hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新奇な電子状態や構造をもつ革新的な有機分子の創出

シリルエチニル誘導体も合成し結晶状態で二量体構造をとることを見出した。連携研究者との共同研究により物性に関する理論的研究を行った。1ー2.キラルなインダセノジフルオレン(IDF)の合成と物性の解明:IDFを構成する二つの合成ブロックのうち、中心の六員環部分の合成を達成し、末端の芳香環部分も完成に近づいた。連携研究者と物性の理論的研究も開始した。1ー3.ヘキサシクロペンタヘキサメタフェニレン(HCPHMP)の合成:予定の方法では合成困難であることが判明したので、大環状芳香族化合物を合成するための一般的な方法の開拓に取り組んだ。そのため[12]サーキュレンを目的物とした合成を開始した。(2)二次元ポリマー2ー1.固液界面における自己集合単分子膜の利用:グラファイトと有機溶媒の界面において反応性部位をもつアルキル置換デヒドロベンゾ[12]アヌレン(DBA)の多孔性単分子膜の形成を検討した。通常の条件では多孔性膜が形成されなかったが、コロネンを共吸着させたときに目的の多孔性構造が形成された。一方、アミノ基をもつDBAが形成する多孔性単分子膜とホルミル基をもつゲスト分子間のイミン結合生成により二次元ポリマーが合成できることを確認した。2ー2.気液界面における自己集合単分子膜の利用:末端ビニル基をもつモノマーから得られるポリマーの構造の均一性が不確かであるため、末端にケイ皮酸エステル部位を導入し、より反応性が高く安定なLangmuir膜を形成すると期待されるモノマーを合成した。(1)開殻性一重項分子テトラシクロペンタテトラフェニレン(TCPTP)およびその金属還元種の研究は、特に結晶構造に関して予想以上の優れた成果が得られている。またシリルエチニル基を有するTCPTP誘導体の中性状態の構造はテトララジカル性の開殻状態を創出するための新原理を導く可能性があり、連携研究者による理論的側面と合わせて予想を上回る成果が得られている。キラルなインダセノジフルオレン(IDF)の合成については、合成ルートの見直しを行ったが、順調に進行しており、29年度中には合成が達成できるものと期待される。ヘキサシクロペンタヘキサメタフェニレン(HCPHMP)の合成は非常に困難であるため、迂回路をとっている。(2)二次元ポリマー固液界面における自己集合単分子膜の利用については、多孔性単分子膜の形成までは達成できたが反応性不飽和官能基間の反応が未達成である。一方で、アミンとアルデヒドとの縮合反応を用いる系については、サイズは大きくないものの二次元ポリマーの合成が達成された。気液界面における自己集合単分子膜の利用については、より高反応性で安定な膜を形成するモノマーが合成できた。予定以上の成果が得られているテーマと進捗が遅れているものがあるが、それらを考え合わせるとおおむね順調に進展していると判断できる。(1)開殻性一重項分子1ー1.テトラシクロペンタテトラフェニレン(TCPTP)の金属還元種の生成と同定:TCPTPのシリルエチニル誘導体についても還元で生成するジアニオンおよびテトラアニオンの分光学的同定を行った。また、メシチル誘導体の酸化によるラジカルカチオンならびにジカチオンの生成を確認した。
配偶子の受精能維持・回復因子としてのアデノシン

パフンウニの卵と精子の受精能は510mMのアデノシンによって長期間にわたって維持されることが分った。卵についてはエゾバフンウニの場合と同様な結果であるが、精子については初めての検討であり、このことは性の如何をとわず配偶子の受精能に対しアデノシンが有効に働くことが確認された。一方リン酸基を失なった形のアデニンは卵に対してはむしろ有害であったが、精子に対しては特に有害という結果はえられてならず、この差は何に由来するかは今後の課題である。また精子の運動性に対してはアデノシン、アデニンのいずれも特に作用しないと視認の限りでは判断されたが今後は、より客観的な運動解析を行なう予定である。魚卵精子に対するアデノシンの効果はこれからのシ-ズンであるニシンを用いて実施する準備をすすめている。エゾバフンウニ卵の場合と同様に卵内のATB量はバフンウニ卵でも高いレベルが維持されることが分った。精子に関しても予備的測定では同様な結果をえているが、より高精度な分析法に切りかえて更に調べる予定である。またATPaseによって分解されたcagedーATPをあたえた場合の効果も調べたい。精子は流に侵入するに先立って先体反応とよばれる特異的形態変化を示すが、バフンウニ精子の受精能の先活はこの生体反応を引きおこす能力の先活と直接関連してなり、アデノシンはこの能力を長く維持させることによってその受精能を維持するのであることも分った。これは先体反応においてイオンチャンネルが重要な役割をもってなり、これにATPが関与するためと判断される。
溶射粒子の偏平凝固過程における支配因子の解明

溶射粒子の平面基材上での偏平挙動支配因子の解明を目的とし、Niを含む種々の金属材料溶射粒子の基材温度の変化に伴う粒子偏平挙動の変化を系統的に調査した。その結果、Cr,Cu,NiおよびMoには基材温度の上昇に伴い粒子偏平形態が、ある温度を境にスプラッシュ状から円板状へと急激に遷移する特徴的な変化の様相が認められた。このような偏平形態の遷移する基材温度を偏平形態遷移温度と定義し、偏平形態遷移温度が粒子材質により異なることを示した。一方、AlおよびTiには、観察温度範囲ではスプラッシュ発生は認められず、偏平形態遷移も認められなかった。各粒子の潜熱および粒子裏面組織の比較より、スプラッシュ発生は、粒子の基材衝突直後の初期凝固に強く依存することがわかった。粒子偏平凝固簡易モデルを提案し、粒子偏平形態遷移現象について考察した結果、初期急速凝固と表面張力との関係で、スプラッシュ発生の難易の傾向が説明されたこれより、未知の粉末に対しても、初期凝固特性と表面張力との関係から、基材上での偏平挙動の類推が可能となった。新たに数種の金属材料について偏平形態を観察した結果、上述の粒子表面張力と初期凝固時間推算値との関係が室温基材上でのスプラッシュ発生傾向の推定を可能とするとの結論を支持する結果となった。また、スプラッシュ状偏平においては、スプラッシュは基材上を流動するよりは、むしろ初期凝固部を起点に飛散する形で形成されるとの実験事実から、この場合の粒子偏平に対し、粒子/基材間の動的ぬれ性は主影響因子とは考え難いこと、および粒子偏平に対するMadejskiモデルは、ディスク状偏平には有効であるが、スプラッシュ状偏平には新たなモデルの構築が必要であることを示した。さらに、プラズマ溶射に加え、高速ガスフレーム溶射にも着目し、両プロセスでの粒子偏平挙動の差違を通じ、偏平に対する粒子温度,速度因子の影響の解明を試みた結果、高速フレーム溶射粒子においても基材温度の上昇に伴う遷移挙動が観察されたことから、基材温度は粒子速度以上に粒子偏平形態、ひいては皮膜の基材への密着性を支配する影響因子であり、その管理は極めて重要であること従って、従来経験的に知られている、いわゆる基材予熱の物理的な意味は、粒子偏平形態の遷移に対応すること等の諸点を明らかにした。プラズマ溶射された粒子の平面基材上での偏平挙動支配因子の解明に対し、Niを含む種々の金属粒子の基材温度の変化に伴う粒子偏平挙動の変化を基礎的に調査した。初めに、Ni溶射粒子の基材上での偏平挙動を調べた結果、基材温度の上昇に伴い粒子偏平形態には極めて特徴的な変化の様相が認められた。すなわち、基材温度の上昇に伴い、約600Kの基材温度を境に粒子偏平におけるスプラッシュ発生が抑制される円板状の形態へと急激に遷移する傾向が明らかになった。そこで、このような偏平形態の遷移する基材温度を偏平形態遷移温度:Ttと定義した。Ni粒子の場合のTtは約610Kであった。

