hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳卒中発症長期データベースによる、時代・コホート効果の発症率への影響探索と予測

本研究は、1)19902010年の脳卒中罹患率の推移、2)罹患率の推移に与える時代効果・コホート効果、3)将来の罹患者数、を明らかにした。脳卒中(初発)の年齢調整罹患率(/10万人)は、20年間で男性が1990-1992年:265.6から2008-2010年:124.5、同じく女性が185.8から102.2といずれも半減した。この間の罹患率に対する時代効果・コホート効果はいずれも小さかった。2030年までの30歳以上の罹患者数は、男性:26,572名(2010年:101,527名→2030年:128,099名)、女性:35,154名(82,852名→118,006名)増加すると推計された。本研究課題は、1)1990 2010年の脳卒中罹患率を明らかにする事、2)罹患率の年次推移に与える時代効果・コホート効果を明らかにする事、3)将来の罹患率・罹患者数を推計し、年次推移を予測する事を目的としている。初年度は滋賀県高島市で実施されている高島循環器疾患発症登録のデータを用い(登録期間中の人口:5万5千人前後で推移)、1990 2010年の脳卒中罹患率(初発)の推移を検討した。期間中、3年毎に男女別の年齢調整脳卒中罹患率(/100,000人年)と95%信頼区間(CI)をByar's法にて算出した。年齢は2000年国勢調査の人口を用いて、直説法にて調整した。年齢階級は先行研究と同様に、<35歳、35-44歳、45-54歳、55-64歳、65-74歳、75-84歳、85歳以上とした。結果、男性:1,224名、女性:1,083名の発症が観察された。脳卒中の年齢調整罹患率は、20年間で男女ともに半減した。男性の年齢調整罹患率は、1990-1992年:265.6 (95%CI: 229.6-305.5)、1993-1995年:249.6 (216.3-286.6)、1996-1998年:187.2 (159.6-218.0)、1999-2001年:215.5 (186.9-247.1)、2002-2004年:143.1 (120.3-167.9)、2005-2007年:129.3 (108.4-152.8)、2008-2010年:124.5 (104.4-147.1)と有意に減少した(P for trend<0.001)。女性も同様にそれぞれ、185.8 (156.9-218.4)、207.1 (177.5-240.3)、179.6 (153.4-209.0)、183.8 (158.5-211.9)、127.4 (107.2-150.4)、89.6 (73.0-108.7)、102.2 (85.2-121.5)と有意に減少した(P for trend<0.001)。以上より、初年度は日本人の脳卒中罹患率が引き続き減少傾向にあることを明らかにした。本研究課題は初年度、1)19902010年の脳卒中罹患率を明らかにする事を目的とし、滋賀県高島市で実施されている高島循環器疾患発症登録のデータを用いて、19902010年の脳卒中罹患率(初発)の推移を検討した。結果、日本人の脳卒中罹患率が引き続き減少傾向にあることを明らかにした。最終年度は2)罹患率の年次推移に与える時代効果・コホート効果を明らかにするとともに、3)将来の罹患者数を推計し、年次推移を予測した。解析対象者は本データべース内の20歳代の脳卒中発症者がわずかであることから(男女計:6名)30歳以上とした。

19902009年の30歳以上の脳卒中発症(初発)の推移に対する年齢・時代・コホート効果は、Age-period-cohort modelを用いて検討した。年齢効果は、男女とも年齢が上昇するにつれ増加した。時代効果は、男女とも時代が進むほど直線的に負の方向へ増加した。すなわち、時代が進むほど時代の影響が脳卒中発症を防ぐ傾向であったが、その効果は小さかった。一方コホート効果は一定の傾向が見られず、生まれた年が脳卒中発症に与える影響は小さかった。次に、30歳以上の脳卒中発症数(初発)を20102030年まで推計した。19902009年までの5歳年齢階級別の罹患率の変化率を最小2乗法で推定し、x年の5歳年齢階級別罹患率を「(20052009年罹患率)×(1+変化率(x-2005))」より推定した。推計発症者数は2010年国勢調査人口および将来推計人口(平成24年1月推計:出生中位死亡中位)に推定罹患率を年齢階級別に乗じて算出した。結果、30歳以上の脳卒中発症者数は、20年間で男性:26,572名(2010年:101,527、2030年:128,099名)、女性:35,154名(2010年:82,852、2030年:118,006名)増加すると推計された。26年度が最終年度であるため、記入しない。疫学26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題は、1)1990 2010年の脳卒中罹患率を明らかにする事、2)罹患率の年次推移に与える時代効果・コホート効果を明らかにする事、3)将来の罹患率・罹患者数を推計し、年次推移を予測する事を目的としている。初年度の目的は、滋賀県高島市で実施されている高島循環器疾患発症登録のデータを用い(登録期間中の人口:5万5千人前後で推移)、1990 2010年の脳卒中罹患率(初発)の推移を検討することであった。当初の計画通り、男女別の年齢調整脳卒中罹患率(/100,000人年)と95%信頼区間をByar's法にて算出した。その結果、日本人の脳卒中罹患率は引き続き減少傾向にあることを明らかにした。この成果は抄録としてまとめ、国際疫学会(2014年8月、アラスカ・アンカレッジ)に演題登録を行い、ポスター発表として受理された。最終年度は、1)罹患率の年次推移に与える時代効果・コホート効果を明らかにする事、2)将来の罹患率・罹患者数を推計し、年次推移を予測する事を目的とする。ηij:j時点のi年齢の期待値、Nij:j時点のi年齢の人年、μ:総平均効果、αi:i年齢の年齢効果、βj:j時点の時代効果、γk:kコホートのコホート効果以上より、脳卒中罹患率の推移に与える年齢効果・時代効果・コホート効果の効果量が算出され、将来(j時点)の脳卒中の期待罹患率を推計することが可能となる。また、この期待罹患率に将来人口を乗じ、5年ごとの脳卒中期待罹患者数を算出する。
福祉サービス組織の組織アイデンティティと競争優位性獲得プロセスの研究

