hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
不活性アルキル鎖のC-C結合開裂:新たなブレークスルーの創出

集積型二重結合は交差するパイ結合を持ち、その構造的特徴から興味深い反応性を示すことが明らかになりつつある。特に、アレンとその他の多重結合成分を組み合わせた基質を、ロジウム触媒と処理すると酸化的環化、還元的脱離を経る他段階工程での新規環化反応が進行することを見出している。今回、ロジウム触媒を用いたアレンとの新たな反応場による炭素-炭素結合活性化法の開発を目的に研究を行った。具体的には、アルケン-アレン-アルキン体を用いた新規環化反応の創出を試みたところ、アルケンの挿入形式が基質の置換基や触媒条件によって異なり、計3種の環化異性化反応が進行することを見出した。これにより、基質から1工程で、トリシクロ[6.4.0.0]骨格やビシクロ[6.3.0]、トリシクロ[7.2.1.0]骨格の構築が可能となった。また、いくつか重水素化実験の検討を組み合わせた結果、それぞれの環化体が得られる推定反応機構を示すことができた。本成果は、Rhodium(I)-Catalyzed Ring-Closing Reaction of Allene-Alkene-Alkynes: One-Step Construction of Tricyclo[6.4.0.02,6] and Bicyclo[6.3.0]Skeletons from Linear CarbonChainsの題名で、Chemistry - A European Journal誌にて掲載された。以上のように、当初の計画とは異なるが、ロジウム触媒を用いたアレンや他の多重結合成分を組みあわせることにより、新たな反応性を創出することができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。集積型二重結合であるアレンを基盤とし、I.環歪みを利用しない炭素-炭素結合活性化法の開発, II.新たな反応場による炭素-炭素結合活性化法の開発, III.本活性化法を利用した,生理活性天然物の効率的合成法の開発の3つのテーマ遂行を目処に研究を展開した。テーマIでは当初、歪みのない炭素-炭素結合活性化を検討していたが、今回ヘテロ原子を含むヘテロシクロブタン-アレン-アルキン体をRh触媒と処理することにより、8員環構造を含むヘテロビシクロ[6.4.0]骨格が形成できることを見出した。本法は環歪みを利用しているが、これまで炭素環上の炭素-炭素結合のみを活性化していた手法が、複素環内の炭素-炭素結合活性化にも適用可能であることを見出したものであり、その意義は大きいと考えている。またテーマI,IIの遂行を目的に種々検討を行った所、オレフィン-アレン-アルキン体及びベンジルアレン-アルキン体を用いてそれぞれRh触媒と処理すると、[2+2+2]環化付加や新規環化異性化反応が進行することも見出した。これらも結果的には炭素-炭素結合活性化を伴ったものではなかったが、新たな反応形式を提供したものであり、その重要性は高いと確信している。テーマIIIについては、ヘテロビシクロ[6.4.0], [7.4.0]骨格の構築を基盤とした天然物合成を計画しており、初期計画とは異なるものの、ビスアレン体を用いたRh触媒による環化異性化反応、続くヘテロDiels-Alder反応により、目的とする母核の効率的構築法を見出すに至った(本結果はEur. J. Org. Chem.に投稿し、受理された)。立案した3テーマはいずれも初期目標とは異なるものの、いずれのテーマにおいても大きな進展が見られ、かつそれらの新規性、重要性を加味した所、現在までの進捗状況はおおむね順調であると判断した。今年度も遷移金属触媒の持つ特異性を最大限に活用するため、I.環歪みを利用しない炭素-炭素結合活性化法の開発、II.新たな反応場による炭素-炭素結合活性化法の開発、III.本活性化法を利用した,生理活性天然物の効率的合成法の開発の3テーマの遂行を目的に、研究を行った。テーマI.環歪みを利用しない炭素-炭素結合活性化法の開発では、アルキン-アレン-アルキン体をロジウム触媒と処理したところ、プロパルギル位のC-C結合切断を伴う新規分子内環化反応が進行し、三環性化合物が得られることを見出した。これは、環歪みを全く利用しておらず、従来にない反応性を創出できたものと考えている。現在、化合物データの収集を行っており、今後論文投稿を行っていく予定である。テーマII.新たな反応場による炭素-炭素結合活性化法の開発では、ベンジルアレン-アルキン体を用いたC-H結合活性化を含む新規環化異性化反応(Angew. Chem. Int. Ed. 2016 , 55, 10473)、アレニン-アルキン体の新規部分的分子内[2+2+2]環化付加反応(Chem. Eur. J. 2016 , 22, 12181)を見出した。テーマIII.本活性化法を利用した,生理活性天然物の効率的合成法の開発では、分子内Pauson-Khand反応を利用した(+)-Sieboldine Aの全合成に成功した。本合成法は、不活性結合の活性化に基づく合成手法ではないものの、高立体選択的かつ効率的な合成法であったため、Org. Lett.誌( 2017 , 19, 320)にアクセプトされた後、ACS Editors' Choiceに選出されるという高い評価を受けた。当初計画案とは必ずしも一致しないが、以上のように、立案した3テーマ全てに基づく新たな知見が得られた。

