hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メディア上における潰瘍性大腸炎に関する医療情報の質の評価

潰瘍性大腸炎とは大腸にびらんや潰瘍が形成され,下痢や種々の程度の全身疾患を呈する原因不明の難病である.本疾患がどのように報道されているかを調べるために,2008年1月1日から2017年6月30日の9年6カ月にわたる読売新聞記事を検証した.その結果,以下のことが明らかになった.1.同期間の記事数は228件であった.2.潰瘍性大腸炎の概略について適切かつ簡潔に解説されていた.3.潰瘍性大腸炎の患者として,安倍晋三首相の健康状態が詳しく報道されていた.4.同じ炎症性腸疾患としてクローン病が紹介されることが多かった.5.潰瘍性大腸炎が難病で医療費の助成が行われていることが指摘されていた.医療情報は医療提供者と患者とをつなぐ重要な要素の一つであるが,近年では患者は医療情報を直接メディアから得て行動するようになってきている.このようにメディア上の医療情報は重要度を増しているが,特定の疾患を対象としてメディア上の医療情報を検証した報告はわずかである.本研究ではメディアとして新聞を選択し,疾患として潰瘍性大腸炎(大腸粘膜に潰瘍やびらんができる原因不明で有効な治療法のない非特異性炎症性疾患.厚労省の「特定疾患治療研究事業」指定の特定疾患(難病))をとり上げ,全国主要5大全国紙(読売,朝日,毎日,産経,日経)における潰瘍性大腸炎に関する新聞記事459件の概略について予備調査を行った.その結果,研究方法の確認も含め以下のことを確認した.1.使用する新聞記事データベースの選択:平成27年度では研究対象の概略の把握を目的としたことから,安価で簡略化された各紙独自のデータベースを部分的に用いた.しかし各々のデータベースで検索条件の設定などが異なり,全紙同等の条件下での検索が不可能であった.このため当初の計画に沿って,全紙共通に包括的で詳細な検索が可能な新聞記事データベースである日経テレコン21の使用が必要であることが明らかとなった.2.検索期間:平成27年度では比較的長期にわたる検索期間にて新聞記事の抽出を行った.しかし古い記事は件数も少ないうえに内容も乏しく,今日的な医療情報の評価としては直近の20年間程度の検索期間で必要十分なことが明らかとなった.3.検索キーワード:検索キーワードは「潰瘍性大腸炎」の他に,その略語や類似疾患である「UC」,「IBD」,「炎症性腸疾患」などの検索も試みたが,これらのキーワードによる検索結果は極めて少なかった.研究対象記事件数の確保,研究目的に合致した記事の正確な抽出の観点からみても,検索キーワードは「潰瘍性大腸炎」で十分であった.平成27年度では研究対象となる新聞記事の概略の確認を目的として研究を遂行した.対象とした新聞は主要5大全国紙(読売,朝日,毎日,産経,日経)である.各紙独自の新聞記事データベース(産経のみ日経テレコン21にて代用)と各々のデータベースの収録期間に沿って比較的長期の検索期間にて検索を行った.検索の概略を各紙別に示す.1.読売:ヨミダス歴史館19922012年123件,2.朝日:聞蔵IIfor libraries19892012年51件3.毎日:毎索19722012年59件,4.産経:日経テレコン2119932013年95件,5.日経:日経テレコン2119832012年131件.上記の検索によって,新聞記事データベースの検索過程の評価,検索期間の決定,検索キーワードの選定を行った.しかし,検索記事数が多かったために当初の研究計画にて予定していた全記事の精査が終了せず,類型化の条件の決定が完了しなかったことから,研究対象とする記事の確定に至らなかった.医療情報は医療提供者と患者とをつなぐ重要な要素のひとつである.しかし,近年では患者は医療情報を各種のメディアから直接得て行動するようになってきている.このようにメディア上の医療情報は重要度を増しているが,特定の疾患を対象としてメディア上の医療情報を検証した報告はごくわずかである.本研究ではメディアとして新聞を,疾患として潰瘍性大腸炎をとりあげた.潰瘍性大腸炎とは大腸粘膜に潰瘍やびらんができる原因不明で有効な治療法のない非特異性炎症疾患で,厚労省の「特定疾患治療研究事業」指定の特定疾患(難病)である.本疾患を研究対象として,全国主要5全国紙(読売,朝日,毎日,産経,日経)における潰瘍性大腸炎に関する新聞記事の調査を行った.その結果,以下のことを確認した.1.新聞記事検索期間:当初はデータベースにて検索可能な長期間の検索を行った.しかし,古い新聞記事は件数も少ないうえに内容も乏しく,今日的な医療情報の評価としては直近の20年間程度の検索期間で必要十分なことが明らかとなった.2.検索キーワード:検索キーワードは「潰瘍性大腸炎」の他に,その略語や類似疾患である「UC」,「IBD」,「炎症性腸疾患」などの検索も試みたが,これらのキーワードによる検索結果は極めて少なかった.研究対象記事件数の確保,研究目的に合致した記事の正確な抽出の観点からみても,検索キーワードは「潰瘍性大腸炎」で十分であった.3.テキストマイニングによるデータの解析:新聞記事のテキスト分析に際し,テキストマイニングの手法を適用して現在解析中である.

