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自己運動知覚における視覚と前庭覚の統合過程の解明

振り子型可動椅子を用いて自己運動知覚における多感覚統合の心理物理学実験を行い,重みづけ(ベイズ推定)モデルの適合性を検証した。視覚と前庭覚からの方向知覚については,各感覚から得られる自己運動の方向差が60度から165度の範囲は統合されるものの,その範囲外では重みづけモデルでは説明できない排他的反応が出現することを明らかにした。また,視覚と前庭覚と触覚による自己運動の多感覚統合において重みづけモデルが適合するかどうかを検証した結果,触覚の信号が加わると重みづけによる多感覚統合が「緊急解除」あるいは無効化されることを発見した。自己運動の方向は主に視覚と前庭覚により知覚されるが,それぞれの示す方向が一致しない場合,人間の知覚系はそれらの情報を統合して中間の値を知覚することがある。このような自己運動の知覚における視覚と前庭覚の統合過程の解明を目的とし,本研究計画では(1)視覚と前庭覚の統合限界の測定,(2)視覚と前庭覚の統合におけるベクトル合成仮説の検証,(3)視覚と前庭覚の統合におけるベイズ推定モデルの検証,(4)多義的視覚事象に与える前庭覚刺激の影響の検討,という4つのサブテーマに取り組んでいる。最初に,これまでの研究で得られた知見と実績をもとに,サブテーマ(1)の視覚と前庭覚の統合限界の測定を目指して,現有の装置を改良・再調整して心理物理学的な測定を開始した。具体的には,自然な加速度を前庭覚に呈示する振り子型可動椅子を用い,それぞれの身体運動情報の方向差を多段階に制御することで,両者が統合される範囲と,統合されずに二者択一の反応が優位となる範囲を心理物理学の手法で測定している。観察者によっては酔いが起きやすい条件のため,振り子型可動椅子への慣れと「酔い」への耐性の高い観察者を確保しつつ,実験を継続中である。同時並行して,視覚情報から自己運動方向を知る手がかりとなる視覚誘導性自己運動知覚(ベクション)に関する研究を開始した。ベクションは視覚と前庭覚の統合過程が関与する錯覚であるが,その特異な例として,誘導刺激と同方向への身体運動を感じる逆転ベクションを取り上げ,従来報告されていた上下左右方向だけでなく,奥行方向についても生起することを明らかにした。本研究計画では(1)視覚と前庭覚の統合限界の測定,(2)視覚と前庭覚の統合におけるベクトル合成仮説の検証,(3)視覚と前庭覚の統合におけるベイズ推定モデルの検証,(4)多義的視覚事象に与える前庭覚刺激の影響の検討,という4つのサブテーマに取り組んでいる。計画の2年目となる平成26年度には,初年度の達成度の遅れにより残されていたサブテーマ(1)の視覚と前庭覚の統合限界の測定を進め,その心理物理学実験を終えた。初年度に再調整した実験設備である振り子型可動椅子を用い,前庭覚による身体運動情報の方向と視覚による身体運動情報の方向の差を多段階に制御し,両者が統合される範囲を調べた。その結果,両者の角度差が30度の場合には重みづけ統合はされずに前庭覚が優位となり,60度から90度の範囲では重みづけ統合がなされ,120度から180度の間では視覚と前庭覚のどちらかの二者択一の反応となることを明らかにした。さらに,視覚と前庭覚の統合過程の代表的研究者であるLaurence Harris教授をカナダのYork大学から招聘し,本研究計画を推進するための助言をいただくと同時に,能動的運動課題における視覚と前庭覚と触覚の統合範囲とその限界に関する共同研究を行なった。これらの成果を,多感覚研究の国際学会IMRFにおいて2015年6月に発表する予定である。同時に,サブテーマ(2)の視覚と前庭覚の統合におけるベクトル合成仮説の検証を開始した。上記の統合限界の実験について,ベクトル合成仮説で予測される結果と実際の測定データを比較したところ,ベクトル合成仮説は視覚と前庭覚によるそれぞれの身体運動方向の情報の角度差が,ある一定の範囲においてのみ成立するこが明らかになった。この点は,他の実験データを用いて今後も検討を続けてゆく。計画の3年目となる平成27年度は,前年度のサブテーマである(2)視覚と前庭覚の統合におけるベクトル合成仮説の検証を継続すると同時に,(3)視覚と前庭覚の統合におけるベイズ推定モデルの検証に着手した。振り子型可動椅子を用い,前庭覚による身体運動情報の方向と視覚による身体運動情報の方向の差を多段階に制御し,両者が統合される範囲を,今年度はより細かい15度刻みで調べた。その結果,両者の角度差が0度から45度までの範囲では加算的統合がなされて基準となる実際の右側方向より背後方向への身体運動が報告された。角度差が90度を中心とする60度からの120度の範囲では重みづけ統合がなされ,120度から180度の間では視覚と前庭覚のどちらかの二者択一の反応が増えることが明らかになった。

