hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
数学科授業の国際比較研究に基づく教授学的記述用語の開発

本研究の目的は,数学科授業における教授・学習行動の記述に用いられる教授学的用語を比較文化的に研究することによって,わが国における固有の授業についての考え方や立場(「授業論」)とその成り立ちを支える教授学的概念を明らかにすることである。そのために,研究代表者がこれまで取り組んできた国際授業研究プロジェクト(LPS)で収録された授業の国際比較研究で用いた記述用語について分析し,「用語集」を作成した。さらに,日本の授業データについての分析結果と「用語集」を海外の協同研究者に提供しフィードバックを得た。その結果,わが国の教師や研究者が共有していて通常は顕在化しない「授業論」の存在が明らかになった。本研究の目的は,数学科授業において観察される教授・学習行動を記述するために異なる文化的・社会的背景の下で用いられる教授学的用語を比較文化的に研究することによって,授業という複雑な事象を新しい観点からとらえてその特質に関する新たな知見を提供するとともに,わが国における固有の授業論とその成り立ちを支える教授学概念,及びそれらの意義を明らかにすることである。本研究では,授業において観察される教授・学習行動を,教師や研究者がどのように記述するかを分析し,その作業を通して,わが国における固有の授業論とその成り立ちを支える教授学概念を顕在化することを試みた。そのために,まず,研究代表者がこれまで取り組んできた国際授業研究プロジェクト(LPS)で収録された,ドイツ,スウェーデン,チェコ共和国,香港,オーストラリアからそれぞれ連立方程式の授業データおよび,そのそれぞれの国の研究者による分析結果を精査し,教授行動についての用語と関連概念の有無についての検討を行った。例えば,わが国の授業研究会等で用いられる「発問」「練り上げ」「自力解決」などの用語に対応する教授行動の記述用語は他国のは存在しないことが多く,関連する用語も異なる意味で用いられていることが明らかになった。このうち,特に教師の「発問」の教授・学習過程での実際の機能を,日独両国の樹魚から分析し,授業のエピソードレベル,発話レベルで同一にみえる発問の持つ意味が,教授学習過程において異なること,またこの用語に教師が付与する意味が異なっていることが明らかになった。このことは,英語のQuestioningに対応する教授学的用語が,日本固有の授業論根ざす特有の意味を有することを示唆していることが確認された。本研究の目的は,数学科授業における教授・学習行動の特徴を,授業で観察される教授・学習行動を記述するために用いられる用語に着目して明らかにすることである。すなわち,各国・地域の文化的・社会的背景の下で,教師や研究者が用いている用語に着目し,数学科授業で観察される教授・学習行動を記述するために用いられる用語と,その用語によって記述される行動についての特質とその差異を比較文化的に研究することである。研究の第1年次の本年度は,本研究課題に先行する研究課題において取り組んできた国際共同研究プロジェクトLPS(Learner's Perspective Study)によって収録された授業データ(英文)を和訳し,分析資料を整理するとともに,一部のデータについて分析した。具体的には,教授学的記述用語の比較のために地域の多様性を考慮し,日本,ドイツ,オーストラリア,スウェーデン,チェコ共和国,香港の授業データについて整理し,分析を進めた。その一方で,海外の協同研究者による同一データの分析結果を,教授学的記述用語の観点から検討した。その結果,各国の数学科授業を特徴付ける記述用語について,日本において用いられる教授学的用語には対応しない異なる記述用語の存在が示唆された。また,日本の授業の終末段階でしばしばみられる「まとめ」のような同一の授業事象に対する意味付けについて,異なる文化の下で活動する研究者間で異なる機能を想定した異種の用語として用いられている可能性が指摘された。先行する研究課題で収録した授業データから分析するべき授業データを選択し,その記録の翻訳,整理を進め,一部のデータについては分析を行っている。その作業によって,各国の数学科授業を特徴付ける記述用語について,授業事象を記述・表現するために用いられる用語の一部(「まとめ」,「机間指導」等)について,日本において用いられる教授学的用語には対応しない異なる記述言語の存在,同一の表現に対する異なる意味付与が示唆された。初年度の分析をさらに進め,授業事象を記述する用語についての分類整理を行い,「用語集」を作成する。この用語集を,授業過程と対応させ,用語集による授業の過程の再構成を試みる。さらに,日本の授業データ(LPSデータ)について海外共同研究者に分析を依頼し,彼らに教授学的記述用語と「用語集」を提供して,彼らの視点からの分析結果を得る。この一連の作業を通して,わが国の教師や研究者が共有していて通常は顕在化しない教授学的な概念と,授業についての考え方(「授業論」)を解明するとともに,その意義を考察する。

また,分析された指導経験豊富な授業者の授業の特徴,開発する「用語集」を用いて,数学科教員養成プログラムにおける「モデル授業」を開発する。初年度の分析・考察をさらに進める(物品費,データ整理・処理謝金)。研究成果については,下記の2つの国際会議に参加して,研究発表と海外共同研究者との研究打ち合わせを行う(海外旅費)。なお,前者については,投稿結果の査読待ちの状態であり,後者についてはすでに研究発表が受理されている。・第37回数学教育心理学国際会議(PME37,キール(ドイツ),7月)・第15回欧州教授学習国際会議(EARLI15,ミュンヘン(ドイツ),8月)また,日本科学教育学会年会第37回年会と日本数学教育学会第46回論文発表会に参加し,本研究課題の研究方法論と分析結果についての研究発表を行う(国内旅費)。
糖尿病薬併用療法におけるファーマコゲノミクス検査の有用性の検討

