hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
花成ホルモン・フロリゲンを起点とする花形成の「鍵と鍵穴」相互作用の解明

フロリゲン(正体はFTタンパク質)は植物の花芽分化を開始させる因子である。すなわち植物の生殖を開始する最初の決断を下すマスタースイッチであり、花の中で行われる生殖過程のすべてはフロリゲンから始まると言える。また、フロリゲンによる花芽形成のタイミングがずれると、適切な相手からの花粉が届かなくなるため生殖の障壁となり、同時に、従来出会わなかった別の種の花粉が受粉する機会が増えて「新種誕生」が促進される。しかし、こうした過程を制御するフロリゲンの分子機能の全体像や、特にフロリゲンが生殖過程の「鍵と鍵穴」として振る舞うプロセスの分子実態は未解明である。本研究の目的は、フロリゲンを起点として生殖過程が開始される過程における「鍵と鍵穴」の分子機構を解明することである。この目的のために、本研究では、フロリゲンによる花芽分化の「鍵と鍵穴」のイメージング、フロリゲンによるエピゲノム・リプログラミングの実態解明、及び新種誕生を再現した染色体間相互作用の解析を実施する。本年度はフロリゲンが茎頂メリステムの細胞間を移動する過程をライブイメージングで捉える実験系を構築し、その移動速度をはじめて算出することに成功した。また、これまでにフロリゲンの標的遺伝子は茎頂メリステムの最外層から発現を開始するが、このメカニズムがフロリゲン受容体が茎頂メリステムの最外層で発現しているためであることを明らかにした。茎頂メリステムに到達後のフロリゲンがどのように花芽分化を開始させるのか、分子レベルの解析も実施している。本年度はフロリゲン到達前後の茎頂メリステムのエピゲノム解析を生殖細胞との関連に焦点を当てて詳細に行った。その結果、フロリゲンによる成長層転換と生殖細胞におけるエピゲノム・リプログラミングとを接続する変化を見出すことができた。本年度はフロリゲンの受容体が茎頂メリステムにどのように分布しているのかを明らかにすることができた。この分布パターンが、フロリゲンによる最初の遺伝子発現の活性化を担っていることも明らかにした。またフロリゲンの細胞間輸送を直接可視化する実験系も開発し、これによる組織間の輸送の違いをライブイメージングによって捉えることに成功した。フロリゲンによるエピゲノム・リプログラミングでは、これまで生殖過程でもっとも顕著にリプログラミングが観察される生殖細胞分化過程との比較検討を行った。その結果、生殖細胞におけるエピゲノム・リプログラミングをフロリゲンによるリプログラミングが部分的に先行して遂行していることを明らかにした。これまで生殖細胞におけるエピゲノム・リプログラミングは生殖細胞の分化前後を起点として開始されてきたが、この起源がフロリゲンによる花芽分化のタイミングにまで遡れる可能性をはじめて提示した結果と言える。フロリゲンのイメージング:これまでにフロリゲンが茎頂メリステムに到達して標的遺伝子を活性化させる最初期の振る舞いを明らかにしてきた。フロリゲンはその後茎頂メリステム内部で濃度勾配を形成し、この勾配が正常な花序構造の形成に重要であると考えられる。しかしこの濃度勾配を形成するメカニズムは未知である。これまでの発生学的な知見からいくつかの植物ホルモンがこの過程を制御する可能性が考えられる。そこで本年度は植物ホルモンのイメージングを可能にするレポーター系統を確立し、茎頂メリステムにおいて植物ホルモンの情報伝達がフロリゲンの局在とどのように関連するのかを検討する。フロリゲンのエピジェノミクス:フロリゲンが茎頂メリステムに到達すると、DNAメチル化のゲノムワイドなリプログラミングを引き起こすことが明らかとなった。またこの変化が生殖細胞におけるリプログラミングを部分的に先取りしていることを明らかにした。これまでにゲノムDNAのエピジェネティックな状態を表す修飾の中でDNAメチル化を明らかにしたので、これ以外のエピジェネティックマークの解析を行う。この目的のために、本研究では、フロリゲンによる花芽分化の「鍵と鍵穴」のイメージング、フロリゲンによるエピゲノム・リプログラミングの実態解明、及び新種誕生を再現した人工合成異質倍数体におけるフロリゲン機能の解析を実施する。本年度は、フロリゲンによる花芽分化の「鍵と鍵穴」のイメージングでは、フロリゲンと標的遺伝子の二重形質転換イネの整備と、フロリゲンの下流で花芽分化を遂行する因子のレポーター系統を作成した。フロリゲンによるエピゲノム・リプログラミングでは、茎頂メリステムのエピゲノム解析を実施し、情報解析を実施した。また、少数(3-5個)のメリステムでエピゲノム解析を実施する実験系を開発した。人工合成異質倍数体におけるフロリゲン機能の解析では、異質倍数体植物のコムギからほぼ全てのFTホメオログを同定し、合成倍数体とその両親においてFTの発現が変化することを明らかにした。

