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イギリスの職業資格及び同試験制度の再編成と教育訓練制度の関連構造に関する研究

1.イギリスでは多数の職業資格試験団体や認定団体があり、職業資格は複雑多様を極め、雇用主にも若者にも理解し難いまでになってきた。そのためイギリス政府は1986年全国職業資格協議会(NCVQ)を設立し、新しい枠組みのもとに全ての職業資格を15レベルの全国職業資格(NVQ)に体系化した。2.同時にモジュール制を導入し、コースの柔軟性を増すと共に若者にとって資格を取得しやすくすることを狙った。3.さらに1992年には、新たに一般的全国職業資格(GNVQ)が導入された。4層構造(14レベル)から成る同資格は、学術的(進学資格)にも職業的(就職の資格)にも用いることができる。これは、メージャー首相が「障壁のない社会」(society without barriers)の実現を公約としたことを受けて導入されたものである。4.1988年教育改善法(Education Reform Act,1988)によって5-16才の義務教育段階にナショナル・カリキュラム(全国共通教育過程)が導入されたが、イギリス政府はさらに16-19才の段階にもナショナル・カリキュラムの導入を検討中である。普通教育と職業教育の両者に共通する中核内容の開発が重要視されている。5.イギリス政府は、16-19才段階のシックスフォーム・カレッジとターシャリ・カレッジを統一的に把握し、同年齢層の教育・訓練機関の在籍率を高めることをめざしている。この段階でも、モジュール制が効果を発揮するものと期待されている。6.1993年1月1日にEC市場統合が実現したが、同年中と見込まれる英国によるマーストリヒト条約が批准されれば、職業資格制度の構造のみならず職業教育・訓練の内容もEC全体としての調整を受けるものと思われる。今後はこの観点からも、考察を深めていきたい。1.イギリスでは各種の試験団体が設定するコ-スや試験の種類とレベルが複雑になり、資格やコ-ス間の系統性も不明確になり、資格の種類や難易度も職業分野によって偏りが出てきたため、あらゆる職業分野を包括的に包含し、職業資格全体を構造化し、様々なコ-スで習得した職業能力(competence)を単位化し、その単位をクレジットのように積み上げて職業資格を構成する方策がとられるようになった。2.全国職業資格協議会(NCVQ)が全国的規模での職業資格の整理再編成と系統化、資格取得の促進をめざして、ユニット・クレジット制による職業資格構造化の枠組みを導入した。3.その枠組みは、ロンドン市同業組合協会(CGLI)、王立工芸協会(RSA)、ビジネス・テクニシャン教育協議会(BTEC)等の主要な職業資格団体や認定機関の持っている枠組みを活用し、これらを中心に構造化され、レベル1から4までの4段階構成にまとめられつつある。4.従来、中級レベルの職業資格取得コ-スは中等学校の外でのみ、テクニカル・カレッジ等の継続教育機関に開設されていたが、14ー18才のTVEIコ-ス、16ー17才のCPVEコ-ス等の導入により、中等学校内でも職業教育の要素が強化され、これらと共に16才時のGCSE試験、18才時のGCE試験、更にはBTECの資格レベルとの対応や接続関係が検討、調整されつつある。5.近い将来、全国職業資格協議会の開発した様式に従って、すべての職業人が経歴や能力に関する情報ファイル(将来はディスク)を所有する社会がめざされており、全産業の経営者、従業員および就職志望の学生・生徒それぞれに対する職業資格,コ-ス,情報ファイルについての広報活動がなされている。6 EC市場統合も、職業資格構造の再編成に大きな影響を与えている。

1一方では全国職業教育協議会(NCVQ)により、複雑多様な職業資格と同試験制度が、レベル1からレベル4までの4段階構成に整理再編成と構造化がはかられつつある。2他方では同資格に対応する職業・教育訓練制度が、戦後最大の改革と再編成を受けようとしている。3来日した英国の学者、タイムズ紙、機関誌及び英国政府発行の白書(「21世紀に向けての教育と訓練」第12巻、「高等教育ー新しい枠組み」)等によれば、職業的能力と学術的能力との対等関係を認め、これを前提に、以下のような再編成を、1993年4月から実施に移すべく、法制上の改革に着手したい旨の提案がなされている。(1)、独自の学位授与権をもつ大学とそれを持たないポリテクニクス及びその他のカレッジとに2分された現在のバイナリ・システムは廃止し、条件の整のっているポリテクニク等には「大学」の名称を認める。(2)ただし、ポリテクニク等では、職業的分野での研究・教育に重点をおくという設立当初の目的、使命は堅持することとする。(3)大学とポリテクニク等の財政制度を一元化する(ファンディング・カウンシルを一本化する。(4)全国のシックスフォ-ム・カレッジとタ-シャリ・カレッジとを、地方教育当局の所管からはずして新しい試みをしやすくすると共に、単一の予算配分機関のコントロ-ル下にまとめることとする。(5)義務教育(16才まで)を修了した若者に、職業教育を受ける意欲を持たせるような施策を講じると共に、職場にいる若者にも、より上級の資格をめざして教育・訓練を受けることを奨励する(6) 1992年5月に予定されている総選挙に向けての各政党に向けての各政党の政策・公約にも、職業資格や教育・訓練に関する論議が現われはじめている。1.全国職業資格協議会(NCVQ)が開発した全国職業資格(NVQ)の枠組(フレーム・ワーク)は第14レベルの4層構造で出発したが、その後第5レベルも開発され、5層構造となった。2.1992年5月の総選挙の際にメージャー首相が「障壁のない社会」(a society without barriers)の実現を公約したのを受けて、従来、明確に分離されていた学術的(アカデミックな)領域と職業教育・訓練的領域とを統合することがめざされ、新たに一般的全国職業資格(GNVQ=General National Vocational Qualification)が導入され、同年9月から90校の中等学校や継続教育カレッジの8,000名の生徒を対象に、先導試行的コースが開設された。3.GNVQは第14レベルの4層構造であるが、5層構造のNVQの第14レベルと対応し、各レベルで上級材関への進学資格としても、雇用のための職業資格としても、用いられることになっている。4.1988年教育改革法によって5-16才の義務教育段階のナショナル・カリキュラム(全国共通教育課程)が導入されたが、その後16-19才のカリキュラムをどうすべきかに重点が移されつつある。普通教育と職業教育の両者に共通する中核的内容の考察がなされている。5.1992年9月に30校のポリテクニクが大学に昇格したが、その後16-19才の段階では、普通教育のシックス・フォーム・カレッジとターシャリ・カレッジをはじめとする継続教育カレッジの多くが地方教育当局の所管から独立し、同一の予算配分材関の下にまとめられた。
新規膜結合型線毛特異的セリンプロテアーゼのインフルエンザウイルス活性化と生理機能

