hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
変形性関節症患者の手術前後のQOLとアクティビティに関する研究

人工股関節術(THA)を受ける患者において、多面的なQOLと術後の生活行動量の調査を行った。その結果、術後3年までの健康関連QOLでは、術前に比し顕著な改善が示された。また、術後3年の患者について、ライフコーダによる生活行動の実測調査を行い、活動量や活動強度の実態を明らかにした。また3次元歩行解析装置(VICON)を用いて、変形性股関節症の術前・術後の歩行解析を行い、歩行や関節可動域の改善を数値化することができた。今年度は以下の3つの目的について研究を行った。目的1:変形性関節症で、THA及びTKA予定の患者に、非侵襲性携帯機器で術前から術後6ヶ月まで生活行動モニタリングを実施し、身体活動量や活動強度の変化を調査する。方法は、歩数計型携帯機器のライフコーダEXを用い、身体活動量、活動強度、歩数を10日間測定した。対象は術前に電話連絡にて了承がとれたTHA患者123人である。術後6ヶ月まで追跡可能であった85名(平均年齢は59.6歳、男性8名)を分析対象者とした。ライフコーダによる術後の活動量変化は、平均歩数が4790→7108歩、運動量は99.9→163.6kcalであった。術後は歩数だけでなく運動強度が上昇し、ライフスタイルの変化が明らかとなった。歩数、運動量ともに健常者レベルまで回復していたが、健常者と比較すると、「激しい運動」は少ない傾向にあった。目的2:QOL調査を術後1年まで継続し、術後満足度の長期変化を実証する。術前の調査票を回収できた916名について、術後調査を実施。術後1年で同様に仕事や社交が痛みなく行え、QOLの改善がうかがえた。目的3:3次元動作解析により、患者の歩行・動作分析を行い、日常生活動作における膝関節及び股関節の可動性を手術前後で比較する。現在までにTHA患者260名(うち1年までFollow91名)、TKA患者22名(うち5名)、股関節骨切り症例患者33名(うち5名)の患者の測定が終了している。術前では変形性股関節症患者の歩行時の対側股関節、骨盤、膝関節の代償運動があきらかとなり、他関節痛の原因と考えられた。詳細はデータの蓄積を待って解析する。今年度は以下の2つの目的について研究を行った。目的1は股関節全置換術後患者で術前の調査票を回収できた対象者合計591名に、術後1年後にQOLの郵送調査を行った。術後調査の回収は70%で、術前に比べ、術後1年では、The Euro qol (EQ-5D)、Short Form-8 (SF-8)、Oxford hip scoreの全てが有意に改善した(p=0.000)。術後は身体機能面だけでなく、心理面や社会面の改善が示された。目的2は、三次元動作解析装置(VICON)を用いて強直股関節患者10例と片側変形性股関節症(OA)患者10例、健常者10名の歩行を分析し、代償運動を調査した。歩行計測は10台の赤外線カネラで全身37か所に赤外線反射マーカーを貼った対象者を、約8mの歩行路を3回自由歩行させ、下肢関節角度と骨盤の傾斜を検討した。本調査の結果、強直股関節患者の関節角度は対側股関節屈伸55.4度、骨盤前後傾16.1度であり、OA患者44.3度/4.6度と健常者43.6度/4.6度に比べ、有意に大きかった。OAでは歩行速度や歩調が健常者より減少するため、近接関節には健常者より有意に大きくなる代償運動は認めなかったが、強直股関節患者では、歩行速度や歩調の減少が少なく、それは対側股関節と骨盤が健常者より有意に大きい運動角を示すことで得られていた。このような代償運動が、強直股関節患者の二次性の隣接関節障害に影響していると考えられた。術後調査の回収は70%で、術前に比べ、術後1年では、The Euroqol (EQ-5D)、Short Form-8(SF-8)、Oxford hip scoreの全てが有意に改善した(P=0.000)。また術後3年のQO:L調査も行い現在結果を解析中であるが、1年時よりさらに身体・心理・社会面の改善が見られている。

目的2は、三次元動作解析装置(VICON)を用いて強直股関節患者10例と片側変形性股関節症(OA)患者10例、健常者10名の歩行を分析し、代償運動を調査した。歩行計測は10台の赤外線カメラで全身37か所に赤外線反射マーカーを貼った対象者を、約8mの歩行路を3回自由歩行させ、下肢関節角度と骨盤の傾斜を検討した。本調査の結果、強直股関節患者の関節角度は対側股関節屈伸55.4度、骨盤前後傾16.1度であり、OA患者44.3度/4.6度と健常者43.6度/4.6度に比べ、有意に大きかった。OAでは歩行速度や歩調が健常者より減少するため、近接関節には健常者より有意に大きくなる代償運動は認めなかったが、強直股関節患者では、歩行速度や歩調の減少が少なく、それは対側股関節と骨盤が健常者より有意に大きい運動角を示すことで得られていた。このような代償運動が、強直股関節患者の二次性の隣接関節障害に影響していると考えられた。またそれらの患者の術後半年、および1年での歩行解析を行い、上記の代償運動が減少し、隣接関節障害の低減が示唆される結果が出てきている。以上の成果につき現在論文執筆中である。
全能性幹細胞を長期間維持する内的・外的要因の探求

