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自然科学的手法を用いた古墳時代の金属器製作技術の調査と工具の復元

古墳時代の金属製品(刀やよろい、馬具、耳飾りなどの装身具)に残された製作時の痕跡から、それらを製作する技術や道具を調査した。調査方法として顕微鏡観察のほか、X線CTスキャンや三次元計測、材料の成分分析といった自然科学的方法も応用した。その結果、耳飾りの製作工程の復元を通して、使用された道具や方法を解明することができた。また、よろいなどの鉄製品に残された、板を切断した痕跡から、使用された道具の刃先の大きさも推定できた。本研究は、出土金属製品(とくに装身具や馬具などの金銅製品)に残された研磨痕や鏨痕などの製作時の痕跡や製作用具(以下、工具とする)を自然科学的手法で調査し、従来の考古学的成果とあわせて総合的に検討することによって製作技法や技術の変遷および工具の種類について明らかにすること、材料や技術から製品の流通などの社会的背景を探ることを目的としている。装身具をはじめとする金銅製品は、古墳時代中期に朝鮮半島よりもたらされ、やがて国産化した製品が流通するようになる。本研究では、国内の遺物と比較検討するため朝鮮半島の製品と技術について情報を得、製作技法の差違や技術の変遷について解明する。あわせて可能な限り材質の分析(蛍光X線分析や鉛同位体比測定など)を実施し、材料の調達経路や製作工房内での製作情報についても探る。また金銅製品に施された彫金や遺存状態のよい鉄製遺物(短甲、鉄鏃など)に残された工具の痕跡をX線CTや顕微鏡などを用いて調査し、使用された工具を推定、復元する。本研究は、自然科学的手法により出土金属製品に残された製作時の痕跡や製作用具(以下工具とする)を調査し、(1)製作技術(金工技術を含む)や工具の種類、技術の変遷について明らかにすること、(2)材質や技術から金属製品の流通や政治的背景を探ることを目的としている。具体的にはデジタル顕微鏡による細部の観察、自然科学的調査による遺物の構造把握と材質分析を行い、その結果から上記(1)(2)を解明しようとするものである。今年度は九州地方を中心に調査を行った。あわせて、韓国の装身具の出土状況を把握するため国立春川博物館(江原道春川市)および国立中央博物館(ソウル市)で調査を行った。1.調査対象となる遺物(甲冑および装身具)の抽出実際の調査に先立って、九州と韓国内における遺物の調査を行い、調査対象を抽出した。2.工具痕跡の調査九州内で出土する甲冑(短甲・冑)で、とくに残存状態の良好なものについて顕微鏡観察を行い、工具の痕跡を調査した。3.耳環の調査福岡県上毛町百留横穴ほか出土の耳環44点および別府市金比羅山遺跡出土ほか耳環3点について顕微鏡観察、蛍光X線分析による材質調査、X線CTスキャンによる構造把握や相似形(通常、耳環は一対で使用したと考えられるため)の抽出、製作技法などについての調査を行った(この結果については、今年7月に開催される日本文化財科学会研究大会にてポスター発表を行う予定)。本研究は、自然科学的手法を応用して出土金属製品に残された製作時の痕跡や工具(製作用具)を調査し、(1)製作技術や工具の種類、技術の変遷を解明すること、(2)使用された材料や製作技術から金属製品の流通等について調査することを目的としている。具体的には、蛍光X線分析や鉛同位体測定による材料の特定、顕微鏡やX線CTスキャン、三次元計測による遺物の観察や構造調査により上記(1)、(2)を解明しようとするものである。今年度は、装身具を中心に調査を行った。とくに古墳時代後期に広く流通する垂飾を持たない耳環について、昨年度試験的に実施した新しい自然科学的調査(X線CTスキャン法および三次元計測法)をさらに発展させ、古墳群や横穴墓群全体から出土した耳環を調査し、共同体内での配布状況や製作に関する情報を探った。その結果、百留横穴墓群(福岡県)から出土した耳環37点のうち、いくつかの耳環が同時に製作されたと推定できた。また別々の横穴墓から同時に製作された、もしくは本来一対であったと考えられる耳環が見つかった。X線CTスキャンは、X線透過撮影と比べて損傷状況や内部構造、断面形状と言ったより多くの情報を得ることができる。とくに完形で内部の見えない中空耳環の調査では、板の接合方法や板端部の処理方法について明らかにすることができた。これらより工具について調査を広げたい。韓国の調査では、先方の研究者とともに韓国内出土(おもに南部)の耳環の調査を行い、両国の相似点や相違点についての情報を得た。また韓国の古墳時代の装身具を復元製作している工房を訪ね、製作技法について探った。

本研究は出土金属製品に残された製作時の痕跡や古墳から出土する製作用具(以下、工具とする)を自然科学的手法で調査し、従来の考古学的成果とあわせて総合的に検討することにより、(1)製作技法や技術の変遷、工具の種類について明らかにすること、(2)材料や技術から製品の流通などの社会的背景を探ることを目的としている。昨年度に引き続きX線CT法と三次元計測を利用して耳環を中心に装身具の調査を実施した。X線CTとその画像を利用した調査法が確立でき、とくに耳環は形状や断面形の比較により同時に製作されたものの特定が可能であり、集団内での配布状況などについて検討するための重要な要素を得ることができた。中尾6号地下式横穴墓(鹿児島県鹿屋市)から出土した象嵌大刀についてX線CTで調査した結果、従来の方法と異なっていることが判明した。古墳時代の象嵌は、線象嵌(もしくは糸象嵌)と呼ばれる技法が使われており、地金に鏨で溝を彫り、金線や銀線を埋め込んで文様を表現するものである。当該象嵌大刀は、中空(あるいは木芯鉄板張りか)の切羽金具に象嵌が施されており、他に類例があるか否か調査するとともにこの象嵌技法についても明らかにしたい。遺存状態のよい出土鉄製品(短甲)の調査を実施し、その痕跡から工具(鏨)の刃幅に関する情報を得ることができたが全体的な形状を推定するには至らなかった。あわせて工具および鍛冶具についても調査を行ったが、鉄製であるためサビによる変形が著しく、刃先の形状等について十分な情報を得られなかった。製作時に発生する切片に残された痕跡も調査しているが情報量は少ない。鉄鏃および毛彫り馬具については調査ができなかった。次年度に実施する予定である。本研究は出土金属製品に残された痕跡や古墳から出土する金属器製作用具(以下、工具とする)をX線CTスキャンや三次元計測など自然科学的手法で調査し、従来の考古学的成果とあわせて総合的に検討することにより、(1)製作技法や技術の変遷、工具の種類について明らかにすること、(2)材料や技術から製品の流通などの社会的背景を探ることを目的としている。今年度は、平成2022年度の調査分のうち、不足分を抽出し追加調査を実施した。あわせて出土品とすでに復元がなされた工具の比較調査を行い、刃先の形状や刃の湾曲度(丸み)等について検討し、工具を復元するための情報とした。金工用鏨については、遺物表面に彫り込まれた痕跡の違いを銅板に彫り込んで鑿による溝(痕跡)の違いを顕微鏡で観察した。彫金については金工作家・上野修治氏に依頼し、彫りながら確認して鏨の違いを検証しようとしたが、「表現したい線を打つたびに、使用中の鏨の刃先を調整するので用途別の鏨は存在しない」とのことであった。古墳時代においても同様の状況ではなかったかと推定し、今回は彫り方に合わせて、それぞれ鏨の刃先を調整したものを製作した。また、耳環の製作技法の情報をもとに、耳環を復元製作した。今年度調査分のうち、遺物に残された工具の痕跡としては、大阪府一須賀古墳群から出土した耳環に、鉗子(ハサミ状工具)で挟んだと思われる痕跡や表面を平滑にするための箆状工具の痕跡が確認できた。また、直径11.5mm程度の凹みも確認できたが、工具によるものか否かは判断できなかった。最終年度であったが、研究目的のうち、(2)の社会的背景を探るまでには至らなかった。しかし、古墳群単位で調査した耳環から集団内における配布状況などを推定する方法は確立できた。
低照度環境における物の見え方のシミュレーションに関する研究

