hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
体性感覚誘発電位(SEP)を用いた歯科用局所麻酔薬投与の基礎および臨床的研究

《実験方法》本研究の趣旨を説明し同意の得られた、年齢18歳から24歳までの健康成人12名を対象とした。使用局所麻酔薬として、歯科臨床で汎用される(1)1/8万エピネフリン含有2%リドカイン(以下EL-1/8)、(2)1/20万エピネフリン含有2%リドカイン(以下EL-1/20)、(3)0.03%フェリプレッシン含有3%プロピトカイン(以下EP)の3種類を使用した。局所麻酔薬は上顎中切歯歯肉頬移行部より0.5mlを22G針を用い傍骨膜注射法で注入した。刺激方法は上顎中切歯に円盤電極を装着し0.1ms単発電気刺激を1回/1sec与えた。測定は脳の内的活動や心理過程に関連して変動するSEPの後期成分のうち約150msの陰性波をN1、約250msの陽性波をP2とし、N1-P2の振幅をA成分として測定し、痛み感覚の客観的評価とした。《結果》SEPのA成分は、全局所麻酔薬群で麻酔前に比べ局所麻酔注入2分後には減少し、5分後には3群でA成分の消失がみられた。EL-1/8およびEL-1/20では60分後でもA成分は消失していた。しかし、FPは60分後にはA成分が回復し始めた。各群の局所麻酔薬注入前のA成分の値を100としたA成分の経時的変化は、EL-1/8の各時間の値を対照とした場合、EL-1/20では局所麻酔注入後100分後まで有意な差はみられなかった。しかしFPでは注入40分後から85分後まで有意な差がみられた。(p<0.05)。このことから、EL-1/8はFPと比較し有意に麻酔効果及び効果時間が延長するが、EL-1/20との間には麻酔効果および効果時間に有意の差がみられないものと思われた。(p<0.05)。
アストログリアのドパミンキノンセンサー分子賦活による新規パーキンソン病治療戦略

アストログリアでのグルタチオンおよびメタロチオネインの発現誘導およびその放出が,ドパミン神経特異的酸化ストレスであるドパミンキノンによるドパミン神経障害に対する抗酸化機構として重要であるであることを明らかにできた.神経・グリア培養系およびパーキンソン病モデルマウスを用いた検討により,セロトニンアゴニストがアストログリアの増殖誘導ならびにドパミンキノンセンサー分子賦活を介したドパミン神経保護作用を併せ持ったパーキンソン病治療薬となり得る可能性を示すことができた.アストログリアでのグルタチオンおよびメタロチオネインの発現誘導およびその放出が,ドパミン神経特異的酸化ストレスであるドパミンキノンによるドパミン神経障害に対する抗酸化機構として重要であるであることを明らかにできた.神経・グリア培養系およびパーキンソン病モデルマウスを用いた検討により,セロトニンアゴニストがアストログリアの増殖誘導ならびにドパミンキノンセンサー分子賦活を介したドパミン神経保護作用を併せ持ったパーキンソン病治療薬となり得る可能性を示すことができた.1.ドパミンキノン神経障害時のアストログリア抗酸化機構の変化:中脳初代培養神経細胞にドパミン(DA)を添加し,神経細胞の細胞生存率,DAキノン生成の指標としてのキノプロテイン(キノン結合タンパク:QP)の測定を行った.さらに,線条体初代培養アストログリアにDA添加し,グルタチオン(GSH)量,メタロチオネイン(MT)発現量および転写因子Nrf2の核内発現変化を検討した.中脳初代培養神経細胞へのDA添加により,濃度依存的な細胞生存率の低下とQPの増加を認めた.また,初代培養アストロサイトへのDA添加により,MT,GSHの誘導・合成およびNrf2の核内移行が認められた.中脳初代培養神経細胞をアストログリアと共培養すると,DA神経障害が減弱された.さらに,あらかじめDA処置したアストログリアの培養液を中脳初代培養神経細胞に添加すると,DAによる神経細胞死およびキノン体生成が減弱され,この培養液の神経保護効果は抗MT抗体による中和反応で消失した.したがって,アストログリアでのGSHおよびMTの発現誘導およびその放出が,酸化ストレスによるDA神経障害に対する抗酸化機構として重要であると考えられた.2.片側パーキンソン病モデルマスでのL-DOPA連によるドパミンキノン神経障害時のアストログリア抗酸化機構の変化:マウス線条体への6-OHDA注入による片側パーキンソン病(PD)モデルマウスを作製し,L-DOPA/carbidopa連日投与を行い,最終投与1日後のアストログリアの増殖・活性化,アストログリアの抗酸化機構の変化をMTとGFAP/S100βとの蛍光二重染色により評価した,PDモデルマウスへのL-DOPA連日投与により,障害側線条体のアストログリアが増殖・活性化しており,活性化アストロサイトにおけるMTの発現が著しく亢進していた.本年度の研究により,アストロサイトでのGSHおよびMTの発現誘導およびその放出が,酸化ストレス特にDAキノンによるDA神経障害に対する抗酸化機構として重要であるであることを明らかにできた.1.メタンフェタミン投与によるドパミンキノン神経障害時のアストログリア抗酸化機構の変化:昨年度,アストログリアでのグルタチオン(GSH)およびメタロチオネイン(MT)の発現誘導およびその放出が,酸化ストレスによるドパミン(DA)神経障害に対する抗酸化機構として重要であることを,初代培養神経/アストログリア細胞および片側パーキンソン病(PD)モデルマウスを用いて示したが,同じく線条体でのDA放出を介してドパミンキノン毒性を惹起する覚せい剤メタンフェタミン投与マウスでは,アストログリアの増殖・活性化ならびにMT発現の著しい亢進が線条体において特異的に認められた2.アストログリア増殖誘導によるアストログリアの抗酸化機構の変化とドパミン神経保護効果初代培養線条体アストログリアあるいはアストログリア細胞株C6細胞に,5HT1Aアゴニスト8-OH-DPATおよびbuspironeを添加して,アストログリアの増殖誘導がみられる至適条件を見いだした.また,C6細胞では8-OH-DPAT添加によるアストログリアの増殖は,5HT1AアンタゴニストWAY100635およびS100β抗体添加で抑制され,5HT1Aアゴニストによるアストログリア増殖が5HT1Aレセプターへの作用とそれに続くS100β分泌によるものであることを明らかに出来た正常マウスおよび片側PDモデルマウスに8-OH-DPATを連日投与し,アストログリアが増殖することを明らかにし,その至適濃度を見いだした.さらに,8-OH-DPAT連日投与により線条体のGSH量が増加し,DA神経機能が亢進することを明らかにできたこれらより,5HT1Aアゴニストが,アストログリアの増殖誘導を介したDA神経保護作用を併せ持ったPD治療薬となり得る可能性が示唆された1.ドパミン

