hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Bリンパ球機能亢進を原因とする習慣流産の存在を、免疫学的実験を用い証明する。

現在まで、習慣流産患者群として5例、また対照となる正常者群として7例の、計12例に対し検索した。12例より採取した末梢血より、リンフォプレップを用いた比重遠心法でリンパ球を集め、その中からヒツジ赤血球とのロゼット形成およびOKM1、OKT3モノクローナル抗体による抗原抗体反応を利用しTリンパ球およびモノサイトの除去を行い、Bリンパ球のみを採取した。こうして集めたBリンパ球をリンパ球刺激物質を混じない状態で培養し、培養3日目に^3H-TdRを添加し、リンパ球内への^3H-TdRの取り込み量を測定することによりリンパ球増殖能を評価した。また培養5日目に、プロテインAで感作したヒツジ赤血球に対するlgGプラーク形成法により、抗体産生能を評価した。結果として正常者群7例のBリンパ球の^3H-TdR取り込み量(増殖能)が平均0.93±0.43cpm×10^<-3>であったのに対し、習慣流産患者群5例の取り込み量は1.31±0.72cpm×10^<-3>となっておりBリンパ球増殖能に関して両群間に有意な差は認められなかった。また正常者群のlgGプラーク形成能は平均30.6±7.2lgG-PFC/2×10^4B cellsであったのに対し、習慣流産患者群のそれは48.6±15.2lgG-PFC/2×10^4B cellsとなっておりBリンパ球の抗体産生能に関しては若干習慣流産患者群で高い傾向にあるが、両群間に有意差は認められなかった。以上の結果より習慣流産患者において、Bリンパ球のみの存在下でBリンパ球が自発的に機能亢進するPolyclonal B cell activationが起こるという明らかな証拠は現在までのところ得られていない。今後もっと症例を増やし、同様な結果となるか否かを検討したい。
咬合に関する国民の意識とその保健指導方策に関する研究

平成5年度は予備調査を参考として咬合を歯並びと噛み合わせより設問の抽出を行い,調査項目と項目数について協議し,3種類の調査表を作成した。この3種はA:中・高校生,一般人用の23問26項目B:中・高校生の父母用の12問13項目C:高年齢者用の6問37項目である。平成6年度はこの調査表により各分担研究者所在地にて調査を行い,仙台地区は962名,東京地区は473名,名古屋地区は538名,大阪地区は391名,福岡地区は645名,計3009名について調査することができた。このうち調査表Aは2065名,Bは637名,Cは307名であり,当初の調査予定人数2000名を大きく越えることが出来た。最終結果は研究成果結果報告書として提出するので詳細はそれにゆずるが,調査概要は下記のようである。A群については中・高校生より一般人まで歯並び,噛み合わせについてほぼ同一の傾向がみられ,いずれも気にしないものが多くを占めていた。B群では父母は子供の口腔状態をやや有利な状態にあるとみていることにより,A群の結果とは差がみられている。C群(高年齢者)は注意して口腔の健康を保持することを意図していることが示されていた。これらの意識調査よりみると咬合についての理解と認識は薄いが,一応の関心と注意していることは示されていた。また,口腔保健指導法方策についての各設問を通じてみると,齲蝕,歯周疾患に比して咬合への対応は考えられていないので,歯並び,噛み合わせについての認識を種々な媒体を介して解説し,認識させる必要が示された。平成4年度,日本学術会議咬合学研究連絡委員会が実施した“咬合に関する国民の意識"予備調査の分析結果を検討し,平成5年度咬合学研連シンポジウム(平成6年1月10日開催)において本研究の実施意図を含めて本研究代表者平沼が報告した。その検討と平行して分担研究者は各担当分野より調査項目の抽出,調査項目数について数回に亘り討議を重ね,調整の上,調査表の作成を本年2月末に終了した。この調査表は,A.中・高生,一般人.B.中・高生の父母.C.高齢者.を対象とした3種のもので,質問事項は咬合を“歯並び"“噛み合わせ"の2面より組み,Aは24問,Bは12問,Cはやや複雑な設問の6問とした。この調査表の完成により本年度の研究計画は予定通り終了することが出来た。なお,平成6年度はこの調査表を用いて本格的な調査を実施し,分析を行なう。調査地域は宮城,東京,愛知,大阪,福岡の5地域とし,調査対象人員は約2,000名とし,遅くとも7月中に調査を行なう。集計処理は9月末に終了する予定である。以後,各分野より分析,検討を行ない咬合に対する国民の意識実態とこれに基づく保健指導の方策を策定し,発表したい。平成5年度は予備調査を参考として咬合を歯並びと噛み合わせより設問の抽出を行い、調査項目と項目数について協議し、3種類の調査表を作成した。この3種はA:中・高校生、一般人用の23問26項目B:中・高校生の父母用の12問13項目C:高年齢者用の6問37項目である。平成6年度はこの調査表により各分担研究者所在地にて調査を行ない、仙台地区は962名、東京地区は473名、名古屋地区は538名、大阪地区は391名、福岡地区は645名、計3009名について調査することができた。このうち調査表Aは2065名、Bは637名、Cは307名であり、当初の調査予定人数2000名を大きく越えることが出来た。

最終結果は研究成果報告書として提出するので詳細はそれにゆずるが、調査概要は下記のようである。A群については中・高校生より一般人まで歯並び、噛み合わせについてほぼ同一の傾向がみられ、いずれも気にしないものが多くを占めていた。B群では父母は子供の口腔状態をやや有利な状態にあるとみていることにより、A群の結果とは差がみられている。C群(高年齢者)は注意して口腔の健康を保持することを意図していることが示されていた。これらの意識調査よりみると咬合についての理解と認識は薄いが、一応の関心と注意していることは示された。また。口腔保健指導対策について各設問を通じてみると、齲触、歯周疾患に比して咬合への対応は考えられていないので、歯並び、噛み合わせについての認識を種々な媒体を介して解説し、認識させる必要が示された。
麻痺性貝毒原因渦鞭毛藻発生域の広域化防止に関する研究

