hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
DNA複製による放射線損傷の固定とその効果

ヒトを含む哺乳類細胞を同調し,紫外線(UV)を照射すると,他の細胞周期に比べて, S期における照射が最も高い細胞がん化と突然変異誘発効果を示した.一方DNA複製に異常を示す色素性乾皮症亜型(XPV)患者由来細胞でもS期におけるUV照射で同様な生物学的効果がもたらされることが知られている.本研究ではS期に照射された細胞DNAに生じた損傷とその消長を極めて鋭敏に,かつ1ヶ1ヶの細胞について定量することを目的とした.そのために種々のDNA損傷を特異的に認識するモノクローン抗体を作製することとした.まず第1に,大線量のUVを照射したDNAを抗原としてマウスを免疫し,脾細胞を取り出して骨髄腫細胞と融合したところ,多数の融合細胞中にUV照射DNAを抗原として結合する抗体産生クローンを得た.その後の研究で,本抗体はチミンーチミン,チミンーシトシン配列を持つ(6-4)光産物を認識することが判明したため,本抗体を64M-1と命名した.ついで, 313nmのUVをアセトフェノン存在下で照射されたDNAを抗原としてマウスを免疫した結果,融合細胞中よりチミン2量体と特異的に結合する抗体(TDM-1)産生細胞を分離した.64M-1, TDM-1抗体を用いて,正常ヒト,色素性乾皮症(XP), XPV細胞中のUV損傷の除去動態を調べたところ,正常ヒト細胞では(6-4)光産物はチミン2量体より早く除去されるが, XP細胞では両者の除去は認められなかった.また, XPV細胞ではチミン2量体の除去は正常であるが, 6-4光産物の除去は正常細胞に比べ低いことが判明した.この6-4光産物の除去能の低下が, XPV細胞における高い発がん,突然変異,誘発効果を招来している可能性が示された.ヒトを含む哺乳類細胞を同調し,紫外線(UV)を照射すると,他の細胞周期に比べて, S期における照射が最も高い細胞がん化と突然変異誘発効果を示した.一方DNA複製に異常を示す色素性乾皮症亜型(XPV)患者由来細胞でもS期におけるUV照射で同様な生物学的効果がもたらされることが知られている.本研究ではS期に照射された細胞DNAに生じた損傷とその消長を極めて鋭敏に,かつ1ヶ1ヶの細胞について定量することを目的とした.そのために種々のDNA損傷を特異的に認識するモノクローン抗体を作製することとした.まず第1に,大線量のUVを照射したDNAを抗原としてマウスを免疫し,脾細胞を取り出して骨髄腫細胞と融合したところ,多数の融合細胞中にUV照射DNAを抗原として結合する抗体産生クローンを得た.その後の研究で,本抗体はチミンーチミン,チミンーシトシン配列を持つ(6-4)光産物を認識することが判明したため,本抗体を64M-1と命名した.ついで, 313nmのUVをアセトフェノン存在下で照射されたDNAを抗原としてマウスを免疫した結果,融合細胞中よりチミン2量体と特異的に結合する抗体(TDM-1)産生細胞を分離した.64M-1, TDM-1抗体を用いて,正常ヒト,色素性乾皮症(XP), XPV細胞中のUV損傷の除去動態を調べたところ,正常ヒト細胞では(6-4)光産物はチミン2量体より早く除去されるが, XP細胞では両者の除去は認められなかった.また, XPV細胞ではチミン2量体の除去は正常であるが, 6-4光産物の除去は正常細胞に比べ低いことが判明した.この6-4光産物の除去能の低下が, XPV細胞における高い発がん,突然変異,誘発効果を招来している可能性が示された.本研究では、放射線、特に特異的DNA損傷を与える柴外線の照射によって、ヒトを含む哺乳類細胞に誘起された各種損傷を定量的に把握し、その消長とDNA複製や細胞がん化などの生物効果との関連性を明らかにすることを目的とした。この意味で、照射紫外線の線量は細胞の生存率を低下させない低線量であること、および低線量の紫外線照射によって細胞DNAに誘発される超微量の損傷を定量し得る高感度検出系の樹立が本研究の遂行には必須であった。そこで本研究では特異的損傷のみを認識するモノクローナル(MC)抗体に着目し、抗体を樹立して本研究に用いることとした。61年度には上記の方針に従って、各種の損傷を認識するMC抗体の作製を行った。その結果、紫外線照射によってDNAに誘起される6-4光産物を認識するMC抗体を得た。その後の研究により本抗体はチミン-シトシン,チミン-シトシン6-4光産物の両者を抗原として認識すること、さらに、両者がDNA鎖中に、あるいは遊離の型で存在する場合にも認識することが明らかになった。現在チミン二量体とチミングリコールを認識するMC抗体2種が得られつつあり、その性格づけを行っている。いっぽう高速液体クロマトグラフ(HPLC)を用いた研究から、紫外線照射された細胞内のチミン二量体は、経時的に二相性の減少傾向を示し、約半数の二量体が長時間にわたって細胞内に残存することが分った。そこで次年度には、この残存二量体がどのようにDNA複製を阻害しているのか、あるいは細胞がん化との関連性について上述のMC抗体を用いて、個々の細胞レベルで追求したい。

さらに次年度にはシトシン-シトシン,チミン-シトシンを認識する抗体を樹立し、基礎生物学研究所の大型スペクトログラフを用い、各種波長の紫外線照射による損傷生成と細胞がん化のスペクトルを求める予定である。
水素結合性高分子コンプレックスを形成する新高分子の構造制御とその動的挙動

精製水中のPAUは、低温側では沈澱するものの、約60°C付近でその透過率が増加し始め、約75°Cで完全に溶解する性質を持つ。これは、精製水中のPAUが、低温下では分子間でコンプレックスを形成し脱水和状態を維持したために水に不溶化し、高温側ではその高分子間コンプレックスが解離して高分子鎖が水和状態をとり、水に溶解したものと考えられる。低温側で不溶化し高温側で溶解した傾向は、精製水中と生理条件を持ったリン酸緩衝溶液(PBS,pH7.4)中で同様であった。さらに、このAUを含むハイドロゲルは低温下では収縮した状態を示し、15°C付近より急激に膨潤し始めて約30°Cより膨潤度の上昇変化は緩やかとなった。すなわち、このハイドロゲルがPBS中においても、低温側で収縮し高温側で膨潤する温度応答性を示すことが分かった。10°C30°C間に温度を変化させた場合の、このハイドロゲルの膨潤・収縮挙動を調べた。調製したハイドロゲルを乾燥デイスクとして打ち抜き、モデル薬物であるケトプロフェンの水-エタノール混合溶液に1日浸した。その後、再びゲルを乾燥させ、ケトプロフェンを含んだゲルを作製した。このゲルを、10°Cで45分間、30°Cで15分間交互に保温して、ゲルより溶出した水溶液の258nmにおけるUV吸収を調べ、温度変化に伴う薬物放出速度を算出した。ハイドロゲルは、精製水中とPBS中でそれぞれ10°Cで収縮して30°Cで膨潤し、その膨潤・収縮変化の可逆性はほとんど変わらなかった。さらに、10°C30°Cの温度変化に対する、PBS中におけるハイドロゲルからの薬物放出は、30°Cで薬物を放出し、10°Cで放出が停止する、膨潤度変化に対応した薬物放出パターンを示し、新規DDS担体としての可能性が期待された。
TAE理論を用いた感受概念の言語化から英語ライティング指導と実践活動を発案する

