hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
消費者の自己表現と自発的ブランディングの理論と実証

本研究では、ブランドを「自己表現を通じて自己概念を変容させる存在」と捉え、当該ブランドのユーザーである消費者の自己とブランドが互いに影響しあうことで、消費者個人の中でブランド化していく過程(本研究では、これを「自発的ブランディング」と呼んでいる)を理論的・実証的に検証することが目的である。主要な課題は5つあるのだが、研究期間の初年度である2018年度においては、1中心的概念のひとつである「自己」に関連する研究のレビューを行い諸概念等について整理すること、2消費者がブランドで自己表現を行う源である「自己概念(自己イメージ)」、その時ブランドに映し出される「活性化された自己」、その手段となるブランドの「イメージ」という3要素の相互の関連性を明確化することが研究活動の中心であった。1の既存研究のレビューは、定期的に議論および用語、問題意識とその意義について議論を進めた。2は探索的な側面が強いため、その最初の取り組みとして、毎年、学生から収集している「ブランドと自己についてのレポート課題」のデータの整理及び質的データ部分のコード化と質的データの分析方針についてのディスカッション、ならびにその課題において同時に収集している量的データの探索的分析を行った。後者の内容を具体的にいうと、ブランド・パーソナリティ尺度(J.Aaker, 1997)と、パーソナリティ尺度であるビッグファイブ(村上・村上1999)の関連性について実証的分析を行った。その結果、強くはないが部分的に両者の間に有意な相関が見出された。つまり、消費者は自分のパーソナリティと類似するイメージを持つブランドを好む傾向が示唆された。主要な課題のひとつである「自己」に関連する既存研究のレビューについて進展はあったが、学会発表ないし論文化する段階までには至らなかった。当初の想定より抽象的な概念であり、なお且つ用語の整理も困難を極めることが判明していったのが、要因のひとつである。また、もうひとつの主要な課題である、ブランドのイメージと、消費者の自己概念(自己イメージ)の関連性について、探索的な実証分析を行ったが、こちらも学会発表ないし論文化には至っていない。データのクリーニングおよび適用する分析手法など技術的な側面をより洗練させる必要があることと、2018年度に行った実証分析結果の意義ないし示唆についての検討が不十分だからである。技術的な側面を具体的にいうと、我々が収集したデータにけるビッグファイブ(村上・村上1999)の信頼性係数は概ね0.8以上で良好であったが、ブランド・パーソナリティ尺度(J.Aaker, 1997)の信頼性係数は、尺度間のバラツキも大きく、高いものでも0.8に満たないため、学術的に利用しうるものではなかった。現在は、ブランド・パーソナリティ尺度の信頼性が低い原因の検討を行っている。研究期間の2年目である2019年度は、初年度の研究を2つの主要な課題を前進させ、3年目以降において、その他の主要な研究課題である、3「自分を語る上で欠かせないブランド」だと消費者が認識している製品ジャンルを判別すること、4「自己表現に役立つブランドの特性」を明示すること(○数字は本研究における主要な課題番号)へつなげることが基本方針となる。そして、最終年度で、5以上の課題を検証した上で、本調査を行い自己概念とブランド・イメージの関連性と、自発的ブランディングを定量的に捉え、本研究の有効性を示す。したがって、本年度の具体的な研究活動内容は、2018年度の延長となる。つまり、「自己」に関する研究のレビューすること、ブランドのイメージと消費者の自己概念(自己イメージ)の探索的な実証分析をより洗練化し今後の分析の方向性を得ること、質的データの分析にも取り組み、一定の成果を得ること、上記の研究内容を成果として学会発表ないし論文化すること、そしてその上で、次年度の方針を再検討することである。

当初の想定より抽象的な概念であり、なお且つ用語の整理も困難を極めることが判明していったのが、要因のひとつである。また、もうひとつの主要な課題である、ブランドのイメージと、消費者の自己概念(自己イメージ)の関連性について、探索的な実証分析を行ったが、こちらも学会発表ないし論文化には至っていない。データのクリーニングおよび適用する分析手法など技術的な側面をより洗練させる必要があることと、2018年度に行った実証分析結果の意義ないし示唆についての検討が不十分だからである。技術的な側面を具体的にいうと、我々が収集したデータにけるビッグファイブ(村上・村上1999)の信頼性係数は概ね0.8以上で良好であったが、ブランド・パーソナリティ尺度(J.Aaker, 1997)の信頼性係数は、尺度間のバラツキも大きく、高いものでも0.8に満たないため、学術的に利用しうるものではなかった。現在は、ブランド・パーソナリティ尺度の信頼性が低い原因の検討を行っている。研究期間の2年目である2019年度は、初年度の研究を2つの主要な課題を前進させ、3年目以降において、その他の主要な研究課題である、3「自分を語る上で欠かせないブランド」だと消費者が認識している製品ジャンルを判別すること、4「自己表現に役立つブランドの特性」を明示すること(○数字は本研究における主要な課題番号)へつなげることが基本方針となる。そして、最終年度で、5以上の課題を検証した上で、本調査を行い自己概念とブランド・イメージの関連性と、自発的ブランディングを定量的に捉え、本研究の有効性を示す。したがって、本年度の具体的な研究活動内容は、2018年度の延長となる。つまり、「自己」に関する研究のレビューすること、ブランドのイメージと消費者の自己概念(自己イメージ)の探索的な実証分析をより洗練化し今後の分析の方向性を得ること、質的データの分析にも取り組み、一定の成果を得ること、上記の研究内容を成果として学会発表ないし論文化すること、そしてその上で、次年度の方針を再検討することである。1)予定していた学会全国大会に研究分担者が日程的な問題により参加できなかったこと、2)収集したデータの全般的な整理・入力等の人件費・謝金支出を想定していたが、収集方法の改良により、一部、入力依頼の必要がなくなったこと、3)2)以外の収集したデータの整理・入力について年度内に依頼ができなかったこと、が主な理由である。発生した次年度使用額は、上記3点に対して活用する予定である。
保育者の自己評価能力向上のための保育実践における「保育プロセスの評価指標」の開発

