hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アジア主義のビジョンとネットワークに関する広域比較研究

本研究は、アジア各地における多様なアジア主義のビジョンと構造を解明し相互比較すると共に、アジア主義ネットワークの生成過程を解明した。方法としては、国内外から選ばれた各地域の専門研究者と各事例を議論することで、アジア主義に共通の構造と地域それぞれに固有の特徴とを明らかにした。そうすることで、各地域におけるアジア主義を相対化して民族中心的なバイアスから解放し、アジアにおける共同体の可能性と条件、各民族・国家の共生の可能性を探ろうとした。本研究は、これまで日本の侵略・戦争をもたらしたイデオロギーとして、あるいはアジアの解放を目的としたイデオロギーとして論じられてきた「アジア主義」を再検討し、相対化しようというものである。従来、日本のアジア主義研究は、言説分析に偏り、また、専ら戦前日本の戦争・植民地支配の責任論及びそれへの反論として、パターン化されてきた。こうした閉塞的状況を打破し、日本とアジア地域との関係について新たな視角を探ると共に、近年著しく経済発展を遂げ、緊密化するアジアの現状を踏まえて、アジア諸国から提示されている新たな地域主義の動向をも視野に入れ、多様な「アジア主義」の可能性を実証的に検討することが、本研究の目的である。研究の遂行にあたって、(1)アジア主義でイメージされる「アジア」の構成や物語(ビジョン)を明らかにすること。一般に日本人が当然のものとしてイメージしている日本を中心としたエスノセントリックなアジア主義像を相対化するために、他の民族や地域などで抱かれているアジア観やアジア主義概念の具体的な像が多様であることを明らかにする。また、海外で論じられているアジア主義と国内のそれとのギャップを明らかにする。(2)アジアを区切られた地理的なものとして所与の概念として捉えずに、その地域概念の生成過程を具体的に明らかにする。即ち、ヒト・モノ・カネなどの交流や移動に付随したネットワーク、海のつながりと陸のつながり、西洋帝国主義や白人種中心主義というアンチ・テーゼへの対抗、自国の政治的・経済的利益のために操作される装置、アジア域外の勢力(アメリカ、ソ連、ヨーロッパの帝国など)による文化・イデオロギー工作、宗教や言語などのいわゆる文化、歴史意識といった域内・域外の諸要因との関係で、アジアという観念がどのように形作られていったのかを明らかにする。(3)上記2つの作業と、アジア全域(地域としてのアジアを越えたアジア太平洋地域を含む)のアジア主義の比較、さらにはヨーロッパ連合との地域主義比較を通じて、アジア主義というものがあるとすれば、それは何なのか、それが有意なものとして存立・発展していくことができる条件や可能性とは何なのかを明らかにすることを目指す。その上で、アジア主義と言われる思想を改めて具体的に地域主義や現実との関係で位置づける。それらを通じて、アジアにおける各国家・政治主体・住民の共生の方向を示すことが、本研究の最終目標である。初年度である20年度は、科研費内定通知直後から、8月のシンポジウムの準備に向け、アジア主義へのアプローチの仕方について検討した。8月のシンポジウムでは、部会1「アジア主義の比較」を行い、高橋、姜、浜から、東南アジアの代表例としてのタイ、東アジアの韓国・朝鮮、ロシアのユーラシア主義について、(1)その比較的特質と構造、(2)周辺諸国との関係、(3)歴史と現代的意味を中心に報告した。部会2では、「日本のアジア主義再考」として、松浦、中島から、その中世以前からの歴史的連続性と、明治以降戦後までの連続性を中心に報告し、部会3では、孫歌、ウルフから、冷戦期の中国、ロシアのアジア観について報告した。その結果、最後のラウンド・テーブルを含めて、アジア主義についてのアプローチの仕方が地域・研究者により多様であること、各地域により、アジアやアジア主義の意味がそれぞれ特殊であることが、明らかになった。単なる地域主義か否か、機能主義的側面と歴史的・情緒的側面、パワー・ポリティクスと理想主義、アジア観とネットワーク、日本のアジア主義の特殊性、植民地主義との関係、時期区分など、重要な論点が続出し、それをどう整理していくのか、大論争になった。これ自体、大きな成果であり、各自の立場から、もう少し担当テーマに即して検討していくこととした。その後も、10月の国際政治学会部会、12月の東北亜歴史財団主催「'東アジア知識交流と歴史記憶'国際学術会議」などの内外の学会で、多くのメンバーが外部との交流を行い、問題意識を深めた。今後、整然とアジア主義を定義し整理するのが良いのか、結論を出さずに、当面、アジア主義の多様性の諸相をもう少し集め、その上で整理していく方が有益と判断し、来年度の国際シンポを含め、各自の事例研究と理論的検討とを平行させるべきという結論を得た。初年度の成果としては、大きなものだったと考えられる。本研究は、アジア各地のアジア主義を相対化し、その構造と生成過程、相互関係を検討することを目的とする。

本年は、具体的なアジア各地における「アジア主義」の諸相の比較検討に重きを置いた二年間を踏まえつつ、それとは視角を変え、アジアにとっての域外要因・国内要因・対抗連鎖や比較・理論を中心に、北海道大学で議論の機会を持った。2010年9月25日から26日に行った第一回研究会では、大賀哲(九州大学)「アジア主義とグローバリズムの交錯」、宮城大蔵(上智大学)「戦後日本とアジア」、大庭三枝(東京理科大学)「アジアにおける地域主義の発展におけるアメリカ要因」、関根政美(慶應義塾大学)「オーストラリアの脱亜入欧への試み」、道場親信(和光大学)「鶴見良行と『アジア』」、松本佐保(名古屋市立大学)「白人優位主義ネットワークとアジア主義」が報告された。2011年1月29日から30日に開かれた第二回研究会では、白石隆(政策研究大学院大学)/カロライン・ハウ(京都大学)"Rethinking Asianism as Network,"與那覇潤(愛知県立大学)「アジア主義研究への提言-内藤湖南『新支那論』再考」、遠藤乾(北海道大学)「地域主義の比較は可能か」、Antony Best(ロンドン大学)"The Yellow Peril Revisited," LiNarangoa(オーストラリア国立大学)"The Mongol lmagination of East Asian Comminity"が報告された。今年度は折り返しである3年度目ということもあって各自の研究・論文執筆も進み、各方面での発信も活発になされた。例えば、5年に一度開かれる世界歴史者会議のアムステルダム大会では、吉澤誠一郎(東京大学)と松浦正孝(北海道大学)がアジアの近代化に関するセッションで報告を行い、日本政治学会の共通論題で宮城と松浦が、元インド・中国大使の谷野作太郎氏と共に、戦前・戦後・現在のアジアと日本外交について報告し、アジア主義をめぐって議論した。四年度目にあたる本年は、アジア主義にとって極めて重要なテーマでありながら、ゲスト・スピーカーの都合で実現しなかったイスラーム要因とアジア主義との関係についての研究会を北海道大学で行った。2011年6月4日から5日にかけて行った研究会では、まずジェミル・アイドゥン(当時ジョージ・メーソン大学、現在ノースカロライナ大学チャペル・ヒル校)"The Question of the "Muslim World" in Global Pan-Asian Thought"という基調報告を受けて、臼杵陽(日本女子大学)が「嘆きの壁」事件を手がかりに、汎イスラーム主義と汎アジア主義との関係について報告とコメントを行った。続いて、三沢伸生(東洋大学)「戦前・戦中期日本におけるアジア主義とイスラーム主義の交錯」、シナン・レヴェント(早稲田大学大学院)"Comparative Analysis on Turanism in Turkey and Japan (1920-1945)"という、徹底的に史料に基づいた日本のアジア主義とイスラーム側との交渉についての報告と、トゥラン主義についてのスケールの大きな報告が行われた。これらと、それらをめぐる極めて活発な議論によって、本研究の大きな欠落は補われ、新たなアジア主義論が生まれつつあることが実感された。この後、ホームページのBBSとメールを利用した議論が続けられると共に、理論班による本格的な理論化も試みられた。
GPIアンカー切断を介した細胞内情報伝達系と癌化の関連に関する研究

