hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Massive MIMOを用いた双方向アナログビームスケジューリングに関する研究

第5世代などの将来の高速無線システムにおいては,多ユーザ収容能力を有する無線基地局として有望な技術がMassive Multiple Input Multiple Output(MIMO)である.その実現のカギは伝搬チャネル応答情報(CSI)の基地局へのフィードバックの削減である.本課題では,アナログマルチビームにより, CSI推定なしで上り・下り回線の双方向のユーザスケジューリングを実現可能なMassive MIMOシステムを提案することを目的として検討を進めた.2018年度の主な研究実績として,平成29年度に提案した,アナログビームのみを用いてユーザ選択とRobust ICAと呼ばれる,4次モーメントを用いて尖度を最大化することで残留干渉を低減する手法に関し,実際のシステムを用いた評価を行うことでその有効性を確認した.具体的には,LTEベースの通信効率を評価したところ,64素子のDigital Beam Formingの通信効率は50%程度しか得られないに対し,提案システムでは90%近くの通信効率を実現できることを示した.また,通常から提案されているサブアレー型の構成よりも物理層での伝送レート,スループットの両方の観点から有効であることを示した.これらの成果は,IEICE Trans. Communications等の論文誌に投稿し,採録を受けた.査読付論文5件,査読付国際会議12件,口頭発表36件という形でアウトプットを出している.また,国内の展示会等で提案システムの効果に関するデモンストレーションを行った.現在までの研究進捗状況は予定以上に進んでいる.具体的には,査読付論文5件,査読付国際会議12件,口頭発表36件という形でアウトプットを出しているように,アナログマルチビームの構成,アナログビームによる上り・下り回線のユーザの選択法,残留干渉をCSI推定なしで低減する手法はすでに提案できており,計算機シミュレーションベースによる効果は十分に達成できている.2018年度内でも,屋外実環境における測定は実施しており,基本特性は把握できている.2019年度はこれらの結果を実システムでの評価につなげて評価を行い,総合的な性能をまとめる予定となっている.また,分担研究者とも密に連絡を取り,23か月に1回,進捗報告会を開催しているため,プロジェクトの全体的な進捗も問題なく進められている.すなわち,論文化するための詳細な計算結果や実験結果は,今後,データの蓄積をする必要があるが,残り1年の研究期間で進める研究課題のためのベースとなっている.計算機シミュレーション上では,実システムでの有効性も確認できており,研究の基礎アイデアはすべて確立できたと考える.また,国際学会発表や展示会などの対外的なアピールも研究成果として残すことができた.ただし,ビームの最適化に関する検討が不足しており,その観点と実システムとの有効性の確認が課題として残っているので早急に進める予定である.研究課題に対する今後の研究推進方策は,2018年度までに提案した内容と計算機シミュレーションによる特性評価から得られた知見をもとに,令和元年度は研究を進めていく予定である.令和元年度のメインの検討として,すでに取得した屋内および屋外実環境において提案法の実システムでの効果を検証することである.すでに評価するために必要なハードウエア(マルチビーム回路,送受信装置,アナログビーム選択回路,ベースバンド受信機)はすでにそろっているため,さらに,評価において足りない部分は追加実験を行うことでその有効性を検証する.2019年度のもう一つの検討として,ビームの最適化に関する検討が不足している.一部評価は完了しているので,この結果をこれまでの結果に反映させる.これらの研究成果は学会発表および,査読付論文化を早急に進めることを予定している.第5世代などの将来の高速無線システムにおいては,多ユーザ収容能力を有する無線基地局として有望な技術がMassive Multiple Input Multiple Output(MIMO)である.その実現のカギは伝搬チャネル応答情報(CSI)の基地局へのフィードバックの削減である.本課題では,アナログマルチビームにより, CSI推定なしで上り・下り回線の双方向のユーザスケジューリングを実現可能なMassive MIMOシステムを提案することを目的として検討を進めた.平成29年度の主な研究実績として,アナログビームのみを用いてユーザ選択をリアルタイムで実現する手法を提案した.提案法では,ビーム間の電力差と相関値を利用してユーザ選択を行うものであり,ユーザ数に対して適切なしきい値を導出することで従来法よりも高い伝送レートを得ることを明らかにした.信号処理法としては,CSI推定を不要とするConstant Modulus Algorithm (CMA)を用いてアナログビーム選択で残留した干渉除去を行っていたが,CMAでは多値変調を用いると動作が不安定になっていた.そこで新たな手法としてRobust ICAと呼ばれる,4次モーメントを用いて尖度を最大化することで残留干渉を低減する手法を提案し,CMAに対して大幅に性能が改善することを明らかにした.これらの成果は,IEICE Trans. Communications等の論文誌に投稿し,採録を受けた.査読付論文11件,査読付国際会議13件,口頭発表53件という形でアウトプットを出している.また,国内のワイヤレステクノロジーパークの展示会でユーザ選択の効果をデモンストレーションに関するデモンストレーションを行った.現在までの研究進捗状況は予定以上に進んでいる.具体的には,査読付論文11件,査読付国際会議13件,口頭発表53件という形でアウトプットを出しているように,アナログマルチビームの構成,アナログビームによる上り・下り回線のユーザの選択法,残留干渉をCSI推定なしで低減する手法はすでに提案できており,計算機シミュレーションベースによる効果は十分に達成できている.平成29年度内でも,屋外実環境における測定は実施しており,基本特性は把握できている.

平成30年度は多くの実験を実施し,これらの提案法の効果を検証する予定となっている.また,分担研究者とも密に連絡を取り,23か月に1回,進捗報告会を開催しているため,プロジェクトの全体的な進捗も問題なく進められている.すなわち,論文化するための詳細な計算結果や実験結果は,今後,データの蓄積をする必要があるが,残り2年の研究期間で進める研究課題のためのベースとなる基礎データ取得は終えており,研究の方向性についても,確立できたと考える.また,学会発表や展示会などの対外的なアピールも研究成果として残すことができた.ただし,平成29年度の屋外実験で,実験には非常に多くの労力と費用が発生することから,効率的な実験や自動測定を行うことなどによる測定時間の短縮に関する検討を行う予定である.第5世代などの将来の高速無線システムにおいては,多ユーザ収容能力を有する無線基地局として有望な技術がMassive Multiple Input Multiple Output(MIMO)である.その実現のカギは伝搬チャネル応答情報(CSI)の基地局へのフィードバックの削減である.本課題では,アナログマルチビームにより, CSI推定なしで上り・下り回線の双方向のユーザスケジューリングを実現可能なMassive MIMOシステムを提案することを目的として検討を進めた.2018年度の主な研究実績として,平成29年度に提案した,アナログビームのみを用いてユーザ選択とRobust ICAと呼ばれる,4次モーメントを用いて尖度を最大化することで残留干渉を低減する手法に関し,実際のシステムを用いた評価を行うことでその有効性を確認した.具体的には,LTEベースの通信効率を評価したところ,64素子のDigital Beam Formingの通信効率は50%程度しか得られないに対し,提案システムでは90%近くの通信効率を実現できることを示した.また,通常から提案されているサブアレー型の構成よりも物理層での伝送レート,スループットの両方の観点から有効であることを示した.これらの成果は,IEICE Trans. Communications等の論文誌に投稿し,採録を受けた.査読付論文5件,査読付国際会議12件,口頭発表36件という形でアウトプットを出している.また,国内の展示会等で提案システムの効果に関するデモンストレーションを行った.現在までの研究進捗状況は予定以上に進んでいる.
魅力的な顔に惹かれることの比較認知科学的研究

