hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
触媒設計の新発想:柔軟性の高い触媒や触媒混合物の開発と炭素弗素結合形成反応の開発

つまり,α-クロロオキシインドール化合物を最高93%ee,α-ヒドロキシオキシインドール化合物を最高97%eeで得ることができた。これまでにオキシインドール化合物への触媒的不斉塩素化反応,及び酸化反応の報告例は無く,これらの化合物は,医薬品・農薬など幅広い分野に応用できるため,本結果は大変意義深いものである。本研究室で開発されたキナアルカロイドを用いる不斉フッ素化反応は,シリルエノールエーテル類,オキシインドール類,α-シアノ化合物,β-ケトエステル類,アリルシラン類など広範囲な基質に対して高い不斉収率を示す極めて実用性の高いものである。しかし問題点として,いわゆる「試薬」としての性格上,化学量論量のキナアルカロイドを必要とする点があげられていた。そこで最終年度である3年目は,1年目2年目で培った技術知識及び結果を踏まえ,これまでの研究の集大成としてキナアルカロイドを用いた触媒的不斉フッ素化反応の開発に取り組んだ。その結果,「触媒的アプローチ」を展開することでキナアルカロイドの触媒化に成功し,これまでの技術では達成不可能であったアリルシラン類及びシリルエノールエーテル類への触媒的不斉フッ素化反応の開発に成功した。すなわち,基質にアリルシラン類を用いた場合では,アセトニトリル中,炭酸カリウム存在下,触媒量のキナアルカロイドとして(DHQ)_2PYR(10mol%),フッ素化剤にN-フルオロベンゼンスルホンイミド(NFSI)を用いて反応を行うことで最高95%のエナンチオ選択性で目的のフッ素化体を与えた。本結果は,アリルシラン類への初の触媒的不斉フッ素化反応であるだけでなく,これまでに報告されている2点配位型の金属触媒やプロリン由来の有機触媒を用いる手法では達成することができないことを考慮すると大変重要な結果であると言える。また,本手法はシリルエノールエーテル類に対しても適用可能であり,キナアルカロイドに(DHQ)_2PHALを用いることで最高86%のエナンチオ選択性で対応するα-フルオロケトン類の触媒的不斉合成にも成功した。さらに,本反応を活用することで,有機触媒を用いた初のオキシインドール類への触媒的不斉フッ素化反応を達成することもできた。
視覚障害教育の専門性に立脚した支援システムとその実現条件

本研究は、視覚障害児童生徒の支援システムが充実したイギリスに焦点を当て、そのシステムの実現条件を実態調査と歴史的検討をもとに明らかにすることを目的とした。イギリスには、152あるほぼすべての各地方当局に障害児のための支援センターが設置され、視覚障害専門資格を有する専門教員(QTVI)を通常学校に派遣するシステムが存在した。通常学校で学ぶ視覚障害児への支援システムは1970年に一部の地域において構築された。弱視児童生徒のみを対象としていた支援センターも、その後1981年教育法の成立や研究機関による支援体制構築のための手引書等の普及により、充実・拡大し、盲児童生徒にも対応できる体制を整えていった。本研究は、日本において、視覚障害教育の専門性に立脚した支援モデルを提案するための基礎的研究である。視覚障害児の支援システムが充実したイギリスに焦点をあて、そのシステムの実現条件を、歴史的検討と実態調査という2つの手法を用いて多面的に明らかにすることを目的とした。26年度はイギリスの中でも通常学校で学ぶ視覚障害児に対し質の高い支援体制が構築されている地域である、オールダム市・オールダム教育当局を訪問し、実地調査を行った。イギリスでは、視覚障害は「高い専門性を必要とする低発生頻度ニーズを有する障害」とされ、専門家の確保や支援の提供を、ある程度広範囲に行政レベルで計画する必要があると理解されていた。全国にある152の教育当局のうちほぼすべてに視覚障害児のための支援センターが設置されていることが分かった。オールダム教育当局では、通常学校で学ぶ視覚障害児へ質の高い支援を提供するため、同当局が運営する視覚障害支援チームが中心的役割を担っていた。巡回指導教員はもちろんのこと、視覚障害児と最も多くの時間を過ごすTAも視覚障害支援チームによる研修を受け、ある一定の専門性を有していた。通常学校に年少の全盲児が在籍する場合には、視覚障害支援チーム所属のTAを派遣するなど、専門性の確保を重視していた。イギリスにおける通常学校で学ぶ視覚障害児のための支援システムが如何にして構築されたのかについて文献研究を主たる方法とし、明らかにした。結果、イギリスでは弱視児のインテグレーションが1970年代から、また盲児のそれは1980年代半ばから見られ始めたことが明らかとなった。特にもっとも困難とされた盲児のインテグレーションを支えた要因は次の3つであった。第一に1981年教育法成立によってもたらされた、親、地方当局関係者及び教員の意識の変化である。第二に弱視児を対象として整備されたユニット形支援や巡回指導型支援が、人的資源の確保を通して、より手厚い支援を必要とする盲児にも対応できる体制を整えていったことである。そして第三に慈善組織や大学が共同で視覚障害児の支援体制構築のための手引書を発行し、専門家を全国的に配置したことである。視覚障害児のインテグレーションの普及は、これらが同時多発的に、また相互補完的に働いた結果であった。本研究は、日本において視覚障害教育の専門性に立脚した支援モデルを提案するための研究であり、そのため充実した支援システムを有するイギリスを対象としている。初年度におこなった実態調査に続き、今年度は文献研究に基づき、その支援システムが構築された背景について明らかにすることを目的としていた。研究実績の概要に記載したとおり、支援システムが構築された背景についてはある程度明らかにすることができ、この成果については「障害科学研究」(査読付き)2016年、3月発行にて発表した。このことから研究の進捗状況は計画通りに進んでいると判断する。本研究は、視覚障害児の支援システムが充実したイギリスに焦点をあて、そのシステムの実現条件について、歴史的検討と実態調査を用いて明らかにした。結果、次の2点が明らかとなった。一つは、視覚障害児の特有なニーズに的確に対応できる専門家の存在と、その派遣方法である。イギリスでは、152あるすべての各地方当局に障害児のための支援センターが設置され、視覚障害専門資格を有する専門教員を通常学校に派遣するシステムが構築されていた。また、視覚障害を「低発生頻度障害(low incidence special educational need and disability)」として位置づけ、他の障害とは別枠で予算措置が実施されていた。二つ目は、通常学校における「インクルーシブ」な教育環境整備である。具体的には視覚障害を含め、多種多様なニーズを有する児童生徒を念頭にいれた集団編制や教授法が採用されていた。また、管理職、担任、ティーチングアシスタントが障害についてある一定の知識を有していた。この背景には、1960年代半ば以降から1970年代初頭にかけて都市部の小・中学校では、障害だけでなく貧困等の要因によって学習上に困難を抱える子どもの存在が顕著となっており、効果的な教育方法が検討されていたことが挙げられた。また、早くも1970年にはイギリス北西部において専門教員による巡回指導システムが構築されると、通常学校ではより多くのニーズ児を受け入れる姿勢が見られるようになった。現在のシステムは、障害児のみならず移民や貧困層の児童生徒など社会的要因からニーズを有する児童生徒に対し、より良い教育を提供するための手段として、50年以上もの歳月をかけて構成されたシステムであることがわかった。なお、3年間で得られた成果は、学術論文8編(うち査読付4本)、その他学会発表等(5件)にて発表済みである。