その他の粒子について同様の実験を行った結果、Al、Tiには観察温度範囲ではスプラッシュは発生せず、偏平形態の遷移は認められなかった。一方、Cr、CuおよびMoにはNiと同様に偏平形態の遷移が認められ、偏平形態遷移温度も粒子材質によって異なることがわかった。各粒子の潜熱の比較および粒子裏面観察結果より、スプラッシュの発生には、粒子の基材付着直後の瞬時の凝固挙動が強く関与していることがわかった。粒子偏平凝固の簡易モデルを提案し、粒子偏平形態遷移現象について考察した結果、粒子の基材衝突初期の急速凝固と表面張力との関係で、スプラッシュ発生の難易の傾向が説明された。従って、未知の粉末に対しても、初期凝固時間と表面張力の値を求めることにより、基材上での偏平挙動の類推が可能となった。昨年度の経過を受け本年度も引き続き、保持温度を種々に変化させた平面基材上に飛来する各種金属材料プラズマ溶射粒子の各種基材上での偏平挙動を系統的に調査し、粒子偏平における関与因子の特定ならびにその影響を調査した。また、プラズマ溶射に加え、拘束ガスフレーム溶射にも着目し、両プロセスでの粒子偏平挙動の差異を通じ、偏平に対する粒子温度,速度因子の影響の解明を試みた。その結果、二種に大別される粒子偏平挙動において、ディスク状偏平では偏平がある程度進行した後に全体が凝固するのに対し、スプラッシュ状偏平では初期凝固の後に偏平することから、偏平に対し初期凝固は、強大な影響因子であり、粒子スプラッシュの第一原因と推察された。新たに数種の金属材料について偏平形態を観察した結果、これまでに得た、粒子表面張力と初期凝固時間推算値との関係が室温基材上での粒子スプラッシュ発生傾向の推定を可能とするとの結論を支持する結果となった。また、スプラッシュ状偏平では、スプラッシュは基材上を流動するよりは、むしろ初期凝固部を起点に飛散する形態で形成されると判断されたことから、この場合の粒子偏平に対し、粒子/基材間の動的ぬれ性は、主影響因子とは考え難い。また、粒子偏平に対するMadejskiモデルは、ディスク状偏平には有効であるが、スプラッシュ状偏平には新たなモデルの構成の必要性が示唆された。さらに、通常の高速フレーム溶射粒子の偏平形態にも、基材温度の上昇に伴う遷移挙動が観察されたことから、基材温度は、粒子速度および粒子/基材界面でのぬれ性以上に粒子偏平形態、ひいては密着性を支配する影響因子であり、その管理は極めて重要であること、従って、これまで経験的に知られている、いわゆる基材予熱の物理的な意味は、粒子偏平形態の遷移に対応すること等を明らかにした。
スポーツ行政におけるネットワークの実証的研究-形態と機能を中心に-

本研究は、保健体育審議会による「21世紀に向けてスポーツの振興方策について(答申)、1989年」の中で、とりわけ「生涯スポーツの充実」の項目で触れられている「関係部局の連携・協力」のあり方に問題の所在を求めた。そして具体的な研究目的は、「市町村教育委員会、公共・民間スポーツ施設、スポーツ団体」等の連携・協力のありかたについて、いわゆる機関・施設・団体間の「望ましいネットワークづくり」の示唆を求めることにある。例えば、生涯スポーツ振興の目標として、ある市町村では「若者が生涯スポーツをリ-ドする地域づくり」を掲げたとき、戦略としてはスポーツ活動に係わる人材・情報・スポーツ施設・スポーツ団体等の活用や体力向上等があげられよう。戦術としては、とりわけ「ネットワークづくり」が重要である。「機関・団体・施設・情報・指導者等」を縦横に結び、必要とする情報がそれぞれに速やかに提供され、そしてその情報が地域スポーツクラブやスポーツ行事などの経営や運営に活用されるとしたら、生涯スポーツ振興の目標がより大きく達成されたと考える。本年度は、特定市(沖縄県宜野湾市,約7万5千人)の一般住民に対してアンケート調査を行い、23地区から併せて2千人強の回答を得た。質問項目としては、属性やスポーツ欲求をはじめ、スポーツを行う際に必要なサービスの程度について、とりわけ指導者やスポーツ行事、情報サービス、安全管理、スポーツ施設の運営を取りあげた。因子分析による統計手法によって、住民が要望するサービスの因子を明らかにする。次に、サービスの因子(目的変数とする因子得点)と説明変数(属性や運動者の類型など)の関係を明らかにすることによって、あるタイプの住民に必要なサービスのあり方が明確になり、住民からみたネットワーク形態の望ましい姿が浮かんでこよう。本研究は、保健体育審議会による「21世紀に向けたスポーツの振興方策について(答申)、1989年」の中で、とりわけ「生涯スポーツの充実」の項目で触れられている「関係部局の連携・協力」のあり方に問題の所在を求めた。仮説は、「種々のネットワークが発達した市町村ほど目標の達成度が大きいし、効率がよい」と設定する。仮説が実証されるならば、ネットワークづくりの示唆が具体的に得られるし、また社会的課題である「若者の地域社会定着化」や「地域活性化」に生涯スポーツ振興の側面から役割を果たすことができる。ネットワークの形態は、スポーツ経営学の視点から、「施設、指導者、情報、スポーツ事業、生涯スポーツ推進組織」に着目し、明らかにした。そして形態とその機能については、人口規模約2万7千人以上13万人未満の606市町村を対象し、郵送による質問紙法の調査を行い、現在調査票を回収・分析中である。ネットワーク有効性の指標としては、地域スポーツクラブ数やクラブ会員数、共催のスポーツ行事等とした。
広義Cercospora属菌による針葉樹の病害の診断と系統関係推定に関する研究

