hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
幼児の習慣的身体活動パターンが運動有能感と運動能力に与える影響に関する研究

測定は、自由保育を行っている2つの幼稚園で行い、被験児は各園の年中、年長の男女の園児(男・女)を対象に測定を行った。測定は6月と1112月の2つの時期に行った。2つの時期に行った測定内容は、以下の5項自である。(1)幼児の自由遊び場面の身体活動パターンの測定(測定は1週間あけて2回測定)(2)身体活動パターン測定当日の家庭での身体活動の親による標定(測定は1週間あけて2回測定)(3)研究者達が以前作成した幼児の運動有能感尺度(各時期1回)(4)東京教育大学体育心理学研究室作成の幼児の運動能力検査5種目(25M走、体支持持続時間、ソフトボール投げ、立ち幅跳び、両足連続跳び越し)(5)担任教諭による幼児の行動評定本年度は、以上の測定を実施し、データを収集し、整理・入力し分析を行った。また、現時点までの分析の結果では、幼児の習慣的身体活動パターンを明らかにするために測定期間を2回、直接観察法で行った結果として、身体活動のパターンが2回の測定で安定したケースと変化するケースが同程度出現していた。このことは、幼児の活動量を見るには1回だけの観察では不十分であり、最低2回の観察を行う必要性が指摘された。また、この習慣的身体活動パターンと運動能力、運動有能感の間に関連があることが明らかになった。本年度の研究では、昨年度実施した調査によって得られた結果に基づき、幼児の運動能力発達の直接的要因である日常の習慣的な身体活動パターンと運動能力の関連及び、運動能力の発達と関連のある運動有能感と日常の習慣的身体活動との関連を明らかにし同時に、その結果を報告書にまとめた。具体的には、運動能力の発達に直接影響を与える要因である幼児の運動経験に関しては、平成13年度に作成した直接観察法を用いた幼児の自由な遊び場面での習慣的な身体活動パターンの測定結果、家庭での身体活動の実態、さらに身体活動に関する教師評定を行い、これら3つの視点より幼児の習慣的な身体活動に関して分析を行い、運動能力、運動有能感との関連を明らかにした。その結果、幼児の自由遊び場面で身体活動パターンレベルが活発であればあるほど、運動能力や運動有能感を高める役割をしていることを示唆していた。それゆえに、幼児の自由遊び場面での習慣的な身体活動は、運動発達の指標として重要であることが指摘された。また、運動有能感と運動能力と家庭での身体活動パターンとの間には関連は見出せなかった。さらに、習慣的な身体活動パターンに関して、異なる2つの季節でのそれぞれの結果での変化に関して、67月と1112月の異なる季節で行った結果を基に、習慣的身体活動パターンの変動を考察するとともに、運動能力、運動有能感の関連に関して分析し考察を行った結果、観察期間を数ヶ月開けて幼児の習慣的身体活動パターンの変化をとらえることで、より正確に幼児の習慣的な身体活動パターンを捉えることができることが示唆された。運動能力と運動有能感に関しては、今回の研究では、運動能力のほうが、運動有能感に比べて身体活動パターンに影響を受ける可能性が考えられたが、明確な違いまでは明らかにできなかった。
サルモネラベクターを用いた制御性T細胞抑制機構の解明と新規癌ワクチン療法の開発

本研究において,S.typhimurium-NY-ESO-1を用いて,ヒト及びマウスモデルにおいて,Tregの抑制作用を解除し,ヒト癌抗原,NY-ESO-1に対する特異的免疫応答が效果的に誘導しえるかを検討した。ヒトにおいて,我々が開発したCD4^+CD25^+Treg活性の新規アッセイ方法により,CD4^+CD25^+Treg存在下に本研究において,S.typhimurium-NY-ESO-1を用いて,ヒト及びマウスモデルにおいて,Tregの抑制作用を解除し,ヒト癌抗原,NY-ESO-1に対する特異的免疫応答が效果的に誘導しえるかを検討した。ヒトにおいて,我々が開発したCD4^+CD25^+Treg活性の新規アッセイ方法により,CD4^+CD25^+Treg存在下に
室町幕府「官僚層」の動向からみる将軍権力の研究

本研究は南北朝期室町幕府の評定衆・奉行人の動向から、将軍権力の構造を解明することを目的としたものである。2013年度においては、主に足利義満期における評定衆・奉行人の動向を詳細に記録した『花営三代記』の研究を行った。『花営三代記』は義満から5代義量の事跡を記録した室町幕府の編纂史料である。本書については、笠松宏至・勝俣鎮夫・桑山浩然等、宮崎隆旨の研究があり、主に南北朝期の幕府奉行人が残した史料が編纂の材料であること、室町幕府政所執事伊勢氏が編者であること、編纂途中のテキストであることが指摘された。しかし、成立時期や編纂目的といった史料の基本的性格が明らかでなく、同時代史料としての評価が定まっていない点が問題であった。そこでまず写本を収集し、25本の所在を確かめた。そこから本文構成に異同が無いことを確認し、その上で本書の法令記事および関連未刊史料(内閣文庫蔵『御元服聞書』)から本書の成立が15世紀末を遡らないことを指摘した。さらに本書には近江守護六角氏を顕彰する記事や被官の死没記事まで収載されており、他の守護と異なる扱いを受けている点から、戦国期足利将軍と最も関係の深かった足利義晴期に、六角氏の影響を受けながら編纂が開始されたことを明らかにした。足利義晴は建武式目の講読を行い、花の御所跡における邸宅造営を企図するなど、室町幕府の最盛期に対する強い憧憬を抱いており、凋落した将軍権力を権威づけるために史書の編纂を企図し、義晴の没、子義輝の暗殺によって編纂が中断されたことを解明した。編纂が中断されたため、原史料の形をよく残しており、南北朝期の史料としても価値の高いものであると評価できることを指摘した。この他に、南北朝期祇園社における文書の管理体制を検討し、同時期に社家間の執行職争いから宝寿院流が確立し、現在残されている祇園社文書の原型が作られたことを論じた。また河内国枚方の鋳物師田中家に足利流吉良氏・その末裔の尾張藩士荒川氏の系図が残されていることに注目し、その伝来過程と史料的性格を検討した。本系図は吉良氏の内吉良荘東条に住した一流の系図であること、現在流布する吉良系図は同荘西条に居住した本宗家の系図であり、本系図が貴重な史料であることを明らかにした。(抄録なし)南北朝期における室町幕府将軍権力の構造を、政務の基盤である官僚層の存在形態とその展開過程から明らかにすることである。さらに、南北朝の動乱の歴史的段階を踏まえ、変容する幕府権力の構造のなかから、将軍権力の本質を問い直し、中世武家権力論に新たな知見を与えることが最終的な目的である。当該年度は以下の成果を得た。1、南北朝期室町幕府における政務記録の保管・利用と評定衆・奉行人鎌倉幕府では公家日記・吾妻鏡とも異なる公的な政務の記録が作られていた。こうした記録は官僚層が作成し、彼らの家や幕府の文庫に保管されていた。しかし、南北朝期の記録類に関する研究はほとんどない。実は、裁許状や訴状などに室町幕府の政務記録が引用されており、これらの在り方を知ることができ、こうした記録の記載様式・内容を分析することで、発給文書の分析とは異なる政務形態を明らかにすることができる。本研究については学内の研究会を通じて検討を行った。2、室町幕府評定衆・奉行人における身分秩序の形成と訴訟制度室町幕府初期の行政機関は南北朝末期には解体するが、戦国期にまで奉行人の身分を表す名称として機関名が残存する。これまで、行政機関の形骸化と機関名称の身分化とを体系的に関連づけた研究はない。2代将軍義詮期には幕府最高議決機関である評定と御前沙汰が併存していた。観応の擾乱の影響によって、評定に出仕する資格のない奉行人を義詮は積極的に評定に登用し、自己の政権の基盤を確立させていったことを明らかにした。また御前沙汰は尊氏の臨席する裁判機関であり、尊氏に仕える奉行人を登用していたことを解明した。本研究は2013年2月歴史学研究会中世史部会例会において研究報告を行った。

