hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近接場超短パルスによるプラズモン波束のコヒーレント制御

近接場超短パルスによって貴金属ナノ構造体中でプラズモンの波束を生成し、そのダイナミクスを時空間分解測定によって観測、さらにパルスの位相変調によって波束を制御することを目的としている。波束の観測を可能とする超高速近接場測定装置の開発を行った結果、15フェムト秒のパルス幅を実現した。さらに、時間分解近接場測定を金ナノロッド構造に対して行うことによって、複数のプラズモンモードを励起した波束のダイナミクスを観測することに世界で初めて成功した。さらに、時間分解イメージングによって波束のダイナミクスを制御できることを実証した。本研究では近接場超短パルスによって貴金属ナノ構造体、特に金ナノロッド内にプラズモンの波束を生成し、そのダイナミクスを時空間分解測定によって観測、さらにパルスの位相変調によって波束を制御することを目的としている。本年度では、まず超高速近接場測定装置の改良を行った。分散補償光学系における分散補償ミラーの導入や検出器の変更によって装置の感度や安定性を著しく向上させることができた。また、実験試料である金ナノロッドの設計・作成を電子線描画法により行った。近接場測定に適した試料サイズ(特に厚さ)に関して実際の近接場測定を行いながら検討を重ねた結果、最適化した厚さ(約20ナノメートル)では様々な長さのロッドでのプラズモン波動関数が近接場像として明瞭に観測されるようになった。その後、照射超短パルスで複数のプラズモンモードが励起できるアスペクト比の高い金ナノロッドを作成し、時間分解近接場測定を行った。その結果、ロッド内部においてプラズモン位相緩和過程の位置による変化を観測した。さらに、時間分解近接場像に関しても特徴的な時間変化を明瞭に観測することができた。また、定常近接場透過分光測定を行い、励起される各プラズモンモードの共鳴波長や空間構造を実測した。これらの測定の結果、時間分解近接場像で観測された時間変化はプラズモンの波束のダイナミクスに対応することがわかり、数値計算によりこれを再現することができた。本研究では近接場超短パルスによって貴金属ナノ構造体中でプラズモンの波束を生成し、そのダイナミクスを時空間分解測定によって観測、さらにパルスの位相変調によって波束を制御することを目的としている。本年度では、前年度に構築した超高速近接場測定装置を用いた時間分解近接場測定を主に行った。その際、対象試料である金ナノロッドの条件(主に長さ)を系統的に変えて行った。その結果、励起されるプラズモンモードの数に応じて時間変化の特徴が変化することを観測した。特に、二つのプラズモンモードを同時に励起したときには、時間分解信号に量子ビートに帰属される特徴的な時間変化が現れた。これは重ね合わせ状態である波束に見られる特徴であり、プラズモンの波束のダイナミクスをとらえることに初めて成功した。さらに、感度の向上により時間分解近接場像において明瞭な空間パターンの変化を観測した。特に、波束の運動の半周期にあたる時間では波束を構成する個々のモードの空間パターンが観測された。この実験結果は波束のモデル計算によっても再現され、フェムト秒の時間とナノメートルの空間スケールで波束のダイナミクスを画像によってとらえることにも成功した。さらに、考察の結果、用いた実験手法が波束のコヒーレント制御に適用できることを見出した。実際にイメージングにより評価される波束の位相情報はモデル計算によっても高精度で再現された。一連の実験手法を現在進めている波形整形システムによるパルス制御と組み合わせることで、波束の自在な制御が実現できる見通しが得られた。ナノ分光学本年度は装置開発および金ナノロッド試料の作成を目的としていた。装置開発においては感度の大幅な向上に成功し、試料作成において近接場測定に最適な設計条件を見出すことができた。さらに、次年度に予定していた測定に関しても一部開始し、プラズモン波束のダイナミクスに相当する時間分解イメージを得ることにも成功した。一方で、装置の開発の面ではいくつか想定外の事態が生じた。一つはパルス幅の問題である。当初は10fsへ短縮することを予定していたが、アライメントエラーや装置の安定性に関して問題が生じることがわかったため、15fsのパルスで測定を実施することにした。ただし、このパルス幅の状態でも波束の観測は十分に可能であり、研究計画の遂行には支障がないと考えられる。また、当初はピンホールを用いて信号光を空間分解することを予定していたが、熱ドリフト等の影響により信号光の空間分解イメージを得ることは困難であることがわかった。これに対しては代替案の一つとして、現状の信号光全体を検出した時間分解近接場像と数値計算等との比較により波束のダイナミクスをとらえることができないか検討した。2つのモードを励起した単純な系では測定された時間分解像に特徴的な波束のダイナミクスが反映されていることが明らかとなっており、より多くの系に拡張できる見通しが得られた。

総合すると、全体目標を達成する上では研究計画は順調に進展していると考えられる。現在進行している、金ナノロッドの時間分解近接場測定を引き続き行う。よりアスペクト比の高い金ナノロッドではさらに多くのプラズモンモードが励起できるため、これを作成し時間分解近接場像を通して波束のダイナミクスを観測する。その後、現在のシステムに液晶空間位相変調器を導入することで波束制御のための波形整形を可能にし、能動的に位相変調したパルスでの時間分解近接場測定を行うことで波束の変化を観測する予定である。また、同様の実験をナノロッドと色素の複合系に関しても行う。一方、当初行う予定であった空間分解検出に関しては、別の方法として現有のCCDカメラを用いることが可能であるか検討する。その際、検出器の感度が問題となるが、基板に非線形光学媒質のウエハーを用いることで非常に強い二倍波が観測され、十分な感度が得られるのではないかと期待される。基板上に金ナノロッドを作成し、近接場測定を行うことでこれを検証する。当初の計画では予想していなかった備品を購入する必要が生じた。まず、近接場測定に用いていたステージが不具合をきたしたため、新規のものを購入せざるを得なかった。さらに、金ナノロッドは最適な試料厚さが予想よりも薄くなったため、現有の分光検出器では測定することが難しく、そのため新規のものを購入する必要が生じている。これは納期の関係上、次年度に購入を行う。一方、測定感度の劇的な向上により、当初購入を予定していたシングルフォトンカウンティングモジュールを用いずとも測定を行うことが可能となったため予算の都合上購入を取りやめた。これらの購入品の変更により当初の使用額から誤差が生じる結果となった。50万円以上の備品となる物品の購入は予定していない。備品としては分光検出器(50万円以下)を購入する。消耗品として、二光子蛍光プローブ用の色素、非線形光学媒質のウエハー、厚みのあるウエハーに対応した対物レンズおよび、その他ミラー等の光学部品を購入する。また、国内学会での講演、論文誌投稿により研究成果を発表する予定であり、そのための経費を計上する。
温帯性地生ランの共生発芽に関する研究

