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変質論と母権論-世紀転換期イギリス精神史の深層と文学-

本研究ではE.M.フォースターの『インドへの道』のテクストの読解を通して、世紀転換期におけるイギリスの思想史、中でも変質論と母権論が文学作品の表現にどのように影響を与えているかを読み解くことを目指していた。本報告では、テクストの広範かつ詳細な読み込みから以下の精神史的状況を明らかにした。第一に、当時のイギリスにおいて従来考えられていたよりもはるかにヴィクトリアという女性君主の存在感が大きかったこと、それゆえ帝国主義の男性的要素がヴィクトリアという過剰なまでの女性的イメージに脅かされていたこと等が母権論の脈絡から明らかになった。第二に変質論の脈絡からは、変質論という社会の脅威となる他者を創造するイデオロギーに特有の権力によって、個々人をタイプという名より大きな範疇に類型化する傾向が強かったこと、この傾向は植民地において一層顕著であったこと等が明らかになった。19世紀後半に復活した推論的パラダイムという認識方法とも相まって、世紀末から言語の混乱ともいえる状況があり、それがまた変質論イデオロギーの強化にもつながっていたことも解明された。また『インドへの道』というテクストの解釈についても以下の新しい知見が得られた。第一論文(母権論)では、ムア夫人とアデラはギリシャ神話のデメテル女神とその娘のコレの象徴を帯びていることが解明された。女神にお決まりの三相一体つまり娘、母、老婆の女性の運命の三段階を、ムア夫人とアデラは二人で象徴している。アデラは娘、洞窟のこだまを聞いて変貌する前のムア夫人は母、変貌後は死を司る老婆の、それぞれ表象である。そしてデメテルとしてのムア夫人が持つ象徴的意味は女の運命の不死性と再生であり、ペルセポネとしてのアデラは個人の生の一回性および、「生きながら死んでいる」という存在と非存在の交錯した生のあり方である。とりわけ後者は、家父長的社会における女性の生のあり方の表現であり、またその意味で家父長制的な男性支配と女性の物象化に対するフォースターの告発でもある。第二論文(変質論)では、名と言葉という観点から読み込んで、当時一世を風靡していた推論的パラダイムと変質論イデオロギーの交錯する言語状況をテクストの背景からえぐり出し、特に植民地においてそれらが機能不全に陥っていることの象徴として「こだま」が使われていることを指摘した。さらに、作者は古代において名が持っていた力をインドに再び見出し、その力によってこだまの鳴り響く悪しき現代が救済されるという願いを作品に託していることも読み取った。だが、これらの知見は本研究にとってまだ端緒と言ってよく、さらに『インドへの道』のテクスト以外の様々な文学テクストをも分析することで、今回得られた当時の精神史をより一般的なものへと敷衍して、世紀転換期の精神史にまで発展させることがこれからの課題である。

だが、これらの知見は本研究にとってまだ端緒と言ってよく、さらに『インドへの道』のテクスト以外の様々な文学テクストをも分析することで、今回得られた当時の精神史をより一般的なものへと敷衍して、世紀転換期の精神史にまで発展させることがこれからの課題である。本年は当該研究の一年目に当たり、文献の購入・収集や資料の収集・分類・整理が主な作業となった。変質論は19世紀の文化史研究の中でも近年非常に注目されているテーマであり、現在良書が続々と刊行中であるので、それらを積極的に収集し、読み、整理している所である。またE.M.フォースターのテクストをタクシノミアの観点から読み解く作業を進めているが、それに関連して19世紀の博物学史、とりわけダ-ウィン進化論と種の分類をめぐる議論について研究している。資料については、今年度は海外研修を予定していなかったので国内で入手できるものに限って精力的に収集した。また未整理のままであった資料を、アルバイトを使って整理・分類し、必要なものについては読み込む作業を行っている。