hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝子改変マウスにおけるSTB/HAP1の中心体関連分子局在制御と神経細胞保護

N2a細胞でPCM1とhuntingtin(Htt)は点状γ-tubulin/MTOCの周囲にあるが、HAP1導入で両者はMTOCを離れ、PCM1はSTBに集積し、Httはdiffuseになった。視床下部不死化細胞mHypoEではPCM1は点状γ-tubulin/MTOC周囲にあるが、Httはdiffuseで、HAP1導入によりPCM1はSTBに集積し、Httはdiffuseであった。脳内ニューロンではγ-tubulinがdiffuseで点状になくPCM1もHttもdiffuseで、視床下部等HAP1発現領域ではPCM1はSTBに局在し、Httはdiffuseになり、mHypoEの結果と同じであった。HAP1-KOマウス脳内ではSTB/HAP1は形成されず、PCM1もHttもdiffuseな形態をとる事が明らかになった。HAP1-Tgマウスでは、HAP1は本来発現しない領域に導入された場合はHAP1もPCM1もHttもdiffuseであり、本来のHAP1/STB形成領域に導入された場合はHAP1/STBを形成し、PCM1もHAP1/STBに吸着し、Httはdiffuseとなった。STB/HAP1の細胞死抑制効果については、小胞体ストレス、熱ショックストレス、酸化ストレス、プロテアソーム阻害ストレスによりmHypoEでアポトーシスを誘導しcPARPを指標に評価した。その結果、STB/HAP1は特異的にプロテアソーム阻害型アポトーシスに対して保護効果を示すことが明らかになった。実際の脳内でもcCas3を指標としたMG132によるプロテアソーム阻害型アポトーシスを誘導し検討した結果、HAP1-KOマウスでは、WTに比して誘導が増強していることが示された。以上、HAP1はPCM1の吸着を介し中心体やHttに影響し、プロテアソーム阻害ストレス性細胞死誘導を抑制することが示された。HAP1KO mouseは生後2日しか生存せず、生後発達や成獣また加齢における形態や機能の評価ができなかった点、HAP1-Tg-mouseも標的部位以外に多くの領域にバラバラと導入されており、HAP1の導入の影響を個体レベルでの解析が難しかった点は残念であった。しかし両マウスともに細胞レベルでの解析と新生仔マウスの解析は出来ることを利用して、下記、培養細胞や新生仔で重要な結果が得られた。つまりSTB/HAP1はPCM1を吸着することで中心体やHttの形態や機能に間接的に影響を与えること、さらに細胞死抑制効果についてもプロテアソーム阻害ストレスによる細胞死を特異的に抑制することが、培養細胞系に加え、in vivoでKO mouseとTg mouseにおいても世界で初めて明らかにすることができた。これは神経変性発症と加齢によるユビキチンープロテアソーム系の活性低下との関連を考える上で重大な発見となるであろう。また、STB/HAP1の組織化学的解析を行い、脊髄にSTB/HAP1が豊富に発現すること、一方で運動ニューロンは特異的にSTB/HAP1の発現が欠落していることを世界で初めて報告し、運動ニューロンの特異的ストレス脆弱性を説明する論文が発表できた。また、HAP1KO mouseの胎生期から新生仔においてGnRH細胞の脳内移動の解析を行い、移動にHAP1が必須であることを明らかにすることが出来た点は想定外に大きいものであった。さらに想定外の進展として、世界初のcholinergic-neuron specific Tg-mouseの新たな作成に着手し、現在、順調な進展している。これらは全て世界初の新しい成果であり、神経変性疾患のメカニズム解明や診断、治療に新たなブレークスルーとなる可能性がある。こういう点で自己点検評価としては、概ね順調に進んでいると言える。1.HAP1のPCM1とHttに与える影響に関して、培養細胞株とHAP1-KO mouseとTg-mouseの新生仔脳内で、HAP1の欠失がPCM1,Httらの細胞内局在形態に及ぼすことをあきらかにした内容と、STB/HAP1発現による細胞保護作用に関して、培養細胞株とHAP1-KO mouseの新生仔脳で、少なくともubiquitin-proteasome阻害ストレスに対して特異的に細胞死保護効果がある事を明らかにした内容について、さらに必要なデータを追加する詰めの実験を行い、国内外で学会発表を行い、また一流国際学術誌への投稿用の英文論文を作成する。2.KO mouseのGnRHニューロンの解析によりSTB/HAP1がGnRH細胞の胎生期の脳内移動に必須であることがわかった。さらにデータを追加することで国内外で学会発表を行い、一流国際学術誌への英文論文作成を目指す。3.現在、世界初のSTOPシグナル-HAP1遺伝子導入のfloxマウスの作成に成功しつつあり、現在誕生してきている。またアセチルコリン合成酵素ChATプロモーター遺伝子導入のCreマウスも入手できて交配段階に来ており、今年度内にアセチルコリンニューロンを標的としたHAP1-Tg-mouseの作成が成功するようを推し進める。4.この世界初のコリン作動性ニューロンを標的としたconditional HAP1-Tgマウスの誕生に向けて、大きな期待が寄せられ、これが成功すれば、脊髄脳幹運動ニューロンや中脳脚橋被蓋野、マイネルトの基底核などに焦点を当て、更なる組織化学的解析と行動解析を推し進める。5.またSTOPシグナル-HAP1遺伝子導入のfloxマウスは種々のCreマウスと掛け合わせることにより、狙った標的特異的にHAP1を発現させることができ、想定以上に研究成果が得られると考えられる。

