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多言語文献と図像・文物資料によるモンゴル時代の東西交流の実態解析

(東京大学出版会1991年)へのオマージュでもあり、附論を含めて同数の全23編を収録した。後進に投げかけられていた課題のいくつかは、四半世紀を経過して、資料情況の激変等に伴い、回答を呈示することが可能になった。いっぽうでこの期間に進行した過度な業績主義によって、若手研究者の視野狭窄(葉を見て森を描く類)、同じ資料の使いまわし、先行研究の美化の論いと自己に対する過大評価等が深刻化しており、そうした傾向にたいする「抵抗」、人文学(古典学・歴史文献学)研究に求められる最低限の水準の提示の意図も込めた。なお、社会への還元を目的として、それらを要約し、平たく書き直した論文二編も公刊した。国内外の多言語原典資料・発掘報告・研究書、論文等の蒐集を滞りなく実施し、ペルシア語資料の訳注作業も順調に進んでいる。今年度は、菊版で約1200頁の学術書、社会への還元に位置づけられる二本の論文を公刊した。それらの中で、学界未知の資料、記述を原文そのままに日本語によって多数紹介した。まず、高田英樹『中世ヨーロッパ東方記』(名古屋大学出版会2019年)に、グユク・カンがインノケンティウス4世に宛てた国書(ペルシア語版)の日本語訳を提供した。書籍全体の趣旨・体裁統一のため、詳細な注釈を付すことはできなかったが、プラーノ・カルピニのジョヴァンニが伝えるモンゴル語原文からラテン語への翻訳方法を意識して、『元朝秘史』『華夷訳語』、現存する国書の数々を参考に、もとのモンゴル語(散逸)を推測しながら、敢えて『元典章』等に使用されている直訳体漢文を以て翻訳した。“研究成果の社会還元"の一環で、歴史の専門知識が時に文学の解釈や近現代社会の理解にいかに役立つかの具体例として、二回にわたり、アガサ・クリスティの短編に登場する“鷲の巣"ーイスマーイール派の山城を取り上げ、モンゴル時代の東西の文献・図像、同時代からハンマー・プリュグシュタル、女探検家のフレイヤ・スタークや日本の本田實信等にいたるまでの研究史を整理・詳細に紹介し、かつ文章化した。なお、本研究の成果で、前年度に公刊した『モンゴル時代の「知」の東西(上)(下)』(名古屋大学出版会2018年)が、第7回パジュ・ブック・アワード(著作賞)を受賞した。中華人民共和国・中華民国・香港・韓国・日本・沖縄の6地域の出版物からの選出で、“ユーラシアの東西で時を同じくして読まれた書籍"を研究課題にしている代表者には光栄なことであった。現在、この学術書の内容をより平易に解説しつつ、かつ最終年度の研究成果、資料分析も踏まえた一般書を準備中である。大英図書館のペルシア語写本の調査を予定していたが、ホームページ上において全頁カラーのデジタル画像が公開されつつあり、調査地を変更する可能性がある。同じペースで粛々とさらなる資料収集・調査・研究を進め、論文・著書の執筆を進める。得られた知見の英語での発表にも努める。購入を予定していた書籍の出版が次年度に遅延したため大英図書館でのペルシア語古写本調査を予定していたが、インターネット上に当該機関による全頁のカラー画像の公開がなされたため、イランやトルコにおいて出版された研究課題に関連するペルシア語古写本の影印の購入に切り替えた。予定していた書籍の購入に使用
光合成微生物機能およびフォトバイオリアクターの開発に関する総合的研究

光合成微生物は,太陽エネルギー利用能,炭酸ガス固定能や水質浄化機能を始め,地球環境時代に最も適した多くの機能を備えている。本研究は,藍藻,緑藻,光合成細菌などの機能開発および,機能発現の場であるバイオリアクターの開発を行ない,光合成微生物の機能活用の道を開き,太陽エネルギーの新しい利用領域を開拓しようとするものである。平成5-6年度について各研究者は研究成果を以下のように総括した。1.管型のフォトバイオリアクターを開発し,微細藻類クラミドモナスによる高濃度の二酸化炭素固定およびデンプンの高濃度蓄積,細菌によるエタノールへの変換を達成した。また,一酸化窒素の生物処理が可能であることを明らかにした(宮本)。2.好熱性ラン藻の水分解に関与する光化学系||D1タンパク質psbA遺伝子とD2タンパク質psbD遺伝子を大腸菌にクローニングすることに成功した(小川)。3.楔形の光導入路を設けた箱形培養槽で緑藻ドナリエラを培養したところ、導入路がない場合に比べ2-3倍の藻体濃度が得られた。また藻体の油化反応に対し硫黄触媒が有効で40%以上の収率を得た(岸本)。4.光合成細菌は,低級脂肪酸含有培地で16mMの5-アミノレブリン酸を生産した(佐々木)。5.緑藻ヘマトコッカスでは,活性酸素のストレスに応答して有用カロテノイド生成系が活性化されること,および除草剤耐性を指標に細胞融合させ、細胞核の倍数性が2倍に向上したハイブリッドを単離した(柿薗)。6.温度ストレスにより細胞当たり12倍以上の高濃度カロテノイド生産系を開発した。ラン藻スピルリナについては,従属栄養下で増殖できることおよび,増殖速度論から閉鎖系バイオリアクター内で蓄積する溶存酸素の毒性効果を明らかにした(西尾)。本年度(初年度)は各研究者が以下の研究成果を得た。1.管型バイオリアクターを用いて緑藻,Chlamydomonas reinhardtii培養の最適化を図った。15%CO_2通気下で増殖(CO_2固定)速度が最大で,デンプン蓄積量も40%に達した。生成デンプンはZymomonas mobilisによりエタノール(97%収率)に変換しえた(宮本)。2.楔形の光導入路を設けたバイオリアクターにより,CO_2の固定化効率が増加し,単位受光面積当たりの藻体増殖も約2倍に促進した。CO_2固定化プロセスのファジー制御に向けての基礎データも蓄積中である(岸本)。3.光合成細菌による5-アミノレブリン酸(ALA)生産を目指す。低級脂肪酸含有培地で,Rhodobacter sphaeroidesを培養し,約16mMのALAを得ている(佐々木)。4.光合成細菌による光エネルギーの有用物質への変換を目指す。クロマトホアを調製し,光リン酸化活性及び安定性を調べた結果,Rhodospirillum rubrumのものが安定で,NADP生成に用いうる(小川)。5.緑藻ヘマトコッカスはシストへの形態変化後,カロテノイドを著量に合成する。これまでに,酸化的ストレスに応答してカロテノイド生成系が活性化されること,および活性化が活性酸素の捕捉剤等の添加または暗所培養で抑えられることを見い出した(柿薗)。