さらに本書には近江守護六角氏を顕彰する記事や被官の死没記事まで収載されており、他の守護と異なる扱いを受けている点から、戦国期足利将軍と最も関係の深かった足利義晴期に、六角氏の影響を受けながら編纂が開始されたことを明らかにした。足利義晴は建武式目の講読を行い、花の御所跡における邸宅造営を企図するなど、室町幕府の最盛期に対する強い憧憬を抱いており、凋落した将軍権力を権威づけるために史書の編纂を企図し、義晴の没、子義輝の暗殺によって編纂が中断されたことを解明した。編纂が中断されたため、原史料の形をよく残しており、南北朝期の史料としても価値の高いものであると評価できることを指摘した。この他に、南北朝期祇園社における文書の管理体制を検討し、同時期に社家間の執行職争いから宝寿院流が確立し、現在残されている祇園社文書の原型が作られたことを論じた。また河内国枚方の鋳物師田中家に足利流吉良氏・その末裔の尾張藩士荒川氏の系図が残されていることに注目し、その伝来過程と史料的性格を検討した。本系図は吉良氏の内吉良荘東条に住した一流の系図であること、現在流布する吉良系図は同荘西条に居住した本宗家の系図であり、本系図が貴重な史料であることを明らかにした。上記1、の研究についてはすでに論文執筆中であり、上記2、の課題のため学外の研究会で報告を行い研究を進展させている。上記1、の研究を行ったことにより、室町幕府が残した史料そのものの性格が十分に吟味されていないまま、研究に使われていることが浮かび上がった。室町幕府が残した史料は、法令集や文書控え集など多数存在するが、そうした史料そのものの性格を検討することで、室町幕府の法や訴訟制度に迫ることができる。評定衆や奉行人はそうした史料の作成と保管を担っており、その特質に迫るうえでもこうした史料の研究は欠かせない。前田育徳会尊経閣文庫、国立公文書館内閣文庫、東京大学史料編纂所などで史料調査を行い、室町幕府官僚層の特質に迫ることを目的とする。(抄録なし)
自然談話構造理解のための、音声情報に基づいた談話標識の研究

自然談話、特に相互作用のある自然談話における音声情報に基づいた談話標識、特に接続詞の機能と音声情報との関連を扱った。自然談話の中でも、接続詞と接続助詞が、会話の構造(話の重複、会話の開始と終結、フロア概念)において、どのような役割を担っているか、会話の構造と音声情報に基づいた接続表現との関わりについて考察した。接続表現は、発話単位間を関係づけ、文脈を形成するものであり、自然談話内での情報の受け渡しや思考の連鎖を考察するのに有効である。自然談話における「音声文法」構築のための基盤として、自然談話資料から抽出した談話標識の音声特徴の精密な転写の積み重ねと、その分析を行った。自然談話における言いさし、言いよどみ、オーバーラップ、言い誤り、倒置等の現象における談話標識の機能を整理した。接続表現は、発話単位間を関係づけ、文脈を形成するものであり、自然談話内での情報の受け渡しや思考の連鎖を考察するに有効である。自然談話における接続表現の使用については、これまでの日本語の文法論等における接続研究の蓄積があり、各接続表現の特徴を考察する参考となった。また、自然談話における語りにおける接続表現について音声特徴を分析した。日本語の自然談話内において、述語は節連鎖等、明示的な終了の形をとらずに、繰り返し用いられる。この中にあって、述語言い切りが談話環境の中でどのような機能を果たすのか分析した。言い切り形は、話者による主体性を覆い隠したかのような、述語の素材的表示という特徴をもち、相手発話の再利用や、相手発話の受領、引用、相手発話の補充、発話の訂正に用いられる。また、話し手と聞き手の知識量の違いに言及しない性質から、事態の客観的提示に用いられる。情報の相対的所有度など対人関係の表示が多い日本語の会話表現において、言い切り形が果たす機能を考察した。日本語の接続詞を音声面から分析するという課題設定に対し、実際に音声特徴と機能との関わりに迫ることができ、海外で研究成果を公表することができた。接続詞「で」「でも」は、会話内に頻繁に生じるが、実質的意味内容が希薄な例が散見する。特に、接続詞の「で」はこれまでの研究から、フィラーのように単に間合いをとっているかのように思われる例が非常に多い。この一方で、話題の進行として本筋に戻る例も見られ、用法に幅がある。また従来の研究から「で」の用法の広がりが指摘されている。これらの用法と音声情報とは何らかの対応が見られるか検討した。談話標識は、情報としての伝達内容にさほど影響がないかのように見られてきたが、会話構造と音声情報との関わりを探った。接続詞全般についての機能と接続詞「で」の音響特徴との関連を扱った。自然談話における接続表現の使用については、これまでの日本語の文法論等における接続研究の蓄積があり、各接続表現の特徴を考察する際の参考とした。談話標識と音声特徴との関連について考察を進める。現在、6月にJSLS2016で発表が決定しており、11月に英語学会での発表も決定している。他に現在応募中のものが2件あり、今年度4本の発表を予定している。論文についても現在校正中のものもふくめ、公表を続けていきたい。今後は、談話標識の多様な音声バリエーションと意味機能との相関の研究を進める。音声バリエーションを見るために、日本各地の談話標識・接続表現の音声データを収集し、機能との関連を考察する。言語学談話標識の音声分析についての先行研究として、日本語を対象としたものが非常に限定されていたため、談話標識の分析の整理は行ったが、談話標識自体の音声分析について、十分な観点が当初、見通しがたたず、海外での発表を行わなかったため、使用額が予定を下回った。日本語音声バリエーションの事例について収集およびデータ処理について当初見込んでいた費用より少なかった。研究打ち合わせが勤務先の大学で済み、国際学会がアジアであったため、旅費がかからなかった。このため、次年度使用額が生じた。