インフルエンザウイルスが感染性を獲得するためには、気道に局在する宿主側のタンパク質分解酵素(トリプシン型プロテアーゼ)によるウイルス外膜糖タンパク質(ヘマグルチニン:HA)の限定分解が必須である。これまでに我々は、このインフルエンザウイルスの活性化酵素として、トリプターゼクララ、ミニプラスミンや異所性アニオニックトリプシンといった酵素を同定・報告してきたが、これらの酵素は気道において異なった局在を示すとともに、ウイルスのサブタイプ(亜型)によって親和性が大きく異なるため、生体内にはウイルスの亜型に対応した複数の酵素が存在することが示唆された。そのため、これまで不明であった上気道のウイルス活性化酵素の探索を進めた結果、上気道に高発現する新規膜結合型酵素(Serase-1)を同定した。Serase-1は、不活性型前駆体として合成され、トリプシンもしくは他のトリプシン型プロテアーゼによって活性化される酵素であり、生理基質の一つとしてウロキナーゼ前駆体を活性化し、活性化したウロキナーゼはプラスミノーゲンをプラスミンに活性化することが明らかとなった。(Okumura et al.,Biochem.J.vol.400,551-556,2006)。次に、昨年度に引き続き、培養細胞を用いたウイルス感染価の測定から、活性型Serase-1によるウロキナーゼ/プラスミン系を介した酵素反応によってインフルエンザウイルスが活性化されることの確証を得た。更に、細胞膜上における一連の酵素反応及びインフルエンザウイルスの活性化は、Serase-1の発現量に依存するものであることも明らかとなった。Serase-1によるウロキナーゼ前駆体の活性化は、生体内インヒビターである粘液プロテアーゼインヒビターのみならず、上気道中の粘液相の成分でもあるヒアルロン酸やヘパラン硫酸によっても阻害されることから、培養細胞系での実験結果とあわせて、これらの阻害因子が感染防御因子として機能する可能性が示唆された。現在は、ウイルス感染増殖様式との関係を更に明確にするため、Serase-1遺伝子改変動物を用いた感染実験の解析を進めている。本年度はまず、この酵素の酵素学的性状の詳細な把握を行い、その上でインフルエンザウイルスの感染性への関与について検討した。また、培養細胞を用いたウイルス感染価の測定から、この一連の酵素反応によってインフルエンザウイルスが活性化されることが証明された。更に、Serase-1によるウロキナーゼ前駆体の活性化は、生体内インヒビターである粘液プロテアーゼインヒビターや、上気道中の粘液相の成分でもあるヒアルロン酸によって阻害され、これらの感染防御因子としての可能性が示唆された。現在は、ウイルス感染増殖様式との関係を更に明確にするため、Serase-1発現細胞を用いた解析及び実験準備が整ったSerase-1遺伝子改変動物を用いた解析を試みている。Serase-

1によるウロキナーゼ前駆体の活性化は、生体内インヒビターである粘液プロテアーゼインヒビターのみならず、上気道中の粘液相の成分でもあるヒアルロン酸やヘパラン硫酸によっても阻害されることから、培養細胞系での実験結果とあわせて、これらの阻害因子が感染防御因子として機能する可能性が示唆された。現在は、ウイルス感染増殖様式との関係を更に明確にするため、Serase-1遺伝子改変動物を用いた感染実験の解析を進めている。
進行性腎細胞癌に対する分子標的薬投与による初期変化と治療効果の検討

進行性腎細胞癌に対する、分子標的剤の治療効果をより早期に判断し、有効な治療方法をさぐる目的で本研究を行った。分子標的剤は、腫瘍血流を阻害することで知慮効果を発揮し、我々の研究でそれが明らかになった。治療効果が早期に予見できることで、過剰な副作用で苦しむことが避けられ、また、より適切な治療を受けることができ、この疾患で苦しむ患者さんにとって有用な新たな手段となることを期待している。また、薬剤により、なぜ完治が得らないかについては、やはり腫瘍血管すべてを薬剤にて駆逐することは難しいことを明らかにし、今後の研究の発展につなげていきたいと考えている。本研究の目的は、転移を有する腎細胞癌患者、あるいは即時手術による手術摘除が困難な患者を対象として、分子標的薬(スニチニブあるいはソラフェニブ)を投与し、投薬前、投与後にダイナミックCT、造影超音波検査により治療効果を評価し、さらに尿中FABP-L/B/Cを測定することにより、薬剤および患者ごとの治療効果発現時期を検討することである。手術実施症例においては、摘出標本で特定分子の免疫染色を行い、腫瘍縮小効果および投薬中の画像所見と部位照合(マッピング)して、有効性の評価を行う。解析症例数を確保した。腫瘍栄養血管を同定するには、腫瘍血流を判定する必要性がある。方法として、ダイナミックCT、造影超音波を有用な検査手段とした。CTでは造影効果をHUにて、数値化し、造影超音波では、第2世代造影超音波ソナゾイドを用い、その血流カーブを算出することで、血流を計測した。副作用発現症例の方が非発現症例に比べて、分子標的剤の治療効果がより高いことが報告され、甲状腺機能低下症、手足症候群、高血圧と治療効果との関連が示されている。組織学的に、分子標的薬投与をされた症例を検討すると、腫瘍血管ばかりでなく、正常腎毛細血管の障害も明らかであり、尿蛋白の出現、高血圧、血清クレアチニンの上昇症例があり、薬剤性急性腎障害が発生している可能性が高い。分子標的剤投与前後で尿中FABP-L/刺スタチンCを測定した。我々は、CT、造影超音波所見と組織学的所見を照合するため、臓器固定を腎動脈よりホルマリンの環流で固定し、摘出腎細胞癌を画像所見と同じスライスで評価できる方法を確立した。画像所見上で血流低下が起きている部位に組織学的にどのような変化が起きているのかを免疫学的にマッピングした。現在解析ソフトを用いて検討している。本研究は、進行性腎細胞癌に対する分子標的薬の治療効果を、投薬前および投与後の経時的なダイナミックCT、造影超音波検査により評価し、さらに尿中FABP-L(liver -typefatty accid binding protein)を測定することにより、薬剤および患者ごとの治療効果発現時期を検討するとともに、簡便、鋭敏で、数値化できる治療効果評価方法を開発することである。さらに手術実施症例において、摘出標本をCT画像と同一切片に切り出すこと(マッピング;CT画像と摘出標本を照らし合わすことが出来る)。腫瘍縮小効果および投薬中の画像所見と部位照合(マッピング)することにより、患者個別に最も有効性が期待できる薬剤選択基準を確立することである。本年度においては、症例数を確保した。術前に分子標的剤治療が必要と考えられる進行性腎細胞癌に対して、分子標的薬(スニチニブあるいはソラフェニブ)の投薬前、2週、8週または手術前に、ダイナミックCT、造影超音波検査により治療効果を評価し、さらに尿中FABP-Lを測定した。薬剤および患者ごとの治療効果発現時期を検討した。約20症例の症例蓄積が可能であった。手術症例においては、画像所見と組織所見との対比、VEGFなどの分子標的マーカーの染色を検討している段階である。また、分子標的剤投与前後で尿中FABP-Lを測定し、クレアチニンとの対比による投薬前後で数値比較を行い、効果副作用との関連を検討している。現在、データの解析により、薬剤および患者ごとの治療効果発現時期を検討している。また、数値化できる治療効果評価方法を開発している。さらに手術実施症例において、摘出標本で特定分子の追加免疫染色および血管内皮細胞密度の測定を行い、腫瘍縮小効果および投薬中の画像所見と照合することにより、患者個別に最も有効性が期待できる薬剤選択基準を確立を目指し検討している。

