hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
成人の急性下痢症の原因となるロタウイルスの遺伝学的・血清学的性状の解明

成人の急性下痢症の約10%がロタウイルスによるものであるが,成人集団でcirculateしているロタウイルスがどのようなウイルスであるか,また,乳幼児の間でcirculateしているロタウイルスとどのような関連があるのかはなお不明な点が多い。本研究では,同一地域で,小児および成人の下痢症例からロタウイルスを収集し,小児のロタウイルスと成人のロタウイルスとの関係を明らかにした。1999年12月から2000年3月の4ヶ月間にわたり,84例の成人急性下痢症から収集した17例のロタウイルス陽性便検体について,ウイルス分離を試みた。分離株の中ではG9が4株,G2が4株と多かった。このG9株のVP7遺伝子はいずれの系統に属するものでもない新しいものであった。2000年から2004年の4年間にわたり,1,081例の成人および小児の急性下痢症患者から収集した検体のポリアクリルアミドゲル電気泳動解析を行った。成人におけるロタウイルス下痢症の流行と小児での流行は一致していたが,ウイルスの流行は必ずしも11月から3月ではなかった。ウイルス株でみると小児の方に株数が多く,小児に見られる一部のウイルス株が成人由来株に見られた。また,成人ではshort patternが多かった。ロタウイルスの流行は小児が主体であって,成人は小児での流行の影響を受けていると考えられた。また,小児にshort patternが流行したときに成人での流行規模が大きくなると考えられた。最近の疫学的調査により我々は成人の急性下痢症の15%がロタウイルスによるものであることを明らかにした。しかし,成人集団でcirculateしているロタウイルスがどのようなウイルスであるか,また,乳幼児の間でcirculateしているロタウイルスとどのような関連があるのかは全くわかっていない。しかも成人からロタウィルスが検出されるピークは冬季に限らない。そこで本研究では,同一地域で,小児および成人の下痢症例からロタウイルスを収集し、分離培養を行い,これらを分子レベルで解析するとともに中和試験により血清型を解明する。この結果に基づき,成人集団でのロタウイルスのウイルス学的性状を明らかにした上で,乳幼児ロタウイルスとの関連性を解明することを目的とした。平成14年度においては,1999年12月から2000年3月の4ヶ月間にわたり,84例成人急性下痢症から予備的に収集した17例のロタウイルス陽性便検体について,ウィルス学的性状解析を行った。すなわち,成人ロタウイルス17例のすべてについて細胞培養でのウイルス分離を試みた。分離に成功した株についてはプラーク純化の後シードストックを作製した。分離株の中にG2やG9の株が多いことがわかった。とりわけ,G9のウイルスについては,近年世界各地の小児の間で突発的に出現してきているので,これらの新しいG9ロタウイルスとの関連についてさらに検討を進めている。ロタウイルスは乳幼児の下痢症の病因であるとの認識が強いが,我々の調査では成人の急性下痢症の15%がロタウイルスによるものであった。しかし,成人集団でcirculateしているロタウイルスがどのようなウイルスであるか,また,乳幼児の間でcirculateしているロタウイルスとどのような関連があるのかはなお不明な点が多い。本研究では,同一地域で,小児および成人の下痢症例からロタウイルスを収集し,分離培養を行い,これらを分子レベルおよび血清学的に解析することを目的とした。1999年12月から2000年3月の4ケ月間にわたり,84例の成人急性下痢症から収集した17例のロタウイルス陽性便検体について,ウイルス学的性状の解析を行った。すなわち,成人ロタウイルス17例のすべてについて細胞培養でのウイルス分離を試み,分離に成功した株についてはプラーク純化の後シードストックを作製したので,これらについてより詳細なウイルス学的な性状解析を行った。

特に分離株の中に多かったG9株について,これらのG9株が近年世界各地の小児の間で突発的に出現してきている新しいG9ロタウイルスとどのような関連があるかを調べた。この結果,G9には複数の株があり,その中に小児の間でcirculateしているウイルス株と同一のウイルス株の存在がco-electrophoresisよるゲノムの電気泳動解析でわかった。この株のVP7遺伝子の塩基配列を決定し,そのアミノ酸配列をもとに分子系統学的解析を行った。G9VP7遺伝子には大きく分けて3つの系統があるが,本研究で新たに見つかったG9株のVP7遺伝子はいずれの系統に属するものでもなく,詳細な解析を行っている。ロタウイルスは乳幼児の下痢症の病因であるとの認識が強いが,我々の調査では成人の急性下痢症の約15%がロタウイルスによるものであった。しかし,成人集団でcirculateしているロタウイルスがどのようなウイルスであるか,また,乳幼児の間でcirculateしているロタウイルスとどのような関連があるのかはなお不明な点が多い。本研究では,同一地域で,小児および成人の下痢症例からロタウイルスを収集し,ポリアクリルアミドゲル電気泳動法を行い,circulateしているロタウイルス株を解析することを目的とした。2000年から2004年の4年間にわたり,1,081例の成人および小児の急性下痢症患者から収集した検体をポリアクリルアミドゲル電気泳動にかけ,ロタウイルス陽性の検体についてウイルス株の同定を行い,それぞれのウイルス株の検出状況を時系列にそって成人と小児に分けてプロットした。この結果,成人におけるロタウイルス下痢症の流行と小児での流行は一致していたが,ウイルスの流行は必ずしも11月から3月ではなかった。ウイルス株でみると小児の方に株数が多く,小児に見られる一部のウイルス株が成人由来株に見られた。また,成人ではshort patternが多かった。ロタウイルスの流行は小児が主体であって,成人は小児での流行の影響を受けていると考えられた。また,小児にshort patternが流行したときに成人での流行規模が大きくなると考えられた。
三次元空間の知覚における情報の統合について：発達研究の視点から