1.野生ランおよび栽培ラン10種の根から菌根菌の分離を試み、うち4種からリゾクトニア7菌株を得た。エンバク培地上でネジバナ種子に対する共生性を検討したところ、ノビネチドリから得た2核リゾクトニアが最も有効であり、ネジバナ自身から分離したRhizoctonia repensと思われる2菌株の共生性はこれより劣り、かつ2菌株間に共生性の差がみられた。2.培地の差違は、共生性にかなり大きな影響を及ぼしたが、それは程度の差であって、共生性を本質的に変更するものではなかった。このラン-菌組合わせにおいては、無機塩に1%セルローズ,0.1%しょ糖,0.020.05%酵母抽出物を添加した培地においてエンバク培地よりも好結果がえられた。3.無菌培養において、有効な共生菌の培養濾液,菌体粉末を添加しても実生の生育はまったく促進されなかったから、この場合の共生効果は菌の産生する物質の培地への溶出によってもたらされるのではなく、菌のプロトコームへの侵入と消化(溶解)の過程を通じて発現されると考えられた。4.ネジバナは明暗にかかわらず広範囲の培地上で無菌発芽が可能であったが、実生の生育はきわめて緩慢であって、移植可能な大きさに達するのに16ケ月以上を要したのに対し、共生実生においては3ケ月以内にこの状態に達するという著しい生育促進効果が認められた。5.共生実生の生育に及ぼす栽植密度効果はきわめて大きく、この密度効果には地上部の競合はほとんど関与せず、専ら個体当たりの培地量に規定され、個体の生育と個体当たり培地量の間には、広範囲にわたって直線関係がみられた。個体当たり培地の量的効果は、エンバク培地60ml以上まで続くことから、培地の連続的更新法を開発することにより、比較的高密度の栽植条件下において、培地量を増加させるのと同等の効果をあげる可能性があることを指摘した。
培養Schwann細胞を生体に再移植する方法の開発

1.切断末梢神経内の形態学的要素の計量評価(1)シュワン細胞、線維芽細胞、マクロファージなどの核の数と、神経束横断面積、シュワン管の数は、一時増加する時期があった後に減少していった。(2)シュン管の充填密度、総面積、シュワン管当りのシュワン細胞数などは切断後漸次減少していった。(3)シュワン細胞の生存条件として、軸索に接触していることが必要であり、神経周膜細胞の生存条件としても、神経束内に神経線維があることが重要な因子であると推定できた。2.神経成長因子(2.5NGF)と末梢神経幹内のシュワン細胞分裂神経成長因子を投与すれば、神経幹内へのトリチュウムチシジンの取込みが増加した。3.シュワン細胞の分離培養シュワン細胞のみの分離培養では増殖させることに成巧していない。これについては研究を続行中である。
Ｈｅｒｍｉｔｅ上半空間を周期領域にもつＫ３曲面の族の研究

5次元射影空間に8次の非特異Jacobian Kummer曲面の方程式をテータ関数により与えた。これにより、80個あるrosenhainの超曲面と32本の直線を具体的に決定できた。更にSiegelモジュラー多様体上のKummer曲面のファイブレーションも調べた。全空間は非特異5次元多様体であり塩田の楕円モジュラー曲面の高次化と考えられる。またWeyl群W(E6)が作用する超曲面として実現される4次元モジュラー多様体も研究した。25年度はMilano大学のBert van Geemen教授との共同研究により、接空間への作用がtype(2,2)となるorder 3の自己同型を持つ4次元Abel多様体のモジュライを調べた。order 3の自己同型のsymplectic表現をMとすると、考えているAbel多様体の周期行列は4次Siegel上半空間のMによる固定点として特徴付けられる。この様な点の集合H(M)は4次元I型有界領域となり、例外的な同型によりIV型領域としても実現されるので、K3型のweight2のHodge構造の周期領域と見なすことも出来る。symplectic群におけるMの中心化群C(M)はEisenstein整数環上の離散ユニタリ群の構造を持ちlevel2の合同部分群C(M,2)による商群はorder 25920の有限単純群であり,Weyl群W(E6)の指数2の部分群と同型になる。実際modular多様体H(M)/C(M,2)にはW(E6)が作用する。このmodular多様体をテータ関数により5次元射影空間に埋め込み、W(E6)-不変な10次超曲面として実現した。W(E6)を生成するreflectionのmirrorが36個存在するが、このmirrorによる切断としてIgusa quarticのHessian超曲面が得られる。この3次元多様体はB. Huntによってmodular多様体であることが予想されていたが、肯定的な結果を得たことになる。研究成果は共著論文『A PICARD MODULAR FOURFOLD AND THE WEYL GROUP W(E6)』としてまとまられ、現在雑誌に投稿準備中である。研究代表者は『第7回玉原特殊多様体研究集会』において、研究成果を発表した。Jacobian Kummer曲面(の非特異モデル)は5次元射影空間の(2,2,2)完全交差として実現される事が知られている。この完全交差には、2-torsionのblow-upにより得られる16本の直線と、テータ因子を平行移動したものの像(trop)として得られる16本の直線が存在する。これ等32本の直線はRosenhainの超平面と呼ばれる、80枚存在する特殊な超平面による切断として得られる。この事は古典的に知られているが,具体的に32本の直線を記述する事は簡単ではない。本年度は、Riemannのテータ関数を利用して、主偏極Abel曲面から5次元射影空間への有理写像を具体的に書き、Jacobian Kummer曲面のSiegel modular多様体上のfibrationを構成し、80枚のRosenainの超平面と32本の直線を具体的に構成した。このK3-fibrationはShiodaのelliptic modular曲面S(4)の高次元化とみなす事ができ、興味深い高次元多様体の例を与えている。また計算機を用いて、有限素体FF_19上定義されたJacobian Kummer曲面で,32本の直線もFF_19上定義されているものを構成した。24年度はRiemannのテータ関数を利用して、主偏極Abel曲面から5次元射影空間への有理写像を具体的に書き、Jacobian Kummer曲面のSiegel modular多様体上のfibrationを構成し、80枚のRosenainの超平面と32本の直線を具体的に構成した。25年度はMilano大学のBert van Geemen教授と共同研究により、接空間への作用がtype(2,2)となるorder 3の自己同型を有する4次元Abel多様体のモジュライを調べた。この自己同型のsymplectic表現をMとすると、考えているAbel多様体の周期行列は4次Siegel上半空間のMによる固定点として特徴付けられる。この様な点の集合は4次元I型領域であり、例外的な同型によりIV型領域とも同型になる。従って、K3曲面の周期領域と考えることも出来る。この領域を適当な算術的離散群で割ったmodular多様体は4次元10次超曲面であり、自然にWeyl群W(E6)が作用する。この超曲面を調べる事により、B. HuntによるIgusa4次曲面のHessianが算術商であるという予想を肯定的に解決した。