当初計画案通りではないが、上記実績概要のように、環歪みを全く利用しない炭素ー炭素結合活性化法を見出したことに加え、立案した3種の主テーマに基づく成果がいずれも達成されており、おおむね順調に進展しているものと判断した。遷移金属触媒を用いた新規反応性創出を目的に、I.環歪みを利用しない炭素-炭素結合活性化法の開発、II.新たな反応場による炭素-炭素結合活性化法の開発の2テーマの遂行を目的に研究を行った。テーマI.環歪みを利用しない炭素-炭素結合活性化法の開発では、アルキン-アレン-アルキン体をロジウム触媒と処理したところ、プロパルギル位のC-C結合切断を伴う新規分子内環化反応が進行し、三環性化合物が得られることを見出している。これは、環歪みを全く利用しておらず、従来にない反応性を創出できたものと考えている。そこで今年度は、反応条件の精査、基質適用範囲の見極め、反応機構解析、化合物データの収集を行い、Angew. Chem. Int. Ed.誌に受理された。また、本成果はCover Pictureにも選出され、国際的に極めて高い評価を受けた。テーマII.新たな反応場による炭素-炭素結合活性化法の開発では、アルケン-アレン-アルキン体を用いた新規環化反応の創出を試みたところ、アルケンの挿入形式が基質の置換基や触媒条件によって異なり、計3種の環化異性化反応が進行することを見出した。これにより、基質から1工程で、トリシクロ[6.4.0.0]骨格やビシクロ[6.3.0]、トリシクロ[7.2.1.0]骨格の構築が可能となった。以上のように、当初の計画とは異なるが、ロジウム触媒を用いたアレンや他の多重結合成分を組みあわせたより興味深い複数の新規環化反応の創出に成功した。これまでの成果から、用いる側鎖長や多重結合成分、触媒条件を適宜組み合わせることにより、さらなる反応性が創出できる可能性が極めて高い。そこで、次年度も基質の側鎖長や多重結合成分、用いる触媒条件を適宜変更し、新規環化反応の開発に取り組む予定である。当初計画とは異なるが、計画段階よりもさらに興味深いアルキン-アレン-アルキン体とのプロパルギル位のC-C結合切断を伴う新規分子内環化反応、アルケン-アレン-アルキン体を用いた3種の新規環化異性化反応の創出に成功していることに加え、前者の成果は国際的に評価の高いAngew. Chem. Int. Ed.誌にアクセプトされ、Cover Pictureに選出されたため、当初の計画以上に進展していると判断した。集積型二重結合は交差するパイ結合を持ち、その構造的特徴から興味深い反応性を示すことが明らかになりつつある。特に、アレンとその他の多重結合成分を組み合わせた基質を、ロジウム触媒と処理すると酸化的環化、還元的脱離を経る他段階工程での新規環化反応が進行することを見出している。今回、ロジウム触媒を用いたアレンとの新たな反応場による炭素-炭素結合活性化法の開発を目的に研究を行った。具体的には、アルケン-アレン-アルキン体を用いた新規環化反応の創出を試みたところ、アルケンの挿入形式が基質の置換基や触媒条件によって異なり、計3種の環化異性化反応が進行することを見出した。また、いくつか重水素化実験の検討を組み合わせた結果、それぞれの環化体が得られる推定反応機構を示すことができた。
ノシセプチン受容体と脊髄内コリン作動性鎮痛系の連関

昨年度までの研究でノシセプチンがラットの遊離脊髄半切標本で後根からの連続した電気刺激によって誘発されるwind-up現象を抑制すること、この抑制は古典的オピオイド受容体拮抗薬であるナロキソンでは拮抗されないことを報告したが、今年度はさらに研究を発展させて脊髄でのアセチルコリン受容体との相互作用の有無について研究を進めるとともにラット遊離延髄/脊髄標本を用いて延髄呼吸中枢へのノシセプチンの作用を解明することを研究目標とした。すなわち、ラット遊離延髄/脊髄標本を作成して人工脳脊髄液(27.5°C、pH7.4)で標本を潅流し、ノシセプチン(0nM,10nM,30nM,100nM,1μM)を潅流液に加え投与した。各標本においては単一濃度のノシセプチンで1回だけ潅流された後、第4頚神経前根から測定される電位を呼吸活動電位として記録した。結果、ノシセプチンは濃度依存性に、呼吸回数を減少させた。このノシセプチンの呼吸回数減少作用は、オピオイド受容体拮抗薬ナロキソンで拮抗されなかった。以上のことからノシセプチン受容体は中枢神経系の多様な部位で古典的サブ受容体と異なる受容体を通じて生理学的作用を持つことが示唆された。一方、アセチルコリン受容体作動薬であるカルバコールはラット遊離脊髄標本において後根からの電気刺激によって誘発される持続性前根電位を抑制するが、この抑制はムスカリン性受容体拮抗薬であるアトロピンによって拮抗された。また同様にカルバコールによって抑制される運動性の単シナプス反射電位はイダゾキサンやナロキソンで拮抗されずそれらの受容体との関連は示されなかった。研究目的:脊髄内コリン作動系および孤立型オピオイド様受容体であるOrphaninFQ/nociceptin(ノシセプチン)受容体は痛覚に深く係わっている。本年度は、新生ラット遊離脊髄標本を用い、脊髄内疼痛伝達におけるノシセプチン受容体の機能的役割を解明した。研究方法:新生ラット遊離脊髄標本において、後根への反復電気刺激(刺激強度>50V,持続0.2msec;1Hz,20回)は、前根に次第に増強する脱分極電位(wind-up)を誘発した。ノシセプチン(10,30および100nM)のwind-upに対する抑制作用を解析することにより疼痛伝達抑制効果を定量的に評価した。成績:wind-up電位は刺激開始時(平均0.41±0.06mV)よりも最終刺激時(平均0.57±0.09mV)の方が優位に大きかった。ノシセプチンはwind-upを容量依存性に抑制した。ノシセプチン10nM、30nMおよび100nM投与における最終刺激時wind-up電位は、対照値のそれぞれ、87.8%、81.2%および72.0%であった。また、ノシセプチン100nMによるwind-upの抑制はナロキソン400nMにより拮抗されなかった。考察:脊髄内ノシセプチン受容体は疼痛伝達抑制に重要な役割を担っていることが明らかになった。この抑制はナロキソンに感受性を有しないことから、従来型のオピオイド受容体とは異なる受容体を介することが示唆された。昨年度のノシセプチンの研究ではノシセプチンが新生ラットの脊髄標本で侵害受容反射電位を抑制しさらにこの抑制はナロキソンで拮抗されないことを解明したが、今年度はさらに研究を発展させて脊髄でのアセチルコリン受容体との相互作用の有無について研究を進めるとともにラット遊離延髄-脊髄標本を用いて延髄呼吸中枢へのノシセプチンの作用を解明することを研究目標とした。

すなわち、新生ラット遊離延髄-脊髄標本を作成して人工脳脊髄液(27.5°C、pH7.4)で標本を灌流し、ノシセプチン(0 nM,10 nM,30 nM,100 nM,1 μM)を灌流液に加え投与した。各標本においては単一濃度のノシセプチンで1回だけ灌流した後、第4頚神経前根から測定される電位を呼吸活動電位として記録した。結果、ノシセプチンは濃度依存性に呼吸回数を減少させた。このノシセプチンの呼吸回数減少作用はオピオイド受容体拮抗薬ナロキソンで拮抗されなかった。一方、アデニールシクラーゼを刺激する事により細胞内cAMP濃度を上昇させるフォシコリンは、ノシセプチンの呼吸回数減少作用を拮抗した。延髄リズム形成呼吸中枢に対してもノシセプチンは従来から知られているμ,∂,κオピオイド受容体以外の受容体(ノシセプチン受容体の可能性)を介して機能を抑制する事が示された。また、本研究結果はノシセプチンのこの作用は、アデニールシクラーゼの抑制を介することを示唆している。
シャドーイングからセルフトーク・ミラーリングへの段階的指導方法の開発