本実験ではGPIアンカー型タンパクである胎児性癌抗原(CEA)を発現している細胞にGPI-PLDを遺伝子導入することにより、CEAの分泌がどう変化するかを解析することが必要となるが、transfectionに際し、lipofectin、lipofectoaminといった試薬では細胞毒性が強く、良好な遺伝子導入効率が得られなかった。最終的にはFuGENEにより、約30%の遺伝子導入効率が得られることがわかった。この事実に基づき、その後の遺伝子導入はFuGENEを用いて行った。CEAの培養上清中への分泌を認めることが知られているヒト消化器癌由来のLoVo細胞は、実際には、CEAの分泌量が細胞によってまちまちであるため、これをクローニングし、3つのクローンを得た。このうちの2クローンはCEAの培養上清中への分泌を認めず、1クローンのみが高率にCEAの分泌をしていることがわかった。このCEA分泌株をLoVo-1とし、以下の実験に使用した。(1)未処理細胞(control)、(2)GPI-PLD/pSG5導入細胞(I)、(3)GPI-PLD/pSG5導入細胞(II)、(4)pEGFP導入細胞(mock)の培養上清中へのCEAの分泌をELISA法により検出した。(1)および(4)の細胞に比し、GPI-PLDを発現した(2)、(3)の細胞で有意にCEA分泌量が増加した。この際、(2)、(3)の培養上清中にGPI-PLDが発現していることは、immuno-blotting法にて確認している。同様の手法を用いて、発現ベクターを変更してGPI-PLDを導入したところ、再現性をもってCEAの分泌亢進を認めた。このことより、GPI-PLDがCEAの遊離、分泌に関わることが示唆された。しかしながら、野生型のLoVo-1細胞では定常量のCEA分泌を認めており、しかも培養上清中にGPI-PLDの発現を認めなかった。この事実は、GPI-PLDがすべてのCEA分泌に関わっているわけではないことを示唆するものとなった。LoVo細胞の中にはCEAの発現はあるものの、分泌しないクローンが存在するのではないかと考えられる。そのような性格の細胞にGPI-PLDを発現させた場合はCEAの分泌が認められるものと思われるが、現時点でクローニングできていない。またGPI-PLDの定常発現株の作成に成功したが、これらの細胞では明らかに細胞接着に障害を来しており、しかも細胞死におちいるものが多いという現象を認めた。GPIアンカー型タンパクの遊離がこのような現象を引き起こしているものと思われ、切断されるタンパクの同定を行っているが、現時点では同定できていない。我々の仮説によれば、GPIアンカーを介して細胞膜表面に結合した膜タンパクである癌胎児性抗原(CEA)が血液中に分泌される機序は、GPI-PLDによるGPIアンカー切断によるものと考えており、CEA分泌レベルとGPI-PLDの発現レベルには正の相関があると予測される。当初はヒト生体から採取した組織を使用して今後の実験をおこなう予定であったが、術前の血中CEA値が高値であった症例からのサンプリングが思いのほか少なく、実験の効率性から考えて、まず基礎的な実験としてヒト由来細胞株のCEA分泌レベルとGPI-PLDの発現レベルとの相関を確認することとした。ヒト消化器癌由来細胞株では1,000ng/10^6 cell以上の高レベルのCEA分泌を認めるものから、全くCEAの分泌のないものまで様々である。これらの細胞は同じ臓器から樹立されており、これらの細胞を用いることで、組織による違い等の余分な因子を取り除いて実験することができる利点がある。現時点では、各種の細胞のCEA分泌量を確認している段階であり、候補となる細胞としては、LoVo、SW116、SW837等が考えられる。いずれも500ng/10^6 cell以上のCEA分泌量を示している。また対照として分泌のみられない細胞の選定もする予定である。その分泌レベルによって、GPI-PLDの発現をRT-PCRにて確認し、その相関について詳しい解析を行う予定ではあるが、現時点ではGPI-PLDの発現に関してのデータはまだ出ていない。平行して生体組織のサンプリングも続けており、数が集まり次第生体組織での同様の実験を行いたい。human colorectal adenocarcinomaを起源としたcell lineのうちCOL0320DMは癌胎児性抗原(CEA)の培養液中への分泌を認めない。WiDr、LoVo、COL0201、CCK-81といったcell lineでは分泌のレベルは異なるものの、培養液中へのCEAの分泌を認めた。本来細胞の膜画分に存在すべきCEAが培養液中への分泌されることに、GPI-PLDが関わっているかを調べるため、それぞれの細胞でGPI-PLDのタンパクレベルでの発現を調べたところ、すべての細胞でGPI-PLDの発現を認めた。この時、タンパクレベルではCEAの培養液中への分泌と、GPI-PLDの発現との間には有意な相関は認めなかった。しかし、CEA分泌を認める場合と認めない場合で、GPI-PLDの分子量に微妙な差がある事がわかった。これについては、現在追加実験により確認中である。この際、使用したわれわれが作成した抗GPI-PLD抗体の反応性が悪く、同抗体を新たに入手して次の実験に使用する事としている。