ヒトは魅力的な顔を好む。顔の魅力は時代や文化によってさまざまであるが、実験心理学の研究からは、平均顔や対称顔が好まれることが知られている。平均顔はその集団の遺伝的な逸脱の少なさを反映しており、それゆえ疾病などにかかりにくい。すなわち適応度が高いという説明が有力である。もしそうならば、ヒトと近縁なサルも、同じように平均顔を好むと考えられる。しかし、この仮説はヒト以外の動物で検証されていない。本研究は、ヒトが魅力的と感じる顔(平均顔、対称性の高い顔など)をサルも同様に選好するか、新たな選好法を用いて検討することである。研究1年目に以下の2つのテストを行った。平均顔の選好テスト;従来、乳児や動物の選好は、いわゆる選考注視によって調べられて来たが、この方法は簡便であるものの、すぐに馴化が生じるという欠点も備えている。そこで本研究では、新たな選好法を提案し、この手法の有効性を検討することも目的とした。2枚の異なる写真をモニターに提示し、サルが選んだ写真だけが画面に残るようにし、選択した写真を残り6回選ぶと報酬が得られるという実験を行った。2組12枚のセットを10個体のサルでテストしたところ、有意な偏りは見られなかった。対称顔テスト:平均顔テストと同じ手続きで、2個体分の対称顔と非対称強調顔を提示した。ただし、同じ個体の写真が同時に提示されないようにしたところ、非対称強調顔を9個体中3個体が有意に多く選択した。これらの結果は、対称顔が遺伝子や発育の良さを表現しているために好むという進化心理学の説明とは一致しない。また、新たに提案した選好テストが、サルの選好を調べるのに有用であることも示している。研究2年目のH24年度には、これらの成果を国際シンポジウムや班会議で発表した。さらに刺激の材料として使用したサルの顔写真1300余りを、班員らと協力してデータベース化し、ウェブで公開した。24年度が最終年度であるため、記入しない。1)刺激の作成:そこで、新学術領域・顔認知のサル班で作成したサル顔データベースを用いて、実験個体にとっては未知のサルの正面顔から平均顔を作成した(2所属機関からそれぞれ5個体ずつ)。また別の機関の2個体から、それぞれの対称顔と非対称強調顔を作成した。2)平均顔の選好テスト;従来、乳児や動物の選好は、いわゆる選考注視法(2枚の写真を同時に提示し、どちらを長く見ているか)によって調べられて来た。しかしこの方法は簡便であるものの、すぐに馴化が生じるという欠点も備えている。3)対称顔テスト:平均顔テストと同じ手続きで、2個体分の対称顔と非対称強調顔を提示した。ただし、同じ個体の写真が同時に提示されないようにした。その結果、非対称強調顔を9個体中3個体が有意に多く選択した。

2枚の異なる写真をモニターに提示し、サルが選んだ写真だけが画面に残るようにし、選択した写真を残り6回選ぶと報酬が得られるという実験を行った。2組12枚のセットを10個体のサルでテストしたところ、有意な偏りは見られなかった。対称顔テスト:平均顔テストと同じ手続きで、2個体分の対称顔と非対称強調顔を提示した。ただし、同じ個体の写真が同時に提示されないようにしたところ、非対称強調顔を9個体中3個体が有意に多く選択した。これらの結果は、対称顔が遺伝子や発育の良さを表現しているために好むという進化心理学の説明とは一致しない。また、新たに提案した選好テストが、サルの選好を調べるのに有用であることも示している。研究2年目のH24年度には、これらの成果を国際シンポジウムや班会議で発表した。さらに刺激の材料として使用したサルの顔写真1300余りを、班員らと協力してデータベース化し、ウェブで公開した。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初、4頭程度のサルを対象に平均顔や対称顔を好むかを調べる予定であった。そのための刺激の作成に年度の半分を費やすことを想定していた。しかし、研究員を雇用したことと、新学術領域・顔認知のサル班でサル顔データベースを作ったことにより非常に早く実験を開始できた。しかも、京大霊長研の協力を得て、10頭ものサルでテストできた。これはオペラント実験としてはきわめて個体数が多く、得られた結果の頑健生を保証するものである。H23年度に予定していた課題はほぼ終了した。H24年度はさらに個体数を増やす。その他に、当初計画していたとおりネオテニーについての研究を行う。その際、サル乳児の顔写真が必要となるが、それを撮影するか、あるいはCGによってネオテニーを強調した顔をつくるかは試行錯誤をしながら検討する必要がある。
膜融合リポソームの粘膜細胞との融合特性の解明とその応用

