hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近代日本青年の「南方」体験：中国人コミュニティーとの接触の実像

研究の関心は東亜同文書院生が記した大量の調査旅行日誌「大旅行誌」のテキスト分析をとおして近代日本人青年と“アジア"の接触を浮き彫りにすることにあり、本プロジェクトでは、南方(華南から東南アジアに広がる一帯)に焦点を当てると同時に食や言語、観光などの経験相に注目して分析を進めた。その結果、南方における「大旅行」の理解が飛躍的に進み、「大旅行」研究における地理的な偏りが是正されたほか、食料事情や言語状況、在留日本人社会、ツーリズム、都市表象など多様な観点から分析を進め、同研究の幅を拡大することができた。さらに、今後の同研究において取り組むべき喫緊の課題が明確になったのも大きな収穫であった。初年度に当たる平成27年度の研究実績は以下の4項目に分けることができる。1)「大旅行」調査史料の整理作業、2)それぞれの担当者による「南方」方面「大旅行」調査の分析、3)台湾における現地調査、4)定期的な研究会の開催である。本研究は、「大旅行」調査をとおして近代日本人青年と“アジア"の接触を浮き彫りにすることを目的としており、そのための大きな一歩を踏み出すことが出来たと言える。1)「大旅行」調査史料の整理作業:これは、愛知大学図書館所蔵の『大旅行誌』全33巻のうち、分析対象となる箇所を特定し、その上で複写・ファイル化するというものである。分析の初期段階として不可欠の作業をおおむね完了できたことは大きな意味を持つ。2)「南方」方面の各「大旅行」調査の分析:岩田/台湾、加納/東南アジア、須川/中国大陸内陸部、塩山/香港という分担にもとづき、各担当者が個別に研究を進めた。各研究成果は、平成29年度東方書店より刊行予定の『東亜不動文書院生、アジアを行く!!』(研究分担者である加納寛が編集)の一部として広く一般社会にも公開される予定である。3)台湾における現地調査:研究分担者4名それぞれの専門領域にもとづく比較分析を目的に、平成27年度は台湾に焦点を当てて、2月に共同で現地調査を行った。現場での刺激的な知的交流・意見交換、地理的な事実関係の把握、史跡の視察、そして史料の収集など、きわめて有意義なフィールドワークとなった。4)定期的な研究会の開催:以上の作業を行うために、研究会を春学期2回・秋学期3回開催し、進捗状況を相互確認するとともに、その時点での分析結果の共有に努めた。研究分担者間の密な連携を通じて、基礎史料となる『大旅行誌』の整理をおおむね完了することができた。また、「南方」地域の「大旅行」調査の分析を各地域の担当者が進め、その成果が平成28年度中に刊行予定となっている。さらに、共同の現地調査を実施して本研究のポイントである重層的な比較分析を実践することができた。以上の3点を念頭に置けば、本研究が平成27年度に予定した研究段階、すなわち「南方」4地域における「大旅行」調査の実態解明、ならびに「大旅行」調査の経験層の分析という二つのタスクは、おおむね達成したと言って良い。次年度に当たる平成28年度の研究実績は以下の5項目に分けることができる。1)前年度の研究の成果発表、2)各担当者による調査分析、3)定期的な研究会の開催、4)合同現地調査、5)新たな研究課題の認識と着手である。前年度の蓄積を土台にし、「大旅行」調査をつうじた近代日本青年と"アジア"の接触を浮き彫りにするという研究目的の実現に向けて、さらに進むことができたと言える。1)前年度の成果発表:担当者各自が論考を発表しただけではなく、研究分担者の一人である加納寛が編者となって本研究の成果を『書院生、アジアを行く!:東亜同文書院性が見た20世紀前半のアジア』(あるむ)として刊行することができた。また、中国・大連理工大学の国際シンポジウム(6月)やフィリピン・セブ島のJSA-ASEAN国際学会(12月)などの会合で研究成果を発表した。さらに、2月には本学にてシンポジウム『100年前のアジア旅行:東亜同文書院「大旅行」と近代日本青年』を開催した。2)各研究分担者による「南方」方面「大旅行」調査の分析:それぞれの地域や分野について分担者が研究を進めた。3)定期的な研究会の開催:共同研究を効率良く進めるために、春学期2回・秋学期2回の研究会を開催し、進捗状況を相互確認するとともに、調査結果の共有に努めた。4)香港における現地調査:研究分担者4名それぞれの専門領域にもとづく比較分析を目的に、3月に共同で現地調査を行った。前年度の台湾調査と同様に、現場での刺激的な知的交流・意見交換、地理的な事実関係の把握、史跡の視察、そして史料の収集など、有意義なフィールドワークを実施することができた。5)新たな研究課題の認識との着手:こうした研究を進める中で、「南方」方面「大旅行」調査について複数の研究課題(GISを用いた旅行ルートの地図化やキーワードのデータベース化)を認識し、着手することができた。前年度の蓄積を元に、「南方」を対象にした「大旅行」調査の実態解明、ならびに4つの経験相からの「大旅行」調査の立体的な理解という研究作業をさらにすすめることができた。論文ならびに口頭発表をつうじて研究の成果を頻繁に発表し、文献も刊行したことはその証左と言えよう。

