hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
英語学習者の自動的なチャンク解析：プロセス・ストラテジーと解析を支える知識の関係

本研究の目的は、日本人英語学習者が文を理解する際に行う統語処理(チャンク解析)を無意識的なチャンク解析プロセスと意識的な方略(ストラテジー)の両面から検証することで、よりチャンク解析に成功している学習者はどのような統語的知識を習得しチャンクを無意識・意識的に処理しているかの知見と、指導のための示唆を得ることである。先行研究では、学習者のチャンク解析の自動性や無意識・意識的処理に注目されることが少なかった。平成27年度の研究では特に、チャンク解析の具体例として前置詞句の付加(Prepositional Phrase attachment: PP attachment)の項目に絞り、その複雑さと学習者の理解・知識の関連を詳細に検証するため、2種類の実験を行った。その結果、日本人協力者は英語母語話者を対象とした実験とはやや異なる文法解釈を行っていた。本年度は学習者が意識的に用いるストラテジーに焦点を当て思考発話法(英文等を読んでいる際に考えていることを口頭で報告する)を文処理研究に応用して観察した。本年度に実施した実験4では平成27年度と同様の英文を使用した。(a)同一協力者がチャンク解析に成功した場合・失敗した場合,(b)個人差要因の異なる学習者間で、発話プロトコルのパターンにどのような違いがあるのかを比較検討した。この結果、学習者の文法熟達度によって異なる文法解釈が見られたため、文法解釈の傾向・バイアスは一定ではなく、学習者の熟達度が向上するにつれて母語話者の傾向に変化すると考えられる。また、読解後の課題は内容理解問題等の正答率に影響していなかったものの文処理プロセスそのものに影響していた。以上の結果を通じて、思考発話法の文処理研究への応用に関する提案を行った。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、英語学習者の自動的なチャンク解析について自動的なプロセスと学習者が意図的に用いるストラテジーの2点の観点から検証することである。今年度は、チャンク解析の具体例として前置詞句の付加(Prepositional Phrase attachment: PP attachment)の項目に絞り、その複雑さと学習者の理解・知識の関連を詳細に検証するため、以下の2種類の実験を行った。実験1では、意味的手がかりによって曖昧な文を解決し理解できるかを読解後の選好課題と和訳課題で検証した。実験前に予備実験を行い、実験材料が本研究の意図に合っているかどうかの妥当性を確認した。用意した実験材料はPP attachmentを含む構造的曖昧文で、前置詞句が付加される位置と長さ(統語的複雑さ)の2点を組み合わせた4種類であった。26名の日本人大学生を対象に、選好課題と和訳課題を行った。この結果、両課題の4条件とも理解度が高かった。実験2では読解中にL2学習者がどのような文処理を行うのかを検証するため、自己ペース読み課題(読み手が自分のペースでキーを押しながら英文を単語あるいは語句ごとに読み進める課題)を行い、領域ごとの読解時間を測定した。実験材料は実験1と同様であった。日本人大学生33名を対象に、自己ペース読み課題を行った結果、統語的に複雑な条件で読解に困難を感じることが明らかになった。次年度は英語学習者のストラテジーの観点から、学習者全体の傾向に加えて、個別に自動的・意図的にどのような処理をしているのかについて、思考発話法を用いて質的に検証することを予定している。研究計画通り、実験実施等の進捗がある。また、研究成果は口頭発表として発表され、一定の評価を得ている。次年度の研究では、英語学習者個人のストラテジー使用について検証する。

学習者の個別の能力を測定するための英文法熟達度テストや学習者のチャンキング能力を測定するためのチャンク処理単位テストを実施した上で、発話思考法などから読解中にどのような処理を行っているのかあるいはストラテジーを使用しているかを確認する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
がん医療における患者参加型の有害事象報告の有用性に関する研究

本研究課題では、PatientReportedOutcome(PRO:邦訳では「患者報告アウトカム」)という概念に着目し、従来用いられてきた医療者による臨床評価(医療者評価)との関係性を、尺度開発と調査研究を通じて、量的および質的に検討をした。その結果、医療者評価の特徴として、介入することによって症状のコントロールが可能な症状(疼痛、嘔気、嘔吐、不眠等)に関して、症状の程度を高く見積もる傾向にある一方で、コントロールが困難な症状(食欲不振、呼吸困難、倦怠感)に関して、症状を低く見積もる傾向が認められた。がん医療における臨床研究において、医学的検査所見や他覚的所見にもとづき医師や専門家によって把握される「客観的指標」と、本人の意識や訴えによって表される「主観的指標」、それぞれの特性と役割を検討するため、以下の研究を実施・分析し、学会や学会誌で発表を行った。(1)がん臨床研究において、客観的指標と主観的指標が用いられる分布について、UMIN Clinical Trial Registryに登録されている臨床試験、および過去に臨床腫瘍学会とがん治療学会において発表された研究を対象とし、検討を行った。その結果、薬物療法など多くの介入を行う臨床試験では、生存率や腫瘍縮小効果などの客観的指標が用いられるのに対し、介入を要しない観察研究などでは、患者のQOLや心理社会面を測定する主観的指標が用いられ、年々主観的指標が用いられつつある傾向が示された(日本緩和医療学会、日本乳癌学会で発表)。(2)客観的指標と主観的指標の特性と役割を検討するため、特定の症状(がん医療で頻繁に認められる症状)を、医療者(客観的指標)と患者(主観的指標)が、それぞれグレーディングし、一致度を調べた。現在30名のデータを収集しており、中間解析の結果、痛みや嘔気といった、患者自身によって把握がなされるが他覚的には観察できない症状は、一致度が低い傾向が認められた。本研究の成果は、12^<th> World Congress of Psycho-oncologyで発表した。なお、これらの研究の一部を、総合病院精神医学会学会誌にて論文発表を行った。更なるデータの集積をした後、国際誌への投稿を予定としている。がん医療において、医学的検査所見にもとづき医師や専門家によって把握される「客観的測定」と、本人の意識や訴えによって表現される「主観的指標」は必ずしも一致しないことを示し、その要因を定量的な手法で分析を行った。調査に用いた尺度は、健康関連QOL尺度であるEORTCQLQ-C-30およびEORTCQLQ-BR23、そして、心理特性の測定をするSate and Trait AnxietyおよびGeneral Self Efficacy Scaleを用いた。最終的に144名(平均年齢66.2歳)が研究に参加をした。分析は、尺度ごとに得点化を行い、心理尺度に関しては、その他の健康状態に与える影響を検討するために、重回帰分析を行った。最終的に、医師による評価と患者の評価を比較し、心理的反応との関連を検討した。これらの研究成果は、41^<st>European Association for Behavioral and Cognitive Therapies Annual CongressおよびInternational Psycho-oncology Society 13^<th>World Congressの国際学今で発表を行った。つぎに、患者の主観的指標が、患者にとってどのような位置づけであり、臨床試験および実臨床に利用可能であるかを検討するために、インタビュー調査を行った。研究デザインは質的研究とし、治療中のがん患者10名に対して半構造化面接を実施した。まず、研究計画書およびインタビューガイドを作成した。つぎに、研究対象施設の倫理委員会へ申請を行い、承認を得た。インタビューの内容は録音し、インタビュー終了後に文字起こしを行った。その後、1名の研究者がコーディング作業を行い、1名の研究者が加わり、コーディングの妥当性を検討した、また、分析に際し、質的研究の専門家からのスーパーバイズを得た。現在、学会発表および論文の作成中であり、纏まり次第、投稿をする予定である。がん医療における正確度の高い副作用および有害事象評価は、科学性を重視する臨床試験において重要な課題である。がん臨床試験における有害事象は、CTCAEが標準的に用いられ、担当医師によって評価がなされてきた。一方で、客観的な事象(検査値や観察可能な症状)に比し主観的な事象(痛みや嘔気などの症状)に関しては、欧米を中心に医師と患者の評価が必ずしも一致しないことが複数の研究によって示されている。また、日本人を対象とした本研究でもそれを支持する結果が得られた。最終年度は、これまで行った質問紙による定量的な調査結果とインタビュー調査による定性的な調査で得られた知見を、健康と病いの社会学(医療社会学)の文脈に位置づけ、その問題点と今後の展望について考察をした。科学性を重視する臨床試験に不足している「患者の声」と「患者の視点」を取り入れる試みのひとつにQOL評価がある。

