hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
伝統知を用いたESDモデルの社会実装と国連「SDGs」における主流化の手法研究

2016年8月に海外調査を行ったガーナ共和国では、首都アクラの漁民であるガ民族のコミュニティ(オス地区)に入り、新年祭のホモウォ祭りの詳細を調査した。この調査において、ガ民族のオス地区における伝統首長権の社会構造およびトウモロコシの祭礼食を通じた食文化の一端を明らかにすることができた。その成果の一部は、日本宗教学会、日本アフリカ学会、イベント学会の学術大会において公開した。また、植民地都市としてのアクラの成立過程に関する歴史的な研究にも着手し、奴隷貿易で用いられたガーナ沿岸部の城砦群の現地調査も行うことができた。持続可能な開発目標(SDGs)におけるESDの主流化に関する手法研究については、SDGsの開始年ということもあり、ユネスコおよび国連大学のESD関連国際会議において種々議論された。筆者は、ESDに関するユネスコ世界会議(2014年)で採択された「あいち・なごや宣言」に明示された地域知や伝統的な知恵の活用についての問題提起を行い、参加者と意見・情報交換を行った。平成29年度は、地域の伝統的な知恵(伝統知)を持続可能な開発のための教育(Education for Sustainable Development)に活用するための手法研究として、国内(愛知県・岐阜県・三重県)および国外(ガーナ共和国)において調査・研究をおこなった。国内では、助成研究初年度に引き続き、伊勢湾と三河湾に注ぎ込む河川の流域(伊勢・三河湾流域圏と呼ぶ)において持続可能な社会の構築に資する伝統知に関する情報収集および整理をおこなった。当該流域圏における伝統知を衣食住に分類して、各事例における伝統知の役割を、環境・社会・経済の視点から考察し、現代社会における諸課題の解決に向けた活用の方法を検討した。海外研究では、西アフリカ・ガーナ共和国首都アクラのガ民族居住地で現地調査を行った。本年度は、ガ民族の主たる生業である漁業に着目して、ガ民族の漁労文化解明に向けた調査を行った。調査成果として、アクラのオス地区で営まれる延縄漁の漁具に関する論文を発表した。さらに、伝統知を用いたESDの推進手法に関する研究および実践の成果は、ユネスコのESDに関する「グローバル・アクション・プログラム(GAP)」の国際会議において2回(平成29年12月、平成30年3月)、国連大学のESD地域拠点(RCE)の関連国際会議において2回(平成29年11月、12月)の報告・情報交換をおこなった。とりわけ、持続可能な開発目標(SDGs)の達成に向けたESDの貢献における伝統知および地域知の役割を議論するとともに、ポストGAP(2019年以降)のESD活動に、伝統知をいかに組み込むかという課題について検討をおこなった。平成29年度の研究成果を当初予定と比較すると、やや遅れていると言える。伊勢・三河湾流域圏における伝統知に関する諸事例の収集について一定の成果を得たが、ESDの手法としての体系化に向けた検討作業が遅れている。国際的な研究においては、ガーナ共和国でガ民族の生業に関する調査を実施した。漁業の社会構造および伝統首長制との関係を考察するためのさらなる情報収集が課題である。
ウィリアム・モリスと自然のデザイン

本格的産業化社会が世界で初めて出現したイギリスで、その初期に、いち早く、伝統文化や自然環境、あるいはそこに培われるはずの人間の暮らしが被りつつある深刻な弊害に気づき、その問題に対して、生活デザインという極めて斬新な方法で立ち向かったウィリアム・モリスの業績は特異である。この研究では、そうした産業化社会の入り口にあって、「時代との聖戦」を当初は聖職者として観念的に戦うことをめざしながら、その後紆余曲折を経て、デザインという具体的で、即物的な戦略にたどり着いた画期的な事績をたどるとともに、その戦略の中身と展開を明らかにした。モリスは、そのデザイン制作において自然のモチーフをふんだんに取り入れたが、モリスの仕事の真価は、自然そのものを新たな文化装置としてリ・デザインし、新たな世界観に組み入れ、それを新しい生活のあり方として提示することにより、近代の世界観そのものの変革を目指したところにある。近代主義的世界観のもとで「発展」し続けた産業社会が、「文化装置としての<自然>」をナイーブで時代錯誤的なもの、あるいは現実の社会とは無関係な絵空事であるとして長い間にわたって退け続けてきた後に、21世紀の今になってようやくその必要性が明確に認識されるようになってきた。しかし、その復興は遅々として進まない。それは、「文化装置としての<自然>」というものが、かつて考えられていたほど単純でも、無作為なものでもないということの証でもある。その高度に洗練された文化装置である「自然」を、自然と文明というような単純な二項対立の中から救い出し、再び文化の主流に引き戻して行くことが、近代主義を社会発展の基盤として受け入れ自然との乖離を深めてきたすべての文化圏に共通する重要な課題である。モリスの仕事の検証はその格好の題材であり、今後も引き続き緻密な検討を重ねていく必要があるだろう。ウィリアム・モリスの種々の思索や活動は、柳宗悦の民藝運動の開始において、大きなインスピレーションを与えたばかりでなく、その展開の過程においても様々な影響が計り知れない。しかし、柳宗悦自身による「民藝運動はモリスの工芸運動の模倣ではない」という旨の発言によって封じ込められたかのように、モリスと宗悦との関係をめぐる詳細な検討、検証は十分になされてきていない。モリスと宗悦の両方を扱う論文は数少ないながらあるものの、これまでの論文では、宗悦の思想や活動の独自性を強調するために、モリスと宗悦の共有したものよりも、共有しなかったもの、類似よりも相違を強調する傾向が強い。3年間にわたる研究の初年度にあたる今年度は、まず、それらの論考が共通して強調するモリスと宗悦の相違というものが、本当に相違なのかどうかという疑問を前提に、柳宗悦とモリス双方のこれまであまり注目されることのなかったテキストも含めて詳細な調査を行い、彼らが本質的に共有していた、近代主義についての違和感と、それが自然と敵対する姿勢についての批判的言説を抽出し、その共通した傾向を探った。具体的な作業としては、来年度以降の分析作業の基盤となる言説の詳細な検討を元に、抽出したいくつかの暫定的なカテゴリーを設定し、それらを微調整しながら、基礎的な言説データをデータベース化した。モリスのテキストでは、社会的主義活動に直接的に関わる作品よりも、むしろ純粋に文学的なテキストを重視した。それゆえに今では、ほとんど顧みられることのない物語詩Earthly Paradiseを重点的に分析した。このテキスト分析においては、特に、モリスが抱いていたヨーロッパの周縁文化への強い共感が具体的に明らかにできた。なお、研究初年度の今年度は基礎的なデータ蓄積に時間をとられ、成果発表という段階にまでは残念ながら至らなかった。