今年度は海外での研究発表にもすでに投稿しており、旅費が必要なため、昨年度の未使用分と併せて計画的に使用することが可能である。2017年度は国際学会をヨーロッパで予定しており、旅費がかさむため、全体としての課題遂行と予算執行は問題が無い。
酸化／還元場分割型光触媒マイクロリアクターを用いた２段階光励起反応システムの開発

申請者らは光触媒を金属基板に固定化した光化学ダイオードにより酸化/還元場を異なる流路に分割した光触媒マイクロリアクターを開発している。光触媒側流路への光照射により正孔と電子が生成し,電子が金属板を経由してもう一方の流路に移動し,光触媒側流路で正孔による酸化反応,金属側流路で電子による還元反応が進行することを実証している。本研究ではエネルギー準位の異なる可視光応答性光触媒マイクロリアクターを2基連結し,その間でレドックスメディエーターを循環させることで,酸化/還元を異なるリアクターに分担させる2段階光励起反応システムの開発を目的としている。平成30年度は可視光応答性光触媒の候補としてグラファイト状窒化炭素(g-C3N4)に着目した。g-C3N4は電子のエネルギー準位が高く,化学的にも安定であることから,開発するシステムにおいて,光触媒側流路にてレドックスメディエータの酸化,金属側流路にてp-ニトロフェノールの還元を担うマイクロリアクターに用いることを想定している。g-C3N4の作製,マイクロリアクターへの固定化,および可視光照射下での光触媒性能の評価を行った。既往の文献を参考にしメラミン,シアヌル酸,バルビツール酸から調製したペーストを金属チタン板あるいはガラス板に塗布し,窒素中で熱処理を施すことで多孔質なg-C3N4層を固定化した。この固定化基板を用いたマイクロリアクターによりp-ニトロフェノールの光触媒還元,およびレドックスメディエータの候補である鉄(II)イオンの酸化を実施し,いずれの反応も可視光照射により進行することを確認した。以上の研究結果は化学工学会第84年会にて発表した。平成30年度には2段階光励起反応システムの還元用マイクロリアクターに用いる光触媒の候補としてg-C3N4に着目し,p-ニトロフェノールの還元,レドックスメディエータである鉄イオンの酸化が可能であることを示した。ただし,酸化/還元場分割型マイクロリアクターによる反応の実施には至っておらず,進捗は当初予定よりもやや遅れていると考えている。g-C3N4を用いた酸化/還元場分割型マイクロリアクターを作製し,鉄イオンの酸化とp-ニトロフェノールの還元を実施する。並行して酸化力の強くかつ安定な可視光応答性光触媒を探索し,光触媒側流路でアルコール類の酸化,金属側流路で鉄(III)イオンの還元を実施する。光触媒の候補としてα-Fe2O3を考えており,ステンレス板の陽極酸化によるα-Fe2O3ナノチューブの作製,光触媒マイクロリアクターへの利用について検討を行う予定である。
語形成に関わる心的・脳内メカニズムについての理論的・実証的研究

語形成に規則と記憶という異なる二つのメカニズムが関与すると主張する二重メカニズムモデルに従えば、サセ使役には規則による演算処理、語彙使役にはネットワーク的記憶が関わっていると考えられる(Sugioka et al. 2001)。この仮説を検証するために128チャンネル脳波装置(Neuroscan)を用いた事象関連電位(ERP)測定実験を行った。語幹を共有する語彙使役とサセ使役のペア(並べる、並ばせる)を用いて、語彙使役文では正文(料理を並べる)と意味選択の逸脱文(くしゃみを並べる)、サセ使役では正文(選手を並ばせる)とサセの選択制限違反の逸脱文(料理を並ばせる)とを刺激文とし、それぞれ正文と逸脱文との波形を比較した。さらに,語彙使役正文とサセ使役正文との波形の比較も行った。語彙使役文では逸脱文の文末動詞で意味的な処理を反映するN400成分が出現した。一方サセ使役文では,早い潜時帯(250-300ms)で左半球前頭部陰性波LANが,その後300ms以降左右差のない前頭部陰性波ANが観察された。この結果は,サセ使役の処理に演算的側面が関わっていることを示唆する。サセ使役逸脱文の処理では,予測に反して正文との比較におけるP600が観察されなかったが,これはサセ使役正文にも陽性電位の増大が見られたためであると考えられる。そこで,サセ使役と語彙使役の正文同士の比較を行ったところ,サセ使役にP600が出現していることが判明した。これは,サセ使役文の埋め込み統語構造処理に関わる負荷を反映するものと解釈できる。上記の結果と,本研究開始以前の同メンバーによる研究(失語患者を対象とする使役構文についての実験(Sugioka et al. 2001),名詞化に関わる研究(Hagiwara et al. 1999))とを統合的に考察し,包括的な語形成理論としての二重メカニズムモデルの妥当性を示した。語形成に関わる心的・脳内メカニズムを解明するために、二重メカニズムモデルを作業仮説とした実証研究を行った。本年度は使役動詞に焦点をあて、生産性の高い-sase使役(「並ばせる」)と、語彙的な性質を強くもつ語彙的使役(「並べる」)が、どのような心的・脳内メカニズムを用いているかの検討を行った。本研究従事者によるこれまでの共同研究(Sugioka et al. 2001)では、失文法症状の患者について、-sase使役の方が語彙的使役よりも、産出・理解に困難を伴うが、同時に語彙的使役が単純他動詞(「たたく」)よりも成績が悪いことも明らかになっている。二重メカニズムモデルでは、語彙的使役と単純他動詞との違いが予測されないため、この相違の原因を探るための実験を開始した。具体的には、失文法患者を対象に語彙的使役(「太郎が花子をプールに沈めた」)と単純3項動詞(「太郎が花子に本をあげた」)の産出・理解実験を行うことにより、Sugioka et alに報告された「並べる」と「たたく」の差が、項の数の違い(前者は3項、後者は2項)によるものである可能性を検討している。

