hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
重症合併症を持つ在宅糖尿病患者の実態調査と支援システムにおける看護の役割

重症糖尿病患者の在宅における支援システムと看護援助のあり方を検討してきた。初年度は、46名の重症糖尿病患者を対象に面接調査法を用いて、患者の日常生活、自己管理の状況および自己管理に対する信念、ソ-シャルサポ-トの状況などについての実態調査を行った。その結果次のことが明らかになった。1.自己管理、通院、食事療法、インスリン治療においても、家族の援助が最も必要である。2.糖尿病の初回教育の場所は、入院中が最も多かった。3.初回教育の指導者は、医師が最も多く、全体の80%であった。4.教育内容は疾病についてが主で、生活指導は少い。5.継続教育として初回教育から1年以内に再度指導を受けたと答えた人は少数であった。2年度は、この結果に基づいて糖尿病患者の教育プログラムを検討するために、実際に糖尿病患者に対して教育を行っているオ-ストラリアのLions International Diabetes Institute、朝日生命成人病研究所、東京済生会病院などの4施設の実態を調査した。また最終年度は、患者が糖尿病教育を受けたという認識が低がったことをふまえ、本院のある栃木県内の糖尿病患者教育についての実態調査を行った。その結果、次のようなことが考えられた。1.学習システムがプログラムにおけるナ-スの役割の明確化および活動領域の拡大、さらにナ-ス各自の指導技術力向上の必要性。2.現在行なわれている糖尿病患者に対する学習システムやプログラムの改善と確立の必要性。今後は、以上の結果に基づき、学習システムやプログラムの作成について検討し、実施していく予定である。重症糖尿病患者の在宅における支援システムと看護援助のあり方を検討するために、47名の重症糖尿病患者(視力障害、腎透析)を対象に面接調査法を用いて実態調査を行った。2.発病後、職業を変更した人は対象者の63%であった。3.糖尿病の初回教育の場所は、入院中が最も多かった。4.初回の指導者は、医師が最も多く、全体の80%であった。5.教育内容は疾病についてが主で、二活指導は少い。6.継続教育として、初回教育から1年以内に再度指導を受けたと答えた人は少数であった。以上の結果から、現在看護婦が行っている患者教育のあり方や教育内容、継続教育についても研究していく必要性が明らかになった。そこで、さらに実態調査の結果を、1)教育の回数と実行性との関連、2)教育の内容と現在の患者の自己管理の状況および信念との関連、3)家族の支援状況と患者の状態や信念との関連、また4)患者の自己管理の状況と患者の病気や治療に対する信念との関連などについて分析を行っているところである。平成元年度は、これらの分析に基づいて、重症糖尿病患者のソーシャルサポートシステムのあり方を検討していく。さらに、患者の自己管理に効果的なプログラムの作成をしていく予定である。そのために、実際に地域において、糖尿病患者教育を行っているプログラムを見学し、情報収集するために、オーストラリアのジメント博士を訪ねる計画をしている。初年度に行った重症糖尿病患者の実態調査を分析、検討した。その結果、次のような結論を得た。1.現在行われている糖尿病患者に対する学習システムやプログラムの改善と確立の必要性。2.地域に根ざした、重症糖尿病患者のソ-シャルサポ-トシステムの確立の必要性。3.学習システムやプログラムにおけるナ-スの役割の明確化および活動領域の拡大。さらにナ-ス各自の指導技術力向上の必要性。4.地域における患者、家族の負担を軽減するための看護援助のあり方の検討の必要性。上記の結論を基に、ソ-シャルサポ-トシステム、学習システムやプログラムについて検討してきた。

また学習システムやプログラムの作成にあたり、その検討資料とするため、実際に糖尿病患者に対して教育を実施しているオ-ストラリアのLions Internationl Diabetes Institute,東京女子医科大学糖尿病センタ-、東京済生会病院の3施設の実態を調査した。平成2年度は、さらにソ-シャルサポ-トシステム及び学習システムについて検討を重ねるとともに、患者の自己管理に効果的なプログラムを作成し、試行する予定である。現在は初年度に行った実態調査をまとめ、第一報として自治医科大学看護短期大学の第一回紀要に投稿中である。また施設調査と本調査の結果にもとづき、学習プログラムの試行実現のために学習マニュアルを作成している。さらに学習プログラムの試行のための場所や協力者についても検討、交渉中である。重症糖尿病患者の在宅における支援システムと看護援助のあり方を検討してきた。初年度は、46名の重症糖尿病患者を対象に面接調査法を用いて、患者の日常生活、自己管理の状況および自己管理に対する信念、ソ-シャルサポ-トの状況などについての実態調査を行った。その結果次の結果が明らかになった。1、自己管理、通院、食事療法、インスリン治療においても、家族の援助が最も必要である。2、糖尿病の初回教育の場所は、入院中が最も多かった。3、初回教育の指導者は、医師が最も多く、全体の80%であった。4、教育内容は疾病についてが主で、生活指導は少い。5、継続教育として初回教育から1年以内に再度教育を受けたと答えた人は少数であった。2年度は、この結果に基づいて糖尿病患者の教育プログラムを検討するために、実際に糖尿病患者に対して教育を行っているオ-ストラリアのLions International Diabetes Institute、朝日生命成人病研究所、東京済生会病院などの4施設の実態を調査した。また最終年度は、患者が糖尿病教育を受けたという認識が低かったことをふまえ、本院のある栃木県内の糖尿病患者教育についての実態調査を行った。その結果、次のようなことが考えられた。1、学習システムやプログラムにおけるナ-スの役割の明確化および活動領域の拡大、さらにナ-ス各自の指導技術力向上の必要性。2、現在行なわれている糖尿病患者に対する学習システムやプログラムの改善と確立の必要性。今後は、以上の結果に基づき、学習システムやプログラムの作成について検討し、実施していく予定である。
情報障害者の経路探索に配慮した歩行環境整備とマルチメディア技術の応用に関する研究