26年度は、24年度に調べた問題と関連して、ある種のSiegel modular多様体の整数点を調べるため、計算機を用いて計算を行ったが、小さな整数の範囲には存在しない事が判明した。しかし、1つも存在しないかどうかはわかっていない。代数幾何Hermite上半空間の離散ユニタリ群による商空間として得られる4次元モジュラー多様体の具体例を一つ考察した。このモジュラー多様体はIV型領域の商空間とも見なせるので、何らかのmarked K3曲面の周期領域となっている事が期待できる。この様なK3曲面の幾何学的構成とKuga-Satake-Hodge対応の研究が来年度の課題となる。Hermitian上半空間を周期領域に有するK3曲面の4次元族、特にHessian K3曲面を調べる予定であったが、modular多様体に関してはテータ関数の関係式の決定等の問題が思った以上に難しく難航している。一方、K3曲面自体の研究に関しては、moduli空間において特殊な3次元locusに対応するKummer曲面について深い考察ができた。モジュラー多様体の埋め込みにtheta constantsを利用したが、対応する4次元Abel多様体のKummer多様体を調べる予定でいる。その為に、Riemann's theta relationsに考えているorder 3の自己同型を作用させ、より簡単な方程式に帰着させる方向で検討している。いずれにしても計算機による多変数多項式の膨大な計算が必要となるので、コンピュータのメモリの増設し、最新のCPUに換装する予定でいる。次元の高いテータ関数の関係式に関しては、Milano大学のvan Geemen教授に支援を依頼する予定でいる。また、群論的・組み合わせ論的な計算が多くなり、現在使用している数式処理ソフトMathematicaでは対応出来なくなりつつある。より効率的な研究推進の為に代数学関連の強力な数式処理ソフトMagmaを導入しようと考えている。該当なし
膵臓の不均一脂肪浸潤の臨床的意義の解析

我々はCTにおける不均一膵脂肪置換は、脂肪代謝異常、膵外分泌機能異常、それに血管性因子(特に動脈硬化)がその臨床的要因に成り得るものと予測してきた。まず、血管性因子との関連性を知る目的で、14症例に対し選択的膵動脈造影CTを施行し、各膵動脈のCTにおける動脈支配領域を明らかにした。その結果、最も強く、かつ高頻度に脂肪置換を認めた膵頭部腹側領域は、前上膵十二指腸動脈と背側膵動脈との吻合枝領域に、また脂肪置換を起こしにくい膵頭下部背側は後膵十二指腸動脈の支配領域にほぼ一致することが解明した。吻合枝領域は、膵内で最も虚血性変化に陥りやすく、そのため二次的に膵実質の脂肪置換が進行することが推測され、不均一な膵脂肪置換に動脈硬化性因子が大きく関与することが示唆された。一方、我々が過去に報告した不均一膵脂肪置換のCT分類(4つの型)の信憑性を追求する目的で、過去2年間で少ないながら6例の患者に3-dimentional再構築像を作成し検討を行なった。その結果、膵体尾部領域の中で脂肪置換の程度が特に軽度な部位も存在し、今後さらに細かいCT分類が本法の臨床応用により可能となることが示唆された。この点に関しては、今後更に症例を蓄積して検討を行う方針である。不均一膵脂肪浸潤の臨床因子との関連について,これまでの脂肪浸潤の各型と肥満度,高脂血症,脂肪肝,糖尿病との分析に加えて,耐糖能障害群(IGT),血中インスリン値,インスリン抵抗性の有無,血中及び尿中C-ペプチドなどとの関連性を調査することが必要と考えられプロトコールを検討中である.また今年度は選択的膵動脈造影CTを開発し,膵疾患を疑われた症例に10例施行し,各膵動脈の分布territoryが一定であることが明かになった.今まで最も脂肪浸潤の程度の強い部分は膵頭上部であったが,比較検討し膵頭十二指腸動脈と背膵動脈間のAnastomotic artery領域と一致することが判明した.最も膵内で虚血に陥りやすく脂肪浸潤をきたしやすい部分であることが推測され,動脈硬化因子が大きく関与することが考えられた.我々はCTにおける不均一膵脂肪置換は、脂肪代謝異常、膵外分泌機能異常、それに血管性因子(特に動脈硬化)がその臨床的要因に成り得るものと予測してきた。
健康な食を育成するためのメディアリテラシー教育の基礎研究