GFP-HAP1を遺伝子導入したTgマウスのラインを増やして脳内発現分布を免疫組織化学的に解析した。そのうち視床下部や線条体や海馬など本来発現していない部位に発現が見られた細胞を有する2ラインについて、維持をすることとした。脳と培養細胞でPCM1、γtubulin、Httの局在がHAP1の発現により、PCM1はSTBに局在を移し、γtubulinから外れ、Httは培養細胞では中心体から全体に広がり、脳内ニューロンでは元々diffuseでTg-mouseでも同様であることがわかった。また、HAP1のKO mouseのホモ作成に成功した。しかし、KO mouseは生後2日以内に死亡する事がわかり、このためKO mouseを用いた免疫組織化学的比較検討では、生直後のPCM1、γtubulin、Httの局在について行う方向に修正した。そこで生直後のHAP1の機能評価が出来る系としてHAP1発現の一次嗅覚系の脳内移動ニューロン群を同定した。またHAP1の神経変性保護作用をin vivo脊髄で検証するため、免疫組織化学的検討を行った。神経変成疾患の標的領域である脊髄でのHAP1発現の解析結果として、HAP1が脊髄後角や側角やその他多くの層領域のニューロンには発現しているが、横紋筋支配の運動ニューロンには特異的に発現していない事を明らかにし、変性に対する運動ニューロンのストレス脆弱性を裏付けることを報告し論文発表を行った。行動評価の実験は、運動試験(ぶら下がりテスト、握力、足跡の分析、ロータロッドテスト等)について解析装置の設置がなされ実施可能な状態になり、試行を行っている。さらに行動試験(明暗選択テスト、オープンフィールドテスト、高架式十字迷路テストなど)についても準備が始まっている。老齢マウスを現在飼育中で1年近くのものや1年以上の年齢のマウスが増えて来ている状況にある。GFP-HAP1のTgマウスは全部で7ラインまで増やし、脳内での発現分布の免疫組織化学的解析を行った。分布パターンはそれぞれ異なり、視床下部や線条体や海馬など本来発現していない部位に発現が見られた細胞を有する2ラインの維持を開始した。しかし脳幹・脊髄のin vivo神経変成疾患標的細胞であるアセチルコリン運動ニューロンにはトランスジーンが入らず、新たな計画でTgマウスの作成を始めた。一方、脊髄でのHAP1は、脊髄後角や側角やその他多くの層領域のニューロンには発現するが、横紋筋支配の運動ニューロンには特異的に発現しない事が明らかとなり、変性に対する運動ニューロンのストレス脆弱性を裏付けることとなった。脳と培養細胞でPCM1、γtubulin、Httの局在がHAP1の発現により、PCM1はSTBに局在を移し、γtubulinから外れ、Httは培養細胞では中心体から全体に広がり、ニューロンでは元々diffuseでTg-mouseでも同様であることがわかった。しかしながら、KO mouseは生後2日以内に死亡する事がわかり、KO mouseの使用は生直後に限られ、PCM1、γtubulin、Httの局在について免疫組織化学的検討を行う事とした。
超分子有機塩複合体によるアシンメトリック配位空間の階層的構築と非対称反応場の創出

多孔性物質のナノ空間表面を配位性分子で化学修飾し、触媒金属を配位させることで高度に制御された非対称反応場を創出し、物理刺激(光、熱)を印加することにより反応が進行する高度に制御された超分子不斉ナノリアクターを創製することを目的としている。これまで正四面体型テトラスルホン酸を用いることで、ダイヤモンド構造(diaトポロジー)を基本骨格とした多孔質構造の構築を行ってきた。さらに平面四角形型テトラスルホン酸を用いることで、新たなトポロジーを有した多孔質構造を構築し、空孔内に非対称空間を誘起することを目指した。スピロビフルオレンテトラスルホン酸(spiroBPS)とトリクロロフェニルメチルアミン(TPMA_Cl)からなる有機塩では、pthトポロジーをもつ2次元チャネル状の多孔質構造を得た。この時の空隙率は50%を超えており、非常に大きな空孔を持つ多孔質構造となった。さらに空孔形成時にspiroBPSは三回らせん軸状に配置され、トポロジーの特性からキラル空間を形成する。このキラル空間は、鋳型とする分子によって制御することができる。アキラルな分子を用いた時は、それぞれの結晶粒は+およびーで分晶しているが、全体では+/ーの確立が等しいアキラルなバルクの結晶粉末となる。一方で、取り込まれる鋳型分子にエナンチオピュアなものを用いると、その鋳型に応じて+またはーの一方のみの結晶粒が得られ、全体でもキラルなバルク結晶粉末となる。スピロビフルオレン骨格は蛍光性を有しており、キラルなバルク結晶粉末からはその+およびーに応じた円偏光発光(CPL)が観測された。一方でアキラルなバルク結晶粉末からはCPLは観測されなかった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。多孔質空間内に非対称性を創出するために3回対称性を有した多孔質有機塩の設計を行った。特徴的な4+4クラスター連結を有しながら3回らせん軸を持たせるために、同一方向にスルホ基が配置されたアントラセンジビニルスルホン酸(ADVS)を合成した。ADVSとトリフェニルメチルアミン(TPMA)を1:2のモル比で混合し、鋳型分子と再結晶するとスルホン酸とアミンが4つずつ電荷補助型水素結合により超分子クラスターを形成し、それがさらに高次構造を形成することで階層的な集積によって多孔質構造が得られた。この多孔質構造はADVSが3回らせん軸に沿って連結されている。さらに2つのネットワークが相互貫入し、三次元の籠目構造を形成していた。この多孔質空間は一辺が約20Aの三角形の主孔と直径が7Aの副孔から形成され、空隙率が37%と有機多孔質材料としては比較的大きな空孔を有している。またこの空孔は6本の3回らせん軸に沿って形成されており、結果として非対称な空間が構築される(Space group: P3121)。ただし、キラルな3回らせん状空間の進行方向は1つおきに交互しており、一方向に揃った極性は有していない。この多孔質構造はCO2とH2を選択的に吸収する。この時、CO2は2段階で吸着され、H2は大きなヒステリシスを持つことが解った。これは副孔に段階的にガスが吸着され、一旦入ると脱着しにくいためである。本研究ではアシンメトリーな多孔質空間を作製するとこと第一の目的としている。当該年度内に目的とする有効な空間を作製することに成功しており、さらにその汎用性についても確認できている。

一方で、取り込まれる鋳型分子にエナンチオピュアなものを用いると、その鋳型に応じて+またはーの一方のみの結晶粒が得られ、全体でもキラルなバルク結晶粉末となる。スピロビフルオレン骨格は蛍光性を有しており、キラルなバルク結晶粉末からはその+およびーに応じた円偏光発光(CPL)が観測された。一方でアキラルなバルク結晶粉末からはCPLは観測されなかった。作製に成功したアシンメトリーな多孔質空間を反応場として用いるために、触媒金属を導入し、反応場に展開する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
ヒト白血病ウイルス(HTLV)の発癌機構及び感染の診断予防に関する基礎的研究

