hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
免疫系と神経系で働く新しい分子機構の解明

本研究では,免疫反応の調節に重要な役割を果たしている樹状細胞やマクロファージの機能に対するアドレナリンおよびノルアドレナリンの作用について検討した.その結果,アドレナリン受容体刺激によってアレルギー増悪因子(IL-33),抗ウイルス分子(REDD1),組織修復関連分子(トランスグルタミナーゼ2)の発現が上昇することを見出した.これらの結果は,炎症・免疫・組織修復反応が交感神経系によって制御されていることを示唆する.アドレナリンおよびノルアドレナリンはストレスによって交感神経系より分泌されることから,今回得られた知見は,ストレスと炎症・免疫疾患との関係を解明する手がかりとなる.免疫系と神経系は互いに連携し,生体の恒常性維持において重要な役割を果たしている.また,免疫系と神経系における相互調節機構に異常が起これば,様々な疾患の発症につながると考えられる.本研究課題においては,免疫系と神経系で働く新しい分子機構の解明を目的として,“免疫系からのアプローチ"と“神経系からのアプローチ"を行っている.前年度においてはその実績として,ストレス関連カテコラミン(ノルアドレナリン,アドレナリン)がアレルギー増悪因子であるインターロイキン-33(IL-33)の発現を劇的に上昇させることを見出した(Yanagawa et al, Brain, Behavior, and Immunity 2011).この発見は,ストレスとアレルギー疾患との関係を解明する手がかりとなり,アレルギー疾患の新たな治療戦略につながる可能性がある.今年度は,この現象がマクロファージ細胞株であるRAW264.7細胞においても短時間で起こることを見出した.マクロファージ細胞株を使用することにより,遺伝子ノックダウンなどの分子生物学的手法による解析が容易となり,分子レベルでの解明が進むものと考えられる.一方これとは別に,免疫系と神経系で働く分子機構として,TLR7を介したマウス文脈的恐怖記憶の新たな制御機構を見出した(Kubo and Yanagawa et al, Pharmacol Biochem Behav. 2012).本研究課題では,免疫系と神経系で働く新しい分子機構の解明を目的とし,アドレナリン受容体を介した免疫制御機構に着目した研究を展開している.平成24年度までに,ストレス関連カテコラミン(ノルアドレナリンやアドレナリン)が,樹状細胞やマクロファージにおいて,アレルギー増悪因子であるインターロイキン-33(IL-33)の発現を劇的に上昇させることを見出した.平成25年度では,ストレス関連カテコラミンのマクロファージ機能に対する作用について,さらなる解析を進め,アドレナリン受容体を介したシグナルが,マクロファージ機能を多彩に制御していることを見出した.まず第一に,最近注目されている抗ウイルス分子REDD1 (regulated in development and DNA damage responses-1)の遺伝子発現が,ノルアドレナリンやアドレナリンの処理によって,短時間で著しく上昇することを見出した(Yanagawa et al., Immunol. Lett. 2014).この現象は,短期ストレスが生体防御系を増強する事を示唆していると考えられる.一方,創傷治癒や組織修復に関与している酵素であるトランスグルタミナーゼ2の発現が,ノルアドレナリンやアドレナリンの処理により著しく上昇することを見出した(Yanagawa et al., Immunobiology in press. 2014).この現象は,ストレス下における組織修復の過程において重要な制御機構であると考えられる.また,トランスグルタミナーゼ2の過剰な発現が,炎症性疾患や線維症の原因となることが報告されていることから,今回の発見は慢性ストレスとこれらの疾患との関係を明らかにする手がかりとなり,新たな治療戦略につながる可能性がある.本研究では,免疫反応の調節に重要な役割を果たしている樹状細胞やマクロファージの機能に対するアドレナリンおよびノルアドレナリンの作用について検討した.その結果,アドレナリン受容体刺激によってアレルギー増悪因子(IL-33),抗ウイルス分子(REDD1),組織修復関連分子(トランスグルタミナーゼ2)の発現が上昇することを見出した.これらの結果は,炎症・免疫・組織修復反応が交感神経系によって制御されていることを示唆する.アドレナリンおよびノルアドレナリンはストレスによって交感神経系より分泌されることから,今回得られた知見は,ストレスと炎症・免疫疾患との関係を解明する手がかりとなる.ストレスと疾患との関係を分子レベルで解明し,それに基づく治療法を確立することは,ストレス社会と呼ばれる現代において,早急に取り組むべき課題であるといえる.免疫領域においては,ストレスがアレルギーの増悪や易感染性などに関係していると考えられているが,その詳細なメカニズムは不明である.こういった背景をもとに,我々は"免疫系と神経系で働く新しい分子機構の解明"を目的とする研究課題を立案した.本課題では,免疫反応の調節に重要な役割を果たしている樹状細胞に対するストレス関連物質(ノルアドレナリンやアドレナリン)の作用に着目した研究を進めている.この研究過程において我々は,ノルアドレナリンやアドレナリンがアレルギー増悪因子であるインターロイキン-33(IL-33)の発現を劇的に上昇させることを見出した(Yanagawa et al, Brain, Behavior, and Immunity 2011).ストレスによるアレルギー疾患の増悪については比較的広く認識されているが,そのメカニズムについてはほとんど解明されていない.今回の発見は,ストレスとアレルギー疾患との関係を解明する手がかりとなり,アレルギー疾患の新たな治療戦略につながる可能性がある.また,アドレナリンβ2受容体アゴニストは気管支ぜん息の治療に用いられるが,長期使用によって疾患を悪化させてしまうことが,最近のメタアナリシスによって示唆されている.