この統合限界の実験結果は,ベクトル合成仮説が視覚と前庭覚によるそれぞれの身体運動方向の角度差90度を中心とする60度からの120度の範囲では成立するものの,それ以外の角度差では当初の単純なベクトル合成仮説では説明できない。ひとつの可能性として,ブランコによる前庭覚刺激の特性である正弦波状の正負の加速度変化における統合の重み付け変化が疑われるため,この点について今後も検討を続けてゆく。なお,これらの成果は,前年度にカナダから招聘したYork大学のLaurence Harris教授との共同研究成果と共に,国際学会(IMRF2015)および国内学会で発表した。本研究計画では期間内に取り組む4つのサブテーマのうち,第1のサブテーマ「視覚と前庭覚の統合限界の測定」を今年度に終了させた。第2のサブテーマである「視覚と前庭覚の統合におけるベクトル合成仮説の検証」は継続中であり,第3のサブテーマ「視覚と前庭覚の統合におけるベイズ推定モデルの検証」に着手したところである。そのため,ではあるものの,研究全体の進捗状況はやや遅れ気味であると判断した。本研究計画では(1)視覚と前庭覚の統合限界の測定,(2)視覚と前庭覚の統合におけるベクトル合成仮説の検証,(3)視覚と前庭覚の統合におけるベイズ推定モデルの検証,(4)多義的視覚事象に与える前庭覚刺激の影響の検討,という4つのサブテーマに取り組んでいる。計画の4年目となる平成28年度は,(1)視覚と前庭覚の統合限界の測定と,(2)視覚と前庭覚の統合におけるベクトル合成仮説の検証結果について論文化を進めるとともに,(4)多義的視覚事象に与える前庭覚刺激の影響の検討を行なった。振り子型可動椅子を用いた,前庭覚による身体運動情報の方向と視覚による身体運動情報の方向の統合限界の実験結果は原著論文として発表した。さらに,視覚と前庭覚に触覚を加えた多感覚統合について,計画2年目にカナダから招聘したYork大学のLaurence Harris教授と実施した共同研究成果は3年目に国際学会(IMRF2015)で発表し,今年度その論文を完成させて,オープンアクセスのScientific Reports誌に掲載した。視覚と前庭覚と触覚の情報が同時に入力されると,身体運動時には他の感覚情報は生かされず,優位となった触覚情報単独の特性通りに実際より早く動いているように感じることを明らかにした。この結果は,自己運動の情報として触覚の信号が加わると多感覚統合の働きを「緊急解除」する機能が存在することを示している。今年度の11月には,国外の研究協力者であるPhilip M. Grove博士を招聘し,第4のサブテーマ「多義的視覚事象に与える前庭覚刺激の影響の検討」に関する実験を実施した。左右方向の身体運動に同期した通過・反発事象の視覚刺激と聴覚刺激を呈示した場合に,通過あるいは反発の知覚確率がどのように変化するかを,眼球運動測定を含めた調べた。現在はデータを解析して,論文化の準備を進めている。振り子型可動椅子を用いて自己運動知覚における多感覚統合の心理物理学実験を行い,重みづけ(ベイズ推定)モデルの適合性を検証した。視覚と前庭覚からの方向知覚については,各感覚から得られる自己運動の方向差が60度から165度の範囲は統合されるものの,その範囲外では重みづけモデルでは説明できない排他的反応が出現することを明らかにした。また,視覚と前庭覚と触覚による自己運動の多感覚統合において重みづけモデルが適合するかどうかを検証した結果,触覚の信号が加わると重みづけによる多感覚統合が「緊急解除」あるいは無効化されることを発見した。本研究計画では期間内に取り組む4つのサブテーマのうち,昨年度に達成の遅れていた第1のサブテーマ
中近世の尼寺における文芸・文化研究-比丘尼御所を起点として-

近衛家の子女が入寺した比丘尼御所における形成・享受の可能性が指摘される陽明文庫蔵「道書類」について、作品の特定と翻刻・紹介を進め、文学史上における意義付けを試みた。一方、室町後期から近世初期にかけての寺院圏と貴族圏とのかかわりのなかで生成・享受された宗教的言談についても分析を進め、尼寺の文芸基盤となる文化圏の実態解明に努めた。まず、近世初期の近衛家とその周辺の文化圏(比丘尼御所)における法語受容の具体相を明らかにするため、引き続き、陽明文庫に蔵される仮名法語類の調査・研究をおこなった。陽明文庫蔵「道書類」のうち、『大灯國師法語』および『彼岸記』の全文翻刻および解題を発表した。『大灯國師法語』については、花園天皇の皇后に説示したとされる法語のみを写した抄出本であり、道書類の他の禅宗系仮名法語と同様、女性向けの法語としての側面が色濃いことを示した(『三田國文』51号)。また『彼岸記』については、これまで真宗談義本のみが知られていたが、本書はそれとは異なる系統の『彼岸記』であり、調査の結果、西本願寺蔵室町末期写本、および江戸後期の平仮名絵入り版本とも同系統であることが判明した(『三田國文』52号)。以上のように、陽明文庫に蔵される仮名の法語類である「道書類」を中心に、比丘尼御所の関与のもと、書写・伝来した物語草子の様相を考察し、法語と物語草子との近似性について明示した上で、時代やジャンルによって区分された従来の研究にとらわれない、制作・享受の場に照らした、新たな物語研究の必要性について論じた(『中世文学と寺院資料・聖教』)。一方、中世の説話や物語に数多く展開する堕地獄・蘇生譚のなかでも、法華経直談の場と寺院での縁起伝承に共通する中山寺の僧による堕地獄・蘇生譚の様相について論じた(『遊楽と信仰の文化学』)。また、室町期の貴顕による制作状況が明らかな縁起絵巻『真如堂縁起』について、その特徴を明示するとともに、これまで知られていなかった陽明文庫蔵浄土系仮名法語とのかかわりを指摘し、室町期の社寺縁起制作の一端を明らかにした(『国文学解釈と鑑賞』)。以上、室町後期から近世初期にかけての寺院圏と貴族圏とのかかわりのなかで生成・享受された宗教的言談について分析を進め、尼寺の文芸基盤となる文化圏の実態解明に努めた。前年度に引き続き、内容および伝来の様相から比丘尼御所の尼僧の関与が濃厚である陽明文庫蔵「道書類」について、各作品の特定を進め、新たに二つの浄土宗仮名法語について翻刻紹介した。一つはある女房の求めに応じ、法然の教えや道歌をちりばめ、念仏の教えを平易に説いた新出仮名法語で、『真如堂縁起』と共通する和歌を有しつつも、その制作時を遡る本奥書から縁起制作の一端が窺える貴重な文献である(『三田國文』53号)。もう一つは『法然上人絵伝』中にその書名が見えるものの現存が確認できず、長年散逸とされてきた弁長作『念仏往生修行門』の元和年間の書写本である(『三田國文』54号)。いずれも本研究の遂行により、新たに見出された貴重な仮名法語であり、比丘尼御所の尼僧向けという本書物群の性格を裏付ける要素も認められる。また、比丘尼御所の尼僧の参詣記録について、その成立環境と伝来圏を考察しつつ、参詣の先達かつ記録者でもあった本山派修験の重鎮住心院実意の活動の具体相を明らかにした(『修験道の室町文化』分担執筆)。なお、尼僧をめぐる物語絵という観点から、国文学研究資料館蔵の奈良絵本『唐糸草子』『静草紙』について検討し、挿絵の特徴や制作状況についての考察を試みた(『国文研ニューズ』24号)。一方、本研究にかかわる中世寺院圏における物語草子・説話の生成と享受という視点から、安土浄厳院や大阪市立美術館等の文献について調査・研究を進め、口頭発表や論文執筆をおこなった。とくに室町前期の浄土僧隆堯の書写活動に注目し、談義の具体相や比丘尼御所の尼僧が関与した書物との関連について考察した。その上で、浄厳院蔵『発名能可利父子抜書』を取り上げ、寺院における物語草子の享受や貴顕による宗教的言説の受容の具体相を明らかにし、寺院の書物群が室町文化に果たした役割について論じた(説話文学会9月例会、『説話文学研究』47号掲載予定)。前年度に続き、内容及び伝来の様相から比丘尼御所の尼僧の関与が濃厚である陽明文庫蔵「道書類」について、各書の特定を進め、新たに二つの禅宗仮名法語について翻刻紹介した。

