hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
不良土壌を緑地化する革新的農薬の分子設計：ムギネ酸類のケミカルバイオロジー研究

1.昨年度までに、天然の鉄キレート剤である2'-デオキシムギネ酸(DMA)の構造を改変した安価誘導体PDMAを投与することで、アルカリ性不良土壌においてもイネが正常に生育することを圃場試験により明らかにした。本年度では、安全性試験を行うためのPDMAの大量合成に取り組み、60g以上のPDMAを合成した。また、ムギネ酸の新たな合成ルートの開発にも取り組み、L-アゼチジンー2ーカルボン酸とアスパラギン酸ユニットを連結する新たな手法を確立した。すなわち、従来の還元的アミノ化反応により連結していたC-N結合をアルキル化により連結する酸化・還元反応を伴わない結合生成法を確立した。2.本年度では、前年度までに開発したトランスポーター標識プローブが実際にムギネ酸・鉄錯体トランスポーターを標識できているかの証明を行なった。オオムギのムギネ酸・鉄錯体トランスポーターHvYS1をOocyteに過剰発現させた後、本プローブで処理した。膜画分のSDS-PAGEによりHvYS1と同じ分子量に蛍光バンドが確認でき、またこのバンドがHvYS1であることをウエスタンブロッティングにより確認した。次に、オオムギの根の標識実験を行なったところ、根の細胞膜が蛍光標識されている様子が確認できた。標識後の根を破砕し、膜画分をSDS-PAGEで解析したところ、一つの蛍光バンドが観測された。このバンドのプロテオーム解析を行い、HvYS1が含まれていることを確認した。これにより、新概念に基づいて設計した本トランスポーター標識プローブが確かにトランスポーターを捉えていることを明らかにできた。以上の成果を基に、国内学会発表31件、国際学会発表2件、招待講演8件の成果を得ると共に、査読付き国際論文6報、総説2報、著書2冊(和書1冊、洋書1冊)を発表し、特許2件を出願した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに、合成したムギネ酸類・鉄錯体をイネの培地に添加すると、アルカリ性条件下でもイネが正常に生育することを見出している。そこで本年度では、ムギネ酸・鉄錯体を吸収するトランスポーターの働きを詳細に調べるため、ムギネ酸・鉄錯体トランスポーターを特異的に標識するプローブの開発に取り組んだ。受容体の標識とは異なり、トランスポーターの標識は活性分子に光親和性標識基を導入しても通過してしまうため標識が困難と予想された。そこで、まずはムギネ酸・鉄錯体の通過を阻害する阻害剤の開発を行い、種々の類縁体を合成した。合成した阻害剤候補化合物の中から、有効な阻害活性を示す誘導体を見出した。ついで、阻害剤に光親和性基および蛍光基を導入したトランスポーター標識プローブを設計・合成した。得られたプローブとムギネ酸・鉄錯体トランスポーターとの結合実験を行ったところ、本プローブによってムギネ酸・鉄錯体トランスポーターの標識が可能であることが明らかとなった。これにより、遺伝子組み換えを行うことなく、自然な状態でのイネのトランスポーターの動きを観察することが可能になると示唆された。また、ムギネ酸類を肥料として大量に供給することは困難であったことから、安価に合成できる種々の類縁体を合成し、それらの活性評価を行った。その結果、大幅にコストを削減可能な安価誘導体を見出すことに成功した。これにより、実際の圃場での実験が可能になると期待できる。上記の成果を基に、国内学会発表34件、国際学会発表1件、招待講演6件の成果を得ると共に、査読付き論文7報を平成28年度中に発表した。トランスポーターの通過を阻害する種々の類縁体を合成し、それらのトランスポーター通過活性を評価した結果、阻害効果を示す誘導体を見出すことができた。さらに、この阻害剤に対して光親和性基と蛍光基を導入したトランスポーター標識プローブを設計・合成した。このプローブを用いて精製したムギネ酸・鉄錯体トランスポーターとの結合実験を行ったところ、本プローブが効果的にトランスポーターに結合していることが明らかとなった。以上のようにして、ムギネ酸・鉄錯体トランスポーターを標識可能なプローブの作成に成功したことから、おおむね順調に進行していると判断した。また、ムギネ酸の安価誘導体を網羅的に合成し、優れた生育活性を示す誘導体を見出すことができた。これにより、次年度以降のプレ圃場試験が実現可能となったことから、本研究課題は順調に進捗していると判断できる。1.これまでに、合成したムギネ酸・鉄錯体をイネの培地に添加すると、実際のアルカリ性不良土壌でもイネが正常に生育することを見出している。しかしながら、化学合成の原料が非常に高価であるため、天然物である2'-デオキシムギネ酸(DMA)を肥料として大量に供給することは未だ困難であった。昨年度までに、入手容易な原料を用いて、DMAの種々の安価誘導体を合成し、そのうちの一つPDMAが天然のDMAよりも優れた生育活性を示すことを見出した。そこで本年度では、PDMAの大量供給法の確立と実際の圃場試験の検討を行なった。従来の問題点であった、L-リンゴ酸原料の変換において実用的なエステルの還元法を開発し、原料の大量供給を可能にした。また、カラム精製を極力省略したPDMAの合成法を確立し、実際に数十グラムのPDMAの合成を達成した。得られたPDMAを用いて、実際のアルカリ性不良