本研究では,アドレナリンと同様に,β2受容体アゴニストがIL-33の発現を上昇させることを見出しており,このことが気管支ぜん息悪化のメカニズムとして考えられる.これらの成果は,Faculty of 1000のPharmacology & Drug Discovery部門に選出され,国際的にも高く評価されている.したがって,こういった観点からの研究を今後も進めていく予定である.本課題では,“免疫系と神経系で働く新しい分子機構の解明"を目的としている.この研究課題の遂行過程において,ストレス関連カテコラミンであるノルアドレナリンやアドレナリンが,アレルギー増悪因子であるIL-33の発現を樹状細胞において劇的に上昇させることを見出した(Yanagawa et al, Brain Behav Immun. 2011).さらに,この現象をヒントに我々は,炎症性メディエーターであるプロスタグランジンE2が,樹状細胞におけるIL-33の産生を上昇させることを発見している(Yanagawa et al, Immunol Lett. 2011).さらに,これらの現象は,マクロファージ細胞株RAW264.7においても確認された.一方,免疫系と神経系で働く新しい分子機構として,脳内TLR7を介したシグナルが,マウス文脈的恐怖記憶を増強することを見出した(Kubo and Yanagawa et al, Pharmacol Biochem Behav. 2012).この現象は,ウイルス感染時の状況を,好ましくない状況として記憶し,その状況を回避するための機構を反映しているのかもしれない.すなわち,免疫系と神経系は情報伝達物質や受容体を共有し,それらの分子を介して互いに連携し,免疫応答と危険回避のための行動応答を併せた広い意味での生体防御において重要な役割を果たしていると考えられる.こういった点に着目した研究は,神経系と免疫系で働く生体調節機構の不調による疾患に対する新たな治療戦略につながる可能性がある.現時点において我々は,免疫系と神経系で働く新たな分子機構をいくつか見出しており,本研究課題はおおむね順調に進捗しているといえる.本課題では,"免疫系と神経系で働く新しい分子機構の解明"を目的としている.研究の進捗状況として,我々は,ノルアドレナリンやアドレナリンがアレルギー増悪因子であるIL-33の発現を劇的に上昇させることを見出し高い評価を受けている(Yanagawa et al, Brain, Behavior, and Immunity 2011, Faculty of 1000に選出).また,その分子機構として,細胞内cAMPの上昇とプロテインキナーゼAの関与が示唆されている.さらに,この現象をヒントに我々は,炎症性メディエーターであるプロスタグランジンE2が,ノルアドレナリンやアドレナリンと同様に,樹状細胞におけるIL-33の産生を上昇させることを発見している(Yanagawa et al, Immunol Lett. 2011).
高感度の変異解析技術を用いた膵臓がんの早期診断法の開発

膵臓がんではKRASの突然変異は発がん過程の初期に生じるゲノム異常である。この分子遺伝学的な特徴を利用して、血漿中がん由来遊離DNAを研究試料に、Droplet digital PCR(ddPCR)を用いて、KRAS変異と野生型を同時に検出するKRAS 5-plex ddPCR assay系を構築した。259例の血漿(0.25 mL)を研究試料とし、KRAS変異の検出率と臨床・病理学的な因子との関連性について検討を行った。KRAS変異の検出率は臨床病期が進むにつれて上昇し、特に遠隔転移を有する患者においては約60%でKRAS変異を検出した。早期診断にはさらなる研究開発が必要と考えられる。国立がん研究センター中央病院で保存されている膵臓がん患者の血漿を研究試料とした。さらに、EUS-FNAの直前に上部消化管内視鏡下に収集した洗浄十二指腸液も研究サンプルとした。高感度の次世代デジタルPCR(RainDrop)を用いて、膵臓がんに高頻度に変異が認められるKRAS変異をターゲットとしたマルチプレックスのアッセイ系を確立した。血漿中ならびに洗浄十二指腸液中の遊離DNAを抽出する系を確立した。血漿を用いた解析では、2mLの血漿から約20ngのDNAを抽出することが可能であった。UICC-stage別のKRAS変異の検出感度は、stageIVで約半数の症例で検出可能で、さらに遠隔臓器に転移を有する患者において高頻度にKRAS変異を検出した。しかし、手術症例においては、KRAS変異が検出出来たのは108例中で9例のみであった。洗浄十二指腸液を用いた解析においては、遠隔転移を有さない患者においても洗浄十二指腸液中にKRAS変異が検出可能であった。特に、セクレチンを負荷した洗浄十二指腸液においてKRAS変異の検出頻度が高い傾向がみられた。その一方で、洗浄十二指腸液はサンプル間でDNA量や検出感度に大きなばらつきがみられ、現在、安定した解析に向けたプラットホームを作成中である。さらに、現在使用しているRainDropの他に、BEAMingや次世代シークエンス技術を用いた解析を行い、その感度について比較検討を行う予定である。膵臓がんでは、これまでに手術検体を用いた大規模なゲノム解析研究により、KRAS、CDKN2A、TP53、SMAD4/DPC4の4つの遺伝子異常が高頻度に認められることが明らかとなっている。そのうち、KRAS遺伝子の突然変異は発がん過程の最初に生じるゲノム異常であり、膵臓がん患者の95%以上がKRAS変異を有している。さらに膵臓がんの場合、KRAS変異は4つのパターン(G12D、G12V、G12RとG13D)で約90%を占める。これらの分子遺伝学的な特徴を利用して、血漿中のがん由来遊離DNA(cell-free DNA, cfDNA)をRainDance社のRainDrop droplet digital PCR(ddPCR)を用いて、これらの4つのKRAS変異とWild typeを同時に検出するKRAS 5-plex ddPCR assay系を構築した。膵臓がんを研究対象疾患とし、バイオバンクに保存されている259例の血漿を研究試料とした。血漿量としては0.25 mLを用いた。KRAS変異の検出率と臨床・病理学的な因子との関連性について検討を行った。259例のうち、83例(32%)でKRAS変異を認めた。KRAS変異のパターンは、COSMIC・データベースと一致し、KRASコドン12の1. G12D、2. G12V、3. G12Rの順に高頻度であった。KRAS変異の検出率は臨床病期が進むにつれて上昇し、UICC Stage IVでは43.5%(57/131例)であった。特に、遠隔転移を有する患者においては58.9%(63/107例)でKRAS変異を検出した。259例のうち手術適応となった108例では、9例(8.3%)においてのみKRAS変異が検出された。これらの9例のうち5例は手術後6ヶ月以内に遠隔転移を示した。ddPCRを用いた本解析系において、現時点では、血漿中cfDNAのKRAS変異は遠隔転移と強い相関をしたが、早期診断にはさらなる研究開発が必要と考えられる。具体的には、1.血漿量の増量、2. ddPCRの検出感度の向上などの機器改良や、3.対象とする研究試料の変更などの改善が必要と考察した。血漿ならびに洗浄十二指腸液を研究試料とした、高感度の次世代デジタルPCRを用いて、膵臓がんに高頻度に変異が認められるKRAS変異をターゲットとしたマルチプレックスのアッセイ系を確立して、解析が進んでいるため。

がんゲノミクス血漿を用いた遊離DNAの解析では、早期発見は困難であると考えられるため、今後は、研究の対象試料を、血漿から洗浄十二指腸液などにシフトし、安定した解析系の確立を目指す予定である。研究は計画通りに進み、予定通りに予算を執行したが、わずかに残額が生じた。実験で使用する消耗品に使用する予定である。
深海環境から多量出現する未知原始的真菌群：その実像と生態から真菌の初期進化を探る

