hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超高速スイッチングが可能なWDM用波長チューナブル光フィルタの新構成法

光導波路に沿って斜めから弾性表面波を励振するIDTアレイ素子を多数配置し高速なスイッチング速度と優れた波長選択特性を実現する本構成の波長チューナブル光フィルタについて、引き続きLiNbO_3、LiTaO_3、KNbO_3基板などの各種弾性表面波モードに対する伝搬特性および音波と光波の相互作用による光フィルタ特性について解析を行い、最適な結晶方位角および光導波路に対する音波の入射角度を求めた。弾性表面波を励振するための各IDTアレイ素子において、各素子の音響パワーと位相に重み付けをすることによるフィルタの波長選択特性について解析を行った。IDT電極アレイの数を2n+1とし、各アレイ素子から放射される音響パワーに対してハニング関数やハミング関数などの窓関数による離散重み付けを行ったところ、波長選択特性、特にサイドローブレベル抑圧効果が非常に大きく改善されることがわかった。また、IDTアレイ対数nを増加させることにより、波長選択特性は窓関数の特性に漸近していき、またスイッチング速度も速くなるが、本構成による波長チューナブル光フィルタへの応用を考えた場合には、n=1つまりIDTアレイ数3本においても実用上十分な波長選択特性とスイッチング速度が得られることがわかった。また、本構成では音響パワーを動的に変化させることが可能なため、用途に応じて、あるいは温度による特性変化を補償するために波長選択特性を瞬時に動的にチューニングすることが可能となる。また、音響パワーによる重み付けに加えて各IDT電極アレイ素子間に位相差をもたせることによっても、波長選択特性に変化をもたせることができることを明らかにした。また、薄板に形成した光導波路中を伝搬する光波と、同じく薄板を伝搬する低次モード高結合弾性波を相互作用させることにより、高効率な光フィルタが実現できることを示した。弾性表面波と光波を相互作用させるための最適な基板として、XカットY軸光伝搬LiNbO_3基板をとりあげ、弾性表面波の位相速度、基板深さ方向変位分布、電気機械結合係数、パワーフローアングル、遅延時間温度特性の面内伝搬方位依存性について解析を行なった。LiNbO_3基板表面上に光導波路を形成するための方法としてTi拡散法を用い、Ti膜厚、Ti線幅、熱処理温度、処理時間に対する光導波路の特性評価を行い、シングルモード光導波路の作製条件について検討を行なった。また、光伝搬特性の解析を行い、1.55μm帯光通信用光導波路の設計および試作を行なった。また、作製した光導波路を用いてTEモード光およびTMモード光の伝搬特性の評価を行なった。光弾性係数マトリクスならびに電気光学係数マトリクスを用いて、弾性表面波の歪および電界により引き起こされるTEモード光とTMモード光のモード結合(モード変換)について解析を行った。弾性表面波励振用IDTトランスデューサの設計・試作を行い、周波数帯域幅、変換損失、温度特性などの評価を行なった。また、基板上へ薄膜を装荷することによる弾性表面波用導波路について検討を行い、弾性表面波の位相速度、基板深さ方向変位分布、電気機械結合係数、パワーフローアングル、遅延時間温度特性の膜厚依存性について解析を行った。さらに、薄膜装荷による弾性表面波導波路の設計・試作を行い、弾性表面波の周波数帯域幅、変換損失、温度特性などについて評価を行った。弾性表面波と光波をoff-axis相互作用させるための基板として、YカットX軸光伝搬LiNbO_3基板をとりあげ、弾性表面波の位相速度、基板深さ方向変位分布、電気機械結合係数、パワーフローアングル、遅延時間温度特性の面内伝搬方位依存性について解析を行なった。弾性表面波を光波の伝搬方向に対してoff-axis相互作用させた場合について、位相整合が取れる弾性表面波の周波数、光導波モードと弾性表面波のオーバーラップ積分により求められるB_<23>成分の深さ方向分布、TEモード光からTMモード光への完全結合長やスイッチング速度などについて解析を行い、弾性表面波と光波の最適交差角について検討を行った。光波と弾性表面波のoff-axis相互作用を用いた新構成光フィルタ用弾性表面波励振IDTトランスデューサアレイの設計を行い、周波数帯域幅、変換損失、遅延時間温度特性、および、光フィルタの波長特性、チューニングレンジ、帯域幅、結合長やスイッチング速度などについて評価を行なった。また、基板表面に薄膜を装荷する事による弾性表面波用導波路について様々な材料について検討を行い、off-axis伝搬時の弾性表面波の位相速度、基板深さ方向変位分布、電気機械結合係数、パワーフローアングル、遅延時間温度特性について解析を行った。さらに、薄膜装荷による弾性表面波導波路および弾性表面波励振IDTトランスデューサアレイの設計・試作を行い、弾性表面波の伝搬特性の評価と光導波モードへの影響などについて検討を行った。

IDT電極アレイの数を2n+1とし、各アレイ素子から放射される音響パワーに対してハニング関数やハミング関数などの窓関数による離散重み付けを行ったところ、波長選択特性、特にサイドローブレベル抑圧効果が非常に大きく改善されることがわかった。また、IDTアレイ対数nを増加させることにより、波長選択特性は窓関数の特性に漸近していき、またスイッチング速度も速くなるが、本構成による波長チューナブル光フィルタへの応用を考えた場合には、n=1つまりIDTアレイ数3本においても実用上十分な波長選択特性とスイッチング速度が得られることがわかった。また、本構成では音響パワーを動的に変化させることが可能なため、用途に応じて、あるいは温度による特性変化を補償するために波長選択特性を瞬時に動的にチューニングすることが可能となる。また、音響パワーによる重み付けに加えて各IDT電極アレイ素子間に位相差をもたせることによっても、波長選択特性に変化をもたせることができることを明らかにした。また、薄板に形成した光導波路中を伝搬する光波と、同じく薄板を伝搬する低次モード高結合弾性波を相互作用させることにより、高効率な光フィルタが実現できることを示した。
基質認識部位を有する位置選択的sp3炭素―水素結合変換触媒の開発

