hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フロッキュレートした懸濁浮遊物質の輸送における水理学的素過程

フロッキュレートした懸濁物質の輸送特性は水処理における固液分離操作を始め様々な方面から研究されて来たが、既往の報告では粒子の界面化学的な性質とフロッキュレートした系の水理学的条件の関係が明確にされていないためその理論的な解明が殆ど行われていない。本研究ではフロッキュレーションの立場より界面化学的な性質を明確に出来るコロイド試料用いてフロックを作り、これを水理学的に十分コントロールされた流れ場で構成される実験系に適用する事により、解析の基本となるようフロックの形成過程、形成されたフロックの静水中における単一沈降特性及びフロッキュレートした懸濁液の流動に関する水理学的素過程をコロイド粒子の界面化学的性質及びフロックの構造に照らし合わせて解析した。その結果以下の事が明らかにされた。(1)ブラウン運動と流れ場の作用の加算性を仮定し、急速凝集系における球コロイドの凝集速度を解析した所、実用的なレベルにおいて両者の加算性は妥当な近似であることが示された。また、測定された凝集速度によって流体の攪拌状態が基準化された。(2)基準化された攪拌系を用いて、架橋凝集の評価をした所、溶存状態の高分子がフロック形成に深く関与していることが明らかにされた。(3)形成されたフロックを単一状態で取り出し、その静水中における沈降速度をフロック径の関数として測定した。測定結果はコンピュータシミュレーションによる測定を裏付け、既応に報告されている実測値には定量的な問題があることが明らかにされた。(4)Na型粘土懸濁液を急速凝集させ、その粘度を希薄な状態で解析した。その結果、粘土表面の吸着水の状態がフロックの破壊強度を介し、懸濁液の輸送特性に密接に関係していることが明らかにされた。本研究で対象とするフロッキュレートした懸濁浮遊物質の水理学的素過程は、流れ場におけるフロックの形成過程と形成されたフロックの破壊過程である。両者の測定は同一の実験系で可能であるが実験を実施するためには、(1)コロイド試料の調整とそれを用いてフロックの構造の同定、および(2)人為的にコントロールされた流れ場の作成と可視化手法による測定系の開発が必要となる。研究の初年度にあたる本年度はこの両者について、実験手法の開発が行われた。まず、(1)については独自に合成した標準コロイド球粒子を用いてフロックを形成し、粒子の界面化学的性質の同定は電子顕微鏡と電子泳動法が併用された。フロックの同定には独自に開発された超音波分散法を適用され、その精度の信頼性の向上が計られると同時に、フロックの拡大撮影図に画像解析を適用した同定法の開発に着手した。一方、(2)については筑波大学工作センターの協力により、向流型の回転二重円筒が製作され、コンピューターからの広範囲に渡るズリ速度の制御が可能になりつつある。精度の高い実験は画像解析が可能となる可視化系が装置に組み込まれた段階で、実施する予定にしているが、既に得られたデータをもとに予備的に行われた考察ではフロック形成の際の素過程として、2つのコロイド粒子が衝突する時に働く流体力学的相互作用の重要性と、剪断流中でフロックが形成される際のクラスターの再配列機構の存在が予測された。本年度はこの両者について、理論ならびに基準となる急速凝集系における実験系を対象とした測定を行った。結果は以下のとおりである。

(1)フロックの形成過程における理論的考察コロイドサイズの大きさの粒子は媒体の運動及びブラウン運動により相対的速度差を生じ、順次衝突し凝集する。しかし、この両者が同じ程度で影響しあう領域についての考察はこれまでなかった。そこで、この両者の単純な加算性を仮定して検討してみたところ、既応に報告されている摂動法理論よりも実用レベルに則した結果を予測した。(2)基準撹拌系における凝集速度の測定(1)の結果は基準撹拌系における凝集速度の粒径依存性から立証される。その為に必要となる転倒撹拌、回転二重円筒、タービン型撹拌の3つの流動系を製作し、予備実験を実施した。しかしながら、採用された測定系には特に粒径の小さい領域において、大きなノイズが存在し、その改善が次年度以後の課題として残された。(3)基準撹拌系におけるフロックの破壊フロックの強度を測定する理論式を導き、基準撹拌系において、その実証を試みた。その結果、既応の報告よりもかなり改善された実測値を得たが、理論との一致において特にフロックの幾何学的特徴との対応を見た場合に、まだ検討されていない点があることが明らかになった。本年度はフロッキュレートした懸濁浮遊物質の水理学的素過程として(1)流れ場とブラウン運動が共存する場におけるフロックの形成過程、(2)形成されたフロックの静水中における単一フロックの沈降特性及び、(3)フロッキュレートした懸濁液の粘度の解析を実施した。得られた主な成果は以下の通りである。(1)ブラウン運動と流れ場の作用の加算性を仮定した、凝集速度理論の実施を行う為に、基準攪拌系における凝集速度を測定した。得られた結果より、実用的なレベルにおいて両者の加算性が妥当な近似であることが明らかにされた。また、同一の攪拌系を用いて架橋凝集の動的解析を試みた所、溶存状態の高分子が凝集のダイナミックスに深く関与していることが判明した。(2)基準攪拌系で形成されたフロックを単一状態で取り出し、その沈降速度をフロック径の関数として測定した。測定結果はコンピュータシミュレーションによるフロックの構造に関するスケーリング則の予測と一致し、丹保らによって報告された実測値には定量的な問題があることが明らかにされた。(3)2:1型粘土鉱物の代表であるモンモリロナイトを水中に懸濁させ分散液を作成しNaCl溶液で精製した後急速凝集を行い粘度を測定した。測定結果より、フロックの強度は懸濁液の粘度に対し支配的な因子である事、ならびに、粘土表面の水の状態がフロック破壊強度を介して懸濁液の輸送特性に深く係わっていることが明らかにされた。
オンサイトヘリウム同位体分析に向けたヘリウム分離手法の開発

