hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小口径望遠鏡用の低コスト可視補償光学装置の開発

本研究は市販製品を応用して中小口径望遠鏡に適した安価な補償光学装置を開発し、ハッブル宇宙望遠鏡、あるいは高価な補償光学装置を搭載した大口径望遠鏡によってのみ達成されている高い角度分解能に匹敵する画像の取得を、安価かつ容易に実現することを目的としている。補償光学装置の鍵となる可変形鏡については、ピエゾアクチュエータを使用した市販の製品を採用し、口径1-1.5m望遠鏡による可視観測を想定した補償光学システムを構築し、実験室内での調整と性能評価を行っている。今後、国内小口径望遠鏡に搭載して試験ののち、気象条件の良い海外小口径望遠鏡に搭載して試験を行い、補償光学装置としての性能評価を行う予定である。ADAPTICA社の可変形鏡SaturnDMの変形量がカタログ値よりも実質的にはるかに小さく、大気揺らぎの補正に不十分であったことが一つの理由である。本製品が鏡面形状の再現性に優れていることは確認され、高い制御性をもつであろうと期待され小さい波面収差の補正には有用であろうが、天文学への応用は難しいと思われる。この時点で可変形鏡の再選定を行ったために計画に遅延が生じた。また、東京大学miniTAO望遠鏡が昨年度は運用されなかったことも計画の遅延のもう一つの理由である。比較的早い時期にminiTAO望遠鏡の運用方針が判明したため、全体として室内実験を優先した。27年度が最終年度であるため、記入しない。光赤外線天文学今年度は新しい可変形鏡を使用し、基本設計に基づいて補償光学装置の製作を行う。室内実験で動作確認をしたのち、広島大学口径1.5 mかなた望遠鏡に取り付けて、星を導入して実際の大気由来の波面揺らぎを補正する実験を行う予定である。miniTAO望遠鏡ほどではないもののかなた望遠鏡は国内有数の優れたシーイング条件を誇り、望遠鏡焦点のF比もminiTAO望遠鏡に一致している。これらのことから、チリ国アタカマ高地に補償光学装置を輸送するまえの国内試験として最も適している。すでに広島大学側には了解を得ている。その後の方針はminiTAO望遠鏡の運用状況による。miniTAO望遠鏡が適切な時期に運用されるようであれば、国内試験後の補償光学装置を輸送し現地で観測を行う。miniTAO望遠鏡の運用が難しければ、国内のシーイング条件に合わせてより補正項数の多い可変形鏡を導入し、高次の波面収差補正が可能になるように補償光学装置の改良を試みる。天体観測用に応用可能と予想される補償光学キットにはADAPTICA社のほかもう1社の製品があり、その評価のための情報収集に時間がかかった。両社の製品について取り扱った経験のある他大学および国立天文台の研究者によれば、他社製品の補償光学キット製品では、望遠鏡光学系に存在する副鏡による光学瞳中央部の光線遮蔽によって、波面測定と可変形鏡の制御に影響がでることがわかった。これは天文用の補償光学装置へのコンポーネント製品の応用だけでなく、それを想定した基礎実験においても不適切であると考え、最終的にADAPTICA社の補償光学キットを購入することに決定した。
ホース凝縮系の超流動と量子渦

本科研費は、特定領域研究申請のための企画調査を行うことを目的とする。申請者達は、学会や電子メールを通じて議論・検討を重ね、本企画調査の内容をさらに発展させて、平成13年度発足特定領域研究(B)「量子凝縮系の超流動と量子渦」を申請した。その大きなねらいは、これまで日本では行われてこなかった、低温物理・流体力学・量子エレクトロニクスの研究者の学際的な共同研究を行い、世界的にも爆発的なアクティヴィティを見せる当該分野に日本からも重要な貢献を目指すことにある。こうした日本の研究現状を確認して学術交流を図り、海外の著名研究者のレビューをうけるため、平成12年12月8,9日に大阪市立大学学術情報総合センターで科研費基盤研究(企画調査)研究会「ボース凝縮系の超流動と量子渦」を公開で開催した。これには著名外国人研究者4名を含む、約100名の参加者があり、当該分野に関する活発な議論・情報交換が行われるとともに、当該分野に対する研究者の関心の高さが改めて浮き彫りにされた。さらに特定領域申請のための具体的な戦略を練るために、平成13年2月23,24日に京大会館で「特定領域研究「量子凝縮系の超流動と量子渦」申請に関する戦略会議」を行った。これは約30名の参加者のもと非公開で行い、「BECで研究すべき100のテーマ」のセッションを設けるなど、通常の学会・研究会とは大きく趣を変えたもので、非常に活発な議論が行われた。
エナメル質の再生とその臨床応用の可能性について

