hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細菌感染によるオートファジーの細胞死制御機構の解析とその生理的役割

研究課題である『細菌感染によるオートファジーの細胞死制御機構の解析とその生理的役割』について,以下の成果を挙げた.当該研究室ではすでに,細胞侵入能を欠失したA群レンサ球菌株を感染させた上皮細胞では細胞死が誘導されないことを報告している.そこで,細胞内へ侵入できるが,エンドソーム膜を破壊できず細胞質へ移行できない菌株(SLO欠損株)を用いて感染実験を行ったところ,この菌株の感染では細胞死とオートファジーの両方がほとんど誘導されなかった.次に,オートファジーの誘導に必須なAtg5遺伝子を欠損させた細胞に本菌の野生株を感染させたところ,細胞死の誘導は顕著に抑制された.以上より,細胞死とオートファジーの双方の誘導に本菌の細胞質への移行が重要である事,また細胞死の誘導にオートファジーが関連している事が明らかとなった.次にオートファジーと細胞死の双方の誘導に関わる分子として,細胞死制御因子であるBclファミリー分子群に着目し解析を行った.これまでに,Bclファミリー分子の1つで細胞死の抑制に携わるBcl-2の強発現細胞においては,生理的なオートファジーの誘導が抑制されることが報告されている.しかしながら,本研究ではBcl-2の強発現によって,本菌の感染による細胞死の誘導は抑制されたが,オートファジーの誘導は抑制されなかった.一方で,Bcl-2と同じ細胞死抑制因子であるBcl-xLの強発現細胞では,細胞死とオートファジーの両者が抑制された.以上より,Bcl-xLが細胞死とオートファジーの両者を制御する『司令塔』として機能している事が示唆された.当該年度においては、A群レンサ球菌感染に対する上皮細胞の細胞死誘導機構の解明を試みた.野生型のA群レンサ球菌の感染により,上皮細胞では細胞死が誘導されたが,細胞侵入能を欠失させた菌株の感染では細胞死の誘導は認められなかった.A群レンサ球菌は細胞侵入過程においてsmall GTPaseの1つであるRac1を活性化させた.活性化Rac1はNADPHoxidaseに結合することでこれを活性化させ,細胞内の活性酸素種(ROS)の増加とミトコンドリアの膜電位の低下を誘導した.細胞内のROS産生の増加により,p38 mitogen-activated prntein kinase(MAPK)が活性化され,最終的に細胞死が誘導されることが明らかとなった.また,当該年度においては,新規Nod-like receptor(NLR)であるNLRX1に注目し,A群レンサ球菌感染によるオートファジーとの関連を調査した.NLRX1を強発現させた上皮細胞ではオートファジーの誘導が促進された.オートファジーの誘導には,オートファゴソーム膜へのLC3と呼ばれる分子の移行が重要であり,これは活性酸素種(ROS)の増加に依存しておこる.NLRX1はミトコンドリアに局在しROS産生の増加に関与することが報告されているが,本研究においてもNLRX1強発現細胞ではミトコンドリアからのROS産生が増加していた.さらに,ROS産生を負に制御すると考えられるNF-Bの活性はNLRX1の強発現条件下では顕著に抑制された.以上より,NLRX1はNF-Bの活性を抑制することで細胞内のROS産生を増加させ,A群レンサ球菌感染に対するオートファジーの誘導を促進していることが明らかとなった.研究課題である『細菌感染によるオートファジーの細胞死制御機構の解析とその生理的役割』について,以下の成果を挙げた.当該研究室ではすでに,細胞侵入能を欠失したA群レンサ球菌株を感染させた上皮細胞では細胞死が誘導されないことを報告している.そこで,細胞内へ侵入できるが,エンドソーム膜を破壊できず細胞質へ移行できない菌株(SLO欠損株)を用いて感染実験を行ったところ,この菌株の感染では細胞死とオートファジーの両方がほとんど誘導されなかった.次に,オートファジーの誘導に必須なAtg5遺伝子を欠損させた細胞に本菌の野生株を感染させたところ,細胞死の誘導は顕著に抑制された.以上より,細胞死とオートファジーの双方の誘導に本菌の細胞質への移行が重要である事,また細胞死の誘導にオートファジーが関連している事が明らかとなった.次にオートファジーと細胞死の双方の誘導に関わる分子として,細胞死制御因子であるBclファミリー分子群に着目し解析を行った.これまでに,Bclファミリー分子の1つで細胞死の抑制に携わるBcl-2の強発現細胞においては,生理的なオートファジーの誘導が抑制されることが報告されている.しかしながら,本研究ではBcl-2の強発現によって,本菌の感染による細胞死の誘導は抑制されたが,オートファジーの誘導は抑制されなかった.一方で,Bcl-2と同じ細胞死抑制因子であるBcl-xLの強発現細胞では,細胞死とオートファジーの両者が抑制された.以上より,Bcl-xLが細胞死とオートファジーの両者を制御する『司令塔』として機能している事が示唆された.
音楽刺激が自律神経および脳活動に及ぼす影響の検証と認知症高齢者看護への応用

本研究の目的は認知症高齢者のQOLを向上に向けて音楽介入のエビデンス構築することにある。今回、受動的音楽聴取に焦点を当てるにあたり、認知症患者のQOLに直結するBehavioral and Psychological Symptoms of Dementia;BPSDを軽減するための音楽介入方法(受動的音楽聴取・インタラクティブな音楽介入)の有用性とその影響についての定量的な根拠を明確にした。さらに、高齢者・認知症高齢者に対し音楽刺激がどのような影響を及ぼすのか、自律神経の変化および前頭葉の活動を測度とし、明らかにした。我々は2007年2009年重度認知症高齢者に対し音楽療法研究を実施し、好みの音楽の受動的聴取または能動的歌唱の両者共に短期的精神安定効果があることを自律神経の変化で確認した。一方、長期的効果においては関心・注意・感情機能に焦点を当てた音楽提供者の意図的介入による能動的音楽活動によって生活機能の改善効果、さらに受動的音楽聴取による機能維持が認められた。このような結果から、好みの音楽を受動的に聴取することも重度認知症高齢者に何らかの影響があることが示唆された。そこで、今回、音楽療法で使用した音楽刺激自体がどのような影響を及ぼすのか、その効果を自律神経指標(心電図)と脳活動指標(機能的赤外分光法:f-NIRS)を用いて精神面と前頭葉の活性化に焦点をあて、まずは基礎的データを得るため健常な成人を対象に検証した。測度は、自律神経(心拍数・LF・HF・LF/HF)の変化および前前頭葉の酸素化ヘモグロビン・脱酸素化ヘモグロビンの変化を用いた。結果、全ての音楽刺激で自律神経はリラックスを示したが、前前頭葉が音楽刺激の違いによって活性化を示す場合とリラックスを示す場合があることが明らかになった。これは、認知症高齢者に対して集団でなじみの音楽を使用する音楽療法が現状であるが、対象の周辺症状や気分に合わせて音楽刺激を適切に選択する必要性を示唆した。また、認知症高齢者は前前頭葉の活性が低下するが、その機能が音楽刺激によって活性化することより認知機能の維持にも繋がる可能性が明らかとなった。しかし、この研究の限界として対象が健常な成人のデータであるため、今後、計画通り高齢者および認知症高齢者に対し、この結果をもとに検証を進める予定である。そこで2010年度は、音楽療法で使用した音楽刺激自体がどのような影響を及ぼすのか、その効果を自律神経指標(心電図)と脳活動指標(機能的赤外分光法:f-NIRS)を用いて精神面と前頭葉の活性化に焦点をあて、まずは、測度を自律神経(心拍数・LF・HF・LF/HF)の変化および前前頭葉の酸素化ヘモグロビン・脱酸素化ヘモグロビンの変化を用い、基礎的データを得るため健常な成人を対象に検証した。2011年度は、この結果をもとに高齢者に対して検証を進めたが、対象が高齢者であるため自律神経に影響をおよぼす基礎疾患や難聴を有することが多く、本年度中に被験者数が必要数に満たされず計画が延期している。今後は、2012年6月末に高齢者対象の実験を終了する予定である。さらに、認知症高齢者に対しても、同様の事態が生じると予測し、同時並行して認知症高齢者の参加者を募り、現時点でプレテストを行ない実験内容の検討を行なった。我々は重度認知症高齢者に対し音楽療法研究を実施し、快感情を誘発する特別な思い出がある好みの音楽の受動的聴取または能動的歌唱の両者共に短期的精神安定効果があることを確認した。このような結果から、特別な思い出のある音楽を受動的に聴取することも重度認知症高齢者に何らかの影響があることが示唆された。2013年1月(2012年度)には、今までの研究成果の一部である重度認知症高齢者へ特別な思い出がある好みの音楽を用い重度認知症高齢者への音楽介入の影響を明らかにし発表した。