土壌でのイネの圃場試験を実施し、PDMAの添加が実際の圃場でも有効であることを明らかにした。2.昨年度までにイネの根に存在するムギネ酸・鉄錯体トランスポーターを標識するプローブの開発に成功した。本年度では、プローブ合成およびトランスポーター標識の再現性を確認し、ついで、鉄欠乏条件下と鉄十分条件下でそれぞれ生育させたイネの根において、トランスポーター標識率が異なることを明らかにした。上記の成果を基に、国内学会発表39件、国際学会発表3件、招待講演8件の成果を得ると共に、査読付き論文4報、総説1報、著書1冊を29年度中に発表した。昨年度までにムギネ酸の安価誘導体見出しており、本年度では圃場試験に必要な量の安価誘導体を大量合成することに成功した。これを用いて実際の圃場試験を行い、実際の圃場においても安価誘導体の投与が有効であることを明らかにできた。以上のようにして、ムギネ酸の安価誘導体が実際に肥料として有効であることを実験的に証明できたことから、研究はおおむね順調に進行していると判断できるまた、昨年度に開発したムギネ酸・鉄錯体トランスポーターを標識するプローブの合成法およびトランスポーター標識法の再現性を確立した。本プローブを用いて、鉄欠乏イネと通常イネのトランスポーターの発現量や局在の違いを通常の生きたイネを用いて明らかにすることができた。以上の点から、本研究は順調に進行していると判断した。1.昨年度までに、天然の鉄キレート剤である2'-デオキシムギネ酸(DMA)の構造を改変した安価誘導体PDMAを投与することで、アルカリ性不良土壌においてもイネが正常に生育することを圃場試験により明らかにした。本年度では、安全性試験を行うためのPDMAの大量合成に取り組み、60g以上のPDMAを合成した。また、ムギネ酸の新たな合成ルートの開発にも取り組み、L-アゼチジンー2ーカルボン酸とアスパラギン酸ユニットを連結する新たな手法を確立した。すなわち、従来の還元的アミノ化反応により連結していたC-N結合をアルキル化により連結する酸化・還元反応を伴わない結合生成法を確立した。2.本年度では、前年度までに開発したトランスポーター標識プローブが実際にムギネ酸・鉄錯体トランスポーターを標識できているかの証明を行なった。オオムギのムギネ酸・鉄錯体トランスポーターHvYS1をOocyteに過剰発現させた後、本プローブで処理した。膜画分のSDS-PAGEによりHvYS1と同じ分子量に蛍光バンドが確認でき、またこのバンドがHvYS1であることをウエスタンブロッティングにより確認した。次に、オオムギの根の標識実験を行なったところ、根の細胞膜が蛍光標識されている様子が確認できた。標識後の根を破砕し、膜画分をSDS-PAGEで解析したところ、一つの蛍光バンドが観測された。このバンドのプロテオーム解析を行い、HvYS1が含まれていることを確認した。これにより、新概念に基づいて設計した本トランスポーター標識プローブが確かにトランスポーターを捉えていることを明らかにできた。以上の成果を基に、国内学会発表31件、国際学会発表2件、招待講演8件の成果を得ると共に、査読付き国際論文6報、総説2報、著書2冊(和書1冊、洋書1冊)を発表し、特許2件を出願した。昨年度までにトランスポーター標識プローブの合成に成功したことから、本年度以降では本プローブの特異性の確認を行う。
子宮頚癌発生予防のためのHPVワクチン開発に関する基礎的研究

1.臨床応用の第一歩として・ボランチア13名にこのL2ワクチンを経鼻的に投与する第I/II相試験を行い、VLP抗体および中和抗体の上昇を確認するとともに、安全性を確認した。このL2ワクチンは、最も型共通性でかつウイルスの細胞内エントリーに最も重要な役割を有する領域のペプチドである。pacebo3名、0.1mgが5名、0.5mgが5名にアジュバントなしで経鼻接種され、0.5mgの群の4名においてHPV16とHPV52のL1/L2 VLPに対する中和抗体が誘導され、有害事象はなかった(Vaccine,2003)。2.ワクチン接種の対象者や適応・end pointを決める上でHPV感染からCIN発生、CIN進展に関わる研究を行った。HPV16/52/58のうち複数のVLP抗体を有する場合にCINになりやすく、HPVの1つの型に抗体を有しても他の型の感染やそれに引き続くCIN発生を抑制しないことを示した(J Med Vjrol,2003)。1.HPV16型L2蛋白質の108-120領域のアミノ酸配列をもつ合成ペプチドの経鼻接種によって、中和エピトープに結合する抗体を誘導することができるか調べた。ペプチドをPBSに溶かし、2週間隔で2回Balb/cマウスに経鼻接種した。4週後から、血中IgG及び膣洗浄液中のIgAに特異抗体が認められ、12週でも検出できた。これらの抗体は、HPV16及び6型偽ウイルスとコンジローマ手術材料から分離したHPV11ウイルスの感染性を同じように中和した。2.HPV16L2蛋白質のアミノ酸108120領域(粘膜型HPVに共通)を付加したGFPはHeLa、SiHa、CaSki等の子宮頸癌由来細胞の表面に結合し、さらに細胞内部に侵入することが判った。この機能はHPVが細胞吸着、侵入するために必要で、それを抗体の結合で阻害することが抗L2抗体による感染阻止機構であると推定し、この領域に結合するIgA及びIgG抗体をヒトに誘導し複数の型HPVに有効なワクチンの開発を目指している。3.CINおよび子宮頸がんから検出されたHPV33,52,58について、HPV16でよく知られているE6variantsについて調べた。HPV33にはvariantsが多く存在し、CIN I/IIでは71%(5/7)、CIN IIIおよび子宮頸がんでは15%(2/13)で有意にCIN I/IIでvariantsが多く、prototypeのほうがriskが高いと考えられた。HPV52,58ではCIN,癌に関わらず1/46および1/41でのみ異なるアミノ酸配列を持つものが存在し、riskとは関連ないことが判明した。1.HPV16のDNAが子宮頚部から検出される例について、子宮頚部病変とHPV16に対する中和活性をもつ抗体の有無で検討を行った。子宮頚部に病理学的にCINを認めない例では、85.7%に中和抗体を血清中に検出できたが、浸潤癌を有する例では中和抗体を持つ例は存在しなかった。またCINI症例では、中和抗体を持つ例が有意に消退しやすい傾向を認め、中和抗体が、CINの持続、進展に関連している可能性が示唆された。2.141例のCIN症例群と、109例のCINを持たない対照群について、HPVの4型16、52、58、6に対するIgG抗体を測定した。HPV6に対する抗体は、CIN群と対照群で保持率に差を認めなかったが、他の3型については有意差をもってCIN群で保持率が高かった。複数の型に対する抗体をもつ例は、単独の型に対する抗体をもつ例より有意にCIN群に多く、HPVの一つの型に対して抗体を有しても、他の型の感染や、それに引き続くCIN発生を抑制し得ないのではないかと考えられた。1.臨床応用の第一歩としてボランチア13名にこのL2ワクチンを経鼻的に投与する第I/II相試験を行い、VLP抗体および中和抗体の上昇を確認するとともに、安全性を確認した。

pacebo3名、0.1mgが5名、0.5mgが5名にアジュバントなしで経鼻接種され、0.5mgの群の4名においてHPV16とHPV52のL1/L2 VLPに対する中和抗体が誘導され、有害事象はなかった(Vaccine2003)。2.ワクチン接種の対象者や適応・end pointを決める上でHPV感染からCIN発生、CIN進展に関わる研究を行った。HPV16/52/58のうち複数のVLP抗体を有する場合にCINになりやすく、HPVの1つの型に抗体を有しても他の型の感染やそれに引き続くCIN発生を抑制しないことを示した(J Med Virol,2003)。
マイクロクラスターにおける電子・振動結合とスペクトロスコピー