その一方で、いたずらに研究を広げるよりも、旅行ルートの可視化(GISを用いた地図化)やキーワードのデータベース化など、「南方」に関する研究をさらに追究することが重要であることがメンバー間の共通認識となったこともあり、平成28年度は「竹村文庫」を用いた比較研究は見送ることとなった。最終年度に当たる平成29年度の研究実績は以下の4項目に分けることができる。すなわち、1)各研究分担者による調査分析と成果発表、2)定期的な研究会の開催、3)ベトナムにおける現地調査、4)新たな研究プロジェクトの準備である。1)各研究分担者による調査分析と成果発表:それぞれの地域や分野について分担者が分析(史料のみならず現地の調査も含む)を行い、研究を進めた。詳しくは業績一覧を参照されたい。2)定期的な研究会の開催:共同研究を効率良く進めるために、春学期2回・秋学期2回の研究会を開催し、進捗状況を相互確認するとともに、調査結果の共有に努めたほか、「大旅行」研究そのものに具わる問題点をあぶり出し、今後の研究の可能性について議論を深めることできた(下記4)参照)。3)ベトナムにおける現地調査:研究分担者3名の共同で、3月にベトナムで現地調査を行った。過去2年間の台湾・香港調査と同様に、現場での刺激的な知的交流・意見交換、地理的な事実関係の把握、史跡の視察、そして史料の収集など、有意義なフィールドワークを実施することができた。ベトナム調査の成果は、平生30年度中に論稿として発表する予定である。4)新たな研究プロジェクトの準備:以上の研究を進めた過程で、本科研プロジェクトの意義のみならず課題も共有することができたのは大きな収穫であった。研究分担者間の共通認識は、本プロジェクトの問題意識・基本的アプローチを維持しつつ、研究インフラをいっそう充実化し、それをつうじて「大旅行」に記されたアジア経験を解明を進めていく必要があるというものである。過去2年間の蓄積を土台にし、「大旅行」調査をつうじた近代日本青年と"アジア"の接触を浮き彫りにするという研究目的を少なからず達成できたと言える。研究の関心は東亜同文書院生が記した大量の調査旅行日誌「大旅行誌」のテキスト分析をとおして近代日本人青年と“アジア"の接触を浮き彫りにすることにあり、本プロジェクトでは、南方(華南から東南アジアに広がる一帯)に焦点を当てると同時に食や言語、観光などの経験相に注目して分析を進めた。その結果、南方における「大旅行」の理解が飛躍的に進み、「大旅行」研究における地理的な偏りが是正されたほか、食料事情や言語状況、在留日本人社会、ツーリズム、都市表象など多様な観点から分析を進め、同研究の幅を拡大することができた。さらに、今後の同研究において取り組むべき喫緊の課題が明確になったのも大きな収穫であった。平成28年度は、今年度の作業を発展させると同時に竹村文庫(愛知大学図書館所蔵)の分析に着手する。まず前者については、平成27年度と同様に各地域における「大旅行」調査の分析にそれぞれの担当者が取り組み、その一方で共同の現地調査を行う。平成28年度は香港で行う予定である。後者については、愛知大学豊橋図書館に保管されている竹村文庫の中で「南方」に該当する記述を抽出し、「大旅行」調査の記述との違いを念頭に置きつつ分析を進める。なお、これらの作業を進めていく上で、研究会を定期的に開催し、研究内容の共有・意見交換を深めていく。平成29年度は、1)過去2年間の作業を発展させると同時に、「大旅行」調査ルートの分析をさらに進める。
人間の表情の動的変化の実時間認識

計算機による人間の表情の理解は,よりよいユーザインタフェースの構築のために重要な技術である。ユーザは装置(たとえば計算機)を自由に利用し,計算機側はビデオカメらをとおしてユーザの表情を実時間認識してユーザの反応(操作方法がわからず困惑している,など)を確かめ,必要なサポート(たとえばヘルプメッセージの表示)を行なうことが可能になる。本研究では,個人ごとに採取したテンプレート群を利用して実時間マッチングを行なうことで,表情構成要素の追跡と認識を行なった。多数のテンプレートを利用することで,的確な認識が可能になるとともに,より多様な情報の取得も可能になる。さらに,テンプレート空間内での軸跡を用いて,表情の動的変化の認識も可能となる。しかし,その際に問題になるのが,それら多数のテンプレートについて,それぞれが表わしている状態を付与することが困難になる点である。これを解決するために,多数のテンプレート群に対して,相互の相関値をもとに自動的に状態値を付与するためのアルゴリズムを考案した。次にそのアルゴリズムの収束性を実験的に確認したのち,実際に採取したテンプレート群にそれを適用して結果を得ることができた。具体的には,様々な視線方向をもつ目の画像群を,その視線方向にしたがって並べなおすことに成功した。このアルゴリズムを利用することで,テンプレートの自動採取,自動組織化が可能となり,表情認識における個々のユーザの相違を吸収することができると考えている。
免疫調整遺伝子多型解析に基づくテーラーメード型同種造血幹細胞移植の確立

免疫調整遺伝子多型を臨床的・機能的に解析し、CXCL10、NLRP3、PTPN22、CD53、THBD各遺伝子多型が、非血縁者間骨髄移植後転帰に影響すること、NLRP3、CD53、THBDが機能的多型であることを明らかにした。これらは、同種造血幹細胞移植にとどまらず、自己免疫疾患や感染症、がん、臓器移植診療への波及効果も期待される。移植成功率が最も高いドナーを選び移植後合併症を予測し予防する「テーラーメード型同種造血幹細胞移植」の確立を目指し、非血縁者間骨髄移植患者・ドナーの免疫調整遺伝子多型解析を行った。平成24年度は、CD53 intronの1塩基多型(single nucleotide polymorphism; SNP) rs6679497 (C>G)を解析した。CD53は細胞の増殖や活性化、アポトーシス抑制、免疫調整に関与し、SNPとTNFα誘導能との関連が示唆されている。日本骨髄バンクを通じHLAアリル一致非血縁者間同種骨髄移植を受けた血液腫瘍患者322例とドナーを対象に、CD53 SNPと移植後転帰の関連を解析したところ、患者GG型の5年生存率は、患者CC型に比べ有意に低かった。多変量解析でも裏付けられた。機能解析では、健常人Gアリル陽性白血球は、Gアリル陰性白血球に比べ、TNFα誘導能亢進の傾向がみられた。さらに、CD53 SNP GアリルはCD53 SNP Cアリルに比べ、転写量が有意に多いことがわかった。以上から、CD53 intron rs6679497は機能的SNPで、CD53転写量を通じTNFα誘導能を調整し、同種造血幹細胞移植予後に影響していると考えられた。これらは、同種造血幹細胞移植医療向上に寄与する成果と期待される。同種造血幹細胞移植は血液難病の根治を期待して行われるが、拒絶反応や感染症など合併症も多く、長期生存率は50%にとどまる。免疫調整遺伝子多型解析をもとに最善のドナーを選び、移植後合併症を予測し予防するテーラーメード型移植法の確立を企図し、研究を進めた。前年度までに造血幹細胞移植関連免疫調整遺伝子多型を5種同定し、そのうち2種の機能とゲノム機序を明らかにした。本年度はトロンボモジュリン(TM)遺伝子多型の役割に注目し検討した。TMは主に血管内皮細胞上に発現し、抗凝固作用や抗炎症作用など様々な機能を有している。TM遺伝子のTHBDの下流非翻訳領域には1塩基多型(single nucleotide polymorphism; SNP) rs3176123 (2729A>C)があり、血管障害との関連が示唆されている。THBD SNPの造血幹細胞移植免疫における役割を明らかにするため、臨床的検討と機能解析を行った。日本骨髄バンクを通じHLAアリル一致非血縁者間同種骨髄移植を受けた血液腫瘍患者317例とドナーを対象に、THBD SNPと移植後転帰の関連を解析したところ、ドナーACまたはCC型はII度からIV度急性移植片対宿主病(GVHD)発症率が低いことがわかった。II度からIV度急性GVHD発症患者に限ると、ドナーACまたはCC型の場合全死亡率の低下がみられた。機能解析では、AアリルmRNA転写量亢進がみられた。以上から、THBD SNPは機能的SNPで、TM転写量を通じ、同種造血幹細胞移植予後に影響していると考えられた。血液内科本研究の目的は、(1)同種造血幹細胞移植患者・ドナーを対象に、免疫調整遺伝子多型を決定し、移植成績への影響を前・後方視的に解析すること、(2)関連を認めた免疫調整遺伝子多型の機能を実験的に検証することにある。平成25年度の研究計画は、(1)後方視的検討として非血縁者間骨髄移植患者・ドナーの免疫調整遺伝子多型を決定し、臨床データとの関連性を統計学的に解析する、(2)関連がみられた免疫調整遺伝子は機能解析を行う、(3)前方視的検討の準備を行う、これらの3点であった。実際に複数の免疫調整遺伝子多型解析を行い、複数の遺伝子多型が同種骨髄移植の転帰に有意な影響を持つことを証明した。以上より、研究計画はおおむね順調に進展していると考えられる。本研究の目的は、(1)同種造血幹細胞移植患者・ドナーを対象に、免疫調整遺伝子多型を決定し、移植成績への影響を前・後方視的に解析すること、(2)関連を認めた免疫調整遺伝子多型の機能を実験的に検証することにある。平成24年度の研究計画は、(1)後方視的検討として非血縁者間骨髄移植患者・ドナーの免疫調整遺伝子多型を決定し、臨床データとの関連性を統計学的に解析する、(2)関連がみられた免疫調整遺伝子は機能解析を行う、この2点であった。実際に複数の免疫調整遺伝子多型解析を行い、CD53遺伝子多型が同種骨髄移植の転帰に有意な影響を持つことを証明した。

