hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
右脳・左脳の包括的遺伝子解析による高次機能発達機構の解明

1.大脳半球および小脳半球における側性化を示す遺伝子発現の検討マウス大脳・小脳皮質のmRNAを抽出し、cDNAマイクロアレイにより遺伝子発現量に左右差のある遺伝子を同定した。2.非侵襲性脳機能計測法を用いた記憶の評価記憶の想起に関わる認知プロセスとその神経基盤を明らかにするため、51名の健康若年成人を対象に、赤外線イメージング法(near-infrared spectroscopy ; NIRS)を用いて、エピソード記憶の想起の成功(o1d/new effect)を解析した。非言語性タスクにおいて、1)タスク成績と関係するold/new effectは下部頭頂部とくに左側に見られ、2)成績と関係しないeffectは腹外側前頭皮質とくに右側で認めた。非言語性記憶想起の成功の神経基盤を初めて機能画像で明らかにした。3.脳機能(記憶と言語)の個人差と候補遺伝子との関連解析1.大脳半球および小脳半球における側性化を示す遺伝子発現の検討マウス大脳・小脳皮質のmRNAを抽出し、cDNAマイクロアレイにより遺伝子発現量に左右差のある遺伝子を同定した。3.脳機能(記憶と言語)の個人差と候補遺伝子との関連解析動物のレベルでは、C57BL/6マウス(9週令)オス4匹の大脳(海馬)、小脳の左右対称部位からmRNAを抽出し、マイクロアレイ(mouse oligo chip 30K,日立)を用いて解析した。海馬にて、ポジティブコントロールの中央値で補正後の値について左右の比の平均が2以上あった遺伝子を計9個認めた。小脳では0個であった。これらの遺伝子の中からmATPase6,mnd4を左右差がある遺伝子の候補として選定し、rebosolmal protein 18s(17番染色体)をコントロールとして発現量の定量を行ったが、明らかな左右差を見出すことことはできなかった。次に、ヒトの個体レベルにおいて、脳機能とくに記憶に関する遺伝子の検討を行った。20-24歳の大学生102人(男51人、女51人)を対象に、Wechsler Memory Scale-Revised(WMS-R)を施行し、次に同意を得た上でDNAを抽出、グルタミン酸受容体GRM3遺伝子上の6個の一塩基多型(SNP)を解析した。各SNPを遺伝子型に分け、それぞれについてWMS-Rの合成得点指標および下位項目の平均点を算出した。SNP4のTTの遺伝子型で図形の記憶・視覚性記憶範囲・視覚性再生Iにて、またSNP5のCCの遺伝子型で図形の記憶にて有意に低得点であった。このうち図形の記憶においては、2個のSNPの組み合わせにても解析し、SNP2GG-SNP5CC、SNP3TT-SNP5CC、SNP4TT-SNP5CCの群はそれ以外の群に比して有意に低得点であった。GRM3は前シナプス終末に分布し、シナプス後膜に存在するNMDAなど他のグルタミン酸受容体の機能を制御するとされる。近年その遺伝子多型について統合失調症との関連が報告され、高次認知機能との関係が注目されつつある。今回の結果からGRM3の多型が視覚系記憶の個人差に関与していることが示唆された。ヒトの個体レベルの研究として、記憶の想起に関わる認知プロセスとその神経基盤を明らかにするため、51名の健康若年成人を対象に、赤外線イメージング法(near-infrared spectroscopy ; NIRS)を用いて、エピソード記憶の想起の成功(old/new effect)を解析した。タスクの提示は、正しく古く分類された事柄と新しく分類された事柄を直接比較できるevent-related designにより行った。
スーパーハイリスク神経芽腫における再発機構の解明

スーパーハイリスク群神経芽腫腫瘍検体の初発腫瘍組織と転移再発腫瘍組織より、ゲノム解析を行った。初発時には存在しないCDKN2Aの欠失を転移再発組織において認めた。神経芽腫細胞株19種を用い、リアルタイムPCR法にて解析したところ、CDKN2A発現とRsf-1の発現に関連性は認めなかった。ただしMYCN増幅細胞株においてはRsf-1の発現が高い傾向にあった。次にRsf-1高発現である神経芽腫細胞株SH-SY5Yを使用し、Rsf-1ノックダウンを行い、SCA (Segmental chromosome Aberration)の変化を検討したがSCAの変化は認めなかった。遠隔転移再発をきたす、神経芽腫はスーパーハイリスク群とされ、その予後は極めて不良である。スーパーハイリスク神経芽腫の初診時からの選別と治療法の解明には、転移再発の分子機序の解明が重要であると考える。また一方で、神経芽腫の予後不良因子として、部分的な染色体の増幅・欠失の存在が注目されている。再発時のゲノムの変化については、2つの仮説が考えられる。1)同一腫瘍内でのclonal evolutionによるheterogeneityにより、悪性度の異なる腫瘍細胞集団が初発時より既に存在し、治療経過の中でselectionをうけ、治療抵抗性を持つcloneから再発に至る可能性。また、2)初発時に見られるゲノム異常に加え、さらなるゲノム異常(SCA)が加わり、悪性度を獲得している可能性。我々は、同一患者から得た初発腫瘍と転移再発腫瘍検体を用いて、網羅的なゲノム解析を行うことで、遠隔転移再発をきたす神経芽腫においてどういったゲノムの異常が生じているかを明らかとする。さらにはその原因となる分子機構の解明を試み、神経芽腫の悪性度獲得のメカニズム解明、さらにはスーパーハイリスク神経芽腫を選別するバイオマーカーの探索に寄与することを目的とする。具体的内容としては、まずは再発腫瘍と初診時腫瘍ににおけるゲノム異常の解析比較を行う。その後神経芽腫における再発時に特異的に発現する遺伝子群を、細胞株を用いて確認する。さらに特異的に発現する遺伝子群CDKN2AとRsf-1の関連性を細胞株において解明し、各遺伝子強制発現株を作成し機能解析を行う。スーパーハイリスク神経芽腫の初診時からの選別と治療法の解明には、転移再発の分子機序の解明が重要である。また、神経芽腫の予後不良因子として、部分的な染色体の増幅・欠失の存在が注目されている。我々は、同一患者から得た初発腫瘍と転移再発腫瘍検体を用いて、ゲノム解析を行うことで、遠隔転移再発をきたす神経芽腫においてclonal evolutionが生じているかを明らかとする。具体的内容としては、まずは再発腫瘍におけるゲノム異常の解析を行う。その後神経芽腫におけるCDKN2AとRsf-1の発現および関連性の解明し、各遺伝子強制発現株を作成し機能解析を行う。当研究室所有のスーパーハイリスク群神経芽腫腫瘍検体の初発腫瘍組織と転移再発腫瘍組織より、ゲノム解析を行った。CDKN2Aの欠失を転移再発組織において認め、これは初発時には存在しないものであった。CDKN2A欠失の卵巣癌細胞においてRsf-1高発現が染色体異常と不安定性をもたらすとの既知の報告(Sheu J, et al. F Biol Chem. 2010)もあり、神経芽腫におけるCDKN2A欠失とRsf-1発現に関連を検証した。当研究室所有の神経芽腫細胞株19種を用いRNAを抽出、リアルタイムPCR法にて解析したところ、CDKN2A発現とRsf-1の発現に明確な関連性は認めなかった。ただしNMYC増幅を有する神経芽腫細胞株においてはRsf-1の発現が高い傾向にあった。現在、Rsf-1高発現神経芽腫細胞株において、レンチウイルスを使用しShRNA法によるRsf-1ノックダウンを試みている。1.目的;染色体不安定性によって惹起される染色体の増幅や欠失(Segmental chromosome Aberration : SCA)がNBの悪性化に関わることが明らかとなった。網羅的ゲノム解析を用いた検討より、再発NBでは、初発時SCAに更なるSCAが加わり、悪性度を獲得しており、このSCA蓄積の原因を探索する。2.方法;1)スーパーハイリスク群の初発と転移再発腫瘍組織を用いて、ゲノム解析を行い、再発時にゲノム異常が変化しているかを調べた。2)NBにおけるCDKNA2とRsf-1の発現および関連性の解明、3)Rsf-1ノックダウンに伴うNB細胞株での遺伝子発現プロファイルの検討。NBにおけるRsf-1の発現異常がSCAをもたらし、腫瘍増殖、分化抑制を生じているかについて検討した。3.研究成果;スーパーハイリスク群NB腫瘍の初発腫瘍組織と転移再発腫瘍組織より、ゲノム解析を行った。CDKN2A欠失の卵巣癌細胞においてRsf-1高発現が染色体異常をもたらすとの既知の報告もあり、NBにおけるCDKN2A欠失とRsf-1発現に関連を検証した。