ヒト白血病ウィルス(HTLV-【I】)は九州・四国地方に多発する成人T細胞白血病(ATL)の原因ウィルスであり、この地方の大人の1020%が既にこのウィルスに感染している。このHTLV感染によるATL発症のメカニズムを解明し、ウィルス感染とATL発症の予防およびATLの治療法の確立に寄与することを最終目標にし、HTLV-【I】の遺伝子発現とその機能を中心に解析した。我々は既にHTLV-【I】は癌遺伝子を持たない事、細胞DNA上の特定の部位に組み込まれることによる、細胞癌遺伝子の活性化も可能性が低い事を明らかにした。この結果と相補的にHTLV-【I】の特有の遺伝子pX産物がトランス(組み込まれた部位とは無関係)に作用してウィルス遺伝子の発現を活性化することが見出された。pXは分子量4万の蛋白p40を作ることから当初p40がこの活性を担うとされた。しかし本年度の研究からpXは新しい2つの蛋白p27とp21を作る事が見出されpXは重複遺伝子であることが判明した。pX領域に突然変異を導入することによりpX領域の活性を検討した所最初の予想通りp40が遺伝子発現の活性を行うことが確実に証明された。しかし新しく同定された蛋白の生物学的機能は未だ不明のままである。一方p40の作用によりウィルス遺伝子発現が活性化されるために、ウィルスLTRのどの部分が必要かを解析した所、LTRに存在する21塩基より成る3つの反復配列が必要なこと、さらにこの反復配列はエンハンサー活性を示すことも示された。このようなエンハンサー認識に依るウィルス遺伝子の発現活性化は特定の細胞遺伝子の上にも起ることが予想され、これが感染細胞の異常増殖を説明し得るものとして、また新しい癌化機構の1つとして、大変興味ある点である。
直線偏光ガンマ線で生成された中性子非対称性測定による新しいプローブ

1957年にAgodiが100%直線偏光したγ線の(γ,n)反応で放出された中性子の角度分布はビーム軸に対して90度の角度で計測した場合、a + b cos(2φ)に従うことを理論的に予言した。しかし、半世紀以上検証されていなかった。我々はニュースバル放射光リングに蓄積された電子ビームとレーザーのレーザーコンプトン散乱で生成された直線偏光γ線を用いて、56Fe(γ, n)55Fe反応実験の中性子の角度分布を計測した。結果は予言された関数a + b cos(2φ)で再現できた。さらに9Beに対する非等方性を計算して、非等方性は励起状態に依存することを明らかにした。原子核の磁気的双極子(M1)遷移強度は、超新星ニュートリノ元素合成過程におけるニュートリノ-原子核相互作用の評価のために重要な物理量である。しかし、理論予測に対して測定されたM1強度は非常に小さく、原子核物理学上の問題となっている。10-30MeVのエネルギー以上の領域では、E1遷移による巨大双極子共鳴が強く存在するため、この領域のM1強度を計測する有効な手段は未だにない。そのため、我々は直線偏光したレーザーコンプトン散乱γ線による(γ,n)反応で放出された中性子角度分布を計測し、高エネルギー励起領域のM1強度を実験的に求める手法を構築することを目的とする。実験には、ニュースバルのレーザーコンプトン散乱ガンマ線を用いた。1GeVの電子に1μmの波長のレーザーを入射して、レーザーコンプトン散乱ガンマ線ビームを生成した。ガンマ線の最大エネルギーは約17MeVである。ほぼ100%直線偏光したγ線ビームを鉄等の試料に照射し、(γ、n)反応で発生する中性子を計測する。天然の鉄ターゲットを用いて実験を行い。試料にガンマ線が照射させると、(γ、n)反応が発生して中性子が放出される。中性子は、1m離した位置に設置したプラスティックシンチレーター検出器で計測した。飛行時間測定法でガンマ線と中性子を識別した。レーザーの直線偏光の面を、0度から90度に直線偏光面を変更して中性子の強度を計測したところ、検出器と直線偏光面の角度φに対して、I=a+bcos(2φ)の式で良く再現できることが分かった。より大型のプラスティックシンチレーターによる試験を行い、使用可能であることを確認した。理論的に、超新星ニュートリノ元素合成の研究を進めた。また、大強度レーザーによる放射線生成について研究した。当初の目的であるFe-56を試料とした原子核実験については、既にニュースバルのレーザーコンプトン散乱ガンマ線を用いて測定を行った。理論的考察も進めた。実験技術については、さらに発展させるために基礎的な試験を行った。理論的には、核反応のスキームが構築している過程である。核構造に関するスキームは引き続き進めている。さらに、理論的な考察を加えて、Physical Review Cに出版した。計測した非対称性からE1遷移強度とM1遷移強度の割合を導出するために必要な理論モデルの構築をすすめた。核反応に関するスキームはほぼ完成したが、原子核の励起状態の情報が必要なことが明らかになった。また、高輝度ガンマ線による回折の測定、(n、γ)反応によるAGB星におけるs過程の研究も行った。理論考察を加え、論文をPhysical Review Cで出版した。理論的には、核反応のスキームがほぼ完成した。直線偏光したレーザーコンプトン散乱γ線による(γ,n)反応で放出された中性子角度分布を計測し、高エネルギー励起領域のM1強度を実験的に求める手法を提案している。

この研究のため、SPring-8内にあるニュースバル放射光施設にファイバーレーザーを導入し、レーザーコンプトン散乱ガンマ線の生成を行った。さらに、1GeVのエネルギーの電子と波長約1μmのレーザーの散乱によって、最大エネルギー約17MeVのガンマ線を生成し、鉄ターゲット(56Feは約91.7%)に照射して、(γ,n)反応で発生する中性子を計測した。中性子のエネルギーも飛行時間測定法で同時に計測した。0度から90度に直線偏光面を変更して中性子の強度を計測したところ、検出器と直線偏光面の角度φに対して、I=a+bcos(2φ)の式で良く再現できた。中止性の非対称性を導出するために理論モデルの構築をすすめた。ガンマ線の直線偏光面が定まっている場合の角運動量保存則に起因する核反応に関する理論計算モデルは枠組みは完成した。その結果、原子核の励起状態を経由するため励起状態の波動関数を求め、遷移確率を計算して取り込む必要性があることが判明した。鉄のような中重核では1020MeVの高励起状態では、状態密度が高く個々の励起状態を求めることは現実に不可能である。そのため、角度分布を求めるために、もっとシンプルな励起状態の原子核で個々の励起状態について計算し角度分布を求めることにした。軽元素の中では9Beが(γ,n)反応断面積が大きいことが知られており、また先行研究で直線偏光ガンマ線による中性子角度分布が既に計算されているのでテストケースとして適している。そこで、9Beの計算をすすめた。その結果、個々の共鳴状態に対応した中性子の角度分布及び、連続状態に対する角度分布を求めることができた。1957年にAgodiが100%直線偏光したγ線の(γ,n)反応で放出された中性子の角度分布はビーム軸に対して90度の角度で計測した場合、a + b cos(2φ)に従うことを理論的に予言した。しかし、半世紀以上検証されていなかった。我々はニュースバル放射光リングに蓄積された電子ビームとレーザーのレーザーコンプトン散乱で生成された直線偏光γ線を用いて、56Fe(γ, n)55Fe反応実験の中性子の角度分布を計測した。結果は予言された関数a + b cos(2φ)で再現できた。さらに9Beに対する非等方性を計算して、非等方性は励起状態に依存することを明らかにした。実験技術としては、直線偏光の非対称性を計測する技術はほぼ確立した。さらに実験をすすめ、(γ,n)反応の実験データを得る。計測した非対称性からE1遷移強度とM1遷移強度の割合を導出するために必要な理論モデルの構築をすすめ、核反応に関するスキームはほぼ完成させる。また、原子核の励起状態について検討する。したがって、実験対象となる原子核ごとに計算する必要性について検討する。個々の中間状態について、原理的に情報を引き出すことが可能であるが、中重核では準位密度が高すぎるため、既存のレーザーコンプトン散乱ガンマ線のエネルギー幅では分離は現実には無理である。そのための対処方法を検討する。
食卓の営みに着目した看護モデルを用いた2型糖尿病中高年女性の援助プログラムの開発

