hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
含遷移金属ルイス酸－ルイス塩基複合体の創製と触媒反応への応用

含遷移金属ルイス酸ールイス塩基複合体の創製において、ケトンのケイ素および硫黄類縁体であるシランチオンをイリジウムと錯形成させることで、ルイス酸ールイス塩基反応場へ展開することに成功した。既知の素反応を適用することで、リチウムジメチルシランチオラートを合成することに成功した。これとクロリド配位子を有する陽イオン性イリジウム(I)錯体との脱塩および酸化的付加反応によりシランチオンが遷移金属に配位した三員環錯体を初めて合成することに成功した。得られた三員環錯体の構造は単結晶X線構造解析により、明らかにした。また、陽イオン性ロジウム(I)錯体とリチウムジメチルシランチオラートとの反応についても同様に検討したところ、ロジウムにシランチオンが配位したと推測される三員環錯体が得られたが、収率が低く単離には至らなかった。イリジウム、ケイ素および硫黄から構成された三員環錯体は、環歪みおよび正に分極したケイ素と負に分極した硫黄を有すると考えられ、含遷移金属ルイス酸ールイス塩基複合体とみなすことができ、その反応性に期待して小分子との反応を行った。水およびメタノールとの反応では、いずれも室温で容易に反応することがわかり、この反応では環歪みの解消およびケイ素がルイス酸、硫黄がルイス塩基として協同作用することで、進行していると考えられる。また、二酸化炭素との反応では、ケイ素ー硫黄間で二酸化炭素が捕捉活性化された生成物が得られ、その構造を単結晶X線構造解析により明らかすることができた。これらの結果より、正に分極したケイ素と負に分極した硫黄が小分子を捕捉活性化できることがわかった。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
価電子帯の共鳴トンネリングにおける電子波干渉の効果に関する研究

本研究では、トンネリング現象においてチャンネル間の混成効果が現れる例として、価電子状態のトンネリングにつての研究を行った。ホール状態のトンネリング現象では、エレクトロード(GaAs)の価電子帯端に、重いバンドと軽いンドの二つのホールの状態があり、その両方が入射状態・透過状態になり得る。すなわち入射状態・透過状態ともに数のチャネルが存在し、実際に観測されるトンネリング電流は、各チャネルの電流成分の重ね合わせとなる。このような多チャンネルのトンネリング現象についての研究は、ほとんど行われておらず、物理的・工学的に興味が持たれるまず、トンネリングにおけるバンド間混成効果を正しく取り入れるため、強結合近似に基づいて転送行列を求めSchulman-Di Carloらの方法を、干渉効果がある場合についても適用できるように理論的に拡張した。さらに拡張れた理論式を用いてGaAs/AlAs系,GaAs/Siへテロ接合系でのトンネリング電流密度の計算を行った。その結果これらの系では1.バンド間の混成効果が強く、軽いホールとして入射した状態が重いホールとして透過する(当然逆もある)といった程が無視できない。2.軽いホールの透過状態は、重いホールの透過状態とは異なる位相因子を持つ。ということが分かった。このことから、二つのチャネルの状態は、異なる位相を持って混じり合う、すなわち干渉をす可能性があることが理論的に示された。またGaAs/AlAsヘテロ接合を用いて測定したトンネリング電流は定性的に、計算結果と良く一致し、チャンネル間の成効果が重要な役割を果たしていることが実験的にも示された。
酸化ストレス応答依存性評価と人為的制御を基盤とした革新的膵癌治療戦略の開発

酸化ストレス応答機構の中核を担うKeap1-Nrf2経路は膵癌進展に寄与するだけでなく、抗癌剤耐性へも深く関与する。本研究ではNrf2活性化の可視化により、既存薬剤をその耐性化におけるNrf2依存性という新たな基準で分類するとともに、膵癌細胞・膵星細胞のNrf2依存性を検出する新規マーカーを開発し、Nrf2阻害が「効く」膵癌サブグループを特定する。さらにNrf2依存的/非依存的耐性機構を促進する薬剤を同定することで、薬剤への耐性機構・感受性を人為的に制御する「対策のある耐性化誘導」戦略を確立する。以上の検討により、新たなパラダイムに基づく膵癌個別化治療の基盤を構築する。
超解像イメージングと電気生理で解明する、神経でのCa依存性Kチャネル新規調節機構

【実験1】C57/BL6マウスから聴覚系中枢を含む新鮮脳スライス標本を作製し、in vitroホールセルパッチクランプ法により抑制性介在神経細胞から電気生理学的記録を行い、SKチャネル活性化に不可欠な電位依存性Ca2+チャネルの種類を同定する。【実験2】IP3受容体を介したCa2+がSKチャネルを活性化する可能性を検証する。【実験3】SKチャネルと電位依存性Ca2+チャネルの距離を電気生理実験と超解像イメージングで推定する。
土摺り臼の保存処理法の開発

本研究は、民俗資料関東で収蔵される土摺り臼の保存処理法の開発である。ここで要求される保存処理効果は、土摺り臼の主要構成素材である土部の強度を増加させ、資料の保管や活用に対応できる状態にすることであった。そこで、われわれ研究チームは、石材強化剤を用いて土部の強化を図ることを検討した。石材強化剤を用いた強化処理実験では、強度試験の方法について検討した結果、針貫入試験を行うこととした。また、強化処理を想定した実験はあわせて3回の実験を行った。試験は、石材強化剤ワッカーOHをベースとして、強化のターゲットとなる土部に強化剤が歩留まりよく残留する効果を狙って開発されたメトキシ変成メチルシリコーンオリゴマーを混合した強化剤OM50を混合比を変えながら、強化効果と質感の維持を検討することとしたものである。その結果、OH100とOM50の混合比が1:1で配合した強化剤とOM50の原液に顕著な強化効果が見られた。また、処理後の土摺り臼の質感の維持の観点から行った色差の結果から、配合比が1:1の強化剤において変化が少なかったことから、実際の作業には配合比1:1の強化剤を用いることとした。本研究の成果を試験的に実際の土摺り臼に行った。その結果、十分な強化効果と質感の維持が得られ、土摺り臼の保存処理法として十分に活用できる結果が得られた。本研究は、3カ年計画の内の初年度であった。今年度の研究の大きなテーマとして、土摺り臼の現状調査を行うとともに、土摺り臼の製作技法について検討することとした。現状調査においては、各博物館において収蔵されている土摺り臼の劣化状況について注目し、調査を実施した。この調査で土摺り臼の劣化状況に共通して見られた事項として、乾燥による土の風化が顕著に見られた。当初の研究代表者等は、劣化の大きな要因になるとした、にがりの影響を考えていた。しかし、土摺り臼の製作技法について調査を行った結果、にがりについてはその使用量から直接的な影響は考えにくいことが明らかになった。そこで、さらに調査を進めた結果、土摺り臼の劣化要因には、土に含まれている水分量が風化によって著しく低下し、土の脆弱化が進むことが仮説として考えられる。以上の仮説をもとに、来年度の大きな研究計画として、次の調査項目について明らかにしていくこととした。1.土摺り臼の水分量の測定2.JIS規格を参考とした、土の強度試験3.土摺り臼の強化方法の検討4.土の保湿維持のための保湿剤の検討上記、調査項目のうち、特に1.2.3.については、破壊検査が必要となってくる。本来文化財の検査方法としては非破壊検査が望ましいが、幸い本研究のテーマについて理解していただいた方から、土摺り臼の提供を受け、破壊検査の実施が可能となったことを注記しておく。研究2年目となる今年度は、土製文化財を中心とした石材強化財による強化処理資料の情報収集と石材強化財の実態調査を中心に行った。その結果、ワッカー社製のワッカーOHによる処理事例が大半を占めることが明らかになった。また、本薬剤による土製文化財の処理事例の情報も予想以上に得ることができた。一方、強化財による土製文化財の強化処理事例確認できたものの、実際の効果を確認する研究はなされておらず、効果判定の目安となるデータが不足していることも確認でき、本研究による処理法の開発によるデータの開示は有意義な成果として公表ができることを実感した。来年度は、実際の強化の効果判定を行う実験を進めていく。実験方法としては、圧縮試験を今年度に行うことを検討したが、粒度が不均一でさらに不定形な形状の土のサンプルでは、圧縮試験では適切なデータはとれないと断念した。さらに試験方法について検討を加えた結果、実験方法を圧縮試験から實入試験へと切り替えることとした。

