hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
頭頸部癌幹細胞の生物学的活性亢進の機序の解明

するとCD44v+ALDH1A1+細胞を安定して分離することができた。安定して分離できているCD44v+ALDH1A1+細胞の増殖能と浸潤能を現在検討している。頭頸部癌細胞の表面マーカーについて検討した。頭頸部癌細胞株5株(舌癌)全てにCD44rich細胞を多数認めた。しかしCD133rich細胞は1株にのみに同定された。手術切除2試料(舌癌)ではCD44rich細胞が多い試料と少ない試料に別れた。次に手術切除4試料(声門上癌2、下咽頭癌1、舌癌1)でCD44vとALDH1A1について検討した。2試料にCD44vrich細胞を多く認めた。ALDH1A1rich細胞はいずれの試料にも一定の割合で認めた。以上より頭頸部癌幹細胞の表面マーカーとしてはCD44、CD44v、ALDH1A1が候補としてあげられると考えられた。本研究は手術標本からいかに効率良くかつ確実に癌細胞を分離して、フローサイトメトリーでスキャンできるかがキーとなっている。本年度はその最適条件を検討することに時間をかなり費やした。未だ最適条件を見出した状態ではないが、種々の条件を整えており、間も無く最適条件を設定できる見込みである。またBD Biosciece社とその最適条件を協議した。その結果は間も無く反映できると考えている。invasion chamberを用いた浸潤能の検討及びマウス尾静脈より癌細胞を注入する転移能の検討の手技は過去の研究において確率はされているので、CD44+CD133+癌細胞の分離条件が確立されたならば、短期間で予定された研究を進めることができると考えている。実際の手術切除標本検体は10検体を収集できている。細胞分離の研究を行いつつ、CD44+CD133+癌細胞の局在を免疫組織化学染色で検討中である。頭頸部癌本研究は手術標本からいかに効率良くかつ確実に癌細胞を分離して、フローサイトメトリーでスキャンできるかがキーとなっている。手術標本より細胞の分離が確実にできなかった場合に備えて、癌細胞株を用いてCD133,CD44陽性細胞を分離し、増殖能、浸潤能、転移能を検討する予定も立てた。
黒潮フロントの維持機構に関する研究

短波海洋レーダによって屋久島南西海域における黒潮フロント付近の表層の流れの南北50km、東西20kmの範囲での分布とその変動を3カ月間の間に連続的に観測するとともに、短波海洋レーダ観測期間中のCTD・船舶搭載式超音波ドップラー流速計(ADCP)観測資料、気象庁海洋観測資料、鹿児島県水産試験場による鹿児島・那覇間を航行するフェリーを利用した表層水温資料および人工衛星NOAA/AVHRRによる海面熱赤外画像資料とを用いて、黒潮フロント付近の流速、水温、塩分の立体分布とその変動の実態を捉え、特に黒潮の前線近傍の渦の役割に注目して、黒潮フロントの維持機構を解明することを目的として、本研究は2ケ年計画で行われた。屋久島南西海域における短波海洋レーダ観測で得られた約5日間の1時間毎の表層流速分布とその変動についての良好な資料を解析した結果、水平収束・発散の分布は潮流によって大きく時間的・空間的に変動すること、黒潮強流帯の北縁に沿って発散域と水平収束域とが交互に水平規模26kmのパッチ状に分布すること、水平収束域での25時間平均水平発散率は-1.5x10^<-4>s^<-1>に達すること、フロントが屋久島南西海域を南下する時にフロント北側では水平発散となること、フロントが屋久島南西海域を北上する時にフロント北側で水平収束率が大きくなること、およびフロント北側では反時計回りの渦が卓越することが確認された。今回の短波海洋レーダ観測によって、沿岸側に卓越する反時計回りの渦が黒潮フロント付近に水平収束域の形成に大きな役割を果たしていることが初めて実測された。また、黒潮フロント付近の鉛直2次元過程あるいは黒潮に隣接する水平渦によって生じる「帯状の水平収束域」によって帯状の黒潮フロントが維持されているという従来の考え方は、本研究によって覆されたと言えよう。本研究は屋久島南西海域において黒潮フロント付近の表層の流れの平面不布の変動をHFレーダで3ケ月に渡って観測するとともに、HFレーダ観測海域で観測期間中に行うCTD・標流ブイ追跡・船舶搭載式超音波ドップラー流速計(ADCP)観測およびトカラ海峡での気象庁海洋観測によって得られる海洋表層下の資料と鹿児島県水産試験場が実施している鹿児島・名瀬間を航行するフェリーと人工衛星による海面水温資料を用いて、黒潮フロント付近の流速、水温、塩分の立体分布とその変動の実態を捉え、黒潮フロントの維持機構を解明することを目的として、2年計画で行われている。第1年度である本年度に実施した研究内容の概要は次の通りである。1)8月に屋久島を訪れ、HFレーダを設置する場所を選定した。適切な設置場所の選定には多くの困難を伴ったが、屋久町役場および設置場所の地権者の協力を得て、HFレーダ設置の準備を整えた。2)10月7日から同年12月8日までHFレーダ2台を屋久町平内と栗生に設置し、屋久島南西方黒潮フロント域における海面流速の連続測定を実施した。この間に数回現地を訪れ、HFレーダの稼動状況を監視した。2台のうちの1台の作動が不良のため、流速ベクトルの大きさと向きの水平分布は11月14日から23日までの10日間他、断続的に合計20日間のみしか測定できなかった。ただし、1台は完全に稼動し、流速ベクトルの視線方向の大きさの2カ月間の変動を測定した。現在、資料の解析を進めている。黒潮流軸の南北移動に伴う渦流をとらえたことを確認している。3)10月1718日および22日に鹿児島大学水産学部練習船「敬天丸」に便乗して、HFレーダ観測海域においてXBTとADCP観測を実施した。標流ブイの追跡観測は船の日程の都合から、実施できなかった。

