hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
産業連関表に基づく建築物の環境に与える影響分析に関する研究

1.エネルギー生産のための必要エネルギー量石油、電力、ガスを対象に採掘から精製、運搬を経て、最終消費者に至るまでの総エネルギーを産業連関表を使用して定量化した。石油やガスは単位当りの発熱量の1020%が生産用に消費されている。また電力は従来一次エネルギー換算値が2450kcal/kWhとされていたが、化石燃料消費量は1750kcal/kWhと小さいことが判明した。2.建築解体のエネルギー消費量建築の構造、仕上げ、設備と部位ごとの分析を終了したので、解体に必要なエネルギー、用水量、各種資源量を産業連関表を使用して分析した。その結果、建築面積1m^2当りのエネルギー消費量は82.5Mcal/m^2、廃棄物量は3.7t/m^2となり、建設に比較して運搬エネルギーの比が極めて大きいことが示された。3.地域配管の建設エネルギー地域配管の建設は施設全体の4050%の費用が必要であり、近年の未利用エネルギー活用に不可欠の施設である。地域配管を土木工事、配管工事に分けて、各々の建設エネルギーと、環境負荷を算出した。また、一部積上げ方式と比較した。この結果、地域配管1m当り38,223Mcalのエネルギーが必要と算出された。1.産業連関表の基本表(406部門)から逆行列を作成し、最終需要を与えれば、究極的な国内生産額が計算できるプログラムを作成した。同時に購入者価格から生産者価格を差し引いたマ-ジン、流通経費(運輸)を振り分けられるようにした。2.実際の建物見積書(中規模RC造、S造、SRC造、大規模S造2例)から最終需要額を算出し、レオンチェフ逆行列に入力した。見積書から最終需要額を求めるには標準歩掛かり表を利用し、各産業に需要として振り向けられる金額と人件費等、付加価値となる金額に分類した。逆行列を計算して、究極的な国内生産額を求めた。3.究極的な各産業の国内生産額から、国内で消費される鉄鉱石、石灰石、エネルギ-資源(原油、石炭、ガス等)、木材等の原料を算出し、建物1m^2当りの原単位として、建設に伴う必要資源量を算出した。4.各産業部門の汚染物質発生量原単位に関する資料を収集し、産業連関表に適用できるように整理した。汚染発生量の項目は大気汚染としてSOx,NOx、媒塵、CO_2、水質汚染としてはBOD,COD、SS等多数、産業廃棄物として燃えがら、汚でい等17種である。5.建設に伴う廃棄系に関する量を算出したところ、建物1m^2当り、原料として11.1t消費し、エネルギ-は3.23.9Gcal消費することがわかった。廃棄系としてはCO_2、1.41.7t、産業廃棄物は320380kg、大気汚染物質は2.7kg、排水汚染は5kg排水することがわかった。1.建築現場での実態調査建設によって廃棄される産業廃棄物や残土は相当な量に達するが、その組成や量は従来、把握されていなかった。本年度の研究では建設現場から搬出される廃棄物を積み込んだトラックの配送所で廃棄物の組成および重量を調査した。調査結果を整理して建設現場から排出される廃棄物の原単位を作成した。2.建設現場で消費されるエネルギ-量と用水費産業連関表によって建設に関わる究極的に消費される資源量やエネルギ-量は計算することができるが、建設現場での消費エネルギ-や用水量は充分な調査結果が得られていなかった。建設会社に対してアンケ-ト調査を行い、建築用途別に建設現場で消費されるエネルギ-量、用水量、廃棄物量、運輸量を調査した。その結果を整理して、建設現場における環境負荷の原単位を作成した。3.建物の建設と更新のエネルギ-消費量建物の建設には相当のエネルギ-消費と大きな環境負荷の発生を伴う。実際に本格的な建物更新を行った建物を対象に見積書を収集し、新築と更新のエネルギ-消費量の相違、CO_2発生量等を比較し、環境から見れば更新が有利であることを定量化した。
持続可能な国際社会に貢献する日本型防災教育の構築と展開

近年,自然災害への対応は,地震・津波,火山噴火,台風や集中豪雨,土石流や地すべり・崖崩れなど多岐に渡っており,二次的な原子力災害なども無視することができない。本研究では,東日本大震災をはじめ,近年国内外に発生した自然災害に対する防災・減災,復興教育の現状と課題を明確にし,それを踏めた教育プログラムを作成,実践し評価した。同時にこれまで観光開発や地域の振興にもつながるような自然の二面性も取り入れた教材・プログラムを継続して開発してきたが,その視点も継続し,東日本大震災発生後の日本における防災教育を構築し,その取組の教育的成果をアジアを中心に国際的な動向を踏まえて発信することを試みた。まず,2015年3月に仙台市で開催された第3回国連防災世界会議での教育面の現状と課題を掌握した。そして,宮城県,福島県での復興教育,防災教育の取組を,教育行政や教育現場での組織的な教員研修や副読本等の教材開発等から,現状と課題を整理・分析した。さらに,近年発生した熊本地震,鳥取県中部地震,各地の集中豪雨など自然災害削減への取組について,自然環境等の特殊性,日本全体としての防災教育・防災管理の一般性・普遍性を明確にした。福島県等の被災地だけでなく,滋賀県や広島県,鳥取県等の被災懸念地域,近年の土砂災害・地震災害が発生した地域でも,それに基づいた防災教育に関する教員研修を実施し,評価・分析・改善を行い,教職大学院等で防災教育のカリキュラムを開発し,実践を行った。海外の大学や学校においても開発・改善した防災教育教材・プログラムの実践も行った。実施した国,地域はモンゴル,ネパール,台湾等である。また,各国・地域での自然災害の現状とその対策についての情報収集を行い,今後の教材・プログラムの改善等に活かし,逆に海外での取組を国内の教育プログラムに取り入れることによってを検討した。29年度が最終年度であるため、記入しない。国連防災世界会議など国際的な自然災害削減への取組状況の情報及び資料収集と分析を行った。これには,まず.平成27年3月仙台市で開催された第3回国連防災世界会議の検証からはじめ,各国の自然災害に関する防災・減災への取組,課題等について教育施策を中心に検証した。具体的には,過去2回の国連防災世界会議等の背景となる自然災害,教育への影響,特に兵庫行動枠組(HFA)の教育項目の成果分析を行った。防災会議等の報告書等から,ESD(持続発展教育)と連動させ,立地する自然環境を踏まえながら,パキスタンやイランなどアジアやエジプトなど開発途上国に共通した被害状況,先進諸国の復興に向けた支援等の現状とその課題について情報を収集した。台湾,韓国では学校教育を中心に情報,資料を収集し,教材のガイドライン作成のための考察を行った。次に,日本の防災教育の分析から国際社会への一般性を持った取組の掌握を行った。日本での災害に関する教育内容,方法,システムの現状と課題を,国際社会との共通性も踏まえて,研究代表者,研究分担者,国内の研究協力者で掌握した。具体的には,1.東北地方太平洋沖地震はじめ,近年に日本で発生した自然災害(中越地震,中越沖地震,新潟・福島豪雨,九州北部豪雨,広島県土砂災害,御嶽山噴火等)による児童生徒等への被害や学校,地域の復旧,復興の取り組み事例等を収集した。2.「東日本大震災を受けての防災教育・防災管理に関する有識者会議」最終報告以降の学校安全や学校防災に関する文科省・都道府県教育委員会等の取組,実施された教員研修や刊行物等から,国際的に見て普遍性のある内容や教育方法を集約し,整理した。また,文明の発達とともに,自然災害による被害の拡大の例として,福島第一原子力発電所事故を取り上げ,自然災害と事故災害との関連性を探った。防災教育とエネルギー教育,環境教育との関連性が明確になった。まず,国内で発生した自然災害に関する情報,特に東日本大震災発生直後の学校内外の取組,中越地震等は研究代表者,研究分担者等の調査によって情報収集はそれなりの成果を上げることができた。同時に自然災害後の復興に向けての学校教育に提言することが可能になった。また,風水害に伴う土砂災害は日本列島どこでも発生し得ることを明確にし,学校防災だけでなく,地域防災も連動して捉える必要があることが明らかになった。日本列島の地域によって,異なる自然災害の基本となる地域の自然は同時に恩恵となることを自然景観の形成から示し,アクションリサーチ的に国内の教員研修や海外での日本人学校の生徒達に示すことができた。また,アジアを中心として,国際的な自然災害と自然景観とに関連する情報を集約しつつある。マレーシアや韓国等においては,現地の学校や教員研修,さらには大学生に対しての実践授業を実施することができた。パキスタンやイランの研究者とも交流を進め,情報交換を行うことができた。これらを現地での教材化とすることが今後の課題である。さらに,今日防災教育においても,グローバル人材の育成が求められているが,日本人学校で学ぶ児童生徒にその期待ができることがわかった。海外の日本人向けに国内の教材化を進める意義がある。さらに,本研究を開始してからも日本各地で自然災害が発生し,それらの情報の集約も必要となっており,本研究の深化に余談は許さない。特に平成27年度に2度発表された特別警報のもととなった風水害,熊本地震など,従来から研究を進めてきた被災地域との比較によって,教訓を活かす方法を検討する必要性が新たな課題となった。

