hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
顔面神経絞扼麻酔-血流障害とその治療法に関する研究-

1麻酔極期の血流:神経内の血管は圧排されて観察されない。これが薬物減荷により再び認められるようになる。Microspheresは脳脊髄腔から神経周膜まで入り脳内からの交通が認められるが、麻酔極期には遮断される。これが薬物減荷により再び認められるようになり回復する。2.顔面神経麻痺初期治療は薬物減荷(高浸透圧利尿剤)か手術減荷か:動物実験によるとglycerolは24時間しか効かない。1週間の連続投与が必要。膝状神経節周囲に効果が大きい。障害が起こった直後であれば、障害部位のみ減荷で麻痺発生を1/2に減らすことが出来る。病的共同運動は起こらない。3臨床例の成績:逆行性誘発電位悪化例でも1週間以内の手術減荷であれば病的共同運動出現を少なくすることができる(薬物減荷のみ63%:手術減荷44%)。薬物減荷、手術減荷併用の総合成績は、完治率95%になった(自然治癒率72%)。4本研究からの結論:(1)迷路部膝部は薬物減荷、鼓室部乳突部は手術減荷をすることが効果的である。(2)手術の必要性の有無、時期については経耳下腺管刺激による逆行性顔面神経誘発電位の成績に従うのがよい。(3)不幸にして病的共同運動を伴って運動が回復した例にはbiofeed-backで軽減することができる。本年度は、顔面神経障害に際して神経管により絞扼を受ける可能性と、その絞扼麻痺に対する浸透圧利尿の効果を検討した。動物実験:我々はヒトの臨床像に酷似する麻痺モデル動物を手中にしている。これを用いての検討から、麻痺発症早期に(発症3日以内)に、顔面神経は顔面神経管に絞扼されると同時に、血管も絞扼される。絞扼時には開通した状態の血管は観察できない。この状態はグリセロールの投与で解消する(図書)。神経障害初期膨化時には(麻痺発症約3日目)、正常では交通のある脳脊髄液腔と顔面神経内との交通が遮断される(マイクロスフェア実験)。伝導ブロックが起こっている高度麻痺動物では、HRPの逆行輸送が止まる(図書)。麻痺発症初期にグリセロールを投与すると、ステロイド剤と同様に絞扼による神経変性が軽減する(図書)。顔面神経減荷術時に神経鞘を切開すると神経は変性するので切開すべきではない(図書)。臨床例:グリセロールの臨床例での検討では、発症1カ月の麻痺回復が有意(p<0.05)に早い(文献)。1.モルモット正常動物においてはコントロール13匹において全例、後頭蓋窩に注入したマイクロスフェアが膝部まで認められた。しかし、虚血性顔面神経麻痺動物モデルでは(完全麻痺、不完全麻痺群)、麻痺作成後3日では後頭蓋窩に注入したマイクロスフェアは観察できなかった。しかしこの完全、不完全麻痺動物群にグリセオールを投与すると、麻痺群では見られなかったマイクロスフェアが顔面神経膝部、鼓室部に観察された。これらより、グリセオールによる経頭蓋内顔面神経管減荷による組織膨化減弱のためマイクロスフェアが顔面神経末梢まで侵入していくことが分かった。以上よりグリセオールによる顔面神経浮腫軽減効果を組織学的に実証できた。2.虚血性顔面神経麻痺動物モデル作成3、7日目に顔面神経茎乳突孔部にHRPを塗布し24時間後に還流固定し、側頭骨内顔面神経、顔面神経神経核においてHRPの分布をみた。不完全麻痺群では3日目、7日目とも側頭骨内顔面神経、顔面神経神経核においてHRPが牽出された。しかし高度麻痺群においては7日目にはいずれもHRPは検出できず、3日目においては側頭骨内顔面神経、顔面神経神経核いずれにも50%にHRPが検出された。以上より不完全麻痺群では逆行性軸索

輸送には明らかな影響を及ぼさないが、高度麻痺群では3日目前後から逆行性軸索輸送が途絶え始め、7日目にはほぼ完全に停止することが分かった。麻痺程度と顔面神経機能にたいする影響は完全麻痺と不完全麻痺とでは異なり、逆行性軸索輸送は顔面神経の機能を表す一つの尺度になると考えられる。1病的共同運動臨床例(1)患者の苦痛訴え:初期治療を行った271例中68例に検者が診ると明らかな病的共同運動を伴う麻痺回復した(25%)。この内28例(41%)は病的共同運動の苦痛がなかった。(2)多い苦痛:食事中の眼裂狭小化(口輸筋から眼輪筋への病的共同運動)と麻痺側のこわばりが主であった(20%)。(3)このことよりbiofeed-backは、口輸筋活動中の眼輸筋緊張低下を主眼に訓練すべきことが判明した。(4)訓練program投入6例中2例に好結果を得た(患者の熱心さに左右される)。2神経移植実験生着の問題に困難を感じている間に、上記臨床例の結果から、免疫抑制の危険を冒してまで試みる方法ではないことが判明した。
話しことばにおける話者間の発話リズムの相互作用に関する研究

1本研究の目的は、二人の話者の発話リズムがどのように相互に影響を及ぼしあうかを解明することである。発話リズムを最も直接的に反映する音声特徴として、発話速度、ポ-ズ長、音声の基本周波数と振幅の4つのパラメーターに着目し、これらが話者間の相互作用の結果どのように変化するかを明らかにすることを目的とする。本年度(平成6年度)は、研究実施計画に基づき,音声データの計測・解析を行った。前年度に行った予備的な解析の結果、(i)先行話者をひきついで発話した場合、どの話者も、文長やポ-ズ長が自分固有の値から逸脱すること、(ii)文長とポ-ズ長では先行話者の発話の影響の現れかたが異なること、など、いくつかの興味深い知見を得たので、今年度は、延長線上でさらに解析を進め、以下の結果を得た。3(1)話者間相互作用により文長・ポ-ズ長の再調節が行われる際に、′Approximation′(先行話者の固有長と被験者のひきつぎ後の長さの差で表す)と′Deviation′(被験者の固有長とひきつぎ後の長さの差で表す)という2つの要因が主な影響力をもつと仮定した場合、文長に関しては、′Approximation′と′Deviation′の両方が同程度に支配的であるが、ポ-ズ長に関しては、′Approximation′が′Deviation′に比べて支配的である。(2)このことは、ひきつぎ後に発話の再調節が行われる際に、文長に関しては′自分の基準′と′相手の基準′の両方が支配的であるのに対し、ポ-ズ長に関しては主に′相手の基準′が支配的で′自分の基準′はそれに比べると関与の程度が低いということを示唆するもの解釈出来る。4来年度は、文長やポ-ズ長に加えてさらに音声の基本周波数や振幅についても解析を行い、最終的には、これら4つの音響パラメーターに現れる相互作用の諸相を総合的に捉えた上で、話者間相互作用のメカニズムの定式化を試みたい。
転写因子によるヒトｉＰＳ細胞から造血幹細胞への新規分化誘導システムの開発

