hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
間葉系幹細胞の分化形質転換を誘導するナノ・トレンチ構造培養基板システムの構築

hpMSCは幅500nmの微細な溝パターンで培養し、溝の深さを100nmまたは400nmに変化させて分化挙動を比較した。qRT-PCRでの定量的なmRNA発現解析では、深さ400nmにおいて神経分化マーカーnestinおよび骨分化マーカーOCNの平均発現量が共に100nmよりも約2倍に増大した。一方、パターンへの接着斑形成は400nmの方が小さく(抗P-paxillin免疫染色で評価)、II型ミオシンの機能阻害剤blebbistatinの添加はnestin発現量変化へ顕著な効果を示さなかった。これらより、これまでに議論のあった「接着斑からアクチンファイバーを介したメカノストレス伝達」以外のhpMSC分化誘導機構の存在が示唆された。アストロサイトは、in vivoでは線維状突起を伸長させた星状形態を呈し、グルタミン酸トランスポーターGLT1の発現が亢進する。一方、通常のin vitro平面培養では広く伸展した形態へと変化しGLT1発現も低下する。ここで、100nm幅のナノ溝パターンを十字に組み合わせたパターン上培養でアストロサイトを疑似星状形態へ誘導すると、GLT1発現が平面培養との比較で5.7倍に増大した。すなわち、ナノパターンでの形態操作によるin vivo-likeな形質誘導制御の可能性を見出した。接着と分化誘導の観点からナノ溝パターン輻の条件を最適化し、hpMSCとhbmMSCについて複数のmRNAを対象としたqRT-PCRによる網羅的な遺伝子発現の解析を進めた。神経系および骨系の各分化マーカーの発現を示すと共に、MSC細胞種の違いにより遺伝子の発現パターンに違いがあることを明らかにした。また、分化誘導機構の解析にむけて、微細パターン上への細胞の接着様式の評価を進めた。24年度が最終年度であるため、記入しない。遺伝子の網羅的な発現解析をさらに進め、発現が見出されたマーカータンパク質の経時的な変動も評価する。特に、特定の細胞種へ分化し得るのかを、既にマーカー遺伝子発現が見出されている神経と骨を中心に検討する。このため、ナノパターン上で分化誘導した細胞を回収して通常の培養器材に再播種し、マーカータンパク質や遺伝子の持続的な発境と細胞機能を検証する。特定の細胞種への分化が確認された場合は、実験動物に移植時のin vivoでの挙動評価も検討する。また、基質からのメカノストレスの伝達に焦点をあてて分化誘導機構の解析を行うため、接着関連タンパク質や細胞骨格タンパク質、さらに細胞骨格の制御に関わるRhoファミリーGタンパク質の局在や配向を、蛍光染色手法とCLSMやTIRFなどの顕微鏡観察を組み合わせて評価する。
父親自身の胎児期暴露が児の出生体重に及ぼす影響および関連するエピゲノム領域の解明

近年、胎児期暴露(健康状態)が小児期・成人期の疾患発症と関連することが注目されている。さらに、女児においては胎児期暴露が将来の妊娠・出産を介して次世代以降へ繰り越される可能性(世代間伝達現象)が示唆されている。また、低体重で出生した女児は低体重児を出産する頻度が高いが、この関係の一部は妊娠経過に関係なく、遺伝的な影響の世代間伝達による影響が示唆されている。同様に男児における出生体重も将来のパートナーの妊娠・出産を介して子へ影響する可能性があるが、その詳細を検討した研究はない。本研究では父の出生体重と児の出生体重の関連、出生体重に関連する世代間伝達DNA領域を見つけ出すことを目的とする。
平安時代中後期の交通システム

奈良時代の交通システムの要である駅家制が衰退した平安時代中後期にも、国司による任国内の交通機能が維持されていた。公的な旅行者が朝廷から派遣されると、国司は、任国内の地方豪族や、国司の政務執行機関である国衙に出仕する役人(在庁官人)に、命令を下し、旅行者に食事と宿泊施設の提供(これらを供給という)を命じた。こうしたシステムを駅家雑事という。この駅家雑事を担う人びとは、食事を提供し宿泊をする施設を提供することによって一定の権益を獲得したものと考えられる。その実態については、史料的制約もあって、明確にしがたいが、こうした施設が恒常化することによって「宿」の原初的施設が誕生したと考えられる。文書・記録・編纂物という文献史学のオーソドックスな研究対象について、ヒト・モノの移動や中央集権的物流の具体相を反映する史料を丹念に収集するとともに、古代官道を継承する道路沿線の地域にどのような社会的変化がみられるのか、考古学的情報も集積しながら、平安時代中後期(王朝国家体制期)の交通システムを検証し、その後の交通体系への移行を展望することが本研究の目的である。そのために研究の過程を、「史料収集」「文献学的考察」「考古学的資料収集」「地域史的考察と整理・制度史的考察と整理」の各工程に区分して、年次的に研究を進めることとしているが、2年度にあたる今年度は前年度と同様に、上記の「史料収集」段階として位置づける一方、前年度と同様に申請時には後次的なものとして位置づけていた「考古学的資料収集」についても、一部前倒し的に実施した。「史料収集」段階として本年度もデスクワークを中心として、古文書は『鎌倉遺文』(索引編をのぞく35巻)から少し時代をさげて『南北朝遺文中四国編』にも眼をとおし、記録については、『大日本古記録』所収の『貞信公記』『九暦』『中右記』のほか『時範記』逸文などに眼をとおした。また典籍については『類聚三代格』や『朝野群載』のほか、『吾妻鏡』などについても着手した。「文献学的考察」としては先行研究の蒐集につとめるととも、蒐集した史料と並行して、自分なりに駅家制解体以後の交通大系のありかたについてのスケッチを描くべく、『中右記』や『時範記』にみえる因幡国司の入国記事にそって臨地調査をおこない、国司や荘園政所などの存在に注目する必要性を痛感した。また、駅制の衰退以後における地域の交通大系の連続面を確認する必要から、数カ所でフィールド調査を試みたが、現状から直接敷衍することの難しさや、発掘調査途中の段階では把握しがたいことも痛感した。古代律令国家を支えた駅家を中心とする古代交通体系の解体過程と、古代官道を継承する道路沿線の地域にどのような社会的変化がみられるのか、ヒト・モノの移動や中央集権的物流の具体相を反映する文献史料や考古学的資料・情報も加味しながら、平安時代中後期(王朝国家体制期)の交通システムとその後の交通体系への移行を展望することを目的とする本研究では、その工程を、「史料収集」「文献学的考察」「考古学的資料収集」「地域史的考察と整理・制度史的考察と整理」に分けて遂行してきた。平成26年度は、前年度やや遅れ気味であった「史料収集」の工程を、より強力に推進し、『平安遺文』など文書関係史料の確認をおえ、『類聚三代格』や『朝野群載』のほか、『吾妻鏡』など典籍類についても関係史料を博捜するとともに、「文献学的考察」としての先行研究の蒐集につとめる一方、その問題点や不十分な論点などを抽出し、蒐集した史料とあわせて検討を進めたことにより、駅家制解体以後の交通体系のありかたについて自分なりの構想をたてることができ、その一部を学会で報告した。また「考古学的資料収集」の工程にあたる、考古学関系の学会誌・情報誌などから蒐集した1013世紀にかかる遺跡・遺物の情報を整理し、具体的に駅家から宿への展開を想定しうる地域や、逆に継続を想定するのが妥当な地域、さらには主要な街道の変遷を想定せざるをえない地域などを抽出し、それぞれについて地域情報等を加味しながら、次年度以降に実施するフィールド調査の対象地を具体的に絞りこんでいく作業をすすめた。文書・記録・編纂物という文献史学のオーソドックスな対象物から、丹念にヒト・モノの移動や中央集権的物流の具体相を反映する史料を収集するとともに、古代官道を継承する道路沿線の地域にどのような社会的変化がみられるのか、考古学的情報も集積しながら、平安時代中後期(王朝国家体制期)の交通システムを検証し、その後の交通体系への移行を展望することが本研究の目的である。そのために研究の過程を、「史料収集」「文献学的考察」「考古学的資料収集」「地域史的考察と整理・制度史的考察と整理」の各行程に区分して、年次的に研究を進めることとしているが、初年度にあたる今年度は、上記の「史料収集」段階として位置づける一方、申請時には後事次的なものとして位置づけていた「考古学的資料収集」についても、一部前倒し的に実施した。「史料収集」段階として本年度はデスクワークを中心として、古文書は『平安遺文』(索引編をのぞく10巻)