また,福島第一原子力発電所事故に見られるように,自然災害が事故災害を引き起こすことも視野に入れてこれからの防災教育や危機管理が可能な人材の育成が必要であることが明確になった。国内においては,東日本大震災発生後の被災地の復興教育,防災教育等の展開を教育行政・教育現場の取組状況と成果,課題を中心に掌握,整理,分析した。まず,福島県では,科研分担者,福島県内の教育委員会,教育現場の研究協力者とともに同県の中でも災害発生の可能性が異なる7教育事務所をブロック的に捉え,地震・津波による災害,火山噴火による災害,台風・集中豪雨による河川の氾濫や洪水,さらには,土石流・地すべり・崖くずれなどの土砂災害,雪害,また事故災害としての原子力災害について,これまで発生した自然災害をもとに今後の防災教育の在り方を分析後,教材・プログラム開発を行い,教員研修等で実施した。また,宮城県においては,仙台市,石巻市などの学校教育現場を中心に,復興教育・防災教育をアクションリサーチ的に取り組みを進めた。一方,平成28年度においても,4月に熊本地震,10月に鳥取県中部地域を中心とする地震が発生した。これらの学校を中心とした被災状況をこれまでの視点から分析する中で,科学的リテラシー育成と関連付けた避難訓練の構築など,新たな学校教育の課題も明確になった。同時に滋賀県,徳島県,長野県などにおいても,地域で発生した過去の自然災害を分析するとともに,地域の特殊性,国内の普遍性を踏まえた教材やプログラムを開発し,教員研修や学校の授業で実施した。国外においては,東アジア東南アジアを中心に日本の防災教育の教訓等をもとに教育貢献の可能性について,現地での調査,実践授業を踏まえて分析,考察した。特に,ネパールやカンボジア,モンゴル,フィリピンなどでは,日本の自然災害に対する防災教育に関する支援の必要性が明確になった。具体的には,学校教育での体系的な自然災害に関する情報や教材が不足しており,日本で開発した教材を用いた現地での実践が今後も期待されていることが明らかになり,次年度の課題となった。東日本大震災発生後の福島県や宮城県等の被災地での復興教育や新たな防災教育の構築についての教材開発や教育プログラムを開発し,それらにもとづいた研究授業や教員研修などの実践は概ね順調である。これらの意義をESD(持続発展教育)の観点から分析するとともに,被災懸念地域での新たな教育開発や発信が課題となっている。また,被災地で明らかになった防災教育等についての課題のアプローチを被災懸念地域でどのように自然科学を学際的に取り組み,人間が自然に関わる社会科学的な観点も取り入れるかが新たな問題となった。一方で,平成28年4月には熊本地震が,10月には鳥取県で中部地域を震源とした地震が発生した。これまでの地震とは,防災教育の視点からも異なった面もあった。しかし,両地域の地震については,本研究の趣旨からも無視することができず,情報収集,現地調査の設定などで,若干時間がかかってしまった懸念もある。また,集中豪雨や台風の影響による洪水・氾濫,土石流・崖崩れなど,日本各地で生じうる自然災害についても各地域の実情に合わせたプログラムの開発を行うことができた。また,自然災害発生後の二次災害,例えば,原子力災害や火災等についても無視できないことが明確になった。
励起分子錯体の特性を利用する反応制御