本研究は、感受概念の言語化手法であるThinking At the Edge (TAE)理論を応用し、英語ライティング指導と実践活動を発案するための研究基盤の確立を目的とする。本研究の具体的項目は、以下の3点である。1英語ライティングのリフレクション活動で、英語ライティングの感受概念を言語化する。2英語ライティングの感受概念を言語化し、過去の英語ライティング学習の実体を顕在化する。3上記のリフレクション活動から英語ライティング指導の実践活動を発案する。研究初年度は、主に文献調査のまとめを中心として情報収集と被験者選出を行う。文献調査として、第二言語ライティングのナラティブや感情面にフォーカスした学術論文やTAE理論の論文や書籍を遍く調査する。研究二年目は、本研究の具体的調査を実施する。被験者20名を対象に「英語学習履歴とライティング活動経験」を知るために、TAE理論に基づいたworkshopを実施し、英語ライティングのリフレクション活動を行う。英語ライティング経験に関わる感受概念の顕在化と言語化作業を行う。TAEリフレクション活動の後、具体的な回答を得るために、被験者と個別インタビューを実施する。データ収集後、SCAT (Steps for Coding and Theorization)分析の手法を用いてデータ分析を行う。最終年度は、より豊富なデータ収集を行なうため、被験者とのフォローアップインタビューで補足データ収集を実施する。データ分析結果のより高い信頼性と妥当性を確保するために、データ分析の再確認と仕上げを行う。データ分析方法や結果の再検討をし,本研究の目的である英語ライティング経験の感受概念を言語化したリフレクション活動から,英語ライティング指導と実践活動を発案する。研究初年度を振り返ると、研究準備の確立ができ、順調に研究を進展させることができた。研究初年度は、研究テーマに関する知識構築のために、第二言語ライティングとTAE理論や質的研究関連の書籍を購入と論文収集を行った。文献調査をしつつ、レビュー論文を執筆も並行して行った。また初年度中に先行研究を実施し、その成果をまとめて国内外での研究大会で発表を行った。また被験者1名の先行研究結果を論文にまとめ、所属機関の紀要論文として掲載された。研究初年度は、文献調査、研究発表、論文1本とスムーズに課題に取り組むことができた。よって当該研究はおおむね順調に進展していると判断できる。計画通り、2019年度はTAE理論にもとづいたデータ収集に着手する。先行研究の被験者を含めると、計画していた20名程度の被験者が研究参加に同意し、誓約書にもサインをしている。今年度は、9月までにTAE理論をもとに、被験者の感受概念のデータ収集のワークショップを開き、研究者が被験者に明確な指示を出しながらworksheetデータを収集する。その後、被験者全員に個別インタビューを実施する。年度後半は、追加のデータ収集と分析を行う。次年度のデータ分析の再確認と分析の助言を得ることができるように、今年度中にデータ分析を終えるよう努める。データ収集と同時に、昨年度執筆途中である学術論文を仕上げ、国際論文に掲載できるように努める。本年度はデータ収集と分析に重視するが、昨年で得られた先行研究の結果を発表できるようであれば、国内外の研究会で発表できるように鋭意努力する。

研究初年度は、文献調査、研究発表、論文1本とスムーズに課題に取り組むことができた。よって当該研究はおおむね順調に進展していると判断できる。計画通り、2019年度はTAE理論にもとづいたデータ収集に着手する。先行研究の被験者を含めると、計画していた20名程度の被験者が研究参加に同意し、誓約書にもサインをしている。今年度は、9月までにTAE理論をもとに、被験者の感受概念のデータ収集のワークショップを開き、研究者が被験者に明確な指示を出しながらworksheetデータを収集する。その後、被験者全員に個別インタビューを実施する。年度後半は、追加のデータ収集と分析を行う。次年度のデータ分析の再確認と分析の助言を得ることができるように、今年度中にデータ分析を終えるよう努める。データ収集と同時に、昨年度執筆途中である学術論文を仕上げ、国際論文に掲載できるように努める。本年度はデータ収集と分析に重視するが、昨年で得られた先行研究の結果を発表できるようであれば、国内外の研究会で発表できるように鋭意努力する。計画当初、人件費として研究補助と論文校正費用を算出していた。初年度は先行研究を実施した一方、研究補助を雇うことなくデータ分析ができた。またその他の費用も研究機関の個人研究費で充当できた。しかし物品費である「書籍購入」で相当な出費があった。書籍の多くが洋書であり、最新の本もハードカバーのみで、予想以上に書籍購入に費用がかかった。次年度は、データ収集のため、筆記具などの雑費及びデータ分析補助としての謝礼に費用がかかると予想される。そのため、次年度使用額は「その他」の雑費に充てるようにする。また研究成果を少しでも多く発表できるよう、学会発表のための旅費、そして論文執筆と校正費を十分に計画を立て、当該年度の研究費を使用する。
生体膜をモデル化したモザイク膜システムによる電子輸送とイオン輸送のカップリング

