hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アフリカツメガエル生殖細胞質の細胞生物学的特性の解析

脊椎動物においても、線虫やショウジョウバエと同様に生殖細胞質(GP)が生殖細胞決定因子である事を証明した。脊椎動物ではゼノパスを含む無尾両生類が卵植物極表層に、母性mRNA、タンパク質、大量のミトコンドリアを含むGPをもつ。ミトコンドリアを可視化したゼノパス(Dria系統)を作成し、GPに存在する多量のミトコンドリアを指標にGP、始原生殖細胞(PGCs)、そして生殖細胞をほぼ1世代、追跡可能とした。GPを(将来表皮になる)動物半球に移植すると、異所的なPGC分化が起きること、異所的PGCsは適切な内胚葉環境に戻されると、生殖巣に移動し、機能的な生殖細胞を作ることを示した。ゼノパスを含む無尾両生類では、卵植物極表層に、母性mRNA、タンパク質、大量のミトコンドリアを含む生殖細胞質(GP)が存在する。GPを分配された細胞は中期胞胚遷移(MBT)以降に始原生殖細胞(PGCs)へ分化し、PGCsは生殖巣へ移動、生殖細胞へ分化する。GPおよびGPをもつ細胞の可視化により生殖系列の研究を行ない、4本の論文としてとりまとめた。また、過剰PGC形成に必要な最小の分子構成の決定を開始した。1. GPに存在する多量のミトコンドリアを指標にGP、PGCs、そして生殖細胞をほぼ1世代、追跡可能であること、特にMBT時に、GPの細胞膜近くから核周囲への再配置が微小管依存的であり、PGCs分化に微小管の再構成が重要であることを示した。2. GPを動物半球(将来表皮や神経に分化する領域)に移植し、異所的にPGC分化が起きること、異所的PGCsは適切な内胚葉環境に戻されると、生殖巣に移動し、機能的な生殖細胞を作ることを示した。ゼノパスPGCs形成には、GP以外に細胞間相互作用も必要であるとの従来の説を修正し、線虫やショウジョウバエと同様にGPが生殖細胞決定因子である事を証明した。3. GP特異的分子の一つであるDEADSouthを修飾オリゴマーによりノックダウンすると、MBP時のGPの再配置が阻害され、細胞分裂が進まなくなった。DEADSouth mRNAを注入により過剰発現させると、細胞分裂は進行するが、アポトーシスによりPGCsが減少した。PGCsが正常に発達するために、適切な量のDEADSouth mRNAが必要であることを示した。4.移動期のPGCを単離・培養する実験系を確立し、PGCの運動性が発生段階に依存して変化することを観察した。また、PGCの運動性はRhoAシグナルに依存することを示した。GPを分配された細胞は始原生殖細胞(PGCs)へ分化し、PGCsは生殖巣へ移動、生殖細胞へ分化する。トランスジーンによりミトコンドリアを可視化したゼノパス(Dria系統)を作成し、GPに存在する多量のミトコンドリアを指標にGP、PGCs、そして生殖細胞をほぼ1世代、追跡可能とした。GPを(将来表皮になる)動物半球に移植し、異所的なPGC分化が起きること、異所的PGCsは適切な内胚葉環境に戻されると、生殖巣に移動し、機能的な生殖細胞を作ることを示した。脊椎動物においても、線虫やショウジョウバエと同様にGPが生殖細胞決定因子である事を証明した。GP特異的分子の一つであるDEADSouthをノックダウンすると、MBP時のGPの再配置が阻害され、細胞分裂が進まなくなった。DEADSouth mRNAを過剰発現させると、細胞分裂は進行するが、アポトーシスによりPGCsが減少した。移動期のPGCを単離・培養する実験系を確立し、PGCの運動性が発生段階に依存して変化することを観察した。また、PGCの運動性はRhoAシグナルに依存性せあった脊椎動物においても、線虫やショウジョウバエと同様に生殖細胞質(GP)が生殖細胞決定因子である事を証明した。Xenopus受精卵植物極表層に母性mRNA、ミトコンドリアを含む生殖細胞質(GP)が存在し、GPを分配された細胞が中期胞胚遷移(MBT)以降に始原生殖細胞(PGC)へ分化し、PGCは生殖巣へ移動、生殖細胞へ分化する。生殖細胞特異的分子の可視化とミトコンドリアを指標とした生殖細胞質の可視化を用いて、生殖系列の研究を行なった。

1. GPに存在する多量のミトコンドリアを指標にGP、PGCs、そして生殖細胞をほぼ1世代、追跡可能であること、特にMBT時に、GPの細胞膜近くから核周囲への移動が微小管依存的であり、PGCs分化に微小管の再構成が重要であることを示した。2. GPを動物半球(将来表皮や神経に分化する領域)に移植し、異所的にPGC分化が起きること、異所的PGCsは適切な内胚葉環境に戻されると、生殖巣に移動し、機能的な生殖細胞を作ることを示した。Xenopus PGCs形成には、GP以外に細胞間相互作用も必要であるとの従来の説を修正し、線虫やショウジョウバエと同様にGPが生殖細胞決定因子である事を証明した。3.『Xenopus始原生殖細胞特異的遺伝子DEADSouthの機能解析』DEADSouthのknockdownにより、st.12のPGCsにおいて生殖細胞質の配置に異常が生じ、細胞分裂が止まった。DEADSouthの過剰発現により、細胞分裂は進行するが、神経胚期からPGCsが減少した。PGCsが正常に発達するために、適切な量のDEADSouth mRNAが必要であることを示した。4.移動期のPGCを単離・培養し、PGCの運動性が発生段階に依存して変化することを観察した。また、単離したPGCを異なる時期の胚の内胚葉領域に移植し、運動性の変化を観察した結果、PGCの運動性の獲得は細胞非自律的、すなわち内胚葉環境に依存することを明らかにした。ミトコンドリアの可視化からみえるGPの特性およびPGCの分化機構の研究は従前にない研究成果を報告するいくつかの論文として実った。生殖系列のミトコンドリアでの呼吸抑制機構についての細胞学的解析は人材面もあり、予備的な結果は出たが、確実なデーターに至っていない。ミトコンドリアの可視化からみえるGPの特性およびPGCの分化機構は研究成果の概要1、2、3、に当たる。また、関連する生殖細胞質特異的分子の可視化によるPGC分化の解析は研究概要の3、4に当たる。合わせて、PGC分化について、細胞レベル、細胞器官レベルそして分子レベルで従前にない結果が得られた。全体としては80%の達成度と判断する。当研究室での生殖系列の研究は生殖細胞質(GP)とPGC形成の関係に問題が集約してきた。また、いくつかの新しいテーマも見えてきた。Dria系統は当研究室から関連研究室へ分与され、さらに、生殖系列の細胞レベル、細胞器官レベルそして分子レベルへの研究が広がると期待される。・PGC移動の契機を与える内胚葉環境PGCの移動期の内胚葉はPGCに対して移動を開始するシグナルをあたえる。また、移動期の後の内胚葉は移動可能なPGCの運動能を抑制する。この2つの現象を利用し、内胚葉からのシグナル、PGCの運動制御に関する分子的実態を明らかにする。・生殖系列ミトコンドリアの動態GPをもつ細胞の押しつぶし標本を作製し、ミトコンドリアなどが直接に観察できる系とし、さらに、中期胞胚遷移時に起こるGPの再編成に関わる分子を直接に解析できる系を構築する。生殖系列の研究をいくつかのアプローチから進めてきた結果、生殖細胞質(GP)とPGC形成の関係に問題が集約してきた。PGC決定因子Xenopus GPがPGC決定因子であることが確定した。GP内に存在する多数の分子の中でマスターとなる分子を判別できるシステムを作る。1. GPを分画し、未分化細胞もしくは未分化核に作用させ、PGC分化に向かうか、分子マーカーを用いて解析する。2.過剰PGC形成に必要な最小の分子構成の決定植物極のGPにさらに精製GP分画を投与すると、PGCの数が増える(Wakahara,1978)。
根尖性歯周炎を難治化・慢性化する根尖孔外バイオフィルムの抑制法の開発

