hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
鎮痛・抗痴呆活性神経ペプチド・ノシセプチンアンタゴニストの分子設計

本研究の目的は、鎮痛・抗痴呆活性神経ペプチド・ノシセプチンの受容体をモデルとして、分子モデリングによる構造解析を基盤とした高活性なアゴニストおよびアンタゴニストの一般的な分子設計法の確率を目指すことである。前年度に発見した高活性アゴニスト・14-15位Arg-Lys置換体について、今年度、構造-活性相関研究を行い、受容体結合能と生物活性試験(GTPγS結合試験)を実施した。また、この置換体の高活性の原因を解明することを目的として、ノシセプチンの14位を種々のアミノ酸で置換して活性を検討したところ、受容体上には14位アミノ酸を結合する本来のリガンドとの相互作用部位とは別に、通常は機能していない付加的な結合部位の存在が示唆された。このような部位の発見は、アンタゴニストのデザインに有用であると思われた。この部位を特定するため、ノシセプチン受容体の細胞外ループに存在するリガンド結合部位の点変異を実施するため変異受容体を作成した。このため、Tyr207,Trp208,Tyr207/Trp208,Phe212をそれぞれAlaに置き換えた変異体を作成した。現在、これらの活性については解析中である。一方、ヘキサペプチドライブラリーよりDooleyらが発見したAc-RYY(R/K)(W/I)(R/K)-NH_2はアンタゴニストの候補化合物として単離された。そこで、この配列と天然ノシセプチンの8-15位を組み合わせたアナログ3種を合成して、アンタゴニスト活性を検討したところ、Ac-RYYRIK-NH_2はアンタゴニスト活性を保持していたが、アナログ体は活性が失われた。そこでAc-RYYRIK-NH_2に対してC端およびN端から逐次短鎖型のアナログペプチドを合成した。それらの活性はN端部分は活性に必須であり、C端部分は1残基削除する毎に活性が段階的に低下することが判明した。本研究の目的は、ノシセプチン受容体の分子モデリングによる構造解析を基盤として、高活性なアゴニストおよびアンタゴニストの一般的な分子設計法の確立をめざすことである。このため本年度は、実施計画1.ノシセプチン受容体の分子モデリング、2.付加的な相互作用による高活性アゴニストおよびアンタゴニストについての研究を行った。さらにこれに加え、受容体結合試験系および生物活性測定試験系の確立のため、ノシセプチン受容体を動物細胞に発現させる細胞試験系を確立し、ラジオリガンド受容体結合試験および[^<35>S]GTPγSを用いるGTPγS結合試験による生物活性試験系を構築した。1.についてはスーパーアゴニスト(14-15位Arg-Lys置換体)の受容体との相互作用部位として、そのペプチドC端部分の受容体上の結合部位は、第2細胞外ループの酸性アミノ酸クラスターと推測された。これらについて、別々に14位Argと15位Lysアナログを合成して調べたところ、活性増強の主たる要因が14位Argであることが明らかとなった。2については、疎水性アミノ酸・トリプトファンを6,7,11,14,15位に導入したアナログを固相ペプチド合成で合成し、受容体結合能および生理活性を検討した。その結果、6位置換体ではほぼ不活性化し、6位グリシン残基のもつ生理活性コンホメーションの自由度が重要であることが明らかにされたが、アンタゴニスト活性は見られなかった。一方、14位置換体では活性を約40%増強するということが見い出された。
XQueryを用いたデータ相互運用問題におけるデータの信頼性の計算手法の確立

本研究の目的は,近年その有効性が示されているP2Pアプローチによる「XMLデータ相互運用問題」において,検索結果の信頼性を計算する枠組みを構築することである.これを達成するために挙げた四つの目標のうち,当初の計画通り当該年度は,「XQueryの来歴情報の定義とそれに基づく等価変換規則の開発」を以下の手順で行なった.まず,XMLの問合せ言語であるXQuery問合せの静的解析に基づく計算の抽象化を用いて,問合せの結果データがどこからどのような経緯で計算されたかの来歴情報を定義を,(1) XQueryの計算を数学的な構造を用いて抽象化し来歴情報を定義し,(2)定義した来歴情報に基づくXQuery問合せの等価変換規則を開発した.具体的には以下の通りである.(1)について,まず入力データのスキーマ情報を利用した入力データをそのまま返す等価問合せを,連続する子軸アクセスを用いて定義することで,これまでの研究成果である拡張Dewey Codeを入力データに割り振ることができるようになった.問合せとこの等価問合せの合成と副作用の除去による最適化によって,より詳細な来歴情報が定義できるようになった.(2)については,拡張Dewey Code上のDDOのもとでの同値類を定義することで,等価変換規則を開発し,これらの規則を適用することで,より効率的な問合せへの変換できることを確認した.また,これらの技術は,ビューに対する問合せ書き換え技術の一つであるLAVアプローチへも適用可能であることがわかり,今後はLAVアプローチも視野に入れて研究を展開する予定である.当初の計画通りに進んでいるため今後の研究の推進方策として,当初の研究計画に基づき進めていく予定である.本研究の目的は,近年その有効性が示されているP2Pアプローチによる「XMLデータ相互運用問題」において,検索結果の信頼性を計算する枠組みを構築することである.これを達成するために挙げた四つの目標のうち,当初の計画通り当該年度は,「XQueryの来歴情報の定義とそれに基づく等価変換規則の開発」を以下の手順で行なった.まず,XMLの問合せ言語であるXQuery問合せの静的解析に基づく計算の抽象化を用いて,問合せの結果データがどこからどのような経緯で計算されたかの来歴情報を定義を,(1) XQueryの計算を数学的な構造を用いて抽象化し来歴情報を定義し,(2)定義した来歴情報に基づくXQuery問合せの等価変換規則を開発した.具体的には以下の通りである.(1)について,まず入力データのスキーマ情報を利用した入力データをそのまま返す等価問合せを,連続する子軸アクセスを用いて定義することで,これまでの研究成果である拡張Dewey Codeを入力データに割り振ることができるようになった.問合せとこの等価問合せの合成と副作用の除去による最適化によって,より詳細な来歴情報が定義できるようになった.(2)については,拡張Dewey Code上のDDOのもとでの同値類を定義することで,等価変換規則を開発し,これらの規則を適用することで,より効率的な問合せへの変換できることを確認した.また,これらの技術は,ビューに対する問合せ書き換え技術の一つであるLAVアプローチへも適用可能であることがわかり,今後はLAVアプローチも視野に入れて研究を展開する予定である.当初の計画通りに進んでいるため今後の研究の推進方策として,当初の研究計画に基づき進めていく予定である.当初予定していたドイツテュービンゲン大学への訪問による研究交流が,相手方の都合により日程調整がうまくいかずに,実施できなかったため.
直鎖型六座配位単核錯体の光誘起高スピン相からの緩和温度と熱的スピン転移温度の相関

