hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物ウイルス間の病原性相乗効果の分子機構

これまで,サリチル酸蓄積を阻害する形質転換Nicotiana benthamiana(ベンタミアナ)やArabidopsis thaliana(シロイヌナズナ)の各種抵抗性関連遺伝子変異体を用い、CMVとTuMVとの混合感染初期に誘導される局所的宿主抵抗性はサリチル酸(SA)系シグナル伝達経路に大きく依存することを明らかにした.これまで、2bにはCMVの非維管束系細胞への移行に促進作用があること,またHCProにはCMVを維管束系細胞において高濃度に蓄積させる働きがあることがベンタミアナにおいて判明している.今年度は,TuMV RNAにコードされるHC-Proと2bの組織特異的な機能発現の検証を目的として,HC-Proあるいは,2bを発現するベンタミアナ形質転換体に野性型組換えウイルス,2bを欠失させた組換えウイルスを接種し,蛍光顕微鏡観察により2つのRSSの組織特異的活性能を調べた.その結果,野生型CMVを感染させるとSAの蓄積が上昇するが、JAの蓄積には著しい変化がないこと,2bを欠失させたCMVが感染してもSAの上昇が認められないことが観察された.さらに、蛍光タンパク質発現CMVを接種したところ,HC-Pro発現ベンタミアナでは野生型ベンタミアナと比較して,移行増殖に顕著な差異が認められなかった.また,2bを発現するベンタミアナ形質転換体に2b欠失CMVベクターを接種したところ,野生型ベンタミアナよりも強い蛍光が観察された.CMV感染およびTuMV感染によって誘導される局所的宿主基礎抵抗性の解明を試みた.ここでは両ウイルスが局所的干渉効果を示さないArabidopsis thaliana(シロイヌナズナ)の遺伝子破壊系統を探索することに加え,サリチル酸蓄積を阻害する形質転換Nicotiana benthamiana(ベンタミアナ)を供試した.蛍光タンパク質を発現する組換えウイルスは既に構築済みであり,蛍光顕微鏡を用いた観察系も確立されている.基礎抵抗性遺伝子破壊系統にはサリチル酸(SA)系,エチレン系,ジャスモン酸(JA)系等に関する様々な当研究室保有変異体等を用いた.まず,シロイヌナズナとベンタミアナの基礎抵抗性遺伝子破壊系統に蛍光タンパク質を発現する組換えCMVと組換えTuMVを混合接種し,蛍光顕微鏡観察を実施した.局所的干渉作用への影響は蛍光顕微鏡観察による両ウイルスの感染移行動態により評価し,どのようなウイルス抵抗性シグナル伝達系が局所的干渉作用を決定しているのかを探索した.蛍光顕微鏡を用いた局所的干渉作用の観察結果から,少なくともSA系シグナル伝達経路が局所的干渉作用に関与することが示唆された.また, 2b遺伝子N末端側から18番目のアミノ酸配列がCMVが感染宿主に誘導する病徴の強弱に深く関与していることも明らかにした.植物病理学(1)CMV感染およびTuMV感染によって誘導される局所的宿主基礎抵抗性の解明についてはSAシグナル伝達系の深い関与を発見しており,(2)HC-Proと2bの組織特異的な機能発現の検証についても蛍光タンパク質発現ベクターを多用することで解析が進んでいるため.CMV感染およびTuMV感染によって誘導される局所的宿主基礎抵抗性の分子機構はこれまで不明であったが、本研究の遂行よりサリチル酸誘導型の宿主反応が深く関与することが示された。この成果は本課題の最も重要な研究目標が達成されたことを示唆している。今後はサリチル酸誘導型の宿主反応に対する各ウイルス遺伝子の関与を追究していくことが可能となった。(3)ウイルスの維管束移行に関与する2bの未同定機能の検証についてArabidopsisにCMV RNA1と2bタンパク質欠損組換えRNA2のみ,あるいはCMV RNA1と3aタンパク質発現組換えRNA2等の組合せを用いて粒子化しないCMVの接種試験を行い,2bタンパク質のウイルス移行タンパク質としての機能を探る.さらに,CMVの各遺伝子産物とFLAGタグした2b(2b-FLAG)間のin vitro相互作用はYeast two-hybrid assayによって検討する.また,in vitro翻訳系を用いてCMVの各コードタンパク質と2b-FLAGを発現させ,免疫沈降(IP)法を用いて両者間の直接結合を解析する.さらに,in vitro翻訳系を用いて発現させた2b-FLAGとCMV RNA1, RNA2, RNA3との結合能をFLAG抗体を用いたIP法によって調べる.以上の結果から,ウイルスRNA,3a,そしてCPとは独立した,あるいは関連したウイルスRNAの維管束移行に関与する未同定機能を明らかにする.HC-Proと2bの組織特異的な機能発現の検証を行う。CMVが維管束系細胞から非維管束系細胞に移行する際に2bには促進作用があることが示されている。また、HC-ProはCMVを維管束系細胞において高濃度に蓄積させる働きがあるが、維管束系細胞から非維管束系細胞への移行に関しては促進しないことが判明している。ここでは従来議論されてきたRSS活性とは異なり、宿主基礎抵抗性との関連性においてHC-Proと2bの未同定機能を探る。換言すれば,ウイルス感染過程におけるHC-Proと2bの機能解析によって宿主基礎抵抗性の組織特異的誘導を導き出す。研究研究が当該年度科研費執行完了前に順調に進んだため。次年度の試薬購入ならびに成果発表に使用する。該当なし
パーキンソン症候群患者の口腔期障害が嚥下機能・全身状態に及ぼす影響

