hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モミの繁殖-花粉の飛散距離と自家不和合性

本研究では、暖温帯の主要な森林構成樹種であるモミが、森林の分断化によってその繁殖にどのような影響を受けるかを明らかにすることを目的とし、個体間距離が繁殖に及ぼす影響を明らかにするため、成木密度の異なる林分内あるいは孤立しているモミ成木の種子生産の実態把握を試みた。東京大学千葉演習林内およびその周辺の天然モミ林分内に生育しているモミ成木のうち、最も近い個体との距離が2.8m1271.9mとさまざまな距離にある13個体から球果を2004年に採取した。採取した種子をインキュベータ内で発芽させ、1母樹当たり637個体、計202個体の実生を、本研究で開発した核SSRマーカー3座(Saito et al.,2005)とトドマツで開発された核SSRマーカー5座、さらにAbies nordmannianaで開発された核SSRマーカー1座、クロマツで開発された葉緑体SSRマーカー2座を用いて解析し、単純排斥法により自殖率を求めた。その結果、母樹ごとの自殖率は0%66.7%であり、最も近い個体との距離の常用対数値との間に有意な負の相関が見られ(r=0.6810,p=0.0103)、近隣個体との距離が遠いほど自殖率が高くなることが明らかになった。また昨年度、球果の有胚率は近隣個体との距離が遠いほど、有意に低くなることを明らかにしている。これらのことから、モミの孤立木は、他個体の花粉の不足により、健全な繁殖が阻害されていることが示された。また、モミは一定程度自殖を行うことが明らかになった。本研究では暖温帯の主要な森林構成樹種であるモミが、森林の分断化によってその繁殖にどのような影響を受けるかを明らかにすることを目的として、モミ孤立木の種子生産の実態を把握し、また人工交配により自家受精の可否や花粉親の選択性について明らかにする。そこで本年度は、主に孤立木および人工交配対象候補木の選定および個体間の遺伝的な距離を測るために必要なマイクロサテライトマーカーの開発を行なった。モミ成木1個体の針葉からCTAB法でDNAを抽出し、Dual-suppression-PCR法(Lian and Hogetsu,2002)を用いて17個のプライマーセットを設計した。現在、これらの17マーカーについて得られる対立遺伝子数やそれぞれの多型性について成木40個体の針葉を用いて明らかにし、利用可能なマーカーを検討している。また、平成16年度4月から5月に行う予定の人工交配の交配候補木を選定するために、東京大学大学院農学生命科学研究科附属千葉演習林において、高所作業車を用いた作業が可能と考えられる林道沿いのモミの成木について、平成16年2月に雄花の有無を双眼鏡によって確認し、候補木を絞り込んだ。雄花の花芽がついていた候補木の針葉を、開発したマーカーを用いて互いの遺伝的距離を出すため採取した。さらに、千葉演習林内および周辺を探索し、花粉の飛散距離を推定するのに用いることができる種子の採集が可能な孤立木の候補木を決定した。本研究は、暖温帯の主要な森林構成樹種であるモミが、森林の分断化によってその繁殖にどのような影響を受けるかを明らかにすることを目的として、本研究ではモミ孤立木の種子生産の実態を把握し、また人工交配により自家受精の可否や花粉親の選択性について明らかにするものである。本年度はモミの立木の交配実態について明らかにするため、最も近い個体との距離が1.2m1271.9mとさまざまな距離にある22個体について球果を採取し、一個体当たり12個の球果の有胚率を求めた。その結果、球果ごとの有胚率は3.5%72.5%であった。個体ごとに求めた平均有胚率と最も近い個体との距離の常用対数値との間に有意な負の相関が見られ(P<0.001)、近隣個体との距離が遠いほど有胚率が低くなることが明らかになった。したがって、モミの孤立木は健全な繁殖が阻害されていることが示された。また、昨年度開発した17の核SSRマーカーのうち、バンドが明確で多型がありヌル対立遺伝子を持たないと考えられる4マーカーとトドマツで開発された核SSRマーカー7マーカー、さらにクロマツで開発された葉緑体SSRマーカー2マーカーが実際の分析に有効であることを明らかにした。高所作業車を用いた人工交配実験では、3母樹を対象に7個体の花粉を人工的に受精させたが、樹上の交配袋を動物に破損されるなどの問題が生じたため失敗であった。

採取した種子をインキュベータ内で発芽させ、1母樹当たり637個体、計202個体の実生を、本研究で開発した核SSRマーカー3座(Saito et al.,2005)とトドマツで開発された核SSRマーカー5座、さらにAbies nordmannianaで開発された核SSRマーカー1座、クロマツで開発された葉緑体SSRマーカー2座を用いて解析し、単純排斥法により自殖率を求めた。その結果、母樹ごとの自殖率は0%66.7%であり、最も近い個体との距離の常用対数値との間に有意な負の相関が見られ(r=0.6810,p=0.0103)、近隣個体との距離が遠いほど自殖率が高くなることが明らかになった。また昨年度、球果の有胚率は近隣個体との距離が遠いほど、有意に低くなることを明らかにしている。これらのことから、モミの孤立木は、他個体の花粉の不足により、健全な繁殖が阻害されていることが示された。また、モミは一定程度自殖を行うことが明らかになった。
マイクロエマルションを用いる有機溶剤ベース製品の水ベースに関する研究

