hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水環境評価に向けた湖沼など短フェッチ域波浪解析モデルの開発

エネルギー平衡モデル用いる湖沼波浪推算モデルを開発し、計算機クラスターによる高速・低計算負荷風波解析シミュレータを実現した。風波生成にDPモデルを使用することで並列効率の高い、並列波浪推算ソルバーを実装した。霞ヶ浦について、実地形条件を考慮した計算を実行した。現地観測により得られている波高空間分布と時間変動を良好に再現可能であることを確認し、湖沼等の水深が浅く短フェッチな水域においても開発されたモデルにより妥当な波浪推算が行えることを確認した。ソルバーの並列化により、空間解像度を500m程度と詳細にした場合でも、実時間の3割弱の計算時間で高速に解析可能となることを確認し、速報性と詳細性が重要となる波浪災害予報への適用可能性を確認できた。また波浪推算時に必要となる水域内風場の入力データ作成のため、MASCONモデルに基づき粗い気象データから局所風場を推定する支援プログラムを開発した。さらに近年予報精度が急速に向上している気象予報モデルを用いた風場推算の可能性についても検討を行った。現地観測結果との比較により、メソスケール気象モデル(WRFモデル)と国土数値情報データ(国土交通省提供)を組み合わせることで、霞ヶ浦における風場を十分再現しうることが確認できた。これにより、計測が困難である風場の現地観測を一切行わないでも、波浪推算を実行できる可能性が示された。開発した並列化シミュレーションコードはインターネットを通じて公開を行った。波浪シミュレーションコードに加え、入力条件である風場を気象データから推定する支援プログラム(MASCONモデル)も公開し、客観解析データなどの大局的な気象データなどを準備するだけで当該水域における波浪を利用者が解析可能となるようした。短フェッチ・浅水域の特徴を持つ湖沼として、本年度は霞ヶ浦湖における現地観測結果の提供を受け、波浪スペクトルの一般的形状など浅水・短フェッチ域における基礎的な知見を明らかにした。南西風が比較的安定して卓越する秋季を取り上げ、2003年10月12月に行われた表面波高の観測結果の検討から、湖上風速が10m/s程度の一般的状況では、海洋域モデルで提唱されているブレッドシュナイダー・光易型のパワースペクトル形状に風波スペクトルが飽和段階で収斂されることを確認した。また、次年度以降開発を行う予定である2次元数値波浪解析モデルにおける、波浪生成モデルの検討として、風向を一定とした1次元数値波浪モデルの開発・検証を行った。数値波浪モデルには基礎式としてエネルギー平衡モデルを高精度移流解法であるCIP法で解く数値モデルを採用し、波浪生成項として海洋域で実用に供されているMRIモデルを採用した。湖上風をモデルへの入力条件として用意するためMATHEWモデルに基づく局地風場数値推算モデルを開発し、湖上における現地観測結果から湖上風分布を推定した。現地観測を行った期間における波浪再現計算を行った結果、湖心付近の比較的水深が深く湖岸の影響を受けづらい領域では、開発した1次元数値モデルと観測結果が良好な一致を示すことを確認した。その一方、水深が極端に浅くなり湖岸による入射波浪の反射・吸収の影響が顕著になる湖岸付近の領域では、長フェッチ・深水域を対象として開発されてきた海洋モデルでは波浪エネルギーを低めに見積もる傾向が観測され、本研究で対象とする超浅水域に対する波浪モデルでは、湖底摩擦・湖岸反射吸収、及び波浪生成項について検討と修正が必要であることが示唆される結果を得た。H17年度に行った「観測結果に基づく湖沼域での代表的スペクトル形状の推定」と「CIP法を用いた1次元エネルギー平衡モデルの開発」に関する知見を基に、本年度は実際の霞ヶ浦における地形条件や湖上風場の変動などを考慮しうる2次元解析モデルの開発を行った。特に、湖岸形状や風場の2次元的分布等を考慮しうる、空間2次元モデルへの拡張を行った。採用したモデルは波浪の周波数及び波向を考慮する4次元エネルギー平衡方程式とすることから、計算負荷の増大が空間2次元における計算では難点となる。これを解決する方法として、複数の計算機を用いる並列計算プログラムを行った。並列計算を実行する計算機クラスターをPCの汎用部品を用いて構築した。構築した並列プログラムを実際の霞ヶ浦の地形条件を元に計算をした結果、計算モデルとして非線形生成項を採用することで効率的な計算速度の向上が実現できることを確認した。また、入力条件として用いる風場の推定として、一般に局地的な風場の2次元分布を現地観測のみから得ることは困難であることから、風場推定モデルとして質量保存則に立脚するMASCON法を用いて気象庁発表の客観解析データから任意の場所・時間での局所的な風場を現地観測データを用いずにある程度推定可能な数値プログラムを開発した。開発したモデル及び推定された風場を用いて霞ヶ浦における実際の波浪推定に適用したところ、有義波高では若干のずれがみられるものの有義周期や空間的な波浪分布はおおむね観測結果を再現できることを確認した。本年度得られた知見を元に、現在さらなる詳細な比較検討を進めており、学術紙への投稿を準備中である。

現地観測により得られている波高空間分布と時間変動を良好に再現可能であることを確認し、湖沼等の水深が浅く短フェッチな水域においても開発されたモデルにより妥当な波浪推算が行えることを確認した。ソルバーの並列化により、空間解像度を500m程度と詳細にした場合でも、実時間の3割弱の計算時間で高速に解析可能となることを確認し、速報性と詳細性が重要となる波浪災害予報への適用可能性を確認できた。また波浪推算時に必要となる水域内風場の入力データ作成のため、MASCONモデルに基づき粗い気象データから局所風場を推定する支援プログラムを開発した。さらに近年予報精度が急速に向上している気象予報モデルを用いた風場推算の可能性についても検討を行った。現地観測結果との比較により、メソスケール気象モデル(WRFモデル)と国土数値情報データ(国土交通省提供)を組み合わせることで、霞ヶ浦における風場を十分再現しうることが確認できた。これにより、計測が困難である風場の現地観測を一切行わないでも、波浪推算を実行できる可能性が示された。開発した並列化シミュレーションコードはインターネットを通じて公開を行った。波浪シミュレーションコードに加え、入力条件である風場を気象データから推定する支援プログラム(MASCONモデル)も公開し、客観解析データなどの大局的な気象データなどを準備するだけで当該水域における波浪を利用者が解析可能となるようした。
シモン・ゴールドベルク文庫構築と公開に向けての研究

