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統語・意味情報付き形容詞を実装した通時コーパスによる中古形容詞の意味・用法研究

表番号をもつ形容詞のうち、複合形容詞としての用法(名詞との熟合度の強弱)が問題になる一部の語に対し、主体の同定、および、主体・形容詞の構文環境調査(主体ー形容詞の主述関係における助詞・副詞等の有無)を行った。所属機関の異動年度で、当初の予定よりも遅れて作業を再開したため、作業内容に若干の遅れが生じている。ただし、再開後の進度としては順調である。一般公開されている『日本語歴史コーパス平安時代編』(国立国語研究所コーパス開発センター(冨士池優美・須永哲矢・池上尚ほか))に出現する形容詞(異なり語数640語・延べ語数38760語)に対し、次のような作業を進めた。I.形容詞「いみじ」(延べ語数1754語)に対し、1コーパスの底本である新編日本古典文学全集(小学館)での現代語訳、2当該形容詞の表す属性が帰属する原文での主体、3統語環境、以上3つの情報を付与した。II.一般公開されている『日本語歴史コーパス鎌倉時代編I説話・随筆』(国立国語研究所コーパス開発センター(池上尚ほか))をデータに加えた上で、〈言いようもない〉に類する表現(「言はむ方なし」など)を抽出し、1コーパスの底本である新編日本古典文学全集(小学館)での現代語訳、2当該形容詞の表す属性が帰属する原文での主体、3統語環境、以上3つの情報を付与した。III.「3.1911(長短・高低・深浅・厚薄・遠近)」の分類語彙表番号をもつ形容詞のうち、名詞を前項とする複合形容詞としての用法(名詞との熟合度の強弱)が問題になる「長い」「短い」「高い」「低い」「深い」「浅い」「厚い」「薄い」を対象とし、その構文バリエーションを整理し、コロケーション強度の数値化により1語の複合形容詞と認められる[名詞+次元形容詞]を分析した。IV.『竹取物語』『土佐日記』に出現する語について分類語彙表番号のアノテーションをし、1類(体・用・相・他)の比率、2部門(関係・主体・活動・生産物・自然・枕詞)の比率、3上位5つの分類項目、を調査・分析した。休職期間(2017年8月2018年2月)を含むため、作業内容に遅れが生じている。本研究では、(A)既存の『日本語歴史コーパス平安時代編』の出現形容詞を中心に新たな統語・意味情報をアノテーションし、(B)その情報を活用した中古形容詞の意味・用法研究を目指した。具体的には、(A-1)評価形容詞類に対する統語情報付与[→B-1池上2015・2016]、(A-2)視聴覚形容語類を中心とする感覚形容語に対する統語・意味情報付与[→B-2池上2017]、(A-3)次元形容詞類に対する統語・意味情報付与[→B-3池上2018]、(A-4)高程度形容詞的表現の類に対する統語・意味情報付与[→B-4池上・甲斐2017・2019]といった作業、及び、研究発表を行ってきた。これらのうち、平成30年度の研究成果についてその詳細を述べる。まず、池上(2018)では、新たに付与した次元形容詞の統語情報を活用し、[名詞+次元形容詞]という語構成をもつ複合形容詞の構文バリエーションを概観した。複合語に加え、それに準ずる表現([名詞+助詞+次元形容詞]など)も視野に入れることで、従来分析が十分に進められてこなかった、語と文との連続性に配慮した語構成研究の一例を提示した。また、内省のきかない古典語における客観的な語認定の試みとして、統計的指標を用いたコロケーション強度の検出も行った。次に、池上・甲斐(2019)では、上接する名詞句の表す動作・状態が高程度であることを強調する語りの定型表現「事限り無し」の統語・意味情報を活用し、中学校国語科古文における意訳の授業に使用する教材作成と実践を行った。これまでの「通時コーパス」には、文脈レベルでの意味・統語情報の実装が不十分であった。
北陸多雪地帯の草地に優占するリードカナリーグラスの有効利用

リードカナリーグラス(Phalaris arundinacea L.)は環境に対して広い適応性を持つが、一般には放牧や青刈利用では難のある牧草とされている。しかしながら、優良牧草の生育が適さないような北陸多雪地帯の草地にはうまく適応して優占化し、高収量をあげている場合もある。新潟県内では調査を実施したほとんどの公共牧場においてリードカナリーグラスが繁茂するものの放牧牛には好んでは採食されないこと、エゾノギシギシもすべての牧場で認められたがリードカナリーグラスの繁茂する牧区あるいは部分においてはその繁茂は抑制され、良好な草地景観が維持されていることが確認された。また、新潟県妙法育成牧場では積極的にリードカナリーグラスをサイレージとして貯蔵利用しており、若ぶな高原牧場では貯蔵利用を検討中であることが確認された。そこで、一般にサイレージ適性は低いとされているリードカナリーグラスを良質サイレージとして貯蔵飼料化するため、材料草中の構造性炭水化物を加水分解するための酵素製剤(Acremonium cellulolyticus Y-94由来セルラーゼ、AC)添加区、乳酸生成を目的とした市販の酵素入り乳酸菌製剤(SL)添加区、予乾区および対照区を設け、同時にCO_2の添加条件下でも同様の処理区を設けてサイレージ調製を行った。その結果、サイレージの発酵品質の指標であるpHの低下および乳酸含有率の上昇と揮発性脂肪酸含有率の低下、そしてサイレージの細胞壁成分であるセルロース含有率の低下に起因する中性および酸性デタージエント繊維含有率の低下から、ACおよびSL添加によってサイレージの発酵品質と飼料価値が向上すること、しかしながら予乾の効果および通常の埋蔵密度でのCO_2の添加効果は顕著ではないことが明らかとなった。さらに、AC添加サイレージを調製してシバヤギを用いた消化試験を行った結果、ACの添加によっても可消化養分総量は増加せず、そして繊維成分の消化率も低下すること、さらにシバヤギの窒素蓄積量は低下すること、しかしながら可溶無窒素物の消化率は向上することが明らかとなった。以上の結果をとりまとめ、学会誌への投稿にむけて、現在、論文4編を準備中である。1,新潟県下のいずれの牧場においても、リ-ドカナリーグラスとエゾノギシギシの繁茂は草地管理上の大きな問題となっていることが判明し、両草種とも上牧頭数の減少にともなって放牧強度が低下した放牧草地において著しい繁茂が認められた。また、リ-ドカナリーグラスは手入れの行き届いた採草地(妙法育成牧場)や放牧利用後の掃除刈が徹底している放牧草地(若ぶな高原牧場)においても旺盛に繁茂していた。リ-ドカナリーグラスとエゾノギシギシそれぞれの群落は概して別々の場所にパッチ状に認められ、これまでも報告されているような「棲み分け」をする傾向を示した。また、管理が行き届いているためにリ-ドカナリーグラスが優占するような前述の草地においてはエゾノギシギシの優占度は非常に小さく、そのような草地ではリ-ドカナリーグラスが低い草丈で維持されている場合には良好な草地景観を示した。2,埋蔵直後の急速な嫌気状態の確立を目的とし、調製時に二酸化炭素をドライアイスの形で投入してサイレ-ジ調製を行った。その際、二酸化炭素の添加効果を明らかにするために3段階の埋蔵密度を設定した。