さらに機能解析を行い、CD53遺伝子多型が機能的多型であることを示した。以上より、研究計画は順調に進展していると考えられる。臨床解析として、骨髄バンクへ協力を要請し、解析対象をHLA不一致例へ広げ、非血縁者間同種骨髄移植患者・ドナーを対象とした後方視的検討を行う。試料・臨床データは日本骨髄移植推進財団を通じて入手する。日本骨髄移植推進財団から入手可能な当該サンプル数は約6,000ペアである。免疫調整遺伝子多型解析結果を、生着・GVHD・感染症・再発・生存を含む臨床データと比較し、多変量解析も含め検討する。さらに、平成25年度と同様に、臨床解析で臨床的意義が確認された多型遺伝子を対象に機能解析(転写因子、マイクロRNAとの結合性や蛋白機能の確認)を行う。並行して、後方視的結果に基づき、前方視的検討(臨床試験)の準備を行う。さらに、平成24年度と同様に、臨床解析で臨床的意義が確認された多型遺伝子を対象に機能解析(転写因子、マイクロRNAとの結合性や蛋白機能の確認)を行う。平成25年度研究費を次年度に持ち越した理由は、前年度に購入した消耗品が平成25年度にも使用出来たこと、学会出張の機会が限られていたことにある。平成26年度は、解析サンプル数が多く、平成25年度より消耗品にかかる費用が増える。多数の解析サンプルに対し、臨床的意義が証明されたSNPの機能解析(転写因子、マイクロRNAとの結合性や蛋白機能の確認)を円滑に進める費用が必要となる。さらに、成果を発表するための旅費として、使用する見込みである。平成24年度研究費を次年度に持ち越した理由は、前年度に購入した消耗品が平成24年度にも使用出来たこと、学会出張の機会が限られていたことにある。平成25年度は、解析サンプル数が多く、平成24年度より消耗品にかかる費用が増える。臨床的意義が証明されたSNPの機能解析(転写因子、マイクロRNAとの結合性や蛋白機能の確認)を円滑に進めるための費用も必要である。
磁気中性線放電(NLD)プラズマ生成技術を用いたナノテクプロセスへの応用

近年、半導体デバイスにおいて、ウェハーの大口径化が急速に進み、大面積にわたって一様なプロセスの行えるプロセス用プラズマ源が求められている。しかし、現在使用されているプラズマプロセスは大面積スパッタでの効率も低く、ターゲットの使用面積が少ないなど、問題点がある。このような問題を解決するための新しいプラズマ源として、磁気中性線放電(NLD)プラズマが提案された。このNLDプラズマはその電流値やコイルの位置を変化させることによってプラズマの動的制御が可能であるため、大面積での一様なプロセスが期待できる。しかし、構造上の問題等により、実用されている例としては固体表面のエッチングのみと使用範囲が制限されているのが現状である。著者らはこれまでNLDプラズマを用いてスパッタを行い、薄膜を作製することに成功した。さらにNLDプラズマの用途を拡大するために、最近注目を浴びているカーボンナノチューブ(CNT)の作成プロセスに応用できるのではないかと考えた。CNTは現在、生産する量が限られており、コストがかかる等の問題点が挙げられる。このような背景から、プラズマを利用した化学気相成長法であるプラズマ化学気相成長(PECVD)法が多く利用されている。このPECVD法は装置の構造が比較的簡単で、大量生産に向いている。このPECVD法のプラズマ源としてNLDプラズマを用い、高密度で大面積での一様なプロセスを応用することや、生成効率の向上、低ガス圧下によるコスト面など、より効率よくCNTの作製を行うことを検討した。そこでこれまでNLDプラズマスパッタ用として使用してきた装置をCNT作成が可能なPECVD装置へと改良し、同装置においてPECVD法によってCNTを作成した。その結果、NLDプラズマを用いた場合、他の方法よりも直径の小さいCNTをさらに低圧力下で作成することに成功した。そのCNTの成分分析等を行うことによって、NLDプラズマがCNT作成プロセスに応用可能であるということを明らかにした。本研究は、NLDプラズマ生成技術を用いたカーボンナノチューブ(CNTs)作製という新しいプロセス応用への実現を目指している。そのため、これまで我々研究グループが開発してきた容量型NLDスパッタ法を用いた触媒物作製からはじめ、プラズマの動的制御を介しての高効率CVD法を実現させ、CNTsの作製まで、全てのプロセスにおいてNLDプラズマ生成技術を用いて実現させることにより、ナノテクプロセスにNLDプラズマが容易であることを明らかにするのを目指している。これまで行ってきた研究成果は次のようにまとめられる。1)CNTs作製プロセスにおいて、不可欠である触媒物積層のため、容量結合型NLDスパッタ装置を設計・作製し、鉄、ニーケルなどの成膜実験を行い、基本的な特性や評価を行った。その結果、容量型NLDプラズマ生成法を用いてスパッタリングへの応用が可能であり、さらに触媒物を均一に積層させることによって、CNTs作製プロセスへの適用が期待できる。2)まず、CNTs作製の可能性を確かめるため、既存のNLDプラズマ生成装置を改良して、13.56MHzのRFプラズマ源を用いたRF-CVDプロセスの基礎実験を行った。その結果、RFパワー600W、Fe/Siの基盤温度600°C、N_2CH_4(20%)の条件で、直径80100nmの多層CNTsが得られた。成膜速度は約300nm/minであり、CH_4の分圧比が25%を超えると,作製した資料の中にカーボン粒子やクラスターの割合が増えることがわかった。3)現在、NLDプラズマを用いたCNTs作製実験を行うため、プラズマCVD装置の組み立てや、基礎実験を行っている。今後、NLDプラズマのCNTs作製プロセスへの新しい応用とプラズマの動的制御を介しての新しいCVDプロセス制御方法について、さらに詳しい研究を行う予定である。

