hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学力と就労の関係性に関する実証的研究-「相対的な学力」の概念を鍵にして-

本研究においては、従来の「絶対的な学力」、すなわち、テストスコア等による学力序列ではなく、「相対的な学力」、すなわち、クラス内等集団の中での相対的な位置という意味での学力によって、生徒、児童、学生の学習意欲と進路を、日英比較を通じて考察した。その結果、仮に「絶対的な学力」において同等であると判断される場合でも、「相対的な学力」が異なれば学習意欲、進路に顕著な違いが見られるケースがかなりあることを発見した。本年度は初年度であり、まず、基本的な文献収集に力を注ぎ、国立国会図書館始め各図書館、各大学で精力的に文献を渉猟した。また、山内は嘱託研究員として籍を置いている大阪商業大学JGSS研究センターにおいて、未公開のJGSS(日本版General Social Survey)の2009年ライフコース調査データを分析し、大学進学の規定要因と中学・高校時代の学力との関係を分析した。さらに高校時代の学力と大学生の学力、初年次教育との関わりなどについて分析を行い、後掲の論稿をまとめた。原はネットいじめの問題と学力、就労との関係について考察し、山内との共編著書をまとめ上げた。米谷は大学生の高校時代の履修パターンを、神戸大学生を事例として分析し、大学生の学力の多様性(高低だけではなく)を検証した。なお、本年度はイギリス、香港、オーストラリアに出張し、海外の実情調査にもはげんだ。山内は後掲論文において比較的アプローチを用いて研究する際の方法論上の特徴と課題について検討している。今後はこの考察をベースに具体的な比較研究に取り組むつもりである。これまでに学力の研究は再三行われ、また若年就労の研究も再三行われてきた。ただし、この両者をダイナミックに結合した学力=就労調査は十二分に行われてきたとは言えない。本研究では、この課題に着手するに当たり、鍵となる概念として、「絶対的な学力」ではなく、「相対的な学力」を提唱した。従来の学力の研究の主力は「絶対的な学力」に重点を置くものであった。しかし、これに劣らぬ重要性を持つ概念として、「相対的な学力」があり、この概念は集団内での相対的な位置を重視する。この「相対的な学力」の概念をキーワードにした学力=就労調査により、これまでの研究の蓄積に、全く異なる視角からの新たなる知見を加えることができると考える。不安定就労に従事する若者には欧米と日本とでは大きな差異があり、その日本的特徴を「相対的な学力」を中心に考察することが目的である。予定通り、日本,イギリス両国におけるプリテスト、テスト、聞き取り調査を完了し、分析も終わっている。また報告書についても、すでに中間報告書として平成24年9月に『学生の学力と高等教育の質保証(I)』(学文社)を刊行し、同じく最終報告書として『学生の学力と高等教育の質保証(II)』(学文社)を平成25年7月に刊行予定である。本研究では、この課題に着手するに当たり、鍵となる概念として、「絶対的な学力」ではなく、「相対的な学力」を提唱する。この認識に基づき、われわれは日英両国において質問紙調査と聞き取り調査を実施し、相対的な学力が生徒・学生の進路にいかなる影響を及ぼし得るのかを考察してきた。予定していた調査を全て終え、あとは最終段階の報告書を出すのみである。報告書を出版する出版社も(株)学文社に決定し、原稿も9割方集まっている。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度からの3年間の予定で採択された科学研究費補助金基盤研究(C)「学生の学力と高等教育の質保証に関する比較研究ー日英瑞3カ国を中心にー」において、本研究を発展的に継承していくことになっており、すでに準備に入っている。
ファッションの接近がもたらした消費社会におけるミュージアムの新たな機能

本研究はミュージアムとファッション産業の緊密な関係形成を、ファッション産業側の要因から捉え直すことを目的とし、産業側の要請が与えたミュージアムの展示枠組みの変容や、ファッション産業によるミュージアム的な展示の戦略的な導入に焦点をあてるものである。本課題の検討のため、(1)自社ミュージアムや自社主催の展示も含めた事例の再整理(2)ファッション業界紙や産業研究の参照による通史的分析と、(3)ファッションフブランドへのインタビュー(4)キュレーターへのインタビューによる実証的分析が具体的な課題となる。今年度の主な研究実施状況としては、[1]欧米ハイファッションブランドのヴィジュアルマーチャンダイジング(以下VMD)の担当者とのディスカッションを行った。この議論を踏まえて、[2]ファッション展の展開をVMD史の枠組みと照らし合わせてみるために、ショーウィンドウ、ファッションショーといったブランドの空間における表象の歴史的変遷に対する資料調査を実施した。手順としては最初に欧米での展開の歴史に対する調査を行い、次に日本での受容過程を整理するというかたちで行なった。そのうえで、企業が直接的にイメージコントロールをしているブランド独自運営のミュージアムについても調査する必要が生じ、これまで収集したファッションミュージアム全般に対する資料調査結果を再検討から店舗と密着な関係をもったミュージアムは特にイタリアのファッションブランドが多く所有していたため、[3]イタリアでの資料蒐集、実地調査を実施した。本年度の研究では特に、ファッション産業がブランドという概念を構築するうえでの視覚空間の利用の歴史に着目し、ショーウィンドウ、ファッションショー、エディトリアルとミュージアムの展示空間の影響関係に対する検討を行うことが叶った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本課題の検討のため、(1)自社ミュージアムや自社主催の展示も含めた事例の再整理(2)ファッション業界紙や産業研究の参照による通史的分析と、(3)ファッションブランドへのインタビュー(4)キュレーターへのインタビューによる実証的分析が具体的な課題となる。実際の主な研究実施状況としてはまず、[1]ニューヨークでファッションを扱う美術館2館での資料収集、インタビュー、ファッション展に参加した経験を有するファッションデザイナーへのインタビューを実施した。続いて、[2]日本でのファッション展、ファッションミュージアムの調査に関して、日本でファッションを専門とした、もしくは取り扱った経験のあるミュージアム5館を対象に、これまでの展示開催事例や経緯、開催したうえでの課題を文献、実際のインタビュー調査の両方から明らかにした。そして各ミュージアムとファッションの関係性、実際にファッション展を開催したうえでの課題と今後の展望を把握することができた。また、[3]フランスのファッション展に関する資料収集、[4]ファッション産業のマーケティング史に関する文献調査も並行して進めている。本年度の研究は、ファッション産業の構造的課題とミュージアムとの関係の緊密化における相関関係に焦点を当てた分析を行ううえで、前提として重要な事例の通史的整理と、実際の展示現場のでのキュレーター側からの分析の部分が進展した。特に、日本の事例は欧米のファッション展とは全く異なる文脈で発展してきたことが明らかとなり、方法論的な重要性も提示できることから海外への成果発信も行った。本年度の主たる計画項目であったニューヨークの事例、日本の事例に関する調査という2点に加え、次年度の課題であったフランスの事例整理についても、現地を訪問する機会があったため一部資料の収集を進めることができた。そのため、ミュージアム側に対する調査の実施に関しては、当初の計画を上回る進捗であった。今後の調査に向けても、既に対象施設とインタビュー日程の交渉に入っている。一方で、本年度は国内のミュージアムの展示事例に関して文献調査、インタビュー調査ともに予想を上回る調査が可能となったため、当初は本年度に並行して進めることを予定していた国内のファッションブランドにコンタクトをとっての調査は次年度に繰り越すこととした。本年度はその準備として、文献によって1970年代のファッションデザイナーと研究活動の関係、ブランド戦略などを整理する作業は既に実施している。本年度の調査では、次年度以降の研究においても重要な土台となる部分であった。そのため、現在の進捗状況は良好だといえる。しかしながら、予想以上に多くの施設で資料へのアクセスやインタビューの実施をすることが可能となったため、資料やデータの収集が優先となり分析が進んでいない部分もある。そのため、調査計画、成果発表の計画を改めて見直して次年度の研究を進めていきたい。