本研究は変質論、母権論の思想と漱石文学との影響関係についても視野に入れ、とりわけ、これまで言われることのなかった母権論の影響を跡づけることを目指しているが、今年度、東北大学が所蔵する漱石文庫を閲覧、研究して、非常に有意義な結果を得ることができた。また漱石文庫の書籍自体、当該研究と同時代のものであり、本研究が対象とする時代と地域を源泉として知的フレームワークを形成していた作家の蔵書は第一級の資料であることが漱石文庫を閲覧して痛感された。今年度はそれらのデータをコンピューターに入力したが、今後はコンピューターとマイクロ・フィルムの二段構えで資料を収集・整理したいと考えている。今年度も、昨年度からに引き続き文献・資料の収集に努めた。今年度はとりわけ、変質論関係の質の高い研究書が入手でき新たな知見を得ることができ、大変有意義であった.変質論を文化論・文化史の中で論じ、検討してゆくという、本研究の目指す所が、欧未の最先端の研究動向とも合致していることが確認でき、その点でも意義深かった。現在、このジャンルの欧未の研究書の発刊は目ざましいものがあるので引き続き収集、読破に努めたい。現在の所、この変質論の脈絡の中で詰られていた同性愛の問題を、性差という差異の発信装置に還元して、変質論が病理という差異をつくる機構として機能していたことを明らかにするために、E.M.フォースターのマインドへの道の手がかりとした論文を執筆中である。これまでの研究によって得られた、変質論や精神病理学を取り巻く世紀転換期の知のからくりを、ストーカーの『ドラキュラ』、ワイルドの『ドリアン・グレイの肖像』なども手がかりにして論文としてまとめてゆく予定である。またその同じ知の枠組の中にいたものとしての夏目漱石像をまとめてゆくことも次年度以降の課題である。3年間に渡って交付されてきた本研究もついに最終年度を迎え、現在は研究成果の取りまとめ、発表の段階に入っている。変質論は現在新しい研究が続々と刊行され、〓している分野であるが、本研究では新刊書籍を積極的に購入し、新しい知見を摂取することに努め、そうした歴史的・社会科学的知見を文学テクストの読解に取り入れ、従来の文学研究の分野を大きく超えた研究にすることができた。また歴史的知見が文学テクストの中でどのように織り込まれ、意味づけられているかを詳細して研究することにより、歴史研究では明らかにできない、変質論イデオレギーが人々の精神の深い所を支配していたからくりを明らかにすることができた。
肺高血圧症の分子機構における免疫系細胞活性化分子の役割の解明

これまで我々は、OX40Lが抗原提示細胞や血管内皮に発現しており、T細胞と抗原提示細胞のOX40/OX40L系を介する相互作用がT細胞活性化に必須であることを明らかにしてきた。さらに本研究にあたって、低酸素状態(O_210%)で飼育したマウスの肺血管内皮ではOX40Lの発現が亢進し、その周囲にCD4陽性T細胞が集族することを確認しているが、その病理学的意義は不明である。こうした未解決の点を踏まえ、本研究では血管病変進行におけるOX40/OX40L系の意義、特に肺高血圧症の重要な病理学的変化である肺動脈リモデリングとの関連を明らかにする目的で、OX40/OX40L系の肺高血圧症進行における意義に関する検討を行うため、平成19年度に、以下の実験を行った。<骨髄置換モデルにおける肺高血圧の評価>前年度に、OX40L遺伝子欠損マウスにおいて肺高血圧症が軽減されることを示したため、その機序を解析するべく、骨髄細胞をGFP-野生型マウス/GFP-OX40L遺伝子欠損マウス、体細胞側を野生型マウス/OX40L遺伝子欠損マウスと振り分けた4種類の骨髄置換キメラマウスを作成し、低酸素性肺高血圧モデルを作成した。結果、骨髄、体細胞のどちらかがOX40L遺伝子欠損マウスのキメラマウスは、骨髄、体細胞ともに野生型のキメラマウスに比し、肺高血圧の程度が軽く、肺組織における骨髄由来の細胞が少ない傾向であった。この傾向は骨髄、体細胞ともにOX40L遺伝子欠損マウスのキメラマウスにおいて更に顕著となった。この結果から、骨髄細胞ならびに肺血管局所のOX40L双方が肺組織への骨髄細胞の動員、低酸素性肺高血圧モデルの進展に関与していることが示唆された。