近年、半導体デバイスにおいて、ウェハーの大口径化が急速に進み、大面積にわたって一様なプロセスの行えるプロセス用プラズマ源が求められている。しかし、現在使用されているプラズマプロセスは大面積スパッタでの効率も低く、ターゲットの使用面積が少ないなど、問題点がある。このような問題を解決するための新しいプラズマ源として、磁気中性線放電(NLD)プラズマが提案された。このNLDプラズマはその電流値やコイルの位置を変化させることによってプラズマの動的制御が可能であるため、大面積での一様なプロセスが期待できる。しかし、構造上の問題等により、実用されている例としては固体表面のエッチングのみと使用範囲が制限されているのが現状である。著者らはこれまでNLDプラズマを用いてスパッタを行い、薄膜を作製することに成功した。さらにNLDプラズマの用途を拡大するために、最近注目を浴びているカーボンナノチューブ(CNT)の作成プロセスに応用できるのではないかと考えた。CNTは現在、生産する量が限られており、コストがかかる等の問題点が挙げられる。このような背景から、プラズマを利用した化学気相成長法であるプラズマ化学気相成長(PECVD)法が多く利用されている。このPECVD法は装置の構造が比較的簡単で、大量生産に向いている。このPECVD法のプラズマ源としてNLDプラズマを用い、高密度で大面積での一様なプロセスを応用することや、生成効率の向上、低ガス圧下によるコスト面など、より効率よくCNTの作製を行うことを検討した。そこでこれまでNLDプラズマスパッタ用として使用してきた装置をCNT作成が可能なPECVD装置へと改良し、同装置においてPECVD法によってCNTを作成した。その結果、NLDプラズマを用いた場合、他の方法よりも直径の小さいCNTをさらに低圧力下で作成することに成功した。そのCNTの成分分析等を行うことによって、NLDプラズマがCNT作成プロセスに応用可能であるということを明らかにした。
与那国島における言語生態の記録

ハインリヒは与那国島における危機言語記録保存のためのフィールドワークを2回実施した。1回目は祖納集落において農業と祭に関する言語生態、2回目は同集落において自然に関する言語生態、久部良集落において漁業に関する言語生態を記録した。また、ハインリヒ・石原で記録されたビデオを分析し、それに基づいてハインリヒが祖納集落に於いて研究協力者(インフォーマント)と一緒に編集・注釈作業を行った。記録保存はほぼ終了し、マックスプランク研究所での公開に向けての編集・注釈作業を本格化させている。これらの作業と並行して、石原とハインリヒは、与那国島における言語の存続性と危機度に関するアンケート調査を実施した。調査データは、ユネスコの危機言語保護プログラムに関する専門家部会が2003年に提唱した評価基準を参考にハインリヒが分析し、2010年3月5日に東京外国語大学で開催された第2回琉球継承言語研究に関するワークショップでハインリヒが「与那国語の存続性と危機度」を発表した。なお、石原は「国頭譜の存続性と危機度」を発表した。ハインリヒと石原は言語生態、言語政策、危機言語に関する発表を複数の学会・研究会等で行った。ハインリヒが杉田優子と共著で『社会言語科学』第11巻第2号(2009年2月)に発表した「危機言語記録保存と言語復興の統合へ向けて」が社会言語科学会の徳川宗賢賞優秀賞を受賞し、2010年3月の同学会で受賞記念講演を行った。石原・ハインリヒはこれまでの研究成果を地域に還元する目的でワークショップ「しまくとぅばと経済」を企画し、言語生態を維持するために地域言語を積極的に活用する方策を議論する機会を提供した。ハインリヒは与那国島での危機言語記録保存のためのフィールドワークを3回実施し、民間伝承と言語、織物と言語、漁業と言語、社会と言語、与那国語辞典の編纂に関してビデオ録画をし、現在その編集作業中である。これらのトピックは日常生活と地域言語の関わりを示すものであり、その記録保存は危機言語の継承・復興の観点から重要である。また、ハインリヒは10月に北海道学園大学で開催された日本ケルト学会において「琉球諸島における言語復興の展望」をテーマに、与那国語を含む琉球諸島の言語がどのような危機状況にあるのか、危機からの脱却には何か必要とされるのかを、記録保存の重要性に言及しながら発表した。さらに、沖縄県内において、同様な内容の講演を複数回おこない、広く県民に琉球諸島の言語が直面している問題について言語と文化、継承言語、言語復興の観点から、当該研究の重要性について説明した。石原とハインリヒは琉球大学で開催されたシンポジウムの「人の移動と言語」セッション及び継承言語に関するワークショップを企画運営した。シンポジウムでは、琉球諸島の言語が現在どのような状況にあるのかを中心に議論した。ワークショップでは、危機言語となっている継承言語について議論したが、ハインリヒは「語彙記録保存」を発表し、石原は「言語記録保存の倫理的側面」を発表した。特に、ワークショップでの諸発表は危機言語の記録保存の重要性および方法等に関するものであった。なお、シンポジウム及びワークショップでの発表は出版に向けて編集作業を進めている。
気道上皮細胞のシグナルと遺伝子発現解析による気管支喘息とCOPDの病態解析