本研究は初級、中級レベルの英語教授・学習において、self-talkを中心に据えた方策をとることで、語学学習に伴いがちな機械的学習を意思的学習に変えることを目指す。その方策とは、英語の意味を理解しながら即座に復唱(shadowing)を行い、key-questionsをもとに英文内容の自問自答(self-talk)を行い、次にペア活動で自分の考えや思ったことを英語で述べ伝え合う学習(mirroring)活動を行うことで、トピックについて英語で考えさせる授業プロセスを開発し、単なる暗記に終わらない英語学習法を生徒に身につけさせる試みである。授業実践の内容と検証結果は、以下のとおりである。教科書の1レッスンを授業で扱う際、事前にトピックについて思うことを英語で書かせ(pretest)、shadowing→self-talk→mirroringの一連の学習活動で構成された授業を行い(treatment)、事後にトピックについて再び思うことを英語で書かせた(posttest)。英語の産出量や質を事前・事後で統計的に分析(t検定)した結果、英語の質は俄かには変わらないが、産出語数で有意差のある伸びを示した。コミュニケーションが重視される英語教授・学習では、文法・語法、解釈、語彙などの機械的学習以上に、自らのことばとして英語を使用できるように、英語を自己内在化する意思が重要である。つまり、「内語」として英語を使うレベルへ到達することでもある。この内語化をshadowingという装置で「外語反復」を行い、self-talkによって「内語発生」「内語反復」させ、習った英語を自らのものとし、mirroringにより「コミュニケーション」として完結させる一連の学習方法を本研究では提唱するものである。
親化合物の化学構造に影響されない水溶性プロドラッグ修飾基の開発

薬にとって水溶性の低下は、経口剤の生物学的利用能を低下させるだけでなく、注射剤としての使用にも大きな制限を与える。本研究では、薬の水溶性を改善するための方法として、オキシアルキルエステル型の新規「水溶性プロドラッグ修飾基」の開発を目的とする。具体的には、溶液のpHが変化することで水溶性が低下する薬を対象に、中性域を含む広範囲のpHの水溶液に溶解し、体内で効率良く代謝活性化されるプロドラッグの開発を行う。
培養骨格筋細胞移植による麻痺に陥った顔面表情筋の活性化の研究

F344ラットの大腿神経を切断し、切断後様々な時間に腓腹筋、ヒラメ筋を採取し、組織学的に神経切断後いつごろから廃用性萎縮が始まるかを組織学的に観察した。廃用性萎縮が確認された後に、坐骨神経を手術用顕微鏡下に再吻合を行い、ワーラー変性に陥った運動神経内に神経線維が伸長してくる様子と、腓腹筋、ヒラメ筋に至るまでの時間経過を測定した。またGFPラット由来骨格筋より、骨格筋細胞株を樹立し、同系ラットへの移植実験を行った。廃用性萎縮完成後、坐骨神経を再吻合し、様々な時間の後に培養骨格筋細胞の腓腹筋、ヒラメ筋筋体内への細胞移植を行う。培養細胞はトリプシン処理後、PBS100μlに1x10^5、1x10^7個の細胞を浮遊させ、インスリン針で注射により筋体内数箇所に移植した。主に神経が再生し、神経筋接合部に達すると考えられる前後での移植を中心に行った。移植後、骨格筋組織を採取しその再生の程度を組織学的に検討するとともに、移植骨格筋が生着しているか否か、蛍光顕微鏡で確認した。また、移植後1ヶ月後に移植ラットをネンブタール麻酔下に腓骨神経を含めた腓腹筋、ヒラメ筋を採取し、37度でリンゲル液内で筋体片側を固定し対側に張力計を取り付け、腓骨神経に電気刺激を行い、腓腹筋、ヒラメ筋の最大収縮力を測定した。神経吻合後さまざまな時間で筋芽細胞を移植したが、優位な筋の再生は見られなかった。移植骨格筋細胞がapoptossisを起こしている可能性も含め検討中である。F344ラットの坐骨神経を切断し、ヒラメ筋の廃用性萎縮が始まる時期を決定した。その結果切断後4週が最も適していた。その後廃用性萎縮が確認された後に、坐骨神経を手術用顕微鏡下に再吻合を行い、ワーラー変性に陥った運動神経内に神経線維が伸長してくる様子と、腓腹筋、ヒラメ筋に至るまでの時間経過観察した。その結果、最吻合後、神経が再生しヒラメ筋が再び動くようになるまで4週であった。廃用性萎縮完成後、大腿神経を再吻合し、様々な時間の後に培養骨格筋細胞の腓腹筋、ヒラメ筋筋体内への細胞移植を行う。移植後、骨格筋組織を採取しその再生の程度を組織学的に検討するとともに、移植骨格筋が生着しているか否か、DiIで標識した細胞を蛍光顕微鏡で確認できた。また、移植後1ヶ月後に移植ラットをネンブタール麻酔下に腓骨神経を含めた腓腹筋、ヒラメ筋を採取し、37度でリンゲル液内で筋体片側を固定し対側に張力計を取り付け、腓骨神経に電気刺激を行い、腓腹筋、ヒラメ筋の最大収縮力を測定したが、移植郡で筋力が優位には上昇していなかった。純粋な骨格筋細胞を移植したことに問題があると考えられたので、sp populationを含めた細胞を混合移植するなどの工夫を行う予定である。
スーダンにおける聖者信仰・スーフィズム・タリーカ－その現代的意義と人々への浸透