アルコール認識を介したC(sp3)-Hシアノ化反応の開発に取り組んだ。具体的にはトリフルオロメチルケトン部位、ホウ素部位、水素結合部位などを備えた水素移動(HAT)触媒を設計・合成し、原著論文の形で報告している(Chem. Eur. J. 2018, 24, 8051、Chem. Commun., 2018, 54, 3215)条件に基づき、条件最適化を行なった。リン酸触媒の場合は残念ながら、アルコールと相互作用することでHAT触媒活性が大きく減弱することが明らかとなった。このため、活用を断念した。スルホンアミド触媒の場合は、トリフルオロメチルケトンの結合位置を適切に選ぶことでシクロヘキセンに対するHAT触媒活性が保たれることを確認した。しかしながら想定したアルコール認識を介する位置選択性発現を見いだすことは現在までに出来ていない。アルコール認識部位としてのホウ素を用いた検討を行なう過程で、ヒドロキシル基α位での反応が確認された。計算化学による解析の結果、ボレート形成によってアルコールα位C-H結合エネルギーの弱化が生じ、これが反応促進に寄与しているとの洞察を得ることが出来た。この発見をもとに、アルコールα位C-H官能基化反応を促進させるボリン酸-HATハイブリッド触媒系の同定に至った。現在は化学選択性の向上を目指した検討を続けている。当初予定していた遠隔位C-H結合活性化反応の開発は上手く進んでいないが、この過程でボレート系性によるC-H結合弱化という新規触媒設計概念を見いだすことができた。検討過程で見いだされた新概念「ボレート形成によるアルコールα位C-H結合弱化現象」は、新たな考え方に基づく化学選択的触媒設計に繋がることが期待できた。現在はこちらの検討に注力し、一刻も早く論文化を目指す予定である。予定していた消耗品費・旅費は別経費で賄うことが出来た。次年度さらなる研究加速のために使用したい。引き続き、実験に必要な消耗品費や学会/打ち合わせなどの旅費を主要な使途として計上したい。
文学的文章を読む力を高めるために登場人物の「価値の転換」を体験する読みの研究

本研究では,中学年を対象として「対象化」の文学体験をさせる中で,文学作品を読むおもしろさを実感させ,人物の価値の転換を体験して児童の読む力を高める研究を行った。○前期授業実践「走れ」(東京書籍4年上)本教材は,登場人物二人に価値の転換がある。二人の転換を読む中で,二人の関係も読むことができる。一次感想では「のぶよ」のみの記述が37名中32名,「のぶよ」「けんじ」二人の記述は37名中5名だった。また,「だれがどこで変わったか(転換したか)」という中心課題にも多くの児童が転換後の「のぶよ」のクライマックスの場面を答えていた。このような実態から転換が読み取りやすい「けんじ」を先に読み,その後「のぶよ」の転換を読んだ。また,二人の関係も読むことができた。学習後の感想では,37名中35名の児童が「けんじ」「のぶよ」の転換を記述した。学習後「だれがどこで変わったか(転換したか)」と問いにも,37名中34名が正しく答えることができた。3名は,二人が転換したと答えたがクライマックスの場面を記述していた。○後期授業実践「ごんぎつね」(学校図書4年下)本教材は,昨年度実践している。昨年度とは異なる指導を行い,その結果を比較検討したいと考え選んだ。一次感想では,ごんと兵十の関係を記述した者が37名中30名,ごんのみの記述が7名だった。昨年度の実践では「ごんはどこで変わったか(転換したか)」「二人はわかり合えたのか」を中心課題にした。今年度は「だれがどこで変わったか(転換したか)」「二人はわかり合えたのか」を中心課題にした。ごんと兵十の転換を読む中で二人の関係も読むことができると考えたからである。「だれがどこで変わったか」では,学習前,37名中30名が二人を挙げた。ごんの転換を30名中28名が正しく答えていた。兵十の転換は30名全員が正しく答えていた。残りの7名はごんのみの記述だった。学習後は全員二人の転換を記述している。「二人はわかり合えたのか」では,学習前,37名中30名がわかり合えた。7名がわかり合えなかったとした。学習後は,わかり合えた25名,わかり合えなかった12名だった。昨年度は,学習後「二人はわかり合えかのか」で,わかり合えた20名,わかり合えなかった17名だった。昨年度はごんの転換のみを課題にしたが,今年度は二人の転換を課題とした。そのため,ごんと兵十二人に寄り添い読む事ができ,わかり合えたと記述する児童が増えたと考える。本研究の成果として次の点を挙げる。ア.中心人物が複数の場合,中心人物の転換を読むことで人物の関係も読む事ができた。イ.中心課題を設定し転換を問うことにより,場面を区切って詳細な読みをするのではなく作品をまるごと読むことができた。

「二人はわかり合えたのか」では,学習前,37名中30名がわかり合えた。7名がわかり合えなかったとした。学習後は,わかり合えた25名,わかり合えなかった12名だった。昨年度は,学習後「二人はわかり合えかのか」で,わかり合えた20名,わかり合えなかった17名だった。昨年度はごんの転換のみを課題にしたが,今年度は二人の転換を課題とした。そのため,ごんと兵十二人に寄り添い読む事ができ,わかり合えたと記述する児童が増えたと考える。本研究の成果として次の点を挙げる。ア.中心人物が複数の場合,中心人物の転換を読むことで人物の関係も読む事ができた。イ.中心課題を設定し転換を問うことにより,場面を区切って詳細な読みをするのではなく作品をまるごと読むことができた。
バシリカ法典成立過程の実証的研究