研究対象となる新聞記事の分析に際して,テキストマイニングの適用を試行している.しかしテキストマイニングは未だ確立された手法ではなく,目的によって多くの分析手法が存在する.また本研究で用いているテキストマイニングソフトであるIBM SPSS Text Analytics for Surveyは分析手法の選択がかなり限定されている.そのため本研究に最適な分析手法の選択とクラスタ処理の実行に試行錯誤を繰り返しているためである.潰瘍性大腸炎とは大腸にびらんや潰瘍が形成され,下痢や種々の程度の全身疾患を呈する原因不明の難病である.本疾患がメディア上でどのように報道されているかを調べるためにメディアとして読売新聞を選択し, 2008年1月1日から2017年6月30日の9年6カ月にわたる新聞記事を検証した.その結果,以下のことが明らかになった.1.ほとんどの記事で潰瘍性大腸炎の概略について適切かつ簡潔に解説されていた.とくに連載記事「病院の実力」では,比較的詳細な症状や治療法,治療施設が紹介されていた.また病因や新規治療法に関する研究成果も紹介されていたが,事実を誇張し研究の進歩を不必要に煽ったり研究の限界を捨象して過度に単純化したりするなどの質の低い報道の特徴はみられなかった.2.潰瘍性大腸炎の患者として安倍晋三首相の健康状態・就業状態が詳しく報道されていた.これらには本疾患の無理解や偏見から生じる発言を列記し,患者を傷つけ社会に誤解を生じていることを指摘した記事がみられる一方で,安倍首相の病状を強調し本疾患の否定的な印象を暗示した記事がみられた.この記事は本疾患の障害を誇張かつ揶揄し,患者の社会的立場を毀損しかねない質の低い報道と思われた.また新薬によって劇的に病状がコントロールされたと肯定的に紹介された記事が多くみられたが,これらの記事中には薬物療法で改善がみられない重症例や外科的処置が必要となる例に言及されていなかった.本疾患への無理解や誤解を惹起しない質の高い報道のためには,障害の程度を適切に記載すると共に薬物療法にてコントロール可能な例があること,重症例では外科的処置が必要となることを記載することが望ましいと思われた.3.同じ炎症性腸疾患としてクローン病が紹介されることが多かった.4.潰瘍性大腸炎が難病で医療費の助成が行われていることが指摘されていた.潰瘍性大腸炎とは大腸にびらんや潰瘍が形成され,下痢や種々の程度の全身疾患を呈する原因不明の難病である.本疾患がどのように報道されているかを調べるために,2008年1月1日から2017年6月30日の9年6カ月にわたる読売新聞記事を検証した.その結果,以下のことが明らかになった.1.同期間の記事数は228件であった.2.潰瘍性大腸炎の概略について適切かつ簡潔に解説されていた.3.潰瘍性大腸炎の患者として,安倍晋三首相の健康状態が詳しく報道されていた.4.同じ炎症性腸疾患としてクローン病が紹介されることが多かった.5.潰瘍性大腸炎が難病で医療費の助成が行われていることが指摘されていた.1.使用新聞データベースの変更.平成27年度では研究対象の概略の把握を目的としたことから,研究費削減策として安価で簡略された各紙独自のデータベースを部分的に用いた.これを踏まえ,今後は当初の計画に沿って包括的で詳細な検索が可能な新聞記事データベースである日経テレコン21にて全紙の再検索を行う.2.検索期間.平成27年度では比較的長期にわたる検索期間にて新聞記事の抽出を行った.
新規三脚型四座配位子を有する金属錯体を用いた小分子活性化反応の開発

新規PS3型三脚型四座配位子や新規SiS3型三脚型四座配位子を有する9-11族金属錯体を合成し,これらの錯体の構造,反応性,触媒活性を明らかにした。特に,SiS3型配位子を有するロジウム錯体を触媒としたフェニルアセチレンのヒドロシリル化反応において,室温ではZ-アルケンが,50 °CではE-アルケンが高収率で得られ,温度により選択性が逆転することを明らかにした。また,PS3型配位子を有する1価ロジウム錯体を合成し,この錯体がO2と速やかに反応してロジウムー酸素錯体を与えることを明らかにした。この錯体はO2の活性化に有効であることが期待される。既に申請者らは新規三脚型四座配位子-Si(C6H4-2-YR)3 (Y = S, CH2S (mS); R = i-Pr, t-Bu)を有する種々の遷移金属錯体の合成に成功している。本年度は,すでに合成に成功しているSimS3型配位子を有するイリジウム錯体[IrHCl(L)](1), [IrH(OH2)(L)]X ((2): X = BF4, (3): X = ClO4) (L = Si(C6H4-2-CH2S-i-Pr)3)の触媒活性について検討を行ったところ,いずれの錯体もフェニルアセチレンのHSiMe2Ph, HSiMePh2, HSiEt3を用いたヒドロシリル化反応の触媒として働き,対応するZ-アルケン,Z-PhHC=CHSiR3 (4)が90%以上の高い選択性で得られることが明らかになった。特に錯体(2)を用いた場合にはいずれのシランを用いた場合でも99%以上の選択性でZ-アルケン(4)が得られた。これまでにもフェニルアセチレンのヒドロシリル化反応において選択的にZ-アルケンが生成する例は報告されているが,99%以上の選択性でZ-アルケンが生成する系は限られており,この結果は極めて興味深い。期待していた,新規三脚型四座配位子を有するイリジウム錯体触媒を用いたN2, CO2, O2などの小分子の活性化反応や,新規三脚型四座配位子を有する白金錯体触媒を用いたアリルメルカプタンのヒドロシリル化反応を見出すことはできなかったが,これらの研究を進める中で,イリジウム錯体触媒を用いたアルキンの選択的ヒドロシリル化反応と白金触媒を用いたSi-H結合活性化反応を見出すことができたため。昨年度の実施状況報告書において申請者らは,SiS3型新規三脚型四座配位子(L1 = Si(C6H4-2-CH2S-i-Pr)3)を有するヒドリドイリジウム錯体がフェニルアセチレンのヒドロシランを用いたヒドロシリル化反応の触媒として働き,対応するZ-アルケンを90%以上の高い選択性で与えることを報告した。本年度は配位子L1のi-Pr基をt-Bu基に置き換えた配位子L2を有するイリジウム錯体[IrH(L2)]BF4 (L2 = Si(C6H4-2-CH2S-t-Bu)3) (1)を触媒として用いて同様のヒドロシリル化反応を検討した。その結果,反応の進行が遅くなるとともに,Z-アルケン,Z-PhHC=CHSiR3 (Z-2)が主生成物として得られたものの,選択性が下がることがわかった。一方,SiS3型配位子前駆体HSi(C6H4-2-S-i-Pr)3) (L3-H)と[RhCl(cod)]2とを反応させたところ,ロジウム錯体[RhCl(η3-C8H13)(L3)](L3 = Si(C6H4-2-S-i-Pr)3) (3)が得られた。ロジウム錯体(3)を触媒として用いて同様のヒドロシリル化反応を行ったところ,室温ではIr錯体の場合と同様に90%の選択性でZ-アルケン(Z-2)が生成するのに対し,50 °Cでは選択性が逆転して,91%の選択性でE-アルケン(E-2)が生成することがわかった。このロジウム錯体(3)を用いた触媒反応において,温度により主生成物を作り分けることができたことは興味深い。期待していた,新規SiS3型三脚型四座配位子を有するイリジウム錯体やロジウム錯体を用いたN2, CO2, O2などの小分子の活性化反応を見出すことはできなかったが,これらの研究を進める中で,イリジウム錯体やロジウム錯体を触媒として用いたアルキンの選択的ヒドロシリル化反応を見出すことができたため。一方,SiS3型三脚型四座配位子-Si(C6H4-2-S-i-Pr)3) (L3)を有するロジウム錯体[RhCl(C8H13)(L3)](4)を触媒として用いてフェニルアセチレンのHSiMe2Phによるヒドロシリル化反応を行ったところ,室温では高い選択性でZ-アルケンが生成するのに対し,50 °Cでは選択性が逆転して,E-アルケンが高い選択性で生成することがわかった。この触媒反応において,温度により主生成物を作り分けることができたことは興味深い。