NB細胞株19種を用いRNAを抽出、リアルタイムPCR法にて解析したところ、CDKN2A発現とRsf-1の発現に明確な関連性は認めなかった。ただしNMYC増幅を有するNB細胞株においてはRsf-1の発現が高い傾向にあった。次にRsf-1高発現であるNB細胞株SH-SY5Yを使用し、レンチウイルスを用いRsf-1ノックダウンを行い、SCAの変化を検討した。コントロール群と比べ、Rsf-1ノックダウンした細胞株におけるSCAの変化は認めなかった。スーパーハイリスク群の選別するマーカーとしてRsf-1は不適格であろうと結論づける。スーパーハイリスク群神経芽腫腫瘍検体の初発腫瘍組織と転移再発腫瘍組織より、ゲノム解析を行った。初発時には存在しないCDKN2Aの欠失を転移再発組織において認めた。神経芽腫細胞株19種を用い、リアルタイムPCR法にて解析したところ、CDKN2A発現とRsf-1の発現に関連性は認めなかった。ただしMYCN増幅細胞株においてはRsf-1の発現が高い傾向にあった。次にRsf-1高発現である神経芽腫細胞株SH-SY5Yを使用し、Rsf-1ノックダウンを行い、SCA (Segmental chromosome Aberration)の変化を検討したがSCAの変化は認めなかった。当研究室所有のスーパーハイリスク群神経芽腫腫瘍検体の初発腫瘍組織と転移再発腫瘍組織より、網羅的なゲノム解析を行った。CDKN2Aの欠失を転移再発組織において認め、これは初発時には存在しないものであった。CDKN2A欠失の卵巣癌細胞においてRsf-1高発現が染色体異常と不安定性をもたらすとの既知の報告もあり、神経芽腫におけるCDKN2A欠失とRsf-1発現に関連を検証した。当研究室所有の神経芽腫細胞株19種を用いRNAを抽出、リアルタイムPCR法にて解析したところ、CDKN2A発現とRsf-1の発現に明確な関連性は認めなかった。ただしNMYC増幅を有する神経芽腫細胞株においてはRsf-1の発現が高い傾向にあった。Rsf-1に関して、高発現の神経芽腫細胞株を用い、ShRNA法にてノックダウンしwild type NB細胞株との比較で細胞形態・分化能について検討する。また、レトロウイルスを用いたRsf-1導入細胞株を確立し、染色体構造異常の増加の有無を検証する。小児腫瘍学Rsf-1に関して、高発現の神経芽腫細胞株を用い、SiRNA法にてノックダウンしwild type NB細胞株との比較で細胞形態・分化能について検討する。CDKN2Aに関しては強制発現株を確立し、同じく細胞形態・分化能について検討する。
日本・韓国・台湾の福祉意識に関する実証的な比較福祉レジーム研究