1)スーフィズムが有する理念と実践の乖離にするにかんする研究2010年に行われた大統領選挙、2011年の南スーダンの分離独立を問う国民投票、2012年に発生したサラフィー主義者との衝突を事例に、スーダンのスーフィーたちが理念と現実の間で揺れ動く過程を明らかにした。寛容や平和を自らのアイデンティティとして意識し、それを公にアピールしているにもかかわらず、スーダンの政治的状況との関わりにおいては、イスラームと非イスラーム、さらには「真の」イスラームと「偽の」イスラームとを明確に選別し、自らを前者に位置付ける。すなわち、現実の主張では排他的な思想が強調されてしまっており、スーフィーが自身を取り巻く政治的・社会的状況の中で自己矛盾に陥ってしまっている状況を指摘した。2)スーフィズムの倫理的側面にかんする研究先行研究において現代スーフィズムが有する倫理的側面が強調されてきたものの、それに対する実証的な研究は少なかった。本研究ではスーダンの代表的なタリーカのひとつであるカーディリー・アラキー教団を事例に、スーフィズムの倫理的側面をタリーカにおける規律と結びつけて考察した。同教団の論理において、スーフィズムは個人を律する側面と、社会との関わりを規定する側面の二面性を有していた。前者は魂の浄化や倫理観の向上、イスラームへの専心を促す論理である。他方、同教団では、他者に対して愛や敬意を持つことや、謙虚に振る舞うことも重要視されていた。「同じ世界に生きている」という意識の下、相互扶助や相互尊重の精神、協調性に代表される社会性を培っていくことが、「人間学」とも形容されるス「フィズムには重要な要素なのである。このスーフィズムの二面性を結びつける上で、倫理と規律は必要不可欠な要素であると結論づけた。研究計画調書で言及したエジプトでの予備調査は治安上の問題で断念せざるを得なかったが、それ以外は予定通りの研究を実施した。とくにスーダンでの調査によって、従来対立関係にあると考えられてきたスーフィズムとサラフィー主義が思想的類似性を持ちうる点や、スーフィーがサラフィー主義者の排他的な論理を踏襲し自己矛盾に陥っている現状を明らかにした。上述の研究に基づいた2本の論文投稿(1件は英語)と3件の研究発表(1件は海外)を行っており、現在までの研究と成果発表は概ね順調に進んだと言える。(抄録なし)本年度は以下の3点についての研究を行った。1)スーフィズムとタリーカをめぐる分析枠組みの検討昨年度までに行った約2年間のフィールドワークで得られたデータに基づき、スーダンのスーフィズムとタリーカを分析するための概念枠組みとして「超越性・規範性・共同性」を考案した。スーフィズムの特徴はしばしば超越性(神秘主義)と規範性(倫理)の二点に代表されるが、本研究ではタリーカを考察対象に含む場合にはタリーカでの諸実践や人間関係を通じて培われる共同性をスーフィズム研究の射程に含むことが重要である点を明らかにした。2)タリーカによるサラフィー主義者批判にかんする研究2012年の預言者生誕祭で発生したスーフィーとサラフィー主義者との衝突を事例に、スーフィーがいかにしてスーフィズムの思想やタリーカの実践の正当性を主張しているのか、また、彼らがサラフィー主義者に対してどのような批判を行っているのかを考察した。スーフィーは自らを平和と寛容を重んじる徒と位置付ける一方、サラフィー主義者を厳格主義で迷妄ゆえに、スーダンとイスラームから排斥すべきという排他的な主張を取る。スーフィーが他者との衝突を通じ、寛容性と排他性という相反する二極の間を揺れ動く過程とその理由を本研究では明らかにした。3)ルカイニー教団におけるスーフィズムとサラフの関係にかんする研究タリーカ・スーフィーヤ・サラフィーヤと称するルカイニー教団の教義を事例に、同教団におけるスーフィズムとサラフの思想的連関を検討した。スーフィズムをサラフの方法に基づいた教導と定義する同教団はスーフィズムとサラフをイスラーム教育の根拠として密接に関連づけつつ、自らをスーフィーとサラフィー主義者の中道と位置付ける。ルカイニー教団におけるタサウウフとサラフの関係は相反する別個の概念として二元論的に捉えられるのではなく、教育の根拠として相補的かつ不可分な関係にあったのである。

前者は魂の浄化や倫理観の向上、イスラームへの専心を促す論理である。他方、同教団では、他者に対して愛や敬意を持つことや、謙虚に振る舞うことも重要視されていた。「同じ世界に生きている」という意識の下、相互扶助や相互尊重の精神、協調性に代表される社会性を培っていくことが、「人間学」とも形容されるス「フィズムには重要な要素なのである。このスーフィズムの二面性を結びつける上で、倫理と規律は必要不可欠な要素であると結論づけた。当初の計画通り、本年度は前年度までに行ったフィールドワークで得られたデータを整理、分析し、スーダンにおけるスーフィズムとタリーカの現代的意義を明確にするとともに、スーダンのスーフィズムとタリーカを理解する分析枠組みの構築を行った。また、その成果に基づき、京都大学に博士論文を提出した。当初予定していたアメリカでの学会発表を次年度に延期した(2013年5月。発表内定済み)ものの、本年度は一本の論文投稿(採録決定済み、2013年掲載予定)と四件の研究発表(一件は英語)を行っており、現在までの研究、および、成果発表は概して順調に進んでいると言える。研究計画調書で言及したエジプトでの予備調査は治安上の問題で断念せざるを得なかったが、それ以外は予定通りの研究を実施した。とくにスーダンでの調査によって、従来対立関係にあると考えられてきたスーフィズムとサラフィー主義が思想的類似性を持ちうる点や、スーフィーがサラフィー主義者の排他的な論理を踏襲し自己矛盾に陥っている現状を明らかにした。上述の研究に基づいた2本の論文投稿(1件は英語)と3件の研究発表(1件は海外)を行っており、現在までの研究と成果発表は概ね順調に進んだと言える。今後は、スーダンの隣接国エジプトとの比較を視野に入れ、博士論文で行った議論の修正やスーフィズム・タリーカをめぐる分析枠組みを拡張するための研究を進める。スーダンは歴史的にエジプトとの関係が深く、スーダンにはエジプト起源のタリーカが数多く存在している。そのため、エジプトにおけるスーフィズムのあり方やエジプトでのタリーカの活動、スーダンとエジプトのタリーカ・ネットワークを考察対象に含めた上で、博士論文で問うた分析枠組みの精緻化を図る。アラブの春に伴う政変以降、エジプトの治安は悪化傾向にあり、長期間にわたる現地調査が困難になる可能性も予想される。その場合は、現地で収集するアラビア語文献(刊本や新聞記事、政府刊行物など)の分析に重きを置く。(抄録なし)
形態形成を誘導する新規化合物の精製と同定