さらに錯体(4)がアルキルアセチレン,内部アセチレン,末端アルケンのヒドロシリル化反応においても触媒として有効に働くことを明らかにした。また,PS3型三脚型四座配位子P(C6H4-2-S-i-Pr)3 (L4)を有する1価ロジウム錯体[RhCl(L4)](5)を合成し,錯体(5)が空気中でO2と速やかに反応して,RhO2環を有する[Rh(O2)Cl(L4)](6)を与えることを明らかにした。錯体(6)は空気中で徐々に分解することから,錯体(5)はO2の活性化に有効であることが示唆された。錯体(5)は他の小分子の活性化にも有効であることが期待される。新規PS3型三脚型四座配位子や新規SiS3型三脚型四座配位子を有する9-11族金属錯体を合成し,これらの錯体の構造,反応性,触媒活性を明らかにした。特に,SiS3型配位子を有するロジウム錯体を触媒としたフェニルアセチレンのヒドロシリル化反応において,室温ではZ-アルケンが,50 °CではE-アルケンが高収率で得られ,温度により選択性が逆転することを明らかにした。また,PS3型配位子を有する1価ロジウム錯体を合成し,この錯体がO2と速やかに反応してロジウムー酸素錯体を与えることを明らかにした。この錯体はO2の活性化に有効であることが期待される。今後は,今年度見出したイリジウム錯体触媒を用いたアルキンの選択的ヒドロシリル化反応と白金触媒を用いたSi-H結合活性化反応に関して,これらの触媒の他の基質への応用,選択性の解明などを行う。さらに,これらの錯体の他の反応の触媒への応用や,既に合成しているPS3型三脚型四座配位子を有する11族金属錯体やルテニウム錯体の小分子活性化能や触媒能についても検討を行う。今後は,これまでに見出したイリジウム錯体やロジウム錯体を触媒として用いたアルキンの選択的ヒドロシリル化反応に関して,さらに研究を進める。また,既に合成しているPS3型三脚型四座配位子を有するジメチルパラジウム錯体やルテニウム錯体,11族金属錯体の小分子活性化能や触媒能についても検討を行う。さらに,SiS3型及びPS3型三脚型四座配位子を有する新規な反応活性錯体の合成とその小分子活性化能や触媒能についても検討する。有機元素化学,有機金属化学
認知フレイルの成因解明を目指した基礎的・臨床的検討

身体的フレイルと軽度認知機能障害(MCI)の合併した状態である認知フレイル(CF)の詳細な機序について現時点で明らかでない。ADはMCIの最大の原因疾患であることも念頭に、1CFに関連するMCI、すなわち筋力低下と関連するMCIの原因はADか?2ADの病因が筋力低下を惹起する機序は何か?3CFの疾患感受性に性差があるか?という学術的「問い」を導き、2つの計画を立案した。計画1は髄液検査によりADの有無を診断したMCI患者を対象に、その骨格筋機能変化と病型、性差の関連についての臨床的検討で、計画2は二種のADモデルマウスを用いたAD病態が骨格筋機能に及ぼす影響についての基礎的検討である。
神経系におけるLimKの機能の解析

本研究は、神経系に着目してLimkの果たす役割を主にノックアウトマウスを用いて明らかにする事を目標としている。Limkには2つのサブタイプが存在し、Limk1ノックアウトマウスを作製し、その表現型を検索してきた。本年は、東北大学の水野健作博士、野田哲生博士らのグループによって作製されたLimk2ノックアウトマウスとの交配により、ダブルノックアウトマウスの表現型の検索を行った。細胞生物学的な研究により、Limkはアクチン細胞骨格の脱重合を制御していることが明らかにされているが依然として生体内での機能は明確ではない。Limk1は海馬、扁桃体、大脳皮質の一部、後根神経節等で強い発現がみられるのに対し、Limk2は比較的広い範囲で組織特異性が少なく発現している。Limk2ノックアウトマウスの表現型は明確ではない。そこで、Limk1,Limk2のいずれもを欠失するマウスにおいてLimk1発現領域を中心に形態学的な観察を行い、野生型マウスと比較を行った。残念ながら、形態学的に明確な差は認められなかった。また、後根神経節のin vitroでの培養による、突起の伸長、形態の比較を行ったが、明確な差は認められなかった。更に実験的に差を検出する為に、後根神経の切断後の再生能、in vitroでの培養における成長円錐の形態などを検討中である。なお、マウスを長期間飼育することによって、神経系以外の組織で微妙ながら幾つかの表現型がみられてきている。今後はそれらの表現型を通した生体内でのLimkの機能解析も計画している。本研究では、神経系に着目してlimkノックアウトマウスで見られる異常を形態・構造と、生理の両面から解析し、これにより神経系でLimkがはたしている役割を明らかにする事を目標としている。Limk-1ノックアウトマウスは、limk-1遺伝子の第一エクソンにβガラクトシダーゼの挿入によって作製した。ホモマウスの脳の連続切片を作製し、海馬、扁桃体、大脳皮質などの発現場所を中心に形態の変化を正常マウスと比較したが、明瞭な差は認められなかった。Limkはアクチン細胞骨格系の制御因子の一つであることから、神経繊維の走向などにも異常がないかを、マーカーを用いて調べたが少なくとも成体においては特に異常が認められなかった。limk-1が、視覚空間認知に異常を持つウイリアムズ症候群の原因遺伝子と考えられていること、マウスの海馬で非常に強い発現が見られることから、記憶の形成にるのではないかという仮説の基に空間記憶を試験するモリス水迷路実験を行った。この実験に向いているとされるC57BL/6の遺伝的バックグラウンドに統一し、同腹のlimk-1ホモマウス、ヘテロマウスと正常マウスをそれぞれ水迷路実験にかけた。プラットフォームへの到達時間、プラットフォームのある領域に存在する時間、スタートからプラットフォームまで移動に要した距離を測定した。統計的処理を行いそれぞれの遺伝子型で比較を行ったが、有意な差は認められなかった。以上の通り、現在までにlimk-1ノックアウトマウスにおいて明瞭な異常が認められていない。
中国甘粛・青海省におけるモンゴル系の危機言語、河湟語の調査研究