広義Cercospora属菌による針葉樹の病害の診断と系統関係推定に関する研究として、我が国に記録のある広義Cercospora属の形態およびnDNA塩基配列による所属の再検討を行った。その結果、各領域の解析では、MPTree、NJTreeともにスギ赤枯病菌(C.sequoiae)はPassalora属菌と一つのクレードを形成し既報のPassalora属への転属を支持した。スギ列いぼ病菌(Pseudocercospora cryptomeriicola)は大きなPseudocercospora属のクレード内に位置し筆者らの転属処理を支持した。またセンペルセコイア葉枯病菌(P.exosporioides)はPseudocercospora属のクレード内に位置した。その他、報告者が新種として公表したヒメコマツ上のScoleeostigmina chibaensis、スギ葉枯病菌(P.pini-densiflorae)が単独の一つのクレードを形成した。しかしながら、28S領域解析では解析に用いたデータが少ないことから、データを加え、これらの結果が維持されることを確認する必要がある。また、基準標本の形態的特徴からヒノキ葉枯病菌(C.chamaecyparidis)が転属の必要があることを確認し、鹿児島県で採集されたスギ上のCercospora関連属菌が海外で既に報告のある菌であることを認めた。以上結果から針葉樹上に発生するCercospora関連属菌による各種病原菌はそれぞれ別種であることが形態学的にも、分子生物学的にも支持された。またDNA塩基配列を用いた病原菌の種の推定による病害の早期診断の可能性が高まり、かつ針葉樹上に発生するCereospora関連属菌の遺伝的多様性が明らかになった。東京大学千葉演習林にてヒメコマツの枝にがん腫症状を呈し,苗木および生立木を衰弱させる病原菌を本邦初報告となるScolecostigmina属菌の一種によるものであることを明らかにすると共に、既報の種と比較検討したところ,該当する種が存在しないことから,新種であると判断した。この成果は日本植物病理学会関東部会大会(2005年9月15日,於東京農工大学)にて、「五葉マツ類かさぶたがんしゅ病(新称)-病原菌の形態と所属-」として講演した。次に、熊本県菊池市及び宮崎県にて発生したスギ列イボ病菌の所属の再検討を、現地採集標本および森林総合研究所にて保存されていた千葉県、愛知県など多数の標本を用いて行うと共に、岩手大学にて基準標本を検討したところ、これまで所属が広義Cercospora属とされていた病原菌をDistocercospora属菌に転属することが適切であると判断した。一方、三重県美杉村で発生が確認された葉枯症状に関連する菌類としてCorynespora属菌を見出し、これが、Corynespora属菌の新種であることを確認した。さらに日本各地で調査検討を進めたところ、熊本県、富山県で本菌を確認し、病害拡大の様相を呈していた。これらの成果は2006年4月2日に東京農大で開催される日本森林学会にて、「新たに発生したスギの葉枯症状に関与する2種の菌類」のタイトルで講演する。以上をまとめると、本年は2新種、1転属種を見出し、1学会において講演を行った。
シビアアクシデント解析のためのマルチフィジックスシミュレーション手法の開発

シビアアクシデント解析のためのマルチフィジックスシミュレーション手法として、本年度は新しい格子モデルを開発した。既存のDEM-CFD法では、空隙率の計算に局所体積平均法を用いている。局所体積平均法では、流体格子に粒子径よりも十分に大きくとる必要がある。このため、薄い壁面を計算できないという問題があった。この問題を解決するため、異なるスケールのメッシュを用いて計算する新しい格子モデルを開発した。また、シミュレーションと同体系で実験を行ったところ、挙動や圧力損失の経時変化がシミュレーションと実験でよく一致した。この成果が高く評価され、2019年3月に開催された化学工学会第84回年会では優秀学生賞を受賞した。現在、国際学術誌へと投稿するため、論文を執筆中である。その他にも、噴流層内における固体粒子の混合率評価を行った。噴流層は固体粒子の塗布や反応に用いられる装置である。歩留まりの向上には噴流層内における固体粒子の混合率評価が重要であり、シミュレーションによる現象の解析が期待されている。既存のDEM-CFD法では、1台のPCで扱える粒子数はたかだか100万個程度であり、産業スケールで求められている規模と大きくかけ離れているという問題があった。この問題を解決するため、実際よりも大きいモデル粒子を用いて計算するDEM粗視化モデルが開発されたが、これまでDEM粗視化モデルは固体粒子の混合率評価に適用されたことがなかった。今回、DEM粗視化モデルを導入したDEM-CFD法を用いて噴流層内における固体粒子の混合率を評価した。DEM粗視化モデルで予測された固体粒子の混合率の経時変化は、実粒径で計算した結果とよく一致しており、固体粒子の混合率評価に適用可能であることが本研究によって初めて示された。この成果は、Chemical Engineering Journalに国際共著論文として掲載された。研究成果について論文が国際学術雑誌に掲載され、また学会においても学生賞を受賞した。また、現在、引き続き論文を執筆中であり、更なる成果が見込まれる。現在、数値シミュレーションの応用として、密度スケーリング手法の固気混相流体系への適用、複雑移動境界をもつ固気混相流体系への適用の2テーマを行っている。いずれのテーマについても良好な結果が得られており、論文を執筆中である。加えて、MPS法における角運動量モデルの開発を進めている。以前に執筆したMPS法における熱流束の発散モデル(K.Takabatake et al., International Journal of Heat and Mass Transfer, 2016)と合わせることで、溶融した構造物の回転が扱えるようになるため、既存の手法と比べてより詳細な計算が可能となる。
磁場変動と核流体運動

