hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ベビー・キューズの小児看護学教授方法のチャレンジ

わが国では少子現象が加速しており、看護学生が子どもの理解を深めることは重要であるため、小児看護学の教育科目開講に伴う看護学生がもつ子どものイメージ及び子どもの表情(Cue)を読みとる力に関する経時的な現状を明らかにした。調査は平成25年4月平成28年3月に行い、対象は東海地方の大学看護学部2年生120名のうち49名<回収率:40.8%>であった。最終まで協力が得られた11名では乳幼児のイメージや表情の読み取りは一般的な子どもの外見的特徴や活動を示すものが多かった。実習後は子どもを深く理解できるようになった半面、履修前より必ずしも子どもの肯定的イメージ及び表情の読み取りは高くなっていなかった。倫理審査委員会の承認が得られたのが、平成25年度4月であったため、開始年度を平成24年度から実施予定であったが、実質本研究開始は平成25年度となった。2年次(小児看護学受講前)の調査1(子どもの理解に影響する因子)、2(子どものイメージ調査)、3(Baby Cues調査)について、調査期間:平成25年56月、対象者:123名において、回収できたものは50組であった(回収率:39.8%)。2年次(小児看護学概論・保健受講後)の調査23は、調査期間:平成25年7月末、対象者:123名において、回収できたのは、2の調査27名、3の調査27名であった(回収:22.0%)。なお、123の調査は、小児看護学専門科目履修との関係を見るために、データ分析方法として連結可能匿名性としたが、回収率が低かった。さらに、3年次(小児看護学I:健康障害と看護、小児看護学II:小児看護技術・看護過程演習受講後)における調査23は平成26年7月25日に実施予定で得られるデータおよび4年次に実施予定の23のデータは大幅に減少することが予測され、全対象者のごく一部(約1割)となる可能性が生じている。そのため、この連結可能匿名性の調査対象が少ないために、学生個人における小児看護学専門科目履修状況の時期と123の結果における変化との関連性を明らかにことが本研究の主となすものであったが、補足データとして扱うものとする。従って、データ分析は各123のデータは、小児看護学専門科目履修課程の前後との関係でどのように変化しているか、について分析するように変更する。研究目的は、「看護学生がもつ子どものイメージおよびイメージへの影響因子、小児看護学の教育科目の開講に合わせて看護学生の子どもの表情(Cue)を読みとる力を経時的に調査し、各科目と学生の子どもを理解する能力との関連性を具体的に検討する。その際に、各科目の構築・学習および指導内容・展開方法を詳細に検討することにより、看護学生の子どもを理解する能力を養うための具体的かつ新たな小児看護学教授方法を開拓する。」ことにある。研究実施計画は、「1.調査対象は日本赤十字豊田看護大学看護学部学生で1年生が4年生になるまで、2.調査内容:1子どもの理解に影響する因子の自記式質問紙、2子どものイメージ調査、3子どもの表情を読み取る能力の把握(Baby Cues調査)、3.データの収集方法(1)1年次(小児看護学受講前)に調査13、2年次(小児看護学概論・保健受講後)、3年次(小児看護学I:健康障害と看護、小児看護学II:小児看護技術・看護過程演習受講後)、4年次(小児看護学実習受講後)に、調査23を行う。」である。「研究実施計画」に沿って、対象者自身の養育状況、過去及び現在の子どもとの接触体験、きょうだいの有無、友人との関係等に関する先行研究を参考に自記式質問紙を作成した。調査・分析に必要な物品等の準備は終了している。また、学生の子どもの理解状況を把握する測定用具として、子どものイメージの先行研究に活用されてきたC.E.OsgoodによるSD法等以外に、子どもの表情を読み取る能力の把握のために、NCASTによるBaby Cues調査を用いる。しかし、学生への「Baby Cues」を用いた対児感情の研究報告もなく、本調査結果を分析するためにはNCAST研修会必要であると考え、その研修会に1名の研究者が参加した。その内容について、他の2名の研究者はプレゼンを受け、NCASTの理解に努めた。ベビー・キューズの小児看護学教授方法のチャレンジの研究は、本来ならば24年度より実施する予定であった。しかし、研究代表者が科目担当の教授であること等を理由に、学生である対象者にバイアスがかかることから、平生24年度に研究倫理委員会の承認が得られなかったため、平成25年度からの実施となった。そのため、調査時は本来ならば、1年次から開始となるが、研究終了後の期間が27年度になるように、次の通りに変更して実施した。1年次の調査を2年次の小児看護学受講前とし、調査13を実施した。調査に協力が得られた123名に対し、2年次の小児看護学概論・保健受講後、23を実施し、調査協力者は47名であった。なお、4回目まで23の調査の結果について、経時的(縦断的)に分析できる調査協力者が11名であった。そのため、平成26年度には、一学年のみではなく、平成25年度に入学した二学年も調査対象に加えて、その学年の半数ではあるが4回目まで調査することとした。

