hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
芳香環の環拡大反応を鍵反応とする7員環縮合複素環化合物の新規構築法

(1)TMSCHN_2のマグネシウムブロミド塩とケトンを反応させると2-ジアゾ-2-トリメチルシリルジアゾエタノールが生成し,これを活性アセチレンと反応させると2工程で多置換ピラゾールが合成できることを見出した.(2)TMSCHN_2のリチウム塩を用いるとアリールおよびヘテロアリールアルデヒドから1-ポットで官能化されたアセチレンが好収率で得られることを見出した。(3)チオベンゾイルイソシアナーは2当量のTMSCHN_2と反応してジアゾケトンを与えることを見出した。このジアゾケトンはBuchner反応のよい基質でロジウム触媒下に反応させると2-アザアズレンが得られることを見出した。(4)TMSCHN_2のマグネシウムブロミド塩を用いるとアリール(オキソ)アセテートからアリールプロピオレートに容易に変換できることを見出した。(5)TMSCHN_2のマグネシウムブロミド塩とケトンを反応させると2-ジアゾ-2-トリメチルシリルエタノールが生成し、このものをベンザインと反応させると2工程で収率良く3-置換インダゾールが得られることを見出した。(6)TMSCHN_2のマグネシウムブロミド塩とo-メトキシフェニール(オキソ)アセテートを反応させると、オキソニウムイリドを経てベンゾフラン-3-カルボキシレートが得られることを見出した。(7)TMSCHN_2のリチウム塩とβ-アミノケトンを低温で反応させると分子内でN-アルキル化が起こり、ピロリジン誘導体が得られることを見出した。1)すでにトリメチルシリルジアゾメタン(TMSCHN_2)とアシルイソシアナートを反応させると4-トリメチルシロキシオキサゾールが好収率で得られることを明らかにしている。しかしチオベンゾイルイソシアナートとの反応では反応経路が異なり、チオベンゾイルイソシアナートと2当量のトリメチルシリルジアゾメタンが反応したジアゾケトン体が得られることを見出した.このジアゾケトン体はBuchner反応のよい基質であると考えられるため、Rh触媒下Buchner反応を検討したところ、反応は円滑に進行し、好収率で2-アザアズレンへ変換できることを見出し、その一般構築法を確立した。2-アザアズレン骨格を構築する効率的な合成法はほとんど知られていない。本合成法はトリメチルシリルジアゾメタンを用いることにより初めて達成される特色の有る方法論である。しかも効率よく、かつ短工程で2-アザアズレン骨格を構築できる有用な方法を確立することが出来た。2)すでにトリメチルシリルジアゾメタンのLi塩と芳香族アルデヒドを反応させるとアリールアセチレンが收率良く得られることを明らかにしている。しかしトリメチルシリルジアゾメタンのMgBr塩とケトンあるいは芳香族アルデヒドを反応させると反応は途中で止まり、2-ジアゾ-2-トリメチルシリルエタノールが高収率で生成することを見出した。このジアゾアルコールとアセチレンカルボン酸エステル類の3+2環化付加反応を検討したところ、高収率でピラゾール類が得られることが判明し、その一般合成法を確立した。本方法を用いるとケトンあるいはアルデヒドから2工程2置換及び3置換ピラゾール類が合成可能である。1)ケトン類とトリメチルシリルジアゾメタンのリチウム塩を反応させると複雑な混合物となる.しかしリチウム塩をマグネシウムブロミドでマグネシウムプロミド塩に変換後,反応させると対応するジアゾアルコールがほぼ定量的に得られることを見出した.ジアゾアルコール類は文献上ほとんど知られていないため、化学的性質に興味ある化合物である.そこでジアゾアルコールと2-トリメチルシリルフェニルトリフルオロメタンスルフォナートより発生させたベンザインとの[3+2]

環化付加反応を検討したところ,反応は円滑に進行し,3位にヒドロキシメチル基を有するインダゾールに高収率で変換できた.すなわち,トリメチルシリルジアゾメタンを用いることにより,ケトン類より2工程で3位にヒドロキシメチル基を有するインダゾールを合成する効率のよい一般法を開発することが出来た.2)すでにトリメチルシリルジアゾメタンのリチウム塩とo-シロキシアセトフェノン類を反応させるとo-シロキシフェニルアセチレンが収率よく得られ、このo-シロキシフェニルアセチレンをアルデヒド,CO_2などの求電子剤の存在下,フ素イオンで処理すると3位にヒドロキシメチル基あるいはカルボキシル基が導入されたベンゾフランが得られることを見出している.この研究の一環としてt-ブチル(2-メトキシフェニィル)(オキソ)アセテートとトリメチルシリルジアゾメタンのマグネシウムプロミド塩の反応を検討したところ,対応するアセチレンはほとんど得られず,アルキリデンカルベン,オキソニウムイリド中間体を経由してベンゾフラン-3-カルボキシレート類が比較的好収率で得られることを見出し,その一般合成法を確立した.すでにトリメチルシリルジアゾメタン(TMSCHN_2)のリチウム塩とアルデヒドを反応させるとアルキリデンカルベンを経てアセチレンが収率良く得られることを明らかにしている。本友応をアリールおよびヘテロアリールアルデヒドに適用し、生成したアセチレンを単離することなく、ブチルリチウムでアセチリドとし、次いでアルデヒド、ワインッレプアミド、DMFなどの親電子剤を反応させると1-potで官能化されたアリールおよびヘテロアリールアセチレンが合成できる一般法を確立した。本合成法はヘテロアリールアルデヒドから官能化されたヘテロアリールアセチレンを効率よく合成できる特徴を持つ。次に,前年度においてTMSCHN2のマグネシウムブロミド塩と(2-メトキシフェニル)(オキソ)アセテートを反応させるとアルキリデンカルベン、オキソニウムイリドを経てベンゾフラン-3-カルボキシレートが得られることを明らかにした。しかし2位にメトキシ基を持たないアリール(オキソ)アセテートを基質に用いると、アリールプロピオレートへ容易に変換できることを見出し、その一般合成法を確立した。またTMSCHN2のリチウム塩とβ-アミノケトンを還流下に反応させると、生成したアルキリデンカルベンのN-H挿入反応が起こり、ジヒドロピロールが得られることを明らかにしている。しかし、反応条件を種々検討した結果、-78°Cで長時間反応を行うとアルキリデンカルベン発生とは異なる経路で進行する事を見出した。すなわち分子内でN-アルキル化が起こり、ピロリジン誘導体が得られることを見出し、その一般合成法を確立した。
光電融合型ブレインアフェクティブインターフェースの開発

