hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
有孔虫の選択的細胞質融合、生殖的隔離、遺伝的変異から考える原生生物の種

本研究では,おもに岩礁地性底生有孔虫Glabratella属について,遺伝的集団の形成機構が他の有孔虫と共通するメカニズムで生じるかどうか,原生生物における種の概念を考慮に入れて検証することを目的とした。研究では,Planoglabratella opercularisを含むGlabratella属有孔虫を用いて,同所的に存在し,遺伝的分化後の時間経過がそれほど大きくない2つの遺伝的集団に遺伝的な交流が起こりうるのか,どのような条件で遺伝的な交流が起こるのか,交雑が新たな遺伝的集団の形成に寄与するのかを検証した。Planoglabratella opercularisの遺伝的集団の関係と有孔虫における「種」:自然個体群で得られた遺伝的変異および既往研究で得られた交配集団と形態型,遺伝的な変異から,有孔虫を例とした原生生物における「種」を念頭に,交配集団・非交配集団間の殻の形態的な特徴や生態を検討し,交配可能性を持つ集団との相関を検討した。P. opercularisは,地理的にも生殖的にも隔離するために,地域集団において遺伝的変異が蓄積してきたことが示されていた。本研究の解析の結果,本種には,これまで明らかにされていなかった遺伝子配列を持つ複数の地域集団が存在することが示された。これは,交配実験から明らかにされた輪状種様の集団構造を支持するものであり,さらに,地域集団の規模を識別できる重要な証拠であると言える。有孔虫においても,未分化の遺伝的な集団は,交雑により新たな遺伝的集団が形成しうるという,新たな遺伝的集団の形成メカニズムを示すことができた。29年度が最終年度であるため、記入しない。交配時に選択的細胞質融合を行って有性生殖する底生有孔虫(Patellina corrugataなど)を例に、原生生物における種の概念を明らかにすることを目的とする。そのために、異なった個体群間の後輩実験と遺伝子解析を行い、交配可能性と遺伝子配列とその機能という視点から検討する。1.各地の岩礁地から試料を採集した。神奈川県三浦半島江ノ島、静岡県下田市鍋田湾の、計10カ所から石灰藻試料を採集し、有孔虫を拾い出した。Patellina corrugata, Spirillina viviparaに注目して、拾い出したが、前者は数が少ない場所が多かった。拾い出した個体の半分は遺伝子解析を行った。対象とした種はいずれも個体ごとに遺伝子配列が異なっていることが予察的な研究からわかったので、解析は1個体ごとに行った。いわゆるsingle cell genomicsを行った。そのために、有孔虫に特異的なプライマーを検討した。2.無性生殖世代は、有性生殖を行い、倍数体になるので、交配可能性を検討可能である。1.で採集したPatellina corrugata, Spirillina viviparaについて交配実験を試みた。一部、有性生殖を行って、次の世代に進んだが、多くは、交配には至らなかった。有性生殖を行う有孔虫グループを例として、原生生物の種について理解することを目的として研究を行っている。初年度は半年しかないこともあり、すでに研究が行われている、三浦半島および伊豆半島の岩礁地から、石灰藻類を採集し、それに伴って生きている有孔虫を採集した。それらの地域個体群について、個体ごとの遺伝子解析を行って、群集レベルでの遺伝子多様性を検討するとともに、飼育実験も行った。目的とするグループは、半数体個体が細胞質融合をして、倍数体になる、有性生殖を行うことから、細胞質融合を行った個体は、同一種である可能性がある。一箇所で100個体を目標として遺伝子解析を行い、データベースを作る体制は確立した。また、交配実験については、えさ、温度、塩分などの飼育条件の検討を進めた。長期間、飼育可能な培養条件を見出し、交配実験を行うめどが立った。有孔虫類は海洋に広く分布し,生物量が多く,種多様性の高い真核微生物群である。石灰質の殻を持つため,地球規模の炭素循環や化石記録を利用した古環境解析に重要な役割を果たす。しかし,その重要性にもかかわらず,有孔虫類の多様性や進化に関する多くの疑問が残されてる。平成28年度は,日本沿岸から採取した有孔虫類の遺伝的・形態的多様性に関する研究を継続して行った。採取時には環境パラメータ(水温,塩分)を測定し,個体や集団の環境への応答様式を明らかにするための情報として利用した。さらに,種間の微細な形態的な違いを検出するために,走査型電子顕微鏡による観察を行った。観察を行った個体は1個体ずつ遺伝子を抽出し,核内小サブユニットリボソームRNA遺伝子及びそのスペーサー領域を有孔虫類の特異的プライマーで増幅した。有孔虫の個体内には複数のリボソームのコピーが存在したため,増幅した遺伝子領域をクローニングした後に塩基配列を決定した。さらに,得られた遺伝子配列をアライメントし,種間あるいは種内の変異を検出するだけでなく,各形態型に存在する遺伝的変異の規模を解析することで,形態学的データと塩基配列データを組み合わせて統合的な分類学的検討を行った。有孔虫類の進化およびそれらの多様性がどのように創出されるかを理解するためには,有孔虫類の生殖様式に関する知見が必要である。

この点に関して,平成28年度には相模湾から採取した有孔虫を材料に短期間の培養を試み,生殖周期を観察し,遊走子を個体内に持つ試料を単離することに成功した。これにより,個体ごとに産生される遊走子の数を推定するとともに,遊走子の細胞構造と遺伝的な関係を明らかにすることが可能となる。これらの情報は,海洋における有孔虫類のreproductionとそれが集団構造にどのように影響するかを理解することを目的としたモデル解析に利用する予定である。現在,房総半島,三浦半島および北海道から採取した個体の遺伝子増幅,クローニングを行い,塩基配列を決定した。平成28年度当初には,解析を予定していた種(Patellina corrugataおよびSpillillina vivipara)が日本沿岸ではきわめてまれにしか産出せず,集団の遺伝的解析を行う上では,十分な量を得ることができないことが判明した。そのため,本研究で用いる有孔虫種の選定をやり直すことから開始し,既往研究で交配集団が解明されているGlabratella属の有孔虫類(Planoglabratella opercularisなど)を利用し,遺伝的な解析を進めることにした。