hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アンテリアガイダンスと咀嚼運動の関連性

研究の主旨を十分に説明し,同意を得た健常有歯顎ボランティア8名を被験者とし,咬頭嵌合位を出発点とする側方滑走運動時とガム咀嚼時の下顎運動を測定し,作業側下顎頭運動に着目し比較する.側方滑走運動時とガム咀嚼時の下顎運動を6自由度顎運動測定装置TRIMETIIにより測定し,測定点は作業側下顎頭上では全運動軸点,形態的中央点,内側極,外側極とし,これに歯列上の点を加えた.被検運動は(1)咬頭嵌合位からの側方滑走運動(2)ガム咀嚼運動の2種類とし,それぞれ作業側下顎頭運動を回転型と滑走型に分類し,この2つの運動が相関性を持つのか調べた.分類には,われわれが考案した咀嚼運動時の下顎頭運動の分類に用いた方法を採用し,運動方向と運動量で分類した.咬頭嵌合位からの側方滑走運動には真柳の分類を用いた.各被験者において,咀嚼運動時の作業側下顎頭運動様相であるT型・R型と側方滑走運動時の作業側下顎頭運動分類である真柳分類によるT型・R型は一致した.つまり,咀嚼運動時における作業側下顎頭運動と側方滑走運動時の作業側下顎頭運動に関連性を認めた.以前から側方限界運動の作業側下顎頭運動にも回転(R)型と滑走(T)型が存在していることが知られているが,この運動は下顎後退位を出発点とするため,生理的な運動とは言えず,咬頭嵌合位を出発点または終末点とする咀嚼運動とは相関性を認めない運動であると考えられる.しかし,この側方限界運動と側方滑走運動とを混同して考えていたことで,機能運動である咀嚼運動とは運動様相が異なると考えられていたと思われる.そこで今回新たに咬頭嵌合位を出発点とする側方滑走運動時の作業側下顎頭運動を分類することにより,咀嚼運動との相関性がある運動であることが証明された.これにより,現在漫然と側方滑走運動を行わせる咬合調整という行為に1つのエビデンスを提供できると思われる.研究の主旨を十分に説明し,同意を得た健常有歯顎ボランティア8名を被験者とし,咬頭嵌合位を出発点とする側方滑走運動時とガム咀嚼時の下顎運動を測定し,作業側下顎頭運動に着目し比較する.側方滑走運動時とガム咀嚼時の下顎運動を6自由度顎運動測定装置TRIMETIIにより測定し,測定点は作業側下顎頭上では全運動軸点,形態的中央点,内側極,外側極とし,これに歯列上の点を加えた.被検運動は(1)咬頭嵌合位からの側方滑走運動(2)ガム咀嚼運動の2種類とし,それぞれ作業側下顎頭運動を回転型と滑走型に分類し,この2つの運動が相関性を持つのか調べた.分類には,われわれが考案した咀嚼運動時の下顎頭運動の分類に用いた方法を採用し,運動方向と運動量で分類した.咬頭嵌合位からの側方滑走運動には真柳の分類を用いた.各被験者において,咀嚼運動時の作業側下顎頭運動様相であるT型・R型と側方滑走運動時の作業側下顎頭運動分類である真柳分類によるT型・R型は一致した.つまり,咀嚼運動時における作業側下顎頭運動と側方滑走運動時の作業側下顎頭運動に関連性を認めた.以前から側方限界運動の作業側下顎頭運動にも回転(R)型と滑走(T)型が存在していることが知られているが,この運動は下顎後退位を出発点とするため,生理的な運動とは言えず,咬頭嵌合位を出発点または終末点とする咀嚼運動とは相関性を認めない運動であると考えられる.しかし,この側方限界運動と側方滑走運動とを混同して考えていたことで,機能運動である咀嚼運動とは運動様相が異なると考えられていたと思われる.そこで今回新たに咬頭嵌合位を出発点とする側方滑走運動時の作業側下顎頭運動を分類することにより,咀嚼運動との相関性がある運動であることが証明された.これにより,現在漫然と側方滑走運動を行わせる咬合調整という行為に1つのエビデンスを提供できると思われる.
歯科インプラントへの咬合刺激による体性感覚誘発磁場応答の脳機能学的解析

本研究では、天然歯および歯科インプラントへの咬合刺激による体性感覚誘発磁場応答および局在の相違について、脳磁図を用いて比較検討を行った。これにより、歯根膜の体性感覚受容器から大脳皮質体性感覚野への情報伝達機序、さらには歯科インプラントにおける感覚受容の補償機構を脳機能学的手法により解明することを目的とした。成人ボランティア20名に対し、下顎左側犬歯および第一大臼歯へ開発した圧刺激トリガ装置により、咬合を模した刺激を行った。その結果、反対側の体性感覚誘発磁場の反応潜時では、下顎の第一大臼歯は犬歯より、有意に短いことが確認された。また、信号源の推定では、ほぼ同領域であることが確認された。1)光ファイバーを応用した新しい圧刺激トリガ装置の開発1基本構成の決定(天然歯や歯科インプラントに対し、咬合を模した刺激を与える装置として、Jousmakiらの方法に準じて刺激装置を開発した。本装置は、光ファイバーの先端部が反射光を検知することにより歯との接触を判断し、5Vの電圧を出力するトリガ装置であり、応答時間が2030μsec程度と、顎顔面領域での使用に十分に耐えうる。)2適切なスレッシュホールドの設定(本装置は、光ファイバー先端部からの発光が歯面により反射し、反射光を受光することにより接触を判断するため、歯の反射度や歯との距離が影響することになる。そのため、接触の有無を区別できる適切なスレッシュホールドの設定を行った。)3一定圧力による咬合を模した圧刺激の付与(適切なスレッシュホールド値の設定後、被検者に対し、1秒間に1回の割合で、一定圧力による咬合を模した圧刺激を付与した。具体的には、光ファイバー先端部の重さを調節することで、一定圧力で刺激できるように術者が練習を行ってから、右図の様に実際に被検者の前歯に対し、咬合を模した圧刺激の付与を行った。なお、圧刺激の初期荷重は20g重(先端部の重さの調整により150g重まで可変)とし、加算回数は500回とした。)2)新しい圧刺激装置をトリガとしたMEG計測条件の最適化次年度から実際の測定を始めるに先立ち、新しい圧刺激装置をトリガとしたMEG計測条件の最適化を行った。すでに我々の研究グループでは、顎顔面領域において、口唇、舌、口唇などに対する痛み刺激による体性感覚誘発磁場局在に関し、100名を超える症例に対し、MEG計測を行ってきており、今までの経験を活かして、新しい圧刺激装置をトリガとしたMEG計測条件の最適化を行った。当該年度の達成目標である、下記事項についてほぼ研究を完了しているため。1)光ファイバーを応用した新しい圧刺激トリガ装置の開発2)新しい圧刺激装置をトリガとしたMEG計測条件の最適化歯根膜からの体性感覚刺激は、顎口腔機能を維持する上で重要なバイオフィードバック機構において主要な役割を演じると考えられているが、大脳皮質体性感覚野での応答も含め未解明な部分が多いのが現状である。