實入試件は、試験機の先についている針をサンプルに挿入し、挿入する際に生じる抵抗から強度を算出する試験方法であるが、形状や粒度の影響を受けない形で強度走狗挺のできる試験方法である。現在、土製サンプルを作成し、実験を行う前準備を行っているところである。研究の最終年となった今年度は、これまで行った土摺り臼の製作技法の調査や土製文化財を中心とした石材強化財による強化資料の調査結果を踏まえて、本格的な強化処理実験を行った。強化処理実験では、強化効果の目安となる強度試験の方法について前年度に検討した針貫入試験とともに、穿孔試験もあわせて検討した。その結果、強化試験の方法として、より試料へのダメージの少ない針貫入試験を実施することとし、軟岩ペネトロ計を用いた針貫入試験を強度試験の方法で選択することとした。強化処理を想定した実験はあわせて3回の実験を行った。試験方法は、石材強化剤ワッカーOHをベースとして、強化のターゲットとなる土部に強化剤が歩留まりよく残留する効果を狙って開発されたメトキシ変成メチルシリコーンオリゴマーを混合した強化剤OM50との混合比を変えながら、強化効果と質感の維持を検討要素としたものである。その結果、OH100とOM50の混合比が1:1で配合した強化剤とOM50の原液に顕著な強化効果が見られた。また、処理後の土摺り臼の質感の維持の観点から行った色差の結果から、配合比が1:1の強化剤において変化が少なかったことから、実際の作業には配合比1:1の強化剤を用いることとした。実際の土摺り臼への保存処理は寄贈された土摺り臼に行った。その結果、十分な強化効果と質感の維持が得られ、土摺り臼の保存処理法として十分に活用できる結果が得られた。
青少年の社会化ネットワークと教育達成に関する日韓比較研究

中高生の社会化ネットワークと教育達成をテーマに、東京とソウルを中心に、日韓で計量調査およびインタビュー調査を実施した。それらデータの分析を通して、主に、(1)日韓の青少年の家族的背景と教育アスピレーションの関連の分析、(2)親子関係と子どもの成績との関係の社会関係資本論からの比較分析、(3)青少年の社会化ネットワークと学校生活との関係の比較、(4)青少年のジェンダー意識の比較分析、および(5)青少年の友人関係の比較分析を中心とするインタビュー結果の分析をおこなった。成果は、日本社会学会/日本教育社会学会などの学会報告、さらに学術誌掲載論文として発表している。2008年度は、過去2年間で得た青少年の社会化に関する調査データの分析を行った。4-9月までの前期は、12ヶ月に1回の割合で研究会を開き、研究代表者・連携研究者・研究協力者が各人で過去のデータに基づいた研究課題の設定および分析作業に従事した。日本側の研究グループは「社会化エージェントによるソーシャル・サポート」「ジェンダー意識」「まじめ観」の3つの項目の日韓比較分析に取り組む一方、韓国側の研究グループは友人とのネットワーク密度の日韓比較分析に取り組んだ。9月には研究成果の中間報告と日韓グループ間の連携のために、ソウルで国際シンポジウムおよび研究会議を開催した。10-3月の後期は、9月の国際シンポジウムで指摘された論点の整理や問題点の改善に従事した。本年度の成果報告として11月の日本社会学会大会にて研究グループの発表を行い、研究成果やメリット、課題点等を検討しながら来年度の準備作業に従事した。本年度は研究発表等を通して、来年度の調査(アンケート/インタビュー)に向けて、調査データの項目設定における妥当性や問題点を把握し、項目ごとにアプローチを行ったことにより家族/友人/学校などの社会化環境の効果を検証するのに一定の成果があった。青少年を取り巻く社会化環境と教育達成との関連性の検討、日韓青少年のパーソナリティ形成構造と社会化との関係についての分析は、21年度の課題である。青少年の社会化環境について、社会化ネットワークと教育達成との関係を中心に、日韓比較研究を実施した。21年度は、とくに調査データの収集に努めた。1、首都圏での中高生を対象とするインタビュー調査の実施。2年前のインタビュー協力者に対する追跡調査をおこなった。友人関係の変化や、進路希望の変化などについて、あらたなデータを獲得した。2、ソウルでのインタビューデータの分析のため、翻訳(ハングル→日本語)依頼をおこない、比較分析に備えた。3、首都圏において、中高生を対象としたアンケート調査を、年明けに実施した。調査票は、ソウルでの調査(NYPI:国立青少年政策院による)と比較可能なかたちで設計した。4、東京とソウルで、中高生の母親を対象に、同一調査票によるインターネット調査を実施した。インターネット調査は、実験的試みであるが、中高生を対象とする調査に合わせて、その保護者である母親調査のデータを得る意義は大きいと判断した。研究代表者/研究分担者のほか、研究協力者として慶應義塾大学社会学研究科の出身者および博士課程在学者と韓国の国立青少年政策院の研究者の共同研究会を実施し、国際フォーラムに参加して、この研究のグループとしてセッションを持った(2回)。これらを踏まえて、最終年度(22年度)に向けて、この領域の文献/データの分析を進めた。最終年度にあたる今年度は、過年度に実施した日韓における計量調査およびインタビュー調査の分析を中心とした。分析のための研究会を重ね、分析結果の学会大会での発表を精力的におこなった。関東社会学会/日本社会学会/数理社会学会の各大会で報告をすることができた。年度末には、研究成果報告書『青少年の社会化ネットワークと教育達成に関する日韓比較研究』(総ページ数:516頁)を作成した。計量調査とインタビュー調査の両方を含み、さらには日韓の青少年政策の比較分析を加えた総合的な日韓比較研究とすることができた。1、日韓の家族的背景と教育アスピレーションの関係の分析。2、親子関係と子どもの成績との関係の社会関係資本論からの比較分析。3、青少年の社会化ネットワークと学校生活との関係の比較、4、青少年のジェンダー意識の比較分析、などの計量分析。および5、青少年の友人関係の比較分析を中心とするインタビュー結果の分析、ほかをおこなっている。
子ども虐待予防のための早期介入支援の評価に関する縦断研究