キノンによる神経障害時のアストログリア抗酸化機構賦活のメカニズム:昨年度までに,アストログリアでのグルタチオン(GSH)およびメタロチオネイン(MT)の発現誘導およびその放出が,ドパミン(DA)神経特異的酸化ストレスであるDAキノンによるDA神経障害に対する抗酸化機構として重要であることを,初代培養神経/アストログリア細胞および片側パーキンソン病(PD)モデルマウスを用いて示したが,今年度はそれらの抗酸化機構分子の発現誘導のメカニズムについて検討した.DA添加による初代培養アストログリアでのMT発現誘導は,DAトランスポーター阻害剤により抑制されたが,DAアンタゴニストでは影響されなかった、また,GSH合成やMT発現を誘導する転写因子Nrf2の核移行ならびにDNA結合活性の亢進がDA添加により認められ,これもDAトランスポーター阻害剤により抑制された.これにより,過剰DA曝露によりアストログリアはDAトランスポーターを介してDAを取込み,Nrf2の活性化を介して,それにより制御されるGSHやMTといった抗酸化分子の合成・発現を誘導することが明らかになった.2.片側パーキンソン病モデルマウスにおけるアストログリアの増殖誘導ならびに抗酸化機構賦活によるドパミン神経保護効果:昨年度までの基礎検討で,5HT1Aアゴニストの8-OH-DPATが培養アストログリアに対して増殖を誘導し,マウスへの連日投与で線条体におけるアストログリアの増殖誘導が認められたが,そこで得られた至適投与量で正常マウスに連日投与した.8-OH-DPAT連日投与により線条体でのアストログリアの増殖誘導,GSH増加だけでなく,グルタミン酸トランスポーターGLT-1およびMTの発現が誘導された.さらに,6-OHDA線条体注入片側PDモデルマウスに8-OH-DPATを1週間連日投与し,DA神経保護効果について検討した.黒質のチロシン水酸化酵素(TH)陽性DA神経細胞の脱落および腹側線条体のTH,DAトランスポーター陽性DA神経終末の脱落がともに,8-OH-DPAT連日投与により抑制された.また,8-OH-DPAT投与により,アストログリアから分泌され神経保護に働くMTの発現が健常側線条体および障害側腹側線条体において有意に増加していた.これらにより,5HT1Aアゴニストがアストログリアの増殖誘導を介したDA神経保護作用を併せ持ったPD治療薬となり得る可能性を示すことができた.
大気圧下沿面放電二酸化炭素プラズマの触媒反応

熱力学的に安定な、地球温暖化物資である二酸化炭素の有効利用(再資源化)を目的に、交流無声放電を用いたプラズマ触媒反応器を試作し、その可能性を追求し、性能の評価を行った。室温、大気圧下、流通系反応装置により、(1)二酸化炭素の直接分解、(2)メタン単独の改質および(3)二酸化炭素とメタンとの反応について検討した。また、CCDカメラを用い、プラズマ領域における励起種を測定し、プラズマ触媒反応機構の解析を行った。本反応器は、上記の3反応において、通常の熱-触媒反応を凌駕する性能を示した。反応(1)においては、二酸化炭素は効率的に一酸化炭素と酸素に分解し、炭素の生成は認められなかった。反応(2)においては、酸化剤不存下で、メタンは選択的にC2炭化水素を生成し、さらなる検討が望まれる。反応(3)において、メタン/二酸化炭素比が1の場合選択的に水素と一酸化炭素を生成するが、この比が増加するとC2炭化水素の生成が、減少すると一酸化炭素の生成が増大した。さらに、発光スペクトルおよび動力学的解析の結果、プラズマ領域で励起された反応分子が触媒電極表面上で生成物に変換される、プラズマ=触媒反応機構が示唆された。これらの成果は数報の論文に纏められ、現在、学術誌に投稿中である。結論として、本プラズマ触媒反応の研究は、その緒についた段階であるが、プラズマ励起による反応速度の増大と、触媒作用による反応選択性の向上という相乗効果を期待できるものと考える。今後は、二酸化炭素に限らず、種々の大気汚染物質の除去等、通常の熱-触媒系では難しい、安定物資の反応におけるプラズマ触媒反応の可能性を追及したい。
緊縛性ショックにおけるケミカル・メディエーターの役割

緊縛性ショックにおいて生じる腎障害増悪の因子として報告されているケミカル・メディエーターのうち、ペプチドロイコトリエンの腎臓に与える影響を検討した。実験動物としてウサギを用い、緊縛条件は大腿部に乳児用駆血帯を550mmHgで加圧し5時間緊縛直後群(A群)、緊縛解除後3時間放置群(B群)、緊縛解除後6時間放置群(C群)とし、その他負荷を加えない対照群をもうけ検討した。その結果、血清中のCPKは緊縛開放直後から、BUNはB群およびC群で経時的な増加が認められた。血液中のロイコトリエンは、直後では増加が認められなかったが、B群およびC群ではともに増加が認められた。緊縛部位の筋肉中ロイコトリエンは、緊縛開放直後から負荷群すべてに有意に増加が認められた。形態的な変化としてA群では、腎臓の尿細管および糸球体に変化は認められなかった。B群では腎臓の毛細血管の血管内皮細胞で、時に浮腫および空胞変性が認められた。また近位尿細管においても浮腫および空胞変性が時に認められ、対照群と比較してライソゾームの増加が認められた。C群では上記の変化が頻繁に観察されたが、いずれの実験群でも糸球体には変性は認められなかった。免疫組織学的な所見として、マクロファージ、白血球および緊縛部位骨格筋の線維芽細胞のライソゾームでLTC4/D4の反応陽性が、緊縛開放直後から負荷群すべてに認められた。さらにB群およびC群で、腎臓毛細血管の血管内皮細胞表面および尿細管のライソゾームで反応陽性が認められた。今回われわれの緊縛条件で、緊縛開放3時間後から緊縛部位の骨格筋の線維芽細胞および炎症性細胞からLTが産生放出されることが明らかとなった。また緊縛開放3時間後から腎障害の発生が、生化学的(BUN上昇)および形態学的(血管内皮細胞および近位尿細管における浮腫を主体にした障害像)に認められた。これら浮腫を主体とした障害が、緊縛部位の骨格筋および炎症性細胞由来のペプチドロイコトリエンにより発生した可能性が示唆された。
網膜神経系のシナプス伝達機構:生理・解剖実験とニューラルネット工学による同時研究