パーキンソン症候群患者では、進行とともに嚥下障害が出現する。特に口腔期障害は最も多くみられる。口腔移送時間(OTT)に注目し,口腔期障害が嚥下機能に与える影響を検討した。パーキンソン病(PD)患者202例をOTT延長の有無で分け、嚥下機能を比較した。口蓋と舌の接触、早期咽頭流入、誤嚥で回帰式が成立した.口腔期障害のあるPD患者では,舌運動の低下により誤嚥を生じやすいことが明らかになった.PD患者とレビー小体型認知症(DLB)患者を性別、年齢、H&Y分類で傾向スコアでマッチさせ嚥下機能を比較した。OTTの延長,舌と口蓋の接触不良はDLB群で有意に多かった。今年度の目的:パーキンソン病では早期より口腔から咽頭への食物の送り込みが障害される。口腔期障害は嚥下運動の連続性や咽頭期にも影響すると推察されるが、十分に評価されていない。われわれはパーキンソン病患者の口腔期障害が嚥下機能や全身状態に与える影響を検討したので報告する。対象:日常的に食事を摂取しているパーキンソン病患者110例(男性59例、女性51例、平均年齢69±9歳、罹病期間10年)を対象とした。すべての対象から検査同意を得て嚥下造影検査(Videofluorography、以下VF)を行った。なお、パーキンソン病患者はL-dopa服用後、3時間以内に、on状態で検査を行った。VFでは座位側面から対象を透視し、バリウム含有液体10mlの嚥下を30フレーム/秒で録画した。VFの動画から液体の口腔移送時間(Oral Transit Time、以下OTT)を測定した。健常対照17例(男性13例、女性4例、平均年齢60±11歳)のOTTの平均値+2SD 1.8秒をカットオフ値とし、パーキンソン病患者を1.8秒未満78例と1.8秒以上32例の2群にわけた。2群の嚥下機能、全身状態を比較した。結果:OTTが長い群は、早期咽頭流入、口腔残留、咽頭残留、誤嚥の頻度が有意に多かった。また、体重、BMI、年齢においても有意差を認め、OTTが長い群で有意に体重やBMIは低く、年齢が高かった。考察:口腔から咽頭への送り込みに時間を要するパーキンソン病患者は、誤嚥のリスクが高いことが示唆された。舌運動の障害のために液体のコントロールが不良で、嚥下反射への連続した運動が障害された結果と考えられた。また、臨床的にも栄養障害のリスクがあることが示唆された。パーキンソン病患者の口腔期の障害はL-dopa治療で改善することがあるため、OTTの計測により嚥下障害の治療が可能な患者をスクリーニングできる可能性が考えられた。パーキンソン病患者では、早期から口腔から咽頭への食塊移送の障害を認める。口腔期障害は嚥下運動の連続性や咽頭期にも影響すると推察されるが、十分に評価されていないため注意を向けられていない。われわれはパーキンソン病患者の口腔期障害が嚥下機能に与える影響を検討したので報告する。対象は日常的に食事を摂取しているパーキンソン病患者202例(男性105例、女性97例、平均年齢70.6±8.0歳、罹病期間8.0±4.6年)とした。なお、パーキンソン病患者はL-dopa服用後、3時間以内のon状態で検査を行った。VFでは座位側面像にてバリウム含有液体10mlの嚥下を30フレーム/秒で録画し、液体の口腔移送時間(Oral Transit Time、以下OTT)を測定した。健常対照17例(男性13例、女性4例、平均年齢60±11歳)のOTTの平均値+2SD 1.8秒をカットオフ値とし、パーキンソン病患者を1.8秒未満170例と1.8秒以上32例の2群にわけ、2群の嚥下機能を比較した(χ二乗検定、多重ロジスティック回帰分析)。単変量解析では、両群間で舌と口蓋の接触の有無、舌根と咽頭後壁の接触の有無、早期咽頭流入、誤嚥、嚥下反射惹起部位で有意差を認めた。多重ロジスティック回帰分析では、舌と口蓋の接触の有無、早期咽頭流入、誤嚥において回帰式が成立した(オッズ比:2.43, 3.63, 6.09)。口腔から咽頭への送り込みに時間を要する患者は、舌の無動・寡動により舌の可動域や保持力が低下し、さらに嚥下反射への連続した運動が障害され、誤嚥のリスクが高いことが示唆された。論文がリジェクトされ、再投稿準備中である。パーキンソン病(PD)患者は進行とともに嚥下障害が出現し、口腔期障害は最も多くみられる所見である.

口腔期障害を総合的に評価できる口腔移送時間(Oral Transit Time,以下OTT)に注目し,口腔期障害が嚥下機能や全身状態に与える影響を検討した.PD患者202例(平均年齢70.6歳,男性105例,女性97例)を対象とした.Hoehn&Yahr重症度(以下H&Y分類)は中央値3.0,平均罹病期間は8.0±4.6年であった.健常対照17例(男性13例,女性4例,平均年齢60.4歳)で同様にVFを実施し、OTTを測定した。健常者のOTT平均値からカットオフ値を決め、PD患者をNormal OTT群(N-OTT群)とDelayed-OTT群(D-OTT群)の2群にわけ、嚥下機能を比較した.カイ二乗分析では,口蓋と舌の接触の有無,舌根と咽頭後壁の接触の有無,早期咽頭流入,嚥下反射惹起部位,誤嚥で有意差を認めた.多重ロジスティック回帰分析では,口蓋と舌の接触の有無、早期咽頭流入、誤嚥で回帰式が成立した.口腔期障害のあるPD患者では,舌の寡動により誤嚥を生じる可能性が高いことが明らかになった.次いで、PD患者とレビー小体型認知症(DLB)患者で比較した。対象はPD患者193名(男性100名、女性93名、平均年齢69.7歳)とDLB患者77名(男性45名、女性32名、平均年齢75.0歳)とした。PD患者とDLB患者の性別、年齢、H&Y分類を傾向スコアでマッチさせ臨床像が類似のペアを算出し、嚥下機能を比較した。傾向スコアでマッチしたのは66ペアであった。OTT,舌と口蓋の接触不良はDLB群で有意に悪かった.交絡を排除したDLBとPDの2群の比較で,DLBはPDよりも有意に口腔期障害が多いことを示した.より広範にレビー小体が出現するDLBでは嚥下障害が出現しやすいことが示唆された。パーキンソン症候群患者では、進行とともに嚥下障害が出現する。特に口腔期障害は最も多くみられる。口腔移送時間(OTT)に注目し,口腔期障害が嚥下機能に与える影響を検討した。パーキンソン病(PD)患者202例をOTT延長の有無で分け、嚥下機能を比較した。口蓋と舌の接触、早期咽頭流入、誤嚥で回帰式が成立した.口腔期障害のあるPD患者では,舌運動の低下により誤嚥を生じやすいことが明らかになった.PD患者とレビー小体型認知症(DLB)患者を性別、年齢、H&Y分類で傾向スコアでマッチさせ嚥下機能を比較した。OTTの延長,舌と口蓋の接触不良はDLB群で有意に多かった。今年度の目標であったパーキンソン病患者における口腔期障害が嚥下機能や全身状態に及ぼす影響は検討できた。現在、パーキンソン病とレビー小体型認知症の比較を学会発表予定である。また、多系統萎縮症(MSA)のMSA-PとMSA-Cの比較も統計にかけている最中であり、本年度中に学会発表を予定している。摂食嚥下障害現在論文の執筆中である。また、平行してパーキンソン病とレビー小体型認知症における口腔期障害の及ぼす影響の違いを検討する。液体嚥下時に限らず、咀嚼物の検討も行う予定である。さらに、多系統萎縮症や進行性核上性麻痺でも検討を行う。論文のリジェクトがあったこと、研究の遅延があり学会発表が進んでいないことからその分の費用が使用できていないため。ほぼ計画通りに使用できているが、謝金の部分で第三者に依頼する予定だった部分を自分で行ってしまったため、使用金額の減少が生じている。本年度、学会発表、論文掲載料にて消費する予定である。来年度は対象疾患もパーキンソン病だけでなく、レビー正体型認知症や多系統萎縮症の患者も対象となり、検討項目も液体の嚥下時だけでなく咀嚼物嚥下時と増えるため、第三者に依頼し、謝金としての支払いも生じる予定である。
ヒト前立腺肥大症および前立腺癌における肝細胞増殖因子とその受容体の発現