調査対象として、2年次から4年次の小児看護学実習受講後の調査において、経過を見ることができるのは11名の対象であったため、それぞれ調査時期の学生全員136名を対象として、11人とは別に調査時期の集団を横断的に分析をすることに変更した。その結果、平成26年度においては、3回目の調査協力者は、横断的に分析する調査協力者72名、横断的に分析する調査協力者は11名であった。なお、実習時期の関係で4年次の学生約70名については、平成27年度6月7月に調査を実施する予定である。横断的に分析する調査協力者の増加を期待するところである。研究目的:小児看護学の教育科目開講に伴い,看護学生がもつ子どものイメージ及びイメージへの影響因子,看護学生の子どもの表情(Cue)を読みとる力について経時的な現状を明らかにし,各科目と学生の子どもを理解する能力との関連性を検討する.研究対象:東海地方に在する大学看護学部2年生120名(A群),翌年の入学生120名(B群)小児看護学を初めて学習する者のうち,125名(回収率:A群49名<40.8%>,B群76名<63.6%>)であった.期間:平成25年4月平成28年3月.方法:2年次の小児看護学授業の受講前,小児看護学概論・保健受講後,小児看護学I・II受講後,小児看護学実習受講後とし,自由回答欄を含む選択回答肢から成る自記式質問紙を用いた.調査項目:対象者自身の養育状況等31項目,子どものイメージ37項目(SD法),子どもの表情を読み取る能力(NCAST)11項目とした.分析:質問項目毎の基本統計量.日本赤十字豊田看護大学研究倫理審査委員会の承認を得た.結果:A群の初回49名,2回目28名,3回目28名,4回目15名であった.B群は76名,2回目12名,3回目18名であった.A群では,乳幼児に対して好きと回答した者は38名(77.6%)であり,乳幼児のイメージは平均が4点より高く子どもの外見的特徴や活動を示すものが多く,乳幼児の表情の読み取りの経時的変化は,写真10は4回とも90%以上の学生が正解した.継続的に協力が得られた11名を分析すると,乳幼児のイメージやサインの読み取りに関する学生の能力(正解者)は,A群全体の傾向と同様であった.考察:科目履修に伴い,子どもの理解を深めるためのイメージや表情の読み取りは,実習後で履修前より必ずしも高くなるとは限らないと考えられた.今後,学生の特徴をどのように捉えるのか,その上で科目の学習内容および教授方法を確立することが重要である.わが国では少子現象が加速しており、看護学生が子どもの理解を深めることは重要であるため、小児看護学の教育科目開講に伴う看護学生がもつ子どものイメージ及び子どもの表情(Cue)を読みとる力に関する経時的な現状を明らかにした。調査は平成25年4月平成28年3月に行い、対象は東海地方の大学看護学部2年生120名のうち49名<回収率:40.8%>であった。最終まで協力が得られた11名では乳幼児のイメージや表情の読み取りは一般的な子どもの外見的特徴や活動を示すものが多かった。実習後は子どもを深く理解できるようになった半面、履修前より必ずしも子どもの肯定的イメージ及び表情の読み取りは高くなっていなかった。【縦断的分析(調査対象者11名)】2:子どものイメージ:2年次の小児看護学概論・保健受講後、3年次の小児看護I:健康障害と看護・小児看護学II:小児看護技術・看護過程演習受講後は、子どものイメージは「明るい」「活動的」などポジティブなイメージが多かった。しかし、4年次の小児看護学実習受講後は、「静かな」「暗い」などのネガティブナイメージとなっていた。
バリ＝ヒンドゥー教徒の社会における「空間の圧縮」とその帰結

本研究では、移住先で新たに築いた「伝統的」組織や出身の共同体との関係維持の現状を調べ,ヒンドゥー教徒のバリ人が都市において新たな紐帯を形成しつつ出身慣習村の組織に関わる事例を記述した。出身地の慣習村の規則に改変をもたらす意図を移住者は表明しないが,出身村では,遠方に移住した成員を慣習村組織内に位置づける組織改変や現代的行政組織に範をとる慣習村運営など,移住者が関わることによる帰結と考えられる変化が観察される。州都あるいは隣島から出身村の行事に参加するという過重にも見える負担を移住者は,起源kawitanとの関係によって説明するので,起源/先祖を意味するkawitanの概念が鍵となると思われる。初年度の調査で得られた資料から、慣習村に含まれるバンジャール・パトゥス(互助組織)に所属しつつデンパサール市で職を得て移住している人々が、慣習村で現在行われている大規模な共同的な行事(村の寺院・社の修築儀礼)にどのように関わるか、そして、マタラム市在住のスラット郡の慣習村出身者による共同組織がどのようなものか、組織の構成、規則、会合などについてインフォーマントに聴き取り調査をすることを本年度の現地調査では目指した。カランガスム県スラット郡の慣習村では、慣習村寺院の修築儀礼(ngenteg linggih nubung daging)の準備が行なわれていた。本儀礼は10月から12月にかけて遂行されるが、その準備の儀礼がおよそ半年前から行われていた。1. ngakuagem karya (4/16), 2. nuasen karya, ngeruak, nanceb wewangunanなど(6/23), 3.molong sunari (8/18), 4. melaspas pesucian (8/21), 5. nunas panca tirta (8/22)である。これに続く、準備儀礼であるmendakisepanが調査期間中(9月15日)に行なわれたので、これに参加した。慣習村成員とは、(修築儀礼が行われる)慣習村寺院の信徒であり、慣習村から都市に移住した者も、慣習村への帰属を続けている以上これに何らかのかかわりを持たざるをえない。慣習村では(移住者が所属し続けている)バンジャールを通じて、慣習村への寄付を求めている他、移住者もそれぞれの事情に応じて実際に儀礼の準備に関わっている。ヌサ・テンガラ・バラット州の州都マタラム市では、移住後も慣習村儀礼や慣習村の活動に深く関わっている者(一般に知識人層)へのインタビュー調査を行ない、移住者たちによって作られた組織について資料を集めた。マタラム市スラパラン区、北モンジョク村では、KAUH (Keluarga Arisan Umat Hinduヒンドゥー教信者講組織)がヒンドゥー教徒のバリ人(移住者)によって設立されている。今年度は、1)バリ州カランガスム県スラット郡の慣習村、2)バリ州都デンパサール市および3)西ヌサ・テンガラ州都マタラム市において、予備調査を行なった。1)では、慣習村に含まれるバンジャール・パトゥス(互助組織)に所属しつつ、デンパサール市で職を得て移住している人々のリストを得た。2)では、デンパサール市の大学の教員で1)の慣習村の伝統儀礼に参加し続ける調査対象者(出身地の伝統儀礼に関わりするが、共同体への所属はほぼ完全に断ち切っている)に聴き取りを行ない、バリ・ヒンドゥー教徒を(彼の生まれた)共同体に縛り付けるもっとも大きな要因である葬儀が、近代的な火葬場によって代替される動きが都市部で起こっていることを調べた。3)については予め連絡をつけた1)の出身者の協力を得て、マタラム市在住のスラット郡の慣習村出身者を訪ね、移住者のライフヒストリー、今後の生き方(親族がバリにいる場合その老後の世話をどうするのか、自分自身の老後についてはどうか)などについて聞き取り調査を行なった。また、移住先の社会での地方文化の扱われ方を地方紙から読み取るべく、地方誌・地方紙の収集にも努めた。バリでは改革期以降の現象である、地方新聞、週刊タブロイド類の創刊が依然として続いている(それに対し、マタラム市では地方紙発行はさほど顕著ではなかった)。1)、2)および3)における予備調査も地方紙の収集も、移住先と出身地との間の緊密な関係の維持がもたらす帰結という本研究に直接の答えを引き出すものではないが、今年度以降の本調査において質的調査を遂行する上での情報収集の一定の形式的手順を探るための基礎資料となる。本研究は、1)新たに移動先で築き上げている「伝統的」組織や「伝統的」儀礼あるいはその新しい形態、および2)出身地の共同体において変更をもたらした、あるいは変更を意図している慣習(村の規則)を主たる対象とする事例研究である。2014年度は、インドネシア共和国バリ州及び西ヌサ・テンガラ州において、短期の調査(9月1日-19日)を行った。バリ州の調査村(カランガスム県スラット郡)では、バリ・ヒンドゥーの結婚式に出席し、この儀礼に参加するために帰省する移住者を調査対象とした。結婚式出席後、西ヌサ・テンガラ州マタラム市に移動し(今年度は結婚式出席のために帰省していた調査対象者に同行し、デンパサール市に戻らず、調査村から直接パダンバイ港に出て海路)、調査村から移住した調査対象者の家で参与観察及びインタビューを行った。