本研究は、中国の甘粛、青海省で話されているモンゴル系の危機言語である河湟語、そのなかでも保安語積石山方言と土族語の全体像を明らかにすることにある。保安語積石山方言を担当した佐藤は、九月に甘粛省臨夏州積石山県にて、自動詞「生まれる」と他動詞「産む」の格標示、造格の用法、語彙調査などを中心にした現地調査を実施した。そのほかにも、これまでに公刊されている保安語積石山方言の全資料から全語彙を抽出した『保安語積石山方言語彙集』を作成した。また、保安族の民話3編を佐藤らが作成した『保安語漢語詞典』で用いたピンイン式ローマ字による保安語と漢語の二言語で併記した『保安語民話資料保安族民間故事1』を作成した。前者は今後の保安語研究において、そして後者は現地での文字表記された保安語の普及に貢献できるものとして重要な意義も持つ。土族語を担当した角道は、『日本モンゴル学会紀要』49号において「土族語の「どこ」を表す表現」を公刊し、その用法と出自、歴史的過程を明らかにした。また、『2018年日本モンゴル学会秋季大会』において、「モンゴル諸語の「生まれる」を表す表現」を口頭発表した。土族語互助方言、民和方言、そして東部裕固語と保安語は自動詞「生まれる」(主語(格)+自動詞)と他動詞「産む」(主語(格)+目的語+他動詞)の対立があるモンゴル語ハルハ方言とは異なり、自動詞「生まれる」と他動詞「産む」が同じ形式で表され、自動詞「生まれる」はその主語が表す格から他動詞として機能していることを明らかにした。本研究目的のひとつは、中国の甘粛、青海省で話されているモンゴル系の危機言語である河湟語、そのなかでも保安語積石山方言と土族語の全体像を明らかにすることになる。保安語積石山方言を担当した佐藤は、2017年3月に現地調査を行い、保安語積石山方言の民話、語彙、文法を調査収集した。研究成果としては、『保安語漢語詞典』(民族出版社)を保安族の若手研究者である馬沛霆と公刊した。本辞典は保安語積石山方言世界初の本格的な辞典である。表記は中国式のローマ字であるピイインに準拠しており、約2100語を収めている。また、日本言語学会153回大会にて、口頭発表「保安語積石山方言の話し手は文が表す事態をどのように捉えているのか」を行い、保安語積石山方言が文末の同私語あるいは助動詞を用い、文が表す事態を話し手の個人的な体験の関与を軸に、自己中心か、それとも非自己・他者中心に捉えていることを明らかにした。そのほかにも、「保安語積石山方言における一人称複数代名詞の包括形と除外形」という論文にて、保安語積石山方言の一人称複数の包括形と除外形における通時的変化を明らかにした。土族語を担当した角道は、2016年日本モンゴル学会秋季大会にて、口頭発表「モンゴル諸語における語幹末のn」を行い、隠れたnが存在する言語と隠れたnが存在しない言語が存在することを明らかにした。土族語は前者、土族語を除く河湟語は後者に属する。また、2016年度ユーラシア言語研究コンソーシアム年次総会にて、口頭発表「河湟語及び達斡尓語の従属節主語表示」を行い、モンゴル語と違って河湟語では従属節の主語が属格や対格で表示されることが非常に少ないことを明らかにした。保安語積石山方言、及び土族語の研究とも、これまで論じられていない、あるいは明らかにされないまま残されていた課題のいくつかが解明されてきている。個々の言語の研究のみならず、モンゴル系言語の研究においても、多大な貢献にある。また、こうした研究成果の積み重ねは一般言語学への貢献も期待できる。本研究は、中国の甘粛、青海省で話されているモンゴル系の危機言語である河湟語、そのなかでも保安語積石山方言と土族語の全体像を明らかにすることになる。保安語積石山方言を担当した佐藤は、日本言語学会155回大会にて口頭発表「保安語積石山方言の三人称代名詞」を行い、保安語積石山方言の二つの代名詞の用法、史的発展を明らかにした。そのほかにも、今後の研究に活用できるように、孫竹主編(1985)『蒙古語族語言詞典』に記載されている保安語保安語積石山方言の語彙リストの作成、及びTodaeva(1964)《Baoanskij Yazik》に収録されている保安語積石山方言の全文をデータ化した。土族語を担当した角道は、『ユーラシア言語研究コンソーシアム』20号において「土族語のConjunct/Disjunctについて」を発表し、土族語互助方言及び民和方言の無標の形式では一人称平叙文及び二人称疑問文の述語に主観範疇、それ以外で客観範疇の接辞が要求されること、そして有標の場合(一人称主語が出来事をコントロールできない場合)は客観範疇の接辞が用いられ、話者が出来事に関与している場合は三人称主語の述語には主観範疇の接辞が用いられること、しかしこの傾向は方言的差異及びジャンルによっては必ずしも遵守されないことを明らかにした。また、『言語の類型的特徴をとらえる対照研究会第4回公開発表会・兼「数量句の構文的性格」を考える国際シンポジウム』にて、「土族語及びモンゴル語派言語の数量句」を発表した。

そのほか、ユーラシア言語研究コンソーシアム2017年度年次総会にて「保安語同仁方言の阻害音ーFried (2010)の四項対立についてー」を口頭発表し、Fried (2010)の記述した保安語同仁方言の四項対立の阻害音体系について、それを支持する積極的な根拠も否定する積極的な根拠も見つからないことを論じた。佐藤が当初予定した現地調査が現地の事情により二度もできなかったことは、当初からみれば想定外のことであった。そのため、現地調査で計画していた研究が実施できなかったというでは遅れがあると言えるであろう。しかしながら、現地とはインターネットを活用した調査は実施できており、必要な調査はできている。角道の研究は研究成果が示すように順調である。本研究は、中国の甘粛、青海省で話されているモンゴル系の危機言語である河湟語、そのなかでも保安語積石山方言と土族語の全体像を明らかにすることにある。保安語積石山方言を担当した佐藤は、九月に甘粛省臨夏州積石山県にて、自動詞「生まれる」と他動詞「産む」の格標示、造格の用法、語彙調査などを中心にした現地調査を実施した。そのほかにも、これまでに公刊されている保安語積石山方言の全資料から全語彙を抽出した『保安語積石山方言語彙集』を作成した。また、保安族の民話3編を佐藤らが作成した『保安語漢語詞典』で用いたピンイン式ローマ字による保安語と漢語の二言語で併記した『保安語民話資料保安族民間故事1』を作成した。前者は今後の保安語研究において、そして後者は現地での文字表記された保安語の普及に貢献できるものとして重要な意義も持つ。土族語を担当した角道は、『日本モンゴル学会紀要』49号において「土族語の「どこ」を表す表現」を公刊し、その用法と出自、歴史的過程を明らかにした。また、『2018年日本モンゴル学会秋季大会』において、「モンゴル諸語の「生まれる」を表す表現」を口頭発表した。土族語互助方言、民和方言、そして東部裕固語と保安語は自動詞「生まれる」(主語(格)+自動詞)と他動詞「産む」(主語(格)+目的語+他動詞)の対立があるモンゴル語ハルハ方言とは異なり、自動詞「生まれる」と他動詞「産む」が同じ形式で表され、自動詞「生まれる」はその主語が表す格から他動詞として機能していることを明らかにした。2017年度も、2016年度と同様に研究を推進していく。保安語関積石山方言については辞典で用いたピンインも字を用いた民話集の作成を計画している。土族語もであるが、モンゴル系言語、あるいは言語学の研究の発展につながる研究をすすめていきたいと考えている。2018年は、本研究の最終年度である。これまでの研究成果をもとに、さらなる研究を推進していく。保安語積石山方言については現地への還元として、辞典で用いたピンイン式のローマ字による民話集の完成を目指したいと思っている。また、土族語についても、モンゴル系言語の研究、さらには言語学の発展に貢献できる研究をすすめていきたいと考えている。次年度使用として残された多くは、角道の物品費である。研究に必要な物品など、次年度に効果的に使用することを踏まえて、残されている。2018年度に使用額を持ち越した大きな理由としては、2017年度、佐藤が現地の事情により、現地調査に行くことができなかったことが大きい。その金額については、2018年度に実施する調査において、有益に使う計画である。研究に不可欠な物品を効果的に購入する予定である。
統合失調症とオリゴデンドロサイト異常―hnRNPC1/2の役割解明

