hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
刺胞動物シナプスの形態と分子構築からシナプスの進化を探る

刺胞動物の散在神経系は、最も原始的な神経系の1つとされる。散在神経系のシナプスは、脊椎動物などのシナプスと比較すると、構造的に原始的な特徴を有しているが、その分子構築の違いはほとんどわかっていない。シナプスの分子進化の過程を探る目的で、刺胞動物モデル生物であるヒドラの神経細胞にどのような脊椎動物シナプスたんぱく質相同分子が発現しているのか検討した。今年度は、脊椎動物のsynaptobrevin(2種類), SV2, PSD-95, gephyrin,SNAP-25, SNAP-29のcDNAクローニングを行い、塩基配列を確認した。これらのうち、5種類についてwhole-mount in situハイブリダイゼーション法により神経細胞に発現しているかどうか検討した。その結果、SV2とSNAP-25は腺細胞と思われる細胞に発現していると考えられた。また、Synaptobrevin(2種類)とPSD-95については、組織の固定法、前処理、ハイブリダイゼーション条件などを検討しつつ検出を試みたものの、明瞭な発現様式を観察できなかった。本研究では、synaptobrevinをシナプス小胞開口分泌マーカー(synaptopHlourin)として利用することも計画しているため、さらに免疫染色による検出も試みた。アミノ酸配列の相同性から反応する可能性があった市販の抗ヒトsynaptobrevin抗体を入手するとともに、ヒドラsynaptobrevinのN末端15残基を抗原ペプチドとして抗体作成を行った。作成した抗体はELISAでは高い力価を示した。FLAGタグ標識ヒドラsynaptobrevinをCOS7細胞に発現させ、市販抗体および作成した抗体により免疫染色を行ったが、いずれの抗体でも染色シグナルが得られなかった。当初の計画では、今年度ヒドラのシナプスに局在する可能性がある分子を2種類同定する予定であった。脊椎動物シナプス分子に相同性を示す5種類の遺伝子の発現を検討したが、いずれもヒドラの神経細胞に発現していることを示す結果が得られず、ヒドラのシナプス分子候補を得ることができなかったため。ヒドラ・シナプス分子の同定は、本研究のなかで重要な位置を占めているので、さらに多くの脊椎動物シナプスたんぱく質相同分子の探索を進める。また、今年度の結果は、ヒドラに存在する脊椎動物シナプスたんぱく質相同分子は、必ずしも神経細胞に局在しない可能性を示唆している。今後は、抗体を作成し免疫染色により局在様式を明らかにする。予想外の研究結果(脊椎動物シナプスたんぱく質ヒドラ相同分子が神経細胞に検出されない)に伴って抗体作成やトランスジェニック動物の作成・観察に必要な物品費がまだ未執行であること、動物飼育の人件費が今年度他の予算から捻出できたこと、研究分担者が学会参加を見送ったことによる。
アメリカ合衆国におけるヘイト・スピーチ規制の歴史―「特殊な国」の形成と変容

平成30年度は,当初の計画のとおり1930-50年代のアメリカにおけるヘイト・スピーチ規制の動向を調査した。30年代の動きとしては,ドイツにおけるナチスの勢力拡大にあわせてアメリカでもナチス系団体が多数生まれ,カウンター勢力と衝突するなど数多くの騒動を巻き起こしたことが挙げられる。いくつかの州や自治体ではこれに対抗して法規制が行われた。これらの規制の具体的内容について調べるとともに,ニュージャージー州法を違憲としたKlapprott判決を詳しく考察し,判決を要約した。また,ナチスのような民主政の根幹を破壊しうる動きに対し,法規制により民主政を防御すべきと説いたカール・レーベンシュタインの論文を収集し,熟読した。1940代に入ってエホバの証人が各地でカトリック等を誹謗する街頭宣伝などを行う動きがあった。これにより生じた数多くの衝突事例を調べたうえで,連邦最高裁判例であるCantwell事件判決を詳しく検討した。また,40年代から50年代にかけて集団的名誉毀損法が各州で制定された。各法の主要部分の翻訳,解説を行う論文の閲読を行った。また連邦最高裁のBeauharnais事件判決の内容を,少数意見も含めて詳しく調べた。集団的名誉毀損法に関してはデビッド・リースマンの所説も検討した。さらに,この時期には連邦及び各州で十字架焼却規制法等のヘイト・クライム法の立法が始まっているので,制定の背景や立法過程を含め調査した。今回の研究では,1920年代以降のアメリカにおけるヘイト・スピーチ規制の歴史を概観することを計画しているが,平成30年度は上記のように1930年代から50年代の動向を調査することを予定していた。既に平成29年度に大凡必要な研究業績を収集し,整理できていたため,今期は上記のとおり計画どおり研究を進めることができた。また研究を妨げる特別な状況が生じることもなかった。まず平成31年度に継続して1960年代から90年代までのアメリカにおけるヘイト・スピーチ規制の動向を調査,研究する。その後,平成32年度に2000年代の動向を調べたうえで研究の総括を行う。平成31年度は公民権運動期のヘイト・スピーチ規制の動き,大学キャンパスでのヘイト・スピーチ規制論議等に焦点を当てていく。また90年代以降は重要な連邦最高裁判例がいくつか出されているので,詳しい検討を行っていく。平成29年度は,1910-20年代のアメリカにおけるヘイト・スピーチ規制の動向の確認を行った。まず10年代の動きとして,映画『國民の創生』をめぐる議論を調べた。また,差別的掲示を規制するニューヨーク州の1913年の公民権法について調査した(特にこの法律の制定の経緯を詳しく論じるJeffrey S Gurock, The 1913 New York state civil rights act, 1 AJS Review 93 (1976)を精読した)。1920年代の重要な動向として,H. Fordが発行した新聞におけるユダヤ人差別の煽動の問題がある。これについては近時多くの業績が公刊されている。特にVICTORIA SAKER WOESTE, HENRY FORD'S WAR ON JEWS AND THE LEGAL BATTLE AGAINST HATE SPEECH (2012), HENRY FORD AND THE JEWS: THE MASS PRODUCTION OF HATE (2002)を中心に調べた。また,上記ニューヨーク州法の制定を働きかけ,Fordの新聞をめぐっても主要な役割を果たしたユダヤ人弁護士,L. Marshallの複数の伝記を収集した。このうち,特にMORTON ROSENSTOCK, LOUIS MARSHALL, DEFENDER OF JEWISH RIGHTS (1965)のみ詳しく読むことができた。この研究を通して,ユダヤ系の団体が当時ヘイト・スピーチに対してどのような方針をとっていたかを確認することができた。なお,今年度は集中的に全研究期間に用いる文献の収集を行った。概ね必要な文献を収集することができたので,次年度以降の研究の準備が整った。また,文献管理ソフトを用い,収集した文献の整理も進めることができた。予定通り研究が進んだが,研究計画当初想定していた以上の文献が見つかった。次年度以降読み切れなかった文献を詳しく調べたい。