電子デバイスの高密度化、小型化への要請は現代においても留まることはなく、1つの小分子がスイッチング、メモリー機能を有するナノスケール分子素子の開発が注目されている。本研究課題では、そのような分子メモリー素子の候補物質であり、磁気的スイッチングを示す単核スピンクロスオーバー(SCO)錯体を対象に、低温化で光により誘起される準安定高スピン状態の低スピン状態への熱緩和を抑制し、熱緩和温度T(LIESST)を室温に近づける分子設計方策を示すことを目標としている。具体的には、2005年に報告された熱的スピン転移温度T1/2とT(LIESST)の反比例相関T(LIESST)=T0ー0.3×T1/2において、中心の鉄(II)イオンを取り囲む直鎖型多座配位子が単座→二座→三座→四座となるにつれて、配位様式に依存する定数T0が高くなる傾向に着目し、最高次の直鎖型六座配位環境をもつ単核SCO分子群について上記相関が成り立つなら、T0の最高温度を更新できることを明らかにする。初年度は、1-Ph-1H-1,2,3-トリアゾール骨格を有する直鎖型六座配位子鉄(II)錯体[FeL3-2-3Ph](AsF6)2について、小型レーザーを用いた光照射実験手法を確立し、LIESST特性評価を完了した。具体的には、レーザー出力と波長の最適化を行い、波長635nmにて最も効率良く光変換を示すことを明らかにした。また、直鎖型錯体との比較に重要な三脚型六座配位錯体[FeLR](NTf2)2についても、置換基Rの異なる5種類の錯体の光実験を行い、最適波長532nmを明らかにし、T(LIESST)の評価を終えた。最後に、基盤錯体[FeL3-2-3Ph](AsF6)2の誘導体として置換基や対アニオン、アルキル鎖長の組み合わせの異なる複数の誘導体の結晶化に成功し、全てT1/2の異なるSCOを示すことも明らかにした。本年度の計画として、(1)小型レーザーを光源に用いたLIESST評価手法の確立、(2)基盤となる直鎖型六座配位子鉄(II)錯体の光照射実験の完了、(3)比較対象となる5つの三脚型六座配位子鉄(II)錯体の光照射実験の完了、(4)基盤錯体の置換基変換によるT1/2の異なる誘導体の結晶化、及びそれらの物性・構造評価の4つの検討を行うことになっており、予定していた項目を進めることができたため「おおむね順調に進展している」と判断した。基本的には、当初の研究実施計画に沿ってT1/2の異なる誘導体の合成を進め、それらの熱的SCO特性の測定、結晶構造解析、LIESST特性の評価を順次進めていく。初年度の誘導体合成により、基盤錯体の置換基をフェニル基からpトリル基、対アニオンをAsF6からPF6としていくことでT1/2が下がる傾向や、結晶溶媒の脱離によりT1/2を100 K程低温シフトさせられることがわかってきたが、室温近傍より低いT1/2の錯体は得られていない。そこで次年度は、引き続き置換基変換やアニオン交換による誘導体合成を進めつつ、さらなる分子修飾の可能性として、直鎖型六座配位子骨格中の2級アミンのアルキル化についても基礎検討を始める。また、直鎖型六座配位子錯体系のLIESSTには長時間の光照射を要することもわかってきたので、誘導体の光照射実験については、基盤錯体の最適波長である635nmのレーザーを用いた検討から優先的に進めることとする。なお、平成30年度に得られた研究成果については、次年度中に論文にまとめる予定である。

最後に、基盤錯体[FeL3-2-3Ph](AsF6)2の誘導体として置換基や対アニオン、アルキル鎖長の組み合わせの異なる複数の誘導体の結晶化に成功し、全てT1/2の異なるSCOを示すことも明らかにした。本年度の計画として、(1)小型レーザーを光源に用いたLIESST評価手法の確立、(2)基盤となる直鎖型六座配位子鉄(II)錯体の光照射実験の完了、(3)比較対象となる5つの三脚型六座配位子鉄(II)錯体の光照射実験の完了、(4)基盤錯体の置換基変換によるT1/2の異なる誘導体の結晶化、及びそれらの物性・構造評価の4つの検討を行うことになっており、予定していた項目を進めることができたため「おおむね順調に進展している」と判断した。基本的には、当初の研究実施計画に沿ってT1/2の異なる誘導体の合成を進め、それらの熱的SCO特性の測定、結晶構造解析、LIESST特性の評価を順次進めていく。初年度の誘導体合成により、基盤錯体の置換基をフェニル基からpトリル基、対アニオンをAsF6からPF6としていくことでT1/2が下がる傾向や、結晶溶媒の脱離によりT1/2を100 K程低温シフトさせられることがわかってきたが、室温近傍より低いT1/2の錯体は得られていない。そこで次年度は、引き続き置換基変換やアニオン交換による誘導体合成を進めつつ、さらなる分子修飾の可能性として、直鎖型六座配位子骨格中の2級アミンのアルキル化についても基礎検討を始める。また、直鎖型六座配位子錯体系のLIESSTには長時間の光照射を要することもわかってきたので、誘導体の光照射実験については、基盤錯体の最適波長である635nmのレーザーを用いた検討から優先的に進めることとする。なお、平成30年度に得られた研究成果については、次年度中に論文にまとめる予定である。当初の計画以上に消耗品費や機器分析費用が必要となったため、測定や学会用の旅費部分をそれらに充てたが、結果的に年度末に3万円程残ることとなった。次年度は追加の合成検討項目(2級アミン部位のアルキル化)を予定しているため、繰り越し分は試薬類を中心とした消耗品の購入費用として使用予定である。
接触言語ジュバ・アラビア語のドキュメンテーション：その多様性の見地から

