hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非決定性を含む動力学的計算幾何学の理論と応用

本研究では計算幾何学の新しい理論構築と応用を目指して、非決定性を持つ連続データ変化に対応する動的かつ効率的なデータ構造化の理論構築を行う。幾何的な軌跡から作られる離散的構造の変化をデータ構造化する動力学的データ構造に関して、主に2つの改良を加え、実用的なモデルでの理論構築を行う。改良点としては、1動力学的データを圧縮し、高速検索を可能にする2データの軌跡に非決定性を許して、統計的最適化によって複数の離散構造を保持して、未来予測の柔軟性を与える。の2点を中心に検討する。これにより、地理情報管理やアドホックネットワークの構築など様々な幾何学データ処理の重要問題の解決を行い、より柔軟かつ効率的な時系列データ解析を行うことができる。本年度は、研究の方向性を少し拡張し、離散的なデジタル空間の幾何学に関する研究を含めて研究活動を実施した。成果としては、計算幾何学に関連する論文を、共同研究者を含めて5本発表した。また、5件の学会発表を行った。オーストリアのグラーツ工科大学、ウイーン工科大学との二か国共同ワークショップを実施(二か国の参加者は、別に二か国共同セミナーの経費を獲得し、本研究費はドイツ、韓国などの第三国からの参加者の経費等に使用した)し、研究テーマについての集中的な討議を行い、また、ハンガリーブタペストで開催されたSoCG2018及びオランダユトレヒトで行われたEuroCG2019当該分野の専門家たちと討論し、国際共同研究に向けての問題提起を行った。EuroCG2019においては、デジタル幾何学に関する新しい理論を発表した。オーストリアのグラーツ工科大学及びウイーン工科大学の研究者との二か国共同セミナーを実施して、国際共同研究の範囲を広げることができた。同セミナーには、これまで本基盤研究での共同研究体制を構築しているドイツのベルリン自由大学からも4名の研究者を加え、今までの国際共同研究の結実として、期待された成果を上げていると考えられる。また、今年度は共同研究者のKorman助教が数多くの論文を発表したが、この実績をもとに、Korman助教は米国の一流大学であるボストンのタフツ大学にポストを得ることが出来、若手研究者の育成としても成功している。以上の理由により、順調に進展していると考える。最終年度であり、研究代表者の徳山が東北大学から関西学院大学に移籍したため、研究の拠点が関西と東北に分かれるため、東北大学では全と小池が学生を指導して主に実装に関係した研究を行い、徳山は理論的な研究を行うとともに報告書の作成に当たる。、また、共同研究者のKorman助教は米国勤務のために共同研究者から外れるが、研究協力者として研究を継続し、韓国、オランダ、オーストリア、ドイツなどの国際的な共同研究体制を保持するために、国際ワークショップを開催する。また、本年度から開始したデジタル幾何に関して、従来は直線にしか通用しなかった手法を曲線に拡張する画期的な成果が出ており、これは、格式の高い国際会議ESA2019に投稿中である。初年度である平成27年度は、主に国際共同研究体制の構築と実施を行った。山形において、日韓計算幾何学ワークショップを実施し、韓国、香港、日本の研究者との共同ワークショップを開催し、本テーマについての研究討論を行った。また、オランダのアイントホーヘン工科大学及びユトレヒト大学との共同研究を開始し、これに関しては、二ヶ国間共同研究プロジェクトの採択につながった。また、下記の論文は共同研究者のKormanを中心に、オランダ、カナダ、イスラエルの研究者たちとの国際共同研究の成果で、1についての重要な成果である。本年度の成果は、まだジャーナル論文の発表はないが、いくつかの国際会議での発表につながっており、初年度の成果として順調であると考えている。研究概要にも示した、は、非常に優れた成果であり、権威ある国際会議ICALPに投稿中である。さらに、国際共同研究体制に関しては、アイントホーヘン工科大学、ユトレヒト大学、カールトン大学、浦項工科大学との実質的な体制の構築を行い、共同のワークショップを開催し、順調に進展している。また、国内においても、国立情報学研究所との共同研究体制を確立し、すでに共同研究を開始している。また、本研究の理論成果の実用的な活用を行う場として、IMPACTのタフロボティクスチャレンジプロジェクトにおけるビッグデータ解析を研究代表者の徳山と共同研究者の全を中心に行い、特に災害救助犬に様々なセンサーを装備させてそのデータ解析によってレスキュードッグとしての能力を高めるプロジェクト(サイバー救助犬プロジェクト)における軌跡の解析に本研究の成果を生かす検討を開始している。さらに、時系列データマッチングにおける徳山らの提案した順序保持マッチングの技法を用いて、時系列軌跡データの解析の検討を開始し、様々なアプローチが可能であることが示されている。平成28年度においては、世界第一線の研究者と討議し、研究を進展させた。

具体的には、5月に山形において日本-オランダの二か国間交流セミナーを行った。ここでは、特に計算幾何学での軌跡データについての研究実績のあるオランダの研究者と日本の研究者、更には第三国の研究者大学院学生を合わせて30人ほどが参加し、1週間の合宿により共同研究を行なった。さらに、11月に湘南セミナーハウスにおいて、グラフ理論を本テーマに活用するワークショップを行い、オーストラリアシドニー大学のHong教授をはじめ20人ほどのトップクラス研究者との共同研究を行った。また、台湾の国立台南国際大学とのジョイントワークショップ及びドイツブルツブルグ及び山形県蔵王町における2回のKorean Workshop on Computational Geometryの企画に参画し、研究打合せを行うとともに、多くの訪問研究員を受け入れた。平成28年度の代表的な成果は下記の2つのテーマにおけるものであり、その他の関連研究も実施した。1.計算幾何学の主要な構造に対する動力学的データ構造の検討計算幾何学の主要な構造である幾何学的最小木に関して、複数の最小木における平面点集合のカバーを考え、マトロイド理論を用いた新しいアルゴリズム設計と解析手法を提案した。この成果は国際論文誌CGTAに投稿し、採録が決定している。さらに、最小木のパッキング最適化問題に関する最新のアルゴリズム研究を実施し、ISAAC 2016国際会議での発表を行った。2.効率的な動的通信ネットワーク設計のための計算幾何学的考察順調に理論研究を行い、論文の発表を行い、計画以上に進展している。特に、研究テーマの初期の大きな目標であった、連続的に移動する動的センサーネットワークにおけるインターフェランス(電波干渉)に関して、理論的に優れた成果をあげ、European Symposium on Algorithmsで下記の論文発表を行った。インターフェランスの制御はセンサーネットワークの設計では非常に重要なテーマであり、耐災害アドホックネットワークの実現等の重要な応用を持つ。この成果は、動的なセンサーネットワーク解析としては、世界で初めての成功例であり、高く評価できる。また、国際共同研究も、日本ーオランダの共同研究体制を確立し、計算幾何学に関する国際ワークショップの企画・開催や、湘南セミナーハウスにおけるワークショップの主催、韓国、オランダ、台湾、イスラエル、ドイツなどとの共同研究など、非常に活発に実施し、世界的な研究拠点として認識され、著しい成果をあげている。アルゴリズム実装に関しては、学生および研究員によって、一部の実装を行っている。これに関しては、ImPACTのロボットデータ解析への応用が新たな展開として生じており、理論の実用化に向けて、今後更なる実験を行う予定である。本研究では計算幾何学の新しい理論構築と応用を目指して、非決定性を持つ連続データ変化に対応する動的かつ効率的なデータ構造化の理論構築を行う。幾何的な軌跡から作られる離散的構造の変化をデータ構造化する動力学的データ構造に関して、主に2つの改良を加え、実用的なモデルでの理論構築を行う。
フランスにおける「排除された人々」に対するＡＳＳと開業看護師の連携の可能性