今年度は、主にモリスが社会主義運動に身を投じて以降展開された芸術論を中心に検討し、モリスの芸術観における「自然」の意味とその位置づけを探った。特に今年度は、従来ほとんど注目されてこなかったモリスとアメリカとの関連に注目した。モリスのデザインそのものが、今日ますます注目される中で、そのデザインのインスピレーションの源泉として彼が重要視した自然との関わりや環境保全思想についてはほとんど考察されていない。モリスの自然観を探る上で重要なのは、1885年4月に初めて知人を介して手にし、その3ヶ月後、自らも購入したヘンリー・ディヴィッド・ソローのWaldenである。最も初期にソローの伝記Life of Henry David Thoreu(1890)を書いたのは、イギリスの社会変革家Henry S.Saltであり、モリスの当時の活動や交友関係にも極めて近いところにいた。ソロー研究の中でも、彼の重要性はほとんどこれまで顧みられることがなかったが検討が必要である。また、アメリカ関連では、ラスキンが自らをその弟子と言ったカーライルの存在も忘れることができない。アメリカ超絶主義の展開において極めて重要な役割を果たしたカーライルだが、彼はモリスとの関わりにおいても、1877年発足の「古建築保存協会」にも名を連ねていることからさらに詳細な考察が必要と考えられる。ウィリアム・モリスとはいったい何者なのか。この問いに、今もって誰も的確な答えをすることができないでいる。まず、その活動のあまりの多彩さから、彼を一つの定義で言い表すことの絶対的な困難さがあり、そこに「デザイナーとして」のモリスや、「詩人として」のモリスという限定付きのモリス評釈が始まる。そこから、様々なモリスの側面がつまびらかにされてきたことは事実である。しかし、そうした成果の集積は、今もって有機的なモリス像を彷彿させることに繋がってはいないように思われる。詩人であり、デザイナーであり、また社会変革家であること--そのどれをも放棄することなく追い求め続けたモリスの根底にあったものの本質を明らかにする作業が必要なのである。その根底にあるものとは、大学在学中に始まり、数年に亘って幾度も続けられた北フランスとフランドルへの旅と深い関わりがある。そこで、今年度の研究では、モリスの彼のヴィジョン形成の原点と考えられるオックスフォード大学時代の北フランスへの旅を焦点として、その前後の状況を精査し、ラスキン崇拝を始めとするさまざまな影響の中から、ゴシック建築との対峙の中で自らの原点を発見する過程を見ながら、モリスの核に近づくことを試みた。この1855年の北フランスへの旅は、彼が大学卒業を目前にして聖職者として立つことをやめ、一転して芸術に生きることを決意させる重要な契機となったが、そこでモリスは何を見たのか、あるいはモリスに何が起こったのかを検討し、ラスキンの影響のなかで、モリスが特に何を受け取り、どのようにそれを消化して自らの転機としたのかを探った。またこの成果は、日本比較文学会第20回中部大会において、「ウィリアム・モリスのヴィジョン形成と北フランスの旅」と題して発表した。
子ども虐待予防に向けた臨床判断プロセスに基づく看護援助モデルの開発

平成18年度は一般看護職者が記述した子ども虐待予防に関するアセスメント指標および看護援助方法指針の活用と評価に関するデータ分析を行ない、一般看護職者に実践および評価してもらったアセスメント指標と看護援助指針から子ども虐待予防に向けた看護援助モデルを創出することを目的として研究に取り組んだ。子ども虐待予防に関心を持つ看護職者と子ども虐待予防に特別に高い関心を持っていない看護職者を対象として、アセスメント指標を活用したアセスメントおよび看護援助内容の記述を実施した。加えて、アセスメント指標を活用してアセスメントした結果および成果と感想についてインタビューを実施した。一般看護職者によって、臨床場面において気がかりのある事例に遭遇した時に、アセスメント指標および看護援助方法指針を活用したことにより、概ね、気がかりのある事例と積極的に関わることができ、その結果、「気がかり」の内容や原因を探索することにつながっていた。また、気がかりを他の看護職者に伝達するなどの行動が取られていた。子ども虐待予防においては、子ども虐待予防の視点で「気がかり」を持ったときに、継続的に関わることによって、また、系統的なアセスメントによって「気がかり」の内容や原因を見極め、その対象を見守ることが重要である。この点において、この研究で用いたアセスメント指標は臨床の場でも活用可能であると考えられる。最終的に一般看護職者が「気がかりのある事例に遭遇」する機会はまれであった。本研究においては子ども虐待予防に関心を持つ看護職者によって行われたアセスメント指標から看護援助モデルを創出した。1.アセスメント指標および看護援助方法指針の作成今年度は平成13年度平成15年度の研究成果(科研費基盤研究C,課題番号13672526「子ども虐待予防のための母性看護学的視点に基づく看護援助方法開発に関する研究」)から得られた、熟練看護職者の臨床判断プロセスの分析に基づいたアセスメント指標の実用化に向けた準備を行った。具体的には臨床判断プロセスの中から、アセスメント指標化したものをスーパーバイザーとともに、臨床的な状況設定をしながら、シミュレーションを行いアセスメント指標としての適切性、妥当性の検討を進めている。2.アセスメント指標および看護援助方法指針を活用する看護職者のリクルートと研修現在、このアセスメント指標を活用してもらう看護職者のリクルートと活用のための事前研修を進めているところである。また、改正児童虐待防止法で定義づけられたとおり、Domestic Violenceは子どもへの心理的虐待でもあることから、今年度は子ども虐待の背景要因としてのDomestic Violenceへの対応という視点で、アメリカオレゴン州で10日間、研究者自身の研修を行った。この研修の成果から、アセスメント指標にDomestic Violenceの発生や潜在状況をアセスメントするための指標を追加した。次年度は実際の臨床で活用しアセスメント指標としての有用性を評価していく。・子ども虐待予防に関するアセスメント指標および看護援助方法指針の臨床場面における活用および評価(1)研修を終えた一般看護職者によるアセスメント指標および看護援助方法指針の活用研修は2回にわたって行った。当初は日常的に子ども虐待予防に高い関心を持って周産期および乳児および母親と関わりを持っている熟練看護職者を招いて日常的な観察視点などの研修を行う予定であったが、病院の諸事情などにより実現できなかったため、研究代表者および共同研究者が講師を勤めた。実際のアセスメント指標および看護援助方法指針の活用は、現在継続中である。現時点では子ども虐待の視点で、気にかかる事例が少ないため、アセスメント指標の有用性についての分析が進んでいない。次年度は子ども虐待におけるハイリスク事例が多い施設を選択して、アセスメント指標および看護援助方法指針を活用することを検討中である。また、本研修の一環として、11月にアメリカオレゴン州のダギーセンターからプログラムサービスディレクターのJoan Schwizer氏を招聘し研修会を開催した。ダギーセンターは「傷ついた心」の回復支援の方法を長年実践してきた施設であり、全米および各国からダギーセンターモデルが注目されている。過去に「心に深い傷を負った」