本研究計画は,古地磁気の手法を用いて過去の地球磁場を復元し,地球磁場の起源と地給磁場変動の原因を地球中心核内の流体運動との関連で明らかにすることを目的としている.過去の地球磁場の復元に関しては,陸上の堆積物及び海底の堆積物の残留磁気の精密測定を今年度の目標にしている.陸上の堆積物の研究では,房総半島で多くの試料を採取することができ,約70万年前の地球磁場逆転時の詳細な変動が復元できつつある.この成果は世界的にも大きな注目を集めている.そこで,本研究グル-プは総力を挙げてさらに詳細な研究を目指しており,そのための共同研究体制が整いつつある.海底の堆積物の研究では,まず残留磁気の性質に関する基礎的研究が進んでおり,古地球磁場の強度も含めた定量的研究への展望が開けつつある.さらに,本年度計画した浅海底用のボ-リング装置が完成し,コア試料採取の準備が整いつつある.地球磁場の理論的研究もかなりの進展をみせている.現実の地球磁場に即した地磁気ダイナモの研究からは,地球核内の流体運動の様子が明らかになりつつある.そのなかでとくに重要な成果は,地球の自転軸に平行なロ-ル状対流が支配的であるらしいことがわかったことである.このことは,地磁気ダイナモがこれまで考えられていたようなαωダイナモではなく,むしろα^2ダイナモニ近いことを意味し,ダイナモ理論に対して大きな制約を与える.また,内核成長に伴う組成対流のシミュレ-ションからは,核内の流体運動の性質に関する研究が進んでいる.さらに,MHDダイナモのシミュレ-ションの研究も,計算コ-ドの開発が進み,大規模シミュレ-ションが始まろうとしている.このような成果は,重点領域「地球中心核」全体の初年度報告書に詳しく報告してある.本研究計画は,古地磁気の手法を用いて過去の地球磁場を復元し,地球磁場の起源と地給磁場変動の原因を地球中心核内の流体運動との関連で明らかにすることを目的としている.過去の地球磁場の復元に関しては,陸上の堆積物及び海底の堆積物の残留磁気の精密測定を今年度の目標にしている.陸上の堆積物の研究では,房総半島で多くの試料を採取することができ,約70万年前の地球磁場逆転時の詳細な変動が復元できつつある.この成果は世界的にも大きな注目を集めている.そこで,本研究グル-プは総力を挙げてさらに詳細な研究を目指しており,そのための共同研究体制が整いつつある.海底の堆積物の研究では,まず残留磁気の性質に関する基礎的研究が進んでおり,古地球磁場の強度も含めた定量的研究への展望が開けつつある.さらに,本年度計画した浅海底用のボ-リング装置が完成し,コア試料採取の準備が整いつつある.地球磁場の理論的研究もかなりの進展をみせている.現実の地球磁場に即した地磁気ダイナモの研究からは,地球核内の流体運動の様子が明らかになりつつある.そのなかでとくに重要な成果は,地球の自転軸に平行なロ-ル状対流が支配的であるらしいことがわかったことである.このことは,地磁気ダイナモがこれまで考えられていたようなαωダイナモではなく,むしろα^2ダイナモニ近いことを意味し,ダイナモ理論に対して大きな制約を与える.また,内核成長に伴う組成対流のシミュレ-ションからは,核内の流体運動の性質に関する研究が進んでいる.さらに,MHDダイナモのシミュレ-ションの研究も,計算コ-ドの開発が進み,大規模シミュレ-ションが始まろうとしている.このような成果は,重点領域「地球中心核」全体の初年度報告書に詳しく報告してある.
西日本農山村における社会福祉と家族の研究

本研究の目的は、社会学的視点から、西日本(中国地方)の過疎農山村地域における高齢者世帯の生活構造の実態を把握し、さらに、こうした地域社会における社会福祉意識構造を明らかにしたうえで、制度的な社会福祉サービスと私的領域におけるサポートネットワークの連携に基づいた社会福祉サービス供給体制を展望していくことにあった。そのため、山口県内で人口減少率の高い阿武郡田万川町下小川地区を対象とする社会調査を実施し、こうした課題に接近することを目指した。その結果、まず、(1)過疎農山村地域における高齢者世帯の小規模化の進行、(2)過疎農山村地域の住民の生活構造の空間的、意識的拡大状況、などが明らかになった。これまで、日本型福祉社会論をみるまでもなく、農林業を中心とする過疎地域では、高齢者介護を家族に依存する傾向が強いことが経験的に指摘されてきたため、制度的な社会福祉サービスの必要性が強調されてこなかったと考えられる。しかしながら、過疎地域における高齢者世帯の小規模化にともない、家族による高齢者介護は実質的に不可能になりつつあることが明らかとなった。したがって、今後さらに制度的な社会福祉サービスに対するニーズが強くなることが予想されるが、過疎自治体単独でのサービス供給には限界があり、隣接町村との広域的な供給体制が模索されなければならない。その際、本調査で明らかとなった高齢者に続く世代の就業の場の拡大状況などをふまえ、従来の行政圏にとどまることなく、住民の生活構造に即した施設配置などを含む供給体制構築の必要性などを指摘した。本研究の目的は、社会学的視点から、西日本(中国地方)の過疎農山村集落における高齢家族(高齢独居あるいは高齢夫婦のみなど)の生活構造の実態を把握し、さらに、こうした地域社会における社会福祉意識構造を明らかにしたうえで、公的な社会福祉サービスシステムと私的領域におけるサポートネットワークの連携に基づいた社会福祉サービス供給システムを展望していくことにあった。そのために、本年度は、先行研究のサーベイと調査票作成を行い、次年度に予定している実査に向けて基礎的な準備を行なった。具体的には、(1)過疎農山村を対象とする家族社会学、農村社会学、社会福祉学、地域福祉学などの領域における関連諸領域の先行研究サーベイを行い、並行して西日本地域(山口県内)の過疎地域を対象とし、統計資料などをもとに(2)調査地点の絞り込み作業を実施した。その際、現在継続中である大分県の過疎農山村における調査研究との比較検討が可能となるよう試みたが、これらを通して、あらためて過疎農山村社会の住民の生活構造の空間的、意識的拡大状況が明らかになった。こうした作業をふまえて、世帯構造と社会福祉意識との関連を明らかにすることを主眼とした(3)調査票の作成を行ない、予備調査の準備作業に着手したところである。以上が、本年度の研究実績である。
少数離散民族のアイデンティティと人間安全保障に関する研究

平成18年5月9月末:出版予定の本の編集、最終草稿の提出平成18年10月平成19年2月:シークナショナリズムに見るグローバリゼーション、アイデンティティ、国際関係の研究および本、ジャーナル、定期刊行物の書評および論評。(博士号論文をもとにし、シークのナショナリズムにおいてグローバリゼーションとアイデンティティと国際関係がどのように影響しているかについて考察する)。シークナショナリズムに見るグローバリゼーション、アイデンティティ、国際関係の研究の本執筆のための資料収集を行った。アメリカ合衆国、イリノイ州で開催された国際関係学会(ISA)参加・発表平成19年3月24日3月30日-イギリス、ロンドンにてヨーロッパ在住のシーク教の少数離散民族についての資料収集UNITED SIKHS(UK/EU):の代表へのインタビュー-共著「9.11後の人間安全保障」執筆のための、南アジアにおける人間安全保障とグローバリゼーションおよび9.11後の人間安全保障と文化的多様性に関する研究。平成17年9月7-11日:Budapest, Hungary「ブタペスト、ハンガリー」-宗教的ディアスポラと国際関係についてヨーロッパ政治研究協会(ECPR)での報告-特に南アジアと少数離散民族の民族・宗教的対立と人間安全保障の問題に関する本、ジャーナル、定期刊行物の書評および論評。-国際的南北関係における人間安全保障ついて、アメリカ合衆国、サンディエゴで開催されるISA学会での報告平成18年5月9月末:出版予定の本の編集、最終草稿の提出平成18年10月平成19年2月:シークナショナリズムに見るグローバリゼーション、アイデンティティ、国際関係の研究および本、ジャーナル、定期刊行物の書評および論評。アメリカ合衆国、イリノイ州で開催された国際関係学会(ISA)参加・発表平成19年3月24日3月30日-イギリス、ロンドンにてヨーロッパ在住のシーク教の少数離散民族についての資料収集UNITED SIKHS(UK/EU):の代表へのインタビュー
土壌に蓄積するscyllo-イノシトールリン酸の動態に関わる微生物学的要因の解明