そのうえで、企業が直接的にイメージコントロールをしているブランド独自運営のミュージアムについても調査する必要が生じ、これまで収集したファッションミュージアム全般に対する資料調査結果を再検討から店舗と密着な関係をもったミュージアムは特にイタリアのファッションブランドが多く所有していたため、[3]イタリアでの資料蒐集、実地調査を実施した。本年度の研究では特に、ファッション産業がブランドという概念を構築するうえでの視覚空間の利用の歴史に着目し、ショーウィンドウ、ファッションショー、エディトリアルとミュージアムの展示空間の影響関係に対する検討を行うことが叶った。本年度、ミュージアム側に対する調査が大幅に進んだため、今後はファッション産業側に対する調査を集中して進めることとする。これまでの調査から、ファッション産業の構造的課題とミュージアムとの関係の緊密化の相関関係を捉える視座において、日本の事例が非常に重要な意義を持つことが明らかとなった。本年度の調査と、修士課程での調査においてイギリス、アメリカ、フランスの事例に対しては事例の整理や分析をある程度進めることができているため、今後は特に日本の事例に重点を置いて進めていきたいと考えている。そのため、日本のファッション産業史、とりわけブランディング、市場展開、メセナ事業に焦点を当てて調査、分析を行っていくのと同時に、イッセイミヤケ、ヨウジヤマモト、コムデギャルソンといったファッションブランドに対するの資料調査、インタビューを試みる。研究成果発表としては、日本の事例に関する成果を国際学会で発表したのち海外ジャーナルに投稿したところ、ファッションという欧米圏中心に推進された分野において、その枠組みを相対化する試みとしての重要性が評価された。これまで調査を進めてきた欧米圏の事例はその土台として極めて重要であり、継続して研究対象としていくのはもちろんであるが、日本の事例に関しても国内にとどまらず海外に向けても発信するということも積極的に試みていきたいと考えている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
胃切除術を受ける患者のプレパレーション教育プログラムの開発と有効性の検討

本研究の目的は、胃切除患者のプレパレーション教育プログラムを開発し、有効性を検討することである。第一段階では、プレパレーション教育内容の検討を行った。また、従来教育群の評価として胃切除術目的で入院する20歳以上の患者25名に対し、入院前外来受診時・入院当日・退院決定時・退院後初回外来受診時の4時点において、ESWAT、SF-8、情報満足度、胃切除後愁訴の内容と程度、食事摂取状況について質問紙調査を実施した。第二段階では、プレパレーション教育教材として、パンフレットを作成した。今後は視聴覚教材の開発を継続し、胃切除術を受ける患者にプレパレーション教育介入を行うことで、その有効性を評価していく。平成25年度は昨年度に引き続き、研究の第一段階として、従来教育群(対照群)のデータ収集を継続した。本研究では、対象者において、入院前外来受診時、入院当日、退院前日、退院後初回外来受診時の4回にわたってアンケート調査を実施している。3月末日時点で、研究協力への同意が得られたのは29名であった。そのうち、データ収集ができたのは、入院前が29名、入院当日が23名、退院前日が22名、退院後初回外来受診時が20名であった。入院前から入院日にかけて、治療方針が変更となった6名、退院前日のデータ収集が不可能であった1名、退院後に再入院などの病状の変化があった2名の合計9名が、研究対象者から除外された。従来教育群(対照群)は30名の症例を目標としており、平成26年度も引き続きデータ収集を継続していく。研究の第二段階のプレパレーション教育プログラムの開発に向けて、プレパレーション教育内容の文献調査を行った。また、日本看護研究学会や日本看護科学学会、日本クリティカルケア看護学会、日本がん看護学会などに参加し、手術を受ける患者の教育に関する新しい知見の情報収集や、他の研究者や医療者との情報交換を行うことで、研究者としての自己研鑽に努めた。また、研究の第三段階・第四段階のプレパレーション教育プログラムの実施と評価で使用する、研究者らが開発した「待機手術患者用心配事アセスメントツール(Elective Surgery Worry Assessment Tool;ESWAT)」において、日本看護研究学会雑誌に投稿し、36巻5号で原著論文で採択された。平成24年度は、研究を開始するにあたり香川大学医学部倫理審査の承認を得た(11月12日承認)。その後、消化器外科医師と消化器外科病棟看護師とともに、対象者の選定方法や研究目的に応じた詳細な研究方法について検討会を重ね、研究実施の準備をすすめた。また、データ収集場所となる放射線部と外来の看護師長と、データ収集方法についての検討会を開催した。検討会では、消化器外科病棟看護師および外来看護師長とともに、入院期間が短縮している胃切除術患者に対するプレパレーション教育の重要性について意見交換を行った。研究の第1段階として、従来教育群(対照群)のデータ収集を開始した。本研究では、各対象者において、入院前外来受診時・入院時・退院決定時・退院後初回外来受診時の4回アンケート調査を実施する。3月末日時点で研究への同意が得られたのは7名であり、入院前のデータ収集を行った。そのうち、治療方針が変更となった1名については入院後に対象から除外された。従来教育群(対照群)の目標症例数は30名であり、データ収集を継続していく。研究の第2段階のプレパレーション教育プログラムの開発に向けて、プレパレーション教育内容の文献調査を開始した。継続してプレパレーション教育の構成要素を抽出していく。また、プレパレーション教育プログラムおよび評価で使用する研究者らが開発した「待機手術患者用心配事アセスメントツール(ESWAT)」について、日本看護研究学会学術集会で発表し、他の研究者や医療者と意見交換を行った。学術集会では、プログラム評価研究に関する交流集会にも参加し、本研究に向けての情報収集を行い、研究者として自己研鑽に努めた。平成26年度は昨年度に引き続き、研究の第1段階として従来教育群(対照群)のデータ収集を継続した。本研究では対象者において、入院前外来受診時、入院当日、退院前日、退院後初回外来受診時の4回にわたってアンケート調査を実施している。3月時点で研究協力への同意が得られたのは38名であった。そのうち、データ収集ができたのは、入院前が38名、入院当日が29名、退院前日が27名、退院後外来受診時が25名であった。従来教育群(対照群)は30名の症例を目標としており、目標症例数に近いデータが収集できた。さらに、平成26年度は胃切除術を受ける患者のプレパレーション教育教材の開発に着手した。