本研究の目的は、乳児における空間情報の統合について検討することであり、成果として、まず、乳児を対象とした研究の欧文論文2編が学術誌に採択された。1編は生後4-5ヶ月児が単眼手がかりと両眼手がかりによる空間情報を統合していることを示唆するものであった。もう1編では、生後5-7ヶ月児が両眼に映る像の水平方向のずれである水平視差だけでなく、垂直方向のずれである垂直視差を用いて空間を知覚していることを示し、乳児においても2種類の視差による情報を統合している可能性を示した。さらに、本研究は、乳児研究の基礎となる成人の脳活動の計測まで発展し、成人の脳活動計測に関する欧文論文も2編が学術誌に採択された。本研究の目的は、三次元空間の知覚における情報の統合について発達過程を検討することである。H24年度には、まず、発達研究に関する欧文学術論文2編が国際誌に採択された。1編は両眼視によって得られる両眼奥行き手がかりについて、両眼に映る像の水平方向のずれである水平視差と、垂直方向のずれである垂直視差から乳児が奥行きを知覚できるか検討し、乳児が垂直視差を手がかりとして奥行き知覚ができる可能性を世界で初めて示したものである。さらに、本研究から、乳児も成人と同様に水平視差と垂直視差で異なる情報処理をしている可能性が示唆された。これは、乳児でも、同じ両眼奥行き手がかりでも、2種類の視差による情報の統合が必要であることを意味するものである。この研究は成人を対象とした垂直視差研究を長年実施してきた東京工業大学の金子寛彦准教授らとの共同研究であり、論文作成には、両眼視差に関する発達研究を実施してきたドイツ・ボン大学Michael Kavsek私講師の助言を得た。もう1編では単眼視と両眼視における乳児の選好注視を比較した。この研究で、両眼視において、5ヶ月児では、視距離が短ければ両眼手がかりによる奥行き情報と矛盾しない注視行動を示し、視距離が長ければ単眼手がかりと矛盾しない注視行動を示した。これは、単眼奥行き手がかりと両眼奥行き手がかりによる情報の統合が視距離に依存することを示唆するものである。本研究は、乳児の空間知覚に関する世界的な第一人者である米国・ミネソタ大学Albert Yonas教授らとの共同研究である。さらに、脳磁図を用いて成人の脳活動の計測研究を実施し、空間周波数によるヒト視覚領野の活動の違いを明らかにし、欧文学術論文1編が国際誌に採択された。本研究は、被験者からの直接の応答を取れない乳児実験において、比較的初期の処理の影響を分離するために必要な研究である。本研究の目的は、三次元空間の知覚における情報の統合について発達過程を検討することであった。H25年度には、視覚情報処理に関する脳活動の違いについての欧文学術論文1編が国際誌Neuroscience Lettersに採択された。本論文は,脳磁計(MEG)を用いて,成人の定常的視覚誘発脳活動(Steady-State Visual Evoked Field: SSVEF)を計測した研究に関するものである。脳波研究においては,視覚刺激を短い時間間隔で提示すると,刺激周波数とその調和周波数にピークを持つ定常型視覚誘発電位(Steady-State Visual Evoked Potential: SSVEP)が生じることが示されている。SSVEPは非常に安定して観察され,また,計測時間も短いという利点がある。本研究において、MEGを用いた計測でも安定して,刺激周波数とその調和周波数にピークを持つ脳活動が観察されることが示され、さらに、MEGを用いることにより部位による活動の違いを比較できることが明らかとなった。実験の実施ならびに論文の作成においては、長年、MEGを用いた脳活動計測研究を実施されてきた生理学研究所の柿木隆介教授、乾幸二准教授の助言を受けた。本研究は、被験者からの直接の応答を取れず、長時間画面を観察させることが困難である乳児実験において、短時間の計測で、明確に比較的初期の処理の影響を分離するための手続きを検討するために必要な研究である。さらにH25年度は、脳磁図を用いた成人の脳活動の計測研究を、第1著者として国際学会The 5th Asian-Oceanian Congress of Clinical Neurophysiologyなどにおいて発表し、また第2著者として欧文学術論文2編が国際誌Behavioural Brain ResearchおよびSpringerPlusに採択された。自分と対象との距離関係や対象の立体形状といった空間情報は、おもに視覚的な奥行き手がかりによって獲得される。奥行き手がかりとなる情報は、単眼視でも得られる単眼奥行き手がかりと、両眼視によって得られる両眼奥行き手がかりがある。このような様々な空間情報を統合する能力の発達過程を検討することは、空間情報の利用と学習経験との関係性を明らかにすることにつながる。

H23年度は、単眼視でも得られる奥行き手がかりと両眼視で得られる奥行き手がかりの情報の統合、および、物体の異なる方向から投影された静止像の統合について検討することを計画していた。前者については、単眼視と両眼視での奥行き知覚の比較について乳児を対象とした行動実験を実施した。乳児は近くにあるものを遠くにあるものよりも長く見る性質がある。この性質を利用して、大きい顔と小さい顔を対提示し、生後4-5ヶ月の乳児が、単眼視では両眼視よりも大きい顔より長く見ることを示した。両眼視条件では両眼視差手がかりにより2つの刺激が等距離にあると知覚し、一方、単眼視条件ではそのような情報がないため、成人と同様に、大きな顔のほうが近くにあると知覚したと考えられる。大きさという単眼手がかりから奥行きを知覚できる月齢においても、単眼手がかりと両眼手がかりが競合した場合に、両眼手がかりも用いて知覚することが示されたと言える。本研究結果は国際学会で発表し、英語論文を投稿中である。後者の物体の異なる方向から投影された静止像の統合については、予備実験において、提示する刺激の種類によっては、統合することなく、すなわち一枚の静止像からでも物体を同定できる可能性が示された。このため、提示する視覚刺激および実験内容の変更について、研究協力者と共に議論を重ねている。本申請研究の全体の目的は、三次元空間の知覚における情報の統合について発達過程を検討することである。両眼視によって得られる両眼奥行き手がかりと単眼視によって得られる単眼奥行き手がかりの情報処理については、非常に順調に進展し、予想以上の成果を挙げられたと言える。まず、両眼に映る像の垂直方向のずれである垂直視差を乳児が奥行き知覚の手がかりに用いていると考えらえる注視行動を世界で初めて報告し、水平視差と垂直視差で異なる情報処理をしていることを示唆した。乳児の水平視差による奥行知覚に関する先行研究はあるが、本研究より、乳児でも、同じ両眼奥行き手がかりでも、2種類の視差による情報の統合が必要である可能性が示されたと言える。さらに、単眼視と両眼視における乳児の選好注視を比較し、5ヶ月児において、単眼奥行き手がかりと、両眼奥行き手がかりによる情報の統合が視距離に依存することを示唆する結果を示した。静止像の統合の検討については、計画を変更し、H24年度からの研究代表者の所属変更を生かし、脳磁図を用いて成人の脳活動を計測研究を実施した。乳児を対象とした予備実験において、刺激の種類による結果のばらつきが見られ、刺激の輝度やコントラスト、空間周波数などの影響が考えられたのである。これまでに、空間周波数によるヒト視覚領野の活動の違いを明らかにし、欧文学術論文1編が国際誌に採択された。当初の計画からは変更となったが、被験者からの直接の応答を取れない乳児実験において、成人の脳活動の計測研究は、比較的初期の処理の影響を分離できることにつながる研究として着実に成果を挙げており、引き続き研究が必要であると言える。本研究の目的は、三次元空間の知覚における情報の統合について、乳児を対象とした行動実験から発達過程を検討することである。
環境資源利用をめぐる比較人類生態学:南米高地と低地住民の生物・行動学的適応機序(予備調査)