現段階では被験者数が少なく、結論を下すことはできないが、項の数に関わらず使役動詞(「並べる」)の方が単純動詞(「たたく、あげる」)よりも成績が悪い傾向が見られる。つまり、失文法患者の成績は、単純2/3項動詞>語彙的使役>-sase使役という3段階の相違を見せることになり、この結果は、演算と連想記憶という2つのメカニズムだけで語形成を説明することができない可能性を示唆すると思われる。なお、本年度は、これまでの本研究従事者の共同研究の成果をまとめ、日本英語学会20周年記念大会におけるシンポジウム「言語の認知脳科学--現状と展望--」で発表を行った。二重メカニズムモデルでは、サセ使役には演算処理、語彙使役にはネットワーク的な記憶が関与していると考えられる(Sugioka et al. 2001)。この仮説を検証するために使役構文の脳内基盤を探るべく,128チャンネル脳波装置(Neuroscan)を用いて事象関連電位実験を行った。語幹を共有する語彙使役とサセ使役のペア(並べる、並ばせる)を用いて、語彙使役文では正文(料理を並べる)と意味選択の逸脱文(くしゃみを並べる)、サセ使役では正文(選手を並ばせる)とサセの選択制限違反の逸脱文(料理を並ばせる)とを刺激文とし、それぞれ正文と逸脱文との波形を比較した。被験者総勢28名について実験を行った。アーチファクト除去などのデータ処理を行った後,分析の解の対象となったのは14名(女性8名)。結果としては,語彙使役文では逸脱文における文末の動詞で意味的な処理を反映するN400成分が出現した。一方サセ使役文の処理では,波形にみられる個人差が大きかった。そこで,個人波形の視察を行った結果,おおまかに2つのグループに分類できることが分かった。逸脱動詞で左前頭部に出現する陰性波LANが認められるグループ7名と,顕著なERP成分は認められないグループ7名である。被験者の一部とはいえサセ使役文でLANが出現したことより,当該構文の処理には演算的側面が関わっていることが生理学的に明らかになった。サセ使役文の処理で観察された個人差については,今後検討の余地がある。LANについては,その信頼度を高めるため,GFP, paired-t, SCDなどの新しい解析法を用いて時空間分析を行い,詳細に検討している。二重メカニズムモデルでは、サセ使役には演算処理、語彙使役にはネットワーク的な記憶が関与していると考えられる(Sugioka et al.2001)。この仮説を検証するために使役構文の脳内基盤を探るべく,昨年度から128チャンネル脳波装置(Neuroscan)を用いて事象関連電位実験を行っているが,今年度はその結果の解析を中心に研究を進めた。語幹を共有する語彙使役とサセ使役のペア(並べる、並ばせる)を用いて、語彙使役文では正文(料理を並べる)と意味選択の逸脱文(くしやみを並べる)、サセ使役では正文(選手を並ばせる)とサセの選択制限違反の逸脱文(料理を並ばせる)とを刺激文とし、それぞれ正文と逸脱文との波形を比較した。さらに,語彙使役正文とサセ使役正文との波形の比較も行った。被験者17名(女性8名)の実験結果の解析を行った。語彙使役文では逸脱文における文末の動詞で意味的な処理を反映するN400成分が出現した。一方サセ使役文では,早い潜時帯(250-300ms)で左半球前頭部陰性波LANが,その後300ms以降左右差のない前頭部陰性波ANが観察された。この結果は,サセ使役の処理に演算的側面が関わっていることを示唆する。サセ使役逸脱文の処理では,予測に反して正文との比較におけるP600が観察されなかったが,これはサセ使役文では正文であっても陽性電位の増大が見られたためであると考えられる。この点を明らかにするために,サセ使役と語彙使役の正文同士の比較を行ったところ,サセ使役にP600が出現していることが判明した。
二次元揺動理論の数理物理・保険科学への応用

二次元安定レヴィ過程が平面内の半直線に初めて到達するときの分布を研究し、平面内の平行な2本の直線への初到達場所の分布を求めた。更新理論にあらわれる、ある測度の族の弱収束を詳しく調べた。更新測度の密度に対し、既知の結果よりも次数の高い誤差評価に成功した。ラチェットつきブラウン運動の動き全体を記述するスコロホッド型方程式を研究した。連続時間の確率過程の中では、ブラウン運動に次いで重要とされる、安定レヴィ過程を研究した。二次元安定レヴィ過程に関して、ポテンシャル理論に登場するいくつかの量を、汎関数で変形したものを解析し、それらの間の関係式を導いた。この関係式の応用として、二次元安定レヴィ過程が平面内の直線に初めて到達する場所の分布を特定した。それは、密度がレヴィ指数を含む簡便な公式で与えられるような確率分布だった。二次元ブラウン運動の場合には、平面内の直線に初めて到達する場所の分布がコーシー分布であることは、有名だったが、この公式はその場合を真に含む拡張でもあり、コーシー分布の必然性の説明をも与える。さらに詳しく、汎関数で変形したポテンシャル諸量について、通常のポテンシャル理論の枠組みを、どのように変形して適用すれば、一貫した体系になるかを調べた。この研究成果を、雑誌論文として発表した。また、二次元安定レヴィ過程が平面内の半直線に初めて到達する場所・時刻・半直線の反対側での局所時間の同時分布を研究した。安定分布の指数によって決まる定積分(公式集に載っていない}を含む漸近評価を得た。この研究成果を、学術雑誌に投稿・改訂しており、審査委員の最終意見を待つ段階である。引き続いて、1/cosh(x)の部分分数展開の確率論的解釈と拡張を研究した。ブラウン運動の初到達時刻・場所の確率分布は、初等関数との関連があることが、よく知られている。そこではラプラス変換・フーリエ変換により得られる1/cosh(x)の部分分数展開の等式が、強マルコフ性の見地から解釈される。ブラウン運動を安定レヴィ過程に取り替えた場合でも、いくつかの等式は同様に成立することを導いた。この研究成果は、投稿準備中である。(1)連続時間の確率過程の中では、ブラウン運動に次いで重要とされる、安定レヴィ過程を研究した。安定分布の指数によって決まる定積分(公式集に載っていない)を含む漸近評価を得た。この研究成果は、学術雑誌に掲載された。(2)更新理論は、損保リスクの解析では広く用いられている。更新理論の証明の中で重要な役割を果たす、ある測度の族の弱収束を詳しく調べた。その結果、これまで知られていたよりも広範な測度族の弱収束を得た。この研究成果は、学術雑誌に投稿中である。(3)一次元ブラウン運動が自然数に達するごとに、その値よりも上向きに反射されるような変更を加えた確率過程を案出し、それをラチェットつきブラウン運動と呼んだ。ラチェットは、最低保証付き保険商品にも応用されている変更の方式である。このラチェットつきブラウン運動を、スコロホッド型方程式で特徴づけることに成功した。(1)ラチェットつきブラウン運動とは、一次元ブラウン運動が自然数に達するごとに、その値よりも上向きに反射されるような変更を加えた確率過程であり、数理物理学・数理生物学において、興味の対象であり続けてきた。既存の研究では、ラチェットつきブラウン運動の記述方式は、隣接する自然数への到達時刻の間の動き方を直感的に指定する方式だった。本研究では、ラチェットつきブラウン運動の動き全体を記述するスコロホッド型方程式を案出し、さらに、この方程式に従う確率過程の一意存在を証明した。(2)更新理論は、保険科学において、リスクの解析のための中心的な役割を果たしている。本研究では、更新理論の証明の中で重要な役割を果たす、ある測度の族の弱収束を詳しく調べた。その結果、これまで知られていたよりも広範な測度族の弱収束を得るとともに、既知の弱収束をもたらしていた主因を明らかにできた。(3)更新理論の主たる帰結は、更新測度がルベーグ測度に漠収束することと、その収束に関する誤差評価である。更新測度の密度については、定数に収束するのと同値であるが、密度は微係数であるが故の困難が伴う。