多細胞生物は細胞間シグナル物質を介するさまざまな相互作用を発達させてきた。この相互作用に関与する物質を明らかにし、作用機構を明らかにすることは生物学上の重要課題である細胞性粘菌のプロテインキナーゼERK2(Extracellular Signal Regulated Kinase2)を欠損する突然変異体は、多細胞体を形することができず、細胞の分化も起こらない。しかしながら、野生型細胞と混合するとキメラ生物を形成し、正常な細胞分化を行うことができる。この事実に基づき、野生型細胞がERK2欠損株を救済する物質を分泌しているかどうかを調べ、分子量3000以下の拡散性の物質が活性をもつことをつきとめた(Maeda & Kuwayama,2000)。既知の低分子化合物・DIF-1(柄細胞誘導活性をもつアルキルフェノン)にも同様の活性があることを明らかにした(Kuwayama et al.,2000)。ところが、最近作製されたDIF合成不能変異株(HM1030)にも同様の活性が認められた。野生型およびHM1030株の分泌物質中の脂溶性の低分子画分をHPLCにより解析した結果、両者ともにERK2欠損株の多細胞体形成を誘導する新規活性分子を分泌することを明らかにし、ESI-MSにより分子量が249.9であることを突き止めた。植物ホルモンの例に認められるように、多細胞生物は細胞間情報伝達物質を介するさまざまな相互作用を発達させてきた。この相互作用に関与する物質を明らかにし、作用機構を明らかにすることは生物学上の重要課題である。細胞性粘菌のプロテインキナーゼERK2(Extracellular Signal Regulated Kinase 2)を欠損する突然変異体erkB-は、多細胞体を形成することができず、細胞の分化も起こらない。しかしながら、野生型細胞と混合すると、erkB-は野生型細胞とキメラ生物を形成し、正常な細胞分化を行うことができる。この事実に基づき、野生型細胞がerkB-の変異を救済する物質を分泌しているかどうかを調べ、1000-3000ダルトンの拡散性の物質が活性をもつことをつきとめた。この物質は、細胞性粘菌を単細胞世代から多細胞世代への移行を制御する新規な鍵物質である。本プロジェクトではこの物質の精製・同定を行ない、作用機構を解明ことを目標として取り組んだ。この過程で、既知の低分子疎水性化合物で、DIF-1として知られる柄細胞誘導活性をもつアルキルフェノンが、erkB-株の形態形成誘導能をもつことを明らかにした(Maeda & Kuwayama,2000;Kuwayama et al.,2000)。また、DIF-1に類似の化合物DIF-2,DIF-3も同様の活性を持つことを明らかにした(山本他、2000年日本植物学会大会発表)。さらに、英国のMRCのRob Kay博士(DIF研究の第一任者)との共同研究により極めて興味深い結果を得ることができた。彼の研究室で作製されたDIF合成不能変異株にも、erkB-株の形態形成誘導能が認められたのである。現在、この物質の精製と同定のために、HPLCによる解析に取り組んでいる。細胞性粘菌のプロテインキナーゼERK2(Extracellular Signal Regulated Kinase 2)を欠損する突然変異体は、多細胞体を形成することができず、細胞の分化も起こらない。既知の低分子化合物・DIF-1(柄細胞誘導活性をもつアルキルフェノン)にも同様の活性があることを明らかにした(Kuwayamae et al.,2000)。

ところが、最近作製されたDIF合成不能変異株(HM1030)にも同様の活性が認められた。野生型およびHM1030株の分泌物質中の脂溶性の低分子画分をHPLCにより解析した結果、両者ともにERK2欠損株の多細胞体形成を誘導する新規活性分子を分泌することを明らかにし、ESI-MSにより分子量が249.9であることを突き止めた。
景気変動の把握および予測における確率的方法の応用に関する研究

景気変動に関する確率的方法に関して、最新の研究動向を踏まえた上で、研究を遂行した。特に、Regime Switching Model(RSM:局面推移モデル)について、通常の正規分布を利用したモデルでなく、t分布など頑健な分布を利用する効果について検討を加えてきた。また実際の日本のデータを用いて、様々な条件でどのように結果が異なるのかを検討した。具体的には、用いる景気指標(インディケータ)として、景気動向指数(Diffusion Index; DI)、景気総合指数(Composite Index: CD、累積DI、ロ、バスト化されたDIについて、それぞれ検討を行った。そのうちCIなどで、特に頑健な分布を利用する効果が明確になった。また、標本期間による違いに関しても、いろいろなパターンについて計算を行い、パフォーマンスがどのように異なるのかを検討したが、あまり一般的な傾向をつかむことはできなかった。また、さらにVAR(Vector Autoregressive)モデルを用い、景気変動に関連する諸指標間の関連を分析する方法について研究を行った。単位根の検定からスタートし、共和分(cointegration)の検定を行った上で、ECM(Error Correction)モデルやVARモデルを推定し、それらのモデルに基づきGrangerの因果性の検定を適用することによって、諸指標間の相互依存関係を検討した。とりわけ、標本期間を分割し、その依存関係がどのように変化するのかをみることによって、経済学的なインプリケーションを与えることができた。本年度の研究実施計画の各項目(以下の1-3)に沿って、それぞれの概要を説明する。1.文献のサーベイ:局面推移モデルに関する基本的な文献(主に雑誌論文)を収集した。すべてを詳細に検討したわけではないが、おおよその研究動向を知ることができた。最近の大きな流れとして、実証的な面では、景気変動だけでなく金融などの分野への適用例が多いこと、理論的な面では、Stock-Watsonの時系列因子分析モデル(dynamic factor model)と関連付けたものが多いことがわかった。また、頑健性については、美添他(2003)、Katsuura(2002)以外では、みつけることができなかった(局面推移モデルでのそのような研究は、ほとんどなされていないようである)。また、局面推移モデル以外の景気変動の統計的分析の動向(特に最新のもの)については、期間依存性の研究、Stock-Watsonモデルの研究DIに関する研究、などがあり、多方面にわたっているようである。2.理論的な研究:局面推移モデルにおける推移確率を時間に依存させる研究は従来行われていたが、それは何らかの外部変数(説明変数)を利用するものであった。外部変数でなく、対象となる変数自身の過去の値を利用するというモデルを考えたが、その具体的なモデルや推定方法については、まだ解決には至っていない。この点は、次年度の主要な課題である。3.データの収集等:日本のデータに関しては、内閣府経済社会総合研究所より景気動向指数ならびに個別指標のデータは入手可能であり、既に作成した基本プログラムで動作確認を行った。海外のデータでは、アメリカに関して、ECRI(Economic Cycle Research Institute)の景気指数(CI)ならびに個別指標を入手した。昨年度までに景気変動に関する確率的方法、特にRegime Switching Model (RSM;局面推移モデル)について文献のサーベイやデータ収集をある程度行ってきたが、本年度は以下のような研究を行った。1.RSMで用いられる景気指標の分布として、正規分布だけではなく、より頑健な分布としてt分布を用いることについてより詳細に考察した。そして、日本のデータだけでなく、アメリカのデータについても、正規分布を用いる場合より、t分布を用いた方が、得られた景気後退確率がよりよいパフォーマンスを示す場合が多いことがわかった。ただし、常にそのようなことがいえるわけではなく、用いるデータや期間によって、事前のデータ分析などにより検討した上で、正規分布以外の分布を用いるかどうかをみる必要がある。2.RSMの時変的な推移確率のモデルに関しては、用いる説明変数を一時点でなく、何期かのラグをつけたモデルを考察した。ただし、ラグをつけてそのまま推定を行うと推定の精度が悪くなるので、回帰分析における分布ラグのようにそれらラグつき説明変数の係数に一定の仮定をおく方法がよいのではないかと考えた。