『バシリカ法典』は今日伝えられる形では、本文、古注釈、新注釈の3つの部分をもつ写本が多い。このうち、古注釈は、ユ-スティーニアヌス帝の立法直後に、ベイルートおよびコンスタンティノ-プルの法学校において、法学生への講義目的のために、正確・詳細なギリシャ語訳が、ドロテウス、ステファヌスなどによりなされたものを10世紀に集成したものである。本文は、これに対し、法学校ではなく実務家を対象として、「学説彙纂」については、無名氏、「勅法彙纂」については、タレライオスの要約を基礎としている。この『バシリカ法典』は、マケドニア朝レオ賢帝治下、ユ帝法参照の便宜のために集成したものであり、古代の十二表立法、あるいは近代民法典の編纂とは全く異なる性格をもつ。従って、法文間の矛盾も決して例外ではなく、これの(近代的法観念による)斉合的理解は、ビザンツ法観念としては期待されていない。ユ帝立法に付加された「注解禁止令」は、注釈・解説自体を禁じたものではなく、写本に注釈を加え、写本本文が混乱することをおそれたユ帝の処置であり、かく理解することによって、ユ帝存命中にビザンツ法学がその最盛期を迎えたことも説明しうる。今後は、『バシリカ法典』成立後の、各種の手引書(例えば、「バシリカ法典対照索引」ティポケイトス、「バシリカ法典大辞典」シノプシスマイヨルバシリコールム)などの写本から、『バシリカ法典』の伝承欠落部分の復元方法を再検討することが課題として残されている。ユ-スティ-ニア-ヌス大帝はその法典の発布勅令において、同法典の解釈を禁じ、厳密な遂語訳のみを許したと解されてきた。そのため、ビザンツ法学者によるユ帝法典のギリシャ語訳ないし要約は、ユ帝法と同一内容であり、その集体成であるバシリカ法典および同注釈はユ帝法校訂および理解の基礎と考えられているが、これは極めて問題を含むことが明らかとなった。すなわち、ユ帝は今日の意味での解釈は実際には許しており、また、ギリシャ語への訳出に際し、解釈を含んだ理解に基づく訳出が行なわれていること、従って、バシリカ法典および同注釈に伝えられるギリシャ語法史料は、ユ帝法そのものと考えるのではなく、それを基礎とする1つの別個独立の法として考察すべきものとの立場に至った。本年度は、バシリカ法典写本中浩潤な注釈を含むCa写本およびP写本によって伝えられる委任法関係(D,17,1,C3,45)に対応のバシリカ法典の詳細な検討により、いくつかの具体的成果を生んだ。その例を若干挙げれば、D、17、1、49における非所有者の委託による自己所有者の売却につき、古典期法学者Marcellusは、真所有者への対抗方法につき言及しないのに、ビザンツ法学者は特定の抗弁を言及し展開していること、委任反対訴権におけるinfamia効を保証求償について認めるD,3,2,6,5(Ulpianus)を、ビザンツ法学者はこれを保証求償の場合に限られた例外と考えようとしており、ユ帝による修正と考えるべきできないと解すべきこと、などである。なお、流布本写本をフィレンツェ写本校訂に利用しうる範囲およびその限度、さらに、西欧の中世注釈学派の作業方法とビザンツ法学者の作業方法の近似性についても、いくつかの知見を得ることとなった。バシリカ法典には、多数の(ユースティニアーマス法典には記述されていない)具体的設例が含められていることが次第に明らかとなってきた。例えば、C.2,23,1(194年)に対し、B.10,6,1本文は、その具体的事件の再構成を試みている。これが、古典期勅法の原本に記載されていないものとすれば、ビザンツ法学が、法学的考察において高い水準をもっていたことを証することになる。

また、このような事例が、西欧のローマ法復活直後の11世紀-13世紀にも考えられ標準注釈と並んで、その法学学習に大きな役割を果しているが、その類似性はおどろくものがある。これらを比較することによって、ビザンツ法学の特色が一層明らかとなるであろう。また、ユースティーニアーマス帝法典からの意図的改変について、ビザンツでの法変更-とりわけ勅令-によるものが、いくつかあることが明らかとなった。例えば、解放の期限としての古典法・ユ帝法の100日が、30日になっている(B.10,4,3,8)ことはそのひとつと考えられる。しかし、ビザンツにおける数字表記の不たしかさもあり、写本による異同もふくめてて今後検討したい。なお、ビザンツ研究の、16世紀以来の展開につき、とりわけ、フランス人文主義の高まりの中で成立したクジャスのビザンツ法研究がその後維持されなかったことについて、従来、ドイツの政治体制(ローマを尊重する傾向)との結びつきがいわれてきたが、西欧の文化政策全体の中で考える必要があろう。バシリカ法典本文においては.ユースティーニアヌス帝の「学説彙纂」が各法文につきその法学者,著作名および巻数を示してその出所を明らかにするのに対し.法学者名の記載にとどまり,場合により、それも欠落する.Marcellus関係法文のバシリカ法典本文および注釈の全面的な検討の結果.本文中ではMarcellusなMaces,Marcianusの法学者名と混同して伝えられ.注釈中ではかなり正確に伝えられていることが判明した.このことは.6.7世紀と10世紀で.古資料に対する態度が根本的に相違すること.また.「学説彙纂」法学者名補訂につきバシリカ法典本文と注釈とを区別すべきこととなり.モムゼンの補訂作業の再検討の必要を示す.さらに.バシリカ法典12巻1章の詳細な検討・訳出作業の中で.ビザンツ法学者の注釈中.古典期の定義を更に展開している事例(組合解消原因たるegestas〔貧窮〕をpouperitas〔貧困〕と区別し.後者を50〓以下の所持と定義),また古典期の規律についての不知ないし無視と思われる事例(贈与目的の組合禁止につきキンキウス法ないし.奴隷開放時の主人への贈与強制禁止への言及ないこと)などが見られ.注釈者Stephanusの古典法知識水準を知りうる.したがって.今後の研究は.ビザンツ法学者各個人の記述を集め.その作業方法を分析することが重要であると思われる.
回復過程と”Slacking”に対応するロボットリハビリテーション