初年度である平成30年度は,日本・韓国・台湾の福祉意識の比較分析の前提として,まず日本のデータの再分析を行った.2000年から2015年の反復横断調査の分析では社会経済的地位が独立変数として使われたが,信頼の変数を投入した分析が残されていた.このため信頼変数を含む平成25年と平成27年の全国調査(1200名)の再分析を行った.2回の調査においては,人々の属性や収入や世帯構成などの社会経済的状況,社会保障の財源の負担と給付に関する意識に関する共通の質問項目が含まれている.さらに人々の信頼の程度についても,同一の質問項目を用いた測定を行っている.具体的には,まず社会保障制度の運用を担う政府・政治家・官僚に対する調査対象者の信頼の程度を尋ねている.次に社会保障制度の財源である税や社会保険料の負担者であり,同時に社会保障の受給者ともなりうる見知らぬ者も含めた他者に対する人々の信頼についても尋ねている.分析の結果,日本においては,政府等の社会保障制度の運用の担い手に対する人々の信頼の方が,他者に対する人々の信頼よりも,社会保障の規模の拡大を支持する態度とつながることを明らかにした.そしてこの傾向は,人々の間で社会保障の規模の拡大の支持の程度が高かった平成25年1月においても,支持の程度が大きく低下した平成27年12月においても共通していた.したがって,日本において所得格差是正の実現のためには,人々の政府等の統治機構への信頼を高める取り組みを行うことによって,社会保障の財源の調達を円滑にする必要があることを示唆している.また上記の日本国内での調査のデータを用いて,格差是正に対する人々の態度についても分析を進めた.上記の社会経済的属性と格差是正という所得再分配を政府に求める態度との関係について考察に着手した.さらに韓国で日本と同様の調査を実施した.は調査の実施にとどまった.遅れた理由の一つは,日本における人々の信頼と社会保障の規模拡大への態度との関係の分析に際して,人々の信頼の性質についての検討に時間を要した点である.また海外での意識調査については調査票の作成,実施方法などの点で検討すべき点が多く時間を要した.このため,平成30年度は韓国での調査を実施することはできたものの,結果の分析が予定より遅れた.一方,日本での福祉意識の調査について,所得再分配の必要条件と十分条件についての福祉意識の構造を明らかにしたという点では,予定通りに進んでいる.まず必要条件について,上記のように,人々の間の信頼と社会保障の規模の拡大への支持の程度との関連を明らかにした.本研究費において福祉意識の分析の中心となっている人々の所得再分配に対する態度を考える上では,税や社会保険料という財源まで含めて負担することに人々が同意しているか,同意していないとすればなぜかを明らかにする必要がある.所得再分配の必要条件となるのが税や社会保険料という財源の負担も含めた社会保障の規模の拡大である.さらにこのような社会保障の規模拡大に対する人々の意識は,社会保障の財源の負担者や受給者となりうる他者への信頼と制度を運用している政府等への信頼によって左右されうる.よって初年度の人々の信頼の性質を区別した上での社会保障の規模拡大への態度との関係の分析は,今後の所得格差是正の可能性の必要条件を満たしているかどうかの解明という課題に資するものである.また所得再分配の十分条件である所得格差是正そのものについての日本での人々の態度の分析についてもすでにデータ分析を進めており,この点でも計画通りに進んでいるといえる.具体的には,所得格差の是正の責任を政府に求めるかどうかに関する人々の態度と上記の社会経済的属性との関係の分析にすでに着手している.初年度である平成30年度の,日本国内での人々の信頼と社会保障の規模に対する人々の態度との関係の分析結果,さらには日本と比較可能な質問項目を含めた韓国で実施した社会調査を踏まえて,令和元年度は日本での調査結果の分析を継続しつつ,韓国での調査結果の分析に着手する.以上の分析の成果について,関連学会での報告を予定している.さらに台湾での調査にも着手する.まず日本国内の人々の福祉意識に関して,これまでの社会保障の規模に関するものだけではなく,所得格差是正の政府責任に対する人々の意識および現時までの推移の分析を継続して行う.次に,韓国での調査について,日本と同一の視点から,新たに共同研究者を加えて分析を行う.以上については令和元年度内での学会報告を予定している.そして日本や韓国との福祉意識の比較を行うために,両国と共通の質問項目を含めた調査を台湾で実施する.最終年である令和2年度は,日本,韓国,台湾の福祉意識に関する調査結果の比較,さらには日本国内での福祉意識の変化の分析を行い,研究成果を発表する.まず日本国内の調査データを用いて,社会保障の規模や所得格差是正に対する人々の態度の2000年以降の変化の実態の分析成果を再検討する.また同様の観点から分析した韓国および台湾での人々の福祉に関する意識の現状についても検討する.韓国については前年度までの分析の成果を再検討し,台湾については日本・韓国と同一の視点からの分析を行う.そして以上の所得再分配に関する人々の福祉意識について,所得格差是正の必要条件である社会保障の規模拡大と格差是正の政府責任に関する意識に焦点を当てて,日本国内での変化と台湾・韓国と日本との比較を行うことによって,東アジアの後発資本主義国家(日本・韓国・台湾)での所得格差是正の今後の可能性について検討する論文成果を出すことを予定している.初年度である平成30年度は,日本・韓国・台湾の福祉意識の比較分析の前提として,まず日本のデータの再分析を行った.

2000年から2015年の反復横断調査の分析では社会経済的地位が独立変数として使われたが,信頼の変数を投入した分析が残されていた.このため信頼変数を含む平成25年と平成27年の全国調査(1200名)の再分析を行った.2回の調査においては,人々の属性や収入や世帯構成などの社会経済的状況,社会保障の財源の負担と給付に関する意識に関する共通の質問項目が含まれている.さらに人々の信頼の程度についても,同一の質問項目を用いた測定を行っている.具体的には,まず社会保障制度の運用を担う政府・政治家・官僚に対する調査対象者の信頼の程度を尋ねている.次に社会保障制度の財源である税や社会保険料の負担者であり,同時に社会保障の受給者ともなりうる見知らぬ者も含めた他者に対する人々の信頼についても尋ねている.分析の結果,日本においては,政府等の社会保障制度の運用の担い手に対する人々の信頼の方が,他者に対する人々の信頼よりも,社会保障の規模の拡大を支持する態度とつながることを明らかにした.そしてこの傾向は,人々の間で社会保障の規模の拡大の支持の程度が高かった平成25年1月においても,支持の程度が大きく低下した平成27年12月においても共通していた.したがって,日本において所得格差是正の実現のためには,人々の政府等の統治機構への信頼を高める取り組みを行うことによって,社会保障の財源の調達を円滑にする必要があることを示唆している.また上記の日本国内での調査のデータを用いて,格差是正に対する人々の態度についても分析を進めた.上記の社会経済的属性と格差是正という所得再分配を政府に求める態度との関係について考察に着手した.さらに韓国で日本と同様の調査を実施した.は調査の実施にとどまった.遅れた理由の一つは,日本における人々の信頼と社会保障の規模拡大への態度との関係の分析に際して,人々の信頼の性質についての検討に時間を要した点である.また海外での意識調査については調査票の作成,実施方法などの点で検討すべき点が多く時間を要した.このため,平成30年度は韓国での調査を実施することはできたものの,結果の分析が予定より遅れた.一方,日本での福祉意識の調査について,所得再分配の必要条件と十分条件についての福祉意識の構造を明らかにしたという点では,予定通りに進んでいる.まず必要条件について,上記のように,人々の間の信頼と社会保障の規模の拡大への支持の程度との関連を明らかにした.
伝船中湧現観音像の図像および教学的背景に関する研究