シモン・ゴールドベルク旧蔵資料が、2010年、東京藝術大学音楽研究センターに一括寄贈され、「シモン・ゴールドベルク文庫」として資料整備が開始された。資料全6524点の整理がほぼ終了し、その内容を広く国内外に紹介し、資料利用に供する準備が整いつつある。本研究では、初年度に、文庫公開の第一歩として展覧会「シモン・ゴールドベルク資料展」を開催し、文庫資料の初公開を果たした。また、次年度には、文庫資料目録を日本語版と英語版で出版し、さらに、センターのホームページ経由で、データを発信することができた。東京藝術大学音楽研究センター音楽文庫室で資料整理が進んでいる「シモン・ゴールドベルク文庫」を広く国内外に紹介し、資料利用に供すべく、以下の研究を実施した。シモン・ゴールドベルク文庫の内、実施計画に記した以下の項目を終了した。1整理済み資料の検証:1.洋書1028点2.和書16点3.楽譜917点4.プログラム類484点5.録音資料287点6.新聞357点7.雑誌95点8.図録54点9.断片56点2未整理資料の整備:1.ドキュメント類(写真、書簡を含む)2.私家版の音響資料(リハーサル録音、テレビ放送用の映像等を含む)3.絵画等3楽譜書込のスキャニング:22236枚4資料整備:すべての資料について清拭と修理補修を実施した。清拭の済んだ資料を中性紙製の封筒および箱に保存し、劣化を防止している。特に破損の激しい資料については、専門業者に修理製本を外注すべく、選定作業を行った。なお、楽譜書込のスキャニングについても、破損状態を考慮して専門業者に画像取込を外注する可能性が現出しており、その選定作業を行った。5公開方法の検討:研究環境整備のため、年度初めにサーバー用のパソコンとデータベース作成ソフトを導入し、また、業務中のデータ移動のため外付けハードディスクを1台購入している。当センターのホームページ経由で、インターネット上の文庫資料公開を計画しており、資料検索画面を作成する準備を行った。1平成25年度整理資料全6524点の検証(洋書1057、和書20、楽譜916、録音資料287、プログラム・チラシ・チケット499、新聞400、雑誌98、図録54、断片61、写真類1728、書簡類492、音響類365、メモ類213、置物112、書類92、絵画9、その他221)2楽譜スキャニングの検証(演奏関係に限らず、書込のある楽譜は全頁にわたりスキャニングを行った。取り込みの済んだ楽譜について、内容の確認作業を終了した。)3内容確認のための調査、資料整備を加速し、文庫内容の充実を図った。4日本のみならず、国際的研究拠点を形成するため、目録の英語版を作成し、国内外への情報発信を試みた。以上の研究成果は、「東京藝術大学音楽研究センター音楽文庫室所蔵シモン・ゴールドベルク資料展」(2014年8月28日9月10日、於同センター)として初公開され、会期中の観覧者は920名に上った。資料展は、全文庫資料の内、洋書全て、原資料3点と絵画3点のほか、パネル展示33点、音展示17点、映像展示4点で構成し、さらに、ベルリン・フィルハーモニーのホワイエで開催された写真展の模様、シモン・ゴールドベルクとリリー・クラウスの手形の提供があり、文庫外の関連資料として、展覧会の一画で紹介することができた。また、研究最終年度末には、本研究の研究成果報告書と並んで、報告書後半部分「シモン・ゴールドベルク資料目録改定増補版」の英訳『Szymon Goldberg Collenction Catalog』が刊行され(出版費用は公益財団法人ロームミュージックファンデーションによる助成を受けた)、3月以降、国内外に配布されている。東京藝術大学音楽研究センター音楽文庫室所蔵「シモン・ゴールドベルク文庫」全資料のデータベースである。日本語版と英語版で公開している。図書・楽譜は、書誌情報と併せて、表紙(あるいは資料第1頁)の画像を掲載している。また書込のある楽譜のうち、著作権処理の済んだ資料については、全頁の画像を公開し、シモン・ゴールドベルクが演奏に際して書き込んだ記録をたどることができる。音楽学・音楽史東京藝術大学音楽研究センターで資料整理が進められている「シモン・ゴールドベルク文庫」は、資料全体の8割以上について、データ作成・データ確認・資料整備・画像取込作業を終え、文庫としての形を整えつつある状況である。今後は、公開に向けて、検索用データ整備を行う一方、文庫周知のため、8月から9月にかけて小規模な展覧会を計画しており、資料利用への道が整いつつある。

今年度は、下記の研究を実施する予定である昨年度実施した整理資料の検証、未整理である書簡232点、美術品121点を整理、また、修理製本を継続する。内容確認のための調査を行い、資料整備を加速させ、文庫の充実を図る。文庫公開の試みとして、小規模な展覧会を行い、観覧者からの意見を収集しながら、利用の方向付けを行う。国際的研究拠点形成のため、資料目録の英語版を作成し、広く国内外に情報発信する態勢をを整える。理由としては以下が考えられる。まず、旅費として計上した学会旅費、調査旅費を使用しなかったこと、業務委託及び業務補助の費用が当初の予定より低く抑えられたこと、資料補修費、通信費、印刷費がかからなかったことである。次年度は、研究成果発表のため、日本音楽学会全国大会(於:九州大学)に参加する予定であり、その旅費に充てる。また、文庫整備のために調査を行うので、旅費として使用する。8月から9月に予定している小規模な展覧会のための人件費としても使用する。また、年度末には、資料目録の欧文篇を印刷・配布する予定であり、その費用に充当する。
キメラ型抗接着分子抗体の自己免疫疾患への臨床応用に関する検討

