hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
被虐待児における自己調整学習の困難さに配慮した読み書き支援法の開発

児童心理治療施設に入所する児童の多くは被虐待児であり、低学力が課題とされている。入所児の社会的自立において学習支援は重要であるが、読み書きのような基礎学力の弱さと同時に、自己調整学習に困難を示す事例が多く、これに配慮された有効な支援方法の開発が求められている。本研究は、児童心理治療施設に入所する児童を対象に、1自己調整学習の観点を加えた漢字の読み書き基礎スキルの評価課題を作成し、被虐待児の読み書き学習の阻害要因を明らかにする、2被虐待児の自己調整学習特性の類型化を行う、3被虐待児の自己調整学習能力を高めるための読み書き学習支援パッケージを開発し、その効果を検証する。2018年度は、児童心理治療施設に在籍する児童を対象に、漢字の読み書き学習における成績を、読み書き基礎スキルおよびワーキングメモリとの関連から検討した(検討1)。また、漢字の学習支援を希望した事例を対象に、漢字書字学習における漢字の学習経過と教材特性との関連を検討した(検討2)。検討1の結果、漢字の読み書きに関する習得度評価では、対象児のほとんどが低成績を示した。このうち、ワーキングメモリと単語のまとまり読みに弱さを示す児童が多く認められた。このことから、児童心理治療施設の入所児においては、漢字の習得に困難を示す事例が多く認められ、漢字習得の弱さの背景には認知特性の関与が示唆された。検討2では、学習支援を希望する事例を対象に、漢字書字指導を行った。この結果、書くことに強い拒否を示す児童では、書く行為を伴わない書字学習教材で学習意欲および注意維持のような学習態度に改善が見られた。本年度は、被虐待児の自己調整学習に関する基礎データとして、ワーキングメモリに関するデータ収集と分析を行った。あわせて、被虐待児の漢字の読み書き学習の習得度に関するデータ収集および分析を終えた。これに基づき、現在、漢字の読み書き学習に関わる自己調整学習の評価課題作成に向けて、作業を進めているところである。以上より、現在までの研究目的の達成は、おおむね順調に進展している、と評価できる。読み書き学習に関わる自己調整学習の評価課題の作成に向けて、資料の収集と分析を進めている。この作業を完成させ、定型発達児を対象に評価課題を実施し、発達基準値を検討する。その上で、児童心理治療施設に入所する児童を対象に、自己調整学習の評価課題を実施し、読み書き基礎スキルおよびワーキングメモリ特性との関連から類型化を図る。予定していたよりも近くの施設において研究協力が得られ、旅費が発生しなかったため次年度使用額が生じた。次年度は、定型発達児を対象に自己調整学習の評価課題を実施する計画で、既に、通常の小中学校より研究協力が得られている。したがって、差額は調査における交通費として使用する計画である。
フロー精密超分子重合を機軸とするπ電子系超分子ポリマーの機能開拓

アミノ酸ジアミドのフォールディング特性と会合特性を利用するコンセプトのもと,フロー精密超分子重合に適した汎用分子骨格を創出し,種々のπ電子系超分子ポリマーの構造制御と機能開拓に取り組む.平成31年度は,アミノ酸ジアミドの二量化により,迅速な拡散条件下においても会合活性が抑制された準安定状態を発現させ,フロー・マイクロリアクターを利用する精密超分子重合法の確立を目指す.平成32年度以降は,種々のπ電子系について精密超分子重合に取り組み,構造要素が精密に制御された超分子ポリマーの光・電子特性の評価を進め,会合体構造と物性の関係を明らかにする.アミノ酸ジアミドのフォールディング特性と会合特性を利用するコンセプトのもと,フロー精密超分子重合に適した汎用分子骨格を創出し,種々のπ電子系超分子ポリマーの構造制御と機能開拓に取り組む.平成31年度は,アミノ酸ジアミドの二量化により,迅速な拡散条件下においても会合活性が抑制された準安定状態を発現させ,フロー・マイクロリアクターを利用する精密超分子重合法の確立を目指す.平成32年度以降は,種々のπ電子系について精密超分子重合に取り組み,構造要素が精密に制御された超分子ポリマーの光・電子特性の評価を進め,会合体構造と物性の関係を明らかにする.
中国語学史の総合的研究ー言語観・研究活動の展開を軸としてー

本研究の目的は、先秦時代より清朝末期に至る間の、中国人著述・研究者による、自国語(the chinese language)についての撰著等を整理・考察し、そこに反映する彼等の思索・言語観および研究活動の展開を明らかにし、終極的には学術史としての中国語学史を構築することにある。本研究代表者は所期の目的を達成するために、本研究に利用し得る各種資料を捜索収集し、それ等の整理・カ-ド化を行い、その結果として、単なる文献名の羅列ではなく、中国人の言語観・研究活動が俯観できる様に配慮した関係文献目録を作成した。上述の作業を通じて得られた知見の概要は以下の如くである:具象的知覚を重視し、抽象的思惟の未発達なども指摘される中国人であるが、周秦時代の荀子や孔子等に於ては古代ギリシャに於けるテセイ説的立場、或はビュセイ説的観念を内包していると解される様な言語意識も指摘できるのであり、また墨子の「名」と「実」の概念は、ソシュ-ルのsignifiant(能記)とsignifie(所記)の概念に極似していることも注意に値する。しかしながら、この様な言語に関する抽象的思惟は継承的な発展を遂に見せることなく、両漢時代以降は専ら漢字の形・音・義に関心が集中し、清朝に至り、章太炎・黄侃等の所謂「章黄之学」の誕生まで見るべき業績は挙げられなかった。それは、『説文解字』序の「蓋文字者、経芸之本、王政之始」なる文が象徴的に示す様に、漢代に至って漢字は学問・政治の根本たる地位を占める様になったからであり、一方、彼等の言語を表記するための文字である漢字が表語文字という性格を持っていることに従って、彼等の言語的関心は専ら漢字の形・音・義に集中したことにより、その結果として、中国に於ける言語研究は他国とは様相を極めて異にする、独特な展開を遂げることになったと推測できるのである。今後は上述の知見を拠り所の一つとして、学術史としての中国語学史の構築を目指す所存である。本研究の目的は、先泰時代より清代に至る間の、中国語についての著述に反映する著述・研究者の思索および研究活動の展開を明らかにすることにある。本研究代表者は所期の目的を達成するために、経史子集・儒仏道各分野にわたる各種資料を捜索収集し、それ等の整理・カ-ド化および文献目録の作成を平成元年度の実施計画とした。これまでに捜索収集し得た資料について総括的に述べるならば、そこには既成の言語理論の適用による整理・体系化を志向するのではなく、それぞれの時代の思潮や要請を背景に、それぞれの目的に従い、自国語の諸々の現象を発見・解明しようとする姿勢が窺える。そして、そこで示されている関心の対象は極めて特徴的である。例えば、古代インドの言語研究では言語の構造への関心とその記述、古代ギリシャでは物の名称と実体との関係などの哲学的考察、中世のラテン社会ではギリシャから受継いだ文法、また上代日本では言霊信仰に始まり、上代文献の用字法の研究と、言語研究の関心の対象は当然のことながらそれぞれに異なり時代と共に動いているが、中国に於ては、その言語が単音節から成る無構造の孤立語であり、それを表記するための文字が表語文字という性格を持っていることによって、その関心は専ら漢字の形・音・義に集中し、独自の展開の様相を示している。

