hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
口腔領域に生ずる皮膚科的疾患の病理病態解析と治療法に関する臨床病理学的研究

また、尋常性天疱瘡によるものは歯肉初発後数カ月から数年以内に他の歯肉以外の部位にも病変現れやすいのに対して、偏平苔癬によるもの数年以上に渉って病変が歯肉のみに留まる例があった。これら歯肉病変の成り立ちを明らかにすることはできなかったが、精神的ストレスを訴える例、子宮筋腫の既往例やその外科的切除例などがあり、病因との関連が推測された。治療としては、通常の歯周治療に加えて皮質ホルモン、その他薬物の局所適用、歯肉切除による病変部組織の除去、歯肉移植による病変部組織の置換、ステロイド剤の全身投薬、漢方などが試みられ、症例によってはそれなりに有効であったが、完治する例は少なかった。前回までは歯肉や口腔粘膜の皮膚科的疾患について臨床的分析を試み、これらの病変は水疱性粘膜疾患と炎症性角化症が主体であることを示した。今回は歯肉に初発した21例の剥離性歯肉病変例(男性2例、女性19例、平均年齢:47.3歳)の臨床病理学的検索から、診断や成り立ち、さらには治療法に対する考察を試みた。その結果、帯状の浮腫性紅斑と斑点状の紅斑を示す例が多く、殆どが女性で現れ、帯状病変例は上顎臼歯部と下顎前歯部の唇頬側に生じやすい特徴を示した。また帯状病変例の約半数が数カ月から数年で近接頬粘膜に扁平苔癬特有の粘膜症状が現れ、びらん型扁平苔癬の歯肉初発例と診断されたが、残り半数と斑点状の紅斑例は数年から10数年に渉って病変が歯肉に限局しており、基礎疾患の確定診断は難しかった。これに対して、剥離性びらんに偽膜や水疱形成を伴う例は初発後数カ月以内で歯肉以外にも病変が現れるのが特徴であり、水疱性粘膜疾患であることが判明した。鑑別診断に際して病変が口腔粘膜領域に生じている際には、免疫病理学的検索が参考となったが、歯肉に限局している際には検索所見に多様性がみられた。通常の歯周治療は病変の消長には特に関連がなく、ステロイド含有軟膏の局所貼薬は症状の軽減に有効であった。また、水疱性粘膜疾患の症状増悪期にはステロイドの全身投薬が効果的であった。一方、びらん型扁平苔癬の歯肉初発例や斑点状の病変例では、歯肉移植による病変部組織の置換が病変の改善には有効であった。尋常性天疱瘡は皮膚病変の改善に伴って口腔粘膜や歯肉の病変も完治したのに対して、びらん型扁平苔癬例では歯肉病変の完治は得難く、改善と再発も繰り返していた。また、斑点状の歯肉病変例では臨床症状が改善例している例が多かった。今後は角化とホルモンとの関連、鑑別診断に有用な遺伝子検索、抗ハンセン病治療薬の臨床応用などに目を向ける必要があると思われる。
G蛋白を中心としたPTHの骨形成促進作用メカニズムの解明と骨再生への応用

本研究はPTHシグナルにおけるGαsとGαqの骨・軟骨代謝調節機構をそれぞれ骨・軟骨組織特異的に遺伝子を欠損させた遺伝子操作マウスを用いて独立に解析し、それぞれの関連シグナルを同定すると同時に、GαsとGαqシグナルのバランスによるPTHの骨形成促進作用と軟骨分化作用を解明した。今年度は、Conditional Gαs-KOおよびconditional Gαq-KOの作出、およびその骨組織の解析の準備をおこなった。マウスの作成については、今までの研究で、骨芽細胞においてGαqを介したシグナルに分化抑制作用があることが分かったが、Gαqのloss of functionについての解析は行われていない。コンベンショナルなGαs-、Gαq-KOマウスは両者ともにすでに作成されておいるが、Gαs-KOマウスは胎生初期に死亡してしまい、またGαq-KOマウスは胎生後期もしくは出生直後に血小板の異常により死亡してしまうため、骨量の変化が明らかとなる成人の骨の骨組織の解析が不可能である。そこで、両G蛋白の骨組織特異的なconditional KOマウスが必要となってくる。共同研究である東京大学ティッシュ・エンジニアリング部の研究協力者はこれまでKOマウスの作出、解析を数多く行ってきているので、その手法であるCre/loxPシステムを用いて作成した。両蛋白をfloxで挟み込んだターゲティングベクターを用いてfloxマウスの作製を行った。作出されたそれぞれのfloxマウスを、現在保有する骨芽細胞特異的にCreを発現するI型コラーゲン-Creマウスと交配させて、骨芽細胞特異的conditional KOマウスを作出した。In vivoの解析:まず作成したconditional KOマウスが骨芽細胞特異的に遺伝子欠損を起こしうるかを、既存のI型コラーゲン-Creマウスと掛け合わせて作った新生児を用いて確認した結果、骨芽細胞特異的にGαs-、Gαq-の発現が抑制されていることが確認された。In vitroの解析:各conditional KOマウス、および同胞WTマウス各由来の頭蓋骨由来の初代培養骨芽細胞および骨髄細胞を取り出し、骨芽分化系解析のための準備中である。本研究はPTHシグナルにおけるGαsとGαqの骨代謝調節機構をそれぞれ骨組織特異的に遺伝子を欠損させた遺伝子操作マウスを用いて独立に解析し、それぞれの関連シグナルを同定すると同時に、GαsとGαqシグナルのバランスによるPTHの骨形成促進作用の分子メカニズムを解明する。将来的に顎顔面領域の骨欠損に対する、より効果が強く副作用の少ない骨再生のための骨形成促進剤の開発に結びつけることが目的である。骨芽細胞においてGαqを介したシグナルに分化抑制作用があることが分かったが、Gαqのloss of functionについての解析は行われていない。そこで、両G蛋白の骨組織特異的なconditional KOマウスが必要となり、Cre/loxPシステムを用いて作成中である。GαsとGαqのそれぞれのタンパクをfloxで挟み込んだターゲティングベクターは構築しており、このベクターを用いてfloxマウスの作製を行っている。作出されたそれぞれのfloxマウスを、現在保有する骨芽細胞特異的にCreを発現するI型コラーゲン-Creマウスと交配させて、骨芽細胞特異的conditional KOマウスを作出している。昨年度作出したマウスにこれらの遺伝子の移行がみられなかったために、今年度は再作出を行っている。In vitroの解析として、PTHの骨形成促進作用が認められる骨芽細胞様細胞株(MC3T3E1、ST2等)培養系を用いてPTHシグナルの下流分子の解析を行っている。恒常的に活性を持つCA-GαsおよびCA-Gαq遺伝子を含むアデノウィルスを作成中である。本研究の目的は、このGαsとGαqによる骨代謝調節機構を、それぞれ骨組織特異的に遺伝子を欠損させた遺伝子操作マウスを用いて独立に解析し、それぞれの関連シグナルを同定すると同時に、GαsとGαqシグナルのバランスによるPTHの骨形成促進作用の分子メカニズムの解明、更にはより効果が強く副作用の少ない骨再生のための骨形成促進剤の開発に結びつけることである。骨量の変化が明らかとなる成体の骨組織解析のために、骨組織特異的なconditional Gαs-とGαq-KOマウスの作出を開始した。現在Gαs-とGαq-floxマウスを作製するためにターゲティングベクター作成を行っている。この間、Invitroの解析を進めた。まず、恒常的に活性を持つCA-GαsとCA-Gαqのアデノウイルス作成し、最適なウイルス濃度を確認後、各培養細胞に感染させ、それぞれのG蛋白の発現量の差で、分化へ影響、あるいは骨吸収の指標となる破骨細胞形成支持能すなわちRANKLの発現への影響があるかどうかを検討した。