本研究課題では根尖孔外バイオフィルムに対する抑制法の開発に関する研究を行った。そして, Er : YAGレーザーは根尖孔外バイオフィルムの形成抑制に応用可能であること,根尖孔外バイオフィルム中に生息するPorphyromonas gingivalisのPGN1251の遺伝子発現が根尖病巣局所の病態形成と密接に連関していることを明らかにし,この発現を制御することは根尖孔外バイオフィルムの抑制を図るための緒となると考察した。この研究成果は,難治性根尖性歯周炎における根尖孔外バイオフィルムの抑制法の新たな開発に向けて有用な示唆を与えるものであると自負している。慢性根尖性歯周炎罹患歯の60根管に対し,感染根管治療時の拡大終了後にEr:YAGレーザーを照射し,その有用性を細菌学的および組織化学的に評価した。レーザー照射群42試料において,照射前には15試料から細菌が同定されたが,照射後はその内19試料では細菌が検出されなかった。非照射群においては,根管拡大終了時18試料中9試料から細菌が検出され,さらに1号拡大した後は9試料中6試料からは最近は検出されなかった。照射前に検出された平均細菌数は37.7CFU/根管で,照射後も細菌が検出された6試料の平均細菌数1.7CFU/根管に比べ有意に低下した。非照射の1サイズ拡大後の試料の細菌数に比べ,照射後の残存性細菌数は,有意に低かった。これらより,根管内へのレーザー照射は,残存細菌の有効なコントロール法の1つであることが示唆された。一方,我々がPorphyromonas gingivalis381株よりクローニングし作製した,バイオフィルム関連遺伝子(gtf)をノックアウトしたRE1株のバイオフィルムに,マクロライド系薬剤であるアジスロマイシンを作用させ薬剤感受性を検索した。アジスロマイシンは,浮遊系P.gingivalisのMICに相当する10μMで,381株のバイオフィルム形成細菌を有意に減少させた。また,381株のバイオフィルムに対してはSub MIC濃度(0.0125mg)においても,バイオフィルム形成細菌の有意な減少がみられた。RE1株に対しては,10μMでバイオフィルム細菌の有意な増加がみられ,Sub MIC濃度においても増加傾向を示した。これらより,アジスロマイシンはP.gingivalisバイオフィルムに対して,抗菌活性を有するだけでなくその他の機能,すなわちクオラムセンシングにも影響を及ぼし,RE1株においてはアゴニスト様に作用することが明らかとなった。また,RE1株の異種菌体間の凝集活性を検索したところ,供試した13異種細菌中10細菌種との凝集活性は381株に比べ有意に低下した。赤血球凝集能も,381株と比較して有意に低下していた。これらより,gtf遺伝子は,P.gingivalisの単一細菌種バイオフィルム形成だけでなく,多種類の細菌種からなるデンタルプラーク形成にも関与している可能性が示唆された。根尖孔外バイオフィルムの微細形態学的検索およびその構成細菌種の遺伝子解析法による同定,ならびにin vitroでのガッタパーチャポイント(GP)へのバイオフィルム形成能の検索等の一連の研究成果より,根尖孔外バイオフィルムの形成メカニズムについて仮説を提唱した(日歯保誌,50.2007)。すなわち,GP表面を足場として血液や滲出液の存在下でグラム陽性菌がマイクロコロニーを形成し,それらの細菌とグラム陰性菌が共凝集し,混合菌バイオフィルムが形成される。さらに,根尖孔を介して根尖孔外に進展し酸素分圧の低下とともにグラム陰性の偏性嫌気性細菌を主体とするバイオフィルムが根尖孔外に形成されるというものである。現在,根尖孔外バイオフィルム中の未同定細菌種を同定するとともに,難治性根尖性歯周炎罹患歯に対するEr;YAGレーザーの効果を検索中である。平成20年度は、ヒトの難治性根尖性歯周炎や成人性歯周炎の主要病原細菌の1種であるPorphyro monas gingivalisのバイオフィルム形成、特に菌体外マトリックス形成に関与すると推察されている遺伝子、PGN1251の変異株(KDP360株)および相補株(KDP361株)をP.gingivalis ATCC33277株(野生株)を用いて作製し、PGN1251の変異が自己凝集能、赤血球凝集能、プロテアーゼ(ジンジパイン)活性、リポ多糖(LPS)と陰イオン性多糖(APS)の発現、ならびにバイオフィルム形成能について検索した。KDP360株は野生株に比べて、自己凝集能の充進、赤血球凝集能の欠損、ジンジパイン活性の低下、LPSのO抗原とAPSの欠損がみられた。一方、相補株であるKDP361株では、それらは野生株と比べて有意な差はなかった。