前立腺の増殖には男性ホルモン以外の因子として、増殖因子が関与していることが明らかとなっている。我々もヒト前立腺組織における増殖因子の発現を以前より検討してきた(Prostate 16 : 71-80)。今回は間質で産生され上皮に作用するといわれる肝細胞増殖因子(HGF)とその受容体(c-met)について検討を行った。まずRNAレベルでの検討を試みた。ヒト前立腺組織は非常に硬く、従来は液体窒素中でワーリングブレンダーを用いて粉砕した後、TRIzol試薬で処理していた。しかし均一に粉砕するのは非常に困難であった。そこで前立腺組織を凍結乾燥した後に粉砕する方法を検討した。凍結乾燥した前立腺組織は粉砕が容易となり、これをTRIzol試薬内でホモゲナイズしRNAを抽出する。mRNAの発現を従来の方法と比較してみた。発現量の多いβ-actinのみならず、発現量の少ないc-metでもPCRを行った結果、凍結乾燥法は従来の方法と同様にRNAを抽出できることが分かった。また4°Cで一ヵ月間RNAの分解なく前立腺組織を保存可能であった。従来の方法と凍結乾燥法を用いてヒト前立腺組織(正常、肥大症、癌)からRNAを抽出した後、HGFとc-metの発現をcompetitivePCRを用いて比較検討した。少数例であるが、正常前立腺組織においてc-metの発現が高い傾向を見い出している。さらに症例数を重ねて検討する予定である。また前立腺内での局在についても検討中である。近年ヒト前立腺の発生、分化には増殖因子が深く関わっていることが明らかになってきた。また、増殖因子と前立腺疾患の関係も注目されている。肝細胞増殖因子(HGF)は肝細胞を含む様々な細胞に作用し、増殖促進のみならず分化にも関係している。また間質細胞により産生され上皮細胞に作用する特徴を持つことから、前立腺肥大症の発生に関与する可能性がある。以上のことより、ヒト前立腺肥大症において、HGFおよびHGFレセプターであるc-metの発現をRT-PCRを用いてRNAレベルで検討した。開放手術にて得られた前立腺標本を凍結保存し、AGPC法にて得られたRNAからHGFおよびc-metのmRNAを見いだすことができた。正常前立腺および前立腺癌における検討はこれからであるが、すでに30検体以上からRNAを抽出しており、来年度にRT-PCRを行う準備が整った。また、ノザンプロットにて複数のmRNAが示唆されており、その解析もあわせて行う予定である。標本採取の際には凍結切片用のブロックもつくっており、HGFとc-metの局在についても検討する。また蛋白レベルについてはウェスタンブロットも行う予定である。我々もヒト前立腺組織における増殖因子の発現を以前より検討してきた(Prostate 16:71-80)。従来の方法と凍結乾燥法を用いてヒト前立腺組織(正常、肥大症、癌)からRNAを抽出した後、HGFとc-metの発現をcompetitive PCRを用いて比較検討した。

少数例であるが、正常前立腺組織においてc-metの発現が高い傾向を見い出している。されに症例数を重ねて検討する予定である。また前立腺内での局在についても検討中である。
水表面からの炭酸ガス溶入過程の定量可視化計測法の開発

水表面での気体輸送と流れ場の同時可視化計測を目的として、炭酸ガスの溶入過程の定量可視化計測法の開発,および流れ場の高精度可視化計測法を開発した。(1)フルオレセイン水溶液の蛍光強度のpH依存性による炭酸ガスの濃度場の可視化法の開発水中の溶存炭酸ガス濃度と流れ場の同時可視化計測のために,フルオレセイン水溶液の蛍光強度のpH依存性を利用した溶存炭酸ガス濃度可視化計測法を開発した。(2)光3分割撮影装置の開発1つのレンズ系から入った画像を1/3,1/2のハーフプリズムを用いて3台のビデオカメラで撮影できる光3分割撮影装置を開発した。各カメラの受光面の前には光学フィルターをセットすることができ,光波長を分割した画像を撮影することができる。(3)マイクロパーティクルトレーサー粒子の開発水表面極近傍の流れ場のトレーサー粒子として,数十μmのプラスチック粒子(マイクロパーティクル)の作成法を開発した。(4)カルマンフィルターとχ^2検定を用いた多数の粒子の自動追跡アルゴリズムの開発PTV(Particle Tracking Velocimetry)のために,統計,確率学的基礎に基づいたカルマンフィルターとχ^2検定を用いた3次元自動粒子追跡アルゴリズムを開発した。(5)高精度粒子画像情報抽出法(粒子マスク相関法)の開発PTVのための高精度粒子画像情報抽出法として、粒子マスク相関法を開発した。開発した可視化手法の適用例として,渦輪を水底より発生させ水表面に衝突させた場合の炭酸ガスの溶入過程の可視化を行った。また,比重0.95のマイクロパーティクルによる水表面の水中への取り込み過程を可視化した。
高密度分子ガストレーサーを用いた、衝突銀河における星形成・ＳＭＢＨ活動の研究

本年度の研究実施計画(年次計画)に従い、申請者を筆頭研究者とする研究グループが前年度までにALMA望遠鏡を用いて取得した複数の衝突銀河(VV114, NGC1614)のデータの解析、論文化をおこなった。以下に具体的な成果を示す。VV114では、超高帯域かつ高空間分解能観測等の詳細観測を実行した。これらのデータの解析から、星形成の材料となる分子ガスの物理的、化学的な診断を行い、爆発的星形成領域、活動銀河中心核、オーバーラップ領域(衝突している銀河同士の衝突面)の3つの領域の物理状態、分子組成の違いについて調べた。結果として、衝突による衝撃波が星形成の引き金となった観測的な証拠(オーバーラップ領域におけるメタノール分子の過剰生成)を得た。メタノール分子輝線を使った診断方法は今後、衝突銀河の物理化学状態を診断する新たな手法として期待できる。NGC1614では複数の一酸化分子ガス輝線や電波連続波を高分解能かつ高感度で調べ、星形成関係を調べた。これは、現存する複数の一酸化分子ガス輝線観測の中で最も高分解能のものである。これらの成果は今年度中に2本の査読論文として発表し。それに加え1本の論文を投稿中、1本の解説を学術雑誌に投稿済みである。さらに、特別研究員採用中に出版した論文計4本の結果を国際研究会で招待講演により発表した。また主著論文とは別に、共著論文として4本が本年度中に受理された。博士論文はこれらの結果を中心にまとめ、博士号を取得した。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究実施計画に従い、(1)我々が前年度ALMA望遠鏡を用いて取得したデータと他の研究者がALMAで取得したアーカイブデータを使った論文をとりまとめ、(2)新たにALMA望遠鏡に観測提案を行い1つが最優先観測・残り3つがバックアップ観測として採択された。以下に詳細を示す。(1)申請者自身がPIとしてALMAで取得した衝突銀河(VV 114, NGC 1614)のデータ解析を進め、分子ガスの物理化学状態と星形成活動・銀河の力学(ダイナミクス)との関係を調べた。特にNGC 1614の星形成が活発な領域では、生まれたばかりの星によって周りのガスが暖められるため、一酸化炭素分子の高励起輝線が相対的に強くなっていることを突き止めた。VV114では、銀河の衝突によりショックが起こっている領域ではメタノールや硫化硫黄などの分子が増加していることを初めて突き止めた。これらの結果の内一部は既に査読論文や国際研究会等で報告済みである。(2)我々が前年度までに取得した野辺山45m電波望遠鏡・ALMA望遠鏡のデータ(Saito et al. 2015, ApJ, 803, 60)やアーカイブデータから、特に事例研究として最適な天体を複数個抽出しALMA望遠鏡に計4つの観測提案を行った。結果として1つが最優先観測として採択され、残り3つがバックアップ観測として採択された。これらのデータは今後1年間の間に取得される予定である。26年度に得られたデータをもとに27年度もALMAに4つの観測提案を行った。これらのうち1つが最優先観測として採択され、残り3つがフィラー観測として採択された。現在のALMA望遠鏡は2012年の初期科学運用時に比べ感度・解像度が大幅に上がっているため、これらの観測が申請者の研究に多くの進展をもたらすと思われる。また、今年度中に査読論文2本・査読無し論文2本・国際研究会で賞を受賞した。以下に詳細を示す。26年度中に得られたデータをもとに27年度もALMAに4つの観測提案を行った。