ただし、いかに推定するかという問題が残り、推定方法の確立と実際のデータを用いての実証分析が次年度の課題である。3.2で説明変数として用いる指標をして景気の先行指標が考えられるが、その作成方法や諸外国で用いられているものについての考察を行った。特に、2004年7月に行われた24th International Symposium on Forecastingに参加することによって、多くの情報を得ることができた。昨年度までに景気変動に関する確率的方法、特にRegime Switching Model(RSM;局面推移モデル)について、通常の正規分布を利用したモデルでなく、t分布など頑健な分布を利用する効果について検討を加えてきた。本年度は、そうした結果を踏まえて、以下のような点について研究を行った。1.実際の日本のデータを用いて、様々な条件でどのように結果が異なるのかを検討した。具体的には、用いる景気指標(インディケータ)として、景気動向指数(Diffusion Index ; DI)、景気総合指数(Composite Index ; CI)、累積DI、ロバスト化されたDIについて、それぞれ検討を行った。そのうちCIなどで、特に頑健な分布を利用する効果が明確になった。また、標本期間による違いに関しても、いろいろなパターンについて計算を行い、パフォーマンスがどのように異なるのかを検討したが、あまり一般的な傾向をつかむことはできなかった。2.RSMの時変的な推移確率のモデルに関して、説明変数に先行指標を利用した推定を行った。その際、1と同様に様々な指標を利用して、どの指標で良好な結果のパフォーマンスが得られるのかを比較検討した。3.RSM以外のモデルとして、2項回帰モデルを用いた推定も行った。過去の基準日付との対応などで、良好なパフォーマンスを示したが、RSMの方が、若干ではあるが、あてはまりがよかった。4.理論的な面として、DIは0から100までの値に限定されるため、そうした指標にRSMを適用することは問題であるということが明らかになった。ただし、このような問題を指摘することができたものの、それに対して、どのような対処方法が考えられるのか、という点までは踏み込めなかった。この点は、今後の課題としたい。
分光分析と3次元輸送シミュレータを併用した青果物循環改善

昨年度までに、画像解析による色空間値に基づく外観品質の客観的評価法を確立し、3次元輸送シミュレータに設置したブロッコリーの外観品質の経時変化の評価に有効であることを確認した。さらに、内部品質の評価法についてブロッコリーを試料として検討したところ、調製気相包装により作出した低O2、高CO2環境下での貯蔵により、L-アスコルビン酸と細胞膜の健全性が保持されたことから、当該環境が鮮度保持に有効であることが確認された。同時に、スルフォラファン(胃癌予防効果)濃度も当該環境下での貯蔵により増強され、機能性の向上という付加価値を得られることも明らかになった。そこで本年度は、調製気相包装が野菜細胞中生理代謝に及ぼす影響を、トマトおよびブロッコリーを試料として調べることとした。メタボロミクスと呼ばれる代謝物質の網羅的分析を行い、主成分分析を行ったところ、第2主成分に環境気体組成の影響が表れた。なお、第1主成分は貯蔵日数の影響と考えられた。γ-アミノ酪酸(GABA、ストレス緩和、血圧降下作用)は、低O2環境で増強される傾向がみられた。これは、GABA生成作用のあるグルタミン酸脱炭酸酵素活性の向上と、GABA分解作用のあるGABAアミノ基転移酵素活性の抑制が原因と考えられた。さらに、CO2濃度上昇によるコハク酸濃度上昇がみられた。これは、CO2がコハク酸脱水素酵素の作用を阻害し、コハク酸が蓄積したためと考えられた。以上の結果、代謝物質の網羅的解析により、貯蔵環境の違いが生理代謝に及ぼす影響に関する新規な知見が明らかになった。青果物の貯蔵条件が品質に及ぼす影響の評価法を新たに開発し、青果物循環改善において有効な成果を挙げつつある。青果物循環改善には鮮度保持が必要であり、鮮度低下速度は貯蔵環境によって影響を受ける。鮮度評価指標として緑色度を選択したが、外観品質であるため、食料としての価値を表しているか否か疑問が残った。そこで栄養成分(ビタミン、ファイトケミカル)や各種代謝物質の推移も調べることが、精緻な鮮度評価、ひいては青果物循環改善のため有用と考える。青果物ロスは、収穫後における鮮度や品質の低下に起因することから、それらを客観的に評価するための手法を最初に検討しておく必要がある。そこで初年度は、光センシングによる青果物品質の非破壊評価法について検討を行った。非破壊品質評価で最も簡便かつ迅速な方法は、可視光センシングによる外観評価である。具体的には、対象となる試料に白色光を照射し、反射光をデジタルカメラで撮影するものである。USBカメラで測定した色空間値は、色彩計での値と有意差が認められず、ブロッコリー外観の迅速な非破壊計測に有効であると考えられた。特に、USBカメラによる方法は、色彩の空間分布を把握することが可能であり、測定精度が同程度であれば、情報量や利便性の面で、色彩計よりも優位な手段と考えられる。今年度はブロッコリーを試料として外観品質の迅速非破壊評価法を明らかにした。青果物の貯蔵実験において、品質評価は最も重要な項目の一つであり、有効な評価法が明らかになったことは、研究は大きく進展したと考えられ、おおむね順調に進展していると考えられる。試料として選択したブロッコリーは、他の品目とは異なり、外観品質が不均一である。その評価は極めて困難であり、これが可能になったことは、今後他の品目にも、今年度の成果が容易に適用可能であることを示唆する。これまで、ブロッコリーを試料として、商品性に多大な影響を及ぼす外観品質を非破壊かつ迅速に評価する方法について研究を進めてきた。その結果、デジタルカメラで撮影したRGB画像をMATLABで普遍性のある値であるL*a*b*値に変換することが可能であることを明らかにした。今年度は、デジタルカメラ画像から鮮度を判定する方法について研究を行った。その結果、様々な指標の中から、-a*/b*を鮮度の指標として選択した。a*は-緑+赤、b*は-青+黄の色変化を表すことから、ブロッコリーの鮮度が低下し、黄化が進行するほど、-a*/b*は低下する。なお、鮮度低下を示す閾値は、0.94であることが明らかになった。なお、過去には色相角(arctan(b*/a*))でブロッコリーの黄化程度を評価した研究も報告されてきたが、-a*/b*の方が微小な違いまで判別することができ、有用であることが明らかになった。3次元輸送シミュレータにブロッコリーを封入した容器を設置して輸送実験を行い、無振動区と比較した。その結果、振動を与えた実験区では18Hz近傍をピークとして、5Hz25Hzの幅広い周波数域でPower Spectrum Densityが高い値を示し、呼吸速度が25%増加した。呼吸速度が速いほど鮮度低下が早まることが知られており、輸送中の品質管理が重要であることが示唆された。さらに、ブロッコリーを袋で密封し、低O2、高CO2環境で貯蔵したところ、大気貯蔵に比べてL-アスコルビン酸(壊血病予防効果)とスルフォラファン(胃癌予防効果)が有意に高い濃度となった。以上の結果から、輸送と同時に気体環境を調節し、品質低下を抑制できる可能性が示唆された。