照度の低下に伴い,我々は物の見え方が変化するのを経験する.人間の視覚系は明るい所に順応した状態(明所視)と暗い所に順応した状態(暗所視)では明るさに対する分光感度が異なり,色の見え方も大きく変化する.薄明視における物の見え方が定量化されれば,それに基づいて低照度レベルにおける物の見え方をシミュレーションすること,つまり人工的に薄明視の環境をリアルに再現することが可能になる.このようなシミュレーションは安全性を目的とした薄明視における視環境の評価,さらに快適な視環境の設計に役立つことが期待される.本研究の目的は薄明視における色の見えを定量化し,それに基づいて低照度レベルにおける物の見え方をシミュレーションすることである.本報告は3部からなり,第1部は「薄明視における色のみえの測定」,第2部は「薄明視における色のみえの予測」,第3部は「薄明視のシミュレーション」である.第1部では,0.01luxから1000luxまでの照度における36枚の色票の色の見えを両眼隔壁等色法により評価した.実験結果は照度低下に伴い,色みが減少すること,緑青,黄赤領域で色相が変化すること,明るさコントラストが低下することを示した.視覚のメカニズムの観点から,これらの現象を照度レベルの低下に伴う桿体の介入により定量的に説明している.第2部では,第1部の実験結果を基に,明所視における測色値から任意の照度レベルにおける色の見えを予測するアルゴリズムについて述べている.第3部では,実際の風景をスチールビデオカメラで撮影し,そのRGBデータからCIEのXYZ測色値を推定し,明所視-薄明視変換式を用いて,明所視の画像を任意の照度レベルでの色の見えを呈する画像に再現することに成功した.本研究の目的は低照度における色の見え方,視覚の空間周波数特性,運動に対する応答の3つの測定データを構築し,低照度における物の見え方のシミュレーションを行うことにある.本年度は主に(1)色の見えの測定と(2)そのシミュレーションを行なった.1.薄明視における色の見えの測定0.01luxから1000luxまでの照度における36枚の色票の色の見えを両眼隔壁等色法により評価した.実験結果は照度低下に伴い,色みが減少すること,緑青,黄赤領域で色相が変化すること,明るさコントラストが低下することを示した.視覚のメカニズムの観点から,これらの現象を照度レベルの低下に伴う桿体の介入により定量的に説明した.これらの研究成果は雑誌「光学」に掲載される予定である.2.薄明視における色の見えのシミュレーション前述の実験結果を基に,明所視における測色値から任意の照度レベルにおける色の見えを予測する変換式を導いた.さらに実際の風景をスチールビデオカメラで撮影し,そのRGBデータからCIEのXYZ測色値を推定し,明所視ー薄明視変換式を用いて,明所視の画像を任意の照度レベルでの色の見えを呈する画像に再現することに成功した.これらの研究成果を現在,論文にまとめている段階である.次年度は,低照度における視覚の空間周波数特性,運動に対する応答特性の測定を行い,色,形,動きの総合的な物の見え方のシミュレーションを行う計画である.照度の低下に伴い,我々は物の見え方が変化するのを経験する.人間の視覚系は明るい所に順応した状態(明所視)と暗い所に順応した状態(暗所視)では明るさに対する分光感度が異なり,色の見え方も大きく変化する.薄明視における物の見え方が定量化されれば,それに基づいて低照度レベルにおける物の見え方をシミュレーションすること,つまり人工的に薄明視の環境をリアルに再現することが可能になる.このようなシミュレーションは安全性を目的とした薄明視における視環境の評価,さらに快適な視環境の設計に役立つことが期待される.本研究の目的は薄明視における色の見えを定量化し,それに基づいて低照度レベルにおける物の見え方をシミュレーションすることである.本報告は3部からなり,第1部は「薄明視における色のみえの測定」,第2部は「薄明視における色のみえの予測」,第3部は「薄明視のシミュレーション」である.第1部では,0.01luxから1000luxまでの照度における36枚の色票の色の見えを両眼隔壁等色法により評価した.実験結果は照度低下に伴い,色みが減少すること,緑青,黄赤領域で色相が変化すること,明るさコントラストが低下することを示した.視覚のメカニズムの観点から,これらの現象を照度レベルの低下に伴う桿体の介入により定量的に説明している.第2部では,第1部の実験結果を基に,明所視における測色値から任意の照度レベルにおける色の見えを予測するアルゴリズムについて述べている.第3部では,実際の風景をスチールビデオカメラで撮影し,そのRGBデータからCIEのXYZ測色値を推定し,明所視-薄明視変換式を用いて,明所視の画像を任意の照度レベルでの色の見えを呈する画像に再現することに成功した.本研究の目的は低照度の物の見え方を心理物理学的実験により定量的に測定し,その結果に基づいて薄明視における視環境をシミュレーションすることにある.昨年度までに,薄明視における色の見えの測定を行った.この成果を論文にまとめ,「光学」に発表した.その実験結果はシミュレーションに有用なデータとなったが,薄明視レベルにおける色の見えの個人差が大きいという問題点も提起された.