その結果、埋蔵密度が通常よりも低い場合には嫌気状態の確立が困難であるため調製されたサイレ-ジの乳酸含有率が低く、有機酸含有率が高かったことから良質サイレ-ジの調製は困難であることが示された。しかしながら、二酸化炭素を添加した場合には低い埋蔵密度においても通常の埋蔵密度で調製されたものと変わらない乳酸および有機酸含有率のサイレ-ジが調製できることが示された。また、発酵基質の増加を目的としたセルラーゼ添加によっても乳酸含有率は増加し、有機酸およびNDF含有率が減少したことから、リ-ドカナリーグラスにおいてもセルラーゼ添加によって高品質サイレ-ジが調製される可能性が示された。(なお現時点までに分析等が完了していないため、学会誌等への発表は平成10年度以降を予定している。)1,継続して調査を行ってきた新潟県妙法育成牧場(新潟県津南町)では、草地管理が行き届いている兼用草地ではリードカナリーグラスは高い優占度であり、エゾノギシギシは僅かであった。一方、放牧地では両草種のいずれも認められるものの全面に繁茂することはなかった。しかしながら、両草種とも部分的には牧区内で旺盛に繁茂していた。そして、採草地と放牧地のいずれも、前回の更新からの年数が長くなると雑草が増加する傾向であった。また若ぶな高原牧場(新潟県関川村)では、利用後の掃除刈が徹底している牧区ではリードカナリーグラスが優占し、相変わらず良好な草地景観であった。そして、それまでヨモギ等の雑草が優占していた牧区を利用頻度を高めることによって造成当初の牧草種に復活させた牧区では、オーチャードグラスやシロクローバが優占するようになったもののリードカナリーグラス、ギシギシ両草種のいずれも増加の傾向を示していた。2,前年度に調製したサイレージの分析の継続、とくに細胞壁成分の分析を行った。そして、サイレージの細胞壁成分である中性および酸性デタージエント繊維含有率が低下すること、そしてその要因はセルロース含有率の低下に起因することを示し、リードカナリーグラスを材料草とした場合にもAcremonium cellulolytjcus Y-94由来のセルラーゼ(AC)および市販の乳酸菌入り酵素製剤スノーラクト(SL)添加によって細胞壁成分からみたサイレージの飼料価値が向上することを明らかにした。しかしながら予乾処理の効果は顕著ではないことを示した。さらに、AC添加およびAC+CO_2添加のサイレージを調製してシバヤギを用いた消化試験を行った。その結果、AC添加サイレージの窒素含有率が低下したことによってそのようなサイレージを給与したシバヤギの窒素蓄積量が低下することを示した。そして、AC添加によって可消化養分総量は増加せず、繊維成分の消化率は低下すること、しかしながら可溶無窒素物の消化率は向上することを明らかにした。以上の結果をとりまとめ、日本草地学会誌および日本畜産学会誌への投稿にむけて、現在、論文3編を準備中である。
小児OSASの陥没呼吸と胸郭変形に関する流体構造連成解析を用いた気道通気状態評価

新しい気道通気状態の評価方法の確立により、小児睡眠時無呼吸症候群(OSAS)の治療成績向上と医科領域の疾患で原因不明とされている漏斗胸の原因因子としての上気道通気障害の影響を明らかにする事を目的に研究を行った。その結果、気道周囲組織の骨、筋等を再現した詳細な上気道3次元モデルが構築できた。そのモデルを用い流体構造連成解析を行った結果、呼吸により生じる、咽頭気道の陰圧、つまり、胸郭にかかる陰圧が評価できるようになった。これらの結果より、上気道通気障害が胸郭の適正な成長に影響を及ぼす可能性が示唆された。新しい気道通気状態の評価方法の確立による小児閉塞性睡眠時無呼吸症候群(OSAS)の治療成績の向上と医科領域の疾患で原因不明とされている漏斗胸の原因因子として上気道通気障害の影響を明らかにすることを目的に研究を行った。その結果、気道周囲の組織要素の組込み、呼吸圧力、周囲組織の重力の影響を加えた上気道3次元モデルの流体構造連成解析を用いて、より生体に近い上気道通気状態の評価方法を確立できた。新しい気道通気状態の評価方法の確立による小児閉塞性睡眠時無呼吸症候群(OSAS)の治療成績向上と以下領域の疾患で原因不明とされている漏斗胸の原因因子として上気道通気障害の影響を明らかにすることを目的に研究を行った。そしてその結果、呼吸により生じる、咽頭気道の陰圧、つまり、胸郭にかかる陰圧が評価できるようになった。そして、上気道通気障害がある場合、胸郭の適正な成長に影響する可能性が示唆された。小児歯科最も難解と考えられていた、流体構造連成解析の構築が可能となったため、研究計画は順調に進んでいる。今後は、より多くのデータが必要になる。そのため、学会発表、論文発表などをとおして、国内外から研究協力できる体制を整えたいと考えている。データの収集が十分できなかった。そのため、学会発表の機会が少なくなり、データ収集の補助業務も少なくなり、その結果、次年度使用額が生じた。今年度は前年度できなかったデータ収集を行うことでその額を使用する予定である。
シクロドメインポリマ-のIn vivoおよびIn vitro抗血栓性