フロリゲンによる花芽分化の「鍵と鍵穴」のイメージングでは、フロリゲンと標的遺伝子の二重形質転換イネの整備と、フロリゲンの下流で花芽分化を遂行する因子のレポーター系統を作成した。フロリゲンHd3aとGFPの融合遺伝子を自身のプロモータで発現するコンストラクトと、ジーンターゲティングにより作成したフロリゲン標的遺伝子のレポーター系統の二重形質転換イネ、植物ホルモンのレポーター系統、細胞骨格、原形質連絡等を可視化する系統を作成した。またこれらのイメージングのために共焦点レーザー走査顕微鏡を導入した。メリステムの観察には自家蛍光と蛍光タンパク質由来の蛍光を分離する必要があるが、これを高精度、高速で可能な顕微鏡を導入して観察できる条件を構築した。フロリゲンによるエピゲノム・リプログラミングでは、茎頂メリステムのエピゲノム解析を実施し、情報解析を実施した。また、少数(3-5個)のメリステムでエピゲノム解析を実施する実験系を開発した。情報解析では、新規に導入したエピゲノム解析サーバによって高度な解析を実施可能なシステムを構築した。これにより、局所的なDNAメチル化の変化(DMR)を同定し、トランスポゾントの位置関係を網羅的に同定することができた。人工合成異質倍数体におけるフロリゲン機能の解析では、異質倍数体植物のコムギからほぼ全てのFTホメオログを同定し、合成倍数体とその両親においてFTの発現が変化することを明らかにした。Pyromarkシステムを活用することでcDNAプール中のFTの各ホメオログの比率を計測する手法を開発し、これによって倍数体の合成前後におけるFTホメオログ間の発現比率の変化を明らかにすることができた。フロリゲン(正体はFTタンパク質)は植物の花芽分化を開始させる因子である。すなわち植物の生殖を開始する最初の決断を下すマスタースイッチであり、花の中で行われる生殖過程のすべてはフロリゲンから始まると言える。本研究では、フロリゲンを中心とした「鍵と鍵穴」の実体を分子レベルで解明することを目的としている。すなわちフロリゲン(鍵)と受容体(鍵穴)の相互作用、フロリゲンを含む転写複合体(鍵)と標的遺伝子の活性化(鍵穴)、及びフロリゲンがsmall RNA(鍵)を介したエピゲノム制御(鍵穴)を誘導する制御である。(1)フロリゲンと受容体が花芽分化を誘導するメカニズムの解明:フロリゲンを中心とした「転写因子複合体とその標的遺伝子」による「鍵と鍵穴」の機能については、アンチフロリゲンを介した機能制御の分子実態を領域内共同研究によって解明した(Plant Cell Physiol. 2018)。フロリゲンは茎頂メリステムに到達する際に茎の中で二段階の障壁を順に突破していることを発見した。さらに花芽分化の際に実際の形態形成上の変化を引き起こす植物ホルモンのイメージング系を開発した。これらのレポーターを用いて東山班との領域内共同研究によって二光子励起顕微鏡を用いた深部観察も実施し、フロリゲンの機能における「転写因子複合体とその標的遺伝子」による「鍵と鍵穴」活性化の時空間的な分子作動実態を解明することができた。(2)フロリゲンの機能における「低分子RNAとエピゲノム」の「鍵と鍵穴」
レオペクシー性高分子液体の粘弾性に関する研究

本研究の目的は、大多数の液体とは逆に、流動の変形速度の増加に伴って粘度の増加するレオペクシー性高分子液体の探索およびそのような液体の特性の精密な記述法の確立であった。まず探索に関しては、すでに周知のポリビニルアルコール類似の構造の多数の高分子の溶液について粘度の測定を行い、ある種の多糖類と硼酸ナトリウムの水溶液でレオペクシー挙動が検出されることを確認した。一方、末端に水酸基やカルボキシル基を持ち溶液中で会合することが期待される物質については、いずれも通常の非ニュートン粘度しか観測されなかった。最も典型的なレオペクシー性液体であるポリビニルアルコール-硼酸ナトリウム水溶液については、動的粘弾性、定常および非定常流動でのレオロジー特性の詳細な測定を行ったが、その際本研究費で購入したディジタルレコーダーを活用することにより、効率よい測定を遂行することができた。これらのデータに基づいて、レオペクシー性高分子液体の流動特性を表す構成方程式を初めて導くことができた。また同じ溶液について動的光散乱測定を行い、光散乱から得られる緩和時間がレオロジー的に求められるものと一致すること、この緩和が拡散緩和ではなくて構造緩和であることなどを明らかにした。これらの結果から、このような高分子液体中では、高分子鎖が単純にからみ合って運動が束縛されるのではなくて、鎖どうしが水素結合によって相当時間にわたって結合して網目構造を形成していることが明らかになった。
放射光を用いた微小焦点単色X線による超拡大マニモグラフィー

乳がんの早期発見にはX線写真(マンモグラフィー)が最も有効であるが、マンモグラムに要求される画質は、微細病変が描出できる高品質の画質が要求される。本研究は、大型放射光(SPring-8及びAccumulation Ring)を利用した、微小焦点(0.05mm以下)の蛍光X線源の開発をおこなうこと、ならびにそれを用いてコーンビーム単色X線による超拡大マンモグラフィーの基礎的検討を行うことを目的とする。平成15年度は、以下の研究を行った。(1)蛍光X線源の改良(豊福、徳森、兵藤)平成1314年度に開発した微少焦点蛍光X線源に改良を加え、焦点サイズ最小10ミクロンの線源を開発した。また、ビーム軸合わせ時間の短縮と、ビーム状態遠隔通知システムを開発した。(2)線源の諸特性の測定(豊福、徳森、松本、吉田,鬼塚)この線源の諸特性(エネルギースペクトル、MTF、線量等)を高エネルギー加速器研究機構のARリングを用いて調べた。その結果、満足すべき所得性が得られた。(3)画像処理の検討(大喜、宇山)画像処理について検討を行い、画質改善、表示等の各種ソフト開発を行った。これにより、従来よりも局画質の画像を得ることができた。(4)ファントム撮影(東田、豊福、徳森、吉田)AR放射光を用いて、各種ファントム撮影を行った。その結果、拡大率10倍の良好な超拡大撮影画像が得られた。(5)画像評価(東田、松本、吉田、寺嶋)放射光単色X線源と臨床用マンモグラフィ装置によるファントム画像の画質評価を行った。(6)学会発表(全員)平成15年度に開催される関係国際学会、国内学会で成果発表を行うとともに情報交換を行った。平成13年度は、以下の研究を行った。(1)蛍光X線源の検討(豊福、徳森、兵藤)拡大率510倍の超拡大撮影に要求される線源設計に関するコンピュータシミュレーションをおこなった。また、既設の蛍光X線源の焦点サイズを小さくすることが必要不可欠であるので、現在の蛍光X線源(焦点サイズ1.0mm)に以下の改造を行った。・マイクロビームの軸あわせを効率よく行うビームアラインメントシステムを開発する。(2)検出系の検討(豊福、徳森、大喜、宇山、鬼塚)イメージングプレート、フラットパネル検出器等の単色X線に対する特性(空間分解能、濃度分解能、感度のエネルギー特性など)について、文献的に検討した。また、ファントムからの直接線及びコンプトン散乱線をシミュレートし、ファントムに入射させる単色X線の最適エネルギーについて検討を加えた。(3)画質評価方法の検討(東田、吉浦、河津、寺嶋)Spring-8における2回の実験でファントム撮影を行い、各種の解像度ファントム、検体ファントム、およびマンモグラフィ用ファントム等による画質評価方法の検討を行った。