『鎌倉遺文』(索引編をのぞく35巻)、記録は、『大日本古記録』『史料纂集』『史料大成』などに載録された日記類、典籍は『国史大系』『新日本古典文学大系』などの紀行文や旅行報告、その他、基本的には翻刻史料をもちいて、必要な情報の収集につとめた。また中世の宿への移行を考えるために、榎原雅治『日本中世地域社会の構造』など関連著書や論文の収集に努め、それらの内容を整理した。さらに「考古学的資料収集」に関しては、情報の収集につとめる一方、古代駅家段階と中世以降の「宿」的段階を対比的に検討するフィールドを設定し、その現地調査などを実施した。「文献の調査」の過程で生じてきた、古代の主要道路から中世の主要道路への移行がどのように展開するのかという問題意識のもと、今年度はフィールド調査を中心とする実態的研究にとりくんだ。申請書にいうところの「地域史的考察」の段階に入ったと考えている。対象は、古代の駅家跡の確認によって、その経路も比較的明らかになった山陽道とりわけ兵庫県西部と、東海道の静岡県中央部を選んだ。前者については、たつの市から上郡町の古代・中世の主要道を踏査し、法隆寺領荘園の登場によって、主要道が南に移り、鎌倉期に筑紫街道が登場したことを現地で確認した。後者については、駿河国小川駅から横田駅への経路と文治5(1189)年の手越家綱による駅家設置の交通史的意義を検討し、先行研究・論文等で提唱されている古代東海道の日本坂越が事実なら、安倍川右岸に想定される麻利子駅の設置は、中世東海道成立の契機、在地領主による交通体系の掌握、さらには「宿」登場の意義の解明につながるのではないかという仮説をたて、日本坂の現地調査を行った。しかし、現状の日本坂越のルートには、人工的な道路造成の様相・痕跡が確認できず、この地を古代東海道の経路と考えるにはきわめて非実態的であるとの結論にたっした。この二つの調査により、主要道路の継承を考えることは、より具体的な比較が必要と考え、年度の後半には、推定古代山陽道として提起されている地域(大阪府高槻市から神戸市)について、近世中国街道(大坂の歴史的成立以前は、平安京と山陽道諸国との主要な街道であったと推定される経路)と比較しながら踏破し、両者の継続性がきわめて高いことを確認した。このような、フィールド調査の一方、中世の東海道における「宿」関係史料の存在を認知し、その原史料について文献学的調査を実施したが、勤務上における時間的な制約などもあって、その原史料の最終的確認には至らなかった。課題研究の最終年度にあたる今年度は、研究の総括を視野にいれつつ、総括すべき課題と、継続すべき課題との峻別を図りながら研究に従事した。前者については10世紀以後の国内交通体系についての国司の権限と責務について整理をおこなうとともに、その具体的な執行の様子を確認する作業を進めた。その結果、従来の記録(日記)等では確認が困難であった国司の国内交通への関与がうかがわれる史料を半井本『医心方』裏文書のうちに見いだし、その具体的な政務として在庁官人ないしは郡司にたいする宿泊施設の確保と乗用馬・荷駄馬の調達等の指示が命じられたのではないかという見通しをえた。その指示こそが駅家雑事の内容であったと考えた。こうした政務運営を具体的に確認するために、鎌倉時代の古記録や、国立公文書館所蔵の「礼儀類典」にみえる公卿勅使などの事例を収集し、そのシステムについて活字化の前提としての学会報告をおこなった。駅家跡ないしは宿跡など、「供給」が体現されたことをしめす遺跡・遺構についてのデータを収集する「考古学的資料収集」については、前年度の報告にも記したように、全体的に情報が断片的であり、かつ調査主体がその後の調査や整理を進展させて遺跡・遺構の歴史的把握を深化しえていないという状況が顕著であったため、具体的な論の展開は断念せざるをえなかった。
放電回路の共振を利用した非接触給電による高速工具回転放電加工法の研究

