hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小脳プルキンエ細胞樹状突起におけるカルシウムシグナリングの解析

細胞内Ca^<2+>放出チャンネルである1型イノシトール3リン酸受容体(IP3R1)は小脳プルキンエ細胞に豊富に発現している。細胞内Ca^<2+>濃度の増加はプルキンエ細胞でのシナプス可塑性である長期抑圧現象(LTD)に必須であることは知られていたが、IP3R1がLTDに必須であることを、IP3R1の阻害抗体とIP3R1ノックアウトマウスを用いて示した。生後変性、脱落していく、1型小脳脊髄変性症(SCA1)モデルマウスのプルキンエ細胞においてIP3R1の発現量は減少しているが、シナプス刺激によるCa^<2+>放出はむしろ活性化していた。これらの知見は、プルキンエ細胞樹状突起でのCa^<2+>動態は複雑な時間・空間的特性をもって細胞内メカニズムを制御していることを示唆している。プルキンエ細胞樹状突起のCa^<2+>動態をさらに詳細に検討した。平行線維を50Hz、38発刺激するとCa^<2+>の流入と細胞内からの放出が二相性に見られた。刺激回数を増加するとCa^<2+>上昇は一相性となり、持続時問は刺激回数に比例し、50発刺激では持続時間は68秒、濃度は200μMに達した。IP3R1欠損マウスおよびIP3受容体阻害剤を用いて、この大きなCa^<2+>上昇はほとんどがCa^<2+>流入によることを示し、AMPA受容体阻害剤やCa^<2+>チャンネル阻害剤を用いNa^+とCa^<2+>の濃度変化を測定した結果、P型Ca^<2+>チャンネルがその主役であることが明らかとなった。プルキンエ細胞のAMPA受容体はCa^<2+>を通さないことが分子生物学的研究から示唆されているが、ここでは機能的に示すことができた。刺激回数を増加するとCa^<2+>上昇は一相性となり、持続時間は刺激回数に比例し、50発刺激では持続時間は68秒、濃度は200mMに達した。IP3R1欠損マウスおよびIP3受容体阻害剤を用いて、この大きなCa^<2+>上昇はほとんどがCa^<2+>流入によることを示し、AMPA受容体阻害剤やCa^<2+>チャンネル阻害剤を用いNa^+とCa^

<2+>の濃度変化を測定した結果、P型Ca^<2+>チャンネルがその主役であることが明らかとなった。プルキンエ細胞のAMPA受容体はCa^<2+>を通さないことが分子生物学的研究から示唆されているが、ここでは機能的に示すことができた。
集合住宅の集住体における児童をとりまく生命・成育環境の計画に関する研究

本研究は、地域環境を教育のための空間としてとらえ、児童を取り巻く生活環境の実態と空間認知について分析・考察することにより、街の空間構成と児童のイメージ構造の関係性を把握し、建築・都市・地域計画における計画的方法論への展開を目的とし、複数の集合住宅で地域と一体となった空間単位の集合としての「集住体」における子どもの空間認知を分析する事により、子どもの生命・成育環境の計画手法を構築する。本研究の目的は、地域環境を教育のための空間としてとらえ、児童を取り巻く生活環境の実態と空間認知について分析・考察することにより、街の空間構成と児童のイメージ構造の関係性を把握、地域で子供を育てるネットワークモデルを検討し、建築・都市・地域計画における計画的方法論への展開を目的としている。本研究は、子どもの生命・成育環境として集合住宅における集住体に着目している。現代住宅は個室を子育ての空間に置き換える傾向にある。また、現代の都市空間の中では、子どもの空間が分断・細分化され、コミュニティ形成や自由な活動が阻害されているといえる。本来、子育ては家族、学校、地域、行政が連携しながら、子どもの成育の視点を街づくりに活かし、それらの空間的まとまりを秩序化しつつ社会システムの中で育まれる事が望ましい。発達段階における子どもの生活環境の実態と空間認知の関係性をとらえ、複数の集合住宅で地域も一体となった空間単位の集合としての「集住体」における子どもの空間認知を分析する事により、一つの小さなまちとして成り立つ集住体における、子どもの生命・成育環境を計画する際の手法を構築する。5ヵ年計画の初年度に当たる本年度は、次年度以降の調査の基礎研究として、(1)集住体における大人の環境認知と(2)救急医療システムについて研究を行った。(1)集住体における大人の環境認知は、次年度以降に大人と子供の環境認知の比較分析を行うために実施した。研究において、認知領域図の分析から空間構成要素の認知度、認知領域の広がりの傾向を把握した。また、環境認知を形成する構成要因(軸)、居住者の類型とその特性を考察し、低層・中層・高層・超高層というまとまりにつて変位階層という概念を提示することで心的空間のまとまりを把握した。さらに、集住体内の認知領域図を作成し、集住体の配置計画・外構計画・建築計画によって形成される認知領域についても成果を得た。これらを、環境認知の多重な層構造のモデルとして提示した。(2)救急医療システムの研究は、次年度以降の安全・安心という視点に立った子供の育成環境についての研究に向けて、子供に限らず日常生活において我々の生命身体の安全を守る上での重要なサービスであるという視点から行った。研究において、救急医療システムにおけるドクターカーシステムの導入に際して、ドクターカーステーションの適正配置を地理情報・地域空間情報に着目したGIS・GPSを用いた圏域的な分析し、ドクターカーステーションの適正配置を行う際の判断基準となる具体的な数値による指標の提示した。次年度はこれらの成果を踏まえ、子供のイメージ調査を実施する予定である。5ヵ年計画の2年度目に当たる本年度は、次年度以降の調査の基礎研究として、調査結果の分析を行い、各地域における子どもの空間認知モデル・指標について検討を行った。(1)集住体における児童のケッチマップに関して中・高層住宅群の集住体である幕張ベイタウンと低層高密度よりなる月島の歴史的な既成市街地におけるイメージ構造を把握するため、児童の描いたケッチマップと実空間との相違や「まちがい」の構成について分析・検討を行なった。具体的には1):描かれた建物、目印、道路等の要素の描き方のパターン(イメージの形成)の分析2):イメージの形成において重要となる要素の分析3):K.リンチが提唱した都市の構成要素の5分類、イメージアビリティの分析4):実空間とイメージとの相違からみたイメージ構造の分析以上のことから、被験者を地域住民の児童とし、空間的イメージの変遷過程を児童の年齢や行動特性との関係性から導き、環境認知に基づき児童の生活行動や児童が、どのように周辺環境を認知しているかを考察した。(2)さらに安全・安心という視点に立った子供の育成環境についての研究に向けて、子供に限らず日常生活において我々の生命身体の安全を守る上での重要なサービスであるという視点から救急医療システムに関する考察を行った。千葉市を研究対象としてドクターカーステーションの適正配置を設定することにより地域空間情報に着目した圏域的な利用圏の分析をし、救急医療システムにおけるドクターカーシステムの導入に際して、適正配置を行う際の判断基準となる具体的な数値による指標を提示した。5ヵ年計画の3年度目に当たる当該年度は、集住体における児童をとりまく生命・成育環境の子供を育むネットワークモデルの構築に向け、周辺環境も含めた中層集合住宅(パティオス)の集住体における環境認知の調査を行い、「幕張ベイタウンの沿道囲み型住宅」を計画手法構築の資料として居住者の認知特性と変化要因及びその構造を考察する事が出来た。具体的には、(1)研究対象地「幕張