フランスは排除された人々に対する社会的包摂政策の先進国である。しかし、これらの人々への健康支援の基盤となる医療・福祉連携については、各制度が別々の枠組みで発展してきた歴史的経緯から課題があるとされてきた。そこで、フランスの排除された人々に対する医療・福祉連携について鍵となる専門職であるフランス的ソーシャルワーカーのASSと開業看護師に主点を置き、法制度と活動の両面から体系的に検討した。パリ及びストラスブールの関係機関等13カ所を視察し24名(延27名)にインタビュー調査等を行った結果、医療・福祉の専門職連携は今日進展してきており、フランスが新しい時代を迎えていることが明らかになった。1.本研究の目的:フランスにおける排除された人々(Exclus)に対する医療・福祉連携について、連携の鍵となるアクターであるassistante de service social(ASS)と開業看護師を主点に置き、法制度と活動の両面から体系的に検討する。2.平成24年度の研究活動:(1)フランス調査(パリおよび近郊市5日間):日仏の医療福祉状況からフィールド調査の的とするExclusを独居高齢者に置いた。平成24年度は高齢者支援のアクター連携の実際と連携教育についてASSを主点に調査した。研究代表者である菅原京子と研究分担者の菅原真准教授(名古屋市立大学)で、ブローニュ=ビランクール市のCCAS(日本の社会福祉事務所の近似機関)とCLIC(60歳以上の人々に対し福祉サービスの情報提供・調整を行う機関)、コロンブ市CLIC、移民支援NPOであるGISTI事務所、ラブレー社会福祉職/医療職専門大学校、全国アシスタント・ソシアル協会役員(ラブレー社会福祉短期大学校名誉教授)の自宅、を訪問した。研究協力として国際協力機構JICA研修監理員の末次圭介氏、視察調整・通訳として日本医師会総合政策研究機構フランス駐在研究員の奥田七峰子氏の助力を得た。今回の調査で、フランスにおいて地域のニーズに対応した柔軟な医療・福祉連携が図られていることを確認した。また、ASS教育のカリキュラム全体像における連携教育の状況を把握した。(2)平成23年度の調査で連携における日仏の専門職のメンタリティの異同を感じたため、フランス調査の基礎研究の位置づけとして日本の独居高齢者の医療・福祉連携に関する研究を開始した。平成24年度は研究代表者所属大学の倫理委員会の承認を受ける段階まで進んだ。また、研究手法として用いる修正版グラウンデットセオリーについて、専門家である山崎浩司准教授(信州大学)の指導を受けた。1.本研究は、フランスにおける「排除された人々」に対する医療・福祉連携について、連携の鍵となるアクターであるassistante de service social(ASS)と開業看護師に主点を置き、法制度と活動の両面から体系的に検討することを目的とした。排除された人々は幅広い概念のため、独居高齢者及び路上生活者を中心として検討した。フランス調査には研究代表者(菅原京子・山形県立保健医療大学)と研究分担者(菅原真・名古屋市立大学)が参加し、通訳等の研究協力者として末次圭介氏(翻訳者・通訳者)及び奥田七峰子氏(日本医師会総合政策研究機構仏駐在研究員)、現地協力者としてM・G=ムニエ氏(ラブレー社会福祉短期大学校名誉教授)の助力を得た。2.研究最終年度の研究活動:パリ及びストラスブールで5日間の調査を実施した。法制度調査としては、医療・福祉連携の基盤である介護制度、積極的連帯所得手当制度、ASSの資格・教育制度に関し、パリ及びストラスブール在住の日仏の大学教授等7名と意見交換を行った。排除された人々への活動については、ストラスブールの高齢者施設を視察し移民高齢者の状況を把握した。また、路上生活支援団体担当者及び研究者にストラスブールの路上生活者支援の現状を確認した。3.研究期間全体を通しての成果:平成2325年度の計15日間のフランス調査を中心とした研究活動を通して、排除された人々に対する支援のフランスの最新状況を把握した。また、フランスにおいて医療・福祉のアクター連携が進展している現状、CLIC等の高齢者支援機関の連携状況、ボローニャ宣言により看護教育は3年制大学教育へ移行したがASS教育は途上にある現状、を確認できた。これらは先行研究では十分に明らかにされてこなかった知見・情報である。4.研究成果の発信:今まで学会発表等を行ってきたが、今後は専門誌論文として纏めていく。1.本研究の目的:フランスにおける排除された人々(Exclus)に対する医療と福祉の連携について、連携の鍵となるアクターであるassistante de service social(ASS)と開業看護師を主点に置き、法制度と活動の両面から体系的に検討する。2.平成23年度の研究活動:(1)フランス調査:研究代表者らの先行研究等でASSの制度・活動の概要はすでに把握しているため、今回はフランス在宅ケアに携わる(開業)看護師の調査に主点を置いた。