Glabratella属の有孔虫類は,日本沿岸の岩礁地に豊富に存在し,その多様性と分布パターンを研究する良いモデルであるといえる。当初計画された底生有孔虫における生殖様式の観察と,生殖可能な集団の関係を理解するための交配実験では,試料が長期間生存できず,実験室内では同調的に幼体個体を得ることがきわめて困難であることが判明したため,主に遺伝的な解析を進めた。遺伝的な解析では,遺伝的交流の有無を判別することが可能であると言われている手法を導入して,交配実験の代わりとして間接的に交配集団の関係を明らかにした。種間あるいは隠蔽種間の生殖的隔離を検出する間接的な方法の1つは,相補的な遺伝子配列の置換(CBC)を検出することである。そのために核内小サブユニットのスペーサー領域であるITS2の塩基配列の二次構造を利用した解析を行った。現在,昨年度に解析したDNA塩基配列をもとに,遺伝的集団の規模と遺伝的交流の有無に関する解析を進めている。その結果,広範囲の分類群において生殖的な隔離が起きていると考えられる集団間とCBCの置換がよく相関することが明らかになってきた。本研究では,おもに岩礁地性底生有孔虫Glabratella属について,遺伝的集団の形成機構が他の有孔虫と共通するメカニズムで生じるかどうか,原生生物における種の概念を考慮に入れて検証することを目的とした。研究では,Planoglabratella opercularisを含むGlabratella属有孔虫を用いて,同所的に存在し,遺伝的分化後の時間経過がそれほど大きくない2つの遺伝的集団に遺伝的な交流が起こりうるのか,どのような条件で遺伝的な交流が起こるのか,交雑が新たな遺伝的集団の形成に寄与するのかを検証した。Planoglabratella opercularisの遺伝的集団の関係と有孔虫における「種」:自然個体群で得られた遺伝的変異および既往研究で得られた交配集団と形態型,遺伝的な変異から,有孔虫を例とした原生生物における「種」を念頭に,交配集団・非交配集団間の殻の形態的な特徴や生態を検討し,交配可能性を持つ集団との相関を検討した。P. opercularisは,地理的にも生殖的にも隔離するために,地域集団において遺伝的変異が蓄積してきたことが示されていた。
Notch下流の新規因子Neproの機能と神経幹細胞の解析

本研究では、研究代表者等が同定した大脳形成初期の神経幹細胞の維持に必須なNotch下流の新規因子Neproの作用機作と発現制御の解析を行った。Neproの機能ドメインを解析した結果、種間で保存されたC末端領域とその内部の核移行シグナルがNeproの機能に重要であることが明らかとなった。さらに、Neproの発現制御領域の解析により、Nepro遺伝子の上流に大脳神経幹細胞での発現を制御する領域が存在することが明らかになった。大脳形成初期の神経幹細胞の性質の分子基盤の解明を目指し、研究代表者等が同定した大脳形成初期の神経幹細胞の維持に必須なNotch下流の新規因子Neproの発現制御機構の解析を進めた。前年度までに作製したNeproのゲノムDNA断片と蛍光タンパク質Venusをコードする遺伝子をつないだレポーターコンストラクトを電気穿孔法によりマウス脳組織で発現させたところ、Nepro遺伝子の上流に大脳神経幹細胞での発現を制御する領域が存在することが明らかになった。データベース解析により転写制御に関わる因子の結合配列モチーフを検索したところ、Nepro遺伝子の上流領域にNotchカスケード下流の転写制御因子の結合配列が複数存在することが明らかとなった。そこで、種間で保存された結合配列を含むDNA断片やその領域を欠損させたゲノムDNA断片にVenus遺伝子をつないだコンストラクトを作製し、電気穿孔法を用いてマウス脳組織で発現させてNeproの発現制御に必要十分な領域の同定を行っている。また、Nepro発現細胞をマウス生体脳内で可視化するため、Nepro遺伝子の発現制御下にVenusを発現するトランスジェニックマウスの作製を行った。今年度同定したNeproの発現制御領域を含むゲノムDNA断片にVenus遺伝子とSV40のイントロンとポリAをつないだコンストラクトを作製し、受精卵へのマイクロインジェクションを行い、得られたマウスについて現在解析を進めている。大脳形成初期の神経幹細胞の維持機構を明らかにすべく、研究代表者らが同定した大脳形成初期の神経幹細胞の維持に必須なNotch下流の新規因子Neproの機能ドメインの解析と発現制御機構の解析を進めた。マウス胎児への電気穿孔法を用いて、Neproを胎児の大脳で強制発現させると、脳室層の神経幹細胞は維持される。一方、NeproのC末端側の領域を欠損させると神経幹細胞は維持できず、NeproのsiRNAを発現させた場合と同様に神経細胞への分化が促進されることから、C末端側の領域はNeproの機能に必須であると考えられた。そこで、C末端側領域に存在するNeproの核移行シグナルに変異を導入したところ、神経幹細胞を維持する活性が失われることが明らかになった。このことから核移行がNeproの機能に重要であることが示唆された。また、Neproの生体内局在の解析と生化学的な解析に用いる特異的な抗体を得るため、NeproとGSTタグの融合タンパク質を大腸菌で発現させて、ウサギに免疫することによりポリクローナル抗体を作製した。さらにアフィニティー精製を行い、免疫組織化学に使用できる抗体を得ることに成功した。その抗体を用いた解析により、Neproタンパク質はマウス大脳形成初期の神経幹細胞で発現することが明らかになった。さらに、Neproの発現制御機構を明らかにするため、蛍光タンパク質をコードする遺伝子の上流にNeproゲノムDNA断片を挿入したレポーターベクターを構築した。当初の計画のNotch下流の新規因子Neproの分子機作の解析に関し、機能ドメインの解析から新たに核移行シグナルの重要性を示し、分子機作の解明の糸口が得られた。さらに、Neproに対する特異的な抗体を得て、Neproの生体内局在が明らかになった。この抗体は生化学的な解析にも使用可能であると考えられる。また、Nepro発現制御機構を明らかにすべく、レポーターベクターの構築も進み、当初の大きな目的をほぼ達成している。NotchカスケードにおけるNeproの分子機作を明らかにすべく、Neproの機能ドメインと相互作用する因子の探索や、Notchカスケードの主要な下流因子であるHesとの相互作用を解析する。また昨年度作製した特異的抗体を用いてNeproの生体内局在を明確にするとともに、神経幹細胞の制御に関わる因子に対する抗体を用いて共染色することにより、他の因子との関係を明らかにする。Neproの発現制御機構を明らかにすべく、昨年度作製したレポーターベクターをもとに、Neproのゲノム領域で転写制御因子が結合しうる領域を欠損させたコンストラクトを複数作製し、電気穿孔法を用いて胎児大脳で発現させ、大脳神経幹細胞での発現の有無や発現細胞の動態を解析する。本研究では、Neproの分子機作の解析及び電気穿孔法を用いた発現細胞の解析が主な課題であり、分子生物学および細胞生物学実験と動物実験が主となる。研究に必要な最低限の機器は揃っており、次年度研究経費は消耗品と研究成果発表のための旅費、研究成果投稿費に用いる。