6.ヘマトコッカスの培養温度を20°Cから30°Cへ上げた温度ストレスにより細胞当たり12倍以上の高濃度カロテノイド生産系を開発した。また,Spirulina platensisは従属栄養下で増殖できることも見い出した(西尾)。光合成微生物は,太陽エネルギー利用能,炭酸ガス固定能や水質浄化機能を始め,地球環境時代に最も適した多くの機能を備えている。本研究は,藍藻,緑藻,光合成細菌などの機能開発および,機能発現の場であるバイオリアクターの開発を行ない,光合成微生物の機能活用の道を開き,太陽エネルギーの新しい利用領域を開拓しようとするものである。本年度(最終年度)は各研究者が以下の研究成果を得た。1.微細藻類による炭酸ガス固定化に加えて、脱硝処理前後のボイラー排ガス中に含まれる窒素酸化物(各々NO 100,20ppm)処理に向けて、管型のフォトバイオリアクターを用いて,NOを通気しながら培養を行うと、いずれも5060%のNOを処理することができた(宮本)。2.細菌由来のエチレン生成酵素をラン藻内で最大限に発現させるため、ラン藻の光化学系IID1タンパク質遺伝子(psbA)の欠失psbAプロモーターを作成した結果、ラン藻で細菌並のエチレン生成に成功した。好熱性ラン藻(Synechococcus vulcanus)のpsbA遺伝子とpsbD(D2タンパク質の遺伝子)を大腸菌にクローニングすることに成功した(小川)。3.光導入路を改善するため楔形の溝を付けた箱形培養槽(深さ50cm)を試作し、好塩性緑藻Dunaliella tertiolectaを培養してところ、溝のない培養槽に比べ2.7倍の藻体濃度が得られた。さらに高温高圧下で藻体の油化を試みたところ、硫黄触媒化250・C,10分の反応で油化収率41.3%を得た。4.複数の除草剤耐性変異株からプロトプラストを調製し,2種類の親株をポリエチレングリコール依存下で化学的に細胞融合させた結果、細胞核の倍数性が2倍に向上したハイブリッドを単離し、有用カロテノイドの生産を親株と比較検討した(柿薗)。5.閉鎖系フォトバイオリアクター内で高濃度に蓄積する酸素の阻害効果を、有用ラン藻Spirulinaの増殖について速度論的に検討し、高濃度溶存酸素の毒性を明らかにした(西尾)。
アモルファス金属の超清浄環境におけるしゅう動部材への応用

前年度の研究から、B、Si、Pなどを含む金属の液体からの急冷によって作成したアモルファス金属や、PVD法によって作成したTa系、W系のアモルファス金属が、相手金属の材質によっては大きく摩耗するが、一般的には耐摩耗性に優れ、また摩耗粉も非常に細かいものであることが明らかになった。本年度は電子顕微鏡の中に摩耗試験装置を設置し摩耗粉の生成の様子を、また反射電子検出器によってアモルファス金属表面の相手材の移着状況を調べ、アモルファス金属の耐摩耗性の発現機構をより詳細に検討した。電子顕微鏡内摩耗試験装置によるとその場観察によって耐摩耗性が悪い場合はアモルファス金属のほうから優先的に摩耗していくことがはじめて知られた。また反射電子検出器によってアモルファス金属表面への相手材の移着過程が動的に観察された。また電子顕微鏡内は真空であり、その中での摩耗試験によって、真空中ではアモルファス金属および相手金属両方の耐摩耗性がさらに向上する組みあわせも見つかった。その場合アモルファス金属への相手材の移着や自身の摩耗もなく、摩擦係数も極めて低い。アモルファス金属で熱処理によって結晶化しその影響についても調べた。これは耐摩耗性の発現にとってアモルファス状態よりも多く摩耗した。これは耐摩耗性の発現にとってアモルファス状態の重要性を示すと共に、この材料の耐熱性の問題を提起した。このように本年度の研究によってアモルファス金属の摩耗のミクロな機構と摩耗しない場合の条件か明らかにされた。アモルファス金属は低摩擦・低摩耗材としてその将来が期待されていたのだが、本研究によってさらに耐摩耗性および低摩擦な材料が選拓され、アモルファス金属の超清浄環境におけるしゅう動部材への応用への指針が明らかになった。摩擦剤として, B,Si,Pなどを含む液体からの急冷によって作成したアモルファス金属とPVD法によって作成したTa系およびW系のアモルファス合金を用意し,それらと各種純金属を空気中で摩擦させアモルファス金属の耐摩耗性の検討をおこなった.その結果,全般的にアモスファス金属は結晶金属よりも耐摩耗性に優れていること,また相手純金属の種類によってアモルファス金属の摩耗に著しい差がみられることが確認された.PVD法によって作成したTa系およびW系アモスファス金属両者の摩耗特性は似ている.つまりアモルファス金属の構成元素を単体で相手材に選ぶと大きく摩耗すること, Cuに対しては摩耗が非常に少ないことである.これはアモルファス金属と相手金属との親和性が小さい程摩耗が少ないことを意味している.この, 2摩擦材の親和性が摩擦・の親和性が摩擦・摩耗を支配するという原理はこれまでに得られている純金属同士の場合と同じであり, Ta系, W系のアモルファス金属は結晶金属と同様な摩耗特性を示すことが明らかにされたのである.それに対して液体からの急冷によって作成したアモルファス金属は,その原理にあてはまらない挙動を示した.すなわちFeやNiはAgとは親和性が悪いがFe系およびNiアモルファス金属はAgによって他の金属とは桁違いに摩耗したのである.以上の結果はアモルファス金属といっても,その作成法や構成元素の種類によって異なる摩耗挙動を示すことを意味する.このような相手材によって摩耗が異なるアモルファス金属ではあるが,耐摩耗性の悪いくみあわせでもこれまでの金属試料の耐摩耗性と比較すると同等かそれ以上のよい耐摩耗性を持っている.そこでアモルファス金属がダスト超清浄環境におけるしゅう動部材への応用が期待されるのである.次年は真空下では挙動について実験をするつもりである.前年度の研究から、B、Si、Pなどを含む金属の液体からの急冷によって作成したアモルファス金属や、PVD法によって作成したTa系、W系のアモルファス金属が、相手金属の材質によっては大きく摩耗するが、一般的には耐摩耗性に優れ、また摩耗粉も非常に細かいものであることが明らかになった。
多様なドメイン連携によるRhoGEF制御機構の解明