種々の分子量を持つ、構造の明確なHEMAとスチレンからなるブロック共重合体を合成し、その表面構造を透過型電子顕微鏡、ESCA、動的接触角などにより明らかにした。ポリマ-表面は、乾燥状態ではスチレンセグメントが、水中ではHEMAセグメントが濃縮されていることが示されたが、血小板粘着量などはブロック共重合体では単独重合体と比べ大きく異なることから水中での表面のポリマ-分子の運動性なども考慮する必要があることが明らかになった。これらのポリマ-を用い、血小板の粘着量の対する表面構造の影響をミクロドメインのサイズに注目して調べ、ドメイン幅150A程度で粘着量は極小値を持つことが明らかになり、すでにin vivoの実験で得られている結果に対応させることができた。血小板活性化抑制に機構を明らかにするため、代謝を抑制した血小板を用いた実験を行った。コルヒチンなどで血小板を処理し、粘着量を測定したところポリエスチレンなどでは処理することにより、粘着量の低下がみられたのに対しブロック共重合体では変化がみられず、ミクロ相分離表面では血小枝の代謝をともなう活性化(能動的粘着)が表面の構造により抑制されていることが明らかになった。さらに、材料表面に粘着した血小板内のカルシウム濃度変化から、血小板の材料表面との接触による活性化は、細胞外のカルシウムの流入が大きく関与していること。活性化機構はトロンビンなどによる刺激と異なっていることなどが明らかになった。抗血栓性の評価のin vivoの実験として、皮弁遊離移植における皮弁の栄養血管の保持に人工血管を用いることを試み、静脈測の血流量を増大させるためにAーVシャントを形成したところ、血流量の増加がみられ完全生着したものもみられ、人工血管を用いた組織移植は十分可能だと考えられる。以上本研究を通して、抗血栓性発現の機構及びin vivoでの可能性について検討を加えた。ブロック共重合体の合成、表面構造解析、および血小板活性化抑制機構の解析のためin vitro実験を中心に行なった。まず、種々の分子量を持つ、構造の明確なHEMAとスチレンからなるブロック共重合体を合成し、その表面構造を透過型電子顕微鏡、ESCA、動的接触角などにより明らかにした。ポリマ-表面は、乾燥状態ではスチレンセグメントが、水中ではHEMAセグメントが濃縮されていることが示されたが、血小板粘着などはブロック共重合体では単独重合体と比べ大きく異なり、単に表面組成だけでなく、水中での表面のポリマ-分子の運動性なども考慮する必要があるとが明らかになった。in vitroにおける抗血栓性の評価としては、まず、今回合成したポリマ-を用い、血小板の粘着量に対するラメラ構造表面の影響をミクロドメインのサイズに注目して調べた。ドメイン幅150A程度で粘着量は極小値を持つことが明らかになった。これはすでにin vivoにおけるAーAシャントの閉塞時間などで得られている結果に対応させることができた。さらに、血小板活性化抑制の機構を明らかにするため、代謝を抑制した血小板を用いた実験を行なった。コルヒチンなどで血小板を処理し、粘着量を測定したところポリスチレンなどでは処理することにより、粘着量の低下がみられたのに対しブロック共重合体では変化がみられず、ミクロ相分離表面では血小板の代謝をともなう活性化(能動的粘着)が表面の構造により抑制されていることが明らかになった。また、細胞内のカルシウム濃度変化より血小板の活性化の測定を試み、この方法が、従来、粘着量だけでは評価できなかった、吸着タンパク質の影響などを明らかにできることを明らかにした。

さらに、HEMAーStブロック共重合体における活性化抑制機構についての検討を開始し、代謝の初期過程である細胞内遊離カルシウム濃度変化から、in vitro、in vivoの相関を追求している。蛍光物質を血小板に添加し画像解析装置を接続した倒立型蛍光顕微鏡を用い、ポリマ-をコ-トしたカバ-グラス上に粘着する血小板の細胞内カルシウム濃度変化を測定し、ブロック共重合体表面における血小板活性化抑制機構について検討した。まず、カバ-グラス上に粘着した1個の血小板に注目し、その濃度変化を測定した.PHEMAでは粘着と同時にカルシウム濃度が急激に上昇しているのに対し、ランダム共重合体では上昇量は少なく、また、ブロック共重合体ではほぼ一定であり、ブロック共重合体では接触による活性化はほとんど起きていないことが示された。さらに、血小板の代謝をアジドを用いて阻害し、同様の実験を細胞外のカルシウム濃度を変化させていったところ、カルシウムを再添加したPHEMAにおいて大きな濃度上昇がみられたのに対し、ブロック共重合体では、カルシウム添加による変化はほとんどみられないことなどから、濃度上昇は細胞外からのカルシウムの流入と考えられ、PHEMA表面では血小板粘着とともにその膜構造が乱れ、外部のカルシウムが細胞内へ流入しやすくなっているのに対し、ブロック共重合体上では、膜の乱れを生じず、安定な構造を保っているためと考えられる。抗血栓性の評価のin vivoの実験として、皮弁遊離移植における皮弁の栄養血管の保持に人工血管を用いることを試みた。人工血管としては、HEMAーStブロック共重合体を内面にコ-トしたものを用いた。静脈側の血流量を増大させるためにAーVシャントを形成したところ、血流量の増加がみられ完全生着を見た。今後、吻合部の改善、さらに抗血栓性に優れた人工血管の使用により、人工血管を用いた組織移植は十分可能だと考えられる。
生活空間・生活時間・メディアの家族コミュニケーションへの影響に関する社会学的研究

本研究の目的は、主としてコミュニケーション論(相互作用論)の視点から、夫と妻、親と未成人子、高齢の親と成人子、祖父母と孫、きょうだい、などといった家族員の問でおこなわれる日常的な交流を社会学の立場から分析・考察することである。当該研究期間中には、家族コミュニケーションに関する理論的研究と実証的研究をおこなった。理論的研究では、家族コミュニケーションにアプローチするにあたって、現代日本の少子高齢社会における家族コミュニケーションの概要をまとめ、家族コミュニケーション研究の先進国である米国の研究業績を丹念に追うことで、その動向を概観して整理した。また実証的研究では、名古屋市を中心にした地域を調査地として、高齢者を主たる対象にした面接調査を実施した。つまり、名古屋市と浜松市において三世代同居家族を対象にして、家屋構造による家族コミュニケーションへの影響について、また名古屋市の高齢者のパソコン教室受講生を対象にして、パソコンというメディアを介したインターネットとの接触やメール交換が高齢者の生活時間と家族コミュニケーションにどのように影響をあたえているかについて、さらに名古屋市と周辺都市に暮らす三世代同居家族の高齢者を対象にして、高齢者の役割が家族コミュニケーションにあたえる影響についても、それぞれに面接調査から探った。その知見としては、とくに高齢者がテレビ視聴に代わってパソコンでのメール交換をすることによって、マスメディアによる一方的な情報の受け手ではなく、家族や地域、友人などと相互作用的なやりとりにともなう主体的な存在となることなどが明らかになった。なお、当初予定していたテキストとしての小説、および量的な分析材料としての全国家族調査のデータについては分析・考察を試みたが、研究成果としてまとめるには至らなかった。本研究の目的は、おもにコミュニケーション論ならびに相互作用論の視点から、夫と妻、親と未成人子、高齢の親と成人子、祖父母と孫、きょうだいどうし、などといった家族員間でおこなわれる日常的な交流状況(コミュニケーション場面)を社会学的に分析することにある。初年度である平成15年度においては、家族コミュニケーションに関する文献研究をおこなった。わが国における家族コミュニケーションをあつかった既存研究を概観したが、最近では食卓の変遷による影響、テレビや携帯電話による影響などに関する研究が増加しているとは言え、その社会学的研究は依然として少ない現状にあった。また、とくに家族社会学では、もっぱら夫婦間や親子間の会話の頻度や内容がいかにその関係を反映しているのかに焦点をあてたものが大多数をしめていた。いっぽう米国では、家族コミュニケーションに関する研究は活発である。たとえば、親と未成人子に関する理論と調査についてはソーチャ(Socha, T.J.)とスタンプ(Stamp, G.H.)が、高齢者と家族に関してはナスバーム(Nussbaum, J.F.)とカップランド(Coupland, J.)が、それぞれに体系的な研究をおこなってきており、多様で豊富な研究の積み重ねがあった。しかしながら、米国においてもメディアと家族関係との研究は盛んであるが、やはり住居空間や生活時間との関連の研究は少数であり、日常生活におけるモノをめぐる家族コミュニケーションの研究はあまり見られなかったのである。本研究の特徴は、家族を取り巻くモノ(生活の装置)を分析の対象として含めているところにあるので、平成16年度以降の研究では、日本家族社会学会がおこなった全国家族調査のデータなどの量的データの分析で家族間のコミュニケーションの概況をとらえ、既存研究にはない質的データとして現代小説をテキストにした分析も加えながら、日常の家族生活のコミュニケーション場面を考察する予定である。2年度次にあたる平成16年度では、15年度に引き続いて国内外の家族コミュニケーションに関する社会学的研究の既存文献を収集して検討したうえで、これまでの知見や仮説を整理して、その研究のパースペクティヴや研究方法の提示を試みた。おもにアメリカ合衆国における家族コミュニケーションについての豊富な研究業績から、シンボリック相互作用論、家族システム論、多世代家族発達論などによる研究方法や調査方法を検討している。そのなかで明らかになったことは、つぎの3点である。