まず、抜隊得勝の仮名法語のうち「神竜寺尼長老」に宛てた法語を抄出し、さらに夢窓疎石が母の求めに応じて記したとする夢窓の仮名法語、および「由良長老法語」として無本覚心の法語が付された、三種の禅宗仮名法語の合写である『抜隊法語』を紹介した(『三田國文』55号)。さらに、これまで京都大学図書館本が知られるのみであった『仏國禅師法語』の新出本を紹介し、伝来状況等から両者が近世初期の近衛家周辺で享受された可能性を指摘した(『三田國文』56号)。いずれも研究代表者の調査・研究の遂行により、新たに見出だされた貴重な仮名法語であり、比丘尼御所の尼僧向けという本書物群の性格を裏付ける要素も認められる。こうした研究蓄積を中心に、物語草子と仮名法語をめぐる最新の研究状況として報告した(伝承文学研究会)。一方、本研究にかかわる中世寺院圏の物語草子・説話の生成と享受という視点からも、引き続き調査・研究を進め成果を公開した。『説話文学研究』47号では、室町前期の浄土僧隆堯の書写活動に注目し、談義の具体相や比丘尼御所の尼僧が関与した書物との関連を考察した上で、浄厳院蔵『発名能可利父子抜書』を取り上げ、寺院での物語草子の享受や貴顕による宗教的言説の受容の具体相を明らかにした。また、薦僧による女人教化の物語草子である大阪市立美術館蔵『はいかひ』絵巻について、虚無僧の図像展開の様相や一休仮託の仮名法語との相関等からの考察を試みた(ミニシンポジウム)。さらに、貴族圏での享受が想定される庶民物のお伽草子『猿源氏草子』について、物語や説話にあらわれた「鰯」の信仰の様相を分析し、本物語の構造や生成、享受圏について考察した(『鳥獣虫魚の文学史』)。室町期の古記録や公家日記、および各機関の目録類から、尼寺を介した、あるいは尼僧の関与した文献の抽出作業に従事している。そのなかで関連する文献の新発見や再考察の必要性なども浮上し、重要な文献であるがゆえに、結果的にやや個別の分析に終始しがちとなってしまった。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の最終年度にあたることから、これまでの調査・分析結果をまとめ、公開していくことに努めたい。とくに、関連する個別の重要文献の分析とともに、研究成果の全体像の把握・考察にも尽力していく。
「自伐型林業」方式による中山間地域の経済循環と環境保全モデルの構築

中山間地域の新たな生業として自伐型林業をとりあげた。技術研修や山林確保など自治体の支援を得ながら新規参入している地域起こし協力隊の事例や旧来の自伐林業者が共同組織化しつつ地域の担い手となっている事例など、産業としての林業とはちがう価値創造的な活動がみられた。典型的な自伐林家の山林における植物群落調査では、自然の分布を反映した地形に応じた分布がみられ、自然を活かす森林管理の手法として注目された。森林の多面的機能や生態系サービスを十全に引き出すような持続的林業経営のあり方について、「自伐型林業」という「適正技術」の普及と移転という視点から考察することが、本研究の目的である。そこで、本研究では、領域横断的な研究体制を組み、1自伐型林業の生物多様性及び水土保全効果の測定、2持続的林業経営の基盤形成、という二つのテーマを設定した。1については、鎌田磨人と田村隆雄が、徳島県那賀町における自伐林家の山林をフィールドにしてデータを収集した。初年度であることから、施業林地の保水力を評価するためのデータ収集のための雨量計と水位計を林内渓流に設置する作業を行った。2については、家中茂、佐藤宣子、興梠克久、笠松博樹、松村和則を中心に各地でフィールド調査を行った。佐藤と家中は、自伐型林業への、とくに若い世代による新規参入の特徴について調査を実施した。興梠は、静岡県における自伐型林業について調査し、その集団化・協業化の傾向やそれを支援する行政施策について検討した。笠松は愛媛を中心に、また、松村は東北地域を中心に、自伐型林業の取組みについての地域特性について調査した。家中は、鎌田とともに、岩手県遠野市における「馬搬」をもちいた自伐型林業について調査し、それが身近な森林環境を順応的に管理しつつ地域をデザインするツールとして用いられていることについて考察した。領域横断的研究プロジェクトであることから、笠松をコーディネーターに愛媛大学での研究会と、愛媛県西予市の農林兼業の自伐型林家における合同調査を企画し、それぞれの学問的視点についての相互理解を促すことにした。また、研究会のほかにもシンポジウムなどにおいても議論を積み重ね、自伐型林業をめぐる論点について積極的に意見交換をおこなった。(1)自伐型林業の森林環境保全調査/初年度である平成27年度は、水土保全効果については、徳島県那賀町の橋本林業の協力を得て、測定機器の設置をおこなった。データの分析は2年度目から実施するが、後半にはそのデータ分析及び評価について共同研究メンバー間で共有する研究会を開催することを考えている。(2)順応的管理及び価値創造のツール/景観生態学分野については、岩手県遠野市綾織地区における「馬搬の森づくり」のフィールドワークをつうじて、身近な森林環境を順応的に管理しつつ、同時に、自らのライフスタイルを創造するツールとして、自伐型林業を捉える視点を形成することができた。今後、このような視点から、人と自然の相互作用として自伐型林業の取り組みを位置づけて考察する方向性がでてきた。(3)自伐型林業への新規参入動向/とくに若い世代による新規参入、あるいは、これまで林業とはほとんど関係をもってこなかった層による新規参入を調査することにより、既存の林業政策を相対化する視点を形成しつつある。その傾向を「自ら考える林業」「たのしむ林業」「地域という視野に立った林業」として捉えることができそうである。また、「山林バンク」など、新規参入を促進するために中山間地域の小規模自治体がどのような支援策を考案していくかということも興味深い論点である。(4)自伐型林業の多様な展開/静岡県、愛媛県、東北地域などで、長年にわたって調査を続けてきた共同研究メンバーが、あらためて「自伐型林業」という視点から調査を積み重ねており、それらの成果の共有化を、2年度目に研究会やシンポジウム等をつうじて進めていくことにする。なお、共同研究メンバーの3名が報告した日本村落研究学会大会テーマセッションもとに、「山村と林業」をテーマとした学術書の出版が平成28年度に予定されている。昨年度に引き続き、1自伐型林業の経営実態調査と、2環境保全効果のデータ収集を実施し、さらに、3自伐型林業をつうじた森林価値の創出について考察をおこなった。1については、静岡県内天竜地区の自伐型林業グループの経営についての調査を実施した。また、各地の自伐型林業の実践者に対して、新規参入者と既存の林業者からヒアリングを実施し、地域とのかかわり方や林業経営についての考え方の特徴を抽出した。2については、橋本林業の自伐林地で雨量計、水位計、樹冠通過雨採取装置を設置し観測を行った。また、徳島県海陽町および福岡県福津市海岸マツ林、京都市内里山での、協働による自治管理の仕組みについて調査を実施した。3については、農山村へのIターンを促進している地域おこし協力隊制度で林業就業に特定している高知県本山町と島根県津和野町においてライフスタイルと森林所有者との社会関係について対面調査を実施した。「立木価格ゼロ」という経済条件と少子高齢化が進行している下で、所有意識が低い地域でIターン者の参入が盛んな傾向があることを把握した。また、大分県中津市で定年帰村者とIターン者による自伐型林業研究会が発足し、その研究会設立経緯について調査を開始した。南会津における共有林をめぐる動きを聞き取りし、林業の「出口」の一例として木造建築における「縦ログ」工法の可能性を検討した。また愛媛県西予地区における集落単位の自伐型林業の取り組みについても注目した。