1:これまでに膜融合リポソームの特性が消化管粘膜でも活かされていることを、負に荷電したリポソームを用いて明らかにした。そこで今年度は、消化管粘膜との融合における膜融合リポソームの荷電の影響について検討した。実験方法としてこれまでと同様にin situ loop法を用いて行った結果、通常リポソームは回収率が正電荷を帯びることによって負電荷に比べ低下したが、膜融合リポソームは電荷を変えても回収率に大きな変化が認めらなかったことから融合能に対する荷電による影響は少ないと考えられた。2:膜融合リポソームが消化管粘膜上皮細胞のシアル酸を認識することによって、細胞表面に吸着することをすでに明らかにしている。そこで次に、吸着の過程の後にリポソーム内封高分子物質がどのような挙動を示すのかを明らかにする目的として1)膜融合により細胞内に移行した内封高分子物質の定量、2)細胞を透過して血管から全身に運搬された内封高分子物質の定量の二点について検討した。1)として、プラスミド封入膜融合リポソームを用いた実験や共焦点レーザー顕微鏡を用いた実験等を行っているが、現在検討中である。2)として、過剰の膜融合リポソームを消化管に投与した後、採血を行い血漿中濃度を測定した。その結果、血漿中から内封高分子物質は検出されなかったことから、膜融合リポソームによる物質導入は粘膜上皮細胞のみで行われる可能性が示唆された。以上のことから、これまで培養細胞においてその特異性が明らかにされてきた膜融合リポソームは、その性質が失われることなく消化管においても優れたキャリアーとなりうること、さらに、その内封高分子物質が血中へ移行しないことから局所的な効果が期待できることが明らかになった。今後、これらの基礎的検討をふまえて、消化管内で安定なリポソームの調製、及びin vivo評価系の確立などを行っていく予定である。1:Side by Sideを用いたin vitro実験を行った結果、膜融合リポソームを各腸管に投与した時の粘膜側の残存率は一定時間後(3時間)において直腸>結腸>空腸の順で有意に低下し、その残存率は通常リポソームやモデル高分子化合物であるFITC-デキストラン水溶液より低い値になることが確認できた。また、in situ loop法を用いて経時的変化を見た実験の結果、結腸において膜融合リポソームの投与量に対する回収率は通常リポソームのそれより各時間(1、2、3時間)において有意に低下したが、空腸では両リポソーム間に差は認められなかった。その理由として空腸の粘液成分の関与が考えられたため、ジチオスレイトールを用いて粘液除去を行った結果、空腸でも結腸と同様な結果が認められた。次に膜融合リポソームの障害性について静脈内投与したEvansblueの腸管内への漏出量を測定することによって評価した結果、膜融合リポソームの腸管に対する障害性はほとんど認められないことが明らかとなった。また、腸管にSialidaseを処理することによって膜融合リポソームの消化管粘膜への吸着性を確認した結果、未処理に比べて回収率が有意に上昇したことから膜融合リポソームの吸着にはシアル酸が関与していると考えられた。以上の結果から膜融合リポソームはシアル酸認識能を有するキャリアーで腸管においても有用である可能性が示唆された。2:1の実験では負に荷電した膜融合リポソームを用いて実験を行ったが、次にリポソームの電荷を正、中性に変えた膜融合リポソームを用いて荷電の影響について検討した。1と同じin situ loop法を行った結果、通常リポソームは正電荷を帯びることによって回収率が負電荷に比べ低下したが、膜融合リポソームは電荷を変えても回収率に大きな変化が認めらなかったことから融合能に対する荷電による影響は少ないと考えられる。

以上のことから、これまで培養細胞においてその特異性が明らかにされてきた膜融合リポソームは、その性質が失われることなく消化管においても優れたキャリアーとなりうること、さらに、その内封高分子物質が血中へ移行しないことから局所的な効果が期待できることが明らかになった。今後、これらの基礎的検討をふまえて、消化管内で安定なリポソームの調製、及びin vivo評価系の確立などを行っていく予定である。
マイクロ熱流体中の移動現象の多変量センシングシステムの開発

微小流動場における化学反応を伴うイオン拡散輸送現象のセンシングとコントロールを併用することより,二流体混合プロセスの制御が可能となる新たなマイクロ流体デバイスの構築を最終的な目的とする.これを実現するためには,微小流動場における多変量同時計測法の開発,実流動場の詳細な解明および流動や物質制御技術の確立が必要不可欠である.昨年度の研究において,流体速度およびイオン濃度分布の同時計測システムを構築し,二流体混合流動場および化学反応場の対流および拡散の定量的評価を実現するに至ったため,本年度は微小流動場における流動および物質制御技術を確立することを目的とした.流動制御技術には近年注目されている表面改質法を採用しており,この手法の大きな特徴は部分的に表面改質剤の単分子膜形成が可能であるためゼータ電位のパターニングが容易に作製できる点にある.従来の研究より,非一様なゼータ電位分布を有する微小流路内の流れは三次元流れが生じることで二流体混合の促進に役立つことが明らかとなっているが,定量的に速度分布やイオン濃度分布を計測した例がほぼ皆無のため,本質的な流動制御技術にまでは至っていない.上述の問題を解決するため,昨年度開発した速度およびイオン濃度の同時計測システムを用いて,非一様なゼータ電位分布を有する微小流路内の流動特性および定量的な混合評価を行った.これらの結果は,MEMS分野の代表的な学術雑誌であるJournal of Micromechanics and Microengineeringに掲載決定した(Ichiyanagi et al.2009a).さらに本年度は,物質制御技術の確立を目的として,音響放射力(超音波)を用いた微粒子分離技術の開発に従事した.これにより,遠心分離器を使用せずに,幅300μm程度の流路内において連続的に数μmの粒子と10μm程度の粒子の分級に成功した.これらの結果は,流体工学分野を広く網羅した学術雑誌であるJournal of Fluid Science Technologyに掲載された(Ichiyanagi et al.2009b).微小流動場における化学反応を伴うイオン拡散輸送現象のセンシングとコントロールを併用することより,二流体混合プロセスの制御が可能となる新たなマイクロ流体デバイスの構築を最終的な目的とする.これを実現するためには,微小流動場における多変量同時計測法の開発,実流動場の詳細な解明および化学反応や混合の制御技術の確立が必要不可欠である.対象としている流れ場は,電界を印加することにより発生するマイクロチャネル内特有の電気浸透流動場である.この流れの速度は,壁面の帯電量(ゼータ電位)に依存しており,ゼータ電位は溶液の性質(イオン濃度)に依存することが知られている.そのため,本研究では微小領域に適用可能な速度およびイオン濃度分布の同時計測法の開発を行い,化学反応を伴う二流体混合流動場に適用し,溶液のイオン濃度と流速の相関より評価される対流と拡散に関して初めて実験的に明らかにした.これらの結果は,流体工学分野における実験的研究に関する学術雑誌であるExperiments in Fluidsに掲載された(Ichiyanagi, et. al.2007).また,化学反応や混合の制御技術として,流路壁面のゼータ電位を非一様分布に改質する手法が着目をあびている.本研究では,表面改質パターンによる非一様ゼータ電位分布が流動特性へ与える影響に関して検討したところ,流れ方向にゼータ電位が変化する流動場では深さ方向への流れが誘起され,流れ方向および流路幅方向にゼータ電位が変化する流動場では三次元的な流れが形成されることが実験的に明らかとなった.層流が支配的なマイクロチャネル内では,上述の三次元的な流れは二流体混合の促進への寄与が期待される.これらの結果をまとめて国内学会にて発表した.微小流動場における化学反応を伴うイオン拡散輸送現象のセンシングとコントロールを併用することより,二流体混合プロセスの制御が可能となる新たなマイクロ流体デバイスの構築を最終的な目的とする.これを実現するためには,微小流動場における多変量同時計測法の開発,実流動場の詳細な解明および流動や物質制御技術の確立が必要不可欠である.昨年度の研究において,流体速度およびイオン濃度分布の同時計測システムを構築し,二流体混合流動場および化学反応場の対流および拡散の定量的評価を実現するに至ったため,本年度は微小流動場における流動および物質制御技術を確立することを目的とした.流動制御技術には近年注目されている表面改質法を採用しており,この手法の大きな特徴は部分的に表面改質剤の単分子膜形成が可能であるためゼータ電位のパターニングが容易に作製できる点にある.従来の研究より,非一様なゼータ電位分布を有する微小流路内の流れは三次元流れが生じることで二流体混合の促進に役立つことが明らかとなっているが,定量的に速度分布やイオン濃度分布を計測した例がほぼ皆無のため,本質的な流動制御技術にまでは至っていない.上述の問題を解決するため,昨年度開発した速度およびイオン濃度の同時計測システムを用いて,非一様なゼータ電位分布を有する微小流路内の流動特性および定量的な混合評価を行った.これらの結果は,MEMS分野の代表的な学術雑誌であるJournal of Micromechanics and Microengineeringに掲載決定した(Ichiyanagi et al.2009a).さらに本年度は,物質制御技術の確立を目的として,音響放射力(超音波)を用いた微粒子分離技術の開発に従事した.これにより,遠心分離器を使用せずに,幅300μm程度の流路内において連続的に数μmの粒子と10μm程度の粒子の分級に成功した.
アルツハイマー病連関神経細胞死に拮抗する新規遺伝子の解析と類縁体の探索