現在までに、歯胚細胞を単離し、担体に播種後、ヌードラットに移植することにより、歯の構造を持った組織の再生に成功した。まず、in vitroにおいて担体に播種した歯胚細胞が移植によって硬組織形成に有用であるかどうかを歯に特異的な蛋白質や遺伝子発現の観点からウェスタンブロットやRT-PCR解析により検証した。ブタ下顎骨から単離しPGA担体に播種した歯胚細胞を1日間静置培養した後、培養上清からサンプリングしウェスタンブロットにて解析を行った。1日静置培養するのは、検出する蛋白質が非常に微量であるのと細胞から分泌されるのに十分な時間を必要とするためである。エナメル質形成に必要なエナメルマトリックス蛋白の一つであるアメロジェニン、象牙質形成に必要なデンチンマトリックス蛋白の一つであるBSPおよび歯胚間葉に発現が知られているビメンチンの検出を行いました。これらの歯に特異的な蛋白質の発現が確認されました。さらに発現蛋白質のmRNA発現を解析しました。担体に播種した歯胚細胞からmRNAを抽出し、RT-PCR解析を行った。エナメルマトリックス及びデンチンマトリックス蛋白質(dentin sialoprotein, Type1 collagen, osteocalcin, osteopontin)の発現に関連した各種のプライマーを用いてmRNA発現を調べた結果、実験に用いたすべての遺伝子において発現を確認しました。エナメルマトリックス蛋白質とそのmRNAの発現は歯胚上皮細胞の細胞特性を有することを意味する。また、デンチンマトリックス蛋白質とそのmRNAの発現は歯乳頭細胞の細胞特性を有することを意味する。これらは移植により歯の組織形成が促進すると考えられる。リコンビナントされたマウスのアメロジェニンrM179と豚のアメロジェニンrP172のアミノ酸配列の大きな違いは親水基の数である。これら二種類のアメロジェニンのアパタイトの対する吸着実験結果からアメロジェニンのアパタイトに対する吸着親和力は、親水基を多く持つrM179の方が低いことがわかった。このことから、アパタイトへの吸着には親水基、つまり、電荷は関与している可能性が低いということがわかった。また、これはのデータは青葉らが1989年に行った実験結果とも一致した。豚の天然歯より得られたアメロジェニンP173の吸着親和力はアミノ酸配列が酷似するrP172と同様の値となったことから、その構造等も類似していることが示唆された。電気泳動実験から、アパタイトに対し吸着平衡状態にあったアメロジェニンは凝集し、大きな分子になっていることがわかった。また、Caイオン存在下での吸着実験の結果から、Caイオンがアメロジェニンの凝集に関与し、エナメル質を形成していくのではないかと考えられる。また、Naイオンはアメロジェニン分子の凝集を緩和することもわかった。エナメル質の形成時にこのようなイオンがアメロジェニンと相互作用することにより大きな単結晶を作っていくのではないかと考えられる。来年度はその分子レベルでの挙動について調べる必要があると考えらる。前年度、マウスや豚のアメロジェニンはその疎水基を利用してアパタイトに吸着していることを示唆した。また、Caイオンがアメロジェニンの凝集に関与することを確認した。我々はそれを核にアパタイトの結晶が成長するのではないかと考えている。そこで今年度、Caイオンによって凝集したアメロジェニンが他のイオンにどのような影響を受けるかを調べた。その結果、Caイオンの影響によりアパタイトに重層吸着していたアメロジェニンがNaイオンを添加することで単層吸着に移行することを確認した。つまり、Naイオンはアパタイト-アメロジェニン間により先に重層化するアメロジェニン間に作用することがわかった。一方、足場に関する研究では、骨造成などの手術に用いられるポリグリコール酸とポリ乳酸からできる膜上でのエナメル芽細胞の培養を試みた。単層に増殖するのは確認できたが、重層に増殖することはなく、継代培養にも成功しなかった。つまり、足場としてポリグリコール酸とポリ乳酸から成る膜を利用することは十分可能であるが、その構築には工夫が必要であると考えられる。現在、これをジオキ酸に再び溶解し、塩を含ませ固めた後に水に溶解することで脱塩し、立体的な足場を作成しているところである。これにより、エナメル芽細胞が重層培養できる可能性がある。また単層膜を何枚も重ねることで単層化する方法も開発中である。これを来年度のテーマとしたいと考えている。継代培養については3T3-J2フィーダーレイヤーを用いた方法で10継代まで培養を行なっている。以上のような方法を併用することで、エナメル芽細胞がエナメル質に成長するのではないかと考えている。

エナメル質形成に必要なエナメルマトリックス蛋白の一つであるアメロジェニン、象牙質形成に必要なデンチンマトリックス蛋白の一つであるBSPおよび歯胚間葉に発現が知られているビメンチンの検出を行いました。これらの歯に特異的な蛋白質の発現が確認されました。さらに発現蛋白質のmRNA発現を解析しました。担体に播種した歯胚細胞からmRNAを抽出し、RT-PCR解析を行った。エナメルマトリックス及びデンチンマトリックス蛋白質(dentin sialoprotein, Type1 collagen, osteocalcin, osteopontin)の発現に関連した各種のプライマーを用いてmRNA発現を調べた結果、実験に用いたすべての遺伝子において発現を確認しました。エナメルマトリックス蛋白質とそのmRNAの発現は歯胚上皮細胞の細胞特性を有することを意味する。また、デンチンマトリックス蛋白質とそのmRNAの発現は歯乳頭細胞の細胞特性を有することを意味する。これらは移植により歯の組織形成が促進すると考えられる。
生体液・混合流体の熱伝導率測定装置の試作

昭和60年度は、以下の項目についての研究を行った。(1)試料容器の大きさの影響異なる一様温度をもつ二重球内の自由対流に関して、外球の直径を変化させた数値解析を行い、また円筒容器の大きさを変化させて自由対流熱伝達の測定を行うことによって、試料容器の大きさが測定精度に及ぼす影響を理論的、実験的に明らかにした。対流空間の大きさが熱伝達に及ぼす影響は気体と液体とで異なり、無限空間とみなせる容器の内径は気体の場合球の直径の40倍、液体の場合30倍程度であることが明らかになった。(2)混合液の測定実用的な観点から冷媒R113-冷凍機油についての測定を行った。それぞれの純物質についての測定値はメーカーの推奨値と良い一致を示し、混合液については従来提案されている推奨式の一つと一致することがわかった。また、冷媒R113の測定においてはレイレイ数の値が【10^4】となり、装置定数を決定する際のレイレイ数の適用範囲1400と大きく異なっているにもかかわらず、高精度の測定値が得られたことから、本測定法に基づいた汎用測定装置作製の確信が得られた。(3)生体液の測定生体液についてはその保存処理方法の検討を行うとともに現在測定を継続中である。本研究費補助金による研究の総合的な研究成果を九州大学生産科学研究所報告にまとめて発表した(印刷中)。また、混合液の測定結果については第1回アジア熱物性会議(北京)において発表する予定である。
農業と食を通じた地域ブランド化の研究