本研究ではRhoGEFタンパク質を全長またはマルチドメイン状態で立体構造解析し、GEFドメインと他の機能ドメインによる活性化制御機構の解明を目的とした。動的光散乱および超遠心分析により、インターセクチン2は複数のSH3ドメインとDH-PHドメインがフレキシブルなループで繋がれ、分子全体として構造の自由度を獲得していることを見出した。DOCK5は制御因子ELMO1と安定な複合体を形成して伸びた構造を取り、分子の側面でRac1と結合することを見出した。またX線結晶構造解析により、DOCK7 DHR-2ドメインのGタンパク質結合における構造変化を明らかにした。RhoファミリーGタンパク質の活性化因子であるRhoGEFタンパク質の大多数は、Gタンパク質のグアニンヌクレオチド交換反応を担うDH-PHあるいはDHR2ドメインといった触媒ドメインに加え、他の複数の機能ドメインを持っている。そのため、上流シグナルによるRhoGEFタンパク質活性化のメカニズム解明においては、触媒ドメインと他の機能ドメインも含めたマルチドメインタンパク質としての解析が極めて重要である。そこで本研究では、RhoGEFタンパク質の立体構造を全長またはマルチドメインタンパク質の状態でX線結晶構造解析ならびにX線溶液散乱測定により解析し、その活性化制御機構の解明を目指す。今年度はDockファミリーのRhoGEFタンパク質に対して、DHR2ドメインを中心に複数の領域の発現系を構築し、各試料の発現と精製方法を検討した。その結果、安定に発現するDockタンパク質の領域と発現条件を見出した。今後は、結晶化用試料の調製ならびに基質となるRhoファミリーGタンパク質(Rac1やCdc42)との複合体の結晶化へと進めると同時に、得られた試料のGEF活性、基質結合実験等の生化学的実験を行う。また、これまでに構造決定したDock2やDock4のDHR2ドメインの立体構造に基づいた変異体を設計し、変異タンパク質の生化学的解析を行った結果、GEF活性と基質認識に重要なアミノ酸残基を同定することができた。DblファミリーのRhoGEFでは、これまでに様々のDH-PHドメインおよびそれ以外のドメインを含む領域について大腸菌無細胞合成系での発現スクリーニングを行った。その結果、マルチドメインタンパクとしてIntersectin2やEct2などで高純度な試料調製が可能となった。これまで検討した複数のコンストラクトの中から会合や分解のない性質の良いコンストラクトの検討・選択を行い、研究を進める。本研究課題で対象とするDblファミリーおよびDockファミリーのRhoGEFタンパク質について、大腸菌無細胞合成系、昆虫細胞/バキュロウイルス系・HEK細胞等の発現系により複数のコンストラクトの発現、精製を検討した。その結果、それぞれのファミリーのRhoGEFタンパク質について、全長またはマルチドメインタンパク質の状態で安定に調製可能なコンストラクトを見出している。また、これまでに決定したDockファミリーGEFドメインの立体構造に基づいた変異体解析により、GEFメカニズムの分子機構解明に関する重要な知見を得ている。これらの進捗状況から、本研究課題は当初計画通り概ね順調に進行している。RhoファミリーGタンパク質の活性化因子であるRhoGEFタンパク質の多くは、分子内にGEF反応の触媒ドメイン以外の機能ドメインを介して、上流シグナルからの活性化の制御を受けている。本研究では、RhoGEFタンパク質の活性化制御機構の解明を目的として、X線結晶構造解析ならびにX線溶液散乱測定により、全長またはマルチドメインタンパク質の状態でRhoGEFタンパク質の立体構造を解析する。H28年度は、前年度までに発現系を構築した6種類以上のRhoGEFタンパク質について、異なる発現系を組み合わせて、基質となるRhoファミリーGタンパク質(RhoA, Rac1,Cdc42)との複合体としての試料調製と結晶化スクリーニングを実施した。結晶が得られた複合体試料については、放射光施設を利用してX線回折実験を行った。その結果、多重基質特異性DOCKファミリーRhoGEFとしては初めてDOCK7について触媒ドメイン(DHR-2)とCdc42の複合体の構造決定に成功した。さらに立体構造に基づく機能解析の一環として、ビアコアの手法を用いて、DOCK1のDHR-2ドメインとその活性を阻害する低分子化合物との相互作用解析を行った。またインターセクチン2についてDH-PHドメインに加え異なる数(15)のSH3ドメインを含むコンストラクトを構築し、動的光散乱により流体力学半径の測定を行った。その結果、フレキシブルなループでつながれたマルチドメインタンパク(インターセクチン2)は全体としても揺らぎの自由度を保っていることが示唆された。前年度までに発現系を構築したDH-PHタイプおよびDOCKファミリーのRhoGEFタンパク質6種類を用いて、X線結晶構造解析を行った。さらに、新たに1種類の発現系構築を進めている。またマルチドメインでは結晶化に適したサンプルが得られない場合を想定し、DOCKファミリーの制御ドメインに結合する因子3種類の発現系構築と試料精製を進めている。またインターセクチン2についてもSH3ドメインの数の異なる複数のコンストラクトを調製し、物理化学的な性質の解析を進め、溶液中のマルチドメインタンパク質としての挙動について重要な示唆が得られつつある。本研究では、RhoファミリーGタンパク質の活性化因子であるRhoGEF分子の活性化制御機構の解明を目的として、X線結晶構造解析ならびにX線溶液散乱測定により、全長またはマルチドメインタンパク質の状態でRhoGEFタンパク質の立体構造を解析する。H29年度は、DOCKタンパク質と制御因子ELMOについて、全長タンパク質複合体を調製し、基質Gタンパク質であるRac1との複合体で結晶化を行った。

しかしながら、構造解析可能なX線回折像を得るには至らなかった。そこで分子の形状に関する情報を得る目的で、分析超遠心によりDOCK5-ELMO1とRac1の間の相互作用を解析した。沈降速度測定による流体力学的パラメータから、DOCK5-ELMO1複合体は長く伸びたホモダイマー構造を取ること、Rac1はDOCK5-ELMO1複合体の側面に沿うように結合することが示された。またGEF活性制御メカニズム解明の一環として、ドメインレベルでのタンパク質複合体の構造解析も進めた。前年度、Cdc42との複合体で結晶構造を決定したDOCK7のGEFドメイン(DHR-2)について、DOCK7の示す基質多重特異性を理解するために、Rac1との複合体構造モデルを構築し分子動力学シミュレーションを行った。その結果、DOCK7が2つのローブ構造の間でコンフォメーション変化を起こすことで、異なる低分子量Gタンパク質に対する親和性を獲得していることがわかった。またシグナル上流因子RhoGによるELMO-DOCK活性化制御を明らかにする目的で、ELMO1のRhoG結合ドメインの立体構造をNMR法により決定した。さらにSPRにより、構造決定したELMO1領域とRhoGがヌクレオチド依存的に結合することを確認した。本研究ではRhoGEFタンパク質を全長またはマルチドメイン状態で立体構造解析し、GEFドメインと他の機能ドメインによる活性化制御機構の解明を目的とした。動的光散乱および超遠心分析により、インターセクチン2は複数のSH3ドメインとDH-PHドメインがフレキシブルなループで繋がれ、分子全体として構造の自由度を獲得していることを見出した。DOCK5は制御因子ELMO1と安定な複合体を形成して伸びた構造を取り、分子の側面でRac1と結合することを見出した。またX線結晶構造解析により、DOCK7 DHR-2ドメインのGタンパク質結合における構造変化を明らかにした。これまでに調製したDblファミリーおよびDockファミリーのRhoGEFタンパク質について、順次、結晶化用の試料調製および構造解析を実施する。また、X線溶液散乱法によるタンパク質分子動態も考慮した構造解析にも着手する。結晶化に関して、微小結晶は出るが、構造解析可能な回折像を与える結晶が得られない場合には、さらなる発現領域の改変も検討する。また、単独では結晶化に適した安定したサンプルが得られないターゲットの場合には、制御ドメイン等に結合する他の因子の共存下での試料調製を検討する。
イオン交換膜中に固定されたミクロな不均一界面におけるビオローゲンの相間移動