本研究では更新測度の密度に対し、既知の結果よりも次数の高い誤差評価に成功した。その手法は、(2)でも研究した弱収束を利用してフーリエ変換で表示する式を得て、収束を考える変数範囲以外での値を変更することで、扱い易い可積分関数のフーリエ変換に帰着させることである。「テータ級数の安定過程への拡張」は進展しないものの、揺動理論にかんする研究成果と、損保リスク理論にかんする研究成果、および保険科学にかんする研究成果が、ある程度は得られている。24年度が最終年度であるため、記入しない。「研究実績の概要」欄に(3)として挙げた、ラチェットつきブラウン運動についての研究は、進展する余地が大いに感じられる。そこで、この問題領域に、おもに取り組むことで、一層の研究成果を追求する。併せて、すでに掲載または投稿した研究成果のさらなる発展や、進展が遅れている問題領域における打開策の発見をめざし、同時並行的に、こまめに努力を続ける予定である。
高頻度経頭蓋磁気刺激法による非侵襲的遺伝子発現は運動機能再建に有効か?

本研究は正常マウスの大脳が磁気刺激により神経栄養因子の遺伝子を発現するというわれわれの実験事実に基づき、磁気刺激法がもつ治療効果の可能性を実験的脊髄損傷モデルを用いて明らかにした。また、一部慢性脊髄障害の症例で脊髄局所刺激の効果を観察した。結果1.脊髄損傷動物の時間経過損傷直後からのc-fosおよび各種細胞性反応は既報の結果に一致した。損傷直後から2時間で、損傷部近傍に著しいc-fos遺伝子が発現し、以後漸減、1224時間以内にコントロール値に帰した。Astrocytesやmacrophages/microgliaの活性は損傷後数日から徐々に上昇し、1週間でピーク。2-3週で下降するものの、損傷中央部やcrush edgeの活性は、4-8週目以降も持続する。行動学的には、損傷直後に完全弛緩性麻痺、1週目から徐々に筋収縮が出現、2週目にはわずかな関節運動、3週目には関節の屈伸起立可能な動物も存在した(Tarlov score23)。電気生理学的評価にはmotor evoked potentials;MEPsは行動学的改善に先行することはなく、やや遅れて3-4週目にはコントロール値の3855%に改善した。2.神経損傷後磁気刺激の経時変化磁気刺激は損傷部のc-fos発現をわずかに増加させたが、持続時間は長くなく、損傷のみの発現の時間経過を大きく変えることはなかった。逆に損傷動物の脳内c-fos発現は、損傷のみ、刺激のみの場合に比較して有意に大きかった(p<.001)。astrocyte活性は刺激直後数時間は強く増強され、その後、24-72時間以内に損傷のみの活性の時間経過に戻った。Macrophages/microgliaの活性に及ぼす影響はなかった。本研究の目的は脊髄損傷モデルを対象に、運動機能障害の改善に最も有効な高頻度磁気刺激のパラメーターと、その背景に発現される遺伝子を検索することにより脊髄損傷の病態を細胞・分子生物学的手法で解析、発現した遺伝子が損傷神経の修復・再構成に及ぼす影響を探る。97年度の研究実績は、技術面からのこのprojectの目的は最適な遺伝子発現を誘発する条件を満たすハードウェアの改良・開発である。「第1回高頻度経頭蓋磁気刺激法に関する国際会議」でもこの問題は今後この領域の研究で重要視されるべき項目であることが確認された。現時点ではハードウェア上の制限から周波数(Hz)、持続時間(秒)、施行回数(train)、施行間隔(分)の各パラメーターは最大、20Hz,5秒、10分以上のコイルの冷却期間をおいて数trainである。これを50-60Hz、数十分間任意の長さの刺激ができるようなハードウェアの開発が最終ゴールである。97年は現有の水冷式磁気刺激装置の動物実験用コイルの仕様変更のみおこない、刺激持続時間をほぼ無限大にまで拡大できた。98年は、刺激条件の検討項目として、周波数(Hz)、持続時間(秒)、施行回数(train)、施行間隔(分)の各パラメーターを変更した組み合わせのグループを下記IIV群につき検討する。動物実験は雌SDラットT8硬膜外アプローチにて、1秒間脊髄を圧迫することでspinal cord crushinjuryモデルを形成し、頭部のみの刺激群(I)、損傷部のみの刺激群(II)、両方の刺激群(III)、及び無刺激群(IV)とする。各グループの遺伝子発現の程度と解剖学的・行動学的・電気生理学的な差異との比較を行う。
完全無相関ノイズ発生器群内臓・確率動作自己学習神経回路網LSIの試作研究

