hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
幻聴妄想症状への認知行動療法における各技法の検討

近年,幻聴妄想症状には心理社会的な治療が必要であると指摘されており,認知行動療法の視点からの研究・介入が行なわれている.本研究では心理教育と行動的技法・認知的技法の3要素で構成されている幻聴妄想症状に対する認知行動療法プログラムを行なった.その結果,各介入において,幻聴の再発に対する予期不安,幻聴再発時の不安がともに低減され,幻聴再発時に対処する自己効力感,幻聴を予防する自己効力感はともに向上した.これらのことから、遂行行動の障害を持つ統合失調症患者においては,知識の提供だけではなく,行動的技法・認知的技法の必要があると考察された.幻聴妄想症状の心理社会的治療として効果的であるとされている認知行動療法を,幻聴妄想症状のある統合失調症患者を対象に行ない,認知行動療法の主たる要素である「心理教育」「行動的技法」「認知的技法」が治療においてどのような効果をもたらすかを明らかにすることを目的とし、本研究は行われた。本年度は、対象者の選別を行い、プログラムの実施をした。まず、対象者の選別では、候補者に対してまず半構造化面接を行った。この面接は、Tarrier(1993)の統合失調症に対する対処ストラテジー増強法における半構造化面接として示されている項目と,福島医大版症状自己管理プログラムDVD(丹羽・小山ら,2010)で作成した症状聴取シートを元に作成した、マニュアルに従って行われた。本面接でプログラム参加への了承を得られた候補者に対して、続いて、導入面接を行った。この導入面接では、福島医大版症状自己管理プログラムDVD(丹羽・小山ら,2010)で作成された動機付けを目的とした導入面接マニュアルを用いた。続いて、Bellakら(2000)がSSTの導入で行なっている社会状況面接の手続きの一部を行い、対象者の認知機能や幻聴や妄想症状への対処技能の査定を行った。次に、対象者に幻聴妄想症状への認知行動療法プログラムを行った。本プログラムは、昨年度作成した治療者用マニュアル従い患者用テキストを使用し、個人面接の形で1回60分90分で実施された。プログラムは、Kuipersら(1998), Buccheriら(1996),Peters(1999)ら,原田ら(2002,2005)のプログラムを参考に作成されたもので、心理教育,行動的技法,認知的技法の3要素で構成された。幻聴妄想症状の心理社会的治療として効果的であるとされている認知行動療法を、幻聴妄想症状のある統合失調症患者を対象に行い、認知行動療法の主たる要素である「心理教育」「行動的技法」「認知的技法」が治療においてどのような効果をもらたすかを明らかにすることを目的とし、本研究は行われた。本年度は、昨年度に引き続き対象者の選別を行い、プログラムの実施を継続した。対象者の選別では、半構造化面接を行った。この面接は、昨年度と同様のマニュアルを使用した。このマニュアルは、対処ストラテジー増強法(Tarrier、1993)における半構造化面接と症状自己管理プログラム(丹羽・小山ら、2010)で示された症状聴取シートをもとに作成されたものである。本面接を通してプログラム参加に至った対象者には、引き続き、導入面接を行った。昨年度と同様に、動機づけを目的とした導入面接マニュアルを用い、社会状況面接(Bellackら、2000)も同時に行った。この導入面接は、対象者の認知機能や幻聴妄想症状への現在用いている対処技能のアセスメントを目的に行われた。プログラムでは、昨年度と同様に1回60分90分で行われ、「心理教育」「行動的技法」「認知的技法」の3要素で構成された内容で、個人面接の形式で行われた。本年度は、まず、対象者の選別を目的とした半構造化面接マニュアルの作成を行った。Tarrier(1993)の統合失調症に対する対処ストラテジー増強法における半構造化面接として示されている項目と,福島医大版症状自己管理プログラムDVD(丹羽・小山ら,2010)で作成した症状聴取シートを元に,幻聴妄想症状の詳細な査定が可能な半構造化面接マニュアルを作成した。次に、認知行動療法プログラムへの導入面接マニュアルの作成を行った。福島医大版症状自己管理プログラムDVD(丹羽・小山ら,2010)で作成された動機付けを目的とした導入面接マニュアルと,Bellakら(2000)がSSTの導入で行なっている社会状況面接の質問項目を参考に,導入面接マニュアルを作成した.

この面接には,社会的状況の聴取以外に,対象者の認知機能や対処技能の査定,さらには,導入するプログラムへの動機づけを高めるよう動機づけ面接の要素を含めた。そして、幻聴妄想症状への認知行動療法プログラムの作成をした。プログラムは,Kuipersら(1998), Buccheriら(1996),Peters(1999)ら,原田ら(2002,2005)のプログラムを参考に,心理教育,行動的技法,認知的技法の3要素で構成した。導入のセッションと,フォローセッションを含め,1回75分5セッションとし、それに対応する患者用テキストと治療者用のテキストマニュアルを作成した。幻聴妄想症状の心理社会的治療として効果的であるとされている認知行動療法を、幻聴妄想症状のある統合失調症患者を対象に行い、認知行動療法の主たる要素である「心理教育」「行動的技法」「認知的技法」が治療においてどのような効果をもたらしうるかを明らかにすることを目的とし、本研究は行われた。本年度は、昨年度選別を行った対象者に、引き続きプログラムの実施をした。本プログラムは、昨年度と同様に、1回60分から90分で行われた。形式は、「心理教育」「行動的技法」「認知的技法」の3要素で構成された内容でおこなわれた。なお、前後に導入と振り返りのセッションも設定した。それぞれ、個人面接の形式で行われた。「心理教育」では、幻聴妄想等の症状に関するワークブックを作成した。ワークブックでは、再発悪化の環境要因などを学習しながら、自己の現在及び過去の症状を客観視できるよう、自らが書き込むような構成とした。「行動的技法」では、症状の出現する具体的な場面例を用いて、ロールプレイ技法を用いた介入を行った。ここでは、症状に対する対処行動の獲得を目的とし、実生活においてセッションで学んだ新たな対処行動を実施してみることを促し、行動の定尺化を狙った。「認知的技法」では、幻聴妄想症状を呈した各個人の場面を扱い、その場面で浮かんだ歪んだ認知の同定をし、その後認知の修正を図った。また、修正の際には、歪んだ認知にとって代わる適応的思考を本人との話し合いを基に検討した。また、その適応的思考を実生活の中で採択できるよう自己教示等の方法を用いて介入を行った。心理学本年度は、昨年度作成した「対象者の選別を目的とした半構造化面接マニュアル」と「認知行動療法プログラムへの導入面接マニュアル」の2つのマニュアルに従って対象者の選別を行い、「幻聴妄想症状への認知行動療法プログラム」の実施を予定していた。そして、本年度は、それぞれ予定通り、面接の実施とプログラムの実施に至った。実施したプログラムでは、第1セッションは「導入」とし、セッション全体のアジェンダを提示し,プログラムの目的の理解と共有を行なう内容を実施した。第2セッションは「心理教育」とし、幻聴妄想症状の再発悪化の環境要因について,幻聴妄想症状に対する対処法について心理教育を行なう内容を行った。その際、テキストに従って、理解を促進し、自己の症状の客観視を促した。第3セッションは行動的技法の獲得を目的とし、認知行動療法の行動技法であるロールプレイ技法とリラクセーション技法を中心に用いた。その際のリラクセーション技能としては、筋弛緩法と呼吸法を使用した。第4セッションは認知的技法を用いるセッションとし、幻聴妄想に対する「自動思考の修正」と「合理的思考の提示」を行った。
消化器扁平上皮癌における放射線治療個別診断アレイの開発