平成25年度は、2013年9月10月に南スーダン共和国・ジュバに渡航し、現地調査を遂行した。この調査では、引き続きジュバ・アラビア語の文法調査・ドキュメンテーションを行った。まず、現地調査に際しては、ジュバ・マラキア地区に古くから在住する都市民を対象に加えたことで、これまでに得られていなかった古風な特徴を残すジュバ・アラビア語変種を発見するに至った。また、彼らの語りに注目することで、ジュバが建設され、南スーダンの首都へと発展していく社会史的背景の一部が明らかにし、論文としてまとめた。次に、研究発表に関しては、現地のジュバ大学において研究発表を行い、上で述べた現地調査の成果の一部を速やかに公表することで、研究者らと意見交換を行った。また、昨年度までに収集した文献資料や、本年度の現地調査をもとに、国際アラビア語方言学会(Association Internationale de Dialectologie Arabe)にて、ヨーロッパ人植民地行政官らの言語行為がジュバ・アラビア語の発生に影響を与えた可能性について発表し、反響を得た。さらに、本年度までに行ってきたドキュメンテーションの結果得られたデータをもとに、民話などの「語りの談話」に頻出する継起等を表す言語形式と、その文法化の過程を論文にまとめた。以上に加え、昨年度までの研究成果をもとに、ジュバ・アラビア語中層話体(Mesolect)の文法体系について発表した。また、ジュバ・アラビア語を含むアフリカで話されるピジン・クレオール諸語に関して、日本アフリカ学会編『アフリカ学事典』(近刊)に記事を執筆した。当初の計画では、言語学的アプローチにのみ特化していたが、平成24年度以来社会史的視点を取り入れた。この結果、まずジュバ・アラビア語が発生・変化していった動態がより明らかになり、さらに本研究課題が言語学の分野を超えて興味深い事例を提供することにつながった。(抄録なし)平成23年度は、南スーダン独立および東日本大震災の影響を受けて南スーダンへの渡航が困難となった。このため、ジュバ・アラビア語の多様性に関して文献調査に基づく歴史言語学および言語接触論の観点を加えた上で、当初の目標および計画を再検討の上、変更した。また国内外の研究会・学会・会議においてこの成果を発表し、意見交換を行った。従来の研究ではジュバ・アラビア語はスーダン・アラビア語とバリ語(東ナイル諸語)の言語接触によって発生したとされてきた。しかし、ジュバ・アラビア語の(1)超分節音韻論、(2)存在構文から焦点化構文への文法化、(3)語彙借用・翻訳借用・文法借用における南スーダンの諸言語の影響を再検討した結果、アチョリ語(ルオ諸語)やマディ語(中央スーダン諸語)からの無視できない影響が見られることが明らかになった。また、国内外の図書館において植民地期の文献を収集し、当時のナイル流域において西欧人行政官や旅行者が話したアラビア語ピジンの資料、および脱部族化した黒人奴隷のアラビア語変種の資料を新たに発見した。これにより、ジュバ・アラビア語の成立に植民地西欧人が関係したこと、マクロな歴史的視点からはジュバ・アラビア語がバルカン半島から東アフリカまで散在する、種々の「黒人奴隷のアラビア語」の一端に位置づけられることを明らかにした。さらに、平成23年9月にメルボルンのラトローブ大学言語類型論研究センターに所属し、メルボルン市郊外の南スーダン難民を対象とする言語調査を行った。この調査ではメルボルンにおいて脱クレオール化したジュバ・アラビア語変種に関する言語記述を行い、社会保障局などでジュバ・アラビア語を含む南スーダンの諸言語による出版物を収集した。スーダン共和国ハルツーム以外のディアスポラにおけるジュバ・アラビア語の実態としては、本研究が世界初のものであり、その多様性の一端を明らかにした。平成24年度には、南スーダンにおいてジュバ・アラビア語のドキュメンテーションを中心とする2ヶ月程度の調査を行った。また、イギリスにおいて3週間程度の文献調査、学術的交流を行った。また、日本ナイル・エチオピア学会等での発表や海外英文論文集への投稿等により、研究成果を広く公開した。平成24年度の調査においては、まず当初計画していたジュバ・アラビア語の文法(焦点化構文・談話構造等)に関する調査、民話や劇脚本の収集などを行い、博士論文執筆のためのデータを拡充した。また、ジュバ大学・国際夏期言語学協会・南スーダン文化遺産省等において学術的交流を行い、今後の研究基盤を確立した。また、南スーダンにおいてある種のことば遊びが発生していることを発見し、その詳細な言語学的記述を行った。また、文献調査の結果、極めて類似したことば遊びがアラビア半島を中心に分布したことを解明し、南スーダンのことば遊びとの歴史的関係が明らかになった。この結果に基づき、これまでのジュバ・アラビア語体系を見直したうえで、通言語的なことば遊びの音韻類型論に関する先行研究を批判的に検討した論文を執筆した。さらに、この調査では平成23年度の調査結果をフィールド調査に活かし、南スーダン・ジュバ市マラキア地区に在住する都市民の言語や文化を調査した。この結果、マラキア地区の住民により話されるジュバ・アラビア語は古風な特徴を残すことが明らかとなった。これに加え、マラキア地区の形成史、特殊な憑依儀礼や舞踊文化の存在等が明らかとなった。また、これらについて研究発表を行い、本研究が学際的な意義を持つことを確認した。以上に加え、イギリでの調査の結果、ジュバ・アラビア語の生成と発展に関する植民地文書を多数発見した。この成果は、平成25年度に予定されている国際会議等で発表する予定である。

平成25年度は、2013年9月10月に南スーダン共和国・ジュバに渡航し、現地調査を遂行した。この調査では、引き続きジュバ・アラビア語の文法調査・ドキュメンテーションを行った。まず、現地調査に際しては、ジュバ・マラキア地区に古くから在住する都市民を対象に加えたことで、これまでに得られていなかった古風な特徴を残すジュバ・アラビア語変種を発見するに至った。また、彼らの語りに注目することで、ジュバが建設され、南スーダンの首都へと発展していく社会史的背景の一部が明らかにし、論文としてまとめた。次に、研究発表に関しては、現地のジュバ大学において研究発表を行い、上で述べた現地調査の成果の一部を速やかに公表することで、研究者らと意見交換を行った。また、昨年度までに収集した文献資料や、本年度の現地調査をもとに、国際アラビア語方言学会(Association Internationale de Dialectologie Arabe)にて、ヨーロッパ人植民地行政官らの言語行為がジュバ・アラビア語の発生に影響を与えた可能性について発表し、反響を得た。さらに、本年度までに行ってきたドキュメンテーションの結果得られたデータをもとに、民話などの「語りの談話」に頻出する継起等を表す言語形式と、その文法化の過程を論文にまとめた。以上に加え、昨年度までの研究成果をもとに、ジュバ・アラビア語中層話体(Mesolect)の文法体系について発表した。また、ジュバ・アラビア語を含むアフリカで話されるピジン・クレオール諸語に関して、日本アフリカ学会編『アフリカ学事典』(近刊)に記事を執筆した。研究計画を見直した結果、当初の研究の目的では考慮していなかった歴史言語学的視点を導入し、文献資料を収集することにより、ジュバ・アラビア語の歴史的多様性に関する新発見が得られた。さらに、メルボルンでの調査の結果、南スーダン・ジュバでは調査がやや困難である、脱クレオール化したジュバ・アラビア語変種のデータ、およびジュバ・アラビア語による出版物を収集することができた。フィールド調査の結果、当初計画していたジュバ・アラビア語のドキュメンテーションが達成された。これに加え、当初の計画では考慮していなかった歴史言語学的視点を導入し、イギリスで文献調査を行った結果、ジュバ・アラビア語の古期段階に当たるアラビア語ピジン等に関する資料が多数発見された。また、今年度調査に基づき、ジュバの都市史・都市文化に関する研究発表を行ったことで、言語学以外の学術分野にも貢献することができた。当初の計画では、言語学的アプローチにのみ特化していたが、平成24年度以来社会史的視点を取り入れた。この結果、まずジュバ・アラビア語が発生・変化していった動態がより明らかになり、さらに本研究課題が言語学の分野を超えて興味深い事例を提供することにつながった。今後の計画としては、2012年度および2013年度夏季に南スーダンにおいて長期のフィールドワークを行い、ジュバ・アラビア語のドキュメンテーションおよび重点的に文法調査を行う。
妊娠中毒症における遺伝・環境要因の交絡の解明と発症予防に関する研究