ゲノム解析技術の開発速度は著しく、多くの研究室でゲノムを扱えるようになり、多数の研究成果が創出されるようになった。全自動SNP解析装置が次々と開発され医療現場に導入されていった。我々の施設でも導入しPGx検査に活用しているが、単一あるいは少数のSNP解析で臨床に役立つものは、それほど多いわけではない。多数のSNPを解析する有用性も明らかになってきたため、網羅的解析が可能となるマイクロアレイシステムを導入し、PGx検査を用いた2型糖尿病患者の薬剤効果予測の検討を始めた。近年、ファーマコゲノミクスに基づくオーダーメイド医療が注目されている。我々はこれまで、患者個人個人に最適な医療を提供する方法を検討して来た。患者個々は、社会生活や家庭生活に差異があり、それに応じた医療を提供することはなかなか難しい。このため、遺伝学的個人差に着目し、薬剤効果や副作用を予測し、個人個人に最適な医療を提供する個別化医療を目指す必要がある。。例えば、抗凝固療法に用いるクロピドグレルは、体内でチトクロームP4502C19(CYP2C19)により、活性体に変換される。このため、CYP2C19の遺伝子多型検査はクロピドグレルの薬剤効果を予測するのに有用である。しかし、抗凝固療法の際に消化管出血予防のためプロトンポンプ阻害剤(PPI)を投与することも多いが、PPIもまたCYP2C19で代謝される。このため、両者を併用すると、クロピドグレルの作用が減弱し、プロトンポンプ阻害剤の作用が増強されることが想定され、実際のそうした報告がある。これらの併用の影響の予測には遺伝子検査がより有用と考えられる。本研究では、ファーマコゲノミクスを用いた2型糖尿病の薬物治療を検討している。平成24-5年度に、2型糖尿病患者74名からインフォームドコンセントを取得した後、検体(末梢血)を採取し、DNAを抽出し、マイクロアレイを用いたファーマコゲノミクス解析を実施した。更に、患者の薬物療法、治療効果などの医療情報と照らし合わせ、今後の薬剤選択、治療選択に活かすべく、中間解析中である。研究推進に向けて、以下の項目を実施した。(1)研究を始めるにあたって、中心研究機関である三重大学医学部附属病院ならびに、研究協力機関である桑名東医療センターの研究倫理委員会の審査を受け、承認された。(2)当該研究の遺伝子解析技術であるDNAマイクロアレイ解析の技術講習を受け、研究遂行に問題のないことを確認した。(3)倫理委員会の承認後、平成25年2月より桑名東医療センターで研究協力者のリクルートを開始した。研究協力の同意のえられた方から、検体(末梢血)を頂き、匿名化後にDNA抽出を実施し、DNAストックを作成している。また、医療情報、薬剤情報に関してのレコードが作成開始されている。(平成25年4月までに、約80名の協力者を得た。)(4)遺伝子解析に関しては、試薬の輸入が平成25年4月と遅れたため、解析自体は次年度に実施することになっている。平成24ー25年度に、2型糖尿病患者74名からインフォームドコンセントを取得後、末梢血を採血し、DNA抽出の後、薬剤感受性DNA解析用のDNAマイクロアレイ(DMETplus)を用いて、ファーマコゲノミクス解析を実施した。同時に、各患者の投与薬剤、薬剤効果等の医療情報を抽出し、関連性を解析した。まず、腎排泄性薬剤であるシタグリプチンの効果と、腎に存在すつ有機アニオントランスポーターSLC22A8、グリコプロテインABCB1との関連性を検討した。薬剤効果については、有効例、二次無効例(有効例が途中より無効になった例)と無効例の3群に分け、SLC22A8、ABCB1の遺伝子型と対応させたが、有意な関連性は認められなかった。SLC22A8、ABCB1両タンパクとも細胞内では、数多くのタンパクと相互作用をすることが知られており、それらの追加解析を実施しているところである。肝臓代謝型の薬剤に関しては、チトクロームP450の遺伝子型解析結果にも続いて、関連性を検討を続けているところである。ゲノム薬理学初期の試薬輸入が遅れたため、解析のスタートが遅延した。しかし、その後は、患者のリクルートについては、比較的順調にほぼ目標数に達し、マイクロアレイを用いた遺伝子解析も既に実施され、医療情報の収集につとめているところである。今後は、遺伝子データと医療情報を突き合わせて、その関連を解析する予定である。遺伝子解析自体は遅れているものの、研究協力者のリクルートは順調に進んでいる。解析担当技師の技術水準が、十分に確認されたために、消耗品が到着すれば解析の遅れは解消されることが期待される。今後のさらに、詳細な医療情報を収集し、統計解析を中心に進めてゆく予定である。

平成24年度に引き続き、研究協力者のリクルートを継続し、遺伝子解析を実施し遺伝情報の蓄積に努める。さらに患者メディカルレコードの構築も進め、遺伝情報との連携を検討する。初年度の試薬輸入が遅延したため、試薬価格の変動があったため、いく分かの差額が生じたものと思われる。本研究の中間報告も実施したが、ファーマコゲノミクスの普及のために、この期もさらに多くの機会で発信することに努めたい。また、国内外の情報収集のためにも、会議への出席に使用したい。当初は、平成24年度に予定されていた遺伝子解析用消耗品の購入は、輸入が遅れたことにより、多くが平成25年度に持ち越された。次年度はこれに、従来予定されていたものを併せて遺伝子解析に使用される予定である。
幼児期のバイアスが意図判断の発達に及ぼす中・長期的影響の解明

子どもは,他者の意図を過剰に好意的に判断する楽観性バイアスを持っている。意図判断における楽観性バイアスの社会性における役割を明らかにするため,年少・年中時の楽観性バイアスの高さが1年後の社会的スキルに及ぼす影響を,縦断的に検討した。その結果,やりとりしている相手が「邪魔したい」という欲求を明示的に持って行動していることに対し,それでも「邪魔しようとはしていない」と意図を判断する傾向が強い子どもは,1年後の攻撃行動の程度が低くなることが明らかになった。これらのことから,子どもの意図判断における楽観性バイアスは,社会的スキルの発達,特に攻撃性の低減に重要であることが示された。当該年度は,意図判断のバイアスによる影響を明らかにする上で導入した1)短期的影響,2)中期的影響,3)長期的影響のうち,1)および2)を検討した。子どもの意図判断の様相をとらえる実験(n = 136),および保育士に対する調査をおこなった。その結果,まず子どもの意図判断は,結果からの判断,楽観的な判断,正確な判断の3つに分かれることが示された。どの年齢でも楽観的な判断が多く見られたが,結果からの判断と正確な判断は5歳半ころから多くなった。また,このような判断方法の使用パターンによって3つの群に分けられることがわかり,結果からの判断と楽観的な判断の両方を使用する結果・楽観群,楽観的な判断のみを使用する楽観群,性格に判断できる正確判断群に分けられた。次に,群による社会的スキルの差について検討を行った。その結果,自己統制スキルと,協調スキルは,結果・楽観群で他の群よりも高いことが明らかになった。また,引っ込み思案行動は,正確判断群よりも結果・楽観群で高かった。一方主張スキル,不注意・多動行動,攻撃行動は,群による差は見られなかった。結果からの判断と楽観的な判断は,客観的には誤った意図判断であるにもかかわらず,そのような“誤った"意図判断をする子どものほうが高い自己統制スキルや協調スキルをもっており,社会的に適応している可能性を示す結果となった。また,引っ込み思案である傾向もみられ,これは適応的に生活できるからこそ,人との揉め事が少なく,静かに引っ込み思案に見えている可能性が示された。本研究から,子どものもつバイアスの詳細が明らかにされ,また子どものバイアスがもつ肯定的な役割が示唆された。次年度以降は,同一被験者を追ってデータを収集し,縦断的に調査を行うことで,バイアスがどのように発達を促していくのかを明らかにしていく。本研究は,幼児期バイアスが意図判断の発達に及ぼす1)短期的影響,2)中期的影響,3)長期的影響を明らかにすることが目的である。当該年度は短期的影響および中期的影響を検討した。昨年度の136名に合わせて98名の年少・年中・年長児を対象に子どもの意図判断のパターン検討したところ,意図判断方法は「結果からの判断」(自分の目標が阻害されたら「わざと」と判断する)「楽観的な判断」(どのような状況でも「わざとではない」と判断する)「正確な判断」(相手の行動からわざとかうっかりかを判断する)に分かれた。この中でも楽観的な判断を行う子どもが多く,結果からの判断は少ないことが明らかになった。子どもの意図判断の方法の違いと,年齢およびパーソナリティとの関連は見られなかった。次に,判断方法による社会的スキルとの関連について検討を行った。その結果,子どもの意図判断の方法の違いと社会的スキルの関係性は,年齢によって異なることが明らかになった。年少児は,楽観的な判断の傾向が強く正確な判断の傾向が強いと,社会的スキルが高いが,結果からの判断の傾向が高いと,社会的スキルが低い。年中児は,楽観的な判断の傾向が強いと,社会的スキルが高いが,結果からの判断の傾向が強いと,社会的スキルが低い。しかし年長児は,楽観的な判断の傾向が強く,結果からの判断の傾向が強いと,社会的スキルが低いことが明らかになった。つまり,楽観的な判断をすることは年少・年中児においては高い社会的スキルと関連しているが,年長児になるとそのような判断は,低い社会的スキルと関連している可能性が見いだされた。平成27年度は保育者に行う調査内容を構築し,同一被験児に対する研究の2時点目を行い,意図判断のバイアスの中期的影響を明らかにすることであった。すでに調査内容は構築されているため,縦断研究の2時点目の調査および保育者への調査を行った。縦断データは一部とることができたが,中期的影響を明らかにする分析に耐えるだけの人数が集まったとは言えないため,やや遅れているといえる。当該年度は短期的影響及び長期的影響を検討した。昨年度,一昨年度のデータに今年度のデータを合わせて297名の短期的影響を明らかにするデータを収集することができた。さらに,昨年度と合わせて45名の中期的影響を明らかにする縦断的データを収集することができた。短期的影響については,年少・年中・年長児に対して子どもの意図判断パターンを検討したところ,「楽観的な判断」「結果からの判断」「正確な判断」の3パターンに分かれた。そして,楽観的判断が多く結果からの判断が少なく,条件,年齢,パーソナリティそれぞれによる違いは見られなかった。これらの結果は27年度の結果と一貫していた。