ベイタウン」の居住者全体の環境認知領域、全体を構成する中層住棟・高層住棟・超高層住棟ごとの「わたしのまち」「身近な水辺」「身近な緑地」「にぎわい」「行動範囲」「近隣住民意識(水平)(垂直)」の認知領域を可視化した。(2)数量化三類による因子軸の抽出を用いた認知特性構成要因及び変化要因の分析を行った。中庭型沿道住宅の居住者の「近隣住民意識(水平)」認知項目において、「定住性」「近隣住民認知領域の形成」「中庭の自由度」の因子が重要な指標であると考察した。(3)クラスター分析による類型化特性分析により、数量化III類より得られた「定住性」「近隣住民認知領域の形成」「中庭の自由度」の因子によって中層住棟の居住者を4つに類型化することが出来た。類型化ごとの認知領域図を作成し、因子の影響によって異なる認知領域の広がりを見せる居住者の考察を得た。結果として「定住性」「近隣住民認知領域の形成」「中庭の自由度」を認知特性変化及びその構造の重要な要因であることを解明し、同時に数値的に明示した。そしてそれらの変化要因と構造から形成される各認知領域の特性について考察する事が出来た。このことより得られた成果は、建築・都市設計及び地域計画を行う際の基礎的データとして用いる事が可能であると考えれれる。本研究は、地域環境を教育のための空間としてとらえ、児童を取り巻く生活環境の実態と空間認知について分析・考察することにより、街の空間構成と児童のイメージ構造の関係性を把握、地域で子供を育てるネットワークモデルを検討し、建築・都市・地域計画における計画的方法論への展開を目的としている。これまで、発達段階における子どもの生活環境の実態と空間認知の関係性をとらえ、複数の集合住宅で地域も一体となった空間単位の集合としての「集住体」における子どもの空間認知を分析する事により、子どもの生命・成育環境を計画する際の手法を構築するために、集住体における児童をとりまく生命・成育環境の子供を育むネットワークを、周辺環境も含めた中層集合住宅の集住体における環境認知の調査を行い、集住体の計画手法構築の資料として居住者の認知特性と変化要因及びその構造を考察する事が出来た。さらに今後、環境認知を形成する構成要因、居住者の特性を考察し、低層・中層・高層・超高層の集住体における、住環境としての空間的「まとまり」ごとに相互分析として、(1)地域を含んだ広域での環境認知及び集住体内での環境認知について検討。(2)超高層から低層高密度住宅における児童のイメージの検討。(3)実空間とイメージとの相違のイメージ構造の分析。(4)歴史的市街地街区の近隣や生活領域の意識の時代変化を分析。等々の計画指針の検討を行うことにより、安全・安心という視点に立った子供の育成環境についての研究に向けて、一つの小さな街として成り立つ集住体における、子どもの生命・成育環境を計画する際の計画・設計手法を構築する予定である。
生涯スポーツ社会におけるシニアアスリートの役割と環境的課題

事例とした日本スポーツマスターズ札幌大会で開催される13競技の主管競技団体および開催地自治体の札幌市、札幌市スポーツ協会、北海道スポーツ協会を対象にヒアリング調査を実施し、大会開催に期待すること、他の組織と共有する価値の内容や共有の程度などを確認した。マスターズ年代のスポーツ活動の活性化に期待する競技団体が多いこと、競技運営のノウハウが得られること、などの期待が多くの団体で確認できた一方、組織間の連携は強くないこと、共有価値に対する理解が乏しいこと、などが確認された。背景には、大会参加者と地域の人々の交流が低調なこと、他の競技種目参加者間の交流が低調であることがあげられた。日本スポーツマスターズが様々な社会的効果を発揮するためには、仕事のかたわら参加するマスターズ競技者の時間的な制約(大会会期に時間的余裕がないこと)あること、主催団体である日本スポーツ協会が主管競技団体に求める運営が比較的定型的なものになっており、開催地の個性を発揮することが難しくなっていること、主催団体と主管団体、そして開催自治体において、共有価値の理解の程度が低く、組織的な連携に課題があること、などが障害となっていることが明らかになった。日本スポーツマスターズ大会神戸大会参加者アンケート調査のデータからは、日本スポーツマスターズ大会へのアイデンティフィケーションの程度とスポーツボランティアの活動状況に有意な関係があることが確認された。事例の対象とした日本スポーツマスターズ札幌大会については、主管競技団体、開催地自治体等の開催前のヒアリング調査(平成30年5月実施)は成功裏に進んだが、大会参加者を対象としたアンケート調査(平成30年9月実施予定)および主管競技団体、開催地自治体等の実施後のヒアリング調査(平成30年11月実施予定)については、北海道胆振東部地震(平成30年9月6日)の影響により日本スポーツマスターズ札幌大会が中止となってしまったことから、調査自体を取り止めざるを得なかった。そのため、取りやめとなった調査については、平成31年度の日本スポーツマスターズぎふ清流大会でデータ収集を行うこととした。現在は、これまでに収集したデータにより、論文作成の作業を進めている。平成29年度に得たデータからは、日本スポーツマスターズの大会へのアイデンティフィケーションの程度とスポーツボランティアの活動状況に正の関係があることが確認された。平成30年度の研究成果としては、上記の分析結果が主要なものになると考えている。平成31年度においては、マスターズアスリートの現状と課題についての論文作成、および国内統括競技団体におけるマスターズアスリートの活用方策についての論文作成を行う。新たなデータとしては、日本スポーツマスターズぎふ清流大会の主催機構(開催地の道レベル競技団体および開催地自治体)のヒアリング調査から収集する計画である。そして、日本スポーツマスターズぎふ清流大会の参加者を対象に質問紙調査を実施し、参加者の競技歴や大会参加歴と向社会的行動の関係について分析を行う計画である。昨年度、調査対象とした日本スポーツマスターズ札幌大会が中止されるという予想していない事態を迎えたが、その影響部以外は、当初の研究計画の年次部分に該当する内容を進めていく計画である。事例とした日本スポーツマスターズ兵庫大会の参加者を対象としたアンケート調査(平成29年9月)を実施し、2,061票(回収率:23.0%)の有効回収を得た。分析の結果、日本スポーツマスターズは、競技志向が強い大会、競技レベルの高い大会、参加者の参加満足度の高い大会、リピーター率の高い大会であるとする結果を得た。参加料の評価、不満点などは、競技により回答の傾向が大きく異なっていた。また、マスターズ参加者のスポーツボランティア参加率が顕著に高い傾向が確認された。日本スポーツマスターズ兵庫大会の参加者を対象に大会運営の改善への意見を求めたデジタルオピニオンボックスを大会中及び大会後3週間にわたって運営し、98の自由記述による意見・提案・改善要求等の情報を得た。そこに寄せられたものは、宿泊先や宿泊費、物品販売、会場運営、競技運営・審判などへのものが主な内容であった。日本スポーツマスターズ兵庫大会の13競技の内、8競技の主管競技団体を対象にヒアリング調査を実施した。参加者数の多い大会を開催できてよかったとする団体が多く、競技運営のノウハウを蓄積し、今後の別の大会への活用が可能となる、など肯定的な評価がみられた。一方、マスターズ開催の影響・効果については、参加者間の交流、地域や地域住民との交流の活性化が課題とされていた。会場設営や協賛企業との関係、主管競技団体による広告協賛の確保などに課題があった。日本スポーツマスターズ兵庫大会開催自治体を対象にヒアリング調査を実施した。マスターズ開催について概ね肯定的な評価がされていた一方、大会実行委員会からの財源だけでは有効な効果を上げることが難しいこと、日本体育協会が今後目指す大会の方向性を実現するためには地域との接点の拡大が必要であること、日本体育協会・自治体・競技団体・会場設営業者間との組織間関係の強化が必要であることが伝えられた。マスターズアスリート人口を推計する研究計画に関して、二次利用を予定していたデータに不備があることがわかり、一部、遅延している以外は、量的データおよび質的データの収集は計画どおりに進んでいる。目下、平成29年度に収集したデータにより、論文作成の作業を進めている。なかでも、マスターズアスリートのロールモデルとしての機能については、スポーツボランティアの活動状況から含意のある調査結果が得られており、その有効な公開方法について、研究分担者と研究協議を続けているところである。また、国内競技団体におけるマスターズアスリートの活用方策についても、価値ある情報を競技団体を対象としたヒアリング調査で得ている。