5日間の調査では、研究代表者である菅原京子と研究分担者の菅原真准教授(名古屋市立大学)で、パリのフランス看護師会、HAD在宅入院協会、開業看護師オフィス、コロンブ市CLIC(60歳以上の人々に対し福祉サービスの情報提供・調整を行う機関)を視察した。視察調整・通訳として日本医師会総合政策研究機構フランス駐在研究員の奥田七峰子氏の助力を得た。本調査により、看護教育の大学化(3年間)等のフランス看護制度の最新情報、デクレ(政令)における看護調整、在宅ケアにおけるHAD・開業看護師・CLICの位置づけと連携状況を把握した。先行研究でフランスの医療と福祉のサービス重複の課題が判明しているが、今回の調査によりアクター連携は図られている状況が確認できた。一方、連携における日仏の専門職のメンタリティの異同も感じ、本研究推進のために日本の連携に関する基礎研究も必要と考えられた。(2)国内のフランス医療・福祉の研究者との意見交換:青森県立保健大学の出雲祐二教授から、現代フランスのExclusion観念の展開と貧困・低所得者対策の具体的制度について専門的知識を提供していただいた。また、連携研究者である加藤智章教授(北海道大学)と意見交換し、本研究のフィールド調査のターゲットとするExclusを日仏の医療福祉状況から独居高齢者に置くこととした。1.平成23・24年度の計10日間のフランス調査により、先行研究では十分に明らかにされていなかったアクター連携の新しい知見、すなわち「フランスの高齢者医療・福祉のアクター連携が進展していること」「地域のニーズに対応した柔軟な連携が図られていること」を確認できた。また、CLIC等、本邦に十分に紹介されていないフランスの高齢者支援機関の状況について把握することができた。他方、フランスの制度は複雑であるため、今後、連携研究者等の専門家の助力を得ながら、正確を期することが重要である。2.上記のフランス調査における収集資料によって、ASSと開業看護師の法制度の基盤にあるフランスの社会福祉職と看護師の資格・教育制度の全体像を把握しつつある。とくに本邦で十分に紹介されていないEUのボローニャ宣言によるフランスの医療・福祉専門職の「大学教育化」の具体的状況を把握できたことは、貴重な研究成果につながるものといえる。3.フランス調査の基礎研究の位置づけとして、平成24年度から日本の独居高齢者の医療・福祉連携に関する研究を開始できた。本格的な調査はこれからであるが、研究代表者所属の大学教員3名から協力を得る体制を構築した。4.研究成果公開について、第71回日本公衆衛生学会総会・第15回北日本看護学会学術集会での発表、看護系大学教員のFD研修会における発表、研究代表者所属の大学における市民向け公開講座での発表、と多角的に発表することができた。一方、Web更新は十分とはいえず、今後、タイムリーな更新が必要である。また、フランス資料の翻訳作業の遅れから専門学会誌への論文投稿などに至っておらず、今後の努力を要する。1.平成23年度の研究実施計画に基づいて、フランス視察及び国内のフランス医療・福祉の研究者との意見交換を実施した。
膵液中p53癌抑制遺伝子の検索による膵癌診断法の開発

これまで,私は,膵液中K-ras癌遺伝子点突然変異の検索による膵癌診断の有用性について報告してきた(Jpn J Cancer Res 84:961,1993;Pancreas,in press)。しかし,診断率は80%前後と100%ではなく,また病理学的には良性とされる腺腫の粘液産生膵腫瘍にも陽性例が存在している。したがって,膵液中p53遺伝子異常の検索が,K-ras遺伝子変異では良悪性の鑑別困難な粘液産生膵腫瘍の鑑別やK-ras変異陰性の通常型膵癌にも有用な指標となる可能性があり,さらに膵癌の進行度や予後などの悪性度を評価する上にも有用な情報を与えることも期待されると思われる。そこで,膵液中のp53変異ならびにK-ras codon 12の分析を同時に行ない,膵液中p53変異の検索による膵癌診断に対する有用性について検討した。対象は,通常型膵癌15例,粘液産生膵腫瘍2例,I群慢性膵炎15例である。方法は,十二指腸内視鏡下経乳頭的に採取した純膵液よりDNAを抽出し,p53遺伝子のexon 5,6,7,8の領域のそれぞれに対するプライマーを用いてPCRを行い,その後グラジエントゲル電気泳動と銀染色によるNon-radioisotopic PCR-SSCP法にて検出した。K-ras変異は,PCR-RFLP法にて判定した。p53の変異を認めたものは,膵癌でexon 5では,1/15,exon 6では4/15,exon 7で2/15,exon 8で5/15であった。全体では,9/15(60%)にp53変異陽性と判定された。一方,粘液産生膵腫瘍(腺腫)2例,ならびに慢性膵炎15例には,p53遺伝子変異は認められなかった。さらに,膵癌症例15例において,p53とK-rasコドン12の変異を比較すると,両看陽性は7例であったが,一方にのみ変異を認めたものがp53に2例,K-rasに3例認められ,両者を併用することで膵癌の診断率の上昇がみられた。以上のように,粘液産生膵腫瘍(腺腫)2例は陰性であり,粘液産生膵腫瘍の良悪性の鑑別診断にp53遺伝子変異が有用となる可能性がある。また,K-ras変異陰性の通常型膵癌でP-53変異陽性例が15例中2例に認められ,膵液中のK-rasとp53と遺伝子変異検索により,膵癌診断率を高めることが期待される。
高性能分子触媒が拓く新しいオレフィン系ポリマーの創製・革新的化学プロセス