放電加工では加工屑の排出や冷却のために工具電極の回転が効果的である。しかし、従来のRC放電回路ではブラシを用いて給電するため、高速回転が困難である。一方、筆者らが開発した静電誘導給電は、給電電極と回転軸との隙間に形成される静電容量を介してパルス電圧を印加するので、非接触給電が可能である。しかし、隙間の容量は小さいので、十分大きな放電エネルギーが得られない。そこで、高周波放電の持続時間の制御によって、一回の放電エネルギーの増大とその制御を可能にした。さらに、放電周波数を放電回路の共振周波数と整合させることにより、放電エネルギーを最大化し、仕上加工から荒加工までの高速回転加工が可能になった。放電加工において、加工屑の排出や極間冷却のために工具電極の回転が効果的である。しかし、高速回転する工具電極にブラシを用いて給電することは困難である。そこで、回転スピンドルと同軸に円筒状の給電電極を配置し、非接触給電する方法を考案した。スピンドルと給電電極との間隙に形成される容量Cは数十pF程度であるため、回路のインダクタンスLとCとで形成される共振を利用し、共振周波数に等しい高周波電圧を印加し、大きなエネルギーで放電を生じさせることができた。また、放電位置を分散させ、放電痕の大きさを均一にするため、絶縁破壊が生じてから一定時間経過後に高周波電圧の印加を止めるための制御回路も製作した。これによって、小さな容量Cを用いて、一般の微細放電加工と同等のエネルギーの放電を断続的に生じさせることができた。しかし、それでもまだ、金型加工に使用されるような普通の大きさの放電エネルギーを得るには、給電容量Cを大きくする必要がある。スピンドルと給電電極の隙間は50ミクロンであり、それ以上小さくすることは困難である。また、円筒状の給電電極の長さを大きくすると、スピンドルの振れ回りが大きくなる。そこで、給電電極の直径を大きくする方法、ならびに給電電極の形状をラビリンス構造とする方法によって、給電面積の増大を試みた。その結果、ラビリンス構造とすることで、単純な円筒状の給電電極に比べて二分の一の長さで2倍の給電容量(約200pF)を実現できた。また、給電間隙を空気より誘電率の大きなエタノールで満たすことにより、Cが十倍以上に増大した。しかし、エタノールは蒸発しやすいので、安定した給電を続けることが困難であった。最後に、直径の大きな円筒状の給電電極を用いて微細穴加工を行い、工具電極の回転速度が800rpmから3000rpmに増大することによって、加工速度が2倍以上に増大するを明らかにした。回転するスピンドルと円筒状の給電電極の隙間に形成される容量を利用して高周波電流を給電し、高周波給電の持続時間を一定に制御するシステムを構築した。また、実際にこのシステムを用いて放電加工を行うことができた。さらに、給電電極の寸法や幾何学的な形状に工夫を加えて給電容量を増大し、より大きな放電エネルギーで加工することに成功した。特に、ラビリンス構造の給電電極はサイズがコンパクトでありながら大きな放電電流を供給できる。また、給電電極の隙間を誘電率の大きな液体で充填することによっても放電エネルギーを増大できることを示したことは、当初の予定以上の成果である。また、実際に非接触給電により加工を行い、回転数が加工速度を増大させる効果があることを実証した。装置の制限があり、回転数は最大で3,000rpmであった。これは当初の予定の80,000rpmには届かなかったが、提案する原理の有効性は証明することができた。放電加工による小径穴加工の加工速度や加工精度を向上させるためには、工具電極の高速回転が有効である。しかし、給電にブラシを用いた場合は、特に微細穴加工の場合、芯ブレが生じる。また、ブラシと回転軸との接点で発熱するなどの問題がある。そこで、非接触給電の方法として静電誘導給電を用いた。パルス電源をキャパシタンスを介して加工間隙に容量結合する。そして、給電電極と回転軸との間隙に形成されるキャパシタンスを利用すれば、非接触給電による放電加工が可能であることを明らかにした。しかし、この間隙に形成されるキャパシタンスは数十pFと微小であるため、大きな放電エネルギーを得ることが困難であった。そこで、高周波パルスを用い、絶縁破壊を検出してから一定時間、高周波放電を持続させることによって、その持続時間中は同じ場所に放電点を集中させ、大きな放電エネルギーが得られることを示した。さらに、平成27年度の研究成果として、高周波パルスの周波数を放電回路の共振周波数と一致させることによって、小さなキャパシタンスであっても大電流の高周波放電が得られることが分かった。よって、パルス列の持続時間中に、高周波放電が持続し易くできることを明らかにした。そこで、平成28年度は高周波放電の持続性を評価するために、導電性があり透明である単結晶SiCを電極に用い、パルス列の間に放電点が同じ場所に集中して持続することを高速度ビデオを用いて観察した。また、共振を用いた非接触給電により、直径143ミクロンの工具電極を用いて板厚200ミクロンのステンレス箔に貫通穴加工を行い、工具電極の回転速度が加工速度や加工精度に及ぼす影響を調べた。その結果、最大3300rpmの回転数の範囲内において、回転速度が大きいほど加工速度が大きく、工具電極消耗が少ないことを示した。

また、側面のギャップ長が小さく、貫通穴の真直度が良いことを明らかにした。放電加工では加工屑の排出や冷却のために工具電極の回転が効果的である。しかし、従来のRC放電回路ではブラシを用いて給電するため、高速回転が困難である。一方、筆者らが開発した静電誘導給電は、給電電極と回転軸との隙間に形成される静電容量を介してパルス電圧を印加するので、非接触給電が可能である。しかし、隙間の容量は小さいので、十分大きな放電エネルギーが得られない。そこで、高周波放電の持続時間の制御によって、一回の放電エネルギーの増大とその制御を可能にした。さらに、放電周波数を放電回路の共振周波数と整合させることにより、放電エネルギーを最大化し、仕上加工から荒加工までの高速回転加工が可能になった。開発した非接触給電装置を用いて穴加工を行い、工具の回転速度が加工速度、真直度、得られる最大のアスペクト比に及ぼす影響を詳細に調べる。また、回転速度を80,000rpmまで増大できるように装置の改良を行う。現在は工具電極の送り速度は一定で加工を行っているが、加工安定性の向上や加工速度の向上のためにはサーボ送りが必要である。そこで、放電間隙の極間電圧を非接触で測定し、工具電極のサーボ送りを行うためのシステムを製作する。次に、穴加工に限らず軸加工を行ない、軸の回転速度が加工特性、ならびに加工できる軸直径の微細化限界に及ぼす影響を調べる。特殊加工新しい給電電極の開発や、理論の検証のための基礎実験を多く行ったため、工具回転速度の上限を3,000rpmに抑えた。よって、実験装置の大幅な改良をしなかった。工具回転速度を80,000rpmに増大させるため、高速回転スピンドルを購入し、高速回転スピンドルへの非接触給電装置を設計製作する。そのための備品費と制作費に使用する。
胆道・膵臓がん幹細胞のマイクロRNAとエピゲノム異常を標的とした診断・治療戦略