本研究の目的は、情報障害者(特に視覚障害者)を対象とした経路案内システムを実現するための基礎的考察を行うことにある。本年度、以下の調査・考察を行った。1.既存の整備手法・システムの分析と評価1-1米国における視覚障害者対策ライトハウス・インターナショナルの施設における案内サインシステムなどの調査、駅構内において乗換え情報を音声で案内するトーキングキオスクの実地調査を行った。また、視覚障害者研究の国際学会であるVision'99(ニューヨーク)において本研究成果を発表し意見交換を行った。1-2リーゾナブルアコモデーションの考察1977年設立の「高等教育と障害協会」の年次大会AHED'99(アトランタ)に参加し、法的義務下、リーゾナブルアコモデーションとして、情報障害者のためのマルチメディア技術が実践的効果的に使用されている実態などを多角的に把握し考察した。また、ノースカロライナ州立大学における情報障害者対策についてもヒアリング調査を行った。2.駅の情報障害者対策に関するアンケート全国JRグループの各乗り換え駅の駅長に対して情報障害者対策や、バリアフリー対策に関するアンケート調査を実施し、基礎的データの分析を行った。3.マルチメディア技術を応用した音声案内システムの提案昨年度試作したシステム(オーディトリーマップメーカーとオーディトリーナビゲーションシステム)の評価実験を行った。3-1案内文入力の分析歩行訓練士による駅の乗換案内文を地点情報、経路情報、連結情報に分けて分析し、オーディトリーマップメーカーにおける使用語の種類と入力上の留意点について考察を行った。3-2視覚障害者による評価実験試作機を用いて、視覚障害者によるオーディトリーナビゲーションシステムの使用評価実験を行い、使用した視覚障害者と同行した歩行訓練士からシステムの有効性と機能と操作性についての今後の課題を聴取した。1.既存の整備手法・システムの分析と評価1-1 JR宮原駅前の案内システムシステムからの案内音と環境騒音の関係について、ピークレベル、Leq、暗騒音、周波特性を解析し、また視覚障害者による使用実験を行って、現状の問題点と改善方法を提案した。1-2鉄道総研の案内システム鉄道構内における案内システムのありかたと弱電波を用いた試作器についてヒアリング調査を行った。1-3横浜ラポールの案内システムについて赤外線を用いた案内システム(トーキングサイン)について、視覚障害者による使用実験を行って、現状の問題点と改善方法を提案した。2.視覚障害者の歩行実態調査2-1単独歩行時における内観報告(先天全盲S氏の事例)駅乗り換えルート、自宅最寄り駅ルートにつて、内観報告と歩行状況を録音・録画して定位と移動の実態を分析した。2-2歩行訓練時における教示と内観報告自宅避難所(河川敷)ルート(先天全盲W氏の事例)と自宅最寄り駅ルート(先天全盲S氏の転居準備事例)について、歩行訓練士の教示内容、内観報告、歩行訓練状況を録音・録画して定位と移動の実態を分析した。3.案内システムの試案町屋駅周辺の乗り換えルートについて、歩行訓練士の教示内容を再現するシステム(オーディトリーマップメーカーとオーディトリーナビゲーションシステム)を試作した。

また、視覚障害者研究の国際学会であるVision'99(ニューヨーク)において本研究成果を発表し意見交換を行った。1-2リーゾナブルアコモデーションの考察1977年設立の「高等教育と障害協会」の年次大会AHEAD'99(アトランタ)に参加し、法的義務下、リーゾナブルアコモデーションとして、情報障害者のためのマルチメディア技術が実践的効果的に使用されている実態などを多角的に把握し考察した。また、ノースカロライナ州立大学における情報障害者対策についてもヒアリング調査を行った。2.駅の情報障害者対策に関するアンケート全国JRグループの各乗り換え駅の駅長に対して情報障害者対策や、バリアフリー対策に関するアンケート調査を実施し、基礎的データの分析を行った。3.マルチメディア技術を応用した音声案内システムの提案昨年度試作したシステム(オーディトリーマップメーカーとオーディトリーナビゲーションシステム)の評価実験を行った。3-1案内文入力の分析歩行訓練士による駅の乗換案内文を地点情報、経路情報、連結情報に分けて分析し、オーディトリーマップメーカーにおける使用語の種類と入力上の留意点について考察を行った。3-2視覚障害者による評価実験試作機を用いて、視覚障害者によるオーディトリーナビゲーションシステムの使用評価実験を行い、使用した視覚障害者と同行した歩行訓練士からシステムの有効性と機能と操作性についての今後の課題を聴取した。
副鼻腔の乃内視鏡下マイクロサージェリーの開発と体系化

近年重要性が高まっている副鼻腔鼻内手術を安全かつ確実に行うための方法について検討を行った.本手術は熟練が必要な難度の高い手術であり,確実な手術操作の方法,内視鏡などによる術野の監視方向,効果的な術後療法,手術技術の習得方法などに関する問題点を系統的に検討され,改善される必要がある.本研究はそれらの問題点の改善を目的として行ったもので,とくに下記の項目について検討し,それぞれの結果を得た.(1)慢性副鼻腔炎に対する鼻内手術後の治癒過程:術前後の経過を克明に追跡できた40症例65側について観察した結果, 43%に治癒が認められ含気状態の副鼻腔が保存し得た.不変であったものは35%で,それらは必要に応じてCaldwell-Luc手術が適応されるべきものとした.(2)鼻内手術への内視鏡の導入:外径4mm,視野角80°,観察方向0°, 30°の硬性内視鏡が最もよい結果を得た.使用には熟練が必要である.(3)TV記録装置:手術手技の検討,教育に有用であるが使用に耐えるものは一機種のみであった.(4)手術器械:骨面を被う粘膜を保存するため鋭利な截除鉗子,深い部分の操作を行うために強弯型の鉗子を開発した.(5)副鼻腔の形態学的情報の把握方法の検討:術前に副鼻腔形態を検討するために多面断層撮影を行い,コンピュータによる三次元再構築を試み,有用な結果を得た.(6)術後経過を考慮した手術法の検討:治癒遷延を阻止し,洞交通路の再閉塞を防止する手術法を検討した.以上を副鼻腔鼻内手術の基本として体系化を試みた.近年重要性が高まっている副鼻腔鼻内手術を安全かつ確実に行うための方法について検討を行った.本手術は熟練が必要な難度の高い手術であり,確実な手術操作の方法,内視鏡などによる術野の監視方向,効果的な術後療法,手術技術の習得方法などに関する問題点を系統的に検討され,改善される必要がある.本研究はそれらの問題点の改善を目的として行ったもので,とくに下記の項目について検討し,それぞれの結果を得た.(1)慢性副鼻腔炎に対する鼻内手術後の治癒過程:術前後の経過を克明に追跡できた40症例65側について観察した結果, 43%に治癒が認められ含気状態の副鼻腔が保存し得た.不変であったものは35%で,それらは必要に応じてCaldwell-Luc手術が適応されるべきものとした.(2)鼻内手術への内視鏡の導入:外径4mm,視野角80°,観察方向0°, 30°の硬性内視鏡が最もよい結果を得た.使用には熟練が必要である.(3)TV記録装置:手術手技の検討,教育に有用であるが使用に耐えるものは一機種のみであった.(4)手術器械:骨面を被う粘膜を保存するため鋭利な截除鉗子,深い部分の操作を行うために強弯型の鉗子を開発した.(5)副鼻腔の形態学的情報の把握方法の検討:術前に副鼻腔形態を検討するために多面断層撮影を行い,コンピュータによる三次元再構築を試み,有用な結果を得た.(6)術後経過を考慮した手術法の検討:治癒遷延を阻止し,洞交通路の再閉塞を防止する手術法を検討した.以上を副鼻腔鼻内手術の基本として体系化を試みた.(1)副鼻腔鼻内手術に用いられる内視鏡について検討した。本研究の最大の目的の一つである副鼻腔内でマイクロサージカルな手術が行えるようにする方法として既存の各種の硬性鏡、撓性鏡を検討し、さらに硬性・撓性鏡を試作して検討した。結果は外径の限界が最大4mm、視野角は80°前後が適当、有効長は15cm程度のものが適している。硬性鏡は保持、オリエンテーションに優れるが、深部への到達に問題があり、撓性鏡は保持と画像の明瞭さに問題があった。硬性・撓性鏡の試作を行っているが、なお保持に問題があり改良を重ねる予定である。最終目標は一般化できる器材と方法を提示することである。(2)内視鏡ビデオによる手術の記録と供覧法について検討している:手術に関する討議、教育に有用であるが、国産,外国産の各種TVカメラを検討対象としたが、本手術システムに問題なく使用できるものは現状では皆無であった。重要な問題でありなお検討を続けている。(3)副鼻腔炎の鼻内手術による治療の臨床的研究を行った:慢性副鼻腔炎40症例65側について内視鏡下鼻内手術を行い、その術後経過を観察検討した。43%は両鼻腔の構造を保存して完治し、残りの53%は少数例を除いて軽快を示したがなお炎症が持続していた。治癒を阻む因子は多く今後の研究の対象となるが、上記の結果から、慢性副鼻腔炎の手術的治療法は、Caldwell-Luc手術は第二選択とて、鼻内手術を第一選択とするべきであり、結果を向上するためにも内視鏡手術の導入が重要であると結論された。(4)各個の症例の副鼻腔