平成27年度(平成28年度ー29年度は研究を一時中断)までに行った研究により、深海化学合成生態系の存在する鯨骨域堆積物サンプルでは、鹿児島湾とブラジル沖という地理的にも物理的にも非常に異なる両2地点において、既存のデータベースの配列とは相同性を示さない未知真菌群が優占するという事が解明されていた。しかし、これらの解析は、IonTorrent PGMによりITS rRNA遺伝子領域の短い配列を用いて行ったもので、得られた配列情報から未知真菌群の系統的な位置を決めるのは困難であった。そこで、平成28年度は同じサンプルについて、18S rRNA遺伝子領域を用いて次世代シーケンサーMiseqにより再解析を行った。得られた配列データの多様性解析や系統解析を現在進めている。また、本年度は鹿児島湾熱水域堆積物3サンプルから真菌類の培養分離・同定作業を行った。周辺熱水温度が最も高かった堆積物サンプルからは真菌類は分離されず、その他2サンプルからは、新種も含め他の深海域サンプルからはこれまでにあまり培養分離されていない接合菌類(Mucor sp.、Rhizomucor sp.)などが分離された。これらの分離株サンプルを含めた深海環境由来真菌株からの新規有用物質の探索なども北里大学生命科学研究所の研究協力者と共同で行い、抗ミズカビ活性を有する新規化合物や抗腫瘍活性を有する新規化合物などを発見した。深海サンプルの真菌多様性解析、未知系統群の解明に繋がる解析、深海真菌群からの有用物質の探索、そこから得られた成果の論文化などが進み、概ね順調に進展していると考える。引き続き得られた深海サンプルの真菌多様性解析を進めて行くと共に、深海鯨骨域に優占している事がわかっている未知真菌群について、その系統位置について詳細な解析を進める。また得られた成果の論文化などを進める。平成27年度は、深海環境における原始的真菌系統群の地理的分布を調査するために、相模湾メタン冷湧水域の堆積物サンプル、鹿児島湾とブラジル沖鯨骨化学合成域の堆積物サンプル、ブラジル沖サンパウロ海台のアスファルト湧出域サンプル、鹿児島湾熱水噴出域サンプルのサンプリングを行った。そのうち今年度は、アスファルト湧出域の堆積物20サンプル、異なる2地点の鯨骨域堆積物5サンプル、相模湾メタン冷湧水域の堆積物12サンプルについて次世代シーケンサーIonTorrentによる真菌多様性の網羅的解析を行い、アスファルト湧出域サンプル、鯨骨域サンプルについては詳細な解析まで進んだ。その結果、化学合成生態系の存在しないアスファルト湧出域サンプルには、原始的真菌系統群は存在しない事が明らかとなった。また、アスファルト湧出域と非アスファルト湧出域間において真菌相に有為な差は認められなかった。一方で、化学合成生態系の存在する鯨骨域サンプルでは、鹿児島湾とブラジル沖という地理的にも物理的にも非常に異なる両2地点において、既存のデータベースの配列とは相同性を示さない未知真菌群が優先するという相模湾メタン冷湧水域と同じ傾向が見られることが明らかとなった。これら未知真菌群の一部は相模湾メタン冷湧水域でも多量に検出されている原始的真菌グループであり、化学合成生態系に原始的な真菌相が特異的に存在しているという非常に興味深い知見となった。今年度に計画されていた1)深海化学合成生物群集域における堆積物・生物試料のサンプリング2)次世代シーケンサーによる真菌多様性の網羅的解析が予定通りに進み、深海性Cryptomycota, BCG1に特異的なFISH用プローブなどの設計も終わっており、本研究課題は概ね順調に進展していると考える。真菌は酵母・カビ・キノコ・ツボカビなどを含む非常に多様性に富んだ生物群である。地球上の多くの生態系において主要なバイオマスとして存在し、主に有機物の分解者として地球規模での物質循環に関与している。真菌は「地上の生物」というイメージからか深海性真菌に関する研究はこれまでほとんど行われてこなかったが、近年、深海環境における真菌類の新規性と予想以上の多様性に注目が集まっている。本研究は、化学合成生態系の存在する特殊な深海メタン冷湧水域環境から特異的に多量出現する原始的真菌群(Cryptomycota, Basal Clone Group1(BCG1))の形態的・生態的・代謝的・遺伝的特徴を総合的に明らかにし、謎に包まれたその実態を解明する事、また本研究を通して真菌類の初期進化の解明、特殊な新奇真菌群の発見、新規生理/生態機能や代謝系の発見などに繋げる事を目的としている。平成28年度は、前年度に行った次世代シーケンサーIonTorrentによるブラジル沖サンパウロ海台のアスファルト湧出域サンプル、鹿児島湾とブラジル沖の鯨骨化学合成域サンプルの真菌多様性網羅的解析結果の論文化を進め、アスファルト湧出域サンプルについては投稿にまで至った。また平成27年度にサンプリングを行った鹿児島湾熱水噴出域サンプル(水深200m)について、新たに培養法による真菌多様性解析を行い、新種と思われる株も含め300株以上の分離に成功した。さらに、前年度に引き続きこれまでに取得できている深海真菌株からの有用物質の探索を共同研究者と行い、新たに数種の有用新規化合物の取得に成功した。産前産後休暇および育児休暇(平成28年8月)の取得により研究を一時中断しているため、当該年度に予定していた原始的真菌群のFISH法による実態観察やゲノム解析等が進んでおらず、研究が遅れている。

育児休業取得により研究を中断したため実績なし育児休業取得により研究を中断したため平成27年度(平成28年度ー29年度は研究を一時中断)までに行った研究により、深海化学合成生態系の存在する鯨骨域堆積物サンプルでは、鹿児島湾とブラジル沖という地理的にも物理的にも非常に異なる両2地点において、既存のデータベースの配列とは相同性を示さない未知真菌群が優占するという事が解明されていた。しかし、これらの解析は、IonTorrent PGMによりITS rRNA遺伝子領域の短い配列を用いて行ったもので、得られた配列情報から未知真菌群の系統的な位置を決めるのは困難であった。そこで、平成28年度は同じサンプルについて、18S rRNA遺伝子領域を用いて次世代シーケンサーMiseqにより再解析を行った。得られた配列データの多様性解析や系統解析を現在進めている。また、本年度は鹿児島湾熱水域堆積物3サンプルから真菌類の培養分離・同定作業を行った。周辺熱水温度が最も高かった堆積物サンプルからは真菌類は分離されず、その他2サンプルからは、新種も含め他の深海域サンプルからはこれまでにあまり培養分離されていない接合菌類(Mucor sp.、Rhizomucor sp.)などが分離された。これらの分離株サンプルを含めた深海環境由来真菌株からの新規有用物質の探索なども北里大学生命科学研究所の研究協力者と共同で行い、抗ミズカビ活性を有する新規化合物や抗腫瘍活性を有する新規化合物などを発見した。深海サンプルの真菌多様性解析、未知系統群の解明に繋がる解析、深海真菌群からの有用物質の探索、そこから得られた成果の論文化などが進み、概ね順調に進展していると考える。今後は引き続き得られた深海サンプルの真菌多様性網羅的解析を進めて行くとともに、原始的真菌系統群が多量に検出されたサンプルに対してFISHを行い、未知系統群の実体解明を試みる。また原始的真菌系統群の出現傾向と化学環境などについても明らかにし、その生態を明らかとしていく。引き続き得られた深海サンプルの真菌多様性網羅解析を進めて行くと共に、未知系統群の実態解明やゲノム解析、深海真菌群からの有用物質の探索、また得られた成果の論文化等を進めて行く。平成30年度5月より研究を再開し、得られた深海サンプルの真菌多様性解析を進めて行くと共に、未知系統群の実態解明、深海真菌群からの有用物質の探索、また得られた成果の論文化等を進めて行く。引き続き得られた深海サンプルの真菌多様性解析を進めて行くと共に、深海鯨骨域に優占している事がわかっている未知真菌群について、その系統位置について詳細な解析を進める。また得られた成果の論文化などを進める。100万円分計上していたIonTorent関連試薬に関して、別予算で購入が可能となり、その分の次年度使用額が生じた。産前産後休暇および育児休暇の取得により研究を一時中断したため、当該年度に使用予定だったFISHや次世代シーケンサーの試薬購入費やゲノム解析費、実験補助者の雇用費用などが未使用となったため。育児休業取得のため平成29年度の使用がなかった。未使用額は主に、次世代シーケンサー、FISH、培養関連試薬の購入、また実験補助者の雇用費用として使用する。
仲介取引のある競争市場理論の構築と派遣労働市場への応用