1ヒアリング調査やデータ収集において自伐型林業の実践者から協力を得ることができた。2調査成果を、各地に読者がいる雑誌媒体に発表することができ(『現代林業』)、その記事をもとに、ヒアリング内容をさらに深める効果を得ることができた。3各地で新たに自伐型林業をはじめる住民が、自分たちの活動について対外的に発信する創意工夫を重ねており、そこから、新たなライフスタイルの創案や森林に対する住民による価値創出について考察する手がかりを得ることができた。4森林所有者とIターン者の社会関係を整理するなど、予定以上の成果を得た。5日本村落研究学会の学会誌である『年報村落社会研究』に、本科研研究分担者、連携研究者が計3名執筆し、林業政策研究と村落研究を架橋する契機とすることができた。各地で展開されている自伐型林業の取り組みについてヒアリング調査を実施した。地域起こし協力隊として技術研修や山林確保などの面で自治体の支援をうけながら新規参入している事例やもともと自家山林で自伐林業をおこない地域との連携を深めている事例など、たんに産業政策として位置づけるのではない取り組みがみられた。自伐型林業新規参入支援の中間支援組織の重要性も確認できた。地域おこし協力隊終了後の定着にむけて、自伐型林業のための山林をいかに確保しているか、徳島県佐川町、島根県津和野町の事例が、今後の普及・展開のうえで参考になると思われた。また、若い世代の新規参入者は、自伐型林業をベースとしつつ、木工品製作、民宿経営、福祉関連事業など他の生業と組み合わせて生活をつくりだしており、今後の中山間地域の担い手のあり方やその支援策を考える示唆を得ることができた。所有と経営が分離した奈良県吉野林業地の発展を支えてきた山守制度の展開・再編過程を明らかにし、田園回帰型の新山守制度への展開の可能性を見いだすことができた。また、昨年度に引き続き、静岡県における自伐林家グループの動向を整理し、自伐林業の生産性分析(特に機械共同利用の成果と課題)の面で一定の成果を得た。徳島県那賀町橋本林地における水文観測と流出解析の結果、林冠遮断蒸発量はスギ占有林分で26.8%、広葉樹混交林分で30.8%、林地平均では約30%と見積もられた。これより、洪水流量の40%程度を抑制している可能性があると推測された。徳島県海陽町、京都市、広島県北広島町、福岡県福津市、沖縄県金武町における里山的森林の管理に関わる組織・人のネットワーク構造と機能分担の分析・比較を通じて、ガバナンスのあり方について検討し、里山保全活動がまちづくり計画の中に位置づけられることが重要であるとの見解を得た。中山間地域の新たな生業として自伐型林業をとりあげた。技術研修や山林確保など自治体の支援を得ながら新規参入している地域起こし協力隊の事例や旧来の自伐林業者が共同組織化しつつ地域の担い手となっている事例など、産業としての林業とはちがう価値創造的な活動がみられた。典型的な自伐林家の山林における植物群落調査では、自然の分布を反映した地形に応じた分布がみられ、自然を活かす森林管理の手法として注目された。(1)概ね、当初計画のとおりに調査研究は進んでいる。
光ガルバノ分光によるメタン及びシランガス放電の陰極近傍における電界分布の計測

本年度は、OG分光法による放電プラズマ内の電界強度分布を測定の高精度化と簡便化を図るために自動測定システムの作製を行い、さらに、2種類のガスの混合比が電界分布におよぼす影響について調べるために電極間電圧を280Vで一定としたときのAr/He混合系のホロ-カソ-ド放電の陰極暗部にお刑る電界分布の測定を行った。作製したシステムの制御にはパ-ソナルコンピュ-タ-を用いており、このコンピュ-タ-により制御されるのは、1)レ-ザ-光の照射位置、2)レ-ザ-光の波長の掃引、3)OGシグナルを検出するためのロックインアンプの設定である。レ-ザ-光の照射位置の掃除は、放電管をマイクロメ-タ-のついたステ-ジに固定し、コンピュ-タ-により制御されたパルスモ-タ-によりマイクロメ-タ-を駆動することで行った。ステ-ジの最小移動距離は0.0025mmである。したがって、このシステムにおける空間分解能は照射するレ-ザ-ビ-ムのビ-ム径で決まり、それは約0.05mmである。得られたスペクトルはRS-232Cを通してコンピュ-タ-に取り込み、スム-ジングを行った後、同時に測定している参照スペクトルのヨウ素のレ-ザ-誘起蛍光スペクトルと2GHzのエタロンのフリンジからスペクトルの絶対波数を求めている。スペクトル線の波数は0.004cm^<-1>の精度で求められたので、注目したスペクトル線のシュタルク係数の精度から考えて電界強度は100V/cmの精度で求めることが出来ることが判った。作製したシステムによりAr/He混合系のホロ-カソ-ド放電の陰極暗部における電界分布の測定を行ったところ、陰極表面における電界強度は、Arの分圧に強く依存しHeの分圧にはほとんど影響を受けないことを見いだした。さらに、陰極暗部における空間電荷分布はHeの分圧に著しく依存することがわかった。メタンやシランを混入させた系では放電が安定しないため有意なデ-タは得られなかった。
ヘリコバクター・ピロリの病原性遺伝子群の機能解析