その展開の軌跡は著述・研究者それぞれが各自の置かれた社会的背景・歴史的条件の下で如何に前代を継承し、如何に後世に伝承したかを辿ることによって明らかになろう。そして、そこに見える研究方法・論述には、或は、具象的知覚を重視し、個別性を強調し、抽象的思惟の未発達さなどが指摘される中国人の思索の方法が反映している可能性も否定できないであろう。平成元年度は専ら資料の収集・整理を目指したが、次年度は、更に資料の捜索・収集に努めてその不足を補充しつつ、本年度で得られた知見を拠所に、研究の進展を図りたい。本研究の目的は、先秦時代より清代に至る間の、中国語についての著述に反映する著述・研究者たちの思索・言語観および研究活動の展開を総合的・通史的に明らかにし、終極的には学術史としての中国語学史を構築することにある。本研究代表者は所期の目的を達成するために、本研究に利用し得る各種資料を捜索収集し、それ等の整理・カ-ド化等を平成元年度に引続き2年度の実施計画とした。これまでに得られた資料によって得られた知見を述べるならば、そこには既成の言語理論の適用による整理・体系化を志向するのではなく、それぞれの時代の思潮や要請を背景に、それぞれの目的に従い、自国語の諸々の現象を解明しようとする姿勢が窺える。そして、そこで示される関心の対象は極めて特徴的である。即ち、中国語が単音節から成る無構造の孤立語であり、それを表記する文字が表語文字という性格を持っていることから、その関心は專ら漢字の形・音・義に集中し、インド、ギリシャ、ラテン社会、日本などに於ける言語研究とは異った独自の展開の様相を示している。一方、荀子のような、「名辞」とは意味を表わす手段とする立場は、古代ギリシャに於けるテセイ説的立場と同じであり、また孔子のように、名と実との一致を倫理基準に置くような言語意識は同じくビュセイ説的な観念を内包していると解されるが、中国人の思索の方法として指摘される、具象的知覚の重視、抽象的思惟の未発達などという枠組では律せぬ、このような思索・言語意識が古代ギリシャと同時代に中国に在ったことは注目に値する。只、その様な言語に関する言わば抽象的思惟はその後進展を見ることなく、專ら漢字に関心が集中し、その研究のみが継承された点にヨ-ロッパに於ける言語研究が辿った軌跡と大きく異なる様相を示すに至った理由が求められよう。次年度は更に資料の捜索収集に努めて不足を補い、本年度得られた知見を生かし、研究の結実を期したい。本研究の目的は、先秦時代より清朝末期に至る間の、中国人著述・研究者による自国語(the Chinese language)についての撰著等を整理・考察し、そこに反映する彼等の思索・言語観および研究活動の展開を明らかにし、終極的には学術史としての中国語学史を構築することにある。本研究代者表は所期の目的を達成するために、平成元年度、2年度には本研究に利用し得る各種資料を捜索収集し、それ等の整理・カ-ド化等を行ったが、本年度も前年度までの捜索収集で漏れたところ、不足なところを補充しつつ資料の全体的整理を行い、関係文献目録を作成し、これまでに得られた知見・成果の上に立って全体的な見取図を描き、中国語学史の全体的特徴を抽出し研究成果の発表の準備を行うことを研究実施計画とした。その結果、調査が及ばなかった文献資料も尚有る恐れは残るが、周秦時代から清朝末期に至る間の中国語学史関係文献の内、中国人の言語観・研究活動の展開に関する「文献目録(抄)」を完成させた。
低次差分による振動インテンシティ直接計測手法の研究

1.測定に伴う誤差を,曲げ振動の境界付近に生じるたわみの影響を考慮して定式化した.解析には,補助金で購入したパーソナルコンピュータを用いた.これらの式より,境界条件が明かな場合誤差を補正できる.さらに,これらの式を用いて境界条件をシミュレートすることにより,従来法である4点法が振動境界付近では,致命的な誤差を生じることが明らかになった.この結果は,音響学会にて論文発表を行った.また,低次差分法では,センサ間隔を波長に対して適当に選ぶことにより,極めて高精度な計測を行えることが分かった.この結果の一部は,国際騒音制御工学会議にて口頭発表を行った.2.1次元の振動系に加振器によりパワーを注入し,従来法と低次差分法による振動インテンシティ計測を行った.インピーダンスヘッドを用いて測定した入力パワーと測定結果の比較から,本手法が従来法よりも誤差が小さいことが明らかになった.また,上記1で述べたようにセンサ間隔を選ぶことにより,測定精度をさらに向上させることができることも分かった.本実験では,補助金により購入した振動ピックアップとパーソナルコンピュータ及び鉄棒等を用いた.3.振動インテンシティベクトルの物理的意味を考察した.シミュレーションにより,1次元曲げ振動の境界における波動の反射は,境界を特定の機械インピーダンスと曲げモーメントインピーダンスの2つの物理量により拘束することによりゼロになり,注入する振動インテンシティが最大になることが分かった.また,測定実験により,振動インテンシティが大きな値をとるのは,機械系における共振現象時の境界条件に対応する事が明らかになった.逆にインテンシティは反共振時に極小値をとる.1.測定に伴う誤差を,曲げ振動の境界付近に生じるたわみの影響を考慮して定式化した.解析には,補助金で購入したパーソナルコンピュータを用いた.これらの式より,境界条件が明かな場合誤差を補正できる.さらに,これらの式を用いて境界条件をシミュレートすることにより,従来法である4点法が振動境界付近では,致命的な誤差を生じることが明らかになった.この結果は,音響学会にて論文発表を行った.また,低次差分法では,センサ間隔を波長に対して適当に選ぶことにより,極めて高精度な計測を行えることが分かった.この結果の一部は,国際騒音制御工学会議にて口頭発表を行った.2.1次元の振動系に加振器によりパワーを注入し,従来法と低次差分法による振動インテンシティ計測を行った.インピーダンスヘッドを用いて測定した入力パワーと測定結果の比較から,本手法が従来法よりも誤差が小さいことが明らかになった.また,上記1で述べたようにセンサ間隔を選ぶことにより,測定精度をさらに向上させることができることも分かった.本実験では,補助金により購入した振動ピックアップとパーソナルコンピュータ及び鉄棒等を用いた.3.振動インテンシティベクトルの物理的意味を考察した.シミュレーションにより,1次元曲げ振動の境界における波動の反射は,境界を特定の機械インピーダンスと曲げモーメントインピーダンスの2つの物理量により拘束することによりゼロになり,注入する振動インテンシティが最大になることが分かった.また,測定実験により,振動インテンシティが大きな値をとるのは,機械系における共振現象時の境界条件に対応する事が明らかになった.逆にインテンシティは反共振時に極小値をとる.
家計簿アプリを活用した家計データの構築と分析