保育プロセスの評価においては、「形成的アセスメント」」の枠組みを採用するほうが良いことが示された。とくに、遊びの見取りの視点は、情緒な安定をベースとして「子どもの思いやめあて」「子どもと他児・保育者との関わり」「子どもとモノ(物的環境など)との関わり」を読み取り、さらにその遊びや活動に特有の視点を持って読み取ることが有益であることを示した。そして、ルーブリックのような枠組みで遊び(保育プロセス)を評価するための指標が提示可能なことを示した。本年度は、主たる調査3つのうち2つについて、研究を進めた。1まず文献調査として「保育の振り返り・自己評価について書かれている文献(書籍・論文・雑誌記事等)」「ごっこ遊び、好奇心・探究心を育てる遊び・活動の展開についての文献(書籍・論文・雑誌記事等)」について調査し、そこで提示されている観点・視点等についてレビューを行った。2インタビュー及びフィールド調査として、「フィールド調査協力園30か所のうち主要な園10か所において,インタビュー及び,フィールド調査」を実施し、とくに知見の再投入以前に,アクション・リサーチをおこなって行くにあたっての事前調査として実施した。これらの調査により、評価指標の要素の抽出を行うことができ、また、これらの調査を通して、「保育実践における形成的アセスメント」概念を整理する必要性に気付いた。そのため、今後の計画としては、「形成的アセスメント」の過程の一環としての評価指標の構築を目指して、「質問紙調査」および「インタビュー、フィールド調査」を行うこととする。本年度は、個々のフィールド調査に基づき、「保育実践の包括的な評価の観点」「発達に応じたごっこ遊びの評価の観点」「発達に応じた積み木やカプラ、ブロック・LaQなどの構成的な遊びの評価の観点」などの検討を行った。また、それらの評価の観点は、「査定」という意味での評価ではなく、「形成的アセスメント」として、子どもの遊びや活動の展開過程の中で、「子どもの育ち」を捉え、それをその後の保育の構想(保育内容づくり、指導計画づくり)に生かしていくための評価の観点として機能するものである。その意味では、ダイナミックアセスメントとしての「評価指標」の開発といえよう。しかしながら、それらを使って保育の実際を検証しているのはまだ少数に限られているので、指標化するためには、保育現場でのフィールドワークがまだだま実施していく必要がある。本研究は、保育者自身の自己評価能力(遊び・活動を読み取り、活動を構想する能力)向上に寄与するために、保育実践における「保育プロセスの評価指標」(遊び・活動から何を読み取り、どのように次の遊びや活動を構想するのかの観点や指標)の開発を行うものである。その結果として、以下のことを示した。1:保育プロセスの評価においては、「形成的アセスメント」「ダイナミックアセスメント」の枠組みを採用するほうが良いこと。(査定という意味での評価ではない)2:安心して遊びに入れているか、自分の気持ちや思いを自己発揮しながら遊べているかどうかという評価がベースに必要であること。また、遊びや活動の質的変化や展開を捉えていくためには、その遊びや活動に取り組んでいる姿を捉え、「何に心を動かされているか」といった子どもの思いやめあて(心情・意欲)の読み取りと形成的アセスメントが必要であること。その際、SICSの夢中・没頭の評価指標は有用であること。3:遊びの見取りの視点は、情緒な安定をベースとして「子どもの思いやめあて」「子どもと他児・保育者との関わり」「子どもとモノ(物的環境など)との関わり」を読み取り、さらにその遊びや活動に特有の視点を持って読み取ることが有益であること。そのために保育中だけではなく、保育中の子どもの様子の写真を使う方法も有益であること。そのような考え方をもとに、いわゆるルーブリックのような枠組みで遊び(保育プロセス)を評価するための指標が提示可能なことを示した。共同研究者の個々の視点から、「保育実践の評価指標」を具体的な保育場面に応じて検討し、作成しているが、その検証作業がまだ不十分である。また、それらの包括的な視点からの整合性の検証作業が今後の課題として残っている。幼児教育・保育学今後の方策は、共同研究者と打ち合わせながら、下記の3点についての推進を行う。1.「保育実践の評価指標リーフレット」の作成と頒布2.裏づけとなる調査報告書のまとめ3.シンポジウムの開催本研究は、「文献調査」「質問紙調査」「インタビュー・フィールド調査」からなる。文献調査については、ほぼ完了しており、インタビュー・フィールド調査については、1年目に、予備調査的に行うことができた。質問紙調査は調査票の作成を行いつつあり、2年目に実施する予定である。3年計画の2年目の研究計画では、保育現場向きのリーフレットを数種類作成し、頒布予定であったが、その作成を取りやめて、次年度(3年目)にリーフレットより少し厚いパンフレット形式で作成することとなった。また、調査協力園への謝金の振り込みが手続きの関係上、当該年度内にできておらず、次年度早々に振り込みをすることとなった。

そのため、43万円ほどの使用額の繰越金額となった。3年計画の2年目の本年度は、1)インタビュー・フィールド調査と、2)質問紙調査を中心に実施し、データの整理を行う。予定通り、リーフレットを増補した形のパンフレットを作成し、保育現場に頒布する。また、調査協力園への謝金の振り込みを予定とおり行う。そのことにより、次年度使用額相当分については、予定通り使用する。該当年度において、「謝礼金」「人件費」支出および、「その他」支出を行わなかった。当初の計画では、質問紙調査を該当年度において実施し、その印刷費用、郵送費用、データ入力のための人件費、質問紙回答に対する謝礼金を支出予定であったが、それらを次年度(本年度)に繰り越したためである。上記の支出について、本年度支出予定として、研究計画を立てている。
ピエゾ材料を用いた時空間能動型パルスエコー・受動型電気ポテンシャル併用欠陥同定