経験を持つ人の傷ついた心の回復を支援する方法を理解することによって対象の理解を深めることを目的として行った。次年度は、実際のアセスメント指標および看護援助方法指針を活用する看護職者のケースをさらに蓄積し、インタビューによるデータ収集および分析を進め、アセスメント指針の実用化に向けた評価修正を行う予定である。平成18年度は一般看護職者が記述した子ども虐待予防に関するアセスメント指標および看護援助方法指針の活用と評価に関するデータ分析を行ない、一般看護職者に実践および評価してもらったアセスメント指標と看護援助指針から子ども虐待予防に向けた看護援助モデルを創出することを目的として研究に取り組んだ。子ども虐待予防に関心を持つ看護職者と子ども虐待予防に特別に高い関心を持っていない看護職者を対象として、アセスメント指標を活用したアセスメントおよび看護援助内容の記述を実施した。加えて、アセスメント指標を活用してアセスメントした結果および成果と感想についてインタビューを実施した。一般看護職者によって、臨床場面において気がかりのある事例に遭遇した時に、アセスメント指標および看護援助方法指針を活用したことにより、概ね、気がかりのある事例と積極的に関わることができ、その結果、「気がかり」の内容や原因を探索することにつながっていた。また、気がかりを他の看護職者に伝達するなどの行動が取られていた。子ども虐待予防においては、子ども虐待予防の視点で「気がかり」を持ったときに、継続的に関わることによって、また、系統的なアセスメントによって「気がかり」の内容や原因を見極め、その対象を見守ることが重要である。この点において、この研究で用いたアセスメント指標は臨床の場でも活用可能であると考えられる。しかしながら、一般看護職者からの協力を得ることが困難であり、また「気がかりのある事例に遭遇」する機会が少ないため、データ収集が困難であった。アセスメント指標および看護援助指針の返送が大幅に遅れたため、データ分析途中のものがあるため、引き続き分析中である。このため、成果の公表については今しばらく見合わせたい。なお、公表を見合わせる期間は8月末までを予定している。
ケイ素原子架橋TME型中間体の電子構造の分光学的および理論的評価

本研究は,シロール誘導体である1,1-ジメチル-3,4-ジ(α-スチリル)シロール(1)を新規合成し,この光誘起電子移動反応でケイ素原子架橋テトラメチレンエタン(TME)型ラジカルカチオン2^<・+>とビラジカル2^<・・>を発生させ,これらの分光学的および理論的な評価を目的としている.平成24年度において,申請書に記載した研究計画(以下の(1)(3)を遂行すべく,研究を行った.(1)シロール誘導体1の新規合成現在,基質1の前駆体である1,1-ジメチル-3,4-ビス(1-フェニル-1-ヒドロキシエチニル)シロールの合成にまで成功している.今後,ただちに脱水反応で1を合成する予定である.(2)TD-DFT計算を用いた過渡中間体(1^<・+>,2^<・+>,^12^<・・>,^32^<・・>)の電子遷移の評価過渡中間体のうち,一重項種の^12^<・・>と三重項種の^32^<・・>の時間依存密度汎関数理論(TD-DFT)計算を行いその分子軌道と電子遷移について知見を得た.その結果,^12<・・>の電子遷移は673nmに,^32^<・・>のそれは450nmに算出され,互いに大きく異なることがわかった.このことは,^12^<・・>と^32^<・・>を同時に発生させた場合,それぞれの過渡吸収を容易に区別して観測できることを示している.また,閉殻種である母体シロールと同様に,開殻種であるシロール誘導体^12^<・・>のLUMO+1と^32^<・・>のLUMOおよびSOMOにも同様に,シロール環の2位の炭素と5位の炭素の間にケイ素を介した軌道相互作用が発現するという興味深い知見も得た.これらの成果をまとめた学術論文をJ.Phys.Org.Chem.誌に招待論文として投稿し,査読の結果,わずかな修正を要求されたのみで受理され掲載された.(3)レーザーフラッシュフォトリシス(LFP)を用いた中間体(2^<・+>,^12^<・・>,^32^<・・>)の過渡吸収スペクトルの観測現在のところ,1の合成には至っていないため検討できていないが,1が合成された後,ただちにLFPを用いて中間体(2^<・+>,^12^<・・>,^32^<・・>)の過渡吸収スペクトルの観測を行う予定である.本研究は,シロール誘導体である1,1-ジメチル-3,4-ジ(α-スチリル)シロール(1)を新規合成し,この光誘起電子移動反応でケイ素原子架橋テトラメチレンエタン(TME)型ラジカルカチオン2^<*+>とビラジカル2^<**>を発生させ,これらの分光学的および理論的な評価を目的としている.平成22年度において,申請書に記載した1年目の研究計画(以下の(1)(3))を遂行すべく研究を行った.(1)シロール誘導体1の新規合成現在,基質1の前駆体である1,1-ジメチル-3,4-ジベンゾイルシロールの合成にまで成功している.今後,ただちにWittig反応もしくはPeterson反応等で1を合成する予定である.(2)TD-DFT計算を用いた過渡中間体(1^<*+>,2^<*+>,^12^<**>,^32^<**>)の電子遷移の評価過渡中間体のうち,一重項種の^12^<**>と三重項種の^32^<**>の時間依存密度汎関数理論(TD-DFT)計算を行いその分子軌道と電子遷移について知見を得た.その結果,^12^<**>の電子遷移は673nmに,^32^<**>のそれは450nmに算出され,互いに大きく異なることがわかった.このことは,^12^<**>と^32^<**>を同時に発生させた場合,それぞれの過渡吸収を容易に区別して観測できることを示している.また,閉殻種である母体シロールと同様に,開殻種であるシロール誘導体^12^<**>のLUMO+1と^32<**>のLUMOおよびSOMOにも同様に,シロール環の2位と5位の間に軌道相互作用が発現するという興味深い知見も得た.これらの成果をまとめた学術論文をJ.Phys.Org.Chem.誌に招待論文として投稿中である.査読の結果,わずかな修正を要求されたのみでありまもなく受理される見通しである.(3)レーザーフラッシュフォトリシス(LFP)を用いた中間体(2^<*+>,^12^<**>,^32<**>)の過渡吸収スペクトルの観測現在のところ,1の合成には至っていないため検討できていないが,1が合成された後,ただちにLFPを用いて中間体(2^<*+>,^12^<**>,^32<**>)の過渡吸収スペクトルの観測を行う予定である.