プラナリアは高い再生能力を持つことで古くから研究対象として注目されていた。近年の研究から、この再生能力は身体中に存在する分化全能性幹細胞である新生細胞に依存していることが明らかとなってきた。脊椎動物などでは、発生初期のごく限られた期間にのみ分化全能性幹細胞は出現し、この細胞に由来するES細胞を成体に移植しても腫瘍化してしまう。一方、プラナリアは成体であっても身体中に新生細胞を維持し、腫瘍化することなく再生過程や組織の恒常性において分化細胞を供給し続けている。本研究では、なぜプラナリアは成体であっても全能性幹細胞を維持し続けられるのか、について、新生細胞を取り巻く外的要因と新生細胞自身の内的要因の両方向からアプローチする。本研究では哺乳類の腫瘍の転移に関与するMTA1(Metastatic Tumor Antigen 1)のプラナリア相同遺伝子に着目し、機能阻害個体での遺伝子発現の変動を確認した。その結果、細胞接着やギャップジャンクションに関係する遺伝子に変動が見られた。近縁種のデータセットを使用して、シングルセル解析を行ったところ、ギャップジャンクションに関係するINX-Bがコミットメントを受けていない新生細胞で多く発現されていることを示唆することができた。INX-BがMTAの下流で働いている可能性があることから、新生細胞の移動に関して詳細に観察した。その結果、日本産のDugesia japonicaとヨーロッパ産のSchmidtea mediterraneaでは個体内の新生細胞の移動性に違いがあり、細胞の移動にERKシグナルが関与していることを見出した。本年度は昨年度、RNA-seqによって得られたプラナリアMTA-A、B遺伝子の下流候補遺伝子を、近縁種であるSchmidtea mediterraneaのデータベースを用いてシングルセル発現解析を行った。さらに、MTA-A、B遺伝子と、その下流候補遺伝子のINX-Bが細胞移動に関係することが期待されるため、Dugesia japonicaとSchmidtea mediterraneaの新生細胞の移動様式を比較検討し、相違点を明らかにした。特に移動制御にERKシグナルが重要であること、ERKの活性化が種によって異なることを明らかにした。このように、新生細胞の移動とプラナリアMTA相同遺伝子の関係を明らかにするための研究基盤を整備することができ、進捗状況としては概ね順調であると考える。MTA-A、B遺伝子と、その下流で働くことが予想されるP2X-A遺伝子、INX-B遺伝子との関係性を二重のRNAi法によって明らかにする。特に細胞の移動性の獲得、消失を指標にMTA-A、B遺伝子RNAi個体における新生細胞の状態に着目して解析する。MTA-A、B遺伝子RNAi個体における新生細胞は細胞分化が抑制された状態だと考えられるので、昨年度報告された近縁種のSchmidtea mediterraneaで報告された新生細胞マーカー遺伝子等も利用していく予定である。得られた結果を本年度、論文として公表する予定である。幹細胞の分化全能性の維持機構を細胞、分子レベルで理解することは再生医療といった応用面だけでなく、分子機構の種を超えた普遍性など基礎的な生物の理解のためにも非常に重要である。幹細胞の維持に関係するものとしてニッチと呼ばれる細胞外基質が知られている。哺乳類では全ての細胞に分化できる全能性を発揮する内部細胞は、発生過程の初期に一過的に見られる。この内部細胞塊に由来するES細胞の維持には細胞接着因子であるEカドヘリンが関与していることが知られているが、数十年にわたってES細胞を全能性のまま培養し続けられるかに関しては全く未知である。さらに他の生物における分化全能性幹細胞の維持機構はほとんど報告がない。扁形動物に属するプラナリアは、成体においても分化全能性幹細胞(新生細胞)を維持し続け、これを腫瘍化することなく適切に調節・利用して高い再生能力を発揮することが知られている。我々が使用しているプラナリアは1991年に採集された1匹のプラナリアを無性生殖によって維持されているクローン系統である。これは27年間にわたり全能性幹細胞を維持し続けていることを示しており、プラナリアには強固な全能性幹細胞維持機構が備わっていることを強く示唆している。我々は、我々は哺乳類において腫瘍の転移能の獲得に関与するM T A 1(Metastatic Tumor Antigen)のプラナリア相同遺伝子(DjMTA-A、B)が新生細胞で発現され、細胞の接着性を制御することで、新生細胞の維持に関与していることを見出した。今年度はDjMTA-A、BのRNA干渉法(RNAi)による機能阻害個体の網羅的な遺伝子発現解析を行った。その結果、レクチンなどの細胞接着に関与する分子を含む多くの遺伝子がDjMTA-A、Bによる幹細胞の制御に関与している可能性を見出した。平成29年度はコントロール個体、DjMTA-A、Bの機能阻害個体を作成し、RNAを生成し、フィルジェン株式会社に発注してRNA-seq解析を行った。その結果、Cタイプレクチンの発現低下や、新生細胞の細胞周期に関係するP2X-Aの発現低下など、興味深い結果が得られた。現在、これらの候補遺伝子に関して解析中であり、研究活動は概ね順調に進捗していると言える。

脊椎動物などでは、発生初期のごく限られた期間にのみ分化全能性幹細胞は出現し、この細胞に由来するES細胞を成体に移植しても腫瘍化してしまう。一方、プラナリアは成体であっても身体中に新生細胞を維持し、腫瘍化することなく再生過程や組織の恒常性において分化細胞を供給し続けている。本研究では、なぜプラナリアは成体であっても全能性幹細胞を維持し続けられるのか、について、新生細胞を取り巻く外的要因と新生細胞自身の内的要因の両方向からアプローチする。本研究では哺乳類の腫瘍の転移に関与するMTA1(Metastatic Tumor Antigen 1)のプラナリア相同遺伝子に着目し、機能阻害個体での遺伝子発現の変動を確認した。その結果、細胞接着やギャップジャンクションに関係する遺伝子に変動が見られた。近縁種のデータセットを使用して、シングルセル解析を行ったところ、ギャップジャンクションに関係するINX-Bがコミットメントを受けていない新生細胞で多く発現されていることを示唆することができた。INX-BがMTAの下流で働いている可能性があることから、新生細胞の移動に関して詳細に観察した。その結果、日本産のDugesia japonicaとヨーロッパ産のSchmidtea mediterraneaでは個体内の新生細胞の移動性に違いがあり、細胞の移動にERKシグナルが関与していることを見出した。本年度は昨年度、RNA-seqによって得られたプラナリアMTA-A、B遺伝子の下流候補遺伝子を、近縁種であるSchmidtea mediterraneaのデータベースを用いてシングルセル発現解析を行った。さらに、MTA-A、B遺伝子と、その下流候補遺伝子のINX-Bが細胞移動に関係することが期待されるため、Dugesia japonicaとSchmidtea mediterraneaの新生細胞の移動様式を比較検討し、相違点を明らかにした。特に移動制御にERKシグナルが重要であること、ERKの活性化が種によって異なることを明らかにした。このように、新生細胞の移動とプラナリアMTA相同遺伝子の関係を明らかにするための研究基盤を整備することができ、進捗状況としては概ね順調であると考える。他の生物の結果から、ニッチ分子を機能阻害すると、真の新生細胞が著しく減少し、分化型の新生細胞が優位に存在するようになる事が予想される。そこで、真の新生細胞の分子的実体を明らかにするために、DjMTA-A、-Bの機能阻害個体とニッチ分子機能阻害個体の遺伝子発現の比較をRNA-seqによっておこなう。個体を用いた解析で、うまく差異が認められない場合FACSによって精製した新生細胞を試料として用いる。さらにシングルセルRNA-seqによる真の新生細胞と分化に向かう新生細胞の網羅的遺伝子発現解析を通じ、それぞれの細胞の持つ特性を検討する。さらに真の新生細胞の体内局在の解析や、RNAiによる特異的遺伝子の機能阻害によってプラナリアの真の新生細胞を起点とした幹細胞システムの時空間的な階層性を理解する。研究は京都大学大学院理学研究科博士後期課程2年の佐藤勇輝氏を研究協力者とする。MTA-A、B遺伝子と、その下流で働くことが予想されるP2X-A遺伝子、INX-B遺伝子との関係性を二重のRNAi法によって明らかにする。
伝統的溶解技法である甑炉操業法の科学的解明に関する研究

