hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スプラインによる数値調和解析の研究と非線形偏微分方程式への応用

等間隔の標本点での値から高精度な補間を実現するための基底関数の条件として、Strang-Fix条件とモーメントに関する条件が知られており、これらの条件を満たすように基底関数を構成することから高精度近似をアプローチした。その一つの方法として、数種類のカーディナルB-スプラインを用いて上記の条件(有限次)を満たすようにして構成したスプライン関数はその一つの成果である。このスプライン関数は、対称でコンパクト・サポートを持ち、標本点を補間するものである。また、近似する関数の導関数の近似にも適しており、基底関数自体から1・2階導関数の離散近似(中心差分近似)に用いる係数が導出できるものあり、これからの応用においても注目すべき特徴である。また、このスプライン関数導出過程では、数種類のスプライン関数組み合わせ方をうまく選べば一次結合の係数が一意に決まる、というカーディナルB-スプラインの新たな性質も見出すことができた。基底関数の高精度近似のもう一つのアプローチとして、sinc関数を修正することにより遠方での減少を早くした基底関数も導出した。この関数は、コンパクト・サポートを持たないが、無限次のStrang-Fix条件とモーメントに関する条件を満たし、上記のスプライン関数を用いた標本補間より高精度な補間を実現した。この修正sinc関数を用いた成果は、性質の良い関数に対してL^pノルムによる近似誤差評価と数値的検証であったが、新たにヘルダー連続関数に対しても理論的誤差評価と数値検証を行い、その有用性を試みた。実際、理論オーダーと数値検証オーダーは一致しており基底関数を用いたサンプリング近似の新たな応用範囲を見ることができた。しかし、数値的検証ではそのような性質は修正sinc関数だけでなく、ただのsinc関数でも有していることがわかった。sinc関数でも証明できるかが今後の課題の一つであり、sinc関数の優れた性質の再発見になるのではないかと考えている。(1)スプライン基底関数の構成高精度なサンプリング近似(選点近似)を実現する基底関数の構成を行った。Strang-Fix条件とモーメントに関する条件を満たすようにカーディナルB-スプラインの一次結合により構成した基底関数は、コンパクト・サポートを持ち高精度なサンプリング近似を可能にするという特徴を持つ。高精度な選点近似を行える関数としては、Coifmanスケーリング関数が知られていたが、基底関数自身の滑らかさ、コンパクト・サポートの狭さ、対称性という観点から改良を行ったものである。また、現実問題への応用・適用を考えると、有界領域上で高精度に近似する基底関数が必要である。境界付近の基底関数の導出に上記の基底関数とニュートン補間多項式を用いることで、境界付近に於いても高精度にサンプリング近似可能な境界スプライン基底関数を構成した。この基底関数も上記の二つの条件を満たしているものである。(2)偏微分方程式への適用(1)で構成した基底関数を利用して1次元ではBurgers方程式、2次元ではKadomtsev-Petviashvili(KP)方程式の数値解の導出に適用した。線の方法による解の近似とGelerkin法による常微分方程式系の導出により数値解を求めるものである。提案手法により導出したBurgers方程式の数値解は、理論上同精度な差分法より高精度な数値解であることを示すことができた。またKP方程式においては、数値計算上の理由からGalerkin法の適用方法に工夫が必要であることを発見し、その対処方法により高精度かつ安定な数値解を導出することに成功した。1標本補間に適した基底関数の構成与えられた等間隔の標本点から高精度に補間を与える基底関数として、これまではスプライン関数を用いて構成したが、基底関数自身の滑らかさを上げるためには、用いる種類や平行移動に数多くのスプラインを必要とするため、構成・応用の両面とも現実的ではない。そこで、標本近似に関する条件(Strang-Fix条件、モーメントに関する条件)に注目すると、これらの条件を満たす関数としてsinc関数がある。この関数を基底関数とするサンプリング近似は、帯域制限のある関数には非常によい近似(補間)を与えるが、帯域制限のない関数を扱う場合、それからこの関数自身の遠方での減少の遅さ、が数値計算への応用を試みる我々にとって改善したい点であった。そこで、sinc関数とある局所多項式の合成積により基底関数を構成することで、標本近似に関する2つの条件を満たしつつ遠方での減少の早い基底関数を構成することに成功した。これは、コンパクト・サポートは持たないが、対称でその微分についても良い性質を持つものである。また、サンプリング近似した関数と元の関数の理論的近似誤差評価では、実函数論・複素函数論的手法の二種類の方法でL^pノルムによる不等式評価を行い、同じオーダーで評価することができた。2数値計算への応用1で構成した基底関数を用いた数値的応用を行い、近似精度について検証した。構成したsinc関数と合成積を取る関数をうまく選ぶことにより遠方での減少をより早くすることができ、その減少の速さがサンプリング近似した関数の近似度にも影響を与えることが分かった。また、偏微分方程式の数値計算としては、KdV方程式や波動方程式に適用し、高精度な数値解を得ることができた。その解法には、sinc関数を基にして構成しているsinc-interpolation法をベースにして構築したものである。

その一つの方法として、数種類のカーディナルB-スプラインを用いて上記の条件(有限次)を満たすようにして構成したスプライン関数はその一つの成果である。このスプライン関数は、対称でコンパクト・サポートを持ち、標本点を補間するものである。また、近似する関数の導関数の近似にも適しており、基底関数自体から1・2階導関数の離散近似(中心差分近似)に用いる係数が導出できるものあり、これからの応用においても注目すべき特徴である。また、このスプライン関数導出過程では、数種類のスプライン関数組み合わせ方をうまく選べば一次結合の係数が一意に決まる、というカーディナルB-スプラインの新たな性質も見出すことができた。基底関数の高精度近似のもう一つのアプローチとして、sinc関数を修正することにより遠方での減少を早くした基底関数も導出した。この関数は、コンパクト・サポートを持たないが、無限次のStrang-Fix条件とモーメントに関する条件を満たし、上記のスプライン関数を用いた標本補間より高精度な補間を実現した。この修正sinc関数を用いた成果は、性質の良い関数に対してL^pノルムによる近似誤差評価と数値的検証であったが、新たにヘルダー連続関数に対しても理論的誤差評価と数値検証を行い、その有用性を試みた。実際、理論オーダーと数値検証オーダーは一致しており基底関数を用いたサンプリング近似の新たな応用範囲を見ることができた。しかし、数値的検証ではそのような性質は修正sinc関数だけでなく、ただのsinc関数でも有していることがわかった。sinc関数でも証明できるかが今後の課題の一つであり、sinc関数の優れた性質の再発見になるのではないかと考えている。
自動車関係諸税における取得・保有税と走行距離課税の水準に関する研究