本研究は,シロール誘導体である1,1-ジメチル-3,4-ジ(α-スチリル)シロール(1)を新規合成し,この光誘起電子移動反応でケイ素原子架橋テトラメチレンエタン(TME)型ラジカルカチオン2^<・+>とビラジカル2^<・・>を発生させ,これらの分光学的および理論的な評価を目的としている。平成23年度において,申請書に記載した研究計画(以下の(1)(3))を遂行すべく,研究を行った.(1)シロール誘導体1の新規合成現在,基質1の前駆体である1,1-ジメチル-3,4-ビス(1-フェニル-1-ヒドロキシエチニル)シロールの合成にまで成功している.今後,ただちに脱水反応で1を合成する予定である,(2)TD-DFT計算を用いた過渡中間体(1^<・+>, 2^<・+>, ^12^<・・>, ^32^<・・>)の電子遷移の評価過渡中間体のうち,一重項種の^12^<・・>と三重項種の^32^<・・>の時間依存密度汎関数理論(TD-DFT)計算を行いその分子軌道と電子遷移について知見を得た.その結果,^12^<・・>の電子遷移は673nmに,^32^<・・>のそれは450nmに算出され,互いに大きく異なることがわかった.このことは,^12^<・・>と^32^<・・>を同時に発生させた場合,それぞれの過渡吸収を容易に区別して観測できることを示している.また,閉殻種である母体シロールと同様に,開殻種であるシロール誘導体^12^<・・>のLUMO+1と^32^<・・>のLUMOおよびSOMOにも同様に,シロール環の2位と5位の間に軌道相互作用が発現するという興味深い知見も得た.これらの成果をまとめた学術論文をJ.Phys.Org.Chem.誌に招待論文として投稿し,査読の結果,わずかな修正を要求されたのみで受理され掲載された.(3)レーザーフラッシュフォトリシス(LFP)を用いた中間体(2^<・+>, ^12^<・・>, ^32^<・・>)の過渡吸収スペクトルの観測現在のところ,1の合成には至っていないため検討できていないが,1が合成された後,ただちにLFPを用いて中間体(2^<・+>, ^12^<・・>, ^32^<・・>)の過渡吸収スペクトルの観測を行う予定である.本研究は,シロール誘導体である1,1-ジメチル-3,4-ジ(α-スチリル)シロール(1)を新規合成し,この光誘起電子移動反応でケイ素原子架橋テトラメチレンエタン(TME)型ラジカルカチオン2^<・+>とビラジカル2^<・・>を発生させ,これらの分光学的および理論的な評価を目的としている.平成24年度において,申請書に記載した研究計画(以下の(1)(3)を遂行すべく,研究を行った.(1)シロール誘導体1の新規合成現在,基質1の前駆体である1,1-ジメチル-3,4-ビス(1-フェニル-1-ヒドロキシエチニル)シロールの合成にまで成功している.今後,ただちに脱水反応で1を合成する予定である.(2)TD-DFT計算を用いた過渡中間体(1^<・+>,2^<・+>,^12^<・・>,^32^<・・>)の電子遷移の評価過渡中間体のうち,一重項種の^12^<・・>と三重項種の^32^<・・>の時間依存密度汎関数理論(TD-DFT)計算を行いその分子軌道と電子遷移について知見を得た.その結果,^12<・・>の電子遷移は673nmに,^32^<・・>のそれは450nmに算出され,互いに大きく異なることがわかった.このことは,^12^<・・>と^32^<・・>を同時に発生させた場合,それぞれの過渡吸収を容易に区別して観測できることを示している.また,閉殻種である母体シロールと同様に,開殻種であるシロール誘導体^12^<・・>のLUMO+1と^32^<・・>のLUMOおよびSOMOにも同様に,シロール環の2位の炭素と5位の炭素の間にケイ素を介した軌道相互作用が発現するという興味深い知見も得た.
４０Ｔ超強磁場・軟Ｘ線磁気円二色性による電気磁気効果の微視的解明

電気磁気効果をつかさどる磁性の微視的なメカニズムの解明を目的として、40テスラパルス強磁場と軟X線吸収分光測定を組み合わせた、40T超強磁場・軟X線磁気円二色性測定装置を世界で初めて開発した。この装置を、電気磁気効果を示すマルチフェロイック物質に応用し、LuFe2O4の混合原子価状態にある2価Feと3価Feの価数選択磁化過程の観測、CuFeO2のFeイオンにおけるスピンと軌道磁気モーメントの分離評価、TbMnO3のTbおよびMnの元素別磁気解析を行った。本研究では、世界に例のない40Tパルス超強磁場・軟X線磁気円二色性(XMCD)測定を駆使して、マルチフェロイック物質で見られる電気と磁気の相関現象「電気磁気効果」の微視的機構を解明することを目的としている。初年度は技術的開発として、フィルムコンデンサの増設など40Tロングパルス磁場発生を実現するための電源増強を行った。また新規にロングパルスマグネット用と40Tマグネット用の2台の軟X線MCD実験用チャンバーを製作し、40Tマグネットはインストール済みで、現在ロングパルスマグネットの製作を進めている段階である。これらに加えてモジュールタイプの電流アンプを導入するなど、測定感度を上げるためのR&Dも平行して進めている。物性実験への応用例としては、2種類のマルチフェロイック物質CuFeO_2とLuFe_2O_4に関するパルス強磁場軟X線MCD実験を実施した。CuFeO_2に関しては、これまでに報告例の無いMCD信号の観測に成功し、最大25TまでのXASおよびXMCDスペクトルの測定からスピン、軌道モーメントの評価を行った。ただし、磁場誘起強誘電相を観測するのに必要な温度条件が不十分で合ったことが補足実験などから明らかとなったため、現在より低温での実験を確実に履行できるよう、クライオスタットの改良を進めている。この成果に関しては、2012年3月に開催された日本物理学会にて報告した。LuFe204に関しては、新たに高温測定用クライオスタットを開発して、磁気転移温度と電荷秩序温度を含む測定温度220K380K、最大30Tまでの磁場環境でXASおよびXMCDの測定を行って、電気・磁気相転移に伴うFe^<2+>とFe^<3+>の磁気偏極状態の変化を詳細に調べた。その結果、Fe^<2+>とFe^<3+>が反平行に配列している低温でのフェリ磁性秩序状態が、磁気転移温度よりも高温領域でも短距離の秩序として維持されていることが解った。また、Fe^<2+>とFe^<3+>の間の反強磁性相関は電荷秩序温度330Kを境に消失し、これより高温では両価数の磁気モーメントも磁場配向することが解った。今後、スペクトルの詳細な解析を進めて各原子価に対する定量的な磁気偏極度の評価を行い、電気分極の発現機構との関連性を明らかにしていきたいと考えている。この成果も2012年3月に開催された日本物理学会にて報告した。平成25年度は、主にSPring-8の軟X線ビームラインBL25SUにてマルチフェロイック物質TbMnO3の40T磁場領域に及ぶ、パルス強磁場軟X線分光測定を行った。これまで測定することが困難であったマルチフェロイック物質を代表する絶縁性の試料においても、金属薄膜の表面修飾により導電性を付与することで、数十ミリ秒という非常に短いパルス磁場中においても、全電子収量法による軟X線吸収測定を可能にする技術を確立したことは、技術的な点において本研究遂行の大きな成果と言える。当該試料の物性測定においては、強磁場域で電気分極の異常が生じる25テスラ付近において、Tb-M吸収端領域において顕著な吸収強度の増大を観測した。一方の磁気的情報である同じTb-M吸収端における磁気円二色性においては、常磁性的な飽和が見られるのみで顕著な磁気相転移に対応する異常を見いだすことは出来なかった。もう一つの磁性元素であるMnのL端に関しても同様の測定を実施したが、Mnにおいては有意な磁気円二色性信号を観測することが出来なかった。電気分極の異常にMnの磁性増大が関与しているという予測に対して、十分な信号が得られなかったことはMnの磁気モデルを再考する必要があると考えている。また信号自体が小さいことも否定できないたいめ、パルス強磁場分光測定の精度の改善も今後の解決すべき課題である。今回新たに見いだされたTbの吸収異常は、軟X線吸収によって磁場誘起電気分極の変化を捉えた画期的な成果であると言えるが、その起源に関してはマクロな物性の変化が影響を及ぼしている可能性と、電気分極の変化に伴うTbのミクロな配位環境の変化が吸収に大きく寄与するという二つの可能性が考えられることから、現在第一原理計算を用いた吸収スペクトルの解析を進めている。40T超強磁場軟X線磁気円