我々は,マウス人工多能性幹細胞(iPSCs)から造血幹細胞(HSCs)様の細胞へ分化誘導することに成功している.マウスiPSCsを造血性血管内皮細胞(HECs)へ分化させ,マウス骨髄HSCsの体外増幅活性を有する転写因子Lhx2を発現させると,HSC様の細胞が得られる.この知見に立脚し,ヒトiPSCからHSCへの誘導法開発を試みた.まず,ヒトiPSCから血液細胞への効率的な分化誘導法開発をおこなった.その結果,GSK3β阻害剤により,効率よく血液細胞に分化誘導できることが判明した.そこで,ヒトiPSC由来のHECsにLhx2の強制発現をおこなったが,HSCsはほとんど得られなかった.ヒト人工多能性幹細胞(hiPSCs)から造血幹細胞への試験管内分化誘導システムの確立は,ヒト造血幹細胞の発生メカニズムの解明,およびhiPSCsを用いた再生医療の実現に重要である.マウス胚性幹細胞(mESCs),マウス人工多能性幹細胞(miPSCs)をOP9ストロマ細胞との共培養により,中胚葉・未分化血液細胞へ分化誘導し,その細胞にLIMーホメオボックス型転写因子(Lhx2)を強制発現させると,長期骨髄再建能・試験管内自己複製能を有する造血幹・前駆細胞が効率よく分化してくることを先行研究により見出している.今回新たに,Lhx2による造血幹・前駆細胞の自己複製誘導には,Znフィンガー型転写因子Gata3の発現上昇,および転写補助因子Lmo2の不安定化が必須であることを見出した.また,先行研究により,Lhx2により得られた造血幹・前駆細胞を放射線照射したマウスへ移植すると,ミエロイド細胞,赤血球,血小板,Bリンパ球に分化するが,Tリンパ球系列には分化しないことを見出している.そこで,抗生物質ドキシサイクリンにより,Lhx2の発現を誘導できるmESCsを作出し,そのmESCsを用いることにより,Lhx2の発現により得られた造血幹・前駆細胞は,Lhx2の発現を抑制することにより成熟Tリンパ球へ分化することを見出した.したがって,Lhx2により得られた造血幹・前駆細胞は,すべての血液細胞へ分化することができる分化多能性を持つこと,および,Lhx2は造血幹・前駆細胞からTリンパ球への分化を抑制する機能があることが新たに判明した.我々は,マウス人工多能性幹細胞(iPSCs)から造血幹細胞(HSCs)様の細胞へ分化誘導することに成功している.マウスiPSCsを造血性血管内皮細胞(HECs)へ分化させ,マウス骨髄HSCsの体外増幅活性を有する転写因子Lhx2を発現させると,HSC様の細胞が得られる.この知見に立脚し,ヒトiPSCからHSCへの誘導法開発を試みた.まず,ヒトiPSCから血液細胞への効率的な分化誘導法開発をおこなった.その結果,GSK3β阻害剤により,効率よく血液細胞に分化誘導できることが判明した.そこで,ヒトiPSC由来のHECsにLhx2の強制発現をおこなったが,HSCsはほとんど得られなかった.マウス胚性幹細胞は,試験管内でさまざまな細胞へ分化させることが出来る.研究申請者は,LIM-ホメオボックス型転写因子Lhx2をマウス胚性幹細胞から分化誘導した中胚葉系細胞に強制発現させると,造血幹細胞とほぼ同等の機能を有する細胞(造血幹細胞様細胞)が大量に得られることを見出している.そこで,抗生物質ドキシサイクリンにより,Lhx2の発現をコンディショナルに誘導できるマウスES細胞株を樹立し,Lhx2による造血幹細胞増幅機構の解析を行なった.その結果,Lhx2は,マウス胚性幹細胞から分化した造血前駆細胞に自己複製能を賦与することにより,造血幹細胞様細胞へと誘導することが明らかとなった.また,この自己複製には,転写因子Gata3が極めて重要な役割をになっていることが明らかとなった.さらに,Lhx2存在下では,転写共役因子Lmo2が不安定化されることを見出した.Lhx2とLmo2はLIM domainと呼ばれる領域を共に有する.LIM domainは,転写共役因子Ldb1のC末端側に位置するLIM-Interaction domain (LID)に結合することが知られている.Ldb1との結合を調べた結果,Ldb1とLmo2の結合がLhx2により阻害されることが判明し,このことからLdb1から解離したLmo2が不安定化されることが考えられた.患者由来の人工多能性幹細胞(iPS細胞)由来の血液細胞は,輸血,ガン免疫療法,造血幹細胞移植による慢性血液疾患の根治治療などへの応用が期待されている.しかし,iPS・ES細胞を試験管内で造血幹細胞へ分化誘導することは,極めて困難であった.我々は,マウス骨髄造血幹細胞を体外増幅できる転写因子Lhx2を用いることにより,マウスES・iPS細胞から長期骨髄再建能を有する造血幹細胞様の細胞を試験管内分化誘導することに成功した.この造血幹細胞様細胞は,赤血球,血小板,ミエロイド細胞,B細胞への分化能を有していたが,T細胞へは分化しなかった.

