hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
溶湯処理プロセスにおける液中超音波の音場設計

本研究では,溶湯処理プロセスにおける超音波外力の効率的利用を目的として,まず,液中超音波の音場測定と音場解析を行った.次に定在音場での液中熱対流制御実験,液中分散粒子の凝集分離実験,および,繊維強化型複合材料中の強化繊維の配向モデル実験を行った.得られた知見は次の通りである.1.特性曲線法による1次元音場の数値解析法を開発した.解析解および実験結果との比較により,この解析手法の妥当性を確認した.この解析手法により,定在音場の形成における音波伝播の非定常過程が解析可能となった.2.波動方程式の差分解による2次元音場の数値解析手法を開発した.2次元音場では超音波の照射方向ばかりでなく,それに垂直な方向の波動成分が発生して複雑な音場を形成するが,この解析手法により,容器の形状と物性,液深と液物性,振動子の周波数と配置を考慮に入れることのできる音場設計の基本ツールを得た.この解析手法により解析した音場は,実測した音場と特に音場形成の初期過程で良く一致した.3.超音波の定在液を利用した対流制御技術について検討した.水系での実験から,加熱された流体塊は音圧の節に拘束されること,また,流体塊に作用する浮力以外の主要な力は,エネルギー密度が小さい場合には放射圧,大きい場合には時間平均の音圧勾配に基づく体積力と判断された.4.液体中に超音波の平面定在音場を共振条件下で形成させ,分散粒子を節の位置に平面状に凝集させ得ること,また,その際の音場設計が理論的にも可能なことを示した.5.液中の定在超音波を利用して複合材料内の強化繊維を特定方向に配向させる新規技術を提案し,そのメカニズムについて検討した.本研究では,溶湯処理プロセスにおける超音波外力の効率的利用を目的として,まず,液中超音波の音場測定と音場解析を行った.次に定在音場での液中熱対流制御実験,液中分散粒子の凝集分離実験,および,繊維強化型複合材料中の強化繊維の配向モデル実験を行った.得られた知見は次の通りである.1.特性曲線法による1次元音場の数値解析法を開発した.解析解および実験結果との比較により,この解析手法の妥当性を確認した.この解析手法により,定在音場の形成における音波伝播の非定常過程が解析可能となった.2.波動方程式の差分解による2次元音場の数値解析手法を開発した.2次元音場では超音波の照射方向ばかりでなく,それに垂直な方向の波動成分が発生して複雑な音場を形成するが,この解析手法により,容器の形状と物性,液深と液物性,振動子の周波数と配置を考慮に入れることのできる音場設計の基本ツールを得た.この解析手法により解析した音場は,実測した音場と特に音場形成の初期過程で良く一致した.3.超音波の定在液を利用した対流制御技術について検討した.水系での実験から,加熱された流体塊は音圧の節に拘束されること,また,流体塊に作用する浮力以外の主要な力は,エネルギー密度が小さい場合には放射圧,大きい場合には時間平均の音圧勾配に基づく体積力と判断された.4.液体中に超音波の平面定在音場を共振条件下で形成させ,分散粒子を節の位置に平面状に凝集させ得ること,また,その際の音場設計が理論的にも可能なことを示した.5.液中の定在超音波を利用して複合材料内の強化繊維を特定方向に配向させる新規技術を提案し,そのメカニズムについて検討した.1.媒質に水を用いた超音波音場の計測実験を行い、超音波メーターを用いた音場測定とポリスチレン粒子の凝集位置の写真観察による音場の可視化実験を行った。共振条件となる離散的な周波数と液深において、液中に定在音場が形成され、その音場は容器の形状や材質(アクリル、銅)によって影響を受けることが確認された。2.特性曲線法による1次元音場の数値解析手法を開発した。この手法によって音波伝播の非定常過程が解析可能となった。解析解および実験結果との比較からこの解析手法の妥当性を確認した。なお、本研究では音響エネルギーの減衰の無い完全流体系を対象にしたが、解析手法の骨子は減衰も考慮した系の解析手法として拡張使用が可能と推察される。3.波動方程式の差分解による2次元音場の数値解析手法を開発した。2次元音場では超音波の照射方向ばかりでなく、それに垂直な方向の波動成分が発生して複雑な音場を形成するが、この解析手法により、容器の形状と物性、液深と液物性、振動子の周波数と配置を考慮に入れることのできる音場設計の基本ルーツを得た。この解析手法により解析した音場は実測した音場と特に音場形成の初期過程で良く一致した。よって粘性の小さな媒質の音場は2次元の解析で予測可能となった。4.共振条件は液深だけではなく、容器の横幅あるいは径方向の大きさも影響する。共振条件を有効に利用するためには、それらも考慮に入れて音場設計する必要がある。また、粘性による音響エネルギー逸散と発熱による音響物性の影響も加味する必要があろう。その場合にも、本研究で開発した音場の解析手法が有効となろう。それらの知見を含めて、液中への超音波エネルギー投入による溶湯処理プロセス技術の発展が期待される。

1.超音波の進行波と反射波が容器内に形成する音場を解析する数値モデルの基本形は前粘度に開発したが,本年度は特性曲線法による1次元音場の解析,および,差分法による2次元音場の解析用プログラムの改良を進めた。その結果,信頼に足る解析結果を得るに至り,容器の形状と物性,振動子の周波数と液物性,振動子の周波数と配置を考慮した溶湯処理プロセスの音場設計が可能になった。2.設計した定在音場を利用した溶湯処理プロセスとして次の3つのプロセスを新規提案し,解析と実験から興味深い以下の知見を得た。3.定在波を利用した液内対流制御技術に付いて検討した結果,水系での実験結果から,加熱された流体塊は音圧の節に拘束されること,また,流体塊に作用する浮力以外の主要な力は,エネルギー密度が小さい場合には放射圧,大きい場合には時間平均の音圧勾配に基づく第3の体積力であることを示した。この第3の体積力は本研究によって見いだされたものである。4.定在波を利用した介在物除去技術に付いて検討した結果,上記3項の外力によって分散粒子を離散的に音圧の節の位置に凝集分離させ得ることを示した。5.液中の定在波を利用した複合材料中の強化繊維の配向制御技術に付いて検討した結果,繊維を音圧の腹の位置では音の照射方向に,また,節の位置ではそれと垂直方向に配向させ得ることを示した。
メタボリックシンドロームにおける血管老化予防の新戦略