イノシトール6リン酸(InsP6)は、イノシトール(Ins)の六リン酸エステルであり、土壌中ではリンの利用効率を低下させる要因の一つである。土壌中におけるInsP6の主要形態は、2つの光学異性体、myo-InsP6とscyllo-InsP6であると考えられている。リンの利用効率の改善を目指し、myo-InsP6の動態に関わる微生物学的要因の調査が多数行われてきた一方で、scyllo-InsP6の動態に関わる微生物学的要因は明らかになっていない。本研究では、1) scyllo-InsP6の分解を担う土壌中の分解者の正体は何か、2) scyllo-InsP6の分解者はどのような環境条件で機能を果たすのか、3) myo-InsP6とscyllo-InsP6では分解機序がどのように異なるのか、という3つの問いに対する答えを導き出すため、これまで未解明であったscyllo-InsP6の動態に関わる微生物学的要因の解明を行う。本年度は農耕地土壌を対象としてscyllo-InsP6資化性細菌の分布を調査し、さらにmyo-InsP6や、myo-Ins、scyllo-Ins資化性細菌の分布との比較を行った。その結果、InsP6資化性細菌やIns資化性細菌のコロニー形成単位(CFU)は土地利用形態や施肥によって異なった。さらに、myo-InsP6資化性細菌と比較してscyllo-InsP6資化性細菌のCFUは1桁以上低く、同様にmyo-Ins資化性細菌と比較してscyllo-Ins資化性細菌のCFUも1桁以上低かった。これらの結果は、InsP6やInsの土壌中における動態が土地利用形態や施肥によって異なる事に加えて、光学異性体間でも異なることを示唆している。農耕地土壌を対象としたscyllo-InsP6資化性細菌の分布調査を行い、myo-InsP6資化性細菌やIns資化性細菌の分布との相違を見てきた。またこの過程において、scyllo-InsP6資化性細菌のライブラリーを取得することもできた。本ライブラリーは令和元年度以降に行う、分解能力の高い資化性細菌スクリーニングやその機能解析を行う基盤となるものである。こうした研究から、scyllo-InsP6の分解を担う土壌中の分解者の正体や分解者が機能を果たす環境条件、myo-InsP6とscyllo-InsP6の分解機序の違いについて、一定の情報を収集することができたと捉えている。また、これらの成果の一部は、2018年度土壌肥料学会にて口頭発表を行なった。令和元年度は、これまでに行なってきた農耕地土壌を対象としたscyllo-InsP6資化性細菌の分布調査から得られた資化性細菌ライブラリーを元に、scyllo-IP6を分解する能力の高い菌株のスクリーニングを行う。これによって得られた能力の高い菌株の機能解析については、ドラフトゲノムシーケンスや分解酵素の特性解析を共同研究者の助力を得ながら進める計画である。また、令和2年度に計画している土壌中におけるscyllo-InsP6の分解機序とscyllo-InsP6資化性細菌の関係性の評価に向けて、イメージング手法の最適化や供試土壌の選別、実験条件の予備検討も計画している。次年度以降、本研究をさらに進めることで、scyllo-InsP6の動態に関わる微生物学的要因の解明を行うとともに、学会発表や学術論文として成果を発信していく計画である。

農耕地土壌を対象としたscyllo-InsP6資化性細菌の分布調査を行い、myo-InsP6資化性細菌やIns資化性細菌の分布との相違を見てきた。またこの過程において、scyllo-InsP6資化性細菌のライブラリーを取得することもできた。本ライブラリーは令和元年度以降に行う、分解能力の高い資化性細菌スクリーニングやその機能解析を行う基盤となるものである。こうした研究から、scyllo-InsP6の分解を担う土壌中の分解者の正体や分解者が機能を果たす環境条件、myo-InsP6とscyllo-InsP6の分解機序の違いについて、一定の情報を収集することができたと捉えている。また、これらの成果の一部は、2018年度土壌肥料学会にて口頭発表を行なった。令和元年度は、これまでに行なってきた農耕地土壌を対象としたscyllo-InsP6資化性細菌の分布調査から得られた資化性細菌ライブラリーを元に、scyllo-IP6を分解する能力の高い菌株のスクリーニングを行う。これによって得られた能力の高い菌株の機能解析については、ドラフトゲノムシーケンスや分解酵素の特性解析を共同研究者の助力を得ながら進める計画である。また、令和2年度に計画している土壌中におけるscyllo-InsP6の分解機序とscyllo-InsP6資化性細菌の関係性の評価に向けて、イメージング手法の最適化や供試土壌の選別、実験条件の予備検討も計画している。次年度以降、本研究をさらに進めることで、scyllo-InsP6の動態に関わる微生物学的要因の解明を行うとともに、学会発表や学術論文として成果を発信していく計画である。
混合ゲルの機能特性

ゲル状食品の機能特性は高齢化社会が進展する中で注目されるところであり、咀嚼能力や嚥下能力の低下などの問題を考慮する必要がある。本研究では食べ易く、のどごしのよい、嗜好性の高い混合ゲルの開発を目的とし、併せて不足しがちなカルシウムや食物繊維の摂取も考慮して研究を進めた。カラギ-ナン/ゼラチン混合ゲルについて凝固、融解過程の物性測定から3637°Cの融解温度をもつ混合ゲるが得られた。カラギ-ナン/ゼラチン混合ゲルは相分離型のゲルであることが認められた。またこの混合ゲルの融解点はゲル中のカラギ-ナン濃度に依存することが認められた。この混合ゲルの力学特性はこの実験に用いた濃度の範囲で混合により阻害効果を示した。6種のゲル化剤を用いた牛乳混合ゲルの力学物性ではアルギン酸、LMペクチン、ゼラチン、カラギ-ナンの混合ゲルが相乗効果を示した。一方、コンスタ-チ、寒天の混合ゲルでは阻害効果を認めた。離漿のある寒天牛乳混合ゲルは、のみこみ易いゼリ-であることが認められた。6種の牛乳混合ゲルのうち寒天、ゼラチンの混合ゲルがともに最もおいしいと評価された。野菜ペ-スト用いた混合ゲルの例として、かぼちゃペ-ストを用いた寒天、カラギ-ナン、ゼラチンの3種の混合ゲルの性状を検討した。かぼちゃペ-スト添加量の増加により混合ゲルの粘弾性定数は増加するが、破断応力は寒天混合ゲルでは減少し、カラギ-ナン混合ゲルでは増大し、ゼラチン混合ゲルでは変化が少なかった。高齢者と若年者パネルによる3種のかぼちゃゼリ-の官能検査の結果、高齢者では3種の試料の嗜好特性に有意差は認められず、いずれもおいしいと評価された。これに対し、若年者ではゼラチン混合ゲルが有意に粘り、口どけが悪く、のみ込みにくいと評価され、カラギ-ナン混合ゲルが最もおいしいと評価された。食品の嗜好的な機能特性の重要性と、さらに高齢化社会を迎えるにあたり、咀嚼能力の低下などの問題から、食べやすく、口どけ、のどごしの良い食品の開発が必要となってくる。そこで本研究では調製にあたっては容易で、供卓までは型くずれせず、喫食にあたっては口どけが良く、のどごしの良い混合ゲルの開発を試みる。本年度は主として、ゼラチン、カラギ-ナン突合ゲルおよび、LMペクチン、スタ-チ、アルギン鎖、寒天、ゼラチン、カラギ-ナンと牛乳の混合ゲルについて検討を行った。カラギ-ナン、ゼラチンの単独ゲルと、混合ゲルについて、融点、動的粘弾性、破断特性、透明度などを測定し、単独ゲルと混合ゲルの特性の関係を求めた。口どけの良いとされる3637°Cの融点から得られる混合ゲルは、ゼラチン4%、カラギ-ナン0.9%で体積分率50%:50%をもつ混合ゲルであることが認められた。また混合により破断応力および貯蓄弾性率は相互の影響があることが示唆された。調製上および口どけの観点から、混合ゲルのゾル-ゲル、ゲル-ゾルの変化の機序を解明するため、温度コントロ-ルしたレオログラフゾルを用い、動的粘弾性の温度による変化と混合ゲルの凝固、融解温度についてあわせて検討した。

