にある分子(ラジカルカチオン・アニオン)の直接観察(Transient Absorption Spectroscopy : TAS法)によって電荷付与に伴う共役構造の変化の予測を行った。同時に、電極上にこれら共役有機材料を塗布し、光過渡電流の測定(Charge Integration法: CI法)も合わせて行った。これら過渡種の定量的分析は、系中に存在する電荷担体の正確な"数"を与える。従って生成した電荷担体による系全体の伝導度の変化から、分子鎖に沿った電荷担体の移動度が得ることができる。伝導度の測定には、一般的なDC法に対して、AC法として知られるTime-Resolved Microwave Conductivity法(TRMC法)を用いた。分子鎖コンホメーションに関する定量的な知見の下、高分子鎖の"かたち"や化学構造による分子鎖内移動度の変化から、さまざまな共役高分子の主鎖・集合体共役系が本質的に示すべき電荷移動度を明らかにすると同時に、材料が本来有するポテンシャルを迅速に明らかにするシステムの構築を行なった。有機材料中の電荷キャリア移動度は、TOF法やFET法をはじめ様々な方法で定量が行われ、移動度に影響を与える因子について多くの解析が行われている。DC法として包括されるこれらの定量手法は、電場に沿ったキャリアの長距離移動に伴って、固体構造による因子・不純物の存在などに強く影響を受ける。これに対し、キャリア生成に伴うマイクロ波の過渡的な吸収によって移動度の定量を行う本手法(TRMC法)はAC法と呼ばれ、上記因子の影響の少ない材料中の本質的なキャリア移動度の定量が可能である。本研究では、TRMC法を共役高分子材料・有機固体結晶・有機超分子構造材料に適用し、これら材料中における本質的な電荷輸送特性の評価を行った。共役高分子材料ではその分子内・分子間電荷移動の本質的な解釈について検討した。また有機固体結晶材料では分子のスタックに基づく結晶において、その結晶軸に対する電荷移動度の異方性を、さまざまな材料に対し明らかにしてきた。特に数種の有機固体単結晶は、正孔だけでなく高い電子輸送能を有する可能性を明らかにしてきた。一報で超分子構造を有する材料系においては、有機固体結晶の有するポテンシャルに匹敵する材料系がいくつか見出され、これら材料を実際の電荷輸送性有機材料に適用する可能性が強く示唆されている。電極の接触を必要としない本研究手法の特質を生かして、現在さまざまな有機・生体高分子材料系へと応用範囲を拡大している。
歯冠修復物の着色に関する研究-唾液との関連

現在歯冠修復物やその他の補綴物の大半は、金銀パラジウムで作られているが、臨床において歯冠修復物の表面の腐蝕によると思われる異変がしばしば見受けられるという現状である。考えられる原因として、唾液p H、唾液中のNa2S濃度、嗜好品が挙げられる。さらに食事の取り方や、食品自体の性質によっても金属腐食の進行度は異なる。著者はこの表面の着色の度合いと唾液p H、唾液タンパク、嗜好品との関連について検討し、着色の原因を解明する事を日的とした。金銀パラジウム合金を0.1,0.5,1.0,5.0,10.0mg/1Na_2S溶液、0.9mg/1NaCl溶液、5mg/lNa_2S人口唾液溶液に37°C恒温槽にて2週間震盪浸漬を行った。浸漬後の試料の変色をカラーアナライザーを用いて測色し、金銀パラジウム合金の経時的腐食進行度を検討した。その結果、Na_2Sの濃度があがる程腐食の度合いは大きくなったが、NaClにより、腐食が促進されることはなかった。また、腐食は浸漬開始後18時間までは急激に進行するが、その後はあまり変化が観られなかった。現在、被験者の口腔内にすでに装着されている歯冠補綴物の腐食の度合いを、カラーアナライザーを用いて評価し、装着期間、食物嗜好、唾液の性質との関連について検討を続けている。また、生体適合性が良好で,機械的性質,耐腐蝕性に優れており、近年注目を浴びているチタンに関して金銀パラジウム合金と比較検討を行う予定である。その結果、個々人に最適の歯科用金属を選択を可能にし、金属腐食の進行を抑制する方法が解明できる事が期待される。