検査物体の表面上に貼付したピエゾフィルム上の電気ポテンシャル分布を用いる受動型電気ポテンシャルCT法によりき裂を同定した。複数面上のピエゾフィルムの使用が有効であった。ポテンシャルの計算値と計測値の間で評価した残差をき裂パラメータの関数で表現すること、および分布の特徴量抽出の使用により同定が迅速になった。また、ピエゾフィルムに電気的パルスを印加して超音波を発生させ、き裂からの反射波をフィルムで受信する能動型パルスエコー法によるき裂同定を行った。得られた波形に時間反転法を適用することにより、き裂先端位置が推定できた。ピエゾフィルムを複数面に配置することにより推定の確度が上がった。本研究の目的は、構造物の健全性評価のため、ピエゾ材料を用いた時空間能動型パルスエコー・受動型電気ポテンシャル併用欠陥同定手法を確立することにある。すなわち、検査物体の表面にピエゾフィルムを貼付し、ピエゾフィルムに受動的に表れる電気ポテンシャル分布より欠陥を同定する。また、ピエゾフィルムに設置したプローブに電気的パルスを印加し、逆ピエゾ効果により超音波を発生させる。ピエゾ効果を利用し、欠陥等の反射波をピエゾフィルム全面で受信する。ピエゾフィルムを検査物体の複数の面に貼付し、あわせて各プローブにおける送信時刻を相互に調整することにより、自由度の高い情報を獲得する。このため、まず受動型電気ポテンシャルCT法に関する検討については、貫通き裂状欠陥を有する試験片の上面および下面にピエゾフィルムを貼付したときの電気ポテンシャル分布を総合し、残差最小化法によりき裂の位置と形状を推定する数値シミュレーションを行った。両面のポテンシャル分布を使うことにより、き裂同定の確実性が増すことがわかった。また、き裂同定において、観測値と計算値の間で評価した残差をき裂パラメータのべき関数で表現し、それをもとに残差の最小値を与えるき裂パラメータを求める操作を組み入れることにより、き裂同定の迅速化を行った。能動型パルスエコーについては、波動に関する支配方程式の随伴方程式が時間を反転させた波動方程式であることを利用して、時間反転法を提案した。すなわち、ピエゾフィルム上に設置されたプローブ各点で計測された反射波を計測する。この反射波を、時間を反転させて各プローブ上で発信するときの波の焦点化によりき裂を同定する。プローブの配置面と間隔を変えて、欠陥同定の確実性を調べた。その結果、プローブ間隔が狭い場合には、反射波の焦点化ができやすいが、間隔が広い場合には、き裂先端位置の同定の確実性が増すことがわかった。本研究の中核となる受動型電気ポテンシャルCT法、能動型パルスエコーともに、数値的検討が中心ではあるものの、研究が進んできている。このため、まず受動型電気ポテンシャルCT法に関する検討については、貫通き裂状欠陥を有する試験片の上面にピエゾフィルムを貼付したときの電気ポテンシャル分布から、残差最小化法によりき裂の位置と形状を推定する数値シミュレーションを行った。き裂パラメータ推定の迅速化のため、観測値と計算値の間で評価した残差をき裂パラメータのべき関数で表現した。複数の面における計測結果を総合することにより、き裂同定の精度向上がみられることがあった。能動型パルスエコーについては、波動に関する支配方程式の随伴方程式が時間を反転させた波動方程式であることを利用して提案された、時間反転法を適用した。プローブ各点で計測された反射波を、時間を反転させて発信したときの波の焦点化によりき裂を同定した。プローブの配置面と間隔を変えたシミュレーション結果より、プローブ位置がき裂先端から離れているときには、プローブ間隔が狭いと、反射波の焦点化が顕著ではなくなることがわかった。実際に多数のプローブ上で計測された波形に対し、時間反転法を適用した。その結果、き裂先端に向かって波が収束し、き裂先端位置が推定できることがわかった。本研究の中核となる受動型電気ポテンシャルCT法、能動型パルスエコーともに、研究が進捗している。ピエゾ効果を利用し、欠陥等の反射波をピエゾフィルム全面で受信し、欠陥を同定する。まず受動型電気ポテンシャルCT法に関する検討については、貫通き裂状欠陥を有する試験片の上面にピエゾフィルムを貼付したときの電気ポテンシャル分布から、残差最小化法によりき裂の位置と形状を推定する数値シミュレーションを行った。き裂パラメータ推定の迅速化のため、電気ポテンシャル分の特徴量の使用を行った。すなわち、ポテンシャル分布の最大値等をもとに欠陥寸法と位置の第1段推定を行った。

その結果を初期値として、残差を最小にするようなき裂パラメータの組合せを繰り返し計算で求めた。その結果、特徴量を用いた推定により解の収束が速くなった。能動型パルスエコーについては、波動に関する支配方程式の随伴方程式が時間を反転させた波動方程式であることを利用して提案された、時間反転法を適用した。プローブ各点で計測された反射波を、時間を反転させて発信したときの波の焦点化によりき裂を同定した。プローブの配置面、間隔および個数が推定結果に及ぼす影響を明らかにした。計測誤差が、推定結果に及ぼす影響について調べた。波の高さに多少の誤差が入っても推定結果に及ぼす影響は小さかった。波の受信時刻に誤差が入ると推定結果にずれがでることがわかった。実際に多数のプローブ上で計測された波形に対し、時間反転法を適用した。その結果、波の収束が認められ、き裂先端位置が推定できた。検査物体の表面上に貼付したピエゾフィルム上の電気ポテンシャル分布を用いる受動型電気ポテンシャルCT法によりき裂を同定した。複数面上のピエゾフィルムの使用が有効であった。ポテンシャルの計算値と計測値の間で評価した残差をき裂パラメータの関数で表現すること、および分布の特徴量抽出の使用により同定が迅速になった。また、ピエゾフィルムに電気的パルスを印加して超音波を発生させ、き裂からの反射波をフィルムで受信する能動型パルスエコー法によるき裂同定を行った。得られた波形に時間反転法を適用することにより、き裂先端位置が推定できた。ピエゾフィルムを複数面に配置することにより推定の確度が上がった。受動型電気ポテンシャルCT法の適用において、き裂より離れた面のポテンシャル分布を使用した場合には必ずしも精度が向上しないことがわかった。ピエゾフィルムを貼付する面をどのように定めるかを検討していく必要がある。能動型パルスエコー法のための時間反転法の適用については、プローブの配置と間隔を変えたときの波の収束性と収束波の位置の精度がトレードオフの関係にあり、両者を見定めて最適なプローブの配置と間隔をどのように定めるかの指針を検討していく必要がある。数値シミュレーションだけでなく、実データを用いた検討を進める。29年度が最終年度であるため、記入しない。機械材料・材料力学29年度が最終年度であるため、記入しない。
光ファイバのエバネッセント波を用いた分布型流体センサに関する研究

光ファイバを用いた流体センサは絶縁物で構成できるので火花による爆発の恐れがなく,石油などの液体に対しても安定なので,石油タンクやパイプライン等の漏油監視を安全かつ確実におこなうことができる.本研究では,分布型流体検知センサとして偏心コア光ファイバを用いることを提案し,理論解析による設計と試作ファイバによる分布計測実験をおこなった.偏心コア光ファイバに,これよりも屈折率の高い液体が接触すると,コアを伝搬する光エネルギの一部が外部に放射する.従って,ファイバ中を伝搬する光強度をモニタすることにより液体の検知をおこなうことができる.また,光パルス試験器と組み合わせることにより液体の付着位置の測定も可能となる.長距離のパイプラインでは漏油の検出だけでなくその位置を知ることが重要である.光パルス試験器は,ファイバの一端から光パルスを入射しファイバ内で反射してくる後方散乱光の時間変化からファイバの損失分布などが測定できるレーダに似た装置である.実験では,数値解析により設計した長さ420mの偏心コア光ファイバに100mの単一モードファイバを融着接続した全長520mのファイバを使用した.光パワーメータにより屈折率変化による損失特性など測定した.この実験結果は数値解析による値と良く一致した.また,このファイバを光パルス試験器に接続し,偏心コア光ファイバの一部に液体を付着させてその位置の検出をおこなった.液体を付着させるとその点以降の後方散乱光強度が減少し液体の付着位置が正しく観測できた.今後は,より長いファイバを用いて多数の点での同時液体検知をおこなう予定である.光ファイバを用いた流体センサは絶縁物で構成できるので火花による爆発の恐れがなく,石油などの液体に対しても安定なので,石油タンクやパイプライン等の漏油監視を安全かつ確実におこなうことができる.本研究では,分布型流体検知センサとして偏心コア光ファイバを用いることを提案し,理論解析による設計と試作ファイバによる分布計測実験をおこなった.偏心コア光ファイバに,これよりも屈折率の高い液体が接触すると,コアを伝搬する光エネルギの一部が外部に放射する.従って,ファイバ中を伝搬する光強度をモニタすることにより液体の検知をおこなうことができる.また,光パルス試験器と組み合わせることにより液体の付着位置の測定も可能となる.長距離のパイプラインでは漏油の検出だけでなくその位置を知ることが重要である.光パルス試験器は,ファイバの一端から光パルスを入射しファイバ内で反射してくる後方散乱光の時間変化からファイバの損失分布などが測定できるレーダに似た装置である.実験では,数値解析により設計した長さ420mの偏心コア光ファイバに100mの単一モードファイバを融着接続した全長520mのファイバを使用した.光パワーメータにより屈折率変化による損失特性など測定した.この実験結果は数値解析による値と良く一致した.また,このファイバを光パルス試験器に接続し,偏心コア光ファイバの一部に液体を付着させてその位置の検出をおこなった.液体を付着させるとその点以降の後方散乱光強度が減少し液体の付着位置が正しく観測できた.今後は,より長いファイバを用いて多数の点での同時液体検知をおこなう予定である.
急性期蛋白の糖鎖修飾改変モデルのトランスレーショナルリサーチ