イギリスには、152あるほぼすべての各地方当局に障害児のための支援センターが設置され、視覚障害専門資格を有する専門教員(QTVI)を通常学校に派遣するシステムが存在した。通常学校で学ぶ視覚障害児への支援システムは1970年に一部の地域において構築された。弱視児童生徒のみを対象としていた支援センターも、その後1981年教育法の成立や研究機関による支援体制構築のための手引書等の普及により、充実・拡大し、盲児童生徒にも対応できる体制を整えていった。今年度はイギリスにおける通常学校で学ぶ視覚障害児への支援体制を明らかにした。2週間滞在し、現在の法制度を文献及びインタビュー調査を通して明らかにしたほか、国内でもその支援の質の高さで知られるオールダム地方当局の視覚障害支援センターを訪問し、支援の実態を視察した。今年度明らかとなった結果は、資料的制約からあくまでイギリスの全国的概要にとどまっている。インテグレーションが普及した要因の一つである1981年教育法の制定は、地域間の教育の実態に格差を生んだことでも知られている。このことから、今後は地域や学校を選定し、一次資料や当時の様子を知る人物にインタビュー調査などを実施し、さらに分析を進める必要がある。視覚障害27年度は文献研究に基づき、支援システムが構築された経過、その際に生じた議論等を明らかにする予定である。26年度のイギリス訪問の際に多くの資料を入手できたため、27年度は主にこれらの資料を活用する予定である。必要に応じてイギリスに出向き資料収集を行う。今年度イギリスに出向き資料収集を予定していたが、通院せざるを得ない状況が続いたことから海外調査が困難となった。すでに収集した資料から分析を進めることにより本年度の研究課題は遂行可能と判断した。次年度の5月にイギリスを訪問する予定で現在計画を進めている。次年度イギリスでの実地調査を予定している
セロトニンの持つ腎線維化調節機序の可能性

腎臓の線維化の病態メカニズムは未だ不明な点が多く、治療法が確立されていない。本研究では、新たにセロトニンに着目し、腎線維化の機序への関与を明らかにする。またセロトニンの由来として、セロトニンを多く含有する血小板を想定し、慢性腎臓病の新たな治療法開発の可能性へとつながる研究として進めて行く。
Ｇ．Ｓ．ホールの児童研究と特別な教育的配慮の理論と実践に関する史的研究

本研究では、クラーク大学の児童研究所の史料やホールの往復書簡などの分析を通して、ホールの児童研究が児童研究所を拠点として遅滞児や特別学級の子どもの相談や教師の研修に関わっていたことが明らかになった。主に1児童研究所の組織と運営におけるG.S.ホール、2地元教師への研修内容、3遅滞児への相談活動の視点から検討を行った。また1898年から1910年代におけるウスター市の公立学校の特別学校・学級で行われた多様な困難のある子どもに対する特別な教育的配慮についても議論を行った。ウスターには、特別学級又は無学年制の学級と、独立した特別学校という二つの種類の特別学校があったことを明らかにした。本研究はアメリカで子どもの発達に関する科学的な知見の解明に着手したG.S.Hallの児童研究(Child Study)に注目する。児童研究の先駆者であるホールを中心とするクラーク大学の児童調査・研究が同大学の地元であるマサチューセッツ州Worcester市を含むアメリカ東部の公立学校における特別な教育的配慮の実践と理論の形成にいかなる影響を与えたのかを明らかにすることを全体の目的とする。平成20年度は、1900-1915年のクラーク大学におけるホールの児童研究と異常児研究を明らかにするため、1880-90年代のホールの児童研究は発達の多様性や個人差の発見の過程という側面を有していたという仮説のもと、学齢児童の「標準的知能」に関心を示していた1880年代半ばから、学校教育に適用するために子どもの発達の多様性や個人差を重視した問題提起を行う1890年代の児童研究の特徴と変化を分析した。分析した資料は、G. S.ホール史料集(G. S. Hall Papers :クラーク大学, Robert Goddard図書館,貴重資料室)に含まれる原稿・書簡・文献等、ホールが編集長を務めた教育学研究誌(Pedagogical Seminary)、マサチューセッツ州ウースター(Worcester)市教育委員会年報、その他の児童研究文献である。その成果は、「クラーク大学教育学科の児童研究とマサチューセッツ州Worcesterの児童・教育問題: 1890-1900年を中心に」(北海道教育大学紀要(教育科学編)第59巻)にまとめられた。児童研究の側面の検証は、ホールやクラーク大学の関係者に協力して多くの児童研究調査を行ったマサチューセッツ州Worcester市における1880-1910年代の具体的な教育問題との比較、ホールが提起した学校の教育と子どもの実態との不一致について、当時の歴史的文脈に位置づける作業も不可欠と考える。平成20年12月から平成21年7月末まで産休・育休のため研究から離れることになったが、21年8月より復帰した。21年度は、1898-1910年のウスターの公立学校における多様な困難・ニーズのある子どもへの特別な教育的配慮のひとつとして特別学校・学級がどのように位置づけられ、いかなる性質のものであったのかを明らかにすることを研究課題とした。研究の視点は、(1)公立学校における多様な困難・ニーズのある子どもへの特別な教育的配慮としてどのような対応がとられていたのか、(2)特別学校の開設経緯及び運営形態、(3)対象児の変化と学級種別の分化である。分析対象となる史料は、特別学校(Special School)が開設された1898年から、学習の遅れの原因や子どもの特性に応じて5つの特別学級(special and ungraded class)が提起された1910年のウスター市教育委員会の年報"Report of the Worcester Schools"とした。21年度の研究成果として、論文「ウスター(Worcester)の公立学校における多様な困難・ニーズのある子どもの特別な教育的配慮と特別学校・学級(1898-1910年)」を執筆した。平成22年度は、米国マサチューセッツ州の「ウスター(Worcester)の公立学校における多様な困難・ニーズのある子どもの特別な教育的配慮と特別学校・学級(1898-1910年)」の研究に取り組んだ。1898-1910年のウスターの公立学校における多様な困難・ニーズのある子どもへの特別な教育的配慮のひとつとして特別学校・学級がどのように位置づけられ、いかなる性質のものであったのかを明らかにするため、(1)公立学校における多様な困難・ニーズのある子どもへの特別な教育的配慮としてどのような対応がとられていたのか、(2)特別学校の開設経緯及び運営形態、(3)対象児の変化と学級種別の分化の3つの視点から分析を行う。その成果は日本特別ニーズ教育学会岡山大学大会において「19世紀末から20世紀初頭マサチューセッツ州ウスターの特別学校・学級と特別な教育的配慮」として研究発表を行った。