平成29年度の成果物としては、この二つが主要なものになると考えている。事例とした日本スポーツマスターズ札幌大会で開催される13競技の主管競技団体および開催地自治体の札幌市、札幌市スポーツ協会、北海道スポーツ協会を対象にヒアリング調査を実施し、大会開催に期待すること、他の組織と共有する価値の内容や共有の程度などを確認した。マスターズ年代のスポーツ活動の活性化に期待する競技団体が多いこと、競技運営のノウハウが得られること、などの期待が多くの団体で確認できた一方、組織間の連携は強くないこと、共有価値に対する理解が乏しいこと、などが確認された。背景には、大会参加者と地域の人々の交流が低調なこと、他の競技種目参加者間の交流が低調であることがあげられた。日本スポーツマスターズが様々な社会的効果を発揮するためには、仕事のかたわら参加するマスターズ競技者の時間的な制約(大会会期に時間的余裕がないこと)あること、主催団体である日本スポーツ協会が主管競技団体に求める運営が比較的定型的なものになっており、開催地の個性を発揮することが難しくなっていること、主催団体と主管団体、そして開催自治体において、共有価値の理解の程度が低く、組織的な連携に課題があること、などが障害となっていることが明らかになった。日本スポーツマスターズ大会神戸大会参加者アンケート調査のデータからは、日本スポーツマスターズ大会へのアイデンティフィケーションの程度とスポーツボランティアの活動状況に有意な関係があることが確認された。事例の対象とした日本スポーツマスターズ札幌大会については、主管競技団体、開催地自治体等の開催前のヒアリング調査(平成30年5月実施)は成功裏に進んだが、大会参加者を対象としたアンケート調査(平成30年9月実施予定)および主管競技団体、開催地自治体等の実施後のヒアリング調査(平成30年11月実施予定)については、北海道胆振東部地震(平成30年9月6日)の影響により日本スポーツマスターズ札幌大会が中止となってしまったことから、調査自体を取り止めざるを得なかった。そのため、取りやめとなった調査については、平成31年度の日本スポーツマスターズぎふ清流大会でデータ収集を行うこととした。現在は、これまでに収集したデータにより、論文作成の作業を進めている。平成29年度に得たデータからは、日本スポーツマスターズの大会へのアイデンティフィケーションの程度とスポーツボランティアの活動状況に正の関係があることが確認された。平成30年度の研究成果としては、上記の分析結果が主要なものになると考えている。平成30年度においては、マスターズアスリートの現状と課題についての論文作成、および国内統括競技団体におけるマスターズアスリートの活用方策についての論文作成を行う。新たなデータとしては、日本スポーツマスターズ札幌大会の主催機構(開催地の道レベル競技団体および開催地自治体)のヒアリング調査から収集する計画である。
情報ネットワーク社会における「死」の再定義

本研究は、情報ネットワーク社会における人間の「死」について、人間・法制度・技術の各方面から検討し、問題点を体系的に整理し再定義しつつ、あるべき制度およびサービス設計の方向性を提案する。具体的には、現状、現行の法制度での対応可能性と限界、技術的な可能性と限界について、文献調査や実証分析によって明らかにしつつ、多様な分野の研究者や事業者による研究会を開催し、問題の発見と体系化を行う。
溶液紡糸法による繊維状高温酸化物超伝導体の組織制御

層状構造を持つ酸化物超伝導体を溶液紡糸法により細い繊維状に合成し、繊維の形状的内部構造的な特徴を有効に活かし、配向性に優れた高いJcを持つ良質な線材を作成する事を目的として前駆体繊維の有機物を揮発させる条件を検討した。450°Cと500°Cまで30°C/hで熱分解した繊維について部分溶融凝固処理を検討した。いずれの熱分解条件でも部分溶融凝固温度、時間、凝固速度、123相の成長速度を制御する事により77K,OTでのJc=10^4A/cm^2を再現性良く容易に達成する事が出来た。特に450°Cまで熱分解した繊維は適当な熱処理により繊維の長さ方向にab軸が配向すると共に繊維直径方向にも結晶が配向しているのが認められた。次に直径110μmの前駆体繊維でゆっくり熱分解しその部分溶融を検討した。その結果、直径25μmでJc=20000A/cm^2以上を達成できた。細い繊維の部分溶融凝固による最適な条件は太いものと比較するとかなり狭い範囲に限定される。さらにより細い繊維ではまだ77K,OTでJc=0.45A/cm^2(8μm)しか得られていない。最近Reを添加する事で化学的に安定なHg-1212相を作れる事が見いだされたのでその繊維化を試みた。始めにBa,Sr,Ca,Cuの酢酸塩と過レニウム酸アンモニウム、PVA,プロピオン酸の均一水溶液から乾式紡糸により直径250μmの前駆体繊維を作製した。Ba:Sr:Ca:Cu:Reの比は1:1:1:1.8:0.2(1)、1.8:0.2:2:3:0.1(2)であった。紡糸繊維を30°C/hで450°Cまで加熱して有機物を除き、(1),(2)繊維をそれぞれ950°C,910°Cで1h加熱した。加熱(1)繊維をHg混合ペレットと共に石英管に真空封管して880°C,4h熱処理しTc=93Kで77K,OTでのJc=2300A/cm^2のHg1212相繊維を作製する事ができた。また(2)繊維を860°C,65h反応させてTc=127Kで77K,OTでJc=1000A/cm^2の1223相繊維を作製した。
次世代シークエンサーを用いた病原体侵入に起因する前立腺肥大症発症機序の解明