本研究でテロメア長は、(1)性別に関係なく、年齢と有意な負の相関関係を示す。(2)動脈硬化指標であるbaPWVや橈骨動脈AIとは相関しない。ただし、男性では頸動脈AIとの間に有意な負の相関がみられた。(3)血管内皮機能と関連が見られなかった。(4)血清Crとの間に有意な負の相関を認めたが、男女別の解析では女性でのみ認められた。白血球中テロメア長は、海外の疫学データで動脈硬化性疾患を反映するとされるが、循環器内科に通院する日本人患者では再現されなかった。確かにテロメア長は暦年齢とは有意な相関があるものの、血管の老化を反映しておらず、むしろ日本人においては腎臓の老化指標である可能性が考えられた。・現状、週に5-10例のペースでエントリーを進めており、平成23年度末現在、約600例に達した。当初の目標であった200例を優に超えるサンプル数を収集することができた。・平成23年12月に第1回分析分として、米国コロンビア大学Lawrence Honig教授のラボに検体550名分を送り、テロメア長の解析を開始した。・平成24年度中に、テロメア長の解析結果を得る予定である。その後、臨床データと関連付けてさらに統計解析を進め、テロメア長の臨床的な意義を明らかにする予定である。・2012年4月29現在患者のエントリー総数は650名であり、今後も週に5-10例のペースでエントリーを進めていく予定である。すでに当初の目標であった200例は十分に達成している。・2011年12月に、米国コロンビア大学Lawrence Honig教授のラボに検体を550名分送り、テロメア長の解析を現在行っている。・解析結果を得た後、臨床データと関連付けてさらに統計解析を進め、テロメア長の臨床的な意義を明らかにする。2013年12月28現在患者のエントリー総数は778名であり、患者のエントリーは終了した。すでに当初の目標であった200例は十分に達成しており、現在米国コロンビア大学Lawrence Honig教授のラボに追加の検体を212名分送り、解析結果を待っている。解析結果が得られ次第、臨床データと関連付けて以下の統計解析を進め、テロメア長の臨床的な意義を明らかにする。肥満傾向があり、危険因子を1つ以上持つ、生活習慣病の早期患者において、1白血球中テロメア長と動脈硬化度との関連[橈骨動脈の脈波増幅係数(augmentation index),脈波伝播速度(PWV)などの指標]2白血球中テロメア長と自律神経・圧受容体反射機能の評価[非侵襲的に心電図RR間隔を用いる方法で心拍変動のスペクトル解析を行い、交感神経機能を評価する。また、橈骨動脈のトノメトリーも同時に測定し、圧受容体反射機能(Baroreflex sensitivity)を評価する。]3白血球中テロメア長と血管内皮機能との関連[Flow-mediated vasodilatation (FMD)による血管内皮機能を評価する]4サブ解析として、24時間血圧のデータがある患者において、non-dipperなどの血圧日内変動異常があるかどうかを解析する。5サブ解析として糖尿病患者と非糖尿病患者でテロメア長に差があるかどうかを解析する。2013年4月20現在患者のエントリー総数は758名であり、エントリーはほぼ終了した。すでに当初の目標であった200例は十分に達成しているが、今後、動脈硬化指標である橈骨動脈のaugmentation index、脈波伝播速度(PWV)、血管内皮機能指標であるFMD (flow-mediated vasodilatation)、血液、尿検査指標のデータ整理を行い、データ解析に向けた準備を進めている。1回目の解析で測定がうまくできなかった検体については随時再測定するための検体を採取しているが、追加分の検体(188名分)とこれら再測定の検体(7名分)の合計195検体をまとめて、間もなく米国コロンビア大学Lawrence Honig教授のラボに送り、テロメア長の解析を行う予定である。解析結果を得た後、臨床データと関連付けてさらに統計解析を進め、テロメア長の臨床的な意義を明らかにする。したがって、現時点ではまだ学会発表や論文を作成する段階には至っていないが、データベースができ次第、順次報告していく予定である。すでに当初の目標であった200例は十分に達成しており、テロメア長測定を依頼している米国コロンビア大学にて、データを蓄積している。解析を行う段階に到達している。25年度が最終年度であるため、記入しない。

対象者が当初の計画より大幅に増加したため、テロメア用の採血検体の採取および、それ以外の臨床データや臓器障害の指標についてのデータ採取に時間がかかっている。4/30の採血検体で最後となるため、DNA分離後、残りの採血検体を米国コロンビア大学神経内科Lawrence Honig教授のラボに送り、テロメア長の解析をお願いする。それと並行してデータベースの整理を進め、テロメア長の結果が出次第解析に取りかかる。引き続き、症例登録を進め、テロメア長のデータを収集する。臨床データと関連付けてさらに統計解析を進め、テロメア長の臨床的な意義を明らかにする。25年度が最終年度であるため、記入しない。今回横断研究としてテロメア長の解析を行っているが、約4ー5年後に同じ対象者に対して再度テロメア長の検体を採取し、テロメア長の変化をみる予定である。どのような要因がテロメア長の変化に関連しているかについて詳細な解析を行う。すなわち、ヒトにおける細胞老化がどのような指標によって鈍化もしくは加速するのかということを解明する。それを遂行するにあたっての問題は、対象者の中ですでに転居してしまった方がいることである。住所が遠方になっている場合、再度の採血はむずかしいと思われる。
地域別の将来人口推計の精度向上に関する研究