妊娠中毒症は、複数の遺伝的要因と環境的要因の相互作用によって発症する多因子疾患と考えられ、従来、様々な方法でその発症予知と早期介入が試みられているが、未だにその発症機構は不明で、効果的な発症予知法もない。申請者らは、今までに、北海道内の妊娠中毒症の症例約150例と、正常妊娠の対照約400例のDNAを解析し、アンジオテンシノーゲン(AGT)遺伝子M235T多型、アンジオテンシンII受容体(ATR)遺伝子A1166C多型が本症の発症に有意に関連することを見出した。また、AGT、ATR遺伝子多型と、妊娠前・妊娠中の環境要因との交絡、相互作用を多変量解析により検討した結果、(1)AGT遺伝子T235ホモ接合型、(2)妊娠前のBody Mass Index(BMI)が24以上、(3)妊娠中の牛乳摂取不足、(4)妊娠中の揚げ物摂取過剰、(5)妊娠中の精神的ストレスの5項目が独立に関連した。さらに、対照集団をAGT遺伝子のタイプで2群に分けて樹木法・多変量解析すると、T235ホモ接合型群と、その他の群とでは異なった要因が、それぞれ独立に関連することを見出した。今回は、新たな遺伝子多型要因の解析を行い、一酸化窒素合成酵素(eNOS)遺伝子Glu298Asp多型が妊娠中毒症の発症に関連し、またこれはAGT遺伝子多型とは独立であることを見出した。また、アンジオテンシン変換酵素遺伝子Insertion/Deletion多型、血液凝固第V因子遺伝子(Leiden変異)、MTHFR遺伝子C677T多型、β3-アドレナリン受容体T64A多型は、日本人の妊娠中毒症には関連しないとの結果を得た。今後、AGT、eNOS遺伝子多型を組み合わせて、妊娠前・妊娠中の環境要因との交絡、相互作用を樹木法・多変量解析にて検討し、マーカーとしての応用を目指したいと考えている。妊娠中毒症の中でも母児の予後が悪いとされる妊娠高血圧症(HP)と血管内皮型一酸化窒素合成酵素(eNOS)遺伝子多型(Giu298Asp)との関連を検討するため、妊娠高血圧症152例(初産90例、経産62例)および正常妊娠対照335例(初産191例、経産144例)について解析を行った。HPおよびHPのなかでも蛋白尿、浮腫を伴うpreeclampsia(PE)の診断基準は、1990年のアメリカ合同委員会のものに従った。遺伝子タイピングは、全血100ml中の白血球より抽出したDNAを鋳型として、制限酵素BanIIを用いたPCR-RFLP法により行った。ヘテロ接合(GA)とAsp298のホモ接合(AA)をあわせた頻度は、HPでは23%と、対照の12%に比べて有意(p<0.01)に高かった。初産経産別にみると、初産HPは21%は、初産対照の12%に比べて、経産HPの26%は、経産対照の13%に比べてそれぞれ有意(p<0.05、p<0.01)に高かった。PEについてみると、GA+AAの頻度は23%、また、初産PEでは20%、経産PEでは29%と、HPと同様に、経産の群において高い傾向を示した。さらに、同対象におけるアンジオテンシノーゲン遺伝子(AGT)多型(M235T)解析結果ともあわせて多変量解析を行うと、eNOS遺伝子GA+AA型は、AGT遺伝子TT型と独立にHPに関連していた。本研究の結果から、eNOS遺伝子多型とAGT遺伝子多型は異なった機序でHP発症に関与していることが示唆された。今後、この知見を発症予防に応用していくためには、生活習慣要因等の要因とこれらの遺伝要因との交絡状況を解析することが課題と考えられる。また、アンジオテンシン変換

酵素遺伝子Insertion/Deletion多型、血液凝固第V因子遺伝子(Leiden変異)、MTHFR遺伝子C677T多型、β3-アドレナリン受容体T64A多型は、日本人の妊娠中毒症には関連しないとの結果を得た。今後、AGT、eNOS遺伝子多型を組み合わせて、妊娠前・妊娠中の環境要因との交絡、相互作用を樹木法・多変量解析にて検討し、マーカーとしての応用を目指したいと考えている。
Ｈｉ－ｎｅｔリアルタイムデータを使った巨大地震震源過程の早期決定