前立腺生検を施行する患者に対し、IPSS・OABSSを施行し、便培養および尿培養を採取した。細菌感染と、下部尿路症状の関連についてデータ収集中である。予定数の臨床検体収集に達していないため。適応患者に対し、研究協力を依頼し、臨床検体の収集に励む。臨床検体収集および、下部尿路機能評価し、検体数が一定数収集できた段階で次世代シークエンサーを用いて解析を行う。
ノコギリカメムシの雌後脚と卵表面で糸状菌との共生が成立するメカニズムの解明

ノコギリカメムシの後脚共生器官および卵表面にて特定のグループの糸状菌との共生が成り立つ機構を解明することを目的として,RNAiによる候補遺伝子のノックダウンに向けた準備と,卵表面から糸状菌の維持に関与していると思われる糖たんぱく質の分離を行った.また,前年度かなわなかった未成熟成虫および終齢幼虫の後脚器官の組織切片の作成と観察を行った.RNAiは,羽化して間もない成虫を低温短日条件(10°C, 10L/14D)で6か月以上飼育したものに対してdsRNAを注射することにより行われる予定である.RNAiを行った昆虫は25°C,16L/8Dの長日条件で飼育し,標的遺伝子の発現量の確認,菌叢の変化,糸状菌の有無,組織の変化などを観察する予定である.標的遺伝子には,多糖類の合成遺伝子や多糖類の修飾にかかわる遺伝子,転写調節因子などを候補として選んでいる.ノコギリカメムシの卵殻は糸状菌に覆われるが,組織切片の観察によると,糸状菌は卵殻の内部に侵入しておらず,卵殻表面の多糖類を栄養源としていると考えられた.糸状菌の維持に関与していると思われる物質の分離のため,ノコギリカメムシに産み付けられて間もない卵を使用し,様々な溶媒で溶出を試みた.その結果,タンパク質のS-S結合を切断する機能を持つメルカプトエタノールとSDSを加えた場合に溶出することがわかり,卵殻表面の多糖類は糖タンパク質であると推察された。糖たんぱく質はSDS-PAGEで分離しており,今後LC/MSを使った解析を行う予定である.2018年度は体調が思わしくない日々が少なからずあり,現在の進捗はやや遅れている.2017年度および2018年度の予定では,組織切片の観察およびRNA-seqによる発現遺伝子の解析,RNAiによる発現遺伝子の機能解析,卵表面で共生に関与している物質の解析を行う予定であった.現在,そのうち組織切片の観察,RNA-seqによる発現遺伝子の解析が完了している.RNAiによる発現遺伝子抑制に関しては,使用する昆虫の準備が完了し,卵表面で共生に関与している物質については分離まで完了している.一方,ノコギリカメムシの近縁種であるツマキクロカメムシにおける菌叢の解析や,ノコギリカメムシの分離菌の病原性試験などを行っており,ある程度の進捗があった.今後は予定通りRNAiとその後の飼育・観察を行い,卵殻の糖タンパク質の解析も行う予定である.今後の研究計画で変更する点としては,卵表面で糸状菌の維持に関与する物質が多糖類で合成が難しいと思われるため,物質の合成とその性質の評価を行うことは必ずしも行わないものとする.一方,ノコギリカメムシと糸状菌の共生に関する記載的な論文はまだ一報も出ていないため,共生のメカニズムの解明に関する論文に先立って,記載的な論文をまとめる必要がある.それに関連して,ノコギリカメムシと腸内細菌の共生に関するデータやノコギリカメムシの分離菌の病原性に関連したデータなどを取る予定である.2018年度より体調を崩しているため,体調に留意して無理をせずに研究を進める.ノコギリカメムシの後脚共生器官および卵表面にて特定のグループの糸状菌との共生が成り立つ機構を解明することを目的として,組織学的な観察と遺伝子発現量の解析を行った.そのうちRNA-seqによる遺伝子発現量の解析,卵殻と成虫の後脚の組織学的観察は完了したが,未成熟成虫や終齢幼虫の組織学的観察はまだ済んでいない.また,卵殻表面の物質の解析に向けて卵表面の物質を抽出する方法の検討を行い,卵殻の表面を溶かすことに成功した.組織学的観察では,後脚や卵の表面構造と切片の組織構造を観察した.その結果,後脚共生器官は表面に無数の小孔を持ち,糸状菌はその小孔の内部から伸び出るように存在していることが明らかになった.さらに組織切片の観察から,小孔の底には多糖類を含んだ分泌組織があることがわかった.これらの観察結果から,後脚共生器官では分泌組織が何らかの物質を糸状菌に分泌することで,糸状菌の種類の選択と維持を行っている可能性が示唆された.また,遺伝子発現量解析の結果,遺伝子発現のパターンは共生器官の有無よりも共生状態にあるかどうかが大きく影響していることが示された.高発現している遺伝子には血糖の輸送に関与した遺伝子,物質の輸送や薬物の排出に関与した遺伝子などが高発現しており,活発に代謝を行うことや,糸状菌の作る毒に対する防御として働いている可能性が考えられた.多糖類の合成に関与する遺伝子も発現が上昇しており,組織切片の観察で多糖類が観察されたこととの整合性が得られた.ノコギリカメムシが後脚共生器官および卵表面で特定グループの糸状菌と共生する機構を解明するため,2017年度に行う予定であった組織学的観察とRNA-seqによる発現変動遺伝子の解析を予定通り行った.その内,RNA-seqは完了したが,観察するはずであった未成熟雌や終齢幼虫の後脚の観察には至っていない.