マウス心停止モデルを用いた心肺蘇生後の硫化水素による人工冬眠療法の臓器保護効果

硫化水素は低代謝、低体温状態を引き起こすことが知られている。マウスを用いた心肺停止モデルで蘇生後に硫化水素ドナーである水硫化ナトリウム(NaHS)を投与すると虚血再還流傷害を抑制するかどうか調べた。蘇生後にNaHSを3mg/kg腹腔投与すると血圧は低下せず、心拍数と体温が対照群と比較して有意に低下したが、生存率は短期、長期ともに変わらなかった。NaHSによる低体温作用が臓器保護に有利に働く可能性があるため、蘇生後の体温を強制加温して正常になるように保った。蘇生後の体温を正常に保った場合でもNaHS投与群では脳の線条体における組織障害が有意に少なかった。海馬では差は認められなかった。全身麻酔をペントバルビタールの腹腔投与とセボフルランを併用して行い8分間の心停止実験を行った。心停止中は加温コイルを用いて頭の温度を38.5度に保った。水硫化ナトリウムの投与量を前年度より減らし、0.2mg/kgの経静脈投与とし、心肺蘇生30分後に投与したが、生存率24%と低く、この投与量での実験継続を断念した。生存率を高めるために頭の加温を37.5度と減らし、より生理的な条件に近づけた。水硫化ナトリウムの投与経路を変更し3mg/kgの腹腔投与を心肺蘇生30分後に行った。この条件で生存率60%以上となったため、本実験を開始した。【方法】マウス(オス、体重20ー28g、C57bl/6)にセボフルラン2%とペントバルビタール25mg/kg腹腔投与し全身麻酔後、中心静脈からカリウムを注入し心停止を誘発し、心停止時間8分後から蘇生を開始(純酸素で人工呼吸、エピネフリンを投与、心臓マッサージ)。蘇生30分後にNaHSを3mg/kg腹腔投与し、生理食塩水投与(NS)群と比較した。蘇生後の体温は、保温器具により6時間、両群とも35°C以上に保った。蘇生4日後に灌流固定を行い、脳組織をH&E染色し、海馬と線条体の障害を評価した。【結果】蘇生4日後の生存率はNaHS投与群(n=20)が70%とNS投与群(n=19)の74%と同程度であった。線条体の組織障害はNaHs群で有意に少なく(NaHS群vs NS群: 22±7% vs 35±22%、P<0.05)、海馬の組織障害は両群で有意差は無かった(NaHS群vs NS群: 17±23% vs 25±31%)。4日後の神経行動反応スコアも両群で有意差なかった。【結論】蘇生後の体温を一定に保った場合においても、NaHSの蘇生後投与は脳の線条体における組織障害を軽減した。海馬の遅発性神経細胞死は4日間では観察できなかった可能性がある。マウスに8分間の心停止実験を行い、蘇生30分後に水流化ナトリウム(NaHS) 3mg/kgを腹腔内投与し、生理食塩水(NS)投与群と比較した。NaHS投与後の血圧の変化はNS群と差はなかった。心拍数はNaHS投与群でNS群と比較して約2割程度減少した。蘇生後の体温を室温(26°C)に放置すると蘇生1時間後より両群で体温が低下し始め、NaHS群で30°C前後とNS群より有意に体温低下が認められNS群より約2°C低い状態が6時間続いた。蘇生1時間後の血液ガス分析では動脈血酸素分圧がNaHS群で有意に低かった(NaHS: 175mmHg vs NS: 275mmHg)。NaHS投与による低体温作用による保護効果と心拍数低下作用が酸素需給バランスを改善し蘇生後の短期予後を改善させると期待したが、蘇生1日後の生存率や神経行動評価は両群で差はなく、脳の海馬と線条体における組織障害も同等であった。TNF-α値も有意差がなかった。蘇生後に低体温になる脳保護作用を除外するために蘇生後から6時間強制加温し体温を35°C以上に保つ実験を行った。蘇生4日後の生存率は両群で同等であり、海馬の組織障害も差はなかった。線条体ではNaHS群で有意に少なかった(NaHS: 22±7% vs NS: 35±22%)。蘇生4日後では海馬における遅発神経細胞死を観察できなかった可能性があり12日後の長期観察を行った。蘇生12日後の生存率はNaHS群75%でNS群52%であった。海馬の傷害は12日後でも両群で20%前後と差はなく、線条体ではNaHS群で有意に障害が少なかった(NaHS: 23±5% vs NS: 39±22%)。神経行動評価では両群に差はなかった。【結論】マウス心肺停止・蘇生モデルにおいてNaHSの3mg/kgの腹腔内投与は蘇生後の体温を一定に保った場合においても、脳の線条体における組織障害を軽減した。脳内の温度は測定できなかったが、線条体は高温で障害を引き起こしやすい可能性がある。

マウスを用いた心肺停止モデルで蘇生後に硫化水素ドナーである水硫化ナトリウム(NaHS)を投与すると虚血再還流傷害を抑制するかどうか調べた。蘇生後にNaHSを3mg/kg腹腔投与すると血圧は低下せず、心拍数と体温が対照群と比較して有意に低下したが、生存率は短期、長期ともに変わらなかった。NaHSによる低体温作用が臓器保護に有利に働く可能性があるため、蘇生後の体温を強制加温して正常になるように保った。蘇生後の体温を正常に保った場合でもNaHS投与群では脳の線条体における組織障害が有意に少なかった。海馬では差は認められなかった。目的:心肺停止蘇生後の治療には、低体温療法が唯一有効性を認められている。硫化水素は可逆的な低代謝状態を作り出し虚血/再灌流障害を軽減する可能性が示唆されている。本研究は心肺停止蘇生後の体温を一定に保ち、硫化水素投与による保護作用が低体温自体なのか、そうでないかを検証する。マウス心肺停止モデルの確立:ある程度の脳障害を引き起こし、且つ長期生存率を目指すというモデルの確立に難渋した。心停止中の体温管理、数種類の麻酔薬の組みあわせを試した。麻酔薬の種類によって生存率、脳障害の程度に差があった。常温の8分間心停止では脳障害の割合が低いため、加温コイルを用いて頭部のみを加温した。10分間の心停止では生存率が50%と以下と低かったため、8分間で実験を行った。