日本の若年女性のやせ志向に対するメディアの影響について、国内外の情報を収集し、関連する要因を検討して、食のメディアリテラシー教育の基礎的資料を提供した。主要な成果は、(1)体型不満のスクリーニング用尺度を開発し、それを用いて、日本の青年女子に体型不満が蔓延していることを確認した。(2)ボディイメージへの影響を測定する日本版SocioculturalAttitudesTowardsAppearanceQuestionnaire-3短縮版を開発し、大学生女子において、欧米と同様に、日本の青年女子のボディイメージに対して、家族、仲間の影響と並んで、メディアが大きな影響をもっており、メディアによって形成されたやせ理想の規範の内面化が進んでいることを示した。また、(3)この傾向は、女子中学生においても同様に見られ、特にファッション雑誌の影響が強くみられることを示した。そして、(4)メディアとしてのインターネットがボディイメージに与える影響について探索的に検討した。国内外の最新の研究実践情報の収集としては、メディアが児童と青少年の食行動に及ぼす影響に関する文献を収集し展望した。Grabe(2008)のメタ分析の後に発表された、最新に研究成果についても検討し、国内外の研究動向を把握した。次に、メディアリテラシーの測定と評価に関しては、南フロリダ大学のKevin Thompson教授の研究グループの開発したSATAQ(Sociocultural Attitudes Towards Appearance Questionnair)が、理論的にも妥当であり、また、最も広く使われていることを確認した。そこで、この日本版について検討し、妥当性の検討のために用いることのできる、身体不満尺度EDI-BDの短縮版を開発した(研究発表論文参照)。これを用いて、STAQの第3版の短縮版を開発した。これは、オリジナルの尺度と同じ構造をもち、高い内的信頼性を示し、関連する指標とも妥当な関係を示した。この結果については、現在、日本心身医学会の「心身医学」に投稿しており審査中である。メディアリテラシーの形成に焦点をあてた食行動プログラムとしては、オーストラリアFlinders大学のMediaSmartプログラムが世界的に有名であるので、Flinders大学で開発者のDr.Simon Wilkshと情報交換を行い、日本におけるプログラム開発の可能性と、今後の課題について検討した。同時に、Sydney大学のGo! Girlsプログラムの情報を収集した。これらの一部が、The Borneo Post新聞の2010年10月6日に"Media literacyhelpsdevelop positivebody image"という記事として紹介された。また、日本の青少年向けのファッション雑誌の内容について、予備的に分析し、次年度の研究の準備を行った。現在、これらの検討の成果に基づいて、中学生を対象として、先に紹介したアセスメントと評価尺度を用いた、中学生の実態調査を準備中である。昨年度に引き続き、国内外の最新の研究実践情報の収集をはかり、メディアが児童と青少年の食行動に及ぼす影響に関する文献を収集し展望した。メディアリテラシーの測定と評価に関しては、南フロリダ大学のThompson教授の研究グループの開発したSATAQ (Sociocultural Attitudes Towards Appearance Questionnaire)の日本版を検討し、STAQ第3版の短縮版について尺度化論文を、心身医学会の機関紙「心身医学」に公表した(研究発表参照)。この尺度については、摂食障害患者などに対して、臨床的な妥当性の検討を、摂食障害者の治療にあたっている病院との連携を探索している。また、計画にあったように、先に公表した身体不満足尺度とこのSATAQ-3JSを用いて、中学校1校を対象と調査を実施した。そこで、中学生が特に多く購読している、ファッション雑誌の情報を得たので、その内容について、予備的に分析した。これらの調査結果の概要を踏まえて、食育に関連して、心理学の立場からの提案を、日本学校保健学会の機関紙「学校保健研究」に紹介した(研究発表参照。また、調査結果については、現在、研究協力者のテンプル大学山宮裕子講師を中心に、国際学術誌に投稿準備中である。青少年向きのファッション誌の内容分析については、水着の特集などが組まれる、春から夏にむかっての号について分析することを計画している。これらの分析は、研究協力者の大阪市立大学千須和直美助教と進めている。当初の計画に比較すると、これらの実施に当たって、研究協力者への謝金として支出する部分が大きくなった。今年度は、これらの成果を取りまとめて、メディアリテラシーを含めて、健全な食を育成するための教育を、計画するに際して、踏まえておくべき内容を取りまとめて報告する予定である。日本の若年女性のやせ志向に対するメディアの影響について、国内外の情報を収集してきた。そして、関連する要因を検討して、食のメディアリテラシー教育の実証的な基礎的資料を提供することをめざして検討を重ねてきた。

本年度の主要な成果としては、標準化したボディイメージへの影響を測定する日本版Sociocultural Attitudes Towards Appearance Questionnaire-3短縮版を用いて、女子中学生においても、大学生女子や欧米と同様に、家族、仲間の影響と並んで、あるいは、それ以上に、メディア情報が、ボディイメージのゆがみに対して大きな影響をもっていることを示した。そして、このようなメディア暴露によって、個人の中で進行する、やせ理想の規範の内面化は、大学生ほどではないが、中学生においてもかなり進んでいることを示した。この傾向は、現状では、特にファッション雑誌の影響が強くみられていた。昨年度までに本研究で開発してきて尺度を用いて、本研究の代表者も参加した、日本学校保健会による大規模な調査が実施された。これは、全国の中学校と高等学校を地域別に無作為に選び、さらに無作為に学校を標本抽出した創価抽出法によって、全国の中高生の実態を明らかにするものであり、2万人を超える中高生を対象としたものである。この結果から、予備的に検討した本研究から示唆されたことであるが、中学生よりも高校生のほうがより強くメディアの影響を受けており、やせ理想の内面化が進行した結果、リスクのあるダイエット行動を行っていることが示された。これらのことから、これらのプロセスmの変容をめざす中高生を対象とした食のメディアリテラシー教育の必要性が明確になった。この領域の研究の現状について把握し、おそらく、最も進んだ研究を行っている南フロリダ大学Kevin Thompson研究室出身の研究者(山宮裕子博士)と協力関係をもって研究を進めている。そして、当該の研究室で開発され、この研究領域で最もよく用いられている尺度であるSATAQの日本版の標準化が課題であったが、参加協力機関の理解も得られて進めることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の研究計画通りに実施する。また、基礎的研究はかなり進んだので、実際のプログラム開発に向けて、新しい研究計画の準備を進め、新しい計画による研究費の申請につなげる予定である。
頚動脈分岐部での力学的刺激・物質輸送と細胞の機能異変との関連に関する研究

本研究では血流及び血管のバイオメカニクスと物質輸送という視点から血管分岐部におけるマクロな血行力学的効果がミクロスケールで生じる血管細胞の生理機能に与える影響を明らかにする。平成18年度は[1]頸動脈分岐部でのせん断応力・壁伸張の波形パターンが、動脈の他の部位のそれらとは際だって異なる特徴について実験的に明らかにし、定量的評価を行うということ。[2]頸動脈分岐部でのせん断応力・壁伸張による力学的刺激によって細胞の動脈硬化抑制機能、すなわち一酸化窒素(NO)の産生能、が低下するということ。を明らかにすることを目標とし、実験を行った。【実験の概要】予備実験としてウシ臍帯動脈内皮細胞を用いた実験を行った。(1)まず頸動脈分岐部でのせん断応力の時間履歴を再現するため、せん断応力負荷装置を製作し、内皮細胞を培養したシリコンシートを装置に取り付ける。(2)蛍光顕微鏡のステージに設置した石英ガラス製小型チャンバーにシリコンシートをセットし、チャンバーに培養用培地を満たし、上部にせん断応力負荷装置をセットする。装置全体を37±0.1°Cに保たれた断熱ユニットに収納し、実験装置を稼働させ、一定の時間(1h)毎にせん断応力負荷装置を取り外し、細胞イメージングシステムを用いてNO産生量の変化を測定した。NO産生量の測定は当初予想していたよりデータのばらつきが大きく、未だ信頼性の高いデータを得るには至っていない。その解決法として、顕微鏡の倍率を上げることでコントラストを挙げ、NO検定試薬においても様々な情報を頼りに、別の試薬への切り替えを検討している、実験装置の改善も検討している。
閉鎖会社でのＥＳＯＰを用いた従業員による企業買収に関する研究