ペルフルオロスルホン酸系カチオン交換膜は、親水性領域が疎水性領域から数ナノメーターのオーダーで相分離し、ミクロな不均一界面を膜内に固定した構造を有している。本研究では、ペルフルオロスルホン酸系カチオン交換膜(ナフィオン)と電極金属を結合、一体化させたSPE(Solid Polymer Electrolyte)電極を用い、このミクロな不均一界面を利用した反応の可能性とその機構、及び膜中の特異な物質移動の解明を目指し、相間移動メディエーターとして知られるビオローゲン化合物をイオン交換膜中に保持したSPE電極を作製し、膜中のミクロな不均一界面における相間移動反応を利用したmeso-1,2-ジブロモ-1,2-フェニルエタンの間接電解脱臭素化反応を行った。ビオローゲンを保持していない電極では、脱臭素化反応はほとんど進行しなかったが、ビオローゲンを保持した電極ではその電流効率は飛躍的に向上した。従って、膜中の不均一界面でビオローゲンの相間移動反応が起こることが示された。また、アルキル鎖長の異なるビオローゲンを比較した結果、プロピルビオローゲンが相間移動メディエーターとして最も有効であることが示され、ビオローゲンの膜中の拡散速度が電流効率に大きく影響を与えていることが示唆された。また、銀電極上に被覆したナフィオン中に保持したプロピルビオローゲンの電気化学的挙動をレーザーラマン分光法を用いて調べ、種々のミセル溶液中での挙動と比較した。その結果、ナフィオン中ではSDSミセル溶液中と極めて良く似た挙動を示し、ナフィオン中の親水性領域に存在する電極活性サイトで生成したカチオンラジカルが、疎水性領域に相間移動を起こすことが確かめられた。
永久磁石をエネルギー源とした磁気ばねによる6自由度振動絶縁装置の試作研究

工作機械や自動車をはじめ種々の機械や構造物を設計する際,それらから生じる振動を想定し,制振材や制振装置などの制御方法を用いることが重要である.近年,高保持力・高残留磁束密度を有する永久磁石が実用化されるに伴い,磁石ばね,磁性流体を用いたダンパなどの磁気制御系の研究が盛んに行われている.磁気浮上制振技術などは物体を非接触で支持することが可能となるため,摩擦,摩耗の問題も少なく,高速運動することが可能であり,振動・騒音も少ないという利点を持つ.また,永久磁石は外部の空間に磁束を安定して供給する事が可能であり,しかも磁界を発生するための電気エネルギーを必要としないという利点を有している.したがって,永久磁石を組み合わせてばねとして利用すると,メンテナスフリーで半永久的なばね構造を作り出すことができる.しかし,一般的に永久磁石の吸引力と反発力を利用した磁石ばね機構は大きな共振ピークをもつため,受動制御による振動絶縁は困難である.そこで,本研究では,永久磁石をエネルギー源とした非線形複合ばねモデルを利用した受動制御による制振を行うことにより、6自由度の振動絶縁装置を作り出すことを目的とする.1.近似的零ばね特性を有する非線形複合ばねの創出外径40mm内径18mm高さ10mmの磁界を対抗させるよう一対の中空永久磁石を張り合わせた周期磁界形磁気回路の中心線上を,外径16mm内径10mm高さ20mmの内側磁石を上下運動させる.それによりできた磁石ばねの負のばね定数と絶対値の等しい金属ばねの正のばね定数とを組み合わせるとにより,ばね定数力が近似的に零の部分を作ることができた.2.振動特性製作した非線形複合ばねモデル4本によるおもり(192.5kg)の4点支持を行い,振動特性を測定した結果、良好な振動伝達率を得ることができた.工作機械や自動車をはじめ種々の機械や構造物を設計する際,それらから生じる振動を想定し,制振材や制振装置などの制御方法を用いることが重要である.近年,高保持力・高残留磁束密度を有する永久磁石が実用化されるに伴い,磁石ばね,磁性流体を用いたダンパなどの磁気制御系の研究が盛んに行われている.磁気浮上制振技術などは物体を非接触で支持することが可能となるため,摩擦,摩耗の問題も少なく,高速運動することが可能であり,振動・騒音も少ないという利点を持つ.また,永久磁石は外部の空間に磁束を安定して供給する事が可能であり,しかも磁界を発生するための電気エネルギーを必要としないという利点を有している.したがって,永久磁石を組み合わせてばねとして利用すると,メンテナスフリーで半永久的なばね構造を作り出すことができる.しかし,一般的に永久磁石の吸引力と反発力を利用した磁石ばね機構は大きな共振ピークをもつため,受動制御による振動絶縁は困難である.そこで,本研究では,永久磁石をエネルギー源とした非線形複合ばねモデルを利用した受動制御による制振を行うことにより、6自由度の振動絶縁装置を作り出すことを目的とする.1.近似的零ばね特性を有する非線形複合ばねの創出外径40mm内径18mm高さ10mmの磁界を対抗させるよう一対の中空永久磁石を張り合わせた周期磁界形磁気回路の中心線上を,外径16mm内径10mm高さ20mmの内側磁石を上下運動させる.それによりできた磁石ばねの負のばね定数と絶対値の等しい金属ばねの正のばね定数とを組み合わせるとにより,ばね定数力が近似的に零の部分を作ることができた.2.振動特性製作した非線形複合ばねモデル4本によるおもり(192.5kg)の4点支持を行い,振動特性を測定した結果、良好な振動伝達率を得ることができた.6自由度振動絶縁装置とその解析を行うため、まず基本的な、上下方向の振動を抑制するための磁石ばねを利用したし自由度の受動制振装置を開発研究した。磁場を制御することで正と負の磁石ばねを作り、金属ばねを組合わせることで不感帯(ばね定数零に近い特性)を有する減衰比の小さい受動制振装置を作った。衝撃性の振動はまずオイルダンパで振動エネルギーを低減て、次に不感帯と磁石ばねによる振動絶縁を行った。これらの受動制振装置は、従来のシート用エアサスペンションユニットと液封マウント以上の振動吸収特性をもつことを実験にて確認した。また、金属ばねと組合わせた回転磁化を利用した磁石ばねによる軟化型ばねを組込んだ受動制振装置も開発研究した。これらの制振装置に用いた磁石ばねの静的及び動的な抵抗特性と非共振となる振動エネルギーの範囲は、受動制振装置の設計支援システムのデータベースとなる。残留磁車密がIT以上の2極磁石に直方体状強磁性材料(鉄)を插入した磁石ばねの特性は、線形近似したばね定数でみたときには不連続となり階段状に変化した。そして1273N/mから14707N/mまでの正と負のばね定数をもつものの設計が可能であることがわかった。工作機械や自動車をはじめ種々の機械や構造物を設計する際,それらから生じる振動を想定し,制振材や制振装置などの制御方法を用いることが重要である.近年,高保持力・高残留磁束密度を有する永久磁石が実用化されるに伴い,磁石ばね,磁性流体を用いたダンパなどの磁気制御系の研究が盛んに行われている.