一方、歯科インプラントは大変有用な欠損部位の補綴手段として広く用いられてきているが、歯根膜を有さないため、その感覚受容機構については未解明な点が多い。そこで本研究では、天然歯と歯科インプラントへの咬合刺激による体性感覚誘発磁場応答局在の相違を脳磁図(magnetoencephalography: MEG)を用い計測・解析し、比較検討することにより、歯根膜の体性感覚受容器から大脳皮質体性感覚野への情報伝達機序、さらには歯科インプラントにおける感覚受容の補償機構を脳機能学的手法により解明することを目的とした。最終年度である平成28年度の研究成果として、歯科インプラントへの圧刺激に対する体性感覚誘発磁場局在の脳磁図による脳機能学的解析を行った。具体的には、歯科インプラント埋入経験者に対する、歯科インプラントおよび天然歯への咬合刺激時の脳磁図による体性感覚誘発磁場計測、および信号源推定マッピングのためのMRI撮影を行った。これらの計測結果を用いて、MRI画像との重ね合わせによる信号源マッピングを行い、ECD(電流双極子)の位置と大きさを表示し、さらにSEFの反応潜時の延長、振幅の減少あるいは増大について脳機能学的解析を行った。また、研究期間全体を通じて実施した研究の成果として、歯根膜の体性感覚受容器からの情報伝達機序、および歯科インプラントにおける感覚受容の補償機構の一部が脳機能学的手法により解明された。当該年度の達成目標をほぼ完了し、現在までの進捗状況も概ね順調に進展しているため、今後の研究についても、下記の通り、予定に従い研究を進めていく方針である。1)歯科インプラントおよび天然歯への咬合刺激時の脳磁図による体性感覚誘発磁場計測

2)信号源推定マッピングのためのMRI撮影3)体性感覚誘発磁場局在の脳機能学的解析歯学次年度使用額が生じた理由は、主として当該年度に人件費が「0」であったことによる。これは、大学院生らの実験補助などによるものである。次年度には、大学院生らの実験補助が見込めないため、技術補佐員の雇用のために使用する予定である。
アフリカ大陸におけるホットスポット火山活動の地球物理学的研究

この研究は,(1)ホットスポット火山の多いアフリカ大陸の深部構造の解明,並びに(2)ニアムラギラ火山のマグマ活動調査の2項目に大きく分けられる.1990年度の現地調査は予定通り実施され,当初の目的は達成された.1991年度は,現地調査の最中の9月23日にザイ-ルの首都キンシャサを中心に政情不安に端を発した暴動が起こり,日本大使館の退避観告に基づき調査を途中で中断し,隣国に緊急避難しそのまま帰国する結果となった.このため,この年度の調査事項の実施については,不完全なものにならざるを得なかった.以下,2年間の研究実績を項目別に分けて簡潔に示す.1.広帯域地震観測.0.05秒370秒に渡って一様な感度を持つCMGー3型とパソコンを用いた地震波収録装置を,1990年度はザイ-ル東部のルイロ地震観測所(LWI)に設置した.1991年度は,キンシャサ効外のビンザ気象局の地下地震計室(BNZ)に設置したが,最後の調整の直前に暴動が起こり,一部未完な状態のまま今日まで観測は続けられている.従って,地震計の再調整を含む良好なデ-タの取得は今後の課題として残された.この観測と並行して実施してきたアフリカ大陸下の深部構造については,(イ)アフリカ直下でコア・マントル境界(CMB)が盛り上がっていること,(ロ)マントル最下部のD"領域ではS波速度が35%遅いこと,逆に,アフリカ大陸の外では数%速いこと,並びに,(ハ)コア表面の温度は,アフリカ大陸を含むA半球がその反対側の太平洋を含むP半球より数10mケルビン高温であること,などが明かとなった.これらの結果はアフリカ大陸に於いてホットスポット火山の密度が高い理由の解釈に重要な手がかりとなる.2.火山性地震・微動観測.1990年度は,CRSN(ザイ-ル自然科学研究所)の定常観測点(4点)の他に,8月13日11月29日まで火山地域内で8点の臨時地震観測を実施した.11月20日にこの地域では過去最大のM4の地震がニイラゴンゴ火山南方10kmに起きた.観測結果はこの地震により火山性地震やマグマ活動は励起されず,逆に地溝帯中軸の地震が活発化した事が明らかにされた.また,ニアムラギラの側噴火(キタツングルワ)のストロンポリ式噴火に伴う地震は火口直下0.20.5kmの深さに集中し,その発震機構はマグマの噴出時に働くほぼ鉛直下方のSingle Forceであり,その大きさは,10^410^6ニュ-トン(N),震源パルス時間は0.15秒である事が解った.この結果,噴火形式の異なる火山での地震,微動の発生について定量的比較が可能になった.また,微動のスペクトル解析から噴火の終息する直前に微動の卓越周期がステップ的低周波側に変化する事が見いだされ,マグマの噴出過程を知る上で重要な知見が得られた.3.地殻変動観測.1989年4月のニアムラギラ山頂カルデラ内の割れ目噴火直後の光波測量から1年後の1990年8月に火口8測線を再測し,全測線で1536cmの伸びが認められた.この結果は,割れ目噴火に伴うFissureが開口する変形が依然進行している事を示すものである.1991年9月の測量でもこの傾向は確認され,ニアムラギラ火山へのマグマの供給が活発である事が確認された.一方,地溝帯を横断する測線については1990年の結果からは地溝帯拡大について有意なものは見い出せなかった.これら一連の観測より現在マグマの供給はニアムラギラ火口直下に限られている事がより鮮明になった.4.マグマ活動.ニアムラギラ火山は,最近2年に1度の割合で噴火する.1976ー1989年の8回の噴火に伴う溶岩と1886年の噴火の23日間の溶岩を系統的に採取し,その化学分析を行った.その結果,MgOやK2Oの重量%の時間変化からニアムラギラ溶岩が時間と共によりマフィック(苦鉄質)になっている事が伴った.このことは,ニアムラギラの噴火はマグマ溜まりの上部から順に地表にマグマが移動している事を示唆す.この様な傾向は,1個の噴火の時系列でも成り立っておりマグマ溜まり内での結晶分化作用の研究に大きく貢献する成果である.5.最近の噴火活動.1991年9月20にニアムラギラ火口より北北東15kmで割れ目噴火が発生した.この噴火直後に暴動が発生し調査を中断したが,ザイ-ルの研究分担者はその後の活動の推移の調査を続行している.CRSNの地震記録から前兆現象は噴火7日前にはじまっていたことや,噴火後2日目には溶岩噴泉は定常的になり,8日後には衰退した事が明らかになった.測量の結果,N30Eの走行を持つ400ー500mの割れ目から1週間で比高70m,基底の長さ400mの火山丘が成長した事を明らかになった.