本研究は、初年度喫煙刺激が気道上皮細胞のp38 MAPKを介してMMP-9発現を誘導することを明らかにした。この成績以外にp38 MAPKの上流のASK1が喫煙刺激で活性化されることを乱しており、酸化ストレス応答性シグナルのASK1の機能解析に焦点を絞り、次年度の計画を立案した。この年度は、酸化ストレスの一般的な刺激である過酸化水素で気道上皮細胞を刺激し、気道上皮細胞の細胞死における細胞内シグナル分子機能の解析を行った。過酸化水素による細胞死は、過酸化水素-ASK1-caspase3を介することが明らかになり、すでに報告したnitorogen oxide-ASK1-AP-1の成績、未発表のLPS-ASK1-IL-8発現の成績、などを合わせて考察すると、気道上皮細胞の酸化ストレス応答性キナーゼであるASK1の機能の多様性が明らかになった。このように気道上皮細胞におけるASK1機能が多彩であることから、最終年度は気道の他の細胞でのASK1の機能解析を行うこととした。その結果、気道平滑筋においてAASK1はLTD4刺激によるAP-1【reverse right half-bracket】活性化を制御することが明らかとなった。以上、気道環境におけるMAPK、そしてASK1の機能の一端が明らかにされ、今後、さらに様々な細胞における詳細なASK1機能の解析とASK1ノックアウトマウスでのASK1機能解析が行われること二よって、COPDや気管支喘息の病態形成の機序の一端が明らかにされてゆくと思われる。喫煙は肺気腫の誘因、また気管支喘息の病態の増悪因子として知られている。細胞外マトリックス分解酵素の一つであるmatrixmetalloproteinasc-9(MMP-9)は、肺組織の構造的変化を引き起こし肺気腫の病態形成に関与すると考えられている。しかし、直接、喫煙の刺激に曝されている肺上皮細胞のMMP-9産生ついては明らかでない。また、その細胞内シグナル伝達分子による制御は明らかにされていない。今回、我々はタバコ刺激による肺上皮細胞のMMP-9産生とMAPK(p38 MAPK, JNK, ERK)の制御について検討した。方法:結果1)CSE刺激によりp38MAPKのリン酸化が認められたが、JNK, ERKのリン酸化は認められなかった。2)CSE刺激(5,10%)によりMMP-9発現が誘導された、SB203580は発現を抑制した。3)CSE20%以上で24時間後に顕著な細胞障害性を認めたが、SB203580は細胞死を抑制しなかった。4)NACはp38MAPKリン酸化、MMP-9発現を発現を抑制したが、細胞死を抑制しなかった。結論喫煙による刺激は、活性酸素種の産生を介してp38MAPKを活性化し肺上皮細胞におけるMMP-9産生を引き起こすことで、肺気腫の病態に関与している可能性が示唆された。本年度は、さらに、気道上皮細胞のMAPKを中心としたシグナル分子の気道炎症発生における機能を解析するために、酸化ストレス、ディーゼル排気粒子、気道ウイルス、で刺激し気道上皮細胞のMAPKの機能と病態形成の関連を研究した。気道上皮細胞、肺胞上皮細胞のアポトーシスの分子機構について解析した。気管支喘息では、気道上皮細胞の障害と再生障害が炎症からリモデリングヘの進展機序の一つとして考えられており、また、COPDではCOPD症例の肺胞上皮細胞および肺血管内皮細胞にアポトーシスの所見が見られ病態との関連性が考察されている。酸化ストレスは、両者の病態形成の一端に関与していると考えられているので、今回、過酸化水素による気道上皮細胞、肺血管内皮細胞のアポトーシスの分子機構について検討した。

結果結論過酸化水素によるヒト気管上皮細胞、ヒト肺血管内皮細胞のアポトーシスはASK1/p38MAPK/JNK経路が関与することが明らかされ、これらのシグナル分子が病態形成に関与する可能性が示唆された。気道に存在する炎症性細胞であるマスト細胞、好酸球は様々なサイトカインやメディエーターを産生する。これらのサイトカインやメディエーターは気道過敏性の成立、気道収縮の誘発、気道炎症の発生、に関与し、さらには気道上皮細胞とこの他の肺構成細胞(気道平滑筋細胞、繊維芽細胞)は互に影響し、気道炎症、気道リモデリングの成立に関与している。本年度は、気道局所における気道炎症、気道リモデリングの成立に関与する分子機構の解析の観点から、気道平滑筋細胞の増殖を制御する細胞内シグナル分子/核内転写因子を解析した。方法:ロイコトライエンD4(LTD4)でヒト気道平滑筋細胞(ASMCを刺激し、ASK-1のリン酸化をWestern blot法で、AP-1活性をルシフェラーゼ法解析した。遺伝子欠損ASK1導入PAE細胞を用いてASK1の分子機能の詳細を解析した。結果1)ロイコトライエンD4刺激により気道平滑筋細胞にASK1のリン酸化を認めた。2)ロイコトライエンD4刺激により気道平滑筋細胞にAP-1活性化が誘導された。3)遺伝子欠損ASK1導入気道平滑筋細胞ではロイコトライエンD4刺激によるAP-1活性化が抑制された。4)遺伝子欠損ASK1導入PAE細胞ではロイコトライエンD4刺激によるAP-1活性化が抑制された結論ロイコトライエンD4刺激は気道平滑筋細胞のAP-1活性化を誘導しAP-1活性化はASK1が制御していることが明らかにされた。
量子的化学原理の深化と実現