さらに,この時期には連邦及び各州で十字架焼却規制法等のヘイト・クライム法の立法が始まっているので,制定の背景や立法過程を含め調査した。今回の研究では,1920年代以降のアメリカにおけるヘイト・スピーチ規制の歴史を概観することを計画しているが,平成30年度は上記のように1930年代から50年代の動向を調査することを予定していた。既に平成29年度に大凡必要な研究業績を収集し,整理できていたため,今期は上記のとおり計画どおり研究を進めることができた。また研究を妨げる特別な状況が生じることもなかった。平成30年度には,1930-50年代の動きをフォローする。30年代のアメリカ国内でのナチスの台頭,それに対する州や自治体の対抗策について,まず検討を及ぼす。次に40年代にエホバの証人が各地で起こした衝突について調査する。その後主に40年代以降各州で制定された集団的名誉毀損法について詳しく調べる。今年度に積み残した文献が少しあるものの,30年代以降の文献の一部を先に読み進めているため,概ね予定通り研究を進めることができると見込んでいる。まず平成31年度に継続して1960年代から90年代までのアメリカにおけるヘイト・スピーチ規制の動向を調査,研究する。その後,平成32年度に2000年代の動向を調べたうえで研究の総括を行う。平成31年度は公民権運動期のヘイト・スピーチ規制の動き,大学キャンパスでのヘイト・スピーチ規制論議等に焦点を当てていく。また90年代以降は重要な連邦最高裁判例がいくつか出されているので,詳しい検討を行っていく。次年度使用額はわずか94円なので,事実上次年度使用額がほとんど生じなかった。予定通りの研究費の執行を行うことができた。ほぼ計画どおりの使用を行ったが,旅費が思いのほか安く済んだため,わずかに残額が生じることになった。平成31年度に旅費として使用する予定である。
口腔癌に対する選択的免疫逃避解除を目指した基礎的研究

口腔癌では免疫療法の報告が極めて少ない。この理由として口腔内の免疫学的特異性が考えられる。申請者らはこの点に着目して、自然免疫関連因子の制御が抗腫瘍効果に及ぼす影響を検討した。はじめに細胞周期を観察しやすい様、蛍光タンパク質融合Fucciを発現する口腔癌由来細胞株を作出し、機能を評価したところ、この細胞は細胞周期の解析に極めて有用であった。口腔癌の治療に用いられる抗癌剤の作用に対する自然免疫関連因子の影響を検討した結果、個々の自然免疫関連因子の影響は極めて小さいものの、これらが複合的に作用することで、抗腫瘍効果に影響を与えうることが示唆された。平成26年度は3年間の研究期間の初年度である。本年度は、初年度の研究計画にあるように、細胞内DNAセンサー(DNAウイルスセンサー)であるDLM -1/ZBP1(DAI)の哺乳類発現ベクターの作製を開始した。はじめに、HeLa細胞のmRNAを逆転写酵素によって合成されたcDNAを鋳型としてDAI遺伝子のタンパク質翻訳領域全長をPCR法でクローニングした。次に、p3xFLAGベクターのマルチプルクローニングサイトに挿入した。発現ベクターを細胞内へ遺伝子導入した後、細胞を溶解・調整し、タンパク質の発現をDAI特異的な抗体を用いてウエスタンブロッティング法で確認した。申請者は基礎検討で、DAIの過剰発現により癌細胞の細胞周期が変化することを観察していたが、それを簡便に観察する方法を確立するために、恒常的に細胞周期マーカーを安定発現する口腔癌細胞の安定発現株の樹立を行った。そこで、歯肉癌由来細胞株Ca9-22へpFucci-G1 OrangeおよびpFucci-S/G2/M greenを導入することを目的に、各Fucci-遺伝子を哺乳類発現ベクターにのせ換えた後、それらをリポフェクション法で遺伝子導入し、48時間後にNeomycinとPuromycinを添加することで、遺伝子が導入された薬剤耐性細胞を選択した。現在遺伝子導入前の細胞と比較することで、遺伝子導入による表現型の違いがないことを詳細に観察している所である。平成27年度は、前年度作製した細胞周期の可視化を可能とするFucciタンパク質を安定的に発現する歯肉癌由来細胞株Ca9-22-Fucciの機能解析を行った。その結果、親株であるCa9-22と比較して、Ca9-22-Fucciは細胞増殖速度や抗癌剤に対する応答が異なっていた。この理由として、染色体へのFucci遺伝子の挿入部位がこれらの応答に関与する遺伝情報部位であることが想定された。従来の安定発現株の作製では、標的遺伝子の染色体への挿入がランダムであるため、このようなことが起こり得る。そこで、昨年度に作製したFucci発現細胞の利用を取りやめ、新たに、哺乳細胞内でplasmidが複製されるシステムを利用した。この方法では細胞分裂に伴い、増幅したplasmidが均等に各細胞に分布する。plasmidを含まない細胞は薬剤耐性遺伝子を持たないことから、薬剤感受性を示し、薬剤処理により、死滅する。また、plasmidの状態が保持されることから、染色体DNAの挿入頻度が極めて低く、前述のような問題が解消される。実際に新たに作出したCa9-22-Fucci細胞を親細胞と比較したところ、増殖速度や抗癌剤に対する応答は、ほぼ一致した。そこで、この細胞を用いて、口腔癌の化学療法で一般的に用いる抗癌剤に対する応答を蛍光顕微鏡下でタイムラプス観察して、その解析を行った。本課題は評価モデル細胞の再作製を余儀なくされたが、その作製は比較的スムーズに完了した。また、評価モデルを利用後の解析は比較的順調に進捗していることから、おおむね研究計画に記載の通りに研究が推進されていることから、本課題の進捗状況はおおむね順調に進展しているといえる。歯肉扁平上皮癌由来細胞株Ca9-22細胞に細胞周期評価用蛍光タンパク質Fucci-G1 orangeおよびFucci-S/G2/M greenを同時に安定的に発現するCa9-22-Fucci細胞(前年度作製済み)を用いた顕微鏡下の観察では、限られた視野内の細胞周期の分布を確認することが可能であったが、視野毎の"ブレ“を否定できない。そこで平成28年度は、Ca9-22-Fucci細胞を用いて、抗癌剤の細胞周期に与える影響をフローサイトメトリーにて解析を行った。Ca9-22-Fucci細胞は100%の細胞でFucciを発現しており、フローサイトメトリーを用いた口腔癌細胞の細胞周期を解析に極めて有効なツールであることが判明した。また、各種抗癌剤で細胞を処理すると、すでに知られているような細胞周期の明確な分布の変化が認められた。このことから本研究で作製したCa9-22-Fucci細胞の抗癌剤の有効性評価への応用も期待された。一方、研究立案時に研究対象とした細胞内DNA、RNAセンサーといった自然免疫関連因子を分子生物学的に抑制した実験結果から、抗癌剤が細胞周期に与える影響に対する各分子の明確な影響は認められなかった。しかしながら、有意な差は認められなかったものの、程度に差はあるものの、個々の分子が細胞周期の分布に何らかの影響を及ぼしていたことから、自然免疫関連の複数の因子が抗癌剤依存的な細胞周期の分布の変化に関与している可能性が示唆された。はじめに細胞周期を観察しやすい様、蛍光タンパク質融合Fucciを発現する口腔癌