その結果ゼラチンーカラギ-ナン混合ゲルの凝固、融解温度はカラギ-ナンによる影響が大であることが示唆された。牛乳添加の混合ゲルについては、破断応力は、スタ-チと寒天のゲルで牛乳の混合により阻害効果が、ゼラチンとカラギ-ナンのゲルで増強効果が認められた。口どけ、のどごしの観点では、最も融点の低いゼラチンと最も融点の高い寒天ゲルが、口どけ、のどごしが良いと評価された。口どけ、のどごしの良いゲルは融点の他に離漿率など種々の要因が深く関与して評価されていることが示唆された。ゲル状食品の機能特性は高齢化社会を迎えるにあたり注目されるところである。咀嚼や嚥下能力の低下などの問題から口どけ,のどごしのよい混合ゲルの開発を目的とし、また高齢者に不足しがちなカルシウムや食物繊維の摂取も考慮し研究を進めている。本年度はスキムミルクおよび野菜ペ-ストの混合ゼリ-について検討した。スキムミルクゼリ-は寒天,ゼラチン,スタ-チを用い、スキムミルク添加により寒天,スタ-チゼリ-では破断応力、弾性率を低下させるが、ゼラチンゼリ-では増大させた。スタ-チゼリ-は付着性,摩擦係数が大であり、経口的管能検査の結果、若年者と高齢者ともにねばり、口どけが悪く、飲み込みにくいとし、寒天、ゼラチンゼリ-に比べおいしくないと評価され、若年者と高齢者との嗜好特性の対応が見られた。野菜ペ-ストの一つとしてかぼちゃペ-ストを用い、寒天,カラギ-ナン,ゼラチンを用いたかぼちゃゼリ-では、かぼちゃペ-ストの添加量の増加により、粘弾性定数を増大するが、破断応力は寒天ゼリ-では低下、カラギ-ナンゼリ-では増大、ゼラチンゼリ-では変化が少なく、それぞれの効果を示した。また破断ひずみは、寒天,カラギ-ナンゼリ-では2530%,ゼラチンゼリ-では約60%とそれぞれのゲル化剤の性質に依存した。官能検査では高齢者は若年者に比べ、3種のゼリ-間の嗜好特性の識別は少なかった。若年者ではゼラチンゼリ-が他に比べ、よくねばり、口どけが悪く、飲み込みにくいと評価され、カラギ-ナンゼリ-が最もおいしいと評価された。一方高齢者では口中のねばりでは若年者と同様の結果が示されたが、その他の特性は3種のゼリ-に有意差は示されず、いずれのゼリ-もやわらかく、口どけがよく、飲み込み易く、おいしいと評価された。なおゼラチンゼリ-は、付着性と摩擦係数が大であった。ゲル状食品の機能特性は高齢化社会が進展する中で注目されるところであり、咀嚼能力や嚥下能力の低下などの問題を考慮する必要がある。本研究では食べ易く、のどごしのよい、嗜好性の高い混合ゲルの開発を目的とし、併せて不足しがちなカルシウムや食物繊維の摂取も考慮して研究を進めた。カラギ-ナン/ゼラチン混合ゲルについて凝固、融解過程の物性測定から3637°Cの融解温度をもつ混合ゲルが得られた。カラギ-ナン/ゼラチン混合ゲルは相分離型のゲルのことであることが認められた。またこの混合ゲルの融解点はゲル中のカラギ-ナン濃度に依存することが認められた。この混合ゲルの力学特性はこの実験に用いた濃度の範囲で混合により阻害効果を示した。6種のゲル化剤を用いた牛乳混合ゲルの力学物性ではアルギン酸、LMペクチン、ゼラチン、カラギ-ナンの混合ゲルが相乗効果を示した。一方、コンスタ-チ、寒天の混合ゲルでは阻害効果を認めた。離漿のある寒天牛乳混合ゲルは、のみこみ易いゼリ-であることが認められた。6種の牛乳混合ゲルのうち寒天、ゼラチン混合ゲルがともに最もおいしいと評価された。野菜ペ-スト用いた混合ゲルの例として、かぼちゃペ-ストを用いた寒天、かラギ-ナン、ゼラチンの3種の混合ゲル性状を検討した。かぼちゃペ-スト
中学校で不登校を経験した生徒に対する定時制高校の特性を生かした生徒指導について