この研究で派遣労働市場を分析するための新しい経済モデルを提唱した.このモデルでは,労働者と企業をマッチングするようなマッチメイカーとしての仲介業者を想定する.労働者と企業は,互いに探索費用がかかるとする.一方,仲介業者は,売り手と買い手をマッチングすることで,彼らの探索費用を削減することができるが,マッチングする際に取引費用がかかるとする.このモデルを駆使すると,派遣労働市場では,仲介業者のマッチング能力が,効率的マッチングや公正な交換利益の分配に大きな役割を果たすことがわかる.それゆえ,仲介業者のマッチング能力を高めるための市場インフラが政策的に重要である.労働者と企業双方が相手を探索する費用を下げて,両者の組み合わせを助けるマッチメイカーとしての仲介者が市場にいる場合,価格メカニズムだけでなくこの仲介者の役割も,派遣労働市場の分配機能に影響することが考えられる.価格メカニズムだけでは人と働き場所の最適な組み合わせを実現できなかったのが,仲介者が適切な役割を果たすことでそれが実現できるかもしれない.このような価格メカニズムと仲介者を通じた派遣労働市場の分配機能の詳細を検討するためには,まずは仲介取引のある非分割財競争市場の基礎モデルを構築して,市場に対する仲介者の役割を明らかにすることが欠かせない.開発されたモデルでは,以下が解明された.1:仲介費用が売り手と買い手の探索費用の総和より相対的に小さいならば,仲介取引を伴う競争均衡が常に存在し, (パレート)効率的資源配分が達成される.さらにこのような費用構造のもとでは,仲介者の人数が売り手と買い手の人数のうち小さい方と等しいならば,仲介者が市場に参加するインセンティヴが常に存在する.2:仲介費用が売り手と買い手の探索費用の総和より相対的に高いならば,売り手と買い手間の直接取引を伴う競争均衡が常に存在し,効率的資源配分が達成される.本年度は平成25年度の研究成果であるOishi and Sakaue(2014, Mathematical EconomicsLetters, Vol. 2, iss. 1-2, pp19-26)で構築した仲介取引のある非分割財競争市場の基礎モデルを発展させて,派遣労働市場への応用を目指すための基礎理論および安定的な3サイドマッチングのアルゴリズムを作成した.Oishi and Sakaueモデルでは売り手,買い手および仲介人の効用は貨幣で測られており,効用はサイドペイメントしての貨幣を通じて譲渡可能であることが仮定されていた.しかし,このようなモデルの仮定は所得効果を無視しているので,より一般的なサイドペイメントなしの非分割財の仲介市場モデルを構築することが派遣労働市場の分析には欠かせない.このようなモデルを作成することは, Oishi and Sakaueモデルを数学的に一般化することになる.そのためのより発展的な市場均衡分析やマッチングの工学的手法を学ぶためアムステルダム自由大学のGerard van der Laan教授のもとで訪問研究者として滞在し,最新の研究手法を修得した.その際の成果として,まだ未公刊であるがアムステルダム自由大学のJia-Ping Huang博士と共同論文を現在執筆しており,この研究の中でサイドペイメントなしの非分割財の仲介市場モデルを考察し,安定的なマッチングをみつけるための新しいアルゴリズムを提唱した.このアルゴリズムは3次元確率行列に関するあるアルゴリズムとみなすことができる.また,オランダ滞在中に国際的な計量経済学・理論経済学の研究機関の1つであるティンバーゲン研究所にて,当該の研究テーマを報告し,現地の多くの研究者たちと活発な議論を行い,当該の研究遂行に役立てることができた.最終年度は、前年度の研究成果であるOishi and Sakaue (2014, Mathematical Economics Letters)で構築した仲介取引を伴う競争市場の基礎モデルをさまざまな形で拡張、発展させて、派遣労働市場の経済分析に必要な理論的枠組みを構築した。派遣労働市場へ応用としたときに得られる結果の1つは、各仲介業者が生産性の異なる複数の労働者を仲介できる場合、どのような状況のもとでは、労働者・企業間の安定的なマッチングが市場競争の結果として創出されるのかを明らかにできることが挙げられる。研究成果の1部は、早稲田大学での研究セミナーで報告された。また、著作物『仲介取引市場の経済分析』(『市場の質と現代経済』第7章所収、勁草書房、2016年3月)を刊行し、研究成果を世間に広く公開した。なお、最終年度の研究を遂行するために必要なマッチング理論やゲーム理論の知見の獲得のために海外で開催された2つの国際学会に参加し、最新研究から当該の研究に必要な情報を収集した。そのうち1つの国際学会では、本研究に応用できるゲーム理論の新しい分析手法についての自著論文を報告した。研究期間である3年間を通じて、派遣労働市場の資源配分機能や交換利益の分配機能を分析できる経済理論を構築し、仲介業者のマッチング機能を高める市場インフラの整備が、労働市場の質を高めるためには欠かせないことを明らかにした。労働市場を活性化させるための制度設計に関するより具体的な分析は将来の課題として残されているものの、おおむね当初の研究計画を達成できたと考えている。期間全体で得た研究成果として、査読付き海外学術専門誌への掲載論文1本、海外研究所での研究報告1回、関連研究の国際学会での研究報告1回および国内大学での研究報告1回、そして研究成果の集大成としての著作物1冊が挙げられる。この研究で派遣労働市場を分析するための新しい経済モデルを提唱した.