一方,2018年度に行う予定であった,卵殻表面の物質を溶出する方法の条件検討を行い,卵表面で糸状菌の維持や選択に関わる物質を溶出する手がかりを得た.これらの進捗を総合的に見て,おおむね予定通りに研究が進展しているものと自己評価した.ノコギリカメムシの後脚共生器官および卵表面にて特定のグループの糸状菌との共生が成り立つ機構を解明することを目的として,RNAiによる候補遺伝子のノックダウンに向けた準備と,卵表面から糸状菌の維持に関与していると思われる糖たんぱく質の分離を行った.また,前年度かなわなかった未成熟成虫および終齢幼虫の後脚器官の組織切片の作成と観察を行った.RNAiは,羽化して間もない成虫を低温短日条件(10°C, 10L/14D)で6か月以上飼育したものに対してdsRNAを注射することにより行われる予定である.RNAiを行った昆虫は25°C,16L/8Dの長日条件で飼育し,標的遺伝子の発現量の確認,菌叢の変化,糸状菌の有無,組織の変化などを観察する予定である.標的遺伝子には,多糖類の合成遺伝子や多糖類の修飾にかかわる遺伝子,転写調節因子などを候補として選んでいる.ノコギリカメムシの卵殻は糸状菌に覆われるが,組織切片の観察によると,糸状菌は卵殻の内部に侵入しておらず,卵殻表面の多糖類を栄養源としていると考えられた.糸状菌の維持に関与していると思われる物質の分離のため,ノコギリカメムシに産み付けられて間もない卵を使用し,様々な溶媒で溶出を試みた.その結果,タンパク質のS-S結合を切断する機能を持つメルカプトエタノールとSDSを加えた場合に溶出することがわかり,卵殻表面の多糖類は糖タンパク質であると推察された。糖たんぱく質はSDS-PAGEで分離しており,今後LC/MSを使った解析を行う予定である.2018年度は体調が思わしくない日々が少なからずあり,現在の進捗はやや遅れている.2017年度および2018年度の予定では,組織切片の観察およびRNA-seqによる発現遺伝子の解析,RNAiによる発現遺伝子の機能解析,卵表面で共生に関与している物質の解析を行う予定であった.現在,そのうち組織切片の観察,RNA-seqによる発現遺伝子の解析が完了している.RNAiによる発現遺伝子抑制に関しては,使用する昆虫の準備が完了し,卵表面で共生に関与している物質については分離まで完了している.一方,ノコギリカメムシの近縁種であるツマキクロカメムシにおける菌叢の解析や,ノコギリカメムシの分離菌の病原性試験などを行っており,ある程度の進捗があった.今後は後脚共生器官で高発現していた遺伝子の機能解析と,卵表面の物質の解析を行う.遺伝子の機能解析については,RNA-seqの解析で得られた共生に関与していると推定される候補遺伝子をRNAiでノックダウンし,どのような形質が現れるか観察する予定である.すでに実験室内でノコギリカメムシを卵から成虫まで飼育することに成功しており,その過程で糸状菌が繁茂する季節が越冬後であることもわかっている.そこで,野外から採ってきたノコギリカメムシに産卵をさせて幼虫から飼育し,羽化した成虫に疑似的な休眠を経験させて,休眠から覚ます際にdsRNAのインジェクションを行うことで,共生に関与していると可能性がある候補遺伝子をノックダウンし,共生菌の種類や量の変化といった形質を観察する.また,特に重要な遺伝子については,FISH法を用いて発現部位の特定を行う.卵殻表面の物質の解析には,物質を破壊せずに抽出することと,それらを単一の物質に分離することが必要である.抽出に関しては,既に尿素-メルカプトエタノールを使用することで卵殻の表面が溶解することを見出しており,春先に大量の卵が採れるようになった後に抽出を行う予定である.抽出された物質はアクリルアミドゲルを用いた電気泳動によって分離し,MSを使って物質の同定を行う.同定された物質が合成可能であれば,人工的にそれらの物質の合成を行い,機能の解析を行う予定である.また,これまでの進捗で得られた成果の論文化も進めていく予定である.
デザイン能力を育むための複数入力方式に対応した文字認識システム

初心者、あるいはパターン認識について学修した者が、文字認識について体験的に学習することのできるWEBページを作成した。これらのWEBページを実際に使用し、文字認識についての知識の獲得について、利用者のアンケートを通じて、高い割合で、文字認識について「理解できる」ことを確かめることができた。三次元ポインティングデバイスを用い、文字認識システムを実現し、臨場感を備えた「感性通信」を可能とし、新しいヒューマンインタフェースを提案することができた。1.筆記者に制約を課すことなく,自由な3次元空間内で,数字や文字の入力をすることができる新しいタイプのヒューマンインタフェースの作成を試みた。3次元ポインティングシステムを用いて,数字や文字などのデータ収集ができるようにし,さらに,リアルタイムで入力したデータを,コンピュータディスプレイに3次元表示することのできる表示用プログラムを開発した。2.3次元ポインティングデバイスを用いた,新しいヒューマンインタフェースを用い,オンラインの数字認識システムを実現できた。パターン認識の初心者が,文字認識の仕組みを理解しやすいよう,学習用データと未知数字間の距離をDP(dynamic programming:動的計画法)マッチング法により計測し,カテゴリー毎の距離をディスプレイに表示することができるようシステム構築をした。まだ,学習用データの構築に不完全さがあるため,数字認識率は90%前後にとどまっている。3.3次元ポインティングシステムによるオンライン文字認識システムは,新しいコンピュータ入力方式として,国の内外に例を見ないユニークなものであるので,平成19年7月に北京で開催されるヒューマン・コンピュータインタフェースに関する国際会議(HCI2007)に発表すべく,申し込みをした。4.この他に,スキャナ,タブレット,マウス等の複数の文字入力装置について,データ入力ならびに,データ収集のための環境整備をし,次のステップにスムースに進めるようにした。5.複数の入力形式に対応できるように,オブジェクト指向のデータ形式について,研究分担者と討議検討をした。6.システム構築に研究の努力を注力したため,1年間,成果の発表ができなかった。研究の進展に伴い,次年度には,国際会議で成果の発表ができるようにする。1.三次元デバイスを用いた文字入力・認識システムの構築三次元ポインティングデバイス(SensAble Technology社製PHANToM Omni)を用いて,仮想平面上に文字や数字を入力し,これを最適な平面に投影し二次元データとして表示するシステムを構築した。三次元の空間データが,平面への投影により,二次元データに変換できたので,従来の文字認識システムと統合し,文字・数字認識のシステムを構築した。2.三次元デバイスを含む新しい入出カシステムにおける三次元立体表示システムの構築三次元ポインティングデバイスは自由空間内で三次元座標値を読み取ることができる。この特性を利用し,利用者が液晶シャッタメガネをかけることでデータの操作中も,立体視をすることができるシステムを構築した。三次元の仮想空間における接触判定と三次元画像の生成に多大な計算能力を必要とするため,スムースな立体画像の表示に若干の問題があることが判明したので,この問題の解決に引き続き努める。3.学習初心者に対する教示システムの構築(文字解像度と認識性能の関係)パターン認識の学習について,初心者の直感に訴えることのできる文字解像度と認識性能の関係を実験的に教示することができるシステムを構築し,実際の実験・授業の中で利用した。アンケートなどを通じて,本システムの有用性について確認できた。4.1,2について,これまでの研究成果をまとめ,2007年7月に北京で開催された第21回ヒューマン・コンピュータ・インタラクション国際会議(HCI2007)ならびに,2007年9月に北九州市にて開催された第1回情報とコンピュータに関する国際シンポジウム(First ISICE)にて,発表した。(1)初心者、あるいはパターン認識について学修した者が、文字認識について体験的に学習することのできるWEBページを、「オブジェクト指向プログラミング」に適したプログラミング言語JAVAを用いて作成した。当該WEBページにおいては、オンライン文字認識とオフライン文字認識の二つの技術について学ぶことができるようにした。(2)これらのWEBページを実際に使用し、文字認識についての知識の獲得について、利用者のアンケートを通じて、どの程度の理解が得られたかを確かめた。その結果、体験した者の95%以上の高い被験者が、文字認識について「理解できた」「まあまあ理解できた」という結果を得られた。このことにより、本システムの有用性を確認できた。(3)新しい文字認識のための三次元ポインティングデバイスを用い、より自然な、文字入力に制約を課さない状態で、データの取得ができる入力方式を確立できた。(4)三次元ポインティングデバイスを用い、さらに立体視用液晶シャッターめがねを掛け、三次元立体提示を行い、毛筆学習のためのシステムを完成した。このような、システムは、毛筆の師範の筆遣いを記憶することにより、その場に師範がいなくても、毛筆の学習ができる。さらに、遠隔地に筆遣いを伝える等、新しいヒューマン・インタフェースの可能性を提案することができた。(5) 4について、研究成果をまとめ、2008年7月にオランダ、アムステルダムにて開催された国際会議「Interfaces and Human Computer Interaction 2008」にて発表した。
消費市場のローカリティと現地適応化戦略－理論的検討と実態分析－