しかしながら、(1)QOL概念の多義性や(2)構成概念が医療者・研究者の視点から構成されている等の批判もなされており、必ずしも定着しているとは言いがたい。その後、PROという概念が登場し「患者が評価の主体」とすることにより、多義性は回避されたものの、未だ構成概念は医療者・研究者に規定されている問題点が残っている。Fitzsimmons(1999)は、尺度開発に先立ち、対象となる患者にインタビュー調査を行った上で、構成概念を確立する試みをしている。今後は尺度開発の初期(Itempoolの作成)から、患者の参加を促すこと、そしてその方法論を整備していくことが、患者の視点の反映に繋がることが考えられる。本研究は、医療をうける患者の主観面を客観的に測定する方法として、Patient Reported Outcomeという概念に着目し、その有用性を、定量的・定性的な手法を用いて検証することを目的としている。現時点で、定量的な調査が終了し、国際学会で発表を行った。また、定性的な調査も順調にデータを収集し、分析をしている。これまで得られた研究成果(論文および学会報告)から、Patient Reported Outcomeという概念を、医療社会学や臨床心理学での位置づけを行い、理論化を行う。
火山灰堆積地の生態系回復における化学的改変者と物理的改変者の効果

窒素固定植物は生態系の化学的改変者として土壌に窒素を付加し、陸生大型ミミズは物理的改変者として土壌生成を促進する。三宅島2000年噴火火山灰上において窒素固定種とミミズの相互関係と両者が土壌生成に与える効果を検討した。オオバヤシャブシ(窒素固定種)とハチジョウススキのパッチ下のミミズと土壌を比較した結果、ミミズの密度や窒素含量はオオバヤシャブシ下で高く、土壌硬度はミミズの個体数に対して低下した。ミミズの飼育実験を行った結果、火山灰への有機物の混入が確認された。火山灰上において、窒素固定種はミミズに正の効果を及ぼし、ミミズは火山灰の土壌生成を促進することが示唆された。中大型ミミズは、土壌生成作用を持つ生態系改変者として重要な役割を持つ.また、窒素固定植物は、生態系に窒素を付加するという点で、化学的改変者ともいえる。本研究の調査地である伊豆諸島三宅島の2000年噴火火山灰堆積地は、現在、噴火後の植生遷移が進行しており、ミミズも生息している。また、ここでは遷移初期種のハチジョウススキと窒素固定植物のオオバヤシャブシが優占している。本研究は、生態系発達における生態系改変者と窒素固定植物の相互関係とその機能を明らかにすることを目的としている。当該年度研究では、まず、これら遷移初期植物の違いがミミズの分布に与える影響を野外調査において明らかにすることを目的とした。調査地は2000年噴火直後に成立したハチジョウススキ草原、オオバヤシャブシ低木林とした。前者ではハチジョウススキ草原内にオオバヤシャブシが単木状で存在し、後者ではオオバヤシャブシ低木林内にパッチ状にハチジョウススキの優占する場所が見られる。各サイトそれぞれでハチジョウススキ樹冠下、オオバヤシャブシ樹冠下,計41地点でハンドソーティング法によりミミズを採集した。分布調査結果、ミミズの個体数は、オオバヤシャブシ低木林オオバヤシャブシ樹冠下で最も多かった.また、一般化線形モデルによる解析のからも、ミミズの分布は、オオバヤシャブシの存在に正の影響を受けることが示された。これらのことから一次遷移初期地におけるミミズの個体数は,オオバヤシャブシのような窒素固定植物の存在に強く影響されると考えられた。さらに、ミミズが土壌生成に与える影響を明らかにするため,三宅島の火山灰、リター、ミミズを用いた飼育実験を筑波大学において開始することができた。ミミズは、生態系改変者として知られ、土壌生成に重要な役割を持つ。その一方で、ミミズはリターなどの植物起源の有機物を餌としており、その分布と個体数は、植生やリターの質に影響を受ける。三宅島の2000年噴火火山灰上では、ハチジョウススキと窒素固定植物のオオバヤシャブシが遷移初期種として侵入している。当該年度研究では、これら遷移初期種の相違に着目し、これらの種がミミズに与える影響を、分布調査とミミズと植物の安定同位分析から明らかにすることを目的とした。火山灰の堆積が厚く、両種が優占する地域において、ハンドソーティング法によりミミズを採集した。採集したミミズは安定同位体分析に用いた。C3植物とC4植物では炭素同位体比の値が異なり、餌の炭素源の推定に使用できる。そこでミミズの餌資源を推定するため、オオバヤシャブシ(C3)、ハチジョウススキ(C4)の葉とミミズのδ13Cとδ15Nの値を測定した。植生タイプ間でミミズの個体数を比較した結果、ハチジョウススキ草原下よりもオオバヤシャブシ低木林下で有意に密度が高かった。安定同位体分析の結果、δ13Cの値はオオバヤシャブシでー29.63ー28.78‰の範囲、ハチジョウススキでー12.24ー12.20‰の範囲と値が大きく異なった。ミミズのδ13Cの値は、濃縮率を考慮すると、ー25.18ー15.08‰の範囲となった。この値は、オオバヤシャブシとハチジョウススキの間に位置しており、どちらとも摂食していることが示された。一方、リター量は、ハチジョウススキのリターが6495%を占めていた。リターの存在割合から考えると、ミミズは多量に存在するハチジョウススキを摂食しているだけでなく、窒素含有率が高いオオバヤシャブシの葉をやや選好的に摂食していると考えられた。火山噴火は土壌系を含めた生態系全体を破壊するが、その後に侵入する生物の活動によってふたたび生態系が再生される。