具体的には1)骨芽細胞の増殖能を細胞増殖曲線および[3H]-thymidine取込能により評価し、また骨芽細胞分化能・基質合成能・石灰化能をそれぞれALP活性、Alizarin red染色、von Kossa染色によって評価。2)骨髄細胞培養系における骨芽細胞分化能をcolony foming unit(CFU)-F/ALP+、CFU-OBで評価。さらに、現在、各Gα蛋白を介したシグナル下流に存在しうる分子を同定するため、CA-Gαs、CA-Gαq遺伝子導入細胞と非導入対象細胞の間のmRNAの比較をgene chip microarrayを用いて行う準備中である。
NRF2依存性がん細胞の代謝物による腫瘍微小環境改変メカニズムの解明

本申請研究では、発がんモデルマウスや、マウス同種間で移植可能な悪性度の高いNRF2依存性がん細胞を構築し、転移モデル実験などに供することで、がん細胞が放出する特徴的な代謝物の腫瘍微小環境への影響を解析し、がん細胞の代謝物による腫瘍微小環境の改変(Metabolic instruction)ががんの悪性化に果たす役割を解明する。また、がん細胞の代謝が腫瘍微小環境のみならず、担がん宿主の全身状態にも影響する可能性を検証するために、担がんマウスの運動能などを長期的に観察する。
抗プリオン活性を有する四重鎖核酸の探索とそれらの作用機構に基づく分子設計

ウシの海綿状脳症(BSE)に代表されるプリオン病は、異常型プリオン蛋白質の蓄積が原因と考えられている。我々は四重鎖構造を形成する核酸分子の中から、プリオン感染細胞の異常型プリオン蛋白質の産生を抑制できるものを探索したところ、50%阻害濃度(IC50)100 nM程のRNA分子の発見に成功した。しかしこのRNA分子のNMRスペクトルは信号の分離が極めて悪く、立体構造の解析が困難であった。そこでこのRNA分子の配列の改変および溶液条件と調製方法の検討を行った。その結果、NMR信号がよく分離したRNA変異体を見出し、また測定における最適な溶液条件を確立した。αヘリックスに富む正常型プリオン蛋白質(以下PrPC)から、βシートに富む異常型プリオン蛋白質(以下PrPSc)への構造遷移がプリオン病の原因と考えられている。申請者はRNAアプタマーr(GGAGGAGGAGGA) (以下R12)の立体構造及び相互作用解析により、R12の特異な四重鎖構造がPrPCを認識して結合し、異常型への遷移を妨害する抗プリオン活性を有することを明らかにした。この成果を踏まえて、本研究課題では以下の3つの計画を進行させる。1. R12とは異なる配列・トポロジーで四重鎖構造を形成するDNA及びRNAの抗プリオン活性を検証し、より高い抗プリオン活性を持つ核酸分子を探索する。2.得られた核酸分子とプリオンタンパク質の各々の相互作用部位を明らかにし、さらに複合体の構造研究から、核酸分子が抗プリオン活性を発揮する作用メカニズムを解析する。3.構造情報に基づいてさらに高い抗プリオン活性を有する核酸分子を創製する。平成26年度では、四重鎖構造を形成するDNA及びRNAについて、抗プリオン活性のスクリーニングを行った。抗プリオン活性の検証は、ヒトのプリオン病を感染させたマウスの神経由来の細胞GT-FK株を用いた。この細胞は恒常的にPrPScを産生する。これに四重鎖核酸を添加後、培養し、細胞抽出液中のPrPScの量を測定することで、抗プリオン活性を評価した。この結果、申請者が過去に抗プリオン活性を見出したR12分子よりも、活性の高いRNA分子を発見することに成功した。得られたRNAのCDスペクトルを測定したところ、平行型四重鎖構造を形成していることを明らかにした。プリオン蛋白質の正常型から異常型への構造遷移がプリオン病の原因と考えられている。申請者は正常型プリオン蛋白質に強く結合する12残基のRNA分子(以後R12)が、プリオン蛋白質の構造遷移を抑制できること、すなわち抗プリオン活性を有することを見出した。本研究では、R12の立体構造を基に抗プリオン活性の高い核酸分子を設計し、異常型プリオン蛋白質を産生する細胞を用いてその抗プリオン活性を検証した。その結果、R12以上に抗プリオン活性の高いRNA分子(以後R24)を見出すことに成功し、そのIC50を調べたところ、100 nM程であった。最終年度では、R24の立体構造とプリオン蛋白質との相互作用様式について、NMR法による解析を目指した。しかし、R24のNMRスペクトルのシグナル本数は、R24の残基数から予想されるシグナル本数よりも遥かに多かった。これはR24の立体構造に多型性があり、各コンホメーションのシグナルが同時に観測されたためであると考えられる。R24を溶解する溶媒や調製方法を検討したが、R24の立体構造を1系にすることはできなかった。そこで、R24の配列の一部を変更あるいは末端残基の付加等によって、単一のコンホメーションで存在するR24変異体の取得を試みた。系統的に設計したR24変異体の中から、各シグナルがよく分離し、かつNMRスペクトルのシグナル本数が残基数から予想されるシグナル本数とほぼ一致するR24変異体を見出すことに成功した。平成26年度では計画通り、四重鎖構造を形成するDNA及びRNAについて抗プリオン活性を検証した。その結果、過去に抗プリオン活性を見出したR12分子以上に活性の高いRNA分子を発見することに成功し、そのIC50を調べたところ、100 nM程であった。さらにこのRNA分子の立体構造はこれまでに報告例が無いため、RNA分子単独での構造研究をCDスペクトルの解析によって行ったところ、平行型の四重鎖構造であることを明らかにした。以上より、当該年度中に目標として設定した予定の計画は概ね達成できたとした。構造生物学抗プリオン活性の高いRNA分子を見出したが、立体構造について報告例の無いものであったため、まずRNA分子単独での四重鎖構造のトポロジーをNMR法によって決定する。