本研究では,近赤外分光による感性の光計測技術を確立し,さらに,その具体的な基盤技術として,光ブレインアフェクティブインターフェースを開発することにより,ヒトとアンビエントのインタラクティブな協調制御を目指したインテリジェントスマートセンシングに向けた基盤技術の開拓を進めると共に,カオス・フラクタルの観点から脳機能ダイナミズムの解明を進め,光スマートセンシングを実現する光ブレインアフェクティブインターフェース技術に基づいた光電融合型ブレインマシンインターフェースを構築した.本研究では,近赤外分光による感性の光計測技術を確立し,さらに,その具体的な基盤技術として,光ブレインアフェクティブインターフェースを開発することにより,ヒトとアンビエントのインタラクティブな協調制御を目指したインテリジェントスマートセンシングに向けた基盤技術の開拓を進めると共に,カオス・フラクタルの観点から脳機能ダイナミズムの解明を進め,光スマートセンシングを実現する光ブレインアフェクティブインターフェース技術に基づいた光電融合型ブレインマシンインターフェースを構築した.今年度は,多チャンネルヘモダイダイナミクスのカオス・フラクタル性の高精度な抽出技術の確立,ならびに,多チャンネルデータの収集装置とヒトの感性に係る脳活性部位と発生メカニズム解明のための可ウエアラブルな光電融合型感性・意思情報計測システムの開発を主たる目的とし、研究を進めた.[1]光トポグラフィと脳波計測光アフェクティブシステムと小型脳波計測装置で光電融合型アフェクティブインターフェースのプロトタイプを構築した.ただし,さらに、多チャンネル(最大22Chで16bits)高速の専用A/D変換ボードを搭載した制御ボックスのため,専用の入出力プログラムを開発した.高時間分解能マルチフラクタル次元解析プログラム開発従来の時間依存フラクタル次元の定量化においては,計測データの埋め込みによるアトラクタの解析を基本とするため,時間分解能の向上と評価されたフラクタル次元の精度向上は相容れない条件とされてきた.即ち,時間分解能を高くしようとすると,解析データ点数(アトラクタの点数)を多くとれず,結果としてアトラクタのフラクタル次元を求めるために,例えば埋め込みアトラクタを相関次元で評価した場合,フラクタル次元値の信頼性は十分に確保されない.そこで,我々は図2に示すように,生体信号を非整数階の微分処理を行い,ガウスランダム雑音w(t)をリファレンスとした最尤推定を行うことにより十分な推定精度を確保している.実際,数百点程度のデータ点数があれば,十分な精度が確認され,110kHz程度でデータ収集ができれば,0.10.01sec以下の時間分解能が実現されることを大型の脳波計を用いた予備実験で確認した.初年度は,多チャンネルヘモダイダイナミクスのカオス・フラクタル性の高精度な抽出技術の確立,ならびに,多チャンネルデータの収集装置とヒトの感性に係る脳活性部位と発生メカニズム解明のための可搬型(総重量:1kg以下)の光電融合型感性・意思情報計測システムの開発を主たる目的として研究を進めた.まず,22Chの近赤外分光計測(現有設備:(株)日立製作所HOT-121B)と12Chの小型脳波計測装置で光電融合型アフェクティブインターフェースを構築した.さらに,全頭型近赤外分光装置(で光学的に補完的計測を実施することにより,高次感性(深い感性)ならびに,意思情報(例えば,車椅子の方向制御)の計測精度補償を行い90%以上の高い識別率を実現した.初年度の研究成果を踏まえて,特に,喜怒哀楽といった感性(感情)に加えて,“心地よさ"や“つややかさ",驚き,軽蔑,恐怖感,ストレス等の高次の心理状態に係る感性解析を行い,先述の脳波(EEG)と近赤外分光手法(NIRS)の統合システムを構築する.本研究課題で提案する光電融合型アフェクティブロボット制御技術は,未来のBCI技術において不可欠であるだけはなく,高齢化・福祉社会支援の観点から身体障害者の生活支援機器として渇望されている.また,近赤外分光計測による,酸化・還元ヘモグロビン濃度の揺らぎがカオス性を有しており,被験者に課せられたタスクに応じて,そのカオス強度の指標である,リアプノフ指数を変化させるというこれまでの我々の知見を活用し,光電融合型ブレインアフェクティブインターフェースを実現するものである.さらに,処理速度の向上を目指し,カオスニューロンのハードウエア化並びにHDLによる高速制御を実現し,リアルタイム計測を可能とすることに成功した.新聞記事(読売新聞2014_08_05,日経新聞2014_08_09,新潟日報2014_08_31,朝日新聞H26_10_31)にて研修成果の一部が掲載感性情報工学光電融合型のスマートセンシング技術の開発に向けて、チャンネル数の削減に伴う生体情報の補完として、マルチフラクタル解析を導入し、その手法を脳波とヘモダイナミズムの両方に適用することにより、当初予定していたよりも高い認識率を実現することに成功した。まず、浅い感性・感情を示す脳波と筋電等不要なノイズを高精度で分離する技術を確立するため、より高性能な信号増幅装置(を導入し、脳波・ヘモダイナミズムに加えて筋電信号(アーティファクト)を計測した。PolymateMini(AP108:デジテックス)は当初の計画では導入を予定していなかったが、小型・軽量であり、筋電信号等のアーティファクトを簡便に計測可能であることからも今回導入することとした。さらに、アーティファクトが混入した生体信号に独立成分分析を併用することによりアーティファクトを除外し、解析対象となる脳波抽出を行うことに成功した。

次に、従来の時間依存フラクタル次元の定量化においては、計測データの埋め込みによるアトラクタの解析を基本とするため、時間分解能の向上と評価されたフラクタル次元の精度向上は相容れない条件とされてきた。即ち、時間分解能を高くしようとすると、解析データ点数(アトラクタの点数)を十分に多くとれず、結果としてアトラクタのフラクタル次元を求めるために、例えば埋め込みアトラクタを相関次元で評価した場合、フラクタル次元値の信頼性は十分に確保されない。そこで、本研究では、生体信号を非整数階の微分処理(特許取得3933568号)を活用し、ガウスランダム雑音w(t)をリファレンスとした最尤推定を行うことにより十分な推定精度を確保する。また、数百点程度のデータ点数があれば、十分な精度が期待される。実際、110kHz程度でデータ収集ができれば、0.10.01sec以下の時間分解能が実現されることを大型の脳波計を用いた予備実験で確認した。今後は、初年度開発した光電融合型感性計測装置のプロトタイプをにおいて、ペーストレスを実現するために、新規に凸電極を開発し、その性能評価を行う予定である。具体的には、以下の2項目を重点的に進める。1脳波・ヘモダイナミクスの高精度な抽出方法の確立昨年度の実績を踏まえて、感情を示す脳波と筋電等不要なノイズを高精度で分離し、ヘモダイナミズムのアーティファクトに対するロバスト性を活用した光電融合スマートセンシング技術を確立するため、我々の計測目的に必要十分な時間分解能を有する近赤外分光装置を導入し、さらに精度向上のために独立成分分析を併用することによりアーティファクトを除外し、解析対象となる感性に係るデータ抽出を実現する。2計測装置のスマート化今年度の研究成果を受けて、本年度においては、被験者へのストレスを一層軽減するため、脳波計測装置の小型化とスマート化、ファームウエアの実装を図り、さらに、低ノイズの無線化のための技術を開発する。さらに、本学と資生堂との共同出願特許(特許出願2011-023071)である導電性高分子を用いたペーストレス電極の開発を進める。消耗品の導電性ゲルの納品が間に合わなかったため,次年度の予算と合わせて執行する予定である.スマートセンシングを実現するため,6月中にペーストレス用導電性月を導入し,計測チャンネルの削減を進めるとともに,利便性の高い計測システムを開発する予定である.
含水ゲル高強度化原理「DN原理」に基づく高強度エラストマーの創製