その後、検討を加えて「ウスター(Worcester)の公立学校における多様な困難・ニーズのある子どもの特別な教育的配慮と特別学校・学級(1898-1910年)」として論文を公表した。さらにクラーク大学における児童研究所の異常児研究と実践について明らかにする研究課題を進めるため、3月に1週間程度の日程で渡米し、現地でG.S.Hall Papersおよびクラーク大学の記録等の資料調査を実施した。平成23年度は、第一に、クラーク大学児童研究所の設立の過程と初期の取り組みを(1)開設の経緯、(2)予算と運営、(3)教育・相談活動の側面から検討した。分析した史資料は、クラーク大学発行の"The Pedagogical Seminary"(以下、PE)、クラーク大学図書館の貴重資料室に所蔵される1908-1914年の理事会年報(Trustee Annual Report)、G.S.ホール史料集(G.S.Hall Papers)に含まれる関係者の往復書簡、児童研究所の関連資料、"University Register"等である。その成果の一つとして、2011年11月6日に日本特別ニーズ教育学会(於福岡教育大学)において学会発表を行った。また第二の検討課題として、20世紀初頭のアメリカ合衆国における学習困難児を中心とする特別学級・補助学級の対象児に関する実態把握の方法を中心に検討し、フランスから紹介されたばかりのビネーテストが、どのように議論され、実際に活用されていたのかを明らかにすることを目的とし、1910年代以降のアメリカの教育関係の報告書や特定市域の実践的な報告の分析を行った。この課題については、共著論文「20世紀初頭のアメリカとスウェーデンにおける特別学級・補助学級に関する検討-学習困難児の実態把握の方法を中心に-」として論文執筆し、2012年3月に原稿提出した。2012年8月発行予定の北海道教育大学紀要第63巻1号に掲載される見通しである。平成25年度は、1児童研究所におけるG.S.ホールの役割と運営、2地元教師への研修内容、3遅滞児への相談活動の視点から検討を行った。その成果は、学術雑誌に「クラーク大学児童研究所におけるG.S.ホールと遅滞児の相談・研修活動:設立初期(19091914年)を中心に」をテーマに投稿した論文の査読・修正を経て、『特殊教育学研究』51 (2 )pp.93-103への掲載が決定した。その内容は、第一に運営・予算の側面では、児童研究所設立の予算獲得のためにホールが1906年に連邦児童局の研究所へ計画を応募し、1907年には複数の資産家への寄付金の嘆願を行っていた事実を確認した。第二に教師の研修では、クラーク大学教育学科のスタッフと連携しながらホールやバーナムが中心となって現職向けの講座を開き、とくに1909ー11年には遅滞児や児童福祉に関する講義が開かれたことが明らかになった。第三に、1910年1月に開始された遅滞児部門の相談活動では、8ー12歳児を中心に特別学級や留年を繰り返した子どもの相談や身体・運動・心理的な側面から様々な検査を多角的に行い、本人の特性や興味を考慮して進路先などを助言していたことが分かった。また異常児部門の心理学担当者が欠員になった1910年秋以降は小児科医を中心に対応にあたり、保護者や教師からの直接の相談はホールが書簡を通じて近隣の専門家を紹介していた事実が確認された。
スマート機器を用いた漢字特殊拍産出自律学習支援システムの地球規模の運用実験評価