本研究の目的は、日本における自動車関係諸税が適切な水準かを検証するものである。自動車関係諸税は需要量(走行距離)に応じた従量税である揮発油税・軽油引取税と、取得や保有といった需要量に無関係に一定額を支払う固定税である自動車税・自動車重量税などに区分される。本年度は昨年度に引き続き、自動車関係諸税に関連する様々な理論研究・実証研究の論文サーベイを行った。具体的には自動車取得税を考察するために、自動車市場と燃費規制との関係に焦点を当てた実証研究、中古市場が自動車の燃費規制に与える影響を分析した研究などである。これらに加えて、対距離課金に関連する実証研究や諸外国の政策動向に加えて、日本における燃費規制やエコカー減税、エコカー補助金の経緯や電気自動車の動向についても調査を行った。論文サーベイに並行して、本研究の実証分析の1つに用いるデータベースの調査、構築を行った。日本自動車販売協会連合会が紙媒体でのみ提供する『新車登録台数年報』では普通車の都道府県別、車種(通称名)別の販売台数が分かる。これに加えて、各車種の価格、性能などの情報を各社のホームページ等から入手し、分析しやすい形でデータベース化を行った。先行研究にならい、同質的な集計ロジットを用いて日本における普通自動車の需要関数を推定した。アウトサイドグッズは都道府県人口とし、説明変数は自動車のカタログ価格、車格、重量当たり馬力、排気量、燃費などである。対象期間は2014年から2016年の3年間である。なお、軽自動車は全国での車種別の販売台数のみ入手できたため、本分析では除外している。価格は内生変数であり、適切な操作変数を用いることで、負に有意な係数を得ている。これにより、自動車取得税の増減による都道府県ごとの税収、消費者余剰の変化をシミュレーションすることが可能になる。本研究は日本における自動車関係諸税の税水準や税体系がどの程度、適切な水準にあるのかを実証的に分析するものである。自動車関係諸税は大きく、取得段階の税、保有・走行段階の税に分かれるため、両者を分析することが必要である。初年度において、対距離課税に関連する実証論文を中心に、既存研究の整理を一定程度、終えており、また本年度において自動車市場に関連するトピックスを幅広く収集、得られた知見を整理した。特に燃費規制や取得段階における税の控除、補助金などが消費者行動に大きな影響を与えており、税水準・税体系を考える上で重要な要素であることを再確認した。しかしながら、研究目的(概要)に記載した、個票データを用いた離散・連続モデル、及びそれを動学的に拡張したモデルに関する研究などを体系的に整理し、実証分析を行う段階には達していないのが現状である。また、本年度は先に述べた通り、都道府県別・車種別の販売データ、及び価格・性能に関するデータベースを構築し、標準的な自動車需要関数の推定を行った。引き続き、より精度の高い分析を行うための自動車データベースが必要である。なお、都道府県別・車種別の軽自動車と貨物自動車データが入手困難であることが判明し、これら車種について分析の検証が必要である。また、普通自動車に限定しても、自動車取得とリンクする自動車保有、走行に関するモデルの構築には至っていない。同時に、個票データを用いた分析にも着手できていない。上記現状を踏まえ、現在の進捗を「やや遅れている」と判断した。本年度は、第一に集計データではあるが全数データである普通車の車種別・自動車販売数を用いた需要関数から、様々な政策がもたらす影響を考慮しつつ、自動車取得税を変化させたシミュレーション分析を行う。現在、入力済みの3年分のデータセットの期間を延長する予定である。引き続き、動学モデルや中古車市場との代替性など、より現実的な分析を考慮に入れた論文サーベイに努め、本分析への適用に取り組む予定である。第二に、保有・走行に関する需要行動と税との関係性に着目した実証分析を行う。予備的分析は既に田邉(2014)で整理されているが、先の自動車購入行動とリンクさせ、多段階における税の影響を考察できないか検証する予定である。また、個票データの利用可能性を精査しつつ、全数データでは分析できない自動車保有・利用行動の分析可能性を明らかにする予定である。第三に、一昨年度、昨年度に引き続き最新の研究成果を幅広に収集、精読し、当該研究分野の成果を分かりやすく整理する予定である。本年度の研究推進方策として、日本交通政策研究所において自主研究「効率性と公平性を考慮した自動車関係諸税のあり方について」が、主査として採択されており、道路政策に詳しい中央大学理工学部の谷下雅義先生、経済学部の後藤孝夫先生ほか諸先生から定期的にコメントを頂ける研究環境が整った。これは本研究の遂行に大きく寄与するものと考えられる。本研究の目的は、日本の自動車関係諸税(ガソリン税・保有税・取得税)が適切な税水準・税体系であるかを検証するものである。1つの現実的な政策として走行距離課金が挙げられる。欧州では貨物車を中心にGPS等の新技術を利用した走行距離課金が既に導入されており、米国でも実証実験が盛んに行われている。走行距離課金に関する学術研究も多く発表されており、本年度は走行距離課金に関連する様々な実証分析のサーベイを行った。対距離課金に関する既存研究は大きく2つに分かれる。貨物自動車の対距離課金については、既に導入された国々において様々な効果測定がなされている。スイスの貨物自動車税の導入は貨物交通量とNOxの減少、鉄道貨物へのモーダルシフトが確認された。