時間的・空間的に無相関なノイズの発生は、ニューラルネットワーク等知的情報処理を行うハードウエア実現に重要であるが、簡単な回路で実現するのはこれまで非常に困難であった。抵抗で発生する熱雑音は理想的なホワイトノイズであり、これを必要な振幅レベルに増幅すれば良いが、これまではうまく行かなかった。抵抗Rから発生する熱雑音のパワーはv_n^2=R・4kTΔfで与えられるが、Δfが1/RCで帯域制限を受けるためノイズパワーはv_n^2=kT/Cとなり、増幅アンプの人力容量によって1mV以上に増幅することは事実上ほとんど不可能であった。これに対し我々は、我々が発見したソースフォロワアンプの逆ミラー効果でCを実効的に非常に小さくしたこと、さらにCMOSアンプでは飽和領域での大きなドレイン抵抗がさらにアンプのゲイン倍されて熱雑音発生源のRとして働くことに着目、3段増幅器構成のランダムノイズ発生アンプを作った。即ち、一段目のCMOSインバータアンプで発生したノイズを、逆ミラー効果で入力容量を小さくした二段目のCMOSソースフォロワアンプで受けて電流増幅する。これを三段目のCMOSカスコードアンプで増幅して出力するという簡単な回路で実現した。これを、0.7ミクロンCMOSで試作し、評価を行った。これにより、r.m.s.で300mVのノイズが、帯域50MHzで得られる見通しを得た。この帯域では20nsec以上の時間間隔で電圧出力サンプリングすれば、自己相関係数が1%以下の疑似無相関ノイズが得られる。一方、ランダムノイズの応用として、シリコン網膜の知能化応用を考え、簡単なニューロンMOSソースフォロワ/インバータ回路の組み合わせで、初期視覚で重要な「空間ノイズ除去」、「ラプラス処理によるエッジ強調」、さらに「エッジ検出」を行うfocal planeprocessorを開発、0.7ミクロンCMOSで試作してその動作を確認した。さらにエッジ検出過程、並びにその後画素レベルのプロセッシングにランダムノイズを導入、これによってきわめて興味深い結果を得た。つまり、コントラストの低下等で消失したパターン輪郭線を、いわゆるstochastic resonanceによって復元できる事がわかった。本年度は、熱雑音のみをコンパクトなCMOSアナログ回路で増幅し、これにより実用的なノイズ発生源を実現する研究を行った。これを1つ1つのニューロン回路に配置することにより、完全に無相関なノイズの影響下で確立動作する神経回路網を構成するのである。抵抗で発生する熱雑音のスペクトラムは、4kTRΔfで与えられる自色雑音であるが、これを増幅の為アンプに入力すると帯域が時定数1/RCでカットされるため、そのパワーはkT/Cとなり、抵抗値Rにはよらなくなる。即ち、Rの選択に関しては全く自由ということになるが、有効な熱雑音増幅には、次の様な条件を考慮し、最適設計を行えばよいことことを明らかにした。まず、ノイズ発生用のRを十分に大きくとることにより、ノイズの帯域1/RCを制限し、アンプの帯域で十分カバーされるようにし、得られる熱雑音をできるだけ損失なく増幅する。且つアンプの入力容量を十分に小さくし、kT/Cで与えられるノイズの有効電力を大きくしなければならない。我々はCMOSソースフォロワのアンチミラー効果を利用し、Cを実効的に十分小さくすることによりノイズの有効電力を大きくとり出せることを見出した。電圧増幅アンプとしては、電流源によりゲインを増強したカスコードアンプを用い、1MΩで発生する熱雑音を約78mVに増幅できることをシミュレーションにより確認した。また5MΩの抵抗では157mVの増幅ノイズが得られる。しかし、それぞれ帯域が85MHz、55MHzで制限されるため、完全無相関とはならないが,上記しゃ断周波数の約5倍の周期でサンプリングすれば、十分無相関な信号電圧列の得られることが分った。一方、ランダムノイズの応用として、シリコン網膜の知能化応用を考え、簡単なニューロンMOSソースフォロワ/インバータ回路の組み合わせで、初期視覚で重要な「空間ノイズ除去」、「ラプラス処理によるエッジ強調」、さらに「エッジ検出」を行うfocal plane

processorを開発、0.7ミクロンCMOSで試作してその動作を確認した。さらにエッジ検出過程、並びにその後画素レベルのプロセッシングにランダムノイズを導入、これによってきわめて興味深い結果を得た。つまり、コントラストの低下等で消失したパターン輪郭線を、いわゆるstochastic resonanceによって復元できる事がわかった。無相関ノイズの発生は、ニューラルネットワーク等の知的情報処理を行うハードウェア実現に重要であるが、簡単な回路で実現するのは非常に困難であった。抵抗で発生する熱雑音は理想的なホワイトノイズであり、これを必要な振幅レベルに増幅すれば良いが、これまでうまく行かなかった。抵抗Rから発生する熱雑音のパワーはv_n^2=R・4kTΔfで与えられるが、Δfが1/RCで帯域制限を受けるためノイズパワーはv_n^2=kT/Cとなり、増幅アンプの入力容量によって、1mV以上に増幅することは事実上ほとんど不可能であった。これに対し我々は、我々が発見したソースフォロワアンプの逆ミラー効果でCを実効的に非常に小さくしたこと、さらにCMOSアンプでは飽和領域での大きなドレイン抵抗がさらにアンプのゲイン倍されて熱雑音発生源のRとして働くことに着目、3段増幅構成のランダムノイズ発生アンプを作った。即ち、一段目のCMOSインバータアンプで発生したノイズを入力容量を逆ミラー効果で小さくした二段目のCMOSソースフォロワアンプで受けて電流増幅する。これを出力段のCMOSカスコードアンプで増幅するという簡単な回路で実現した。これを、0.7ミクロンCMOSで試作し、評価を行った。これにより、r.m.s.で300mVのノイズが、帯域50MKzで得られる見通しを得た。この帯域では20nsec以上の時間間隔で電圧出力サンプリングすれば、自己相関係数が1%以下の疑似無相関ノイズが得られる。この相関率を実験的に評価するテスト回路も開発した。一方、ランダムノイズの応用として、シリコン網膜の知能化応用を考え、簡単なニューロンMOSソースフォロワ/インバータ回路の組み合わせで、初期視覚で重要な「空間ノイズ除去」、「ラプラス処理によるエッジ強調」、さらに「エッジ検出」も行うfocal plane processorを開発、0.7ミクロンCMOSで試作してその動作を確認した。これらを組み合わせることにより、網膜のレベルで効率よく2次元画像の特徴抽出を行うアルゴリズムを提案した。
オピオイドローテーションの個人間差異とミューレセプター遺伝子多型の相関性