家計簿アプリにより収集されたデータによって、新たな家計データを構築する。家計簿アプリとは銀行口座の出入金情報を自動的に収集するウェブサービスで、家計の収入・支出を自動的に記録するサービスである。誤記や記入漏れが発生せず、より正確な家計収支や資産保有の情報が把握できる。さらに、アプリ利用者を対象に、独自調査を実施して世帯属性を把握する。通常の統計調査では協力を得ることが難しい世帯行動・取引項目を把握することができる。構築されるデータは、家計内分配、消費税引上げの影響、家計の資産保有と消費の関係、などの分析に活用される。家計簿アプリデータに家計の属性データを追加することにより、消費税率の引き上げや住宅ローン金利等の政府施策の家計への影響を分析する。政府統計では困難だった家計の消費行動の継続調査を行うことで、高い学術的成果と社会的インパクトを上げることが期待される。
文化財の保存修復に用いられた材料の効果に関する研究

文化財の修復に用いられた合成樹脂などの伝統的修復材料以外の物質について、その使用例と目的、およびその経年変化の調査を行った。特に木造文化財建造物に関しては、文化庁建造物課などの協力によって、約1700件の文化財修理報告書に基づく調査を行うことができた。その結果、合成樹脂を中心に140種類を超える材料が文化財修復に用いられていることが判明した。これらの材料の過半数は、その修理工事で一回限り用いられたものである。これは、その材料が伝統的材料に比べて施工性や物性の点で有利でなかったこと、あるいは、供給体制に問題があったのか、使用例の情報がこの分野において共有されなかったかなどが原因と考えられる。同時にこれらの材料が商品名あるいは通称で記載されていることも多くそのために該当する材料を現時点において特定できないものおよびすでにメーカーおよび販売会社が存在しないために試料を入手できないものも多かった。これらの材料の内、製造元や化学組成、物性などが明らかになったものについては、商標名、通称、化学組成、適切な使用目的、代替可能な材料名および調達先のデータベースを作成した。また、アクリル樹脂、エポキシ樹脂などの汎用性の樹脂のいくつかについて、施工時の記述がはっきりしている事例を中心に劣化状況の調査を行ったところ、同一目的で同一の材料を用いた場合にもその効果には大きな隔たりが認められた。この原因は、使用箇所、周辺環境はかりではなく、施工時の技術、施工者の材料に対する理解や施工環境の影響もあると推測される。このような事例をもとにいくつかの代表的な樹脂を選び、施工上の注意、施工管理の要点、施工目的の明確化などに関するマニュアルを作成した。修理材料と修理記録の調査過去30年間にわたる建造物修理記録から修復に用いられた材料の中から合成樹脂を中心として、人工の材料を用いた修復材量を抽出し、整理した。特に合成樹脂を用いた修理例を構造用、接着用、修飾用に分類整理を行った。その結果、高分子化学の進展に伴い、多くの材料が用いられ、10年以内の比較的短い周期で、交替していることがわかった。反面、一部のエポキシ樹脂、アクリル樹脂などは、初期から一貫して用いられてきた例も認められた。修理例の追跡調査彫刻・工芸品の修理例に関しては、修理報告書に基づき調査例の収集を行っている。収集事例が少ないために、全体的な傾向に関しては、はっきりしないが、既調査例に関しては、充填財、接着剤などそれぞれの用途について1,2種類の材料が用いられており、建造物におけるほど多くの種類の材料が用いられていないようである。(1)主に接着剤などに多用されてきているエポキシ樹脂を試料として、紫外線、温湿度サイクル、加熱、オゾン富化空気などによる人工劣化試料を作成した。人工劣化には極めて長時間を要するために、その期間中安定した劣化環境を実現することが極めて困難で、この環境のばらつきによる影響を排除するために、多くの実験を繰り返し行う必要があることが明らかになった。これに伴い、光と酸素もしくはオゾンを用いる複合劣化実験を開始した。(2)人工劣化試料と主に各地の寺社などから採取できた経年劣化試料を走査型電子顕微鏡、レーザ顕微鏡、FTIRなどを用いてそれらの物性の比較を行った。その結果、人工劣化手法によって、合成樹脂の劣化機構に経年劣化試料との間に大きな差異があることが判明した。特に、従来のウェザロメータにも用いられている強い光と水の噴射による劣化はごく一部の屋外暴露試料との間にしか良い相関が見いだせなかった。当然のことながら、劣化開始機構も、紫外線やオゾンでは異なり、その影響は、その後の劣化の進行にも大きな影響を有している。このため、単独の劣化源による人工劣化では、実情に即した劣化結果を望みにくいと思われる。(3)人工木材に用いられている合成樹脂についても同様の検討を行ったが、合成樹脂の物性による影響以上に、マイクロバルーンなどの樹脂以外の添加物の物性と組成・配合比率による影響の方が大きく明確な関連を見いだせずにいる。さらに、その施工条件・施工技術による影響も極めて大きく、試料の物性が十分な範囲にありながら、本体からの脱落などによってすでにその働きを失っている試料も散見された。

この原因は、使用箇所、周辺環境はかりではなく、施工時の技術、施工者の材料に対する理解や施工環境の影響もあると推測される。このような事例をもとにいくつかの代表的な樹脂を選び、施工上の注意、施工管理の要点、施工目的の明確化などに関するマニュアルを作成した。
顎骨骨髄炎のSPECT定量解析方法の標準化とARONJの治療法開発への挑戦

近年の骨SPECTシンチグラフィ定量解析ソフトウェアの開発を受け、我々は高気圧酸素療法の前後で骨SPECTシンチグラフィを撮像したARONJ患者15名を対象として画像定量解析の後ろ向き研究を行った。本定量解析は非常に再現性が高く、正常骨(頭蓋骨)をコントロールとした計算式を用いることにより、SUV値を補正し、同様に正常骨をコントロールとした閾値を設定により、集積体積であるMBVも算出しそれぞれ症例間の比較検討ができる可能性を示した。本研究ではこれらの研究結果を基に、更に他施設のSPECT装置においても同様の定量解析の実施が可能か、また、症例間比較が可能か検討を進めることが本研究の概要である。
プロラクチン受容体の分子構造及び生理作用発現機構