本研究では、地域別の将来人口推計の方法について検討した。主な成果は以下の通りである。(1)世界各国の実状を調査し、コーホート要因法が標準的手法であることを確認した。(2)人口移動に関するより適切な推計モデルについて検討した。(3)独自の質問紙調査を実施し、将来の出生の見通しについて議論を行った。(4)外国人の出生、死亡の将来人口推計に対する影響は小さいことが確かめられた。(5)市町村別世帯数の将来推計について課題を整理した。平成20年度に取り組んだ課題は主に3点ある。1点目はこれまで日本ではほとんど検討されてこなかった地域別の将来人口推計についてレビューを行った。諸外国および国内の諸研究・推計事例について整理・検討し、その成果を2008年度日本人口学会第2回東日本地域部会のテーマセッション「地域人口推計の現状と課題」において報告した。2点目は人口データの整備ならびに人口関連指標の分析、将来人口推計モデルの検討である。人口データの整備に関しては国勢調査や人口動態統計の市町村領域の変更に伴うデータ組み替え作業を進めた。人口関連指標の分析については、新しい人口移動モデルの作成とそれを用いた分析結果を2008年度日本人口学会第1回東日本地域部会で報告した。また、我が国では本格的な検討がなされていなかった将来人口推計で用いられる複数の人口移動モデルについて実績データを利用した比較検討を行い、その成果を論文として公表した。3点目は独自調査の実施である。調査の枠組みは次の通りである。調査対象者は沖縄県八重瀬町の6つの字に在住する2069歳(2008年10月1日現在)の結婚経験のある女性と、2039歳の未婚男女とし、調査方法は調査員の配布・回収による自計式、調査時期は2008年10月下旬から11月中旬とした。調査では対象地域の全1,838世帯のうち1,615世帯(87.9%)から協力が得られ、当該世帯における2069歳の結婚経験のある女性1,127人のうち968人(85.4%)、2039歳の未婚男女591人のうち455人(77.0%)から回答を得た。調査結果の入力、洗浄作業は既に終了した。現在、分析作業を進めている。平成21年度に取り組んだ課題は主に3点である。1点目は、人口データの整備と人口動態に関する検討である。人口データの整備では、国勢調査や人口動態統計の市町村領域の変更に伴うデータ組み替え作業を進めた。人口動態の検討に関しては、自然増加と社会増加の関係について市町村別に分析し、日本人口学会第61回大会にて報告した。さらに、メッシュデータを用いてより詳細な地域スケールでも分析し、その結果は日本人口学会第1回東日本地域部会で報告した。また、十分なデータが揃わない小地域でTotal Fertility Rate(TFR)を推計する方法を考案し、その成果を人口学研究に発表した。2点目は、平成20年度に沖縄県南部地域で実施した調査結果の分析である。沖縄県の高出生率の要因を人口学的な観点から検討した結果について2009年日本地理学会秋季学術大会にて報告し、沖縄県の高出生率をもたらしている夫婦の出生力の高さの要因として、沖縄県特有の家族形成規範と妊娠が結婚・出産と結びついていることの2点を明らかにした。3点目は、独自調査の実施である。調査対象者は沖縄県那覇市内の特定の町丁目に在住する2069歳(2009年10月1日現在)の結婚経験のある女性と、2039歳の未婚男女とし、調査方法は調査員の配布・回収による自計式、調査時期は2009年10月下旬から11月中旬とした。調査では対象地域の全2,130世帯のうち1,447世帯(67.9%)から協力が得られ、当該世帯における2069歳の結婚経験のある女性1,050人のうち834人(79.4%)、2039歳の未婚男女467人のうち316人(67.7%)から回答を得た。現在0分析作業を進めている。平成22年度に取り組んだのは次の2つの課題である。1点目は小地域の人口統計の整理と人口動態に関する分析・検討である。まず、人口統計の整理では、引き続き過去のデータ整備を進めるとともに、地域別の人口統計としてしばしば利用される総務省統計局の「人口推計」について、10歳代後半から20歳代前半を中心として観察される統計的な不整合を補正するための手法について検討した。この成果は日本人口学会第62回大会において報告した。次に、市区町村よりもミクロな地域スケールである地域メッシュを利用して、1980年以降の人口の自然増加と社会増加について首都圏を事例とした分析を行った。

その結果、自然増加や社会増加があるパターンをもって時空間的に変化していくことが明らかになった。これらについては「人口問題研究」等において報告した。さらに、近年増加する外国人の都道府県別人口への影響を詳細に検討するため、外国人の出生について分析を行った。その結果、近年の動向を観察する限り、日本の出生数における外国人の割合は少しずつ増えているものの、出生率への影響は非常に小さいことが明らかになった。これについては「人口問題研究」誌上で報告した。2点目の課題は2008年と2009年に沖縄県で実施した独自調査の分析である。沖縄県の人口増加を支える要因の1つである高い出生率ではあるが、都市部や若い世代では沖縄県特有の家族形成規範の影響が徐々に弱まっていることが明らかとなり、今後は沖縄県でも出生率の低下する可能性が示唆された。これについては2010年度日本地理学会秋季学術大会で報告した。
口・眼・手の協調運動が摂食機能に及ぼす影響