現在も、聖隷三方原病院・千葉県立がんセンター・社保神戸中央病院との協議を進めている。吐き気に関しては、先行研究である国立がんセンターの中間報告がなされた。着目していたA118Gの変異に関して、全く相関がみられなかったことがわかり、研究のデザイン自体を見直している。単なる吐き気ではなくモルヒネの初回投与により明らかに吐いた例とする案となっている。この先行研究ではモルヒネ大量投与群がなかったことや、近年発表された報告において大量投与と遺伝子多型の相関がある可能性が示されていたため、大量投与に至った症例に関するプロトコールを作成したが、モルヒネ大量投与となる原因は多岐にわたるため、集計するデータが多すぎ、実現性の点で他施設との合意がなされずにいる。上記のように、遺伝子に関する研究が進行しないため、本年度は高カルシウム血症に関しての当院における傾向を分析・研究したものをまとめた。さらに、全国386名の医師よりアンケート集計した高カルシウム血症治療の傾向に関する研究を進め、本年度の緩和医療学会に発表した。予後1ヶ月と予測される時点における高カルシウム血症治療について肯定的な意見は84%、最後まで行うかという選択に関しての肯定的意見は43%に低下した。治療を控える要因になる因子についての質問では、予後予測1週間以内・本人が治療を希望していない・前回の治療にて不快な症状が悪化あるいは改善が不十分であることなどが多く指摘されていた。さらに精神科医師と連携しリエゾンコンサルテーションサービス(以下CLS)に関するアンケートを行った。CLS開始前に比べ半年後には、「精神科的な問題に対して自身が対応できているか」という項目の自己評価値が有意に上昇した。「普段と様子が違う」という項目に対する困難度は低下した。緩和ケアセンターにCLSを行うことの有効性が示唆される結果となった。まず、現在のオピオイドμ受容体のエビデンスを収集し、必要な臨床データについて考察。プロトタイプの研究シートを作成した。また、本研究の母体となる東北大学大学院医学系研究科精神神経生物学分野における基礎的研究の為に下山班の研究会議に出席。この研究案を提出した。ここで、本研究者作成のプロトコール案が採用され、このシートに沿って、国立がんセンターによる症例収集が開始されている(現在17例の症例が収集されている)。しかし、この研究班において当研究の主眼であるローテーションを行った症例についても着目し分析を行うとのこととなっており、本研究に比べ母集団が大きいため相対的に本研究の重要度が低下することが懸念された。緩和医療学会にて情報収集を行ったところ、μレセプターの多型性と嘔吐の関連性についての発表があり、A118G変異ホモ接合の場合は嘔吐を引き起こしやすい可能性が示されていた。この結果もふまえ、複数の緩和医療医で論議の結果、症例収集の課程でローテーションのみではなく吐き気とモルヒネ大量投与に関しての情報収集も合わせて行うこととなった。さらに、聖隷三方原病院・千葉県立がんセンター・社保神戸中央病院からもケース例の協力承諾をいただき、本研究により収集された症例をコントロール群としてケースコントロールスタディを行うこととした。各施設と打ち合わせを行い、プロトコール案を改良し症例収集シートを作成。また、緩和ケアセンタースタッフの承認をとり、2例から採血許可を得ることができている。除外症例を厳しくしているため対象症例が少ないが少しずつ症例収集を進めている。
イヌ肥満細胞腫に対するレチノイドの抗腫瘍効果機構の解明ならびに臨床的有用性の確立

レチノイドの効果発現に関する作用機序を解明するため、細胞内情報伝達やその下流の遺伝子発現を解析し、アポトーシス・分化誘導作用などを確認し、さらに、レチノイド単独投与の場合と比較して、in vitro、in vivoの両面から、併用時に相加・相乗効果が見られるかどうかの検討を行った。細胞を用いたin vitro実験では、ATRAによる増殖抑制効果とRARα発現との間に強い関連が示された。なかでもイヌの肥満細胞腫では最も強いATRAの腫瘍抑制効果が示され、ATRAはイヌ肥満細胞腫の治療薬となりうること、およびRARαの発現がATRA治療に対する反応性の指標の一つとなる可能性が示唆された。作用機序に関しては、ATRAはRARαを介して細胞周期を停止させ、一方ではアポトーシス誘導効果も関与して増殖抑制効果を示すと考えられた。また、ヌードマウスを用いて、in vivoにおいてATRAの増殖抑制効果を確認したところ、コントロール群と比較してATRA投薬群では腫瘍の増殖が抑制された。しかし他の薬剤と併用した場合、in vitroでは相乗効果が見られたがin vivoでは見られなかった。ATRAを肥満細胞腫の補助的な治療薬として使用するにはさらなる効果・作用機序の検討が必要であると考えられるが、本研究によりその作用機序の一端を示すことができたことは、今後のATRAの臨床応用の可能性を示し、さらにその際の治療計画の決定にも重要な情報となるものと考えられた。レチノイドの効果発現に関する作用機序を解明するため、細胞内情報伝達やその下流の遺伝子発現を解析し、アポトーシス、分化誘導作用などを確認し、さらに、レチノイド単独投与の場合と比較して、in vitro、in vivoの両面から、併用時に相加、相乗効果が見られるかどうかの検討を行った。【実験1】レチノイド、ステロイド、抗癌剤の併用1)in vitro(細胞株を用いた実験)肥満細胞腫の3細胞株に、ATRA、プレドニゾロン、ビンブラスチンを組み合わせて投与し、増殖抑制試験を行った。結果、単剤の増殖抑制に比べ、2剤、3剤を併用した場合にはより強い増殖抑制効果を示した。2)in vivo(マウスを用いた実験)ヌードマウスの皮下に腫瘍細胞を投与して腫瘍を形成し、そのマウスにATRA、プレドニゾロン、ビンブラスチンを決まった用量、投与方法で組み合わせて投与し、ATRAの増殖抑制効果を確かめた。現在、ATRA(経口)、ビンブラスチン(静脈内)単独投与は終了し、現在はATRAとビンブラスチン併用投与を進行中である。【実験2】レチノイドによる分化誘導作用【実験3】レチノイド効果発現に関する、レセプターを介した細胞内メカニズムの解明肥満細胞の増殖因子SCFの受容体であるc-kit、その転写因子のMITF,RARαの標的遺伝子と言われるC/EBPεなどのmRNAの発現をリアルタイムPCRにより解析した。また、細胞周期G1期停止のマーカーであるp27の発現などをタンパクレベルで解析し、ATRAによる増殖抑制効果の一つが細胞周期のG1期停止であることを確認するため、実験を進めているところである。
下顎骨の老化の特異性平成25年5月23日現在

本研究では、下顎骨の経時的な変化を生化学的に分析することにより、生理的老化による下顎骨の骨質の変化を全身骨と比較し検証することを目的としている。骨質の評価をするためにI型コラーゲンの量や性質に着目した。コラーゲンの量や性質を検証するために高速液体クロマトグラフィーを用いたアミノ酸分析を行い、6、8、10、14カ月の4タイムポイントでDDYマウスの下顎骨、大腿骨のコラーゲン量、翻訳後修飾であるリシン残基の水酸化量の分析を行った。コラーゲン量については、下顎骨、大腿骨どちらにおいても加齢による有意な変化は認められなかった。しかし、いずれのタイムポイントにおいても、下顎骨で大腿骨より高い値を示した。これは、下顎骨での特異性の一つと考えられるかもしれない。リシン残基の水酸化量は月齢間、下顎骨-大腿骨間で有意な差は認められなかった。この結果より、下顎骨では老化によりコラーゲンの量、リシン残基の水酸化量に変化がないこと、また下顎骨では大腿骨と比較して有意差はないものの低いリシン残基の水酸化、コラーゲンの量の増加の傾向があることが示された。顎骨は、形態、歯の存在、咬合力などのメカニカルストレスの存在など、他の全身骨とは異なる特徴を有する。全身骨においては、生理的な老化に伴い、骨量、骨質の低下が起こると報告されているが、顎骨では明確でない。本研究では、下顎骨の生理的老化に着目して、生理的老化による下顎骨の骨量、骨質の変化、全身骨と比較した下顎骨の特異性を検証することを目的としている。特に、骨質についてはI型コラーゲンの量や性質に着目した。コラーゲンの量や性質を検証するために高速液体クロマトグラフィーを用いたアミノ酸分析を行い、6、8、10、14カ月の4タイムポイントで下顎骨、大腿骨のコラーゲン量、翻訳後修飾であるリシン残基の水酸化量の分析を行った。この結果より、大腿骨と比較して下顎骨ではリシン残基の水酸化に関与したコラーゲンの質に差はないものの、コラーゲンの量が多いことが示された。平成23年度は、研究計画では、若い月齢での、骨形態計測を用いた骨量の分析、高速液体クロマトグラフィーを用いたアミノ酸分析での骨質(コラーゲン量、リシン残基の水酸化量)の分析を行う予定だったが、実験日程、実験環境の問題があったため、アミノ酸分析から行った。6、8、10、14カ月の4タイムポイントで下顎骨、大腿骨のコラーゲン量、翻訳後修飾であるリシン残基の水酸化量の分析を行った。