これらの結果は溶岩噴出量の重要な情報となった.以上にまとめたいくつかの結果から,アフリカ大陸内部で今日進行している大陸内(Intraplate)ホットスポット火山についてこれまで以上に理解が進んだと言える.しかし,前述のように予期せぬ暴動発生のため調査を中断し計器が不十分な状態のままのものもあり,ザイ-ルの状況が安定すれば速やかに調査を再開する必要を痛感している.この研究は,(1)ホットスポット火山の多いアフリカ大陸の深部構造の解明,並びに(2)ニアムラギラ火山のマグマ活動調査の2項目に大きく分けられる.1990年度の現地調査は予定通り実施され,当初の目的は達成された.1991年度は,現地調査の最中の9月23日にザイ-ルの首都キンシャサを中心に政情不安に端を発した暴動が起こり,日本大使館の退避観告に基づき調査を途中で中断し,隣国に緊急避難しそのまま帰国する結果となった.このため,この年度の調査事項の実施については,不完全なものにならざるを得なかった.以下,2年間の研究実績を項目別に分けて簡潔に示す.1.広帯域地震観測.0.05秒370秒に渡って一様な感度を持つCMGー3型とパソコンを用いた地震波収録装置を,1990年度はザイ-ル東部のルイロ地震観測所(LWI)に設置した.1991年度は,キンシャサ効外のビンザ気象局の地下地震計室(BNZ)に設置したが,最後の調整の直前に暴動が起こり,一部未完な状態のまま今日まで観測は続けられている.従って,地震計の再調整を含む良好なデ-タの取得は今後の課題として残された.この観測と並行して実施してきたアフリカ大陸下の深部構造については,(イ)アフリカ直下でコア・マントル境界(CMB)が盛り上がっていること,(ロ)マントル最下部のD"領域ではS波速度が35%遅いこと,逆に,アフリカ大陸の外では数%速いこと,並びに,(ハ)コア表面の温度は,アフリカ大陸を含むA半球がその反対側の太平洋を含むP半球より数10mケルビン高温であること,などが明かとなった.これらの結果はアフリカ大陸に於いてホットスポット火山の密度が高い理由の解釈に重要な手がかりとなる.2.火山性地震・微動観測.1990年度は,CRSN(ザイ-ル自然科学研究所)の定常観測点(4点)の他に,8月13日11月29日まで火山地域内で8点の臨時地震観測を実施した.11月20日にこの地域では過去最大のM4の地震がニイラゴンゴ火山南方10kmに起きた.観測結果はこの地震により火山性地震やマグマ活動は励起されず,逆に地溝帯中軸の地震が活発化した事が明らかにされた.また,ニアムラギラの側噴火(キタツングルワ)のストロンポリ式噴火に伴う地震は火口直下0.20.5kmの深さに集中し,その発震機構はマグマの噴出時に働くほぼ鉛直下方のSingle Forceであり,その大きさは,10^410^6ニュ-トン(N),震源パルス時間は0.15秒である事が解った.この結果,噴火形式の異なる火山での地震,微動の発生について定量的比較が可能になった.また,微動のスペクトル解析から噴火の終息する直前に微動の卓越周期がステップ的低周波側に変化する事が見いだされ,マグマの噴出過程を知る上で重要な知見が得られた.3.地殻変動観測.1989年4月のニアムラギラ山頂カルデラ内の割れ目噴火直後の光波測量から1年後の1990年8月に火口8測線を再測し,全測線で1536cmの伸びが認められた.この結果は,割れ目噴火に伴うFissureが開口する変形が依然進行している事を示すものである.1991年9月の測量でもこの傾向は確認され,ニアムラギラ火山へのマグマの供給が活発である事が確認された.一方,地溝帯を横断する測線については1990年の結果からは地溝帯拡大について有意なものは見い出せなかった.これら一連の観測より現在マグマの供給はニアムラギラ火口直下に限られている事がより鮮明になった.4.マグマ活動.ニアムラギラ火山は,最近2年に1度の割合で噴火する.1976ー1989年の8回の噴火に伴う溶岩と1886年の噴火の23日間の溶岩を系統的に採取し,その化学分析を行った.