岩手県大船渡湾と越喜来湾において筏からロープで垂下養殖されているホタテガイとカキ、和歌山県田辺湾において同様に垂下養殖されているカキをそれぞれ採集し、シスト定量分析の材料とした。貝類採集後直ちにホタテガイでは1個体毎、カキでは数個体の集塊毎に容器に入れ、大形付着動物を除きながら、貝類表面を海水で洗浄して、付着泥を剥ぎ取って集めた。同時に、海底の底泥を柱状に採集し、海底表面のシストを定量した。また、材料とした貝類の垂下時より採集時迄の現状海域の麻痺性貝毒原因プランクトンの発生状況についても、岩手県、和歌山県の水産試験場の調査データを参考に調べた。大船渡湾においては、1992年は45月にAlexandrium tamarenseが発生したが、出現量ばごく少なく、貝を採集した6月には既に消減していた。ただ、海底表面には約300cysts/cm^3のシストが堆積しており、貝類表面にも同様にシストが堆積しているものと予想された。しかし、水面から1.7、3.5、6.7、7.0mの位置に垂下してあったカキ集塊から集められた付着泥それぞれ約40、60、60、80cm^3、水面から12.0mの位置に垂下してあったホタテガイの付着泥数cm^3の中には、A.tamarenseのシストは全く発見できなかった。越喜来湾では貝類採集域に1992年は有毒渦鞭毛藻の発生が見られず、水面下1.0、10.0、15.0mのカキ集塊、10.0、12.0、14.0mのホテタガイともに付着シストは認められなかった。田辺湾ではA.catenellaが1991年から続いて発生しており、4月には最高値の31,000cells/lに達し、貝採集時の6月でも少量の細胞が認められた。しかし、海外表面および水表下0.4、1.5、2.5mにあったカキ集塊の表面にはシストが全く検出されなかった。これらの結果から、貝毒種発生量の少ない時には養殖筏の移動や養殖貝類の移植による有毒種の移動の可能性は低いと考えられた。
実用的な微分フリー最適化アルゴリズムの開発

本研究の主たる成果は,凹関数の最小化問題に対して大域的最適解を生成する2種類の確定的アルゴリズムである.1つは,錘アルゴリズムとよばれるクラスの分枝限定法で,問題の実行可能領域を複数の多面体錘に分割して目的関数の下界値計算を行う.錘の分割規則としてω2分割を新たに提案し,そのもとでアルゴリズムの収束を証明し,実用性を計算実験によって確認した.もう1つは,単体アルゴリズムとよばれるクラスで,実行可能領域を複数の単体に分割して目的関数の下界値計算を行う.単体の分割規則には既存のω細分割やω2分割を一般化してωk-分割を提案し,アルゴリズムの収束証明を行い,その実用性も計算実験によって確認した.微分フリー局所最適化アルゴリズムをサブルーチンとして用いる大域的最適化アルゴリズムを実装し,凸最大化問題の大域的最適解を効率的に求めるため,そのアルゴリズムの骨格となる分枝限定法の設計を行った.この非線形最適化問題のための分枝限定法は単体的アルゴリズムと呼ばれ,問題の実行可能領域を単体で覆い,これを細分しながら,各部分単体と実行可能領域との積集合上で目的関数の上界値を局所最適化アルゴリズムで求めて,それが暫定解よりも劣るものであれば部分単体を考察の対象から除去する.これを繰り返して大域的最適解への収束をはかる方法であり,単体分割には局所最適化アルゴリズムの出力を用いると効率のよいことが1970年代から経験的に知られている.しかし,そうした単体分割規則を用いた場合のアルゴリズムの収束性は未だ十分に解明されているとは言いがたかった.そこで,初期単体上で目的関数がリプシッツ連続であることに着目し,そのリプシッツ定数を利用して上界値の計算に工夫を加えることでアルゴリズムの収束性を保証することに成功した.さらに,局所最適化アルゴリズムの出力をそのまま単体分割に用いたときに部分単体の数が増えすぎる欠点には,事前に分割数を指定できる新たな分割規則を構築することで対処した.計算実験ではアルゴリズムの収束性に問題が生じないこと,既存の分割規則を用いるよりも計算時間が短縮されることなどが確認できている.現在,この分割規則をもちいたアルゴリズムの収束性の理論的な証明に取り組んでいる.微分フリー局所最適化アルゴリズムをサブルーチンとして用いる大域的最適化アルゴリズムを実装し,凸最大化問題の大域的最適解を効率よく求めるため,そのアルゴリズムの骨格となる分枝限定法の研究を昨年度に引き続いて実施した.単体的アルゴリズムと呼ばれるこの分枝限定法は,単体の分割規則にω細分を用いた場合の収束性が2000年に証明されている.アルゴリズムが発表されて25年を経ての証明であるが,未だ完全なものとは言いがたく,不確かな部分が多い.しかし,前年度,目的関数がリプシッツ連続であることを使ってその上界値の計算に工夫を加えることで収束の保証が可能であるという手掛かりをつかみ,当該年度になって,ようやくその証明を完成させることができた.証明の方針は,錘分枝限定法に対して研究代表者らが以前に発表した収束証明と同様,Tuyが示唆した入れ子状列の非退化性を用いたものであるが,錘の場合と違って単体の場合には変数和が1に等しいという条件が現れ,これが収束証明の障害となっていた.しかし,目的関数のリプシッツ定数を用いた罰金項を緩和問題に導入することで,この障害をうまく除去することに成功した.さらに,一度の分割で生成される子単体の数kを事前に指定できる新たな単体分割規則,ω-k分割を提案し,計算機上に実装,従来のω-細分規則とω-2分割,ω-3分割,ω-4分割などとの比較実験を行い,良好な計算結果が得られた.とりわけ,一度の分割で2つの子単体を生成するω-2分割は,従来のω-細分規則を含め,いずれの分割規則よりも効率の優れていることが明らかになった.しかし,その理論的な理由については未だ説明できておらず,次年度以降の研究課題の一つとして残った.昨年度に引き続いて凸最大化問題に対し,目的関数の微分情報を用いないで大域的最適解を求めるための確定的アルゴリズムに関する研究を行った.アルゴリズムの骨格は,1976年にHorstによって提案された単体的アルゴリズムと呼ばれる分枝限定法であるが,分子操作にω分割と呼ばれる単体分割規則を用いた場合の収束性はLocatelli-Raberが2000年に証明するまでは未解決となっていた.それ以前からTuyによって,アルゴリズムが生成する入れ子状単体列がある種の非退化条件を満たせばアルゴリズムの収束が保証されることが知られており,収束性が解決した現在ではその非退化条件成立の可否が未解決問題として残っている.これに対して,問題の目的関数のリプシッツ定数を用いた罰金項をアルゴリズムの限定操作で解く緩和問題に導入することで,完璧な答えとはいえないまでも,ある程度はTuyの示唆した論理展開に沿うような収束証明を与えることに成功した.さらに,一度の分子操作で問題の次元の数に等しい子単体を生成する可能性のあるω分割を改訂し,所与の数kの子単体を生成するω-k-分割規則を新たに提案し,k = 2, 3, 4の場合と通常のω分割規則を比較する計算実験を実施し,ω-2分割が他の分割規則よりも収束性のよいことを突き止めた.これらの成果をまとめ,Computational Optimization and Applications誌に投稿,採択され,電子版はすでに公開されている.