シュレーディンガー方程式の解析解の一般的な解法:シュレーディンガー(SE)方程式とディラック・クーロン方程式の解析解の一般的な解法の研究をさらに推し進めた。Scaled-SEに基づくFree ICI法により、世界で最も正確な波動関数をヘリウムや水素分子イオンについて求めることに成功した。さらに積分操作を行うことなく解析解を求める方法、Local SE法(LSE法)を開発し、積分の困難を原理的に解消することに成功した。このLSE法により絶対エネルギーにおいて化学精度(kcal/mol)を超える正しい解を一般の原子・分子について計算できることを示した。ファインなスペクトロスコピーと反応の量子ダイナミックス:精度が高く計算効率の上でも優れているdirect SAC-CI法を完成した。有機ELのIr錯体やアクリジン型バイオセンサーの光吸収・発光過程を定量的に明らかにした。最先端の実験と協力し、様々な内殻電子過程における励起ダイナミクスを解明した。巨大分子系の電子状態理論の構築:巨大な分子性結晶・分子集合体・ポリマー等の電子状態を、構成分子の精密なSAC-CI波動関数と同程度の精度で構築する新たな理論-Giant SAC/SAC-CI理論を開発した。この方法を、幾つかの環状分子性結晶の基底状態と励起状態に応用し、光磁気センサーを設計することが可能であることを示した。生体反応系の電子論とダイナミックスの解明:視覚で知られるレチナール蛋白質について研究し、レチナール色素のcolor-tuningメカニズムを定量的に明らかにした。蛍ルシフェリンの発光色制御メカニズムを研究し、蛋白質残基とそのクーロン場が発光色制御の要因であることを明らかにした。凝縮系における反応の電子論とダイナミックス:溶液内光化学過程の研究において、自由エネルギー円錐交差点を求める方法を開発し、極性溶媒中での円錐交差の構造と溶媒効果について論じた。表面-分子相互作用系と触媒反応の電子論:燃料電池で重要なPt表面上のアルコール酸化反応の反応メカニズムの研究を行った。Pd錯体によるアレンのシリルボリル化反応を理論的に研究し、幾つかの反応経路を検討した。1.量子化学基礎理論の精密化と再構築:シュレーディンガー方程式の解である正確な波動関数の構造について研究を行った。励起状態の正確な波動関数を求める方法として、ICI-CI法およびECC-CI法を定式化し、多くの励起状態を一挙に計算できる方法を開発した。逆(inverse)ハミルトニアンを用いて定義される逆シュレーディンガー方程式が、シュレーディンガー方程式と等価であり、変分原理を満たすことを示した。逆ハミルトニアンを用いてICI法を一般化し、正確な解を与える解法を提案した。2.ファインなスペクトロスコピーと反応の量子ダイナミクス:ポテンシャル曲線の不連続を解消する方法を開発し、励起状態やイオン化状態の分光定数の理論計算に応用した。多電子過程を精密に記述するSAC・CI general-R法を用いて、価電子イオン化状態や内殻励起・イオン化状態を高い精度で計算し、精密な帰属を与えた。Dirac-Fock法や擬相対論に基づく電子相関理論を、多体摂動法や結合クラスター法で実現した。X^-,XO_4^-(X=F,Cl,Br,I)のX核磁気遮蔽定数やSe,Te,Sn,Pb等の重原子核の磁気遮蔽定数の理論研究を行い、相対論と電子相関の効果を同時に考慮することの重要性を示した。精密な量子動力学法によって、H_3の2S状態の前期解離過程を研究した。また、H_2COの全自由度のポテンシャルを決定し、解離反応の速度定数や反応のモード選択性を解明した。3.巨大系に共通する電子状態理論:QM/MM法を用いて、光合成反応中心の電子移動とプロトン移動のカップリングのメカニズムについて、反応に伴う構造緩和と蛋白が色素の電子状態に及ぼす影響について研究した。4.生体反応系の電子論とダイナミクスの解明:人工光合成系や分子素子への応用が期待される2種類のポルフィリン二量体について、SAC-CI法により励起状態を研究した。複雑な吸収スペクトルの帰属に成功し、二量化による電子構造の変化を明らかにした。緑色蛍光蛋白色素(GFPC)とそのミュータントの吸収スペクトル、蛍光スペクトルを帰属し、実在する分子を特定した。Fe(III)ポルフィリンシアン化物の電子状態をSAC-CI法で研究した。励起状態も含めて、常磁性化学シフトの挙動がスピン伝達機構により合理的に説明できることを示した。5.凝縮系における反応の電子論とダイナミクス:極性媒質の反応場下におけるダイナミクスを取り扱う新しい理論的方法を開発し、水分子やN-メチルアセトアミド分子のIRやRamanスペクトルに応用した。6.遷移金属錯体の構造と触媒反応のメカニズム:二酸化炭素水素化反応およびアルケンのヒドロシリル化反応の反応機構と中心金属の電子状態との関連を明らかにした。また、金属フタロシアニンの構造と物性の関連性を電子配置から明らかにした。1.量子化学基礎理論の精密化と再構築:シュレーディンガー方程式の解である正確な波動関数の構造について研究を展開した。原子、分子のシュレーディンガー方程式を解くために問題であった特異点を回避する方法として、Scaledシュレーディンガー方程式を提案し、正確な解を安定に求めることができる方法を開発した。この方程式に基づくFree ICI法を、原子や分子系に応用することにより、方法の有用性を示した。

とくに、水素分子では世界記録の厳密なエネルギーを求めることに成功した。2.理論精密分光学と反応の量子ダイナミクス:SAC-CIエネルギー勾配法のプログラムを改良し、ポルフィリン化合物の励起状態の構造最適化を可能とした。現時点で世界最大の計算である。これにより、free-base porphinの1重項、3重項励起状態の安定構造を決定した。多電子過程を精密に記述するSAC-CI gene ral-R法を用いて、価電子イオン化状態や内殻励起・イオン化状態を高い精度で計算し、精密な帰属を与えた。相対論的分子軌道法を用いて、チタン、タングステン等遷移金属核のNMR化学シフトの理論研究を行い、遷移金属のNMR化学シフトのメカニズムが、d電子の状態を敏感に反映することを明らかにした。4成分Dirac法への電子相関の導入やNMR計算を進めるための基底関数系の開発を進めた。自由度を制限した小成分の基底関数系を使う際には、atomic-balanceを使うことによって良好な結果を得ることを示した。精密な量子動力学法によって、NOCl分子の全自由度ポテンシャル上における高振動励起状態のダイナミクスを解明した。3.巨大系に共通する電子状態理論:QM/MM法を用いて、光合成反応中心の電子移動とプロトン移動のカップリングのメカニズムについて、反応に伴う構造緩和と蛋白が色素の電子状態に及ぼす影響について研究した。4.生体反応系の電子論とダイナミクスの解明:SAC-CIプログラムを改良し、大規模な計算を可能にした。これによりタンパク質を含めた生体分子色素の計算が可能となった。フィトクロムの励起状態に応用し、その色素の構造を励起スペクトルから初めて理論的に同定した。励起スペクトルの変化から、光異性化機構を解明した。種々のFe(III)-cyanide-porphyrin錯体のC-13NMR化学シフトと分子構造及び励起電子状態との関連を纏めた。5.凝縮系における反応の電子論とダイナミクス:極性媒質における励起状態を取り扱う理論的方法を、アセトニトリル中におけるナフトール誘導体のプロトン移動型励起状態に応用した。6.遷移金属錯体の構造と触媒反応のメカニズム:理論的にも実験化学的にも興味深い錯体触媒反応を取り上げ、理論的研究から、反応機構の解明と反応予測を行った。イリジウム錯体を触媒としたベンゼンのジボロンによる直接ボリル化触媒反応ではこれまでにない特異な酸化状態の中間体を経る反応機構を明らかにした。1.量子化学基礎理論の精密化と再構築:Scaledシュレーディンガー方程式を提出し,正確な解を安定に求める一般的な方法を開発した.この方程式は,シュレーディンガー方程式と等価であり,原子・分子のシュレーディンガー方程式を解く際にこれまで問題となっていた積分の発散を克服することができる.Scaledシュレーディンガー方程式に基づくFree ICI法を,いくつかの原子・分子系の電子状態に応用し,厳密に正確な解を求めることに成功した.とくに,水素分子では世界記録の厳密なエネルギーを求めることができた.
冠動脈攣縮の新しい治療戦略