本研究では、日本語母語話者や教師による学習支援を得にくい学習者に対して、漢字と特殊拍の多段自律学習を支援する公開型仮想学び舎を構築し、新しい時代の教育改善に資することを目的とした。漢字産出支援では、Web型手書き漢字認識システムを開発し、漢字の画や筆順を誤った場合は、画の色を変更して、学習者に誤りに気づきを生み易い機能を付けた。世界各地から利用され、過去一年間は約4分の1がスマート機器からの利用であった。また、特殊拍音声の産出支援では、スマートフォンを用いて、100点法の対話型発音評価を開発した。運用実験では、米国の学習者に活用され、その5段階MOS値が約4.0であり、有効性が確認された。本研究は、スマートフォンやタブレットの操作に慣れたディジタル世代の日本語学習者に対して、いつでも、どこでも、だれでも、手軽に、繰り返し、学習できるクラウド環境で、多段自律学習できるWebネットワーク型の「公開型仮想学び舎(Open-Manabix、マナビックス)」による漢字と特殊拍音声の産出(production)の自動評価とフィードバックを行う日本語音声学習支援システムを構築し、地球規模での公開運用実験を行い、新しい時代の日本語教育に資する実験評価を行うことを、研究目的とした。非漢字圏の日本語学習者において、漢字の効率的学習法の確立が必要である。手書き漢字の産出による学習法は、明朝体フォントの鱗や教科書体フォントの筆押さえなどは、画の特徴として無視できることに、容易に気づかせることができ、類似漢字の識別力の向上に利点があると考える。また、漢字の形が既知で読みや意味が未知の漢字の検索に利用できる。このため、Web型手書き漢字認識システムを開発し公開した。このシステムでは、手書きにおいて、漢字の画の方向や筆順を誤った場合は、画の色を変更して、学習者にフィードバックする機能を付け、漢字の産出の誤りを、学習者が気づきやすくする機能を提供した。また、テキストフォームに学習者が記述した漢字の順に漢字のなぞり書き練習ができる機能を提供した。特殊拍音声の産出の発音評価においては、AndroidとiPhoneのスマートフォンを用いて、音声自動認識結果から、発声全体の持続時間や拍数等から、100点法で評価する方法を開発した。これにより、発音の改善の方向性を学習者が理解し易くなり、学習者に高い評価を受けている。また、機器の画面に、拍の持続時間などの分析結果が、教師音声と比較して表示されるので、発音の改善方法を、学習者が視覚的に理解し易い特徴を持っている。手書き漢字の産出においては、今年度の1年間で約5万漢字の産出の利用があり、1日約130漢字以上であることから、積極的に利用されており、本システムの有効性が確認された。また、1年間のスマート機器からの利用は、25.4%であり、パソコンばかりでなく、スマート機器も積極的に利用されていることが分かった。特殊拍の発音評価単語として、今年度は、入るや読むなどのテ形動詞、東京や京都などの拗音を含む長母音など、約50個準備した。発音評価では、例えば、「入るのテ形は何ですか」の合成音声の質問に対して、「入って」または「入ってください」と音声で答えると、発音スコアが表示される自律学習向きの質問回答型試験システムとなっている。また、米国の大学の初級の日本語学習者80名により、Android端末を用いて発音評価してもらった結果、いつでも、どこでも、手軽に利用できることから、有効性が確認された。また、従来の発音評価では、パソコンのマイクに向かって発声していたため、恥ずかしさや抵抗感があったが、今回はスマートフォンに内蔵のマイクを用いたため、発声の抵抗感を非常に和らげることができた。また、音声区間の自動切り出しなどのインテリジェント機能を組み込むことができたので、録音の失敗が少なくなり、録音作業のストレスを減らし、発音の改善に学習者が集中することができたことは、スマートフォンを用いたことの最大の利点である。なお、研究成果を周知するために、ハワイおよびメキシコで開催された国際学会で漢字と特殊拍音声の産出評価法のワークショップを実施した。本研究は、スマートフォンの操作に慣れたディジタル世代の日本語学習者に対して、いつでも、どこでも、だれでも、手軽に、繰り返し、学習できるクラウド環境で、多段自律学習できるWebネットワーク型の「公開型仮想学び舎(Open-Manabix)」による漢字と特殊拍音声の産出(production)の自動評価とフィードバックを行う日本語学習支援システムを構築し、地球規模での公開運用実験を行い、新しい時代の日本語教育に資する実験評価を行うことを、研究目的とした。非漢字圏の日本語学習において、漢字画文法を用いた「やさしい漢字」や効率的学習法の確立が必要である。手書き漢字の産出による学習法は、明朝体フォントの鱗や教科書体フォントの筆押さえなどは、画の特徴として無視できることに、容易に気づかせることができ、類似漢字の産出力の向上に利点がある。このため、Web型手書き漢字認識システムを開発し無料公開した。このシステムでは、手書きにおいて、漢字の画の方向や筆順を誤った場合は、画の色を変更して、学習者にフィードバックする機能を付け、漢字の産出誤りを、学習者が気づき易くなり、世界各地より積極的に利用され、過去1年間の漢字産出数は約5万であり、その約4分の1がスマート機器からの利用であった。特殊拍音声の産出の発音評価においては、スマートフォンを用いてS/Nを改善し、特殊拍音声を100点法で評価する方法を開発し、無料公開した。

これにより、発音の改善の方向性を学習者が理解し易くなり、また、学習者同士で得点を競うことにより、学習意欲を高めることができた。さらに、テ形動詞の特殊拍の他に、一般拍を含まない単語や拗音を含む単語の評価も可能となり、特殊拍計測の公開標準器の役割も持っている。本システムの運用実験では、米国の学習者に活用され、その5段階平均オピニオン評点が約4.0であり、その有効性が確認された。本研究では、日本語母語話者や教師による学習支援を得にくい学習者に対して、漢字と特殊拍の多段自律学習を支援する公開型仮想学び舎を構築し、新しい時代の教育改善に資することを目的とした。漢字産出支援では、Web型手書き漢字認識システムを開発し、漢字の画や筆順を誤った場合は、画の色を変更して、学習者に誤りに気づきを生み易い機能を付けた。世界各地から利用され、過去一年間は約4分の1がスマート機器からの利用であった。また、特殊拍音声の産出支援では、スマートフォンを用いて、100点法の対話型発音評価を開発した。運用実験では、米国の学習者に活用され、その5段階MOS値が約4.0であり、有効性が確認された。次年度も、国内外において、ワークショップ等を実施して、研究の運用実験評価を実施する。また、漢字の産出評価において、画の誤りが生じやすい漢字がある一方で、画の誤りが生じにくい漢字もあることから、これらを漢字学習の指導に役立てることを検討する。さらに、発音評価において、Android端末による発音評価は、インターネット配布ができたため実施したが、iPhone端末による発音評価は、アプリの開発は完了したが、インターネットを利用したアプリの配布ができなかったため、次年度の課題である。教育工学研究開始当初は、2016年3月にメキシコシティで開催された「メキシコ日本語シンポジウム」の発表のための外国旅費として予算使用を計画していたが、所属機関において外国旅費が獲得できたため、次年度使用額が生じた。研究成果を地球規模で広報して評価実験を行うために、海外での国際学会のワークショップの参加計画を1回多くし、その外国旅費として使用する。
授業設計を支援するコンピュータシステムの開発