今年度は昭和63年度に計画している上記課題研究の予備調査を行う.本調査の目的はボリビアの異なる高度(4000ー300m)に居住する複数の集団を対象とする調査研究によって,環境資源利用をめぐる行動様式,文化的特徴,およびその生物学的基盤を詳細に分析し,行動適応と生物学的適応の機序を明らかにすることにある.予備調査の目的は,高地および低地の調査対象候補地域を訪問し,調査村落の選定,調査者の受け入れ体制の確立,本調査の具体的計画・立案に必要な情報を収集することにある.選定した村落については世帯単位の簡単なセンサス台帳を作成する.また,調査が円滑に実施できるよう調査対象者にできる限り本調査の主旨を説明する.今年度は本調査における調査対象候補村落を選定するために,チチカカ湖周辺地域(ラパス州),ラパス州南部高地の乾燥地域,およびラパス州北部低地(アルトベニ地域・一部ベニ州も含む), 3地域(図1)においてそれぞれ約7村落を訪問した.各村落ではコレヒドールなど村の指導者と面談し,本調査の目的・内容を説明し当該村落において調査者の長期滞在および調査内容に問題がないかどうかについて意見を交換した.どの村落でも受け入れは極めて良好であり,各村落において数世帯を戸別訪問し家族全員の身体計測および頭髪サンプルの収集を行うことが可能であった.調査内容と目的に照らし,チチカカ湖周辺地域ではSanta Rosa de Taraco(農牧および漁労を生業とする:標高4000m),高地乾燥地域ではWariscata(アルパカ・リャマの遊牧に依存し,農業は冷涼のためできない:標高4500m),低地ではParos Blancosを中心とするアルトベニ移住地(新旧様々な移住地が創設されている:0ー30年)を本調査の調査地として最も適当であると判断した.当初予定はしていなかったが出生力の予備調査として,コパカバーナ(ラパス州:標高4000m),カラナビ(ラパス州:標高300m),およびマルコランチョ(コチャバンバ州:標高2500m)を対象地域とし,質問票による妊娠歴面接調査を実施した.データは現在分析中であるが,高地における出生力が予想外に高いこと,乳児死亡率が高いことによって生存児数が減少するために従来の研究において高地の出生力が過小に評価されていた可能性が示唆された.現地での受け入れ状態がきわめて良好であったこと,およびボリビアの関係諸機関における意見交換において彼らが抱えている現実的な問題を改善するための基礎調査として本調査に対する期待が高いので長期的な研究計画の一環として今後の調査を進める予定である.今年度は昭和63年度に計画している上記課題研究の予備調査を行う.本調査の目的はボリビアの異なる高度(4000ー300m)に居住する複数の集団を対象とする調査研究によって,環境資源利用をめぐる行動様式,文化的特徴,およびその生物学的基盤を詳細に分析し,行動適応と生物学的適応の機序を明らかにすることにある.予備調査の目的は,高地および低地の調査対象候補地域を訪問し,調査村落の選定,調査者の受け入れ体制の確立,本調査の具体的計画・立案に必要な情報を収集することにある.選定した村落については世帯単位の簡単なセンサス台帳を作成する.また,調査が円滑に実施できるよう調査対象者にできる限り本調査の主旨を説明する.今年度は本調査における調査対象候補村落を選定するために,チチカカ湖周辺地域(ラパス州),ラパス州南部高地の乾燥地域,およびラパス州北部低地(アルトベニ地域・一部ベニ州も含む), 3地域(図1)においてそれぞれ約7村落を訪問した.各村落ではコレヒドールなど村の指導者と面談し,本調査の目的・内容を説明し当該村落において調査者の長期滞在および調査内容に問題がないかどうかについて意見を交換した.どの村落でも受け入れは極めて良好であり,各村落において数世帯を戸別訪問し家族全員の身体計測および頭髪サンプルの収集を行うことが可能であった.調査内容と目的に照らし,チチカカ湖周辺地域ではSanta Rosa de Taraco(農牧および漁労を生業とする:標高4000m),高地乾燥地域ではWariscata(アルパカ・リャマの遊牧に依存し,農業は冷涼のためできない:標高4500m),低地ではParos Blancosを中心とするアルトベニ移住地(新旧様々な移住地が創設されている:0ー30年)を本調査の調査地として最も適当であると判断した.当初予定はしていなかったが出生力の予備調査として,コパカバーナ(ラパス州:標高4000m),カラナビ(ラパス州:標高300m),およびマルコランチョ(コチャバンバ州:標高2500m)を対象地域とし,質問票による妊娠歴面接調査を実施した.データは現在分析中であるが,高地における出生力が予想外に高いこと,乳児死亡率が高いことによって生存児数が減少するために従来の研究において高地の出生力が過小に評価されていた可能性が示唆された.現地での受け入れ状態がきわめて良好であったこと,およびボリビアの関係諸機関における意見交換において彼らが抱えている現実的な問題を改善するための基礎調査として本調査に対する期待が高いので長期的な研究計画の一環として今後の調査を進める予定である.
揮発性有機塩素化合物の光分解反応に関する速度論的研究

超純水製造装置の購入により、純度の高い多孔質な二酸化チタン(TiO_2)が合成でき、アメリカ滞在時のデータが再現できるようになった。得られたTiO_2を用いて、気相中におけるトリクロロエチレン(TCE)の光分解反応の実験を行った。生成する塩化水素の量を、滴定法で求めたところ、23°Cにおいては、(生成する塩化水素の濃度)(分解したTCEの濃度)は約2となった。さらに、購入したイオンメーターを用いて、生成する塩化水素濃度を定量し、同じ結果を得た。これらの結果は、副生成物としてモノクロロ酢酸(MCAA)が生じているというFTIRによる実験結果と一致する。そこで、非経験的分子軌道計算(ab initio法)を用いて、TCEからMCAAへの生成反応機構を解明することを試みた。その結果、以下のことがわかった。(1)均一系気相反応においては、CHC1側(C(2))にOHラジカルの付加反応が起こる。他方、TCEのTiO_2への吸着が先行する不均一系気相反応の場合は、CCl_2側(C(1))へのOHの付加反応が起こる。(2)PM3法で、2つの炭素(C(1)、C(2))上の軌道係数を計算したところ、(1)の結果は、frontier軌道の考え方から説明できる。(3)C(1)へのOHラジカルの付加反応は、-41.0kcal/molの発熱過程である。これは、TCEが非常に速やかに触媒上で分解すること、および、TCE変換効率に温度依存性が見られない実験結果と一致する。(4)ラジカル中間体2から3への反応経路のうち最もエネルギー的に可能なのは、塩素ラジカルが脱離後、1,2-ジクロロエセノールが生成し、これがケト-エノール互変異性により、3に変換されるものである。この反応の活性化エネルギーは53.3kcal/molと高いが、水分子の存在により、21.5kcal/molも低下する。これらの結果は、すべに論文にまとめており、J.Phys.Chem.に投稿する予定である。
「時間の社会学的な時間化」のプログラム――ニクラス・ルーマンの多元的な時間論から