本研究では、当教室で作製したキメラ型抗ICAM-1モノクローナル抗体(cHA58)を用い,cHA58がICAM-1やサイトカイン産生に及ぼす影響について検討を加えた.既に昨年度の解析にて抗ICAM-1抗体投与により,ICAM・1遺伝子の発現が培養細胞レベルではあるが低下することが明らかとなっている.このICAM-1 mRNAの発現低下は各種炎症性サイトカインの発現変化を伴わないことから,これらサイトカインの二次的な影響によるものではないと考えられた.次に蛋白レベルでのICAM-1の発現状態を評価するために,培養細胞を用いて,特に慢性関節リウマチでの滑膜炎を想定して滑膜細胞に類似した性格を有する単球系細胞を対象に,抗ICAM-1抗体投与後の培養細胞上清中,および細胞表面のICAM-1発現レベルを検討した.培養細胞中の可溶性ICAM-1濃度は抗体処理により低下を示した.また興味深いことに,細胞表面のICAM-1分子はflow cytometoryにて明らかに減少を示し,遺伝子レベルのみならず,蛋白レベルでも有意な発現の低下が確認された.なお,培養細胞の増殖能や生存率には抗体投与下においても,特に変化は認められなかった.以上から抗ICAM-1抗体投与により,ICAM-1の産生低下,および細胞表面上の発現レベルが低下することが確認された.ICAM-1/抗ICAM-1抗体の結合が何らかのシグナルを細胞内に伝達している可能性や細胞表面のICAM-1のinternalizationが亢進する機序などを考慮し,その詳細について引き続き検討中である.本研究では,当教室で作製したキメラ型抗ICAM-1モノクローナル抗体(cHA58)を用い,cHA58がICAM-1やサイトカイン産生に及ぼす影響について検討を加えた.1) ICAM-1の発現に対するキメラ型抗ICAM-1抗体の効果cHA58投与後,大腸癌細胞培養上清中のsICAM-1抗原量が有意に低下することが確認された.次にRT-PCR法・ノーザンブロット法によりICAM-1遺伝子の発現レベルを検討したところ,投与群においてmRNAレベルの低下を認めた.2)各種サイトカイン遺伝子の発現におよぼすキメラ型抗ICAM-1抗体の効果RT-PCR法を用いてTNFα,IL-1β,IFNγ,IL-15,およびIL-15レセプター(IL-15R)のmRNAレベルでの発現量を検索した.単球系細胞THP-1においてTNFαとIL-1βの,またリンパ球系細胞JurkatにおいてIL-15の軽度の発現上昇が認められた.以上より,抗ICAM-1抗体がICAM-1の発現を蛋白レベル・遺伝子レベルで低下させうることが明らかとなり,その情報伝達経路の詳細は不明であるが,抗ICAM-1抗体と細胞表面上のICAM-1抗体との結合後,何らかのシグナルが細胞内に伝えられ,ICAM-1の発現低下がもたらせられるものと考えられた.一方,抗ICAM-1抗体がICAM-1発現低下を惹起しうる作用機序のひとつとして,ICAM-1の発現増強因子である炎症性サイトカインの産生を制御しうる可能性を考慮し,RT-PCR法により検索を行ったが,有意な発現の変化はみられず,少なくとも抗ICAM-1抗体の直接作用によりこれらサイトカインの発現が変動することは否定的と考えられた.またIL-15,およびIL-15Rの発現に対する抗ICAM-1抗体の効果もあわせて検討したが,有意な発現の変化は認められなかった.本研究では、当教室で作製したキメラ型抗ICAM-1モノクローナル抗体(cHA58)を用い,cHA58がICAM-1やサイトカイン産生に及ぼす影響について検討を加えた.既に昨年度の解析にて抗ICAM-1抗体投与により,ICAM・1遺伝子の発現が培養細胞レベルではあるが低下することが明らかとなっている.このICAM-1 mRNAの発現低下は各種炎症性サイトカインの発現変化を伴わないことから,これらサイトカインの二次的な影響によるものではないと考えられた.次に蛋白レベルでのICAM-1の発現状態を評価するために,培養細胞を用いて,特に慢性関節リウマチでの滑膜炎を想定して滑膜細胞に類似した性格を有する単球系細胞を対象に,抗ICAM-1抗体投与後の培養細胞上清中,および細胞表面のICAM-1発現レベルを検討した.培養細胞中の可溶性ICAM-1濃度は抗体処理により低下を示した.また興味深いことに,細胞表面のICAM-1分子はflow cytometoryにて明らかに減少を示し,遺伝子レベルのみならず,蛋白レベルでも有意な発現の低下が確認された.なお,培養細胞の増殖能や生存率には抗体投与下においても,特に変化は認められなかった.以上から抗ICAM-1抗体投与により,ICAM-1の産生低下,および細胞表面上の発現レベルが低下することが確認された.ICAM-1/抗ICAM-1抗体の結合が何らかのシグナルを細胞内に伝達している可能性や細胞表面のICAM-1のinternalizationが亢進する機序などを考慮し,その詳細について引き続き検討中である.
黄色ブドウ球菌菌血症の疫学の変遷と最適な治療法の解明

2008年1月から2016年12月までに当院に通院または入院中の患者で血液培養から黄色ブドウ球菌が検出された菌血症症例383例を対象とした.黄色ブドウ球菌の薬剤感受性はメチシリン耐性(MRSA)が219人,56.2%で,メチシリン感受性(MSSA)が164件,42.8%であった.MRSAのPOT法による解析で最も多かったのは106-137-80で,MSSAのMLST解析ではST188が最も多く,ついでST14が多かった.30日死亡率はMRSAが23.4%,MSSAが16.1%であった.死亡率と関連した因子はPBSおよびSOFAの高値であった.2008年1月から2012年1月まで当院に通院または入院中の15歳以上の患者で血液培養からメチシリン感受性黄色ブドウ球菌(MSSA)が分離された患者44名を対象とした。分離されたMSSAの微量液体希釈法による薬剤感受性検査では、ペニシリンGの耐性率が47.6%、エリスロマイシン、クリンダマイシンの耐性率が11.9%、レボフロキサシンの耐性率が7.1%であり、MSSAであってもこれらの抗菌薬には耐性を示す可能性が示され、MSSA菌血症での抗菌薬選択においては注意が必要である。なおバンコマイシンの耐性率は0%であった。ペニシリンGに耐性を示した20株中18株がペニシリナーゼ産生遺伝子(blaZ)陽性であったが、2株は陰性であった。これらの株では、ペニシリナーゼ以外の耐性機序が考えられ、今後検討が必要である。MSSAのMLSTではST188が22.7%と最も多く、ついでST14が13.6%、ST508が11.3%、ST8およびST20が6.8%であった。日本において院内感染で問題になっているMRSA(New York/Japan株)はST5、米国で特に市中感染で問題になっているMRSA(USA300)はST8であり、今回分離されたMSSAはこれらのMRSAとは由来を異にすると考えられる。なおST508およびST188は、日本の小売店の買い物かごの取っ手から検出された黄色ブドウ球菌の検討で多く検出されたMLSTであった。44名のMSSA菌血症患者の30日以内死亡率は15.9%であった。薬剤感受性が不良であるMRSA菌血症は予後が悪く問題になっているが、薬剤感受性が良いとされるMSSAによる菌血症であっても、予後は必ずしも良いとは言えず、引き続き菌株および患者に関する基礎的・臨床的検討が必要と考えられた。菌血症由来のMSSAについて薬剤感受性およびMLSTを行い、さらにMSSA菌血症の患者予後について明らかにした。またその結果について、国内および国外の学会で発表を行った。今年度は研究対象期間を延長して2008年1月から2016年12月まで当院に通院または入院中の18歳以上の患者で血液培養から黄色ブドウ球菌が分離された菌血症患者390名を対象とした。分離された黄色ブドウ球菌はメチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)が219人、56.2%でメチシリン感受性黄色ブドウ球菌(MSSA)が171人、43.8%であった。また1か月以上の間隔をあけて2回目以上の黄色ブドウ球菌が血液培養から検出された症例は23例(5.9%)でMRSAが18人(78.3%)、MSSAが5人(21.7%)であった。MSSAの薬剤感受性はペニシリンG耐性が50.6%、エリスロマイシン耐性が13.5%、レボフロキサシン耐性が8.3%であった。またMRSAの薬剤感受性ではバンコマイシンのMICが2以上である株が5.1%認められた。またPOT(PCR-based open reading frame typing)法による解析では市中型(106-)が57.6%、院内型(93-)が28.8%で、最も多かったPOT型は106-137-80(13.6%)であった。患者背景ではMSSA菌血症の平均年齢が63歳、MRSA菌血症の平均年齢が66.6歳で両群に有意差はなかった。経年的な傾向としては、黄色ブドウ球菌菌血症の発生頻度に有意な増加あるいは減少傾向は見られなかった。現在分離された菌株のMLSTおよびPOT(PCR-based open reading frame typing)法による解析を行っている。また臨床的検討として患者の基礎疾患や死亡率、菌血症持続に関する因子、さらに使用した抗MRSA薬の薬物血中濃度と治療効果の関係などについて解析中である。研究に割り当てるエフォート率が当初予定よりも減少しており、患者の臨床的検討および分離された菌株のMLSTおよびPOT法による解析が予定よりも遅れている。しかし患者データベースの構築および菌株の保存は順調に進んでおり、今後検討が可能な状態である。【対象と方法】2015年12月から2017年2月に当院で黄色ブドウ球菌菌血症を発症した成人患者73名(男性45名,女性28名)についてMRSA群(34例)とMSSA群(39例)に分けて臨床的検討を行った.【結果】