食道扁平上皮癌(12種)、口腔扁平上皮癌(6種)から樹立された細胞株に放射線を照射し、照射後生存曲線を求め、感受性群、抵抗性群にグループ化した。感受性株、抵抗性株をペアーとして、未照射の状態からそれぞれtRNAを抽出してマイクロアレイ解析を行った。マイクロアレイ解析は、日立ソフトウエアエンジニアリングで開発された3万個の遺伝子を搭載したオリゴアレイ、口腔扁平上皮癌由来2201遺伝子からなる自家製cDNAマイクロアレイを用いて解析を行った。その結果、発現上昇していた遺伝子数は総計で感受性株7遺伝子、抵抗性株20遺伝子であった。Real time PCRを用いて検証したところ、27遺伝子のうち14遺伝子がマイクロアレイの結果と一致した。このうち、Cytokeratin 18,DTNBP1は口腔扁平上皮癌由来の感受性株にて発現が亢進し、ASNA1,Tcp20,Cyclophilin F, KIAA0218,HBp17は口腔扁平上皮癌由来の抵抗性株にて発現が亢進した。中でも、Tcp20の発現亢進は著名であり、消化器扁平上皮癌の中の特に口腔扁平上皮癌における放射線耐性機構にて重要な役割を果たし、Tcp20を含めたこれらの遺伝子の実際の臨床における放射線感受性・抵抗性予測マーカーとしての可能性が示唆された。特に感受性株で発現上昇の著しい遺伝子を抵抗性株に遺伝子導入して強制発現させたが、4種類では放射線感受性は変化しなかった。しかし、他の1種類Ku80遺伝子のsiRNA導入により、大幅な放射線感受性の増大が認められた。1目的消化器扁平上皮癌に対する放射線療法の成績は向上してきたが、その治療効果・副作用の程度は様々であり、治療前にその予測をすることは困難である。そこで、治療の有効性・効率化を高めるために、マイクロアレイを用いた遺伝子発現解析を行い、放射線治療有効群と無効群を照射前に見極める診断システムを構築することが研究の目的である。2対象・方法食道扁平上皮癌(11種)、口腔扁平上皮癌(3種)から樹立された細胞株に放射線を照射し、照射後生存曲線を求め、感受性群、抵抗性群にグループ化した。感受性株、抵抗性群をペアーとして、未照射の状態からそれぞれtRNAを抽出し、マイクロアレイ解析を行った。3結果・今後の予定日立ソフトウエアエンジニアリングで開発された3万個の遺伝子を搭載したオリゴアレイ[AceGene]を用いた解析により、感受性-抵抗性を判別する遺伝子群の抽出を行ったところ、27遺伝子が抽出され、感受性-抵抗性を識別することが可能であった。口腔扁平上皮癌由来2201遺伝子からなる自家製cDNAアレイを用いた解析では、発現上昇していた遺伝子数は総計で感受性株5遺伝子、抵抗性株20遺伝子であった。Real time PCRを用いて検証したところ、25遺伝子のうち14遺伝子がマイクロアレイの結果と一致した。現在、選び出された候補遺伝子の解析を行っているが、放射線感受性を規定することが判明した遺伝子に関しては、臨床検体を用いた検証を行う予定である。

このうち、Cytokeratin 18,DTNBP1は口腔扁平上皮癌由来の感受性株にて発現が亢進し、ASNA1,Tcp20,Cyclophilin F,KIAA0218,HBp17は口腔扁平上皮癌由来の抵抗性株にて発現が亢進した。中でも、Tcp20の発現亢進は著名であり、消化器扁平上皮癌の中の特に口腔扁平上皮癌における放射線耐性機構にて重要な役割を果たし、Tcp20を含めたこれらの遺伝子の実際の臨床における放射線感受性・抵抗性予測マーカーとしての可能性が示唆された。特に感受性株で発現上昇の著しい遺伝子を抵抗性株に遺伝子導入して強制発現させたが、4種類では放射線感受性は変化しなかった。しかし、他の1種類Ku80遺伝子のsiRNA導入により、大幅な放射線感受性の増大が認められた。
舶用プロペラの後方に発生する後流渦形状に関する研究

パネル法による解析プログラムを開発し以下のような知見を得られた。1.船用プロペラの定常問題の解析法として用いられてきたパネル法プログラムと3次元矩形翼用後流渦形状解析プログラムとを融合させたプログラムを開発し、舶用プロペラにスキューが少ない場合は、かなりの程度定量的にも渦形状を精度良くシミュレートすることができることがわかった。またこの段階では粘性を考慮していないが、通常型プロペラでは粘性の影響を考慮しなくても渦形状も正確に計算できるようである。2.過去の実験結果で得られたレイノルズ数と後流渦形状との関係を市販のナビエストークス問題を解くことが可能なフローソルバー(STAR-CD)で確認しようと試みたが、格子生成の仕方によって結果は大きく異なることが見いだされた。これは今後の大きな課題となる。渦形状を正確に見積もるには、かなりの細かな格子分割並びに高精度の差分式を用いる必要がある。3.舶用プロペラ用の後流渦計算プログラムを用いて、スキューの大きい舶用プロペラに応用することを試みたが、渦形状を反復計算で計算する際、粘性の影響を考慮していない場合は渦が発散、ランキン渦を用いて粘性を考慮した場合は、未発達と両極端の結果を得た。4.数台の安価なPC16台を並列に繋げたSCoreシステムを用い、充分にその成果を見ることができた。昨年度開発した三次元矩形翼用の計算プログラムの計算速度を高速化するため、様々な手直しを施し、1/10程度の計算時間の短縮を行った。また計算速度向上のおかげで、パネル分割についても従来のプログラムの場合よりもはるかに巨大な数を用いることができるようになった。また計算精度の面からも検討を行い、精度を犠牲にせずに、高速化されていることを確認した。数値計算と並行して、風洞を用いて三次元矩形翼に周りの自由渦形状の計測を数種のレイノルズ数にて実験を行い計算結果と比較検討した。その結果、数値計算では非粘性のポテンシャル流場を仮定したが、既存の施設を使用した実験のレイノルズ数の範囲では、粘性による大きな差を見ることができないことが分かった。これについては今後文献の調査を再度行い、克つ粘性を考慮した計算手法であるN-S方程式を用いて様々なレイノルズ数に於ける数値計算を行い確かめる必要があるであろう。更に矩形翼だけでなく数種の3次元形状を持った翼についても計算・実験を行うことが必要であることが分かった。また舶用プロペラへの応用には矩形翼では大きな影響が出なかった3次元影響を考慮する必要があり、本計算プログラムがどの程度追従できるかを検討する必要がある。但し、今年度の研究結果によって、従来難度が高いと考えられていた舶用プロペラへの本計算手法の応用に多少なりとも目途が立ってきたことは明るい材料である。3.舶用プロペラ用の後流渦計算プログラムを用いて、スキューの木きい舶用プロペラに応用することを試みたが、渦形状を反復計算で計算する際、粘性の影響を考慮していない場合は渦が発散、ランキン渦を用いて粘性を考慮した場合は、未発達と両極端の結果を得た。
ATL家系のHTLV-I低免疫応答遺伝子の機能に関する研究