現在使用している細胞でCEAの培養液中への分泌の動向を確認するため、CEAのpulse-chaseをおこなったがnativeのCEA発現量では十分なシグナルが得られない事が判明した。またこれにはCEAがシグナルシークエンス以外にMetを有さず、3H-Leuでのラベルを余儀なくされたことも悪影響を与えた。そもそも、CEAと同じGPIアンカータンパクのalkaline phosphataseをGPI-PLDが切断することは前年度までに証明しているが、CEAそのものについてはこの実験系では明らかにできなかったため、まず過剰発現の系での実験を行う事としたが、現時点ではCEAの発現ベクターを遺伝子組み換えにより作成した段階にとどまっている。本実験ではGPIアンカー型タンパクである胎児性癌抗原(CEA)を発現している細胞にGPI-PLDを遺伝子導入することにより、CEAの分泌がどう変化するかを解析することが必要となるが、transfectionに際し、lipofectin、lipofectoaminといった試薬では細胞毒性が強く、良好な遺伝子導入効率が得られなかった。最終的にはFuGENEにより、約30%の遺伝子導入効率が得られることがわかった。この事実に基づき、その後の遺伝子導入はFuGENEを用いて行った。CEAの培養上清中への分泌を認めることが知られているヒト消化器癌由来のLoVo細胞は、実際には、CEAの分泌量が細胞によってまちまちであるため、これをクローニングし、3つのクローンを得た。このうちの2クローンはCEAの培養上清中への分泌を認めず、1クローンのみが高率にCEAの分泌をしていることがわかった。このCEA分泌株をLoVo-1とし、以下の実験に使用した。(1)未処理細胞(control)、(2)GPI-PLD/pSG5導入細胞(I)、(3)GPI-PLD/pSG5導入細胞(II)、(4)pEGFP導入細胞(mock)の培養上清中へのCEAの分泌をELISA法により検出した。(1)および(4)の細胞に比し、GPI-PLDを発現した(2)、(3)の細胞で有意にCEA分泌量が増加した。この際、(2)、(3)の培養上清中にGPI-PLDが発現していることは、immuno-blotting法にて確認している。同様の手法を用いて、発現ベクターを変更してGPI-PLDを導入したところ、再現性をもってCEAの分泌亢進を認めた。このことより、GPI-PLDがCEAの遊離、分泌に関わることが示唆された。しかしながら、野生型のLoVo-1細胞では定常量のCEA分泌を認めており、しかも培養上清中にGPI-PLDの発現を認めなかった。この事実は、GPI-PLDがすべてのCEA分泌に関わっているわけではないことを示唆するものとなった。LoVo細胞の中にはCEAの発現はあるものの、分泌しないクローンが存在するのではないかと考えられる。そのような性格の細胞にGPI-PLDを発現させた場合はCEAの分泌が認められるものと思われるが、現時点でクローニングできていない。またGPI-PLDの定常発現株の作成に成功したが、これらの細胞では明らかに細胞接着に障害を来しており、しかも細胞死におちいるものが多いという現象を認めた。
血管内皮tip細胞のマスターレギュレーターとしてのZF50の機能解析

固形腫瘍が増大するためには新しい血管の誘導とそれによる血液の供給が必要である。従って、腫瘍血管の新生を阻害することは、有効な治療法となる。しかし、現在の主要血管阻害剤、乳癌などの一部の癌で延命効果を示さないことが分かってきた。そのため、乳癌などでも効果のある新しい腫瘍血管新生阻害薬力が必要とされている。一方、新生血管の先端の血管内皮細胞(tip細胞)は、血管新生に必須の細泡であり、かつ、血管新生時にのみ誘導されてくる。しかし、その細抱内での誘導・維持機構はまったく分かっていない。従って、tip細胞の誘導・維持機構が明らがになれば、血管新生を特異的に阻害する治療法の開発がこなる。我々は、増殖因子VEGFの下流で働く血管新生に必須の因子を探索した結果、tip細胞の誘導因子であるVEGFと抑制因子であるNotchシグナル伝達経路を結びつける新規の転写調節因子ZF50を見出した。このZF50はtip様細胞を誘導するとともに、tip細泡機能の維持を行っていることを示唆するデータを得られた。また、我々はZF50がNotchシグナルを制御するメカニズムの解明に成功した。Notchシグナルを核内で受ける転写因子であるCBF1にZF50が結合すること、ならびにユビキチンE3リガーゼと複合体を形成することでCBF1の分解を誘導することを明らかにした。これらのことから、ZF50はCBF1を分解することにより、Nochシグナルを遮断し、tip細胞を誘導していることが示唆された。本研究により見出されたZF50およびZF50に結合するユビキチンE3リガーゼは、tip細胞を制御する新規の分子として次世代の腫瘍血管新生阻害剤の標的分子として期待できる。固形腫瘍は自身の増大のために、新しい血管の誘導とそれにより供給される血液が必要である。そのため、腫瘍が誘導する血管新生を阻害することは、有効な腫瘍治療法となる。一方、新生血管の先端の血管内皮細胞(tip細胞)は、血管新生に必須の細胞であり、かっ、血管新生時にのみ誘導されてくる。しかし、その細胞内での誘導・維持機構は全く分かっていない。従って、tip細胞の誘導維持機構が明らかになれば、定常血管には影響を与えず、新生血管の形成を特異的に阻害する治療法の開発が可能になる。我々は、VEGFの下流で働く転写因子を探索した結果、tip細胞の誘導因子であるVEGFと抑制因子であるNotchのシグナル経路を結びつける新規転写因子ZF50を見出した。このZF50を過剰発現させことにより、VEGF非依存的にtip様細胞を誘導することができた。さらに、ZF50によるNotchシグナルの制御機構を解析し、以下のことを明らかにした。1. ZF50は核内でNotchシグナルを受け取る転写因子であるCBF1と結合する。2. ZF50はそのzincfingerドメインを介して、CBF1と結合する。3. CBF1は1-178番目のアミノ酸を介して、ZF50と結合する。4. VEGFはZF50を誘導することにより、CBF1を分解し、Notchシグナルを抑制する。ZF50はzincfingerタンパク質ファミリーに属する。Zinc fingerドメインは従来、DNA結合ドメインであると考えられてきた。平成21年度の研究成果は、ZF50のzincfingerドメインが特定のタンパク質認識に用いられていることを示唆している。このタンパク質認識機能は、CBF1の分解において、どのような役割を果たしているのかを、今後明らかにしていく予定である。
半導体光触媒と金属ナノ粒子触媒の協奏的な触媒作用を利用した有機変換反応の開発

