hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歴史地区における高齢化に向けたまちづくりプロセス

現代の高齢社会の中で伝統的建造物や景観の保全が定められた人が住む歴史地区を保全してゆくためは、地区における高齢化や高齢者への対策が必要であるという視点に基づき、鹿児島県の重要伝統的建造物群保存地区において実験的なまちづくり活動を実施した。住民自らが保全と高齢化という双方のテーマを検討する連続するワークショップとシンポジウムを開催し、高齢化及び高齢者の居住環境に焦点をあてその過程を分析した。平成25年度は、入来麓重要伝統的建造物群保存地区において、高齢化を踏まえた保全方針等を示すガイドライン策定に向けたワークショップを8回開催した。初回までは、ワークショップを開催するための資料作成や機材調達を行うと共に、住民代表等と研究趣旨やスケジュールを確認した。第1回第3回は、住民が保全状況や高齢化の現状を把握し、本研究の一連の実験的プロセスへの参加が動機付けられることを目的とした。第1回では活動の目的とスケジュールを確認し、研究代表者がこれまでに本地区で行ってきた調査結果を報告した。また、次回開催までの間に全世帯に対して「ガイドラインで取り上げる内容」についてのアンケートを実施した。第2回ではこのアンケート結果を報告した。本地区は住宅として使用されている伝統的建造物と、上部に生垣が植えられた石垣が特定物件に指定されており、石垣や生け垣の手入れや道路の清掃が負担であるという意見が多く上がった。そこで、次回開催までの間に全世帯に対して「石垣や生垣等の管理についてのアンケート」を実施した。第3回ではこのアンケート結果を報告し、更に空き地や空き家が面する道路の清掃状況を地図に書き込み、現状を把握した。第4回第6回は、第2回で報告したアンケート結果をもとにガイドライン素案を作成した。第4回では「ガイドラインの目的・目標」、第5回では「石垣や道路など環境の管理」、第6回では「住環境整備」について決めた。最後は、住民が理解を深め、これまでに抱いた疑問点を解消していくことを目的として、外部から専門家を招き討論を行った。これまでに景観の維持管理が負担であるという意見が多かったので、第7回では作業療法の専門家より清掃を体力維持につなげるポイント等を聴き実際に体を動かして確認した。第8回では景観の専門家より講義を受けた。更に平成26年5月に開催予定のシンポジウムの準備を行った。平成26年度は、まず5月に、高齢化について考える住民シンポジウムを開催した。平成25年度に本研究としてワークショップを8回実施した、鹿児島県重要伝統的建造物群保存地区・薩摩川内市入来麓、及び南九州市知覧と出水市出水麓の3つの保存団体の共催とした。場所は入来地区付近の会館とし、主催は研究代表者所属大学とした。プログラムは、基調講演、3地区保存団体代表者による各地区の報告、入来地区ワークショップを補助してきた大学生によるワークショップの報告、及び聴講者を交えた質疑応答・討論等とした。3地区共に高齢化の問題を強く認識するものの、高齢化についての具体的な取り組みは、入来地区ではワークショップが開催されていたが、他の2地区は「特に行っていない」と報告された。約80名の聴講者があり、会場でのアンケート結果によると、約7割が「高齢化について考えるきっかけになった」とした(回収票42の内の31)。次に79月に、これまでに検討したガイドライン素案の修正・再検討を行うワークショップを2回開催した。第9回は、グループワークにより、モデル化された伝統的な住宅の平面図を見ながら高齢期の住まい方について検討した。5人程度の3つのグループに分かれ、「歩行が不自由になる」、「車いすを使用」という歩行状況の変化に応じた居間と寝室の位置を決めた。伝統的建造物に居住するグループとそれ以外における相違点が明らかになった。第10回は、ガイドライン素案を確認した。高齢化に向けた具体的な基準を設けることができなかったため、ガイドラインの内容は、ワークショップで決めたその目的を「保全宣言」等とし、アンケートや議論された内容を整理・記載し、具体的な改修基準は一般的な住環境整備方法を参考にして作成する資料にて示す構成とし、次の段階につなげる意図とした。以降は、ガイドラインの作成と研究成果のまとめ作業を進めた。補助事業期間の延長による最終年度である平成27年度は、約1年半にわたり鹿児島県入来麓重要伝統的建造物群保存地区において実施した高齢化をテーマとしたワークショップやシンポジウム等の成果をまとめ、冊子にして入来地区全世帯に配布した。研究実施計画では、本活動の目的・成果として、高齢者の居住環境や今後の更なる高齢化を考慮した保全方針や住環境整備指針等を示すガイドラインを考案することとしたが、具体的な基準は設けることができなかった。上記冊子においては、本活動で検討された事項、明らかになった問題、及びワークショップにおいて議論され決められた保全方針をまとめ、今後の課題と取り組み方を示し、適宜行ったアンケートの結果と関連する資料を添付した。本活動の成果を地区全体で共有し、そこに挙げられた課題等を個々に取り上げ、住民が主体となり解決・発展させていくよう促している。ガイドラインの目的を設定するために議論された内容は、高齢社会に対応し、支え合いながら住み続け、入来麓の価値を守っていくことを述べた宣言文にまとめられた。また、本活動の実施内容について、次年度に開催される日本建築学会大会の学術講演会研究発表梗概を投稿した。日本における歴史地区は、伝統的建造物群保存地区が該当するが、地区における高齢化や高齢者についての研究はほとんど成されていない。