南九州地区に多発する成人T細胞白血病(ATL)の患者家系を対象として、その民族的特異性とHTLV-I感染の許容性を規定する宿主側要因の本体を解明することを目的として鹿児島県在住のATL家系と非ATL家系(HAMおよび無症候性HTLV-Iキャリア家系)のHLAハプロタイプとHTLV-I特異T細胞の応答機能を測定しATL発症の免疫遺伝的背景を検索した。1)ATL家系の民族的特異性ATL患者のHLAハプロタイプは父系、母系ともに類縁のHLAで構成され、それぞれのハプロタイプはA26Bw62Cw3DR5DQw3をプロトタイプとするものであった。これらは平均的日本人では極稀にしか見いだされず、ATL家系が特異な遺伝系統に由来していることが判明した。一方、HAM患者では平均的日本人に普遍的にみられるハプロタイプとATL関連のハプロタイプを共有していた。以上よりATLは特有の遺伝系統のhonozygoteであり、HAMは平均的日本人とATL家系のheterozygoteであることが判明した。ATL患者の末梢血リンパ球(PBL)を精製HTLV-Iウイルス抗原と培養し特異T細胞の応答反応をみると、いずれも低ないし無応答性であった。HAM患者のPBLの大多数は高応答性を示した。非HTLV-Iキャリアの健康人でATL型のハプロタイプを保有するものはほとんどが低応答であったがHAM型の保有者は高応答性であった。以上より、ATLのHTLV-I低応答性はがん性変化によるT細胞の機能不全ではなく、生来の低免疫応答遺伝子による可能性が強く示唆された。現在、ATLの免疫応答遺伝子の特徴をMHC遺伝子のRFLPで解析中である。
ナノスケール結晶粒界品質の定量的評価手法の開発とその応用に関する研究

構造材料を構成する多結晶材料中に存在する結晶粒界を,体積を有する原子配列の秩序がくずれた遷移領域としてとらえ,その秩序性を評価する指標を電子線回折技術を応用して開発した.ナノスケールに集束した電子線を材料表面で走査し,各微小領域から得られる後方電子散乱像の信号品質を分析することで,材料内の原子配列の秩序性を表すパラメータを提案した.隣接した結晶の方位差という従来の粒界性状評価では説明できない,電気機械物性を支配する結晶構造パラメータの有効性を,半導体実装用配線材料や火力発電用耐熱合金の損傷評価を通し実証した.本成果に基づき二十一世紀の安全で安心なもの創りに資する材料評価技術が確立できた.従来多結晶材料の結晶品質評価は主に結晶粒径,結晶の配向性で論じられ,結晶粒界の性状は隣接した結晶の結晶方位差でのみ評価されてきた.しかし,これらの評価指標では,同一の組成でも結晶粒径変化等では説明できないナノスケールの高機能材料物性の多様性(特性の分布広がり)は説明できず,バルク特性では発現しない脆性的な破壊挙動の発現メカニズムを解明することができなかった.本提案手法は,材料の結晶構造を,共に体積を有する結晶と結晶粒界からなる複合材料として捉えるという革新的なものであり,結晶と結晶粒界の様々な物性を分離評価することで,材料物性の支配因子解明に資する重要なナノスケールでの材料評価学術基盤を構築するものである.さらに本手法はバルク材料の結晶粒界品質評価や異種材料界面近傍の結晶品質評価など極めて汎用性の高い材料評価技術として展開できる可能性が期待できるものである.本研究においては,電子線後方散乱回折技術を応用し,電子ビーム径を50 nm以下に集束して走査し,局所的に得られる菊池線模様の信号品質を定量的に評価し,結晶品質の二次元分布を定量的に可視化する手法を開発した.特に結晶粒界品質に着目し,半導体デバイス用薄膜配線の初期特性や,エレクトロ&ストレス・マイグレーションによる劣化寿命が新たに提案した粒界品質指標で定量的に予測評価できることを明らかにした.また,原子配列の秩序性という品質指標を用いることで,材料内部の原子拡散の進行状況を定量的に可視化することが可能となり,原子拡散を加速する劣化支配因子として.低品質ランダム粒界の存在確率と,隣接結晶粒間の品質勾配の存在を明らかにした.さらに,これらの品質が薄膜下地材料との格子不整合で律速されていることを明らかにし,材料システムの信頼性向上設計指針を確立した.構造材料を構成する多結晶材料中に存在する結晶粒界を,体積を有する原子配列の秩序がくずれた遷移領域としてとらえ,その秩序性を評価する指標を電子線回折技術を応用して開発した.ナノスケールに集束した電子線を材料表面で走査し,各微小領域から得られる後方電子散乱像の信号品質を分析することで,材料内の原子配列の秩序性を表すパラメータを提案した.隣接した結晶の方位差という従来の粒界性状評価では説明できない,電気機械物性を支配する結晶構造パラメータの有効性を,半導体実装用配線材料や火力発電用耐熱合金の損傷評価を通し実証した.本成果に基づき二十一世紀の安全で安心なもの創りに資する材料評価技術が確立できた.従来多結晶材料の結晶品質評価は主に結晶粒径,結晶の配向性で論じられ,結晶粒界の性状は隣接した結晶の結晶方位差でのみ評価されてきた.しかし,これらの評価指標では,同一の組成でも結晶粒径変化等では説明できないナノスケールの高機能材料物性の多様性(特性の分布広がり)は説明できず,バルク特性では発現しない脆性的な破壊挙動の発現メカニズムを解明することができなかった.本提案手法は,材料の結晶構造を,共に体積を有する結晶と結晶粒界からなる複合材料として捉えるという革新的なものであり,結晶と結晶粒界の様々な物性を分離評価することで,材料物性の支配因子解明に資する重要なナノスケールでの材料評価学術基盤を構築するものである.さらに本手法はバルク材料の結晶粒界品質評価や異種材料界面近傍の結晶品質評価など極めて汎用性の高い材料評価技術として展開できる可能性が期待できるものである.本研究においては,電子線後方散乱回折(EBSD: Electron Back-Scattering Diffraction)を応用し,電子ビーム径を50 nm以下に集束して走査し,局所的に得られる菊池線模様の信号品質を定量的に評価し,結晶品質の二次元分布を定量的に可視化する手法を開発した.特に定量的な結晶粒界品質評価を可能とする2種類の評価パラメータとして,1)視野内で観察された菊池線の鮮明度(強度)の平均値を意味するIQ( Image Quality)値と,2)視野内の結晶数評価により結晶粒界の存在位置を特定するCI(Confidence Index)値を使用し,電気・機械特性も並行して評価可能な次世代薄膜配線用めっき銅薄膜を対象として,各種めっき条件とその後の熱処理条件を変化させ,結晶粒界品質と各種電気・機械特性の相関性を評価し,提案手法の有効性を実証した.当初の計画予定であった,次世代薄膜配線材料の初期品質あるいは実使用環境における劣化損傷を結晶粒界品質という新たな視点で定量的に評価できる見通しを得,成果発表した国際学会で最優秀論文賞(2013.4.10),優秀学生論文賞2件(2012.11.27, 2012.12.15)をそれぞれ受賞するなど,研究成果は国際的にも高く評価された.