このモデルでは,労働者と企業をマッチングするようなマッチメイカーとしての仲介業者を想定する.労働者と企業は,互いに探索費用がかかるとする.一方,仲介業者は,売り手と買い手をマッチングすることで,彼らの探索費用を削減することができるが,マッチングする際に取引費用がかかるとする.このモデルを駆使すると,派遣労働市場では,仲介業者のマッチング能力が,効率的マッチングや公正な交換利益の分配に大きな役割を果たすことがわかる.それゆえ,仲介業者のマッチング能力を高めるための市場インフラが政策的に重要である.平成25年度に開発した非分割財の仲介市場モデルを一般化して,派遣労働市場の分析に適切なモデルを作成し,仲介人による売り手・買い手間の安定的な組み合わせをもたらすプロセスをアルゴリズムで与えることができるようにすることが,平成26年度の研究計画の内容であった.この研究を遂行するためにまず,より発展的な市場均衡理論やマッチングの工学的手法を学ぶ必要がある.そのためにオランダのアムステルダム自由大学エコノメトリックス&オペレーションズ・リサーチ学部のGerard van der Laan教授のもとで訪問研究者として滞在し,当該研究テーマに関する最新の研究手法を修得した.その成果として,アムステルダム自由大学のJia-Ping Huang博士との共同研究が挙げられる.この研究の中で,譲渡可能性効用を仮定しないきわめて一般的な非分割財の仲介市場モデルを考察し,仲介人による売り手・買い手間の安定的な組み合わせをもたらすアルゴリズムを, 3次元確率行列に関するあるアルゴリズムで特徴づけることに成功した.この研究成果は現在未公刊だが,次年度において海外の国際学会等での研究報告を予定しており,次年度での国際学術専門誌への掲載を目指している.また,オランダ滞在中に国際的な計量・理論経済学の研究機関の1つであるティンバーゲン研究所にて「非分割財を扱うシャープレイ・シュービック競争市場における仲介人について」という題目で当該研究テーマについて研究報告を行った.以上から,研究成果を雑誌に掲載された論文の形でまとめることができなかったものの,海外での在外研究および研究報告を通じて,平成26年度の研究計画自体はおおむね順調に達成できていると考えている.大学公式ホームページの教員紹介において、当該科研費助成事業に関する研究成果の情報公開を行っている。理論経済学平成26年度に考察した,譲渡可能性効用を仮定しないきわめて一般的な非分割財の仲介市場モデルと仲介人による売り手・買い手間の安定的な組み合わせをもたらすアルゴリズムを,より洗練させることが必要である.
チベット蔵外文献学説綱要書の視座より見たインド古典諸論書の思想の文献学的研究

チベット仏教学説綱要書(Grub mtha')の翻訳と分析を通じ,インド大乗仏教に一貫する思想を,二諦(二真理)すなわち世俗諦と勝義諦の関係を探究する視点から解明を行った。そこから得られた知見は<二諦は自性が同一であり,排除する対象が区別される関係にある>と規定されるものである。こう二諦相互の関係を定義することは,ツォンカパ(1357-1419),ケードップジェ(1385-1438),ジャンヤンシェパ(1648-1721),ガワンパルデン(1797-?)に至るゲルク派の伝統となっている。この見解は,ツォンカパよりもさらに250年程逆上ったカダン派のチャパチョキセンゲ(1109-1169)の『東方自立中観三論書の千の投与』の中に,その起源のあることが明らかとなった。さらにそれはチャパがインド自立中観派のカマラシーラ(c.740-797)の『中観光明論』により創造し,このチャパの創造が,ゲルク派に継承されたものである。チャパがその二諦の関係の定義を導く上で,いかにカマラシーラに負うているかは,次の二点に集約し得る。(1)論理による検証では,ダルマキールティの刹那滅論,アポーハ論を基盤に据え離一多性因による無自性論証において,その立証因を絶対否定の場合,相対否定の場合に区分し検証すること,(2)聖教としては『解深密経』を典拠として二諦が,同一である場合,別である場合の矛盾を指摘し,<二諦は同一でも別でもない>と導くこと。この(2)の『解深密経』解釈を巡っては,先の定義との関係から,カマラシーラとチャパとでは見解が異なる。カマラシーラは,自性としての同一性と別異性が否定されている,すなわち無自性が説かれていると解釈するに対し,チャパは『解深密経』は,自性が異なる場合と排除する対象が同一である場合の帰謬(プラサンガ)を説いていると見る。この点ゲルク派はチャパの見解に等しい。以上の通り二諦説を巡るインド仏教カマラシーラからチベット仏教への変遷を見い出し得る。チベット蔵外文献学綱書の視座より見たインド古典緒論書の思想の文献学的研究仏教大学森山清徹ツォンカパ(1357-1419)は『菩提道次第小論』『中観意趣善明』で二諦すなわち世俗諦と勝義諦の区分を<二諦は同一の自性を有するが、排除による区別あるもの>と結論付ける。それは、唯識派か中観派の自立派、帰謬派に共通するすなわちインド大乗佛教の論理である。ツォンカパはそれを二方法により導く。1.論理による方法としてカマラシーラ(c.740-797)の『中観光明論』に引用されるアポーハ論に基づいている。2.聖教による方法としてカマラシーラの『中観光明論』に引用される『解深密教』の見解から二諦は同一でも別でもないと導く。このことは、ツォンカパ以下ケーデゥプジェ(1385-1438)、ジャンヤンシェーパ(1648-1721)、ガクワンパルデン(1797-?)、ダライラマ14世に至るチベット仏教ゲールク派の伝統であることが彼らの著作の上から確認され得る。そのさらなる背景は、1.2.共にカマラシーラの論述が事実上の原点となっている。1.そのアポーハ論は、カマラシーラ自信がダルマキールティ(c.600-660)のアポーハ論に依っている。それは、ガクワンパルデンの『量評釈』第一章k.40-42への言及からより明白となる。1.2.共に典拠となる経論に対する評価が中観派内でも自立派と帰謬派とでは異なる。特に2.『解深密教』の論述を自立派は無自性、勝義を説く了義とするに対し、帰謬派は帰謬すなわち自性が別、排除が同一と仮定した場合に導かれる矛盾の指摘であり未了義と解釈する。この点が帰謬派を最重要視するツォンカパ以下のゲールク派の伝統を表し、むしろ2.による結論を『解深密教』よりも『般若経』やナーガールジュナ(c.150-250)の見解から導こうとしている。しかし、このことがかえって自立派カマラシーラの『中観光明論』が、その事実上の典拠としてゲールク派の伝統の中でいかに影響を持ったかを、より明白に示している。