次に,判断傾向と社会的スキルとの関連について検討を行った。その結果,年少児は楽観的判断傾向が強いほど,不注意多動傾向,引っ込み思案傾向,攻撃行動傾向が低く,年中児は正確な判断傾向が強いほど,自己統制スキルが高く攻撃行動傾向が低いことが分かった。つまり,年齢が低いほど,楽観的判断傾向が良好な社会的スキルにつながる可能性が示唆された。今後,縦断データを解析し,判断傾向と社会的スキルとの因果関係について明らかにしていくことが求められる。平成27年度に,中期的影響を明らかにするための同一実験参加児に対する2時点目データを取り始めたが,分析に耐える十分な数を取ることができなかった。そのため,28年度は分析が可能なデータ数にするため,実験を実施した。しかし中期的影響を明らかにする分析は間に合っていないため,やや遅れているといえる。子どもは,やりとりしている相手の意図を過剰に好意的に判断するバイアス(ポジティビティバイアス)を持っている。これまで,子どもが正しく意図を判断できるようになるのに必要な認知的基盤が明らかにされてきた。本研究においても,3歳から6歳にかけて意図は正しく判断できるようになっていくことが明らかになった。同時に,どの年齢においても相手の意図判断におけるポジティビティバイアスがあることも明らかになった。このバイアスの強さは,「人は善人である」という人の特性に対するポジティブな信念とは関連がみられなかった。つまり,意図における好意的な判断は,人に対する信念に基づいた判断ではなく,子どもの持つバイアスであることが示唆された。子どもがこのようなポジティビティバイアスによる意図判断を行うことで,子どもの社会的スキルの発達にどのような影響がみられるのかを明らかにするため,年少・年中時のポジティビティバイアスの高さが1年後の社会的スキルに及ぼす影響を,縦断的に検討した。その結果,やりとりしている相手が「邪魔したい」という欲求を明示的に持って行動していることに対し,それでも「邪魔しようとはしていない」と意図を判断する傾向が強い子どもは,1年後の攻撃行動の程度が低くなることが明らかになった。しかし,意図を結果から判断する結果バイアスの程度,意図を正確に判断する程度,特性のポジティブな信念の強さ,そして心の理論の成績は,1年後の社会的スキルを予測しないことが明らかになった。これらのことから,子どもの意図判断におけるポジティビティバイアスは,未熟な判断であることに加え,社会的スキルの発達に重要であることが示された。子どもは,他者の意図を過剰に好意的に判断する楽観性バイアスを持っている。意図判断における楽観性バイアスの社会性における役割を明らかにするため,年少・年中時の楽観性バイアスの高さが1年後の社会的スキルに及ぼす影響を,縦断的に検討した。これらのことから,子どもの意図判断における楽観性バイアスは,社会的スキルの発達,特に攻撃性の低減に重要であることが示された。
団塊世代男性の退職直後の地域参加への関心と閉じこもり予防に関する追跡調査