普通車の対距離課金については、現行の燃料税での需要関数から得られたパラメータなどを利用した対距離課金導入後のシミュレーションや、実証実験で得られた対距離課金での需要関数の測定、あるいは対距離課金導入に関する市民への意向調査などが含まれる。特に米国では、対距離課金導入による特定階層への影響といった政策受容性に関する議論が多い。税収中立的な対距離課金への変更は、燃費の悪い自動車保有者の状況を悪化させるが、それは軽微なものであるとする研究が多い。これと並行して社会的に最適な自動車税水準・対距離課金を含む税体系を議論した研究と、その重要な構成要素である自動車の外部不経済に関連した一連の研究がある。最適な自動車税は、燃料由来の外部不経済(環境汚染)と走行由来の外部不経済(混雑など)と相殺効果に分類される。この結果、燃料税だけ、あるいは対距離課税だけの税よりも、両者を同時に用いた税体系が望ましいという知見を得た。以上の既存研究の論文サーベイに並行して、本研究の実証分析に用いるデータベースの調査、構築を行った。本研究は日本の自動車関係諸税が適切な税水準・税体系であるかを実証的に検証するものである。具体的には、第一に政府が設定する自動車関係諸税や補助金が経済主体にどの様な影響を与えているのか、第二に資源配分上の非効率がどの程度生じているのか、第三に政策的受容性の高い税体系とは何かについて実証的に明らかにすることを目的にしている。研究計画・方法(概要)でも述べたように、初年度は対距離課税に関連する論文だけでなく、自動車税に関連する領域である自動車の小売り市場、及び自動車燃料市場に関する研究、手法論として耐久消費財の静学・動学モデルに関する研究について幅広い論文サーベイを行う予定であったが、それが十分に行えなかった。そのため、対距離課金に関しては日本交通政策研究会の報告書として整理することができたが、その他の分野に関しては研究のアウトプットとして成果物を出す段階に至らなかった(一定程度の文献の収集は終わり、その一部は精読を終えている)。また、簡便な自動車の需要分析(トイモデル)を予備的に実施し、平成30年度以降の本分析の準備とする予定であったが、既存研究の収集と予備的なプログラムコーディングに留まっている。そのため、必要なデータベースの構築に関して、大学生アルバイトによる入力作業を行うに至っていない。なお、データベースに関する関連部署へのヒアリングなどは実施済みであり、分析に必要なデータの所在についての情報収取は進んでいる。また、高度な分析にかかわる分析手法の学習及びプログラムコード収集については一部が完了している。上記現状を踏まえ、現在の進捗を「やや遅れている」と判断した。本研究の目的は、日本における自動車関係諸税が適切な水準かを検証するものである。自動車関係諸税は需要量(走行距離)に応じた従量税である揮発油税・軽油引取税と、取得や保有といった需要量に無関係に一定額を支払う固定税である自動車税・自動車重量税などに区分される。本年度は昨年度に引き続き、自動車関係諸税に関連する様々な理論研究・実証研究の論文サーベイを行った。
胸部食道全摘術後の手術浸襲と生体反応に関する臨床的実験的研究

1.臨床的研究:1)胸部食道全摘術後の循環動態変化は,術直後はhypovolemiaが主体で,術後23日になると肺動脈圧が上昇し,肺内水分量も約10%程度の上昇を認め,肺シャント率も増大した.体液性因子の変化についてみると,術後1日目にcatecholamineやrenin-angiotensionなどの,上昇が顕著であったが, TXB_2は術後1時間目に著明な上昇を認め,術直後の肺循環障害に関与していることが考えられた.また,術後23日目の呼吸障害にはLeucotrieneの関与が示唆された.2)胸部食道全摘と胃管による食道再建術後の腸管運動を,小腸内圧を測定することにより検討したところ, digestive patlernの波形が出現する日時は約20日を要し,胃全摘術後の10日と比べて著明な腸管蠕動の抑制が認められた.この腸管運動障害には,消化管ホルモンの1つであるmotilinが関与していることが考えられた.3)胸部食道全摘後に,胃管による再建術が最も広く行われているが,術後に嚥下性肺炎を認める頻度が著明に高く,この原因を99m Tc-colloidを用いて究明したところ,仰臥位になると高率に胃内からcalloidの逆流と誤嚥を認め, pH-monitorによる検索でも十二指腸液の逆流がみられ,誤嚥性肺炎の発生原因となっていることが判明した.2.実験的研究:1)胸部食道全摘術を犬に対して行い,術直後の呼吸循環動態と体液性因子について検索したところ,肺抵抗は100%以上の増大,肺conplianceは70%の減少,肺水分量は80%以上の増加を認め,循環動態では肺動脈圧と肺動脈楔入圧の上昇が顕著であった.体液性因子の変動では, catecholamineやrenin-angiotensin等が著明に上昇したが, chemical mediatorとしての5-HTやhistaminの上昇はそれほど顕著ではなく, TXB_2のみが最も顕著な上昇を示した.しかし, 6-keto PGFIdの上昇は認められず,術直後にはこれらのバランスの乱れが呼吸循環動態に強く関与しているものと考えられた.1.臨床的研究:1)胸部食道全摘術後の循環動態変化は,術直後はhypovolemiaが主体で,術後23日になると肺動脈圧が上昇し,肺内水分量も約10%程度の上昇を認め,肺シャント率も増大した.体液性因子の変化についてみると,術後1日目にcatecholamineやrenin-angiotensionなどの,上昇が顕著であったが, TXB_2は術後1時間目に著明な上昇を認め,術直後の肺循環障害に関与していることが考えられた.また,術後23日目の呼吸障害にはLeucotrieneの関与が示唆された.2)胸部食道全摘と胃管による食道再建術後の腸管運動を,小腸内圧を測定することにより検討したところ, digestive patlernの波形が出現する日時は約20日を要し,胃全摘術後の10日と比べて著明な腸管蠕動の抑制が認められた.この腸管運動障害には,消化管ホルモンの1つであるmotilinが関与していることが考えられた.3)胸部食道全摘後に,胃管による再建術が最も広く行われているが,術後に嚥下性肺炎を認める頻度が著明に高く,この原因を99m Tc-colloidを用いて究明したところ,仰臥位になると高率に胃内からcalloidの逆流と誤嚥を認め, pH-monitorによる検索でも十二指腸液の逆流がみられ,誤嚥性肺炎の発生原因となっていることが判明した.2.実験的研究:1)胸部食道全摘術を犬に対して行い,術直後の呼吸循環動態と体液性因子について検索したところ,肺抵抗は100%以上の増大,肺conplianceは70%の減少,肺水分量は80%以上の増加を認め,循環動態では肺動脈圧と肺動脈楔入圧の上昇が顕著であった.体液性因子の変動では, catecholamineやrenin-angiotensin等が著明に上昇したが, chemical mediatorとしての5-HTやhistaminの上昇はそれほど顕著ではなく, TXB_2のみが最も顕著な上昇を示した.しかし, 6-keto PGFIdの上昇は認められず,術直後にはこれらのバランスの乱れが呼吸循環動態に強く関与しているものと考えられた.1.臨床的研究(1)胸部食道全摘術後の循環動態変化は、術当日は心拍出量や中心静脈圧が低下してhypovolemiaが主体となるが、術後3病日には肺動脈圧が上昇して肺循環変化が主体を示した。肺水分量は術中より約10%の増加を認めたが、肺炎等の合併がなければ著明な増大はみられなかった。呼吸動態ではA-a【DO_2】やQs/Qtの上昇が主で、低酸素血症が持続した。体液性因子は、術後1病日にカテコールアミンやR-A-A系等の上昇が最も強く、TX【B_2】や6ketoPG【F_(1α)】は術後1時間にピークを示したがTX【B_2】の上昇が顕著であった。(2)胸部食道全摘術後の腸管蠕動をsensor catheter法で測定したところ、胃全摘群のdigestive波形の出限が10病日前後であったのに比べて20病日頃と遅く、経腸栄養剤投与により腸管spasmを示す例もみられた。