プレパレーション教育教材は、手術や麻酔に対する術前オリエンテーションや呼吸訓練、胃切除術後の食事摂取方法や胃切除術後愁訴の対処方法についてのパンフレットと視聴覚教材の作成を予定していた。平成26年度はパンフレットの作成まで実施できた。視聴覚教材の開発とプログラムの介入・評価までは至っておらず、今後も継続して胃切除患者の教育プログラムの開発を行っていく。また、胃切除患者の教育プログラムを開発するにあたり、告知後早期からのプレパレーション教育だけではなく、退院後の療養生活をもシームレスに支援していくことが必要である。そこで、今後は、入院前から手術後の期間を対象とした本研究のプレパレーション教育プログラムだけではなく、退院前から退院後にわたり継続される胃切除後の療養生活支援につながるような介入プログラムの開発も行っていく予定である。今後継続されるプログラム開発のため、平成26年度は日本看護研究学会や日本看護科学学会等の学術集会に参加し、新しい知見の情報収集や、他の研究者や医療者との情報交換を行うことで、研究者としての自己研鑽に努めた。臨床看護学平成25年度は当初、プレパレーション教育教材の開発とプレパレーション教育プログラムの実施に取りかかる予定であった。初年度に倫理委員会の承認後にデータ収集を開始したため、従来教育群(対照群)のデータ収集期間が延長し、平成25年度もデータ収集が完了せずやや遅れたままで研究が継続となった。入院前から退院後にかけたデータ収集を30症例行う予定であり、残り10症例となったため、平成26年半ばには従来教育群(対照群)のデータ収集が完了すると思われる。平成24年度は胃切除術を受ける患者のプレパレーション教育の構成要素の抽出と従来教育群(介入群)の評価データの収集を計画していた。香川大学倫理審査の承認を得た後に研究を開始したため、11月からの開始となりやや遅れた。対象者については、30症例のデータ収集は1年程の時間を要すと考えられる。対象施設の手術状況により、平成24年度は予想よりやや対象者が少なかった。そのため、従来教育群(対照群)のデータ収集が遅れている。平成25年度中には従来養育群(対照群)のデータ収集が完了できると思われる。平成26年度は引き続き第一段階の従来教育群(対照群)のデータ収集を行い、完了させる。さらに、従来教育群(対照群)のデータ収集が完了するまでに、プレパレーション教育教材の開発も完了させる。プレパレーション教育教材の開発については、消化器外科医師と消化器外科病棟看護師の協力を得て、内容や方法の検討を行い、妥当性を確保する。プレパレーション教育教材は、手術や麻酔に関する術前オリエンテーションや術前訓練、胃切除術後の食事摂取方法や胃切除後愁訴の対処方法について、視聴覚教材とパンフレットを作成する。従来教育群(対照群)のデータ収集とプレパレーション教育教材の開発が完了次第、第三段階の胃切除術を受ける患者のプレパレーション教育プログラムの実施と評価に着手する。平成25年度は、引き続き第1段階の従来教育群(対照群)のデータ収集と胃切除術を受ける患者のプレパレーション教育の構成要素の抽出を行う。また、第2段階のプレパレーション教育教材の開発着手する。プレパレーション教育教材の開発については、消化器外科医師と消化器外科病棟看護師に協力を得て、内容や方法の検討を行い、妥当性を確保する。
巨大火山噴火が気候・生態系へ及ぼす影響：地球システムモデルによる解析

火山噴火により成層圏へ放出された二酸化硫黄から生成した硫酸エアロゾル(煙霧質)粒子は日光を強く散乱・反射し、地表面への日射を減少させ、気温低下・降水減少・植生衰退などの環境変動を引き起こす。その総合的影響評価については今まで定性的理解のみであったが、本研究では、大気・海洋・陸域及び生物圏の諸過程を整合性良く組み込んだ気象研究所地球システム数値モデルを用いて、巨大火山噴火による二酸化硫黄放出量を与えた実験を行い、火山噴火による硫酸エアロゾル粒子の増加とその気候・生態系への影響を様々な時空間規模(一年数十年、地域地球)について定量的に明らかにした。火山噴火によるエアロゾル粒子の増加は一時的ではあるが日射を遮断し、気温低下・植生衰退などの環境変動を引き起こす。その総合的・定量的理解は今までの観測・古気候研究によると不確かであるため、気象研究所地球システムモデル(大気・海洋・陸域及び生物圏の諸過程を整合性良く組み込んだ数値モデル)を用いた火山噴火影響評価実験を行い理解を進展させる。本モデルにはエアロゾルモデルが組み込まれており、噴火に伴い放出される二酸化硫黄の酸化による硫酸エアロゾルの生成過程を計算できる。25年度はまず極端な例として、過去10万年で最大と言われる約7万年前のトバ(スマトラ島)火山噴火を対象とした実験を行った。この時の二酸化硫黄放出量は、ピナツボ火山噴火(1991年、約0.5°Cの気温低下をもたらした)の300倍程度と考えられており、今回の実験では同量の二酸化硫黄を成層圏に与えた。その結果、噴火後数年間で、地表面への日射75%減少、気温10°C以上低下、降水量80%減少、これにより植物生産70%減少、植生量が半分以下に減り復活には数十年以上要するなど、生態系を脅かす激しい寒冷乾燥化が示された。これに加えて、噴火の規模(二酸化硫黄放出量)を変えた実験も行った。ピナツボ噴火の数十数百倍の範囲では、日射減少・気温低下・降水減少・植生衰退など気候・生態系の変動の大きさは噴火規模の平方根にほぼ比例することが明らかになった。また、ピナツボの数百倍規模の噴火では、大気から硫酸エアロゾル粒子が除かれた後、寒冷乾燥化による植生枯死と森林火災から放出された二酸化炭素の温室効果で後には逆に温暖化した影響が残るなど、100年程度では初期状態に戻り難い現象であることが示された。以上の様な地球システムモデルによる巨大火山噴火の影響評価は我が国では初めてであり、古環境変動解明から将来の環境予測まで幅広く参考資料として貢献する。火山噴火によるエアロゾル粒子の増加は一時的であるが地表面への日射を遮断し、気温低下・植生衰退などの環境変動を引き起こす。26年度は、25年度(初年度)に行った巨大噴火による環境変動の概要の把握に続いて、噴火の季節や緯度による環境変動の違いを調べた。まず、過去10万年で最大級のトバ火山噴火(スマトラ島、約7万年前)について、北半球夏のモンスーンへの影響を見るため、噴火を「春・秋」即ちモンスーン「前・後」とした2つの実験を行った。世界規模の激しい日射減少・寒冷乾燥化・植生衰退は両実験共にほぼ同じであったが(25年度解析済)、モンスーン「前」噴火の実験では、大量の硫酸エアロゾル粒子が冬に高緯度へ輸送・除去される前の夏に低緯度上空に漂い、日射が激しく減少して早くも噴火の年にアジア及び西アフリカのモンスーンが消滅、熱帯林の枯死が顕著となった。次に、北半球の中緯度と高緯度の噴火(例:10世紀、中朝国境の白頭山とアイスランド火山の噴火:1991年のピナツボ噴火の数倍規模)を比較した実験では、中緯度の噴火の方が成層圏において硫酸エアロゾル粒子がより広く地球を覆うため、北半球中高緯度だけでなく低緯度や南半球の寒冷化も顕著となり、世界平均での日射減少・寒冷乾燥化が5割程度激しくなることが分かった。以上、噴火の季節や緯度により世界規模や地域別の影響が異なることが明らかになり、噴火後の季節から数年の環境・気象予測に役立つ成果が得られた。その総合的・定量的理解は今までの観測・古気候研究によると不確かであるため、気象研究所地球システムモデル(大気・海洋・陸域及び生物圏の諸過程を整合性良く組み込んだ数値モデル)を用いた噴火影響評価実験を行い理解を進展させる。本モデルにはエアロゾルモデルが組み込まれており、噴火に伴い放出される二酸化硫黄の酸化による硫酸エアロゾルの生成過程を計算出来る。27年度は、26年度に行った噴火緯度の比較実験(中緯度と高緯度の噴火の二実験、例えば10世紀、中朝国境の白頭山とアイスランド火山の噴火:規模は二酸化硫黄放出量にして1991年ピナツボ噴火の数倍)について、物理・化学・生物各要素の解析をより詳しく行った。