本研究で着目する植物のオオバヤシャブシとハチジョウススキは、いずれも火山噴火後の遷移初期植物であるが、前者は窒素固定植物であり、窒素不足の新鮮火山灰を窒素を負荷できる化学的改変者といえる。また、中大型ミミズは土壌系における物理的改変者であり、新鮮火山灰の土壌生成を進行させる可能性がある。本研究では、このような化学的改変者と物理的改変者の相互作用を明らかにするために、三宅島2000年噴火により堆積した新鮮火山灰地におけるミミズと植物の分布と土壌の関係の現地調査、ミミズの飼育実験を行った。三宅島全体におけるミミズの生育状況を明らかにするために、無被害の常緑広葉樹林からハチジョウススキ草原を含む17地点においてミミズの個体数と種構成の調査を行った結果、最も個体数が多いのは、噴火被害のない常緑広葉樹林であったが、火山灰が堆積したオオバヤシャブシ林でも多くのミミズが確認された。ミクロスケールのミミズと植物種の分布の関係を明らかにするために、ススキとヤシャブシのパッチ単位でミミズの個体数調査と土壌調査を行った結果、ヤシャブシパッチ下が個体数に対して有意に正に選択された。全炭素量と全窒素量も同様であった。さらに土壌硬度に対しては、ヤシャブシだけでなくミミズの個体数も関係していることが示され、土壌の物理性の改変効果が示唆された。リターとミミズの生育の関係ならびにミミズによる土壌改変効果を検討するために、火山灰、ヤシャブシとススキのリターを組み合わせた飼育実験を行った。ミミズの生育については、統計的な差異は見いだせなかったものの、ススキのリターと火山灰のみでは、ミミズが長期生育できなかった。土壌改変効果については、土壌微細形態観察のため一部のサンプルを固化させた。森林生態学ミミズの安定同位体分析、ミミズの空間分布調査とその解析は、順調に進行している。飼育実験については、やや遅れてはいるが、実験は開始できている。総合的にみると、おおむね順調に進展している。三宅島におけるミミズと植生に関する現地調査とミミズと植物の安定同位体分析は、計画以上に進んだ。また、中大型ミミズの飼育実験(予備実験)は、当該年度中には開始できなかったものの、実験用の火山灰を筑波大学の実験室に持ち帰ることができ、室内実験の開始準備が整ってきた。野外調査については、ミミズ採集地における環境条件の測定を行う。特に、土壌について、重点的にサンプリングを行う。また、追加の生息状況調査を行う。分析については、土壌の物理化学性の分析の他、団粒分析、土壌微細形態の分析を行う。ミミズについては、追加の安定同位体分析を行う。飼育実験については、飼育終了後に、同様の土壌に関する分析を行う。安定同位体を用いた分析がミミズの餌となるリターを推定するのに有効であることが、研究結果から確認できた。今後は、データ数を増やし、結果の信頼性を高める。そのため、三宅島で、ミミズと植生に関する現地調査を行う。サンプリングしたミミズ等について、安定同位体分析を行う。現地の土壌をサンプリングし、土壌の団粒分析を行い、ミミズの生育状況と土壌との関係を検討する。ミミズが土壌生成に与える影響を明らかにするために、筑波大学において、ミミズの飼育実験を行う。飼育実験に用いたミミズの安定同位体分析と土壌の団粒分析を行う。三宅島現地の協力者らのご厚意により、旅費、宿泊、移動等の面で、昨年度はコストをかけず十分な現地調査を実施できたこと、安定同位体分析については今年度行わなかったこと、ならびに、土壌分析とミミズの飼育実験に必要な物品について、既存の器具を使用できたことによる。
治療誘導性の腫瘍代謝ネットワーク再編に着目した、乳がん補助療法の錬成

我々は最近、抗がん剤処理を受けた後に生存する残存腫瘍細胞における代謝酵素スイッチを見出だした。これまでの検討で、この代謝酵素スイッチは、DNA損傷への応答であることが示唆されている。重要なことに、このイベントが抗がん剤耐性に大きく寄与することも示唆されている。本研究では、化学/放射線療法に伴う代謝酵素スイッチの普遍性やメカニズム、意義の解明に取り組む。治療ストレス下の代謝応答を標的にした乳がん補助療法の錬成に向けて、その基礎となるデータを収集する。
イソチオシアネートによる植物体内レドックス調節機構の解明

イソチオシアネートは、主にアブラナ科植物が発生する辛味成分であり、植物にとって、抗菌及び動物忌避物質である。しかし、イソチオシアネートが、植物自身へ与える影響については不明であった。本研究では、イソチオシアネートが、植物体内のレドックスバランスを変化させ、熱ショックタンパク質遺伝子の発現を高めて、結果として、植物の高温耐性を高めることを明らかにした。イソチオシアネート(別名カラシ油、以下ITC)は、主にアブラナ科植物が傷害時に発生する反応性に富む二次代謝産物である。何故植物がITC発生するのかは、19世紀末のITC発見以来、常に議論されてきた。ITCは抗菌及び動物忌避活性をもつため、植物自身の防御物質と考えられてきた。しかし、一部の植物種をのぞき、ITCの発生量は、抗菌・忌避作用の敷居値に達せず、この説明を疑問視する研究者は多い。申請者は、3年前からITCの植物作用に関する初歩的な研究を進め、「ITCは、植物細胞内のレドックスバランスを変化させ、ストレス抵抗性を高める情報伝達因子である」という作業仮説を立てた。本研究の目的は、本仮説を、生化学的、遺伝子工学的な手法によって証明することである。シロイヌナズナに、メチルITC、アリルITC、フェネチルITCを様々な濃度で作用させると、高濃度(10mM以上)でオキシダティブバースト様の反応が起きた。特に活性が強かったフェネチルITCについて、GST遺伝子の反応を調べた。シロイヌナズナに存在する47種類のGST遺伝子のうち、遺伝子データベースのEST情報から発現量の多い16種類を選び、フェネチルITC(1mM)によるこれらGST遺伝子の発現変化を、半定量RT-PCRでチェックした。すると、AtGSTF6(At1g02930)、AtGSTF7(At1g02920)、AtGSTZ1(At2g02390)、AtGSTU19(At1g78380)の発現がフェネチルITCによって誘導された。これら4種のうち、3種は植物固有のGSTであった。特に、除草剤セーフナーや脂肪族アルデヒドに応答することで知られるAtGSTU19(At1g78380)の発現は顕著であり、フェネチルITCのみならず、メチルITC、アリルITCに対しても応答を示した。これまでの結果をまとめると、高濃度ITCは、植物細胞内レドックスバランスを崩してオキシダティブバーストを誘発し、低濃度のITCは、特別なGST遺伝子の発現を高めることが分かった。特に、AtGSTU19(At1g78380)は、植物におけるITC解毒・応答機構の中心的な遺伝子の1つである可能性が示唆された。本年度は、イソチオシアネート[(昨年度の研究で最も植物への影響が強かったフェネチルイソチオシアネート(PEITC)を使用]をシロイヌナズナへ投与した際の応答を、研究計画に則して詳細に調査した。動物細胞にイソチオシアネートを投与すると、グルタチオン(GSH)含量が一過的に減少する事が知られている。シロイヌナズナでは、動物と同様、25mM PEITC処理によって、1時間以内にGSHが枯渇し、5時間以内に回復し、その後、それまでのGSH濃度よりも高まることが分かった。このGSHの枯渇と同時に、PEITCとGSHとの結合体が生じるが、結合体は、12時間ほどすると消失することが判明した。PEITCとGSHとの結合反応は、触媒を要せずに反応することが知られているが、動物細胞の場合、本結合反応を、グルタチオンS-トランスフェラーゼ(GST)が促進する、という報告がある。そこで、シロイヌナズナの粗GST画分の調製を試みた。シロイヌナズナから可溶性タンパク質を得、GSHカラムによって、粗GST画分を得た。二次元電気泳動により、主なタンパク質シグナルを5種類分離し、マススペクトラムによって同定したところ、いずれもシロイヌナズナのGSTであることが判明した。PEITCの投与は、GSTタンパク質の種類と量に大きな影響を与えなかった。昨年度、PEITCによって、数種類のGST遺伝子の発現が高まったことを報告したが、その遺伝子発現の向上が、GSTタンパク質量の増加につながらない、という結果となった。さらに、PEITCとGSHとの結合反応は、試験管内で容易に再現でき、中性pH条件で、30分以内で完結することが判明した。この反応液中に、上述したシロイヌナズナの粗GSTを投与したが、非投与時と比べて反応性に違いはなく、PEITCとGSHとの結合反応は、植物体内で非酵素的に進む可能性が示唆された。これら一連の成果は、植物のイソチオシアネートに対する初期応答を解明し、動物における応答と異なる点をあぶりだずことにつながった。イソチオシアネート(ITC)は、主にアブラナ科植物が発生する抗菌及び動物忌避物質である。したがって、ITCは、それを発生する植物にとって、生体防御物質であるというのが定説である。