本研究課題「『時間の社会学的な時間化』のプログラムーニクラス・ルーマンの多元的な時間論から」の実施2年度目である平成30年度は、社会システム理論と現象学における「同時性」というテーマに関わるルーマンの論文・著作、関連する先行研究および二次文献の講読を行い、ルーマンの時間論を社会システム理論と現象学の側面を対比させながら検討した。その中で、ルーマンの時間論の重要な構成要素として浮上したのが「非同時的なものの同時性」の概念である。しかし、ルーマン自身がこの概念の含意を十分に規定していなかったため、本研究であらためてこの概念の系譜と、それを踏まえたルーマンの用法を検討した。そこで明らかになったのは、始めにW・ピンダーが美術史の中の世代論で「同時的なものの非同時性」という考えを提起し、それをK・マンハイムが社会学的な世代論の中で「非同時的なものの同時性」と転じて定着させ、さらに世代論にとどまらず社会的不均衡を指す時代診断の概念として発展させており、E・ブロッホの『この時代の遺産』もその普及に寄与したことであった。その後、R・コゼレックの歴史的意味論が「非同時的なものの同時性」を歴史に関わる時間的な経験様相として拡大し、その影響を受けたルーマンの社会システム理論がシステムの時間に関わる問題として一般化した。また「非同時的なものの同時性」概念の系譜を検討する中でさらに現われてきたのが、「非同時的なものの同時性」における観察者の問題である。この問題は、社会システム理論と現象学の双方における「同時性」概念にも、またルーマンの時間論全体にも関わる問題であった。特にルーマンの時間論において、ルーマン自身が十分に検討したなかった問題として、「作動時間」と「観察時間」の区別が先行研究で示唆されており、今後はルーマンの時間論全体の構成に関わるこの区別について引き続き検討する。以上の「非同時的なものの同時性」の概念と「作動時間と観察時間」の区別について、一定の知見をまとめることができた。現時点での研究成果としては、関西社会学会第69回大会(2018年6月2日、松山大学)および日本社会学史学会第58回大会(2018年6月23日、山梨大学)にて研究発表を行い、前者にについては社会学専門誌に学術論文を投稿している。加えて、上述のマンハイムやルーマンらの諸論考が公刊されてきた『ケルン社会学・社会心理学雑誌』に関する、ドイツ語圏の社会学理論・観念史の専門家であるシュテファン・メビウス(社会学理論・観念史)の論考を翻訳し公刊した。上述の「作動時間と観察時間」の区別に関する論考を、学会報告と学術論文をとおして公刊する。以上を踏まえて、ニクラス・ルーマンの多元的な時間論の総体から「時間の社会学的な時間化」のプログラムを再構成し、本研究課題の最終成果報告を行う。本研究課題「『時間の社会学的な時間化』のプログラムーニクラス・ルーマンの多元的な時間論から」の実施初年度である平成29年度は、まず社会システム理論の時間論に関わるニクラス・ルーマンの論文・著作、関連する先行研究および二次文献について、詳細な文献リストを作成し、文献の収集と講読を行った。資料収集に関しては、図書購入とオンライン閲覧に加えて、京都大学附属図書館、神戸大学附属図書館を利用し、所蔵資料および国内外の図書館からの取り寄せによって閲覧・収集した。また冬期(2018年2月5-12日)にビーレフェルト大学社会学部附属図書館を訪問し、近年公刊されたルーマンの一次文献および二次文献、またドイツ語圏の社会学理論と社会学史に関わる情報収集と資料収集を行った。特にルーマンの膨大な著作群の中から、時間論に関わる18文献に絞り、検討を始めた。まずルーマンの時間論について、主に(1)組織の時間、(2)意味の時間、(3)社会システムの時間、(4)時間ゼマンティクの四つの領域から構成されていることがわかった。その中で、組織論の時間研究、現象学、ラディカル構成主義、知識社会学および概念史による時間論が参照されており、とりわけ組織論の時間に関する知見がルーマンの社会システム理論による時間論の基調にも影響を与えていることが確認できた。以上で検討した内容については、現時点での研究成果として日本社会学会第90回大会(2017年11月4-5日、東京大学)にて研究発表を行った。ルーマンの時間論に関わる論文、著作のリスト作成と文献収集に関しては、十分に実施することができた。加えて、現時点でのルーマンの時間論に関する先行研究についても、広く収集することができた。以上の諸文献を講読し検討する中で、組織論の時間研究、現象学、ラディカル構成主義、知識社会学および概念史による時間論が参照されており、とりわけ組織論の時間に関する知見がルーマンの社会システム理論による時間論の基調にも影響を与えていることが確認できた。キーワードを挙げると、組織論から「時間圧力」、現象学から「時間化」、概念史や知識社会学から「非同時的なものの同時性」、そしてラディカル構成主義とシステム理論から「作動時間と観察時間」の区別という考え方を取り入れており、それらの考え方をつなぐ要素として「出来事」の概念が重視されていることがわかった。研究成果については、当該テーマに関する研究論文を執筆中であり、次年度の公刊を目指している。本研究課題「『時間の社会学的な時間化』のプログラムーニクラス・ルーマンの多元的な時間論から」の実施

2年度目である平成30年度は、社会システム理論と現象学における「同時性」というテーマに関わるルーマンの論文・著作、関連する先行研究および二次文献の講読を行い、ルーマンの時間論を社会システム理論と現象学の側面を対比させながら検討した。その中で、ルーマンの時間論の重要な構成要素として浮上したのが「非同時的なものの同時性」の概念である。しかし、ルーマン自身がこの概念の含意を十分に規定していなかったため、本研究であらためてこの概念の系譜と、それを踏まえたルーマンの用法を検討した。そこで明らかになったのは、始めにW・ピンダーが美術史の中の世代論で「同時的なものの非同時性」という考えを提起し、それをK・マンハイムが社会学的な世代論の中で「非同時的なものの同時性」と転じて定着させ、さらに世代論にとどまらず社会的不均衡を指す時代診断の概念として発展させており、E・ブロッホの『この時代の遺産』もその普及に寄与したことであった。その後、R・コゼレックの歴史的意味論が「非同時的なものの同時性」を歴史に関わる時間的な経験様相として拡大し、その影響を受けたルーマンの社会システム理論がシステムの時間に関わる問題として一般化した。また「非同時的なものの同時性」概念の系譜を検討する中でさらに現われてきたのが、「非同時的なものの同時性」における観察者の問題である。この問題は、社会システム理論と現象学の双方における「同時性」概念にも、またルーマンの時間論全体にも関わる問題であった。特にルーマンの時間論において、ルーマン自身が十分に検討したなかった問題として、「作動時間」と「観察時間」の区別が先行研究で示唆されており、今後はルーマンの時間論全体の構成に関わるこの区別について引き続き検討する。以上の「非同時的なものの同時性」の概念と「作動時間と観察時間」の区別について、一定の知見をまとめることができた。現時点での研究成果としては、関西社会学会第69回大会(2018年6月2日、松山大学)および日本社会学史学会第58回大会(2018年6月23日、山梨大学)にて研究発表を行い、前者にについては社会学専門誌に学術論文を投稿している。加えて、上述のマンハイムやルーマンらの諸論考が公刊されてきた『ケルン社会学・社会心理学雑誌』に関する、ドイツ語圏の社会学理論・観念史の専門家であるシュテファン・メビウス(社会学理論・観念史)の論考を翻訳し公刊した。平成30年度は、社会システム理論と現象学における「同時性」というテーマに関わるルーマンの論文・著作、関連する先行研究および二次文献の講読を行い、ルーマンの時間論を社会システム理論と現象学の側面を対比させながら検討する。加えて、ドイツ語圏での追加の資料収集と専門家へのヒアリングを予定している。研究成果の公表については、当該テーマに関わる研究論文の執筆・専門誌への投稿と、翻訳論文の紀要での公刊、社会学系学会での複数回の報告を予定している。上述の「作動時間と観察時間」の区別に関する論考を、学会報告と学術論文をとおして公刊する。以上を踏まえて、ニクラス・ルーマンの多元的な時間論の総体から「時間の社会学的な時間化」のプログラムを再構成し、本研究課題の最終成果報告を行う。
マハーラーシュトラ州におけるヒンドゥー教の儀礼研究