本研究は一地区における実験的な高齢化に向けたまちづくりの試みである。住民自らが保全と高齢化という双方のテーマを、地区・地域の課題として一体的に検討するワークショップ等を開催し、高齢化及び高齢者の居住環境に焦点をあてその過程を分析した。現代の高齢社会の中で伝統的建造物や景観の保全が定められた人が住む歴史地区を保全してゆくためは、地区における高齢化や高齢者への対策が必要であるという視点に基づき、鹿児島県の重要伝統的建造物群保存地区において実験的なまちづくり活動を実施した。住民自らが保全と高齢化という双方のテーマを検討する連続するワークショップとシンポジウムを開催し、高齢化及び高齢者の居住環境に焦点をあてその過程を分析した。本研究は、「研究計画調書」の「研究計画・方法」で述べたスケジュールに沿って、特に大きな変更なく実施された。平成25年度では、ワークショップに参加する住民の広がりを示せなかったが、平成26年度のシンポジウムでは、発表・会場運営、及び聴講者を総計すると、参加者は100名程度に及んだ。前項の「研究実績の概要」で述べたアンケート結果等より、歴史地区における高齢化についての問題提起をある程度出来たと考える。シンポジウム直後のワークショップ参加者数は倍増した。このように、歴史地区における高齢化の問題に取り組むまちづくりは着実に遂行され、その問題・課題は明らかになったが、ガイドラインについて討論する最終ワークショップでは平成25年度と同程度の参加者数となり、ガイドラインにおいては具体的な基準を示すことができなかった。よって、現在までの達成度を「おおむね順調に進展している」とした。河原洋子編:入来麓保全宣言の解説と保全の方針平成25・26年入来麓重要伝統的建造物群保存地区高齢化に向けたまちづくり活動報告書、2016(入来地区全世帯(約80世帯)に配布)文化遺産保存、建築計画、都市計画平成27年度は、ワークショップ等の成果及び関連する資料をまとめ、ガイドライン冊子として印刷し、ワークショップ実施地区の全世帯と関係者に配布する。また、これまでの過程を総合し、「高齢化に向けたまちづくりプロセス」としてまとめ研究成果とする。これらにおいては、随時補足調査を実施する。冊子を配布する時期は当初の計画では平成26年度末であったが、高齢化に向けたまちづくりに資する記述・資料等を多く含めるための検討期間を追加した。冊子の配布は平成27年度の比較的早い時期に可能と考えており、研究期間中における、活動直後の検証や評価の実施を検討している。本研究は、研究計画書「研究計画・方法」で述べたスケジュールに沿って実施され、大きな変更なく進展している。ただ、ワークショップの参加者は常に10名程で、徐々に減少傾向にあった。数回経過したころ、研究代表者およびワークショップの実施を補助していた研究代表者所属機関の学生数名が地区内各戸を廻り参加の呼びかけを行ったが、特に本研究に対する批判的な意見は聞かれなかったものの参加者は増えなかった。
モルモットの発声に関与する中枢神経機構の研究

モルモットは、多彩な鳴き声を使って音声コミニュケーションをしている.モルモットの種特異的な音声は、ウレタン麻酔下において中脳水道周辺灰白質(Periaqueductal gray : PAG)を微小電気刺激することによっても誘発することができた.モルモットの種特異的な音声のうち、セパレーション・コールとメーティング・コールに関与する神経回路を形態学的に検索するとセパレーション・コールに関与しているPAG部位は前帯状回腹側部より強い投射を受けているのに対し、メーティング・コ-ルに関係したPAG部位は内側視索前野を中心とした視床下部から強い投射を受けていた.次に、モルモットの発声に対するオピオイドの作用を系統的に調べた。成体モルモットでは前帯状回の腹側部を電気刺激することによる発声、幼弱モルモットでは母親から隔離した際の発声(infant cry)が、それぞれPAGにオピオイドを微量注入することでどの様に変化するか観察した.オピオイド受容体は現在、ミュー、デルタ、カッパ、ノシセプチンに分類されているが、それぞれに選択的なアゴニストを用いた。成体モルモットではミュー、ノシセプチン受容体アゴニストにより発声が著しく滅少した。一方、幼弱モルモットではミュー受容体アゴニストのみならずデルタ受容体アゴニス卜によっても発声が著名に減少した.デルタ受容体アゴニストの抑制作用は生後2-3週で強く生後4-5週では抑制作用は減弱し、成体では抑制作用は認められなくなった.幼弱モルモツトのノシセプチンの抑制効果は成体に比べて弱かった.これらの結果から、オピオイド受容体の生後発達に伴う変化が見い出された.infant cryの消長がオピオイド受容体に対する反応性の変化する時期に一致しているので、オピオイド受容体の増減がinfant cryの消長に関わっている可能性が示唆されたモルモットは、多彩な鳴き声を使って音声コミニュケーションをしている.モルモットの種特異的な音声は、ウレタン麻酔下において中脳水道周辺灰白質(Periaqueductal gray : PAG)を微小電気刺激することによっても誘発することができた.モルモットの種特異的な音声のうち、セパレーション・コールとメーティング・コールに関与する神経回路を形態学的に検索するとセパレーション・コールに関与しているPAG部位は前帯状回腹側部より強い投射を受けているのに対し、メーティング・コ-ルに関係したPAG部位は内側視索前野を中心とした視床下部から強い投射を受けていた.次に、モルモットの発声に対するオピオイドの作用を系統的に調べた。一方、幼弱モルモットではミュー受容体アゴニストのみならずデルタ受容体アゴニス卜によっても発声が著名に減少した.デルタ受容体アゴニストの抑制作用は生後2-3週で強く生後4-5週では抑制作用は減弱し、成体では抑制作用は認められなくなった.幼弱モルモツトのノシセプチンの抑制効果は成体に比べて弱かった.これらの結果から、オピオイド受容体の生後発達に伴う変化が見い出された.infant cryの消長がオピオイド受容体に対する反応性の変化する時期に一致しているので、オピオイド受容体の増減がinfant cryの消長に関わっている可能性が示唆されたモルモットはよく発達した聴覚をもつが、多彩な鳴き声を出す動物でもある。例えば、仲間から隔離するとセパレーション・コールを出して仲間同士の連絡をとろうとするし、オスがメスに求愛行動する際にはメーテイング・コールを出して音声コミニュケーションをしている。セパレーション・コールやメーティング・コールといったモルモットの種特異的な音声は、ウレタン麻酔下において中脳水道周辺灰白質(periaqueductal gray;以下PAGと略す)を微小電気刺激することによっても誘発することができた。それらの音声を誘発できる部位はPAG内で分かれていた。形態学的研究からセパレーション・コールを誘発する部位は前帯状回腹側部より強い投射を受けているのに対し、メーティング・コールを誘発する部位は内側視束前野を中心とした視床下部から強い投射を受けていることが判明した。前帯状回腹側部を電気刺激した場合にもセパレーション・コールを誘発できた。この前帯状回腹側部刺激による発声はグルタミン酸受容体ブロッカー投与により消失することから、前帯状回腹側部刺激による発声はPAGを介することがわかった。ノシセプチンは、ミュー、デルタ、カッパに次ぐ第4のオピオイド受容体のリガンドとして発見された物質であるが、痛覚過敏を引き起こすことや食欲・学習・聴覚などに対して多彩な作用があることがわかっている。またノシセプチン受容体はPAGに高密度に分布しているのでノシセプチンをPAGに注入したところ、前帯状回腹側部刺激による発声は著しく抑制されることが観察された。