火山ガスや地下水のヘリウム同位体比は、地下のマグマの活動や断層運動の活動度を評価するためのトレーサーとしての利用が期待されている。それらの活動度の評価には、可能な限り短い間隔でヘリウム同位体比の測定を行い、その変動を観測する必要がある。しかしながら、現在の分析法では、採取した試料を実験室に持ち帰り、大型の質量分析計を用いた長時間の測定を要することから、数ヶ月数年間隔での観測が主である。分析時間の多くは、気体試料からのヘリウムの分離と精製に費やされており、大幅な簡略化が求められている。そこで、本研究では迅速なヘリウムの分離、精製のため、小さな気体分子を選択的に透過する多孔質セラミック膜を作製し、質量分析計への試料導入系に適用した手法を開発することを試みる。今年度は、昨年度に引き続きゾル-ゲル法を用いて作製する多孔質セラミック膜の作製条件の検討および、質量分析を用いた分離性能の定量的な評価を行った。基材をゲル溶液に浸漬した後ゲル化させることによって作製した分離材は、試料ガスを30 sec透過させた時、対照実験と比べHe/Ar比が10倍に濃集されていた。しかし、Heの透過量は対照実験の2%程度であった。また、透過時間を60 secとした場合は、対照実験と比べ2倍程度しか濃集されなかった。これらの分離度合いは、既存研究から予想される分離度合いに比べて12桁ほど小さい。また、サイズ排除による分子ふるいが機能しているというよりは、単に系内の拡散速度の違いによりHe/Ar比が濃集しているようにみえた可能性も考えられる。しかし、10倍程度ではあるが、30 secで希ガス元素の分離ができたことから、多孔質膜を用いた簡便で迅速なヘリウムの分離・精製法が、リアルタイム・オンサイトでのヘリウム同位体比のモニタリングに適用できる可能性を示すことができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
鉄筋コンクリート建築物の機能維持限界の定量化を目的とする次世代の構造設計法の提案

本研究は二次壁(非構造壁)を有する柱梁架構の高精度な性能評価モデルを構築することを目的している。本研究の3年目の目的は建物の機能維持限界性能を定量的に評価することである。当初の研究計画では力学的な損傷評価モデルについて,居住者の感覚との相関を分析し,人間科学に基づくアプローチを計画した。特に,人間心理(不安感,危機感等)を定量化し得る指標と建物の住機能維持限界の相関を検出することを立案した。しかし,地震被害による建物の損傷に対する人間心理を工学的に定量化するのは時期尚早と判断した。一方,居住者の快適な住環境には温熱環境,空気環境,光・視環境,音環境の関係が深い。非構造壁が地震により損傷すると,ひび割れや欠損部を通じて空気の移動が可能になるため,特に温熱環境,空気環境,音環境に影響し得ると考えられる。壁面を貫通する空気量を表す物理量として気密性能がある。そこで,建物の住機能維持限界を建築環境工学(建物の気密性能)から評価する方針に修正し,既存の気密性能測定法に基づくRC壁の気密性能評価実験方法を開発し,典型的なRC壁の一部を模擬した試験体を用いて載荷と気密測定を繰り返す実験を行った。実験より,RC壁の損傷と気密性能(C値)の関係を評価し,その関係を用いて研究対象の建物の住機能維持限界について検討した。その結果,被災RC建物を対象に,気密性能(C値)の制限に基づいて住機能性を維持できる限界を評価することができた。また,建物の住機能性能を保証する構造設計法の枠組を提案するため,日本建築学会・性能評価指針の方法を応用し,標準的な設計用加速度応答スペクトル(地震力)を基準として,各種の限界性能(機能維持限界性能,終局限界性能等)に至る地震力倍率を評価する手順を示し,対象建物を対象に各限界性能について比較・検討を行った。その結果,建物の住機能性を保証する構造設計法の可能性を示した。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は,二次壁(非構造壁)を有する柱梁架構の高精度な性能評価モデルを構築することである。さらに,高精度な性能評価モデルに基づいて,二次壁やスリットの存在が建物の機能性を含む耐震性能に与える影響を考慮し得る,新しい構造設計の枠組を構築することである。上記の目的を達成するため、平成27年度は平成25年に実施した構造実験を対象にして架構実験のシミュレーション解析を行った。既往の架構実験では二次壁が構造性能に影響を与えることが確認された。また、構造スリットに配筋されている振れ止め筋が架構の初期剛性および耐力上昇に影響を与えた。これらの影響を考慮して構造解析するためのモデル化方法として,マルチスプリング(MS)モデル,ファイバーモデル,有限要素モデルに着目し、実験と解析の比較を通してその妥当性について検証した。その結果、二次壁および振れ止め筋が構造性能に与える影響をこれらのモデル化方法により精度よく評価できた。また、既往の実験により,曲げ降伏が先行するRC梁部材では大変形角において主筋の座屈が生じる可能性が示された。そして、部材の終局安全性評価という観点では,主筋の座屈はRC梁部材の安全限界点に相当すると判断される。そこで、平成27年度はRC梁部材の主筋座屈のメカニズムを解明し,座屈発生点の推定方法を提案した。具体的には、修正Menegotto-Pintoモデルを用いた主筋の応力ーひずみ関係において、主筋の座屈耐力を除荷曲線上の等価剛性より評価する座屈発生点の評価手法を提案した。まこれらの成果に基づいて、骨組解析より得られた主筋の応力ーひずみ関係上で、提案する評価手法により主筋の座屈発生点を推定することで建物の安全限界点を評価し、梁主筋の座屈発生点に基づく、梁降伏型建物の安全限界性能の定量的な評価方法に道筋をつけた。二次壁の影響を考慮する梁降伏型鉄筋コンクリート建物の次世代の性能評価設計の実現を目的に,とくに構造設計体系の枠組みの構築,構造解析モデルの構築,安全限界性能の評価方法の提案を行った。構造解析モデルの構築では,(二次壁を有する)梁の構造解析モデルとして,曲げと軸力の相互作用を考慮できるモデルの利用を前提に,マルチスプリング(MS)モデル,ファイバーモデル,有限要素モデルの3通りのモデルを用いて,過去に実施した実験結果を精度よく評価できることを検証し,建物の性能評価に用いる構造解析モデルの完成を果たした。また,建物の安全限界性能の評価方法として,梁主筋の座屈発生点の評価方法を提案し,実験結果との整合を検証し,建物の安全限界性能の定量的な評価に現実的な道筋をつけた。本研究の2年目の目的は1年目に構築した解析モデルを用いて二次壁を有するRC建物に対する解析モデルの適合性の検証を進めること,また,力学的な損傷評価モデルに基づいて建物の機能維持限界性能を定量化する準備を整えることである。当初の研究計画ではE-Defenseにおける平成26年度の大型架構実験に対するシミュレーション解析を行う計画を立案した。しかし,E-Defenseの対象建物は一層に耐震壁が設けられていたため,実験結果では二次壁およびスリットがRC建物に与える影響は限定的であった。