これらの結果より、PGN1251がLPSのO抗原やAPSの発現ならびにジンジパインの活性化に必須の遺伝子であることが示唆された。また、KDP360株のバイオフィルム形成量は野生株と比較して有意に増加しており、その厚みは共焦点レーザー顕微鏡下で約2倍であった。微細形態学的には、KDP360株の菌体表層のマトリックス構造は、野生株とは異なり粘液様のマトリックス構造物が観察された。グリコシルトランスフェラーゼのモチーフを持つPGN1251は、本菌のバイオフィルム形成においてマトリックス合成に関与していることが明らかとなった。バイオフィルム形成は大別すると、付着、成長、成熟、剥離の4つの過程から構成される。KDP360株においては、自己凝集能が充進していたことを合わせて考察すると、PGN1251遺伝子はP.gingivalisバイオフィルムの成長成熟過程で作用し、バイオフィルム形成には抑制的に作用すると考えられる。これらの成果は、PGN1251遺伝子を用いたバイオフィルム形成阻害薬の開発に向け、礎となる有用な知見である。
都市鉄道整備のもたらす開発利益の発生・帰着計測モデル

今日、都市交通施設の整備財源を確保する上では、利用者のみならず土地所有者を中心とした幅広い受益者による負担が求められている。本研究は、都市鉄道整備に伴う受益者がそれぞれどの程度費用を負担すべきかを検討するうえで、まず必要となる受益量の特定方法の開発を行ったものである。既存の方法は、交通改善による便益発生から帰着に至るメカニズムを明確に捉えてはいないことから、発生した便益がすべて沿線の土地へと帰着する等の仮定を置いており、そうした非現実的な仮定は既存方法の適用を著しく限定している。これに対し、本研究は、複雑な便益の帰着過程を、空間・主体相互の連関に基づく波及び現象と交通改善地域への立地需要の増大に伴う土地資産価値への転移現象に分離できることを示し、それぞれの現象のモデル化を通じて便益(開発利益)の帰着に関する計測モデルを構築している。このモデルにおいては、1)交通利用者の立地選好を表わす立地余剰概念を立地・地価の同時均衡理論へ適用することにより、整備によってもたらされる利用者便益を当該地域での土地資産価値への転移分と施設利用者への残存分に分離することを可能としている。また、2)立地変化予測を組み込んでいることから、発生した便益が交通施設周辺の限られた地域に帰着するか、あるいは広い地域にわたってスピルオ-バ-するかについても表現する機能を有している。なお、本モデルを名古屋都市圏における鉄道整備へと適用することにより、実際問題への応用可能性に関する検証を行った。その結果、本モデルは、既存ネットワ-クとの接続条件および運行条件等の違いに応じた便益帰着の違い、鉄道、道路という交通施設の性格の違いによる便益帰着の違いについても考慮しうることが明らかにされ、開発利益還元の検討を行う上で、貴重な情報を与える一つの代替的な方法となりうることが示された。
分子生物学的解析法を用いた亜酸化窒素放出に関与する土壌微生物群集構造の解析

農業環境技術研究所構内にある温室効果ガス発生制御施設において、異なる栽培履歴の試験ほ場(水田連用、水田2年:陸稲2年、水田2年:ダイズ・小麦2年)を設定し、年間を通じて自動的にほ場からの温室効果ガス、特に亜酸化窒素ガスの発生をモニタリングした。その結果、水田からは亜酸化窒素ガスはほとんど発生しなかったが、水田から転換した畑において著しい亜酸化窒素ガスの発生が認められた。また、その発生パターンは畑に栽培している作物によって異なっており、転換畑からの亜酸化窒素ガス発生には、栽培する作物も影響を及ぼすことが示唆された。また、温室効果ガスの発生と土壌微生物相の関連を解析するため、2年間にわたり各試験ほ場における作物の栽培や施肥の各タイミングにあわせて、各ほ場の土壌を採取し、それぞれの土壌からDNAを抽出、PCR-DGGE法により、それぞれの土壌に含まれる細菌の16S r DNA断片やアンモニア酸化細菌のamoA遺伝子断片を解析した結果、アンモニア酸化細菌NitrosospiraのamoAの特定の酵素群が、転換畑からの著しい亜酸化窒素ガス発生に関与していることが示唆された。一方、16年にわたる長期間、有機肥料及び化学肥料(窒素・リン酸・カリ区、窒素欠乏区、リン酸欠乏区、カリ欠乏区)を連用している中国に設定した試験ほ場の土壌からDNAを抽出して、PCR-DGGE法を用いて土壌微生物相の比較を行った結果、化学肥料連用ほ場と有機肥料連用ほ場では、土壌微生物相が異なっており、特に亜酸化窒素発生に関わるアンモニア酸化細菌群には、肥料の種類が大きな影響を及ぼすことが明らかとなった。特に化学肥料成分のバランスよい施肥が、土壌におけるアンモニア酸化細菌群の硝化活性に大きな影響を及ぼすことを明らかにすることが出来た。本研究では、農耕地からの温室効果ガス発生のメカニズムを解明するため、主要な温室効果ガスの一つである亜酸化窒素の発生に関与する土壌微生物群集を明らかにすることを目的としている。本年度は、以下の2点について成果が得られた。1)様々な施肥条件で長期間作物を栽培している中国に設定した試験圃場において、春と秋サンプリングを行い、亜酸化窒素ガス発生に関与すると考えられる硝化・脱窒関連微生物相の違いをPCR-DGGE法を用いて比較解析した結果、有機肥料施用区の硝化関連微生物相は、肥料無施用区及び化学肥料連用区とは大きく異なっており、有機肥料施用区特異的に優勢化する硝化関連微生物群集の存在が明らかとなった。2)農業環境技術研究所の温室効果ガス発生制御施設に設定した異なる栽培履歴を有する試験区に水稲を栽培し、それぞれの区における土壌からの亜酸化窒素ガスの発生を1年間連続的に観測すると同時に、各区の土壌微生物相をPCR-DGGE法で比較解析した。その結果、継続して水稲栽培を行っている区、陸稲の水田転換畑を水田に再転換した区、および大豆・小麦の水田転換畑を水田に再転換した区の計3区間で、亜酸化窒素の発生パターンに大きな差は認められず、それぞれの区における土壌微生物相および硝化細菌相に顕著な差は認められなかった。この実験データは、来年度、再度水田を陸稲畑と大豆・小麦畑に転換した際に予想される畑土壌からの亜酸化窒素発生現象を解析する際のコントロールとして重要な基礎データとなる。
チトクロームP450代謝産物EETsおよび20-HETEの脳血管スパズムへの関与