基底状態または励起状態での水素結合、π-πスタッキング相互作用、CT相互作用を基軸とする動的励起分子錯体を設計・構築し、その特性を利用した立体選択的な新規光化学反応の開発を目的として研究を行ない、以下の成果を得た。(1)1,1-ジシアノ-2,3-ジメチル-3-フェニルプロペン(1)とアリルトリメチルシランとの光誘起電子移動反応をフェナントレンとカルボン酸の存在下で行なったところ、1のアリル化生成物(2)と還元体(3)がそれぞれ得られた。添加するカルボン酸の構造、酸性度、当量数について検討した結果、2と3のジアステレオ選択性の向上にはカルボン酸のかさ高さ、β位のヒドロキシ基またはアミノ基、1に対して当量の添加、が重要であることを見いだした。また、不斉炭素をもたないプロキラルな1,1-ジシアノ-2-メチル-3,3-ジフェニルプロペン(4)を用いてエナンチオ選択性について検討したところ、S体のマンデル酸を用いたときに最も高い3.4%eeおよび4.8%eeが得られることが明らかになった。L-乳酸と(S)-マンデル酸で生成物の絶対構造が逆転したことから、マンデル酸のフェニル基と4のフェニル基との間のπ-π相互作用がエナンチオ選択性に影響を与えているものと推定した。(2)2,5-ジメチル-2,4-ヘキサジエン(5)のメタノール溶液に触媒量の9-シアノフェナントレン(6)の共存下で光照射すると、メトキシ基が導入された5の二量体がほぼ定量的に得られた。種々のアルコール、酢酸、シアン化物イオン、アンモニアも求核剤として作用し、それぞれ対応する二量体が生成した。6の触媒サイクルは、6の光還元により生じた9-シアノ-9,10-ジヒドロフェナントレンが、光照射条件下で系中の微量の酸素によって6へと酸化されることで成立しているものと推定した。基底状態または励起状態での水素結合、π-πメタッキング相互作用、CT相互作用を基軸とする反応性に富んだ動的励起分子錯体を設計・構築し、その特性を利用した立体選択的な新規光化学反応を開発することを目的として研究を行ない、以下の成果を得た。(1)フェナントレンを光増感剤としてシクロヘキサン環上に置換基をもつシクロヘキシリデンプロパンジニトリルとアリルトリメチルシランとを含むアセトニトリル溶液に少量の酢酸を加えて光照射したところ、アリル化生成物と還元体がそれぞれジアステレオ選択的に得られた。酢酸の代わりにかさ高いプロトン酸として2,4,6-トレメチルピリジニウムトシラートを加えたところ、ジアステレオ選択性が向上した。本アリル化反応はフェナントレンをレドックス型光増感剤として、アリルシランから電子不足アルケンへの一電子移動、ラジカルアニオンのプロトン化、続くアリルラジカルとのカップリングにより進行し、ジアステレオ選択性はラジカルアニオンのプロトン化の段階で発現するものと推定した。(2)シアノナフタレン誘導体とビニルエーテル類との光環化付加反応における水素結合の効果について検討した。1-シアノ-4-ヒドロキシメチルナフタレン(1)と2-ヒドロキシエチルビニルエーテル(2a)とを含むジクロロメタン溶液に光照射すると、室温では顕著な立体選択性を示さなかったが、-40°Cでは光環化付加体が8:2の比でエンド選択的に生成した。また、1とエチルビニルエーテル(2b)との光反応では、室温でも7:3の比でエンド選択的に反応が進行し、その選択性は-40°Cにすることでさらに向上した。温度可変NMRにおけるヒドロキシ基の水素の低磁場シフトおよびベンゼン中における蛍光消光実験の結果から、1と2a-bは基底状態において分子間水素結合を形成し、光環化付加反応のエンド選択性に寄与しているものと推定した。

種々のアルコール、酢酸、シアン化物イオン、アンモニアも求核剤として作用し、それぞれ対応する二量体が生成した。6の触媒サイクルは、6の光還元により生じた9-シアノ-9,10-ジヒドロフェナントレンが、光照射条件下で系中の微量の酸素によって6へと酸化されることで成立しているものと推定した。
遺伝性疾患の治療を目指した脱メチル化/アセチル化酵素モジュレータの創製

本研究では、先天性遺伝疾患であるβグロビン異常症、コルネリアデランゲ症候群の治療を目指して、それぞれ、ヒストンリシン脱メチル化酵素LSD1阻害薬、ヒストンリシン脱アセチル化酵素8(HDAC8)活性化薬を創製することを目的とした。合理的な分子設計やスクリーニングを行った結果、高活性、高選択的なLSD1阻害薬およびHDAC8活性化薬を見出すことに成功した。βグロビン異常症、嚢胞腎、コルネリアデランゲ症候群などの遺伝性疾患は、染色体や遺伝子の変異によって起こる病気であることから、不治の難病と考えられてきた。しかしながら、最近の研究により、ヒストンのアセチル化やメチル化を制御することにより疾患関連遺伝子の発現を変化させることで、いくつかの遺伝性疾患の治療が可能となることが示されてきた。本研究は、先天性遺伝疾患の治療を目指して、ヒストンリシン脱メチル化酵素LSD1阻害薬、ヒストンリシン脱アセチル化酵素(HDAC)阻害薬、HDAC8活性化薬を創製することを目的とする。平成27年度は、おもにLSD1選択的阻害薬の創製研究を行った。非選択的なLSD1阻害薬であるフェニルシクロプロピルアミン(PCPA)の構造を基に、モノアミン酸化酵素(MAO)などの他の類似酵素を阻害しないLSD1選択的阻害薬の設計、合成、酵素阻害活性評価を行った。その結果、高いLSD1阻害活性(IC50 for LSD1 = 20 nM)および選択性(IC50 for MAO A and MAO B > 100000 nM)の化合物を見出した。さらに、その選択的LSD1阻害薬は、細胞系評価においても高い活性を示した。βグロビン異常症の治療薬を目指して、LSD1選択的阻害薬の創製を行ったところ、期待通りの活性を示す化合物を見出すことが出来た。遺伝性疾患は、染色体や遺伝子の変異によって起こる病気であることから、不治の難病と考えられてきた。本研究では、先天性遺伝疾患であるβグロビン異常症、コルネリアデランゲ症候群の治療を目指して、それぞれ、ヒストンリシン脱メチル化酵素LSD1阻害薬、HDAC8活性化薬を創製することを目的とした。平成28年度は、コルネリアデランゲ症候群の治療を目指したHDAC8活性化薬の探索研究を行った。HDAC8アッセイ系を立ち上げた後、当研究室所有の化合物ライブラリースクリーニングを行った。その結果、HDAC8を容量依存的に活性化する化合物を見出すことに成功した。嚢胞腎、コルネリアデランゲ症候群治療薬候補化合物の創製を目指し、HDAC阻害薬の創製とHDAC8活性化薬の創製研究を行う。すでに、それらのリード構造を見出しており、平成28年度は、それらのリード構造の最適化を行うことで、所望の化合物の獲得に努力する。創薬化学
ASL法を用いた非造影MR灌流画像による移植腎の血流評価と臨床応用