本研究では,アレイ解析的手法(震源逆投影法(back projection method)等)を用い,遠地地震の震源破壊の様子を準リアルタイムで解析・決定するシステムを構築し,地震発生後の早期に震源破壊伝搬の詳細を解析し,結果をWEB等で順次公開し災害予測等に資することを目的としている.具体的には,Hi-netのデータをリアルタイムで解析するシステムを構築し,テストを重ねる.Hi-netを使った解析システムが完成した後には,地震研究所内の計算機に実装し,解析結果をWEB等でテスト公開する.また同じシステムを日本外のアレイ観測網にも適用し,日本周辺の地震についても同様の準リアルタイム解析が行えるようにする.最終年度のH27年度は,地震研所内でリアルタイムシステムのテスト運用を行うと共に,研究成果を論文にまとめることをおこなった.研究の当面の成果として,2013年に起きたパキスタン地震の震源逆投影法解析の結果を国際誌に投稿し採択された.また震源逆投影法の新たな手法を開発し,論文として国際誌に投稿した.リアルタイム解析システムについては,テスト運用を継続的に進めつつ,結果のまとめを国際誌に投稿する予定である.手法としては,一定のレベルまで構築が出来たので,実用運用にあたってしかるべき機関との検討などを進める必要がある.また国際的な研究協力を進めていくことも検討事項として今後に残されている.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,アレイ解析的手法(地震波バック・プロジェクション等)を用い,遠地地震の震源破壊の様子を準リアルタイムで解析・決定するシステムを構築し,地震発生後の早期に震源破壊伝搬の詳細を解析し,結果をWEB等で順次公開し災害予測等に資することを目的としている.具体的には, Hi-netのデータをリアルタイムで解析するシステムを構築し,テストを重ねる. Hi-netを使った解析システムが完成した後には,地震研究所内の計算機に実装し,解析結果をWEB等でテスト公開する.また同じシステムを日本外のアレイ観測網にも適用し,日本周辺の地震についても同様の準リアルタイム解析が行えるようにする.平成25年度には, Hi-netデータを用いた解析システムの構築を行い,世界で起きる地震について順次解析を行い,解析システムの最適化を目指す予定であった.まず, Hi-netのデータをリアルタイム解析するために,地震波の到来方向を決定するプログラムを書き, 2013 M8.2 Okhotsk地震に応用し上手くいくことを確認した.続いて,これまでの研究から開発したback-projectionのプログラムを高速化するためにMPI用の並列化を行った.これによって計算が20倍高速になり, 8コアのPCでは, 10-20分で解析が行えるようになった.この新プログラムを2013 M7.7 Pakistan地震について適用した.またPakistan地震については,グローバルなデータの解析も平行して行い,震源破壊伝播の様子の詳細を決定し,論文公表のための準備を現在進めている.本研究では,アレイ解析的手法(震源逆投影法等)を用い,遠地地震の震源破壊の様子を準リアルタイムで解析・決定するシステムを構築し,地震発生後の早期に震源破壊伝搬の詳細を解析し,結果をWEB等で順次公開し災害予測等に資することを目的としている.具体的には,Hi-netのデータをリアルタイムで解析するシステムを構築し,テストを重ねる.Hi-netを使った解析システムが完成した後には,地震研究所内の計算機に実装し,解析結果をWEB等でテスト公開する.また同じシステムを日本外のアレイ観測網にも適用し,日本周辺の地震についても同様の準リアルタイム解析が行えるようにする.平成26年度には,前年度までの準備を踏まえ,リアルタイムで震源逆投影法を行うシステムを2種類構築した.一つはアメリカ地質調査所が報告する地震カタログを使って,逆投影解析をを起動するシステムである.もう一つは,監視地域を限定し,リアルタイムのデータフローを逆投影解析するシステムである.この二つのリアルタイム解析システムによる解析結果は,該当特別研究員個人のWEBページ(未公開)に結果が順次保存され,関係研究者の間で公開・共有し,信頼性等をチェックしている.一方,2013年9月23日にパキスタンで起きたM7.7の地震の震源解析を,日本のHi-net,中国やヨーロッパの地震計アレイを用い逆投影解析をおこなった研究を,学術論文として投稿した.本研究では,アレイ解析的手法(震源逆投影法(back projection method)等)を用い,遠地地震の震源破壊の様子を準リアルタイムで解析・決定するシステムを構築し,地震発生後の早期に震源破壊伝搬の詳細を解析し,結果をWEB等で順次公開し災害予測等に資することを目的としている.具体的には,Hi-netのデータをリアルタイムで解析するシステムを構築し,テストを重ねる.Hi-netを使った解析システムが完成した後には,地震研究所内の計算機に実装し,解析結果をWEB等でテスト公開する.また同じシステムを日本外のアレイ観測網にも適用し,日本周辺の地震についても同様の準リアルタイム解析が行えるようにする.最終年度のH27年度は,地震研所内でリアルタイムシステムのテスト運用を行うと共に,研究成果を論文にまとめることをおこなった.研究の当面の成果として,2013年に起きたパキスタン地震の震源逆投影法解析の結果を国際誌に投稿し採択された.また震源逆投影法の新たな手法を開発し,論文として国際誌に投稿した.リアルタイム解析システムについては,テスト運用を継続的に進めつつ,結果のまとめを国際誌に投稿する予定である.手法としては,一定のレベルまで構築が出来たので,実用運用にあたってしかるべき機関との検討などを進める必要がある.

また国際的な研究協力を進めていくことも検討事項として今後に残されている.当初の予定通り自動化された逆投影システムが構築され,リアルタイム解析が始まり,WEBで関係者内の公開を行うに至った.また解析したいくつかの大地震について,個別に解析を進め,研究成果を学術論文に投稿するに至っている.27年度が最終年度であるため、記入しない。H27年度中にリアルタイム化した解析システムを実装し,学術成果としてWEBで公開することを目指す..通常地震解析用のプログラムを,リアルタイム解析のために最適化しつつ,いくつかの大地震について解析を進め成果が出つつある.27年度が最終年度であるため、記入しない。H26年度中にリアルタイム化した解析システムを実装し,試験運用を図る.
短細線法による高温融体の熱伝導率と熱拡散率の測定

本研究は、申請者らが開発してきた新しい非定常短細線加熱法を用いて、シリコン単結晶成長やプラスチック形成製品などに不可欠である溶融シリコンや溶融ポリマーなど様々な高温融体の熱伝導率と熱拡散率を測定することを目的としたものである。本年度に得られた主要な成果を以下に列挙する。1.前年度に引き続き住友化学工業株式会社から提供された9種類のポリマー、低密度ポリエチレンF218・OおよびL705、直鎖状低密度ポリエチレンFS150およびGA701、ポリプロピレンホモポリマーD101、ポリプロピレンランダムコポリマーS131、ポリプロピレンブロックコポリマーAD571、ポリスチレンE183およびポリカーボネート301・6の追加実測を行った。固体領域から熱分解温度まで、熱伝導率(誤差±1%以内)および熱拡散率(誤差±5%以内)の温度依存性を明らかになった。その結果、結晶性ポリマー(ポリエチレンおよびポリプロピレン)において、熱伝導率および熱拡散率は溶融状態で一定、固体状態で温度の低下とともに大きくなる。非晶性ポリマー(ポリカーボネートおよびポリスチレン)において、熱伝導率の値は温度依存性をもたず一定である。熱拡散率は溶融状態、ガラス状態でそれぞれ一定であり溶融状態の値の方が小さい。2.スパッタ装置を用い、プローブに耐久性、耐熱性、耐食性のある絶縁被膜(高純度アルミナAl_2O_3)を施すコーティング実験を行った。その結果、スパッタ装置の特性に対応して、良質な被覆膜を形成するための槽内圧力、キャリアガス流量、酸素ガス濃度などについて最適な条件が明らかになり、高温に適用できるセラミックコーティングの技術を確立した。3.絶縁被覆されたプローブを用い、溶融炭酸塩(Li_2CO_3/K_2CO_3およびLi_2CO_3/Na_2CO_3)の熱伝導率の実測を行った。550°Cから750まで熱伝導率(誤差±5%以内)の温度依存性を明らかになった。1.耐熱、耐腐食性の高温ルツボ炉および温度制御装置の設計を行い、必要とされる測定精度に応じた実用的な装置を製作した。2.スパッタ装置を用い、プローブに耐久性、耐熱性、耐食性のある絶縁被膜(高純度アルミナAl_2O_3)を施すコーティング実験を試みた。3.熱物性値が既知の流体を用いて、実測を行い、装置全体の評価を行った。4.固体領域から熱分解温度まで、4種類のポリマー(ポリエチレン、ポリカーボネート、ポリプロピレンおよびポリスチレン)の実測を大気圧下で行い、熱伝導率(誤差±1%以内)および熱拡散率(誤差±5%以内)の温度依存性を明らかになった。5.測定シーケンスのプログラムの修正改良を行い、簡易測定用の場合、測定の開始から結果の表示までが簡単なキー操作で可能なソフトを完成させた。
ブナ林における個体ごとの繁殖と防御のトレード・オフ関係の検証