1)in vivoにおけるヒューマニン(HN)類縁体S14G-HNのAβ健忘改善効果の組織化学的検討(側脳室投与)S14G-HNの側脳室投与によるβ-アミロイド(Aβ)健忘改善効果の組織化学的解析を更に推進した。健忘を起こさせるために雄ddYマウスの側脳室にAβ25-35を注入し3週間おいた。その間50pmolのS14G-HNを週1回計3度側脳室投与し組織化学的解析を行った。その結果S14G-HNによるAβ健忘の改善に伴い中隔のコリン作動性ニューロンのAβによる減少が阻害されることから、S14G-HNはin vitroだけでなくin vivoにおいても神経細胞死抑制作用を有していることが明らかとなった。2)in vivoにおけるHN類縁体のアルツハイマー様健忘に対する作用(鼻腔内投与)Aβ健忘のマウスモデルに対する、より侵襲性の低い投与法によるHN類縁体の作用の検討を行った。その間、HNよりin vitroにおいて約1000倍神経細胞死抑制活性の高いAGA-C8R-S14G-HNを隔日計10度鼻腔内に注入し、短期記憶及び空間作業記憶試験としてY字迷路試験を行った。その結果、10nmol計10回のAGA-C8R-S14G-HNの鼻腔内注入によりマウスの健忘が改善する傾向にあることが明らかとなった。また更にこれらのマウスを用いて新規物質探索試験を行ったところ、同様にAβ健忘を改善する傾向にあることが明らかとなった。これらのことから、前年度に明らかにした、HN及びHN誘導体の側脳室投与によるAβ健忘改善効果のみならず鼻腔内投与によるAβ健忘を改善する可能性が示唆された。1)モノクローナル抗体の作製ヒューマニン(HN)ペプチドのN端領域を抗原としてモノクローナル抗体を作製した。しかしながら元来抗原性の低い領域であるため、抗体価の低い抗体しか作製できなかった。また、新規の抗原部位を持つ抗体を作るため、新しくHNペプチド、S14G-HN(HNG)ペプチドに対するポリクローナル抗体も作製した。2)HNのマウス組織における局在の検討。HNペプチドの組織分布を明らかにするため、作製したモノクローナル抗体を用いてウェスタンブロッティング法を行った。その結果、HN抗原特異的なバンドが得られた。HNのORF配列に対するantisenseオリゴプローブを用い、ヒトのpoly A+を含むcDNAライブラリーより、プラークハイブリダイゼーション法によりHN cDNAを単離した。また、oligo dT配列をプライマーに用い、3'-RACE(Rapid Amplification of cDNA Ends)法にて全長cDNAのクローニングを試み、polyA+配列を含むHN cDNAを単離した。現在、5'-領域の解析を行なっている。アルツハイマー病の根治的治療の第一歩として、scopolamine健忘及びβ-アミロイド(Aβ)健忘のマウスモデルに対するHNGの作用の検討を行った。Y mazetestを用いた解析よりscopolamine健忘を起こしたマウスはHNGの大脳側脳室への注入により健忘が改善することが明らかとなった。また、HNGのin vivoでの健忘改善効果はチロシンキナーゼインヒビターgenisteinにより阻害されることから、HNGはin vivoでチロシンキナーゼを介して健忘改善を行なっていることが明らかとなった。1)HNのマウス組織における局在の加齢による影響若齢(E18)雄ICRマウスにおけるHNの組織分布を抗HN抗体を用いて調べた。年齢特異的な抗体陽性バンドが観察されたが、これらのバンドがHN特異的であるかどうか今後検討していく予定である。アルツハイマー病(AD)の根治的治療の第一歩として、β-アミロイド(Aβ)健忘のマウスモデルに対するS14G-HNの作用の検討を行った。具体的には、健忘を起こさせるために雄ddYマウスの側脳室にAβを注入し3週間おいた。またその間、S14G-HN、HNあるいはS14A-HNを週1回計3度側脳室注入し、Aβ健忘及びHNペプチドによる改善効果を検討するため、短期記憶及び空間作業記憶試験としてY字迷路試験を行った。その結果、5nmolのHNの側脳室注入により有意ではないがマウスの健忘が改善する傾向にあることが明らかとなった。また、in vitroにおいてHNの1000倍強い神経細胞死抑制活性を有するS14G-HNは、50pmolの側脳室注入で有意に健忘を改善することが明らかとなった。これに対しin vitroにて細胞死抑制効果を有しないS14A-HNは5nmolを側脳室投与してもAβ健忘を改善することはできなかった。また、water-finding taskによりHNペプチドは短期だけでなく長期記憶の障害にも有効であることが明らかとなった。これらのことからHNペプチドは一次配列特異的にAD関連侵害刺激によって起こるAβ健忘を改善しうることを示しており、AD治療薬としての可能性が示唆された。3)HN類縁体の解析HN類縁体を検索するため、ヒトcDNAライブラリーより核酸レベルでHNに約85%ホモロジーをもつmRNA由来と思われる断片を単離した。今後、この断片の全長をRACE法及びphagスクリーニングにより探索する予定である。