高野山竜光院所蔵の伝船中湧現観音像(国宝)に関し、前年度は画像そのものの調査に重きをおいたが、本年度はその教学的背景に関する資料収集と研究のとりまとめに重点をおいた。本画像については、観音像の伝称があるいっぽう、仁和寺図像およびMOA美術館本諸尊図像の同一図像に「一切念誦行事勾当」の添書きがあることから、後者が本来の名称であろうと推測されていた。しかしそれがなんのための画像なのかについては具体的な提言がないままであった。そこで今年度の研究において以下の点に注目した。1.仁和寺図像の添書き梵字の完全な解読2.MOA本諸尊図像における行事勾当像のおかれた場所3.台密の『阿娑縛抄』と諸尊図像の順位の対照その結果、以下のような知見を得た。まず1については、梵字は「一切念誦行事勾当」の逐語訳であることが判明した。2については行事勾当像が天部の特色を示しているにもかかわらず、仏頂部という高い尊格の間に挟まれていることが確認できた。3において、この図像の順位を、よく似た配列を示している『阿娑縛抄』を対応させた結果、時処成就行法という台密の最秘法儀礼での用途に用いられた可能性が指摘できた。つぎに時処成就法を調査したところ、この修法はある系統の台密で秘法として江戸時代まで継承されていたこと、修法の本尊自体は彫像や画像ではなく、行者本人であり、補助的に画像などを使用してもかまわないことがわかり、本画像はそのために制作された可能性が高いと結論づけることができた。1.高野山竜光院所蔵の伝船中湧現観音像に関し、本年度は高野山における熟覧および赤外線ビデオカメラによる観察を実施した。その結果、可視光線下における観察以外の隠された落款や失われた図様などがないことを確認した。2.スライド撮影を行い、フォトCDに記憶させるとともに、関連する平安仏画の画像類についてもフォトCDに保存した。3.神奈川県立金沢文庫、滋賀県叡山文庫その他に赴き、本画像と関連する諸資料を収集した。4.本画像と同一図様をもつ仁和寺の一切念誦行事勾当図像について調査を行い、その梵字標題について初めて解読するに至った。

3において、この図像の順位を、よく似た配列を示している『阿娑縛抄』を対応させた結果、時処成就行法という台密の最秘法儀礼での用途に用いられた可能性が指摘できた。つぎに時処成就法を調査したところ、この修法はある系統の台密で秘法として江戸時代まで継承されていたこと、修法の本尊自体は彫像や画像ではなく、行者本人であり、補助的に画像などを使用してもかまわないことがわかり、本画像はそのために制作された可能性が高いと結論づけることができた。
食用油脂による低膜透過性化合物の消化管吸収促進機構の解明とその評価法の構築

平成30年度は当初の研究計画通り以下の項目について検討した。1)中鎖脂肪酸含有トリグリセリド(MCT)の消化と遊離した中鎖脂肪酸による吸収促進作用の検証これまでの知見では、ラット消化管にMCTを投与することで同時に投与された難吸収性物質の消化管吸収が著しく増加することを確認している。本年度はこの吸収促進作用に関する検討を行った。MCTとしてカプリン酸およびカプリル酸を多く含有するココナッツ由来油(ココナードML)を、また、Fluorescein isothiocyanate-Dextran 4,000 (FD-4)を難吸収性物質のモデルとして用いた。まず、膵リパーゼによるMCTの消化性を明らかにした。その結果、今回使用したMCTは極めて速やかに消化されることが明らかとなり、その消化率も5分以内に80%以上であった。さらに、予め膵リパーゼにより処理したMCT溶液にFD-4を添加したもの、あるいはMCT溶液にリパーゼを投与直前に添加したものをラット消化管に投与したところ、両条件下ともにこれまでと同程度のFD-4の吸収性増加が確認された。さらにリパーゼ阻害剤であるセチリスタットを添加した場合、MCT非添加時と同程度のFD-4血漿中濃度推移が確認された。さらにこの遊離脂肪酸による吸収促進作用の持続性に関して検討を行った。MCT溶液を消化管に投与した後、30分後または60分後にFD-4溶液を投与したところ、MCTと同時投与よりも著しくFD-4の吸収性が低下していた。以上のことからラット消化管内に投与されたMCTは内因性の膵リパーゼによって速やかに消化され、カプリン酸およびカプリル酸が遊離され、この中鎖脂肪酸の吸収促進作用によってFD-4の消化管吸収性が増大したと考えられた。また、遊離中鎖脂肪酸による効果は一時的であることが明らかとなった。研究実績に記載した通り、当初の研究計画通り順調に進展していると考えられる。平成30年度は概ね当初の研究計画通りに遂行できている。したがって、本年度以降においても当初の研究計画通り以下の項目について検討する予定である。1)MCTおよび種々吸収促進剤による生体異物の消化管吸収性変化の検証MCT摂取と食物アレルギー発症などとの関連性について精査する。具体的には、臨床上問題となるような生理活性物質(インスリンやオボアルブミン)を用いて、MCT摂取によるこれら生理活性物質の消化管からの吸収におよぼす影響を明らかにする予定である。2)低膜透過性化合物の消化管吸収性に及ぼす吸収促進作用を有する化合物の影響の定量的評価法の確立研究代表者らが考案しているin vitro経口吸収評価システムを基盤として、MCTの消化により生じた遊離脂肪酸による吸収促進作用を定量的に評価しうる手法の構築を目指す。本in vitroシステムは、消化管内での化合物の溶解性(管腔側)と(漿膜側への)膜透過性を同時に評価することができるため、管腔側での膵リパーゼによるMCTの消化と漿膜側への化合物透過におよぼす遊離脂肪酸による吸収促進作用を精査する。同時に本システムに適用する生体膜や膵リパーゼ濃度の最適化等を行い、必要に応じてシステム形状の再構築を行う予定である。1)MCTおよび種々吸収促進剤による生体異物の消化管吸収性変化の検証

MCT摂取と食物アレルギー発症などとの関連性について精査する。具体的には、臨床上問題となるような生理活性物質(インスリンやオボアルブミン)を用いて、MCT摂取によるこれら生理活性物質の消化管からの吸収におよぼす影響を明らかにする予定である。2)低膜透過性化合物の消化管吸収性に及ぼす吸収促進作用を有する化合物の影響の定量的評価法の確立研究代表者らが考案しているin vitro経口吸収評価システムを基盤として、MCTの消化により生じた遊離脂肪酸による吸収促進作用を定量的に評価しうる手法の構築を目指す。本in vitroシステムは、消化管内での化合物の溶解性(管腔側)と(漿膜側への)膜透過性を同時に評価することができるため、管腔側での膵リパーゼによるMCTの消化と漿膜側への化合物透過におよぼす遊離脂肪酸による吸収促進作用を精査する。同時に本システムに適用する生体膜や膵リパーゼ濃度の最適化等を行い、必要に応じてシステム形状の再構築を行う予定である。概ね研究計画通りに予算執行出来ているが、消耗品購入時に生じた誤差のため1群分の実験動物が購入できなかったためである。
呼吸不全の病態生理学的研究-特に^<31>P-NMRによるエネルギー代謝の変化