その結果、北半球中緯度以北の環境変動(寒冷乾燥化や植生衰退)については二つの実験の間にほとんど差は見られなかった。一方、熱帯については、1高緯度より中緯度で噴火した方が、硫酸エアロゾル粒子はより濃密に熱帯上空を覆うため、地表面からの上向き長波をエアロゾル粒子が吸収することによる対流圏上層の昇温と、日射減少による下層及び地表面の冷却はそれぞれ強まり、対流圏の安定化が進んで、対流の弱まり・降雨減少(モンスーンの弱まり)がより顕著になること、2低温化は生物活動を不活発にして呼吸による有機物の消費を減らすため、植生の光合成による有機物の生産が正味で増加し、また、土壌の有機物が保存され、熱帯の生態系の生物量は全体として増加するが、高緯度より中緯度で噴火した方がより低温になるためそれらの変化の度合いが強まること、などの知見が得られた。これらの成果は大規模噴火時の各緯度についての環境予測に役立つ。27年度に予定した重要な研究として、噴火緯度の違いの比較実験について詳細な解析を行い、気候・生態系へ及ぼす影響を定量的に分類することが出来た。この成果について、国内の関連学会で発表することは出来たが、前年度の成果も含めて論文発表は未達成である。火山噴火によるエアロゾル粒子の増加は一時的であるが地表面への日射を遮断し、気温低下・植生衰退などの環境変動を引き起こす。その総合的・定量的理解は今までの観測・古気候研究によると不確かであるため、気象研究所地球システムモデル(大気・海洋・陸域及び生物圏の諸過程を整合性良く組み込んだ数値モデル)を用いた噴火影響評価実験を行い理解を進展させる。本モデルにはエアロゾルモデルが組み込まれており、噴火に伴い放出される二酸化硫黄の酸化による硫酸エアロゾルの生成を計算出来る。27年度までは、過去の巨大噴火の実験を行い、環境への影響を世界平均から各地域まで詳細に解明した。最終の28年度は、近年、気象研究所のライダー(発射レーザー光のエアロゾル粒子からの散乱光受信により粒子の高度分布を遠隔測定する装置)による高精度エアロゾル観測(つくば、ローダー(ニュージーランド)の2地点)の資料が整備されたことを受けて、このライダー観測資料を用い、改めてモデルにおける硫酸エアロゾルの表現を検証した。その結果、観測期間に起こった大規模噴火、即ち、エルチチョン(メキシコ1982年)とピナツボ(ルソン島1991年)の噴火、それぞれについて、噴火後一年以内に見られるエアロゾル粒子の激増をモデルは桁として良く再現している事が確認された。しかし0.52倍の尺度で詳細に見ると、増加の極大値についてモデルは過小評価の傾向を持ち、そのため、例えばピナツボ噴火による世界平均0.4°Cの寒冷化は、モデルでは0.3°Cと弱めに表現されていた。このモデルの過小評価については、モデルに与えた二酸化硫黄噴火放出量の不正確(不足)、エアロゾル粒子の大きさの計算誤差(過大粒子:日射の散乱反射が過小になる一因)など、モデル作成や実験設定における様々な原因が考えられ、最終年度として課題が残る一方で、今後のモデルの改良に役立つ知見が得られた。火山噴火により成層圏へ放出された二酸化硫黄から生成した硫酸エアロゾル(煙霧質)粒子は日光を強く散乱・反射し、地表面への日射を減少させ、気温低下・降水減少・植生衰退などの環境変動を引き起こす。
脂肪性軟部腫瘍は正確に病理診断されているか？ 実践的診断アルゴリズムの確立