由来細胞株を作出し、機能を評価したところ、この細胞は細胞周期の解析に極めて有用であった。口腔癌の治療に用いられる抗癌剤の作用に対する自然免疫関連因子の影響を検討した結果、個々の自然免疫関連因子の影響は極めて小さいものの、これらが複合的に作用することで、抗腫瘍効果に影響を与えうることが示唆された。研究計画の大幅な変更はなく、申請書の予定通り研究を進めるている。本課題は研究計画全体としては、おおむね研究計画に記載の通りに研究が推進されていることから、今後も研究計画に沿った研究を行う予定である。口腔外科研究計画の大幅な変更はなく、申請書の予定通り研究を進めるものである。次年度研究に係る消耗品費が予定より増額することが見込まれるから。来年度の研究に係る消耗品が予定より増額が見込まれるため。次年度利用予定の分子生物関連試薬、培養細胞試薬、蛍光観察用試薬を購入する。次年度使用予定の分子生物関連試薬、特に定量PCR試薬、蛍光色素等の購入に使用する。
新規タンパク質shootin1を中心とした軸索伸長を司る基本メカニズムの解析

Shootin1のリン酸化修飾により、shootin1とL1-CAM、shootin1とアクチン繊維の相互作用がどのように制御されているかを解析する。shootin1とL1-CAM、shootin1とアクチン繊維との相互作用を制御するメカニズムを、shootin1のリン酸化修飾に焦点を絞り解析した。shootin1がリン酸化修飾を受けるアミノ酸残基を、質量分析を用いて明らかにするため、第一に、HEK293T培養細胞にmycタグを付加したshootin1を発現させ、細胞を脱リン酸化酵素の阻害剤であるフォルスコリンで処理し細胞培養液を、抗myc抗体を用いて免疫沈降し、リン酸化されたshootin1を得た。第二に、大腸菌に発現させたshootin1を生成し、in vitroにおいてAキナーゼで処理することで、リン酸化されたshootin1を得た。今後、これらのリン酸化shootin1をトリプシン処理し、質量分析を行うことで、リン酸化修飾を受けるアミノ酸残基を明らかにする。Shootin1ノックアウトマウスを作成する。In vivoにおけるshootin1の機能を解析することを目的とし、shootin1ノックアウトマウスに対し、C57BL/6、129の2系統に対して、戻し交配実験を行っている。現在までにどちらの系統に対しても1回の戻し交配を終えたヘテロノックアウトマウスを得ることができた。1)Shoolinlがクラッチタンパク質であることを証明するShootinlが成長円錐内においてアクチン繊維とL1-CAMの相互作用を介在し、クラッチ機能を発揮することで軸索が伸長することを以下の3つの解析により示した。i:表面をL1-CAMで覆った直径約1μmのシリコンビーズを、ビーズ表面のL1-CAMと細胞膜に発現するL1-CAMとの相互作用を介して成長円錐上面に接着させる。このとき、shootinlのクラッチ機能により、アクチン繊維の求心的流動から発生する駆動力がL1-CAMを介してビーズに伝達されビーズが移動する。このビーズの移動速度が神経細胞におけるshootinlの発現量に依存することを示し、shootinlがアクチン繊維の駆動力をL1-CAMに伝達することを明らかにした2)Shootinlノックアウトマウスを作成する。In vivoにおけるshootinlの機能を解析することを目的とし、Shootinlノックアウトマウスのホモノックアウトマウスを完成させた。
活性金属を用いたシリコン単結晶の低温作製

本研究では、太陽電池材料として優れた特性を有するシリコン(Si)結晶を、ナトリウム(Na)金属融液を用いた新しい手法を用いて作製した。NaとSiの状態図を作製し、800900°CでNa溶液中にSi結晶が溶解することを明らかにした。さらに、NaとSiの溶液中からNaを蒸発させることで単結晶や膜、多孔体、マイクロチューブなど様々な形態のSi結晶を作製することに成功した。本研究の全体構想は、太陽電池材料として優れた特性を有するシリコン(Si)単結晶を、ナトリウム(Na)金属融液を用いた新しい手法を用いて育成することである。具体的には本手法を用いて、主にSi単結晶の育成を様々な条件で試み、それらの形態や結晶性を評価し、その特性向上を目指す。さらに、アルカリ金属融液中でのSiの反応機構を明らかにし、本手法をSi単結晶の新しい育成手法として確立することを目的とする。本年度はアルカリ金属融液を用いたSi単結晶の育成に欠かせないNa-Si二元系状態図の作製に注力して研究を進めた。Na-Siの熱分析を行うために、本研究室で所有するグローブボックス内に自作の熱分析装置(示差熱・熱重量同時測定: TG-DTA)を設置した。熱分析の結果から、NaSiの融点は798°C、NaSiとNaおよびSiの共晶温度はそれぞれ680°Cおよび750°Cであることが明らかにした。そして、世界で初めてNa-Siの二元系状態図を作成した。作成した状態図をもとに、Siを溶かしたNa溶液を800°Cまたは900°Cで加熱し、溶媒のNaを蒸発させることで、厚さ約20μmのSi薄膜や粒径が約100μmの粒状単結晶を作製することに成功した。本研究の成果はSi結晶の低温作製やSi系化合物の低温作製へと応用が期待される。本研究の成果論文はJ. Alloys & Comp.に投稿して、現在On lineで閲覧可能になっている。また、金属学会や応用物理学会にて本研究に関する口頭発表を行った。特許も現在申請中である。本研究の全体構想は、太陽電池材料として優れた特性を有するシリコン(Si)結晶を、ナトリウム(Na)金属融液を用いた新しい手法を用いて作製することである。具体的には本手法を用いて、主にSi結晶の育成を様々な条件で試み、それらの形態や結晶性を評価する。本年度は初年度に作成したNa-Si二元系の状態図をもとに、Si結晶の形態制御に注力して研究を進めた。原料組成や加熱温度などの作製条件を制御することで、Si結晶の形態(Siクラスレート、膜状、単結晶、多孔質Si結晶など)を制御できることを明らかにした。また、Na蒸気とSi結晶の反応を調べることで、Na-Si溶液からSi結晶が生成するために必要なNa蒸気圧を明らかにした。本研究の成果はSi結晶の低温作製および高純度化へと応用が期待される。本研究の成果は金属学会にて口頭発表を行った。特許も出願済みである。また、研究を進めるなかで、金属間化合物のナトリウムシリサイド(NaSi)を原料とすることで、二重らせん形状を有する結晶Siのマイクロチューブが生成することを発見した。今後、マイクロデバイスや触媒担体など、特異な構造を利用したシリコンの新たな用途が開拓され、シリコン産業の発展に貢献することが期待される。本研究の成果はドイツの国際化学総合雑誌Angewandte Chemie International Editionに掲載予定である。
日本語学習における漢字学習活動の研究