これまで我々は、OX40Lが活性化B細胞や樹状細胞、マクロファージなどの抗原提示細胞や血管内皮に発現しており、T細胞と抗原提示細胞のOX40/OX40L系を介する相互作用がT細胞活性化や機能維持に必須であること、さらに、OX40Lの血管内皮における発現は、動脈硬化進行にも重要な役割を有することを明らかにしてきた。さらに本研究にあたって、低酸素状態(O_210%)で飼育したマウスの肺血管内皮ではOX40Lの発現が亢進し、その周囲にはCD4陽性T細胞の集族が認められることを確認しているが、その病理病態学的意義は全く不明である。こうした未解決の点を踏まえて、本研究では血管病変進行におけるOX40/OX40L系活性化の意義、特に肺高血圧症の重要な病理学的変化である肺動脈リモデリングとの関連を明らかにする目的で、OX40/OX40L系の肺高血圧症進行における意義に関する詳細な基礎的・臨床的研究を行う。まず研究期間の1年目で、以下の検討を行った。1.OX40L遺伝子導入・欠損マウスにおける肺高血圧の評価右室収縮期圧および右室重量比、肺動脈リモデリングの評価による肺高血圧の評価を行った結果、OX40L遺伝子導入マウスでは野生型に比してその進行が強く、逆にOX40L遺伝子欠損マウスではその程度が軽度であった。このことから、OX40/OX40L系が慢性低酸素肺高血圧症モデルにおいても重要な役割を有することが確認された。右室収縮期圧および右室重量比、肺動脈リモデリングの評価による肺高血圧の評価を行った結果、阻害抗体投与によって肺高血圧の進行が減弱することが確認された。
ヒスタミン系に残されている未解決の分子・神経薬理学的課題へのアプローチ

ヒスタミンH2、H4受容体のカルボキシル末端の機能と細胞内情報伝達機能について、プロテオミクスの技術を導入して研究を行った。H2、H4受容体C末端領域の結合タンパク質の同定をおこない、H4受容体C末端に結合した蛋白質としてsmall GTPase Rhoファミリー(Rac1、Rac2)を同定した。H2受容体については、C末に結合する蛋白質としてDynaminなど12種の蛋白を同定して、さらにDynaminに関してその機能を解析した。臨床研究として、ヒトのヒスタミン神経の性差について[^(11)C]Doxepinを用いてPET臨床研究を行った。帯状回、前頭葉、側頭葉など大脳皮質を中心に10-20%ほど女性はH1受容体量が多かった。さらに神経性食欲異常症では海馬において高いH1受容体量を示した。ヒスタミンH2,H4受容体のカルボキシル(C)末端の機能と細胞内情報伝達機能について、プロテオミクスの技術を導入して研究を行った。H2受容体については、C末に結合する蛋白質としてDynamin, Synapsin, Tublinなど12種の蛋白を同定して、さらにDynaminに関してその機能をを詳細に解析した。H2受容体のC末を欠失させるとDynaminとの結合性とinternalizationが消失した。またDynaminのdominant negative formであるK44Eを発現させてもinternalizationが消失し、ヒスタミンH2アゴニスト刺激によるERK1/2の賦活化もK44Eで低下した。このようなK44Eの抑制作用はC末を欠失したH2受容体ではなくなった。このような結果は、アゴニスト刺激によるH2受容体のinternalizationとERK1/2の賦活はDynamin依存性であることがわかった。さらにH4受容体C末端領域の結合タンパク質の同定をおこない、ヒスタミンH4受容体C末端に結合した蛋白質として、初めて、small GTPase Rhoファミリーに属するRac1およびRac2を同定した。Rac1およびRac2とH4受容体はin vitroで直接結合した。Rac1およびRac2存在下において、H4受容体にリガンドが結合することにより、Racが活性化されることが初めて明らかとなった。H4受容体およびGタンパク質を介して、Racは活性化されると同時に、Gタンパク質を介さない経路で不活性化され、制御されている。