マイクロエマルションは両親媒分子の自己組織化により油(もしくは水)を多量に可溶化した熱力学的に安定な等方性の1相である。一方では、ショ糖エステルは生分解性があり、環境にやさしい非イオン界面活性剤であり、乳化剤、可溶化剤として広範囲(食品、化粧品、医薬品など)への応用が期待されている。そこで本研究では水/ショ糖パルミチン酸エステル/親油性非イオン界面活性剤系相挙動検討し、ミセル溶液の自己組織体の微細構造を知るため、動的光散乱測定を行い、静的・動的粘弾性挙動を調べた。さらに、ミセル溶液に油の添加によりマイクロエマルション形成し、相挙動、静的・動的粘弾性挙動も調べ、動的光散乱測定を行った。親油性の非イオン界面活性剤としてポリオキシエチレンドデシルエーテル(C_<12>EO_n, n=2,3,4)、モノラウリン等を用いて、水とショ糖パルミチン酸エステル混合すると、いずれの場合においても、高粘性ミセル相が存在し、ポリオキシエチレン鎖を長くすることにより、その領域は拡大した。これはworm-likeミセル溶液と呼ばれ、円筒ミセルが毛虫のように非直線状である自己組織体を形成し、さらにそれが互いに強く絡み合うことで、高分子溶液の様の粘弾性体挙動を示したためであると考えられる。親油性の非イオン界面活性剤の割合を増加させるとゼロせん断速度(η_0)が急激に増加し、非ニュートン流体の挙動を明確に観察された。これはworm-likeミセル形成時の典型的な挙動である。しかしながら、一定濃度以上の親油性の非イオン界面活性剤を添加させたことでη_0値は減少した。これは構造変化を起こすためであると考えられる。動的粘弾性測定で、worm-likeミセルは典型的な粘弾性モデルであるMaxwellモデルの応答挙動を示す粘弾性体であることがわかった。Maxwellモデルの緩和時間を計算すると、ミセルの成長の過程を調べることができる。ミセルに直鎖アルキル油を添加し、親油性の非イオン界面活性剤の割合の変化による相平衡図の作成を行った。いずれの場合においてもマイクロエマルションを形成し、親油性の非イオン界面活性剤一定割合で可溶化が最大になり、この割合は最大η_0と異なることがわかった。最大η_0を示すミセル溶液に油を添加することによってη_0減少し、油アルキル鎖が短いほどこの効果は小さくなる。しかしながら、親油性の非イオン界面活性剤の割合により、油の効果は変わることがわかった。油が添加したworm-likeミセル溶液で動的光散乱測定を行い、油を添加することで緩和時間は短くなり、ミセルによる絡み合いネットワークが解けてしまうと考えられる。上の研究以外に、他界面活性剤系の相挙動・構造・自己組織体、メソポーラスシリカ形成等について研究を行いました。油が添加したworm-

likeミセル溶液で動的光散乱測定を行い、油を添加することで緩和時間は短くなり、ミセルによる絡み合いネットワークが解けてしまうと考えられる。上の研究以外に、他界面活性剤系の相挙動・構造・自己組織体、メソポーラスシリカ形成等について研究を行いました。
『雑阿含経』の総合的研究

本研究成果報告書は,『雑阿含経』(『大正新脩大蔵経』第2巻,pp.1ff.)に対応するインド語テキストを収集したものである。『雑阿含経』のインド語テキスト(Samyuktagama)は失われ,その一部が断片的に現存するにすぎない。かつて,『雑阿含経』は説一切有部に所属すると考えられていたが,説一切有部は,インド仏教の最大部派の一つで,北インドのみならず,中央アジアにまで広がったため,その内部にカシュミール有部やガンダーラ有部などの幾つかの分派が生じた。最近の研究によって『雑阿含経』は根本説一切有部の伝承に最も近いことが明らかにされてきた。筆者は根本説一切有部を説一切有部内部の一分派と見なす。根本説一切有部は,しだいに説一切有部内部で最大の分派になっていったと考えられる。本研究成果報告書には,説一切有部ないし根本説一切有部の文献から,『雑阿含経』の各経に最も近いインド語テキストの箇所が収集されている。そのインド語テキストは以下の三種からなる。(1)インド語テキストの写本断片。(2)説一切有部の文献の中の引用箇所。(3)説一切有部の文献に所属ないし由来し,『雑阿含経』に部分的に対応する箇所。本報告書は,『雑阿含経』の最後の章である*Samgitanipata(『雑阿含経』巻4,22,36,38-40,42,44-46,48-50)を扱う。1.中央アジアから出土したサンスクリット語の写本断片の中で未解読のものを調査した結果、まず、イギリスのIndian Office Libraryに保存されているヘルンレコレクションの中に『雑阿含経』のサンスクリット原典であるSamyuktagamaの断片を数点新たに発見することができた。また、ドイツのゲッティンゲン大学に写真が保存されているベルリンのトルファンコレクションの中にもSamyuktagamaの断片を数点新たに発見することができた。さらに、フランスのBibliotheque Nationaleに保存されているペリオコレクションの中にもSamyuktagamaの断片を数点新たに発見することができた。その他、旧ソビエト連邦の旧レニングラ-ドに保存されている中央アジア出土のサンスクリット語の写本断片集が最近出版されたが、その中で未同定とされていた写本が、Ajitasenavyakaranaというテキストの一部であり、これのギルギット出土のテキスト、漢訳、チベット訳との比較研究が課題として新たに浮かびあがってきた。2.漢訳の大蔵経と『雑阿含経』の対応部を調査した結果、南方上座部の『法句経』、説一切有部の『法句経』、所属部派不明の『法句経』と以上の3部派の『法句経』が合糅されて漢訳された漢訳『法句経』の中の所属部派不明の『法句経』に相当する部分の中に『雑阿含』に対応する部分を新たに発見することができ、この所属部派が不明のためこれまでほとんど研究されることがなかった『法句経』の成立を解明する上で重要な資料が得られた。1.漢文に翻訳されたインド仏教文献を調査する過程で,『尊婆須蜜菩薩所集論』に『雑阿含経』やその他の阿含経(初期インド仏教聖典)の偈文(詩)が多数引用され,各偈に解説を施した「解説つき偈文選集」とでもいうべきものをその末尾の章が形成していることに着目して,この『尊婆須蜜菩薩所集論』の末尾章の徹底的な研究を行なった。これまで,学界において本テキストは,ほとんど注目されることもなく,そこに引用されている阿含経典の偈文も,そのごく一部が同定されたのみで,全く研究対象とはなっていなかったに等しかった。

今回,まず,引用されている全偈文の同定のため,インド仏教の諸文献を調査し,大部分それに成功した。その過程で,『雑阿含経』に対応する引用箇所も,新たに多数発見し,『雑阿含経』の研究に有用な資料が得られた。その副産物として,『尊婆須蜜菩薩所集論』に引用される阿含経典の偈文とパーリ経典の対応部を細かく検討する中で,両者の差異の多くは,音韻変化による所が大きく,また,本テキストの引用偈の解説部分により本来の伝承が残り,引用部そのものは伝承過程で変容してしまった部分が多いことも明らかになった。また,思想史的にも,tathagata(如来)や,namakaya(名身)の語の原意を明かす資料が本テキストの引用偈の中に見い出された。2.中央アジア出土のサンスクリット写本の調査の過程で,今までサンスクリット写本の存在が報告されていなかったアビダルマ文献の断片を発見し,目下,正確な同定に取り組んでいる。1.『雑阿含経』の中央アジア出土サンスクリット写本を調査する過程で,これまでサンスクリット写本の存在が報告されていなかった『婆沙論』(玄奘約『阿毘達麿大毘婆沙論』と浮陀跋摩訳『阿毘曇毘婆沙論』の二つの漢訳で現存)サンスクリット写本断片をパリのペリオコレクションの中に発見し,ローマ字テキストと漢訳『婆沙論』の対応部を対照して,学会誌に公表した。このサンスクリット断片は,二つの漢訳『婆沙論』の何れとも伝承を異にする第三の『婆沙論』の一部であり,しかも,それらより初期の段階の『婆沙論』の可能性もあることが判明し,『婆沙論』の成立・発展史に関わる重要なテキストであることが分かった。この写本には『雑阿含経』の一部も二箇所引用されており,ここに『雑阿含経』のサンスクリット断片がまた二つ回収できる。2.3年間の研究成果として,「研究目的・研究実施計画」に記したように,『雑阿含経』の各経ごとに,さらに経典の内部の文言にまで至って,『雑阿含経』の所属部派である説一切有部,ないし根本説一切有部に属するサンスクリット断片の対応箇所,この部派のサンスクリット文献への引用箇所やそれらの中に認められる対応箇所を網羅した一覧表を作成し,『雑阿含経』とそれらサンスクリットテキストとの異動を考察した研究成果報告書をまとめた。
STAT3シグナルにおけるVCP、UBL4A(GdX)の関与の検討