自閉症スペクトラム障害児(ASD)の実際の食事場面の観察から、食具操作は食具の端を持ち、食物の追視時間が長い特性があることが分かった。その食具操作を成人に再現してもらい、通常の食べ方と比較を行った。その結果、ASDの食具操作では、スプーンは口裂の中央ではなく端から入り、肘が体幹から離れ、食具を大きく動かしていた。その影響は追視時間より食具を持つ位置のほうが、食具操作に与える影響が大きいことが分かった。スプーンの捕食位置により、捕食時の口唇圧は異なり、中央で捕食するほうが圧は大きな値を示した。自閉症スペクトラム(以下ASD)は社会性、コミュニケーション、想像力の障害の他、感覚の偏りや協調運動障害が症状としてあげられ、日常生活の困難さを招いている。その中でも食事の問題は大きなウエイトを占め、保護者や療育者が対応に難渋している。ASDの様々な症状、特に協調運動の不全,すなわち口・眼・手の協調運動の未熟さがが食事の自立を遅らせ、口腔機能にも影響を与えていると推察される。そこで、ASDにみられる食具操作を健康成人に再現してもらい、その動作解析を行うことで、問題点を明確にし対応を検討できると考える.25年度は、健康成人を対象に、スプーンで食品を摂取する様子を、1通常の方法、2スプーンの柄の端を持つ方法、3捕食までスプーンを追視する方法、42と3を組み合わせた方法4種類の方法で行ってもらい撮影録画した。1と2について三次元動作解析を行った結果、1と比較し2ではスプーンで食品をすくってから捕食するまでの時間が長くなり、肘,手首,スプーンの軌跡長が長くなる結果となった.すなわちスプーンの把持位置が捕食動作に影響を与え,柄を長く持つことで,動作が大きくなることが検証された。また、口裂に対するスプーンの位置も2ではより鋭角になるケースが認められ、スプーンの把持位置が捕食動作に影響をあたえる可能性が示唆された。自閉症スペクトラム(以下ASD)は社会性、コミュニケーション、想像力の障害の他、感覚偏移や協調運動障害が症状としてあげられ、日常生活の困難さを招いている。その中でも食事に関係する問題は、保護者や療育者が対応に難渋しているのが現実である。また、Down症候群をはじめとする遺伝子疾患のある小児に発達障害の合併が多くみられ、ASDのみならず障害のある小児全般への対応が必要である。ASDにおける協調運動の不全、特に口・眼・手の協調運動不全が食具操作の未熟を招き、摂食機能の未熟の誘因となっていると考えられる。そこで、発達障害によくみられる食具操作を健常成人に再現してもらい、その動作解析を行うことにより問題点を明確にし、ASD他発達障害をもつ小児の支援に役立てられると考える。健常成人を対象にスプーンでゼリー状食品を摂取する様子を1通常の方法、2スプーンの柄の端を持つ方法、3捕食ぎりぎりまでスプーンを追視する方法、42と3を組み合わせた方法の4種類の摂取方法を録画し三次元解析を行うことで,定量的な検討を行う。また、スプーンの口裂に対する位置の違いが捕食動作に影響を与えるかどうかを検討するために、位置を変えて捕食圧を測定し比較検討を行う。さらに、小児(定型発達している小児、障害児)の摂食場面の観察評価を行い、本研究で得られた結果が摂食指導に有効であるかどうか検討していく。自閉症スペクトラム(以下ASD)は社会性、コミュニケーション、想像力の障害の他、感覚の偏りや協調運動の障害が症状としてあげられ、食事など日常生活に困難をきたしている。また、Down症候群をはじめ遺伝子疾患の小児では、発達障害の合併がみられ、ASDへの対応が必要な小児も少なくない。ASDへの食支援を検討することは、多くの障害のある小児への食支援に応用できると考えられる。ASDにおける協調運動の障害、特に口・眼・手の協調不全が食具操作の未熟を招き、摂食機能へ影響を与えていると推察し、健常成人を対象に実験を行った。食事場面でASDでは1食具の柄の端を持つ、2食具の追視時間が長いことが特徴となっている。そのため、1、2、1+2を再現してもらい、録画し三次元動作解析を行った。また、ASDにおいてスプーンが口の中央ではなく横から入ることも観察されている。口裂に対するスプーンの捕食位置によって取り込む時の力(捕食圧)に差がでるかどうか確認するため、圧力センサーを埋め込んだスプーンを用いて計測を行った。同様の実験を小児で行うことは困難であるため、障害のある小児の摂食場面の観察・摂食機能評価を行い、その特徴を明らかにすることした。ASDと保育園児の食事に関する保護者の不安事項を非比較し、ASDの特徴を明らかにした。また、ASDの摂食場面の観察により、食具の持ち方と食具操作の関連を検討した。さらに、発達障害の合併が多くみられるDown症候群を初診時年齢で分類し、摂食機能の変化を比較検討した。本研究の目的は口・眼・手の協調運動不全が摂食機能、特に捕食動作にどのような影響を与えるか検証することである。25年度、26年度で20名のデータを収集しデータ解析を行った。その結果、ASDを模した食具操作において、捕食時にスプーンが口角部から入ることが明らかになった。また、食具の把持位置と食具の追視時間を比較したところ、把持位置の影響が大きいことも判明した。

これらの結果につい学会発表を行った。捕食位置と捕食圧の関係では、スプーンが口角から入る場合は捕食圧が弱く、中央部から入ることでしっかり取り込めることが伺われた。小児に対する評価では、Down症候群の食事場面の観察評価を継続して行った。その結果、低年齢から関わることが摂食機能の獲得に優位に働くことが判明し、学会発表、論文発表を行った。保育園児とASDの比較、ASDの摂食場面の観察に関して、データの収集は終了したが、解析はまだ終了していない。そのため、当初の予定と比較しやや遅れていると思われる。27年度までの研究で口・眼・手の協調運動が摂食機能に及ぼす影響において検討を行った。健常成人を対象に1スプーンの柄の端を持つ操作方法2スプーンの追視時間を長くする操作方法32と3を一緒にした操作方法と通常の操作方法を比較した結果、追視時間よりスプーンの柄の持つ位置のほうが、食具操作に影響を与えることが判明した。このことから、作業療法が摂食機能の向上に影響する可能性が示唆された。同時に、発達障害を有する小児の摂食嚥下機能評価も行った。長期観察を行えたケース(歌舞伎症候群、Noonann症候群)では、咀嚼機能の獲得の遅れ、流涎の改善が難しいこと、食具操作の未熟があげられた。Down症候群62名を初診時年齢で群分して比較したところ、初診時年齢の若い群のほうが、摂食嚥下機能の獲得が良好であり早期から関わる有用性が示唆された。これらのことより、早期に問題点を抽出し対応を行うこと、その際、口腔機能の評価のみならず、自分で食べる時の評価および指導が必要であるとおもわれた。28年度では、実際の小児の摂食場面での評価において食具操作に重点を置き調査を行った。こども医療センター歯科に桶摂食嚥下外来を受診した小児の疾病特性、発達障害児の特徴を調査し学会発表を行った。その結果、発達障害を有する小児に置いて、食具操作の難しさが確認された。また学童期に問題が顕在化することが明らかになり、早期からの関わりが重要であると思われた。幼児の食事に関する問題の検討(保育園児と自閉症スペクトラム障害児との比較)において、保育園児と比較し自閉症スペクトラム児に箸の使用が遅れ、操作の未熟を心配する保護者が多いことがわかった。これらの内容は論文作成を行い、小児歯科学雑誌に受理された。自閉症スペクトラム障害児(ASD)の実際の食事場面の観察から、食具操作は食具の端を持ち、食物の追視時間が長い特性があることが分かった。その食具操作を成人に再現してもらい、通常の食べ方と比較を行った。その結果、ASDの食具操作では、スプーンは口裂の中央ではなく端から入り、肘が体幹から離れ、食具を大きく動かしていた。その影響は追視時間より食具を持つ位置のほうが、食具操作に与える影響が大きいことが分かった。スプーンの捕食位置により、捕食時の口唇圧は異なり、中央で捕食するほうが圧は大きな値を示した。本研究の目的は口・眼・手の協調運動不全が摂食動作、捕食動作にどのような影響を与えるかを検証することである。25年度に13人のデータを収集したが本年度は人数を追加し、計20名のデータを収集することができた。健常成人20名を対象にスプーンでゼリー状食品を摂取する様子を1通常の方法、2スプーンの柄の端を持つ方法、3捕食ぎりぎりまでスプーンを追視する方法、42と3を組み合わせた方法の4種類の摂取方法を録画し三次元解析を行った。
メソ多孔体を用いた分子性液体の構造とその緩和機構の解明