そこで,研究対象建物を平成28年度の日本建築学会近畿支部RC部会の研究対象建物に変更し,平成27年度に構築した構造解析モデルを用いて解析を行った。ただし,研究初年度は二次壁の高精度な性能評価モデルを構築したものの,一般的な構造設計で想定される応答範囲を対象として二次壁と柱梁架構の衝突までは評価していなかったため、既往実験で確認された二次壁の衝突による耐力上昇の影響を考慮するモデル化方法を提案した。また,既往実験と解析の比較を通してその妥当性について検証した。その結果,二次壁を有するRC建物の大変形域を含む高精度な耐震性能評価ができた。また,建物の住機能維持限界を定量化するため,二次壁およびスリットを有するRC架構の損傷評価を行った。とくに,二次壁のひび割れに着目して,既往実験においてRC架構内の二次壁に発生したせん断および曲げひび割れ幅の力学的な算定モデルを提案した。また,ひび割れ幅算定法による計算値と実験値との比較を行い,ひび割れ幅算定法の妥当性について検証した。載荷サイクルのピーク時および除荷時に観察されたせん断および曲げひび割れ幅は実験値を概ね評価できた。研究の2年目は,二次壁を有するRC建物に対する解析モデルの適用と住機能維持限界性能の定量化を目的に,RC建物のシミュレーション解析,二次壁の損傷評価方法の提案を行い,期待通りの研究成果が得られたものと評価する.二次壁を有するRC建物に対する解析モデルの適用では,平成27年に構築したモデルを用いてRC建物に対するシミュレーション解析を行い,二次壁を有するRC建物の耐震性能を確認した.さらに,高精度な性能評価モデルを構築するため,既往実験で確認されたスリットを有する二次壁の衝突の影響を考慮したモデル化方法を提案し、実験結果と比較してモデル化の妥当性を示した.これらの成果により,二次壁を有するRC建物の性能評価が可能になった.また,建物の住機能維持限界性能の評価するため,二次壁のひび割れ幅に関する力学的な算定モデルを提案し,実験結果との整合を検証した。この成果により,建物の住機能維持限界性能の定量的な評価の準備ができた.本研究は二次壁(非構造壁)を有する柱梁架構の高精度な性能評価モデルを構築することを目的している。本研究の3年目の目的は建物の機能維持限界性能を定量的に評価することである。当初の研究計画では力学的な損傷評価モデルについて,居住者の感覚との相関を分析し,人間科学に基づくアプローチを計画した。特に,人間心理(不安感,危機感等)を定量化し得る指標と建物の住機能維持限界の相関を検出することを立案した。しかし,地震被害による建物の損傷に対する人間心理を工学的に定量化するのは時期尚早と判断した。一方,居住者の快適な住環境には温熱環境,空気環境,光・視環境,音環境の関係が深い。非構造壁が地震により損傷すると,ひび割れや欠損部を通じて空気の移動が可能になるため,特に温熱環境,空気環境,音環境に影響し得ると考えられる。壁面を貫通する空気量を表す物理量として気密性能がある。そこで,建物の住機能維持限界を建築環境工学(建物の気密性能)から評価する方針に修正し,既存の気密性能測定法に基づくRC壁の気密性能評価実験方法を開発し,典型的なRC壁の一部を模擬した試験体を用いて載荷と気密測定を繰り返す実験を行った。実験より,RC壁の損傷と気密性能(C値)の関係を評価し,その関係を用いて研究対象の建物の住機能維持限界について検討した。
交代結び目の体積予想

現代の位相幾何学における中心的なテーマである結び目・3次元多様体論は、双曲幾何学の導入・ジョーンズ多項式の発見を契機に大きく発展してきました。本研究では、結び目の最も重要なクラスである交代結び目に対して、そのジョーンズ多項式の漸近挙動を、ジョーンズ多項式の積分表示における積分領域の部分領域に着目した明快なプログラムに基づいて計算し、双曲幾何学とジョーンズ多項式の不思議な関係を示唆する、いわゆる体積予想の解決を試みます。
RNAを基点とした性ステロイド受容体のエピジェネティック制御によるマウス脳性分化

マウス性ステロイド核内受容体遺伝子ERα、ARプロモーター領域に脳部位特異的かつ性特異的DNAメチル化領域があること、及び新規アンチセンスRNA(ERαas、ARas)が発現することを見つけていた。全身性強制発現(ERαas-Tg・ARas-Tg)マウスには、配列特異的DNA脱メチル化/mRNA発現上昇/性行動異常を認められる。本年度はARas発現性差のある周生期脳領域について、アンチセンスRNAが直接、配列特異的DNA脱メチル化を促進している可能性について検討するため、Ad4BP/SF1遺伝子の腹内側核特異的エンハンサー下流にARas cDNAを繋いだコンストラクトにより、メチル化性差の認められている脳部位特異的にARasを発現するトランスジェニックマウスを作製した。この新規トランスジェニック雌マウスは、全身性ARas強制発現雌マウス同様、性成熟後に配列特異的DNA脱メチル化/mRNA発現上昇/性行動異常をおこし、雄に特徴的な性行動であるマウンティング行動を有意に認めた。脳の性分化に重要である周生期において、トランスジェニック雌のDNAメチル化/ヒストン修飾パターンは既に雄型に変換していた。またRNA免疫沈降法により、この時期のARasがAR遺伝子のクロマチン構造に直接的に作用していることが明らかとなった。脳雄性化には新生児期の精巣由来アンドロジェンが必須であるが、確かに新生児期に精巣除去すると野生型雄マウスの腹内側核におけるARasの発現は低下し、2日後までにDNAメチル化パターンは雌型に回帰した。一方、新規トランスジェニック雄は新生児期に精巣除去をしてもDNAメチル化パターンは雄型を維持していることがわかった。したがって、アンドロジェンシグナルはARasを介したエピジェネティック制御により、腹内側核の雄性化に関わることが明らかとなった。マウス性ステロイド核内受容体遺伝子ERα、ARについて、DNAメチル化状況が性特異的・脳領域特異的であること、及び共通してプロモーター領域に重なって新規アンチセンスRNA(ERαas、ARas)が発現することを発見していた。全身性強制発現(ERαas-Tg・ARas-Tg)マウスを作製し、配列特異的DNA脱メチル化/mRNA発現上昇/性行動異常を認めていた。本年度はまず別のエストロジェン受容体であるERβについて同様の解析を行い、性特異的・脳領域特異的DNAメチル化領域を同定した。雌の海馬、視索上核、室傍核、扁桃体が低メチル化、他の調べた全ての神経核で高メチル化、雄では上記4つの脳領域を含む全てが高メチル化状況にあった。プロモーター領域に発現する新規アンチセンスRNA(ERβas)は海馬、視索上核、室傍核に特異的に発現しており、性差も認められた。ERβas-Tgマウスは、やはり配列特異的DNA脱メチル化/mRNA発現上昇が認められたが、性行動に野生型との有意な差は認められず、脳の性差形成にはERα、ARが優位に働いていることが分かった。そこで、ERαとARに解析対象を絞って、胎生期からの脳領域毎のアンチセンスRNA発現パターン/クロマチン構造を解析した。ERαasの発現は生後0日では雄の側脳室周囲、前交連、分界条床核、尾状核/被殻に発現し、生後10日目までに分界条床核に限局した。雌では上記領域での発現は認められなかった。ARasの発現は生後0日では雌雄とも側脳室周囲、前交連に発現し、雄でのみ生後10日目までに背内側核、弓状核、腹内側核にも拡がっていた。ERα/ARともアンチセンスRNA発現に対応する発達特異的DNAメチル化/ヒストン修飾が認められ、内在性RNAの発現変化が配列特異的にエピジェネティック修飾を変換することで、マウス脳性分化に機能していることが強く示唆された。