生体膜系では電子輸送にカップリングして種々のイオン輸送が起こっている。これに対して本法では、陽イオン交換膜と陰イオン交換膜を交互に並べたモザイク膜システム内の陰イオン交換膜の一部を電子選択透過性の膜(白金板)に置き換えた新しいモザイク膜システムを用い、系内に生じた循環電流により電子透過膜の両側で酸化還元反応を発生させ、イオンと電子の輸送をカップリングさせるものである。このモザイク膜システムにおける輸送効率は、白金板付近の界面抵抗に支配されており、この界面抵抗は物質拡散過程と電子移動過程とからなっている。このうち、物質拡散過程による界面抵抗は、拡散と対流および電気泳動が支配しており、これらのいずれかを速くすると物質拡散過程律速から電子移動過程律速に移行する。電子移動過程における界面抵抗は、酸化還元種濃度と電位差に支配されており、電位差と界面抵抗とは直線関係にあって、酸化還元種濃度によりその直線の傾きとy切片が異なる。さらにそのy切片は、サイクリックボルタンメトリーの測定により、分解電圧により生じる抵抗であることが明らかとなった。さらに異なった酸化還元種を用いた場合、電気キャリヤ-を組み込むことによって循環電流が増大し、界面抵抗の減少が観察された。また、このモザイク膜システムにおいては、光エネルギーおよび、高塩濃度海水を駆動力として電子輸送が実現された。このようにモザイク膜システムは、様々な応用が可能であり、生体膜に類似した人工膜として、生体膜現象の解明にも役立つことが期待される。さらにこのモザイク膜システムは、様々な形態へのエネルギー変換にも利用できるであろう。陽イオン交換膜と陰イオン交換膜を交互に並べたモザイク膜システムにおいて、陰イオン交換膜の1枚を電子選択透過性の膜に変えると系内でイオン輸送と電子輸送はカップリングされる。本研究では、このようなシステム内の生体膜類似電子輸送挙動と、その応用としての光エネルギ-を駆動力とするイオン輸送について検討した。システムとしては、シリコンゴムシ-トに長方形の穴をもうけてこれをセルの各室とし、各シ-トを膜で隔てて重ね、チュ-ブポンプを用いてセルの各室に塩溶液を循環させることにより系内に循環電流を発生させる。電子選択透過性膜には白金板を用い、カリウムイオン濃度の経時変化よりイオン流束を求め、同時に酸化還元電位を測定して、電位差と溶液抵抗から効率を算出した。なお、光エネルギ-による輸送実験の光源には、250Wキセノンランプを用いた。セルは3家型あるいは4室型のものを用いたが、いずれも酸化還元電位差を駆動力としてイオンが輸送される。その輸送速度は電子選択透過性膜の両側の電位差に依存するが、電位差が同じでもその間に多段階の酸化還元反応が存在すると電子輸送は促進され、系の効率が向上することが明かとなった。この多段階の酸化還元反応を組み込むことの効果は、系内の循環電流が大きいほど大きくなった。また、EDTA、硫酸プロフラビン共存下で感光体のメチルビオロ-ゲンを含む溶液に、光を照射すると光酸化還元反応が生起される。そこでモザイク膜システムの1室にこの溶液を用いて可視光を照射すると、光エネルギ-を駆動力としてイオン輸送が実現されることが確認された。このように、モザイク膜システムはイオン交換膜の新しい利用法を示すとともに、新しいエネルギ-変換法としても期待される。生体膜では電子輸送にカップリングして種々のイオン輸送が起こっている。これに対して本法においては、陽イオン交換膜と陰イオン交換膜を交互に並べた系内の一部の陰イオン交換膜を電子選択透過性の膜(白金板)に置き換え、系内に発生する循環電流によって電子透過膜の両側で酸化還元反応を発生させ、イオンと電子の輸送をカップリングさせる。本年はこの系について、輸送の支配要因の解明と系の効率の向上を計ることを目的とした。各室を白金板と陽イオン交換膜で隔てた2室型セルはこのような系の中で最も基礎となるものなので、これを用いて循環電流の効率を支配する要因を検討した。この系の実測

循環電流と、電位差と溶液抵抗から計算される電流値の比として定義される効率は30%程度であるが、これ以上に効率が上がらない原因は、白金板表面での溶液中の酸化還元種から白金板への電子移動の過程での抵抗にある。この抵抗に及ぼす影響について検討したところ、酸化還元種の濃度が増大すると、電子移動にともなう抵抗が減少したが、ある濃度以上では一定値を示した。この抵抗は循環電流の大きさに対してこれを白金板界面で供給する酸化還元種の量で決ってくるものと思われ、撹拌強度を大きくすることによっても抵抗は低下するが、ある程度以上に撹拌強度を上げても抵抗の減少は見られない。2段階の酸化還元反応を系に組み込むと、電流値が大きな系では系の効率が向上するが、電流値が小さな系では系全体の効率は変わらない。しかし、電流値が小さな系でも1枚の白金板あたりの電子移動にともなう抵抗値はほぼ50%に減少するという興味ある現象を示した。このシステムは生体膜に比してシンプルであるにもかかわらず、酸化還元反応は多くの因子に支配されている。この系の検討は、生体膜内における電子輸送現象と反応機構の解明に大きく寄与するものと思われる。
微弱かつ持続的な筋活動がインプラント治療患者に及ぼす影響についての検討

本研究は日中の弱い持続的な咬みしめ等がインプラント周囲炎に関与している可能性を明らかにすることを最終的な目標とし,多施設でインプラント患者の長期にわたる追跡調査を行うために,歯科インプラント治療患者における微弱かつ持続的な咀嚼筋活動の計測評価法を確立することを目的とした。本研究結果より,咬筋および側頭筋に表面筋電図電極を貼付した場合においては笑筋の影響は大きくないこと,咬筋および側頭筋においては筋電図電極と荷重負荷との間に直線的な正の相関関係を認めること,インプラントによる臼歯部の咬合回復によりリズミカルな筋活動が減少することが明らかとなった。本研究では,日中の微弱な咬筋筋電図記録の障害となる,日常生活における表情筋の活動の影響を可及的に排除する記録法の確立を第一の目的としている。本年度は,交付申請書に記載した研究実施計画に基づき,日常生活において表情筋の影響が可及的に排除できる咬筋筋電図電極の貼付部位について検討を行った。結果は咬筋中央部が最も影響が少なくなり,望ましい貼付部位であることが明らかとなった。さらに,本研究で用いた高精度携帯型筋電計は従来の筋電計よりも微細な筋活動が記録できるが,弱い荷重域における荷重と筋電図活動との比例関係は明らかとなっていなかった。そのため,弱い咬合力荷重をかけた時の筋電図振幅量を計測し,荷重と筋電図振幅との関係を検討したところ,正の相関関係が認められた。以上より,本年度中に第一の目的である咬筋筋活動記録法が確立が達成できた。続いて,第二の目的であるインプラント治療による微弱な筋活動様相の変化について検討を行うために,インプラント患者の募集および計測を行った。前述のように確立された咬筋筋電図記録法を用いて計測を行った。予備実験で得られたデータと同様,咬筋筋電図記録は非常に小さなベースラインノイズで計測ができている。次年度は,引き続き確立された咬筋筋電図記録法を用いてインプラント患者の治療前後の筋活動記録を行う予定である。さらに,得られたデータはプログラミングされた解析ソフトでデータ解析を行い,インプラント治療が歯の咬みしめ習癖に与える影響を検討する予定である。本研究は日中の微弱な咬筋筋電図記録の障害となる,日常生活における表情筋の活動の影響を可及的に排除する記録法の確立を第一の目的とした。前年度に咬筋3箇所および側頭筋に筋電図電極を貼付し,表情筋の影響が少ない部位について検討し,咬筋中央部が最も望ましい貼付部位であることを明らかにした。さらに,弱い荷重域における荷重と筋電図振幅との間に直線的な比例関係があることは明らかとなっていなかったため,その点についても検討を行ったところ,直線的な正の相関関係が認められた。本年度は,前年度に確立された筋電図記録法を用いて,第二の目的であるインプラント治療による微弱な筋活動様相の変化について検討を行った。予備研究同様,咬筋筋電図記録は非常に小さなベースラインノイズで計測が出来ており,微弱な筋活動様相を識別できた。微弱な筋電図振幅を含む5Nの筋電図振幅を閾値とした場合に,インプラント治療前後での咬筋筋電図データを比較したところ,インプラント治療により日中のphasicな筋活動は有意に減少するという結果が得られた。一方,睡眠時ではインプラント治療前後で有意な筋活動の変化は認めなかった。また,従来の研究で設定されている20%MVCの筋電図振幅を閾値とした場合においても,インプラント治療により日中のphasicな筋活動は有意に減少するという結果が得られた。本研究結果から,インプラント治療による咬合確保は日中の咬みしめ習癖の減少させる可能性が示唆される。本研究の研究実施計画において,本年度は日中の微弱な咬筋筋電図記録の障害となる,日常生活における表情筋の活動の影響を可及的に排除する記録法の確立することを目的とした。研究実績の概要で記載したとおり,咬筋中央部が最も表情筋の影響を受けにくいことが明らかとなった。さらに弱い荷重を与えた際にも荷重と筋電図振幅との間には正の相関関係が存在することも明らかとなり,咬筋筋電図活動記録法を確立することができた。さらに第二の目的であるインプラント治療による微弱な筋活動様相の変化について検討を行うために,確立された筋電図活動記録法を用いて計測を進めており,おおむね順調に進展していると思われる。補綴系歯学今後は本年度で確立した筋電図活動記録法を用いて,引き続きインプラント患者の咬筋筋電図活動を計測していく予定である。