本研究は屋久島南西海域における黒潮フロント付近の表層の流れの平面分布とその変動のHFレーダによる3ケ月間の連続観測と、鹿児島県水産試験場が実施している鹿児島・名瀬間を航行するフエリーによる海面水温観測資料および人工衛星による海面熱赤外画像の解析とによって、黒潮フロント付近の流速と水温の分布とその変動の実態を捉え、黒潮フロントの維持機構を解明することを目的として、2ケ年計画で行われた。第2年度である本年度は、HFレーダ観測海域の黒潮上流域である東シナ海中央部における黒潮横断気象庁海洋定線観測資料および昨年度10月12月に実施したHFレーダ観測期間中に得られた各種観測資料の解析を行った。黒潮に隣接する水平渦が黒潮フロントの維持機構に果たす役割を明らかにするために、黒潮横断定線観測資料を解析し、黒潮フロントの波動に伴う水平渦の伝播による黒潮流量の変動の特性および黒潮流軸位置と流量との間の関係を求めた。フロントの北側には再循環流を伴う反時計回りの水平渦が隣接しており、黒潮フロントが北上する所は水平渦流が黒潮本流に合流する収束域となるという概念図を得た。また、黒潮横断観測定線における10年間のGEK資料の解析から、黒潮フロント域表層の平均水平発散率は-1.3X10^<-5>s^<-1>と見積もられた。屋久島南西海域におけるHFレーダ観測の結果、水平収束・発散の分布は潮流によって大きく変動するものの、水平収束域は黒潮強流帯の北縁に沿って帯状に分布するのではなくて、発散域と交互に水平規模24kmのパッチ状に分布し、水平収束域での25時間平均水平発散率は-1.7X10^<-4>s^<-1>に達することが判明した。また、フロントが屋久島南西海域を北上する時にフロント北側で水平収束率が大きくなること、およびフロント北側では反時計回りの渦が卓越することが確認された。
商取引における共同体・ネットワークの機能と法制度の役割の実証分析

本研究は,インフォーマルな共同体・ネットワークが商取引において果たす役割を解明し,それを前提とした上での商取引をめぐる法制度設計のあり方を実証的に分析するものである。すなわち,メンバー相互間の取引関係のみならず,その組織ガバナンス,外部者との間の取引関係がどのようなメカニズムに基づいて形成されているかを解明し,なぜ取引当事者が共同体・ネットワークを利用するのかを,理論的な分析のみならず,実証分析をも併用することによって解明することを試みた。すなわち,メンバー相互間の取引関係のみならず,その組織ガバナンス,外部者との間の取引関係がどのようなメカニズムに基づいて形成されているかを解明し,なぜ取引当事者が共同体・ネットワークを利用するのかを,理論的な分析のみならず,実証分析をも併用することによって解明することを試みることを目的としている。本年度は,まず,研究者の実証研究の方法論のアップデートをはかるため,統計的および定性的な実証分析の最先端の手法を学ぶために,リュブリャナ大学(スロヴェニア)に滞在し,ワークショップに参加し,研究手法の習得につとめた。さらに,理論的な分析フレームワークの構築をはかるために,経済学者との「法の経済分析ワークショップ」に参加し,さまざまな理論モデルの探索を行った。また,本研究と類似した問題関心を持つ東京大学のソフトロー・グローバルCOEとも連携することによって.より幅広い分野の研究者と交流し,多様な理論モデルの可能性を探った。そのような探索の最初の成果が,後掲の研究業績「ソーシャル・レンディング」である。これは,インターネット上の共同体形成を通じたファイナンスを実現しているmaneoに対してインタビューを実施し,その実態について実証的に明らかにした上で,そのような共同体がどのように活用されており,当事者がどのようなインセンティヴを持って取引に参加しているのかについて理論的に解明し,法ルールのあり方について論じたものである。ソーシャル・レンディングの理論的・実証的研究はこれまでになく,これは画期的な業績である。本年度は,前年度に引き続いて,理論的な分析フレームワークの構築をはかるために,経済学者との「法の経済分析ワークショップ」に参加し,さまざまな理論モデルの探索や実証研究手法のブラッシュ・アップをはかった。また,本研究と類似した問題関心を持つ東京大学のソフトロー・グローバルCOEとも連携することによって,より幅広い分野の研究者と交流し,多様な理論モデルの可能性を探った。そのような探索の途上における成果が,後掲の研究業績「日本航空の事業再生と株主の地位」「Can You Live on a Prayer?」「海賊の掟」である。第一のものは,本研究において習得されたテキスト分析という実証分析手法をわが国の法学において初めて採用した斬新な研究であり,第二のものも本研究において習得された実証分析手法を活用した研究である。第三のものは,17世紀の海賊という自生的に成立したビジネス組織・共同体のメカニズムの分析を行ったものである。本年度は,理論的な分析フレームワークの構築と方法論のブラッシュアップをはかるために,経済学者との「法の経済分析ワークショップ」に参加し,さまざまな理論モデルの探索や実証研究手法のブラッシュ・アップをはかった。そのような研究成果が,後掲の研究業績「放射能汚染による損害賠償におけるヘドニック・アプローチ」「これからの「実証」の話をしよう」「Rescuing the Fukushima VictimsandRescuingTEPCO」である。前二者は,いずれも実証分析手法に関わるもので,実証分析手法のさまざまな活用法について,実際の具体例を挙げつつ説明している。

また,最後のものは,東日本大震災とそれに伴って発生した福島原発事故をめぐって,どのように共同体やネットワークが機能したかをさまざまな角度から分析したものであり,国際会議における報告であったので,本研究課題の成果を国際的に発信したものとして位置づけられる。このように,本年度の研究成果は,本研究課題の,東日本大震災への応用という側面も持っていたと言うことができよう。本研究は,インフォーマルな共同体・ネットワークが商取引において果たす役割を解明し,それを前提とした上での商取引をめぐる法制度設計のあり方を実証的に分析するものである。すなわち,メンバー相互間の取引関係のみならず,その組織ガバナンス,外部者との間の取引関係がどのようなメカニズムに基づいて形成されているかを解明し,なぜ取引当事者が共同体・ネットワークを利用するのかを,理論的な分析のみならず,実証分析をも併用することによって解明することを試みることを目的としている。本年度は,理論的な分析フレームワークの構築と方法論のブラッシュアップをはかるために,法学者・経済学者による「法の経済分析ワークショップ」に参加し,さまざまな理論モデルの探索や実証研究手法のブラッシュ・アップをはかった。そのような研究成果のうち,論文として公表されたものが,後掲の研究業績「ATE on Untreated」「民法教科書総選挙」「法律家のための実証分析入門」である。さらに,国際的な学会における研究成果の公表も進めた。"Measuring radiationcontaminationdamages of Fukushima accident"を米国ノースウエスタン大学でで,"Measuring the effect of consumer regulation change:a case of university enrollmentfee in Japan"を学習院大学および東北大学の国際ワークショップで,"Rescuing Victims and Rescuing TEPCO: ALegal and Political Analysis of the TEPCO Bailout"を上海交通大学での東アジア法と社会学会第3回国際大会にて報告した。平成23年度においては,2011年3月11日に発生した東日本大震災によって研究の開始が一時的に遅れたものの,その後の懸命の努力によって,キャッチアップすることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の遂行は,これまでおおむね順調に推移してきているので,今後も,このまま研究計画の遂行を続けたい。その際には,研究計画の当初の設定の際には発生していなかった,東日本大震災という社会的変化が生じているため,東日本大震災によって新たに生じた問題についても,研究課題に取り込んでいくことによって,本研究課題の果たす社会的意義をより大きなものにしていくように努める。
ヒト免疫グロビリンH鎖遺伝子全領域の構造解析