そこでは、1)移動先で築いている「伝統的」組織の事例として、調査対象者を中心に組織されている近隣のバリ出身者による「頼母子講」(arisan)について調べた。バリ州に戻り、2)の出身地の共同体の慣習に関して、慣習村役員の家でアウィグ=アウィグ(慣習法)の改訂の動きや、調査村を中心として行われている超域的寺院(パサール・アグン寺院)での大規模な祭祀準備(それにはデンパサール移住者も参加している)に関する資料を収集した。また、デンパサール市においては、バリ州で発行されている地方新聞を収集し、バリ州のBPS(統計局)にて統計資料を調査した。今年度まで3回の短期調査を行った結果から、2015年度に行う予定のfocus group research参加者の候補選定と本調査でのインタビュー項目の検討を行った。本研究では、移住先で新たに築いている「伝統的」組織や「伝統的」儀礼および出身の共同体との関係の維持の現状を面接調査およびフォーカスグループ・ディスカッションによって調べ,ヒンドゥー教徒のバリ人が都市において新たな紐帯を形成しつつ出身慣習村の組織に積極的に関わる事例を記述した。出身地の慣習法共同体の慣習規則に改変をもたらそうとする意図を移住者は示していないが,出身慣習村では,以下のような,移住者が関わることによる帰結と考えられる変化が観察された。1.遠方に移住した成員を慣習村組織に位置づける慣習村組織の再編2.役職者の選出を含む,開かれた慣習村会議など,現代的行政組織に範をとる運営3.慣習村による地場産業の開発デンパサール市(バリ州都)では,行政村とともに慣習村があり,島内での移住者は新たな慣習村に加入可能だが,出身の慣習村の成員権も保持し続けるのが普通である。他方,ロンボク島西部のマタラム市(NTB州都)では,都市部への新規の移住者を組み込む伝統的共同体はなく,彼らは冠婚葬祭(とくに葬儀)に関する相互扶助組織を作ったり,講(arisan)を組織しそれらに任意に参加することで慣習法村を代替する。それに加え,デンパサール市の場合と同じく,バリの出身地の慣習村の成員権を保持し続ける。上記の出身村の変化を進めているのは,携帯電話やSMS,SNSなどの通信手段の普及と、毎週末(デンパサール)あるいは,数ヶ月に1度以上(マタラム)の里帰りを容易にした交通の整備によりもたらされた、(主に)高学歴の都市住民(による慣習村への関与)である。過重な負担に思われる出身村との行き来を「起源kawitan」との関係を保ち続けるため喜びであるという説明を人々はとる。血縁(祖先)を示す起源という語で地縁への絆を意味する語りの存在から,重要概念のひとつkawitanを再考する必要があると考えられる。本研究では、移住先で新たに築いた「伝統的」組織や出身の共同体との関係維持の現状を調べ,ヒンドゥー教徒のバリ人が都市において新たな紐帯を形成しつつ出身慣習村の組織に関わる事例を記述した。出身地の慣習村の規則に改変をもたらす意図を移住者は表明しないが,出身村では,遠方に移住した成員を慣習村組織内に位置づける組織改変や現代的行政組織に範をとる慣習村運営など,移住者が関わることによる帰結と考えられる変化が観察される。州都あるいは隣島から出身村の行事に参加するという過重にも見える負担を移住者は,起源kawitanとの関係によって説明するので,起源/先祖を意味するkawitanの概念が鍵となると思われる。
レーザーアンジュレーターによるコヒーレントX線の発生と電子ビーム冷却

本研究補助金の援助を受けて・京都大学化学研究所にある蓄積電子ビームエネルギー100MeVのコンパクト電子蓄積リング(KSR)を用いた、レーザアンジュレータ(逆コンプトン散乱)による100keV500keVの高輝度硬X線発生方法について研究をおこなってきた。これは、その利用のために大規模放射光施設を必要とする高輝度硬X線を、平均直径8m程度の小型リングで発生させ、さまざまな応用につなげようというものである。平成12年度は様々なレーザを想定して、計算をおこなってきたが、平成13年度になり、共同利用目的でKSR実験施設に、CW10W、532nmのシングルモード固体レーザが設置され、それを用いた硬X線発生実験の可能性がでてきた。そこで、平成12年度におこなったいくつかの計算結果のうち、CWレーザをもちいた可能性についてより具体的な検討を加え、計算とともに予備実験をおこなった。まずレーザであるが、計算からCWレーザを用いた場合、より単色のX線を得るには正面衝突をおこない、10mm程度の相互作用領域をとるのがよいと思われる。このための、光学システムを設計して、実際にレーザ測定をおこなった。その結果、10%以下の設計とのずれで、これを実現できていることを確認した。同時に、電子ビームにとって最も重要なパラメータである電子ビームサイズの測定をおこなった。当初はイオントラッピングや強い縦方向ビーム不安定性などの原因により、ビームサイズは、計算よりかなり大きなものであったが、それらの改善により、100mA蓄積時でも平均ビーム半径0.25mmを達成した。これは、平衡エミッタンスよりは大きいが、空間電荷力とMicrowave不安定性などを考慮に入れた計算とは、比較的よく一致するものである。こうした予備実験の後、現在はエネルギー分解能のよいGe検出器をもちいたX線計測を始めており、既に、比較的シャープな400keVのX線ピークを観測するなど有望な結果が出始めている。今後は、実験を継続し、定量的な発生X線量の評価とより単色化を目指す予定である。平成12年度は研究計画に沿って、主にレーザアンジュレータの設計、最適化を中心におこなってきた。レーザアンジュレータは一般に相対論的運動をする電子と、レーザとの相互作用によりコヒーレントX線を作り出すものであるが、その電子ビームの形態により、最適なレーザがあることがわかってきた。電子蓄積リングにこのレーサアンジュレータを設置する場合、その高い電子ビームの繰り返し(KSRの場合11MHz)を生かすためには、レーザと電子を正面衝突させるのがよく、最適な相互作用領域としては、長さとして、1cm程度が望ましいという結果になった。これを実現するためには、電子ビームの側には特に問題はないが、レーザには制約が生じる。本研究では、おもに2つの場合について、計算をおこなっている。1つは、商業ベースで広く出回っている、10WのCWレーザを用いる場合で、もうひとつは、ナノ眇、10kHz繰り返しのパルス化レーザである。後者では、パルス化して、レーザ増幅器を通すことにより、レーザ強度を前者より格段に高めることができるが、レーザ自体の開発要素が存在する。発生するX線で見た場合、前者のCWレーザの場合は、100MeV、100mAの電子ビームをもちいて、毎秒10^8個以上の硬X線(100keV以上)が得られる。これを、さらにどれだけ増やせるかは、光学共振器によって蓄積レーザ電力を、どれだけ増幅できるかにかかっているので、来年度には、その検討をすすめる予定である。後者のパルスレーザの場合は、レーザと電子の相互作用がCWレーザの場合のような線形領域から、非線型領域に移行させることが可能という目処がついてきた。次のステップは、非線型領域で自由電子レーザのような増幅過程が生じさせ、それを制御できるかどうかという点にあるので、レーザ自体の実現可能性とあわせて検討を進めていきたい。