この研究は、情動指標である自律神経変化と認知症の周辺症状変化等を測度に用いて、音楽によって誘発される快の情動が認知的予備力に影響する可能性を明らかにした。2013年度は、さらに、音楽刺激がどのような影響を及ぼすのか、高齢者及び認知症高齢者を対象に、自律神経(心電図:心拍数・LF・HF・LF/HF)の変化および前前頭葉の酸素化ヘモグロビン・脱酸素化ヘモグロビンの変化(機能的赤外分光法:fーNIRS)を用いた実験のデータを解析した。この結果、健常高齢者より、認知症高齢者の方が特別な思い出がある好みの音楽聴取により、前前頭葉が活性化することが明らかとなった。現在、研究結果公開にむけて論文執筆中である。我々は重度認知症高齢者に対し音楽療法研究を実施し、快感情を誘発する特別な思い出がある好みの音楽の受動的聴取または能動的歌唱の両者共に短期的精神安定効果があることを確認した。一方、長期的効果においては関心・注意・感情機能に焦点を当てた音楽提供者の意図的介入による能動的音楽活動によって生活機能の改善効果、さらに受動的音楽聴取による機能維持が認められた。このような結果から、特別な思い出のある音楽を受動的に聴取することも重度認知症高齢者に何らかの影響があることが示唆された。そこで2010年度は、音楽療法で使用した音楽刺激自体がどのような影響を及ぼすのか、その効果を自律神経指標(心電図)と脳活動指標(機能的赤外分光法:fーNIRS)を用いて精神面と前頭葉の活性化に焦点をあて、まずは、測度を自律神経(心拍数・LF・HF・LF/HF)の変化および前前頭葉の酸素化ヘモグロビン・脱酸素化ヘモグロビンの変化を用い、基礎的データを得るため健常な成人を対象に検証した。結果、全ての音楽刺激で自律神経はリラックスを示したが、前前頭葉が音楽刺激の違いによって活性化を示す場合とリラックスを示す場合があることが明らかになった。2011年度は、この結果をもとに高齢者に対して検証を進めたが、対象が高齢者であるため自律神経に影響をおよぼす基礎疾患や難聴を有することが多く、被験者数が必要数に満たされず計画が延期した。2012年は、今までの研究成果の一部を発表すると共に、プレテストの結果から、実験デザインを再検討後、高齢者及び認知症高齢者を対象に実験を実施しデータ収集を終了した。2013年度はデータ分析をすすめ、認知症高齢者の生活機能向上に向けた音楽介入方法を検討する予定である。この研究の測度が自律神経(心拍数・LF・HF・LF/HF)の変化および前前頭葉の酸素化ヘモグロビン・脱酸素化ヘモグロビンの変化であるため、基礎疾患や薬剤の影響を受けやすい。2011年度の対象は高齢者であったため、研究に必要な参加者を年度内に満たすことが困難となり、研究期間が延長した。25年度が最終年度であるため、記入しない。2011年度の対象は高齢者であったため、研究に必要な参加者を年度内に満たすことが困難となり、研究期間が延長したため、2012年度はその点を踏まえ、大掛かりな募集を行い、高齢者および認知症高齢者に対して実験を実施しデータ収集を終了することができた。最終年度である2013年に分析等進めていく予定であり、当初の計画の通り軌道修正できた。
ヒト人工染色体上に遺伝子発現変動のセンサーローカスを構築する