本研究の目的は,食と農業を通じた地域ブランディングである。地域を活性化するためには,地域そのものの魅力を高める地域ブランディングが重要であり,特に,食文化を通じた地域ブランディングは可能であるという前提を置いて研究を進めてきた。これが成功している街は,第1次産業と第3次産業が地域の発展に寄与しており,かつ,地域を成立させる構造を有している,という仮説的視点を持ちながら,事例研究を進めるものである。その具体的な成功事例として,近年,「美食」という地域資産を通じた地域ブランディングで多くの観光客を集めている,スペイン・バスク自治州にある「サン・セバスチャン」を取り上げ,その成功要因を解明してきた。これまでの研究で明らかになった点は,サン・セバスチャンは,わずか人口約18万人の小さな街でしかないものの,豊かな自然環境に恵まれており,美食倶楽部という食を追求する地域住民とフランスのヌエバ・コッシーナという新しい料理文化を受け入れる土壌,その流れをひたすら追求する熱きシェフたちの存在と彼らの料理哲学からレシピまでを公開することによって,地域全体の美食のレベルを底上げしていったことで,地域全体に食意識の高い人々を呼び込む流れを作りだしている。この成功要因が成立するための構造を明らかにするために,第1次産業と第3次産業の関連性についてシェフと生産者にインタビューを実施し,構造を明らかにした。美食やシェフ・ニーズに対応することで農水産物の価値を高め,繁盛店へ貢献しているものの,その種を後世に残すといったスローフード化への対応が不十分であり,その点が今後の課題になるという点を指摘した。そこで現在は,シェフが中心となり地域を美食の街へと変革してきた活動に対して,「行政や美食倶楽部,飲食組合などの組織が,どのように地域構造を支えてきたのか」といった点を明らかにすることを進めている。この一年間は,これまでに収集した8件のインタビューデータを文字おこしし,そのデータの整合性をインタビュー時に確認した資料や,コーディネイター,同行者などに並行して確認を行ってきた。これらの手順を踏まえ,修正を行いながら,データを整理していった。その後,論文としての構成を設計し,記述を進めている段階である。おおむね,データ整理が終了し,論文としての構成も整ったので,原稿を作成している。おおむね問題なく,研究を完了させられると考えている。28年度は,単一事例研究の調査分析を行うことを計画していた。具体的には,地域ブランディングに関する文献レビューと併行して,予備調査を行ったスペインバスク地方「サンセバスチャン」で農漁業者・シェフへのインタビューの継続,および,データ分析を通じて,構成要素を整理・抽出していく予定であった。実績としては,計画通り,9月に現地でインタビューを実施し,3月末に「美食を通じた地域ブランディングの事例研究ースペインバスク地方の「美食の都」:サン・セバスチャンの成功要因の解明ー」『同志社商学』を刊行した。他にも,神戸市との取り組みのために香港フードエキスポにて出展した神戸市のブースでアンケート調査を実施し,データを集めた。今後,このデータも含めて論文としてまとめていく予定である。他にも,奈良市の地域ブランディングに関わる移住定住促進のテーマに関わっており,「シティプロモーション活動を通じた地域ブランド化:奈良市の移住定住促進の活動事例を通じて」『同志社商学』で刊行した。上記に関連テーマとしてJICA(国際協力機構)関西,PREX(公益財団太平洋人材交流センター)の協力を頂きながら,「先進国市場を対象にした発展途上国の特産品魅力度を高めるための要素の検討」『日経広告研究所報』というテーマでも刊行した。想定よりも順調に進んでいる。年末年始に研究時間を確保することができたため,予想よりも早く論文にすることができた。今年度の目的は,研究対象となるスペイン・サンセバスチャンを支える行政の役割について明らかにすることであった。日本商業学会関西部会4月例会(於:大阪市立大学文化交流センター)で2017年4月22日に「美食を通じた地域ブランディングの事例研究ースペインバスク地方「美食の都」:サンセバスチャンの成功要因の解明ー」というテーマで発表した後,そこでいただいた意見をもとに,2017年8月から9月の間,現地に赴き,フィールドワークを行った。その調査対象には,農業と食を支える行政の方々,飲食組合の方々,新しく街で開業したレストランオーナー,移住してきた市民にもインタビューを行い,合計10人ほどのインタビューを進めた。この調査から,行政や組合の後押しによって,地域ブランディングのプロモーションが推進されたこと,などが徐々に明らかになってきた。まだ論文にはできていないものの,今回の調査によって,地域ブランディングにおける行政の重要性や役割を明確化したことは研究において,大きな前進であった。上記のフィールドワーク以外にも,地域ブランディングの書籍の書評を書いたことも一つの成果であると考える。これまでの調査を通じて,予定通りインタビューデータが取得できている。

これまでの研究で明らかになった点は,サン・セバスチャンは,わずか人口約18万人の小さな街でしかないものの,豊かな自然環境に恵まれており,美食倶楽部という食を追求する地域住民とフランスのヌエバ・コッシーナという新しい料理文化を受け入れる土壌,その流れをひたすら追求する熱きシェフたちの存在と彼らの料理哲学からレシピまでを公開することによって,地域全体の美食のレベルを底上げしていったことで,地域全体に食意識の高い人々を呼び込む流れを作りだしている。この成功要因が成立するための構造を明らかにするために,第1次産業と第3次産業の関連性についてシェフと生産者にインタビューを実施し,構造を明らかにした。美食やシェフ・ニーズに対応することで農水産物の価値を高め,繁盛店へ貢献しているものの,その種を後世に残すといったスローフード化への対応が不十分であり,その点が今後の課題になるという点を指摘した。そこで現在は,シェフが中心となり地域を美食の街へと変革してきた活動に対して,「行政や美食倶楽部,飲食組合などの組織が,どのように地域構造を支えてきたのか」といった点を明らかにすることを進めている。この一年間は,これまでに収集した8件のインタビューデータを文字おこしし,そのデータの整合性をインタビュー時に確認した資料や,コーディネイター,同行者などに並行して確認を行ってきた。これらの手順を踏まえ,修正を行いながら,データを整理していった。その後,論文としての構成を設計し,記述を進めている段階である。引き続き,インタビューと視察を通じた研究を行い,現地との関係を構築する。関連して,神戸市,奈良市,京都市の行政・企業とも関係が構築できつつあるため,先行事例のサンセバスチャンの要素をベンチマークしながら,食と農業を通じた地域ブランディングの実践を展開する機会を作っていくことで実務への貢献を図る予定である。インタビューデータをもとにしながら,地域ブランディングにおける行政の役割を明らかにし,論文を作成していく予定である。また日本国内において地域ブランディングに取り組んでいる地域との関係も深めていく予定である。おおむね,データ整理が終了し,論文としての構成も整ったので,原稿を作成している。おおむね問題なく,研究を完了させられると考えている。まだ今年度のデータ分析前の段階にあるため,今後の分析結果次第によっては,再度現地を訪問する可能性があること,その必要がない場合は,現在調べている江崎グリコの「ご当地ポッキー」の地域との連携の事例研究を進めている。先日,本社にインタビューに行ったが,この実際の活動を調べるためには,日本の生産地・地方(北海道,金沢,福岡,愛媛,信州,山形)を訪問する予定がある。その旅費とインタビュー,および文字起こしの費用として使用する計画である。次年度使用額が生じた理由は,すでに現地でのインタビューや調査を通じて,必要なデータは収集していたが,インタビュー数と資料が多かったため,整理と分析に時間がかかっていた。
転写因子ATBF1とZFH4による筋分化再生誘導に関する研究