そこで,Lhx2により誘導された造血幹細胞様細胞において,Lhx2の発現を不活性化すると,T細胞へ分化することを新たに見出した.以上の結果から,Lhx2の発現をコントロールすることにより,血液細胞系における全分化能を有する造血幹細胞様細胞がマウスES細胞から得られることが判明した.次に,ヒトiPS細胞から,Lhx2により,造血幹細胞様細胞が得られるかどうかの検討をおこなった.まず,現在報告されているいくつか手法を用いてヒトiPS細胞から血液細胞への分化誘導をおこなった結果,分化誘導効率が低いことが判明した.そこで,血液細胞への効率的な分化誘導法の開発をおこなった.その結果,ヒトiPS細胞から血液細胞への分化は,GSK3β阻害剤の一過的処理により劇的に改善することを新たに見出した.そこで,次に,Lhx2の発現を制御できるヒトiPS細胞を樹立し,分化誘導をおこなったが,ヒトでは,Lhx2は造血幹細胞様細胞を誘導することができなかった.マウスの場合,Lhx2の発現を誘導する分化段階が,造血幹細胞様細胞の誘導に重要であることを新たに見出している.今後,ヒトiPS細胞の分化誘導においてもLhx2の発現開始時期の検討をおこなう予定である.幹細胞生物学Lhx2を利用することにより, mESCsから,すべての血液細胞へ分化することができる分化多能性,自分自身を産生することができる自己複製能,そして,骨髄定着能を有する造血幹・前駆細胞を誘導することに成功した.また,Lhx2による自己複製能誘導の分子メカニズムを解明することができ,mESCsを用いた研究は順調である.hiPSCsでは,hiPSCsを分化誘導して得られた未分化血液細胞(CD34陽性・CD43陽性細胞)に,レンチウイルスベクターを用いてLhx2の強制発現をおこなった結果,コントロールでは培養するにつれて徐々にCD34陽性細胞の割合が低下し,成熟血液細胞へ分化していくのに対し,Lhx2を発現させた場合,CD34陽性のまま維持される割合が高いことを見出している.しかし,このCD34陽性細胞の増殖能は低く,また,hiPSCsから血液細胞への分化誘導効率が極めて低いこと,hiPSCs株間で,分化誘導効率の差が大きいことなどの理由により,未だ明確な結論が出ていない.マウス胚性幹細胞を用いた研究成果から,造血幹細胞様細胞を効率よく誘導するためには,Lhx2の発現を開始する分化段階が重要であることが判明した.マウス胚性幹細胞から血液細胞への試験管内分化誘導では,中胚葉,ヘマンジオブラスト,造血前駆細胞を経て,成熟血液細胞が分化する.ヘマンジオブラストから造血前駆細胞付近の分化段階において,Lhx2の発現を開始した場合に最も効率よく造血幹細胞様細胞が誘導された.また,国立成育医療センターで樹立されたヒト人工多能性幹細胞(iPS細胞)を用いて,OP9ストロマ細胞を用いた分化誘導,胚様体形成法を用いた分化誘導をおこない,血液細胞の前駆細胞であるCD34陽性細胞が効率よく分化する培養条件を調べた.その結果,OP9細胞上で5日間培養すると,30%近くの細胞がCD34陽性となった.平成25年度は,これらの知見に立脚し,ヒトiPS細胞からLhx2により造血幹細胞様細胞を誘導できるか否かを明らかにするための研究を集中的に行なう予定である.hiPSCsから血液細胞への分化誘導効率を改善する.OP9ストロマ細胞との共培養により,mESCs・miPSCsを分化誘導した場合,中胚葉系のコロニーが出現するが,hiPSCsを分化誘導した場合,このような中胚葉系コロニーがほとんど見られない.また,マウスの場合,iPSCs株間で血液細胞への分化誘導効率は,ほとんど変化がない.mESCs
HAMの発症機序に関する剖検例・HTLV-I持続感染サルを用いた神経病理学的研究

HAMの発症機序を解明するために、自験5剖検例の脊髄病変中における各種免疫担当細胞と液性因子の動態を神経病理学的、免疫組織学的に解析した。病変の性質は慢性炎症で、その病変分布が臨床像とよく合致して胸髄中下部を中心に広がり、血流の停滞しやすい部に一致していた。8年以上経過した例では炎症の活動性は弱く、炎症は終息する傾向を示していた。浸潤細胞はリンパ球とマクロファージよりなり、リンパ球のサブセットの検討では、T細胞が主体で、B細胞はごく少数にとどまり、活動性の病変ではCD4、CD8陽性細胞の両者が、進行した病変部ではCD8陽性細胞が主体であることを定量的に明らかにした。さらに、一部の浸潤細胞、ミクログリア、血管内皮細胞はHLA-ABC、HLA-DRを表出しており、NK細胞、IL-2R陽性細胞は非常に少なかった。また、活動性の炎症像を示す経過の短い例ではIL-1β、TNF-α、IFN-γが浸潤マクロファージ、アストログリア、ミクログリアに発現しており、経過の長い例ではその発現はわずかであった。これらの炎症所見と、HTLV-Iの関連を知るために、病変組織より抽出したDNAを用いて定量的にHTLV-I provirusのコピー数を検討し、病巣に浸潤するCD4陽性T細胞の数に比例して、活動性の高い例では細胞1000個あたり820コピー、非活動性の病巣では0.4コピー程度存在していた。これらの結果より、HAMの発症機序としてではHTLV-Iの存在する部位で、T細胞を介する免疫反応が起こっていると考えられる。動物モデルは、HAM患者脊髄液より分離のHTLV-I感染T細胞株とマ-モゼット末梢血と混合培養により確立したマ-モゼットの感染T細胞を静注することによりHTLV-I持続感染モデルが得られ、長期間観察を行った。また、同種の感染細胞の大量投与による大量輸血モデル作成の試みも行なったが、神経所見を呈するものは得られなかった。HAMの5剖検例の神経病理学的検索を進め、その基本像は全例でよく一致していた。慢性炎症性病変で、病変分布が臨床像と合致して胸髄中下部を中心に広がっており、血流の停滞しやすい部に強調されていることが確認された。さらに、新鮮凍結標本を用いて免疫組織学的に慢潤炎症細胞の動態を検索し、浸潤細胞はT細胞が主体で、新しい病変部ではCD4,CD8陽性細胞の両者が、進行した病変部では浸潤細胞数そのものが著減しており、そのサブセットはCD8陽性細胞が主体であることを定量的に明らかにした。すなわち、脊髄に起こっているTリンパ球とマクロファージの浸潤を主体とする慢性炎症は臨床経過が長くなるにつれCD4陽性T細胞の比率が著しく減少し、CD8陽性T細胞主体となるとともに終息する傾向を示すことが明かとなった。さらに、一部の浸潤細胞、ミクログリア、血管内皮細胞はHLA-ABC、HLA-DRを表出していること、NK細胞、IL-2R陽性細胞は非常に少ないことが明かとなった。HAMの病状の推移はこれまでのレトロスペクティブな検討で緩徐に数十年にわたって進行することが推定されていたが、今回の剖検例の神経病理学的検索にて、時間の経過とともに病勢が終息する傾向にあることが推定された。どのような機序がこの病勢の推移に関与しているのか、T細胞に加え、HTLV-I、各種サイトカインの病巣内での動態に注目して検索を進めたい。動物モデルはHAM患者脊髄液より分離のHTLV-I感染T細胞株とマーモゼット末梢血と混合培養により確立したマーモゼットの感染T細胞を静注し、HTLV-I持続感染モデルが得られた。allo-の細胞の大量投与による大量輸血モデルの試みもスタートし観察中であるが、神経所見を呈するものは得られていない。この持続感染モデルを用いて、生体内でのHTLV-Iに関与しての免疫学的動態について検討を進めている。