本研究は、漢字の学習活動の記述的分析を行い、これからの漢字学習支援に資することを目指したものである。漢字学習は日本語教育における古くからの問題であるが、どのような学習活動が必要か・行われているかについての知見はなかった。くわえて、日本語教育における現在の漢字学習研究の問題点は、1)認知科学的研究と現場との橋渡し、2)学習者のストラテジー調査はあるが教師の側からの調査がない、3)学習方法について体系的な分析がない、ことである。そこで、本研究では、認知研究から演繹的に「漢字学習活動上を導き出すと同時に、漢字学習を支援する側が、意識的・無意識的に漢字学習活動をどう捉えているかを明らかにし認知研究からの知見と比較することを主眼とした。教師側のデータについては、当初、質問紙を用いた数量的分析を考えたが、ベースラインとなるデータが存在しないため、質問紙を作成するためのカテゴリを抽出するために、グラウンデッド・セオリーによる質的分析を行った。非日本語母語話者の漢字認知研究からは母語圏による学習活動の違いを導き出すことができた。また学習研究・メタ認知研究からは、学習者の認知過程を視野に入れた学習活動の設計についての知見を得ることができた。教師の側からのアプローチでは、質的分析のリソースによって異なった観点の学習活動カテゴリが見出された。特に、教える側の漢字学習についての考え方は、ボトムアップ的であり、目的志向的なトップダウン志向は見られないことは、現在のアプローチは、学習者のメタ認知能力を育成し自律学習を育てるためには不十分であることを示す大きな成果である。また、従来の教育心理学的研究法では、教師の自由記述から質問カテゴリを生成し質問紙調査を行っていたが、漢字学習活動の調査に当たっては、教師の自由記述だけでは不十分であるという知見も得られた。「日本語学習における漢字学習活動の研究」について平成12年度は以下のような活動を行った。1)日本語学習教材における漢字学習活動の収集日本国内で市販されている日本語学習者用の漢字教材について、練習部分でどのような学習活動を想定しているかについて再分析を行った。ほとんどの教科書では、漢字にふりがなをふる、読み方から漢字を書くという活動が圧倒的に多く、漢字使用場面を想定し記憶の精緻化をもたらすような活動は少なかった。2)日本語教師に対するインタビュー調査漢字学習活動調査のための質問紙を作成するに先立ち、日本語教師に対して授業においてどのような学習活動を行っているかについてインタビュー調査をした。教師の意識は練習よりもいかに説明するかに向けられていることが多い。また、辞書をどのように使わせるか、自律学習をどのようにさせるかについての模索が見られる。3)授業場面の記録2)のインタビューを裏付けるために授業場面をビデオ撮影した。詳細な分析は未完了であるが、学習活動の時間配分について個人差が見られる。4)漢字学習活動調査質問票の作成1)2)3)に基づき、日本語教育現場における漢字学習活動の実態を広範囲に把握するための質問紙を作成した。この調査は平成13年度に実施する予定である。「日本語学習における漢字学習活動の研究」に関する研究実績の概要は以下の通りである1)漢字学習と「メタ認知」との関連の検討2)インタビュー結果の再分析・インタビューの追加3)漢字学習活動調査質問票の再検討平成13年度に先立ち、平成12年度には、日本語学習教材における漢字学習活動の収集、日本語教師に対するインタビュー調査、授業場面の記録を行った。平成13年度には、この成果を踏まえて日本語の教授者に対して質問紙調査を行う予定であったが、調査に先立ち質問項目を再検討した結果、言語学習における「メタ認知」の重要性を認識するに到った。

漢字学習の問題を議論する際には「自律学習」という概念が重要であるが、この「自律学習」という言葉は教授者の言葉での頻度が高いものの教授者による概念規定が曖昧であったり、内実が未分化であることが多い。「自律学習」のあり方を検討する際には、メタ認知すなわち「メタ認知的知識」「メタ認知技能のコントロール」の観点から吟味することが有効である。また、質問紙作成においてはワーディング(質問文の文言)に留意する必要がある。そこで、平成13年度はこの観点から漢字学習活動とメタ認知との関連について検討を行い、インタビュー結果の再分析と補完的なインタビューを行った。さらにこの結果を踏まえて、質問票の再検討を行っているところである。平成14年度には平成13年度で得た新たな観点から漢字学習活動について調査・検討を行い考察をまとめたい。本研究では、「日本語教育現場での漢字学習活動」を明確に記述することを主たる目的としている。今年度は、学習者の「メタ認知」を重視した観点から、教授者がどのように学習者と関わっているのか、また、関わっていくべきかについての記述を目指した。「メタ認知」は、「メタ認知的知識」と「メタ認知的コントロール」の二つの側面を持つ。「メタ認知的知識」には、学習者の自分自身についての認知・学習観・課題に関する知識などが含まれ、これらの知識によって、自らの学習のゴールを設定し、計画を立て、学習を遂行する。インタビュー調査で漢字学習に対する信念・漢字学習ストラテジーとして学習者が言及するのは、まさにこのメタ認知的知識・コントロールの部分である。一方、教授者もまた、漢字学習に対する信念や漢字教授ストラテジーを持つ。教室内の学習場面は、学習者のメタ認知と教授者のメタ認知がぶつかる場であると言える。学習者の漢字学習活動は、教室内と教室外に分けられる。多くの学習者は、教室を知識提供の場として捉え、教室で与えられた知識を、教室外で繰り返し書く・イメージやストーリーで漢字を覚えるなどの方法で自分のものとすることが多いようである。一方、教師の漢字学習に対する考え方・教師が教室での漢字学習に際して用いる教授ストラテジーには個人差がある。今のところ、教室での学習者と教授者との関わりは、あまり有機的であるとはいえず、また、能動的に、メタ認知を働かせて自らの知識に組み込む形で学習することが記憶・理解・問題解決を助けるという認知心理学的知見が活かされているとも言い難い。今後は、効果的な教室活動検討のため実験的な手法が必要であろう。また、教室での学習をどう捉えていくかについては、検討の余地がある。認知的アプローチだけでなく状況的アプローチ的な観点も取り入れていく必要があるかもしれない。
絶対温度<0となる点渦系で見られる構造形成の理解