近年、アジアの消費市場への参入を試みる日本企業が急増している。しかし、消費市場の解読は非常に難しく、多くの企業が現地適応化に苦戦している。このような状況を踏まえ、本研究は商品やビジネスモデルをどのように現地適応化させるべきかという問題を検討した。結論的には、商品やビジネスモデルを目に見える形で変更するのではなく、「意味づけ」だけを変更することで現地適応化を行う戦略を提起した。具体的には、日本で「スポーツ後の渇きを癒す飲料」と意味づけて販売している商品を、インドネシアでは「ラマダン明けの渇きを癒す飲料」と意味づけ直すことで成功したケースなど多くの事例を検討し、新しい現地適応化概念を構築した。平成26年度は、基本的な文献サーベイや基礎理論の整理と共に、欧州とアジアで日本企業がどのような現地適応化を行っているのかを調査した。すなわち、地域的な差違(適応化)が明確に現れやすい消費財(特に家電)や外食(日本食品含む)に焦点をあてて、それらを提供する企業の現地適応化戦略について、進出先の生活文化環境の特性も踏まえながら実態調査を行った。具体的には、中欧(ドイツ、ポーランド、ハンガリーなど)と台湾・シンガポール・マレーシアにおいて、家電製品(白モノ家電やキッチン家電)の調査を行い、製品開発コンセプト、製品サイズ、形状、機能、デザイン、消費者アピール(店頭陳列含む)などの点で日本との違いを精査した。また、外食についても、それらの地域で、単にメニューや味の適応化のみならず、フランチャイジングの仕組み(加盟店募集の方式)の地域特性などにも踏み込んで調査した。これらの調査の結果、非常に貴重な現地適応化の具体例が収集できた。たとえば、中欧ではドイツの家電メーカーの影響が強く表出しており、日本メーカー(パナソニックやシャープ)のみならず韓国メーカー(サムソンやLG)も、それに合わせた製品開発を行っていた。また、外食については、日本食が受容されるコンテキストの地域的な違いだけでなく、台湾とシンガポールでのフランチャイズショーの会場でのヒヤリング調査から、消費者や加盟希望者への外食企業側(本部)の訴求点の違いも明らかになった。これらの成果を踏まえて、次年度以降も、調査対象地域を拡大しながら情報収集を行い、現地適応化戦略の深層と本質に迫りたい。平成27年度は、引き続き地域適応化の理論的および実証的な検討を行った。とくに地域暗黙知に関する文献や資料の収集と整理を進めるとともに、海外での実態調査を行った。特筆すべき成果としては、2016年1月に刊行した単著書『外食国際化のダイナミズム』が挙げられる。この本は外食国際化をテーマとしてその全体的な動向の把握と国際化の核心要因を検討したものであるが、この中で食文化への現地適応化を扱った部分が存在し、その部分に本研究の成果が反映されている。すなわち、第2章では日本の大手チェーンがどのような食文化適応を行っているのか、また第6章ではアジア(韓国や台湾)の外食企業が海外市場でどのような適応化を行っているのかを解明している。これらは、本研究の実態調査の成果である。平成27年度の実態調査は、海外を中心に行った。具体的には、韓国(5月)、欧州(ドイツ、デンマーク、イタリア、8-9月)と中東(ドバイ、2月)およびアジア(ベトナム、タイ、12月・3月)で実施した。調査内容は、外食企業の適応化を始め、家電製品(とくに白物家電)や家庭用品などの日本製品が海外市場でどのような製品適応化(改変)を行っているのか、またどのようなかたちで(どのような意味づけをされて)販売されているのかを調査し、企業ヒヤリングも行うことで興味深い結果を得ることができた。これらの成果を踏まえて最終年度に当たる次年度は、現地適応化戦略の理論と実態をまとめたい。文献や資料収集については、他の領域の思わぬ文献の中に現地適応化の事例を見出す成果もあげており、また実態調査では海外の多様な地域での実例を収集することができたため。平成28年度は、まず理論面での検討として、企業の現地適応化のフレーム構築に貢献すると考えられる「テロアール」概念を取り上げて検討した。これは、フランスのワイン生産地で広く用いられている概念であり、ブドウ畑の区画ごとの地形、地質、気象条件の違いを意味する概念である。フランスのワイン生産者は、この区画ごとのテロアールを細かく勘案して、栽培するブドウの品種や植える向きを決めている。それを間違うと、ブドウの品質や生産量が大きく変わるとされている。換言すれば、ブドウ畑の現地適応化戦略といってよい。この概念の応用可能性についてフランスでの情報収集や調査も援用しつつ検討した。実証研究面では、外食企業のケースをヒヤリングによって集めた。とくに、ペッパーランチの海外戦略は非常に興味深く本研究に資するものであった。今年度は、これまで集めた現地適応化のケースの再解釈と整理を行った。その際には、「意味づけ」「価値づけ」をキーワードとして、従来の異文化論的な解釈を越えた統一的な理解を試みた。公表成果としては、学会報告3回、分担執筆1編を得た。また、3年間の本研究の成果を著書にまとめて刊行する交渉も出版社と行った。その結果、平成28年5月に企画書が通り、平成29年秋の刊行を目指して原稿執筆を進めることが決まった。平成28年度の後半は原稿執筆に専念した。