電子指紋符号における不正者全員を特定する頑健なアルゴリズムの構築と同時容量の導出

電子指紋符号は,海賊版のディジタルコンテンツの不正流通を抑止を目的とした技術である.電子指紋符号の問題では,ディジタルコンテンツは,各ユーザに1対1に対応する符号語が埋め込まれた状態で配信される.ディジタルコンテンツを利用するユーザの集合の中には,悪意をもつ複数のユーザが結託して,海賊版コンテンツを作成する.電子指紋符号は,通常,想定される人数以下のユーザが結託して海賊版のコンテンツを作成しても,海賊版コンテンツから抽出される符号語から,結託にかかわったユーザの一部または全部を特定できるように設計される.平成30年度の研究成果として,t人の不正者の攻撃が既知であるという条件のもとで,情報理論的なアプローチから同時容量の下界を導出したことが挙げられる.同時容量はディジタルコンテンツを配信できるユーザ数と深く関係する量であり,得られた下界により,ある値以下のユーザ数であればt人の不正者を高い確率で特定できることが明らかになる.本研究では,成分ごとにランダムかつ独立に生成する符号語と,tステップから構成される不正者特定アルゴリズムを用いて,理論的に同時容量の下界を導出した.本成果は国際会議2018 IEEE International Symposium on Information Theoryに採択された.本年度はまた,不正者の攻撃が既知であるという仮定を緩めることを試みた.不正者の攻撃は,通常は1つの条件つき確率分布を用いて表されるが,本研究では2つの条件つき確率分布を用いて表される2種類の攻撃を考え,不正者がどちらか一方の攻撃を確率的に選ぶ(特定側はどちらの攻撃が選ばれるかはわからない)状況においても,類似のアプローチをとることにより,同時容量の下界が得られることを明らかにした.本結果は,電子情報通信学会情報理論研究会で発表した.これまで,不正者の攻撃が既知であるという仮定を緩めて,同時容量を議論することは,理論的には大変困難であった.特に,同時容量の下界を議論する場合は,不正者の特定アルゴリズムを開発する必要があり,どのような形の特定アルゴリズムを用いればよいのか未知の状況が長く続いていた.本研究で得られた成果は,不正者が2種類の攻撃のいずれかを確率的に選ぶという,限られた状況を考えてはいるが,2種類の攻撃を表す条件つき確率分布の混合分布を用いて特定アルゴリズムを構成しているため,一般のk種類の攻撃に拡張することは比較的容易であると考える.得られた下界も,攻撃が既知の場合の素直な拡張になっており,さらなる理論的な発展が期待できる.今年度は,まず前年度の成果をさらに発展させて,精密化することを考えたい.最初に2名の不正者が一般のk種類の攻撃のいずれかを確率的に選択する状況を考え,不正者特定のアルゴリズムの開発および同時容量の下界の導出について考察したい.k種類の攻撃に関する条件の導出と,できるかぎり平易な形で同時容量の下界を与えることを目標とする.不正者がt人の場合,およびt人以下の場合へと拡張することも合わせて議論したい.次に,不正者の攻撃が非可算無限個の場合についても考察する.実際,不正者の攻撃に対応する条件つき確率は,通常マーキング仮定とよばれる性質を満たすことを仮定するが,マーキング仮定のもとでは条件つき確率は有限個の実数パラメータで特定できる.このパラメータ上の重みづけ平均をとることで,不正者特定アルゴリズムを実現することを考えている.積分のラプラス近似を用いる必要があるため,周辺の知識も合わせて修得していく.非可算無限個の攻撃を考えるときは,条件つき確率分布の重み付けと,符号語を生成する確率分布との間にゲーム理論的な関係がある可能性がある.この関係についても考察を加えてみたい.同時容量の上界については,現時点までタイトな上界が得られるかどうか未知である.不正者の攻撃が既知の場合から考察していく必要があるが,不正者の攻撃が複数ある場合についてもタイトな上界が得られること目標として引き続き考察を続けてい行きたい.電子指紋符号は,海賊版のディジタルコンテンツの不正流通を抑止を目的とした技術である.電子指紋符号の問題では,ディジタルコンテンツは,各ユーザに1対1に対応する符号語が埋め込まれた状態で配信される.ディジタルコンテンツを利用するユーザの集合の中には,悪意をもつ複数のユーザが結託して,海賊版コンテンツを作成する.電子指紋符号は,通常,想定される人数以下のユーザが結託して海賊版のコンテンツを作成しても,海賊版コンテンツから抽出される符号語から,結託にかかわったユーザの一部または全部を特定できるように設計される.平成30年度の研究成果として,t人の不正者の攻撃が既知であるという条件のもとで,情報理論的なアプローチから同時容量の下界を導出したことが挙げられる.同時容量はディジタルコンテンツを配信できるユーザ数と深く関係する量であり,得られた下界により,ある値以下のユーザ数であればt人の不正者を高い確率で特定できることが明らかになる.本研究では,成分ごとにランダムかつ独立に生成する符号語と,tステップから構成される不正者特定アルゴリズムを用いて,理論的に同時容量の下界を導出した.本成果は国際会議2018 IEEE International Symposium on Information Theoryに採択された.本年度はまた,不正者の攻撃が既知であるという仮定を緩めることを試みた.不正者の攻撃は,通常は1つの条件つき確率分布を用いて表されるが,本研究では2つの条件つき確率分布を用いて表される2種類の攻撃を考え,不正者がどちらか一方の攻撃を確率的に選ぶ(特定側はどちらの攻撃が選ばれるかはわからない)状況においても,類似のアプローチをとることにより,同時容量の下界が得られることを明らかにした.本結果は,電子情報通信学会情報理論研究会で発表した.

これまで,不正者の攻撃が既知であるという仮定を緩めて,同時容量を議論することは,理論的には大変困難であった.特に,同時容量の下界を議論する場合は,不正者の特定アルゴリズムを開発する必要があり,どのような形の特定アルゴリズムを用いればよいのか未知の状況が長く続いていた.本研究で得られた成果は,不正者が2種類の攻撃のいずれかを確率的に選ぶという,限られた状況を考えてはいるが,2種類の攻撃を表す条件つき確率分布の混合分布を用いて特定アルゴリズムを構成しているため,一般のk種類の攻撃に拡張することは比較的容易であると考える.得られた下界も,攻撃が既知の場合の素直な拡張になっており,さらなる理論的な発展が期待できる.今年度は,まず前年度の成果をさらに発展させて,精密化することを考えたい.最初に2名の不正者が一般のk種類の攻撃のいずれかを確率的に選択する状況を考え,不正者特定のアルゴリズムの開発および同時容量の下界の導出について考察したい.k種類の攻撃に関する条件の導出と,できるかぎり平易な形で同時容量の下界を与えることを目標とする.不正者がt人の場合,およびt人以下の場合へと拡張することも合わせて議論したい.次に,不正者の攻撃が非可算無限個の場合についても考察する.実際,不正者の攻撃に対応する条件つき確率は,通常マーキング仮定とよばれる性質を満たすことを仮定するが,マーキング仮定のもとでは条件つき確率は有限個の実数パラメータで特定できる.このパラメータ上の重みづけ平均をとることで,不正者特定アルゴリズムを実現することを考えている.積分のラプラス近似を用いる必要があるため,周辺の知識も合わせて修得していく.非可算無限個の攻撃を考えるときは,条件つき確率分布の重み付けと,符号語を生成する確率分布との間にゲーム理論的な関係がある可能性がある.この関係についても考察を加えてみたい.同時容量の上界については,現時点までタイトな上界が得られるかどうか未知である.不正者の攻撃が既知の場合から考察していく必要があるが,不正者の攻撃が複数ある場合についてもタイトな上界が得られること目標として引き続き考察を続けてい行きたい.