本研究は甑炉について、過去に行われていた木炭燃焼操業における炉内雰囲気と銑鉄の溶解の特徴を明らかにした。木炭燃焼甑炉による銑の溶解は、炉上部の温度を1300°Cより高く維持し、炉底の温度を1150°C近傍にまで高めてから銑片を溶解することが重要である。そのためには送風が炉底の方に流れるよう上甑の開口部を煉瓦等で狭めることが有効である。炉上部の雰囲気は鉄が酸化する状態であり、これがリンや硫黄などの不純物の還元と溶銑への溶解を防止している。炉底の温度は溶銑により熱が供給されて昇温し、湯返しをすることにより鋳造に必要な1300°C近い温度が得られる。本研究のテーマである「甑炉の操業メカニズムの解明」を図るため、研究内容を二つに大別し、その前半として、本年度は甑炉の作成、燃料の選択、地金の調達を行い、それらを用いて主に送風に関する実験操業(2回)を行った。甑炉の設計にあたっては、過去の(主に江戸期)の記録や、現在残されている遺物などを参考にする一方、燃料費などの経費を抑えるため最少の溶湯容量の大きさのものを前提とした。結果、溶湯最大量を約70kgとし、全高150cm、羽口(送風口)前炉内径30cmの大きさと決めた。木炭は、坩(炉最下部の溶湯が溜るところ)の立て炭に馬目樫備長炭、中甑の床込め用に樫黒炭、上甑に装入する追い込め用に松炭を用いることとした。地金は、砂鉄を木炭燃料で製錬した和銑を用いることとした。研究項目は、炉構造の観点から「羽口比(羽口面の炉の断面積と、羽口の断面積の比)」と、「有効高さ比(羽口面から上部装入口までの高さを羽口面の炉の内径で除した値)」を検討することとし、操業上の観点から、「送風量・方法」や、「地金と燃料の装入量比」、「木炭の粒度」などを取り上げることとした。1回目の操業実験では、主に測定機器の性能テストとして温度計4か所、酸素濃度計3か所をセットして操業を行ったが、十分な温度上昇に至らず、一部溶解したものの流出するには至らなかった。温度測定の分析の結果、送風量の不足が考えられるとして、2回目はより多くの風量を得られる送風機を用いるとともに、羽口の先端口径をすぼめることにより風速を増すよう改善して操業を行った。また事前に炉内の送風分布のテストも行った。前回に比べるとより高い炉内温度を得ることが出来たが、十分な流出を得ることが出来なかった。原因については、現在検討中である。なお予定していた鋳鉄作品の調査については、日程調整の結果、次年度に行う事とした。本研究のテーマである「甑炉の操業メカニズムの解明」に向け、前年度操業時の温度上昇の問題点について検討し中甑の形状変更を行った。実際に使用されていた「太鼓腹」の形状に近づけ、炉内容積を大きくした。燃焼効果を高め、上部をすぼめることで熱の散出を抑え、直立した側壁に発生しがちなノロの付着を防ぐ効果があると考え、内径の最大部を300mmから420mmに拡大した。また、直接的な空気の供給を減する為に羽口径を52.9mmから67.9mmに変え、傾斜角度も30°から20°に変えた。中甑の容量大に伴い送風機をシロッコ型からターボ型に変更し、送風管に新たに間欠送風装置を取り付けた。燃料炭については、床込め木炭を燃焼消耗が早い樫黒炭から樫備長炭に変えた。3回目の操業では、中甑の炉内温度は1400°C台を推移したにも関わらず、坩底では800°C台を超えることはなかった。このことから4回目では、炉底温度を上げる為に坩底をかさ上げし、羽口周辺部の過熱帯との距離を短くし、かつ棹炭はそのままの長さにすることにより熱伝導をより効果的にする。また、坩底側面に新たに2か所穴をあける。これによって坩底からの空気の供給が増し、床込め備長炭の着火が早まると共に、燃焼効率が高まると考えられる。また、炉内に木炭が充填され羽口からの送風が行われた後、この3か所からのガスの排出により坩内の温度分布がより均等化されるものと期待される。棹炭量については、過熱帯部の熱風を坩底まで届けやすくするため、本数を減らし間隙を増やす。4回目の操業では、前回同様に中甑の炉内温度は1400°C台を推移し、最高温度は1498°Cに達した。坩底は900°C台を推移するも975°Cが最高温度で溶解するも流出には至らなかった。鋳鉄作品の調査は、当初の予定通り宮崎県高千穂神社鋳造狛犬を始め愛知県、栃木県全七体の調査を終えた。本研究は、鋳造作品製作に不可欠な金属溶解技術の中の、甑炉の操業メカニズムを科学的に分析し、その特性を解明することを目的としたものである。

溶解実験を行い得られたデータをもとに実際に鋳鉄作品を製作し、鋳造に適した溶湯が得られたことを確認する。平成25年度は甑炉の作成、燃料の選択、地金の調達を行い操業を行った。甑炉の設計は、溶湯最大量約70kg、全高1500mm、羽口(送風口)前炉内径300mm、羽口径50A傾斜角度30°とした。木炭は、坩の立て炭に馬目樫備長炭、中甑の床込め用に樫黒炭、上甑に装入する追い込め用に松炭を用いることとし、地金は砂鉄を木炭燃料で製錬した和銑を用いることとした。26年度には燃焼効率を高め高温化するために、実際に使用されていた太鼓腹の形状に近づけ、中甑内径の最大部を420mmに拡大し羽口径を65Aに変え、傾斜角度を20°に変えた。また、還元状態での温度上昇を確認するために、間欠送風装置の開発及び実践を行った。26年度までに3回の操業及び地金を投入しない燃焼実験操業を2回行ったが炉底の温度上昇に至らなかった。改善策として坩底をかさ上げし羽口周辺部の過熱帯との距離を短くし熱伝導を効果的にする。かさ上げにより溶湯最大量30kgとなる。坩底側面に新たに2か所穴を開け計3か所としガスの排出を促す。燃焼時間を長くするため床込め用樫黒炭を樫備長炭に変えサイズを大きくすることで風の通りを良くした。また、上甑上部を耐火煉瓦で塞ぎ熱の排出を抑えた。この改善により27年度9月の操業で出銑口から1210度の溶湯を確認し、厚み4mmと6mで280mm四方の板を鋳造する鋳型に注湯し鋳造可能溶湯であることを確認した。3月の操業で鋳鉄作品鋳型に注湯を予定したが間欠送風装置の効果が出ず、炉底温度が上がらなかったため溶湯を得るに至らなかった。論文及び学会発表に向けデータ解析及び分析を行っている。本研究は甑炉について、過去に行われていた木炭燃焼操業における炉内雰囲気と銑鉄の溶解の特徴を明らかにした。木炭燃焼甑炉による銑の溶解は、炉上部の温度を1300°Cより高く維持し、炉底の温度を1150°C近傍にまで高めてから銑片を溶解することが重要である。そのためには送風が炉底の方に流れるよう上甑の開口部を煉瓦等で狭めることが有効である。炉上部の雰囲気は鉄が酸化する状態であり、これがリンや硫黄などの不純物の還元と溶銑への溶解を防止している。炉底の温度は溶銑により熱が供給されて昇温し、湯返しをすることにより鋳造に必要な1300°C近い温度が得られる。前回までの結果を踏まえ改善として、中甑の炉内容積を大きくしたこと、炉をかさ上げし送排気口を二穴開口したこと、また、電動式間欠送風装置を使用したこと、これらの改善策により研究のテーマである「甑炉の操業メカニズムの解明」に近づいていることを実感している。炉に新たな送排気口を開けたことで燃焼の偏りが無くなり、効率よく空気が回っていることが確認できた。中甑の操業温度については1500°C程度の十分な温度を達成している。このこと及び、甑炉解体時の残留地金を確認すると、溶解については問題ないと考えられる。しかし未だ炉底温度を1300°Cまで上げるに至っていない為、炉に熔湯を溜めることが出来ていない。キーワードに上げている事柄が、複合的に絡み合っていると考えられる。現在棹炭に使用している馬目樫備長炭の品質等にばらつきが多く、良品確保も課題と考えられる。新たに考案製作した電動間欠送風装置は、改善を重ねることにより確実な動作を見ることができた。鋳鉄作品の調査により鋳型造型技術に関する知見を得る事が出来た。鋳造技法研究中甑の炉内容積の拡大により熔解は行えているので、炉底の温度を1300°Cまで上げ、維持することを目標とする。酸素濃度の分析から酸素不足状態にある炉内雰囲気において、熱伝導による熔湯の保温保持について更なる検討を行う。操業開始前の木材及び木炭による炉の加熱方法についても検討を加える。現在木炭自体の生産供給が滞る中、棹炭として使用する馬目樫備長炭の同一規格品の入手について検討する。製錬作業者からの意見を聞き効率的な操業を目指す。データロガーによる炉内温度及び酸素濃度の記録を行い、甑炉操業のメカニズムを明らかにする。
世界システムからみた東アジアの企業家層の比較研究