本研究課題の目的は、マイクロクラスターの構造、特に電子・振動結合に関係する励起構造のスペクトルを、第一原理的な手法を含む理論的方法を用いて分析することである。今年度は、まず電子・イオン間の相互作用に対して、接触型の擬ポテンシャルを用いて、リシウムクラスターのプラズモン励起における電子・イオン相互作用の重要性を明らかにした。また、強結合模型を用いることによって、フラーレン分子の双極許容の分子振動モードの光吸収強度の計算を行った。結果は、単純な強結合模型は電子・振動結合に対して定量的な精度を持たないことが明らかになった。より精度の高い計算を行うため、ノルム保存擬ポテンシャルを含む第一原理的な手法を用いて電子・イオン結合の分析を試みた。比較的大きなクラスターをも扱うために、基底関数を用いない実空間での差分法に基礎をおく方法を開発し、時間依存密度潤関数法の方程式を陽に解くことにより応答関数の計算も可能となった。差分法に基づく解析をリシウムクラスター及びフラーレン分子に対して適用し、この方法が大きな系の扱いに有効であることを確かめた。またプラズモン励起も時間依存密度潤関数法で極めて精度良く記述され、その際非局所な擬ポテンシャルの果す役割も明らかにされた。イオンの動的運動と電子の結合の効果の分析は、今後の課題として残された。
インプラント治療とMesenchymal stem cell aging

stem cell aging(SCA)とは幹細胞およびその性質を維持するために必要な足場の加齢変化を指し、近年では加齢を構成する要素として認識されつつある。本研究計画は、「加齢関連口腔領域疾患にはSCAが影響している」、「SCAを制御することが加齢関連口腔領域疾患の制御につながる」という仮説を検証することを目的として企画した。この仮説を検証するために、本研究では未分化間葉細胞(MSC)に特に注目し、種々の疾患や加齢におけるMSCの変化を調べることとした。また、実験が規格化しやすいインプラントに着目し、インプラント周囲骨形成時におけるMSCの関わりやSCAとの関連について整理することとした。
海底表層地盤開発に向けた地盤骨格変形-流体浸透-熱輸送体系の統合

1地盤骨格の変形安定,2流体浸透-物質輸送,3熱輸送-化学状態変化等の理論統合に向け,実験・解析事実を蓄積し,海底資源開発やインフラ整備へと技術を援用するための基礎理論の構築を行う.地盤内に種々の要因が計測可能な計測機器を埋め込んだシステムを構築し,地盤骨格,間隙流体の時空間変化を計測する.得られた実験結果をもとに既存の地盤変形解析コードを高度化し,深海底地盤で生じる物理現象の表現性能の評価を行う.1地盤骨格の変形安定,2流体浸透-物質輸送,3熱輸送-化学状態変化等の理論統合に向け,実験・解析事実を蓄積し,海底資源開発やインフラ整備へと技術を援用するための基礎理論の構築を行う.地盤内に種々の要因が計測可能な計測機器を埋め込んだシステムを構築し,地盤骨格,間隙流体の時空間変化を計測する.得られた実験結果をもとに既存の地盤変形解析コードを高度化し,深海底地盤で生じる物理現象の表現性能の評価を行う.
メカニカルストレスによる下顎頭の発育制御にストレス応答タンパク質が果たす役割

本研究において我々は、生後1、7、14、21、49日齢のC57BL/6Jマウス脛骨骨幹端部軟骨と下顎頭軟骨の連続切片におけるヘムオキシゲナーゼ(HO)-1、II型およびX型コラーゲン、マトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)-13の発現と局在を免疫組織染色学的に検索した。その結果、HO-1は初期の成長期軟骨に特異的に発現し、特に低酸素環境下に数多く発現する蛋白であることが明らかとなった。さらに、HO-1は、肥大軟骨細胞において血管侵入から石灰化の過程に関与し、初期の軟骨成長における制御因子としての役割を担っていることが示唆された。軟骨細胞におけるHO-1の発現分布や局在については明らかにされていない。そこで本年度はこれらの詳細な情報を得るために、幼若期、成熟期に分けてマウス脛骨骨幹端部の抗HO-1抗体による免疫組織染色を行い、その局在の観察を行った。実験動物には生後1、7、14、21、49日齢の雄性C57BL/6Jマウスを用いた。各日齢のマウスに4%パラホルムアルデヒドで灌流固定を行い、膝関節を摘出、4°C下で24時間浸漬固定を行い、10%EDTAで脱灰した。試料は通法に従い包埋、凍結後、矢状方向に厚さ5μmの連続切片を作製した。さらにHO-1、2型および10型コラーゲン、MMP-13の局在を免疫組織染色で検索した。一般染色にはヘマトキシリン・エオジン染色を施した。その結果、生後1日目の骨幹端部は、概ね静止軟骨細胞で構成されているが、軟骨膜直下の増殖軟骨細胞内でHO-1とCol 10の発現がみられた。生後7日目になると軟骨管が形成され、その周囲の肥大軟骨細胞内にHO-1とCol 10の発現がみられた。生後14日目には骨化中心に海綿骨が形成された。成長板の肥大軟骨細胞では、生後1日から21日目までHO-1とCol 10の発現がみられたが、生後49日目にはこれらの発現はほぼ消失した。MMP-13の発現は成長板の肥大軟骨細胞にみられたが、21日目に反応が減衰し、49日目に消失した。Col 2の発現は、生後21日目までは肥大軟骨細胞内に、49日目には、成長板の軟骨基質に強い免疫陽性反応を認めた。以上の結果よりHO-1は成長期の軟骨細胞に特異的に存在するものであり、軟骨内骨化の特に肥大化の過程において必須の因子であることが示唆された。前年度は幼若期、成熟期に分けてマウス脛骨骨幹端部の抗HO-1抗体による免疫組織染色を行い、その局在の観察を行ったが、本年度はさらにマウス下顎頭におけるHO-1の局在について検討を行った。実験動物には生後1、7、14、21日齢の雄性C57BL/6Jマウスを用いた。各日齢のマウスに4%パラホルムアルデヒドで灌流固定を行い、下顎頭を摘出、4°C下で24時間浸漬固定を行い、10%EDTAで脱灰した。一般染色にはヘマトキシリン・エオジン染色およびトルイジンブルー染色を施した。その結果、生後1日目はすべての層にHO-1がみられ、生後7と14日目には肥大軟骨細胞と成熟軟骨細胞に、生後21日目は肥大軟骨細と成熟軟骨細胞にわずかにみられた。Col10の発現は、生後1日目と7日目はすべての軟骨細胞に認められた。生後14日目以降は肥大軟骨細胞に陽性反応を示した。MMP-13の発現は、生後1日目には増殖軟骨細胞、成熟軟骨細胞、肥大軟骨細胞に広範囲に認められた。生後7日目には肥大軟骨細胞に強い陽性反応を認め、それ以降は、深層部の肥大軟骨細胞にわずかに発現した。Col2の発現は、生後1日目と7日目には増殖軟骨細胞、成熟軟骨細胞、肥大軟骨細胞に広範囲に認められた。生後14日目以降は肥大軟骨細胞内に認められた。下顎頭軟骨におけるHO-1の発現は、出生直後はすべての軟骨細胞に分布するが、成長・発育期になると主に肥大軟骨細胞に局在することが明らかとなり、長管骨の成長板軟骨におけるHO-1の局在とほぼ同様の結果が得られた。