脱分化型脂肪肉腫の病理診断におけるMDM2免疫染色とMDM2遺伝子検索の意義を検討した。脱分化型脂肪肉腫では、時に脂肪性腫瘍成分が不明瞭か、あるいは認められないことがあり、その際には診断の難易度が増す。そのような症例を11例集積し、非脂肪性軟部肉腫17例と比較検討した。その結果、MDM2免疫染色陽性とMDM2遺伝子増幅が、脱分化型脂肪肉腫に特異的な異常であり、他の肉腫との鑑別に有用であることを明らかにした。また遺伝子増幅の検出法として、dual color in situ hybridization (DISH)法がfluorescent in situ hybridization (FISH)法と同様に検出感度に優れた方法であり、またDISHがより取り扱いやすい手技であることも示した。一方、p16とCDK4陽性所見は非特異的であった。最近、提唱された異型紡錘形細胞脂肪腫様腫瘍と異型多形脂肪腫様腫瘍をそれぞれ見出し、病理学的解析を行った。これらは紡錘形細胞脂肪腫と多形脂肪腫に類似しているが、間葉系細胞に異型性があり、異型的脂肪芽細胞が出現する。異型脂肪腫様腫瘍との鑑別が重要であるが、MDM2遺伝子増幅は見られないことを示した。脱分化型脂肪肉腫の約10%で横紋筋、骨・軟骨など異種性分化を認めることがある。最近、この脱分化領域に稀に多形型脂肪肉腫様領域が生じることが報告され、同種性分化と呼ばれている。この稀少な症例を経験し、病理学的解析を行った。一般的に多形型脂肪肉腫の分子異常は多様な染色体異常とRB遺伝子不活化で特徴付けられる。一方、脱分化型脂肪肉腫で見られた多形型脂肪肉腫様領域は、周囲の異型脂肪腫様腫瘍と同様に、MDM2遺伝子増幅を有していることを明らかにし、多形型脂肪肉腫とは本質的に異なる腫瘍であることを示した。「脱分化型脂肪肉腫と未分化多形肉腫の鑑別」を研究目的の一つとして挙げているが、それを達成するために研究実績の概要で述べたように脱分化型脂肪肉腫と非脂肪性肉腫の免疫組織化学および分子遺伝学的解析を行った。脱分化型脂肪肉腫では再発や転移病巣で脂肪性成分を欠くことが稀でなく、その際に未分化多形肉腫との鑑別が困難になる。今回の検討では、脱分化型脂肪肉腫と非脂肪性肉腫との鑑別に、MDM2免疫染色陽性所見とMDM2遺伝子増幅の確認が有用であるという結果を得た。従来はCDK4, p16免疫染色陽性所見も有用とされていたが、これらは非脂肪性肉腫でも高率に陽性となり、特異性には欠ける結果であった。さらに非脂肪性肉腫2例でMDM2陽性、遺伝子増幅が認められたため、病理所見を詳細に再検討し、脱分化型脂肪肉腫であることを確認した。この検討により、当初目的としていたことをおおむね達成できたと考えている。さらに、今後、非脂肪性肉腫での検討を追加し、MDM2解析の特異性を検証していく予定である。脂肪性腫瘍には多様な腫瘍型が含まれているが、さらに近年、新しい腫瘍概念として、異型紡錘形細胞脂肪腫様腫瘍、異型多形脂肪腫様腫瘍が提唱された。これらについてはまだ報告が乏しく、確立した腫瘍概念ではない。この希少な腫瘍をそれぞれ2例ずつ経験し、その病理学的解析から、脂肪性腫瘍の診断アルゴリズムを作製するうえで重要な知見をえた。次年度以降、「脂肪腫と異型脂肪腫様腫瘍との鑑別」、「異型脂肪腫様腫瘍の切除断端評価」、「粘液型脂肪肉腫の免疫組織化学的診断」の課題に取り組む予定である。「脂肪腫と異型脂肪腫様腫瘍との鑑別」を行うために、診断に有用なバイオマーカーを探索する。脂肪腫と異型脂肪腫様腫瘍をそれぞれ20-30例程度選び、組織マイクロアレイを作製して免疫組織化学的検討を行う。染色はp16に加えて、異型脂肪腫様腫瘍の診断に有用とされているMDM2, CDK4についても行う予定である。さらにDISH法によりMDM2遺伝子増幅を直接評価し、免疫染色結果との相関性を検証する予定である。「異型脂肪腫様腫瘍(高分化型脂肪肉腫)の切除断端評価」を行うために、後腹膜に発生した異型脂肪腫様腫瘍を20例収集し、p16, MDM2, CDK4免疫染色により断端評価の妥当性について検証する。同腫瘍では腫瘍性組織と既存の脂肪組織との組織学的鑑別が極めて難しく、免疫染色の有用性が確認できれば断端評価、さらには再発予測に有用と考えられる。これは組織マイクロアレイではなく、断端部として切り出された組織ブロックの全体を用いて検討する。「粘液型脂肪肉腫の免疫組織化学的診断」では、粘液型脂肪肉腫とその鑑別の対象となるような腫瘍群の組織マイクロアレイ標本を用いて、鑑別診断に有用なバイオマーカーを探索する。粘液型脂肪肉腫の診断には、FISH法によりDDIT3再構成を確認する。「脱分化型脂肪肉腫と未分化多形肉腫の鑑別」では、MDM2免疫染色と遺伝子増幅の特異性、相関性を検討する予定である。免疫染色陽性でも遺伝子増幅のない非脂肪性肉腫を稀に認めることがある。非脂肪性肉腫の症例を追加して、この点を明らかにした。

脱分化型脂肪肉腫の病理診断におけるMDM2免疫染色とMDM2遺伝子検索の意義を検討した。脱分化型脂肪肉腫では、時に脂肪性腫瘍成分が不明瞭か、あるいは認められないことがあり、その際には診断の難易度が増す。そのような症例を11例集積し、非脂肪性軟部肉腫17例と比較検討した。その結果、MDM2免疫染色陽性とMDM2遺伝子増幅が、脱分化型脂肪肉腫に特異的な異常であり、他の肉腫との鑑別に有用であることを明らかにした。また遺伝子増幅の検出法として、dual color in situ hybridization (DISH)法がfluorescent in situ hybridization (FISH)法と同様に検出感度に優れた方法であり、またDISHがより取り扱いやすい手技であることも示した。一方、p16とCDK4陽性所見は非特異的であった。最近、提唱された異型紡錘形細胞脂肪腫様腫瘍と異型多形脂肪腫様腫瘍をそれぞれ見出し、病理学的解析を行った。これらは紡錘形細胞脂肪腫と多形脂肪腫に類似しているが、間葉系細胞に異型性があり、異型的脂肪芽細胞が出現する。異型脂肪腫様腫瘍との鑑別が重要であるが、MDM2遺伝子増幅は見られないことを示した。脱分化型脂肪肉腫の約10%で横紋筋、骨・軟骨など異種性分化を認めることがある。最近、この脱分化領域に稀に多形型脂肪肉腫様領域が生じることが報告され、同種性分化と呼ばれている。この稀少な症例を経験し、病理学的解析を行った。一般的に多形型脂肪肉腫の分子異常は多様な染色体異常とRB遺伝子不活化で特徴付けられる。一方、脱分化型脂肪肉腫で見られた多形型脂肪肉腫様領域は、周囲の異型脂肪腫様腫瘍と同様に、MDM2遺伝子増幅を有していることを明らかにし、多形型脂肪肉腫とは本質的に異なる腫瘍であることを示した。「脱分化型脂肪肉腫と未分化多形肉腫の鑑別」を研究目的の一つとして挙げているが、それを達成するために研究実績の概要で述べたように脱分化型脂肪肉腫と非脂肪性肉腫の免疫組織化学および分子遺伝学的解析を行った。脱分化型脂肪肉腫では再発や転移病巣で脂肪性成分を欠くことが稀でなく、その際に未分化多形肉腫との鑑別が困難になる。今回の検討では、脱分化型脂肪肉腫と非脂肪性肉腫との鑑別に、MDM2免疫染色陽性所見とMDM2遺伝子増幅の確認が有用であるという結果を得た。従来はCDK4, p16免疫染色陽性所見も有用とされていたが、これらは非脂肪性肉腫でも高率に陽性となり、特異性には欠ける結果であった。さらに非脂肪性肉腫2例でMDM2陽性、遺伝子増幅が認められたため、病理所見を詳細に再検討し、脱分化型脂肪肉腫であることを確認した。この検討により、当初目的としていたことをおおむね達成できたと考えている。さらに、今後、非脂肪性肉腫での検討を追加し、MDM2解析の特異性を検証していく予定である。脂肪性腫瘍には多様な腫瘍型が含まれているが、さらに近年、新しい腫瘍概念として、異型紡錘形細胞脂肪腫様腫瘍、異型多形脂肪腫様腫瘍が提唱された。これらについてはまだ報告が乏しく、確立した腫瘍概念ではない。この希少な腫瘍をそれぞれ2例ずつ経験し、その病理学的解析から、脂肪性腫瘍の診断アルゴリズムを作製するうえで重要な知見をえた。次年度以降、「脂肪腫と異型脂肪腫様腫瘍との鑑別」、「異型脂肪腫様腫瘍の切除断端評価」、「粘液型脂肪肉腫の免疫組織化学的診断」の課題に取り組む予定である。「脂肪腫と異型脂肪腫様腫瘍との鑑別」を行うために、診断に有用なバイオマーカーを探索する。脂肪腫と異型脂肪腫様腫瘍をそれぞれ20-30例程度選び、組織マイクロアレイを作製して免疫組織化学的検討を行う。
グレリン細胞内遺伝子発現プロファイルの解析