置換ベンゼン化合物は化学製品の原料や医薬品の中間体として重要であるが,その合成法としては高温高圧条件や反応性の高い試薬を用いた方法により多量の副生成物の生成を伴い合成されていることが多い.官能基を有さないベンゼンから直接ベンゼン誘導体を合成できれば,より原子効率の高い反応系の設計が可能になると考えられる.これまでに光照射下での半導体光触媒の用いたベンゼンの直接官能基化反応に対して担持金属ナノ粒子触媒の添加により光触媒活性が向上することを見出しており,本研究では,担持金属ナノ粒子触媒の効果について詳細な検討を行い,本光触媒系の高活性化を図るとともに,高活性化のメカニズムを解明する.置換ベンゼン化合物は化学製品の原料や医薬品の中間体として重要であるが,その合成法としては高温高圧条件や反応性の高い試薬を用いた方法により多量の副生成物の生成を伴い合成されていることが多い.官能基を有さないベンゼンから直接ベンゼン誘導体を合成できれば,より原子効率の高い反応系の設計が可能になると考えられる.これまでに光照射下での半導体光触媒の用いたベンゼンの直接官能基化反応に対して担持金属ナノ粒子触媒の添加により光触媒活性が向上することを見出しており,本研究では,担持金属ナノ粒子触媒の効果について詳細な検討を行い,本光触媒系の高活性化を図るとともに,高活性化のメカニズムを解明する.
膀胱癌継代株へのIL-6産生遺伝子の封入による,生体内での腫瘍形成能の変化

まず、ヒト膀胱癌症例の臨床的検討により、尿中あるいは血中IL-6が異常に高い症例が多数存在すること、そして尿中・血中IL-6ともに、病期(stage)が進行するにつれて、有意に高くなることを確認した。また6株の確立された膀胱癌継代株の検討から、6株全てがIL-6依存性の細胞増殖を示し、うち3株が極めて高いIL-6産生能を有することを確認した。すなわち、膀胱癌においてIL-6が重要な増殖因子の1つであり、一部においてはautocrine増殖因子である可能性が示唆された。そこで6株のヒト膀胱癌細胞株のうち、比較的低いIL-6産生能を有する639V株を選び、これにIL-6産生遺伝子をtransfect L、元株より高いIL-6産生能を有する細胞株を複数個、選択した。In vitroでは、高IL-6産生能を賦与された細胞株が、いずれも元株より速い増殖を示した。In viroにおいても(ヌードマウスに10^7→10^3個の細胞を移植)、元株が10^5個のレベルから生着・増殖を示したのに対し、subclone(元株の2050倍のIL-6産生能を有する株を使用)では、10^4個のレベルでも生着・増殖を示した。以上から、IL-6産生能の亢進が一部の膀胱癌においては、生体内での腫瘍増殖に寄与することが示唆された。なお、T細胞系へのIL-6の影響が、ヌードマウスを用いた今回のin viro実験系では、当然不十分であり、今後この点での検討がなお必要とされる。
固体表面分子層の溶液内in-situ解析システムの開発

これまで固体表面分子層の溶液内での観察・測定はいくつかの手法によって、個別に、ばらばらに行われていた。本研究ではこれらの手法を融合した総合解析システムの開発を目的に行い、以下の成果を得た。FT-IRを新たに導入し、QCMを電極とする電気化学測定用IRセルを設計、製作した。この結果電極をCaF_2窓に押しつけ、反射IR測定を行いながらQCM測定が可能となり、種々の条件で構築した自己組織化単分子層の電位による界面質量および構造変化の同時追跡を実現した。2.In-situ UV/VISスペクトル-水晶振動子マイクロバランス同時測定システムの開発水晶振動子上に数十mmの金属を蒸着する事により、UV/VISスペクトルの光路中に置いてUV/VISスペクトル-EQCMの同時測定が可能なシステムを構築し、ビオローゲンやプルシアンブルーの酸化/還元に伴うスペクトル/質量変化の測定に成功した。3.STM/AFM-水晶振動子マイクロバランス同時測定システムの開発STMおよびAFM測定と同時に水晶振動子の周波数変化を取り込むことによって、表面構造と周波数変化との対応を得ることが可能なシステムを構築した。水晶振動子マイクロバランスでは探針と基板の相互作用が応力として周波数変化を引き起こしていることが明らかとなり、全く新しい表面評価法となることが実証できた。市販のFT-IR装置を導入し、まずex-situ条件下で高感度反射測定を行ない性能を評価した。単分子層レベルでの吸着種の赤外スペクトルが得られ、要求性能を満たしている事が確認された。次いで同装置を用いてin-situ測定を行なうために、反射赤外測定用電気化学セルを設計製作した。光学窓と電極の間の溶液層中の化学種の濃度変化のその場追跡に成功している。2.走査型トンネル顕微鏡と原子間力顕微鏡による電極表面の溶液内その場観察両者の組み合わせにより蒸着金の原子配列および金上に吸着させたチオール単分子層の分子配列の測定(空気中)に成功した。また、後者を用いて溶液中、電位制御下InSe電極表面の原子像の観察を行ない電位により原子像が消出/再出現する過程を連続追跡した。3.水晶振動子マイクロバランス法による電極表面過程の追跡分解能01.Hz,0,1秒という世界最高レベル高性能を達成し、単分子層形成過程および酸化還元にともなうイオン対形成の追跡に適用した。さらに可視/紫外分光法との組み合わせによる情報の高度化にも成功した。1.In-situ FTIR-水晶振動子マイクロバランス同時測定システムの開発まず、電気化学IR測定用セルの改良を行い、電位変調電気化学反射赤外分光測定を可能にした。自己組織化単分子層の電位による構造変化が追跡可能である事を確かめた。次いで、水晶振動子上に金を蒸着したものを電極とし、反射FTIR測定と電気化学水晶振動子マイクロバランス(EQCM)測定が同時に実行可能なシステムを構築し、実際の系に適用した。懸念された電極をCaF_2窓に押しつける事によるEQCM測定への影響は見られなかった。現在本システムを用いて電位に依存した自己組織化単分子層の構造と質量変化の同時測定を試みている。2.In-situ UV/VISスペクトル-水晶振動子マイクロバランス同時測定システムの開発水晶振動子上に原子数+nmの金属を蒸着する事により、UV/VISスペクトルの光路中に置いてUV/VISスペクトル-EQCMの同時測定が可能なシステムを構築し、ビオローゲンやプルシアンブルーの酸化/還元に伴うスペクトル/質量変化の測定に成功した。3.STM/AFM-水晶振動子マイクロバランス同時測定システム開発STMやAFM測定時にQCM測定を同時に行う事により、採針と基板の相互作用を定量的に評価可能となり、新しい測定法としての可能性を秘めている。本年度は予備的な検討を行い、探針の接近によりQCMの周波数変化が起こる事が確認された。1.In situ FTIR-水晶振動子マイクロバランス同時測定システムの開発昨年度開発済の当システムのセル、電極構造等をさらに改良し、感度、再現性の向上を図った。次いで本システムを用いてフェロセニルアルカンチオール自己組織化単分子層のフェロセン部位の酸化還元にともなう構造変化と質量変化の同時測定に成功し、本システムの有用性を確認した。2.STM/AFM-水晶振動子