食卓の営みに着目した看護モデルは、女性がジェンダー役割として食卓を営むことの意味に着目した援助モデルである。援助方法は、食卓のスケッチを描きながら、その食卓の営みを語ることで自らの生活を客観視することを助け、女性の内面の変化から糖尿病のセルフケア行動へ向かうことを支援する。研究者が開発したこのモデルを広く普及させるために、糖尿病認定看護師らに活用してもらい、実践の結果から、看護現場で活用できる援助プログラムを作成した。今年度は、食卓の営みに着目した看護モデルを用いた看護実践のデータ収集を開始した。まず、糖尿病専門外来で看護面接に従事する認定看護師、療養指導士のうち、研究協力希望者対象に、モデルと、モデルを用いた看護援助の方法について、文書とスライドにて説明した。この後、施設責任者の了解を得られた実践者を援助実践者として研究協力を依頼した。援助実践者は、各自の施設で援助を受けている2型糖尿病女性から研究協力者を募り、希望者に援助対象者として研究協力を依頼し、看護援助を実施した。この援助過程を記述データとして、データ収集を開始している。援助開始までには、各援助実践者の施設に出向き、モデルを用いた看護援助の実際について、個別に説明を行った。これまでに、1施設の援助実践者が、3名の援助対象者に看護実践を行っている。援助開始後も、施設に出向き、援助内容の確認と、モデルの活用について、および、データの確認を行っている。3名とも、モデルの開発時の対象者とは異なるタイプの女性を選定することができ、対象者の補完が可能と考えられる。対象者に変化が見られてきていることと、援助期間を1年程度を見込むことができ込みであることから、期間の点からもモデルの補完が可能と見込まれる。今後もデータ収集を継続予定であり、さらに2施設を加えてデータ収集を予定している。また、プログラム化に向けて、文献検討の基に説明会で用いた資料を精選して試案を作成し、実践者との合同会議を経て精錬することで、枠組みを作成したいと考えている。H26年度は、食卓の営みに着目した看護モデルを用いた看護実践のデータ収集を行った。研究協力者である糖尿病専門外来で看護面接を行う糖尿病認定看護師・療養指導士が、本モデルを用いて看護を行い、その看護場面をデータとした。対象者は家族や仕事などの背景が異なる対象を選定し、3施設でデータを収集した。データ化に際して、当初からの援助場面を逐語録に起こしこれにフィールドノートの記録を併せて記述してゆく方法では時間がかかりすぎるため、実践に活用可能な記録用紙を新たに作成し効率化を図った。データ収集の期間を1年から1年半としているため、援助は継続中のものもあるが、援助を開始し効果が得られた、3事例を全国規模の学会で発表した。援助プログラムについては、モデルを活用した経験を持つ実践者4名が中心となり、援助指針や環境の調整、現場で援助に使いやすい資料、面接場面のデータ化の仕方等素案の検討を行った。また、本研究の事例の検討を目的とした研究会を発足させ、隔月で検討会を開催し6事例を検討した。主に、援助で得られた対象の変化の読み取りや変化に至る過程の確認と、援助する側の準備や環境について検討した。研究会は、研究協力者の他に地域の糖尿病認定看護師・療養指導士にも公開し、近県からも参加者があり、モデルの周知にも貢献している。協力施設を都市部のみならず地方の高齢者の多い農村地域に広げることができたことで、対象者を中年の人生移行にありつつも仕事や家庭背景の異なる人を選定でき、モデル作成時の対象の偏りを補完できたと考える。H27年度に向けて、プログラムの作成と評価項目の検討が途中となっている。研究目的とする、食卓の営みに着目した看護モデルを用いた2型糖尿病女性の援助プログラムの開発のために、今年度は、研究協力者の実践による事例の成果の検討と、プログラムの作成を実施した。実施計画に沿って、研究協力者の実践事例を検討し、援助実践に基づき、活用できるプログラムを検討した。実践事例の検討は、隔月で事例検討会を企画し、27年度は6回開催し、26年度と合わせて9回の実施となった。事例は、研究の同意を得られた2型糖尿病女性患者7名と、それ以外にも研究協力者が日常の業務で経験したことがらについて検討した。本プログラムの活用に当たって、事例をもとに検討された内容は、昨年度の、対象者の選定と援助のきっかけづくり、タイミング、語りきるのを待つことについてなど、に引き続き、援助の成果である「食卓の営み」の語りを引き出すことについて、相手の世界に入るということ、及び、語りを聴くことを看護援助とした際の、援助者(聴く側)のコンディション(準備、聴いているときの援助者の感情、迷い、不安、待てない)があることの確認と、援助者の視点がゆらがないようにするにはどのようにできるのかなど、援助者としての在りように焦点が当たった。これら、研究協力者の本モデル使用の実践経験を下に、全体会議を7月8月9月と3回開催し、研究代表者の立案した援助プログラム案を検討・精錬し、プログラムを作成した。この過程で、実践事例については、今年度国内学会で3件、国際学会で1件、モデルについて国際学会で1件、発表した。また、これまでの先行研究で、聴き方について示唆が得られるものはあったが、聴く側のコンディションを研究している文献はなく、語りを聴く援助を看護実践とする場合の援助者のコンディションについて、今後新たに研究的に取り組む必要があると示唆を得た。

