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子ども・青年の生きづらさと生活綴方教育の現代的意義に関する研究

現代の子ども・青年の生きづらさの根底にある問題について、哲学的および教育学的に考察した。子どもが自分の生活を見つめながら、自由と平等について考え実践することをめざしていた生活綴方教育を実践することが困難になっていった状況分析を一つの手がかりとした。また中等学校における伝統的な教授法を変革しようとする、フランスでも中等教育では初めてのフレネ教育の実験プログラムを視察し、3.11後の日本でいっそう重要性が明らかになってきた教育実践における精神の自由の問題に引きつけて検討した。フランスへの海外視察調査をおこなった。主な訪問先は、パリ郊外にあるマッシー市エレーヌ・ウドゥ図書館と、南仏のラ・シオタ市にあるコレージュ・ジャン・ジョレスであった。エレーヌ・ウドゥ図書館では、子ども向けアニマシオンの二つのプログラムを視察し、図書館司書の方たちからアニマシオンの目的や図書館の役割についての説明を聞いたうえでのディスカッションをおこなうことができた。これによって、本研究の目的の一つである、海外との比較研究に必要な、幼児から大人まで自己表現し他者と交流する活動の具体的展開例や資料を収集することができた。公立学校であるコレージュ・ジャン・ジョレスにはフレネ教育の実験的プロジェクトによるクラスが置かれている。そのフレネクラスは高校にあたるリセ・リュミエールへと継続し、中等教育の改革を目指して、伝統的な教授を主とした教育をつくりかえようとする11名の有志の教師たちによって推進されている。その教師たちとのディスカッションをおこない、また実際の授業やアトリエを見学することができた。フランスの小学校でのフレネ教育は日本でも知られており、日本の小学校でもフレネの教育思想に基づいた実践がおこなわれているが、中等教育では、フランスでも唯一の試みであり、日本ではほとんど知られていない。生徒たちが自分自身の問題関心に基づいたプレゼンテーションから始める教科の授業や、生徒自身が主体的に学ぶ個別化学習、そして自己表現をベースに知的関心を発展させるアトリエなど、フレネ教育の中等教育段階での実践を直に知ることができた。今回、私たちの研究目的を伝えると、フレネ教育プロジェクトを推進している教師たちから非常に共感的に受けとめられ、伝統的な学校教育のあり方への批判的見方を共有しながら、有意義な研究討議をおこなうことができ、日本の教育の現状と課題についての多くの示唆を得た。本研究は以下の3つの課題の追求をとおして、現代の子ども・青年の生きづらさと生活綴り方の現代的意義を明らかにすることを目的とした。1,現代社会における若者の自己肯定感の低さと、自身の生活上の問題を綴り語り合う経験や文化としての「生活綴方」の欠如がどう関係しているかを明らかにする。2,1970年代以降、岐阜県恵那地域での丹羽徳子の生活綴方教育実践を、とりわけ1親子問題の表現と語り合いがどう変容したか、2生活綴方教育における「自由」とは何か、に着目して分析する。3,フィンランドのナラティブ・ラーニングや、フェミニズムをはじめとする解放運動におけるコンシャスネス・レイジングなどとの比較研究において、日本に独自に創り出された生活綴方教育の独自性および普遍性とは何かを明らかにする。1について、現代社会におけるコミュニケーションと精神をめぐる哲学的考察の研究論文に反映した。2については、丹羽徳子氏からの聞き取り調査と実践資料の収集をおこない、教育実践の戦後史と教師論の研究論文に反映させた。3については、当初予定していたフィンランドの研究協力者の都合から、比較研究対象を変更せざるを得なくなった。中等教育では初めてのフレネ教育の実験的教育課程を実施しているラ・シオタ市の中学校を訪問し、フレネの自由教育と生活綴方の教育思想、およびフェミニズムにおけるコンシャスネス・レイジングとの共通性と違いについて現地での研究討議をおこなった。これについては今後も研究継続する。東日本大震災の直後にスタートした本研究では、上記の目的と関連させて、被災地での生活綴方教育や子どもの被災体験の表現についての分析をおこなった。また原発事故後の放射線被ばくについて家庭科教育での試行的実践を分析し、生活上の問題に向きあう学習を促す授業づくりの可能性を探究した。本研究を計画したのは東日本大震災前だったため、申請時の研究計画には入っていなかったが、2011年3月11日以後、子ども・若者の生きづらさの問題は被災地では非常に深刻さを増している。研究代表者の片岡は、2011年6月以降、東日本大震災の被災地を訪問し生活綴り方を実践する教師をはじめ、学校関係者からの聞き取り等、実態調査を行っている。今のところは、福島の避難所で保護者や子どもたちから聞き取りを行ったことのまとめしか発表できていないが、引き続き、子どもたちの被災体験の表現と生活綴り方について研究中である。子ども虐待問題をとおして親や子どもの生きづらさについては、雑誌の子ども虐待の特集を編集担当し、論文を執筆した。

研究分担者の佐藤和夫は、現代社会における青年の生きづらさを市場主義原理や男性性の観点から分析し、ワークライフバランスなど「等身大の生活」を営む自由を可能とするような社会の創生へ向けての民主主義のありかたについて研究し論文にまとめ、また学会発表を行った。研究分担者の佐藤隆は、生活綴方にあらわれた子どもと生活の現実をどうつかむかを教師たちが話し合い、生活綴り方教育の精神を貫いた教育実践と運動をつくった恵那の教育運動の戦後教育史における意義と特徴について論文を執筆した。また、そうした実践を今日に継承するために、若い教師たちと「教師のしごと」を創造するための編著をまとめた。研究分担者の山田綾は、子どもの生活現実から学びを構想することがどのように深められ、実践されてきたのかについて、全国生活指導研究協議会の理論と実践に即して分析し、生活やものの見方についてとらえ返し、「多声性」が共有され、検討され、合意される、共同的で多面的な学びの展開が求められることについて論じた。2012年度は、子ども・青年の思考と表現を促すための海外での文化・教育活動を調査し、日本の生活綴り方教育との比較研究をおこなうことになっていた。計画段階ではフィンランドのナラティブを重視した教育活動の調査の予定であったが、先方の研究所が閉鎖になったため、年度当初からあらためて海外の教育動向を調べた。その結果、フランスの図書館でのアニマシオンとフレネ教育の中等教育での実験的プロジェクトが調査対象として浮かび上がった。翻訳家で作家の辻由美氏を研究協力者に加え、9月から先方との情報交換に当たってもらい、11月に調査内容と日程が確定した。辻氏による事前講演、文献調査等で訪問する施設や学校の情報を得ることもできた。フランスでの実地調査では、研究実績の概要に記したように、図書館でのアニマシオンをとおして学校内外であらゆる年代を対象とした知的探究と自己表現の活動の実例を把握することができた。また、日本では生活綴方教育とつながりのあるフレネ教育の、中等教育での授業改革の試みを知ることができた。以上により、2年目の研究計画として予定していたことをほぼ達成し、順調に進展していると評価することができる。東日本大震災後の被災地の子どもたちの生きづらさと生活綴り方教育の現代的課題に研究を広げたため、恵那への調査の実施が遅れたが、研究者全員での訪問調査を実施できた。分担した研究課題はそれぞれが順調に取り組んでいる。収集した資料の整理が予想より労力や時間を要することがわかったが、初年度に予定していた程度は達成できた。今年度のフランス調査は年度末に行ったため、研究成果のまとめはこれからである。とりわけ公立中等学校(コレージュ、リセ)でのフレネ教育が日本の教育に与える多くの示唆について、論文等にまとめて公表していくようにしなければならない。2013年度は、研究会を何度か開催し、研究課題の分担に基づいて、各自が研究成果をまとめていく。東日本大震災における子どもの生活の困難と表現については、被災地の学校を訪問し生活綴方の実践をしている教師からの聞き取りが必要になる可能性があるので、その計画をはかる。
再構築現象の発展的実証研究：理論研究の先端で提案されたモデルの第一言語獲得実験