本課題は、従来触媒で合成不可能な新規オレフィン系ポリマーの創製や環境調和型の革新的重合・合成プロセスの構築を可能とする高性能チタン錯体触媒の設計・創製に関する。特に各種エチレン系共重合体の精密合成を可能とするハーフメタロセン型のチタン錯体において、高性能(高活性・高共重合性)触媒の創製とその特徴を活かしたポリマーの創製に所定の成果を達成した。特に温和な条件下で官能基化ポリオレフィンの精密合成を可能とする環境調和型の合成手法を提案した。革新的重合触媒の創製のモデルとなるTi-Al2核錯体の合成と触媒機能に関する有用な知見を得た。特に期間内は、ハーフメタロセン型のチタン錯体や関連錯体に焦点を絞って、各種錯体の合成・同定と各種エチレン系共重合体の精密合成・特性解析を通じて課題を達成したいと考えている。また、申請者が提案・報告したTi-Al2核錯体に焦点を絞り、助触媒の要らない高性能触媒の設計指針を確立したいと考えている。平成24年度の成果は以下の通りである。各種イミダゾリン-2-イミナト及びイミダゾリジン-2-イミナト配位子を有する非架橋型のハーフチタノセン錯体触媒を合成・同定し、各種エチレン共重合における活性やモノマーの相対反応性への配位子効果を検討中である。特に前者の錯体触媒は、エチレンと環状オレフィンとの共重合に高性能を発揮した。フェノキシ配位ハーフチタノセン触媒は、ホウ素助触媒存在下、エチレンとスチレンとの共重合において、高温でも共重合体のみを優先的に与え、塩素配位子の一部をフッ素化アルコキシ配位子とすると(選択性を維持しつつ)活性が向上した。この触媒により、(従来技術で困難な)エチレンとスチレン、αオレフィンとの共重合体の効率合成も可能となった。この知見を基にp-メチルスチレンやジビニルジフェニルとの共重合を行うことで、反応性官能基を有するエチレン系共重合体の精密合成が達成可能となった。アニオン性の[tris(aryloxo)amine配位子]を有する各種フェノキシ配位Ti錯体触媒によるエチレン重合では、MAO助触媒存在下でのAlMe_3の添加効果とTi-Ak2核錯体の安定性によい相関がみられた。現在は関連のZrやHfとAlとの2核錯体を合成・同定し、触媒の機能解析を行っている。特に期間内は、ハーフメタロセン型のチタン錯体や関連錯体に焦点を絞って、各種錯体の合成・同定とエチレン系共重合体の精密合成・特性解析を通じて課題を達成したいと考えている。平成25年度の成果は以下の通りである。フェノキシ配位ハーフチタノセン触媒を用いると、従来触媒では合成不可能なエチレンと置換シクロヘキセンとの共重合が進行し、均一組成で分子量の揃ったポリマーを与えた。特に従来触媒で成功例のない3置換オレフィンである1-メチルシクロヘキセンとの共重合も進行した。共重合性能や得られるポリマーのミクロ構造も使用するアニオン性配位子やシクロペンタジエニル配位子上の置換基の影響を強く受けた。また、反応性官能基を有するポリオレフィンの精密合成も継続で取り組み、本課題で提案の手法の有用性を拡張している(学会発表済、一部は論文投稿・受理)。各種単座アニオン性配位子の異なるキレートアニオン性配位[tris(aryloxo)amine配位]Ti錯体を合成・同定し、MAO助触媒存在下、同触媒によるエチレン重合における活性へのAlMe3の添加効果とTi-Al2核錯体の安定性に関する研究を昨年より継続した。安定性とAlの添加効果及び触媒活性によい相関があることを明らかにし、これは得られる2核錯体の安定性(有機アルミニウム種と解離して、不活性種を与える)と深く関連することを明らかにした。また、Zr-Al及びHf-Al2核錯体を合成し、触媒機能解析を検討した。本課題は、従来触媒で合成不可能な新しいオレフィン系ポリマーの創製や環境調和型の革新的重合・合成プロセスの構築を可能とする高性能チタン錯体触媒の設計・創製に関する。特に期間内は、今までの知見を基盤に高性能触媒の創製や各種エチレン系共重合体の精密合成・特性解析を通じて課題を達成したいと考えている。

平成26年度の成果は以下の通りである。フェノキシ配位ハーフチタノセン触媒による(従来触媒では進行不可能な)エチレンと置換シクロヘキセンや1ーメチルシクロペンテン(MCP)との共重合を検討した(継続)。ポリマーのミクロ構造解析より、MCPは主に1,2ー挿入でポリマー鎖に取り込まれる(3置換オレフィンが直接取り込まれた希少な例)ものの、1ーメチルシクロヘキセンは異性化後にポリマー鎖に取り込まれた(投稿中)。非共役ジエン存在下でのエチレン/スチレン系共重合やジビニルビフェニル存在下でのスチレン重合により、ポリマー中への反応性官能基を効率導入に成功した。本研究の基本概念やその成果を総説などで紹介した。Tris(aryloxo)amine配位子を有する各種フッ素化アルコキシ配位Ti錯体触媒によるMAO助触媒存在下でのエチレン重合では、AlMe3の添加効果とTi-Al2核錯体の生成能や安定性とよい相関がみられた。2核錯体のX線構造解析や重合結果を基に、2核錯体の2つのTi-O結合の違いが触媒性能に大きく反映されることが示唆された(投稿中)。関連のZr-Al2核錯体、特に各種Al化合物との2核錯体の合成・同定・構造解析をを行い、現在触媒性能評価を検討中である。各種イミダゾリジン-2-イミナト配位子を有する非架橋型ハーフチタノセン錯体触媒、特にCp*(C5Me5)配位錯体がエチレンとαオレフィンとの共重合に極めて高活性を示すことから、関連の共重合を検討し、他の錯体との性能比較を行った(近日投稿)。26年度が最終年度であるため、記入しない。合成化学・有機金属化学・触媒化学26年度が最終年度であるため、記入しない。それぞれの課題(触媒合成、手法開発など)が比較的順調に推移しており、多くの学術的・実用的観点から有用な知見が得られている。一部の成果は学術雑誌の表紙に採択され、国際会議や国内で開催のセミナーの招待講演などで成果を紹介する機会も得ている。一部の成果は学術雑誌に採択され、国際会議や国内で開催のセミナーの招待講演などで成果を紹介する機会も得ている。申請時の計画通り、平成24年度の成果を基盤に、さらに課題を発展させる予定である。申請時の計画通り、平成25年度の成果を基盤に、さらに課題を発展させる予定である。
Ras類似低分子量GTP結合タンパク質Rigの分子機能

本研究課題は、脳をはじめとする神経系に顕著に発現しているが、その機能は未知であるRas類似低分子量GTP結合タンパク質Rigを扱うもので、神経細胞に於いてRigがどのような生理機能を担っているのかを探索することを目的とする。本研究では、Rigを培養細胞内に発現させると粒状のRig陽性構造物が免疫染色により検出され、その局在は細胞内に取り込ませたトランスフェリンと一致した。つまり、Rigがリサイクリング系の膜輸送に関与する分子であることが示唆された。又、海馬神経初代培養細胞を用いた実験から、Rigは神経細胞の形態変化に関与している実験結果を得た。Rigの変異体を発現させると神経細胞の突起や極性分化に異常を来すことも見出した。これらの研究成果から、Rigが膜輸送や神経突起の形態形成、分化、そして極性決定の局面で重要な機能を担っていることが明らかになった。本研究課題は、脳をはじめとする神経系に顕著に発現しているがその生理機能は未知であるRas類似低分子量GTP結合タンパク質Rigをテーマとするもので、神経細胞に於いてRigがどのような生理機能を担っているのかを探索することを目的としている。これまでの研究結果から、Rigを培養細胞内に過剰発現させると粒状のRig陽性構造物が免疫染色により検出され、その局在は細胞内に取り込ませたトランスフェリンと一致した。このことから、Rigが細胞膜を介した輸送系、中でも物質のリサイクリングに関与する未知の機能を有する因子であることが強く示唆された。リサイクリング系の膜輸送のマーカー分子としてはRab11が広く知られているが、免疫染色の結果からRigはRab11と良く局在が一致し、両者はin vitroで結合することも示された。細胞内の局在の一致や両者の結合にはGTP依存性は見出されなかった。又、膜に局在しないRig変異体を発現させたところ、粒状の構造物は見出されなかった。神経細胞は、軸索と樹状突起などに見られるように顕著な細胞極性を有し、活発な代謝活性や、発生過程に於けるダイナミックな細胞移動など、本研究で対象とする細胞膜を介した輸送系、リサイクリング系物質輸送の機能が発揮されることが多い。本年度の研究結果からはそういった輸送系にRigが関与している知見を得ることが出来た。今後、Rigの各種変異体を初代神経細胞培養系に発現させることで、細胞極性や移動などにどういった影響が及ぼされるのか、更に研究を進めて行きたい。本研究課題は、脳をはじめとする神経系に顕著に発現しているが、その機能は未知であるRas類似低分子量GTP結合タンパク質Rigをテーマとするもので、神経細胞に於いてRigがどのような生理機能を担っているのかを探索することを目的としている。これまでの研究結果から、Rigを培養細胞内に過剰発現させると粒状のRig陽性構造物が免疫染色により検出され、その局在は細胞内に取り込ませたトランスフェリンや、リサイクリング系膜輸送のマーカー分子であるRab11の局在と一致することが明らかになった。本年度の研究成果として、Rigが神経細胞の形態変化に関与しており、その変異体を発現させることで神経細胞の突起、とりわけ樹状突起の形態が変化することを見出した。Rigが神経細胞で発現が顕著なことから、Rigが神経細胞の形態形成に於いて重要な役割を担っている可能性が推論される。又、Rigの変異体を神経細胞に発現させると、極性分化に異常を生じることを見出した。Rigタンパク質の変異体が過剰に存在することにより、神経細胞で見られるべき正常な極性分化の制御機構が阻害されたものと考えられる。本年度、及びこれまでの研究成果から、Rigが神経細胞に於いてリサイクリング系膜輸送、神経突起の形態形成や分化、極性決定の局面で重要な機能を担っている可能性がかなり高いとの結論を得た。これらの結果を踏まえ、Rigが神経細胞の活動を反映した、未知の形態変化や分化のプログラムを調節する可能性を今後更に検討して行きたい。
非類似の先行学習および抗不安薬が後続学習を成立させ記憶に残すメカニズムの解明