これは、平衡エミッタンスよりは大きいが、空間電荷力とMicrowave不安定性などを考慮に入れた計算とは、比較的よく一致するものである。こうした予備実験の後、現在はエネルギー分解能のよいGe検出器をもちいたX線計測を始めており、既に、比較的シャープな400keVのX線ピークを観測するなど有望な結果が出始めている。今後は、実験を継続し、定量的な発生X線量の評価とより単色化を目指す予定である。
センサネットワークのための高度データ処理基盤に関する研究

無線通信機能をもつ小型センサノードで形成するセンサネットワークに対し、(1)センサネットワークノードのための動的機能交換ミドルウェア、(2)センサネットワークのためのデータ配置管理技術、(3)センサネットワークのためのデータ送受信技術の3テーマを中心に研究を推進し、センサネットワークのためのデータ処理基盤となる技術の研究開発を行った。本研究の成果は、多数の学術論文誌や国際会議録等に掲載され、国内外において高い評価を得ている。本研究課題の目的は,センサネットワークのための高度なデータ管理を実現する統合型プラットフォームの構築である.本年度は,(1)センサネットワークノードのための動的機能交換型ミドルウェアの開発,(2)センサネットワークにおけるデータ配置・管理技術,(3)センサネットワークのためのデータ送受信技術,の3つのテーマを中心として研究開発を推進した.まず(1)に関しては,軽量でありながら機能モジュールをネットワークを介して送受信可能なミドルウェアの構築および提案ミドルウェアが動作する小型ハードウェアの作成を行った.構築したミドルウェアを用いることで,機能モジュールを入れ替えて通信方式を動的に変化させるなど柔軟なセンサネットワークが構築できる.また,提案システムのためのアプリケーション開発環境を構築し,センサネットワークを活用したアプリケーションを開発できる環境を整えた.(2)に関しては,センサネットワークの通信方式としてセンサ同士が無線で直接接続されるアドホックネットワークを想定し,データアクセス効率を高めるための複製配置手法を実現した.提案手法は消費電力やネットワークトポロジの変化を考慮してデータ配置を行うため,センサネットワーク全体でのデータの可用性を高めながら消費電力の低減も実現している.(3)に関しては,データ送受信技術として1対1通信だけでなく放送型通信を活用することで効率的にデータ配信を行う技術を考案した.提案方式では消費電力や地理的な特性を考慮して放送スケジューリングや通信方式の動的な選択を行うため,高い配信効率を実現しながらセンサネットワーク全体としての稼働時間を長くできることを確認した.これらの研究成果は学術論文誌6篇,国際会議会議録掲載論文8篇を含む多数の雑誌や会議録に掲載されている.本研究課題の目的は,センサネットワークのための高度なデータ管理を実現する統合型プラットフォームの構築である.本年度は,(1)センサネットワークノードのための動的機能交換型ミドルウェアの開発,(2)センサネットワークにおけるデータ配置・管理技術,(3)センサネットワークのためのデータ送受信技術,の3つのテーマを中心として研究開発を推進した.まず(1)に関しては,センサネットワーク環境におけるユーザインタフェースを含めた電源およびネットワークが不要のセンサデバイスおよびその制御ソフトウェアを開発し,柔軟なセンサネットワークが構築できるようにした.また,これまでに開発したユビキタスデバイスと本年度に開発したデバイスとを柔軟に連携させる枠組みを提案し,センサネットワークを活用したアプリケーションを開発できる環境を整えた.(2)に関しては,センサネットワークの通信方式としてセンサ同士が無線で直接接続されるアドホックネットワークを想定し,データアクセス効率を高めるための複製配置手法を実現した.提案手法は消費電力やネットワークトポロジの変化を考慮してデータ配置を行うため,センサネットワーク全体でのデータの可用性を高めながら消費電力の低減も実現している.(3)に関しては,データ送受信技術として1対1通信だけでなく放送型通信を活用することで効率的にデータ配信を行う技術を考案した.提案方式では消費電力や地理的な特性を考慮して放送スケジューリングや通信方式の動的な選択を行うため,高い配信効率を実現しながらセンサネットワーク全体としての稼働時間を長くできることを確認した.また,効率的なデータ検索手法を提案し,有用なデータのみを検索するTop-kクエリにおいて従来方式より低トラフィックで問合せ結果が得られるようになった.これらの研究成果は学術論文誌7篇,国際会議会議録掲載論文19篇を含む多数の雑誌や会議録に掲載されている.本研究課題の目的は,センサネットワークのための高度なデータ管理を実現する統合型プラットフォームの構築である.本年度は,(1)センサネットワークノードのためのミドルウェアおよびハードウェアの開発,(2)センサネットワークにおけるデータ配置・管理技術,(3)センサネットワークのためのデータ送受信技術,の3つのテーマを中心として研究開発を推進した.まず(1)に関しては,センサネットワーク環境で長時間柔軟に駆動可能なセンサノードを開発した提案するセンサノードはイベント駆動型ルールによる動作記述やスリープ制御が行える.また,人間装着型センサと環境設置型センサの連携機構に関しても研究を推進した.(2)に関しては,センサネットワークの通信方式としてセンサ同士が無線で直接接続されるアドホックネットワークを想定し,データアクセスのためのデータ転送トラヒックを低減するための配送スケジューリング手法を提案した.提案手法は各データ要求の配送期限を考慮して配送スケジュールと経路を決定するため,センサネットワーク全体でのデータの可用性を高めながら消費電力の低減とネットワーク資源の効率的利用を実現している.(3)に関しては,データ送受信技術として1対1通信だけでなく放送型通信を活用することで効率的にデータ配信を行う技術を考案した.提案方式では消費電力や地理的な特性を考慮して放送スケジューリングや通信方式の動的な選択を行うため,高い配信効率を実現しながらセンサネットワーク全体としての稼働時間を長くできることを確認した.これらの研究成果は学術論文誌X篇,国際会議会議録掲載論文XX篇を含む多数の雑誌や会議録に掲載されている.