本研究では、米国の閉鎖会社において、EBOの一手法としてleveraged ESOPが広く利用されていることにつき、わが国においても同様の広がりが見込めるか否かについて検討を行った。わが国には「日本版ESOP」があるが、米国のESOPのように特別な法律で規制されている訳ではなく、租税優遇措置も採られておらず、加えて、制度を実施するためのインフラも整備されていないことから、現在のところ、わが国においては、米国のような普及は望めないように思える。平成24年度科学研究費補助金に関する研究の実績としては、次のとおりである。ESOPに関する研究の一環として、米国のESOPを手本として作られた、「日本版ESOP」についての研究も並行して行っている。「日本版ESOP」は、主に3つの形態のものが提案されているが、わが国には、ERISAおよび内国歳入法典に該当する法律がないことから、現在提案されている「日本版ESOP」は、わが国の現行法制度の下で作られたものであり、米国のESOP制度とも異なる点が多く見受けられる。そのため、法律上の観点からも明らかにしなければならない多くの問題をはらんでいるように思われる。なお、本研究との関連で、昨年11月に九州大学産業法研究会例会において、「日本版ESOPの議決権について」というテーマで研究報告を行った。また、西南学院大学法学論集に「「日本版ESOP」における議決権行使の問題点ー信託スキームを中心としてー」という論文を発表することができた。平成25年度の研究実績としては、次の通りである。本研究は、米国の確定拠出企業年金制度であるEmployee Stock Ownership Plan(以下「ESOP」とする)を研究対象としているため、本年度も引き続きESOP、ERISA、及び内国歳入法典に関する文献等の収集及び調査を行った。また本研究は、閉鎖会社及び企業買収についても研究対象としていることから、米国における会社法関連の文献等の収集及び調査も行っている。加えて、わが国への導入可能性を探るため、「日本版ESOP」に関する調査も並行して行った。本年度は最終年度に当たるため、以上の調査結果を基に、米国の閉鎖会社において、Employee Buyout(以下「EBO」とする)の一手法として、leveraged ESOPが広く利用されていることにつき、わが国においても同様の広がりが見込めるか否かについて検討を行った。それによると、米国では、閉鎖会社の経営者である会社の所有者が、ESOPの一形態であり、ESOP信託自らが借入可能なleveraged ESOPを用いて事業承継を行う場合、租税優遇措置を受けることができることから、多くの閉鎖会社でleveraged ESOPが採用されている。その他にも、閉鎖会社においてESOPを用いてEBOを行うに当たっての法整備や、それを行うに当たっての環境も整っていることから、閉鎖会社の経営者が当該会社から撤退するに際して、採り得る選択肢の一つとされているものと考えられる。一方、わが国の「日本版ESOP」に関しては、特別な法律で規制されている訳でもなく、租税優遇措置もないので、閉鎖会社の経営者が採り得る選択肢としては、あまり考えられないように思える。平成23年度科学研究費補助金に関する研究の実績としては、次のとおりである。米国の確定拠出型企業年金制度であるEmployee Stock Ownership Plan(以下「ESOP」とする)を研究対象としているため、本年度はESOPのみならず、それに関連するERISA (Employee Retirement Income Security Act of 1974)、内国歳入法典(Internal Revenue Code)などについての米国における文献等の収集、および分析を主として行った。それに加えて、本研究は、閉鎖会社および企業買収についても研究の対象としていることから、米国の会社法に関する文献等の収集、および分析も同時に行った。米国のESOPに関連して、わが国においても、従来から米国型のESOP導入に向けての動きはあった(経済同友会による「社会保障制度改革の提言」など)が、2008年11月に経済産業省から「新たな自社株式保有スキームに関する報告書」が出されたことから、いっきに現実的なものとなり、最近では「日本版ESOP」が話題となっている。そこで、米国のESOPに関する研究の一環として、「日本版ESOP」についての研究も並行して行っている。「日本版ESOP」は、主に3つの形態のものが提案されており、いずれの形態も多くの点で米国のESOPとは異なるが、信託などが大量の株式を保有することになる点など類似する点もあり、わが国の法律においても明らかにしなければならない課題も多くはらんでいると思われるので、今後、更なる研究の必要性があると思われる。本研究に関する文献等の選択に手間取り、研究がやや遅れている。現在のところ、本研究に関する文献の収集は順調に進んでいるが、書籍の選定に時間を要し過ぎたため、分析に関しては若干遅れがでている。米国の制度を研究対象としているところから、今後も引き続き、米国で刊行されている文献等の収集および分析を中心とした研究を行うことを予定している。

また、より多くの情報を得るため、他の研究者や企業からの情報収集も並行して行うことを予定している。米国の制度を研究対象としているところから、今後も引き続き、米国で刊行されている文献等の収集、および分析を中心に研究を行うことを予定している。また、より多くの情報を収集するため、他の研究者や企業からの情報収集も並行して行うことを予定している。次年度も、本年度に引き続き、文献等の収集および分析を中心に研究を行うとともに、他の研究者や企業からの情報収集も並行して行うことを予定している。次年度以降も、本年度に引き続き文献の収集、および分析を中心に研究を行うと共に、他の研究者や企業からの情報収集も並行して行うことを予定している。
造血幹細胞の機能維持を司るリボソーム生合成経路の検証