UBL4AーKOマウスを用いた検討を行った。UBL-4AKOマウスはコントロールマウスに比べて、リポポリサッカライド投与により、炎症状態を惹起した状態で、炎症関連たんぱく質である、IL6やTNFαの発現、mRNAの発現が上昇傾向が少なかった。UBL-4AKOマウスでの免疫細胞の発現に異常は認められなかった。ルシフェラーゼアッセイにより検討したところ、UBL4AはTNFαなどの物質を添加して状態での、NFκB転写活性を上昇させ、STAT3の転写活性を低下させた。UBL4AーKOマウスの脾臓より細胞を抽出し、TNFαで刺激したところ、リン酸化p65の発現がコントロールに比べて低かった。免疫沈降により、UBL4Aはp65と共沈せず、TC45はp65または、UBL4Aのいずれとでも共沈することが判明した。TC45とp65の関連はUBL4A-KOマウスより抽出した細胞において、より強まることがあきらかになった。これはTC45とUBL4Aとの結合がないほうが、p65との結合がしやすくなることを示唆している。脾細胞において、UBL4AーKOマウスのほうが、リポポリサッカライド処理後のリン酸化p65の上昇が緩やかであることが明らかになった。UBL4A強制発現させた細胞株を用いた検討により、TNFα刺激後のp65とDNAの結合が上昇し、転写活性が上昇していることが明らかになった。核内に局在するp65もTNFα刺激後、維持されていた。以上の検討により、UBL4AはNFκBの転写活性に関与しており、TC45との結合もこれに関連することが示唆された。ヒト由来膵癌細胞株Panc1、PSNを用いて、GdXの局在に関する検討を行った。まず、核、細胞質それぞれの分画におけるGdXの発現を計測するためWestern blotを行った。GdX自体の発現量が多くないこと、あるいは、操作の途中での障害等により、実験間でのばらつきが多く、GdXの発現量を定量的に検討するに至っていない。蛍光免疫染色においても、局在の同定が困難であった。IL6, TNFα, EGFなどの刺激により、GdXが核から細胞質に、あるいは細胞質から核に移行することを検証するモデルの構築中であるが、培養細胞中に存在するGdX自体をターゲットとする検証は上記の理由を含めてまだ確立されていない。これと並行して、VCPノックアウトマウスの作成を開始した。まずVCP遺伝子に対する相同組み換えベクターを作成、エレクトロポレーション法にてES細胞に導入し、20個のクローンを単離した。PCR法により、そのうち13個のクローンに組み換えを確認した。このES細胞をマイクロマニピュレーターを用いて胚盤胞期胚に注入し、キメラマウスの作製を開始した。通常の交配では妊娠は確認できなかったので、検討してみると、キメラマウスの運動精子が少ないことが明らかになった。透明体部分切開法を用いて体外受精を試み、受精卵を27個得ることができた。しかしながら、得られた産子は離乳に至らず死亡したので、現在ヘテロマウスを獲得できていない状態である。GdXの局在解析、修飾解析を行うことを第一の目的として平成27年は研究を行ってきたが、安定した結果はまだ得られていない。ノックアウトマウスに関しては、ES細胞の状態が悪いことが考えられる。平成27年度に引き続きVCPノックアウトマウスの作製を行った。凍結保存しておいた相同組換えES細胞クローン4個を用い、ICR系統の8細胞期胚に対しアグリゲーション法でキメラ胚を作製した。キメラ胚移植、出産後、離乳時に毛色によりキメラ率を判定した。3個のES細胞由来の合計7匹のキメラマウスを獲得した。細胞寄与率上位のマウスを選別し、野生型マウスとの交配でF1産子を作製した。引き続き、F1産子を用いて、ホモノックアウトマウスの作製を開始するとともに、ヘテロマウスの各臓器の細胞の初代培養を行っている。平成28年度よりVCPトランスジェニックマウスの作製を開始した。ROSA26 locusにVCP組換えベクターをエレクトロポレーション法にてES細胞に導入し、薬剤選択後、薬剤耐性として得られたES細胞クローンをPCR法、サザンブロットハイブリダイゼーション法にて相同組み換えを確認した。ES細胞クローンを拡大培養、微生物検査後、凍結保存した。ES細胞クローン4個を用い、ICR系統の8細胞期胚に対しアグリゲーション法でキメラ胚を作製した。2個のES細胞由来の合計6匹のキメラマウスを獲得した。VCPノックアウトマウス、VCPトランスジェニックマウスの作製を継続して行うとともに、GdX(UBL4A)ノックアウトマウスとの交配を今後進める予定である。さらに各臓器の形態の検討や初代培養細胞を用いた生存能の検討も進める予定である。平成27年度ではノックアウトマウスの作製が困難であったが、平成28年度に作製することに成功した。トランスジェニックマウスの作製も順調に進んでおり、全体の進捗状況はやや遅延している程度である。VCPノックアウトマウスの作製、維持を行っている。

