hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
白血病微小環境（骨髄及び中枢神経系）におけるＮ―カドヘリン分子機構の解明

Nーカドヘリンは、カルシウム依存性細胞間接着分子の一つで、細胞骨格形成に関わるとともに、正常造血において重要な役割を担っている。今回、小児急性白血病に注目し、白血病ー骨髄ニッチにおける同分子の臨床的意義を検討した。Nーカドヘリンはprimary/hTERT不死化骨髄由来ストローマ細胞(BMSCs)で高発現し、急性白血病の細胞株及び初発時検体のなかにも発現することを認めた。更に、BMSCsと白血病細胞との共培養実験で、同分子の接着抑制抗体を用いると、白血病細胞の薬剤感受が増強した。以上から、Nーカドヘリンは、骨髄微小環境における小児急性白血病細胞の薬剤耐性機序に関与することが予想された。小児白血病治療成績の更なる向上をめざし、骨髄ストローマ細胞及び脳組織に高発現する接着分子(N-カドヘリン)を標的分子とし、白血病における同分子の臨床的意義を検討する。1)急性白血病細胞(ALL)株及びヒト骨髄由来ストローマ細胞(BMSC)株におけるN-カドヘリン発現:N-カドヘリン分子発現を認めたALL株及びBMSC株の継体培養において、同分子が恒常的に発現していることを確認した。2)遺伝子改変細胞株の機能解析と細胞形態検討:N-カドヘリンを高発現するBMSC株及びALL株を用い、レトロウイルス遺伝子改変術で同分子の恒常的抑制細胞株を樹立。しかし、改変ALL株で同分子の発現抑制は認めるも、その効果にばらつきがあり、段階希釈法にて細胞選択を試みるも、うまく行かなかった。そこで、昨年度樹立した遺伝子改変細胞株をバルク細胞株として用いることとした。同ALL株のcell growthは、改変前では細胞接着傾向が強く、aggregateして増殖していたが、改変後では、細胞接着が抑制された状況で増殖した。また、同細胞株に特徴的な抗原や細胞生存率には差は認めなかった。改変BMSC株に関しては、恒常的に同分子の発現抑制効果を認め、継体培養においても細胞形態及びcell growthに変化なく、ALL株の細胞支持能にも影響を認めなかった。3)急性骨髄性白血病(AML)初診時検体でのN-カドヘリン発現分画の検討:N-カドヘリン抗原を発現したAML株を見いだせなかったため、初発時AML検体での同抗原発現検索を開始したが、その発現は限局的であり、他の抗原マーカーとの組み合わせ、真の芽球細胞に同分子が発現しているかを検討している。4)Cytotoxicity assayの検討:2)で樹立した改変BMSC株とALL株との混合培養系において、抗がん剤によるcytotoxicity assayを開始した。私どもは、小児白血病治療成績の更なる向上をめざし、白血病微小環境に注目した研究を行っている。特に、骨髄ストローマ細胞及び脳組織に高発現する接着分子(N-カドヘリン)を標的分子とし、白血病細胞との細胞間接着の臨床的意義を見出すことを目的としている。以下に当該年度の研究成果を述べる。1)急性白血病細胞株及びヒト骨髄由来ストローマ細胞株におけるN-カドヘリンの発現:フローサイト・メトリ法にて同分子発現を確認した。急性白血病株の中で、急性リンパ性白血病株2種類で同抗原の発現を認めたが、急性骨髄性白血病株3種類で発現しているものはなかった。また、ヒト骨髄由来ストローマ細胞株にて同抗原の高発現を認めた。2)急性骨髄性白血病初発時検体におけるN-カドヘリンの発現:急性骨髄性白血病細胞株で同抗原の発現を認めるものがなかったため、急性骨髄性白血病初発時検体での同発現の検討を行ったところ、検体の中には、その芽球細胞の一部に同抗原の発現を認めた。更なる詳細な検討が必要と考える。3)N-カドヘリン発現の遺伝子改変細胞株の樹立:N-カドヘリンを高発現するヒト骨髄由来ストローマ細胞株及び急性リンパ性白血病株を用い、レトロウイルスベクターによる遺伝子改変術により、同分子の発現を恒常的に抑制した細胞株を樹立した。この発現を効率よく抑制する配列を組み込んだベクター作成に時間を要し、現在それらの細胞株のキャラクター解析を実施していている。4)N-カドヘリン接着の細胞形態に及ぼす検討:N-カドヘリンを発現する急性リンパ性白血病株の培養において、同分子の細胞外領域に結合する中和抗体を添加したところ、投与前細胞接着にて一塊の細胞増殖を示してたものが、接着せずsingle cellとして浮遊増殖した。現在、細胞周期・表面マーカーの検索を施行中である。以上の進行状況であるが、今後機能解析へとつなげる予定である。3年間を通して、小児白血病治療成績の更なる向上をめざし、骨髄ストローマ細胞に高発現する接着分子(N-カドヘリン)を標的分子とし、白血病における同分子の臨床的意義を検討した。

前半2年間では、ヒト不死化骨髄ストローマ細胞株(hTERT-BMSC)、白血病細胞株及び小児T細胞性白血病初発時検体におけるN-カドヘリンの発現をPCR及びWestern blot法で確認した。B-pre ALL細胞株では697にのみ、T-ALL細胞株ではCEM>Molt4、AML細胞株ではKG1、KG1aにおいて、その発現を認めたが、蛋白レベルではAML細胞細胞株での検出は困難であった。一方、BMSCでは、primaryでもhTERT-BMSCにおいても、N-カドヘリンは高発現しており、レトロウイルスベクターを用いたいRNAiでは、ほぼ完全に同分子の発現を抑制した細胞株を樹立できた。ALL細胞株で高発現していた697においても、同様に同分子の発現抑制細胞株を樹立した。697細胞は、細胞培養時、細胞塊(aggregate)を形成し増殖していくが、同分子抑制細胞では、細胞塊を形成せず、細胞塊形成にはN-カドヘリンが関与していることが分かった。本年度(最終年度)では、697細胞の薬剤感受性において、N-カドヘリンの影響を検討するためにN-カドヘリン中和抗体(GC-4)を用いた感受性試験を実施したとこと、dexamethasone、L-asparaginase、vincristine等の白血病主要薬剤で殺細胞効果が増強する傾向を認めた。また、急性骨髄性白血病検体におけるN-カドヘリン抗原発現を多次元フローサイトメトリーにて初診時から治療後まで追跡したが、初診時から発現している検体がなく、今後の課題(抗体の種類や検体数を増やす)として取組む必要がある。これらのことから、N-カドヘリンは、白血病細胞の薬剤耐性機序にある一定の役割を担うことが予想され、Nーカドヘリンを高発現するBMSCとの白血病骨髄微小環境での同分子発現抑制剤は、臨床的意義を見出すものと期待される。小児血液腫瘍学研究成果概要にも記したが、N-カドヘリンを抑制する遺伝子改変RNAi細胞株において、特に急性リンパ性白血病株では、同分子の発現抑制効果にばらつきがあり、より正確な実験を開始するにあたり、細胞選択を試みたが上手くいかなかった。どの白血病細胞もGFP陽性を示し、目的ベクターが組込まれていることを確認できているが、同分子の抑制効果にばらつきがあることはよくある。しかし、本細胞株はsingle cellでの細胞培養が困難なため、そのセレクションができなかった。研究成果概要にも記したが、N-カドヘリンを高発現するヒト骨髄由来ストローマ細胞株及び急性リンパ性白血病株における同分子の発現を恒常的に抑制する遺伝子改変レトロウイルスベクターを作成するのに時間を要してしまった。効率よく標的分子を抑制するRNAi配列選択は、本研究において重要なポイントであり、慎重な判断を必要とした。また、ベクターに組み込み、感染効率のよいウイルス上清を獲得するにも時間を要したことが原因である。今後は、樹立した遺伝子改変細胞株をバルク細胞株として利用し、実験を進めていく。現在、白血病骨髄微小環境を想定したin vitro assay系として、ヒト不死化骨髄由来ストローマ細胞株と急性リンパ性白血病株との混合培養実験をベースに、薬剤感受性試験を開始している。今後は、migration assayについても検討する予定である。また、現在実施している
受精・発生を支える精子細胞特異的に発現する遺伝子の欠失マウスの解析