統合失調症におけるミエリン異常の原因解明を目的とし、hnRNPC1およびC2のミエリン分化に与える影響を検討した。その結果、hnRNPC2の発現を変化させることで、ミエリン分化に必要な遺伝子の発現が変化することを明らかにした。統合失調症発症原因の一つとしてhnRNPC2発現異常を引き金とするミエリン関連遺伝子発現の異常が示唆された。統合失調症の病態形成にオリゴデンドロサイトやミエリン形成の異常が示唆されている。一方、死後脳プロテオーム解析で、統合失調症患者の脳内ではhnRNP C1/C2タンパク質が顕著に減少していることが明らかとなった(Martins-de-Souza et al., 2009)。その後、申請者らはhnRNP C1/C2の発現異常がミエリン関連因子の発現を変動させることを報告した。本研究では、ヒトオリゴデンドロサイト細胞株を用い、オリゴデンドロサイトの分化、ミエリン形成にhnRNP C1/C2がどのように関与するかについて網羅的なプロテオーム解析を行い、Dr. Martins-de-Souzaらと共同研究することにより、先の死後脳プロテオーム解析データと照らし合わせることで、hnRNP C1/C2の異常から派生するオリゴデンドロサイトやミエリン形成の異常が統合失調症の病態基盤形成に関与しているという仮説を検証することを目的とする。本年度はまずhnRNP C1/C2それぞれの発現ベクターおよびsiRNAを作製・準備し、それぞれが的確に機能することを確認した。またSILAC (Stable Isotope Labeling using Amino Acids in Cell Culture)法により、タンパク質がラベルされていることを確認した。さらにヒトオリゴデンドロサイト細胞株のタンパク質発現を網羅的に解析し、データベース化した。一方、Martins-de-Souzaらによる死後脳プロテオーム解析で、統合失調症患者の脳内ではhnRNP C1/C2タンパク質が顕著に減少していることが明らかとなった。本研究では、ヒトオリゴデンドロサイト細胞株を用い、オリゴデンドロサイトの分化、ミエリン形成にhnRNP C1/C2がどのように関与するかについて網羅的なプロテオーム解析を行い、これをMartins-de-Souzaらの死後脳プロテオーム解析データと照らし合わせることで、hnRNP C1/C2の異常から派生するオリゴデンドロサイトやミエリン形成の異常が統合失調症の病態基盤形成に関与しているという仮説を検証することを目的とする。本年度は、hnRNPC1、C2それぞれの発現の変化がミエリン関連因子の発現および成熟オリゴデンドロサイトへの分化に影響を与えるかについての解析を行った。MO3.13の分化過程におけるhnRNPC1、2の発現を解析した結果、どちらも有意に減少していた。同条件下で、MBPおよびQKIs (QKI-5, -6, -7, and -7b)の発現はすべて有意に増加していた。そこで、分化過程でのhnRNPC1、2の発現低下が、これらミエリン関連遺伝子の発現増加の原因であるかを探るため、それぞれの発現ベクターを用いてhnRNPC1、C2の減少をレスキューした。しかし、本レスキューはMBPおよびQKIsの発現増加には影響を及ぼさなかった。一方で、非常に興味深いことに、未分化なMO3.13にhnRNP C2の発現ベクターを導入するとMBP発現が有意に増加することが明らかとなった。以上のことから、hnRNP C1/C2の発現変動がオリゴデンドロサイトやミエリン形成異常に関与していることが示唆された。未分化および分化ヒトオリゴデンドロサイト細胞株においてhnRNPC1およびC2を過剰発現およびノックダウンし、ミエリン関連因子発現および分化状態が影響を受けるかについて検討した。ヒトオリゴデンドロサイト細胞株の分化過程におけるhnRNPC1、2の発現を解析した結果、どちらも有意に減少していた。同条件下で、ミエリン関連因子発現はすべて有意に増加していた。しかし、本レスキューはミエリン関連遺伝子の発現増加には影響を及ぼさなかった。一方で、非常に興味深いことに、未分化なMO3.13にhnRNP C2の発現ベクターを導入するとミエリン関連遺伝子の内1つの遺伝子発現が有意に増加することが明らかとなった。これらのことから、統合失調症者死後脳で見取られるhnRNPC1/2の発現異常は、未分化オリゴデンドロサイトのミエリン関連遺伝子の発現異常を惹起している可能性が示唆される。事実、統合失調症死後脳において本遺伝子およびタンパク質の発現異常が報告されている。今後は、同様の過程におけるSILAC法を用いたプロテオミクス解析の結果を併せ、統合失調者でのhnRNPC1およびC2の変化に端を発するミエリン形成不全の全体像を探る。交付申請書に記載した「研究の目的」の達成に向けて研究計画通り進んでいるから。