エピソード記憶の強度は、過去の経験や既存知識に依存する。実際、先行学習は後続のエピソード記憶を強化することが知られているが、そのメカニズムは十分に解明されていない。本年度は、先行学習が後続の連合記憶およびその記憶痕跡に与える影響を検討した。先行学習を行ったマウスは、ホームケージ群と比較して、後の文脈的恐怖条件づけ試験の成績が有意に高い値を示した。また、先行学習前にNMDA型グルタミン酸受容体拮抗薬を投与したマウスでは、後続の連合記憶の増強が認められなかった。したがって、先行学習によって誘導されるシナプス可塑性が、後続の記憶連合の強化に重要な役割を果たしていることが明らかとなった。エピソード記憶は、物事を学習した際に活性化した特定の神経細胞群(記憶痕跡細胞)に蓄えられることが明らかとなっており、この細胞群が記憶痕跡を保持する実体であると考えられている。そこで、先行学習が記憶の連合に関わる記憶痕跡に与える影響を明らかにするために、恐怖条件づけ試験において、文脈的要素(場所)に対する記憶痕跡と電気ショックに伴う恐怖に関する記憶痕跡の重なりを調べた。その結果、先行学習を行うと、各要素に対する神経活動(c-Fosで標識)の重複レベルが、ホームケージ群と比較して有意に増大した。以上のことから、先行学習は、記憶の連合に関わる記憶痕跡に影響を与えることで、後続学習に対する記憶を増強させることが明らかとなった。先行学習が記憶の連合に関わる記憶痕跡に与える影響を捉えることに成功したように、本年度の研究計画に記載した通り研究が進行したため。身体および精神状態が後続学習に与える影響を明らかにする。(理由)記憶痕跡の標識の条件検討が予想よりもうまくいったため。(使用計画)行動実験および組織学的解析に関わる消耗品を購入する予定である。
高分子ベシクルを用いた人工オルガネラの創製と細胞内配置技術の開発

本研究では、Nano-PICsome (直径100-400 nmのポリイオンコンプレックス型高分子ベシクル)の技術を洗練させ、細胞内で作動するナノリアクター、即ち、人工オルガネラの創出を目指した。特に(1)酵素などの封入・精製法の確立と種々のナノリアクター作製及び機能確認、(2)ベシクル膜の物質透過性制御手法の確立と、支配因子の明確化、(3)ベシクル膜の性質などの諸物性を制御することによる細胞取り込み挙動の制御法確立、(4)Nano-PICsome表面へ細胞表面の受容体が認識するリガンドを導入する手法を確立し、細胞取り込みや小動物体内での動作確認などの成果を挙げた。本研究では、Nano-PICsome(直径100-400nmでサイズ可変な生体適合性高分子ベシクル)の技術を発展させ、細胞内で作動するナノリアクター、即ち、人工オルガネラの創出を目指す。また、細胞内動態を考慮に入れた上でナノリアクターを細胞内へ適切に配置する技術を開発する。23年度は、下記の1.-3.を実施した。1.Nano-PICsome型ナノリアクターの作製と活性の確認:穏和な条件で汎用性の高いタンパク質や酵素の封入手法を開発し、β-ガラクトシダーゼをはじめとする種々の酵素を封入した。-COOHと-NH2の縮合剤であるEDCを用いてPIC膜の架橋安定化し、限外ろ過などにより精製を行った後に、反応後に発光を示す基質を作用させたところ、酵素活性の維持が確認できた。これらナノリアクターは、生理条件でも失活しなかった。2.ナノリアクターの物質透過性制御:物質透過性の詳細な制御法確立に向け、主にIRを用いて、架橋率の算出し、EDC添加量と架橋率が一対一対応することが明らかとなった。架橋後のPIC膜内に残った未反応アミノ基をTNBS法により定量し、残存アミノ基を定量した。続いて、この残存アミノ基に化学修飾を施す手法を開発した。さらに、細胞内の環境変化として、pHに応答する修飾試薬の設計も行った。これらを基盤に、物質透過性評価を開始した。3.諸物性を制御したNano-PICsomeに対する細胞の応答評価、細胞内動態の検証:人工オルガネラとしての評価の前に、Nano-PICsome自身に対して細胞が示す応答の評価を行った。直径100,200nmで架橋率を変えたNano-PICsomeについて、蛍光標識を施し、共焦点レーザー顕微鏡による細胞内動態観察と、フローサイトメトリー、あるいはインセルアナライザーを用いた定量を行ったところ、架橋率が低いPICsomeが有意に細胞内に取り込まれていることが明らかとなった。本研究では、Nano-PICsomeの技術をさらに洗練し、細胞内で作動するナノリアクターを開発し、細胞内へ適切に配置するための技術開発を実施した。具体的には、(1)酵素封入によるナノリアクターの作製と機能確認、(2)膜の物質透過性の制御、(3)Nano-PICsomeの物性や表面へのペプチドリガンドなどの導入による細胞取り込み能制御、を行うべく、本年度は下記の項目を実施した。項目(1)に関連して、シトシンデアミナーゼを封入したPICsomeが、基質である5-フルオロシトシンを、活性体である5-フルオロウラシルに変換する能力を有し、培養細胞に対して殺細胞効果を示すことを明らかにした。また、腫瘍モデルマウスを用い、皮下移植がんの成長抑制が可能であることを実証した。項目(2)に関連して、PICを形成するカチオン連鎖のアルキルスペーサーの長さを変えることで、物質透過性の制御が可能であることを見出した。特に、スペーサー炭素数が4,5の場合は透過性が高く、架橋度の変化により放出速度が制御可能であった。また、温度を高めることで、放出速度が高まることも見出した。項目(3)に関連して、膜修飾したベシクルの細胞取り込みとその動態を明らかにした。その結果、架橋度が低く、PIC膜内にアミノ基が残っている場合に細胞取り込みが促進され、いない場合に抑制されることが明らかとなった。一方、AFM観察から、架橋度が低い場合には球状微粒子としての自律性が低く、基板上に吸着しやすいことがわかった。これらの結果から、細胞に吸着しやすいPICsomeを設計することで、細胞取り込みが促進可能であることが示唆された。また、酸性環境にて開裂するような保護基をPIC中のアミノ基に結合したところ、酸性環境に応答して取り込みが促進されることがわかった。さらに、PICsome表面に導入した環状RGDペプチドが、培養細胞に対してのみならず、マウス体内の標的細胞に対しても機能することを確認した。本研究では、Nano-PICsome(直径100-400 nmでサイズ可変な生体適合性高分子ベシクル)の技術を発展させ、細胞内で作動するナノリアクター、即ち、人工オルガネラの創出を目指している。