これらの結果より、HAMの発症機序としてではHTLV-Iの存在する部位で、T細胞を介する免疫反応が起こっていると考えられる。動物モデルは、HAM患者脊髄液より分離のHTLV-I感染T細胞株とマ-モゼット末梢血と混合培養により確立したマ-モゼットの感染T細胞を静注することによりHTLV-I持続感染モデルが得られ、長期間観察を行った。また、同種の感染細胞の大量投与による大量輸血モデル作成の試みも行なったが、神経所見を呈するものは得られなかった。昨年度は、HAMの発症機序を解明するために自験5検例の脊髄病変を神経病理学的、免疫組織学的に解析し、T細胞を主体とする慢性炎症像が血流の停滞しやいて部に一致して広がつており、CD4陽性細胞が減少しCD8陽性細胞の比が相対的に増加するとともに炎症の活動性は弱くなり終息する傾向を示すことを明らかにした。その結果をふまえ、本年度は炎症のエフエクターと考えられる各種サイトカインの病巣での動態を免疫組織学的にin situでの同定を試みた。活動性の炎症像を示す経過の短い例では、IL-1beta、TNF-alpha、IFN-gammaが浸潤マクロフアージのほかアストログリア、ミクログリアにも発現しており、経過の長い例ではその発現は極わずかであつた。これらの炎症所見の動きとHTLV-Iの関連を知るために、病変組織より抽出したDNAを用いて定量的PCR法によりHTLV-Iprovirusのコピー数を検討した。その結果HTLV-Iprovirusコピー数は病巣に浸潤するCD4陽性T細胞の数に比例しており、活動性の高い例では細胞1000個あたり820コピー、非活動性の病巣では0.4コピー程度存在していた。これらの結果より、HAMではHTLV-Iの存在する部位で、T細胞を介する免疫反応が起こつていると考えられる。動物モデルは、昨年度までにHAM患者脊髄液より分離のHTLV-I感染T細胞株とマーモゼット末梢血と混合培養により確立したマーモゼットの感染T細胞を静注することにより、HTLV-I持続感染モデルが得られており、その長期間観察を行った。また同種感染細胞の大量投与による大量輸血モデルの作成も試みたが、いずれのグループでも持続的な神経所見を呈するマーモゼットは得られなかった。現在、病理学的検索にて病変の有無、HTLV-I感染細胞の局在などを検討している。
ケニア、ナカリにおける後期中新世類人猿の発掘:系統、適応、古環境の解明

ケニアのナカリは約1000万年前の露頭が広がり、人類の誕生と現生アフリカ類人猿の進化を探る上で最重要な時代の様相を伺う事ができる希少な化石産地である。この調査では、大型類人猿ナカリピテクスを含む数種類の霊長類を発見し、当時の類人猿と他の霊長類の生態、古環境を明らかにした。ナカリピテクスは、人類と現生アフリカ類人猿の最後の共通祖先と緊密な関係を持ち、一方で、ギリシアなどから知られているウーラノピテクスの祖先系統である可能性が高い。当時のナカリには、森林の要素が強く残り、類人猿とオナガザルが同所的に生息していたことが示唆される。近年、600万年をさかのぼる化石人類が発見されつつあるが、人類とアフリカ類人猿の最後の共通祖先像は、未知のままである。我々は2005年、約1000万年前の大型類人猿の下顎骨と遊離歯をケニアのナカリ地域で発見した。この大型類人猿は、それまで唯一知られていた同時代のアフリカ類人猿サンブルピテクスと顕著に異なること、サンブルピテクスに比べ特殊化の程度が弱く、現生アフリカ類人猿と共通するいくつかの特徴を示す。我々は、この化石類人猿を新属新種ナカリピテクス・ナカヤマイと命名し、ほぼ同時代のギリシア、トルコで発見されているウ-ラノピテクスの祖先種か、その近縁種であるという仮説を提唱した。ナカリピテクスは、人類・アフリカ類人猿の最後の共通祖先にきわめて密接に関連している可能性が高いばかりでなく、後期中新世ユ-ラシア類人猿の系統関係、古生物地理にも重要な示唆を与える。この研究は、ナカリにおける発掘により化石資料を増やすこと、化石産出層の年代決定、この地域の地質学的記載、地質学的、古生物学的手法による古環境復元、そしてナカリピテクスの系統的位置の決定、その生態学的特徴の分析を進めることを目的とした。近年、600万年をさかのぼる化石人類が発見されつつあるが、人類とアフリカ類人猿の最後の共通祖先像は、化石証拠の欠落のため未だ謎である。しかしながら、申請者らは2005年、1000万年前の大型類人猿の下顎骨と遊離歯、小型類人猿の顎骨をケニアのナカリ地域で発見した。これら霊長類の同定、新種記載、そして古環境の解明のため、2007年8月、ナカリ地域で現地調査を行った。調査内容は、化石サイトの発掘、花粉資料の採集、堆積学的分析、年代測定のための資料採集である。現地調査の後、ナイロビのケニア国立博物館で資料の整理と分析を行った。年代測定のための資料は、日本に輸送し、島根大学で分析を行った。発掘により、新たに200点あまりの化石資料が収集され、霊長類標本はほぼ倍増した。この中には、少なくとも2種類の大型類人猿、2種類の小型類人猿(非オナガザル科小型狭鼻猿類)、1種以上のオナガザル科霊長類が含まれる。年代については、990万から980万年前と決定できた。大型類人猿は、これまで知られていた唯一の同時代アフリカ類人猿サンブルピテクスとは明らかに異なり、新種であることが明らかになった。小型類人猿についても、既知の種の中には類似したものがおらず、新属であると考えられる。これらの新種記載については、現在、論文をとりまとめている。オナガザル科霊長類については、マイクロコロブス属であることがわかったが、種レベルでは、現在同定を検討中である。共伴する動物相からは、オープンな環境と森林環境の両方の要素が示唆されるが、全体的に見て、湖辺林(河辺林)のような環境の可能性が高い。堆積学的検討からも、こうした推定を支持する材料が得られた。人類とアフリカ類人猿の最後の共通祖先像は、研究代表者らによるナカリピテクスの発見、エチオピア、チョローラからのチョローラピテクスの発見により、やっと明らかになり始めた。2007年度とわれわれはナカリで発見された大型類人猿を新属新種ナカリピテクス・ナカヤマイとして正式に記載した。またナカリピテクスと同時代のギリシアで知られているウーラノピテクスとの系統関係を指摘し、後期中新世はじめにアフリカからユーラシアへこの系統の拡散があった可能性を唱えた。いっぽう、いっそうの霊長類資料の獲得、古環境の解明のため、8月にナカリ地域で現地調査を行った。発掘により、新たに200点あまりの化石資料が収集され、ナカリピテクスの追加標本も得られた。