とくに篩骨蜂巣の立体構築の検討を開始した:各個の症例の副鼻腔の立体構築と罹患状態を術前に把握するため、CTのスライス像からコンピュータを用いて三次元画像解析を行う方法を検討し、その実用化の可能性を研究している。
干渉 RNA の脈絡膜血管新生抑制の分子機構の解明と新規治療手段の開発

RNA干渉は、新しい治療方法として注目を集めているが、一方で非特異的な作用や免疫応答の問題も報告されている。バイオマテリアルであるアテロコラーゲンは、siRNAと複合体化させて血中に投与しても、ほとんど免疫応答が観察されず、siRNA導入の担体としての有効性が期待されている。今回我々は、マウス実験的レーザー脈絡膜新生血管(CNV)モデルを用いて、siRNA導入へのアテロコラーゲンの有用性を確認し、アテロコラーゲンにより、Toll-like receptor (TLR3)の非特異的反応に関与せずに、有効にsiRNAが細胞内に導入され、CNV抑制されることを明らかにした。脈絡膜新生血管(CNV)ボある加齢黄斑変性症例に対して、VEGF-Aに対するsiRNAあるいはVEGF-receptor 1に対するsiRNAを用いた臨床治験が行われている。しかしながら、in vivoにおける特異的なsiRNAの効果はまだはっきりと同定されていない。我々は実験的レーザーCNVモデルを用い、siRNAによる配列・標的非特異的な効果について検討した。動物は、C57B1/6マウスを用いた。標的のないsiRNAとして、21ヌクレオチド(nt)ルシフェラーゼ(siLuc)あるいはヒトVEGF遺伝子に対するsiRNA(Cand5)、対照として、16ntのルシフェラーゼ遺伝子に対するsiRNAあるいはPBSを用いた。21ntのsiLucもCand5もコントロールと比較し、有意に蛍光眼底造影においてCNVからのleakを抑制し、CNV容積を縮小させた(P<0.01)。16ntのsiLucではleakもCNV容積もコントロールと有意差はなく、抑制効果はみられなかった。標的のないsiRNAすべてが実験的レーザーCNVを抑制した。さらに網膜・脈絡膜におけるVEGFの発現を検討したところ、21ntのsiRNAを投与した群では、コントロールと比べ、有意にその上昇が抑制されていた(p<0.01)。16ntのsiLucでは、VEGF発現はコントロールと同等で、有意差はみられなかった。今回の結果から、化学修飾されていない21nt siRNAは、VEGF発現抑制を介して、非特異的に血管新生を抑制することが明らかになった。【目的】RNA干渉は、新しい治療方法として注目を集めているが、一方で非特異的な作用や免疫応答の問題も報告されている。そこで、今回、我々は、マウスレーザーCNVモデルを用いて、siRNA導入へのアテロコラーゲンの有用性について検討した。【方法】雄の生後約8週のC57BL/6Jマウスに対してレーザー網膜光凝固を行い、CNVを作成した。レーザー網膜光凝固直後に、標的のないsiRNA(Luciferaseに対するsiRNA ; siLuc)あるいはアテロコラーゲンとsiLucを硝子体内に投与し、7日後に蛍光眼底造影(FA)、CNV容積を測定した。【結果】蛍光眼底造影では、対照と比較し、siLuc単独投与群で漏出が有意に抑制されていた(p<0.001)が、アテロコラーゲンとの同時投与では漏出の抑制はみられなかった。CNV容積は、対照群で429132.2±28433.3μm^3、21nt-siLuc単独投与群で260672.3±17874.9μm^3、21nt-siLucとアテロコラーゲンの同時投与群で425723.5±45885.7μm^3とsiLuc単独投与群で最もCNV容積が抑制されていた(p<0.001)【結論】今回の結果から、アテロコラーゲンは、レーザーCNVモデルにおいてsiRNAによる非特異的な血管新生抑制効果を抑えることが明らかとなった。今後、アテロコラーゲンは、眼科領域におけるsiRNA導入の担体として有用であり、臨床応用の可能性が考えられた。昨年度までに我々は、マウスレーザーCNVモデルを用いて、siRNA導入へのアテロコラーゲンの有用性を確認し、標的のないsiLucは単体で導入すると非特異的な血管新生抑制がみられるが、アテロコラーゲンと導入すると血管新生抑制作用がみられないことを明らかにした。【結果】