本研究の主対象である脊椎動物網膜は発生学的に脳の一部であり、昔から高次神経系研究の格好の材料となっている。視細胞および2次ニューロンである水平細胞が係わる外網膜神経回路について伝達物質受容やシナプス修飾の分子機構、さらに、これらが明・暗順応やS/N環境に依存して受容野や分光特性へ与える可塑的制御の仕組みを生理/薬理実験および免疫学的手法を含む形態学的方法に基づいて究明した。また、水平細胞における視覚信号処理に密接に関係する細胞内Caイオン濃度の調節機構についても多くのことが解明された。さらに、水平細胞以外の網膜ニューロン、特に双極細胞およびアマクリン細胞についても、輪郭協調等の視覚効果や速度検出の問題などに関する実験と理論モデル解析を行った。そして、これらの結果を適当なニューラルネットモデルを用いて計算論的最適化の観点からも評価を行い、成果の一部は新しい環境適応型画像処理装置の開発を目指したビジョンチップの試作という工学的研究に応用された。(1)短波長錐体からH1水平細胞へのシナプス分子機構の解明標記のシナプスの存在は当グループが数年前に発表したもので、これまで、等応答振幅分光入力測定という独自の方法などで、その証拠固めを行うとともに性質の究明にも力を注いできた。成果を総合的にまとめると、(a)符号反転コンダクタンス減少型、(b)2-アミノ-4-フォスフォノ酪酸(APB)がアゴニスト、(c)一酸化窒素(NO)で活性化、(d)明順応で活性化、などが列挙される。また、目下の状況証拠からは、cGMPがsecond messengerで、NOS>NO>sGC>cGMPの細胞内分子機構の存在が示唆される。(2)H1水平細胞分光特性の可塑性に関する研究H1水平細胞の分光感度曲線は暗順応時では赤感受性錐体と同様であるが、網膜が明順応すると短波長領域の感度が下がり、その結果、640nmにある最大感度が急峻になり感度曲線が全体的に尖ってくることが判明した。さらに、ドーパミン(DA)とNOは明順応と、また、APBとヘモグロビンは暗順応と同じ効果を与えることが分かった。このことは、DAとNOが明順応信号となって(1)のシナプスを活性化することを示唆する。(3)明・暗順応およびNOによる水平細胞の可塑的形態変化水平細胞の樹状突起先端の指状構造(spinule)は視細胞の軸策終末に潜り込む形で視細胞に対してシナプスを形成する。このspinuleの潜り込みは明順応またはNO供与で深くなることを電子顕微鏡解析で明らかにした。また、これを反映する効果がH2水平細胞の分光応答特性にも現われていることを確認した。(2)のケースと同様にここでもNOが明順応信号として働くことが分かった。(4)水平細胞内Caイオン濃度調節機構の究明網膜より単離した水平細胞を対象に膜電位固定実験およびFura-2法を用いて標記のことを行った。水平細胞内Caイオンの問題は将来的に(1)-(3)の課題と密接に関係してくるものである。視細胞からの伝達物質とされるグルタミン酸の外液投与との関係で、特にNa-Ca交換機構の動態を明らかにしたことが本研究の特長である。Na-Ca交換電流の分離にも成功し、それがrate-theoryモデルの予測に合うことを示した。(5)その他以下のテーマも本国際学術研究に含まれたものであるが、これらについての成果報告は紙面の関係上内容の詳しい説明は省略する。(b)課題(1-3)で関係するAPB受容体がmGluR6であるという仮定のもとに、本受容体の水平細胞層における局在を免疫組織学に探査(結論未定)。(c)多層ニューラルネットワークのエッジ検出学習:SNR適応受容野をもつ隠れ素子の発現とその解析。(d)速度検出学習で隠れ素子に発現する縞々パターン時空間受容野の発現とその解析。(e)多出力NNにおける隠れ素子の最少化と最大共用化の同時達成。「集束抑制と発散促進アルゴリズム」の開発と応用。(f)上記課題(c)の成果および正則化理論などを反映したビジョンチップの設計と試作および性能評価。

成果を総合的にまとめると、(a)符号反転コンダクタンス減少型、(b)2-アミノ-4-フォスフォノ酪酸(APB)がアゴニスト、(c)一酸化窒素(NO)で活性化、(d)明順応で活性化、などが列挙される。また、目下の状況証拠からは、cGMPがsecond messengerで、NOS>NO>sGC>cGMPの細胞内分子機構の存在が示唆される。(2)H1水平細胞分光特性の可塑性に関する研究H1水平細胞の分光感度曲線は暗順応時では赤感受性錐体と同様であるが、網膜が明順応すると短波長領域の感度が下がり、その結果、640nmにある最大感度が急峻になり感度曲線が全体的に尖ってくることが判明した。さらに、ドーパミン(DA)とNOは明順応と、また、APBとヘモグロビンは暗順応と同じ効果を与えることが分かった。このことは、DAとNOが明順応信号となって(1)のシナプスを活性化することを示唆する。(3)明・暗順応およびNOによる水平細胞の可塑的形態変化水平細胞の樹状突起先端の指状構造(spinule)は視細胞の軸策終末に潜り込む形で視細胞に対してシナプスを形成する。このspinuleの潜り込みは明順応またはNO供与で深くなることを電子顕微鏡解析で明らかにした。また、これを反映する効果がH2水平細胞の分光応答特性にも現われていることを確認した。(2)のケースと同様にここでもNOが明順応信号として働くことが分かった。(4)水平細胞内Caイオン濃度調節機構の究明網膜より単離した水平細胞を対象に膜電位固定実験およびFura-2法を用いて標記のことを行った。水平細胞内Caイオンの問題は将来的に(1)-(3)の課題と密接に関係してくるものである。視細胞からの伝達物質とされるグルタミン酸の外液投与との関係で、特にNa-Ca交換機構の動態を明らかにしたことが本研究の特長である。Na-Ca交換電流の分離にも成功し、それがrate-theoryモデルの予測に合うことを示した。(5)その他以下のテーマも本国際学術研究に含まれたものであるが、これらについての成果報告は紙面の関係上内容の詳しい説明は省略する。(b)課題(1-3)で関係するAPB受容体がmGluR6であるという仮定のもとに、本受容体の水平細胞層における局在を免疫組織学に探査(結論未定)。(c)多層ニューラルネットワークのエッジ検出学習:SNR適応受容野をもつ隠れ素子の発現とその解析。(d)速度検出学習で隠れ素子に発現する縞々パターン時空間受容野の発現とその解析。(e)多出力NNにおける隠れ素子の最少化と最大共用化の同時達成。「集束抑制と発散促進アルゴリズム」の開発と応用。(f)上記課題(c)の成果および正則化理論などを反映したビジョンチップの設計と試作および性能評価。本研究の目的は、網膜という自然が造った階層型神経回路を対象に、伝達物質受容やシナプス修飾の分子機構、さらに、これらが明/暗順応やS/N環境に依存して受容野や分光特性へ与える可塑的制御の仕組みを究明することである。アプローチとしては生理実験や免疫学的手法を含む形態学的方法、およびニューラルネット工学による解析である。また、これらから期待される成果を応用して、環境適応型画像処理装置の開発に向けた工学モデルの構築も目的に含まれる。
看護教員の看護学実習における教育実践知の構造-省察的実践論を基盤として-