虫害を受けたブナ林でも無被害の個体は混在するため、虫害に対する防御の程度には個体差があると言える。一方、ブナの開花程度も個体によって異なり、頻繁に開花する個体とそうでない個体があることが存在する。そこで、本研究では個体ごとに繁殖履歴と葉の物理的・化学的防御形質を測定し、繁殖頻度と被害度および防御形質との相関を解析した。平成24年26年の3年間で、東北地方のブナ林は凶作→並作→凶作となった。平成25年の並作年には、個体によって繁殖程度が大きくことなっていることが明らかになった。同様に、物理的、化学的防御形質も個体差が認められた。しかし、両者には明確なトレード・オフの関係は検出されなかった。平成25年度の山形県庄内地方のブナ林は中規模な開花年となり、個体ごとに繁殖程度が大きく異なっていた。そこで、山形大学農学部附属演習林(以降、演習林分)と山形県鶴岡市櫛引地域の国有林内(以降、櫛引林分)の林齢約100年のブナ二次林において、林道沿いの72個体を対象として開花量を調べた。枝先50cmあたりの平均雌花序数は020個と個体間で大きく異なっていることが認識された。すなわち中規模な開花年には、個体により大量に開花する個体と開花の少ない個体が混在することが明らかになった。これらの個体のうち、高所作業車により高位の枝が採取可能だった12個体を対象に、それぞれ大量開花個体、中規模開花個体、非開花個体に分類し、それぞれの葉の食害程度および物理的・化学的被食防御の違いを調べた。各個体から採取した葉の食害程度を04までの5段階で評価したところ、非開花個体の平均が1.15であったのに対して、大量開花個体の平均は3.05と、開花量の増加に応じて食害を受けやすい傾向がみとめられた。これらについて物理的防御の指標として葉身の硬さを測定したが、開花量による違いが検出されなかった。一方、化学的防御の指標とした縮合型タンニン量は、非開花個体で10.0%と、開花が中程度および多い個体の4.65.6%よりも高い値を示した。総フェノール量もほぼ同様の傾向を示した(12.5%vs. 7.99.3%)。このように、ブナでは繁殖量が多いと、防御への投資が少なくなり、それが食害程度を増やす一因と考えられた。すなわち繁殖と防御(化学的防御)との間には光合成産物をめぐるトレード・オフ関係があり、それが当年の開花量と葉の食害程度にも影響を与えることが示唆された。研究対象地としている山形県鶴岡市の国有林内および山形大学農学部附属演習林内のブナ二次林において、本研究の期間以前からすでに設定してある継続観察個体72個体について、引き続き平成24年度の開花量とウエツキブナハムシをはじめとする植食性昆虫による虫害被害程度を個別に観察した。平成24年度は、すべての個体において開花は観察されなかった。このため、林分全体としての作柄も凶作年となった。これは山形県全体の傾向とも一致している。一方、ウエツキブナハムシの被害は多少みられ、かつ個体による違いも観察されが、全体として前年度までの状態に比べると少なく、同種の大発生は収束に向かいつつあると推定される。このため、来年度以降の発生は少なくなることが予測される。ただし、ウエツキブナハムシ以外の植食性昆虫については、常在的被害が発生しいた。これらの植食性昆虫に対するブナの防御機構の関係を調べるために、上記の観察個体からサンプリングをして、定期的に得られた葉について、食害形態の様子、物理的防御としてのトリコーム密度、葉脈および葉肉の堅さ、昆虫にとっての報酬ともいえる窒素含有率の季節推移を調べた。葉に対する食害は、春先と晩夏の2回のピークが認められた。初回のピークにおいて、葉のトリコームは急激に減少し、まだ葉が柔らかい時季に食害が集中していた。ただし、この時期の葉の窒素含有率は少なかった。逆に、晩夏のピークでは、窒素含有率は高いものの、葉は堅くなっていた。したがって、この時期に食害を起こしたものは、ウエツキブナハムシのような、ブナの物理的防御を突破できるスペシャリストであると考えられた。逆に、春先の食害はジェネラリストによるものと考えられた。また、秋に枝を採取して、翌年の豊凶を予測したところ、平成25年は凶作あるいは多くて並作と予測された。

広域調査として、山形県内の16林分において各10基のシードトラップを設置し、開花・結実を調べた(この調査はすでに2003年から継続している)。また、林分レベルの観察として、山形県鶴岡市の天然生ブナ二次林において18基のシードトラップを設置して開花・結実を調べた。また個体レベルの調査として同林分の45本の個体について目視による開花・結実調査を実施し、併せて高所作業車により陽樹冠から枝葉を採取し葉の特性、食害の程度、タンニン量およびSPAD値を測定した。林分レベル調査から2012年および2014年は凶作年、2013は結実年に相当することが明らかになった。2003年からの継続データと合わせると、山形県全体において豊作だったのは2005年だけであり、2011年および2013年には地域により作柄が異なるのが特徴であった。これらのデータから、山形県のブナ林が豊作になるための条件を抽出した。その結果、春に350個/m2以上の雌花が開花すれば豊作に至ることが明らかになり、これにより作柄の約9割を説明できることが判明した。この条件を基に、新たに「ブナの豊凶予測手法」を開発し、公表した。山形県庁では、2014年度から同手法に基づいて県内のブナ林の豊凶予測をホームページ上で公開することになった。一方、45個体の個体レベルの調査では、2013年の結実年でも結実個体と非結実個体に分かれ、繁殖程度が個体間で大きく異なることが明らかになった。これらの個体では、食害の程度、タンニン量、SPAD値にも個体による差異が観測された。したがって、従来の認識とは異なり、繁殖や食害防御に関わる諸形質には個体間変異があることを明らかになった。ただし、繁殖量や回数の多かった個体が必ずしもタンニン量が多かったり、葉が硬かったりしていたわけでなく、両者の間には明確なトレード・オフ関係は見いだされなかった。農学当初、研究対象として開花を観察してきた72個体について、平成25年度も観察を継続した。本年は中規模な開花・結実年に当たったために、個体による繁殖量の違いを同一年内で観察することができた。ただし、同年7月の大雨による出水で、対象としていた林分のうち演習林分へ通じる林道が大規模に崩壊したため、高所作業車による枝のサンプリングが不可能となり、櫛引林分のみの採取に留まった。このため対象個体数において当初の計画を達成できなかった。しかし、残りの対象個体に対する食害・防御等の解析から、繁殖と防御に関わるトレードオフ関係が示唆されたので、おおむね順調に進捗していると判断した。研究対象として設定している72個の調査個体について、開花履歴、虫害履歴、葉の形質等について順調に調査が進められている。特に、開花履歴については、すでに10年近い開花履歴が個体ごとに記録されており、このまま継続することで、貴重なデータが整う。これに加えて、虫害の履歴についても4年間の記録が付加された。本研究の開始と同時に、これらに加えて葉の堅さやトリコームなどの防御形質と窒素含有量が加わることになり、それぞれの関係(個体による繁殖と防御の間のトレード・オフ関係)を明らかにする条件が整いつつある。来年、以降にシュートの成長量もデータに加えて、解析を進める予定である。研究対象としている72個体の観察個体について、平成26年度も開花の観察を継続する。平成25年度に開花した個体と開花しない個体に別れたので、それが今年度の繁殖にどのように影響するか注目して観察を実施する。平成25年度の生育期間終了時において、枝先に冬芽サイズを個体ごとに測定していたので、冬芽サイズと翌年の展開シュートの成長を前年度の開花程度との関係で解析する予定です。同様に、防御形質についても平成25年度と同じ個体に対して測定して、経年変化を観察する。
余暇学に対するアリストテレスのスコレー概念の寄与について