一方、新規トランスジェニック雄は新生児期に精巣除去をしてもDNAメチル化パターンは雄型を維持していることがわかった。したがって、アンドロジェンシグナルはARasを介したエピジェネティック制御により、腹内側核の雄性化に関わることが明らかとなった。
修復象牙質形成過程における象牙芽細胞の分化誘導のメカニズムに関する研究

修復象牙質形成過程における象牙芽細胞の分化誘導のメカニズムを解明する目的で,歯の発生過程,う蝕,窩洞形成ならびに歯髄腔内硬組織形成過程における細胞分化の関連因子の局在について免疫組織化学的検索を行った.その結果,1.歯の発生過程において,内エナメル上皮基底膜に沿ったラミニン-5とα6,β4インテグリンの特異的な発現が観察され,エナメル芽細胞の分化との関連性が示唆された.またこのような基底膜構成成分の変化は象牙芽細胞の分化の過程にも関連していると考えられる.2.初期う蝕の段階から,MHC Class II抗原提示細胞(HLA-DR陽性細胞)とPGP9.5陽性神経線維はう蝕病巣下に集積し,進行したう蝕歯ではHLA-DR陽性反応は樹状細胞のみならず,髄鞘を有しないシュワン細胞においても認められた.また,PGP9.5陽性神経線維と象牙芽細胞ならびにHLA-DR陽性細胞との接合が高頻度に観察され,歯髄の炎症と修復過程における免疫系と神経系との協調作用が示唆された.3.従来のバーとEr:YAGレーザーを用いた窩洞形成後,組織非特異的アルカリホスファターゼはレーザー群で窩洞形成直後から強く広範囲な反応が観察された.一方OX6陽性抗原提示細胞ならびにPGP9.5陽性神経線維は両群共に同様の局在性を示し,窩洞形成部位に一致した抗原提示細胞と数珠状を呈する神経線維の多数の集積が認められ,歯髄の修復過程,特に修復象牙質形成との関連性が示唆された.4.ラット臼歯の皮下移植後の歯髄腔内硬組織形成過程における非コラーゲン性タンパク,オステオカルシン(OCN),オステオポンチン(OPN),骨シアロタンパク(BSP)ならびに象牙質シアロタンパク(DSP)の局在は歯冠部,歯根部および根尖部新生硬組織において異なる染色性を示し,それぞれ由来の異なる細胞により形成されることが示唆された.修復象牙質形成過程における象牙芽細胞の分化誘導のメカニズムを解明する目的で,歯の発生過程,う蝕,窩洞形成ならびに歯髄腔内硬組織形成過程における細胞分化の関連因子の局在について免疫組織化学的検索を行った.その結果,1.歯の発生過程において,内エナメル上皮基底膜に沿ったラミニン-5とα6,β4インテグリンの特異的な発現が観察され,エナメル芽細胞の分化との関連性が示唆された.またこのような基底膜構成成分の変化は象牙芽細胞の分化の過程にも関連していると考えられる.2.初期う蝕の段階から,MHC Class II抗原提示細胞(HLA-DR陽性細胞)とPGP9.5陽性神経線維はう蝕病巣下に集積し,進行したう蝕歯ではHLA-DR陽性反応は樹状細胞のみならず,髄鞘を有しないシュワン細胞においても認められた.また,PGP9.5陽性神経線維と象牙芽細胞ならびにHLA-DR陽性細胞との接合が高頻度に観察され,歯髄の炎症と修復過程における免疫系と神経系との協調作用が示唆された.3.従来のバーとEr:YAGレーザーを用いた窩洞形成後,組織非特異的アルカリホスファターゼはレーザー群で窩洞形成直後から強く広範囲な反応が観察された.一方OX6陽性抗原提示細胞ならびにPGP9.5陽性神経線維は両群共に同様の局在性を示し,窩洞形成部位に一致した抗原提示細胞と数珠状を呈する神経線維の多数の集積が認められ,歯髄の修復過程,特に修復象牙質形成との関連性が示唆された.4.ラット臼歯の皮下移植後の歯髄腔内硬組織形成過程における非コラーゲン性タンパク,オステオカルシン(OCN),オステオポンチン(OPN),骨シアロタンパク(BSP)ならびに象牙質シアロタンパク(DSP)の局在は歯冠部,歯根部および根尖部新生硬組織において異なる染色性を示し,それぞれ由来の異なる細胞により形成されることが示唆された.修復象牙質形成過程における象牙芽細胞の分化誘導のメカニズムに関する基礎的研究の一環として、特に細胞分化と細胞外基質との関連性に着目し、その局在について免疫組織化学的検索を進めている。歯の形態発生と細胞分化は上皮-間葉の相互作用により制御されており、この相互作用に基底膜が重要な役割を果たしている。歯の発生過程における細胞分化のメカニズムと基底膜の機能を検索する目的で、歯の発生過程における基底膜構成成分ラミニン-5の遺伝子発現と蛋白の局在をin situハイブリダイゼーション法と免疫蛍光法を用いて観察した。その結果、ラミニン-5は歯胚上皮に発現し、発生時期特異的な発現パターンを示すこと、また細胞分化の過程で基底膜構成成分の変化が起こることが明らかにされた。今後、基底膜細胞外基質に対する細胞受容体の発現、ならびにこのような基底膜構成成分の変化と象牙芽細胞の分化との関連性について検索する必要がある。一方、う蝕に伴う修復象牙質形成と免疫応答ならびに神経線維との関連性を検索する目的で、う蝕歯髄組織における主要組織適合複合体(MHC)クラスII抗原提示細胞(HLA-DR陽性細胞)とPGP9.5陽性神経線維の分布、局在について免疫組織化学的観察を行った。浅在性う蝕では、HLA-DR陽性細胞は主としてう蝕病巣下の細胞稀薄層に集積し、PGP9.5陽性神経線維はさらにその下方に集積していた。