本研究は,(1)教師(実習生)の思考を観察調査して,教材研究,生徒の実態把握,授業設計などの計画段階において必要とする資料とどのように思考を展開するのかを明らかにし,(2)教師が必要とする資料を収集しデータベースに登録して,生徒の実態,コミュニケーション・スキルと学習指導案に関する資料を参照して授業の計画を支援するシステムを構築し,(3)授業計画の段階で教師に思考を支援する環境を保証することにより,授業の流れと生徒の逸脱・問題行動に対して柔軟で適切な対応行動のレパートリーが増加し実践的教授能力が高まったかを評価することを目的としている.これまで平成2年から教育実習生の終末指導案を収集して光ファイリング装置に登録し,これを教育実習生に配布するというサービスを実施してきたが,平成6年度の教育実習生を対象に行ったアンケート調査によりこのサービスの評価を行い,指導案複写サービスが教育実習生の授業設計にどのような効果があり,また,問題点が何であるかを明らかにした.また,実習生の要望として最も多かったのが,教育実習中に好きなときに自分の必要とする指導案を検索できるようなサービスがあれば良いということであった.そのため,導入されたネットワークを利用して実習先から指導案を検索・利用できるように,200件の教育実習生の指導案の入力をおこなってこれをネットワークのサーバーに登録し利用できるようにした.また,Webサーバーを立ち上げ,コミュニケーションスキルに関するホームページを開設し,幼稚園から高等学校までの指導要領を入力した.以上のように,授業設計に利用できる指導案,コミュニケーションスキル,指導要領,教育実戦研究に関連の報告を入力登録し,附属学校における教育実習ではサーバーの学内での公開を目指し試行している.本研究は,(1)教師(実習生)の思考を観察調査して,教材研究,生徒の実態把握,授業設計などの計画段階において必要とする資料とどのように思考を展開するのかを明らかにし,(2)教師が必要とする資料を収集しデータベースに登録して,生徒の実態,コミュニケーション・スキルと学習指導案に関する資料を参照して授業の計画を支援するシステムを構築し,(3)授業計画の段階で教師に思考を支援する環境を保証することにより,授業の流れと生徒の逸脱・問題行動に対して柔軟で適切な対応行動のレパートリーが増加し実践的教授能力が高まったかを評価することを目的としている.これまで平成2年から教育実習生の終末指導案を収集して光ファイリング装置に登録し,これを教育実習生に配布するというサービスを実施してきたが,平成6年度の教育実習生を対象に行ったアンケート調査によりこのサービスの評価を行い,指導案複写サービスが教育実習生の授業設計にどのような効果があり,また,問題点が何であるかを明らかにした.また,実習生の要望として最も多かったのが,教育実習中に好きなときに自分の必要とする指導案を検索できるようなサービスがあれば良いということであった.そのため,導入されたネットワークを利用して実習先から指導案を検索・利用できるように,200件の教育実習生の指導案の入力をおこなってこれをネットワークのサーバーに登録し利用できるようにした.また,Webサーバーを立ち上げ,コミュニケーションスキルに関するホームページを開設し,幼稚園から高等学校までの指導要領を入力した.以上のように,授業設計に利用できる指導案,コミュニケーションスキル,指導要領,教育実戦研究に関連の報告を入力登録し,附属学校における教育実習ではサーバーの学内での公開を目指し試行している.本研究は,1.教師(実習生)の思考を観察調査して,教材研究,生徒の実態把握,授業設計などの計画段階において必要とする資料とどのように思考を展開するかを明らかにし,2.教師が必要とする資料を収集しデータベースに登録して,生徒の実態,コミュニケーション・スキルと学習指導案に関する資料を参照して授業の計画を支援するシステムを構築し,3.授業計画の段階で教師に思考を支援する環境を保証することにより,授業の流れと生徒の逸脱・問題行動に対して柔軟で適切な対応行動のレパートリーが増加し実践的教授能力が高まったかを評価することをもくてきとしている.これまで5年間にわたり教育実習生の終末指導案を収集して光ファイリング装置に登録し,これを教育実習生に配布するというサービスを実施してきたが,今年度は,平成6年度の教育実習生を対象に行ったアンケート調査によりこのサービスの評価を行った.これにより,指導案複写サービスが教育実習生の授業設計にどのような効果があり,また,問題点が何であるかが明らかにされたが,実習生の要望として,最も多かったのが教育実習生にも好きなときに自分の必要とする指導案を検索できるようなサービスがあれば良いということであった。そのため,昨年度導入されたネットワークを利用して,実習先から指導案を検索し,利用できるように、200件の教育実習生の指導案の入力をおこなった.これを,ネットワークのサーバーに登録して,来年度には利用できるようにしたい。また,教育実践研究の資料を収集し,これもサーバーに登録して公開する予定である.本研究は,(1)教師(実習生)の思考を観察調査して,教材研究,生徒の実態把握,授業設計などの計画段階において必要とする資料とどのように思考を展開するかを明らかにし,(2)教師が必要とする資料を収集しデータベースに登録して,生徒の実態,コミュニケーション・スキルと学習指導案に関する資料を参照して授業の計画を支援するシステムを構築し,(3)授業計画の段階で教師に思考を支援する環境を保証することにより,授業の流れと生徒の逸脱・問題行動に対して柔軟で適切な対応行動のレパートリーが増加し実践的教授能力が高まったかを評価することを目的としている.

これまで5年間にわたり教育実習生の終末指導案を収集して光ファイリング装置に登録し,これを教育実習生に配布するというサービスを実施してきたが,昨年度は,平成6年度の教育実習生を対象に行ったアンケート調査によりこのサービスの評価を行い,指導案複写サービスが教育実習生の授業設計にどのような効果があり,また,問題点が何であるかが明らかにされた.また,実習生の要望として最も多かったのが,教育実習中にも好きなときに自分の必要とする指導案を検索できるようなサービスがあれば良いということであった.そのため,一昨年度導入されたネットワークを利用して,実習生から指導案を検索し,利用できるように,200件の教育実習生の指導案の入力をおこなったが,これをネットワークのサーバーに登録して,来年度には利用できようにしたい.また,Webサーバーを立ち上げ,コミュニケーションスキルに関するホームページを開設したが,さらに教育実践研究の資料を収集し,これもサーバーに登録して公開する予定である.本研究は,(1)教師(実習生)の思考を観察調査して,教材研究,生徒の実態把握,授業設計などの計画段階において必要とする資料とどのように思考を展開するかを明らかにし,(2)教師が必要とする資料を収集しデータベースに登録して,生徒の実態,コミュニケーション・スキルと学習指導案に関する資料を参照して授業の計画を支援するシステムを構築し,(3)授業計画の段階で教師に思考を支援する環境を保証することにより,授業の流れと生徒の逸脱・問題行動に対して柔軟で適切な対応行動のレパートリーが増加し実践的教授能力が高まったかを評価することを目的としている.これまで平成2年から教育実習生の終末指導案を収集して光ファイリング装置に登録し,これを教育実習生に配布するというサービスを実施してきたが,平成6年度の教育実習生を対象に行ったアンケート調査によりこのサービスの評価を行い,指導案複写サービスが教育実習生の授業設計にどのような効果があり,また,問題点が何であるかを明らかにした.また,実習生の要望として最も多かったのが,教育実習中にも好きなときに自分の必要とする指導案を検索できるようなサービスがあれば良いということであった.そのため,導入されたネットワークを利用して実習先から指導案を検索・利用できるように,約200件の教育実習生の指導案の入力をおこないってこれをネットワークのサーバーに登録し利用できるようにした.また,Webサーバーを立ち上げ,コミュニケーションスキルに関するホームページを開設し,幼稚園から高等学校までの指導要領を入力した.以上のように,授業設計に利用できる指導案,コミュニケーションスキル,指導要領,教育実践研究に関連の報告を入力登録し,附属学校における教育実習ではサーバーの学内での公開を目指し試行している.
シクロオキシゲナーゼ経路と核内受容体群の相互作用に関する分子薬理学的研究