そこで,本年度の研究では,この薄明視レベルにおける色の見えの個人差の原因の一つが瞳孔径の個人差にあると考え,色の見えの測定と同時に各被験者の瞳孔径を測定し,瞳孔面積と色の見えにおける色味の強さに相関があることを見いだした.この成果は1994年7月の照明学会全国大会において発表する予定である.また,瞳孔径測定のために,赤外線ビデオカメラにより取り込んだ画像から瞳孔面積を求める画像処理システムを開発した.得られた実験データに基づいて,明所視における測色値から薄明視における色の見えを再現するアルゴリズムを開発し,薄明視における色の見えをCRT上に再現した.また,実際の視環境についても,これをビデオカメラで取り込み,薄明視における視環境の見え方を再現した.しかし,まだビデオカメラによる測色値の予測に問題もあり,現在この問題解決方法を検討中であり,その結果を見て論文にまとめる予定である.また,動く物体に関する検出能については,運動検出の空間周波数特性を測定し,その結果を日本視覚学会1994年冬期研究会において発表した.
超音波の物理的刺激を利用した非侵襲的ワクチン接種法構築のための基礎検討

本研究では、物理的な経皮薬物吸収促進法が薬物送達だけでなく皮膚免疫細胞を活性化し、経皮ワクチン接種に利用できるかどうかを検討する。本研究で着目したsonophoresisでは、皮膚表面への超音波(US)のキャビテーションや温熱作用が物理的刺激になりうる。そこで、平成29年度でUS適用がLCの活性化に寄与するかについて、平成30年度でLCの活性化に対するUS適用条件の影響について検討してきた。麻酔下雌性へアレスラットの左腹部にチャンバーを装着し、リン酸生理緩衝液を入れ、USホーンをセットした。20 kHz(低周波数)、1および3 MHz(高周波数)のUSを適用し、一定時間経過後に皮膚を摘出して表皮シートを調製した。活性化したLC樹状突起先端に特異的に発現するlangerinをマーカーとして免疫染色法によって検出し、共焦点レーザー走査型顕微鏡で観察した。平成30年度は、超音波適用後のlangerin蛍光シグナル強度の経時変化に関する検討として、20 kHz、1および3 MHz超音波を10分間適用し、6, 12, 24時間後に摘出した表皮において、langerin蛍光シグナル強度は12時間で最大値を示した。12時間後の表皮では、すべての超音波周波数条件で対照に比べて有意に高く、20 kHzで最も高かった。2Langerin蛍光シグナル強度に対する超音波適用時間の影響に関する検討として、20 kHz超音波を110分間、1および3 MHz超音波では120分間まで超音波を適用し、その12時間後のlangerin蛍光シグナル強度を測定した。シグナル強度は10分間までの適用では時間依存的に増大し、それ以降は変わらなかった。以上、検討した超音波条件において、超音波による物理的刺激が表皮内のLCの活性化を惹起し、その活性化の程度を超音波周波数や適用時間で制御できる可能性があると示唆された。モデル抗原を用いた抗体産生を測定する検討ではマウスを利用する。ヘアレスラットを用いた検討では、種々のUS適用条件においてlangerinの発現誘導が確認されたが、マウスで同様の結果が得られるかについての検討中であり、時間を要していることが一因である。また、動物種の変更により、モデル抗原として予定しているovalbuminの皮内送達に関する予備検討も現在準備段階である。現状、平成31年度に検討を予定している内容に直結する予備的な条件検討に時間を費やしているが、sonophoresis抗原送達試験については、当研究室でこれまでに得られてきた経皮送達研究の基礎的知見を活かして、その後の抗体産生の評価を円滑に進行できるように、丁寧に予備検討を実施したいと考えている。この検討が終了後には、予定通りの検討項目を進めることができるものと考えている。皮膚の表皮細胞層にはランゲルハンス細胞(LC)のような抗原提示細胞が存在し、免疫機構を担っている。物理的な経皮薬物吸収促進法として知られるmicroneedle(MN)や超音波(US)を利用するsonophoresis(SP)は、経皮的なワクチン接種を可能にすることが報告されている。我々は以前にMN処理による皮膚への物理的刺激がLCを活性化することを明らかにし、このことは他の物理的刺激も皮膚免疫の活性化を誘導する可能性を示唆する。本研究で着目したSPでは、皮膚表面への超音波適用がキャビテーションや温熱作用のような物理的刺激になりうる。そこで、US適用がLCの活性化に寄与するかについて検討した。麻酔下雌性ヘアレスラットの左腹部にチャンバーを装着し、32 °Cのリン酸生理緩衝液を入れ、USホーンをセットした。20 kHz(低周波数)および1 MHz(高周波数)のUSを10分間適用し、12時間後に皮膚を摘出して表皮シートを調製た。別個体の未処理のヘアレスラットの左腹部側をコントロールとして用いた。活性化したLC樹状突起先端に特異的に発現するlangerinをマーカーとして免疫染色法によって特異的に検出し、共焦点レーザー走査型顕微鏡で観察した。XーY平面画像の観察結果より、20 kHzおよび1 MHz USを適用した表皮サンプルにおけるlangerinの蛍光シグナルは、コントロールに比べて増大した。また、XーZ断面画像では、両US条件においてlangerinの蛍光シグナルの局在は角層側に認められた。一方、XーYおよびXーZ両観察画像におけるlangerinの蛍光シグナルに、US周波数による顕著な差異は認められなかった。以上、低周波数および高周波数いずれのUS条件でも、USによる物理的刺激が表皮内のLCの活性化を惹起し、アジュバント様作用をもつ可能性が示唆された。ヘアレスラットを用いた検討では、LCとtight junction(TJ)との相互作用の可能性を明らかにするために、langerinとTJとの二重染色を試みてきたが、現状では染色条件と決定できておらず、条件設定に時間を費やしていることが、検討の遅れに影響している。また、平成30年度以降に予定している検討に向けてのC57BL/6系マウスにおけるsonophoresis抗原送達試験については、現在、モデル抗原物質として用いるovalbuminを種々の超音波照射条件を用いたC57BL/6系マウスへの経皮投与に関して、まず皮内ovalbumin送達量を測定するための予備検討の準備段階である。