本研究は、組織アイデンティティを獲得し、企業行動を展開することで競争優位性を生み出すという視点に基づき、企業を分析することを目的としている。特に福祉サービス組織の利用者が質の高いサービスを受けられるように企業が優れた評判と特色あるサービスを創造する要因を明らかにする。平成16年度は有料老人ホームを運営する法人の担当者を含めた関係者から、現在の福祉サービスでの問題点や可能性について情報提供を受けた。加えて、老人ホームを経営する福祉サービスは、介護サービスや医療の現場と密接な関係にあり、病院が経営主体である事例も多く見られることが確認された。専門家からの情報提供では、本研究の目的には、研究対象を拡大し、有料老人ホームを含めた、福祉サービスを提供する組織全般を視野に入れることが適切であると判断した。また、老人ホームは居住型重視であり、必要に応じて介護サービスを利用することが主たる目的であり、入所期間は長い。一方、医療機関は疾病の治療が目的であり、慢性期や急性期といった違いはあるものの、入所期間は相対的に短い。これをうけて、医療型(治療目的)と介護型(居住目的)という2つの相対的な軸の中で組織を位置づけることが、有意義であることが明らかになった。また、医療保険ないしは介護保険でまかなわれる割合が高い(自己負担比率が低い)施設と、反対に医療保険ないしは介護保険の範囲を超えた高額の費用を負担することを求める(自己負担比率の高い)施設、の2つに大別されることも明らかとなった。以上から抽出された2軸上に各福祉サービス組織をグルーピングして位置づけした。現在、組織の特徴を明らかにするために、各グループの中で競争優位性があると認められる組織を抽出する作業を行っている。尚、理論についても、組織アイデンティティ理論についての先行研究を深めるために、他企業の事例を用いて分析の可能性を探っている。
天然ガスエンジンにおけるフランジ付き点火プラグの点火特性改善効果

本研究は研究代表者が従来より提唱しているフランジ付き点火プラグの点火特性改善効果を、基礎実験ならびに実機を用いて実証しようとしたものであり、平成14年度から15年度の2年間で以下の成果が得られた。1.基礎実験として実施した、実機の燃焼室流動場を模擬できる定容燃焼容器の実験においては、当初期待した、主流および乱れ強さの抑制効果は確認できなかったが、火花放電時に発生する衝撃波をフランジで反射させ、火花間隙部で衝突させることによって得られる熱回収効果は確認できた。強い主流の存在する場では、火炎核からフランジへの熱損失が強くなり、熱エネルギー回収効果とのバランスが問題となる場合があることも示唆された。また現在、フランジの反射面形状は平面となっているが、適切な曲面を検討することの必要性も示唆された。2.実機テストでは基礎実験の成果を基に、一般のガソリン機関と比較して点火条件が厳しいとされる天然ガスエンジンを用いた。市販の点火プラグを加工し、4気筒すべてにフランジ付きプラグを装着して希薄領域拡大効果と点火エネルギー低減効果を調べた。希薄領域拡大効果に関しては、通常プラグを採用した場合と比較して、当量比で0.1程度希薄限界が拡大した。具体的には、通常プラグでの希薄限界当量比は0.65程度であったが、フランジ付きプラグでは、0.55程度まで拡大された。火花エネルギー低減効果に関しては、実機に装着されている標準の点火装置における一次電流を変化させる方法を採用した。同一当量比で運転した実験結果では、通常プラグと比較してフランジ付きプラグの場合は、一次電流を半減させても同等の点火確率を得ることが確認された。中心電極側反射面が複雑な形状を呈している関係で、最適なフランジ間隔には一様な傾向が明確ではないが、おおむね4mm程度で最良の点火確率が得られ、また、フランジ直径は点火特性に大きな影響を及ぼさないことが確認された。実用化にあたっては、フランジ直径79mm、間隔4mmが有効な設計範囲であることがわかった。本研究は研究代表者が従来より提唱しているフランジ付き点火プラグの点火特性改善効果を、基礎実験ならびに実機を用いて実証しようとしたものであり、本年度は以下の成果が確認された。強い主流の存在する場では、火炎核からフランジヘの熱損失が強くなり、熱エネルギー回収効果とのバランスが問題となる場合があることも示唆された。2.実機テストでは、一般のガソリン機関と比較して点火条件が厳しいとされる天然ガスエンジンを採用した。実機運転用のフランジ付き点火プラグ作製にあたっては、市販の点火プラグの接地電極を取り去り、耐久性向上のために、3本のフランジ支持棒をねじ止めおよびろう付け加工を施してフランジを固定した。基礎実験の場合とは異なり、フランジは接地電極側のみに取り付け、中心電極側は、点火プラグねじ部端面と、中心電極絶縁碍子端面を反射面として利用した。点火特性改善効果の確認方法には、希薄運転領域の拡大状況を判断項目として採用した。

実験結果によれば、通常プラグを採用した場合と比較して、当量比で0.1程度希薄限界が拡大した。具体的には、通常プラグでの希薄限界当量比は0.65程度であったが、フランジ付きプラグでは、0.55程度まで拡大された。その他の知見として、中心電極側反射面が複雑な形状を呈している関係で、最適なフランジ間隔には一様な傾向が明確ではないが、おおむね4mm程度で最良の点火確率が得られ、この値は、フランジ付き点火プラグを実用化するにあたって、妥当な寸法であると判断される。本研究は研究代表者が提唱しているフランジ付き点火プラグの点火特性改善効果を、基礎実験ならびに天然ガスエンジンを用いて実証しようとしたものであり、本年度は以下の成果が確認された。1.基礎実験として実施した、実機の燃焼室流動場を模擬できる定容燃焼容器の実験において、従来の単純な平行円板のフランジでは、主流および乱れ強さの抑制効果は確認できなかった。今後、フランジ形状を工夫して、エッジ部による渦発生を抑制するなどの改善を要することがわかった。ただし、火花放電時に発生する毎撃波をフランジで反射させ、火花聞隙部で衝突させることによって得られる熱回収効果は確認できた。要するに、フランジの反射面形状および外部形状を適切な曲面とすることによって当初の目的が達成できることが示唆された。2.実機テストでは咋年度と同様に、一般のガソリン機関と比較して点火条件が厳しいとされる天然ガスエンジンを用いた。市販の点火プラグを加工し、4気筒すべてにフランジ付きプラグを装着して希薄領域拡大効果と点火エネルギー低減効果を調べた。希薄領域拡大効果に関しては、通常プラグを採用した場合と比較して、当量比で0.1程度希薄限界が拡大した。火花エネルギー低減効果に関しては、実機に装着されている標準の点火装置における一次電流を変化させる方法を採用した。同一当量比で運転した実験結果では、通常プラグと比較してフランジ付きプラグの場合は、一次電流を半減させても同等の点火確立を得ることが確認された。中心電極側反射面が複雑な形状を呈している関係で、最適なフランジ間隔には一様な傾向が明確ではないが、おおむね4mm程度で最良の点火確率が得られ、また、フランジ直径は点火特性に大きな影響を及ぼさないことが確認された。実用化にあたっては、フランジ直径79mm、聞隔4mmが有効な設計範囲であることがわかった。
COX-2を分子標的とした難治性消化器癌の化学予防・治療に関する研究