ダブルネットワーク(DN)ゲルは、脆い第1網目ゲルとよく伸びる第2網目ゲルとの複合により得られる、極めて丈夫なゲル材料である。本研究では、DNゲルの原理をゴム材料(エラストマー)に適用し、2重網目構造を有する丈夫なエラストマーの創製を試みた。脆い第1網目構造をうまく設計することにより、高い強度、硬さ、伸張性を併せ持つ丈夫なDNエラストマーの創製に成功した。また、植物に含まれるセルロースを第1網目に用いることで、丈夫で環境に優しく、受けたダメージを回復できるDNエラストマーも創製した。本研究では、ゲルの普遍的な高強度化手法であるダブルネットワーク化により、エラストマー(ゴム)の高強度化・高靱性化を目指す。本年度は、脆い第1網目としてポリアクリル酸ステアリル(PSA)またはポリメタクリル酸メチル(PMMA)、柔軟な第2網目としてポリアクリル酸エチル(PEA)を用いた系を検討した。最初に、化学架橋密度が大きなPSAまたはPMMAを合成した。次に、これらの第1網目架橋体をアクリル酸エチル(PEAの原料、液状)に浸漬させ、大きく膨潤させた。最後に、第1網目存在下で第2網目を重合することにより、二重網目構造を有するダブルネットワーク(DN)エラストマーを得た。PEA単体の引張破断強度は2MPa程度である一方、PSA DNエラストマーは5MPa、PMMA DNエラストマーは32MPaという極めて高い強度を記録した。特に後者の値は、従来の高強度ゴムであるフィラー強化ゴムを超える値である。これらエラストマーに対してサイクル引張試験を実施したところ、DNエラストマーの延伸時には可逆および不可逆のエネルギー散逸が起こり、これらが本材料の破断に要するエネルギーを大きく向上させていることが分かった。このうち不可逆成分は、第1網目の脆い網目の破断に対応すると考えられる。これはダブルネットワークゲルの高強度化メカニズムと同一である。一方、可逆成分の方は、合成時に生じるミクロ相分離によって、第1網目の高分子同士の凝集という物理架橋(粘性)の効果と推察される。このことは、動的粘弾性などからも確かめられている。以上をまとめると、DNエラストマーは「脆い網目の破壊」という従来からのメカニズムに加え、「物理架橋の破壊」という新たなメカニズムという、2重のメカニズムで高強度化・高靱性化していることが分かった。現在論文投稿を準備中である。本研究では、ゲルの強靭化手法であるダブルネットワーク(DN)構造を無溶媒系であるエラストマーに適用し、新規高強度DNエラストマーを合成することを目的とする。1)粘性散逸の起きない強靭DNエラストマー昨年度は、第1網目に高Tgポリマー、または結晶性高分子を用いたDNエラストマーを合成したところ、強靭さと同時に大きな粘性散逸が発現してしまった。そこで、Tgが低いポリエチレングリコールやポリエチルアクリレートを第1網目として用いることで、粘性散逸を殆ど発現しないDNエラストマーの合成に成功した。本エラストマーは、DNゲルと同様に降伏現象、高い破断応力・破断歪を示し、極めて強靭であった。本エラストマーは、繰り返し変形時にエネルギーロスを示さないことから、タイヤに用いることで省エネに貢献出来ると期待される。2)セルロースを第1網目に用いた強靭DNエラストマーセルロースを用いたゲルは、低密度で剛直な網目構造を持ち、高強度DN材料の第1網目として有用である。本研究では、市販のろ紙を塩化リチウム/ジメチルアセトアミド溶媒に溶解させ、溶媒をエタノールに置き換えることでセルロースゲルを合成した。次に本ゲル内部で第2網目としてポリエチルアクリレートを合成することにより、セルロースDNエラストマーの合成に成功した。本エラストマー内のセルロース含有量はたった1wt%であるにもかかわらず、セルロースDNエラストマーは第2網目であるPEAエラストマーの100倍以上の引裂エネルギーを示すなど、極めて強靭な物性を有することが分かった。昨年度に生じた粘性散逸問題を、低Tgポリマーを用いることで解決出来た。また、当初計画通り、強靭なセルロース系DNエラストマーの創製にも成功した。今後の研究により、研究計画全体の実現が十分期待出来る。本年度は主に、合成高分子、セルロースを第1網目とした各DNエラストマーについて組成最適化を行った。合成高分子システムにおいて、既にある程度強靭なDNエラストマーは得られている。しかし、おそらく第1網目に対する第2網目の濃度が十分でないため、研究開始前に想定したタフネスや破断歪が得られないという問題があった。本問題に対し2種類の方法でアプローチを行った。まず第1網目に電解質を組み込むこと、また第2網目合成時の誘電率をコントロールすることにより、第2網目前駆体溶液中で第1網目を大きく膨潤させることに成功した。これにより第1網目の希薄化に成功し、従来よりも両網目組成比が最適化されたDNエラストマーを創製した。また、第1網目を極めて希薄、高架橋密度条件で合成し、その内部で第2網目を重合することにより、第1網目の膨潤に頼ることなく両網目組成比を最適化する手法も開発した。これらの手法により、極めて優れた強度と破断歪を有する合成高分子系DNエラストマーを創製した。セルロースシステムにおいて、セルロースをゲル化させる際の水添加の方法を工夫することにより、セルロースDNエラストマーの物性をさらに向上させることに成功した。