生殖酬胞の特質を理解するために、生殖細胞特異的遺伝子群のクローニングと解析を行い、さらに、それら遺伝子の遺伝子欠失マウスを作成しその解析から生殖細胞の特質に迫ることを目的に研究を進めてきた。本研究では、私たちが独自に解析を進めてきたOAZ-t遺伝子とその遺伝子欠失マウスの精子について詳細な解析を進めた。OAZ-t遺伝子欠失マウスの精子は、射出後、頭部と尾部に分断され、それぞれは活性を維持している。べん毛を持たないOAZ-t遺伝子欠失マウスの精子が、メスの子宮及び輸卵管に到達できるのかを調べるために、OAZ-t遺伝子欠失マウスを先体にGFPが発現し、精子ミトコンドリアにRFPがそれぞれ特異的に発現するマウスと掛け合わせた。これにより得られた頭部と尾部が分断され、かつ先体が緑でべん毛が赤の精子が輸卵管に存在するか蛍光顕微鏡で観察を行っている。また、私たちが独自に解析を進めてきたt-actin1、t-actin2、Haspin、Haprinの遺伝子欠失マウスの作製を終えた。現在これらマウスのフェノタイプの解析を進めている。その中でもHaprin欠失マウス精子は、自然交配では妊孕性があるにもかかわらず、IVFでは受精でできないことが明らかになった。私たちは、この精子のIVFでの妊孕性を回復させる生体分子を同定した。これら精子細胞特異的遺伝子の欠失マウスの解析により受精とその後の胚発生における精子タンパク質の役割が明らかになるものと考えている。生殖細胞の特質を理解するために、生殖細胞特異的遺伝子群のクローニングと解析を行い、雄性の生殖細胞である精子形成について研究を進めてきた。今回、それら遺伝子の遺伝子破壊マウスを作成しその解析から生殖細胞の特質に迫ることを目的に研究を進めた。我々は、精子細胞分化でのポリアミン生合成について解析を進めるため、OAZ-t遺伝子破壊マウスを作製した。その結果、OAZ-tが精子形成に必須であることが明らかになった。OAZ-t KOマウスの精子は、培養液中で頭部と尾部が局所的に分断したにもかかわらずそれぞれの細胞断片は代謝を維持していた。OAZ KOマウス精子頭部の先体反応の誘起が、強制的なカルシウムの流入によっても阻害されることは、OAZ-tが精子のアクロソーム形成に関与することを示しているのかもしれない。一方、精子鞭毛にはシグナル伝達や、さまざまな細胞の代謝に関与するタンパク質が存在する。OAZ-t KOマウスの先体は正常で、先体反応の誘起には、精子鞭毛からの何らかの刺激を必要としていることを示しているとも考えられる。OAZ-t KOマウスの鞭毛をDsRedでラベルしたマウスを作成することができた。今後このマウスの精子の鞭毛が鞭毛だけの活性で輸卵管を登ることができるのかを観察し、精子細胞が受精するために必須な条件の理解に役立てたい。OAZ-t KOマウスの詳細な解析により、精子と卵の受精のメカニズムの理解が得られるものと考えられる。
国際情報システムの実態

本研究は平成4年度より2年間にわたる調査研究を実施してきたが、平成6年度は過去2年間の研究成果を踏まえ全体の取りまとめ作業を行った。本研究では初年度から国際情報システムを、1)放送ネットワーク、2)新聞・通信社ネットワーク、3)ヒューマン・コミュニケーション・ネットワークに分け、基礎的資料の収集、関係者へのヒヤリング調査にあたってきた。これまで実施してきたヒヤリング調査の調査対象の中で、この2年間で状況が変動したものがあることが予想されたので、今年度は過去得られた知見に最新の動向に関する情報を加えるため、フォロー・アップのヒヤリング調査を実施した。最終的に3年間の調査成果をとりまとめ、電気通信技術の発展がアジア地域の国際情報流通システムに与えたインパクトを解明し、アジアの国際情報システムにおける日本の位置づけ・役割を提起する報告書を作成した。最終報告書では、3年間の研究成果を大要次のように取りまとめた。第1部では、東南アジア・北東アジアにおける放送、新聞・通信社、ヒューマン・コミュニケーションの各ネットワークが、電気通信技術の発展によってどのように新たな国際情報システムを形成しているのか、その中で日本がどのような位置を占めているのか、インフラストラクチャーの側面から解明した。第2部では、当該地域の国際情報システムを流通している情報の内容を内容分析調査から明らかにした。第3部では、当該地域の政治・社会・経済システムと情報システムとの関連性を考察した。
eラーニングにおける学習履歴の高度データ・マイニング機能を持つ知的LMSの開発