今後は研究計画通り、研究協力者協力(Dr. Martins-de-Souza)と協力し、SILAC法によりオリゴデンドロサイトにおけるhnRNPC1、C2発現変化によるタンパク質発現異常の網羅的解析を行う。国際情報交換はスムーズに行われており、研究の進行状況も多少の前後はあるが、おおむね申請した通りである。計画通りに実験が進み、「計画通りに行かなかった場合」のために計上した分が残った。未分化および分化ヒトオリゴデンドロサイト細胞株においてhnRNPC1およびC2を過剰発現およびノックダウンし、ミエリン関連因子発現および分化状態が影響を受けるかについて検討する。続いて、同様の過程においてSILAC法を用いたプロテオミクス解析により、hnRNPC1およびC2の発現変化により発現が変動するタンパク質を網羅的に解析し同定する。最後に死後脳プロテオミクス解析の結果と照らし合わせ、統合失調者でのhnRNPC1およびC2の変化に端を発するミエリン形成不全の全体像を探る。本年度には網羅的解析用の高価なキットを多量に購入する必要があるため、それに当てる。想定していたより研究がスムーズに行ったため。また、次年度に行う実験にかかる費用が計画よりも増える可能性があるため。次年度に行う実験に使用する。
長期間にわたって繰り返し利用可能なブレイン・マシン・インタフェースの開発

平成30年度は、電極の位置ずれがある脳波データの解析を行なった。ひとつは(1)異なる日に計測した脳波データからそれぞれの日の皮質電流およびノイズ源の電流を推定し、それらの妥当性を確認することであり、もう一つは(2)それらの推定された異なる日の皮質電流から実験課題に関連した時系列情報を再構成することである。(1)視覚的注意を様々な方向に向けているときの脳波データを9人の被験者から計測した。被験者は異なる3日間に渡って実験に参加し、同一の実験課題を異なる3日間行なった。そうすることで、電極の位置ずれがある脳波データセットを取得した。得られた脳波データを皮質電流と複数のノイズ源の電流に変換したところ、異なる日の脳波データであっても、視覚的注意および眼球運動に関連した皮質領域で大きな電流が推定され、その電流の大きさのオーダーは一致した。(2)計測した脳波データを皮質電流とノイズ源の電流に変換する際に「脳のどこが、どれぐらい活動しているか」(電流分散)という値を求めるが、その際に多くの計算時間を要する。研究代表者等は、一度計算した電流分散は2日目以降も使い回し、電極と脳の位置関係のみを再計算することで、少ない計算コストで変換できることを人工データの解析で明らかにしてきた。実際に計測した脳波データを用いて検討したところ、実データでも本提案手法の有効性を確認することができた。さらに、提案手法を用いて得られた皮質電流から、スパース推定法を用いて、視覚的注意を向けている方向を解読した結果、ある程度の再構成を行うことができた。平成30年度の目標としていた、異なる日に計測した脳波データからそれらの電極の位置ずれを考慮した上で実験課題に関連した時系列情報を再構成する手法をある程度実現できたため。また、次年度の検討に必要な実験データの蓄積も進んでおり、研究を遂行するための準備が整っているため。実際に計測した脳波データは、計測日ごとにデータの振幅が異なっていたり、学習によって脳活動が変化することが想定される。それらの要因が脳活動の解読に与える影響を明らかにするとともに、長期間にわたって脳波から脳情報を短時間で繰り返し解読できるようにする。平成29年度は、被験者が様々な方向に視覚的注意を向けているときの脳波データの解析を行なった。ひとつは(1)推定された皮質電流の妥当性を確認することであり、もうひとつは(2)推定された皮質電流からタスクに関連した情報を再構成することである。(1)視覚的注意を様々な方向に向けている時の脳波およびfMRIデータを7人の被験者から計測した。fMRI活動強度情報を事前知識として用いることで、被験者から計測した脳波データを皮質電流と複数のノイズ電流に変換し、皮質電流のみを取り出した。推定された皮質電流は前頭眼野、補足眼野、頭頂眼野、MT/V5といった視覚的注意および眼球運動に関連した皮質領域で大きな電流が推定された。(2)もしも推定された皮質電流がタスクに関連した脳活動を反映しているならば、得られた皮質電流から被験者が視覚的注意を向けている方向を再構成できるはずである。そこで、スパース推定を用いて、皮質電流から注意を向けている方向を解読した結果、ある程度再構成することができた。またその再構成に使われた電流源は視覚的注意に関係のある皮質領域が選ばれており、妥当な電流源を用いて視覚的注意の方向の再構成が行われていることがわかった。ヒトの頭部は電気伝導率の異なる層(脳、髄液、頭蓋骨、頭皮)から構成されているため、MEGでの解析に比べ、脳波を用いた解析はより複雑である。しかし、それらを考慮した精密なモデルを利用することで、研究代表者等がこれまでMEGデータで提案してきた手法を用いて同様に脳情報を再構成できることがわかった。平成29年度の目標としていた、視覚的注意を向けている方向を脳波データから推定した皮質電流を用いて再構成する手法ををある程度実現できたため。また、今後の検討に必要な実験データも順調に蓄積できており、平成30年度の研究を遂行するための準備が整ったため。

実際に計測した脳波データを用いて検討したところ、実データでも本提案手法の有効性を確認することができた。さらに、提案手法を用いて得られた皮質電流から、スパース推定法を用いて、視覚的注意を向けている方向を解読した結果、ある程度の再構成を行うことができた。平成30年度の目標としていた、異なる日に計測した脳波データからそれらの電極の位置ずれを考慮した上で実験課題に関連した時系列情報を再構成する手法をある程度実現できたため。また、次年度の検討に必要な実験データの蓄積も進んでおり、研究を遂行するための準備が整っているため。電極の位置ずれがある脳波データを皮質電流と複数のノイズ電流に変換する。研究代表者等が提案する手法を用いて、得られた皮質電流が位置ずれが無いときと一致することを確認する。さらに、得られた皮質電流から、視覚的注意の方向を再構成し、位置ずれが無いときとも一致することを確認する。実際に計測した脳波データは、計測日ごとにデータの振幅が異なっていたり、学習によって脳活動が変化したりすることが予想される。それらの影響を明らかにするとともに、長期間にわたって、脳波から脳電流を繰り返し推定し、研究代表者等が提案する方法で脳情報を解読可能にする。実際に計測した脳波データは、計測日ごとにデータの振幅が異なっていたり、学習によって脳活動が変化することが想定される。それらの要因が脳活動の解読に与える影響を明らかにするとともに、長期間にわたって脳波から脳情報を短時間で繰り返し解読できるようにする。(理由)人件費・謝金を大学運営費交付金から支出することができたため、当初想定していたよりも節約でき、次年度使用額が生じた。(使用計画)新規の被験者に加えて、本年度に参加した被験者が継続して実験に参加するため、次年度は脳波およびfMRI計測実験が増えることになる。そのため、人件費・謝金の支払いも増えることが想定される。次年度使用額を人件費・謝金の支払いに充てる予定である。(理由)人件費・謝金を大学運営費交付金から支出することができたため、想定よりも節約でき、次年度使用額が生じた。(使用計画)本年度に参加した被験者が脳波計測実験に継続して参加するため、次年度はそのための人件費・謝金の支払いに当てる予定である。
オリゴ糖複合体形成に伴う分子相同性:カンピロバクター感染後性神経疾患での証明