がん幹細胞は現行の抗腫瘍薬に抵抗性を示し、がんの増殖・浸潤・転移の主な原因となっている。本研究の目的は難治がんの代表である胆道・膵臓がんに対し、がん幹細胞を標的とした革新的な治療法を開発することである。この目的を達成するために、幹細胞の新たな3次元培養法であるオルガノイド培養技術により、胆道・膵臓がん患者由来のがん組織を用いてオルガノイドを樹立した。樹立した胆道・膵臓がんオルガノイドを用いて遺伝子変異・遺伝子発現解析や薬剤感受性試験などを行うことで、既存の低分子化合物やmiR-34aをはじめとするがん抑制マイクロRNAが胆道・膵臓がんに対する安全かつ効果的な治療薬の候補となることが示された。1研究代表者らは、世界に先駆けて複数の肝内胆管がん症例から、オルガノイド培養技術により胆管がん幹細胞を1年以上にわたり安定的に培養・維持し、胆管がんオルガノイドを樹立することに成功した。2胆管がんオルガノイドにおけるマイクロRNAを含む全遺伝子の発現解析の結果、がん抑制マイクロRNAとして報告されているmiR-34aが、元の組織よりもオルガノイド培養を行っている状態において著明にその発現が抑制されることを発見した。さらにmiR-34aの低下に伴い、CD44を含む標的遺伝子の上昇を認め、これらががん幹細胞の増殖・維持に重要な役割を果たしている可能性が考えられた。miR-34aは胆管がん幹細胞に対する新たな創薬の標的になると考えられる。3胆管がんオルガノイドを長期間培養することで、LGR5を含むがん幹細胞マーカーの上昇、全体的なDNAメチル化レベルの低下などを認めており、オルガノイド培養ががん幹細胞の培養・維持に適していることが示唆された。4現在、胆道・膵臓がん患者よりがん組織を提供していただき、さらに多くのオルガノイドを樹立している。将来的にはそれぞれの難治性がんの個性に合致した個別化治療へ展開していきたいと考えている。5胆管がんオルガノイドは、がん幹細胞の分子病態の解明や薬剤感受性スクリーニングなどにおいて非常に強力な研究ツールとなることを確信している。本研究の成果である、がん組織からのがん幹細胞の効率的な分離・培養方法と胆管がん幹細胞オルガノイドについては、新規性及び進歩性を有し、産業上も利用価値が高いと考えられるため、特許出願を行った(出願番号:特願2014-146144)。当該年度の研究により、胆道・膵臓がんの手術検体から得られた組織を用いて、オルガノイド培養技術によりがん幹細胞を永続的に培養・維持することに成功した。現在、安定的に培養・維持出来る肝内胆管がんおよび膵臓がん由来のオルガノイドを合計で3例樹立した。培養条件としては、基本培地に加え、EGF, R-spondin 1, HGF, A83-01, Wnt3A, Noggin, FGF10, Forskolinなどを添加すると、胆道・膵臓がんオルガノイドを効率良く樹立出来ることが明らかになった。樹立された胆道・膵臓がんオルガノイドにおける個々の症例に特異的なドライバー遺伝子変異、エピゲノム変異および遺伝子発現などを網羅的に解析したところ、特に少ない増殖因子で強い増殖活性を認める胆管がんオルガノイドにおいて、KRAS、TP53、TGFBR2の遺伝子変異を認めていた。また、マイクロアレイによる遺伝子発現の網羅的解析の結果、オルガノイド培養を長期間継続していると、ゲノム全体のDNAメチル化レベルが低下し、がん抑制マイクロRNAの代表であるmiR-34aの発現が著明に低下していることが明らかになった。樹立した肝内胆管がんオルガノイドに、GFPまたはpuromycin耐性遺伝子を含むレンチウイルスベクターにより、miR-34aを強制発現させたところ、胆管がんオルガノイドの増殖が著明に抑制されることを確認した。当該年度の研究により、肝内胆管がんおよび膵臓がん由来のオルガノイドを合計で3例樹立し、安定的に培養・維持している。オルガノイドを効率よく樹立できる培養条件も確立しつつあり、今後もより多くの胆道・膵臓がん組織を用いてオルガノイドを樹立する予定である。さらに、マイクロRNAの網羅的な解析により、胆道がんの新たな治療標的としてmiR-34aが特定された。胆道がん由来のオルガノイドの樹立に関する報告はこれまでになく、その樹立方法や創薬標的としてのmiR-34aについては、新規性があり、産業上も価値が高いと考えられ、既にこの発明については、優先権主張出願を行った(特願2015-142164)。近年の研究により、がん細胞にも幹細胞ヒエラルキーが存在することが明らかになった。がん幹細胞は自己複製能と多分化能を有し、現行の抗腫瘍薬に抵抗性を示すため、がんの増殖・浸潤・転移の主な原因となっている。オルガノイド培養技術は、組織幹細胞の3次元培養法であり、生体内の特性をin vitroで再現できることから、世界的にも大きな注目を集めている。本研究では、ApcMin/+マウスの腸管腫瘍組織よりオルガノイド培養により腫瘍幹細胞を永続的に培養・維持することに成功した。さらに難治性がんの代表である胆道・膵臓がん組織からもオルガノイドを樹立し、1年以上にわたり胆管・膵臓がん由来のがん幹細胞を培養・維持することに世界に先駆けて成功している(論文投稿中)。これらの腫瘍オルガノイドは、腫瘍の分子生物学的理解に役立つだけでなく、薬剤感受性スクリーニングやドラッグ・リポジショニングなどによる創薬研究を行う上でも極めて強力な研究ツールとなる。