また,大規模なナビゲーションシステムの運用など実際の現場において多くの運用実験を行い,プラットフォーム構築に関する知見を得た.本研究課題では、センサネットワークのための高度なデータ管理を実現する統合型プラットフォームの構築を目的とし、(1)センサネットワークノードのためのミドルウェアおよびハードウェアの開発、(2)センサネットワークにおけるデータ配置・管理技術、および(3)センサネットワークのためのデータ送受信技術の3テーマを中心として研究開発を推進した。(1)に関しては、前年度までに開発した長時間駆動可能なセンサデバイスの応用について研究を推進した。具体的には、時間制約や状態変化の制約等を考慮し、より高度な機能をもつデバイスおよびミドルウェアの開発を行った。(2)に関しては、前年度までに構築したアドホックネットワークにおける複製配置方式および一貫性管理方式を拡張した。具体的には、問合せの種類に応じて柔軟な応答を行う検索・データアクセス機構を提案し、シミュレーション実験によってその有用性を確認した。(3)に関しては、前年度までに構築したセンサノードの移動制御方式を拡張し、センサネットワークの稼働時間をさらに長期化する方式を提案した。具体的には、高いデータ収集効率を維持しつつ、ノードの消費電力を低減する方式を提案し、シミュレーション実験によってその有用性を確認した。これらの研究成果は、学術論文8件、国際会議発表10件を含む数多くの論文誌、会議録に掲載されている。また、上記3テーマで提案した方式のプロトタイプシステムを、実機や実環境を詳細に再現するネットワークシミュレータ上に構築し、提案手法を実環境上で動作させるための要件を洗い出した。その上で、全テーマをまとめた情報提供基盤構築の実現性や、実現のために検討すべき課題について詳細に議論した。
CoQ10を用いたミトコンドリア異常による免疫不全症の治療法開発

前年度に検証を行っていた好中球分化と小胞体ストレス/UPRの関連については、小胞体ストレスが好中球分化を抑制する役割を担っており、また、ミトコンドリアでのATP産生がUPRやアポトーシスを介して好中球分化を調節していることが示唆されるデータが得られたため、論文で報告を行った。一方で、前年度までに作製したAK2ヘテロノックアウト(AK2+/-) HL-60株を用いて、平成30年度はAK2+/- HL-60株の基本的な性質について確認を行った。その結果、AK2タンパク質の発現ならびに酵素活性はWTの半分ほどであった。4日間に渡るオールトランスレチノイン酸(ATRA)処理により好中球分化誘導を行い、May-Grunwald Giemsa染色にて形態学的に好中球への分化を確認したところ、後骨髄球および不完全な核分葉をもつ未熟な好中球を認め、分化が障害されていることが確認された。この形態学的特徴は、細網異型性症患者由来iPS細胞を用いた好中球分化でも報告されている。さらに、アポトーシスの割合もWTより多い傾向にあった。ROSについては、細胞全体およびミトコンドリアにおいて、WTとAK2+/- HL-60株でそれぞれATRA処理4日目と1日目で有意な差が見られたが、この影響および原因についてはATP産生量を踏まえつつ、検討中である。また、解糖系によるATP産生能の促進効果とそれによる好中球分化能の改善については、細胞への取り込みを考慮してフルクトース1,6ビスリン酸の代わりにフルクトースを使用することとした。フルクトースは毒性を示す可能性があるため、適正な使用濃度を検討中である。平成30年度は所属大学を移ったこともあり、細胞培養室の立ち上げ、試薬等の再購入、測定機器の確認などのため、十分な進捗を得られなかった。しかしながら、30年度のうちに最低限必要な機器、試薬は準備することができた。また、AK2+/-HL-60株で細網異型性症患者に近い好中球分化の特徴が確認され、この株を用いた検証が可能であることが示された。計画通り、AK2+/- HL-60株を用い、MitoQ・フルクトースなどによる好中球分化割合の改善を検証する。同時にATP産生能の回復、ROSの抑制についても裏づけをとる予定である。平成29年度は、CRISPR/CasでAK2ノックアウト(KO)HL-60細胞を作製し、AK2 KOでのROSによる好中球分化障害をCoQ10あるいは脂溶性CoQ (MitoQ)を用いて改善効果を検討することを計画していた。すでに樹立済みのAK2へテロKO(AK2+/-) HL-60株にさらにCRISPR/Casを作用させ、完全なKO株を得るためにクローニングを行ったが、新たな変異はすべてin frameであった。そこで、代替案としてAK2+/- HL-60株にshRNAをstableに発現させることによってAK2 KOに近い株を作製することを考えている。一方で、シングルセルクローニング中やgenome DNAのチェック中に、ROSとは別のミトコンドリア関連機能であるUPRやアポトーシスについて検証を行った。その結果、ミトコンドリアでのATP産生がUPRやアポトーシスを介して好中球分化に影響を与えていることが示唆されるデータを得た。AK2 KO HL-60株を未だ得られていないため、以上の進捗状況と判断した。しかしながら、代替案として実施したミトコンドリアとUPR・アポトーシス、好中球分化との関連性についての検討の結果、重要な知見が得られ、論文投稿に至った(under revision)。その際、好中球分化にはミトコンドリアでのATP産生の必要性が示され、ATP産生に関連するROS生成とその制御、並びにCoQ10による好中球分化能の回復の検証の重要性が示唆された。

フルクトースは毒性を示す可能性があるため、適正な使用濃度を検討中である。平成30年度は所属大学を移ったこともあり、細胞培養室の立ち上げ、試薬等の再購入、測定機器の確認などのため、十分な進捗を得られなかった。しかしながら、30年度のうちに最低限必要な機器、試薬は準備することができた。また、AK2+/-HL-60株で細網異型性症患者に近い好中球分化の特徴が確認され、この株を用いた検証が可能であることが示された。すでに樹立済みのAK2へテロKO(AK2+/-) HL-60株にshRNAをstableに発現させることによってAK2 KOに近い株を作製する。作製できなかった場合は、AK2+/- HL-60株に以前の論文報告で用いたAK2 siRNAを使用し、一過的にKOに近い状態を起こし、検証に使用する。さらに、CoQ10などによる好中球分化割合の改善、および還元能といった機能の検証に加え、29年度に得られた成果から、UPR活性化やアポトーシスについての解析も追加で行う。計画通り、AK2+/- HL-60株を用い、MitoQ・フルクトースなどによる好中球分化割合の改善を検証する。同時にATP産生能の回復、ROSの抑制についても裏づけをとる予定である。昨年、論文の投稿後の改訂要請に対して改訂後再提出したが、年度末までにその採否の結果がわからなかったため、論文掲載料として確保していた分が残ってしまった。次年度論文がacceptされた場合は、論文掲載料として使用する。大学移動後の細胞培養室や測定機器の設定・確認といった環境面の調整に時間をとられ、研究が十分に進展しなかったのに伴い、試薬や消耗品を予定ほど購入しなかったため。31年度は計画に従って、ATPやROS測定試薬や細胞関連の消耗品を購入予定である。
レーザーガイド補償光学系による遠宇宙の近赤外高解像観測