1)in vivoにおけるヒューマニン(HN)類縁体S14G-HNのAβ健忘改善効果の組織化学的検討(側脳室投与)S14G-HNの側脳室投与によるβ-アミロイド(Aβ)健忘改善効果の組織化学的解析を更に推進した。健忘を起こさせるために雄ddYマウスの側脳室にAβ25-35を注入し3週間おいた。その間50pmolのS14G-HNを週1回計3度側脳室投与し組織化学的解析を行った。その結果S14G-HNによるAβ健忘の改善に伴い中隔のコリン作動性ニューロンのAβによる減少が阻害されることから、S14G-HNはin vitroだけでなくin vivoにおいても神経細胞死抑制作用を有していることが明らかとなった。2)in vivoにおけるHN類縁体のアルツハイマー様健忘に対する作用(鼻腔内投与)Aβ健忘のマウスモデルに対する、より侵襲性の低い投与法によるHN類縁体の作用の検討を行った。その間、HNよりin vitroにおいて約1000倍神経細胞死抑制活性の高いAGA-C8R-S14G-HNを隔日計10度鼻腔内に注入し、短期記憶及び空間作業記憶試験としてY字迷路試験を行った。その結果、10nmol計10回のAGA-C8R-S14G-HNの鼻腔内注入によりマウスの健忘が改善する傾向にあることが明らかとなった。また更にこれらのマウスを用いて新規物質探索試験を行ったところ、同様にAβ健忘を改善する傾向にあることが明らかとなった。これらのことから、前年度に明らかにした、HN及びHN誘導体の側脳室投与によるAβ健忘改善効果のみならず鼻腔内投与によるAβ健忘を改善する可能性が示唆された。
マウス実験大腸癌における癌関連遺伝子群の変化とその臓器特異性

異なった近交系間のF1交雑マウスにおけるジメチルヒドラジン(DMH)誘発大腸腫瘍の系を確立した。低発系と高発系間のF1交雑マウスにおける大腸腫瘍発生の様子は両親系統の中間かやや低発系に近いが、高発系間のF1マウスでは親系統と同様に、早期から高率に大腸粘膜の異常が認められた。低発系と高発系間のF1マウスにおいては、大腸以外の肛門部、肝臓、肺、血管組識にも腫瘍の発生が認められ、それぞれの腫瘍の発生率が、系統、雌雄、及び投与条件に影響されることが明らかになった。得られた大腸腫瘍155例及び他臓器の腫瘍15例について、3種のras系遺伝子(K-,H-,N-)エクソン1-3における異常をPCR-SSCP法とダイレクトシークエンス法により解析した。その結果、マウス大腸腫瘍におけるras系遺伝子の変異の頻度が10%とヒトに比べて低いこと、既知のK-rasエクソン1(コドン12)の変異に加えて、コドン18や、H-ras(エクソン1、2)、N-ras(エクソン1、2、3)の変異が明らかになった。また、DMHによる肺腺腫において高率にK-rasの変異が検出された。DMH誘発腫瘍における塩基配列変化の80%はG:C→A:Tへの変化であった。同様に、p53遺伝子エクソン5-8における変異をPCR-SSCP法により検索した結果、20例に遺伝子変異を示す移動度の異なるバンドを見いだした。一方、p53遺伝子近傍の染色体特異的マイクロサテライト(STMS)プライマー及びp53遺伝子イントロン6の多型を利用して、PCR-SSCP法により対立遺伝子欠失の検出を試みた。それぞれ1例ずつにSSCP解析において移動度の異なるバンドを見いだしたが、対立遺伝子欠失は全く認められなかった。異なった近交系間のF1交雑マウスにジメチルヒドラジン(DMH)の種々の条件で腹腔内投与することにより、実験大腸癌発生過程における癌遺伝子、癌抑制遺伝子、及びその他の二次的な遺伝子変化を実験的に解析できる系を確立した。低発系と高発系間のF1マウスにおける大腸腫瘍発生の様子は両親系統の中間かやや低発系に近いが、高発系間のF1マウスでは親系統と同様に、早期から高率に大腸粘膜の異常が認められた。いずれの実験群においても雄の方が雌より腫瘍発生率が高くなる傾向が認められた。低発系と高発系間のF1マウスにおいては、大腸以外の肛門部、肝臓、肺、血管組織にもDMH投与により腫瘍の発生が認められ、それぞれの腫瘍の発生率は、系統、雌雄、及び投与条件に影響されることが明らかになった。マウス大腸腫瘍における遺伝的変化をヒトのそれと比較するために、まずヒト大腸癌で高率に突然変異が認められているRAS遺伝子について変異の有無を検索した。3種のRAS(Kー、Hー、Nー)遺伝子のエクソン1(コドン12、13)及びエクソン2(コドン61)を含むDNA断片をPCR法により増幅し、これらの断片中の遺伝子異常をSSCP法により解析した。これまでに211例の大腸腫瘍について検索を行った結果、12例にKーras、6例にNーrasの異常を見いだした。Hーrasには異常は認められなかった。大腸以外の腫瘍では、肛門部扁平上皮癌でそれぞれ1例ずつにKーrasとHーrasの異常を見いだしたほか、肺腺腫でKーras、肝腫瘍でHーrasの異常を確認した。現在、これらの検体についてシ-クエンスを行うことにより突然変異の部位、種類の同定を試みている。

異なった近交系間のF1交雜マウスにおけるジメチルヒドラジン(DMH)誘発大腸腫瘍の系を確立した。低発系と高発系間のF1交雜マウスにおける大腸腫瘍発生の様子は両親系統の中間かやや低発系に近いが、高発系間のF1マウスでは親系統と同様に、早期から高率に大腸粘膜の異常が認められた。低発系と高発系間のF1マウスにおいては、大腸以外の肛門部、肝臓、肺、血管組織にも腫瘍の発生が認められ、それぞれの腫瘍の発生率が、系統、雌雄及び投与条件に影響されることが明らかになった。得られた大腸腫瘍155例及び他臓器の腫瘍15例について、3種のras系遺伝子(K-,H-,N-)エクソン1-3における異常をPCR-SSCP法とダイレクトシークエンス法により解析した。その結果、マウス大腸腫瘍におけるras系遺伝子の変異の頻度が10%とヒトに比べて低いこと、既知のK-rasエクソン1(コドン12)の変異に加えて、コドン18や、H-ras(エクソン1、2)、N-ras(エクソン1、2、3)の変異が明らかになった。また、DMHによる肺腺腫において高率にK-rasの変異が検出された。DMH誘発腫瘍における塩基配列変化の80%はG:C→A:Tへの変化であった。同様に、p53遺伝子エクソン5-8における変異をPCR-SSCP法により検索した結果、20例に遺伝子変異を示す移動度の異なるバンドを見いだした。一方、p53遺伝子近傍の染色体特異的マイクロサテライト(STMS)プライマー及びp53遺伝子イントロン6の多型を利用して、PCR-SSCP法により対立遺伝子欠失の検出を試みた。それぞれ1例ずつにSSCP解析において移動度の異なるバンドを見いだしたが、対立遺伝子欠失は全く認められなかった。
主要組織適合(MHC)抗原と異なる未知のヒト移植抗原に関する研究