産後早期の母子の特徴は時期によってニーズが変化すること、その対応には宿泊型の早期産後ケアが求められていることが明らかとなった。さらに訓練された看護職による継続的な家庭訪問介入支援が母親の安心につながることが示唆された。子ども虐待予防には産後早期の宿泊型のケアセンターと継続的な家庭訪問のしくみが整備されることが望まれる。本研究は、わが国初の出産直後のケア施設「武蔵野大学附属産後ケアセンター桜新町」の利用者から産褥期の不安定な母子(養育者と子ども)を早期に把握し、利用後の継続介入支援(産後ケアセンター利用者の親支援プログラムと同意を得た上で利用後の定期的な家庭訪問)を訓練された専門職(保健師・助産師等)が行い、養育者-子ども相互作用の育成を支援し、子ども虐待予防や産後うつ支援を行うものである。平成21年度は、(1)産後ケアセンター利用者の実態把握と、(2)家庭訪問による介入支援の準備を行った。利用者の実態は、出産年齢が35歳以上が54.5%で比較的高齢で職業を持っている母親と児の利用が多かった。家族形態は核家族が98%、夫のサポートが困難、利用者の親・夫の親ともにサポートが困難とした者が多かった。利用の動機は、「援助が受けられない」「育児不安」「体調不良」が上げられた。産後ケアセンターにおけるケアの利用者の評価は「このような施設があったから今も育児を楽しむことができている」「子育てに対する気持ちが楽になった」と良好であった。家庭訪問による介入支援については、介入支援の評価に使用するツールとして重要なNCAST(Nursing Child Assessment satellite Trainig)のトレーニングを研究代表者や協力者が受講し研究的使用の権利を得た。更に介入支援の開始に当たって武蔵野大学看護学部研究倫理審査委員会の承認を得た。平成22年度は、平成21年度に引き続き(1)産後ケアセンター利用者の利用後の調査(実態把握)と、(2)家庭訪問による介入支援を4ヶ月、6ヶ月、8ヶ月、12ヶ月の時点で行い追跡している。利用者の実態は、前年度と同様、出産年齢が35歳以上の比較的高齢で職業を持っている母親と児の利用が多い。夫、夫の親ともにサポートが困難とした者が多いことも同様であり、利用者の特徴として明らかになってきた。利用後の動向として、産後ケアセンターで知り合った友人との情報交換や自主的なグループが継続されていることが明らかとなってきた。7事例を対象に、訪問時NCASTを使用して母子相互作用について観察している。また母親ストレスについてPSI(Parenting STRESS Index)を用いて経過を観察している。4ヶ月、6ヶ月時点でのストレス得点が高い傾向にあることが確認されている。平成23年度は、平成22年度に引き続き(1)産後ケアセンター利用者の利用後の調査(実態把握)と、(2)家庭訪問による介入支援を4ヶ月、6ヶ月、8ヶ月、12ヶ月、18ヶ月、24ヶ月の時点で行い追跡している。3事例を中心に、訪問時NCATSを使用して母子相互作用について観察している。子どもの月例が上がるとともにNCATS得点があがることが確認された。認知発達を促す知覚的特質や遊びの説明を明瞭に指示することについては日本人が苦手とすること、明瞭な指示が教育的効果をもたらすことについて母親が自覚していない傾向が示唆された。

本研究は、わが国初の出産直後のケア施設「A大学附属産後ケアセンター」の利用者から産褥期の不安定な母子(養育者と子ども)を早期に把握し、利用後の継続介入支援(産後ケアセンター利用者の親支援プログラムと同意を得た上で利用後の定期的な家庭訪問)を訓練された専門職(保健師・助産師等)が行い、養育者ー子ども相互作用の育成を支援し、子ども虐待予防や産後うつ支援を行うものである。平成24年度は、平成23年度に引き続き1産後ケアセンター利用者の利用後の調査(実態把握)と、2家庭訪問による介入支援を36ヶ月の時点で行った。研究1利用者の実態は、前年度と同様、出産年齢が35歳以上の比較的高齢で職業を持っている母親と児の利用が多い。夫、夫の親ともにサポートが困難とした者が多いことも同様であり、利用者の特徴として明らかになってきた。利用後の動向として、産後ケアセンターで知り合った友人との情報交換や自主的なグループが継続されていることが明らかとなってきた。また産後21日まで、産後22日から59日、産後60日から89日、産後90日以降で産後ケアニーズに変化があることが明らかとなった。研究2ではケアセンター利用後の生後4ヶ月以降の母子3事例を中心に、訪問時NCATSを使用して母子相互作用について3歳まで縦断的に観察してきた。子どもの月例が上がるとともにNCATS得点があがることが確認された。認知発達を促す知覚的特質や遊びの説明を明瞭に指示することについては日本人が苦手とすること、明瞭な指示が教育的効果をもたらすことについて母親が自覚していない傾向が示唆されている。また母親ストレスについてPSI(Parenting STRESS Index)を用いて経過を観察している。2013年1から3月に行った36ヶ月(3歳児)時点における家庭訪問介入とPSIデータを含め現在分析中である。現在までの研究期間3年間は家庭訪問による介入支援を生後4ヶ月、6ヶ月、8ヶ月、12ヶ月、18ヶ月、24ヶ月の時点で行い追跡してきた。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は36ヶ月時点の追跡を行い縦断追跡終了とする計画である。
微生物呼吸熱と化学反応熱のハイブリッド反応による有機性汚泥の炭化