さらに,提案手法の汎用性として一部耐熱合金の高温劣化損傷の進行過程の可視化の可能性も示すことができた.平成25年度は,結晶粒界品質制御に基づき,高信頼次世代薄膜配線材料システムの提案研究を予定通り推進する.特に異種材料界面の格子不整合に起因した異方的原子拡散挙動の制御という観点から,結晶粒界品質の向上を実現する.また,耐熱合金等各種材料への適用可能性につき評価を進め,平成16-18年度に採択された基盤研究(A)で開発したナノスケールでの強度ゆらぎマップ測定システムも活用し,提案手法の汎用性の実証研究も予定通り推進する.繰り越し金額(14,040円)の内,12,840円は3月の学会参加費等で執行済み,4月支払い予定であり,H25年度への繰越金額は1,200円である.この繰り越し金は実験消耗品として使用予定である.その他平成25年度の交付金は当初予定通りに使用予定である.
プラズマ・ガス凝縮プロセスによるナノ粒子の表面制御と機能付与

本研究では、気相合成プロセスの「プラズマ・ガス凝縮法」によるコア・シェル粒子の形成機構を解明し、コア・シェル粒子の設計と合成が確実に行えるよう、気相合成プロセスを深化させる。また、異種粒子の混合堆積と粒子界面の制御により、ナノ粒子に高度な機能を付与し、1Pt/M(M:遷移金属元素)コア・シェル粒子の作製と燃料電池電極触媒特性の評価、及び、2軟磁性と硬磁性のコア・シェル型ナノ粒子、並びに、各磁性粒子の混合堆積膜から成る交換結合磁石のモデル物質の創製と磁気特性の評価を行う。
農家の家族周期と農業生産組織の存立

今日、農業生産組織であれ個別経営であれ、大規模経営に指向する経営体の果たす役割はますます大きくなるだろう。現在、全国各地に個別経営の枠を破った各種の生産組織が誕生している。これらの生産組織はおしなべて短命に終わることが多いが、一部には、長期にわたって存続しているものもみられる。このような組織の存立条件は、その地域の個別経営の存立条件と密接な関係がある。本研究では、今日出現している大規模経営を指向する経営体の組織原理を、家族経営であれ、それをこえた生産組織であれ、明らかにし、今日的状況の中で存続しうる経営体の特質を把握した。そのさい、本研究では、組織を構成する個々人にとってそれぞれの組織はどのような可能性と制限を与えているかという観点から農業経営体の調査・分析を行った。組織を現実に担う個々人の自己実現なしに、家族経営であれ生産組織であれ存続しえないからである。本研究で対象とした三つの生産組織は、それぞれ組織固有の世代交代の原理を有してはいるが、その原則を、個々の組織を構成している家族の家族周期に応じてかなり柔軟に適用していた。たとえば高棚営農組合では組織外からも組合員を補充しているし、山船越水稲協業組合では世代交代の時期を大幅に引き伸ばすことによって組織の存立を図っている。具体的な個々の状況にどれだけ対応できるかがそれぞれの生産組織の存続にとってきわめて重要である。本年度は次の三つの生産組織における世代交代の現状をつぶさに観察し、相互に比較することによって、それぞれの生産組織の直面している世代交代問題の特徴を明らかにした。1)高棚営農組合(愛知県安城市)...従来の組合員以外の農家からも就労者を受入れ、組合の後継者として育成していく方針をとる生産組織2)山船越水稲・養鶏組合(宮城県鹿島台町)...組合加入農家の家族内役割にしたがって組織の後継者が補充されるという原則が崩れつつある生産組織3)大機械化営農組合(岐阜県瑞浪市)...他産業に従事していた人達が中途退職してあらたに農業を始めるさいの受け皿として成立した生産組織本年度は各生産組織について、予備調査と実態調査をおこなった。1)予備調査...各々の調査対象地の社会・経済的構造にかんして基礎的な資料や情報を関係諸機関より入手した。2)各組織における組合員の世代交代にかんする実態調査...各生産組織の成立から今日までの展開家庭を、組織を構成する各農家の家族周期の観点から調査した。高棚営農組合における新たな世代交代の方法は、安城市における労働市場の展開と大いに関係している。ここでは、他産業に匹敵する職業として農業が若者に選択される可能性が示されている。他方、山船越水稲・養鶏組合では、世代交代が行き詰まり、水稲・養鶏両組合とも、現状では中高年層の就業場所となっている。また、全国各地に個別経営の枠を破った各種の生産組織が誕生している。本研究で対象とした三つの生産組織は、それぞれ組織固有の世代交代の原理を有してはいるが、その原則を、個々の組織を構成している家族の家族周期に応じてかなり柔軟に適応していた。

たとえば高棚営農組合では組織外からも組合員を補充しているし、山船越水稲協業組合では世代交代の時期を大幅に引き伸ばすことによって組織の存立を図っている。具体的な個々の状況にどれだけ対応できるかがそれぞれの生産組織の存続にとってきわめて重要である。
高温高圧下におけるU,Thなどの微量元素の固相-液相間・分配を実験的に解明する