以上よりHO-1は、成長期の下顎頭軟骨において細胞の肥大化と細胞外基質の合成の誘導に関与する因子である可能性が示唆された。軟骨細胞におけるHO-1の発現分布や局在については明らかにされていない。前年度より幼若期、成熟期に分けてマウス脛骨骨幹端部の抗HO-1抗体による免疫組織染色を行い、その局在の観察を行っているが、マウス下顎頭におけるHO-1の局在についても検討を行った。実験動物には生後1、7、14、21日齢の雄性C57BL/6Jマウスを用いた。各日齢のマウス下顎頭の連続切片を作製し、HO-1、2型および10型コラーゲン、MMP-13の局在を免疫組織染色で検索した。その結果、生後1日目はすべての層にHOー1がみられ、生後7と14日目には肥大軟骨細胞と成熟軟骨細胞に、生後21日目は肥大軟骨細と成熟軟骨細胞にわずかにみられた。Col10の発現は、生後1日目と7日目はすべての軟骨細胞に認められた。生後14日目以降は肥大軟骨細胞に陽性反応を示した。MMP-13の発現は、生後1日目には増殖軟骨細胞、成熟軟骨細胞、肥大軟骨細胞に広範囲に認められた。生後7日目には肥大軟骨細胞に強い陽性反応を認め、それ以降は、深層部の肥大軟骨細胞にわずかに発現した。Col2の発現は、生後1日目と7日目には増殖軟骨細胞、成熟軟骨細胞、肥大軟骨細胞に広範囲に認められた。生後14日目以降は肥大軟骨細胞内に認められた。下顎頭軟骨におけるHO-1の発現は、出生直後はすべての軟骨細胞に分布するが、成長・発育期になると主に肥大軟骨細胞に局在することが明らかとなった。肥大軟骨細胞内では低酸素誘導因子(HIF)-1αが血管内皮細胞増殖因子(VEGF)やその他の生理活性物質を誘導し、血管侵入とそれに続く骨髄形成が行われている。HO-1はin vitroでVEGF産生に関与することが報告されているが、今回新たにin vivoでHO-1がVEGF同様、主に成長期の肥大軟骨細胞に発現し、血管侵入から石灰化の過程に係わっていることを確認した。最初の計画では免疫染色のみを行ってHO-1タンパクの発現の確認を行う予定であったが、マウスの日齢によってその局在箇所が変動することが明らかとなった。そこでHO-1タンパクの役割を知るうえでmRNAレベルでの確認を行うほうがより詳細な結果が得られるため、新たにin situ hybridizationを追加した。したがって、当初の計画よりもやや遅れる結果となった。24年度が最終年度であるため、記入しない。(2)成長期のマウスに硬食または軟食を与え、In situ hybridizationによってHO-1遺伝子発現の解析を行う。骨の石灰化度や骨量、骨梁幅などの測定を行う。アリザリンレッド染色、サフラニンO染色、アルシアンブルー染色を行い、軟骨の石灰化、基質形成などを観察する。(3)マウス軟骨細胞(ATDC5)にHO-1遺伝子を導入し、HO-1高発現株の樹立を行う。
研究開発者の創造的行動を促進する組織的・個人的要因に関する実証分析