H4受容体を介したRac調節は、ヒスタミンに対するケモタキシス調節に関与する可能性があることが明確になった。ヒスタミンH4受容体のカルボキシル(C)末端の機能と細胞内情報伝達機能について、プロテオミクスの技術を導入して研究を行った。H4受容体C末端領域の結合タンパク質の同定をおこない、ヒスタミンH4受容体C末端に結合した蛋白質として、初めて、small GTPase Rhoファミリーに属するRac1およびRac2を同定した。Rac1およびRac2FとH4受容体はin vitroで直接結合した。また臨床研究として、ヒトのヒスタミン神経の性差について[^<11>C]Doxepinを用いたPET臨床研究を行った。正常男性・女性被験者(20歳台)のそれぞれ12名に十分に説明を行い、同意を得た。[^<11>C]Doxepin投与後にPETカメラにて脳を観察して、ヒスタミンH1受容体を測定し、SPMを用いて解析した。脳のどの部位でも女性が男性よりH1受容体量が少ない部位は無く、帯状回、前頭葉、側頭葉など大脳皮質を中心に10-20%ほど女性はH1受容体量が多かった。
自己損傷制御構造システムの開発に関する基礎的研究

損傷制御部材に対する要求性能の明確化に必要となる基本データを得ることを目的として、現行道路橋示方書に基づき橋脚基部に曲げ破壊が生じるように設計した上部構造-反力分散ゴム支承-鉄筋コンクリート橋脚-基礎からなる橋梁全体系に対する非線形時刻歴地震応答解析を実施した。昨年度は、ゴム支承のハードニングの影響を考慮した解析を実施したが、本年度は、2段階のハードニングを考慮すると共に、地震波の違いによる影響を考慮するために15波、さらに材料特性のばらつきを考慮した。この結果、支承のせん断ひずみの許容値を現行設計の250%から200%へ小さくして設計することで、支承の損傷が低減し橋脚に損傷が誘導されると共に(信頼性指標で示すと橋脚2.2に対して、支承3.0)、橋梁の損傷確率も小さくなることがわかった。また、支承部に先行して橋脚基部を損傷させる損傷制御部材の基本概念について検討、提案した。上下部構造の相対変位を抑えるために磁力を用いる機構は、比較的簡便ではあるが磁場の環境への影響が懸念されることから磁場の遮蔽に関する検討が必要なことがわかった。また、橋脚の部材軸方向に超弾性合金の鋼棒を入れ、ある程度の段階まで圧縮力を負担するが、引張力や大きな圧縮力は負担しない機構として支承のせん断変形の程度に応じて橋脚の剛性を調整する機構を提案した。本機構は比較的簡便な構造ではあるが、超弾性合金の圧縮側の挙動が想定通りとなるに依存しているところがあるため、この検証が必要である。損傷制御部材に対する要求性能の明確化に必要となる基本データを得ることを目的として、現行道路橋示方書に基づき橋脚基部に曲げ破壊が生じるように設計した上部構造-反力分散ゴム支承-鉄筋コンクリート橋脚-基礎からなる橋梁全体系に対する非線形時刻歴地震応答解析を行い、各構造部材の断面力および変位量を設計値と比較し、損傷形態が逆転する確率や設計値との乖離度について整理した。この際、損傷制御部材は様々な不確定性が存在しても所定の箇所に損傷を誘導するように制御する機能を有する必要があることを考慮して、ゴム支承のせん断剛性、鉄筋コンクリート橋脚のコンクリート及び鉄筋の材料特性や評価式の不確定性をモンテカルロシミュレーション法により考慮して解析を行った。解析結果から、現行基準に基づいて橋脚基部に曲げ破壊が生じるように設計しているにもかかわらず、各種不確定要因を加味するとゴム支承の応答ひずみが許容ひずみを超える確率が半数以上あり、設計で想定している損傷モードと異なる結果となった。また、残留変位については、入力波により、解析値に対する許容値の大きさ(安全裕度)の程度に差があり、モンテカルロシミュレーションの試行回数の範囲で全く許容値を下回らないケースと12%程度下回るケースとが生じる結果となった。