本研究は、大型放射光(SPring-8及びAccumulation Ring)を利用した、微小焦点(0.05mm以下)の蛍光X線源の開発をおこなうこと、ならびにそれを用いてコーンビーム単色X線による超拡大マンモグラフィーの基礎的検討を行うことを目的とする。平成14年度は、以下の研究を行った。(1)装置の製作(豊福、徳森、兵藤)平成13年度で改造した微少焦点蛍光X線源の特性を高エネルギー加速器研究機構のARリングを用いて調べるとともに、検出器系、撮像システム、データ処理系とを連携させる制御装置の開発を行った。(2)画像処理の検討(大喜、宇山)画像処理について検討を行い、表示アプリケーションの作成を行った。(3)画質評価方法の検討(東田、吉浦、河津)画質評価、特に解像度を評価するためのMTF測定方法について検討し、最適と思われる方法を確立した。(4)ファントム試作(吉浦、河津)画質評価の為のファントムの試作を行った。(5)学会発表平成14年度に開催された日韓ジョイント医学物理学会(ソウル)、ならびに国内学会で関連する研究成果発表を行うとともに情報交換を行った。乳がんの早期発見にはX線写真(マンモグラフィー)が最も有効であるが、マンモグラムに要求される画質は、微細病変が描出できる高品質の画質が要求される。本研究は、大型放射光(SPring-8及びAccumulation Ring)を利用した、微少焦点(0.05mm以下)の蛍光X線源の開発をおこなうこと、ならびにそれを用いてコーンビーム単色X線による超拡大マンモグラフィーの基礎的検討を行うことを目的とした。平成15年度は、以下の研究を行った。(1)蛍光X線源の改良(豊福、徳森、兵藤)平成1314年度に開発した微少焦点蛍光X線源に改良を加え、焦点サイズ最小10ミクロンの線源を開発した。(2)線源の諸特性の測定(豊福、徳森、松本、吉田,鬼塚)この線源の諸特性(エネルギースペクトル、MTF、線量等)を高エネルギー加速器研究機構のARリングを用いて調べた。(3)画像処理の検討(大喜、宇山)画像処理について検討を行い、画質改善、表示等の各種ソフト開発を行った。(4)ファントム撮影(東田、豊福、徳森、吉田)AR放射光を用いて、各種ファントム撮影を行った。(5)画像評価(東田、松本、吉田、寺嶋)放射光単色X線源と臨床用マンモグラフィ装置によるファントム画像の画質評価を行った。(6)学会発表(全員)平成15年度に開催された関係国際学会、国内学会で成果発表を行うとともに情報交換を行った。
子育て世代の潜在看護師に対する復職準備教育の開発と検証

本研究の目的は、年単位のブランクを要する子育て世代の看護師に対する復職準備教育を検討することであり、迎え入れる側の看護管理・教育担当者と、復職する看護師側の双方にインタビュー調査と質問紙調査を行った。看護管理・教育担当者は、復職後の看護師には即戦力を求め、臨床で学ぶ姿勢やスタッフと良好な関係を築くことなど、態度面も重視していた。看護師の復職準備期間には復職のための情報を得ることや、家族の協力体制を整えることが挙げられ、復職に向けた知識や技術を獲得するラーニングよりも、過去の経験にとらわれないように意識的に既知の知識や習慣を捨て去るアンラーニングや学ぶ姿勢が復職後に必要であることが示唆された。2010年に全国の病院看護部を対象とした調査結果で、潜在看護師の復職研修は最短で半日、最も多いのが1日と短い状況であったことから、潜在看護師は実際に部署配属後に何らかの指導を受けながら次第にその環境に馴染んでいることが推測された。このことより本研究の第一段階として、潜在看護師の復職時に実際の看護単位で関わる管理者または教育担当者を対象に「潜在看護師の復職状況ー臨床からみた教育的課題ー」をテーマとしてインタビューガイドをもとに半構成的インタビューを行った。子育てを経て数年単位のブランクがある看護師が、医療の安全・看護の質を担保しつつ、復職する中でどのような課題があるのか、復職後の看護業務の状況、復職前に優先される継続教育の内容などについて、4名の対象者からデータを収集し、意味のある項目を重要アイテムとして質的に内容を分析した。インタビューの中で語られた潜在看護師は、いずれも【子育てを終えて数年のブランク】の後に復職した看護師であり、中には10年以上のブランクがある者もいた。看護部の受け入れ状況では、【即戦力を求めている】ので【新人看護師のようにはいかない】が主任をプリセプター役として【相談しやすいよう】にあてていたり、潜在看護師が【話す機会を設ける】など【看護部の教育体制を整えて迎えようとする】状況が語られた。しかし、潜在看護師は【看護基礎教育】や【潜在前の臨床経験】など【個人の背景がさまざまに異なる】ことや、本人が復職後の【仕事をどのようにとらえているか】という感覚の違いから【スタッフと馴染めない】などの状況もある。いずれ復職を考えているならば、看護学生向けの雑誌を読むなど【潜在期間中の学習】や、看護協会などで【基本的な技術を得てから復職する】などの【復職に向けた準備】も必要であり、復職後は【年齢や経験に関係なく声を掛け合う】ことができることが重要である。潜在看護師の復職は、看護職員確保対策の1つとして注目されるものであるが、新人看護職員の入職とは異なり即戦力が求められているために、復職に踏み切れない潜在看護師も相当数いることが予測される。昨年度のインタビュー調査では、潜在看護師の復職については新人看護職員と同様にはいかないとしながらも、相談しやすいような看護部の教育環境を整えて看護師を迎えている状況であることがわかった。また一方で復職する潜在看護師自身が復職に向けた準備が不十分なままであることや、仕事のとらえ方についての問題点についても指摘された。これらの結果をもとに、全国の病院1,000施設を病床数で層化抽出し、看護部で潜在看護師の復職教育に関わる看護管理者または看護部教育担当者1名に対して質問紙を自作し無記名郵送調査を行った。調査の内容は、病院施設の特徴や入職・離職の状況など属性の他、病院看護部の受け入れとしての潜在看護師の入職状況や研修、配属時の配慮事項、復職して臨床に馴染むために必要なことなどを中心に、育児休業明けの復職や配属変更のローテーションとも対比する構成とした。回収数は212(21.2%)あり、現在分析を進めている。今後は、当事者である看護師を対象に、復職に向けて準備した内容や復職後に臨床に馴染むために何をしたのか、復職準備に関する内容について無記名質問紙郵送調査を行い、準備教育の骨子となる事項を明らかにする。看護職員の確保を進めるために、潜在看護職員を含めた離職中の看護師の復職を支援することは急務の課題であり、平成26年6月には「医療介護総合確保推進法」が公布された。本研究でも特に子育て世代の離職看護師に対して復職の準備教育の検討を行っている。昨年度は全国の病院1,000施設の、看護管理者または看護部教育担当者1名に対して、復職支援と復職教育についての無記名質問紙郵送調査【調査1】を行い、214の回答を得た(回収率21.4%)。結果、育児休業明けの看護師(以下、育休明けとする)・他施設からブランクの後復職した看護師(以下、潜在看護師とする)とも「本人の希望」を配慮している施設は約8割あったが、育休明けでは次いで「夜勤免除(71.6%)」「勤務時間(60.1%)」であるのに対し、潜在看護師は「業務内容(48.8%)」「人間関係(45.1%)」、「夜勤免除」については23.8%と低い割合で、即戦力としての人材を求めていることが伺われた。さらに、経験のある診療科に復職した潜在看護師について、自施設ローテーション看護師よりも「医療事故」「感染防止」「病態理解」「看護技術」「連絡報告」「接遇」など全ての項目で、大変であると回答する率が高く、復職教育の必要性が示唆された。