マイクロバランス同時測定システムの開発STMおよびAFM測定と同時に水晶振動子の周波数変化を取り込むことによって、表面構造と周波数変化との対応を得ることが可能なシステムを構築した。水晶振動子マイクロバランスで探針と基板の相互作用が応力として周波数変化を引き起こしていることが明らかとなり、全く新しい表面評価法となることが実証できた。
アメリカ合衆国の銀行業・商業分離原則による業際問題研究

わが国証券取引法第65条の銀行・証券分離原則は、アメリカのグラス=スティーガル法が母法である。この原則の見直しがわが国で問題されるに及び、アメリカでの同じ問題へ関係者が注目するようになった。アメリカで銀行の非銀行業務参入は、実際には銀行持株会社(BHC)の子会社が行なうが、これは「銀行業・商業分離原則」、すなわち決済システムと関わる銀行業務と、子会社の非銀行業務の峻別に関わる問題である。1993年銀行法は、アメリカで初めて銀行・証券分離(いわゆるグラス=スティーガル法)を定めたほか、あまり知られていないがBHC(当時はグループ・バンキングと呼ばれた)も初めて規制したのである。同法はグループ・バンキング内の系列取引に限度規制を加えたが、これが今日わが国で関心を集めている銀行・証券間の業務隔壁(ファイアウォール)の始点である。BHCの規制については1933年以降多くの動きがあったが、それらは1956年銀行持株会社法および1970年同改正法として結実した、特に後者においてBHCおよびBHC子会社が従事できる業務範囲が列挙され、いわゆる銀・証分離が具体的に明確化された。しかし、1970年法で定めた具体的な分離原則が十分でなくなっていくのは、1980年代に入ってからである。1980年代になると、金融自由化したがって金融機関の業務同質化現象が広範になり、分離原則の見直しが各方面から要請された。銀・証分離の緩和については、法改正の作業が何回も行なわれたが連邦議会で成立に至らず、担当当局である連邦準備制度理事会(FRB)の行政措置で対応されている。その過程で、銀行業・商業分離原則を貫徹させる可能性を持つ、100%準備銀行と限定業務銀行の構想が関係者の関心を呼ぶようになり、研究成果の公表も法案提出も行なわれたが、まだ最終結果は得られていない。
パソコン学習がどこまで英語教師に取って代われるのか：脳科学からの検証

本研究は、(1)第二言語(L2)を学習する際の教師とのインターラクションを、パソコン学習と比較することで、L2学習における社会性の影響を脳科学から検証した。(2)教師の与える明示的教授の効果を、日本人の英語冠詞獲得から検証した。研究の結果、(1)L2として日本手話を学ぶ場合に、人間を介して学んだ実験群のみが教授後に、手話を理解している時に脳の機能変化を起こしていた。このことは、大人のL2学習においても、「他人との相互作用」を通してのみ脳活動の変化を伴う学習が可能であることを示している。(2)人間を介した教授の場合でも、入力の質と量の相違が、L2の教授効果に影響を及ぼすことが明らかになった。母語が「育つ」ためには他者との係わりが必要であることが知られている。認知機能である視覚もその成長には、外的な刺激が必要であるが、必ずしも「他者との相互作用」を必要としない。しかし、子供にテレビやCDからの音声刺激を与えただけでは、子供は母語獲得に成功せずに、「他者からの働きかけによる刺激」を通して初めて言語獲得に成功する。現在、英語学習には、パソコンが幅広く利用されている。しかし、人間を介さないパソコン学習が、大人の外国語習得に効用があるとする確たる証拠は存在しない。本研究は、大人の外国語学習において、母語獲得同様に、「他者との相互作用」が必要なのかどうかを、「教員との係わり」が直接ないパソコン学習を対象として、学習前後の脳機能測定を行うことで明らかにすることを目的としている。研究初年の平成25年度は、プロジェクト全体の基盤を形成することを目標とした。まず、外国語学習における「社会性」の影響を調べるために、社会神経科学(social neuroscience)の文献調査を行った。さらに、外国語として日本手話を学ぶ場合の社会性に関して、申請者チームが行った脳科学実験のデータを、最近の脳科学の知見を考慮して再分析を行った。分析の結果、脳機能の変化を伴う「深い学習」のためには、DVDによる学習では不十分で、「教師との相互作用」を通した学習が必要であることが明らかになった。この研究成果は、二つの国際学会と、国内のワークショップで発表し、専門家との意見交換を行った。さらに、この研究発表に基づき、研究論文を海外の専門誌に投稿するために、論文を執筆中である。また、平成26年度の実験にむけて、パソコン学習の専門家および脳科学者との実験準備の打ち合わせを行い、意見の交換を行った。本研究は、成人が外国語を学ぶ際の教師の役割を社会性の観点から扱った。英語の学習環境は、従来の教師との対面式から、人間を介さないe-ラーニングなどのパソコンへと変化しつつある。我が国のように、外国語として英語を学んでいる場合は、学習者が接する言語インプットが限られているので、多種多様な言語インプットを与えるe-ラーニングは、効果があると考えられ、教育現場で導入が加速化している。しかし、パソコンで英語を学ぶことでインプットは増加するが、インプットの質が人間を介した場合とは大きく異なる。さらに、人間を介さないe-ラーニングが、大人の外国語習得に効用があるとする確たる証拠は存在しない。本研究は、研究課題の基礎データを得るために、まず、成人日本人聴者が、日本手話を外国語として教室で学ぶ際の教師の果たす役割について、研究チームが行ったデータを詳細に分析した。実験参加者は、日本手話を聾者から直接学習する実験群と、その学習を撮影したDVDから学習した実験群である。実験の結果、行動実験では両グループに有意差が見られなかったが、脳の機能変化に有意差があることが明らかになった。この結果は、母語獲得のみならず、大人の外国語学習においても、言語モデルだけでは不十分で、脳活動の変化を伴う学習のためには、言語モデルと外国語学習者が相互に働きかける社会性が重要であることを示唆している。研究成果は、学会で発表するとともに論文を執筆中である。さらに、第二言語の脳内処理を扱った書籍を出版した。教師の役割に関しては、冠詞の教授効果の実験を行い、研究成果を発表し論文を執筆中である。今後は、この結果をもとに、冠詞学習のパソコン学習を検討する予定であり、研究プロジェクトの準備を行っている。さらに、日本人英語学習者の言語運用に関する実験を行い、研究成果を国内外で発表し、今後の研究基盤を形成した。言語学パソコン学習が外国語教師に取って代われるのかという本研究の目的を達成するために、外国語を教師である人間を介して学んだ場合と、DVDを通して学んだ場合の相違を、行動実験、および脳活動から測定した実験データの最終解析を終え、研究成果を国内外の学会で発表し、論文を執筆中であり国際的専門誌に投稿予定である。