これまでに腫瘍オルガノイドにDNAメチル化阻害薬を投与することにより、増殖能の低下と共に、内在性レトロウイルスの活性化やインターフェロン応答遺伝子の発現上昇が認められ、DNAメチル化阻害が抗ウイルス応答を活性化し、抗腫瘍効果を発揮することを示した(Saito Y et al. Sci Rep. 2016; Saito Y etal. Adv Protein Chem Struct Biol. 2017)。さらに腫瘍オルガノイドにおける遺伝子発現の網羅的解析により、マイクロRNAのmiR-194とmiR-215が腸管腫瘍オルガノイドにおいて著明に発現低下していることを発見した。これらのマイクロRNAを導入することで増殖能の抑制を確認しており、miR-194とmiR-215が腸管腫瘍に対する新たな核酸医薬の候補となることを報告した(Nakaoka T et al. Cancer Sci.印刷中)。がん幹細胞は現行の抗腫瘍薬に抵抗性を示し、がんの増殖・浸潤・転移の主な原因となっている。本研究の目的は難治がんの代表である胆道・膵臓がんに対し、がん幹細胞を標的とした革新的な治療法を開発することである。この目的を達成するために、幹細胞の新たな3次元培養法であるオルガノイド培養技術により、胆道・膵臓がん患者由来のがん組織を用いてオルガノイドを樹立した。樹立した胆道・膵臓がんオルガノイドを用いて遺伝子変異・遺伝子発現解析や薬剤感受性試験などを行うことで、既存の低分子化合物やmiR-34aをはじめとするがん抑制マイクロRNAが胆道・膵臓がんに対する安全かつ効果的な治療薬の候補となることが示された。これまでの研究により、複数の肝内胆管がん症例から、オルガノイド培養技術により胆管がん幹細胞を1年以上にわたり安定的に培養・維持し、世界に先駆けて胆管がんオルガノイドを樹立することに成功した。胆管がんオルガノイドは、がん幹細胞の分子病態の解明や薬剤感受性スクリーニングなどにおいて非常に強力な研究ツールとなることを確信している。また、オルガノイド培養ががん幹細胞の培養・維持に適していることも確認された。さらに樹立した胆管がんオルガノイドを用いて、マイクロRNAを含む全遺伝子発現の網羅的解析やエピゲノム解析も順調に進んでおり、難治性がんに対する治療標的の候補も同定された。以上から、本研究はおおむね順調に進んでいると考えている。マイクロRNAは長さ21-25塩基程度の小さなノンコーディングRNAであり、非常に安定性が高く、がん細胞において著明な発現変化が認められるため、国内外で創薬の標的として大きな注目を集めている。マイクロRNAは元々生体内に存在するため、内在性のsiRNAとも考えられており、従来の外来性siRNAなどを用いた遺伝子治療よりも安全性の点で格段に優れている。さらに1つのマイクロRNAが複数の標的がん遺伝子を抑制するため、相乗的抗腫瘍効果が期待できる。共同研究者の金澤らは、これまで外部環境に応答する機能性ポリマーを開発し、生分解性のポリ乳酸(PLA)ナノ粒子に応用したドラッグデリバリーシステム(DDS)に成功している。Lgr5、CD44、CD133などのがん幹細胞マーカーを標的としたリガンドを付与したナノキャリアを作製することで、より特異性の高い、効果的なDDS製剤が開発出来ることが期待される。
リード・ジェネレーションのためのコンピュータ薬物設計システムの開発

コンピュータやコンピュータ化学の進歩は分子の三次元構造を用い、様々な角度から分子の動性や静的・動的挙動の解析を可能にした。また、蛋白結晶学の目ざましい発展により、複雑な生体高分子の立体構造と共に分子認識の様子も原子レベルで明らかにされ、長い間「鍵と鍵穴」で抽象的に理解されてきた薬物-受容体間相互作用に具体的イメージが与えられた。当研究者らはこれらの成果を積極的に利用し、薬物-受容体理論にのっとった新しい概念に基いて、コンピュータ薬物設計の方法論の開発を行った。マン・マシン・インターフェイスとして三次元コンピュータ・グラフィック装置を利用し、構造と活性の相関を説明すると共に、新しい活性構造の設計とくに従来からの手法では困難とされる新規な骨格構造をもつ活性化合物の創製(リード・ジェネレーション)を可能とする新方法論をつくることができた。受容体の立体構造が既知のときにはその薬物結合部位の物理的化学的環境を三次元格子点を用いて空間的に表現しつつ、薬物-受容体間相互作用エネルギーを薬物分子の操作に伴って高速に計算して指標とするdocking studyのプログラムを完成させた。分子操作の軌跡の保存から安定位置の探索、粗い配置からの自動最小化機能等メカニズムの解析のための機能の他、薬物結合部位の環境に合わせた会話的構造構築機能により論理的薬物設計が可能になった。また、受容体の構造が未知の場合には、複数活性分子の重ね合わせを分子の物理的化学的性質を介して行うことにより、化学構造の全く異なる分子間で三次元的に構造と活性の相関が説明できるようになった。重ね合わせの結果から、水素結合性官能基の位置、電気的性質、疎水性部位などを備えた受容体の薬物結合部位のモデルが構築できるようになった。この方法によりTPAタイプの発がんプロモーター類の構造と活性の関係を説明することに成功した。薬物とそれの受容体との間の相互作用をそれぞれの分子構造をコンピュータグラフィックスの画面上で組立て、結合体の安定性を分子力学的にその場で評価することによってその受容体に働く薬物の作用と効果を評価し、類縁薬物の導出や新規の先導化合物の創製に役立たせるシステムを開発する目的で、昨年度までに受容体の構造が既知の場合(判明しているか、推定されている場合)に用いるシステムを開発した。本年度は受容体の構造が知れていない場合に、その受容体に働くと思われる多数の薬物の構造上の特徴から受容体の分子構造上の特徴をマッピングするシステムを完成させた。これによって得られる受容体モデルは、種々の薬物分子との結合から想定される薬物結合部位の大きさ、形状、種々の物理化学的性状、例えば静電的性質、水素結合形成官能基の位置と性質、の空間的分布図であって、従来取扱いが困難であった、化学構造が異なるにも拘わらず同一受容体への結合が強く示唆されるような化合物をも取扱うことができるようになった。適用例としてTPAタイプの発がんプロモーター類の構造と活性の関係を明らかにした論文を発表した("A Receptor Model For Tumor Promoters.Rational Superposition of Teleocidins and Phorbol Esters",Proc.Natl.Acad.Sci.,USA.85,3688-3692,1988.by A.Itai et al.)。
致死的喘息発作の発症メカニズムに関する研究