[研究成果]1)脳軟膜動脈血管系の詳細な変化を測定可能となり動脈圧との一定の相関が得られた2)頭頂部の微細な脳血流の変化を測定することが可能になった。3)くも膜下出血後は、チトクロームP450によって生成される脳血管収縮物質である20HETEの産生の増加が引き起こされることが濃度測定の結果で明らかになり、特異的阻害薬17ODYAはくも膜下出血後の20HETEの産生を抑制した。4)くも膜下出血後に生じる急性脳血流の低下(急性脳動脈スパズム)は、20HETEの特異的阻害薬である170DYAの前投与で抑制されることが示された。5)脳血管拡張物質であるEETsの産生をHET016にてやや増加させるとくも膜下出血後に生じる急性脳血流の低下(急性脳動脈スパズム)が抑制されたことにより、EETsの増加(血管拡張)が治療手段として有効であることが示唆された。[結論と今後の展望]くも膜下出血後には脳血管拡張物質であるEETsの産生低下と脳血管収縮物質である20-HETEの産生の増加がおこると思われ、急性脳動脈スパズムの成因の一つと考えられる。この2つの血管作動物質の量を薬理学的に調節してやることができれば、くも膜下出血後の脳血管スパズム予防・治療に非常に貢献する可能性があると思われる。今後はこの結果を利用して、慢性脳動脈スパズムモデルでの実験の試行、EETの脳組織内への直接投与の効果判定を行う予定である。平成13年度くも膜下出血後の急性脳血管スパズムと急性局所脳虚血モデルの作成1)急性脳血管スパズムモデルの検討:麻酔後定点固定装置(現有)にラット頭部を固定し大後頭孔に自家血0.3mlを注入し、急性脳血管スパズム(血管径・脳血流減少)を閉鎖型脳窓よりCCDカメラ(現有)とレーザー血流計(申請設備)で確認し、各信号はAD変換装置(現有)を使いPCに保存した。大後頭孔注入法では、赤血球がドップラー血流計に干渉する割合が高いため、内頚動脈から4-0ナイロン糸を挿入し貫通する貫通法モデルを作成しこの方法に切り替えた。ナイロン糸によっても貫通できなかったラットにおいては、局所脳虚血モデルとして使用した。急性脳血管スパズムにより脳血流は平均40%低下した。局所脳虚血をTTC染色で確認すると約15%の梗塞がみられた。薬理学的インターベンションについては検討中である。2)慢性脳血管スパズムモデルの検討:くも膜下出血後ラットの生存率が10%と非常に低いため、出血域の軽減化を検討中である[研究実績]1)くも膜下出血後は、チトクロームP450によって生成される脳血管収縮物質である20HETEの産生の増加が引き起こされることが濃度測定の結果で明らかになり、特異的阻害薬170DYAはくも膜下出血後の20HETEの産生を抑制した。2)くも膜下出血後に生じる急性脳血流の低下(急性脳動脈スパズム)は、20HETEの特異的阻害薬である170DYAの前投与で抑制されることが示された。さらに脳血管拡張物質であるEETsの産生をやや増加させる阻害薬を用いると、くも膜下出血後に生じる急性脳血流の低下(急性脳動脈スパズム)が抑制されたことにより、EETsの増加(血管拡張)が治療手段として有効であることが示唆された。3)チトクロームP450の脳血管内分布は部位によって異なっていることが確認された。とくに脳底動脈はEET合成酵素の分布が濃厚でスパズムをおこしにくい可能性が示唆された。[まとめと今後の展望]

くも膜下出血後には脳血管拡張物質であるEETsの産生低下と脳血管収縮物質である20-HETEの産生の増加がおこると思われ、急性脳動脈スパズムの成因の一つと考えられる。この2つの血管作動物質の量を薬理学的に調節してやることができれば、くも膜下出血後の脳血管スパズム予防・治療に貢献する可能性が示唆された。今後はこの結果を利用して、慢性脳動脈スパズムモデルでの実験の試行、安定したEET化合物の脳組織内への直接投与の効果の研究を行う予定である。
近代西欧における遠隔作用概念の思想史・文化史的研究

平成24年度は、昨年度に続いて放射線の概念史・文化史的研究を行なった。とくにロシア生まれの生物学者グールヴィチ(1874-1954)とオーストリア生まれの精神分析家・社会思想家ライヒ(1897-1957)の生体放射概念についての論考「生体放射の歴史」を『生物学史研究』に寄稿した。ライヒのいわゆるオルゴンエネルギー説については平成23年度以来の調査を継続し、新たな成果は「宗教と精神療法研究会」(吉永進一・舞鶴高専准教授主催)で報告した。この研究会では神秘思想、宗教思想の研究者との交流により、<科学と神秘>という本研究課題のなかでも重要な位置を占める問題系についての議論が深まった。また、平成24年度は西欧の遠隔作用概念についての概念史的背景をなす「不可秤量流体」についての調査・分析をおこなった。その西欧的文脈についての調査から派生した近代日本における不可秤量流体概念の歴史を、さきのグールヴィチ/ライヒの生体放射概念と比較しつつ、明治期の医師・明石博高(1839-1910)と昭和初期の霊術家・松本道別(1872-1942)を主要な対象として研究した。その成果は「人体、電気、放射能ー明石博高と松本道別にみる不可秤量流体の概念」として『近代日本研究』に投稿され、査読を経て掲載された。この論考は単に明石と松本の思想を紹介・分析するにとどまらず、不可秤量流体概念を通じた19世紀20世紀初頭の目・欧・米の比較科学文化史、さらに<近代日本科学>、すなわち<近代における><日本で><科学をいとなむ>とはそもそもいかなる歴史的現象なのかを問う議論を含む長大な論考となった。研究最終年度としていくつかのテーマが調査・分析のなかばで残ったが、他方で、当初、西欧近代をその射程としていた当研究は、日本近代の史料をもコーパスとすることで、より重層的・多面的なものへと拡大した。本年度はまず中世・ルネサンスの思想にみられる引力概念を調査し、そこからニュートンの重力理論に至る変容過程を考察した。重力概念の文化的展開を文学・哲学などの領域に探り、「重力の克服」と「重力への同意」と呼ぶべき系譜を歴史的に精査した。この成果は、遠隔作用概念を物理科学史に限定して記述している先行研究(Hesse, Forces and Fields, 1961;山本義隆『磁力と重力の発見』2003年)に文化史的側面を補完する意義をもつ。この研究成果を、落下現象の文化史的記述、様々な文学テクストに現れる重力や落下のイマージュの比較文学的考察、哲学者S.ヴェイユの重力論の読解と合わせて論じた複合的論考「高みへの落下、あるいはシモーヌ・ヴェイユと重力の詩学」として、『現代詩手帖』誌に寄稿した。この論考が掲載される同誌S.ヴェイユ特集号は2011年秋に刊行予定である。また、社会思想領域における引力や不可量流体の概念をW.ライヒを対象に分析した。ライヒの思想は、従来、精神医学史のなかで古典的精神分析を今日的な自我心理学へと展開するものとして理解され、社会思想史のなかでは性的欲望をめぐる精神分析理論をマルクス主義に統合しく性の解放〉によって社会を変革しようとする革命思想として論じられることが多かったが、後期著作にみられる不可量流体概念「オルゴン」は、いまだ充分な研究対象とはなっていない。本研究の成果は、後期ライヒ思想を解明するものとして重要である。ライヒについては2011年秋の社会思想史学会で発表するべく申請を済ませており、第一次エントリーが完了している。さらに、今年度は当研究計画の初年度であり、全研究の理論基盤を明確化するために、本研究を理論的に支えるフランス科学認識論についての考察を行なった。この成果は「日本におけるフランス科学認識論:脱領域の知性のために」という論考として三田哲学会に投稿され、2011年3月刊行の同学会誌『哲学』第126集に掲載された。本年度は、まず放射線の概念史・文化史的研究を行なった。具体的には、通常の核エネルギー放射に比して思想史研究の対象とされることの少なかった生体放射概念をロシア生まれの生物学者グールヴィチ(1874-1954)とオーストリア生まれの精神分析家・社会思想家ライヒ(1897-1957)の思想の中に探った。その成果は瀬戸口明久・大阪市立大学准教授と私が企画運営した「日本科学史学会生物学史分科会夏の学校」にて口演された(近刊『生物学史研究』誌に論攷として掲載予定)。ライヒについては、従来その前期思想(精神分析・社会思想)が研究評価の対象とされてきた一方で、後期の生体エネルギー論については殆ど解明されてこなかった。この欠を補うべく、ライヒ後期の著作を精査し、かつそれを前期活動と関連づけて分析した。その成果は精神医学史学会・社会思想史学会で口頭発表された。また本年度は遠隔作用的な医術として、オーストリアの医師メスメル(1734-1815)の動物磁気治療術(メスメリスム)が思想・芸術などの文化に及ぼした影響を調査し、その成果を表象文化論学会で口頭発表した。これは従来19世紀までの文化史的波及が知られていたメスメリスムについて、その消息を20世紀後半の文化にまで訪ねるもので、従来のメスメリスム文化史を大きく拡張する。