次いで、RNA分子が正常型プリオンタンパク質のどの領域を認識しているのかを、生化学的及び分光学的な相互作用実験によって決定する。RNA分子と正常型プリオンタンパク質の複合体の構造研究をNMR法によって行い、抗プリオン活性の作用メカニズムを原子レベルの分解能で解析する。抗プリオン活性のスクリーニングに用いた四重鎖核酸は、立体構造が既知のものと、立体構造の報告例が無く、配列から四重鎖構造を形成すると予想されたものとがある。スクリーニングの結果、立体構造の報告例の無いRNA分子が最も高い抗プリオン活性を示した。よって平成26年度では、まずRNA分子単独での構造研究を行う必要があった。このため、当初26年度内に行う予定であった四重鎖核酸と正常型プリオンタンパク質及びそのC末欠損体との相互作用研究を、27年度に行うこととした。よってタンパク質の調製に用いる試薬類や、精製に用いる液体クロマトグラフ用のカラムなどを27年度以降に購入するため、次年度に使用額が生じることとなった。前述した通り、27年度中に高い抗プリオン活性を示したRNA分子と、正常型プリオンタンパク質及びそのC末欠損体との相互作用研究を行う。そのため、タンパク質の調製に用いる試薬類や、精製に用いる液体クロマトグラフ用のカラムなどを購入する。この他、タンパク質を13C及び15N安定同位体標識するための13C標識グルコース及び15N標識塩化アンモニウムの購入に使用する。またRNA分子の構造解析に必要となる、13C, 15N安定同位体標識された核酸合成用アミダイトの購入を計画している。
CESTに基づく脳腫瘍のMR分子イメージング法の開発と臨床応用

CESTイメージングの一種であるAmide Proton Transfer (APT)イメージングの臨床応用について、撮像法の開発、撮像シークエンスの最適化、再現性の検討、神経膠腫の悪性度評価の有用性についての検討を行った。撮像法としてパラレルトランスミットを用いた手法と3D FSE Dixon法を開発した。飽和時間の延長により神経膠腫におけるAPTコントラストの向上が得られた。神経膠腫のWHO gradeの上昇とともに有意なAPT信号の上昇が見られ、悪性度評価に有用と考えられた。造影MRI、拡散強調画像、灌流画像と診断能の比較を行い、APTイメージングはこれらの手法より高い診断能を示した。本年度は脳腫瘍のAPTイメージングにおける最適な画像パラメータを検討した。まず卵白を用いたファントムを作成し、APTイメージングの飽和パルスの持続時間と得られるCEST効果との関係を調べた。10%, 20%, 50%, 100%の卵白で満たしたファントムを飽和パルスの持続時間を0.2s-3.0sまで変化させながら撮像した。いずれの濃度においても、持続時間が長い方がCEST効果は向上したが、特に2.0秒以上で高いCEST効果が観察された。飽和パルスの印加にはParallel transmission systemを用いた。次に神経膠腫患者において飽和パルスの持続時間を0.5s, 1.0s, 2.0sと変化させてCEST効果を測定した。9名の低悪性度神経膠腫、13名の高悪性度神経膠腫においてAPT信号を測定したところ、いずれの患者においても2.0sの飽和パルスで正常と病変部との間のAPT信号のコントラストが最大となった。よってこれらの結果から長い飽和パルスが脳腫瘍のAPTイメージングに最適であることが明らかとなった。次にAPTイメージングの臨床使用における再現性を検討した。脳腫瘍患者の術前検査においてscan-rescan撮像を行い、得られた腫瘍部のAPT信号の平均値と90パーセンタイル値を測定したところ、2回の撮像に置いて高い一致率が得られた。これらはParallel transmission systemを用いたAPTイメージングにおいて飽和パルスの空間的均一性が高く、またB0不均一性が正しく補正できていることを表している。これらのファントム、患者での検討から、Parallel transmission systemを用いたAPTイメージングでは長い飽和パルスが有用であり、本手法は再現性の高い画像法と考えられた。1)神経膠腫患者の病理学的悪性度の予測能の評価神経膠腫の悪性度評価において様々な撮像法の有用性が報告されているが、確立してはいない。今回われわれはびまん性神経膠腫(WHO Grade II-IV)の術前患者のうち、ガドリニウム造影剤による増強効果の乏しかった患者34例を対象とし、APTイメージングが腫瘍の組織学的悪性度を反映するかどうかの検証を行い、拡散強調画像から求められるADC値および灌流画像から求められる脳血液量との診断能の比較を行った。腫瘍のAPTの平均値および90パーセンタイル値共に高悪性度群(WHO Grade III-IV)の方が低悪性度群(WHO Grade II)よりも有意に高い値そ示した。ROC解析ではAPT平均値、90パーセンタイル値ともに両群の鑑別能は中等度であった。一方ADC値および脳血液量値は鑑別に有用ではなかった。この結果から従来の撮像法では正確な悪性度評価ができなかった症例におけるAPTイメージングの有用性が明らかとなった。2)脳腫瘍の治療効果判定における有用性神経膠腫の放射線化学療法後のモニターの一般的な指標としては通常ガドリニウム増強効果が用いられているが、増強効果を示さない再発あるいは真の腫瘍増大を伴わない画像上の増強域の増悪(Pseudo-progression)を認めることもあり、増強効果のみで治療効果を判定することは容易ではない。増強効果は腫瘍そのものでなく血液脳関門の破綻を反映しているが、APTイメージングは腫瘍細胞のタンパク/ペプチドを見ており、より直接的に治療効果を評価が期待できる。現在膠芽腫の放射線化学療法後の患者にAPTイメージングを撮像し、治療効果の判定における有用性を検討している。昨年度に行ったAPTイメージング撮像法のパラメータ調整を行ったのち、本年度は神経膠腫の患者における撮像を行った。当初の目的であったAPTイメージングによる悪性度評価について上記のとおりのまとまったデータが得られ、APTイメージングの臨床的有用性を証明することができた。ただし治療効果の判定については十分な患者数が集まっていないため、少し計画に遅れがでている。今年度はAPTイメージングの臨床応用に向けてさらなるシークエンスの開発を行った。従来は2Dのシングルスライスのみの撮像であったが、今回開発した3D APT-Dixon法ではマルチスライスの撮像を可能としており、さらにDixon法による内因性のB0補正を組み込んでいる。この手法を脳腫瘍患者にて撮像し、従来の2D APTイメージングとの定量性の比較を行った。22人の脳腫瘍患者(54.2±18.7歳、男性12名、女性10名)にて3D APT-Dixon法と2D APTの両者を撮像した。3D APT-Dixonでは±3.1 ppm, ±3.5 ppm, ±3.9 ppm, ー1560 ppmの周波数にて撮像し、+3.5ppmではエコーシフトを変えて3回撮像し内因性のDixon B0マップを作成した。