また,プログラミングされたソフトを用いて,筋電図活動データの解析も順次実施していき,インプラント治療による微弱な筋活動様相の変化について検討を行う予定である。
日中大洋横断気球実験

日中横断大洋気球実験は、宇宙科学研究所と中国科学院との共同気球実験として昭和61年度より3か年計画で始まり、昭和63年度が最終年度であった。昭和61年度は2機のテスト飛翔実験を行った。昭和62年度は、銀河赤外線の観測および成層圏一酸化窒素の観測を目的の科学観測気球を2機放球した。昭和63年度は、日中共同気球実験の最終年度であり、当初日本側2機、中国側2機の計4機の気球実験が計画され、赤外線の観測、銀河X線の観測、宇宙一次電子の観測および恒星赤外スペクトル観測が行われた。上記の前者3機の気球は、正常に飛翔し、所期の目的を達する事ができたが、恒星赤外スペクトル観測気球は高度24.7kmで突然降下し始めたため、指令電波を送信し、観測器を内之浦町の山中に緩降下させた。昭和61年度から合計7機の気球が東シナ海上空を横断し、中国本土まで飛翔することに成功した。平成元年度は、過去3年間に収得した飛翔デ-タおよび観測デ-タの解析および検討の年度とし、日中両国でそれぞれ独立に解析し、その結果を持ち寄り検討会を開き総合的に評価し、今後の日中両国の気球実験の発展に寄与することを目的とした。また、3年間の気球飛翔実験の実施に際しての会計・契約・機材輸出入上の問題も含めて実験全体のまとめを図ることを目的とした。日本側より矢島教授および松本契約課長が中国を訪問し、3年間に実施した日中大洋横断気球飛翔実験で得られたデ-タの解析とまとめ、および中国側が実施した観測器の回収・輸送作業の実情調査を行う、日中共同気球実験の成果を明確にするとともに、更に飛翔デ-タおよび観測デ-タの詳細な復調および解析検討が必要であることを明かにした。また、今後本プロジェクトを発展させ、日本側観測器を中国で放球・回収する国際共同研究の可能性を併せて検討した。中国側より上記検討の結果、上海天文台の伝助教授、空間科学応用技術中心研究所の〓高級工程師、紫金山天文台の杭助教授および劉高級工程師が来日した。伝助教授および劉高級工程師は収得した銀河赤外線観測デ-タの解析を宇宙科学研究所の大型計算機を用い詳細な解析を行った。その結果、土星の観測デ-タを基に銀河中心の赤外線による構造を明かにした。杭助教授は独自で開発し気球に塔載した高圧Xe比例計数管で得られた白鳥座Xー1結果と気球に相乗りした大阪市立大学の無機シンチレ-タ検出器の結果とを詳細に検討し、白鳥座Xー1から発生する硬X線のエネルギ-スペクトルおよび時間変動を明かにした。〓高級工程師は3年間の飛翔デ-タの復調・解析を行い、中国製気球基本搭載機器であるテレメ-タ、コマンド、PCM装置およびラジオブイの性能および日本製搭載機器との比較検討を行った。また、今後の気球基本搭載機器の改良および改善について総合的に討論を行った。

杭助教授は独自で開発し気球に塔載した高圧Xe比例計数管で得られた白鳥座Xー1結果と気球に相乗りした大阪市立大学の無機シンチレ-タ検出器の結果とを詳細に検討し、白鳥座Xー1から発生する硬X線のエネルギ-スペクトルおよび時間変動を明かにした。〓高級工程師は3年間の飛翔デ-タの復調・解析を行い、中国製気球基本搭載機器であるテレメ-タ、コマンド、PCM装置およびラジオブイの性能および日本製搭載機器との比較検討を行った。また、今後の気球基本搭載機器の改良および改善について総合的に討論を行った。
細胞の振動モード測定による動的力学刺激感受システムの解明