またモチリン値も胸部食道全摘群が有意な高値を示した。一方、【^(99m)Tc】-スズコロイドによる胃管再建後の誤嚥発生は、仰臥位にすると高頻度に認められ、これら症例のpH-sensorによる十二指腸液逆流の検索でも明らかなアルカリ液の逆流を頚部食道内に認めた。2.実験的研究(1)雑種成犬を用い、胸部食道全摘術を行うと、肺粘性抵抗は約100%の増大を、肺コンプライアンスは約70%の減少を、肺内血管外水分量は約80%の増大を認め、A-a【DO_2】やQs/Qtは著明に上昇した。循環動態変化では、肺動脈圧と肺動脈楔入圧の上昇が顕著で、肺循環の異常が主体であった。体液性因子の変化では、カテコールアミンやR-A-A系,5-HTやヒスタミンは単開胸群と比べて有意な上昇を示し、迷走神経切除群と比べても高値を呈した。また、これらの中でもTX【B_2】の上昇が6000pg/mlと最も顕著で、肺循環異常の一要因と考えられた。
近世公家社会における学問と人生儀礼の研究

本年度は、研究課題「近世公家社会における学問と人生儀礼の研究」において、近世中期の公家衆が何を目的として学問をおこなっていたのかについて検討をおこなった。そこで、当該期の公家社会でおこなわれた人生儀礼について記された未活用史料や、公家社会において重要な役割を果たした儒学者らの調査を目的として、宮内庁書陵部や東京大学史料編纂所をはじめとする史料所蔵機関への出張を積極的におこなった。具体的には、滋野井公澄・実全・公麗の日記(京都大学総合博物館所蔵)を分析するなかで、例えば、滋野井実全は、松下見櫟や堀正宗などの儒学者から教えをうけていたことが明らかとなった。松下見櫟や堀正宗は、近衛家熈が実施した『大唐六典』の校合作業において中心的役割を果たしており、当該期の公家社会でおこなわれた学問を検討するうえではかかせない人物である。そこで、松下見櫟や当該期の公家衆の日記などから、松下見櫟や堀正宗について調査をおこなった。本研究は、高埜利彦氏(同「江戸幕府の朝廷支配」(『日本史研究』319号、1989年)、同「後期幕藩制と天皇」(『講座・前近代の天皇第2巻天皇権力の構造と展開その2』(青木書店、1993年)が第二の変容期と主張し、藤田覚氏(同『幕末の天皇』(講談社選書メチエ26、講談社、1994年)、同『近世政治史と天皇』(吉川弘文館、1999年))が具体的な検討をおこなった、光格天皇の君主意識をもとに実行された朝儀再興や、寛政期の内裏造営を契機として活躍しはじめる「復古派勢力」と呼ばれる公家衆の動向が、近世の公家社会においてどのような意味において画期であったのかを再検討するためや、幕末の公家社会におこった勉強熱の高まりがなぜ可能であったかを検討するうえでも重要であると考える。平成21年度は、京都大学総合博物館所蔵の『滋野井公澄日記』(全34冊・原本)、『滋野井実全日記」(全35冊・原本)、『滋野井公麗日記』(全26冊・原本)を中心に、公家の学問の実態や有職故実研究について検討を行うことで、公家社会の構造的変化について考察を行う事を計画した。研究成果としては、滋野井家の日記を分析する事で、享保期の公家社会では、同じ家礼に属する公家同士や、一門内において、漢籍の講読会や、儀式書・六国史・漢籍等の貸借や校合作業が行われており、宮中では儀式書や歌集の書写活動が行われていた事を明らかにした。その上で、当該期の公家社会における先例に対する認識について、勧修寺高顕の日記(『勧顕日記」全9冊[写真帳]、京都大学総合博物館所蔵)に記された勧修寺一門の碑石建立一件を検討する事で、「本朝之古制」は失われ、本朝は「諸道」が入り混じっている事が風俗であり、先例よりも道理を重視するしかないという認識であった事を指摘する報告を行った事が上げられる。この指摘は、今後、宝暦事件や、光格天皇の在位中に行われた寛政期の内裏造営では、天皇、朝廷側が、平安朝の古制への復古を目指したとされる事例について考える上で、比較検討材料となるであろうと考えている。また、研究課題遂行のため、検討素材となる公家日記や関連史料の調査を行う事を計画し、東京大学史料編纂所や宮内庁書陵部へ出張した。そして、野宮家の日記を中心に、学問や人生儀礼の記述が豊富な史料を多く収集する事ができた。平成22年度は、さらに積極的に史料調査と収集を行いたい。本年度は、特別研究員奨励費申請書において記した通り、近世後期の公家社会に出入した儒学者や国学者の史料が所蔵されている各機関への出張を積極的におこなった。その成果の一つとして、在野の国学者である藤堂藩城和奉行所役人北浦定政を素材として、朝廷と関係を結ぼうとする藤堂藩について考察した拙稿「藤堂藩と文久の修陵事業」を『史窓』に発表した。幕末の藤堂藩は、佐幕派とされていながら、慶応四年(一八六八)正月、山崎関門の守衛に就いていた伊賀城代藤堂采女率いる軍隊が、勅状を奉じて幕府軍へ砲撃したため、幕府軍敗走の一因となった事態を引き起こしたが、これまでに、藤堂藩側からの説明がなされてこなかった。しかし、今回、北浦定政を素材とする事で、文久期に修陵事業を通じて取り結ばれる朝廷と藤堂藩との関係を明らかにすることができた。また、本年度の研究目的として、近世公家社会で行なわれた人生儀礼について検討を行うことで、公家の先例への意識の変化を考察することを記した。そこで、近世中期の公家社会における学問観についての研究を行った。近世中期の公家社会における学問とは、先例や儀礼を調査することであるが、田島公編『禁裏・公家文庫研究』第13輯(思文閣出版、20032009年)等では、当該期の公家衆が、禁裏文庫へ書籍集積のため、書籍貸借や書写等を盛んに行っていた事が明らかにされている。しかし、そういった公家衆が行なった学問の内実は未だ検討がなされていない。そこで、今後、近世後期の政治的状況を視野にいれつつ、公家社会で盛んにおこなわれた学問の意義を位置づけなおすことができる研究成果となるであろうと考えている。