骨格筋組織再生課程における、ATBF1とZFH4の役割を明らかにし、in vivoにおける骨格筋組織再生誘導への手がかりとすることを目的に、昨年度に引き続き実験を行った。1.蛇毒を用いたマウス筋損傷モデルの作製と組織採取前脛骨筋にcardiotoxinを筋肉内注射することで実験モデルマウスを作製した。反対側には生理的食塩水を注射し、コントロールとした。組織はcardiotoxinの筋肉注射後、12時間、24時間、36時間、48時間、72時間に採取した。2.損傷した筋組織の免疫組織化学新鮮凍結組織の作製は必要と考えられたが、本年度中の検討はできなかった。ホルマリン標本にて行った免疫組織化学ではMyoD、myogenin、ATBF1、ZFH4の陽性細胞を認めたが、経時的な変化は明らかではなかった。3.損傷筋組織でのRT-PCR解析凍結保存した筋組織からTrizo1を用いてmRNAを抽出しRT-PCRを行った。ATBF1は12時間からバンドを認め、時間とともに発現が強い傾向が見られた。また、ZFH4も同様に12時間より発現を認めたが、時間的変化は不明であった。一方、骨格筋マーカーであるMyoDは12時間から持続的に強い発現を認めたが、myogeninについては発現を確認できなかった。また、MRF4についてはMyoDに比べると弱い発現が見られたが、経時的な変化は明らかではなかった。これまでの実験にて、マウスにおける骨格筋損傷後にATBF1とZFH4が発現していることが明らかになった。また同時期に骨格筋マーカーであるMyoDとMRF4も発現していることから、ATBF1とZFH4がマウスにおける骨格筋再生に関与している可能性が示唆された。しかしながら、筋分化・再生課程におけるATBF1とZFH4の詳細な役割については未だ不明であり、さらなる研究が必要である。本研究の目的は、マウス筋損傷モデルにおけるATBF1、ZFH4の発現解析を行い、これらとMyoD、myogeninとの関連を明らかにすることで骨格筋組織再生メカニズムにおける、ATBF1とZFH4の役割を明らかにし、in vivoにおける骨格筋組織再生誘導への手がかりとすることであり、現在以下の実験を行っている。1.蛇毒を用いたマウス筋損傷モデルの作製。蛇毒であるcardiotoxinを使用してマウス筋損傷モデルの作製を行った。筋損傷の標的としてヒラメ筋と前脛骨筋を選択したが、損傷状態の均一性と、組織採取の簡便さから前脛骨筋損傷モデルが適していると判断し、同部位にcardiotoxinを筋肉内注射することで実験モデルマウスを作製し、実験をすすめている。2.損傷した筋組織の免疫組織化学損傷した筋組織を免疫組織化学にて検討する上で組織の固定法の検討を行った。新鮮凍結組織の作製は成功率が低いが、酵素学的な評価を追加する可能性を考慮すると、必要と考えられる。ホルマリン標本は比較的容易に作製可能であったが、免疫組織化学ではMyoD、myogeninの条件設定の確立には至っていない。今後、抗体の希釈倍率や反応時間などの検討を行い、実験をすすめていく予定である。3.損傷筋組織でのRT-PCR解析凍結保存した筋組織からmRNAを抽出し、RT-PCRにてATBF1、ZFH4、MyoD、myogeninに加え、MRF4の発現解析を行っている。筋損傷作製後、経時的に筋組織を採取し、凍結保存したサンプルを使用している。筋組織からのmRNA抽出は比較的安定している。目下の課題はATBF1とZFH4のPCR条件の確立である。このPCR条件が確立すれば、ATBF1、ZFH4とMyoD、myogenin、MRF4の筋再生時の発現パターンを明らかにできると思われる。

また同時期に骨格筋マーカーであるMyoDとMRF4も発現していることから、ATBF1とZFH4がマウスにおける骨格筋再生に関与している可能性が示唆された。しかしながら、筋分化・再生課程におけるATBF1とZFH4の詳細な役割については未だ不明であり、さらなる研究が必要である。
船舶海洋構造物におけるリスク評価と余寿命便益評価に関する基礎的研究

近年、構造物の健全性を評価維持するための手法として、従来の決定論的な手法ではなく、確率論的なリスク評価手法を元に安全性の評価が行われるようになってきている。このような背景から、本研究では、船舶海洋構造物のリスク評価に関する基礎的な手法の検討を行った。具体的には、(1)余寿命便益評価に基づく船舶海洋構造物のリスクベースの構造評価手法の開発,(2)構造システム全体の信頼性評価・リスク評価に基づく構造評価手法の検討、(3)汎用信頼性ソフトウェアと非線形有限要素法を用いたリスク評価手法の検討、(4)構造信頼性解析における構造強度に関する不確定性の推定、を行い、リスク評価に基づく船舶海洋構造物の健全性評価法の有効性を検討した。今年度は、船舶海洋構造物のリスク評価と余寿命便益評価に基づく構造保全手法の検討を行った。まず船舶に関して、保守管理計画立案のためのリスク評価及び余寿命便益(RLB=Rem aining Life Benefit)評価の定式化を行った。具体的には、船舶の運航により得られる収入と、そのために必要となるコストの差を余寿命便益と定義した。コストとしては、運航コスト、保険コスト、保守管理コスト等に加えて、事故リスクを評価した。構造物は経年により劣化し、腐食や疲労により強度が低下する。従って、事故リスクも経年により増加していく。よってリスク評価においては、構造強度の劣化を考慮して事故リスクを船齢ごとに評価し、現在から使用停止(廃棄)時の船齢までに期待されるコストの総和を考えた。具体的な計算例としては、北大西洋航路のバルクキャリアーを対象を想定し、本手法が保守管理手法に立案に有効であることを示した。また、本研究では、このような手法を外洋上の風力発電のウィンドファームの浮体海洋構造物への適用を検討し、初期塗装方法と保守管理手法の立案に適用できることを示した。本年度は、まず第一に外洋上プラットフォームを用いたウィンドファームのリスク評価と余寿命便益評価を行った。一般に運用中の船舶海洋構造物の事故リスクは、運用する海域によって変化すると考えられる。すなわち、各海域における波浪荷重の確率分布の違いが破壊確率に影響し、最終的な余寿命便益評価に影響することになる。よって本研究では、各海域における短期及び長期の波浪荷重の推定を行い、それに基づくリスク評価を行った。さらに、事故リスクの推定には、曲げ強度だけでなく、疲労強度等を考慮して、複数の破壊モードや破壊シナリオ・残存強度を考慮したシステムのリスク解析手法について検討した。これにより、これらの評価手法が、海洋構造物の設置計画や保守管理計画に有効であることがわかった。本研究では第2に、提案するリスク評価と余寿命便益評価を船舶の構造の評価に適用することを試みた。具体的には、船舶の構造様式の違いによる、破壊確率・リスク・寿命中の便益の違いを計算した。一般に破壊確率の算出には構造信頼性解析を行う必要があるが、その際には構造応答の計算が必要となる。従来の構造信頼性解析は、有限要素法による構造解析を必要とする複雑な構造を有する問題への適用が困難であったが、本研究では汎用の信頼性解析ソフトウェアを用いることにより有限要素解析を用いた信頼性評価が可能となった。これにより、リスク評価に基づく設計を行うための枠組みを提案できたと考えている。前年度までに、船舶海洋構造物におけるリスクを考慮した余寿命便益評価の考え方について定式化を行った。本年度は、まず第一に、リスク評価のための構造信頼性解析手法の高度化の検討を行った。具体的には、汎用の信頼性解析ソフトウェアNESSUSを導入し、その有効性について検討した。NESSUSにおいては、単に信頼性評価を行うだけでなく、汎用有限要素解析ソフトウェア(Nastran等)とのインターフェースを有し、複雑な構造物のFEM解析を信頼性評価の中に導入することが可能である。本研究では、これらの機能を用い、実船構造の信頼性評価とそれに基づくリスク評価を行うことにより、リスクベース手法を実問題へ適用するための枠組みを提案した。ところで、現在までの研究から、構造物のリスク評価を行う際には、様々な不確定性をどのように評価するかにより、リスクそのものの値が大きく変化するため、適切なリスク評価が困難である場合があることがわかってきた。そこで本研究では第二に、強度に関するの様々な要素(例えば、初期不整、腐食、工作精度、構造寸法等)の不確定性についてその実態を調査検討し、妥当なリスク評価を行うための確率モデルの構築を行った。本研究では第三に、リスク評価を用いた構造の評価手法の検討を行うとともに、それを用いた構造及びライフサイクルにおける補修計画の最適化手法の検討を行った。