2次元点渦系の動力学的特徴を,温度をパラメタとして理解する研究である。本研究では,(1)Montgomeryらが提唱した負温度点渦系の平衡分布解に関する検討,(2)渦結晶などにみられる構造形成と緩和過程のメカニズムを特徴づけるパラメタに関する検討,の2点について集中的な検討を行った。(1)では,離散系においてMontgomeryらの予想が成り立つことが確認できた。また,(2)では,新たに,離散性に起因する拡散効果により,本来保存するはずの量が保存しなくなる可能性を発見し,現在,その定量的評価を進めている。本年度は,以下のテーマについて研究を推進してきた。■Montgomeryらが提唱した負温度点渦系の平衡分布解に関する検討Montgomeryらが提唱した「負温度点渦系の平衡分布はsinh-Poisson方程式で記述される」という予言について,専用計算機MDGRAPE-3を用いた大規模シミュレーションにより検証するのが本研究の第1目的である。特色は, (1)矩形+周期的境界条件を使っていない,本質的に有限状態数となる円筒境界系を対象としている点,および(2)点渦数が類似の系と比べて多く,精度上の心配が少ない点である。これらの特色は専用計算機MDGRAPE-3を用いて時間発展計算を行っていることに由来する。得られた結果は,予想が十分成り立つ可能性が高いというもので,現在,最終的な検討を進めている段階である。■準安定状態分布を得るための数値的方法の開発エネルギーが拘束条件となる小正準集団に対するモンテカルロコードを開発することを第1の目標として研究を進めた。コードは完成し,結果の検討及び改良を進めている段階である。現状の問題点は,点渦系が平衡分布に緩和するまでの計算時間が非常にかかることであり,時間発展に要する時間と同じくらいか,むしろ時間がかかるケースも多い。このコードを実用化するためには,さらなる改良の必要性を感じている。■Montgomeryらが提唱した負温度点渦系の平衡分布解に関する検討Montgomeryらが提唱した「負温度点渦系の平衡分布はsinh-Poisson方程式で記述される」という予言について検討を進めた結果,以下の新たな知見が得られた。(1) Joyceらが点渦系について導いたsinh-Poisson方程式は,円筒境界を有する点渦系に対しても成り立つ。時間発展シミュレーションの途中経過について,βを求めてみたところ,初期はβの値は一定に達していなかったが,後半はほぼ一定の値に落ち着くことが確認できた。これは系が時間漸近的に平衡分布に確かに到達していることを表している結果と言える。(2)理想気体に対して成り立つT∝E/Nという関係式は,点渦系に対しては系のエネルギーが高くなるにつれて成り立ちにくくなる。理想気体の場合,温度は1自由度あたりのエネルギーと考えることが可能である。すなわち,エネルギー一定で粒子数のみを変化させた場合,βは粒子数に比例するはずである。しかしこれが成り立たないのは,クーロン相互作用に似た長距離力が点渦系には作用しているためと考えられる。(2)構造形成に及ぼす粒子性は無視できない。上記のエネルギーを一定にして粒子数を変化させたシミュレーションにおいて,最終的に到達する平衡分布が粒子数によって変化する場合があることを新たに発見した。ここから,構造形成における粘性の影響という新たな問題が生まれ,現在,このテーマについて検討を進めている。
音楽における長調と短調から受ける明暗の感覚の神経生理学的基礎の研究

長調の音楽は一般に明るい印象を与え,短調の音楽は暗い印象を与える.その神経生理学的な基盤を明らかにする目的で,長・短音階や長・短三和音を聞いたときの脳の反応をMRIやMEG(脳磁界)を用いて調べた.短調関連の刺激に対して,MRIの測定で痛みや不快感と関連する部位の活動が観察された.また和音を20Hzで振幅変調して持続的な脳活動をMEGで測定すると,長・短三和音に対する反応が異なった.これらの結果は,長・短調の神経生理学的基盤の一部と考えられる.さらに発展的な研究についても成果を得た.長調の音楽は一般に明るい印象を与え,短調の音楽は暗い印象を与える.その神経生理学的な基盤を明らかにする目的で,長・短音階や長・短三和音を聞いたときの脳の反応をMRIやMEG(脳磁界)を用いて調べた.短調関連の刺激に対して,MRIの測定で痛みや不快感と関連する部位の活動が観察された.また和音を20Hzで振幅変調して持続的な脳活動をMEGで測定すると,長・短三和音に対する反応が異なった.これらの結果は,長・短調の神経生理学的基盤の一部と考えられる.さらに発展的な研究についても成果を得た.西洋音楽における長調・短調は,多くの場合楽曲の性格を決定するのに重要な役割を持っている.そして長調は明るく短調は暗いという一般的な印象を与える.そのような感覚を催す脳には,調・短調に対してある種の神経生理学的基礎があるのではないかと考えられる.それをMEGやfMRIで調べてきた.今年度MEGを用いた研究では,主に長調音階について,各音の役割がどのような神経生理学的現象に対応するのかを調べること,対応する実験を短音階についても始めることを目標とした.このため完全な音階を(ハ長調ならばCDEFGABC)標準刺激として高頻度で提示し,それから一音省略した音階を逸脱刺激として低頻度で提示する,いわゆるoddball課題を実施した.その際,省略直前の音を2倍の長さに伸ばしたり,繰り返したりした.また省略直後の音を繰り返す方法も行った.この3種の実験方法では,直前の音を伸ばす方法が最も顕著な反応を示した.音の種類では特にBの音の省略について強く反応したが,それはBの導音としての役割を反映している可能性が高い.さらに短音階を用いた場合には,導音の役割と思われる現象が長音階よりも強く現れた点が興味深いので,さらに確認したい.fMRIを用いた長・短三和音に関する実験では,特に短三和音提示時に,情動情報処理に関わる脳部位に反応が強く現れた.また不協和に関係する部位の反応も見られたが,それらの部位間の関係についてはまだよく分からない.短調音階に対するfMRI反応については,短三和音と比較して顕著な結果が得られなかった.その原因もよく分からないので,もう少し被験者を増やして実験を繰り返すことを考えている.音楽の基本的要素である調性の神経生理学的基盤を求めることが本研究の目的である.我々は単にドレミファソラシドという長音階と,ラシドレミファソラという短音階を聞いただけでも,前者は明るく,後者は暗く感じる.さらに3つの音を同時に響かせる和音として,長音階における主和音であるドミソを聞いたときと,短音階における主和音であるラドミを聞くと,やはり前者が明るく,後者が暗く感じる.これは万国共通だと思われる.そこで本研究では,長短の音階とそれらの主和音に対する脳の反応を,MEG(脳磁界)とfMRI(機能的MRI)を用いて研究する.本年度までに得られた結果は以下の通りである.実験の協力者はすべて非音楽家である.1.長音階でどの1音を省略しても,MEGにおいて有意な反応が見られた.それは長期記憶に蓄えられた個人の経験によることが分かった.2.導音と呼ばれる(ハ長調ではロ音に相当する)音の省略に対するMEGの反応が一番大きかった.また導音を強調するような音階の変形に対しても大きく反応した.3.短音階に対する実験はまだそれほど数を重ねていないが,自然的短音階と和声的短音階とでは,それらの導音(または導音に準ずる働きの音)の省略に対する反応が,両短音階で異なったことが非常に際立った.4.長・短三和音を聞いたときの脳反応をfMRIで調べたところ,短三和音に対して,情動と係るとされる部位の活動が活発に見られた.しかしながら,長・短音階に対するfMRIの結果では情動と関連する部位に際立った活動が見られなかった.5.MEGのいわゆるoddball実験の結果を表示する方法として,反応がない所での分散が少なく,反応に対するバイアスの少ない方法を開発・提案した.上記1.2に関する詳細をまとめてJournal of Acoustical Society of Americaに投稿し今年6月にonline掲載,7月以降に本誌掲載が決定している.5.に関しては昨年度,日本生体医工学会誌に投稿し,掲載された.研究の目的は音楽における長調と短調から受ける明暗の感覚の神経生理学的基礎を解明することである.24年度において,長短三和音に対する反応のfMRI計測は一応完結した.本年度は長短三和音に加え,不協和度のより高い減三和音,同じく不協和音でも長三度を重ねた増三和音も使用した.結果はすべての種類の和音に対して海馬傍回においてある程度の活動が見られた.