なお、平成27年度の成果である単著書『外食国際化のダイナミズム』(新評論刊)が、平成28年6月に開催された日本フードサービス学会・年次大会において、学会賞を受賞したことを付記しておく。近年、アジアの消費市場への参入を試みる日本企業が急増している。しかし、消費市場の解読は非常に難しく、多くの企業が現地適応化に苦戦している。このような状況を踏まえ、本研究は商品やビジネスモデルをどのように現地適応化させるべきかという問題を検討した。結論的には、商品やビジネスモデルを目に見える形で変更するのではなく、「意味づけ」だけを変更することで現地適応化を行う戦略を提起した。具体的には、日本で「スポーツ後の渇きを癒す飲料」と意味づけて販売している商品を、インドネシアでは「ラマダン明けの渇きを癒す飲料」と意味づけ直すことで成功したケースなど多くの事例を検討し、新しい現地適応化概念を構築した。これまでのマーケティング領域での議論の整理(文献サーベイ)なども一定の進展を見せており、また現地調査で現地適応化に関する多くの情報を収集することもできたため。最終年度にあたる次年度は、まずは理論的な検討を慎重に深めつつ、実態とのすりあわせを行いたい。可能な限り文章化を急ぎ、まとまった成果につなぎたい。商学今後はさらに視野を広げてさらなる基礎概念や文献の掘り起こしに努めると共に、調査対象地域や対象商品領域を拡大することで具体事例の収集に努めたい。
マスト細胞を介するアレルギー反応を制御する食品由来機能性分子の探索

我々の研究グループは、ヒトのFceRIを発現するラット由来マスト細胞株RS-ATL8細胞を樹立し、ヒト血清中に存在する抗原特異的なIgE抗体を簡便に検出するEXiLE法を開発した。本RS-ATL8細胞株は、IgEシグナルによる脱顆粒応答を正常に保持しており、マスト細胞のシグナル伝達を制御する因子の探索に利用する事が可能である。そこで、食品由来低分子化合物を含む化合物ライブラリーの中からマスト細胞の脱顆粒を制御する分子の探索を行った。本年度は、平成29年度に行った食品由来化合物のスクリーニングに加え、キノーム別に分類される220種のプロテインキナーゼ作動薬・拮抗薬ライブラリからマスト細胞の脱顆粒応答を促進あるいは抑制する生理活性分子の探索を行った。その結果、新たに入手したライブラリー化合物の中から、マスト細胞のアレルギー応答を制御できる候補化合物を21種得ることができた。得られた候補化合物の多くは既報のシグナル伝達経路や、転写活性に直接作用する化合物であったが、新規シグナル伝達経路と予想される分子機構を作用点としている化合物を2種得る事ができた。更にオントロジー解析の結果、これらの化合物は同一経路に作用していると示唆された。そこで最終年度は、候補シグナル伝達経路に作用する別の薬剤を用いてマスト細胞の脱顆粒応答への影響を確認し、最終的には候補作用薬を食物アレルギーモデルマウスに投与し、アレルギー症状の病態スコアが軽減されるかを確認する。初年度のスクリーニングにより得られたヒット化合物は、既報の活性既知物質或いは類縁化合物であった。そのため、新たにスクリーニング化合物を追加し探索を行ったことで、当初予定していた食物アレルギーマウスモデルへの投与実験等が実施できていない。マスト細胞の脱顆粒を制御する活性物質のターゲット分子の解析により、マスト細胞の新規IgEシグナル伝達経路の存在が示唆された。そこで、本経路が実際にマスト細胞の脱顆粒応答において重要な役割を果たしているかについて他の阻害剤等を用いて検討する。また、ヒトアレルギー患者血清に含まれるIgEに依存した抗原特異的なマスト細胞のシグナル活性化が遮断できるかを確認する。さらに、食物アレルギーモデルマウスに投与し、候補化合物の抗アレルギー作用について検討を行う。我々の研究グループでは、ヒトのFceRIを発現するラット由来マスト細胞株RS-ATL8細胞を樹立し、ヒト血清中に存在する抗原特異的なIgE抗体を検出するEXiLE法を開発している。そこで、本研究ではRS-ATL8細胞を利用し、食品由来低分子化合物を含む化合物ライブラリーよりマスト細胞の脱顆粒を制御する分子の探索を行った。平成29年度は、食品由来等の322化合物を含む低分子化合物ライブラリーからマスト細胞の脱顆粒を促進あるいは抑制する食品機能性分子のスクリーニングを行い、マスト細胞のアレルギー応答を制御できる候補化合物を数種得ることができた。しかし、得られた候補化合物の多くは最小有効濃度が高く、また、当該化合物或いは類縁化合物がマスト細胞の機能にえ影響を与えることが報告されている分子であった。したがって、今後は、初年度に得られた候補化合物の解析に加え、平行して新たにスクリーニングサンプルを増加し、候補分子の探索を進めていく必要があると考えられる。一方で、得られたヒット化合物うち一部においては共通した生理活性を有することから同作用を有する強力な薬剤を同様にEXiLE法でマスト細胞機能への影響を評価したところ、極めて低い濃度でIgEを介するマスト細胞の活性化を抑制する事が明らかとなった。今後は実際に食物アレルギーモデルマウスに投与し、アレルギー症状の病態スコアが軽減されるかを確認する。化合物ライブラリーより322種の食品由来の機能性分子等のスクリーニングを行ったが、得られたヒット化合物は、既報の活性既知物質或いは類縁化合物であったため、食物アレルギーマウスモデルへの投与等の実験に進めることを中断した。また、新たにスクリーニングに用いる化合物ライブラリーを入手するため、入手経路の確保を試みた。

初年度のスクリーニングにより得られたヒット化合物は、既報の活性既知物質或いは類縁化合物であった。そのため、新たにスクリーニング化合物を追加し探索を行ったことで、当初予定していた食物アレルギーマウスモデルへの投与実験等が実施できていない。マスト細胞の脱顆粒を制御する活性物質のスクリーニングにおいては、新たに入手する化合物ライブラリーから試料を追加して活性化合物の探索を進める。また、初年度に得られた数種のヒット化合物や合成リガンドについては、細胞に対する毒性を評価すると共に、ヒトアレルギー患者血清に含まれるIgEに依存した抗原特異的なマスト細胞のシグナル活性化が遮断できるか確認する。さらに、食物アレルギーモデルマウスに投与し、候補化合物の抗アレルギー作用について検討する。マスト細胞の脱顆粒を制御する活性物質のターゲット分子の解析により、マスト細胞の新規IgEシグナル伝達経路の存在が示唆された。そこで、本経路が実際にマスト細胞の脱顆粒応答において重要な役割を果たしているかについて他の阻害剤等を用いて検討する。また、ヒトアレルギー患者血清に含まれるIgEに依存した抗原特異的なマスト細胞のシグナル活性化が遮断できるかを確認する。さらに、食物アレルギーモデルマウスに投与し、候補化合物の抗アレルギー作用について検討を行う。初年度に予定していた実験の進行にやや遅れが生じたため、予算と実際に使用した額の間に差が生じた。次年度には初年度に予定していた実験を開始し、使用する予定です。予定していた実験の進行にやや遅れが生じたため、予算と実際に使用した額の間に差が生じた
数理的手法を用いた非線形システムの大域的求解法に関する研究