東アジアの経済発展が急速に進展するなか、儒教文化圏のような東アジアの歴史的個性に着目した社会変動の議論がみられはじめている。しかし、こうした議論は、東アジア諸国の歴史的相違の理解を欠き、世界規模での資本主義システムとの関連をあまりに軽視しているために、その妥当性に疑問があるといわざるを得ない。そこで本報告では、社会変動の担い手として東アジアの企業家層に着目し、企業家の類型化を形成をめぐる歴史的前提諸条件、経済活動の内的動因についての比較検討を行った。こうした一連の目的は、東アジアの視点に立った新たな社会構想を模索することにある。本研究で得られた主要な知見は以下の通りである。1.東アジアの企業家について、支配層との関係、商業との関係、外国との関係から官僚企業家、紳商企業家、商業企業家、買弁企業家という四類型が得られた。2.企業家類型を決定する要因としては、各国や地域における歴史的前提条件の相違が決定的であった。具体的には、史的支配形態および近代世界システムへの対応の相違であった。3.企業家層の活動の指針・動因について、儒教文化ということでは理解不可能であり、奢侈への志向、人生の挫折感などが直接的なそれとなっていることが明らかとなった。4.東アジアにおける歴史的個性にもとづく社会構築にとって、反システム運動、公共の論理、永続性の重視ということに着目する必要があることが主張された。本年度は分析視角の再検討,東アジア企業家層形成の歴史的諸条件と形成過程の分析を行った。一連の分析は,歴史的文献資料に依拠する方法をとった。分析視角の再検討については,東アジアの企業家層の歴史的形成を考える場合,世界システム論の視角が基本的に有効なことが明らかとなった。しかし,従来,この視角では軽視されがちであった個別社会の内的条件も,並行して考察することが不可欠と認められた。このことを歴史的形成過程から具体的にみるならば,企業家層の源流となった社会層をとりまく内的条件として,歴史的な支配制度が重要であり,さらにこの条件が,近代世界システムへの対応のなかで企業家層の特質の相違を生じさせていた。歴史的支配制度として,中国は完成された世界帝国的家産制,日本は領邦分立のもとでの封建制度,韓国・朝鮮は,いわば土俗的家産制と位置づけられた。こうした支配制度の相違はまた,支配者層および商人層の生活理念にも反映しており,日本では儒教とならんで仏教の影響が大きく,中国の場合には新儒教的指針が重要制をもっていた。一方,韓国・朝鮮の場合には,朱子学の大きな影響が認められた。この生活理念の相違は日本と中国での経済活動の活発化,韓国・朝鮮でのその制約化と親和的であった。近代世界システムとの対応のなかで,歴史的支配制度の決定的な相違を背景として,日本では産業資本家が容易に形成されたのに対し,中国では経済活動の活発化が買弁資本家の形成とむすびついていた。一方,韓国・朝鮮では前記の制約化のため,世界システムへの対応そのものの遅延が生じたと考えられた。東アジアにおける企業家層の類型化を行い、史的支配形態および近代世界システムとのかかわりから比較分析を行った。そのうえで、企業家の活動の指針・動因を儒教文化との関連から分析した。具体的な内容は以下の通りである。1.東アジア企業家層の活動の現状について、各国・地域における主要企業および企業グループを対象として位置づけた。2.史的支配形態および近代世界システムとの関連を機軸として、支配層との関係、商業との関係、外国との関係から企業家層の位置づけを行った。3.東アジア企業家層の類型化を行った。官僚企業家、紳商企業家、商業企業家、買弁企業家という四類型が得られた。4.企業家層の活動の指針・動因を比較検討した。こうした指針・動因について、儒教文化ということでは理解不可能であり、奢侈への志向、人生の挫折感などが直接的なそれとなっていることが明らかとなった。
ヒト脂肪組織由来幹細胞を用いた乳房再建のための脂肪組織再生