二色性測定の実現とそれを利用した電気磁気効果の微視的解明を研究目的として、技術目標として軟X線磁気円二色性測定のための40T磁場発生の実現、その応用として複数のマルチフェロイック物質に関する強磁場軟X線磁気円二色性測定を行った。具体的な技術開発に関する成果としては、40T放電時の高電圧・大電流に耐えられるように、電源装置において放電スイッチユニットの増強を行い、39.8Tの磁場発生を実現した。また電源ユニットのコンデンサ部分を並列と直列に切換られるようにすることで、高磁場発生に特化したモードと長時間パルスが得られるモード選択を可能にした。試料周辺の改良として、一体型のサファイア試料ホルダーを製作して試料環境の低温化を実現し、さらにRuスパッタリング装置の導入で、絶縁性の高いマルチフェロイック物質においても金属試料と同様に全電子収量法による軟X線吸収測定が可能な技術を確立した。物質への応用としては、3つのマルチフェロイック物質、LuFe2O4、CuFeO2、TbMnO3の軟X線磁気円二色性測定を行った。LuFe2O4では、フェリ磁性秩序相の中に磁場反転に対する履歴が異なる特異の磁気相が存在することを見いだした。CuFeO2では、磁場誘起強誘電性を有する第一磁場誘起相におけるFe-L吸収端においてMCD信号を観測し、エネルギースペクトルの解析から形式価数Fe3+の電子状態ではあり得ない軌道磁気モーメントが存在することを示した。合わせて常磁性領域におけるCu-L吸収端においてもMCD信号を観測した。2種類の磁性イオンを含んだマルチフェロイック物質TbMnO3では、誘電分極の向きが変わる磁場において、Tb-M吸収端におけるMCD信号が非線形に変化することを見いだした。このことはMnの磁性に加えてTbの磁性も分極発現に係わっていることを示す結果である。公私にわたって震災の影響で、前期は既存の装置を使った実験は辛うじてこなせたものの、当該研究で計画していた装置開発に本格的に着手できたのは後期に入ってからとなった。従って、技術開発の観点からはやや遅れがあると判断せざるを得ない。ただし、既存の強磁場MCD装置に新規開発した高温クライオスタットを組み合わせて行ったLuFe_2O_4の強磁場XMCD実験では、電荷秩序と磁気相互作用の関連性を裏付ける新規な結果を得ることができ、物性研究の立場からは多くの有益な成果が得られたものと考えている。25年度が最終年度であるため、記入しない。マグネットのロングパルス化以外の装置開発は概ね完了しているので、4月の放射光実験から順次装置の導入を図り、これまで行ってきたLuFe_2O_4やCuFeO_2に関する応用研究をさらに進めて行く。電源の調整を進めながら、前期の後半に最大40Tでの実験を実施する。平行してロングパルスマグネットとこれを搭載したチャンバーの開発も行う。後半からはTbMnO_3など他のマルチフェロイック物質へも応用範囲を広げて研究を進める。これまでに得られた成果をまとめて論文誌への投稿を進め、また夏期に開催される幾つかの国際会議でも研究成果の発表を行う。「技術開発に関して」まだ未導入の長時間パルス専用のパルスマグネットを開発する。長時間パルスを実用的に運用するためには、測定効率に大きく影響するコイルの冷却時間を如何にして短くするかが重要となる。
ヒト脂肪由来幹細胞の培養法の確立および組織再生技術の研究開発