さらに電気治療について、従来、心身全般の治療法としての包括的歴史研究はほとんどなされてこなったことに鑑み、17世紀から現代までの電気治療術の通史的記述を試みた(「電気治療の歴史」として日本科学史学会・西日本大会で口演)。また、昨年度に続きニュートン以降の重力概念の文化史的展開を調査し、とくにCh.フーリエの情念引力概念について調査・分析を行ない、その成果を前年度の研究成果と総合した論放「重力の観念史」として『哲学』誌(三田哲学会)に掲載した。核エネルギー放射については、原子爆弾についての資料蒐集のため、広島にてフィールドワークを行なった。平成24年度は、昨年度に続いて放射線の概念史・文化史的研究を行なった。とくにロシア生まれの生物学者グールヴィチ(1874-1954)とオーストリア生まれの精神分析家・社会思想家ライヒ(1897-1957)の生体放射概念についての論考「生体放射の歴史」を『生物学史研究』に寄稿した。ライヒのいわゆるオルゴンエネルギー説については平成23年度以来の調査を継続し、新たな成果は「宗教と精神療法研究会」(吉永進一・舞鶴高専准教授主催)で報告した。この研究会では神秘思想、宗教思想の研究者との交流により、<科学と神秘>という本研究課題のなかでも重要な位置を占める問題系についての議論が深まった。また、平成24年度は西欧の遠隔作用概念についての概念史的背景をなす「不可秤量流体」についての調査・分析をおこなった。その西欧的文脈についての調査から派生した近代日本における不可秤量流体概念の歴史を、さきのグールヴィチ/ライヒの生体放射概念と比較しつつ、明治期の医師・明石博高(1839-1910)と昭和初期の霊術家・松本道別(1872-1942)を主要な対象として研究した。その成果は「人体、電気、放射能ー明石博高と松本道別にみる不可秤量流体の概念」として『近代日本研究』に投稿され、査読を経て掲載された。この論考は単に明石と松本の思想を紹介・分析するにとどまらず、不可秤量流体概念を通じた19世紀20世紀初頭の目・欧・米の比較科学文化史、さらに<近代日本科学>、すなわち<近代における><日本で><科学をいとなむ>とはそもそもいかなる歴史的現象なのかを問う議論を含む長大な論考となった。研究最終年度としていくつかのテーマが調査・分析のなかばで残ったが、他方で、当初、西欧近代をその射程としていた当研究は、日本近代の史料をもコーパスとすることで、より重層的・多面的なものへと拡大した。2011年度は、当該研究に直接関連するものとして、単著論文を二篇、共著単行本を一冊、書評論文を一篇、また口頭発表を五回行なった。これらの成果はすべて研究目的に直属するものであり、今年度提出予定の博士論文に集約されるものである。また当初西欧近代のみを調査対象としていた研究計画であるが、研究が進展するなかで、日本近代における遠隔作用概念の受容史にも重要な思想史的意味があることが看取された。これは当初の計画を超える成果である。よって、研究目的の達成度は「当初の計画以上に進展している」と評することができる。研究は順調に進んでおり、これまでの調査・分析の成果を2012年度に博士論文としてまとめる。研究題目には「近代西欧」という時代・地域的限定をかけたが、これまでの調査の過程で、その近代西欧の遠隔作用概念が日本の近現代文化史においても重要な展開をみせていることが判明したため、博士論文では日本近現代のことも補足的忙言及する。
ブタ初乳中免疫細胞とエキソソームの移行免疫における役割 健全離乳実現への基盤研究