組織工学には細胞源、足場、増殖因子が必要である(Langer, Science 1993)という概念に従って、生体外で増殖させたヒト脂肪組織由来幹細胞をタイプIコラーゲンを足場に、ゼラチン粒子徐放剤を用いた塩基性線維芽細胞増殖因子(bFGF)とともにヌードマウス皮下に移植し、ヒトおよびマウス由来の再生脂肪組織を以前より確認してきた(Tissue Engineering, Part A, 2009)。bFGFはin vivoでの脂肪組織再生に効果的であるが、乳癌細胞の増殖への関与が示唆されているため、乳癌術後の乳房再建への臨床応用を考慮する際にはrecombinant bFGFの使用は望ましくない。そこで自己血由来のPlatelet rich plasma (PRP)を用いた脂肪組織再生を計画した。PRPはbFGFやPDGF等の様々な増殖因子を含み、再生医療領域において有効性が報告されている。まず、コントロール群としてウサギ鼠径部にポリプロピレンメッシュで作成したケージ(直径2cm高さ1cmの円柱状形態)でスペースを確保し、内部に細切したタイプIコラーゲンスポンジを生理食塩水で懸濁したものを注入し、皮膚を閉じた。移植後3か月、6か月、12か月後に標本を摘出し、HE染色を行ってケージ内部の組織について評価した(各群n=4)。HE染色の結果、移植後3か月目にはケージ内部ケージ周辺に再生脂肪組織を確認でき、移植後6か月目にはケージ内部全体に脂肪組織が再生されており、移植後12か月にわたって再生脂肪組織が保たれていた。移植後6か月以降はケージ内部に新生血管も確認できた。この結果については、International Federation of Adipose Therapeutics and Science 2011 (Miami, FL, USA)で発表を行った。スペース確保のためにポリプロピレンメッシュを使用したが、これは生体内非吸収性材料であり材質としては硬く、臨床応用には適さない。ラクトソーブメッシュ[○!R]は、L-乳酸グリコール酸共重合体でできており、生体内で加水分解される。これは頭蓋骨の骨接合に使用されている。このラクトソーブメッシュで前述のポリプロピレンメッシュケージと同サイズのケージを作成し、内部にタイプIコラーゲンスポンジを埋入し、同様にウサギ鼠径部へ移植した。移植後6か月で標本を摘出し、HE染色を行い評価した。結果、ラクトソーブメッシュは大部分分解されていたものの、ラクトソーブメッシュ周辺には炎症反応が強く、内部の再生脂肪組織量は少量であった。またPRPの使用については、ウサギより採取可能な量の血液から抽出できるPRP量が少なく実験に用いることができなかった。PRP抽出手技を含めて、PRPの再生脂肪組織に与える効果については今後の検討課題である。乳癌術後乳房再建を目的にin vivoでの脂肪組織再生を試みている。組織再生には、(1)足場、(2)細胞、(3)増殖因子などの微小環境が必要である。我々は今回、実験動物としてウサギを使用した。全身麻酔下に鼠径部のfat padにポリプロピレンメッシュで作成した円柱状のケージ(直径2cm、高さ1cm)を移植し、スペースを確保した。タイプIコラーゲンスポンジを細切し、さらに生理食塩水で懸濁したものをケージ内部に注入して皮膚を閉じた。周囲の脂肪組織より脂肪前駆細胞を含む脂肪組織由来幹細胞が足場内に誘導され、足場内での脂肪組織再生を期待する。一定期間の後に標本を摘出し、ケージ内部の再生脂肪組織について組織学的に検討する。これをコントロールとする。また、ウサギより得られる脂肪組織は極めて少ないため、十分な細胞数を確保するのが難しいという問題点があるが、ウサギ脂肪組織より脂肪組織由来幹細胞を分離し、増殖させ、足場内に移植することが脂肪組織再生に効果的かどうかについても検討する予定である。乳癌に対する乳房部分切除術後欠損部位に充填する目的で、脂肪組織再生について研究を行っている。組織再生には(1)細胞源、(2)足場、(3)増殖因子、が必要とされる。我々は以前にヌードマウス皮下に、(1)細胞源としてヒト脂肪組織由来幹細胞、(2)足場にタイプIコラーゲンスポンジを、(3)増殖因子にFGF2を用い、脂肪組織再生を確認した。再生脂肪組織はヒト由来のものとマウス由来のものとが混在していた。今回、中動物であるウサギを用いて脂肪組織再生を試みている。3kg雌のNew Zealand White Rabbitを全身麻酔下に、両鼠径部に存在するfatpad内に、非吸収性のポリプロピレンメッシュで作成した直径2cm、高さ1cmの円柱状のケージを移植してスペースを作り、その内部に細切したタイプIコラーゲンスポンジ(ペルナック^<TM>)を生理食塩水に懸濁して16G静脈内留置針を用いて注入した。移植後1週間、1か月、3か月、6か月、12か月のポイントで超音波検査を行い、移植したケージ内部の観察を行った。移植後1か月までは液体成分が多くみられたが、移植後3か月頃から内部に充実性組織を認めるようになった。移植後12か月でケージを摘出し(n=4)、HE染色を行った結果、ポリプロピレンメッシュケージ内部のほぼ全体にわたって(断面積にして約2cm2)、成熟脂肪組織が再生していた。一部に線維組織も認めた。今回、スペースを確保した上で、組織再生に必要とされる3因子のうち足場のみを移植した場合でも脂肪組織再生を確認した。スペースを確保し、適切な足場を移植することにより、細胞源、増殖因子は周囲の組織からリクルートされるのではないか、と推測する。

臨床応用を考慮するにあたり、シンプルな方法により再生脂肪組織を得られることは有意義と考える。組織工学には細胞源、足場、増殖因子が必要である(Langer, Science 1993)という概念に従って、生体外で増殖させたヒト脂肪組織由来幹細胞をタイプIコラーゲンを足場に、ゼラチン粒子徐放剤を用いた塩基性線維芽細胞増殖因子(bFGF)とともにヌードマウス皮下に移植し、ヒトおよびマウス由来の再生脂肪組織を以前より確認してきた(Tissue Engineering, Part A, 2009)。bFGFはin vivoでの脂肪組織再生に効果的であるが、乳癌細胞の増殖への関与が示唆されているため、乳癌術後の乳房再建への臨床応用を考慮する際にはrecombinant bFGFの使用は望ましくない。そこで自己血由来のPlatelet rich plasma (PRP)を用いた脂肪組織再生を計画した。PRPはbFGFやPDGF等の様々な増殖因子を含み、再生医療領域において有効性が報告されている。まず、コントロール群としてウサギ鼠径部にポリプロピレンメッシュで作成したケージ(直径2cm高さ1cmの円柱状形態)でスペースを確保し、内部に細切したタイプIコラーゲンスポンジを生理食塩水で懸濁したものを注入し、皮膚を閉じた。移植後3か月、6か月、12か月後に標本を摘出し、HE染色を行ってケージ内部の組織について評価した(各群n=4)。HE染色の結果、移植後3か月目にはケージ内部ケージ周辺に再生脂肪組織を確認でき、移植後6か月目にはケージ内部全体に脂肪組織が再生されており、移植後12か月にわたって再生脂肪組織が保たれていた。移植後6か月以降はケージ内部に新生血管も確認できた。この結果については、International Federation of Adipose Therapeutics and Science 2011 (Miami, FL, USA)で発表を行った。スペース確保のためにポリプロピレンメッシュを使用したが、これは生体内非吸収性材料であり材質としては硬く、臨床応用には適さない。ラクトソーブメッシュ[○!R]は、L-乳酸グリコール酸共重合体でできており、生体内で加水分解される。これは頭蓋骨の骨接合に使用されている。このラクトソーブメッシュで前述のポリプロピレンメッシュケージと同サイズのケージを作成し、内部にタイプIコラーゲンスポンジを埋入し、同様にウサギ鼠径部へ移植した。移植後6か月で標本を摘出し、HE染色を行い評価した。結果、ラクトソーブメッシュは大部分分解されていたものの、ラクトソーブメッシュ周辺には炎症反応が強く、内部の再生脂肪組織量は少量であった。またPRPの使用については、ウサギより採取可能な量の血液から抽出できるPRP量が少なく実験に用いることができなかった。PRP抽出手技を含めて、PRPの再生脂肪組織に与える効果については今後の検討課題である。
細胞内環境に応答したハイブリッドなシャペロニン反応機構の提案