しかし、ゴム支承のモデル化については、当初想定よりゴム支承に生じるひずみが大きかったため解析上考慮しなかったがハードニングの影響があること、限定した地震動入力での解析にとどまっていることなどから、今後、これらを考慮した解析を行うと共に、鉄筋コンクリート橋脚の修復性(残留変位)とのバランスをも加味することで、損傷制御部材の要求性能の明確化を図っていく予定である。損傷制御部材に対する要求性能の明確化に必要となる基本データを得ることを目的として、現行道路橋示方書に基づき橋脚基部に曲げ破壊が生じるように設計した上部構造-反力分散ゴム支承-鉄筋コンクリート橋脚-基礎からなる橋梁全体系に対する非線形時刻歴地震応答解析を昨年度実施した。この際、ゴム支承のハードニングの影響を考慮する必要があることがわかったことから、本年度はこの影響も加味した解析を実施し、橋梁全体系の損傷形態が橋脚基部に曲げ破壊が生じるという設計上の想定と異なる確率について整理した。ゴム支承のハードニングの影響は非線形弾性としてモデル化し、ハードニング開始ひずみ及び二次剛性比に不確定性を考慮した。モンテカルロシミュレーションにより各種不確定性の影響を考慮して損傷確率を評価した結果、ゴム支承が破断する確率、橋脚基部で終局曲率を超える確率、並びに設計上の想定と損傷形態が逆転する確率はいずれも0.6%程度とほぼないことがわかった。また、修復性の目安値である橋脚の残留変位については、支承のハードニングを考慮することで、しない場合と比べて、許容値を下回る割合が大きくなる場合と逆に小さくなる場合があり、支承の特性と入力波に対する感度が高いことがわかった。以上より、損傷制御構造に要求される性能は、支承と橋脚の損傷形態の制御のみならず、修復性の観点での制御が重要であることがわかった。また、損傷制御構造として有効と考えられる構造や特性について、吊橋のセンターステイ構造やインテリジェントマテリアルを対象として予備調査を行った。今後、これらの解析や調査結果を踏まえ、損傷制御部材の適切な構造形式の提案等を行っていく予定である。

この結果、支承のせん断ひずみの許容値を現行設計の250%から200%へ小さくして設計することで、支承の損傷が低減し橋脚に損傷が誘導されると共に(信頼性指標で示すと橋脚2.2に対して、支承3.0)、橋梁の損傷確率も小さくなることがわかった。また、支承部に先行して橋脚基部を損傷させる損傷制御部材の基本概念について検討、提案した。上下部構造の相対変位を抑えるために磁力を用いる機構は、比較的簡便ではあるが磁場の環境への影響が懸念されることから磁場の遮蔽に関する検討が必要なことがわかった。また、橋脚の部材軸方向に超弾性合金の鋼棒を入れ、ある程度の段階まで圧縮力を負担するが、引張力や大きな圧縮力は負担しない機構として支承のせん断変形の程度に応じて橋脚の剛性を調整する機構を提案した。本機構は比較的簡便な構造ではあるが、超弾性合金の圧縮側の挙動が想定通りとなるに依存しているところがあるため、この検証が必要である。
多重散乱環境を用いた衝突回避ロボットのための超波長分解能レーダ技術の研究

超広帯域(UWB)信号を用いたレーダ技術は,劣悪な計測環境下でも高い測距性能(数mm)を有し,特に災害救助ロボットセンサ等の3次元計測技術に有用である.本研究では,超分解能レーダ画像化手法であるRPM法の観測モデルを拡張し,多重散乱環境を積極的に利用することで,従来を凌駕する空間分解能・画像再現域等を実現する室内計測用画像レーダ技術を開発した.各種性能評価により,1/100波長規模の位置・形状推定精度を達成できることを確認した.また,目標側面等の不可視領域のイメージングに成功し,画像化領域が拡大できることを確認した.超広帯域(UWB)信号を用いたレーダ技術は,劣悪な計測環境下でも高い測距性能(数mm)を有し,特に災害救助ロボットセンサ等の3次元計測技術に有用である.本研究では,超分解能レーダ画像化手法であるRPM法の観測モデルを拡張し,多重散乱環境を積極的に利用することで,従来を凌駕する空間分解能・画像再現域等を実現する室内計測用画像レーダ技術を開発した.各種性能評価により,1/100波長規模の位置・形状推定精度を達成できることを確認した.