九州大学歯学部付属病院補綴科を受診した患者に同意を得て被験者とし,以下の検査及びアンケート調査を行った.1.カラーアナライザーによる口腔内歯冠補綴物の着色の測色歯科用金銀パラジウム合金を最終研磨まで行った試料をコントロールとし,口腔内に装着されている歯科用金銀パラジウム合金により製作されたと思われる歯冠補綴物の測色をカラーアナライザーを用いて行いコントロールと比較してその腐蝕の度合いを色差により比較した.また,一般診査,口腔内診査を行い,それぞれの歯冠補綴物の装着期間に関しての質問を行い,着色と装着期間との関連性および被検者間の差を検討した.2.食物の嗜好との関連甘味,酸味,薄味,濃い味等の食物嗜好、喫煙,飲酒等の嗜好品に関するアンケート調査を行い,着色の度合いとの関連を検討した.味覚検査を測定し,併せて検討した.3.唾液pHとの関連唾液pHを測定し,着色の度合いとの関連を検討した.4.着色物質の元素分析レジン研磨用ディスクを用いて,口腔内に装着されている歯冠補綴物の表面を研磨することにより表面の着色物を採取し,表面の着色物質をX線光電子分光器(ESCA)を用いて元素分析を行った.現在の所,被験者数が5人と少ないため,関連性は認められていないが,今後被験者数を増やしてさらに検討する予定である.現在歯冠修復物やその他の補綴物の大半は、金銀パラジウムで作られているが、臨床において歯冠修復物の表面の腐蝕によると思われる異変がしばしば見受けられるという現状である。
せん断力を受ける連続したあと施工アンカーによるコンクリート性状

前年(助成を受ける前)までの実験において、1方向のせん断力をあと施工アンカーに対して複数本同時に加力し、実験は問題なく加力できることを示した。その実験は、D10(SD295A)の14本のアンカー筋に1方向のせん断力を与えて引切し、その最大せん断力の1/3・2/3のせん断力で100回繰返し載荷後引き切った。そこで、本年度の研究では、アンカー筋の強度がより高いD10(SD390)を用いて、14本のアンカー筋に1方向のせん断力を与える実験と2方向(正負交番)のせん断力を繰返す実験を行った。なお、その実験方法は、まず14本のアンカー筋各々について単調載荷を破断まで加力し、最大せん断力を定めた。その結果を用いて正負交番繰返し載荷では、最大せん断力の2/3の荷重制御で繰返した。以上により、D10(SD295A)では、本数倍にせん断耐力にならなかったことに対し、D10(SD390)では、本数倍に近いせん断耐力を示した。このことは予想に反した結果となり、現在も原因の追究を行っている。2/3耐力の荷重制御で正負交番繰返し載荷実験では、剛性変化点を超えた領域で加力が行われたことより、ひずみが残留する塑性域で反対側へ加力したため、バウシンガー効果の影響により、荷重が上がらず変形が増大した。よって、23回の繰返し載荷により単調引切の耐力に達さずアンカー筋は破断に至った。第一義的な目的のコンクリート損傷において、コンクリート表層部の圧壊範囲は加力方向で長さ約3da4da(daは鉄筋径)、面外方向幅は、複数本同時に加力するとピッチが短くなるほど面外方向の圧壊幅は大きくなる傾向が見られ、特に5da以下のピッチで顕著になった。研究目的における3つの関係性の中で、アンカー筋ピッチとコンクリート損傷の関係においては、定性的に結果が得られたと考えられる。既往の研究においても、またあと施工アンカーという構法の特異性からも同じ試験体を数個実施することが通例であるが、本研究の目的をコンクリート強度とアンカー筋強度およびアンカー筋ピッチ各々の相関関係に置いたので、パラメータを絞り込むことに加え、同じ試験体・加力方法は無く、一種類とした。しかしながら施工精度も良く、実験も概ね安定した結果を得られた点に関しては評価ができる。さらにアンカー筋強度の違いとアンカー筋ピッチによるコンクリート損傷の違いに関しては、一定の評価ができたものの、コンクリート強度の違いに関しては、予算の都合上2つの強度のコンクリートしか作製できなかった。さらにコンクリートの特性より、実験時におけるコンクリート強度の差の開きがあまり生じなかったため、コンクリート強度の違いに関する関係性は、確定的に追及することができなかった点が生じた。