腫瘍縮小効果および投薬中の画像所見と部位照合(マッピング)することにより、患者個別に最も有効性が期待できる薬剤選択基準を確立することである。本年度においては、すでに確保された症例を用いて詳細な検討を行った。症例による検討については、学会発表を行い、英文化し、論文投稿中である。しかし、世界に比較すると、症例数が少なく、よい結果をいまだ得られていない。さらに手術実施症例において、摘出標本で特定分子の追加免疫染色および血管内皮細胞密度の測定を行った。症例数が少なく、現状、有用なデータ項目を検討している。また、免疫染色の結果より、腫瘍縮小効果および投薬中の画像所見と照合することをすすめている。また、分子標的剤投与前後で尿中FABP-Lを測定し、クレアチニンとの対比による投薬前後で数値比較を行い、効果副作用との関連を検討した。結果より、患者個別に最も有効性が期待できる薬剤選択基準を確立を目指し、今後さらなる検討が必要である。泌尿器科悪性腫瘍症例数の確保は、充足した。画像的評価も順調に行われている。採血、採尿データも不足なく行われている。ソナゾイドを利用した、造影超音波検査については再現性のむずかしさより難渋している。免疫染色も半数で行われ、解析ソフトの使用、内容の検討を進行中である。症例の蓄積、画像評価、サンプルの集積については、順調に行われている。免疫染色の確立、評価に時間を必要とした。評価方法についてはおおむねめどがつき、あとは経過にそって評価を行う予定である。データの集積がすめば、予定通りのスケジュールとなる。ダイナミックCTを利用した画像評価を引き続いて、詳細に検討していくこと。治療効果を認めた患者群との比較、また有害事象発生による比較を行っていく。免疫染色についても引き続き検索をすすめ、血管内皮密度についての解析方法を解析ソフトを用いて進めていく予定である。臨床情報による成果はまとまりつつあり、これらと、画像、組織、有害事象との関連をいかに見出せるかが今後の検討課題である。ほぼ症例集積、サンプルサイズの確保には、予定通りであり、今後も増加させることが可能と考えている。画像的評価は今後も計画通り行い、尿検体の集積も予定通り行っていく。病理学的評価については、免疫染色のみでは定性化は可能であるが、なかなか定量化することが難しいことが検討の結果あきらかになった。代替え方法として、血管内皮細胞度を測定することを検討し、可能であると現状でかんがえている。研究協力施設にも、内皮細胞密度測定に関する、免疫抗体および計算ソフトを導入し、ある程度の測定実績をえている。今後は、本研究対象症例でも、どの部位を測定するとbetterであるかも含め、検討し、なんとかデータを出してたいと考え、実行に移す予定である。必要な測定における免疫染色抗体および解析計算ソフトを充実させる。学会、研究会にも参加し、有効な評価方法についての情報集積、あたらしいアイデアの発見に努めていきたい。
水素結合性分子集合体に基づく多孔質2次元高分子の創製

1.種々の水素結合部位を有するヘキサアリールベンゼンホストの合成とネットワーク構造我々は、パラ位に水酸基やカルボキシル基を有するヘキサアリールベンゼンが多孔質2次元水素結合ネットワークを形成することを見出している。そこで有機ゼオライトを指向するさらなる多様な多孔質水素結合ネットワーク結晶を構築すべく、Co触媒を用いたジアリールアセチレンの環化三量化反応を基盤として、様々な水素結合部位を有するヘキサアリールベンゼンホストを合成した。具体的には、ヘキサキス(3,5-ジヒドロキシフェニル)ベンゼン1、ヘキサキス[4-(ジヒドロキシボリル)フェニル]ベンゼン2、ヘキサキス[4-(オクタノイルナミノ)フェニル]ベンゼン3,ヘキサキス[4-(N'-オクチルウレイド)フェニル]ベンゼン4を合成した。ホスト1に関してはX線結晶構造解析に成功し、チャンネル構造を有する多孔質3次元水素結合ネットワークを形成することがわかった。2.多孔質2次元水素結合ネットワークの共有結合ネットワークへの変換の試み我々は既にヘキサキス(4-ヒドロキシフェニル)ベンゼン5が多孔質2次元水素結合ネットワークを形成することを見出している。そこで、事前構成化されたホスト5の多孔質2次元水素結合ネットワーク単結晶に架橋剤ゲストとしてMeSi(OMe)_3やMe_2Si(NMe_2)_2を包接させた後に、5の水素結合部位(水酸基)と架橋剤ゲストとの反応を行い、多孔質2次元水素結合ネットワークの2次元共有結合ネットワークへの変換を検討した。粉末X線回折測定の結果から、得られた不溶性ポリマーは完全なアモルファスではなく、ある程度周期的な構造をとっていることがわかった。さらに、このポリマーは2-ブタノンや安息香酸メチルの蒸気雰囲気下に1-2日間曝すと、これらゲストを吸着し別の周期的な構造に変化することがわかった。この結果から、共有結合性多孔質ポリマー、即ち、共有結合に基づく有機ゼオライトが生成したものと考えられる。1.多孔質2次元水素結合ネットワークの共有結合ネットワークへの変換の試み我々は既にヘキサキス(4-ヒドロキシフェニル)ベンゼン1が多孔質2次元水素結合ネットワークを形成することを見出している。そこで現在、事前構成化されたホスト1の多孔質2次元水素結合ネットワーク結晶に架橋剤ゲストとしてMe(MeO)C=CH_2やMe_2Si(NEt_2)_2をゲスト交換法により包接させた後に、1の水素結合部位と架橋剤との反応を行い、多孔質2次元水素結合ネットワークの2次元共有結合ネットワークへの変換を検討している。次年度は、この研究を中心として推進していく予定である。2.ヘキサキス(4-カルバモイルフェニル)ベンゼンの3次元水素結合ネットワーク我々は新規にヘキサキス(4-カルバモイルフェニル)ベンゼン(ヘキサアミドホスト2)を合成し、再結晶条件に応じてホスト2が様々な3次元水素結合ネットワークを形成することを見出した。熱DMSOからは1級アミド基のアンチ-NH水素と酸素原子とのカテマー鎖型水素結合に基づく多孔質3次元水素結合ネットワーク2・12(DMSO)(タイプa)を、沸騰n-PrOH-H_2O混合溶媒からはアミド基のシン-NH水素と酸素原子との環状二量体型水素結合に基づく多孔質3次元水素結合ネットワーク2・6(n-PrOH)(タイプb)を、水熱法からはアミド基のアンチ-NH水素と酸素原子とのラセン状カテマー鎖型水素結合と環状二量体型・カテマー型水素結合の組合せに基づく3次元水素結合ネットワーク鎖2・(H_2O)(タイプc)を形成した。このネットワーク多形現象は、ホスト2の1級アミド水素の水素結合供与性(NH-anti【less than or equal】NH-syn)とゲスト溶媒ならびにホストアミド基の酸素原子の水素結合受容性(n-PrOH<Host-CONH_2<DMSO)との相関、および、溶媒の極性に対するホスト間の水素結合とπ-π相互作用との相関に由来すると考えられる。