本研究では、沈み込む大陸地殻および堆積岩に関連深い鉱物である斜長石とザクロ石それぞれのカルシウム端成分であるアノーサイト(CaAl_2Si_2O_8)とグロシュラー(Ca_3Al_2Si_3O_<12>)の地球の上部マントルからマントル遷移層に相当する条件(圧力10-20GPa、温度1200-2000K)での相平衡図を明らかにするための実験をおこなった。実験には愛媛大学地球深部ダイナミクス研究センター設置の川井型マルチアンビル装置(Orange-2000)を用いた。アンビルには、トランケーションサイズ2.5mmのWCを使用した。圧力媒体にはマグネシア、ヒーターにはLaCrO_3を使用し、発生温度はW-Re熱電対で測定した。出発物質には、アノーサイトおよびグロシュラー組成のガラスを使用した。高温高圧下における平衡状態を達成するために、6時間以上の加熱を行った。高温高圧下で合成した試料を急冷回収し、微小領域X線回折実験により生成相の同定を行い、走査型電子顕微鏡観察により、組織観察および生成相の化学組成分析を行った。実験の結果、アノーサイトは圧力20GPa、温度2000KにおいてCaSiO_3ペロブスカイト(回収時はアモルファス化している)、CAS相(CaAl_4SiO_<11>)、およびスティショバイト(SiO_2)に分解することが明らかになった。同様の条件下において、グロシュラーもCaSiO_3ペロブスカイトとCAS相が主体の鉱物組み合わせに相転移した。以上の結果は、沈み込んだ大陸地殻および堆積岩がマントル遷移層に達すると、CAS相をともなった鉱物組み合わせに相転移することを示唆している。これらの岩石のマントル遷移層における密度変化を知るためには、CAS相の熱弾性的性質を明らかにする必要がある。本研究は学術振興会海外特別研究員の研究課題に対して交付されたものであるが、研究員の赴任が昨年末であり、日本での生活や研究室に慣れるまでに一定の時間がかかり、また実験技術の収得に時間がかかったため、3か月余りでは当初の計画は端緒についたところである。特にこの間は研究室の構成員の指導のもと、研究に必要な高圧実験技術の収得や分析装置の使用法の収得に重点をおいたトレーニングがおこなわれた。これまで当該研究員がおこなってきた技術とはかなり異なる点が多く、また実験に必要な部品の作製経験があまりないため、まだ本格的な研究開始には至っていないが、すでに練習実験を何度かおこない、研究開始に必要な技術の収得がなされた。従ってこの欄に記入するに足る実績はまだ得られていないが、現在本格的な実験を開始しつつあり、次年度には成果があがるものと期待される。
発達課題を持つ幼児の養育者の援助要請効力感尺度と支援プログラムの開発

本研究の目的は、幼児の発達課題に対する養育者の援助要請尺度、ならびに適切な援助要請を促すための地域における支援プログラムを開発することである。結果、10項目3因子からなる「子どもの発達課題に対する養育者の援助要請尺度」を開発した。また、子どもの発達過程の学習、ビネットを用いたグループ・ディスカッションで構成された養育者向けの支援プログラムを開発した。尺度、プログラムとも、今後さらに汎用性を検証していく。本研究は、幼児期後期の子どもの抱える発達上の課題について、その養育者がどのように課題を認識し、受診や相談行動を生起するのかという援助要請の実際を明らかにし、地域におけるアクセシビリティの高い親子の健康相談システム構築、ならびに養育者支援の在り方への示唆を得ることを目的とする。具体的な方法は、まず幼児の発達課題に対する養育者の援助要請にかかる測定尺度を開発することである。尺度開発にあたり、国内外の文献検討、幼児期後期の子どもを持つ養育者ならびに保育専門職種を対象にインタビューを実施し、質的記述的研究法により、援助要請にかかるアイテムプールを抽出し、尺度案を構成する。尺度案は養育者を対象とした調査により検証、確定する。次いで、この尺度を用い、養育者の援助要請を促進するためのプログラムを試作し、その効果を検証する予定である。、平成26年度は、援助要請にかかる国内外の先行研究をあたり、援助要請行動を生起するメカニズムやその影響要因、ならびに自己効力感にかかる要素を抽出すべく、文献検討を実施した。結果、母親の援助要請行動は、自己効力感ならびに態度の側面より予見が可能である感触を得た。また、この過程で得られた援助要請にかかる要素は、将来的に発達上の課題を持つ子どもの養育者の「援助要請尺度」とするようアイテムプールとして項目を抽出した。平成27年度は、このアイテムプールが適切なものであるか、幼児期後期の養育者ならびに保育専門職を対象にインタビューを行うとともに、養育者を対象とした調査を実施し、検証を重ね、尺度開発を行う。同時に養育者の援助要請を促すプログラムを試作する。続く平成28年度は、プログラム案を実施し、先に開発した尺度を用いて、プログラムの在り方等を検証する予定である。本研究は、幼児期後期の子どもの抱える発達上の課題について、その養育者がどのように課題を認識し、受診や相談行動を生起するのかという援助要請の実際を明らかにし、地域におけるアクセシビリティの高い親子の健康相談システム構築、ならびに養育者支援のあり方への示唆を得ることを目的とする。具体的な方法は、幼児期の発達課題に対する養育者の援助要請にかかる測定尺度を開発することであり、次いで、検討した養育者支援プログラムを試行し、その効果を判定することである。平成26年には、援助要請にかかる国内外の文献を検討し、後の測定尺度開発において、主要となる概念、キーワードを検討・抽出した。平成27年度は、測定尺度案を構成し、幼児期後期の子どもにかかわる保育士、保健師に意見を伺い、内容を精査した後、幼児期後期の子どもを持つ調査を実施した。調査協力者は1,000名であり、回答の概要は次の通りである。回答者は、女性が66.0%であり、平均年齢は38.5歳、就業している者が約半数であった。対象となった幼児期後期の子ども(対象児)は、46歳児で、それぞれ33.3%の構成割合であり、男女はほぼ半数、第1子が57.4%を占めた。また、対象児に発達上の困りごとがある15.3%、定期的に受診や相談をしている10.1%であった。現在、これら収集した調査結果を基に、測定尺度の内容構成について、分担研究者等と検討を重ねている段階である。同時に、子どもの発達に関する養育者の支援プログラムや、実践事例について、情報を収集した。平成28年度は、これらの成果を基に、養育者支援のプログラムを試作・試行し、その効果判定をするとともに、地域におけるアクセシビリティの高い親子の健康相談システム構築、ならびに養育者支援のあり方への提言を検討する予定である。平成27年度は、測定尺度開発をし、その成果を論文として投稿する予定であったが、研究者間および調査内容への現場食への聞き取り等、調査内容の調整に時間を要したため、論文投稿には至っていない。そのため、当初予定より達成度が遅れている。本研究の目的は、幼児の発達課題に対する養育者の援助要請行動の機序を踏まえた、養育者の援助要請を評価する尺度、ならびに適切な援助要請を促すための地域における支援プログラムを開発し、その学術的・施策的有用性を評価することである。3か年の最終にあたる平成28年度は、支援プログラム案を作成し検証、および研究全体の総括にあたる。最終年度の研究活動は、これまでの研究成果を踏まえて、養育者の適切な援助要請を促すための支援プログラム案を作成した。このプログラムは、1幼児の身体・精神・社会的な発達のミニレクチャー、2子育てに関するグループディスカッションの2部構成とした。このプログラムを約2時間、4-6歳児を持つ養育者を対象に、5-6名ずつの小グループ単位で、試行・検証した。結果、コンビニエンスサンプリングによる対象者は母親計18人、平均年齢40.9歳であり、ほとんどが核家族世帯であった。対象者の子どもは、6歳児(62%)が最も多く、男児(62%)であった。プログラムに参加した結果、子どもの成長発達の過程を回想し、ディスカッションでは子育てや子どもの発達のエピソードを共有することができた。