我々はこれまでに染色体を自在に改変する技術を開発して、ヒト人工染色体(HAC)ベクターを構築してきた。HACベクターは、宿主細胞(ヒト/マウス)内で内在の染色体から独立して安定に維持され、部位特異的組み換えシステムを利用してBACサイズ(100200kb)のゲノムDNAが搭載できる。これらの特徴から、HACは「センサーローカス」のプラットフォームとしての可能性を持つ。そこで本研究では、BACクローンを改変して発現制御領域の下流にレポーター遺伝子を組み込み、これをHACベクターに搭載することで、生細胞内の遺伝子発現動態が解析できる実験系の確立を試みた。本研究の目的は、ヒト遺伝子発現を経時的にモニターできるセンサーローカスを保持した「レポーター細胞」の作製である。本年度は目的の遺伝子領域を保持するゲノムクローン(BAC)の改変およびHAC搭載の準備を進めた。実験系の妥当性を検証するためのモデルとして、発生/分化に伴う発現変動が既に報告されているHOXB4遺伝子ローカス(ヒト17番染色体長腕q21.3領域)を選んだ。米国UCSCのゲノムデータベース(Human genome browser gateway)にて検索した目的遺伝子を含むBACクローンを、遺伝子バンク(米国CHORI, BACPAC resources center;)から入手した。はじめにSTSマーカーを用いたPCR解析と制限酵素地図作製によって目的の遺伝子座を含むことを確認した。BACクローンに対するレポーター遺伝子の導入は、大腸菌宿主におけるλ-ファージの組み換え機構を利用した"Recombineering"システムを採用した。はじめに目的のBACを宿主大腸菌(DH10B)から単離し、これを培養温度変化によって組み換え酵素の発現を誘導できる菌株DY380に導入することを試みた。薬剤耐性選択により単離した形質転換体からBACを抽出して制限酵素断片長を解析したところ、形質転換に伴うインサートDNAのrearrangeが確認された。インサート配列の内容をRepeat Maskerによって解析したところ、散在型繰り返し配列が多く含まれることが明らかになり、これがrearrangeの要因のひとつと考察された。次年度には、BACインサート全長ではなく、目的とするHOXB4遺伝子ローカスを含む「安定な」領域を単離することを試みる。同時に第2の課題である、遺伝子上流の発現制御領域SNPがセンサーローカスの遺伝子発現変動に及ぼす影響を検証する系を構築する。生物個体が発生する過程や環境からの刺激に応答する際には、細胞内における遺伝子の発現が組織/時期特異的に変動する。しかし遺伝子発現の変動を解析するため用いられてきた従来法では、組織の固定あるいは細胞の破砕によって時間軸を「固定」してしまうため、生きた細胞群を対象として遺伝子発現の変動を継続的に追跡することができない。このような生細胞での経時解析には、内在の遺伝子機能を損なわずに目的遺伝子の発現変動をモニターできる「センサーローカス」の構築が望ましい。HACベクターは、宿主細胞(ヒト/マウス)内で内在の染色体から独立して安定に維持され、2)部位特異的組み換えシステムを利用してBACサイズ(100200kb)のゲノムDNAが搭載できる。HACベクター上に蛍光レポーター遺伝子のみを搭載して培養細胞レベルでの発現を検索したところ、クローン間の発現量の差は宿主染色体上へのランダムな挿入と比較して均一であることが確認された。センサーローカスの構築は、BAC改変によるレポーターコンストラクトの構築と、これを染色体ベクターに搭載する、2つの段階から成る。前年度には、目的BAC(HOXB4遺伝子を含む)を組み替え反応誘導可能な大腸菌宿主株に変換した。その結果、組み換え誘導株には部分配列のみが回収され、全長配列は回収できなかった。これをうけ本年度は、組み換え誘導株に回収された配列を解析した結果、目的領域の一部のみが含まれることが判った。大腸菌宿主株におけるBACの安定性は、含まれるゲノム配列に依存することが知られており、なおかつ目的遺伝子の発現制御に必要な制御配列は確定されていないのが現状である。そこで今後は、目的遺伝子を含んだ長さの異なる複数のDNA断片をBACクローンから単離し、これにレポーター遺伝子を繋いだコンストラクトをインビトロで作製する方針を試みる予定である。
こどもの基礎運動能力が向上するための遊び環境づくりに関する研究

昭和60年から現在にかけてこどもの体力は低下傾向にあることを受けて平成24年に「幼児期運動指針」にて幼児期は多様な動きの幅広い獲得する大切な時期であると示された。この時期の子どもを受け持つ保育施設は安全・安心に遊べる環境を提供し、この多様な動きを保障していく役割を担う。本研究ではこの多様な動きを保証する遊び環境の整備を図るために、1異なる遊び環境での多様な動きの種類と遊び環境の要素との関わり、2遊び環境とこどもの体力の関係、3運動能力の差によるこどもの行動パターンの特性、の3つの内容を明らかとする。全園児を対象とした1・2で遊び環境と動作、体力の関わりを明らかにした後、個人の特性を考慮した論を展開するために3を行う。2018年度では2017年度に引き続き1と2の研究に着手した。1の【遊び環境と動作】では園内を巡回観察調査を行い、10分間おきに子どもの基礎運動能力に必要とされる36種類の動作を把握した。2017年度では遊びに含まれる動作の種類数を明らかにし、2018年度では2年以上継続して調査している園で遊び行為の分布の経年変化を比較した。その結果、園の環境の違いによって遊び行為の分布が異なること、遊び行為によって獲得できる動作が異なること、「泳ぐ、こぐ、当てる、捕る、渡す、倒す」の動作は遊び環境を用意するだけでは獲得が難しい動作であることを特定できた。2の【遊び環境と体力】では3-5歳の全園児を対象に6種目の体力テストと歩数の把握を行なった。2017年度は体力テストと歩数の相関、2018年度は経年ごとの体力テストの比較を行った。結果として遊び環境が豊富に用意されている新園舎で過ごしているこどもの方が体力テストの結果が良い傾向が見られ、遊び環境の豊富にあることが体力の向上に影響していることを示唆できた。これらの成果は日本建築学会で発表予定である。2017年度、2018年度では1と2の研究に着手し、調査対象施設の選定、調査の実施、調査データの1次集計を行うことを研究計画としていた。1【遊び環境と動作】観察調査のビデオデータから滞在場所、グループ、遊び内容、動作の種類を特定した。調査は各園での1回以上を基本とし、通常の保育時の日を調査日に設定している。研究計画では遊び環境が異なる8園で行うことを掲げていたが、現在までに7園で実施した。それらのデータは各場所での動作の種類数や頻度などの単純集計までは終了した。2【遊び環境と体力】6種目の体力テストを各園で実施している。3-5歳の全園児を対象に8園で約2600人計測し、各園でのテスト結果の比較や歩数との相関を行なった。施設は4タイプに分類して、各タイプ1施設以上の4施設での3年間の体力テストを実施することを計画していた。予備調査の成果を踏まえると、2園は4年間、2園は3年間、2園は2年間、2園は1年間のデータを集めることができた。以上から順調に調査対象数を増やすことができ、分析するための基礎データの整理を行なえているため、研究は概ね順調に進展しているとした。1【遊び環境と動作】一時集計の結果を踏まえて、遊び環境の要素と遊び内容の関係について詳細に分析する。園内を7つの環境要素に分類して、それらの要素ごとにどのような遊びや動作が行われやすいのかについて関係図を提示することを目標とする。関係の強さは要素ごとに見られた遊びや動作の割合を指標として用いる予定である。また、調査期間中に新園舎に移行した園が3園あるため、環境の変化がこどもの遊びにどのような変化をもたらせてたのかも明らかとする。2【遊び環境と体力】今年度も継続して体力テストを各園で進めていく。研究期間内には5園で3カ年の体力テストのデータを収集できる予定であり、子ども保育施設で過ごす中で体力の伸び率を把握できる。1の成果を踏まえ、動作数、施設規模、遊び環境の要素の違いによって、体力テストの伸び率がどのように異なるのかを明らかとしていく。3【個人の行動パターンの特定】2019年度に主に研究を行う予定である。予備調査は昨年度に実施したので、そのデータを元に調査方法と集計方法を検討する。前年度の体力テストの結果を踏まえ、4歳児、5歳児の上位・下位25%の層にいるこどもを数名調査対象に選定する。その行動パターンの違いによって体力テストの成績、動作数の傾向を明らかとする。1985年から現在までこどもの体力は低下傾向にある。2012年には「幼児期運動指針」にて幼児期は多様な動きの幅広い獲得する大切な時期であると示された。この時期のこどもを受け持つ保育施設は安全・安心に遊べる環境を提供し、この多様な動きを保障していく役割を担う。全園児を対象とした1・2で遊び環境と動作、体力の関わりを明らかにした後に、こども個人の特性を考慮した論を展開するために3を行う。2017年度では1と2の研究に着手した。