近年、造血幹細胞領域を中心に、加齢によるリボソームの変化が注目されつつある。リボソームの機能は過剰にすぎても抑制されてもHSCの可塑性維持に不都合が生じることがわかってきた。リボソームを構成する因子は約80種類のリボソームタンパク質と4種類のリボソームRNA(rRNA)であるが、この生合成には多くの因子が必要で、とりわけpre-rRNAのプロセシングは、数百に及ぶトランス因子の作用で段階的に秩序だって行われる。また、リボソームDNA(rDNA)領域は、合計数百のrDNA遺伝子により構成され、数多くの複製開始点を有することが知られる。最近、この領域のDNA複製障害の蓄積が老化造血細胞の特徴のひとつであることが提唱されており、リボソーム生合成のコントロールを起点とした細胞制御システムが加齢現象に深く関わることが注目されつつある。こうしたことを背景とし、本研究では造血細胞の加齢変化をリボソーム変化として捉えることに注力してきた。まず、老化HSCでは、リボソーム合成関連因子が広汎に発現低下することを見出した。また、これに伴ってDNA複製システムの機能抑制が起こることも確認された。この実験では、造血細胞においてpre-rRNAプロセシングに関与するDDX41のドミナント・ネガティブ変異体を発現させた。これによって、pre-rRNAのプロセシングが障害され、成熟rRNAの合成が抑制されたが、この際、DNA複製に関わる多くの因子の遺伝子発現低下が認められ、これは老化HSCの遺伝子発現変化と酷似していた。こうした結果は、我々の当初の予想どおり、リボソーム生合成経路の機能抑制が加齢変化に直接関与することを示唆しており、また、リボソーム生合成障害がDNA複製ストレスを惹起することを想起させた。両者を結びつけるシグナル伝達経路を特定することが今後の研究課題といえる。28年度が最終年度であるため、記入しない。近年、造血幹細胞(HSC)研究領域を中心に、加齢によるリボソームの変化が注目されつつある。リボソームの機能は過剰にすぎても抑制されてもHSCの可塑性維持に不都合が生じると想定され、厳密な制御が求められることがわかってきた。また、リボソームDNA(rDNA)領域は、ヒト細胞では5つの染色体に存在する合計数百のrDNA遺伝子により構成され、数多くの複製開始点を有することが知られている。こうしたことを背景とし、本研究では造血細胞の加齢変化をリボソーム変化として捉えることに注力している。まず、リボソーム生合成に関わるトランス因子の変化からアプローチすることとし、千葉大学細胞分子医学研究室(岩間厚志教授)より供与いただいたマウス造血幹細胞mRNAシーケンスデータのうち、リボソーム生合成に関与する625遺伝子の発現変化を統合的に解析した。GSEA解析の結果、この625因子のうちの多くが加齢とともに発現低下する傾向が示されたが、この中でも特に、DNA複製に重要な役割を担うMCMヘリケース複合体構成因子すべての発現低下が顕著であった。この加齢に伴うMCM複合体の減少は、2014年に報告された造血幹細胞の加齢変化の特徴として示されているものとよく合致しており、今後、どのようなメカニズムでMCM複合体の発現抑制が生じるか明らかにしていきたいと考えている。研究申請後に所属大学の異動が生じ、新たに研究室を立ち上げることとなった。これに伴う準備にやや時間を要し、実験基盤の再構築に若干の遅れが生じたものの、これは千葉大学・岩間厚志教授のサポートによって補完することができており、総体的には当初の達成目標に近いレベルに達することができたと考えている。次年度は、MCM複合体の減少が生じる要因を分子生物学的に解析することを主な目標と定め、以下に記載の方針で研究を遂行する。

この実験では、造血細胞においてpre-rRNAプロセシングに関与するDDX41のドミナント・ネガティブ変異体を発現させた。これによって、pre-rRNAのプロセシングが障害され、成熟rRNAの合成が抑制されたが、この際、DNA複製に関わる多くの因子の遺伝子発現低下が認められ、これは老化HSCの遺伝子発現変化と酷似していた。こうした結果は、我々の当初の予想どおり、リボソーム生合成経路の機能抑制が加齢変化に直接関与することを示唆しており、また、リボソーム生合成障害がDNA複製ストレスを惹起することを想起させた。両者を結びつけるシグナル伝達経路を特定することが今後の研究課題といえる。次年度は、rDNA領域のDNA複製障害が起こる理由を、より多面的に捉えることを目標とする。DNA複製には、MCM複合体によるDNA二重鎖の解きほぐしだけではなく、当然、DNAポリメラーゼやPCNAを介した複製行程も同時進行で遂行される必要があるが、加齢した造血幹細胞ではこれらの因子も発現抑制される傾向があるというデータが得られている。このことは、DNA複製を統合的に制御する上位システムが存在し、そのシステムの加齢変化がDNA複製障害を引き起こしていることを強く示唆するものであり、現在のところ幾つかの転写因子やヒストン修飾関連因子が重要な制御因子の候補としてリストアップされている。これらの分子の発現抑制ないし過剰発現による造血細胞の表現型を仔細に観察し、加齢変化のコアとして変動する因子の単離につなげることを目指す。28年度が最終年度であるため、記入しない。
前立腺癌におけるリガンドによらないアンドロゲンレセプターの活性化

進行性前立腺癌患者に対する治療は、内因性アンドロゲンを除去する内分泌療法が主体であり、80%の患者が治療に反応するが2-3年の内に再燃する。このようにアンドロゲンに反応せず再燃を起こしホルモン抵抗性癌となる機序についてアンドロゲンレセプターとサイトカイン、神経伝達物質、ステロイドホルモンを中心に基礎的検討を行ってきた。また、再燃癌のステロイドホルモンによる治療、臨床経過についても検討した。1)デキサメサゾン(DX)は内分泌療法後の再燃前立腺癌患者の治療に有効である。再燃前立腺癌患者に対してDX投与患者の中に前立腺特異抗原(PSA)値の減少をみた。さらにPSA値の減少をみた患者のなかにインターロイキン6(IL-6)の減少を伴っていた。この結果より、IL-6値の減少はDX療法によるアンドロゲンレセプターのアンドロゲン非依存による活性化を抑制する機序の1つであることを報告した。2)脊椎転移による脊髄は前立腺癌の重大な合併症である。麻痺のある骨転移患者の生存期間はのない骨転移患者と同様の成績が得られており、積極的な治療が必要と考えられた。しかしホルモン抵抗性の患者においては脊髄に対する治療は無効な例が多いことを報告した。3)前立腺癌の再燃の機序として、アンドロゲンレセプターの遺伝子、非リガンドによる活性化などの知見をまとめた。4)NSEは神経内分泌腫瘍のマーカーの1つである。前立腺癌患者において治療前血清NSE値は、内分泌療法を受けた転移性前立腺癌患者の予後を予見することが可能であることを報告した。5)血清中のp53抗体はさまざまな癌で検出されている。前立腺癌と肥大症患者における血清p53抗体値の臨床的意義を前立腺特異抗原(PSA)と比較検討した結果、T1c前立腺癌と前立腺肥大症の鑑別に有用であることを報告した。以上について全て原著論文として発表済みである。このようにアンドロゲンに反応せず再燃を起こしホルモン抵抗性癌となる機序についてアンドロゲンレセプターとサイトカインを中心に基礎的検討を行ってきた。再燃癌においてアンドロゲンレセプターがアンドロゲン以外の生理活性物質により活性化を受ける経路を同定すれば、新たな治療薬の開発への応用できる可能性がある。1)インターロイキン6(IL-6)がアンドロゲンレセプターを活性化することと、そのシグナルが2つのシグナル伝達経路、すなわちMAPキナーゼ系とSTAT3を介しARのアミノ末端に伝達されることを報告した。2)L-6によるアンドロゲンレセプターへのシグナル伝達系においてをコファクターSRC1がアンドロゲンのみならずIL-6においてもARへの活性化を高めたこととSRC1とARがアンドロゲンとIL-6の有無に関わらず直接相互作用を行っていることを報告した。3)分泌療法後の予後因子の一つとして前立腺癌患者のアンドロゲンレセプターのCAG数が関与している事を報告した。4)行性前立腺癌患者の第7染色体長腕と第12染色体短腕にそれぞれ特定の共通欠失領域を同定し報告した。5)ヒト第13染色体をラット前立腺癌細胞に導入した結果、癌細胞による肺転移転移を抑制することを同定し報告した。進行性前立腺癌患者に対する治療は、内因性アンドロゲンを除去する内