凍結保存しておいた相同組換えES細胞クローン4個を用い、ICR系統の8細胞期胚に対しアグリゲーション法でキメラ胚を作製した。キメラ胚移植、出産後、離乳時に毛色によりキメラ率を判定した。3個のES細胞由来の合計7匹のキメラマウスを獲得した。細胞寄与率上位のマウスを選別し、野生型マウスとの交配でF1産子を作製した。28年度に引き続きVCPトランスジェニックマウスの作製を継続した。ROSA26locusにVCP組み換えベクターをエレクトロポレーション法にてES細胞に導入し、薬剤選択後、薬剤耐性として得られたES細胞クローンをPCR法、サザンブロットハイブリダイゼーション法にて相同組み換えを確認した。ES細胞クローンを拡大培養、微生物検査後、凍結保存した。ES細胞クローン4個を用い、ICR系統の8細胞期胚に対しアグリゲーション法でキメラ胚を作製した。2個のES細胞由来の合計6匹のキメラマウスを獲得した。GdX(UBL4A)ノックアウトマウスから採取した血液系細胞の検討により、GdX(UBL4A)が細胞質において、NF κBの活性を促進する作用があることを解明した。VCPノックアウトマウス、VCPトランスジェニックマウスの作製を継続して行うとともに、GdX(UBL4A)ノックアウトマウスとの交配を今後進める予定である。さらに各臓器の形態の検討や初代培養細胞を用いた生存能の検討も進める予定である。マウスの作製は終了したが、新たな研究箇所である国際医療福祉大学では動物飼育設備が完成途上であるため、その後の検討が遅れている。UBL4AーKOマウスを用いた検討を行った。UBL-4AKOマウスはコントロールマウスに比べて、リポポリサッカライド投与により、炎症状態を惹起した状態で、炎症関連たんぱく質である、IL6やTNFαの発現、mRNAの発現が上昇傾向が少なかった。UBL-4AKOマウスでの免疫細胞の発現に異常は認められなかった。ルシフェラーゼアッセイにより検討したところ、UBL4AはTNFαなどの物質を添加して状態での、NFκB転写活性を上昇させ、STAT3の転写活性を低下させた。UBL4AーKOマウスの脾臓より細胞を抽出し、TNFαで刺激したところ、リン酸化p65の発現がコントロールに比べて低かった。免疫沈降により、UBL4Aはp65と共沈せず、TC45はp65または、UBL4Aのいずれとでも共沈することが判明した。TC45とp65の関連はUBL4A-KOマウスより抽出した細胞において、より強まることがあきらかになった。これはTC45とUBL4Aとの結合がないほうが、p65との結合がしやすくなることを示唆している。脾細胞において、UBL4AーKOマウスのほうが、リポポリサッカライド処理後のリン酸化p65の上昇が緩やかであることが明らかになった。UBL4A強制発現させた細胞株を用いた検討により、TNFα刺激後のp65とDNAの結合が上昇し、転写活性が上昇していることが明らかになった。核内に局在するp65もTNFα刺激後、維持されていた。
地球環境評価法としての超高感度ヨウ素129定量法の確立

ヨウ素129の加速器質量分析にとって、安定同位体ヨウ素127の妨害とともに、さまざまな分子イオンの妨害を明確に分ける必要がある。本研究では、ヨウ素129の定量法として、7+イオンを利用し、ガスカウンターを利用するシステムと、TOF(Time Of FIight=飛行時間分析法)とガスカウンターを組み合わせるシステムを開発した。前者は、加速後のイオンを分析電磁石および静電偏向機の組み合わせにより、電荷あたりの質量を高分解能で分析し、さらにガスカウンターによって妨害イオンを分離するシステムである。一方、TOFを用いるシステムでは、さらにイオンの速度分析を加えることによって、より感度を向上させようとしたものである。しかしながら、TOFを構成する検出器部分でのビームの散乱により、検出効率が落ちてしまうという欠点がある。さまざまに改良を加えたところ、最終的には50%の検出効率を実現した。一方、サンプルの前処理において、AgIを精製する際に、AgClとの共沈プロセスを入れると効果的であることが知られている。しかしながら、AgClとの共沈を行った場合、加速器質量分析用ターゲットのAgI中にAgClが混入してしまう。その際、最終検出器には、^<37>Cl^<2+>イオンが混入する。^<37>Cl^<2+>イオンのフラックスが大きい場合、検出器中の電場を乱し、正常な測定ができなくなることがあった。前処理段階におけるAgClの混入量は、わずかであり、その量を制御するのは困難であった。そこで本研究では、ヨウ素129の^<6+>イオンを試した。質量数129に対して電荷6という組み合わせは、公約数を持つため、一般的には避けるケースであるが、Clイオンに対しては、妨害となる可能性が低い。実際に^<129>I^<6+>を検出してみると、重大な妨害は存在せず、ターゲット中のAgClの混入の影響を受けることなく測定可能であることが明らかになった。こうして確率した^<129>I-AMSシステムを用いて、青森県六ヶ所村の表層土壌中の^<129>Iを測定した(サンプルは、2005年11月に採取した)。その結果、表層土壌1kg中の^<129>Iの放射能は、0.05mBq程度であり、日本国土におけるバックグラウンドレベルにとどまっていることが明らかになった。東京大学大学院工学系研究科原子力国際専攻のタンデム加速器施設(MALT)のAMSビームコースに新たにTOF検出装置を組み込み、従来より設置してあるガスカウンターと組み合わせ、ハイブリッド検出システムを構築した。TOF検出装置のタイミング検出にはカーボンフォイルとMCPを使用した。タイミング検出でのビーム散乱を抑える構造を設計し、最終的な検出効率としておよそ50%を実現したが、今後さらなる改良を自指している。^<129>I-AMSシステムのバックグラウンド低減のための重要な項目として、^<129>Iフリーのヨウ素キャリアの探索があるが、今回、米国Purdue大学より、極めて年代の古いヨウ素を入手することができ、本システムでの測定結果は、^<129>I/^<127>I2×10^<-14>であった。これは、このヨウ素中の^<129>Iレベルが極めて低いことと、我々の構築した検出システムのバックグラウンドレベルの低さを同時に証明するものである。これにより、今後地球化学的サンプルの^<129>Iの測定の可能性が拓けた。一方、土壌中のヨウ素を抽出するための前処理装置一式を開発構築し、日本各地の土壌の^<129>Iレベルの測定を行い、データを蓄積している。また、青森県下北半島における重点的土壌採取を行い、次年度の測定を待つ状態にある。

実際に^<129>I^<6+>を検出してみると、重大な妨害は存在せず、ターゲット中のAgClの混入の影響を受けることなく測定可能であることが明らかになった。こうして確率した^<129>I-AMSシステムを用いて、青森県六ヶ所村の表層土壌中の^<129>Iを測定した(サンプルは、2005年11月に採取した)。その結果、表層土壌1kg中の^<129>Iの放射能は、0.05mBq程度であり、日本国土におけるバックグラウンドレベルにとどまっていることが明らかになった。
イオン窒化した接触面の面圧強度とトラクション特性に関する研究