粉末X線回折測定の結果から、得られた不溶性ポリマーは完全なアモルファスではなく、ある程度周期的な構造をとっていることがわかった。さらに、このポリマーは2-ブタノンや安息香酸メチルの蒸気雰囲気下に1-2日間曝すと、これらゲストを吸着し別の周期的な構造に変化することがわかった。この結果から、共有結合性多孔質ポリマー、即ち、共有結合に基づく有機ゼオライトが生成したものと考えられる。
档案・文集史料からみた中朝関係の様態-14・15世紀の明朝・朝鮮・女直-

平成18年度は明朝档案史料の解析を中心として研究を進め、研究論文を公刊(または公刊予定)するとともに、広島大学で関連した研究報告を行い、また、現在ホットな話題である景観の歴史的形成についての論文を翻訳した。1、研究論文本年度は、『中国明朝档案匯編』所収の明朝遼東関係档案の分析を進めた。明代の遼東地方は遼東鎮の下、軍管区支配が敷かれていたが、兵糧の確保・管理、将卒や軍属が引き起こす様々な事件への対応のため、監察や民政の官が不足していた。そこで遼東軍政を監察するため巡按山東監察御史が派遣されるようになり、やがてそれは監察に止まらず、実質的に軍政に指導力を及ぼすようになったと推測できる。ここで留意したいことは巡按山東監察御史という肩書であり、「山東」の地域名称が冠されているが実質的にこれは専属的に遼東に派遣された監察官僚であった。このことは九州大学『東洋史論集』で「明代巡按「遼東」考」で明らかにしたことであるが、遼東に兵備道の整備が進むと、布政司・按察司の肩書を有する官僚が派遣されるようになり、軍政を補完して監察業務に当たるようになった。ここにおいては前職が山東本省である官僚が割合多く見出された。しかし、このことを以て遼東が山東の影響下にあったとすることはできない。このことについては明代史『山根幸夫教授追悼論文集』(汲古書院・2007年7月刊行予定)に「明代遼東守巡道考」として明らかにした。また、遼東において唯一州として存続した安楽州・自在州の知州の果たした役割について档案史料から検討し、中央大学『人文研紀要』に「明朝档案にみる安楽・自在知州」としてその方面研究の序論とした(2007年9月刊行予定)。2、研究報告広島大学史学研究会大会東洋史部会において「明代遼東の山東官」として報告を行った。3、翻訳大阪市立大学『東洋史論叢』15に汪利平論文を「天境」として全訳した。清朝時代に中国江南の代表的な景観として有名である西湖がいかに人工的な景観であり、自然景観ではないのか、そしてその人工的な景観は清朝皇帝の江南に対するプレゼンスであったかが明らかとされる。平成16年度は明朝档案の解析を中心に研究を推進し、その成果を平成16年10月23日に中央大学人文科学研究所「档案の歴史学」チーム主催で行われた研究会において「遼東馬市信牌档」として発表し、『明清史研究』第1輯に「遼東馬市信牌档-明朝档案の配列を中心として-」として公表した。明朝档案は2001年に広西師範大学出版社から刊行された新出の史料集であり、明代史研究の歴史において、これだけの規模で史料群が新出したことはなかった。しかし、原档案を影印の形で刊行したこともあってか、その検討はほぼ未着手の状況にある。そこで、これらの史料群を読み解く手がかりを掴み、読解法を確立するために、档案のうち、遼東の馬市に関する档案を取り上げ、史料の性格を厳密に検討した。その結果、明朝档案史料集刊行の過程が相当杜撰であり、これらの史料を検討する場合は、档案の前後関係、筆跡、官印などを厳密に検討し、一つ一つ档案の性格を確定する必要性があることを明らかにした。また、同一の題名のもとにまとめられている档案も、詳細に検討してみると、断片的档案の集積であることが分かって来た。従って、同一題名ではあるが、異なる档案の断片が紛れ込んでいる可能性が判明し、また、実際にその実例を発見することが出来た。また、史料閲覧調査・研究打ち合わせのため、9月に長崎大学・佐賀大学及び九州大学、12月に東京大学東洋文化研究所、京都大学人文科学研究所、九州大学、3月に東京大学東洋文化研究所・中央大学・(財)東洋文庫に赴いた。その他、平成15年の明清史研究の動向を分析し、『史学雑誌』113-5に「回顧と展望明清史」として公表した。中国明朝の新出史料集である『中国明朝档案総匯』の分析を進めている。その結果の一端を平成17年6月末から7月初にかけて韓国・光州市の朝鮮大学校で行われた「韓国明清史学会夏季学術大会」において「明朝档案研究の世界-遼東档を中心として-」と題して、報告を行った。この学会発表は韓国明清史学会の招待で行ったものである。ここでは、明朝档案の中に含まれる遼東関係の档案が明代遼東の国際関係を解明する上で極めて重要な意味を持つこと、また、明朝と朝鮮王朝との関係を検討する上で新たな視点を提供することを指摘した。その後、『中国明朝档案総匯』のなかの遼東に関わる档案を検討し、史料に登場する巡按山東監察御史について詳細に検討した。その一端を九州大学文学部東洋史学専攻発行の『九州大学東洋史論集』に発表した。ここでは、遼東地方を管轄する遼東都司の統治体制を検討した。明代の遼東は北方防衛ラインの最東端に当たり、モンゴルや女直、朝鮮に対する最前線となっていた。