本研究の目的は、『団塊世代』と呼ばれる1947年(昭和22年)1949年(昭和24年)生まれ、現在62歳60歳に該当する世代の退職直後(1年以内)の男性を対象に、地域活動への参加に対する関心と行動のきっかけとなる動機と健康状態について追跡調査から経年的変化を明らかにすることである。具体的には、退職後に地域の中で新たに築き出した交流の状況の様子について退職前の交流の状況とも比較しながら、地域活動に積極的に参加するという変化を遂げた人と、閉じこもり傾向にある人との違いについて質的に明らかにすることを目指している。今年度は、22年度からの追跡調査開始にむけて、団塊世代の特性や健康行動、男性中高年の特性や健康行動、閉じこもり予防等に関連した文献レビューを実施した。上記により団塊世代向けの意識調査、積極的に活動している特定集団に対しての調査は見られたが、閉じこもり男性を追跡する研究は稀であり明らかにすることができればその意義は大きい。また、22年度から開始する定期的面接の内容を決定するために、以下の2点を実施した。(1)調査研究対象者である団塊世代男性の動向を探る目的にて、産業保健や地域福祉関連の学識経験者から意見を伺った。(2)退職3年以内の該当世代にプレ・インタビューを実施した。来年度より23年度まで、職種やこれまでの地域参加経験の異なる対象10名を抽出し、定期的に個別面接の方法にて、地域活動への接点や関心、健康行動の有無について質的に調査する。本研究の目的は、『団塊世代』と呼ばれる1947年(昭和22年)1949年(昭和24年)生まれ、現在63歳61歳に該当する世代の退職直後(1年以内)の男性を対象に、地域活動への参加に対する関心と行動のきっかけとなる動機と健康状態について追跡調査から経年的変化を明らかにすることである。本年度は、以下の2点を実施した。(1)定期的面接内容を確定し、本学倫理審査委員会にて承認を得た。(2)退職直後の該当世代10名を選出し、定期的に個別面接を行い地域活動への接点や関心、健康行動の有無について質的に調査した(平成23年度まで継続中)。該当する世代の退職直後(1年以内)の男性を対象に、地域活動への参加に対する関心と行動のきっかけとなる動機と健康状態について追跡調査から経年的変化を明らかにすることを目的とし、退職後に地域の中で新たに築き出した交流の状況の様子について退職前の交流の状況とも比較しながら、地域活動に積極的に参加するという変化を遂げた人と、閉じこもり傾向にある人との違いについて質的に明らかにすることを目指した。具体的には、職種やこれまでの地域参加経験の異なる対象10名を抽出し、定期的に個別面接の方法にて、地域活動への接点や関心、健康行動の有無について質的に調査・分析を行った。平成22年3月末にて定年退職を迎えた対象者を中心に、4ヶ月ごとに計3回の個別面接を実施した。対象者の抽出およびインタビューは平成22年度より開始しており、今年度は同対象者に対して2年目として継続して面接を実施。1年目と2年目の変化の比較も行った。調査内容としては(1)外出の頻度および日常生活圏域(自宅からの半径)の特定、(2)地域参加への関心度や行動、(3)保健行動への関心度や行動について、インタビューを行い退職直後と2年後での個人の意識や行動の変化についての変化も加えながら、外出や交流の頻度によって閉じこもり群と非閉じこもり群のグループ毎に概念形成をおこなった。その結果、退職後はなんらかの形で就労を続ける傾向が強く、単に経済的理由だけでなく人との交流や心身の健康の維持、規則的暮らしの継続などの意味を見出していた。加えて地域参加についても全く敬遠するものではないが希望して出向く傾向にはなく、これら男性には就労と地域参加を結びつける仕組みの必要性が示唆された。結果の公表については、第2回日韓地域看護学会共同学術集会平成23年7月にて発表を行った。今後も国内外の学会にてその後の成果を発表していく予定である。
末梢神経及び骨格筋機能改善に主眼を置いた新たな脳卒中リハビリテーションの効果

前年度までに脳卒中後に生じる骨格筋機能障害について、末梢神経機能障害との関連を中心に明らかにできはじめたが、そもそもこの骨格筋機能障害は脳卒中発症後にのみ生じるものなのかについてが明らかにできていなかった.そこで本年度は脳卒中発症前から骨格筋機能障害を有する症例の特徴や、予後との関連いついて縦断研究を行った.65歳以上の高齢脳卒中患者152例を対象に、脳卒中発症前から存在する骨格筋機能障害の存在を質問紙(SARC-F)を用いて評価し、発症3カ月後の機能予後との関連について明らかにした.脳卒中発症前の骨格筋機能障害有病率は18%であった.多変量解析の結果、病前から存在する骨格筋機能障害は発症3カ月後の機能予後の独立した因子であることが明らかになった(調整後オッズ比7.39、95%信頼区間=1.47-37.21、p=0.02).脳卒中発症後の骨格筋機能障害だけでなく、発症前から存在する骨格筋機能障害の有病率と予後との関連が明らかになったため.脳卒中発症前及び発症後の骨格筋機能障害と機能予後との関連を明らかにし、その特徴を検証する.また、脳卒中発症前から骨格筋機能障害を有する患者に対する有効な介入方法の検証を行う.急性期脳卒中患者におけるサルコペニアに対して、末梢神経機能がどのような影響を与えているか検証を行った.末梢神経機能検査の一つである神経伝導検査(総腓骨神経)を急性期脳卒中患者13名に対し入院時及び2週間後の2度行い、同時にサルコペニアの指標として大腿四頭筋筋厚を評価した.その結果、総腓骨神経の運動神経伝導速度は麻痺側、非麻痺側ともに2週間で変化がないものの、複合筋活動電位は麻痺側でのみ有意に減少し、特にこの現象の程度は麻痺側大腿四頭筋筋厚の変化と有意な相関を示した.これらの結果より、急性期脳卒中患者のサルコペニアにおいて、麻痺側下肢の発生は末梢神経障害と関連があることが明らかにされた.次に、この急性期脳卒中患者で生じるサルコペニアに対する神経筋電気刺激療法の効果を検証するために、急性期重症くも膜下出血患者1例に対して神経筋電気刺激療法を実施し、その前後でサルコペニアの評価である筋厚評価と神経伝導検査を実施した.その結果、筋厚変化は先行研究で報告されている以上のレベルまで減少し、また複合筋活動電位もICU-AW症例と同レベルまで低下した.これらの結果より、重症疾患患者で末梢神経障害を合併する場合は、従来から行われている神経筋電気刺激療法では効果が生じにくいことが考えられた.急性期脳卒中患者の末梢神経機能と筋機能との関連が明らかにできた.また、神経筋電気刺激療法の有効性可否に関し、末梢神経機能が関与している可能性も示唆できはじめている.前年度までに脳卒中後に生じる骨格筋機能障害について、末梢神経機能障害との関連を中心に明らかにできはじめたが、そもそもこの骨格筋機能障害は脳卒中発症後にのみ生じるものなのかについてが明らかにできていなかった.そこで本年度は脳卒中発症前から骨格筋機能障害を有する症例の特徴や、予後との関連いついて縦断研究を行った.65歳以上の高齢脳卒中患者152例を対象に、脳卒中発症前から存在する骨格筋機能障害の存在を質問紙(SARC-F)を用いて評価し、発症3カ月後の機能予後との関連について明らかにした.脳卒中発症前の骨格筋機能障害有病率は18%であった.多変量解析の結果、病前から存在する骨格筋機能障害は発症3カ月後の機能予後の独立した因子であることが明らかになった(調整後オッズ比7.39、95%信頼区間=1.47-37.21、p=0.02).脳卒中発症後の骨格筋機能障害だけでなく、発症前から存在する骨格筋機能障害の有病率と予後との関連が明らかになったため.急性期脳卒中患者における末梢神経機能と筋機能との関連性についてデータ蓄積を継続し、両者の関連性、他の要因との関連性について明らかにする.また、末梢神経機能障害存在下であっても有効な神経筋電気刺激療法のプロトコルの作成を行う.脳卒中発症前及び発症後の骨格筋機能障害と機能予後との関連を明らかにし、その特徴を検証する.また、脳卒中発症前から骨格筋機能障害を有する患者に対する有効な介入方法の検証を行う.当初予定より論文化が遅れたため、次年度使用額が生じた。よって、次年度以降に論文化及び発表のための学会出張を行う。当初予定よりも論文校正費・出版費用が安価であったため.
細胞内トラフィックとシグナル伝達の時空間的制御