シャペロニンGroELは、細胞内の環境に応じて、2つのリングが同時に活性化状態にあるフットボール型反応中間体を経由する機構と、交互に活性化状態になる弾丸型反応中間体を経由する機構を使い分けている可能性がある。フットボール型複合体の結晶構造解析により、弾丸型複合体と全体構造は変わらないが、リング間で7°の回転が検出された。このため、細胞内で形成されたフットボール型複合体はPAGEでシングルリングに解離しやすいことも明らかとなった。また、蛍光ラベルした2色のGroESを細胞内で同時観察できたため、蛍光相互相関分光法(FCCS)による解析が可能となった。我々は、シャペロニンGroELの2つのリングが同時に活性状態にあるフットボール型反応中間体を経由するダブルストローク反応モデルを提案している。in vitroの実験系で検証されたこのモデルが、細胞内におけるGroELの作用機構にもあてはまるか確認するため、細胞内光クロスリンク技術により細胞内で形成されたフットボール型複合体の検出を行った。光反応性のアミノ酸アナログであるパラベンゾイルフェニルアラニン(pBpa)をGroESのGroEL結合部位に取り込ませ、pBPAとGroELとの間に紫外線照射によって架橋を形成させて細胞内で形成したGroEL複合体を分析した。Native PAGE、ウェスタンブロッティングで解析したところ、細胞内において、1分子のGroELに1分子のGroESが結合した弾丸型GroES-GroEL複合体に加え、1分子のGroELに2分子のGroESが結合したフットボール型GroES-GroEL-GroES複合体が形成していた。さらに、温度ストレスにより変性タンパク質が増加した環境下の大腸菌細胞内においては、光クロスリンクしたGroEL/GroES複合体が増加している可能性が示唆された。フットボール型複合体は、7量体リング2つに分かれてシングルリングを形成しやすく、シングルリングになるとATP加水分解終了後もポリペプチドは放出されないことから、変性タンパク質の長時間保護が可能と予想される。Thermus thermophilus GroEL/GroES複合体において、過去にシングルリング形成の報告があるが、フットボール型複合体との関連性が不明なため、現在Thermus thermophilusでのフットボール型複合体形成の検証をしている。我々は、シャペロニンGroELの2つのリングが同時に活性状態にあるフットボール型反応中間体を経由するダブルストローク反応モデルを提案し、検証している。in vitroの実験系で検証されたこのモデルが、細胞内におけるGroELの作用機構にもあてはまるか確認するため、FCCS技術で細胞内のGroES/GroEL複合体の検出を目指している。1分子のGroELに2分子のGroESが結合したフットボール型複合体の検出のために、7量体GroESを遺伝子上で連結し、さらにsfGFPを融合した7ES-sfGFPおよび、7ES-Halo tagの同一菌体内発現系を構築した。培養菌体のライセートをSDS-PAGE後、GroES、GFP、Halo抗体でそれぞれ検出し、目的のタンパク質が発現していることを確認した。さらに、菌体外から取り込ませたTMRラベルHaloリガンドの蛍光とsfGFP蛍光を同時検出した。細胞内FCSで蛍光分子の挙動観察を試みたが、蛍光強度と発現量のコントロールが必要であることがわかった。in vitroにおいて精製タンパク質を用いた実験から、フットボール型複合体は、変性タンパク質共存下で増加する傾向にあるとわかっている。また、フットボール型複合体は、7量体リング2つに分かれて(スプリット)シングルリングを形成しやすく、シングルリングになるとATP加水分解が終了後もポリペプチドは放出されないことから、変性タンパク質の長時間保護が可能と予想される。ストレスにより変性タンパク質が増加した環境下の大腸菌細胞内においては、フットボール型複合体を経由する反応機構が優先されるのではないかと予想し、培養条件を変えて検出する予定である。我々は、シャペロニンGroELの2つのリングが同時に活性化状態にあるフットボール型反応中間体を経由するダブルストローク反応モデルを提案している。細胞内GroEL複合体を解析するため、光クロスリンク技術により細胞内で形成されたフットボール型複合体の検出を行った。光反応性アミノ酸アナログ(pBpa)をGroESのGroEL結合部位に導入し、UV照射後に細胞を破砕して、ウェスタンブロッティングで解析したところ、細胞内において1分子のGroELに2分子のGroESが結合したフットボール型複合体と、フットボール型複合体のGroELリング間がスプリットしたシングルリング複合体が、弾丸型複合体に加えて検出できた。温度ストレスにより変性タンパク質が増加した環境下では、フットボール型複合体が増加傾向にあることも示唆された。次に、蛍光相互相関分光法による生きた細胞内でのGroEL複合体観察を目指し、シャペロニン機能を保持したGFP-GroEL融合タンパク質を作製した。GFP-GroELは14量体リング構造を形成し、野生型と同等のATP加水分解活性と基質フォールディング活性を示した。このGFP-GroELを発現した大腸菌のFCS観察から、妥当な分子量のGFP蛍光を観察でき、生きた細胞内でGroELの観察が可能であることを示した。また、7量体GroESを遺伝子上で連結し、さらにGFPまたはHalo-tagをそれぞれ融合したタンパク質の菌体内同時発現系を構築した。細胞外から取り込ませたTMRラベルHaloリガンドの蛍光とGFP蛍光を、同一菌体内で検出できたため、細胞内FCCS観察に着手している。本研究により、生細胞内で機能しているGroEL/GroES複合体を観察するツールが完成したので、これまで試験管内で精製タンパク質を用いて研究してきたシャペロニンの作用機構が細胞内で検証可能となった。

シャペロニンGroELは、細胞内の環境に応じて、2つのリングが同時に活性化状態にあるフットボール型反応中間体を経由する機構と、交互に活性化状態になる弾丸型反応中間体を経由する機構を使い分けている可能性がある。フットボール型複合体の結晶構造解析により、弾丸型複合体と全体構造は変わらないが、リング間で7°の回転が検出された。このため、細胞内で形成されたフットボール型複合体はPAGEでシングルリングに解離しやすいことも明らかとなった。また、蛍光ラベルした2色のGroESを細胞内で同時観察できたため、蛍光相互相関分光法(FCCS)による解析が可能となった。細胞内光クロスリンク技術とFCCS技術により、生細胞内のGroEL/GroES複合体の生成比を比較することを目指しているが、特にH26年度は生細胞内FCCSの計測のための2色の蛍光7量体GroESの発現までは確認できた。まずはライセートを用いてFCCSによるGroEL/GroES複合体検出に取りかかる。生化学引き続き、細胞内に存在する、弾丸型、フットボール型、シングルリング複合体のそれぞれの生成比と、培養条件による変化を細胞内光クロスリンク技術で定量することを目指す。また、FCCS技術で生細胞内の各複合体存在比を検証する前段階として、ライセートによるFCCS、ライセートからの複合体精製を行う予定である。大腸菌細胞内でフットボール型複合体が形成されること、熱ストレス条件下でクロスリンク産物が増加する可能性があることを、細胞内光クロスリンク技術で検出することができた。ストレス条件の有無で各複合体の生成比を定量することができれば、フットボール型中間体の意義について考察できると考えている。今後は、細胞内に存在する、弾丸型、フットボール型、シングルリング複合体のそれぞれの生成比と、培養条件による変化を細胞内光クロスリンク技術で定量する。また、FCCS技術で生細胞内の各複合体存在比も検証し、細胞内GroEL/GroESの反応機構の解明につなげたい。
水田農業再生のためのナレッジ活用型六次産業化ビジネスモデル構築の条件に関する研究