硫化水素の最適投与量の検討:過去の報告に倣い心停止誘発1分前に硫化水素ドナーである水硫化ナトリウム(NaHS)を0.5mg/kgを経静脈的に投与した。ペントバルビタール25mg/kg腹腔投与とセボフルラン2%で全身麻酔を行い側頭筋内に温度測定プローベを挿入、心電図、直腸温計を装着した。加温コイルで頭部を38.5°Cまで加温した後、中心静脈から塩化カリウムを注入し心停止を誘発した。心停止8分後から、エピネフリン16μg/ mlの投与、300回/分の心臓マッサージを開始し蘇生を行った。4日後に評価を行った。生存率は66%と対照群と同等であったが、脳障害の程度(有意に脳出血の頻度が高い)や神経学的所見が対照群より悪いため、投与量を0.3mg/kgに減じて実験を継続中である。心肺蘇生4日後の短期観察群は終了し、12日後の長期観察群の実験結果の評価はまだ終わっていない。組織標本においてH&E染色だけでなく、アポトーシス誘導酵素であるカスパーゼ3染色を行い、アポトーシスとそれに引き続く遅発性神経細胞死の評価も行う予定。心肺停止による全脳虚血で、ある程度の脳障害を引き起こし、かつ長期生存率の維持という相反する実験系の確立に手間取った。吸入麻酔薬セボフルレン単独による全身麻酔ではセボフルランによる脳保護作用のためか脳障害が5%程度と軽度であったため、静脈麻酔薬のケタミンを使用したところ4日後の生存率が0%であった。次にセボフルランの濃度を下げるべく麻薬鎮痛薬フェンタニル50μg/kgの腹腔投与を併用した。この麻酔法では1週間生存率が67%と高かったが、脳障害(海馬)の程度は10%以下と低かった。脳障害の程度を高めるために心停止中に頭部のみを加温コイルで38.5°Cまで加温し、麻酔方法は前述のセボフルランとフェンタニルの併用で行い、4日後の評価を行った。生存率は62%であり、脳障害の程度(海馬領域3切片における死滅細胞数/全細胞数)は35±37%とばらつきが大きかった。次にペントバルビタールをセボフルランと併用して全身麻酔を行い海馬領域にある程度の障害を認めたので、この麻酔方法で硫化水素の実験を開始した。硫化水素投与群では蘇生後の体温低下傾向が見られたため、その低体温による神経保護効果を除外するために蘇生後の体温を一定に保ち観察を行った。次年度も蘇生後の体温を一定に保ち、最適な投与タイミングを調べる。
チンパンジーの行動生態学的研究(第二次)

タンザニアでは、マハレ山塊国立公園の総数約100頭からなるM集団のチンパンジーを調査対象とし、主として個体追跡法によって、性・年齢の異なる対象の行動・社会交渉を記録し、各分担者が約200時間の観察資料と、総計約20時間のビデオ映像記録を得た。西田と塚原は、雌のチンパンジー間の社会関係と母子関係(とくに、離乳期の母子間葛藤)を研究した。雌間関係と母子関係に関する成果として次のものがある:(1)大人雌は遊動パターンと、大人雄との交渉の頻度によって、二つのタイプー広範囲を動き社交的な雌と、コア・エリアをもち非社交的な雌ーに分けられる。(2)雌の遊動パターンは、繁殖サイクルと密接に関係しているが、必ずしもそれだけでは説明できない。例えば、K集団より移入した雌の大部分は、赤ん坊の年齢とは関係なく「非社交型」であった。しかし、一頭は、前の赤ん坊を大人雄に殺されたのち、遊動パターンを変化させ、広域遊動タイプとなった。(3)離乳の時期は個体差が大きく、生後60カ月で離乳していないものがいる一方、40カ月で離乳したものもいた。(4)雌の方が雄より離乳が早い傾向がある。すなわち、出産間隔は前の子供が雌である場合の方が、雄である場合より短い。離乳期の雄は、雌より激しく母親の交尾を如害する。また、離乳期の雄は母親とよく交尾し、母親も拒否しない。離乳期の子供に見られる行動の性差は、性的二型と関係する雄の発育遅滞(息子に対する母親の投資増大)によって説明できよう。上原は、雄の採食戦略の年齢・順位による相違を研究した。6頭の雄の比較の結果、(1)第一位の雄の採食スピードは抜きんでて早い。(2)落果を拾うという行動は年長の個体に多く、若い雄にはこの行動がまったく見られない者がいた。(3)アリ食い行動は、大人雄にはほとんど見られないが、若者雄にはよく見られた。採食行動におけるこれらの年齢差は、社会的地位の相違による時間配分戦略の相違、木登り等の運動のコストの年齢差、動物タンパクの必要量の年齢差などから説明できると考えられる。ハフマンは、雄一、雌2頭の老齢個体についてその行動特徴をまとめた:(1)老齢個体は毛づくろいをよく受けるが、自分の方からはあまり毛づくろいしない。(2)老齢個体に対しては、すべての大人が高いトレランスを示した。以上の事実は、チンパンジーの老齢個体は、順位とは関係なく、ユニークな社会的地位を占めていることを示唆する。なお、調査隊の副産物として、次のものがある:(1)チンパンジーが肉食獣シヴェットを食べるのを観察(初記録)。(2)1987年にチンパンジーが最も頻繁に捕食した動物は、例(アカコロブス)と異なり、ブルー・ダイカーであった。(3)若者期の息子(11才)が母親をレイプするのが観察された。母親は抵抗し、息子は射精できなかった。(初観察)。(4)Mグループ生まれの若い雌1頭の転出確認。(5)チンパンジーは植物を薬として使っている可能性が高いことを以前報告した。今回、Aspilia以外にその葉を噛まずにゆっくり呑込む植物を新たに2種確認した。また、病気のチンパンジーがキク科のVernoniaの茎をかじるのを観察した。これらの植物は、現在専門家の化学分析を受けている。古市と黒田による、ワンバでのピグミー・チンパンジー研究の成果は次の通りである。(1)隣接集団の個体が同一の木で採食するのが5回観察され、ピグミー・チンパンジーはチンパンジーと異なる平和的な集団間関係をもつことが発見された。(2)同一集団の高順位雌の間で連合関係が形成され、同盟によって順位の逆転の起こるのが観察された。(3)大人雄が離乳期の赤ん坊の世話(運搬、食物分配、毛づくろい)をすることや、アルファ雄が性的干渉をすることも、初めて観察された成果である。黒田は、ザイールに入る前に、コンゴ北東部マカオ周辺で予備調査をおこない、ゴリラとチンパンジーが同所的に住む好適なフィールドを発見した。ゴリラとチンパンジーの生態学的競合の研究は、初期人類の競合(たとえば、アウストラロピテクス・アフリカヌスとロブスツス)のモデルを提供すると考えられ、人類学的に非常に興味深いテーマである。次のような予備的資料が得られている:(1)両種の間で、食物は大幅に重複している。(2)しかし、クズウコン科の多い明るい森林にタンザニアでは、マハレ山塊国立公園の総数約100頭からなるM集団のチンパンジーを調査対象とし、主として個体追跡法によって、性・年齢の異なる対象の行動・社会交渉を記録し、各分担者が約200時間の観察資料と、総計約20時間のビデオ映像記録を得た。