しかし、この点に関して、3か年計画における最終年度の補足実験を行うことにより補完することができると考えている。以上のことより、概ね順調に進展していると判断した。初年度の実験計画としてはほぼ予定通りの実験が実施できた。だが、実験結果の解析の観点から見ると、現在までの進捗状況でも述べたようにコンクリート強度の違いによるコンクリート損傷の影響を定量的に調べることができなかったので、最終年度において、申請した計画の中で示した補足実験を行うことにより定量評価する予定である。しかしながら、初年度における実験結果から、アンカー筋強度の違いとアンカー筋ピッチによるコンクリート損傷の違いに関して一定の評価を得たことにより、申請した計画通りに長期性能の実験を行う予定である。つまり、初年度は複数のあと施工アンカーに短期のせん断力を与えた時の性能、次年度は複数のあと施工アンカーに長期のせん断力を与えた時の性能に着目した研究を行うことで大枠では変更なしに継続した研究を行う。申請した計画では、梁にあと施工アンカーを打設し、床スラブを増設した場合の模擬実験の計画であった。しかし現状ではクリアな実験結果を得られないと判断し、また初年度の短期実験の結果を生かすためにも、耐震補強に用いた場合の内付け補強・外付け補強における梁にあと施工アンカーを打設した時を想定した複数のあと施工アンカーに対する長期せん断性能を調べる実験に修正する予定である。この変更した長期性能を調べる実験では、短期実験と同様の加力方式を踏襲することにより、初期加力時点で短期実験の検証も同時に確認しながら長期性能の実験に移行可能となる。

このことは予想に反した結果となり、現在も原因の追究を行っている。2/3耐力の荷重制御で正負交番繰返し載荷実験では、剛性変化点を超えた領域で加力が行われたことより、ひずみが残留する塑性域で反対側へ加力したため、バウシンガー効果の影響により、荷重が上がらず変形が増大した。よって、23回の繰返し載荷により単調引切の耐力に達さずアンカー筋は破断に至った。第一義的な目的のコンクリート損傷において、コンクリート表層部の圧壊範囲は加力方向で長さ約3da4da(daは鉄筋径)、面外方向幅は、複数本同時に加力するとピッチが短くなるほど面外方向の圧壊幅は大きくなる傾向が見られ、特に5da以下のピッチで顕著になった。研究目的における3つの関係性の中で、アンカー筋ピッチとコンクリート損傷の関係においては、定性的に結果が得られたと考えられる。既往の研究においても、またあと施工アンカーという構法の特異性からも同じ試験体を数個実施することが通例であるが、本研究の目的をコンクリート強度とアンカー筋強度およびアンカー筋ピッチ各々の相関関係に置いたので、パラメータを絞り込むことに加え、同じ試験体・加力方法は無く、一種類とした。しかしながら施工精度も良く、実験も概ね安定した結果を得られた点に関しては評価ができる。さらにアンカー筋強度の違いとアンカー筋ピッチによるコンクリート損傷の違いに関しては、一定の評価ができたものの、コンクリート強度の違いに関しては、予算の都合上2つの強度のコンクリートしか作製できなかった。さらにコンクリートの特性より、実験時におけるコンクリート強度の差の開きがあまり生じなかったため、コンクリート強度の違いに関する関係性は、確定的に追及することができなかった点が生じた。しかし、この点に関して、3か年計画における最終年度の補足実験を行うことにより補完することができると考えている。以上のことより、概ね順調に進展していると判断した。初年度の実験計画としてはほぼ予定通りの実験が実施できた。だが、実験結果の解析の観点から見ると、現在までの進捗状況でも述べたようにコンクリート強度の違いによるコンクリート損傷の影響を定量的に調べることができなかったので、最終年度において、申請した計画の中で示した補足実験を行うことにより定量評価する予定である。しかしながら、初年度における実験結果から、アンカー筋強度の違いとアンカー筋ピッチによるコンクリート損傷の違いに関して一定の評価を得たことにより、申請した計画通りに長期性能の実験を行う予定である。