本研究においては、インド、マハーラーシュトラ州で現在行われているヒンドゥー教儀礼「マンガラーガウリー女神供養」(mangalagauripuja)を取り上げ、現地調査と文献研究よりその構造と特色を明らかにした。デカン高原の歴史においては、古くからさまざまな王朝が交替するにしたがってヒンドゥー教が広まっていった。特にマハーラーシュトラ州においては、13世紀以降バクティの運動が盛んとなり、バクティはマラータの民族運動と結びついていった。現代のマハーラーシュトラ州第二の都市であるプネー市は、マラータの伝統とともに、バラモンの伝統が根強く残る地域であり、前述のマンガラーガウリー供養も、新たに結婚したバラモンの女性により行われる儀礼である。マンガラーガウリー女神供養は、1)口すすぎおよびヴィシュヌ神への敬礼、2)諸神への敬礼、3)儀礼執行の宣言、4)準備的儀礼、5)中心的儀礼(マンガラーガウリー女神の供養)、6)バラモン僧のもてなし、7)結びの敬礼文、8)マンガラーガウリー女神供養にまつわる話の朗読、9)灯火をまわす行為、の9つのプロセスよりなる。1)、2)のプロセスにおいて、儀礼をおこなうメンバーの身体を浄化し、3)において儀礼執行の宣言がなされる。4)においては、儀礼に使用される道具や供物の浄化が行われる。5)においてはマンガラーガウリー女神と夫シヴァ神の供養が行われ、オーソドックスな「16のもてなしからなる供養」の他に、神像の沐浴等がなされる。一連の供養が終了した後、この供養に関わるマラーティー語での話を女性のみが聞き、讃歌を唱えて灯火を回す行為(arti)でこの供養は終了する。マンガラーガウリー女神供養は新たに結婚した女性が幸福な結婚生活を願って行うもので、行為の中心となるのはほとんど女性であり男性は副次的な役割を担っているのみである。またこの供養においては、中心的儀礼において、16のもてなし中の沐浴の他に「大いなる聖別の沐浴」「吉祥の沐浴」等繰り返して女神像に水が供えられる。以上のことからこの供養では、水が重要な役割を担っていると考えられる。平成15年度は、(1)現地での資料収集、(2)現地での聞き取り調査、(3)ヴラタに関する文献研究の3点を中心に研究を行なった。その一環として2回のインド出張を行なった。第1回出張(平成15年7月28日8月22日)においては、インド、マハーラーシュトラ州プネー市にて、主に(1)映像資料収集、(2)文献資料収集を行なった。(1)においてはバラモンの家庭で、結婚した女性が結婚後最初の5年間、シュラーヴァナ月(7-8月)の火曜日に行なうマンガラガウリー・プージャー(マンガラガウリー・ヴラタ)の儀礼を2例ビデオおよび写真で記録した。また任意で行なわれるサティヤナーラーヤナ・ヴラタについても1例記録した。さらに市内のシヴァ寺院において毎月月曜日に行なわれるプージャーも記録した。(2)についてはマンガラガウリー・プージャーで使用されるサンスクリット・テキストおよびヴラタ関連のサンスクリット文献を入手した。

第2回の出張(平成15年12月21日平成16年1月7日)においては、ヴラタが多く行われる時期ではないため、主に古典文献におけるヴラタ儀礼についてインド人研究者に聞き取りを行なった。特に『マツヤ・プラーナ』に記述されたヴラタ儀礼の構造について聞き取りを行ない、現代行なわれているヴラタとの構造比較をした。また第1回出張で入手したマンガラガウリー・ブージャーの記録をもとに、この儀礼で使用される植物、供物、器具二関する聞き取りを行なった。さらにこの儀礼の際使用されたサンスクリット・テキストの内容についてインド人研究者に質問し、テキスト面からの構造分析を行なった。この研究の成果は平成16年7月に開催される日本印度学仏教学会学術大会にて口頭発表を行なう予定である。平成16年度は、(1)現地での資料収集、(2)聞き取り調査、(3)サンスクリット文献研究の3点を中心に研究を進めた。(1)現地での資料収集に関しては、平成16年7月から8月にかけて、および平成16年12月から平成17年1月にかけてのインド出張において、平成15年度に映像資料を収集したマンガラーガウリー・ヴラタ(マンガラーガウリー・プージャー)に加え、サティヤナーラーナヤ・ヴラタ、ナーガパンチャミー・プージャー、マハーラクシュミー・プージャー等マハーラーシュトラ州で行われるヒンドゥー儀礼のビデオおよび写真撮影を行なった。またヒンドゥー儀礼に関するサンスクリットおよびマラーティー語文献を収集した。(2)聞き取り調査に関しては、昨年度の調査対象であったマンガラーガウリー・ヴラタに関して、プネー市デッカン・カレッジ教授のマーダヴィー・コラトカル氏、ティラク・マハーラーシュトラ大学非常勤講師のシルパ・スマント氏に儀礼行為の宗教的意味、マハーラーシュトラ州でのこの儀礼の宗教的、社会的役割を中心に質問をした。調査の中間報告として平成16年7月24日25日に東京駒澤大学で開催された日本印度学仏教学会第55会学術大会において「マハーラーシュトラのマンガラガウリー供養」のタイトルで口頭発表を行ない、また『東海仏教』第50輯に論文を発表した(現在印刷中)。(3)サンスクリット文献研究においては、マンガラーガウリー・ヴラタで使用されるサンスクリット・テキスト『サールタプージャー・サングラハ』の日本語訳を進め、またサンスクリット古典文献『マツヤ・プラーナ』におけるシヴァプージャーの記述を講読し、マンガラーガウリー・プージャーの記述との比較を通じてマンガラーガウリー・プージャーの特色を考察した。平成17年度は、平成16年度までの研究の中間報告として学会発表を行った。またその成果を踏まえてインドに出張した。インド出張においては(1)現地での映像および文献資料収集、(2)聞き取り調査、(3)サンスクリット文献研究の3点を中心に研究を進めた。平成17年8月22日から24日にかけて東京、専修大学において開催された国際マハーラーシュトラ学会において、いままでの成果を踏まえて口頭発表を行った(発表題名:Mangalagauripuja in Maharashtra)。その際欧米およびインド人研究者より質問、指摘のあった点をピックアップし、インドでの調査を行った。インド出張の内容は以下の通りである。(1)現地での映像および文献資料収集に関しては、平成16年8月から9月にかけてインド出張を行い、マハーラーシュトラ州におけるヴラタ儀礼の撮影およびそれらの儀礼に使用されるサンスクリット、マラーティー語のテキストを収集した。
好酸球性副鼻腔炎における抗酸化作用に基づく新たな治療戦略の試み