そこで、平成29年度でUS適用がLCの活性化に寄与するかについて、平成30年度でLCの活性化に対するUS適用条件の影響について検討してきた。麻酔下雌性へアレスラットの左腹部にチャンバーを装着し、リン酸生理緩衝液を入れ、USホーンをセットした。20 kHz(低周波数)、1および3 MHz(高周波数)のUSを適用し、一定時間経過後に皮膚を摘出して表皮シートを調製した。活性化したLC樹状突起先端に特異的に発現するlangerinをマーカーとして免疫染色法によって検出し、共焦点レーザー走査型顕微鏡で観察した。平成30年度は、超音波適用後のlangerin蛍光シグナル強度の経時変化に関する検討として、20 kHz、1および3 MHz超音波を10分間適用し、6, 12, 24時間後に摘出した表皮において、langerin蛍光シグナル強度は12時間で最大値を示した。12時間後の表皮では、すべての超音波周波数条件で対照に比べて有意に高く、20 kHzで最も高かった。2Langerin蛍光シグナル強度に対する超音波適用時間の影響に関する検討として、20 kHz超音波を110分間、1および3 MHz超音波では120分間まで超音波を適用し、その12時間後のlangerin蛍光シグナル強度を測定した。シグナル強度は10分間までの適用では時間依存的に増大し、それ以降は変わらなかった。以上、検討した超音波条件において、超音波による物理的刺激が表皮内のLCの活性化を惹起し、その活性化の程度を超音波周波数や適用時間で制御できる可能性があると示唆された。モデル抗原を用いた抗体産生を測定する検討ではマウスを利用する。ヘアレスラットを用いた検討では、種々のUS適用条件においてlangerinの発現誘導が確認されたが、マウスで同様の結果が得られるかについての検討中であり、時間を要していることが一因である。また、動物種の変更により、モデル抗原として予定しているovalbuminの皮内送達に関する予備検討も現在準備段階である。現状、平成30年度に検討を予定している内容に直結する予備的な条件検討に時間を費やしているが、sonophoresis抗原送達試験については、当研究室でこれまでに得られてきた経皮送達研究の基礎的知見を活かして、その後の抗体産生の評価を円滑に進行できるように、丁寧に予備検討を実施したいと考えている。この検討が終了後には、予定通り平成30年度の検討項目を進めることができるものと考えている。現状、平成31年度に検討を予定している内容に直結する予備的な条件検討に時間を費やしているが、sonophoresis抗原送達試験については、当研究室でこれまでに得られてきた経皮送達研究の基礎的知見を活かして、その後の抗体産生の評価を円滑に進行できるように、丁寧に予備検討を実施したいと考えている。この検討が終了後には、予定通りの検討項目を進めることができるものと考えている。抗原送達試験および抗体産生測定までは検討が進んでおらず、それらで必要とされる測定キットなどの購入に至っていないことが理由の一つである。また、学会発表を十分に行えるほどのデータ集積も現時点ではないため、旅費も使用していないことも理由である。
妊娠先行型結婚をした男性が父親役割に適応していくプロセスと父親のケア・ニーズ

妊娠先行型結婚は母親役割獲得に大きな影響を与えていることが明らかになっているが、父親にもたらす影響は明確になっていない。そこで、本研究では妊娠先行型結婚をした父親を対象に質的研究を実施することにより、妊娠先行型結婚をした男性が父親役割に適応していくプロセスを明らかにすること、及び父親のケア・ニーズを明らかにすることを目的としている。2018年度は、妊娠先行型結婚をした女性及び男性を対象とした研究、父性の発達に関する研究等について文献レビューを行った。また、研究計画書を作成し、所属施設の倫理審査委員会の審査・承認を得た後、調査対象者のサンプリングを開始した。調査対象者のサンプリングに時間を要することが予測され、小児科医院等に協力依頼をし、調査協力ポスターを掲示してもらうなど対応した。現在、調査対象者数名に調査協力を依頼しており、協力の同意が得られたのち、半構成的面接を実施する予定である。また、実践的グラウンデッド・セオリー研究会(M-GTA研究会)に参加し、分析手法の精度向上に努めた。また、関連学会に参加し、父性の発達に関する情報を収集した。今後は、半構成的面接を実施し、「父親役割への適応プロセス」については修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(M-GTA)法により分析する。また、「父親のケア・ニーズ」については、面接データから父親のケア・ニーズを抽出し、コーディングしカテゴリー化していく。そして、妊娠先行型結婚をした父親独自に必要な支援方法を明確にする予定である。質的研究においてデータの信頼性を高めるため、目標対象者数を30名としているが、対象者のサンプリングに時間を要しているため。引き続き、対象者のサンプリング及び半構成的面接を実施し、質的に分析していく。そして、妊娠先行型結婚をした父親独自に必要な支援方法を明確にする。2018年度は調査対象者への面接実施に至っておらず、調査対象者への謝礼、逐語録作成費用が発生しなかったため、次年度使用額が生じた。次年度は、調査対象者よりデータを収集できる見込みであり、対象者への謝礼、逐語録作成費用として使用する予定である。
手段制限による自殺予防の政策導入のためのfeasibility研究

本研究は、我が国の過去(1950年代60年代おける)における自殺手段の法的規制や入手可能性の低減による自殺の減少のメカニズムに関する検討を行うとともに、近年の諸外国における自殺手段の法的規制や入手可能性の低減による自殺予防の政策導入のプロセス、阻害要因並びに促進要因を明らかにした上で、自殺手段の法的規制や入手可能性の低減の自治体による施策化や国レベルでの自殺対策政策への導入に対して政策提言を行うことを目的としている。平成30年度は、前年度から継続して実施しているa)我が国の過去における自殺手段としての睡眠薬の入手制限に関する文献的研究を、更に深めた。薬事工業生産動態統計、東京都監察医務院の公表データ等を用いた解析の結果、我が国の過去(1950年代60年代おける)における睡眠薬による自殺の減少は、市販薬の生産量減少や販売規制などによる入手可能性の低下が寄与していると考えられた。また、前年度香港で行った自殺手段の物理的制限に関するインタビュー調査結果の検討を更に深めた上で、b)自殺の物理的な手段制限に関するコミュニティトライアルのfeasibilityについて、A都道府県庁主管部局に対してインタビューを行い検討した。その結果、不使用農薬の回収による農薬の入手制限の実施による自殺予防、並びに量販店における練炭の対面販売の実施による入手制限等の自殺手段の制限は、必ずしも条例を作成しなくとも、関係者の理解と協力により実施が可能であると示唆された。所属機関の異動に伴い、本研究に十分な時間を割り当てることができなかったため。平成30年度に実施できなかった台湾、英国等、諸外国における自殺手段の制限の政策化に関するインタビュー調査を、実施する予定である。他方、我が国におけるコミュニティレベルでの自殺手段の制限の施策化に関するfeasibilityを検討するため、都道府県自殺主管部局への調査(質問紙並びにアンケート調査等)についても実施する予定である。本研究は、我が国の過去(1950年代60年代)における自殺手段制限による自殺の減少の成功や、近年の諸外国における自殺手段制限の政策導入のプロセスと阻害要因、促進要因を明らかにし、自殺手段制限の自治体による条例化や国レベルでの自殺対策政策に対して政策提言を行うことを目的としている。平成29年度は、a)我が国の過去における自殺手段としての睡眠薬の入手制限に関する系統的レビュー研究、b)自殺の物理的手段制限の実施に関するインタビュー調査、c)自殺手段の情報制限の実施に関するインタビュー調査を実施した。a)については、1950年代60年代に実施された睡眠薬の入手制限のための法的規制と自殺の減少の関係について検討を行い、その政策導入のプロセス並びに自殺の減少との関連について検討を行った。その結果、睡眠薬の入手制限のための法的規制と自殺の減少には多少の時間的なずれがあり、両者の因果関係は従来言われていた程明確ではないことが示唆された。1950年代の自殺の急減には、未知の要因を含む他の要因の関与が示唆された。b)とc)については、香港の関係機関を訪問し、関係者にインタビュー調査を行い、質的な検討を行った。b)については、練炭自殺の物理的手段制限による自殺対策のコミュニティトライアルの成功の背景には、香港自殺予防センターのリーダーシップの下、マスメディアを含む様々なステークホールダーの関与があることが示唆された。c)については、近年、香港において、新しい自殺手段の蔓延の予防に成功しているメカニズムの一つとして、香港自殺予防センターとメディアとが、自殺予防につながる自殺関係報道のあり方について日常的な対話を繰り返すことを通じて、新たな自殺手段の蔓延を助長しないメディア報道の促進があることが示唆された。この研究に、予定通りの時間と労力を確保することができたこと、並びに、研究協力者の良好な協力があったことなどが理由として考えられる。平成30年度は、a)自殺手段としての睡眠薬の入手制限に関する系統的レビュー研究を継続し、更に踏み込んだ検討を行う。また、b)自殺の物理的手段制限の実施に関するインタビュー調査、c)自殺手段の情報制限の実施に関するインタビュー調査については、香港で実施したものと同様の調査を、台湾並びにオーストリアにおいて実施する予定である。