これまでに食道癌,肝臓癌、膵臓癌でのCOX-2を報告してきた。新たに以下の結果を得た。1)胆管癌のCOX-2発現検討について胆管癌(肝内胆管細胞癌13例,肝外胆管細胞癌22例、ファーター乳頭癌10例,胆嚢癌9例)についてCOX2蛋白発現について検討した。各胆管系癌においてCOX-2発現は非癌部炎症胆管、正常胆管に比べ有意に増加しており,その成果は,Hepatology誌に送り現在minor reviseの状態である。2)COX-2阻害剤の増殖・浸潤・接着への影響3)ラット多段階発癌系のCOX-2阻害剤の影響ラットにCDAA(コリン欠乏)食を与え36週をかけて,肝腺維症,肝硬変,肝癌を完成させる系を利用し,JTE-522 10mg/kg,30mg/kgの2濃度をCDAA食と同時投与し,発癌の抑制がみられるかを検討した。早期犠牲死群を21週でsacrificeしたところ,CDAA食単独では,肝小葉構造は消失,高度脂肪変性をきたし,線維形成が高頻度にみられた。一方,JTE-522,10mg/kg投与群では,脂肪変性と線維化が減少したが小葉構造の乱れは残存した。さらにJTE-522を30mg/kg投与した群では,小葉構造は正常に保たれ,脂肪変性や線維化はみられなかった。2001年4月には36週になり全てのラットを検索する。
骨粗鬆症による大腿骨頸部骨折の成因に関する研究

骨粗鬆症に基づく大腿骨頸部骨折は,1992年の厚生省長寿科学骨粗鬆症研究班の調査によると年間の患者数は69,00084,000人と推定され,前回調査に比較して増加している。大腿骨頸部骨折は「寝たきり老人」の原因として脳血管障害に次いで多いので,その予防や対策は重要である。大腿骨頸部骨折は,転倒に対する強度や局所にかかる負荷の他,骨塩量や大腿骨近位部のきGeometryが関与している可能性がある。今回,これらの点を明らかにするために,日本人女性を対象に大腿骨近位部の骨密度(BMD)とHip Axis Length(HAL)および頸部幅Neck Width(NW)を測定した。大腿骨頸部,転子間部およびWard三角のBMD(N=814)は,すべて20歳代に頂値を認め,以後加齢とともに低下を示し,とくにWard三角部のBMDの低下が著明であった。HALとNW(N=733)については,2079歳の範囲では両者は殆ど変化がなかった。つまり,前者は20歳代が9.44±0.54cm(平均±SD),50歳代が9.32±0.55cm,70歳代が9.46±0.49cmであり,後者は20歳代が4.51±0.41cm,50歳代が4.63±0.39cm,70歳代が4.66±0.49cmであった。HALまたはNWと身長および体重との相関(N=740)については,身長との相関(HALがr=0.424,NWがr=0.392,ともにp<0.001)の方が,体重との相関(HALがr=0.209,NWがr=0.286,ともにp<0.001)よりも良好であった。大腿骨頸部骨折者と年齢および身長を一致させた対照者との予備的な検討(N=10)では,骨折者の大腿骨頸部のBMD(0.455±0.117g/cm^2 vs.0.543±0.097g/cm^2)が低く,HAL(9.49±0.32cm vs.9.18±0.55cm)が長く,NW(5.05±0.32cm vs.4.88±0.26cm)が長い傾向を認めた。今回の検討から,大腿骨頸部骨折の発症要因に近位部のGeometryが関与している可能性が示唆された。今後,大腿骨頸部骨折の多数例を対象とした比較,検討が期待される。
硬組織を連結する組織構築の形成メカニズム

本研究では、腱・靱帯とそれらの骨への付着部の形成メカニズムを解析するために、遺伝子改変動物の作成と解析を行った。腱・靱帯形成領域で発現するbasichelix-loop-helix型転写因子Scleraxis (Scx)の欠失マウスの解析では、Scxが持続的に発現する腱・靱帯だけでなく、発生過程で一過性に発現する付着部軟骨の成熟にも重要であることが明らかになった。また、Scx発現領域でSox9を欠失するマウスの解析から、Sox9が顎関節の形成に必要であることを示した。さらに、lineage解析と二重免疫染色を行って、付着部形成におけるScx/Sox9陽性細胞の寄与を明らかにした。硝子軟骨・腱/靱帯付着部から骨・腱/靱帯付着部への移行過程の解析では、川本法によって腱・靱帯付着部組織の非脱灰切片を作成し、硝子軟骨(II型コラーゲン,コンドロモジュリン-I, Sox9)、腱・靱帯(I型コラーゲン,テノモジュリン、Scx)、骨(アルカリフォスファターゼ、Runx2、Osterix、オステオカルシン、スクレロスチン)の分子マーカーの発現局在を解析した。その結果、線維軟骨性の付着部形成過程で、アルカリフォスファターゼ陽性細胞が出現し、石灰化線維軟骨では、Wntシグナルのアンタゴニストで骨細胞に特異的に発現しているスクレロスチンの発現が誘導されることが明らかになった。Scx遺伝子のエクソン1の大部分をCre-recombinaseによって置換したノックインホモマウスを用いた解析では、Scxの欠失によって付着部線維軟骨細胞層の著明な形成不全が観察された。また、個体レベルでScxの発現を忠実に再現する10.8 kbのゲノム領域を用いて、ScxCreERT2トランスジェニックマウスのファウンダーから6つの系統を確立している。タモキシフェンによるCre-recombinaseの発現を解析するために、レポーターマウスであるROSA26やTomatoを発現するAi14と交配している。また、当初の予定には含まれていなかったが、TALENを用いたゲノム編集によって、Scxの欠失マウスを作成し、既に複数の系統を確立している。当初の計画には含まれていなかったが、SV40 Large + Small Tantigenをレンチウイルスを用いて安定発現させることにより、Tnmdを発現する不死化腱細胞株を新たに樹立することに成功した。Rosa-TdTomato reporterマウスとSox9CreERT2 knock-in (KI)マウスを交配して得られた3週齢のSox9CreERT2;Rosa-TdTomatoマウスにタモキシフェンを投与して、アキレス腱の付着部形成過程におけるSox9陽性細胞の寄与を解析した。その結果、骨側の線維軟骨だけでなく腱付着部近傍から離れた部位に存在する腱細胞にも、Sox9陽性細胞由来の細胞が存在することが明らかになった。ScxGFP Tgマウスのアキレス腱とその付着部を含む切片で、GFPとSox9に対する抗体を用いて二重免疫染色を行うと、Scx/Sox9陽性細胞が腱付着部に観察されるが、成熟した腱細胞ではSox9は発現していなかった。従って、Scx/Sox9陽性細胞が腱細胞に分化すると、Sox9の発現が消失してScxのみを発現するようになると考えられる。ゲノム編集によって作成したScx欠失マウスとSost欠失マウスの解析では、骨格標本を作製し、骨・軟骨分化マーカーの免疫染色、in situ hybridization、トルイジンブルー、ヘマトキシリン・エオジン染色などの組織学的解析を行った。Scx欠失マウス胚や新生仔では、Scxの遺伝子座にCre-recombinaseをKIしたScxCre KIホモマウスと同様に、成熟腱・靱帯のマーカーであるTenomodulin (Tnmd)の発現が、これまで報告されていた終止腱だけでなく、他の腱や靱帯でもほぼ消失していた。Scx欠失マウスやScxCre KIホモマウスでは、Scxが持続的に発現する腱・靱帯だけでなく、Scxが一過性にしか発現しない種子骨や腱・靱帯付着部軟骨などの骨格との連結部も低形成になっていた。Scxが欠失すると、腱・靱帯付着部や種子骨が形成されつつある領域で、Smad1/5とSmad3のリン酸化が減少していることから、Bone morophogenetic proteinとTransforminggrowthfactor betaのシグナル経路が、腱・靱帯と軟骨の連結に重要な役割を果たしていることが明らかになった。これらの結果は、Scientific Reports誌にて公表した。平成26年度に予定していた腱・靱帯付着部の組織学的解析によって、これまで知られていなかった石灰化線維軟骨細胞層でのスクレロスチンの発現が明らかになった。