本年度は、研究課題「近世公家社会における学問と人生儀礼の研究」において、近世中期の公家衆が何を目的として学問をおこなっていたのかについて検討をおこなった。そこで、当該期の公家社会でおこなわれた人生儀礼について記された未活用史料や、公家社会において重要な役割を果たした儒学者らの調査を目的として、宮内庁書陵部や東京大学史料編纂所をはじめとする史料所蔵機関への出張を積極的におこなった。具体的には、滋野井公澄・実全・公麗の日記(京都大学総合博物館所蔵)を分析するなかで、例えば、滋野井実全は、松下見櫟や堀正宗などの儒学者から教えをうけていたことが明らかとなった。松下見櫟や堀正宗は、近衛家熈が実施した『大唐六典』の校合作業において中心的役割を果たしており、当該期の公家社会でおこなわれた学問を検討するうえではかかせない人物である。そこで、松下見櫟や当該期の公家衆の日記などから、松下見櫟や堀正宗について調査をおこなった。本研究は、高埜利彦氏(同「江戸幕府の朝廷支配」(『日本史研究』319号、1989年)、同「後期幕藩制と天皇」(『講座・前近代の天皇第2巻天皇権力の構造と展開その2』(青木書店、1993年)が第二の変容期と主張し、藤田覚氏(同『幕末の天皇』(講談社選書メチエ26、講談社、1994年)、同『近世政治史と天皇』(吉川弘文館、1999年))が具体的な検討をおこなった、光格天皇の君主意識をもとに実行された朝儀再興や、寛政期の内裏造営を契機として活躍しはじめる「復古派勢力」と呼ばれる公家衆の動向が、近世の公家社会においてどのような意味において画期であったのかを再検討するためや、幕末の公家社会におこった勉強熱の高まりがなぜ可能であったかを検討するうえでも重要であると考える。
音響工学的手法による水辺野鳥の生態分布推定並びに音響嗜好の調査・研究とその応用

本研究の目的は、水辺野鳥が自然状態で発する超音波領域までの音響信号を計測し、計測信号の分析により野鳥の生態状況を把握すると共に、各種野鳥の音響嗜好の調査・試験を通じて水辺空間における適切な野鳥保護と安全性確保に資する為の工学的施策立案を、河川工学・土木工学等観点から学際的に試みることになる。これらの目的達成のため、当初の計画に準ずる形で、調査・研究を進め、以下の主要な結果を得た。(1)バッテリ-駆動下の野外で、信号レベルの自動検出により100kHz帯までの鳴声信号を汎用データレコーダに自動採録するシステムの製作を完成させ、テープ一本当たり約30標本のデータ採取を確実にした。標本数は少ないが、調査野鳥殆どが超音波帯域にわたる信号を発しているという知見が得られた。(2)筑波近郊の河川・湖沼、人工池における水辺野鳥鳴声音データを、DAT 2時間テープで約20本分採録すると共に、名野鳥につき2040レコードの鳴声音ディスクファイルを生成・蓄積し、随時アクセスを可能にした。(3)学系に既存の声紋分析器、パーソナルコンピュータ等の情報処理機器に新規購入の高速ワークステーションをネットワークを介して有機的に接続し、融通性に富むオンライン高速信号処理システムを構築した。(4)野鳥の種別が明確な約14種類の鳴声音について声紋分析、2次、3次スペクトルを行い、得られた2次元、3次元パターン情報をベクトルの形に圧縮すると共に、判別分析並びにニューラルネットワークによる識別を行い、後者の方がより高い正診率を与えることが分かった。(5)超音波域にわたる疑似信号の放射による野鳥の音響嗜好調査では、日常的な定常音に比べて突発的なバースト音に対してより敏感であることは確認された。しかし、音響嗜好についての確たる結果を得るには至らなかった。本研究の目的は、事前国内外研究状況調査と音声域野鳥鳴声収集データの基本不規則処理による基礎実験結果を下に、(i)水辺野鳥が自然状態で発する超音波域までの音響信号の組織的計測、(ii)音響計測・情報処理技術による種々の野鳥の棲息分布状況推定の可能性の究明、(iii)各種野鳥の音響嗜好実地調査・試験を通じて、(iv)水辺空間における適切な野鳥保護と安全性確保に資する工学的手法の開発、並びに(v)河川工学・土木工学等の工学的見地から具体的施策立案を行うことにある。当初の実施計画に沿い研究を進め、超音波信号の録音再生に伴う難点による遅れと調査可能地域、野鳥種類等の制限を除けば、ほぼ計画通りに進行しその概略は以下のようである。(1)現用録音機器による100kHz帯信号採録では、テープ1本当たり高々十数分程度でこの間に野鳥が音響信号を発しないと無意味である。自動録音用リモコン回路の製作により後の分析・処理に必要な約30標本の有効なデータ採録を可能にした。野外試験による採取データの解析により全調査野鳥が数十kHz帯にわたる超音波を発しておりこの情報の有効利用によって棲息分布や音響嗜好の把握に新たな可能性が開かれつつある。(2)導入設備機器、既設の設備・システム間接続が完了し、実時間音声分析を始め、各種信号処理用有機的システムの構築ができ、必要な各種解析・特徴抽出処理、低次・高次処理結果の保存・検索ソフトウェアの移植も終了した。超音波帯音響信号採録・放射系の構築とそのバッテリ-駆動準備もできている。(3)音声域データ収集、音声分析用新手法開発、上記目的(v)については、本研究の基礎として別途進め、11.発表論文の一部に示す結果を得ている。(4)3月中頃からの野鳥繁殖期における集中的データ採取並びに分析・処理と、それを踏えた音響嗜好試験結果を敷延して研究を総括する予定である。

本研究の目的は、水辺野鳥が自然状態で発する超音波領域までの音響信号を計測し、計測信号の分析により野鳥の生態状況を把握すると共に、各種野鳥の音響嗜好の調査・試験を通じて水辺空間における適切な野鳥の保護と安全性確保に資するための工学的施策の立案を、河川・土木工学等の観点から学際的に試みることにある。これらの目的達成のため、概ね当初の計画に準ずる形で、以下のように調査・研究を進めた。(1)バッテリ-駆動下の野外で、鳴声信号レベルの検出により100kHz帯までの鳴声信号を汎用データレコーダに採録する自動録音系の製作を完了させ、その実地試験を行った。(2)筑波近郊の河川・湖沼・人工池における水辺野鳥音響データを、極力多くDATテープに採録すると共に、各野鳥鳴声音について計算機処理のためのディスクファイルを生成した。(3)学系に既存の声紋分析器、情報処理機器に新規に購入の高速ワークステーションを有機的に接続し、システム全体の処理の効率化を図った。(4)声紋分析、2次、3次スペクトル解析により得られる2次元、3次元パターン情報のベクトル圧縮化を図ると共に、その判別分析並びにニューラルネットワークによる識別実験を行った。(5)ディジタルシンセサイザで発生させた超音波領域にわたる、2、3の疑似信号を広帯域スピーカから放射し、野鳥の音響嗜好を基礎的に試験した。
過去事例調査と流体力学的・地震学的考察に基づく津波の研究とその防災事業への応用