動物(ラット)において安定した脂肪由来幹細胞の採取,培養技術が確立した上で、ヒトの脂肪由来幹細胞の安定した培養技術を確立できたことを確認した。また、培養したヒトの脂肪由来幹細胞を用いて、創傷治癒に対する影響を、ヌードラットを用いて実験した。その結果、ヌードラットの頸部皮膚欠損部において,皮膚の再生を含め早期から創傷治癒を促進させる可能性を示すことを確認した。従来,再生医療では主に骨髄由来の幹細胞が注目され利用されてきたが,その採取には骨穿刺など患者に危険や侵襲を伴い,得られる細胞数も限られていた。それに対し,脂肪由来の幹細胞は,手術で本来捨てられる際の脂肪組織からも採取でき,また,治療に必要となる十分な細胞数を得ることが可能である。容易に細胞採取が可能であり,また,自家移植であるため,倫理的な問題も少なく安全性からも有利な点が多い。平成22年度,我々はまず動物(ラット)での脂肪由来幹細胞の単離,および培養を行った。採取した脂肪組織はコラゲナーゼ処理して分解し,脂肪組織由来の細胞群を採取することが可能であった。また,この細胞群を培養させることも可能であった。動物での安定した採取,培養技術が確立したことを確認した上で,培養法をヒトでも応用させた。我々は説明と同意の上で,実際にヒトの手術標本から不要となった脂肪組織を採取した。同様な方法でヒトでの脂肪由来幹細胞の単離および培養が可能であることを確認した。この培養したヒトの細胞特性に関して,フローサイトメトリーを用いて調べた。間葉系幹細胞に関連した細胞表面マーカーであるCD29,CD90,CD105の発現率を調べた結果,CD29,CD90,CD105の発現率が66.9%,83.3%,65.6%となり,得られた細胞が幹細胞の性質を有している可能性が高いことを確認することができた。現在,あらかじめ単離されたヒト脂肪由来幹細胞を購入の上培養し,蛍光色素による生体染色を行っている。今後は,標識した細胞を用いてヌードラットへの移植を行い,創傷治癒への及ぼす影響について研究を進めていく予定である。我々は、動物(ラット)での安定した脂肪由来幹細胞の単離、培養技術が確立したことを踏まえ、ヒトでの脂肪由来幹細胞の単離、培養を試みた。その結果、ラットと同様な方法で、脂肪由来幹細胞を単離し、さらに培養することが可能であった。H23年度、我々は、例数を重ね、ヒトの脂肪由来幹細胞の安定した培養技術を確立できたことを確認した。更に、これらの培養したヒトの脂肪由来幹細胞を用いて、創傷治癒に対する影響を、ヌードラットを用いて実験した。耳鼻咽喉科での手術検体からのヒトの脂肪組織を得るには、安定した供給が困難であったため、実際には販売されているヒトの脂肪由来幹細胞(Invitrogen)を培養し、使用した。方法としては、生後9週から10週のヌードラットの後頸部に直径10mmの全層性皮膚欠損部を作製した。皮膚欠損部は人工皮膚(テルダーミス真皮欠損用グラフト[○!R]、オリンパステルモバイオマテリアル)で被覆,縫合した。この人工皮膚内に、培養したヒト脂肪由来幹細胞を懸濁したMatrigel^<TM>(BD)を注入、移植した。コントロールとしてPBSを混合したMatrigel^<TM>を人工皮膚内に注入したモデルを作成した。創傷治癒の過程を肉眼的に比較、評価した。肉眼的には,1週間後の時点で,ヒト脂肪由来幹細胞を移植したモデルではコントロールモデルに比べて,創部の縮小傾向を認めていた。2週間後の時点では,いずれのモデルでも創部は上皮化していた。これらの結果は,ヒト由来の脂肪由来幹細胞が頸部皮膚欠損部において,皮膚の再生を含め早期から創傷治癒を促進させる可能性を示していると考えられた。我々は、培養したヒトの脂肪由来幹細胞を用いて、創傷治癒に対する影響を、ヌードラットを用いて実験した。耳鼻咽喉科での手術検体からのヒトの脂肪組織を得るには、安定した供給が困難であったため、市販されているヒトの脂肪由来幹細胞を培養し、使用した。皮膚欠損部は人工皮膚(テルダーミス真皮欠損用グラフト)で被覆,縫合した。この人工皮膚内に、培養したヒト脂肪由来幹細胞を懸濁したMatrigel TM(BD)を注入、移植した。コントロールとしてPBSを混合したMatrigel TMを人工皮膚内に注入したモデルを作成した。肉眼的には,1週間後の時点で,ヒト脂肪由来幹細胞を移植したモデル(ASC群)ではコントロールモデル(Control群)に比べて,創部の縮小傾向を認めていた。2週間後の時点では,いずれのモデルでも創部は上皮化していたが、例数を重ね定量的な検討も行った。

創部の1週後の創部の上皮化率は、Cotrol群で57% (n=10)ASC群で73% (n=10)であった。p<0.005で統計学的な有意差を認めていた。次に、2週間後のみではあるが、上皮化した創部の表皮層の面積(mm2)とその構造について病理組織学的に検討した。その結果、Cotrol群で0.084 mm2 (n=5) ASC群で0.128 mm2 (n=5)であった。p<0.05で統計学的な有意差を認めていた。また、再生表皮の構造はASC群では正常な表皮層を形成していたが、control群では有棘層の形成が未熟であった。以上の結果から,ヒト由来の脂肪由来幹細胞が頸部皮膚欠損部において,皮膚の再生を含め早期から創傷治癒を促進させる可能性を示していると考えられた。ヒトでの脂肪由来幹細胞の培養技術が確立でき、また、実際にヌードラットの頸部に作製した創部に脂肪由来幹細胞の移植をおこなっているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。ヌードラットの頸部の創部において、ヒトの培養した脂肪由来幹細胞を移植した場合の創傷治癒の促進効果がコントロール群よりも良好なことを、例数を重ね定量的に証明していく。また、培養した脂肪由来幹細胞が創部に存在することも病理組織学的に証明していく。
戦後日本における「政教分離」概念の社会的構築と展開に関する宗教社会学的研究

研究期間の1年目となる平成29年度は、自らがこれまで進めてきた戦後日本の宗教と政治に関する研究の到達地点を確認した上で、特に戦後日本の政教分離訴訟に関わる基礎資料・報道資料や関連書籍の収集と講読を集中的に行い、研究を進めた。研究課題の戦後日本の政教分離訴訟の具体的ケースについては、まず「津地鎮祭訴訟」について研究・調査を集中的に進め、6月3日に大阪国際大学で行われた「宗教と社会」学会第25回学術大会において、「津地鎮祭訴訟・再考ー政教分離訴訟の構築・浸透過程の一事例としてー」の題目で報告を行った。今後、同様の手法で重要判例とされているケース群を社会学的視角から論じなおすことの意義を学会にて示し、確認した。次なる具体的ケースとして、「山口自衛官合祀拒否訴訟」についても研究・調査を集中的に進め、11月4日に東京大学で行われた第90回日本社会学会大会において、「争われる「信仰」、介入する「公」ー山口自衛官合祀拒否訴訟・再考ー」の題目で報告を行った。前述の学会内容と同様の手法と視角に基づいて、戦後日本の政教分離訴訟の諸ケースについての再検討を行うことの意義をあらためて確認できた。こうした報告を基礎として、「戦後「国家神道」の想像/創造ー政教分離訴訟の展開の中からー」(仮題・発表予定)、「戦後宗教の右派性」(発表予定)などの諸論考を執筆し、初年度の研究成果をかたちにした。研究計画に記載した「戦後政教関係問題年表」については、完成・公開までは至らなかったものの、おおむねの事項についての調査・確認が行われ、研究対象とする期間全体の流れをつかむことができた。本研究課題については、辞退により初年度で終了となったが、今後も関連する問題意識のもと、研究を進め、成果を発信していきたいと考える。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
フレキシブル・マルチボディ・ダイナミクスによる人間・自転車系の運動解析

自転車などの二輪車は、自動車等に比べて自由度が大きく、3次元の複雑な運動を行うため理論的解明が遅れている。また、二輪車の運動解析は、現在、自動二輪車(オートバイ)を中心に行われているため、自転車に関する解析はほとんど行われておらず経験による開発に頼っている。自転車とオートバイの相違点は、求められる性能と、その質量、剛性などの力学的特徴にある。オートバイは特に高速領域での安定性が求められるが、自転車は低速域での安定性と操縦性が求められる。力学的には、自転車の質量は人間の数分の一程度と非常に軽く、人間の姿勢、ダイナミクスはオートバイの場合に比べ運動特性に大きな影響を与える。また、車体剛性はオートバイに比べ低く、乗車時にはフレームが数cm単位で変形することもある。また、現在、自転車は、他の交通システムとの連携の重要性から、軽量化、折り畳みによるコンパクト化が進んでいる。これらの折り畳み自転車は、軽量化と折畳みジョイントを有することで、十分なフレームの剛性を確保することが難しく、自転車をフレキシブル・マルチボディ・システムとして捉えることが求められている。本年度は、自転車の運動方程式をマルチボディシステムととらえ定式化を行った。運動方程式を見通し良く導出するため、仮想仕事の原理とD'Alembertの方程式を適用し、これにより前輪軸、後輪軸、ハンドル軸による軸拘束を暗に含む方程式を効率よく導出できた。この際、方程式をベクトル表記することで、煩わしい座標変換に依存しない方程式の取り扱いが可能となった。
視覚空間マップにもとづく眼と手の協調運動における運動前野の役割