得られたDNエラストマーは、セルロースを2.5wt%添加することで、セルロース未添加エラストマーの20倍もの破壊エネルギーを有するに至った。これは、天然ゴムやスチレンーブタジエンゴムに30vol%のカーボンブラックを添加した際の破壊エネルギー向上率(約3-4倍)を大きく上回る値である。さらに、セルロースのゲル化過程を制御することで配向を導入し、セルロース配向方向には高強度、配向と垂直方向には髙延伸という、物性に大きな異方性を有するDNエラストマーの開発も行った。ダブルネットワーク(DN)ゲルは、脆い第1網目ゲルとよく伸びる第2網目ゲルとの複合により得られる、極めて丈夫なゲル材料である。本研究では、DNゲルの原理をゴム材料(エラストマー)に適用し、2重網目構造を有する丈夫なエラストマーの創製を試みた。脆い第1網目構造をうまく設計することにより、高い強度、硬さ、伸張性を併せ持つ丈夫なDNエラストマーの創製に成功した。また、植物に含まれるセルロースを第1網目に用いることで、丈夫で環境に優しく、受けたダメージを回復できるDNエラストマーも創製した。当初の予定通り、ダブルネットワークエラストマーを得ることが出来た。本エラストマーの強度は32MPaと、従来の高強度エラストマーを超える値が得られた。また、その高強度化メカニズムについても理解が進んできている。以上のことから、順調に進展していると言うことが出来る。低Tg系のDNエラストマー、およびセルロース系DNエラストマーについては、放射光X線などによる構造解析を更に進め、力学物性と構造情報とを合わせて考察することにより、強靭化メカニズムの理解につなげる。また、DNエラストマーに成型性を付与する。これは、工業的な応用にとって極めて重要である。具体的には、微粒子化させた第1網目を第2網目前駆体溶液に分散させたスラリーを作製し、これを型に流し込んで硬化させることにより、任意の形状のDNエラストマーを得る方法を検討する。高分子材料科学現在までに得られた高強度DNエラストマーは、高い粘性を有するため、変形に際し大きなエネルギーロスが生じてしまう。これは、脆い第1網目が高いTgを有する、または結晶性高分子であるため、第1網目同士の相互作用が大きいことが原因である。そこで、Tgが低い高分子を第1網目に用いることで、純粋にゴム弾性を示すDNエラストマーを作製する。このような高強度エラストマーが得られれば、タイヤなどに用いた際に、エネルギーロスが極めて小さい材料として、省エネに貢献できる。エラストマー創製に用いるセルロース源として、培養が必要で高価なバクテリアセルロースではなく、安価なろ紙を用いたことにより消耗品費用が相当額削減された。また、H27年度投稿予定だった論文をH28年度に投稿することとした。以下に示す、年度をまたがる学会への参加旅費に使用したが、必要経費の全額を平成27年度分として扱うこととなったため、次年度使用額が生じた。H28年度は、物品費としてDNエラストマーの原料である試薬の購入を行う。またその他の費用として、前年度に計上出来なかった論文投稿費用、英文校正費用を各23件見込んでいる。
Al-rich α 相抑制による新奇高耐食性Mg-Al-X合金の探索

今年度は、Mg-Al二元系合金のAl濃度を1, 2, 3, 4, 5, 6, 9wt%で系統的に調整した試料を鋳造で作製し、まま材と、その溶体化熱処理材についてそれらの腐食物性の測定および組織観察を行った。溶体化熱処理はAl4wt%程度まで可能であったが、それより高濃度ではβ相が析出した。Mg-Al二元系合金では、Al-12wt%程度の化学組成のAl-rich α相が優先腐食する傾向がみられるため、Al濃度に対して単調に腐食物性が変化することを予測していたが、腐食物性については、予測に反し腐食電位や腐食電流密度のAl濃度依存性は小さくAl濃度に対して単調な相関を示さなかった。これは、Al濃度に対して析出するβ相の形態が変化するためであることや、α相の不動態皮膜の化学組成などに影響を与えているためなどが予測される。また、重要な知見として、従来考えられていたよりも低濃度のAl添加量でβ相の析出とその周囲のAl-rich α相の形成が確認された。Al-rich α相構造の第一原理計算によるシミュレーションは、Mg-Alの二元系で144原子のスーパーセルを用いてAl原子固溶した場合の計算をしており、二元系の場合Alが特定のサイトに存在することで大きな自由エネルギーの変化は見出されなかったことから、Al-rich α相はAlが単純に固溶した状態であると思われる。β相を析出にくい添加元素を探索するための計算では、いくつかの候補が見出され、現在それらを添加したMg-Al-X合金を作中である。今年度はMg-Al二元系合金のAl濃度を19wt%に系統的に調整した試料を作製し、そららの腐食物性の測定および組織観察を行った。腐食物性については、予測より腐食電位や腐食電流密度のAl濃度依存性は小さかったため、Al-rich α相相当のAl濃度が12%程度の試料を作製する必要が有り、次年度に実施する予定である。Al-Mg二元系合金におけるβ相およびAl-rich α相の形態や化学組成についてのデータはおおよそ取得出来た。一方、第三元素を添加した場合のβ相の安定性を第一原理計算でシミュレーションした結果、数種類の添加元素の候補が見出された。2019年度は、これらの元素を添加したAl-Mg-X合金の作製と、それらのβ相およびAl-rich α相の形成が抑制されているのかをSEMやEPMAにより確認し、併せて腐食物性の測定を行う予定である。本年度は、予定より学内で使用する実験装置利用料などが少なかったため次年度のそれらの費用に充てる予定である。
日本の家族慣習に関する法社会学的研究

1実態調査研究の成果。昨年9月下旬10月上旬にかけて秋田県各地と山形県温海町において実施した調査によって、つぎの家族諸慣習を明らかにすることができた。(1)《年季婿》と《初生子相続》の一形式(長女の婿が長男の成長まで当主の地位を中継ぎする形式)とが密接に結びついて、調査地の全域で行われていたこと。(2)分家創出の際、本家の囲炉裏の灰を分家に分ける習俗が秋田県鹿角地方から仙北地方にかけて分布していたこと。(3)特殊な《出嫁女帰葬》の習俗(即ち子が出来ぬまま若死した嫁の遺骸や遺骨を生家に帰す習俗)が、秋田県の上記の地方において行われていたこと--等である。これらの諸習俗は、いずれも中国の東北地区の少数民族において見出されるものであり、日本の東北地方の家族慣習の原義を解明する上で重要な拠が得られたのである。なお、昨年7月下旬に実施された新潟県長岡市の民俗調査(旧長岡藩家老家の葬礼習俗に関する調査)は、遺憾ながら所期の成果をあげ得なかった。2文献研究の成果。文献による理論的研究からは、主に次の成果をあげた。(1)平安貴族の家族研究として「『宇津保物語』における婚姻と女性」と題する論文を作成したこと。(2)中国文献中の家族関係資料(とくに北方少数民族の家族慣習資料)を編集・翻訳したこと。そのいずれも未公刊であるが、そのコピ-を専門家に配布して意見を求めた。3研究実績の概要。以上の実地調査と理論的研究の結果、わが国の伝統的家族慣習のうちには、中国の北方民族文化と連繋するものが少なからず含まれていることが明らかとされたのであり、今後、日本の家族慣習についての法社会学的研究を推進する上で、重要な指針が得られたのである。2文献研究の成果。3研究実績の概要。
バフチンの対話論による授業における児童の聴くという行為の検討