本研究では、e-Learningにおける1)詳細な学習履歴データベースの設計と開発、2)膨大なデータベースへの様々なデータ・マイニング手法、テキストマイニング手法を適用、または新たに提案、開発を行い、これら高度な機能を有するLMS(Learning Management System)を開発した。具体的には、以下の機能を持つLMSを開発した。1)異質な学習プロセスを持つ学習者と学習トピックを見つけ出す「異質学習プロセス検出」機能2)学習履歴データについて決定木学習を適用し、各学習者の途中学習プロセスから、将来の学習プロセスや結果(大学での成績、A判定、B判定、C判定、D判定、途中放棄など)を予測し、それらを逐次、学習者に提示することにより、学習者の学習プロセスの改善を促す機能3)学習履歴データより、ベイジアンネットワークを用い、学習者モデルを自動生成し、学習者にもっとも効果のあると考えられる教材や問題等を自動的に提示できる機能の開発4)学習履歴データ中の変数の共起性を計算することにより、学習プロセスと成績や結果との関係を逐次明らかにし、学習者にフィードバックする機能5)学習所要時間データを用い、各コンテンツの集団応答曲線を数理モデルにあてはめ、逐次、各コンテンツの難易度、複雑性等をオンラインで計算し、提示するシステムを作成し、テストの理解度やアンケート以外でのコンテンツ評価を行う機能6)学習履歴データのクラスタリングを行い、様々な学習プロセスを体系化し、把握できる機能。7)掲示板を用いた新たな質問の入力に対して、過去の発言ログを用いて類似の過去の質問・応答を探索し、質問者に提示する機能8)掲示板を用いた協調学習において、発言者の意見に対する他の参加者の評価提示機能や発言の影響力、説得力などを数量化し、提示するシステムを開発し、学習者の協調学習への参加のモチベーションを高め、また自身の発言の改善を促させる機能9)協調学習における学習者の発言ログを形態素解析を行い、それより各発言ごとの類似性を計算することにより、分類し、提示することにより、大量の発言データを整理し、見やすくする機能10)発言データをマルコフ解析し、協調学習における発言のパターンを分析し、提示する機能以上の機能を有する学習履歴データベース、データマイニングシステムを開発し、申請者らによってこれまで開発されてきたeラーニングシステム(LMS)に組み込むことにより、高度な機能を持つLMSを開発できた。eラーニングの利点として、膨大な学習履歴データが蓄積されることがあげられるが、これらのデータを如何に有効活用するかについての研究は早急の課題でもある。本研究では、eラーニングにおける学習履歴のデータマイニング手法の開発とそれらを組み入れたLMS(Learning Management System)の開発を行ってきた。具体的には、本研究で開発されたLMSでは、以下の機能が組み込まれている。(1)学習者の異常学習プロセスを検出するシステム学習者の飛ばし読みによるや他事をしながらの学習など異常プロセスを所要時間の異常性によって統計的に検出することができる。(2)コンテンツの特性分析コンテンツの特性をデータ解析によりさまざまな形で提示することにより、コンテンツ作成者に改善のためのフィードバックを与えたり、または、再利用者にコンテンツのよさの指標を与えることができる。(3)学習履歴の決定

木学習学習者の最終的な成績(放棄、不可、可、良、優)を学習履歴データを決定木で学習させ、それを用いて現在の学習者の将来を予測する。(4)会議室での発言のマルコフ解析会議室での発話をマルコフ過程として記述し、そこでの発言の仕方に「発言者の偏りがないか」「発言パターンがワンパターンではないか」などを可視化し、参加者に現状の会議室での状況を把握させ、次に取るべき行動選択を支援する。(5)会議室での発言のキーワード解析会議室での発言を形態素解析し、拡張数量化III類という手法で重み付けすることにより、重要なキーワードを検出し、特性値にクラスタリングして表示することにより、会議室で話題になっているトピックを可視化する。多くの発言がされているとき、全体を把握するのに有効である。本研究では、e-Learningにおける1)詳細な学習履歴データベースの設計と開発、2)膨大なデータベースへの様々なデータ・マイニング手法、テキストマイニング手法を適用、または新たに提案、開発を行い、これら高度な機能を有するLMS(Learning Management System)を開発した。具体的には、以下の機能を持つLMSを開発した。1)異質な学習プロセスを持つ学習者と学習トピックを見つけ出す「異質学習プロセス検出」機能2)学習履歴データについて決定木学習を適用し、各学習者の途中学習プロセスから、将来の学習プロセスや結果(大学での成績、A判定、B判定、C判定、D判定、途中放棄など)を予測し、それらを逐次、学習者に提示することにより、学習者の学習プロセスの改善を促す機能3)学習履歴データより、ベイジアンネットワークを用い、学習者モデルを自動生成し、学習者にもっとも効果のあると考えられる教材や問題等を自動的に提示できる機能の開発4)学習履歴データ中の変数の共起性を計算することにより、学習プロセスと成績や結果との関係を逐次明らかにし、学習者にフィードバックする機能5)学習所要時間データを用い、各コンテンツの集団応答曲線を数理モデルにあてはめ、逐次、各コンテンツの難易度、複雑性等をオンラインで計算し、提示するシステムを作成し、テストの理解度やアンケート以外でのコンテンツ評価を行う機能6)学習履歴データのクラスタリングを行い、様々な学習プロセスを体系化し、把握できる機能。7)掲示板を用いた新たな質問の入力に対して、過去の発言ログを用いて類似の過去の質問・応答を探索し、質問者に提示する機能8)掲示板を用いた協調学習において、発言者の意見に対する他の参加者の評価提示機能や発言の影響力、説得力などを数量化し、提示するシステムを開発し、学習者の協調学習への参加のモチベーションを高め、また自身の発言の改善を促させる機能9)協調学習における学習者の発言
局所的情報取得に基づき広域情報知覚を提供する視覚触覚デイスプレイと人間の認知特性

1)変化検出課題や二重課題による注意やパタン知覚の研究や触覚と視覚の比較研究を行った。変化検出課題を視野狭窄が生じている緑内障や網膜色素変性の眼球運動は人為的に視野を制限したときの4゚から8゚の場合と類似していることや変化を検出するときの反応時間は視力に影響されずに加齢や視野の障害の程度に依存することを明らかにした。触覚で変化検出課題を行うと、触覚の反応時間は視覚より顕著に長くなる。この知見から手の触野を視野で表すと、約0.5゚に相当する。二重課題では偏心度を変えたときの輝度コントラストと色コントラストを検討し、偏心度が増すと、感度が著しく低下することを示した。また、輝度コントラスト感度に差がなくても、色コントラスト感度では高齢者は顕著に若年者より低下する。パタン知覚の場合、先天盲や先天的ロービジョンは3次元情報を触覚で報告できないが、後天盲ではそれが可能である。2)応用的観点から、地下空間の快適性・安全/安心に大きな影響を与えるものに視認性や視覚的注意があることを指摘し、それを踏まえた空間の評価法を提案した。また、画像処理の応用面として、電子透かし技術の実用化をはかった。視野狭窄者や触運動知覚のように狭い領域を通して得た情報から広い範囲の情報を取得するには、狭い領域で取得した情報を総合しなければならない。この仕組みを明らかにすると同時に応用的見地から環境設計の資料を得るために地下空間のあり方について検討する。本研究では、局所的情報の取得から広い視野や大きな触対象を知覚している仕組みの解明をはかるため、基礎的見地と同時に応用的見地から視覚的・触覚的注意の特性を調べた。先ず、(1)視覚的注意の研究として2重課題を用いた色の有効視野を検討した。黒背景では、多くの色は網膜上で偏心度が増すと、正答率は低下する。だが、青と黄は偏心度が増しても正答率は低下しない。つまり、青と黄は有効視野が他の色より広い。だが、白背景や自然画像の背景では、青の視野は広いが、黄は他の色と同様に狭くなる。(2)視覚の変化検出課題を用いて、高齢者と若年者の比較を試みた。それによると、高齢者は若年者より長い反応時間を示した。その結果からhold(記憶項目数)を算出すると、高齢者のholdは若年者よりわずかに小さい。その原因を調べるため、one shotパラダイムを用いて高齢者と若年者の比較を試みた。次に、(3)応用的立場から交通場面のうち昼間時の晴天と雨天を取り上げ、信号や標識のon/offあるいは路上の白線などのon/offという変化検出課題を作り、運転に慣れている人と慣れていない人に観察させた。その結果、直接運転にかかわるようなものの反応時間は短いが、路上の白線や建物の反応時間は短い。また、運転に慣れている人の方が慣れていない人より反応時間は短いという知見を得た。(4)注意の研究の応用例として、地下街のQOLの研究を行った。トイレなどの存在を示す標識が見やすいかを含む質問紙を予備調査をもとに作成した。さらに、名古屋市の地下鉄9駅の構内を歩き、質問紙に回答してもらった。現在、データの解析中である。4)眼球運動計測装置(アイリンク)の視野を円形に制限することができた。そこで、視野制限のもとでパタン認識の実験をした。その結果、視野が直径8°以下になると正答率が低下した。このとき、サッカード運動の振幅や回数がデータを説明するようである。(5)触覚の変化検出課題を用いて、高齢者と若年者を比較すると、高齢者の反応時間は若年者より顕著に長かったし、holdも小さかった。特に触覚のholdは視覚に比べて極端に小さいことを明らかにした。6)ファントムが触覚系の実験に使用することが可能かについて現在プログラムを検討している。視覚的注意については、1)健常者に中心暗点を設け、暗点の大きさを変えて黄斑変性をシミュレートした。変化検出課題を課した。そのときの眼球の動きをアイリンクにて計測した。