磁気浮上制振技術などは物体を非接触で支持することが可能となるため,摩擦,摩耗の問題も少なく,高速運動することが可能であり,振動・騒音も少ないという利点を持つ.また,永久磁石は外部の空間に磁束を安定して供給する事が可能であり,しかも磁界を発生するための電気エネルギーを必要としないという利点を有している.したがって,永久磁石を組み合わせてばねとして利用すると,メンテナスフリーで半永久的なばね構造を作り出すことができる.しかし,一般的に永久磁石の吸引力と反発力を利用した磁石ばね機構は大きな共振ピークをもつため,受動制御による振動絶縁は困難である.そこで,本研究では,永久磁石をエネルギー源とした非線形複合ばねモデルを利用した受動制御による制振を行うことにより、6自由度の振動絶縁装置を作り出すことを目的とする.1.近似的零ばね特性を有する非線形複合ばねの創出外径40mm内径18mm高さ10mmの磁界を対抗させるよう一対の中空永久磁石を張り合わせた周期磁界形磁気回路の中心線上を,外径16mm内径10mm高さ20mmの内側磁石を上下運動させる.それによりできた磁石ばねの負のばね定数と絶対値の等しい金属ばねの正のばね定数とを組み合わせることにより,ばね定数が近似的に零の部分を作ることができた.2.振動特性製作した非線形複合ばねモデル4本によるおもり(192.5kg)の4点支持を行い,振動特性を測定した結果、良好な振動伝達率を得ることができた.
アクチビンを用いた虚血性心疾患に対する新しい血管新生療法の確立

我々はこれまでにアクチビンAが、管腔形成においても重要な役割を果たしていると報告してきた。コラーゲンゲル内で3次元培養したBAECにFGF2を添加すると,BAECは管腔形成を起す。アクチピンAも同様にBAECの管腔形成を誘導することが以前の我々の研究で明らかになった。今回我々は、BAECの管腔形成は、アクチビンAやFGF2を単独で培養液中に添加した場合よりも、アクチビンAとFGF2の共存下でより促進されることを明らかにした。また、驚くべきことに、アクチビンの拮抗薬であるフォリスタチンを添加することによって、FGF2の管腔形成作用がほぼ完全に拮抗された。BAECは、FGF2とアクチビンAを産生することがわかっているが、外因性に添加したFGF2は,BAECのアクチビンAの発現に影響を与えず,アクチビンII型受容体の発現を促進した。一方,アクチビンAは,FGF2とFGF受容体の発現を促進した。また、管腔形成を誘導するアクチビンAのシグナル伝達経路に関しても検討した。アデノウィルスベクターを用いて抑制型Smadの1つであるSmad7をBAECに過剰発現させ同様の実験を行ったところアクチビンAによるBAECの管腔形成著明に抑制された。また、p42/44MAPキナーゼ阻害薬によりアクチビンによる管腔形成は抑制された。TGFβスーパーファミリー一般に近年報告されているように、アクチビンによる管腔形成においてもSmad非依存性のシグナル伝達経路が関与している可能性が示唆された。これらのことから、FGF2とアクチビンAが相互作用し管腔形成が促進され、特に内因性のアクチビンAは、FGF2が誘導する管腔形成にも重要な役割を果たしていると考えられた。我々は,アクチビンAがin vitroでbovine aortic endothelial cell(BAEC)の管腔形成を促進し,その効果が,アクチビンAによるVEGF,Flt-1,Flk-1の発現促進によることを以前に報告した(Endocrinology,2004,145(8):3739-45).そこでアクチビンの作用機構についてさらに検討を行うとともに,BAECで産生されると予想されるFGF2との相互作用について検討を行った。管腔形成の定量は5日目に顕微鏡写真を撮影し,ランダムに選択した50視野の画像を,NIH imageを用いて管腔構造の長軸を定量した。また遺伝子導入はAdexSmad7を10MOIで感染させ,コントロールにはAdexLacZを用いた。【結果】(1)アクチビンAとFGF2はともに管腔形成を促進し,両者の共存下でもっとも強い管腔形成がもたらされた。(2)アクチビンAをBAECに作用させるとFGFR1,FGF2蛋白が誘導された。(3)FGF2をBAECに作用させるとアクチビン2型受容体蛋白が誘導された。(4)FGF-2による管腔形成はフォリスタチンによってほぼ完全に抑制された。(5)アクチビンAによってp42/44,p38 MAPキナーゼが活性化された。【結語】FGF2を用いた虚血性心疾患の治療は既に臨床応用されているが,FGF2にアクチビンAを添加し相乗効果を利用することが有望と考えられた。コラーゲンゲル内で3次元培養したbovine aortic endothelial cell (BAEC)にfibroblast growth factor2 (FGF2)を添加すると,BAECは管腔形成を起す。また、驚くぺきことに、アクチビンの拮抗薬であるフォリスタチンを添加することによって、FGF2の管腔形成作用がほぼ完全に拮抗された。BAECは、FGF2とアクチビンAを産生することがわかっているが、外因性に添加したFGF2は,BAECのアクチビンAの発現に影響を与えず,アクチピンII型受容体の発現を促進した。また、管腔形成を誘導するアクチピンAのシグナル伝達経路に関しても検討した。