蛍光眼底造影では、コントロールと比較し、siVEGF単体、siVEGFとアテロコラーゲンとの複合体投与群両群とも漏出が有意に抑制されていた(p<0.01)。CNV容積は、対照群で559112.4±63765.6μm^3、siVEGF単独投与群で290663.8±35643.9μm^3、siVEGFとアテロコラーゲン複合体同時投与群で288017.4±31012.6μm^3とsiVEGF単独投与群、siVEGFとアテロコラーゲン複合体同時投与ともCNV容積が有意に抑制されていた(p<0.01)。【結論】今回の結果から、レーザーCNVモデルにおいてアテロコラーゲンと複合体を作成すると標的のあるsiRNAによる血管新生抑制効果がみられ、今後、アテロコラーゲンの、眼科領域におけるsiRNA導入の担体としての臨床応用の可能性が考えられた。【目的】RNA干渉は、新しい治療方法として注目を集めているが、非特異的な作用や免疫応答の問題も報告されている。バイオマテリアルであるアテロコラーゲンは、siRNA導入の担体としての有効性が期待されている。昨年度までに我々は、マウスレーザーCNVモデルを用いて、siRNA導入へのアテロコラーゲンの有用性を確認した。今年度はアテロコラーゲンを用いたsiRNA導入に、TLR3を介した非特異的な反応や免疫シグナルの変化が起きているかについて検討した。【方法】雄の生後約8週のC57BL/6Jマウスに対してレーザー網膜光凝固を行い、CNVを作成した。レーザー網膜光凝固直後に、アテロコラーゲンとsiVEGF複合体あるいはアテロコラーゲンとsiVEGF複合体とクロロキンを硝子体内に投与し、7日後にCNV容積を測定した。またレーザー網膜光凝固後にsiVEGFあるいはsiVEGFとアテロコラーゲン複合体を硝子体内に投与し3日後に眼球を摘出し、網膜色素上皮/脈絡膜におけるIFN-γの発現についてELISAで定量した。【結果】細胞内TLR3を阻害するクロロキンの同時投与でも、siVEGFとアテロコラーゲン複合体により対照群と比較してCNV容積は有意に抑制されていた(p<0.001)。IFN-γはsiVEGF単体投与眼では、対照のPBS投与眼と比べ有意に多く発現していたが(p<0.001)、siVEGFとアテロコラーゲン複合体投与群では対照眼と比べ有意な差は認められなかった。【結論】今回の結果から、レーザーCNVモデルにおける、アテロコラーゲンによるsiRNA導入では、非特異的なTLR3の反応や、免疫シグナル変化(IFN-γ)を介さずにCNVが抑制されていることが明らかとなった。今後、アテロコラーゲンの、眼科領域におけるsiRNA導入の担体としての臨床応用の可能性が考えられた。マウスを用いたアテロコラーゲンの有用性の実験は予定どおり進んでいるが、家兎、サルを用いた実験はまだ始められていないため。24年度が最終年度であるため、記入しない。マウスを用いて生体適合性の検討を行い、安全性についての確認を行う。またToll-Like receptor 3(TLR3)が、siRNAによる非特異的な血管新生抑制作用に関与していることが報告されており、TLR3を抑制するクロロキンを用いてsiRNAの非特異的な血管新生抑制作用がアテロコラーゲンによってブロックされているかを明らかにする。またIL-12といった免疫シグナルの変化についても研究する。
インフルエンザパンデミックを阻止する社会的協調行動の創発機構のモデル化と解明

疫学,ネットワーク科学,進化ゲーム理論を応用した学際アプローチにより人工社会上に相互浸透的マルチエージェントシミュレーションモデルを構築した.これらにより,ワクチン接種の意思決定に拘わるリスク評価法の違いが最終感染者サイズに有意に影響することを明らかにした.また,感染ネットワークと意思決定のための情報が伝搬するネットワークが一致している場合と一致していない場合とでは感染ダイナミクス大きな差違が顕れることを明らかにした.疫学,ネットワーク科学,進化ゲーム理論を応用した学際アプローチにより人工社会上に相互浸透的マルチエージェントシミュレーションモデルを構築した.これらにより,ワクチン接種の意思決定に拘わるリスク評価法の違いが最終感染者サイズに有意に影響することを明らかにした.また,感染ネットワークと意思決定のための情報が伝搬するネットワークが一致している場合と一致していない場合とでは感染ダイナミクス大きな差違が顕れることを明らかにした.先制的ワクチン接種の社会的受容性進化ゲームの枠組みの基礎としてのネットワーク互恵複雑社会ネットワーク上を伝搬するepidemiologyと自らコストを払って予防接種する/しないの意思決定を周囲もしくは社会をリファレンスしながら適応的に進化させるダイナミクスを併存させるモデルを構築するには,協調の創発機構としてのネットワーク互恵に関する基礎検討が必須である.ここでは,進化ゲームのテンプレートして頻用される2×2ゲームを適用,ネットワーク互恵の基礎メカニズムを力学的に解明し,その素過程の解明の見込みを得た.インフルエンザ流行と予防接種ダイナミクスの統合進化ゲームモデルの理論構成流行シーズンの推移とともにウィルスの突然変異によって一部のエージェントに対してワクチンが機能しなくなるダイナミクスを考慮した修正SIR(SIR')モデルを複雑ネットワーク上に構成[感染ダイナミクスモデル].感染ダイナミクスの結果,1流行期終了後に接種する/しないの戦略見直しを行う[戦略ダイナミクスモデル].両サブモデルを相互浸透に接続することで,社会関係により得る便益とインフルエンザ罹患及び予防接種による負便益とを組み込み,予防接種する/しないを戦略とするとする進化ゲームを理論構成し,系統的の数値実験を行った.その結果,基板ネットワークのtopologyによって,予防接種率(通常の2×2ゲームであれば協調率に相当する)と最終感染者サイズに大きな影響を及ぼすことがわかった.また,エージェントが予防接種に関する社会的協調行動を模倣を通じて適応させていくプロセスでは,topology上の隣人の影響を受け易いか,社会全体の動向に影響され易いかで特性が大きく異なることがわかった.後者は公衆衛生ー社会物理学観点に立つとメディアの積極的利用による先制的ワクチン接種による集団免疫構築の可能性を示唆するものである.研究期間最終年度として,これまでに構築したインフルエンザ流行と予防接種ダイナミクスの統合進化ゲームモデルを適用して,パンデミック防止の社会的方策のシナリオ提示のための様々な数値実験を行った.構築したモデルは,社会的ジレンマのある状況下で複雑な社会ネットワーク上で協調行動がどのように生き残り,定着・拡散していくのかのダイナミクス」を記述するモデルを基盤に,これとは時間スケールが異なるイベントであるインフルエンザの社会ネットワーク上の伝搬プロセスを階層状に組み込んだ枠組みであり,疫学モデルと複雑ネットワーク上をパーコレーションにより伝搬するダイナミクスをマルチエージェントシミュレーションで実装し,この上でエージェントは先制的ワクチン接種を行う/行わないの社会的協調行動の意志決定を行う.数値実験では,感染症が伝搬する物理ネットワークと意志決定に影響する情報が拡散するヴァーチャルネットワークのトポロジーが異なること影響を明らかにし,特に,両構造が一致せずに感染経路上に離散的にワクチン接種者が存在すること,すなわちワクチン接種者のクラスターが形成されない方が寧ろパンデミック組織は効果的であることを見いだした.また,感染率(リンクを介して物理感染するリスクβ)と罹患コストに対するワクチン接種コストの2要因をパラメータにとった相図を示すことで,この問題にはチキン型の社会ジレンマとPD型の社会ジレンマが潜在することが明らかになった.複雑系物理学初年度に予定していたサブテーマのミッションは全て取りかかり,一部その結に至っていない部分もあるが,応用研究に関しては年度を先行して進捗している部分もあるので,上記の自己評価が妥当であると考えられる.年度計画に従い,モデルの理論構成と数値実験とを併走して推進し,当初の全体計画を達成できるように進める予定.大型計算機での大規模数値実験に代わってクラスター化WSの導入する,研究発表の為の旅費,論文校正やPLoS One掲載料が次年度に発生することが想定されるために計画的に拘置した.研究最終年度では,研究発表の為の旅費,論文校正やPLoS One掲載料の発生が予想されること,また,わってクラスター化WSの導入を計画している.
骨細胞の細胞性ネットワーク形成機序の解明と機械的刺激応答性