働き方の改革が叫ばれている現在、近代の労働倫理を越えるあらたな社会倫理として閑暇(余暇)の思想が求められている。トマス主義者ヨセフ・ピーパーは、知的な活動でさえ労働とみなされ、知識人が知的労働者となっている事態に警鐘を鳴らす。ピーパーは西洋文化の基礎に閑暇の思想があるとして、カトリック的な立場から近代の労働倫理を批判する。中世の神学では、人間が神の意志に従わずに自己の尊厳にふさわしい生き方を放棄し余暇を喪失したところから怠惰という大罪が生まれるとされる。閑暇は怠惰ではないのである。また閑暇は自由時間や休暇といった外的な事実なのではなく、内面的な休息やゆとりのことであり、存在するものに対して心を開きこれを受け入れる精神的な態度を意味する。創造の世界を心の眼で眺め善いものだと肯定するコンテンプラチオ(観想)が閑暇の本質であり、これは礼拝という祝祭行為によって内側から根源的な力を与えられる。閑暇は、礼拝を通して、労働の社会的組織や社会的過程に精神的に束縛されている人々を解放し、彼らが生命の根源に到達することを可能にするものである。このような閑暇理解の先駆として、ピーパーはアリストテレスのテオーリアー(観想)を挙げる。アリストテレスは、人間の幸福論の中に閑暇(スコレー)を概念的に位置づけた。閑暇における活動は人生の目的としてその他の忙事がそのために実行される人間の最高の活動であり、それは観想活動である。人間の魂の能力は、栄養生殖、感覚運動、実践及び理論理性の能力を含むが、その最高の能力である理論理性は神的な能力として普遍的なものを認識する。閑暇において観想活動という生き方ができるのは、われわれのうちに、神的な能力である理論理性が存在しているからであり、できる限り、この活動を続けるべきであるとアリストテレスは主張する。30年度の計画では、アリストテレスの政治学書や倫理学書などから関連の箇所を精査して、理想国における閑暇の生活の具体像を再構成する予定であったが、論文としてまとめるまでには至っていない。アリストテレスにおいて、閑暇とは魂の理性的な能力が現実に働いて認識活動が行われる時間を意味するが、閑暇における生の過ごし方(ディアゴーゲー)については、テキストの解釈を巡って様々な見解が見られる(F. Solmsen, C. Lord, V. I. Anastasiadisなど)。『政治学』において、理想国の支配層のあり方として、閑暇を過ごすこと(スコラゼイン)が国家の存立目標になっており、そこで必要な資質の中核として、ピロソピアー(哲学)が挙げられている。観想活動のできる人間は理想国といえども少数に留まるので、ピロソピアーの内容が神的な観想を行う能力のみではないことはほぼ意見の一致が見られる。閑暇において支配層が行う活動として音楽(ムーシケー)が明示的に挙げられているが、このほかに、諸科学の研究についても言及されている。これらの関係を明らかにする課題が残っている。これらの関係が解明されるなら、アリストテレスの閑暇の概念に「現代的意味における人間的教養に満ちあふれた生活」としての具体像を与えることができる。本年度前半は、初年度の課題を完遂することが中心である。本年度後半は、ピーパーとアーレントの閑暇論に取り組む。近代の労働倫理は労働の神聖化をもたらしたが、消費社会が社会の全面を覆う時代に入って、労働の神聖化は影を潜めたとはいえ、これに代わって、消費のための労働へと人々は絡め取られている。悪無限に拡大する消費と労働の世界に人々が流されていくことを阻止するには、閑暇の生活の概念を確立して、人生の目的を明確にする必要がある。アーレントは『人間の条件』において、言論と行為を通じて自己を表現する公的世界を設定したが、『精神の世界』においては、いったん公的世界から退いたところに思考的世界を設定して、公的世界と私的世界との相互的関係としての人間世界を構想した。この世界が消費と労働の巨大な力に絡め取られないためには、生きるべき真の世界を確立し、消費と生産のサイクルをコントロールできる概念体系を形成する必要がある。ピーパー的な神の世界とアーレント的な人間の世界とをつなぐ回廊としての閑暇の世界を考察する作業が残されている。

このような閑暇理解の先駆として、ピーパーはアリストテレスのテオーリアー(観想)を挙げる。アリストテレスは、人間の幸福論の中に閑暇(スコレー)を概念的に位置づけた。閑暇における活動は人生の目的としてその他の忙事がそのために実行される人間の最高の活動であり、それは観想活動である。人間の魂の能力は、栄養生殖、感覚運動、実践及び理論理性の能力を含むが、その最高の能力である理論理性は神的な能力として普遍的なものを認識する。閑暇において観想活動という生き方ができるのは、われわれのうちに、神的な能力である理論理性が存在しているからであり、できる限り、この活動を続けるべきであるとアリストテレスは主張する。30年度の計画では、アリストテレスの政治学書や倫理学書などから関連の箇所を精査して、理想国における閑暇の生活の具体像を再構成する予定であったが、論文としてまとめるまでには至っていない。アリストテレスにおいて、閑暇とは魂の理性的な能力が現実に働いて認識活動が行われる時間を意味するが、閑暇における生の過ごし方(ディアゴーゲー)については、テキストの解釈を巡って様々な見解が見られる(F. Solmsen, C. Lord, V. I. Anastasiadisなど)。『政治学』において、理想国の支配層のあり方として、閑暇を過ごすこと(スコラゼイン)が国家の存立目標になっており、そこで必要な資質の中核として、ピロソピアー(哲学)が挙げられている。観想活動のできる人間は理想国といえども少数に留まるので、ピロソピアーの内容が神的な観想を行う能力のみではないことはほぼ意見の一致が見られる。閑暇において支配層が行う活動として音楽(ムーシケー)が明示的に挙げられているが、このほかに、諸科学の研究についても言及されている。これらの関係を明らかにする課題が残っている。これらの関係が解明されるなら、アリストテレスの閑暇の概念に「現代的意味における人間的教養に満ちあふれた生活」としての具体像を与えることができる。本年度前半は、初年度の課題を完遂することが中心である。本年度後半は、ピーパーとアーレントの閑暇論に取り組む。近代の労働倫理は労働の神聖化をもたらしたが、消費社会が社会の全面を覆う時代に入って、労働の神聖化は影を潜めたとはいえ、これに代わって、消費のための労働へと人々は絡め取られている。悪無限に拡大する消費と労働の世界に人々が流されていくことを阻止するには、閑暇の生活の概念を確立して、人生の目的を明確にする必要がある。アーレントは『人間の条件』において、言論と行為を通じて自己を表現する公的世界を設定したが、『精神の世界』においては、いったん公的世界から退いたところに思考的世界を設定して、公的世界と私的世界との相互的関係としての人間世界を構想した。この世界が消費と労働の巨大な力に絡め取られないためには、生きるべき真の世界を確立し、消費と生産のサイクルをコントロールできる概念体系を形成する必要がある。ピーパー的な神の世界とアーレント的な人間の世界とをつなぐ回廊としての閑暇の世界を考察する作業が残されている。今年度の旅費については、大学の経費で処理した。物品費については、退職するために、物品の購入を控えた。次年度は大学の経費がないので、主に学会旅費、図書購入、論文複写費として使用する。
緑茶ポリフェノール及び、^3H-EGCGによるがん予防の基礎研究