本研究では、メソ多孔体の与える細孔を利用して分子性液体の構造緩和挙動に対する粒径効果を追跡し、複雑な液体構造とその緩和機構を解明することを目的として研究を進めた。その結果、o-ターフェニルを2.5,5,7.5および20nmの異なる平均細孔径を有する多孔質ガラスに導入した場合、ガラス転移温度が細孔径の減少に伴って低下する傾向が見られた。このことは、分子性液体における構造緩和時間の温度低下に伴う非アレニウス的な急激な増大が、液体中での短距離秩序構造を有するクラスターの生成,発達に起因する可能性を強く示唆している。すなわち、メソ多孔体の細孔中で液体粒径が制限されることにより、温度の低下に伴う分子相関領域の拡大が阻害され、これによってガラス転移温度が低下したものと考えられる。また、本研究のさらなる展開のために、現有の交流誘電率測定装置に拡張を施し、10mHz1GHzの周波数領域,10400Kの温度範囲での測定を可能とした。さらに、細孔中での分子の静的,動的構造について有用な知見を与えることが期待される固体NMR測定において、通常のMAS法では高分解能化が不可能な核四極子相互作用を有する核種に対する多量子励起二次元法の開発を行った。さらに研究過程において、核生成主導結晶化を見出しているo-ターフェニルについて、その結晶化速度の理論計算による再現と結晶粒径の見積りを試み、結晶核生成速度が液体のα一構造緩和過程ではなくβ-緩和過程によって支配されていること、および、結晶粒径は50nm程度であり液体中のクラスターサイズがこれよりも小さいことを明らかにした。また、トリフェニルエチレンの過冷却液体が緩和時間に強い非アレニウス性を示すフラジル液体であることを明らかにし、ガラス転移温度の低温域に核生成主導結晶化が存在することを見出した。本研究では、複雑な緩和挙動を示す分子性液体の構造とその緩和機構の解明を目的とし、メソ多孔体の与える細孔を利用して構造緩和挙動を液体粒径の関数として明らかにするべく研究を進めている。今年度は、このために異なる細孔径を有する多孔質シリカガラスを合成し、窒素ガスの等温吸着による評価を行っている。また、現有の交流誘電率測定装置に拡張を施し、10400Kの温度範囲,10mHz1GHzの周波数領域での測定を可能とした。そして、トリフェニルエチレンの過冷却液体について交流誘電率の測定を行い、この物質が緩和時間が強い非アレニウス性を示すフランジル液体であることを明らかにした。さらに、細孔中での分子の静的,動的構造について有用な知見を与えることが期待される固体NMR測定において、通常のMAS法では高分解能化が不可能な核四極子相互作用を有する核種に対する多量子励起二次元法の開発を行い、これを層状シリケート化合物に適用し、細孔中のNa^+の配位構造とその動的性質を明らかにした。また、ガラス転移温度領域の低温で巨視的結晶化が見出されたοーターフェニルについて、その核生成主導結晶化測度の理論計算による再現と結晶粒径の見積りを試み、核生成速度が液体のα-構造緩和過程ではなくβ-緩和過程によって支配されていること、また、結晶粒径は50nm程度であり液体中のクラスターサイズがこれよりも小さいことを明らかにした。現在は、οーターフェニルを導入した多孔質ガラスについて、DSCを用いたガラス転移温度また核生成主導結晶化に対する液体粒径効果を追跡しており、この結果に基づいてクラスターおよび結晶臨界核のサイズついて解析を進めている。今後は、οーターフェニル,ザロールを導入した試料に対して広周波数帯域交流誘電率および^<17>O多量子励起二次元NMRの測定を行い、構造緩和時間の粒径依存性とそこでの液体の微視的構造の解明を計画している。

また、トリフェニルエチレンの過冷却液体が緩和時間に強い非アレニウス性を示すフラジル液体であることを明らかにし、ガラス転移温度の低温域に核生成主導結晶化が存在することを見出した。
リツキシマブとCD20との抗原抗体反応に及ぼす抗悪性腫瘍剤の影響

【目的】CD20陽性のB細胞性非ホジキンリンパ腫には、R-CHOP(リツキシマブ/シクロホスファミド/ドキソルビシン/ビンクリスチン/プレドニゾロン)療法が、標準的治療となっている。初回治療は、リツキシマブのinfusion reactionが高頻度に認められることから入院での投与が望ましいが、2回目以降はその発現も軽減することから、可能な限り、外来化学療法への移行が望まれる。現在、R-CHOP療法は、リツキシマブと他剤との混合による影響が不明であるため、長時間かけて1剤ずつ順番に投与するか、あるいは複数の静脈ルートを用いて施行されている。すなわち、R-CHOP療法を受ける患者は、時間的あるいは肉体的な苦痛を強いられているため、投与方法の改善が求められている。そこで、患者の負担軽減を目的として、リツキシマブと他の抗悪性腫瘍剤との混合投与の可能性について検討した。【方法】リツキシマブとCD20との抗原抗体反応に及ぼす影響を調べるため、免疫学的研究を行った。リソキシマブの力価の同等性の検討には、酵素免疫測定法(ELISA)を利用した。抗原は、合成ヒトCD20を用いた。リツキシマブと他の抗悪性腫瘍剤は、マイクロチューブ内で0,1及び5分間室温でプレインキュベートした後、一次抗体としてELISAに用いた。【結果】リツキシマブとドキソルビシンとの混合群およびリツキシマブとシクロホスファミドとの混合群において、リツキシマブのCD20に対する反応性は、リツキシマブ単独群(コントロール群)とほぼ同等であった。今回の実験結果により、リツキシマブと他の抗悪性とをルート内で短時間混合してもリツキシマブのCD20に対する力価には、影響しないことが明らかになった。すなわち、R-CHOP療法において、リツキシマブは、他の抗悪性腫瘍剤との同時投与が可能であることが示唆された。
超電導マグネット用極低温構造材料の破壊強度特性とその評価