誘導型シクロオキシゲナーゼ(COX-2)は、プロスタグランジン産生の律速酵素で、非ステロイド性抗炎症薬の標的として広く知られている。循環器系においては、プロスタサイクリンとそれに拮抗する作用を持つトロンボキサン産生のバランスがホメオスタシスに重要であるが、そのバランスの破綻が動脈硬化症など様々な病態と関連している。本研究では核内受容体PPARとの相互作用の観点から、COX-2発現の役割を検討し、以下のような成果を上げた。1)血管内皮細胞を用いて、流れ刺激によるCOX-2発現誘導を検討した結果、リポカリン型PGD2合成酵素(L-PGDS)の誘導に比べ、流れ刺激に感度よく、迅速に誘導されること、それにはCOX-2プロモーターの活性化とmRNA安定化の両方が関与していることを明らかにした。この結果は通常の流れ刺激で、COX-2はプロスタサイクリン産生に関与しており、さらに強い流れ刺激が加わった場合にPGD_2が産生されることを示す。L-PGDSはPPARγ内因性リガンド候補(15d-PGJ_2)の産生に関わると想定され、COX-2とPPARの相互作用の視点から重要な知見と考えられる。なお本論文、及び以前より研究を続けている「PPARγを介するCOX-2のフィードバック制御機構」等の一連の研究成果により、第54回日本ビタミン学会学会奨励賞を受賞した。2)レスベラトロール(Resv)は赤ワインに含まれる抗酸化物質で、循環器系などに有益な効果をもたらす。我々はResvが細胞特異的にCOX-2の発現を抑制すること、ResvがPPARα及びPPARγの選択的な活性化剤であることを見出した。Resvを投与したマウスは脳虚血実験モデルから脳を保護した。さらに、Resvによるこの脳保護効果はPPARα遺伝子欠失マウスでは見出されなかった。したがって、ResvによるPPARαの活性化は、中等度のワイン消費が心血管病、脳卒中、痴呆の危険度と負の相関を示す、いわゆる「フレンチパラドックス」を説明する新しい作用機構を提供し、PPARαが心血管病や脳卒中を治療する潜在的な分子標的であると考えられた(論文投稿中、特許申請中)。本年度は特に誘導型シクロオキシゲナーゼ(COX-2)の発現調節の観点から以下のような成果を上げた。1)血管内皮細胞を用いて、流れ刺激によるCOX-2発現誘導を検討した結果、リポカリン型PGD_2合成酵素(L-PGDS)の誘導に比べ、流れ刺激に感度よく、迅速に誘導されること、それにはCOX-2プロモーターの活性化とmRNA安定化の両方が関与していることを明らかにした(投稿中)。この結果は通常の流れ刺激で、COX-2はプロスタサイクリン産生に関与しており、さらに強い流れ刺激が加わった場合にL-PGDSが誘導されることを示す。L-PGDSはPPARγ内因性リガンド候補(15d-PGJ_2)の産生に関わると想定され、COX-2とPPARの相互作用の観点から、重要な知見になると考えられた。2)エプスタイン・バーウイルスの発癌

遺伝子virus latent membrane protein 1 (LMP1)陽性の上咽頭癌細胞ではCOX-2の発現が少なくとも70%で検出されるのに対し、陰性細胞ではほとんど検出されない。一方、LMP1を陰性細胞に発現させるとCOX-2が誘導されたが、その場合転写因子NF-κBの活性化が必須であった。このCOX-2の誘導の結果、PGE_2が産生され、それがVEGF(血管形成誘導因子)の発現を誘導すること、さらにCOX-2選択的阻害剤でVEGFの誘導が抑制されることを見出した。したがって、上咽頭癌細胞での血管新生にCOX-2の誘導が少なくとも一部関与することが示唆された。3)紫外線で誘導されるCOX-2の発現は皮膚癌の促進に関与している。PI3キナーゼの構成員であるAktおよびGSK-3βのCOX-2誘導における関与を調べた結果、Akt活性化によるGSK-3βの不活化が紫外線によるCOX-2の誘導に関与することがわかった。このCOX-2の誘導はp38活性化による転写因子CREB/ATF-1のリン酸化、それがCOX-2プロモーター領域のCREを通じて活性化のされることが示唆された。したがって、2)に示した転写因子NF-κ3の活性化でCOX-2が誘導される細胞系とは異なった調節を受けていることがわかった。1)昨年度研究実績で報告した流れ刺激によるCOX-2発現誘導に関する論文を発表した。本論文、及び以前より研究を続けている「核内受容体PPARγを介するCOX-2のフィードバック制御機構」等の一連の成果に対して、第54回日本ビタミン学会学会奨励賞を受賞した。2)胆汁酸が結腸細胞のアポトーシスを引き起こすことがわかってきた。この現象と結腸癌の進展過程における分子機構との関連を調べた。その結果、デオキシコール酸(DCA)処理によって、HCT116及びHT-29細胞がDNA損傷を受けることを見出した。さらにDCAは転写因子NF-κB及びAP-1を介してCOX-2の発現を誘導した。以上の結果からDCAはCOX-2の誘導を介して癌細胞の進展過程に関与することが示唆された。最近、胆汁酸をリガンドとする核内受容体が見出されており、COX-2とその核内受容体の相互作用の観点から今後の発展が期待される。3)レスベラトロール(Resv)は赤ワインに含まれる抗酸化物質で、循環器系などに有益な効果をもたらす。我々はResvが細胞特異的にCOX-2の発現を抑制すること、ResvがPPARα及びPPARγの選択的な活性化剤であることを見出した。Resvを投与したマウスは脳虚血実験モデルから脳を保護した。さらに、Resvによるこの脳保護効果はPPARα遺伝子欠失マウスでは見出されなかった。したがって、ResvによるPPARαの活性化は、中等度のワイン消費が心血管病、脳卒中、痴呆の危険度と負の相関を示す、いわゆる「フレンチパラドックス」を説明する新しい作用機構を提供し、PPARαが心血管病や脳卒中を治療する潜在的な分子標的であると考えられた(論文投稿中)。
心室細動波の光学的マッピングによる除細動至適時期の研究