その結果、中心暗点が小さければ、健常者と差が認められないが、暗点が大きくなるにつれてターゲットの検出が難しくなることを示した。2)大視野のもとで2重課題を課すための実験プログラムを制作した。白黒と色のコントラスト感度を求めるのに成功した。3)薄明視における中心視と周辺視での明るさの弁別を行わせ、2重課題の方が長いSOAのところで周辺の方が明るく知覚するようである。触覚的注意では、4)指に複数個の刺激を与え、短期記憶表象に身体部位再現が反映されているかを検討し、身体部位再現地図が反映されていないことを示した。2)触覚における探索実験を通して、触覚にも視覚と同様に探索の線形分離性が現れることを示した。3)ファンタムを用いて運動感覚の研究をするため、実験プログラムの開発をした。これは第3者が3次元空間内に指を動かしてあるパターンを空間内に描くと、その軌跡に従って被験者の指を強制的に誘導するものである。画像技術への応用として、元画像をブロック分割してそれぞれに2段階のウエッブレッド処理を行い、LL2レベルの係数にQRコードのビット列の情報を記録できるようにした。名古屋市営地下鉄構内のフィールド研究を昨年度の若年者に加えて高齢者や実年齢者のデータを得た。加齢や地下鉄利用の程度が信号の見落としに影響することを示した。1)高齢者や視野障害を有する眼疾病者についての変化の見落としの研究では、ターゲット検出のための反応時間は年齢や視野の大きさに依存するが、視力に依存しなかった。これは用いられたターゲットが色および方向の変化であり、文字などを用いていないことによる。2)開発した2重課題の実験プログラムを用いて、中心視の作業負荷と周辺視におけるコントラスト感度との関係を求め、空間周波数が増すことによるコントラスト感度は低下するという知見を得ている。同時に、作業負荷の程度により成績に違いがでることも示されている。3)周辺視における明るさの恒常性については、一定反射率のもとで輝度を変えたときと一定照度のもとで反射率を変えたときとでは低輝度のところで知覚モードの違いがあることが示された。4)力覚ディスプレイ(PHANTOM)を用いて、第3者が指先でディスプレイ接触子を動かしたときの軌跡に観察者の指の動きが自動的に誘導されるという実験プログラムを製作した。それを用いての研究から目的志向のない運動感覚でもある程度パタン把握ができることを示した。5)複合図形や重なり図形を指で探索したときの指の動きをモーション・キャプチャーで記録すると、視覚的な体制化を示す場合の方が少ない試行数で形が認知されるという結果を得ているが、目下実験進行中である。6)触覚の変化の見落としをoneshotパラダイムで調べ、触覚の短期記憶の容量が3個か4個であるという結果を得た。7)地下空間をQOE(quality of environment)という面からとらえるため、東京メトロの駅構内を歩き、その印象を質問紙で評価し、視認性や視覚的注意、快適性・利便性、不安感、まぶしさの4因子を抽出し、加齢の効果は利便性や不安感に現れることを示した。さらに、画像処理技術を用いて広域領域の情報取得の可能性を種々検討している。1)視野障害を有する眼疾病者について、ターゲット検出のための眼球運動を測定した。視野や視力に障害があるため調整に手間取るが、3名の測定に成功した。現在、健常者の制限視野の結果と比較しているが、今後はケースを増やしてゆく予定である。
超音波教育の効果的な実技プログラムの検討

柔道整復師養成校では超音波画像診断装置(エコー)の操作に関する実技教育が広まりつつある。その際、台数に制限があるため、学生がエコーに触れる時間が少ないといった問題が発生する可能性が高い。そこで、養成校4校120名の学生の協力を得て、学生に対し操作方法を動画教材で伝える方法と、対面で伝える方法を2群に分けて実施し、この2群間における理解度の差を検証する。動画教材は、理解しやすいよう複数の工夫を行う。今回の検証で研究代表者が作成した動画教材による指導方法が対面と理解度に差がないかを検討する。差がなければ、動画教材を事前学修に導入することで、講義時に学生がエコーに触れる時間が増加する可能性がある。
レンブラントと17世紀ネーデルラントの「蒐集」に関する研究