ヒト第14染色体(14q32.3)に存在する免疫グロブリンV_H遺伝子全領域の詳細な物理地図の作成を試み、全領域をYAC、P1を用いて単離し、連結を完成させた。詳細な解析を行うため、単離したYAC、P1クローンをコスミド、ファージにサブクローンし全領域の精密な制限酵素地図を完成させ、領域内のV_H断片の数及び構成を明らかにした。その結果、ヒトV_H断片の総数は、個体間の多型により個人差があるが、81個+1011個程度であることが明らかになった。加えて、染色体第15番上(15q11)に711個、染色体第16番(16p11)にも1417個のV_H断片が存在することが判った。以上を総合して、ヒトゲノム中のV_H断片の総数は100個から120個の間であろうと考えている。次に、作成した物理地図をもとに、全領域の塩基配列決定に向けて、プライマー歩行法によるシークエンシングを実施した。計画当初は従来よりゲノムの大領域の塩基配列決定によく用いられるショットガン法を試みる予定であったが、領域中に存在する多数の繰り返し構造のため、塩基配列の結果に多くの困難が生ずることが予想された。そのため塩基配列のアッセンブリーの必要がないプライマー歩行法がより適切であろうと考え、大部分の領域をプラスミドにサブクローニングし、それらを鋳型として用いた。現在約600kbの領域の塩基配列が決定され、うち約400kbの塩基配列データの最終確認を終了した。従来のこの方法では合成プライマーの半数程度しか使用できないと考えられていたが、驚くべきことに合成プライマー1854個中1778個(約95.9%)が使用可能であった。また、プライマー当たりの平均解読塩基数は345塩基であり、充分に満足のいくものであった。以上から、今後12年程度で全塩基配列決定が終了する段階に達したと考えている。1)新たに単離した2個のYACクローンのうち、11Iは既存の0.8Mbの領域の最上流からさらに約50kb上流に伸びたクローンあり、未知の領域には新たな3個のVH断片(V3-65P、V3-66、V1-67P)が同定された。一方クローン13.3は全長約140kbであり、クローン11Iを含む下流の領域とは異なる領域由来であった。このクローンは12個のVH断片を含んでおり、また興味深いことに、領域の最上流にヒトテロメア特異的反復配列が見い出された。クローン11Iと13.3の間に残るギャップの大きさを明らかにするため、各々の領域のコスミドクローンを用いた間期染色体のFISH法を行なった。その結果、2つの領域の間は約110kb離れていることが明らかになった。以上を総合して、染色体第14番上のヒトVH領域の全長は約1.1Mbであることが明らかになった。2)ヒトゲノム中に存在するVH断片のおおよその数が、今回の解析より明らかになった。我々が現在までに単離を終了した領域には81個のVH断片のうちV1-68、V1-69を除く合計79個のVH断片を有し、また個体により有無に差のあるVH

断片が現在までに6個(V7-4.1、V4-30.1V4-30.5)報告されており、さらに未知のVH断片が残されたギャップ中に45個程度存在すると推測している。以上から、VH断片の総数は個体による差があるが、81個+1011個程度であろうと結論した。これに加えて、染色体第15番、16番上にそれぞれ711個、1417個のVH断片が存在することが判っている。以上を総合して、ヒトゲノム中のVH断片の総数は102個から120個の間であろうと結論した。ヒト第14染色体(14q32.3)に存在する免疫グロブリンV_H遺伝子全領域の詳細な物理地図の作成を試み、全領域をYAC、P1を用いて単離し、連結を完成させた。詳細な解析を行うため、単離したYAC、P1クローンをコスミド、ファージにサブクローンし全領域の精密な制限酵素地図を完成させ、領域内のV_H断片の数及び構成を明らかにした。その結果、ヒトV_H断片の総数は、個体間の多型により個人差があるが、81個+1011個程度であることが明らかになった。加えて、染色体第15番上(15q11)に711個、染色体第16番(16p11)にも1417個のV_H断片が存在することが判った。以上を総合して、ヒトゲノム中のV_H断片の総数は100個から120個の間であろうと考えている。次に、作成した物理地図をもとに、全領域の塩基配列決定に向けて、プライマー歩行法によるシークエンシングを実施した。計画当初は従来よりゲノム上の大領域の塩基配列決定によく用いられるショットガン法を試みる予定であったが、領域中に存在する多数の繰り返し構造のため、塩基配列の結合に多くの困難が生ずることが予想された。そのため塩基配列のアッセンブリーの必要がないプライマー歩行法がより適切であろうと考え、大部分の領域をプラスミドにサブクローニングし、それらを鋳型として用いた。現在約600kbの領域の塩基配列が決定され、うち約400kbの塩基配列データの最終確認を終了した。従来この方法では合成プライマーの半数程度しか使用できないと考えられていたが、驚くべきことに合成プライマー1854個中1778個(約95.9%)が使用可能であった。また、プライマー当たりの平均解読塩基数は345塩基であり、充分に満足のいくものであった。以上から、今後12年程度で全塩基配列決定が終了する段階に達したと考えている。
高配位有機ヘテロ元素化合物の電気化学的性質と活性種の創成