本研究では、英語を母国語とする幼児は大人と同様に、要素が発音されている位置でなく、移動する前の位置で解釈を受ける再構築現象に関わる構文を理解することが可能であるかどうかをit-cleft構文(いわゆる強調構文)を対象に調査した。まず、それらの構文の文法規則の理論分析を行ない、その文法規則を幼児が獲得しているかを確かめるという観点から実証実験を行った結果、幼児は大人と同様の解釈をそれらの構文にあてはめているということが判明した。これは幼児が大人と同様の文法規則、特に見かけ上の語順や句構造と異なる抽象的な文法レベルを既に保持している証拠の一端となりうるものである。平成26年度においては、具体的な研究課題であるcleft構文とそれに関する再構築現象の理論的分析を本研究の基礎調査として行ないながら、実証実験の計画を立てた。そして、(1)の例文のような束縛原理C、(2)の例文のような数量詞による代名詞束縛についての実験を行った。Reeve (2011, 2012)の主張を踏まえ、これらの解釈の同一性は再構築現象によるものだとの理論的想定に立ち、研究代表者、海外共同研究者により、実験計画を立案した。そこで、上記の数量詞束縛において、(2)と語順関係は同一にも関わらず束縛が働かない一般的な文の実験を行うことが不可欠と考え、さらに(2)と語順関係は同一にも関わらず束縛が働かない一般的な文(いわゆる弱い交差の文(3))を実験パラダイムに組み込むこととした。平成27年度においては、具体的な研究課題であるCleft構文とそれに関する再構築現象について、前年度までに得られた実証実験データをもとに、分析を推し進めた。上記三つの幼児を被験者とする実験パラダイムにて、(1)では"John"と"he"は同一人物ではならず、(2)では"his"が"everybody"を先行詞とすることができる。これらは焦点化された要素が元の動詞の目的語の位置で解釈を受けることで、説明ができる。また、(3)において"his"と"everybody"がいかなる位置関係でも束縛関係に入れることができないことも確認された。これらのことから、幼児の文法にも再構築現象が確認され、それはすなわち、幼児の文法にも抽象的なレベルが必要であることが示唆される。本年度、この研究の成果報告は、採択率の低い著名な国際学会(The 40th Annual Boston University Conference on Language Development)に入選し、11月にボストン大学にて口頭発表を行うことができた。その後、学会発表での質疑応答より得られた指摘などを念頭に置きながら、海外研究協力者と論文を執筆。完成した原稿を某国際学術雑誌に投稿することとなった。昨年度末に得られた実験データの分析も首尾よく進み、11月に著名な国際学会に入選することができた。また、ここで得られた実験成果を既に海外研究協力者と一本の論文にまとめることができた。以上のことから、昨年度から継続してきた実験に関しては当初の計画以上に進展している。しかし、それに続く実験については今年度中には実証実験を開始するに至らず、次年度以降持越しの案件となった。よって、研究プロジェクト全体としてはおおむね順調に進展していると言えるであろう。本プロジェクトの最終年度となる平成28年度は前年までに得られた実験結果をもとに海外研究協力者とともに、その成果を一本の論文にまとめることができた。執筆にあたり、特に研究代表者ならびに研究分担者は、具体的な研究課題であるcleft構文が再構築現象を伴う分析の正当性、さらに焦点化された要素が関係節から移動したとする本研究の根本的想定となる分析を強固とすべく理論的研究を推進した。特にCleft構文がPseudo-cleft構文から派生すると主張する競合分析に対して、焦点化された要素が関係節から移動したとする本研究での想定の正当性、優位性を主張することを試みた。並びに海外研究協力者とともに再構築現象の第一言語獲得実験による数少ない先行研究を再度検証し、本プロジェクトによる実験成果の優位性や独自性を再度確認検討する作業を行った。今年度は具体的な研究課題であるcleft構文とそれに関する再構築現象の理論的分析を本研究の基礎調査として行ないながら、実証実験のパラダイムを立案することが出来た。更に立案した3つの文タイプからなる実験を首尾よく遂行することができ、期待通りのデータを収集することが出来た。そして当初の計画で目標に掲げていたとおり、年度内に国際会議にて研究成果の発表も行うことが出来たため、本研究プロジェクトはおおむね順調に進展していると言える。2月のオーストラリア・マッコリー大学CCD研究所での出張研究打ち合わせにて、海外研究協力者と新たに立ち上げることができた実験計画も実行へ推し進めていきたい。さらに、この期間に執筆した論文も最終年度中に、国際学術雑誌掲載決定を目指したい。

言語学今後の研究の推進方策としては、今年度に実証実験で得られたデータに研究分担者と海外研究協力者と共に検討分析を加えて、1本の論文として、まとめ上げ、国際学術雑誌への投稿を目指す。当該年度の2月に海外研究協力者の所属機関への長期(2週間)滞在出張のため、直接経費の前倒しを行ったところ、想定より出張経費が安く済んだため、残金が生じた。並びに研究分担者による出張が当該年度は計画通りには行えなかったため、研究分担者の分担金にも次年度使用額が生じた。研究代表者の使用額については、国内出張の費用の補充分とする。研究分担者の使用額は研究分担者の分担研究における物品費として使用していただくこととする。
インド・チベット仏教における中観派による論理学批判の解明