24年度は、下記の1.-4.を実施した。1.新規Nano-PICsome型ナノリアクターの作製:本年度は、PICsome型ナノリアクターの挙動を追う上で意義深い発光イメージング利用可能な酵素として新たにルシフェラーゼに注目して評価を行った。ルシフェラーゼ封入PICsomeに基質を作用させたところ、適切に発光が生じることを見出した。2.ナノリアクターの物質透過性制御:前年度確立した架橋度制御法を基に、PICsome内からの高分子物質の放出挙動を評価した。その結果、架橋度や溶液の温度に応じて透過性が変わりうることを見出した。3.諸物性を制御したNano-PICsomeの細胞取り込みの検証:前年度、残存アミノ基の化学修飾法をさらに発展させ、膜物性の異なるPICsomeの構築を進めた。特に、アミノ基、カルボキシル基をPIC膜内に選択的に残す手法を確立した。一連のPICsome(直径100 nm)に蛍光標識を施し、共焦点レーザー顕微鏡による細胞内動態観察、及び、イメージングサイトメトリーを用いた定量を行ったところ、PIC膜内にアミノ基が残っている場合のみ、細胞内への取り込みが著しく向上することが明らかとなった。この結果は、架橋率が低いPICsomeが有意に細胞内に取り込まれている結果と対比して非常に興味深い。4.PICsome表面へ細胞取り込みを制御するリガンドの導入:本年度は、PICsome表層(PEG末端)へのcRGDの導入法を確立し、培養細胞を用いてその機能評価を行ったところ、取り込み時間の短縮効果があることが分かった。今後、細胞内運命などの詳細について検討を進める予定である。実施計画に上げた項目について、上述した通り十分な進捗が見られ、24年度に予定している発展的内容に取り組む準備ができたと考えられる。一部の24年度以降の内容については、先取りして取り組みを開始することができており、当初計画以上に進展していると言ってよい。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究で掲げた目標は、細胞内で作動するナノリアクター、即ち、人工オルガネラの創出し、さらに細胞内動態を考慮に入れた上でナノリアクターを細胞内へ適切に配置する技術を開発することである。これらの達成のために、(1)酵素や抗体の封入と、種々のナノリアクターの作製とその活性の確認、(2)膜の物質透過性を架橋率や膜の修飾により制御し、同時に環境応答性を付与する手法の模索、(3)PICsome物性とPICsomeの細胞取り込み・細胞内動態の相関の評価、(4)PICsomeの細胞質導入とナノリアクターの機能評価、(5)Nano-PICsome表面へのリガンド分子導入と、細胞取り込み・細胞内動態の制御、の5つの項目主たる研究項目として配置しているが、23年度、24年度の研究を通じて、項目1-3,5については一定の成果をバランス良く上げており、残る項目4.の達成に向けての準備は25年度に入る前に十分に整っており、補助事業の研究期間内の完了はほぼ間違いなく、前倒しでの達成も期待できる状況である。加えて、これまでの成果において研究計画段階で期待した以上の知見が様々得られており、PICsomeの細胞内利用に関してさらに発展的な成果を得るに至っている。
固体電気化学を基盤としたイオンによる磁気特性の可逆制御