最近注目されている"イオン窒化法"により表面硬化した表面の超精密加工法の開発とその超精密仕上げしたイオン窒化ローラの面圧強度とトラクション特性に関する調査研究を行なった。イオン窒化法は、従来のガス窒化などにより生産コストが割高であるが、無公害であり、今まで困難とされてきたチタンなどの難窒化材にも窒化が可能とされている。研究実施計画に従って調査研究を行ない、以下の研究成果を得ることができた。1.イオン窒化処理2種類の鋼材(SCM440,SCM415)とチタン合金(Ti-6Al-4V)および研究開発中の高清浄レール鋼に対して、イオン窒化処理を行ない、表面硬化することができた。2.表面硬化したローラ材の超精密表面仕上法の開発的研究イオン窒化処理した表面硬化ローラを試作した超精密表面仕上装置を用いて超精密鏡面仕上(粗さRmax≒0.03μm,真円度0.2μm)することができた。チタン合金は、イオン窒化処理温度(約800°C)が他の鋼材の処理温度(530°C)よりも非常に高い為、表面に焼傷が残る場合のあることがわかった。3.超精密鏡面仕上したローラの面圧強度とトラクション特性動力循環型2円筒試験機を用いて表面の変化や油膜形成状態,トラクション特性などについて基礎試験を行なった。イオン窒化処理後に超精密鏡面仕上したローラは、普通荷重(p_<max>=1.0GPa)において良好な油膜形成状態を示し、トラクション係数も同じか少し小さくなることがわかった。少し厳しい荷重条件(p_<max>=1.5GPa)において、高清浄レール鋼以外の材料は、表面に亀裂が入ることがわかった。チタン合金は、イオン窒化処理を施しても転走面に応用することが非常に困難であることがわかった。今後は高抗張力鋼(ハイテン)について追加実験を行なう予定である。
質量分析のための高分子担持型光開裂性分子プローブの開発

大きな分子量の分子標識とイオン化に耐えるイオン化標識剤を目指して研究に着手した。テトラフェニルポルフィリンの分子対称性を利用して、誘導化反応の収率を質量スペクトルとして読み出せることを示した。一方、分子タグを測定プレート上展開して乾燥させフィルム化することで、数十ピコモルの少量の試料量で表面での化学反応を評価できることを示した。これらの分子標識剤および分析手法を活用して、ポリマー表面等の限られた反応場における特異な反応生を評価できる基礎的な技術を開発することができた。従来よりも大きな分子量の標識とイオン化に耐える、イオン化標識剤を目指して開発研究を行った。テトラフェニルポルフィリン構造に分子鎖、および標的分子補足部位を導入した質量分析用イオン化標識剤の候補分子を合成し、その性能を検証した。その結果、炭素ー窒素結合がイオン化により容易に切断されることが判明した。ま一方、エーテル結合は、イオン化条件下で殆ど切断されずに、標識化された分子を維持できることを明らかにした。また、分子鎖をポリエチレングリコール鎖とすることにより、疎水性分子のみならず親水性の標的分子を効果的に補足できることを明らかにした。更に、ポルフィリンの分子対称性を利用して、標的分子との結合率を質量分析により統計的な混合物分子が発生することを利用して、反応率を質量スペクトルとして読み出すことができることを示した。これらの分子標識剤および分析方法を活用して、ポリマー表面等の限られた反応場における特異な反応性を検出できる基礎的な技術を開発を達成した。当初予定されていた分子をそのまま新しい研究に適用することはできなかったものの、研究目的を達成するために、より優れた性能を有する分子デバイスを開発することができた。進捗状況は順調であると考えている。これまでの研究により開発したポルフィリンをベースとする分子タグを用いて、有機分子を簡便、高感度、かつ迅速に行うための一般的な分析手法を開発した。分子タグは、質量分析の測定プレート上に数ピコモル乗せることで分析可能であることを明らかにした。これらの分子タグは、4本のポリエチレングリコール分子鎖につながれたヒドロキシスクシンイミドエステルを分子補足部位を備えており、試料分子である低分子アミンと反応させると、アミンの濃度を反映した反応効率に基づき2項分布に従うシグナルパターンを示すことを見いだした。この様な新しい仕組みにより、内部標準等を使用することなく、を質量分析により読み出すことが可能な分析手法を確立した。そして、これらの仕組みを利用することにより、低分子アミンの反応性の違いを容易に比較できることを明らかにした。一方、分子タグを測定プレート上に展開して乾燥させた後に、試料分子を重乗して誘導化を行った場合、数十ピコモルの少量の試料で進行し、2項分布からは大きく外れた分布を示すことを見いだした。このことから、分子タグが測定用のステンレスプレート上で、フィルム状の構造を形成しており、フィルム表面での誘導化反応は、表面での化学反応の結果として評価できることを示した。これらの研究成果を統合して、フィルムを形成している分子タグに対して、室温で数十ピコモルの試料分子を滴下するという簡便な操作で、有効な速度で試料プレート上での誘導化行うとともに検出が可能な分析法の開発に成功した。当初の目的の水準の高感度分析法の開発は達成することができ、その基本的な仕組みを構築するとともに、合理的に理解することができたと考えている。これらの情報に基づき、最終年度の成果につながることが期待できる成果であると認識している。標的分子を誘導化して検出する方法は、その反応を如何に選択的、かつ高収率で進行させるかが最大の課題である。分子による分子の捕捉は、あらゆるセンシング・質量分析イメージングへの応用展開における鍵となる現象である。イメージング質量分析は、限られた空間内での化学反応が前提であり、拡散領域のサイズがイメージングにおける空間分解能を決定する。この視点に立脚し、誘導化の化学反応を俯瞰した場合、界面(分子の動きが制限された状態)と溶液間で進行する誘導化反応は、未解明の課題である。この様な背景の下、私は高分子担持型分子標識剤として、ヒドロキシスクシンイミドエステルを有するポルフィリン分子を合成した。そして、このものをステンレス製サンプルプレート上に播種した表面での化学反応(タギング)をLDI-MSのm/zシグナルとして評価を行い以下の知見を得た。ポルフィリン分子タグとモノアミン類の反応は、誘導化反応は溶液反応よりも、より温和な条件(10100倍程度までの低温・低濃度)で進行する。反応効率は、分子タグとアミンのモル比、および分子構造に依存する。同一分子タグ内の4つのヒドロキシスクシンイミドエステルは、独立した反応性を示さず、分子間力と部分的な溶解が反応促進に大きく寄与している可能性が示唆された。一方、ポルフィリン分子タグとジアミン類の反応では、大環状分子が形成される反応であるにも関わらず、明白に分子内反応が優先することからタグ分子の運動性そのものは低く抑えられていると結論づけた。フィルム上での10 pmolレベルの化学反応(タギング)は、LDI-MSを利用して質量分析により、その表面の反応を評価をすることが可能であることを示した。更に、分子捕捉部位をホウ酸エステルなどに変化させることにより、糖を選択的に捕捉・検出することにも成功し、基本的な機能を構築するための基本原理を示すことができた。