医療の高度化や価値観の多様化など変化する社会の中で、質の高い看護職の育成が求められ、看護基礎教育の充実は緊急の課題である。本研究の目的は、専門職の実践を説いたSchon,D.Aの省察的実践論(Schon,D.A.1983/2007)を手がかりに、看護学実習において、看護教員が学生に対して日常的に行っている「看護を教える」という極めて状況依存的な教育実践の成り立ちについて焦点をあて、そこで生成される看護教員の教育実践の知の構造を解明することである。本研究では、日々の教育実践の中に内在する看護教員の教育実践の知を言語化し、明らかにするために、参与観察と半構成的インタビューの手法を用いる。
重症敗血症におけるシンバイオティクス療法の確立

腸管は、SIRS(全身性炎症反応症候群)病態において標的となりやすく、腸管が炎症反応の進行や感染症の合併に影響するとも考えられている。SIRS患者では便中短鎖脂肪酸や腸内優勢菌が入院後1週目から健常人に比べ低値であり、長期に低値が持続した。敗血症患者において、死亡例では生存例に比べて、便中ClostridiumやBifidobacteriumがより減少していた。重症敗血症患者に対しシンバイオティクスを投与したところ、感染合併症などに有意差はなかったが、腸内細菌叢や短鎖脂肪酸は保たれた。重症患者に対するシンバイオティクス療法は腸内細菌叢を保持しすることができ、これが病態に影響する可能性がある。腸管が侵襲時の重要な標的臓器であることは広く認識されつつあり、経腸栄養の有用性などが集中治療領域で報告されてきている。昨年発表された米国のSepsis Surviving Campaign Guideline2012や集中治療医学会の敗血症治療ガイドラインでも、栄養療法の稿が新設され、その重要性が論じられているが、敗血症における腸管内治療はいまだ確立されておらず、記載はない。しかしながらプロバイオティクス/シンバイオティクス療法は様々な重症疾患で注目されてきており、敗血症に関わる腸内細菌叢の関わりが明らかになれば、新たな腸管内治療の確立につながる。当研究ではsevere sepsis患者をシンバイオティクス投与群と非投与群に分け、腸内細菌叢(乳酸菌、ビフィズス菌などの善玉菌とMRSA、緑膿菌などの悪玉菌)のバランス、短鎖脂肪酸(有機酸)を中心とする腸管内環境の変化を定量的、経日的にとらえ、全身病態との関連性を明らかにし、さらにシンバイオティクス投与が重篤な感染症の合併を減らす適切な腸管内治療になるかどうかを検討するべく、症例の集積を行っている。特にsevere sepsisに対するシンバイオティクス投与効果に関してのRCTは未だなく、当研究でその有効性を示したい。現在のところ、16歳以上の人工呼吸器管理を要するSevere Sepsis患者を22例登録し、シンバイオティクス投与群と非投与群に無作為に割り付け、通常の敗血症治療(抗生剤、ドレナージ、経腸栄養など)を行ったうえで、それぞれの患者の腸内細菌叢、腸内環境を週ごとに評価し、合わせて感染合併症(腸炎、肺炎、菌血症)発生の有無や28日死亡率、ICU死亡率、腸管蠕動不全の発生率、SIRS指標の変化などにつき評価している。症例集積は少数になってしまったが、今年度、解析を行っていきたい。具体的には、腸内細菌叢(乳酸菌、ビフィズス菌などの善玉菌とMRSA、緑膿菌などの悪玉菌)のバランス、短鎖脂肪酸(有機酸)を中心とする腸管内環境の変化を定量的、経日的にとらえ、全身病態との関連性を明らかにし、さらにシンバイオティクス投与が重篤な感染症の合併を減らす適切な腸管内治療になるかどうかを検討するべく、症例の集積を行っている。特に重症敗血症に対するシンバイオティクス投与効果に関しての研究はこれまでなく、世界初のRCTとしてその有効性を示したい。現在のところ、当初の予定通り、16歳以上の人工呼吸器管理を要するSevere Sepsis患者をシンバイオティクス投与群と非投与群に無作為に割り付け、通常の敗血症治療(抗生剤、ドレナージ、経腸栄養など)を行ったうえで、それぞれの患者の腸内細菌叢、腸内環境を週ごとに評価し、合わせて感染合併症(腸炎、肺炎、菌血症)発生の有無や28日死亡率、ICU死亡率、腸管蠕動不全の発生率、SIRS指標の変化などにつき評価している。2102年に発表された米国のSepsis Surviving Campaign Guideline2012や集中治療医学会の敗血症治療ガイドラインでも、栄養療法の稿が新設され、その重要性が論じられているが、敗血症における腸管内治療はいまだ確立されておらず、記載はない。

しかしながらプロバイオティクス/シンバイオティクス療法は様々な重症疾患で注目されてきており、敗血症に関わる腸内細菌叢の関わりが明らかになれば、新たな腸管内治療の確立につながる。具体的には、腸内細菌叢(乳酸菌、ビフィズス菌などの善玉菌とMRSA、緑膿菌などの悪玉菌)のバランス、短鎖脂肪酸(有機酸)を中心とする腸管内環境の変化を定量的、経日的にとらえ、全身病態との関連性を明らかにし、さらにシンバイオティクス投与が重篤な感染症の合併を減らす適切な腸管内治療になるかどうかを検討するべく、症例の集積を行っている。特に重症敗血症に対するシンバイオティクス投与効果に関しての研究はこれまでなく、世界初のRCTとしてその有効性を示すべくRCTを行った。研究計画に基づき、2施設でRCTを進め、投与群11例、非投与群11例を集積し、その結果を2015年1月の米国集中治療医学会にて報告した。この論文については現在執筆中である。救急・集中治療医学、栄養管理当施設ならびに研究協力施設での症例登録が当初想定よりも少なく、少数にとどまってしまっているが、当初の予定通り解析を行う予定である。当施設での症例が一時的ではあるが減少していたことと、多施設研究としているが他施設の体制確立や倫理委員会承認に時間を要したことなどが相まって当初の予定よりやや遅れている。現状ではこれらの問題は解決しつつあり、順調に症例集積を行っている。予定期間で少ないながらも症例は集積したため、感染合併症や予後の結果を解析し、データ解析を行う。また、腸内細菌叢、腸内有機酸の測定結果から、シンバイオティクス療法のこれらに対する効果と、感染合併症発症率や予後との関係など、詳細に、多面的に検討し、理想的な腸内環境と、そのために必要な更なる治療介入など、新たな側面からも検討を加える。多施設共同前向きrandomized control研究として、平成24年度に引き続きデータを蓄積する。症例が集積出来次第、感染合併症や予後の結果を解析し、データ解析を行う。当該年度では症例数の上積みが予定より少なく、物品費が少額となったこと、海外での学会に発表予定であったが、データ不十分であったため、発表を行わなかったことなどから、支出が予定より少なかった。次年度では、これまでに溜まったデータの解析を行い、その結果を国際学会での発表、ならびに論文作成を併せて行うため、これに用いる。初年度から引き続き、投与する食品(生菌製剤)、解析のための測定試薬、測定キットが消耗品として必要である。また、直接の人事交流を介した情報交換、意見交換を行なうための経費や、国内ならびに海外での成果発表および研究打ち合わせを予定している。研究論文作成に向けた文献校閲、専門的知識の提供や、資料データ整理のための費用も必要である。
高齢刑余者への福祉的支援に関する研究