本研究の目的は、核融合用超電導マグネットの技術的課題の一つである極低温構造材料の強度特性について、先見的立場から基礎研究を行うことである。このため、極低温における材料の塑性変形挙動、破懐じん性など材料の機械的特性を評価する誌験法の総括的な検討を実施し、さらに材料強度を決定する変形・破懐機構に関して微視理論的な基礎研究を行う。1極低温引張試験法の標準化ー極低温における引張試験法について日米協力のもと東北大-原研グループがラウンドロビン試験を含めて共同研究を実施した。その結果、標準化案として、直径6.25または7.0mmの丸棒試験片を用い、【10^(-3)】/sec以下の速度で引張試験を行う方法を採用した。この案は、近くASTMのコード化委員会で検討が始められる段階にある。2極低温破壊じん性試験法の標準化ー引張試験法と同様に、日米協力のもと極低温における破壊じん性試験法についてラウンドロビン試験も含めて共同研究を実施した。標準化にあたっては、極低温特有の現象に起因するいくつかの主要項目について基礎研究の必要が指適され、それらの項目に対する重点研究を行った。検討の結果、これまでの【K_(IC)】,【J-(IC)】試験法とは、鋸歯状荷重-変位曲線,寸法効果及び側溝効果,負荷速度,予き裂導入条件及び予き裂寸法の項目に対して異なる手法の必要性が提起された。3材料の変形・破壊強度に及ぼす温度と負荷速度の影響ー材料の動的破壊じん性を簡便に測定する試験法の開発を阪大グループが行っている。S25Cの降伏応力と破壊じん性の温度・負荷速度依存性を調べ、微視的観察で双晶の発生を確認し、塑性変形と破壊の関係について検討した。アルミ合金とチタン合金についても、破壊じん性に及ぼす負荷速度の影響を測定し、アルミ合金には速度依存性がほとんど無く、チタン合金は高負荷速度で破壊じん性が増大することが分かった。
原始ブラックホールの質量，角運動量分布に関する理論的研究

インフレーション中に生成された量子揺らぎを起源とする高密度領域が,宇宙初期に重力崩壊を起こした結果形成されるブラックホールを原始ブラックホール(PBH)と呼ぶ.PBHの存在量はその質量ごとに観測的制限が得られており,そこからインフレーションモデルを制限できる.また,近年は重力波源であるブラックホール連星の起源としても注目されている.本研究では初期揺らぎの統計性を素に,相対論的な非球対称重力崩壊シミュレーションを用いてPBHの質量,角運動量分布を明らかにする方法を提案する.インフレーション中に生成された量子揺らぎを起源とする高密度領域が,宇宙初期に重力崩壊を起こした結果形成されるブラックホールを原始ブラックホール(PBH)と呼ぶ.PBHの存在量はその質量ごとに観測的制限が得られており,そこからインフレーションモデルを制限できる.また,近年は重力波源であるブラックホール連星の起源としても注目されている.本研究では初期揺らぎの統計性を素に,相対論的な非球対称重力崩壊シミュレーションを用いてPBHの質量,角運動量分布を明らかにする方法を提案する.
新出土文献を活用した古代漢語音韻研究

本研究は、先秦(秦朝以前の時代)の中国語の言語音(「上古音」)の体系を明らかにすることを目指すものである。上古音の研究には長い歴史があり、そのおおよその様子については、かなりの部分が明らかになっている。しかしながら、今現在の日本語や中国語にも様々な方言があるように、古代の中国語にも様々な方言や時代によるバリエーションがあったと考えられるが、その詳細についての研究は発展途上である。本研究ではこの点に着目し、近年新たに出土している先秦や漢代の竹簡を利用することで、これまで資料の不足により論ずることが困難であった、古代中国語内部の時代・地域におけるバリエーションの詳細を明らかにする。
整合分散粒子を有する分散強化合金のしきい応力

母相と粒子の界面構造が整合である場合、高温での転位の粒子通過機構すなわちしきい応力の発現機構は、転位が粒子間を張り出して通過するオロ-ワン機構と転位が粒子を上昇運動によって乗り越えていく上昇機構が考えられる。しかし、整合分散粒子を有する分散強化合金について得られている実験結果は様々であり発現機構との統一的な見解は得られていない。そこで、本研究では、整合分散粒子を有する分散強化合金の高温における転位の粒子通過機構を明らかにするために、Al-Mg-Sc合金について界面構造の電子顕微鏡観察、応力緩和試験および応力瞬間負荷試験を行った。得られた結果を以下に述べる。1.母相と粒子の界面構造電子顕微鏡を用い組織および界面の高分解能観察を行った結果、分散粒子は、L1_2型の結晶構造を有するAl_3Scで、界面構造は、母相と分散粒子の界面での格子のマッチングが良好であったことから、整合界面であることが明らかになった。2.内部応力によるしきい応力発現機構の判別応力緩和験を行い菊池の方法によって評価した内部応力は、分散粒子の大きさの分布を考慮した分散パラメータを用い計算より求めたオロ-ワン応力と大きく異なりかなり小さな値となった。得られた結果は、転位の粒子通過機構が転位が分散粒子を上昇運動によって通過する上昇機構に起因するものではなく、粒界すべりの影響によるものであった。3.応力瞬間負荷試験によるしきい応力発現機構の解明2.で述べたように変形に対する粒界すべりの寄与が大きい場合には、しきい応力発現機構の判別は困難である。そこで、粒界すべりの影響をほとんど受けずにしきい応力を測定できる応力瞬間負荷試験を用いてしきい応力の測定を行った。その結果、得られたしきい応力は、分散パラメータを用い計算より求めたオロ-ワン応力に近い値となった。したがって、整合分散粒子Al_3Scを有するAl-Mg-Sc合金のしきい応力の発現機構は、上昇機構ではなく、オロ-ワン機構であると考えられる。
安全性から見たネットワークフローモデルの開発とその応用