世界人口の半数以上のヒトが感染しているヘリコバクター・ピロリは持続感染の結果、一部のヒトに、慢性胃炎、胃・十二指腸潰瘍、胃癌、MALTリンパ腫などの発症を引き起こす。ヘリコバクター・ピロリのうち、cag Pathogenicity Island (PAI)を持つヘリコバクター・ピロリが宿主の胃上皮細胞のNF-κBを顕著に活性化し、ピロリ菌による炎症との関わりが指摘されている。従って、ピロリ菌によるNF-κBの活性化機構を解明することは、臨床的に重要であると思われる。本研究では、ピロリ菌により引き起こされるNF-κBの活性化がいかなる動物細胞においても認められるのかどうか調べてみた。胃上皮由来株化細胞MKN45細胞、AGS細胞、AZ-521細胞、および腎臓上皮由来株化細胞293T細胞、Cos-7細胞を、ピロリ菌にて刺激をおこない、NF-κBの活性化が誘導されるかどうかレポーター遺伝子を用いて解析をおこなった。その結果、ピロリ菌によるNF-κBの活性化がMKN45細胞、AGS細胞、293T細胞では認められ、AZ-521細胞、Cos-7細胞では認められなかった。以上の結果は、ピロリ菌によるNF-κBの活性化は細胞特異性があること、また、すべての胃上皮細胞においてNF-κBが活性化されるのではないことがわかった。cag Pathogenicity Island(PAI)を持つヘリコバクター・ピロリが宿主の胃上皮細胞のNF-κBを顕著に活性化する。そこで、約30の遺伝子からなるcagPAI中のいかなる因子が宿主の胃上皮細胞のNF-κBを活性化させるのか明らかにする目的で、cagPAI中の遺伝子をPCR法にて分取して動物細胞発現ベクターに組み込んだ。組み込む際に、タイプ4分泌機構を構成する遺伝子、シグナルペプチドを持つ遺伝子(唯一打ち込まれる蛋白であるCagAはシグナルペプチドを持たないから)を除外した。従って、これらに属さないcagPAI中の15遺伝子を動物細胞発現ベクターに組み込んだ(HP520,521,523,526,530,531,533,534,535,536,541,543,546,548,549)。作製した発現ベクターをNF-κBのレポーター遺伝子と同時にMKN45細胞にトランスフェクションをおこない、NF-κBの活性を調べた。その結果、HP533のみが弱いNF-κBの活性化を示した。そこで、この活性が有意な活性化かどうか明確にするために、HP533の遺伝子をMKN45細胞にトランスフェクションし、培養液中に分泌されるIL-8の量をELISAにて定量したが、特に培養上清中には有意なIL-8の分泌は認められなかった。従って、他の残りの遺伝子が可能性を追求している。
放射線治療後の被爆顎骨におけるインプラント埋入に関する検討(骨形態計測学的検索)

口の中にできた癌には放射線治療や手術が行われるが、その際顎の骨を一部切除することで機能障害をきたす。そこで近年こうしたケースに術後早期の機能回復を目的にインプラントが用いられる。しかし治療により被爆した骨への埋め込み時期は不明であった。そこでウサギを用いた実験を行なった結果、通常の放射線治療ではヒトに換算すると照射後約14ヵ月にはインプラントを入れることが可能となることがわかった。ウサギ顎骨への電子線照射実験動物には体重約3.2kgの雄性家兎、ニュージーランドホワイト種を6匹、約4週間予備飼育した後、実験に使用した。ペントバルビタールによる経耳静脈麻酔のもと、X線透視下に下顎骨右側のみに下顎切歯と臼歯間の歯牙のない部分すなわちデンタルインプラント埋入部位をターゲットとし、下顎体底部より電子線(6MeV)による外照射を行なった。照射範囲は約4mm×8mmに設定、上顎、および眼球への照射を避けるため、周囲を鉛ブロックにより遮蔽した。照射には対象物の正確な位置決めが欠かせないため、ウサギ固定板を用い、頭部が所定の位置に安定するよう固定器具に改良を加えている。なお、皮膚面からの深達度は10mmとするために10mmのボーラスを介在させた。1回の照射は約12分間で30Gyである。人工歯根(デンタルインプラント)の埋入照射後2週、6週12週日、24週、48週後に両側下顎骨内に人工歯根サンプルを埋入した。ペントバルビタールによる経耳静脈麻酔のもと、下顎切歯と臼歯間の歯牙のない部分(右側では照射部位)に直径1mm長さ3mmの純チタン製円柱状人工歯根を皮切下に顎骨側方より埋入した。骨標識として塩酸オキシテトラサイクリンを20mg/kgで7日間の投与間隔で筋注した。さらに検体摘出前日にカルセインを皮下投与し、それぞれの群で埋入4週間後に屠殺(過剰量のバルビツール系麻酔薬の注射による)し、下顎骨を摘出した。摘出された下顎骨はVILLANUEVA骨染色液に浸漬した後、通法に従い樹脂包埋をおこなった。人工歯根(デンタルインプラント)の埋入:下顎骨に対し電子線照射後それぞれ2、6、12、24、48週後に両側下顎骨内に直径1mm長さ3mmの純チタン製円柱状人工歯根を埋入した。骨標識として塩酸オキシテトラサイクリンを20mg/kgで7日間の投与間隔で筋注し、さらに検体摘出前目にカルセインを皮下投与した後、それぞれの群で埋入4週間後に屠殺(過剰量のバルビツール系麻酔薬の注射による)し、下顎骨を摘出した。研磨標本の作製:摘出された下顎骨はVILLANUEVA骨染色液に浸漬した後、通法に従い樹脂包埋をおこない、インプラント体長軸中央部における厚さ約30μmの研磨標本を作製、無染色で蛍光観察した後、染色(トルイジンブルー)による骨形態計測を行った。標本の形態計測学的計測:(1)放射線照射部位の一定面積内における総海綿骨梁の測定(対称側との比較検討)(2)テトラサイクリン、およびカルセインの骨沈着線間距離。骨沈着線の観察には落射型蛍光顕微鏡(日本光学社製ECLIPSE E800(R))を用い、V励起法により照射の影響が予想される外側皮質骨について測定した。撮影画像はコンピューターに取り込み、画像解析ソフトNIH Imageにて線条間の平均距離を計測した。(3)インプラント体表面への光顕的海綿骨接触距離。トルイジンブルーによる染色標本を撮影し、コンピューターに取り込み接触部分を拡大、プロットし、曲線距離を細分化した2点間直線距離の総和として算出した。ウサギ顎骨への電子線照射(30Gy)照射後に埋入(2週、6週、12週、24週、48週後)されたそれぞれの群で埋入4週後に屠殺し、下顎骨を摘出した。摘出された下顎骨はVILLANUEVA骨染色液に浸漬した後、通法に従い樹脂包埋し、人工歯根の長軸に沿った厚さ30-40μmの研磨標本を作製した。標本からは骨構造に関するパラメーターであるインプラント体周囲海綿骨量、骨梁幅、骨梁数さらに石灰化速度やインプラント体との骨接触距離を測定した。データの処理は同一群間での照射群と対照群の有意差(P<0.05)が無くなる期間を特定することとした。その結果、2週後の埋入群ではすべて自然脱落、もしくは骨から遊離した。また24週、48週群では照射群と非照射群でインプラント体周囲海綿骨量、およびインプラント体との骨接触距離において差はみられなかった。そこで新たに照射18週群を追加して実験を行った。すなわち研究の目的である放射線照射後にインプラント体が埋入可能となる期間の測定は照射後6週から18週の間に埋入されたインプラント体周囲の骨形態計測を詳細に行うこととした。