本研究では腎移植後の拒絶反応や機能評価に臨床応用することを目的にASL法を用いた非造影MR perfusion画像を開発、研究を行った。pulsed continuous ASL(pCASL)法を用い、健常者を対象とした場合は全例において良好な画像が得られ、定性的評価と定量的評価が可能であった。腎腫瘍を有する患者を対象とした場合は、良好な画像が取得可能だった患者も複数名いたが、全症例で定性・定量評価を行うことは困難であった。呼吸運動や腎機能低下による血流信号低下等が影響していると推測され、さらなるシーケンスの改良が必要と考えられる。[背景]本邦での腎移植は増加の傾向にあるが、ドナー不足から夫婦間での生体腎移植や血液不適合移植が増加しており、移植後の拒絶反応のリスクが高まっている。拒絶反応では、動脈内に血栓や抗体が沈着して移植腎への血流が障害されることから血流評価が必須であるが、腎機能保持の理由から造影剤を用いた検査は極力控えたいのが現状である。移植腎の評価には非造影かつ客観性のある検査が望まれる。Arterial spin labeling(ASL)法は電磁気学的に標識した動脈血液を用いて血流量測定を行うMRI撮像法で、造影剤や放射性核種等の投与が不要な画期的手法である。頭部領域では研究が進んでいるが、腹部領域での応用は非常に限られている。[目的]腹部領域におけるASL法を用いた非造影MR perfusion画像を開発し、腎移植後の拒絶反応や機能の評価を目的として臨床応用すること。はじめに腎血流量測定を可能とするASLシークエンスを確立したい。[結果]両腎の血流評価が可能であった3名の腎血流量平均値は右腎294.188mL/100g/min,左腎326.1991 mL/100g/minであった.2名は画質不良のため,腎血流量の測定が不可能であった.[結論]ASLは非侵襲的に腎血流量を測定できるシークエンスであり、過去に報告された腎血流量とほぼ同等であったが、現状ではさらなる画質向上の必要性が示唆される。臨床応用には、今後さらなるシーケンスの改良が必要と思われた.[目的]腹部領域におけるASL法を用いた非造影MR perfusion画像を開発し、腎移植後の拒絶反応や機能の評価を目的として臨床応用すること。[方法]ASL画像は、昨年まで検討していたFAIR法に加えて、画質の良いpulsed continuous ASL(pCASL)法も用いる方針とした。呼吸運動は、ナビゲータエコーを用いた呼吸同期による撮像は余計なアーチファクトが生じる為、被験者に息止めを指示する手法を用いた。健常ボランティアを用いて、腎ASLの撮像パラメータの適正化を行った。[結果]FAIR法を用いてASL画像を取得した場合は、両側腎臓の上極もしくは下極に位置ずれが生じていた。同じ呼吸をしていても、取得した複数の画像の間において、僅かな位置ずれが発生している可能性を考えた。また、磁化率アーチファクトによる画像歪みも影響した可能性もある。pCASL法も同様に両側腎臓の上極もしくは下極に位置ずれによるアーチファクトが生じることがあった。FAIR法に比べ、取得した複数の計算用元画像が少ない為、呼吸による動きの影響は少なく、有用ではないかと推測していたが、位置ずれおよび画像歪みの影響が排除できていないことがわかった。[結語]静磁場マップ(B0マップ)とASL画像を同時に撮像可能なシークエンスを開発することで、画像の歪みの影響は減少できる可能性がある。呼吸による画像の位置ずれに関しては、画像の後処理によりずれを補正することが理想であるが、現時点ではその手法も困難であるため、撮像法を工夫する必要がある。昨年まで検討していたFAIR法は画質改善が見込めない為、画質の良いpulsed continuous ASL(pCASL)法を用いる方針とした。血流測定のためのラベリング有りと、ラベリング無しの画像をそれぞれ撮影し、更に地場の不均一による悪影響を軽減する為にB0マップも同時に取得する。その方法により画質改善を試みた。撮影後の画像をオフラインにて自作ソフトウェアを用いて計算画像を作成する。それにより腎腫瘍の定性的評価、定量的評価が可能かどうか判断する。[結果]健常者を対象とした場合は、全例において良好な画像が得られ、再現性のある定性的評価と定量的評価が可能だった。腎腫瘍を有する患者を対象とした場合は、良好な画像が取得可能だった患者も複数名いたが、全症例に良い画像を得ることは依然として難しい。呼吸運動や腎機能低下による血流信号低下等が影響していると推測される。画質良好な症例では、多血性腎腫瘍、乏血性腎腫瘍、腎実質の血流情報を視覚的に定性的評価が可能だった。しかし、定量的評価に関しては、依然として十分と言える結果が得られていない。[結語]pCASL法を用いることで、腎実質および腎腫瘍の血流を評価できる可能性を見いだせた。今後の課題として、良好な画像を安定して取得する事や、再現性が高く定量的評価が可能な撮像法を臨床応用する為に、更なる改良を加えていく必要がある。

pulsed continuous ASL(pCASL)法を用い、健常者を対象とした場合は全例において良好な画像が得られ、定性的評価と定量的評価が可能であった。腎腫瘍を有する患者を対象とした場合は、良好な画像が取得可能だった患者も複数名いたが、全症例で定性・定量評価を行うことは困難であった。呼吸運動や腎機能低下による血流信号低下等が影響していると推測され、さらなるシーケンスの改良が必要と考えられる。呼吸による位置ずれの問題、EPI法に不可避な磁化率アーチファクトにより生じうる画像の歪みに対する問題が十分に解決されておらず、臨床例でのASLを用いた評価に至っていない。放射線科学安定かつ信頼性のある腎血流測定が可能となるよう、ASLの撮像シークエンスを更に改良する。ASLの画質が十分といえず,さらなるシークエンスの改良が必要である.呼吸による位置ずれや画像の歪みにより、信頼性のあるASL画像を得ることができていない。その為、臨床例での信頼性のある腎血流測定が開始できていない。学会発表や論文作成を行う為の十分な成果を得ることができておらず、更に研究を進めていく為に、次年度使用額が生じている。安定した腎血流測定が可能となるようなシークエンスの改良を行う.腎移植例でのASLによる腎血流測定を開始する.ASLの撮像シークエンスの改良を行う。ボランティアを用いて、安定した腎血流量測定が可能となるまで、検討を行う。信頼性のある腎血流測定が可能と判断できた時点で、臨床例での撮像を行う予定である。また、研究分担者を含め、積極的に学会参加を促進し、新たな成果が得られた場合には学会発表と論文作成を行う。ASLの画質不良により,臨床例での腎血流測定が開始できていないため,学会発表や論文作成があまり行えなかったことが,次年度使用額が生じた理由である.次年度はシークエンスの改良,ファントム実験や臨床例での腎血流測定を行う予定であり,必要な研究費の増加がすでに見込まれている.研究分担者含め,積極的に学会参加を促進し,新たな成果が出た場合には学会発表や論文作成も積極的に行う予定である.
等質空間における数の幾何