1【遊び環境と動作】では園内を巡回観察調査を行い、10分おきにこどもの基礎運動能力に必要とされる36種類の動作を把握した。調査協力の得られた5園で把握した動作はA園で30種、K園で21種、N園で25種、O園で26種、Y園で20種であった。バランス・移動・操作系の系統別に見ると操作系動作の出現率がやや低い結果であった。また遊び環境を7種類に分けると保育室・遊具的要素の環境での動作種類数が高く、自然的要素の環境での動作種類数は低い結果であった。この結果は種類数を単純に比較しただけであるので、今後は動作の出現率や遊び内容を加味して分析を行う。2【遊び環境と体力】では3-5歳の全園児を対象に6種目の体力テストと歩数の把握を行なった。その結果、体力テストの種目は園によって成績の高い種目が異なり、遊びや生活環境や地域差の影響が見られること、また、体力テストと歩数には弱い相関が見られ、園の一日の生活で7000歩以上歩くこどもは運動能力が高い可能性があることを明らかとした。これらの成果は2018年度日本建築学会で発表予定である。2017年度では1と2の研究に着手し、調査対象施設の選定、調査の実施、調査データの1次集計を行うことを研究計画としていた。1【遊び環境と動作】観察調査のビデオデータから滞在場所、グループ、遊び内容、動作の種類を特定した。調査は各園での1回以上を基本とし、通常の保育時の日を調査日に設定している。研究計画では遊び環境が異なる8園で行うことを掲げていたが、現在までに5園で実施しており、これまでの予備調査などの成果を踏まえると7タイプの遊び環境での調査を行なった。それらのデータは各場所での動作の種類数や頻度などの単純集計までは終了した。2【遊び環境と体力】6種目の体力テストを各園で実施している。3-5歳の全園児を対象に5園で約900人計測し、各園でのテスト結果の比較や歩数との相関を行なった。施設は4タイプに分類して、各タイプ1施設以上の4施設での3年間の体力テストを実施することを計画していた。予備調査の成果を踏まえると、2園は3年間、2園は2年間、1園は1年間のデータをすでに集めることができた。以上から順調に調査対象数を増やすことができ、分析するための基礎データの整理を行なえているため、研究は概ね順調に進展しているとした。昭和60年から現在にかけてこどもの体力は低下傾向にあることを受けて平成24年に「幼児期運動指針」にて幼児期は多様な動きの幅広い獲得する大切な時期であると示された。この時期の子どもを受け持つ保育施設は安全・安心に遊べる環境を提供し、この多様な動きを保障していく役割を担う。本研究ではこの多様な動きを保証する遊び環境の整備を図るために、1異なる遊び環境での多様な動きの種類と遊び環境の要素との関わり、2遊び環境とこどもの体力の関係、3運動能力の差によるこどもの行動パターンの特性、の3つの内容を明らかとする。全園児を対象とした1・2で遊び環境と動作、体力の関わりを明らかにした後、個人の特性を考慮した論を展開するために3を行う。2018年度では2017年度に引き続き1と2の研究に着手した。1の【遊び環境と動作】では園内を巡回観察調査を行い、10分間おきに子どもの基礎運動能力に必要とされる36種類の動作を把握した。2017年度では遊びに含まれる動作の種類数を明らかにし、2018年度では2年以上継続して調査している園で遊び行為の分布の経年変化を比較した。
「継続する絆」の概念分析と関連要因の実証的検討: 新たな悲嘆理論の構築に向けて

死別は誰もが経験しうるものであるが,強い心理的衝撃を与えるライフイベントにもなり得る。本研究では,こうした死別に伴う悲嘆プロセスにおいて近年注目されている「継続する絆」概念を再検討することを目的とする。これにより,我が国において,親密な人を喪った後に遺された人々は故人とどのような関係を築いていくのかを明らかにして,実証的検証に基づいた我が国における新たな悲嘆理論の構築を目指す。まずは「継続する絆」についての概念分析を行い,「継続する絆」の形成・変容に関する仮説モデルを提案する。概念分析は,1概念を選択する,2分析の狙いまたは目的を決定する,3選択した概念について発見したすべての用法を明らかにする,4選択した概念を定義づける属性を明らかにする,5モデル例を明らかにする,6補足例を明らかにする,7先行要因と結果(帰結)を明らかにする,8経験的指示対象を明らかにする,の8段階から成っている。今年度は特に前半の概念精査に基づいた後半の4段階に相当する概念分析を行うことが目的であった(研究2)。しかし当初の計画であった経験的指示対象を明らかにするというところには至っていない。早急に概念分析の有識者からの指導も受けながら,次年度前半には達成できるよう順次進めているところである。概念分析は初めての試みであり,手続きを理解することに時間がかかっている。次年度は,概念分析をまとめて,「継続する絆」の形成・変容に関する仮説モデルを提案し,継続する絆に影響を及ぼす要因の実証的検討に着手する予定である。次年度はより速やかにかつ着実に研究を進展させるよう,分担研究者と綿密に打ち合わせを行っていく予定である。具体的にはまずは「継続する絆」についての概念分析を行い,「継続する絆」の形成・変容に関する仮説モデルを提案する。今年度は特に前半の4段階に相当する概念精査を行うことが目的であった(研究1)。現在のところ,概念精査を達成するためにPsycINFO,Scopus,PubMed,CINAHL,医学中央雑誌,CiNiiを含むデータベース検索によって文献を収集し,内容の要約を進めているところである。しかし当初の計画であったそれらの要約を分類し,すべての用法を明らかにするところには至っていない。次年度前半には達成できるよう順次進めているところである。文献収集が多岐にわたり,相当数の文献を収集することとなったため,各文献の要約がまだ継続中であり,やや遅れている状況である。次年度は,今年度収集した文献の要約をまとめて,実施予定であったそれら要約の分類を行い,すべての用法を明らかにする。さらにそれらの概念精査に基づいて概念分析を行い,「継続する絆」の形成・変容に関する仮説モデルを提案する予定である。次年度はより速やかで着実に研究が進むよう,分担研究者と綿密に打ち合わせを行うこととする。また,概念分析に詳しい研究者にもレクチャーを受けて,分析を確実に進めていく予定である。

次年度使用額が生じた理由:文献収集に相当の時間を要し,概念精査が途中となってしまっており,当初計画していた概念精査に必要な専門家からのレクチャーや学会発表の準備に至っていないため。使用計画:国際学会発表に向けて必要な消耗品費,英文校閲費に充てる。専門家からのレクチャーを受けるための交通費や謝金に充てる。さらに計画準備に必要な消耗品費に充てる。次年度使用額が生じた理由:概念分析がまだ完了しておらず,成果発表が行えていないため。使用計画:成果発表に向けての準備のための費用にあてるとともに,概念分析の専門家に指導してもらうための交通費・謝金に充てる。
網内系寄生性原虫のエスケープ・感染防御に係わる熱ショック蛋白質の機能と発現機序