また,ある種の離散最適化問題を大域的に解く場合の計算量に関して,多項式時間アルゴリズムの存在する部分クラスとNP困難となる部分クラスとの境界を明らかにするための研究にも取り組み,ある程度の成果をあげることができた.本研究の主たる成果は,凹関数の最小化問題に対して大域的最適解を生成する2種類の確定的アルゴリズムである.1つは,錘アルゴリズムとよばれるクラスの分枝限定法で,問題の実行可能領域を複数の多面体錘に分割して目的関数の下界値計算を行う.錘の分割規則としてω2分割を新たに提案し,そのもとでアルゴリズムの収束を証明し,実用性を計算実験によって確認した.もう1つは,単体アルゴリズムとよばれるクラスで,実行可能領域を複数の単体に分割して目的関数の下界値計算を行う.単体の分割規則には既存のω細分割やω2分割を一般化してωk-分割を提案し,アルゴリズムの収束証明を行い,その実用性も計算実験によって確認した.大域的最適化アルゴリズムの骨格となる分枝限定法の収束証明に手間取り,サブルーチンとして用いる微分フリー局所最適化アルゴリズムの開発に着手することができていない.しかし,収束性の保証など開発における理論的な困難は分枝限定法に比べて格段に少なく,したがって最終的な研究成果への影響はさほど大きくないものと予想している.また,最悪の場合,既存の微分フリー局所最適化アルゴリズムで代用しても,研究全体の新規性が損なわれるものではない.数理最適化微分フリー局所最適化アルゴリズムの開発はやや遅れ気味であるが,研究の最終目標はあくまで複数の局所最適解のなかから大域的に最適な解を効率よく見つけ出すことである.したがって,当該年度に実施したような分枝限定法など大域的最適化アルゴリズムの研究を中心に今後も取り組んでいく予定である.25年度は,大域的最適化アルゴリズムのサブルーチンとして用いる局所最適化アルゴリズムを先に設計し,これを利用して凸最大化問題を処理するヒューリスティクスを作成する予定であったが,26年度に実施予定であった大域的最適化アルゴリズムの構築を先に実施したため,微分フリー局所最適化アルゴリズムの研究としてはやや遅れている.研究分担者の経費節約により289円の次年度使用額が生じた.微分フリー局所最適化アルゴリズムの設計はやや遅れ気味であるが,研究の最終目標は複数の局所最適解から大域的に最適な解を効率的に見つけ出すことにあり,したがって25年度に実施したような大域的最適化アルゴリズムの研究には今後も取り組んで行く予定である.次年度の経費と合算して必要な消耗品等の購入にあてる.26年度に実施予定だった大域的最適化アルゴリズムの設計を25年度に実施し,予定していた微分フリー局所最適化アルゴリズムやそれを利用したヒューリスティクスの研究がやや遅れている.これらは,アルゴリズムの性能評価を計算実験でしか行えないが,研究の遅延に伴って実験に必要な機材の購入なども控えたため,結果的に使用額が計画よりも少なくなった.微分フリー局所最適化アルゴリズムとそれを利用したヒューリスティクスや,25年度に設計した大域的最適化アルゴリズムの実装と計算実験を行う予定であり,当初予定していたよりも多くの実験機材やデータ入力のための謝金が必要となるため,それらの購入に翌年分として請求した助成金と合わせて使用する.
松果体と眼の発生の比較研究による視覚器発生基本メカニズムの解明

眼と松果体は、個体発生がよく以ており、いわば姉妹器官と言える。松果体は時として第3の眼と呼ばれる構造に発生することもある。しかし、ほ乳類など高等脊椎動物の松果体は内分秘器官であり、形態上、機能上、眼(網膜)との類似性はない。本研究は、系統進化上、松果体発生に何が生じたのかを解析する事によって、器官発生の機構の研究を深化しようとするものである。今年度は、以下の項目について研究した。(1)昨年度行ったトリ胚松果体細胞の解離旋回培養と同様の実験を、今年度はラットを用いて行った。生後すぐのラット松果体を分離し、組織を解離後、旋回培養して再凝集形成条件に置くと、均一のサイズの集合体を形成した。網膜細胞に特異的な抗体により構造を調べると、抗rhodopsin抗体に陽性の視細胞分化、抗Calretinin抗体や抗Pax6抗体に陽性のアマクリン細胞の分化が示された。視細胞は常に表層部に、アマクリン細胞は中層部に分布した。さらに、神経幹細胞マーカーであるNestinの分布を調べると、多数の陽性細胞が見られた。この結果は、ほ乳類松果体には神経幹細胞、特に網膜幹細胞があり、網膜細胞分化能を発現する事を強く示唆している。(2)昨年度に引き続き、トリ胚松果体に遺伝子強制発現する事を試みた。発生中の松果体はきわめて小さく、再現性のあるエレクトロポレーションは困難である。そこで、コラーゲン溶液に目的の遺伝子プラスミドを加え、ゲル化した小片を強制発現する方法を考案した。GFPを用いて調べたところ、効果は高く、優れた方法であることが示された。まだ結果が出ていないが、この手法をいくつかの眼の発生初期に発現する遺伝子(Six3,Otx2,Chx10)に応用した。(3)昨年度開発した松果体原基の器官培養では、形態的にほぼ正常発生過程を再現できる。この培養系で遺伝子導入法を検討した。眼と松果体は、個体発生上、また機能上、類似性をもち、いわば姉妹器官とよぶ事ができる。しかし、鳥類やほ乳類では、松果体は内分泌器官であり、形態上、機能上、眼(網膜)との類似性はない。今年度は、次の項目について研究した。(1)トリ胚の松果体を解離後、予定松果体上皮を分離して、旋回培養し、最凝集形成をおこなうと、大きな集合体が形成され、一定の層構造をもつ高次構造が観察された。これを種々の網膜細胞タイプ特異抗体によって調べた。その結果、少なくとも、3層の構造(神経細胞層、網状層、視細胞層)が識別できる事がわかった、この培養を、松果体周囲間充織細胞を混ぜて行った結果、形成される集合体は小型であり、また層構造もかなり乱れたものとなった。(2)松果体の原基はトリ3日胚で発生する。表皮、間充織、神経上反の組織相互作用を研究するために、松果体原基の器官培養をおこない、正常発生と比較した。形態的には、濾胞が分化し、ほぼ正常発生過程を再現すると判断され、今後、この培養系を松果体発生の解析に用いる事ができることがわかった。(3)眼の発生で発現するが、松果体では発現しない遺伝子をえらび、強制発現させる事により松果体発生がどのように影響されるかを調べる目的で、トリ胚の松果体原基に遺伝子導入する事を試みた。松果体原基はきわめて小さく、効率よく遺伝子導入する事は困難であり、新たな遺伝子導入手法の開発を試みた。試験的には、この方法を用いると、ほぼ特定の小領域に限局して遺伝子導入可能である事が明らかになった。今後、Six3などの遺伝子導入をおこなう。

そこで、コラーゲン溶液に目的の遺伝子プラスミドを加え、ゲル化した小片を強制発現する方法を考案した。GFPを用いて調べたところ、効果は高く、優れた方法であることが示された。まだ結果が出ていないが、この手法をいくつかの眼の発生初期に発現する遺伝子(Six3,Otx2,Chx10)に応用した。(3)昨年度開発した松果体原基の器官培養では、形態的にほぼ正常発生過程を再現できる。この培養系で遺伝子導入法を検討した。
マイクロ・メゾ成形中の工具／材料間摩擦力の直接測定