イオン拡散チャンネルと電子伝導経路を併せ持つ多孔性配位錯体は、固体電気化学的イオン脱挿入に伴うホスト構造の酸化還元反応と、それに伴う磁性を含めた様々な物性のスイッチング現象を示すことが期待される。本研究では、イオンと電子の混合伝導性を示す多孔性配位錯体の開発を行い、磁性制御の実現を目指した。まず、混合伝導性が良く知られているシアノ架橋配位高分子であるプルシアンブルー類似体について、精密な電流量制御によるリチウムイオン挿入量の制御を行うことで、連続的なキュリー温度の制御に成功した。次に、プルシアンブルー類似体における電極ー電解液界面の不安定性を改良するために、コアシェル構造を有するプルシアンブルー類似体を合成し、電極特性の耐久性を大幅に向上させることが可能であることを明らかにした。更に、オクタシアノ錯体を構造形成分子として用いることで、3次元の電子伝導ネットワークと、2次元のイオン拡散チャンネルを有する配位高分子の合成に成功し、得られた配位高分子が実際の電極反応が可能であることを実証した。また、モリブデンの酸化還元により強磁性ー常磁性のスイッチングに成功した。最後に、プルシアンブルー類似体の多孔性を利用し、2価のカチオンであるマグネシウムイオンが可逆的に挿入脱離可能であることを示した。特に、メスバウアー分光、放射光硬X線吸収分光の詳細な電子状態の解析により、1価のカチオンでは観察されないヘテロ遷移金属の同時還元が確認され、2価のカチオン挿入の特異的な電子状態を明らかにすることに成功した。25年度が最終年度であるため、記入しない。近年、集積型錯体における機能性として、光・圧力・ゲスト分子等の外部刺激による磁気特性の制御が盛んに研究されている。特に、イオン拡散チャンネルと電子伝導経路を併せ持つ配位高分子は、固体電気化学的イオン脱挿入に伴うホスト構造の酸化還元反応と、それに伴う磁性を含めた様々な物性のスイッチング現象を示すことが期待される。本研究では、イオンと電子の混合伝導性を示す配位高分子の開発を行い、磁性制御を実現する。また、ホスト構造中におけるゲストイオンのダイナミクス、イオンと共に注入されるスピンのホスト構造中での状態を解析することで、配位高分子における固体電気化学という学術的基盤の確立を目指す。2012年度においては、古典的シアノ架橋配位高分子であるプルシアンブルー類似体を用いて、Li+と同時にホストに挿入される電子がFeサイトをランダムに占有すると仮定した固溶体モデルにおいて、磁気的相互作用を分子場(平均場)近似して求めた低温における磁化の温度依存性は、実験結果と良い一致を示した。また、モデルから予想される磁気転移温度のLi+挿入量依存性も実験結果と良く一致し、定量的な固体電気化学反応による磁気特性の可逆制御に成功した。また、オクタシアノ錯体を基本ユニットとした電気化学的イオン脱挿入可能なシアノ架橋配位高分子ホストの開発を行い、全率固溶のリチウムイオン挿入脱離、ナトリウムイオン挿入脱離が可能であることを示した。また、スピン状態変化を利用して、フェリ磁性と常磁性のスイッチングを達成した。当初計画のプルシアンブルー類似体における電子状態制御を電気化学的イオン挿入脱離反応で達成しただけでなく、新規なオクタシアノ錯体を用いたホスト構造の合成、及び、固体電気化学反応の創出に成功した。固体電気化学反応による磁性制御の工業的応用のためには、高い転移温度を持つ磁気材料において磁気特性制御を達成する必要がある。配位高分子の多様性を利用して磁気相互作用を強めることで、高い転移温度を有する配位高分子電極の達成を目指す。
酸化物表面における特異なナノ構造の超高分解能STM測定

酸化物薄膜表面の原子レベル空間分解能での電子状態計測は、機能性酸化物の表面/界面設計に向けて重要な知見を与える。本研究は透明な超伝導体、および、Liイオン電池材料としても重要なLiTi2O4に着目し、当研究室のメンバーとともにその薄膜の走査トンネル顕微鏡観察を進めた。その結果、スピネル構造を有する三元系酸化物においてはじめて原子像を観察し、さらに、4Kにおいて、最表面が超伝導状態であることを確認した。LiTi2O4薄膜をSrTiO3薄膜上に作製し、アニール条件を調整すると、原子レベルで平坦な表面が得られることを発見した。この表面において、周期的な輝点が観察されたため、精密な電子状態計測を行った。さらに、第一原理計算グループと共同研究を展開し、最表面の原子構造について、検討を行った。その結果、Tiが三角格子状に並んだ終端面になっていることがわかった。そして、表面ではバルク内部とは異なる超伝導状態になっている事を明らかにした。27年度が最終年度であるため、記入しない。酸化物薄膜の原子レベルでの電子状態計測は、機能性酸化物の表面/界面設計に向けて極めて重要な知見を与える。本研究ではSrVO3薄膜に着眼し、走査トンネル顕微鏡(STM)を用いて結晶表面原子配列の可視化と、原子分解能での電子状態計測を行った。その結果、SrVO3表面における特徴的な原子配列の観測と共に、電子同士の量子力学的な干渉によって引き起こされる定在波を観測することに成功した。単純ぺロブスカイト酸化物薄膜の表面では始めてのSTMによる定在波の観測である。SrTiO3(001)基板上にSrVO3(001)エピタキシャル薄膜を作製したものを試料として用いた。成膜はパルスレーザー堆積法(PLD)により行った(基板温度800°C、5*10-8Torr)。薄膜表面のSTM像には原子サイズ程度の周期的な輝点が認められ、コンダクタンス像のフーリエ変換には特徴的な散乱ベクトルq*を明確に観測することができた。角度分解光電子分光によって報告されている分散関係と比較することにより、このq*が表面定在波を示すことがわかった。これは、3次元的なペロブスカイトであるにもかかわらず、表面上に二次元電子系が形成していることを意味している。非常に可干渉性の高い電子系の存在に驚く。SrVO3の原子観察に初めて成功しているため、概ね順調に進展している。二次元電子系の起源を今後、第一原理計算グループと共に解明していく予定である。さらに、既報の光電子分光の結果と対応させて議論を深める。また、本年度は、LiTi2O4など別の物質系について、原子観察を試みる。この物質についてはすでに薄膜作製条件の検討を済ませており、すぐに成膜することが可能である。しかし、原子レベルで平坦なLiTi2O4薄膜を得るには、アニール条件等の成膜条件のさらなる調整が必要である。
口腔内の環境変化に適応する脳の可塑性を脳内分子を基盤として探索する