トキソプラズマの実験系におけるHSP65の発現機序の解明1.感染抵抗性、特に感染初期においてはγδT細胞がHSP65の発現に寄与し、そのことで宿主防御に重要な役割を果たしていることを報告した。また、ヌードマウスなどを用い、γδT細胞の中でも胸線外由来の細胞の抵抗性への貢献も明らかににした。2.γδT細胞はガンマーインターフェロン、腫瘍壊死因子などのサイトカインを分泌し、これを介してマクロファージにHSP65の発現を促す。また、抗原虫作用をもつ一酸化窒素などの化合物はこの発現には無関係であった。3.発現したHSP65の役割としては、その発現が抑制されるγδT細胞除去マウスでは、トキソプラズマ原虫の感染によるマクロファージの細胞死が起こりやすく、HSP65が細胞死を抑制している可能性が示唆された。リーシュマニア、トリパノソーマの実験系におけるHSP65の関係1.リーシュマニア感染では感染抵抗性マウスでは感受性マウスに比べ、HSP65の発現が強かった。同様の結果がトリパノソーマ感染においても得られた。このことから、これらの原虫についても感染抵抗性とHSP65の発現には何らかの相関性があることが示唆された。2.リーシュマニア感染ではマウス胎仔胸線をスキッドマウスに移植しT細胞系のみを再建した系で、HSP65の発現にはT細胞が重要であることが明らかになった。この場合はトキソプラズマの場合とは異なりαβT細胞が必須であることが示された。以上のように異なった原虫感染でHSP65の関与が示され、その発現がトキソプラズマではγδT細胞、リーシュマニアではαβT細胞と、いずれも宿主防御に重要とされるT細胞サブセットが必要であることが明らかとなり、この蛋白質が細胞内原虫感染に対する防御機構の根幹をなす重要なものであることが示唆された。
特別支援学校における音楽科実践事例集の開発-音楽科実践の継承をめざして-

A県(および全国)の特別支援学校における音楽科指導の実態と課題、A県の小・中学校における障害のある子どもを含む音楽科指導の実態と課題を把握し、障害のある子どもの音楽実践に関する文献の発行状況と活用状況を分析した上で、現場教員との意見交換を経て、特別支援学校における音楽科実践事例集のひな形を作成した。学校現場における音楽科実践の蓄積を促し、教員の教材研究に資する実践事例集の条件として、(1)障害の状況、発達年齢、生活年齢などが多様な子どもたちの一斉指導に焦点を当てること、(2)「楽曲」や「展開例」を中心とした構成でまとめること、(3)器楽指導を中心に取り扱うこと、などが挙げられた。本年度は、「1.特別支援学校における音楽科実践の実態把握」、「2.特別支援学校における音楽科教育の理論的基盤の整理」、を行った。「1.特別支援学校における音楽科実践の実態把握」については、(1)特別支援学校における音楽科実践に関するインタビュー、(2)障害児の音楽指導に関する文献の調査、を行った。(1)では、特別支援学校の教員数名を対象にインタビューを行い、特別支援学校における音楽科実践の現状について、その概要を把握することができた。さらに、質問紙調査(次年度実施予定)の調査内容に関する情報を収集することができた。(2)では、国立情報学研究所のデータベース「Webcat Plus」に収録された障害児の音楽指導に関する図書119件を、(1)分野、(2)対象、(3)内容、(4)構成、の観点から分析し、特別支援教育における音楽科実践を支える文献の現状を明らかにした。「2.特別支援学校における音楽科教育の理論的基盤の整理」については、音楽科教育、特別支援教育、幼児教育、音楽療法の文献のうち、障害児の音楽実践に関わるものをできる限り収集し、理論的基盤の整理を進めた。この作業において、「音楽科実践蓄積シート」(次年度作成予定)の記入内容に関する情報を収集することができた。本年度は、「1.特別支援学校における音楽科実践の実態把握」、「2.特別支援学校における小・中学校への支援に関する課題の把握」、「3.特別支援学校における音楽科教育の理論的基盤の整理」、「4.音楽科実践蓄積シートのフォーマット作成」、を行った。A県の特別支援学校において音楽科指導を担当している教員を対象に質問紙調査を行い、音楽科指導の実態と課題、授業研究の際に使用している参考文献の内容、今後発行を希望する参考文献の内容、校内の音楽科実践の蓄積状況、小・中学校への支援の実態、を明らかにした(「1.特別支援学校における音楽科実践の実態把握」、「2.特別支援学校における小・中学校への支援に関する課題の把握」)。そして、この結果と、昨年度から引き続き行っている「3.特別支援学校における音楽科教育の理論的基盤の整理」の結果をもとに、特別支援学校において音楽科実践を蓄積するためのシートを作成した(「4.音楽科実践蓄積シートのフォーマット作成」)。また、A県の小・中学校についても、音楽科指導担当教員を対象に質問紙調査を行い(一部分析中)、小・中学校における障がいのある子どもの音楽科指導の実態と課題を把握した(「2.特別支援学校における小・中学校への支援に関する課題の把握」)。本年度は、「1.特別支援教育における音楽科指導に関する課題の検討」、「2.特別支援学校における音楽科実践事例集のひな形の作成」、を行った。以下(1)から(3)に、概要を示す。(1) A県の小・中学校音楽科担当主任を対象とした「障がいのある子どもの音楽科指導に関する調査」の分析を進め、A県の小・中学校における障がいのある子どもの音楽科指導の実態と課題を明らかにした。(2)全国の特別支援学校音楽科担当主任を対象に質問紙調査を行い、音楽科指導の実態と課題、授業研究時の活用文献および活用理由などについて、全国的な傾向を把握した。(3) A県の特別支援学校音楽科担当教員との研究会において、前年度に実施したA県の特別支援学校における調査の分析結果、上記(1)および(2)の分析結果を報告し、特別支援学校における音楽科指導の課題、小・中学校音楽科担当教員への支援の可能性について考察した。この考察を踏まえ、実践事例集で取り上げるべきテーマ、実践事例の掲載方法などを検討した。さらに、各校で蓄積した実践事例や教材について検討を加え、実践事例集のひな形を作成した。
乳児の泣き声に対する感受性尺度の作成