細胞外へ分泌されないヒト補体第二成分(C2)蛋白に関する検討

細胞内の非分泌型ヒト補体第二成分(C2)蛋白に関する検討各種のヒト細胞内にはthree formsのC2蛋白(84kDa,79kDa,70kDa)が認められる。これらのうち、84kDa蛋白のみが細胞外に分泌され、生理的なC2として血中に存在している。今回は、まず70kDaに相当するC2short蛋白に関する検討を行っているが、その細胞内局在をほぼ明確にすることができた。Full-length C2 short cDNAをトランスフェクトしたmurine L cell(stable transfectants)を用いて、C2short蛋白の細胞小器官の局在を、マウス抗ゴルジ特異蛋白抗体とヤギ抗ヒトC2抗体を用いて二重標識蛍光染色法で検討した。C2 short蛋白はゴルジ体には存在していなかった。すなわちC2short蛋白が小胞体に留まり、ゴルジ体へは輸送され得ないことが立証される結果と考えられる。さらにC2short蛋白の細胞生物学的な存在意義を明かにすることを目的として、現在は主に、Edmandegradation法を使用して、C2 short蛋白のN末端側アミノ酸配列を決定するための実験と、小胞体存在下におけるin vitro translation後のC2 short蛋白の小胞体膜との位置関係を確認する実験を施行中である。また、雌鳥卵管に存在するsignal peptidase (部分精製した後に冷凍保存していた)を用いて、C2shor蛋白のsignal peptideの切断の有無を検討したところ、切断されなかった。Signal peptidaseの活性が低下してしまっている可能性も考えられたが、追加実験でも切断されず、新たなsignal peptidaseを作製中である。各種のヒト細胞内にはthree formsのC2蛋白(84kDa,79kDa,70kDa)が認められる。これらのうち,84kDa蛋白のみが細胞外に分泌され、生理的なC2として血中に存在している。今回は、まず70kDaに相当するC2 short蛋白に関する検討を行っているが、その細胞内局在をほぼ明確にすることができた。Full-length C2 short cDNAをトランスフェクトしたmurine L cell(stable transfectants)を用いて、C2 short蛋白の細胞小器官の局在を、マウス抗ゴルジ特異蛋白抗体とヤギ抗ヒトC2抗体を用いて二重標識蛍光染色法で検討した。すなわちC2 short蛋白が小胞体に留まり、ゴルジ体へは輸送され得ないことが立証される結果と考えられる。さらにC2 short蛋白の細胞生物学的な存在意義を明らかにすることを目的として、現在は主に、Edman degradation法を使用して、C2 short蛋白のN末端側アミノ酸配列を決定するための実験と、小胞体存在下におけるin vitro translation後のC2 short蛋白の小胞体膜との位置関係を確認する実験を旅行中であるが、それぞれの結果はまだ出ていない。また、雌鳥卵管に存在するsignal peptidase (部分精製した後に冷凍保存していた)を用いて、C2 short蛋白のsignal peptideの切断の有無を検討したところ、切断されなかったが、signal peptidaseの活性が低下してしまっている可能性もあり、コントロールを使用しての追加実験をしている。
子ども自身と家族が語る自閉症スペクトラムを巡る多様な意味：対話という関わりの検討

本研究は、平成26・27年度に実施した研究を基に取りんだものである。本研究の目的は、1自閉症スペクトラム(ASD)のある子ども自身が語る自分自身について明らかにすること、2家族が語るその子について明らかにすること、3子どもや家族にとって、自分自身/その子について多様な意味が生じる対話がどのような経験であるかを明かにし、4対話という看護者のかかわりを提案することである。研究参加者は、ASDに総称される何かしらの診断を受けた、あるいはコミュニケーションの苦手さや、幼児期に療育教室に参加したという経験をもつ子ども・者とその家族とした。データは、子どもとの対話(2回)、家族員との対話(各1回)、複数の子ども・人々のグループでの対話(18回/月1回程度)により収集した。子どもや家族員との対話は事例ごと、グループでの対話は自分に関する語りの変化により、質的帰納的に分析した。大学研究倫理委員会の承認を得た。8歳16歳の子ども9名(本課題では1名を追加)、6家族(本課題では1家族を追加)、グループでの対話には1819歳の男子3名が参加した。子ども達は、自分自身について、他者と気持ちを分かち合いたいこと、友達づきあいにおける信条があること、厄介事を切り抜ける自分なりの方法があること等を語った。家族員は、それぞれ異なる物語からその子について語り、家族員の物語は互いに補完的であった。グループでの対話は、多様な考え方や経験が語られることで、改めて他者の視点から自分を見つめ直し語られていた。ASDに話題を限定しない対話、対話における関係の充実を重視した対話、物語が重なり合う多声的な対話は、子どもや家族が、新たな視点から自分自身/その子について語り直す機会となる。また物語の多様さが家族をどのように支え、家族としてのどのような考え方をつくるのか、という視点から家族を理解することを助ける。本研究の目的は、平成26・27年度に実施した研究結果をもとに、自閉症スペクトラム障がいのある子ども自身が語る自分自身について明らかにすること、家族が語るその子について明かにすることであり、子どもや家族にとって、自分自身/その子について多様な意味が生じる対話がどのような経験であるかを明かにし、対話という看護者の役割を提案することである。上記の目的に向かい、平成28年度は、子どもと申請者の対話、および家族と申請者の対話による調査を実施し、子ども自身が語る自分自身、そして家族が語るその子についてデータを収集した。また平成29年度に行う子どもグループでの対話に向けた準備を進めた。詳細は以下のとおりである。1今回の研究開始にあたり、研究倫理申請をし承認を得た。研究参加者を募集し、新たに1家族から参加の同意を得て、子どもと申請者の対話、家族と申請者の対話による調査を行った。これにより、新たなデータを追加でき、子どもや家族にとっての対話の意義について示唆を得ることができた。また平成26・27年度の研究結果を含め、複数の事例を分析する分析方法について文献から学び、全体的な分析に向けた視点を検討した。2平成29年度に実施する子どものグループでの対話に向け、子どものグループ活動に関する文献検討を行った。また、コミュニケーションの困難さを抱えるこどもやその家族が集う場において、子どものグループでの対話について意見を聴き、子どもが求める話題や活動内容について把握した。平成28年度の実施計画では、複数の家族を研究参加者とし、子どもと申請者、家族と申請者の対話を実施し、平成27・28年度の研究結果を含めたデータ分析を行う予定であった。しかし、1家族への実施にとどまり、計画どおりの参加者への実施ができなかった。ただ、リクルート活動により、研究説明が可能な家族、研究に関心をもつ家族には出会っており、今後、研究参加の同意が得られる可能性がある。