上肢のリハビリテーションについては、リハ用の装着型デバイスを2種試作し、その有効性について実験による評価を行った。手による把持動作、上肢肘関節の屈曲伸展動作用に開発したデバイスの評価実験では、疑似的な障がいを電気刺激技術を使って模擬し、その回復過程に合わせたリハビリテーション・トレーニングを行うことが可能であることを示した。デバイスに導入した力センサによって、回復過程を追跡評価することが可能であった。これらの研究成果については日本ロボット学会学術講演会で講演発表を行った。下肢のリハビリテーションデバイスについては実用化を目指し、装置の軽量化とともにオールインワンの設計を行い、その動作試験を行った。電子制御ユニットやコンピュータ入出力装置の標準化、コンパクト化が進み、電動モータを有するリハビリテーション・デバイスにモバイル電源も含めて一体化することが可能となった。2017年度に特許出願した「一つのモータによる歩行動作のアシスト機能」をベースに、新たにモバイルタイプの下肢歩行動作リハビリテーション・デバイスを試作し、その動作試験、安全性テスト、負荷試験を実施して、病院でのリハビリテーションや日常生活での歩行支援などに利用できることを実験によって確認した。この研究成果は、International Conference on Robotics and Intelligent systems (Warsaw, Feb 23-Feb 25, 2019)にて研究発表し、conference proceedingsとして公表される予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。リハビリテーション用の装具とその使用者の間に生じる力を測定できるようにした動力付き機構と計測システムの設計を行った。機能的電気刺激用のデバイスで、上肢の上腕二頭筋と上腕三頭筋を動かし、上肢の屈伸運動時に生じる関節トルクの測定を行った。健常者では電気刺激により容易に運動を生じさせることができ、その運動時の関節トルクが設計したデバイスで測定可能であることを確認した。下肢のリハビリテーション用のデバイスを設計製作し、その基本特性を健常者を被験者とする実験により、検証した。電動モータと減速機構、トルク伝達機構、装具本体の合計重量が10Kg以下であり、モータの定格仕事率は150Wである。実用時の操作性の良さや1回充電当たりの連続運転時間の長さが、目標通り達成できていることを確認した。健常者の実験では、製作した動力装具が下肢麻痺者の歩行アシストを行うことができることを確認した。実験データの解析の結果、重心動揺が少なく、モータを導入しない時よりもスムースな歩行ができている。基本的な動作確認と人を対象とした実験を行う場合の操作性と安全性の確認を行い、本格的な実験の準備が整った。設計製作した動力デバイスの健常者を被験者とした実験結果および制御システムの構成について国際会議(ICORR 2017, London)の論文としてまとめ、投稿した(受理され2017年7月に発表予定である)。関連研究の調査を行いない、本研究の狙いが依然として重要であり、研究成果が意味を持つポイントを把握した。上肢のリハビリテーション運動をアシストするリンク機構のパーツを研究スケジュールに合わせて発注したが、納入業者が型番を取り違えたため、納期が2か月遅れることとなった(輸入品であったことが遅れが大きいことの原因)。このため上肢用の実験装置を製作できず、上肢用のアシストデバイスを用いて、実際の麻痺患者に適用する実験を行うことができなかったため遅れている。対策として、急遽29年度設計製作予定であった下肢用のデバイスを製作し、上肢用デバイスと並行して研究を進めることとした。下肢用デバイスでは、健常者での実験を実施して、基本特性の検証まで進めた。この分については、研究計画の前倒し実施となっている。昨年度に製作した上肢用のリハビリテーションデバイスについて、対象者の発生するモーメントの測定値に応じて、ロボットデバイスの発生するモーメントをリハビリの目的のために協調動作させる方法を検討し、製作したデバイスのコントローラに実装し試験を行った。試験結果に基づき、協調制御の方法の検討を継続する。機能的電気刺激を用いてリハビリ運動を支援した場合の効果の検証方法を試験した。これを定量的に行うためのプログラム開発を進めている。また、上肢のロボットリハビリテーションの効果を評価し、確実にリハビリテーションを進めるための機能評価法を検討して、新しい運動提示の方法に到達した。下肢リハビリテーション動力デバイスについては、軽量化した試作機を健常者に装着して基本性能の確認を行った。健常者を対象としての結果からであるが、下肢麻痺者への適用も可能であると予想できる。結果は、国際会議IEEE ICORR (London, 2017 July)にて発表したが、「利用したいのでぜひ実用化してほしい」という複数の下肢障がい者からのコメントがあった。連続歩行のアシストを行うためにはデバイスの状態を制御システムが把握する必要があり、そのための床反力センシング系を下肢装具に導入した。国際会議でのディスカッションなどに基づいて、連続歩行のアシストができる制御方式の検討を行い、アクチュエータと床反力センサをバッテリ駆動とし、システム全体のモバイル化を進めた。試作機を上肢、下肢の障がい者に装着し、リハビリテーションの効果を評価する方法を検討した。上肢用のリハビリテーションデバイスにおいて、対象者の発生するトルクに協調するロボット側アクチュエータの協調制御法を適用したが、安定に協調動作を実現することが難しかった。この制御アルゴリズムを改善するために、さまざまな方法を検討したが、当初の予定より長い時間がかかってしまった。

下肢リハビリテーションデバイスについては、ほぼ予定通りに進んだが、被験者を見つけることが難しく、実験を予定通りに行うことができなかった。上肢のリハビリテーションについては、リハ用の装着型デバイスを2種試作し、その有効性について実験による評価を行った。手による把持動作、上肢肘関節の屈曲伸展動作用に開発したデバイスの評価実験では、疑似的な障がいを電気刺激技術を使って模擬し、その回復過程に合わせたリハビリテーション・トレーニングを行うことが可能であることを示した。デバイスに導入した力センサによって、回復過程を追跡評価することが可能であった。これらの研究成果については日本ロボット学会学術講演会で講演発表を行った。下肢のリハビリテーションデバイスについては実用化を目指し、装置の軽量化とともにオールインワンの設計を行い、その動作試験を行った。電子制御ユニットやコンピュータ入出力装置の標準化、コンパクト化が進み、電動モータを有するリハビリテーション・デバイスにモバイル電源も含めて一体化することが可能となった。2017年度に特許出願した「一つのモータによる歩行動作のアシスト機能」をベースに、新たにモバイルタイプの下肢歩行動作リハビリテーション・デバイスを試作し、その動作試験、安全性テスト、負荷試験を実施して、病院でのリハビリテーションや日常生活での歩行支援などに利用できることを実験によって確認した。この研究成果は、International Conference on Robotics and Intelligent systems (Warsaw, Feb 23-Feb 25, 2019)にて研究発表し、conference proceedingsとして公表される予定である。上肢用のアシストデバイスを用いて、実際の麻痺患者に適用する実験を行うことができなかった点が遅れているので、29年度は、デバイスの制御系を完成させ、できるだけ早く麻痺患者での実験を実施したい。実際の患者での比較試験、すなわち機能的電気刺激を併用するリハビリテーションのためのトレーニングと機能的電気刺激を用いないトレーニングを行い、その二つの回復過程の違いを調査する。調査には、本研究の特徴である被験者とデバイス間の力学情報の計測に基づいて、回復過程を科学的、定量的に評価する。上肢での評価が終われば、下肢での評価のために下肢用のデバイスを整備し(一部は28年度に実施済み)て、下肢での評価試験に取りかかる。これらと並行して、アシストデバイスを回復過程に合わせ、かつ被験者の"手抜き"を防止するためのアシストレベル調整アルゴリズムを検討する。製作した二つのデバイスについては、基本性能のテストを終えたので本研究の目的である「手抜き(Slacking)」に対応する動作が可能になっているかを定量的に検証する方法と実験計画を作成して、実験を行い研究を完成させる。
認知症高齢者と看護職の関係形成に活用するケアリングモデルの開発