また、Cre-recombinaseをScxの遺伝子座にノックインホモマウスの解析によって、付着部軟骨形成にScxが必須であることを明らかにしただけでなく、ゲノム編集技術を用いてScx欠失マウスの系統を新たに樹立することにも成功した。更に、ScxCreERT2の系統の樹立も完了し、タモキシフェン誘導によるCre-recombinaseの誘導を解析するためのレポーターマウスとの交配も順調に進んでいる。当初の計画通り、遺伝子改変動物を用いた解析を進めるとともに、新たに樹立した腱細胞株を用いて張力応答性に制御されている遺伝子発現に関する研究を進める予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。分子生物学当初の計画には含まれていなかったが、ゲノム編集技術であるTALENを用いてScx欠失マウスの系統を確立することに成功したので、今後は、この欠失マウスを用いて、Scxのin vivoにおける役割を解析していく予定である。当初予定していたよりも、遺伝子改変動物の維持費用が少なかったため、次年度使用額が生じた。遺伝子改変動物の維持費用として用いる。新たに樹立したScx欠失マウスの維持費用に用いる予定である。
タイ北部における若年工場労働者の性と生殖に関わる健康の応用医療人類学的研究

本研究では、タイ北部の工業団地で働く若年工場労働者を対象に、彼らの性と生殖に生じている変化とそれに伴う健康上の諸問題を社会・文化的な観点から吟味し、その知見をもとに、工業団地における既存の保健医療サービスに性と生殖に関わるサービスを効果的に組み込むための具体的な提言を、ランプン県衛生局及び地域の病院に対して行った。調査方法は、若年工場労働者に対するインタビューとアンケート調査、医療関係者(ランプン県衛生局職員、病院の医師・看護師、工場の医務室の看護師)とのインタビュー、及び工業団地とその近辺でのフィールドワークである。若年工場労働者のセクシュアル・ヘルスに係わる健康問題は多岐にわたり、もっとも深刻なのは望まない妊娠と人工妊娠中絶であった。男性にはSTDや生殖器感染症が多い。いずれも友人に相談したり薬局で薬を買うなどして対処し、工場勤務に支障の無いように努めていた。若年工場労働者のこれらの健康問題は活発化する性行動に起因するものとする医療関係者は、健康維持と性秩序の回復という二つの観点からの教育や保健医療サービスを行っていた。一方、若年工場労働者たちは性行動の自由は社会的自立によって得られたものであり、会社工場社会、より広く言えば工業化と近代化が進む現代社会への適応の様式であると考えている。'自由な性行動により図らずも起きた健康問題は会社工場社会への不適応の結果である。彼らの立場に立つならば、若者の性秩序の回復ではなく、会社工場社会における自己責任という観点からの健康増進を目的とする性と生殖の保健医療サービスを推進することが望まれる。タイ北部の北部工業団地において、若年工場労働者のセクシュアル・ヘルスの実態をフィールド・ワークによって調査し、衛生局、病院、家族計画協会、NGOにおける取組みの現状を聞き取り調査した。また、マヒドン大学保健医療政策研究センターにおいて、セクシュアル・ヘルスの実態分析や介入の方法に関する理論的研究を行った。若年工場労働者は婚前性交渉や同棲を含む活発な性関係をもっているが、避妊や性感染予防についての認識は低く、人工妊娠中絶と性病が深刻な問題となっていた。工場労働者全体のHIV推定感染率は3.9%と高い。性別に見ると、男性では単純疱疹、淋病、梅毒を含む性病、女性では生理不順、人工妊娠中絶、性病が多い。これらのセクシュアル・ヘルスの問題に対する対処方法として、1.友人に相談する2.薬局で薬を買う3.クリニックに行く4.病院に行く5.ヘルス・センターに行く6.工場の医務室の看護師に相談するなどがあげられた。セクシュアル・ヘルスは極めてプライベートな問題であり、専門家に相談するのではなく、友人に相談して自分たちで対処していた。若年工場労働者のセクシュアル・ヘルスに関する保健医療サービスとして、地元の衛生局とNGOによるエイズ教育、団地近辺の村に設立されたフレンド・コーナーという若者向けのカウンセリング・サービス、工業団地に隣接するハリブンチャイ病院(私立病院)によるカウンセリング・サービスがあった。これらの保健医療サービスの問題点は、医療機関内部の連携や医療機関と会社組織との連携が十分に発達していないことである。工場労働者の健康・福祉を担うすべての機関が工場労働者のセクシュアル・ヘルスに関する情報を交換し、その実態についての理解を深めるとともに、工場労働者が相談に乗りやすい環境を整え、コミュニティ・ベースの医療体制を整えることが望まれる。
CPの破れと標準模型を超える物理