平均年齢と性別はMRSA群が70.2±14.4歳で男性23例,女性11例,MSSA群が67.9歳±22.2歳で男性22例,女性17例であった.基礎疾患の指標であるCharlson comorbidity indexおよび菌血症の予後予測指標であるPitt bacteremicscore(PBS)は両群で有意差がなかった.入院から菌検出までの日数はMRSA群が29.2±33.7日,MSSA群が6.2±12.7日と,MSSA群で有意に短く,MSSA群が主に市中で発症していることを反映していると考えられた.28日死亡率はMRSA群が22%,MSSA群が11%とMRSA群が高率であったが両群に有意差は認められなかった.菌血症発症後24時間以内に適切な抗菌薬が投与された割合はMRSA群が38%,MSSA群が72%とMRSA群が有意に低率であった.14日以内で死亡した群(9例)と生存した群(62例)に分けて比較検討を行ったところ,14日以内死亡群では有意にPBSが高値であり,また敗血症の予後予測スコアであるsequential organ failure assessment(SOFA)スコアも高値であった.【考察】黄色ブドウ球菌は菌血症の原因菌の中でも最も分離頻度の高い細菌の一つであり,その臨床的なインパクトは大きい.今回の検討でも全体の28日死亡率は16.7%と高率であった.またMRSA群はMSSA群と比較して有効な抗菌薬が投与されるタイミングが遅く,また予後も不良である傾向にあった.今後は毒性因子や相同性などの黄色ブドウ球菌の菌側の特性と合わせて評価を行う予定である.2008年1月から2016年12月までに当院に通院または入院中の患者で血液培養から黄色ブドウ球菌が検出された菌血症症例383例を対象とした.黄色ブドウ球菌の薬剤感受性はメチシリン耐性(MRSA)が219人,56.2%で,メチシリン感受性(MSSA)が164件,42.8%であった.MRSAのPOT法による解析で最も多かったのは106-137-80で,MSSAのMLST解析ではST188が最も多く,ついでST14が多かった.30日死亡率はMRSAが23.4%,MSSAが16.1%であった.死亡率と関連した因子はPBSおよびSOFAの高値であった.MSSAについてはさらに菌株・症例数を増やして検討を行う。また菌血症由来のMRSAについての薬剤感受性およびMLST、患者予後の検討および抗菌薬の血中濃度や菌株の毒性因子と患者予後との相関について検討を行う予定である。研究に割り当てるエフォート率を当初予定通りに調整し、研究分担者とも調整して予定している検討を行う。臨床感染症学当該年度に予定されていた菌株および血中濃度測定検体数が予定よりも少なく、検査を行わなかったために残余金が発生した。当初予定していた薬物血中濃度の測定および黄色ブドウ球菌の遺伝子検査を行わなかったために残余金が発生した。予定されていた検体数分の検体検査は次年度以降に行われる予定であり、その検査に充当する予定である。最終年度に薬物血中濃度の測定および黄色ブドウ球菌の遺伝子検査を行い、使用する予定である。
選挙タイミングの決定要因とその帰結：民主制と独裁制の垣根を超えた包括的分析

本研究は、選挙タイミングの決定要因とその帰結について、民主制だけでなく、独裁制も対象にして分析する。選挙タイミングの変更が制度的に予定されている議院内閣制の国々だけでなく、選挙タイミングが固定されているはずの大統領制諸国も合わせて分析し、選挙タイミングを包括的に理解することを目指す。具体的には、(1)選挙タイミングの決定要因、(2)選挙タイミングが選挙結果などのマクロな政治的結果に与える影響、(3)選挙タイミングが有権者の態度や行動などのミクロな政治的結果に及ぼす影響の3点を明らかにする。
ドイツの「東の都市改造」プログラムの成果の検証および今後のドイツの縮小政策の研究

今年度は初年度ということで、広く文献資料、連邦政府をはじめとして自治体の事業評価報告書などを収集し、また関係者とも取材を行った。取材を行った関係者は、ドイツ連邦政府のMrs. Roe;ding、IfS Institute for Stadtforschung und Strukturpolitik GmbHのAnja Nelle博士、エアフルト大学のKatrin Grossman博士、コットブス市役所のDoreen Mohaupt女史、カッセル大学のFrank Roost博士などである。一方で、取材のアポを取っていたにも関わらず、先方の体調が崩れたこともあり、住宅会社との取材を行うことはできなかった。ここらへんは次年度の課題である。彼らとの取材を通じて、シュタットウンバウ・オスト・プログラムの連邦政府がまとめた報告書を入手することができた。また、コットブス市役所での事業評価報告書も得られることができた。現在、これらを読み解いている状況であり、これらの読み解きから得られた疑問点をさらに、現地での取材調査などで明らかにしていきたいと考えている。現地でのアポイントメントが計画通りに取れなかったこと、報告書の入手が一部の自治体とかでは入手が難しかったことなどがやや遅れている要因である。基本的には、研究計画書に沿って今後も研究を推進していきたいと考えている。
組織酸素需給バランスと臓器血流の再分布に関する検討

ショックの最も初期の段階では、全身の酸素消費では診断できない時点で、すでに消化管などの虚血が起きているが、これらの虚血による僅かなVO2の低下は、DO2-VO2のブロットでは見逃されてしまう。しかし、胃の血流はDO2が約20ml/kg/minですでに急激に低下し始め、胃pHiは、これを知る極めて鋭敏な指標となっている。また、これまでの、VO2を基準とした“critical O2 delivery"は、酸素消費量の多い腎臓の血流が急激に低下するあたり(DO2約12ml/kg/min)に相当すると考えられる。ショックにおける真の“critical O2 delivery"が、VO2の低下し始める時点よりもかなり高いDO2であることが、ダイマイクロソフェアを用いた血流のre-distributionの見地からも裏付けられた。
抗腫瘍性大環状ラクタム抗生物質ビセニスタチンの合成と機能化