水田農業再生のためのナレッジ活用型の六次産業化ビジネスモデル構築の条件を解明するため、家族経営を中心とした地域農業、集落営農、企業的農業経営、各々に内在する六次化過程での問題点の抽出を行った。さらに、優良事例調査により、それぞれのブロック毎のナレッジ活用型六次産業化ビジネスモデル構築の条件を整理した。そして、最終的に、ナレッジを活用した六次産業化ビジネスモデル構築の条件についての解明および理論化を試みた。平成25年度は家族経営を中心とした地域農業、集落営農、企業的農業経営各々に内在する六次産業化過程での問題の解明をおこなった。地域農業、集落営農、企業的農業経営における六次産業化過程での問題の抽出は全国の水田農業地帯の市町村あるいは集落等への大量アンケート調査を実施し、定量的分析によりその点を明らかにした。さらにすでに地域において、ある程度加工・外食企業と連携を組織し、六次産業化を進めている組織等に対して上記アンケートで明らかになった問題について定性的分析により解明の方向を明らかにした。また、問題の解明方向の検討にあたっては、それら調査の中から六次産業化ビジネスにある程度成功している事例等への定性的分析をもとにその解明を試みた。上記分野へのアンケート調査に基づく定量的分析はデータの収集整理・分析においてSPSS統計パッケージ等を用いて分析をおこなった。また、上記アンケート結果の中から比較的優良と思われる事例を取り上げ、定性的調査を実施し、連携組織内での各分野の抱える問題の抽出と解明方向を検討した。平成26年度は前年の分析結果を整理、統合するとともに、全国の六次産業化ビジネスモデルの中から、加工・外食分野と共創的関係を構築していると思われる連携事例に対して定性的調査を実施し、六次産業化ビジネス構築の条件を整理した。農業、加工・外食、消費者各々に内在する潜在的ニーズや問題点、未利用資源の存在、利用可能な特殊技術等を共有し、いかなる場、方法によりマニュアル化(形式知化)を進めたか、さらにはマニュアル(形式知)化され新商品(試作品)が広く普及されるためには、さらなる改良やマニュアルの修正が繰り返される事が必要であり、これらのプロセスを解明するにはすでに六次産業化ビジネスモデルを構築している優良事例に対して過去に遡りその連携進化のプロセスを明らかにする必要がある。定性的調査にあたっては優良事例に関連する連携組織すべてへの聞き取り調査を実施するとともに、連携進化とナレッジ活用の方法について、現在の連携関係だけではなく連携の初期段階に遡りその実態を明らかにする必要がある。優良事例の選定に当たってはすでに農水省で実施されている六次産業化先進事例集等を参考に水田農業における家族経営を中心とした地域農業、集落営農、企業的農業経営毎に全国に点在する優良事例への調査を実施した。当初の研究目的が十分達成された。最終年度は前年度までの分析により明らかになった点、不明な部分を整理し、補足調査を実施し、最終的にナレッジを活用した六次産業化ビジネスモデル構築の条件を明らかにしその理論化を試みた。前年度に実施する優良事例への定性調査は上述したようにその分析視点が過去の進化プロセスに遡りその実態を解明する作業であり多くの困難をともなった。多くの事例に対して再調査および補足調査が必要であった。最終年度はそれらの補足調査に多くの時間を割くとともに、最終的にそれら事例の包括的整理を実施し理論化を進めた。水田農業におけるナレッジ活用型の6次産業化ビジネスモデル構築のための条件整備、支援方法等に一定の成果が得られた。しかし、集落営農をはじめとする水田農業においては、その初期の段階からの6次化の必要性の啓蒙、6次化推進のためのコンサルの重要性があらためて確認された。その点の効率的支援の在り方は今後の課題が明確となった。当初の計画通り、六次産業化の進展した集落営農、企業的水田農業経営事例に調査を実施することができ、その進展状況、課題、六次化進展のキーとなるナレッジの活用実態が定性的に明確となったため。農業経営学今後の上記の研究成果、ならびに平成25年度に実施したアンケート結果等を踏まえ、再度調査事例を洗練し、詳細な実態調査をおこない課題解明をおこなう。また、得られた結果が他の六次化推進途上の事例にも有効となるよう、整理・理論化を試みる予定である。順調にアンケートの配布、回収、優良事例の選定、調査がスムーズに実施される環境であった。今後は前年の分析結果を整理、統合するとともに、全国の六次産業化ビジネスモデルの中から、加工・外食分野と共創的関係を構築していると思われる連携事例に対して定性的調査を実施し、六次産業化ビジネス構築の条件を整理する予定である。
高分解能TEM画像処理によるPd-Ce合金相の局所構造解析

本研究では、Pd_7Ce組成(11.014.0at%Ce組成)付近を主に高分解能電子顕微鏡(HRTEM)により詳細に観察し、これらのHRTEM像に画像処理を施して定量的に解析することで、低Ce組成側のPd-Ce合金系の相状態について原子レベルでの結晶学的情報を得ることを目的とした。特に、この組成域に存在する規則相の安定存在領域、Pd_7Ce相における短範囲規則(SRO)状態の実態、およびSROの形成を伴う規則化過程における局所領域の原子配列変化を解明することを試みた結果、次のような結論を得た。2.1073K付近に存在するSROは、不規則母相中にL1_0型を基本とする構造のマイクロドメインが多数分散した状態にあり、格々のマイクロドメインは〔001〕方向に対して第2種の逆位相境界(APB)が周期的に挿入された変調構造を有している。また、APBの挿入周期には組成依存性があり、Ce組成の増加と共に連続的に増大する。3.Pd_7Ce相の規則化過程では、まず不規則母相中に第2種APBが周期的に配列したL1_0型構造のマイクロドメインが生成される。これらのマイクロドメインは規則化の進行と共に成長していきながら、徐々にその構造をPd_7Ce相の規則構造へと変化させていく。また、APBはマイクロドメインの成長と共にその周期(挿入間隔)を増大させ、規則化の後期では消滅する。
貸本屋大惣と近世名古屋の読書文化史