この領域は特に負の情動に関わるとされるが,部分的に快情動にも関与するとの報告もあり,長三和音に対する反応はそれに対応していると思われる.短三和音や減三和音に対しては,脳内で負の情動に係るとされる部位,すなわち島,帯状回,海馬傍回などに大きな反応が見られた.長短音階に和声付けを行い,より情動的な色彩を持たせfMRI計測を行った.結果は上記の和声実験とはかなり異なっていて,情動関連部位との結び付きはより微妙であった.和声付けした長音階は上側頭回を強く活性化したが,ここは幸福感との関連が報告されている.本研究においてMRIのスキャンノイズの影響を避けるため,スキャン時には刺激音を聞かせない方法(スパース撮像法)を用いたが,これは全般的に反応を弱くした傾向があり,検討を要する.MEG(脳磁図)を用いた研究では,長短三和音に20HzのAM変調を掛け,トレモロのような効果の音を聞いたときのMEG中の20Hz成分の信号源推定を行った.その結果短三和音に対する反応が長三和音に対するよりかなり大きかったが,応答は時間的に多少遅れる傾向もあることが分かった.被験者数を増やしてより統計的に適切な信号処理をする必要がある.短音階に対するMEG計測では,従来から進めている自然的短音階と和声的短音階に対する反応の大きな違いに注目して測定した.この大きな違いは我々にとって驚きであったので,被験者を増やして確実なものとしたい.音階の1音省略に関する実験結果を15ページ程度の論文にまとめて,Journal of Acoustical Society of Americaのに投稿し,本年7月以降に掲載されることが決定した.少なくとも長音階に対するMEG研究は一段落着いた.自然的短音階と和声的短音階に対する反応の差も新しい発見であった.また,fMRIを用いた長・短三和音の反応研究も一段落ついて,これからはより多くの和音に対する反応を調べる予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。短音階に対する反応の測定がまだ統計的に測定数が不足しているので,これを補う.また和声の実験には減三和音,増三和音などの不協和音を加えて測定する.さらにトレモロ奏法を模した刺激を用いて和声の効果を高めた場合の反応も計測する.本研究の最大の問題点は個人差の大きさであり,個人差を超えた共通部分を求めるのか,個人差に注目するのかが方法論の分岐点となる.私としてはもう少し個人に重きをおいた研究をすべきと考えているので,個人データの個人内での統計的扱いについて方法論的な研究を続けたい.24年度が最終年度であるため、記入しない。
OSやサーバシステム構築カリキュラムとスケールする教育用システム環境の構築

本研究では、OSの設定やサーバシステム構築といったより高度な演習を、一般的なPC演習室で実施することができる環境を構築するためのシステム一式を開発した。本システムは、PC演習室のパソコンのOSインストール状況に触れることなく、演習に必要なOSをネットワークブートで取得することにより稼動するため、演習開始に際しての手間が比較的小さいことが特徴である。平成19年度は、(1)ディスクの入出力帯域幅やネットワーク入出力帯域幅を仮想的に変動させる仕組み、(2)サーバ上のファイルアクセスパターンを収集できる仕組み、(3)ネットワークブートするOSを仮想計算機上で稼働させた場合の性能評価を実施する計画であった。(1)については、ディスクとして、通常のハードディスクのように物理的な可動部分が動作速度に影響するものの代わりに、i-RAMと呼ばれるRAMを単体のハードディスクのように扱える装置を使用し、最大のバンド幅を確保する構成の評価を行った。(2)については、ファイルシステムに通常存在しているatimeと呼ばれる、アクセスが発生した時刻を記録・更新している情報を収集する方法と、straceと呼ばれるシステムコールトレーサを使用してファイルアクセスに関するシステムコールの呼出を記録する方法を検討した。(3)については、ネットワークブートするOSを、Xenのdomain-0と呼ばれる特権を持った仮想化OSとし、その上でXenのdomain-Uと呼ばれる仮想化OSを動作させる仕組みと、Linuxをネットワークブートした上でVMware Serverを稼働させ、その上でOSを動作させる仕組みを検討した。これらに加えて、本研究で構築しようとしているディスクレス環境を用いて、実際にサーバ設定演習を行い、その際のアクセスパターンなどのデータを収集している。本実習については、ITHET2007で発表した(2007年7月)。また、サーバ設定演習に関して、複数のメールサーバを使用して実地試験を行った事例について、FIT2007で発表している(2007年9月)。平成20年度は、システム全体として,クライアントPCの数よりも多くのOSインスタンスを安全に稼働させる仕組みの検討および実装を行う計画であった。まず、小型で高性能なブートサーバを構築する場合のボトルネック解析を行い、通常のHDDのように比較的ランダムアクセス性能を高くしにくいものと、容量を大きくできないが高速なランダムアクセス性能を有するDRAMをベースとするi-RAMと呼ばれる製品の比較に加えて、近年低価格化が進んだFlashメモリをベースとするSSD(Solid State Disk)を使用した場合の性能比較を行った(2008年9月発表)。また、本研究では演習者用のOSインスタンスを安全に稼働させる為に、Xenの機能でDoma in-Oと呼ばれるドメインを本システムの管理用に限定し、利用者が使用するOSインスタンスはDomain-Uと呼ばれる完全に仮想化された環境で動作させることとしている。このとき、利用者の演習に対する進捗状況やデーモンなどの起動状態を安全に確認できる仕組みについて、Linuxのセキュリティ強化モジュールであるSELinuxを用いた構成について検討を行い、評価環境構築を行った(2008年9月発表)。さらに、サーバ構築の演習をMoodle上に構築した場合に、Moodle側から演習者のOSインスタンスに対してSNMP経由で演習設定をしたサーバの動作確認を実施して、それを自動評価する仕組みの検討も行った(2008年10月発表)。
Kチャネル・Kトランスポーターの調節機構の解析