本研究は、研究代表者がこれまで継続して行ってきた、インド・チベットにおける中観思想と論理学の対立と融合を軸とした仏教思想史の解明という研究課題に即し、『中観明句論註釈』(dBu ma tshig gsal gyi ti ka)のチベット語草書体手書き写本の解読をその中心課題とする。本写本は近年発見された学界未読の写本であり、現存するシャン・タンサクパ(チベット、12世紀)の唯一の著作にして、チャンドラキールティ(インド、7世紀)の『明句論』(Prasannapada)の完全な註釈書である。『明句論』そのものの理解を助けてくれることと同時に、後代チベットで非常に高い評価を得ることになった『明句論』が、チベットに紹介、翻訳された1112世紀当時の状況を伝えてくれる資料でもある。この3年間の研究期間の間、以下の研究成果を得、公表した。1)『中観明句論註釈』写本校訂テキストの作成(18章、1章部分、14章)2)著者がシャン・タンサクパであることの同定、著作年代の推定(12世紀前半)3)この研究によってシャン・タンサクパの思想的立場がどのようなものであるかについて以下の知見を得た。(1)彼の中観思想は後代に言われる「離辺中観説」と一致する。(2)後代のチベットでは、中観派を「帰謬論証派」「自立論証派」に区分するが、シャン・タンサクパはそれを用いない。「自立論証」を用いるものは中観派とは認めず、「自立論証」と呼ばれる三支あるいは五支の定言的論証を自説の証明に採用すべきではないという見解をとる。(3)「自立論証」は「論証対象について立論者と対論者双方に確実な認識手段によって成立している論証因によって行う論証」であり、「帰謬論証」とは「相手の矛盾を述べるもの」である。(4)『明句論』第1章のバーヴィヴェーカによるブッダパーリタ批判の「修正見解」とそれへのチャンドラキールティの再反論とされる部分で「自ら立論する者」と考えられているのは「中観派」か「サーンキヤ学派」か、という研究者間の解釈の相違について、シャン・タンサクパは後者の見解を取る。4)この『中観明句論註釈』写本研究を補強するものとして、中観派によって批判対象とされてきた仏教論理学派による実在論とその証明方法について、インドからチベットへの歴史的展開を踏まえた考察を行うことも、本研究の課題に含まれる。とくに中観派が厳しく批判する実在論について、実在の定義、時間的空間的に位置づけられる実在の固有性を考察し、その成果を論文として公表した。1.

『中観明句論(プラサンナパダー)註釈』(ウマ・ツィクセル・ギ・ティカ)のチベット語手書き写本の第1章の第1部(10フォリオ)を解読し、ローマナイズしたテキストを作成した。2.同第18章を解読し、ローマナイズし、『明句論』のサンスクリット語原典、チベット語訳と対照し、校訂テキストを作成した。以上の作業では、必要なパソコン周辺機器を購入した。3.同註釈の著者タンサクパ(12世紀)についての情報を、一次資料、二次資料から収集した。その際、必要な文献図書を購入、または諸研究機関において複写した。5.中観派によって批判対象となった仏教論理学派の時間論である無常観について、目本仏教の無常観と比較し、それぞれの特徴についてわかりやすく解説し、カリフォルニア大学ロスアンジェルス校、バークレー校でそれぞれ講演し、参加者と意見交換した。その際、旅費を用いて出張した。さらにその内容を日本語の論文にまとめ、『仏教文化』に掲載予定である。6.仏教論理学派の実在論、因果論について、その思想の構造を分析し、研究論文にまとめた。来年度に投稿予定である。7.研究分担者(佐久間、小野)は、それぞれの分担分野について研究を発表した。1.タンサクパ著『中観明句論(プラサンナパダー)註釈』(ウマ・ツィクセル・ギ・ティカ)のチベット語手書き写本の第1章第2部(1130フォリオ)を解読し、ローマナイズしたテキストを作成した。必要なパソコン補助機器を購入した。2.そのテキストを『明句論』のサンスクリット語原典、チベット語訳と対照比較し、異同を調べた。3.同註釈の範囲で、『明句論』のサンスクリット語原典の議論のうち、研究者の間で解釈が分かれる箇所について、タンサクパの理解に従った場合の解釈はどうであるか、検討した。4.その結果、当該箇所で『明句論』の著者チャンドラキールティ(7世紀、インド)が批判している対象は、同じ中観派のバーヴィヴェーカ(5世紀、インド)ではなくて、サーンキヤ学派であるという解釈をタンサクパは提示していることが明らかになった。この成果については、研究論文にまとめて来年度に発表する予定である。5.以上の作業に必要な情報を、一次資料、二次資料から収集した。その際、物品費によって必要な文献図書を購入、また旅費を用いて出張し、諸研究機関において複写した。6.テキストの入力、校正作業に、謝金を用いて大学院生の協力を得た。7,中観派によって批判対象となった仏教論理学派の時間論である刹那滅論について、ダルマキールティ(7世紀インド)の学説の形成過程を、その著作『正しい認識根拠の評釈』(プラマーナヴァールティカ)を分析することによって明らかにし、8月にウィーンで開催された第4回国際ダルマキールティ学会において発表した。8.7の成果を研究論文にまとめ、学会プロシーディングスに掲載予定である。平成18年度の研究実績として、以下の成果が挙げられる。1)『中観明句論註釈』の写本校訂テキスト作成(1)第1章(部分)(2)第14章2)『中観明句論註釈』第1章の内容解明チベットでは、ナーガールジュナ(2世紀)を祖とする中観派は、その教義の論証方法をめぐる議論と対立によって、ブッダパーリタ(5世紀後半から6世紀)、チャンドラキールティ(7世紀)に始まる「帰謬(論証)派」とバーヴィヴェーカ(6世紀)に始まる「自立(論証)派」に分派したとされ、現代の研究者もその区分を用いて中観思想史を理解している。しかしながら、この区分はチャンドラキールティらの当事者によっては為されておらず、インドで分派があったという確証もない。
病因性ミトコンドリアDNA変異によるがん転移促進機序の解析

1)マウスおよびヒト高転移性がん細胞株中に存在するミトコンドリアDNA(mtDNA)にコードされるND遺伝子の病因性変異が細胞外小胞に内包され放出された後、野生型mtDNAを有する低転移性細胞に伝搬され複製されることで高転移性を賦与する可能性、2)ヒトがん組織中mtDNA変異のうちで、ND1遺伝子中のSNPであるG3394CとC3497Tが遠隔転移と関連する可能性を検討することを目的とする。
カイコの胚休眠誘導における環境温度情報の保存・記憶の分子解析