アクチピンAも同様にBAECの管腔形成を誘導することが以前の我々の研究で明らかになった。今回我々は、BAECの管腔形成は、アクチビンAやFGF2を単独で培養液中に添加した場合よりも、アクチビンAとFGF2の共存下でより促進されることを明らかにした。また、驚くべきことに、アクチビンの拮抗薬であるフォリスタチンを添加することによって、FGF2の管腔形成作用がほぼ完全に拮抗された。BAECは、FGF2とアクチビンAを産生することがわかっているが、外因性に添加したFGF2は,BAECのアクチビンAの発現に影響を与えず,アクチビンII型受容体の発現を促進した。一方,アクチビンAは,FGF2とFGF受容体の発現を促進した。また、管腔形成を誘導するアクチビンAのシグナル伝達経路に関しても検討した。アデノウィルスベクターを用いて抑制型Smadの1つであるSmad7をBAECに過剰発現させ同様の実験を行ったところアクチビンAによるBAECの管腔形成著明に抑制された。また、p42/44MAPキナーゼ阻害薬によりアクチビンによる管腔形成は抑制された。TGFβスーパーファミリー一般に近年報告されているように、アクチビンによる管腔形成においてもSmad非依存性のシグナル伝達経路が関与している可能性が示唆された。これらのことから、FGF2とアクチビンAが相互作用し管腔形成が促進され、特に内因性のアクチビンAは、FGF2が誘導する管腔形成にも重要な役割を果たしていると考えられた。
土壌内の土粒子構造と保水機構の微視的解法に関する基礎的研究

土壌内の体積含水率とサクションの関係を理論的に求めるためには土粒子の分布構造を明らかにしなければならない。本研究では構成される土粒子が球形であるとの仮定のもとに土壌内の土粒子分布推定モデルの提案を行った。また、著者らが検証用に選定している試験地の長期流出データより、融雪初期に周期的なうねりが認められた。この原因として、土壌水分に最も関係のある凍結深が関与していると思われ、新たにCold contentを考慮した融雪モデルとタンクモデルを併用した再現計算により融雪初期の流出特性と凍結深の関係を明らかにした。上記の結果を要約すると以下のようになる。1.球形モデルによる土粒子分布の推定構成粒子の粒径分布および土壌内の間隙率が既知であるとの仮定に基づきモデル化を行った。1)土粒子が比較的一様な場合、その間隙率挟む等球径規則充填の混合体としてモデル化することが可能となる。2)上記1)より、粒子の空間特性の推定が可能となり、著者らが提案している2球間のθ-ψ関係式を拡張することにより土壌水分特性曲線を推定することが出来る。この結果は実験値と良く一致した。3)粒子が異球径からなる場合、確率論的手法を用いて、新たに土粒子の空間分布推定モデルの提案を行った。提案したモデルはシミュレーション結果と良く一致した。2.現地試験地の融雪流出解析1)融雪初期の長期的なうねりは上・中流域で生起した融雪水が下流部付近の凍結土層上を流下する表面流による。2)凍結層が発達していない場合、融雪流出は大部分浸透し、その後河道近傍部に集中しまとまった流出となる。土壌内の体積含水率とサクションの関係を理論的に求めるには土粒子1個当たりの他の粒子との接合数(配位数)と粒径分布の関係を明らかにしなければならない。これらの関係を明らかにするため、新たに落下法によるシミュレーションプログラムを開発し、上記の関係について幾つかの知見を得た。一方、著者らが検証用に選定している、富里ダム試験地の長期流出データより、融雪初期に周期的なうねりが認められる場合があり、この原因として、土壌水分に最も関係のある凍結深が寄与していると推定され、新たにコールドコンテントを考慮した融雪モデルとタンクモデルを併用した再現計算により融雪初期の流出特性と凍結深の関係を明らかにした。1.シミュレーション法による検討一様分布の半径群からなる円の2次元ランダム充填を円の平均値を変化させ、シミュレーションを行った。1)構成される円の平均値に関わらず、最大配位数に値は912の間であった。2)円の半径の平均値と平均配位数の関係では半径幅が非常に小さい場合を除き、ほぼ一定の値となる。3)間隙率が約35%以下では平均配位数はほぼ一定の値となるがその後、間隙率の増加に伴い、平均配位数が減少する傾向が見られる。4)最大配位数の取り得る円の半径の値は半径分布幅の7割9割に集中している。2.現地試験地の融雪流出解析1)融雪初期に見られる長期的なうねりは流域の大半を占める上、中流域において、下流域に比べ、早く生起した融雪水が凍結土層上を流下する表面流によるものである。2)凍結層があまり発達していない場合は、上、中流域の初期の融雪流出は大部分浸透し、その浸透流が河道近傍部に集中してまとまった流出となる。土壌内の体積含水率とサクション関係を理論的に求めるためには土粒子の分布構造を明らかにしなければならない。

また、著者らが検証用に選定している試験地の長期流出データより、融雪初期に周期的なうねりが認められた。この原因として、土壌水分に最も関係のある凍結深が関与していると思われ、新たにCold contentを考慮した融雪モデルとタンクモデルを併用した再現計算により融雪初期の流出特性と凍結深の関係を明らかにした。上記の結果を要約すると以下のようになる。1.球形モデルによる土粒子分布の推定構成粒子の粒径分布および土壌内の間隙率が既知であるとの仮定に基づきモデル化を行った。1)土粒子が比較的一様な場合、その間隙率を挟む等球径規則充填の混合体としてモデル化することが可能となる。2)上記1)より、粒子の空間特性の推定が可能となり、著者が提案している2球間のθ-φ関係式を拡張することにより土壌水分特性曲線を推定することが出来る。この結果は実験値と良く一致した。3)粒子が異球径からなる場合、確立論的手法を用いて、新たに土粒子の空間分布推定モデルの提案を行った。提案したモデルはシミュレーション結果と良く一致した。2.現地試験地の融雪流出解析1)融雪初期の長期的なうねりは上・中流域で生起した融雪水が下流部付近の凍結土層上を流下する表面流による。2)凍結層が発達していない場合、融雪流出は大部分浸透し、その後河道近傍部に集中しまとまった流出となる。
人生移行期における自己同一性の確立・統合化に関する研究-援助プログラムを中心として-