本研究では,細胞を大規模構造システムとして捉え,機械的振動に対する細胞の振動モードをミクロンオーダで測定し,細胞内の局所的な変形と生化学反応との対応関係を明らかにすることを目的とする.実験の結果,生きた細胞の振動モードの測定システムを構築し,細胞内アクチンフィラメントおよび細胞核の振動挙動を測定可能であることを示した.さらに,力学刺激負荷時の細胞内の局所的な変位と生化学反応との対応関係の測定を行い,細胞内アクチンフィラメントの変位とカルシウムイオン濃度変化率の最大値との間に単調増加関係があることを示した.これより,力学ー生化学変換機構としての細胞の力学刺激感受システムの一部が明らかにされた.本研究では,細胞を大規模構造システムとして捉え,機械的振動に対する細胞の振動モードをミクロンオーダで測定するとともに,細胞の固有振動数を求めることを目的とする.さらに,振動モードに対応した細胞内の局所的な変形と生化学反応との対応関係を明らかにし,力学ー生化学変換機構としての機械的振動に対する細胞の力学刺激感受システムを検討する.この目的達成のために,当該年度では,細胞用の加振装置を試作し,機械的振動に対する細胞の振動モード測定の基本システムを構築した.まず,マウス骨芽細胞様細胞株MC3T3-E1を培養した容器をミクロンオーダで正弦波加振できるように,蛍光顕微鏡ステージ上で圧電素子を用いて,100Hzまでは加振可能であることを確認した.次に,機械的振動下において,細胞骨格の一種のアクチンフィラメントを発光させた骨芽細胞の観察実験を行った.過去の研究より骨芽細胞の増殖および分化に影響のあることが報告されている25Hzで細胞を加振したときに,蛍光顕微鏡用の高感度・高速度カメラを用いて,細胞内のアクチンフィラメントが観察可能であることを確認した.特徴点抽出・追跡アルゴリズムであるKanade-Lucas-Tomasi法により細胞骨格の各特徴点を追跡することで細胞の各固有振動数における振動モードを測定するためには,加振振動数に応じて取得画像の解像度およびフレームレートを適切に調整する必要があることを確認した.本研究では,細胞を大規模構造システムとして捉え,機械的振動に対する細胞の振動モードをミクロンオーダで測定するとともに,細胞の固有振動数を求めることを目的とする.さらに,振動モードに対応した細胞内の局所的な変形と生化学反応との対応関係を明らかにし,力学ー生化学変換機構としての機械的振動に対する細胞の力学刺激感受システムを検討する.この目的達成のために,当該年度では,生きた細胞を使って,細胞の振動モードの測定,および細胞内の局所的な変形と生化学反応との対応関係の測定を行った.まず,マウス骨芽細胞様細胞株MC3T3-E1において,細胞骨格の一種のアクチンフィラメントおよび細胞核を発光させ,蛍光顕微鏡ステージ上で圧電素子を用いて加振し,細胞の振動モードの測定を行った.その結果,特徴点抽出・追跡アルゴリズムであるKanade-Lucas-Tomasi法により,生きた細胞において50Hzまでは細胞内各部の変位が測定可能であることを示した.現状では,アクチンフィラメントおよび細胞核において明確な振動モードが確認されなかったので,加振振幅を大きくする,細胞内各部の応答変位だけでなく加振変位に対する位相差も測定する,他の細胞内小器官を発光させるなどを行うことを検討する.次に,細胞の振動モードを考慮して加振時に細胞内で大きく変形すると推察される部分に磁性粒子を付着させ,それにマイクロピペットを用いて微小な変形を与え,細胞内の局所的な変形と生化学反応との対応関係の測定を行った.変形についてはアクチンフィラメントの変形,生化学反応についてはカルシウムイオンの濃度に注目した.その結果,10μm程度以内の微小変形では,アクチンフィラメントの局所的な変形とカルシウムイオン濃度の変化率との間に線形的な単調増加関係があることを示した.本研究では,細胞を大規模構造システムとして捉え,機械的振動に対する細胞の振動モードをミクロンオーダで測定するとともに,細胞の固有振動数を求めることを目的とする.さらに,振動モードに対応した細胞内の局所的な変形と生化学反応との対応関係を明らかにし,力学ー生化学変換機構としての機械的振動に対する細胞の力学刺激感受システムを検討する.この目的達成のために,生きた細胞を使って,細胞の振動モードの測定システム構築と測定,および細胞内全体における局所的なひずみと生化学反応との対応関係の測定を行った.まず,マウス骨芽細胞様細胞株MC3T3-E1において,細胞骨格の一種のアクチンフィラメントおよび細胞核を発光させ,蛍光顕微鏡ステージ上で圧電素子を用いて加振し,細胞の振動モードおよび共振曲線を測定するシステムを構築した.顕微鏡画像取得では,通常の連続撮影法だけでなく,ストロボ効果を利用した撮影法を確立した.その結果,今回の測定条件では,100 Hzまでの振動数では明瞭な振動モードが確認されないことを示した.さらに詳細な検討のためには,測定分解能の向上や他の細胞内小器官についての測定が必要である可能性を示唆した.次に,細胞の振動モードを考慮して加振時に細胞内で大きく変形すると推察される部分に磁性粒子を付着させ,それにマイクロピペットを用いて微小な変形を与え,細胞内全体において局所的なひずみと生化学反応との対応関係の測定を行った.ひずみについてはアクチンフィラメントのひずみ,生化学反応についてはカルシウムイオンの濃度に注目した.その結果,細胞内のアクチンフィラメントのひずみ分布を取得し,その各局所でのひずみとカルシウムイオン濃度の変化率との間に単調増加関係があることを示した.

これより,力学ー生化学変換機構としての細胞の力学刺激感受システムの一部が明らかにされた.本研究では,細胞を大規模構造システムとして捉え,機械的振動に対する細胞の振動モードをミクロンオーダで測定し,細胞内の局所的な変形と生化学反応との対応関係を明らかにすることを目的とする.実験の結果,生きた細胞の振動モードの測定システムを構築し,細胞内アクチンフィラメントおよび細胞核の振動挙動を測定可能であることを示した.さらに,力学刺激負荷時の細胞内の局所的な変位と生化学反応との対応関係の測定を行い,細胞内アクチンフィラメントの変位とカルシウムイオン濃度変化率の最大値との間に単調増加関係があることを示した.これより,力学ー生化学変換機構としての細胞の力学刺激感受システムの一部が明らかにされた.当該年度に計画していた,生きた細胞における振動モード測定実験,細胞内の局所的な変形と生化学反応との基本的な関係の取得が達成できたため.さらに,次年度に予定していた振動数50Hzでの実験の一部を実施できたため.工学当初の研究実施計画どおり,先行研究で骨芽細胞による骨形成が最も促進される加振振動数50Hzを含む広い振動数域において,細胞の振動モード,カルシウムイオン濃度の分布などを測定し,どのような対応関係があるかを検討する.当該年度に計画していた,細胞用の加振装置の試作,機械的振動に対する細胞の振動モード測定の基本システムの構築が達成できたため.当初の研究実施計画どおり,細胞の各固有振動数での振動モードの同定,加振時の細胞の変形と生化学反応との対応関係の測定を行うことにより,細胞の動的力学刺激感受システムの一端を解明することを目指す.
土壌から吸収されるAlに対する植物の耐性メカニズム

酸性土壌中で活性化したアルミニウムの影響は植物根の伸長阻害として顕著に現れ、しかも幼植物の段階で認められることから、根に於ける細胞分裂が阻害されていると推測されている。本研究ではまず、ストレスを受けたダイズ植物組織(特に根)の細胞周期の測定をフローサイトメトリ法で行った。100μM塩化アルミニウムで処理した水耕栽培中のダイズ根からプロトプラストを分離し、Propidium Iodedeで核染色した後、細胞周期を測定した。アルミニウム処理により細胞周期は、コントロールと比較すると、S期の細胞数が約10%増加し、Go/G1期及びG2/M期は減少することが判った。よってアルミニウムにより伸長を阻害された根は、細胞周期がS期からG2/M期に移行せず停止していることが示された。なお、ストレスを受けた植物根細胞の、フローサイトメトリによる解析は本研究が初めての報告である。次に、根におけるアルミニウムの取り込みを可視化するため、従来のアルミニウム染色法に改良を加えた。そして、lumogallion染色法を用いることにより、共焦点レーザー顕微鏡を使った高感度な根細胞中のアルミニウムの動態解析に初めて成功した。アルミニウム処理時間を変化させることにより、短時間(6時間)で根の分裂組織中に高濃度のアルミニウムが蓄積され、その後経時的に吸収量は減少していくことが、lumogallion蛍光量を測定することにより示された。また、地上部への移行は殆ど認められなかった。本アルミニウム染色法により細胞内の数ng以下のアルミニウムが定量・解析することが可能であることが示された。さらに、培養細胞を用いて同様の実験も行ったところ、細胞内アルミニウム蓄積動態に関する結果は全く異なったことから、酸性土壌におけるアルミニウムストレス解析のためには、植物体自身を用いた研究が重要性であることが示唆された。
圧縮-せん断波による鉱物の物性計測と変成組織の観察