地震時に大きな断層すべり量を発生させる領域の位置が地震によらず固有であるかどうかを知るためには、少なくとも2例の地震を解析する必要がある。将来の発生が予測されており社会的にも深く関心が持たれているプレート境界型の南海地震では、観測器による時系列データが1946年昭和南海地震にしか存在しないため、それよりも前に起きた1854年安政南海地震などに対して従来のインヴァージョン解析手法が適用できず、歴代の南海地震のアスペリティ領域が一致するかどうかは不明であった。ところで、1854年安政南海地震に関しては、時系列データは存在しないが、おもに古文書記録といった歴史史料から地震の被害震度、津波の高さ、および地殻変動量の3種類のデータを推定することができる。そこで、本研究では歴史記録から得られた津波の高さデータおよび地殻変動量を入力データとして、アスペリティ領域すなわち断層すべり量分布を推定する同時非線形インヴァージョン手法を提案・確立し、それを安政南海地震に適用した。具体的には、南海地震発生領域を小断層群に分け、その小断層群から発生する津波高の時系列データの時間方向最大値を計算し、それと史料による津波高さとの残差自乗和が最小になるような断層すべり量分布を、Powell(1970)によるHybrid法を用いて求めた。その結果、安政南海地震の断層すべり量分布は、津波時系列データをインヴァージョン解析した1946年昭和南海地震と同様に、高知県須崎市南方沖、徳島県宍喰町南方沖、および和歌山県紀伊半島南方沖に大きなすべり量があったことがわかった。すなわち、両者の地震のアスペリティ領域の位置はおおむね一致するという結果を得た。また、この断層すべり量分布を用いて経験的グリーン関数法により地震動を推定すると、計算震度分布と史料から得られる震度分布がおおむねよい一致をすることがわかった。交付申請書の「本年度の研究実施計画」にしたがって,おもに次の3つの研究を進めた.1.おもに大正年間に発行された市町村誌に書かれた寺院の被害記録に着目して,安政東海地震(1854)の静岡県内の震度分布を得た.この寺院の記録は,当時の小学校の校長たちによって組織的に調査されたものであり,当時の住職たちの直接証言などを集めたものが多い.この証言とは当時生存した住職たちにとって約60年前に起きた安政東海地震の各自分の寺建物の被害状況であって、その信憑性はきわめて高い.さらにこのデータは静岡県全体にわたって普遍的に分布している.これが,残存に地域的な偏りが生じがちな古文書を震度判定に用いるより,寺院記録を用いた理由である.この結果,静岡県狩野川下流部・富士川下流部・静岡市清水区周辺部・焼津市周辺部・尾綿祖周辺部・および天竜川東岸下流部で震度6以上の揺れであったことがわかった.いっぽう,沼津市原・庵原郡由比町・静岡県駿河区用宗地区では震度5以下程度の揺れであったことがわかった.2.2005年8月16日宮城県沖に起きた地震(M7.2)によって生じた小津波が,三陸海岸をなどで観測された.また,検潮記録を見ると,たとえば陸前高田市広田湾では40分程度の周期を持った後続波が12時間続き、湾内の固有振動が誘発されたことがわかる.今後,計算により求められる固有振動モードと実際に観測される固有振動モードを比較し,欠落モードなどが存在しないか検討しその理由を探りたいと考えている.3.地球磁場中を津波が通過することで誘導電位が発生することを検知する研究の手始めとして,浜名湖湖口において天文潮汐流による電位変化を観測した.この結果,天文潮位の周期,とくに12時間を周期とする電位変化を観測することができた.さらにこの絶対値は電磁誘導の法則から期待される値のオーダー(数mV程度)であった.今後は天文潮汐よりも短い,数分から数十分といった津波の周期の流れでも検知が可能かを研究していきたいと考えている.地震時に大きな断層すべり量を発生させる領域の位置が地震によらず固有であるかどうかを知るためには、少なくとも2例の地震を解析する必要がある。

すなわち、両者の地震のアスペリティ領域の位置はおおむね一致するという結果を得た。また、この断層すべり量分布を用いて経験的グリーン関数法により地震動を推定すると、計算震度分布と史料から得られる震度分布がおおむねよい一致をすることがわかった。
ダイヤモンドツールによるガラス・セラミックスの研削加工

研究目的本研究では、ダイヤモンドツールによるガラスやセラミックスの研削加工を実践し、加工法の確立をめざす。また、加工精度の計測と加工条件や破損原因を探り、より精度の高いガラス実験器具の製作を目的とする。研究方法各種工作機械のステージ・マウントを改良し、リューターを装着する。電着・レジン・メタルボンド等、各種ダイヤモンドツールを使用し研削加工を行う。従来のダイヤモンドカッター、ダイヤモンドホイール、超音波加工などの研削方法と加工精度・加工時間を比較し、さらに、加工中の破損データをまとめて研削加工方法を確立する。例えば、フライス盤では主軸に、ガラス研削旋盤の場合は送り台や芯押し台にダイヤモンドツールを装着することで金属加工と同様な研削が可能になり加工の幅が格段に向上する。研究成果高回転・高トルクのリューターとダイヤモンドツールを用いた研削加工は、加工時間の短縮と高精度な仕上がりが期待できる。既存の工作機械を改良してダイヤモンドツールを扱えるようにしたことで、段加工・穴あけ・溝彫りなどの研削工程ごとに加工物を取り外すことがなく作業が進められるため加工精度は向上した。しかし、一度に削る量や移動速度・切削油・ガラスを固定するワックス・使用するダイヤモンドツールなどの選択が重要で、これらの条件が揃わない場合、割れ・ひび・破壊を招くことになる。本研究で得られた汎用機での加工データをもとに、今後はNC機械でのガラス・セラミックスの研削加工に応用出来ると考えられる。
社会ストレスによる神経形態変化を導く神経グリア相互作用の超微細細胞生物学的解明