細胞外pH(pHo)および細胞外カルシウム([Ca^<2+>]e)が骨細胞の細胞間コミュニケーションになんらかの影響を与えると仮定し、ニワトリ胚より取り出した生骨組織中の骨細胞に対してFluorescence Replacement After Photobleaching解析(FRAP)を行った。結果、1.FRAPを行う領域の骨細胞はどの突起にもGJが観察され、分布に偏りは見られなかった。2.生骨組織内で骨細胞のFRAPが可能であった。消光5分後の蛍光輝度の回復は43.7±2.2%であった対照群に対して、GJ阻害剤18a-GA前処置群では、10.7±2.2%と有為に減少した。生骨組織中での骨細胞の細胞間コミュニケーションは、細胞外pHおよび細胞外カルシウムなどの骨リモデリング時の変動因子、およびPTHなどのホルモンに影響を受けることが示唆された。また、骨芽細胞から骨細胞へ分化する際の機械的特性のうち弾性の変化を捉え、さらに細胞接着と弾性との関連についても調べた。ニワトリ胚頭蓋骨を染色し、3次元形態観察法を行うことで骨芽細胞(OB)、類骨骨細胞(POC)、骨細胞(OC)を識別する方法を確立した。この識別方法を単離培養系に適用し、頭蓋骨から単離した骨系細胞の弾性を、原子間力顕微鏡により解析した。その結果、骨系細胞において、弾性率は細胞中心部が辺縁部より低かった。細胞の辺縁部の弾性率はOB、POC、OCの順で分化にしたがって低下した。また、細胞接着の弾性に対する関係を調べるために細胞接着阻害ペプチドを投与した所、OB、POCは弾性率を低下させたが、OCは変化を認めなかった。ニワトリ胚頭蓋冠由来単離骨細胞を用い、骨細胞特異的抗体OB7.3を併用することにより、従来では難しかった骨細胞と骨芽細胞との識別を行った上で骨細胞の3次元培養系を確立した。この培養系を用いて骨細胞の形態的特徴細胞骨格分子であるactinや細胞接着関連分子であるvinculinに対する免疫染色によって検討した。これらの検討により、骨細胞の細胞突起が、通常2次元で行われる細胞培養系において形成される場合と、3次元培養で行われる場合とを比較した時に、よりin vivoにおける骨細胞の細胞突起に近い形状を示すことを明らかにした。本年度の課題として挙げていた3次元ゲル培養法の確立が行われた。骨芽細胞、骨細胞は、従来我々の教室で行われていたニワトリ胚頭蓋骨からの骨細胞の単離方法をラットに応用した。ニワトリ胚からの単離に比べ、骨膜の剥離が困難なため、骨細胞の高い純度は得られなかったが、今回の目的である骨細胞ネットワークの形成を観察するには十分な数は準備できた。3次元培養に用いたられたコラーゲンゲルの調整には、ネットワークを形成するために必要な、厚さの検討がなされた。準備的な実験結果では、従来の厚い(2-3ミリ)のゲルに細胞を混在してゲルを観察すると、深部まで培養液の浸透が難しいためか、細胞の生存率も深部になるにつれて低かった。

さらに、ネットワークを形成するに足りる細胞数を準備するとなると、1ディッシュあたり、100万個の細胞を必要として、初代培養の実験とサンプルを増やすことは、非常に難しいことがわかった。そして、ゲルを可及的に薄く広げる方法を確立し、その中でも細胞のネットワークを観察することができる条件を検討した。結果、50-100マイクロ厚のゲルが細胞の生存率、およびネットワーク形成に必要十分な条件であることが明らかになった。次に、得られた条件で、蛍光観察が行えるかどうかを検討するために、まず、コラーゲンゲル中で、細胞を固定し、細胞骨格の一つであり、骨細胞に主として存在するアクチンを蛍光化学的に染色した。観察には、既存の共焦点レーザー顕微鏡FV500(オリンパス社)を用いて、0.5マイクロ厚の共焦点画像を連続して20マイクロ厚になるように撮り、次に3次元構築ソフトIMARISを用いて立体構築した。結果、ゲル中骨細胞のアクチン染色により、骨細胞の細胞体、細胞突起、およびその側枝に亘り、高精細な立体構築像を得ることができ、GFP遺伝子導入後の生細胞を用いた細胞観察の準備としては、十分な結果が得られた。(781字)本年度、我々は3次元培養した骨芽細胞株MC3T3-E1(以下骨芽細胞)と単離した初代培養骨細胞のアクチン細胞骨格および微小管細胞骨格の分布の違いを3次元再構築高精細ソフトIMARISを用いて解析し、さらに、それらの蛋白が骨細胞ネットワークの維持あるいは形成のどちらかに関与しているのかを細胞骨格脱重合剤を用いて検討した。その結果、アクチンおよびアクチン結合蛋白である、fimbrin、α-actinin、myosin、tropomyosinは、骨芽細胞および骨細胞の両者において、すべての突起に観察された。しかし、fimbrinの発現は、骨細胞に強く表れる一方、myosinは、骨芽細胞の突起に強く表れた。一般に、fimbrinは形態の安定に関与していることから骨細胞の突起は、3次元培養中でも安定した構造であることが考えられ、myosinはアクチン線維の活発な動きに関与していることから、骨芽細胞の突起は伸展・収縮していることが考えられた。よって、骨芽細胞および骨細胞両者の突起の裏打ち構造が異なることが示唆された。さらに、微小管蛋白の分布をみたところ、骨芽細胞の突起には全長に亘り、微小管が走行しているのに対して、骨細胞では、細胞体側のわずかな領域のみに存在しているだけであった。次に、突起形態の維持にアクチンあるいは微小管のどちらが関与しているのかを検討するために、3次元培養を開始し、突起が十分に形成されたのちに、アクチン脱重合剤を用いてその影響をみた。結果、骨芽細胞の突起は、なんら変化をみせなかったのに対して、骨細胞の突起は、著しい収縮を生じた。一方、微小管脱重合剤により、骨芽細胞の突起は、収縮を生じ、骨細胞の突起はなんら影響がなかった。これらの結果、突起の形態を維持するためには、骨芽細胞では、微小管が、そして骨細胞ではアクチンが重要であることが示唆された。さらに、突起形態の形成時に関与する蛋白を検討するために、3次元培養を開始すると同時にアクチン脱重合剤を用いてその影響をみた。結果、骨芽細胞の突起は、突起の数が減少したものの、長く伸びるようになった。しかし、骨細胞は、突起を全く形成しなかった。一方、微小管脱重合剤により、骨芽細胞の突起は、全く形成しなかったが、骨細胞は突起を形成し、その形態は未処置群と比べて変化をみせなかった。
非可換幾何学的アプローチによる超弦理論の非摂動的定式化