また,目標側面等の不可視領域のイメージングに成功し,画像化領域が拡大できることを確認した.本研究では,ロボットの室内環境計測・衝突回避等のための,超広帯域(UWB:Ultra Wideband)信号を用いた超波長分解能レーダ技術の開発を行う.本年度では,まず目標形状認識に十分な目標画像化領域を確保することを目的として,既存の超波長分解能画像化手法(RPM法)を任意のアンテナ走査軌道に対応できるように拡張して目標画像化領域を十分に確保するとともに,同拡張の副作用として生じる虚像を抑圧する信号処理法を開発した.本方法では虚像と実像との空間的局在性の違いに着目し,到来方向推定範囲を制限することで虚像を抽出し,これを実像の結像領域に再写像させることで抑圧した.ついで,遠方領域にある目標形状認識を目的として,楕円群補間を用いた高精度目標境界外挿法を考案した.提案法では,同問題を実空間での楕円補間ではなく,データ空間における変形双曲線補間問題として扱うことで,補間精度を飛躍的に高めることに成功した.これは災害現場等の救助ロボット等において,瓦礫や障害物等により十分なアンテナ走査空間を確保できない状況での目標形状認識に有用である.今後は,局所楕円体集合を適切に接合することで凹面を含めた任意の目標形状に対応できるように本方法を発展させる.さらに,移動目標イメージングを実現するため,マルチスタティック型RPMを用いた高精度目標位置・形状同時推定手法を考案した.同手法は,RPM法で直接推定された目標境界点上の法線ベクトルを利用し,目標の任意の並進運動と形状を1/100波長程度の精度で推定可能であることを数値計算により示した.今後は曲率ベクトルや偏波情報を利用し,回転運動目標に対応する手法へと拡張する.本研究では,災害現場・資源探査等を想定した自律型ロボットの周囲環境計測(目標位置・形状認識等)のための,超広帯域画像レーダ技術を開発する.超波長分解能・精度を実現する高速レーダ画像化手法としてRPM(Range Points Migration)法が提案されている.同手法は,観測領域が制限される状況下では,目標境界の大部分が影領域に陥るという課題を抱えており,これを解決するため,目標形状を近似的に複数楕円体の集合とみなし,限られたRPM推定境界点から楕円体による目標外挿補間を行う.本年度では次の成果を得た,雑音環境下におけるデータ空間の補間誤差が,実空間(像空間)上の補間誤差に対して著しく低くなることに着目し,データ空間上に写像された距離曲線に観測データを対応させることで,補間の安定性及び精度を飛躍的に改善させた.また同補間手法を3次元問題へと拡張し,観測データの干渉程度に応じた重み係数を導入することで、複数目標が混在する場合でも高精度かつロバストに目標境界を外挿補間できることを明らかにした.更に,移動目標計測に対応するため,マルチスタティック観測(一点送信,多点受信)とRPM法を融合させた画像化手法を提案した.同手法では,各時刻で計測されたRPM法の点を追跡することで,任意の形状・運動(回転・併進)に対応し,雑音環境下でも極めて高精度に目標移動軌跡と形状を同時に推定することが可能である.また,多重散乱波イメージングにおいて,従来の雑音耐性を飛躍的に改善する手法を提案した.以前に提案した手法は,高速な多重散乱波画像化を実現するが,距離曲線の微分を用いるため,干渉や雑音に対する耐性が低く,実用性に乏しいことが指摘されていた.これに対し,本手法では,多重散乱波に対応するよう拡張されたRPM法を導入することで,高速性を保持しつつ,干渉・雑音に対する耐性を飛躍的に改善させることに成功した.今後は,同手法の実験的検討とマルチスタティック観測との融合を検討し,移動目標計測にも対応する手法へ拡張する.本研究では,災害現場・資源探査等を想定した自律型ロボットの周囲環境計測(目標位置・形状認識等)のための,超広帯域画像レーダ技術を開発する.超波長分解能・精度を実現する高速レーダ画像化手法としてRPM(Range Points Migration)法が提案されている.