ナカリの霊長類相の中には、少なくとも2種類の大型類人猿、2種類の非オナガザル科小型狭鼻猿類、3種以上のオナガザル上科霊長類が含まれることが明らかになった。非オナガザル科小型狭鼻猿類についても、既知の種の中には類似したものがおらず、新属新種であると考えられる。これらの新種記載については、現在、論文をとりまとめている。オナガザル科霊長類については、マイクロコロブス(コロブス亜科)、オナガザル亜科、ビクトリアピテクス科が含まれることがわかったが、種レベルでは、現在同定を検討中である。共伴する動物相からは、オープンな環境と森林環境の両方の要素が示唆されるが、全体的に見て、湖辺林(河辺林)のような環境の可能性が高い。堆積学的検討からも、こうした推定を支持する材料が得られた。現在・ほ乳類の歯の安定同位体分析を行っている。この研究では、人類とアフリカ類人猿の最後の共通祖先像を明らかにするため、ケニア、ナカリにおいて、発掘を行い、後期中新世類人猿ナカリピテクスの化石資料を増やすこと、化石産出層の正確な年代、この地域の地質学的記載、古環境復元をおこなうことを目的とした。8月から9月に現地調査を行い、霊長類が豊富に出土しているNA38とNA60サイトの発掘を行った。その結果、オナガザル類を中心に、部分骨格を含む多くの霊長類化石を得た。また、大型植物化石を大量に産出する化石サイトを発見した。成果の一部は、予備的に第24回日本霊長類学会大会、第62回日本人類学会大会、第77回アメリカ形質人類学会大会等において発表した。ナカリ地域の古環境分析として、奇蹄類ヒッパリオンの頬歯を用いたメソウェア分析、複数のほ乳類群(ウマ科、ウシ科、ダイノテリウム類、ゴンフォテリウム類、キリン科、カバ科、サイ科、イノシシ類)を材料としたエナメル質の安定同位体分析を行った。ナカリ層とほとんど同時代であり地理的にも70キロ程度しか離れない、サンプル丘陵のナムルングレ層から得られた材料と結果を対比したところ、ナカリのヒッパリオンは、ブラウザー傾向を強く示すが、ナムルングレ層のヒッパリオンはグレーザー傾向が強いこと、ナカリのほ乳類群の大半は、C3植物環境依存の食性を示すことを明らかにした。この結果は、ナカリ層の堆積当時、この地域には大きな規模の森林が存在していたことを示している。これらの成果は、第68回古脊椎動物学会等で発表した。また、ナカリピテクスは同時代のギリシアから知られているウーラノピテクスと密接な系統関係を持つことが明らかになっている。そこで、ギリシア・イラン生物地区の代表的な化石産地であるイラン、マラゲーにおいて予備的な地質調査と発掘を行った。当該年度は、人類とアフリカ類人猿の最後の共通祖先像を明らかにするため、ケニア、ナカリにおいて、発掘調査を行った。具体的には、後期中新世霊長類の化石資料を増やすこと、霊長類化石産地の詳細な地質学的検討、古環境復元をおこなうことを目的とした。8月から9月に現地調査を行い、霊長類が豊富に出土しているNA39とNA60サイトの発掘を行った。これらの成果は、第25回日本霊長類学会大会、第2回東アフリカ古人類学先史考古学大会(タンザニア)、第64回日本人類学会大会、第78回アメリカ形質人類学会大会(アメリカ)等において発表し、また論文としてはAmeriean Journal of Physical Anthropology、Geological Society Special Publication等に発表した。これらの論文では、これまで知られている最古のオナガザル科マイクロコロブスの四肢骨を世界で始めて記載し、それが樹上性であることを明らかにした。このことは、当時のナカリの古環境が森林性要素を色濃く残すこと、ヒト上科とオナガザル上科がともに森林内で同所的に生息していたことを示唆する。
ドーパが著効する遺伝性若年性パーキンソニズムの発症機序に関する分子生物学的研究

ドーパが著効する遺伝性若年性パーキンソニズム症例中には、ジストニアが先行して出現する例(EOP-D)が散見され、同様の症状を呈する遺伝性進行性ジストニア(HPD)との発症機序における関連性が注目されている。我々は、最近Ichinoseらにより報告されたHPDのGTPシクロヒドロラーゼI (GTP-CH I)遺伝子[第14染色体長腕に存在]突然変異を、EOP-D症例において検討した。臨床的に、当院通院中の若年性パーキンソニズム症例91例を検索したところ、EOP-Dは12例認められた。これら12例の白血球よりゲノムDNAを単離した後、GTP-CH Iの6つのエクソンをそれぞれPCRにて増幅した。PCR産物をアガロースゲルにて精製し、蛍光(FITC)ラベルしたオリゴヌクレオチドプライマーを用いてサイクルシークエンスを行った。塩基配列の解析にはALF DNAシークエンサー(Pharmacia)を用いた、また、脳内GTP-CH I活性の低下は髄液ネオプテリンの低下として反映されるため、EOP-D 3例と対照18例の髄液ネオプテリンをFurukawaらの方法に準じて抽出し、高速液体クロマトグラフィー・蛍光検出器で定量した。結果、EOP-D症例では、GTP-CH Iのエクソン16における突然変異は認められなかった。髄液ネオプテリンは、EOP-Dにおいて22.8±1.0pmol/ml(mean±SE)であり、対照の25.2±2.0pmol/mlと比較し有意差を認めなかった。EOP-Dの臨床所見はHPDと類似しているが、今回の検索により、その発症機序は異なるものである事が明らかとなった。現在、EOP-D症例におけるチロシン水酸化酵素遺伝子[第11染色体短腕に存在]異常の有無を検索中である。
マイクロ波散乱計によって観測された海上風データの誤差要因に関する研究

ADEOS/NSCAT散乱計の海上風ベクトルデータを気象庁ブイ,NASDAブイ,NDBCブイおよぴTOGA-TAOブイと比較することにより,精度検証を行うとともに,マイクロ波散乱計による海上風観測に対する観測環境の影響について調べた.ブイデータとの比較に際しては,観測位置のずれが25km以内,時間差30分以内のデータのみを用いた.ブイの風速・気温・湿度の観測データは,安定度の効果を含むバルク係数を用いて中立成層,高度10mの値に換算した.散乱計の風速とブイの風速の比較においては,残差の標準偏差が1.5m/s以下でよい一致が見られた.また,ERS-1/AMI散乱計データで見られたような,風速に系統的に依存する残差は,風速315m/sの範囲で,全く見られなかった.風向の比較においては,低風速域でばらつきが大きいことが明らかとなった.風速5m/s以下のデータを用いれば,残差の標準偏差は25°以下となることが示された.観測環境が散乱計による海上風観測に与える影響を調べるために,ブイの気象・海象データと風速の残差との相関係数を計算したところ,有義波高とは正の相関が得られたが,海面水温や気温水温差などの相関は見られなかった.また,ブイの係留されている地理的位置や季節による系統的な観測誤差もほとんど見られなかった。以上より,ADEOS/NSCATは海上風ベクトル場を,観測環境の影響をほとんど受けることなく,高精度で観測できることが明らかとなった.ADEOS/NSCAT散乱計の海上風ベクトルデータを気象庁ブイ,NASDAブイ,NDBCブイおよぴTOGA-TAOブイと比較することにより,精度検証を行うとともに,マイクロ波散乱計による海上風観測に対する観測環境の影響について調べた.ブイデータとの比較に際しては,観測位置のずれが25km以内,時間差30分以内のデータのみを用いた.ブイの風速・気温・湿度の観測データは,安定度の効果を含むバルク係数を用いて中立成層,高度10mの値に換算した.散乱計の風速とブイの風速の比較においては,残差の標準偏差が1.5m/s以下でよい一致が見られた.また,ERS-1/AMI散乱計データで見られたような,風速に系統的に依存する残差は,風速315m/sの範囲で,全く見られなかった.風向の比較においては,低風速域でばらつきが大きいことが明らかとなった.風速5m/s以下のデータを用いれば,残差の標準偏差は25°以下となることが示された.観測環境が散乱計による海上風観測に与える影響を調べるために,ブイの気象・海象データと風速の残差との相関係数を計算したところ,有義波高とは正の相関が得られたが,海面水温や気温水温差などの相関は見られなかった.また,ブイの係留されている地理的位置や季節による系統的な観測誤差もほとんど見られなかった。以上より,ADEOS/NSCATは海上風ベクトル場を,観測環境の影響をほとんど受けることなく,高精度で観測できることが明らかとなった.
アジアにおける日本の技術者高等教育プログラムの相対的達成度と課題