バイオマスの炭化は、一般に多くの外部熱エネルギーを要するため、この削減が可能であれば環境負荷の少ない、かつ持続的な再生可能エネルギー資源の生産が可能なプロセスである。廃棄物自らが発する熱で品温を上昇させ,乾燥し,炭化する省エネルギな燃料炭製造方法を見出し、この検証を行った。その結果100 °C以下であっても炭化可能であることを実験的に証明し、断熱性が維持されることによって実用規模の炭化装置が実現可能であることを数値実験により示した。本研究の目的は、有機廃棄物を炭化しエネルギへ変換する技術の確立である。有機廃棄物は,家畜の排泄物や食品廃棄物に代表されるように,通常は85%以上の高水分である。有機廃棄物の賦存量は膨大であり,エネルギ化に貢献する貴重な資源という共通認識はあるものの,多大な乾燥エネルギを供給して乾燥・炭化するとエネルギ収支が負になり易い。本研究の仮説である,「不完全燃焼によって生成された一酸化炭素が,さらに酸化反応することによる発熱が自然発火へと至る昇温を引き起こす」を証明することによって,自然発火を活用した自己発熱型の昇温反応メカニズムを明らかにし、廃棄物系バイオマスのエネルギ化技術を実現する方法を確立することである。そこで低酸素条件下で生ずる一酸化炭素について分析を行っているが,自然発火にいたる反応が不安定であり,発火に至らない反応が頻発し,発生ガスの分析が行えないケースが増えている。自然発火に至っているケースについて引き続き分析を行っているが,実験的検討のみでは,解析の進展に遅れが出る可能性もあるため,同時に熱発生,伝導の数値モデルによる自然発火に必要な物理的環境条件等についても検討を行った。自然発火をより常温に近い温度で容易に生じさせ得るのかを検討するため,実測データをFrank-Kamenetskiiの発火理論式に適用することにより,限界発火温度(自然発火が生じるために必要な最低の温度)について検討を行った。その結果,容器半径を大きくすると限界発火温度が低下することが分かり,バイオマスの体積が大きくなると,体積に対して表面積が相対的に小さくなることにより発熱に比べて放熱が小さくなるためと考えらた。申請者は加圧容器内の廃棄物自らが発する熱で品温を上昇させ,水の沸点へ到達させて乾燥し,さらには残った乾燥廃棄物を炭化できる省エネルギな燃料炭製造方法を発明した。一方その反応の詳細なメカニズムは明らかになっていない部分があり,これを明らかにし、廃棄物系バイオマスのエネルギ化技術を確立することを目的としている。昨年度の報告書で言及したように,今年度予定していた溶存酸素測定装置は研究費査定額が低く,購入が不可能になった。このため初年度からの室内実験を含め,安定的な発火反応の解明がより重要と判断していることから,室内試験とフィールドにおける発火現象調査,加えて数値シミュレーションを加味した3つの研究を並行して行った。自然発火現象が生じている現場で約1ヶ月に渡る温度およびガス濃度観測の結果,木質チップのみの堆積場でも好気性微生物による酸化反応熱によって昇温している特徴が観測され,水分吸着熱による昇温の可能性は低くなり,好気性微生物による酸化反応熱とそれに引き続き生じる化学反応による昇温という当初の仮説が正しい可能性が高くなった。また,化学反応による昇温については,当初の仮説である不完全燃焼による一酸化炭素の酸化による昇温という説を完全に裏付けるデータが得られず,仮説の検証作業を継続する必要がある。加えて数値計算によるシミュレーションを行ったところ,一酸化炭素以外の要因によって温度が著しく上昇することが示唆され,当初の予想以上の成果になる可能性が大きくなっている。微生物反応以降の昇温反応をについては,当初の仮説である不完全燃焼による一酸化炭素の酸化による昇温という説を完全に裏付けるデータが得らず,継続検討する必要があるが,バイオマス堆積層における熱と気体の流れのシミュレーションを行ったところ,一酸化炭素の影響以外の要因によっても材料状態によって著しく温度が上昇することが示唆され,これについてはフランスの研究者と情報を交換しながら計算を進めている。数値計算結果については新しい展開であるが,反応の本質に迫る可能性が大きく,当初の計画以上の進展と考えている。

申請者は廃棄物自らが発する熱で品温を上昇させ,乾燥し,さらには残った乾燥廃棄物を炭化できる省エネルギな燃料炭製造方法を見出したが,反応の詳細なメカニズムは明らかになっていない部分があるため,これを明らかにして廃棄物系バイオマスのエネルギ化技術を確立することを目的とした。自然発火現象が生じている現場で数ヶ月間に渡る観測の結果,木質チップのみの堆積場でも好気性微生物による酸化反応熱によって昇温している特徴が観測された。水分吸着熱による昇温の可能性も考えられ,そのような既往の報告もあったが,水分約80%で反応が生じており,その可能性は棄却した。したがって好気性微生物による酸化反応熱とそれに引き続き生じる化学反応による昇温という当初の仮説が有力になり,まだ不完全ではあるが,数値計算によってもその現象がほぼ再現できるようになった。今後,材料の物性等をさらに充実することにより,より精度の高い数値計算による予測が可能と考えられる。また,この研究により,残された課題は,堆肥化における微生物反応とはやや異なる温度帯での活性を示す微生物群が支配していること,また微生物反応から発火へと接続するプロセスには,材料の三相率等の堆積状況,ガス輸送等が複雑に関連するため,このメカニズムを整理する必要がある。バイオマスの炭化は、一般に多くの外部熱エネルギーを要するため、この削減が可能であれば環境負荷の少ない、かつ持続的な再生可能エネルギー資源の生産が可能なプロセスである。廃棄物自らが発する熱で品温を上昇させ,乾燥し,炭化する省エネルギな燃料炭製造方法を見出し、この検証を行った。その結果100 °C以下であっても炭化可能であることを実験的に証明し、断熱性が維持されることによって実用規模の炭化装置が実現可能であることを数値実験により示した。低酸素条件下で生ずる一酸化炭素について分析を行っているが,自然発火にいたる反応が不安定であり,発火に至らない反応が頻発し,発生ガスの分析が行えないケースが増えている。そこでガス分析と並行して既存取得データの発熱量を用いて自然発火を説明するFrank-Kamenetskii式によって種々の検討を行った。さらなる検討は必要であるが,限界発火温度Tc(発火に至る昇温過程の下限界温度)は非常に低く,条件によっては常温付近でも限界発火温度になり得ることが示されるなど,一定の成果が得られている。当初の仮説である不完全燃焼による一酸化炭素の酸化による昇温という説を完全に裏付けるデータが得らず,継続検討する必要があるが,バイオマス堆積層における熱と気体の流れのシミュレーションを行ったところ一酸化炭素の影響以外の要因によっても温度が上昇することが示唆された。このため1)これまでの仮説である一酸化炭素発生量と昇温の関係を継続して検討2)同時に,新たな仮説である「一酸化炭素の影響以外の要因によっても温度が上昇する」についてもさらなる精度を高めるため,バイオマス堆積層における熱と気体の流れのシミュレーションのための発熱量,材料物性などの計測データの蓄積を主に行い,反応メカニズムの解明を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。生物資源循環工学当初2年目に予定されていた溶存酸素測定装置は,研究費査定額が申請額よりも低いために購入が不可能になったことからこの購入は諦めざるを得ない。
広汎性発達障害の体性感覚野での共感の影響