1.[Blast-1(BL-1)抗原の多型性に関する基礎的検討]血縁関係の無い正常日本人170名、正常白人26名および正常7家系の両親および子供の末梢血白血球よりDNAを抽出精製した。DNAを制限酵素で切断し、サザントランスファ-を行い、Blast-1cDNAとハイブリダイゼイションを行い、Blast-1抗原の遺伝子型を決定した。遺伝子型は2種類認められ、2.4 kilobase(kb)のDNA切断片をL,1.9kbのDNA切断片をSと命名した。日本人および白人の正常人はL-L,L-S,S-Sの3型に分類された。日本人における頻度は各々0.47,0.42,0.11で、白人における頻度は各々0.69,0.27,0.04で、日本人と白人では頻度に有意差を認めた。家族の調査よりBlast-1遺伝子はメンデルの法則に従って遺伝すると推定された。以上より、Blast-1抗原が移植抗原としてはたらく場合、S-S型においては自己と同一の型を有する者の発見はやや困難である。2.[Blast-1(BL-1)抗原の多型性に関する臨床的検討](1)日本人の悪性腫瘍および自己免疫疾患患者280名の末梢血白血球よりDNAを抽出精製し、上記の方法でBlast-1抗原の遺伝子型を決定した。遺伝子型は、正常人同様に2種類、2.4kb,1.9kbが認められ、上記疾患では、Blast-1遺伝子の異常は認められなかった。(2)骨髄移植を施行された急性および慢性骨髄性白血病患者とドナ-のBlast-1抗原の遺伝子型を決定した。遺伝子型は、2種類、2.4kb,1.9kbが認められた。HLA抗原の一致した兄弟より移植を受け、且つ完全寛解症例では、患者およびドナ-のBlast-1抗原型は一致し、L-S型であった。3.[今後の計画]移植患者およびドナ-のBlast-1抗原型の一致および不一致例の移植成績をさらに集積し、Blast-1抗原の移植における関与を研究する。
古風土記の風土論的研究

古風土記には、記紀万葉集とは異なった記述が多々見られる。それらは、随筆や紀行文等の後世文芸に突如出現するとされてきた要因とも通じる。このように特異かつ、文芸史上重要な古風土記が生成する背景について、風土といった側面から研究した。都では経験し得ない風土が、特異な記述を生み、さらに中央の文芸に影響を与える。その背後には表面上では見えてこない文芸的な連携(駅家・ミヤケ・軍団等を通じた文芸サイクル)があることを想定した。1.風土記記載地一覧に基づき,重点的な調査地を定め,実地調査を行った。平成19度は播磨,出雲,常陸、肥前、豊後の調査を行った。比定地の風土を周辺の山川海等を考慮しながら調査を行った。併せて文献(近世資料や民俗調査報告書等)を調査し,実地調査の文献的な裏付け調査をするよう心がけた。基本的な資料を整え,来年度以降の調査に有効に機能するものと考えられる。2.研究代表者の飯泉は,古風土記の故地(9月島根県,9月佐賀県,2月兵庫県,3月大分県、茨城県)を調査し,地理比定に有効な情報を収集してきた。その成果の一部が「天に通う人々一播磨国風土記、八十橋説話の生成-」(説話、伝承文学。説話伝承学会)として公刊した。また,風土を相対化するための調査として,春日大社の若宮おん祭り調査や沖縄県石垣市の豊年祭の調査をした。共に古代の祭りの形態をよく残す祭りであり,今後,古代村落の祭祀形態の復元に大いに役立つと考えられる情報を収集出来た。3.研究分担者の薄井は,中国を調査し,古代日本の文化を相対的に捉えた。その成果の一部を「盧山慧遠と文学自然、文学、思想」(『九州中国学会報』第45巻,2007年5.月,17-31頁。)「日本国見在書目録所収の地理書について(その1)」『風土記研究』第31号,2007年6月,36-63頁)に公刊した。1.風土記記載地一覧に基づき、重点的な調査地を定め、実地調査を行った。平成20度は主に肥前・豊後の調査を行った。比定地の風土を周辺・の山川海等を考慮しながら調査を行った。併せて文献、(近世資料や民俗調査報告書等)を調査し、実地調査の文献的な裏付け調査をするよう心がけた。基本的な資料を整え、来年度以降の調査に有効に機能するものと考えられる。2.研究代表者の飯泉は、古風土記の故地(大分県)を調査し、地理比定に有効な情報を収集してきた。その成果の一部を「肥沃な土地の荒田伝承-豊後国風土記・餅の的-」『かぎろひ』(ひむかし会)創刊号,2008年9月,66-80頁)として公刊した。また風土を相対化するための調査として、播磨で広く行われる鬼会式の敵査をした。鬼会式は豊後と播磨で盛んに行われる民俗行事であり、今後瀬戸内文化圈を視野に入れた研究に大いに役立つと考えられる情報を収集出来た。その成果の一部を「怒る神とトポス-播磨国風土記・十四丘神話」(『古代文学』(古代文学会48号,2009年3月,72-77頁)として公刊した。3.連携研究者の薄井は、中国を調査し、古代日本の文化を相対的に捉えた。その成果の一部を「日本国見在書目録所収の地理書について(その2)」(『風土記研究』(風土記研究会)32号,24-61頁として公刊した。また九州・英彦山の現地調査をして九州の風土を理解する上で、重要な情報を収集した。1.現存風土記の国を相対的に捉えるために周辺国を中心とした実地調査を行った。主に熊野・但馬・豊前の調査を行った。現存古風土記を周辺の風土や交通等を考慮しながら調査を行った。併せて文献(近世資料や民俗調査報告書等)を調査し、実地調査の文献的な裏付け調査をするよう心がけた。大和・畿内・九州の風土を相対化するのに大いに参考となった。2.研究代表者の飯泉は、古風土記の故地(播磨及びその周辺の吉備)を調査し、風土の相対化に有効な情報を収集してきた。その成果の一部を「霊剣の主張-播磨国風土記讃容郡仲川里条の表現性」『風土記の表現』2009年、笠間書院232-247頁)として公刊した。また風土を相対化するための調査として、豊前の国府・国分寺及び風土記記載の香春町を調査をした。香春は三ッ山を神体とする祭祀装置であり、京都の伏見稲荷とも通じる祭祀形態をもつ。近畿と九州との文化的交流を考える際、大いに役立つと考えられる情報を収集出来た。