1.超対称模型のフレーバー物理の研究ニュートリノ質量を説明できる大統一理論やフレーバー対称性を持った理論などいろいろな種類の超対称模型でB中間子、K中間子のCP破れや稀崩壊過程、レプトンフレーバーの破れ過程の計算を行って、これらの観測量の標準模型の予言からのずれのパターンの模型による違いを明らかにした。そして、この結果を現行のBファクトリー実験の結果の解釈と関連する実験の将来計画の検討に役立てた。2.標準模型を超える物理とレプトンフレーバーの破れレプトンフレーバーの破れの探索実験のため、ミューオン原子中のミューオン電子転換過程転換確率を、いろいろな原子核で詳しく計算した。また、ミュー粒子やタウ粒子のレプトンフレーバーを破る過程の分岐比を超対称シーソー模型や左右対称模型などの具体的な模型で評価した。3.高次元ゲージ・ヒッグス統一模型高次元ゲージ理論においてゲージ・ヒッグス統一を具現する模型を提唱した。さらに、このタイプの模型の理論的構造や量子補正などについて調べた。4.ニュートリノの質量と新しい物理ニュートリノ振動に関して、擬ディラックニュートリノシナリオが成立するかどうかを詳しく検討した。また、小さなニュートリノの質量を生成する機構であるZee模型について、宇宙論的な制限を満たす現実的な模型を構築した。5.モノポールと電気双極子モーメント磁気単極子の電気二重極能率を超対称性のあるモデルで詳細に調べて、その生成機構を明らかにした。1.ニュートリノ振動の研究擬ディラック型のニュートリノ質量の場合のニュートリノ振動について包括的な研究を継続して行った。フレーバー間の混合の小さい場合について調べ(発表済み)、その結果を実験結果と比較検討した。また、林が、1987年に提案した3世代混合を2世代の問題として実効的に扱う方法を定量的に検討し、補正項の計算や補正項から始めて現れるCP対称性の破れについて調べた。この結果は論文として発表の予定である。2 B中間子系における量子力学の基礎の検証中性B中間子対の系におけるEinstein-Podolsky-Rosenパラドックスの問題を調べた。この系に対して、局所決定論の立場から導かれるBell型不等式の中に、一定の仮定の下に、原理的には実験的検証が可能なものがあることがわかった。この結果については、定量的解析を行った後に発表の予定である。3高次元ゲージ理論に関する研究林らは1998年に、高次元ゲージ理論では、4次元ゲージ場とヒッグス場を高次元ゲージ場として統一的に扱え、階層性の問題を高次元ゲージ対称性により回避できることを示した。今年度はこのシナリオに基づき、量子補正によるゲージ対称性の自発的破れやフェルミオン質量の力学的生成について調べた。この結果は現在投稿中の論文として発表されている。CPの破れ、および標準模型を越える物理に関して研究が推進された。得られた研究成果を具体的に述べると以下のとおりである。1.B中間子系の物理と量子力学に関する研究B中間子系におけるEPRパラドックスの検証に関する研究。量子力学の基礎に関わるEPRパラドックスに関連して、局所決定論の立場からB中間子系におけるベルの不等式に相当するものを導き、その実験的検証の可能性を調べた。2.標準模型を越える物理およびCPの破れに関する研究さまざまな超対称模型でB中間子やK中間子系のCPの破れやフレーバーチェンジングニュートラルカレント過程に対する超対称粒子の効果を調べ、それぞれの模型でどのような特徴があるかを明らかにした。そして、これらの過程の探索が、将来のBファクトリー実験で超対称性の破れの機構を調べるために有用であることを指摘した。超対称模型のスレプトンのフレーバー混合を理解するためにはレプトンフレーバーの破れる過程の探索が重要である。J-PARCにおいて将来実験が検討されている、ミューオン原子中のミューオン電子転換過程に関し、いろいろな原子核で詳しく転換確率を計算し、どのようなターゲット核で実験するのが有利であるかを明らかにした。高次元ゲージ理論においてGauge-Higgs Unificationを具現する、「標準模型を超える」模型として、5次元SU(3)ゲージ理論を提唱した。orbifold化と細谷機構により、望ましいゲージ場、ヒッグス場の出現と、望ましいゲージ対称性の破れが実現する事を示した。

ニュートリノ振動の現象論において重要となる振動確率を調べ、3世代混合の場合を2世代混合で扱う新しい近似公式を導いた。1.Zee模型の現象論的研究小さなニュートリノの質量を生成する機構としてシーソー模型とともに有力な候補であるZee模型は、いったん生成されたバリオン数が消滅してしまうという宇宙論問題を含んでいる。ここでは、Zee模型を拡張することによって量子補正によって小さなニュートリノ質量が生成されつつ宇宙論や現象論的な問題の無い模型ができることを示した。2.超対称模型におけるBの物理現在進行中のBファクトリー実験や将来計画されているSuper B factoryではB中間子やタウ粒子の崩壊を通じて新しい物理の効果を探ることが大きな目標となっている。ここでは、大統一理論やフレーバー対称性を持った理論などいろいろな超対称模型で様々なフレーバーチェンジングニュートラルカレント過程やCPの破れを計算し、標準模型の予言からのずれのパターンを見ることによりどのように超対称性の破れの構造を解明することができるかを明らかにした。そして、これらの結果をKEKおよびSLACを中心に行われているSuper B factory計画検討のために役立てた。3.超対称模型におけるレプトンフレーバーの破れミュー粒子が陽電子と光子に崩壊するような世代ごとのレプトン数を保存しない過程は超対称性などの標準模型を越える相互作用の探索に有効である。ここでは、超対称シーソー模型で、ミュー粒子原子におけるミュー粒子-電子転換過程に対し重いヒッグス粒子の交換による新しい寄与があることを指摘した。1.高次元理論における重力、ゲージ場、ヒッグス場の統一高次元重力理論の元で、重力、ゲージ場、ヒッグス場のというボソン場を統一し、ヒッグス粒子の質量への2次発散する量子効果をKaluza-Kleinモードの和で除去し階層性問題を解く模型を構成した。2.レプトンフレーバーの破れる過程とニュートリノニュートリノのマヨラナ質量に関連するレプトンフレーバーを破る様々な過程の検出可能性を検討した。3.Bの物理と超対称模型Bファクトリーで様々なCP非対称性や稀崩壊を調べることは、超対称模型などの標準模型を越える物理の効果を探るために有効な手段である。今年度は将来のBファクトリーの増強計画で重要となるB中間子のタウ粒子セミレプトニック崩壊およびレプトニック崩壊に注目した。超対称模型でこれらの過程にたいする荷電ヒッグス粒子の相互作用の効果を計算し、とくにこの寄与が大きくなる場合には超対称粒子の量子補正が重要になることを指摘した。4.電磁相転移におけるバリオン数生成とヒッグス粒子の物理標準模型を超える物理のある種の模型では、電弱相転移で宇宙のバリオン数生成が起きる可能性がある。ここでは超対称模型やヒッグス二重項を二つ含む模型で電弱相転移が十分強い一次相転移になってバリオン数生成が可能になる条件を調べた。
テクノポリス型地域開発の現状に関する社会学的研究

テクノポリス型地域開発はまだ出発点についたばかりであり、テクノポリスが実現化しえたとはいえない。このことを浅間テクノポリスに即していえば、次の事実を指摘できる。1.上田リサーチパークの建設による先端技術産業の育成について(1)上田リサーチパーク内に建設予定の浅間技術形成センターには、リサーチコア的な役割が期待されていた。しかし、建設予定年次をすぎても、建設のめどはたっていない。(2)浅間テクノポリスの建設計画においては、バイオやメカトロなど先端技術部門の振興がうたわれていた。だが、現実に上田リサーチパークに立地した企業の中核部分は地元の中堅企業である。これら企業群は、上記の意味での先端部門ではない。(3)そうした点で、構想の現実化とはいえないが、地域企業のレヴェルアップには役だっており、この点については一定の肯定的な評価も必要である。上田リサーチパークの建設にともなう地域住民への影響について(1)地域住民のリーダー層の中にはこの地域を活性化しなければならないという危機感があり、「下之郷自治研究会」が結成された。こうした地域のリーダー層はリサーチパークの建設に期待感を抱いており、上田リサーチパークを建設するための地元地域での推進母体となった。(2)当初の構想においては、国有地を中心とする開発とされたが、その後約30haの農地買収を必要とすることが判明し、果樹農家を中心とする地元住民に大きな動揺を与えた。(3)このことを機会に、家の経済基盤を農業経営からアパート経営へと転換させる農家も出現した。また、多くの農家では、農業後継者を確保できないため荒廃化させていた畑地が買収対象となり、土地の有効活用として受け入れられた。
マウス卵胞の成熟と閉鎖機構:形態学的研究