カンピロバクター腸炎後ギラン・バレー症候群(GBS)の発症機序に関して研究を行った。その結果、少なくとも一部のカンピロバクター菌株では、GM1様LOSとGD1a様LOSの両方を有し、両者が菌体上で複合体を形成することでGM1b様の構造が新たに作りだされ、その結果、抗GM1bが患者血中に産生され、これが末梢神経上に発現するGM1bと結合することでGBSを発症していることが示唆された。つまり、「ひとつのオリゴ糖では相同性を示さず、複数のオリゴ糖がクラスターを形成することで新しい構造を作り出され、分子相同性を示しうる」という、新たなパラダイムの傍証を得ることができた。微生物と生体組織成分との間に存在する分子相同性により発症すると考えられている自己免疫疾患は多いものの、証明された例は少ない。本研究では、分子相同性の重要性を示す新たなパラダイムとして、複数の病原体成分が複合体を形成することで、はじめてヒト生体組織との間に分子相同性を有する構造が作り出され、自己免疫疾患が惹起されることを、Campylobacter jejuni腸炎後ギラン・バレー症候群(GBS)を例にして証明することが目的である。今年度は、糞便よりC.jejuniが分離培養されたGBS119例を対象に、血中自己抗体(=抗ガングリオシド抗体)を測定した。その結果、20例(17%)でGM1とGD1aとによるガングリオシド複合体に対するIgG抗体(抗GM1/GD1a複合体抗体)が検出された。健常者105例や疾患対照患者83例では本抗体はいずれも陰性であった。さらに、抗GM1/GD1a複合体抗体陽性例のなかでも、単独のGM1やGD1aに対するIgG抗体が陰性である例は5例存在した。これら5例全例で、GM1やGD1aとは異なる糖鎖構造を有するGM1bに対するIgG抗体が検出された。以上の結果は、C.jejuni上に存在するGM1様構造とGD1a様構造とが複合体を形成することで新たな標的抗原(=GM1bエピトープ)が形成され、これによって自己抗体が誘導された可能性を示すものである。今後は、抗GM1/GD1a複合体抗体が検出されたGBS症例から分離されたC.jejuni菌体上にGM1様構造とGD1a様構造とが存在するか検証する必要がある。今年度は、GBS患者の糞便より分離培養されたC.jejuniのリポオリゴ糖(LOS)上に存在するガングリオシド・エピトープを、モノクローナル抗体を用いた独自の測定系で検討した。その結果、119株中、GM1とGD1aエピトープの両方を発現している菌株が57株見つかった。その57株が分離された患者中14例(25%)でGM1lとGD1aによる複合体に対するIgG抗体が血中に検出された。さらに、GM1・GD1a複合体抗体陽性の14例全例でIgG抗GMlb抗体が検出された。今後は、検出されたIgG抗GMlb抗体が菌体LOSと交差反応性が存在するか?菌体LOS上のGM1様ないしGD1a様構造のいずれかを消失させることで交差反応性が消失するか?質量分析でのLOSの解析、および動物へのLOS感作でどのような抗ガングリオシド抗体が産生されるか、などを明らかにする必要がある。以上の一連の結果は、少なくとも一部のC.jejuni菌株では、GM1様LOSとGD1a様

LOSの両方を有し、両者が菌体上で複合体を形成することでGM1b様の構造が新たに作りだされ、その結果、抗GM1bが患者血中に産生され、これが末梢神経上に発現するGM1bと結合することでGBSを発症していることが示唆する。つまり、「ひとつのオリゴ糖では相同性を示さず、複数のオリゴ糖がクラスターを形成することで新しい構造を作り出され、分子相同性を示しうる」ことの傍証を得ることができた。
骨細胞分化および機能発現のメカニズムについての検討

転写因子のOsx遺伝子はfraction III,V,VIでほぼ同じ発現量を示したが,Runx2,Dlx5,Msx2およびAJ18遺伝子の発現はfraction V,VIで顕著に減少した。骨タンパクのtype I collagen, ALP,OC,およびMGPはfraction V,VIで減少し,BSP,OF45,OPNはfraction V,VIで促進した。この結果を昨年までに行ってきた下顎骨組織を用いたin vivoの検討と比較すると,in vivoにおいてもtype I collagenおよびOC発現は骨細胞への分化に伴い抑制され,OF45は骨細胞に優位に発現することが確認されており,すなわち,fraction VおよびVIはin vivoにおける骨細胞の表現形質をある程度再現していることが分かった。したがって,fraction VおよびVIの細胞は,骨細胞分化メカニズムの解明に極めて有用であると思われた。ラット下顎骨の形成過程において,胎生期の骨芽細胞は上記に記した骨タンパクをすべて発現した。しかしながら,これらのタンパクのうち,Dmp1とOF45を発現する骨芽細胞は骨の成長に伴って減少し,これらのタンパクは次第に骨細胞に特異的な発現パターンを示すようになった。Dmp1とOF45は生後90日齢まで継続して骨細胞に発現した。一方,他のタンパクは主たる発現細胞を骨芽細胞とし,骨細胞には全く欠如するか,ごく一部の骨細胞に限局して認められた。
歯周組織を用いたマルファン症候群の新規分子イメージング診断技術の開発