格子上の超対称ゲージ理論(分担:加藤):超対称性を持つゲージ理論の非摂動的ダイナミックスは、場の理論としての興味のみならず、超弦理論におけるブレインの力学の解明にとっても重要である。これまで、双対性などによって、幾つかの場合に真空の構造などが明らかにされてきたが、振幅などを含む具体的な物理量の計算や超対称性自体の破れなどを議論するには、より実際的な計算法の確立が望まれ、格子上での定式化が昔から試みられてきたが、幾つかの困難があり成功していなかった。この問題に対し、全く新しい見方でアプローチし、定式化の可能性を探った。その結果、超対称性の元になるフェルミ的対称性を見いだすことに成功した。また、ゲージ場のみの場合の相構造やフェルミオンに対するマヨラナ条件と格子構造の関係等を明らかにした。超膜理論と行列弦理論(分担:米谷):米谷は、前年度に得た超膜理論と行列弦理論の関係に関する結果にもとづき、M理論のコンパクト化された方向へのinfinite momentum frame(IMF)で定義される0次元行列理論と、超膜自体を11次元方向に巻きつけて、それに直交する方向に関するIMFでの記述と考えられる行列弦理論が、半径∞の極限で同等な理論を与えることを具体的に示した。これは、11次元ローレンツ対称性の強い証拠とみなせる。PP-wave極限におけるholographic principle(分担:米谷):AdS/CFT対応の特別な極限(PP wave limit)で閉じた弦とゲージ理論のあいだの詳細な対応の可能性が明らかになってきた。米谷は、対応が実は半古典的な描像ではトンネリング現象であるという観点を指摘し、PP-wave limitでのholographic principleに対して明確な定式化を与えこの原理を満足する弦の場理論の構造について具体的な予言を与えた。加藤は,以下の3点について研究を進めた:(1)格子ゲージ理論の非可換幾何学的定式化にもとづく,格子上の超対称性の実現についての研究を,新潟大学の宗博人氏と共同で進めた。現在,超対称性の無い場合の構成についての枠組みはほぼ出来ており,核心である超対称性の実現についての研究が進行中である。(2)加藤が以前に解析した弦理論と等価な非局所粒子の理論において,弦理論とのより一般的な対応関係を,指導する院生とともに見出した。これについては,現在投稿準備中である。(3)より長期的な課題として,弦理論自体の非可換幾何学的定式化についても取り組んでいる。これは,単に外場の効果を非可換場の理論を用いて実現するものとは違い,量子的時空構造自体の本質的な定式化を目指すものであり,弦理論の非摂動的かつ原理的定式化に迫ることを動機としている。米谷は主に以下の3点について研究を進めた。(4)弦理論における短距離の時空構造の特徴づけとして以前から提案している時空不確定性原理に関してさらに分析を進め、弦の高エネルギー散乱との整合性、M理論スケールとの関係、時間と空間の非可換性が明白であるような弦の力学の定式化など、について考察を深めこれまでより精密な結果を導いた。(5)弦理論の不安定真空状態における時空超対称性について検討し、タキオンが存在する場合にも超対称性が非線形な表現によって実現されていることを低エネルギーにおける有効理論との整合性により示した。(6)M理論の構成に対する手掛かりと考えられるメンブレーン力学に関して、いわゆるdouble compactificationの量子論的基礎付けに関する考察を深めた。これらの研究は弦理論の非摂動的定式化へ向けた重要なヒントになると期待できる。格子上の超対称ゲージ理論(分担:加藤)

:超対称性を持つゲージ理論の非摂動的ダイナミックスは、場の理論のしての興味のみならず、超弦理論におけるブレインの力学の解明にとっても重要である。これまで、双対性などによって、幾つかの場合に真空の構造などが明らかにされてきたが、振幅などを含む具体的な物理量の計算や超対称性自体の破れなどを議論するには、より実際的な計算法の確立が望まれ、格子上での定式化が昔から試みられてきたが、幾つかの困難があり成功していなかった。この問題に対し、全く新しい見方でアプローチし、定式化の可能性を探った。その結果、超対称性の元になるフェルミ的対称性を見いだすことに成功し、現在連続理論の超対称性との関係を考察中である。超膜理論と行列弦理論(分担:米谷):超膜理論は、M理論への最重要な手掛かりとみなされているが、その力学の解明に関しては、10年位大きな発展がなされていない。しかし、超膜理論の正規化としての行列模型が、M理論の非摂動的定義に対する有力候補として再解釈がなされている。この行列模型の双対変換として、行列弦模型が提案されているが、それと超膜理論との関係はこれまであいまいであった。米谷は、行列弦理論が11次元方向に巻きついた超膜理論から正規化に双対関係の仮定によらずに直接得られることを初めて示した。この結果は、曲がった時空における行列弦理論の定式化や、M理論にとって重要な11次元超重力の導出にとって重要な意味を持っていると予想され、その方向に向けた研究を現在進めている。格子上の超対称ゲージ理論(分担:加藤):超対称性を持つゲージ理論の非摂動的ダイナミックスは、場の理論としての興味のみならず、超弦理論におけるブレインの力学の解明にとっても重要である。その結果、超対称性の元になるフェルミ的対称性を見いだすことに成功した。今年度は特に、ゲージ場のみの場合の相構造やフェルミオンに対するマヨラナ条件と格子構造の関係等を明らかにした。超膜理論と行列弦理論(分担:米谷):米谷は、前年度に得た超膜理論と行列弦理論の関係に関する結果にもとづき、M理論のコンパクト化された方向へのinfinite momentum frame(IMF)で定義される0次元行列理論と、超膜自体を11次元方向に巻きつけて、それに直交する方向に関するIMFでの記述と考えられる行列弦理論が、半径∞の極限で同等な理論を与えることを具体的に示した。これは、11次元ローレンツ対称性の強い証拠とみなせる。ここ1年くらいの発展として、AdS/CFT対応の特別な極限(PP wave limit)で閉じた弦とゲージ理論のあいだの詳細な対応の可能性が明らかになってきた。米谷は、対応が実は半古典的な描像ではトンネリング現象であるという観点を指摘し、PP-
Runx1を分子標的とする新規造血制御方法の開発