本研究の目的は,有理数体Q上定義された射影的等質空間X=G/Hにおける数の幾何の理論の構成,とくに逐次最小の概念の一般化とHermite定数の類似を考察することであった.これについて次の結果を導くことができた.1. G0を任意の連結簡約可能代数群とし,Hをその極大放物的Q部分群とする.このときX=G/H上のample1inebundle πから定義されるX(Q〉上のheightを用いて.Hermite定数の一般化γ(π)を定義した.さらにγ(π)の下からの評価を与えた.この評価はMinkowski-Hlawkaによる評価の一般化を与える.2. Gが直交群で,πがGの基本表現から生じるline bundleの場合,γ(π)の上からの評価を与えた.1の結果から,Hermite定数をより一般的な枠組みで取り扱えるようになった.またその上からの評価を与える際に使われた計算は,X上の有理点の漸近分布の評価とも関連することが分かった.逐次最小については,一般的な定義を与えるまでには至らなかったが,2の結果から直交群の場合にはいくらか手がかりを得ることができた.これらの成果は,第7回日本数学会国際研究集会「類体論-その100年と展望」(早稲田大学),東京大学保型形式月例セミナー(東京大学)で発表された.本研究の目的は,有理数体Q上定義されたアファイン等質空間X=G/Hにおける数の幾何の理論の構成とHardy-Littlewood性について調べることである.本年度は,Hardy-Littlewood性について調べることにより次の結果を導くことができた.1.Hardy-Littlewood等質空間の一般的諸性質.とくにmean value theoremを用いることにより次の2つの性質を証明することができた.(1)XがHardy-Littlewood多様体で,かつ代数群GとHが自明でないQ-有理指標を持たない場合,Xの密度関数のG(A)-軌道上の平均値はHの代数的基本群により具体的に記述できる.(2)さらに(1)の仮定に加えてGが強近似定理をみたすならば,密度関数そのものがHの代数的基本群により表せる.2.Hardy-Littlewood性はX上の整数点の個数の漸近評価から導かれる概念であったが,それを一般化し,S-整数点の個数の漸近評価から導かれる概念として,S-Hardy-Littlewood等質空間を定義した.これについて1と同様の諸性質を証明することができた.またGがQ上非等方的群の場合に,XがS-Hardy-Littlewood等質空間であるための十分条件を与えた2の結果は,金沢大学理学部の森下昌紀助教授との共同研究のもとでなされた.これらの成果は,津田塾大学第3回整数論シンポジウム(於津田塾大学),日本数学会秋季総合分科会代数分科会一般講演(於東京大学),「保型形式と整数論」研究集会(於京都大学数理解析研究所)で発表された.本研究の目的は,有理数体Q上定義された射影的等質空間X=G/Hにおける数の幾何の理論の構成,とくに逐次最小の概念の一般化とHermite定数の類似を考察することであった.これについて次の結果を導くことができた.1. G0を任意の連結簡約可能代数群とし,Hをその極大放物的Q部分群とする.このときX=G/H上のample1inebundle πから定義されるX(Q〉上のheightを用いて.Hermite定数の一般化γ(π)を定義した.さらにγ(π)の下からの評価を与えた.この評価はMinkowski-Hlawkaによる評価の一般化を与える.2. Gが直交群で,πがGの基本表現から生じるline bundleの場合,γ(π)の上からの評価を与えた.1の結果から,Hermite定数をより一般的な枠組みで取り扱えるようになった.またその上からの評価を与える際に使われた計算は,X上の有理点の漸近分布の評価とも関連することが分かった.逐次最小については,一般的な定義を与えるまでには至らなかったが,2の結果から直交群の場合にはいくらか手がかりを得ることができた.これらの成果は,第7回日本数学会国際研究集会「類体論-その100年と展望」(早稲田大学),東京大学保型形式月例セミナー(東京大学)で発表された.
会計のグローバル化とASBJの基準開発活動

本研究が明らかにしたことは,わが国の会計基準設定機関である企業会計基準委員会(ASBJ)が,中長期的に,その置かれている組織自体の環境認識にもとづいて基準開発戦略を策定し,その戦略を遂行するために組織を編成し,基準開発行動を変えている,ということである.より具体的には,ASBJ発足当初の「捕囚型」基準開発行動から「追い風型」基準開発行動への変化が見られるのである.ただし,2009年2012年におけるASBJの基準開発活動は,期間中に起こった環境変化により,環境認識・基準開発戦略・組織構造の観点からの十分な説明ができておらず,追加的な検討が必要である.本研究は,わが国においてグローバル化への対応と国内アクターからの要請のバランスを図るという,極めて難しい役割を担っている企業会計基準委員会(Accounting Standards Board of Japan: ASBJ)の基準開発活動が期間毎に大きく異なっていることに着目し,なぜこうした違いが生じているのか,また基準設定機関は各期においてどのような戦略を持っているのか,を明らかにすることを目的としている.2015年度は,1本研究で用いるデータの整理,2本研究で用いる2種類の分析(テキスト分析と社会ネットワーク分析)に関する調査・研究,3本研究で提示する分析フレームワークの精緻化,そして4「ASBJの2001年2004年までの消極的な基準開発活動」に対する検証,を予定していた.2と3については,常にその動向を捉える必要があるが,概ね順調に進んでいる.また,1については,一部データ(ASBJの2005年以降におけるテキスト分析用データ)の整理が終了しておらず,2016年度に完成させる.4については,ASBJ設立当初の基準設定活動が,国際化を指向したものでなく,国内の各種法律の変更に対応したガイドラインの作成を中心としていたものであった要因を,ASBJおよびその親組織である財務会計基準機構の構成員から成るネットワークの組織構造分析と,ASBJの活動を取り巻く中心的な利害関係者の言説をもとにした環境認識の分析から明らかにする研究を実施した.この成果については,2016年5月のMaastricht(Netherlands)におけるEAAおよび同年7月のSiena(Italy)におけるWorkshop on Accounting and Regulationにおいて報告する予定である.「研究実績の概要」にて示したように,分析方法のフォローアップおよび分析視角の精緻化は,常にその動向を捉える必要があるが,概ね順調に進んでおり,また一部データの整理が終了していないが,2016年度には終了し,2016年度以降に実施する予定である,2005年以降のASBJの基準開発活動の研究に取り組むことができるため.本研究は,わが国においてグローバル化への対応と国内アクターからの要請のバランスを図るという,極めて難しい役割を担っている企業会計基準委員会(Accounting Standards Board of Japan: ASBJ)の基準開発活動が期間ごとに大きく異なっていることに着目し,なぜこうした違いが生じているのか,また基準設定機関は各期間においてどのような戦略を持っているのか,を明らかにすることを目的としている.2016年度は,1本研究で用いるデータの整理,2本研究で用いる2種類の分析手法(テキスト分析および社会ネットワーク分析)に関する調査・研究,そして3「2005年2008年までのASBJにおける積極的な国際会計基準調和化活動」に関する検証,を予定していた.1については,2015年度より繰越していた部分も含めて予定どおり進んでいる.また,2についても,常にその動向を捉える必要があるが,おおむね順調に進んでいる.3については,2005年から2008年の間,国際会計基準との整合性を高める試みがASBJによって質的にも量的にも積極的に行われた要因を明らかにするため,まずはASBJおよびその親組織である財務会計基準機構の構成員からなるネットワークの組織構造分析を実施した.かかる分析より,ASBJは新規性の強い実務の導入を,会計プロフェッションが有する国際的なネットワークを活用することで対応しようとしていることを明らかにした.これについては日本会計研究学会第75回全国大会で報告し,『會計』に掲載された.また,ASBJの活動を取り巻く中心的な利害関係者の言説をもとにASBJの環境認識分析を実施した.この成果は,2017年5月のValencia(Spain)で開催されるEAA年次総会で報告する予定である.分析方法等についてその最新動向を常時捉えている必要はあるが,当初2年間で予定していた2001年2004年まで,また2005年2008年までのASBJの基準開発活動に関する分析は,おおむね予定どおり進んでいる.本研究は,国際的な会計基準への対応を図りながら,国内基準の開発を行う企業会計基準委員会(Accounting Standards Board of Japan:ASBJ)の基準開発活動が期間ごとに異なっていた点に着目し,なぜこうした違いが生じたのか,またASBJは本研究で区分した3つの各期間においてどのような戦略を持っていたのか,の解明を目的としていた.それにあたり,本研究では,ASBJの各期間における,1ASBJの環境認識にもとづいて,2戦略を構築し,3その実行のために組織を(再)編成し,そして4基準開発行動を実施する,という4つのフェーズに分解し,検証を試みている.その際,1のフェーズではテキスト分析を,3のフェーズでは社会ネットワーク分析を用いている.その結果,以下のことが明らかになった.