3D APTをDixon B0マップで補正したもの(3D-Dixon)、別個に撮像したB0で補正したもの(3D-Separate)、補正しなかったもの(3D-uncorrected)の3通りを作成し、2D-APTと比較した。結果として、腫瘍のAPT強調信号の平均値では3D-Dixonは2D-APTと高い一致率(ICC=0.964)と高い相関(r=0.93, P<0.0001)を示した。APT強調信号の90パーセンタイル値も高い一致率(ICC=0.972)と高い相関(r=0.95, P<0.0001)を示した。3D-Dixonの一致率や相関は3D-Separateや3D-uncorrectedよりも高いものであった。これらの結果から、内因性B0マップによる3D-Dixonは高い定量性を有していることが明らかとなった。さらにマルチスライス撮像は臨床使用における有用性が高いと考えられた。CESTイメージングの一種であるAmide Proton Transfer (APT)イメージングの臨床応用について、撮像法の開発、撮像シークエンスの最適化、再現性の検討、神経膠腫の悪性度評価の有用性についての検討を行った。撮像法としてパラレルトランスミットを用いた手法と3D FSE Dixon法を開発した。飽和時間の延長により神経膠腫におけるAPTコントラストの向上が得られた。神経膠腫のWHO gradeの上昇とともに有意なAPT信号の上昇が見られ、悪性度評価に有用と考えられた。造影MRI、拡散強調画像、灌流画像と診断能の比較を行い、APTイメージングはこれらの手法より高い診断能を示した。当初の目的であった脳腫瘍におけるAPTイメージングの撮像パラメータの最適化を行え、臨床使用における再現性を確認することができたため、概ね順調に進展していると考えている。1)本年度に引き続き、脳腫瘍の治療効果判定における有用性について検討する。具体的には放射線治療とテモゾロミド併用治療を行う高悪性度神経膠腫(Grade III, IV)約40名を対象とし、治療前、治療開始後6週間、その後1コースごとにAPTイメージングを撮像する。初期のAPT信号が腫瘍再発を予測できるか、経過のAPT信号が腫瘍再発を正しく診断できるかどうかについて経過および他の画像所見との比較を行いながら検証する。2)ハイブリッドPET/MRシステムを用いた集学的診断法の確立九州大学病院では平成25年度中にハイブリッドPET/MRシステムが導入され、平成26年度より本格的な運用が開始される。PET/MRはMRIの濃度分解能の高さをPET画像に反映することにより、レジストレーションや定量精度の向上が期待されている。本研究ではCESTイメージングをPET/MRに組み込むことにより、MRIによる形態のイメージングのみならず、分子レベルでのマルチモダルイメージングが可能となる。具体的には上記目的2),3)の神経膠腫の悪性度評価や治療後の効果判定においてCESTイメージングとPET各種トレーサー(18F-FDG、11C-Methionine)とを組み合わせることで診断能が向上するかどうかについて検討する。神経放射線科学
巨大磁気抵抗酸化物における軌道秩序の磁気分光

ペロブスカイト関連構造を有するマンガン酸化物の物性研究、特に超巨大磁気抵抗(colossal magnetoresistance : CMR)効果とその発現機構に関する研究が近年盛んである。ここ数年の精力的な研究によって同物質系におけるCMR効果に従来から言われてきた強磁性金属状態を導く二重交換相互作用だけでなく、転移点近傍における伝導電子の電荷及び軌道の動的あるいは短距離の秩序が重要であるとの認識がなされるようになった。本研究では、通常の回折実験では測定が困難な動的あるいは短距離秩序的の軌道秩序を光学的手法(光反射・吸収、ラマン散乱測定)によって検出し、その実空間秩序パターンと電子構造への影響を考察するとともに、CMR機構に関連してその磁場効果を明らかにすることを目的とした。本研究において、軌道の方向性秩序に起因する電子構造の異方性の測定を可能とする種々のペロブスカイト型マンガン酸化物単結晶の非双晶化に育成に成功した。これらの良質結晶における光学伝導度スペクトルの測定から、擬立方晶の結晶構造であるにもかかわらず、電子構造には軌道秩序の型を反映した大きな異方性が現れることが明らかになった。CMRの発現機構の解明という観点からは、X線散漫散乱及びラマン散乱測定によって、異方的な形状をした電子軌道がいわゆる「液晶」のように方向性秩序を保ったまま長距離相関が失われた状態「軌道液晶」から磁場によって等方的電子液体へと相転移することこそCMR効果の本質であることを明らかにした。さらにCMR物質の母物質であるLaMnO_3のラマン散乱スペクトルの詳細な測定(偏光・温度依存性)を行い、軌道秩序を持つ固体中における新しい励起「軌道波(orbital waveまたはorbiton)」を初めて観測することに成功した。本年度は、巨大磁気抵抗効果を示すマンガン酸化物の母体であり、また軌道秩序を示す典型物質であるLaMnO_3のシングルドメインの結晶を作成することに成功し、光学スペクトルの測定によってその電子構造の異方性を明らかにした。LaMnO_3は770K付近で協力的ヤーンテーラー変形を伴った軌道整列相転移を示し、さらに140K付近でA型の反強磁性相へと転移する。多くの理論計算は、A型の反強磁性秩序によって電子構造の異方性が生じることを予言しているが、低温で観測された大きな異方性は温度の上昇とともに緩やかに減少し、反強磁性転移点では大きな影響を受けず、むしろ、軌道整列転移点で急激に消失することが明らかになった。このことは、軌道秩序が電子構造に与える影響の重要性を示しており、また、この結果からLaMnO_3の最低電荷励起はモット型ではなく電荷移動型であることが結論される。さらに、この典型的な軌道整列系において軌道の集団励起に対応する軌道波をラマン散乱によって観測することに初めて成功した。100meV以上の高いエネルギー位置に観測されたラマンバンドは、その偏光依存性や散乱強度など理論的な予測と一致し、それが軌道波であることが確認された。一方で、磁場中でのスペクトロスコピー用の実験系の立ち上げを行い、超伝導磁石を用いた反射分光、ラマン分光を行うための測定系を整備した。これにより、来年度に向けて磁場中での反射分光、ラマン分光測定によって、巨大磁気抵抗と軌道秩序の相関を明らかにし、また、軌道波に対する磁場の影響などを明らかにすることができる。今年度は、昨年度に引き続き、軌道秩序を示すペロブスカイト型マンガン酸化物Nd_<1-x>Sr_xMnO_3系のシングルドメインの結晶を作製し、その電子構造の異方性を光反射率スペクトルの測定によって調べた。