一方、分子タグを測定プレート上展開して乾燥させフィルム化することで、数十ピコモルの少量の試料量で表面での化学反応を評価できることを示した。これらの分子標識剤および分析手法を活用して、ポリマー表面等の限られた反応場における特異な反応生を評価できる基礎的な技術を開発することができた。初年度で開発した。ポルフィリン分子標識剤を用いて、アミノ酸類を効果的に補足する分子補足部位の検討を行う。フィルム形成可能な分子量で標識剤を開発できており、目的達成に近づいている。しかし、検出感度の観点からは、これまでの研究より、分子標識による分析においては、既存の結合形成反応では、速度が十分であるとは言えない状態である。そこで、新しい活性化分子、またはポルフィリン反応場を利用した反応加速の方法論が必要であると考えている。これまでの研究成果をふまえ、高感度検出可能な誘導化部位および活性化法の確立を目指す。前年度までに、フィルム形成可能で、マトリックスを使用せずにイオンする分子タグを作成した。基礎的な情報で不足している部分を検証する実験を繰り返し、このものの界面での反応性を精査する。フィルム形成と質量分析情報を転写して検出するなどの方法により室料分析イメージングへの応用を目指す。有機化学大学内での研究室の移転作業が発生し、年度末に活動ができなくなったため。新たに開発した分子の試験測定の一部を実施を次年度の計画と併せて実施する予定である。
木製文化財の非破壊材質評価とデジタルアーカイブ作成

画像情報に基づく樹種識別を、観察者の目を人工知能に置き換えることで、これまで不可能であった解剖学的な近類種の識別を可能にした。同時に、識別技術の他分野への学際的な展開を可能とした。即ち、人の設計する特徴抽出と判別器の組み合わせに加え、特徴抽出から知的判断までの全てを多層のニューラルネットに委ねる深層学習を木材識別に実装した。応用面では、文化財木製品の非破壊診断に利用できるCT画像による識別モデルを構築した。木彫像に伝統的に利用される樹種、ヒノキ、スギ、カヤ、ホオノキ、カツラ、ケヤキ、クスノキ、キリの8樹種(ヒノキとスギについては植林、天然木の2種を加えた)、合計10サンプルの中から、仏師の目で選別された木彫用の木材を入手した。これらのサンプルから、九州国立博物館において、機械的に得ることのできる最高の解像度である0.5ミリボクセル分解能でCT撮影した。得られたサンプルの三次元計測データより、木材の木口面に相当する画像情報を20枚ずつ抽出して、それぞれよりテクスチャー情報を計算した。計算により得られた12種類のパラメータを用いて、主に主成分分析により、樹種別クラスターが得られるか否かを検討した。さらに、樹種の特徴を代表するパラメータの個数を12種類から6種類まで減少させた場合、クラスターがどのように変化するかなど、樹種識別の説明変数としてのパラメータについても検討した。その結果、GLCMから得られるハラリックパラメータのうち6つの情報量で樹種の特徴がかなり表現できることが明らかとなった。九州国立博物館において0.5ミリボクセル分解能で撮影した3次元計測データより、木材の木口面、板目面、柾目面に相当する画像情報を40枚ずつ抽出して、各々よりテクスチャー情報を計算した。計算により得られた15種類のハラリックパラメータは自動識別の説明変数として十分意味があるものであったため、すべてのパラペータを機械認識に用いることとした。認識の部分では、一般的なk最近傍(kNN)法を用い、識別精度の検証には交差検証法を採用した。特に木口面の画像を集中的に解析し、画像の階調や測定範囲の大きさをかえた学習データを併せて解析したところ、1センチ以上の断面情報があれば、98%以上の精度で識別が可能であることが判明した。九州国立博物館で撮影されるCTデータの解像度は低く、通常木材の樹種を特定するために必要とされる解剖学的な特徴を観察することはできない。しかし、CT画像にはそれぞれの組織構造に基づく特徴、いわば「木目調」が現れており、これを画像認識することで樹種を自動判定できる可能性があった。そのために画像のデータベースを作成し、それを計算機に機械学習させるシステムの構築に着手した。樹種判定の対象は日本において主要な彫像用材である10種類の木材とし、博物館の装置で得られる最高解像度で木材の3次元データを蓄積した。具体的には、1樹種から40枚(画像サイズ300x300ピクセル、ピクセル解像度50μm)の木口断面を作成し、データベースとした。画像分解能は6段階(0.05, 0.1, 0.15, 0.2, 0.25 mm/pixel)に変化させ、画像の階調(グレースケール)を5段階(256, 128, 64, 32, 16, 8、28ビットから23ビット)、画像の関心領域を3段階(実木材の1.5 ×1.5, 1 ×1, 0.5 ×0.5 cmの領域に相当)として、合計90種類の画像データベースを準備した。グレーレベル同時生起行列から計算するHaralickパラメーターを用いて、木彫用木材データベース間でLeave-one-out kNN法による自動認識を行った。その結果、16階調以上、0.15mm分解能で1センチ四方以上の領域の情報が与えられれば、98%以上の正答率で樹種が正しく認識されることが明らかになった。ただし、その際、触感や目視では間違えにくいキリとケヤキが予想に反して誤認識される場合があった。特に年輪の狭いキリと広いケヤキの場合、画像テクスチャー的には類似していることが原因であった。樹種識別に関する研究では、論文5報、講演7件、学会発表4件(うち画像認識関連では論文3、講演6件、学会発表2件)を報告し、関連分野の注目を浴びている。また新聞報道にも見られるように、文化財科学や歴史学といった非木材科学分野からも期待されている。昨年度、比重の異なる樹種間でご識別があることが判明したので、その原因を除去するために、CT輝度値の比重への変換を試みた。また、判別器自体の性能を高めるためにアルゴリズムの検討も併せて行った。1)データベースの再構築:CT輝度値のキャリブレーションの検討輝度情報が木材の比重の情報を反映するならば、識別精度の向上が期待される。そこで、データベース構築用の木材と同時に標準物質(比重の異なる標準木材サンプル)をCT撮影し、各サンプルについて新たに濃度を比重換算した画像データベースを構築して昨年度同様の解析に供した。その結果、ケヤキとキリの識別において誤認識が解消された。2)判別プログラムの検討