管理主義的な生徒指導は児童・生徒の自由と遊びを過度に統制して体罰等の問題を引き起こした。他方,不登校の児童・生徒は,自分の自由を統制しすぎて遊べなくなっている。確かに若者は大人になるとき,遊びを断念して労働に従事しなくてはならない。しかし,彼らは遊びを断念する前に,一度は遊びを遊び抜いておかなければならない。それゆえ,不登校児童・生徒を数多く受け入れている定時制高校では,多様な背景を持つ生徒を受け入れいているという特性を生かし,彼らの自由と遊びを容認して彼らの相互作用を引き起こす生徒指導を行わなくてはならない。こうした生徒指導を行いつつ規律を保つためには,生徒自治・生徒参加の試みが必要である。平成27年度は研究の初年度として,我が国の生徒指導の歴史を概観し,その問題点を明確にする試みを行った。この試みを通じて明らかになったのは,以下のことである。(1)我が国では,1960年代にカウンセリングがブームになった。しかし,カウンセリングは1970年代後半1980年代前半の非行多発期に対応できず,規律を重視する管理主義的な生徒指導に取って代わられた。(2)しかし,管理主義的な生徒指導は1規則を守らせることを自己目的化し,生徒の安全と人権を害する体罰など行きすぎた手段を用いることも辞さなくなる2教師ー生徒という縦の関係を重視する一方,生徒ー生徒という横の関係を無視するという弊害を有し,1990年代の学校バッシングを引き起こした。(3)管理主義的な生徒指導の問題は,子どもの自由な動きを許す余裕としての「遊び」を欠いていることである。(4)最近唱えられている「毅然とした生徒指導」は,管理主義的な生徒指導のリバイバルとしての性格を有しており,管理主義的な生徒指導の失敗を繰り返すおそれがある。以上の成果については,平成27年11月14日(土)15日(日)に九州ルーテル学院大学で開催された日本人間関係学会第23回大会で,藤田毅(太平洋学園高等学校)との連名で「我が国における生徒指導の史的展開」と題する口頭発表を行って公表した。また,この発表を基礎として「定時制高校の実践に学ぶ生徒指導ー自由と遊びに関するサルトルの思索を手掛かりとしてー」と題する論文を執筆し,日本人間関係学会機関誌『人間関係学研究』に投稿した(現在審査中)。平成27年度の目的の一つであった先行研究のレビューについて口頭発表を行っている。事例研究の主要なフィールドである地元の私立X高校(定時制)での観察も順調に進んでおり,現在投稿中の論文には,幾つかの事例に関する考察を記載できている。1我が国の生徒指導の歴史に関する先行研究及び当事者による手記など各種文献を渉猟し,その変遷及び問題点に関する文献的研究を行った。特に,1970年代80年代の管理主義教育に焦点を当てて,以下の考察を行った。この時期は,高校進学率が9割に達し,多くの若者が労働から解放されて青春期を過ごせるようになった時期に当たり,いわゆる「遊び型」非行が多発して,戦後非行の「第3の波」と呼ばれる非行多発期を迎えていた。当時,こうした非行を押さえ込む目的で管理主義教育が導入され,一定の成果を上げたが,体罰の多発・いじめの蔓延など大きな副作用をもたらし,我が国の学校教育に重大なダメージを与えた。以上の研究の成果として,平成28年12月に刊行された日本人間関係学会機関誌『人間関係学研究』第21巻第1号に,査読付論文「定時制高校の実践に学ぶ生徒指導ー自由と遊びに関するサルトルの思索を手掛かりとしてー」(『人間関係学研究』第21巻1号)を掲載した。2以前からかかわりを持っている高知市の私立太平洋学園高等学校で,授業・学校行事等の見学を継続し,同校の教諭を交えて事例検討会を行った。3太平洋学園高等学校は,平成27年度から文部科学省「多様な学習を支援する高等学校の推進事業に関する調査研究」を行っており,当職も検討会議の委員として,同校の学習支援の検討に参加する機会を得ている。4太平洋学園高等学校で,卒業生1名(現在は大学生)に対するインタビューを実施した。5定時制・通信制で多様な教育を行っている高等学校の例として,大阪府貝塚市の通信制普通科高校である私立秋桜高校を見学した。1先行研究に関する文献的な研究については既に審査付論文を発表しており,十分に進んでいると思われる。主な研究フィールドである太平洋学園高等学校では,従来どおり見学を行っていると共に,同校の教諭を交えた事例検討会を定期的に開催しており,今後,論文としてまとめていけると予想している。2太平洋学園高等学校は平成27年から文部科学省「多様な学習を支援する高等学校の推進事業に関する調査研究」を行い,当職もその検討会議の委員として,同校の学習支援等の検討に参加する機会を得た。このことから,同校の教育実践に関して同校の教職員及び他大学の教員を交えた検討会を行う機会を得ており,同校の教育実践に関する理解は更に深まっている。2同校の卒業生に対するインタビューについては,昨年度は1名にインタビューできた。今年度は,更に数名にインタビューを行う予定である。3高知市の太平洋学園高校以外の特色ある高校として,大阪府貝塚市の通信制普通科高校である秋桜高校を見学できた。

本稿では,サルトル,J.P.『存在と無ー現象学的存在論の試みー』における自由と遊びに関する思索を手掛かりとして,管理主義的な生徒指導の問題を明らかにすると共に,昼間定時制・通信制課程を擁する私立高校(仮にA高校とする)の実践を例として,管理主義的な生徒指導を乗り越える生徒指導の在り方を考察する。我が国では1970年代1980年代の戦後第3次非行多発期に,自由と遊びを求める遊び型非行が横行した。我が国の学校はこうした非行に対して,児童・生徒の自由と遊びの統制を本質とする管理主義的な生徒指導で対抗した。確かに,こうした生徒指導は,確かに戦後第3次非行多発期を乗り切る上で一定の効果を持ったが,最終的には1行き過ぎた校則2教員による体罰3児童・生徒間のいじめという副作用を招き,我が国の学校教育に打撃を与えた。我が国の生徒指導は以上のことへの反省に基づき,1995年のスクールカウンセラー導入によって方向転換した。しかし,我が国では,2000年代半ば以降管理主義的な生徒指導が「毅然とした生徒指導」の名で復権し,こうした生徒指導の弊害であった体罰も再発している。確かに,学校で児童・生徒の自由と遊びを放任すれば,学習の場としての秩序を維持できない。しかし,児童・生徒の自由と遊びを完全に統制すれば,学校は軍隊や刑務所同然の場になってしまう。それゆえ,今後の学校では,子どもの自由と遊びを或る程度まで容認する生徒指導が必要である。また,こうした生徒指導の下で学校の秩序を維持するためには,児童・生徒自身が学校運営に参加する自治的な試みが必要である。本稿では以上の問題意識に基づき,不登校経験者等など多様な生徒を受け入れているA高校で,児童・生徒の自由と遊びを容認する生徒指導及び生徒自身が学校運営に参加する自治的な試み(三者協議会)がいかに行われているのかを明らかにする。管理主義的な生徒指導は児童・生徒の自由と遊びを過度に統制して体罰等の問題を引き起こした。他方,不登校の児童・生徒は,自分の自由を統制しすぎて遊べなくなっている。確かに若者は大人になるとき,遊びを断念して労働に従事しなくてはならない。しかし,彼らは遊びを断念する前に,一度は遊びを遊び抜いておかなければならない。それゆえ,不登校児童・生徒を数多く受け入れている定時制高校では,多様な背景を持つ生徒を受け入れいているという特性を生かし,彼らの自由と遊びを容認して彼らの相互作用を引き起こす生徒指導を行わなくてはならない。こうした生徒指導を行いつつ規律を保つためには,生徒自治・生徒参加の試みが必要である。今年度以降は,地元の私立X高校(定時制)の他にも幾つかの高校を見学し,その特色ある生徒指導の在り方について資料を収集していきたい。今年度は,現在の主なフィールドである太平洋学園高等学校での実践観察及び卒業生へのインタビューを論文化していくと共に,日本各地の特色のある高校について文献収集・見学を通じて概観し,研究成果報告書としてまとめたいと考えている。教育学現実に様々な物品を購入したとき,ごく少額の端数が出ることは避けられなかった。平成28年度の使用額200,003円をちょうど使い切れず,51円の余りが出た。平成28年度の消耗品購入に使用する。今年度使用額に繰り越し,物品購入などに使用する予定である。
骨強度に及ぼす食事ダイエットと運動の影響