17世紀初頭、スペインの軛を断ち切って世界の海に雄飛したオランダ。その騎手として他の諸都市をリードしたのがアムステルダムであった。この活気ある都市で形成されたレンブラントの財産目録の特徴を一言で評するなら、自己言及的だということだ。そこにはかれが執着した事物が蒐集されていた。ラファエッロ、ティツィアーノなどイタリア・ルネサンスの巨匠たちの作品の版画やリューカス・ファン・レイデンの版画、北方美術の特質をなす風景版画、さらには東洋のさまざまなミニアチュールならびに中国磁器などじつに多彩である。とくに東洋の事物に対するレンブラントの蒐集品からかの地に対する憧憬の念を抱いていたことが読み取れる。東洋を「他者」としてとらえていたのである。そうすることによって、オランダのアイデンティティの形成にかれも一役買ったのである。17世紀ヨーロッパは絶対王政へ移行する時代だ。そうした潮流からするとレヘント、貴族、農民からなるオランダ社会は旧体制に映る。しかし逆に宗教の寛容を打ち出し、海洋交易とそれを支える市場を開拓することで一大商業国家へと変身を遂げていった。15世紀末の大航海以来、交易によってもたらされる文物は新知識の源である。この進歩の思想に支えられる形で、17世紀オランダはスペインはもとよりフランスやイギリスに旧国家というレッテルを貼り、時代遅れのイメージをつくりだしことに成功した。レンブラントのコレクションもこうした時代の雰囲気を共有していたのである。初年度は、海外調査によって文献等の基礎資料の収集、およびレンブラントをはじめとする17世紀の画家の財産目録の概要を具体的に明らかにすることができた。つとに指摘されているように、かれのコレクションには社会的なステイタスを宣明するという側面もあった。それについてわたレは、《ダナエ》(エルミタージュ美術館)を破産時(1656年)まで手元に置かれていた事実にもとづき明らかにした。コレクションの意義はそれだけではもちろんない。そこには新しい世界へと拡大していく17世紀オランダの世界観を映す鏡という性格もあった。レンブラントは、中国磁器やイスラムのミニアチュールばかりでなく、貝殻などの自然物まで蒐集し、おのれの芸術制作に生かしている。時代の眼をそなえた芸術家の姿がそこから立ちあがってくる。こうした意味でレンブラントは、超越的なものを呼びこもうとしたルネサンスから、関係性を基盤におく近代という時代の狭間を生きる芸術家の一典型であることが浮き彫りになってきた。アムステルダムには画家以外にもレイスト兄弟やシックスをはじめとする多くのコレクターが存在した。彼らのコレクションの概要についても、もう少し突っ込んだ形でそのインパクトを見定める必要がある。画家とコレクターとのあいだの相互交流を明らかにすることが、コレクションの背景にある見方を剔抉する契機となる。次年度においては、オランダ東インド会杜や西インド会社の活動がオランダの画家たちに具体的にどのようなかかわりあいをもったのか、具体的に探っていきたい。そうすることで、当時の歴史的な風景がよりいっそう鮮明なものとなる。

しかし逆に宗教の寛容を打ち出し、海洋交易とそれを支える市場を開拓することで一大商業国家へと変身を遂げていった。15世紀末の大航海以来、交易によってもたらされる文物は新知識の源である。この進歩の思想に支えられる形で、17世紀オランダはスペインはもとよりフランスやイギリスに旧国家というレッテルを貼り、時代遅れのイメージをつくりだしことに成功した。レンブラントのコレクションもこうした時代の雰囲気を共有していたのである。
皮膚アレルギー炎症におけるEP3受容体の作用機構の解明とその創薬への応用

生理活性脂質の一種であるプロスタグランジンE2(PGE2)の受容体の一種であるEP3の選択的作動薬の投与は、マウスアレルギー性皮膚炎の発症を有意に抑制することを明らかとした。またその作用点は表皮細胞に存在するEP3受容体であり、表皮細胞からのケモカイン産生を抑制し、皮膚アレルギー炎症を抑制することを明らかとした。前年度は、主にマウス皮膚アレルギー炎症モデルを用いて、EP3受容体の役割を解析した。ハプテンであるDNFBを用いた接触皮膚炎モデルを用いた。DNFBをC57BL/6マウスの腹部に塗付(感作)し、その5日後にDNFBを耳介に塗付し(惹起)、24時間後における耳介腫脹変化・組織変化を指標にアレルギー炎症を観察したところ、EP3作動薬の全身投与群において、有意に炎症反応は抑制されていた。EP3受容体の局在を知るため、皮膚でEP3受容体に対する免疫染色を行ったところ、皮膚ケラチノサイトに発現が強く認められた。よってEP3作動薬は皮膚局所に投与し、その炎症抑制効果を検討したところ、局所投与においてもアレルギー炎症を抑制した。次に、EP3作動薬の投与によりどのような遺伝子変化が生じて炎症抑制につながっているかを解析するため、同様の皮膚炎モデルにおいて、EP3作動薬投与群、非投与群から炎症皮膚を採取し、RNAを調整して、マイクロアレイにて遺伝子発現を網羅的に解析し、比較した。すると、EP3作動薬投与群において、種々のケモカインが抑制されていたが、中でもCXCL1ケモカインの発現が最も強く、有意に抑制されていた。CXCL1ケモカインはケラチノサイトから産生される、好中球遊走に強く関与するケモカインである。よって、好中球の浸潤程度を、コントロール群、EP3作動薬投与群にて比較したところ、好中球浸潤はEP3作動薬投与群において有意に低下していることが確認され、EP3作動薬の作用部位はケラチノサイトからのCXCL1ケモカイン産生制御であることが示唆された。本研究は、生理活性脂質の一種であるプロスタグランジンE2受容体のひとつ、EP3受容体の抗アレルギー炎症効果について、そのメカニズムと創薬への応用を検討したものである。研究初年度において、EP3受容体選択的作動薬の投与により、マウス皮膚アレルギー炎症モデルである接触過敏反応が有意に抑制されることを見出した。更に、EP3受容体が皮膚ケラチノサイトに存在し、EP3受容体作動薬の投与により好中球遊走因子であるCXCL1、CXCL2といったケモカインが抑制され、皮膚への好中球浸潤が抑制されることを見出していた。すなわち、EP3作動薬はケラチノサイトに作用することで抗炎症効果をもつことが示唆された。よって本年度は、EP3作動薬の作用部位がケラチノサイトであることを更に検証すべく、野生型マウスにEP3受容体欠損マウスの骨髄を移植し、ケラチノサイトのみがEP3受容体を発現しているキメラマウスを作成し、EP3受容体作動薬の抗炎症効果を検討した。このキメラマウスにおいても、EP3作動薬は抗炎症効果を発揮した。よって、EP3作動薬は血球系細胞ではなくケラチノサイトに作用して、その抗炎症作用を持つことが確認された。表皮をターゲットとした抗炎症薬はこれまで例がなく、EP3作動薬が新規抗アレルギー炎症薬になる可能性が示唆された。
機能性複合化合物材料の合成に向けた選択的運動量制御型プラズマ成膜技術の開発