本研究では、含ヘテロ元素化合物から電気化学的手法を用い、新規原子価結合形成による超活性反応種を創成することを目的とし、複数個の原子を含む鎖状及び環状化合物を合成し、電気化学的挙動について研究した。結果について以下に略述する。テルル原子上に発生する酸化種の安定性について検討する目的で、サイクリックボルタンメトリー(CV)により、電気化学的性質を調べたところ、1-テルロナフタレンの酸化電位は+0.55Vであり、その電極酸化は不可逆である。このように電極表面上に生成したヘテロ原子のカチオンラジカル等のカチオン種は不安定で酸化還元過程は不可逆である。ところが、驚くべきことに、ビステルリドの1,8-ビステルロナフタレンの酸化電位は+0.16Vと異常に低く、酸化還元過程は可逆である。鎖状のテルリドとして初めて電極反応の酸化還元過程で可逆性を示した。1,8-ビステルロナフタレンの容易な電極酸化と酸化種の安定性は、ペリ位テルル原子間相互作用に起因するものである。テルリドの電気化学的挙動に関する研究例は殆ど無く、有益な結果である。一般にセレニドはt-BuOClと反応しセレノキシドを与えるのに対し、2,6位にジメチルアミノ基を有するセレニドはt-BuOClとの反応でセレノキシドを全く生成せず、脱メチル化のむが進行し、セレネニウムカチオンを与えた。セレネニウムカチオンの還元電位は-1.87Vであった。同様にテルレニウムカチオンの単離も行い、初めて高配位カルコゲネニウムカチオンの構造と性質を明らかにした。
リアルオプション研究:理論モデルの構築・分析とケーススタディ

2種類のリアルオプションに関する研究を行った.第一に,コーポレートファイナンスにおける企業の投資問題の分析を行った.この研究では,企業の資金調達や資本構成と投資戦略の関連性を分析し,経営者,株主,債権者という異なるプレーヤー間の利害対立行動を明らかにした.第二の研究は,ケーススタディである.この研究では,「私立大学のブランド価値と定員数の調整」などに関する実証研究を行い,多くの知見を得た.2種類のリアルオプションに関する研究を行った.第一に,コーポレートファイナンスにおける企業の投資問題の分析を行った.この研究では,企業の資金調達や資本構成と投資戦略の関連性を分析し,経営者,株主,債権者という異なるプレーヤー間の利害対立行動を明らかにした.第二の研究は,ケーススタディである.この研究では,「私立大学のブランド価値と定員数の調整」などに関する実証研究を行い,多くの知見を得た.大きく分けて以下の二種類のリアルオプションの研究を行った.1.コーポレートファイナンスにおける企業の投資問題の分析2.リアルオプションモデルによるケーススタディ研究1では,企業の資金調達や最適資本構成の問題と企業の最適投資戦略の問題を結びつけ, (i)経営者, (ii)株主, (iii)債権者という3種類のプレーヤーを考慮したリアルオプションモデルの構築と分析を行った.多くのリアルオプション研究では,投資資金は用意されているものとして取り扱われるが,実際には,企業(特に,多くのリアルオプションモデルが想定する起業家やベンチャー企業)が投資を行う際には投資資金の調達が重要な問題となる.そこで,本研究は資金調達という側面も考慮したリアルオプションモデルを構築して,企業の資金制約が投資に与える影響などを明らかにすることができた.コーポレートファイナンスに関する研究については,多数の学会発表を行うとともに, 6編の論文が,現在,国際学術論文誌で審査中である.一方,研究2では,「大学のブランド価値と定員数の調整」,「企業の新卒採用者数の調整」に関する実証研究を行った.前者では,私立大学の定員割れを防ぎ大学のブランド価値を保つための最適な定員削減戦略をリアルオプションの手法を用いて導出した,後者では,不確実性が企業の新卒採用行動に与える影響についてリアルオプションの理論モデルから推測される結果と整合的であるか否かを統計的に検定した,これらの研究についても,多数の学会で既に研究発表を行い,現在,成果を2編の論文にまとめている段階である.大きく分けて以下の二種類のリアルオプションに関する研究を行った.1.コーポレートファイナンスにおける企業の投資問題の分析2.リアルオプションモデルによるケーススタディ研究1では,企業の資金調達や最適資本構成の問題と企業の最適投資戦略の問題を結びつけ,(i)経営者,(ii)株主,(iii)債権者という3種類のプレーヤーを考慮したリアルオプションモデルの構築と分析を行った.株主と経営者の利害対立下における投資と資本構成を明らかにした論文は,国際的に評価の高い査読付ジャーナルJournal of Economic Dynamics and Controlに掲載された.また,企業間の投資争いに対する負債調達の影響を明らかにした論文は,査読付ジャーナルInternational Journal of Management Science and Engineering Managementに掲載された.他にも,資金調達制約が企業間争いを緩和する可能性を明らかにした論文等,5編の論文が国際学術論文誌で審査中である.一方,研究2では,「大学のブランド価値と定員数の調整」や「大学定員割れリスクの予測」等の実証研究を行い,多くの知見を得た.さらに,リアルオプションの観点から自動車メーカーのエコカー投資戦略を評価した論文は,国際的に評価の高い査読付ジャーナルOperations Research Lettersに掲載された.また,国内外の多数の学会で,これらの研究成果を発表した.
術後の骨量減少が生じない傾斜低弾性人工股関節ステムの最適化研究（国際共同研究強化）