本研究は、近年重視されている児童による話し合いを中心とした授業において求められている、他者の言葉を聴くことに焦点をあて、授業の話し合いにおける児童の聴取内容とその聴き方を目的としている。平成22年度は,研究計画に基づき,第1に,聴くという行為の時間的変化を検討するために,2学級における5年時と6年時の国語科物語文単元における授業談話と直後再生課題の比較検討を行った。結果,両学年で両学級の児童はテキストを引用した発言を多く再生する一方,6年時にはテキストを引用していないが他児の発言に言及した発言を5年時よりも多く再生していた。また6年時には5年時よりも頻繁に発言者名に言及しながら他児の発言を自分の言葉で捉え直して再生していた。ここから,物語文読解授業における聴くという行為の時間的変化として,テキストを引用した発言に加え,他児の発言に言及した発言に対しても,発言の「著者性」を維持したまま自分の言葉で能動的に推論して聴くという行為が習得されることが示された。第2に,上記の知見と,採用第1年目の知見をあわせて,学位申請論文として『話し合いを中心とした授業における児童の聴くという行為-パフチンの対話論に基づく検討-』を執筆した。審査および最終試験の結果,合格し,平成23年3月24日に博士号(教育学)を授与された。第3に,採用第1年目の研究から派生した,教師の教材解釈と授業中の応答の関係を明らかにするという課題に向けて採取した,小学校5年生1学級における授業観察(計21回)および教師に対してインタビュー調査のデータを,教師の教材解釈や授業計画を考慮しながら,教師のリヴォイシングにおける即興的思考の特徴に焦点をあて,分析を行った。その結果,教師のリヴォイシングにおける即興的思考の特徴として、(1)対象とした教諭は児童についての知識に基づきながら,児童発話のうちに様々な児童の「声」を即興的に聴き取り,その「声」をリヴォイシングに反映させていたこと、(2)対象とした教諭は自身の教材解釈やそれに基づく授業計画に関連づけながら児童の発話を聴き,その児童発話に基づいて即興的に話し合いを展開させるようにリヴォイシングを行ってこと、(3)学習状況,とくに授業の時間帯の相違が,リヴォイシングを行う際の児童発話に対する教諭の認識や,それに基づくリヴォイシング方法に影響していることが明らかとなった。平成21年度は、研究計画に基づき、第1に、小学校5年生2学級の国語科物語文単元における授業観察記録と直後再生課題の分析を行い、発言しない児童も含めて、話し合いによる協働での読解過程における児童の聴取内容とその聴き方、および教師によるその支援方略を検討した。結果、テキストを引用した発言および他児の発言に言及した発言に多くの児童が注意を向けて聴いていること、教師が話し合いの中で音読や発問によりテキストを参照する機会を作り、テキストを引用しての発言とその聴取を促していること、児童の問いやそれに対するリヴォイスも読解の授業における聴くという行為を支援していることが示された。第2に、個人に焦点を当て、課題構造の相違に伴い、児童の聴き方が異なること、さらに個人によりその相違の仕方にも違うことを明らかにした。これらの知見は、発言しない児童の授業参加を捉えるとともに、話し合いを中心とした授業における児童の学習参加の支援を明らかにしている点で教育実践に対し示唆的である。第3に、聴くという行為の時間的変化を検討するために、2学級における5年時と6年時の国語科物語文単元における授業談話と直後再生課題の比較検討を行った。結果、聴くことを重視した話し合い中心の授業を継続的に経験する中で、児童はテキストを引用した発言に加え,他児の発言に言及した発言に対しても,誰が発言したかを捉えながら自分の言葉で能動的に推論して聴くという行為を習得していくことが示された。これらは聴くことの発達的変化を捉えるにあたり示唆的な結果である。第4に、採用第2年度に向け、小学校5年生1学級で5月から約週1回授業観察を行った(計21回)。

第3に,採用第1年目の研究から派生した,教師の教材解釈と授業中の応答の関係を明らかにするという課題に向けて採取した,小学校5年生1学級における授業観察(計21回)および教師に対してインタビュー調査のデータを,教師の教材解釈や授業計画を考慮しながら,教師のリヴォイシングにおける即興的思考の特徴に焦点をあて,分析を行った。その結果,教師のリヴォイシングにおける即興的思考の特徴として、(1)対象とした教諭は児童についての知識に基づきながら,児童発話のうちに様々な児童の「声」を即興的に聴き取り,その「声」をリヴォイシングに反映させていたこと、(2)対象とした教諭は自身の教材解釈やそれに基づく授業計画に関連づけながら児童の発話を聴き,その児童発話に基づいて即興的に話し合いを展開させるようにリヴォイシングを行ってこと、(3)学習状況,とくに授業の時間帯の相違が,リヴォイシングを行う際の児童発話に対する教諭の認識や,それに基づくリヴォイシング方法に影響していることが明らかとなった。
多様な可能性に開かれた会話活動への適応を支える生態学的および認知的基盤の探索