(1)世代間コミュニケーションの観点を導入することの重要性が、より明確となった。したがって今後の研究では、やはり高齢者世代を中心としながら、親子、きょうだい、祖父母・孫などといった世代間関係のあり方に焦点をあてることによって、現代の家族コミュニケーションを考察していくことがひじょうに有益である。(2)生活時間レベルで家族発達期およびその時期の役割移行にともなうライフイベントを、生活空間レベルで家族のもつネットワークや文化的背景を、メディア・レベルで家庭内のコミュニケーションを媒介する装置(モノ)を、それぞれにとらえて考察することが適切である。(3)調査の方法としては質問紙調査の数量的データの分析が大多数をしめており、質的データの分析による解釈論的アプローチはアメリカ合衆国でも少数となっている。これは、面接調査や参与観察といった方法が対象者のプライバシーなどの問題によって困難なためである。こうした点から本研究では、おもに小説を家族コミュニケーションの分析テキストとして用いることにするが、NFRJ03(第2回全国家族調査)の数量的データも、全国的な傾向を把握するために活用する。3年度次にあたる平成17年度では、15・16年度に引き続いて国内外の家族コミュニケーションに関する社会学的研究の既存文献を収集して検討しながら、これまでの知見や仮説を整理して、その研究のパースペクティヴや研究方法を検討している。おもにアメリカ合衆国における家族コミュニケーションについての豊富な研究業績から、シンボリック相互作用論や役割理論などを中心にして研究方法の精緻化をはかったのである。こうした方法を使いながら、家族生活を描いて定評のある現代小説をテキストにすることによって、家族コミュニケーションの場面に対して分析を試みている。たとえば、重松清『定年ゴジラ』や三浦朱門『箱庭』など、高齢者世代に焦点をあてた現代家族についての小説をテキストとして使用しており、そのなかで親子や夫婦などの問の家族コミュニケーションに対して生活空間(住宅内の間取りなど)、家族員それぞれの生活時間(会話や共同行動などをする場面の時間帯など)、メディア(生活のさまざまな装置を含む)の影響も考慮しながら考察している。家族のなかでの研究対象としては、前年度までの研究の過程において世代間コミュニケーションの観点の導入が有効性であることを明確にしているので、高齢者世代を中心としながら、親子、きょうだい、祖父母・孫などとのコミュニケーションのあり方に焦点をあてている。
マイオスタチンの新規筋細胞内シグナル伝達因子の同定とその特異的作用の解明

マイオスタチン(MSTN)は筋分化を抑制するサイトカインである。本研究ではMSTNの新規筋細胞内シグナル伝達因子としてTIEG1に着目し、その作用を解明することを目的とする。本年度は昨年度に引き続き研究計画に従い遂行し、以下の新知見が得られた。1.筋芽細胞株C2C12細胞の分化期にMSTNを刺激したところ、TIEG1 mRNAの発現は刺激後72時間で有意に上昇した。C2C12細胞においてMSTNは、Smad2/3の転写活性を上昇させるが、TIEG1を過剰発現させたところ、MSTNによるSmad2/3の転写活性の上昇は抑制された。さらにTIEG1過剰発現は分化を抑制したが、MSTNの刺激に対して更なる分化抑制は観察されなかった。以上のことからTIEG1がMSTNの細胞内シグナル伝達の負のフィードバック因子として働いていることが示唆された。2.前年度においてC2C12細胞にRNAi法を用いてTIEG1発現をノックダウンしたところ筋管が増加し、筋細胞分化が促進したことを見いだした。また、筋芽細胞の分化に伴うアポトーシスが抑制されることが判明した。さらに詳細を解析したところ、分化刺激によって起こる細胞増殖の停止がTIEG1発現のノックダウンによって抑制されていることが判明した。マイクロアレイ解析とreal-time PCR解析の結果、細胞周期の制御因子の発現が対照区と比較してTIEG1ノックダウン区で上昇していた。以上のことから、TIEG1は、MSTNの細胞内シグナル制御に加え、分化初期に起こるアポトーシスと細胞増殖の停止を調節することによって筋分化を負に制御していることが明らかとなった。マイオスタチン(MSTN)は筋形成を負に制御するサイトカインである。本年度は研究計画に従い遂行し、以下の新知見が得られた。1.筋芽細胞株C2C12細胞におけるTIEG1とTIEG2の発現を解析した。C2C12細胞の分化過程においてTIEG1の発現は上昇した。一方で、TIEG2の発現は低下した。さらに、MSTN、MSTNと同じファミリー分子であるTGF-βをC2C12細胞に添加したところ、共にTIEG1の発現を早期に上昇させた。一方で、TIEG2の発現に大きな変化は見られなかった。このことから、筋細胞においてTIEG1はMSTNと関連した機能を持つことと考えられる。2.そこで、C2C12細胞において、RNAi法を用いてTIEG1の発現をノックダウンすることにより機能解析を詳細に行った。TIEG1 siRNAの導入によってTIEG1の発現は低下した。TIEG1発現をノックダウン後に分化誘導を行ったところ、対照区と比較して分化が促進された。さらに、その際におこるアポトーシスがTIEG1発現をノックダウンした細胞では抑制された。以上のことより、本年度の年次計画は滞りなく行われた。筋細胞においてTIEG1がMSTNと関連して筋細胞の分化を制御している可能性が示された。これはMSTNとTIEG1の新たな作用機構を示すものである。来年度はさらに継続して研究を展開し、MSTNとTGF-βのシグナル伝達に対するTIEG1の作用を明らかにする。
湿地環境の維持を前提とした熱帯泥炭の持続的農業利用技術の構築