本研究は、食餌ダイエット下における骨の粗鬆化を防ぐために有効と思われる摂取栄養素間のバランスを明らかにすることを目的として、摂取カロリー制限下における骨形成能ラットを用いて実験的に調べた。実験は、ウイスター系雌ラットをタンパク質含有率の異なる3つの食事(10%-protein、20%-protein、40%-protein)群に分け、さらに、各群の半数ずつを自発運動装置にて運動させながら飼育しながら、時折、各群に食事制限を加えた。飼育終了後に骨に関する幾つかの項目について測定を実施し、食事ダイエットが骨形成に及ぼす影響について検索した。その結果、十分な蛋白栄養下においてはCaの体内利用効率は運動によって亢進し、飼育終了時における大腿骨の長さと重量は運動群が有為に高い値を示した。また、レオメーターにて測定した骨の物理的強度においても運動群は20%程の有為な上昇を示しており、長期に及ぶ運動習慣は骨を強固にする事が確認された。しかし、このような骨に対する運動効果は10%-protein群では認められず、骨に対する運動のポジティブな効果は比較的軽い低蛋白状態でも発現しないことが認められた。そのため、骨の強化を運動によって期待するためには通常の蛋白摂取量を常に維持する事が極めて重要であることが示唆された。
ニコチンによるノルアドレナリントランスポーター遺伝子発現の転写・転写後修飾

ラット褐色細胞腫株PC12細胞とヒト神経芽細胞腫SK-N-SH細胞,およびラット組織におけるニコチンのヒトノルアドレナリントランスポーター(NET)発現に対する影響を検討した。その結果,ヒトNET遺伝子をどちらの細胞に一過性に導入しても,ニコチンは転写活性に影響しなかったが,SK-N-SH細胞において短期でNET mRNA発現および蛋白質量を抑制する一方,PC12細胞では短期でNET mRNA発現および蛋白質量を増加させた。また,ラットに対するニコチン単回投与では,副腎および脳幹においてNET mRNA発現は増加したが,2週間にわたる慢性投与では,NET mRNA発現は逆に減少した。以上の結果から,ニコチンは転写後の機構を介してNET発現を増加させたり減少させたりする可能性が示唆された。なお,このニコチン慢性投与によるNET発現の減少は,ニコチンの薬理学的作用との関連から臨床的に重要であると考えられる。煙草主成分のニコチンは多彩な薬理作用を持ち,歯科臨床においても喫煙に係わる歯周病増悪因子として考えられているが,一方で鎮痛効果を持つことから,その鎮痛機序が新しい疼痛制御の開発に繋がるものと期待されている。しかしその機序については不明な点が多い。そこで我々は,ニコチンの鎮痛効果の機序の一つとして疼痛制御に関わるノルアドレナリン(NA)神経系への影響に着目した。本研究の目的は,この神経伝達の調節に重要な役割を担う伝達物質再取り込み機構,すなわちノルアドレナリントランスポーター(NET)に対するニコチンの発現調節の機序とその薬理学的意義を解明するものである。このために初年度はまず,ニコチンによるNET遺伝子の転写・転写後修飾のメカニズムを明らかにするため,in vitroモデル系として既に確立した細胞系と,in vivo個体レベルでのモデル動物系において,NET発現に対するニコチンの作用を探求した。その結果,ニコチンはNET mRNA,蛋白の発現を促進することが明らかとなったが,その効果はNETを発現する種々の組織,あるいは培養細胞系においても異なっていた。培養細胞を用いたin vitroのモデル系でのNET転写調節の解析から,ニコチンはラット由来PC12細胞においてはNET mRNA発現並びに蛋白発現を増加させるのに対し,ヒト由来SK-N-SH細胞では逆に低下させることが明らかとなった。次年度はこうした違いをもたらすもの(機序)が何であるかに焦点を当て研究を行う予定である。煙草主成分のニコチンは多彩な薬理作用を持ち、歯科臨床においても喫煙に係わる歯周病増悪因子として考えられているが、一方で鎮痛効果を持つことからその鎮痛機序が新しい疹痛制御の開発に繋がるものと期待されている。そこで我々は、ニコチンの鎮痛効果の機序の一つとして疼痛制御に関わるノルアドレナリン(NA)神経系への影響に着目した。本研究の目的は、この神経伝達の調節に重要な役割を担う伝達物質再取り込み機構、すなわちノルアドレナリントランスポーター(NET)に対するニコチンの発現調節の機序とその薬理学的意義を解明するものである。ニコチンによるNET遺伝子の転写・転写後修飾のメカニズムを明らかにするため、in vitroモデル系として既に確立した細胞系と、in vivo個体レベルでのモデル動物系において、NET発現に対するニコチンの作用を探求した初年度の結果から、ニコチンはNETmRNA、蛋白の発現を促進することが明らかとなったが、その効果はNETを発現する種々の組織、あるいは培養細胞系においても異なっていた。培養細胞を用いたin vitroのモデル系でのNET転写調節の解析から、ニコチンはラット由来PC12細胞においてNETmRNA発現並びに蛋白発現を増加させるのに対し、ヒト由来SK-N-SH細胞では逆に低下させることが明らかとなった。これを受けて平成23年度は、in vivo実験系においてニコチン短期投与、慢性投与の効果を比較検討した結果、NET mRNA発現の変化が異なることが明らかとなった。すなわち,短期投与では発現増加が認められるのに対し,2週間以上での慢性投与では逆に発現抑制が観察された。喫煙の効果を考えるならば,慢性投与による影響がより重要な結果といえる。そこで次年度は,この慢性投与がもたらす意義に焦点を当て研究を行う予定である。しかし,その機序については依然不明な点が多い。

そこで我々は,ニコチンの鎮痛効果の機序の一つとして疼痛制御に関わるノルアドレナリン(NA)神経系への影響に着目し,NA神経の神経伝達調節に重要な役割を担う神経伝達物質再取り込み機構,すなわちノルアドレナリントランスポーター(NET)に対するニコチンの発現調節の機序とその薬理学的意義を解明することを目的に研究を行ってきた。昨年度までの検討により,ニコチンの応答性にヒトとラットで差異が認められること,およびin vivo実験系においてニコチン短期投与と慢性投与ではNET mRNA発現の変化が異なることが明らかとなったが,臨床的な喫煙の効果を考えるならば,慢性投与による影響がより重要な結果と考えられた。したがって,本年度は,ニコチン慢性投与がもたらす意義に焦点を当て検討を行った。その結果,ニコチンは長期的にはNET mRNA発現を抑制するものの,in vitroにおいてラット由来PC12細胞のNET mRNA発現を一過性に増加させるのに対し, in vivo実験系においては,NET mRNA発現誘導変化が二相性を示すことが明らかとなった。このことは,in vivoでのニコチン受容体を介したNET mRNA発現抑制性機構の存在を示唆し,ニコチン投与によりNET mRNA発現が常に抑制されていることが想定された。in vivo実験等における新しい発見により、研究計画が充実し、ニコチンの作用の探索はおおむね順調に進行している。24年度が最終年度であるため、記入しない。in vivo実験系で得られたニコチン長期投与の効果に焦点を当て、その機序の解明をめざす計画である。