放線菌Streptomyces sp.HC-34の代謝産物として単離されたビセニスタチン(Vicenistatin)は20員環からなる大環状ラクタム配糖体で、大腸ガンをはじめとするヒト固形ガンに効果を示すことから内外で注目されている。本研究では、ビセニスタチンのモデル化および多機能化により抗腫瘍性の化学的本質の一つを合成化学的に解明することを目的として、その絶対立体配置の決定とともに全合成について検討した。大環状ラクタム部の絶対立体配置について、まずビセニスタチンから酸化分解・誘導体化により6位・7位を含む部分と18位を含む部分をそれぞれ取り出した。一方(S)-3-ヒドロキシ-2-メチルプロピオン酸メチルおよび(S)-シトロネル酸から立体化学既知の反応でそれぞれに対応する標品を合成した。NMRによる比較を行い、それらの絶対配置を6S,7S,18Sと決定した。ラクタム部の全合成については、Wittig-Horner反応またはラクタム形成反応を最終的な20員環形成の鍵反応とすることとし、18位を含むC14-C19のアミンフラグメントを(S)-シトロネロールから、C7-C13フラグメントをシクロプロピルメチルケトンから合成し、Pd触媒によるスズキ法にてカップリングさせた。さらに、選択的脱保護及び酸化によりアルデヒドへと導き、Evansの不斉アルドール反応にて6位及び7位の絶対配置を構築し、C5-C19部を合成した。これをさらに変換・延長し、大員環構築の前駆体2種の合成に成功した。現在、閉環反応を検討している。糖質ビセニサミン部についても、trans-2-ブテン-1-オールの不斉エポキシ化及びそのイミダ-トの閉環を鍵反応として合成を進めるとともに、ジアセトングルコースからの変換による経路についても併せて検討している。
在外日系児童の文化的帰属意識について

多文化・多言語環境に育つ日系の子どもの言語環境(日本語学習環境)や学習動機、習熟度は、通信ネットワークの発達と移動の低コスト化にともなってますます多様になってきている。そうしたなかで、一部の子どもにおいては、文化的な帰属意識が、国籍や居住地、母語のレベルに関わらず、より多元的もしくは複合的になってきている。その一側面として、ナショナルではない「ローカルな」帰属意識の高まりが挙げられる。本研究では、日本国外で育つ/育った児童の日本語学習環境に着目し、かれらの日本語接触環境を調査する中から、文化的・言語的帰属意識(アイデンティティ)がいかにして構成されているのかを探り、グローバル社会における移民、ディアスポラ、国籍等の概念を社会学的に再考することがねらいである。19年度に発表された論文「在外日系児童の「日本語」学習をめぐる諸問題」(清水恵との共著)をもとに、大学院の日本語教育課程ゼミにて日本語教師経験者とのディスカッションをし、見落とされていた問題や今後の展開について再考した。そこでの議論をうけて、10月7日獨協大学にて「多文化・多言語環境のなかの子ども研究会」を開催。研究協力者の清水恵を招いて、ドイツの初等・中等教育システムについて理解を深め、そこで展開される「多文化社会の構築に向けた教育理念」について議論・検討をした。本研究会第2回目は、今年度中に開催する予定である。6月29日には世界社会学機構世界大会にて「グローバル化する日本文化とそのオリジナリティ」と題し、日本文化のグローバル化にともなう文化的帰属意識の変容について発表した。部会のオーガナイザーからのコメントと一連の質疑応答によって、グローバル化の下でのローカル意識の形成が多言語環境に育つ児童の帰属意識を考察する手掛かりとなることを確認した。10月24日には琉球大学で行われた「アメラジアン・シンポジウム」に参加。日本における多言語/多文化教育実践の一例についての知見を得たほか、2つの講演"Kuni und Sprache in einer multikulturellen Gesellschaft" (Oberseminar : lnterkulturelle Erziehung und Bildung im internationalen VergleichII, 19年6月23日ハイデルベルグ大学)および、(2)「異文化と自文化--グローバル社会と日本のポップ・カルチャー」(立正大学社会学会特別講演会、19年7月3日立正大学)によって、本研究課題が、社会学・教育学等の分野で注目を集めていることを確認した。これまで収集してきた資料の整理と分析を進める一方で、デュッセルドルフでの聞き取り調査も8月末と2月に実施し、あわせて子どもたちの授業の様子も参観した。2009年9月3-5日にドイツ・ベルリンで行われたヨーロッパ日本語教師会の大会・シンポジウムに出席し、近接する学問分野の研究者や、同じ問題関心を持つ日本語教師らとのネットワークづくりを行った。ヨーロッパ各地でおもに日系の子どもたちを対象に日本語を教えている方々の声を聴く、またとない好機であったばかりでなく、実際に使用している教科書や、その利点や改善点などについても詳しく話をきくことができた。それによって、あらためて本研究が射程におくイシュー、すなわち狭間の文化圏に生きる子どもたちの文化的・言語的帰属意識とローカル・アイデンティティとの関係性への着目が重要だということを確認できた。今後、研究のまとめをしてゆくなかでもっとも有意義な活動のひとつであった。さらに、昨年度にひきつづき、第2回「多文化・多言語環境のなかの子ども研究会」を2009年7月27日、獨協大学において開催した。今回は、ハイデルベルク大学講師でドイツの異文化教育を専門とするエスヴァイン・三貴子博士に「ドイツにおける教育参加と制度的差別--異文化間教育のあたらたな地平を求めて」と題した研究報告をしていただいた。そこでは、移民教育をめぐってドイツが置かれている状況と最新の研究動向についての知見を得ることが出来た。今年度の中心的なひとつめの成果は、これまでの研究成果や収集した資料をもとに執筆したNationality and Local/Cultural Identity : The Japanese-German Children in Dusseldorfを発表したことである。この論文は、Japanese and Nikkei at Home and Abroad : Negotiating Identities in a Global World (Nobuko Adachi編)に所収された。多文化社会における「国籍」や「(日常的に使用する)言語」の問題を、ナショナルな枠組みだけで論じる視点ではもはや限界がある。そこに「ローカルなアイデンティティ(ローカリティや地元意識など)」を持ち込むことで、多文化環境に育つ子どもの実態に即した議論が可能になるということを上記の論文で述べた。ふたつめは、ヨーテボリで開催されたThe 17th International Sociological Association World Congress of SociologyにおいてNationality and Local/Cultural Identity : The Japanese-German Children in Dusseldorfと題した研究発表を行い、同様のテーマに関心を持つ海外の研究者らと情報交換および有意義な議論をしたことである。日本語の言語的な特性やドイツにおける日系児童の社会的・文化的背景が、かれらの言語環境にきわめて深く影響していることをあらためて認識すると同時に、他の国・地域での興味深い事例を知ることが出来た。