以上の結果より、セパレーション・コールを生成するために前帯状回腹側部からPAGへのグルタミン酸作働性投射が基本的な回路として必要なこと、そしてノシセプチンなどのオピオイドがPAGにおいて強力な抑制性修飾物質として発声の発現調節に重要であることが判明した。生後13週の幼弱モルモットは、母親から引き離すことにより容易かつ安定してSeparation Call(以下、SCと略す)を惹起できる。幼弱動物にモルヒネを投与するとSCが減少することは古くから知られていた。しかしオピエート物質はどれもSCを減少させるというわけではなく幼弱ラットにおいては選択的κ(カッパ)受容体アゴニストの投与でSCが増加させるという報告がある。そこで幼弱モルモットにおけるオピエート物質の作用を系統的に調べた。実験準備として、麻酔下において生後1週令の幼弱モルモットにガイドチューブを中脳水道周辺灰白質に埋め込み、歯科用レジンで固定した。幼弱モルモットの中脳水道周辺灰白質にμ(ミュー)、δ(デルタ)、κ(カッパ)、ノシセプチン受容体に選択的なアゴニストであるDAMGO、DPDPE、U50488、ノシセプチンを注入用カニューレを用いて中脳水道周辺灰白質に微量注入(0.5μl)した。注入前後のSCを観察することによりμ、δ、κ、ノシセプチン受容体のSCへの影響を調べた。コントロールとして生理的食塩水を投与した。その結果、μおよびδ受容体に選択的なアゴニストの投与により幼弱モルモットのSCが著名に減少した(投与前の約20%)。ノシセプチンの投与によるSC抑制は中等度(投与前の約50%)に止まった、成体モルモットにノシセプチンを投与した時には、ほぼ完全にSCが抑制されたのとは、対照的であった。オピエート受容体は発達に伴い分布や密度が変化することが報告されているので、成体と幼弱モルモットでの反応の違いはノシセプチン受容体の生後発達に由来することが示唆された。また、κ受容体に選択的なアゴニスト投与により反応に変化はなく、幼弱ラットにおいてκアゴニストの投与でSCが増加するという報告と一致しなかった。ラットとモルモットという種差が関係しているものと考えられる。幼弱モルモットにモルヒネを与えると、母親から引き離しても鳴かなくなるというPnaksepの報告以来、発声とオピオイドの関係は、しばしば議論されてきた。しかしオピオイドならば、どれも発声を減少させるというわけではなく、幼弱ラットではカッパ受容体アゴニストのU50488の投与により、発声が増加するという報告がある。そこでモルモットの発声におけるオピオイドの作用を系統的に調べてみた。また、従来の研究では、オピオイドを全身投与するため作用部位が不明瞭であった。脳幹にある中脳水道周辺灰白質(Periaqueductal gray : PAG)はサル、ネコ、ラット、モルモットにおいて種特異的な音声を惹起するのに必須の中枢とされているので,PAGにオピオイドを限局微量注入し発声への影響を調べた。成体モルモットでは前帯状回の腹側部を電気刺激することによる発声、幼弱モルモットでは母親から隔離した際の発声が、それぞれPAGにオピオイドを微量注入することでどの様に変化するか観察した。オピオイド受容体は現在、ミュー、デルタ、カッパ、ノシセプチンの4種類が報告されているが、それぞれに選択的なアゴニストとしてDAMGO、DPDPE、U50488、ノシセプチンを用いた。成体モルモットではミュー、ノシセプチン受容体アゴニストにより発声が著名に減少した。
ウェーブレット解析を用いた動物の新しい苦痛評価法の確立

痛みの解析モデルとして、ウレタン麻酔下のラットを用いて後肢への侵害性刺激によるFlexor reflexモデルを開発した。すなわち、ヒフへのpinching刺激及び大体動脈内へのcapsaicin(CAP)注入によるFlexor reflex反応をEMGとしてとらえ、それを積分値に変換して定量化を行った。また侵害刺激誘発本反応の局所麻酔薬およびオピオイド系薬物に対する感受性から、痛誘発性の反応であることを確認し、痛み解析モデルとして有用であることを明らかにした。本モデルにおける非刺激時の定常状態と侵害刺激時の非定常状態との自律系に与える変化を探る目的で、血圧、心拍および呼吸など循環器系の生体信号をparameterとして時系列分析等を行ったところ、非刺激時と刺激時、特にCAP投与群では明らかにこれらparameter間での反応様式において相違が観察された。さらに心電図のR-R間隔および心臓収縮期血圧のパワースペクトル(PSD)分析を行ったところ、非刺激時とpinching刺激時では呼吸に同期したピークとごく低周波領域のピークおよびその密度がほぼ一致するなど両者間に相違が認めらなかった。しかしながら、持続性の強い痛みが惹起されるCAP投与時には、呼吸に同期したピークのパワー密度の低下と低周波領域のパワー密度の上昇が観察された。さらに交感神経遮断薬ならびに副交感神経遮断薬は非刺激時、刺激時の低・高周波数帯域のPSDを減弱させた。同様にCAP誘発PSDも両遮断薬によって前者よりも強く影響を受けた。このことは、CAPが自律神経系を強く駆動することを意味し、ひいては生体の受ける痛みの種類や強さによってこのような相違をとらえることができる可能性をも示唆しており、この分析法が痛み誘発性自律系ダイナミクスの観察に有効であることを提示している。本モデルにおける非刺激時の定常状態と侵害刺激時の非定常状態との自律系に与える変化を探る目的で、血圧、心拍および呼吸など循環器系の生体信号をparameterとして時系列分析等を行ったところ、非刺激時と刺激時、特にCAP投与群では明らかにこれらparameter間での相違が観察された。さらに心電図のR-R間隔のパワースペクトル分析を行ったところ、非刺激時とpinching刺激時では呼吸に同期したピークとごく低周波領域のピークおよびその密度がほぼ一致するなど両者間に相違が認めらなかった。このことは、CAPが自律系の副交感系を強く駆動することを意味し、ひいては生体の受ける痛みの種類や強さによってこのような相違をとらえることができる可能性をも示唆しており、この分析法が痛み誘発性自律系ダイナミクネの観察に有効であることを提示している。今後は、本モデルの苦痛尺度としての有用性をさらに精査する目的で呼吸深度やEEGを新たなparameterとして加え、意識レベルの推移が与える影響も加えて観察し、本手法が動物の苦痛に伴う情動変化の有効な一指標となり得るかどうか検討する予定である。すなわち、ヒフへのpinching刺激及び大体動脈内へのcapsaicin (CAP)注入によるFlexor reflex反応をEMGとしてとらえ、それを積分値に変換して定量化を行った。