(1)神経は軸索と樹状突起に異なる蛋白質のセットを含んでいる。シナプス小胞およびシナプス小胞蛋白質は、プレシナプス領域に局在するが樹状突起には局在しない。我々はMAPKKK様キナーゼLRK-1がUNC-16と同一経路で機能し、ゴルジ体からの輸送小胞の形成に必要であることを明らかにした。(2)上皮成長因子受容体(EGFR)の活性化は、EGFRの細胞膜から細胞内エンドソーム画分への局在を引き起こす。これらのイベントは、EGFRによる増殖シグナルの制御に重要である。我々は、ROCOキナーゼファミリーLRRK1が、Grb2と相互作用することで活性化したEGFRと複合体を形成し、EGFRの早期エンドソームから後期エンドソームへの移行に関与していること、EGFRがLRRK1の944番目のチロシン残基をリン酸化し、そのキナーゼ活性を負に制御していること、この制御が適切なEGFR細胞内トラフィックに必要であることを明らかにした。活性化したEGF受容体(EGFR)は、エンドサイトーシスにより細胞膜から取り込まれ、早期エンドソーム、MVB(multi-vesicular body)/後期エンドソームを経てリソソームに運ばれ分解される。この過程は、EGFRシグナルの時空間的制御に重要な役割を果たしている。これまで、LRRK1がEGFRの早期エンドソームから後期エンドソームへの移行を制御していることを明らかにしてきた。LRRK1をノックダウンした細胞では、エンドサイトーシスによって取り込まれたEGFRは、早期エンドソームに留まったままで、MVB/後期エンドソームには移行しない。さらに、LRRK1がEGFRのダイニンモーター蛋白質依存的な輸送に重要であることを明らかにした。LRRK1によるEGFR細胞内トラフィック制御の分子機構を検討したところ、LRRK1はEGFRのMVB膜上から内腔小胞に取り込まれる過程(MVB sorting)にも必須の役割を果たしていることを見出した。これらの解析から、(1)LRRK1はMVB sortingに重要なESCRT複合体の一つ、ESCRT-0と結合すること、(2)LRRK1はEGFRとESCRT-0と三者複合体を形成すること、(3)LRRK1をノックダウンした細胞ではEGFRとESCRT-0との結合が消失すること、(4)LRRK1をノックダウンした細胞ではEGFRのMVB内腔小胞への取込みが阻害されること、が明らかとなった。また、LRRK1によるEGFRのMVB sorting制御の過程には、LRRK1のキナーゼ活性は必要なく、スキャホールド蛋白質として機能していることが明らかとなった。このようにLRRK1はEGFRの微小管上の輸送のみならず、リソソーム分解経路への選別にも必須の役割を果たしていることが明らかとなった。我々はROCOファミリーキナーゼLRRK1がEGFRの細胞内トラフィックを制御することを見出し、研究を行ってきた。これまで、LRRK1はアダプター分子Grb2を介してEGFRと複合体を形成し、EGFRの早期エンドソームから後期エンドソームへの移行を制御することを明らかにしていた。さらに、昨年度の研究から、LRRK1はEGFRのリソソーム分解経路選別に重要な複合体であるESCRT複合体と相互作用し、EGFRのエンドソーム内腔への陥入を制御していることを明らかにした。共焦点顕微鏡を用いた3D解析から、LRRK1はESCRT-0複合体構成因子の一つSTAM1と早期エンドソーム膜上Clathrin陽性マイクロドメインに共局在することを見出した。ここでLRRK1はSTAM1と直接結合し、STAM1のポリユビキチン化を抑制する。STAM1はユビキチン結合ドメイン(UIMドメイン)を持ち、このドメインを介してユビキチン化されたEGFRと相互作用することが知られている。しかし、ポリユビキチン化されたSTAM1は、ユビキチン結合ドメインが自身のユビキチンと結合した、クローズドな不活性型となってしまう。つまり、LRRK1はSTAMIのポリユビキチン化レベルを抑制することで、STAM1をオープンな活性型に変え、STAM1とEGFRとの結合を促進していることが明らかとなった。LRRK1によるSTAM1とEGFRとの結合促進は、Clathrin陽性マイクロドメインへのEGFRの局在及びエンドソーム内腔へのEGFRの陥入に重要な機能を果たしている。

我々の研究から、LRRK1がEGFR特異的にリソソーム分解経路選別を制御していることが明らかとなった。LRRK1はLRRK2とともにROCOキナーゼファミリーを構成している。近年、LRRK2がパーキンソン病原因遺伝子の一つ(Park8)であることが明らかとなり臨床的にも注目を集めているが、その作用機構は不明なままであった。我々は、ほ乳類培養細胞を用いてLRRK1の機能解析を行なった。その結果、LRRK1がアダプター分子Grb2を介してEGF受容体(EGFR)と複合体を形成し、EGFRの細胞内トラフィック(早期エンドソームから後期エンドソームへの移行)を制御していることを明らかにした。EGFRのエンドサイトーシスは、活性化したEGFRを細胞膜から取り除きリソソーム分解経路へと輸送する事でEGFRシグナルのダウンレギュレーションに必須の役割を果たしている。この過程は、過剰な増殖シグナルによる細胞癌化を防ぐのに重要である。我々は、LRRK1がキナーゼ活性依存的にEGFRの微小管上の輸送を制御し、EGFRの早期エンドソームから後期エンドソームへの移行を制御していることを明らかにした。興味深いことに、LRRK1のキナーゼ活性は、EGFR自身がLRRK1をリン酸化することで制御していた。また、LRRK1はESCRT複合体と相互作用し、EGFRのエンドソーム内腔への取り込み及びリソソーム分解経路選別に機能していることも明らかにした。LRRK1はESCRT複合体構成因子STAM1及びEGFRと3者複合体を形成し、スキャフォールドタンパク質としてESCRT複合体とEGFRとの相互作用に機能していた。以上の結果から、LRRK1はEGFRの細胞内輸送及びリソソームでの分解を制御することで、EGFRシグナルをコントロールしていることを明らかにした。
自発的グルタミン酸放出のシナプス形成・成熟・伝達効率への寄与の解明