今年度はブロッコリーを試料としてデジタルカメラによる外観品質の迅速非破壊評価法に関する研究を進め、色空間値と鮮度の関係を明らかにするとともに、鮮度が保持されていることを示す閾値まで提案することができた。青果物の貯蔵実験において、品質評価は最も重要な項目の一つであり、有効な評価法が明らかになったことは、研究は進展したと考えられ、おおむね順調に進展していると考えられる。さらに、輸送包装に関する研究を開始し、輸送中の振動や、包装袋内気体組成が品質に及ぼす影響を明らかにすることができた。この内容についても、順調に進展していると考える。昨年度までに、画像解析による色空間値に基づく外観品質の客観的評価法を確立し、3次元輸送シミュレータに設置したブロッコリーの外観品質の経時変化の評価に有効であることを確認した。今年度は、内部品質の評価法についてブロッコリーを試料として検討することとした。ブロッコリーを気体遮断袋中に密封し、20°C、低O2、高CO2環境で貯蔵したところ、大気貯蔵に比べてL-アスコルビン酸(壊血病予防効果)が有意に高い濃度となった。L-アスコルビン酸については、過去の研究例で、鮮度低下とともに減少することが報告されていることから、低O2、高CO2環境での貯蔵によりブロッコリーの呼吸が抑制され、鮮度が保持されたことが確認された。さらに、スルフォラファン(胃癌予防効果)濃度も、気体遮断袋包装により増強された。過去には加熱、マイクロウェーブ、すりおろし、高圧等の処理により、物理的な損傷を与えることで、前駆体のグルコラファニンと反応触媒酵素であるミロシナーゼの接触を促進し、スルフォラファン生成量を増加させる研究例が報告されているが、環境気体組成を変化させる方法は初めての発見となった。pHの経時変化を測定したところ、気体遮断袋包装試料では大気に比べて高く推移した。常識的には、気体遮断袋内のような高CO2環境ではpHが低下すると予想されるが、本研究では異なった。過去の知見で、細胞膜機能を喪失した組織内ではpHが上昇すると報告されている。このことから、気体遮断袋包装試料では、低O2あるいは高CO2に起因して細胞膜機能を喪失し、グルコラファニンの拡散係数が大きくなったためにミロシナーゼとの接触機会が増え、スルフォラファン増強につながったと考えられた。今年度は、食品ロス抑制に有効な包装貯蔵技術に関する研究にて、特に顕著な新規知見を得ることができたことから、おおむね順調に進展していると考えられる。さらに、内部品質の評価法についてブロッコリーを試料として検討したところ、調製気相包装により作出した低O2、高CO2環境下での貯蔵により、L-アスコルビン酸と細胞膜の健全性が保持されたことから、当該環境が鮮度保持に有効であることが確認された。同時に、スルフォラファン(胃癌予防効果)濃度も当該環境下での貯蔵により増強され、機能性の向上という付加価値を得られることも明らかになった。そこで本年度は、調製気相包装が野菜細胞中生理代謝に及ぼす影響を、トマトおよびブロッコリーを試料として調べることとした。メタボロミクスと呼ばれる代謝物質の網羅的分析を行い、主成分分析を行ったところ、第2主成分に環境気体組成の影響が表れた。
米国厳罰政策の転換がわが国の少年司法に及ぼす影響に関する研究

1最終年度である本年については、脳科学・神経科学の知見を援用した一連の米国連邦最高裁判決によって脱厳罰化傾向を示している米国少年司法の現状を踏まえたうえで、そのことがわが国の少年司法に及ぼす影響に関する総括的な検討を行った。その成果としては、脳科学者、元裁判官他とともに、判例時報誌2395号以下に「少年法適用年齢の引き下げについてー脳科学の視点からー」と題して研究論文を連載中である(山口直也「脳科学・神経科学の進展と少年司法の変容ー米国連邦最高裁判決から何を学ぶべきかー」2397号117頁-121頁等)。また、脳科学者、心理学者、社会学者、刑事法学者、裁判実務家とともに、共同研究を行った成果を一冊の研究書にまとめて公表予定である(山口直也編『脳科学と少年司法』(現代人文社・2019年6月刊行予定(脱稿済)))。2加えて、本年度は、わが国における少年法適用年齢引き下げ及び刑事政策的措置に関する法制審議会少年法・刑事法部会の議論が本格化して、少年法適用年齢を引き下げた場合の年長少年に対する新たな処遇に関する具体的提案がなされていることから、少年法適用年齢を引き下げに伴って創設が予定されている「若年者に対する新たな処分」、及び自由刑の一本化に伴って導入されることが予定されている若年受刑者処遇原則について検討した。前者については、「若年者事件における検察官の権限とその限界ー『若年者に対する新たな処分』の検討を中心としてー」『新倉古稀論文集』(現代人文社・2019年9月刊行予定(脱稿済))を執筆し、後者については、比較法学会第81回学術総会で『自由刑の比較法研究』としてミニシンポジウムを企画して共同研究を行った(山口直也「自由刑の本質と作業・指導の義務化」「日本の自由刑」『比較法研究』80号・2019年1月・240頁-242頁、270頁-278頁)。平成27年度は、特に子ども(少年)の脳の発達に関する脳科学・神経科学の最新の知見を分析して、当該知見が米国少年司法の運営に与えた影響についての基礎的研究を行った。具体的には、人間の脳は類型的におよそ25歳までは発達を続けることが分かり、少年の脳は器質的にも機能的にも未成熟で、脳から分泌される神経物質が成人に比べてアンバランスであることがわかった。前者については、脳細胞が集中する前頭前野の灰白質(grey matters)におけるプルーニング(pruning)が終わっておらず、25歳程度まで継続しており、そのことが、危険の評価、衝動・感情の規制、計画化、意思決定といった、人間が確実かつ任意に行動をコントロールする能力、いわゆる認知統制機能が未だ完全ではないことの理由であることが明らかになった。また同様に、大脳の白質(white matters)に集中する脳神経繊維、すなわち脳の細胞体からの命令を伝達する部分が完成されておらず、そのことが、認知統制機能に関わる前頭前野の細胞体からの命令が不完全な形でしか実現しないことの理由であることも明らかになった。一方、後者については、少年の脳は、報酬に向けて異常に駆り立てられたシステムを構築する一方で、危険及び害悪を限定的にしか排除できないシステムを構築しており、これらは、前頭前野の器質的未発達に基づく、認知統制システムの脆弱性に由来していることが明らかになった。これによって、少年の脳は、報酬に向けて異常に駆り立てられたシステムを構築する一方で、危険及び害悪を限定的にしか排除できないシステムを構築していることがわかった。本年度は、脳科学・神経科学に関するこれらの知見が米国連邦最高裁で肯定され、同裁判所が少年に対する死刑及び仮釈放なし終身刑を残虐かつ異常な刑罰にあたって憲法違反であるとしたローパー判決及びグラハム判決の内容の分析についても着手した。本年度は大学内役職(副研究科長)につき、研究に従事する時間がかなり少なくなったことにより、当初の予定通りの研究が十分に行えていない。1本年度は、(1)子どもの法定年齢に関する比較法研究、(2)少年司法制度の比較法研究の2つについて重点的に研究を行った。2 (1)は、現在、わが国において進行中である「未成年者の法定年齢の引き下げ」の議論にかかわる研究である。本研究においては、少年法の適用年齢(刑事裁判所移送年齢を含む)にとどまらず、公法(選挙権年齢、被選挙権年齢、飲酒・喫煙許可年齢等)、民事法(契約年齢、医療同意年齢、親権対象年齢、婚姻許可年齢等)の領域も併せた総合的な法定年齢研究であり、当該領域の研究者との共同研究も行った。その成果については、山口直也編著『子どもの法定年齢の比較法研究』として出版(2017年2月)した。山口自身は該書において「米国における少年法適用年齢及び刑事裁判所移送年齢の意義」を執筆し、脳科学の進展により、米国における少年法定期用年齢がむしろ引き上げの方向にあることを明らかにした。3 (2)は日米英加豪独仏瑞韓9カ国の少年法制について、それぞれの国の少年法研究専門家とともに共同で研究を行ったものである。本研究においては、各国の少年法の歴史・理念、少年法の担い手、少年の権利保障(適正手続保障)、被害者の関与等について分析を行い、その成果を、山口直也編著『新時代の比較少年法』として出版(2017年3月)した。