本研究では、日本の技術者高等教育プログラムの達成度とその特徴を、近年発展の著しい東南アジア諸国(タイ、シンガポール、マレーシア、ミャンマー等)の技術者高等教育システムと比較・検討し、アジアにおける日本の技術者高等教育の相対的な達成度及びグローバル化に対応するための課題を明らかとし、その特性を理解した上で、多くの日系企業が進出しているアジア諸国において日本の技術者がその強みを発揮するための技術者高等教育システムの確立を目的として実施された。その結果、教育の質保証システムの構築が急速に進むアジア諸国と比較して、遅々として質保証システムの確立が進まない日本の現状が明らかとなった。本研究は、日本の技術者高等教育機関、特に大学・高等専門学校の学士課程(本科4年生から専攻科)で実施されている日本技術者教育認定機構(JABEE)プログラムにおける教育システムの特徴を、主にアジア技術者教育認定機関ネットワーク(NABEEA)に加盟する東南アジア諸国の技術者高等教育プログラムと比較・検討し、アジアにおける日本の技術者高等教育の相対的な達成度およびグローバル化に対応するための課題を明らかとし、日本の技術者高等教育の特異性を理解した上で、多くの日系企業が進出しているアジア諸国において日本の技術者がその強みを発揮するための技術者高等教育システムの確立を目的とする。プロジェクトの1年目である平成26年度には、日本国内で大学・企業調査訪問等を実施し、日本の技術者高等教育プログラムの問題点を洗い出し、グローバル化への対応状況等を検証するとともに、JABEEプログラムへのアンケート調査の企画・準備を行った。また、アジア技術者教育認定機関ネットワーク加盟国として予定通りシンガポールの技術者高等教育に関する文献調査を実施するとともに、3つの技術者高等教育機関(テマセク・ポリテクニック、シンガポール・ポリテクニック、リパブリック・ポリテクニック)の訪問調査を実施した。平成27年度は、12月にベトナム、1月にマレーシアの技術者高等教育システムに関する訪問調査を実施した。ベトナムではビンズン省東部国際大学(EIU)、VSIP技術短期大学、ツゥザモット(TDMU)大学、Ngo Thoi Nghiem高校、JICAホーチミン事務所、ベトナム日本人材協力センターを調査訪問し、ベトナムにおける技術者教育の現状に関してインタビュー調査を実施した。マレーシアではUniversiti Teknologi MARA、Universiti Putra Malaysia、Universiti Sains Malaisiaを調査訪問し、マレーシアにおける技術者教育の現状に関してインタビュー調査を実施した。調査結果に関しては、現在、取りまとめ中である。さらに平成27年度には、「山口県の産業戦略を支える技術者高等教育システム」とおうテーマで、山口県内の従業員数50名以上の全企業(803社)に対してアンケート調査及びインタビュー調査を実施し、SPSS統計解析し、分析した結果をシンポジウムを開催して発表した。その成果は、平成28年度の「全国高専シンポジウム」にて発表する予定である。調査予定国は、順番の変更はあったものの概ね順調に実施している。日本企業に対する定性的調査、定量的調査も研究費の関係でスケールダウンしたものの山口県内の企業が求める人材像調査を実施し、そん結果の解析を実施した。今後、さらにその結果の詳細な解析が必要であるが、当初の目的は十分に達成したものと自己評価する。今年後は、これまでの成果をまとめ、日系企業が求める人材に日本及びASEAN諸国の技術者教育システムがどの程度対応できているのか比較・検討する。本研究では,日本の技術者高等教育プログラムの達成度とその特徴を,近年発展の著しい東南アジア諸国(タイ、シンガポール、マレーシア、ミャンマー等)の技術者高等教育システムと比較・検討し,アジアにおける日本の技術者高等教育の相対的な達成度及びグローバル化に対応するための課題を明らかとし,その特性を理解した上で,多くの日系企業が進出しているアジア諸国において日本の技術者がその強みを発揮するための技術者高等教育システムの確立を目的として実施された。平成28年度には、シンガポール及びマレーシアの技術者高等教育機関(大学工学部及びポリテクニック)の調査訪問を実施した。その結果,特にシンガポールでは、全ての講義が英語で実施され、またグローバルな視点から将来を考える視点の育成のためのカリキュラム改革、それに伴って教育の質保証システムの構築(Institutional Research手法の開発)、アクティブラーニングを中心とした教育方法の改革が急速に進み、既に教育レベルでは世界の最先端を進みASEAN諸国における留学生受け入れのハブとなりつつある現状や、経済の急速な発展に伴い、これも高等教育改革を進めるマレーシアの教育改革の実態が明らかとなった。これらASEAN諸国の高等教育改革と比較し、山口県内において企業アンケート調査等を実施し、企業が要求する人材と、遅々として質保証システムの確立や教育手法の改革が進まない日本の高等教育におけるミスマッチが明らかとなった。3年間のプロジェクトである1年目として、日本国内で大学・企業調査訪問等を実施し、日本の技術者高等教育プログラムの問題点を洗い出し、グローバル化への対応状況等を検証した。