(2)雌の遊動パターンは、繁殖サイクルと密接に関係しているが、必ずしもそれだけでは説明できない。例えば、K集団より移入した雌の大部分は、赤ん坊の年齢とは関係なく「非社交型」であった。しかし、一頭は、前の赤ん坊を大人雄に殺されたのち、遊動パターンを変化させ、広域遊動タイプとなった。(3)離乳の時期は個体差が大きく、生後60カ月で離乳していないものがいる一方、40カ月で離乳したものもいた。(4)雌の方が雄より離乳が早い傾向がある。すなわち、出産間隔は前の子供が雌である場合の方が、雄である場合より短い。離乳期の雄は、雌より激しく母親の交尾を如害する。また、離乳期の雄は母親とよく交尾し、母親も拒否しない。離乳期の子供に見られる行動の性差は、性的二型と関係する雄の発育遅滞(息子に対する母親の投資増大)によって説明できよう。上原は、雄の採食戦略の年齢・順位による相違を研究した。6頭の雄の比較の結果、(1)第一位の雄の採食スピードは抜きんでて早い。(2)落果を拾うという行動は年長の個体に多く、若い雄にはこの行動がまったく見られない者がいた。(3)アリ食い行動は、大人雄にはほとんど見られないが、若者雄にはよく見られた。採食行動におけるこれらの年齢差は、社会的地位の相違による時間配分戦略の相違、木登り等の運動のコストの年齢差、動物タンパクの必要量の年齢差などから説明できると考えられる。ハフマンは、雄一、雌2頭の老齢個体についてその行動特徴をまとめた:(1)老齢個体は毛づくろいをよく受けるが、自分の方からはあまり毛づくろいしない。(2)老齢個体に対しては、すべての大人が高いトレランスを示した。以上の事実は、チンパンジーの老齢個体は、順位とは関係なく、ユニークな社会的地位を占めていることを示唆する。なお、調査隊の副産物として、次のものがある:(1)チンパンジーが肉食獣シヴェットを食べるのを観察(初記録)。(2)1987年にチンパンジーが最も頻繁に捕食した動物は、例(アカコロブス)と異なり、ブルー・ダイカーであった。(3)若者期の息子(11才)が母親をレイプするのが観察された。母親は抵抗し、息子は射精できなかった。(初観察)。(4)Mグループ生まれの若い雌1頭の転出確認。(5)チンパンジーは植物を薬として使っている可能性が高いことを以前報告した。今回、Aspilia以外にその葉を噛まずにゆっくり呑込む植物を新たに2種確認した。また、病気のチンパンジーがキク科のVernoniaの茎をかじるのを観察した。これらの植物は、現在専門家の化学分析を受けている。古市と黒田による、ワンバでのピグミー・チンパンジー研究の成果は次の通りである。(1)隣接集団の個体が同一の木で採食するのが5回観察され、ピグミー・チンパンジーはチンパンジーと異なる平和的な集団間関係をもつことが発見された。(2)同一集団の高順位雌の間で連合関係が形成され、同盟によって順位の逆転の起こるのが観察された。(3)大人雄が離乳期の赤ん坊の世話(運搬、食物分配、毛づくろい)をすることや、アルファ雄が性的干渉をすることも、初めて観察された成果である。黒田は、ザイールに入る前に、コンゴ北東部マカオ周辺で予備調査をおこない、ゴリラとチンパンジーが同所的に住む好適なフィールドを発見した。ゴリラとチンパンジーの生態学的競合の研究は、初期人類の競合(たとえば、アウストラロピテクス・アフリカヌスとロブスツス)のモデルを提供すると考えられ、人類学的に非常に興味深いテーマである。次のような予備的資料が得られている:
生体への応用を目指した新規機能性MRIイメージングプローブの開発

これまでの研究で、BODIPYやCy7 dyeなどの蛍光色素をガドリニウムイオン(Gd^<3+>)錯体に結合させることで、Gd^<3+>錯体を効率よく細胞内に導入可能となることが分かった。開発した細胞膜透過性Gd^<3+>錯体を基に、本年度は2つのプローブの開発を行った。1つ目として、癌細胞に選択的に集積するMRIプロープの開発を行った。癌細胞で多く発現しているマトリックス分解酵素(MMP)に着目し、MMPにより特異的に切断されるペプチド構造で、「細胞膜透過性Gd^<3+>錯体」と「細胞内に移行させないための高親水性構造」とを連結させた。その結果、癌組織内でのみペプチド構造が切断され、遊離した細胞膜透過性Gd^<3+>錯体が癌細胞内に集積し、MRIで検出可能となると考えられる。まず、標的となるMMPに最適なペプチド構造の探索を行い、MMPによって効率よく切断される構造を見出した。また、切断後のペプチド断片と細胞膜透過性Gd^<3+>錯体が結合した化合物が、細胞内に集積することを示した。2つ目として、動脈硬化に集積するMRIプローブの開発を行った。蛍光色素の1つであるBODIPYが疎水性組織に高い親和性を示すことに着目し、動脈硬化巣の疎水性プラークを標的としたBODIPY結合Gd^<3+>錯体を開発した。開発したプローブを動脈硬化モデルマウスに投与したところ、プローブは動脈硬化巣に強く集積し、MRIで動脈硬化巣を検出することに成功した。また、その誘導体を種々合成し、より強く動脈硬化巣を検出可能なプローブを見出した。私はMRI造影剤として一般に用いられているガドリニウム(Gd^<3+>)錯体に、BODIPYやCy7dyeなどの蛍光色素を適切に結合させることで、Gd^<3+>錯体を細胞内に効率よく導入することに成功した。従来のGd^<3+>錯体は細胞膜を透過せず、全身の細胞外液に非特異的に分布するのみであった。本手法を用いることで、標的細胞をGd^<3+>錯体でラベル化することが可能となり、多様な応用研究への展開が可能となる。種々の蛍光色素をGd^<3+>-DOTA錯体に結合させた化合物群を合成し、細胞膜透過性を検討したところ、BODIPYまたはCy7dyeを結合させたBDP-Gd及びCy7-Gdが細胞内に効率よく導入され、細胞内においてMRIで造影効果を示すことが確認された。既存の細胞内導入法と比較して、本化合物は同等またはそれ以上の導入効率を示した。また、Cy7-Gdの誘導体を合成し、化合物の構造と細胞膜透過性との関連性を調べたところ、蛍光色素の疎水性及び電荷が大きく影響することが示された。さらに、Cy7-Gd誘導体をマウスに静注してMRI及び蛍光による生体イメージングを行ったところ、Gd^<3+>錯体が肝臓に強く集積し、造影効果を示すことが観察された。またGd^<3+>錯体の細胞膜透過性の違いにより、肝細胞内への取り込み量、及びそれに伴う造影効果が異なることが示唆された。さらに本手法の応用として、腫瘍に特異的に集積するMRイメージングプローブの開発を行った。癌細胞で過剰発現しているマトリックス分解酵素(MMP)によって特異的に切断されるペプチド配列で「細胞膜透過性Gd^<3+>錯体」と「高親水性分子」を連結することで、癌細胞近傍のみでペプチドが切断され、遊離した細胞膜透過性Gd^<3+>錯体が癌細胞内に集積することを狙った。すでにプローブの合成に成功しており、今後は試験管内、培養細胞、癌モデルマウスでの検討を行う。