現在のALMA望遠鏡は2012年の初期科学運用時に比べ感度・解像度が大幅に上がっているため、これらの観測が申請者の研究に多くの進展をもたらすと思われる。また、今年度中に査読論文1本・国際研究会での報告1報を発表した。本年度の研究実施計画(年次計画)に従い、申請者を筆頭研究者とする研究グループが前年度までにALMA望遠鏡を用いて取得した複数の衝突銀河(VV114, NGC1614)のデータの解析、論文化をおこなった。以下に具体的な成果を示す。VV114では、超高帯域かつ高空間分解能観測等の詳細観測を実行した。これらのデータの解析から、星形成の材料となる分子ガスの物理的、化学的な診断を行い、爆発的星形成領域、活動銀河中心核、オーバーラップ領域(衝突している銀河同士の衝突面)の3つの領域の物理状態、分子組成の違いについて調べた。結果として、衝突による衝撃波が星形成の引き金となった観測的な証拠(オーバーラップ領域におけるメタノール分子の過剰生成)を得た。メタノール分子輝線を使った診断方法は今後、衝突銀河の物理化学状態を診断する新たな手法として期待できる。NGC1614では複数の一酸化分子ガス輝線や電波連続波を高分解能かつ高感度で調べ、星形成関係を調べた。これは、現存する複数の一酸化分子ガス輝線観測の中で最も高分解能のものである。これらの成果は今年度中に2本の査読論文として発表し。それに加え1本の論文を投稿中、1本の解説を学術雑誌に投稿済みである。さらに、特別研究員採用中に出版した論文計4本の結果を国際研究会で招待講演により発表した。また主著論文とは別に、共著論文として4本が本年度中に受理された。博士論文はこれらの結果を中心にまとめ、博士号を取得した。26年度にすでに得られたデータの内、論文として未発表の物を中心として研究を進め予定である(今年度中に少なくとも2本の論文を発表予定)。また申請者自身のデータに加えてアーカイブデータも用いて研究を行っているため、国内外問わずデータの取得者と共同研究を行う予定である。5月末から6月末にかけてスウェーデンとドイツにそれぞれ数週間滞在し、議論・研究打ち合わせを行う予定である。26年度にすでに得られたデータのうち、論文として未発表の物を中心として研究を進める予定である(今年度中に少なくとも2本の論文を発表予定)。2016年5月末から6月末にかけてスウェーデンとドイツにそれぞれ数週間滞在し、議論・研究打ち合わせを行う予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。
ガスデポジション法を用いたリチウム二次電池合金負極の創製

ケイ素は実用化されている黒鉛よりも大きな充放電容量を持つ反面サイクル寿命に乏しい.一方, LaGe_2は容量は小さいものの非常に優れたサイクル安定性を示す.ガスデポジション法により作製したLaGe_2/Siコンポジット厚膜電極の放電容量のサイクル依存性をケイ素およびLaGe_2の単独電極の結果と比較したところ,ケイ素由来の高容量にLaGe_2の優れたサイクル安定性が付与された非常に優れた電極であることがわかった.ケイ素は実用化されている黒鉛よりも大きな充放電容量を持つ反面サイクル寿命に乏しい.一方, LaGe_2は容量は小さいものの非常に優れたサイクル安定性を示す.ガスデポジション法により作製したLaGe_2/Siコンポジット厚膜電極の放電容量のサイクル依存性をケイ素およびLaGe_2の単独電極の結果と比較したところ,ケイ素由来の高容量にLaGe_2の優れたサイクル安定性が付与された非常に優れた電極であることがわかった.リチウムイオン電池のさらなる高容量化を目指して負極材料の研究が行われている.本研究で注目したMg_2GeとSiは,現在実用化されている炭素材料よりも大きな充放電容量を持つため有望な代替材料である.Mg_2Geは合金系電極の中でサイクル寿命の面で秀でているが,さらなる容量の向上が望まれる.一方,Siは非常に高容量ではある反面サイクル寿命が乏しい.そこで,両者のコンポジット厚膜電極を作製することにより,それぞれの長所を併せ持った電気化学的特性を有する電極が得られるのではないかと考えた.本研究では,基板-活物質間および活物質同士を強く密着させることができるガスデポジション(GD)法を用いて,このMg_2Ge/Siコンポジット厚膜電極を作製し,その電気化学的特性を評価した.得られたMg_2Ge/Siコンポジット厚膜電極に対する1サイクル目の充放電曲線を,SiおよびMg_2Ge単独電極の結果と比較したところ,Mg_2Geと適量のSiとを混合する(Mg_2Ge:Si=7:3)ことにより,放電容量がMg_2Ge電極の約2倍に増加することがわかった.充放電曲線にSiとMg_2Ge電極それぞれに特有のプラトーが混在していたことから,両方の活物質が充放電反応に関与していることが考えられる.よって,混合したSi分の容量がMg_2Geの容量に加わり,放電容量の増大に至ったと推察できる.また,これらの電極の放電容量のサイクル依存性を調べた結果,Mg_2Ge/Siコンポジット厚膜電極はサイクル数を重ねても高い放電容量を維持したままであり,200サイクルを経てもその容量は炭素電極の1.6倍の値である約600mA h g^<-1>を示した.このように容量の増加に加えてサイクル安定性も向上したのは,Si粒子の周辺に柔軟性のあるMg_2Ge粒子が存在することによる応力緩和のためではないかと考えられる.ケイ素は,現在実用化されている炭素材料よりも大きな充放電容量を持つ反面サイクル寿命が乏しい.一方,LaGe_2は容量は小さいものの,非常に優れたサイクル安定性を示すことが見出された,そこで,両者のコンポジット厚膜電極を作製することにより,それぞれの長所を併せ持った電気化学的特性を有する電極が得られるのではないかと考えた.本研究では,基板一活物質問および活物質同士を強く密着させることができるガスデポジション(GD)法を用いて,LaGe_2/Siコンポジット厚膜電極を作製し,その電気化学的特性を評価した。GD法により作製したLaGe_2/SiコンポジットGD膜電極の放電容量(Li脱離)のサイクル依存性をケイ素およびLaGe_2の単独電極の結果と比較したところ,コンポジット電極は所期の目的どおり,ケイ素由来の高容量にLaGe_2の優れたサイクル安定性が付与された電極であることがわかった.LaGe_2/Siの混合比について検討したところ,LaGe_2:Si=5:5(重量比)の際に最も優れた電極性能を示した.その放電容量は1000サイクルを経ても実用化されている炭素系電極の理論容量を上回るものであり,この電極は次世代のリチウム二次電池の負極として極めて有望であることがわかった.活物質層中のLaGe_2とケイ素の分布を調べるためにエネルギー分散型X線分析(EDX)を行ったところ,ケイ素粒子を取り囲むようにLaGe_2層が存在していることが示された.LaGe_2層がケイ素粒子の体積膨張による応力を緩和し電極の崩壊を抑制した結果,サイクル安定性の向上が達成できたものと考えられる.特にLaGe_2に対するSiの混合比が5対5の電極においてはLaGe_2層の中にケイ素粒子が均一に分散していることが確認できた.最も優れた電極性能が得られたのはこのためと思われる
特定の培養液によりCYP3A4mRNAが30倍増加する機構の解明