判別には最も単純明快とされるk-NN交差検証法を用いてきたが、ユークリッド空間における単純距離ではなく、各標本グループの分散と標本グループ間の距離を用いて、説明変数に重み付けをするという新しい識別器を作成し、判別精度の向上を達成したと同時に、判別精度を数値として表すことのできるプログラム上での改良を行った。以上の結果は、直近の国内学会において発表したのをはじめとし、論文に取りまとめて公表する予定である。九州国立博物館では、大型エックス線CT装置を導入の後、文化財の非破壊検査を行ってきた。今後も、CTを中心とする三次元計測は文化財の科学調査の中核になると期待されている。これらの機器の円滑な運営や様々な分野との連携研究によって、文化財の構造・技法などの研究、さらには文化財の健康診断などの保存・修復に関する情報、本物を理解するための展示や教育への活用などに幅広く役立つことが期待できる。そのような理由から、本研究は三次元計測データから得られる木材の画像情報を利用して、樹種を自動認識するシステムを構築することを目的とする。この技術は、テクスチャー解析と情報処理技術による全く新規なものであり、非破壊検査が原則の文化財の用材の調査など、様々な応用が考えられる。またシステム自体は木材についての知識を必要としないので、歴史学、考古学、鑑識科学など幅広い分野での応用が期待できる。画像から求めることの出来るテクスチャー情報には様々なものが報告されているが、これまで報告例の多いグレーレベル同時生起行列から計算するハラリックパラメータなどを採用して解析を進めてきた。構築したシステムの判定精度は、データベース画像では高い精度が得られるものの、実際の木製品画像(撮影条件や分解能のことなるもの)に対して精度が落ちるため、その原因を解明して画像データの前処理や解析プログラムのアルゴリズムに反映することで、自動樹種判定システムの実装を最終目的とする。画像認識による樹種識別に関する研究では、論文2報、講演1件、学会発表5件を報告し、関連分野の注目を浴びている。昨年度、比重の異なる樹種間でご識別があることが判明したので、その原因を除去するために、CT輝度値の比重への変換を試みた。また、判別器自体の性能を高めるためにアルゴリズムの検討も併せて行った。1)データベースの再構築:CT輝度値のキャリブレーションの検討輝度情報が木材の比重の情報を反映するならば、識別精度の向上が期待される。そこで、データベース構築用の木材と同時に標準物質(比重の異なる標準木材サンプル)をCT撮影し、各サンプルについて新たに濃度を比重換算した画像データベースを構築して昨年度同様の解析に供した。その結果、ケヤキとキリの識別において誤認識が解消された。2)判別プログラムの検討判別には最も単純明快とされるk-NN交差検証法を用いてきたが、ユークリッド空間における単純距離ではなく、各標本グループの分散と標本グループ間の距離を用いて、説明変数に重み付けをするという新しい識別器を作成し、判別精度の向上を達成したと同時に、判別精度を数値として表すことのできるプログラム上での改良を行った。九州国立博物館では大型X線CT装置を活用し、文化財の非破壊的な診断を実施してきた。この測定を通して、これまでに多くの文化財の内部構造について画期的な情報をもたらしてきたが、古えの人々が利用した木材の樹種の特定には至っていなかった。得られる画像の解像度は最高でも髪の毛一本、〇・一ミリ程度であり、従来の顕微鏡的な識別に必要な数マイクロメートル数十マイクロメートル単位の観察は行えない。
ホルモン剤使用食肉の摂取とヒトの組織中エストロゲン蓄積および発癌との関連性の究明

食肉中のエストロゲン濃度について、日本産とフィリピン産、アメリカ産の牛肉、鶏肉を対象として国別に比較を行った。エストラジオール濃度、エストロン濃度ともに牛肉ではアメリカ産、フィリピン産、日本産の順に高濃度で、鶏肉ではアメリカ産、日本産、フィリピン産の順に最も高濃度だった。フィリピン産牛肉の脂肪部位のエスラジオール濃度は日本産よりも8倍高濃度で、日本産鶏肉の脂肪部位のエストロン濃度はフィリピン産の鶏肉よりも12倍高濃度だった。これらの違いは外的に投与されたホルモン剤の残留によると考えられた。ヒトの脂肪組織中エストロゲン濃度の比較は日本とフィリピンの2カ国で行った。閉経後女性の皮下脂肪中のエストロン濃度、エストラジオール濃度は、フィリピン人女性(n=6)が日本人女性(n=15)よりも高濃度であった。食事頻度調査においては、日本、フィリピンの2国間で食肉摂取の違いが見られた。このヒトの皮下脂肪中エストロゲン濃度の違いは、食肉中エストロゲン濃度、食事頻度調査のみからは説明が困難で、症例数が少ないためBMIの違いを補正できないことに起因する可能性を否定できなかった。本研究では、ホルモン剤使用食肉の摂取とヒト組織中エストロゲン蓄積との関連、ホルモン依存性癌の発生率の関連について、結論を出すことはできなかった。今後、ヒトの検体数を増やして再度検討を行う必要がある。日本とベトナム、アメリカの比較の予定であったが、ベトナムのツーヅー病院(ホーチミン市)の事情により研究協力が困難となり、ベトナムでの調査が不可能となった。このため、東南アジアでの比較対象国をフィリピンに変更し、イースト・アベニュー・メディカルセンター(ケソン市)へ協力依頼を行い、承諾が得られたため、調査対象施設を変更した。また、国内の協力施設での倫理審査に時間を要し、ヒトの検体数が測定するまでに十分に揃わず、ヒトの検体の測定、解析は平成23年度にまとめて行う方針とした。まず、日本産、アメリカ産の牛肉と鶏肉の組織中のエストロゲン濃度の測定を行った。牛肉、鶏肉ともにエストロゲン濃度は赤身部位よりも脂肪部位が高かった。鶏肉のエストロゲン濃度は牛肉よりも有意に高濃度だった。牛肉では国産に比較してアメリカ産の牛肉のエストロゲン濃度が高濃度であったが、鶏肉では国産とアメリカ産との間に有意差は認められなかった。国産でもブロイラーではない地鶏ではエストロゲン濃度が極めて低濃度であることから、鶏肉中の高濃度のエストロゲンは外的(人為的)に投与されたエストロゲンの残留によると考えられた。また、牛肉ではE2がE1よりも高濃度で優位(E2/E1>1)であったが、鶏肉では逆にE1がE2よりも優位(E2/E1<1)である違いが認められた。これは、家畜へのエストロゲン投与方法の違い、すなわち、肉牛へはE2を皮下投与、鶏にはE1を飼料として経口投与の違いによるものと想定された。フィリピン産の牛肉、鶏肉のエストロゲン濃度測定は平成23年度に行う予定である。(1)牛肉、鶏肉中のエストロゲン(エストラジオール、エストロン)濃度測定食肉中のエスロトゲン濃度測定は、牛肉では、日本、フィリピン、アメリカの三カ国の間の比較では、アメリカ産、フィリピン産、日本産の順にエストラジオールとエストロンが高濃度の結果だった。これは、脂肪部位、赤身部位、いずれにおいても同様であった。フィリピン産と日本産の牛肉の脂肪部位のエスラジオール濃度には26倍の濃度差が認められた。鶏肉では、アメリカ産、日本産、フィリピン産の順に、脂肪部位、赤身部位ともにエストラジオール、エストロンが高濃度として認められた。日本産鶏肉の脂肪部位のエストロン濃度は、フィリピン産の鶏肉よりも12倍高濃度であった。これらの濃度の違いは外的なホルモン剤の使用によると考えられる。(2)ヒトの皮下脂肪組織中のエストロゲン(エストラジオール、エストロン)濃度測定