難治性ウイルス感染症ならびに腫瘍における急性期糖蛋白変動解明と新規機能発見を目的に,炎症に伴って上昇する血中糖蛋白(α1酸性糖蛋白)を,ウシ血清およびネコ腹水から精製分離し,各種疾患における変動,糖鎖を解析し,特にウシ白血病での血中上昇と糖鎖変動,ネココロナウイルス感染症(伝染性腹膜炎)での血中上昇がみられた.また,実験動物の肝臓から本蛋白遺伝子のmRNA検出が可能となり,基礎研究への応用が期待される.難治性ウイルス感染症ならびに腫瘍における急性期糖蛋白変動解明と新規機能発見を目的に,炎症に伴って上昇する血中糖蛋白(α1酸性糖蛋白)を,ウシ血清およびネコ腹水から精製分離し,各種疾患における変動,糖鎖を解析し,特にウシ白血病での血中上昇と糖鎖変動,ネココロナウイルス感染症(伝染性腹膜炎)での血中上昇がみられた.また,実験動物の肝臓から本蛋白遺伝子のmRNA検出が可能となり,基礎研究への応用が期待される.難治性ウイルス感染症ならびに腫瘍における急性期糖蛋白変動解明と新規機能発見を目的に以下の研究を実施した。(1)AGP遺伝子検出:ウシおよびネコ肝細胞・単球からmRNA分離・cDNAクローニングを実施したが、条件設定の問題が生じたが、マウスからの遺伝子クローニングは可能であり、これを用いた蛋白発現・糖鎖修飾解析が可能となった。(2)糖鎖解析:動物AGPを分離精製した。精製蛋白はSDS-PAGEでは分子量4050kDaに淡い染色性を示すbroadな蛋白バンドを示し、硫安・酸に対して高い可溶性を持ち、等電点3.7以下であることから、AGPであることを確認し、モノクローナル抗体を作製した。Westernblot法によるlectinaffinityによるAGPの糖鎖解析の結果、ネコAGPはConA、DSA、SAA、UEA-1と結合したことから、精製画分には混合型2分岐グリカンあるいは3分岐以上のグリカンをもつもの、シアル酸とフコースが付加されているものが存在すると考えられた。'(3)各種疾患罹患動物における血清AGP濃度と糖鎖変動:精製AGPウサギに免疫して抗血清を作製した。Ouchterlony法では精製AGP、ネコ血清に対して連続した沈降線を形成し、ネコ血清中のAGPを認識することが判明した。血清AGP濃度を測定するため、direct binding ELISAを行ったところ、AGP濃度0.02-0.25・g/mlの範囲で測定可能であり、ネコ血清中AGPレベルは1.37±1.147mg/mlであった。難治性ウイルス感染症ならびに腫瘍における急性期糖蛋白変動解明と新規機能発見を目的に以下の研究を実施した.(1)AGP遺伝子検出:マウス肝臓からRNAを抽出し,AGPの遺伝子検出を試みた結果,無刺激では検出されなかったのに対し,LPS刺激を行ったところ,検出可能であった.これから,全翻訳領域をクローニングし,大腸菌発現ベクターに組込み,蛋白発現を試みたところ,低レベルであり,ベクターの選別,哺乳動物細胞での発現を考慮する必要があると考えられた.(2)糖鎖解析:ウシAGPおよびネコの分離精製法を確立し,lectin affinityにより糖鎖解析を行ったところ,ウシではConA親和性の高い画分と低い画分が存在し,Mannose結合性の異なる分子が存在した.ネコではConA, DSA, SAA, UEA-1と結合したことから,Man, GlcNAc, Siaα2-6Gal/GalNAc, Fucα1-2GalB-1-4G1cNAcの糖鎖構造を有することが確認された.また,混合型2分岐グリカンあるいは3分岐以上のグリカンの糖鎖を有することが判明した.(3)各種疾患罹患動物における血清AGP濃度と糖鎖変動:ウシの血中濃度を単純放射状免疫拡散法にて測定したところ,正常血清濃度は約0.03mg/mlであり,肺炎,ウシ白血病(リンパ腫)などの疾患牛で上昇し,胎仔,アミロイドーシスなどで低値を示した.特にウシ白血病罹患牛ではConA親和性の多形がみられている.ネコ血清AGPをdirect binding ELISA法により測定したところ,AGP濃度0.02-0.25μg/mlの範囲で測定可能であり、ネコ血清中AGPレベルは1.37±1.147mg/mlであった.その分布は2峰性を示し.ネコの健康状態により変動することが推察され,中でもFIP罹患ネコでは高値を示した.その他,難治性疾患の基礎研究としてFIPの病態解析,レクチンの免疫機能に及ぼす研究などを実施している.
妊娠・授乳期母体へのダイオキシン類化学物質暴露に伴う児への毒性と発現機序の研究