カイコの休眠誘導に見られる環境温度の受容から休眠ホルモン(DH)放出に繋がる分子・神経ネットワーク機構の解析を行ない、概念的に仮定した情報の保存・記憶の分子実体の解明を目指した。そのために主に、(1) BmTRPA1シグナル経路およびDH放出制御機構の解析、(2)休眠誘導関連遺伝子の網羅的なスクリーニングと機能解析を行なった。温度センサータンパク質であるBmTRPA1が母蛾の胚期に20°C以上の環境温度を受容し、そのことが、蛹期のDHの放出に繋がり、最終的に休眠の誘導がなされることを明らかにし、それらの過程に関わる分子群の候補を特定した。温度情報の受容から休眠ホルモン(DH)放出に繋がる分子・神経ネットワーク機構の解析を行ない、概念的に仮定した環境情報の保存・記憶の分子実体を解明するために、[A]温度センサーチャネル(BmTRPA1)のシグナル経路の活性化に伴う神経可塑性および休眠ホルモン(DH)放出制御機構の解析。[B]休眠誘導関連遺伝子の網羅的なスクリーニングの以上2点を行なった。[A]では、胚期におけるBmTRPA1の発現細胞を免疫染色により明らかにした。さまざまな昆虫種においてTRPAオルソログは、神経系での発現が観察されているが、カイコの胚においては腹肢などの非神経系での発現が観察された。このことは、BmTRPA1が表皮細胞などで温度受容を行ない、その情報が脳に伝えられ休眠誘導に関与する可能性を示した。さらに、蛹の中枢神経系におけるDHの放出制御機構の解析において、脳に存在するペプチドがDHの放出促進に関わる可能性を示した。このペプチドはさまざまな昆虫種において異なる機能を有している。カイコにおいては休眠誘導に関わることが示された。また、休眠誘導には神経ペプチドが重層的に関与する可能性が示された。[B]においては、卵を25°Cおよび15°Cに保護した胚子や蛹の脳-食道下神経節においてRNA-seq.解析を行なった。また、BmTRPA1のRNAiにおける個体でもRNA-seq.解析を行なった。現在、対象間で発現量の異なる塩基配列を数100種類得ている。今後、発現量の異なる遺伝子群を網羅的に再確認し、RNAi実験を行ない、休眠誘導関連遺伝子群を明らかにする。温度情報の受容から休眠ホルモン(DH)放出に繋がる分子・神経ネットワーク機構の解析を行ない、概念的に仮定した環境情報の保存・記憶の分子実体を解明する。そのために、まず、温度条件の違う卵およびTRPA1のノックダウン処理を行なった卵を用いて、RNA-seq.解析を行なった。その結果、休眠誘導と関連し、BmTRPA1の活性化シグナルの下流で機能する可能性がある56個の遺伝子をピックアップした。さらに、胚期の温度条件が異なっている蛹の脳ー食道下神経節中の遺伝子についてもRNA-seq.解析を行ない、75個の遺伝子をピックアップした。興味深いことに、差のあった75個の遺伝子の内、13個(17.3%)の遺伝子が卵で差のあった遺伝子と重複していた。このことは、休眠誘導には特定の遺伝子群のライフステージ全般を通しての発現量の違いが重要であることを示している可能性がある。次に、DHの放出に関係すると考えられた脳内ペプチドの作用を検討した。合成したペプチドを非休眠性の蛹に注射したところ用量依存的に休眠卵が誘導された。さらにその活性はDHのものより、時期的に先行していた。このことは、この神経ペプチドがDH受容体には作用せず、むしろDHの放出を促進する機能を持つ可能性を示唆する。そこで、piggyBAC形質転換カイコによるGAL4-UASシステムを利用し、この神経ペプチドの産生細胞の細胞死、神経伝達阻害を誘導する実験を行なうために形質転換カイコの作出を行なった。現在、DHの放出制御および休眠性に与える影響を調査中である。そのために、[A]温度センサーチャネル(BmTRPA1)のシグナル経路の活性化に伴う神経可塑性および休眠ホルモン(DH)放出制御機構の解析、[B]休眠誘導関連遺伝子の網羅的なスクリーニングの以上2点を行なった。このことは、休眠誘導には神経ペプチドが重層的に関与する可能性を示している。現在、このペプチドのノックアウト系統をゲノム編集技術であるTALENを用いて、作製し、表現型の観察を行なっている。[B]においては、卵を25 °Cおよび15 °Cに保護した胚子や蛹の脳-食道下神経節においてRNA-seq.解析を行なった。

また、BmTRPA1のRNAiにおける個体でもRNA-seq.解析を行なった。現在、対象間で発現量の異なる塩基配列を数100種類得ている。この中で、特に成長因子、核内受容体、ペプチドホルモンに注目し、これらの遺伝子のノックアウト系統を作製し、表現型の観察を行なっている。環境温度情報の受容から休眠ホルモン(DH)放出に繋がる分子・神経ネットワーク機構の解析を行ない、概念的に仮定した環境情報の保存・記憶の分子実体の解明を目指した。そのために、[A] DH放出に関わる分子機構の解析、[B]休眠誘導関連遺伝子の網羅的スクリーニングを行なった。[A]ではまず、DHをコードする遺伝子(DH-PBAN)およびDH受容体遺伝子(DHR)のノックアウト(KO)系統を作出し、次世代卵の休眠性におよぼす影響を調査した。DH-PBANのKO系統では血液中にDHは全く検出されなかった。そして、2化性系統におけるこれらの遺伝子のKO系統では、母蛾をいかなる環境条件に曝しても次世代卵は非休眠卵となった。これらの結果から、胚期および幼虫期に受けたさまざまな環境情報はDHとDHRから構成されるDHシグナル経路に統合され、これが唯一の経路として休眠性の決定がなされると結論づけられた。次に、蛹期のDHの放出制御機構の解析を行なった。まず、脳の外科的手術によりDHの放出が脳の特定の部位からの神経支配により制御されていることを確認した。次に、DH-PBANのKO系統を用いた解析により、GABA性神経伝達とある種の脳ペプチドが休眠誘導に関わり、それらがDHの上位で作用し、DHの放出制御に関わることを明らかにした。次に[B]では、これまでにRNA-seq.解析により、休眠誘導関連候補遺伝子を複数同定している。リアルタイムPCR解析により、2化性のカイコの母蛾の胚期や脳ー食道下神経節において休眠性の違いによる発現量の違いを発育過程を追って調査し、RNA-seq.解析の結果を確認できる遺伝子を同定した。さらに、これらの遺伝子の内、興味深い遺伝子に関してゲノム編集技術を利用してKO系統の作出を行なった。現在、表現型の解析を行なっている。カイコの休眠誘導に見られる環境温度の受容から休眠ホルモン(DH)放出に繋がる分子・神経ネットワーク機構の解析を行ない、概念的に仮定した情報の保存・記憶の分子実体の解明を目指した。そのために主に、(1) BmTRPA1シグナル経路およびDH放出制御機構の解析、(2)休眠誘導関連遺伝子の網羅的なスクリーニングと機能解析を行なった。温度センサータンパク質であるBmTRPA1が母蛾の胚期に20°C以上の環境温度を受容し、そのことが、蛹期のDHの放出に繋がり、最終的に休眠の誘導がなされることを明らかにし、それらの過程に関わる分子群の候補を特定した。交付申請書に記載した研究の目的に沿い、[A]温度センサーチャネル(BmTRPA1)のシグナル経路の活性化に伴う神経可塑性および休眠ホルモン(DH)放出制御機構の解析、[B]休眠誘導関連遺伝子の網羅的なスクリーニングに関して、研究実施計画通りに進行している。但し、カイコの低温センサーの同定には至っていない。27年度が最終年度であるため、記入しない。
都市機能の複合化と地震防災性に関するシステム分析モデルの研究