本研究では、咀嚼の違いがラット脳線条体におけるドーパミン神経系に及ぼす影響をpositron emission tomography (PET)及びマイクロダイアリシス法(MD)を用いて解明することを目的とした。F344雄性ラットに固形食または粉末食を与え、8週齢及び60週齢に達するまで飼育した。PETの結果、60週齢においてP群はS群に比べ^<11>C-RACの集積が低くなる傾向があった。また、MDの結果、8週齢及び60週齢ともにP群がS群に比べドーパミン放出量が多くなる傾向があった。これらの結果より、咀嚼の違いはドーパミン神経系に対して、分子レベルの影響を及ぼす可能性が考えられた。脳機能は、脳に内在する分子基盤に立脚して営まれている。したがって、脳内のシナプス、神経細胞ならびにグリア細胞に発現している受容体、もしくは、ニューロンに分布する神経伝達物質の動態を明らかにすることができれば脳の可塑性をも明確にできると考えられる。本研究では、歯の欠損が無く歯科的処置を必要としない健常被験者と、歯の欠損を有し可撤性義歯による処置を必要とする被験者を対象とし、口腔内環境の変化が及ぼす脳内受容体への影響をポジトロン断層撮影による脳内受容体の機能画像から解析することにより、口腔内環境の変化が脳可塑性に及ぼす影響を検索することを目的とする。本年度は、本研究に適合する被験者の選定を試みたが、積極的に協力が得られる者は少なかった。一方、歯の欠損は、口腔感覚の低下や咀嚼障害を生じる。したがって、運動機能のみならず意思決定などの認知機能にも関与する大脳基底核の主要構造である線条体の機能変化を検索することが適当であると考えられた。そこで、線条体におけるドーパミンD2受容体の発現パターンをこのリガンドである[11C]ラクロプライドを用いて、PET撮影することが適切であると示唆された。また、この薬剤はドーパミン受容体結合の選択性が高く、D2受容体との結合はPET測定時間内に平衡に達し、その後速やかに解離するため、薬剤分布の時間変化を解析し、結合および解離の速度定数を求める必要があることが分った。次年度は、被験者のさらなる獲得と、解析の対象とする脳内受容体、および最適な被験課題の決定を目的として、口腔内環境の急激な変化が短期的に脳内受容体の活動に及ぼす影響の解析を目指す。したがって、脳内のシナプス、神経細胞ならびにグリア細胞に発現している受容体、もしくはニューロン分布する神経伝達物質の動態を明らかにすることができれば脳の可塑性をも明確に説明できると考えられる。本研究では、歯の欠損が無く歯科的処置を必要としない健常被験者と、歯の欠損を有し可撤性義歯による処置を必要とする被験者を対象とし、口腔内環境の変化が及ぼす脳内受容体への影響をポジトロン断層撮影(PET)による脳内受容体の機能画像から解析することにより、口腔内環境の変化が脳可塑性に及ぼす影響を検索することを目的としている。一方、歯の欠損により、口腔感覚の低下や咀嚼障害がしばしば生じることが知られていることから、運動機能のみならず意思決定などの認知機能にも関与する大脳基底核の主要構造である線条体の機能変化を検索することが適当であると考えられた。そこで本年度は、まずラットの線条体におけるドーパミンD2受容体の発現パターンを、このリガンドである[11C]ラクロプライドを用いてPET撮影した。その結果、この薬剤はドーパミン受容体結合の選択性が高く、D2受容体との結合はPET測定時間内に平衡に達し、その後速やかに解離したことから、薬剤分布の時間変化を解析し、結合および解離の速度定数を求める必要があることが分った。次年度は、被験者の獲得と、解析の対象とする脳内受容体ならびに最適な被験課題の決定を目的として、行動学的検索手法を加味し、口腔内環境の変化が短期的な脳内受容体の活動に及ぼす影響の解析を目指す。

本研究では、歯の欠損が無く歯科的処置を必要としない健常被験者と、歯の欠損を有し可撤性義歯による処置を必要とする被験者を対象とし、口腔内環境の変化が及ぼす脳内受容体への影響をポジトロン断層撮影(PET)による脳内受容体の機能画像から解析することにより、口腔内環境の変化が脳可塑性に及ぼす影響を検索することを目的としている。本年度は、本研究に適合する被験者の選定を試みたが、積極的に協力が得られる者は少なかった。一方、歯の欠損により、口腔感覚の低下や咀嚼障害がしばしば生じることが知られていることから、運動機能のみならず意思決定などの認知機能にも関与する大脳基底核の主要構造である線条体の機能変化を検索することが適当であると考えられた。そこで本年度は、咀嚼量の違いがラット脳線条体におけるドーパミン神経系に及ぼす影響をpositron emission tomography (PET)およびマイクロダイアリシス法(MD)を用いて明らかにすることを試みた。固形食または粉末食を与えて8週齢及び60週齢に達するまで飼育したF344雄性ラットのPETの結果、60週齢において粉末食群は固形食群に比べ11C-RACの集積が低くなる傾向があった。また、MDでは、8週齢及び60週齢ともに粉末食群が固形食群に比べドーパミン放出量が多くなる傾向があった。これらの結果より、咀嚼の違いはドーパミン神経系に対して、分子レベルの影響を及ぼす可能性が考えられた。
高齢化社会における老人と死をめぐる民俗についての調査研究

本研究は、高齢化社会における老人と社会の問題に対して、近畿地方の伝統的な農村社会の典型例として奈良市大柳生、伝統的な都市社会の典型例として京都市東山区祇園弥栄地区をそれぞれフィールドとして民俗誌的研究を実施したものである。奈良市大柳生は宮座と両墓制のみられる村落で、その民俗調査研究の結果、以下の諸点が明らかになった。宮座の頂点に立つ長老衆に対しては特別な権威と敬意が村人たちから寄せられている。それは神社祭祀という特別な時間と場所に集中しているが、長老の存在はその妻や子供、孫までも含めて村落生活の様々な場で、その長寿の価値が村落内で暗黙の内に認められている。また、氏神の祭祀を重視する村落生活が背景となって、日常においても死の穢れを極端に忌避する生活が維持され、死体を埋葬する墓地を集落から遠く離れた山中に設営し、一方、石塔を建てる墓地は集落に比較的近い場所に設ける両墓制の形式が採用されており、死穢忌避の観念を背景とする宮座祭祀と両墓制との相関関係が推定された。京都市東山区祇園弥栄地区は、祇園八坂神社の門前におよそ正徳年間(1711-16)以降に開発されてきた繁華街の典型例であるが、この調査により以下の諸点が明らかになった。このような商業地域の場合、商家の定着率が低く人物の交流も家を単位とするよりも職業上の関係による部分が大きい。したがって、地元の祇園八坂神社の祭礼においても老舗としての商家の自覚と才覚とで一定の役割を担う老人がある一方では、他出したり移入したりした老人たちが多く、地域のすべての老人が活躍できるわけではない。むしろ、行政関与の老人福祉施策に対応した老人会の活動を通してその生きがいの確保をめざす老後の生活、自分の職業歴において獲得した人間関係を基本とした個人的な価値観に基づく生きがいの追及を試みる老後の生活など、多様な老後生活の充実への工夫がみられた。平成9年度は、調査対象地域である奈良市の旧添上郡大柳生村の村落と京都市東山区祇園北側の町内への民俗調査を行った。奈良市の大柳生は、宮座と両墓制のみられる村落であるが、明神さん、八人衆、二十人衆と呼ばれる長老たちによる神祭りの方式に興味深い伝承がある地域である。京都市東山区祇園北側は、花見小路界隈と通称されており、八坂神社の門前の古くからの繁華街である。いずれも農村と都市の日本の伝統的な地域社会の典型例とみることができる。それぞれの地域において民俗誌作成のための調査を開始した。とくに今年度は奈良市大柳生の調査に重点をおき、年中行事、人生儀礼、神事や祭礼などの調査を行った。大柳生では西垣内、東垣内、上出垣内のそれぞれで埋葬墓地を設営しており三カ所の埋葬墓地がある。それをミハカ(身墓)と呼んでいる。そして、そのミハカに石塔が建てられているのは西垣内のミハカだけで、東垣内と上出垣内のミハカには石塔はなく東垣内ではそれを構成する下出垣内、塔坂垣内、泉垣内の三垣内でそれぞれ集落の近くに石塔墓地を設営している。上出垣内ではミハカとは別に集落からみてその手前数十メートルの場所に石塔墓地が新旧二カ所設営されている。つまり、大柳生という一つの落村でありながら両墓制と単墓制との両者が並存しているのである。