本研究は,マイクロ・メゾスケールの成形中の工具/材料間摩擦力の分布と変化を,工具に設けた薄肉部とそれに接続したミラーにレーザーを反射させる工具微小ひずみ検出機構からなる測定体によって直接測定し,さらにその摩擦を決定する工具表面の材料の凝着状態を,仕事関数測定により高感度で観測することによって,摩擦状態分布の可視化を可能にする,新たな摩擦状態測定システムを構築することを目的とした.摩擦力直接測定装置は,測定体の校正用の二軸プレスによって垂直力と摩擦力を分解できることを示した.仕事関数測定は材料の初期状態と加工ストロークによる成形後の工具表面の凝着状態の違いを明確に検出することがわかった.摩擦力測定の問題点であった,摩擦力(水平力)の校正試験を行えるように,2軸のプレス装置を製作し,垂直力と摩擦力が同時にかかる時の測定体の校正が可能であることを確認した.マイクロ・メゾスケール押出し据込み加工時の摩擦力測定用に測定体を設計し,実際に製作まで完了している.また,加工中の界面(材料の接触面)の直接観察装置と工具表面の接触電位差測定装置を完成させ,実際の観察・測定を行えることを確認した.本研究は,マイクロ・メゾスケールの成形中の工具/材料間摩擦力の分布と変化を,工具に設けた薄肉部とそれに接続したミラーにレーザーを反射させる工具微小ひずみ検出機構からなる測定体によって直接測定し,さらにその摩擦を決定する工具表面の材料の凝着状態を,仕事関数測定により高感度で観測することによって,摩擦状態分布の可視化を可能にする,新たな摩擦状態測定システムを構築することを目的とした.摩擦力直接測定装置は,測定体の校正用の二軸プレスによって垂直力と摩擦力を分解できることを示した.仕事関数測定は材料の初期状態と加工ストロークによる成形後の工具表面の凝着状態の違いを明確に検出することがわかった.マクロとマイクロの中間である,マイクロ・メゾスケールの成形では,加工における摩擦の寄与が大きく,その制御が重要である.これには加工中の工具/材料間の摩擦の状態の把握が不可欠である.しかし,一般に成形加工中の工具/材料間の摩擦力を,加工力から分離して測定することは非常に困難である.本研究は,加工中の工具に加わる垂直力と摩擦力を独立して測定するため,工具の薄肉部の局所的な変位を「光てこ」の機構で増幅する成形加工装置を考案し,製作することを目的としている.本年度は,この装置のうち,マイクロ・メゾ成形が可能な加圧部分(プレス部分)を製作し,実際に押出しやECAPなど種々の成形加工を行った.ステップモータ,台形ネジを使用したプレス部分の製作過程で,摩擦力の測定値の校正に必要な,成形加工時の加圧方向に対して垂直の方向へ加圧するための機構の構想がまとまった.また,摩擦後の工具表面の材料の凝着状態の観察法として,接触電位差を半自動的に測定できる装置を製作し,実際に工具表面の2次元的な仕事関数分布の測定を行った.この際の成形加工の様式は,摩擦力測定装置に用いるものと同じであり,かつ,仕事関数は原子スケールの凝着状態を反映するので,最終的に研究全体の目標である摩擦状態測定・予測システムを構築する上で,重要な実験方法の一つを確立できたことになる.近年,通信デバイスや医療機器などの小型化に伴い,高い精度と強度に対する高い信頼性を持つ微小な金属部品が求められている.金属部品を塑性加工(成形)すると,外形の加工のみならず,内部の強化も行えるために,マイクロ・メゾ(マクロとマイクロの中間,0.11mm)スケール部品の精度と信頼性を追求できる.しかし,成形中は常に材料と工具が接触しているために,それらの間の摩擦状態が塑性変形へ与える影響が大きい.特に,マイクロ・メゾスケールの部品では,表面積が体積に占める比率が高いために,摩擦の不均一が材料の塑性流動に強い影響を及ぼし,内部組織の不均一を引き起こす.本課題で提案する摩擦力直接測定法は,鍛造タイプの成形中に平面工具に加わる力を,工具に設けた微小な領域の薄肉部に設置した2つの鏡に当てて反射したレーザの変位から,垂直成分と水平(摩擦方向の)成分に分離するものである.校正試験用に製作した2軸プレス装置を用いて,垂直力と摩擦力が同時にかかる時の測定体の校正を行った結果,1つの鏡によるレーザの変位情報のみでも垂直力と摩擦力の分離が行える可能性が示唆された.また,製作した工具表面用の接触電位差測定装置を用いて,マイクロ・メゾスケールの押出し据込み加工後の工具表面の凝着量を測定し,材料の初期状態(受入れ材,焼鈍材)と加工速度によって,接触電位差の分布に明確な違いを検出できることを示した.成形中の直接測定で得られる局所的な摩擦力の情報と,工具表面の凝着の定量結果を比較することは,不均一で加工中に変化していく摩擦を扱うことが不可欠なマイクロ・メゾ成形の界面のモデル化につながると考えられる.塑性加工測定装置の設計・製作と予備的な試験は完了している.よって,最終目的である,加工中の摩擦状態観察・測定システムの完成に向けて順調に進展していると考えている.今年度の当初の目標であった摩擦力直接測定の装置の完成には至っていないが,懸案であった工具の局所的な変位を摩擦力に換算するための校正線を得るための加圧機構の構想が,マイクロ・メゾ成形のための加圧装置の製作過程において明らかになったのは大きな進展である.

また,摩擦力測定と同様に重要な工具表面状態の観察法として,接触電位差を半自動的に測定する方法を確立できたことも,研究全体としての達成度を高めた.マイクロ・メゾ押出し据込み装置と摩擦力直接測定装置を結合し,実際に加工中の摩擦力測定を行う.さらに,工具表面の凝着の接触電位差測定の結果と比較することによって,摩擦界面現象を明らかにする.マイクロ・メゾ成形加工に使用可能な,薄肉部を備えた工具を製作する.このためには,薄肉部形状の有限要素解析を行い,摩擦方向の変位を有効に検知できるように試作を重ねる必要がある.次に,摩擦力の校正が可能な二軸の加圧装置を設計し,製作する.さらに,接触電位差の測定を自動化し,大量のデータを比較可能にする.おもに研究費を使用するのは以下の用途である.1.薄肉部を備えた工具の製作2.摩擦力の校正が可能な加圧装置の製作3.接触電位差測定装置の改良4.研究成果発表のための旅費
自然言語における度合い概念の役割－認識と構文