典型発達(TD)の未就学児童(3-7歳)と同じ年代の自閉症スペクトラム(ASD)の子供について,共感を喚起する刺激の脳内処理を2つの実験で確認した。まずTDの未就学児童を対象とした脳磁図の計測において,手指の触覚刺激に対する神経応答が他者の足指が刺激される映像を見ているときと比べ手指を刺激されている映像を見る時のほうがより増強されることを示した。これは視覚情報が他者のものであるにも関わらず、自身の触覚刺激に対する神経応答に影響を与えたことを示唆する。次に我々は近赤外分光法を用い,TDとASDの子供両方について通常の音声と比べてささやき声のほうが皮質の血流応答を増大させることを示した。この応答反応の増大は,より個人的な意思疎通における話者意図の理解に関わる処理を反映している可能性がある。両実験を通じて, TDとASDの子供両方が他者の気持ちを理解する共感に関連した刺激に対して反応しうることを示した。さらなる研究が求められるが,ASDの子供のささやき声に対する皮質の感応性は医学的な応用のために利用できるかもしれない。I研究の目的:感情の共感性のコントロール不全は広汎性発達障害の特徴のひとつで、この未熟さが「他者理解の未発達」となり、対人関係の障害の一因になっていると考えられる。我々は、成人は固より、世界でも2か所のみで実現されている幼児専用脳磁計(Magnetoencephalography ; MEG)を使って、幼児の知覚の「共感」に関連した生理学的現象の定量化を試みた。II実験方法:定型発達児46名(50±10ヶ月)と成人18名を対象に、我々が開発した『共感誘発視覚刺激』中の脳磁図を測定し、等価電流双極子(equivalent current dipole, ECD)法で解析を行った。『共感誘発視覚刺激』として左第二指と左足甲に対し鉛筆やフォーク等で突く動画をそれぞれ30秒間ずつ偽ランダムな順番で被験者の目の前に4回ずつ提示した。その間に、ピエゾ駆動触覚刺激装置により被験者の左第二指に250750msの間隔で、軽くペン先でつつくような軽い触覚刺激を与え、触覚誘発磁場を等価電流双極子(ECD)法で得られるIntensityについて比較した。III結果:定型発達児では16例、成人では14名から二つの視覚情報提示条件で比較可能なECDの推定結果を得ることができた。定型発達児群、成人群共に、足を突く動画において体性感覚野の反応が指を突く動画に比べ小さくなる傾向があり、両群共に、指と足の動画間に統計的な有意差が認められた。すなわち定型発達児の結果は、成人の結果と同じ傾向であった。IV考察及び結論:結果から、非自己のおかれている状況を視覚情報から得て、その情報がそれに類似した刺激を受けた場合、体性感覚野反応に影響を及ぼすという現象を捉えることができた。I研究の目的:感情の共感性のコントロール不全は広汎性発達障害の特徴のひとつで,この未熟さが「他者理解の未発達」となり,対人関係の障害の一因になっていると考えられる.我々は,成人は固より,幼児専用脳磁計(MEG)を使って,幼児の知覚の「共感」に関連した生理学的現象の定量化を試みた.II実験方法:定型発達児46名(50±10ヶ月)と成人25名を対象に,我々が開発した『共感誘発視覚刺激』中の脳磁図を測定し,等価電流双極子(equivalent current dipole, ECD)法で解析を行った.『共感誘発視覚刺激』として左第二指と左足甲に対し鉛筆やフォーク等で突く動画をそれぞれ30秒間ずつ偽ランダムな順番で被験者の目の前に提示した.その間に,ピエゾ駆動触覚刺激装置により被験者の左第二指に250750msの間隔で,軽くペン先でつつくような軽い触覚刺激を与え,触覚誘発磁場を等価電流双極子(ECD)法で得られるintensityについて比較した。さらに,成人と幼児のECD潜時の分析,および,160個の測定チャネルそれぞれに対する分析を行った.III結果:3つすべての測定条件に対して明確な双極性データが得られたのは,参加した46名の幼児のうち14名であった.

これら14名の幼児の結果と成人の結果とを比較したところ,幼児における双極性潜時の平均のほうが,成人群よりも有意に長かった(±73ms vs ±54ms).また,幼児群における双極性強度の平均は,成人群よりも有意に高かった(±45fT vs ±25fT ; femto Tesla).これらの違いは,神経系の成熟度の違いに原因があると考えられる。これらの違いがあるにもかかわらず,我々は,成人群と幼児群で同様の結果を得た.すなわち,どちらの群においても,つま先を突く動画を見たときのほうが,指を突く動画を見たときよりも,ECD強度が低くなることを発見した.IV考察及び結論:結果から,非自己のおかれている状況を視覚情報から得て,その情報がそれに類似した刺激を受けた場合,体性感覚野反応に影響を及ぼすという現象を捉えることができた.本研究では未就学幼児(37歳)を対象として、共感に関連する2つの脳活動計測実験を行った。まず一つ目の実験では定型発達児46名に対し、3種類の異なる映像を見せながら触覚刺激を指に与え、そのときの脳活動を幼児専用の脳磁計で測定した。解析には計測中の身体の動きに由来するノイズのない15名のデータのみを用いた。その結果、刺激から75125 ms後に起こる脳の誘発反応が、誰かの指が物体に触れる映像を見ている時に僅かに増大した一方、足が触れる映像を見ているときには減少する傾向が確認された。これは未就学児の触覚反応が、他人の同じ部位の接触を見ることに影響されることを示唆しており、幼児の共感を反映した脳活動であると考えられる。そこで我々は共感が脳の反応に与える影響を調べるため、二つ目の実験として定型発達児と自閉症スペクトラム障害を持つ幼児の2群各25名を対象に、通常の発話音声と囁き声から成る言語連想テストを聴取しているときの脳活動を計測した。囁き声は通常の発話音声と比べ、より自分に対して話しかけているように感じさせることができるため、共感による音声内容の理解を強調する条件であると考えた。なおこの実験において我々は、MEGと比べて測定中の身体の動きに対する拘束が少なくて済み、幼児への計測が容易である近赤外分光装置(NIRS)を用いて脳活動を測定した。実験の結果、定型発達児では右側前頭前野が、自閉症スペクトラム障害児ではそれに加えて両側側頭葉が、通常の発話音声よりも囁き声を用いた刺激に対して大きな血流応答を示した。この結果は自閉症スペクトラム障害児のほうが、囁き声に対してより強く反応したことを示唆している。しかし、反応の差が音声自体の認知処理に由来するものなのか、誘発された共感に由来するものなのか、さらなる検証が必要である。本成果は国際学術論文誌への投稿を準備中である。本研究では,これまで収集されてこなかった,3-4歳児における視触覚の脳内処理に関してデータを収集している.我々が使用できたのは,健常児のデータのうちおよそ40%のみであった.自閉症児から解釈可能なデータを得ることはさらに難しいことがわかる.しかしながら,得られた結果は,国際誌で発表するにふさわしい.論文はすでに投稿済みであり,査読済み論文の修正を行っている段階である.24年度が最終年度であるため、記入しない。これに続く実験として,ささやき声と通常発声の音声を用いて自閉症児の共感性を測定している.この音刺激に限っては,すでにノイズのないデータを25名の自閉症児から収集している.24年度が最終年度であるため、記入しない。
中高年者における冷え症の実態とその影響要因の包括的解析および簡易評価法の開発