本特別推進研究では、ハワイ島マウナケア山頂の国立天文台すばる望遠鏡(口径8.2m)の空間解像力を格段に改善するため、「レーザーガイド補償光学系」を新規開発し、これを用いた最先端の観測的研究の道を拓くことを目的とした。新補償光学系は、本研究グループが2000年に完成させた36素子補償光学系の経験を活かし、制御素子数が5倍の188素子補償光学系を開発した。このシステムは天体からの光波面の乱れを毎秒1000回測定し、波面乱れを修正するための形状可変鏡をリアルタイムで駆動して補償し、大気のゆらぎの効果を打ち消して、望遠鏡の回折限界の解像力を実現するものである。2006年10月に行った試験観測で、このシステムを使わないときに0.6秒角になる星像のサイズがその10分の1の0.06秒角にまで改善され、空間解像力と感度が格段に向上することが実証できた。新補償光学系のもう一つの大きな開発要素は「レーザーガイド星生成システム」であった。こちらについては理化学研究所の協力を得て、全固体和周波レーザー方式でナトリウムD2線で発振する出力4Wのレーザー光源を完成させ、フォトニック結晶光ファイバーにより、すばる望遠鏡の先端に取り付けた直径50cmの送信望遠鏡に導き、望遠鏡の指向方向に高出力レーザービームを送出できるシステムが完成した。2006年10月に行った試験観測により、このレーザービームにより、高度90kmの高さに存在するナトリウム原子が励起発光し、補償光学系で必要となる波面測定に十分な明るさの人工星を任意の方向に作ることができることが実証できた。この間、本研究グループは赤方偏移7.0の世界記録となる最も遠い銀河、つまり宇宙で最も若い昔の時代の銀河を発見した。これらの二大システムを融合した、本格的なレーザーガイド補償光学系による遠宇宙の銀河の高解像観測の見通しが得られたので、今後このシステムを更に成熟させつつ、銀河形成と進化の観測的研究を進める予定である。本研究は、(1)ハワイ島マウナケア山頂で稼働中の口径8.2mすばる望遠鏡用に本研究グループが開発し共同利用に供している36駆動素子カセグレン補償光学系を188駆動素子のシステムに、更新し、点像関数のピーク強度をさらに改善すること、及び(2)補償光学システムを実際の天体観測で用いる上で必要な明るいガイド星が必ずしも観測対象の近くに無いため、折角の補償光学システムを使える場面が10%程度以下しかないという困難を除くため、人工的に上層大気中に光スポットをつくり、そのスポットを光源として大気のゆらぎを測り、任意の天体を観測することを可能にするレーザーガイド星生成システムを構築することを目的としている。5年計画の初年度は、(1)と(2)で実際に製作するシステムの概念設計を海外の専門家に披露して意見交換し、詳細設計を進め、特に波面測定用APDセンサー、光ファイバーなど構成品の調達を進めた。レーザーシステムについても、これまでの予備実験結果をもとに本システム構築に向けて、高出力・高信頼性が期待できる全固体レーザーの開発を進め、本年度はそのプロトタイプ機を製作した。可変形状鏡や制御系の詳細設計を開始し、本計画を進めるための研究員の確保、すばる望遠鏡へ搭載する前にシミュレータ望遠鏡を用いて行う事前試験の概要、ハワイ観測所に全システムを移送し、全体を組み上げて望遠鏡に接続し、本観測を行う手順の確立など、第2年次以降の推進計画を具体化した。

また、本計画の科学的意義と到達目標の妥当性を検証するため、遠宇宙の高解像観測を試験的に行い、観測の校正法、解析法についての検討評価も行った。この試験観測で、従来の補償光学を用いない観測の限界を遙かに凌駕できる見通しが得られた。計画概要については、8月に開催された国際会議で発表し、また補償光学を用いたいくつかの観測的研究の成果を論文としてとりまとめ、投稿公表した。本研究は、(1)ハワイ島マウナケア山頂で稼働中の口径8.2mすばる望遠鏡用に本研究グループが開発し共同利用に供している36駆動素子カセグレン補償光学系を188駆動素子のシステムに、更新し、点像関数のピーク強度をさらに改善すること、及び(2)補償光学システムを実際の天体観測で用いる上で必要な明るいガイド星が必ずしも観測対象の近くに無いため、折角の補償光学システムを使える場面が10%程度以下しかないという困難を除くため、人工的に上層大気中に光スポットをつくり、そのスポットを光源として大気のゆらぎを測り、任意の天体を観測することを可能にするレーザーガイド星生成システムを構築することを目的としている。5年計画の初年度は、(1)と(2)で実際に製作するシステムの概念設計を海外の専門家に披露して意見交換し、詳細設計を進め、特に波面測定用APDセンサー、光ファイバーなど構成品の調達を進めた。レーザーシステムについても、これまでの予備実験結果をもとに本システム構築に向けて、高出力・高信頼性が期待できる全固体レーザーの開発を進め、本年度はそのプロトタイプ機を製作した。可変形状鏡や制御系の詳細設計を開始し、本計画を進めるための研究員の確保、すばる望遠鏡へ搭載する前にシミュレータ望遠鏡を用いて行う事前試験の概要、ハワイ観測所に全システムを移送し、全体を組み上げて望遠鏡に接続し、本観測を行う手順の確立など、第2年次以降の推進計画を具体化した。計画概要については、8月に開催された国際会議で発表し、また補償光学を用いたいくつかの観測的研究の成果を論文としてとりまとめ、投稿公表した本研究は(1)ハワイ島マウナケア山頂で稼働中の口径8.2mすばる望遠鏡用に本研究グループが開発し共同利用に供している36駆動素子カセグレン補償光学系とは別に新規に188駆動素子のシステムを製作し点像関数のピーク強度をさらに改善すること、及び(2)補償光学システムを実際の天体観測で用いる上で必要な明るいガイド星を人工的に上層大気中につくり、そのスポットを光源として大気のゆらぎを測り、任意の天体を観測することを可能にするレーザーガイド星生成システムを構築することを目的としている。5年計画の第3年度は、(1)の可変形鏡をティップティルトマウントに装備して、駆動範囲を拡張する改良と波面測定用APDセンサーとの結合の準備を進めた。(2)のレーザーシステムについては全固体レーザーによる4W出力の実現に目処をつけ、レーザー送信望遠鏡の組み立て調整を進めた。また伝送光ファイバーの試作開発を進め、第4年次の総合試験開始に向けて開発を行った。この試験観測で、従来の補償光学を用いない観測の限界を遙かに凌駕できることが実証された。
新たな歯周疾患感受性遺伝子の同定