1ラン藻Synechocystis PCC 6803のKtr系はNaによってKの輸送が飛躍的に促進されることわかっているがその原因は不明である。Ktr系の細胞外に面する10か所の負電荷アミノ酸に標的を絞り、置換体を作成した。このプラスミドを大腸菌K輸送系遺伝子変異株に発現させて陽イオン輸送活性を測定したところ、Kの輸送活性が変化したものが現れたが、Naの活性化に関与するアミノ酸は絞り込めなかった。分子モデル作成の専門家による構造モデル情報とを照らし合わせて、細胞外にある本アミノ酸の塩橋の有無を推定した。2Ktr系は輸送体本体のKtrBとサブユニットのKrAとKtrEで構成されている。KtrAのKtrEが膜内にあるのかを調べることを目的に、膜と相互作用の有無、サブユニット同士の相互作用の有無について、免疫沈降法を用いる実験やKtrAとKtrEの疎水性領域にアミノ酸置換を導入したタンパク質と生体膜との分離測定を行うことで生体膜に局在していることを明らかにした。KtrAおよびKtrEが発現しない場合でも小さいものの有為なK輸送活性はあるがNa輸送活性は検出できなかった。KtrAとKtrEの輸送活性への寄与が明らかとなった。3ラン藻のNa/HアンチポーターもNa耐性0に寄与するが、その耐性はKのチラコイド膜への取り込みとカップルしていることが示唆された。4植物シロイヌナズナのK取り込み系KチャネルのKAT1の調節機構を調べた。細胞内にある領域がリン酸化を受けることによって、活性が抑制されることが分かった。5KAT1とAKT2はともに酵母の原形質膜に移行するにもかかわらず、KAT1はK輸送活性を有し、AKT2のK輸送活性は検出できない。この活性の差を指標として、KAT1とAKT2のキメラチャネルを用いて輸送発現に必要な領域を同定し、KAT1の輸送活性化に関与する領域は膜領域にあることが明らかとなってきた。ラン藻Ktr系の細胞外に面する10か所の負電荷アミノ酸AspおよびGluを、中性アミノ酸AsnおよびGlnに置換したプラスミドを構築した。そのプラスミドをK要求性変異大腸菌に導入させて、K要求性に関する相補テストを行った。K制限培地では増殖が極端に低下するものが得られた。さらにそれらを詳細に検討するために、原子吸光度分析装を用いたK輸送活性を測定することによりKmおよびVmaxを求めた。さらに、Naに関するK輸送活性の影響についても検討した。Ktr系には3つの細胞内ループ構造があるが、最もC末端領域に位置する酸性アミノ酸が輸送活性に関与していることが示唆された。この関与の原因の一つとして、他のサブユニットの結合領域として機能していることも考えられる。次に、Ktr系は輸送体本体のKtrBとサブユニットのKrAとKtrEのK輸送への依存性を調べることとした。。KtrAのKtrEが膜内にあるのかを調べるのと同時に、膜と相互作用の有無、サブユニット同士の相互作用の有無についてしらべた。明確な結果は得られていないが、このサブユニットがKtrBと相互作用をしている可能性が考えられる。また、KtrBのみでも大腸菌において小さなK輸送活性をもつことが明らかとなった。今後、KtrAとKtrEのどちらかを共存した時に、そのK輸送活性がどのように変化するのかを調べる基礎的知見が得られた。一方、植物シロイヌナズナのK取り込み系KチャネルのKAT1とAKT2はともに酵母の原形質膜に移行するにもかかわらず、KAT1はK輸送活性を有し、AKT2のK輸送活性は検出できない。この原因を調べるために、KAT1とAKT2の変異株をK要求性酵母に発現させて解析を進めている。

5KAT1とAKT2はともに酵母の原形質膜に移行するにもかかわらず、KAT1はK輸送活性を有し、AKT2のK輸送活性は検出できない。この活性の差を指標として、KAT1とAKT2のキメラチャネルを用いて輸送発現に必要な領域を同定し、KAT1の輸送活性化に関与する領域は膜領域にあることが明らかとなってきた。
海洋・資源・環境科学の教育・実習・研究に資する船舶の新しい運営機構の研究

第17期日本学術会議海洋科学研究連絡委員会のもとに設置されている「海洋科学研究・教育のための船舶運営機構に関する検討小委員会」ととに,広義の海洋科学教育・研究に関わる問題点を整理し,今後取られるべき施策について検討した.その結果,来るべき時代に海洋科学の健全な発展と社会からの付託に応えるためには,さらに多くの船舶が必要であり,現在水産系学部に所属している練習船を,大学・大学院教育とともに海洋科学研究のために広く活用するべきとの結論に達した.その実現のための具体案は以下の通り.(1)利用可能な船舶の充実のため,現在の練習船の減船・小型化は避ける.(2)練習船は,現在所属している大学に当面引き続き設置し,全国的な利用を可能にする.(3)練習船は,海洋が関わるすべての学問領域の学部から大学院教育,および研究に利用する.(4)練習船群の運航を効率良く行うための組職体制を整備する.以上の結論を,第18期海洋科学研究連絡委員会の報告書としてまとめ,広く公表することとした.第17期日本学術会議海洋科学研究連絡委員会のもとに設置されている「海洋科学研究・教育のための船舶運営機構に関する検討小委員会」ととに,広義の海洋科学教育・研究に関わる問題点を整理し,今後取られるべき施策について検討した.その結果,来るべき時代に海洋科学の健全な発展と社会からの付託に応えるためには,さらに多くの船舶が必要であり,現在水産系学部に所属している練習船を,大学・大学院教育とともに海洋科学研究のために広く活用するべきとの結論に達した.その実現のための具体案は以下の通り.(1)利用可能な船舶の充実のため,現在の練習船の減船・小型化は避ける.(2)練習船は,現在所属している大学に当面引き続き設置し,全国的な利用を可能にする.(3)練習船は,海洋が関わるすべての学問領域の学部から大学院教育,および研究に利用する.(4)練習船群の運航を効率良く行うための組職体制を整備する.以上の結論を,第18期海洋科学研究連絡委員会の報告書としてまとめ,広く公表することとした.
S.mutansピルビン酸ギ酸リアーゼ(PFL)の発現機構の解析