復職がスムーズにいくための要素について、育休明けでは、「施設のサポート体制(87.9%)」「自身のサポート準備(87.8%)」であるのに対し、潜在看護師では「臨床で学ぶ姿勢(97.0%)」「臨床の雰囲気(92.8%)」「復職者の人柄(93.5%)」と、異なる要素が挙げられていた。さらに【調査2】で当事者に対する無記名質問紙郵送調査を実施し、87施設、441名の育休明け・潜在看護師から回答を得た。復職についての現状、潜在期間中に看護師自身が努力すべき課題、復職後の研修の状況や課題について分析を進めている。当初の計画では、病院看護部を対象とした調査結果から、復職準備教育の内容と方法を立案し、子育て世代の潜在看護師に対して復職準備教育を実施し、評価を得ていく予定であった。しかし、潜在看護師の復職研修時間を問うた結果で、075日という回答が得られるなど、復職研修のとらえ方に差が大きく、曖昧であり、復職教育の課題が明確になりにくかった。そのため、復職を果たした当事者である復職看護師に対してさらに質問紙調査を実施し課題を明確にする必要があると判断し、復職者を対象とした全国調査を追加実施した。高齢化を背景に、潜在看護師の復職支援の動きが高まっている。看護師の多くは女性であり、出産・育児で年単位のブランクを有する者も多い。本研究は、そのような子育て世代の離職看護師に対する復職の準備教育の検討を行うものである。平成28年度は【調査2】で1年以上のブランクを有し復職した対象者に対する無記名質問紙郵送調査を実施し、87施設、441名から回答を得た。有効回答は184名(41.7%)。全員女性で、平均年齢34.7±5.0歳、復職前の臨床経験は平均108.6±60.0ヶ月であった。ブランクは平均28.9±34.3ヶ月、ブランクの理由は出産・育児が173名(94.0%)で最も多かった。看護技術項目で、復職直後に「かなり大変」「大変」と答えた割合が高い項目は、「特徴的な処置の介助」64.2%、「特徴的な疾患・病態」56.9%、「医療事故防止」54.1%、「基本的な疾患・病態」51.6%で、現在では「特徴的な疾患・病態」33.7%、「特徴的な処置の介助」32.7%、「基本的な疾病・病態」26.2%、「医療事故防止」25.5%であった。復職からの期間で対象者を区切り、復職後1年未満者(n=121)、復職後半年未満者(n=81)、復職後3ヶ月未満者(n=60)、復職後2ヶ月未満者(n=37)で各々の復職直後と現在の困難感を比較した結果、復職後2ヶ月未満者の「特徴的な疾病・病態」を除く各々の復職期間において看護実践のすべての項目で有意差が認められた。潜在看護師が復職直後に困難に感じていることは、疾患・病態の理解や特徴的な処置の介助だけではなかった。「医療事故防止」は経験があっても比較的困難感が高く、患者の安全を守る真摯な思いを抱いて復職に臨んでいることが推測された。復職後の職場定着と質の高い安全な看護を提供するためにも、フォローアップ研修や交流会など積極的に企画していく必要がある。当初の計画では、病院看護部を対象としたインタビュー調査および質問紙調査から、復職準備教育の内容と方法を立案し、子育て世代の潜在看護師に対して復職準備教育を実施し、評価を得ていく予定であった。しかし、復職研修についてのとらえ方が対象者個々で曖昧であり、集合研修やOJT、指導体制など多方面にわたっているため復職教育の課題が明確になりにくかった。
X線被爆のない三次元セファログラムの開発と臨床応用

本年度の研究計画はMRIから、デジタルデータを出力しワークステーションに入力、さらに三次元解析ソフトを介して、画像構築を行うこと(平成12年度報告)に加え、咽頭扁桃肥大による上咽頭気道の狭窄の観察を行い、さらに最終目的のMRI画像による3次元セファログラムの開発を行うことである。その準備研究として、MRI検査における口腔内の金属による障害陰影像(以下メタルアーチファクトとする)が画像診断に及ぼす影響について検討した。MRI装置による矯正装置の磁性体アーチファクトの基礎的なファントーム実験,および異なる使用コイルを用いた臨床例の顎関節MRI撮像より,矯正装置を装着した状態で顎関節部の描出の可能性について検討し,以下の結果を得た。1)すべての矯正装置およびワイヤーは,MR画像上に0.411.9cmの大きさで磁性体アーチファクトを生じた。2)矯正治療患者の顎関節のMRI検査は,使用している矯正装置の種類によって臨床的診査に耐え得る画像の撮像が可能であった。よって矯正治療中にMRI検査を行う必要がある症例では,磁性体によるメタルアーチファクトの出現を避けるためバンド付メタルブラケットおよびチューブの使用が臨床において有効であると示唆された。また、このMRI画像による三次元表示の歯科矯正学への応用を検討するため、画像構築された画像について種々の計測を行った。とくに顔面軟組織の中で最近注目されている咽頭扁桃肥大に着目し、三次元セファログラムの臨床応用を試みた。研究結果より、咽頭扁桃の肥大は年少者群(0-9歳)においてすべてに認められた。冠状断MR撮像の咽頭扁桃占有度分類においては年少者群(0-9歳)の咽頭扁桃の肥大度が大きく、成人群(20歳以上群)では逆に咽頭扁桃の肥大度は小さかった。また咽頭扁桃の肥大が顕著な場合では鼻咽頭気道の狭窄が有意に認められた。さらにMRI画像とセファログラム画像との重ね合わせから顎顔面硬組織と軟組織の評価が可能となった。本年度の研究計画は本学付属病院放射線科に設置されているMRIから、デジタルデータを出力し、ワークステーションに入力し、さらに現在市販されている三次元解析ソフトを応用して、画像構築を行うことである。その準備研究として、顎顔面部及び口腔領域のMRI検査では口腔内の金属による障害陰影像(以下メタルアーチファクトとする)が画像診断に及ぼす影響について検討した。このメタルアーチファクトへの対処が三次元セファログラムの開発の大きな障害となっている。本研究から0.5TeslaのMRI装置によるSpin echo法のプロトン密度強調像にて,メタルアーチファクトの基礎的なファントーム実験を実施した。本研究で使用したMRI装置は静磁場強度0.5TeslaのFLEXART(東芝メディカル社製)で,撮像にはファントームが入るbodyコイルを用いた。撮像法は,2次元フーリエ変換(2DFT)によるSpin echo法のプロトン密度強調像(TR/TE:1500/25)であり,撮像領域(FOV)25.0×25.0cm,スライス厚5.0mm,Matrix256×256,加算回数1回とした。MR画像上にメタルアーチファクトは低信号域の周囲に高信号域を伴って出現し,本研究では,ウインドレベル,ウインド幅による変化がない高信号域間の距離をCathode Ray Tube(CRT)上で付属のプログラムを用いて計測した。メタルアーチ