人工股関節全置換術後に生じる近位部の骨量減少を低減するために開発されたヤング率が傾斜している新しいコンセプトの低弾性人工股関節ステムに対して,術後10年までの骨リモデリング反応を予測するシミュレーションを国際共同研究として実施した.その結果,Ti-33.6Nb-4Sn製の傾斜低弾性ステムは従来のTi-6Al-4V製ステムよりも優れた骨量の温存効果および構造的強度を有することを明らかにした.内定年度:2015人工股関節全置換術後,大腿骨は人工股関節ステムを設置したことによる力学環境の変化に適応して,様々な骨のリモデリングを生じる.中でも近位部の骨量減少はステムの“弛み"を引き起こすことから,長期生存のために解決が強く求められている.本研究ではヤング率の傾斜機能を持つユニークなチタン合金(Ti-33.6Nb-4Sn)を用いて開発されたステム(TNSステム)の骨量減少の低減効果に関する生体力学研究を実施している.国際共同研究として,平成28年5月9日から同年12月28日までの約8ヶ月間,Radboud大学のOrthopaedic Research Laboratoryに滞在し,有限要素解析を組み合わせた骨再構築シミュレーションに取り組み,術後10年までの骨密度の変化を予測すると共に,TNSステムの力学的な適合性および構造的強度について検討した.TNSステムでは大腿骨近位内側の骨密度は術後2年で14%,10年で46%低下することを予測した.TNSステムを設置した場合,従来のTi-6Al-4V製ステムと比較してその骨密度は43%高く,ヤング率の傾斜機能による高い骨量温存効果を明らかにした.本シミュレーションで得られた結果及び手法を利用することによって術後の骨量減少が生じない理想的なステムが実現できる.本年度,連携先のラボに約8ヶ月間滞在して共同研究を実施してきた.その成果の一部は既に主要な国際会議で発表し,論文は国際共著論文として投稿済みであることから,おおむね順調に進展している.人工股関節全置換術後,大腿骨は剛性の高い金属製人工股関節ステムを設置したことによる力学的な環境の変化に適応して,近位部の骨吸収,遠位部での骨肥厚など様々な骨のリモデリングを生じる.中でも近位部の骨量減少はステムの弛みを引き起こすことから,長期生存のために解決が強く求められている.本研究ではヤング率の傾斜機能を持つユニークな低弾性チタン合金(Ti-33.6Nb-4Sn)を用いて開発されたステム(TNSステム)の骨量減少の低減効果に関するバイオメカニクス研究を実施し,Ti-33.6Nb-4Snの人工股関節用の材料として有用性を検討した.TNSステムは骨頭ネック部への局所的な熱処理によって近位から遠位にかけてヤング率を低下させるコントロールが可能である.昨年度はラドバウド大学の整形外科バイオメカニクス研究室に8ヶ月間滞在し,有限要素解析を組み合わせた骨再構築シミュレーションに取り組み,TNSステムの術後10年までの骨量変化を予測すると共に,力学的な適合性およびステムの構造的強度について検討し,優れた骨量温存効果と強度を明らかにしてきた.本年度は研究のさらなる発展を図り,ステムのヤング率分布が骨量変化と初期固定性に及ぼす影響について検討した.その結果,一様なヤング率の低減は大腿骨近位部の骨量を維持する一方で,近位部におけるステムー;大腿骨の境界面に生じる応力の増大することが明らかになり,ステムの弛みを引き起こす危険性があることを示した.これらの知見より,術後の骨量維持と初期固定性の間にはトレードオフの関係があり,ヤング率の傾斜化はそれらを両立できる可能性を示唆した.本国際共同研究の成果は当該分野で重要な学術誌に国際共著論文として発表できた.人工股関節全置換術後に生じる近位部の骨量減少を低減するために開発されたヤング率が傾斜している新しいコンセプトの低弾性人工股関節ステムに対して,術後10年までの骨リモデリング反応を予測するシミュレーションを国際共同研究として実施した.その結果,Ti-33.6Nb-4Sn製の傾斜低弾性ステムは従来のTi-6Al-4V製ステムよりも優れた骨量の温存効果および構造的強度を有することを明らかにした.これまでに得ている解析結果を利用して,TNSステムの形状やヤング率分布を変更した場合の骨量減少低減効果と初期固定性との関係を明らかにする予定である.バイオメカニクス
障害者差別禁止法理の福祉的就労への影響－ソフト・ローからのアプローチ

本研究は、2013年の障害者雇用促進法改正により導入された「障害者差別禁止法理」が福祉的就労の場に浸透していく過程を明らかにすることを通じて、障害者が自律的な主体として、それぞれの持つ労働能力を活用し、就労に参加していくためには何が必要となるかについて検討することを目的としている。3年目の平成30年度は、この目的に資するため、引き続き、国内外における障害者雇用・福祉的就労に関する法制度・議論がどのような状況にあるか、資料(裁判例を含む)の収集を行うと同時に、その整理・分析を行った。加えて、国内における障害者雇用・福祉的就労の実態調査を進めるため、平成28年度より準備を進めていたアンケート調査、及び、ヒヤリング調査を精力的に行った。具体的には、アンケート調査の実施がまだであった特例子会社及び就労支援B型事業所に対して、これを実施し、回答を得て、昨年度実施したA型事業所へのアンケート調査結果と合わせ、分析前のデータの整理まで行った(分析は、平成31年度に進め、同年度中に書籍として公表予定である)。また、ヒヤリング調査として、アンケートに回答して頂いた会社・事業所の中から特に特徴的な取り組みを行っていると思われた会社・事業所を抽出し、追加の調査(アンケートでの回答内容を確認すると同時に、法制度に期待すること等に関してお聞きする調査)を行った。この他、海外調査として、ドイツにおける障害者雇用の実態調査も実施し、ドイツにおける障害者概念の確認や、福祉的就労に関して連邦及び州のそれぞれが果たす役割の確認等を行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。1年目の平成28年度は、この目的に資するため、まず、国内外における障害者雇用・福祉的就労に関する法制度・議論がどのような状況にあるか、資料(裁判例を含む)の集中的な収集を行い(文献調査)、海外文献については、翻訳を進める作業を実施した。また、日本国内においては、6つの特例子会社及び1つのA型事業所において、インタビュー調査を実施し、上記改正法と障害者雇用・福祉的就労の実際について具体的な話を伺った。加えて、海外の状況に関しては、フランスにおいて現地調査を実施し、県の障害者センター(MDPH)や障害者求職センター(Cap Emploi)にて、障害者の雇用状況や求職状況についてインタビューすると同時に、障害者が全従業員の80%以上を占める適応企業及び福祉作業所(ESAT)で、障害者雇用の実際について話を伺った。その他、イタリア・トリエステでも、障害者雇用政策や、精神障害者が数多く働いている労働者協同組合に関する調査を実施した。これらの調査によって、国内外の障害者雇用・福祉的就労の基本的な情報を確認することが可能となり、また、国内外の障害者雇用・福祉的就労の現場が、実際にどのような状況にあるかについての確認を行うことができた。こうした基礎的な情報の収集・調査を本研究の1年目に実施したことにより、法が障害者雇用・福祉的就労の実際に及ぼす影響について考察する素地を得ることができたと考えている。研究計画の通り、平成28年度においては、国内外における法制度・議論に関して、資料(裁判例を含む)の集中的な収集を行うことができた。また、国内における特例子会社・A型事業所に対するインタビュー調査についても着実に進めていき、これまでの積み重ねを含め、20社以上に及ぶ調査を既に行うことができている。最終的な研究成果を生み出すための基礎資料の収集は、おおむね順調に進展していると言える。また、収集した情報の共有も、3者の間で十分に行うことができている。海外における調査については、平成28年度においてドイツについても現地調査をすることとしていたが、これは平成29年度以降に繰り越しとなった。ただ、フランスにおける調査は、予定通り順調に進めることができた。とりわけ、フランスにおいて、大きな障害者施策の改革があった2005年以降の変化について、現地調査を行い、障害者雇用・福祉的就労に関わる方々の話を伺うことができたのは大きい。インタビューを行った方々からは、今後も補足的な情報を頂けることとなっている。さらに、平成30年4月からの精神障害者の雇用義務化を踏まえ、精神障害者の地域生活支援が世界の中でも進んでいるトリエステでの調査も実施することができた。トリエステでの調査は、新たに加えた調査であるが、トリエステでの精神保健に関する取組みから、精神障害者の働き方についての新たな視座を得ることができたと考えている。2年目の平成29年度は、この目的に資するため、引き続き、国内外における障害者雇用・福祉的就労に関する法制度・議論がどのような状況にあるか、資料(裁判例を含む)の収集を行うと同時に、その整理・分析を行った。海外文献についても、翻訳作業を進めつつ、これを行った(文献調査)。