これまでの研究で、我々が世界で初めて樹立したグレリン分泌細胞株MGN3-1細胞の遺伝子発現プロファイルを、Affimetrixのmouse gene 1.0 ST arrayを用いて、28820個の遺伝子について決定した。このとき、対照細胞として、膵β細胞株であるMIN6細胞、および膵α細胞株であるαTC細胞を対照細胞として使用した。これまでの検討から、インスリンプロモーター下にグレリンおよびGOAT遺伝子を発現させたトランスジェニックマウスにおいて、膵臓でのアシル化グレリンの産生量は、高中鎖脂肪酸食を摂取させないと、上昇が認められないことを報告してきた(Bando et al. AJP 2012)。実際に、MIN6細胞に、グレリンおよびGOAT遺伝子を発現させても、総グレリンに占めるアシル化グレリンの産生割合は、MGN3-1細胞と比べ著しく低値であり、グレリン細胞とβ細胞の間には、オクタン酸修飾のための基質の供給能に差異があることが示唆された。そこで、今回は、特に脂肪酸代謝関連遺伝子発現を、MIN6細胞とMGN3-1細胞の間で比較検討した。脂肪酸代謝関連遺伝子の内、ある遺伝子の発現がMGN3-1細胞でMIN6細胞と比較して低値を示しており、定量PCRで確認したところ、MIN6細胞の約50分の1の発現であった。グレリン細胞とβ細胞では、アシル化基質の供給能に差異の原因として、今回同定した遺伝子についての検討を進めていく予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究で、我々が世界で初めて樹立したグレリン分泌細胞株MGN3-1細胞の遺伝子発現プロファイルを、Affimetrixのmouse gene1.0 ST arrayを用いて、28820個の遺伝子について決定した。これは、膵β細胞は、他の細胞と比較して、糖尿病研究の重要な研究対象であることから細胞の性状の解明が進んでいるため、β細胞を基準としたグレリン細胞の特徴付けが可能となると考えたこと、また、膵α細胞は、グレリン細胞との類似性が指摘されているため、これら二つの細胞を比較対象として選択した。遺伝子プロファイル解析の結果、MGN3-1細胞で、MIN6細胞およびαTC細胞よりも遺伝子発現が、2倍以上高い遺伝子が309個、10倍以上高い遺伝子が89個同定できた。10倍以上高い遺伝子の中での内訳としては、シグナル関連分子、細胞接着分子、酵素、機能不明、分泌蛋白、膜蛋白、受容体といった順であった。さらに、遺伝子を(1)受容体、(2)転写因子、(3)チャンネル、キャリア蛋白、(4)シグナル蛋白、(5)代謝関連遺伝子といった機能別に分類し、raw valueによる発現量、また細胞間の発現比較を行った。一部の注目する遺伝子に関しては、定量PCRで発現を検討し、マイクロアレイの結果とほぼ一致することを確認している。当初計画通り、対照細胞の入手、マイクロアレイの実施、遺伝子発現ブロファイルの解析が順調に進展していると考える。当初の計画通り、グレリン細胞で特に発現が高い遺伝子、もしくは低い遺伝子に関して、特に、受容体、転写因子、代謝関連遺伝子、チャンネル、キャリア蛋白、シグナル蛋白などに注目しながら、グレリン細胞での機能解析を行う。
ゼノ・フィーダーフリー培養で維持可能なiPS細胞の分離：新規表面マーカーの同定法