本研究は、排卵に向かう成熟卵胞と閉鎖する卵胞との構造上の違いを免疫組織化学を含む形態学的方法により解明することを目的とし、平成11年度につぎのことを明らかにした。1.排卵に向かうマウス卵巣の成熟卵胞は、1)直径約0.6mmに成長する。2)卵胞周囲に毛細血管網を発達させ、血管内腔は血球成分でうっ滞している。3)果粒層細胞間のギャップ結合膜は、細胞内に取り込まれ、消化させる。4)正常な成熟卵胞においても26110個程度のアポトーシス細胞を含む。2.閉鎖するとみられる卵胞では、アポトーシス細胞の出現頻度が明らかに高く、アポトーシス細胞を隣接する正常な果粒層細胞が貧食する像をしばしば認めた。3.アポトーシスはすべての発育段階の卵胞に出現し、とくに未成熟マウスの卵胞において高頻度にみられ、成熟排卵に至る卵胞と明らかに違いが認められた。4.アポトーシスに陥った果粒層細胞を貧食する細胞は、隣接する正常な果粒層細胞であり、特異抗体を用いた免疫組織化学的結果から、マクロファージは閉鎖卵胞の退縮に関与しない可能性が強く示唆された。以上の結果から、マウスの閉鎖卵胞は高頻度に発現したアポトーシス細胞を正常な果粒層細胞が貧食することにより、また、卵細胞についても同様の機構で退縮させていることから、マウス卵巣の閉鎖過程にマクロファージは関与していない可能性が高い。本研究の目的は、排卵に向かう成熟卵胞と閉鎖する卵胞との決定的な構造上の違いを、形態学的に解明しようとするもので、研究計画1年目の今年度はこれまでのところ、以下の結果を得ている。1.マウスの卵胞閉鎖過程に、マクロファージが関与するか。未成熟マウス卵巣において、さまざまな成熟過程の卵胞にアポトーシス細胞の発現が認められ、原始卵胞および未熟な一次卵胞を除く卵胞に閉鎖が起こり得ることを確かめた。一方、発情期の成熟マウスにみられる卵胞にも、さまざまな程度に進行した閉鎖卵胞が認められた。以上、さまざまな閉鎖段階の卵胞を形態学的に観察した結果、アポトーシスに陥った果粒層細胞を隣接する正常な同細胞が貪食することによって卵胞を退縮させ、閉鎖することを確認した。マウス卵巣を形態学的に観察する限り、卵胞の閉鎖にマクロファージが関わることを指示する形態的所見は得られなかった。2.自然周期の成熟マウス卵巣において、排卵直前の成熟卵胞にアポトーシスは発現するか。準超薄運続切片法により排卵直前の成熟卵胞を観察した結果、果粒層細胞に極めて少数ながらアポトーシスが発現しており、その発現頻度は全果粒層細胞の0.1%程度であることを明らかにした。3.排卵に向かう成熟卵胞と閉鎖卵胞の形態学的特徴排卵に向かう成熟卵胞は、その直径が0.5mm以上まで発育し、果粒層細胞が孤立化し、卵胞周囲を覆う毛細血管網が発達していた。さらに、閉鎖卵胞に比較し、アポトーシス発現頻度が明らかに低いことが決定的に違いであることを確認した。本年度の研究成果は、学会で発表済みであるが、一部投稿中である。本研究は、排卵に向かう成熟卵胞と閉鎖する卵胞との構造上の違いを免疫組織化学を含む形態学的方法により解明することを目的とし、研究期間内につぎのことを明らかにした。1.排卵に向かう成熟卵胞は、1)直径約0.6mmに成長する。2)卵胞周囲に毛細血管網を発達させる果粒層細胞間のギャップ結合を細胞内に取り込み消失させる。4)正常な成熟卵胞も26110個のアポトーシス細胞を含む。2.閉鎖するとみられる卵胞ではアポトーシス細胞の出現頻度が高く、アポトーシス細胞を正常な果粒層細胞が貪食する像をしばしば認めた。

3.アポトーシスはすべての発育段階の卵胞に出現し、とくに未成熟マウスの卵胞において高頻度にみられた。4.アポトーシスに陥った果粒層細胞を貪食する細胞は、マクロファージに対する特異抗体を用いた免疫組織化学的結果から、隣接する正常な果粒層細胞であり、マクロファージは閉鎖卵胞の退縮に関与しないことを明らかにした。5.閉鎖卵胞の卵細胞は、自己融解を行うとともに透明帯を侵入した正常な果粒層細胞により貪食され、ここでもマクロファージは関与してないことを確認した。以上の結果から、マウスの閉鎖卵胞は高頻度に発現したアポトーシス細胞を正常な果粒層細胞が貪食することにより、また、卵細胞についても同様の機構で退縮させていることから、マウス卵巣の閉鎖過程にマクロファージは関与していない可能性が高い。
里草地における絶滅危惧植物ホットスポット解析