インドネシア泥炭湿地の持続的農業利用技術の開発を目的として、多年生木本植物サゴヤシの施肥反応、サゴヤシ栽培が土壌の持続的生産力、周辺水系への養分の溶脱および大気への温室効果ガス(メタン、CO_2)発生量に与える影響を調べた。また、室内モデル実験で施用微量元素の挙動を調べた。アブラヤシへの施肥慣行量を基準値とした多量、微量各元素の選択的無施用は、酸性矯正資材施用の有無に関わらずサゴヤシの生育(葉の養分含有率、樹高、葉数)に差を与えなかった。基準値10倍量の多量元素施肥は、サゴヤシの地上部乾物重を増加させたが、増加した部位は吸枝のみであった。よって、施肥による母本の生育改善には母本との間に栄養競合を起こす吸枝の適正な制御が重要と結論された。根の根重密度は土壌表層30cm以内で最も高く、浅層施肥の妥当性を示唆したが、2年間で施肥・無施肥区間に根量の差は現れなかった。また、熱帯泥炭土壌の有機態Nの真の無機化について速度論的解析を行い、無機化速度定黎の分布が温帯鉱質土壌と比べ明らかに広いこと、全有機物のO-脂肪族C/脂肪族C比がN無機化速度の規定要因になっていることを示唆した。微量元素は基準値の10倍量を施用しても生長を改善できず、添加Cuの98%以上、Feの94%以上が土壌、主に腐植に強く吸着され不可給化することが明らかとなった。サゴヤシ栽培地からのメタン、CO_2発生速度は地下水位の影響を受けず、-417μgCm^<-2>h^<-1>、225mgCm^<-2>h^<-1>の間で推移し、異なる栽培年数、異なる施肥レベル間で有意差は存在しなかった。排水および土壌水中の各種金属濃度にも、同様の比較において有意差は認められず、土壌の物理・化学性も二次林土壌との問に差異は認められなかった。よって、サゴヤシの施肥栽培(8年)は環境への負荷の増大、土壌の持続的生産力の低下をもたらさなかったと結論された。インドネシア国スマトラ島リアウ州テビンティンギにて、移植5年目のサゴヤシに対する多量要素(N、P、K、Ca、Mg)、微量要素(B、Cu、Fe、Mn、Zn)施用の組合わせによる10処理区各4連について、生育調査および羽状複葉の無機養分濃度測定を行った。その結果、樹高には処理区間で有意差はなかったが、Fe無施用区で葉数が少なくなる傾向が認められた。Fe無施用区では、葉内Fe含有率も低く、対応が確認された。また、Fe含有率が高い区は、施肥の有無に関わらずCu、Znの含有率も高い傾向が認められた。Znの施用効果も、新しい葉でより顕著に見られた。一方、多量要素施用の葉内含有率への影響および葉数との関係は見られなかった。また、サゴヤシへの施肥が周辺河川水質に及ぼす影響を明らかにするため、多量要素+微量要素区からの排出水の成分分析を行った。

濃度は常にNa、KまたはMgの順に高かったが、栽培年数の増加によりK、Cu、B濃度の増大と、Ca、Mn濃度の低下が認められた。サゴヤシの根密度は幹から1m以内、50cm以浅で明らかに高かったが、水平方向で10mを越え、隣木との養分競合が懸念された。サゴヤシ施肥栽培が泥炭土壌のN無機化速度、交換性NH_3-N濃度および有機態N濃度に与える影響を調べ、他の熱帯泥炭土壌と併せて解析した。テビンティンギサゴヤシ土壌のN無機化速度は、温帯無機質水田土壌平均の約1.8倍と高かった。熱帯泥炭土のN無機化速度は、無作付土壌よりも作付土壌で高かったが、交換性NH_3-N、有機態N濃度とは対応しなかった。^<13>C NMRを用いて土壌有機物組成を分析したところ、森林>作付有>作付無の順に炭水化物Cの含有率が高く、伐採により易分解性有機物の消耗が起こるものの、サゴヤシを栽培する方が放棄した場合よりも地力は維持されると推察した。これらを結論づけるためにデータ数を増やす予定である。インドネシア国スマトラ島リアウ州テビンティンギにて、多量要素(N、P、K、Ca、Mg)、微量要素(B、Cu、Fe、Mn、Zn)施用が、サゴヤシの生育および葉身の養分含有率に与える影響を調査した(昨年度より継続)。しかしながら、多量要素、微量要素の添加区、欠如区いずれの試験においても施肥区と無施肥区間で養分含有率に差は無く、樹高・葉数にも差が無かった。また、酸性矯正資材施用の有無にかかわらず葉身の養分含有率に差は無く、樹高・葉数にも差は無かった。そこで、養分施用量を最大10倍まで増大させた試験区を新たに開設した(次年度へ継続)。また、サゴ根の土壌中での分布を明らかにするために堀取り調査を行った結果、サゴ根の根重密度は土壌表層で高く、浅層施肥の妥当性が裏付けられた。サゴヤシ栽培が熱帯泥炭からの温室効果ガス、メタンの発生速度に与える影響を調べた。メタン発生速度は、微量要素多施用区で最も高く、多量要素多施用区、標準肥料区、無施用区、二次林の順に低くなる傾向を示したため、サゴヤシ施肥栽培がメタン発生を増大させる可能性も考えられたが、測定点数が不十分であるため、次年度も測定を継続する予定である。また、熱帯泥炭土壌の有機態窒素の真の無機化について速度論的に解析を行い、無機化速度定数の分布が温帯の鉱質土壌と比較して明らかに広いことを見出した。その原因が有機物組成にあると考え、有機炭素組成を^<13>C CPMAS NMRを用いて調べた。その結果、リターの分解程度を示す指標として用いられているalkyl C/O-alkyl C比と無機化速度定数との間に負の相関関係が認められ、相対的に分解速度の大きい有機成分の存在比が窒素の無機化速度を規定している可能性が示唆された。これらの結果に対する農耕利用の影響は有意ではなかった。インドネシアの泥炭湿地において、樹幹部に多量の澱粉を蓄積する多年生木本植物サゴヤシの施肥反応、栽培に伴う土壌の持続的生産力への影響、周辺水系への養分の溶脱および大気への温室効果ガス(メタン、CO_2)発生に与える影響を調べた。また、室内モデル実験で施用微量元素の挙動を調べた。泥炭土壌はpHが低く、特定の養分可給度の低下が予想されたため、酸性矯正資材、養分の種類およびその量に関する施肥試験を行ったが、いずれもサゴヤシの樹高、葉数および葉中養分含有率を変化させなかった。多量養分の大量施肥を行った場合には、サゴヤシの地上部乾物重が増加したが、増加した器官は吸枝のみであった。吸枝は母本との間で栄養競合が生じるため適宜切除されるが、施肥による母本の生育改善には吸枝の適正な制御が重要と結論された。微量元素は慣行量の10倍まで施用しても生長を改善できなかったが、実際にCuの98%以上、Feの94%以上が土壌に強く吸着され不可給化することがわかった。また、湛水条件を維持することで水溶性Fe、Mn、Zn量を1.52倍に増大できることを示した。開墾後6年までのサゴヤシ生育土壌と二次林土壌の物理・化学性を比較した。
持続可能な部活動のあり方に関する総合的な研究