CD14遺伝子プロモーター領域の一塩基多型(-159C→-159T)は様々な感染症に対する感受性を規定する要因と考えられているが、歯周疾患における解析はほとんどない。そこで、この多型を有することで歯周炎のリスクが高まるという仮説のもと新潟大学医歯学総合病院を来院した163名の歯周炎患者と104名の年齢・性の対応した対照者において解析を行った。インフォームドコンセントを得た後、末梢血を採取してゲノムDNAを抽出した。歯周炎患者は問診、歯周組織検査の結果により慢性歯周炎群と侵襲性歯周炎群に分類した。多型を含む領域をPCR増幅したのち、2種類の制限酵素(HaeIII,AvaII)を用いて消化した。電気泳動のパターンによりCD14遺伝子プロモーター領域-159の部位の多型を解析した。歯周炎患者群全体の遺伝子型の分布はCCが24.5%、CTが43.6%、TTが31.9%であり、対照群のそれ(CC;18.3%、CT;47.1%、TT;34.6%)と統計学的に有意な違いは認められなかった。しかし歯周炎患者群を病型別に分類すると、両者の遺伝子型の分布は有意に異なっていた。-159T、-159Cのトランスフェクタントを作成し、レポータージーンアッセイを行った結果、Tアリルにおいて有意に高い転写活性を示した。以上の結果から、CD14遺伝子の-159C/T多型は歯周炎の発症自体には関連しないが、早期の疾病活動度の亢進と関連することが示唆された。新潟大学歯学部付属病院を来院した163名の歯周炎患者と104名の年齢・性の対応した対照者よりインフォームドコンセントを得た後、末梢血を採取してゲノムDNAを抽出した。歯周炎患者は問診、歯周組織検査の結果により成人性歯周炎群と早期発症型歯周炎群に分類した。CD14遺伝子のプロモーター領域をPCR増幅し、PCR産物を精製後、2種類の制限酵素(HaeIII, AvaII)を用いて消化した。歯周炎患者群を成人性歯周炎と早期発症型歯周炎に分類すると、両者の遺伝子型の分布は有意に異なっていた。成人性歯周炎群では対照群と同様の分布を示し、ヘテロ接合体がもっとも多かったのに対し、早期発症型歯周炎患者群ではTTのホモ接合体がもっとも頻度が高かった。一方、CあるいはTのアリル頻度については歯周炎群と対照群、成人性歯周炎群と早期発症型歯周炎群のいずれにおいても有意な違いは認められなかった。-159Tのトランスフェクタントを用いた実験ではCD14遺伝子の転写活性が上昇しているとの報告があることから、-159TTの患者においては歯周病原細菌由来LPSに対する応答性が上昇することで歯周炎に対する感受性が高まっていることが示唆された。
超臨界流体中の溶媒および溶質分子状態のラマン散乱による研究

本研究は,多成分超臨界流体における溶媒和について基礎的な理解を深めるために,2成分超臨界流体の高分解能ラマンスペクトルの測定を行って,溶媒・溶質それぞれの分子状態を同時に調べることを目的とした。初年度は高圧装置とラマン測定系の構築・整備を行い,第2年度にはこれらの特性の検討とCO_2とベンゼンの系,CO_2とクロロベンゼンの系について予備的な測定を試みた。まず,高圧装置の主要要素である送液ポンプ2台と圧力調整弁の動作の特性を調べ,目的とする温度・圧力・組成に合わせるための運転方法を検討した。その結果,セルを目的温度に保ち,組成に合わせた試料送液速度で2台のポンプを十分な時間最大圧力で運転し,その後セルを閉鎖系としてスペクトル測定をし,ついで順次試料を放出して圧力を下げながら測定を行うのが最良と判断した。上記の検討結果をもとに,(a)低濃度CO_2/ベンゼン,(b)高濃度CO_2/ベンゼン,(c)低濃度CO_2/クロロベンゼンの3種類の試料について,臨界温度よりも若干高い温度で圧力を変えながら測定を行った。(a)では,本実験で用いている光学系を用いれば,ベンゼンのモル分率0.01程度でも実用的な精度で溶質のラマンバンドを観測できること,ベンゼンのバンドの幅がCO_2密度によって変化することが確認できた。(b)では超臨界領域の気体的領域でCO_2の付随的なバンドが現れることを見出した。これはベンゼンとCO_2の錯体に帰属できるものと考えられ,今後の詳細な研究を行う必要がある。(c)では,(b)と同様に気体的領域でクロロベンゼン分子のラマンバンドが特異的なシフトをすることを見出した。これは双極子モーメントをもつ分子と溶媒との間に特有な現象と考えており、この問題も今後詳細な研究を行う価値があると考えている。多成分超臨界流体中の溶媒和について理解を深めるために,2成分超臨界流体の高分解能のラマンスペクトル測定を行って,溶媒・溶質それぞれの分子状態を同時に調べることを目的としている。今年度はまず,新たな高圧システムの構築とラマン測定系の整備を行った。2種類の試料をラマンセルに導入し,なおかつ圧力を調整するために,超臨界二酸化炭素送液ポンプSCF-Get,全自動圧力調整弁SCF-Bpgを購入し,すでに製作したラマンセルおよび別途購入した送液ポンプをこれらに接続して,新たな高圧システムを構築した。ついで,CO_2を試料として,このシステムの圧力調整の安定性をテストした。さらに,今後CO_2とともに溶媒として用いる超臨界CF_3Hの特性を確認するために,各種の条件で詳細なラマン測定を行った。ラマン測定装置については,これまでの研究に用いてきた光電子増倍管装着の分光器のほかにCCDを装着した分光器を併用することとし,この分光器周辺の光学系の改造を行った。現在,まずCO_2を溶媒とし各種の有機分子を溶質とする2成分系についての測定を計画中である。今年度は,昨年度に構築・整備した高圧システムとラマン測定系の特性を調べる作業を継続し,ついでCO_2とベンゼンの系について詳細な測定を試みた。まず,あらかじめプログラムされた背圧調整器の圧力調整機能は現実のラマン測定セルに十分には適応しないことが分かり,圧力調整弁のストロークをマニュアル設定できるようにした。