この体験は、参加者にとって、子どもの成長を実感できる、悩みや子育ての工夫を共有することになり、育児や子どもの発達に対する不安を軽減することにつながっていることがうかがえた。幼児期の子どもを持つ養育者の援助要請を促すには、子どもがどのように成長発達していくかの知識を学ぶ機会が必要であると考えられた。また、子どもの年齢が近く、あまり互いの個人情報を知らない養育者同士が少人数で、ファシリテーターがいる安全な環境で自由に気持ちを吐露できる経験も有効であると考えられた。今回はサンプルサイズが小さかったため、今後はさらに検証を重ね、学会ならびに論文として成果を公表していく。本研究の目的は、幼児の発達課題に対する養育者の援助要請尺度、ならびに適切な援助要請を促すための地域における支援プログラムを開発することである。結果、10項目3因子からなる「子どもの発達課題に対する養育者の援助要請尺度」を開発した。また、子どもの発達過程の学習、ビネットを用いたグループ・ディスカッションで構成された養育者向けの支援プログラムを開発した。尺度、プログラムとも、今後さらに汎用性を検証していく。本研究の遂行上、平成26年度には尺度案を構成する予定であったが、尺度開発のための資料収集およびデータ分析に予想以上の時間を要してしまったことから、予定より達成度が遅れている。研究の最終年度に当たる平成28年度は、援助要請の観点から養育者の支援プログラムを試作・試行する予定である。これに実現に向け、援助要請に関して取り組んでいる研究者との勉強会、幼児教育機関(保育所、幼稚園など)において、随時フィールドワークや現状の聞き取りを実施している。プログラムの試行は、首都圏近郊の自治体あるいは養育者に最もアクセスできる機会を再考しているところである。地域看護学平成27年度より、主研究者の所属機関が変更となったのに伴い、幅広いフィールドの養育者ならびに保育専門職にアクセスが可能となった。この環境を活用し、以下の段取りで研究を推進していく予定である。平成27年度は、平成26年度に抽出した尺度構成のためのアイテムプールが適切なものであるか、首都圏内の幼児期後期の養育者ならびに保育専門職を対象にインタビューを行う。また、首都圏内の自治体あるいはWEBを用いた養育者の調査により、尺度を開発を行う。同時に、養育者の援助要請を促すプログラムを試作する。平成28年度は、首都圏内の自治体において、養育者を対象にプログラム案を実施し、先に開発した尺度を用いて、プログラム評価を行う予定である。平成27年度に実施した調査の委託費用において、調査の実施とローデータ入力までを業者に委託し、データ分析は研究者が行うことにした。そのため、平成28年度への繰越金が発生した。当初、平成26年度に尺度開発を予定しており、そのためのフィールドワークやインタビューにかかる交通費や謝金、調査ならびにデータ入力委託にかかる費用を予算として計上していた。しかし、研究計画の進捗がやや遅れているため、平成26年度に実施できなかったインタビューに関する費用が、平成27年度に繰り越しとなっている。
適応的分位点回帰分析によるネットワークトラフィックの確率的予測に関する研究

ネットワークトラフィック量の異常を検知するため,適応的に分位点回帰モデルを推定するアルゴリズムを開発した.開発したアルゴリズムを現実のさまざまな異常検出問題に適用し,その有用性を検証した.ネットワークトラフィック量の異常を検知するため,適応的に分位点回帰モデルを推定するアルゴリズムを開発した.開発したアルゴリズムを現実のさまざまな異常検出問題に適用し,その有用性を検証した.今年度はコンピュータネットワークトラフィックの確率的予測を行うための基礎技術として分位点回帰分析に関する基礎的検討を行った.分位点回帰分析は,回帰分析の問題設定において,説明変数xが与えられたもとでの被説明変数yの分位点を推定する方法論である.分位点回帰分析を用いることにより,一定期間前の観測系列から将来のネットワークトラフィック量の確率的予測が可能となる.特定のサンプルに対して複数のオーダの分位点回帰分析(例えば,0.1,0.25,0.5,0.75,0.9分位点)を行うと,互いの整合性がとれなくなってしまう現象がある.この問題の顕著な例は分位点交差問題と呼ばれるもので,t1<t2対し,特定のxの元で,p(y|x)のt1分位点の推定値がt2分位点の推定値よりも大きな値をとってしまうというものである.このような不適切な現象を回避するため,本研究では母集団が位置尺度モデル(location scale model)に従うことを想定したときの分位点回帰分析について考察した.位置尺度モデルのもとで異なる分位点回帰関数が持つべき性質を特定し,その性質を利用した推定法を考案した.モデルが線形の場合と非線形の場合の両者におけるアルゴリズムを構築した.前者の場合は逐次線形計画法として,後者の場合は4層の多層パーセプトロンとして実装できることがわかった.このアプローチを用いることにより上述の問題点を回避することができた.また,さまざまな数値実験の結果,従来のものよりも汎化性能が向上することを確認した.本アプローチを研究代表者の所属する大学のネットワークトラフィック予測に適用したところ,精度の向上が実現された.今後は,本アプローチの演算量の削減方法を考察することが必要である.コンピュータセキュリティ被害による経済的・社会的損失は深刻なものとなっている.被害を早期発見して拡大を食い止めるには,ネットワークトラフィックを監視して異常を自動検知する技術が必要となる.本研究では,ネットワークトラフィックの確率モデルを作成し,ネットワークトラフィックの異常を定量的に評価を行った.具体的には,分位点回帰分析とよばれる統計解析手法を利用することにより,ネットワークトラフィック時系列がどの程度の確率で起こる事象かを予測する枠組みを構築した.ネットワークトラフィックは,運用環境の変化とともに時々刻々と変化するため,確率モデルを適応的に修正していく必要がある.また,コンピュータネットワーク上では大量の情報が高速で通信されるため,確率モデルの修正は高速に行わなければならない.このため,分位点回帰分析の適応更新を高速に行えるようなアルゴリズムの開発を行った.本研究では,ノンパラメトリックに条件付分位点関数をモデル化できるカーネル分位点回帰分析を利用した.カーネル分位点回帰分析のモデル同定は二次計画問題として定式化されるため,異常検出に利用するには高速化が重要な課題となる.本研究では,様々なオーダの分位点回帰分析を高速に行うためのパス追跡アルゴリズムを構築した.パス追跡アルゴリズムは解のパスが区分線形関数として記述できることを利用したもので,高速な計算が可能となる.本アルゴリズムは該当分野の代表的な英文論文誌であるNeural Computationに掲載された.コンピュータネットワークの異常検知システムを実現するには,現在のトラフィックが異常か正常かをデータに基づいて自動判定するアルゴリズム開発が必要である.本研究では統計的機械学習の要素技術である分位点回帰分析を用いて本課題の解決を目指したものである.異常検出問題の困難な点は異常な状態を事前に観測することが難しいことである.このため,異常な状態自体を定義するのではなく,正常な状態を確率的に定義して,その確率が低い状態であるときに異常であると判定するアプローチが有効である.また,コンピュータネットワークのトラフィックは使用形態や時間などの様々な要素の影響を受け,その性質が常に一定というわけではない.このため,ネットワークトラフィックの時系列モデルを適応的に推定しながら,極端な異常を正確に捉えることが重要となる.上述のようなアプローチでは,平均的な事象を予測する時系列モデルでなく,確率的に起こりにくい事象に関する時系列モデルが必要である.また,どの程度の確率で起こる事象であるかを定量的に把握できるものであることが望ましい.分位点回帰分析とよばれる解析方法を用いると,入力xのもとでの出力yの条件付分布P(y|x)の任意の分位点を推定することができる.直近に観測されたトラフィック量を入力とした分位点回帰モデルを用いることにより,現在の出力がどの程度の確率で発生するかを定量的に把握できることである.本研究では時系列モデルとしての分位点回帰モデルを適応的に更新するためのアルゴリズム開発を行った.具体的には,古いデータをモデルから除去し,新しいデータをモデルに取り入れるための高速アルゴリズムの開発を行った.このアルゴリズムでは凸最適化分野の方法論であるパラメトリック計画法と呼ばれるものを利用した.パラメトリック計画法とは問題パラメータが変化したときに凸計画問題の最適解がどのように変化するかを解析的に追跡するものである.分位点回帰分析のモデル推定は凸計画問題として定式化されるため,パラメトリック計画法の適用が可能であった.従来のアプローチと計算速度を比較したところ,10倍程度の高速化が実現できた.
有機ラジカルを配位子とするランタノイド錯体を用いた磁性材料の研究