本研究は認知症高齢者と看護職者の関係性をケアリングの視点から捉え,認知症高齢者と看護職者の関係形成に活用する相補的なケアリングモデルを開発した。本研究においてケアリングとは,ケアする人・ケアされる人に生じる変化とともに,双方が成長発達をとげる関係と定義した(メイヤロフ,1987)。第一段階の調査としてインタビュー調査を行った。研究参加者は看護職者10名であり,6名にフォーカスグループインタビュー,4名に個別インタビューを行い,インタビュー結果を質的帰納的に分析した。分析の結果,【認知症高齢者との関係形成につながる看護職者の行為】【看護職者の状況】【看護職者と他者との関係】【看護職者との関係形成につながる認知症高齢者の行為】【認知症高齢者の状況】【認知症高齢者と他者との関係】【看護職者との関係形成による認知症高齢者の変化】【認知症高齢者との関係形成による看護職者の変化】の8カテゴリと40サブカテゴリが明らかになった。調査結果から,認知症高齢者と看護職者とのケアリングの関係性は,互いの行為を通して互いが変化するという相補的な共同行為であることが明らかになった。第二段階の調査として,インタビューデータをもとに作成した質問項目により,一般病棟や精神科病棟に勤務する1445名の看護師を対象としたアンケート調査を実施し,876名の回答を得て(回収率60.6%),有効回答788人について分析を行った。最尤法・プロマックス回転での因子分析により,25項目4因子が抽出され,さらに確証的因子分析により探索的因子分析で得られた仮設モデルの適合度を確認した。クロンバックα係数は.92と信頼性・妥当性は概ね良好であったため,今後は本研究で開発したケアリグモデルの具体的な活用について検討していきたい。平成28年度は本研究課題の目的の1つである、研究代表者の所属機関で実施している認知症ケア看護師養成講習会を修了した看護職者にインタビューを行い、看護職者が実践している体験より、認知症高齢者と看護職者のケアリング関係を形成している様相を明らかにするための研究を行った。まず、研究代表者が所属する機関の研究倫理審査会において倫理的側面の問題がないことを確認し、研究実施の許可を得た。次に、認知症ケア研修修了者のうち、平成27年度に実施した先行研究においてインタビューの承諾を得た22名に説明文書を配布し、12名からインタビューの同意を得た。そのうち6名を対象に集団インタビューを行った。集団インタビューでは最初にケアリングの定義について共通認識し、認知症ケア場面における認知症高齢者と看護職者の相互関係について日頃感じていることや、認知症ケアにおけるやりがいや達成感など、7項目のインタビューガイドを中心にディスカッションを進めた。その結果、認知症高齢者との関係形成につながる看護職者の行為や認知症高齢者の行為、認知症高齢者と看護職者の関係形成による看護職者や認知症高齢者の変化、看護職者や認知症高齢者の行為の背景要因など、認知症高齢者と看護職者のケアリング関係を示す内容が抽出された。現在はそれらの結果により仮のモデル図を作成し、次の個別インタビューおよびアンケート調査につなげるための準備を行っている段階である。平成28年度に実施予定であった研究倫理審査会の承認、集団インタビューの実施を行うことができたため、おおむね順調に進展している。しかし、集団インタビューの結果をより厳密性の高いものにするため、さらに個別インタビューを行う必要性を感じたため、平成29年度の計画につなげていきたいと考えている。平成29年度は、平成28年度に行ったインタビュー調査の結果や先行研究を活用し、認知症高齢者と看護職者の相互関係形成に関係する要因や内容を明確化した。また、それらより質問項目を抽出した上で、看護職者へのアンケート調査に用いる質問紙を作成した。アンケート調査の実施にあたっては、研究代表者が所属する機関の研究倫理審査会において倫理的側面の問題がないことを確認し、研究実施の許可を得た。研究対象施設は、A県内の一般病床(一般病棟、回復期リハビリテーション病棟、療養病棟、地域包括ケア病棟、緩和ケア病棟)もしくは認知症疾患病棟を有する10病院とし1445部配布した。調査内容は年齢、性別、職種、看護師経験年数、認知症看護の経験年数といった基本属性と、ケアリングに関する質問項目、認知症に関する態度尺度、認知症高齢者に関する知識に関する項目や認知症に関する研修の受講経験といった環境的要因および自由回答2項目であった。その結果、874部回収したため(回収率60.5%)、今後は作成した質問項目について因子分析を行い内的整合性を確認する。また、基準関連妥当性を検討するため、ケアリングに関する質問項目の合計得点と認知症に関する態度尺度の合計得点との間でPearsonの積率相関係数を算出する。さらに看護職者のケアリングに関連する要因を明らかにするため、基本属性、関連要因の項目を用いて重回帰分析を行う。自由記述については、類似する内容ごとにカテゴリー化する予定である。看護職者へのインタビュー調査により、日頃実践しているケアや認知症高齢者と看護職者のケアリング関係を形成している様相を明らかにし、それらの研究結果から認知症高齢者と看護職者の相互関係形成に関係する項目を抽出し看護職者へのアンケート調査を実施したため、概ね順調に進展していると考える。ただし、アンケート結果の分析が修了していないため、今年度は分析結果から認知症高齢者と看護職者の関係形成に活用するためのケアリングモデルの開発を完了する必要がある。

本研究は認知症高齢者と看護職者の関係性をケアリングの視点から捉え,認知症高齢者と看護職者の関係形成に活用する相補的なケアリングモデルを開発した。本研究においてケアリングとは,ケアする人・ケアされる人に生じる変化とともに,双方が成長発達をとげる関係と定義した(メイヤロフ,1987)。第一段階の調査としてインタビュー調査を行った。研究参加者は看護職者10名であり,6名にフォーカスグループインタビュー,4名に個別インタビューを行い,インタビュー結果を質的帰納的に分析した。分析の結果,【認知症高齢者との関係形成につながる看護職者の行為】【看護職者の状況】【看護職者と他者との関係】【看護職者との関係形成につながる認知症高齢者の行為】【認知症高齢者の状況】【認知症高齢者と他者との関係】【看護職者との関係形成による認知症高齢者の変化】【認知症高齢者との関係形成による看護職者の変化】の8カテゴリと40サブカテゴリが明らかになった。調査結果から,認知症高齢者と看護職者とのケアリングの関係性は,互いの行為を通して互いが変化するという相補的な共同行為であることが明らかになった。第二段階の調査として,インタビューデータをもとに作成した質問項目により,一般病棟や精神科病棟に勤務する1445名の看護師を対象としたアンケート調査を実施し,876名の回答を得て(回収率60.6%),有効回答788人について分析を行った。最尤法・プロマックス回転での因子分析により,25項目4因子が抽出され,さらに確証的因子分析により探索的因子分析で得られた仮設モデルの適合度を確認した。クロンバックα係数は.92と信頼性・妥当性は概ね良好であったため,今後は本研究で開発したケアリグモデルの具体的な活用について検討していきたい。平成29年度は平成28年度の研究成果をもとに個別インタビューを実施し、その結果から次の研究目的である認知症高齢者と看護職者の相互関係形成に関係する項目を抽出し、研修修了者と一般病院の看護職者へのアンケート調査を実施する。また、アンケート調査の結果からそれぞれの特徴を明確化した上で、作成した質問項目を尺度化することを目指し、研究を推進していく予定である。今年度はアンケート結果の分析を早急に進め、共同研究者と共に分析結果から、認知症高齢者と看護職者の関係形成に活用するためのケアリングモデルの開発を完了する。より広い視点から考察する必要があるため、地域・在宅看護の研究実績のある共同研究者を新たに加え、より有意義な研究成果につなげることができるよう努めたい。平成28年度は研究成果を学会発表することができなかったため、研究代表者・共同研究者ともに、学会への旅費を使用することがなかったことから次年度使用額が生じたと考えている。平成29年度は成果を発表できるよう調整していきたい。研究成果の学会発表等を昨年度までに行うことができなかったため、旅費等に係る経費が繰り越している。また、アンケート調査実施後のデータ入力等も昨年度内に行うことができなかったため、次年度使用額が生じている。これらについて、今年度早急に実施できるよう計画的に研究を進めたい。
肺腺がんの発生及び悪性化における新規がん関連遺伝子OCIAD2の係わり