嫌気的条件下のS.mutans糖代謝系で,重要な役割を担っているビルビン酸ギ酸リアーゼ(PFL)はラジカル酵素であり,その活性化にはラジカル形成に関与するPFL活性化酵素(PFLactivase)の存在が必須である.S.mutansのDPFL活性化酵素遺伝子(act)は,E.coli等のそれと違い,PFL遺伝子の下流には存在しなかった.よって,報告のあったact数種の情報をもとに,アミノ酸残基間で相同性の高い領域を選定してプライマーを合成し,S.mutansGS-51S3株の染色体DNAを鋳型としてPCR反応を行い,act断片をクローニングした.そして,このact断片の情報をもとにゲノムウォーキング法等により全act領域をクローニングし,瑞基配列を決定した.S.mutansのact(塩基数789)は,263アミノ酸残基をコードしており,推定分子量は30148で,E.coliのそれとのアミノ酸残基間における相同性は,43.8%,identical;79.3%,conservedであった.E.coliにおいてPFLactivaseの活性中心と報告されたCys-29,Cys-33,Cys-36の領域は,S.mutansではCys-37,Cys-41,CyS-44の領域として保存されていた.また,親株染色体DNA上のCDS領域に,Campbellタイプの相同組換えによってベクター領域と抗生物質耐性遺伝子を挿入して作製した変異株YASC9YK2(act-mutant/PFLactivase,-)では,PFL活性は検出されなかった(PFLactivaseは,PFLにラジカルを導入してPFLを活性化する酵素であり,活性を直接的に測定することは出来ない.よってPFLactivase活性は,PFL活性化系における計時的なPFL活性の上昇として検出した).しかし,SAKC5Y2C1(pfl-mutant/PFL,ー)とYASC9YK2のcell-freeの菌体内抽出成分を混合して,変異株同士によるPFL活性化系の再構成を行うと,親株の76.5%に相当するPFL活性が検出された. 論文投稿準備中ーS.mutansピルビン酸ギ酸リアーゼ(PFL)の発現を,好気的な実験環境下で容易に検出できるようにするため,S.mutans染色体DNA上でPFL遺伝子とクロラムフェニコールアセチルトランスフェラーゼ(CAT)遺伝子がオペロンを形成している変異株を作成した.そして,この変異株を用い,種々の発酵条件下(好気,微嫌気および高度嫌気条件下各種糖類の種々濃度)におけるS.mutansPFLの発現状況を,CAT活性を指標に解析した.さらに,種々の発酵条件下で培養したS.mutansから全RNAを分離し,RT-PCRを利用しm-RNA転写レベルからも直接的にPFLの発現を解析した.炭素源としてGlucoseまたはGalactoseを高濃度(56mM)与え嫌気的条件下で培養した菌株では,PFLのmRNA転写量は少なく,これに対しGlucose制限条件下ではPFLのmRNA転写量が増加していた.好気的条件下で培養した菌株からも,PFLのmRNA転写を検出した.また,S.mutansのPFL activeting enzyme(PFLAE)のクローニングでは,既報(E.coliとClostridium pasteurianum)のPFLAEアミノ酸残基配列から相同性の高い領域を選びPCR用のプライマーを合成し,S.mutans染色体DNAを鋳型としてPFLAE遺伝子領域の増幅を試み,目的とするPFLAE遺伝子領域と考えられるフラグメントを得た.そして,この領域がE.coliやClostridium pasteurianumのそれと異なり私たちらによって報告されたようにPFLの下流の領域には存在しないことを,S.mutansの染色体DNAをNotlやApalによって切断しパルスフィールド電気泳動後サザンブロッティング分析することによって確認した.嫌気的条件下のS.mutans糖代謝系で,重要な役割を担っているビルビン酸ギ酸リアーゼ(PFL)はラジカル酵素であり,その活性化にはラジカル形成に関与するPFL活性化酵素(PFLactivase)の存在が必須である.S.mutansのDPFL活性化酵素遺伝子(act)は,E.coli等のそれと違い,PFL遺伝子の下流には存在しなかった.よって,報告のあったact数種の情報をもとに,アミノ酸残基間で相同性の高い領域を選定してプライマーを合成し,S.mutansGS-51S3株の染色体DNAを鋳型としてPCR反応を行い,act断片をクローニングした.そして,このact断片の情報をもとにゲノムウォーキング法等により全act領域をクローニングし,瑞基配列を決定した.S.mutansのact(塩基数789)は,263アミノ酸残基をコードしており,推定分子量は30148で,E.coliのそれとのアミノ酸残基間における相同性は,43.8%,identical;79.3%,conservedであった.E.coliにおいてPFLactivaseの活性中心と報告されたCys-29,Cys-33,Cys-36の領域は,S.mutansではCys-37,Cys-41,CyS-44の領域として保存されていた.また,親株染色体DNA上のCDS領域に,Campbellタイプの相同組換えによってベクター領域と抗生物質耐性遺伝子を挿入して作製した変異株YASC9YK2(act-mutant/PFLactivase,-)では,PFL活性は検出されなかった(PFLactivaseは,PFLにラジカルを導入してPFLを活性化する酵素であり,活性を直接的に測定することは出来ない.

よってPFLactivase活性は,PFL活性化系における計時的なPFL活性の上昇として検出した).しかし,SAKC5Y2C1(pfl-mutant/PFL,ー)とYASC9YK2のcell-freeの菌体内抽出成分を混合して,変異株同士によるPFL活性化系の再構成を行うと,親株の76.5%に相当するPFL活性が検出された. 論文投稿準備中ー
「建ぎょう」考

三国時代、孫呉王朝の都であった建業は、太康元年(280)、西晋に併合されたのち、名称をもと(漢代)の秣陵に戻し、さらにその2年度(282)、建ぎょうと改めたが、第4代の愍帝(司馬ぎょう)の諱を避けるために、また改称して建康とし、この称は南朝を通して改められなかったとされている。しかし、『南史』及び『宋書』『南斉書』『梁書』『陳書』の南朝関係正史,さらに『建康実録』『資治通鑑』あるいは『太平御覧』等の類書等々から建康を示す呼称を摘出してみると,『南史』には、建康以外に(建業例は少いが)建ぎょうの称がかなり見られるのに対し、『宋書』『南斉書』『梁書』『陳書』には「建業」例は散見するも「建ぎょう」例はほとんど見られない。これは『南史』の撰者である李延寿が恣意的に建ぎょうと記したのではなく、彼が採った原史料の1つにそう記されていたためと考えるべきであろう。それが何か今なお断定し難いが、終始一貫「建康」と記している『資治通鑑』に唯一か所-北朝関係の記事であるが-「建康」とあるべきところを「建ぎょう」と称している例のあることは、示唆を与えてくれるとされよう。