下校時の児童の安全性を確保するための集団下校に着目し,安全性の高い経路設計のための数理最適化モデルを構築した.学校から帰宅する際の下校経路の評価尺度として,一人で歩く距離を全児童について合計したものと,学校から家までの移動距離を全児童について合計したものを採用した.提案モデルを道路網データに適用した結果,最短経路からの迂回の度合いが極めて小さくても,一人で歩く距離を大幅に削減するような下校経路案を得ることに成功した.登下校途中の児童が事件や事故に巻き込まれる被害が報告されており,対策の一つとして集団登下校が挙げられている.すでに構成済みの,安全性の高い移動経路設計のための二目的の基本モデルを拡張し,現実の道路網から作成した例題に適用して実験を行った.基本モデルでは,児童の下校経路を合わせたものは,学校を根とする木であると仮定していた.基本モデルを用いた実験では,どの児童も最短経路から大きく迂回することなく,児童が一人で歩かなければならない距離の合計を大幅に削減するような,安全性の高い下校経路が得られていた.一方で,基本モデルでは,一旦分岐して別のグループとなった児童達が再度別の頂点で合流する場合や,ある児童を家まで送るために一旦経路を外れてまたもとの経路に戻るような移動を表現することができなかった.このような場合を扱うことが可能なモデルを,ネットワークを多層化して表現することに成功した.この多層ネットワークモデルを用いた実験結果から,一人で歩く距離の最小化を重視した場合には,再合流や児童を家まで送る経路を含む解が得られる場合があることを確認した.一方で,多層ネットワークモデルの目的関数値の改善量は,基本モデルと大きな差は出ておらず,結果として最適解の導出が容易な基本モデルにも実用的な利用価値があることが判明した.さらに,基本モデルや多層ネットワークモデルに対して,良質な解を高速に得るための発見的解法を構成した.また,児童の登下校経路に監視員をどのように配置すべきかを決定するモデルについても考察し,定式化を行った.下校時の児童の安全性を確保するための集団下校に着目し,安全性の高い経路設計のための数理最適化モデルを構築した.学校から帰宅する際の下校経路の評価尺度として,一人で歩く距離を全児童について合計したものと,学校から家までの移動距離を全児童について合計したものを採用した.提案モデルを道路網データに適用した結果,最短経路からの迂回の度合いが極めて小さくても,一人で歩く距離を大幅に削減するような下校経路案を得ることに成功した.近年,登下校時の児童が事件や事故に巻き込まれる被害が多数報告されている.対策の一つとして挙げられている集団登下校に着目し,安全性の高い経路設計のための二目的最適化モデルを提案した.モデルの特徴として,ある道路リンクの単位距離を二人以上で歩く場合のリスクは,一人で歩く場合のリスクと比較して小さいと仮定し,リスクの総和を第一の目的関数とした.一方で,最短経路から大きくはずれた経路が生じることを抑えるために,経路距離の総和を第二の目的関数とした.この問題に対する整数計画問題としての定式化を示した.さらに,実際の道路網を利用した例題を作成し,パレート最適解を列挙し解の性質を分析した.結果から,最短経路による下校経路と比較して僅かな経路距離の増分を許すことで,一人で歩く距離を大幅に減少させる解が得られ,安全な登下校経路を設計する際の有用性が確認された.モデル化については,下校に伴うリスクと移動距離の二目的の最適化問題として定式化した.例題に適用しパレート解を分析した結果,一人で歩く距離を大幅に減少させる解が得られ,安全な登下校経路を設計する際の有用性が確認された.この点については,当初予定していた以上に本研究の目的に沿った成果が得られたといえる.また,いくつかの規模の道路網データに適用した結果,ネットワークの頂点数が数百程度までの例題については,複数のパレート最適解を数理計画ソルバーによって算出することが実用的に十分可能であることが判明した.一方で,発見的解法の設計については基礎的アルゴリズムを開発したが,解の精度の面でさらなる向上が必要な状態である.大規模なネットワーク上で良い解を算出するために,問題固有の特徴を考慮した具体的な工夫を検討すべきである.以上より,おおむね順調に研究が進展しており,次年度に繋がる成果が得られたといえる.安全な下校経路を求めるための現在のモデルは,児童の下校経路を合わせたものは学校を根とする木であることを想定している.一旦分岐した経路が再度合流する状況を扱うことができるモデルを開発することにも意味がある.問題設定そのものの発展として,児童の登下校を見守る監視員の配置を同時に考慮したモデルも重要である.例えば,登下校時に道路網の交差点や定められた場所に監視員が立ち,児童の安全を確保する状況を発展モデルとして追求する.監視員が配置された区間は,児童が通過するリスクは小さく(またはゼロに)できると仮定し,決められた人数の監視員の配置場所と,児童の下校経路を同時決定する問題を追求する.また本課題は,人の移動や物の輸送に伴うリスクに着目し,これを最小化する流れを求める問題を追求することを目的としている.特に,児童が安全に下校する状況設定でモデルを構成したが,海上の船舶の安全な航行や密林での物資輸送などの様々な応用が存在する.このような対象に共通する構造に着目し,新しいモデルを構成する予定である.

また,問題規模が大きくなると数理計画ソルバーで最適解を算出することが困難になる.そのため,変数や制約式の表現を工夫し,より良い定式化を追求する.さらに,大規模な問題を扱うために,良い解を高速に計算する解法を設計する.当初予定していた予算の94%を執行し,ほぼ計画通りであった.残高は情報収集のための旅費に使用する予定である.
イムノモジュレーションを用いた植物細胞膜タンパク質の網羅的機能解析