本研究は、高齢受刑者・高齢刑余者への福祉的支援に関する研究の一環として、高齢者分野(施設・居宅・地域総合支援を含む)の矯正施設退所者に対する、社会福祉施設従事者側の受け入れに関する体制や専門性(スキル・体制・研修体系)等の課題への支援方法を明らかにすることを目的とする。65歳以上の高齢者の検挙人員は他の年齢層と比べ高いものの2008年をピークにほぼ横ばいとなり、司法や福祉の連携や研究が進んできた成果だといえる。しかしながら、社会福祉施設従事者側のスキルや体制について、発展的な研究は極めて少ない。本研究は、施設従事者側の受け入れに対する支援方法について示唆を得ることを意図している。
内診指接着型胎児オキシメーターを用いた新規胎児モニタリング法の開発

2016年2月2018年5月まで国内9施設で多施設共同研(UMIN000020738)を行い、基準値設定のため陣痛時胎児組織酸素飽和度(FtO2)、出生直後の新生児組織酸素飽和度(NtO2)を測定した。期間中に分娩第I期、II期のいずれかまたは両方で分娩時の胎児評価をして登録された症例は196例であった。年齢中央値は32歳、経産回数0.45、経腟分娩169例、吸引分娩25例、帝王切開2例、平均出生体重は3010gであった。I期測定は34例、II期測定は183例であった。臍帯動脈血pH7.20未満を異常とすると異常は15例(196例平均pH7.30)であった。臍帯動脈血pH7.20以上を正常例とすると正常は平均FtO2 43.1%(I期)、42.9%(II期)、平均NtO2は49.0%(1分)、52.0%(3分)、52.9%(5分)、異常はFtO2 35.9%(I期)、38.8%(II期)、NtO2 42.6%(1分)、48.5%(3分)、53.0%(5分)で有害事象は見られなかった。CTG異常は登録196例中36例に見られた。FtO2 40%以上を正常とした場合、36例中12例がFtO2 40%以上かつ臍帯動脈血pH7.2以上でありCTG偽陽性であった。新生児ではNtO2 50%未満が継続する場合呼吸障害で新生児入院率が上昇した。CTG異常例のNtO2出生1分後は平均44.7%と低値であった。指接着型オキシメーターは臍帯動脈血pH低値症例で分娩中に胎児酸素飽和度が低値になることを指摘できる可能性があり、新生児呼吸障害等での入院管理の必要性を出生後3分から予測できる可能性があるため分娩の胎児・新生児モニターを補完する医療機器になり得ると考えた。研究目的は、普及している胎児心拍数(FHR)モニタリング法を補完し、胎児の酸素動態、循環動態を評価しうる胎児モニタリング法を開発し、臨床的評価を行うことである。分娩時の臨床研究として内診指接着型胎児オキシメーターにて分娩第II期での胎児脳組織酸素飽和度と胎児脳総ヘモグロビン指数を連続的に測定し、解析を行った。分娩第II期30例の測定を行い、正常新生児は25例で、平均組織酸素飽和度は65.5±8.58%であった。臍帯動脈血pHとの相関係数は0.52で有意に相関していた(N=30, p=0.03)。総ヘモグロビン指数を解析したところ、異常新生児の症例は低値のことがあることが判明した。この内容はJ Perinat Med誌に2015年に採択された。動物実験として指接着型オキシメーターを用いてマウスの前額部から頬部の組織酸素飽和度と総ヘモグロビン指数を測定した。酸素濃度条件を変更して測定し、酸素濃度と組織酸素飽和度、組織酸素飽和度と総ヘモグロビン指数の相関を検討した。測定後、頬部より採血し血液pHを測定し組織酸素飽和度とpHの相関を求めた。酸素濃度条件は16.7-21%としマウスの組織酸素飽和度は33-54%であり相関係数はr=0.86 (N=9, p<0.01)となり有意な相関を認めた。酸素濃度条件を変えて血液採取して測定したpHと組織酸素飽和度の間には有意な正の相関がみられた(N=9, r=0.9, p<0.01)。この内容はJ Biomed Opt誌に2016年に採択された。臨床研究、動物実験から臨床で侵襲的なためにあまり用いられないが有用と考えられている胎児頭皮採血によるアシドーシスの評価が指接着型オキシメーターでの組織酸素飽和度測定で代用でき、新しい分娩時の胎児wellbeing評価となり得ることが考えられた。これらの内容は第38回日本母体胎児医学会のシンポジウムで発表をした。倫理委員会に承認され、多施設共同研究で内診指接着型胎児オキシメーターを用いた新規分娩時胎児モニタリングとして開始している。多施設共同研究が開始でき、UMIN登録を行ったこと。英文論文として2編発表、課題関連の国内主要学会でのシンポジウム発表を行えたこと。内診指接着型胎児オキシメーターは医療機器(トッカーレ)として認可され、小型携帯式のデバイスとして分娩室、新生児室に持ち運び胎児・新生児のモニタリングが可能となった。平成27年度の研究実績は平成28年4月の第68回日本産科婦人科学会学術講演会シンポジウムで発表した。分娩時の胎児組織酸素飽和度を内診によって測定し、分娩第I期、II期、新生児の正常値を決定し、胎児心拍モニタリングとの併用によって胎児評価ができるかどうかを検討する多施設共同研究を倫理委員会で平成28年2月に承認され、UMIN登録をし開始している。中間報告として平成28年2月から9月までの登録されたものを平成29年4月の第69回日本産科婦人科学会で発表した。