この見解は,ツォンカパよりもさらに250年程逆上ったカダン派のチャパチョキセンゲ(1109-1169)の『東方自立中観三論書の千の投与』の中に,その起源のあることが明らかとなった。さらにそれはチャパがインド自立中観派のカマラシーラ(c.740-797)の『中観光明論』により創造し,このチャパの創造が,ゲルク派に継承されたものである。チャパがその二諦の関係の定義を導く上で,いかにカマラシーラに負うているかは,次の二点に集約し得る。(1)論理による検証では,ダルマキールティの刹那滅論,アポーハ論を基盤に据え離一多性因による無自性論証において,その立証因を絶対否定の場合,相対否定の場合に区分し検証すること,(2)聖教としては『解深密経』を典拠として二諦が,同一である場合,別である場合の矛盾を指摘し,<二諦は同一でも別でもない>と導くこと。この(2)の『解深密経』解釈を巡っては,先の定義との関係から,カマラシーラとチャパとでは見解が異なる。カマラシーラは,自性としての同一性と別異性が否定されている,すなわち無自性が説かれていると解釈するに対し,チャパは『解深密経』は,自性が異なる場合と排除する対象が同一である場合の帰謬(プラサンガ)を説いていると見る。この点ゲルク派はチャパの見解に等しい。以上の通り二諦説を巡るインド仏教カマラシーラからチベット仏教への変遷を見い出し得る。
糖質酵素における糖転移能を支配する新しい構造因子の分子解析

糖質加水分解酵素(GH)は多糖を分解する機能から様々な分野の産業で幅広く利用されており、産業応用のために機能構造相関解明に基づく酵素機能の自在なコントロールが求められている。本年度は糖質加水分解酵素の中で最大のGHファミリー13に属するデキストラングルコシダーゼのX線結晶構造解析および機能解析を行い、反応機構の詳細を明らかにすることでGH13全体への知見蓄積を目指した。GH13酵素はdouble displacementメカニズムと呼ばれる触媒機構により加水分解と糖転移反応の両方を触媒する。このメカニズムでは酵素と糖が共有結合した反応中間体を経る。反応中間体の構造解明により反応中の酵素の構造変化の様子を知る事ができ、詳細な反応機構の議論が可能である。本研究で決定したSmDGの反応中間体構造を既知の基質複合体構造と比較したところ、求核触媒残基Asp、一般酸塩基触媒残基Gln、及び基質結合部位のサブサイト+1/+2を構成するTrpの構造変化が起こることが分かった。基質複合体ではTrpはサブサイト+1と+2を構成するclosed型となっている。この構造と比べ中間体では、AspはGlcと共有結合を形成して配向を変えていた。Aspの配向変化に伴い隣接するGln側鎖が回転し立体障害を避けていた。Glnの配向変化によりTrp側鎖との間に形成されていた水素結合が失われ、Trp側鎖の配向も顕著に変化していた。すなわち基質複合体で活性部位側を向くclosed型のTrp側鎖が、中間体では活性部位の外側を向きopen型を形成していた。アクセプター糖を受け入れる際にTrpはopen型から再びclosed型へ戻るが、このときTrpの配向変化が安定な反応中間体を破壊しその後の反応を促進している可能性が考えられた。このような中間体破壊のメカニズムはGH13で初めて示唆されるものである。26年度が最終年度であるため、記入しない。イソマルトオリゴ糖(α-1,6-グルコシド結合)は,腸内細菌叢を改善するプレバイオティクス機能や食品の物性改善効果を持つため,食品・医薬品などに広く利用される.その工業生産は,糖質酵素であるα-グルコシダーゼの糖転移作用で行われている.本研究のターゲット酵素である糖質加水分解酵素デキストラングルコシダーゼ(DexB)は,α-1,6グルコシド結合特異的に主に加水分解を行うが,糖転移反応も行う酵素である。本研究では,有用糖合成の高効率化や新規糖合成のための知見を蓄積するために,モデル酵素としてDexBを用い糖転移能を決定する構造要因解明を進めている.DexBによく似た全体構造を持ち反応特異性も同じであるが,DexBよりも高い糖転移能を持つイソマルトオリゴサッカライド6-α-グルコシルトランスフェラーゼ(I6GT)が存在する.酵素の活性ポケット入り口を構成するβ→αループ6においてDexBとI6GT間で配向の違いが見られたため,DexBのループ6を16GT型に置換することで糖転移率の上昇を目指した.変異体を作製し,イオン交換HPLC法によりDexB野性体および変異体の2糖から5糖を基質としたときの生成物の遊離初速度を測定した.その結果,DexB野生体と変異体間で糖転移率に違いは見られなかったものの,鎖長特異性において変化が見られた.すなわち,野生体は3糖を最も良く分解したが,変異体は4糖を最も良く分解した.また触媒効率を表すパラメーターが,野生体では3糖において最も高い値を示したが,変異体では測定した2-5糖でほとんど同じ値となった。当該年度の研究結果より,着目した構造要因がDexBの鎖長特異性を決定する構造の一つであることが初めて明らかとなった.イソマルトオリゴ糖(α-1,6-グルコシド結合で連なったオリゴ糖)は腸内細菌叢を改善するプレバイオティクス機能などを持ち食品などに広く利用される。その工業生産は糖質酵素により行われるため、有用糖合成の高効率化や新規糖合成のために、酵素の様々な機能を決定する構造要因の解明が求められている。本研究では糖質加水分解酵素のうち最大のファミリーに属するデキストラングルコシダーゼ(DexB, α-1,6-グルコシド結合特異的)を用いて、種々の機能を決定する部分構造の解明を進めている。本年度は、まず類縁酵素イソマルトオリゴサッカライド6-α-グルコシルトランスフェラーゼ(I6GT)との比較により鎖長特異性を決定する部分構造を解明した。活性ポケット入り口を構成するループ6において2つの酵素間で配向および構成残基の違いが見られた。DexBのループ6をI6GT型に置換した変異体を作製し機能解析を行った結果、DexB野生体は3糖特異的であった一方、DexB変異体はI6GTと同様に3等以上の長さの基質を同程度好む性質を示した。さらに、DexBの求核触媒残基への変異導入により糖転移率を高めた変異体を作製することができた。DexB野生体は加水分解と糖転移反応の両方を行う酵素である。求核触媒残基であるグルタミン酸をシステインに置換し(システイン導入変異体)その後酸化することで求核触媒残基をの側鎖をSOOHとした(酸化変異体)。