1.マクロファージを用いた基礎的検討では、蛋白質あたりのATPは、肺胞マクロファージと復腔マクロファージでは同量であった。肺胞マクロファージを好気性環境と嫌気性環境で48時間培養した結果、後者のATPが20%低下していた。ADPも後者が低下していたが、エネルギー荷には変化がなかった。CP(クレアチン燐酸)量は両者間に有意差はなかった。このATPの低下は、ATP産生の低下、すなわちエネルギーを好気的燐酸化から嫌気的解糖により得るように変化したものと考えられた。2.ラットを11%酸素に長期間暴露し、大腿筋肉の高エネルギー燐酸化合物量を生化学的及び^<31>P-MRSで測定した。生化学的測定では、正常対照群と慢性低酸素暴露群のATP量はむしろ低酸素群の方が高値であった。^<31>P-MRSでも両者間のスペクトルに差は認められなかった。従って、筋肉に関しては、慢性低酸素暴露群のエネルギー代謝は保たれていることと考えられた。今後は^<31>P-MRSの測定方法を改良し、肝臓や脳などの他組織や運動などの負荷をかけ、エネルギー代謝の差を検討したい。3.正常人と慢性呼吸不全患者に等張性の上肢の運動をさせ、前腕筋群の^<31>P-MRSを3分毎に運動前、中、後で連続的に測定した。正常人及び患者群の全てで運動時にPi(無機燐)が上昇し、CPが低下した。ATP量にはほとんど変化がみとめられなかった。今回の測定では、運動強度が様々であったので確定的ではないが、正常人に比べ、運動時の細胞内pHの低下が著しく、またCP/Piの低下も著しいことから、患者群の方が、運動時に嫌気性解糖が働きやすいと考えられた。今後は、測定時間を短縮すること、正常人と患者群で差が出るような運動強度の設定に努め、運動の耐性や酵素療法の適正度を判定できるようにしたい。1.in vitroのマイクロファージを用いた実験では,肺胞マイクロファージのATPは, 335ng/1×10^5cellで,好気性条件(95%airー5%CO_2,48時間)では, 622ng/1×10^5cell,嫌気性条件(95%airー5%CO_2,48時間)では, 242ng/1×10^5cellであった.嫌気性条件上でのATP量は,好気性条件下の61%に低下していた.電子伝達系の阻害剤であるアンチマイシンAを加えると,コクトロール及び好気性条件下のマイクロファージのATP量は, 45%に低下するが,嫌気性条件下のマイクロファージのATP量はほとんで低下しなかった.従って,もともと酸化的燐酸化によって約50%位エネルギーを得ていた肺胞マイクロファージが嫌気性条件下で培養することにより,解糖系によってエネルギーを得るように順化していったと考えられた. 2.慢性低酸素ラットは,アイソレーター内のFiO_2を13%として5週間曝露した.コントロールのラット及び慢性低酸素曝露ラットの大腿部の筋肉の^<31>PーNMRスペクトルを観察した.クレアチン燐酸, ATP,無機燐によって構成されるスペクトルのパターンは変化なかった.コントロールのラットに12%酸素を吸入させると10分後にはクレアチン燐酸の量がコントロールの80%に低下したが,その後は除々に回復し, 20分後には90%となった.

低酸素曝露ラットは9%酸素吸入にてクレアチン燐科量は88%低下にとどまった.以上により,低酸素曝露は,安静時においては高エネルギー燐酸化合物のパターンには変化がないが,さらに低酸素状態とすると,慢性低酸素曝露ラットの方が,低酸素状態に対し,高エネルギー燐酸化合物の変化が少ないといえる.今後は慢性低酸素曝露ラットに運動負荷を加え,筋肉の高エネルギー燐酸化合物の変化を検討したい.1.ラットをビニールアイソレーター内で飼育し、酸素濃度を16%から2日に1%づつ低下させ、11%酸素に4週間曝露した。この慢性低酸素曝露群の大腿筋肉の高エネルギー燐酸化合物量を生化学的および^<31>P-MRSで測定した。なお対照として同じ週令のラットを用いた。生化学的測定では、ラット大腿筋肉をフリーズクランプし、ATP、クレアチン燐酸(CP)などの高エネルギー燐酸化合物をルシフェリン・ルシフェラーゼ法で測定した。正常対照群と慢性低酸素曝露群のATP量は、むしろ低酸素曝露群の方が高値であった。^<31>P-MRSでも両者間のスペクトルの差は認められなかった。また正常対照群を11%酸素に30分曝露したが、生化学的測定および^<31>P-MRSには変化が認められなかった。従って、筋肉に関しては、急性低酸素曝露も慢性低酸素曝露もエネルギー代謝は保たれていることと考えられた。今後は測定方法を改良し、肝臓や脳などの他組織や運動などの負荷をかけ、エネルギー代謝の差を検討したい。2.正常人と慢性呼吸不全患者に等張性の上肢の運動をさせ、前腕筋群の^<31>P-MRSを3分毎に運動前、中、後で連続的に測定した。正常人および患者群のすべてで、運動中に無機燐(Pi)が上昇し、CPが低下した。ATP量にはほとんど変化が認められなかった。今回の実験では運動強度が様々であったので、確定的ではないが、正常人の方が運動時の細胞pHの低下およびP/Piの低下が軽度であった。今後は、測定時間を短縮すること、正常人と患者群で差がでるような運動強度の設定につとめ、運動の耐性や酸素療法の適性度を判定できるようにしたい。
バイオフィルム代謝活性評価と表面腐食評価によるチタンの生物学的腐食モデルの構築