今回の実験では照射群と非照射群で各測定項目の有意差が無くなるのは18週であった。これらをヒトの骨形成速度に換算すると、約18ヶ月(1年6ヶ月)である。
感情障害への認知行動療法の統一プロトコルの有効性とその治療機序・神経基盤

感情障害に対する診断横断的な治療のための統一プロトコル(UP)は、うつ病や不安症などの幅広い精神疾患に適用できる心理療法である。しかし、厳格な臨床試験によって、その有効性を検証する研究は存在しなかった。そこで本研究では、国立精神・神経医療研究センターの単施設において、症状評価を担当する評価者が介入条件をわからなくした上で、20週の介入期間を設定し、通常治療にUPを加えた介入群において、通常治療のみでUP治療を待機している対象群よりも、感情に困難を持つうつ病・不安症患者のうつ・不安症状が改善するかを検討することを目的とした。附属研究として治療機序および神経基盤の検討を副次的な目的とした。本研究の目的は、不安障害とうつ病への最先端の認知行動療法である統一プロトコルの日本人における有効性を臨床試験により検討し、その治療機序と神経基盤を解明することである。初年度である本年度は、これまで実施してきた予備研究の経験を踏まえ、ランダム化比較試験のための研究プロトコル作成を行い、倫理委員会の承認を得て(国立精神・神経医療研究センター倫理委員会承認番号A2013-092)、ClinicalTrial.govにおいて臨床試験登録を行った(NCT02003261)。その他、ランダム化比較試験の進行のために必要となる様々な準備を行った。具体的には、以下の通りである。ランダム化の手法や運用について検討し、慶応義塾大学クリニカルリサーチセンターが提供するWeb上での割付プログラムを利用することとし、試行を重ねて運用体制を整えた。独立評価者の訓練のために、評価者は専門の研修に参加し、当施設でも継続的に訓練を行った。治療者の訓練については、予備研究で実施してきた体制を継続し、毎週のスーパービジョンや録音したセッションの遵守評価を行ってきた。様々なデータを管理するために、データベースの構築を行った。附属研究として行う神経基盤についての検討については、評価項目や手法の確認を協同研究者と進めてきた。本年度は、国立精神・神経医療研究センター脳病態統合イメージングセンターの委員会にて研究概要を発表し、当施設のfMRI使用についての審査を受けた。治療機序を検討するために、治療プロセスを検討するいくつかの尺度を厳密なバックトランスレーション手続きに基づき実施した。この中には、Emotion Regulation Skills Questionnaire、Anxiety Sensitivity Index-III、Homework Compliance Scale等が含まれる。本研究の目的は、うつ病と不安症に対する診断横断的な認知行動療法の統一プロトコルについて、日本人のうつ病及び不安症患者に対してランダム化比較試験(RCT)を実施し、その有効性、治療機序、神経基盤を検討することを目的とした。平成26年度には、すでに開始されたRCTを継続し、順調なペースで症例登録、介入、評価を実施してきた。この間、継続して定期的な治療スーパービジョン、評価者訓練、臨床試験のコーディネート体制の向上に取り組んできた。さらに、神経基盤を検討するための附属研究である、脳画像の撮像を臨床試験に組み込むための倫理審査の承認、実施体制の構築を経て、実際に画像撮像を運用するに至った。また、臨床試験で用いられているうつや不安の重症度と機能障害を簡潔に評価できる尺度の信頼性と妥当性を検討した論文を執筆し、公表した。概要に示した通り、平成26年度は患者リクルートが順調に進むとともに、脳画像撮像の体制が整った。平成27年度には、すでに開始されたRCTを継続し、症例登録、介入、評価を実施してきた。さらに、神経基盤を検討するための附属研究である、脳画像の撮像が本格運用を開始し、順調なペースで撮像を実現するに至った。また、臨床試験で用いられているうつの重症度と機能障害を簡潔に評価できる尺度の信頼性と妥当性を検討した論文を執筆し、公表した。さらに、臨床試験のプロトコル論文を公表するとともに、本研究の前段階として実施したパイロット研究についても公表した。理想的には、臨床試験の進捗度として当初の目標症例である54例の登録を目指していたものの、27年度終了時点までで46例にとどまった。しかし、脳画像の撮像の順調な運用や、プロトコル論文、パイロット試験の報告など、本研究に関わる業績を確実に報告することができ、リクルートも今後さらに進むように病院との連携の工夫を続けている。本研究は、うつ病と不安症に対する診断横断的な認知行動療法の統一プロトコルの有効性をランダム化比較試験により検証することを目的としていた。また、この臨床試験の附属研究として、様々なプロセス指標や媒介・調整変数を考慮した統一プロトコルの治療機序の検討、治療前後の脳画像撮像による治療反応に関与する神経基盤の検討を副次的な目的としていた。当年度は、引き続き臨床試験を順調に継続させ、登録事例は69例に到達した。本年度、脳画像撮像37件行い、累計で25症例ですべての脳画像撮像を終えた。臨床試験としては、毎週の独立評価者会議とスーパービジョンを継続させるとともに、評価者の評定者間一致度の算出や、第三者により介入治療のアドヒアランス評価を継続した。