本研究では人生移行期における自己同一性の確立・統合に向けての発達援助プログラムを作成することを目的に次の2つの研究を実施した。1.青年期後期の人々を対象として,対人関係と自己同一性確立との関連をソーシャル・サポートという視点から検討した。大学生207名への質問紙調査と統計的分析の結果,「悩みごとについて話をする」,「気持ちや感情をわかってもらう」というような情緒面での安定に働きかける心理的サポートを経験していることが自己同一性確立にとって重要であることが明らかになった。2.成人期にある女性を対象に,定期継続型のグループアプローチによる発達援助プログラムを試験的に実施し,その効果について検討した。研究参加者は29名で,病院,保健所,学校等で対人援助活動に従事する30代から40代の女性が中心だった。5回にわたるグループワークは,受容力のあるグループ形成をねらいとした作業と,カウンセリングの学習法の応用,自己理解の促進をねらいとした心理アセスメントから成っていた。多くの参加者はグループワークの内容そのものよりも,グループワークをとおして得られたグループからの受容感,評価されない人間関係,自己開示と内省の促進を効用として挙げていた。青年期後期に限らず,成人期の人々に対しても心理的サポートを受けられる集団,そして自己のあり方,対人関係のあり方について整理する場を提供することは,一種のモラトリアムとしてアイデンティティの確立・統合にプラスに働くことが示唆された。研究計画にしたがって青年後期(大学生)と成人後期(4050歳代の社会人・主婦)の人々を対象に質問紙調査を実施した.現在までに次のような知見が得られている.1.大学生の自己同一性のあり方は,他者からも認められるかどうか,良好な人間関係が保たれているかということと密接な関連がある.2.同様の傾向は成人後期の人々においても見いだされたが,単に他者との関係だけではなく,その中で自分をどう確立していくかということが課題であり,生きる目的のひとつになっている.しかし,社会適応能力は高い一方で,そうした自己確立について問題を共有できる場がないことに不満を抱いている.3.大学生は,自己同一性を確立すると同時に社会適応能力を身につける時期として青年期を認識している.しかし,自己同一性への欲求,自信を与えてくれる集団の希求は強い一方で,そうした場を自分で見つけられないことに葛藤を抱いている者も多い.研究計画にそって,今後は青年後期と成人後期の人々を対象とした面接調査(分析中)から,それぞれの発達段階に応じた自己同一性の確立・総合のダイナミックなプロセスについて明らかにする.同時に,これまでの知見とカウンセリング学習の技法を応用したグループ・セミナーを実施してその効果を検討する.本研究では人生移行期における自己同一性の確立・統合に向けての発達援助プログラムを作成することを目的に次の2つの研究を実施した。1.青年後期における自己同一性の確立と対人関係との関係を明らかにすることを目的に、大学生約300名を対象にした質問紙調査を実施した。その知見の概要は以下のとおりである。(1)大学生の自己同一性のあり方は、他者から認められているかどうか、良好な人間関係が保たれているかどうかということと密接な関係がある。(2)大学生は、自己同一性を確立すると同時に社会適応能力を身につける時期として青年期を認識してる。しかし、自己同一性の確立の欲求、自信を与えてくれる集団の希求は強い一方で、そうした自己確立について問題を共有できる場がないことに不満を抱いている。2.成人移行期の自己同一性の確立を促進する教育プログラムの開発を目的に、質問紙調査の知見とカウンセリングの学習法をもとにしたグループ・セミナーを実施し、その効果について検討した。セミナー参加者は31名で、主に病院、保健所、学校等で援助・教育活動に従事する30代40代の女性から成っていた。セミナーは約2カ月間隔で5回実施した。知見の概要は以下のとおりである。(1)大学生では職業的アイデンティティを中核とした自己同一性と適応能力の確立が彼らの課題であった。一方、セミナーに参加した成人期の職業をもつ女性では職業的アイデンティティと家庭人としてのアイデンティティをいかに未来に向けて統合していくかが問題になっていた。(2)実施したグループ・セミナーは参加者にとってそうした自己同一性をめぐる問題を整理していく一つの場と機能していた。
網膜における内因性ドパミンおよびアセチルコリン遊離に及ぼす一酸化窒素の関与様式

先の研究で私たちは、網膜アマクリン細胞に存在する神経ペプチドの一つ、ニューロテンシンが、網膜からの内因性ドパミン遊離を促進することを見いだし、その作用はD2レセプターを介することを明らかにした。今回の実験では、神経伝達物質としての一酸化窒素(NO)が、網膜において、ドパミンやアセチルコリンの遊離にどのような影響を及ぼすかを検討した。まず、ラット眼球より網膜標本を作製し、潅流実験を行い、その潅流液中に遊離された内因性ドパミンとアセチルコリンを抽出し、高速液体クロマトグラフィーを用いて、電気化学的に測定した。NO発生化合物であるHydroxylamineの適用は(10-4M)、アセチルコリンを測定するうえで、妨害ピークをおこすため、測定不能であった。そこで、やはりNO発生化合物であるSNAP(S-Nitro-N-acetyl-DL-penicillamine)を用いた。SNAPの適用は(10-4-3x 10-4M)、高カリウム刺激時のドパミンとアセチルコリン遊離量の増加を、濃度依存的に抑制した。NOに拮抗的に作用するヘモグロビンが、上述のSNAPの作用にどのような影響を及ぼすかを見るために、潅流液中にヘモグロビン(10-6M)を加えたうえで、SNAPを適用したが、妨害ピークが多く測定不可能であり、これは別の測定方法を検討中である。今後は、NOがドパミンやアセチルコリンの遊離を抑制する機構として、γ-アミノ酪酸(GABA)を介しているのではないかと考え、GABAの阻害薬であるビククリンが、SNAPの作用にどのような影響を与えるかを検討し、さらに研究を進めていく予定である。
送電設備が電磁環境に及ぼす影響の研究

送電線や鉄塔等の送電設備が電磁環境に及ぼす影響の1つとして,中波ラジオ放送所の近傍にある送電設備の工事や保守点検を行うときに,送電線に高い誘導電界が発生する場合があることがあげられる.普通は工事や保守点検時にも停電を避けるために,作業を行う側の回線は送電を停止するが,もう一方の回線は送電したまま行うのが一般的である.しかしこの状態のままでは,隣の送電線を流れる電流からの誘導によって,作業を行う送電線に誘導電流が発生して危険である.そこで,この商用周波数の誘導電流を防止するため,作業をする側の送電線は鉄塔に接続することになっている.しかしながら,中波ラジオ放送所の近傍にある送電設備においては,送電線と鉄塔が接続されることによってできたループがラジオ放送波と共振して高い誘導電界が発生する場合があることが報告されている.本研究では,隣の送電線を流れる電流による誘導と放送波による誘導の両方を低減するための対策として,送電線と鉄塔の接続部にコイルを取り付ける方法を提案した.また,理論解析によって効果的なコイルの値や取付場所について検討し,実測によってその効果を確認した.その結果,適切な値のコイルを適切な位置に取り付けることによって,放送波による誘導電界は大きく低減できることが確認できた.さらに,送電線にコイルを取り付けても誘導電界強度が低くならない径間があることも明らかになってきた.このような問題点があることなどから,本研究を押し進めて送電設備が電磁環境に及ぼす影響の解析と対策をさらに明らかにしていく必要があると考えられる.送電線や鉄塔等の送電設備が電磁環境に及ぼす影響の1つとして,中波ラジオ放送所の近傍にある送電設備の工事や保守点検を行うときに,送電線に高い誘導電界が発生する場合があることがあげられる.普通は工事や保守点検時にも停電を避けるために,作業を行う側の回線は送電を停止するが,もう一方の回線は送電したまま行うのが一般的である.しかしこの状態のままでは,隣の送電線を流れる電流からの誘導によって,作業を行う送電線に誘導電流が発生して危険である.そこで,この商用周波数の誘導電流を防止するため,作業をする側の送電線は鉄塔に接続することになっている.しかしながら,中波ラジオ放送所の近傍にある送電設備においては,送電線と鉄塔が接続されることによってできたループがラジオ放送波と共振して高い誘導電界が発生する場合があることが報告されている.本研究では,隣の送電線を流れる電流による誘導と放送波による誘導の両方を低減するための対策として,送電線と鉄塔の接続部にコイルを取り付ける方法を提案した.また,理論解析によって効果的なコイルの値や取付場所について検討し,実測によってその効果を確認した.その結果,適切な値のコイルを適切な位置に取り付けることによって,放送波による誘導電界は大きく低減できることが確認できた.さらに,送電線にコイルを取り付けても誘導電界強度が低くならない径間があることも明らかになってきた.このような問題点があることなどから,本研究を押し進めて送電設備が電磁環境に及ぼす影響の解析と対策をさらに明らかにしていく必要があると考えられる.
ビタミンE転送蛋白質遺伝子と発がんリスクの個体差に関する分子疫学的研究