開発したプローブを動脈硬化モデルマウスに投与したところ、プローブは動脈硬化巣に強く集積し、MRIで動脈硬化巣を検出することに成功した。また、その誘導体を種々合成し、より強く動脈硬化巣を検出可能なプローブを見出した。
脳腫瘍幹細胞を治療標的としたＢＭＰによる分化誘導メカニズムの解明

本研究では,「BMPシグナルが分化誘導因子の発現誘導を介して脳腫瘍幹細胞の腫瘍原性を抑制するメカニズムの解明」を目的としている.平成30年度は複数の脳腫瘍細胞における比較解析に関して研究を遂行した.現在,脳腫瘍細胞は多様な遺伝子発現パターンに基づいて複数のサブタイプに分類されている.本研究で見出された分子メカニズムが脳腫瘍細胞に対してどれだけ一般性を持つのかを検討する目的で,サブタイプの異なる脳腫瘍細胞を用いてBMPによる分化誘導を確認した.各サブタイプに分類された脳腫瘍細胞に対してin vitroでBMP-4の刺激をし,サブタイプ間におけるBMP-4への細胞応答を比較した.各々の脳腫瘍細胞はBMP-4に応答してBMPシグナルの標的遺伝子の発現を制御した.ところが,細胞増殖に関して一部の脳腫瘍細胞は増殖抑制が誘導されなかった.一方,いずれの細胞でも脳腫瘍幹細胞マーカーの発現が減少し,当該転写因子の発現は転写レベルで上昇していることが明らかとなった.当該転写因子をshRNAにより転写レベルでノックダウンすると,BMP-4による脳腫瘍幹細胞マーカーの発現減少が阻害された.一方,当該転写因子を過剰発現すると,脳腫瘍幹細胞マーカーの発現が転写レベルで顕著に減少することが認められた.複数のサブタイプに関して,当該転写因子はBMPシグナルにより誘導され,脳腫瘍幹細胞マーカーの発現を減少させることが示唆された.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,「BMPシグナルが分化誘導因子の発現誘導を介して脳腫瘍幹細胞の腫瘍原性を抑制するメカニズムの解明」を目的としている.平成28年度は以下の点において研究を遂行した.[1]分化誘導因子により発現調節される遺伝子群の同定脳腫瘍幹細胞において,BMP-4の刺激により発現誘導される分化誘導因子をノックダウンし,次世代シークエンサーを用いたRNA-sequencingで遺伝子発現プロファイルをした.分化誘導因子の減少によって発現変動した遺伝子群を同定し,更にその中から,脳腫瘍患者に関する大規模な臨床データの解析により予後因子を候補遺伝子として抽出した.[2]同定した候補遺伝子群とBMPシグナルおよび腫瘍原性との関連性脳腫瘍幹細胞において,候補遺伝子群がBMP-4の刺激およびその下流で誘導される分化誘導因子によって制御されるかどうかを検討した.候補遺伝子群の中には脳腫瘍幹細胞マーカーとして知られる遺伝子が含まれており,その発現レベルがBMP-4の刺激で顕著に減少することが分かった脳腫瘍幹細胞における分化誘導因子のノックダウンおよび過剰発現により,BMP-4による脳腫瘍幹細胞マーカーの発現減少は分化誘導因子を介していることが示唆された.さらに,この分化誘導因子は脳腫瘍幹細胞マーカー遺伝子のプロモーター上に結合して発現抑制している可能性が示唆された.したがって,本研究で同定された分化誘導因子はBMPシグナルの下流で脳腫瘍幹細胞マーカーを直接的に発現抑制することにより脳腫瘍幹細胞の腫瘍原性を阻害していると考えられる.同定した分化誘導因子が脳腫瘍幹細胞の機能を抑制する分子メカニズムの解明に時間を要すると考えていた.しかし分化誘導因子の機能の一端を明らかにしたことにより,脳腫瘍細胞の幹細胞性を説明可能な分子メカニズムの可能性を見出すことができたため,順調に研究が遂行されていると考えられる.本研究では,「BMPシグナルが分化誘導因子の発現誘導を介して脳腫瘍幹細胞の腫瘍原性を抑制するメカニズムの解明」を目的としている.平成29年度は以下の点に関して研究を遂行した.[1] BMPシグナルの下流における分化誘導因子の機能解析本研究で同定した分化誘導因子が脳腫瘍幹細胞において,BMPシグナルの下流で脳腫瘍幹細胞マーカーを直接的に発現抑制するかどうかを検討した.クロマチン免疫沈降法により,分化誘導因子が脳腫瘍幹細胞マーカー遺伝子のプロモーター上に結合しうることが示唆された.分化誘導因子の結合領域近傍でゲノムの状態変化が起きていることが観察されたため,その実行因子をshRNAによるスクリーニングで同定した.同定された実行因子は分化誘導因子と結合することを共免疫沈降法で確認した.また,この実行因子をノックダウンすると,分化誘導因子の存在下であっても脳腫瘍幹細胞マーカーの発現抑制が起こらないことが明らかとなった.したがって,本研究で同定された分化誘導因子は脳腫瘍幹細胞マーカーのプロモーターに結合し,結合パートナーを介してプロモーター活性を負に制御していることが示唆された.[2]複数の脳腫瘍幹細胞における比較解析脳腫瘍細胞は多様な遺伝子発現パターンで分類されたサブタイプの存在が知られているため,本研究で見られた分子メカニズムが脳腫瘍細胞に対してどれだけ一般性を持つのかを検討することにした.複数の脳腫瘍幹細胞を用いて,現時点までに明らかにした分子メカニズムの確認を開始している.脳腫瘍幹細胞の分化を誘導する際に,同定した因子の機能および遺伝子発現制御の詳細なメカニズムを見出すことができたため,順調に研究が遂行されていると考えられる.本研究では,「BMPシグナルが分化誘導因子の発現誘導を介して脳腫瘍幹細胞の腫瘍原性を抑制するメカニズムの解明」を目的としている.平成30年度は複数の脳腫瘍細胞における比較解析に関して研究を遂行した.現在,脳腫瘍細胞は多様な遺伝子発現パターンに基づいて複数のサブタイプに分類されている.本研究で見出された分子メカニズムが脳腫瘍細胞に対してどれだけ一般性を持つのかを検討する目的で,サブタイプの異なる脳腫瘍細胞を用いてBMPによる分化誘導を確認した.