本年度は、(1)ホモトピー法を用いた非線形回路の大域的求解法に関する研究、(2)線形計画法を用いた非線形回路のすべての解を求めるアルゴリズムに関する研究、(3)整数計画法を用いた区分的線形区間方程式のすべての解集合を求めるアルゴリズムに関する研究、の三つのテーマに関して、「計算効率の改善」「実用性の向上」などの観点から総合的に研究を行った。またその成果を随時学会論文誌や国際会議等で発表した。具体的には、以下のような研究を行った。(1)欧米で多用されている「可変利得ホモトピー法」の計算効率を大幅に改善した新しいホモトピー法を提案し、その大域的収束性を証明するとともに、インプリメンテーションを容易化する方法を考案した。またその成果をIEEE 2018 APCCAS,電子情報通信学会非線形問題研究会などで発表した。(2)線形計画法(双対単体法)を用いて解の非存在判定を行う新しい方法として「三角形LPテスト」を開発し、この方法を用いた非線形回路の全解探索法を提案した。またこの方法が従来の方法と比べて非常に効率が良いことを数値実験により検証した。またその成果をIEEE 2018 APCCAS, IEEE 2018 NCNなどで発表した。(3)整数計画ソルバーCPLEXを用いた区分的線形区間方程式のすべての解集合を求めるアルゴリズムを提案した。またこの方法が従来の方法と比べて圧倒的に効率が良いことをシミュレーション実験により検証した。この方法は複雑なプログラミングを必要としないため実装が容易で、かつ非常に効率が良い。またこの方法により非線形回路のすべての特性曲線が得られることを示した。またその成果をSCAN 2018, IEEE 2018 NCNなどで発表した。・可変利得ホモトピー法の計算効率を大幅に改善する方法を提案し、回路シミュレーション非収束問題の解決に向けて更に前進するとともに、学会でも高い評価を受けた。・様々な分野で利用され、Microsoft Excelにも組み込まれている本研究室独自の技術であるLPテストに対し、斜交座標系の概念を導入することにより少ない制約条件数でより強力かつ効率的な解の非存在判定を行う方法へと進化させた。・「連続系の全解探索問題」に「離散系の最適化ソルバー」を適用するという新しい方法論を確立し、区分的線形区間方程式のすべての解集合を求めるという難問に対し、複雑なプログラミングを行うことなく短時間ですべての解集合を求める方法を提案した。・権威のある国際会議(IEEE, SCANなど)で多くの論文を発表した。これまで通り、研究代表者とその大学院生を中心に、学会や産業界との連携をとりながら研究を進める。研究テーマに関しては、線形計画法や整数計画法など他分野の手法を積極的に取り入れ、独創性の高いアプローチの研究を展開していく。また国内外の権威ある論文誌に積極的に論文を投稿する。

研究テーマに関しては、線形計画法や整数計画法など他分野の手法を積極的に取り入れ、独創性の高いアプローチの研究を展開していく。また国内外の権威ある論文誌に積極的に論文を投稿する。
加圧下ドハース・ファンアルフェン効果による圧力誘起超伝導体の重い電子状態の研究

セリウム化合物やウラン化合物では,f電子間の相関あるいはf電子と伝導電子の混成により,重い電子状態、異方的超伝導といった様々な興味深い物性が現れる。また、磁気秩序を示す物質に圧力を加えると、磁気秩序状態から非磁性的な重い電子状態への移り変わり,その臨界圧力近傍で,非フェルミ液体状態や超伝導状態が見いだされている。低温での電子状態を探る強力な実験手段の一つにドハース・ファンアルフェン(dHvA)効果の観測が上げられる。そこで,本研究では,磁場中回転dHvA効果用圧力セルの開発や10GPaまでの圧力セルの開発を行い,様々な磁性体の臨界圧力近傍における電子状態の変貌の様子を明らかにしていくことを目的とした.本研究で開発した圧力セルをもとに、(1)結晶構造に反転対称性をもたない反強磁性体CeIrSi_3,CeCoGe_3の圧力誘起超伝導の発見と、加圧下dHvA効果によるフェルミ面の観測、およびその参照物質であるLaIrSi_3,LaIrSi_3のdHvA効果によるフェルミ面の研究、(2)同族物質CeTX_3(T:遷移金属、X:Si,Ge)の圧力相図探索とdHvA効果によるフェルミ面の研究、反対称スピン・軌道相互作用の大きさの決定、(3)CeIn_3,CeTl_3,CePtAl,Ce_2Ni_3Ge_5,CePt_3Siにおける量子臨界点近傍の電子状態の研究を行った。上述の中で、特にCeIrSi_3は特異な超伝導特性を示すことを見いだした。超伝導の上部臨界磁場H_<c2>(0)は約2.4GPaまでは異方性は顕著ではないが、超伝導転移温度が最大値を示す2.6GPa近傍でH_<c2>の異方性が顕著に大きくなり、(001)面内で約10T,(001)面に垂直な[001]方向では45Tを超えるような,異常に大きな値となることを見出した.また、H_<c2>曲線は上向きの傾きを持つという強結合超伝導体に特有なものであることを見いだした。【磁場中回転圧力セルの開発】本年度は、圧力下のドハース・ファンアルフェン効果の観測のために、磁場中回転圧力セルの開発をおこなった。これまでの圧力セルを用いた磁場中の実験では,dHvA効果に限らず,電気抵抗の実験などにおいても,圧力セルは磁場方向に対して固定されていた。したがって,磁場に対する異方性を調べるためには,いったん圧力を常圧に戻して試料を取り出し,改めて圧力を加え直す必要があった。これは非常に時間のかかる作業である。フェルミ面の異方性やサイクロトロン有効質量の異方性,あるいは,実際にどのバンドの,どの方向の波数をもった伝導電子が重くなっているのかなど,より詳細な研究のため,磁場中回転圧力セルの開発をおこなった。現在、約2GPaの加圧が可能となった。【より高圧のdHvA効果観測用圧力セルの開発をめざして】また、本年度は、新しい圧力誘起超伝導体の発見を目指して、6GPaの圧力発生が可能なブリッジマンアンビル圧力セルの製作をおこなった。,これまで申請者の用いてきたインデンター型圧力セルの到達圧力は4GPaであったが、これを大きく上回ることができた。