チタン表面にStreptococcus mutansの人工バイオフィルムを形成し、バイオフィルムーチタン腐食モデルを構築した。フッ化物の作用によりバイオフィルム直下のpH低下抑制が確認され、バイオフィルム存在下ではフッ化物の有無による腐食傾向の増加は認められなかった。低pHフッ化物溶液への浸漬では、腐食傾向増加、色調変化、光沢度低下、チタン溶出が認められたが、中性環境下ではフッ化物による変化は認められなかった。本研究成果より、口腔内における中性フッ化物の使用はチタン腐食に影響を与えないと考えられることから、チタン製歯科材料使用患者においても残存歯う蝕予防のためフッ化物使用を推奨する根拠となる。インプラント材料や義歯床用材料としてチタン・チタン合金が広く用いられているが、近年、チタンの生体内における微量溶出に起因すると考えられるアレルギーの発症や腐食・変色などの問題が懸念されている。また、チタン表面に形成されたバイオフィルム内の構成細菌の代謝活性によって、チタンの腐食が起こることが予測されるとともに、高濃度かつ低pHのフッ化物溶液への浸漬によってチタンの変色・腐食が生じるとの報告がある。しかし、これまでの研究では細菌非存在下での酸性フッ化物溶液への浸漬実験が主であり、チタン上に形成されたバイオフィルム下でフッ化物がチタンに及ぼす影響は不明である。そこで今年度は、チタン表面にStreptococcus mutansの人工バイオフィルムを形成し、以下の検討を行った。1バイオフィルム-インターフェイスにおけるpH変化をモニター2チタンの腐食性を評価し、フッ化物によるチタン腐食への影響を検討その結果、低pHのフッ化物溶液への浸漬によって、腐食傾向増加、色差増加、光沢度低下、チタン溶出が認められた。さらに、バイオフィルム存在下では腐食傾向が増加したが、フッ化物の有無による有意差は認められなかった。また、色差および光沢度についてはバイオフィルム形成前後での変化は認められなかった。引き続き、バイオフィルムの代謝活性評価法を確立するとともに、フッ化物の影響についてチタンの表面分析等を検討し、バイオフィルム-チタン腐食モデルの確立を目指す。今年度、当初の研究計画に加えてフッ化物の影響を確認した。チタン表面の腐食傾向変化、色調変化、光沢度変化の測定についてはすでに今年度実施し、チタン表面の腐食性評価法の一部は確立したが、チタン表面の化学分析および構造分析は未実施である。バイオフィルムの代謝活性評価法については、pH測定はすでに実施したが、酸素濃度や生死判定については今年度未実施のため、当初の研究計画よりはやや遅れている。歯科用インプラント材料や義歯床用材料としてチタン・チタン合金が広く用いられているが、近年、チタンの生体内における微量溶出に起因すると考えられるアレルギーの発症や、腐食・変色などの問題が懸念されている。また、チタン表面に形成されたバイオフィルム構成細菌の代謝活性によって、チタンの腐食が生じると予想される。加えて、効果的なむし歯予防剤として広く用いられているフッ化物によって腐食することが報告され、チタン製のインプラントや義歯の使用者はフッ化物配合歯磨剤の使用を避けるべきと推奨する意見も出されている。これまでのチタンの腐食に関する研究は、細菌非存在下での浸漬実験が主であり、バイオフィルムのチタンへの影響は不明である。また、フッ化物の影響については、バイオフィルム構成細菌の代謝抑制作用によりpHの低下が抑制されると予想される。しかし、これまでのフッ化物による腐食研究においても、細菌非存在下で行われており、フッ化物によってpH低下が抑制されることでバイオフィルム直下のpHが比較的安定した状態であると予想される実際の口腔内を模した研究とは言い難い。そこで、昨年度までに構築したバイオフィルムーチタン腐食モデルを用いて、チタン表面にStreptococcus mutansの人工バイオフィルムを形成し、フッ化物存在下におけるバイオフィルム代謝活性およびチタンの腐食性評価を行った。その結果、バイオフィルム存在下ではわずかに腐食傾向の増加が認められたが、フッ化物の有無による変化は認められなかった。また、低pHのフッ化物溶液への浸漬によって、腐食傾向増加、色調変化、光沢度低下、チタン溶出が認められたが、中性環境下ではフッ化物による変化は認められなかった。本研究成果を国際学会にて発表し、意見交換を行った。これまでに、チタンーバイオフィルムモデルを構築し、チタン表面腐食性評価法の確立に成功した。さらに、当初の研究計画に加えて、フッ化物の影響について検討することが出来た。しかし、実際の患者口腔内から採取した臨床サンプルでの分析については実施できていないことから、研究計画全体としては、やや遅れている。歯科用インプラント材料や義歯床用材料としてチタン・チタン合金が広く用いられているが、近年、チタンの生体内における微量溶出に起因すると考えられるアレルギーの発症や腐食・変色などの問題が懸念されている。また、チタン表面に形成されたバイオフィルム構成細菌の代謝活性によって、チタンの腐食が起こることが予測される。加えて、効果的なう蝕予防剤として使用されるフッ化物によって腐食することが報告され、チタン製インプラントや義歯装着患者におけるフッ化物配合歯磨剤の使用を避けるべきと推奨されている。これまでのチタンの腐食研究では、細菌非存在下での浸漬実験が主であり、チタン表面に形成されるバイオフィルムによるチタンへの影響は不明である。また、フッ化物存在下ではバイオフィルム構成細菌の代謝活性抑制作用によりpHの低下が抑制されると予測され、実際の口腔内を想定した科学的根拠が求められる。そこで、チタン表面にStreptococcus mutansの人工バイオフィルムを形成し、バイオフィルムーチタン腐食モデルを構築した。

さらにフッ化物存在下におけるバイオフィルム直下のpH測定およびバイオフィル代謝前後におけるポテンシオスタットによるチタン表面の電気化学的変化測定、バイオフィルムへのチタン溶出量を高周波誘導結合プラズマ分析装置を用いて測定し、バイオフィルム代謝活性およびチタンの腐食性評価を行った。その結果、バイオフィルム存在下ではわずかに腐食傾向の増加が認められたが、フッ化物の有無による変化は認められなかった。また、低pHのフッ化物溶液への浸漬によって、腐食傾向増加、色調変化、光沢度低下、チタン溶出が認められたが、中性環境下ではフッ化物による変化は認められなかった。本研究成果より、チタン製歯科材料使用患者においても残存歯う蝕予防のためフッ化物使用を推奨する根拠となるとともに、研究成果を国際誌に公表した。チタン表面にStreptococcus mutansの人工バイオフィルムを形成し、バイオフィルムーチタン腐食モデルを構築した。フッ化物の作用によりバイオフィルム直下のpH低下抑制が確認され、バイオフィルム存在下ではフッ化物の有無による腐食傾向の増加は認められなかった。低pHフッ化物溶液への浸漬では、腐食傾向増加、色調変化、光沢度低下、チタン溶出が認められたが、中性環境下ではフッ化物による変化は認められなかった。本研究成果より、口腔内における中性フッ化物の使用はチタン腐食に影響を与えないと考えられることから、チタン製歯科材料使用患者においても残存歯う蝕予防のためフッ化物使用を推奨する根拠となる。今年度未実施のバイオフィルム酸素濃度および細胞生死判定を行い、バイオフィルムの代謝活性評価法を確立するとともに、SEMやEDXを用いた表面分析についても検討し、バイオフィルム-チタン腐食モデルの確立を目指す。SEMやEDXを用いたチタンの表面分析についても検討するとともに、実際の患者口腔内から採取したインプラントや義歯床、クラスプ等の変色部位のチタンを採取し、さらに、プラークや唾液、歯肉溝浸出液中へのチタン溶出量を測定を検討する。これにより、臨床サンプルにおけるチタン腐食性について臨床的評価を行い、これまでのin vitroの結果と比較検討し、腐食の臨床指標の確立を目指す。また、フッ化物のチタンへの影響についても評価を行い、その結果に基づき、歯科用チタン使用者のフッ化物使用に関する臨床指針の提言を目指す。歯科補綴学、口腔生化学今年度内での表面分析を実施できなかったことから、次年度行う予定でいるため、分析に必要な新たなチタンサンプル作成料および分析費用として次年度の使用額が生じた。チタン表面分析を実施できなかったため、分析費用としての次年度使用額が生じた。また、国際学会において発表予定であったが、国内開催の国際学会での発表となったことから、外国旅費分が次年度使用額が生じた。チタンサンプルの追加作成料および、SEM・EDXでの分析時の装置使用料として充てる予定である。
保健水準の向上を目標とする学校健診情報の利活用に向けた社会との相互理解の形成