各サブタイプに分類された脳腫瘍細胞に対してin vitroでBMP-4の刺激をし,サブタイプ間におけるBMP-4への細胞応答を比較した.各々の脳腫瘍細胞はBMP-4に応答してBMPシグナルの標的遺伝子の発現を制御した.ところが,細胞増殖に関して一部の脳腫瘍細胞は増殖抑制が誘導されなかった.一方,いずれの細胞でも脳腫瘍幹細胞マーカーの発現が減少し,当該転写因子の発現は転写レベルで上昇していることが明らかとなった.当該転写因子をshRNAにより転写レベルでノックダウンすると,BMP-4による脳腫瘍幹細胞マーカーの発現減少が阻害された.一方,当該転写因子を過剰発現すると,脳腫瘍幹細胞マーカーの発現が転写レベルで顕著に減少することが認められた.複数のサブタイプに関して,当該転写因子はBMPシグナルにより誘導され,脳腫瘍幹細胞マーカーの発現を減少させることが示唆された.本年度に得られた研究成果が多くの脳腫瘍幹細胞に適用可能かどうかを検討するために,解析対象にする脳腫瘍幹細胞の種類を増やして同様の実験をする予定である.また,本研究で同定した分化誘導因子がBMPシグナルの条件下で脳腫瘍幹細胞マーカーの発現を抑制する分子メカニズムを解明していく予定である.昨年度と同様に,本年度までに得られた研究成果がどれだけ多くの脳腫瘍幹細胞に適用可能かどうかを解明する目的で,解析対象にする脳腫瘍幹細胞の種類を増やした実験を継続する予定である.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
末梢血免疫細胞の胚着床促進機構の分子生物学的解析とそれを応用した不妊治療法

本研究により子宮内膜分化不全が原因となる着床障害の患者に対して、従来の内分泌学的なアプローチとは別に、患者本人の末梢血免疫細胞を用いた新しい治療法が開発され、実用化された。また本研究は、原因不明の着床障害患者に対する免疫機能異常を含んだ病態解明とその診断法および治療法の開発に新しい展開を導いた。我々は、着床現象において免疫系細胞は胚の存在を認識して機能を変え、子宮内膜の分化や胚の浸潤に対して促進的な役割を果たしていることを明らかにしてきた。それらの結果を基にして、着床不全症例に対する新たな治療法として、すでに自己のリンパ球を子宮内膜に局所投与して子宮内膜を着床可能な状態へ誘導する治療法を開発し、臨床応用で有意な成果を挙げつつある。今回、さらに基礎的な検討課題として、受精が成立し胚が子宮内に存在する場合の末梢血免疫細胞の機能変化と誘導される着床促進機序をさらに詳細に解析し、胚着床障害症例に対する安全かつ有効な診断法と免疫細胞を活用した新しい治療法の開発を目的として本研究を計画した。本研究では、これまでに分泌期初期のヒト子宮内膜上皮細胞を分離し末梢血単核球の存在または非存在下で培養し、発現誘導される遺伝子群をMicroarray法で同定を試みている。その結果いくつかの遺伝子がその候補として見いだされてきた。そこでそれらの分子の月経周期に沿った子宮内膜での発現変化を検討しているところである。さらに着床不全患者から同意の下、採取した子宮内膜組織におけるそれらの分子の発現・局在についても検討を行っている。またHCG刺激下での末梢血単核球の機能変化の解析を行う目的で、非妊娠女性より同意のもとに採取した血液から末梢血単核球を単離した後、recombinant HCGを添加し種々のサイトカインの分泌能および遺伝子発現を検討中である。これまで着床不全に対する治療としては子宮内膜の分化を目指した内分泌的アプローチや培養環境を整え胚のqualityを向上させる試み、さらにblastocystまで培養した後に移植することによって子宮内膜の分化との同期を目指した試みがなされ一定の成果を挙げているが、残念ながら飛躍的な妊娠率の向上は達成されていない。本研究担当者らは、免疫系細胞、特に末梢血免疫系細胞がヒト妊娠黄体の分化と機能維持にむしろ積極的に関与していることを見いだしてきた。着床現象においても、免疫系細胞は胚の存在を認識して機能を変え、子宮内膜の分化や胚の浸潤に対して促進的な役割を果たしていることを明らかにしてきた。これらの基礎的研究を経て、京都大学倫理委員会の承認の下、着床不全症例に対する新たな治療法として、自己のリンパ球を子宮内膜に局所投与して子宮内膜を着床可能な状態へ誘導する治療法を開発し、臨床応用で有意な成果を挙げることができた。本研究の概念は、胚からのシグナル(妊娠成立の情報)を得た末梢血中の免疫細胞が、子宮内膜および胚発生に作用して胚着床に有利な環境を構築するというものであり、免疫系による新しい胚着床調節機構を提示した点で独創的である。さらにこの考えを発展させ、子宮内膜分化不全が原因となる着床障害に対して、従来の内分泌学的なアプローチとは別に、患者の末梢血免疫細胞を用いた新しい治療法の開発を免疫学的側面から提示した点で意義深い。また本研究は、原因不明の着床障害患者に対する免疫機能異常を含んだ病態解明とその診断法および治療法の開発に新しい展開を導くものと予想され、この点でも本研究の成果は生殖医学において重要な意義を持つと考えられる。
東日本大震災後の福島における国語科教育モデルの構築

最終年度では、福島の国語科教育ネットワークの中核と位置付けた「福島国語の会」の小学校部会を11回、中学校部会を9回、高校部会を6回開催し、述べ582名の参会者を集めた。福島国語の会では、互いの実践を交流し合い、新しい教材開発を進め、そのネットワークを強固なものとした。また、国語科内容学の構築として、小学校、中学校、高等学校、地域教育において、それぞれ典型となる協働実践を提案することができた。具体的には以下のとおりである。1小学校において、被災からの復興を題材とした作品を扱った単元開発を行い、その実践を発表した。2中学校の古典学習において、大学教員と附属教員の協働研究を発表した。3高等学校において東日本大震災を基にした教材研究を行った。4地域教育の一環として、地元の子どもたちを集めた漢字の学習講座を実践した。これらの研究成果を福島大学国語教育文化学会誌『言文』や『人間発達文化学類集』、『福島大学地域創造』にて紙面発表している。本研究の目的は、東日本大震災後の福島の国語科教育モデルを構築することにあった。そのプロジェクトを遂行するために、県内の教員が情報共有できる「福島国語の会」を発足し、4年間では全85回述べ1,769名の参加によってその定例化を図ることができた。また、構築されたシステムを活用し、地域密着型の国語科教育学、国語科内容学の一部を構築した。具体的には、福島大学国語教育文化学会にて3回の国語教育実践交流会を開催し、その実践研究を発表するとともに、福島における国語科内容学の構築として単元開発を行い、その成果を「東日本大震災後の福島における国語科教育モデルの構築(I)(II)」等で提案した。