本研究の目的は致死的喘息発作の詳細な発症メカニズムを解明すること、特に「喘息発作中に於ける体動の増加やβ2刺激剤吸入が呼吸停止や意識消失のトリガーであることを示すと共に、呼吸困難感及び低酸素換気反応の低下は致死的喘息発作の重要な危険因子である」という仮説を検討することである。本研究に於ける主要な研究成果は次のごとくである。(1)過去に喘息発作により人工換気を施行された経験を有する患者(Near-fatal asthma患者)に直接インタビューし、意識消失までの詳しい行動を調査した。Near-fatal asthma患者は同様の意識消失を伴う発作を繰り返していることが多く、28名の患者で41回のNear-fatalエピソードが認められた。このうち68%のエピソードでは意識消失直前に歩行などの体動増加を含め、17%ではβ刺激剤吸入などを行っており、体動増加ないしはβ刺激剤吸入が、意識消失の直接的トリガーになっている可能性が示された。(2)喘息発作中の患者の体動及びβ刺激剤吸入と酸素飽和度低下との関係では、発作時の気道閉塞の程度が重症な程、体動時の低酸素血症は重症となりまた回復までの時間を要した。又、ネブライザーにてβ刺激剤吸入中の酸素飽和度低下も、気道閉塞の程度が重症な程重症となりまた回復までの時間を要した。これに対して、慢性の気道閉塞では急性期同程度の気道閉塞で酸素飽和度低下は軽度であった。(3)健常人にDoxapramを投与すると、低酸素換気反応が増加すると共に、抵抗負荷時の呼吸困難も増加した。このことはDoxapramがNear-fatal asthma患者の有する危険因子、即ち、低酸素換気応答および呼吸困難感受性低下の両者を改善する可能性を示しており、喘息死防止のための薬剤として使用できる可能性が考えられた。本研究の目的は、致死的喘息発作の発症メカニズムを調べることであった。特に「喘息発作中に於ける体動の増加やβ2刺激剤吸入が呼吸停止や意識消失のトリガーであることを示すと共に、呼吸困難感及び低酸素換気反応の低下は致死的喘息発作の重要な危険因子である」という仮説を検討することであった。現在のところ、次のような結果が得られている。(1)過去に喘息発作により人口換気を施工された経験を有する患者(Near-fatal asthma患者)20名に、直接インタビューし、意識消失までの詳しい行動、特に外来受診時や入院時の自立歩行の有無、β刺激剤吸入の有無、意識消失の呼吸困難の程度(Near-fatal asthma患者のみ)、意識消失直前に生命の危険を感知の有無(Near-fatal asthma患者のみ)等を詳しく調査した。大部分のNear-fatal asthma患者では、意識消失直前に歩行、β刺激剤吸入などを行っており、体動増加ないしはβ刺激剤吸入が、意識消失の直接的トリガーになっている可能性が示された。又、大部分の患者では意識消失に陥ったにも関わらず、その直前まで生命の危険は感知していないことが示された。(2)喘息発作中の患者の体動及びβ刺激剤吸入と酸素飽和度低下との関係では、発作時の気道閉塞の程度が重症な程、体道時の低酸素血症は重症となりまた回復までの時間を要した。本研究の目的は、致死的喘息発作の発症メカニズム、特に「喘息発作中に於ける体動の増加やβ2刺激剤吸入が呼吸停止や意識消失のトリガーであることを示すと共に、呼吸困難感及び低酸素換気反応の低下は致死的喘息発作の重要な危険因子である」という仮説を検討することであった。

本年度は以下の結果を得ている。(1)昨年度に引き続き過去に喘息発作により人工換気を施行された経験を有する患者(Near-fatal asthma患者)症例を集めた。患者に直接インタビューし、意識消失までの詳しい行動、特に直前における自立歩行などの体動増加、β刺激剤吸入、意識消失時の窒息感等を詳しく調査した。Near-ratal asthma患者は同様の意識消失を伴う発作を繰り返していることが多く、28名の患者で41回のNear-fatalエピソードが認められた。このうち68%のエピソードでは意識消失直前に歩行などの体動増加を含め、17%ではウルトラソーニックネブライザーによるB刺激剤吸入などを行っており、体動増加ないしはβ刺激剤吸入が、意識消失の直接的トリガーになっている可能性が示された。又、多くの患者では意識消失直前の窒息感は少なく、直前まで生命の危険は予知していないことが示された。(2)健常人にDoxapramを投与すると、低酸素換気反応が増加すると共に、抵抗負荷時の呼吸困難も増加した。このことはDoxapramがNear-fatal asthma患者の有する危険因子、即ち、低酸素換気応答および呼吸困難感受性低下の両者を改善する可能性を示しており、喘息死防止のための薬剤として使用できる可能性がある。
層状ペロブスカイト化合物の自己組織性を用いた有機/無機超格子の形成過程

本研究の目的は層状ペロブスカイト化合物の自己組織性を用いた有機/無機超格子構造の形成過程及びそれに影響を及ぼす因子を明らかにすることである。本研究室に既存の汎用真空蒸着装置をペロブスカイト化合物を形成するための蒸着と物性を測定する為の計測ができるように改良し、より制御された環境の中で製膜及び物性評価が行えるようにした。そして、標準物質を用いた層状ペロブスカイト化合物の形成過程を調べたまず、湿度が層状ペロブスカイト化合物の形成過程に対して大きな影響を及ぼしていることを明らかにした。また、共蒸着と逐次蒸着のそれぞれのケースにおける湿度の影響の大きさを定量的に調べた結果からは湿気(水)の役割が主に有機アミンのPbl2層への拡散を促進することであることも分かった。更に、様々な湿度にけるペロブスカイト化合物の成長の様子を長時間にわたって追跡してみた結果、どんなに有機アミンを過量にしても最終的にはPbl2が過量となってペロブスカイト化合物相と共存していることが推測される。有機と無機化合物のモル比を変えて製膜した場合、Pbl2(ヨウ化鉛)とPhEl(ヨウ素酸フェネチルアミン)のモル比が1:3の条件下の膜質と光学特性が一番よいことが分かった。これは膜を形成している過程では、ヨウ化鉛が固定相となり、ヨウ素酸フェネチルアミンが拡散移動して層状ペロブスカイト化合物を形成していることを示唆するものでる。また、わずか200Kあまりの温度変化で量子効率が数十倍も変わることが分かった、これは、膜中に多量のヨウ化鉛が存在し、励起子の無輻射失活中心となっていることを示すものである。更に、層状ペロブスカイト化合物を発光層として組み込んだ有機電界発光素子から室温でも明るい発光が観測された。これは、層状ペロブスカイト化合物が使った室温で動作する機能デバイスの実現が十分可能であることを示すものであり、更に発展していく価値が大きい。本研究の目的は層状ペロブスカイト化合物の自己組織性を用いた有機/無機超格子構造の形成の素過程及びそれに影響を及ぼす因子を明らかにすることである。本年度は基本的な製膜システム及び超格子構造の形成をリアルタイムに観測するための計測システムを確立することを重点に置いて、以下の項目を実施した。1.本研究室既存の汎用真空蒸着装置をペロブスカイト化合物の蒸着及び計測できるようにシステムの改良を行った。この改良により制御された環境の中で製膜及び物性評価を行えるようになった。2.超格子構造の形成過程をリアルタイムに観測する為の光学計測システムを確立した。光学計測系を真空蒸着装置と連結して、蒸着しながらでも膜の光吸収を測定することができるようになった。3.超格子構造の形成をリアルタイムに観測する為の精密質量変化測定システムを確立した。4.ガス流量制御システムを確立した。5.層状ペロブスカイト構造の形成基本プロセスを解明するための標準物質を合成した。これらの改良された薄膜作製及び評価システムを使って合成された標準物質の層状ペロブスカイト化合物の形成過程を調べた(吸収スペクトル)結果、湿度が層状ペロブスカイト化合物の形成過程に対して大きな影響を及ぼしていることが明らかになった。