具体的には、バルクキャリアのホールドフレームの構造の違いによるリスクの違いを評価し、優れた構造を検討するだけでなく、それらの構造を寿命中運用していくことを想定して、構造の経年劣化を考慮したライフサイクルのリスク評価を行った。これにより、従来は、構造設計にのみ適用されていた最適化の概念を、寿命中のリスクを指標とすることにより、構造寸法と保守管理計画の両方を設計変数とした新しい構造・保守管理最適化(ライフサイクル構造最適化)の概念を提案した。
極軌道対応型衛星帯電防止用受動的電界電子放出素子(Elf/PEO)の開発

衛星帯電を防止するための電子放出素子(ELectron-emitting Film, Elf)を開発した。高エネルギー電子による衛星表面の絶縁体の帯電を利用し電界電子放出を受動的に起こすために、微小突起金属にフッ素コーティングを施した。高度680kmの極軌道に打ち上げられた超小型衛星「鳳龍弐号」にて軌道上実証を行なった。オーロラ帯を通過した際に、フッ素樹脂の帯電と6μAの電子放出を確認した。極軌道衛星において、高分子材料と微小突起金属が混在するフィルム状素子からの電界放出によって帯電を防止する素子(ELF/PEO)について、超小型衛星で実証用機器を開発することを目的とする。2011度のH2Aロケット相乗りに九工大衛星「鳳龍弐号」が採択され、ELF/PEOを宇宙実証することとなった。同衛星は30cmx30cmx30cmの超小型衛星で、300V発電やELF/PEOといった帯電抑制技術、及び衛星帯電計測装置を搭載する。2010年度は実証用機器の機能確認モデルと環境試験モデルを作成し、評価を行なった。10種類程のフッ素樹脂からの電子放出電流を測定し、表面での電界放出電流の分布を計測した。これらの結果に基づき、実証機器用のELF材料を決定した。実証機器では、ELF/PEOを衛星搭載用に2cm四方で製作したものと、露出面をもたずに単にフッ素樹脂で2cm四方の銅板をコーティングしただけものの2つを搭載する。露出面をもたないものは表面電位を計測するSurface Charging Monitor (SCM)として機能させる。ELFは放出電流を抵抗両端の電圧で、SCMは帯電電位をコンデンサの両端の電圧で計測し、アナログ出力をディジタル変換した上で衛星のメインコンピュータに引き渡す。衛星コンピュータとのI/0と電源入力端子を備えた電子回路を10cm四方の一枚の基板におさめた。ELFとSCMのヘッド部分を真空容器内に入れ、数keVの電子ビームを照射して軌道上での高エネルギー電子群との遭遇を模擬した上で、測定回路からの出力をPCでモニタして機能を確認した。また衛星の環境試験モデルに回路とヘッドを組み込んだ状態で、振動・衝撃・熱真空試験を行い、軌道上での環境耐性を確認した。20il年度は実証用機器のフライトモデルを作成し、評価を行なった。実証機器では、ELF/PEOを衛星搭載用に2cm四方で製作したものと、露出面をもたずに単にフッ素樹脂で2cm四方の銅板をコーティングし表面電位を計測するSurface Charging Monitor(SCM)として機能させるもの、の2種類を搭載する。衛星コンピュータとのI/Oと電源入力端子を備えた電子回路を10cm四方の一枚の基板におさめ、ELF/SCMのヘッド及び電子回路を真空容器内に入れ,軌道上と同等の電流密度とエネルギーの電子ビームを照射し、SCMの帯電電位が上昇すると共に、ELFから電子が放出されることを、測定回路からの出力を衛星搭載コンピュータでモニタして確認した。また衛星のフライトモデルに実証機器を搭載し、振動・衝撃・熱真空試験を行い、軌道上での環境耐性を確認した。2012年5月に打ち上げが延期されたが、打ち上げ前に必要な全ての準備を完了した。極軌道衛星において、高分子材料と微小突起金属が混在するフィルム状素子からの電界放出によって帯電を防止する素子(ELF/PEO)について、超小型衛星に搭載する実証用機器を開発することを目的とする。2012年度は5月に衛星を高度680kmの極軌道に打ち上げた。2012年7月から軌道上での実証試験を開始した。2012年12月までの間に24回の実験を行なう、総実験時間は441分である。主として衛星が南極上空を通過する頃を狙って実験機器のスイッチを入れる。事前にオーロラ予測の情報を確認し、オーロラ発生確率の高い時期を狙って実験を行なった。実験ではELFからの電子放出電流とELFと同様のフィルムの表面電位を同時に計測した。2012年7月29日の実験で、ELFからの電子放出を初めて確認した。

その時、衛星は蝕から日照にかけて南極上空を飛んでおり、蝕明け直前に1分間程に亘って6μAの電流放出を行い、同時に表面が+2000V程度に帯電しているのを確認した。この時以外にも、極域の宇宙天気が荒れている状態を中心に複数回の電子放出を確認している。しかしながら、フィルムが負帯電しているのに電子放出がされるという地上実験では見られなかった現象等も確認されており、今後の現象解明の課題となっている。当初の計画では、実証機器を作るところまでであったが、2年目にして実証機器が完成し、3年目には宇宙空間でのデータ解析を実施することとなった。24年度が最終年度であるため、記入しない。2012年5月に鳳龍弐号が打ち上げられる予定である。打ち上げ後、1年間をかけて軌道上での実験データを取得する。今後は、軌道上のデータを解析する。また、ELF表面の電子放出点の詳細な解析、ELF放出電流量の更なる向上を目指した基礎研究に再度立ちかえり、研究の深化を図る。
経頭蓋直流刺激のうつ病治療の可能性についての研究