明朝において、地方は民政を統括する布政司、軍政を統括する都司、監察を行う接察司により統治されている。しかし、この遼東を統治する遼東都司は軍事機関であるものの、遼東に布政司、按察司が置かれなかったことから、遼東は軍管区である。ただ一方で、遼東は渤海を挟んだ対岸の山東の管轄区域であり、山東から民政や監察に関わる官吏が派遣されていた。従って、軍管区という理解には検討すべき点がある。そこで、平成17年11月に中央大学白東史学会大会で「明代巡按山東監察御史考」として構想を明らかにした。さらにそこから考えを進め、山東から派遣される官吏は限定的であり、また、巡按山東御史として遼東統治を監察した官僚は明朝中央から派遣されることから、基本的に山東とは関係がないこと、従って、軍管区理解に間違いがないことを指摘した。ほかに3本の論文を執筆し、来年度に公刊する。平成18年度は明朝档案史料の解析を中心として研究を進め、研究論文を公刊(または公刊予定)するとともに、広島大学で関連した研究報告を行い、また、現在ホットな話題である景観の歴史的形成についての論文を翻訳した。1、研究論文本年度は、『中国明朝档案匯編』所収の明朝遼東関係档案の分析を進めた。明代の遼東地方は遼東鎮の下、軍管区支配が敷かれていたが、兵糧の確保・管理、将卒や軍属が引き起こす様々な事件への対応のため、監察や民政の官が不足していた。そこで遼東軍政を監察するため巡按山東監察御史が派遣されるようになり、やがてそれは監察に止まらず、実質的に軍政に指導力を及ぼすようになったと推測できる。ここで留意したいことは巡按山東監察御史という肩書であり、「山東」の地域名称が冠されているが実質的にこれは専属的に遼東に派遣された監察官僚であった。このことは九州大学『東洋史論集』で「明代巡按「遼東」考」で明らかにしたことであるが、遼東に兵備道の整備が進むと、布政司・按察司の肩書を有する官僚が派遣されるようになり、軍政を補完して監察業務に当たるようになった。ここにおいては前職が山東本省である官僚が割合多く見出された。しかし、このことを以て遼東が山東の影響下にあったとすることはできない。このことについては明代史『山根幸夫教授追悼論文集』(汲古書院・2007年7月刊行予定)に「明代遼東守巡道考」として明らかにした。また、遼東において唯一州として存続した安楽州・自在州の知州の果たした役割について档案史料から検討し、中央大学『人文研紀要』に「明朝档案にみる安楽・自在知州」としてその方面研究の序論とした(2007年9月刊行予定)。2、研究報告広島大学史学研究会大会東洋史部会において「明代遼東の山東官」として報告を行った。3、翻訳大阪市立大学『東洋史論叢』15に汪利平論文を「天境」として全訳した。清朝時代に中国江南の代表的な景観として有名である西湖がいかに人工的な景観であり、自然景観ではないのか、そしてその人工的な景観は清朝皇帝の江南に対するプレゼンスであったかが明らかとされる。
機能的脳画像法による思春期やせ症の病態解明と治療法に関する研究

思春期やせ症は、拒食による低体重の維持とやせ願望を特徴とし、社会的に孤立していく病気である。思春期やせ症を呈する児童が、乳児期早期に誰もが体験する"愛着"に強い関心を抱き、情緒的不安の程度によって、情動を司る帯状回の抑制系神経回路の活性が低下し、体重の回復とともに改善する事が機能的脳画像に科学的で示された。言葉で表現する事のできない食べ物への固執や対人不安も視線軌跡で明らかとなった。本研究結果が、家族及び本人の疾病理解に寄与する事が期待される。思春期やせ症は、減食、拒食による低体重の維持とやせ願望を特徴とする疾患である。様々な精神活動の障害を呈する事から、小児期・思春期の発達的な精神活動を知る上で重要な疾患である。最近では発症の低年齢化と、発達障害の合併例などが増え、発症に至る病態と治療法の解明が期待されている。一方、世界に先駆けて日本で開発された機能的脳画像法のひとつである近赤外線光トポグラフィーは、現在までに新生児領域の発達的脳機能の解明、小児神経疾患におけるリハビリテーションの有用性に関する科学的検証、成人領域の精神疾患の病態解明に寄与してきた。本研究の目的は、近赤外線光トポグラフィーなど脳科学の技術を駆使し、思春期やせ症の認知機構を脳科学の視点から科学的に検証することである。前頭葉機能を反映する語想起課題中の前頭前野の脳活動を16人の思春期発症拒食症と12人の正常対象者で比較検討した。想起された語数は両群で差は認めないものの、正常対象群では酸化型および全Hb濃度がタスクと同時に上昇し、還元型Hbはタスクと同時に下降し、タスク終了と同時にそれらHb値は、基準値に近付く反応を示した。一方で、拒食症群では、酸化型、全Hb、および還元型Hb濃度はタスク中、タスク前後とも変化がないかわずかな変動であった。手指タッピングによる運動機能タスクでは、正常対象群、拒食群ともタスクと同時に酸化型および全Hb濃度の上昇、還元型Hbの低下の同じ反応を示した。酸化型Hb濃度の変化率と摂食態度スコア(Eating Attitude Test-26)との相関では、正常群が逆相関の関係に対して、拒食症群では正相関の関係を示した。両群における語想起課題中の前頭前野の反応パターンの相違は、拒食症群における認知過程における最少ニューロサーキットの適応、また食行動没頭に関連した異なるニューロサーキットの使用が示唆された。小児期の摂食障害は、頑固な拒食、食事、体型へのこだわり、肥満恐怖を呈し、不安障害や衝動性などの併存症状もしばしば認める。我々は、近赤外線光トポグラフィーなど脳科学の技術を駆使し、思春期やせ症の認知機構を脳科学の視点から「体型」や「高カロリー食」など症状関連因子の暴露より、「母子愛着課題」などで顕著に前頭前野が賦活されることを明らかにした。また、摂食障害の中核症状、不安障害、衝動性などに対する抑制系ニューロンの関与について検討した。対象は小児期発症の神経性食思不振症(制限型)15名女児(平均年齢14.4歳)。脳SPECTのトレーサーとして、ベンゾジアゼピン受容体に親和性のある[1231]Iomazenilを用いた。7名においては治療前後2回検査をおこなった。対照群は18名の成人データベース(同27歳)を用いた。神経心理尺度としてProfile of mood states(POMS)、Eatingattitude test(EAT-26),Eating disorder inventory(EDI)を用いた。本研究は久留米大学倫理委員会の承認を得ており、対象者からは同意を得た。前・後方帯状回におけるiomazenHの結合能が治療前には有意に低下していたが、治療後、同部位における活性が有意に上昇した。緊張-不安、怒り-敵意、混乱が強いほど前方帯状回における活性が有意に低下していた。以上の結果は、帯状回は意欲、記憶、動機付け、情動など認知機能を司っている。fMRIによる研究では、症状関連因子の暴露で、前方帯状回の異常活性が報告されている。本研究における同部位の抑制系ニューロンの活動性低下が、小児摂食障害患者の不安、衝動性と強い関連がある事が示唆された。思春期やせ症群の病態解明を目的とした機能的脳画像の応用について、平成22年度、23年度と以下の事を報告した。近赤外線光トポグラフィーなど脳科学の技術を駆使し、思春期やせ症の認知機構を脳科学の視点から「体型」や「高カロリー食」など症状関連因子の暴露より、「母子愛着課題」などで顕著に前頭前野が賦活されること。また、思春期やせ症における不安障害、衝動性の解明のため、ベンゾジアゼピン受容体に親和性のある[123I]