この系においては、反強磁性絶縁体のNdMnO_3からホールドーピングを行うことによって、ドープ量の増加とともに基底状態は強磁性金属、A型反強磁性金属、C型反強磁性絶縁体と変化する。これらの電気的・磁気的性質は軌道がどのような秩序を示すか、あるいは秩序を持たないかによっていることが知られている。x=0.55のA型反強磁性金属、およびx=0.7のC型反強磁性絶縁体においては、磁気転移を起こすよりも高温側から光学伝導度スペクトルに異方性が認められ、さらに基底状態においては二重交換相互作用により強磁性的に結合した面あるいは鎖に平行方向と垂直方向で大きな異方性が存在することがわかった。これらの結果は軌道秩序が系の電荷ダイナミクスを支配していることを示している。また、基底状態における低エネルギー領域の光学伝導度スペクトルは、強磁性金属においては擬ドゥルーデ的な形状を示すが、A型反強磁性金属においては擬ギャップ的な構造を伴い、またC型反強磁性絶縁体においてはギャップが開いている。これは、軌道秩序およびそれによって生じる磁気秩序の型に依存して、電子系の実効的な次元性が3次元から2次元、1次元と下がっていることによっているものと考えることができる。
反芻家畜のタンパク質利用性に関わるマメ科植物のタンニンの組織・化学的特性の解明

寒地型および暖地型マメ科牧草を対象にタンニンの化学的特徴と反芻動物の第一胃内タンパク質分解性との関係を調査した。16草種のマメ科植物では縮合型タンニン含量は0.010.3%と広く分布した。タンニンによる第一胃内におけるタンパク質分解の抑制作用は、寒地型マメ科牧草ではLotus corniculatus、暖地型マメ科牧草Desmodium intortumで顕著に認められたが、その他のマメ科植物では抑制作用が弱いあるいは抑制が認められなかった。これらの草種ではタンニン画分により葉部のタンパク質の溶解性を低下させていることで、第一胃内微生物によるタンパク質分解を抑制していることが明らかとなった。熱帯地域で生育する植物からタンパク質供給源として有用な飼料資源の探索を目的として、草本および木本植物を対象にルーメン内におけるタンパク質分解性とそれに対するタンニンの影響を調査した。フィリピン共和国ラグナ州にて乾季に木本4種類(Laucaena leucephala、Moringa oleifera、Gliricidia sepium、Desmodium cinereum)、草本4種類(Calopogonium mucunoides、Centrosema macrocaroum、Arachis pintoi、Stylosanthes guyanensis)を採取した。採取した植物の粗タンパク質含量は1628%であり、特に木本類が草本類と比べて高く、LeucaenaやMoringaが比較的高い値を示した。一方、タンニンを含む総フェノール性化合物はLeucaenaやDesmodiumで4%程度含まれており、その他の植物は2%以下と低かった。各植物のin vitroルーメン内におけるタンパク質分解性として、培養液中のNH3濃度を測定した結果、DesmodiumやMoringaで高く、これらがルーメン内で分解されやすいンパク質を多く含むことが示唆された。そこで、タンパク質分解性に対するタンニンの効果をポリエチレングリコールの添加により検証した結果、いずれの植物種でもNH3濃度の有意な増加は認められず、タンニンによるタンパク質分解抑制は認められないことが確認された。以上の結果から、今回調査した植物の中では、タンニンによる阻害を受けずルーメン内で利用可能なタンパク質を多く含む植物種として、Moringa oleiferaが有力な補助飼料であることが示された。平成27年度では熱帯のマメ科植物を中心にサンプルの収集を進めた。次年度以降、温帯のマメ科植物にも対象を広げ、ルーメン内におけるタンパク質分解性に対するタンニンの作用を温帯および熱帯のマメ科植物を対象に行う。また、植物組織上でのタンニンの分布を顕微鏡下で観察するための試料調整の条件検討を行う必要が残された。温帯性マメ科牧草のバーズフットトレフォイルは排水不良地や酸性土壌でも比較的よく生育し、日本のような土壌環境にも適応することが期待される。しかし、日本ではバーズフットトレフォイルは牧草用では栽培されておらず、緑化用に種子が輸入され市販されているものの、形質は安定していない。一方、本研究の連携研究者である宮崎大学農学部明石らのグループでは、バーズフットトレフォイルの中でも根の成長が旺盛な株(スーパールート)を単離し、育種しており、その飼料価値を明らかにすることで、安定した形質を含むバーズフットトレフォイル系統の作出が期待される。そこで、本研究では、スーパールート株の飼料価値として、タンニンの作用を明らかにすることを目的とし、同属異種のミヤコグサおよびアルファルファと比較検討を行った。タンニン含量はバーズフットトレフォイルの葉部で1.3%DM、茎部で0.2%DMであった。一方、ミヤコグサやアルファルファでは、いずれの部位も0.02%DM以下でほとんど含まれていなかった。続いて、ルーメン微生物の培養系を用いて各植物体の葉部についてタンパク質の分解性をNH3濃度を指標に調査した。その結果NH3濃度は、バーズフットトレフォイル<ミヤコグサ<アルファルファの順であった。ここで、ルーメン微生物の培養系にタンニンと親和性が高いポリエチレングリコールを添加した結果、バーズフットトレフォイルのみNH3濃度の増加が確認されたことから、ルーメン微生物による葉部タンパク質の分解をタンニンが抑制していることが示された。以上の結果より、バーズフットトレフォイルのスーパールート株に含まれるタンパク質は、ルーメン内における分解性がアルファルファと比べると低く、その原因としてタンパク質の溶解性がタンニンにより抑えられていることで、ルーメン微生物のプロテアーゼによる分解を抑制している可能性が推察された。本年度は草種数は少ないものの、温帯のマメ科植物に対象を広げ、ルーメン内におけるタンパク質分解性に対するタンニンの作用を明らかにした。今後は、より詳細なタンニンの分子構造上の特性や植物組織上でのタンニンの分布を顕微鏡下で観察するための試料調整の条件検討を行う必要が残された。暖地型マメ科牧草6草種(アメリカンジョイントベッチ、ファジービーン、グリーンリーフデスモディウム、バーガンディビーン、センチュリオン、サイラトロ)を対象に、含有成分とルーメン内でのタンパク質利用性について検証した。縮合型タンニンはグリーンリーフデスモディウムで高く検出され、8.3%DM(8月)、9.5%DM(9月)であった。葉部の縮合型タンニン含量は茎部よりも約2.5倍高く、葉部で13.4%DM、茎部で5.8%DMであり、成熟に伴う変化は認められなかった。またアメリカンジョイントベッチでも1%