ファクトの大きさは,金属材料の量と磁化率に依存し,磁化率は主に材料中に含まれる強磁性体(主にFe,Co,Ni)の含有量と静磁場強度によって規定され,強磁性体含有率および静磁場強度が大きいほど増大した。患者の頭全体を覆う大きな頭部専用コイルの場合には,頭のあらゆる部分からの信号を受信するため,撮像領域(FOV)外からの信号がaliasing artifactsとなる。現在、ワークステーションへの転送と三次元構築について上記のメタルアーチファクトの修正を含め研究を行っている。本年度の研究計画はMRIから、デジタルデータを出力しワークステーションに入力、さらに三次元解析ソフトを介して、画像構築を行うこと(平成12年度報告)に加え、咽頭扁桃肥大による上咽頭気道の狭窄の観察を行い、さらに最終目的のMRI画像による3次元セファログラムの開発を行うことである。その準備研究として、MRI検査における口腔内の金属による障害陰影像(以下メタルアーチファクトとする)が画像診断に及ぼす影響について検討した。MRI装置による矯正装置の磁性体アーチファクトの基礎的なファントーム実験,および異なる使用コイルを用いた臨床例の顎関節MRI撮像より,矯正装置を装着した状態で顎関節部の描出の可能性について検討し,以下の結果を得た。1)すべての矯正装置およびワイヤーは,MR画像上に0.411.9cmの大きさで磁性体アーチファクトを生じた。2)矯正治療患者の顎関節のMRI検査は,使用している矯正装置の種類によって臨床的診査に耐え得る画像の撮像が可能であった。よって矯正治療中にMRI検査を行う必要がある症例では,磁性体によるメタルアーチファクトの出現を避けるためバンド付メタルブラケットおよびチューブの使用が臨床において有効であると示唆された。また、このMRI画像による三次元表示の歯科矯正学への応用を検討するため、画像構築された画像について種々の計測を行った。とくに顔面軟組織の中で最近注目されている咽頭扁桃肥大に着目し、三次元セファログラムの臨床応用を試みた。研究結果より、咽頭扁桃の肥大は年少者群(0-9歳)においてすべてに認められた。冠状断MR撮像の咽頭扁桃占有度分類においては年少者群(0-9歳)の咽頭扁桃の肥大度が大きく、成人群(20歳以上群)では逆に咽頭扁桃の肥大度は小さかった。また咽頭扁桃の肥大が顕著な場合では鼻咽頭気道の狭窄が有意に認められた。さらにMRI画像とセファログラム画像との重ね合わせから顎顔面硬組織と軟組織の評価が可能となった。
自動車運転シミュレータを用いた高齢運転者の運転特性の診断システムの開発

平成4,5年度の2年間で研究を実施し,以下の成果が得られた。平成4年度に実施した高齢者へのアンケート調査から(1)高齢者が自らの意志で運転を断念する年齢は,85%が現実に運転している年齢に5歳を加えた年齢まで運転する。(2)ペーパードライバー率が年齢の低い高齢者程低いことが分かり,公共交通機関の早期整備が期待出来ない地方都市では高齢化の進展と共に益々車の運転による移動が増える。また,自動車運転シミュレータによる高齢者と若齢者の運転技術では(3)曲線半径が100m以下の場合に運転技術に差が現れる。(4)曲線半径が500m以下ではハンドルの微調整は行われず,800m以上の半径で微調整が行われることがスペクトル解析の結果分かった。(5)カーブの曲がりにくさの一対比較では,曲線半径50m以下でのウエイトが200mに比べて運転者平均で5倍あり,200m以上でのウエイトの変化がないことから,一般道では200m以上の半径を確保すれば良いことが示された。平成5年度にはシミュレータの画像処理アルゴリズムを高速道路についても適用出来るように改良して,高齢者と生産年齢者について調査を行った結果からは,(6)曲線半径が100m以下での走行速度の加減速度変動(アクセレレーションノイズ)は被験者間で大きな較差を示し,一対比較の結果とも一致した。2年間の研究から,自動車運転シミュレータを(7)高齢者の運転技術を評価することが可能,(8)曲線半径を中心に幾何構造上の問題点を明らかにすることが出来るシステムに改良できた。今後の課題は,交通量の影響を評価できるシステムに改良する必要があることが分かった。平成4年度には(1)豊田市在住の65歳以上の高齢者約1500人のアンケート調査、(2)高齢者(65歳以上)5名及び生産年齢者(2533歳)5名による実車とシミュレータによる運転特性調査を実施した。その結果(1)高齢者が運転を断念する年齢は現在の年齢に5歳を加えた年齢とするものが50%ある。(2)ペーパードライバー比率が男性62%女性95%となっており、今後はモータリゼーションの洗礼を受けた世代が高齢化を向かえることもあり、ペーパードライバー比率は低下し、多くの高齢者が運転することになることが分かった。一方、高齢者と生産年齢者による実車とシミュレータによる運転特性調査から、両者の技術の差が(3)曲線半径が100m以下の場合に表われ(4)坂路や人家の密集地にも表われる。(5)アクセレレーションノイズの大きさは数量化理論の分析からも運転技術を評価する指標であることが示された。曲線半径とハンドル操作角の変動とのスペクトル解析からは(6)曲線半径が500m以下ではハンドルの操作の微調整は行なわれず、800m以上の曲線半径で微調整のための変動があることが分かった。この事実は従来の考えを覆えず知見である.カーブの曲がりにくさを一対比較でみると(7)曲線半径が50mのウエイトが被験者平均で0.5であるのに対し、200mで0.1と低下し、これ以上の曲線半径では一定となることも分かった。以上の結果から、曲線部の行での運転技術はアクセレレーションノイズの値からは100mの曲線が限界でこれ以上では運転技術に被験者間で差が表われる.一方、一対比較からは200m以下で差が表われることが示され、シミュレータによる数値と運転車の意識で半径100mの差が表われた。来年度では多くの被験者を対象に評価値が安定するモデルの構築を行う予定である。平成4、5年度の2年間で研究を実施し、以下の成果が得られた。平成4年度に実施した高齢者へのアンケート調査から