本研究は、会話とその他の活動の同時並行的な実践、すなわち会話活動のダイナミクスについて、行為主体の外部に実在する環境(ヒトやモノ)との関連と、行為主体の内部に記憶や経験の積み重ねによって定着した認知との関連を包括的に捉え、それらの関連性が観察可能な現象として顕在化する事例を会話分析的手法によって分析・記述したものである。言語的行為と身体的行為を並行させる上で、行為主体がその場の環境的・慣習的・社会的枠組みにどのように支えられ、限界づけられているのか。具体的にどのような実践によって、それらの枠組みへの適応が実現するのか。これらについて、本研究ではいくつかの有意義な知見を示唆することができた。平成25年度では、平成24年度に引き続き、以下の点についてさらなる分析と考察を行ない、その成果を各学会/研究会での発表、および研究論文としてまとめた。まず、その場で何をすべきかを明らかにするのは、発話から得られる言語的な意味ではなく、むしろ活動主体を取り巻く周囲の環境・状況に潜在的に備わる情報の捉え直しであることを提唱した。活動主体は、目標となる活動に必要な基盤として周囲の〔ヒト〕と〔モノ〕を選択的に関連づけ、当該の活動システムを抽出している。また、その活動の中に複数の主体の同調を必要とする相互行為が含まれる場合には、特定の活動システムを主体間で同期的に抽出する必要があり、発話は、「いつどのシステムを抽出するか」を主体間で共有すると同時に、当該の活動システムを始動させるきっかけとして重要な役割を果たしていることが明らかとなった。また、平成25年度からは、会話活動中の語りに注目し、その語りに伴う身振り(ジェスチャー)についても分析と考察を行った。特に語り手がある事柄について自己の経験をもとに意見を述べるという抽象的な語りに伴う身振りに焦点を当て、そうした抽象的な身振りが自己志向的に繰り出されることによって、語り手自身の言語化(語りの適切な組織化)に貢献していることを指摘した。さらに、そうした語りと身振りが会話活動中に生起する場合には、他者から観察可能な事象として捉え直される必要があり、本来は自己志向的であるはずの抽象的な身振りが、相互行為上でどのような事態を引き起こしうるのか、その可能性についてさらなる分析が必要であることを主張した。この点について平成25年度では、語り手の自己志向的な身振りが、他者から適切に受け流されることなく、予期せぬ反応を引き起こすことで、現行の語りが頓挫してしまう事例を示し、語り手の身振りを巡る他者の態度にも重要性を見出した。平成24年度では、日本人34名による雑談を収録した元データの観察と分析を通して、次のような現象に注目し、さらなる分析と考察を進めてきた。まず、本研究の焦点である「多様な可能性に開かれた会話において各参与者が複数の可能性をどのように適切に切り盛りしているのか」について、各参与者が会話の場に実在する環境(ヒトやモノの配置)をどのように捉えるかという認知が重要な手掛かりとなることを明らかにした。この知見は、会話の基調とも言える言語的な発話が、その場で何をすべきかを直接伝達しているのではなく、その発話が伝達する情報が周囲の環境・状況の捉え直しを促し、そうした捉え直しがその時その場の行為の可能性を特定するという生態心理学的な観点を会話研究に導入する意義を示唆するものである。また、もう一つの方向性として、共同作業を行う参与者たちが互いの思考/認知をどのようにして共有するのか、またその共有過程に会話がどのように関わっているのかを考察した。この考察を進めるにあたって、本研究では新たな実験を行ない、日本人23名による共同作業を観察・分析の対象データとしてビデオカメラで収録した。当該年度における分析・考察の結果として得られた知見には、大きく分けて次の2点が挙げられる。第一に、参与者間で互いの思考/認知の共有は、互いの推論を言語的/非言語的に表出し伝え合いながら試行錯誤の末に達成される。相手の認知に関する一つ一つの気づきや解釈は、常に共同作業の目的達成に向けてポジティブな効果をもたらすわけではない。第二に、各伝達がもたらす認知効果には、観察可能な現象の記述を通して明らかにできるような質的な違いが存在する。この知見は、会話活動/共同作業の認知的な基盤を経験主義的で質的な研究手法によっても十分に記述可能であることを示唆するものと期待される。平成26年度では、前年度までの研究成果を生かした応用研究へと一歩踏み出し、その成果を各学会/研究会での発表としてまとめた。平成26年度では、実際の社会活動を研究データとして使用した。具体的には、理容室における〔理容師ー被理容者〕間コミュニケーションの分析に着手し、その実践事例を基に文化人類学、言語人類学、ジェスチャー研究、マルチモーダル分析といった分野の知見の統合を試みた。この試みによって、日常的な言語活動とそれとは目的を異にする別の身体的活動の並行・両立(例えば、「世間話をしながら髪を切る」など)の実態が明らかとなり、その並行・両立の基盤として、主に発話の組織化に志向する分析的思考と主に身体活動の調整に志向する身体的思考の切り結びによって創発する動的な活動システムの存在を示唆した。また、上記のような新たなデータの導入により、前年度までの多人数会話研究との比較が可能となり、主体と環境との有機的な関連については新たな知見を得ることができた。

たとえば理容室はすでにその行為に特化した環境としてデザインされた場であるため、理容師をより理容師らしくする行為は理容室における様々なモノや空間の配置に制限されながらも効率よく実践されていた。一方、特定の行為に特化してデザインされたわけではない多人数会話の場においては、個々の行為が周囲の環境を必要に応じてデザインし直し、たとえば過去の経験を語る場面では、実際にはその場にない環境やモノが、あたかもその場にあるかのように振る舞いによって臨場感を演出され、他者の志向をその語りの共創へと導いていた。このように環境と行為の関連性における「環境から行為へ」「行為から環境へ」という2つの方向性を具体的な事例を基に分析・記述することができた今後は、理容行為に止まらず、他の社会的/職業的活動の実践へと分析の範囲を広げていく予定である。平成27年度では、前年度までに扱いきれなかったデータの分析をもとに学会発表を行い、また前年度後半に着手した実際の社会活動(理容室におけるコミュニケーション)を対象とした研究を進め、さらなる分析と考察を試みた。平成27年度では、認知的基盤によって支えられた言語的行為と生態学的基盤によって支えられた身体的行為との協調と競合に焦点を当て、本研究の主題でもある会話活動への適応を支える生態学的および認知的基盤に関する知見を整理し、一貫した議論としてまとめ上げることを目指した。まず、主に平成26年度までに力を入れてきた多人数会話研究の総括として、会話と他の活動との共在について捉え直し、その共在が会話の動向にもたらす変化について改めて記述した。具体的には、「現行の会話から逸脱したもう一つの会話が、現行の会話を妨げることなく開始され、現行の会話と並行する」という会話の分裂(schisming)について、その生起条件や、開始と終了の様相に、会話と他の活動との並行が深く関連していることを示唆した。また、この分裂現象の分析から得られた知見を理容室におけるコミュニケーションの分析にも応用し、身体的行為としての理容行為と言語的行為として会話の並行・両立のメカニズムについて説明を試みた。さらには、そうした並行・両立の様相と、理容室や理容行為を巡る環境的・社会的・慣習的な枠組みとの関連について論じ、実業における参与の枠組みについて、生態学的・認知的コミュニケーション論の立場から論考をまとめることができた。本研究は、会話とその他の活動の同時並行的な実践、すなわち会話活動のダイナミクスについて、行為主体の外部に実在する環境(ヒトやモノ)との関連と、行為主体の内部に記憶や経験の積み重ねによって定着した認知との関連を包括的に捉え、それらの関連性が観察可能な現象として顕在化する事例を会話分析的手法によって分析・記述したものである。言語的行為と身体的行為を並行させる上で、行為主体がその場の環境的・慣習的・社会的枠組みにどのように支えられ、限界づけられているのか。具体的にどのような実践によって、それらの枠組みへの適応が実現するのか。これらについて、本研究ではいくつかの有意義な知見を示唆することができた。平成26年度の後半に所属先の異動があり、それに係る準備や手続き、また異動後の手続きや新たな業務に時間を費やさざるを得ない状況となった。そのため、本年度に予定されていた論文の執筆を行うことができなかった。認知言語学所属先の異動を理由に事業期間の延長が認められたため、次年度では主に研究成果を論文としてまとめる作業に専念する予定である。
40歳未満の労働者に対するインターネットと人的支援を併用した減量プログラムの開発