DM程度縮合型タンニンを含有した、その他の草種では検出されなかった。続いて、in vitroのルーメン培養系にてタンパク質分解率を測定した結果、6種類の暖地型マメ科牧草の間では、グリーンリーフデスモディウムが最も低い値を示した。さらに、タンニンの吸着剤としてポリエチレングリコールを培養系に添加した結果、タンパク質の分解率が向上したことから、グリーンリーフデスモディウムの低いタンパク質分解性はタンニンによる抑制であることが確認できた。また、ルーメン内で分解されたタンパク質のうち、ルーメン内に残存するアンモニアを指標に微生物によって取り込まれたアンモニア量を算出し、微生物によるアンモニアの取り込み効率を推定した。ルーメン内で残存するアンモニア量が低かった草種はファジービーンとグリーンリーフデスモディウムであった。グリーンリーフデスモディウムにはタンパク質の分解がタンニンにより抑制されていたために、培養系に残存するアンモニアが低い値を示したと考えられた。ファジービーンは他の草種と比べ微生物によるアンモニアの取り込み効率が高かったことで残存するアンモニア量を低く抑えており、その要因として、茎葉に含まれる可溶性糖類がルーメン微生物によるアンモニアの取り込みを促進している可能性が示唆された。寒地型および暖地型マメ科牧草を対象にタンニンの化学的特徴と反芻動物の第一胃内タンパク質分解性との関係を調査した。16草種のマメ科植物では縮合型タンニン含量は0.010.3%と広く分布した。タンニンによる第一胃内におけるタンパク質分解の抑制作用は、寒地型マメ科牧草ではLotus corniculatus、暖地型マメ科牧草Desmodium intortumで顕著に認められたが、その他のマメ科植物では抑制作用が弱いあるいは抑制が認められなかった。これらの草種ではタンニン画分により葉部のタンパク質の溶解性を低下させていることで、第一胃内微生物によるタンパク質分解を抑制していることが明らかとなった。国内で栽培されるマメ科牧草および飼料として利用が期待されるマメ科作物を収集し、タンパク質やタンニン画分の分析を進めるとともに、in vitroルーメン内におけるタンパク質分解性を評価する。最終年度では、1,2年目の研究を踏まえ、熱帯および温帯で栽培されるマメ科牧草および飼料として利用が期待されるマメ科作物を収集し、タンパク質やタンニン画分の分析を進める。同様にin vitroルーメン内におけるタンパク質分解性を評価し、ルーメン内におけるタンパク質分解保護作用のあるマメ科植物の探索の結果をまとめる。特にタンニンについてはその化学特性や存在分布の特徴を明らかにする。草地学サンプルの収集数が予定より少なくなったため、旅費やそれらの分析にかかる支出が抑えられた。マメ科牧草に含まれるタンニンの分析において、前年度購入した試薬や器具類の残りを使用することができたため。また、サンプル採取のための出張が行わず、サンプルを協力者から輸送してもらっため、費用が抑えられた。
偏極多様体の小平エネルギーの研究

代表者は、偏極多様体の小平エネルギーの概念を、境界がある場合に、即ち、代数多様体Vと、境界としてのV上の因子Dと、V上の豊富直線束Lの三つ組(V.D.L.)に対して一般化して考え,その諸性質を明らかにした。とくに,森・川又理論の手法が使える状況下に(たとえばVの次元が3以下)では、飯高fibrationの対数偏極版とみなしうる自然なfibrationが存在することを示した。小平エネルギーの有理性はこれから従う。さらに、そのとり得る値の重合である小平スペクトルの構造については、その離散性は対応するファノ多様体の有界性に帰着することを示した。他方、偏極多様体の随伴直線束については3次元多様体の場合を集中的に研究し、Ein-Lazarsfeldの方法を強化改良して非特異多様体M上の豊富直線束LがL^3>1を満たすことは随伴直線束、K+3Lには基点がないことを示した。さらに、bigな直線束に対しては交点数の観点からはザリスキー分解を近似しているとみなしうる分解が存在することを証明し、それを応用して1K+6LIは(L^3=1であっても)正則写像を定めしかも単射的になることを示した。分担者石井志保子は,非有理特異点を持つ3次元ファノ多様体を研究し、まず、森理論を用いて良い性質をもつ自然なfibrationが構成できることを示した。さらに、その底空間が2次元になる場合をくわしく調べ、きちんと分類したのちに各場合の構造を明らかにした。また、標準的ではないが対数標準的ではある特異点の重みつきblow-upによる標準化についてのReid-Watanabe.予想について研究し,その成立条件を明らかにするとともに、一般の場合の反例を与えた。小林正典は、ケーラー偏極Calabi-Yau 3-folds(偏極構造として、単なる豊富直線束ではなく、ケーラー型式を考えたもの)の間のミラー対称性現象にきわめて類似した現象が、ケーラー偏極K3曲面達の間にも観察されることを発見し、その性質をToric幾何の立場から研究した。
シリカ系新規光触媒によるメタンの低温カップリング反応

メタンは石油の代替資源として注目されており、その高選択的な転換方法の開発が望まれている。メタン酸化カップリング反応は有望な転換方法のうちの一つであるが、様々な問題がある。申請者らはシリカ系光触媒の基礎研究の結果、メタンがシリカアルミナの光励起サイトにより効率よく活性化されることを見いだし、室温でしかも酸化剤を用いずにメタンのカップリング反応が進行することを初めて発見した。本研究では、均一な複合酸化物を形成すると考えられるゾルゲル法を用いて一連のアモルファスシリカアルミナ触媒を調製し、その構造因子と活性との相関を検討した。つづいて規則正しいミクロ細孔をもつシリカアルミナであるゼオライトについても検討を行った。ゾルゲル法で調製したアモルファスシリカアルミナ触媒系では、アルミナ濃度が低い場合には選択的にエタンを生成し、アルミナ濃度が高い触媒では熱脱離成分としてエチレンも生成した。エタン収率はアルミナ濃度に対して単調ではなく山型に変化した。この活性の傾向と構造解析(XRD、XANES、NMR、UV、リン光スペクトル)の結果を比較すると、高分散な酸素4配位アルミナ種が活性点であると示唆された。凝集したアルミナ種はエタンとエチレンを生成することもわかった。H型ゼオライト触媒も非酸化的メタン光カップリング反応に活性を示した。アルミ濃度の影響を検討した結果、アルカンの生成には格子アルミが寄与しており、このアルミ種が近接すると活性が低下することがわかった。一方アルケンの生成には格子外アルミが寄与していることがわかった。ゼオライト上のL酸の存在は生成物の脱離を阻害することも明らかとなった。
米国カリフォルニア州における障害児教育担当教師の養成に関する研究