そこで得た知見をもとに、来年度以降はデュッセルドルフでの定点観測を続けつつ、日本とドイツ以外の多文化環境に育つ子どものアイデンティティ形成について考察していきたい。最終年度として、今年度はこれまでの研究・調査をまとめると同時に、その研究成果を多角的に検討する方向性で研究進めてきた。できるかぎり実際の「現場」に足を運び、そこでの教師らの声を聞くことを目的とした。日本国内の視察・見学としては、2011年4月2425日と2012年3月19日に、龍谷大学社会学部の岸政彦准教授および群馬大学教育学部の松尾隆司助教の協力を得て、それぞれ滋賀県愛荘町にあるブラジル人学校、そして群馬県太田市のブラジル人学校およびブラジル人コミュニティを訪問し、知見をふかめた。これによって、日本における外国籍児童の教育の現場を訪れ、先生方から聞き取りをし、生徒らの学習の様子を知ることで、ドイツにおける日系児童の学習環境との比較考察が可能になった。学会・研究会については、2011年8月2329日、タリン大学(エストニア)で行われたヨーロッパ日本語教師学会および、東京学芸大学国際教育センター主催第5回国際教育センターフォーラム「グローバル時代における子どもの文化間移動と教育-内外の補習教育を通して-」(東京)への参加が意義深い。前者の開催期間中には、かねてより共同研究を企画してきた研究者たちとも、今後の打ち合わせを行うことができ、後者では日本語教育に関連する分野の研究者との有意義な情報交換を行えた。結果的に、多文化社会における「国籍」や「(日常的に使用する)言語」の問題を、ナショナルな枠組みだけで論じる視点だけではなく、「ローカルなアイデンティティ(ローカリティや地元意識など)」に着目する必要性(もしくは視座の転換)を強く意識し、より実状に即した議論ができる土壌が整ってきた。以上、今年度の研究成果とこれまでの成果とをまとめた業績は、現在執筆中の論文「多文化共生社会におけるローカリティの役割」(仮題)としてちかく獨協大学国際教養学部紀要に発表する予定である。
資産価格急落後の貯蓄及び資産選択行動に関する実証分析-パネルデータによる分析-

Lazear and Michael(1988)は、アメリカのConsumer Expenditure Survey(CES)のミクロデータを用いて、家計全体で得られた所得が家計内でどのように配分されているのかを研究した。そこでは、家計のさまざまな属性が支出形態にどのような影響を及ぼしているかが問題とされた。具体的には、子供がいない家計、子供の数が1人の家計、2人の家計、というように子供の数がふえていくにつれて、食費、住宅費、衣料費などの消費支出のシェアがどのように変化していくのかを分析した。本研究では、『パネル・データ』を利用し、(1)さまざまな家族属性(夫と妻の最終学歴、年齢、夫と妻の就業状況に関するダミー変数、子供の性別、子供の年齢など)と家計内配分(夫、妻、子供、それに共通経費)に関する記述統計分析を行い、ついで、(2)回帰分析により、統計的な解析を行った。本研究によれば、全消費支出に占める子供に対する支出(一人っ子の場合)のシェアは、妻の学歴が高くなるほど、妻がフルタイムやパートタイムで働くほど、高くなることが観察される。また、アメリカでの研究結果と違って、子供の性別や子供の年齢は子供の消費支出のシェアに影響しないとの実証結果が得られた。また、本研究では、総務庁統計局編『家計調査年報』からコーホート・データを作成し、それを使って1990年代の消費の低迷の分析を行った。それによれば、1990年代に入って、若い世代の貯蓄率が上昇していること、中年世代の貯蓄率が横這いを保っていること、高齢世代の貯蓄率の低下のスピードが従来と比べて下がっていることがわかった。こうした事実はライフサイクル仮説で基本的に説明可能であると考えられる。Lazear and Michael(1988)は、アメリカのConsumer Expenditure Survey(CES)のミクロデータを用いて、家計全体で得た所得が家計内でどのように配分されているのかを研究のした。本研究では、家計経済研究所の『パネル・データ』を利用し、(1)さまざまな家族属性(夫と妻の最終学歴、年齢、夫と妻の就業状況に関するダミー変数、子供の性別、子供の年齢など)と家計内分配(夫、妻、子供、それに共通経費)に関する記述統計分析を行い、ついで、(2)回帰分析により、統計的な解析を行った。暫定的な結論によれば、全消費支出に占める子供に対する支出(一人っ子の場合)のシェアは、妻の学歴が高くなるほど、妻がフルタイムやパートタイムで働くほど、高くなることが観察される。

本研究では、『パネル・データ』を利用し、(1)さまざまな家族属性(夫と妻の最終学歴、年齢、夫と妻の就業状況に関するダミー変数、子供の性別、子供の年齢など)と家計内配分(夫、妻、子供、それに共通経費)に関する記述統計分析を行い、ついで、(2)回帰分析により、統計的な解析を行った。本研究によれば、全消費支出に占める子供に対する支出(一人っ子の場合)のシェアは、妻の学歴が高くなるほど、妻がフルタイムやパートタイムで働くほど、高くなることが観察される。また、アメリカでの研究結果と違って、子供の性別や子供の年齢は子供の消費支出のシェアに影響しないとの実証結果が得られた。また、本研究では、総務庁統計局編『家計調査年報』からコーホート・データを作成し、それを使って1990年代の消費の低迷の分析を行った。それによれば、1990年代に入って、若い世代の貯蓄率が上昇していること、中年世代の貯蓄率が横這いを保っていること、高齢世代の貯蓄率の低下のスピードが従来と比べて下がっていることがわかった。こうした事実はライフサイクル仮説で基本的に説明可能であると考えられる。
足尾銅山通洞選鉱所の変遷と遺構に関する研究

1)研究の対象と目的本研究の対象は足尾銅山の「通洞選鉱所」とその一次史料である。「通洞選鉱所」は足尾銅山の主要拠点の一つである通洞地区にあった選鉱所である。本研究の目的は一次史料を中心とする文献調査により通洞選鉱所と日本および世界の鉱山技術との結びつきの歴史を明らかにし、選鉱作業の中で行われた環境対策の事例を示すことである。2)研究の方法調査の方法としては次の4つのステップを踏んだ。第1に、通洞選鉱所に関する既往の研究や調査結果などから、建造と技術導入の経緯を把握した。第2に、一次史料が所蔵されている古河の足尾事業所において、史料の調査を進めた。第3に、第1の手順で把握した内容と一次史料で記載されている事実関係を照らし合わせながら、技術導入および環境対策に関して重要な記載部分を捉え、写真等による記録を行った。第4として、記録をもとに上述した目的にそって調査結果をまとめた。3)研究成果研究を進めた結果、通洞選鉱所の創業年代と各関連施設場所を特定できた。また、技術導入とそれに伴う施設の変容の詳細および環境対策施設を明らかにできた。さらに、現在の通洞選鉱所の施設の残存状況との位置関係も確認できた。
糖尿病性心筋症の心筋組織中の終末糖化産物と酸化ストレスの関係