本研究では、R&D人材の創造的行動を促進させる要因(組織的要因・個人的要因)に関する実証研究を行った。その結果、R&D人材の海外経験は彼・彼女らの仕事上の対人・対情報ネットワークを活性化させる可能性、社内外の他者への説明能力に関する自己効力感に対して企業入社後の留学が(相対的に)効果を持つ可能性が示唆された。これらの結果より、R&D人材の海外経験の有用性の一端が明らかになったといえる。一方、人事異動や組織風土といった組織的要因がR&D人材の能力・創造性向上に効果をもたらすことも示唆される結果も得られた。本年度は主に先行研究調査を行った。具体的には、研究開発人材の国際移動に関する先行研究、研究開発者の語学力と国際共同の関係性などの最新の研究をサーベイした。それらの先行研究調査に加え、国が進めている「留活」などに関してもサーベイした。これらのサーベイを基に、現在、計画2年目に行う大規模アンケート調査の質問設計を進めている。また、既存のデータを用いて、企業内(あるいは企業グループ内)での異動(移動)が研究開発者の能力形成にもたらす影響に関する研究論文を公刊した。この論文の結果を上記アンケート調査に反映させて調査票設計中である。本研究の目的は「研究開発者・技術者の創造的行動を促す要因」を明らかにすることである。そこで本年は既存のデータを使用して、創造的行動を促す要因について分析を行った。とりわけ、仕事に積極的に取り組もうとする心理的状態である「ワーク・エンゲージメント」に着目し、ワーク・エンゲージメントが研究開発者・技術者の創造的行動にどのような影響を与えるのかについて分析した。また、それらワーク・エンゲージメントを高める組織的あるいは制度的要因についても明らかにした。分析によって明らかになった点は以下の点である。1ワーク・エンゲージメントが高い研究開発者・技術者は周囲への知識提供に対する積極性が高い傾向が明らかになり、ワーク・エンゲージメントが高い人材は周囲の研究開発者・技術者との協力しようとする意識も強いことが想定される示唆が得られた。2企業が従業員に対して長期的かつ計画的に人材育成を行おうとする姿勢がワーク・エンゲージメントを高めること、3企業によるキャリア支援がなされていることを従業員が知覚することが研究開発者・技術者のワーク・エンゲージメントを高めること、も明らかになった。また、4人材育成への支援に関する従業員の知覚は研究開発者・技術者による周囲へのアイディア提供・共有行動を促進する可能性も明らかになった。上記の既存データ分析によって明らかになった点を踏まえて、次年度に行う大規模アンケート調査の質問項目の構築を行った。既存データの分析に時間を要した。既存データについては、オンライン調査会社の協力を受けて自身で収集したものであり、データ整理に予想以上の時間を要し、本研究課題のための分析活動に入るまでに時間を要した。そのため、調査を次年度に先送りしており、進捗はやや遅れているといえる。これまでの研究において、研究開発人材のどのような意識・志向が研究成果を高めるかに関しての検証がなされているが、研究開発人材の意識と研究成果向上を結びつける行動である「創造的行動」には焦点が当てられた研究は少ない。研究開発人材マネジメントの観点から彼・彼女らの創造的行動促進要因を明らかにすることは重要であるといえる。そこで、本研究では日本企業の研究開発組織・人材を取り上げ、創造的行動を促進させる要因(組織的要因・個人的要因)に関する実証研究を行った。その結果、研究開発人材の海外経験は彼・彼女らの仕事上の対人・対情報ネットワークを活性化させる可能性が示唆された。また、社内外の他者への説明能力に関する自己効力感に対して企業入社後の留学が(相対的に)効果を持つ可能性が示唆された。これらの結果より、研究開発人材の海外経験の有用性の一端が明らかになった。また、人事異動や組織風土といった組織的要因が研究開発人材の能力・創造性向上に効果をもたらすことも示唆される結果も得られた。今後は、本研究期間内に十分な考察に及べなかった上記の個人的要因と組織的要因の相互(相乗)効果についても分析を進め、研究を進化させる必要がある。今後の課題点はいくつか存在するものの、研究開発人材の創造的行動を促進させる要因分析、そしてグローバルR&Dの潮流を踏まえて海外経験の有用性を指摘できたことは本研究の意義であるといえる。調査票設計に入るまでの準備に時間を要したことで、計画よりやや遅れているといえる。先行研究のサーベイ(特に資料入手)において予想以上に時間がかかったことが要因と考えられる。次年度早々に調査に取り掛かる。それに向けた、質問項目の構築などの準備は整いつつあり、次年度後半には成果を発信できる予定である。人的資源管理論現在、すでに調査票作成作業に入っているので、早期にアンケート調査項目を決定して実査に入る予定である。アンケート実施後、論文執筆に取り掛かる。

調査を次年度に先延ばししたため、繰越額が発生した。アンケート調査の実施が遅れていることが次年度使用額が生じた理由である。より効率的かつ的確なアンケート調査のための先行調査サーベイに時間をかけたため、アンケート調査実施時期が後ろ倒しとなった。次年度に調査を行うため、当該繰越額を使用する予定である。1年目に予定していたアンケート調査を実施する。
変形と固着滑り分布の物理計算に基づく力触覚的質感提示を有するバーチャルリアリティ

30年度は、分布モデルのシミュレーションに必要なFEMの高速シミュレーション手法とGMSモデルを中心に研究を進めた。我々は、接点をグループに分割しグループごとにローカル座標系での剛性行列を保持するLocal FEMを提案している。30年度にLocal FEMに疎行列に適したデータ構造を導入し計算量を評価したところ、一つの局所剛性行列の接点数を増やした場合に、剛性行列の境界部分の接点数が減少するため高速化できることがわかった(密行列では一つの行列のサイズが増えることで積算に時間を要し低速化していた)。一方、境界部分の接点のPosition based dynamicsの計算では繰り返しが必要であり、提案手法では、繰り返しに剛性行列との積算が含まれるためボトルネックとなっているため、この部分の工夫が課題となっている。また、分布摩擦モデルを再現するためのGeneralized Maxwell-Slip(GMS)モデルを試作し、単体で3自由度力覚インタフェースとつないで実験したところ、同一パラメータでは全体が同時に滑りはじめてしまった。現実には指腹の接触領域の外側から滑り状態に変化するプリスライディングが生じるが、これを再現するためには、圧力分布の再現が必要であり、GMSモデルと指の変形を錬成させる必要があることを確認した。最終的にはLocal FEMを用いてシミュレーションしたいと考えているが、この段階では変形をパーティクルベースの変形モデルで計算し、パーティクルの接触点毎に摩擦モデルを用意することを考え、試作を続けている。プリスライディングの再現が予定通りに進んでいないが、課題は確認できている。またLocal FEMの高速化については、当初見通せていた標準的な手法で、計算量のオーダーとしては目標を達成しており、今後、精度とのバランスを見ながら工夫を加えることで解決できると考えている。分布摩擦を再現するためのGeneralized Maxwell-Slip(GMS)モデルと、Local FEMによる変形モデルを錬成させ、プリスライディングを再現することをめざす。Local FEMの高速化を進めるとともに、GMSモデルと接触計算をLocal FEMによる変形シミュレーションに組み込むことで、錬成を実現する。これにより、プリスライディングを再現し、その結果生じる振動を指先に提示する。提示振動と主観として得られる材質感の関係を調査することで、分布摩擦モデルで提示可能な質感の範囲を調査したい。また、これを組み込んだVRシステムを実現したい。初年度は、固着滑りを現実に近い摩擦係数モデルに基づいて力触覚レンダリングした場合と、現実の触察の計測を比較し、力触覚レンダリングのパラメータ同定を行った。静止摩擦係数が静止接触時間に対数比例して増加することが知られている。当初この摩擦モデルを通常のProxy法に組み込んでいたが、固着滑り運動を再現するために必要なProxyの動力学シミュレーションの安定性が、Proxyの質量やばねダンパ係数に依存してしまい、パラメータの同定ができなかった。そこで、拘束条件を解くことでProxy位置を計算するProxy法に、Position based dynamicsを利用して摩擦モデルを組み込むことで、任意のパラメータでシミュレーションと力触覚レンダリングを安定に計算することができるようになった。この力触覚レンダリングのモデルのパラメータを同定するため、現実の触察動作時に指に生じる加速度を指先(爪)に加速度センサを取り付け、ケント紙を触察することで計測した。この結果、滑り出しの後、固着滑りの周期がだんだんと小さくなり、消滅するなど、質感に影響すると考えられる固着滑り現象を再現することができた。力触覚レンダリングモデルが同様の加速度波形を発生するようにモデルのパラメータ(質量、ばね・ダンパ係数、時変摩擦係数のパラメータ)を調整したところ、現実に非常に近い周期の固着滑りを発生させることができた。固着から滑りに移行する際に生じる振動については、減衰振動を付加することで再現した。一方、現実の加速度変化では、固着から滑りに変化する際に加速度が徐々に増加するが、力触覚レンダリングでは再現ができなかった。これは、今年度間に合わなかった分布モデルの必要性を示していると考えられる。固着滑りの分布のシミュレーションモデルの構築を行うことができなかったが、時変摩擦係数モデルの力触覚レンダリングへの組み込みに新たな問題を発見し、その解決方法を提案すること、それにより、現実の摩擦振動に非常に近い周期の固着滑り現象を再現できたことから、予定通りではないものの、目的に向けて順調に進んでいると考えている。