本研究では、米国で障害児者への教育サービスに携わる教師が求められる資質を明らかにし、教育養成機関に求められる教育内容について考察しようとしている。補助開始直後に重症の病気に罹患したため、補助期間中に研究目的は連邦レベルでの分析が達成できたにとどまった。連邦レベルでの分析では、ケースマネジメントがどのような経緯で障害児者対策に採用され、どのような認識を得てきたかを明らかにしてきた。そしてケースマネージャの果たすべき機能からは教師がその任に就くことが適切な要素も窺われ、そのような場合も考慮して教育関連法において教員及び関連職員の養成のための援助が強化されたものと考察した。そして、深刻な障害児教育担当教員の不足が指摘される中で、ケースマネージャとして任命された場合当該教師は職責を全うし得るのかという点を、実践上の課題の一つとして指摘した。また全米公共福祉協会(APWA)が1991年に実施した調査結果から、ケースマネージャの活動の障壁は、重いケースロード、職務内容の複雑さ、深刻な情報不足が挙げられると整理された。職務内容等に関する規則の決定権がどこに属するかも曖昧なままになっており、養成・研修に関して各領域の専門家は自己の領域の技術や責任を超えてはトレーニングを受けていないことも挙げられていた。分析結果から現状ではソーシャルワーカーや看護婦がケースマネージャに任命されることが多いが、教師がその任に就く場合にどう対処し、調整が図られるのか、今後明らかにされるべき課題として指摘した。研究計画では、初年度中に連邦及び州の各レベルでの障害児教育担当教師の資質・資格を明確にするための個別教育プログラム・ケースマネジメントに関する法規・行政資料・文献資料等を検索・収集し、読み込みを深める予定であったが、補助決定直後より体調を崩し、入院を含め約6ヵ月の治療を要し、現在もなお加療中であるためパーソナルコンピュータ等備品と予定される消耗品等の選定・購入・設置及び調整と並行して連邦レベルでの個別教育プログラム・ケースマネジメント・個別家族プログラム及び連邦法関連資料等に関する資料情報の検索を行なうにとどまった。現在、資料の収集と収集できた内容の読み込みに着手したところである。現段階では連邦レベルではケースマネジメントの中核として教育面での個別教育プログラムを含め個別家族プログラムをベースとしてシステムが構想され、特に幼児期への早期介入が重要視されてきていることが明らかになった。時期的にはこの傾向は1970年代後半にすでに現われており、ケースマネジメントとして教育面での法的裏付けがなされたのは1980年代半ばであったことが確認された。研究の中核となる障害児教育担当教師の資質・資格等及びカルファルニア州関連のそれに関しては第二年次に継続的に資料収集を行うよう計画の変更を余儀なくされている。このような状況であり、研究成果として現段階では一定のまとまりを得ていないため、成果公表については未定の状況である。本年度に入り、昨年度に引き続き左眼球運動に遺された後遺症の加療の継続を余儀なくされたが、資料収集を進め、並行して分析作業に入った。結果的に州レベルの資料に関しては不十分なままにとどまり、また分析作業に関しても作業の遅れは否めず、よって補助期間中には研究計画を達成するに十分な資料が入手できず、中間的な分析・検討にとどまらざるを得なかったといわねばならない。本件補助期間後も、得られた資料をもとに継続的に本件課題の研究を行い、研究目的を達成するよう努力する所存である。連邦レベルでの分析では、ケースマネジメントがどのような経緯で障害児対策に採用され、どのような認識を得てきたかを明らかにしてきた。

また全米公共福祉教会(APWA)が1991年に実施した調査結果から、ケースマネージャの活動の障壁は、重いケースロード、職務内容の複雑さ、深刻な情報不足が挙げられると整理された。職務内容等に関する規則の決定権がどこに属するかも曖昧なままになっており、養成・研修に関して各領域の専門家は自己の領域の技術や責任を超えてはトレーニングを受けていないことも挙げられていた。分析結果から現状ではソーシャルワーカーや看護婦がケースマネージャに任命されることが多いが、教師がその任に就く場合にどう対処し、調整が図られるのか、今後明らかにされるべき課題として指摘した。
安定核・不安定核の核反応機構に関する実験的・現象論的研究

安定核・不安定核ビームを用いて核反応を起こさせ、反応メカニズムの理論的研究から不安定核の異常な構造を抽出することを目的としている。具体的には、全相互作用断面積のエネルギー依存性、標的依存性から陽子・中性子分布を抜き出し、質量数40以下の中性子過剰な原子核での異常な構造を見出すことを目指している。本年度も、引き続き上記目的を達成するため、主体的に種々の実験に参加し、多くのデータを得ることに成功するとともに来年度に向けた実験準備・新規実験計画の策定なども行った。1.不安定核を用いた核反応断面積:N=20近傍の中性子過剰なネオン、ナトリウム領域は、p波ハロー構造をもつ原子核として注目されている。一昨年に理化学研究所・RIビームファクトリーを利用して、上記の安定線から遠い核に関する新しいデータを、固体水素標的を利用し取得しており、現在、データ解析が精力的に行われている。また、昨年は理研の旧施設RIPSで得られる中間エネルギーRIビームを利用してBe-14の核反応断面積測定実験を行った。2.陽子ノックアウト実験:RIビームファクトリーでは陽子ノックアウト反応を利用した核分光実験を計画しており、本年度そのテスト実験を行った。3.新実験計画:新たな実験として偏極重陽子ビームを利用した新しい実験も計画中であり、自国スウェーデンの理論家と議論を重ねている。4.反応コードFLUKA:長年に渡り反応事象生成コードFLULAの整備を行っており、本年度はニュートリノ誘起反応に関する研究を行っている。本年度は、上記目的を達成するため、主体的に種々の実験に参加し、多くのデータを得ることに成功するとともに来年度に向けた実験準備・新規実験計画の策定なども行った。(1)不安定核を用いた核反応断面積:N=20近傍の中性子過剰なネオン、ナトリウム領域は、p波ハロー構造をもつ原子核として注目されている。昨年末に理化学研究所・RIビームファクトリーを利用して、上記の安定線から遠い核に関する新しいデータを取得した。現在、データ解析が行われており、結果がでしだい、投稿論文としてまとめる予定である。(2)核反応断面積のエネルギー依存性:反応断面積のエネルギー依存性は、反応メカニズムの理論的枠組みを与える貴重な情報である。本年度は、放射線医学研究所・HIMACで実験を行い、断面積のエネルギー依存性に関するデータを取得するとともに破砕反応の運動量分布に関する情報も得た。(3)来年度実験計画:来年度、理化学研究所・RIPSビームラインにて不安定核ビームを利用した断面積測定を行う予定で、その準備を進めるとともに、新たな実験として偏極重陽子ビームを利用した新しい実験も計画中であり、現在実験申請書を作成中である。
小児肝移植患児に対する移行期自己管理支援体制の構築