グルタミン酸は、哺乳類中枢神経系において、主要な興奮性神経伝達物質として働き、感覚・認知・記憶・学習といった脳機能の根幹を支えている。ニューロンがグルタミン酸を放出する為には、グルタミン酸をシナプス小胞内腔に輸送する「小胞型グルタミン酸トランポーター(VGLUT)」が必要不可欠である。近年、VGLUT発現量が、グルタミン酸神経伝達強度と相関する可能性が示された。また、疾患とVGLUT発現量の関連を指摘する報告も相次いでいる。本研究計画では、シナプス小胞上のVGLUT発現量の変化が、シナプス形成・シナプス伝達・脳高次機能に及ぼす影響を解明する・為の研究基盤構築を目指し以下の研究を遂行した。(1)VGLUT1過剰発現Tgマウスの開発:前年度までに、LacZ-stopコドン配列の両側にloxPを配し、その下流にVGLUT1遺伝子を持つTgベクターをマウス受精卵に導入し、目的のレポーター遺伝子を持つTgマウス3系統を得ることに成功した。このTgマウスを、2種類のCreマウスと交配させ産仔を得たが、残念ながら、VGLUT1発現が有意に亢進しているマウス系統を得ることができなかった。(2)シナプス小胞レベルでのVGLUTタンパク質の定量:我々は、1小胞上には約10-15個のVGLUTが存在することを推定した。本年度は、免疫電子顕微鏡法を用いて、小胞上の金コロイド標識の個数がVGLUT1発現量を反映する実験条件を確立した。(3)VGLUT1発現量とグルタミン酸取込活性:VGLUT1ヘテロマウス全脳由来のシナプス小胞画分のグルタミン酸の小胞への輸送活性を検討したところ、野生型とヘテロマウス間に違いを認めなかった。最近報告されたVGLUT1ヘテロマウスの行動異常は、現状での生化学や電気生理学的測定では捉えられない現象を反映していると考えられる。グルタミン酸は、哺乳類中枢神経系において、主要な興奮性神経伝達物質として働き、感覚・認知・記憶・学習といった脳機能の根幹を支える。ニューロンがグルタミン酸を放出する為には、「小胞型グルタミン酸トランスポーター(VGLUT)」の存在が必要不可欠である。興味深いことに、海馬培養ニューロンを用いた実験では、VGLUTの発現量の変化に伴い、ニューロンからのグルタミン酸放出が変化することから、VGLUT発現変化がシナプス可塑性の素過程の一つである可能性が考えられた。本研究では、脳部位特異的なVGLUT過剰発現マウスの作成とその形態機能解析を通じて、生体内でのVGLUT発現の増加が、シナプス形成・シナプス伝達および脳高次機能に及ぼす影響を解明する。【研究成果】[1]VGLUT1過剰発現Tgマウスの作製:LacZ-stopコドン配列の両側にloxPを配し、その下流にmyc-VGLUT1-IRES-EGFPを挿入したTgベクターをマウス受精卵に導入し、目的のTgマウス系統を3つ得ることに成功した。このTgマウス系統は、脳部位特異的にCreリコンビナーゼを発現するTgマウスと交配させることにより、Cre発現細胞でのみVGLUT1の過剰発現を誘起できる。VGLUT1-Tgマウスと、2種類のCreマウス(Cre-Emx1,Cre-Syn)を交配させ産仔を得た。[2]シナプス小胞レベルでのVGLUTタンパク質の定量:ラット脳から高度に精製したシナプス小胞画分を材料として、タンパク質定量と蛍光相関光度計による粒子数測定を組み合わせることにより、1シナプス小胞上に存在するVGLUTタンパク質の個数を推定したところ、VGLUT1とVGLUT2は、全体の約60%、20%のシナプス小胞に存在し、1小胞上に10-15個存在することが分かった(Takamori et al.Cel誌)。(3)VGLUT1発現量とグルタミン酸取込活性:VGLUT1ヘテロマウス全脳

由来のシナプス小胞画分のグルタミン酸の小胞への輸送活性を検討したところ、野生型とヘテロマウス間に違いを認めなかった。最近報告されたVGLUT1ヘテロマウスの行動異常は、現状での生化学や電気生理学的測定では捉えられない現象を反映していると考えられる。
細胞増殖因子情報伝達系の活性波による細胞集団移動制御機構

申請者らはFRETバイオセンサーを使った研究により、上皮細胞増殖因子受容体(EGFR)を介したERKマップキナーゼの活性化が周辺の細胞に連鎖反応的に誘導されるERK活性波伝播現象を発見した。細胞集団運動時にはこのERK活性波が先導細胞から追随細胞へと伝播し、細胞運動の方向性を決定している。本研究では1細胞集団運動時のERK活性波と力学波の伝播様式の関係性の解明と数理モデル構築、2細胞膜形態変化の伝播様式のイオンコンダクタンス走査顕微鏡による解析、3細胞集団運動を司るEGFRリガンドの同定、4EGFRリガンドの拡散様式の解明、5生体内におけるERK活性波伝播現象の再現を行う。研究代表者はこれまでにFRETバイオセンサーを開発し、細胞集団の運動時に起きるERK活性波伝播現象を発見した。本研究では、このERK活性波がどのように発生、伝播し、細胞集団運動を制御するかを明らかにすることを目指している。実験では研究代表者自身の独自のデータと実験系をもとに、EGR/EGFRシグナルとERKカスケードに焦点が当てられており、着目する問題点とそれに対する解析法が明確に述べられている。EGFRリガンドから細胞集団移動、形態形成の過程までのシグナル伝達経路については研究代表者らのこれまでの研究で明らかにされつつあるところであるが、本研究課題では、特にERK活性波の先導細胞から追随細胞への伝播に着目することで、一連のプロセスを制御するメカニズムの解明が進むと期待される。
担子菌の機能解析・機能強化による次世代対応型化学兵器分解除去技術の開発

本研究において、中国遺棄化学兵器に含まれる主成分であるイペリットが、担子菌によって有毒な中間体の蓄積なしに完全分解されることが判明した。またこの際、イペリットが加水分解的脱塩素を受け、非酵素的にチオジグリコールに変換されることも明らかとなった。さらに、担子菌類がチオジグリコールを単独の炭素・硫黄源として生育可能なこともわかり、オンサイトでの(自然界に流出した)イペリットの担子菌による分解の可能性が示唆された。また、中国遺棄化学兵器弾の特徴として、イペリットの他にルイサイトとよばれる有機ヒ素びらん剤が大量に含まれていることが挙げられ、これは他国で保有されているイペリット弾には見られない。すなわち、他国で開発されたイペリット分解法が適用できず、我が国独自の手法の開発が急務となっているわけである。そこで、イペリットを分解した担子菌によるルイサイト類似化合物の分解を試みた。ルイサイトと同じ3価のヒ素を含むトリフェニルアルシンを用いて検討したところ、リグニン分解酵素によって3価ヒ素が速やかに5価に酸化された。この反応がルイサイトに対しても起こるとするならば、ルイサイトが効率よく2-クロロビニルヒ酸オキシドへ変換されることになる。後者がびらん性を持たないことは既に知られている。また、ヒ素は一般に5価の方が3価に比べ毒性が低いことが知られている。イペリット分解菌によるルイサイトの無毒化の可能性が強く示された。今後は、ルイサイト分解中間体と予想される2-クロロビニルヒ酸オキシドのビニル側鎖の開裂により、ヒ酸の生成が起こるかについて検討を加えていきたい。世界各地に放置されているイぺリット(マスタードガス)の安全かつ迅速な分解除去法の開発を行っている。イペリットは毒ガスと称されているが、不揮発性(b.p.217°C)油状物質であり、びらん性で致死性の低い化学兵器である。イペリットの製造および使用許可が得られたことから、イペリットを化学合成し、担子菌による分解を試みた。イペリットは培地中で、迅速に加水分解を受け、初発の中間体としてチオジグリコールが蓄積した。このチオジグリコールが担子菌により分解されることは既に報告済みである。そこで、微生物処理の効率を上げるため、チオジグリコール分解の最適化を試みた。種々の培養条件の検討から、界面活性剤添加の効果が大きいことを見出した。不飽和脂肪酸エステルであるTween80の添加により、チオジグリコール分解速度を5倍程度上げることに成功した。この効果が、チオジグリコール取り込み効率の向上によるのか、脂質酸化による活性酸素種の生成によるものなのかについて、現在検討中である。また、チオジグリコールの詳細な分解経路を決定した。鍵反応はチオエーテル結合の開裂であった。チオエーテルの開裂により、グリセロールとメルカプトエタノールが生成し、これらが速やかに無機化されることが判明した。即ち、イペリットの完全分解における律速段階が、チオエーテルの開裂であることが明らかになった。本研究では、さらにこの代謝の分子機構の詳細を明らかにし、有機化学的、遺伝子工学的に機能強化をはかり、次世代対応型の環境負荷物質除去法の開発を行いたい。チオエーテル開裂酵素の単離へ向けた実験を開始している。世界各地に放置されているイペリット(マスタードガス)の安全かつ迅速な分解除去法の開発を行っている。