26症例の鼻茸組織中の抗酸化酵素のSOD活性が正常鼻粘膜のそれに比較して、減少していた。免疫染色にてもSODの減少を認めた。鼻茸組織中の炎症細胞浸潤の程度を解析するため、SODが上皮系に局在するため、鼻茸組織中の上皮障害との関連・リモデリングに相関を認めた。さらに、組織中の好酸球との関連が検証された。鼻茸組織をLaser microdissectionにより鼻茸上皮を採取して、RT-PCRにより鼻茸上皮のSODのmRNA発現が低下していた。各々の副鼻腔炎患者の鼻ポリープおよびコントロール群として下垂体手術時に採取した正常の蝶形骨洞粘膜組織を検体として用いる。なお、検体摘出の際に組織損傷がないように注意する。検体の保存に関して、固定の時間の調節や抗体の濃度希釈に注意する必要がある。手術時に採取された検体は、直ちに-80°Cのフリーザーに保存。鼻茸組織は一定量の5mm角に刻んで、組織を超遠心機にてホモジナイズした上清を測定試料とした。同時に、蛋白定量も行った。各ウェルにサンプル溶液を入れていき、順序希釈していく。プレートリーダーで450nmの吸光度を測定して、SOD活性を測定した。活性はすぐに酵素分解が進行するので、なるべく新鮮な組織を使用した。ホルマリン固定-パラフィン包埋処理、パラフィン切片の作成を行う。切片は3.5μmとした。H.E染色で400倍視野で平均3視野好酸球数カウント、好酸球数100以上のものを好酸球性副鼻腔炎、100未満のものを非好酸球性副鼻腔炎と診断(臨床症状も考慮)した。コントロールとして正常の蝶形骨洞粘膜を使用して3タイプで比較検証を行った。またリモデリングの程度として、鼻茸上皮の上皮障害率も測定した。脱パラを行い洗浄。Autoclaveが必要な抗体は121°C10minの条件で行った。1次抗体としてNeutrophil elastase x100、CD68(マクロファージ) x3, autoclave 121°C10min、対象としてnegative contorolも作成した。酵素抗体法によりDAB(LSAB法)で発色させた。必要に応じて、適宜抗体の希釈率などを変更し、適正な濃度で行った。慢性副鼻腔炎・鼻茸は耳鼻咽喉科の日常診療において頻繁に遭遇する疾患で,鼻閉,鼻漏,嗅覚障害などの原因となり患者の生活の質を低下させる。従来の慢性副鼻腔炎の大部分は,細菌感染による急性炎症の反復と持続を契機として発症する化膿性副鼻腔炎であったが,近年これとは異なる機序,すなわち何らかの形でアレルギーや好酸球性炎症が発症に関与する新たな副鼻腔炎の病型が増加してきている。One airway, one diseaseの観点より、気管支喘息と慢性副鼻腔炎は病態が類似しており、上気道と下気道は密接な関係があると考えられている。気管支喘息において、気道粘膜の上皮障害やリモデリングは、気道粘膜に集簇した好酸球、マクロファージなどの炎症細胞から放出される、活性酸素の増減の関与が示唆されている。そこで、生体内のフリーラジカルを抑制する抗酸化酵素のSuperoxide dismutase(SOD)、Heme Oxygenase-1(HO-1)、Glutathione peroxidase、Catalaseなどが病態に関与している。喘息合併の難治性副鼻腔炎の1つである好酸球性副鼻腔炎が注目されている。今回の結果は、1IL-17A陽性浸潤細胞が多量に喘息合併慢性副鼻腔炎に存在すること、2IL-17A陽性細胞は鼻茸上皮剥離、基底膜肥厚のリモデリングや重症度と相関すること(Saito T et, al:Int Arch Allergy Immunol 151;8-16, 2010)。好酸球性副鼻腔炎鼻茸を用いて、組織内好酸球浸潤と抗酸化物の1つであるHeme Oxygenase-1(HO-1)、マクロファージとの関連性がある(KawanoK etal:Auris Nasus Larynx 39,387-392, 2012)。難治性かつ再発性の好酸球性副鼻腔炎の防御因子の作用機序が解明された。従来の慢性副鼻腔