本研究は、「度合い」で表される量的・数値的大小比較を行う認知概念が、従来考えられているよりも遥に深く言語システム全体に影響を与え、言語の多様な構文に反映されているのではないだろうかという着想に基づき、主に日本語と英語における比較構文、量的関係節構文、形容詞修飾などの多様な言語現象の分析を通して、「度合い」の概念が、単に量的な関係が表現される言語表現の分析に有用であるばかりでなく、事象構造など広範囲の現象に関与していることを示した。平成24年度は、「度合い」概念がかかわる比較構文の従来研究のレビューを行い、それに基づいて、より認知的基盤を強固にした(「度合い」に関する)意味モデルを構築した。その成果は発表には至らなかったが、比較的妥当性の高いものになっていると考えられる。おおむね、「研究目的」に列挙した諸構文の特徴についての調査と記述は完了しており、全体的な理論的枠組みに当てはめて、より深い説明を試みる全段階に達している。「研究目的」に列挙した現象のうち、(a)段階的形容詞・副詞の意味解釈に関して、秋孝道(編)『言語類型の記述的・理論的研究』(新潟大学人文学部)に「分離AP構文について」という論文を発表した。この論文の展開により、「研究の目的」で言及した(i)tough構文の不定詞と判断・原因の不定詞についても説明できる見通しが得られている。また、24年度には公刊されていないが(m)「すぎる」という語を含む日本語文の解釈などを扱った論文"A phonologically emptydegree adverb: A case study froma verb of excess in Japanese"を執筆した。これは5月ごろに出版される予定の『言語におけるミスマッチ』という論文集に掲載される。年度を通じて、関連する領域に関する他の研究者の最新研究の分かりやすい紹介や批判的検討を、学生向けに公開し、その理解に貢献したつもりである。本研究は、比較構文等の意味論的分析において有効とされている「度合い(degree)」や「計量(measurement)」と呼ばれる概念が比較構文ばかりでなく、言語の広範囲な領域に関わっていることを実証的に検討し、特に英語と日本語について「度合い」概念を用いて文法全体を組み直す試みであった。「研究目的」に列挙した諸現象のうち、(a)段階的形容詞・副詞の意味解釈に関しては、平成24年度に「分離AP構文について」を秋孝道(編)『言語類型の記述的・理論的研究』(新潟大学人文学部)にて発表した。これは名詞を前置修飾する形容詞の補部が、被修飾要素である名詞の後ろに生起する現象を扱ったもので、そのような不規則的な現れ方が許されるのは、その補部が形容詞が内包する段階性の比較に関して「比較基準」を粟原ストできあるとの記述的一般化を主張したものである。この現象自体の研究はそれほど多くはなく、今後の研究を促す触媒になった点で意義があると考えられる。また、「研究目的」の(m)「すぎる」という過剰を表す構文については、平成25年度に"A Phonologically Empty Degree Adverb: A Case Study from a Verb of Excess in Japanese"菊地・小川・西田(編)『言語におけるミスマッチ』にて発表した。これは「すぎる」が付加した表現が多様な意味を表すものの、「段階性」の観点からすると、付加対象にも、それによって得られる解釈にも一定の制限があることが分かり、その制限を統語的・意味的に捉えるため、「すぎる」の文には「段階性」に関わる音韻的に空の要素が存在することを主張したものである。「すぎる」構文についてはいくつかの有望な分析があったが、そのいずれよりも記述的・説明的に優れていると考えられる。本研究は、比較構文などの意味論的分析で有効的とされている「度合い(degree)」や「計量(measurement)」と呼ばれる概念が、単に比較構文ばかりでなく、述語のイベント構造、副詞修飾、時間関係を表す副詞節、数量詞と名詞句の構造、関係節構造、原因・判断の不定詞節、評価的述語など、言語の非常に広範な領域にかかわっていることを実証的に検討し、「度合い」の概念認識と諸構文の関係を明示化するとともに、特に英語と日本語について、この「度合い」の概念を用いて文法全体を新たに組み直そうと試みる研究である。本年度の実績としては、「度合い」概念がかかわる比較構文の従来研究のレビューを行い、それに基づいて、より認知的基盤を強固にした(「度合い」に関する)意味モデルの構築を行った(成果としての論文は平成24年度に公開される)。また、これに関連した個別言語現象の分析として、(a)統語構造に即した段階的形容詞・副詞の意味解釈手順の明示化、(b)述語のアスペクト特性やイベント構造と段階性の関係を捉える分析の基礎的調査、(c)通例は段階性や比較構文との関連が認められていないと思われるtough構文の不定詞と判断・原因の不定詞節が実際は段階性と深い関係にあることの明示、(d)「すぎる」という語を含む日本語文の解釈についての基礎的研究を行った。

このうち(d)の研究については、平成24年度中に成果を論文の形で公表される。また、2011年9月に、本科研費課題に一部関係するワークショップ「言語におけるミスマッチ」を東北大学情報科学研究科にて開催した。「研究の目的」において完成を予定していた博士論文の執筆が遅れている。理由としては、各論部分の分析はおおむねできたものの、全体をまとめるモデルの構築に手間取ってしまったことが考えられる。また、最新研究のレビューをウェブ等で公開する目的も達成できないでいる。ただし、成果を部分的に反映した英文法は公開し、授業等で活用している。当初、平成23年度中に、当該研究課題に即した博士論文を執筆、東北大学文学研究科に提出する予定であったが、東日本大震災の影響で2011年4月5月中の研究作業ができず、半年ほど遅れているのが現状である。研究成果を博士論文の形でまとめることを第一に推進したい。できれば夏ごろまでに完成を目指す。その上で各論部分を研究発表やジャーナルへの論文執筆・投稿により公開する。当初、平成23年度内に達成する目標であった博士論文の完成を8月末までに達成したい。それと同時並行的に、博士論文で取り扱うことにしている次の現象について、個別に研究を進め、そのうちいくつかを専門誌などで発表する予定である。(a)副詞類(特に「程度」を表す強意詞など)の意味解釈、(b)数量詞の解釈と名詞句指定部の統語構造、(c)量的関係節(amount relative)などの関係節構造、(d)same/differentを含む文の意味解釈、(e) before /afterなどによる時間的比較表現の分析。資料として度合い構文関係の書籍の購入、および資料のまとめや整理のための情報機器の購入を計画している。また次年度の後半は、研究成果の発表に当てられるので、学会等への旅費にあてる予定である。研究課題に関連する統語論・意味論関係の研究書の購入に20万円、日本英語学会、日本言語学会等の国内学会出席、および資料収集のため20万円、および消耗品等に10万円を予定している。
再構成OPA1を用いたミトコンドリア内膜融合機構の解明