また侵害刺激誘発本反応の局所麻酔薬およびオピオイド系薬物に対する感受性から、痛誘発性の反応であることを確認し、痛み解析モデルとして有用であることを明らかにした。本モデルにおける非刺激時の定常状態と侵害刺激時の非定常状態との自律系に与える変化を探る目的で、血圧、心拍および呼吸など循環器系の生体信号をparameterとして時系列分析等を行ったところ、非刺激時と刺激時、特にCAP投与群では明らかにこれらparameter間での反応様式において相違が観察された。さらに心電図のR-R間隔および心臓収縮期血圧のパワースペクトル(PSD)分析を行ったところ、非刺激時とpinching刺激時では呼吸に同期したピークとごく低周波領域のピークおよびその密度がほぼ一致するなど両者間に相違が認めらなかった。しかしながら、持続性の強い痛みが惹起されるCAP投与時には、呼吸に同期したピークのパワー密度の低下と低周波領域のパワー密度の上昇が観察された。さらに交感神経遮断薬ならびに副交感神経遮断薬は非刺激時、刺激時の低・高周波数帯域のPSDを減弱させた。同様にCAP誘発PSDも両遮断薬によって前者よりも強く影響を受けた。このことは、CAPが自律神経系を強く駆動することを意味し、ひいては生体の受ける痛みの種類や強さによってこのような相違をとらえることができる可能性をも示唆しており、この分析法が痛み誘発性自律系ダイナミクスの観察に有効であることを提示している。
自己回帰モデルを用いた原子炉診断手法の確立に関する研究

原子炉雑音解析で用いるAR(自己回帰)モデルの極配置に関する漸近的性質は既に明らかである。つまり、ARモデルの極は、主にモデル構造による円環状配置の極とその円環内のシステム極からなるとわかっている。ここで、本研究では以下のことを調べた。1.測定に伴う観測雑音の影響を調べ、ARモデルを用いたシステム同定上の性質を明らかにした。円環状のAR極配置を定める因子として主たるものは炉雑音を等価的に記述する零点の位置である。ところが、零点の位置は観測雑音の影響を受けて変化する。雑音源の分散をパラメータとした時、零点の動きは制御で言うフィードバック係数を変えたときの根軌跡の動きと擬双対性をもつとわかった。以上をまとめて、61年計測自動制御学会関西支部シンポジウム「計測,制御におけるディジタル信号処理」にて発表を行なった。この成果は観測雑音が混入したARモデルの極配置を知る上で数値計算によらず推察を可能にする点にある。2.AR極の重みについての数理構造を明らかにした。上述の円環状極配置の特性を利用すればAR極の重みの漸近的評価が可能になった。つまり、ARモデル次数を上げてゆくときAR極の重みは、それが同定システム極に対する重みであるとき一定であるのに、円環状極の重みであるときモデル次数に反比例して小さくなることがわかった。以上をまとめて、62年原子力学会年会に発表する予定である。この成果は重みの持つ漸近的性質を調べることで、同定AR極がシステム極であるか円環状極であるかを判別できる可能性を与える点にある。つまり、雑音解析結果を炉診断ヘ応用するとき、この極の分離ルールは有用になるはずである。尚上述の成果の実機データへの適用性を検討するためのデータ解析は進行中である。
アクアポリンを新規指標とする皮膚損傷受傷後経過時間判定法の樹立

本研究は,近年クローニングされ生命科学の分野で注目を集めている「アクアポリン(AQP)」が,皮膚損傷の受傷後経過時間判定のための指標となり得るかについて検討するものである.剖検例から得られたヒト皮膚創傷(55例)において,アクアポリン1およびアクアポリン3に対する抗体を用いて免疫組織化学的検討を行った.受傷後経過時間ごとに以下のように分類した:I群、0-3日(n=16); II群、4-7日(n=11); III群、914日(n=16);およびIV群、1721日(n=12).受傷していないコントロールサンプルにおいては,アクアポリン1およびアクアポリン3は真皮の血管およびケラチノサイトにわずかに検出された.アクアポリン1陽性の血管の占有面積の割合およびアクアポリン3陽性のケラチノサイトの数は,受傷後経過時間に伴って増強した.アクアポリン3陽性のケラチノサイト数は,II群およびIII群において著明に増加していた.アクアポリン1陽性の血管の占有面積およびアクアポリン3陽性細胞数は,II群で他の群と比べて有意に増加していた.アクアポリン1陽性血管占有面積が5%以上の創傷は受傷後経過時間が4-12日を示すことが明らかとなった.また,アクアポリン3陽性細胞数が300を超える創傷は,受傷後経過時間が5-10日を示す.これらの結果から,ヒト皮膚創傷におけるアクアポリン1およびアクアポリン3の免疫組織化学的検討は,受傷後経過時間検索の有用な指標となり得ることが示唆された.本研究は,近年クローニングされ生命科学の分野で注目を集めている「アクアポリン(AQP)」が,皮膚損傷の受傷後経過時間判定のための指標となり得るかについて検討するものである.法医実務において受傷後経過時間判定は必須であるが,より精度の高い判定を行うには可能な限り多くの客観的指標を用いることが重要である.また,各指標の独立性が高いほどそれらの価値は高まるものと考えられる.法医学の領域でこれまでAQPに着目した研究はほとんどみられない.そこで本研究では,既存の指標とは全く異なった視点から皮膚損傷治癒過程における損傷部局所でのAQP検出にチャレンジして,その出現様態を明らかにし,それが受傷後経過時間判定のための有用な指標となり得るか否かについて検証する.現時点までに,アクアポリン1および3の発現様式を,ヒト皮膚創傷部サンプルを用いて明らかにした.さらには,それら発現様式が受傷後経過時間判定の有用な指標となり得ることを明らかにしたため,本研究は概ね順調に進展していると考える.主にマウスを用いた実験を行うとともにヒト剖検試料の収集に努める.マウス皮膚損傷モデルは,応募者らの研究室ですでに確立しており,直ちに効率的に研究を進めることができる.具体的には,マウスをペントバルビタール(50 mg/kg,腹腔内投与)により麻酔し,剃毛した背部皮膚に直径4 mmの打ち抜き損傷を作製する.損傷作製後経時的にマウスを頸椎脱臼により安楽死させ,損傷部組織を採取する.対照試料は損傷を作成していないマウスの正常皮膚より採取する.経時的に採取した皮膚損傷部試料の一部を用いて,パラフィン包埋切片を作製する.各切片について,AQP1およびAQP3に対する抗体を用いて,それぞれを組織レベルで検出する.応募者らはこれまでに,皮膚組織におけるAQP1およびAQP3をタンパク質レベルで検出する実験手技を修得しており直ちに目的とする研究を行うことが可能である.経時的に採取した皮膚損傷部試料の一部を用いて総タンパクを抽出し,western blotting法およびELISA法によりAQP1およびAQP3を検出し,損傷治癒過程におけるAQPの時間的出現様態を明らかにする.応募者らはこれまでに,予備的実験において,受傷後7日の皮膚損傷部におけるAQP1およびAQP3をタンパク質レベルで検出することに成功しており,今後さらにデータを蓄積する.本研究は,近年クローニングされ生命科学の分野で注目を集めている「アクアポリン(AQP)」が,皮膚損傷の受傷後経過時間判定のための指標となり得るかについて検討するものである.剖検例から得られたヒト皮膚創傷(55例)において,アクアポリン1およびアクアポリン3に対する抗体を用いて免疫組織化学的検討を行った.受傷後経過時間ごとに以下のように分類した:I群、0-3日(n = 16); II群、4-7日(n = 11); III群、914日(n = 16);およびIV群、1721日(n = 12).受傷していないコントロールサンプルにおいては,アクアポリン1およびアクアポリン3は真皮の血管およびケラチノサイトにわずかに検出された.アクアポリン1陽性の血管の占有面積の割合およびアクアポリン3陽性のケラチノサイトの数は,受傷後経過時間に伴って増強した.アクアポリン3陽性のケラチノサイト数は,II群およびIII群において著明に増加していた.アクアポリン1陽性の血管の占有面積およびアクアポリン3陽性細胞数は,II群で他の群と比べて有意に増加していた.アクアポリン1陽性血管占有面積が5%以上の創傷は受傷後経過時間が4-12日を示すことが明らかとなった.また,アクアポリン3陽性細胞数が300を超える創傷は,受傷後経過時間が5-10日を示す.これらの結果から,ヒト皮膚創傷におけるアクアポリン1およびアクアポリン3の免疫組織化学的検討は,受傷後経過時間検索の有用な指標となり得ることが示唆された.