ウサギ乳腺の膜成分に含まれるプロラクチン受容体を表面活性剤を用いて可溶化し、プロラクチン・アフィニティークロマトにより約200倍精製した。可溶化及び精製しても本来の性質を保っていた。これを抗原として常法によりモノクローナル抗体を作成し、三種類の抗体を得た。この抗体を用いて、プロラクチン受容体の構造を明らかにした。又、免疫組織化学の手法により組織内での分布を明らかにした。(1)、得られたモノクローナル抗体は、プロラクチンが結合する部位のみを認識していた。受容体を変性及び未変性の条件下で抗体と反応させ、受容体の種類と分子量を推定した。分子量約4万と8万の蛋白質と反応した。プロラクチンと受容体との複合体の分子量口、それぞれ約6.5万と11万であることから受容体一分子にプロラクチン一分子結合すること、独立した二種類の受容体が存在することが分かった。更に、反応速度論的に結合反応を調べて以下の事を明らかにした。プロラクチンと受容体との反応は、可逆性の二分子反応であり、特に水素結合と疎水結合も強く関与していた。分子の立体構造の維持には、電解質イオンが強く関与していた。分子量8万の受容体は、二価イオンが必須であった。以上得られた結果は、定性及び定量的解析、又、様々な分析手段を用いた解析結果とも良く一致していた。(2)、肝臓・副腎・卵巣の凍結切片を作成し、免疫組織化学的にプロラクチン受容体を検出した。その結果は、従来からプロラクチンの標的部位と考えられる部位にのみ陽性の反応が認められた。その他の部位とは反応しなかった。肝臓では一様に、副腎では皮質に、又、卵巣では黄体とその周囲に反応した。生理的意義には不明な点もあるが、精子の頭部に帯状に反応する部分があった。高プロラクチン血症は不妊の原因の一つと考えられていることから、プロラクチン受容体の関与が考えられた。
ストレスチェックに基づく休職等予測モデルの作成およびそれに関連する解析

うつ病や自殺を予防するため義務化されたストレスチェック制度について、症例対照研究によって評価し、活用法を検討する。(1)全国の大学の産業医がそれぞれの大学における病気休職・死亡者(症例)ならびにそれに対応する健常在勤者(対照)のストレスチェックのデータを匿名状態で持ち寄って統合する。(2)ストレスチェックの回答内容とその後に発生した休職との関連を統計学的に分析して休職・死亡の予測モデルを作成し、その予測モデルの妥当性を検証する。(3)ストレスチェック制度のより合理的な利用法を提案する。
液滴量制御による微小物体の液架橋力マニピュレーション手法の確立

液架橋によるマニピュレーションを可能とするための条件決定手法を確立した.物質の質量は大きさの3乗に比例するのに対し凝着力は大きさの1乗に比例するので,マイクロマニピュレーションにおいては固体間凝着力が無視できなくなる.マニピュレーション用のプローブに凝着した操作対象をそのプローブから離す為に,今までに機械的方法および静電力による方法を検討してきたが,各々欠点を有するため,さらに異なる機構によるマニピュレーションも含め,メカニズムを物理的に理解しマニピュレーション可能条件域を検討する必要がある.そこで本研究では液架橋による力の大きさを理論的に検討することとした.操作対象と基板もしくは操作対象とプローブ先端の間に液体を配した状況を平面と球体およびその間に配した液体としてモデル化した.プローブや基盤は剛体と見なし,液体の静的な安定状態を求めるためにラプラスの方程式を用いた.境界条件として接触角および液体の体積を与えることでこの方程式を解くことができる.幾何学的に取りうる形状を方程式の解として求める手法を提案した.その手法に基づき,操作対象と基板間もしくは操作対象とプローブ先端間距離を与えたときに発生する力を計算した.力,変位,体積,等の量は対象のサイズや物性値を用いて厳密に無次元化することができた.その力と距離の関係であるフォースカーブは液体の体積によって4つの種類に分類されることを明らかにした。さらに,液架橋力の大きさを無次元化体積の関数として表し,条件設定の為のダイアグラムを作成し,液架橋によるマニピュレーションにおける条件設定の手続きを明らかにした.マイクロメートル以下の微小物体をマニピュレーションする技術に関する研究は数多く行われているが,従来のどの手法も十分な再現性や信頼性を有しているとは言えない.これは固体表面粗さの局所的バラツキなどの要因が不確定要素となり凝着現象に影響するためである.固体間に液体が存在し,液架橋を形成する場合,それぞれの固体表面粗さのバラツキが凝着力に与える影響は非常に小さなものになる.そこで,本研究では,微小物体とその物体が凝着する工具との界面に液滴を存在させ,マニピュレーションの系を物体表面粗さに関係しない理想的な物理モデルに近づけ,さらに,その量を制御することによって,再現性,信頼性の高い微小物体マニピュレーションを実現することを目的とする.本年度は,液架橋力マニピュレーション手法の定量力学モデルを検討し,液架橋力により,微小物体の工具への付着,離脱を制御するための定量的条件を考察した.具体的には,基板上に置かれた微小物体を工具先端の液滴との相互作用(液架橋力)によって引上げたり,基板上に再び置いたりする作業を想定した場合,液滴量を如何に制御すれば,意図どおりの物体操作が可能であるかを,液架橋形成の支配方程式を元に見積った.この見積から,液架橋のフォースカーブ挙動ともいうべき知見,すなわち,「2固体間の存在する液滴の表面エネルギーとその量が与えられた場合,2固体間の距離と発生する液架橋力との間の関係」という重要な知見が得られ,液架橋力マニピュレーションに対する重要な指針を提案するに至った.この成果は,"9th Symposiumon "Microjoining and Assembly Technology in Electronics (MATE 2003)"で発表され,現在,Journal of Applied Physicsに投稿準備中である.液架橋によるマニピュレーションを可能とするための条件決定手法を確立した.物質の質量は大きさの3乗に比例するのに対し凝着力は大きさの1乗に比例するので,マイクロマニピュレーションにおいては固体間凝着力が無視できなくなる.マニピュレーション用のプローブに凝着した操作対象をそのプローブから離す為に,今までに機械的方法および静電力による方法を検討してきたが,各々欠点を有するため,さらに異なる機構によるマニピュレーションも含め,メカニズムを物理的に理解しマニピュレーション可能条件域を検討する必要がある.そこで本研究では液架橋による力の大きさを理論的に検討することとした.操作対象と基板もしくは操作対象とプローブ先端の間に液体を配した状況を平面と球体およびその間に配した液体としてモデル化した.プローブや基盤は剛体と見なし,液体の静的な安定状態を求めるためにラプラスの方程式を用いた.境界条件として接触角および液体の体積を与えることでこの方程式を解くことができる.幾何学的に取りうる形状を方程式の解として求める手法を提案した.その手法に基づき,操作対象と基板間もしくは操作対象とプローブ先端間距離を与えたときに発生する力を計算した.力,変位,体積,等の量は対象のサイズや物性値を用いて厳密に無次元化することができた.その力と距離の関係であるフォースカーブは液体の体積によって4つの種類に分類されることを明らかにした。さらに,液架橋力の大きさを無次元化体積の関数として表し,条件設定の為のダイアグラムを作成し,液架橋によるマニピュレーションにおける条件設定の手続きを明らかにした.
細胞認識性マイクロ粒子を用いた局所刺激による細胞間情報伝搬の動的挙動解析