社会や環境より受けるストレスは抑うつや不安亢進など情動変容を誘発し、精神疾患のリスクとなる。マウスの社会挫折ストレスモデルにおいては脳内免疫細胞であるミクログリア活性化に代表される脳内炎症や前頭前皮質神経細胞の樹状突起萎縮や樹状突起スパインの喪失などの神経形態変化が情動変容に重要であることが示唆されてきているが、ミクログリアと神経細胞の相互作用並びに神経形態変化の微細形態学的基盤は殆ど確立されていない。研究代表者はこれまで、連続する超高解像度画像の取得により、あらゆる細胞と細胞内小器官の三次元的組織再構築を可能とする三次元電子顕微鏡を用い、発達期睡眠における神経可塑性変化を組織学的に明らかにしてきた。本研究においてはこの技術を用い、社会挫折ストレス後脳組織における神経形態変化と神経グリア相互作用の実態を明らかにすることを目的とする。平成30年度には、ストレスに供したマウスの内側前頭前皮質を三次元電顕により撮像し、連続電顕画像を用いた画像解析を行った。ミクログリアや樹状突起、軸索を三次元再構成することにより、急性の社会ストレス後には軸索とミクログリアの接触面積が増大する一方で、慢性の社会ストレス後にはそれが消失するという予備的なデータを得た。また、ミクログリア内の神経構成要素の貪食にはストレス前後に著明な差は認められなかった。また、樹状突起の形態変化は現在も解析中である。平行して行ったストレス後の脳組織解析により、脳軟膜においてMAPK経路が活性化していることを報告した(Okamura et al. 2019)。今後は、三次元電顕の画像解析による定量評価を推し進め、得られた知見の機能的意義や分子機序の検索を行う。本研究の主目的である、三次元電顕を用いた緻密な組織学的解析には煩雑なサンプル調整や高性能PCを利用した画像解析環境などの環境構築が必要であるが、それらは全て生理研との共同研究の助けもあり順調に立ち上げることが出来た。手動による連続電顕の画像解析には一定量の密なトレーニングが必要であるが、研究補助員や大学院生の十分なトレーニングを行うことが出来、画像解析体制を確立することが出来た。グリア細胞と神経細胞の画像解析は極めて時間と労力のかかる作業であるが、既に予備的な知見は得られており、研究は順調に進展しているといえる。今後はまず三次元電顕を用いた画像解析の定量評価を完遂させる。その後統計学的解析を施行し、予備的知見を科学的に妥当な結論に昇華させる。ミクログリアと軸索の相互作用を担う分子機序については、分子局在を評価するために免疫染色と超解像顕微鏡法である膨張顕微鏡法や構造化照明法を組み合わせ、ミクログリアと軸索の相互作用の起点となる分子実態を検索する。また、神経活動の薬理学的抑制や軸索へのアデノ随伴ウイルスを用いた分子生物学的な機能介入を行い、ミクログリア軸索相互作用に変化が生じるかどうか検討する。さらに、ミクログリア軸索相互作用を抑制できた場合には、神経活動や神経形態、並びにストレス関連行動変化の変化を調べることにより、ミクログリア軸索相互作用の機能的意義を調べる。以上の戦略により、本研究により得られた予備的知見であるストレス関連ミクログリア軸索相互作用について、その分子機序並びに機能的意義を探索していく。

グリア細胞と神経細胞の画像解析は極めて時間と労力のかかる作業であるが、既に予備的な知見は得られており、研究は順調に進展しているといえる。今後はまず三次元電顕を用いた画像解析の定量評価を完遂させる。その後統計学的解析を施行し、予備的知見を科学的に妥当な結論に昇華させる。ミクログリアと軸索の相互作用を担う分子機序については、分子局在を評価するために免疫染色と超解像顕微鏡法である膨張顕微鏡法や構造化照明法を組み合わせ、ミクログリアと軸索の相互作用の起点となる分子実態を検索する。また、神経活動の薬理学的抑制や軸索へのアデノ随伴ウイルスを用いた分子生物学的な機能介入を行い、ミクログリア軸索相互作用に変化が生じるかどうか検討する。さらに、ミクログリア軸索相互作用を抑制できた場合には、神経活動や神経形態、並びにストレス関連行動変化の変化を調べることにより、ミクログリア軸索相互作用の機能的意義を調べる。以上の戦略により、本研究により得られた予備的知見であるストレス関連ミクログリア軸索相互作用について、その分子機序並びに機能的意義を探索していく。研究の実施に伴い、計画の細部に関して見直しを図ることによって本年度のコストを抑えることが出来た。また、次年度に必要な消耗品量などの詳細は実施するまで未知の部分があるため、次年度使用額として計上した。使用計画に関しては、当初の研究計画に準じて遂行する。
注意配分が第2言語のリスニング理解に及ぼす影響に関する実験研究

本研究では,意味と形式の注意配分が英語リスニングの意味理解に与える影響に関する実証研究を行った。形態素の数を数えながら聴解しようとする形態素群,文の数を数えながら聴解しようとする統語群,聴解だけに集中する統制群を比較した。その結果,文法形態素への注意配分は意味理解を阻害すること,また,文の数を数えさせるという統語的特徴への注意配分は文法形態素への注意配分ほど意味理解を阻害しないことが示された。研究の初年度である平成19年度の研究の目的は,次の2つであった。(1)インブット処理理論を含む第2言語習得における注意に関する資料の収集を行い,関連する理論を整理することと,(2)意味と形式の注意配分が英語リスニングの意味理解に与える影響を明らかにするために,文を認識することといり条件,疑問文などの移動を認識することという条件,主節と従属節を区分することという条件で,それぞれ実証研究を実施すること。(1)に関しては,研究課題に関する国内外の研究論文及び図書を収集したり購入したりして文献研究を行うとともに,2007年9月アメリカ合衆国ハワイ大学で行われた「タスクに基づく言語教育(Task-Based Language Teaching)第2回国際会議」に出席し,近年の注意に関する研究の資料収集を行ったりして,特に「限られた注意資源」モデルとWickensによって主張されている「多車注意資源」モデルなどの理論研究を行った。(2)に関しては,測定具を作成し,大学生を対象に実験を行い,データ収集を行った。大学生は,意味に注目する群,形態素に注目する群,そして,3つの条件のうち,1つ目の件である文を認識する群に分けられた。測定具としてリスニング自由筆記再生が実施された。また,リスニングの意について,アンケート調査が行われた。平成19年度の終了時点で,実験データの分析に取りかかっているところである。また,平成20年度に他の2つの条件の実験を行うために,測定具の準備を行った。研究の2年目である平成20年度の研究の目的は、次の2つであった。(1)インプット処理理論を含む第2言語習得における注意に関する資料の収集を継続的に行い、理論的な整理を補充すること、(2)意味と形式の注意配分が英語リスニングの意味理解に与える影響に関する実証研究の成果を学会発表及び論文発表することである。(1)に関しては、研究課題に関する国内外の研究論文及び図書を収集して文献研究を行うとともに、2008年10月アメリカ合衆国ハワイ大学で行われた「2008年度第2言語研究学会(Second Language Research Forum 2008)」に参加し、特にRichard SchmidtやBill VanPattenなどの第2言語習得における注意の研究者による講演や研究発表から、注意研究の資料を収集した(2)に関しては、初年度に実施した実験データの分析を行った。主な研究結果は、文法形態素への注意配分は先行研究の結果と同様に意味理解を阻害すること、また、言語形式への注意配分といっても、文の数を数えさせるという統語的特徴への注意配分は文法形態素への注意配分ほど意味理解を阻害しないことである。この結果を「形式への注意配分がL2リスニングに与える影響(The influence of attention to form in L2 listening comprehension」という題目で研究論文としてまとめている。平成21年度の終了時点で、論文の校閲などを行い、完成に努めているところである。平成21年度の学会にて、発表する予定である。
病態時の薬物動態異常の実験的解析:糖尿病時の薬物動態