その成果の一部を「記・風土記のタケルと軍団-八世紀の文芸サークル試論」(『古代文芸論叢』(おうふう,2009年3月,72-77頁)として公刊した。3.代表者の飯泉は風土記を韻文と相対化するため、万葉集の感情表現を調査し、散文表現の特徴を考察した。その成果の一部を「怒りと恨み」(『生の万葉集』(高岡市万葉歴史館)として公刊した。同時代における表現を相対化して捉えるのに有効であった。
新エネルギー発電に適した自律分散制御システムの構築

風力、太陽光など自然エネルギーに基づく発電では、出力の不安定さが問題となり、他の発電設備や蓄電池等による対策が不可欠である。本研究では、これらの発電設備を含めた電力供給システムの最適な制御系の構築を目的として、有効電力の需給バランスを維持するための周波数制御系を見直すことにより分散型電源も制御に協力可能な枠組みについて検討を行い、その有効性を確認した。また、系統電圧を一定に維持するための制御系についても再検討を行い、従来型の設備と最新の設備の協調による制御方式を提案し、その有効性を確認した。1.新エネルギー発電設備のうち出力変動の大きい風力発電および太陽光発電のモデル化を行った。風力に関しては,過去の風速データより求めた1分間隔の風力値に, Kaimalモデルで作成した1秒ごとの変動値を加えることで,実際の風力変動の模擬が可能であることを確認した。太陽光に関しても,移動平均法を用いて気象庁1分値データからの復元方法について検討した。さらに,高柔軟・高信頼電気エネルギー流通システム(FRIENDS)に関しても,連系運用と自立運用のシームレスな切り替えを可能とするための検討に必要なモデル化を行い,妥当性について検証を行った。2. 1.で作成した解析モデル用いて,新エネルギー発電設備が系統に多数導入された場合を想定し,有効電力需給バランスの指標である「系統周波数」に与える影響を調べ,さらに系統周波数を公称値に維持するために必要な系統側の調整容量と分散電源側の調整容量との関係を調べた。また, FRLENDSモデルにおいて,連系運用一自立運用間のシームレスな切り替え方式として,インバータによる位相制御の有効性を確認した。3. 2.と同様に,新エネルギー発電設備が「系統電圧」に与える影響を調べた。さらに,分散電源と配電系統電圧制御装置との協調による配電系統電圧適正化制御に関する検討を行い,ローカル情報に基づく新たな制御手法の有効性を確認した。また,FRLENDSにおいて,連系運用と自立運用との間のシームレスな切り替え方式として,インバータによる電圧制御の有効性を確認した。4.新エネルギー発電設備として風力発電を想定し,ディジタル加速度制御とPL制御を組み合わせたロバスト制御系に関する検討を行い,過渡安定度向上効果を確認した。1.代表的な新エネルギー電源である太陽光発電や風力発電による出力変動に対して,電力系統の有効電力需給バランスに関する指標である系統周波数に着目し,新エネルギーを利用した分散型電源の導入限界量の観点から蓄電池による変動緩和制御について検討を行った。その結果,蓄電池た直接周波数制御を分担させる方式よりも,個々の新エネルギー電源の出力変動を平滑化する方が,蓄電池のkWh容量を少なくできることがわかった。2.新エネルギー電源の出力変動にともなう系統電圧の変動に対して,限られた計測情報を有効に活用する系統電圧適正化手法について検討した。計測情報に基づいて電圧逸脱を推定することで,従来手法に比べて逸脱の可能性を大幅に縮小できることが確かめられた。また,蓄電池連系用インバータの力率調整によっても系統電圧制御が可能であるが,従来の電圧制御機器との間で協調制御を行うことにより,従来型機器の負担を軽減すると同時に分散型電源の導入可能容量の増大にもつながることが確かめられた。3.大規模電力系統と多数の分散型電源を含む需要家群とを電力改質センター(QCC)を通して連系する高柔軟・高信頼電気エネルギー流通システム(FRIENDS)において,連系運転時と自立運転時とをシームレスに切り替える制御手法について検討した。その結果,QCC内インバータ出力電圧の振幅と周波数とを適切に制御することにより,シームレスな切り替えが実現可能であることを明らかにするとともに,シミュレーションにより有効性を確認した。1.自然エネルギーを利用する分散型電源が電力系統に大量導入された場合,供給電力品質の維持が問題となってくる。特に,系統周波数は,電力需給バランスの指標であり,適正値に維持されるように制御する必要がある。本研究では,太陽光発電が大量連系された場合を想定し,系統側の火力発電機起動停止計画に与える影響を制御およびコストの両面から評価した。その結果,予想される太陽光発電出力および負荷変動の標準偏差によってあらかじめ起動される火力発電機が異なってくること,それにともない経済性にも違いが生じることが確かめられた。2.分散型電源を所有する新規参入事業者や需要家が系統制御に積極的に参加し,協力するための一方策として,報奨金制度に基づく自律分散型負荷周波数制御に関して検討した。具体的には,系統運用者が分散型電源の所有者に報奨金を提示し,分散電源所有者は報奨金単価と周波数偏差に関する情報から各自の貢献電力量を求め,応札する手法を開発した。モデル系統を用いたシミュレーションでは,提案手法によって周波数偏差が抑制されており,有効性が確かめられた。3.自然エネルギー発電の出力変動は系統電圧の変動も引き起こすと考えられるが,経済性の観点から対策用制御機器の容量は必要最小限に留めることが望まれる。

本研究では,従来型の電力用コンデンサとパワエレ技術を利用した静止型補償装置(STATCOM)の協調制御により,効率よく電圧を適正値に維持する方策についても検討した。発電出力の予測値を用いることにより,STATCOMの容量を抑えつつ,コンデンサバンクの制御動作回数を抑制できる見通しが得られた。
東アジア諸語のカテゴリー化と文法化に関する対照研究 -多様性から普遍性へ-