本研究は鉱物の衝撃実験に数10GPa領域の圧縮-せん断波という特殊な衝撃波を導入することにより従来の圧縮成分に加えて衝撃圧縮下のせん断特性とそれによる変成作用に関する直接的な情報を得ることが第1の目的で、それによって鉱物の高次弾性,相転移,衝撃変成,地震波の伝播やそれによる成成、クレーターなどの研究を新しい観点から進めようとするものである。実験は熊大のキー付火薬衝撃銃を用いた圧縮-せん断波の計測実験と回収実験の2つのプログラムを組んで行った。計測実験では先ず電磁誘導ゲージ法によって試料中2点での縦波・横波の粒子速度を高精度に計測するために次に述べるような計測システムのレベルアップを行った。ノイズに強い差動増巾回路専用のファラデーゲージとより強力な磁場を発生できるように多層連続コイルを新たに設計・製作し、さらに2点での信号を高精度に記録するために100MHzデュアルビームオシロスコープを導入した。その結果、サファイア中2点で20GPa以上の圧縮-せん断波下の縦波・横波粒子速度履歴を高精度に計測できるようになり、サファイアでは弾性限以上の圧力領域で超音波データから予想されるよりかなり低いせん断波速度を得、マイナスの4次の弾性定数を示唆する興味ある知見を得た。今後、オリビン,石英などについて計測実験を計画している。又、回収実験では、試料室のフタにサファイア板を用いたアセンブリーを工夫することにより、10GPa以上の圧縮-せん断波による回収実験を実現した。このアセンブリーを用いて石英,オリビン,アノーサイトの回収実験を行い、その回収試料の走査型電顕による予備的な観察の結果、石英,アノーサイトでせん断波によるとと見られる変成を観察することができた。今後、さらに高い圧力領域の回収実験と、回収試料のくわしい微視的観察を進める予定である。
コーヒー含有二次代謝産物(ポリフェノール類)の生合成機構の解明

コーヒーの果実を材料に、その登熟段階を追ってポリフェノールの生合成が活発な時期を特定する目的で、その増減と同調しているとの報告があるカフェイン生合成において、鍵酵素である最初のメチル化を司る7-メチルキサントシンシンターゼの遺伝子発現について詳しく調べた。開花日から開花後40日までの果実を採集し、全RNAを抽出し、7-メチルキサントシンシンターゼのcDNAをプローブとしたノーザンブロット分析を行なった結果、そのmRNA量は開花直後から急激に増加し、開花後5日目付近で最大となりその後は緩やかに減少していた。当初予想したように、果実の登熟初期から発現していたものの、開花後一週間以内の短い期間で最大となっていたことは驚きであった。これを指標として、カフェイン合成が最も盛んな時期と合成開始初期の果実、つまり開花後5日と開花日の果実からそれぞれ調製したRNAを用いてcDNA-AFLPを行い、発現量に差の見られる遺伝子群を網羅的に単離した。7-メチルキサントシンシンターゼと同様の発現パターンを示す候補遺伝子、つまり開花後急激に発現量が増大する遺伝子の配列を合計259個解析し、重複するものやartifactを除いて最終的に177遺伝子を単離することに成功した。得られたDNA断片について相同性検索を行い、既知遺伝子と相同性の見られたものが105個、相同性の見られない新規のものが72個であった。相同性の見られたもののうちポリフェノール類の合成に関与している可能性が推測される遺伝子断片数種類について、それらの配列情報をもとにRACE法等を用いて遺伝子の全長を得ている。当初はコーヒーの果実を材料にその登熟段階をおって、ポリフェノールの生合成が活発な時期を特定する予定であったが、サンプルの状態が悪く、比較が不正確になる恐れが生じた。そこで本年度は研究の前段階として葉の生長時期をおってサンプリングし、これを実験材料とした。コーヒーカフェインシンターゼのcDNAをプローブとしたノーザンブロット分析から、カフェインの合成は若い葉ほど盛んであることが示されている。目的のポリフェノール類の合成もそれと同調していると考えられる。まず、生長段階を長径の長さから3段階に分けて葉を回収し、使用するまで-80°Cにて保存した。つぎに、各段階で発現しているタンパク質を網羅的に見るために、二次元電気泳動による分析を試みた。タンパク質は各資料からアセトンパウダーを調製したのち、それらに等電点電気泳動用緩衝液を加え、超音波処理することによって抽出した。二次元目を泳動後、さらに抗CTS2抗体を用いたウエスタンブロット分析を行い、カフェインシンターゼファミリーのタンパク質の増減を調べることで、他のタンパク質の増減の指標とした。一方、本研究課題に関連して、カフェインシンターゼファミリーの遺伝子に部位特異的変異を導入した変異体を大腸菌で発現させ、弱いながらカフェイン合成系の3段階いずれのメチル化反応も触媒することができる変異型酵素の作製に成功し、これについて日本農芸化学会2004年広島大会において発表した。コーヒーの木は、温室内の管理された環境下では3月下旬から5月上旬の時期が開花期にあたる。今期は開花・結実状況が良好であることから、当初予定の果実を材料にした実験に移行すべく、現在試料調製中である。
カルシトニン細胞の分化形成を司る分子システムの同定とその遺伝子ネットワークの解析