近年、細胞集団中に生じた局所的な増殖因子や機械的刺激がコロニー全体の細胞へ何らかの形で情報を伝搬・交換するように見える現象が多く報告されている。そこで、本研究では局所的な刺激に対して細胞の集団的挙動の解析を行うことを目的に、E-カドヘリンを直径1. 3μmのポリスチレン粒子に固定化した細胞認識マイクロ粒子を固定化し、それら粒子の作用が細胞集団にどのように認識されるのか検討した。その結果、E-カドヘリンを固定化した粒子は細胞コロニーの周辺部位にのみに作用し、コロニー全体の集団運動を抑制する作用があることが確認された。さらに、周辺部位からコロニー内部の細胞へMAPkinase ERK1/2の脱リン酸化が伝搬していく様子が確認された。他方で、細胞集団の一部の細胞に機械的な刺激を与えるとERK1/2のリン酸化は刺激を受けていない細胞へと伝搬することも確認された。このことから、コロニーを形成する細胞はE-カドヘリンを介して力のバランスが保たれており、そのバランスの変化がE-カドヘリンを介して細胞間情報伝達を促していることが示唆された。現在まで数多くのサイトカイン・増殖因子が同定されてきたが、近年増殖因子刺激は時空間的に制御され、細胞はそれを認識して応答していることが示されつつある。増殖因子によるシグナル誘起は単なるレセプター・リガンドのような単純な分子相互作用だけでは説明できない現象が多く報告されている。例えば、上皮増殖因子レセプター(EGF-R)の過剰発現の活性化量はレセプター自身の発現量の大小にかかわらず、直接的に関係のないE-カドヘリンの発現の有無によって制御されていることが知られている。また、他の細胞においてEGFシグナルは細胞間相互作用の強度に依存して応答性が変化するなど、増殖因子によるシグナル伝達機構は膜状にて高度に制御されていることが示されつつある。加えて、生体内環境では特定の組織にある細胞が全て同等にサイトカイン等の液性因子による刺激を受ける場合は少なく、刺激を受けた細胞が次々にその情報を伝搬していることが示唆される。そこで、本研究ではサイトカイン・増殖因子などの液性因子の局所的な刺激に対して細胞の動的挙動の解析を行い細胞による液性因子の時空間情報認識メカニズの解明するための足がかりを得ることを目標とする。この目標を達成するために本22年度において、化学的に基質に固定化固定化可能な上皮増殖因子(EGF)及びE-カドヘリンを作成し、それに粒径13μmのポリスチレン粒子に固定化することで、それら粒子が細胞にどのように認識されるのか検討した。その結果、EGF固定化がた粒子はレセプターを活性化し、E-カドヘリン粒子は細胞のE-カドヘリンを生理的な結合を促すこと可能であることが分かった。近年増殖因子刺激は時空間的に制御され、細胞はそれを認識して応答していることが示されつつある。例えば、上皮増殖因子レセプター(EGF-R)の応答性は細胞間相互作用の強度に依存して応答性が変化するなど、増殖因子によるシグナル伝達機構は細胞間接着のE-カドヘリンの局在性によって膜状にて高度に制御されていることが示されつつある。そこで、本研究ではサイトカイン・増殖因子などの液性因子の局所的な刺激に対して細胞の動的挙動の解析を行い細胞による液性因子の時空間情報認識メカニズの解明するための足がかりを得ることを目標とし、化学的に基質に固定化可能な上皮増殖因子(EGF)及びE-カドヘリンを作成し、それに粒径13μmのポリスチレン粒子に固定化することで、それら粒子が細胞にどのように認識されるのか検討した。さらに、周辺部位からコロニー内部の細胞へMAP kinase ERK1/2の脱リン酸化が伝搬していく様子が確認された。

他方で、細胞集団の一部の細胞に機械的な刺激を与えるとERK1/2のリン酸化は刺激を受けていない細胞へと伝搬することも確認された。このことから、コロニーを形成する細胞はE-カドヘリンを介して力のバランスが保たれており、そのバランスの変化がE-カドヘリンを介して細胞間情報伝達を促していることが示唆された。
脆弱性を抱えた家族のレジリエンスを促進するケアガイドラインと教育プログラムの構築

平成30年度は、脆弱性を抱えた家族の家族レジリエンスを促す看護支援行動の明確化と「脆弱性を抱えた家族のレジリエンスを促す看護ケアガイドライン」の開発を目指して、脆弱性を抱えた家族の体験、家族のレジリエンスを促す看護支援行動を明らかにすることに取り組んだ。具体的に今年度大きな健康被害を及ぼした災害地域において、自然災害に直面し「社会的環境的脆弱性」を抱く家族に対して支援を行った看護者を対象に被災した家族の状況や家族レジリエンスを促す看護ケアやケア提供の課題等を明らかにすることを目的に半構成的面接を行った。その結果、生活基盤が崩れ、日中からの飲酒の日常化など日常生活の乱れやそれに伴う身体症状の出現、病気治療の中断や新たな住まいの問題等が浮き彫りになっていた。看護者は、初めて関わる住民に対しまずは自分を知ってもらうように一軒一軒声をかけて回り、住民との顔が見える関係づくりに取り組んでいた。本当に困っていることは絶対言ってくれないとの認識をもち、住民の暮らしの中に入り、環境調整や感染症予防に加え、最新の正確な情報を提供し、確実に問題解決できる専門職者につなぐ役割を担っていた。また住民の「大丈夫」との言動の背景に身体的疲労が存在していることが多いことを認識し、避難所の中では言えない思いをきく場を設け、健康相談を行っていた。生活支援コーディネーター、保健師、社協の人との日々の顔合わせ、情報共有など連携体制を創っていた。以上のように看護者は、関係構築を図りながら常に虫の目、鳥の目、魚の目をもって状況を視るようにして、個々の真の健康課題、ニーズの把握に努め、日常性を取り戻す支援や人と人をつなぐ支援を行っていた。「社会的環境的脆弱性」を抱く家族に対して、孤立を防ぎ、今の生活だけをみるだけではなく、これまでの生活のあり様、今後の生活の見通し予測しながら関わるようにしていた。当初の研究計画では、脆弱性を抱えた家族の家族レジリエンスを促す看護支援行動の明確化と「脆弱性を抱えた家族のレジリエンスを促す看護ケアガイドライン」の開発を目指して、脆弱性を抱えた家族に対して支援を行った経験のある看護者(約20名程度)を対象に、家族への看護支援行動(家族の特性、支援の意図、介入方法)について面接し、脆弱性を抱えた家族の体験、家族レジリエンスの特性を明らかにする予定であった。今年度は、自然災害に直面し「社会的環境的脆弱性」を抱く家族に対して支援を行った看護者を対象に面接調査を行ったが、今後はさらに対象の人数やさまざまな脆弱性を抱く家族への支援行動を抽出していく必要がある。平成31年度は、「社会的環境的脆弱性」を抱く家族に対して支援を行った看護者の人数を増やして面接調査を実施し、継続して自然災害等「社会的環境的脆弱性」を抱く家族の状況や家族レジリエンスを促す看護ケア、ケア提供の課題等を明らかにする。さらに発達障害や高次脳機能障害などの障害をもつ人とともに生活する家族や死別体験のある家族など脆弱性を抱えた家族を支援した経験のある看護者を対象に面接調査を実施するなど、より面接調査の幅を広げ、家族の病気体験や生活の再構築、家族レジリエンスを高める要因に着目し、抽出していくようにする。以上の分析結果を統合しながら、「脆弱性を抱えた家族のレジリエンスを促す看護ケアガイドライン」の開発を目指していくこととする。「脆弱性を抱えた家族のレジリエンスを促す看護ケアガイドライン」の作成においては、研究者らが開発した「災害後の家族レジリエンスを促す看護ケアガイドライン」と上記の分析結果、先行文献に基づき、行っていくようにする。さらにケアガイドラインについて専門看護師と研究者からなるグループインタビューを実施し、妥当性、有効性を検証し、洗練化を図るようにする。