母体が環境からダイオキシン類化学物質に暴露された際に,児の肝代謝・解毒能及ぼす影響を解明するため,低レベルのダイオキシン作用をもつ1,2,3,4-TCDDを出産後の母体ラットに単回投与し,授乳を介した新生仔ラットの暴露モデルを作成した.competitive RT-PCR法により,ダイオキシン暴露のマーカーとしてCYP1A1 mRNAのCYP1A1の発現変化を経時的に定量した.授乳を介して1,2,3,4-TCDDに暴露された新生仔ラット肝のCYP1A1mRNAは日齢6でピークに達し,その増加は日齢10まで継続した.新生仔は授乳によりダイオキシン類の慢性的な暴露をうけ,その影響は母体より長期にわたることが示唆された.CYPアイソエンザイムのmRNAについて検討した結果,新生仔のCYP2B1/2,CYP2E1,CYP3A1のmRNAが少なくとも日齢10まで高いレベルまで増加していることが明らかとなった.これらのアイソエンザイムの誘導にはCYP1A1の様にAh receptorを介さないことから異なるメカニズムの関与が考えられ,肝の脂肪変性を示した組織所見は,毒性のメカニズムとして重要な酸化ストレス反応の関与が示唆された.そこで抗酸化酵素(AOE)のmRNAを同様に定量した.新生仔肝ではph-GPx,cell-GPx,EC-SOD,CuZn-SOD,CATのmRNAが日齢2に低下し,日齢6は回復,日齢10には増加の傾向を認めた.この結果は,授乳を介してダイオキシン類に暴露された新生仔は短期間に酸化ストレスをうけ,それを防御するAOEの反応が引き起こされていると考えられた.更にcompetitive RT-PCR法を応用して,ヒト臍帯血単核球CYPIB1,CYP1A1 mRNAレベルと胎児の有害物質のうちのひとつである喫煙の暴露の関係について検討した.ヒト臍帯血単核球のCYP1B1 mRNAは個人差が大きく,胎児個人の外来有害物質への暴露のバイオマーカーとして適切とはいえなかった.一方,CYP1A1 mRNAの発現レベルは著しく低く,今回の検討では喫煙との関係は有意ではなかったが,CYP1A1 mRNAが増加している場合には何らかの化学物質への暴露の影響をうけている可能性があり,今後より多数のサンプルで,多様な環境因子,周産期因子と合わせ検討する必要と考えられた.母体が環境からダイオキシン類化学物質に暴露された際に,児の肝代謝・解毒能及ぼす影響を解明するため,低レベルのダイオキシン作用をもつ1,2,3,4-TCDDを出産後の母体ラットに単回投与し,授乳を介した新生仔ラットの暴露モデルを作成した.competitive RT-PCR法により,ダイオキシン暴露のマーカーとしてCYP1A1 mRNAのCYP1A1の発現変化を経時的に定量した.授乳を介して1,2,3,4-TCDDに暴露された新生仔ラット肝のCYP1A1mRNAは日齢6でピークに達し,その増加は日齢10まで継続した.新生仔は授乳によりダイオキシン類の慢性的な暴露をうけ,その影響は母体より長期にわたることが示唆された.CYPアイソエンザイムのmRNAについて検討した結果,新生仔のCYP2B1/2,CYP2E1,CYP3A1のmRNAが少なくとも日齢10まで高いレベルまで増加していることが明らかとなった.これらのアイソエンザイムの誘導にはCYP1A1の様にAh receptorを介さないことから異なるメカニズムの関与が考えられ,肝の脂肪変性を示した組織所見は,毒性のメカニズムとして重要な酸化ストレス反応の関与が示唆された.そこで抗酸化酵素(AOE)のmRNAを同様に定量した.新生仔肝ではph-GPx,cell-GPx,EC-SOD,CuZn-SOD,CATのmRNAが日齢2に低下し,日齢6は回復,日齢10には増加の傾向を認めた.この結果は,授乳を介してダイオキシン類に暴露された新生仔は短期間に酸化ストレスをうけ,それを防御するAOEの反応が引き起こされていると考えられた.更にcompetitive RT-PCR法を応用して,ヒト臍帯血単核球CYPIB1,CYP1A1 mRNAレベルと胎児の有害物質のうちのひとつである喫煙の暴露の関係について検討した.ヒト臍帯血単核球のCYP1B1 mRNAは個人差が大きく,胎児個人の外来有害物質への暴露のバイオマーカーとして適切とはいえなかった.一方,CYP1A1 mRNAの発現レベルは著しく低く,今回の検討では喫煙との関係は有意ではなかったが,CYP1A1 mRNAが増加している場合には何らかの化学物質への暴露の影響をうけている可能性があり,今後より多数のサンプルで,多様な環境因子,周産期因子と合わせ検討する必要と考えられた.母体が環境からダイオキシン類化学物質に暴露された際に,児の肝代謝・解毒能及ぼす影響を解明するため低レベルのダイオキシン作用をもつ1,2,3,4-TCDDを母体ラットに出産後に単回投与し,授乳仔ラットのCYP1A1 mRNAを経時的にcompetitive RT-PCR法により定量した.同時にCYP1A関連酵素のEROD活性を蛍光比色法により測定した.仔ラットの肝組織学的変化を光顕および電顕で検討した.(結果)1.EROD活性への影響EROD活性は日齢とともに増加傾向を示したが,日齢10で母体ラット活性の34%であった.TCDD投与でdose-dependentに新生仔ラットのEROD活性は上昇した.

活性はTCDD100μmol/Lの投与で各々の日齢のコントロールの20.4倍(日齢2),19.3倍(日齢6),9.9倍(日齢10)であった.一方母体ラットは投与後10日でTCDD50μmol/Lがコントロールの1.2倍,TCDD100が1.3倍であった.TCDD100群の新生仔ラット肝においてCYP1A1 mRNAは日齢6でpeakに達し,コントロールの約36倍となった.その増加は日齢10も同様であった.投与後10日目の母体ラット肝のCYP1A1 mRNAはコントロールの約3倍でそのレベルは新生仔より低値であった.3.肝組織TCDD投与母体肝では著しい脂肪滴の増加が認められた.新生仔では肝細胞の腫大を認め,電顕で軽度の脂肪滴の増加がみられた.(考察)出産直後母体への1,2,3,4-TCDDの単回投与により,その母体の新生仔ラットのCYP1A1 mRNAは日齢10まで高度に誘導されることが明らかとなった.この変化は関連酵素であるEROD活性と平行した.このことより母体がTCDDに高度に暴露されると,授乳により新生仔はTCDDの慢性的な暴露をうけ,肝CYP1A1への影響は母体より長期にわたることが示唆された.(結果)100μmol/kgの1,2,3,4-TCDDを投与した母体からの授乳を介した暴露により新生仔ラット肝のph-GPx, cell-GPx mRNAは日齢2で各々コントロールの68%(p<0.01), 62%(p<0.05)まで低下した.どちらのmRNAとも日齢6にはコントロールレベルまで回復し,日齢10にはコントロールにくらべ高値となった.投与後10日の母体ラットのph-GPx, cell-GPxともコントロールと有意差を認めなかった.同様に,新生仔肝のCuZn SOD mRNA, CAT mRNAは,日齢2でコントロールにくらべ有意に低下し,日齢10でわずかに増加した.Mn SOD mRNAは抑制を認めず,日齢10ではコントロールの2.1倍(p<0.05)に増加した.(考察)授乳を介したダイオキシンの暴露をうけた新生仔ラット肝のAOEのmRNAを定量した結果,ph-GPx, cell-GPx, CuZn SOD, CAT mRNAは日齢2までの短期間のみ抑制された.ダイオキシンは新生仔の酸化ストレスの防御に関連した酵素の発現に影響していることが示唆された.胎児期における外来有害物質への暴露は児の発育,発達に影響を及ぼす可能性があるが暴露バイオマーカーは知られていない.そこで本年度はこれまでに確立したcompetitive RT-PCR法により,化学物質暴露に誘導されることが知られている,CYP1B1およびCYP1A1のmRNA発現を臍帯血単核球中で定量分析した.さらに種々の周産期因子、母体の喫煙などの出生前因子とCYP1B1 mRNAレベルの関連を検討し,臍帯血単核球CYP1B1 mRNAの胎児の有害物質暴露のバイオマーカーとして有用性について考察した測定したCYP1B1,CYP1A1 mRNAと両親の妊娠中の喫煙との関係について,自己申告による妊娠中の喫煙が1日10本以上を喫煙ありとして検討した.CYP1B1,CYP1A1 mRNAのGAPDH比,出生体重について多重比較検定をおこなった.母親のみ喫煙の例はなく,両親とも喫煙ありは3名,父親のみ喫煙ありが6名,両親とも喫煙なしが15名であった.CYP1B1 mRNAレベルに両親の喫煙は有意な影響を与えなかった.CYP1A1mRNAも同様に両親の喫煙と有意な関係は認めなかった.
ウサギ虹彩括約筋のタキキニン性神経伝達と受容体