本研究は、約6000点の旧大惣本を調査し、その仕入れ、流通、享受の経緯について考察しました。調査の過程で得られた新見資料を基に下記のことが明らかになりました。1)営業期間中に少なくとも三種類の請求記号を用いること;2)部類によって営業本の仕立て方が異なること;3)合巻の場合は、特別な改装表紙を用い、毎年その表紙のデザインが変わること;4)表紙などの資料をもって仕入れの年度を推定できること;5)読者の書入れを基に、大惣本の享受態度や貸本屋に対する見方が明らかになる事となります。今年度、旧大惣本の資料調査を国会図書館、京都大学付属図書館および早稲田大学中央図書館にて行い、書誌学的情報を収集し、データベース化する作業を進めた。収集した資料の中で、特に表紙、題箋、蔵書印、在庫点検印、いろは符号・函架番号の紙片などの材料に着目し、これらの資料をを基にして、大惣本の仕入れ、所蔵、修復の慣行を巡って考察を進めた。また、約1350点の旧大惣本を調査する過程で読者の書入れや落書きの資料を集めて、名古屋における近世大衆文学の受容の事情をできるかぎり再構築を進めた。この時点では、審査中の論文が一点、執筆中の論文が二点という現状であり、また、口頭発表としては、今年二月にカリフォルニア大学バークレー校(UC Berkeley)の招聘講演で研究成果を発信し、来月、名古屋市主催の公開講座「中区の文化と芸能を探る」の招聘講演で発表する予定となっている。平成28年度の資料調査が順調に進み、約1,650点の旧大惣本(近世名古屋の貸本屋、大惣の図書)を調査しました。主に国会図書館を拠点にして旧大惣本の所蔵印、表紙の柄、題箋や函架番号の紙片の寸法など精密な書誌学的データーを収集し、データーベース作成の作業を続けました。このだデーターをもとに大惣本の仕入れと修復の事情について明らかになったことが幾つかありました。その成果を論文「Book Refurbishment Practices of the Daiso Lending Library」(言語文化論集・第37巻・第1号)で発表し、さらに詳しいデーターを今年度中に、欧州日本研究学会で発表する予定となっています。大惣本の流通と享受に関しては、平出順益という近世名古屋出身の医者による日記を参考にして、大惣本の貸出について論文「平出順益の「代睡漫抄」から窺える抜粋抄録と大惣本の貸出」を発表しました。また、大惣を通して流通していた「猿猴庵本」について韓国日本言語文化学会秋季大会で口頭発表しました。この研究実績の他に、今年度中に著書の執筆も順調に進みました。主に国会図書館を拠点にして旧大惣本の所蔵印、表紙の柄、題箋や函架番号の紙片の寸法など精密な書誌学的データーを収集し、データーベースへ入力しました。このだデーターをもとに大惣本の仕入れと流通について明らかになったことが幾つかありました。例えば、現時点では、表紙の柄を三十種類以上特定して、種類によっては当蔵書は何年に仕入れたか分かるようになりました。その成果を今年度、欧州日本研究学会で発表する予定です。また、同じ表紙を基に、大惣本の修復について論文を発表しました。著書の執筆も順調に進んでいます。平成29年度に資料調査を進めて国会国立図書館で3回、京都大学付属図書館で2回調査を行い、そして一度石川県立図書館に所蔵する貸本との比較対照を行いました。この六回の調査で収集した資料を基にして大惣本の仕入れ、所蔵、修復の慣行のみならず、大惣の広報活動や当時の本屋・貸本屋との関係についての考察を進めました。29年6月にASCJ研究大会(於ICU国際基督教大学)にて貸本屋大惣と尾張・美濃・三重・三重の古本屋および貸本屋との書物売買について発表しました。同年9月にEAJS研究大会(於神戸大学)にて旧大惣本における薬品・化粧品の広告について発表しました。また同年10月に全米日本文学会にて大惣が提供した近世名古屋戯作について研究成果を発表しました。現在、出版決定の論文が一点、審査中の論文が一点ある現状です。また著書の執筆が順調にすすみ、平成31年までに成稿する予定になっています。後五回の資料調査をもって旧大惣本の調査およびデーターベースの作成の作業も完成しそうな現状です。これまで集めたデーターを踏まえて著書の執筆が順調に進めて、平成31年までに原稿を完成して出版社に提出する予定になっています。最終年度に資料調査を纏めて国会国立図書館で3回、京都大学付属図書館で2回、筑波大学で1回調査を行いました。29年11月に国文学研究資料館の国際研究大会にて大惣と合巻の仕入れについて新しい研究成果を発表しました。翌年1月にJSA研究大会(於ハワイ)にて大惣と名古屋戯作の制作について発表し、同月に明星大学の研究大会にて大惣で流通した写本について発表しました。

現在、出版決定の論文が一点、審査中の論文が一点ある現状です。合わせてここ四年間、若手B(貸本屋大惣と近世名古屋の読書文化史)の研究と関わる研究成果を国内・海外で様々な形で配信しており、全体的研究業績は学術誌・会議録の論文(6点)、国際研究大会の発表論文(7点)、招聘講演(5点)ということになります。また、著書の執筆が順調にすすみ、昨年の報告書で述べたように平成31年に成稿する予定になっています。本研究は、約6000点の旧大惣本を調査し、蔵書についての精密詳細データを収集しました。調査の過程で得られた新見資料を基に下記のことが明らかになりました。1)営業期間中に少なくとも三種類の請求記号を用いること;2)部類によって営業本の仕立て方が異なること;3)合巻の場合は、特別な改装表紙を用い、毎年その表紙のデザインが変わること;4)表紙などの資料をもって仕入れの年度を推定できること;5)読者の書入れを基に、大惣本の享受態度や貸本屋に対する見方が明らかになる事となります。本研究は、約6000点の旧大惣本を調査し、その仕入れ、流通、享受の経緯について考察しました。平成26年度の資料調査がほぼ計画通りに行ったが、現時点では予定の1800点ではなく、約1350点しか調査していない現状である。主な理由としては、国会図書館においては、一部の閲覧希望の図書が電子化することになり、数か月にかけて撮影が行っていたため、調査できなかった。他は計画通りに進んで、論文を三点執筆するための資料を集めて、著書の執筆も順調に進んでえいる現状である。来年度、旧大惣本の調査を予定通りに終了し、データーベースの作成も終了します。研究成果を日本国内・国外の学術誌で発表し、著書の執筆も進める。最後は、「近世名古屋の読書文化」をテーマとして、近世日本文学・出版文化の専門の学者を名古屋大学へ招聘し、講演会を開催することを検討しています。昨年度、研究代表者が属する部局が文学部との再編に向かって数多くの懇談会、会議、説明会などに参加することになり、また新プログラムのカリキュラムに合わせて新しい授業科目を八つ作る必要があったため、計画通りに東京、京都、筑波での資料調査を行うことができませんでした。今年度に調査の最終段階に入り、論文執筆に欠かせない書誌学的データーを収集できるように、国会国立図書館で二回、京都大学付属図書館で二回、筑波大学付属図書館で一回調査を行う予定です。この五回の調査をもって、旧大惣本の調査を完成し、データーベースの作成も完成する予定です。また、集めたデーターを踏まえて著書の執筆を進めて平成31年までに原稿を出版社に提出する予定になっています。日本近世文学平成27年度から28年度にかけて、旧大惣本及び比較検討関係の資料を調査し、所属機関の大学院生の調査補助者の協力で書誌データと資料を収集する作業を続ける。資料調査を京都大学で二回、国立国会図書館で二回、東京大学で一回、筑波大学で一回、国文学研究資料館で一回行う予定である。