マルファン症候群は結合組織の弾性力を司るフィブリリンー1遺伝子の変異で発症する遺伝性の結合組織疾患である。主な死因は解離大動脈瘤となるが、同疾患を確実に診断する方法は存在していないのが現状である。そこで本研究ではフィブリリンー1を中心とする弾性線維をを免疫染色で解析し、早期に解離性大動脈瘤を診断する技術開発に取り組んだ。本研究ではヒト大動脈の弾性繊維の解析を可能にするフィブリリンー1抗体を作製し、同サンプルを用いた免疫染色技術を確立した。今後は丸ファン症候群患者の口腔内から採取した歯肉組織を用いて弾性線維を解析して解離性大動脈瘤を診断する技術開発に取り組む予定である。微細線維は、fibrillin-1 (FBN-1)を主成分に形成される線維状細胞外マトリックスで、様々な分子間ネットワークを形成することで、歯、皮膚、骨格および血管などの結合組織における弾性機能と機械的強度の維持に関わる。FBN-1の遺伝子変異を原因とするMarfan症候群(MFS)は、FBN-1の遺伝子変異を原因に微細線維崩壊症を引き起こし、体全体の結合組織が脆弱化し、歯周炎や解離性大動脈瘤を含む様々な結合組織疾患を引き起こす。このことから、微細線維は結合組織で強度維持に働いている普遍的な機能分子であり、その崩壊機構は全身の結合組織疾患と歯周炎などの歯科領域での疾患を繋げる共通の標的と考えられる。本研究の目的であるヒト歯肉の微細線維構造を観察可能なヒトモノクローナル抗体の作成を行い、免疫染色で歯肉の微細線維構造から解離性大動脈瘤を予想可能な検査システムの構築することである。ヒトfibrilin-1のN末端領域の組換えタンパク質を293freestyle cellを用いて産生し、Niカラムを用いて精製を行った。精製したタンパク質を抗原としてモノクローナル抗体を作製した。得られたクローンのより、western blottingおよび免疫沈降に使用できるのを選別し、実験に使用した。倫理委員会の承認の元、インフォムドコンセントを得られたマルファン症候群の患者の解離性大動脈瘤の手術時に得られたサンプルを用いて免疫染色を行った。その結果、大動脈中膜においてfibrillin-1抗体陽性の線維は観察されたが、断片化していることが判明した。また大動脈中膜にfibrillin-1は断片化していたが、外膜においてはfibrillin-1抗体陽性の微細線維の形成が観察された。この結果より免疫染色に使用可能なヒトfibrilin-1モノクローナル抗体を得る事が出来た。本研究計画に必須であるヒトfibrillin-1モノクローナル抗体の作製に成功し、また同抗体を用いたヒト組織の免疫染色も行う事が出来たため、順調に進展していると判断した。マルファン症候群は結合組織の弾性力を制御する微細線維を構成するフィブリリンー1遺伝子のミスセンス線維で発症する遺伝性の結合組織疾患である。マルファン症候群の主な死因は解離性大動脈瘤となるが、同疾患の進行を診断する手技は未だに開発されていない。そのため本研究では抗フィブリリンー1抗体を作成し、弾性板の破壊をモニターできる免疫染色技術をの開発を試みた。今年度は昨年度に作成した抗フィブリリンー1抗体を用いた免疫染色を実施した。東北大学倫理委員会の許可のもとマルファン症候群の患者由来の大動脈のサンプルを用いて免疫染色を行った。解離性大動脈瘤の手術時に摘出したサンプルを用いて免疫染色を行ったところ、抗原賦活化処理を施すことで、前解離状態の部分で見られる特徴的な弾性板の断裂化と抗フィブリリンー1抗体の免疫染色の状態はエラスチカ・マッソン染色と一致していた。また解離を起こしている部位では抗fibrillin-1抗体陽性の微細線維は観察されなかった。解離及び前解離状態共に大動脈中膜に置いて弾性線維の断裂化は観察されたが、外膜にて抗フィブリリンー1抗体陽性の微細線維の形成が観察された。これらの観察結果よりマルファン症候群の大動脈は弾性線維の部分的な断裂化が進んでおり、解離を起こす部位ではさらに破壊が進んでいることが判明した。解離した部位に関して、弾性線維の破壊機構を観察すると、フィブリリンー1の結合タンパク質であるバーシカンを分解するADAMTS4が集積が起きていることを見出した。ADAMTS4の発現は、弾性板の破壊部位のみ発現していることから、解離の進行にバーシカンとフィブリリンー1の破壊が関与することが示唆された。このことから本研究で作成された抗フィブリリンー1抗体は大動脈瘤の解析において弾性板の破壊の解析に適した抗体であることが確認できた。歯肉組織の微細線維を3次元イメージングで解析するために、本研究では透明化技術に着目した。

透明化技術とは生体組織を脱色する技術で平成26年に理研で開発された技術(CUBIC)である。この報告では脳組織の透明化を行い組織丸ごとの免疫染色に成功している。そこで本研究では、バイオプシーで得られた歯肉組織の透明化に適したバイオプシーおよび試薬の条件検討を行う。また今年度作製した抗FBN-1抗体を用いた免疫染色に適した条件も同時に行い、歯肉組織丸ごと抗ヒトFBN-1抗体で免疫染色できる条件検討を行う。歯肉組織の透明化処理技術で作製したサンプルに関して、800umの厚切りの切片を用意して、供焦点レーザー顕微鏡(東北大学所有)を用いて3次元的に蛍光画像を撮影し、3次元画像解析ソフトを用いて解析する。右側には研究代表者が歯胚をモデルに供焦点レーザー顕微鏡で撮影した微細線維の画像を示す。供焦点レーザー顕微鏡による3次元画像はXY軸、XZ軸からの解析を可能にするため、微細線維の太さ、走行を立体的に解析する事が可能である。マルファン症候群のサンプルを用いて断裂像、太さおよび走行の変化の特徴について、数理生物学的手法を用いて定量化し、歯肉組織の微細線維崩壊状態と解離大動脈瘤との相関性を検証する。また微細線維イメージングの迅速化を図るため、シート状のレーザー照明を用いるライトシート顕微鏡を用いた3次元イメージングの高速撮影の導入も行う。本研究では、期間内に蛍光イメージング解析を用いて、歯肉を検体にマルファン症候群における解離性大動脈瘤を診断する基盤技術を開発する。歯科保存学
少数キャリアの異常f電子系のNMRによる研究

1.UPの磁気秩序状態の^<31>P核NMR:U系の磁気秩序状態は、(A)高い転移温度をもつ場合でも明瞭なスピン波励起が観測されない、(B)秩序状態でsingle-Q⇔multi-Q磁気構造転移を示す場合が多いという特徴をもつ。これらの特徴の起源を解明するめ^<31>P核NMRによりUPの秩序状態の研究を行い、以下のことを明らかにした。(1)秩序状態の最低温度域でT_1^<-1>が参照系の非磁性ThPより約2桁enhanceされたKorringa様の温度変化を示すことから、UPが"incipient heavy-electron"系であることを明らかにした。またこのT_1^<-1>の温度変化を与える非常に低エネルギーの磁気励起の起源につき、f-モーメントが交換相互作用により結合すると同時に伝導電子によるsingle-site的な散乱も受けるとするモデルに、更に磁気秩序による分子場の効果も取り入れてMF-RPAにより磁気励起スペクトルをモデル計算し定性的説明を与えた。2:Cep・TmTe・YbPdSbのNMR:これらの物質についても各々NMRによる研究を行い成果を得て現在論文準備中であるが、紙数の都合で詳細は省略する。