食卓の営みに着目した看護モデルは、女性がジェンダー役割として食卓を営むことの意味に着目した援助モデルである。援助方法は、食卓のスケッチを描きながら、その食卓の営みを語ることで自らの生活を客観視することを助け、女性の内面の変化から糖尿病のセルフケア行動へ向かうことを支援する。研究者が開発したこのモデルを広く普及させるために、糖尿病認定看護師らに活用してもらい、実践の結果から、看護現場で活用できる援助プログラムを作成した。協力施設で援助対象者となる協力者が確保できたことと、研究者による施設への訪問が順調に実施できたことで、データ収集が順調に進行した。加えて、全体会議を予定通り2回/年開催できた。このうち1回は宿泊を入れて2日間の集中した会議が可能となったことで、プログラムの検討が促進された。また、当初の計画にはなかったが、隔月で研究会を企画し、開催できたために事例の検討と周知が促進された。看護学H27年度は、当初の計画通り、研究協力者との全体会議を開催し、モデルを用いた看護実践のプログラムの評価項目と基準を明確し、プログラムとして完成させる。また、プログラムは、実践者からモデルの汎用性と活用促進の観点から、援助事例を組み込むことの重要性の指摘を受けて、冊子として作成する予定である。加えて、今年度も2事例の学会発表と研究会の継続を計画している。予定していた研究協力者のうち、施設からの研究協力が得られない状況が発生したことと、タイミングよく援助対象者が見つからなかったため。全体会議の際に、当日体調不良で参加できない協力者があったことと、逐語録の作成を外注しなかったため、その分の謝金が少なくなった。今年度、協力施設を3箇所に増やせることで、順調な進行が期待される。全体会議の回数を増やしたことで旅費と謝金が増額する。プログラムを事例集も記載した冊子として作成することで経費を要する予定である。データ収集の遅れによる物品購入の遅滞と、会議・打ち合わせの回数が予定よりも減少したため旅費の使用が少なかった。データ収集が順調に進むことで、物品費、旅費の使用が増額することが見込まれる。
キャップ付閉鎖型側注ポート組込み型輸液システムのカテーテル感染の予防効果の検討

本研究ではニードルレス注入口を組み込んだ閉鎖式輸液システム(以下PNSC)の注入口に保護キャップを装着し、輸液汚染軽減効果を開放型輸液システムと比較した。対象はICUで48時間以上輸液管理をした成人患者とし、キャップ付PNSCを使用する(閉鎖群)と三方活栓を組み込んだ開放式輸液システムを使用する群(開放群)に無作為に振り分け、輸液汚染率を比較した。輸液汚染率は閉鎖群(n=151)で1.3%、開放群(n=179)で6.2%と閉鎖群で有意に低かった(p=0.04)。PNSCの側注口に保護キャップを装着することで、側注口表面の細菌汚染を防止し、輸液汚染率を軽減できることが示唆された。(1)以前我々は、ニードルレス注入口を組み込んだ閉鎖式輸液システム(以下PNSC)は、三方活栓を組み込んだ開放式輸液システムと比較して汚染を軽減できないことを報告した。PNSCは、外部と高度に遮断された構造であり、輸液汚染を軽減できることが期待された。しかし、注入口表面が外部に露出しており、薬液注入時に側注口表面の細菌を輸液システム内部に押し込むことが汚染の原因と考えられた。本研究では、注入口に保護キャップを装着したPNSCについて、輸液汚染軽減効果を開放型輸液システムと比較した。対象はICUで48時間以上輸液管理した成人患者とした。方法は、キャップ付PNSCを使用する群(閉鎖群)と三方活栓を組み込んだ開放式輸液システムを使用する群(開放群)に無作為に振り分けた。各輸液システムの側注口下流にバクテリアフィルター(BF)を組込み、輸液システムを48時間以上使用した後、無菌的にBFに培養液を充填し細菌培養した。BFに細菌が培養された場合を汚染ありとし、菌種とコロニー数を同定した。その結果、患者64名より330検体を収集した。閉鎖群(n=151)は開放群(n=179)に比べ、輸液汚染率は閉鎖群で1.3%、開放群で6.7%であり、閉鎖群で有意に低かった(p=0.04)。検出菌種は閉鎖群で2種類、開放群で11種類、コロニー数は閉鎖群で1個、開放群で1-500個であった。以前の研究と比較して、PNSCの輸液汚染率は、キャップを装着することで、10.1%から1.3%へと著明に低下した。(2) (1)で検討した薬液注入部以外に輸液汚染を起こし得る部位としては、皮膚刺入部、輸液容器と輸液ラインの連結針がある。これらの部位での汚染率を把握し軽減に努めることにより、さらに輸液ルートの汚染率を軽減できる可能性がある。現在、輸液容器と輸液ラインの連結針の汚染率についても研究中である。

以前の研究と比較して、PNSCの輸液汚染率は、キャップを装着することで、10.1%から1.3%へと著明に低下した。PNSCの側注口に保護キャップを装着することで、側注口表面の細菌汚染を防止し、輸液汚染率を軽減できることが示唆された。(2)(1)で検討した薬液注入部以外に輸液汚染を起こし得る部位としては、皮膚刺入部、輸液容器と輸液ラインの連結針がある。これらの部位での汚染率を把握し軽減に努めることにより、さらに輸液ルートの汚染率を軽減できる可能性がある。輸液容器と輸液ラインの連結針の汚染率についても研究を行った。
超軽量・高電圧電極を備えた大型キセノンガス検出器の開発による０νββ崩壊探索