システイン導入変異体では活性が失われたが、酸化変異体では活性が回復しさらに野生体よりも高い糖転移率を示し、長い鎖長の生成物を作ることができた。このような変異を導入した変異体はこれまで他の酵素においていくつか報告があるが、糖転移率に変化が見られたのは本酵素が初めての例となった。糖質加水分解酵素(GH)は多糖を分解する機能から様々な分野の産業で幅広く利用されており、産業応用のために機能構造相関解明に基づく酵素機能の自在なコントロールが求められている。本年度は糖質加水分解酵素の中で最大のGHファミリー13に属するデキストラングルコシダーゼのX線結晶構造解析および機能解析を行い、反応機構の詳細を明らかにすることでGH13全体への知見蓄積を目指した。GH13酵素はdouble displacementメカニズムと呼ばれる触媒機構により加水分解と糖転移反応の両方を触媒する。このメカニズムでは酵素と糖が共有結合した反応中間体を経る。反応中間体の構造解明により反応中の酵素の構造変化の様子を知る事ができ、詳細な反応機構の議論が可能である。本研究で決定したSmDGの反応中間体構造を既知の基質複合体構造と比較したところ、求核触媒残基Asp、一般酸塩基触媒残基Gln、及び基質結合部位のサブサイト+1/+2を構成するTrpの構造変化が起こることが分かった。基質複合体ではTrpはサブサイト+1と+2を構成するclosed型となっている。この構造と比べ中間体では、AspはGlcと共有結合を形成して配向を変えていた。Aspの配向変化に伴い隣接するGln側鎖が回転し立体障害を避けていた。Glnの配向変化によりTrp側鎖との間に形成されていた水素結合が失われ、Trp側鎖の配向も顕著に変化していた。すなわち基質複合体で活性部位側を向くclosed型のTrp側鎖が、中間体では活性部位の外側を向きopen型を形成していた。アクセプター糖を受け入れる際にTrpはopen型から再びclosed型へ戻るが、このときTrpの配向変化が安定な反応中間体を破壊しその後の反応を促進している可能性が考えられた。このような中間体破壊のメカニズムはGH13で初めて示唆されるものである。26年度が最終年度であるため、記入しない。ターゲット酵素DexBの糖転移率の上昇を期待してキメラ変異体酵素を作製し精密な機能解析を行うことで,着目した構造要因が鎖長特異性決定に関与するという新たな結果を得ることができた.DexBは糖質加水分解酵素ファミリー中でα-アミラーゼを含む最も大きなファミリーに属する酵素であるため,多くの類縁酵素群において新たな知見が得られたといえる.本年度は機能を決定する構造要因について複数の新たな知見が得られた。DexBキメラ変異体の作製・機能解析に占り鎖長特異性を決定する部分構造について新たな知見を得ることができた。また糖転移率を顕著に上昇させた変異酵素を作製することができた。DexBは糖質加水分解酵素ファミリー中でα-アミラーゼを含む最も大きなファミリーに属する酵素であるため,多くの類縁酵素群に対して議論の発展が期待できる。今後はリガンドと野生型もしくは変異型酵素の複合体結晶構造を得ることで,糖質加水分解酵素における機能・構造両面からの網羅的研究を達成することができると考えている。
うつ病の予防へ向けた行動・心理動態の実時間モニタリングの臨床応用に関する研究

うつ病の予防を目指した日常生活下における行動・心理動態のモニタリングシステムを構築するとともに、疾患発症・病態変化に伴う行動・心理動態の変容を評価・予測する客観的・定量的指標の開発を行った。さらに、行動・心理動態の変容とその移現象に関わる背後の生体システムの動力学的構造をデータ駆動型で推定することにより、開発指標の動力学的意味付けを行った。また、疾患発症・病態遷移の早期検知に資する動力学的機序に関する知見を得た。本研究では、自発的身体活動における「行動組織化」と気分障害患者にみられる「間欠性」の増大、および報酬系機能異常との関連性を切り口に、日常生活下の身体活動・気分・身体症状・報酬系機能の同時連続モニタリングに基づく精神医学的・数理科学的根拠を伴ったうつ病の早期発見・予防技術の開発とそのモバイルヘルスシステムへの実装を目指す。本年度は、日常生活下における報酬系機能評価が可能な報酬系ecological momentary assessment(EMA)ネットワークシステムの開発を行った。最適な報酬・心理課題の検討を行うとともに、日常生活下での課題実行およびネットワークを介したサーバへの結果の蓄積、結果に応じたフィードバックを可能とするシステム基盤を構築した。一方、治療過程や再発、増悪、軽快といった臨床的分岐点における身体活動と臨床スコアとの共変性の検討、および先行研究で得られた行動組織化指標の精神医学的妥当性を検証するため、双極性障害患者(BP)および睡眠相後退症候群(DSPS)を対象に、身体活動の長期連続計測を行った。DSPS(n=18、>1週間)の身体活動時系列の行動組織化解析の結果、大うつ病性障害患者と同様に休息期間の系統的な増加がみられ、その分布形状(べき乗分布)を特徴づけるパラメータ(べき指数:行動組織化指標)に有意な減少を確認した。また、概日リズムに関しては、アクロフェーズ(日中の活動ピーク)の後退(臨床スコアと有意な相関)とセミサーカディアンの振幅の低下が確認された。これらの結果は、うつ病の前駆症状の一つであるリズム障害の客観的評価が自発的身体活動から可能であることを示唆する。また、臨床的分岐点近傍において行動・心理動態の変容に関わる背後の生体システムの動力学的構造を明らかにする目的で、身体活動時系列データに基づく動力学構造の再構築手法の開発を行い、BPの病相転移時期における動力学構造の急激な変化を確認した。治療過程や再発、増悪、軽快といった臨床的分岐点における行動・心理動態・報酬系機能の変容を捉えるため、双極性障害患者の身体活動・自覚症状の超長期連続計測(>1年)を継続するとともに、大うつ病性障害患者の回復過程における長期連続計測(>6か月)を実施した。一方、臨床的分岐点近傍における行動・心理動態の変容に関わる背後の動力学構造を再構築する手法として、身体活動時系列データからそれを生成する確率微分方程式(動力学システム)をデータ駆動型で推定する手法の確立を行い、その有用性・妥当性を検証した。身体活動時系列から推定された動力学システムのモデルパラメータの疾患依存性(大うつ病性障害、統合失調症)と病態依存性(双極性障害の軽躁病相とうつ病相)を確認した。推定された動力学システムの安定点の位置とその力学的安定性について検討した結果、行動変容を特徴づける指標として開発した不活動性指標γとシステムの安定点の位置との間に有意な相関関係が存在することを確認した。さらに、双極性障害患者の病相遷移時期近傍において、安定点の力学的安定性が低下すること(臨界減速が現れること)を支持する結果を得た。これらの結果は、不活動指標γの変化は、身体活動時系列の生成システムの安定点の位置変化を反映する指標であったことを意味するとともに、動力学システムの安定点の位置が精神疾患の疾患・病態を定量化するのに有用な動力学指標であることを意味する。また、安定点の力学的安定性の評価が病相・病態変化の予測に有用であることを示唆する。行動指標の精神医学的妥当性の評価および動力学構造の解明に資するデータの蓄積が進んでいる。また、病態遷移の背後の動力学構造を再構築する手法の開発も順調である上、臨床的分岐点の予測可能性についての知見も得られている。治療過程や再発、増悪、軽快といった臨床的分岐点における行動・心理動態・報酬系機能の変容を捉えるため、昨年度に引き続き双極性障害患者と大うつ病性障害患者の回復過程における長期連続計測を実施し、開発した行動指標の有用性・精神医学的妥当性の検証を行った。一方、ハイデルベルク大学との共同研究で、精神疾患との合併率が高いアルコール依存症のラットモデルの長期連続飲酒行動および自発活動データの解析を行い、依存症の成立過程における行動変化とそれに基づく発症兆候(早期警戒信号)の検知可能性について検討した。具体的には、異なる濃度(5%、10%、20%)のアルコールと水を常時自由に摂取可能な環境に暴露されたラットは、自発的・日常的にアルコールを摂取するようになるが、一定期間後(本研究では約2か月)に、2週間程度の断酒期間を設けると、元の環境に戻した際に断酒前よりも高濃度のアルコールを安定的に好んで摂取するようなる(アルコール依存症の成立)。この過程を何度も繰り返すとさらに依存症の安定度が増す。依存が成立するとされる最初の断酒後までのデータを解析したところ、依存成立後に、ヒトうつ病患者と同様に身体活動の行動指標γの低下や概日リズムの変化が確認された。さらに依存症が成立する断酒期間中は、活動データにおける概日リズムの安定性が低下し低周波のゆらぎ(ウルトラディアンリズム)が顕著になることを確認した。