プリスライディングの再現が予定通りに進んでいないが、課題は確認できている。またLocal FEMの高速化については、当初見通せていた標準的な手法で、計算量のオーダーとしては目標を達成しており、今後、精度とのバランスを見ながら工夫を加えることで解決できると考えている。ケント紙については、現実と非常に近い周期で固着滑りを再現できたので、他の材質についても同定をまず行い、力触覚レンダリングと現実の触察の質感を比較したいと考えている。その後、固着滑りの分布のシミュレーションを実現するため、Oriented Particleを用いた変形モデルと、摩擦状態を持つ多数の接触点のモデルを複合させ、シミュレーションする力触覚レンダリングモデルとそのシミュレーションの開発を行いたい。分布摩擦を再現するためのGeneralized Maxwell-Slip(GMS)モデルと、Local FEMによる変形モデルを錬成させ、プリスライディングを再現することをめざす。Local FEMの高速化を進めるとともに、GMSモデルと接触計算をLocal FEMによる変形シミュレーションに組み込むことで、錬成を実現する。これにより、プリスライディングを再現し、その結果生じる振動を指先に提示する。提示振動と主観として得られる材質感の関係を調査することで、分布摩擦モデルで提示可能な質感の範囲を調査したい。また、これを組み込んだVRシステムを実現したい。
大豆等の食品などに含まれる天然中の植物エストロゲンによる疾患予防効果の展開研究

大豆等に豊富に含まれる植物エストロゲンであるイソフラボンについてその疾患予防効果について基礎研究から臨床疫学的研究にわたり検証した。特に最近注目されているダイゼインをエクオールに代謝出来る人(エクオールプロテューサー)と出来ない人(エクオールノンプロデューサー)の意義づけを踏まえて以下の解析を行った。ゲニステイン、ダイゼインおよびダイゼイン代謝産物であるエクオールについて複数のin vitroの解析(レポーター遺伝子アッセイ、受容体との結合実験、メダカを用いたビテロジェニンアッセイ、MCF7細胞を用いた増殖能アッセイ)でエストロゲン活性を有していることを確認しこの活性はエストロゲンのアンタゴニストの投与にて完全にキャンセルされた。特にダイゼインはエストロゲン受容体の2つのサブタイプのうちβに対して強い活性を示した。またレポーターアッセイ系においてPPARγ活性も認められた。一般健常人におけるエクオールプロデューサーの頻度を調査したところ男性で約30%、女性で約25%だった。更にエクオール産生能と各種の臨床パラメーターとの関連解析では尿中にエクオール排泄が確認できる人の方が検出出来ない人にくらべBMI,血中レプチン濃度、血中高感度CRP濃度の有意な低値を認めておりメタボリック症候群に対して有利に作用する傾向を認めている。以上のことより大豆の摂取で含まれているイソフラボンのエストロゲン作用によって種々の疾患予防効果かもたらされる可能性が十分にあると考えられる。健康な長寿を実現するためには、特に女性は更年期以降の健康管理が重要である。更年期を境として骨粗鬆症や虚血性心疾患、糖尿病、高脂血症等の発症頻度が急激に増加することは周知の事実である。これらの疾患の発症に深く関与していると考えられている「エストロゲン欠乏状態」を天然物(食品や漢方薬)に含まれる「植物エストロゲン」として摂取することによりこれらの疾患発症に対して予防効果が期待されている。この研究を通して閉経後女性の老年病発症予防や健康増進作用の可能性に関する基礎、臨床、疫学的なエビデンスの集積を目指す。大豆に豊富に含まれるイソフラボン類のエストロゲン活性についてまずin vitroの系において検討する。また種々の漢方薬の生薬成分のエストロゲン活性についてもスクリーニングしエストロゲン活性を有する生薬を明らかにする。さらにその活性本体の単離、同定を試みる。大豆に豊富に含まれるイソフラボンであるゲニステイン、ダイゼイン、そしてダイゼインの代謝産物であるエクオールには明らかなエストロゲン活性を複数のアッセイ系(レポーター遺伝子アッセイ、in vitro bindingアッセイ、メダカビテロジェニンアッセイ、MCF7細胞増殖能アッセイ)にて認めた。また漢方薬の生薬成分についても複数の生薬にエストロゲン活性を認めた。大豆に含まれるイソフラボン成分、漢方薬に含まれる既知あるいは未知の成分のなかには少なくともin vitroでエストロゲン活性を示すものがあることが明らかになった。またこれらのエストロゲン活性はエストロゲン受容体を介したものであることも明らかになった。食品や漢方薬に含まれる植物エストロゲン成分についてin vitro解析を行いそのエストロゲン活性を分子レベルで明らかにした。これらの摂取によりエストロジェニックな薬理作用がもたらされる可能性がある。
下垂体ホルモン分泌調節における多ホルモン分泌細胞の動態