進行したう蝕歯においては、HLA-DR陽性細胞とPGP9.5陽性神経線維は共にう蝕病巣下の象牙芽細胞層直下に密に集積して観察され、様々なサイトカインや神経由来の因子が修復象牙質形成に関連する可能性が示唆される。修復象牙質形成過程における象牙芽細胞の分化誘導のメカニズムに関する基礎的研究の一環として、特に歯牙発生期における細胞分化と細胞外基質との関連性に着目し、その局在について免疫組織化学的検索を進めている。我々はこれまで上皮-間葉相互作用と細胞分化における基底膜の機能において検討し、歯の発生過程におけるラミニン-5(LN-5)サブユニットの発現は特異的な時間的・空間的パターンを示すことを報告した。今回はさらに、マウス切歯におけるLN-5の発現を臼歯の場合と比較検討した。発生初期にはほぼ同様の発現パターンを示すものの、切歯では唇側・舌側間に非対称が認められ、特に唇側のcervical loop部には常に強い発現が観察され、切歯に特異的な形態形成との関連性が示唆された。さらにLN-5の受容体の一つインテグリンα6β4の局在について、マウス切歯における免疫組織化学的観察を行った。その結果、インテグリンα6、β4サブユニットはそれぞれ局在性に若干の相違が観察され、LN-5ならびにインテグリンα6、β4サブユニットの特異的な発現が細胞分化、特にエナメル芽細胞の分化に重要な役割を果たしていることが示唆された。一方、最近注目されているEr:YAGレーザーによる窩洞形成後の歯髄反応について、抗原提示細胞および神経繊維の動態、さらにアルカリ性ホスファターゼ(ALPase)の局在の変化ならびにDNAの断片化を指標として免疫組織化学的に検索し、従来のバーによる切削と比較した。その結果、抗原提示細胞および神経繊維の動態に関しては両者とも類似の変化を示す一方、ALPaseおよび断片化DNAの局在性に若干の相違が観察された。すなわちレーザー群においてALPaseはより強く広範囲な反応が、また断片化DNAは早期に消失する傾向が認められ、レーザー特有の歯髄組織への影響が示唆された。修復象牙質形成過程における象牙芽細胞の分化誘導のメカニズムに関する基礎的研究の一環として,特に細胞分化と細胞外基質との関連性に着目し,その局在について免疫組織化学的検索を進めている.歯牙の再植及び移植後に歯髄組織が石灰化することが知られているが,そのメカニズムについては不明な点が多い.ラット臼歯の皮下移植後の歯髄腔内硬組織形成過程における非コラーゲン蛋白,オステオカルシン(OCN),オステオポンチン(OPN),骨シアロタンパク(BSP)および象牙質シアロタンパク(DSP)の局在を免疫組織化学的に観察した.移植1週後,歯冠部歯髄組織は変性したが,血管が根尖より歯根部歯髄腔まで進入しており,歯根部の象牙前質表面には,扁平な細胞が接していた.根尖部では,象牙前質に接して多数の細胞を有する硬組織が歯髄腔内側に向かって形成されていた.2週後,血管が歯冠部へと到達し,歯根部では象牙前質表面に細胞成分の乏しい硬組織が添加され,一方歯冠部では,細胞を有する小腔構造の多数見られる骨様の硬組織が島状に形成された.3週目以降,これらの新生硬組織の量は著しく増加した.免疫局在は,OCN,OPN,BSPは歯冠部及び根尖部硬組織において強陽性反応を示したが,歯根部硬組織では特異的な局在は見られなかった.
常圧低酸素環境の特性を生かした新たなスポーツトレーニング方法の開発

2018年度は,低酸素環境下でのスプリント運動のセット間の休息中における酸素濃度の相違がエネルギー代謝および発揮パワーに及ぼす影響について検討を行なうことを目的とし,予備実験を行なった.自転車競技選手2名を対象に,6秒の全力ペダリング運動を30秒の休息を挟み5本,それを6分30秒の休息を挟み3セット(合計15本)実施した.環境条件は1運動(低酸素)ー休息(低酸素),2運動(低酸素)ー休息(通常酸素),3運動(通常酸素)ー休息(低酸素),4運動(通常酸素)ー休息(通常酸素)とした.なお,被験者は通常酸素(吸気酸素濃度20.9%)または低酸素(吸気酸素濃度13.6%,標高3500m相当)に設定された室内においてペダリング運動を実施し,ダグラスバッグに溜められた通常酸素または低酸素の空気をマスクを介して休息時に吸引することとした.測定項目は,ペダリングの各セットの発揮パワーおよび3セット目終了後における血中乳酸濃度とした.1セット目から3セット目の発揮パワーの低下率は1および2が3および4と比較して大きかったが,1および2,3および4の間には大きな違いは認められなかった.また,3セット終了後の血中乳酸濃度でも同様に,1および2が3および4と比較して高値を示したが,1および2,3および4の間で大きな違いは認められなかった.したがって休息中の吸入酸素濃度の相違はエネルギー代謝および発揮パワーに対して大きな影響をもたらさない可能性が示された.2019年度は,同様の実験プロトコルをもちいて本実験を実施する予定としている.所属機関の実験室利用の混雑等の事情から実験準備等に時間を要したが,予備実験を実施し本実験の実施の目処を立てることができている.したがって,当初の予定よりはやや遅れているものの着実に進捗していると言える.今後は,実施した予備実験の結果を元に実験プロトコルを修正し,実験を実施する.ただし,研究代表者が2019年度より他大学に異動することとなり,実験を実施するに当たり予期せぬ出費等があることが予想される.また,実験の実施可能時期も限られるが,それは周到に準備をした上で短期間で実験を実施することで補う.本研究は常圧低酸素環境では酸素濃度を容易に変化させることができるという特性を生かしたトレーニング方法について考案することを目的としている.初年度は,その特性を競技現場で生かすための基礎データとして,同一低酸素濃度環境下における身体の酸素化動態と代謝,内分泌応答の関係性について検討した.被験者は健康な成人男性10名とし,低酸素環境(吸気酸素濃度14.5%,標高3000m相当)において60%VO2max強度の自転車ペダリング運動を60分間実施した.運動中20分毎(運動開始20,40,60分)に動脈血酸素飽和度,筋酸素飽和度,代謝系指標および血液指標を測定した.動脈血酸素飽和度は指尖に装着したパルスオキシメータから測定し,筋酸素飽和度は筋赤外線分光装置のプローブを右脚外側広筋に装着して測定した.代謝系指標は,酸素摂取量,二酸化炭素産生量,呼吸交換比を,血液指標は,血中乳酸,血中グルコース,血中pH,成長ホルモン,コルチゾール,エリスロポエチンを測定した.その結果,血中の酸素化動態を示す動脈血酸素飽和度には運動中7%程度の個人差が認められたのに対し,筋内の酸素化動態を示す筋酸素飽和度には運動中25%程度の個人差が認められた.さらに,内分泌応答との関連について検討したところ,筋酸素飽和度において動脈血酸素飽和度よりも高い関連性が認められた.したがって,個人ごとに酸素濃度を変化させることが低酸素トレーニングを実施する上で重要である可能性が考えられた.実験室の使用予定の関係上当初の予定とは実験内容が少々異なったが,本研究の目的を達成する上で重要な知見が得られたため.2018年度は,低酸素環境下でのスプリント運動のセット間の休息中における酸素濃度の相違がエネルギー代謝および発揮パワーに及ぼす影響について検討を行なうことを目的とし,予備実験を行なった.自転車競技選手2名を対象に,6秒の全力ペダリング運動を30秒の休息を挟み5本,それを6分30秒の休息を挟み3セット(合計15本)実施した.環境条件は1運動(低酸素)ー休息(低酸素),2運動(低酸素)ー休息(通常酸素),3運動(通常酸素)ー休息(低酸素),4運動(通常酸素)ー休息(通常酸素)とした.なお,被験者は通常酸素(吸気酸素濃度20.9%)または低酸素(吸気酸素濃度13.6%,標高3500m相当)に設定された室内においてペダリング運動を実施し,ダグラスバッグに溜められた通常酸素または低酸素の空気をマスクを介して休息時に吸引することとした.測定項目は,ペダリングの各セットの発揮パワーおよび3セット目終了後における血中乳酸濃度とした.1セット目から3セット目の発揮パワーの低下率は1および2が3および4と比較して大きかったが,1および2,3および4の間には大きな違いは認められなかった.また,3セット終了後の血中乳酸濃度でも同様に,1および2が3および4と比較して高値を示したが,1および2,3および4の間で大きな違いは認められなかった.したがって休息中の吸入酸素濃度の相違はエネルギー代謝および発揮パワーに対して大きな影響をもたらさない可能性が示された.2019年度は,同様の実験プロトコルをもちいて本実験を実施する予定としている.