これらにより、自殺手段の政策導入のプロセスと阻害要因、促進要因を明らかにし、条例化や自殺対策大綱への政策的位置づけのための政策提言のためのステップとしたい。平成30年度に実施できなかった台湾、英国等、諸外国における自殺手段の制限の政策化に関するインタビュー調査を、実施する予定である。他方、我が国におけるコミュニティレベルでの自殺手段の制限の施策化に関するfeasibilityを検討するため、都道府県自殺主管部局への調査(質問紙並びにアンケート調査等)についても実施する予定である。次年度使用額が生じたのには次の2つの理由がある。1)研究補助を担当する人の雇用を予定していたが、実際には雇用をせずに、研究を実施したこと、2)海外出張を予定では2カ国予定していたが、実際には1カ国となったこと等により、旅費に関する出費が予定よりすくなくなったこと。今年度は、昨年度訪問できなかったところを含め、着実に海外出張による調査を進めたい。また、できれば、研究補助者を雇用して、研究を遂行したいと考えている。平成30年度は所属機関の異動に伴い、本研究の遂行に十分な時間を割り当てることができなかったため、当初予定していた海外での調査や国内における自治体への質問紙調査等ができなかったため。本年度に昨年度実施予定だった調査を実施し、当該助成金を使用する予定である。
ニホンザルにおける同種個体間の順位関係の認知

1998年度に引き続き、被験体の予備訓練を行い、これが終了した後、本実験を行った。1頭のニホンザルを被験体として、同種個体が毛づくろいしている動画像と毛づくろいしていない動画像とを弁別させた。一定数の刺激を使って訓練を行った後、新奇な刺激を導入して般化が生じるか調べた。実験装置は、1998年度に用意した75×75×75cmの実験箱で、正面にディスプレイおよび反応キー(3つ)、左面に餌受け皿を設けた。刺激の動画像は、1998年度に、野外場面で餌付けニホンザル集団の個体を8mmVTRに撮影し、デジタル化して作成した。試行開始後、第1キーを押すと刺激の動画像が提示され、その後、第2および第3キーが点灯した。被験体は、提示された動画像が、同種他個体が毛づくろいしている光景を示していれば第2キーを、また、毛づくろいしていない光景を示していれば第3キーを押すことが求められた。被験体が正しいキーを押した場合には、ブザーが鳴り、食物報酬が与えられた。被験体が誤ったキーを押した場合には、ブザーは鳴らず、食物報酬も与えられなかった。第1フェーズでは10編の動画像を訓練に用い、新奇な動画像10編をテストに用いた。第2フェーズでは20編の動画像を訓練に用い、新奇な動画像10編をテストに用いた。実験の結果、第1,第2フェーズとも、訓練での成績は90%以上と高かったが、テストの成績は50%前後とチャンス・レベルに留まった。両フェーズとも、毛づくろいなし条件の方が毛づくろいあり条件よりも成績が高く、被験体は「新奇な刺激が提示された場合には"毛づくろいなし"とみなす」という方略を採っていたことが推察された。ニホンザルでは、映像と実物との対応関係が認識できない可能性が考えられる。今後は、コンピュータ・グラフィックスを利用した単純な幾何学図形を刺激として用いた知覚指向的な研究が望まれる。専門業者に依頼して実験装置本体(幅75×奥行き75×高さ150cm)を作成してもらった.この実験装置の中に被験体のニホンザルを入れる.また,アングル鋼,アルミ板、ベニヤ板,アクリル板を購入して実験装置の付属品一式(CRT台,自動給餌装置台など)を自作した.パーソナル・コンピュータを購入し,Visual Basic言語により,実験用ソフトウェアを自作した.このソフトウェアは,動画像ファイル(,AVI形式)1個をタッチ・パネルが装着されたCRTの中央部に提示し,その後,赤色と緑色の選択キー各1個をCRTの左部・右部に提示する,というものである(いずれのキーが左・右になるかは試行間で無作為化してカウンター・バランスする).被験体は,提示された動画像があるカテゴリー(例えば自分よりも優位な個体が映っている)に属する場合には赤色のキーを,別のカテゴリー(例えば自分よりも劣位な個体が映っている)に属する場合には緑色のキーを触ればそれぞれ正答であり,食物報酬が与えられる.間違ったキーを触ると誤答で,食物報酬は与えられない.データはテキスト・ファイルの形で保存される.このデータを基に,Excelで自作した分析マクロを使用して,正答率,反応時間等を集計することが可能である.現在は,被験体の予備訓練("CRTを触ると食物報酬が与えられる"ということを学習させる)を実施中である.また,提示刺激用の画像ファイルを作成中である.1998年度に引き続き、被験体の予備訓練を行い、これが終了した後、本実験を行った。
神経可塑性の分子機構