1)ニジマス鰓後腺の発生。鰓後腺原基は孵化後17日目に現れ、カルシトニンmRNAは受精後18日目、そしてカルシトニンペプチドは受精後19日目に検出された。受精後20日目には濾胞様構造も観察された。また、受精後24日目の稚魚では鰓弁にもカルシトニンmRNAが検出された。2)ニジマスのカルシトニンにはI型、IV型、および我々が発見したV型があるが、成魚におけるこれらの遺伝子の発現パターンを体系的に示した。V型は鰓後腺以外では組織学的には検出できないほど少量であるが、多くの組織で遺伝子発現していることがRT-PCRにより示された。また、IV型は鰓後腺以外では精巣のライディヒ細胞に遺伝子発現が見られた。3)ニジマス鰓後腺で発現している転写調節因子のcDNAを解析した。Nkx2.1は甲状腺で機能する特異的転写因子として発見されたが、同一因子がCT遺伝子に対しては抑制的に働くことがラットの培養細胞を用いた研究から示唆されている。私はニジマス甲状腺、および鰓後腺のcDNAライブラリーをスクリーニングし、ニジマス甲状腺からはNkx2.1a、b、c、鰓後腺からはNkx2.1dを得た。アミノ酸配列をもとに分子系統樹を作成すると、甲状腺から得られたRkx2.1a、b、cは魚類特異的なアイソフォームであり、Nkx2.1dは四足類のオーソログであることが示唆された。デュアル・ルシフェラーゼアッセイにより転写活性を解析したところ、Nkx2.1a、bではラットチログロブリン遺伝子のプロモーターに対して転写活性が検出されたが、Nkx2.1cは有意な活性を示さず、機能的に分化していることが示唆された。一方、Nkx2.1dは成魚の鰓後腺で発現量が多かった。鰓後腺の発生過程でも、CT mRNAが検出される以前の15dpfの胚の鰓後腺原基で発現が確認された。これらの結果から、ラットでの報告とは異なり、Nkx2.1はCT遺伝子の発現を促進したり鰓後腺の分化に関与したりしている可能性がある。まず、ニジマスsCT前駆体をコードするcDNAの塩基配列を明らかにした。ニジマスsCTのアミノ酸配列は若干異なっており、sCT-I、sCT-IV、及びsCT-Vという3つのタイプに分けられた。sCT-VはsCT-IVの8番目のアミノ酸残基であるメチオニンがバリンに置換した新規のペプチドである。CT前駆体のアミノ酸配列に基づいて系統樹を作成した結果、ニジマスのCT遺伝子はsCT-IaとIb、及びsCT-IVとVが属する2つのグループに分かれると予想された。サケ科魚類の祖先魚でゲノムの倍数化が生じた際に、それに伴って重複したsCT遺伝子が次第に分岐して、上記の2つのグループが生じた可能性がある。一方sCT-IVと-Vに関しては、おそらく4倍体化の後に起こった遺伝子重複により生じたものと推察される。また、3種類のニジマスsCTのmRNAについてRT-PCR法により成魚での組織分布を解析したところ、いすれも鰓後腺において最も強く発現していることが示された。また、sCT mRNAは広範な組織において発現し、それぞれが異なる特徴的な組織分布を示した。CT受容体は広範な組織に分布していることが示唆されており、sCTは自己分泌もしくは傍分泌により局所的にも機能している可能性がある。そして、各CT遺伝子の5'上流領域には変異が生じており、特異的な発現パターンに繋がる特徴的な転写調節機構が存在している可能性がある。次に、ライブラリーから転写因子のクローニングを行い、ニジマスNKx2.ldのcDNAの塩基配列を決定した。Nkx2.1は哺乳類においてはCT遺伝子の発現を抑制するというモデルが考えられているが(Suzuki et al. 1998)、ニジマスのNKx2.1dはむしろ促進的に働く可能性があると推察された。さらに、ホールマウントin situハイブリダイゼーションによる解析で、Nkx2.1dはCTの遺伝子発現が始まる前の鰓後腺に現れる可能性も示された。1)これまで魚類では、カルシトキンのmRNAとタンパク質を指標とながら、鯉後腺の発生過程を詳細に解析した報告がなかったが、本研究はニジマスを用いてその基盤を整えた。鯉後腺原基は孵化後17日目に現れ、カルシトニンmRNAは受精後18日目、そしてカルシトニンペプチドは受精後19日目に検出された。また、受精後24日目の稚魚では鯉弁にもカルシトニンmRNAが検出された。本結果はZoological Scienceに掲載予定である。V型は鯉後腺以外では組織学的には検出できないほど少量であるが、多くの組織で遺伝子発現していることがRT-PCRにより示された。また、IV型は鯉後腺以外では精巣のライヴィヒ細胞に遺伝子発現が見られた。本研究はH14年から継続していたが、最終的に纏まり、Journal of Molecular Endocrinologyに掲載予定である。3)ニジマス鯉後

腺や哺乳類の甲状腺等を用いて、カルシトニン産生細胞で発現している転写因子について解析した。いくつかの因子に関して興味深い結果が得られており、現在、ニジマスの発生に伴う発現動態やsiRNAによるknockdownの影響を調べている。例えば、ニジマスではNkx2.1が、4種類有り、その内Nkx2.1aと-bは甲状腺で機能し、Nkx2.1dは鯉後腺で機能している可能側が高いことなどが判明し、機能解析を行っている1)ニジマス鰓後腺の発生。鰓後腺原基は孵化後17日目に現れ、カルシトニンmRNAは受精後18日目、そしてカルシトニンペプチドは受精後19日目に検出された。受精後20日目には濾胞様構造も観察された。また、受精後24日目の稚魚では鰓弁にもカルシトニンmRNAが検出された。2)ニジマスのカルシトニンにはI型、IV型、および我々が発見したV型があるが、成魚におけるこれらの遺伝子の発現パターンを体系的に示した。V型は鰓後腺以外では組織学的には検出できないほど少量であるが、多くの組織で遺伝子発現していることがRT-PCRにより示された。また、IV型は鰓後腺以外では精巣のライディヒ細胞に遺伝子発現が見られた。3)ニジマス鰓後腺で発現している転写調節因子のcDNAを解析した。Nkx2.1は甲状腺で機能する特異的転写因子として発見されたが、同一因子がCT遺伝子に対しては抑制的に働くことがラットの培養細胞を用いた研究から示唆されている。私はニジマス甲状腺、および鰓後腺のcDNAライブラリーをスクリーニングし、ニジマス甲状腺からはNkx2.1a、b、c、鰓後腺からはNkx2.1dを得た。アミノ酸配列をもとに分子系統樹を作成すると、甲状腺から得られたRkx2.1a、b、cは魚類特異的なアイソフォームであり、Nkx2.1dは四足類のオーソログであることが示唆された。デュアル・ルシフェラーゼアッセイにより転写活性を解析したところ、Nkx2.1a、bではラットチログロブリン遺伝子のプロモーターに対して転写活性が検出されたが、Nkx2.1cは有意な活性を示さず、機能的に分化していることが示唆された。一方、Nkx2.1dは成魚の鰓後腺で発現量が多かった。鰓後腺の発生過程でも、CT mRNAが検出される以前の15dpfの胚の鰓後腺原基で発現が確認された。これらの結果から、ラットでの報告とは異なり、Nkx2.1はCT遺伝子の発現を促進したり鰓後腺の分化に関与したりしている可能性がある。
看護と警察の連携による認知症高齢者サポートシステムの構築