基板に入射する原料の選択とそれらの入射角度(運動量)の制御を基板直前で行う新しいプラズマプロセス法を提案し,原理検証の実験と機能性材料として酸化亜鉛系の透明導電膜を合成した.この方法はサイクロトロンイオンと高周波電場の相互作用の結果発生する時間平均のマックスウェル応力を基板直前に発生させ原料イオンの種類とそれらの運動量を制御するものであり,実効的な応力を増強するにはイオンを基板直前に形成される高周波電場区間に低速度で入射させることが重要となる.前半は,イオンの入射速度を抑えるためにプラズマの音速を決定する電子温度の低減に努めた.後半は低気圧酸素-亜鉛混合プラズマ源の開発を行い,本方式はECRプラズマ源と動重力発生アンテナの組み合わせにおいて,プロセス装置の完成に至った.この過程で,低気圧放電プラズマからの低エネルギー電子の引き出しに成功した.その結果,酸素の原子と分子の正イオンに動重力を作用させる環境が整った.透明導電膜の合成中に酸素分子に動重力を作用させた結果,基板非加熱,ノンドープにおいて10^<-4>Ωcm台の抵抗率を非晶質のガラス基板上に実現し,その経年変化が極僅かである試験材料の合成に成功した.これは,ECRプラズマ源と3次元移動型亜鉛蒸発源の改良に負うところが大きい.ZnO系透明導電膜は,資源枯渇やリサイクルエネルギーの低減を見越した高度情報化及び環境循環型社会に必要不可欠な基盤材料であり,この研究で得た知見が活用されると思われる.基板に入射する原料の選択とそれらの入射角度(運動量)の制御を基板直前で行う新しいプラズマプロセス法を提案し,原理検証の実験と機能性材料として酸化亜鉛系の透明導電膜を合成した.この方法はサイクロトロンイオンと高周波電場の相互作用の結果発生する時間平均のマックスウェル応力を基板直前に発生させ原料イオンの種類とそれらの運動量を制御するものであり,実効的な応力を増強するにはイオンを基板直前に形成される高周波電場区間に低速度で入射させることが重要となる.前半は,イオンの入射速度を抑えるためにプラズマの音速を決定する電子温度の低減に努めた.後半は低気圧酸素-亜鉛混合プラズマ源の開発を行い,本方式はECRプラズマ源と動重力発生アンテナの組み合わせにおいて,プロセス装置の完成に至った.この過程で,低気圧放電プラズマからの低エネルギー電子の引き出しに成功した.その結果,酸素の原子と分子の正イオンに動重力を作用させる環境が整った.透明導電膜の合成中に酸素分子に動重力を作用させた結果,基板非加熱,ノンドープにおいて10^<-4>Ωcm台の抵抗率を非晶質のガラス基板上に実現し,その経年変化が極僅かである試験材料の合成に成功した.これは,ECRプラズマ源と3次元移動型亜鉛蒸発源の改良に負うところが大きい.ZnO系透明導電膜は,資源枯渇やリサイクルエネルギーの低減を見越した高度情報化及び環境循環型社会に必要不可欠な基盤材料であり,この研究で得た知見が活用されると思われる.平成16年度は,亜鉛(Zn)-酸素(O_2)混合プラズマの生成と選択的運動量制御の確証を目指し,実験装置の改造とプラズマ計測,及び透明導電膜の合成を主に行ってきた.(1)O_2プラズマの生成磁場コイルを増設し,コイル電極を用いた円柱状(77mmφ×200mm)誘導結合型O_2プラズマを10^<-2> Pa台でほぼ一様に維持することに成功し,プローブ計測から電子密度10^<15>m^<-3>(電離度0.01%),電子温度8eVが得られた.(2)O_2プラズマの計測基板試料の背後にエネルギー選択型質量分析器(設備備品)を設置した.基板に入射するイオン種を検出し(O^+<O_2^+),それらのエネルギーを測定した.O_2^+のエネルギーは基板シースの電位差で加速されたエネルギーに対応することを確認した.分光計測により,OとO^2ラジカル,及びO_2^+が検出され,酸素流量や励起電力などにより発光量を制御できる事が分かった.(3)アンテナ電場制御基板シース区間に低損失の移動式rf電場発生用2相アンテナを配置し,励起周波数を変えて振動電場を発生させた結果,O_2^+のフラックスが変化することを確認した.(4)Zn-O_2プラズマによる透明導電膜の低温合成Zn用オーブンを製作し,Zn蒸気をO_2プラズマに導入した.パイレックスガラス上へ1時間の堆積で,10^<-3>Ωcm台-透過率約80%の低抵抗率透明導電膜を合成できた(ノンドープ,基板非加熱).以上,透明導電膜の合成中にプラズマの密度と発光量,及び基板入射するイオン種のフラックスを同時にモニターして,各計測量と抵抗率の相関関係が得られつつある.平成17年度は,選択的運動量制御の運転パラメータ範囲を把握するために,ロードロック室を含めた実験装置の追改造と動重力効果の検証範囲を観察してきた.(1)プラズマ源の交換昨年度は誘導結合型プラズマ(ICP)を用いて,酸素イオンの動重力効果を観察してきたが,動重力区間に入射するイオンの初期速度が大きいために,明瞭なフラックスの現象が再現良く観察されなかった.初期速度は電子温度に依存するので,電子温度の低減を狙い電子サイクロトロン共鳴(ECR)プラズマを既設のプロセス装置に組込み,基礎特性と動重力効果の観察を行った.10^<-2>

Pa前半の真空度及び0.1Tの磁場空間において,通常のICPでは10eV程度まで上昇するのに対し,本研究のECRプラズマでは,磁力線に沿って4eV程度の低い電子温度が得られた.(2)プラズマイオンへの動重力効果動重力発生アンテナに印加する電圧の周波数を変化させると酸素分子イオンのフラックスがそのイオンのサイクロトロン周波数を越えたあたりで減少することを明瞭に再現良く観測した.フラックス極小値の周波数f_<min>は,ビーム理論から予測される値とほぼ一致していることからこの結果は動重力効果に起因すると考えられる.また,f_<min>の質量(他に粒子種Ar)依存性も確証している.f_<min>の各パラメータ(磁場強度など)依存性を確証するには,円柱状プラズマ,静磁場,動重力発生アンテナ,及びイオン入射オリフィスの軸合せが必須であり,軸上に配置できる試料の交換時間を短縮したロードロック室の改良も含めて装置の改造を主に行ってきた.選択的運動量制御の運転パラメータ範囲は,10^<-2>Pa前半のガス圧力が最適であることを実験的に確かめた.これは,サイクロトロン軌道の確保と電子温度の低減というトレードオフの観点から,理論的に予測された範囲を現している.平成18年度は選択的運動量制御に必要な動重力を増強するために,ECR酸素プラズマ源と動重力アンテナの改良を行い,基板入射するイオンのフラックスを観察してきた.(1)ECR酸素プラズマ源の改良マイクロ波真空窓とオリフィス円板の間で高エネルギー電子を静電的に閉じ込め,かつ,共鳴領域を多重に通過させECRにより磁力線に垂直方向の速度成分を増加することにより,電子-中性粒子間衝突の実効的な平均自由行程を短くして,低気圧でも径方向の衝突拡散を促す放電構造を構築した.プラズマ発生時に形成される径方向の電位差は,プラズマ周辺部に飛び出る電子を減速させる.マイクロ波の電場はプラズマのカットオフ効果により導波管終端部の下流プラズマまで漏れでないため,外部電場がない空間に溜まるこれらの電子は強く磁化されオリフィス円板を通過して試料基板まで導かれる.この結果,オリフィス円板と試料基板間dに形成されるプラズマ柱の電子温度T_<e||>(磁力線方向のエネルギー平均)は,10^<-2> Pa台前半の低気圧雰囲気においても高エネルギー電子のビーム成分を含まず1eV以下となった.この圧力で酸素イオンと酸素分子との平均自由行程はdより大きいため,イオンのサイクロトロン軌道の乱れは少ない.(2)アンテナ電場分布測定と動重力増強の観察円柱状真空容器に対し湾曲アンテナ電極を同軸構造で配置した.半径方向の電極間隔を変えて高周波電場の減衰特性長Lを算出した.Lが大きくなるにつれ,試料基板に飛来する酸素正イオンのフラックスが減少する傾向が観察された.以上(1)と(2)を繰り返し行い,T_<e||>の更なる低下とLの増加により,動重力が増強されたと判断されるデータが出始めた.
労働時間問題に関するジェンダー間格差の現状と労働時間規制政策の国際比較