炎の大部分は,細菌感染による急性炎症の反復と持続を契機として発症する化膿性副鼻腔炎であったが,近年これとは異なる機序,すなわち何らかの形でアレルギーや好酸球性炎症が発症に関与する新たな副鼻腔炎の病型が増加してきている。One airway, one diseaseの観点より、気管支喘息と慢性副鼻腔炎は病態が類似しており、上気道と下気道は密接な関係があると考えられている。気管支喘息において、気道粘膜の上皮障害やリモデリングは、気道粘膜に集簇した好酸球、マクロファージなどの炎症細胞から放出される、活性酸素の増減の関与が示唆されている。そこで、生体内のフリーラジカルを抑制する抗酸化酵素のSuperoxide dismutase(SOD)、Heme Oxygenase-1(HO-1)、Glutathione peroxidase、Catalaseなどが病態に関与している。喘息合併の難治性副鼻腔炎の1つである好酸球性副鼻腔炎が注目されている。今回の結果は、1IL-17A陽性浸潤細胞が多量に喘息合併慢性副鼻腔炎に存在すること、2IL-17A陽性細胞は鼻茸上皮剥離、基底膜肥厚のリモデリングや重症度と相関すること(Saito T et, al:Int Arch Allergy Immunol 151;8-16, 2010)。好酸球性副鼻腔炎鼻茸を用いて、組織内好酸球浸潤と抗酸化物の1つであるHeme Oxygenase-1(HO-1)、マクロファージとの関連性がある(KawanoK etal:Auris Nasus Larynx 39,387-392, 2012)。難治性かつ再発性の好酸球性副鼻腔炎の防御因子の作用機序が解明された。耳鼻咽喉科学難治性の好酸球性副鼻腔炎の病態が、喘息の病態と類似している事に着目して、好酸球、好中球、マクロファージの浸潤の程度、また活性酸素の防御因子(抗酸化酵素)であるSuperperoxide Dismutase (SOD)について解析する。また、SODにはsubtypeがあり、気道上皮では特有の局在を呈するので、subtypeについても同様に検証する。活性酸素との関連における、鼻茸組織中の抗酸化酵素のSOD活性について検証する。活性は非常に不安定なため、組織の保存法、従来の活性測定法を改良していく。鼻茸組織中の炎症細胞浸潤の程度を解析するため、免疫染色法を改良し、適切な染色条件を検証する。また、SODが上皮系に局在するため、鼻茸組織中の上皮障害との関連・リモデリングについて検証する。さらに、組織中の好酸球との関連についても検証する。鼻茸組織をLaser microdissectionにより鼻茸上皮を採取して、RT-PCRにより鼻茸上皮のSODのmRNA発現を検証する。鼻茸上皮から抽出できるRNAは非常に微量で単位時間で分解が進行するため、効率よくRNA抽出する方法を改良していく。好酸球性副鼻腔炎は高度の嗅覚障害、鼻閉、膠状の粘稠な鼻汁を呈し、喘息合併頻度が高く、著しくQOLを低下させる治療抵抗性の難治性副鼻腔炎である。その多くが、薬剤治療抵抗性であり、手術治療となるケースが多い。しかし、術後経過不良で再発するケースも多く、同時に喘息の悪化も伴う。本研究は好酸球性副鼻腔炎の分子病態・機序を解明する突破口を開き、根本的治療の現実化に正面から取り組むものである。予定していた学会への出席の予定が合わず断念したため。学会出張において積極的に成果発表を行うため、スケジュールの再調整を行い、残額は消耗品等の購入により支出することで更なる成果を得る。
アフリカ都市における経年団地型マンションの実態と更新に関する研究

高度経済成長期に世界で試みられた一団地型集合住宅の供給は、近年維持管理の課題が表面化している。同じ頃欧州の影響が大きかった時期に、アフリカ都市にも近代的集合住宅団地が建設されており、同様の課題を抱えている。本研究では、アクラ、ダカール、ルサカの近代的集合住宅団地の当初の建築計画、材料・構法および劣化や管理運営の現況を明らかにした上で、ルサカを対象に現地の環境条件に適した更新手法について検討した。一団地型集合住宅団地の開発は1970年代に世界で広くみられた住宅供給手法であり、サブサハラアフリカ地域の都市においては、独立を契機としてこうした近代的集合住宅団地が建設されている。これらは近代的性能の高さと中心地の立地という利点を持ちながら、更新技術が未発達であるために、老朽化の問題を抱えている。本研究は、アフリカ都市の高経年集合住宅団地の建築計画、材料・構法の実態を明らかにし、国内で検討されているハードとソフトの更新手法を参照した上で、現地の気象条件、建築技術レベル、経済、制度規制等に適した、実務的な更新の指針を検討するものである。更新指針検討を実情に即したものとするために現状把握が重要である。平成27年度は、具体的な集合住宅団地の実態を明らかにするために、アクラ(8月)とダカール(3月)において実地調査を行い、以下を整理した。1供給時の建築計画を明らかにするために、計画機関へのヒアリング、図面類の収集、了承の得られた住戸の実測を行い、図面化した(3月末に調査したダカールについては図面化できる状態にある)。2現在の利用状況について、住宅供給機関、居住者、住人組合等へヒアリングして所有権のあり方、維持管理の運営方法を整理した。2都市で同様の調査を行ったことで、所有権のあり方、運営方法の違いを明確にできた。違いの要因分析は、比較事例が限られるため、今後の事例追加により進めたい。当初の予定通り2都市において実地調査を行うことができた。しかしながら、調査先との調整に時間を要したこと、実地調査の遂行を優先して資料整理を申請者自身で行ったため、平成28年に調査予定である、国内の権利関係が複雑なマンション事例のリストアップが不十分である。一団地型集合住宅団地の開発は1970年代に世界で広く見られた住宅供給手法であり、サブサハラアフリカ地域の都市においては、独立を契機としてこうした近代的集合住宅団地が建設されている。これらは近代的性能の高さと中心地に立地するという利点を持ちながら、更新技術が未発達であるために、老朽化の問題を抱えている。本研究はアフリカ都市の高経年集合住宅団地の建築計画、材料・構法の実態を明らかにし、国内で検討されているハードとソフトの更新手法を参照した上で、現地の気象条件、建築技術レベル、経済、制度規制等に適した、実務的な更新の指針を検討するものである。更新指針の検討を実状に即したものとするために現状把握が重要になる。平成28年度は、具体的な集合住宅団地の実態を明らかにするためにルサカ(9月、3月)、アディスアベバ(2月)、キトウェ(3月)にて実地調査を行い、供給時の建築計画、劣化状況、住人組織及び管理体制、更新への取組みや障壁を明らかにした。来年度、ルサカにおいて大規模修繕に関するワークショップを予定していることから、具体的な団地を選定して住人リーダーとの打ち合わせを行った。この研究を幅広い視点でとらえるべく現地調査ではザンビア大学、シンガポール国立大学の研究者との研究協同体制構築を模索した。研究の中間とりまとめとしてアクラの団地の建築計画と維持管理体制について学会発表した。また、国内の高経年団地型マンションのリスト化をすすめた。当初の予定通り、複数アフリカ都市の現状把握と来年度予定しているワークショップの準備を進めることができた。国内の権利関係が複雑な団地事例のリストアップを進めたが、更新の詳細については調べきれていない部分を残している。高度経済成長期に世界で供給が試みられた一団地型集合住宅は、近年維持管理の課題が表面化している。アフリカ都市においては、同じころ、欧州の影響が大きい時期に建設された近代的集合住宅団地が活発に住まわれている。本研究では、アフリカ都市の近代的集合住宅団地の建築計画、材料・構法の実態を明らかにした上で、国内で検討されている更新手法を参照した上で、現地の環境条件に適した実務的な更新手法について検討した。1ルサカ、ダカール、アクラを事例対象地とし、各都市の初期の集合住宅団地において実地調査を行った。住宅供給機関、住人組織リーダー、大学、役所を訪問して、建築計画、材料・構法、住人組合の運営、管理体制、所有の状況を明らかにした。2ルサカの集合住宅団地において、劣化が発生しやすく、躯体耐久性に影響の大きい外壁塗装、屋上防水、鋼製手すりに着目し、外観目視により劣化状況の把握を行った。外壁塗装に関しては、修繕状況の視察や住人組織リーダー、建材店への訪問をもとに、修繕の選択肢、職人の技術レベル、組織体制等、費用の整理を行った。3ルサカの集合住宅団地の1つの住人組織において、リーダーと施工業者と外壁修繕に関わる意見交換をおこない、現地で入手可能な材料について、物理的、社会的な限界を整理した。また、検討した更新方針について、住宅供給機関にも関わる大学研究者、該当団地の政治家との意見交換を行い、実施可能性を把握した。