糖尿病性心筋症(DMCM)は、糖尿病患者において高血圧、冠動脈病変、弁膜症を有さないにもかかわらず、心室リモデリングに引き続いて、心不全に来す、社会的にも極めて重要な疾患である。糖尿病性心筋症(DbCM)は、糖尿病患者において高血圧、冠動脈病変、弁膜症を有さないにもかかわらず、心室リモデリングに引き続いて、心不全に来す、社会的にも極めて重要な疾患である。DbCMの原因の一つと考えられる、最終糖化産物(advanced glycation end-products:AGEs)の中でも特に細胞障害性が強いグリセルアルデヒド由来のTAGE(toxic-AGE)の心筋細胞中の発現および心筋での産生を評価すると共に、DMCMの進展にTAGEがどのように関連しているのかを検討する事を目的とした。当初、対象患者が少なく、症例数を達成できるかが課題となっていたが、1年間で15例ずつの症例が集まった。また心筋生検や採血においても特に問題が起きていないため。また採取した凍結ヒト右室心筋中に含まれるTAGEの絶対量を検討した。結果、非糖尿病群よりDbCM群において有意にTAGE量が多い結果を示した。このことは糖尿病性心筋症の心筋障害にTAGE発現が関連している可能性が推測された。当初対象患者が少なく、症例が集まるか問題になっていたが、2年間で15症例以上ずつ集まっている。国際学会での発表も無事終えている。心筋染色の結果もでている。また心筋採取や採血でも問題がおきていないため。患者から採取した心筋細胞の免疫染色および、心筋組織中のNOX,NFκ-β、MMP、TNFαの発現の解析を行う。糖尿病性心筋症と酸化ストレスおよびアポトーシスの検討については、対象の固定組織標本を用いてアポトーシスの程度を評価する予定である。研究を遂行する上での課題としては、心筋組織の免疫染色に用いる各種抗体の検定、染色性のチェックを十分に行う必要があることと考える。心筋細胞内のTAGE量に有意差を認めることができるか、全症例で検討を行う。糖尿病性心筋症とアポトーシス、酸化ストレスの関連について引き続き対象の固定組織標本を用いて、アポトーシスの検討をする必要がある。研究を遂行する上での課題は、心筋組織の免疫染色に用いる各種抗体の検定、染色性の評価を十分に行う必要がある。患者の収集に時間を要し、免疫染色検査の進行が遅れた為、次年度使用額が生じた。また学会発表が平成29年度になったため、旅費を使用しなかったため。(理由)免疫検査染色およびRNA定量測定に時間を要し、遅れたため次年度使用額が生じた。(使用計画)右室心筋凍結標本からのTAGE絶対量の測定を行い、DbCM群と対照群との有意差を検討する。論文投稿を行う費用として用いる。患者から採取した心筋細胞の免疫染色および、心筋組織中のNOX、NFκ-β、MMP2および9、TNFαの発現の解析を行うための各種抗体購入と染色用の費用。糖尿病性心筋症と酸化ストレスおよびアポトーシスの検討については、対象の固定組織標本を用いてアポトーシスの程度を評価する予定であり、同様に免疫染色の抗体と染色費用とする。またニトロチロシン測定も同時に行う。成果を海外の学会(The European Society of Cardiology:ESC)にて発表するための旅費に使用する予定である。以上を次年度使用額にあてる予定である。
分子性導体における極限π電子物性

本研究は、分子系π電子物性の可能性を、物質開発および物性開発の両面から徹底的に追求することを目指した。物質開発においては、新たなデュアル機能π電子系(単一の結晶内で、一種類のπラジカルが分子配列の違いによって二つの異なった物性を示す系)や世界初の単一成分分子性超伝導体を発見した。物性開発では、まず界面π電子の機能として、π電子系で世界初めての電場誘起超伝導を実現し、さらに光で超伝導をON/OFFする光駆動型トランジスタの開発に成功した。また、多層ディラックπ電子系における量子ホール効果の観測やπ電子系金属におけるフェルミ端の初の観測等に成功し、π電子物性の可能性を大きく拡げることができた。強相関分子性導体(モット絶縁体)の薄膜単結晶を用いて電界効果トランジスタ(FET)を作製し、その特性解明と動作原理の検証を行った。今年度は、フェルミ面の異方性に起因するキャリア特性を検出することを目的として、ゼーベック係数を測定し、静電キャリアの注入によって結晶界面でモット転移が誘起され、ハバードバンドが壊れると同時に元の金属的バンドが復活したことを示す結果を得た。一方、類縁物質を用いて、常に両極性動作を示すFETを得ることに成功した。プラスチック基板上の強相関分子性導体κ-(BEDT-TTF)_2Cu[N(CN)_2]Clの薄片単結晶へ歪みを印加しモット転移を誘起させることに成功した。これにより分子性導体に対するバンド幅とバンドフィリングの同時制御が可能となった。バルクDirac電子系であるα-(BEDT-TTF)_2I_3のLandau準位のゼロモード効果を検討し、ゼロモード担体の特徴的な電気伝導性を観測し、これらがボルツマン方程式を用いて説明されることを明らかにした。また、極低温・強磁場中で電気伝導性を測定し、ゼロモードのスピン分裂を観測した。最も大きな成果は、低温・高磁場下では電流は試料端だけを流れるといういわゆる量子ホール状態を示唆する結果を得たことである。光励起による電荷秩序の融解という観点から光誘起相転移の研究を行い、分子性導体(BEDT-TTF)_3(ClO_4)_2において、電荷秩序の融解による、2つの成分を持つ巨大異常光電流を伴う光誘起絶縁体-金属転移の観測に成功した。本物質の電荷秩序転移は2次相転移であり、レーザーパルスによる電荷秩序の融解が格子の歪みを伴わないで安定化されていることを示唆している。強相関分子性導体(モット絶縁体)の薄片単結晶を用いて電界効果トランジスタ(FET)を作製し、その性能向上と複数パラメータによる同時物性制御の検証を行った。まずプラスチック基板上の分子性導体κ-(BEDT-TTF)_2Cu[N(CN)_2]Clの薄片単結晶へ歪みを印加し、バンド幅とバンドフィリングの同時制御を行った。モット転移近傍での電界効果測定において、250cm^2/Vsを超える高い電界効果移動度を観測した。また、high-k材料をゲート絶縁膜に用いたκ-(BEDT-TTF)_2Cu[N(CN)_2]Brの試料では、超伝導による低抵抗状態のON/OFFをゲート電圧の変化によりスイッチさせることに成功した。バルクDiracπ電子系であるα-(BEDT-TTF)_2I_3のランダウ準位の直接観測を目的に、薄片単結晶への電界キャリア注入を低温・高磁場下で試み、それぞれの磁場強度下で、数%程度の抵抗変化とホール抵抗変化を得ることに成功した。また、Dirac電子系特有のゼロモードランダウ準位とそのスピン分裂が関与したと推察される磁気抵抗とホール抵抗のゲート電圧依存性を見出すことができた。電子-格子相互作用が各々異なる電荷秩序状態を示すBEDT-TTF塩において、光励起による電荷秩序の融解を、薄片単結晶を用いたコンダクタンスと透過率の同時測定により定量的に観測し、電荷秩序の融解と電子-格子相互作用との関係を明らかにした。デュアルπ電子系(Me-3,5-DIP)[Ni(dmit)_2]_2の輸送現象・トルク測定を行い、フェルミ面および層間相互作用の性質を明らかにした。また、ESRの角度依存性より、磁性を担う層を決定し、バンド計算の結果との良い一致をみた一方、ESR測定より、以前NMRにより指摘されていた局在πスピンの長距離秩序については再検討を要することがわかった。新規デュアルπ電子系(Et-4BrTz)[Ni(dmit)2]2は1 GPaの圧力下において負の磁気抵抗を示す。