女性の多い職場であるにもかかわらず、職場のジェンダー平等(採用・職域・職位・賃金等)を妨げている職場の長時間労働慣行、労働時間管理の実態とその問題点を、小売業を事例に実証的に明らかにした。さらに、その解決のための企業による新しい試みをジェンダー視点から紹介し、評価した。ワーク・ライフ・バランスの実現がもっとも困難とされるような職場での新たな実践とその手法の詳細な紹介は、職場におけるジェンダー平等だけでなく、労働安全衛生や少子化に歯止めをかけるための方策を考えるうえでも有意義である。小売業の中堅企業において、企業の人事担当者および労働組合幹部それぞれに、労働時間を含めた人事労務管理に関するインタビュー調査を実施し、資料収集を行った。企業が、雇用管理・賃金管理上、採用・昇格・昇進について女性をどのように位置づけているかや社員のワークライフバランスへの課題等について、新たな知見を得ることができた。この成果の一部は、労務理論学会の大会シンポジウム(労務理論学会第16回大会)で報告し、また学会誌掲載論文(「雇用管理・賃金管理の変化とジェンダー平等」(『新・「日本的経営」のその後』労務理論学会誌第16号、晃洋書房、2007年1月所収)として発表した。その後も、企業幹部から長時間労働削減のための興味深い新たな取り組みを実施していることなどの情報を得、今後の調査等の協力依頼を行った。また、パート労働者を多く組織している労働組合にパート労働者の掛け持ち労働の実態や女性のワークライフバランス実現への課題等についてインタビュー調査を行った。そのうえで、予備的調査を実際にパート労働者に行い、今後の調査に備え調査票の修正を図った。イギリスのTUCその他のワークラフバランスへの取り組みを示した資料等を、現地で収集した。なお、本研究課題では、平成18年度に電機産業の企業を事例に調査研究する予定であったが、調査対象を小売業企業に変更した。変更理由は、同業界で人事労務管理の再編が急ピッチで進んでいること、女性が多く働いている業界であって、研究課題に沿った興味深い知見が得られる可能性が高いと判断したからである。本年度は、小売業中堅企業において、企業の経営者および人事担当者、広報から、労働時間管理の変更内容及びその狙いとしてワークライフバランス重視戦略への転換について聞き取り調査の実施と資料収集を行った。その結果、長時間労働が当然視されていた職場をワークライフバランスが可能な職場へ転換しようとする理由・動機、またその際の実施方法や職場管理職や一般労働者の受け止め方について、新たな知見を得ることがだきた。さらに、この聴き取り調査をふまえて、他店舗に先駆けてワークライフバランス職場実現を試行している店舗で、店長、副店長といった管理職階層から、長時間パート、契約社員、短時間パート(アルバイト)、深夜短時間パート(アルバイト)まで多様な働き方の各階層の人々に対して、さまざまな視点から、働き方や労働時間に対する意識や実態、会社の方針に対する考え、評価等を個別にアンケートや聴き取りによって調査した。管理職階層に対しては、別に、それまでの長時間労働の実態、管理職としての働き方の変化、そのための具体的な方法等について、詳細に聴き取りを行った。これにより、さまざまな階層、働き方の人たちのワークライフバランスに対する意識と現実の働き方について興味深い知見を得ることができた。また、年次有給休暇の付与に関して、手続き、日数、労働者の年次有給休暇取得に対する受け止め方などを調査した。このような調査は、労働時間統計などからは明らかにできにくい年次有給休暇取得が進まない実態と取得率向上のための課題を考察するために重要な意義をもつ。なお、この成果の一部は、研究所紀要論文「女性労働とワーキングプア」(「協同の発見」第180号、2007年6月)として発表した。また、平成20年度5月に開催される社会政東学会第116回大会でも報告予定である。本年度は、(1)長時間労働職場の典型でもある小売業を事例に、個別企業の新たな労働時間管理に関するさらなる資料収集、(2)小売業界で最近進められている労働時間を短縮し、ワーク・ライフ・バランスを実現しようとする新たな取り組みに関する企業の人事担当者及び従業員に対するヒアリング調査、(3)非正規雇用労働者の労働時間の実態及び年次有給休暇取得の手続きや実態に関するアンケート調査および労働組合役員からのヒアリシグ調査等を実施した。その結果、長時間職場の典型である小売業界に於ける労働時間管理の新しい変化を実証できる1次資料も入手し、またその成果の一部は、「雇用管理の変化と女性の活用-小売企業におけるワーク・ライフ・バランスの試み」と題してフルペーパーを作成し、社会政策学会116回大会で報告した。本研究は、ジェンダー視点に立って企業の職場管理、なかでも労働時間管理を分析したものである。企業の経営トップや人事部からの聴き取り調査をふまえた制度および実施体制の分析を行い、従業員各層のヒアリング調査等から、新制度の意義や影響を明らかにしたものである。女性の活用とワーク・ライフ・バランス推進、及びその方法について具体的に明らかにした。

同時に、これまでの長時間労働の職場の時間管理との違いも明らかにすることができた。また、これまでに入手したEUや日本の文献資料やヒアリング調査等に依拠しつつ、その成果の一部を「ワーク・ライフ・バランス論に関する一考察」、「少子化とワーク.・ライフ・バランス論-その危険性と可能性」などの論文として発表した。また、2009年度中には、編著「ワーク・ライフ・バランスと経営学」が刊行される予定である。
論述文の論理構造を支える文型の研究とその日本語教育への応用