(1)第1期間(20012004年)のASBJの基準開発は,国際化よりも国内基準の指針作成に偏ったものであったが,それは,ASBJが企業からの支持を高めるため捕囚型戦略を採用し,企業アクター中心の組織を構築した結果,実行されたこと,(2)第2期間(20052008年)のASBJの基準開発は国際的な会計基準との収斂を積極的に図るものであったが,それは,国内のあらゆるアクターからの支持を背景に追い風型戦略を採用し,会計士中心の組織を構築した結果,行われたこと,(3)最終年度に実施した,第3期間(20092012年)において,ASBJは当初,第2期間と同様,国内アクターの支持を背景に追い風型戦略を採り,国際化を推進するため,会計士中心の組織を構築したが,2011年の金融担当大臣(当時)の国際化延期表明以降,企業の意見が二分されたため,国際化に対応した基準開発が停滞したこと,である.以上より,日本の会計基準開発は行政機関はもとより企業の利害に大きく影響される可能性が高いといえる.本研究が明らかにしたことは,わが国の会計基準設定機関である企業会計基準委員会(ASBJ)が,中長期的に,その置かれている組織自体の環境認識にもとづいて基準開発戦略を策定し,その戦略を遂行するために組織を編成し,基準開発行動を変えている,ということである.より具体的には,ASBJ発足当初の「捕囚型」基準開発行動から「追い風型」基準開発行動への変化が見られるのである.ただし,2009年2012年におけるASBJの基準開発活動は,期間中に起こった環境変化により,環境認識・基準開発戦略・組織構造の観点からの十分な説明ができておらず,追加的な検討が必要である.2016年度では,2015年度と同様,1データの収集・整理と,2テキスト分析および社会ネットワーク分析における分析手法の開発に取り組んだ上で,3「ASBJの2005年2008年までの積極的・革新的な基準開発活動」に対する検証を実施する.さらに,2017年度では,1データの収集・整理を行い,2「ASBJの2009年2013年までの保守的な基準開発活動」に対する検証を実施する.3各年度で実施した検証結果をもとに,本研究のまとめを行う.2017年度では,1データの収集・整理,2「ASBJの2009年2013年までの保守的な基準開発活動」に関する検証の実施,そして3各年度で実施した検証結果をもとに本研究のまとめの作成,を予定どおり実施する.会計規制データ整理(テキスト分析実施のための基礎データ作成)のために人件費・謝金を計上していたが,その事前準備に時間がかかったため,2016年度に先送りした.今年度は旅費に充当すべき金額が多くなることが予想されたため,物品費および人件費・謝金の支出を削減した.削減額の方が大きすぎた結果,次年度に繰越す金額が発生した.当該データ整理のための人件費・謝金(2015年度130,000円程度)を2016年度に実施する.次年度では,人件費・謝金を活用し,2017年度の早い段階でデータ整理を実施する.
軟骨疾患由来誘導軟骨細胞を用いたＩＩ型コラーゲン代謝の解析