本研究の目的は持続可能な部活動のあり方に関する知見を、学校に、地域に、教育行政に、社会に提供することで、現在進行している部活動改革に役立てることである。本研究では(1)部活動改革のモデルとなりうる学校を訪問(全国16校)し、観察調査及びインタビュー調査を行い、今後の部活動の持続可能性の視点を明らかにする、(2)部活動に関する先行研究を網羅・俯瞰し系統性や関連性を明らかにする、(3)二つの研究成果をもとに9つの研究分野の視点から持続可能な部活動のあり方を総合的に分析・考察し明らかにする。
高次脳機能障害アセスメントの問題点とその対策に関する研究

高次脳機能障害の神経心理学的アセスメントを実施する際の問題点とその対策について,主に大学生を対象とした実験的研究によって検討した。その主な成果は以下のようなものである。(1)神経心理検査における利き手の影響について新しい知見を得た。また日本人の基準データを呈示することが出来た。(2)左右弁別能力の測定方法と,個人差について新しい知見を得た。(3)学習におけるテスト効果(testing effect)が,高齢者においても生じることを実験的に証明した。(4)神経心理検査における虚偽反応について実験的な検討を行い,臨床にも有用な知見を得た。(5)くすぐりに関する基本的な実験手法を確立した。(1)質問紙によって自己評価した左右弁別困難と,実際の左右弁別能力の関係を検討するため,86名(女性44名,男性42名)の大学生に左右弁別質問紙と,Money Road-Map Test (MRMT)を実施した。参加者を質問紙の得点で高弁別困難群と低弁別困難群に分け,MRTTの成績を比較したところ,有意差が認められた。質問紙では女性の方が男性よりも左右弁別の困難度を高く評価したが,MRMTの成績には男女差は認められなかった。この研究成果はpsychological reserach誌に掲載された。(2)健康な日本の成人が受動的ななぞり読み(閉眼状態で他者が手を取って文字をなぞらせる)によって,平仮名や漢字を同定(音読)する能力を56名の大学生を対象に検討した。参加者は左手使用群と右手使用群に分けられ,それぞれ44個の平仮名,漢字(小学校1年生で履修するもの)を受動的ななぞりによって提示された。その結果,使用した手(左右)には関係なく,約80%の平仮名と50%の漢字を同定することができた。この結果をもとに,日本語の読み書き関与する脳のメカニズムについて考察した。また,この手続きが脳損傷による読み書き障害のリハビリテーションに応用できる可能性を示した。この研究成果はPsychology誌に掲載された。(3)高次脳機能障害の注意障害の評価に多用されている標準注意検査(CAT)において,意図的に高次脳機能を装おうとした場合の虚偽反応の特徴を大学生を対象に検討した。高次脳機能障害の知識を持たない大学生は多くの下位検査で対照群よりも低い成績を示したが,明確な虚偽反応と判断できるような特徴的な反応パターンは認められなかった。この研究成果は第37回日本高次脳機能障害学会学術総会で報告した。旧ソビエトの神経心理学者Luria, A. R.は,人が指を組んだり,腕を組む際に,左右どちらを上にするのを好むかが,遺伝的な利き手傾向(潜在的利き手)や,脳の半球機能差と関係があると主張した(1947)。この仮説について,大学生352名(平均年齢18.9±2.1歳)を対象とした質問紙調査で検討した。質問紙は10種類の日常生活動作に関する左右の手の好みをたずねるエディンバラ利き手検査(Oldfield,1971)と腕組み,指組みの左右の好みを答えるための図から構成された。その結果,352名中12名が左利きと判定された。腕組みに関しては左上・右上の出現頻度に差はなかったが,指組みに関しては左上が有意に多かった。Mohrら(2006)によって導入された腕組みと指組みの組み合わせによる分析では,左上(腕)・右上(指)という組み合わせが最も出現頻度が少ないにもかかわらず,12名の左利き者中6名がこの組み合わせを示した。また,右利き傾向の強さを示すラテラリティ係数も他の3つのグループよりも有意に低く,腕組み・指組みの左右偏好が利き手と関係している可能性が示された。この問題に関しては,今後もさらに検討を続ける必要がある。この研究結果は,愛媛大学教育実践センター紀要に掲載された。また片手動作課題(握力,タッピング,Grooved Pegboard,Dot Filling Test)のパフォーマンスの左右差と,腕組み・指組みの左右偏好の関係についても検討を行った。大学生136名を対象とした実験の結果,すべての課題で腕組みで右手が上になる参加者の方が,右手の作業能力が左手よりも高い傾向が強いことが分かった。それに対し,指組みではGrooved Pegboardでのみ,左手が上の方が右手の作業能力が左手よりも高い傾向が認められた。この結果に関しては第36回日本高次脳機能障害学会で報告した。(1)学習直後にテストを行うことが,後の成績を向上させるテスト効果(testing effect)について,臨床用の記憶検査であるRey Complex Figure(RCF)を用いて検討した。

大学生と健常高齢者を2群に分け,一方の群はRCFを模写した直後にそれを再生する直後再生テストを受けた。もう一方の群は模写のみを行った。30分後の遅延再生テストでは,大学生・高齢者ともに直後再生テストを受けた群の方が高い成績であり,テスト効果が確認された。この結果は高齢者の生涯学習や認知症のリハビリテーションに重要な示唆を与えるものである。(2)大学生を対象に利き手質問紙と,握力,ペグボード,タッピング等片手の運動パフォーマンスを測定する課題を実施した。その結果,各課題の利き手,非利き手の基準データを整備することが出来た。また,質問紙による利き手と,フォーマンスの左右差による利き手の関係を検討し,質問紙の結果と一致しやすいパフォーマンス課題の組み合わせを明らかにした(3)読みのセラピーに使用されるなぞり読みについて,使用する手(左右)と,仮名・漢字の違いに注目した実験的研究を行った。その結果,閉眼状態での他動的ななぞりでも,仮名は非常に高い確率で読めること,構造が単純で使用頻度が高い漢字もある程度読めることが分かった。また,使用手の左右差は認められなかった。(4)くすぐり刺激の提示方法と,くすぐったさの評価方法に関する基礎実験を大学生を対象に実施した。複数の刺激方法で体のさまざまな部位を刺激し,対象者の自己評定と行動の観察からくすぐったさを評価した。特に足の裏を指で刺激した場合に特に強いくすぐったさが引き起こされること,刺激された部位の左右差はないこと等が分かった。また,自分で自分をくすぐった場合にも,弱いながらもくすぐったさが生じることも分かった。臨床心理学当初,注意のコントロールに関する実験のために市販の振動刺激装置を導入する予定であったが,スペックに問題があり購入を断念した。現在はその代替として携帯電話用の振動子を使用した自作装置での基礎実験を行っている。また,研究成果の一部を国際神経心理学会(INS)の年次総会で報告する予定であったが,校務日程と重なり断念した。同学会発表予定だった研究成果については,論文として国際雑誌に投稿した。それ以外の研究についてはほぼ予定通りに進行しており,研究成果の国際誌への投稿,掲載も順調である。<1.注意・遂行機能検査における練習効果の検討>この研究に関しては,大学生を対象としたデータの収集がほぼ完了した。現在はデータの解析を行っており,次年度中に論文の作成に着手する予定である。<2.利き手が検査成績に与える影響>このテーマに関しては,今年度5つの実験的研究を行った。その中で,研究実績の概要で紹介した潜在的利き手に関する研究については,紀要論文1,学会発表1があるが,引き続きデータの収集を継続している。また,左右弁別能力と利き手の関係についての研究では,英語論文を作成・投稿中である。その他の実験結果についてもデータの解析を進めているが,実験に使用する振動刺激装置の購入がまだできていないためにストップしている研究がある。これは購入を予定していた装置の性能に不十分な点があったためである。<3.病態失認と作話に関する実験的研究>このテーマに関しては,文献の収集と内容の吟味を進めている。<4.神経心理検査における詐病の検討>
物体認識における左右大脳半球機能についての認知神経科学的研究