中枢の興奮性シナプスの主要な伝達物質であるグルタミン酸の受容体はイオンチャネル型と代謝型に分類される。NMDA受容体の各種サブタイプの欠損マウスが作成され、海馬の長期増強や小脳での長期抑圧にこれらの受容体チャネルが関与し、また、文脈学習、運動学習と関連していることが明らかとなった。純系マウスが樹立され、より、複雑な機構の存在が改めて推察された。シナプス活動とシナプス成熟に直接の関連がある可能性が示された。PAF(血小板活性化因子)は海馬の可塑性に直接関与する分子でないことが明らかとなったが、痛覚過敏を引き起こし、また、PAF分解酵素が小脳顆粒細胞の遊走に関与し、本酵素の欠損が無脳回症(Miller-Dieker症候群)と関与していることが示された。脂質メディエーターのうちプロスタグランディン、ロイコトリエンの受容体が単離され、プロスタグランディン各種受容体欠損マウスの解析が進んだ。EP3受容体が発熱と関与すること、各種のプロスタグランディンが一酸化窒素やノシセプチンと共同作用してアロディニアを引き起こすことを示した。これは脊髄の可塑性の例である。ラット海馬歯状回に長期持続型LTP(LTP3)を誘導した際に特異的に発現が上昇する遺伝子cDNAを5クローン得た。この内1クローンはH+-ATP syntheaseと同定されたが、また小脳LTDに伴い発現する各種の遺伝子も単離されたが、解析は今後の課題である。さらに、下等動物を用いた研究から、発生関連遺伝子と可塑性遺伝子が重複している可能性が示された。「神経可塑性の分子機構」は神経可塑性の分子機構とその生理的意義を明らかにする目的で、本年度発足した。総括班は班の運営、研究の助言、及び遂行の役割を果たした。具体的には計画班員候補者により、平成7年3月に第一回の準備会を開き、お互いの研究テーマと技術的背景を交換し、共同研究体制を整えた。また、8月には2泊3日で千葉県茂原市で班会議兼合宿を行い、これには計画班員、公募班員と総括班員が参加した。朝9時より、夜10時までの熱心な討論が行われ、個々の研究に対して、総括班員が種々の助言を行った。さらに、平成8年1月に京都で公開シンポジウムを開催し、班員による最新の研究成果が発表された。このシンポジウムには班内外より約200名が参加した。総括班はまた、班友制度により若手研究者の研究を経済的に補助した。当初目的とした数種類の受容体やキナーゼ分子などを欠損したマウスが誕生し、これらの解析より、長期増強や長期抑圧、またシナプス形成とその淘汰の機構が明らかになりつつある。また、細胞内シグナル分子である低分子量Gタンパクの標的タンパクが単離され、その構造が明らかとなり、神経系での機能が解析されつつある。また、可塑性に伴う種々の遺伝子の発現が観察され、これらの遺伝子の機能が明らかとなりつつある。この様に研究は予想を越えた速度で進展しつつあるが、こうした中で、総括班は班員に対する助言、また班友制度の確立、班会議、シンポジウムによる討論の活発化、また、共同利用設備などの設営を行った。「神経可塑性の分子機構」は神経可塑性の分子機構とその生理的意義を明らかにする目的で、平成7年度発足した。具体的には計画班員候補者により、平成8年7月には2泊3日で千葉県茂原市で班会議兼合宿を行い、これには計画班員、公募班員と総括班員が参加した。

さらに、平成8年8月に札幌で開催された生化学会・分子生物学会合同年会で「高次神経機能とシグナル伝達」のシンポジウムを共催し、班員、外国研究者による最新の研究成果が発表された。このシンポジウムには合計2000名が参加し、討論を盛り上げ、神経可塑性の重要性が認識されている。総括班はまた、班友制度により若手研究者の研究を経済的に補助した。当初目的とした数種類の受容体やキナーゼ分子などを欠損したマウスが誕生し、これらの解析より、長期増強や長期抑圧、可塑性とシナプス成熟の関連が明らかになりつつある。また、細胞内シグナル分子である低分子量Gタンパクの標的タンパクが単離され、その構造が明らかとなり、神経系での機能が解析されつつある。また、可塑性に伴う種々の遺伝子の発現が観察され、これらの遺伝子の機能が明らかとなりつつある。この様に研究は予想を越えた速度で進展しつつあり、本研究班が若手を中心として、他分野からの研究者を糾合して、神経科学の裾野を広げて行くという方向は確実に進んでいるように思われる。「神経可塑性の分子機構」は神経可塑性の分子機構とその生理的意義を明らかにする目的で、平成7年度発足した。総括班は班の運営、研究の助言、及び遂行の役割を果たした。具体的には計画班員及び公募班員を含めて多数の参加で平成10年1月9-10日の両日、「公開シンポジウム」及び「班会議」を開催し、活発な討論を行った。さらに、平成9年10月に金沢で開催された生化学会のシンポジウムを共催し、班員、外国研究者による最新の研究成果が発表された。総括班はまた、班友制度により若手研究者の研究を経済的に補助し、さらに、外国人研究者2名の国内招待と班員との共同研究の打ち合わせ、講演会などを開催した。当初目的とした数種類の受容体や情報分子などを欠損したマウスが誕生し、これらの解析より、長期増強や長期抑圧、可塑性とシナプス成熟の関連が明らかになりつつある。この様に研究は予想を越えた速度で進展しつつあり、本研究班が若手を中心として、特に他分野の研究者を広く脳研究に取り込むこと、また、異なるディシプリンを持つ研究者が集まることで、お互いの共同研究を活発化するなどの点で効果を上げた。総括班は過去4年間、班の運営、研究の助言、指導と評価の役割を果たした。具体的には計画班員及び公募班員を含めて多数の参加で平成10年1月9-10日の両日、東京で「公開シンポジウム」及び「班会議」を開催し、活発な討論を行った。さらに、8月24日-28日第3回アジア太平洋細胞生物学会(大阪千里ライフサイエンスセンター)シンポジウム(世話人岡野英之、清水孝雄)、10月14日-17日第71回日本生化学会(名古屋国際会議場)シンポジウム(座長清水孝雄、津本忠治)、12月5日(土)東大薬学部記念講堂嗅覚シンポジウム(世話人畑中顯和東亜大学教授)、12月16日-19日第21回日本分子生物学会(横浜パシフィコ)(世話人清水孝雄、三品昌美)などで研究成果を公表した。当初目的とした数種類の受容体や情報分子などを欠損したマウスが誕生し、これらの解析より、長期増強や長期抑圧、可塑性と回路網形成の関連が明らかになりつつある。
リポソーム膜を利用する反応場デザインならびに人工酵素への挑戦