研究の全体構想は骨系統疾患の1つであるII型コラーゲン病の病態を解明し治療薬を開発することである。この目標を達成するために、本研究では細胞リプログラミング技術を用いて培養下で疾患モデルを構築した。具体的には、II型コラーゲン病患者の皮膚細胞に外部から遺伝子を強制的に発現させることによって軟骨細胞およびiPS細胞を作製した。軟骨分化培養条件を適用することによってiPS細胞から軟骨細胞を誘導した。これらの軟骨細胞では、異常なII型コラーゲンが細胞内に蓄積するとともに小胞体ストレスシグナルが検出され、細胞死が誘発されていた。今後、本研究で作製した軟骨細胞を用いて治療薬を探索することが可能になった。iPS細胞を用いたII型コラーゲン病モデルの構築II型コラーゲン病患者の線維芽細胞からiPS細胞を作製し、中胚葉から軟骨細胞へと分化させた。初期分化では大きな異常は観察されなかったが、分化が進むにつれ軟骨細胞が形成され始めると、不良II型コラーゲンの細胞内蓄積によって、細胞の形態異常、軟骨マーカーの発現の低下、細胞外基質の低形成を呈した。次に、iPS細胞をヌードマウスに移植し、軟骨成分を含むテラトーマを誘導した。II型コラーゲン病特有の表現型である軟骨細胞の拡大、細胞外基質の脆弱性が観察され、軟骨分化能の異常が示された。今回作製した疾患iPS細胞モデルによって、発生過程において病気がどのように発症し、進行していくのかを分子細胞レベルで解析することが可能になり、今後、病態の全容解明を進めるにあたって有用なモデルであると考えられる。II型コラーゲン病線維芽細胞からの軟骨細胞直接誘導II型コラーゲン病患者の線維芽細胞から軟骨細胞へと直接変換させた。健常者由来細胞では軟骨形成が進むにつれ細胞増殖や軟骨関連遺伝子発現上昇が見られ、組織学的解析においても正常軟骨様の形態を示したが、患者由来細胞では軟骨遺伝子発現上昇が見られず、アポトーシスによる顕著な細胞死が観察された。また、健常者由来細胞では二次元培養において軟骨様の結節が形成されるが、患者由来細胞ではこれが低形成であった。電子顕微鏡解析では、小胞体の肥大化や細胞外基質の低形成がみられ、II型コラーゲン病特有の現象も確認された。これらの原因は、変異II型コラーゲンの細胞内蓄積による小胞体ストレスによるものであることがわかり、iPS細胞による解析と類似していた。この直接誘導によるモデルは軟骨を比較的早期に誘導することができ、培養下で均一な軟骨細胞を大量に得ることができることから、今後、治療薬の探索を行う際に有用であると考えれる。iPS細胞の誘導と軟骨分化II型コラーゲン病患者から樹立した線維芽細胞に、OCT3/4、SOX2、KLF4、L-MYC、LIN28、P53shRNAをコードしたエピソーマルベクターを導入し、iPS細胞を作製した。iPS細胞にFGF、BMP、Wntなどを加え、中胚葉から軟骨細胞へと分化させた。健常者由来のiPS細胞から誘導した軟骨細胞に比べ、疾患iPS由来の軟骨は、軟骨マーカーの発現の低下、細胞外マトリックスの低形成を示すなど、異常だった。次に、iPS細胞をヌードマウスに移植し、軟骨成分を含むテラトーマ(奇形腫)を誘導した。疾患iPS由来のテラトーマ中に病態の特異性を示す軟骨が観察され、疾患iPS細胞の軟骨分化能の異常を異なる方法によって確認した。線維芽細胞から軟骨細胞の直接誘導II型コラーゲン病患者の線維芽細胞に、レトロウイルス(KLF4、c-MYC、SOX9)を導入して、軟骨細胞へと変換させた。健常者由来細胞、患者由来細胞ともにウイルス導入後、約7日で軟骨様細胞が誘導された。さらに観察を続けると、両者間に大きな差異があることがわかった。ウイルス導入後、健常者由来細胞では細胞増殖や軟骨関連遺伝子の上昇が見られ、組織学的解析においても正常軟骨様の形態を示し、アルシアンブルー、サフラニンO陽性であるのに対し、患者由来細胞では、軟骨関連遺伝子の上昇が見られず、アポトーシスによる顕著な細胞死が観察された。電子顕微鏡解析では、小胞体の肥大化や細胞外マトリックスの低形成がみられた。これらの原因の一つは、変異II型コラーゲンの細胞内蓄積による小胞体ストレスによるものであることがわかった。iPS細胞の誘導と軟骨細胞分化研究代表者はiPS細胞の作製、培養、分化誘導法に関する豊富な知識と技術をもとに研究を進めている。II型コラーゲン病患者から樹立した線維芽細胞から、健常者由来細胞と同程度の効率でiPS細胞を作製することができた。作製した疾患iPS細胞は、多能性マーカー遺伝子を発現し、三胚葉成分を含むテラートーマに分化でき、正常な核型を示すことから、健常者細胞由来のiPS細胞やES細胞と同様の性質を有することがわかった。

健常者細胞由来のiPS細胞から、平面培養と三次元培養を組み合わせることによって、人工軟骨細胞を誘導することに成功した。また誘導過程において、中胚葉マーカーの発現、消失、多能性マーカーの消失が検出されることから、この軟骨分化法は発生過程を模倣していると考えられる。誘導した人工軟骨細胞は、軟骨様形態を示すとともに、軟骨マーカー遺伝子を発現し、アルシアンブルー、サフラニンO、トルイジンブルー陽性であったことから、ヒト初代軟骨細胞と同様の性質をもつことが示唆された。この方法を用いて、疾患iPS細胞から軟骨細胞を誘導したところ、誘導初期においては正常な分化がみられたが、誘導中期から後期において、軟骨分化能が失われていくことがわかった。次年度は、この分化メカニズムを明らかにし、病態解明を行っていく。線維芽細胞から軟骨細胞の直接誘導研究代表者はウイルスや線維芽細胞を用いた実験の経験が豊富である。線維芽細胞から直接、軟骨細胞を誘導できることから、上記の方法より早期に再現性よく実験することができる。レトロウイルスによって遺伝子を強制発現していることから、軟骨疾患の病態の再現が容易であると考えられる。また、誘導した人工軟骨細胞をクローン化できることから、特異性の高い結果を得ることができる。iPS細胞からの軟骨細胞誘導二次元培養系における軟骨分化法の効率化を計る。細胞密度や、投与するリコンビナントタンパク質の種類や濃度、投与期間を検討することによって、より病態の解析に適した実験系の確立をめざす。発生過程を培養系で模倣することによって、病気が発症するメカニズムを明らかにしていく。II型コラーゲン病では、II型コラーゲン病α1鎖が異常な3量体を形成することによって、ドミナントネガティブ効果が引き起こされることが考えられている。そのため、II型コラーゲンの発現の上昇にともなって、病状が進行していくことが予測され、II型コラーゲンの発現量や時期に合わせてDNAマイクロアレイやmiRNAマイクロアレイを行う。これらの結果をもとに。既に明らかにしたERストレスをはじめとした、病態解明を行っていく。線維芽細胞から軟骨細胞の直接誘導遺伝子導入後、軟骨細胞の誘導の完了までに約30日を要する。これまでに、遺伝子導入後10日ころから軟骨特異的な遺伝子の発現上昇がみられなくなることを明らかにした。この原因の一つとして、変異II型コラーゲンの細胞内蓄積による小胞体ストレスを検出した。しかしながら、軟骨特異的な遺伝子の発現上昇がみられなくなることの直接的な原因解明には至っていないことから、変異II型コラーゲンの細胞内蓄積によってもたらされる異常をさらに解析する必要がある。現在、細胞内秩序の乱れによって軟骨特異的な遺伝子プロモータの制御に異常が生じているという仮説を立てている。今後、ChIP解析を入念に行うことによって、分子メカニズムを明らかにしていく予定である。薬品・試薬1000実験器具300血清200情報収集100(金額単位千円)
物理的インタフェースを持つ情報ネットワーク技術学習教材の開発に関する研究