しかし、多くの植物は、抗菌及び動物忌避活性を発揮するのに十分な量のITCを生成できない。また、実験植物シロイヌナズナの変異株を使った研究によれば、遺伝的にITCをほとんど発生できない植物もまた、病原菌に対して耐性を有する。つまり、ITCイコール生体防御物質という既成概念は、再検討が必要といえる。しかし、これまで、誰も、この"再検討"に着手する研究者はいなかった。最近、ITCは、ヒトの発がんを抑制する食物因子であることが分かってきた。疫学及び分子医学の研究によれば、ITCは、ヒトの体内で酸化還元(レドックス)バランスを調節し、がん原性物質を解毒代謝するという。そこで、私は、ITCは植物にとって自身の健康を守る物質なのではないかと着想した。本研究の目的は、この突拍子もない着想の証明にある。幸運なことに、私は、本研究期間中に、その答えの一つを得ることに成功した。ITCは、植物の耐熱性を高める重要な物質だったのである。ITCを適量与えた植物は、その種類に関わらず、55°C、1時間という過酷な高温環境にさらしてもなお、よく成長した。しかも、キャベツやワサビに含まれるITCのほか、農薬として汎用されるITCに、高い活性を見出した。ITCは、レドックスバランスを調整して活性酸素の発生を誘発し、解毒酵素のGSTや熱耐性を高めるヒートショックタンパク質の遺伝子発現を高めた。おそらく、ITCを与えられた植物は、ITCに対して応答し、抵抗性が増強、結果として高温に強くなったと思われる。ITCの多くは、私たちの生活の中で広く使われ、食経験も長い。将来、安全なITCを使い、温暖化による高温に苦しむ農業の一助となる応用が期待される。
遺伝子工学を利用した神経回路の可視化

記憶、学習、情動、視覚皮質での可塑性、体内時計など、脳の持つ多くの機能では、特定の神経回路における遺伝子の発現調節が重要な役割を担っている。この様な分子レベルの変化が生じている神経回路を、リアルタイムに検出することができれば、脳機能のメカニズムを解明する上で大きな前進となりうる。本研究では、記憶・学習や概日リズムと密接に関係した遺伝子の発現変化を、遺伝子工学を利用して神経回路レベルでリアルタイムに可視化することを目指した。まず、変化をモニタリングするための優れたレポーターを作成した。短時間半減期型のGFP(green fluorescent protein)を基に、細胞膜移行シグナルや、種々の蛋白分解促進配列、mRNA分解促進配列と組み合わせたレポーターを作成した。さらに、蛍光蛋白自身も、より蛍光強度の強いものに代え、神経回路レベルでモニターするのに適したレポーターを作成した。次に、c-fos,Arc,Zif268遺伝子のプロモーターにこのレポーターをつないだコンストラクトを作成し、さらにそのコンストラクトをもつトランスジェニックマウスを作成した。c-fos,Arc,Zif268遺伝子のmRNAは、記憶・学習や概日リズムと密接に関係して神経細胞に誘導されることが知られている。これらのトランスジェニックマウスの脳を解析した結果、c-fosプロモーターを使ったトランスジェニックマウスでは、レポーターの反応性は見られるものの蛍光シグナルの強度は弱いこと、Arcプロモーターを使ったマウスでは大脳皮質、海馬などで十分な蛍光強度が得られ、神経回路レベルでのリアルタイムの観察に有用であることを明らかにした。
韓国の保護と併合に関する総合的研究