また、本研究で明らかになった教授効果と脳科学の問題に関しても、論文を執筆中である。また、次年度の実験に関しても、関係者との打ち合わせを行い順調に進展している。平成26年度は、平成25年度の研究成果の成果をもとに、外国語のパソコン学習の場合に、どのような要因が加わると、人間を介した場合と同じ脳機能変化を起こすのかを探る。また、教室での教授効果が脳機能に及ぼす影響に関して、専門誌から執筆依頼をうけ投稿予定である。さらに、関連学会で研究成果を発表し、当該分野の研究者の意見を聴取する。
サーバ間通信を考慮したグラフ・ネットワーク設計・制御に関するアルゴリズムの研究

現実のネットワークはまったくランダムなネットワークとは異なり,特徴的な性質を持つということが分かりつつある.このようなネットワークの特性を調べることにより,情報通信ネットワークにおけるサーバ間通信を考慮したグラフ・ネットワーク設計・制御に関する諸問題においてアルゴリズムを適用する範囲を限定でき,計算量の削減につなげられる可能性がある.そこで本研究では,現実の情報通信ネットワークにおける様々なアルゴリズムの計算量を削減することを目指すために,現実の情報通信ネットワークなどの自律的に形成されるネットワークの特性を反映した形成モデルを提案・解析した.本年度は特に実データに基づいた解析に重点を置いて検討した.具体的には,携帯電話のトラフィックと加入者数の関係を解析することにより,このネットワーク形成モデルを提案・解析した.その結果,グラフから点集合を選ぶことにより得られる生成部分グラフの成長において,次数の高い点から選び出されると捉えることにより,実データの傾向と整合性を持つモデルが得られた.一方,ランダムな点選択など他の方法では整合性を持たせることはできない.したがって,携帯電話の加入は,人間関係においてハブとなる人間から優先的に起こったと解釈することができる.本検討結果に加え,これまでに得た結果から,多くの現実のネットワークが属するグラフのクラスが限定でき,制御・設計に関する諸問題に対する高速アルゴリズムを設計する際の適用領域が明確化された.本研究では,情報通信ネットワークにおける設計・制御に関する諸問題に対して,グラフ理論的な観点からのモデルの構築および高速アルゴリズムの設計,計算量評価を行ない,今年度は以下の成果を得た.1.現実の情報通信ネットワークなどの自律的に形成されるネットワークの特性を調査し,形成モデルの検討およびその理論的・実験的評価を行った.その結果,新サービス利用ユーザの拡散過程をネットワーク内の部分ネットワークの成長過程としてモデル化し,現実のデータに適合するための条件を発見した.更に,ネットワークのノード数が増加しない状況において,スケールフリーという,べき乗則に従う次数分布が出現するメカニズムを検討し,従来知られていたモデルと本質的に異なる新たなネットワーク形成モデルを発見した.本検討により,多くの現実のネットワークが属するグラフのクラスが限定でき,制御・設計に関する諸問題に対する高速アルゴリズムを設計する際の適用領域が明確化された.2.複数のサーバ群が互いに連携・協調しながらサービスを提供するネットワークにおける高信頼ネットワーク設計問題を,最小辺付加NA連結度増加問題として定式化し,その計算量とアルゴリズムを検討した.その結果,1-NA辺連結化問題はNP完全であることを証明し,2-NA辺連結化問題に対して多項式時間アルゴリズムを与えた.現実のネットワークはまったくランダムなネットワークとは異なり,特徴的な性質を持つということが分かりつつある.このようなネットワークの特性を調べることにより,情報通信ネットワークにおけるサーバ間通信を考慮したグラフ・ネットワーク設計・制御に関する諸問題においてアルゴリズムを適用する範囲を限定でき,計算量の削減につなげられる可能性がある.そこで本研究では,現実の情報通信ネットワークにおける様々なアルゴリズムの計算量を削減することを目指すために,現実の情報通信ネットワークなどの自律的に形成されるネットワークの特性を反映した形成モデルの構築と解析に重点を置いて検討した.本年度は,従来知られていたモデルと本質的に異なる閾値モデルというモデルを提案し,点の重みが指数分布,パレート分布,ガウス分布,幾何分布に従う場合,生成されるグラフがスケールフリーとなること,生成されるグラフのクラスタ係数隣接点平均次数は,次数に関してべき的に減少することを示した.これらは,現実のネットワークのものとも整合性を持つことを示している,さらに,この重み分布が生成されるメカニズムを調べ,重みが「優先的選択」に従って増加する自然なモデルにおいて重み分布が幾何分布に確率収束することを数学的に厳密に証明した.これらの結果は,閾値モデルは広い領域で現実のネットワークの形成メカニズムを説明できることを示している.本検討により,多くの現実のネットワークが属するグラフのクラスが限定でき,制御・設計に関する諸問題に対する高速アルゴリズムを設計する際の適用領域が明確化された.現実のネットワークはまったくランダムなネットワークとは異なり,特徴的な性質を持つということが分かりつつある.このようなネットワークの特性を調べることにより,情報通信ネットワークにおけるサーバ間通信を考慮したグラフ・ネットワーク設計・制御に関する諸問題においてアルゴリズムを適用する範囲を限定でき,計算量の削減につなげられる可能性がある.そこで本研究では,現実の情報通信ネットワークにおける様々なアルゴリズムの計算量を削減することを目指すために,現実の情報通信ネットワークなどの自律的に形成されるネットワークの特性を反映した形成モデルを提案・解析した.本年度は特に実データに基づいた解析に重点を置いて検討した.具体的には,携帯電話のトラフィックと加入者数の関係を解析することにより,このネットワーク形成モデルを提案・解析した.その結果,グラフから点集合を選ぶことにより得られる生成部分グラフの成長において,次数の高い点から選び出されると捉えることにより,実データの傾向と整合性を持つモデルが得られた.一方,ランダムな点選択など他の方法では整合性を持たせることはできない.したがって,携帯電話の加入は,人間関係においてハブとなる人間から優先的に起こったと解釈することができる.本検討結果に加え,これまでに得た結果から,多くの現実のネットワークが属するグラフのクラスが限定でき,制御・設計に関する諸問題に対する高速アルゴリズムを設計する際の適用領域が明確化された.
微小角入射X線散乱による結晶成長表面の実時間解析