ミトコンドリアは、外膜と内膜に囲まれた二重膜構造のオルガネラであり、融合と分裂を繰り返しながら、その形態や構造を変化させている。OPA1は、内膜融合、クリステ構造形成に中心的な役割を持つGTP加水分解蛋白質であるが、内膜融合に於ける挙動や作用機序については分かっていないことが多い。本研究では、カイコ・バキョロウイルス発現によるリコンビナントOPA1を使ったin vitro膜融合アッセイを確立し、詳細な解析を行った。その結果、OPA1はミトコンドリアに局在する脂質カルジオリピンとの相互作用を軸とする独自の分子機構で、ミトコンドリア内膜融合を制御することが明らかになった。OPA1はダイナミンファミリーに属するGTPaseであり、ミトコンドリア内膜融合に於いて中心的な役割を担っている。生体内でOPA1は、他のダイナミン様GTPaseと同様に、GTP加水分解によるエネルギーを使い、膜の形態制御に関わると考えられているが、その分子機構は明らかにされていない。平成26年度の研究では、まずOPA1の挙動を明らかにするために、リコンビナントOPA1発現・精製及び、OPA1プロテオリポソームによる膜融合アッセイを確立した。さらに膜融合アッセイから、OPA1がミトコンドリア外膜融合や小胞体の融合に関わるGTPaseとは異なる膜融合機構を持つことを示した。続いて、膜融合に於ける脂質膜の組成の寄与を解析し、カルジオリピンが融合を推進することを示した。これらの結果から、OPA1の膜融合には、OPA1とカルジオリピンとの特異的な相互作用が必至であり、OPA1のGTP結合・加水分解により制御されることが示された。OPA1はダイナミン様のGTP加水分解蛋白質(GTPase)であり、ミトコンドリアの機能発現に必須の現象であるミトコンドリア内膜融合や、特徴的な膜構造であるクリステ構造の形成に於いて中心的な役割を担っている。他のダイナミン様GTPaseと同様に、膜との結合、GTP加水分解によるエネルギーを使って、膜の形態制御に関わると考えられているが、膜上での挙動はほとんど明らかにされていない。平成27年度は、平成26年度の研究に於いて、発現・精製法を確立したリコンビナントL-OPA1と蛍光分光高度計を使ったin vitro膜融合アッセイ及び、磁性ビーズを用いた結合アッセイを行い、L-OPA1の機能解析を行った。結合アッセイの結果から、L-OPA1とミトコンドリア内膜に局在する脂質カルジオリピン(CL)間の特異的な結合は、内膜の主要な脂質であるフォスファチジルエタノールアミン(PE)存在下で促進されることから、他の内膜蛋白質の安定化にも寄与するCL/PEからなるマクロドメイン構造が、L-OPA1との結合にも寄与することが示唆された。異なるアシル鎖構造を持つCLを使った実験から、L-OPA1とCL間の特異的な相互作用は、CLの電荷を持つ親水部位ではなく、アシル鎖構造が寄与することが明らかになった。さらに、異なる膜に存在するL-OPA1間のトランスオリゴマー形成は、GTP加水分解非依存的に起こることが分かった。トランスオリゴマーが形成は、膜融合の促進ではなく阻害をもたらすことから、このトランスオリゴマー形成は、融合ではなくミトコンドリア内でのOPA1の重要な役割の一つであるクリステ構造の形成に関与することが示唆された。これらの結果から、L-OPA1がミトコンドリア内でもたらす機能には、時空間により厳密に制御された脂質やL-OPA1の分布が大きく寄与することが示唆された。確立したin vitro膜融合及びリポソーム結合アッセイを用いた解析から、内膜融合の制御やクリステ構造の形成などのミトコンドリアの機能に重要な役割を持つOPA1機能発現の分子機構を理解するための重要な知見を得ることができたので、研究はおおむね順調に進展していると考えられる。一方、ミトコンドリア内でのOPA1の発現には、OPA1間やCL間の相互作用が重要であるが、それらをより明確にするためには、OPA1のどの部位がどのように寄与するかを明らかにする必要がある。現在、OPA1の各ドメインに変異体を導入し、変異体の影響を解析しているが、変異体の発現・精製に手間取っており、これらについては十分な結果を得られていない。また平成27年度中に予定していた研究成果の学術論文への投稿がまだ達成されていないOPA1はダイナミン様のGTP加水分解蛋白質(GTPase)であり、ミトコンドリアの機能発現に必須の現象であるミトコンドリア内膜融合や、特徴的な膜構造であるクリステ構造の形成に於いて中心的な役割を担っている。細胞では膜貫通領域を持つL-OPA1、膜貫通領域が欠損したS-OPA1の両フォームで存在し、他のダイナミン様GTPaseと同様に、膜との結合、GTP加水分解によるエネルギーを使って、膜の形態制御に関わると考えられているが、膜上での挙動はほとんど明らかにされていない。平成26 - 27年度の研究から、SNAREやAtlastinなどの既知の膜融合蛋白質とは異なり、L-OPA1は、融合する膜間でのオリゴマー形成ではなく、ミトコンドリア内膜に局在する脂質カルジオリピン(CL)との結合により、融合する膜同士を繋留すること、繋留されたリポソームは、GTP加水分解に伴い融合することが分かっている。

様々な部位が欠損したL-OPA1変異体を設計し、解析したところ、GTPaseドメインよりC末端側の部位がCLとの結合に寄与していることが明らかになった。GTPaseドメインに導入した点変異体を使った実験から、GTPase活性の低下と膜融合活性が相関することを明確に示すことができた。またS-OPA1存在下での膜融合・結合アッセイを行ったところ、S-OPA1がL-OPA1とCL間の結合を促進し、その結果膜融合効率が増加することが分かり、これまで議論が分かれていたS-OPA1の役割を明らかにすることができた。以上の結果から、脂質組成が膜融合に与える影響のみならず、OPA1蛋白質そのものがどのように、膜融合に寄与するかをより詳細に示すことができ、OPA1による内膜融合の分子機構理解をより深めることができた。さらに、これまでの研究から得られた結果を学術論文としてまとめ、投稿を行った。ミトコンドリアは、外膜と内膜に囲まれた二重膜構造のオルガネラであり、融合と分裂を繰り返しながら、その形態や構造を変化させている。OPA1は、内膜融合、クリステ構造形成に中心的な役割を持つGTP加水分解蛋白質であるが、内膜融合に於ける挙動や作用機序については分かっていないことが多い。本研究では、カイコ・バキョロウイルス発現によるリコンビナントOPA1を使ったin vitro膜融合アッセイを確立し、詳細な解析を行った。その結果、OPA1はミトコンドリアに局在する脂質カルジオリピンとの相互作用を軸とする独自の分子機構で、ミトコンドリア内膜融合を制御することが明らかになった。膜融合アッセイの確立及び、OPA1が他の膜融合を制御するGTPaseとは異なる膜融合機構を持つことを示すことができたので、研究はおおむね順調に進展していると思われる。本研究では、OPA1プロテアリポソームを使い、膜融合に於けるOPA1の挙動を明らかにすることを目的としている。これにはまずリコンビナント蛋白質の発現・精製が必要となるが、膜貫通領域を持つOPA1の先行研究は無く、独自に発現・精製方法を確立する必要があった。詳細な条件検討により、リコンビナント蛋白質の可溶化の問題を解決したことで、効率よく研究を進めることができるようになった。これまでの研究成果の学術論文への投稿・出版を完了させ、研究成果の発信を行う。OPA1は、通常のミトコンドリア内において、膜貫通領域を持つL-OPA1と、膜貫通領域が分解酵素により切断されたS-OPA1の両フォームで存在している。ミトコンドリア内膜融合に於いては、これらの両フォームがどのように内膜融合に寄与するか?ついてしばしば議論が分かれている。今後は、これまでに確立した膜融合及び結合アッセイにS-OPA1を加えて、両フォームの役割を明らかにしたい。また現在、手間取っている変異体の発現・精製の改善を行い、ミトコンドリア機能にもたらすOPA1の挙動をより明確なものにしたいと考えている。さらに確立した実験システムを、ミトコンドリア外膜の融合因子の発現・精製にも応用し、ミトコンドリア膜融合システムを網羅的に解析する実験系の確立を目的とした研究も継続したい。構造生物学来年度は、脂質膜上でのOPA1の会合状態やコンフォメーション変化に与えるGTP加水分解の寄与を解析する。またOPA1プロテオリポソームから得られた研究結果が、培養細胞で実際に生じるミトコンドリア膜融合にも反映するかを明らかにし、OPA1による膜融合の分子機構を明らかにしたい。
核のないミトコンドリア細胞におけるアポトーシスおよびカルシウム動態