イペリットは培地中で、迅速に加水分解を受け、初発の中間体としてチオジグリコールが蓄積した。このチオジグリコールが担子菌により分解されることは既に報告済みである。そこで、実際の微生物処理法の確立へ向け、チオジグリコール分解の最適化を試みた。既に、種々の培養条件の検討から、界面活性剤添加の効果が大きいことを見出している。そこで、今回はチオジグリコール添加濃度の代謝速度に与える影響について検討した。また、チオジグリコールのさらに詳細な分解経路を検討し、昨年までに報告しているチオエーテル結合の開裂の他に、副反応経路として、硫黄のオキシドへの酸化も起こっていることを明らかにした。中国遺棄化学兵器の処理を考えた場合、米国や中東で保管されているイペリット弾と大きく異なる点がある。まず第一に、保管状況が悪く、弾薬(TNT)が混入しているものも多数存在する点である。さらに、中国東北部で保管するため、凍結防止剤がかなりの量混入していることが挙げられる。実際には凍結防止作用がある、イペリットと類似の効果を有するルイサイトとよばれる有機砒素化合物が用いられている。本年度より、有機砒素化合物の生育に対する影響およびその分解について検討を開始した。これまでに報告されているように、担子菌類は砒素に対する耐性が高いことが確認された。さらに分解経路について詳細な検討を行っているところである。世界各地に放置されているイペリット(マスタードガス)の安全かつ迅速な分解除去法の開発を行っている。イペリットは毒ガスと称されているが、不揮発性(b.p.217°C)油状物質であり、びらん性で致死性の低い化学兵器である。昨年度までの研究で、担子菌処理によりイペリットの分解(完全無機化)が迅速に進むことを明らかにした。本年度は、我が国の責務である中国遺棄化学兵器の分解へ向けた展開をはかることとした。実際には凍結防止作用があり、しかも、イペリットと同様のびらん性を有するルイサイトとよばれる有機砒素化合物が用いられている。ルイサイトが3価ヒ素を含むことから、トリフェニルアルシンをモデル基質とし、その担子菌による代謝経路について詳細な検討を行った。トリフェニルアルシンは効率よくトリフェニルアルシンオキシドへと酸化された。ヒ素が5価へと酸化されることにより、びらん性の消失、ヒ素毒性の低下が起こることが明となった。また、この代謝系がリグニン分解系と強い相関があることが判明し、実際にリグニン分解酵素を用いた実験を行い、リグニンペルオキシダーゼおよびメディエーター共存下でのラッカーゼにより触媒されることを証明した。さらに、アルキル側鎖とヒ素間の結合が加水分解されるか否かの検討を行っているところである。
ケイ素またはホウ素-炭素結合の活性化に基づく効率的分子変換法の開発

本研究では、ケイ素原子が高配位状態を形成する性質に着目し、遷移金属触媒を活用した新たな炭素-炭素結合生成反応の開発を行った。その結果、金触媒を用いたイノンに対するアリルシランの分子内アリル化反応では、金-有機分子2成分系触媒を見出すことに成功し、ケトン-ケトンクロスアルドール反応代替法を開発することができた。一方、α-トリメチルシリル-π-アリルパラジウム中間体からは、パラジウムカルベノイドを簡便に発生させることに成功し、これを活用した分子変換反応も展開することができた。本年度の研究では,1)アルキニルsila-Cope転位反応の反応機構解明をおこなうこと,2)アルキニルsila-Claisen転位反応を新規に開発することを目的として研究を実施した。目的1)についての成果:ケイ素上の求核剤の検討を行ったところ,アリル基のみが反応性を示すことがわかった。また,新規アレニルsila-Cope転位反応への展開では,アルコールのアレンへの付加反応が進行してしまうことから,その展開が極めて困難であった。即ち,金触媒では,アルキンほどアレンを活性化できないことが分かった。目的2)についての成果:一価のカチオン性金錯体存在下,求核剤としてアルコールを用いて,環状ケトンから合成されたアルキニルシリルエノールエーテルを反応させたところ,sila-Claisen転位反応が速やかに進行した。得られた生成物の立体選択性は非常に高く,(Z)体のみを与えたことは,本反応が分子内転位反応を経由して進行していることを強く示唆する結果といえる。本反応は,金錯体に特有の反応であり,その他のルイス酸触媒を用いた場合では,生成物を全く与えなかった。また,アルコール求核剤のみが適していることは,アルコールがケイ素の高配位状態を比較的安定な形で発生させ,効率良くアリルケイ素骨格を活性化できた結果といえる。さらに,本反応は基質の安定性に大きく依存することもわかった。例えば,非環状ケトンのアルキニルシリルエノールエーテルでは,基質の分解が非常に早く生成物はほとんど得られてこなかった。そこで,反応系中で効率良くシリルエノールエーテルを発生させる方法を新たに開発し,その解決を図ったところ,一部の基質で反応が効率良く進行する知見を得た。今後は,基質一般性を含めて反応機構の詳細について検討していく予定である。このようにケイ素を機軸とした分子内転位反応の開発は,通常では合成困難な有用な化合物を一挙に合成することができる点で有機合成化学の進歩に大きく貢献する重要な研究である。触媒的にケトンやアルデヒドのα位で炭素-炭素結合反応を行う研究(特に,アリル基を導入する手法)は,天然物合成や機能性材料の合成中間体として幅広い利用価値を有するため広く研究されている。しかしながら,選択的にビニル基を導入する方法論の開発だけは限定的であった。研究者代表は,金触媒によるアルキニルシリルエノールエーテルを利用するsila-Claisen転位反応を利用し,ケトンやアルデヒドのα位にビニルシリル基を導入する方法論を開発した。一価のカチオン性金錯体触媒存在下,ケトン由来のアルキニルシリルエノールエーテルとメタノールの反応を行うと,室温でsila-Claisen転位反応が進行し, (Z)体選択的に生成物が得られた。得られてきた生成物を玉尾酸化することにより, β-ケトアルデヒドが収率良く得られた。ただし,本方法論は,環状ケトン由来の基質にのみ有効であり,鎖状ケトンやアルデヒド由来の基質では,反応の進行よりも基質の分解が進行してしまう問題があった。鋭意検討の末,この問題を解決する方法を新たに開発することができた。これまで,反応場の中心元素であるケイ素上の置換基は,アリル基とアルキニル基を除くとフェニル基が2つのみであった。そこで,基質として用いるケイ素化合物の安定性を向上させるために,ケイ素上の置換基としてフェニル基を3つ導入し, sila-Claisen転位反応の概念に基づき分子設計を再度行い検討した。反応は,基質(1等量),触媒として(PPh_3)AuSbF_6を用い,求核剤としてメタノール(3等量),ニトロメタン溶媒中,室温で実施した。その結果,鎖状ケトンやアルデヒド由来の基質からでも反応が進行し, 6080%程度で生成物が得られた。本手法により,ケトンやアルデヒドのα位に多置換ビニルシリル基を有する化合物を効率的に合成することが可能になる。興味深いことに,以前開発したアルキニルsila-Cope転位反応とは異なり,配位子としてはアリールポスフィン系が良く,極性溶媒を用いることが重要であった。研究計画の不斉反応は,現在進行中である。