iPS細胞の細胞表面に存在するタンパク質を知ることは幹細胞の品質の確認に重要である。そこで細胞表面のタンパク質を効率よく同定・定量するために、STAGEチップ法と順相クロマトグラフィーを組合せた方法を開発した。この方法で1400種類以上の細胞表面に存在するN結合型糖タンパク質が500μgのゼノフィーダーフリー培養したiPS細胞のタンパク質から同定された。iPS化する前の細胞や分化後の細胞とラベルフリーの定量によって比較したところ、10種類のゼノフィーダーフリー培養iPS細胞に特異的なタンパク質を得ることができた。本研究は、(1)細胞表面タンパク質のハイスループット定量法を確立し、(2)その方法を適用してゼノフィーダーフリーiPS細胞の未分化マーカーを同定することを目的とする。そこで、26年度は、ハイスループット化のボトルネックである順相クロマトを高速化した。順相クロマトは現在HPLCシステムでおこなっているものを高速化のためにバッチクロマトであるStage Tip法(BUNSEKI KAGAKU Vol. 57, pp. 1011-1018(2008))に置き換えて高速化をはかった。その際に、溶離液(酢酸アンモニウム中性条件下や、酢酸やギ酸による酸性条件下、イオンペア試薬添加)や充填剤(zwitterionic親水性相互作用充填剤やアクリルアミド結合型充填剤、アミン結合型充填剤など)の検討を行って、アクリルアミド結合型充填剤による酸性条件下で細胞表面への局在が予想される糖タンパク質の非特異的な吸着が最も少ないことが明らかとなった。最適化したこの方法を利用してiPS細胞抽出液から、一回の解析で1000種類以上の細胞表面タンパク質を同定した。また、プロテオミクス解析によって得られたデータ処理方法とデータ処理を高速に行うためのソフトウエアを開発して論文として出版した。細胞表面に存在するタンパク質は細胞間の認識や相互作用に重要であるだけでなく、細胞の種類や状態を知るための重要な指標として、血球細胞などの分化や幹細胞の品質の確認、あるいはフローサイトメトリーなどによる特定の細胞の分離の手段としても使われている。。我々は、より効率良く細胞表面タンパク質を同定する方法として、まず細胞表面をビオチンタグで化学修飾し、アビジンカラムによって回収して同定する方法を報告したが(Nunomura, Mol Cell Proteomics, 2005)、この方法は試料調製のための手順が比較的複雑で汎用性が乏しい欠点があった。そこで本研究では、現在までに知られているほとんどの細胞表面タンパク質がN型糖鎖をもつ糖タンパク質であるという点に着目し(Kaji, Mol Cell Proteomics, 2007)、SDS-PAGEによってタンパク質を分画したゲルを短冊状に切り出した後に、ペプチドをゲル内消化によって抽出して(Taoka, J proteome Res, 2015)、得られた全ての分画を酸性条件での順相クロマトグラフィーによって精製し、さらにIGOT法と組み合わせることで細胞表面タンパク質を糖ペプチドとして回収して同定する方法を開発した。この方法をマウスES細胞やヒトiPS細胞に適用したところ10cmディッシュ1枚で培養した10の6乗個程度の細胞から調製した抽出液(500μgタンパク質)から1000種類を超えるN型糖ペプチドに由来する約800種類のタンパク質が同定され、その約9割が細胞表面タンパク質であることがわかった。今後この方法は、安定同位体を利用した細胞標識法などと組み合わせることで、幹細胞を含む各種の細胞の分化の状態や、その異常を検出するための細胞表面マーカーの検索や同定などの様々な目的に広範に利用できると考えられる。プロテオミクス解析によって得られたデータ処理方法とデータ処理を高速に行うためのソフトウエアを開発して論文として出版することを次年度に予定していたが、これを今年度の課題として優先したため、この点に関しては当初の計画より進んでいる。その一方で細胞表面タンパク質の定量実験が進まず、その部分については申請当初の計画から遅れが生じている。これらの点を勘案すると、全体としておおむね順調に進展していると考えられる。生化学27年度には、26年度に未達成だったSILAC法による定量解析の本方法への適用を進め、細胞表面タンパク質の解析法を完成させる。完成したこの方法を細胞表面タンパク質がよく調べられているマウスES細胞を試料として評価する。さらに複数のiPS細胞に本方法を適用し、細胞表面タンパク質の量とゼノフィーダーフリー培養における未分化状態の維持の関係を調査することで、未分化マーカーをスクリーニングする。候補となったタンパク質に対する抗体で細胞染色とFACSによる分離をおこなって、マーカーのゼノフィーダーフリー培養に対する有効性を評価する予定である。
サッケードゲイン適応の発現に関与する小脳出力系の同定

1)小脳室頂核眼球運動関連部位(fastigial oculomotor region, FOR)の不活性化サルにおいて一側のFORを不活性化すると、同側に向かうサッケードが著しいhypermetriaを示す。このhypermetriaが様々な大きさのサッケードに対するゲインの一様な変化(即ち、parametric gainchange)であるか、それともサッケード振幅によらない一定の大きさのオーバーシュート(即ち、constant error)であるかは未解決の問題であり、ネコを用いた研究の結果からは後者が示唆されている。サルを用い、一側FORのムシモールによる不活性化の効果を上記の点に注目して解析した結果、同側へのサッケードのhypermetriaはparametric gain changeによることが明らかになった。2)FOR活動のサッケードゲイン適応に伴う変化FORの不活性化実験の結果から、室頂核が適応に関与するならば、サッケードゲインの減少を誘発した際に同側の室頂核バースト活動が増加することが予想された。この予想を実験的に検証した。室頂核バーストニューロンについて、適応前後の活動を比較したところ、ゲインの減少に対応してバースト活動の増加が認められた。適応の全経過にわたってゲインの減少量とニューロン活動の増加量はよく似た時間経過で変化し、両者の間には有意な相関があった。以上の結果は、小脳室頂核の活動変化とサッケードゲインの変化の間に因果関係があることを示唆する。目標点に向かう正確な視線移動を制御するサッケード系には、視覚誤差に基づいて系のゲインを変化させていく運動学習(サッケードゲイン適応)の機構が備わっている。本研究は、サッケードゲイン適応の神経機構のうち小脳出力部位から運動発現に至る部分の解明を目的とする。本年度は、小脳出力部位である室頂核の活動の適応に伴う変化を解析した。ムシモールによる室頂核の不活性化実験の結果から、室頂核ニューロンのサッケードに関連したバースト活動は同側へ向かうサッケードの振幅を小さくするように働くと考えられた。従って、室頂核が適応に関与するならば、サッケードゲインの減少を誘発した際に同側の室頂核バースト活動が増加することが予想された。5個の室頂核バーストニューロンについて、適応前後の活動を比較したところ、サッケードゲインの減少に対応してバースト活動の増加が認められた。活動増加は、サッケード開始時点の約30ミリ秒前から約20ミリ秒後の期間で認められた。適応の全経過にわたってサッケードゲインの減少量とニューロン活動の増加量はよく似た時間経過で変化し、両者の間には有意な相関があった。以上の結果は、小脳室頂核の活動変化がサッケードゲイン適応の原因であることを示唆する。今後、小脳信号が運動指令を修飾する機構の解明に向けて実験を進めていく。室頂核ニューロンの持つ適応信号を受け取る脳幹ニューロンとして、解剖学的知見から抑制性バーストニューロン(IBN)が示唆されているが、別の種類の脳幹ニューロンの可能性もある。平成14年度は、サッケードに関連した脳幹ニューロンの活動が適応の際どう変化するかを調べる予定である。1)室頂核ニューロン活動のサッケードゲイン適応に伴う変化昨年度に引き続き、サッケード運動学習中のサル室頂核ニューロン活動を調べた。ゲイン減少に加えゲイン増加に伴う活動についても解析を行った。室頂核バースト活動は、ゲイン減少(14%,n=6)に伴い運動開始時点の30msec前から10msec後の区間で有意に増加した(p<0.02)。対照的に、ゲインが増加する際は(12%,n=3)この区間のニューロン活動が有意に減少した(p<0.01)。ゲイン変化感度は共に2sp/sec/%gain changeであった。大部分の細胞でこの変化は適応したサッケードに特異的であった。適応中のゲインとニューロン活動はよく似た経過を示し、両者の間には有意な負の相関があった(p<0.02,n=7/8)。