本研究は,東アジアの諸言語を対象に,意味と文法形式および文法カテゴリーの関係を考察し,カテゴリー化と文法化に見られる多様性を明らかにするとともに,その中に存在する普遍性を究明することを目的とする。本研究は上記6名に国立国語研究所の井上優,東京外国語大学の星泉を加え,計8名の分担者によって行われた。本研究では毎年2回ずつ研究会を開催し,分担者各自の研究テーマに関する発表と意見交換を行い,その研究成果を国内外の学会・シンポジウムや紀要などに発表した。最終年度の平成17年には,日本言語学会大会で「東アジア諸語の文法化および文法カテゴリーに関する対照研究-ヴォイスと空間表現を中心に-」というワークショップを行い,分担者が発表と相互討論を行った。本研究では,カテゴリー化と文法化に関する現象のうち,主としてヴォイスと空間表現に関わる現象を取り上げた。前者の研究としては,木村が中国語におけるヴォイスの構造化,カテゴリー化の様相を追究したほか,木村・楊が中国語の方言の授与動詞が受動文動作者マーカーへと文法化するプロセスを方言類型論的な観点から追究した。また,鷲尾は結果表現と非対格性をめぐる諸問題,受動表現の類型とその起源などについて,オランダ語,フランス語,上代・中古日本語,朝鮮語,モンゴル語などを中心に,大規模な多言語比較を行った。さらに,井上は日・中・朝の受動文について,「AFFECT」「BECOME」などの概念を用いつつその類型化を試み,生越は朝鮮語の受動に関わる諸表現の使用条件について考察した。空間表現に関わるカテゴリー化,文法化については,ラマールが中国語およびその方言,ベトナム語,タイ語,日本語などを対象にモダリティと空間移動に関わる文法範疇の形成と文法化のメカニズムに関する研究を進めた。村上は,方向動詞の陳述副詞化や,接続助詞化に見られるベトナム語の文法化の特徴について日本語や中国語と対照しつつ考察した。このほか,星は名詞化接辞の文法化に着目し,動詞+名詞化接辞に判断動詞等が後接した際に生じる意味変化について記述した。今年度は10月に研究会を行い,井上優(国立国語研究所,研究分担者)が「受動文の意味をめぐって」というテーマで発表し,それについて意見交換を行った。さらに3月に,これまでの研究成果を発表し多くの人と意見交換を行うため,東京大学において公開研究会を行った。公開研究会ではラマールが中国語のV+X+場所構文について,井上が受身について,村上がベトナム語の法動詞について発表した。このほか,各分担者が今年度行った研究内容は以下の通りである。木村は中国語の文法化に関する研究の一環として,日本語の格助詞「の」に近似する"的"構文を取り上げ,その意味と構造を助詞の機能拡張という観点から特徴づけ論文にまとめた。鷲尾は昨年度に引き続き,助動詞選択と非対格性の問題を中心に東西諸言語の比較研究を進め,また,モンゴル語とゲルマン諸語の比較に基づき結果構文を類型論的観点から分析し,それらの成果を学会誌に発表した。ラマールは前年度の「動詞+在+場所」に関する方言調査の結果をまとめ,さらに,モダリティのカテゴリー化に関して中国語のhabitual範疇をめぐる研究を行い,いずれも国際学会で発表した。村上はベトナム語の,述語句の核心として働く「陳述動詞」の文法化,特にアスペクトを表す形式の多義性や多機能化について研究を行った。楊は中国語と日本語の疑問詞,数量詞に関する研究を行い,その成果を学会発表および論文としてまとめた。井上は,中国語の"是ma?"に関する論文をまとめたほか,使役文や受動文について対照研究を行い,その成果を発表した。

星泉(東京外国語大学,研究分担者)は,チベット語ラサ方言の動詞の意味用法について研究を行い,それを辞典としてまとめた。生越は,日本語と朝鮮語の連体修飾表現についての論文をまとめたほか,朝鮮語の受動文についての研究を進めた。今年度は,9月と3月に研究会を開催した。9月は鷲尾が「アルタイ特性と結果表現の類型」,井上(研究分担者・国立国語研究所主任研究員)が「日本語と中国語の受動文」というテーマで,3月は木村が「給の文法化」,ラマールが「中国語の方向詞のカテゴリー化」というテーマで研究発表を行い,意見交換を行った。このほか,各分担者が今年度行った研究内容は以下の通りである。木村は,名詞化構文とされる中国語の"的"構文を取り上げ,意味と構造の特徴を明らかにし,さらに日本語の「のだ構文」との対照を通して,デキゴトを概念化したうえで文のなかに取り込む際の日中両言語の意味的・文法的差異と共通点を明らかにし,それらの成果を論文にまとめた。ラマールは,中国南北の方言でアスペクトの面で意味が異なる「動詞+在+場所」構文の研究を行い,歴史的データにも考察を広げ,その研究成果を第3回ヨーロッパ中国語学会で発表した。そのほかに,引き続き空間移動の言語化に関する研究を行い,その成果は第2回中国語文法化国際研究会で発表した。楊は中国語の数量詞に関する構文やそれに関連する構文の機能について分析を進め,その成果を論文にまとめた。論文では,特に「"量詞重畳+(都)+VP"」形式は従来言われている機能ではなく,その状態に対する描写もしくは評価を表すことを主な機能としていることを指摘した。井上は,日本語と中国語の「変化」の表現について分析を行い,論文としてまとめた。その論文では,日本語と中国語の「変化」を叙述する表現の違いについて,「変化」が時間の推移の中でのみ存在しうる,日本語と中国語では時間の推移の意味を含むレベルが異なる,という2つのことが背景となっていることを指摘している。村上は,今年度も続けてベトナム語の文法化を記述・研究した。特に,方向性の移動動詞や授受動詞,可能動詞の多機能化に関する日・越両語の対照をし,さらに指示表現と代名詞表現の文法化による文と文との関連付けについても分析を行い,その成果を論文としてまとめた。鷲尾は,今年度も引き続き文法化の問題を中心に研究を進め,その一環として西欧諸語と日本語における助動詞の体系を比較した。その結果,西欧諸語における複合時制と上代日本語における完了助動詞の成立過程に重要な平行性が認められることが明らかになり,その成果を論文としてまとめた。星は,チベット語の名詞化接辞,特に「人」を表す接辞-mkhanの文法化について研究を行い,この接辞が環境によって「人」という語彙的な意味を失い,物や空間,属性,状態,あるいは時制や相の表現にまで拡張している様について研究した。生越は,日本語と朝鮮語の自動・受動に関わる諸形式の使用条件について分析を進め,その成果を国際シンポジウムで研究発表した。そこでは,形態の使い分けにおいて関連する要素は両言語とも似ているが,どの要素を優先するかに違いがあることを指摘した。