我々は核のない細胞を長期培養することに成功し、それをミトコンドリア細胞と名付けた。その細胞は通常の細胞と比して非常に小さく、核がないにもかかわらず長期生存しうることが特徴である。その生命維持の機構は未解明であり、今回私は、このミトコンドリア細胞の発生分化機構及び生命維持機構について、アポトーシスの関与(特にカルシウム経路に関して)がどのように行われているのか、また生命維持におけるカルシウムバランスとミトコンドリア構成蛋白の活性変化を検討することを計画した。本年度はミトコンドリア細胞の増殖性について解析を行った。その結果好気条件下のみならず嫌気条件下でも生存可能であり、また培地から血清を除いても生存が可能であることがわかった。このためTCAサイクルに関してWestern blotおよび免疫染色を用い解析を行った。この結果TCAサイクルの酵素は部分欠損していることが判明した。前年度の研究結果より、ミトコンドリア細胞は細胞骨格蛋白およびそのDNAを保っているが、ミトコンドリアDNAがフラグメント化されていることがわかっている。これ等の結果よりミトコンドリア細胞は嫌気条件下でも生存しうる最小限度の蛋白・DNAのみを残して正常な細胞から分化した(原始地球に認められた嫌気下で生存できる原始的な生物に先祖がえりした)ことが予想された。この細胞をさらに解析することにより、長期生存しうるための機構や地球生命の成り立ちを探ることが出来るであろうと結論付けられる。この細胞は通常の細胞と比して非常に小さく、核がないにもかかわらず長期生存しうることが特徴である。その生命維持の機構は未解明であり、今回私は、このミトコンドリア細胞の発生分化機構および生命維持機構について、アポトーシスの関与(特にカルシウム経路に関して)がどのように行われているのか、また生命維持におけるカルシウムバランスとミトコンドリア構成蛋白の活性変化を検討することを計画した。本年度は、まずミトコンドリア細胞の構成蛋白につき解析を行った。具体的な方法としては、まずミトコンドリア細胞のミトコンドリアDNAにつき全周解析を行った。DNAは元来短いフラグメントに分割されている事が予想されていたため、ミトコンドリアDNAを600-700bpに28分割し、それぞれのPCR産物につきDirectシーケンスを行った。ミトコンドリアDNAはほぼ全周保たれている事がこの結果わかった。DNAの連続性につき解明するため、PCRの増幅長を2.5kbに延長し確認する事にし、現在実験中である。また免疫染色法を用い、角膜蛋白や細胞質内蛋白につき現在実験中である。またミトコンドリア細胞の増殖性につき検討をするため、嫌気下および好気下条件での増殖率を長期的に検討をしている。今後アポトーシスの関与につき検討を加えこのミトコンドリア細胞の発生分化機構および生命維持機構を解明したい。
擬似進行波を用いた誘電泳動の運動解析による細胞等の非接触インピーダンス計測

再生医療、高度医療診断において、微量の細胞試料でも薬剤などの処理なしで、ダメージを与えること無く細胞の識別や状態判定ができる手法が待ち望まれている。細胞1個ごとの電気的な特性であるインピーダンスの周波数特性(スペクトロスコピー)が得られれば有力な手法となるが、交流の電流ー電圧を計測する従来の手法では困難である。細胞が浮遊する溶液に交流電圧を印可する同様の状態で、細胞に誘電泳動力と言う力が働く。この力が細胞の導電率・誘電率に依存することに着目し、動画解析から細胞に働く誘電泳動力を算出することにより、細胞1個のインピーダンスを計測する全く新たな細胞識別・状態判別手法の開発を目指すものである。
心身相関の同時性と、二人称的自由

本研究課題は、時間論・自由論・心の哲学(philosophy of mind)の三つの観点から捉えることができる。平成19年度は、様相概念(必然性・可能性といった概念)の分析を中心として各観点からの研究を進め、その個別的な成果を、論文集や研究会等において発表した。時間論については、所属機関である山口大学時間学研究所の主催によって、さまざまな分野の研究者ともに複数回にわたるセミナー・講演会を行なった。理系・文系の垣根を越えた時間研究の成果を学ぶことで、自身の研究をより広い視野のもとで再検討することが可能となった。また、時間論に関する多数の著作を精読・検討し、時間の分岐的構造(様相的な樹形図構造)と成果性についての研究を推し進めた。そのさい、H.プライスによる物理学の時間対照的分析や、D.ルイスによる反事実条件文の分析を、重要な参照研究とした。自由論と心の哲学については、とくに行為・思考の様相性に注目するかたちで研究を発展させ、その主要な成果の一つを論文として発表した。(「無知の発見」、『知識構造科学の創造ヘ向けての基礎研究』、日本大学精神文化研究所、2008)。本稿では、知識論の文脈において上記の様相性が染める位置を、無知の様相的確保という視点から分析している。そらに本稿では、デカルト以来の懐疑論的問題についても親クワイン的な返答を試みるとともに、最終節ではウィトゲンシュタイン晩年の著作『確実性の問題』を取り上げ、トークン的知識の確保に関する独自の考察を行なった。本研究課題は、大きく時間論・自由論・心の哲学(philosophy of mind)の三つの観点から捉えられる。平成18年度はとりわけ、時間論と自由論の観点から研究を発展させ、既存の関連研究を検討するとともに、論文誌・研究会等において個別的な発表を行なった。時間論については、所属機関である山口大学時間学研究所の主催によって、さまざまな分野の研究者ともに十数回にわたるセミナー・講演会を行なった。また、2006年10月には、本研究課題の時間論的側面を扱った拙論「時制的変化は定義可能か-マクタガートの洞察と失敗」に対して、日本科学哲学会主催「石本賞」が授与された。自由論については、これまでの研究成果を「自由意志」概念の論理的整合性を問うかたちで著作化し、論文誌に掲載した(「自由意志の非実在性」,山口大学哲学研究,14)。そこでは、カントやロックといった古典的研究者だけではなく、デイヴィド・ルイス、ピーター・ヴァン・インワーゲン、ロデリック・チザムといった、二十世紀後半の有力な自由論研究者たちの見解が批判的に検討された後に、自由意志概念と確率的偶然性との同型性を支持する著者の見解が示されている。本論文は、自由論を時間論や心の哲学と関連付けて展開させるための、準備的論考とみなすことができる。
新規脳内物質6-ニトロノルエピネフリンに関する研究