【研究の目的】1989年に我が国で最初の生体肝移植が行わてから20数年を経た現在、多くの患児が成長発達を遂げ社会生活を送っているが、小児から成人への移行期支援体制が整っていない。この研究の目的は、長期生存を遂げた小児肝移植患児に大利、小児から成人への移行期自己管理体制を構築することである。【研究概要】平成25年度は、研究計画書を作成し、平成26年度と平成27年度は、野外教育活動(スノーキャンプ)を施行し調査を行った。【結果】IKR尺度では有意な結果が得られなかったが、友達ができたことや自傷行為が少なくなったなどのコメントがあった。野外教育活動が、安全に実現可能であることが分かった。1989年、我が国で最初の生体肝移植が行われた当時、主な対象は末期肝不全状態にある小児患児であった。20数年を経た現在、多くの患児は成長発達を遂げ社会の中で生活している。しかし、小児から成人への移行期支援体制が整っていない状況の中で、長期生存患児はさまざまな問題を抱えながら生活しているのが実情である。原疾患の再発やアドヒアランスの低下による再移植や再々移植が近年報告されるようになった。本研究の目的は、移行期自己管理体制を構築することであり、将来的に再移植を回避するための一助を探求することである。平成25年度においては、肝移植患児が抱える小児から成人への移行期問題点について、長期生存患者3症例に対し、術後のQOL調査を行い回答を得た。調査方法は、Short-Form36(SF-36)と研究者作成の質問用紙を用いた。SF-36では、概ね良好なQOLを示し、研究者作成の質問用紙においても健康上の大きな問題はなかった。しかし、中には外来へ来なくなってしまう症例もあり、肝移植患児が長期に抱える問題点が浮き彫りにされた。また、3月にパイロットとしてのスキーキャンプを計画していたが、感染性腸炎やインフルエンザの流行により見合わせた。スキーキャンプの試行の代わりに、キャンプ経験の豊富である、ピッツバーグ小児病院スターヅル移植センターで行われているキャンプにつき、現状や方法を調査した。【背景】わが国における肝臓移植の黎明期は、肝移植の主な対象は末期肝不全状態にある患児であったが、移植の手術手技や周術期管理の進歩により、今や成人患者に対する治療としても確立した。一方で、総肝移植数のうち、(小児・成人問わず)慢性拒絶や肝動脈閉鎖・胆管合併症などにより、再移植・再々移植を必要とする症例が増えているの。特に肝移植患児においては、アドヒアランスの獲得状況が再移植・再々移植に至る関連要因としてあげられている。移植医療の進んだ欧米では、移植患者に対して「Transplantation is a disease.(移植を受けることは、また他の病気を持つこと)」と説明し、長期ケアとして様々な野外活動が提供している。本邦において、野外教育活動の効果を測定する尺度として「IKR評定用紙」があり、様々な成果が報告されている。初回であるため1泊の活動を企画したが、1泊であってもそこでの経験や患児同士のつながりは、一生涯記憶に残る経験になるのではないかと考えている。このような活動を定期的に開催することにより量的データを蓄積していくことや、インタビューや観察法などの質的研究で追及することも視野に入れている。【意義】小児期に移植を受けた肝移植患児が、野外教育活動を通して「生きる力」を獲得することにより、アドヒアランスを向上することができる。将来的には、自己管理ができるようになり、長期に移植した肝臓が機能するという、この野外教育活動が再移植を回避するための一助になるのではないかと考える。【研究実績】2014年度は、倫理審査申請と準備期間を経て、3月末に実際に野外教育活動を行った。対象として、8名の参加者が得られた。調査は、実施前・実施後・追跡(実施後1か月)の3回であり、2015年5月現在、3回目のIKR評価用紙を回収している。2015年度は、I調査結果をもとに野外教育活動の評価を行う。【研究の目的】1989年、我が国で最初の生体肝移植が行われた当時、主な対象は末期肝不全状態にある小児患児であった。20数年を超えた現在、多くの患児が成長発達を遂げ社会生活を送っているが、小児から成人への移行期の支援体制が整っていないのが現状であり、原疾患の再発やアドヒアランスの低下により再移植や再々移植が近年報告されるようになった。この研究の目的は、長期生存を遂げた小児肝移植患児に対し、小児から成人への移行期自己管理体制を構築することである。【実施概要】平成25年度は、肝移植患児が抱える小児から成人への移行期の問題点を抽出し、自己管理向上に向けた野外教育活動を計画した。平成26年度は、研究計画書を作成し倫理委員会の審査を経て、第1回野外教育活動(スキーを中心としたスノーキャンプ)を施行し調査を行った。初回であったため安全面に配慮し参加者は8名と少人数であった。量的評価として用いた「生きる力(IKR)尺度」では有意な結果は得られなかったが、事前から事後にかけて生きる力の数値がやや向上する傾向がみられた。

質的評価として用いた自由記載アンケートでは、野外教育活動に対する様々な感想の中に「自傷行為が減った」という保護者からのコメントがあった。平成27年度は、平成28年3月26日28日に開催し、第2回野外教育活動を行い13名の参加者を得た。年度末の開催であったため、事後の評価は28年4月末となる。【結果】肝移植患児を対象とした野外教育活動(スノーキャンプ)が体調不良者や事故などなく、無事に行うことができることが分かった。参加者が少人数であったため、量的評価としてのIKR尺度においては有意な結果は得られなかったが、今後参加者が増え量的なデータが集積し、質的評価方法を工夫すれば、自己管理体制を構築するための野外教育活動の効果を可視化できるのではないかと考える。【研究の目的】1989年に我が国で最初の生体肝移植が行わてから20数年を経た現在、多くの患児が成長発達を遂げ社会生活を送っているが、小児から成人への移行期支援体制が整っていない。この研究の目的は、長期生存を遂げた小児肝移植患児に大利、小児から成人への移行期自己管理体制を構築することである。【研究概要】平成25年度は、研究計画書を作成し、平成26年度と平成27年度は、野外教育活動(スノーキャンプ)を施行し調査を行った。【結果】IKR尺度では有意な結果が得られなかったが、友達ができたことや自傷行為が少なくなったなどのコメントがあった。野外教育活動が、安全に実現可能であることが分かった。平成25年度は、1肝移植患児が抱えている小児から成人への移行期の問題点を明示する、2パイロットとしてスキーキャンプを試行するという2つの目標をたてた。1ついては、長期生存患者3症例に対し、術後のQOL調査を行い回答を得た。調査方法は、Short-Form36(SF-36)と研究者作成の質問用紙を用いた。SF-36では、概ね良好なQOLを示し、研究者作成の質問用紙においても健康上の大きな問題はなかった。しかし、中には外来へ来なくなってしまう症例もあり、肝移植患児が長期に抱える問題点が浮き彫りにされた。2については、3月にパイロットとしてのスキーキャンプを計画していたが、感染性腸炎やインフルエンザの流行により見合わせた。スキーキャンプの試行の代わりに、キャンプ経験が豊富である、ピッツバーグ小児病院スターズル移植センターで行われているキャンプにつき、現状や方法を調査した。平成26年度は、2のスキーキャンプを試行するという目標に重点を行い、計画を遂行した。スキーキャンプの計画(後に、「スノーキャンプ」と名称を変更)、野外活動専門家の選択、倫理委員会申請(看護医療学部・医学部)、キャンプの実施、調査を行った。スノーキャンプを3月末(28日29日)に行ったため、調査については、4月末に最終調査を行う予定である。小児看護平成27年度は、本研究の最終年度となる。平成26年度末に野外教育活動(スノーキャンプ)を施行した直後であり、その成果についての調査は現在進行中だが、野外教育活動を行ったことによる子どもたちの身体的能力・生活の力などを可視化していく予定である。その効果から、今回の野外教育活動を、肝移植患児が小児から成人への移行期を向かえ、その後自立して生活していくための支援事業として継続していけるよう、種々の方策を探求する予定である。平成25年度は、1肝移植患児が抱える小児から成人への移行期問題点を明示する、2パイロットとしてスキーキャンプを試行するという2つの目標をたてた。