ニュートリノのマヨラナ性検証のため、巨大キセノンガスタイムプロジェクションチェンバー(TPC)を用いてニュートリノを伴わない二重ベータ崩壊(0νββ)を探索することが本研究の最終的な目標である。当該年度においては、圧力容器容積180 Lの試作機に用いる電場整形電極(フィールドケージ)と高電圧生成回路(CW回路)を開発し、さらにこれらの構成部品のアウトガス量を評価する方法の原理検証を行う計画であった。フィールドケージについてはまず容積10 Lの小型試作機で新設計の試験を行った。この設計はシミュレーション上では高い放電耐性を持つと期待できたが、試験の結果アノード電極-7 kV・カソード電極-14 kVで放電が生じた。詳細な検討の結果、この放電はシミュレーションでは考慮できない帯電によるものと判明し、これに対処して安定な高電圧動作を実現した。さらに、この知見をもとに帯電を抑止できる新構造を開発した。CW回路については、低アウトガス材であるポリイミドをベースとしたフレキシブルプリント基板(FPC)によるCW回路を製作・高電圧出力試験を行い、-14 kVという高い出力を得た。さらに入力周波数に対する応答と多段化による出力の変化を調査し、理論予測との比較を行い、目標電圧である65 kVを出力するのに必要な入力振幅・周波数・回路段数を決定し、これが実現可能であることを示した。アウトガス量評価について、ガス中の部品からのアウトガスにより、シンチレーション光量・検出器面に到達する電離電子数・電子のドリフト速度が影響を受けると予想し、ここから逆にアウトガス量を評価する手法の原理検証を行った。変化の現れやすい状況として空気の混入したキセノンでの測定を行い、特にシンチレーション光の遅い成分とドリフト速度に著しい変化が現れることを発見した。これらの測定によってアウトガス評価が可能になると考えている。当初設計のフィールドケージでは、シミュレーションに組み込むことのできなかった帯電の影響によって放電が発生してしまったが、この知見により帯電も考慮の上でさらに放電に強い構造のフィールドケージを設計することができた。CW回路については、FPC一枚に10段を実装し複数枚を相互に接続することで多段化を達成するというデザインの有用性を検証することができ、さらに目標電圧である65 kVを達成できるという見込みも立った。アウトガス測定についても感度の高い測定項目を絞り込むことに成功し、これに基づき順調に測定原理を検証していくことができると言える。新設計のフィールドケージについて高電圧印加試験を行い、その結果に基づいて180 L試作機サイズのフィールドケージを設計・製作、宇宙船事象を用いて電場強度・一様性について期待通りの性能が出ることを確認する。また、放電耐性・電場一様度のさらなる向上と、物質量削減を目指して、シート素材によるフィールドケージについても検討を進める。CW回路については速やかに65 kVの生成を実現し、フィールドケージと合わせて180 L試作機に導入する。多段化によってダイオードの逆電流による出力電圧降下が激しくなる可能性があると予想しており、この場合は高速スイッチングダイオードにより影響の緩和が可能であるか試作し検討する。アウトガス測定については、アウトガスサンプルを導入した小型TPCにおいてシンチレーション光量・電子ドリフト速度の測定を行い、残留ガス分析計(RGA)によって測定したアウトガス量との関係を調査して、キセノンガスの諸特性によるアウトガス量評価の方法を確立する。

CW回路については、FPC一枚に10段を実装し複数枚を相互に接続することで多段化を達成するというデザインの有用性を検証することができ、さらに目標電圧である65 kVを達成できるという見込みも立った。アウトガス測定についても感度の高い測定項目を絞り込むことに成功し、これに基づき順調に測定原理を検証していくことができると言える。新設計のフィールドケージについて高電圧印加試験を行い、その結果に基づいて180 L試作機サイズのフィールドケージを設計・製作、宇宙船事象を用いて電場強度・一様性について期待通りの性能が出ることを確認する。また、放電耐性・電場一様度のさらなる向上と、物質量削減を目指して、シート素材によるフィールドケージについても検討を進める。CW回路については速やかに65 kVの生成を実現し、フィールドケージと合わせて180 L試作機に導入する。多段化によってダイオードの逆電流による出力電圧降下が激しくなる可能性があると予想しており、この場合は高速スイッチングダイオードにより影響の緩和が可能であるか試作し検討する。アウトガス測定については、アウトガスサンプルを導入した小型TPCにおいてシンチレーション光量・電子ドリフト速度の測定を行い、残留ガス分析計(RGA)によって測定したアウトガス量との関係を調査して、キセノンガスの諸特性によるアウトガス量評価の方法を確立する。
排水中の農薬の光触媒分解

1.高輝度平行光速光照射装置を用いて、10種類の農薬(シマジン、ベンチオカルブ、チウラム、ダイアジノン、フェニトロチオン、イソプロチオラン、プロピザミド、ジクロルボス、フェノブカルブ、イプロベンホス)の光触媒分解を、最適TiO_2濃度(1mg/ml農薬水溶液)、波長290nm以上及び365nm、35°Cで行った。2.光触媒分解は直接光分解(TiO_2触媒なし)よりはるかに速く、農薬濃度の一次に比例した。3.光触媒分解は農薬の構造に依存し半減期は4.11分から11.9分(λ>290nm)、5.0から24.3分(λ=365nm)で、量子収率(λ=365nm)は0.0086から0.032分であった。農薬は最終的には無機化され、Cl^-、SO_4^<2->、NO_3^-及び微量のPO_4^<3->が検出された。4.分解速度に影響する諸因子を、イプロベンホスについて詳細に調べた。5.光触媒分解の初速度はTiO_2に吸収された光量子数及び量子収率に比例した(ro∝I_aΦ)。分解加速度はイプロベンホスの初濃度及び通気気体の酸素分圧に対して、Langmuir-Hinshelwoodの式に従う。吸着酸素分子による分解の促進について考察した。以上から、分解初速度ro=I_aΦpO_2,_<ads>(iprobenfos)_<ads>で表され、分解初速度の計算値は実験値とほとんど一致した。6.照射後、農薬水溶液を固相抽出法を用いて濃縮後、GC-MSにより中間体を同定し、分解経路を推定した。TiO_2表面上で生成した・OHがイプロベンホスの結合を酸化解裂させる経路と・OHがベンゼン環に付加してから酸化分解する経路がある。両経路を経て、最終的に無機化していくことが分かった。以上の結果から、排水中の農薬はTiO_2により容易に光触媒分解され、水銀ランプと太陽光を光源に併用することにより、排水処理法に適用できることが分かった。1.高圧水銀ランプ、波長選択フィルター、スリット、タイコ型反応セル、光量計セルから光照射実験装置を製作した。2.フィルターの組合わせ及びスリットの口径を変化させることにより、波長及び光強度を変化でき、また量子収率を測定することができた。3.農薬としてチウラム、ベンチオカーブ、BPMC、ダイアジノン、イソプロチオラン、プロピザミドの6種類を選んだ。農薬の水溶液をそれぞれ反応セル(95ml)にとり、二酸化チタン(Degussa P-25)を適量加え、攪拌しながら光照射した。時間ごとに溶液の一定量を分取し、HPLCで農薬の減少率を、イオンクロマトで無機イオンを、また全機炭素(TOC)等について測定した。農薬の初期分解速度が最大になる二酸化チタン濃度は、100150mg/100ml水溶液であった。4.二酸化チタンの最適濃度での光触媒分解、光分解及び加水分解反応速度を比較した。太陽光と同じ290nm以上の波長では、光触媒分解は後二者よりはるかに速く、半減期はBPMC(80分)を除いて30分以内であった。5.農薬の光触媒分解が進行するにつれて、水溶液中には無機イオン(NO_3^-,NO_2^-,Cl^-)が増加した。分解の中間有機化合物については現在確認中である。光触媒分解の量子収率は0.00020.016であった。光触媒分解の前半では、農薬の濃度は1次速度論に従って減少したが、反応の後半では各農薬により特有の減少傾向が観測された。農薬の初期分解速度は、Langmuir-Hinshelwood機構に光量子数及び量子収率を考慮して議論することができる。以上の結果から、排水中の農薬はTiO_2により容易に光触媒分解されることが分かった。