本研究は、日露戦後の大韓帝国の国際的地位が何ゆえ如何に変化したのかを、日韓両国間の研究者ネットワークに基づき、日本、韓国、および関係各国の史料の収集による実証的かつ斬新な視角による総合的研究である。成果は、(1)包括的史料収集によって新たな決定的史料集完成への展望を開き、(2)2010年8月29日に「韓国併合に関する国際的シンポジウム」(非公開)を開催し、(3)この成果を2011年度中に論文集として、史料集と併せて刊行する予定である。本研究は、日露戦後の大韓帝国の国際的地位が日本の「保護」時代にどのように変化し、何ゆえ日本の韓国「併合」に至ったのかという問題について、日韓両国間の人的ネットワークを基盤とし、日本、韓国、イギリス、アメリカ、ロシア、中国などに残された史料の包括的収集を行い、かつ徹底した事実関係の解明を従来試みられなかった斬新な視角から行うことで、体系的・総合的に研究する。(1)国際政治の視点から韓国と日本、西洋列強、中国、また西洋相互の関係が韓国を中心に如何に展開したかを史料実証的に解明する。(2)日韓の地域的結合関係が政治的・経済的・思想的に如何に作り上げられてきたか、その際にどういう問題が発生したかを検証する。(3)韓国社会がどのように再編成されていったかを明らかにする。こうして初めて「併合」への変化が総合的に解明される。本年度は、日露戦後の大韓帝国の国際的地位が日本の「保護」時代に何故、どのように「併合」に至ったかについての包括的史料収集に基づく体系的研究の初年度であった。国際政治、地域的結合、韓国社会の変化の3視点から研究が開始され、第一に史料の包括的収集と研究枠組の整理・調整がらされた。史料については、各自が役割分担に基づいて精力的に史料収集を行うとともに、代表者である森山を中心として刊行基本資料・文献の収集が行われ(全体の共通データとして)、収集先の情報収集も行われた。原田は『京城日報』のような日本に数点しかない史料を収集した。長田と浅野はアメリカに赴き、国務省や国会図書館において米国外交書を調査・収集した。森山は関西で、また堀は関東で広く史料を調査・収集した。長田と研究協力者の姜は韓国・中国で史料の調査・収集を行った。堀は朝鮮貿易データを構築した。第二に全体の研究枠組を統一し、研究計画の詳細を決定すべく、2007年7月と2008年3月と2回の研究会を開いた。この結果、各自の役割分担がより明確となり、全体計画が精緻化される展望が開けた。また、史料収集先の情報収集に基づいて収集先の検討がなされ、ロシアなどが断念されるとともに、国内と台湾の史料の活用も決定された。さらに、研究組織の再構成が決まり、日韓両国側の研究協力者も確定した。以上のように、本年度は研究の基礎条件を整えることに費やされたが、それのみにとどまらず第三に各自もこの間の研究成果を雑誌や学会等で発表し、この問題に対する諸方面の関心を高めた。この結果、2010年に日韓両国を中心として開く予定の国際シンポジウムへの関心も高まり、国内からも二、三の学会から協力の申出があった。次年度以降、研究の本格化とシンポジウムの組織化が図られる。本年度は、日露戦後の大韓帝国の国際的地位が日本の「保護」から「併合」にいたる過程に関する、包括的史料収集に基づく体系的・総合的研究の2年度であった。国際政治、地域的結合、韓国社会の変化の3視点からの研究が、前年度に引き続き行われ深化した。第1に史料の包括的収集と研究枠組の統合がなされた。史料は各自が役割分担に基づき精力的に未刊行史料が収集され、刊行資料・文献も集められ、収集先が選別された。原田・浅野・永島は韓国で国立中央図書館、ソウル大、高麗大、国民大などで未刊行史料を調査・収集し、長田は米国議会図書館、英国公文書館で未刊行史料を調査・収集し、浅野は台湾中央研究院でも史料を調査し、堀・姜は東京で、森山は関西・九州で史料を調査・収集した。これらの諸史料は全員の精査を経た後、来年度から関係各方面に配布され、一部はホーム・ページで公開する予定である。第2に全体の研究枠組統合・研究計画精緻化のため、2008年7月(東京)、11月(名古屋)、2009年3月(京都)で研究会を開いた。この結果、各自の役割分担(報告内容と執筆計画)が具体的に決定され、来年度の韓国側研究協力者との合同研究会さらに最終年度のシンポジウム開催・論文集刊行の展望が開けた。第3に研究深化に伴い各自が成果を発表し各方面の関心喚起にも努め、例えば東アジア近代史学会とのシンポジウム共済など具体的な成果公表計画も進展した。

以上のように、本年度は前年度の試行錯誤的研究計画から脱して具体的・効果的な計画を遂行することができ、ホーム・ページの開設への準備も整い、韓国側研究協力者が具体的に確定するなど、今後の研究の進展を予測しうるに至った。本年度は、日露戦後の大韓帝国の国際的地位が日本の「保護」から「併合」に至る過程に関する、包括的史料収集に基づく体系的・総合的研究の3年度であった。国際政治、地域的結合、韓国社会の変化の3視点からの研究が前年度に引続き行われ深化し、かつ来年度の国際シンポジウムヘ向けての具体的準備を行った。第1に史料の包括的収集と研究枠組の統合がなされた。史料は前年度の選別に基づき効果的に収集された。収集先も韓り、中国、アメリカなどに亙り、日本国内での収集も最終段階に入っている。これらの諸史料は全員の精査を経た後、今年度から分担者に配布されたが、関係各方面への配布およびホーム・ページを通じた公開は、対象の選別に手間取り、完全に行える状態にはなっていない。来年度の課題である。第2に全体の研究枠組統合・研究計画精緻化のため、2009年11月(熊本)で研究会を開いた。この結果、各自の役割分担(報告内容と執筆計画)が具体的に決定され、また韓国側研究協力者(ソウル大学の李栄薫、趙英俊両教授)と台湾側研究協力者(台湾成功大学の呉密察教授他1名)も確定し、さらにシンポジウムの会場(首都大学東京)も確保され、来年度のシンポジウム開催への展望が開けた。なお、論文集刊行助成獲得おにび出版社確定の作業中である。第3に研究深化に伴い各自か成果を発表し各方面の関心喚起にも努め、例えばアメリカのAssociation for Asian Studiesでメンバーが報告を行い、日本でも東アジア近代史学会の大会でメンバーが報告することが決定されるなど、具体的な成果公表も進展している。以上のように、本年度は前年度に引続き着実に研究を深化させ、来年度の研究完成を確実とした。本年度は、日露戦後の大韓帝国の国際的地位が何ゆえ如何に変化したのかを、日韓両国間の研究者ネットワークに基づき、また国内・海外の包括的史料収集による実証的かつ斬新な視角による総合的研究の最終年度として、国際シンポジウムの開催を意図した。第一に、最終的に研究組織を確定し、分担者・協力者の役割分担に伴う発表へ向けての研究を行った。とくに日本側では新城道彦(九州大学)が韓国宮中の動向を、韓国側では李栄薫および趙英俊(ともにソウル大学)が韓国財政の動向を、それぞれ研究・発表することが確定した。これにより、これまでない斬新な視角からの研究の展望が開けた。第二に、国内・海外の最終的な史料収集を行い、可能な限り入手しうる史料を収集・確定し、これに基づき、史料の整理・分類に基づいた包括的な史料集(年表・地図も含む)の完成への展望が開けた。そしてまた、シンポジウムの発表原稿の完成が目指された。第三に、日韓両国間でシンポジウムの形式・方法・発表内容等につき、双方が頻繁に交流して確定し、シンポジウムを非公開・自由討論、通訳付きで、2010年8,月29日(1910年の韓国併合条約発表の日)に、首都大学東京晴海キャンパスで行うことを確定した。第四に、計画通り首都大学東京で「韓国併合に関する日韓国際シンポジウム」を行った。非公開ながら、研究分担者・協力者以外にも台湾や国内からの限定的参加者も得た。最後に、研究・シンポジウムの成果を論文集として刊行することを決定し、史料集の最終的官制とともに、発表原稿の精緻化とともに最終稿の完成を俟って、平成23年度に科学研究費補助金の成果刊行助成に応募することを決め、原稿完成作業中である。
高齢者の転倒予防の一助となる歩行時の運動・認知機能計測システム