「社会的環境的脆弱性」を抱く家族に対して、孤立を防ぎ、今の生活だけをみるだけではなく、これまでの生活のあり様、今後の生活の見通し予測しながら関わるようにしていた。当初の研究計画では、脆弱性を抱えた家族の家族レジリエンスを促す看護支援行動の明確化と「脆弱性を抱えた家族のレジリエンスを促す看護ケアガイドライン」の開発を目指して、脆弱性を抱えた家族に対して支援を行った経験のある看護者(約20名程度)を対象に、家族への看護支援行動(家族の特性、支援の意図、介入方法)について面接し、脆弱性を抱えた家族の体験、家族レジリエンスの特性を明らかにする予定であった。今年度は、自然災害に直面し「社会的環境的脆弱性」を抱く家族に対して支援を行った看護者を対象に面接調査を行ったが、今後はさらに対象の人数やさまざまな脆弱性を抱く家族への支援行動を抽出していく必要がある。平成31年度は、「社会的環境的脆弱性」を抱く家族に対して支援を行った看護者の人数を増やして面接調査を実施し、継続して自然災害等「社会的環境的脆弱性」を抱く家族の状況や家族レジリエンスを促す看護ケア、ケア提供の課題等を明らかにする。さらに発達障害や高次脳機能障害などの障害をもつ人とともに生活する家族や死別体験のある家族など脆弱性を抱えた家族を支援した経験のある看護者を対象に面接調査を実施するなど、より面接調査の幅を広げ、家族の病気体験や生活の再構築、家族レジリエンスを高める要因に着目し、抽出していくようにする。以上の分析結果を統合しながら、「脆弱性を抱えた家族のレジリエンスを促す看護ケアガイドライン」の開発を目指していくこととする。「脆弱性を抱えた家族のレジリエンスを促す看護ケアガイドライン」の作成においては、研究者らが開発した「災害後の家族レジリエンスを促す看護ケアガイドライン」と上記の分析結果、先行文献に基づき、行っていくようにする。さらにケアガイドラインについて専門看護師と研究者からなるグループインタビューを実施し、妥当性、有効性を検証し、洗練化を図るようにする。
SOI技術を応用した新型ニュートリノ検出器の開発

本研究の目的はSOI(Silicon-On-Insulator)技術をシンチレーション光の検出に応用した革新的な高精度ニュートリノ検出器の研究開発を行い、ニュートリノ反応の精密測定、さらにはニュートリノのCP対称性の破れの発見に向けた礎を築き上げることである。これを実現させるためにリング状の電極によるドリフト電場や光電子のアバランシェ増幅を実装したSOI検出器を開発し、LEDを用いてそれらを性能評価し、最後に実際のシンチレーションファイバーから蛍光の検出を試みる。
精子運動を亢進し受精率を改善する薬剤開発を目指したトランスレーショナル・リサーチ

GWRQは、野生型マウス精子を活性化したが、ノックアウト・マウスの精子は活性化しなかった。次にEBGを用いて、インフォームドコンセントを得て採取したヒト精子を処理すると、c-AMPおよびカルシウム流入を増加させ、精子の運動能を亢進できることが判明した。また、質量分析で、精子に関与するポリラクトサミンが硫酸化されフコシル化されていることを明らかにした。さらに、EBG処理前後の精巣上体の免疫組織化学でポリラクトサミンが上皮細胞から精液へ分泌されることも確認した。現在、精子運動を活性化することにより受精率を改善する方法がない。本研究で明らかになった成果は、IVF-ETに活用でき臨床応用が期待できる。本研究は、精子を活性化し高度生殖医療の効率を改善することを目的としたトランスレーショナルリサーチである。我々は、着床時に胚と子宮内膜で相同的に結合する細胞接着分子“トロフィニン"の研究を進めてきたが、その課程でトロフィニンに結合するペプチド:GWRQを同定するに至った。さらにトロフィニンがヒト精子の尾部分に発現しGWRQペプチドが、トロフィニンを介する分子スイッチに関与して、精子運動能を亢進させる事実を見いだした。本研究ではGWRQペプチドを精子に添加し、活性化された精子による受精効率の改善および着床前後の胚発生にたいする影響をマウス卵と、トロフィニン・ノックアウトマウスの精子を用いて検証をすすめている。また、GWRQペプチドはマウスの精子の運動能に影響するので、マウスの精子運動の変化をCASA(computer assisted sperm analyzer)を用いて定量的に解析している。平成25年度では、昨年度に引き続き「GWRQペプチドが精子表面に発現したトロフィニンを介して効果を発揮し、運動能を亢進する」という仮説を我々が作成したトロフィニン・ノックアウトマウスより採取したトロフィニン欠損精子を用いて検証を続けた。GWRQペプチドを野生型マウスとトロフィニン・ノックアウトマウスから採取した精子にそれぞれ添加し、CASAで運動率を詳細に測定したところ、野生型ではGWRQペプチドにより運動率が亢進したが、トロフィニン欠損マウスの精子では変化がないことが確認できた。さらに、GWRQペプチドで処理した精子の受精能をマウスの未受精卵を用いたIVFで定量的に検討した。IVFで得られたマウスの受精卵は、擬似妊娠マウスに胚移植して胎仔をつくり胎仔期および産後成長期も含めて何らかの異常が観られるか否か、すなわちGWRQペプチドで処理した精子が「胎仔に与える影響」についてnを増やして検討中である。本研究の目的は、「ヒト精子の運動能を高めて人工受精の効率をあげる安全な方法を確立する」事にある。さらにトロフィニンがヒト精子の尾部分に発現しGWRQペプチドが精子運動能を亢進させる事実をも見いだした。本研究ではGWRQペプチドを精子に添加し、活性化された精子による受精効率の改善および着床前後の胚発生の過程にたいする影響をマウス卵を使って、またトロフィニン・ノックアウトマウスの精子を用いて検証する。また、GWRQペプチドはマウスの精子の運動能も増幅するため、マウスの精子運動もCASAを用いて定量的に分析る。平成24年度では、「GWRQペプチドが精子表面に発現したトロフィニンを介して効果を発揮し、運動能を亢進する」という仮説を我々が作成したトロフィニン・ノックアウトマウスより採取したトロフィニン欠損精子を用いて検証した。GWRQペプチドを野生型マウスとトロフィニン・ノックアウトマウスから採取した精子にそれぞれ加えて、CASA (computer assisted sperm analyzer)で運動率を詳細に測定したところ、野生型ではGWRQペプチドにより運動率が亢進したが、トロフィニン欠損マウスの精子では変化がなかった。よって、GWRQペプチドの効果がトロフィニンに依存性である事を確認できた。IVFで得られたマウスの受精卵は、擬似妊娠マウスに胚移植して胎仔をつくり胎仔期および産後成長期も含めて何らかの異常が観られるか否か、すなわちGWRQペプチドで処理した精子が「胎仔に与える影響」について検討中である。哺乳類の精子は、射精により受精能獲得のプロセスを経て、運動性の亢進および卵母細胞肥沃化のために超活性化される。このプロセスは、先体反応前、あるいは卵に出会う直前の時点で生じ、精液の中にある受精能獲得抑制因子によって起こる可逆的過程である。