また、共蒸着と逐次蒸着のそれぞれのケースにおける湿度の影響の大きさを定量的に調べた結果からは湿気(水)の役割が主に有機アミンのPbI2層への拡散を促進することであることも分かった。更に、様々な湿度にけるペロブスカイト化合物の成長の様子を長時間にわたって追跡してみた結果、どんなに有機アミンを過量にしても最終的にはPbI2が過量となってペロブスカイト化合物相と共存していることも推測される。昨年度は、湿度が層状ペロブスカイト化合物の形成過程に対して大きな影響を及ぼしていることが明らかになった。今年度は昨年度で確立した基本的製膜システム及び計測システムを更に改良し以下の研究項目を実施した。1様々な有機・無機化合物のモル比を変えた層状ペロブスカイト化合物を共蒸着法により作製し、その表面状態をAFMにより観測した。2作製した層状ペロブスカイト化合物の光学特性を中心とした光・電子物性と製膜条件や環境条件との関係を調べた。3層状ペロブスカイト化合物を有機電界発光素子の組み込み、電界発光機能性デバイスとしての特性を調べた。(吸収スペクトルと発光スペクトル測定が非常に敏感に膜特性の変化を反映できることが予備実験で分かったので元の計画にあった質量変化の測定とXム線回折パターンの測定に関する詳細な実験は見送った。)有機・無機化合物のモル比を変えて製膜した場合、PbI2(ヨウ化鉛)とPhEI(ヨウ素酸フェネチルアミン)のモル比が1:3の条件下の膜質と光学特性が一番よいことが分かった。これは膜を形成している過程では、ヨウ化鉛が固定相となり、ヨウ素酸フェネチルアミンが拡散移動して層状ペロブスカイト化合物を形成していることを示唆するものであり、昨年度の水がアミンの拡散を促進するとの結論と一致する。また、わずか200Kあまりの温度変化で量子効率が数十倍も変わることが分かった、これは、膜中に多量のヨウ化鉛が存在し、励起子の無輻射失活中心となっていることを示すものである。更に、層状ペロブスカイト化合物を発光層として組み込んだ有機電界発光素子から室温でも明るい発光が観測された。これは、層状ペロブスカイト化合物が使った室温で動作する機能デバイスの実現が十分可能であることを示すものであり、更に発展していく価値が大きい。
火山遷移初期過程における実生侵入定着様式

火山における微環境の変化と実生の定着様式との対応関係を明らかにするために、主として北海道有珠山において永久調査区法・バイオマス測定・個体追跡・環境要因測定等の調査実験を行い、結果を以下のように得た。微環境は、植生発達を伴い大きく変化し、それに対応して実生の定着率が規定されている。火山において実生死亡率は非常に高く、個体にとって発芽に要する期間常に安定したセイフサイトを獲得することが生存および繁殖にとって重要なものである。一方、定着に成功すれば、実生生長には栄養分が必要不可欠である。しかしながら、有珠山では土壌栄養は、灼熱損料でわずかに数パーセントと非常に低かった。したがって、種子の定着には、地表の凹凸などの微環境とこれに関与する要因である斜面斜度、土壌粒径分布、土壌移動強度などの物理的要因が重要なものであることが示唆された。一方、定着に成功した実生は、生長に必要な光及び栄養分獲得、そして土壌移動に耐えるためにも地下器官を大きく発達させることが予測された。実生の生長には土壌要因、光要因ともに重要であるが、土壌栄養は貧栄養状態でほぼ均一に分布しているため、光環境によって実生の成長量更には死亡率が規定されていた。実生追跡調査によって得られたデータ(各プロットのアロ-ケーションデータ、実生個体数、死亡率)、さらに、有珠山における12年間以上の追跡調査データをもとに、各植物の動態および環境変動を定量化し、オ-ディネーション分析を行い個々の環境要因の植生発達への寄与率を定量化した。その結果、植生回復初期には土壌移動が主たる植生発達規定要因となるが、時間の経過につれ、その外の要因が個々のサイトによって重要なものとなっていくことが示唆された。
フランス義務教育課程における国語新カリキュラムの総合的研究