特別研究員以前の私の研究において,脂質分子の自己集合系によって構成される脂質二重膜小胞体リポソームが化学反応の場としてはたらく可能性を明らかにした.この効果はリポソームと反応基質が複数の相互作用を通して複合体を形成し,反応に有利な環境を形成している可能性がわかった.リポソームー基質間における複数の相互作用の形成は酵素ー基質間の相互作用に似ていることから,リポソームを人工酵素として不斉選択的な反応に応用できる可能性を検討した.水ー有機溶媒2相系,ミセル系,リポソーム系でそれぞれアルキル化反応を検討したところ,リポソーム系でのみ不斉選択的な生成物(S体)が得られた.リポソームを構成する脂質を変更したものでも同様の反応を行ったところ,転化率にばらつきはあるものの全ての系でS体が高い選択率(e.e. > 90%)で得られた.特に興味深い点として,一般によく使用されているL体ではなくD体の脂質によって構成されたリポソームを共存させて反応を行った際にもS体の生成物が出来るという結果が得られた.これらの結果を踏まえて選択性が得られたメカニズムを考察すると,脂質分子のキラリティではなくリポソームが形成する階層的な誘電環境が重要であると考えられる.今回用いた反応基質は親水的な面と疎水的な面に分かれることが報告されており,面の疎水性に従ってリポソーム膜内に配向される.面の方向性と静電相互作用,水素結合性の相互作用などが協奏的にはたらくことによって高い選択性が達成されたものと考えられる.以上の結果より,両親媒性分子の集合状態を制御することにより,アルキル化反応の転化率や選択性を制御できる可能性を明らかとした.今後,水溶媒中における界面反応を制御する際の手法の一つとしての展開が期待される.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
歯周病関連細菌の病原性診断のためのカスタムメイドDNAチップの作製

従来の方法で既知の全ての遺伝子に対する発現を解析するには時間とコストがかかりすぎる。ましてや口腔内細菌に対するDNAアレイが商業ベースで発売されることは期待できない。従って多くの歯周病関連細菌の病原因子発現量を一度にモニター可能なDNAチップをカスタムメイドで開発した。歯周病関連細菌であるPorphyromonas gingivalis遺伝子を対象としてDNAマイクロアレイを作製した後、ハイブリダイゼーションや洗浄条件等の方法を確立したのち、様々な解析方法も検討した。その結果、Total RNAに比較しmRNAをstart materialとして使用した場合にはシグナル強度が低い遺伝子発現が捕らえられるようになった。またnormalizationには内部標準である16S rRNAよりも外部標準として一定量の標識ヒト由来遺伝子を使用した方が、Real-time PCRの結果とよくマッチすることが判明した。P.gingivalisに以下のような様々な環境変化を与えそのtranscriptome profilingを解析した(1.各増殖期で特異的に変動する遺伝子の検索、2.ヘミン制限下で変動する遺伝子の検索、3.酸化ストレス下で変動する遺伝子の検索)。その結果、マイクロアレイ解析は様々な病原性の発現を同時に検出できるだけでなく、今まで各々独立して報告されてきた病原因子間のつながりにもその威力を発揮するものと期待された。また、歯周ポケット内の細菌の活動度をモニターすることができる可能性を秘めていた。本年度はP. gingivalis DNAチップを作成し実験条件の検討を行った。P. gingivalis病原性関連遺伝子をGenebankデーターベースより引用し(約100遺伝子)、各遺伝子に対する特異的領域を増幅し、得られたPCR産物のサイズを確認後、pCRScriptにクローニングした。また各挿入断片のDNAシークエンス確認を行った。スポッターにアレイ用スライドと各PCR産物を分注済みの96皿プレートを設置後、マニュアルに従ってマイクロアレイを作製した。P. gingivalisをhemin制限下で培養した後、全RNAを分離したのち(コントロール群およびhemin制限下郡)蛍光標識のcDNAを作成、混合し、マイクロアレイ上で、一昼夜ハイブリダイズさせた。洗浄後、蛍光スキャナーにて各スポットを測定したのち、解析ソフトを用いて発現の変化を検討した。Early-log, Mid-log, Late-logおよびStationary phaseの各phaseにおける遺伝子発現の変化を調べた結果、コントロール郡に比べてhemin制限下郡で発現量が高く出たのは次の通りであった:Early-log、HGP15, Rgp1など3種;Mid-log, DPSの1種;Late-log, DPS, groELなど6種;Stationary,HGP15, kgpなど3種。またhemin制限下郡に比べてコントロール郡で発現が高いのは次の通りであった:Early-log、ferritin, SODなど2種;Mid-log, ef-g, HumRの4種;Late-log, FtsA, HumRなど4種;Stationary, DPS, groELなど3種。またこれらの結果をRT-PCRにより確認することができた。以上の結果から本菌に対するアレイ作製および実験条件の検討結果が適当であるといえる。本年度は、試料として本菌体の各増殖時期のRNAを用いて、各時期における遺伝子発現の変化をカスタムメイドP. gingivalis DNAチップを用いて確認した。またこの遺伝子発現変化をリアルタイムPORにて確認を行なった。菌体をearly-log(EL), mid-log(ML), late-log(LL)およびstationary phase(ST)に増殖させ、各ステージから全RNAを抽出した。ランダムプライマー存在下でRT反応を行い、cDNA合成過程で蛍光色素を取り込ませることで蛍光標識試料の作成を行なった。ML期の発現強度をコントロールとして各増殖ステージにおける発現強度を解析した。ML期の試料を対象として各増殖過程における発現量の変化を時系列で検討した結果、各増殖時期においてそれぞれ特異的な遺伝子の発現が認められた。EL期では遺伝子発現比が比較的増加している遺伝子数が多く認められ、その多くはdps, SCD, HSPなど酸化ストレス応答牲のものが多く認められた。また、ML期に対してLL期では全体的に発現比が高まる傾向にあるもののその大部分が2倍以内であった。