電気けいれん療法(ECT)に代わる治療法として期待されている左背外側前頭前野に対する反復陽性経頭蓋直流刺激(tDCS)の気分と認知機能に与える影響を検討した。健常男性に対し偽刺激を対照とするクロスオーバー法試験を実施したところ、視覚性再認記憶課題の正答率のみが時間とともに上昇しており、実刺激で開始した群で変化が顕著であった。これらの所見より、tDCSは特に有害な作用を示すことなく、視覚性再認学習機能を高める可能性が示唆され、うつ病の新たな治療法として検討を進める価値があると考えられた。うつ病の新たな脳刺激治療法として期待されている経頭蓋直流刺激(tDCS)が、脳機能に影響を与えるかどうかについての予備的な研究を、山梨大学医学部倫理委員会の承認のもとで行った。対象は、研究の趣旨を文書と口頭で説明したのち書面による同意を得た男性健康成人12名であり、年齢は22±2.2(平均±標準偏差)歳だった。対象は2群に分け、左背外側前頭前野に対し1mAで1分間の陽極刺激(偽刺激)を1日1回4日間連続で行った後、3日の間をおき同じ条件で20分間の刺激(実刺激)を4日間行ったA群と、最初の4日間は実刺激を行い、次の4日間に偽刺激を行ったB群とを比較した。陰極は右の眼窩上面に設置した。気分の変化についてはProfiles of Mood States(POMS)短縮版を用い、認知機能についてはCogHealthを用いてそれぞれ評価した。CogHealthについては、遅延再生課題のみ最終的な改善を認めたが、両群間に差はなかった。POMSについては全体では有意な変化を認めなかったものの、不安・緊張、抑うつ、疲労などの得点が高かったB群の1名では、前半の20分間の刺激終了後に気分の安定化を認め、後半の1分間の刺激終了後ではそれらがなくなっていた。全研究期間を通して、有害事象には特に認めなかった。以上の結果より、今回の条件でのtDCSは、気分や認知機能に悪影響を与える可能性は低いことが示された。逆に、抑うつ症状の強い場合には、tDCSにより改善が期待されるかもしれない。今後は条件を変えて臨床応用の可能性を検討する必要がある。治療抵抗性うつ病に対する新たな脳刺激療法の1つとして注目されている反復性経頭蓋磁気刺激(rTMS)の有効性と中枢ドパミン機能に与える影響について検討した。ドパミン機能については、内在性のドパミン合成を測定する放射性薬剤L-[β-11C]DOPAを用いた陽電子断層法(PET)により測定した。左の背外側前頭前野に対する1日1回10日間のrTMSを8名(男女4名ずつ:平均年齢±標準偏差=36.8±6.4歳)のうつ病患者に施行した。PET検査は最初の刺激の前と最後の刺激の1日後にそれぞれの患者に実施した。8名中4名がrTMSに反応したが、左右被殻および淡蒼球のドパミン合成速度は変化を示さなかった。以上の結果は、rTMSがうつ病治療に有効ではあるものの、これまで報告された急性効果とは異なり、rTMSのドパミン系に与える慢性的な効果が限定的であることを示唆している。また、経頭蓋直流刺(tDCS)については、臨床応用のための基礎的検討を進めており、健常成人に対して左背外側前頭前野を1mAで20分間の陽極刺激、陰極刺激または模擬刺激を行い、近赤外線スペクトロスコピー(光トポグラフィー)装置により脳血流の変化を測定している。当初刺激中の血流変化を測定することを計画したが、実行に困難を伴うため、うつ病患者で異常が報告されている言語流暢性課題中の血流変化を刺激前後で検討している。これまでのところ一定の傾向は得られていない。今回の研究においても有害事象は認められなかったので、臨床応用のためのさらなる検討を続ける予定である。うつ病の新たな治療法として期待されている反復性の経頭蓋直流刺激(tDCS)の健常成人の気分と認知機能に与える影響を検討した。対象は12名の男性で年齢は22±2.2(平均±標準偏差)歳だった。気分の変化については6項目からなるProfiles of Mood States(POMS)短縮版を用い、認知機能については5つの課題からなるCogHealthを用いてそれぞれ評価した。tDCSの刺激条件は、左背外側前頭前野に対し1mAで20分間の陽極実刺激を1日1回4日間連続で行い、これと同部位に対する偽刺激をクロスオーバー法で比較した。陰極は右の眼窩上面に設置し、実刺激と偽刺激の間隔は3日間とした。POMSとCogHealthによる評価は、刺激開始前、前半の4日間刺激直後および後半の4日間刺激直後の3回行った。POMSの基礎値が高い

1例を除いた11名を2群に割り付け、検査結果を時間、刺激の順番、刺激の種類について繰り返しのある分散分析で解析した。POMSの下位項目については、有意な変化を認めなかった。CogHealthについては、視覚性再認記憶を評価するOne Card Learning課題の正答率のみが時間とともに有意に上昇し、実刺激で開始した群で変化が顕著であった。刺激の種類による差はなかった。以上の結果により、今回の刺激条件による反復性tDCSは気分や認知機能に悪影響を与えないことが示された。また、視覚性再認記憶を高める可能性が示唆された。特別な有害作用を認めなかったことから、tDCSを精神障害の治療法としてさらに検討を進めることに問題はないと考えられた。
スピロおよび架橋オレフィンとケトンの立体選択特性

オレフィンやカルボニル基はπ面を作る。オレフィンへの求電子反応やケトンへの求核反応において試薬の攻撃する方向性(π面選択性)が、その反応中心の周りの立体環境の違いに因るのではなく、反応中心から遠くにある置換基に因って引き起こされるπ軌道の変形によって規定され得る。このπ軌道変形は本来対称的な全く同じ大きさを持つ(ただし位相は逆)πロープの非対称化と捉えるべきである(図1)。我々は芳香族π軌道とオレフィン(カルボニル基)π軌道がスピロ共役した新規フルオレンスピロペンタン誘導対を初めて合成し(図2)、π反応中心から遠くにある置換基(X)によって反応(オレフィンのエポキシ化、ジヒドロキシル化、ケトンの還元)に偏りを与えることを示した。さらに共役系の異なるビシクロ[2.2.2]オクタトリエン誘導体をデザインし(図2)、遠隔置換基によるπ反応面の偏りを明らかにする。これらの反応面の偏りは立体効果でも電子密度の偏りでも説明が付かず、π面に対して非対称な軌道相互作用に基づく新しいπ面選択の理論(軌道間軌道拡大則)を提出した。
リバースジェネティックス系による牛疫ウイルスの病原性発現機構の解明

牛疫ウイルス(RPV)は、牛に致死性の全身疾患を引き起こし、現在でも国際機関による最重要ウイルス疾患に指定されているウイルスである。また、牛疫が属するモノネガウイルス群には、近年問題となっているエマージングウイルスが多く含まれており、その出現の主要因は種を越えた伝播によると考えられるが、本ウイルス群の種を越える機構やその激しい病原性の発現機構は解明されていない。申請者は、RPVのウサギ感染モデル系と新たに開発したRPV-L株のリバースジェネティックス系を用いて、ウサギに病原性を持つL株と牛で増殖しウサギには病原性を全く持たないRBOK株の両者の各々の遺伝子を組換えたウイルスを作製し、RPVの宿主特異性決定機構に関与するウイルス蛋白を同定することを目的に研究を行なった。本年度はウサギに病原性のないRPV-RBOK株と特に強い病原性を持つL株との組換えウイルスrRPV-lapHP、lapNPHを作製し、ウサギへの感染実験によって種を越えた発症機構に関与する蛋白を検索した。その結果lapHP、lapNHPを接種したウサギでは、L株を接種したウサギほど顕著ではないものの、一過性の激しい発熱がみられ白血球数も減少傾向を示した。さらにリンパ系臓器から高力価のウイルスが検出され、病理組織学的検索においても、lapHを接種したウサギでは見られなかった壊死像を認めた。また臨床症状、ウイルス増殖、病理組織学的解析で、lapHPとlapNHPの病原性に差は認められなかった。これらの結果より、種を越えた病原性発現に、P蛋白が大きく関わることが示唆された。
IDH変異とマイクロＲＮＡ異常―IDH変異によるグリオーマ発生メカニズムの解析―