(1)PbSe(111)表面、BaF2(111)表面、多結晶純鉄表面、TiNコーティング鋼表面について、微小角入射X線散乱実験を行い、その測定に基づき、「X線エネルギー二次元検出システム」を構築した。(2)PbSe(111)結晶成長表面のその場観察を行い、表面の二次元核成長に伴う散乱X線強度の振動を確認した。また、様々な入射角、散乱角における結晶成長表面からの散乱X線強度を、運動学的散乱理論と動力学的散乱理論のそれぞれに基づいて幾つかの計算モデルをたてて求め、散乱X線強度振動の振幅が大きくなる最適な条件を求めた。その結果、入射角が全反射の臨界角のときに振動の振幅が最も大きくなること、また、散乱角が鏡面反射角よりも少しずれた角度のときに振動の振幅が大きくなることを求めた。(3)SPring-8で高輝度放射光を用いて、多結晶純鉄表面とCrメッキ材料表面の微小角入射X線散乱実験を行った。X線入射角の変化に対する、材料表面層における結晶からの回折ピークの角度分布の変化の動力学的散乱理論に基づいた解析により、材料表面から深さ方向の、組成分布、及び歪分布を求め、表面近傍の新しい解析方法を見出した。(4)「X線エネルギー二次元検出システム」を設計、立ち上げた。鉄表面から散乱したX線分布を、シンチレーションカウンター、SSD、そして、CCD素子を利用したX線エネルギー二次元検出システムの3種類の検出器で測定し、比較実験を行った。CCDの1素子にX線の1フォトン数フォトンの光量を入射させることにより、エネルギー分解能を持たせた2次元分布の測定が出来ることが分かった。また、フォトンのエネルギー測定のために最適なCCDの測定条件、暗電流ノイズの軽減のための工夫などを求めた。また、X線散乱光のCCDによる幾つかの測定実験を行い、材料表面を観察できる新しいX線顕微鏡の可能性を見出した。(1)PbSe(111)表面、BaF2(111)表面、多結晶純鉄表面、TiNコーティング鋼表面について、微小角入射X線散乱の実験を「超高真空表面X線回折装置」を使って行い、微小角入射X線の散乱強度のデータを蓄積した。特に、微小角で入射し散乱したX線の二次元強度分布を測定し、「X線エネルギー二次元検出システム」に必要な仕様の策定を行った。(2)SPring8放射光実験施設においても、多結晶純鉄表面、TiNコーティング鋼表面について、微小角入射X線散乱の実験を行い、微小角入射X線の散乱強度のデータを蓄積した。特に、微小角で入射し表面にすれすれに散乱したX線のうち表面結晶によって回折したX線の強度分布の入射角依存を測定することに成功し、表面からの深さ方向の結晶組成分布の解析の可能性を示した。(3)「X線エネルギー二次元検出システム」を設計し、また「超高真空表面X線回折装置」の改造を行い、新しく「X線エネルギー二次元検出システム」を導入した。現在、このシステムの立ち上げ実験を行っている。(1)微小角入射X線散乱による結晶成長表面の評価法について解析を行った。微小角入射X線散乱装置を用いたPbSe(111)結晶成長表面のその場観察で、表面の二次元核成長に伴う散乱X線強度の振動が確認されている。

しかし、その振動振幅は非常に小さいものであったため、様々な入射角、散乱角における結晶成長表面からの散乱X線強度を、運動学的散乱理論と動力学的散乱理論のそれぞれに基づいて幾つかの計算モデルをたてて求め、散乱X線強度振動の振幅が大きくなる最適な条件(入射角、散乱角)を探った。その結果、入射角が全反射の臨界角のときに振動の振幅が最も大きくなり、入射角が大きくなるほど振動の振幅の割合が大きくなること、また、散乱角が鏡面反射角よりも少し大きい角度、あるいは少し小さい角度のときに振動の振幅が大きくなることを求めた。(2)SPring-8で高輝度放射光を用いて、Crメッキ材料における微小角入射X線散乱による、X線散乱強度分布を測定した。X線入射角の変化に対する、材料表面層における結晶からの回折ピークの角度分布の変化の動力学的散乱理論に基づいた解析により、材料表面から深さ方向の歪分布を求めた。(3)「X線エネルギー二次元検出システム」を設計、立ち上げた。鉄表面から散乱したX線分布を、シンチレーションカウンター、SSD、そして、CCD素子を利用したX線エネルギー二次元検出システムの3種類の検出器で測定し、比較実験を行った。CCDの1素子にX線の1フォトン数フォトンの光量を入射させることにより、エネルギー分解能を持たせた2次元分布の測定が出来ることが分かった。また、フォトンのエネルギー測定のために最適なCCDの測定条件、暗電流ノイズの軽減のための工夫などを求めた。また、X線散乱光のCCDによる幾つかの測定実験を行い、材料表面を観察できる新しいX線顕微鏡の可能性を見出した。
思春期喫煙が成熟後の認知機能に及ぼす影響：動物モデルによる検討