分泌療法が主体であり、80%の患者が治療に反応するが2-3年の内に再燃する。このようにアンドロゲンに反応せず再燃を起こしホルモン抵抗性癌となる機序についてアンドロゲンレセプターとサイトカイン、神経伝達物質、ステロイドホルモンを中心に基礎的検討を行ってきた。また、再燃癌のステロイドホルモンによる治療、臨床経過についても検討した。1)デキサメサゾン(DX)は内分泌療法後の再燃前立腺癌患者の治療に有効である。再燃前立腺癌患者に対してDX投与患者の中に前立腺特異抗原(PSA)値の減少をみた。さらにPSA値の減少をみた患者のなかにインターロイキン6(IL-6)の減少を伴っていた。この結果より、IL-6値の減少はDX療法によるアンドロゲンレセプターのアンドロゲン非依存による活性化を抑制する機序の1つであることを報告した。2)脊椎転移による脊髄麻痺は前立腺癌の重大な合併症である。麻痺のある骨転移患者の生存期間は麻痺のない骨転移患者と同様の成績が得られており、積極的な治療が必要と考えられた。しかしホルモン抵抗性の患者においては脊髄麻痺に対する治療は無効な例が多いことを報告した。3)前立腺癌の再燃の機序として、アンドロゲンレセプターの遺伝子、非リガンドによる活性化などの知見をまとめた。4)NSEは神経内分泌腫瘍のマーカーの1つである。前立腺癌患者において治療前血清NSE値は、内分泌療法を受けた転移性前立腺癌患者の予後を予見することが可能であることを報告した。5)血清中のp53抗体はさまざまな癌で検出されている。前立腺癌と肥大症患者における血清p53抗体値の臨床的意義を前立腺特異抗原(PSA)と比較検討した結果、T1c前立腺癌と前立腺肥大症の鑑別に有用であることを報告した。以上について全て原著論文として発表済みである。
X線ミクロおよびマクロ応力による溶射材のき裂発生,進展機構の解明

溶射皮膜の室温大気中におけるき裂発生,進展メカニズムを,以下のように検討した.1.ミクロおよびマクロ残留応力溶射皮膜では,巨視的残留応力が低い場合でも,微視的残留応力が高い場合が認められた.これは,ラメラ構造やラメラ同士の部分的結合といった溶射皮膜特有の微視的構造のためである.2.静的負荷に対するX線的応力変化4点曲げによって溶射皮膜に段階的にひずみを加え,X線により各負荷応力段階におけるミクロ,マクロ応力を測定した.セラミックス系の皮膜では,負荷ひずみとマクロ応力との間に直線関係が認められないものがあった.また,その場合でも負荷ひずみとミクロ応力との間に直線関係が認められる場合がある.3.負荷時の微視き裂発生過程4点曲げ負荷中にアコースティックエミッション(AE)計測,および負荷中のSEM観察を行った.溶射皮膜では,極低レベルの負荷ひずみにおいてAEが発生する.これらのAE信号は,ラメラ界面におけるすべりおよびき裂発生と対応するものと考えられる.また,皮膜内にマクロ圧縮残留応力が発生している場合,あるひずみレベルからAEが急増する傾向がある.これは,負荷引張ひずみを圧縮残留応力がキャンセルするためである.4.溶射材のき裂発生,進展メカニズムの検討溶射皮膜内では,ラメラ界面においてすべりとき裂発生が生じる.また,溶射皮膜中の残留応力が,き裂発生,進展に関与する.ただし,これらの挙動の定量的評価は今後の課題である.溶射皮膜の室温大気中におけるき裂発生,進展メカニズムを,以下のように検討した.1.ミクロおよびマクロ残留応力溶射皮膜では,巨視的残留応力が低い場合でも,微視的残留応力が高い場合が認められた.これは,ラメラ構造やラメラ同士の部分的結合といった溶射皮膜特有の微視的構造のためである.2.静的負荷に対するX線的応力変化4点曲げによって溶射皮膜に段階的にひずみを加え,X線により各負荷応力段階におけるミクロ,マクロ応力を測定した.セラミックス系の皮膜では,負荷ひずみとマクロ応力との間に直線関係が認められないものがあった.また,その場合でも負荷ひずみとミクロ応力との間に直線関係が認められる場合がある.3.負荷時の微視き裂発生過程4点曲げ負荷中にアコースティックエミッション(AE)計測,および負荷中のSEM観察を行った.溶射皮膜では,極低レベルの負荷ひずみにおいてAEが発生する.これらのAE信号は,ラメラ界面におけるすべりおよびき裂発生と対応するものと考えられる.また,皮膜内にマクロ圧縮残留応力が発生している場合,あるひずみレベルからAEが急増する傾向がある.これは,負荷引張ひずみを圧縮残留応力がキャンセルするためである.4.溶射材のき裂発生,進展メカニズムの検討溶射皮膜内では,ラメラ界面においてすべりとき裂発生が生じる.また,溶射皮膜中の残留応力が,き裂発生,進展に関与する.ただし,これらの挙動の定量的評価は今後の課題である.
有機パラジウム錯体によるC-H結合切断を鍵とする新しい触媒的C-C結合生成反応