本年度は初乳中エキソソーム濃度の測定、エキソソーム中のmiRNAの解析を行った。10頭の母豚から採取した初乳からエキソソーム濃度を測定後、miRNAを抽出し、リアルタイムPCRによって既報から選抜した5つのmiRNAの定量を行った。その結果、産歴に関係なく、初乳中のエキソソーム濃度は個体によって異なることがわかった。一方、定量した5つのmiRNAの構成はいずれの個体でも類似しており、miR30a-5p及びmiR30d-5pが全ての個体の初乳中エキソソームにも多く含まれていた。また、予備試験により確認されていた初乳中エキソソームによる仔豚白血球の細胞傷害性T細胞増殖(または分化)促進効果を十分なN数の母豚及び仔豚でも確認することができた。さらに、昨年度技術を確立したSLAの次世代シーケンス解析により、初乳摂取後の仔豚の血液、臓器中のSLA解析も行った。しかしながら、仔豚臓器または血液から検出されたSLAは仔豚の毛根のものと同じであり、母豚のもつSLAのひとつ、種ブタのSLAのひとつのみであり、母豚由来の初乳細胞がもつと考えられる母豚の別のSLAの存在は確認できなかった。このことから、1.初乳中細胞は仔豚に移行しない、2.仔豚に移行する初乳中細胞は母豚のSLAパターンを反映しない特殊な細胞である、3.移行細胞が少なく検出感度が十分ではない、の3つの可能性が考えられた。間接的にではあるが、様々な研究により初乳中細胞が仔豚に移行することが示唆されているので1の可能性は低いと考えられる。次年度は2と3の可能性を検証する。昨年度までの遅れは取り戻せたと判断している。当初の予定どおりの研究を進めるが、本年度の研究によりいくつかの興味深い現象を発見した。そのため、この興味深い現象についても検証を進める。本年度はブタ母乳中のエキソソームのプロテオーム解析を行った。母豚2頭から初乳(分娩時)と常乳(分娩後21日)を採取し、それぞれからエキソソームを単離後、LC-MS/MSによるプロテオームを行った。その結果、初乳からは177種、常乳からは142種のタンパク質が同定された。これらのうち、127種は初乳、常乳で共通して検出された。初乳のみで検出、または初乳で常乳よりも顕著に多く検出されたタンパク質にはAcute phase proteins(APPs)に分類されるものが多く、これらは自然免疫系の液性因子であり、病原体の直接的な排除に寄与する。またレクチンであるフィコリン2も初乳でのみ検出されており、これも自然免疫系の液性因子である。これらの結果から、初乳中のエキソソームには自然免疫系の液性因子が多く含まれることが示唆された。初乳中エキソソームは初乳の大きな役割の一つである、仔豚の初期感染防御において、重要な要素であると考えられる。また、本年度は初乳からの細胞移行を検証するための予備試験として、SLA遺伝子を対象とした次世代シーケンス解析を実施した。母豚及び種ブタの毛根、及び初乳、仔豚の毛根から抽出したRNAをSLA特異的プライマーセットで増幅し、次世代シーケンサーMiSeqによるアンプリコンシーケンスを行ったところ、母豚の毛根、初乳からは同じ2つのSLA型が、種ブタからは母豚とは異なる2つのSLA型が検出され、仔豚は母豚、種ブタのいずれかのSLA型を一つずつ継承していることがわかった。

これは遺伝学的なセオリーに反しないため、次世代シーケンサーを用いた母子、父子判別の分析技術が構築できたといえる。来年度は、この技術をつかい、仔豚内に存在する初乳由来SLA遺伝子の検出を試みる。母豚の不調などで、種付けがうまくいかず、予定していた分娩回数が得られなかったため。当初の予定どおりの研究を進めるが、本年度の研究によりいくつかの興味深い現象を発見した。そのため、この興味深い現象についても検証を進める。やや遅れてはいるが、予定していた研究項目の多くは実現できている。このまま予定どおり研究を進める。
多重ビアリールカップリングを鍵としたヘテログラフェン類縁体の集積合成

ペンタセン,トリフェニレン,コロネン等のグラフェンの部分構造を有する多環式芳香族化合物(グラフェン類縁体)は,優れた電子移動特性や光学的特性を示す事から,様々な誘導体合成と機能性秘料としての用途展開が行われている.一方,π電子系にヘテロ元素を有するヘテログラフェン類縁体は,ヘテロ元素の特性に由来する新たな機能発現が期待されるが,その合成は容易ではなく,多くは理論化学的研究に留まっている.そこで申請者は,これまでに開発した鉄族金属フッ化物触媒によるビアリールカップリング反応と連続的ヘテロFriedel-Crafts反応を,多重反応および逐次反応として集積化することで,ヘテログラフェン類縁体の実践的合成法の確立を目指す,今年度は,タンデムボラFriede1-Crafts反応が進行することを見出し,種々のBN縮環拡張π共役化合物の集積合成法を確立した.合成した化合物の中で,ジベンゾアザボラクリセンに関し,TRMC(Time-Resolved Microwave Conductivity)測定を行ったところ,0.07cm2V-1s-1という比較的高い電荷移動度を示すことが明らかとなった,興味深いことに,対応する炭素類縁体である,ジベンゾクリセンは,結晶状態でジベンゾアザボラクリセンとほぼ同一の分子構造,積層形状をとっているにも関わらず,10分の1程度の電荷移動度(0.007cm2V-1s-1)を示した.この原因を探るべく,X線結晶構造に基づく電荷カップリング計算を行ったところ,ジベンゾアザボラクリセンは,ジベンゾクリセンに比べてa軸方向への電荷カップリングが10倍程度大きくなっていることが示唆された.これは,BN部位の摂動によりHOMOおよびLUMOが局在化することで,分子間軌道相互作用が強まったことがその要因と考えられる.一連のBN縮環拡張π共役化合物は、電荷輸送特性に加えて発光特性も示すことから,現在,有機エレクトロニクスにおける新材料としての応用研究を進めている.また,これらの化合物は,ナノヘテログラフェンのボトムアップ合成の出発物質としても期待できる.ペンタセン,トリフェニレン,コロネン等のグラフェンの部分構造を有する多環式芳香族化合物(グラフェン類縁体)は,優れた電子移動特性や光学的特性を示す事から,様々な誘導体合成と機能性材料としての用途展開が行われている.一方,π電子系にヘテロ元素を有するヘテログラフェン類縁体は,ヘテロ元素の特性に由来する新たな機能発現が期待されるが,その合成は容易ではなく,多くは理論化学的研究に留まっている.そこで申請者は,これまでに開発した鉄族金属フッ化物触媒によるビアリールカップリング反応と連続的ヘテラFriedel-Crafts反応を,多重反応および逐次反応として集積化することで,ヘテログラフェン類縁体の実践的合成法の確立を目指す.今年度は,鉄族金属フッ化物触媒によるビアリールカップリング反応とリン置換基導入に引き続く連続的ホスファFriedel-Crafts反応の2工程からなるホスファナフトペリレンの合成法を応用して,拡張π電子系を有するジホスファジベンゾジフェナレニノペンタセンおよびアザホスファジベンゾクリセンの合成に成功した.X線結晶構造解析によると,前者は二重螺旋構造,後者は80°程度の折れ曲がり構造を取っていることが明らかとなった.これら湾曲構造にも関わらず,共役系が分子全体に広がっていることが密度汎関数計算により示唆されており、今後,電子デバイス材料としての応用が期待される.また,確立した合成手法はホウ素やケイ素といった様々なヘテロ元素を有する誘導体の合成にも適応可能であるなど高い応用性を有する.ペンタセン,トリフェニレン,コロネン等のグラフェンの部分構造を有する多環式芳香族化合物(グラフェン類縁体)は,優れた電子移動特性や光学的特性を示す事から,様々な誘導体合成と機能性秘料としての用途展開が行われている.一方,π電子系にヘテロ元素を有するヘテログラフェン類縁体は,ヘテロ元素の特性に由来する新たな機能発現が期待されるが,その合成は容易ではなく,多くは理論化学的研究に留まっている.そこで申請者は,これまでに開発した鉄族金属フッ化物触媒によるビアリールカップリング反応と連続的ヘテロFriedel-Crafts反応を,多重反応および逐次反応として集積化することで,ヘテログラフェン類縁体の実践的合成法の確立を目指す,今年度は,タンデムボラFriede1-Crafts反応が進行することを見出し,種々のBN縮環拡張π共役化合物の集積合成法を確立した.合成した化合物の中で,ジベンゾアザボラクリセンに関し,TRMC(Time-Resolved Microwave Conductivity)測定を行ったところ,0.07cm2V-1s-1という比較的高い電荷移動度を示すことが明らかとなった,興味深いことに,対応する炭素類縁体である,ジベンゾクリセンは,結晶状態でジベンゾアザボラクリセンとほぼ同一の分子構造,積層形状をとっているにも関わらず,10分の1程度の電荷移動度(0.007cm2V-1s-1)を示した.この原因を探るべく,X線結晶構造に基づく電荷カップリング計算を行ったところ,ジベンゾアザボラクリセンは,ジベンゾクリセンに比べてa軸方向への電荷カップリングが10倍程度大きくなっていることが示唆された.