ヒトやサルは視覚目標への到達運動を行うとき、通常、手と眼の協調運動により、この運動を達成している。このとき、視覚的に認知される目標点の空間的位置に関するマップは手と眼の運動生成に共通して用いられており、このような感覚運動変換機構には運動前野が重要な役割を担っていると考えられる。本研究では手の視覚空間と運動空間を乖離した条件下で到達運動を要求する課題をサルに課し、その運動前野のニューロン活動を記録・解析するとともに、著明なニューロン活動が記録された領域に皮質内微小刺激とムシモル注入による一時的機能不全を起こした場合を検討することにより、運動前野腹側部が視覚空間から運動空間への変換と運動指令生成にどのように関与するか、この領域が眼球運動と手運動の双方の制御系として機能しているかの二点を明らかにしようとした。その結果、刺激あるいはムシモル注入後、手運動のパラメーターのうち、(1)RTの延長、(2)運動方向の変化、そして(3)到達目標に至るまでのMTにおける最大速度の減少と最大速度に達するまでの時間の延長などが認められた。この変化はムシモル注入後により著明であった。一方、眼球運動に関連する活動は手運動関連活動の多く存在している部位にはほとんど存在していないこと、また皮質内微小刺激とムシモルの微小注入時に眼球運動に変化がなかった。これらの結果は、運動前野腹側部が、運動開始前の座標変換系として特に手の運動指令生成に機能していること、また、運動遂行中の手運動のパラメーター制御に主要な役割を果たしていることを明らかにしたと考えられる。ヒトは、顕微鏡下での手術(マイクロサージェリー)などに際しての手運動の操作に代表されるように、視覚空間と運動空間の座標系のオフセットや倍率(利得)が変更されても、短時間に適応可能である。この脳内機構を調べるため、サルに以下の課題を訓練した。二次元運動計測システムでモニターした手先運動座標の倍率およびオフセットを変化させてディスプレイ上に表示することにより、視覚座標系と運動座標系を乖離させた。視覚座標上での到達目標と対応する運動とが同一の距離にあるときの関係を「1倍」と定義した。中心の保持ゾーンから到達目標点への直線的で、運動速度がベル型の最適化運動をすることが確認できた。その上で、視覚座標系と運動座標系の利得を「1倍」から「0.5倍」に、あるいは「2倍」に変更したとき、約10回の試行で運動と目標点との誤差が小さくなるとともに、運動の最大速度が一定レベルに収束した。この課題遂行中のサルから一次運動野および運動前野腹側部からニューロン活動を行った。運動前野腹側部では(1)運動関連活動が利得によらず視覚空間情報に対応した活動を示すもの、(2)利得に依存し運動座標系を反映するもの、あるいは(3)その中間に位置するニューロン活動を同定した。(1)のような活動は一次運動野では極めて少数であった。さらに、課題遂行中の眼球運動をモニターするとともに、手運動開始後の運動遂行中にカーソルを消す、あるいはカーソルを動かさないことにより、視覚フィードバックの有無と眼球運動がニューロン活動に影響を与えているかどうかを調べた。その結果、記録された運動関連活動にはこれらの効果が小さいことを確認した。このことは、運動前野腹側部が、一定の視覚空間情報から手の運動に変換する過程で、視覚フィードバックや眼球運動には依存しない利得制御可能な座標変換系として機能していることを示唆している。
拘束ストレスにより誘導される脳内因子の解析-交感神経系亢進持続の観点から-

交感神経系は中枢ストレス応答に重要な役割を担っている。本研究では、拘束ストレス負荷ラットを用いて、ストレス下での交感神経系活性化における脳内シクロオキシゲナーゼ(COX)および一酸化窒素合成酵素(NOS)の役割について検討した。その結果、ストレス応答の中枢である視床下部室傍核の下行性交感神経線維細胞体に存在するCOX-1、COX-2および誘導型NOSが、ストレスによる交感神経系活性化に関与していることを明らかにした。交感神系は中枢ストレス応答の出力の1つであり、その持続的な亢進がストレス関連疾患を誘起する一因であると推測されている。これまでに、ストレス関連ペプチド・CRFによる交感神経系賦活機構を解析する過程で、脳内一酸化窒素合成酵素(NOS)およびシクロオキシゲナーゼ(COX)がいずれも交感神経系亢進持続に促進的に関与することを報告してきた。しかし、ストレス下の交感神経系亢進においても、両酵素が亢進持続に関与するかは不明である。そこで本年度は、拘束ストレスモデルを用いて、逆行性トレーサーにより標識した下行性交感神経線維細胞体におけるNOSおよびCOX発現を形態学的に解析した。下行性交感神経線維を標識するため逆行性トレーサーを微量注入したラットに、急性の拘束ストレス(30分、1時間および2時間)を負荷した。拘束ストレス後に脳組織を採取し、神経活動のにマーカーであるFosと誘導型NOS(iNOS)、神経型NOS(nNOS)、COX-1もしくはCOX-2に対する二重免疫組織染色を行い、視床下部室傍核(PVN)および青斑核に存在する下行性交感神経線維細胞体での各アイソザイムの発現を計測した。その結果、PVNにおいては、下行性交感神経線維細胞体(FG陽性)のうち、Fos/iNOS、Fos/COX-1およびFos/COX-2を共発現した細胞数が有意に増加した。一方、Fos/nNOSを共発現した細胞数には変化はなかった。以上の結果から、拘束ストレスによる交感神経系亢進にiNOS、COX-1およびCOX-2が関与する可能性が示唆された。また、ストレス反応を調節する因子としてエストロゲン及びオキシトシンに着目し、エストロゲン・オキシトシンによるストレス反応調節に関する予備実験として、拘束ストレスを負荷したエストロゲン受容体βおよびオキシトシン受容体ノックアウトマウスの脳内の形態学的解析をすすめている。交感神経系は中枢ストレス応答の出力の1つであり、その持続的な亢進がストレス関連疾患を誘起する一因であると推測されている。これまでに、ストレス関連ペプチドであるコルチコトロピン放出因子(CRF)による中枢性交感神経系活性化機構について解析する過程で、脳内シクロオキシゲナーゼ(COX)および一酸化窒素合成酵素(NOS)が促進的に関与することを報告してきた。そこで本研究では、視床下部室傍核(PVN)の下行性交感神経線維細胞体におけるCOXおよびNOS発現が、ストレスによる交感神経系亢進に関与するか否かを明らかにすることを目的とした。本年度は、逆行性トレーサーにより下行性交感神経線維細胞体を標識したラットを用いて、COXおよびNOSアイソザイムの酵素阻害薬を投与した後、拘束ストレスを負荷した。拘束ストレス負荷後に血液および脳組織を採取した。高速液体クロマトグラフィーを用いて、血中ノルアドレナリンおよびアドレナリンを測定した。また、Fosに対する免疫染色を行い、トレーサー標識細胞でのFos共発現を計測した。その結果、(1)拘束ストレスによって増加した血中カテコールアミンレベルは、COX-1、COX-2および誘導型NOS(iNOS)のそれぞれの阻害薬によって抑制され、(2)拘束ストレスによって増加したPVN・下行性交感神経線維細胞体でのFos発現も同様に、COX-1、COX-2およびiNOS一方、神経型NOS(nNOS)阻害薬は、拘束ストレスによるカテコールアミンレベルおよびFos発現の増加に影響を与えなかった。以上の結果から、拘束ストレスによる交感神経系亢進にPVN・下行性交感神経線維細胞体のCOX-1、COX-2およびiNOSが関与する可能性が示唆された。
現代・起亜自動車のデザイン戦略：顧客価値づくりの本質と進化の研究