(1)高齢者が自らの運転を断念する年齢は、85%が現実に運転している年齢に5歳を加えた年齢まで運転する。(2)ペーパドライバー率が年齢の低い高齢者程低いことが示され、公共交通機関の早期整備が期待出来ない地方都市では高齢化の進展と共に益々車の運転による移動が増える。また、シミュレータによる高齢者と生産年齢者の運転技術結果からは、(3)曲線半径が100m以下の場合に技術の差が現れる。(4)曲線半径が500m以下ではハンドルの微調整は行われず、800m以上の半径で微調整が行われることがスペクトル解析の結果分かった。(5)カーブの曲がりにくさの一対比較では、曲線半径50m以下でのウエイトが200mに比べて運転者平均で5倍あり、200m以上でのウエイトの変化がないことから、一般道では200m以上の半径を確保すれば良いことが示された。平成5年度にはシミュレータの画像処理アルゴリズムを高速道路についても適用出来るように改良して、高齢者と生産年齢者について調査を行った結果からは、(6)曲線半径が100m以下での走行速度の加減速度変動(アクセレレーションノイズ)は被験者間で大きな較差を示し、一対比較の結果とも一致した。2年間の研究から、自動車運転シミュレータを(7)高齢者の運転技術を診断評価することが可能、(8)曲線半径を中心とした幾何構造上の問題点を明らかにすることが出来るシステムに改良できた。今後の課題は、交通量の影響を評価できるシステムに改良する必要があることが分かった。
超短期間の筋力トレーニングが神経筋機能に及ぼす影響

超短期間の筋力トレーニングが,神経筋機構に及ぼす影響について検討することが本研究の目的である.本年度は昨年度行った4日間の筋力トレーニング前後における,等速性膝伸展動作中の大腿四頭筋の神経筋活動の結果を分析することであった.8名の成人男性が等速性膝伸展による角速度120゚/secにおける等速性膝伸展運動を,休息日をはさむ5日間のうち4日間行った.コントロール群として8名の成人男性が実験に参加して,トレーニング群と同様に前後の測定のみを行った.測定の前後に角速度0゚/sec,60゚/sec,120゚/sec,240゚/secの等速性最大筋力発揮中の大腿直筋,外側広筋および内側広筋から表面筋電図を記録した.表面筋電図は角速度が設定した角速度に達した部分におけるroot mean square(RMS)を計算した.表面筋電図の電極貼付部位を2回の測定で同一とするため,マジックで印をつけておいた.等速性膝伸展力に関しては,昨年度の報告のようにいずれの角速度においても有意な筋力の増加は認められなかった.一方,表面筋電図については測定に用いた全ての角速度の等速性膝伸展運動においても,RMSが増加する(41.5±46.6%から9.8±21.6%)ものの有意な変化ではなかった.しかしながら,個人的に見てみるとRMSが50%から100%程度の増加を示す被検者もおり,用いた被検者全体としてのトレーニング効果は認められなかったものの,個人的には著しい神経筋機能の向上が認められた者も見受けられた.以上の結果は,本研究で用いた超短期間の筋力トレーニングは,有意な筋力増加や表面筋電図の増加を引き起こすには至らなかったが,今後の研究につながる重要な知見が得られたことは評価すべきであると考えている.筋力トレーニングの初期の筋力の増加は主に神経系因子の改善によるものであることが示されている.しかしながら,トレーニングを開始してどのくらいの期間で筋力の有意な増加が生じるのか,またそれが神経系の改善によるものであるのかどうかについては,十分に明らかにされていない,研究代表者の先行研究において,2週間で9日間の角速度120度/秒での等速性膝伸展による筋力トレーニングの結果,測定に用いて比較的広範囲の魚速度(0度/秒から240度/秒)の筋力において有意な増加が認められた.しかしながら,トレーニング中の記録を見てみると,トレーニングを開始しておよそ4日目に筋力の増加がほぼプラトーに達していた.このことは筋力トレーニングのごく初期に先に見られたような筋力変化が生じていることを示唆している.このような研究の背景のもと,本研究では4日間のトレーニングが等速性膝伸展筋力に及ぼす影響について検討した.被検者は成人男性15名でトレーニング群8名とコントロール群7名にランダムに分けた.トレーニングは角速度120度/秒の最大努力での膝伸展運動を一日当たり10回.7セット(セット間に1分休息)行うものであった.トレーニングの前後に角速度0,60,120,240度/秒での等速性膝伸展筋力を測定した.その結果,両群においていずれの角速度の筋力でも有意な変化は認められなかった.これはおそらく被検者のほとんどが体育専攻学生である,普段から比較的活動レベルが高いため,トレーニング効果が出にくかったものと思われる.来年度は被検者の選択を十分に考慮して実験を行うことを考えている.超短期間の筋力トレーニングが,神経筋機構に及ぼす影響について検討することが本研究の目的である.本年度は昨年度行った4日間の筋力トレーニング前後における,等速性膝伸展動作中の大腿四頭筋の神経筋活動の結果を分析することであった.8名の成人男性が等速性膝伸展による角速度120゚/secにおける等速性膝伸展運動を,休息日をはさむ5日間のうち4日間行った.コントロール群として8名の成人男性が実験に参加して,トレーニング群と同様に前後の測定のみを行った.測定の前後に角速度0゚/sec,60゚/sec,120゚/sec,240゚/secの等速性最大筋力発揮中の大腿直筋,外側広筋および内側広筋から表面筋電図を記録した.表面筋電図は角速度が設定した角速度に達した部分におけるroot mean square(RMS)を計算した.表面筋電図の電極貼付部位を2回の測定で同一とするため,マジックで印をつけておいた.等速性膝伸展力に関しては,昨年度の報告のようにいずれの角速度においても有意な筋力の増加は認められなかった.一方,表面筋電図については測定に用いた全ての角速度の等速性膝伸展運動においても,RMSが増加する(41.5±46.6%から9.8±21.6%)ものの有意な変化ではなかった.しかしながら,個人的に見てみるとRMSが50%から100%程度の増加を示す被検者もおり,用いた被検者全体としてのトレーニング効果は認められなかったものの,個人的には著しい神経筋機能の向上が認められた者も見受けられた.以上の結果は,本研究で用いた超短期間の筋力トレーニングは,有意な筋力増加や表面筋電図の増加を引き起こすには至らなかったが,今後の研究につながる重要な知見が得られたことは評価すべきであると考えている.
建築目地防水に関わる早期劣化診断と寿命管理技術の開発