乳児の泣き声に対する感受性を測定する尺度を作成し、ネガティブおよびポジティブな感受性の観点から検討した。乳幼児泣き声不快尺度は、泣き声に対するネガティブな感受性に焦点を当てた尺度であるが、情動伝染や共感性と因果的関連性があり、測定された不快度は泣き声に対するネガティブな感受性(怒りや個人的苦痛)とポジティブな感受性(幸福や共感的配慮)の双方を反映する指標であることが示された。特に、抑制環境における泣き声不快度と実際の泣き声に対する不快度、共感度、認知的評価との間に整合性が示されたことから、乳幼児泣き声不快尺度は乳児の泣き声に対する感受性を測定する簡便な尺度として利用できることが示された。乳児の泣き声は、親の養育行動を引き出す信号としての機能があり、泣きに対する適切な養育行動は、乳児と親双方の安定的な愛着を形成する基礎となる。しかし、統制不能な乳児の過剰な泣き行動(excessive crying)は、しばしば、親の育児に対する混乱、不安、不全、拒絶といったネガティブな感情を喚起し、育児ストレス亢進させる大きな要因となることが指摘されている。したがって、泣き声に対する感受性を測定し、泣き声に対する耐性や対処可能性について自覚することが、実際に育児をする上で重要となる。本研究は、乳児の泣き声に対する感受性に関する測定尺度を作成することを目的とする。予備的な調査によって、泣き声に対する感受性は、泣き声が生起する環境により変動することが明らかになった。すなわち、一般に乳児が泣くことが許容される環境(たとえば、保育園、公園、個人の家など)では、泣き声に対する否定的な感情は生起しにくい。これに対して、乳児の泣き声が周囲に影響を及ぼすことが想定される環境(たとえば、講演会の会場、図書館、映画館、新幹線などの公共交通機関など)では、泣き声に対して否定的感情が生起しやすい。このうち、乳児が泣くことが許容される環境(以下、許容環境)においても、泣き声に対して寛容になれず、「うるさい」・「癇に障る」といったネガティブな感情を持ちやすい人がいる。その一方で、泣き声が許容されない環境(非許容環境)においても、泣き声によって否定的な感情が喚起されない人もいる。したがって、泣き声に対する感受性を測定する場合、こうした環境要因を測定の支柱にすることが重要であることが明らかになった。今後、許容環境および非許容環境におけるネガティブ感情の高低を規定する要因について検討する必要がある。本研究は、乳児の泣き声に対する感受性に関与する要因について、母親の出産・育児経験や性格特性(共感性・特性不安)、乳児の泣く状況(私的状況、公的状況)、養育環境(家族構成および住環境)等の観点から検討し、泣き声感受性尺度を作成することを目的とする。本年度は、1)実際の育児場面における泣き行動と、それに対する対処困難な状況について、育児支援を実施している開業助産師に聞き取り調査を実施することとした。また、乳児の泣き行動にはさまざまな原因が想定されるが、そうした原因ごとの泣き声には物理的特徴において差異があるかどうか、これまでのところ明確な知見は示されていない。そこで、泣き声聴取実験の刺激を選定するにあたり、2)さまざまな状況における泣き声を録音収集し、泣き行動の内的要因ごとに音声学的な分析を行うこととした。1)開業助産師に対する聞き取り調査3名の開業助産師に対する聞き取り調査からは、育児相談に占める児の泣き行動に関する相談の割合は、必ずしも大きくないが、1初めての出産で児がなぜ泣いているのか分からない、2すべての泣きに対して対応しなければならないと思い込んでいる、3住環境(アパートと一戸建て)や家族構成によって、泣き声に対する感じ方が異なる、といった泣き行動に対処する母親の状況や、それに及ぼす要因が示された。2)泣き声の物理的特徴分析2人の育児中の母親に対して、それぞれの児(月齢4ヶ月の男児と月齢6ヶ月の女児)の泣き声を5日間にわたって録音し、泣いた後の対処行動についても合わせて記録するように依頼した。記録された泣きに対する対処行動は、大別して「オムツ交換と授乳」、「抱っことあやし」に分類された。対処行動別に泣き声を分析した結果、泣き声の基本周波数や周波数スペクトルといった物理的特徴に顕著な差は認められなかった。開業助産師の聞き取り調査から、乳児の泣き声に対する感受性や知覚に関わる要因として、母親の出産・育児経験要因や、住環境および家族構成といった養育環境要因のが示されたことから、今後作成する泣き声感受性尺度には、児の泣く状況要因に加えて、これらの要因を査定する項目を含める必要があることが明らかになった。また、母親の児の泣きに対する対処行動によって分類された泣き声の物理的特徴には目立った差異がないことが明らかになったことから、実際の泣き声聴取実験において採用する泣き声の種類は1種類に限定できることが示された。本研究は、乳児の泣き声に対する感受性を測定する尺度の構成を目的とする。泣き声に対する感受性に関連する心理的反応として、泣き声に対する不快感情の生起がある。今年度は、泣き声に対する不快度と関連する要因を検討した。まず、乳児の泣き声に対する不快度と個人特性、とりわけ、共感性との関連について検討した。287名の大学生および短大生が、乳幼児泣き声不快尺度、多次元共感性尺度、日本語版情動伝染尺度、STAI日本語版特性不安尺度、成人用感覚感受性尺度および、属性項目から構成される質問紙に回答した。泣き声の不快度と、個人要因の因果関係を明らかにするために、パス解析を実施した。その結果、泣き声の不快度に影響を及ぼす要因の階層的な因果構造が明らかになった。

すなわち、怒り伝染と喧騒感受性は感情的共感性の構成要素である個人的苦痛を高め、続いて、個人的苦痛は泣き声の不快度を高めることが示された。これに対して、幸福伝染と悲しみ伝染は、感情的共感性のもうひとつの要素である共感的配慮を高め、その結果、共感的配慮は泣き声の不快度を低減する働きを有することが明らかになった。また、認知的共感性の構成要素である視点取得は個人的苦痛を低減する一方で、共感的配慮を高めることが示された。さらに、乳児の抱っこ経験が、直接的に泣き声の不快度を低減することが示された。次に、上記の質問紙調査に参加した学生の中から、抑制環境における泣き声不快尺度得点が高い者と低い者を対象として、実際の乳児の泣き声に対する認知的評定と生理的反応(脈拍)を実験的に測定した。このうち、認知的評定に関しては、抑制環境において泣き声に対して高い不快感を示した学生は、実際の泣き声に対してもネガティブで不快な感情を抱き、泣き声をより活動的と捉え、泣く乳児に対して共感を感じにくいことが明らかになった。生理的反応の分析については次年度の課題とした。乳児の泣き声に対する感受性には、正の要因と負の要因が存在することが当初から想定されていた。この感受性に関する正負の要因をどのように測定するかが、大きな問題であったが、本年度の研究によって、乳幼児泣き声不快尺度が、実は、泣き声に対する感受性の正負の要因を反映していることが示された。したがって、この乳幼児泣き声不快尺度を中核とする尺度を作成することで、乳児の泣き声に対する感受性を測定できる見通しが立った。前年度までの研究によって、乳幼児に対する泣き声不快度は、乳幼児が泣くことが許容される環境においては、大きな個人差は見られないのに対して、泣くことが抑制される環境においては、個人が有する感情伝染性、共感性、乳幼児の抱っこ経験等に応じた個人差が見られることが示された。そこで、個人差が大きく現れる抑制環境における不快度得点と実際の乳児の泣き声に対する生理的反応および認知的評価の関連性について実験的に検討した。本実験に先立って実施した質問紙調査において乳幼児泣き声不快尺度に回答し、後日実施する泣き声聴取実験にも参加する意向を示した学生の中から、抑制環境における不快得点(5項目平均)が2.8以上(不快高群)あるいは2以下(不快低群)の者を対象とした。両群にはそれぞれ15名の女子学生が参加した。ギャッチチェア上で半座位となった参加者の左手人差し指の先端にピエゾ式パルストランスジューサを装着し、ヘッドフォンを装着したまま無音の状態で2分間、加速度脈波を測定し(統制条件)、続いて、泣き声を2分間提示し、その間の加速度脈波を測定した(実験条件)。加速度脈波測定後に、SD法(5件法)を用いて聴取した泣き声に対して、評価性、力量性、活動性、不快度および共感度の観点から評定を行った。実験の結果、泣き声不快低群・高群どちらにおいても、泣き声聴取直後に脈泊が増加し、聴取時間の後半にかけて徐々に減少することが示されたが、泣き声聴取による脈泊変動に群間差はないことが明らかになった。
ワニエ局在軌道を用いたVMCの開発と乱れを伴う強相関超伝導への応用