グリオーマ細胞にIDH1変異プラスミドを導入しても、安定発現細胞株は作成できず、IDH変異細胞は脱落することが判明した。一過性のIDH1変異遺伝子導入では、2HGの上昇とグルタミン酸の有意な低下を認め、グルタミン代謝経路を制御している可能性が示唆された。転移/播種性グリオーマではmiR-29b, miR-34a, miR-101, miR-124, miR-7, miR-128a, miR-137, miR-218の発現が有意に低下しており、これらのmiRをグリオーマ細胞に導入すると細胞浸潤能が低下し、増殖速度も低下した。GBMの転移/播種のバイオマーカーとなる可能性があるものと思われる。研究目的は、IDH変異陽性グリオーマでのmiR異常を明らかにし、IDH変異により生じるmiR異常と腫瘍発生、悪性化との関連性について解析することである。2013年に当施設で手術を施行された新規グリオーマ患者は26例であり、うちIDH変異を認めた患者は4例であった。まず、IDH変異を有するグリオーマ細胞株の作成を試みた。IDH変異陽性のグリオーマ摘出組織を、通常の培養液でprimary cultueして培養し、細胞株を作成。その後、その細胞株でのIDH変異状態を解析すると、すべてIDH変異は陰性となっており、通常培養により、IDH変異は消失することが確認できた。次に、IDH変異遺伝子を組み込んだプラスミドを作成した。IDH変異型遺伝子とIDH野生型遺伝子を患者サンプルより切り出し、pcDNA3.1/nV5-DESTベクターおよびpcDNA-DEST53ベクターに組み込み、ヒト培養細胞での発現ベクターを作成した。作製したベクターをグリオーマ培養細胞U87, A172, T98, U251細胞、不死化ヒトアストロサイト細胞株SVGp12に導入し、IDH変異蛋白の発現を確認した。近年発見されたイソクエン酸脱水素酵素(isocitrate dehydrogenase (IDH))変異はグリオーマ形成の初期に起こることが分かっているが、そのメカニズムについては不明である。多数のマイクロRNA発現異常がグリオーマの腫瘍形成、悪性化に寄与していると考えられているため、IDH変異とマイクロRNA異常との関連性について解析することを計画した。IDH変異プラスミドをグリオーマ培養細胞にトランスフェクションして、細胞内代謝物をガスクロマトグラフィー/質量分析器で解析したところ、2ハイドロキシグルタレート(2HG)の著明な上昇とグルタミン酸の低下を認めた。一方、グルタミンとa-ketoglutarate(a-KG)の低下は認めなかった。これらからは、IDH変異によってa-ketoglutarate (a-KG)の2HGへの変換が促進され、それを補充するためにグルタミン酸が消費されていることが示唆された。以上の変化を確認したため、IDH変異プラスミドの安定発現細胞株の作製を試みたが、培養しているうちにプラスミドからIDH変異遺伝子が脱落することがわかり、IDH変異安定細胞株の作製は困難であることが判明した。したがって、転移性グリオーマとmiR発現異常の解析に変更した。転移性グリオーマ22例と転移陰性グリオーマ55例の組織を用いて、miR発現を網羅的に解析したところ、miR-7,miR-29b, miR-34a, miR-101, miR-124, miR-128a, miR-137, mR-218が転移性グリオーマで著明に低下していることが判明した。これらのマイクロRNAを細胞内に導入すると、グリオーマ培養細胞の浸潤能、運動脳が低下した。これらのマイクロRNAが共通に標的とする分子をデータベースで調べたところ、stanniocalcin1(STC1)が候補に上がった。そこで、STC1のグリオーマ組織での発現を解析したところ、転移性グリオーマではSTC1の発現が高いことが判明した。このことから、STC1はグリオーマの転移に関連する分子であると考えられた。脳腫瘍手術で摘出したグリオーマ組織からのprimary culturecellの培養で、IDH変異の存在するグリオーマでは、培養条件によりIDH変異の消失が生じてしまい、IDH変異細胞株の樹立がきわめて困難であったことがあげられる。また、対象となる患者の手術件数も例年に比較して少なかったことも理由の1つである。1.変異型IDH遺伝子導入、強制発現ヒトアストロサイトにおける変動miR群の同定:変異型IDH遺伝子を組み込んだプラスミドを不死化アストロサイトに導入し、マイクロアレイ解析を行い、変動しているマイクロRNAをマイクロアレイ解析で同定する。

手術摘出されたグリオーマ組織(IDH変異陽性・陰性)を用いたmiRマイクロアレイ解析および発現異常miR群の同定: 1.で同定したマイクロRNAが、患者サンプルでも変動しているかをリアルタイムPCRにて解析する。3.同定したマイクロRNAを不死化アストロサイトに導入し、細胞の変化を観察する。特に、増殖、アポトーシス、細胞周期、分化、腫瘍形成能等をin vitro, in vivoで観察する。消耗品の購入の遅れで生じました。使用計画は、これまでと変わりません。
初学者向け外国語ICT総合学習環境構築と多読データベース作成に関する研究