中間報告では分娩直後の臍帯動脈血pH7.2未満を異常と定義し、分娩時に胎児組織酸素飽和度を測定できた症例数は異常症例7例、正常症例73例であった。正常例の平均出生体重は3103g、異常例は2705g、臍帯動脈血pHは正常例では7.32、異常例では7.15でこれらは正常と異常で有意差がみられた。分娩第I期、II期の平均酸素飽和度は正常例で47.1%、42.8%、異常例で31.4%、34.8%であった。分娩第I期、II期胎児酸素飽和度のカットオフ値をROC曲線で算出するとそれぞれ25.5%、24.7%であった。カットオフ値から胎児オキシメーターの異常、正常を設定し、胎児オキシメーターを併用することで胎児心拍モニタリングの偽陽性率を低下させられるかであるが、多施設共同研究開始前の昨年度の自施設の結果をまとめたところ有意差をもって胎児モニタリングの偽陽性を低下させた。多施設共同研究で症例が蓄積されていること。全国学会のシンポジウムなどで発表できたこと。新しい胎児評価法として、近赤外線センサーを内診指に装着した組織オキシメーター(FFO)を開発した。本機器は動脈血酸素飽和度でなく組織酸素飽和度(StO2)を測定し、局所の血液量を示す総ヘモグロビン指数(T-HbI)を同時に表示する。既に分娩第II期での胎児のStO2は臍帯動脈血pHと関係していることを報告した。多施設共同研究(UMIN試験ID: UMIN000020738)にてFFOは分娩時に胎児評価検査として有用でかつ安全に使用できるかの検討を行っており、解析可能な症例は197例まで蓄積された。2016年2月から2018年1月で、分娩時に胎児心拍数モニタリング(CTG)と同時にFtO2測定を短時間行い、分娩時(I期、II期)の胎児StO2値の基準値設定を目的とした。分娩直後に臍帯動脈血(UmA)のガス分析を行い、pH7.20未満を異常と定義した。出生直後1分、3分、5分の新生児頭部のStO2を測定した。I期、II期のどちらかで測定できたのは171例でUmApH正常は182例(平均pH7.31)、異常は15例(平均pH7.16)であった。正常例、異常例の平均胎児StO2は分娩I期/II期で43.1%/42.9%、35.9%/38.8%であった。新生児StO2の正常例、異常例は1分/3分/5分で49.0%/52.0%/52.9%、42.6%/48.5%/53.0%であった。CTGで高度変動一過性徐脈などの異常例は44例(平均pH7.29)あり、分娩I期/II期のFtO2は42.3%/38.4%、pH異常例9.1%でII期平均胎児StO2は38.4%で新生児StO2は1分と3分の値が低値となった。新生児入院症例では新生児の3分、5分値が50%を超えなかった。絨毛膜羊膜炎症例ではI期、II期、新生児1分が低値となった。本研究で有害事象を認めなかった。平成30年度末日まで症例登録したため最終解析がなされていない。症例登録は終了したため、この1年以内で解析後、論文、最終報告、学会発表をすることができる。2016年2月2018年5月まで国内9施設で多施設共同研(UMIN000020738)を行い、基準値設定のため陣痛時胎児組織酸素飽和度(FtO2)、出生直後の新生児組織酸素飽和度(NtO2)を測定した。期間中に分娩第I期、II期のいずれかまたは両方で分娩時の胎児評価をして登録された症例は196例であった。年齢中央値は32歳、経産回数0.45、経腟分娩169例、吸引分娩25例、帝王切開2例、平均出生体重は3010gであった。I期測定は34例、II期測定は183例であった。臍帯動脈血pH7.20未満を異常とすると異常は15例(196例平均pH7.30)であった。臍帯動脈血pH
活性酸素の高耐食性不動態被膜生成への有効利用

本研究は,一般には流体機械に振動や騒音、致命的損傷を生じる害悪であるキャビテーション気泡の崩壊時に生じる局所的高圧かつ高温環境下を用いて,キャビテーション噴流が活性酸素を生成することを実証し,この活性酸素の高耐食性不動態被膜生成への有効利用を目的とする。本年度は,昨年度の成果を踏まえて以下の研究を実施した。1.活性酸素生成を目的としたキャビテーション噴流の最適化キャビテーション気泡の崩壊衝撃力の計測等により,キャビテーション噴流の最適噴射条件を明らかにした。キャビテーション噴流をシリコンウェーハ裏面に噴射して生成させた酸化積層欠陥により,ゲッタリング効果があることを実証した。さらにキャビテーション噴流により加工して酸化積層欠陥を生じる場合には,X線回折によりシリコンの結晶構造が乱れていること,ならびにWrightエッチングによりエッチピットを生じる、ことを明らかにした。2.活性酸素による耐食性不動態被膜生成の最適化生成した金属酸化物の酸化被膜が生じる光電効果において,ある一定のひずみを付与することにより,短絡電流が増大して,光起電力が増大する事実を明らかにした。なおこのときには開放電圧はほとんどひずみの影響を受けなかった。しかしながら,この一定値以上のひずみを負荷すると,短絡電流ならびに開放電圧ともに低下して,光起電力が著しく低下することが判明した。すなわち,ひずみによる金属酸化物半導体の光起電力向上においては最適値が存在することが判明した。本年度は,以下の研究を実施した。1.キャビテーション噴流による活性酸素生成の検証ルミノール試薬は水溶液中に存在する活性酸素と反応して発光することを利用して,ルミノール試薬により活性酸素の検出を図った。実験により,ルミノール試薬は,金属などと反応した場合に発光が著しく阻害される結果が得られた。そこで,アクリル管やアクリル板を用いて,金属材料を使わずに圧力容器ならびに試験部等を製作し,加圧ヘリウムガスやアルゴンガスによりキャビテーション噴流を発生させるキャビテーション噴流試験装置を製作した。上記の装置を用いてキャビテーションを発生させ,ルミノール試薬により活性酸素の検出を試みた。発光の検出には,ノイズを抑制して微弱な光も撮影することができる設備備品費に計上した冷却CCDカメラを使用した。なおキャビテーション噴流の噴射により試料液が発泡してルミネッセンスによる発光の確認が困難であること,また水道水などを用いても発光する場合もあるなど,ルミノール試薬による活性酸素の定量的検証が困難であることが判明した。2.酸化被膜の半導体特性の検証生成した酸化被膜に,キセノンランプを用いた擬似太陽光線を照射し,光起電力効果を確認した。また光起電力効果において応力を負荷した場合の影響について明らかにした。
占領期日本における接収住宅に関する研究