国内のアンケート調査の準備にはやや手間取り時間がかかったが、これも2年目に実施する予定である。今年後は、インドネシア、フィリピンの技術者高等教育システムの調査訪問を実施するとともに、これまでの成果をまとめ、日系企業が求める人材に日本及びASEAN諸国の技術者教育システムがどの程度対応できているのか比較・検討する。比較教育学今後の研究の推進方策に関して大きな変更はない。ただし国際情勢及び訪問調査予定の海外大学等との交渉次第では、訪問調査を予定しているアジア技術者教育認定機関ネットワーク加盟国の変更があり得る。当初予定していたミャンマー北部マンダレー地方の調査訪問が実施できなかった。また予定を変更しフィリピンへの調査訪問を平成28年度実施に変更したため予定より少額の旅費支出となった。研究代表者を含む3名で、国内(関西)のJABEEプログラム(大学及び高専専攻科)及び企業の訪問調査を1月末に予定していたが、訪問先と日程が合わずに実施を見送った。平成28年度は、インドネシア、フィリピン、ミャンマー北部(マンダレー工科大学)への訪問調査を予定している。ただし、これら諸国の状況によっては実施が不可能となることも想定される。さらに、これまでに集めた調査結果の定性的解析及び定量的解析を予定している。また筆保証に関する学会・研究会に参加し、その成果の一部をフォーラムで発表する。平成27年度中にアンケート調査と合わせ、関西圏の大学・高専専攻科JABEEプログラムの訪問調査を実施する。
AYA世代がん患者に対する性腺組織凍結技術を用いた新たな生殖医療技術の開発

近年、がん治療における集学的治療の進歩に伴いがんを克服したAYA(思春期・若年)世代がんサバイバーが増加している。一方、AYA世代がん患者に対するがん治療は、治療法によっては性腺機能不全や妊孕性の喪失等を引き起こす場合がある。その様な中でがんサバイバーのQOL向上に対する関心が高まり、生殖年齢にあるAYA世代がん患者における妊孕性喪失の重大性が再認識されつつある。2004年(Lancet 364)のDonnez J博士による、若年女性ホジキン病患者の卵巣組織凍結・移植による初めての生児獲得の報告が、本領域のブレークスルーとなり、欧米ではOncofertility(がん・生殖医療)という新しい領域が確立された。本研究は、AYA世代がん患者に対する生殖機能温存を意識した、より安全でより有効性の高い革新的な妊孕性温存療法の開発を目的としている。1)卵巣組織輸送に関する研究:2017年中村らの報告(Nakamura et al; RBM Online,2017)によれば、卵巣組織凍結緩慢凍結法と超急速冷凍法による遺残耐凍剤の比較検証にて、超急速冷凍法では凍結卵巣を融解した直後においては緩慢凍結法と比較して耐凍剤が多く残存していると報告した。我々は卵巣組織凍結において超急速冷凍法の開発を進めてきたことから、卵巣輸送実験に先立ち卵巣組織凍結における緩慢凍結法および超急速冷凍法の耐凍剤の遺残に関わる安全性の検証を平成30年度に実施した。実験はウシ卵巣を用い緩慢凍結法、超急速冷凍法にて凍結保存し、耐凍剤としてDMSO、プロパンダイオール、エチレングリコールを使用した。融解後培養時間に比例し、組織内の耐凍剤が単純拡散によって希釈されることを確認した。卵巣組織輸送デバイスの開発においては、我々のマウスを用いた先行実験(Kamoshita etal: Human Reproduction,2015)の対象をウシ卵巣に変更し再現実験を実施した。卵巣組織輸送デバイスにおいて、温度変化における卵巣組織の影響を組織学的に確認した。今後他の免疫組織科学染色法での評価並びに、卵巣恒常性を維持するための条件検討を予定している。2)ガラス化凍結法を用いた精巣組織凍結法の開発:平成30年は先行研究結果を参考に、凍結・融解精巣組織の低い移植後組織生着率の改善を目指す研究を進めてきた。まず既知の耐凍剤(Hashimoto, Suzuki etal : RBM online,2010)で精巣組織凍結を実施した。その結果、耐凍剤の種類や濃度調整の必要があること、また精巣移植部位の生着率改善に関して至適な移植部位の再検討の必要性が明らかとなった。1)卵巣組織輸送に関する研究については、遅れはないと考えている。2)ガラス化凍結法を用いた精巣組織凍結法の開発研究が遅れた理由は、上記卵巣組織凍結における緩慢凍結法および超急速冷凍法の耐凍剤遺残に関わる安全性の検証および卵巣輸送実験に時間を要し、また精巣組織の凍結融解後の精巣組織生着率が低いことにあった。しかし、パイロットスタディを終了し、検証すべき事項が明確となった。平成31年(令和元年)に十分に本実験を実施することが可能であると考えている。1)卵巣組織輸送に関する研究:卵巣組織凍結・移植の技術が広く妊孕能温存治療として普及するためには、摘出卵巣を安全輸送・凍結管理するシステムの確立が急務である。卵巣の輸送保存時間が卵巣組織の凍結融解移植後の妊孕性に及ぼす影響を明らかにするため、マウス検体を用いた卵巣保存時間と移植後性周期再開の関係を検討した結果、移植後約半年の移植卵巣萎縮率は、保存時間と相関して高い事が明らかとなった。現在論文投稿準備中である。2)新しい卵巣予備能検査の開発:我々は光干渉断層系の技術を用いて齧歯類における原始卵胞の非侵襲的可視化を報告し(Scientific Reports 2017)、更にヒト卵巣内の原始卵胞可視化に成功している。光干渉断層系の非侵襲性を確立するために近赤外線発生装置を作成し、これまでの実験で用いてきた光干渉断層計が発生する60mW/m2から240mW/m2までのエネルギー量をマウス卵巣に対して照射し、照射による体外受精成績に与える影響の検証を行った。結果、光干渉断層計で照射される近赤外線照射の非侵襲性が実証される知見を得るに至った。一方、卵巣内の原始卵胞を可視化するために最適な光干渉断層計の作成に取り組んでおり、光干渉断層計の設計図の考案と予備実験を繰り返し行い、より高解像度の画像を短時間で撮像が完了するための検証を行った。3)ガラス化凍結法を用いた精巣組織凍結法の開発:現在、精巣組織凍結の標準的な方法は緩慢凍結法であり、ガラス化法よりも優れているとする報告が少なくない。我々は摘出したドナーマウス精巣を超急速冷凍法(Vitirifcation法)にて精巣組織凍結を実施し、融解後移植した。移植後精巣組織生着率が悪く、凍結液の濃度調整が必要であることが明らかとなり、管腔臓器に適した凍結保護剤(耐凍剤)濃度を検討した。今後詳細に検討を重ね、より安定した技術確立を目指す予定である。1)卵巣組織輸送に関する研究:摘出卵巣を保存、輸送し、凍結管理するシステムの確立を目指すには、初めに齧歯類にて有効な結果を得ることが重要であるが、その目標は達成されたと考えている。