本研究は,近年クローニングされ生命科学の分野で注目を集めている「アクアポリン(AQP)」が,皮膚損傷の受傷後経過時間判定のための指標となり得るかについて検討するものである.法医実務において受傷後経過時間判定は必須であるが,より精度の高い判定を行うには可能な限り多くの客観的指標を用いることが重要である.また,各指標の独立性が高いほどそれらの価値は高まるものと考えられる.法医学の領域でこれまでAQPに着目した研究はほとんどみられない.そこで本研究では,既存の指標とは全く異なった視点から皮膚損傷治癒過程における損傷部局所でのAQP検出にチャレンジして,その出現様態を明らかにし,それが受傷後経過時間判定のための有用な指標となり得るか否かについて検証する.現時点までに,アクアポリン1および3の発現様式を,ヒト皮膚創傷部サンプルを用いて明らかにした.さらには,それら発現様式が受傷後経過時間判定の有用な指標となり得ることを明らかにしたため,本研究は概ね順調に進展していると考える.本研究は,近年クローニングされ生命科学の分野で注目を集めている「アクアポリン(AQP)」が,皮膚損傷の受傷後経過時間判定のための指標となり得るかについて検討するものである.剖検例から得られたヒト皮膚創傷(55例)において,アクアポリン1およびアクアポリン3に対する抗体を用いて免疫組織化学的検討を行った.受傷後経過時間ごとに以下のように分類した:I群、0-3日(n=16); II群、4-7日(n=11); III群、914日(n=16);およびIV群、1721日(n=12).受傷していないコントロールサンプルにおいては,アクアポリン1およびアクアポリン3は真皮の血管およびケラチノサイトにわずかに検出された.アクアポリン1陽性の血管の占有面積の割合およびアクアポリン3陽性のケラチノサイトの数は,受傷後経過時間に伴って増強した.アクアポリン3陽性のケラチノサイト数は,II群およびIII群において著明に増加していた.アクアポリン1陽性の血管の占有面積およびアクアポリン3陽性細胞数は,II群で他の群と比べて有意に増加していた.アクアポリン1陽性血管占有面積が5%以上の創傷は受傷後経過時間が4-12日を示すことが明らかとなった.また,アクアポリン3陽性細胞数が300を超える創傷は,受傷後経過時間が5-10日を示す.これらの結果から,ヒト皮膚創傷におけるアクアポリン1およびアクアポリン3の免疫組織化学的検討は,受傷後経過時間検索の有用な指標となり得ることが示唆された.本研究は,近年クローニングされ生命科学の分野で注目を集めている「アクアポリン(AQP)」が,皮膚損傷の受傷後経過時間判定のための指標となり得るかについて検討するものである.法医実務において受傷後経過時間判定は必須であるが,より精度の高い判定を行うには可能な限り多くの客観的指標を用いることが重要である.また,各指標の独立性が高いほどそれらの価値は高まるものと考えられる.法医学の領域でこれまでAQPに着目した研究はほとんどみられない.そこで本研究では,既存の指標とは全く異なった視点から皮膚損傷治癒過程における損傷部局所でのAQP検出にチャレンジして,その出現様態を明らかにし,それが受傷後経過時間判定のための有用な指標となり得るか否かについて検証する.現時点までに,アクアポリン1および3の発現様式を,ヒト皮膚創傷部サンプルを用いて明らかにした.
シロイヌナズナの機械刺激受容体の構造と機能