本研究では,市民生活と関連している電力,水道,都市ガス,電話,の4機能を想定し,主に,宮城県沖地震による震災ケ-スにおけるこれらの機能停止と後旧過程を総合的に予想検討するためのシステム論的な方法論(システム分析モデル)を構築し,このシステム分析モデルを通じて都市サ-ビスシステムの防災性の評価を行った。その具体的成果は,次の2点に要約できる。(1)ライフラインシステムおよび各システムの関連性をシステム論的に分析するためにはネットワ-クの分析手法が必要不可欠となる。本研究ではネットワ-クの規模が大きくなっても取り扱うことができるように深さ方向優先探索法(DFS)とシステムの階層性を組み合わせたサブシステム法を開発した。また,ダイクストラ法に基づくボトルネック法を応用して,システムの階層性がネットワ-クの構造化を支援するための方法を開発した。この方法はネットワ-クシステムの中での各要素の重要度を評価するために使用でき,復旧過程の分析と復旧順位の評価に利用できる。(2)中規模地震で想定される地震シナリオに対して,システムダイナミックモデルを基に,電力,都市ガス,水道,電話の復旧過程を定式化した。この復旧過程モデルにより,どの要素から復旧するか,あるいはどの地域にどのくらいの作業員を配置するかなどの復旧戦略によって,復旧過程や復旧完了期が大きく変わることが示された。被害状況の把握の要因や各パラメ-タの不確定性を組み込んだ確率論的システムダイナミックモデルを構築することにより,より現実的な復旧過程のモデルとすることができる。
神経筋疾患患者の咀嚼嚥下機能の調査

神経筋疾患患者を対象に、嚥下障害のうち口腔期の機能障害に着目して基礎的なデータを収集した。疾患別には、パーキンソン病やその関連疾患で舌の動作緩慢が原因とみられる口腔通過時間の延長がみられ、疾患の進行とともにこれらの症状も悪化傾向にあった。筋ジストロフィーでは、舌圧の低下がみられたが口腔咽頭通過時間との関連は低く、嚥下時の舌骨挙上距離の低下に伴って咽頭残留量が増加していた。【目的】神経筋疾患患者の摂食嚥下障害の評価には嚥下造影検査(VF)が優れているが、口腔期が十分に評価されているとは言い難い。そこで、神経筋疾患患者にとって最適な食形態の基準を作成する目的に、咀嚼機能検査とVFを行い両者の関連性を検討した。【方法】対象は、2007年4月からの1年間にVFを行った福大病院神経内科と国立病院機構大牟田病院神経内科の神経筋疾患患者54名(パーキンソン病14名、パーキンソン症候群8名、運動ニューロン疾患7名、筋ジストロフィー18名、脊髄小脳変性症7名)。咀嚼機能検査として咬合力、咬合接触面積、咀嚼筋筋電図、舌圧測定を行い、さらにゼラチンゼリーを用いたVF像の画像解析から食塊移送時間、舌背運動距離、咽頭残留量を測定した。このうち最大舌圧と食塊の口腔通過時間や咽頭残留量との関連性について解析した。【結果】主な疾患別の平均最大舌圧は、パーキンソン病25.8kPa、パーキンソン症候群31.0kPa、運動ニューロン疾患24.3kPa、脊髄小脳変性症18.7kPa、筋強直性ジストロフィー13.8kPaであった。VF像での平均口腔通過時間は、パーキンソン病7.0秒、パーキンソン症候群4.8秒、運動ニューロン疾患2.4秒、脊髄小脳変性症4.3秒、筋強直性ジストロフィー5.1秒などであり、最大舌圧との間に相関性が認められたのは筋強直性ジストロフィーのみであった。また咽頭残留が多量であった患者の平均最大舌圧は14.6 kPa、少量であった患者は24.7 kPa、残留がなかった患者は24.1 kPaであった。【まとめ】最大舌圧は舌などの筋力低下が大きく影響する咽頭残留量との関連性は示唆されたが、筋力低下以外の要因が影響する口腔通過時間とは関連性が低かった。今後さらに症例数を重ねて、咀嚼機能の各項目とVF像の各項目との関連性について解析する予定である。昨年度は、神経筋疾患患者の咀嚼機能検査と嚥下造影検査(VF)の結果から、特にパーキンソン病.(PD)患者は最大舌圧が高い一方で、食塊の口腔通過時間が長いことを見出した。PD患者の死因には、肺炎・気管支炎が高率に挙げられており、その原因に不顕性誤嚥が考えられている。これまでPDの口腔期の異常として舌運動や咀嚼運動の障害、特に異常な舌運動による咽頭への送り込み障害が指摘されている。しかし、PDの咀嚼機能を定量的に評価した研究は渉猟した限りみられない。【目的】そこで今年度は特にPD患者に着目し、口腔機能検査と嚥下造影検査を用いて定量的に評価することとした。【方法】対象は、2007年4月かちの2年間にVFを行った福大病院神経内科と国立病院機構大牟田病院神経内科の年齢56歳から83歳までのPD患者24名。Hoehn-Yahrの重症度分類で、Stage IIとIIIの12名(男性6名、女性6名、平均年齢70.3歳)を1群として、StageIVとVの12名(男性5名、女性7名、平均年齢70.9歳)を2群として分類した。口腔機能検査として最大舌圧測定を行い、さらにゼラチンゼリーを用いたVF像の画像解析から食塊移送時間、舌背と下顎の運動速度を測定した。【結果】1群の方が最大舌圧は大きく、口腔咽頭通過時間が短く、舌背と下顎の運動速度が速かったが、両群に有意差があったのは下顎運動速度のみであった(p<0.05)。また、24名のPD患者について舌背運動速度の速いものほど口腔咽頭通過時間が短かった(p<0.01、R=0.531)。【まとめ】PD患者は、PD症状の進行に伴い最大舌圧が低下し、口腔咽頭通過時間が延長し、舌や下顎の運動速度が低下する患者が増えることが示唆された。また、PD患者の舌の動作緩慢が、食塊の口腔から咽頭への送り込み障害に大きな影響を及ぼしていることが示された。