研究計画に基づき連携自治体及び全国の保護者を対象とした質問紙調査を遂行した。学校健診情報を要約したレポートを還元している連携自治体を対象とした調査においては、17自治体(79校、7495名)の保護者を対象に11項目の調査票を配布した。調査票の内容は、回答者の社会学的背景、健康に対する関心の変化、健康情報の利活用に対する認識とした。回収は各学校・自治体の担当者を介して行った。回答のコーディング及びデータセット化の後、予備的解析を行った。調査票の回収率は51.6%であり、59.5%の保護者がレポートを家庭で話題にし、47.7%が子の健康に対する関心が高まったと回答した。情報の利活用については、71.2%が活用すべきと回答し、内41.7%が「健康管理や病気の予防に繋がる」との認識を有していた。一方、1.5%の回答者は活用すべきでないと答え、個人情報保護に対する懸念が理由の一つとして挙げられた。全国の保護者を対象とした質問紙調査においては、250000名を対象として調査の案内を送付し、30000名からスクリーニング調査に対する回答を得た。このうち、中学3年生から高校3年生の保護者を対象として学校健診情報の利活用に関する認識についての本調査を送付した。加えて、第2回仙北インパクトチャレンジ(秋田県仙北市)におけるブース出展およびサイエンスカフェ、京都大学アカデミックデイ2018(京都府京都市)における展示を通して、アウトリーチや対話の場を設けることができた。連携自治体及び全国の保護者を対象とした調査に加え、アウトリーチ活動を通して対話の場を設けるなど、本研究を推進する上で不可欠な活動を並行して精力的に推進することができたため、「(1)当初の計画以上に進展している」と判断した。次年度においては、連携17自治体の保護者を対象とした本年度の調査についてデータを詳細に解析し、その結果を整理すると共に、学術論文の執筆を進める。加えて、全国の保護者を対象とした調査についても、データクレンジング作業と共に予備的解析を進め、学会における成果の公表等を進める。物品費や旅費において当初計画と若干の差があり、次年度使用額が生じた。次年度における情報収集や調査結果の整理、学会発表において有効に活用する。
赤血病によるケト胆汁酸の還元代謝様相とその臨床的意義の確立

胆汁酸の酸化還元は従来、肝臓ないし腸内細菌に限って営まれると考えられて来たが、最近我々は赤血球にもケト胆汁酸の還元作用のあることを見出し、胆汁酸代謝に赤血球が関与する未知領域のあることを指摘した。本研究は赤血球の胆汁酸還元機構について生化学的特質を明らかにした上、正常ならびに肝胆道疾患での異常様相を検討し、下記の成果を得た。1.赤血球の胆汁酸還元機構の生化学的特質デヒドロコール酸を始めとする各種ケト胆汁酸を基質として用いた試験管内実験から、赤血球には3ケト体を3αないし3βハイドロキシ体に変化させる還元能を認めた。しかし7ケト体、12ケト体の還元能は存在しなかった。また3ケト体還元酵素系は赤血球と肝と同一でないことが推測された。2.正常におけるケト胆汁酸の大循環系内還元反応デヒドロコール酸(1g)を正常人に経静脈投与し、その後の血中還元代謝産物を酵素法ないし各種クロマト法で検討した。血中デヒドロコール酸の速やかな消失に伴い、代謝産物である3αハイドロキシ体は増加し、515分で頂値に達した後、減少した。そのほとんどは3αハイドロキシーク,12ケト酸であった。3.肝胆道疾患における赤血球のケト胆汁酸還元能デヒドロコール酸(1g)を肝胆道疾患患者に経静脈投与し、その後の血中還元代謝産物の濃度曲線を検討した。その結果、正常人と同様に血中3αハイドロキシ体の増加を認めたが、血中からの消失は遅延していた。一方患者赤血球を用いた試験管内実験からは赤血球の還元能は正常範囲に保持されているのを認めた。
笑いプログラムがフレイル対策・予防に及ぼす効果についての前向きコホート・介入研究

超高齢社会の我が国では、身体的・精神的・社会的側面に影響する虚弱(フレイル)により、医療費増大、認知症や要介護の増加等が問題となり、その予防・対策への取り組みが急務である。対策として高齢者健康教育等の介入が実施されているが、その効果は継続性の問題から高くない。一方、近年笑いの生活習慣病や精神症状の改善効果が示唆され、フレイル対策に有効な可能性がある。本研究は、地域住民のフレイルの状況と生活習慣や笑いを含む心理社会的要因との関連を地域実態調査で検証し、さらに笑いの介入によるフレイルへの改善効果を検証することを目的とする。本研究によりフレイル予防対策への新たな治療・予防法を確立できる可能性がある。
細胞周期停止とアポトーシス誘導のチェックポイントの解析