所属機関の実験室利用の混雑等の事情から実験準備等に時間を要したが,予備実験を実施し本実験の実施の目処を立てることができている.したがって,当初の予定よりはやや遅れているものの着実に進捗していると言える.初年度は身体の酸素化動態と代謝,内分泌応答の関係について検討を行い,個人ごとに酸素濃度を設定して低酸素トレーニングを行ったほうが身体に対する内分泌刺激を高められる可能性があることを明らかにした.H30年度では「容易に酸素濃度を変更できる」という常圧低酸素環境の特性を生かし,運動中に酸素濃度を変化させることが内分泌応答に及ぼす影響について明らかにする予定である.今後は,実施した予備実験の結果を元に実験プロトコルを修正し,実験を実施する.ただし,研究代表者が2019年度より他大学に異動することとなり,実験を実施するに当たり予期せぬ出費等があることが予想される.また,実験の実施可能時期も限られるが,それは周到に準備をした上で短期間で実験を実施することで補う.研究機材の使用状況の関係もあり,当初予定していた内容を変更して実験を実施した.その結果,H29年度は実験規模を縮小して実験を実施することとなった.H30年度は実施予定の実験の規模が大きくなることが予想され,差額は実験の遂行費用(物品費,人件費)に充てる予定である.2018年度は実験室の都合から本実験を実施するまでには至らなかった.しかし予備実験までは終了しており,本実験の実施予算として使用する予定である.
東海・神岡間長基線ニュートリノ実験（Ｔ２Ｋ）によるニュートリノ精密測定

東海・神岡間長基線ニュートリノ実験(T2K)は、ミューオンニュートリノ・電子ニュートリノ転換現象の発見を第一目標に掲げ、2009年に開始された研究である。2011年には、ミューオンニュートリノ・電子ニュートリノ転換現象を示唆する状況を捉え、2013年6月にはついに発見を公表するに至った。上記発見を踏まえ、他の研究グループが成しえなかった、三世代存在するニュートリノの混ざり具合いの精密測定、ひいてはT2K研究グループの発見以前には足掛かりすら存在しなかった、レプトンのCP対称性の破れの探索に挑戦していくため、更なる実験データの蓄積を行うと同時に、実験の系統的不定性を理解しつくし、極小化することに努力を傾注している。特に、ニュートリノを生み出すπ粒子やK粒子等が陽子ビームと炭素標的の衝突によって生成される過程を詳細に調べることにより、ニュートリノ量等の予測精度を向上することに成功し、実験感度の向上がなされた。現在稼働中の実験結果の向上に加えて、T2K実験に限らず、将来の長基線ニュートリノ研究での活用も期待される新規ニュートリノ測定装置である、液体アルゴンタイムプロジェクションチェンバーの開発を行い、測定装置実用化に向けた、重要要素(電荷信号読み出しシステム、高電圧印加システム、光信号測定システム、粒子識別ソフトウエア)の開発も行った。得られた成果は学術専門誌へ投稿し、国内外の学会、研究会で発表された。27年度が最終年度であるため、記入しない。上記発見を踏まえ、他の研究グループが成しえなかった、三世代存在するニュートリノの混ざり具合の精密測定、ひいてはT2K研究グループの発見以前には足掛かりすら存在しなかった、レプトンのCP対称性の破れの探索に挑戦していくため、更なる実験データ蓄積を行うと同時に、実験の系統的不定性を理解しつくし、極小化することに努力を傾注している。T2Kのミューオンニュートリノ・電子ニュートリノ転換現象の発見をうけて、当初の予定通り、三世代存在するニュートリノの混ざり具合の精密測定が継続され、また、レプトンのCP対称性の破れの探索へむけて、着実に実験感度の向上がなされている。特に、ニュートリノを生み出すπ粒子やK粒子等が陽子ビームと炭素標的の衝突によって生成される過程を詳細に調べることにより、ニュートリノ量等の予測精度が格段に向上し、T2Kの測定感度向上に寄与していることから、研究はおおむね順調に進展していると判断できる。KEK/JーPARCの加速器陽子ビームにより生成される大強度ニュートリノビームを使用し、東海・神岡間長基線ニュートリノ実験(T2K)を遂行していく。その際、引き続き、陽子・炭素衝突実験で得られたπ粒子やK粒子の生成データを詳細に吟味することにより、ニュートリノ量の予測精度向上を図る。得られた結果に基づいて、三世代存在するニュートリノの混ざり具合の精密測定の結果をとりまとめる。加えて、これまで得ることが難しかった大強度ニュートリノビームをKEK/JーPARCニュートリノ施設の稼働により手にしたことを活かして、既存の装置では測定が困難であったニュートリノ相互作用の詳細に迫る、新規ニュートリノ測定装置の構想を提案すべく、信号読み出しシステムプロトタイプを構築していく。得られた成果は、学術専門誌へ投稿し、国内外の学会、研究会で発表する。
サイバースペースにおける政治活動の実態に関する実証分析