日本とフィリピンの閉経後の女性患者(良性疾患)の皮下脂肪組織中のエストロゲン濃度は、日本人女性(n=15)とフィリピン人女性(n=6)の間には有意差は認められなかったが、中央値の比較ではフィリピン人女性の脂肪組織中のエストロンは日本人女性に比べて4.9倍高濃度だった。(3)食事内容の比較食事頻度調査から、フィリピン人女性では、日本人女性に比較して、牛肉、鶏肉の摂取頻度、摂取量ともに少ない一方、マクドナルド等のファーストフード店でのハンバーガー、チキンなどの加工食肉の摂取頻度が高かった。(4)結論脂肪組織中エストロゲン濃度はフィリピン人女性が日本人女性よりも高濃度である結果であるが、これはBMIや年齢構成の違いにより生じた可能性を否定できない。このため、ホルモン剤使用食肉の摂取とヒト組織中エストロゲン蓄積との関連、ホルモン依存性癌の発生率の関連について、現在までの検討で結論を出すことはできない。
統語・意味情報付き形容詞を実装した通時コーパスによる中古形容詞の意味・用法研究

本研究では、(A)既存の『日本語歴史コーパス平安時代編』の出現形容詞を中心に新たな統語・意味情報をアノテーションし、(B)その情報を活用した中古形容詞の意味・用法研究を目指した。具体的には、(A-1)評価形容詞類に対する統語情報付与[→B-1池上2015・2016]、(A-2)視聴覚形容語類を中心とする感覚形容語に対する統語・意味情報付与[→B-2池上2017]、(A-3)次元形容詞類に対する統語・意味情報付与[→B-3池上2018]、(A-4)高程度形容詞的表現の類に対する統語・意味情報付与[→B-4池上・甲斐2017・2019]といった作業、及び、研究発表を行ってきた。これらのうち、平成30年度の研究成果についてその詳細を述べる。まず、池上(2018)では、新たに付与した次元形容詞の統語情報を活用し、[名詞+次元形容詞]という語構成をもつ複合形容詞の構文バリエーションを概観した。複合語に加え、それに準ずる表現([名詞+助詞+次元形容詞]など)も視野に入れることで、従来分析が十分に進められてこなかった、語と文との連続性に配慮した語構成研究の一例を提示した。また、内省のきかない古典語における客観的な語認定の試みとして、統計的指標を用いたコロケーション強度の検出も行った。次に、池上・甲斐(2019)では、上接する名詞句の表す動作・状態が高程度であることを強調する語りの定型表現「事限り無し」の統語・意味情報を活用し、中学校国語科古文における意訳の授業に使用する教材作成と実践を行った。これまでの「通時コーパス」には、文脈レベルでの意味・統語情報の実装が不十分であった。本研究ではこれを新たにアノテーションし、統計的手法により分析することで、中古形容詞の発展的かつ実証的な研究を展開するのみならず、国語教育において有用な教材を提供することができた。一般公開されている『日本語歴史コーパス平安時代編』(国立国語研究所コーパス開発センター(冨士池優美・須永哲矢・池上尚ほか)編(2016)『日本語歴史コーパス平安時代編』(短単位データ1.1 /長単位データ1.1,中納言バージョン2.2.0)http://pj.ninjal.ac.jp/corpus_center/chj/heian.html)に出現する形容詞(異なり語数約600)を抽出し、次のような統語・意味情報のアノテーション(のための準備)を進めている。【統語情報のアノテーション】形容詞6語(ヨシ・ヨロシ・アシ・ワロシ・ワルシ・ナシ)に対し、「主体」の同定、および、「主体」・形容詞の構文環境調査(「主体」ー形容詞の主述関係における助詞・副詞等の有無)を行った。これらの作業により、中古語における複合形容詞の一語性についての研究が可能になった。【意味情報のアノテーション】宮島達夫他編(2014)『日本古典対照分類語彙表』笠間書院の「語彙表番号」のうち、見出し語レベルでの意味情報として「35030(音)」を有する形容詞5語(オドロオドロシイ・オビタダシイ・サヤケイ・サワガシイ・タカイ)・形状詞6語(シズカ・シズヤカ・シメヤカ・タカヤカ・フツツカ・ホノカ)に対し、文脈レベルの意味情報を付与した。これらの作業により、中古語における感覚表現形容詞(特に視覚表現形容詞)の体系が概観可能になりつつある。当初予定していた作業手順から若干変更があるが、進度としては順調である。一般公開されている『日本語歴史コーパス平安時代編』(国立国語研究所コーパス開発センター(冨士池優美・須永哲矢・池上尚ほか))に出現する形容詞(異なり語数640語・延べ語数38760語)を抽出し、次のような統語・意味情報のアノテーションを進めた。I.宮島達夫他編(2014)『日本古典対照分類語彙表』(笠間書院)の分類語彙表番号のうち、見出し語レベルで「3.50(自然)」を有し、かつ、番号の曖昧性(複数の語彙表番号を持ち合わせる)が問題になる形容詞22語(延べ語数1447語)に対し、1コーパスの底本である新編日本古典文学全集(小学館)での現代語訳、2当該形容詞の表す属性が帰属する原文での主体、3文脈レベルでの分類語彙表番号、以上3つの情報を付与した。II.一般公開されている『日本語歴史コーパス鎌倉時代編I説話・随筆』(国立国語研究所コーパス開発センター(池上尚ほか))をデータに加えた上で、定型表現「事限り無し」の上接語「」を原文から抽出し、さらに「事限り無し」全体の現代語訳の情報を付与した。また、これらのデータを活用し、中学校国語科における「伝統的な言語文化と国語の特質に関する事項」の教材開発・授業実践を行った。III.「3.1911(長短・高低・深浅・厚薄・遠近)」「31400(力)」「31910(多少)」「31912(広狭・大小)」「31913(速度)」「33012(恐れ・怒り・悔しさ)」の分類語彙