ラット下垂体前葉において、従来その存在が明確でなかった、複数種のホルモンを産生する細胞を検出した。1.ラット下垂体前葉の細胞分離と短期培養、細胞の組織化学的染色による細胞の標識および細胞の解析法の確立を行った。LHβ、GHのmRNAおよびホルモン蛋白を同一細胞において検出する際には、HRPポリマー標識抗体とビオチン標識抗体・抗ビオチン抗体を用いたサンドイッチ法を用いて酵素発色させる手法が、感度・特異性の点で優れていることがわかった。また、二重標識細胞の定量的解析には、TSA増感法と蛍光標識法を組み合わせた2重標識法が適用可能であることがわかった。2.正常性周期および卵巣除去ラットでのLH/GH細胞の出現を確認した。卵巣除去1週でのLH/GH細胞の割合は、正常性周期を示す雌ラットで最も多く見られる発情前期に対しても顕著な上昇が認められた。特に、全GH蛋白質陽性細胞に対するLHβmRNA陽性細胞の割合が有意に高かった。卵巣由来ステロイドホルモンがなく、卵巣除去ラットでLH/GH細胞が高頻度で見られたことは、GnRH分泌亢進による刺激がLH/GH細胞の出現に一定の関与をしていることを示唆する。3.転写制御因子Pit-1に関しても、ホルモンとの二重陽性細胞について検討した。LHβmRNAまたはLHβ蛋白質とPit-1蛋白質の組み合わせにおいて共陽性細胞が検出された。ただし、その出現頻度は低く、LHβ陽性細胞のうちの最大でも3%未満程度であった。頻度は、雌ラット正常性周期では、発情前期で高く、発情間期で低い傾向があった。このことは、昨年度の成果として報告したLHβ/GH共陽性細胞の存在を、別の角度から明らかにしたものである。LHβ/Pit-1共陽性細胞の頻度は、LHβ/GH共陽性細胞の頻度よりも低く、その一部の細胞を検出している可能性がある。本研究の目的は、下垂体の多ホルモン分泌細胞プロファイルを得、その生理的意義について検討することである。本年度は、ラット下垂体の分離と短期培養、細胞の組織化学的染色による細胞の標識および細胞の解析法の確立を行った。特に、LH/GH分泌細胞(いわゆるソマトゴナドトロフ)の検出とその発現状況の検討に焦点を絞り、LHβ、GHのmRNAおよびホルモン蛋白を検出する実験系について検討した。その結果、HRPポリマー標識抗体とビオチン標識抗体・抗ビオチン抗体を用いたサンドイッチ法のそれぞれをmRNA、蛋白の検出に用いて酵素発色させる手法を用いることで、陽性細胞を高感度に検出可能であること、特異性に優れていることがわかった。また、2重標識細胞の標識強度の検出と定量的解析には、TSA増感法と蛍光標識法を組み合わせた2重標識法が利用可能であることがわかった。卵巣除去ラットでのLH/GH細胞の出現を確認した。卵巣由来ステロイドホルモンがなく、視床下部GnRH放出が活性化されている卵巣除去ラットでLH/GH細胞が高頻度で見られたことは、GnRH分泌充進による刺激がLH/GH細胞の出現に一定の関与をしていることを示唆する。この結果を踏まえ、次年度以降にレーザーマイクロダイセクション法およびセルソーターを用いた細胞の分離回収を試み、LH/GH細胞の遺伝子発現について検討する予定である。本研究の目的は、下垂体の多ホルモン

分泌細胞プロファイルを得、その生理的意義について検討することである。本年度は、ラット下垂体の分離と短期培養、細胞の組織化学的染色による細胞の標識および細胞の解析法の確立を行った。特に、LH/GH分泌細胞(いわゆるソマトゴナドトロフ)の検出とその発現状況の検討に焦点を絞り、LHβ、GHのmRNAおよびホルモン蛋白を検出する実験系について検討した。その結果、2重標識細胞の標識強度の検出と定量的解析には、TSA増感法と蛍光標識法を組み合わせた2重標識法が利用可能であることがわかり、データ収集を開始した。正常性周期および卵巣除去ラットでのLH/GH細胞の出現を確認した。卵巣除去1週でのLH/GH細胞の割合は、正常性周期を示す雌ラットで最も多く見られる発情前期に対しても顕著な上昇が認められた。特に、全GH蛋白質陽性細胞に対するLHβmRNA陽性細胞の割合が有意に高かった。卵巣由来ステロイドホルモンがなく、視床下部GnRH放出が活性化されている卵巣除去ラットでLH/GH細胞が高頻度で見られたことは、GnRH分泌亢進による刺激がLH/GH細胞の出現に一定の関与をしていることを示唆する。これに加え、転写制御因子Pit-1に関しても、ホルモンとの二重陽性細胞について検討した。Pit-1陽性細胞は、GH、プロラクチン、TSHβ陽性細胞に高頻度で発現が認められたが、LHβに関してもわずかながら陽性細胞が存在することがわかった。これらの結果を踏まえ、次年度にはレーザーマイクロダイセクション法およびセルソーターを用いた細胞の分離回収を試み、LH/GH細胞やPit-1陽性LH細胞の遺伝子発現について検討する予定である。本研究の目的は、下垂体の多ホルモン分泌細胞プロファイルを得、その生理的意義について検討することである。本年度は、下垂体細胞のLHβ蛋白質ならびにmRNA発現とGH等ホルモン発現にかかわる転写因子Pit-1について注目し、その細胞レベルでの共存につき、in situハイブリダーイゼーション法、免疫染色を蛍光二重標識によって行い検討した。成熟雌ラット下垂体前葉より細胞を分離、カバーグラス上でホルムアルデヒド固定し、実験に用いた。mRNAISHには、DIG標識cRNAをプローブとして用い、HRP標識抗DIG抗体を介して、チラミド増感法にて蛍光標識した。免疫細胞染色は特異抗体の局在を蛍光標識二次抗体で可視化した。反応の特異性は、免疫染色では抗原添加による競合的阻害により、mRNA ISHでは未標識cRNAの添加による阻害実験により確認した。LHβmRNAとPit-1蛋白質、LHβ蛋白質とPit-1蛋白質のいずれの組み合わせにおいても共陽性細胞が検出された。ただし、その出現頻度は低く、LHβ陽性細胞のうちの最大でも3%未満程度であった。頻度は、雌ラット正常性周期では、発情前期で高く、発情間期で低い傾向があった。このことは、昨年度の成果として報告したLHβ/GH共陽性細胞の存在を、別の角度から明らかにしたものである。LHβ/Pit-1共陽性細胞の頻度は、LHβ/GH共
政府開発援助による民主化支援をめぐる法的問題点の研究