この結果は、小脳が短期的なサッケード適応に関与することを単一ニューロンレベルで強く示唆するものである。2)サッケードゲイン適応の促進現象の性質覚醒サルを用い、単一の適応実験中にゲイン減少(または増加)を反復させ、適応の経過に対する影響を解析した。適応中に視覚誤差の極性を2回反転させる方法(Double Reversal Paradigm)を開発しゲインの減少-回復-減少(または増加-回復-増加)を誘発したところ、2度目のゲイン減少(増加)は最初のゲイン減少(増加)より有意に高い変化率で(即ち速く)起こった(p<0.01,n=14)。さらにこの「適応促進」は先行するゲイン変化の範囲内でのみ起こった。有意な促進効果は30分間の視覚遮断後も認められた(n=11)。しかし視覚誤差を伴わないサッケード(ゼロ誤差試行)の反復によりゲイン変化率の有意な差は認められなくなった(n=8)。以上の結果は、サッケード適応中に学習履歴が保存され次の学習に効果を及ぼすこと、ゼロ誤差試行により履歴が消去されることを示す。
キラルπ-アリルパラジウム錯体を経由する不斉合成

光学活性のアリルエステル類をアリル化剤とし、これにパラジウム触媒下求核試薬を作用すると、不斉アリル化反応をおこすことを初めて認めた。これを一般的な不斉アリル化法として確立するために、種々の系を用いて検討した結果、以上のような点が明らかとなった。光学活性のアリルエステルとして容易に入手可能な(S)-プロリンから導かれる(S)-プロリンアリルエステルをアリル化剤とし、分子を固定するためにこれから導かれるエナミン系でパラジウム触媒反応を行うと、求核試薬としてエナミン部が分子内で反応し、高エナンチオ選択的に光学活性のα-アリルカルボニル化合物を与えることを見出した。その他の光学活性のα-アミノ酸として(S)-バリン,(S)-ロイシンを不斉源とし、それから導かれる光学活性のアリルエステルとカルボニル化合物から得られるイミンで同様にパラジウム触媒反応を行うと、高エナンチオ選択的に不斉アリル化反応を行うことができる。さらに、光学活性のα-アミノ酸アリルエステルのヒドラチン体から導かれるヒドラゾンの系でも、同様に高エナンチオ選択性を実現することができた。また、分子内にホスフィン基を有するキラルエナミンにパラジウム触媒反応を行うと、ホスフィン基が分子内配位子として作用し、高エナンチオ選択的に不斉アリル化反応を行うことを認めた。この際に、アリル化剤の陰イオン部が不斉発現に立体電子的効果を与えることを明らかにした。アリル化剤を分子内に含むキラルエナミン系にパラジウムを作用すると、分子内不斉アルリ化反応をおこし光学活性の環状化合物を与える。これらのパラジウム触媒による不斉炭素-炭素結合形成反応を用いて、インドールアルカロイド、モノテルペン類の不斉合成を行った。1.キラルアリルエステルを用いたパラジウム触媒による不斉アリル化反応(S)ーProline,(S)ーvaline,(S)ーphenylalanineallyl esterから導かれるキラルエナミン,イミン,ヒドラゾンにパラジウム触媒を作用すると、不斉アリル化反応をおこし光学活性のαーアリルカルボニル化合物を得ることができる。生成物の立体化学を明らかにし、得られた実験結果を基にしてその不斉誘起機構を確立した。(S)ーproline allylesterおよび(S)ーvaline allyl esterを原料とすると本法はケトンおよびアルデヒドの効率のよいαーアリル化法となる。2.リン配位子を分子内に有するキラルエナミンのパラジウム触媒による不斉アリル化反応(S)ーprolineから誘導される(S)ー2ーdiphenylphosphinomethylprrolidineから導かれるエナミンにパラジウム触媒下アリル化剤を作用すると、phosphine基がキラル配位子として作用し、不斉アリル化反応をおこす。ここで、アリル化剤の種類を変えると、不斉誘起に差がみられる。すなわち、本反応系においては、アリル化剤の陰イオン部が不斉誘起に対して立体電子的影響を及ぼしていることがわかった。アリル化剤の陰イオンとしては適度の大きさがあり、安息香酸アリルエステル類が効果的で、その誘導体としては電子吸引基を有する系が大きな不斉収率を示す。3.キラルπーアリルパラジウム錯体を経由する不斉環化反応硫黄原子上にキラリティを有するとallylic sulfinatesの分子内の適当な位置に求核部を有する系をパラジウム触媒反応に付すと、パラジウム触媒によるallylic sulfinateーsulfone転位をおこして光学活性のallylic sulfoneを生成し、次にallylic sulfoneからキラルπー

アリルパラジウム錯体を経由する分子内求核置換反応をおこし光学活性環状化合物を与える。1.容易に入手可能なα-アミノ酸を用いてパラジウム触媒による不斉炭素-炭素結合形成反応を検討した結果、不斉源として(S)-プロリンアリルエステル、及び(S)-バリンアリルエステルが有効であることがわかった。これらの光学活性のアリルエステルから導かれるエナミン、イミン、ヒドラゾンの系にパラジウム触媒を作用すると、高エナンチオ選択的に光学活性のα-アリルカルボニル化合物を与えることを見出した。得られた実験結果を基にして、その不斉誘起機構を明らかにした。本法をインドールアルカロイドの不斉合成に応用することができる。2.π-アリルパラジウム錯体に求核試薬としてオレフィンを作用すると、metallo型ene反応をおこす。求核部であるオレフィン部を分子内に含む系で行うと分子内metallo型ene反応をおこし環状化合物を与える。この基質の中に不斉部を導入した系で行うと、metallo型分子内不斉ene反応をおこし光学活性環状化合物を生成する。硫黄原子上にキラリティを有するallylic sulfinateは熱反応により、キラルallylic sulfoneに変換されこれをmetallo型ene反応に付すと不斉環化反応をおこし光学活性環状化合物を与える。すなわち本反応では硫黄原子の不斉を炭素原子上に不斉変換し、その不斉の影響下で不斉環化をおこす。3.エナミン及びイミンの基質の中にアリル化剤を導入した系でパラジウム触媒反応を行うと、分子内不斉アリル化反応をおこし環状の光学活性化合物を与える。不斉部として(S)-プロリン誘導体、及び(S)-プロリンから導かれた(S)-2-diphenylphosphinomethylpyrrolidineを用いると不斉環化反応をおこし、光学活性のシクロペンタン誘導体を与える。さらに、本反応をアキラルなエナミンでキラルホスフィン配位子の在存下で行うと、光学活性の環状化合物を与える。本法を用いるとモノテルペンの不斉合成を行うことができる。