ブタ脳に同定された6-ニトロノルエピネフリン(6-NNE)による,ラット大動脈の収縮に及ぼす影響について検討した.前年度の結果のよれば,6-NNEによる増強作用は非特異的リポキシゲナーゼ阻害薬であるNDGAやAA861により抑制され,シクロオキシゲナーゼ阻害薬であるインドメタシンや12-リポキシゲナーゼ阻害薬であるバイカレインは6-NNEによる増強作用をさらに増加した.5-リポキシゲナーゼ阻害薬は6-NNEによる増強作用に影響しなかった.これらの結果により,リポキシゲナーゼがこの増強作用に関与している可能性を示唆した.しかし,これら薬物の特異性については検討していなかった.NDGAはリポキシゲナーゼ阻害作用以外にも,ホスホリパーゼA2,P-450,チロシンリン酸化酵素の活性を阻害する.また,AA861が抑制する濃度はリポキシゲナーゼ阻害濃度として報告されているものの100倍以上であるので,リポキシゲナーゼ阻害に特異的な濃度とは言えない.また,バイカレインはMAPキナーゼの阻害作用がある.したがって,上記の各阻害薬の結果を正しく解釈するためにはこれまでのデータのみでは不十分である.6-NNEの分布を検討する目的で,6-NNEに対するポリクロナール抗体を家兎を用いて作成し,この抗体の特異性を検討した.この抗体は6-NNEのカテコール部分を主に認識するため,他の内因性カテコールアミンと交差反応することが判明した.現在,再び抗体作成を行っている.6-NNE生成過程におけるスーパーオキシドの役割については,現在も検討中であり結論は出ていない.ブタ脳に同定された6-ニトロノルエピネフリン(6-NNE)による,ラット大動脈の収縮に及ぼす影響について検討した.前年度の結果のよれば,6-NNEによる増強作用は非特異的リポキシゲナーゼ阻害薬であるNDGAやAA861により抑制され,シクロオキシゲナーゼ阻害薬であるインドメタシンや12-リポキシゲナーゼ阻害薬であるバイカレインは6-NNEによる増強作用をさらに増加した.5-リポキシゲナーゼ阻害薬は6-NNEによる増強作用に影響しなかった.これらの結果により,リポキシゲナーゼがこの増強作用に関与している可能性を示唆した.しかし,これら薬物の特異性については検討していなかった.NDGAはリポキシゲナーゼ阻害作用以外にも,ホスホリパーゼA2,P-450,チロシンリン酸化酵素の活性を阻害する.また,AA861が抑制する濃度はリポキシゲナーゼ阻害濃度として報告されているものの100倍以上であるので,リポキシゲナーゼ阻害に特異的な濃度とは言えない.また,バイカレインはMAPキナーゼの阻害作用がある.したがって,上記の各阻害薬の結果を正しく解釈するためにはこれまでのデータのみでは不十分である.6-NNEの分布を検討する目的で,6-NNEに対するポリクロナール抗体を家兎を用いて作成し,この抗体の特異性を検討した.この抗体は6-NNEのカテコール部分を主に認識するため,他の内因性カテコールアミンと交差反応することが判明した.現在,再び抗体作成を行っている.6-NNE生成過程におけるスーパーオキシドの役割については,現在も検討中であり結論は出ていない.ブタ脳に同定された6-ニトロノルエピネフリン(6-NNE)による,ラット大動脈の収縮に及ぼす影響に付いて検討した.6-NNE(100μM以上)は,内皮の存在には無関係に,小さなしかし有意な収縮作用を示した.この作用はα1アドレナリン受容体拮抗薬のプラゾシン30nMで完全に抑制された.したがって,ノルエピネフリン(NE)による収縮に対して,6-NNE(1-300μM)は内皮依存性に増強作用を示した.この作用はカタラーゼにより抑制された.このことは,過酸化水素の関与を示唆する.NO生成酵素阻害薬や,モノアミン酸化酵素阻害薬は影響しなかった.したがって過酸化水素の生成源としてモノアミン酸化酵素ではない.過酸化水素(1-300μM)も,NEによる収縮に対して内皮依存性に増強作用を示した.6-NNEによる増強作用は非特異的リポキシゲナーゼ(LOX)阻害薬であるNDGAやAA861により抑制された.シクロオキシゲナーゼ阻害薬であるインドメタシンや12-LOX阻害薬であるバイカレインは6-NNEによる増強作用をさらに増加した.5-LOX阻害薬は6-NNEによる増強作用に影響しなかった.NE収縮の過酸化水素による増強作用もAA861により抑制され,インドメタシンにより増加した.これらの結果は6-NNEが内皮依存性にNE収縮を増強し,過酸化水素の生成及びLOXがこの増強作用に関与していることが考えられた.前年度に引き続きブタ脳に同定された6-ニトロノルエピネフリン(6-NNE)による,ラット大動脈の収縮に及ぼす影響について検討した.前年度の結果のよれば,6-NNEによる増強作用は非特異的リポキシゲナーゼ阻害薬であるNDGAやAA861により抑制され,シクロオキシゲナーゼ阻害薬であるインドメタシンや12-リポキシゲナーゼ阻害薬であるバイカレインは6-NNEによる増強作用をさらに増加した.5-リポキシゲナーゼ阻害薬は6-NNEによる増強作用に影響しなかった.これらの結果により,リポキシゲナーゼがこの増強作用に関与している可能性を示唆した.しかし,これら薬物の特異性については検討していなかった.

NDGAはリポキシゲナーゼ阻害作用以外にも,ホスホリパーゼA2,P-450,チロシンリン酸化酵素の活性を阻害する.また,AA861が抑制する濃度はリポキシゲナーゼ阻害濃度として報告されているものの100倍以上であるので,リポキシゲナーゼ阻害に特異的な濃度とは言えない.また,バイカレインはMAPキナーゼの阻害作用がある.したがって,上記の各阻害薬の結果を正しく解釈するためにはこれまでのデータのみでは不十分である.6-NNEの分布を検討する目的で,6-NNEに対するポリクロナール抗体を家兎を用いて作成し,この抗体の特異性を検討した.この抗体は6-NNEのカテコール部分を主に認識するため,他の内因性カテコールアミンと交差反応することが判明した.現在,再び抗体作成を行っている.6-NN生成過程におけるスーパーオキシドの役割については,現在も検討中であり結論は出ていない.