また、国内における障害者雇用・福祉的就労の実態調査を進めるため、特例子会社・就労支援A型事業所・就労支援B型事業所のそれぞれに対して行うアンケートの内容を検討し、調査票の作成を行い、就労支援A型事業所に対しては、調査票の発送・回収までを終わらせた。平成30年度に行う分析のための下準備を平成29年度中に終わらせることができたと考えている。その他、諸外国における障害者雇用・福祉的就労の実態調査として、フランスにおいて、適応企業及び福祉作業所(ESAT)でインタビュー調査を実施した。また、日本と同様に特例子会社の仕組みを有する台湾においても、特例子会社及び庇護工場(日本のA型事業所に該当するところ)で、インタビュー調査を行った。これらにより、日本の状況との比較を行うための素地を得ることができたと考えている。平成29年度は、国内外における障害者雇用・福祉的就労に関する法制度・議論について、資料の収集・整理・分析を進めることができた。また、実態調査を行うための調査票の作成に着手し、それを完成させ、就労継続支援A型事業所に対しては、調査票の発送・回収までを行うことができた(アンケート調査の実施)。これまで行ってきたインタビュー調査(20社以上)に加えて、アンケート調査を進めたことで、実態調査に基づき、障害者雇用・福祉的就労の在り方を分析・検討する素地を十分に得ることができたと考えている。海外における調査については、アメリカでの調査を予定していたが、これは平成30年度以降に繰り越しとなった。ただ、フランスにおける実態調査は、引き続き実施し、より多くの適応企業・福祉作業所(ESAT)の事例を集めることができた。また、日本と同様に特例子会社の仕組みを有する台湾での調査を行うことができた。欧米諸国だけでなく、アジアの障害者雇用・福祉的就労の実態調査を行ったことで、新たな比較法的観点を得ることができた。本研究は、2013年の障害者雇用促進法改正により導入された「障害者差別禁止法理」が福祉的就労の場に浸透していく過程を明らかにすることを通じて、障害者が自律的な主体として、それぞれの持つ労働能力を活用し、就労に参加していくためには何が必要となるかについて検討することを目的としている。3年目の平成30年度は、この目的に資するため、引き続き、国内外における障害者雇用・福祉的就労に関する法制度・議論がどのような状況にあるか、資料(裁判例を含む)の収集を行うと同時に、その整理・分析を行った。加えて、国内における障害者雇用・福祉的就労の実態調査を進めるため、平成28年度より準備を進めていたアンケート調査、及び、ヒヤリング調査を精力的に行った。具体的には、アンケート調査の実施がまだであった特例子会社及び就労支援B型事業所に対して、これを実施し、回答を得て、昨年度実施したA型事業所へのアンケート調査結果と合わせ、分析前のデータの整理まで行った(分析は、平成31年度に進め、同年度中に書籍として公表予定である)。また、ヒヤリング調査として、アンケートに回答して頂いた会社・事業所の中から特に特徴的な取り組みを行っていると思われた会社・事業所を抽出し、追加の調査(アンケートでの回答内容を確認すると同時に、法制度に期待すること等に関してお聞きする調査)を行った。
リンパ節樹状細胞の正常及び各種疾患における動態の検討

平成10年度では,ヒト表在リンパ節の樹状細胞(DC)は第I群のCD1a+/CD83-/CD86-immature DC,第II群のCD1a-/CD83+/CD86+ mature IDC,および第III群のCD1a++/CD83++/CD86++ stimulated IDCの三つのグループに分類されること,また,DCの大部分は第I群の未熟DCで,これらを数日間自己リンパ節のT細胞と共に培養すると第II群のIDCに分化・成熟すること,またIL-1やGM-CSFなどの免疫刺激性サイトカイン存在下で培養すると,第III群のstimulated DCに類似すること,などが判明した。これらの結果から,表在リンパ節では常時皮膚より未熟なLC型DCが相当数供給されていること,その大部分はアポトーシスに陥り消滅していること,培養系ではこの成熟阻害がなく,IDCに分化出来るようになること,などが推定された。平成11年度では,腹腔リンパ節ではDCの数は表在リンパ節に比較して著しく少なく,表在リンパ節のような活発なDCの活動は起こっていないことが推定された。また,単球由来DCを用いた実験系で,未熟なLC型な単球由来DC(MoDC)を自己T細胞と培養するとIDCへ分化すること,それに対してアロT細胞と混合培養するとIDCへの分化が阻害されapoptosisに陥って死滅すること,などが明らかとなった。以上より,以下の仮説を提唱する。(1)リンパ節は皮膚などの末梢組織から絶えず相当数の未熟DCの供給を受けているが,このうちIDCに分化・成熟できるものはごく僅かである。(2)T細胞は抗原非特異的な結合を介して未熟DCのIDCへの分化を促進する。(3)抗原特異的T細胞はDCによる抗原刺激を受けるとそのDCの成熟を阻害するように働き,その結果として未熟DCはDCに成熟することなくアポトーシスに陥って消滅する。(4)生体内ではTリンパ球が常時循環することによってこのDC排除機構が働くこと,などである。ヒト樹状細胞の分化過程,成熟,アポトーシスなどの動態を明らかにするために,ヒト腋窩リンパ節を乳癌患者より手術時に採取し,その一部から凍結切片を作成し,免疫組織化学的に樹状細胞をin situで検索すると同時に,それより得られた浮遊リンパ節細胞を,各種サイトカインの存在下,非存在下に数日間培養して,その形態,イムノフェノタイプ,アポトーシスの有無などを,酵素抗体法,蛍光抗体二重染色法,三重フローサイトメトリー法などで検索した。その結果,腋窩リンパ節などの表在リンパ節では,樹状細胞が,その分布,形態,イムノフェノタイプによって三つのグループに分かれることを明らかにした。即ち,(1)主としてリンパ洞やその近傍に存在する非樹状形態のCD1+/CD86-/CD83-小型細胞,(2)T-zoneに存在し樹状形態を示すCDl-/CD86-/CD83+中型細胞,(3)過形成を示す傍皮質領域にグループをなして存在する著しい樹状形態を示すCD1bright/CD86+/CD83+大型細胞であった。リンパ節から浮遊細胞として得られる樹状細胞の大多数は(1)のグループに属するが,サイトカイン非存在下で数日培養することによって,これらが(2)のグループに分化することが判明した。さらに免疫刺激性サイトカインGM-CSFの存在下で培養すると(3)のグループに類似する細胞に変化するが,免疫抑制性サイトカインIL-10は逆に樹状細胞の成熟を抑制し,アポトーシスを誘導するという結果を得た。それらの結果から,(1)群の樹状細胞は表皮から移住してきて間もない未熟な分化段階にある細胞,(2)群は成熟したinterdigitating cell(IDC)であり,(3)群は活性化した樹状細胞に相当するものと考えられた。そしてこれらの樹状細胞は一元的に表皮ランゲルハンス細胞に由来することを示すものであった。以上の結果をAmerican Journal ofPathology(1998,153:745-755)に発表した。