本研究は,TGF-βによる増殖抑制とアポトーシス誘導という異なる細胞応答を制御している機序を解明することを目的としている。上記のTGF-βによって発現が誘導される新規蛋白をコードしている遺伝子のひとつは、培養細胞に過剰発現させることにより、アポトーシスを誘導するためTGF-βApoptosis Inducing Protein 3(Taip3)と命名した。TGF-bにより増殖停止をおこす細胞では、Taip3タンパク質の発現は一過性であるが、アポトーシスをおこす細胞内では,核の周辺に集積した後,アポトーシスによる細胞死をおこすことがわかった。また、Taip3遺伝子配列をもとに相同性を有する遺伝子の検索を行ったところ,ヒトとマウスに3つづつあることがわかり、全長をクローニングして機能を調べたところ,いずれもアポトーシス誘導能があることがわかった。更に、Drosophila melanogasterやCaenorhabditis elegansにも相同性を有するタンパク質をコードしている遺伝子が1つづつ存在することがわかり、種を越えて保存されている遺伝子ファミリーを作っていることが示唆された。昨年までに、TGF-βによってアポトーシスが誘導されるヒト肝癌由来細胞Hep3Bにおいて、Taip3の発現をsiRNAを用いて抑制したところ、TGF-βによるアポトーシス誘導が抑制されたことから、Taip3の発現がHep3B細胞におけるアポトーシス誘導に関与していることを報告した。本年度の解析により、Taip3によるアポトーシス誘導にPARPの切断が関与していることがわかった。このことは、Taip3の活性部位と思われるところに点変異を導入し、アポトーシスを誘導しないTaip3では、PARPの切断が観察できないという結果からも支持された。現在、更にTaip3によるアポトーシス誘導機構について詳細な解析を行っている。上記のTGF-βによって発現が誘導される新規蛋白をコードしている遺伝子のひとつは、培養細胞に過剰発現させることにより、アポトーシスを誘導するためTGF-βApoptosis Inducing Protein 3 (Taip3)と命名した。TGF-βにより増殖停止をおこす細胞では、Taip3タンパク質の発現は一過性であるが、アポトーシスをおこす細胞内では,核の周辺に集積した後,アポトーシスによる細胞死をおこすことがわかった。更に、Drosophila melanogasterやCaenorhabditis elegans.にも相同性を有するタンパクをコードしている遺伝子が1つづつ存在することがわかり、種を越えて保存されている遺伝子ファミリーを作っていることが示唆された。TGF-βによってアポトーシスが誘導されるヒト肝癌由来細胞Hep3Bにおいて、Taip3の発現をsiRNAを用いて抑制したところ、TGF-βによるアポトーシス誘導が抑制されたことから、Taip3の発現がHep3B細胞におけるアポトーシス誘導に関与していることが示唆された。また、Taip3をcaspase-8^<-/->細胞とcaspase-9^<-/->細胞に各々導入したところ、アポトーシスを誘導したため、アポトーシス誘導機序は、既知のものと異なりcaspase-8,およびcaspase-9-independent pathwayによりアポトーシスを誘導していると思われた。Taip3によるアポトーシス誘導機序について解析する目的で、Taip3の活性部位と思われるところに点変異を導入した。
従業員の多様化と組織同一視：企業組織グローバル化時代の新視点

2018年度は(1)レビュー論文の作成、(2)国際学会での本研究関連報告と学術誌への投稿、(3)アンケート調査の準備作業の3つを実施する予定であった。(1)レビュー論文については当初、本研究テーマである組織同一視の理論的根幹をなす、社会同一性理論(social identity theory)を国際人的資源管理論に適用した研究に絞ってレビュー作業を行った。しかし、研究会や学会で得られたフィードバックから、このままではインパクトのあるレビュー論文にはなりにくいと判断し、先行研究の対象を広げることにした。具体的には、グローバル企業の組織アイデンティティについて取り扱った研究を網羅的にレビューする方向である。この作業は継続中であり、次年度も引き続き行う。(2)国際学会での報告については、予定通り6月中旬にマドリードで行われたInternational Human Resource Management 2018Conferenceで報告を行い、数々の有益なフィードバックを得た。また英文学術雑誌(査読付き)に本研究と関連する論文を投稿し「修正して再投稿(revise & resubmit)」の評価を得た。(3)2019年度にアンケート調査を実施したいと考えているため、2018年度はその準備作業を行い、理想的には質問項目を全て洗い出したいと考えていた。アンケートの質問項目の選定に時間がかかっており、2018年度中にはアンケートのひな型ができるまでに至らなかったので、次年度も作業を継続する。計画外の収穫としては、本研究に関連して新たに海外共同研究者を得られたことである。メフディ・ブッセバー教授(グラスゴー大学)とは、かねてより共同研究の機会をうかがっていたが、より具体的な共同研究のテーマ絞りを始めた。今後も引き続き具体化に向けて話し合いを継続する予定である。前述の研究実績の概要でも触れた通り、2018年度の研究活動として計画されていた研究活動、(1)レビュー論文の作成、(2)関連論文の国際学会での報告と学術誌への投稿、(3)アンケート調査の準備作業は、計画通りに進められたものと次年度に持ち越したものがある。しかしながら、当初予定していなかった成果(新たな海外共同研究者)もあるため、全体として見れば、研究はおおむね順調に進んでいると評価している。以下、各項目ごとに評価する。(1)レビュー論文については、よりインパクトの大きい論文となることを目指し、カバーする先行研究の対象を広げることとした。当初の目標である、論文の完成には至っていないが、研究会や学会でフィードバックを得るなどの成果は得られている。このことから、研究は前進していると評価する。(2)国際学会での報告ついては、予定通りである。また、学術雑誌への論文投稿に関しては、投稿するだけではなく、「修正して再投稿(revise & resubmit)」の評価を得られたことから、順調な進捗であると評価する。近年、経営学分野で国際的に認知されている英文学術雑誌の投稿論文掲載率は、1割を切ることもあり、「修正して再投稿」を得ること自体が困難である。そのため、この投稿論文はまだ査読中であり掲載が決まってはいないものの、今年度の成果は大きいものと言える。なお、この投稿論文は、シンガポール経営大学、トロント大学、メルボルン大学との共同研究の成果である。(3)2018年度中にはアンケートのひな型ができなかったため、この点は計画よりも遅れている。しかしながら、アンケート調査は実施してしまうとやり直すことができないため、時間を十分に使って内容を練る必要がある。多少の遅れは誤差の範囲内であると考える。2019年度は、(1)レビュー論文の作成を継続する、(2)国際学会やワークショップへの参加により本研究全般に関するフィードバックを各方面から得る、(3)アンケート調査を実施する、という3つを実施目標とする。(1)前述の通りレビュー論文は、グローバル企業の組織アイデンティティ(組織同一視)に関する先行研究の、網羅的なレビューという方向に転換した。2019年度夏まではレビューすべき先行研究の洗い出しを行い、夏以降秋までに原稿を書き上げる。書き上げた論文は、Academy of International Business(AIB)の2020年次大会発表論文として、11月下旬の応募締め切りまでにAIBに投稿する。(2)2019年度は8月にボストンで行われるAcademy of Management (AOM) 2019Annual Meetingsに参加し、この学会のワークショップやペーパーセッションで本研究の概要や関連論文を報告する予定である。AOMは世界最大の経営学会であるため、学会期間中、著名な研究者による数々のワークショップが実施され、最新の調査設計法やデータ分析法について学べる機会である。また、ペーパーセッションは本研究へのフィードバックを得られる貴重な機会でもある。この学会への参加は、アンケート調査の質問項目の選定に役立ち、また、20202021年度の研究活動の指針も得られると期待している。さらに、前述のメフディ・ブッセバー教授(グラスゴー大学)と、この学会参加中にミーティングをし、共同研究の具体化に向けてより話を詰めたいと考えている。(3)アンケート調査は、AOMから得られる知見を調査に反映するため、2019年度後半の実施を検討している。