これは,BN部位の摂動によりHOMOおよびLUMOが局在化することで,分子間軌道相互作用が強まったことがその要因と考えられる.一連のBN縮環拡張π共役化合物は、電荷輸送特性に加えて発光特性も示すことから,現在,有機エレクトロニクスにおける新材料としての応用研究を進めている.また,これらの化合物は,ナノヘテログラフェンのボトムアップ合成の出発物質としても期待できる.
反応鍵中間体コバルト１価種を経由するメチオニン合成酵素の機構解明

生体内でメチル基転移反応を支援する触媒の一つであるメチオニン合成酵素は、コバラミンをコファクターとして有し、ホモシステインからメチオニンへの変換に関わっている。この反応には、超求核性を示す低原子価Co(I)種と、有機金属Co(III)-CH3種の2つの感応性化学種が関与することが知られている。しかし、酵素そのものは巨大かつ複雑であり、酵素内でのCo(I)種の構造は未だに解明されておらず、一方、Co(III)-CH3種も外部基質(求核剤)との反応機序は不明な点が多い。そこで、本研究では、単純なタンパク質ミオグロビンのヘムポケット内に、コバラミンのモデルとしてコバルトコリン錯体を挿入し、新しい酵素モデル系の提案を試みた。本申請研究が採択されてからまだ半年しか経過していないため、上記の目的を完全に達成することは出来ていないが、現時点で、Co(I)種の生成と、メチル化剤(ヨードメタン)との反応によるCo(III)-CH3種の生成、さらにはCo(III)-CH3種のメチル基が近傍のヒスチジン残基のイミダゾール窒素への転移反応を確認することに成功し、それぞれの同定を実施した。また、これらの反応について、理論化学的な考察を行い、各反応がラジカル反応ではなく、イオン反応で進行していること、またその際に軸配位子のもう一つのヒスチジン(His93)のオン・オフが関わっている可能性が高いことを見出した。以上の成果は、現在イギリス化学会の専門誌に投稿しており、国際会議においてもキーノート講演を行い、国内外から高い評価を得ている。27年度が最終年度であるため、記入しない。
南明の低抗運動と清朝支配の展開に関する研究

1644年、明朝が倒れ、首都北京は清朝によって占領された。以後清朝は中国支配を推しすすめ、軍を揚子江以南に進攻させた。この時中国各地に残存していた明の勢力は、まず南京を中心に清朝に抵抗する政権、即ち弘光政権を成立させた。続いて紹興の魯王政権、福州の唐王政権が相ついで建立されたが、内部に明以来の派閥対立等多くの問題をかかえ、短期間で清朝に平定されていった。こうした経過の中で1646年(順治3)明の楊廷麟等がこう州に拠って清朝支配に反抗した。この反清行動を鎮定したのが、もと明将で寝返って清将となっていた金声桓・王得仁であった。所が1648年(順治5)今度はこの金・王両人が再び明側に寢返って、南昌を拠点に反清の反乱を起こしたのである。以上のようにこの時期は明朝の権力は崩壊したが、清朝権力はまだ確立せず、中国の伝統的社会体制は非常に不安定な状況にあった。こうした時、江南各地では南明の抵抗運動と連携し、あるいは個々に独立して様々の民兵集団や反乱集団、秘密宗教結社が活発に行動していた。本報告では南明と清朝との対立状況、及びそうした状況下における上記の民兵集団や反乱集団・秘密宗教結の活動状況の実態を明らかにした。そしてその成果に基き南明の抵抗運動と、これら諸集団の活動が歴史上に持つ意味を明らかにした。
新しい導電性透明材料としての水素化酸化亜鉛の導電現象の解明