光学活性3級アルコールは、不斉水素化触媒では合成できないため、触媒的不斉アルドール反応に代表される炭素-炭素結合形成反応が有効である。しかしながら、立体的に識別しにくいケトンを用いる必要があることから困難とされてきた。近年、遷移金属触媒を用いるアルドール反応代替法が活発に研究されてきているが、ほとんどが光学活性2級アルコールを対象にした方法である。ケトン-ケトンクロスアルドール反応代替法に基づいた光学活性3級アルコール構築法に関する研究は限られていた。そこで、これまでの研究成果に鑑みて(JACS, 2006, 128, 11364.)、ケトン-ケトンクロスアルドール反応代替法の簡便な合成法を目指した。金触媒存在下、求核剤として水を用い、アリルシラン骨格を分子内に有するイノンの分子内アリル化反応を検討したところ、イノンの炭素-炭素三重結合に対するアリル化反応が進行した後に、生成したシラノールがエノンへ分子内付加反応して得られた考えられるベンゾオキサシロール誘導体が良好な収率で得られてきた。本反応の最適化、ならびに反応機構について詳細に検討した結果、最初のステップが金触媒によるアルキンへのアリル化反応であり、次のステップは、金のカウンターアニオンから遊離生成するブレンステッド酸が、エノンを活性化して反応が進行していることが明らかとなった。このように、金錯体の対アニオンがブレンステッド酸触媒としても働く、金属触媒と有機分子触媒からなる2成分系触媒の開発に成功した。不斉反応については、現在も進行中であるが良好な結果を得ている。さらに、ブレンステッド酸触媒によるシラノールのイノンに対する付加反応にも成功し多大な知見を得た。本反応によって得られるベンゾオキサシロール誘導体は、玉尾酸化またはTBAFによる脱保護を行うことにより、ケトン-ケトンクロスアルドール反応生成物へ分子変換をすることができる。
テクノロジーを活用した障害のある高校生のための大学進学支援プログラムの開発

本研究では,障害のある高校生の大学進学支援を目的としたプログラムであるDO-IT Japanを開発した。DO-IT Japanには,夏季の大学体験プログラム,ならびに年間を通じて行われるオンラインメンタリングプログラムが含まれる。大学体験プログラムの中では,大学進学を目指す高校生が,5日間親元を離れて大学に通う中で,大学進学と将来の就職,自らの能力を高めるテクノロジー利用,自己決定と自立生活などの内容を学び,自ら主体的に進学へ向け活動することを支援した。オンラインメンタリングプログラムでは,メーリングリストを通じて進学,就職テクノロジー利用等に関する相談や支援を提供する環境を構築した。本年度は,障害のある高校生の大学進学を成功へと導くプログラムの開発,ならびにその中での彼らの能力を高めるテクノロジーの活用を目指した利用効果測定を目的に,以下の通り実施した。(1)7月25日29日の期間,東京大学先端科学技術研究センターの協力を得,障害のある高校生のための大学体験プログラムを実施した。プログラムの中では,大学進学を目指す高校生が,親元を離れ,講義を受けるといった大学生活を体験する中で,大学進学と就職プラン,自らの能力を高めるテクノロジー利用,自己決定と自立生活などの内容を学び,自ら主体的に進学へ向け活動することの支援を行った。(2)本研究と同様の研究を行う米国ワシントン大学DO-ITプログラムとの共同セッションを上記大学体験プログラムにおいて実施した。障害を持つ高校生には日本と米国に共通する物理的・心理的バリアが存在し,それを乗り越えるための方法についての情報共有が図られた。(3)支援機器・機能の利用についての調査研究を行い,大学体験プログラムを通して,各参加者に応じた機器・機能の利用率が向上した。(4)プログラム終了後,進学や支援機器利用に関する相談を,インターネットを通じたオンラインメンタリングにより実施した。以上の結果を踏まえ,最終年度となる来年度は,プログラムにおける支援体制を充実するとともに,こうしたプログラムが継続できる方策をより具体的にするためにさらに検討を進めたい。本年度は,前年度の研究で実施された障害のある高校生の大学進学支援プログラムを拡張することを軸に以下の通り実施した。(1)障害のある高校生の大学進学支援を目的としたプログラムであるDO-IT Japanを開発した。DO-ITJapanには,夏季の大学体験プログラム,ならびに年間を通じて行われるオンラインメンタリングプログラムが含まれる。大学体験プログラムの中では,大学進学を目指す高校生が, 5日間親元を離れて大学に通う中で,大学進学と将来の就職,自らの能力を高めるテクノロジー利用,自己決定と自立生活などの内容を学び,自ら主体的に進学へ向け活動することを支援した。オンラインメンタリングプログラムでは,メーリングリストを通じて進学,就職,テクノロジー利用等に関する相談や支援を提供する環境を構築した。なお,このDO-IT Japanプログラムは,平成21年度以降も実施される予定である。(2)プログラム参加者に対して,進学を進めるにあたり役立つ支援技術とコンピュータを1台ずつ提供し,その利用効果に関するインタビューを実施した。その結果,学習効果を高めること,情報を整理すること,コミュニケーションを図ること等について,これら支援機器やコンピュータが大いに役立つことが明らかになった。また,普段の学習や受験場面において,そうした支援機器の利用が適切な評価につながることについて,その利用の妥当性を示す科学的データを得るため,参加者に対してのケーススタディーを行った。