本研究の目的は、平成26・27年度に実施した研究結果をもとに、1自閉症スペクトラム障がいのある子ども自身が語る自分自身について明らかにすること、2家族が語るその子について明らかにすることであり、3子どもや家族にとって、自分自身あるいはその子について多様な意味が生じる対話がどのような経験であるかを明かにし、4対話という看護者の役割を提案することである。平成29年度は、以下、2点を行った。第一、平成28年度に引き続き、子どもと申請者の対話、家族と申請者の対話を行い、子ども自身が語る自分自身について、そして家族が語るその子についてデータ収集を継続した。第二、多様な意味が生じる対話とその意義の検討のため、子どものグループによる対話を実施した。第一、子どもと申請者、家族と申請者の対話については、平成28年度に収集したデータに加え、新たに1家族から研究参加の同意を得て対話を実施し、データを充実させた。また子ども自身が語る自分自身、家族が語るその子について、家族ごとの分析を進めた。その結果、家族は、困難さや心配事としての意味だけではなく、日常的な会話、親子関係を充実するやりとり、同じ話題を一緒に楽しめる機会という家族なりの意味からもその子について語っていた。また家族員は、一人ひとり異なる意味や物語でその子を語った。家族は、多様な意味や物語を重なり合わせながらその子について語り、理解していることが明らかとなった。このことから、子どもや家族への看護活動において、多声的にその子を理解する重要性が示唆された。第二、子どもグループでの対話については、開催の準備を進め、研究倫理申請を行い承認を得た。その後、参加者を募り、子どもグループでの対話を継続的に実施した。

これにより多様な意味が生じる対話のあり方と対話の意義について分析を進めた。研究計画のとおり、子どもと申請者、家族と申請者の対話について、家族ごとの分析を進めることができた。研究計画に挙げていた、メンバーチェッキング、論文での公表については、実施はできなかったが、準備を進めている。研究計画に従い、子どもグループでの対話を継続的に実施し、多様な意味が生じる対話のあり方と対話の意義の検討を進めることができた。研究計画では、2グループでの実施を予定していたが、現在、1グループへの実施に留まっている。子どもグループでの対話への新たな参加希望者は把握している。本研究は、平成26・27年度に実施した研究を基に取りんだものである。本研究の目的は、1自閉症スペクトラム(ASD)のある子ども自身が語る自分自身について明らかにすること、2家族が語るその子について明らかにすること、3子どもや家族にとって、自分自身/その子について多様な意味が生じる対話がどのような経験であるかを明かにし、4対話という看護者のかかわりを提案することである。研究参加者は、ASDに総称される何かしらの診断を受けた、あるいはコミュニケーションの苦手さや、幼児期に療育教室に参加したという経験をもつ子ども・者とその家族とした。データは、子どもとの対話(2回)、家族員との対話(各1回)、複数の子ども・人々のグループでの対話(18回/月1回程度)により収集した。子どもや家族員との対話は事例ごと、グループでの対話は自分に関する語りの変化により、質的帰納的に分析した。大学研究倫理委員会の承認を得た。8歳16歳の子ども9名(本課題では1名を追加)、6家族(本課題では1家族を追加)、グループでの対話には1819歳の男子3名が参加した。子ども達は、自分自身について、他者と気持ちを分かち合いたいこと、友達づきあいにおける信条があること、厄介事を切り抜ける自分なりの方法があること等を語った。家族員は、それぞれ異なる物語からその子について語り、家族員の物語は互いに補完的であった。グループでの対話は、多様な考え方や経験が語られることで、改めて他者の視点から自分を見つめ直し語られていた。ASDに話題を限定しない対話、対話における関係の充実を重視した対話、物語が重なり合う多声的な対話は、子どもや家族が、新たな視点から自分自身/その子について語り直す機会となる。また物語の多様さが家族をどのように支え、家族としてのどのような考え方をつくるのか、という視点から家族を理解することを助ける。平成29年度は、子どもと申請者、家族と申請者の対話によるデータ収集を継続し、データを追加して分析を行う。また子どものグループでの対話を実施し、分析の方向性を検討する。具体的に以下を行う。1子どもと申請者、家族と申請者の対話によるデータ収集と分析現在、研究説明が可能な家族、本研究に関心をもつ家族とその子どもを中心に、研究の説明を行う。またコミュニケーションの困難さを抱える子どもと家族が参加する活動、サークルなどにおけるリクルートも引き続き行う。
日本論文で補正した影響度指標の研究

従来の学術の影響度指標は、主に英語論文に基づいて生成されたデータで測定していた。例えば、The Times Higher Education World University Rankingsは、英語論文に基づくデータベースで決定した。本研究では、日本に設置された研究機関に所属する研究者が執筆した論文を「日本論文」と定義し、「日本論文」を用いて補正した影響度指標を開発した。従来の指標との差異を明らかにした。「日本論文で補正した影響度指標の研究」の研究を開始するにあたり、初年度となる平成25年度は以下の3件の研究を実施した。(1)文献調査対象の研究領域と学術雑誌の決定については、引用索引データベースを調査し、次の3つの条件で研究領域と学術雑誌を決定した。1日本論文の掲載が平均的である研究領域。2被引用数が高い代表的な学術雑誌が複数存在する研究領域。3大学ランキングに強い影響を及ぼす研究領域。その結果、研究領域は総合科学領域に決定した。学術雑誌は、総合科学領域で被引用数が高いNature, Science, Proceeding of National Academy of Science of the United States of Americaに決定した。(2)各国の学術論文の生産性の研究については、OECDの先進国と開発途上国の分類に基づき、各グループの学術論文の生産性を調査した。1983年から2012年までの30年間を5年間隔で5つに分け各グループの論文生産量の幾何平均を求めた。その結果、2008-2012において日本を含む先進国の論文生産量の幾何平均が最も低いことを示した。また、2012年において学術論文の生産量が多いトップ18カ国の年次推移を調査した。その結果、近年中国の生産量が著しく増加し、イタリア、スペイン、オランダ、ブラジル、韓国、インド、トルコ、イラン、オーストラリアでも急増していることが分かった。日本論文で補正した影響度指標の研究を実施することを目的として、二年目をなる平成26年度は以下の3件の研究を実施した。(2)各国の学術機関リポジトリ(IR)には、多くの自国の文献が登録されていて、自国の文献が他の文献に与える重要な役割を担っている。国立情報学研究所の研究員と中国科学院文献情報中心の研究員と共同で日本と中国のIRを調査分析した。日本のIRは設置機関数が多いが、登録されている学術学術論文の割合が低く、逆に、中国のIRは機関数が少ないことが明らかになった。