これまでに、精子尾部は、グリカンにより濃密にカバーされ、尾部表面への抗体のアクセスを妨げていることを報告している。本研究では、新規に、エンド-βガラクトシダーゼ(糖鎖ポリラクトサミンを加水分解する酵素)を用いて、インフォームドコンセントを得て採取したヒト精子を処理すると、“サイクリックAMPレベル"および“カルシウム流入"を増加させ、精子の運動能を亢進できることを見いだした。また、質量分析の解析で、精子に関与するポリラクトサミンが硫酸化(sulfated)されフコシル化(fucosylated)されていることを明らかにした。さらに、エンド-βガラクトシダーゼ処理前後の精巣上体の免疫組織化学では、ポリラクトサミンが、精巣上体の上皮細胞によって合成され、精液へ分泌されることも確認した。ポリラクトサミン受容体の候補は、FGFR2を発現するHEK293T細胞を用いた実験により、FGFR2であることが判明した。また、HEK293T細胞と結合するFGF、およびFGFによるFGFR2のチロシンリン酸化は、外因性の精液ポリラクトサミンによって抑制された。以上より、エンド-βガラクトシダーゼとFGFを組み合わせて、精子を処理することで、多糖類に覆われた精子尾部のFGFR2が露出され、EGFの結合により精子の直進運動性が亢進することが判明した。臨床現場では、運動率の低い精子を活性化することにより受精率向上を可能とする有効な方法が、未だにないのが現状である。本研究で明らかになった基礎研究の成果は、体外受精・胚移植(IVF-ET)に活用でき、臨床応用が期待できる。生殖医療、婦人科腫瘍平成24年度、平成25年度に実施した研究により、GWRQペプチドの効果がトロフィニンの発現に依存性である事を確認できた。さらに、GWRQペプチドで処理した精子が「胎仔に与える影響」についてnを増やして検討中でありおおむね順調に進展している。GWRQペプチドの効果がトロフィニンに依存性である事を確認できた。さらに、GWRQペプチドで処理した精子が「胎仔に与える影響」について検討中でありおおむね順調に進展している。GWRQペプチドで処理した精子の受精能をマウスの未受精卵を用いたIVFで定量的に検討する。具体的には、IVFで得られたマウスの受精卵を擬似妊娠マウスに胚移植して胎仔をつくり胎仔期および産後成長期も含めて何らかの異常が観られるか否か、すなわちGWRQペプチドで処理した精子が「胎仔に与える影響」について、long termの影響を含めてnを増やして検討を続ける。一方、精子表面の糖鎖構造を除去する目的で酵素(未発表)を精子に加えて精子運動と糖鎖の関係を検討する。また、精子の受精能については、IVFの結果とよく対応することが知られているアクロビーズ法で解析する。具体的には、IVFで得られたマウスの受精卵を擬似妊娠マウスに胚移植して胎仔をつくり胎仔期および産後成長期も含めて何らかの異常が観られるか否か、すなわちGWRQペプチドで処理した精子が「胎仔に与える影響」について検討を続ける。
盆地の気候風土に対応した住まいの空間構成と住生活に関する研究

本研究は甲府盆地を中心とした実態調査及び他都市との比較分析から、盆地の気候風土や歴史、文化、生活様式に根ざした住空間の構成原理と住生活実態について、多面的かつ実証的に考察した。3ヶ年の主な研究成果は以下の通りである。1.住宅・土地統計調査及び建築統計年報を利用し、全国の盆地都市及び山梨県の住宅事情を分析した。2.山梨県内3地区の現地調査結果より、民家の屋敷構えや住み方の地域的特徴を明らかにした。また竜王町における伝統的民家の空間構成について考察した。3.県内の大工・工務店が建設した木造戸建て住宅の平面図を収集し、敷地・住宅規模や平面構成等の地域別特徴と変容過程を明らかにした。4.山梨市内2地区の居住者アンケート調査より、盆地の住環境評価や年中行事等の住生活実態を把握した。5.山梨県内の建築士を対象に実施したアンケート調査より、山梨県の気候風土や敷地条件、最近の住宅建設状況等を把握するとともに、盆地の気候風土に対応した木造住宅の設計事例集を作成した。6.県産材住宅の供給実態や県産材に対する居住者の意識、居住性評価について検討した。7.山梨県の「甲斐の家」プロジェクトを対象に地域に根ざした木造住宅に対する県民ニーズを明らかにし、建築士・、林業関係者・住民等との協働作業によって「甲斐の家」を提案した。また甲斐の家モデルハウスの建設過程を記録し、空間分析・評価と住み方シミュレーションを行った。8.住宅マスタープランの策定による地域型住宅への多様な取り組みを示した。9.中学校及び高等学校の家庭科教科書を対象に地域に根ざした住まいや生活文化に関する学習内容を調査・分析した。また山梨県の気候風土に対応した住教育実践事例を把握し、地域性を生かした住教育の可能性を示した。本研究は、全国59地域の比較調査と甲府盆地における典型調査から、盆地の生態系やコミュニティ意識が育む住空間の構成原理や住生活実態について、総合的に考察することを目的としている。本年度は研究期間の初年度として、(1)盆地地域の住まいや住生活問題に関する関連文献の収集・分析、(2)全国盆地都市の現地調査、(3)甲府盆地の気候風土に調和した木造住宅のあり方について重点的に検討した。主な研究成果は以下の通りである。1.地理学や建築学、都市計画分野の関連文献を収集した。この結果、地理学分野では盆地について一定の研究蓄積が確認できたものの、盆地の生態系や住文化に着目した学際的な住宅研究は見られなかった。2.甲府盆地については市町村史を資料に「民家」の伝統的な空間構成について整理した。3.盆地の性格づけを行うために国勢調査等の基礎統計を整備し、全国の盆地都市の類型化を試みた。4.住宅統計年報を用いて山梨県内64市町村の住宅建設実態を地域的・経年的に分析した。5.宮崎県えびの市、北海道富良野市、長野県松本市及び塩尻市を対象に、地域固有の住生活課題に関する現地調査及び住宅施策担当者へのヒアリング調査を実施した。「ふらのの家」など、住宅マスタープランを策定した盆地都市では風土に根ざした住まいづくりに取り組んでいた。6.京都市では京都の歴史・風土に育まれた町家の保存状況や活用に向けての行政及び市民団体の取り組みを調査した。7.全国の市区町村住宅マスタープラン報告書から地域に根ざした住まいづくりの構想を抽出し、データベース化した。8.山梨県の「甲斐の家2002」プロジェクトに参画し、県民によるアイデアをもとに山梨県の気候風土に調和した木造住宅を提案した。本研究は甲府盆地における実態調査並びに全国類似都市との比較から、盆地の生態系、歴史・文化、生活様式が育んできた住空間の構成原理と住生活実態について考察することを目的としている。