前年度に文型の類型化と確定のために導入した記述的方法としての判別分析法(多変量解析の一手法)について、試行段階で問題となった点を改善し、方法論として確立した。この方法論に基づいて、改めて資料分析を行い、前年度に立てた、論述文には他のジャンルの文章とは異なる文型群が存在するという仮説を実証した。具体的には、論述文における文型の出現傾向とそれ以外のジャンルの文章における文型の出現傾向を調べるために、三つのジャンルから資料を選び、上記の方法論を用いて分析を行った。論述文の資料としては、日本語学習者の多い経済学分野から経済学者の文章(16編1124文)を、比較対照の資料としては、文学作品(14編2528文)と日本経済新聞社説(51編1201文)を選んだ。自然言語処理の手法を用いて、選定した98の文型項目を資料の文章からすべて抽出し、出現頻度を求めた。そして、一文当たりの頻度に換算し直した値を求めて出現率とした。次に、98文型項目を事柄の論理関係を示す文型項目を中心に、機能の観点から30の文型群に分類した。この30の各文型群ごとに判別分析法を用いて統計分析を行った結果、ジャンルの判別に有効な7つの文型群が抽出された。さらに、その文型群を指標としてステップワイズ法を用いた判別分析を行い、7つの文型項目によって文章のジャンルが高的中率で判別できることを実証的に確かめた。この研究成果によって、あるジャンルに属す文章に共通する文型群の存在が明らかとなり、日本語教育における文型教育の方法論に対して一つの重要な指針を示すことができた。具体的には、網羅的に文型を教育するのではなく、対象とする文章の属すジャンルごとに、その特徴的な文型群を、文章構造に沿った形で教育する方法を提案し、その方法による実践の場における教材開発例を作成し、その指導法を提示した平成9年度は記述的方法を用いて論理構造を明示する文型の類型化と確定を行った。記述的方法とは、まず文章を収集し自然言語処理の手法を用いて各文章中の文型の使用頻度を求める。次に文型の意味用法から文型のグループ化を行った上で統計的手法を用いて分析を行い、その分析結果から文型の類型化を進めるという方法である。専門家(経済学者、経営学者、社会学者)の文章から抽出した文型を基本資料に、自然言語処理の観点から検索システムのプログラムを開発し、それを利用して文章中の文型(単文型・文末文型・節末文型のほか複合助詞・接続詞も含む:約120文型)の使用頻度を求めた。ジャンルとしてまず選択したのは、基本資料の抽出元である教科書、明示的な論理構造を持つことが少ないと考えられる小説、さらに新聞社説の三つである。判別分析、クロス集計等の統計的手法を用いて分析した結果、文型という観点からジャンルの異なる文章構造の差異を明示する可能性が確認された。また論理構造を明示する文型の類型化の過程で、特に専門分野(経済学)において、文型を用いるかわりに漢語語彙で同様の意味を表現する場合が見られ(例:「AをBとすれば」のかわりに「AをBと仮定して」で表現する等)、論理展開に関わる漢語語彙の存在も分析の際に考慮する必要があることが分かった。今後は収集した理工学分野の論文についても記述的手法を用いて分析を行い、論述文を支えている主要文型を選定していく予定である。具体的には、網羅的に文型を教育するのではなく、対象とする文章の属すジャンルごとに、その特徴的な文型群を、文章構造に沿った形で教育する方法を提案し、その方法による実践の場における教材開発例を作成し、その指導法を提示した
SAGE解析法によるカイコ絹糸腺細胞のトランスクリプトーム解析

(1)SAGE解析用データベース作成(Reference db):SAGE解析用データベース作成(Reference db):カイコcDNAクローンをpolyA-tail側からシーケンスを決め、SAGE解析用のNlaIIIとBsmFIで切り出される14塩基断片(sequence tag)`名札'のシーケンスを決め、ESTデータベースとリンクしたデータベースを作成する。このため、近交系p50T系統のカイコの11組織から作成したcDNAライブラリーを解析し、39,000個の5'ESTと38,000個の3'ESTを決め、CAP3プログラムを用いてクラスターリングをし、2,406個のclusterと6,255のsingletonを得た。これらから各cDNAのtagを決め、ホモロジー検索により各cDNAのアノーテーションを行い、データベース化した。(2)5令3日目の中部(MSG)および後部絹糸腺(PSG)から抽出したmRNAから10塩基の断片を得、これを連結したコンカテマーを作成し、中部および後部絹糸腺SAGEライブラリーを作成した。(3)SAGEクローンのシーケンスを各SAGEライブラリー当たり3,000-5,000個決め、10ベースのtagシーケンスを決めた。MSGライブラリーから27,442tags、PSGライブラリーから43,894tagsを決めた。
原始惑星の衝突と惑星成長後期過程の再検討

本研究の目的は、原始惑星の衝突を流体数値計算によって再現し、衝突の前後での質量と角運動量の再分配を定量化することである。原始惑星は、月程度以上の質量をもつ成長半ばの天体であり、現在の金星、地球、火星領域にこのような原始惑星が十数個生まれ、それらの相互衝突によって現在の惑星系が形成された。この過程を惑星形成後期過程と呼ぶ。惑星形成後期過程は、惑星の数や間隔と言った現在の惑星系の特徴を決定した重要な過程であるが、その具体的な描像は明らかでない。本研究では、Smoothed Particle Hydrodynamics法と呼ばれる流体数値計算法を利用する。原始惑星程度の大きさでは、天体を構成する物質の強度よりも自己重力が支配的である。このため、惑星を自己重力流体として近似することができる。加えて必要な状態方程式についてはポリトロープ方程式を用いる。ポリトロープ指数を系統的に変えることにより、惑星内部の密度構造を変化させ、衝突に与える影響を考察する。まず地球質量の天体に、地球質量の1/20から地球質量までの異なる質量をもつ天体を衝突させ、衝突後の量再配分を再現した。重力相互作用による潮汐効果によって直接衝突しない場合でも質量の再配分が起こり、衝突断面積に換算した場合、3倍程度に断面積が大きくなる効果があることを確認した。惑星の内部構造は、惑星進化の過程や構成物質により多様である。ポリトロープ指数を3、4、5と変化させることでこの内部構造の衝突への影響を確認した。この結果、質量の再分配率を衝突の角運動量と質量比の関数として表すことに成功した。この結果は惑星集積の解析に有用であり、今後、分野への適用が必要である。研究初年度は以下の内容を実行した。1.原始惑星の衝突を数値的に再現する、流体数値計算プログラムの開発多体重力相互作用計算専用ハードウエア「Micro Grape」を導入し、現有のSPH流体計算プログラムへの組み込み作業を開始した。現在最終試験と計算精度の確認作業を行っている。2.惑星衝突の数値再現実験本研究の目的は惑星集積後期過程に多く実現したであろう、月質量程度より大きい原始惑星の相互衝突を数値的に再現し、衝突後の質量と角運動量の再配分を確認することである。原始惑星同士の衝突には、衝突する2つの原始惑星の質量、衝突速度、角運動量、自転角運動量さらに原始惑星の圧力と密度の関係を与える状態方程式など、その衝突の様子を左右し得る要素が数多く存在する。今年度は現有の数値計算プログラムを利用して典型的と衝突例として、以下の条件を置き、衝突時の角運動量を変えて計算を行った。・衝突天体2天体の質量:地球質量と月質量・衝突速度:双曲軌道での衝突を仮定・自転速度:2天体とも自転無し・状態方程式:ポリトロープ3以下計算結果の概要を示す。・衝突天体の予想最近接距離をパラメーターとして衝突実験を行い、質量の再分配の様子を確認・衝突後の、小さい方の天体の質量の分配を求めた結果、予想最近接距離が惑星半径の合計の2倍以下のときは、大きいほうの重力圏にほぼすべての質量が捉えられることが分かった。この結果、原始惑星の衝突断面積は、これまで用いられてきた惑星半径の合計よりもはるかに大きくなる可能性が示唆された。今年度の研究実施計画とその達成状況を以下にまとめる。a)原始惑星衝突の数値計算(榎森担当)本年の目標は、天体の変形と角運動量の分配に焦点を絞り、原始惑星衝突の網羅的な再現を行うことである。目標としたパラメーターサーベイとその実施状況は下記の通り。パラメーター|目標|実施状況