本年度は、以下のような調査研究を進めた。1、占領期の近畿地方におけるディペンデントハウジング(DH)地区の検討を通して、それらの接収過程及び建設実態、返還後の跡地利用の状況を明らかにした。その結果、DH地区の敷地選定において、接収地は占領軍が示した条件に基づいて選定され、居住者の意向が反映されたこと。一方で、京都御苑など接収に反対する日本側の主張が通った事例や、占領軍将校が接収回避を司令部に働きかけていたことも明らかにした。跡地利用には接収以前の施設を復元したものと新規施設を計画したものがあった。前者は地域に根付いた歴史ある施設の復興を地元が熱望し、実際再建された。後者は、科学技術振興政策や近畿観光圏構想など国策を反映した跡地利用に特徴付けられることを明らかにした。2、占領下日本で接収されたホテルを対象に、ホテル接収の形態とその動向を整理し、接収ホテルの全体像の把握を試みた。占領下のホテル接収は、占領政策開始直後から地域ごとに急速に実施され、その対象は外国人向けホテルが殆どであった。接収ホテルは請負制によって運営され、占領軍ごとに指定しホテルの用途や立地により利用方法が異なった。約7年間に渡る接収は、その後のホテル運営の基礎となったこと、などを明らかにした。3、占領期における建設業界の動向について、日本の建設業の会社史から把握した。その結果、接収建築の改修、アメリカ軍を中心としたキャンプ等の新築工事などの受注が、終戦直後の建設業を下支えしたことを明らかにした。この点は、従来明らかにしたDHに関する考察結果を建設業界全体に敷衍しうることを示し、特に重機を使用した施工技術の向上など、本格的な戦後復興の基盤をなしたことを明確にした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今期は初年度として、国内各所で史料の所在調査を分担者が各担当地域で実施。角哲は国立国会図書館、北海道立文書館、青森、岩手、秋田の県立図書館で情報収集を行ない、国会図書館ではALLIED GEOGRAPHICAL SECTION SOUTHWEST PACIFIC AREASPECIAL REPORTの北海道(No.104)と宮城(No.114)を閲覧した。当該資料は米軍が終戦までに情報収集したもので、どのような施設が接収されたかを知る上で有効であると評価された。長田城治は南東北地方を対象に各県図書館や公文書館で資料調査し、接収施設・住宅117件を収集。これら事例は行政・交通機関が集中する町中心部で、RC造建物が優先的に接収され、木造和風建築の場合は内部のみ大規模改造を行い洋風化したことを明らかにした。玉田浩之は、西宮市山手の住宅地区を取り上げ、夙川地区を中心に接収状況を検討した。神戸市塩屋「ジェームス山」についても占領軍家族住宅としての接収実態を明らかにした。神戸大学大学院村上しほりは、兵庫県下の接収施設に関して、国会図書館、県立図書館、市文書館での史料調査を行った。神戸大学文書史料室では接収対策渉外委員会による保存書類綴や関連書簡の閲覧より、土大学に置かれた大規模新築接収住宅「六甲ハイツ」に関する情報収集を行った。広島国際大学砂本文彦は、中国四国地方の接収施設数の概要を把握するとともに、1946年より中四国を占領した英連邦軍の占領体制の確認を行った。接収施設名と住所を特定し、山口県に関する県渉外課関連文書を集中閲覧し、接収施設の利用方法や調度に関する詳細な情報を得た。研究代表者大場は、京都・大阪市域の住宅や施設の接収状況を現地調査と史料調査から検討した。その結果、施設接収後の諸施設は当初の用途に関わらず兵舎やホテルなどに大幅に転用活用された事を明らかにした。本年度はアメリカ公文書館(ワシントンDC)で調査し(参加者:大場・砂本・玉田・角・村上)、GHQ関係の国内で入手できない新資料を収集した。並行して分担者による各地域での調査を進めた。大場は全体を統括するとともに、滋賀県大津市内と宮崎市内における住宅や旧日本陸・海軍諸施設の接収状況を検討した。砂本は、米軍、英連邦軍が占領した岡山において関連文書から接収施設の候補先と実際の接収先について概略を把握し、地図上にプロットした。その結果、おもに戦災区域を避けた駐屯地付近にそれは集中していることを明らかにした。その上で、具体的な接収時の交渉経過を明らかにすることで、日米双方の接収先選定に対する考え方の相違を整理した。玉田は神戸文書館にて阪神間地区の接収地図を収集し、神戸市塩屋では接収された外国人住宅の竣工図面を収集した。滋賀県県政資料室では占領期公文書を閲覧し、占領軍家族住宅(DH)の住宅地図面および指令書を収集した。これらの資料をもとに大津におけるDHの建設経緯および用地接収の実態を明らかにした。村上も国立国会図書館憲政資料室で神戸市内の接収動向に関する米公文書を収集した。神戸市文書館所蔵の軍政関係連絡調整地方事務局の報告書より、神戸市内の接収施設に関する交渉経緯を把握した。角は北海道立文書館と札幌市公文書館にて、札幌の接収施設一般とキャンプ・クロフォード(DH)に関する事務書類や写真等の情報を収集リスト化し、位置図を作成した。また国立国会図書館憲政資料室で室蘭等の工場、外交資料館で札幌の接収経過を把握できる公文書を収集した。長田は、南東北地方3県の接収施設・住宅の事例を国立公文書館や国会図書館憲政資料室、各県立図書館などで収集した。