本申請課題では、高齢者が日常生活を営む上で必要な運動機能と認知機能を同時活性化する機能を定量可視化するシステムを構築することを目的とする。レーザレンジファインダを用いて非接触型の固定式歩行計測システムを開発し、指定された色のマーカーを踏んで歩く課題,片足立ち試験、Timed Up and Go試験に適用し、高齢者の被験者実験により有用性を確認した。移動式の歩行計測システムである全方位移動機構を有する歩行計測ロボットを開発し、建物内の通路において、30m歩行試験を実施し、1.52.0 mの距離を保ちながら目標方向へと誘導可能であることを実験的に確認した。本申請課題では、高齢者が日常生活を営む上で必要な運動機能と認知機能を同時活性化する機能を定量可視化するシステムを構築することを目的としている。また、転倒予防の側面から、豊かな高齢化社会構築への一助となる歩行計測システムの確立を目的とし、多数の高齢者に対して計測可能なシステムを提案、開発し、その妥当性を高齢者の被験者実験より検証する。平成25年度は、転倒群の高齢者にみられる方向転換時に支持脚に対して先導脚がクロスしてしまう特徴的な歩行(クロスステップ)の検出が可能な歩行計測システムを開発した。また、安全性の面から訓練時には転倒を含む事故防止のため、歩行訓練士が介添えするため、高齢者訓練者と歩行訓練士の歩行特性の識別技術を提案した。具体的には、レーザレンジファインダで取得した距離情報から五種類の観測パターンに基づく脚検出手法および立脚、遊脚、速度などの脚の状態に基づく対応付け(相関処理)により両脚の誤識別や見失いが生じにくい手法を提案した。開発した歩行計測システムを大学施設での若者での検証の後、高齢者の被験者実験を実施し、両脚の位置、速度を推定し、かつ、追跡可能であること、脚の交差時に隠れてしまう脚の着床、離床時刻を取得可能であることを確認した。本提案技術は開発する移動式の歩行計測システムにおいても核となる要素技術のひとつである。平成26年度に行う予定であった移動式の歩行計測システムである歩行計測ロボットのプロトタイプとなる全方位移動機構を有する歩行計測ロボットを製作した。ロボットに環境地図生成・自己位置推定技術を実装し、自律で移動するための要素技術を開発した。平成26年度は、高齢者の運動機能を評価する試験方法のひとつである片足立ち試験において離踵時間、着床時間を検出するアルゴリズムを開発し、片足立ち時間を計測可能な固定式の歩行計測システムを開発した。開発した歩行計測システムを用いて要支援1,2 (厚生労働省, 2012)の高齢者15名(男性7名,女性8名,年齢78.3±6.3歳)を対象に片足立ち時間の計測を行った。床反力計を用いた計測結果と比較することにより計測値の妥当性を確認した。また、3mの歩行スペースがあれば実施可能で、立ち上がり、歩行、方向転換、座り込み動作を含み、日常生活における機能的な移動能力を評価可能なTimed Up and Go試験において、離床、着床、歩幅、歩隔、歩行速度を計測可能な固定式の歩行計測システムを開発した。高齢者180名を対象にTUG試験を実施した。実験結果より、先述の計測項目が取得可能であることを確認している。現在、3次元動作解析システムVICONの結果と比較することにより、取得された計測値の妥当性検証を進めている。移動式の歩行計測システムである全方位移動機構を有する歩行計測ロボットに環境地図生成・自己位置推定技術を実装し、3次元動作解析システムVICONと比較することにより、自己位置推定精度を検証し、グリッドサイズの3cm以下の精度におさまっていることを確認した。平成27年度は、3mのスペースがあれば実施可能で、立ち上がり、歩行、方向転換、座り込み動作を含み、日常生活における機能的な移動能力を評価可能なTimed Up and Go試験実施時における計測値(離床、着床、歩幅、歩隔、歩行速度)の妥当性を3次元動作解析装置VICONとの比較により検証した。また、高齢者の被験者実験により旋回運動時に脚の隠れが発生しやすい場合にも、提案手法により誤検出や見失いが減少していることを確認した。移動式の歩行計測システムである全方位移動機構を有する歩行計測ロボットに新しいアルゴリズムの環境地図生成・自己位置推定技術を実装することにより、25ms毎に情報が取得可能であり、自己位置推定精度についてもグリッドサイズの3cm以下の精度におさまっていることを確認した。

開発した歩行計測ロボットに提案した被験者を見失わずに1.52.0 mの距離を保ちながら安全に誘導するための経路計画と姿勢制御則を実装し、建物内の通路において、30m歩行試験を実施し、1.52.0 mの距離を保ちながら目標方向へと誘導可能であることを実験的に確認した。本申請課題では、高齢者が日常生活を営む上で必要な運動機能と認知機能を同時活性化する機能を定量可視化するシステムを構築することを目的とする。レーザレンジファインダを用いて非接触型の固定式歩行計測システムを開発し、指定された色のマーカーを踏んで歩く課題,片足立ち試験、Timed Up and Go試験に適用し、高齢者の被験者実験により有用性を確認した。移動式の歩行計測システムである全方位移動機構を有する歩行計測ロボットを開発し、建物内の通路において、30m歩行試験を実施し、1.52.0 mの距離を保ちながら目標方向へと誘導可能であることを実験的に確認した。平成26年度の研究計画は、歩行課題は誘導するロボット(移動式歩行計測システム)に誘導された直進歩行とする。ロボットと環境を同時に注視する必要があるため認知課題も高度化している。移動方向を支持する画面を被験者に向けて移動する必要があるため、並進方向と回転方向が同時に制御可能な全方位移動機構を駆動系とする自律移動ロボットを開発した。転びにくい高齢者は常に1.52.0 m先に視線を向けているという知見に基づいて、1.52.0 mの距離を保ちながら目標方向へと誘導する経路計画と姿勢制御則を開発した。また、訓練時の被験者の転倒の危険性を低減するため、歩行訓練士が介添えして訓練することを想定し、複数名の歩行特性を検出、識別可能な技術を開発した。さらに、高齢者関連施設において、片足立ち試験における片足立ち時間の計測、機能的運動能力を評価するTimed Up and Go試験における歩行特性を取得可能な固定式の計測システムを開発した。27年度が最終年度であるため、記入しない。機械力学・制御平成27年度は、右左折を含む日常生活に近い歩行を想定し、直進移動に加えて、方向転換を含む歩行動作を課題とする。方向転換時には支持脚の影響で遊脚がセンサから隠れてしまうため、隠れている間の遊脚の位置、速度の推定技術と脚の追跡技術が必要となる。また、現在のレーザレンジセンサの仕様(特にサンプリング周期と角度分解能)で対応か否かを検証する必要がある。直線移動、方向転換の歩行課題に対して、VICONとの比較により、移動式の歩行計測システムの計測精度を検証する。その際に評価する計測項目は、方向指令に対する反応時間、左右の脚の位置、速度の履歴(センサ未取得時の推定を含む)、ストライド長、ストライド時間とする。また、移動式計測システムであるロボットに関しては右左折時には回転運動を伴うため、自己位置推定精度が劣化すると言われているため環境地図生成技術・自己位置推定技術(SLAM: Simultaneous localization and mapping)の改良に加えて、被験者を見失わずに1.52.0 mの距離を保ちながら安全に誘導するための経路計画と姿勢制御則を確立する。ステージIの固定式の計測装置あるいはステージIIの移動式計測装置に関して、複数の介護関連施設で利用してもらい、計測技術、移動技術に関する課題をフィードバックしてもらい、実現性の高い計測システムへと改良する。
ミクロ個票データの開示とプライバシーに関する理論的考察とその現実データへの適用について