銅酸化物超伝導における擬ギャップ状態については,未だにその物理的起源が解明されていないだけでなく,新たな実験的発見が続いている.特に顕著な発見として,擬ギャップ状態では電荷密度波状態が生じており,かつ4回対称性の破れも見られるということが挙げられる.擬ギャップ状態に対する理論的解釈のうち有力なものの一つに,交替フラックス状態(Staggered Flux State:SF)がある.これは,CuO2面上のユニットセルにおいて自発的に周回電流が生じるというものである.この状態を仮定すると,擬ギャップ状態で観測されてきた多くの実験事実,例えばフェルミアーク,2ギャップ状態がよく記述されることが知られている.しかしながら,その準粒子状態密度が実験結果と大きく異なる等の問題点も存在する.そこで我々は,renormalized mean-field theoryと呼ばれる手法を用いて解析を行った.実験で見られるバンド分散を近似的に表現するパラメーターを用いた時,SFとd波超伝導(dSC)を考慮した相図は実験的相図と極めてよく整合し,かつフェルミアーク,2ギャップ構造が適切に記述できるだけでなく,準粒子状態密度についても満足すべき結果が得られた.さらに,電荷密度波あるいは4回対称性の破れが生じる可能性についても同じ手法で解析したところ,キャリア(ホール)密度1215%の領域で,結晶格子定数の5倍程度の一次元的変調周期を持つSF状態およびSFとdSCの共存状態が安定化することが分かった.SFの空間変調に伴い,電荷密度にも5倍周期の一次元的変調構造が生じることも明らかになった.この結果により,擬ギャップ状態において現在知られている実験結果は,ほぼSFによって説明可能であることが示された.平成30年度においては,交替フラックス状態に基づき擬ギャップ状態を解析することと,T'型銅酸化物超伝導体における核磁気共鳴実験についての理論的予測を行うこととを主たる目的としていたが,「研究実績の概要」に記したように,前者の研究が予想以上に進展したことに加え,国内外の研究状況を鑑みた時,こちらにより緊急性があると判断したため,後者の研究にかける比重を減らした.その結果として,前者の研究をより進めることができ,擬ギャップ状態について新たな知見が得られた.また,後者についても,過剰酸素近傍の領域における電子状態計算を実行する等,予備的研究は着実に進んでいる.したがって,研究時間配分の変更を行ったものの,研究計画全体としては順調に進展していると考えている.最終年度の研究課題として,(i)交替フラックス状態に基づく擬ギャップ状態の解析を進展させること,および平成30年度に保留した(ii)過剰酸素近傍の領域における銅イオンのナイトシフトおよび核磁気緩和率の解析,そしてこれらを統合した解析を行うために,(iii)Wannier局在軌道を基底関数とする変分モンテカルロ法による解析を行う.最近,T'型とよばれる構造をもつ電子ドープ型の銅酸化物超伝導体において,試料作成時に過剰に混入した酸素を十分な還元処理により除去すると,従来は反強磁性相と考えられていた低電子キャリア領域においても超伝導転移が見られるという実験結果が相次いで報告されている.これは,少なくとも一部のT'型超伝導体においては,電荷移動ギャップがほぼ消失していることを示唆している.そこで我々は,CuO2面における酸素の自由度を明示的に取り入れた2バンド有効模型を用いて,揺らぎ交換近似(FLEX)の範囲で超伝導転移の可能性を調べた.電荷移動ギャップについて,これまで特に顧みられることのなかった広い範囲について調べることにより,実験で報告されているような超伝導転移が確かに見られることが分かった.さらに,T'型超伝導体に電子キャリアではなくホールキャリアをドープした際にも,超伝導転移が存在することが判明した.電子ドープ濃度およびホールドープ濃度に対する超伝導転移温度の変化は,実験結果とよく一致することが分かった.続いて,過剰酸素がCuO2面近傍に存在する状況において,第一原理計算を用いて系の電子状態を解析し,過剰酸素が安定に存在する位置の探索および,過剰酸素直下のCuイオンにおける磁気モーメントの変化を調べた.その結果,直下のCuイオンにおいては電子配置がd8に近づき,局在モーメントが発達することが分かった.また,過剰酸素が存在する場合に反強磁性相が発達する可能性を調べるために,ランダムな点状不純物ポテンシャルを2バンド模型に導入し,T行列近似を用いて超伝導転移温度の変化の様子を調べた.その結果,数%程度の不純物濃度でd波超伝導の転移温度が顕著に低下し,反強磁性相の発達の予兆が見られることが確認された.平成29年度においては,(i)CuO2面外乱れ,特に過剰酸素近傍における電子状態についてモデル化を行うこと,そして,(ii)それに基づく2次元有効模型の構築を行うことが主たる課題であった.このうち(i)については,前項に記した第一原理計算による過剰酸素近傍の電子状態計算によって詳細な電子構造が判明し,誘起される局在モーメントの空間分布まで明らかになった.ここで重要なことは,過剰酸素直下の銅イオンがd8の電子配置に近づき,大きな局在モーメントをもつようになることが判明したことである.また,その結果をもとにWannierization法を援用することにより,(ii)の有効モデルを構築することができた.これらに加えて,平成30年度の実施項目であった,(iii)乱れを伴う2次元有効模型におけるFLEX法を用いた有限温度解析を一部行うことができた.