本研究は、ランタノイド(Ln)イオンに有機ラジカル(Rad)を組み込み、多様な構造や物性を示す物質(4f-2pヘテロスピン系錯体)の開発を目的としている。筆者が提案する分子設計より、Ln-Rad間に大きなねじれを導入したGd-ラジカル錯体を合成した。その錯体では、Ln-Rad間にスピンを平行に揃える最も強い相互作用が働くことが示された。GdイオンをTbおよびDyイオンに置き換えたLn-Rad錯体を合成した。それらの単分子磁石性能を調査した。興味深いことに、非クラマースイオンであるTbイオンを使用した錯体はクラマースイオンを使用したDy錯体よりも優れた単分子磁石性能を示した。本研究で取り扱う化合物はこれまで知られる4f-4fや4f-3d系化合物に比べて十分強い磁気的相互作用を示す。強い磁気的相互作用のために、本実験の測定温度においては分子で一つのスピンとして振る舞うように見える。一般に、クラマース性は原子に適用されるが、本研究の結果はクラマース性を分子まで拡張して適用できることを示唆した。すなわち、分子の総スピン数における偶奇(クラマース性)とSMM性能に相関がみられることを明らかにした。この研究成果は、単分子磁石をはじめとする分子性磁性体の新たな設計指針として期待できる。また、本年度では、前年度に報告した強い反強磁性的相互作用を示すGd-Rad化合物の物性をより詳細に調査した。具体的には、東京大学物性研究所および東北大学金属材料研究所と共同研究を行った。国内有数の高磁場施設の利用により、Gdイオンと相互作用する有機ラジカルのスピン状態が変化する挙動を実験的に観測した。さらに、本化合物のスピン状態を高磁場・高周波EPR測定およびその解析より明らかにした。本成果をもとに投稿した学術論文はACS Editors' Choiceに選定され、高い外部評価を得た。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、ランタノイド(Ln)イオンに有機ラジカル(rad)を組み込み、多様な構造や物性を示す物質(4f-2pヘテロスピン系錯体)の開発を目的とする。我々はLnイオンと有機ラジカル間に働く交換相互作用に着目した。この相互作用はスピンの配列を制御するファクターの1つであり、バルク磁石(永久磁石など)や分子性磁性体(単分子磁石など)において重要とされる。これまでの研究より、局所的な分子構造から交換相互作用を制御する設計指針を当グループは得ている。この設計指針より、スピンを反平行に配列する磁気的相互作用(AF)を戦略的に得ることに成功した。今回、スピンを同一方向に配列する磁気的相互作用(FO)の開発を目指した。この相互作用の獲得は1分子におけるスピン密度を最も高い状態にするため、記憶材料などで求められている。先述の分子設計より、Ln-rad間に"ねじれ"を導入することを検討した。具体的には、有機ラジカルにLnイオン及び周囲の配位子と立体反発を引き起こす置換基を導入した。それに伴い大きな"ねじれ"を導入することができた。実際に得られた錯体はLn-rad間に大きなねじれが見られた。磁気測定より強磁性的相互作用を確認することができた。その相互作用の大きさはこれまで報告されてきたLnーニトロキシド化合物のなかで最大であった。以上の結果より、4f-2pヘテロスピン系における構造磁性相関はFO/AFに共通して適用できることを示した。また、Ln-ニトロキシド化合物において、FO/AFを示す系の双方の世界記録を塗り替えることに成功した。本年度の研究目的は、4f-2pヘテロスピン系錯体において戦略的にスピンを平行に揃える相互作用を得ることであった。これについて、筆者らが提案する構造磁性相関に基づき、分子設計・合成を行った。結晶構造解析及び磁気測定より、筆者らの計画した通りの材料が開発できたことがわかった。確認された相互作用は現在知られているランタノイドーニトロキシド錯体のなかで最も強かった。以上のことから、目的に対して十分な結果を得たと言える。

この研究成果は、単分子磁石をはじめとする分子性磁性体の新たな設計指針として期待できる。また、本年度では、前年度に報告した強い反強磁性的相互作用を示すGd-Rad化合物の物性をより詳細に調査した。具体的には、東京大学物性研究所および東北大学金属材料研究所と共同研究を行った。国内有数の高磁場施設の利用により、Gdイオンと相互作用する有機ラジカルのスピン状態が変化する挙動を実験的に観測した。さらに、本化合物のスピン状態を高磁場・高周波EPR測定およびその解析より明らかにした。本成果をもとに投稿した学術論文はACS Editors' Choiceに選定され、高い外部評価を得た。4f-2pヘテロスピン系錯体において、ランタノイドイオンとラジカル間の相互作用の大きさや配列を制御することが可能になった。今後は、スピンの配列を制御する局所的な分子設計に加えて、次元性及び磁気異方性の制御を目的とする。有機ラジカルの化学的修飾により、1次元鎖や2次元シートなど次元性の制御を試みる。28年度が最終年度であるため、記入しない。
メラニン顆粒を模倣した黒色粒子による艶感制御を伴う単色構造色材料の開発