1.MCA1のCa2+透過性機械受容チャネルとしての機能を調べる目的の一環として、これまで低浸透圧刺激後の[Ca2+]cytの変化を、イクオリンをプローブとして、MCA1高発現株と野生株の芽生えについて調べてきた。今年度は、新たに同じ方法を使ってMCA2ついて調べた。その結果、MCA2高発現株の芽生えではMCA1高発現株の芽生えと同様に、野生株の芽生えよりも低浸透圧刺激後の[Ca2+]cytの上昇が23倍ほど高かった。この上昇は、低浸透圧溶液に20 mMEGTA、1 mM GdCl3、または1 mM LaCl3を共存させることにより完全に阻害された。したがって、MCA1とMCA2は低浸透圧刺激を感受して細胞外からCa2+を流入させるはたらきをもつことが明らかになった。2.MCA1とMCA2がCa2+透過性機械受容チャネルとして機能することから、両者の遺伝子は機械刺激を受けると発現が誘導される可能性が考えられる。そこで、MCA1-promoter::GUS発現株とMCA2-promoter::GUS発現株を使って、以下の3つの条件下で暗所4日間生育させた:1シュートが何にも接触しないで生育、2縦置き寒天培地の表面をシュート全体が寒天培地に接触しながら生育、および3シュートが成長してシャーレのふたに接触するように生育。これらの植物体をGUS染色して観察した結果、MCA1は、「1接触なし」の条件下ではシュートで発現しなかったが、「2全体の接触」の条件下では子葉全体と胚軸上部で発現し、「3子葉の接触」の条件下では子葉の上部と胚軸の上部で発現することが確認された。一方、MCA2は、「1接触なし」の条件下では子葉全体で発現したが、「2全体の接触」の条件下では子葉全体と胚軸全体で発現し、「3子葉の接触」の条件下では子葉全体と胚軸のほぼ上半分で発現することが確認された。26年度が最終年度であるため、記入しない。Ca2+透過性機械受容チャネルであるMCA2の立体構造を明らかにする目的で、MCA2精製標品を低温電子顕微鏡で撮影し、単粒子解析を行った。得られた画像と膜トポロジーデータとを総合的に考慮し、立体構造モデルを作製した。この研究成果はPLoS ONE誌(2014)に掲載された。mca2欠損株の根は野生株、mca1欠損株およびmca1 mca2二重欠損株の根とは異なり、寒天培地の表面またはゲルライト培地の表面で異常な振る舞いをすることを明らかにした。具体的には、第一に、縦に置かれた寒天培地の表面を野生株の根が傾斜伸長する(skewing)条件下で、mca2欠損株の根はより強いskewingを示した。第二に、根が貫入できない固いゲルライト培地を水平に置くと、mca2欠損株以外の株の根は、培地表面から跳ね上がり、水と養分を吸収できず植物体はやがて枯死した。一方、mca2欠損株の根は表面に密着して伸長し、水と養分を吸収できるので、植物体は生長することができた(投稿準備中)。mca1欠損株とmca2欠損株において、低温刺激後の細胞内Ca2+濃度の上昇が野生株の約1/2であったので、両欠損株における低温誘導性のCa2+シグナル依存的転写因子であるCBF1、CBF2およびCBF3のmRNAの発現量をRT-PCR法で調べた。その結果、低温刺激後のシグナル伝達は、MCA1/2活性化→Ca2+上昇→CBF1/2/3発現誘導という単純な流れではないことが示唆された。

一方、MCA2は、「1接触なし」の条件下では子葉全体で発現したが、「2全体の接触」の条件下では子葉全体と胚軸全体で発現し、「3子葉の接触」の条件下では子葉全体と胚軸のほぼ上半分で発現することが確認された。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的の一つは、機械刺激の受容体の構造を明らかにすることである。平成25年度にその受容体の中心となるCa2+透過性機械受容チャネルMCA2の構造を明らかにし、論文発表した。また、生理機能の観点から、MCA2遺伝子を欠損した変異株の根の新たな表現型を見つけることができた。これらのことから、本研究は当初の目的を順調に達成していると判断できる。今後は、mca2欠損株の根の異常な振る舞いが何に起因しているかを明らかにする。具体的にはオーキシン輸送、表層微小管の配向性を調べる予定である。また、低温刺激に関与する、CBF1/2/3以外のCa2+依存性の制御タンパク質およびタンパク質キナーゼを調べる予定である。また、これらの研究とは別にMCA1またはMCA2と相互作用をするタンパク質の検索を行う予定である。
女性就業の多様化からみた都市空間のジェンダー化の地域的差異に関する研究

本研究は女性就業の変化とその地域格差と地域展開について,女性就業の多様化,大都市圏と非大都市圏における女性就業と生活の地域的差異,グローバル化に伴う女性の就業の変化に焦点を絞り,女性の就業や生活空間を捉えために,女性就業を取り巻く地域社会,家族状況,雇用環境などの諸側面を考慮しながら,女性の就業と生活について多角的な地理学的アプローチを試みるものである。平成19年度は,女性の比率が高いゆえに女性職といわれ,大部分の職務を女性の非正規労働に依存している高齢者介護労働を取り上げ,女性の就業と生活状況について分析を試み,研究成果を学術雑誌に投稿した。次に経済のグローバル化が影響した海外就職やサービス経済化による介護就業,就業に対する女性のキャリアアップや生活行動,及び既婚女性の就業を取り巻く社会的ネットワークによるサポートシステムの解明等を通して,「労働の女性化」に関する課題に対して地理学から理論的研究と事例研究の両面から追求を試みた。平成17年度から調査してきた海外で働く場を求めた女性の就業と生活に関しては,その研究成果の一部は7月に香港中文大学で開催される国際人口地理学会と8月にクアラルンプルで開催される国際アジア研究者学会(ICAS)で発表し,中澤ほかとして地理学評論に成果を公表した。シンガポールでの研究成果との比較を試みるために,学会発表時に香港,バンコクで人材紹介会社と現地で働く日本人女性へのインタビュー調査を行うとともに,サンフランシスコでもインタビュー調査を行った。また,『地図でみる日本の女性』で明らかにされた分布パターンと比較を試み,2000年から2005年にかけての女性就業の変化を明らかにした。本研究は,男女雇用均等法施行後における女性就業の変化とその地域格差と地域展開について,女性就業の多様化,大都市圏と非大都市圏における女性就業と生活の地域的差異,グローバル化に伴う女性の就業の変化に焦点を絞り,女性就業を取り巻く地域社会,家族状況,雇用環境などの諸側面を考慮しながら,女性の就業と生活について多角的な地理学的アプローチを試みるものである。研究成果は以下の通りである。2005年8月に上海市で開催された第4回ICAS国際学術会議(The International Convention of Asia Scholars)にて,5名の研究メンバーが日本の女性就業の変化や地域格差,女性の住宅問題に関する研究成果を発表した。その成果はICASのProceedingに掲載予定である。また,10月に地理科学学会秋季学術大会にて本研究グループのメンバーが中心となってシンポジウム「女性就業の多様化-地理学の視点-」を開催した。中澤によるライフコースと職住関係についての新たな分析成果など,本研究グループのメンバーの論文4編は『地理科学』61巻3号にてシンポジウム特集号として発表予定である。さらに,『地理学評論』に女性の就業と生活に関する英文論文4編を投稿した。経済のグローバル化と女性就業の変化に関する研究では,海外で働く日本人女性の就業と生活に関して,シンガポール国立大学Thang助教授に研究会での講演と研究会での助言・指導を得て,知見を深めた。それをもとに2006年3月にシンガポールで人材派遣会社と日本人女性就業者に聞き取り調査を実施した。ジェンダーアトラスについては,国立女性教育会館を始め,大分,京都,横浜などの男女共同参画イベントでワークショップを開催した。また『ジェンダーアトラス・ジャパン-女たちの地図帳-』(仮題)の平成18年8月の刊行に向けて武田が中心となって準備に取り組んだ。2006年度の研究はほぼ計画通りに進められ,大きく4つの研究実績をあげることができた。第1に,2005年度に続いて国内では介護施設で働く女性の就業と生活,保育と女性就業に関する調査を実施し,海外では海外で働く場を求めた女性の就業と生活について,シンガポールを事例として研究協力者のThang助教授(シンガポール国立大)との共同研究を由井・中澤・神谷が中心となって実施した。シンガポールでの調査は,シンガポールで働く日本人女性への聞き取り調査,人材紹介業者への聞き取り調査,日系企業の人事担当者への聞き取り調査を行った。