これまで、兵庫県宝塚市西谷地区の約1300haの水田の里草地(畦畔、林縁、溜め池堰堤)において絶滅危惧植物種の分布を踏査し、溜め池の堰堤や棚田上部の畦畔が絶滅危惧植物ローカルホットスポットとなっていることを明らかにした。また、絶滅危惧植物のうち3種(スズサイコ、タチカモメヅル、キセルアザミ)と1種の普通種(ノアザミ)の分布を比較したところ、絶滅危惧種の分布は普通種に比べて圃場整備の行われてない伝統的な棚田の上部の畦に集中していることも明らかになった。さらに、これらの絶滅危惧種の分布する棚田上部の畦畔は耕作放棄にともない管理されなくなり草地環境が維持されづらいことが明らかになり、今後積極的に保全していくことの必要性が示された。今年度は調査地である兵庫県宝塚市西谷地区において、対象とする里草地約140kmを踏査して当初予定していた31種の分布に加えて新たに20種の希少種を確認し、全53種の調査値内の分布を調べた。それぞれの種の分布は調査地において宝塚市発行の1/2500地図を2倍に拡大した地図上に分布データとして記録した。新たに発見された希少種の中には、環境省によって絶滅危惧II類として指定されているイヌセンブリも含まれている。上記の希少種分布データをGISによってデジタル情報化し、ホットスポット解析を行うデータを作成した。また、同時に希少種の分布に影響を与えうると考えられた圃場整備地と耕作放棄地の布もデジタルデータ化した。さらに本調査地の標高、傾斜、斜面方位、地形的水分指数などの地形データを国土地理院のデジタル標高地図を基にGIS上で算出した。これのデータセット作成したことによって、今後の西谷地区における里草地ホットスポット解析が可能になった。いまだデータ解析の途中ではあるがこれらの希少種の多くはため池の畦畔や林縁の陰伐地に多く分布している傾向がみられた。ため池畦畔ではため池からの漏水によって畦畔下部が湿っていることが多く、林縁でも二次林からの伏流水によって陰伐地が比較的湿っている傾向がみられた。この観察を受けて今後はこれらの里草地とそれ以外での土壌水分の差を比較することを検討しいる。予備的におこなった調査においては希少種は土壌水分の多いところに多く分布しているという結果を得ている。昨年度は、これまで調べてきた3種の絶滅危惧種(スズサイコ、タチカモメヅル、キセルアザミ)と1種の普通種(ノアザミ)の分布を調査地内で比較検討したところ、絶滅危惧種の分布は普通種に比べて圃場整備の行われてない伝統的な棚田の上部の畦に集中していることが明らかになった。またこれらの絶滅危惧種の分布する畦は耕作放棄にともない管理されなくなり草地環境が維持されづらいことも明らかにした。これは、日本の里草地において絶滅危惧種は圃場整備と耕作放棄の両方の要因によってその生息地が減少させられていることを示したはじめての成果である。この内容は、オランダのAgriculture, Ecosystems & Environment誌上で学術論文として発表した。また、伝統棚田の上部の畦に絶滅危惧種の分布が集中する理由を植生調査と環境計測から明らかにし、その結果の一部、日本生態学会にて発表した。また50種を超える絶滅危惧植物の調査地域内分布のGIS情報化を行い、今年度行う解析のためのデータ整備を行った。これまで、調査地内で3種の絶滅危惧種(スズサイコ、タチカモメヅル、キセルアザミ)と1種の普通種(ノアザミ)の分布を比較検討したところ、絶滅危惧種の分布は普通種に比べて圃場整備の行われてない伝統的な棚田の上部の畦に集中していることが明らかになった。これらの絶滅危惧種の分布する畦は耕作放棄にともない管理されなくなり草地環境が維持されづらいことも明らかにした。これは、日本の里草地において絶滅危惧種は圃場整備と耕作放棄の両方の要因によってその生息地が減少させられていることを示したはじめての成果であり、Agriculture, Ecosystems & Environment誌上で学術論文として発表した。また50種を超える絶滅危惧植物の調査地域内分布のGIS情報化を行い、ホットスポット解析を行っている。予備的な結果では、多くの絶滅危惧種が棚田上部や林縁に集中して分布することが明らかになった。

さらに、ホットスポットとなっている伝統的な棚田において詳細な資源環境調査・植生調査を実施し、棚田では上部から下部にかけて土壌栄養塩の傾度があり、棚田上部は貧栄養な環境となっていること、この貧栄養な環境下で絶滅危惧種が多く分布していること、逆に普通種の多様性は棚田下部で高くなっていること明らかにした。この結果は農業生態系内での栄養塩傾度で絶滅危惧種の分布をうまく説明できることを初めて明らかにしたものであり、すでに論文化がすみ近日中に投稿予定である。加えて調査地の絶滅危惧種を含む草本相を調べあげ、関西自然保護機構会誌に論文化を発表した。以上、当初の研究目標は概ね達成されたといえる。
非放射性試薬によるin vivoナトリウム依存性グルコース輸送体活性測定法の開発

肥満・糖尿病の発症過程を調べるために各臓器の糖・脂質代謝変化を測定することは、肥満・糖尿病の発症メカニズム、治療法、治療薬の開発に重要である。現在、各臓器及び細胞における糖・脂質代謝速度を測定するためには、放射性化合物(RI)が用いられるが、その利用には、多くの制約がある。そこで、この問題に対処するため、非放射性試薬を用いた糖・脂質代謝測定法の開発に取組んでいる。現在は、非RI標識α-methyl glucoside (AMG)を用いたナトリウム依存性グルコース輸送体(SGLT)活性の測定法の開発を行なっている。グルコースアナログであるAMGは、SGLTを介して細胞内に取込まれ、代謝されずに細胞内に蓄積する。細胞内に蓄積したAMG量を測定することでSGLT活性を測定する。AMGの定量については、AMGを酵素反応によりグルコースに変換後、先に開発した酵素法(Anal. Biochem. 412. p9-17.2011)を改良した測定法を昨年確立した。本年は、本法を用いて培養細胞ならびにマウス組織に取り込まれたAMG量の測定を試みた。In vivoにおけるAMG取込み測定法開発の過程で、組織中のグルコース、グルコース6リン酸(G6P)がAMG測定に大きく影響することが明らかとなった。試料測定には、それらを取り除く必要があり、内因性グルコース、G6Pを簡便に取り除く方法について検討した。条件検討には、HEK (ヒト腎臓由来)細胞にSGLT遺伝子を導入した強制過剰発現細胞を用いた。SGLT発現細胞によるAMG取込み実験を行い、内因性のグルコース、G6Pの除去を試みた。細胞溶液をある方法で処理したところグルコースとG6Pは、分解されるが、AMGは分解されないことを確認し、内因性のグルコース、G6Pの影響を取り除くことに成功した。現在、マウス組織による測定条件を調べている。
EBウイルス・LMPを用いての細胞接着を介したシグナル伝達系の解析

EBVのトランスフォーミング遺伝子産物であるLMP蛋白はビンキュリン、srcファミリー・キナーゼなどの細胞性蛋白質と結合することが報告されている。これらの蛋白質は細胞・細胞間あるいは細胞・基質間接着装置の裏打ち構造に存在する。特にsrcファミリー・キナーゼは細胞接着により生ずるシグナルを核に伝達する可能性があり、LMP蛋白がsrcファミリー・キナーゼを介するシグナル伝達系を解析する道具になりうるかどうかを検討した。LMPの発現プラスミドを構築し、トランスフェクションによって蛋白質の発現が見られることを確認した。そこで、LMPの発現がv-Srcシグナルと同様のシスエレメントを介して92-kDa type IV collagenase遺伝子プロモーター活性に及ぼすかどうかを様々な細胞を用いてトランジエントトランスフェクション法にて検討中である。未だ予備的な結果で結論を出すまでにはいたっていないが、さらに実験を継続することにより答えが得られそうなところまで来ている。
DNA分析によるサラセミア症の病態解析と遺伝子の制御研究