本研究では、「ヨーロッパ言語共通参照枠(CEFR)」に対応した「読む」「聞く」「話す」「書く」の各能力を養成するため、「ドイツ語表現辞書」およびその冊子形式の教材、「ドイツ語多読データベース」、「ドイツ語web辞書」を作成した。これらのコンテンツは、研究期間中にドイツでの海外研修等でも活用された。また、ロシア語版文法練習ソフトウェアを作成し、アンケート調査を実施した。これらのコンテンツは、「総合ドイツ語学習環境」としてホームページ上で公開されている。また、ドイツ語およびロシア語の「文法練習ソフトウェア」はアプリケーションとして公開することができた。本研究では、初学者のドイツ語学習のための4つのコンテンツからなる学習環境を提供することを計画している。開発済みのドイツ語学習ソフトウェアについては新たにロシア語版を作成し、多読データベース、表現辞書、web辞書を作成することが具体的な取り組みとなっている。平成27年度の研究計画では、表現辞書ソフトおよび多読データベースの作成を計画していた。多読データベースに関しては、データベースを作成し、表現辞書ソフトに関してもドイツ語表現の収集を行った。平成27年度には、ヨーロッパ言語共通参照枠A1B1レベルの表現を収集した。平成27年度から平成28年度にかけて、表現辞書ソフトの開発と多読データベースの充実と公開を予定していたが、これらについては平成27年度に前倒しして公開している。表現辞書ソフトの検索フロントエンドについては、研究代表者の研究機関で実施しているドイツ語課題解決短期研修内で参加者が試用するために試験的に公開している。多読データベースに関しては、研究代表者の授業等で活用するため試験的に公開している。表現辞書、多読データベース、web辞書を統一的な操作方法で使用することができるように配慮して、これらのフロントエンドは辞書セットとして作成、公開している。平成29年度に予定していた各コンテンツで使用した単語や表現をweb辞書に加える作業についても、平成27年度までに作成した内容に関しては前倒しして加えてある。ドイツ語学習ソフトウェアのロシア語版に関しては、問題内容を検討し試作版を作成した上で内容の修正に着手している。当初の計画では、平成27年度には表現辞書ソフトを作成し、多読データベースの充実を図り、ロシア語版ソフトウェアを試作する予定であった。平成27年度は、表現辞書ソフトの内容と検索フロントエンドを作成し、多読データベースを充実させるとともにフロントエンドの作成を実施することができた。ロシア語版ソフトウェアも試作している。平成に27年度には、さらにweb辞書の登録語数をヨーロッパ言語共通参照枠A1A2相当の2300語弱まで拡充し、表現辞書ソフト、多読データベース、web辞書の統一的な検索フロントエンドの整備を進め、試験公開している。平成27年度に予定していた研究内容に加えて、平成29年度に計画していた学会発表も実施できたことを考慮すると、本研究は当初の計画以上に進展している。研究計画においては平成28年度には、逆引き表現辞書ソフトの公開、多読データベースの公開、アンケート調査実施、ロシア語版学習ソフト公開を予定していた。逆引き表現辞書ソフト、多読データベースに関しては、試作版を公開している。ロシア語版学習ソフトについても、すでに作成、公開を実施している。アンケート調査に関しては、ロシア語版学習ソフトウェアの使用状況等に関するアンケート調査を実施している。ドイツ語版およびロシア語版の学習ソフトウェアに関しては、研究代表者、研究分担者および研究協力者が担当する各授業科目内で積極的に活用している。学習ソフトウェア作成に関しては、ドイツ語を専門とする作成者が他言語であるロシア語の専門家である分担者と共同作業を実施するための方法を確立することができたことが、本研究内での成果といえる。また、学習ソフトウェアはAndroid版およびiOS版のアプリとして無料公開しているため、上記の授業参加者以外にも広く一般の学習者が利用できることから、初修外国語としてのドイツ語学習およびロシア語学習への貢献も成果と言える。さらに、平成28年度に予定していた学会、研究誌等での成果発表を前倒しし、2016年10月に関西大学千里山キャンパス開催の日本独文学会2016年秋季研究発表会にて研究発表「ICT総合ドイツ語学習環境についてー海外研修での活用と多言語化の試み」を、2016年12月に慶應義塾大学日吉キャンパス開催のロシア語教育研究集会にて研究発表「スマートフォンを使った自律的外国語学習の試みと問題点」を実施している。当初の計画では、平成28年度には逆引き表現辞書ソフトの公開、多読データベースの公開、アンケート調査実施、ロシア語版学習ソフト公開を予定していたが、これに加えて当初平成29年度に予定していた学会等での研究発表を2件実施することができた。次年度実施予定の研究発表を実施し、参加者から有益な指摘や知見を得られたことを考慮すれば、本研究は当初の計画以上に進展していると評価できる。とりわけ、ソフトウェアの多言語化を巡る各種の要望や単語練習に関する現状認識について研究発表の参加者と意見交換できたことは、本研究課題の今後の展開のためにも有益と言える。研究計画において平成29年度は、ドイツ語自己表現の教科書作成(逆引き表現辞書ソフト連携)、web辞書(独語)の拡張、学会、研究誌等での成果発表を予定していた。逆引き表現辞書ソフトに関しては、その内容を650程度まで拡張、公開している。具体的には、学生を海外研修へ派遣する際に求められるCEFR A1A2およびドイツ語検定5級3級程度で必要とされる頻出語彙を作成し、これと連携した形式で表現辞書ソフトの作成を進め、その成果は研究代表者の担当授業内で配布、活用している。

web辞書(独語)に関しては、収録単語数を当初の約550語から約2100語まで拡張することができた。またweb辞書と逆引き表現辞書ソフトを連携させることにより、学習者が必要な表現から単語へ容易に検索できるよう配慮している。学会発表に関しては、既に前年度に前倒しで実施したが、これに加えて平成29年9月に広島大学で開催された日本独文学会にてブース発表「独検およびCEFRに対応したドイツ語単語帳および単語練習アプリケーション作成について」を実施した。その際、紹介した単語練習アプリケーションは、本研究内で浮き彫りとなった初修外国語学習者が直面する語彙習得の困難を解消するために開発に着手したアプリーケーションであり、上記表現辞書ソフトの内容を活用している。さらに、研究代表者の所属機関で実施している海外研修へ参加した学生に対して実施したアンケート結果に基づき、CEFR A1A2程度の単語習得を目的として頻出度順ドイツ語単語リストを作成した上で単語練習アプリケーションを作成したものであり、本研究の成果を発展させる試みという意味でも意義がある。本研究では、「ヨーロッパ言語共通参照枠(CEFR)」に対応した「読む」「聞く」「話す」「書く」の各能力を養成するため、「ドイツ語表現辞書」およびその冊子形式の教材、「ドイツ語多読データベース」、「ドイツ語web辞書」を作成した。これらのコンテンツは、研究期間中にドイツでの海外研修等でも活用された。また、ロシア語版文法練習ソフトウェアを作成し、アンケート調査を実施した。これらのコンテンツは、「総合ドイツ語学習環境」としてホームページ上で公開されている。また、ドイツ語およびロシア語の「文法練習ソフトウェア」はアプリケーションとして公開することができた。平成28年度に計画していた表現辞書ソフトおよび多読データベースの公開は、平成27年度に前倒して実施している。そのため平成28年度には、表現辞書ソフトおよび多読データベースを運用しながら内容の充実を図る。また多読データベースに関しては、実際に授業内等で活用し、アンケートや学生の学習記録等を作成して、実際の学習効果を検証する。平成29年度は、ドイツ語自己表現の教科書作成、web辞書(独語)の拡張、学会、研究誌等での成果発表を予定していた。この内、学会、研究誌等での成果発表に関してはすでに平成28年度に実施し済みであるため、平成29年度にはweb辞書(独語)の拡張およびドイツ語自己表現の教科書作成を実施する。ドイツ語自己表現の教科書の内容に関しては、ヨーロッパ言語共通参照枠のA1A2およびB1の学習内容を参考にする。そのため、web辞書に登録する単語の選定作業を重点的に進め、その成果をドイツ語自己表現の教科書作成に活用する。