私たちは、先に、ウサギ虹彩括約筋の経壁電気刺激による、非コリン性、非アドレナリン性反応は、substancePまたはneurokininA、あるいは両者によって引きおこされる可能性を支持する結果を得た。本研究の目的は、これらを直接的に決定するため、シナプシス後膜側に存在する受容体の性質を、結合実験により調べると、substancePやneurokininAによるウサギ虹彩括約筋の収縮には、タキキニン受容体を介するイノシトールリン脂質代謝回転が関与するかどうかを検討すること、および同標本を経壁電気刺激し、遊離してくる内因性タキキニンが何であるのかを、化学的に同定することである。その結果、1)^3H-substanceP結合実験により、ウサギ虹彩括約筋には、タキキニン受容体が存在することを認めた。しかし、^3H-substanceP結合に対するタキキニン(substanceP、kassinin、neurokininA、neurokininB、physalaemin、eledoisin)の阻害実験により、ウサギ虹彩括約筋のタキキニン受容体は、NK1型、NK2型、NK3型のいずれにも属さない可能性が示唆されたが、この事を決定するためには、更に実験が必要であると思われる。2)タキキニン刺激により、ウサギ虹彩括約筋には、タキキニン受容体を介するイノシトールリン脂質代謝回転を認め、しかも外液のCa^<2+>が存在しない状態でも、この代謝回転が行われることを認めた。3)ウサギ虹彩括約筋を電気刺激し、表面潅流法により遊離してきた潅流液を採取し、凍結乾燥濃縮し、高速液体クロマトグラフにて、substanceP分画と、neurokininA分画に分離した。現在、radioimmunoassayの準備をしており、もう少しで、電気刺激によって遊離してきたタキキニンを、同定、定量できると思われる。
老人性心アミロイドーシスを如何にして制御するか:早期診断・病態解析・治療法の開発

本研究では高齢者の心臓肥大症例で多く見逃されていると考えられている老人性全身性アミロイドーシス(SSA)に関しての非侵襲的検査とその治療に関しての検討を実際に確定診断がなされた症例に関して行っている。SSAの確定診断をされた症例に対して心臓超音波検査、血漿BNPおよび高感度トロポニンT、放射線医学検査などといった臨床の現場において頻用される一般的な検査を施行した。これらの検査を施行することで患者に対して侵襲度の低い検査で効率よく老人性心アミロイドーシスの診断確率を上げることが可能であることが明らかとなった。A.血液生化学的検査SSA患者、明らかな疾患を持たない健常高齢者の血清検体(それぞれ10例ずつ)を対象に、高感度CRP、SAA、血漿BNP、高感度トロポニンTなど現在一般的に測定されている炎症マーカー測定を行っている。これによりSSA患者の血漿BNP、および高感度トロポニンT値が、健常高齢者の血清検体に比し有意に高いレベルであることが判明した。その他、心臓超音波検査による拡張障害の程度と血漿BNP、および高感度トロポニンT値が正の相関関係にあることも判った。これらによりSSA患者のスクリーニング検査としてとして血漿BNP、および高感度トロポニンT値、心臓超音波検査を同時に評価することによりSSAの診断に近づくことが示唆された。また、プロテインチップSELDI-TOF MSシステムや二次元電気泳動によるバイオマーカー検索(網羅的解析)を行い、新規の本疾患におけるバイオマーカーの選定を行う。研究協力者である当教室の安東、植田らは、本手法を用いた解析・研究に精通しているため、協力を得て研究を実施する。候補分子が得られた後は、ペプチドマスフィンガープリント法で分子の同定を行い、さらに、将来的な臨床応用を考慮し、ELISA法など汎用性の高い解析法で測定可能であるか検証する。B.超音波などの画像診断法心エコー図検査のデータ解析法を検証し、本症のより特異的な所見を探索する。断層法による心機能評価と共に組織ドップラー法による心臓の拡張能の評価を行った。これによりSSA患者においては高度の拡張障害を有するが、比較的収縮能は保たれていることが判明している。健常高齢者の心機能評価の結果と比較しても有意にSSA患者における拡張能が障害されていることも判明した。今後は組織ドプラー法によりストレイン、ストレインレート、心筋局所のゆがみ度(torsion)および心筋壁内速度勾配(Myocardial velocity profile)について検討することにより正確にSSA症例の心臓超音波における特徴を模索する。A.血液生化学的検査SSA患者および明らかな疾患を持たない健常高齢者の血清検体(それぞれ10例ずつ)を対象に、高感度CRP、SAA、血漿BNP、高感度トロポニンTなど現在一般的に測定されている炎症マーカー測定を行っている。また、プロテインチップSELDI-TOF MSシステムや二次元電気泳動によるバイオマーカー検索(網羅的解析)を行い、新規の本疾患におけるバイオマーカーの選定を行っている。候補分子が得られた後は、ペプチドマスフィンガープリント法で分子の同定を行い、さらに、将来的な臨床応用を考慮し、ELISA法など汎用性の高い解析法で測定可能であるか検証を行っている。断層法による心機能評価と共に組織ドップラー法および肺静脈血流による心臓の拡張能の評価を行った。これによりSSA患者においては高度の拡張障害を有するが、比較的収縮能は保たれていることが判明した。
魔法数28閉殻近傍核の高角運動量状態