ビタミンE転送蛋白質(α-Tocopherol Transfer Protein;α-TTP)遺伝子の多型と、血中ビタミンE濃度およびがんを含めた疾患発症との間の相関を検討した。まず、互いに強い連鎖不平衡にある頻度の高い2つの遺伝子多型を同定した。イントロン4の5'端より11番目の位置におけるCとTの一塩基多型に関しては、日本人対照群(n=300)におけるC-アリル/T-アリルの頻度がそれぞれ0.76/0.24であるのに対し、冠動脈疾患患者群(n=150)では0.73/0.27、肺癌患者群(n=150)では0.75/0.25と差を認めなかったが、膵臓癌患者群(n=130)ではそれぞれ0.68/0.32と、T-アリルの頻度が有意に高い傾向が認められた(p<0.02)。次に、150名のボランティアを対象として調べたところ、有意差には至らないが、遺伝子型がC/C、C/T、T/Tの順に血中ビタミンE濃度が低下する傾向が見られた。一方、α-TTP遺伝子の転写開始地点より数えて335塩基5'上流地点に、アデニン(A)が9-12回繰り返す[-335A(n)多型]を同定した。24名の日本人における、-335A(n)多型のA(10)-アリルとA(11)-アリルの各対立遺伝子頻度はそれぞれ、0.71と0.29であった。イントロン4多型と-335A(n)多型の遺伝子型は、24人中22人で完全に一致しており、強い連鎖不平衡が認められた[T-アリルはA(11)-アリルと連鎖]。293T細胞を用いた感染発現実験により検討した結果、A(11)に比べてA(10)の方が有意に(p<0.05)転写活性化に与える影響が強いことが明らかとなった。最後に、糖尿病患者を対象とした解析では、糖尿病患者群において遺伝子型がC/Cの者では、γ-tocopherol濃度が有意な低下を示した(p=0.01)。
第8神経病変における機能と形態の相互関連についての研究

第8神経病変、特に内耳道内病変の代表的疾患である聴神経腫瘍を中心に、機能と形態の相互関連について研究を行い、次の結果を得た。1.聴神経腫瘍の起源神経(主として下前庭神経と、一部上前庭神経)とその末梢感覚器である外側、前、後半規管、および耳石器官の感覚細胞との間に病変上の因果関連はなかった。2.前庭感覚細胞には、リポフスチン顆粒の蓄積や支持細胞の濃縮変性などがみられたが、これらは加齢変化と考えられ、非特異的所見と思われたが、基底膜下や上皮下有髄神経線維周囲の縞状構造物は、fibrous long spasing collagen(FLS)と周期が同じで、これらは、腫瘍により前庭神経節が変性したことと関連があると考えられた。3.従来、ほとんど報告のない神経杯と、I型有毛細胞との間の不規則な膜肥厚は、全例に認められ、腫瘍との関連が高いものと思われた。4.ヒト成人では報告のない神経杯が、不完全で遠心性神経線維終末が直接に接するI形有毛細胞を記載し報告し、これは従来のI型およびII型有毛細胞の定義に一石を投じるものである。5.腫瘍により内耳道が拡大する場合、内耳道底より内耳孔付近で、より拡大が著しい理由として内耳道の骨硬化度に差があることが推定され、骨組織の炭酸カルシウム含有量をCTファントムを用いて検討した。その結果、内耳孔付近では、内耳道底より炭酸カルシウム含有量の低下が示され、骨硬化度に差のあることが内耳孔付近で、より拡大が著明になる一因と考察した。本年度は.主として聴神経腫瘍の症例に対して次の研究を行った。すなわち,1.聴神経腫瘍の起源神経について、各々の手術例につき検討を加えた。2.聴神経腫瘍の前庭器官の病態は.腫瘍の大きさと病変の程度に関連性があるか。3.術中の上、下前庭神経、蝸牛神経の電気刺激による誘発波形のモニタリングによって得られた所見と術前に得られている温度眼振検査、聴力検査、聴性脳幹反応との比較を検討した。その結果以下のようなことが分った。1)聴神経腫瘍の起源神経については、殆んど全例が、下前庭神経起源で、これらは.我々の以前のデ-タをより一層裏ずける結果になった。2)聴神経腫瘍の症例における末梢前庭器の病変は、より中枢部に腫瘍が存在し、内耳道内で腫瘍が発育するため、循環障害と腫瘍による逆行性変性が推定されたが得られた半規管や耳石器の感覚細胞の変化は比較的軽度であり、その理由等については更に研究を進める必要がある。3)術中の各神経の刺激による誘発電位については、ヒトに関しては世界で最初の試みであり、未だ画一的な所見が得られていないが、次年度にはこの研究は更に進行することが期待される。経過と結果1.内耳道拡大の要因に関する研究聴神経腫瘍の症例では、内耳道の拡大が一つの大きな診断根拠になりうるが、その原因についてはいまだ明確な解答が得られている段階ではない。一般に、内耳道の拡大は内耳道底より内耳道孔の拡大がより著明であり、それは内耳道の部位により炭酸カルシウムの含有量に差異があり、それが拡大の要因となる可能性に着目して、正常者のカルシウム分布を検討した。方法は正常40耳に対して内耳CTに骨量ファントムを併用により、炭酸カルシウム相当量を測定した。その結果、内耳道孔付近は内耳道底に比して骨硬度が低下している結果がえられ、腫瘍症例における内耳孔拡大の要因になることが推定された。2.腫瘍症例の前庭感覚器上皮の超微細形態についての研究内耳道内に腫瘍が原発するとその末梢部位である前庭感覚器にも形態学的な変化の生ずることが期待される。