以上から、分解初速度ro=I_aΦpO_2,_<ads>(iprobenfos)_<ads>で表され、分解初速度の計算値は実験値とほとんど一致した。6.照射後、農薬水溶液を固相抽出法を用いて濃縮後、GC-MSにより中間体を同定し、分解経路を推定した。TiO_2表面上で生成した・OHがイプロベンホスの結合を酸化解裂させる経路と・OHがベンゼン環に付加してから酸化分解する経路がある。両経路を経て、最終的に無機化していくことが分かった。以上の結果から、排水中の農薬はTiO_2により容易に光触媒分解され、水銀ランプと太陽光を光源に併用することにより、排水処理法に適用できることが分かった。1.平成7年度で作成した光照射装置を用いて、平成8年度には6種類の農薬(CAT、イソキサチオン、MEP、TPN、DDVP、IBP)の光触媒分解を最適TiO_2濃度(100mg/100ml農薬水溶液)、波長290nm以上および光量子数3.3x10^<14>quanta cm^<-3>s^<-1>で行った。平成7年度で行った6種類の農薬の結果も合わせて述べる。2光触媒分解速度は農薬濃度の一次に比例し、光分解及び加水分解速度よりはるかに速く、また半減期は47分以内であった。光源として高圧水銀ランプの代わりに真夏の太陽光を用いた場合には、農薬の分解は2.614.7倍加速された。その主な原因はTiO_2励起に必要な290-390nmの光量子数が太陽光が数倍多いこと、また短波長光に対する農薬の分解効率が良く、その程度が農薬により異なるためである。光触媒分解の量子収率は0.00020.016であった。3.農薬(DDVP)の光触媒分解の初速度はTiO_2に吸収された光量子数および量子収率に比例し、農薬の初速度に対してはLangmuir-Hinshelwoodの式に従う。4.農薬の光触媒分解が進行するにつれて、水溶液中には無機イオン(NO_3^-,NO_2^-,Cl^-)が増加した。農薬の減少と無機イオンの増加の時間変化を測定した。5.農薬(IBP)の光触媒分解中間体を固相抽出法を用いて濃縮後、GC-MSにより中間体を同定し、分解経路を推定した。TiO_2表面上で生成した・OHがP-O結合を酸化解裂させる経路と・OHがベンゼン環に付加する経路があり、両経路を経てベンズアルデヒド、フェノールアルデヒドおよびチオールリン酸などが生成し、最終的に無機化していくことが分かった。
βディフェンシン遺伝子導入による口腔上皮細胞の抗細菌性の獲得

βデイフェンシンは抗細菌性タンパクの一つである。われわれは、これまで歯周炎のin vitroのモデル系として広く用いられているKB細胞のβデイフェンシンの発現が著しく現弱していることを実証した。さらに、この細胞にAcitnobacillus actinomycetemcomitance (Aa)に感染させるとアポトーシスになることを明らかにしてきた。そこで、KB細胞にβディフェンシン-1、-2の遺伝子導入し、このタンパクを強発現させて、Aaによるアポトーシスの抑制効果を観察した。前年度確立したβディフェンシン-1強発現のKB細胞株(KB-hBD1)、βディフェンシン-2強発現させた細胞株(KB-hBD2)にAa菌の感染実験を行なった。実験に先立ち、それぞれの細胞のβディフェンシンタンパクの発現をWestern blotで確認した。その結果、メインバンド以外に隣接したところに他のバンドがみられ、タンパクのprocessingの起こっていることが示唆された。感染率はDNA fragmentation assayにより判定した。その結果、KB-hBD1、KB-hBD2いずれも、遺伝子導入していないKBに比べ有意に感染率の減少が観察された。KB-hBD1とKB-hBD2での感染率を比較検討したところ、KB-hBD2での感染率が有意に低い値を示していた。これらのことから、細胞へのβディフェンシンの遺伝子導入によるタンパクの強発現は細菌感染を抑制することが示唆された。様々な口腔上皮由来細胞株のβディフェンシンの発現を検索したところ、KB細胞ではβディフェンシン2の発現していないことが明らかになった。偶然にもKB細胞はA.actinomycetemcomitance(Aa)やP.gingivalis(Pg)に感染しやすいことから、歯周組織の細菌感染のin vitroでのモデル系として多用されている細胞株である。本研究では、KB細胞にβディフェンシン2の遺伝子を導入し、同タンパクの強発現を行い、Aa菌の感染の抑制効果について検索した。KB細胞にβディフェンシン2の遺伝子を行うために、ベクターとしてGFPを挿入したものを用いた。遺伝子導入後、RT-PCRによりβディフェンシン2mRNAの強発現が確認されたため、さらに蛍光抗体法によりβディフェンシン2タンパクの発現を観察した。本方法により約50%のKB細胞で明らかなβディフェンシン2タンパクの発現が確認されたため、この細胞を用い、Aa菌の感染実験を行った。遺伝子導入していないKB細胞では、細菌数依存的にAa菌の感染が観察されただが、βディフェンシン2遺伝子を導入したKB細胞では、今回用いた細菌数では、コントロールとの間に有意差はみられなかった。現在、さらにassay系を変え、本データの信頼性について検討中である。βディフェンシンは抗細菌性タンパクの一つである。われわれは、これまで歯周炎のin vitroのモデル系として広く用いられているKB細胞のβディフェンシンの発現が著しく現弱していることを実証した。さらに、この細胞にAcitnobacillus actinomycetemcomitance(Aa)に感染させるとアポトーシスになることを明らかにしてきた。その結果、メインバンド以外に隣接したところに他のバンドがみられ、タンパクのprocgssingの起こっていることが示唆された。
層間イオンの局所構造制御による新規酸素吸蔵材料の開発