28閉殻近傍の原子核の高角運動量状態を生成するため、日本原子力研究所(原研)においてビーム照射実験を行った。平成7年10月の第1回実験では、カルシウム標的核を硫黄32ビームで照射した時に発生するガンマ線のエネルギーを精密測定し、これまで知られていなかった原子核の励起準位を多数確認した。近隣の原子核との類似点或いは相違点を調べる目的で、平成8年4月の第2実験では同じ標的核を前回のビームの安定同位体である硫黄33で照射した。やはり非常に多くのガンマ線が観測され、その中には変形した原子核に特有の回転帯的なスペクトルが複数見られた。このことから、基底状態では球形である閉殻近傍核が、高角運動量状態では変形していることが推定される。しかしながら現時点では解析は終了しておらず、各原子核の構造の詳細を導き出すには至っていない。また、期待していた原子核の超変形状態は、今のところ確認されていない。この研究に関連し、28閉殻と50閉殻の間に位置する原子核の高角運動量状態について、筑波大学在職中に筑波大加速器センターで行った実験の解析を進め、その結果を論文として投稿し受理されている。以上のようなデータ処理・解析を行うため、既存のパソコンのOSとしてパソコン用UNIXとして開発されているLINUXを新規に導入したほか、各種周辺装置を整備した。研究費の使用内訳が申請と異なり設備備品等に偏っているが、これは身体上の理由で実験参加を見合わせたため国内旅費と消耗品費が余剰し、これを当初科研費には計上していなかったノート型パソコンの購入に流用したためであるので、お許し願いたい。また、申請時に「その他」に計上していた書籍代を設備備品費に改めている。
災害看護コンピテンシーに基づく教育プログラムと評価尺度の開発

多発する災害への対応や大規模災害に備えるために、適切で効果的な教育・訓練プログラムの開発を行った。開発した教育プログラムは、看護基礎教育から現任教育までを対象にした災害看護実践力の向上を図るコンピテンシー・ベースドのプログラムである。教育プログラムは看護者の災害看護実践行動の経験の語りから抽出された災害場面を想起させるナラティブシナリオで構成した。また、教育・訓練により計画的に身につけるべき能力を高めるためにラダーを設定するとともに、学びの成果を評価するための災害看護コンピテンシー尺度の開発を行った。【具体的内容】災害看護ラダーの設定を行うために必要な看護師の役割・職位ごとの災害看護行動の共通性と個別性を明確にするため研究を進め、研究成果発信の一環として、第2回世界災害看護学会にて発表し、参加者と討議をした。また、ラダーを生かす災害看護教育を進める上で、看護者の語りを効果的に学びにつなぐために、役割・職位ごとの学びの構造を明らかにする。手始めに、看護管理者の学びの構造の分析を行い、経験からの学びを効果的に生かしていることが分かった。身につけるべき能力を多角的な視点から検討するために、災害医療の現場でともに働いた医師からの視点も加えて災害看護実践行動の課題と成果をあげた行動を明らかにした。こうした研究成果を看護者の語りをもとに作成した災害看護行動シナリオの精選に生かしている。【意義】本研究は、先行研究である「災害看護コンピテンシーの抽出と構造化」の成果を生かし、看護者の災害看護実践能力の形成・強化を図るための教育プログラムの開発を目的としている。質の高い災害看護の提供を実現するには、看護者の能力に相応しい効果的な教育プログラムの開発、そのプログラムによる学習成果を評価する尺度の開発が欠かせない。看護基礎教育から現任教育で適応できる教育方法と評価尺度を開発し、看護師が災害時に的確に対応できる力を身につけさせることにある。【重要性】2009年度から看護基礎教育課程に災害看護導入され、教育が始まっている。南海トラフ地震など大災害の発生も予測される中で、災害の多様性・個別性に的確に対応する基礎的能力を養うことが喫緊の課題である。災害は非日常的な出来事であり、実際の災害の中で看護者を動機づけ理解を深めることが困難である。災害現場で高い実践能力を発揮した看護師の看護実践、困難な状況や直面した課題等の経験から同定した災害看護コンピテンシー等をプログラム開発の中に生かすことが重要である。【具体的内容】看護師の災害への備えを高める体系的な教育プログラムの開発を進めた。開発に当たり、「経験」を重視する看護基礎教育の特性をもとに、災害看護実践行動の語りの蓄積を活かした。備えの教育において、非日常の災害を予め経験することが難しいために、教育内容が知識の網羅的提示にならないように工夫して、他者の災害経験を学習者の物語として学べるようにした。教育プログラムは、災害看護実践行動をもとに、看護者の一連の行動の中から特定状況に焦点化して再構成したもの、時間の経過とともに看護者が直面する固有の医療ニーズや課題、困難を時系列に再構成したもので構成した。学習者はプログラムにより観察学習と発見学習を行う。学生及び災害拠点病院の看護師を対象に試行し、評価を実施した。また、併せて作成した尺度の信頼性・妥当性の検討を進めた。今後、教育プログラムの充実を図りながら、学習者の学びを評価する尺度に発展させる予定である。【意義】先行研究である「災害看護コンピテンシーの抽出と構造化」の成果を生かし、看護者の災害看護実践能力の形成・強化を図る教育プログラムの開発を目的としている。質の高い災害看護の提供を実現するには、看護者の能力に相応しい効果的な教育プログラムの開発、学習成果を評価する尺度の開発が必要である。【重要性】南海トラフ巨大地震など巨大災害が想定される中で、災害の多様性・個別性に的確に対応する基礎的能力を養うことが喫緊の課題である。災害は非日常的で、実際の災害の中で看護者を動機づけ理解を深めることが困難である。災害現場で高い実践能力を発揮した看護者の看護実践、困難な状況や直面した課題等の経験を生かした教育プログラムを提示することで、看護者の災害の備えの強化につながる。【具体的内容】平成23年度は、計画に沿って次の2点について研究を実施した。(1)実践経験を持つ40名の看護者(看護管理者、外来・病棟看護者、被災地を支援するために派遣された看護者)の語りをもとに構築した災害看護実践行動のデータベースから得られたカテゴリーを用い、看護者の役割ごとに具体的な行動場面を設定した30の災害看護行動シナリオを作成した。