この研究の目的は、わが国における選挙の候補者が開設しているウェブサイトを対象として、そこから発信されている情報の内容や情報発信の方向、そして情報発信の形態についての調査を行って、サイバースペースにおける政治活動の実態を明らかにすることにある。そのために、2004年7月11日に実施された参議院選挙および2005年9月11日に実施された衆議院選挙の際に、候補者ウェブサイトについての調査を行った。対象としたのは、各候補者におけるウェブサイトの有無とウェブサイトの内容である。ウェブサイトの内容については、インターネットの特質である(1)相互作用性、(2)情報提供、(3)プレゼンテーション、(4)アクセスの容易性、の4つの基準に従って、約40の調査項目を抽出した。分析にあたっては、調査から得られたデータを基にして、ウェブサイトの洗練度を測る指標をまず作成し、多変量解析の手法を用いてサイトの洗練度に影響を及ぼす要因を明らかにすることを試みた。その結果として明らかになったのは以下のとおりである。第1に、自民党および民主党の候補者によるウェブサイトは、他の政党や無所属の候補者によるサイトと比較して、洗練度が高くなる傾向がある。第2に、前職あるいは現職の候補者によるサイトの洗練度は、それ以外の候補者によるサイトの洗練度よりも高くなっていた。第3に、性別や学歴といった候補者の社会的属性は、サイトの洗練度に有意な影響を及ぼしていなかった。これらの結果は、サイバースペースにも現実の政治の様態が反映されているとする「通常化」の現象が、わが国においても進行しつつあることを示している。平成16年度は、同年7月11日に投票が行われた参議院議員選挙における候補者ウェブサイトについての調査を実施した。調査の概要は以下のとおりである。立候補予定者が確定し始めた2004年6月1日から6月22日までの間に、各政党のウェブサイトや各種検索エンジンなどを用いて、候補者がウェブサイトを開設しているかどうかの確認作業を行った。その結果として、全320名の候補者中、74.4パーセントにあたる238名がウェブサイトを開設していることが明らかになった。それら238名のウェブサイトを対象として、公示日の前日2004年6月23日から投票日の3日後にあたる7月14日までの22日間にアクセスを定期的に行って、その内容を1日ごとに記録した。以上の方法によって得られたデータを用いて、候補者ウェブサイトの内容に影響を及ぼす要因を解明することを試みた。なお、分析の一部は平成17年度においても継続して行う。具体的には、「相互作用性」「情報提供」「プレゼンテーション」「アクセスの容易性」の4つの基準を用いた内容分析を行い、ウェブサイトの内容を数値化した。それを基にウェブサイトの充実度を測る指標を作成し、それを従属変数とする統計分析を行った。現在までに明らかになったのは、候補者の社会経済的属性をコントロールした上で、所属政党および候補者の地位がサイトの充実度に有意な影響を及ぼしていたということである。所属政党および候補者の地位については、社民党、共産党、無所属の候補に対して自民党や民主党などの大政党からの候補者が、そして元職や新人候補に対して現職候補が充実した内容のサイトを開設していた。この発見は、我が国においてもいわゆる「通常化(normalization)」が進行している可能性があることを示すものである。
加齢にともなうB細胞免疫グロブリン遺伝子レパトアーの変遷

加齢に伴うB細胞免疫グロブリン遺伝子レパトアーの変遷を検討するために,10例のCord blood,7歳,21歳,23歳,42歳の正常骨髄細胞,6歳,12歳,21歳,42歳,90歳,95歳の正常末梢血を採取し,リンパ球を分離した.得られた各リンパ球よりDNA,RNAを抽出した.先ず,免疫グロブリン重鎖(IgH)遺伝子において最も多様性に富むcomplementarity determining region-III(CDR-III)の遺伝子配列の比較を行い,その構成成分の加齢に伴う変化について検討した。その結果、DH,JHエレメントの使用頻度、Nセグメントの長さ、mutationの頻度に関しては、cord bloodを除いては、各年齢層において差は認められなかった。つまり、cord bloodにおいては、DHQ52エレメント及び、J2,3,4と比較的3'側に位置するDHエレメントと5'側に位置するJHエレメントの使用頻度が高く、Nセグメント(特にD-J結合部)は極めて短かった。一方、出生後リンパ球においては、小児、青年、壮年、老年期を通して差は認めず、DHエレメントの使用頻度はランダムであり、JHエレメントはJ4,5,6の比較的3'側のエレメントが高頻度で用いられていた。次に、B細胞の分化との関連を調べるために、小児、及び成人の骨髄細胞より、CD10,CD19,IgMの細胞表面への発現の差により、pre-B細胞と成熟B細胞をソーティングし、そのCDR-IIIのシークエンスを決定、比較したところ、DHエレメントの使用頻度はやはり、ランダムであり、Nセグメントの長さも末梢血リンパ球と同様であったが、JHエレメントにおいては、3'側のエレメントが多く使用されていたが、pre-B細胞においては、最も3'側に位置するJ6エレメントの使用頻度が高く、既に我々が報告しているpre-B急性リンパ性白血病における使用頻度と同様であった。以上の結果より、CDR-IIIの構造においては、出生後は各年齢層において差は認め難く、かつ、B細胞の分化においても既にpre-B段階においてほぼその構造は決定されており、出生後の免疫能の変化は、主として可変部(VH)領域の構造、すなわちVHエレメントの種類及びVHエレメントにおけるmutationが強く関与していることが示唆された。そこで、正常成人における抗体産生細胞におけるIgH可変部領域のmutationの頻度を抗体のサブクラス別に比較検討したところ、IgM<IgA<IgGの順にmutationの頻度は高くなり、抗体のサブクラスによってmutationの頻度が異なり、各抗体に要求される抗原特異性を反映していると考えられた。現在各年齢層における抗体産生細胞の可変部領域のmutationの頻度を各サブクラス別に検討中である。
京都ものづくり企業のソーシャルキャピタルとブランド生成の調査分析