この予備的調査の結果,T'型銅酸化物超伝導体に過剰酸素が混入した際に,なぜ従来型の相図,つまり広範囲に反強磁性相が出現する相図を示すのかという問題を解決する上で,作業仮説を確立することができた.これは,T'型銅酸化物超伝導体に対して新たに提案された実験的相図と従来型の相図は,過剰酸素の些少な濃度変化によって接続されるべきものであるというものである.この作業仮説を得たことにより,平成30年度以降の研究計画実施がさらに加速されるものと期待される.銅酸化物超伝導における擬ギャップ状態については,未だにその物理的起源が解明されていないだけでなく,新たな実験的発見が続いている.特に顕著な発見として,擬ギャップ状態では電荷密度波状態が生じており,かつ4回対称性の破れも見られるということが挙げられる.擬ギャップ状態に対する理論的解釈のうち有力なものの一つに,交替フラックス状態(Staggered Flux State:SF)がある.これは,CuO2面上のユニットセルにおいて自発的に周回電流が生じるというものである.この状態を仮定すると,擬ギャップ状態で観測されてきた多くの実験事実,例えばフェルミアーク,2ギャップ状態がよく記述されることが知られている.しかしながら,その準粒子状態密度が実験結果と大きく異なる等の問題点も存在する.そこで我々は,renormalized mean-field theoryと呼ばれる手法を用いて解析を行った.実験で見られるバンド分散を近似的に表現するパラメーターを用いた時,SFとd波超伝導(dSC)を考慮した相図は実験的相図と極めてよく整合し,かつフェルミアーク,2ギャップ構造が適切に記述できるだけでなく,準粒子状態密度についても満足すべき結果が得られた.さらに,電荷密度波あるいは4回対称性の破れが生じる可能性についても同じ手法で解析したところ,キャリア(ホール)密度1215%の領域で,結晶格子定数の5倍程度の一次元的変調周期を持つSF状態およびSFとdSCの共存状態が安定化することが分かった.SFの空間変調に伴い,電荷密度にも5倍周期の一次元的変調構造が生じることも明らかになった.この結果により,擬ギャップ状態において現在知られている実験結果は,ほぼSFによって説明可能であることが示された.平成30年度においては,交替フラックス状態に基づき擬ギャップ状態を解析することと,T'型銅酸化物超伝導体における核磁気共鳴実験についての理論的予測を行うこととを主たる目的としていたが,「研究実績の概要」に記したように,前者の研究が予想以上に進展したことに加え,国内外の研究状況を鑑みた時,こちらにより緊急性があると判断したため,後者の研究にかける比重を減らした.その結果として,前者の研究をより進めることができ,擬ギャップ状態について新たな知見が得られた.また,後者についても,過剰酸素近傍の領域における電子状態計算を実行する等,予備的研究は着実に進んでいる.したがって,研究時間配分の変更を行ったものの,研究計画全体としては順調に進展していると考えている.当初は,平成30年度においては(i)乱れをもつ2次元有効模型における変分モンテカルロ法解析と,(ii)乱れをもつ
P-gingivalisスーパーオキシドジスムターゼの部位特異的変異導入

〈結果と考察〉1。未変異の組換え体SODは、二量体1モルあたり1.10モルのFeおよび0.38モルのMnを含み、比活性は1600units/mg protein/mol of metalであった。FeおよびMn再構成SODは、金属含有量比活性ともに精製酵素とほぼ同様の値を示し、組換え体酵素が金属寛容性の研究に用い得る、と判断された。2。72-LeuのコドンCTCをTGGに、77-TyrのコドンTATをTTTに変異させ、夫々72-Trp、77-Pheに置換する組換え分子を得た。両分子とも変異部位以外の塩基配列に変化の無いことを確認し、各々をpUCに18に再クローニングしてQC774で発現させた。3。酵素活性を比較すると、未変異SOD活性を100とした時、72-Trpおよび77-Phe酵素の活性は各々93、14であった。77-Phe変異(Mn-型への変異)が酵素活性に障害を与えることから、77-TryはSOD活性発現の機構に大きく関与している、と考えられた。今後、変異酵素の化学的性質について検討する予定である。〈結果と考察〉1。2。3。
病院情報システムのデータを用いた医療工程の解析

高知大学医学部総合医療情報システムからデータを抽出し、外来再診予約患者の予約時刻と診療開始時刻、診療終了時刻から実際の診療待ち時間を求め、個々の医師毎に求めた平均外来診療時間と予約枠の時間間隔、許容される待ち時間最大値を使って、予約枠毎に最適な予約患者人数を決める方法によるシミュレーションの最適化待ち時間との比較を行った。その結果、シミュレーションの方が短くなるケースが全体の7割以上であり、平均の待ち時間もシミュレーションの方が20分以上短いことがわかった。また、特定のDPCに属する症例を対象に、入院診療データを患者毎に特定のイベント時(入院日/退院日/手術日)を基準日とした相対日付に変換、入院中実施率の高い診療行為につき、日毎に何%の患者に行っているかを計算し、相対日付を時間軸とする診療行為実施率の分布を求めた。また、入院中実施率の高い検体検査にっき、入院直後と退院直前で検査値の症例平均値の比を計算、比が1と大きく異なる検査が、治療効果や回復を評価する指標として使えないか検討を行なった。外科系疾患については、同様の解析を手術直後と退院直前の検査値についても行なった。その結果、外科系疾患の場合、基準日として手術日を用いた場合の方が、診療行為実施率の分布は入院日や退院日を基準時とした場合よりばらつきが小さく、精度がよいことがわかった。内科系疾患の場合は入院日が退院日に比べてよい基準日であった。診療行為実施率の分布(診療行為を日毎に何%の患者に行っているか)、については、検体検査のセットや放射線撮影の実施などについて術後特定の日数毎に多くのはっきりした鋭いピークが見られ、それら診療行為の標準的な実施日とみなすことができることがわかった。処方や注射については、幅の広い連続的なピークが見られ、これら診療行為の実施が連続して行なわれることが多いことを示していると考えられる。検査値の比較については、外科系疾患の場合、総ビリルビン、CRP、血小板、クレアチニンキナーゼなどが、内科系疾患の場合、CRPとリンパ球が統計的にも有意差があり、回復の指標として使えると考えられる。高知大学医学部総合医療情報システムのデータベースからデータを抽出し、外来再診予約患者の診療待ち時間に影響を与える要因について解析した結果、医師毎の平均診療時間と予約枠毎の予約患者人数のバランスが最も大きい影響を与えることがわかった。この結果を基に、個々の医師毎に求めた平均診察時間と1日の医師毎の診療患者数、予約枠の時間幅、許容される待ち時間最大値を与えることにより、予約枠毎に最適な予約患者人数を決める方法を考案した。さらに、実際の予約時刻と診療開始時刻、診療終了時刻のデータから実際の診療待ち時間を求め、シミュレーションにより求めた枠毎の最適予約患者人数と実際の診療時間から、最適枠人数で診療した場合に実現したであろう診療待ち時間を求め、実際の診療待ち時間と比較した。その結果、最適枠人数による場合の方が診療待ち時間を有効に短縮できることを示せた。また、個々の外来患者の受付時刻から会計完了時刻まで、高知大学医学部総合医療情報システムから取得できるイベントのタイムスタンプを複数日に渉って取得し、外来患者の医療工程のパターンを分類、在院時間の長い患者のグループに多く見られるパターンの中で律速工程となっているのはどのような医療工程か求めた結果、在院時間の長い患者のグループには処方変更や放射線撮影といった工程が多く含まれることがわかった。