本研究では白血病関連転写因子RUNX1について、翻訳後修飾・会合分子探索・そして新規標的遺伝子の探索を行なった。その結果、RUNX1の新規標的遺伝子として免疫制御物質であるTRAILを特定した。TRAIL遺伝子座にはRUNX1結合配列が複数存在し、レポーター実験によってRUNX1の新規の転写標的であるものと特定した。意外なことに、RUNX1結合配列を変異や欠損させても転写調節は残存し、それは、RUNX1が他の既知転写因子と機能協調して間接的にTRAILを制御しているためであった。研究代表者らはこの転写因子をも特定し、このかたちの転写制御におけるRUNX1機能ドメインも解明した。造血系転写因子であり、ヒト白血病において高頻度に遺伝子変異の標的となるRUNX1は、じっさいには多くの転写コファクター分子群と協調のうえで機能している。また、この遺伝子の片アレル欠失によって機能低下している家系では血小板の異常や白血病発症リスクが増大することが知られる。当該研究ではRUNX1の翻訳後修飾の影響や、その機能調節に関わる新たな会合分子の探索を行なっている。今年度は、酵母ツーハイブリッド法による探索によって見出された複数の候補会合分子について検討を進め、そのうちのひとつ(暫定的にここでは"CRP1"と呼ぶ)をプラスミドベクターによって強制発現させると、RUNX1と共沈降が観察されることを見出した。すなわち、酵母細胞内だけではなく、この分子は哺乳動物細胞内でも確かにRUNX1と会合していることが確認できた。レポーターアッセイによって検討を進めたところ、CRP1は、RUNX1による既知標的遺伝子群の転写を阻害する働きを有していた。CRP1は細胞質内と核内のいずれにも局在し、その発現によってRUNX1の局在を変化させるものではなかった。しかしながら、CRP1はRUNX1のDNA結合を阻害することを見出し、いまのところ、このメカニズムによってRUNX1機能を負へ調節しているものと考察している。現在、in vivoでの作用や、CRP1とRUNX1との会合に影響を与える薬剤の探索などの準備を進めている。当初計画の通りRUNX1の新たな会合分子を複数見出すことができ、また、酵母細胞内のみならず、哺乳細胞内でも会合していることを確認できたことから、ここまでのところ順調に計画が進行しているものと考えている。また、RUNX1の作用を負の方向へ制御しているものを見出せたことは、今後、この会合を調節する分子標的薬の開発へと研究を進めることができるものと期待している。本申請では、ヒトにおける白血病関連転写因子であり造血初期発生制御において重要な働きを担うRUNX1転写因子の活性制御機構を明らかにし、白血病治療や造血制御に有効となる新規標的分子として利用する上で有用となる知見を集積することをその目的としている。当該研究では、まず、遺伝子改変マウス作製によってPRMT1メチル化酵素によるRUNX1のR206とR210のメチル化のもつ生物的意義を明らかにした。また、昨年度は酵母におけるスクリーニングから得られた新たな転写コファクターとしてCRP-1を特定した。このCRP-1についてはそのRUNX1への機能干渉のメカニズムをin vitroでの解析によってほぼ完了し、これがRUNX1のブレーキ役を果たしている可能性を見出している。ひきつづきCRP-1のin vivoでの作用を明らかにすべく、RUNX1作用がCRP-1欠損によって改善が認められるかどうか、変異マウスを用いた実験の準備を進めている。現在、CRP-1欠損マウスの作製と、引き続いてのRUNX1変異との掛け合わせが完了しつつあり、その表現型の解析に取り掛かったところである。他方、当該研究の補完的アプローチとしてRUNX1の新規標的遺伝子の探索を進めている。そのうちの重要な候補としてTRAILを特定した。一連の解析によって、TRAILプロモータが確かにRUNX1によって活性化されることを確認した。興味深いことに、このRUNX1の作用は別個の転写因子を介する間接作用であり、ここではRUNX1がコアクチベータとして働いている可能性がはじめて示されたものと考えている。CRP-1によるRUNX1制御メカニズムの解明については、これまでのin vitroでの検討から一歩進めて、in vivoでの作用の解析を試みている。遺伝子改変マウスの作製とその交配実験に少々手間取っていたが、昨年度中にほぼ実験準備を整えることができたため、当初の研究予定から大きな遅滞なく結果が得られるものと期待している。くわえて、新たな転写標的として見出されたTRAILについてはその確認事件を行なっているところである。以上から、おおむね順調に進展しているものと判断している。本研究では、白血病関連転写因子でありかつ造血制御において重要なはたらき役割を担うRUNX1の機能解析を行ない、白血病や類縁造血器疾患治療における分子標的として活用するための知見を集めることを目的としている。これまでRUNX1のメチル化修飾のもつ生物学的意義、RUNX1の転写活性化作用を負に制御するコファクター群の探索、そして、RUNX1の新規標的遺伝子群の特定などを推進してきた。特に本年度はRUNX1の新規標的遺伝子としてTRAILを特定し、その機能解析を進めた。TRAILは分泌型の免疫制御活性物質であり、特異的受容体結合を介して腫瘍免疫や免疫監視機構の増強に係る生理活性物質として知られる。TRAIL遺伝子座にRUNX1結合配列が複数存在しており、実際、レポーター実験によってRUNX1によるTRAILプロモータの活性化が認められたため、新規の転写標的であるものと特定した。