同じ頃欧州の影響が大きかった時期に、アフリカ都市にも近代的集合住宅団地が建設されており、同様の課題を抱えている。本研究では、アクラ、ダカール、ルサカの近代的集合住宅団地の当初の建築計画、材料・構法および劣化や管理運営の現況を明らかにした上で、ルサカを対象に現地の環境条件に適した更新手法について検討した。平成28年度は、国内調査と実地調査を相互に進め、更新手法の手法抽出と適応可能性を探る。まず、平成27年度不十分であった国内事例のリストアップを早々に終え、国内事例へのインタビューを実施する。実地調査は、調査実績のあるルサカ(8月)とこれまでの調査地と対象化できる都市(2月)を予定している。ルサカにおいては、集合住宅団地の実態のみならず、現地で入手可能な更新に関わる建設技術、材料、コスト等について把握する。もう1都市においては平成27年度と同様の調査を行い、立地・社会背景等による、経年集合住宅団地の置かれた状況の多様な状況を把握し、事例間における違いの要因を明確にすることを目指す。また、国内調査から抽出された更新手法からアフリカでも有効と考えられる手法の適用性を探る。ルサカにおける団地型マンションの更新手法を検討し、現地ワークショップにてその実効性を検討する。建築構法平成27年度の調査から、2都市で所有権や管理運営体制が大きく異なる状況が明らかになり、その要因分析のために調査地を加える必要があると判断した。このため、平成28年度は当初予定以外の1都市に加えてもう1都市の実地調査できるよう、使用額の調整を行った。具体的には、調査とりまとめのための調査謝金を削減するため、申請者自身でとりまとめ作業をおこなった。平成28年度の実地調査旅費に使用する。
量子力学に現われる非線形波動方程式の初期値問題

津田谷公利氏との共同研究で非局所的な作用をもつ非線形項を含む非線形Dirac方程式の初期値問題の適切性および散乱現象を調査した。初め同方程式を高次元で取り扱い尺度不変の議論より得られる臨界指数のSobolev空間での解決を得た。その後、空間2次元で同等の解決を得た。また津川光太郎氏、中西賢次氏との共同研究で空間1次元Dirac-Klein-Gordon方程式初期値問題の適切性を得た。同方程式においては適切性を与えるSobolev空間の指数の集合の補集合では不適切も得ることができこの問題の最終決着を与えた。量子力学に現われる方程式、非線形クライン・ゴルドン方程式、非線形ディラック方程式または非線形シュレディンガー方程式の初期値問題を研究する。特に該当問題の適切性を調査する。ここで微分方程式の初期値問題の適切性とは、(1)解の存在性、(2)解の一意性、(3)解の初期値に対する連続依存性の三つの性質のことである。量子力学に現われる波動方程式、非線形ディラック方程式およびディラック・クライン・ゴルドン方程式の初期値問題の適切性を研究した。2次の非線形項を持つ非線形ディラック方程式を空間1次元で考察を行った。既存の結果より低い正則度、つまりより滑らかでない解の関数に対して適切性の結論を得た。3次の非線形項またはより一般的な非線形項を持つ非線形ディラック方程式およびディラック・クライン・ゴルドン方程式に対して空間1次元で考察を行い、ある方程式の構造に対する仮定の元での解の公式を与えた。ディラック・クライン・ゴルドン方程式を空間1次元で考察を行った。このときの対象は前述の解の公式が適応できない。既存の結果より低い正則度で適切性の結果を得た。各方程式の初期値問題の適切性の問題でより低い正則度での解決は近年、国内外の研究者の間で激しい競争がある。正則度の下がった数値より当然そこに至った技術開発が重要であるがBourgainのフーリエ制限定理を用いた手法はその代表といえる。本研究も部分的にその技術を用いて行っているが、そこにより対象方程式の特徴を反映させたことが成功の鍵であり、これからの後続の研究に対する影響を考えると重要性があると考える。具体的には(1)非局所的な非線形項を持つ非線形ディラック方程式を空間高次元および空間2次元で考察を行った。尺度不変性の議論より得られる正則度での初期値問題の適切性を得た。空間高次元の問題に関する結果は論文に纏めることができ現在専門雑誌において印刷中である。また空間2次元の問題に関する論文も纏まっていて現在専門雑誌での査読を受けている。(2)ディラック・クライン・ゴルドン方程式を空間1次元で考察を行った。初期値問題の適切性として部分的解決を得た。本研究も部分的にその技術を用いて行っているが、そこにより対象方程式の特徴を反映させたことが成功の鍵であり、これからの後続の研究に対する影響を考えると重要性があると考える量子力学に現われる波動方程式、非線形ディラック方程式およびディラック・クライン・ゴルドン方程式の初期値問題の適切性を研究した。具体的には(1)「非局所的な非線形項を持つ非線形ディラック方程式を空間高次元および空間2次元で考察を行った。尺度不変性の議論より得られる正則度での初期値問題の適切性を得て専門雑誌において発表された。初期値問題の適切性と不適切生に関して解決を得た。各方程式の初期値問題の適切性の問題でより低い正則度での解決は近年国内外の研究者の間で激しい競争があり本研究もそこに一つの解答を与えたことになる。対象方程式の特徴を反映させたことが成功の鍵であり、重要性があると考える。

量子力学に現われる方程式、非線形クライン・ゴルドン方程式、非線形ディラック方程式の初期値問題を研究する。特に該当問題の適切性を調査する。ここで微分方程式の初期値問題の適切性とは、(1)解の存在性、(2)解の一意性、(3)解の初期値に対する連続依存性の三つの性質のことである。中西賢次氏、津川光太郎氏との共同研究により湯川相互作用項をもつディラック・クライン・ゴルドン方程式を空間1次元で考察を行った。この問題において初期値問題の適切性および不適切性を得た。これによりこの問題は完全に解決したことになる。負冪のソボレフ空間を扱うためにフーリエ空間上での計算が主となる。適切性については対応する積分方程式の斉次項と非斉次項に別々の関数空間を与え評価したことが成功の鍵である。非線形項の積評価は標準的なものを用いたが、初期値への制限評価も精密に与えた。不適切性については適切性の議論で得られた関数の正則度のバランスの乱れを利用した。この結果は論文に纏めることができ専門雑誌に発表済みである。各方程式の初期値問題の適切性の問題でより低い正則度での解決は近年、国内外の研究者の間で激しい競争がある。正則度の下がった数値より当然そこに至った技術開発が重要であるがBourgainのフーリエ制限定理を用いた手法はその代表といえる。本研究も部分的にその技術を用いて行っているが、そこにより対象方程式の特徴を反映させたことが成功の鍵であり、これからの後続の研究に対する影響を考えると重要性があると考える。