実建物でシーリング目地の接着性を評価できる方法の開発を目的とし、シーリング目地の非破壊試験方法の開発と適用可能性について検討を行った。次の研究成果が得られた。1圧入試験において、圧入深さが5mmを超えた時点から剥離割合の影響が圧入荷重により確認できたが、目地深さによって圧入荷重は異なった。2金属製の半円形治具を圧入させる事によりシーリング目地の剥離状況を非破壊で判定でき、既存の引張試験の結果とも相関性があることを示した。3現場で実施可能な非破試接着性判定方法の開発を行うためには、既存の試験方法との相関性を検討しながら、材料・設計要因や試験機側の要因を考慮して試験法を構築する必要がある。本研究では建築目地防水に関わる早期劣化診断と寿命管理技術の開発を行うことで,漏水の防止と目地の耐久性向上を図り,以下の項目を検討する。1.シーリング目地故障の要因調査:シーリング目地が損傷する要因を設計・施工・管理の観点から検討する。2.非破壊試験機の開発:非破壊でシーリング目地の故障・劣化診断できる試験機を開発する。3.非破壊試験方法の提案:提案する非破壊試験機の妥当性と適用範囲を検討するため,シーリング材断面,劣化条件を変えて実験を行い,既存の試験方法との比較検討を行う。4.非破壊試験方法の適用方法の検討:非破壊試験機を用いて劣化診断を実施し,非破壊試験方法の適用方法や適切な診断法を提示する。平成26年度では,シーリング目地故障について調査し,シーリング材施工時に影響を受ける初期故障要因と,耐久性に係わる中長期故障の要因に分けて分析を行った。その結果,シーリング材と部材間の接着面で不具合数が最も多く,目地接着不良に対する評価を行うための非破壊試験方法の提案が重要であることを示した。また,シーリング目地非破壊試験機の開発を中心に研究を進め,非破壊で試験可能かどうかを検討するために,円形の治具を作製し,接着不良を再現した試験体を用いて静的圧入試験を実施し,シーリング目地の圧入荷重と圧入深さとの関係を求めた。また,試作した非破壊試験機を用いて,シーリング材の強度及び目地形状の影響の検討を行なった。その結果,非破壊予備試験では,シーリング目地形状の違いによって試験結果が異なり,試験条件により非破壊試験法の適用範囲を考える必要があると考えられた。これら成果については,「シーリング目地の非破壊接着性試験法の検討」と題して,日本建築学会関東支部研究報告集I(pp121-124,2015.3.2)で研究成果発表を行った。シーリング目地の故障は、接着面からの剥離が全体の約半分を占めており、シーリング目地の維持保全の観点から、現場で定期的に接着性を含めたシーリング目地の耐久性を簡便に判定できる方法も必要と考えられる。そこで本研究では、実建物でシーリング目地の接着性を非破壊で評価できる方法の開発を目的とし、平成27年度は1シーリング目地に特殊な治具を圧入して目地の剥離部分を検出できるか,2非破壊試験方法としての適用可能性と診断に必要な条件について検討を行った。現場で施工されたシーリング材の接着性を非破壊で調べるためASTM C 1176-11の試験方法を参考とし,本研究では次の剥離判定方法について検討を行った。試験に使用した圧入用治具は直径50mm厚さ5mmの半円形とし,この治具を用いて1mm/minの速度でシーリング材に徐々に治具を圧入し、その時の圧入深さと圧入荷重を測定した。また,既存の引張試験結果との比較検討を行った。以下の研究成果が得られた。1.圧入試験において、圧入深さが5mmを超えた時点から剥離割合の影響が圧入荷重により確認できたが、目地深さによって圧入荷重は異なった。これよりシーリング材モジュラス,断面寸法に応じた非破壊試験条件を設定する必要があると考えられた。2.目地深さ10mmも15mmも圧入荷重と引張荷重は概ね比例関係であった。これより,金属製の半円形治具を圧入させる事によりシーリング目地の剥離状況を非破壊で判定でき、既存の引張試験の結果とも相関性があることを示し,本試験方法を現場で適用できる可能性を見出した。3.現場で実施可能な非破試接着性判定方法の開発を行うためには、既存の試験方法との相関性を検討しながら、材料・設計要因や試験機側の要因を考慮して試験法を構築する必要がある。研究計画に対する研究達成度について,平成26年度の目標である3つの評価指標と達成度の根拠は以下の通りである。評価項目1:「シーリング目地故障の要因調査:

シーリング目地が損傷する要因を設計・施工・管理の観点から検討するとともに,改善点を提示する。」に対する達成度の根拠:シーリング材施工時に影響を受ける初期故障要因と,耐久性に係わる中長期故障の要因に分けて分析を行った。その結果,施工に関する要因は初期故障に大きく影響を与えるとともに,中長期的にはシーリング材と部材間の接着面での不具合を引き起こす原因となることが分かった。このため,シーリング目地の管理の観点から,本研究で提案する非破壊試験法の適用が重要であることを示した。評価項目2,「非破壊試験機の開発:シーリング目地の表面の強度・変位量等による物理量を利用して,非破壊でシーリング目地の故障・劣化診断できる試験機を開発する。」に対する達成度の根拠:非破壊試験機の測定部を模した円形の治具を作製し,接着不良を再現した試験体を用いて静的圧入試験を実施した。評価項目3:「非破壊試験方法の提案:提案する非破壊試験機の妥当性と適用範囲を検討するため,試験室内でシーリング材断面,劣化条件を変えて実験を行い,既存の試験方法との比較検討を行う。」に対する達成度の根拠:試作した非破壊試験機を用いて,シーリング材の強度及び目地形状の影響の検討を実測し,既存の引張試験結果との相関性について評価し,本非破壊試験の適用範囲について考察した。以上より,平成26年度に設定した研究計画は十分に達成していると判断された。27年度が最終年度であるため、記入しない。建築防水平成27年度の研究については,平成26年度に得られた結果を基に,以下の項目について研究を実施していく。1.シーリング目地非破壊試験機の開発:シーリング目地長手方向に計測可能な移動接触型非破壊試験機を製作し,既存試験とのデータの置き換えも可能な応力・変形計測システムを提案する。具体的には,以下の方法で非破壊試験機を開発する。1移動可能な非破壊試験機:屋外使用を想定した持ち運び可能な試験機とする。2荷重検出部:目地方向に移動しながら荷重を検出できるローラー式治具とする。3変位検出部:所定の変位に設定し,ローラーから伝達される荷重を安定的に計測する。4加圧方法:ローラー式治具に一定の加圧力が発生可能なガス圧式機構とする。特に,現場で本試験機を使用でき,短時間にシーリング目地の強度や耐久性の状況を確認できる方法を提案する。2.シーリング材の強度及び目地形状の影響の検討:新たに製作する非破壊試験機を用いて,材料強度・劣化度及び目地形状を変えた実験を実施し,本試験法で得られる試験結果と,既存の引張接着性試験結果との相関性を評価することで,非破壊試験法としての信頼性をさらに高めていく。シーリング目地試験体の条件は,シーリング材の目地幅と目地深さ,目地の接着状態とする。非破壊試験機の試験変数は,目地幅に対するローラー厚さ比,ローラーの負荷移動速度,圧入深さとする。この試験体と非破壊試験機の条件の相関関係を求め,シーリング目地の非破壊試験法に適用できる範囲を検討する。3.非破壊試験の適用方法の提示:シーリング目地診断において,現場で非破壊試験機を用いて試験し,その結果が平成26年度の室内試験(非破壊試験,引張試験)とどのような関係があるのかを比較検討する。非破壊診断の妥当性を検討するために,通常の1次・2次診断(目視観察,指触観察)と3次診断(硬度試験,引張試験)との比較も行う。
ギラン・バレー症候群の自己抗原認識における粘膜免疫組織とCD1bの役割

1.ギラン・バレー症候群患者血漿からのIgG抗ガングリオシド抗体精製ギラン・バレー症候群患者血漿をプロテインAカラムを用いて,IgG抗GM1抗体を分離精製した.サブクラスは,以前からギラン・バレー症候群で検出されることが報告されているIgG1およびIgG3であった.2.モノクローナル抗ウサギCD1b抗体の作成ウサギCD1b分子のcDNAを基に合成したKeyhole Limpet Hemocyanin付加ペプチドをマウスに免疫し,モノクローナルの抗ウサギCD1b抗体を作成した.ウサギ末梢血を抗原にしたウエスタン・ブロットでは,きれいな単一のバンドが得られたが,残念ながらフローサイトメトリーによる樹状細胞表面のCD1との反応性は,非常に弱かった.すなわち,立体構造の認識をしない抗体が産生されたと考えられたため,この系はここで中止した.3.ギラン・バレーモデルウサギの作成Yukiら(Ann Neurol 2001)のプロトコールに従って,ウサギを牛脳ガングリオシドで3週おきに免疫し,症状観察・血漿採取・末梢血単核球のRNA抽出を経時的に行った。ELISAにより血漿抗GM1抗体価の推移を調べたところ,免疫開始19日目から抗GM1抗体価は上昇し,死亡したウサギ#1ではIgG抗GM1抗体が最高力価になった2日後,回復したウサギ#2では14日後に発症した.また,ウサギCD1遺伝子塩基配列を基にプライマーを設計し,CD1 mRNA発現の変化をサブクラスごとにRT-PCRで解析した.その結果,グループ1 CD1 (CD1a1,a2,b) mRNAの発現はGBS発症と共に減少し,死亡したウサギでは検出不能となった.回復したウサギでは,グループ1 CD1 mRNA発現はほぼ免疫前の値となった.CD1dのみを有するマウスではGBSモデル作成が成功しなかったが,グループ1 CD1がB細胞上に発現しているウサギGBSモデルは確立された.GBS発症との相関が見られたことから,グループ1 CD1は自己抗体産生に関与している可能性が示唆された.(第78回日本細菌学会および2005 Meeting of the Peripheral Nerve Societyにて発表予定である).1.ギラン・バレー症候群患者血漿からのIgG抗ガングリオシド抗体精製ギラン・バレー症候群患者血漿をプロテインAカラムを用いて,IgG抗GM1抗体を分離精製した.サブクラスは,以前からギラン・バレー症候群で検出されることが報告されているIgG1およびIgG3であった.2.モノクローナル抗ウサギCD1b抗体の作成ウサギCD1b分子のcDNAを基に合成したKeyhole Limpet Hemocyanin付加ペプチドをマウスに免疫し,モノクローナルの抗ウサギCD1b抗体を作成した.ウサギ末梢血を抗原にしたウエスタン・ブロットでは,きれいな単一のバンドが得られたが,残念ながらフローサイトメトリーによる樹状細胞表面のCD1との反応性は,非常に弱かった.すなわち,立体構造の認識をしない抗体が産生されたと考えられたため,この系はここで中止した.3.ギラン・バレーモデルウサギの作成Yukiら(Ann Neurol 2001)のプロトコールに従って,ウサギを牛脳ガングリオシドで3週おきに免疫し,症状観察・血漿採取・末梢血単核球のRNA抽出を経時的に行った。ELISAにより血漿抗GM1抗体価の推移を調べたところ,免疫開始19日目から抗GM1抗体価は上昇し,死亡したウサギ#1ではIgG抗GM1抗体が最高力価になった2日後,回復したウサギ#2では14日後に発症した.また,ウサギCD1遺伝子塩基配列を基にプライマーを設計し,CD1 mRNA発現の変化をサブクラスごとにRT-PCRで解析した.その結果,グループ1 CD1 (CD1a1,a2,b) mRNAの発現はGBS発症と共に減少し,死亡したウサギでは検出不能となった.回復したウサギでは,グループ1 CD1 mRNA発現はほぼ免疫前の値となった.CD1dのみを有するマウスではGBSモデル作成が成功しなかったが,グループ1 CD1がB細胞上に発現しているウサギGBSモデルは確立された.GBS発症との相関が見られたことから,グループ1 CD1は自己抗体産生に関与している可能性が示唆された.(第78回日本細菌学会および2005 Meeting of the Peripheral Nerve Societyにて発表予定である).