本研究はグローバルメーカーとして1990年代後半以降、世界市場で頭角を現した現代・起亜自動車を対象に、後発メーカーのデザイン、とくに外装・内装のスタイリングの視座から自動車メーカーのグローバル能力構築について考察を試みている。本企業の歴史的文脈から、デザイン戦略は不可避・必須の要素であることが明らかになっている。これはInternational Journal of Automotive Technology & Managementに論文投稿・出版(Vol.15, No.3, pp.292-310)に本議論の導入的報告を実現している。現在、引き続き同様の視座で日韓比較分析を目指している。初年度の2015年は次の三点が実現されている。1.韓国自動車メーカー(とくに現代自動車、ヒュンダイ・モーターカンパニー)のデザイン経営について、まずは歴史的考察をとおしてその進化の文脈と、生産販売台数世界4位のグローバルメーカーとして成長に至るまで、クルマのデザインを経営戦略として如何に認識し、活用し、実践したきたかを分析した。こちらの研究実績は2015年の6月にInternational Journal of Automotive Technology & Management (Vol.15,No.3)の学術出版内容により具体化されている。2.韓国メーカーにとって現在最大の(戦略的)関心事は水素燃料電池と電気による駆動系関連課題とICTの活用によるConnected Carという課題以外は、事実上デザイン戦略がすべてと言っても過言ではない。これを踏まえて、日本メーカーのデザイン主導イノベーションの最先端を行くマツダの事例においての学術研究(研究分担者・一橋大学の延岡教授)のさらなる高度化と、海外学術出版を試みて知識共有を図り、韓国メーカーからの研究協力要請の下地を用意した。2016年2月15日より22日まで執行された米国カリフォルニア州への研究出張では、マツダとレクサスのデザインセンターへの訪問と複数名のデザイナーへの直接インタビュー・資料収集を行い、自動車デザインの戦略的重要性を再確認し、さらに今後のグローバル展望についても意見・知識共有を進めている。3. 2016年3月25日に一橋大学イノベーション研究センターにて「第二回Design Value Seminar(デザイン価値セミナー、延岡教授主催、於一橋大学イノベーション研究センター、1300時1800時)」を開催し、自動車メーカーを筆頭に、諸産業界で具体化されているデザイン経営の多様な事例と理論化の発表と知識共有を行った。こちらの研究会の趣旨はデザイン経営の理論的高度化と、今後国際学術発信、そして国際共同研究の可能性を模索することである。上記「研究実績の概要」でまとめているとおり、初年度の2015年度の目標は、2016年度から具体化する韓国メーカーへのコンタクトと研究協力依頼に必要とされる「下地的」作業の進捗であり、現時点までは「おおむね順調に進展している」と判断する。具体的進捗状況のまとめ:2.国内学術記事(論文)出版:延岡健太郎・木村めぐみ(2016)マツダ:マツダデザイン"CAR as ART"一橋ビジネスレビュー、ビジネスケースNo.126、2016年度春号、東洋経済新報社、130-148.3.第二回デザイン価値セミナー:2016年3月25日金曜日、1300時1800時、於一橋大学イノベーション研究センター1. 4月から現代自動車への接触を持続的に行いながら、本研究の趣旨と協力要請の趣旨を伝え続けた結果、2016年11月に入ってやっと企業からの回答があり、2017年3月6日から11日までの期間中に現代自動車と起亜自動車のR&Dセンター及びデザイン関連担当者とのインタニュー・資料収集を行なっている(現代自動車のR&Dとデザインにおける中枢組織が集中しているナムヤン(南陽)研究所)。デザイン部署(特に、外装、Exterior Styling)の平社員から中間管理、チーフデザイナ一部(二名ほど)と接触が実現された。交渉だけで7ヶ月、そして実現までは実に11ヶ月の期間がかかっているが、現代自動車の商品開発核心組織にコンタクトが取れたことは大きい収穫になった。2.初年度の2015年から執筆・出版に取り掛かっていたチャンヲン工業団地(現代自動車の部品関連製造クラスター、特に自動車関連精密機械類製造クラスターの所在地)の生成と進化の歴史の研究が実績化されている。3.研究分担者の延岡教授が複数の論文出版(主にマツダの事例研究)と学会発表を成功裏に行なった。(理由)上記「研究実績の概要」でまとめているとおり、2年目の2016年度の目標は韓国メーカーとの接触及び研究協力・支援体制の構築であったが、この課題だけに7ヶ月以上かかっていると共に、インタビューの日程調整と合意だけに3ヶ月以上の時間を所要している。企業側の協力が予想通りに実現されないところが現実であり、やや遅れをとってはいるものの、確実な進展はあったことを報告する。研究分担者の延岡教授は、韓国メーカーではない国内メーカー、特にマツダの事例研究に取り掛かっていて、こちらは進捗と発信が順調に進んでいる。これから重要な課題として、日韓メーカーの比較研究の実現を目指して、延岡研究レベルまで韓国メーカーからの研究資料・データを確保することと認識し、実現に取り掛かる予定である。本研究は韓国の現代・起亜自動車および日本のマツダの新商品開発と価値創造に分析の焦点を当て、グローバル自動車メーカーのデザイン(とくにスタイリング)とブランドマネジメントについて新たな知見を追求した。主な研究実績については、次の3点に整理出来る。第一に、後発メーカーとしての現代・起亜のグローバル競争戦略において、新商品のスタイリングから価値創造を顧客にアピールする戦略的特性は、最近の動向ではなく、企業創立の初期から必然的要素であったことが歴史分析で実証された。