冠動脈攣縮に対する効果的かつ副作用のない治療法開発をめざして、本研究では平滑筋収縮反応の最下流である収縮タンパク質(ミオシン・アクチン)相互作用を直接的・特異的に抑制する、心筋トロポニン1抑制領域(領域136-147)由来の合成ペプチド(TnIp)平滑筋導入の適否を決定するための基礎実験を行った。平成16年度の業績は以下3項目である。1)平滑筋弛緩に対するTnIpの二相性効果の発見:モデル平滑筋標本の弛緩に対してTnIpが二相性の効果を持つこと、それはいわゆるミオシンリン酸化非依存性の張力保持にTnIpが働くことによることを、新たに構築したシミュレーションモデルで明らかにし、2005年2月に行われたthe Biophysical Society 49^<th> Annual Meeting(米国カリフォルニア州ロングビーチ市)で発表した(Watanabe et al.,2005)。現在、論文投稿準備中である。2)TnIpアナログの収縮・弛緩に対する効果:咋年に引き続き、TnIpの構造の{部を改変したアナログを作成し、モデル平滑筋収縮弛緩サイクルに対するアナログの効果について検討を行ない、TnIp構造・活性相関を明らかにした。この結果については、本年5月に開催される第82回日本生理学会大会(仙台市)で発表を行なう。3)血管攣縮モデル標本に対するTnIpの効果:異常血管平滑筋収縮に対するTnIpの影響を検討するために、昨年度、我々が開発した高濃度過酸化水素投与による不可逆的平滑筋箪縮モデル(Sakurai et al.,2003)に対するTnIpの効果を検討した。このモデルにおいてもTnIpは収縮張力を著明に減少させることを発見し、現在、詳しい解析を行なっている。冠動脈攣縮に対する効果的かつ副作用のない治療法開発をめざして、本研究では平滑筋収縮反応の最下流である収縮タンパク質(ミオシン・アクチン)相互作用を直接的・特異的に抑制する心筋トロポニンI抑制領域(領域136-147)由来ペプチド(TnIp)の血管平滑筋導入のための基礎的実験を行ってきた。平成15年度の研究実績は以下2項目である。1)TnIpとそのアナログの生理活性比較:モデル平滑筋標本の収縮・弛緩サイクルへのTnIpおよびそのアナログの影響について生理学的・生化学的・構造生物学的解析を行い、ペプチド構造・生理活性相関を明らかにした。結果は2004年2月に行われたBiophysical Society 48^<th> Annual Meeting(米国メリーランド州ボルチモア市)で発表した(Watanabe et al.,2004)。現在、最も特異的かつ効率よく平滑筋の収縮抑制・弛緩抑制を行うペプチド構造のデザインを行っている。2)適切な血管攣縮モデル標本の作成:TnIpやそのアナログの異常血管平滑筋収縮に対する影響を検討するためには、適切な攣縮モデル平滑筋標本を作る必要がある。そこで、血管攣縮の原因の一つと考えられる過酸化水素が平滑筋収縮タンパク質相互作用に与える影響ついて検討を行い、1mM以上の過酸化水素がモデル平滑筋のCa^<2+>活性化収縮を不可逆的に増強すること、このような高濃度過酸化水素処理標本が攣縮モデルとして適切であることを見出した。この結果はJapanese Journal of Physiologyに発表した(Sakurai et al.,2003)。現在、過酸化水素処理標季の力学特性に対するTnIpの効果について検討を行っている。
Lateropulsionの病態の解明

脳幹や小脳という脳の部位が損傷した後に、lateropulsionという立っている時に一側の側方方向に傾く症状を認める場合があります。このlateropulsionに対する有効なリハビリテーションの方法は現在の所ありません。そもそも、何故一側の側方に傾くのかというlateropulsionのメカニズム自体が不明のままです。そこで本研究では、lateropulsionの原因と推測されている各神経経路や機能の損傷の程度を包括的に評価し、lateropulsionの程度との関係性などを調べることによってlateropulsionのメカニズムを調べることを目的としています。
術後の離床が患者にもたらす効果と影響要因－離床モデルの検証－