スミロンセルタイトスフエロイドを用いてFLC4-BIOS-1細胞のスフェロイド培養をおこなうことによりCYP3A4 mRNA発現量およびその遺伝子発現に関与する肝転写因子のmRNA発現量に与える影響を検討した。その結果、スフェロイド培養を開始して7日目に回収したFLC4-BIOS-1細胞におけるCYP3A4のm RNAは、平面培養3日目における細胞と比較して明らかに高い発現量を示し、培養7日目におけるFLC4-BIOS-1細胞にrifampicinを曝露することによって、CYP3A4 mRNAの発現量はDMSOを曝露したときと比較して11500倍の高値を示すことが明らかとなった。一方、平面培養における細胞ではrifampicin曝露とDMSO曝露との間でCYP3A4 mRNAの発現に差は見られなかった。CYP3A4の発現に関わる転写因子及び核内受容体については、スフェロイド培養の7日目におけるFLC4-BIOS-1細胞では、平面培養3日目の細胞に対して、HNF4αは38倍、PXRは31倍高いmRNA発現量を示し、CARのmRNAはスフェロイド培養下における細胞でのみ発現が見られた。以上の結果より、スミロンセルタイトスフェロイドを用いて7日間FLC4-BIOS-1細胞をスフェロイド培養することで、CYP3A4mRNAが発現し、さらにrifampicinを曝露することによってCYP3A4mRNAが著しい高発現を示すことが明らかとなった。DNAマイクロアレイを用いて88種の薬物動態関連遺伝子の発現プロフィールをHepG2、HuH-7、FLC4、FLC5およびFLC7細胞において比較解析した。その結果、数種のsulfotransferase(SULT)およびglutathione S-transferase(GST)分子種を含むtransferaseおよびABCB1およびABCC2など10遺伝子の発現はすべての細胞において認められたが、HepG2細胞においてはCYPおよびUGT分子種の発現は見られなかった。しかし、PXR mRNAの発現量はHepG2細胞において最も高い発現を示した。そこで、CYP3A4遺伝子のPXRを介した転写活性化に関する細胞間の差異について検討したところ、HepG2細胞はPXRを導入しなくてもrifampicinに対する応答性を示すことが明らかとなった。さらにHepG2細胞においてはHNF4α導入によるPXRの転写活性化への影響は小さく、またウエスタンブロットによりPXRおよびHNF4αの発現が認められたことから、HepG2細胞では内因性のPXRおよびHNF4αがCYP3A4遺伝子の転写活性化に関与することが示唆された。さらに、rifampicin曝露によりCYP3A4 mRNAが有意に増加したことから、HepG2細胞はPXRやHNF4αを導入することなく、PXRを介したCYP3A4の誘導を検出できる細胞であることが示された。
温和的酸素接触によるワインの熟成効果に関する基盤的研究

ワインは,酸化が進むと香味や味の特徴を大きく変化させ,品質の劣化につながる。しかし,ワインへの軽度の酸化は,色調が良くなり,苦味,渋みが低減され,ワインの品質が向上すると考えられている。実際に欧米のワイナリーの一部では,ワインの品質向上を目的に熟成中のタンク内に人為的に微量の酸素をワイン中に放出する方法が導入されている。しかしながら,ワインに注入する酸素の使用量や酸素との接触期間などが明確ではなく,経験的に行っているところが多く,この現象の科学的根拠がないのが現状である。平成18年度はカベルネ・ソービニヨン種ワインに酸素を注入し,その酸化段階を知るための新しい指標の探索を目的に実験を行った。その結果,さまざまなパラメータを測定した結果,A_<420>/A_<520>の比の値に顕著な違いが認められ,A_<420>/A_<520>の比の増減がワインの適度な酸化段階を知る上での化学的指標になりうると考えられた。平成19年度は更に詳しく酸化段階を特定するために,酸化段階で生成されると考えられる重合体Catechin-Malvidin重合体(8,8-Methylmethine Catechin-Malvidin 3-O-glucoside)を合成し,ワインの酸化段階において測定を行った。その結果,ワイン中でのに存在が確認でき,量の増減から酸化段階を考察することが可能となった。本技術で得られた測定結果に基づき,酸素制御下で貯蔵中のワインを管理する場合は酸素の使用量や酸素との接触期間などが設定でき,今まで不可能であった作り手の意図に応じた赤ワインの熟成具合をコントロールすることが可能となった。ワインは、酸化が進むと香味や味の特徴を大きく変化させ、品質の劣化につながる。しかし、ワインへの軽度の酸化は、色調が良くなり、苦味、渋みが低減され、ワインの品質が向上すると考えられている。実際に欧米のワイナリーの一部では、ワインの品質向上を目的に熟成中のタンク内に人為的に微量の酸素をワイン中に放出する方法が導入されている。しかしながら、ワインに注入する酸素の使用量や酸素との接触期間などが明確ではなく、経験的に行っているところが多く、この現象の科学的根拠がないのが現状である。そこで本研究はワインに酸素を注入し、その酸化段階を知るための新しい指標の探索を目的に実験を行った。試料は平成18年に収穫したカベルネ・ソービニヨン種で試験醸造したワインを用いた。ワインへの酸素注入量は0.5,5.0mL/L/day及び酸素無添加のもので比較した。各試料についてさまざまなパラメータを測定した結果、A_<420>/A_<520>の比の値に顕著な違いが認められた。酸素無添加のワインのA_<420>/A_<520>の値はほぼ一定であったのに対し、酸素注入したワインは一旦、A_<420>/A_<520>の値は上昇し、その後下がり、再度上昇した。その増減の変化は酸素注入量が多いワインの方が早く表れた。これは酸化の初期段階でフェノール性化合物の酸化の中間体で420nmに吸収を有するキノンが生成されることに依存すると考えた。A_<420>/A_<520>の値が増加から転じて減少する変化が見られたことについては、酸化が進行し、キノンが減少したものであると考えられた。再びA_<420>/A_<520>の値が増加の変化が見られたことについては、フェノール性化合物の酸化が一定の段階まで進行し、その重合体が形成され、それが420nmに吸収波長を持っためであると考えた。以上より、A_<420>/A_<520>の比の増減がワインの適度な酸化段階を知る上での化学的指標になりうると考えられた。