1.平成30年度の研究成果平成30年度は、本介入の追跡調査を終了し結果を分析した。学会および学術雑誌で研究成果を公表した。2.研究期間全体を通じて実施した研究の成果研究目的は、40歳未満の男性労働者を対象に、インターネットと強度の異なる人的支援を組み合わせた2つの減量支援プログラムを実施し、対照群との効果の違いを検証することである。研究の第一段階では、インターネットを用いた減量介入のシステマティックレビューを行い、人的支援の方法を検討した。第2段階では、システマティックレビューの結果とこれまでに行った保健指導従事者に対するグループインタビューの結果をもとに、12週間の減量支援プログラムを構築し介入調査を行った。参加者71名を、強化支援群、通常支援群、対照群に無作為に割り振った。通常支援群には、ウェブサイトによる支援、開始時の集団指導と月1回のメール支援を提供した。強化支援群には、通常支援群へのプログラムに加えて遠隔の人的支援を4回付加した。対照群には、介入2群のプログラム終了後に通常支援群と同じプログラムを提供した。主要アウトカムは体重、副次アウトカムは減量率、BMI、エネルギー消費量、エネルギー摂取量、自己効力感、ウェブ利用日数とした。分析は、共変量を開始時のBMIとした共分散分析を行った。その結果、強化支援群は通常支援群と対照群に比べて有意に体重が減少した。通常支援群は対照群に比べて有意に体重が減少した。減量率とBMIは体重と同様の結果であった。その他のアウトカムに有意差はみられなかった。強化支援群に付加した人的支援の効果が認められた。また、通常支援群に提供したプログラムは強度が低いが、対照群に比べて効果がみられた。開発した減量支援プログラムは、地域保健において肥満度や減量への動機づけに応じて提供することにより、40歳以降の特定保健指導対象者を減らす可能性が期待できる。文献レビューとこれまでに行った保健指導従事者へのインタビュー調査の結果を参考に、ウェブと人的支援を併用した減量プログラムを構築し、その効果検証を行った。対象者は40歳未満の肥満(BMI≧25)の男性労働者とし、人的支援の強度が異なる強化支援プログラムと通常支援プログラムを実施し、効果を比較した。対象者の募集は、A県B保健所管内の企業や行政機関等において行った。介入期間は3か月間、追跡調査は6か月後とした。開始時に集団指導を行い、講話(減量のための食事・運動、セルフモニタリングの意義、ウェブの使い方等)、身体計測、個別の目標設定支援を行った。その後3か月間、ウェブを利用して減量に取り組んでもらった。3か月後に再度集団指導を行い、動機づけを維持するための講話、身体計測を行った。強化支援群に付加した支援は、ウェブ利用のアドヒアレンスを高めることを目的とした電話支援4回とグループワーク2回とした。評価指標は、減量指標(体重、減量率、腹囲、体脂肪率)、ウェブ利用状況、エネルギー摂取量・消費量、健康習慣に対する自己効力感尺度得点とした。応募者34名を強化支援群18名、通常支援群16名に無作為割付した。開始時の計測でBMIが24.5未満であった強化支援群の2名を除外した。介入前後で、各群に腹囲、エネルギー摂取量の有意な改善がみられた。さらに、通常支援群では健康管理に対する自己効力感の有意な向上もみられた。評価指標の変化量については、エネルギー消費量以外の全項目が通常支援群より強化支援群で大きかったが、有意差はなかった。いずれの群とも一定の減量効果がある可能性が示唆されたが、評価指標の変化量に有意差がなかったことから、強化支援群に付加した人的支援の効果は確認できなかった。評価指標の多くが通常支援群より強化支援群で改善しており、今後はサンプルサイズを増やしてさらに検証する必要がある。平成28年度の計画は、1インターネットベースの減量介入の先行研究のシステマティック・レビュー、2これまでに実施したパイロットスタディと保健指導従事者へのインタビュー調査の結果を参考に減量プログラムを構築する、3ウェブサイトの内容と機能を精査し改訂するとともにスマートフォン版を構築する、4構築した減量プログラムの効果検証を開始することとしていた。平成28年度は、先行研究のシステマティック・レビュー、パイロットスタディとインタビュー調査の結果を参考に減量プログラムを構築し、介入のプロトコールを作成した。そして、研究協力機関としてA県B保健所および全国健康保険協会A支部と共同で、B保健所管内の企業や行政機関において対象者の募集を行い、介入を実施した。介入は平成28年9月から実施し、6か月後の追跡調査も年度内に終了することができた。この介入結果を参考に、平成29年度以降は追加の介入を実施していく予定である。よって、本研究はおおむね順調に進展していると考える。平成28年度に引き続き、12週間の減量プログラムの効果検証を行った。40歳未満の肥満(BMI≧25)の男性労働者を研究協力者とし、人的支援の強度が異なる強化支援プログラムと通常支援プログラムを実施し、対照群(遅延介入群)との効果を比較した。A地域およびB地域において企業や行政機関等の協力を得て、減量プログラムの案内文を配布し、研究協力者を募集した。参加希望者にはメールまたは電話で選択基準と除外基準を確認した。研究協力者の募集期間は、A地域が平成30年5月6月、B地域が平成30年8月11月であった。

減量プログラムの開始時に集団指導を行い、講話(減量のための食事・運動、セルフモニタリングの意義、ウェブの使い方等)、身体計測、個別に3か月後の目標設定支援を行った。その後3か月間、ウェブを利用して減量に取り組んでもらった。3か月後に再度集団指導を行い、動機づけを維持するための講話、身体計測、個別に6か月後の目標設定支援を行った。強化支援群に付加した支援は、ウェブ利用のアドヒアレンスを高めることを目的とした電話支援1回とメール支援3回、小グループワーク2回とした。主要アウトカムは体重とし、副次的アウトカムは減量率、BMI、腹囲、体脂肪率、ウェブ利用状況、エネルギー摂取量、エネルギー消費量、健康習慣に対する自己効力感尺度得点とした。応募者81名のうち選択基準および除外基準をクリアした80名を、強化支援群25名、通常支援群27名、対照群28名に無作為割付した。現在までに3か月間の減量プログラムを終了し、6か月後の追跡調査を実施している。平成29年度の計画は、十分なサンプルサイズを確保し、作成した減量プログラムの効果検証を進めることとしていた。平成28年度の課題であった研究協力者の確保のため、A県内の研究フィールドをa地域に移すとともに、B県b地域においても研究協力機関を開拓し、研究協力者の確保に努めた。その結果、前年度よりもサンプルサイズを増やし、介入を実施することができた。最終年度の平成30年度は、減量プログラムの追跡調査を終了し、減量プログラムの効果を分析していく予定である。よって、本研究はおおむね順調に進展していると考える。1.平成30年度の研究成果平成30年度は、本介入の追跡調査を終了し結果を分析した。学会および学術雑誌で研究成果を公表した。2.研究期間全体を通じて実施した研究の成果研究目的は、40歳未満の男性労働者を対象に、インターネットと強度の異なる人的支援を組み合わせた2つの減量支援プログラムを実施し、対照群との効果の違いを検証することである。研究の第一段階では、インターネットを用いた減量介入のシステマティックレビューを行い、人的支援の方法を検討した。第2段階では、システマティックレビューの結果とこれまでに行った保健指導従事者に対するグループインタビューの結果をもとに、12週間の減量支援プログラムを構築し介入調査を行った。参加者71名を、強化支援群、通常支援群、対照群に無作為に割り振った。通常支援群には、ウェブサイトによる支援、開始時の集団指導と月1回のメール支援を提供した。強化支援群には、通常支援群へのプログラムに加えて遠隔の人的支援を4回付加した。対照群には、介入2群のプログラム終了後に通常支援群と同じプログラムを提供した。主要アウトカムは体重、副次アウトカムは減量率、BMI、エネルギー消費量、エネルギー摂取量、自己効力感、ウェブ利用日数とした。分析は、共変量を開始時のBMIとした共分散分析を行った。その結果、強化支援群は通常支援群と対照群に比べて有意に体重が減少した。通常支援群は対照群に比べて有意に体重が減少した。減量率とBMIは体重と同様の結果であった。
ストレスタンパク質と核小体