本年度は、国語科教育の地方モデルを目指すべく、地域と教育現場とに根ざした福島の教育ネットワークの確立と緊密な研究交流の場を構築することを急務の課題とした。27年度の中心的作業は、中学校部会および高校部会という2つの「福島国語の会」の設立とその定期的な開催である。まず、福島大学に所属する教員間で会の方向性を定め、さらに附属中学校や福島県の国語教員と協議を重ねながら、会の形式や運営方法を決定した。中学校部会は、附属中学校を事務局としながら月1回程度開催し、福島市内の福島大学附属中学校や福島大学街なかキャンパスを会場としながら、本年度は10回開催した。また、高校部会は、福島大学を事務局として7月に第1回の会合を開き、本年度は4回開催した。このような2つの「福島国語の会」において、大学教員と福島県国語教員との間で国語科教育分野での問題の共有と教育実践の交流が活発になされた。また、これらの議論は各会ごとに記録を作成し、参加メンバー内で共有しており、当初の目的である福島県の国語科教育ネットワークを確立しつつある。この会によって、東北地方や福島県特有の問題や課題が浮上しており、福島県特有の教育が抱える課題を今後どう国語科内容学の開発に関わらせていくかという次の段階についても、研究分担者がそれぞれの専門を活かしながら課題を提起し、話合いを重ねている。また本研究テーマに関連して、「東日本大震災後の福島における国語科教育モデルの構築(1)」と題した論文を福島における国語科教育研究の一つとして発表した。本研究における最も重要かつ労力を要すると見られた福島大学を基点とした福島県内の中・高教員との連携・協働による教育ネットワークの基礎づくりは、「福島国語の会(中学校部会)」の発展的開催と「福島国語の会(高校部会)」の新たな発足を果たしたことからも、ほぼ計画どおりの進展であるといってよい。中学校部会は14回実施し、のべ292名の参会者を集めた。高等部会は4回実施し、のべ59名の参会者を集めた。2年目に向けて、2つの「福島国語の会」のさらなる充実を目指し、その発展形となる研究実践交流会の開催を準備しており、計画は全体として順調に進行していると判断できる。本年度は、福島における地域の教育現場に根ざした教育ネットワークの緊密化と、教育実践を交流する場の安定化を課題とした。その中心的作業の一つは、「福島国語の会」の発展的な開催である。27年度の中学校部会と高校部会の実績を踏まえ、28年度は小学校部会を12月に発足し、3月までに4回実施した。各部会とも、多くの実践が交流され、研究分担者がその成果を整理している。そして、これらの活動を礎とし、12月に福島大学国語教育文化学会にて、「東日本大震災後の福島における国語科教育モデルの構築」というテーマで、国語教育実践交流会を開催した。本交流会は、吉川芳則氏(兵庫教育大学教授)が「現職教員と研究者らでつくる国語科実践研究のネットワーク」という基調講演を行い、その提案を受けて福島県内の実践家3名がそれぞれの実践を発表した。この時、フロアから「東日本大震災の風化を防止することの是非」について意見があがり、活発な討論が行われた。国語科教育の教室においてその風化を防止するための学習活動を組織することには意味があるという意見があると当時に、その一方で今もなおそれを苦痛と感じる子どもがいることへの配慮をどう考えるかという問題提起がなされた。福島の各地域による事態の受け止めにおける温度差や個人ごとの被害格差等、今もなお難しい問題が残存していることが、本交流会で明らかになった。このように、天災の被害に加え原発問題を抱える福島において、本問題を国語科教育で取り扱うことの困難さが前景化した。

また、福島における国語科内容学の開発という点では、震災に関する資料を収集するとともに、福島に伝わる民話などの地域教材の発掘を行った。その中で、「福島のわらべ歌を活用した授業実践」と「震災そのものを題材とした実践」について、上記の福島大学国語教育文化学会の国語教育実践交流会で発表した。「福島国語の会」により、福島県内の中学校教員と高校教員との連携・協働による国語科教員のネットワークが安定してきたと同時に、小学校教員との連携も図ることができた。ほぼ計画どおりの進展であるといってよい。それぞれ会の発足から、中学校部会は24回実施し、述べ445名の参会者を集め、高等部会は9回実施し、述べ127名の参会者を集めた。小学校部会は4回実施し、述べ91名の参会者を集めている。最終年度に向けて、それぞれの「福島国語の会」のさらなる充実を目指している。また、福島における国語科内容学の構築においては、2つの実践を福島大学国語教育文化学会のシンポジウムにて発表した。同シンポジウムでは100名以上の参会者を集め、東日本大震災を題材にした国語科教育の在り方を討議した。このシンポジウムについては、当学会誌『言文』で報告している。第3年次では、これまでの最終的な実践の成果を同実践交流会で発表する予定である。以上のとおり、計画は全体としておおむね順調に進行していると判断できる。本年度は、福島における地域と教育現場とに根ざした「国語教育ネットワーク」のさらなる充実を図り、教育実践および研究交流の場を安定化させた。29年度は、28年度の実績を踏まえ「福島国語の会」高校部会を年5回、中学校部会を年10回、小学校部会を年11回実施し、延べ613名の参会者を集めた。いずれも多くの実践発表と教材研究が交流され、研究分担者がその成果を整理している。そして、これらの活動を礎とし、12月に福島大学国語教育文化学会にて、第22回国語教育実践交流会を開催した。29年度は本学の教員である研究分担者3名がそれぞれ、小学校、中学校、高等学校での実践研究や研究成果を発表した。まず小学校での実践研究として福島県内で実践している体験型学習講座「福島漢字探検隊」の報告をした。本講座は多くの機関の後援を得て継続的に実施しており、毎年様々な工夫を凝らしている。次に、中学校での実践研究では、附属中学校教員との協同研究として古典和歌の実践を発表した。大学教員と附属教員の共同研究の一つの姿を具現化したものである。本研究では福島に伝わる和歌を取り上げており、本研究プロジェクトの「地域素材の教材化」という視点からも新規性のある提案を行えた。高等学校での研究としては、「震災後の福島」における様々な文献を取り上げ、小高で被災した方々の震災にかかわる文章などを紹介するとともに、福島の高校演劇で震災をモチーフとして取り組んだ福島県立高等学校教員作の演劇も紹介した。いずれも高校生を対象とする教材として、その活用に可能性のある提案を行った。また、29年度は、最終年度の発表を見据えて、福島における国語科内容学としての新しい単元開発を行った。この発表は30年度に回すこととした。「福島国語の会」の実施については継続的な開催が軌道にのっており、発表内容も充実している。計画どおりの進展である。