微小浸潤肺腺癌で高発現している遺伝子OCIAdomain containing 2(OCIAD2)の蛋白特異的な合成ペプチドによるウサギポリクローナル抗体を作成し、小型肺腺癌133例、卵巣粘液性腫瘍118例を用い免疫染色を行った。肺癌ではOCIAD2の発現と予後の間に相関は見られなかったが、正常肺組織ではほとんど発現を見ないのに対し、多くの腫瘍細胞で発現がみられたためOCIAD2の発現は腫瘍特異的と考えた。卵巣粘液性腫瘍ではOCIAD2の陽性率は腫瘍の組織型(悪性度)との間に有意な相関がみられ、組織学的に乳頭状増殖部位や間質浸潤部位に、強い陽性像が認められた。卵巣粘液癌では腹水や血清中にOCIAD2の分泌があると予想されるので、その濃度測定系を作る目的で、卵巣粘液性腫瘍由来の細胞株をヌードマウスに移植し、その腫瘍を採取しOCIAD2の発現を確認した。直径2cm以下の微小浸潤肺腺癌と上皮内癌の間で、発現遣伝子プロファイルを網羅的に比較検討し、微小浸潤肺腺癌で高発現している遺伝子としてOCIAdomain containing 2(OCIAD2)を明らかにした(Ishiyama T, Noguchi M et al; Cancer Sci. 2007)。直径2cm以下の小型肺腺癌分類で汎用されている野口分類で分類した微小浸潤癌のTypeCと上皮内癌のTypeAの間でOCIAD2の発現をIn situ hybridization法にて解析した結果、OCIAD2はTypeCに有意に高発現していた。そこで、OCIAD2蛋白特異的な合成ペプチドによるポリクローナル抗体を作成し、予後の明らかな小型肺腺癌133例に免疫染色を行った。免疫染色の結果は、正常肺胞や気管支上皮には染色されず、腫瘍細胞で発現がみられたためOCIAD2の発現は腫瘍特異的であると考えた。OCIAD2は細胞膜に局在する蛋白なので担癌マウスの血液中に腫瘍由来のRNAの存在が予測されるため、OCIAD2が腫瘍マーカーとして応用可能か否かの検討を行う事とした。OCIAD2抗体による免疫染色で発現を認めた肺腺癌細胞株A549、PC14、NCI-H23を各5匹ずつマウスの背部皮下に移植した。腫瘍形成がみられたA549及びPC14移植マウスから移植後45日目に採血し、腫瘍を摘出した。腫瘍より抽出したRMにてRT-PCR法と、ホルマリン固定後の腫瘍組織標本の免疫染色でOCIAD2の発現を確認した。マウスの血液より抽出したRNAでnested PCR法にてRNAの発現を確認した。腫瘍形成の有無に係わらず、コントロールマウスを含め全てのマウスの血液にOCIAD2の発現がみられたが、免疫染色でマウスのリンパ球もOCIAD2に陽性を示していたため、リンパ球の影響も考えられた。血清を用いた腫瘍マーカーとしての応用の可能性をさらに探るため、現在精製タンパクをマウスに免疫しモノクローナル抗体を作製中である。今後得られた抗体を組み合わせELIZA法によるサンドイッチアッセイ系を構築して血清診断への可能性を追求する。直径2cm以下の微小浸潤肺腺癌と上皮内癌の間で、発現遺伝子プロファイルを網羅的に比較検討し、微小浸潤肺腺癌でより高発現している遺伝子としてOCIAdomain containing 2(OCIAD2)を明らかにした(Ishiyama T, Noguchi M et al ; Cancer Sci.2007Jan ; 98 (1) : 50-57)。直径2cm以下の小型肺腺癌の分類で汎用されている野口分類で分類した微小浸潤癌であるTypeCと上皮内癌であるTypeAとの間でOCIAD2の発現をIn situ hybridization法にて解析した結果、OCIAD2は確かにTypeCに有意に高発現していた。そこで、OCIAD2蛋白特異的な合成ペプチドによるポリクローナル抗体を作成し、予後の明らかな小型肺腺癌133例とさらに卵巣粘液性腫瘍66例を用い免疫染色を行った。免疫染色の結果では、OCIAD2の発現と予後との間に相関は見られなかったが、多くの腫瘍細胞で発現がみられたためOCIAD2の発現は腫瘍特異的であると考えた。卵巣粘液性腫瘍では陽性率は腺腫で14%、境界悪性で58%、腺癌で53%と境界悪性以上の腫瘍において有意に陽性率が高かった。