本研究は、糖尿病時における薬物の体内動態の変化の特性を明らかにし、有効かつ安全に薬物療法を行う上で基礎となる知見を得ることを目的としたものであり、以下の結論が得られた。1.糖尿病時には薬物の消化管吸収が、薬物の吸収特性にかかわらず増大することが明らかとなった。2.糖尿病時における薬物の消化管吸収増大の原因は、小腸粘膜表面積の増大、小腸粘膜の透過性の上昇および能動輸送のキャリア-たん白が増加することによることが明らかとなった。3.Tolbutamideの場合は糖尿病時に消化管からの吸収が上昇するにもかかわらず、肝臓における薬物代謝の亢進によりAUCは減少することが明らかとなった。4.糖尿病時には肝臓におけるチトクロ-ムP-450の含量の増加が認められ、代謝亢進と一致した。5.糖尿病時には血漿中のアルブミン濃度が低下するため薬物の血漿たん白結合が低下し、また血漿量も減少することから、たん白結合率の大きな薬物で特に遊離形薬物の血漿中濃度が上昇することが明らかとなった。6.Caphalexinの体内からの消失が糖尿病時に亢進することから、糖尿病的には腎排泄も促進することが示唆された。以上のように、糖尿病時に薬物を服用した際、消化管からの吸収は増大するが、消失過程が肝臓における代謝も腎臓からの排泄も亢進するため、血漿中濃度は治療濃度に達しないかあるいは達しても持続しないことがある可能性が示された。また、糖尿病時にはたん白結合、アルブミン濃度および血漿量が低下するため、血漿中たん白結合の大きな薬物では、副作用の発現する危険性が高い可能性が示された。糖尿病時の薬物動態変化を解析することを目的として、streptozotocin誘発糖尿病ラットを用いて本年度は吸収過程ど血液中での存在状態について検討を行い、以下の結果を得た。1)吸収特性の異なる各種モデル薬物についてin situループ法により小腸からの吸収速度を測定したところ、糖尿病時には親油性の低い難吸収性薬物も親油性の高い易吸収性薬物も共に吸収が有意に増大しており、能動輸送が関与するcyclacillinの吸収についても増大が認められた。2)FITC-dextranの吸着量により小腸粘膜表面積の変化を調べたところ、糖尿病時に著しく増大しており、薬物吸収増大の一因と考えられる。3)Mannitolを用いて小腸刷子縁膜小胞(BBmV)の透過性を検討したところ糖尿病時に透過性が上昇していることが明らかとなった。また、蛍光偏光法による検討からBBmVの膜流動性が上昇していることも明らかとなり表面積の増大と膜透過性の上昇が吸収増大の原因と思われる。4)担体輸送系の変化は速度論的解析の結果、担体の性質には変化がないが、担体の量が増加して輸送能が増大することが示唆された。5)吸収以後の動態の変化を解析する目的でtolbutamideとprocainamideについて投与後の血漿中の濃度を比較検討したところ、いずれについても糖尿病時に血漿中からの消失が著しく速くなることが認められた。6)薬物の血液中での存在状態の変化について検討を行ったところ、糖尿病時にはtolbutamideの血漿たん白との結合およびアルブミン濃度は低下し、血漿量も著しく減少することが明らかになった。従って、特にたん白結合率の大きな薬物は遊離形薬物の血漿中濃度が上昇する割合が大きく、体内動態に著しい変化があるものと推察される。なお、本年度購入した小型冷却遠心器はBBmVを用いた実験など温度上昇が好ましくない実験に極めて有用があった。

糖尿病時の薬物動態の変化の解析を目的とした研究のうち、本年度は薬物の体内からの消失に関与する代謝及び排泄過程について、streptozotocin誘発糖尿病ラットを用いて検討し、以下の結果を得た。1)体内からの消失が肝臓における代謝により行われるtolbutamideについては、糖尿病時に消化管からの吸収が上昇するにもかかわらず、小腸から吸収されたtolbutamideのAUCは減少することが明らかになった。2)インビトロで肝臓におけるtolbutamideの代謝を検討した結果、糖尿病時には代謝能が亢進しており、チトクロ-ムP-450の含量増加も認められた。従って、tolbutamideのAUCの減少は代謝能の亢進によることが示唆された。3)消失が肝臓における代謝及び腎臓からの排泄により行われるprocainamideの場合には、静注後の血漿中濃度はtolbutamideと同様に糖尿病時に速やかに消失するが、薬理活性を有する主代謝物であるN-acetylprocainamideの血漿中濃度は糖尿病群で著しく減少しており、すべての薬物代謝が亢進するのでないことがわかった。また、procainamideの消失の亢進は薬動学的解析によりN-acetylprocainamideの生成は減少するが、腎排泄の増加あるいはN-アセチル体以外の代謝物生成の増加の可能性が示唆された。4)代謝されず体内からの消失が腎排泄により行われるcephalexinを静注後の血漿中濃度が糖尿病群で速やかに低下することから、糖尿病時には腎排泄の促進が示唆された。これらの結果から、糖尿病時には薬物の体内からの消失過程が肝臓における代謝も腎臓からの排泄も亢進するため、薬物を服用した際、治療濃度に達しないかあるいは達しても持続しないことがある可能性を示された。