冷え症に関する先行研究は、若年女性や妊産婦に焦点をあてたものが多いが、中高年者における冷え症の頻度も決して少なくない。冷え症の実態とその影響要因を明らかにすることは、冷え症を改善するためのアプローチを検討する手掛かりになると考えられる。本研究は、地域在住の中高年者で構成される大規模な集団を対象に、冷えの部位や随伴症状の特徴を明らかにするとともに、循環機能や自律神経機能、身体組成などの様々なデータを活用して包括的にその影響要因を解析する。さらに、その成果を基盤として、中高年者における冷え症の有無や程度を的確に捉えられる簡易な評価法を考案する。
アリ擬態クモにおけるミミック－モデル関係の進化パターンの解明

本研究は、特定のアリとの擬態関係をもつアリ擬態クモ類が、その擬態関係(ミミックーモデル関係)をどのようなパターンで進化させてきたのかを明らかにすることを目的としている。これまで、アリ擬態クモ類の系統関係が調べられてこなかったため、擬態の進化は明らかになっていなかった。本研究の目的は、(1)アリ擬態クモ類とアリ類のミミックーモデル関係を地理的分布データと標本画像データをもとに推定する。(2)アリ擬態クモ類(とくにハエトリグモ科アリグモ属)の系統関係を網羅的に調べ推定する。(3)両データを合わせ、アリ擬態クモ類の系統内でミミックーモデル関係がどのようなパターンで進化してきたのかを明らかにすることである。アリ擬態クモ類とアリ類の形態比較から、以下のミミックーモデル関係が推定された。(1)オオアリ擬態:M. acromegalis, M. alticephalon, (2)トゲアリ擬態:M. biseratensis, M. malayana, M. maxillosa, M. sabahna, (3)ナガフシアリ擬態:M. cornuta, M. sp. A (形態分析は進行中だが、M. cornuta同様に腹柄が長いためナガフシアリ擬態とみなした), (4)ツムギアリ擬態:M. assimilis, M. plataleoides, M. clavigera(これら3種の形態比較は完了していないが、野外で明らかにツムギアリと同所的に生息しており、また見た目も非常にツムギアリと類似しているために、ツムギアリ擬態とみなした)。また、アリグモ属のミトコンドリアDNAのCO1領域と核DNAの28S rRNAの系統解析結果は、アリグモ属内の複数の系統で、上述した4つのアリ擬態タイプが独立に進化してきたことを強く支持していた。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、アリ擬態クモ類とアリ類における擬態のミミックーモデル関係を(1)野外から得られる地理的分布データと標本写真データから算出する類似度をもとに推定すること、(2)アリ擬態クモ類を網羅的に扱い系統関係を推定すること、これら2つが大きな柱となっている。本年度は、野外調査によるサンプル採集に重点を置き、タイとベトナムでそれぞれ2回ずつの調査を行なった。採集・文献調査からタイには11種、ベトナムには14種のアリグモ属が生息することが分かった。これまでタイから正式なアリグモ属の記録は1種のみであったが、今回の調査で大幅に種数が増え、タイのアリ擬態クモ類相の解明につながった。タイ産アリグモ属11種のうち2種は未記載種であることが分かり、現在論文作成に取り組んでいる。この成果の一部は、タイのチェンマイで開かれたアジアクモ学会第2回大会で発表した。ベトナム産アリグモ属14種のうち3種は未記載種であることが分かった。ベトナムからの成果も分類学的研究として現在論文を作成中である。アリ擬態クモ類の分子系統解析:アリ擬態クモ類のうち、トゲアリ属に擬態しているMyrmarachne maxillosaとツムギアリに擬態しているM. plataleoides, M. assimilis, M. clavigeraを中心に分子系統解析を開始した。ミミックーモデル関係の推定:野外調査中にアリ擬態クモ類の背面写真の撮影を行った。今後、各アリ擬態クモ類と一緒に採集されたアリ類の標本作成と写真撮影に取り掛かる予定である。画像比較による類似度算出は、共同研究者と打ち合わせ中である。地理的分布データからのミミックーモデル関係の推定は、現在標本を整理しながら進めている。ツムギアリ擬態のM. plataleoides, M. assimilis, M. clavigeraは、形態形質によって区別できる明らかな別種であるが、ツムギアリに形態がよく似ており、ツムギアリの優占する樹上に生息するという特徴を共有している。ミトコンドリアCO1遺伝子の系統解析の結果、このツムギアリ擬態のアリグモ属3種の関係は、非常に強力な擬態モデルであるツムギアリの存在が引き金となり、異なる系統でツムギアリ擬態という形質が進化してきたという示唆を含んでいることが分かった。また長い腹柄節をもつTetraponera属のアリ類に擬態しているM. cornuta、M. sp. C、M.sp. Aやトゲアリ属のアリ類に擬態しているM. maxillosaやM. malayanaでも、同様に、異なる系統で、特定のアリ擬態という形質が進化してきたことを示唆する結果が得られた。本年度は、本格的にアリ擬態クモ類の系統解析に着手し、ツムギアリ擬態、Tetraponera属のアリ擬態、トゲアリ属のアリ擬態などの特定のアリ擬態は、異なる系統で独立に進化してきたという予想を支持するような結果が得られた。本研究課題の核となる系統推定が、今の所、順調に進んでいるので、本研究は、着実に進展していると言える。また、DNAバーコーディングをもとに新種記載論文を準備中である。正確なアリ擬態種の認識の基礎となる分類学的研究も順調と言える。