物体の定性的情報と定量的情報に基づく内的表象形成のプロセスについて研究を行った。定性的、定量的情報に対してそれぞれ高、低空間周波数成分が重要な役割を果たすこと、また、各情報処理に対する左右大脳半球機能差が、異なる空間周波数成分への処理優位性に由来する可能性が示唆された。さらに視覚情報の異なる空間周波数成分の抽出に視覚的注意が大きな役割を果たしている可能性が示された。これらの研究から、物体の内的表象がその形成段階から観察者の目的、要求に応じて柔軟に変化することが示唆された。本研究では、定性的情報と定量的情報処理における左右大脳半球機能差が、認識に必要な空間周波数帯域を選択的注意が抽出する段階で生じるという仮説を検証することを目的としている。平成23年度は、物体の定性的・定量的情報に対する左右大脳半球機能差について空間周波数分析の観点から、特に行動実験を主に実施した。実験1では、行動実験によって物体認識においても定性的情報処理には高空間周波数情報、定量的情報処理には低空間周波数情報が用いられるかどうかを検証した。実験の結果は予測に合致するものであり、それぞれの情報処理に対応すると考えられる周波数帯域の除去によって認識成績が低下した。また、実験2では、左右大脳半球機能差が空間周波数情報処理と関わるのかどうかを検証した。実験1と同様にSaneyoshi and Michimata(2009)において左右大脳半球機能差が認められている刺激と課題を用いて、実験参加者に物体認識課題を行わせた。このとき低い周波数成分を除去するとSaneyoshi and Michimata(2009)で認められた右半球優位性が消失する傾向が認められた。これらの結果から、物体の定性的情報と定量的情報処理における左右大脳半球機能差が、特定の空間周波数帯域の処理優位性によって生じている可能性が示された。本研究の知見は、左右大脳半球機能差を軸として、低次の初期視覚特徴である空間周波数情報処理からはじまる包括的な物体認識モデルを構築する手がかりとなると考えられる。本研究は、物体の定性的、定量的情報に対する左右大脳半球処理優位性が、異なる帯域の空間周波数情報の処理に基づくという仮説のもと実験を行なった。平成23年度に行なった実験によって、物体の定性的情報処理には高空間周波数情報が、一方、定量的情報処理には低空間周波数情報が重要であることが示唆された。そこで、同じ刺激、課題を用いて、Saneyoshi and Michimata (2009)で認められた定量的情報処理に対する右半球優位性が、低空間周波数情報の除去によって消失するかどうかを検討した。もし低空間周波数情報の除去によって定量的情報処理に対する右半球優位性が消失するならば、右半球処理優位性が低い空間周波数成分の処理に対して生じていることが、物体認識において認められる左右差の原因と仮定できる。Saneyoshi and Michimata (2009)で用いられた刺激に対して、低空間周波数情報を除去した刺激を作成して刺激セットに加え実験を行なった。その結果、周波数情報除去処理を行なっていない刺激、さらに高い周波数成分を除去した刺激において認められた右半球処理優位性が、低い空間周波数成分の除去により消失した。この結果はECVPにおいて発表された。また、実験で用いられた新奇物体を刺激とした課題遂行時の眼球運動についても測定を行なった。その結果、定性的情報処理が重要な場合には部品の結合部分や部品を特定するための線分の結合部位など小さな領域(高い空間周波数情報が重要)を注視し、定量的情報処理が重要な場合には全体的な領域(低い空間周波数情報が重要)を注視していることが認められた。この結果は、日本基礎心理学会第31回大会で発表された。さらに、エビングハウス錯視の錯視量の左右差について検討を行い、空間周波数情報処理との関連性を考察した。この結果は日本心理学会第71回大会で発表された。予定していた実験を実施しまとめることができた。実験1の研究結果は、平成24年度に国際誌に投稿する準備が進んでいる。また実験2については平成24年度に国際学会にて発表予定である。fMRIを用いた実験3と4についても平成24年の夏には開始できる予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。行動実験における結果が予測通りであったため、予定通りfMRIの実験を遂行する。
有用物質蓄積機構の解析と制御

本研究はコメのような子実やイモなどの貯蔵器官に食品として良質な物質をより多く蓄積させる為の制御手法を種々の面から開発しようとしている。物質は葉から師管によって運ばれ貯蔵器官で代謝されて貯蔵物質となるが、田沢は師管への物質の取込みと師管から貯蔵器官への放出に関与する膜透過過程についてシャジクモやイネプロトプラストを用いたモデル系を組み立て、アラニン-プロトン-共輸送及びスクローズの細胞内取り込みに関する細胞壁インベルターゼの機能について解析を始めた。茅野はイネやムギから師管液を採取することに成功し、その基本組成を明らかにするとともに環境条件と師管液組成の関係を調べ、光条件により液のC/N比が変動すること、栄養条件によりアスパラギンとアスパラギン酸の割合が変ることなどを明らかにした。またダイズ子実の人工培養に成功し、培地のN源にグルタミンが必要なことを明らかにした。中村(保)はイネ子実内でスクロースからデンプンが合成される代謝経路を微量な中間代謝物や酵素活性の検出により明らかにし、この経路にはトリオースリン酸代謝系が介在していること、デンプンの集積するアミロプラストではUDPGピロフォスフォリラーゼがデンプン合成の重要な酵素として働いていることを明らかにした。中村(研)はサツマイモの貯蔵タンパク質スポラミンの全鎖長cDNAを調整し、これの遺伝情報をTiプラスミッドを用いてタバコカルスに導入しスポラミン合成能を誘導発現させ、液胞へのタンパク質輸送の情報解析を進めた。田中はイネ子実中に3種のタンパク顆粒を発見し、その中で非消化性プロラミンを主体とするタンパク質顆粒を単離し、そのcDNAライブラリーを調整した。前はイネを用い、池田はダイズを用いて、根からの窒素供給の方法を変えることによって、子実中のタンパク含量増大方法を検討した。
太平洋諸地域を中心とした被爆弾素材の教材化