特に事例数が多い山形県山形市と米沢市を対象に地図に落とし込んで位置関係を把握し、住宅が接収された家主等へ接収時の様相について聞取りを行った。当初は2016年度から実施予定であったアメリカ公文書館(ワシントンDC)での資料調査を2015年度前倒しで行ったことにより、日本では得られない新資料をメンバー間で共有することができた。とりわけ、同館における写真資料の保管状況を実際に確認することで、研究資料としての価値と可能性の高さを確認できた。この点を含め、同館での現地調査は今年度以後の研究方針を策定する上で大いに有益な調査となった。大場(研究代表):占領期の滋賀県下における占領軍による保養施設や水耕農園設営の実態、また占領期の福岡市域における「米軍ハウス」の実態を明らかにした。砂本(分担者):岡山の接収住宅に関する発表を行うとともに、米国国立公文書館、広島県立公文書館などで文献調査を行った。広島県立公文書館では広島県内の接収住宅の概要調査を行い、保養施設となった宮島ホテルに関する文書を調査した。その他、関連文献の調査を各県図書館・公文書館にて実施した。玉田(分担者):前年度に引き続き米国国立公文書館で占領期の日本各地の写真を収集した。RG111-SC:Army Signal Corp 1941-54に加え、RG80:General Records of the Department of the Navy, 1798-1947の戦中・戦後の写真を収集した。収集写真の整理も開始した。角(分担者):外務省外交資料館で「連合軍による土地建物その他接収及び解除関係」や「連合軍に関する建設関係」を中心に全国の接収状況を把握し得る文書を収集した。また、会社史から建設業界が得た占領軍関連事業の把握を試み、占領軍の持込んだ工作機械の使用により日本企業の施工技術が向上する様相を把握した。長田(分担者):北関東3県の接収施設・住宅について国立公文書館や国会図書館憲政資料室、各県立図書館などから事例を収集し、地域的な特徴を整理した。特に保養施設として接収された栃木県日光市のホテルに注目し、古写真や文献資料、行政文書等から当時の様相を把握し、接収時の利用実態を検討した。村上(分担者):前年度の米国国立公文書館での収集資料を補うため、国立国会図書館憲政資料室で全国的な占領軍部隊配置と接収住宅に関する米公文書収集を実施した。同資料群と前年までの収集資料の整理を通じて、接収住宅の全国分布と部隊配置の変遷の把握、論文投稿を行った。研究代表者と分担者が当初予定していた、近畿地方を始め中国地方、北海道、東北地方において、占領期の土地や建物、住宅に関する接収状況の実態把握を、米国と日本における資料調査と各地の現地調査により進め、予定にほぼ沿った成果を得た。また、27年度に引き続き28年度においても、アメリカ公文書館での調査を代表者と分担者4人に学生2人が加わり、総勢7人体制で実施した。これにより、占領期における占領軍撮影の写真資料を大量に調査し複写するとともに、占領軍の国内全域にわたる配置実態に関する資料調査に成功した。加えて、メリーランド大学プランゲ文庫の調査も実施した。28年度の米国調査は、当初の想定以上の成果を得たと考えている。
10年間の変遷から考察する住宅移転と移転復興に対する新しい知見の創出

本研究は、自然災害後に集団移転復興を余儀なくされた集落の人びとの10年間の生活を調査し、移転後もその場所で居住し続ける要因について明らかにした。結果、移転に伴う関係性の変化を怖がるのではなく、新しい関係を構築したり、弱くなった関係性を紡ぎ直したりする支援が必要であること、移転を実施した人びとの中には、未来を見据えた移転ではなく、過去ばかりと比較しながら生活をしている場合があり、いかにこの状況を把握し思考を未来へ向けるための契機づくりが必要であること、共通目標の設定や心のよりどころの設定など、新しい場所への価値が1つでも示されることが適応の足がかりになることを示した。本研究は、自然災害後に実施される住宅移転を対象とし、移転を余儀なくされた人々がどのように生きる力を回復していくのか、また新しい土地に適応していくのかについて、日常と非日常の連続性の中からその転換点を見出そうとするものである。特に明らかにしたい目標としては、1同じ集落内外における関係性の変化、2「過去」と「未来」のどちらが重んじられた移転だったのか、3新しい「場所」でどのような価値を見出したのかの3点を明らかにすることとしている。これは、いまだに「復興」が定義されない中で被災した人々がどのように被災生活から日常生活に戻っていくのかを長期的に追うものであり、今後の復興支援、特に移転復興における政策に寄与する研究である。2013年度の研究では、スリランカ(西海岸)における追跡調査および中越地震被災地における追跡調査を実施した。スリランカでの調査では、2006年以降継続して実施している質問紙調査に加え、移転地の復興住宅に居住する住民を対象に聞き取り調査を実施した。すでに住宅の所有者に変更が生じているもの、変わらず移転先での生活を継続するものがみられ、所有者の変更にいたった経緯や現在の生活について聞き取っている。この調査は、2006年に開始し現在に至るまで定期的に同じ集落での調査を行っているもので、2007年の第1回調査時の回答と2010年また今回の調査結果との比較、居住者の生活に対する言葉の変化をみている。調査結果を踏まえて、現在2014年に出版予定の図書(英語)Recovery from Indian Ocean Tsunami: Ten years Hourney (Rajib Shaw Edit.)へ投稿中である。また、中越地震の被災地では、集団移転を実施した集落の経過観察および、近隣の被災集落での参与観察を行い、被災前と後での生活の変化を語っていただいた。本研究は、自然災害後に実施される住宅移転を対象とし、移転を余儀なくされた人びとがどのように生きる力を回復していくのか、また新しい土地に適応していくのかについて、日常と非日常の連続性の中からその転換点を見出そうとするものである。当初より、明らかにしたい目標を、1同じ集落内外における関係性の変化、2「過去」と「未来」のどちらが重んじられた移転だったのか、3新しい「場所」でどのような価値を見出したのかの3点について明らかにすることとしてきた。2014年度の研究では、調査対象としてきたスリランカでの移転調査において、これまでの西海岸側の集落状況と比較検討を行うため東海岸(トリンコマリー県)でのアンケート及び聞き取り調査を実施することができた。移転に至った経緯や、移転先および移転元の土地に対する住民のおもい、新しい居住地に対する愛着に関しての項目でデータ収集をおこなっている。その結果、特に東側の地域では移転先において宗教の課題があることが分かっている。移転先の新しい集落では、タミルとムスリム両民族を同じ居住地にしたため、対立関係を生じさせる事態が起こっていた。また、日本国内の移転事例についても検討を行うため、過去の災害で集団移転促進事業を用いた復興事業のうち、集団移転法成立の契機ともなった熊本県天草市における「天草大水害」の被災地(天草市倉岳町)での聞き取り調査も実施することができた。前年度に引き続き、中越地震の被災地である旧川口町(新潟県)での調査も継続することができ、広く集団移転による住民の生活環境の変化について調査を行うことができた。本研究は、自然災害後に集団移転復興を余儀なくされた集落の人びとが10年という期間を経過する中でどのような生活環境の変化をおこない、新しい生活への適応して行ったのかを明らかにするもので、1集落内での関係性の変化、2移転における「過去」と「未来」の比重、3新しい場所での価値の3つの視点から「そこに住み続ける」にいたる過程とその意味について検討するものであった。本年度は、わが国における災害後の集団移転法の契機ともなった天草大水害の被災地復興を整理し、聞き取り調査や文献調査を実施して、昭和47年当時に度のような視点から法整備を実施し、今現在どのような生活を人びとが送っているのかを明らかにした。その結果、当時の災害後の集団移転法は天草という離島に住む人々が、できる限り地元に住むことができるように考えられた「制度を災害にあわせた」政策であったことが分かった。しかし現在に至るまで大幅な見直しがされる事はなく、近年の自然災害の被害に見合った制度とは言い難い政策になっていることも指摘できる。また、スリランカの集団移転の事例では、昨年度に引き続き継続調査を実施し、移転から10年が経過した集落でグループディスカッションをおこなった。移転によって得られたものや集落の課題について、移転復興経験者と災害後に引越しをしてきた住民15名が参加し、集団移転とその後の生活について話し合う場を設定、参加者が発表する機会を設けることができた。