緑茶ポリフェノールの主成分である(-)-epigallocatechin gallate(EGCG)、あるいは、緑茶抽出物の経口摂取は、いろいろな臓器の発がんを抑制する。現在、ヒトのがん予防に用いることのできるものとして緑茶は非常に注目されている。経口摂取したEGCGの吸収、体内動態、及び、代謝を明らかにし、さらに、EGCGの作用機構を解明することは、EGCGあるいは緑茶抽出物をヒトのがん化学予防へ応用するために必要なこととなってきた。世界に先駆けて合成した^3H-EGCGを用いて、各臓器へのbioavailabilityを明らかにし、発がん抑制の作用機構を明らかにすることを目的としている。1. ^3H-EGCGをマウスの胃内に直接投与すると、発がんの抑制が報告されている臓器、例えば、消化管、肺、肝、膵臓、皮膚等に放射活性が検出された。経口摂取したEGCGは、直接臓器に到達し、そこで発がんを抑制していると考えられる。放射活性は脳や腎臓にも認められ、これらが標的臓器となる可能性も見出された。2. ^3H-EGCGをヒト肺がん細胞株PC-9に処理すると、時間の経過とともに放射活性は細胞内に見出され、^3H-EGCGが細胞膜、細胞質、さらに、核に到達していることを示唆した。3. EGCGはチロシンキナーゼ阻害剤であるゲニスタインと同様、PC-9細胞にG_2/Mブロックを誘導した。分裂指数は両者間で異なることから、両者の作用機構は同じでないと考えられた。4.ヒトが緑茶錠剤を摂取した2時間後、血液中に微量のEGCGが測定できた。EGCGが吸収されて血液中に取り込まれていることがヒトでも証明された。
コンドロイチン硫酸の多様構造を形成する硫酸転移酵素の機能と活性制御因子の解明

(1)試験管内で高硫酸化コンドロイチン硫酸E(CS-E)を酵素的に合成する方法を開発した。このCS-Eがミッドカインと高親和性で結合することを明らかにした。(2)コンドロイチン硫酸の非還元末端には(GalNAc(4-SO_4)-GlcA(2SO_4)-GalNAc(6SO_4))という構造が存在し、GalNAc4S-6STにより(GalNAc(4,6-SO_4)-GlcA(2SO_4)-GalNAc(6SO_4))という高硫酸化構造が形成されることを見出した。この高硫酸化構造はニワトリ軟骨細胞で合成が確認され、軟骨細胞の合成するコンドロイチン硫酸に普遍的に含まれる構造と考えられる(未発表)。(3)部位特異的変異導入法及びProtein N-Glycosidase Fによる糖鎖除去により、C4STに結合するN-結合糖鎖は酵素活性に必須であること、C末端領域のN結合糖鎖の除去は酵素活性の低下だけでなく、分子全体の糖鎖付加パターンの変化を引き起こすことを見出した。(4)脱硫酸化デルマタン硫酸を硫酸基受容体として、リコンビナントC6ST, C4STによる酵素反応を行いその反応生成物を分析した結果、C4STはGlcAの還元側に隣接したGalNAcを選択的に硫酸化するが、C6STはIdoAに挟まれたGalNAcを硫酸化することが出来ることを見出した。(5)マウスGalNAc4ST-1,GalNAc4ST-2をクローニングし、発現パターン、基質特異性、染色体マッピングを行った。その結果マウスGalNAc4ST-1はヒトの相同遺伝子とは異なり脳下垂体ではほとんど発現せず腎臓で強く発現しており、腎臓での糖蛋白質の糖鎖硫酸化を行っている可能性が示された。(6)マウス肥満細胞において、GalNAc4S-6STが発現していることを示し、肥満細胞でのCS-E合成に働いていることが示された(未発表)。(2)GalNAc4S-6STがコンドロイチン硫酸の特異な末端構造を修飾し、高硫酸化非還元末端を形成することを見出した。今後この特異的な高硫酸化非環元末端構造の生物学的機能を解明するため、この構造と選択的に相互作用するタンパク質の解明を行う。(3)コンドロザルコーマの細胞抽出液中の硫酸転移酵素活性化因子の精製に取り組み、精製方法として種々のアフィニティークロマトが利用できることを明らかにした。今後これらの方法を組み合わせて活性化因子を精製し、アミノ酸配列からその本体を明らかにする。(4)部位特異的変異導入法により、N-結合糖鎖付着部位を系統的に改変したC4ST遺伝子を作製し、動物細胞で発現させ、アフィニティー精製した発現酵素の活性を測定した。その結果、C末端領域のN-結合糖鎖が酵素活性に必須であることを明らかにした。今後N結合糖鎖変異がC4STの細胞内局在に及ぼす影響を調べる。さらにC6STとの比較を行う。(5)脱硫酸化デルマタン硫酸を硫酸基受容体として、リコンビナントC6ST, C4STによる酵素反応を行い

その反応生成物を分析した結果、C6STとC4STはイズロン酸の認識に明確な違いが有ることが明らかになった。今後は構造既知のオリゴ糖を基質に用いて、受容体特異性をさらに詳しく調べる。(6)マウスGalNAc4ST-1,2をクローニングし発現パターン、基質特異性、染色体マッピングを行った。(2)部位特異的変異導入法及びProtein N-Glycosidase Fによる糖鎖除去により、C4STに結合するN-結合糖鎖は酵素活性に必須であること、C末端領域のN結合糖鎖の除去は酵素活性の低下だけでなく、分子全体の糖鎖付加パターンの変化を引き起こすことを見出した。(3)脱硫酸化デルマタン硫酸を基質にしたとき、C4STはGlcAの還元側に隣接したGalNAcを選択的に硫酸化するが、C6STはIdoAに挟まれたGalNAcを硫酸化することが出来ることを見出した。(5)マウスGalNAc4ST-1,GalNAc4ST-2をクローニングし、発現パターン、基質特異性、染色体マッピングを行った。その結果マウスGalNAc4ST-1はヒトの相同遺伝子とは異なり脳下垂体ではほとんど発現せず腎臓で強く発現しており、腎臓での糖蛋白質の糖鎖硫酸化を行っている可能性が示された。(6)ラット軟骨肉腫細胞にはC4STを活性化する因子(タンパク質)が存在することを見出しその因子の同定に取り組んでいる。