OCIAD2は細胞膜に局在する蛋白なので担癌マウスの血液中に腫瘍由来のRNAの存在が予測される。そこでOCIAD2が腫瘍マーカーとして応用可能か否かの検討を行う事とし、OCIAD2抗体による免疫染色で発現を認めた肺腺癌細胞株を、ヌードマウスの背部に接種し担癌マウスを作成した。マウスの血液より抽出したRNAを用いnested PCR法にてRNAの発現を確認したところ、腫瘍形成マウスおよび腫瘍非形成マウスとコントロールマウスの全てのマウスの血液にOCIAD2の発現がみられたが、免疫染色でマウスのリンパ球もOCIAD2に陽性を示していたため、リンパ球の影響考えられた。血清を用いた腫瘍マーカーとしての応用の可能性をさらに探るため、OCIAD2リコンビナントタンパクをマウスに免疫し、モノクローナル抗体を複数作製した。作製した抗体を用いてELISA法を確立する。現在選択したクローンハイブリドーマをマウス腹腔に投与し腹水抗体を得ており、今後得られた抗体を組み合わせてELIZA法によるサンドイッチアッセイ系を構築して、腹水など腔水診断あるいは血清診断への可能性を追求していく予定である。直径2cm以下の微小浸潤肺腺癌と上皮内癌の間で、発現遺伝子プロファイルを網羅的に比較検討し、微小浸潤肺腺癌でより高発現している遺伝子としてOCIAdomain containing 2(OCIAD2)を明らかにした(Ishiyama T,Noguchi M et al;Cancer Sci.2007Jan;98(1):50-57)。小型肺腺癌のた微小浸潤癌野口TypeCと上皮内癌野口TypeAとの間でOCIAD2の発現をin situ hybridization法にて解析した結果、OCIAD2は確かにTypeCに有意に高発現していた。そこで、OCIAD2蛋白特異的な合成ペプチドによるポリクローナル抗体を作成し、1:予後の明らかな小型肺腺癌133例とさらに2:卵巣粘液性腫瘍118例を用い免疫染色を行った。肺癌ではOCIAD2の発現と予後との間に相関は見られなかったが、多くの腫瘍細胞で発現がみられたためOCIAD2の発現は腫瘍特異的であると考えた。卵巣粘液性腫瘍では腺腫14%、境界悪性63%、腺癌74%とOCIAD2の陽性率は腫瘍の組織型(悪性度)との間に有意な相関がみられた。境界悪性腫瘍および粘液腺癌においては、組織学的に上皮が平坦な部分よりも、強い乳頭状増殖を示す部位や間質浸潤を示す部位に、OCIAD2のより強い陽性像が認められた。そこでOCIAD2が腫瘍マーカーとして応用可能か否かの検討を行う事とし、OCIAD2抗体による免疫染色で発現を認めた肺腺癌細胞株を、ヌードマウスに皮下移植し担癌マウスを作成した。マウスの血液より抽出したRNAを用いnested PCR法にてRNAの発現を確認したところ、全てのマウスの血液にOCIAD2の発現がみられたが、免疫染色でマウスのリンパ球もOCIAD2に陽性を示していたため、腫瘍由来のRNAであるという確証は得られなかった。一方で卵巣癌においては腹水中や血清中にOCIAD2が分泌されることが予想され、その濃度が測定できれば、病勢の評価や治療効果判定、再発の早期発見などに役立つと考え、卵巣粘液性腫瘍
ナノ構造コリニア体積磁気ホログラム材料開発と超高密度光情報ストレージへの応用

コリニア干渉法を用いた記録再生方式について検討した結果、焦点位置から少しずらした位置において明瞭な再生像が得られ、エラーのない記録再生ができることを明らかにし、磁気アシストを行うことで、より明瞭な再生像が得られ、小さな書き込みエネルギーでもエラーの無い記録再生ができるようになった。磁気ホログラムを体積記録するための磁気記録媒体として、熱拡散層を導入した多層膜媒体を提案し、シミュレーションおよび実験で検討を行った。その結果、従来の単層膜よりも大きな回折効率が得られ、記録層が離散的に存在する多層膜媒体でもコリニア方式によるエラーの無い記録再生が可能であることを明らかにした。1磁気ホログラムの磁化記録状態の解明:記録媒体に形成された磁気ホログラムの磁化分布は、再生像の品質を決める重要な要因である。実際に磁性ガーネットに形成された磁化分布を評価するため、SPting-8放射光を用いて走査型XMCD測定を行った。その結果、記録媒体である磁性ガーネット膜に組成の不均一が存在し、熱磁気記録した磁化分布にも空間的に強度むらが存在していることがわかった。またSPring-8での測定と並行して、レーザー光とXYステージを組み合わせた走査型磁気光学顕微鏡光学系を構築し、磁化の分布が評価できることを確認した。2磁気記録メディアの開発:磁気ホログラムの体積記録を行うためには、膜厚方向に深く明瞭なホログラムを形成する必要があるが、深いホログラムを形成するために記録エネルギー密度を上げても、記録媒体表面付近の過剰な熱が拡散して磁気フリンジ同士が結合するため、実効的な記録深さは変わらないことが数値シミュレーションより示された。そこで磁性ガーネット膜中に過剰な熱を逃がすための熱拡散層を導入することで、過剰な熱の拡散による磁気フリンジ同士の結合を抑制でき、深く明瞭な磁気フリンジが形成できることをシミュレーションにより明らかにした。これを磁性フォトニック結晶構造と組み合わせることで、磁性ガーネット層の総膜厚が2.7ミクロン程度の場合、約0.9%の回折効率が得られ、単相膜より約一桁向上できる可能性があることをシミュレーションにより明らかにした。3記録再生方式の検討:従来のコリニア記録では、光学拡散板を用いて記録を行い再生像を得てきたが、得られた再生像はピクセルのにじみがあり必ずしも明瞭な像ではなかった。そこで光学拡散板を用いない記録条件について検討し、焦点位置から少しずらした位置において明瞭な再生像が得られ、エラーのない記録再生ができることを明らかにした。磁化記録状態の解明に関して、SPting-8での観察とともに、研究室に走査型磁気光学顕微鏡システムを構築し、詳細な磁化状態解明に必要な装置の準備ができた。また磁気ホログラムの体積記録に求められるメディアの構造も数値シミュレーションから明らかになり、実際にその構造の作成方法についての検討も進めている。実際のコリニア方式を用いた磁気記録・再生方式の検討の結果、従来よりも明瞭な再生像が得られる方式について明らかにし、エラー0での記録・再生が可能になった。以上のことから、おおむね順調に進展していると判断する。1多層膜磁気記録メディアの開発:磁気ホログラムを3次元的に体積記録するための多層膜メディアの開発を行った。昨年度に設計した磁性ガーネット中に過剰な熱を逃がすための熱拡散層を導入した多層膜メディアを実際に形成し、その特性を評価した。その結果、熱拡散層として当初Al2O3を使用していたが、ガーネット層厚が薄くなるとファラデー回転角が低下しやすいことがわかった。そこで熱拡散層としていくつかの材料を評価した結果、SiO2を使用することで磁性ガーネット層の厚さが薄い場合でも特製の低下がほとんど無い多層膜膜が形成できることがわかった。2記録再生方式の検討:熱磁気記録による磁気ホログラムの回折効率の向上を目指し、記録時の磁化反転を大きくするため磁気アシスト記録方式について検討した。記録時にメディアの初期磁化方向と反対方向に種々の大きさの磁場を印加して、磁気ホログラムの記録を行い、記録条件と再生効率の関係について評価した。その結果、適度な大きさの磁場を印加して磁気アシスト記録を行うことで、回折効率が数10%向上し、特に膜厚が薄い場合にその効果が大きいことがわかった。更にコリニア方式を用いたデータの記録時に磁気アシストを行うことで、記録に必要なエネルギー密度が小さくなり、エラー0での記録再生できる条件が広くなることもわかった。3磁気ホログラムの磁化記録状態の解明:前年度構築した走査型磁気光学顕微鏡を用いて記録メディアの磁化状態を評価した結果、SPring-8での評価結果と同様の干渉縞が観察できた。またSPring-8での結果と同様、現状の磁性ガーネット膜は磁化特性が一様でなく部分的に特性の悪いところが散在することがわかり、今後そのような不均一性を改善する必要があることも示唆された。磁気ホログラムの体積記録に求められる多層膜メディアを実際に作製し、特性の劣化が無い多層膜構造の作製条件を明らかにすることができた。また明瞭な再生像を得るために磁気アシスト記録方式について検討を行い、それに必要な条件を明らかにすることができ、磁気アシスト記録方式を用いることで、より広い記録条件でエラー0が得られることを明らかにした。更に多層膜メディアのような薄い磁気記録層を用いる際には有効であることも明らかになった。以上のことから、順調に進展していると判断する。