これらは、依存という新たな安定状態への遷移において、早期警戒信号としての(臨界)減速現象が存在することを示唆する。うつ病の予防を目指した日常生活下における行動・心理動態のモニタリングシステムを構築するとともに、疾患発症・病態変化に伴う行動・心理動態の変容を評価・予測する客観的・定量的指標の開発を行った。さらに、行動・心理動態の変容とその移現象に関わる背後の生体システムの動力学的構造をデータ駆動型で推定することにより、開発指標の動力学的意味付けを行った。また、疾患発症・病態遷移の早期検知に資する動力学的機序に関する知見を得た。報酬系機能評価システムの開発が順調である。次年度以降、行動指標の精神医学的妥当性の評価および動力学構造の解明に資するデータの蓄積が進んでいる。臨床的分岐点における行動・心理動態の不安定性や遷移・破綻現象を評価・予測する客観的・定量的手法の開発と、その背後に存在する動力学的機序の解明に資するデータ蓄積を継続するとともに、モバイルヘルスシステムへの実装を見据えた報酬系機能・行動異常評価手法の開発およびその精神医学的妥当性の検証を行う。一方、背後の生体システムの動力学的構造をデータ駆動型で再構築する数理学的手法を確立することにより、疾患の動力学的機序の解明および臨床的分岐点の予測可能性を明らかにする。28年度が最終年度であるため、記入しない。健康情報学臨床的分岐点における行動・心理動態の不安定性や遷移・破綻現象を評価・予測する客観的・定量的手法の開発と、その背後に存在する動力学的機序の解明に資するデータ蓄積を継続するとともに、モバイルヘルスシステムへの実装を見据えた報酬系機能・行動異常評価手法の開発およびその精神医学的妥当性の検証を行う。一方、背後の生体システムの動力学的構造をデータ駆動型で再構築する数理学的手法を開発することにより、疾患の動力学的機序の解明および臨床的分岐点の予測可能性を明らかにする。
青年期における「精神疾患早期支援プログラム」開発に関する研究

平成22年度は、まず、高等学校におけるメンタルヘルスの実態を調査するために、全道の高等学校に対してアンケート調査を行った。その結果、多くの高校でメンタルヘルスの取組みの必要性を認識しているが、十分ではいえないことが明らかになった。昨年度に行った当事者のフォーカス・グループ・インタビューから得られた、最初の気づきや有効だった支援などをもとにして、対象を高校生に絞った早期支援のための啓発的授業を行うこととし、当事者のワーキンググループとの協働により研究を進めてきた。内容は思春期・青年期の心身の状態とメンタルヘルス、精神疾患の基礎的理解、早い気づきと対処法などである。配布用のテキストを作成し、事例をアニメーションにして、当事者の体験発表も入れた。2つの高校を対象にして行った結果、啓発的授業を行う前と比較して授業を行った後は、精神疾患に対する知識が向上し理解度も改善していることがわかった。授業に対する評価は、教材、当事者の話し、アニメーションなど全ての項目で高い評価を得ることができた。同席した高校教員のフィードバックからも、今後の取組みを推進する価値を見出すことができた。また、当事者との協働による研究ということで、最後は参加型評価によって本研究の評価を行った。その結果、自分たちが行ってきた活動が有益であったことを調査データを見ながら、何をしてきたのかを振り返ることができた。また、体調がすぐにリカバリーに影響をしないという実感も語られた。以上のことから、更に、検討を重ね、高校以外にも対象を広げ、取組みを推進していく方向性を得ることができた。本研究は、青年期における精神疾患を早期に発見し支援するため、教育機関で使用することのできる「精神疾患早期支援プログラム」の開発を当事者と共に協働で行うことを目的としている。初年度は、研究に必要な基礎的知見を収集するために、ニュージーランドにおける青年期における精神疾患早期支援の取組みについて視察を行った。視察先はオークランドのKari Centre Youth Early Intervention ServiceとYouth Transitional Programme及び教育機関である。早期介入センターと支援プログラム、そして教育機関におけるソーシャルワーカーとの連携が非常に効果的に連動されていることに示唆をうけた。現在、地域で生活をしている精神に障害を持つ当事者によるフォーカス・グループ・インタビューを行った。インタビューの計画と進行なども当事者とともに行い協働で研究を進めることに本研究の意義を見出している。実際に入院に至るまでの経過や、最初の気づき等、貴重な経験を語って頂き、いかに中学校・高等学校の時期における精神疾患の知識と周囲の理解が必要であるかを知ることができた。研究に協働参加をしている当事者のワーキンググループは、研究を通して自分自身のリカバリーを実感するために、定期的に尺度を用いて自己評価を行っているが、リカバリーの効果がわずかであるが見られている。平成21年度の高等学校におけるメンタルヘルスの実態を調査するための調査項目を作成し準備を行った。