第一の点に関しては、公刊された文献・資料、及び当局者への面接調査を通じて、「政府開発援助による民主化支援」の具体的な手段が、(1)民主化の進展に対して援助を増額・復活する(ポジティブ・リンケージ)、(2)民主化に逆行する動きに対して援助を削減・停止する(ネガティブ・リンケージ)、(3)民主化を促進するプロジェクトを援助する、の三つに集約されることを明らかにした。先例によれば、日本政府はこれまで主として(1)を実施してきたが、ミャンマーやザイール等に対しては(2)を実施し、また、特にソ連・東欧の社会主義諸国の崩壊に伴って、(3)の実施が本格化しつつあることが指摘できる。第二の点に関しては、この政策の実施にともなって生じる国際法上の問題を、特に内政不干渉原則との関係に焦点を当てて検討し、検討結果を公表した(中川淳司「政府開発援助と民主主義、人権、平和主義」『国際開発研究』1巻2号)。第三の点に関しては、米国の人権外交の経緯、その国内法上の根拠、人権外交をめぐる国際法上の問題点を検討し、検討結果を1992年12月に国際開発学会年次大会で発表した(本年6月に刊行の『国際開発研究』2巻2号に掲載予定)。今後は、この政策をめぐる法的な問題点についての研究をさらに進めるとともに、他の援助国の政策との比較研究も進めたい。
ハーフメタル強磁性体のスピン電子状態の直接観測

本年度は、スピンと電荷を制御するスピントロニクスの材料として有力なハーフメタル強磁性体のスピンに依存した電子状態を観測することを目的とし、今まで行った関連の実験について論文および学会発表などを行った。(1)スピン分解光電子分光装置の性能を示すため、また、スピン電気伝導に関係した知見を得るためCo/Cuのスピン分解光電子分光実験を行った結果、非常に良質の単結晶試料を作成することに成功し、今まで観測されていなかった表面電子状態を観測するにいたった。このことは、本装置が今までのスピン分解光電子分光装置に比べ非常に高効率であることを示している。これらの結果について国際学会で発表した。また、現在論文を執筆中である。(2)ハーフメタル強磁性体と理論的に予測されるCo_2MnX(X=Si,Ge)に加え、Co_2MnGaなどの電子状態を観測した結果、これらの電子状熊は理論計算には含まれていない電子相関が重要な役割を担っていることが明らかとなった。この結果は、この物質系が本当にハーフメタルなのかという疑問を投げかける。これらの結果について、現在論文を執筆中である。(3)最近、スピントロニクス材料で注目されている物質系としてハーフメタル強磁性体のほかにスピン軌道相互作用と空間対称性の破れによって生じる非磁性体のスピンに依存した電子状熊がある。そこで、このような系のスピンの方向やその分裂の大きさなどがスピントロニクスの素子の性能に大きく寄与するため、私は、このような系に対してスピン分解光電子分光を行った。本研究の目的は、理論的にハーフメタル強磁性体と予測されている物質(例:Co_2MnSi, Co_2MnGeなど)のスピン電子状態を直接観測することでハーフメタル性の直接検証およびその発生メカニズムについて明らかにしていくことである。この目的を果たすため、以下のことを本年度で行った。(1)ハーフメタル強磁性体と理論的に予想されているCo_2MnSi、またその類似試料としてCo_2MnGaのバルク試料のスピン積分型光電子分光実験を試みた。(2)スピン分解光電子分光装置のプログラムの作成を行った。また、精度のよい実験を行うため磁気閉鎖型のサンプルホルダーを作成した。また、磁場発生は、サンプルホルダーに直接コイルを巻きつけおこなった。これにより、非常に簡単に磁場を発生させるだけでなくもれ磁場の影響を極力最小限に抑える事ができる。(3)次にプログラムの動作チェックおよびスピン分解光電子分光装置の性能および比較的作成することが易しい、Cu基板上にCo単結晶薄膜を作成し、スピン分解光電子分光実験を行った。この結果、非常に良質の単結晶試料を作成することに成功し、今まで観測されていなかった表面電子状態を観測するにいたった。本年度は、スピン積分型の光電子分光実験によりCo_2MnSi, Gaの電子状態を明らかにしていくとともに、ハーフメタル強磁性体と期待されているCo_2MnSi, Ge単結晶薄膜を作成し、スピン分解光電子分光実験を行うことを目標とする。本年度は、スピンと電荷を制御するスピントロニクスの材料として有力なハーフメタル強磁性体のスピンに依存した電子状態を観測することを目的とし、以下の事を試みた。(1)昨年に引き続き、ハーフメタル強磁性体と理論的に予想されているCo_2MnSi、またその類似試料としてCo_2MnGaのバルク試料のスピン積分型光電子分光実験を行い、各元素の部分電子状態密度の抽出を試みた。(2)ハーフメタル強磁性体の基盤として最も有力視されているMgO(001)単結晶のクリーニングに成功し、その上にFe単結晶薄膜の蒸着に成功した。しかしながら、試料に印加する磁化が弱かったため、残留磁化で実験を行うスピン分光電子分光実験を行うことができなかった。そこで、以下に示す装置自身の改良が必要不可欠であった。(3)スピン分解光電子分光装置の改良を行った。実験をスムーズかつ複雑な試料を作成するためには試料準備槽の充実が不可欠である。さらに、測定槽において、試料に印加する磁化を強める必要があった。そこで、試料準備槽の充実および試料を真空中で輸送できるように改良することで、他の薄膜作成装置からの輸送が可能となるだけでなく、実験層の試料に印加する磁化を強めることが用意となった。このような結果および装置の改良を踏まえ、最終年度となる来年度はスピントロニクス材料の有力候補であるMgO(001)単結晶を基盤とした超薄膜や最近注目されている物質系のスピンに依存した電子状態の研究をさらに進めていきたい。

(2)ハーフメタル強磁性体と理論的に予測されるCo_2MnX(X=Si,Ge)に加え、Co_2MnGaなどの電子状態を観測した結果、これらの電子状熊は理論計算には含まれていない電子相関が重要な役割を担っていることが明らかとなった。この結果は、この物質系が本当にハーフメタルなのかという疑問を投げかける。これらの結果について、現在論文を執筆中である。(3)最近、スピントロニクス材料で注目されている物質系としてハーフメタル強磁性体のほかにスピン軌道相互作用と空間対称性の破れによって生じる非磁性体のスピンに依存した電子状熊がある。そこで、このような系のスピンの方向やその分裂の大きさなどがスピントロニクスの素子の性能に大きく寄与するため、私は、このような系に対してスピン分解光電子分光を行った。