統計行政に対する統計審議会の新中長期構想答申を受け、我が国においてもミクロ個票データの開示に向けての検討が本格的になされはじめた。欧米においてはすでに90年代初頭までに多くの国が個票レベルでの開示に踏み切っていることを考えれば、経済先進国であるはずの我が国はかなり出遅れていることがわかる。本研究の目的は、個票データを開示する際問題となるプライバシー保護について統計的に考察することにある。これまでの研究から明らかになってきた点をまとめれば、以下のとおりである。第一に、二つのタイプのプライバシー問題を区別して議論しなければならない。一つは個体が識別されてしまう場合(個体識別)で、もう一つは個体そのものは識別されないが、プライバシー保護が必要と考えられるsensitiveな変量の値がかなりの精度で予測されてしまう場合(予測識別)である。第二に、ミクロ個票データの開示は、固定ファイル形式であり、データベースのセキュリティや暗号の解読の安全性の問題とは異なる。そこでは、サンプリングが大きな役割を果たすと予想される。第三に、現実のミクロ個票データの開示にあたっては、データセットに含まれるプライバシーにかかわる「リスクの評価」と「保護の仕方」の2点に関する検討が必要である。本論では、リスクの評価に焦点を絞り、個票データ開示の統計理論的考察を試みた。個体識別のリスク評価に関してはこれまでにもいくつかの研究が公表されている。それらはすべて標本中に含まれるユニークな個体数を推定するという考え方に基づいている。これに対し、本論では適当な仮説を考え、その仮説を検定する際の有意水準によってリスクを測るというアプローチをとった。一方、予測識別のリスクに関する研究はほとんど見あたらない。本論では予測分布の広がりをリスクの一つの尺度とすることを提案した。さらに、特殊なデータ開示方法であるが表形式のミクロ個票データにおける開示リスクについても考えてた。
メカノバイオロジーを基盤とする新規卵巣刺激法の開発

細胞は生体内で様々な物理的刺激に晒されており、細胞で感知された物理刺激は細胞内でシグナルに変換されて生理的・病態的応答が生じる。申請者らは、卵巣を断片化し物理的刺激を与えることで顆粒膜細胞内のHippoシグナルが抑制され、CCN成長因子などが産生されて細胞増殖がおこり、2次卵胞が発育することを明らかにした。本研究では、卵巣への物理的刺激による2次卵胞発育誘導を基盤に新たな不妊治療法の開発を行う。本研究では以下の研究項目を計画している。1)動物モデルによる卵巣Hippoシグナル抑制に必要な物理刺激負荷量の確定2)卵巣への低侵襲な物理刺激を可能とするデバイスの開発3)卵巣への物理的刺激による2次卵胞発育誘導効果を用いた卵巣刺激法の臨床試験これらの研究計画のうち、研究計画1)は終了しており、卵巣Hippoシグナル抑制に必要な物理刺激負荷量が確定できた。また、研究計画1)の成果から2次卵胞発育を誘導するための物理的刺激量を定め、臨床応用のためのデバイス開発を行い、プロトタイプを作製した。その2次卵胞発育誘導効果と体内で使用する際の安全性について生体内での効果を調べるため、ウシ卵巣を用いたin vivo試験を行い、有効性と安全性の双方も既に確認できており、特許申請を行った。本年度はウシに使用したプロトタイプデバイスを用いた臨床試験を予定していたが、ヒトへの使用に際しては仕様を少し改変する必要があることが判明し、研究期間を延長して実施することとした。2018年度に予定していた卵巣への物理的刺激による2次卵胞発育誘導効果を用いた卵巣刺激法の臨床試験の準備を進めていたところ、当初の予想に反し、動物試験を基盤に作製した卵巣への物理的刺激を行うデバイスがヒトへの使用に際しては仕様を少し改変する必要があることが判明したため、新たにプロトタイプデバイスを作製し、その有効性および安全性を再検証する必要が生じた。卵巣への物理的刺激による2次卵胞発育誘導効果のために、ヒトへの使用に適した形状ならびに操作性を有するプロトタイプデバイスを新たに作製し、その有効性および安全性について動物試験を中心に再検証する。これらのproof of conseptが十分に得られた後に、卵巣への物理的刺激による2次卵胞発育誘導効果を用いた卵巣刺激法の臨床試験を実施する予定としている。我々は、卵巣を断片化し物理的刺激を与えることで顆粒膜細胞内のHippoシグナルが抑制され、CCN成長因子などが産生されて細胞増殖がおこり、2次卵胞が発育することを明らかにした。本研究では、卵巣への物理的刺激による2次卵胞発育誘導を基盤に新たな不妊治療法の開発を行うことを目的としている。本年度はまず、動物モデルによる卵巣Hippoシグナル抑制に必要な物理刺激負荷量の確定を行った。先行研究で用いたマウス卵巣の半切または1/3に切離したモデルでHippoシグナル抑制による2次卵胞発育誘導効果を証明したが、マウス卵巣は小さすぎて物理的刺激の負荷量を細かく変化させながらHippoシグナルの抑制を判定することは困難であった。そこで、比較的大きいウサギの卵巣を用いて、一連の試験を行う予定をしたが、安価なラット卵巣への針を用いた刺入刺激でもHippoシグナルが抑制されることを見出し、2次卵胞発育誘導のための至適穿刺回数を決定した。卵巣への物理的刺激によって得られた卵子の質を評価するため体外受精を行ったが、卵巣への物理的刺激を行わなかった群と比較して特に差を認めなかった。さらに本年度は臨床応用の場面を想定し、多数回の卵巣への針穿刺による出血を予防するための針デバイスの開発を行った。針デバイスとしては、卵巣に刺さった部分のみが加熱される熱凝固による止血が可能なものを考え、企業との共同開発を進めている。現在のところ、2社が試作品を作成し、その止血効果と安全性を検証しながら、改良を行っている。本年度は、動物モデルによる卵巣Hippoシグナル抑制に必要な物理刺激負荷量を確定し、卵巣への低侵襲な物理刺激を可能とするデバイスの開発を始める予定であった。卵巣Hippoシグナル抑制に必要な物理刺激負荷量の同定は、ウサギからラットに対象動物を変更することで順調に進み、すでに完了している。また、デバイスの開発計画は3年間を予定しており、初年度で試作品の作成まで達成しているので、研究計画はおおむね順調に進展していると考えられる。1)動物モデルによる卵巣Hippoシグナル抑制に必要な物理刺激負荷量の確定2)卵巣への低侵襲な物理刺激を可能とするデバイスの開発3)卵巣への物理的刺激による2次卵胞発育誘導効果を用いた卵巣刺激法の臨床試験昨年度に研究計画