つまり、初年度は複数のあと施工アンカーに短期のせん断力を与えた時の性能、次年度は複数のあと施工アンカーに長期のせん断力を与えた時の性能に着目した研究を行うことで大枠では変更なしに継続した研究を行う。申請した計画では、梁にあと施工アンカーを打設し、床スラブを増設した場合の模擬実験の計画であった。しかし現状ではクリアな実験結果を得られないと判断し、また初年度の短期実験の結果を生かすためにも、耐震補強に用いた場合の内付け補強・外付け補強における梁にあと施工アンカーを打設した時を想定した複数のあと施工アンカーに対する長期せん断性能を調べる実験に修正する予定である。この変更した長期性能を調べる実験では、短期実験と同様の加力方式を踏襲することにより、初期加力時点で短期実験の検証も同時に確認しながら長期性能の実験に移行可能となる。当初見込んだ旅費が少なく済んだ為、次年度使用額として10,100円の誤差が生じた。
形態形成の制御機構をめぐる研究動向の調査

さまざまな視点から発生研究を行ってきている12名の研究者により、多細胞高次形態の形成機構に関わる国内・国外の研究動向を精細に調査し、わが国におけるこの分野の研究基盤の調査とともに、このような研究を実行する重点領域研究組織を組むことの意義と可能性を検討した。1.国内・国外の研究動向の調査生殖細胞系列の分離、割球の分化のスペクトルの決定、体軸の決定、中胚葉誘導など発生初期の形態形成現象を制御する細胞質因子、細胞成長因子とその受容体、ならびにこれらの因子によって駆動されるホメオティック遺伝子群、細胞分化制御遺伝子群の検索と機能解明が、国際的にも、発生研究の最も主要な研究課題であることが明白となった。また、四肢や悩・神経系など高次な形態を持つ器官の形成と再生の機構を、細胞間の液性シグナル分子、細胞認識・接着分子、ならびに、器官の三次元的なパターンを規定とするホメオティック遺伝子群の相互連関のもとに総合的に解析する研究が、国際的にも、進行しつつあることが明らかとなった。2.多細胞形態形成の分子機構を解明するための研究計画の立案と研究体制の確立上に逆べた多細胞高次形態の形成機構をめぐる新たな研究のかなりの分部がわが国の研究者の手によってなされてきている。とりわけ、胚誘導を制御する分子機構、器官の形成と再生を制御する分子機構についてのわが国の研究は世界をリードしているものと判断された。また、この領域に関連して、国内で多くの萌芽的研究も生まれてきており、わが国におけるこの領域の研究基盤が十分にあるとの結論を得た。そこで、具体的な研究計画を立案し、研究組織を確立した。
ハエトリソウ補虫運動に見られる「記憶」現象に関与する「記憶物質」の化学的研究

ハエトリソウの捕虫運動は、葉の内側にある感覚毛への2回の刺激によって初めて引き起こされる。言い換えれば、ハエトリソウは1回目の刺激を覚えている。このハエトリソウの捕虫運動時に見られる「記憶」現象が「記憶物質」の段階的な蓄積により引き起こされると考え、ハエトリソウ捕虫運動に関与する「記憶物質」の探索を行った。ハエトリソウクローンを用いた生物検定法を指標にハエトリソウに含まれる低分子配糖体を精製し、構造を決定した。ハエトリソウの閉葉運動の原因を解明するために、まず、NMRスペクトルでは解析を行うことが困難な無機成分に着目し、金属カチオン量を測定した。キャピラリー電気泳動装置を用いて、各精製段階における金属カチオンの一斉分析を行った。その結果、活性値の減少が見られた、すなわち精製効率の悪い段階においては金属カチオン含有量が大幅に減少するという結果が得られ、ハエトリソウの閉葉活性が金属カチオンに大きく依存するということが示唆された。そこで、実際に活性物質のカウンターカチオンの種類による活性の変化を調べることにした。遊離カルボン酸型(-COOH)として精製したジャスモン酸配糖体を用いて、各種アルカリ塩で中和することでカウンターカチオンを置換し、それぞれの活性を調べた。なお、各金属塩の純度についてはキャピラリー電気泳動装置を用いて90%以上の純度であることを確認した。