本技術で得られた測定結果に基づき,酸素制御下で貯蔵中のワインを管理する場合は酸素の使用量や酸素との接触期間などが設定でき,今まで不可能であった作り手の意図に応じた赤ワインの熟成具合をコントロールすることが可能となった。
新奇積層デバイス創製のための液体界面を利用したその場積層法の開発

下層液上でフレキシブルな無機/有機または無機/無機自立積層膜を作製できる、その場積層法を開発した。例えば、チタン酸バリウム膜とポリ乳酸の二層膜の場合では、第一層目のチタン酸バリウムゲル膜と下層液との界面にポリ乳酸溶液を展開することで、膜厚50nm前後数百nm、アスペクト比10,000100,000程度の自立積層膜を得ることができた。本研究の目的は、液体の表面での「その場積層」という汎用性の高い新しい積層膜作製法を確立し、そのことにより様々な無機、有機材料系で大面積かつナノスケールの膜厚を有するフレキシブルな積層膜を実現することである。平成27年度は、モデル系としてBaTiO3/ポリ乳酸の無機/有機系、BaTiO3/SrTiO3、BaTiO3/Nb:SrTiO3の無機/無機系を検討した。下層液としては、流動パラフィン、1,1,2,2-テトラブロモエタンを比較した。両下層液上で作製したBaTiO3膜はいずれも組成ずれがなく、低温熱処理でBaTiO3結晶を生成した。表面張力が大きい1,1,2,2-テトラブロモエタンの場合は、得られる膜の膜厚は流動パラフィン上よりも薄く、大面積の膜を得ることが可能だった。流動パラフィン上では、膜厚40nm数百nm、アスペクト比10000100000程度の膜が、1,1,2,2-テトラブロモエタン上では、膜厚10nm程度、アスペクト比10000000もの大面積の膜が得られた。BaTiO3/SrTiO3、BaTiO3/Nb:SrTiO3では、走査電子顕微鏡の反射電子像から、BaTiO3ゲル膜表面にSrTiO3とみられる数十nmより薄い膜が積層していることが観察された。BaTiO3/ポリ乳酸積層膜については、PETシートなどの基板に転写し、微構造観察を実施中である。その場積層によってBaTiO3膜上に形成されたポリ乳酸膜は数nmオーダーで分析が困難であるが、下層液上のBaTiO3ゲル/ポリ乳酸積層膜をPETシート上に複数回転写して得たBaTiO3ゲル/ポリ乳酸/BaTiO3ゲルのサンドイッチ構造を観察し、BaTiO3ゲル間に数nmの薄層の存在を確かめた。この層の厚さは、予想される平衡膜厚と同じ膜厚領域であるため、膜形成メカニズム解明の手がかりとなると考えられる。BaTiO3/ポリ乳酸系でのポリ乳酸膜の形成メカニズムが予想通りである可能性が高いと思われるが、その通りだとすれば、非常に薄いシングルナノオーダーの極めて薄い膜になる。そのため、その明確な確認に苦戦している。ナノテクノロジープラットフォーム事業により九州大学超顕微研究解析センターの支援を得て透過電子顕微鏡による解析を進めているが、有機シート上に転写したフレキシブルな膜であるため、観察用の試料作製に試行錯誤を重ねている段階である。BaTiO3/SrTiO3系では、膜形成順序を入れ替えてSrTiO3膜から先に作製した場合に高密度のSrTiO3膜が得られない問題が生じており、原料溶液の高濃度化手法の改善が必要と考えている。平成28年度は、シード層との積層によるモデル物質ナノ結晶の配向制御の方法の確立のための前段階として、モデル系であるBaTiO3ゲル/ポリ乳酸二層膜が下層液である流動パラフィン上に積層膜を形成する過程について、表面および界面張力の変化から検討した。まず、第一層目の膜であるBaTiO3ゾルの液膜形成過程での液膜の表面張力と液膜と下層液間の界面張力の変化を、ゾル中の含水量をパラメータとして評価した。含水量は、これまでの研究から明らかなようにゾル-ゲル反応によるBaTiO3結晶の生成挙動に大きな影響を及ぼすため、生成する結晶の配向を制御する上でも重要なパラメータである。ゾル中の含水量が増すにつれて、ゾルの表面張力における分散力成分が減少して代わりに極性成分の寄与が増大した。この極性成分の増大により、液膜と非極性の下層液間の界面張力は増大し、ゾルの展開における拡張係数は減少した。但し、ゲル化直前の含水量が多いゾルでも拡張係数は正の値を維持しており、このことから結晶化に有利な含水量の多いゾルを用いても液膜を形成できることがわかった。一旦第一層目の液膜がゲル化して下層液上に固定されれば、より含水量の多いBaTiO3ゲルと流動パラフィン界面ほど第二層目のPLA溶液の展開における拡張係数の値が大きな正の値となり、積層膜を形成することができた。一方、第一層目のBaTiO3ゲル表面へのPLA溶液の滴下においては拡張係数の符号が負となり、PLA溶液の完全濡れによるBaTiO3/PLA積層膜は得られなかった。

下層液界面に形成した無機/有機積層膜の有機層を詳細を検討する方法は幾つか考えられるが、まずは明確な確認のためのモデル試料として有機層の厚い試料を複数回のその場積層操作により作製する。SrTiO3膜の高密度化についての検討は、平成28年度の主な目的である積層膜の結晶配向制御とも密接に関係するため、オレイン酸による界面シード層の導入についての検討と平行して実施する。積層後に焼成した積層膜については、予定通り微構造、結晶構造、誘電特性を評価して積層の効果を検討する。総合理工累計額に54円の誤差を生じたが、ほぼ計画通りに実施できている。次年度分と合算して使用する。
薄膜パターン・マスクを用いない新しいX線縮小転写露光装置の試作