抗体を用いて植物の生長・発達を制御するイムノモジュレーションの技術を細胞膜タンパク質に適用した。ファージ提示型抗体ライブラリーより得たブラシノステロイド受容体BRI1に対する抗体を小胞体に蓄積させた結果,矮性などのブラシノステロイド欠損の形質が認められた。細胞膜タンパク質に対して親和性を示す抗体をファージ提示型抗体ライブラリから得て,網羅的なイムノモジュレーションを試みたが,認められた変異形質と導入抗体との因果関係の証明には至らなかった。本研究は,植物原形質膜タンパク質に結合する抗体のサブライブラリーを作成し,これらを植物にランダムに発現させ,各膜タンパク質の機能が抑制された植物を調製することにより,膜タンパク質の機能を解析することを目的としており,また,そのモデル系としてブラシノステロイド受容体BRIに対する抗体を導入した植物の調製と解析を企画した。本年度は,サブライブラリーの質を評価するため,膜タンパク質を用いたパニング操作によって抗BRI抗体が濃縮されていることの確認,また,抗BRI抗体を導入した植物の調製を行った。・抗BRI抗体を提示するファージをPCRにより容易に検出できるよう,その他のファージミドベクターには無い配列を導入し,PCRによって区別して検出できることを確認した。しかし,パニングによって濃縮されたファージからは,抗BRI抗体を持つベクターは検出されなかった。膜タンパク質の調製に問題があると考え,種々の検討を行ったが,問題は解決しておらず,おそらくBRIの存在量の低さ,あるいは不安定さによるものと考えられる。・抗BRI抗体遺伝子を,分泌シグナル・GFP・抗体遺伝子・エピトープタグ・小胞体残留シグナルのキメラとして,CaMV 35Sプロモータ制御下で発現するベクターを作成し,シロイヌナズナに導入し,形質転換体を選抜した。第一世代は矮性の形質を示すラインが複数個体得られた。本研究は、植物原形質膜タンパク質に結合する抗体のサブライブラリーを作成し、これらを植物にランダムに発現させ、各膜タンパク質の機能が抑制された植物を調製することにより、膜タンパク質の機能を解析することを目的としている。1.ファージ提示型抗体ライブラリーを植物膜タンパク質に対してパニングを行い、硬膜タンパク質抗体の濃縮を行った。このパニングにより、ライブラリーに混入させた抗BRI1抗体の濃縮が期待されたが、結果は安定せず、植物由来のBRI1タンパク質の量と安定性に問題があると考えられた。2.得られた抗体プールから、ランダムに選んだクローンを用いて、植物膜タンパク質に対してウェスタンブロッティングをおこなった結果、内生量の多いタンパク質を認識すると考えられるクローンが得られたが、全くシグナルを与えないクローンがほとんどであった。ウェスタンでは変性タンパク質に対する結合反応を見ているため、エピトープの認識に問題がある可能性もあり、この結果から、特別な判断は行わないこととした。3.得られた抗体サブライブラリーの抗体遺伝子部分を増幅し、植物発現用ベクターへの移行を行い、更に植物導入用にアグロバクテリウムへの移行を行った。・抗BRI1抗体導入植物について、矮性形質の認められたラインを中心に、形質を調べた。矮性形質は、遺伝することが確認されたが、根の伸長に関する感受性など、ブラシノステロイドとの関連性を特に示す形質は認められなかった。タバコの葉から調製した膜タンパク質によって濃縮した抗体提示ライブラリーのランダムな導入によって得られたシロイヌナズナ形質転換体をランダムに選び,ゲノムDNAを調製した。これらをテンプレートとして導入遺伝子を増幅し,想定される一本鎖抗体のサイズのDNA断片が得られるラインを選択した。抗体遺伝子をファージミドベクターに導入後,大腸菌において抗体を生産させた。これを用いて,シロイヌナズナから調製したタンパク画分を用いてウェスタンブロットを行った。昨年度と合わせて,約30ラインについてタンパク質調製を行い,また,抗体はファージ提示型および可溶性のc-myc tag付加型として調製したが,いずれも明瞭なバンドを検出することは出来なかった。また,矮小などの形質が見られたラインの後代の種子採取を継続したが,種子が得られたもののなかで,後代に形質が伝達されたものはほとんど無く,伝達されたものからは一本鎖抗体遺伝子が検出されず,突然変異によるものと考えられた。一方,サイトカイニン生合成の鍵酵素であるイソペンテニルトランスフェラーゼに対する抗体を,植物小胞体において発現すべく,バイナリベクターに導入した。常法によってシロイヌナズナに導入を行った。これまでに形質転換マーカーにポジティブな植物ラインが複数得られたが,今のところ形質に関する目立った変化は認められていない。また,予備的に内生サイトカイニンの含量を測定したが,野生型と有意な差が認められていない。未だ、十分な量の分析材料を得るに至っていないため,今後,材料収集後に更に分析を行う必要があると考えている。また,サイトカイニンの含量変化は,培養時の分化制御などに形質変化が現れる可能性が考えられるため,形質については,培養時のサイトカイニン添加濃度と分化誘導を精査するなど,詳細な解析が必要であり,今後の課題である。

本研究は,植物の膜タンパク質に対する抗体を中心に,抗体を用いた植物の生理機能の調節を行うイムノモジュレーション研究を発展させることと目的としている。1.前年度までに,抗体ライブラリーの膜タンパク質に対するサブライブラリー化の状況を判断する方法に問題があることが認識され,膜画分へ特異的な結合能を有することを示すことが出来ないままに,植物への導入作業を行った。抗生物質耐性を示した第1世代の形質転換植物について形質を観察したところ,通常の生育条件下で矮性や頂芽優勢の低下を示すラインが認められた他,ストレス性と思われる赤みがかった植物が得られたが,形態形成に関する特徴的な変異形質を示すラインは得られなかった。2.上記の形質転換体のうち,矮性などの異常を示し植物の多くからは種子が得られなかったが,得られたものに関しても安定な形質の発現が認められなかった。いくつかのラインについて,予備的にゲノムDNAを抽出し,scFv遺伝子部位をPCRにより増幅し,ファージディスプレー用のファージミドベクターに導入した。ファージ上で発現させた抗体を用いたウェスタン解析を進めているが,現時点で明瞭なバンドは得られていない。3.サイトカイニン合成の鍵酵素である,イソペンテニルトランスフェラーゼについて,基質の異なるAMP型,ATP/ADP型,tRNA型の3種の酵素遺伝子を用いて,大腸菌での発現を行った。各種大腸菌宿主および培養条件を検討した結果,tRNA型は可溶性タンパク質として,それ以外の2つは不溶性タンパク質として大量調製することに成功した。tRNA型はポリスチレン容器へコートし,それ以外は電気泳動後メンブレンへブロッティングしたのち,抗体ライブラリーをもちいたパニングを行った結果,AMP型の酵素に関してタイター上昇し,ウェスタン解析によって目的の抗体の取得が確認された。抗体ライブラリーから膜タンパク質に特化したサブライブラリーを調製する段階で、目標が達成されていか否かの評価に困難がある。評価に使用することを考えたBRI1抗体は、BRI1自体が植物からの調製が困難なタンパク質であり、予定していた評価を達成できてないため、膜タンパク質画分へ結合するファージの濃縮作業に問題がある可能性と、そこには問題がなく、そのまま進めも良い可能性がある。25年度が最終年度であるため、記入しない。抗体ライブラリーから膜タンパク質を認識する抗体のサブライブラリーを調製する段階で,操作が首尾良く行われているか否かの判断をブラシノステロイドとジベレリン受容体であるBRI1に対する抗体を用いて行おうとしたが,BRI1自体が植物からの調製が困難なタンパク質であり,予定通りの進行が不可能となった。そこで,期待されたファージの濃縮が行われているとの仮定のもとに作業を進めているが,現時点では当初の目的に近づいているかどうかの判断が出来ないという点で遅れていると判断される。一方で,新たに始めたサイトカイニンの合成酵素の発現は条件検討を結果達成され,また,一部の酵素に関しては,それを認識する抗体をライブラリーから取得することに成功した。