代表者と分担者が、関西と東京双方の大学拠点を散しつつ、いわゆる「京都企業」を中心に、国際的競争力を持つ京都企業の事例研究、マーケティング研究、ネットワーク分析ツールの実装など、多角的な研究を行った。研究開始時点では曖昧にしか定義されていなかった京都企業の定義を固め、企業と社会的関係のデータベース(現在非公開)を構築した。京都企業経営者の社会的ネットワークに見られる「戦略的な閉鎖と意図せざる仲介」という現象を見いだし、京都企業のブランドのスパイラル効果を理論化した。長期間の観察では多世代、ものづくり・観光業・寺社仏閣・伝統産業などの他業者、多様な規模の主要プレイヤーを取り結ぶ結節点を発見した。平成26年度は,京都府及び滋賀県に本社をおく上場企業についてのデータを収集、非公開データベースとして整えた。また、研究提案当時には、当該地域におけるBTC(Business to Customer)ブランドを主軸とした検討のみを想定していたが、その理論的枠組みを超えたあらたな検討枠組みとして、BTB(Business to Business)ブランドの構築についての仮説及び理論モデルを検討する必要性を明らかにした。同時に、既存の学術出版物、マスメディア出版物ならびに事業所データベース等の利用から得うる情報をさらに超えた文献収集の必要性を確認し、京都老舗企業に関する、古書(絶版書)を含む文献収集を開始した。これらの文献データを精査しつつ、当該地域の人間関係についての理論的検討を進め、そのメリット・デメリットについて分析を行ってきた。また、関連領域と考えられる当該地域のサービス産業のブランド化についてのフィールドワークも実施してきた。方法論的には、経営学分野においては方法論的チャレンジと位置づけられる、ビッグデータに関するテキスト・マイニング技術に関する研究の体系的整理を進めた。「京都ものづくり企業のソーシャルキャピタルとブランド生成の調査分析」研究は、京都ものづくり企業の定義、そのソーシャルキャピタルの特定、京都ブランドの生成という三つの部分にわけられる。本研究チームでは、藤本隆宏による広義の「ものづくり」の概念に立脚し、いわゆる「製造業」だけをものづくりとはみなさず、設計情報の転写を行なう活動をものづくりとみなすことで研究チーム内で合意した。そのうえで、先行研究のレビュから「京都企業」という概念の多義性が確認されたため、京都企業に対して独自の定義を与え、一連の企業群を特定し、その概要についてのデータベースを構築した。それらの企業群について、立地を可視化した図をアナログで作成し空間認知のためのモデルを作成した。これら京都企業のもつ主要取引先について必要と見込まれるデータのフラグ整理が進行中である。京都ブランド及び京都に関するイメージについての事例研究としては、(1)京都アニメーション産業への文化庁による政策的支援についての事例研究を進め、現場のリアリティに根ざした政策立案、実行が有効であるという仮説を確認した。(2)京都の酒文化についての事例研究を進め、そのネットワークの拡大プロセスについての事例研究を進めている。また、(3)京都への観光客の増加をうけ、現在のインバウンド政策、京都の民泊と観光客・宿泊客の増加についての概要を検討し、その問題点を、経済政治研究所にて論じるなど、マクロの分析も進めている。アメリカ社会学会の年次大会で、日本企業への従業員の定着にいかに人間関係が影響を及ぼすかについて、報告を行ない、日本・京都の企業に対する、海外の研究者からのイメージについての情報交換やヒアリングを行なうなど、「ブランドの生成及び維持を促進するメカニズム」についての国内外での学会・研究会での意見交換を行った。京都企業についての定義、詳細のデータベースづくりに向けてのデータ整理やフラグ項目の確認など、おおむね順調に進展している。ものづくり企業のもつソーシャルキャピタルについては理論と概念枠組みの整理が、必要である。一方、質問紙調査の設計が予定よりも時間がかかっており、今年度は企業調査を進めることに注力したい。また、研究チーム内の役割分担を見直すことを検討し、あらたに企業のブランディングとマーケティングに関する理論枠組みの検討や、調査設計に協力をいただくかたを探して、協力関係をとりつけるめどがついたことも、研究の順調な進展に寄与すると考えている。今年度のプロジェクトにおいては、京都をはじめ国内外のものづくり企業へ工場見学を行い、企業の経営状況及びブランド構築にかかわる研究・開発について複数社へヒアリング、チーム内研究会の開催及びヒアリングを行った。また、飲料品製造企業本社幹部へ、ブランド構築についての研究報告と提案を行っている。ものづくり社会学という分野をたちあげるために、アメリカ社会学会他に参加し、いくつかの有用な治験を得てきている。特許の開発にそなえて研究を繰り返しているが、人工知能系の研究分野においてネットワーク解析の発展は著しく、技術的競争力をつけるべく、新しい分析方法である、MuxViz(三次元ネットワーク)の実装研究を行った。これは我が国でも使用者がおらず、わが研究チームの主要な技術として研究競争力をあげたと考えている。現在でも技術的困難な問題をかかえた解析ツールであるが、これによって、ものづくり企業の取引及び知的技術移転のネットワークの描画・解析が進捗したのが今年度の一番の成果だと考えている。また台湾・シンガポールなど他国への学会に参加し、ネットワーク分析の研究者と方法論の検討・最新の研究動向について議論を行った。さらに、最終年度に行うシンポジウムの計画を試みており、国内外の研究者と交渉を重ねている。SMWSも発起人として5年以上が進み、人工知能学者、統計物理学者、マーケティング研究者、社会学者、社会心理学者とのネットワーク化を重ねた。進捗状況は順調である。チーム全体の協力体制も整い、新たな協力者連携、設備も増えたため、大変に好調に進捗していると考えている。問題点としては機材が老朽化し、計算機の調子が大変によろしくなく、稼働が不安定なことがあげられる。

この点は至急に新しい計算機を購入し、今後対応したいと考えている。本研究では、京都及び滋賀県に本社を置く企業のうち、売上上位40社を対象に、いわゆる「京都企業」の本質を、大企業をとり結ぶ老舗による人的つながりに着目した分析を行った。約100年を超えて存続する老舗飲食店に関わる事例研究で、(組織学会研究大会2018年6月報告予定)、花街における老舗が京都企業を取り結ぶ核として機能しており、戦略的な閉鎖と意図せざる仲介を行っているという理論的体系化を進めた。地理情報をもひもづけを可能とするなど、ネットワークデータの多様化が進み、分析ツールの国際的開発研究が進行している現状をふまえ、スロヴェニアのPajekの新機能の有用性の検討とマニュアル作成した。さらにスペインで開発中の三次元レンダリングを可能にするMuxVizの実装実験を行ない、研究室において日本初の複数マシンによる安定的な同分析ツールの稼働環境を構築した。MuxVizについては、2017年10月に代表者が京都で受け入れ組織として開催したSMWS(ソーシャルメディアワークショップ)、日本選挙学会(2018年5月)などで、報告を行っている。分担研究者も、コンテンツ産業をフィールドとし京都企業としてだいひょ的な任天堂が中心になって立ち上げたゲームビジネスの始まりを明らかにした。手法としては、オーラルヒストリーの収集を進めた。また、2015年度に開始した、企業と企業を繋ぐ営業活動の研究を継続した。さらに、コンテンツ・ビジネスや営業活動を包括する枠組みとしてサービス・ケイパビリティという概念を共同研究者と共に提案し、そのフレームワークを検討した(3)。なお、一部の成果は、一橋大学のオーラルヒストリー収集の成果が、ディスカッション・ペーパーとして登録され始めている。http://pubs.iir.hit-u.ac.jp/admin/ja/pdfs/index?lid%5B%5D=51代表者と分担者が、関西と東京双方の大学拠点を散しつつ、いわゆる「京都企業」を中心に、国際的競争力を持つ京都企業の事例研究、マーケティング研究、ネットワーク分析ツールの実装など、多角的な研究を行った。研究開始時点では曖昧にしか定義されていなかった京都企業の定義を固め、企業と社会的関係のデータベース(現在非公開)を構築した。京都企業経営者の社会的ネットワークに見られる「戦略的な閉鎖と意図せざる仲介」という現象を見いだし、京都企業のブランドのスパイラル効果を理論化した。長期間の観察では多世代、ものづくり・観光業・寺社仏閣・伝統産業などの他業者、多様な規模の主要プレイヤーを取り結ぶ結節点を発見した。順調である。