1. β-δ融合遺伝子による異常ヘモグロビン(Hb Miyada)の構造と遺伝子解析:グリコヘモグロビンの測定値異常を示す患者の末梢血液検査、ヘモグロビン(Hb)分析、Hb構造解析、Hb合成試験の結果からanti-Hb Lepore(Hb Miyada)と診断した症例の末梢血液白血球から得たDNAを解析し、β-δ遺伝子融合を遺伝子レベルで解明した。Hb A2と等電点電気泳動の動きが近い異常Hbは蛋白分析でN末端側はβ鎖、C末端側はδ鎖であることが示されたので遺伝子レベルで解析を行った。5'側をβ鎖、3'側をδ鎖でデザインしたプライマーでグロビン領域(1.7kb)をPCRにかけ増幅DNAを得、M13ファージベクターに組み込み、1本鎖DNAを調製後、dideoxy法で塩基配列を決定した。この結果、コドン17までがβ鎖コドン22からがδ鎖(β-δ融合グロビン)であることが明らかとなった。またHb合成試験からこの異常ヘモグロビン分画はレティキュロサイトでは合成されないことが示された。β/αは合成均衡を示しておりHb A2(δグロビン)やHb Lepore(δ-βグロビン)に見られる様にβ-δ融合グロビンの合成は赤血球の成熟過程の早い段階でその機能を低下させることが示唆された。2.PCR法による異常血色素の構造解析:異常Hbの蛋白構造異常はグロビン鎖遺伝子の塩基配列の変異によって引き起こされるものである。貧血の原因が不安定異常Hbである場合、異常Hbのタンパク質分析は困難であることが多い。Hb Buenos Airesやα鎖異常であるHb Yudaを患者のDNAをPCR法で増幅し、遺伝子解析を試み異常Hb遺伝子の変異を明らかにした。PCR法を応用した血色素異常症の解析は、蛋白分析が困難な場合においても有効なので検査診断医学分野における重要な解析法となっている。サラセミアや異常Hb症は日本人にはまれであるとされてきたが、この1年間だけでβサラセミア22例、αサラセミア8例、異常Hb84例の異常症例の実態(遺伝子異常)が明らかにした。
有毒渦鞭毛藻シストの同定手法の確立とその貝毒広域化機構解明への応用

Alexandrium属渦鞭毛藻のシストの形態は、約30種の既記載種のうち15種で明らかにされている。シスト形態のみで種同定が可能となるような特徴的な形質を持つ種は認められないが、シストは基本形態によっていくつかのグループ分けが可能となっている。一方、遊泳細胞も形態形質によっていくつかのグループに分けることができるが、シストと遊泳細胞の各グループには関連性が認められず、また所属各種の系統と各種形態形質の関係を知る上で、形態形質を改めて見直す必要が生じた。そこでより詳細でかつ原型を保持した状態で観察可能な手法として共焦点レーザー顕微鏡を用いた観察手法の開発を試みた。まずAlexandrium属の種同定が可能なレベルの形態形質の観察が可能であるととを当面の目標とし、観察に用いる染色液、励起波長、出力や各種光学的条件、得られたデジタルデータの解析方法などについて最適な観察条件を検討した。その結果、アルゴンレーザーによる青色励起下においてセルロースを染色可能ないくつかの一般的な染色液を用いることにより鎧板の観察が可能であった。また従来の蛍光顕微鏡による観察が難しかった、鎧板の薄い種あるいは個体についても比較的容易にかつ詳細に観察することができた。また同属の種同定に必要な分類形質の多くが本手法でも観察可能であることが確認できた。観察結果は立体的に再現できるため、形質をより的確に評価できるものと期待される。観察に際しての試料等の処理は簡便で、用いる試薬も特殊なものではないが、使用機材が高価なことから現場での貝毒モニタリングへの応用は現状では難しいと考えられるが、有殻渦鞭毛藻の分類学的研究には非常に有用な手法であると考えられる。有害・有毒渦鞭毛藻の一種とされている、Alexandrium acatenellaのシスト形態について記載した。本種のシストは日本沿岸の主要な麻痺性貝毒原因種である、A. tamarenseやA. catenellaのシストと酷似した楕円体で、これらのシストを形態で判別するのは困難であることが示唆された。また本記載に際して、同属構成種のうちシスト形態が明らかにされている種に関して、既往知見よりグルーピングを試みた。その結果同属のシストは外部形態や偽縫合線の有無といった形質を用いる事により5種類に分けられた。しかし各グループ内での種の判別は依然困難であり、今後も詳細な観察を続けていく必要がある。欧州や東南アジア、豪州で主要な麻痺性貝毒原因種となっているA.minutumには二種類の形態型が報告されており、有毒であるとされる系群については研究が進んでいるが、無毒とされる系群についてはこれまで知見が乏しかったため、両者の種の異動については現在も議論が続いている。今年度無毒の系群の培養株が入手できたため、有毒系群と各形質の比較を行なった。この無毒系群はシスト形態が知られていない事から、単離培養株を混合する事により、シスト形成を試みた。この結果休眠性接合子、即ちシストの存在は確認されなかったが、その前段階である遊泳性接合子が確認された。また一般的な遊泳性接合子とは別に、A. hiranoiのみで報告されている球形の遊泳性接合子と思われる細胞が確認された。シスト形態が明らかになっていない渦鞭毛藻には、単にシストが発見されていない種と、生活環にシスト世代が存在しない種があると考えられている。本系群の生活史を明らかにするためにはより詳細な実験および観察が必要である。
弱視に関する認識を深化させるための福祉教育プログラムの開発

本研究では、弱視児・者に関する社会的認識の実態を大規模な調査によって明らかにし学校や社会教育の場において、一般の人が弱視に関する認識を深めることができる福祉教育プログラムを開発し、その効果を心理学的な手法によって評価した。具体的には、以下の点を解明した。1.弱視者の行動面、心理面、教育や福祉等に関する社会調査によって認識の実態を明らかにした。一般人(766名)を対象にして、弱視に関する認識を問う項目(20項目)によって認識の実態を調査し、その結果を年齢等の視点から分析した。2.「オーソリティによる講義法」の弱視者に対する態度変容効果を確認した。弱視に関する認識を深めるための講義を専門家が行い、それによる弱視者に対する態度変容効果をSDイメージ尺度を用いて分析した。短大生(94名)が対象。3.「弱視者による講演法」の態度変容効果を確認した。弱視者による約2時間の講演会を開催し、それによる態度変容効果を分析した。短大生(43名)が対象。4.弱視児のための「拡大絵本作成ボランティア参加法」の態度変容効果を確認した。拡大絵本作成のボランティア活動に参加し、それを盲学校に寄贈する試みの効果を分析する。対象者は専門学校生・大学生の131名。5.弱視に関する書物を読む「読書法」の態度変容効果を確認した。弱視の理解促進に効果的であると思われる鈴木月美著「光れ隻眼0.06」を読むことによる効果を分析した。81名。6.弱視に関する映像を利用する「映像法」の態度変容効果を確認した。「光れ隻眼0.06」のテレビドラマ化された映像を視聴することの効果を分析した。対象は成人婦人28名。7.弱視児と共に授業を受ける「交流教育」の態度変容効果を確認した。弱視生徒と正眼生徒の交流教育の効果を分析した。対象は短大生42名。81名。対象は短大生42名。