1)は終了しており、卵巣Hippoシグナル抑制に必要な物理刺激負荷量が確定できた。その成果から2次卵胞発育を誘導するための物理的刺激量を定め、臨床応用のためのデバイス開発を行い、プロトタイプが完成した。その2次卵胞発育誘導効果と体内で使用する際の安全性について生体内での効果を調べるため、ウシ卵巣を用いたin vivo試験を行い、有効性と安全性の双方を確認した。本デバイスにより、ウシにおいて2次卵胞の発育が誘導された。また、デバイスが卵子の質におよぼす影響についてはまだ確認中であるが、卵巣周囲臓器へのデバイスのもたらす悪影響はないことが確認できた。現在特許申請の準備を行っている。本年度の目標は、卵巣への物理的刺激による2次卵胞発育誘導を可能とするデバイスの作成であり、プロトタイプのもので有効性および安全性を証明できた。また、デバイスの試作品が完成し、臨床試験準の準備も進めることができた。細胞は生体内で様々な物理的刺激に晒されており、細胞で感知された物理刺激は細胞内でシグナルに変換されて生理的・病態的応答が生じる。申請者らは、卵巣を断片化し物理的刺激を与えることで顆粒膜細胞内のHippoシグナルが抑制され、CCN成長因子などが産生されて細胞増殖がおこり、2次卵胞が発育することを明らかにした。本研究では、卵巣への物理的刺激による2次卵胞発育誘導を基盤に新たな不妊治療法の開発を行う。本研究では以下の研究項目を計画している。1)動物モデルによる卵巣Hippoシグナル抑制に必要な物理刺激負荷量の確定2)卵巣への低侵襲な物理刺激を可能とするデバイスの開発3)卵巣への物理的刺激による2次卵胞発育誘導効果を用いた卵巣刺激法の臨床試験これらの研究計画のうち、研究計画1)は終了しており、卵巣Hippoシグナル抑制に必要な物理刺激負荷量が確定できた。また、研究計画1)の成果から2次卵胞発育を誘導するための物理的刺激量を定め、臨床応用のためのデバイス開発を行い、プロトタイプを作製した。その2次卵胞発育誘導効果と体内で使用する際の安全性について生体内での効果を調べるため、ウシ卵巣を用いたin vivo試験を行い、有効性と安全性の双方も既に確認できており、特許申請を行った。本年度はウシに使用したプロトタイプデバイスを用いた臨床試験を予定していたが、ヒトへの使用に際しては仕様を少し改変する必要があることが判明し、研究期間を延長して実施することとした。2018年度に予定していた卵巣への物理的刺激による2次卵胞発育誘導効果を用いた卵巣刺激法の臨床試験の準備を進めていたところ、当初の予想に反し、動物試験を基盤に作製した卵巣への物理的刺激を行うデバイスがヒトへの使用に際しては仕様を少し改変する必要があることが判明したため、新たにプロトタイプデバイスを作製し、その有効性および安全性を再検証する必要が生じた。卵巣への低侵襲な物理刺激を可能とするデバイスの開発を進め、試作品の改良を繰り返し、最終的な試験品を作製する。その後、当該デバイスを用いた2次卵胞発育の誘導法のプロトコールを確定する。さらに、卵巣への物理的刺激による2次卵胞発育誘導効果を用いた卵巣刺激法の臨床試験を、不妊を呈する多嚢胞性卵巣患者および卵巣機能不全患者に対して実施する。プロトタイプのデバイスをより臨床試験に用いやすいものに改変し、最終的なモデルが確定された段階で、臨床試験の実施を行う。
西アフリカ,英・仏語圏における言語政策による文化変容に関する民族学的研究

本年度は,現地調査で収集した文献資料,写真資料,フィールドノート,録音資料などの整理と分折に関する作業をすすめてきた。フィールドノートの大部分は,コンピュータに入力し,計量は分折にたえる資料として蓄積した。また,本研究に必要な,既発表の論文,書籍などを収集し,それを参考にしながら,論文を執筆した。宮本は,ナイジェリア・ソコト地方のイギリスの関接統治と,フルベ族の言語生活に焦点をあて,資料の分折をすすめてきた。フィリップスは,ナイジェリアにおけるハウサ語の生成の関する歴史資料を整理し,今日の正書法の成立ならびに,ハウサ語文献の出版状況の研究をすすめた。嶋田は,マリ国におけるフランス語と国語の文字化との関係に関する資料を整理した。江口は,各調査者の研究の調整および,カメルーンとトーゴにおける過去のフランス語による文化政策が,今西の言語生活に,どのように影響したかを中心に資料の整理をおこなった。仏語圏諸国のマリ、ニジェ-ル、ト-ゴ、カメル-ンのいずれの国においても、大なり小なり経済危機におちいり、国民はフランス語による教育費の負担を重荷に感じはじめており、フランス語による言語文化の創造とは、ほど違い状態にあるといえる。ト-ゴ、カメル-ン南部に住むキリスト教徒のあいだでは、内陸部のマリ、ニジェ-ル、カメル-ン北部のイスラム教徒たちのあいだより、フランス語の修得度がたかく、いわば、南北較差が生じはじめてきており、フランス語の与える影響にも南北差がみられる。キリスト教徒の住む「南」では、フランス語が家庭、社会へ深く浸透しており、イスラム教徒の住む「北」より比較的高収入のおかげで、物質文化面でも、かなりの西欧化がみられる。それに比べ、イスラム教徒の住む「北」では、コ-ラン学校を中心とする、アラビア語教育がさかんで、フランス語とアラビア語がしばしば天秤にかけられる。かれらの多くは、フランス語を学んでも、収入につながらないばかりか、宗教生活に役立たないので、フランス語学習に否定的でもある。同じく「北」に属するナイジェリア北部でも、植民地経営者たちは、現地人大衆にすすんで英語を教えないで、行政をハウサ語でおしすすめようとした。そのため、ハウサ語が、広く、深く使われることになった。ハウサ語の出版物も数多くみられる。逆に、ハウサ語以外の少数言語がハウサ語に圧迫される結果をまねいた。ここでは、英語とアラビア語の対立は、みられないと考えられる。以上のように、英語圏と仏語圏では、言語文化に大きな差異がみられるということがわかった。