これまで、アリ擬態クモ類の系統関係が調べられてこなかったため、擬態の進化は明らかになっていなかった。本研究の目的は、(1)アリ擬態クモ類とアリ類のミミックーモデル関係を地理的分布データと標本画像データをもとに推定する。(2)アリ擬態クモ類(とくにハエトリグモ科アリグモ属)の系統関係を網羅的に調べ推定する。(3)両データを合わせ、アリ擬態クモ類の系統内でミミックーモデル関係がどのようなパターンで進化してきたのかを明らかにすることである。アリ擬態クモ類とアリ類の形態比較から、以下のミミックーモデル関係が推定された。(1)オオアリ擬態:M. acromegalis, M. alticephalon, (2)トゲアリ擬態:M. biseratensis, M. malayana, M. maxillosa, M. sabahna, (3)ナガフシアリ擬態:M. cornuta, M. sp. A (形態分析は進行中だが、M. cornuta同様に腹柄が長いためナガフシアリ擬態とみなした), (4)ツムギアリ擬態:M. assimilis, M. plataleoides, M. clavigera(これら3種の形態比較は完了していないが、野外で明らかにツムギアリと同所的に生息しており、また見た目も非常にツムギアリと類似しているために、ツムギアリ擬態とみなした)。また、アリグモ属のミトコンドリアDNAのCO1領域と核DNAの28S rRNAの系統解析結果は、アリグモ属内の複数の系統で、上述した4つのアリ擬態タイプが独立に進化してきたことを強く支持していた。まず調査であるインドシナ半島全域のアリ擬態クモ類相の解明が必要であったが、現在までに野外調査から多くのサンプルを得ることができ、種の整理が大幅に進展した。今後、標本写真データの比較解析作業とアリグモ属の系統解析を中心に行う予定で、おおむね順調に進展していると考えている。分子データをもとにした系統推定では、まだ支持率が低いクレードが多いので、対象とする遺伝子領域や種数を増やしていく予定である。推定された系統樹をもとに、Mesquite等のソフトウェアを用いて、アリ擬態クモ類各種の「ミミックーモデル」関係の進化パターンの解明に取り組んでいきたい。また、これまでにターゲットにしている遺伝子領域がPCRで増えなかったサンプルもあり、適切なプライマーの設計なども行っていく必要がある。28年度が最終年度であるため、記入しない。分類学的研究:2015年度の早い段階で、これまでに発見されたアリグモ属の未記載種の記載論文を作成、提出する。アリ擬態クモ類の分子系統解析:これまでに集まったサンプルのうち、トゲアリ属に擬態しているMyrmarachne maxillosaとツムギアリに擬態しているM. plataleoides, M. assimilis, M. clavigeraを中心に分子系統解析を進める。ミミックーモデル関係の推定:研究室内での標本作成と写真撮影に取りかかる。
カチオン性脂質とDNAが形成する高次構造と機能の相関

カチオン性脂質/DNA複合体は多彩な高次構造を形成し、その構造は遺伝子導入効率に影響を与える要因の1つと考えられるようになった。これまでTEM観察、X線小角散乱などを用いて複合体の構造解析が行われているが、脂質とDNAの複合化の熱力学やダイナミクスの理解が進んでいないことがわかっている。そこで本年度は、(1)カチオン性脂質/DNA複合体の高次構造とその形成過程を時分割X線散乱法を用いて調べた。カチオン性脂質/DNA複合体形成の初期過程を観測するために015度の低温条件下で測定を行った。時分割X線散乱測定の結果、ジアミン脂質/DNA複合体の形成は、混合後73msという非常に早い時間から複合体のラメラ由来のピークが観察できた。このピークの強度は2030秒ほどで変化が収束することが判明した。現在、この脂質に中性脂質を添加した際の影響について研究を進めている。又、研究結果は、論文投稿準備中である。さらに本年度は、ジアミン系脂質の誘導体の1つとしてヒスチジンを頭部に有するカチオン性脂質を合成した。この脂質は、多層チューブを形成することがわかった。Au3^+の添加で脂質中のヒスチジンと錯形成し、多層チューブから単層チューブへと変化することがわかった。このチューブ上の金イオンを還元することで、粒径の揃った直径1.7nmの金コロイドを作成することができる事がわかった。このコロイドは1週間後でも凝集は観察されなかった。直径数nmの金コロイドは容易に凝集してしまうが、この系では金コロイドと脂質分子間の強い相互作用のために凝集を防いだと考えられる。この研究結果は英国化学会の物理化学誌であるPCCPに掲載された。また今年度は英国Bath大学Tony James教授らと共同でボロン酸付加型の両親媒性分子の開発を行った。この両親媒性化合物は水-ジクロロメタンの液-液抽出での検出限界が約0.2ppmであり従来のフッ素イオンセンサーを凌ぐ性質を持つことが判明した。この結果は米国化学会のJACSに投稿中である。本年度は計画通り、カチオン性脂質とDNA複合体の形成を時分割X線散乱法を用いて追跡することができた。又、本研究テーマから出た他のテーマに関しても論文化しており、順調に研究が進行したと思われる。カチオン性脂質とDNA複合体に加え、実際の臨床利用に近い組成である中性脂質を添加した系でのダイナミクスでも進めて行く予定である。カチオン性脂質とDNAが作る複合体は多彩な高次構造を形成し、その構造は遺伝子導入効率に影響を与える重要な要因の1つと考えられるようになった。これまでに、様々な手法を用いて複合体の構造解析が行われているが、用いた脂質の種類によって導入効率と構造の相関は異なり、結果的に何が機能に影響を与えているのか明らかになっていない。そこで、前年度は、我々の研究室で開発されたカチオン性脂質DAを用いて、複合体の基礎研究として、構造解析や相互作用の熱力学的解析などを行った。一般的に、分子集合体とDNAのような高分子との相互作用は低分子一低分子の相互作用に比べ、系が複雑化し解析を困難にする。そこで、DA脂質1DNA複合体とDA脂質/金属イオン複合体の高次構造形成を比較し複合体形成メカニズムの解明を試みた。DA脂質にDNAを添加するとベシクルからラメラ構造へと変化することがわかった。アルキル鎖の長い脂質(C18)と短い脂質(C6)のDNA複合体を比較すると、DA(C18)1DNA複合体ではラメラ由来のピークがブロードに対し、短いものでは鋭いピークが観察された。これは複合体形成には、脂質のカチオンだけではなく、アルキル鎖の寄与もあることを示唆している。DA脂質はヘッドグループにエチレンジアミン基を有しており、金属イオンとの親和性が高いと予想される。そこで、脂質分散液に銅イオンを添加した所と、ラメラ構造を形成することが判明した。DA脂質とDNA及び銅イオンとの複合体形成を等温滴定型熱量計を用いて相互作用の熱力学的解析を行ったところ、DNA複合体では吸熱反応であり金属イオンでは発熱反応であった。金属イオンとの複合化は主に静電的な会合によるものと考えられる。一方で、DNAとの複合はDNAとの会合に伴うリン酸基周囲やDNAグループの脱水和によるものと考えられた。このことから、DNAとの複合化に際しまず、脂質がDNAのリン酸基及びグループに会合し、ベシクルが崩壊する。次いで脂質の疎水面を隠すように脂質が再配列することでラメラ構造を形成するものと結論づけた。