また,単球由来DCを用いた実験系で,未熟なLC型な単球由来DC(MoDC)を自己T細胞と培養するとIDCへ分化すること,それに対してアロT細胞と混合培養するとIDCへの分化が阻害されapoptosisに陥って死滅すること,などが明らかとなった。以上より,以下の仮説を提唱する。(1)リンパ節は皮膚などの末梢組織から絶えず相当数の未熟DCの供給を受けているが,このうちIDCに分化・成熟できるものはごく僅かである。(2)T細胞は抗原非特異的な結合を介して未熟DCのIDCへの分化を促進する。(3)抗原特異的T細胞はDCによる抗原刺激を受けるとそのDCの成熟を阻害するように働き,その結果として未熟DCはDCに成熟することなくアポトーシスに陥って消滅する。(4)生体内ではTリンパ球が常時循環することによってこのDC排除機構が働くこと,などである。平成10年度の研究では乳癌患者における表在リンパ節の樹状細胞(DC)について検索したが,平成11年度は,大腸癌および胃癌患者から手術時に摘出された所属リンパ節をインフォームドコンセントを通じて検索する機会を得,このリンパ節の樹状細胞(DC)を含む免疫細胞を,新鮮ないし短期培養後,フローサイトメトリー,蛍光抗体二重染色法,および電顕的検索を行い,DCの動態を観察した。その結果として,(1)これらの腹腔リンパ節ではCD1抗原を発現するランゲルハンス細胞(LC)型DCは殆ど存在しないこと,(2)非LC型のDCは存在するが,表在リンパ節に比べて数が少く,分化したDCは特に少いこと,(3)TGF-β1などによってこれらのDCの一部にCD1などのLC抗原を誘導できること,(4)短期培養によるDCとしての成熟は表在リンパ節ほど顕著でない事などが判明した。非癌患者からのコントロールの解析が不足しているが,これらが担癌状態における免疫抑制状態を反映したものでなく,正常の消化管におけるDCの不活発な動態を反映している事が推定された。すなわち消化管では表皮のような活発なDCの抗原トラップや,インターディギテーティング細胞(IDC)への分化・成熟がおこらないものと考えられ,この事は消化管粘膜を通じて,むしろ免疫寛容が誘導される事実との関連で興味深く,今後さらなる検討が必要である。血中のDC前駆細胞については担癌患者と健康人で有意差はなかった。しかし血液単球由来のLC型未熟DCの成熟に抗原非特異的なT細胞との相互作用が重要であることが判明した。
時間分解光電子分光による高温超伝導体Ｂｉ２２１２の擬ギャップの解明