今研究において二つの目標を設定した。一つは一つの爆弾の被害状況がわかる教材をつくることであり、二つめは太平洋地域における爆撃被害の質的、量的状況の分布教材をつくることにある。1、爆弾被害典型教材として「不発弾」教材を開発した。「不発弾」教材は次の三つの教材性をもつ。(1)砲弾や爆弾が不発弾となった時点で、加害者(国家等)の政治的な意図と関係なく地域民衆に潜在的な脅威をあたえること。...潜在性(2)不発弾を地上から一掃しても、地中に半永久的に眠っているということ...永続性(3)不発弾は日本国内はもちろんのこと世界いたるところに存在していること...世界性2、米軍爆撃資料および空襲体験から、第二次世界大戦における太平洋地域被爆弾体験教材を開発した。この教材は次のような三つの性質をもつ。(1)米軍が太平洋地域に落とした爆弾の三分の二は、日本国内でなく日本が侵略した地域に落としたこと。(2)日本への爆弾の絶対多数が都市地域に対する焼夷弾であるのにたいして、侵略地域の爆弾は高性能爆弾が圧倒的に多く、その被爆地域は都市部にかぎらず全領域にひろがっていること。(3)(2)の性質は、日本国内唯一地上戦を体験した沖縄と共通すること。
共生の意識を育てる、生活時間を利用した小学校家庭科の授業開発

1研究の目的本研究では、生活時間を使った小学校家庭科での授業を通して共生の意識を作るために(1)一般的な12歳の生活時間データー(社会生活基本調査のデーター)(2)授業を受ける児童の生活時間データーと家族の生活時間データー(3)授業を受ける児童の生活時間の学級平均データー及びその家族の生活時間の学級平均データーを用いどのデーターを用いた場合に、児童が共生の意識をより学ぶことができるか検証した。2研究の結果(1)(1)の既存のデーターを用いて授業を行ったクラスでは自分たちの生活を客観的に振り返る機会が無く、データーを比較する場合にも主観的な感情を判断基準にしている様子が多く見たれた。また、データーを分析するときにもデーターに出ている違いだけに着目し、違う理由やその要因にまで学習が発展しなかった。(2)の個人のデーターのみを用いたクラスと(3)の学級平均のデーターを用いたクラスでは、データーを比較しているが、その背景の問題などにも気づく児童が多く、学習内容に広がりが見られた。(2)と(3)クラスの児童の気づきに大きな差は認められなかった。これらから、まず自分の生活時間を記録させることは、生活をみつめさせる授業において重要であることが明らかとなった。さらにそのデーター処理において、個人ベースの比較にとどまるか((2))、学級平均を用いるか((3))では、(2)の場合は、親の大変さや感謝の気持ちを示す子どもが多く、(3)の場合には、大人と子どもの時間の使い方の相違に気づく児童が多かった。(2)大人と子どもの生活活動の相違に気づき、家族全員で、それぞれに必要な活動を協力しながら行っていることを理解することを目標とする家庭科では、(3)のクラスのように、自分の時間記録をした上で、学級平均との比較のような、客観的な比較の視点を取り入れた授業展開が望ましいことがわかった。
高層建物用履歴ダンパーの台風時および竜巻時風力下での制振性能の比較評価

本研究は,長時間継続する強風下や瞬間的に大きな風力が作用する突風下における履歴減衰型ダンパー(履歴ダンパー)付き建物の応答性状や性能保証限界に関して,強風下での風力の平均成分の影響や,履歴ダンパーの荷重変形量関係に及ぼすひずみ速度の影響を解明することを目的としており,平成30年度は以下の研究を実施した。・数値流体計算で得られた突風下の建物に作用する非定常風圧力と,各層に作用する局部風力の関係性を風向角ごとに明らかにするとともに,その局部風力と建物の応答特性に関して,より詳細な検討を行った。突風時に生じる渦による風圧力のピーク値と,そのピークが発生する時間について整理すると共に,より大きな局部風力を生じる条件となる渦の形成パターンを明らかにした。・数値流体解析で得られた突風時の風力のデータを元に,履歴ダンパー付き建物の動的風応答計算を行い,各層の剛性におけるダンパーの割合,ダンパーの降伏変形が建物の応答性状に及ぼす影響を調べ,突風下の建物における履歴ダンパーの有効性に関する検討を行った。・面外変形が拘束された鋼製せん断パネル型履歴ダンパーのより詳細な変形性能を明らかにするために,載荷プログラムや拘束量を変数とした動的載荷実験を実施し,動的荷重下での履歴ダンパーの終局変形性能を調べた。・強風を想定した外力を動的アクチュエータに導入した動的実験時のせん断パネル型履歴ダンパーの終局変形性能に関する実験的検討を行い,静的載荷ならびに動的載荷で得られた累積損傷度等の終局変形性能評価手法の適用性を検討した。数値流体計算,動的載荷実験および動的風応答計算ともに,順調に進行しているため。・強風・突風時の履歴ダンパー付き建物の解析と,動的アクチュエータを用いた履歴ダンパーの動的実験を同時に行うハイブリッド実験システムを構築し,より実際の履歴ダンパー付き建物の風応答に近い状況下での履歴ダンパーの性能検証を行う。・動的載荷実験結果に基づいたダンパーの荷重変形量関係のモデル化を行い,履歴ダンパー付き建物の応答低減効果ならびに累積損傷評価に及ぼす荷重-変形量関係モデルの影響の動的風応答計算により調べる。本研究は,長時間継続する強風下や瞬間的に大きな風力が作用する突風下における履歴減衰型ダンパー(履歴ダンパー)付き建物の応答性状や性能保証限界に関して,強風下での風力の平均成分の影響や,履歴ダンパーの荷重変形量関係に及ぼすひずみ速度の影響を解明することを目的としており,平成29年度は以下の研究を実施した。・短時間で風速が変化する突風を受ける3次元建物に生じる非定常風力を数値流体計算により調べた。建物高さ,風向角を変数として解析を実施し,風向角30度時において,建物中層部で大きな風力が生じることを明らかにした。また,得られた非定常風力波形を用いて,その建物に対する動的風応答計算を実施し,突風時の建物応答における非定常渦の影響を調べた。・強風下での履歴ダンパー付き建物の動的風応答計算を行い,履歴ダンパーの累積損傷評価に及ぼす平均風力ならびに建物応答の高次モードの影響を調べると共に,動的載荷実験の入力荷重のデータを取得した。・静的な荷重条件下での面外変形が拘束された鋼製せん断パネル型履歴ダンパーの変形性能を明らかにするために,載荷プログラムや拘束量を変数とした静的載荷実験を実施し,累積損傷度や等価せん断座屈変形角等の変形性能を調べた。・動的アクチュエータを使用したせん断パネル型履歴ダンパーに対する動的載荷実験システムを構築し,履歴ダンパーに対して,強風を想定した外力を導入し,その応答性状を調べた。交付申請時の研究計画を予定通り実施しており,順調に進行している。