また,溶媒(CO_2)と溶質(ベンゼン)それぞれの送液量をある値に設定していても,背圧の設定値を変えると流量に長時間の変動が始まる。さらに,高圧システムのこれらの設定を一定に保っても,ラマン測定セルの温度を変化させると2種の物質の現実の相対的流量,したがって試料の組成が変化してしまう。現時点で最善と考えた装置を用いてもこのような問題が発生するので,2成分超臨界流体のラマン散乱を測定するためのよい条件を時間を掛けて検討した。その結果,温度を一定として高圧状態から段階的に圧を下げスペクトル測定をすることとし,CO_2とベンゼンの系について測定を行った。その結果,臨界温度より6K高い条件では,ベンゼン環全対称伸縮モードのバンド幅は密度とともにわずかに増加し,バンド波数は密度とともにわずかに減少した。これらの結果は,ベンゼンがCO_2によって受ける溶媒和がごく弱く,またベンゼン同士の特異的な相互作用も特にないことを示している。現在,CO_2とベンゼンの系についてさらに多様な条件で測定を試みるとともに,クロロベンゼンやアセトニトリルなど,双極子モーメントをもつ分子を溶質とする試料について測定を計画している。
脳卒中後再生モデルにおけるneurovascular unit再構築機構の解明

脳組織再生治療法開発には、神経・グリア・血管系から構成されるneurovascular unit(NVU)による異なる細胞間の相互作用のメカニズムを理解し、機能的ネットワーク障害に対してNVUを進展させることによる包括的なネットワーク再構築誘導法の発見の必要があると提唱された。NVUを構成する血管内皮細胞は、単に栄養や酸素を送り届けるだけでなく、神経細胞やグリア細胞の活動と連関し、神経組織修復作用をもつことが知られている。本研究では、再生を誘導する因子としてdamage -associated molecular patern(DAMP)の1つであるhigh mobility group box1(HMGB1)に着目し、血管新生並びに脳神経再生における役割について検討を行った。脳卒中自然発症モデル動物(SHRSP)において、脳卒中発症による異常行動の発現と一致して、血液脳関門の破綻、すなわち、NVUの障害を確認した。脳卒中発症後、異常行動が自然消失したSHRSPでは血液脳関門の破綻も回復しており、脳病変は軽度であった。脳障害領域においてマクロファージのマーカーであるCD68陽性ならびにCD163陽性細胞の浸潤が認められた。一方、脳障害領域ではHMGB1陽性細胞が低下しており、血漿中HMGB1量の低下も認められた。HMGB1の供給源として報告されている血小板は脳卒中発症の2-3週間前から血小板容積の増加が認められ、脳卒中発症直前から血小板数が低下していた。したがって、血液凝固系の亢進が起こる以前に生じた血小板の異常は、血管障害の発現時期と関連している可能性がある。マクロファージの機能調節に関わる因子に関して、スカベンジャー受容体の発現変化を指標にした比較検討を行った。さらに、マクロファージの貪食や酸化ストレスを評価する実験系を確立した。当初予想していたよりもSHRSPの脳卒中による病変が軽度であったため、血液脳関門の破綻を指標にしてNVUの障害を評価した。その結果、NVUの障害を組織学的に解析する実験系を確立することができ、HMGB1の発現変化を解析することができた。経時的に脳組織ならびに血漿サンプルを回収した。同時に、脳卒中発症前後における血球系の動態を解析したところ興味ある知見が得られたため、現在、論文の作成を行っている。脳卒中後のNVU再構築の機序解明については血管内皮細胞とマクロファージの細胞間相互作用を中心に検討を進める。既に血管内皮細胞とマクロファージの共培養による血管新生のin vitro評価系は確立しており、HMGB1の効果について検討を行う。さらに、HMGB1以外のDAMPsの中にも、マクロファージの機能に影響することをin vitroで確認しており、今後、血管新生やNVU再生の関与について検討を行う。脳卒中発症前に認められる血小板の変動に関しては、バイオマーカーとして臨床研究に発展できる可能性がある。脳卒中の発症リスクと相関があるとされている炎症性メディエーターと血小板の変動について検討を行う。

脳卒中発症前に認められる血小板の変動に関しては、バイオマーカーとして臨床研究に発展できる可能性がある。脳卒中の発症リスクと相関があるとされている炎症性メディエーターと血小板の変動について検討を行う。血球系に関して、当初計画に予定していなかった血小板の変動に関する知見が得られたため、先に解析を進めた。血球系の解析は大学の共同設備を使用しており、比較的に少ない費用で行うことができた。SHRSPの脳組織や血液サンプルの回収は進んでいるため、今年度は回収したサンプルの解析を中心に実験を行う。そのための抗体等の試薬を購入する。また、各種メディエーターの解析をin vitroで行うため、その消耗品の購入に使用する。
成人・小児人工内耳装用者の雑音下における聴取能の研究

小児人工内耳(CI)装用例と中途失聴成人CI装用例に対し、日常生活条件に近い雑音負荷条件の聴取能について、及び健聴児と比較し、関連する要因について検討した。対象はCI小児41例(613歳)とCI成人32例(2378歳)、健聴児童20名(612歳)である。検査施行時期は小学校就学以降、併せてCI装用後1年以降に実施した。語音聴取評価CI2004の文章(成人・学童用)を用い、CI装用下に2台のスピーカから検査語音と加重不規則雑音を提示した。検査語音レベルを一定にして、静寂下、SN比20dB、10dB、5dB、0dBの5条件で雑音を変化させた。正答率は小児CI群・成人CI群ともにSN比+10dB条件で有意に低下し、小児・成人例の差異は少なく、健聴群(SN比0dB条件)と比べて有意に低下した。静寂下での聴取能が同等の者でも雑音下での聴取能には個人差を認めた。また、聴取能の良好な者でも健聴者のそれを上回らず、個別の評価の重要性が示された。雑音下の聴取能(SN比10dB条件下)に関連する要因として、小児CI群・成人CI群ともに静寂下単音節聴取能・環境音聴取能と相関を認めた。また小児CI群では電気生理学的要因であるCレベルと、個体要因では術前補聴器装用閾値と言語性知能に相関を認め、複合的な要因の関与が推測された。一般健聴者との雑音下での聴覚情報量の差は明らかであり、これらSN比改善のために自動感度調整の設定やFMシステムの利用など補助機器の活用を検討することが望まれる。