術後の離床は100年以上も前から実践が報告され、今では当たり前のもになっている。しかし、現在の離床援助は「歩行」を促すことに焦点が当てられ、生活行動の視点で離床を促す援助になっていない。そこで本研究は、生活行動の視点に基づく離床ケア(以下、生活行動促進ケア)の効果を、歩行に焦点を当てた離床ケア(以下、歩行促進ケア)との比較から検証することを目的に、研究期間で2つの研究を実施した。研究1は、離床ケアの介入効果を測定する成果指標および測定方法の検討、研究2は、歩行促進ケアを受けた群と生活行動促進ケアを受けた群のアウトカムを比較する準実験研究である。研究2の結果、生活行動促進ケア群では、患者が離床してとった生活行動の種類が有意に多く、術後の酸素投与時間が有意に短かった。また、回復の自覚を問う質問項目のうち「周囲の出来事に関心がもてた」「自分らしく1日を過ごせた」の得点に関して、介入と術後日数による交互作用を認め、生活行動促進ケア群でその変化が大きかった。以上より、生活行動の視点で離床を促すケアは、術後早期からの生活行動の再開と離床を促進し、心身の回復をもたらすことが明らかとなった。最終年度である2018年度は、研究のまとめとして学術集会での成果発表と論文執筆を進めた。日本看護技術学会第17回学術集会のセッションにおいて、「術後の離床に"生活"の視点をー歩行を促す看護から、生活行動を促す看護への転換ー」を発表し、参加した臨床看護師、看護学研究者、看護学生などとの意見交換から、日常生活の視点を看護に組み入れることの重要性と、看護学における本研究の意義を確認することができた。本研究は、先行研究(消化管術後患者を対象とした参加観察、患者および看護師を対象としたインタビュー調査)から構築した「消化管術後患者の離床促進モデル」をもとに、術後の【離床】【離床の影響要因】【離床の成果】の関連性を明らかにすることを目的としている。3年間で2つの研究(研究1:モデル開発に向けた離床ケアの成果指標および測定方法の検討、研究2:生活行動の視点に基づく消化管術後患者の離床を促進する看護モデルの開発)を実施する計画であり、本年度は研究1を実施した。研究1は、研究2で実施する離床ケアの介入効果を測定するための成果指標および測定方法を検討することを目的に実施した。文献検討の結果から、「消化管術後患者の離床促進ケアモデル」を構成する概念である【離床】の測定には、加速度センサー搭載型活動量計(Lifecorder GS, SUZUKEN,以下LC)の使用が適していると考えられた。また【離床の影響要因】【離床の成果】を測定する方法として、研究者が自記式質問紙を作成した。対象者は、全身麻酔下で消化管(食道を除く)切除術を受けた患者5名(55ー76歳)であり、自記式質問紙への回答(術後1日目と術後2日目の2日間)と、LCの装着(術後1日目から術後3日目までの3日間)を依頼した。その結果、術後患者の歩数はLCによって十分に測定可能であることが確認できた一方、離床の影響要因および成果の測定に関しては、自記式質問紙の内容、回答方法、測定日数などに課題があることが明らかとなった。以上の結果を踏まえ、次年度データ収集を開始する研究2の研究計画書を作成し、所属施設研究倫理審査委員会の承認を得た。本年度の目標である研究1を実施し、次年度データ収集を実施予定の研究2の研究計画書作成、所属施設研究倫理審査委員会の承認を得るところまで進めることができた。当初、研究2は横断的観察研究の予定であったが、看護学研究者らによる研究コンサルテーションを受け、介入研究(準実験研究デザイン)へと変更した。そのため、当初の計画にはなかった介入プログラム作成が必要となったが、それらも含めて本年度の研究活動を進めることができた。本研究は、生活行動の視点に基づく新たな離床ケア(生活行動促進ケア)の効果を、歩行を促すことに焦点をあてた従来の離床ケア(歩行促進ケア)との比較から検証し、離床を促進する看護モデルを開発することを目的としている。3年間で2つの研究(研究1:モデル開発に向けた離床ケアの成果指標および測定方法の検討、研究2:生活行動の視点に基づく消化管術後患者の離床を促進する看護モデルの開発)を実施する計画であり、本年度は研究2のデータ収集と分析を実施した。研究2は、術後の離床援助として歩行促進ケアを受けた群と、生活行動促進ケアを受けた群の2群を設定し、従属変数における両群の差を検討する準実験研究である。対象者は、1施設1病棟に入院中の消化管(食道を除く)切除術を受けた患者とし、術前から術後3日目までの期間、病棟看護師が「歩行促進ケア」か「生活行動促進ケア」のどちらかを実施した。各群の介入内容が相互に影響しないよう、歩行促進ケア群のデータ収集を実施したのち、生活行動促進ケア群のデータ収集を開始した。対象者は、歩行促進ケア群23名、生活行動促進ケア群19名の計42名であり、2群間の特性に有意差はなかった。生活行動促進ケア群では、患者が離床してとった生活行動の種類が有意に多く、手術終了時間から酸素投与終了までに要した時間が有意に短かった。

また、「周囲の出来事に関心がもてた」「自分らしく1日を過ごせた」の得点に関して、介入と術後日数による交互作用を認め、生活行動促進ケア群でその変化が大きかった。共分散構造分析の結果、生活行動促進ケアは離床してとる生活行動の種類を増やし、二次的成果として〈身体機能の回復〉〈からだが楽になる〉〈自分を取り戻す〉をもたらすことで〈回復を実感する〉を促進することが明らかとなった。本年度の目標である研究2のデータ収集を実施し、データ分析まで進めることができた。本研究は、生活行動の視点に基づく新たな離床ケア(生活行動促進ケア)の効果を、歩行を促すことに焦点をあてた従来の離床ケア(歩行促進ケア)との比較から検証し、離床を促進する看護モデルを開発することを目的としている。3年間で2つの研究(研究1:モデル開発に向けた離床ケアの成果指標および測定方法の検討、研究2:生活行動の視点に基づく消化管術後患者の離床を促進する看護モデルの開発)を実施する計画であり、2017年度は、3年間のまとめとして、学術集会での成果発表と意見交換、論文投稿準備を進めた。2017年10月に開催された日本看護技術学会第16回学術集会において、一般演題「生活行動の視点に基づく術後患者の離床を促進する看護ケアプログラムの効果」を口演発表し、日本看護技術学会第16回学術集会大会賞を受賞した。また、同学術大会において「術後の離床を促す看護について考えませんか?ー歩行を促す視点から、生活行動を促す視点への転換ー」をテーマに交流集会を開催し、臨床看護師、看護学研究者、看護学生など100名近い参加者らとともに現在までの研究成果を共有した。参加者からは、本研究で開発した生活行動促進ケアの独自性とその意義、消化器外科領域以外の患者(内科的治療を受ける患者、在宅・施設療養患者など)に対する汎用性などについて肯定的な反応が得られ、離床看護分野における本研究の意義と、今後の研究の方向性を確認できた。これらの結果を受けて、現在論文投稿の準備を進めている。2015年度の予備調査の結果等を踏まえ、研究デザインを横断的観察研究から介入研究に変更し、2016年度にデータ収集および分析を実施した。2017年度は論文執筆を進め投稿する予定であったが、研究デザインを変更したために論文を段階的に分けて執筆する必要性が生じ、執筆作業に遅延が生じた。術後の離床は100年以上も前から実践が報告され、今では当たり前のもになっている。しかし、現在の離床援助は「歩行」を促すことに焦点が当てられ、生活行動の視点で離床を促す援助になっていない。そこで本研究は、生活行動の視点に基づく離床ケア(以下、生活行動促進ケア)の効果を、歩行に焦点を当てた離床ケア(以下、歩行促進ケア)との比較から検証することを目的に、研究期間で2つの研究を実施した。研究1は、離床ケアの介入効果を測定する成果指標および測定方法の検討、研究2は、歩行促進ケアを受けた群と生活行動促進ケアを受けた群のアウトカムを比較する準実験研究である。研究2の結果、生活行動促進ケア群では、患者が離床してとった生活行動の種類が有意に多く、術後の酸素投与時間が有意に短かった。また、回復の自覚を問う質問項目のうち「周囲の出来事に関心がもてた」「自分らしく1日を過ごせた」の得点に関して、介入と術後日数による交互作用を認め、生活行動促進ケア群でその変化が大きかった。以上より、生活行動の視点で離床を促すケアは、術後早期からの生活行動の再開と離床を促進し、心身の回復をもたらすことが明らかとなった。最終年度である2018年度は、研究のまとめとして学術集会での成果発表と論文執筆を進めた。