その成果は日本地理学会2006年度秋季大会で神谷,由井,中澤が発表,2006年10月にシンガポール国立大学での学会で神谷,若林が発表し,さらに2007年3月にシンガポール国立大学で開催された「Mobile City Singapore」をテーマとしたワークショップで,由井と中澤が発表した。また,7月には国際地理学連合(IGU)プリスベン大会にて,由井,神谷,中澤,武田が女性就業と生活の多様性をテーマにして発表した。第2に,研究成果の刊行では,女性就業や住宅問題について『Geographical review of Japan』(vol.76,No.5)に中澤,若林,神谷ほか,由井の投稿論文4編が掲載された。さらに,2004年度に当研究グループが主体となって開催した地理科学学会シンポジウムの成果を学術雑誌『地理科学』(63巻3号)に論文5編を掲載した。第3に,これまでの研究成果を発展させて,武田を中心にして全メンバーがジェンダーアトラスの作成に取り組み,『地図でみた日本の女性』(明石書店)を出版した。これに関連して,由井・神谷・若林・中澤・武田が『Geographische Rundschau』で日本社会における女性の変化をテーマとした論文を投稿して掲載された。第4に,矢野はロンドンで働く日本人女性のコミュニティーの調査を行った。本研究は女性就業の変化とその地域格差と地域展開について,女性就業の多様化,大都市圏と非大都市圏における女性就業と生活の地域的差異,グローバル化に伴う女性の就業の変化に焦点を絞り,女性の就業や生活空間を捉えために,女性就業を取り巻く地域社会,家族状況,雇用環境などの諸側面を考慮しながら,女性の就業と生活について多角的な地理学的アプローチを試みるものである。平成19年度は,女性の比率が高いゆえに女性職といわれ,大部分の職務を女性の非正規労働に依存している高齢者介護労働を取り上げ,女性の就業と生活状況について分析を試み,研究成果を学術雑誌に投稿した。次に経済のグローバル化が影響した海外就職やサービス経済化による介護就業,就業に対する女性のキャリアアップや生活行動,及び既婚女性の就業を取り巻く社会的ネットワークによるサポートシステムの解明等を通して,「労働の女性化」に関する課題に対して地理学から理論的研究と事例研究の両面から追求を試みた。平成17年度から調査してきた海外で働く場を求めた女性の就業と生活に関しては,その研究成果の一部は7月に香港中文大学で開催される国際人口地理学会と8月にクアラルンプルで開催される国際アジア研究者学会(ICAS)で発表し,中澤ほかとして地理学評論に成果を公表した。シシガポールでの研究成果との比較を試みるために,学会発表時に香港,バンコクで人材紹介会社と現地で働く日本人女性へのインタビュー調査を行うとともに,サンフランシスコでもインタビュー調査を行った。また,『地図でみる日本の女性』で明らかにされた分布パターンと比較を試み,2000年から2005年にかけての女性就業の変化を明らかにした。
パラグアイ全国スペイン語地図の作成と言語変化の分析

本研究では、パラグアイ国チャコ地方のコンセプシオン市とフィラデルフィア市において、58の語彙項目、ならびにレ代用法(Leismo)、ボス法(Voseo)、アスペクト迂言形などの形態統語論的バリエーションに関する質問票調査を実施した。そのうえで、同国におけるスペイン語の語彙的・形態統語論的バリエーションに関する全国言語地図を作成し、言語変化の内的および外的な動機付けを探求した。言語地図は電子化し、ウェブページにおいて公開した(http://www.geocities.jp/pedro1aoto/index.html)。中南米の多くの地域では既に大型スペイン語地図が発表されてきたが、パラグアイのスペイン語バリエーションに関する研究はまだ少なく、Manuel Alvar等が近年になって着手したところである。とりわけ社会開発の遅れた地域である西部に関しては、言語研究もほとんど行われていない。本研究は、その西部地方において現地調査を行い、既に収集済みである東部地方のデータと合わせ、同国におけるスペイン語の形態統語論的・語彙論的バリエーションの全国言語地図を作成するとともに、当該言語地図に基づき言語変化の動機について考察することを目的とする。平成21年度の研究成果としては、平成21年8月、パラグアイ西部地方に所在するコンセプシオン市およびフィラデルフィア市において質問票調査を実施し、帰国後、パラグアイ全国の言語地図を作成した。また、現地において収集した口語体・文語体データに基づき、パラグアイにおいてレイスモについて研究した。そこではレイスモが推量文や仮定文などの統語論的環境に生起するのは、主語と間接目的格人称代名詞leが各々指示する主体と客体との間にある話し手の心理的距離が影響するものと分析し、併せて先住民語グアラニー語との言語接触の影響の可能性についても言及した。中南米の数多くの地域においては大型のスペイン語地図が既に発表されているが、パラグアイのスペイン語バリエーションに関する先行研究はまだ少なく、Manuel Alvaz等が近年になって着手したばかりである。とりわけ社会開発の遅れた地域である西部チャコ地方に関しては、言語研究もほとんど行われていない。本研究は、同地方において現地調査を行い、既に収集済みである東部地方のデータと合わせ、同国におけるスペイン語の形態統語論的・語彙論的バリエーションの全国言語地図を作成するとともに、当該言語地図に基づき言語変化の動機について考察することを目的とする。平成22年度の研究成果としては、平成21年8月にチャコ地方のコンセプシオン市およびフィラデルフィア市において実施した現地調査に基づきパラグアイ全国の言語地図を作成し、同地方において不足する語彙バリエーションに関する基礎研究データを提供することに貢献した。言語地図は、各語彙項目につき解説を加えた上で、調査報告書を編纂し、併せて、言語地図の電子化を実現し、独自のウェブページに公開するに至った。
MRIおよび超音波診断を用いたIgG4 関連疾患唾液腺の診断・治療効果判定基準