マウスを用い、思春期のニコチン投与が成熟後の認知機能にいかなる影響を及ぼすかについて検討した。テストには場所学習課題と単純反応時間課題を用いた。その結果、思春期にニコチンを投与されたマウスは、投与されなかったマウスと同様に、空間学習を速やかに習得した。しかしながら、ニコチン投与マウスは逆転学習において障害を示した。単純反応時間課題では、衝動的行動はみられなかったが、注意障害を示した。また、ニコチン投与マウスの前頭前野における樹状突起の長さと広がりに不全がみられた。これらの結果から、マウスにおける思春期ニコチン投与は脳形態の長期的変化と永続的な認知機能障害をもたらす可能性が示唆された。雄のC57BL6系マウスを用いた。同じ母親から生まれたマウスを2群(ニコチン前処置群と生食水前処置群)に分け,生後54-63日目(思春期終了後)の10日間にわたって,ニコチン(0.4mg/kg)または生食水を1日3回(10時,13時および15時)投与した。最終投与から5週間後に,インテリケージにニコチン前処置群と生食水前処置群の認知機能を測定した。この装置には4つの独立した学習コーナーがあり,各コーナーには左右にそれぞれ視覚刺激用の3種類のLED(赤,黄,青)とノーズポーク用穴(シャッターと検出センサー付),またシャッターの奥には,給水ボトル(報酬用)が装着されている。マウスはインテリケージの中で集団飼育され,課題の遂行はマウスの活動期に当る夜間に行わせた。マウスは背中に埋め込まれた認識チップによって検知され,それぞれのマウスの遂行成績は全自動で測定された。各マウスに対して,プログラムにより,(1)空間学習とその逆転学習課題,(2)単純反応時間課題および(3)衝動性選択課題のいずれかを行わせた。その結果,ニコチン前処置群マウスは,生食水前処置群マウスと同様に,空間学習とその逆転学習課題を速やかに習得した。また,単純反応課題と衝動性選択課題における遂行成績についてもニコチン前処置群と生食水前処置群の間に有意差は見られなかった。以上の結果から,思春期終了後のニコチン反復投与はマウスの認知機能に影響を及ぼさないことが示された。雄のC57BL/6Jマウスを用いた。同じ母親から生まれたマウスを2群(ニコチン前処置群と生食水前処置群)に分け,生後34-43日目(思春期)の10日間にわたって,ニコチン(0.4mg/kg)または生食水を1日3回(10時,13時および15時)投与した。最終投与から5週間後に,インテリケージ(NewBehavior社製)を用いて,ニコチン前処置群と生食水前処置群マウスの認知機能を測定した。インテリケージには4つの独立した学習コーナーがあり,各コーナーには左右にそれぞれ視覚刺激用の3種類のLED(赤,黄,青)とノーズポーク用穴(シャッターと検出センサー付き),またシャッターの奥には,給水用ボトルが装着されている。マウスはインテリケージ内で集団飼育を行い,課題の遂行はマウスの活動期に当たる夜間に行わせた。マウスは背中に埋め込まれた認識チップによって識別した。それぞれのマウスに対して,(1)空間学習とその逆転学習課題,(2)単純反応時間課題および(3)衝動性選択課題のいずれかを行わせた。その結果,ニコチン前処置群マウスは,生食水前処置群マウスと同様に,空間学習を速やかに習得した。しかしながら,ニコチン前処置群は,逆転学習において有意な成績低下を示した。単純反応時間課題では,衝動性の指標となるフライング反応は生食水前処置群とニコチン前処置群で差は見られなかったが,注意の指標となる反応潜時で両群に差が見られ,ニコチン前処置群では生食水前処置群と比較して有意に潜時が延長した。以上の結果から,思春期にニコチンを投与されたマウスには逆転学習障害や注意障害が生じる可能性が示された。動物モデルを用いて、思春期および成体期のニコチン投与が認知機能にいかなる影響を及ぼすかを検討した。被験動物にはC57BL/6Jマウスを用いた。34日齢(思春期投与群)または54日齢(成体期投与群)から毎日10日間、0.4mg/kgのニコチンを一日3回皮下投与し、最終投与の5週間後から約4週間に渡って認知課題を行った。その結果、思春期にニコチンを反復投与された成体マウスでは空間記憶課題の逆転学習の習得に遅れがみられ、また注意機能の障害も観察された。

これらの認知機能障害は、成体になってからニコチンを反復投与されたマウスにはみられなかった。さらに、上記課題を行ったマウスの脳をゴルジ染色し、前頭前野および海馬の神経細胞を形態学的に解析した。その結果、思春期ニコチン投与群では、前頭前野の帯状皮質、縁前皮質、および海馬のCA3において樹状突起の長さと広がりに不全がみられた。成体期ニコチン投与群には、いずれの脳部位においても形成不全はみられなかった。以上のように、思春期にニコチンを投与されたマウスでは、前頭前野や海馬の神経細胞に発達不全が見られた。一方、成体期にニコチンを投与されたマウスの脳では形成不全は観察されなかった。従って、思春期は成体期と比較してニコチンの影響を受けやすく、思春期にニコチンを摂取すると脳神経の発達に永続的な変容が生じる可能性が示唆された。また、思春期ニコチン投与によって生じた神経発達不全は認知機能に影響を及ぼし、逆転学習や注意機能の障害をもたらす可能性が示唆された。社会科学今年度は,思春期終了後におけるニコチンの反復投与がマウスの認知機能にいかなる影響を及ぼすかについて検索した。3種類の行動課題について予定通りに実施することができた。その結果,学習機能,自己統制機能および注意機能についての成体期ニコチン投与効果を詳細に分析することができた。今年度は,思春期におけるニコチンの反復投与がマウスの認知機能にいかなる影響を及ぼすかについて検索した。3種類の行動課題について予定通りの実験データを得ることができた。その結果から,学習機能,自己統制機能および注意機能についての思春期ニコチン投与効果を詳細に分析することができた。次年度は,行動課題として行った空間学習課題,逆転学習課題,単純反応時間課題などに主要な役割を担う内側前頭前野と海馬の神経網が,思春期あるいは思春期終了後のニコチン反復投与により,いかなる影響を受けるかについて検索する。雄のC57BL6系マウスを用いる。平成24年度および平成25年度と同じ手続きにより,思春期と思春期終了後のニコチン前処置群と生食水前処置群各12匹を用意する。最終投与から5週間後に,深麻酔下において潅流固定後,前頭前野と海馬を切り出し潅流固定に使用した固定液を用いて5°Cで再固定する。再固定後,樹状突起に対するゴルジ染色を施す。顕微鏡下で前頭前野と海馬の形態学的変化について,前頭前野の下位領野(帯状回,縁前皮質,下辺縁皮質)と海馬の下位領野(CA1,CA3,歯状回)に分けて観察する。得られたデータについてSholl解析による定量評価を行う。以上の結果について,思春期ニコチン前処置群と思春期終了後ニコチン前処置群で比較する。次年度は,前頭前野の認知機能が,思春期終了後のニコチン反復投与により,いかなる影響を受けるかについて検索する。前年度と同様に,同じ母親から生まれたマウスを2群(ニコチン前処置群と生食水前処置群)に分け,生後54-63日目(思春期終了後)の10日間にわたって,ニコチンまたは生食水を投与する。最終投与から5週間後に,インテリケージにニコチン前処置群と生食水前処置群マウスを投入する。前年度と同様に,(1)空間学習とその逆転学習課題,(2)単純反応時間課題および(3)衝動性選択課題について調べる。以上の結果を思春期終了後のニコチン前処置群とコントロール群で比較する。該当なし