Iomazenilを用いた脳SPECT検査を実施し、前・後方帯状回におけるiomazenilの結合能が治療前には有意に低下していたが、治療後、同部位における活性が有意に上昇した。緊張ー不安、怒りー敵意、混乱が強いほど前方帯状回における活性が有意に低下していた。今年度には新たな機能的脳画像として、眼球運動追跡装置であるアイトラッカーを用いて、症状関連因子暴露時の注視点、時間について、検討した。思春期やせ児童では、言語的な肥満恐怖や、食材へのこだわりを表現しないが、やせ体型と標準体型の画像を提示した場合、やせ体型を注視する時間が有意に長く、食材に関しても高カロリー群より低カロリー群に没頭的に注視して関心を示す事が判明した。前思春期例では肥満恐怖などを示さない非典型例が多いとされるが、潜在的に体型への固執も強いと思われた。また、不安障害併存の思春期やせ症では人の顔認知課題を課した時に、顔の眼周囲の注視を回避する事がわかった。対人関係を構築するうえで、人の表情を認識する事は重要であるが、この回避が食事への原始的没頭につながる事が示唆された。その他の病態解明として、思春期やせ症の発症メカニズムと考えられる視床下部ー下垂体ー副腎系の活性を検討した。体重減少率が高い程、活性が亢進していたが、正常者で認められる抑うつや活気度などの心理尺度との相関が破綻している事が判明した。機能的脳画像により、今までとは異なった角度から摂食障害の病態を観察することが達成できている。また本研究に関係する論文、学会発表も多数、作成できている。24年度が最終年度であるため、記入しない。機能的脳画像の結果により客観性を付加するため、生化学的マーカーとの相関の検討を推進している。コルチゾールの治療前後の変動についてはすでに論文として報告をおこなった。現在、強迫性に関わるセロトニン系ニューロンの代謝産物5-HIAAの測定を共同研究で推進している。
理系グローバル人材育成のための科学英語教材開発と小学校向け実践事例集の作成

理系におけるグローバル人材育成に向けて科学英語教材の開発を行っている。女子生徒や文系の生徒にも興味をひきやすい物理分野のトピックスを題材として取り入れている。さらに見た目にも美しい実験や身近にあるもので誰にでも容易に実験できるような工夫をしている。近年はSTEAM教育に関心が高まっているが,これまでに開発してきた内容はSTEAM教育のコンセプトと非常に近いといえる。STEAM教育とはScience(科学),Technology(技術),Engineering(設計・ものづくり),Art(芸術),Mathematics(数学)の5つの分野の頭文字をとった教育の方針である。これからの社会ではデザインや表現も重要であることから,科学技術教育という側面だけでなく,STEAMはSTEMにArtを加えることで想像力や創造力の育成も教育の目標となっている。今年度はSTEAM教育の視点から,昨年度海外で教育実践を行った「光の三原色と影の性質」にArtの要素を取り入れることを試みた。赤・緑・青の3原色のLED光源のうち,赤と緑の光を物体に照射すると赤と緑の影ができる。さらに青の光を物体に追加で照射すると赤・緑・青の陰ではなく,マゼンタ・イエロー・シアンの影ができ,驚きのある現象を簡単に実験で確かめることができる。この現象を利用して色付いた影絵遊びや物語の作成を取り入れることにより,想像力と想像力,そして英語によるコミュニケーション力を高める教材を考案した。理系グローバル人材とは単に科学と英語ができるだけではなく,科学技術に関する幅広い知識や想像力・創造力を兼ね備えた総合力が求められている。STEAM教育の観点を取り入れることにより科学英語教材の開発を進めることができた。今年度はフィンランドの小学校で海外教育実習を行う予定である。本学の学部生と連合教職大学院生の中から参加者を面談により選定する。約5か月間で科学英語の指導を行い,英語の教員との協働により模擬授業の指導を行う予定である。ハンガリーで開催される物理教育国際会議において,科学英語教材のワークショップを行う予定である。理系におけるグローバル人材育成に向けて、科学英語教材の開発及び小学校教員が英語活動で活用できるように,これまでの教育実践をまとめて事例集を作成する。事例集はWebで公開する。さらに大阪教育大学で実施している海外教育実習において,英語を第二言語とする海外の児童に対して,物理の授業実践を計画する。学生の物理への理解と英語によるコミュニケーション力を高めることをねらいとする。「大気圧(Air Pressure)」に関する科学英語による2016年度の教育実践を元に,多くの人が活用できるようにWebサイトを作成した。大気圧の実験では,ゴムシートを机の上に置くと,大気圧によって持ち上がらなくなる。空気はあらゆる方向から物体を押しているが,机とゴムシートの間に空気がないと,下からゴムシートを押す力がなくなり,上にある空気の重さ分が実感できる。表面が凸凹の場合は,引っ付かないことから空気がゴムシートの下にもあることを粒子モデルにより考えさせる。そして,ガラス瓶の中に吸盤をつけて,空気を抜くと吸盤はどうなるかという実験により,理解度を確認するという教育内容となっている。2017年度の海外教育実践においては,「光の三原色と影の性質」に関する教材開発を行い,フィンランドとイタリアの小学校において,現職教員を含む教職大学院の院生と学部生との協働によるグループで,教育実践を行った。まず,赤・緑・青のLED光源を重ねて,異なる色の光を重ねて新たな色の光を作りだす実験を行う。次に光が障害物に遮られたところに暗い部分,すなわち影ができるということを学ぶ。そして,光源の色を1色,2色,3色と増やしていくとどのような影ができるかを考えさせることをねらいとしている。教員と児童にとって,お互いに第二言語でのコミュニケーションを行うという難しさはあったが,実際に実験をすることで理解が深まっていた。平成29年度は過去の海外教育実習で実践をした教材のWebサイトを作成できた。Webサイトにより,これまでに行ってきた科学英語教材の普及を目的としている。「大気圧」を実感できる実験の紹介と目に見えない空気の粒子モデルをWeb上でアニメーションを通して表現することが可能となり,より理解を深めることができる。文系の多い小学校教員にも実践できるようになることをねらいとしている。海外教育実習ではフィンランドとイタリアの小学校で教育実践をする機会を得ることができた。光の三原色と影の性質について,小学生にも理解できるような教育内容と方法について,大学院生と理系の学部生の協働により,新たな教材を開発することができた。