超音波診断はIgG4関連ミクリッツ病の腺組織で起こっている変化やステロイド治療による腺組織の回復過程をMRIに比べ、より鋭敏に捉えることができた。したがって、超音波診断は簡便、安価で、非侵襲的画像検査法として、同疾患の診断や治療効果の判定に有用であると考えられた。また、治療途中で、しばしば再燃することが報告されている同疾患の治療後のフォローアップに関しても、現時点で最も適した画像検査法と考えられた。これまで、ミクリッツ病はシェーグレン症候群の一亜系と考えられてきた。しかしながら現在では血中のIgG4の上昇と組織中へのIgG4陽性形質細胞浸潤を伴う全身疾患(IgG4関連疾患)の部分症であると考えられている。IgG4関連疾患にはステロイドが奏功することが知られているが、治療途中にしばしば再燃することが報告されており、現在の病態を正確に把握することは重要なポイントである。今回我々は、IgG4関連ミクリッツ病の画像診断、特にMRIや超音波画像検査の有用性を検証し、その特徴を明らかにするとともに、ステロイドによる治療効果の判定などへの応用についても併せて検討を行った。当院においてIgG4関連ミクリッツ病と診断された12名の患者に対し、涙腺および唾液腺のMRIならびに超音波診断を実施した。また、ステロイド治療経過中に再度同検査を施行し、画像所見と血清IgG4値の推移を比較した。本症例群では、涙腺、唾液腺のうち、最も罹患率の高い組織は顎下腺で、次いで涙腺、耳下腺、舌下腺の順であった。超音波診断ではそれら組織での変化をMRIに比べ、より鋭敏に捉えることができ、大きく3つのパターン( 1打抜き状2隔壁状3石けん泡状)に分類可能であった。また、ステロイド治療による血清IgG4値の低下に伴って、腺組織の正常な内部構造への回復過程を明瞭に捉えることができた。ただし、顎下腺において高率に認められた石けん泡状のパターンを呈した症例のほとんどは、腫大は減少するものの、十分な内部構造の回復を確認することができなかった。また、回復を認めた症例においても、依然として血清IgG4値が境界値を越えている症例が多数見られ、その減少にはかなりの期間を要することが判明した。以上より、超音波画像検査法は簡便、安価で、非侵襲的画像検査法として、IgG4関連ミクリッツ病の診断およびフォローアップに有用と考えられた。しかしながら近年になって、血中のIgG4の上昇と組織中へのIgG4陽性形質細胞浸潤を伴う全身疾患の部分症であるとの新しい疾患概念が我が国より世界に向けて発信されている。その病態、病因に関する研究はまだ始まったばかりで、多施設において様々な研究が進められている。今回我々はIgG4関連疾患唾液腺の画像診断、特にMRIや超音波診断の有効性を検証し、その特徴を明らかにすることと、ステロイドによる治療効果の判定などへの応用についても併せて検討を進めた。当院においてIgG4関連ミクリッツ病と診断された8名の患者に対し、涙腺および唾液腺のMRIならびに超音波画像検査を実施した。本症例では、涙腺、耳下腺、顎下腺、舌下腺のうち、最も罹患率の高い組織は顎下腺で、次いで耳下腺と涙腺、最後に舌下腺の順であった。超音波画像検査ではそれら組織での変化をMRIに比べ、より鋭敏に捉えることができ、大きく3つのパターン( (1)打抜き状(2)隔壁状(3)石けん泡状)に分類可能であった。また、ステロイド治療後の血清IgG4値の低下に伴って、腺組織の回復過程を明瞭に捉えることができた。これまでの研究成果より、超音波画像検査法は簡便、安価で、非侵襲的画像検査法として、IgG4関連ミクリッツ病の診断に有用であると認識される。また、IgG4関連疾患にはステロイドが奏功するが、治療途中で、しばしば再燃することも報告されており、治療効果の判定やその後のフォローアップに関しても、現時点で最も適した画像検査法と考えられる。IgG4関連疾患唾液腺の診断に超音波画像検査法が現時点で最も有用で、治療効果の判定やその後のフォローアップに関しても十分適応できることが把握できた。更に症例数を重ね、IgG4関連疾患唾液腺の診断ならびに治療効果判定基準の策定を試みる。必要な研究費の使用状況については、前年度から大きな変化はなく、同様の消耗品、調査・研究費、謝金等を計上予定である。
HIV遺伝子解析による分子疫学的研究

(1)タイにおけるHIV-1流行に関する分子疫学的研究を行い,1)タイに流布するHIV-1流行株は,A,B(それぞれLos Aamos分類のClade EとClade B)2種のサブタイプに分類されること。2)両サブタイプは,それぞれ,アフリカ型および北米型HIV-1分離株に近縁であること。3)サブタイプAは売春婦や男性売春者,STD患者など性的接触による感染者に多く分布しており,一方サブタイプBは注射薬物乱用者(IDU)に多くみられることを明らかにした。(2)決定したV3領域のアミノ酸配列に基づいて抗原ペプチドを設計し,EIA法によるタイ型HIV-1ヴァリアントの血清学的サブタイピング法を開発した。この方法によって,タイ型HIV-1感染者を簡便にスクリーニングすることが可能となった。(3)血清学的サブタイピングとPCRを用いた遺伝子解析の手法を用い,主に関東地域のHIV-1抗体陽性者を対象にタイ型HIV-1感染者の検索を行い,その結果,1)1991年夏以来,関東地域を中心に多数のHIV-1感染者の見い出されている日本在住の東南アジア地域出身者の多くが,サブタイプAHIV-1の感染者であること。2)東南アジア出身の男性で,過去に注射薬物乱用の既往歴をもつ2例が,タイ・サブタイプBHIV-1の感染者であることを明らかにした。3)また,これまでに9例の日本人のサブタイプAHIV-1感染者を同定した。このうち5例は東南アジア地域への頻繁な海外渡航歴をもっていたが,他の4例は海外渡航経験をもたず,国内感染が疑われる症例であった。またこの中には1例の日本人家族内の母子感染例を含まれていた。(4)日本におけるタイ型HIV-1感染者からウイルスを分離した。現在そのウイルス学的性質の解析と分子クローンの分離の試みが進行中である。今後,タイ型ウイルスの生物学的特性の解析と,タイ型ウイルスを標的とするワクチン・受動免疫など感染予防・発症技術の開発を進めて行きたいと考えている。