未来の微細加工技術としてX線を用いたパターン転写技術、いわゆるX線リソグラフィー技術が注目されているが、従来からの方法では、パターンの描かれた薄膜マスクにX線を透過させることによりパターン転写を行なっていたので、a)パターンマスク製作が容易でない、b)パターンの縮小転写ができない、などの問題があった。本研究においては、厚板基板上に反射率の異なる材料でパターンが描かれた"パターン反射板"にX線を当て、それからの反射X線を用いてパターンの投影転写を行なう新しい方法を提案し、その妥当性を確認することを目的とした。まず、既存チェンバーに新たに真空排気装置を付加してX線転写露光装置を試作し、提案の方法にもとづくパターン転写の原理実験を行なった。また、X線の反射率を向上させるための多層反射膜板の機能を測定する多層反射膜測定器および関連システムを試作するとともに、X線反射率向上のための理論的検討を加えた。さらに、反射X線を投影転写するための収束ミラー系に関し理論的検討を加え、かつ市販ミラーを加工し、実際にパターンの投影転写を行なった。その結果、1)シリコン上に金でパターンを描いたパターン反射板を用いることにより、0.9μm以下の微細線の縮小転写が可能なこと、2)2枚の多層膜ミラーを用いることにより、3mm角の領域をボケ幅0.06μm以内で1/3縮小転写ができ、かつX線波長100A程度に対してはスループットと従来法と変わらないこと、3)1板だけのミラーを用いても、12mmの幅の領域をボケ幅0.06μm以内で1/10の1次縮小転写のできること、などを明らかにし、本提案の方法の妥当性を確認した。将来の超大規模集積回路(ULSI)の製作技術としてX線を用いた回路パターン転写技術、いわゆるX線リソグラフィー技術が注目されているが、従来からの方法では、パターンの描かれた2、3μm厚の薄膜マスクにX線を透過させることによりパターン転写を行なっていたので、a)パターン・マスクの製作が容易でない、b)パターンの縮小転写ができない、などの問題があった。本研究においては、厚板基板上にそれと反射率の異なる材料でパターンが描かれた「パターン反射板」にX線を当て、それからの反射X線を用いてパターンの投影転写を行なうという新しい方法を提案するとともに、理論的、実験的にその妥当性を確認することを目的としている。まず、パターン転写実験用の既存のチェンバーに新たに「超高真空排気装置」を取り付け、SOR光源などのX線発生装置と接続できるようにした後、簡単な予備実験を行なった。また、パターン反射の際の鍵となる多層薄膜反射板の機能を測定する「多層膜測定器」とそのシステム一式を試作するとともに、理論的に本提案の方法によるパターン転写の仕様に関して検討を加えた。その結果、1)シリコン上に金でパターンを描いたパターン反射板を用いることにより0.9μmのライン・アンド・スペース・パターンの転写のできること、2)本方法により回折を防ぐために1枚のダ円反射鏡を用いた場合には、0.1μmのライン幅転写に対応するボケ幅300Å以下に転写できる領域が0.8mmはとれること、3)レジスト感度の高くなる波長100Å程度のX線を用いる際には、本方法によるスループットは従来法を上回わる可能性もあること、などを明らかにした。
発光性希土類錯体の協同的形成を利用した高選択的遺伝子解析法

プローブが協同的に形成する希土類金属イオンの発光に適した配位場に着目し、簡便なSNP解析法の開発を試みた。現在までに2種のプローブ、即ちEDTAとフェナンスロリン(phen)を末端に導入したDNAプローブ(金属捕捉プローブ、光増感プローブ)の協同的ハイブリダイゼーションを利用し、ターゲットDNA上の点変異の検出に成功している(両者がターゲットに結合した際、その修飾部位は互いに隣接するように設計されており、金属の配位場がそこで初めて形成される設計になっている)。しかし、同検出系においてTb^<3+>イオンを用いた際の発光量子収率が3.3%、Eu^<3+>イオンで1.5%とさほど高い値ではなかった。そこで超微量分析に対応するためにも量子収率の向上に向けてより発光効率の良い光増感剤の探索を行った。その最低三重項エネルギー状態から、より良い光増感剤として機能すると考えたテトラアザトリフェニレン(tatp)並びにグルタミン酸-トリプトファンコンジュゲートを導入した新規光増感プローブの合成を行った。これらを用い、発光量子収率を求めようとしたが、予想と反し発光強度は極めて小さかった。一般的に用いられているプローブの標的DNAへの結合安定性とその塩基配列特異性は表裏一体であり、結合安定性を向上させるためにプローブのODN部位を長くすると塩基選択性が低下する。そこで本検出法では、発光には効果的なミクロな場の形成が重要であるため、ミスマッチ塩基対部位を含むDNAに結合してもそのミスマッチ塩基対の存在でミクロな場が乱されるような系の構築に向けた検討を行った。つまり、プローブ長を伸ばし、相補的なDNAへの熱安定性を確保しながら、点変異を含むDNAとの差別化をできる可能性がある。実際、様々な位置にミスマッチ塩基対を導入しその発光強度を測定した結果、光増感剤の導入部根元にミスマッチが存在する場合、プローブが結合していても、その発光強度はフルマッチの場合と比較して、小さくなる事が判った(最大7分の1)。現在までに2種のプローブ、即ちEDTAとフェナンスロリン(phen)を末端に導入したDNAプローブ(金属捕捉プローブ、光増感プローブ)の協同的ハイブリダイゼーシヨンを利用し、ターゲットDNA上の点変異の検出に成功している(両者がターゲットに結合した際、その修飾部位は互いに隣接するように設計されており、金属の配位場がそこで初めて形成される設計になっている)。その最低三重項エネルギー状態から、より良い光増感剤として機能すると考えたテトラアザトリフェニレン(tatp)を導入した新規光増感プローブの合成を行った。これを用い、発光量子収率を求めようとしたが、予想と反し発光強度は極めて小さかった。一般的に用いられているプローブの標的DNAへの結合安定性とその塩基

配列特異性は表裏一体であり、結合安定性を向上させるためにプローブのODN部位を長くすると塩基選択性が低下する。そこで本検出法では、発光には効果的なミクロな場の形成が重要であるため、ミスマッチ塩基対部位を含むDNAに結合してもそのミスマッチ塩基対の存在でミクロな場が乱されるような系の構築に向けた検討を行った。つまり、プローブ長を伸ばし、相補的なDNAへの熱安定性を確保しながら、点変異を含むDNAとの差別化をできる可能性がある。実際、様々な位置にミスマッチ塩基対を導入しその発光強度を測定した結果、光増感剤の導入部根元にミスマッチが存在する場合、プローブが結合していても、その発光強度はフルマッチの場合と比較して、小さくなる事が判った(最大7分の1)。
動脈硬化リスクを軽減する新規ホルモン補充療法確立のための基礎的エビデンスの構築