本研究は、警察官と看護職が協働することで、地域に暮らす認知症高齢者のサポートシステムを構築することを目的に開始した。1年目、秋田県において認知症高齢者と警察官との関わりやケース事例に関する現状を調査することを計画し、2年目は、秋田県内にて認知症高齢者の生活をサポートする上で必要となる警察官の役割・機能の分析と、警察官と認知症認定看護師との連携可能な役割・機能を抽出することを計画した。3年目に抽出された役割・機能について認定看護師が一定期間実施し、評価することを計画した。しかしながら、1年目は、調査依頼を行ったいずれの警察署からも警察官へのインタビュー調査への協力が得られず、データ収集を行うことができなかった。2年目になり、青森県の警察本部より調査への協力が得られ、8名の警察官へのインタビュー調査を行った。さらに、3年目、岩手県の警察官2名より協力が得られインタビューを行った。10名の警察官へのインタビュー調査の分析の結果、警察官における認知症高齢者の対応の実態として、「頻発する行方不明者の捜索」「盗難・通報への対応」「不審死への対応」「家族間及び近隣トラブル」「不安を抱える本人・家族からの相談対応」「現場での要領を得ない聴取」「納得してくれない免許取り消し処分への対応」が明らかとなり、また、対応場面で困難を感じる状況として、「要領を得ない会話に付き合うしんどさ」「理解・納得を得る難しさ」「地域生活継続可否を判断する難しさ」「判断力・理解力を判断する難しさ」「事態・状況を理解する難しさ」「現状を容認・許容できない者への対応するしんどさ」「介護が求められるしんどさ」が明らかとなった。これらの調査結果をもとに、警察官への研修会等の実施について警察本部に提案したが、承諾を得ることができず、本研究の全過程の実施には至らなかった。認知症高齢者が絡む事件や事故の増加にともない、警察官は、認知症高齢者への対応に迫られるケースが増えている。これにより全国各地の警察署では、警察官へ認知症の症状などを学ぶ専門講座の受講を義務づけるなどの対策を講じており、全国各地に広がりつつある。一方、秋田県では、認知症認定看護師教育課程が設置され、認知症看護を専門的に学習した認定看護師が県内の各機関に所属し活躍している。そのため本研究は、警察官と認知症看護を専門に学んだ看護職が連携し、地域に暮らす認知症高齢者へのサポートシステムを秋田県内に構築することにある。平成28年度の実施計画は、1警察官が取り扱う認知症高齢者の事件や事故等の現状を把握すること、2認知症高齢者へ携わった際、警察官が苦慮する問題に関して把握すること、3警察として、認知症看護を専門的に学んだ看護師と連携可能な点について把握することとした。調査は、秋田県を管轄する警察署警察官で、職務上、認知症高齢者に対応した経験を持つ警察官への半構造化面接を行うこととした。結果、調査依頼したいずれの警察署からも警察官個々人へのインタビュー調査には応じてもらえず、予定していたデータ収集は行えなかった。文書での回答の得られた警察署においては、認知症にともなう対応事例として、徘徊、遺失・亡失、家庭内・近隣トラブル等に警察官が出動するケースが増加していること、同じケースにこうした事態が頻回に繰り返されるといったことが示された。また、看護専門職者との連携可能な点として、こうした事例への再発防止のための支援、警察との情報交換、警察官への認知症高齢者への対応等についての知識の教授などが示された。秋田県内の各警察署の警察官へのインタビュー調査の依頼を行ったが、調査依頼したいずれの警察署からも警察官個々人へのインタビュー調査には応じてもらえず、予定していたデータ収集が行うことができなかった。今年度は、学内で可能な研究活動として、文献収集・整理などを優先的に進めた。平成29年度の実施計画は、昨年度、警察署からの協力が得られず調査できずにいた1警察官が取り扱う認知症高齢者の事件や事故等の現状を把握すること2警察官が職務上、認知症高齢者へ携わった際、苦慮する問題について把握すること3警察として認知症看護を専門的に学んだ看護師との連携可能な点について把握すること、さらに、これらの調査にもとづき警察官、認知症認定看護師とともに認知症高齢者の地域生活のサポートに向けて警察官と認定看護師との連携可能な方策について検討を行うことを計画した。実施にあたっては、昨年は秋田県内の警察署からの調査協力を得ることができなかったため、平成29年度は、秋田県以外の東北の警察署へ調査対象の範囲を拡大することとした。その結果、某警察本部より調査協力を得ることができ、8名の警察官へのインタビュー調査を終えることができた。警察官、認知症認定看護師との検討会の実施までは至らなかった。現在は調査で得られたデータを分析している段階である。分析段階で明らかとなってきたことは、認知症高齢者の対応にあたる警察官が難しさを感じる場面として、「認知症の程度が判断できないことにより捜査への支障を生じる」「保護した認知症高齢者への介護を要する対応が求められる」「説明への理解を得ることの難しさ」などがあげられる。また、警察官が取り扱う認知症高齢者に関する事象は、警察組織における部門部門によっても全く異なっており、警察官に求められる対応も異なっていることが明らかとなった。それゆえ、今後は警察各部門の特殊性に応じた細やかな事象を調査していく必要がある。昨年度計画した秋田県の警察官へのインタビュー調査を実施できなかったことから、今年度、調査範囲を変え調査を行うこととした。

その結果、調査を実施することができたが、それにより計画内容がずれ込んでしまい今年度予定していた内容までは実施するに至らなかった。本研究は、警察官と看護職が協働することで、地域に暮らす認知症高齢者のサポートシステムを構築することを目的に開始した。1年目、秋田県において認知症高齢者と警察官との関わりやケース事例に関する現状を調査することを計画し、2年目は、秋田県内にて認知症高齢者の生活をサポートする上で必要となる警察官の役割・機能の分析と、警察官と認知症認定看護師との連携可能な役割・機能を抽出することを計画した。3年目に抽出された役割・機能について認定看護師が一定期間実施し、評価することを計画した。しかしながら、1年目は、調査依頼を行ったいずれの警察署からも警察官へのインタビュー調査への協力が得られず、データ収集を行うことができなかった。2年目になり、青森県の警察本部より調査への協力が得られ、8名の警察官へのインタビュー調査を行った。さらに、3年目、岩手県の警察官2名より協力が得られインタビューを行った。10名の警察官へのインタビュー調査の分析の結果、警察官における認知症高齢者の対応の実態として、「頻発する行方不明者の捜索」「盗難・通報への対応」「不審死への対応」「家族間及び近隣トラブル」「不安を抱える本人・家族からの相談対応」「現場での要領を得ない聴取」「納得してくれない免許取り消し処分への対応」が明らかとなり、また、対応場面で困難を感じる状況として、「要領を得ない会話に付き合うしんどさ」「理解・納得を得る難しさ」「地域生活継続可否を判断する難しさ」「判断力・理解力を判断する難しさ」「事態・状況を理解する難しさ」「現状を容認・許容できない者への対応するしんどさ」「介護が求められるしんどさ」が明らかとなった。これらの調査結果をもとに、警察官への研修会等の実施について警察本部に提案したが、承諾を得ることができず、本研究の全過程の実施には至らなかった。今年度実施ができなかった調査については、データ収集方法の再検討あるいは対象範囲の拡大を図るなどし、次年度に追加調査できるよう、研究計画書の修正および調査依頼の方法の変更を行う。インタビュー調査で得られたデータの分析を進めるとともに、追加のインタビュー調査を行い各警察部門の特殊性に応じたより具体的な事象について調査する。その上で、警察官、認知症認定看護師とともに連携可能な点についての検討を重ねる。さらにそこから導き出された警察官と認知看護師の連携のための方策について実施し評価する。対象者の了解が得られず、予定していたインタビュー調査が行えなかったため、調査にかかる旅費ならびに謝礼が発生しなかった。また、インタビューデータのテープ起こしにかかる人件費を計上したが、データ収集が行えなかったことから人件費が発生しなかった。これにより、計上した支出額に至らなかった。調査結果をもとに警察官、認知症認定看護師とともに検討会を実施する予定であったが、その実施に至らなかったため、そこに生じる旅費ならびに人件費が発生しなかった。また、研究協力への謝礼として図書カードを計上したが、研究協力者が謝礼を求めなかったため、計上した支出に至らなかった。