情報ネットワーク技術の学習の問題点に、適切な教材が無いため、実験や実習を行うことが難しいことがある。加えて、情報ネットワークが目に触れないところで働いているため、動作を直接見ることができないことも学習を難しくしている。そこで我々は、物理的可視化および物理的直接操作からなる物理的インタフェースというコンセプトを提唱し、それに基づいて中学校および高等学校向けの情報ネットワーク技術の学習ができる教材を開発する研究を行っている。本研究の目的は、経路制御の仕組みを学ぶ教材「ルータ」を開発し、既に開発したIPアドレスを学習する教材と合わせて実際に授業で用いることを目指すものである。本年度はシングルボードコンピュータであるRapsberry Piを用いてルータを作成し、それを用いて構成したネットワークの経路をLEDテープを用いて物理的可視化する教材の開発を行った。Rapsberry Piは安価であり、教材としての導入が難しくない、という観点から選択した。LEDテープはRapsberry Piと接続され、通信の様子を光の流れで表現するように制御している。また、色も制御することで、ネットワークの違いを表現している。インターネットの特徴のひとつに、通信経路が同的に変化する、というものがある。開発した教材は、通信経路が変化すると、新しい経路のLEDテープが光ることで、通信経路の変化を直感的に見ることが出来る。想定したとおりの動作を行うことを確認した。開発した教材については、途中経過も含めて学会で発表することで、広く成果を還元した。また、2019年に開催される国際学会においても発表する予定である。「現在までの進捗状況」にも記したように、平成31年度はOpenFlowを用いたルータの開発を集中して行う予定である。シングルボードコンピュータであるRapsberry piにOpenFlowを導入し、ルータとしての機能を実装する。合わせて、経路表の入力に関するインタフェースを開発し、令和2年度中に開発した教材を用いた授業実践が行えるように、完成度を高める予定である。予定していたOpenFlowによるルータの開発ができなかったこともあり、学会で発表する回数が予定よりも少なかったため、次年度使用額が発生した。2019年度中に、昨年度に行った研究成果についても、今年度に開催される国際学会で発表する予定であることから、次年度使用額を今年度の助成金の旅費と合算して使用する計画である。
哺乳動物精子形成細胞の分化と死の調節機構の解析

哺乳動物の精子形成細胞はセルトリ細胞と密に接触しており、この接触が精子分化に必要だと考えられる。また、精子形成細胞の7割以上が精子に成熟する前にアポトーシスを起こし、セルトリ細胞に貧食されると予想されている。これまで研究代表者は、セルトリ細胞による貧食が精子形成細胞表層に露出するホスファチジルセリン(PS)に依存することを示し、また精子形成細胞とセルトリ細胞との接着アッセイを確立した。この研究では、セルトリ細胞のPS受容体および接着因子の同定を行った。1)精子形成細胞の貧食を誘導するセルトリ細胞PSレセプターの同定食細胞におけるPSレセプターの候補であるクラスBスカベンジャーレセプタータイプI(SR-BI)のmRNAがセルトリ細胞に存在することがわかったので、ラットセルトリ細胞から作製したライブラリーよりSR-BIcDNAをクローニングした。このcDNAをセルトリ細胞由来の培養細胞株に導入したところ、PSリポソームへの結合活性およびPS依存的な精子形成細胞の貧食活性がともに増大した。よって、SR-BIは貧食を誘導するセルトリ細胞のPSレセプターであることが示唆された。2)精子形成細胞とセルトリ細胞の接触を規定する細胞接着因子の同定セルトリ細胞への接着活性を指標とした発現クローニングにより、ラット精子形成細胞に存在する接着因子のcDNA候補を得た。このcDNAはアクロソームに存在するTpx-1と呼ばれる蛋白質のラットホモローグをコードしていた。ラットTpx-1は243アミノ酸残基から成り、N末側にシグナルペプチド、C末側にCysに富む配列を有していた。セルトリ細胞への接着活性には、シグナルペプチドを含むN末側102個のアミノ酸で十分でありCysに富む領域は必要ではなかった。以上の結果より、Tpx-1が両細胞の接触を規定する接着因子であることが示唆された。
求心性知覚神経路内神経活性物質の免疫組織化学的同定

1.カルノシン(Carn)-免疫陽性所見は、嗅粘膜上皮細胞とその軸索線維束(第1次嗅神経)に、その終末は嗅球の神経線維尸を通り糸球体尸で認められた。この免疫反応は抗原(Corn-BSA)で吸収後消失した(Sakaiら,Experientia,in press)。嗅上皮は二極細胞で、樹状突起を鼻腔内へのばし、求心性の無髄の第1次嗅神経を糸球体尸でCarn-陰性の僧帽細胞あるいは房飾細胞の主樹状突起と、軸索-樹状突起間シナプスを形成している免疫電顕像が得られた。嗅上皮細胞基貭にびまん性にCarn-陽性所見が見られ、その軸索はCarn-陽性円形シナプス果粒をもち、シナプス後膜側の肥厚のある非対称性シナプスをなす。4.グルタメイト(Glu)-およびアスパルテイト(Asp)-陽性反応像は、固定条件により異った。迅速固定下での陽性反応は、嗅球の僧帽細胞,房飾細胞の胞体と外叢状尸に分布する樹状突起に認めたが、これらは主に代射プールにあるGui,Aspが染まったものと思われる。エーテル吸入麻酔でゆっくり固定した場合、胞体と樹状突起の陽性反応は消失し、ドット状の終末のみが観察された。内因性のGlu,Aspが一度に放出された後、さらに終末部に取り込まれた結果と推測され、伝達物質としてのプールに属するGlu,Aspが染まったものと考えられる(Yoshidaら,Brain Res.410:169-173,1987)。
エステラーゼを利用したアミン化合物の光学分割に関する研究

まず,アミンの分割に利用できるエステラーゼを検索する目的で,4-amino-3-azido-1-phenyl-2-buteneを基質,酢酸エチルエステルをアセテートドナーとして,ブタ膵臓リパーゼ(PPL),Candida cylindracea由来のリパーゼ(CCL),小麦胚リパーゼ(WGL),Pseudomonas由来のリパーゼ(AmanoP),サーモリシン,ブタ肝臓エステラーゼで酵素的アセチル化を試みたところ,Pseudomonas由来のリパーゼが最も良好な結果を与えた(40%,80% ee.)。次に本酵素の基質特異性を検討するために1-amino-2-methyl-2-phenyl-ethane,2-phenyl-2-aminoethane,1-phenyl-2-hydroxy-2-phenylethane,1-amino-2-hydroxy-1-phenylethaneで同条件下,アセチル化を試みたところ,アセチルアミドの化学収率,光学収率(括弧内)はそれぞれ44%(50% ee.),5%(0% ee),41%(16% ee),45%(16% ee)であった。以上の結果から,Pseudomonasリパーゼによるアミンの光学分割にはアミノ基とフェニル基が4メチレン長離れているのが良く,また,アミノ基の隣接位には疎水生の官能基が有った方が良好な結果を与えることが明かとなった。