山口自身は該書において「米国少年司法の史的展開と現代的意義」を執筆し、米国少年法性の誕生から、少年法制の草創・展開期、厳罰主義期への変遷、そして、近年の脳科学の進歩を背景とした脱・厳罰主義期へ推移を明らかにした。平成28年度中に山口直也編著として本研究課題にかかわる2冊の研究書を出版するなど、研究は当該の計画以上に進展している。1本年度は、(1)少年刑事裁判における少年法55条移送判断のあり方に関する研究、及び(2)脳科学と少年司法に関する学際的研究を行った。2 (1)は、少年法20条(55条)の「刑事(保護)処分相当性」の意議を少年審判の対象である「要保護性」の観点から検討し、併せて、少年法55条の保護処分相当性の意議を検察官が関与する「刑事」手続の観点から検討したものである。結論として、少年法20条1項の刑事処分相当性判断と同2項の刑事処分「不」相当性判断は同じ要保護性判断であり、同条の刑事処分(不)相当性判断と法55条の保護処分相当性も同じ要保護性判断に他ならないということ、家庭裁判所及び刑事裁判所で審判の対象となる要保護性の内容のうち、累非行性及び矯正可能性は少年の性格等の主観的要素を中心とした将来予測の判断であり、保護相当性は罪質等の客観的要素を中心とした犯行時の定点判断であるということを明らかにし、学会誌である『刑法雑誌』56巻3号(2017年6月)に公表した。3 (2)は、脳科学・神経科学の新たな知見がもたらした「子ども(=少年)の再発見」について米国連邦最高裁判決の射程を踏まえて、脳科学、社会学、刑事法学、刑事裁判実務の観点から学際的に共同研究を行ったものである。結論として、少年に対する刑の減軽、刑罰回避の拡大、少年保護年齢の拡張など、既存の厳罰化の方向から少年保護の方向に舵を切り直した米国少年司法の実務は、少年法適用年齢を引き下げるなど未だに厳罰化の傾向を強めるわが国の少年司法に与える影響は小さくないことを明らかにした。これらの成果については、学会誌である『犯罪社会学研究』42号(2017年10月)に公表した。平成29年度中に前年度の学会報告の成果を深めて共同研究として学会誌に公表するなど、研究は当該の計画通りに進行している。1最終年度である本年については、脳科学・神経科学の知見を援用した一連の米国連邦最高裁判決によって脱厳罰化傾向を示している米国少年司法の現状を踏まえたうえで、そのことがわが国の少年司法に及ぼす影響に関する総括的な検討を行った。その成果としては、脳科学者、元裁判官他とともに、判例時報誌2395号以下に「少年法適用年齢の引き下げについてー脳科学の視点からー」と題して研究論文を連載中である(山口直也「脳科学・神経科学の進展と少年司法の変容ー米国連邦最高裁判決から何を学ぶべきかー」2397号117頁-121頁等)。また、脳科学者、心理学者、社会学者、刑事法学者、裁判実務家とともに、共同研究を行った成果を一冊の研究書にまとめて公表予定である(山口直也編『脳科学と少年司法』(現代人文社・2019年6月刊行予定(脱稿済)))。2加えて、本年度は、わが国における少年法適用年齢引き下げ及び刑事政策的措置に関する法制審議会少年法・刑事法部会の議論が本格化して、少年法適用年齢を引き下げた場合の年長少年に対する新たな処遇に関する具体的提案がなされていることから、少年法適用年齢を引き下げに伴って創設が予定されている「若年者に対する新たな処分」、及び自由刑の一本化に伴って導入されることが予定されている若年受刑者処遇原則について検討した。前者については、「若年者事件における検察官の権限とその限界ー『若年者に対する新たな処分』の検討を中心としてー」『新倉古稀論文集』(現代人文社
オーグミン依存的微小管形成が分裂期スピンドル機能を支える分子メカニズム

我々の研究室はこれまでの研究で、細胞分裂期中期において、分裂装置・スピンドルを構成する微小管を増幅し、染色体を正確に姉妹細胞へ分配するために必要なタンパク質複合体「オーグミン」をショウジョウバエおよびヒトより同定した。オーグミン複合体は8つのサブユニットから構成され、ヒト培養細胞においては、欠損させると細胞質分裂に顕著な異常が認められた(Uehara et al. Proc Natl Acad Sci USA 2009)。平成22年度、我々は、この細胞質分裂異常の原因を追究した。HeLa培養細胞を用いた微小管脱重合・再重合アッセイ、微小管先端のライブイメージング実験により、我々は、1)オーグミン複合体およびハープと呼ばれるタンパク質が、分裂後期に分配途上の染色体近傍で新たに微小管を生み出すのに必要であること、2)この後期に新たに生まれた微小管が中央スピンドルと呼ばれる構造体の構築に貢献を果たすこと、3)一方、中心体微小管の寄与は限定的であること、を見出した。さらに、オーグミン、ハープタンパク質の機能を阻害した状態での微小管量の定量的解析から、中央スピンドルの微小管の半分以上がオーグミンに依存した微小管増幅機構によって生み出されていることを明らかにした。これまで、中央スピンドルの構築過程において、染色体近傍で新たに微小管が生成されるということはほとんど想定されておらず、我々の発見は、細胞分裂後期の重要イベントに新たな知見をもたらした。本研究成果は2010年10月に公表した(Uehara and Goshima, J Cell Biol)。