当初の目標症例数は54例であったが、2016年4月に米国の学会にて発表された最新知見の情報を踏まえ、効果安全性委員会および倫理委員会に諮った上で、目標症例数を104例に変更し、臨床試験登録情報を修正した。また、より厳密に介入アドヒアランスを確認することを目的として、米国の統一プロトコル研究所(Unified Protocol Institute)からの直接の指導を受けられるよう、セキュリティの高い画像共有システムを検討し、倫理委員会の変更申請をし、承認を得た。さらに、米国の統一プロトコル研究所を訪れ、介入治療の適切な実施法や、より厳格な臨床試験の進め方についての意見交換をするとともに、米国で実施されている治療記録から直接学ぶ機会を得た。統一プロトコルの治療メカニズムの一部を説明すると考えられる感情調整スキルに関して、既存のデータを二次解析し、日本人における因子構造や疾患別の特徴を検討した(Fujisato et al., 2017)。日本における統一プロトコルの臨床実践を、文化的考察を交えて、米国で出版されるハンドブックのチャプターの一部として執筆した。臨床試験としては、おおむね順調にリクルートを達成し、当初想定した目標症例数に到達した。しかし、2016年に発表された最新知見を踏まえ、目標症例数を104例に変更し、臨床試験を継続することとした。臨床試験の運用上で大きな問題となる事象はなく、アウトカム、治療機序、神経基盤に関するデータを収集した。本研究は、うつ病と不安症に対する診断横断的な認知行動療法の統一プロトコルの有効性をランダム化比較試験により検証することを目的としていた。また、この臨床試験の附属研究として、様々なプロセス指標や媒介・調整変数を考慮した統一プロトコルの治療機序の検討、治療前後の脳画像撮像による治療反応に関与する神経基盤の検討を副次的な目的としていた。当年度は、引き続き臨床試験を順調に継続させ、登録事例は101例に到達した。本年度、脳画像撮像54件行い、累計38症例ですべての脳画像撮像を終えた。臨床試験における毎週の独立評価者会議とスーパービジョンを継続させるとともに、評価者の評定者間一致度の算出や、第三者による介入治療のアドヒアランス評価を継続した。また、次年度に予想される担当者の異動等に対応するために、新たに症状評価を担当する専門家の訓練を進めた。個人情報保護法の施行に合わせて、個人情報管理の運用を見直し、倫理審査委員会による承認を得た。さらに、当臨床試験の開始から5年経過するのに備えて、最新の倫理指針に基づく様式に沿って研究計画書を修正し、新たに国立精神・神経医療研究センターの倫理委員会に申請し、承認を得た。この修正に合わせて、研究開始当初に臨床試験登録したClinicalTrial.Govだけでなく、UMIN-CTRにも登録を行った。また、日本特有の実施の検討点を整理し、実際の事例をもとにした架空事例によりその実際を記述し、書籍の一章として発表した(Ametaji et al., 2017)。感情障害に対する診断
数値シミュレーションと観測の比較による、ブラックホールと星の潮汐破壊現象の研究

星がブラックホールの極めて近傍を通過すると、ブラックホールの極めて強い重力(潮汐力)によって星が破壊される。これを潮汐破壊現象といい、破壊された星がブラックホールに降着することで明るく輝く突発天体となる。本研究の目的は、この現象の観測兆候の多様性や発生頻度を理論的に予測して観測と比較する事により、潮汐破壊現象ブラックホールの形成・成長過程やブラックホール近傍の強い重力場における物理過程を解明することである。本年度は、白色矮星が破壊される潮汐破壊現象における観測兆候に関して、シミュレーションを用いて研究した。この現象においては、破壊される白色矮星が強い圧縮・加熱によって爆発的原子核反応を起こすという特徴がある。まず、白色矮星やブラックホールの質量、軌道要素といったパラメータに対する、原子核反応及び流体の振舞いの依存性・多様性を流体シミュレーションによって解明した。さらに、より長期間に渡る流体シミュレーションを行った上で、詳細な元素合成計算を行って、破壊される白色矮星内部に生成される原子核の組成・分布を見積もった。その後、原子核崩壊で発生する輻射の伝搬を解くことで、観測兆候を解明した。これにより、ヘリウムを主として構成される白色矮星が破壊される場合には、これまで想定されていなかった、短期間で輝く突発天体となることを明らかにした。また、連星白色矮星系における合体後に残る、高速で自転する白色矮星の分布の理論予測と、その検出可能性に関する研究を行った。この種の白色矮星の発見は、連星白色矮星系の合体後の進化を解明する鍵になるという重要性を持つ。この研究は当初の計画にはなかったが、上記の研究で培った白色矮星のモデルを利用して進展した研究である。研究結果として、2019年度に完成予定の観測装置Tomo-e Gozenを用いることで、この種の白色矮星を約50個発見できることを示した。本年度は当初の計画で予定していた、白色矮星の流体シミュレーション、輻射輸送計算を実行し、観測兆候の理論予測を与える事ができたという点で、進展が認められる。一方で、当初計画していた主系列星や初代星の潮汐破壊現象の研究は行えなかった。この原因は、当初計画にはなかった詳細な元素合成計算コードの実装・実行を必要が生じたためである。なぜ必要かといえば、輻射輸送計算を行うにあたり、流体シミュレーションに組み込んだ単純化された元素合成計算では原子核組成の情報が不十分であることが判明したためである。こうした問題はあったものの、白色矮星の潮汐破壊現象における観測兆候の解明に成功し、また当初計画になかった高速で自転する白色矮星の検出可能性の研究を進めたことを鑑みると、本研究はおおむね順調に進展していると認められる。まず、白色矮星の潮汐破壊現象における原子核反応に由来する観測兆候に関して、結果を更に解析して論文にまとめる。さらに、探索するパラメータ範囲を広げ、その多様性についても解明する。また、潮汐破壊現象の発生頻度について、N体シミュレーションを用いて明らかにし、最新及び計画中の突発天体探査による潮汐破壊現象の検出頻度を解明する。

こうした問題はあったものの、白色矮星の潮汐破壊現象における観測兆候の解明に成功し、また当初計画になかった高速で自転する白色矮星の検出可能性の研究を進めたことを鑑みると、本研究はおおむね順調に進展していると認められる。まず、白色矮星の潮汐破壊現象における原子核反応に由来する観測兆候に関して、結果を更に解析して論文にまとめる。さらに、探索するパラメータ範囲を広げ、その多様性についても解明する。また、潮汐破壊現象の発生頻度について、N体シミュレーションを用いて明らかにし、最新及び計画中の突発天体探査による潮汐破壊現象の検出頻度を解明する。
出芽酵母のDNA複製阻害タンパク質の生理活性の同定