心室細動中の心筋を除細動する場合その閾値は様々な条件に影響される。本研究では犬の右室切り出し標本を用い光学的マッピングの手法により心筋興奮量を定量化し直流通電による除細動閾値における至適時期を推定する事を目的とした。平成11年度においては実験システムの構築と予備実験を行い、光学的マッピングに必要なパラメーターの設定を行った。本年度はまず、予備実験結果の詳細な検討を行ったところ、マッピングに際しハロゲン光源ではデーターのばらつきが大きいことが判明した。そこで、光源をレーザー光源に変更し、さらに記録速度を2msecに変更する必要があった。この条件で一時実験動物を家兎に変更し、心室細動中の興奮心筋量の定量化を再試行した。Di-4-ANEPESを蛍光色素として用い、DAMによって心筋収縮を停止した上で心尖部より刺激間隔220msecで頻回刺激を施行。10msecずつ刺激間隔を短縮し、心室細動が誘発されるまで繰り返した。心室細動は、短いときで2-4秒間、長いときは20分以上持続した。これをCCDカメラを用いて記録し、得られた画像データーを解析ソフトウェア(MAT Lab5.3)によって検討した。記録された画像は電位感受性色素が蛍光を発した強さを示しているものであり、電位の絶対値とは厳密には異なる。しかし、特定点における蛍光の強さの変化は単相性活動電位とほぼ同等と見なし得、発光している細胞を興奮心筋と考えることは差し支えないものと考えられる。これを用い、興奮心筋量の経時変化を計算すると、記録範囲の7-65%で変動が認められた。次年度は、この興奮心筋量変化の周期性の検討、さらには除細動閾値との関連につき検討する予定である。心室細動中の心筋を除細動する場合、その閾値はさまざまな条件に影響される。本研究では犬の右室切り出し標本を用い、光学的マッピングの手法により除細動通電と心筋興奮量の関係の検討を目的とした。本年度は予備実験として、心室細動中の心筋興奮量の計測を行うのに最適な条件設定の決定を行った。まず、研究の準備として光学的マッピングに使用する実験槽・CCDカメラ・解析用コンピューターを購入。実験室への設置、調整を行った。組織還流液は温度を36度に保つため恒温槽を通し、酸素化したのち実験槽に還流した。電位励起性蛍光色素は還流液に溶解し、実験前に組織を染色した。実験槽内で組織を固定し、電気刺激を行って心室細動を誘発した。細動波を描出するために、ハロゲン光源に特殊フィルターを用いて590nmの単一波長光を照射し、これをCCDカメラを用いて記録した。その際、瞬時に変化し続ける心室細動を正確に記録するためには理論上最高速度での記録が必要であるが、記録速度を上げると精度が低下するためさまざまな記録速度で実験を繰り返した。記録情報はコンピューター上に光学情報として取り込んだが、2-4秒間の記録で膨大な量となった。これを解析するにあたっては、既成のプログラムのみでは直接解析することは不可能なので、汎用解析ソフトウェアを用いて光学情報より興奮心筋量を計測できるようにアレンジした。この解析結果より、今回は4msecの記録速度を採用することとなった。次年度は心室細動中の心筋興奮量の詳細な変化を計測し、除細動閾値を測定する実験を行う予定である。
地域通貨の生涯学習論的研究

地域通貨の実践を生涯学習の観点から分析理論化を行おうとした。研究の前半は、東京都関西を中心とした地域通過の実践-千葉「ピーナッツ」、近江「おうみ」、東京「なまけ」、武蔵野市「えと」、大阪市西成区「カマ」など-の視察・見学を行い、関係者から実践内容や課題などを聴き取りした。中期は、日本社会教育学会において「地域通貨と生涯学習のインターフェイス」と題して、地域通貨の実践者からの報告を受けた。この研究報告とは別に、「地域通貨制度と生涯学習」というテーマの計4回にわたる連続ワークショップを行った。また、学会とは別に、研究会を組織し、京都府相楽郡南山城村で「地域通貨一人を結ぶ、地域を拓く」と題して、農山村での地域通貨の可能性を論じた。また、韓国での光明市の「光明生涯学習コミュニティーセンター」における地域通貨の実践は、日本の地域通貨のモデルとしたものであるが、生涯学習論との結合が誤っていないことを確証するものである。生涯学習論が提起した、固定した教育関係を超えて、時・場所・相手に応じて教育者と学習者の関係が交換される「学習のネットワーク論」という理論的パースペクティブが地域通貨の実践=「互酬ネットワーク」の拡大と同心円的に整合性を持っていることが解明されつつある。今年度は、地域通貨の各地の多様な実践を見学・学習することを主眼とし、またあわせて2004年10月に行われた日本社会教育学会大会においてラウンドテーブルを組織し、地域通貨と生涯学習論との接点を探ることとした。フィールドワークとしては、、次のところを訪問見学した。2004年8月に千葉の地域通貨「ピーナッツ」を使ってまちおこしを実践している「ゆりのき商店街」を訪問し、理論的、実践的な説明を受けた。東京では、「なまけ」という地域通貨を発行している飲食店「カフェスロー」を訪問した。国際的な経済的不平等のメカニズムを知るためのゲームを通して地球全体のエコロジカルな実践の重要性を認識する。また、多摩ニュータウンでは、地域の人々を結ぶ学びの実践として通貨「como」を発行しているが、その総会に参加し、関係者から聞き取り調査を行った。一人の「専業主婦」が地域通貨と出会うことにより、アンペイドワークの見直しや地域活動への新しい視点の獲得など個人の意識変革から出発して、地域貢献を含めた多様な活動へと発展するプロセスを語ってもらった。関西では、京都の地域通貨キョートレッツの見学や大阪の西成区の一地域、通称「釜ヶ崎」で流通している「カマ」の実践の見学を行った。社会的に排除されている人々の地域通貨の実践は、従来ともすれば「遊び」とみなされることの少なくなかった実践を、生活防衛や地域コミュニティの再生や、共生のメディアとして機能する可能性をも秘めている。今年度は、昨年度のフィールド研究調査をもとに、主として二つの研究報告会を組織した。ひとつは、日本社会教育学会の6月集会において、「地域通貨と生涯学習のインターフェイス」(6月5日於:東京大学)と題して、メディアをつかった地域通貨の可能性を日本総研の嵯峨生馬氏に語ってもらった。氏は、NPO法人アースデーマネー・アソシエーション代表理事を務め、援農などを通して理論と実践の双方にわたって活躍されている人である。また、多摩市役所に勤務する鈴木久美子氏には、子育て期の親による地域通貨の実践報告を行ってもらった。もうひとつは、日本社会教育学会大会において、ラウンドテーブル「地域通貨制度と生涯学習その4」(9月18日於:千葉大学)を企画し、調布地域通貨「さーらの会」の長谷智子氏、およびケヤキコミュニティ協議会エコマネー「エト」の安藤頌子氏から、まちづくりと地域通貨の関係について語ってもらった。いずれの報告会も、参加者を交えた熱心な議論がくりひろげられた。調査研究としては、韓国の光明市に赴いた。同市にある「光明生涯学習コミュニティセンター」は、地域通貨を通じて学びのネットワークを構築し運営しているが、このアイデアは日本の地域通貨の実践をモデルにしているという点で興味深い。同センターでは、状況を視察し、センター長から話を聞いた。韓国での地域通貨の実践はきわめて珍しく、また生涯学習センターが中心になっているという点から、筆者の研究関心と直接結びつくものである。
生体ドナーからの膵島移植・再生医療によるインスリン依存状態糖尿病治療の確立