昨年度は、パーキンソン病患者の嚥下障害について最大舌圧の低下、口腔咽頭通過時間の延長、舌や下顎の運動速度の低下について報告した。本年度は筋強直性ジストロフィー(DM1)の嚥下障害について検討を行った。【目的】DMlは、筋萎縮、筋強直、多臓器障害を特徴とする遺伝性ミオパチーである。DM1患者の口腔機能検査と嚥下造影検査を用いて各項目の相関関係について検討した。【方法】対象は、2007年2月からの30か月間に福岡大学病院と大牟田病院神経内科でVFを受けたDM1患者15名(男性10名、女性5名、平均年齢49.3歳)。食事内容は常食が9名、軟飯食2名、粥食2名、ペースト食2名であった。口腔機能検査として咬合力、咀嚼筋筋電図、舌圧などの測定を行った。VF検査ではゼラチンゼリー約5mlを90度座位で咽頭残留物が全て通過するまで反復嚥下させた画像を解析し、口腔咽頭通過時間、下顎と舌の運動量、舌骨挙上量、咽頭残留物の面積などを測定し、100点満点の嚥下障害スコアで評価した。各測定項目について相関関係を検討した。【結果と考察】口腔機能検査の測定値とVF像所見の間には相関関係は認めらなかったが、咬合力と咀嚼筋活動量の間には有意な相関関係を認めた(r=-0.588,p<0.02)。VF像での各解析項目については、下顎運動距離と舌運動距離の間(r=0.886,p<0.01)、舌骨挙上距離と咽頭残留面積の間(r=0.531,p<0.05)や、舌骨挙上距離と咽頭期嚥下障害スコアの間(r=0.598,p<0.03)、さらに咽頭残留面積と咽頭期嚥下障害スコアの間(r=0.680,p<0.02)に有意な相関関係を認めた。咀嚼筋や舌筋の筋力低下はVF上では評価しにくいこと、さらに嚥下障害が進行し咽頭に残留しやすい患者ほど、咽頭残留物を通過させるために努力嚥下を必要としていることが示唆された。
シグナル伝達の光制御法の開発と神経への応用

前年度に引き続き、phosphatidylinositol-3kinase(PI3K)の光スイッチを海馬培養神経細胞に導入し、局所的なphosphatidylinositol 3,4,5-trisphosphate(PIP3)産生による神経細胞の形態変化について検討を行った。PIP3を突起の先端で上昇させると、F-actinが増加し、成長円錐のサイズと動きが上昇した。この際、光刺激した突起以外の突起ではPIP3が逆に減少する、reciprocalな制御が達成されていることがわかった。神経細胞の突起の途中や細胞体においてPIP3を産生したところ、lamellipodiaを生じ、これが突起に沿って順行性あるいは逆行性に動く像が観察された。一方で、PIP3の上昇は突起を伸長させず、軸索を誘導することもなかった。また、PIP3の生理的な分布とダイナミクスを観察するため、光スイッチなしでのPIP3の動態をタイムラプス観察した。PIP3は神経の突起先端に多く、十分数十分のオーダーで増減した。PIP3の豊富な膜は成長円錐内でダイナミックに動いており、PIP3の多寡と成長円錐の大きさ・動きは関連していた。以上に加えて、生理的なPIP3のイメージングと光スイッチを用いた実験を組み合わせることで、我々はPIP3が成長円錐においてエンドサイトーシスされていることを見出した。PIP3の上昇はエンドサイトーシスを増し、成長円錐の辺縁部におけるPIP3の濃度上昇は上方制御されているようであった。我々の得たデータから、神経細胞の発達過程におけるPIP3の主要な役割はactinベースの活発に動く成長円錐の部分を構築することであること、および、PIP3がエンドサイトーシスによって制御されるというPIP3の新規の制御メカニズムを提唱し、論文にまとめた。現在投稿中である。細胞内のシグナル伝達系は時間的・空間的に非常に精密にコントロールされており、その正確な解明へ向かうにはシグナル伝達分子の時空間的な活性を制御することが不可欠である。シグナル伝達分子のひとつである低分子量Gタンパク質Rac1およびCdc42は、ノックアウトマウスなどの解析から神経細胞が一本の軸索を伸ばす極性決定の際に重要な分子であると言われてきたが、表現型に極性があるにも関わらずRac1,Cdc42自体の時空間的な解析は今まで行われてこなかった。我々は、植物のkinaseタンパク質phototropinに含まれ、青色光依存的に構造を変化させるLOV2ドメインを用いることにより、Cdc42の活性が光依存的に切り替わる"光スイッチ"を開発した。この光スイッチを発現させた培養細胞では、Cdc42に特徴的なfilopodiaが光依存的に形成された。このスイッチおよび、すでに他のグループによって開発されていたRac1の光スイッチを神経細胞に発現させ、全体に光を照射した場合と神経突起の先端に光を照射した場合での光依存的な形態変化を観察した。しかしいずれの場合も、Rac1,Cdc42のいずれの光スイッチを用いても、短時間の光照射における目立った形態変化は見られなかった。次に我々は未来の軸索の指標であるkinesin-1のmotor domainの局在の変化を観察したが、いずれの光スイッチを用いた場合も、光依存的なkinesin-1 motor domainの移動は観察されなかった。極性決定の際のendogenousなRac1,Cdc42の活性を見るために、我々はFRET probeを用いて、神経突起の先端におけるRac1,Cdc42の活性とkinesin-1 motor domainの局在が相関しているかを調べた。我々の予想に反して、kinesin-1 motor domainとRac1,Cdc42の活性の間には有意な相関関係がなかった。これらの結果により、Rac1,Cdc42の活性の大きさが神経の極性を決定するわけではないことが示唆された。Phosphatidyl inositol-3 kinase(PI3K)およびその産物であるphosphatidylinositol (3,4,5)-triphosphate (PIP3)は細胞内の主要なシグナル伝達分子であり、極性をもった細胞の移動、形態形成に重要な役割を果たしている。神経細胞においては軸索ガイダンス、軸索の決定・伸長に関わるとされてきたが、時空間的な役割についてはほとんど理解されておらず、新たな技術の開発が望まれていた。今回我々は植物の光感受性タンパク質のドメインをPI3Kと組み合わせることにより、光によってPI3Kの活性を制御できるPI3K photoswitchの開発に成功した。培養細胞においてPI3K photoswitchをtransfectionし青色光をあてると、1分程度で細胞膜におけるPIP3が上昇し、その程度はgrowthfactorを用いて刺激した場合と同程度であった。また、青色光をOFFにしてから10分程度で細胞膜におけるPIP3シグナルは刺激前と変わらないレベルまで戻った。次にこのPI3K photoswitchを海馬の初代培養神経細胞にtransfectionして青色光で刺激したところ、培養細胞と同様に光依存的なPIP3の産生が観察された。PIP3シグナルの空間的な制御を目指し、神経細胞に存在する複数の突起のうちのひとつの先端のみに青色光を当てたところ、photoactivationされた突起の先端のみでPIP3の産生の上昇が観察された。以上の結果より、我々は、PIP3シグナルをphysiologicalな時間・強度で空間的に制御することが可能な新規の光スイッチであるPI3K photoswitchを開発した。前年度に引き続き、phosphatidylinositol-3kinase(