本年度は研究期間の中間年度として、(1)盆地の気候風土に根ざした住まいづくりのアイデア分析、(2)甲斐の家2002モデルハウス建設過程の記録、(3)甲府盆地の住環境と居住実態に関する事例調査、(4)木造住宅平面の地域性とその変容、(5)山梨の気候風土に対応した住まいづくり実践、の5点について重点的に検討した。主な研究成果は以下の通りである。1.山梨県が平成13年度から実施している「甲斐の家アイデア募集事業」の応募作品(作文、絵画、図面)を詳細に分析し、山梨県の気候風土や生活スタイルに根ざした県民の居住ニーズを明らかにした。2.平成15年度甲斐の家プロジェクトに参画し、建築士・林業関係者・住民等とともにワークショップを重ね、「家族と共に成長する住まい」をテーマとする甲斐の家2003を提案した。3.最終年度に作成する住教育教材の素材とするために甲斐の家2002モデルハウスの建設過程を画像や映像等のデジタルデータとして記録した。4.山梨市下井尻地区・七日市場地区を対象に居住者アンケート調査を行い、盆地の住環境や現住宅に対する評価、年中行事、気候風土に対応した住生活の実態を明らかし、その結果をもとに山梨市らしい住まいを具体的に提案した。5.県内の大工・工務店が昭和3040年代に供給した木造軸組工法住宅の平面図を収集し、住宅規模、居室構成、階数、室名呼称等の地域的、経年的な特徴を整理した。6.山梨県建築士会所属の建築士432名を対象にアンケート調査を実施し、山梨の気候風土の特徴、最近の住宅建設状況、建築主の要望を把握・分析した。また、山梨の気候風土や環境条件、ライフスタイルなど地域に根ざした住宅設計例を収集した。本研究は甲府盆地を中心とした実態調査並びに全国類似都市との比較分析から、盆地の気候風土や生態系、歴史・文化、生活様式等が育んできた住空間の構成原理と住生活実態について明らかにすることを目的としている。本年度は研究期間の最終年度として、(1)家庭科教科書にみる住まいの地方性・地域性と住文化、(2)県産材モデル住宅「甲斐の家」の空間分析と住み方の提案、(3)地域に根ざした木造住宅の平面構成とその変容過程、の3点にっいて重点的に検討した。1.新学習指導要領に基づく現行高等学校家庭科教科書を対象に地域に根ざした住まいに関する記述内容を調査・分析した。なおJ社発行教科書については記述内容の歴史的変遷についても考察した。2.2000年3月に山梨県内の中学校及び高等学校家庭科教員を対象に実施したアンケート調査データを利用し、盆地の気候風土に対応した住教育実践事例を把握した。3.平成15年度に山梨県が建設した県産材モデル住宅「甲斐の家」の空間分析及び評価を行った。また山梨大学及び帝京医療福祉専門学校の学生の協力を得て、モデル住宅での住み方シミュレーションを行い、その内容を平面図等に表現した。4.北海道豊富町や愛媛県大洲市等を対象に現地調査を行い、サロベツ型住宅や歴史的町並み保存など気候風土に対応した住まい・まちづくりの取り組みについて明らかにした。5.県内の建築士を対象に実施したアンケート調査結果と収集した設計図書をもとに、地域に根ざした住まいづくりの事例集を作成した。
都心環境創造を目的とした交通と土地利用の一体的整備手法とその効果

本研究ではわが国の都心地域における環境改善手法として、都心ターミナル地域の一体的整備手法であるジョイントディベロプメント(JD)全般に着目し、その理念と課題を体系的に整理した。また、JDの実施が個人の回遊行動に及ぼす影響について定量的な検討を行った。具体的な研究実績は以下にまとめる通りである。(1)JD地形の事例と進め方、成否とその理由について、ヒアリング調査や追加的な文献調査を行い、さらに詳細な検討を加えた。この結果、JDを実施している米国の都市を中心に、JD手法の実施状況、実施内容、実施方法、実施プロセス、関連コスト、メリット、デメリット、成否ポイントをまとめることができた。(2)パーソントリップ調査を始めとする既存の各種交通調査データを加工し、昨年度考案、確定した滞留行動分析システムに用い、京阪神都市圏を対象に実際のモデル分析を行った。この結果、JD事業の実施の有無と関連する都心の環境条件が都心の滞留行動に及ぼす影響を定量的に抽出でき、その影響は非常に大きいものであることが確認できた。特にわが国の場合では私鉄等JD事業の実施主体のJD地形に対する基本的姿勢が大きな要因となっていることが明らかになった。また、具体的な都心地区それぞれに対する滞留状況の検討を行ったことで、関連する計画上の課題を抽出することができた。都心ターミナル地域の一体的整備手法であるジョイントディベロプメント(JD)全般に着目し、その実際と課題を明らかにした。また、JDの実施が個人の回避行動に及ぼす影響を検討するためのフレームワークを提示した。具体的には以下にまとめる通りである。1)JD手法の考え方を整理し、実施状況を把握するために、郵送によるアンケート調査を実施した。特にここでは異なる主体間での契約という明確な形でJDを実施している米国の都市を対象とした。調査では、JD手法の実施状況、実施内容、実施方法、関連コスト、メリット、デメリットを広範な観点から明らかにした。2)パーソントリップ調査を始めとする既存の各種交通調査データの加工等を通じて、滞留行動分析を行うための基礎的データを整備した。また、これらのデータをもとに、都心地区における個人の滞留行動について、その環境条件が個人の滞留行動にどのような影響を与えているかという観点から集計分析を行った。さらに、この結果をもとに滞留行動分析システムに求められる要件を整理した。3)滞留行動の偏りと地域特性の関連性をモデル分析を通じて明らかにした。これらと上記の結果を参考に、滞留行動分析モデルのフレームワークを確定した。<当該年度研究実績の報告>本研究ではわが国の都心地域における環境改善手法として、都心ターミナル地域の一体的整備手法であるジョイントディベロプメント(JD)全般に着目し、その理念と課題を体系的に整理した。