しかし意外なことに、RUNX1結合配列を変異や欠損させても転写調節は残存した。この理由を検討したところ、RUNX1は他の既知転写因子と機能協調しているかたちで間接的にTRAILを制御することが判明した。研究代表者らはこの転写因子をも特定し、これがRUNX1と細胞内結合することを明らかにした。また、RUNX1の変異体を用いて、このかたちの転写制御におけるRUNX1機能ドメインも明らかにした。以上のように、当該研究成果によってRUNX1の新たな標的遺伝子が特定されただけではなく、その作用の新たな分子メカニズムが指し示されたものと考えている。本研究では白血病関連転写因子RUNX1について、翻訳後修飾・会合分子探索・そして新規標的遺伝子の探索を行なった。その結果、RUNX1の新規標的遺伝子として免疫制御物質であるTRAILを特定した。TRAIL遺伝子座にはRUNX1結合配列が複数存在し、レポーター実験によってRUNX1の新規の転写標的であるものと特定した。意外なことに、RUNX1結合配列を変異や欠損させても転写調節は残存し、それは、RUNX1が他の既知転写因子と機能協調して間接的にTRAILを制御しているためであった。研究代表者らはこの転写因子をも特定し、このかたちの転写制御におけるRUNX1機能ドメインも解明した。今後は、まず、CRP1とRUNX1との会合がどのような生化学的特性を持つのか検討を進める。ここでは互いの分子のどのサブドメインを通じて結合しているのか、また、この会合に影響を与える化学的条件はどのようなものかなどについて検討したい。同時にこの会合がどのような生理的意義を持つのかについての解明も試みたい。ここでは動物個体レベルでの検討を、遺伝子改変やノックダウンの系をもちいてアプローチを試みたい。くわえて、RUNX1とCRP1との会合を制御する薬剤の探索をどのようにして行なうか、その準備を進めたいと考えている。今後はまず、CRP-1の生物作用解明にむけて、遺伝子改変マウスによる検討を進めてゆきたい。ここでは各種変異マウスのかけあわせによってCRP-1とRUNX1との機能協調が個体レベルで明らかにできるものと期待したい。くわえて、その機能協調に干渉する薬剤のスクリーニングを試みたい。また、RUNX1によるTRAIL発現制御については、追加実験を行ってその再現性を確認したい。さらに、RUNX1メチル化修飾についても研究を進展させたい。生化学分子生物学腫瘍学
社会参加のための障害者・児の「生のリテラシー」を実証する研究

これまで、「社会的マイノリティ」の社会参加は、常に日本社会における中心課題であった。社会福祉・障害者福祉の領域においても、テクノロジー面を担当する情報学等の領域においても、社会参加の実現には、多くの労力をかけられてきた。本研究の目的は、障害者福祉の領域において、「必要な知識」が「必要な人」に共有され継承される方法の探索にある。今年度は本研究の最終的なまとめとして、これまでの実績を整理するとともに、いくつものチャレンジをおこなった。まず、「生のリテラシー」の理論的な整理である。障害者・児が生きるためにそれぞれ編み出している技法を、「自立とケイパビリティ」という横軸と、「参加とアクセシビリティ」という縦軸に配置し、その交点から「生のリテラシー」を考察するという理論枠組によって整理することができた。生きる体験をリテラシーとして抽象化して記述し、その結果、参照・共有をめざすようにするという研究はほとんどなく、本研究が今後学術的にも評価され、また社会的要請に応えるための、重要な手がかりになっていると言えよう。この理論枠組は、実際にアプリおよびデータベースの開発をする際の、A)自立生活、B)学習、C)社会参加の3要素の抽出概念としても機能している。それらの一部は柴田ら(2018)などで報告されるとともに、社会背景分析をあわせ柴田(2019)に収録される予定である。もうひとつのまとめとしての実績は、「生のリテラシー」を具体的に記録・抽出し、それを自分が参照したり他者と共有・コミュニケーションしたりできるようにするアプリケーションの開発である。研究協力者や関連研究者とのコラボレーションを経て、具体的なアプリケーションを製作し、試用・検証をすることができ、特に障害者・児の状況理解に大きく寄与することがわかった。Shibata et al.(2019)として査読誌にアクセプトされ掲載される。本年は当研究の初年度にあたるため、現実的な「生のリテラシー」を蓄積し活用するための、(1)社会的背景の整理、(2)生活場面での情報技術の具体的活用の2点に取り組み、それぞれ成果を得た。(1)社会的背景の整理として、まず2016年施行の「障害者差別解消法」の整理と社会的価値を整理し、その中で生き学ぶことの背景を概観し、柴田(2015a)として執筆した。さらにそれらが設計側のアーキテクチャではなく、当事者のリテラシーに着目する必要があることを、柴田(2015b)(西垣ほか,2015内)で言及した。それらを活かして(2)情報技術の具体的活用として、福祉領域におけるメディアと生きるリテラシーの関係を、具体的に調査票調査、およびインタビュー調査にもとづいてまとめたものを2つ上梓することができた。特に専門領域である難聴者の生活場面におけるメディアとしてClosed-Caption(メディア上の文字表現としての字幕)に注目し、キーワードとして「社会的包摂(インクルージョン)」と「共生(コンヴィヴィアリティ)」を2つの尺度として考えるという枠組みを作り上げた。その成果が柴田ほか(2016b)である。この成果は本邦初だけでなく、国際的にも類例が、Zdenek(2015)しかなく、顕著な成果だと評価できる。さらに具体例としてのデータベース・アーカイブを試作し、タブレットでの出力をおこなう術を検討した。そのプロトタイプはShibata(2015)において発表されたが、さらなる発展的枠組みとして柴田(2016a)で公刊されている。掲載された雑誌『現代思想』は、著者の研究領域を代表する雑誌であり、それに掲載され評価をいただいたことは、本科研の当面における、最大の実績といえ、本研究が今後学術的にも評価され、また社会的要請に応えるための、重要な手がかりを得たということができよう。本研究は、そもそも、障害者のメディア利用における社会科学的研究がほとんどなされていないなかで、その基本的な分析枠組みから、具体的なメディア利用までを射程に入れたものである。その意味では、先行研究の不足にたいして、道を切り開く作業をしながらでもあり、自己評価としても十分、進展をみせ、成果を上げていると考えることができる。本研究の基本的枠組みは、障害者の生きる場における「生きる知恵」をリテラシーとして把握し、メディアをとおして互いに活かす術を探るところにある。特に初年度としての背景整理と理論枠組みの確立を計り(柴田2015a,b)、「生きるリテラシー」の量的調査、質的調査に繋げた点は、計画どおりの進展だといえる。その成果を体系的に整理し上梓できた(柴田ほか2016b)ことも、順調さをしめしているといえよう。フィールドワークについても、宮城県を中心に予備調査に入ることができており、現在執筆中の成果として公表できる予定である。また、その情報技術による活用も順調に進んでいる。その基本的フレームワークは、Shibata(2015)として国際学会においても報告されたし、柴田(2016a)として、学術領域に置いても著名な雑誌に掲載された。このことは望外の成果だと自己評価できよう。現在、プロトタイプの開発にも取りかかっており、相当の進展が見込める。ただし、その進展が顕著に計画以上だと断言できない理由は、「生のリテラシー」を測定するための尺度の把握に手間取っている点が残っているからである。「生のリテラシー」の測定方法を、完全に確立できていない理由は、第一に日本国内の先行例では限界があるからと判断している。次年度には、本科研の国際化をすすめ、海外の例をより習得して、次年度の最優先課題としたい。本年は当研究の2年目にあたる。