リボソームRNAをコードする遺伝子(rDNA)は細菌からヒトの細胞に至まで多コピーで存在し、真核細胞では反復遺伝子として存在する。rDNAは、コピー数維持機構を有し、出芽酵母では約150コピーのrDNAが、ゲノム上に安定に保持されている。コピー数維持機構の一つは遺伝子増幅作用で、これはリピート間での組換えにより減少したコピー数を元に戻す働きがある。出芽酵母では申請者らが単離したDNA複製素学タンパク質(Fob1p)が、このrDNA増幅作用に必須な役割を果たしている。もう一つのコピー数維持機構はSir2pによる組換え抑制作用で、これによりコピー数の減少を抑えている。本研究の最終的な目標はFob1pの機能を中心としたrDNAの増幅、およびコピー数維持の分子メカニズムを解明することである。当該期間の研究により、Fob1pはZn-fingerモチーフを有し、複製阻害配列(RFB)にin vivo、in vitroで特異的な結合活性を示し、特にin vitroではRFBに1周巻付く特殊な結合様式を示すことを発見した。さらにヒト培養細胞から単離したMCMヘリカーゼに対し、RFB-Fob1p複合体は、弱いながらもの阻害活性を示すことから、おそらくin vivoでも、Fob1p単独でDNAの複製を阻害していると考えられる。また、もう一つのrDNAコピー数維持機構である組換え抑制においては、Sir2pが姉妹染色分体間結合を介し、Fob1p依存的に生じたDNA2本鎖切断末端を、コピー数の変動を引き起こさないequal sister-chromatid recombinationに誘導していることを解明した。通常反復遺伝子ではリピート間での相同組み換えにより、コピー数が徐々に減少していくが、rDNAの場合、コピー数安定化機構が存在し、それにより例えば出芽酵母では約150コピー前後で安定に保持されている。コピー数安定化機構の一つは、組み換えにより減少したコピー数を元に戻す遺伝子増幅作用である。出芽酵母では申請者らが単離したFob1タンパク質(Fob1p)が、このrDNA増幅作用に必須な役割を果たしている。しかし今までの所Fob1pの機能についてはDNA複製阻害反応に必須であること、および核小体に局在すること以外何も判っていない。本研究の最終的な目標はFob1pの生理活性を明らかにし、遺伝子増幅の分子メカニズムを解明することである。本年度は、Fob1pの生理活性として最初に予想されるDNA結合活性を中心に解析した。その締果、1)ChIP法によりFob1pがin vivoでDNA複製阻害点(RFB)に結合していること、2)FOB1遺伝子への変異の導入実験により、Fob1pのZn-fingerモチーフがその結合に必須であること、3)精製したFob1pはゲルシフト法及び原子間力顕微鏡での観察によりによりin vitroでもRFB配列に特異的に結合すること、を見い出した。また、4)DNAフットプリント法による解析で、Fob1pはRFB内の約100bp離れた2ケ所に結合していることが判明した。現在、in vitroのDNA複製系を利用して、Fob1pとRFB配列のみで複製が阻害されるか否かを検討中である。リボソームの構成成分であるリボソームRNA(rRNA)は細胞内の全RNA分子の約70%を占める非常に多量に存在するRNAである。そのため、rRNAをコードする遺伝子(rDNA)も細菌からヒトの細胞に至まで多コピー遺伝子であり、特に真核細胞では反復遺伝子として、繰り返し100コピー以上存在する。通常このような反復遺伝子ではリピート間での相同組み換えにより、コピー数が徐々に減少していくと考えられるが、rDNAの場合コピー数を安定に保つ機構が存在し、例えば出芽酵母では約150コピー前後に保持されている。

その安定化機構の一つは、減少したコピー数を元に戻す遺伝子増幅作用である。出芽酵母では報告者らが同定したFOB1遺伝子が増幅作用に必須の役割を担っている。本研究の最終的な目標は、その遺伝子の産物であるFob1タンパク質(Fob1p)の酵素活性を明らかにし、遺伝子増幅の分子メカニズムを解明することである。昨年までに、Fob1pがそのZn-fingerモチーフによりrDNAの非転写領域に存在するDNA複製阻害配列(RFB配列)に特異的に結合し、複製フォークの進行を阻害していることを見いだした。RFB配列の長さが約100bpとタンパク質の結合部位としては異例に長いことから、本年度は、精製したFob1pを用いてin vitroでの結合様式を原子間力顕微鏡で解析した。その結果、興味深いことにRFB配列はダイマーのFob1pにあたかもヌクレオゾーム構造のように一周巻付いて結合していることが判明した。rDNAはヘテロクロマチン化していることが知られており、このような巻つき構造がこの領域でのFob1pとRFB配列の安定な結合を可能にしていると考えられる。リボソームRNAをコードする遺伝子(rDNA)は細菌からヒトの細胞に至まで多コピーで存在し、真核細胞では反復遺伝子として存在する。通常反復遺伝子ではリピート間での相同組み換えにより、コピー数が徐々に減少していくが、rDNAの場合、コピー数安定化機構が存在し、それにより例えば出芽酵母では約150コピー前後で安定に保持されている。コピー数安定化機構の一つは、組み換えにより減少したコピー数を元に戻す遺伝子増幅作用である。出芽酵母では申請者らが単離したDNA複製阻害タンパク質(Fob1p)が、このrDNA増幅作用に必須な役割を果たしている。本研究の最終的な目標はFob1pによる遺伝子増幅作用の分子メカニズムを解明することである。昨年までに、Fob1pは複製阻害配列(RFB)にin vivo、in vitroで共に特異的な結合活性を示すこと、特にin vitroではRFBに1周巻付く特殊な結合様式を示すことを発見した。本年度は実施計画に基づき、Fob1p自身に複製阻害活性があるか否かを調べるため、ヒト培養細胞から単離したMCMヘリカーゼに対するRFB-Fob1p複合体の阻害活性を調べた。その結果、in vivoで見られたような強い阻害活性はまだ再現されていないが、ある程度の阻害活性の存在は認められた。その弱い活性の原因として1)Fob1p以外の因子が複製阻害に関わっている、2)in vitroでの反応条件が適当ではない、の2つの可能性が考えられる。現在Fob1pと相互作用するタンパク質を解析すると共に、反応条件の検討を行っている。