新規酸素吸蔵材料としてデラフォサイト型銅酸化物に注目し、その酸素吸蔵特性と高温酸化還元雰囲気下における構造安定性の検討を行った。その結果、Cu-Cr系酸化物における酸素吸蔵能は還元雰囲気下でのスピネル相の生成を伴うデラフォサイト相の分解と、酸化雰囲気下におけるデラフォサイト相の再生により発現することが明らかになった。さらにデラフォサイト型構造中の八面体サイトの置換によりCu-Cu間距離が変化し酸素吸蔵能を制御できることなど、新規酸素吸蔵材料の設計指針が得られた。デラフォサイト型酸化物CuMO_2の酸素吸蔵能と還元特性の検討を行った。デラフォサイト型銅酸化物の合成は、Mとして希土類元素(R=La,Y)、遷移金属(Fe)および典型金属(Al)を用い、出発原料としてこれらの金属酸化物を用いて、これらを目的組成となるように秤量、混合したのち、N_2気流中、9001100°Cで焼成することで行った。酸素吸蔵能(OSC)は50%O_2/HeおよびH_2パルスを交互に導入した時の酸素吸蔵量により評価した。希土類元素を含むCuRO_2(R=La,Y)は、いずれも700°CでR=La,Yでそれぞれ718、798μmol-O_2/gのOSCを示した。800°CでOSCを測定した後の試料においては、Cu_2Y_2O_5およびLa_2CuO_4の生成が認められ、酸素吸蔵過程においてCuRO_2中のCu^+の酸化によりデラフォサイト型構造が分解することが明らかとなった。また、400°C程度の温度領域から高いOSCを示すCuFeO_2のFe^<3+>サイトをAl^<3+>で置換した固溶体CuFe_<1-x>Al_xo_2の合成を行い、OSCおよび還元特性の検討を行った。その結果、Al^<3+>を10%置換することで、OSCが増大するとともに酸化還元雰囲気に対する構造安定性が向上することが明らかとなった。さらに水素昇温還元法(H_2-TPR)による還元特性の検討を行った結果、Al^<3+>置換量が増大するとデラフォサイト型酸化物中のCu^+の還元温度が約370°Cから790°Cに上昇し、Cu^+の還元特性を広い温度領域で制御できることが示された。またCuFe_<1-x>Al_xO_2のa軸長はAl^<3+>置換量とともに減少したことから、デラフォサイト型構造中のMO_6八面体層間のCu-Cu間距離を変化させることにより酸素吸蔵能を制御できることが示され、新規酸素吸蔵材料の設計指針が得られた。デラフォサイト型CuCrO2系固溶体に注目して酸素吸蔵機構を検討した。デラフォサイト型銅酸化物の合成は主として固相反応法により行った。出発原料としてCu_2O,Cr_2O_3および+3価金属イオンを含む酸化物を用いて、これらをCuCr_<1-x>M_xO_2組成となるように秤量、混合したのち、N_2気流中、9001100°Cで焼成して合成した。酸素吸蔵能(OSC)は50%02/HeおよびH2パルスを交互に導入した時の酸素吸蔵量により評価した。その結果、Cr3+サイトにFe3+を置換した場合、置換量の増加に伴いOSC発現する温度が低温側にシフトし、x=0.5組成で400°C以上におけるOSCが向上することが明らかとなった。H2-TPR測定における試料中のCuイオンの還元温度はCuCrO2(x=0)に比べ、x=0.1,0.2組成で高温側にシフトし、x=0.5組成で低温側にシフトした。H2-TPR測定後の試料のXRDパターンより、いずれの組成においても金属Cuの生成が見られ,x=00.2ではCr 2O 3が存在した。また、x≧0.1組成ではスピネル型のCu(Cr,Fe)_2O_4相が生成し、x=0.5ではCr_2O_3,が生成しなかったことから、Fe^<3+>置換によりCr,Feを含むスピネル相が生成し易くなったことがデラフォサイト相の還元特性に影響したと考えられる。x=0.5組成について800°CでO_2またはH 2パルスを導入した後のXRDパターンより、H_2還元後には金属Cuとスピネル相のピークが見られたが、O_2酸化後にはデラフォサイト相のみが存在した。以上の結果からCuCr_<0.5>Fe_<0.5>O_2(x=0.5組成)においては、還元雰囲気下でのスピネル相の生成を伴うデラフォサイト相の分解と、酸化雰囲気下におけるデラフォサイト相の再生により酸素吸蔵能が発現すると考えられた。以上の結果より、デラフォサイト型CuCrO2系固溶体におけるCrサイト置換がOSCに及ぼす影響と酸素吸蔵機構に関する知見が得られた。

デラフォサイト型CuCrO2のCrサイトにMnを置換した固溶体の酸素吸蔵機構を検討した。固溶体は出発原料としてCu2O, Cr2O3およびMnイオンを含む酸化物を用いて,N2気流中,9601100°Cで焼成して合成した。CuCr1-xMnxO2において,x=00.2組成ではMn3+置換量の増加に伴いOSCの発現温度は低温側へシフトし,x=0.8, 0.9組成では300600°Cの温度範囲でx=1.0組成よりも高いOSCを示した。また、x=0.81.0組成ではMn3+置換量が大きい組成ほど低温域から高いOSCを発現した。これはMn3+置換によるMO6八面体層の拡大に伴い,酸素が挿入されるCu+-Cu+間の距離が増加し酸化が容易になったことが一因と考えられる。OSC測定後の試料のXRDパターンにおいては,x=00.2組成ではデラフォサイト構造を維持し,x=0.81.0組成ではデラフォサイト相の一部がCu, Cu2OおよびMn3O4に分解した。低温域でのOSCが高いx=0.8, 0.9組成ではCr3+に比べ還元されやすいMn3+の含有量が多いため耐還元性が低下したと考えられる。CuCr1-xMnxO2のH2-TPR測定においては,低温域の酸素吸蔵能が高いx=0.81.0組成では還元温度が低くなった。H2-TPR測定後の試料のXRDパターンより,いずれの組成においても主相として金属Cuが見られ,還元ピークはいずれの組成でも1本であったことからCu, Mnイオンは同じ温度領域で還元されることがわかった。以上の結果より,CuCr1-xMnxO2において八面体サイトを占有するイオンの還元特性が酸素吸蔵能を支配する因子の1つであることを明らかにした。本年度の目的であったデラフォサイト型CuCrO_2系固溶体の酸素吸蔵機構について、デラフォサイト型酸化物とスピネル型酸化物+金属問の分解・再生成反応が寄与することが明らかにでき、新材料開発のための有益な知見が得られたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究で得られた、酸素吸蔵機構に関する知見をもとに当Cuとスピネル型酸化物を形成しやすいMnを含む物質系に拡張して、物質合成およびOSCの評価を行う。さらに、排ガス浄化触媒の助触媒として利用するには、酸素放出量とともにその速度が触媒活性向上に大きく寄与すると考えられるため、これまでに合成したデラフォサイト型酸化物の酸素放出・吸蔵速度の評価および実用材料であるCeO_2系酸化物との比較を行い、実用化のための課題を検討する。