近年、1型糖尿病の新しい治療として、欧米では脳死ドナーから膵島移植が実施されている。ところが、我が国では、脳死ドナー数が極端に少なく膵島移植を脳死ドナーから実施することは、困難である。このため、生体ドナーからの膵島移植の可能性を検討し、今までの実験データより、インスリン分泌能力が高いドナーの膵臓を半分用いることで、生体ドナーからの膵島移植が可能であることが判明した。この結果、2005年に世界に先駆けて、生体ドナー膵島移植を成功させた。一方、膵島移植はインスリン離脱率が年々低下すること、免疫抑制剤の副作用が多いことが明らかになり、更なる研究が必須である。本研究の目的は、1)ドナー安全性の向上、2)膵島生着率向上、3)膵島移植・再生に適した免疫抑制剤の開発により、生体膵島移植をインスリン依存状態糖尿病の治療として確立することである。1)ドナー安全性の向上として、ドナーおよびレシピエントの追跡調査を行い、ドナーは引き続き耐糖能が正常で合併症がないこと、レシピエントの膵島機能が維持されていることを報告した(Matsumoto et al Transplantation 2006)。腹腔鏡を用いた、膵体尾部切除をブタを用いた実験で開始した。3)膵島移植・再生に適した免疫抑制剤の開発を目指し、米国ベイラー大学と共同研究を開始した。研究代表者の松本の主な研究の場が日本から米国へと移動した。ベイラー大学では、膵島移植時に樹状細胞を用いた免疫寛容の臨床応用を目指す。
ポッディド.プロペラ装備船の推進性能算定法の開発

ポッディド・プロペラは、船尾からストラットを下方につけ、下端にモーターを内臓したポッドからプロペラを回転させて推力を得るもので、この系全体が360°回転し、任意の方向へ推力を発生するため、舵を必要としない新型の推進システムである。プロペラの位置によって、2タイプに分けられ、ポッドの前方にプロペラがあるものがトラクター型、後方にあるものがプッシャー型と呼ばれている。2年度の研究実績は次の通りである。1.船長2.50mという小型模型船と、小型の2軸ポッディド・プロペラを作成して、抵抗試験、ポッディド・プロペラ試験、ダミーポッド付プロペラ試験、荷重度変更法による自航試験を行い、このような小型模型船にでも適用できる推進性能実験法を開発した。この方法は、トラクター型、プッシャー型のどちらにも適用可能である。2.ポッド系(ポッドとストラット)の抵抗には、造波抵抗が過度に含まれるため、ポッディド・プロペラを一つの推進器と考える時は、その点に十分注意しなければならないことが分った。3.理論的研究として、ポッド、ストラット、船体の各表面上に吹出しを分布させ、プロペラはプロペラ面に渦分布をおいて物体まわりの流れを表わして、お互いの相互干渉を考慮しながら船の自航状態を求めるプログラムを開発した。4.実験結果に対応する計算を行い、実験結果を説明できる結果を得た。5.実験的研究および理論的研究から、ポッド系を船体の一部として解析する方が、ポッド系の造波の影響を取り除くことができ、従来のプロペラ設計チャートがそのまま利用できる上に、合理的でもあることを示した。ポッディド・プロペラは、船尾からストラットを下方につけ、下端にモーターを内臓したポッドからプロペラを回転させて推力を得るもので、この系全体が360°C回転し、任意の方向へ推力を発生するため、舵を必要としない新型の推進システムである。プロペラの位置によって、2タイプに分けられ、ポッドの前方にプロペラがあるものをTractor型、後方にあるものをPusher型と呼ばれている。今年度の研究実績は次の通りである。1.2軸のポッディド・プロペラ装備舶を設計し、船体とポッディド・プロペラ模型(長さ2.5m)を作成し、船体のみの抵抗、ポッド付き船体の全抵抗とポッドの抵抗を計測し、ポッド付き船体は船体のみの抵抗の10%程度大きくなることが、実験的に明らかになった。2.プロペラ動力計を用いて、プロペラの単独性能を求め、一方、一本のポッディド・プロペラの単独試験を行い系全体の推力およびポッド・ストラットの抵抗を計測して性能を求めた。3.長さ6.667mの大型一軸ポッディド・プロペラ装備模型船を用いて、抵抗試験、プロペラ試験および自航試験を行い、推進性能を実験的に求めた。4.一方、理論計算として、ストラットとポッドをSQCM(簡便なパネル法)によって表わし、プロペラを無限翼数プロペラで表わして性能計算プログラムを作成し、単独プロペラとポッディド・プロペラの性能を求め、ポッドがあるとプロペラに流入する流れが遅くなり、スラストとトルクが増加することが計算によって確かめられた。1.船長2.50mという小型模型船と、小型の2軸ポッデイド・プロペラを作成して、抵抗試験、ポッディド・プロペラ試験、ダミーポッド付プロペラ試験、荷重度変更法による自航試験を行い、このような小型模型船にでも適用できる推進性能実験法を開発した。

2.ポッド系(ポッドとストラット)の抵抗には、造波抵抗が過度に含まれるため、ポッディド・プロペラを一つの推進器と考える時は、その点に十分注意しなければならないことが分った。3.理論的研究として、ポッド、ストラット、船体の各表面上に吹出しを分布させ、プロペラはプロペラ面に渦分布をおいて物体まわりの流れを表わして、お互いの相互干渉を考慮しながら船の自航状態を求めるプログラムを開発した。4.実験結果に対応する計算を行い、実験結果を説明できる結果を得た。5.実験的研究および理論的研究から、ポッド系を船体の一部として解析する方が、ポッド系の造波の影響を取り除くことができ、従来のプロペラ設計チャートがそのまま利用できる上に、合理的でもあることを示した.