さらに青の光を物体に追加で照射すると赤・緑・青の陰ではなく,マゼンタ・イエロー・シアンの影ができ,驚きのある現象を簡単に実験で確かめることができる。この現象を利用して色付いた影絵遊びや物語の作成を取り入れることにより,想像力と想像力,そして英語によるコミュニケーション力を高める教材を考案した。理系グローバル人材とは単に科学と英語ができるだけではなく,科学技術に関する幅広い知識や想像力・創造力を兼ね備えた総合力が求められている。STEAM教育の観点を取り入れることにより科学英語教材の開発を進めることができた。平成30年度については,光に関する教材開発とWebサイトの作成を科学英語教材をテーマにしたいという卒論生とともに協力して行う予定である。海外教育実習としては,まだ受け入れ先が決まっていないが,フィンランドの小学校に依頼する予定である。参加学生は卒論生を中心に募集をし,引率する予定である。今年度はフィンランドの小学校で海外教育実習を行う予定である。本学の学部生と連合教職大学院生の中から参加者を面談により選定する。約5か月間で科学英語の指導を行い,英語の教員との協働により模擬授業の指導を行う予定である。ハンガリーで開催される物理教育国際会議において,科学英語教材のワークショップを行う予定である。(理由)海外教育実習の旅費については学内予算の国際化推進事業経費により配分されたことと,参加予定であった国際会議が授業期間と重なり,参加できなかったことにより,当初予定していたよりも支出が大幅に少なかったことにより,次年度に繰り越すことにした。(使用計画)今年度は国際会議の参加と海外教育実習を予定しているが,学内予算の配分が少ないことから前年度の繰越額と今年度の予算を合算して支出予定である。昨年度はアイルランドでの物理教育国際会議が授業と重なり,参加することができなかったことに加えて,海外教育実習も開催されなかった。しかし,今年度はハンガリーでの国際会議とフィンランドでの海外教育実習の実施が決まっているため,前年度の未使用分を使用する予定である。
がん手術後フォローアップに対する医療経済評価ツールの開発に関する研究

最近の癌治療は、初期治療に加えて長期フォローアップの重要性が増している。技術進歩等で長期生存者が増加し、失われた機能の回復や再発の防止が大きな課題になってきたためである。しかし、フォローアップの方法や有効性について、経済面からの検討はほとんどなされていない。本研究は、癌手術後のフォローアップ体制や投じる資源の妥当性を、医療経済の観点から検証することを目的とする。大腸癌の術後ファローアップを類型化し、再発形式、生存予後、患者QOL、医療費を比較するシステムモデルをMarkovモデルに準じて開発した。モデルのパラメータの算出には、大腸癌術後フォローアップ研究会に登録されたデータ(大学病院を中心とする全国16施設、結腸癌3,092例、直腸癌2,507例、観察期間5年)を用いた。モデルにこれらパラメータを投入して、費用便益分析等を実施した。Stage Iの結腸癌は814例、直腸癌は785例である。これらの癌の術後フォローアップによる救命数増加は各4.0%、5.5%であり、純便益は各9,221万円、1億6,396万円、医療費の減少は各768万円、1,056万円、費用と便益の差額は各3億5,943万円、1億2,735万円である。再発後生存率は、現在、結腸癌15.0%、直腸癌33.3%である。すなわち、医療経済の観点からは、結腸癌ではファローアップ費用の低減が絶対条件となり、直腸癌では再発後生存率を改善することが重要と考えられる。一方、Stage IIの結腸癌は1,270例、直腸癌は790例である。このうち再発は各170例、180例、再発後の生存数は各47例、35例である。フォローアップの平均費用を、平成16年の医科診療報酬点数表をもとに算出すると、再発1人発見に要する費用は、結腸癌195万円、直腸癌132万円である。また、1人救命に要する費用は各704万円、679万円であり、これは社会的に支出を容認されうる水準と考えられる。フォローアップによる救命数増加は、結腸癌18.5%、直腸癌13.0%である。大腸癌術後フォローアップの経済的効果は十分高いと考えられる。【研究目的】最近のがん治療は、初期治療とともに、失われた機能の回復や再発の防止を含む、長期にわたるフォローアップの重要度が増している。本研究は、がん手術後の異なるフォローアップ体制の優劣や、これに投じる資源の妥当性を医療経済の視点から検証する方法論の開発を試みる。具体的には、患者数、生存者数ともに近年増加傾向にある代表的ながんである大腸がんを対象に、手術後フォローアップの優劣や資源投入の妥当性を判定するシステムモデルの開発を行う。【対象と方法】大腸がんの術後ファローアップの方法を類型化し、再発形式、生存予後、患者QOL、医療費を比較するシステムモデルをMarkovモデルに準じて開発した。システムモデルのパラメータの算出には、大腸癌術後フォローアップ研究会の協力のもと、全国16施設に登録されたStage Iの結腸がん935例、直腸がん592例(観察期間5年)のデータを用い、大腸がんの手術やフォローアップ費用は2004年改定の診療報酬点数を用いた。システムモデルにこれらパラメータを投入して、大腸がん術後フォローアップの費用便益分析を実施した。【結果と考察】結腸がん、直腸がんのフォローアップによる救命数増加は各4.0%、5.5%であり、純便益は各9,221万円、1億6,396万円、医療費減少は各768万円、1,056万円、費用と便益の差額は各3億5,943万円、1億2,735万円となる。現在の再発後生存率は、結腸がん34.8%、直腸がん28.9%であるが、経済的な効果が生じる再発後生存率は、各222.2%、80.4%である。直腸smがんは、各50.0%、81.9%、直腸mpがんは各23.3%、79.4%である。すなわち、医療経済の観点からは、結腸がんではファローアップ費用の低減が絶対条件となり、直腸がんでは再発後生存率を改善することが重要と考えられる。次年度は、システムモデルの信頼性、妥当性についての検証等を行う予定である。【研究目的】最近のがん治療は、初期治療に加えて長期フォローアップの重要度が増している。治療技術の進歩等により、がんの長期生存者が増加し、失われた機能の回復や再発の防止が大きな課題になってきたためである。しかし、フォローアップの方法や有効性を経済的側面から検討する研究は見あたらない。本研究では、がん手術後の異なるフォローアップ体制の優劣や、これに投じる資源の妥当性を、医療経済の視点から検証することを目的とする。システムモデルのパラメータの算出には、大腸癌術後フォローアップ研究会(代表:杉原健一)の協力のもと、全国16施設に登録された大腸がんのデータを用いた。昨年度のStage Iに続き、今年度はStage IIについての経済分析を実施した。【結果と考察】