(1)義務教育課程における学習支援策PPRE(教育成功のための個人プログラム)の理念と実施形態の解明(2)コレージュで全国的に実施されている前期中等修了試験のフランス語(=国語)問題の網羅的研究。この作業により,義務教育課程修了時にフランスではどのようなフランス語の学力が求められているのかを解明した(3)1925年に施行された前期中等教育国語(フランス語)カリキュラムの特色の解明。特にフランス語と古典語学習の関係,作文,文学,外国文学の学習について(4)1938年に施行された前期中等教育国語(フランス語)カリキュラムの特色の解明。特にフランス語と古典語学習の関係,作文,文学史,初等教育との連絡について(5)《共通基礎知識・技能》における人文主義的教養の意義の解明(6)2010年に実施された小学校(2年生,5年生=最終学年が対象)全国学力評価テストの翻訳(7)コレージュのフランス語に導入された美術史教育の意義と,教科書に構成に及ぼした影響の解明(8)初等,中等教育の教科書収集(フランス語,地理・歴史,哲学)(1)義務教育課程における学習支援策PPRE(教育成功のための個人プログラム)の理念と実施形態の解明(2)コレージュで全国的に実施されている前期中等修了試験のフランス語(=国語)問題の網羅的研究。特にフランス語と古典語学習の関係,作文,文学史,初等教育との連絡について(5)《共通基礎知識・技能》における人文主義的教養の意義の解明(6)2010年に実施された小学校(2年生,5年生=最終学年が対象)全国学力評価テストの翻訳(7)コレージュのフランス語に導入された美術史教育の意義と,教科書に構成に及ぼした影響の解明(8)初等,中等教育の教科書収集(フランス語,地理・歴史,哲学)本研究の目的は,以下の2点である。1)フランスの教育制度の中でその意義が近年大きく変化した義務教育課程で求められる国語リテラシーの具体像を明らかにする2)リテラシー養成のために,どのような教材が,いかに動員されているかを調査するこれら2点について昨年度の研究成果を報告する。1)義務教育課程の最終段階,つまりコレージュ最終学年の学年末に実施されている,前期中等教育修了認定試験(以下,「ブルヴェ試験」)で出題された問題について,実施要項および過去10年間に出題された問題を分析した。さらに,日本の公立高校の入試問題と比較・検討した。その結果,日本の高校入試と比較して,フランスでは解答時間が長い(約3時間)にもかかわらず,出題される文章の量がきわめて少ないこと(230行の文章が一文),行政側は問題文の多様化を教育現場に促しているにもかかわらず,問題文に占める文学作品(小説,フィクション,詩)の重要性が一貫して圧倒的に大きいこと,説明文,評論文は全く出題されないことなどが明らかになった。また,問題も,登場人物の心理を選択肢の中から選ばせる問題が多い日本の高校入試とは対照的に,フランスでは文章の構造,使われている比喩表現の体系性,話者と物語世界との関係など,日本では大学でようやく取り扱うような問題も頻繁に出題されていることが明らかになった。以上のことから,多くの文章の大意を短時間でつかむことが,日本型の国語リテラシーとするなら,短い文章を,その構造にまで踏み込んで読み込むことがフランス型のリテラシーであると考えることが許されよう。2)従来の方針に基づき,コレージュの教科書の体系的な収集を継続して行っている。23年度は,小学校の教科書の収集も行う予定である。1)フランスの義務教育課程で求められる国語リテラシーの具体像を明らかにする2)リテラシー養成のために,どのような教材が,いかに動員されているかを調査するこれら2点について昨年度の研究成果を報告する。1)22年度はフランス教育学会で,義務教育課程の最終段階で実施されている前期中等教育修了認定試験で出題された問題について,過去10年間に出題された問題を分析した。23年度は,学会発表では時間の関係から紹介できなかった諸資料を付して,紀要論文として発表した。この論文で,義務教育課程で求められる国語力の実態をほぼ網羅的に詳らかにできた。2)23年度は,コレージュの教科書の体系的な収集を継続して行った。コレージュ第4年級の教科書を収集し,さらに小学校の教科書も現在流通している教科書のほぼすべてを収集した。さらに,近年のコレージュの国語教科書でホメロスの諸作品がどのように教えられているかを調査することで,古代学習が衰退する中,現代国語の授業が古代文明の伝達に寄与するようになったのか,その経緯を記述した。併せて,20世紀初頭(1925年)のコレージュカリキュラムの分析を行った。現代における古代文明にかんする授業の意義・特徴を明らかにするためである。また,第6年級の教科書で美術史教育がどのように編成されているのかを考察した。2009年度から小学校,コレージュで一斉に導入された横断的科目である美術史教育が,コレージュのフランス語に与える影響を把握するためである。調査の結果,美術史教育導入の影響が明確に読み取れる教科書は少数派であった。

理由は2つ考えられる。フランス語では,1985年のカリキュラム以来,「イメージの読解」という学習項目が既に導入されていた。また,美術史教育導入の主な狙いは,既存の科目の改革よりも,科目間の連携・強力を強化することで,教員の意識改革に資することにあった。今年度の研究実績は主に3つの分野に及ぶ。フランスの義務教育課程で求められる国語リテラシーが,共通基礎知識・技能の総体の中で占める位置について考察した。共通基礎知識・技能とは,社会生活を送る上で不可欠で,義務教育課程修了時に全生徒が修得すべき知識・技能の総体を指す。フランスの国語教育は,文学の学習に大きな重要性を付与してきたとされるが,この伝統の実態を義務教育課程おいて求められる基礎学力との関連において検証したのである。具体的には共通基礎知識・技能の中で,人文学的教養がどのように定義,位置づけられているのか分析した。結果として,人文学的教養の内容が1960年以降大きく変化したことが明らかとなった。この時期以降,人文学的教養は現代社会を理解するための,語学,文学,歴史,地理の知識および,古典を含む多様な文学,芸術,映画作品についての知識をカバーする幅広い知識・教養を指すようになったのである。そして,現代的な意味での人文学教養においても,言語に習熟し,多数の文学作品に接し,解釈することが重視されていることが確認できた。フランスにおいては,文学教育は現代の学校社会においてもなお重要な位置を占めつづけているのである。特に初等教育の分野では,フランスの小学校教育に求められる国語リテラシーを具体的に考察すべく,2010年には小学校第2学年および,第5学年(小学校最終学年)を対象に実施された,全国小学校学力テストの国語にかんする問題を全訳した。第2学年ではフィクション=物語が中心だが,第5学年ではフィクションと資料文がバランスよく設定されている。中等教育における国語教育のコーパスは文学作品にほぼ限定されるのが一般的であるだけに,これは意外な結果であった。さらに,今日の国語教育を歴史的なコンテクストから考察する準備として,1938年のコレージュ国語カリキュラムの分析を行った。義務教育課程のうち,中学校についてはほぼ計画通りに研究が推移している。初等教育については,具体的な研究成果の発表にはいたっていないが,教材の体系的な収集を行った。今年度は,小学校で実施されている全国学力到達度テストの分析,教材研究を通じ初等教育における国語の学習目標,教材の特徴を明らかにする予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は,初等教育に関する調査・研究を集中的に行う予定である。特に,2010年からフランス全土で実施されてきた全国学力到達度テストは,オランド政権下で現状のまま維持されるかどうかは不透明である。オランド大統領が任命したフランス国民教育省新大臣は,2012年6月実施予定のテストについて,結果の全国集計を中止することをすでに発表している。このテストの問題はフランスの初等教育における学習目標を具体的に把握するばかりでなく,教育の方針を知る上でも貴重な手がかりである。