雄のクジャクの羽毛は構造色による色であり,羽毛内部に含まれるメラニン顆粒が形成する微細なナノ構造に光があたることで鮮やかな発色が起こっている。本研究では,クジャクの羽毛の発色機構から着想したバイオミメティック構造色材料の開発ならびにインク化への応用を目的とした。自然界での構造発色において重要な役割りを担っているメラニンの模倣体としてポリドーパミンを用い,ポリドーパミンを基盤とする微粒子材料の集積により構造色材料の開発を行なった。ポリスチレン粒子をコア材とし,ポリドーパミン層をシェル層とする階層構造粒子を設計・作製することでインク化への応用を達成する上で大きな課題であった固体状態での視認性の高い構造発色を実現した。ポリドーパミン層の厚みを制御することで,粒子の集積挙動に大きな影響が出ることを見出し,素材となる粒子を精密に制御することで,最終的に作製される構造色ペレット材料の構造色の角度依存性を制御することに成功した。さらに,ディップコーターを用いることで,積層数を制御した粒子配列方法を行い,積層膜の厚みと構造発色の関係性を導いた。また,インクジェット装置による粒子分散液の塗布により,微細領域での粒子配列を制御し,インクジェット法により視認性の高い構造発色を達成した。また,複数の粒径の粒子混合による中間色の発現,粒子を濃縮状態で固定した球状・繊維状3次元構造色材料の開発にも成功し,構造発色を基盤とするインク状色材開発において重要な基盤技術の確立に成功した。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,鳥類の発色から着想したバイオミメティック構造色材料の開発ならびにインク化への応用を目的としている。孔雀の羽は構造色による色であり,羽に含まれる黒色メラニン顆粒が形成する微細なナノ構造に光があたることで鮮やかな発色が起こっている。我々はこれまでに,メラニン顆粒の前駆体であるアミノ酸ドーパの類似物質「ドーパミン」を原料とし,メラニン顆粒を模倣した単分散な「ポリドーパミン黒色粒子」の作製に成功し,この材料が鮮やかな構造色を発現することを報告してきた。今年度はまず,インク化への応用を達成する上で大きな課題であった固体状態での視認性の高い構造発色の実現を目指した。ポリドーパミン黒色粒子からなる構造色材料は,粒子黒色度が高いことから個体状態にすると吸収がまさり視認性が非常に低下した。そこで,汎用ラテックスであるポリスチレン粒子をコアとし,ポリドーパミンを薄膜シェル層とするコア-シェル粒子を新たに設計合成した。その結果,ポリドーパミンシェル層の厚みを任意に制御することで粒子黒色度が制御でき,得られる構造色材料の視認性は劇的に向上した。また,ディップコーターを用いることで,積層数を制御した粒子配列方法を行い,積層膜の厚みと構造発色の関係性を導くことに成功した。当該年度の研究実施計画である,黒色度を制御した粒子合成,固体状態での構造色の高視認化,ならびに配列構造の制御に成功し,構造色を基盤とするインク化へ向けた設計指針を得ることができた。また,実際の鳥類の羽毛の構造発色と,我々が人工的に作製した材料を比較することでより高発色な材料を作製する実験を始められたことから,おおむね当初の計画通りに研究が推移していると判断している。本プロセスの特徴であるメラニン顆粒を模倣した吸収のあるコロイド粒子を基盤とし,より高発色な材料の作製,構造発色後の材料の固定化による発色の維持,微細な範囲での構造色発現手法を確立することで,構造色を基盤とするインク状材料の開発を目指す。また,作製した材料を用いる自然界での構造発色の具現化と理解を目指し,様々な分野の研究者との連携を目指す。
遺伝子導入による静脈グラフト内膜肥厚抑制に関する実験的研究

ウサギ頸動脈に対して血管内腔注入法、プルロニックゲルに混入して血管外壁に塗布する方法の両者を用いて、iv vivoで遺伝子導入を行いその発現を検討した。まず組織化学マーカーであるβ-ガラクトシダーゼ発現ベクターをウサギ頸動脈に導入し、X-gal染色にて導入したベクターの発現を調べた結果、血管内腔注入法及びゲル塗布法のいずれの方法においても遺伝子導入を行った血管において、主に血管平滑筋細胞にβ-ガラクトシダーゼ活性が認められた。しかしその発現はごく一部の細胞に限られており、遺伝子導入の効率は低い事が示唆された。続いてC型ナトリウム利尿ペプチド(CNP)およびその特異的受容体であるANP-B受容体の発現ベクターを作成し、それぞれウサギ頸動脈に導入した。3から7日後に頸動脈をサンプリングし、mRNAを抽出した後、RT-PCR法によってCNPおよびANP-B受容体の発現をmRNAレベルで確認することができた。さらにCNPに対するモノクローナル抗体を用いて免疫組織染色を行いCNPの蛋白レベルでの発現確認を試みたが、バックグラウンドとの判別が困難であり成功しなかった。最後に、頸動脈内皮バルーン損傷モデルおよび静脈グラフトモデルに対してCNP、ANP-B受容体を同時に遺伝子導入し、2週間後にサンプリングして内膜増殖の程度を調べたが、遺伝子導入を行った時と行わない時で内膜増殖の程度に明らかな差は認められなかった。今回遺伝子導入により血管壁の新生内膜増殖を抑制する事ができなかったのは遺伝子導入の効率の低さが主因であると考えられた。従って今後は遺伝子導入の効率を改善することが必要であり、アデノウイルスの感染力を利用したウイルスベクターの作成を試みる予定である。
ATLの発症に関与するHLA抗原の発現異常とその分子機構の解析

成人T細胞白血病(ATL)のT細胞の表面形質についてはT3抗原量が低く、Tac抗原、トランスフェリンレセプターなどの活性化抗原が出現していることが知られている。我々は、ATL患者の末梢血TまたはB細胞に本来その患者が持っているHLAアロ抗原タイプ以外に血清学タイピングにより、新たなHLAアロ抗原タイプの存在(HLA-gain)または検出できないHLA-lossの興味ある例をみいだした。このようなHLA抗原の発現のmodulationによって、宿主の免疫監視機構をまぬがれるあるいは免疫応答能の低下の結果、ATLを発症する可能性が強い。そこで本研究はATL患者のHLA抗原の発現異常の分子機構を解明する目的で、以下の実験をおこなった。1.ATL発症前とは血清学的に異なる新たなHLAクラスエまたはクラスII抗原アロタイプを有する(HLA-gain)複数の家系をみいだし、HLA-gainを血清学的、細胞学的な方法で確認した。2.上記HLA-gainの患者から末梢血T細胞を分離・株化をおこない、HLA-gainを培養株レベルでも確認した。3.上記HLAgainT細胞培養株よりDNAを精製し、HLA抗原cDNAをプローブとするサザンハイブリダイゼーションをおこなったところHLA遺伝子の再編成が欠失といった著明な変化は検出されなかった。4.上記HLAgainT細胞培養株よりmRNAを精製し、cDNAライブラリーを作製した。現在、gainしたクラスII抗原mRNAに相当するcDNAクローンをライブラリーより単離中である。5.HLAクラスII抗原DR、DQ、DD各遺伝子を導入したメランスクェクタントを用いて、ATLウイルスまたはATL-ワクチニア組換えウイルスを外来抗原とするin vitro抗原提示系を確立した。