水素化による低抵抗化処理を施した酸化亜鉛表面の電子構造を,シンクロトロン放射光を用いた表面物性評価手法により検証した。その結果,水素化酸化亜鉛表面には二次元金属層が形成されること,この金属層の中で電子は自由電子的に振る舞い,きわめて高い電気伝導性が実現されていることが明らかになった。このことから,希少金属を使わない新しい導電性透明材料として,水素化酸化亜鉛が有効である事が示された。希少金属であるインジウムを用いた現行の導電性透明材料に変わる新規材料として,水素化による低抵抗化処理を施した酸化亜鉛(ZnO)の実用化を目指した研究を行っている。平成21年度は,ZnO表面の水素化装置を立ち上げ,これを用いて作製した水素化ZnO表面の電子構造をシンクロトロン放射光を用いた角度分解光電子分光により検証し,過去の理論研究で予想されていた水素化によるZnO表面の金属化を,金属バンドの直接観察によりはじめて実験的に証明し,金属化機構を明らかにした。さらに,ZnO表面の原子構造・原子組成の違いが金属化にどのように影響されるのかを明らかにした。水素化によるZnO表面の金属への転移は,Zn原子とO原子の双方が表面にある(10-10)とO原子で終端された(000-1)表面でのみ確認され,Zn原子終端(0001)表面では誘起されないことが分かった。(0001)表面は,水素による原子エッチング速度が他の表面に比べて大きいという特徴をもつ。このことは,ZnO表面の半導体-金属転移の因子として表面構造の平坦性が重要であることを示す。ZnO表面の金属化は,吸着水素からZnOへ電荷が移動すると同時に,ZnOバンドの下方ベンディングが誘起されることが契機となる。この結果,表面領域に形成される電荷蓄積層内の電子が二次元電子ガスとして振舞い,部分占有の自由電子バンドを形成することが金属化の本質である。この金属化機構は,理論研究により予言されていた機構と大きく異なる。(10-10)表面での蓄積電荷量は1×10^<13>cm^<-2>,電子の有効質量は静止質量の0.16倍と見積られた。伝導電子の有効質量は電荷のモビリティを大きくする重要な因子であり,小さい有効質量は水素化酸化亜鉛の低抵抗化に大きく寄与すると言える。本研究は,導電性透明材料として実用に供することができる電気伝導度を有する酸化亜鉛(ZnO)を,水素化により作製するための物理的理解と技術的方策の提供を目的としている。水素ドープによるZnO表面の導電性の向上は古くから知られていたが,シンクロトロン放射光を用いた角度分解光電子分光により,ZnO表面に形成された金属バンドを初めて直接観察することに成功し,金属化機構を明らかにした。また,この金属バンドはZn原子と0原子の双方が表面第一層にあるZnO(10-10)と0原子終端面であるZnO(000-1)で形成されたが,Zn原子終端ZnO(0001)では観測されないという表面依存性があることも明らかにした。ZnO表面の金属化は水素原子がドナーとして振舞うことが契機となり,イオン化した水素がもたらす正電荷を保障するようにZnOバンドが下方にベンディングし,表面に電荷蓄積層を形成するために生ずる。ZnO(0001)表面は水素原子に対する反応性が高く,水素による表面エッチングで原子レベルでの平坦さが失われ,これが金属バンドの形成を抑制した。以上のことから,ZnOの金属化には大きなZnOバンドの下方ベンディングと表面の平坦性が重要な因子であることが明らかになった。表面にドープされた水素原子は光照射などの外部刺激で脱離し,表面金属性が失われてしまう。金属化表面のこのような脆弱性を克服するために,MgOによる表面保護を検討した。その結果,MgO膜で表面を被覆しても金属性が失われないこと,光照射による金属性の消失が起こらないことから,保護膜としてのMgOが有効である事を実証できた。希少金属であるインジウムを用いた現行の導電性透明材料に代わる新規材料として,水素化による低抵抗化処理を施した酸化亜鉛(ZnO)の実用化をめざし,低抵抗化機構の物理的背景を探り,実用化に向けた技術的方策の提供を目指した研究を行った。平成21年度は,水素化によりZnO表面が半導体から金属に転移する直接証拠を始めて実験的に捉えることに成功した。また,水素以外の水やメタノールといった分子吸着でも金属化が引き起こせることを見出した。金属化表面の電子構造解析から,金属化は吸着原子・分子からZnO表面への電荷移動と表面での二次元電子ガスの形成が原因であることを突き止めた。平成22年度は,外部刺激に脆弱である水素化ZnO表面の金属性が大気中でも保持できるように,水素化表面の保護膜の有用性について検討した。その結果,MgO薄膜が有効である事を示した。

これらの研究成果を踏まえ,水素の代わりに大気中でも安定に存在しできる有機分子薄膜により,ZnO表面の金属化が達成できるかどうかの検証を平成23年度に行った。研究では,電荷移動錯体の電荷ドナー分子の代表であるテトラチアフルバレン,および色素分子であるアクリジンオレンジベースを選び,これらの分子薄膜とZnO表面の接合界面の電子状態を検証した。その結果,テトラチアフルバレン分子はZnO表面上では電荷アクセプターとして働いたためZnOの金属化を引き起こせなかったが,アクリジンオレンジベースはZnO表面で電荷ドナーとして機能し,ZnO表面の電荷密度を増やす働きをすることを明らかにした。本研究から,双方ともに半導体である有機薄膜と酸化物を接合させることで,界面で金属状態を実現できる事が示せたことにより,新しい有機一酸化物ハイブリッド導電性透明材料ができたことになる。
スメクチックC相発現と分子構造ーフルオレノン環の影響

表示用液晶材料として、その将来が最も期待されているのはカイラルスメクチックC相をもつ強誘電性液晶である。しかしスメクチックC相の発現と分子構造の関係がいまだ十分に明らかでないため材料設計の面で問題を残している。本研究は、スメクチックC相の発現と分子構造の関係についてフルオレノン環を含む液晶についてしらべだもので以下のような結果を得た。1.2ー(2ーヒドロキシー4ーアルコキシベンジリデンアミノ)フルオレノン(化合物I)と2ーヒドロキシ基を含まない化合物(II)の二種の同族列を合成し、いずれもスメクチックC相を示すこと、ネマチック相やスメクチックA相については一般の液晶と類似の挙動を示すこと、化合物IのスメクチックC相の熱安定性はアルキル炭素数を増加させると炭素数13までは増加するがそれ以上では減少すること、化合物IIでは炭素数11以下ではスメクチックC相のみが現れ、13ではスメクチックA相のみ、12では両者が見られることを明らにした。2.上記の各種化合物の二成分状態図の研究、ジベンゾフラン、ジベンゾチオフェン、フルオレン、メチルカルバゾール等の環を含む化合物との液晶性の比較により、フルオレノン骨格はスメクチックC相の発現に重要な役割を果たしていること、フルオレノン骨格のカルボニル基がその原因となるものであり、しかもそれは骨格の嵩だかさではなく双極子モーメントが影響していることを結論とした。また、本系ではカルボニルに基づく双極子のほか、ヒドロキシル基やアルコキシル基による双極子もあるがこれらはカルボニル基によるものより小さい。ただ、これらは相互に影響を及ぼし合い熱安定性を高めていると思われる。