しかしながら、常圧下においては低温で絶縁化し磁気抵抗が計測不可能であるため、我々はマイクロ波領域の空洞共振器摂動法を用いて磁気抵抗測定を行った。その共振周波数とQ値の磁場依存性から、約1%の負の磁気抵抗を示す事がわかり、常圧下でもデュアルな機能をもった層間に強い相互作用があることが判明した。光異性化による電気二重層生成を低温において実現し、これを用いた有機強相関パイ電子系への光誘起キャリアドーピングに成功した。その結果、紫外光により超伝導相を、可視光により絶縁相を生み出す光スイッチが実現された。多層ディラック電子系であるα-(BEDT-TTF)2I3へ接触帯電法でキャリアを注入し、ディラック電子系に特有の量子磁気抵抗振動と量子ホール効果を7Tまでの磁場下で観測することに初めて成功した。今年度は、磁場領域を14Tまで測定領域を広げ、N=-1ランダウ準位のスピン分裂に伴う量子ホール効果を観測することに成功した。特に、10T以上の磁場下でバレーの縮重度が破れることを見出した。これは、クーロン相互作用がこの系に重要な役割をしていることを示す結果である。ダイヤモンドアンビルセルを用いた分子性結晶の超高圧下輸送現象研究では、分子性導体β'-(BEDT-TTF)2ICl2の超高圧下電気抵抗測定から、我々の測定手法では非常に高圧まで静水圧性が保たれていることを証明した。さらに、絶縁性単一成分分子性結晶[Ni(dmit)2]の電気抵抗を25.5GPaまで測定し、16GPa以上の圧力で金属になることを発見した。また、第一原理手法を用いて圧力下でのバンド計算を行い、16GPaで二次元および三次元フェルミ面が現れ、理論的にもこの金属状態を証明することができた。エチル-4-ブロモチアゾールを対カチオンとするNi(dmit)2アニオンラジカル塩を合成し、結晶学的に独立な二つのアニオン層内でのスピン間相互作用が、分子配列の違いによって、一方は反強磁性的、他方は強磁性的であることを明らかにした。これは、分子性モット(Mott)絶縁体で、強磁性相互作用が出現し、しかもスピン分極によって強磁性を示した最初の例である。さらに、この物質が圧力下で大きな負の磁気抵抗効果を示すことを見出した。強相関π電子系の歪み制御を行い、超伝導相とモット絶縁相とで構成される双安定状態を実現することに成功した。このような状況においては、微少な外場に対して系が大きく応答することが期待できるため、ゲート電圧によるキャリア注入を行ったところ、超伝導状態と絶縁状態を可逆的にスイッチできることが明らかとなった。多層ディラック電子系であるα-(BEDT-TTF)2I3へ接触帯電法というユニークな手法でキャリアを注入し、ディラック電子系に特有の量子磁気抵抗振動と量子ホール効果を観測することに初めて成功した。つまり、ディラック電子系の特徴である、ベリー位相πを含むSdH振動と充填率ν=±4(n+1/2)に半整数の因子が存在する量子ホール効果をそれぞれ観測した。これは、多層系量子ホール効果の物理の進展に大きく寄与するものである。超分子相互作用を分子性導体へ導入する試みの中で開発した、分子性金属(BEDT-TTF)3Br(pBIB)における光電子分光測定で、フェルミ端の観測に成功した。通常の金属においてフェルミ端が存在するのは常識であるが、これまで分子性導体においてフェルミ端が観測された例はなかった。これによって、従来の金属において多大な蓄積がなされてきた電子状態研究の方法論が分子性導体に対しても有効であることが、世界で初めて証明された。デュアルπ電子系(Me-3,5-DIP)[Ni(dmit)
シクロホスファミド投与後のコリンエステラーゼ活性低下とエージング現象の検討

【目的】これまで、シクロホスファミド投与後の血清コリンエステラーゼ(ChE)低下はシクロホスファミド代謝物の結合によるChE活性阻害であることを明らかにしてきた。有機リン剤によるChE阻害では時間の経過とともに酵素とリン化合物の結合が強くなるエージング現象が確認されており、今回、シクロホスファミド投与後のChE低下におけるエージング現象および投与後に低下したChE活性の回復期間について検討した。【方法】1)投与後1日以内および投与後23日の血清が得られた4例(男2,女2、1140歳、投与量879mg/kg)の患者血清にPAM生食100倍希釈溶液を等量添加後、37°C1時間加温しChEの再活性化を検討した。2)2010年11月からの半年間に投与後3日以内にChEが測定された24件(投与量平均40.2mg/kg、14例(男7、女7)平均33.5歳)の時系列変動を解析しChE活性の回復期間を検討した。【結果】1)4例のChEは投与後1日以内では投与前の平均294.0U/Lから61.3U/Lに低下していたがPAMを添加すると平均121.0U/L(添加前の201%)まで4例全てにおいて活性が回復した。一方、投与後23日ではPAMを添加しても4例全てにおいて再活性化は認められず、エージング現象の関与が考えられた。2)24件のChEの時系列変動を検討すると、投与後翌日では投与前の平均263.0U/Lから90.0U/L(投与前の34.2%)に低下し、2日後は141.7U/L(53.9%)まで回復したが、その後は緩やかに回復し、1315日後で217.7U/L(82.8%)、1921日後で238.1U/L(90.5%)であった。【まとめ】シクロホスファミド投与後のChEは、投与後翌日は急激に低下し,2日目にはある程度自然回復するが,同時にエージングが進み活性が阻害された状態となる。その後,肝臓で新生されたChEと入れ替わり徐々に回復するが、投与前の80%以上に回復するには2週間程度、90%以上には3週間程度要し、投与後のChEは肝機能検査として利用できないことが明らかとなった。