新規合成プロゲストーゲンであるドロスピレノン(DRSP)を用いてヒト臍帯静脈血管内皮細胞における接着因子発現への影響を検討した。結果、DRSP単独添加およびエストラジオール(E2)との同時添加群で接着因子のmRNA発現量およびタンパク発現量は対照群に比し有意な変化は見られなかった。さらに、flow chambersystemを用いた単球の接着実験において、DRSP+E2群では血管内皮細胞への単球の接着数が減少した。以上の結果から、DRSPの単独投与およびE2との併用は、血管内皮接着分子の発現を増強せず、単球接着も促進させないことから、動脈硬化発症に影響を及ぼさない可能性が示唆された。閉経後女性に対して行われるホルモン補充療法(HRT)の最大の問題点は、心血管イベントの増加である。われわれはこれまでに、HRTに最も頻繁に使用されている合成プロゲストーゲンである酢酸メドロキシプロゲステロン(MPA)が動脈硬化の形成に重要となる血管内皮への単球接着を促進させ動脈硬化発症のリスクとなることを明らかにしてきた。本年度は新規合成プロゲストーゲンであり、月経困難症に使用されるドロスピレノン(DRSP )および子宮内膜症の治療に用いられるジエノゲスト(DNG)を用いてヒト臍帯静脈血管内皮細胞における接着因子発現への影響を検討した。結果、DRSP単独添加およびエストラジオール(E2)との同時添加群で接着因子(E-selectin、P-selectin、ICAM-1、VCAM-1)のmRNA発現量は対照群に比し有意な変化は見られなかった。DRSP単独群、DRSP+E2群ともに接着因子タンパク発現量は対照群に比し有意な変化は見られなかった。DNGにおいても同様に、単独添加群およびE2との同時添加群で接着因子のmRNA、タンパク発現は対照群に比し有意な変化は見られなかった。さらに、flow chambersystemを用いた単球の接着実験において、DRSP+E2群およびDNG+E2群では血管内皮細胞への単球の接着数が減少した。以上の結果から、MPAと異なり、DRSPとDNGの単独投与およびE2との併用は、血管内皮接着因子の発現を増強せず、単球接着も促進させないことから、動脈硬化発症に影響を及ぼさない可能性が示唆された。DRSPとDNGはより安全にHRTに用いることのできるプロゲストーゲンの候補となりうる可能性が見出された。研究成果の一部は学会発表や論文投稿を行なっており、当初の計画通り進んでいる。昨年度は新規合成プロゲストーゲンであり、月経困難症に使用されるドロスピレノン(DRSP )および子宮内膜症の治療に用いられるジエノゲスト(DNG)を用いてヒト臍帯静脈血管内皮細胞における接着因子発現への影響を検討した。DRSP単独群、DRSP+E2群ともに接着分子タンパク発現量は対照群に比し有意な変化は見られなかった。本年度はさらに、flow chambersystemを用いた単球の接着実験において、DRSP+E2群およびDNG+E2群では血管内皮細胞への単球の接着数が減少した。以上の結果から、MPAと異なり、DRSPとDNGの単独投与およびE2との併用は、血管内皮接着分子の発現を増強せず、単球接着も促進させないことから、動脈硬化発症に影響を及ぼさない可能性が示唆された。エストラジオール、エストロン、エストリオール、エステトロール等のエストロゲンによる接着因子発現への影響を検討する。女性ヘルスケア
省略現象の比較統語論的研究

自然言語に観察される省略現象のうち間接疑問縮約と項省略に焦点を当て、文献調査やインフォーマント調査によりそれらを比較統語論的に研究した。間接疑問縮約では、wh疑問文の形成が英語とは異なる日本語を中心に考察し、先行詞との対比を伴う間接疑問縮約構文が今後の研究に重要であるとの結論を得た。項省略では、自由語順現象との相関を複数の言語を比較することによって検証し、その相関は部分的であるという結果を得た。本研究は、自然言語に観察される間接疑問省略と項省略という二つの省略現象を比較統語論的に考察し、それらの言語間の変異の程度とその変異の根底となるパラメーターの解明を主たる目的とする。平成19年度においては、間接疑問縮約に関しては、日本語の当該現象について文献調査や新しい言語事実の発掘を計画し、また項省略に関しては、研究代表者による目本語の当該現象についての研究をベースに射程を中国語やバスク語などに広げることを計画していた。平成19年度の研究実績としては、間接疑問縮約に関しては十篇程度の主要な先行研究論文を吟味し、問題の所在や議論の在り方などの理解に努めた。特に、最近日本語の当該現象にも疑問詞の移動が関与していることを支持する議論を提示した論文が発表されていることが判明した。そこでの議論を精査することが次の課題である。また、残余句である疑問詞が助詞を伴うか否かや先行文に残余句の先行詞が顕在的に現れているか否かが当該現象を含む文の文法性に影響を与えることがわかった。当該事実の一般化が次の作業である。また、項省略については、日本語と同様に空主語・空目的語を許す中国語とバスク語を考察し、それらの言語の空目的語は日本語のそれと同様の特徴を有するが、それらの空主語は日本語のそれと異なる特徴を示すことを見出した。さらに、やはり日本語と同様に空主語・空目的語を許す韓国語とモンゴル語も調査し、それらの空主語・空目的語は日本語のそれと同じ特徴を示すことも発見した。これらの言語間の差異の根本をどこに求めるかが重要な問題であるが、自由語順現象と何らかの相関があるという先行研究において提案された仮説が妥当であることを学会にて発表した。データーや理論的裏付けの精緻化が次の課題である。平成20年度においては、間接疑問縮約に関しては、日本語の当該現象について文献調査や新しい言語事実の発掘を通し、その分析の提示を計画していた。項省略に関しては、平成19年度の成果を受け、特に自由語順現象との相関を通言語的に検証することを計画していた。平成20年度の研究実績としては、間接疑問縮約に関しては、前年度に引き続き数篇の主要な先行研究論文を吟味し、問題の所在や議論の在り方などの理解に努めた。特に、日本語の当該現象において、疑問縮約文中の残余疑問詞に対応する先行文中の先行詞が不定名詞句ではなく指示名詞句であり、残余疑問詞がその先行詞との対比を表す場合、当該の文の派生には分裂文構造ではなく、焦点移動(もしくはwh移動)というA'移動が関与していることを支持する議論を提示した先行研究が複数発表されていることが判明した。その論拠を、島の効果の消失や残余疑問詞の作用域などを考慮しながら検証し、かなりの妥当性があるという結論に至った。項省略については、日本語と同様に空主語・空目的語を許す中国語とトルコ語を考察し、それらの言語の空目的語は日本語のそれと同様の特徴を有するが、それらの空主語は日本語のそれと異なる特徴を示すことを見出した。中国語については、省略的な空目的語構文は動詞句削除によるものではなく項省略によって派生されていることを示す証拠を得た。中国語は一般に自由語順言語とみなされていないので、これは項省略が自由語順現象と相関しない場合があることを意味する。また、トルコ語の事実は、自由語順言語であっても日本語と同じ振る舞いを示すとは限らないことを示し、やはり当該の相関の妥当性を疑わせるものである。