この結果より、大腿骨と比較して下顎骨ではリシン残基の水酸化に関与したコラーゲンの質に差はないものの、コラーゲンの量が多いことが示された。高速液体クロマトグラフィーの立ち上げに時間がかかったことが要因だと考えられる。平成24年度は、加齢による骨量の分析を行うために、アミノ酸分析と同じ6、8、10、14カ月の4タイムポイントで下顎骨、大腿骨を採取し、切片を作成、光学顕微鏡を用い骨形態計測を行い、骨量を分析する予定である。実験器材は、施設に整っているため、実験に必要な試薬、器具などの消耗品に主に使用する予定である。
研修医における処置時の感染防御とその行動に影響する因子に対する検討

院内感染の理解を深めることを目的に研修医における処置時の手袋着用状況と白衣の汚染状況を調査した。当大学病院での研修医に焦点をあて、感染教育により向上するかどうかを年次的に検討した。手袋着用率が平成20年度の59.6%に比べ、平成22年度は63.8%であり、白衣のMRSA汚染も平成20年度に2例検出されたが以後は検出されなかった。感染対策の実践において感染教育にて年次的に幾分の改善傾向が示されたと考える。平成20年度は、主としてと当院研修医において参加観察法にて研彦医の院内感染実践を把渥することを行った。研修医の手袋着用率を、各研修医に同行し、処置ごとの手袋の使用状況を観察するとともにインタビューにて調査した。その結果、34名の研修医(計48名のうち)にて調査を行い得たところ、患者拠置時の手袋着用率は0100%の様々の範囲であっが(平均59.6%)、100%手袋が実行できた研修医は8名(24%)と少なかった。また、各研修医の白衣から細菌培養も行いつつあるが、腸球菌が手袋装着率25%の研修医から検出された。具体的な手袋着用の適正を把握することおよび白衣の汚染状況を把握することは研修医自身の感染症に対する自覚を促ずことにも繋がり、意義のあることと考え、研修医に対しては昨今このような院内感染の実践部分での検討・研究血まだ充分には行われていないのが現状であるため、この調査および結果を機会に、さらに研究を継続しつつ綿密な院内感染の実践教育を行う予定である。また、研修医の針刺し事故を減少させることを目的に、オリエンテーションでの院内感染教育のみでなく、院内の研修医ミーティングにても毎月針刺し事故・院内感染の講義・注意を行った。さらにシュミレーターも用いた実習も取り入れ、臨末研修期間の合間に院内医療安全の重要性を徹底指導した。この結果今年度は研修医の針刺し事故は2件のみ(皮膚縫合時の針刺し事故、後かたづけ時の事故の2件でいずれも軽微な事故)で、例年の6例/年に比べて減少しており、今後も極力針刺し事故の減少対策の方法として、このような絶之間なし実践教育が有効であるかどうか引き続き検討を行っていく予定である。平成21年度は、平成20年度と同様に当院研修医において参加観察法にて研修医の院内感染の実践を把握することを行った。平成21年度は感染教育を前年度よりさらに徹底・実践した。各研修医の白衣から細菌培養を行ったところ、ブドウ球菌の検出は平成20年度4名(34名のうち)、平成21年度5名(39名のうち)であり、そのうち平成20年度は2名にMRSAが検出されたが、平成21年度は検出されなかった。また白衣に関しては、同一のものを長期に着用せず積極的に交換することを勧めている現在、各研修医の平均着衣日数を調査したところ、平成20年度6日、平成21年度4、6日間の着衣継続状況であった。このように、MRSAの検出、白衣の着衣日数などはこの研究を通じて感染教育を徹底した効果が表れたと考えられる。さらに、今年度感染対策に関して、研修医自身の実行性に関する自負の度合いをアンケート調査したところ39名中(1)自信あり、必ず手洗いなど実践している6名((15%)、(2)ほぼ自信あり、手洗いなど励行している30名(77%)、(3)あまり自信がない、うっかり手洗いを忘れることがある3名(8%)でかなり多くのの研修医が自信を持って感染対策を実践していることが判った。研修医に対しては昨今このような院内感染の実践部分での検討・研究はまだ充分には行われていないのが現状であるため、このような感染予防の調査・研究は、研修医自身の感染症に対する自覚を促すことにも繋がり、意義のあることと考えられ、この調査および結果を機会に、さらに研究を継続しつつ綿密な院内感染の実践教育を行う予定である。平成22年度は、平成20、21年度と同様に当院研修医において参加観察法にて研修医の院内感染の実践を把握することを行った。平成22年度は感染教育を前年度同様に徹底・実践した。各研修医の白衣から細菌培養を行ったところ、ブドウ球菌の検出は平成20年度4名(34名のうち)、平成21年度5名(39名のうち)、平成22年度3名(35名のうち)であり、そのうち平成20年度には2名にMRSAが検出されたが、平成21、22年度は検出されなかった。また白衣に関しては、同じものを長期に着用せず積極的に交換することを勧めている背景のもと各研修医の平均着衣日数を調査したところ、平成20年度6日、平成21年度4.6日、平成22年度5.5日間の着衣継続状況であった。このように、MRSAの検出、白衣の着衣日数などはこの研究を通じて感染教育を徹底した効果が幾分は表れたと考えられた。

さらに、今年度感染対策に関して、研修医自身の実行性に関する調査として研修医の手袋着用率を、平成20年度同様各研修医に同行し、処置ごとの手袋の使用状況を観察するとともにインタビューにて調査した。9その結果、平成20年度の59,6%(34名調査)に比べ、平成22年度は63.8%(35名調査)であり、研修医の感染対策の実践についても幾分の改善傾向が示された。研修医に対しては昨今このような院内感染の実践部分での検討・研究はまだ充分には行われていないのが現状であるため、このような感染予防の調査・研究は、研修医自身の感染症に対する自覚を促すことにも繋がる観点からも有意義であり、この調査および結果を機会にさらに綿密な院内感染の実践教育を行う必要がある。