本研究の論文投稿を目指し、現在データ整理を行っている。今後は大動物にて再現性を確認する必要性があると考えている。2)新しい卵巣予備能検査の開発:本研究に用いる機器の作成に時間を要するため、実験そのものの実施が遅れたことが理由のひとつとして挙げられる。しかしながら、光干渉断層計のシステムおよび画像化プログラムの開発は容易ではなく、ある一定の期間は必要と考えられる。3)ガラス化凍結法を用いた精巣組織凍結法の開発:精巣組織凍結の標準的な方法は緩慢凍結法であり、ガラス化法よりも優れているとする報告が少なくない。精巣組織凍結は、融解後精巣の生着率が悪いデータを得ているが、本研究にて凍結液自体に問題があることが明らかになった。この問題点の解決に向けて追加実験を行う予定であり、次なる方向性が明確となっている。近年、がん治療における集学的治療の進歩に伴いがんを克服したAYA(思春期・若年)世代がんサバイバーが増加している。一方、AYA世代がん患者に対するがん治療は、治療法によっては性腺機能不全や妊孕性の喪失等を引き起こす場合がある。その様な中でがんサバイバーのQOL向上に対する関心が高まり、生殖年齢にあるAYA世代がん患者における妊孕性喪失の重大性が再認識されつつある。2004年(Lancet 364)のDonnez J博士による、若年女性ホジキン病患者の卵巣組織凍結・移植による初めての生児獲得の報告が、本領域のブレークスルーとなり、欧米ではOncofertility(がん・生殖医療)という新しい領域が確立された。本研究は、AYA世代がん患者に対する生殖機能温存を意識した、より安全でより有効性の高い革新的な妊孕性温存療法の開発を目的としている。1)卵巣組織輸送に関する研究:2017年中村らの報告(Nakamura et al; RBM Online,2017)によれば、卵巣組織凍結緩慢凍結法と超急速冷凍法による遺残耐凍剤の比較検証にて、超急速冷凍法では凍結卵巣を融解した直後においては緩慢凍結法と比較して耐凍剤が多く残存していると報告した。我々は卵巣組織凍結において超急速冷凍法の開発を進めてきたことから、卵巣輸送実験に先立ち卵巣組織凍結における緩慢凍結法および超急速冷凍法の耐凍剤の遺残に関わる安全性の検証を平成30年度に実施した。実験はウシ卵巣を用い緩慢凍結法、超急速冷凍法にて凍結保存し、耐凍剤としてDMSO、プロパンダイオール、エチレングリコールを使用した。融解後培養時間に比例し、組織内の耐凍剤が単純拡散によって希釈されることを確認した。卵巣組織輸送デバイスの開発においては、我々のマウスを用いた先行実験(Kamoshita etal: Human Reproduction,2015)の対象をウシ卵巣に変更し再現実験を実施した。卵巣組織輸送デバイスにおいて、温度変化における卵巣組織の影響を組織学的に確認した。今後他の免疫組織科学染色法での評価並びに、卵巣恒常性を維持するための条件検討を予定している。2)ガラス化凍結法を用いた精巣組織凍結法の開発:平成30年は先行研究結果を参考に、凍結・融解精巣組織の低い移植後組織生着率の改善を目指す研究を進めてきた。まず既知の耐凍剤(Hashimoto, Suzuki etal : RBM online,2010)で精巣組織凍結を実施した。その結果、耐凍剤の種類や濃度調整の必要があること、また精巣移植部位の生着率改善に関して至適な移植部位の再検討の必要性が明らかとなった。
波長軸変調型蛍光検出円二色性検出法の開発

三次元蛍光分光光度計を使ったFDCDスペクトルの測定においては、速度を落として波長走査してやれば妨害成分としてのartifact波を除去できることが判明した。しかし、これに伴う幾つかの問題点が生じた。一つは、波長測定に時間がかかるため、フローセルでのリアルタイム測定ができないこと。もう一つは、蛍光強度は微弱なため、測定精度が非常に劣るということである。これらを解決するために、溶出ピークのトップで送液を止めるStopped-flow測定を行ない、さらに複数の走査による積算スペクトルを求めた。FDCD測定条件の最適化を図ることで、茶飲料に含まれる程度の濃度における微量カテキン類の光学純度が十分測定できることを明らかにした。しかし、測定精度の低さは如何ともし難く、通常の円二色性検出や、光学分割カラムを使った分離測定法には及びも付かないことも明らかとなった。結論として、FDCD法は、リアルタイムでの測定結果が求められる分析手法には適していないことが判明した。一方、本検出法のバリデーションを行なうための、キャピラリー電気泳動装置(CE)を使った光学分割法においては新たな展開をみた。錯形成に基づく配位子交換型の不斉分離においては、中心元素として遷移金属がもっぱら使われてきた。今回、典型非金属であるホウ素を不斉中心元素として用いる、ジオール化合物の光学分割に初めて成功した。さらに、この錯体の構造をNMRスペクトルで解析することで、CEにおける不斉分離の機構を明らかにした。既に我々は、通常の角セルを装備した分光蛍光光度計によるFDCD測定が可能なことを報告している。本年度は、この分光光度計にフローセルを装着して、HPLC/FDCD検出を試みた。専用の三次元蛍光検出器に比べ、分光光度計では波長走査速度が遅いため、試料成分溶出中に得られるスペクトル数には限界がある。そこで溶出ピークのトップで送液を止めるstopped-flow測定を行なった。実験には、光学活性で発蛍光性を有する(+)-および(-)-カテキンを使った。その結果、分光光度計においても走査速度が速いと、三次元蛍光検出器による測定時と同様にグレーティングの回転の不均一性に基づくartifact波が励起スペクトル上に現れ、FDCD波測定の妨げとなった。しかし、回転精度は走査速度の低下と共に改善され、できるだけ遅い操作速度で、数多くのスペクトルの平均値を取ることでFDCD測定が可能であることを見出した。今後は、測定条件の最適化を図る予定である。一方、研究分担者においては、本検出法のバリデーションを行なうための、キャピラリー電気泳動装置(CE)を使った光学分割法の準備が順調に進んでいる。研究最終年では、実際の茶試料を用い、本FDCD法によるカテキン、エピカテキンの光学純度測定結果と、CEによるこれらの直接分割結果を比較する予定である。これらを解決するために、溶出ピークのトップで送液を止めるstopped-flow測定を行ない、さらに複数の走査による積算スペクトルを求めた。結論として、FDCDの法は、リアルタイムでの測定結果が求められる分析手法には適していないことが判明した。

一方、本検出法のバリデーションを行なうための、キャピラリー電気泳動装置(CE)を使った光学分割法においては新たな展開をみた。錯形成に基づく配位子交換型の不斉分離においては、中心元素として遷移金属がもっぱら使われてきた。今回、典型非金属であるホウ素を不斉中心元素として用いる、ジオール化合物の光学分割に初めて成功した。さらに、この錯体の構造をNMRスペクトルで解析することで、CEにおける不斉分離の機構を明らかにした。