1磁気記録メディアの開発:磁性ガーネット中に過剰な熱を逃がすための熱拡散層を導入した多層膜メディアを形成し、その特性を評価した。その結果、1層の磁性ガーネット層の厚さが数100nm程度以下の場合、初期磁化方向と逆方向に外部から磁場を印加する磁気アシスト記録を行わないと十分に磁化反転せず、大きな回折効率が得られないことが実験およびシミュレーションから明らかになった。そこで二光束干渉方式を用いて磁気アシストして回折効率を評価した結果、従来の単層膜よりも1020%程度大きな回折効率が得られることを明らかにした。またこの多層膜にコリニア方式によりデータの書き込み・再生を行った結果、記録層が離散的に存在する多層膜でもエラーの無い記録再生が可能であることを明らかにした。2記録再生方式の検討:昨年度までの成果で、拡散板を用いないことでエラーの無い記録再生ができるようにできたが、更に磁気アシストを行いコリニア方式で記録再生することで、磁気アシストしない場合に比べ、明瞭な再生像が得られ、小さな書き込みエネルギーでもエラーの無い記録再生ができるようになった。また高記録密度を得るため、光学系ならびに空間光変調器への表示パターンの改良と磁気アシスト記録を用いることで、1回の書き込みで記録できるデータ量を約1Mバイトまで大きくできるようになった。これに多重記録を併用することで、DVDやBDと同じサイズのディスクに500GB1TBを超える超高記録密度なデータ記録ができるようになると期待できる。コリニア干渉法を用いた記録再生方式について検討した結果、焦点位置から少しずらした位置において明瞭な再生像が得られ、エラーのない記録再生ができることを明らかにし、磁気アシストを行うことで、より明瞭な再生像が得られ、小さな書き込みエネルギーでもエラーの無い記録再生ができるようになった。磁気ホログラムを体積記録するための磁気記録媒体として、熱拡散層を導入した多層膜媒体を提案し、シミュレーションおよび実験で検討を行った。その結果、従来の単層膜よりも大きな回折効率が得られ、記録層が離散的に存在する多層膜媒体でもコリニア方式によるエラーの無い記録再生が可能であることを明らかにした。磁気ホログラムメモリとしての実用化を目指すにあたり、まずは記録密度の高密度化が必要とされる。そのためには1回の書き込み時の信号光の記録面積の増大、ならびに多重記録方式の検討を進める。多重記録時には、あらかじめ磁気記録した領域に重ねて記録することから、磁場の乱れの影響を抑制するため、磁気アシスト記録方式についての検討を進める。一方、膜厚方向に深い体積的な磁気記録を行うため、シミュレーションでその有効性が明らかになった、多層膜構造を有する記録メディアの作製方法について検討を進める。またこれらにより記録した磁気フリンジの磁化状態を観察する走査型磁気光学顕微鏡の開発も並行して進め、各記録方式と形成された磁化状態の関係を明らかにすることで、記録方式・記録メディアの改善にフィードバックする。磁気ホログラムメモリの実用化を目指すにあたり、記録密度の高密度化が必要である。そのため1回の信号光の記録面積の増大ならびに多重記録の検討を行う。
ワイヤカット放電加工におけるMg合金加工の改善と最適化

研究目的:(1)マグネシウム合金(以下Mg合金)をワイヤカット放電加工する際の問題点であるイオン交換樹脂及び,その他消耗品の寿命が大幅に短くなることを改善してランニングコストを削減する。(2)工作機械メーカーからの提供がないMg合金専用の加工条件パラメータを導き出し最適化すること。研究方法:(1)原因となるMgスラッジの除去方法として,サブフィルタを別途設置してMg成分を取り除く方法を検討していたが, (株)橋本テクニカル工業製「スーパークリーナーSPC/W20」をレンタルして実験を行ったが,通常時とほとんど差が見られなかった。原因として粒子が細か過ぎフィルタのメッシュを通過すること。反応速度が速くフィルタのろ過能力を上回ることが挙げられる。この結果からこの方法による目的達成は困難と判断して別の方法を検討することにした。(2)Mg合金加工時の加工時間に対する加工液の比抵抗値の変化と,その際の加工速度,寸法精度,加工表面の状態を調査した。AZ80合金で実験した結果,比抵抗値は他の金属と比較して数十倍の低下速度であるが,低下しても寸法精度は0.01mm以内の誤差で加工速度は変化が見られず,安定して加工可能であることが解った。表面は他の金属成分部分でリーク痕が残ること以外は問題ないことが確認された。(3)水道水でイオン交換を行わず加工を行っても同様の結果であったため,この条件で何種類かの板厚にて加工条件パラメータの最適化と高速化を行った。研究成果:(1)Mg合金のワイヤカット放電加工時の問題点である消耗品寿命の改善策として,加工液のイオン交換を行わないこと。加工後に加工液の入替え及びタンク内の洗浄を行うこと。フィルタは専用とすることが挙げられ,ランニングコストは半分以下に抑えられる。(2)前途条件で加工条件を最適化した結果,メーカー提供の加工条件(アルミニウムの加工条件)の時と比較して,約1.31.5倍の高速化に成功した。