30枚のハエトリソウ補虫葉のうち10枚以上の葉が閉葉活性を示した場合に活性があると判断し、カウンターカチオンによる活性値の変化を調べた結果、遊離カルボン酸型(-COOH)の場合に対して、ナトリウム塩の場合は約10倍の活性強度で閉葉活性を示した。さらに、カリウム塩の場合においては約100倍の活性強度で閉葉活性を示し、金属カチオンの種類によってハエトリソウの閉葉活性が大きく変化することが判明した。しかしながら、ハエトリソウの補虫運動の完全解明には、葉の運動をモニターするだけでなく、運動を惹起する直接的なメカニズムとして知られている活動電位の発生の時間変化をモニターする必要がある。これは、導管経由で活性物質を導入する方法では難しく、植物体に活性物質を素早く導入し、直後からの電位変化をモニターできる実験系の構築が必要である。ハエトリソウクローンを用いた生物検定法を指標に「記憶物質」の探索を行ったところ、水可溶成分にのみ顕著な閉葉活性が認められ、さらに分子量による分画後では、3,000以下の低分子画分と、3,000-10,000の高分子画分にそれぞれ閉葉活性が認められた。そのうち、分子量3,000以下の低分子画分が最も強い活性を示したため、分子量3,000以下の低分子画分についての精製を行った。まず、ゲルろ過クロマトグラフィー精製を行い、5g/Lで活性を示す低分子画分を得た。続いて中圧逆相クロマトグラフィーによる段階的溶出を行い、1g/Lで活性を示す活性画分を得た。さらにHPLC精製により、0.1g/Lで活性を示す活性画分を得た。最後に再びHPLC精製を行い、高純度で活性物質を80μg単離できた。得られた活性物質は極微量であったが、コールドプローブを装備した800MHzMIRを用いて各種測定を行うことにより構造決定を行うことができた。また、金属カチオン測定により、活性が金属カチオンに大きく依存するということが示唆された。そこで、実際に活性物質のカウンターカチオンの種類による活性の変化を調べたところ、遊離カルボン酸の場合は最終精製物とほぼ同等の活性を示す一方、ナトリウム塩の場合は約10倍に、カリウム塩の場合は約100倍の活性を示し、カウンターカチオンの種類によって活性が大きく変化するという興味深い結果が得られた。この原因については今の所よくわかっていないが、これらの結果から、もともとこの低分子「記憶」物質は植物体内においてカリウム塩の状態で存在しているのではないかと考えられた。
酵母核機能におけるユビキチン経路の役割り

出芽酵母温度感受性変異株tomlは高温下におくと細胞周期G2/M期で増殖を停止し、膨潤した核内に核小体が断片化するなど、構造異常を引き起こし、mRNAの核外輸送も阻害される。TOM1は分子量370KdのC末端にHect-ドメインを持つユビキチンライゲースをコードすると予想された。tom1変異株の詳細な表現型の解析、復帰変異株の単離、標的タンパクの検索、サプレッサーの解析、Tom1と直接相互作用する因子の検索により、Tom1によるタンパク質のユビキチン化/分解という局面から核構造と機能について分子レベルで解析することを目的とした。Tom1のHect-ドメインを過剰発現すると、Hect-ドメインを欠失したtom1-2の温度感受性を相補できる。野生型株にHect-ドメインを過剰発現させ、安定なモノユビキチン化タンパク結合体を形成する変異型ユビキチンを一時的に発現させたところ、数種類のユビキチン化タンパク結合体が検出された。また、これら結合体の形成はユビキチンとチオエステル結合すると予想されるHect-ドメインのシステイン残基に依存していた。従って、Tom1はユビキチンライゲースであると考えられる。また、ストレス応答について調べたところ、高温シフト後、Msn2/Msn4転写因子、STRE-エレメントを介するストレス応答の誘導が約40%であった。さらにMSN2はtom1-2のマルチコピーサプレッサーであった。tom1-2温度感受性の復帰変異として、A-キナーゼ経路の変異を単離しているが、A-キナーゼはMsn2/Msn4転写因子の核移行に負に働くことが報告されている。従って、tom1-2の温度感受性はMsn2/Msn4転写因子による発現を介して抑圧されると示唆された。