平成27年度末までに、10分野別について高被引用論文の日本と中国の学術機関リポジトリにおける登録調査を実施できた。その研究成果を国内学会、国際会議で発表できた。日本論文(日本に設置された機関に所属する著者が執筆した論文と定義)を含め各国論文が他国論文に対する影響を測定するために,機関リポジトリの資料を調査した。機関リポジトリで公開されている論文等は,機関リポジトリを運営する大学等に所属している研究者が著者であるので,その大学が設置されている国資料と定義できる。タイムズ・ハイアー・エデュケーションによる世界大学ランキングトップ100大学において機関リポジトリの設置されている大学を確認し,公開されている論文等を調査し,ランキングを決定する5つの指標と比較分析した。結果,機関リポジトリで公開されている資料数量とランキングの指標との相関において,1%で有意が確認されたのは,論文(Journal article)と国際性指標(International Outlook),学位論文(Theses and dissertations)と研究指標(Research),教材(Learning objects)と産業資金指標(Industry income),5%で有意が確認されたのは,議会資料(Conference and workshop papers)と国際性指標,書籍(Books, chapters and sections)と国際性指標,未公開報告書・ワーキングレポート(Unpublished reports and working papers)と産業資金指標であった。これらを北米(North America),欧州(Europa),アジア(Asia),豪州域(Australasia)の4つの地域で比較したところ,アジアと豪州地域の大学は,北米と欧州の大学より,大学ランキングが低く評価される傾向があることが分かった。この傾向は特に論文数と国際性指標で強く現れた。研究最終年の平成29年度は、機関リポジトリに蓄積された灰色文献を調査した。大英図書館(British Library)によれば、「灰色文献とは通常の書店では識別・取得が困難な資料」と定義し、広範囲な学術資料を対象としている。代表的な灰色文献には、紀要、学位論文、国際会議や学会発表の予稿集、調査報告書等がある。これらの灰色文献は機関に所属する研究者が執筆している。本研究では、日本論文とは日本に設置された機関に所属した研究者が執筆した資料と定義した。各国の機関リポジトリには、学術の共通語である英語で執筆された論文もあるが、母国語で執筆された論文も多数蓄積されており、例えば日本の機関リポジトリには多くの日本語の論文も蓄積されている。これらは勿論、日本論文である。本研究では世界のトップ100大学の機関リポジトリに蓄積されている灰色文献を調査した。調査方法は、まず、対象の大学をタイムズ・ハイアー・エデュケーション世界大学ランキング(World University Rankings)から選出した。次に、調査大学が設置する機関リポジトリを英国のノッティンガム大学(University of Nottingham)が提供するオープンアクセスリポジトリ名簿(Directory of Open Access Repositories)から特定した。各大学の機関リポジトリのウエブサイトから灰色文献の件数を調査した。

調査の結果、灰色文献のうち学位論文が38%、データセットが16%、マルチメディア資料が11%、報告書が10%の蓄積が明らかになった。大学ランキングを決定する5つの指標(教育、国際、研究、引用、産業)との相関分析の結果、灰色文献数は研究指標と相関が高いことが明らかになった。本研究成果はポーランドで開催された国際図書館連盟(IFLA)2017年次大会で発表した。従来の学術の影響度指標は、主に英語論文に基づいて生成されたデータで測定していた。例えば、The Times Higher Education World University Rankingsは、英語論文に基づくデータベースで決定した。本研究では、日本に設置された研究機関に所属する研究者が執筆した論文を「日本論文」と定義し、「日本論文」を用いて補正した影響度指標を開発した。従来の指標との差異を明らかにした。平成26年度末までに、1000件の高被引用論文の学術機関リポジトリにおける登録調査を実施できた。また、英語圏論文が引用した日本論文の調査は、Natureが引用した論文が引用索引データベースに採録されている状況の調査を実施できた。世界の学術機関リポジトリに登録されている資料について、資料形式(ドキュメント・タイプ)別にコンテンツ数を調査する。調査対象の機関はTime社が発表したWorld University Rankings2015-2016に掲載されたトップ100大学、及び、日本と中国の大学を中心とする。世界のトップの高等教育研究機関(大学等)の機関リポジトリ利用を比較し、特徴を明らかにする。World University Rankings2015-2016の5つの指標値と機関リポジトリのコンテンツ数との相関分析から、学術成果の利用・発信・共有の傾向を明らかにする。日本論文(日本に設置された機関に所属する著者が執筆した論文と定義)を含め各国論文が他国論文に対する影響を測定し,日本論文における大学ランキングの補正を考察する。図書館情報学(1)学術機関リポジトリの調査と分析について、日本論文と中国論文を調査分析する。研究体制は、NIIの孫媛准教授、西澤正己准教授、及び、中国科学院文献情报中心の劉筱敏教授との共同研究を組織する。まず、科学研究費助成事業の自然科学の分野に対応するように、学術雑誌を分類する。次に、各分野ごとに、高被引用論文を収集する。その次に、日本と中国の学術機関リポジトリに登録されている文献の状況を分野別に調査する。そして、日本と中国における分野による登録状況を分析する。
骨軟骨悪性腫瘍の肺転移巣の遺伝子治療に関する研究

骨軟部悪性腫瘍の最大の予後因子である肺転移の制圧のため遺伝子治療を応用する研究である。骨肉腫の高肺転移株を尾静脈より注入し肺転移を作成する動物モデルを使用して自殺遺伝子による治療を行った。自殺遺伝子(単純ヘルペスウイルスのチミジンキンーゼ遺伝子)を組み込んだレトロウイルスベクターを直接静脈内に投与後に抗ウイルス剤であるガンシクロビルを腹腔内に繰り返し注入した。投与後に一定期間で肺組織の転移病巣を検索した。その結果以下のことが明らかとなった。1)自殺遺伝子の投与と抗ウイルス剤の投与により肺転移病巣の数、大きさ、肺の重量ともに対象群に比して著しく抑制された。生存期間の延長も認められた。2)肺転移病巣内に治療群において組織学的および電子顕微鏡的にアポトーシスがみられた。さらに分子生物学的にもアポトーシスが証明された。3)繰り返しガンシクロビルを投与することにより肺転移抑制効果は増強された。4)治療群で肝,腎、心臓などの重要臓器に著明な副作用はみられなかった。治療により死亡したと思われる動物はいなかった。これらの結果より骨肉腫の肺転移治療のために自殺遺伝子による遺伝子治療の有効性が示された。この研究成果により現在治療困難とされている骨肉腫の肺転移の治療に新しい展望を開いた。今後ウイルスベクターの投与方法の検討により、臨床応用の可能性が大いに開けるものと思われる。