本研究は、筆者らのこれまでの研究成果を基に、二価パラジウム種によるC-H結合切断を鍵とする新規な触媒的C-C結合生成反応の開発をねらいとする。すなわち反応出発物質として入手の容易な有機ハロゲン化物を用い、芳香族化合物や芳香族アルデヒドとの触媒的直接カップリングを行おうとするものである。このような反応が効率よく生起できれば、遷移金属錯体触媒C-Cカップリング反応に新たな道を提供できるものと期待される。本年度の研究においては、フェノール性水酸基を有するいくつかの芳香族基質(2-フェニルフェノールや1-ナフトールあるいは2-ヒドロキシベンツアルデヒド)が水酸基に隣接するC-H結合の切断を伴って極めて効率よく種々芳香族ハロゲン化物と反応し、対応するC-Cカップリング生成物を位置選択的かつ高収率で与えることがわかった。なお、反応が効率的に進行するためには、配位子の有無および反応により副生する酸の捕捉に用いる塩基の選択が極めて重要であることを見い出している。一方、2-チオフェンカルボアルデヒドの反応では、アルデヒドおよび芳香族核の両者のC-H結合の切断が可能であるが、後者が優先した生成物を与えた。これをを基にした検討の結果、窒素を含むいくつかの5員環複素芳香族化合物も効率よく同様の反応を受けることがわかった。さらに、銅助触媒存在下、空気を酸化剤に用いるとフェノール類が位置選択的なC-H結合の切断を伴ってアルケンと酸化カップリングすること見い出した。この反応ではフェノール性基質が先にパラジウム触媒と反応し、2価の有機パラジウム中間体を形成し、その後アルケンと反応するものと考えられる。
物質観を育む融合型環境放射能教育プログラムの開発

本研究では、壁材から放出されるラドンを用いた教育プログラムを作成するために、壁からのラドンの散逸率およびそれに影響する要因、壁材中のラジウム-226量とラドン放出量の関係、ラドンの娘核種の捕集などを定量的に評価した。これらの検討をもとに、壁材からのラドンの放出メカニズムについて考察するとともに、環境放射能教育プログラムを作成した。本年度は、密閉室内ラドン濃度の精密測定、および集塵機によるラドン娘核種の捕集効率の測定などを検討できるように準備し、その性能を確かめた。ラドン濃度の精密測定では、Genitron社製アルファガード(ラドン濃度測定器)を購入し、通常の実験室内での濃度測定を約3週間ほど行った後、密閉室内における連続測定にはいった。機器のデータ通信機能に異常が見つかったためその補修に2ヶ月間を要したが、その後は順調に稼働している。また、半導体検出器による核種同定を同時に行うための測定システムをセットアップした。これらにより、ラドン濃度を確認しながら、密閉室内で集塵を行うことが可能となり、ラドン濃度を基にその集塵効率を求めることができるようになった。集塵機の性能およびフィルターの種類によって、ラドン娘核種がどの程度フィルターに付着するかについて検討を開始した。集塵に関わる空気流速を40L/minとして定め、サンプリング時間を変え、半導体検出器によりその時間変化を追うことにより、集塵量および集塵効率を求めた。その結果、Pb-214およびBi-214のフィルター上の放射能量はサンプリング時間とともに増加するが、1時間以上ではその量が飽和した。またPb-214とBi-214の量は1時間以上のサンプリング時間では異なり、Bi-214のほうがやや多くなった。またガラス繊維ろ紙とHEPAフィルターを比較するとややガラス繊維ろ紙の方が放射能量はより強かった。また捕集効率はおおよそ20%30%であることがわかった。今後、大流量集塵機を用いた際のデータ取得を行い、より適切な集塵条件を求め、教育プログラムに反映させる。昨年度に引き続いて密閉室内のラドン濃度の連続測定も行ったが、2台のラドン検出器(Sun Nuclear社ラドンモニター、Genitron社アルファガード)の表示値の整合性を確かめた後、1台(Sun Nuclear社ラドンモニター)は密閉室内用の連続測定に用い、もう一方(アルファガード)はコンクリート中から放出されるラドン量の放出測定に主に用いた。この模擬測定であるが、具体的には室内の壁のコアサンプリングを行い、密閉した容器内に収めてその容器中のラドン濃度を連続測定することによって壁材料からのラドン放出に関する基礎情報を得ようとするものである。真空デシケーターと循環ポンプの組み合わせなど数種のシステムを検討したが、アルファガード検出器に密閉シリンダー(コック付き)を装着する方法に至った。体積の小さなシリンダー内にコンクリート試料を入れることによって有意なラドン濃度を得ながら連続測定を行うようにした。試料は、その量や形状による影響を明らかにするために、円柱状試料2種、粉末状試料を作成した。現在は測定中であり、そのデータ解析を行う予定である。また、試料中に含まれるRa-226、Th-232を、Ge半導体検出器-4k波高分析器を用いたγ線スペクトロメトリーにより定量した。その結果、Ra-226は22.5±0.5Bq/kg、Th-232は18.7±1.1Bq/kgと求まった。この値と測定中のラドンの絶対量とを比較することによって定量的な比較が行えることになり、その理解を深めることができる本研究では、壁材から放出されるラドンを用いた教育プログラムを作成しその内容を充実させるために、壁からのラドンの散逸率およびそれに影響する要因、壁材中のラジウム量とラドン放出量の関係、ラドンの娘核種の捕集などを定量的に評価することとした。本年度は、昨年度に引き続いて密閉室内のラドン濃度の連続測定とそのデータ整理、壁材の採取によるラジウムの定量、壁材採取試料を用いた模擬密閉容器内のラドン濃度の測定等を行い、ラドンの放出メカニズムについて考察した。密閉室内のラドン濃度を種々の期間で測定したが、部屋を閉めてから徐々に増加し、約1週間で1kBqm^<-3>に達した。また初期における濃度増加率は300400Bqm^<-3>d^<-1>の範囲であった。この増加率のデータのうち、11月3月にかけて取得したものは、空気中の水分濃度に対して正の相関が見られたが、6月10月初における高温多湿条件における値はその傾向から外れ、低い値(300Bqm^<-3>d^<-1>)を示した。この低い値は壁表面への結露の影響と考えられ、結露により値が低下し、その後の乾燥により上昇することが確認できた。

微粒子からのラドンの放出はRa-226から生成する際の反跳の影響が大きく、微粒子表面に水分薄膜ができることで適当に減速され、壁の空隙をとおして壁から散逸されるが、水分量が多すぎる(結露)と水の膜内に止まってしまうために低い値となることが想定される。模擬密閉実験の結果より、Ra-226量から計算されるラドンの11%が壁材から散逸していることがわかった。拡散方程式にあてはめると、密閉室における散逸速度は約1mBqm^<-2>s^<-1>と見積もられた。前述の濃度増加率はこの値を用いてよく説明することができ、模擬実験から得られた示性値を用いて実際の部屋の散逸率が、拡散モデルで定量的に評価できることが明らかとなった。