このピークの強度は2030秒ほどで変化が収束することが判明した。現在、この脂質に中性脂質を添加した際の影響について研究を進めている。又、研究結果は、論文投稿準備中である。さらに本年度は、ジアミン系脂質の誘導体の1つとしてヒスチジンを頭部に有するカチオン性脂質を合成した。この脂質は、多層チューブを形成することがわかった。Au3^+の添加で脂質中のヒスチジンと錯形成し、多層チューブから単層チューブへと変化することがわかった。このチューブ上の金イオンを還元することで、粒径の揃った直径1.7nmの金コロイドを作成することができる事がわかった。このコロイドは1週間後でも凝集は観察されなかった。直径数nmの金コロイドは容易に凝集してしまうが、この系では金コロイドと脂質分子間の強い相互作用のために凝集を防いだと考えられる。この研究結果は英国化学会の物理化学誌であるPCCPに掲載された。また今年度は英国Bath大学Tony James教授らと共同でボロン酸付加型の両親媒性分子の開発を行った。この両親媒性化合物は水-ジクロロメタンの液-液抽出での検出限界が約0.2ppmであり従来のフッ素イオンセンサーを凌ぐ性質を持つことが判明した。この結果は米国化学会のJACSに投稿中である。本年度は計画通り、カチオン性脂質とDNA複合体の形成を時分割X線散乱法を用いて追跡することができた。又、本研究テーマから出た他のテーマに関しても論文化しており、順調に研究が進行したと思われる。カチオン性脂質とDNA複合体に加え、実際の臨床利用に近い組成である中性脂質を添加した系でのダイナミクスでも進めて行く予定である。
オンライン・オフライン小売店舗の顧客関係管理と消費者の購買意思決定に関する研究

本研究の目的は、発売前に需要が不確実で、発売後にその市場価値が急速に逓減する商品に注目し、このような商品に対する消費者の購買意思決定と、それを踏まえた小売店の顧客関係管理のあり方を考察することである。今年度は、研究目的に挙げた3つの課題のうちの1つである研究課題2(顧客の購買行動のモデル化)に関する論文について、国際学会IFCS-2017のポスト-プロシーディングスの査読者コメントに対応した修正を行い、掲載が決まった。この論文では、Zhang, Bradlow and Small (2015)が提案した顧客の購買間隔の不規則性(購買が集中する期間があり、その時期が予測できないこと)を測る指標Clumpiness(以下C指標)が、顧客の将来の購買行動を予測するために有意な変数であるかを検証した。Zhang, Bradlow and Small (2015)は、C指標が顧客の将来の購買行動を予測するために有意であると主張していたが、別のデータを用いて行った我々の検証ではその結果は再現できなかった。しかし、別の指標と組合わせた交互効果は有意であり、提案者の意図とは異なるがC指標に基づき、購買間隔の規則性を測ることが可能であり、そのことに基づき優良顧客を見いだすことができることが明らかとなった。あくまで一例ではあるが、先行研究の主張の鵜呑みにせず、その妥当性を検証することの重要性が示唆される。研究目的に挙げた残りの研究課題である、新ブランドの普及を説明するための消費者間ネットワークに関する人工市場モデルの構築、および当該ブランドのマーケティング戦略がそのブランドの普及に与える影響のシミュレーションについて、研究の途上であり発表には至らなかった。研究期間全体を通じては、不確実性下な需要の下での顧客の購買行動の特徴付けと売り手の価格決定に関する理論的整理について一定の成果を得た。本研究の目的は、発売前に需要が不確実で、発売後にその市場価格が急速に逓減する商品に注目し、このような商品に対する消費者の購買意思決定と、それを踏まえた小売店の顧客関係管理のあり方を考察することである。上記の目的に対して、本年度は現実経済における事例の調査や、マーケティング・サイエンス分野を中心とした既存研究の調査を行った。そして、Ni, Neslin and Sun (2012)Marketing Scienceで研究用に公開されたオフライン小売店のデータを用いて以下の2つの課題に取り組んだ。課題1:小売店における商品カテゴリー別の価格政策の特徴を記述統計で整理する。課題2:阿部(2011)(日本統計学会誌)の顧客関係管理に関するモデルを拡張し、購買金額の部分をカテゴリー別購買金額に分けてトービット・モデルで定式化して、顧客の購買行動をより詳しく説明する。既存研究の整理、関連付けした結果は、2016年3月に南山大学で開催された消費者行動ワークショップで報告した。その報告でも言及したが、顧客関係管理においては、顧客基盤を、取引機会が連続か離散か、顧客との関係(取引期間)について明示的な契約があるかどうかの2つの視点から分類することが重要である。課題2で用いるデータは、米国のある大手消費者家電小売店における顧客ID付購買データであり、取引機会が連続で、顧客との関係に明示的な契約がない場合に該当する。このことを踏まえた顧客の購買行動をモデル化している。その成果を2016年6月に上海で開催されるINFORMSSociety for Marketing ScienceのConferenceにおいて報告することが決まっている。既存研究を整理した結果を南山大学で開催された消費者行動ワークショップで報告したこと、研究目標に挙げた課題2の成果を2016年6月に上海で開催されるINFORMSSociety for Marketing ScienceのConferenceにおいて報告することが決まっていることによる。本研究の目的は、発売前に需要が不確実で、発売後に市場価格が急速に逓減する商品に注目し、このような商品に対する消費者の購買意思決定と、それを踏まえた小売店の顧客関係管理のあり方を考察することである。今年度は昨年度からの継続で、研究目的に挙げた3つの課題のうちの1つ課題2:阿部(2011)(日本統計学会誌第41巻、第1号に公刊)の顧客関係管理に関するモデルを拡張し、購買金額の部分をカテゴリー別購買金額に分けてトービット・モデルで定式化して、顧客の購買行動をより詳しく説明する。その他、RFM指標にClumpiness(購買間隔の不均一性)を加えたRFMC指標の計算に関して、研究ノートを公刊した。また、日本マーケティング・サイエンス学会第100回研究大会(2016年11月26日)において、顧客関係管理に関する研究のレビューを報告した。国際学会での報告、国内学会での報告、研究ノートの公刊を行うことができたことによる。今年度は、不確実性下な需要の下での売り手の意思決定を考察する静学モデルであるニュースベンダー・モデル(NVM)について、経済学、経営科学の両分野における重要な研究を取り上げて紹介するレビュー論文を執筆した。2018年中に経済論叢(京都大学経済学会)に掲載予定である。また昨年度からの継続で、研究目的に挙げた3つの課題のうちの1つ研究課題2(顧客の購買行動のモデル化)について、Ni, Neslin and Sun (2012) Marketing