本研究目標は銅酸化物高温超伝導体の電子構造に発生する擬ギャップの時間変化について、フェムト秒パルスレーザーによるポンプ・プローブ法を用いて時間および角度分解型の光電子分光を行い、その動的過程を観測することで電子系の過渡状態を観測することである。測定データを解析することで雑音に埋もれた信号(光電子強度)の中から物理を抽出する試みを行ってきた。高次高調波を用いた計測は一般に、試料に到達する光強度の弱さ等によって雑音に埋もれやすいことが知られている。銅酸化物高温超伝導体の測定は得たい光電子強度が弱く、多光子光電子や二次電子等の雑音に埋もれてデータを取り出すのが難しい。測定効率が悪いので長時間測定を避けることができないが、ポンプ・プローブ法による測定は非常に光の入射位置に敏感な測定であり、長く時間をかけて測定することも難しいという問題があった。そこで我々は光強度の安定化の工夫に注力した。加えて、測定結果から雑音を分離する為に解析手法も研究している段階である。以上の取り組みから得られている結果をまとめて、研究の現状を前年度の日本物理学会の秋季大会で発表した。本研究により、ノード領域、及び、アンチノード領域のポンプ・プローブ分光を行い、緩和過程が2種類あることを見いだした。主題である銅酸化物高温超伝導体だけでなく、本研究手法を用いて他の強相関2次元電子系を調べることで相補的に物理を理解することを目標に、グラフェン(東大物性研・松田研)と鉄系超伝導体Ba122(東大理・藤森研)も共同研究として測定している。前者はポンプ・プローブ法を用いた時間分解光電子分光が盛んに行われている試料であり、解析手法等の知識が比較的蓄積されている。そこで培われている技術を手本にしながら主題である銅酸化物高温超伝導体におけるデータの解析手法の研究も相補的に進めた。今後に関しては博士論文としてまとめる予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度の成果として、異なる2種のポンプ光エネルギーで高次高調波を用いたポンプ・プローブ型の測定を行うことができるように測定系を立ち上げたことが挙げられる。従来のレーザーベースの光電子分光測定系の光源には可視光もしくはその倍波が使われることが多い。一方、申請者らが構築した測定系で用いている光源は超短パルスと希ガスを用いた高次高調波であり、そのプローブ光源のエネルギー領域は真空紫外線から軟X線に渡る。このエネルギー帯域の光は空気中を通過せず、一方で高次高調波発生には希ガスを用いることから、試料-光源(高次高調波発生位置)間には大規模な差動排気システムを配置する必要があり、必要な波長だけ選択する分光システムを導入すると、光源から試料位置までの長い距離が必要になる。このように不可視でかつ長距離に渡る光路を真空チャンバー内で高調波発生源から試料上に焦点位置を到達させて、なおかつフェムト秒のオーダーで遅延時間(ポンプ光とプローブ光の光路長差)のゼロのタイミングを探索するという困難が常に付きまとう。日々修練を積むことで、標準試料としているグラファイト上でポンプとプローブの4次元的オーバーラップの探索を比較的スムーズに行えるようになった。ポンプ光として1.5eVとその倍波3eVの両方で測定できるよう光学回路を設計し、それぞれのポンプ光で時間及び角度分解光電子分光に成功した。グラファイトだけでなく、本研究目標である銅酸化物高温超伝導体Bi2212の時間分解および角度分解光電子分光を行い、ポンプされて非占有準位に叩き上げられた電子系の状態を観測することにも成功している。前項目で述べたように、希ガスによる超短パルスの高次高調波発生を用いた真空紫外から軟X線の領域の光源をプローブとしたフェムト秒時間分解-角度分解光電子分光装置を建設した。標準試料であるグラファイトだけでなく、本研究目標である銅酸化物高温超伝導体Bi2212においてもポンプ・プローブに成功した。さらに、申請者らの装置を用いて共同研究として並行して行っている鉄系超伝導体Ba122系における時間および角度分解光電子分光にも成功した。光学回路を試行錯誤して設計し、これまで光電子分光では到達できなかった50フェムト秒を切るような時間分解能を発揮することができている。この時間分解を持って、ポンプ入射直後の非占有準位側の状態数の立ち上がりが物質ごとに異なる可能性を指摘できるようになった。銅酸化物高温超伝導体は比較的高温で超伝導転移する物質であり、その超伝導の起源を電子構造から理解する試みは精力的に行われているものの、その物理の多くが未知という現状がある。本研究目標は銅酸化物高温超伝導体の電子構造に発生する擬ギャップの時間変化について、フェムト秒パルスレーザーによるポンプ・プローブ法を用いて時間および角度分解型の光電子分光を行い、その動的過程を観測することで電子系の過渡状態を観測し、電子構造の理解を深めることにある。1年目ではレーザーの技術とポンプ・プローブ法による計測を習熟した。2年目(本年度)では得られた測定データを解析することで雑音に埋もれた信号(光電子強度)の中から物理を抽出する試みを行ってきた。

高次高調波を用いた計測は一般に、試料に到達する光強度の弱さ等によって雑音に埋もれやすいことが知られているが、とりわけ銅酸化物高温超伝導体の測定は得たい光電子強度が弱く、多光子光電子や二次電子等の雑音に埋もれてデータを取り出すのが難しい。測定効率が悪いので長時間測定を避けることができないが、ポンプ・プローブ法による測定は非常に光の入射位置に敏感な測定であり、長く時間をかけて測定することも難しいという問題があった。そこで我々は光強度の安定化と測定系の機械的安定のための工夫に注力してより質の高いデータを求めて測定を続けている。加えて、測定結果から雑音を分離する為に解析手法も研究している段階である。以上の取り組みから得られている結果をまとめて、研究の現状を日本物理学会の秋季大会で発表した。平成28年度では銅酸化物高温超伝導体Bi2212における時間分解光電子分光のデータが整いはじめ、その現状を日本物理学会第71回年次大会(於金沢大学)で報告している。本筋の研究に進展があるだけでなく、新奇物性を持つグラフェンや鉄系超伝導体Ba122についても東大・岡崎研、松田研、藤森研と共同研究を進めており、それらの論文はすでに投稿済み/掲載済みのものもある。本研究目標は銅酸化物高温超伝導体の電子構造に発生する擬ギャップの時間変化について、フェムト秒パルスレーザーによるポンプ・プローブ法を用いて時間および角度分解型の光電子分光を行い、その動的過程を観測することで電子系の過渡状態を観測することである。測定データを解析することで雑音に埋もれた信号(光電子強度)の中から物理を抽出する試みを行ってきた。高次高調波を用いた計測は一般に、試料に到達する光強度の弱さ等によって雑音に埋もれやすいことが知られている。銅酸化物高温超伝導体の測定は得たい光電子強度が弱く、多光子光電子や二次電子等の雑音に埋もれてデータを取り出すのが難しい。そこで我々は光強度の安定化の工夫に注力した。以上の取り組みから得られている結果をまとめて、研究の現状を前年度の日本物理学会の秋季大会で発表した。本研究により、ノード領域、及び、アンチノード領域のポンプ・プローブ分光を行い、緩和過程が2種類あることを見いだした。主題である銅酸化物高温超伝導体だけでなく、本研究手法を用いて他の強相関2次元電子系を調べることで相補的に物理を理解することを目標に、グラフェン(東大物性研・松田研)と鉄系超伝導体Ba122(東大理・藤森研)も共同研究として測定している。前者はポンプ・プローブ法を用いた時間分解光電子分光が盛んに行われている試料であり、解析手法等の知識が比較的蓄積されている。そこで培われている技術を手本にしながら主題である銅酸化物高温超伝導体におけるデータの解析手法の研究も相補的に進めた。今後に関しては博士論文としてまとめる予定である。銅酸化物高温超伝導体において、希ガスによる超短パルスの高次高調波を用いたフェムト秒時間分解-角度分解光電子分光に成功した。光源の繰り返し周波数が低いことから測定効率が悪く、1つの測定に数日を要するので、高繰り返しレーザーの導入が必要になる。一方で、高繰り返しレーザーでは1パルス当たりのパワー(フォトン数)が低下するので、高次高調波発生が難しくなる。