PI3K)の光スイッチを海馬培養神経細胞に導入し、局所的なphosphatidylinositol 3,4,5-trisphosphate(PIP3)産生による神経細胞の形態変化について検討を行った。PIP3を突起の先端で上昇させると、F-actinが増加し、成長円錐のサイズと動きが上昇した。この際、光刺激した突起以外の突起ではPIP3が逆に減少する、reciprocalな制御が達成されていることがわかった。神経細胞の突起の途中や細胞体においてPIP3を産生したところ、lamellipodiaを生じ、これが突起に沿って順行性あるいは逆行性に動く像が観察された。一方で、PIP3の上昇は突起を伸長させず、軸索を誘導することもなかった。また、PIP3の生理的な分布とダイナミクスを観察するため、光スイッチなしでのPIP3の動態をタイムラプス観察した。PIP3は神経の突起先端に多く、十分数十分のオーダーで増減した。PIP3の豊富な膜は成長円錐内でダイナミックに動いており、PIP3の多寡と成長円錐の大きさ・動きは関連していた。以上に加えて、生理的なPIP3のイメージングと光スイッチを用いた実験を組み合わせることで、我々はPIP3が成長円錐においてエンドサイトーシスされていることを見出した。PIP3の上昇はエンドサイトーシスを増し、成長円錐の辺縁部におけるPIP3の濃度上昇は上方制御されているようであった。我々の得たデータから、神経細胞の発達過程におけるPIP3の主要な役割はactinベースの活発に動く成長円錐の部分を構築することであること、および、PIP3がエンドサイトーシスによって制御されるというPIP3の新規の制御メカニズムを提唱し、論文にまとめた。現在投稿中である。第二年度目は、第一年度目の低分子量Gタンパク質の光スイッチに加えて、他のシグナル伝達分子について新規の光スイッチを作成することがひとつの目標であった。今回我々はphysiologicalな時間・強度で作用し、空間的にシグナルを局在化することのできる非常に性能のよい新規の光スイッチを開発できた。また、それを海馬神経細胞で応用することができた。神経細胞におけるPIP3シグナルの時空間的な役割について詳細に検討を行なっていく。また、すでにスイッチとして開発・所有している低分子量Gタンパク質との関連についても調べる。海馬の初代培養神経細胞は遺伝子の発現および導入効率が悪いが、光スイッチは活性の漏れが存在するため発現量は適切にコントロールされなければならない。この点についてはpromoterの変更や発現を増幅する配列を用いるなどして対処したい。
周産期におけるn-3系脂肪酸代謝・輸送に関する研究

本研究では、疫学的手法と動物試験の両面から、周産期における脂肪酸代謝・輸送の検討を行い、日本人に適した周産期の脂質栄養を明らかにすることを最終目的とする。平成29年度までの研究では、ヒト胎盤の母体面と胎児面の比較を行い、各脂肪酸の組成比は有意に異なるが、同じ脂肪酸同士は高い相関関係をもつことを明らかにした。さらに、胎盤と母体血・臍帯血赤血球脂肪酸組成比を比較した場合、多価不飽和脂肪酸において、ある程度の相関関係が見られ、胎盤採取部位(母胎面・胎児面)の違いは、その相関関係の現れ方の傾向に、顕著な影響を与えなかった。胎盤を介した母親から子への選択的輸送を明らかにするには、妊娠後期の母胎および胎児の脂肪酸組成の経時変化と遺伝子発現変化の知見が必要となるため、平成30年は動物試験を実施した。すなわち、市販固形食摂取妊妊娠SDラット(9週齢)について、妊娠15、17、20、21日目の母体の血漿、肝臓、胎盤および胎児肝臓の脂肪酸組成解析を実施した。その結果、母体肝臓、母体血漿、胎盤のDHA値は、妊娠17日目と20日目の間で大幅に増加し、20日目から21日目にかけては増加が見られなかった。一方、胎児肝臓では特に20日目から21日目にかけてDHA値の大幅な増加が観察された。この結果は妊娠20日目以降のラット胎児のDHA生合成能が胎児肝臓の脂肪酸組成に影響する可能性を示している。また、昨年度選定した、周産期ラットの肝臓・胎盤での多価不飽和脂肪酸の代謝に関する遺伝子について発現量解析を実施した。本研究では、日本人のn-3系脂肪酸の摂取状況の把握と、不足した場合の影響を、胎盤および母体血・臍帯血赤血球膜の脂肪酸組成と、出生パラメータおよび食事調査といった疫学データを用いた多変量解析により検討を行うとともに、解析結果に得られた仮説を元に、動物試験を行い、胎児へのn-3系脂肪酸の供給量を調節する因子について明らかにすることを目的とする。平成28年度は疫学データの解析と、胎盤脂肪酸組成の詳細分析を行った。疫学データの解析ではこれまで胎盤脂肪酸組成を測定してきた、妊娠前期に「子供の健康と環境に関する全国調査(エコチル調査)」に登録し、2012年11月から2014年5月の間に出産した宮城県気仙沼地域と石巻地域在住の健康な日本人妊娠女性について、母体血・臍帯血赤血球の脂肪酸組成と母子の出生パラメータ(母親年齢、妊娠前BMI、妊娠期間中の体重増、分娩回数、喫煙習慣、児の出生体重、頭囲、胸囲、在胎日数、性別、胎盤重量、胎盤の肉眼的異常の有無など)を収集して解析を行った。この結果、胎盤と臍帯血赤血球膜に含まれる脂肪酸が出生パラメータに同様の影響を与えることを示唆する結果が得られており、胎盤は胎児に移行した脂肪酸を評価する生体試料として有用であると考えられた。また、これまでに報告している母胎側と胎児側の脂肪酸組成比の違い(Ymazaki I, et al, J Oleo Sci, 64:905, 2015)について、検体数を増やし測定を行った。胎盤採取部位により脂肪酸組成は異なるものの、血液などの他の組織との関係に大きな違いはみられず、この採取部位による違いは、絨毛や基底膜の比率など構造の違いによると考えられた。平成28年度に目標としていた胎盤脂肪酸と出生パラメータとの関係性の解析と胎盤採取部位による脂肪酸組成の違いについては完了しており、おおむね順調に進展していると言える。本研究では、日本人のn-3系脂肪酸の摂取状況の把握と、不足した場合の影響を、胎盤および母体血・臍帯血赤血球膜の脂肪酸組成と、出生パラメータおよび食事調査といった疫学データを用いた多変量解析により検討を行うとともに、解析結果より得られた仮説を元に、動物試験を行い、胎児へのn-3系脂肪酸の供給量を調節する因子について明らかにすることを目的とする。平成28年度までの研究では、疫学データの解析と、胎盤脂肪酸組成の詳細分析から胎盤母胎面の脂肪酸組成と出生パラメータとの関連性は、臍帯血赤血球膜脂肪酸とある程度類似した傾向を示すとする結果を得ている。本年度は平成28年度に測定した80検体の胎盤の母体側、胎児側について、検体提供者の背景等の精査を行い、出産年月が大きく異なる17検体を除いた63検体について、詳細な解析を行った。その結果、胎盤の母体面と胎児面の比較では、各脂肪酸の組成比は有意に異なるが、同じ脂肪酸同士は高い相関関係をもつことを明らかにした。さらに、胎盤と母体血・臍帯血赤血球脂肪酸組成比を比較した場合、多価不飽和脂肪酸において、ある程度の相関関係が見られ、胎盤採取部位(母胎面・胎児面)の違いは、その相関関係の現れ方の傾向に、顕著な影響を与えなかったことを明らかにした。これらの結果について9月に行われた日本脂質栄養学会にて、ポスター発表を行った。また、動物試験の準備としてGene Expression Omnibusを利用し、周産期ラットの肝臓・胎盤での多価不飽和脂肪酸の代謝に関する遺伝子発現量の精査を行うことで、候補遺伝子の選定を行った。平成29年度に目標としていた胎盤の母体面、胎児面といった採取部位の違いと母体血・臍帯血との関係性の解析は達成し、9月には成果発表を行うことができた。よって、おおむね順調に進展しているといえる。