現在最も難治性である癌転移の治療にむけて有望な方法の治療法となることが予想される。骨軟部悪性腫瘍の治療体系は確立しつつあり、骨肉腫などの悪性骨腫瘍では化学療法支援下の腫瘍広範切除術で良好な生存率や局所制圧が得られている。軟部肉腫でも腫瘍広範切除術と放射線療法の併用により生存率が向上している。しかし、初診時肺転移例や治療中に肺転移をきたした例では効果的な治療法がなく、予後は極めて悪い。本研究の目的は骨軟部腫瘍の肺転移に対して新たな効果的な治療法として遺伝子治療を開発するものである。マウス骨肉腫(Dunn骨肉腫株)をin vivo selectionにより高肺転移株LM8を作成し、本研究に使用した。LM8に単純ヘルペスウイルスのチミジンキナーゼ(HSV-tk)をレトロウイルスベクターにより遺伝子導入後、抗ウイルス薬であるガンシクロビルを投与し(自殺遺伝子)、殺細胞効果を細胞培養系で示した。また、遺伝子導入細胞が死滅する時に高率に周囲の遺伝子非導入細胞を巻き添えにして殺すことも確認した。これら両者の細胞をC3H/Heマウスの背部皮下に移植すると4週後には肺に多くの転移巣を形成することを認めた。X-gal染色で肺転移巣の細胞にもHSV-tk遺伝子が導入されていることを認めた。細胞を皮下に移植後4週目より1日2回腹腔内にガンシクロビルを投与すると、遺伝子導入細胞群では肺転移をまったく認めなかった。一方、非導入群では肺に多数の転移結節を形成した。これらの結果は骨肉腫の肺転移に対する遺伝子治療の可能性を示すものであり、本研究の目的を達成したものである。今後の展開への基盤を作ったものであると評価できる。
Biサーファクタントを用いたⅣ族ナノドットの低温形成並びに素子応用の研究

IV族ナノドットはSiフォトニクス用の受発光素子、新構造メモリ素子、高効率太陽電池等への応用が期待されている。本研究では申請者がビスマスサーファクタントを用いたIn(Ga)As量子ドット成長技術の研究を通じて得た知見をIV族材料に応用し、低温形成並びに形状制御技術を開発することを目的とした。新たに開発した手法は低温(室温130°C程度)下におけるBi、Geの連続蒸着とそれに続く比較的低温(300°C400°C)のアニールであり、結晶Geナノドットの形成に成功した。また、この手法によるドット形成のメカニズムは当初の予想(サーファクタント効果)とは異なる新たなものであることを検証した。本研究は申請者が独自に開発した「ビスマスサーファクタントを用いたIn(Ga)As量子ドット成長技術」をIV族材料に応用することにより、新たにBiサーファクタントを用いたIV族ナノドットの低温形成並びに形状制御技術を開発するものであり、IV族材料としてはすでに着手しているGeに加え、新規な物性が期待されているGeSnを研究対象としている。平成26年度の研究計画は、高真空蒸着装置を用い、Biサーファクタントの導入によるIV族ナノドットの低温形成、形状制御手法の検討を行うことにあり、ドット用IV族材料としてはGeを対象とした。以下に平成26年度の研究実績の概要を示す。(1)Biサーファクタントの導入によるGeナノドットの低温形成、形状制御の検討:Geナノドットの低温形成、形状制御の検討を行った。パラメータとして形成温度、並びにBiとGeの堆積量を変化させ、形成可能な最低温度、密度と形状の制御可能範囲等の情報を得た。この結果をもとにIV族ナノドットの低温・高密度形成法に関する特許出願を行った。(2)2元材料同時蒸着のための装置改造:次年度以降の検討項目として、GeSn等の混晶ナノドットの作成を計画しているが、この際、本研究で用いている高真空蒸着装置においては電子ビーム(EB)蒸着機構と抵抗加熱(RH)蒸着機構を順次切り替えて使用する必要があり、双方の同時蒸着やタイムラグの少ない連続蒸着ができない状況にあった。そこで2元材料同時蒸着(EB/RH同時蒸着)のための装置改造(機能追加)を行った。(3)Geナノドットの結晶化アニール条件の検討:前項のGeナノドットは閾値未満の基板温度においてはアモルファスドットとなる。これをアニールすることにより結晶化する検討を進めた。評価手法としてはラマン散乱分光を試みたが得られる信号が弱く、評価手法の検討を続けている。本研究は申請者が独自に開発した「ビスマスサーファクタントを用いたIn(Ga)As量子ドット成長技術」をIV族材料に応用することにより、新たにBiサーファクタントを用いたIV族ナノドットの低温形成並びに形状制御技術を開発することを目的としたものであり、IV族材料としてはGeに加え、新規な物性が期待されているGeSnを対象として検討を進めている。平成27年度の実績は以下の通りである。(1)Geを電子ビーム加熱(EB)蒸着、Snを抵抗加熱(RH)蒸着する際の蒸着レートコントロール手法について検討を行い、さらに前年度末に実施した装置改造による2元材料同時蒸着機能を用いることにより、組成を制御したGeSnの蒸着が可能になった。(2)量子ドットフローティングゲートメモリ用基本構造検討の一環として、SiO2基板上へのGeナノドット作成条件の検討を行った。GeとBiの蒸着厚、並びに蒸着時の基板温度をパラメータとした一連のドット作成の結果の考察から、この際のBi蒸着の効果はIn(Ga)As量子ドット成長において観察されたサーファクタント作用だけでは説明ができないことが判明した。今後、より詳細な検討が必要である。(3)欠陥評価、メモリ機能評価に向けた電気的特性評価技術の検討として、低温コンダクタンス法やDLTS法(Deep Level Transient Spectroscopy;深い準位の過渡応答スペクトル評価法)によるGe-MIS構造の界面近傍の欠陥評価を行い、評価技術の向上を図った。種々の装置トラブルの発生により、前年度の装置改造の遅れを取り戻すことが難しかった。また、前述の通りSiO2基板上へのGeナノドット作成においてはBiを副材料に用いることによる効果がサーファクタントとしての作用だけでは説明ができないことが新たに判明し、より多岐にわたる検討が必要となったため、この準備を平行して進めた。本研究は申請者が独自に開発した「ビスマスサーファクタントを用いたIn(Ga)As量子ドット成長技術」をIV族材料に展開し、IV族ナノドットの低温形成並びに形状制御技術を開発することを目的として開始したものである。ここでIV族ナノドット形成においてはIn(Ga)As量子ドット形成に用いたMOVPE法ではなく、BiとGeを連続して真空蒸着する手法を考案し、低温で高密度のナノドットを形成することに成功している。しかしながら平成27年度の検討において、この際のBiの効果はサーファクタント作用では説明できないことが明らかになってきた。そこで平成28年度の検討においてはGeナノドット形成におけるBiの効果を明らかにすること、並びに量子ドットフローティングゲートメモリ用基本構造の検討に注力することにした。平成28年度は上記メモリ用ナノドットの検討を兼ねて熱酸化膜を形成したSi基板上へのGeナノドット形成条件の検討を行った。この構造はBiの効果を調べるために適している他、透過電子顕微鏡(TEM)やX線光電子分光(XPS)評価、オージェ電子分光法(AES)評価を行う際にも有効である。