199196年の観察期間において、Stage IIの結腸がん1,090例、直腸がん648例のうち再発は各152例、150例、再発後の生存数は各37例、26例である。フォローアップの平均費用を5年目までは年間41,560円、6年目以降は年間16,220円として算出すると、再発1人発見に要する費用は、結腸がん290万円、直腸がん164万円である。また、1人救命に要する費用は各1,190万円、946万円であり、これは社会的に支出を容認されうる水準と考えられる。フォローアップによる救命数増加は、結腸がん18.5%、直腸がん13.0%である。経済的な効果が生じる均衡点は各2.0%、1.8%であり、大腸がんフォローアップの経済的効果は十分高いと考えられる。最近の癌治療は、初期治療に加えて長期フォローアップの重要性が増している。技術進歩等で長期生存者が増加し、失われた機能の回復や再発の防止が大きな課題になってきたためである。しかし、フォローアップの方法や有効性について、経済面からの検討はほとんどなされていない。本研究は、癌手術後のフォローアップ体制や投じる資源の妥当性を、医療経済の観点から検証することを目的とする。大腸癌の術後ファローアップを類型化し、再発形式、生存予後、患者QOL、医療費を比較するシステムモデルをMarkovモデルに準じて開発した。モデルのパラメータの算出には、大腸癌術後フォローアップ研究会に登録されたデータ(大学病院を中心とする全国16施設、結腸癌3,092例、直腸癌2,507例、観察期間5年)を用いた。モデルにこれらパラメータを投入して、費用便益分析等を実施した。Stage Iの結腸癌は814例、直腸癌は785例である。これらの癌の術後フォローアップによる救命数増加は各4.0%、5.5%であり、純便益は各9,221万円、1億6,396万円、医療費の減少は各768万円、1,056万円、費用と便益の差額は各3億5,943万円、1億2,735万円である。再発後生存率は、現在、結腸癌15.0%、直腸癌33.3%である。すなわち、医療経済の観点からは、結腸癌ではファローアップ費用の低減が絶対条件となり、直腸癌では再発後生存率を改善することが重要と考えられる。一方、Stage IIの結腸癌は1,270例、直腸癌は790例である。このうち再発は各170例、180例、再発後の生存数は各47例、35例である。フォローアップの平均費用を、平成16年の医科診療報酬点数表をもとに算出すると、再発1人発見に要する費用は、結腸癌195万円、直腸癌132万円である。また、1人救命に要する費用は各704万円、679万円であり、これは社会的に支出を容認されうる水準と考えられる。フォローアップによる救命数増加は、結腸癌18.5%、直腸癌13.0%である。大腸癌術後フォローアップの経済的効果は十分高いと考えられる。
重粒子照射により誘発した突然変異タバコの耐塩性機構解明

タバコ受精卵細胞に重粒子線照射を施し得られたM_1種子をNaClを含む培地で発芽させ耐塩性植物の選抜を行い、その生理特性の解析を試みた。BY-4品種の受精24-96時間の種子胚に10-200グレイの窒素(^<14>N:135MeV/u)ビームを照射し、1ヵ月後に得られたM_1種子を2%NaCl添加培地に播種し生存個体を耐性植物として育成した。また耐性植物よりカルスを誘導しその耐性能を検定した。その結果、3447粒より得られた17個の生存個体うち受粉24-36時間後の胚細胞に100グレイ照射を施したl系統のカルスに1.2%NaCl添加液体培地において耐性が認められ、塩ストレスにより野生株と比較し約3倍量のプロリン蓄積が確認された。M_2世代で耐性試験を行ったところ、前述の1系統および60-72時間後の胚細胞に10グレイ照射した試験区より2系統の計3系統に耐性個体が認められた。この3系統のM_2およびM_3種子について0.9、1.2、1.5、2.0%のNaCl溶液で発芽試験を行ったところ、いずれの系統においてもM_2世代よりもM_3世代で耐性の集積が観察された。その結果、60-72時間後の胚細胞に10グレイ照射した試験区の1系統においてM_3世代の発芽率は1.5%NaCl溶液で正常株が0.6%であるのに対して80.8%に、また2%溶液で正常株が全く発芽しないのに対して3.9%に上昇した。この時の幼植物のプロリン含量を測定したところ、正常株と耐塩性株との間に差異は認められなかった。またこれらの後代は種子稔性の顕著な低下が観察された。BY-4品種の受精24-96時間の種子胚に10-200グレイの窒素(^<14>N:135MeV/u)ビームを照射し、1ヵ月後に得られたM_1種子を2%NaCl添加培地に播種し生存固体を耐性植物として育成した。また耐性植物よりカルスを誘導しその耐性能を検討した。その結果、3447粒より得られた17個の生存固体うち1系統のカルスに1.2%NaCl添加液体培地において耐性が認められ、塩ストレスにより野生株と比較し約3倍量のプロリン蓄積が確認された。M_2世代で耐性試験を行ったところ、3系統に耐性固体が認められた。また耐性の認められなかったM_2世代の1系統で、緑色固体とアルビノ固体が13:3の割合で分離しするものが観察された。この親株と野生株間で正逆交配を行ったところ、次世代は全て緑色固体であった。従ってメンデル則によりこのアルビノ形質は核支配の2遺伝子により制御され一方の遺伝子が抑制型に働いているものと推定される。一方、グルタミン酸からプロリンを合成する1-ピロリン-5-カルボン酸レダクターゼ(P5CR)および1-ピロリン-5カルボン酸シンテターゼ(P5CR)遺伝子また分解酵素であるプロリン脱水素酵素遺伝子(ERD5)の発現を調査することによりプロリン蓄積による耐塩性機構を分子レベルで明らかにできる。そこでシロイヌナズナのP5CRおよびERD5遺伝子についてそのホモロジーを調査した。その結果、P5CR遺伝子はホモロジーが高くタバコにも反応したが、ERD5遺伝子はホモロジーが認められなかったため、現在保存領域の配列よりプローブを作成している。