本研究では、疫学的手法と動物試験の両面から、周産期における脂肪酸代謝・輸送の検討を行い、日本人に適した周産期の脂質栄養を明らかにすることを最終目的とする。平成29年度までの研究では、ヒト胎盤の母体面と胎児面の比較を行い、各脂肪酸の組成比は有意に異なるが、同じ脂肪酸同士は高い相関関係をもつことを明らかにした。さらに、胎盤と母体血・臍帯血赤血球脂肪酸組成比を比較した場合、多価不飽和脂肪酸において、ある程度の相関関係が見られ、胎盤採取部位(母胎面・胎児面)の違いは、その相関関係の現れ方の傾向に、顕著な影響を与えなかった。胎盤を介した母親から子への選択的輸送を明らかにするには、妊娠後期の母胎および胎児の脂肪酸組成の経時変化と遺伝子発現変化の知見が必要となるため、平成30年は動物試験を実施した。すなわち、市販固形食摂取妊妊娠SDラット(9週齢)について、妊娠15、17、20、21日目の母体の血漿、肝臓、胎盤および胎児肝臓の脂肪酸組成解析を実施した。その結果、母体肝臓、母体血漿、胎盤のDHA値は、妊娠17日目と20日目の間で大幅に増加し、20日目から21日目にかけては増加が見られなかった。一方、胎児肝臓では特に20日目から21日目にかけてDHA値の大幅な増加が観察された。この結果は妊娠20日目以降のラット胎児のDHA生合成能が胎児肝臓の脂肪酸組成に影響する可能性を示している。また、昨年度選定した、周産期ラットの肝臓・胎盤での多価不飽和脂肪酸の代謝に関する遺伝子について発現量解析を実施した。H28年に測定した80検体の胎盤の母体側、胎児側について、存在比・母胎側/胎児側の差の大きさ・母胎側/胎児側間の相関係数に代謝上の位置づけを加味して、それぞれの脂肪酸の特徴を明らかにする。特に、存在比が大きく、生化学的に重要役割をもつDHA、アラキドン酸、オレイン酸、リノール酸、n-3系脂肪酸の欠乏指標のn-6ドコサテトラエン酸について、詳細な解析を行う。また、ヒトを対象にした観察研究で因果関係を検証することは困難であるので、妊娠ラットを用い、胎盤を通した母から子への必須脂肪酸の移行機構を明らかにするための検討を行う。まずは、ラットにおける胎児のDHA移行・蓄積が活発になる妊娠日齢を明らかにするため、妊娠後期における母体血、母体肝臓、胎盤および胎児肝臓の脂肪酸組成の経時変化・遺伝子発現変化を明らかにする。平成30年度は、妊娠後期の母胎および胎児の脂肪酸組成の経時変化と遺伝子発現変化を明らかにするため、動物試験を行う。すなわち、妊娠ラットの母体血、母体肝臓、胎盤および胎児肝臓の脂肪酸組成分析を実施する。さらに、左記臓器より抽出したmRNAについて脂質代謝関連遺伝子の発現解析を行う。また、これまで実施してきた、妊娠中期(24-30週)の母体血赤血球、胎盤組織および臍帯血赤血球の脂肪酸組成分析に関する研究成果のとりまとめと報告を行う。平成28年度は、胎盤の脂肪酸組成分析が順調に進まなかった場合に、空いている時間に29年度以降に実施予定の動物実験で行う予定の遺伝子発現解析について検量線の作成等、予備的な試験を行う予定で、これに必要なキット等の消耗品を計上していた。しかし、脂肪酸組成分析が順調に進んだため、遺伝子発現解析関係の消耗品の購入は平成28年度予算では行わなかった。(理由)平成29年度はラットにおける胎児のDHA移行・蓄積に関する遺伝子発現解析で必要な関連遺伝子の選定のため、遺伝子実験に関連する試薬等の購入のための予算を計上していた。