ST期ではおよそ50%の遺伝子の発現量が大きく減少していることがアレイの結果から見い出された。以上の結果から、各菌体増殖期においてP. gingivalisが代謝・増殖するための環境を整えるために、それぞれ必要な遺伝子発現量を調整している状態が確認された。また、アレイ解析の結果の一部をリアルタイムPCRで確認したところ、ほぼ同様な結果が確認されたことからグローバルな観点から各遺伝子の発現量を検討する目的でDNAアレイは強力なツールであることが示唆された。ゲノムプロジェクトの進歩に伴い、大量の遺伝子情報を一度に処理、解析する必要性が高まってきた。このようなニーズに答える1つの手法としてDNAマイクロアレイが開発され現在に至っている。我々は、現在までに成人性歯周炎の主要病原細菌であるP.gingivalis病原性因子の発現解析用カスタムメイドアレイを作成し、その有用性を確認した。本年度は外部環境に対応する本菌体の病原性遺伝子の発現解析を細菌の各増殖期における遺伝子発現解析のみではなく、1)ヘミン制限下での遺伝子発現解析、および2)酸化ストレスによる遺伝子発現解析を本マイクロアレイを用いて行った。ヘミン制限下における遺伝子発現解析では、ヘミン非制限下の方が制限下に比較して、groEL,groES,およびHSP90等ストレス反応タンパク質をコードする遺伝子は、増殖期に依存することなく遣伝子発現レベルの低下が認められた。またヘミン非制限下の方が制限下に比較して、遺伝子発現レベルの上昇傾向が認められた遺伝子はfimAおよび染色体上で隣接する遺伝子群やDNA-binding RNA polymeraseをコードする遺伝子群であった。酸化ストレスにおける遺伝子発現解析では、大部分の病原性関連遺伝子群の発現レベルはストレス後、上昇することなくほぼ時間と共に減少した。groEL,groES,およびHSP90等、一般的なストレス応答遺伝子群はストレス直後15分に遺伝子発現レベルが上昇したが、酸化ストレス関連遺伝子はその後30分して発現が上昇した。またこれらの結果から、本菌体は各環境に応じて高い次元での発現制御が行われていることが示唆された。
高強度鋼組立架構とせん断パネルダンパーによる無損傷制振建物の統合化耐震性能評価

分散型システムとインターネットを用いて解析・実験装置を複数統合化した耐震性能評価法を整備している.せん断パネルダンパーを建物内に設置した地震時無損傷制振建物の設計を行うため,せん断パネルダンパーの等価せん断座屈変形角と累積損傷度を整理した.せん断パネルダンパーの加力装置を製作し,塑性変形性能を実験的に明らかにし,その設計式について整備を行った.また,地震時無損傷制振建物の高強度鋼組立架構に必要な充填ボルト接合法を提案しその力学特性を検討した.実大規模の建物や構造物の弾塑性振動実験を,大型振動台実験と比較して安価に実施する方法として「分散型実験システムを用いた統合化評価法」を申請者等は構築している。一方,府省連携プロジェクトとして震度7でも弾性挙動して無損傷となりうる高強度鋼乾式組立梁柱材が多くの研究者により開発された.本研究は、この「統合化評価法」を適用する対象として,高強度鋼乾式組立架構とせん断パネルダンパー,ノンスリップ露出柱脚,セルフセンタリング接合部という著者らが開発した新構造システムを駆使した制振建物を提案して,地震時無損傷制振設計の可能性を探ることを研究目的とする.統合化実験とは、インターネットを介して、大規模有限要素法解析と実験装置を結合して建物全体の挙動をシュミュレーションする実験である.前年度までに、大きな2軸曲げを受けるせん断パネルダンパーの特性を調べるため、これを間柱に取り付けた場合を想定して本装置で加力試験を行った.大規模有限要素解析プログラムによれば、2軸曲げを受ける乾式組立材の曲げねじり座屈を伴う非線形挙動がシミュレーション可能であるが、大きな計算時間と主記憶(メモリー)が必要となる。本研究グループでは、MARCという汎用有限要素プログラムを動かすワークステーションを4ライセンス所有している。これを利用して、高強度組立材の非線形挙動の激しい柱の曲げねじり座屈挙動解析に充てて、システムを構築した.実大規模の建物や構造物の弾塑性振動実験を,大型振動台実験と比較して安価に実施する方法として「分散型実験システムを用いた統合化評価法」を申請者等は構築している。一方,府省連携プロジェクトとして震度7でも弾性挙動して無損傷となりうる高強度鋼乾式組立梁柱材が多くの研究者により開発された.本研究は、この「統合化評価法」を適用する対象として,高強度鋼乾式組立架構とせん断パネルダンパー,ノンスリップ露出柱脚,セルフセンタリング接合部という著者らが開発した新構造システムを駆使した制振建物を提案して,地震時無損傷制振設計の可能性を探ることを研究目的とする.2軸曲げを受けるせん断パネルダンパーの特性を調べるため,これを間柱に取り付けた場合を想定した加力試験装置を作成し,実験を行なった.せん断パネルについては設計式構築のためフランジの幅厚比制限,パネルの補剛条件を実験,解析により究明した.乾式組立材の曲げ捩り座屈を伴う非線形挙動のシュミュレーションを行なう,汎用有限要素プログラムを,広島工業大学情報システムメディアセンター,九州大学情報基盤研究開発センター,長崎大学大学院工学研究科研究用電子計算機システムの機器を分散型解析のステーションとして活用し解析にあたった.乾式組立材を架構に組み立てるための接合形式として充填ボルト接合を示し,その載荷挙動を上記ステーションを利用して,分散型の解析を実施し,実験値と比較してその有効性を示した.分散型システムとインターネットを用いて解析・実験装置を複数統合化した耐震性能評価法を整備している.せん断パネルダンパーを建物内に設置した地震時無損傷制振建物の設計を行うため,せん断パネルダンパーの等価せん断座屈変形角と累積損傷度を整理した.せん断パネルダンパーの加力装置を製作し,塑性変形性能を実験的に明らかにし,その設計式について整備を行った.また,地震時無損傷制振建物の高強度鋼組立架構に必要な充填ボルト接合法を提案しその力学特性を検討した.実大規模の建物や構造物の弾塑性振動実験を,大型振動台実験と比較して安価に実施する方法として「分散型実験システムを用いた統合化評価法」を申請者等は構築している。一方,府省連携プロジェクトとして震度7でも弾性挙動して無損傷となりうる高強度鋼乾式組立梁柱材が多くの研究者により開発された.本研究は、この「統合化評価法」を適用する対象として,高強度鋼乾式組立架構とせん断パネルダンパー,ノンスリップ露出柱脚,セルフセンタリング接合部という著者らが開発した新構造システムを駆使した制振建物を提案して,地震時無損傷制振設計の可能性を探ることを研究目的とする.統合化実験とは、インターネットを介して、大規模有限要素法解析と実験装置を結合して建物全体の挙動をシュミュレーションする実験である。前年度までの予算で、部分構造物の加力装置を整備した。本年度では、大きな2軸曲げを受けるせん断パネルダンパーの特性を調べるため、これを間柱に取り付けた場合を想定して本装置で加力試験を行った。大規模有限要素解析プログラムによれば、2軸曲げを受ける乾式組立材の曲げねじり座屈を伴う非線形挙動がシミュレーション可能であるが、大きな計算時間と主記憶(メモリー)が必要となる。これを利用して、高強度組立材の非線形挙動の激しい柱の曲げねじり座屈挙動解析に充てて、システムを構築した。