(2)シナリオの構成要素として盛り込んだ災害看護行動のカテゴリーの難易度とキャリア発達の段階を調べ、災害看護ラダー・レベルを設定するために、郵送調査の質問紙を作成した。【意義】本研究は、先行研究である「災害看護コンピテンシーの抽出と構造化」の成果を生かし、看護者の災害看護実践能力の形成・強化を図るための教育プログラムの開発を目的としている。質の高い災害看護の提供を実現するには、看護者の能力に相応しい効果的な教育プログラムの開発、そのプログラムによる学習成果を評価する尺度の開発が欠かせない。看護基礎教育から現任教育で適応できる教育方法と評価尺度を開発し、看護師が災害時に的確に対応できる力を身につけさせることにある。【重要性】2009年度から看護基礎教育課程に災害看護が導入されたものの、教育すべき具体的な基礎能力は明確にされていない。災害の多様性・個別性に的確に対応する基礎的能力を養うことが喫緊の課題である。災害は非日常的な出来事であり、実際の災害の中で看護者を動機づけ、理解を深めることが困難である。災害現場で高い実践能力を発揮した看護師の看護実践、困難な状況や直面した課題等の経験から災害看護コンピテンシーを同定しプログラム開発の中に生かすことが重要である。計画に沿って研究を実施し、災害看護教育プログラムの開発と評価尺度の開発のために、災害看護ラダーの設定を行うために必要な看護師の役割・職位ごとの災害看護行動の共通性と個別性を明確にするため研究を進めるとともに、質の高い災害看護実践を行った看護者の学びの構造を分析している。また、2012年度は研究成果を発信する機会として第2回世界災害看護学会で発表し参加者と討議を重ねることを通して、災害の多様性を超えて国内外での適用等、研究成果の幅広い活用可能性について確かめることができた。計画に沿って研究を実施し、郵送調査のための質問紙調査の準備まで進めることができた。24年度は調査を実施し、災害看護ラダー・レベルの設定を行う予定。研究費助成の最終年にあたる2013年度は、看護師の災害への備えを高めるための体系的な教育プログラムの作成を目標にしている。経験学習のサイクルの中で看護師が効果的に学ぶことができるように、学習サイクルの入り口となる「経験」を教材化するために既に災害時に質の高い災害看護実践行動を行った看護師の行動、出来なかったことや課題として残ったことを明らかにした。こうして得られた災害看護実践行動のカテゴリーをもとに災害看護シナリオの精選を進め充実を図る。また、シナリオに埋め込まれた他者の経験からの学びを適切に振り返り、深め、「災害看護」学習を促す自己評価尺度の開発を試みる。尺度開発を通して、どのような備え行動につながるかも併せて検討する。その際には、既に着手している役割・職位ごとのラダー、看護者の学びの構造に関する研究成果を生かす。また、開発した尺度は、災害拠点病院での研修機会等の協力を得て、参加型教育・訓練でその効果性を確かめるとともに、看護基礎教育における学生の教育にも活用し、看護者の生涯を通した学びにつながる教育プログラムづくりをめざす。加えて、災害看護実践経験を持つ看護師が自らの看護実践行動を振り返り、ストレスコーピングに用いることができる災害看護実践行動振り返り
負イオンビームによる蒸着膜・結晶性制御技術の開発

1.研究担当らが開発したアルカリイオン及び中性粒子照射併用型負重イオン源を用して,これに質量分離器及び負イオン減速系を組み合わせて,蒸着に適する運動エネルギー(数eV数百eV)の負イオンビームを発生できる負イオンビーム蒸着装置を開発した.(1)これを用いて,負イオンビーム蒸着による膜形成技術の研究として,純粋なC^-及びC^-_2イオビームによる炭素蒸着膜を製作した.(2)膜特性のイオンエネルギー依存性を調べた.光学的バンド幅,電気抵抗率,密度,熱伝導率などの特性は強く運動エネルギー依存性を示し,エネルギーが100200eVの時極めて良質で透明な炭素膜が得られた.(3)イオン種依存性では, C^-_2ビーム蒸着膜の特性の方が優れていた.(4)これらの依存性は基板表面に与えるエネルギー密度やイオンの持つ結合状態(電子配置)に起因すると考えられる.2.同時に開発した負イオンビーム注入装置を用いてS基板にCを注入し, SiCを形成し,負イオンビームの注入飛程や分布及び注入層のアニール温度依存性を調べた.(1)注入イオン分布については負イオンの場合にもほぼLSS理論で記述できることを立証した.(2)アニール温度依存性では, 925゚Cでβ-SiCの結合が形成されることが分かった.この様に,負イオンビームによる結晶性制御技術の開発を行った.3.負イオンビームとガス粒子との相互作用として,物理学的にも基礎的かつ重要であり,又工学的にも負イオンビーム装置の設計にとって必要な負イオンビームの電子離脱断面積を測定した.これにより,設計時には必要な真空装置や真空度,負イオンビームの輸送距離と利用効率など,実際の使用時には輸送による不純イオン種の混入率などが得られる.以上,負イオンビームの高効率発生と正確なエネルギー制御の確立による蒸着や注入装置の開発,ガス粒子との相互作用,膜形成や結晶性制御技術開発の研究を行い,多くの成果を得た.1.研究担当らが開発したアルカリイオン及び中性粒子照射併用型負重イオン源を用して,これに質量分離器及び負イオン減速系を組み合わせて,蒸着に適する運動エネルギー(数eV数百eV)の負イオンビームを発生できる負イオンビーム蒸着装置を開発した.(1)これを用いて,負イオンビーム蒸着による膜形成技術の研究として,純粋なC^-及びC^-_2イオビームによる炭素蒸着膜を製作した.(2)膜特性のイオンエネルギー依存性を調べた.光学的バンド幅,電気抵抗率,密度,熱伝導率などの特性は強く運動エネルギー依存性を示し,エネルギーが100200eVの時極めて良質で透明な炭素膜が得られた.(3)イオン種依存性では, C^-_2ビーム蒸着膜の特性の方が優れていた.(4)これらの依存性は基板表面に与えるエネルギー密度やイオンの持つ結合状態(電子配置)に起因すると考えられる.2.同時に開発した負イオンビーム注入装置を用いてS基板にCを注入し, SiCを形成し,負イオンビームの注入飛程や分布及び注入層のアニール温度依存性を調べた.(1)注入イオン分布については負イオンの場合にもほぼLSS理論で記述できることを立証した.(2)アニール温度依存性では, 925゚Cでβ-SiCの結合が形成されることが分かった.この様に,負イオンビームによる結晶性制御技術の開発を行った.3.負イオンビームとガス粒子との相互作用として,物理学的にも基礎的かつ重要であり,又工学的にも負イオンビーム装置の設計にとって必要な負イオンビームの電子離脱断面積を測定した.これにより,設計時には必要な真空装置や真空度,負イオンビームの輸送距離と利用効率など,実際の使用時には輸送による不純イオン種の混入率などが得られる.以上,負イオンビームの高効率発生と正確なエネルギー制御の確立による蒸着や注入装置の開発,ガス粒子との相互作用,膜形成や結晶性制御技術開発の研究を行い,多くの成果を得た.昭和61年度の研究計画に対して以下に示すような研究実績が得られた。1.負イオンビーム蒸着装置の開発研究担当者等が開発したアルカリイオン及び中性粒子照射併用型重負イオン源を用いて、質量分離および減速することによって、負イオンビーム蒸着に適する運動エネルギー範囲(数eVから数100eV)の超低エネルギーの負イオンビームを得ることができた。100eVの超低エネルギーでも【C^-】:約90μA、【C(^-_2)】:約40μAが得られ、当初の目標を達成した。負イオンビーム蒸着装置は、負イオン源からのガス放出がないので、蒸着領域を容易に高真空にできる、負イオンビームの減速時に逆加速正イオンがないので極めて正確に運動エネルギーの制御ができる、【C^-】や【C(^-_2)】のような結合形態の異なるイオン種が使える等、正イオンを利用する装置に比べて極めて多くの特長を備えていることが分かった。(R.S.Iに発表)2.負イオンビーム蒸着による膜形成技術の研究研究計画1において開発した負イオンビーム蒸着装置を用いて、純粋な【C^-】および【C(^-_2)】による炭素蒸着膜の正確な運動エネルギー依存性を調べた。炭素蒸着膜の光学的バンドギャップ,電気抵抗率,密度は強い運動エネルギー依存性を示し、エネルギーが100-200eVで極めて良質の膜ができることが解った。