熱ショック処理後、Hsp70タンパク質が核小体に一時的に集積することはよく知られた事実であり、生合成中に熱により変性したリボソーム中間体を取り除くためと推察されてきた。一方、静止期の細胞が活性化されて増殖を開始するときにもHsp70が誘導され核への移行もみられる。我々はラット再生肝を用いてHsp70の消長をみたが、肝部分切除後912時間にHsp70ファミリーの中でHsp72とGrp78の二つのmRNAの増量をみたが、Hsp73のそれは僅かに増えたのみであった。興味あることに核小体の機能に関係の深いヌクレオリンタンパク質のmRNAも上記のHsp72などと、同調して増量した。ところがタンパク質レベルで調べたところ、分離核及び核小体のタンパク質あたりの、Hsp72の顕著な増加は、みられなかった。次に再生中のラット肝から、経時的に核を分離し、Hsp72及びHsp73の抗体を用いて核内でのこれらタンパク質の局在を調べたところ、Hsp72の抗体では核小体は、免疫学的には染色されず核質のみ染まったが、Hsp73の抗体では核小体も染まった。ラット再生肝では、術後1218時間で、核あたりの核小体の数が減少し、そのサイズは増大する。このような形態学的変化に伴いヌクレオリンの抗体では、濃染されるようになり、リボソーム生合成の活性化と平行した事象と考えられる。熱ショック時におけるHsp70の核小体に集積する条件下でのヌクレオリンの挙動も調べたが、特に熱ショック後に核小体に集まることはなかった。細胞増殖に対し、核小体におけるリボソーム産生の増加は理解できるが、Hsp70の役割に関しては、今後の大きな課題である。
湖沼比較民俗調査を通じた国際的博物館・大学連携研究のモデル構築

琵琶湖と中国の太湖・洞庭湖における水辺環境の民俗事例を対象に、比較民俗調査を中国・湖南省博物館や河海大学など大学・博物館・関係研究機関とともに協働で調査研究を行った。これにより、国際的な博物館・大学連携による人文科学研究のモデル事例を確立し、稲作発祥の地である長江中流域の洞庭湖を起点に、下流の太湖も含めて稲作や水田養魚、淡水定置網漁のエリ、水上居住民の家船分布などを航空写真から探査して記録化・分析する研究法の開発を行った。さらには、これらの成果は企画展示および国際連携講演会として発表し、国を超えた博物館提携・協定などが、研究調査・展示公開など実質的内容を伴うものとして確立させた。本研究は、琵琶湖と中国太湖・洞庭湖における稲作と淡水漁労など水辺環境の民俗事例を対象に、比較民俗調査を中国の湖南省博物館や河海大学と協働で行い、1国際的な博物館・大学連携による人文科学研究モデル事例を確立する。2稲作発祥の地である長江中流域の洞庭湖を起点に、下流の太湖も含めて稲作と不可分に結びついた淡水定置網漁のエリ、水上居住民の家船分布を航空写真から探査して分布平面図を記録化する研究法の開発を行う。3調査研究の成果は、博物館学的な意義も含めて国際連携講演会として公表し、調査研究・成果展示公開を実質的なものとして確立することを目的としている。今年度は、太湖・洞庭湖水系の航空写真により、エリおよび家船の集中個所を探索し、地図上に地点を落とす作業を行った。太湖周辺での太湖漁港村、陸港馬頭村の家船や京杭大運河近辺、高郵湖周辺のエリ、洞庭湖東岸の岳陽市月山から南へ広範囲にわたって展開している湖辺及び沖合のエリ分布図をおよそ千分の一程度の図化していく作業を行い、一部、現地でこれらの詳細な分布調査と写真撮影等を行うなど、今後の本格的な調査地選定に向けての基礎作業を行った。また、中国湖南省博物館および河海大学とともに、現地での基礎的な地図・文献収集と実物民俗資料の収集等を行い、整理・保管に向けた作業も行った。さらにはこれらの成果の一部は、日中共同博物館・大学講演会「魚米之郷を語る」と題して琵琶湖博物館を会場に発表したところであり、成果製作物の展示は、講演会会場および湖南省長沙市の日系デパートの一部を借り、「移動博物館」と称して公表した。また、研究代表者・研究分担者が所属する滋賀県立琵琶湖博物館は、中国・湖南省博物館と協議を行い、協力協定の締結を2013年11月に行うなど、実質的な研究協力体制を築きつつあり、その後も研究者間の交流も実施したところである。本研究は、琵琶湖と中国の太湖・洞庭湖における稲作と淡水漁労など水辺環境の民俗事例を対象に、比較民俗調査を中国湖南省博物館や河海大学などと協働で行い、1国際的な博物館・大学連携による人文科学研究のモデル事例を確立する。2稲作発祥の地である長江中流域の洞庭湖を起点に、下流の太湖も含めて稲作と不可分に結びついた淡水定置網漁のエリ、水上居住民の家船分布を航空写真から探査して分布平面図を記録化する研究法の開発を行い、容易に現地調査を行えない海外など遠隔地等における予備的民俗調査法の確立を図る。3同じ東アジア地域にある長江流域の洞庭湖・太湖などと琵琶湖の資料による稲作および淡水漁労の比較調査の成果は、博物館学的な意義も含めて、企画展示および国際連携講演会として公表し、国を超えた博物館提携・協定が、研究調査・展示公開という実質的なものを伴うものとして確立することを目的としている。今年度は、2の洞庭湖および太湖のエリ、家船およびそれらに付随する水辺環境の総括的な情報を図化してとりまとめ、収集した実物の民具資料・地図・写真情報などの関係資料をデータベース化するなど整理を行った。そして2年間の研究事業の中間報告として、3にあるような総括的・網羅的な洞庭湖・太湖と琵琶湖との湖沼環境、特に稲作と淡水漁労に主眼をおいた比較民俗調査結果の実例を琵琶湖博物館が湖南省博物館および河海大学の協力のもと企画展示『魚米之郷ー太湖・洞庭湖と琵琶湖の水辺の暮らしー』と題して、琵琶湖博物館企画展示室において開催した。あわせて研究成果をわかりやすくまとめた展示解説書を日中両国語でまとめて公表した。企画展示終了後は、その成果発表講演会及びシンポジウムを中国・河海大学で開催して、日本側からの基調講演をもとにして、日中の研究者のみならず大学院生・学生も含めた研究交流と意見交換を行った。本研究は、琵琶湖と中国の太湖・洞庭湖における稲作と淡水漁労など水辺環境の民俗事調査例を対象に、比較民俗調査を中国湖南省博物館や河海大学などと協働で行い、1国際的な博物館・大学連携による人文科学研究のモデル事例を確立する。