同手法を移動目標計測に対応するため,マルチスタティック観測(一点送信,多点受信)モデルを用いた画像化手法を提案した.本手法では特に複数目標における干渉抑圧を実現するため,RPM法のイメージを用いて目標をクラスタリングし,また目標境界点と距離点が一対一対応することに着目して,異なるクラスタのイメージに対応する距離点を干渉ポイントから除去する方法を導入した.また,特に回転運動の推定精度を向上させるため,目標境界上の法線ベクトルを評価関数に導入した.これはRPM法の目標上の各点の法線ベクトルが空間差分等を用いることなく直接的に計算できるという特徴を生かしたものである.同拡張により,2次元及び3次元モデルにおいて任意の目標境界の任意の運動に対する高精度目標位置・形状推定法を完成させた.数値計算により,運動および形状位置の推定精度は約百分の一波長を保持すること示した.同手法は2件の国際会議で論文賞を受賞する等,当該分野での評価も高い.また,前年度で確立した楕円体群補間法を多重散乱波モデルに拡張した.同手法では室内等の壁を模倣し,目標と壁の二回散乱波をイメージングに利用することで,直接散乱波では再現できなかった領域を画像化し,その結果,楕円体群補間の精度・ロバスト性を著しく向上させた.同手法は実際の室内計測で想定される多重散乱波を抑圧するのではなく,積極的に利用することによって,精度を改善する手法であり,新規性及び有効性が高い.今後,実験環境を構築し,各手法の評価・改良を実施し,実応用に適する手法へと完成度を更に高める.実施計画の通り,準遠方界計測のための楕円体外挿法を開発し,3次元問題・干渉状況に耐えうる手法を確立した.従来の光学画像処理等で用いられる楕円補間法は,多種多様な手法があるが,全て実空間での補間法である.一方,レーダ計測では目標と観測素子間の距離情報は正確に推定できるが,目標形状推定精度は画像化アルゴリズムの精度に依存し,実空間の補間では同誤差が重大な補間誤差に結びつく.これに対して本手法は,距離と素子位置で構成されるデータ空間上で楕円補間を行うことで,上記の問題点を本質的に改善した.同技術は従来レーダ計測の画像化領域を飛躍的に広げることを可能にし,特に準遠方界レーダ計測において重要な成果であると考える.更に,多重散乱波イメージングにおいて,複雑形状・雑音環境下でも高精度に画像化領域を拡大させることに成功し,本技術の実用化に向けて,着実に成果を上げていると判断できる.24年度が最終年度であるため、記入しない。現在までに,準遠方界計測と多重散乱波イメージングにおいて,数値計算によりその効果を確認している.同技術の実用性能を評価するため,実験的検討が必要となる.既に基礎的な実験環境(簡易電波暗室,パルス発生器,アンテナ,ポジショナー,広帯域オシロスコープ)は整っており,様々な形状等でのデータを取得し,上記手法の実用性能を評価する.このため,本年度の予算では特に目標製作費,ケーブル等の物品費についても計上している.また,偏波を用いた目標形状認識においても,数値解析を中心として発展させる.24年度が最終年度であるため、記入しない。
先端科学を取り入れた未来志向の光エネルギー学習用教材の開発と実践

クロロフィル色素増感太陽電池を教材として正規のカリキュラムに取り入れるために、ワカメから抽出したクロロフィルcを含む抽出液を用いると短時間でクロロフィルを酸化チタンに吸着できることを明らかにした。色素増感太陽電池を取り入れた中学校第3学年への授業実践の結果、授業前は約7割の生徒が科学技術に不安を抱いていたが、授業後はそのうちの約半数、5割強の生徒が不安を将来への期待に変えたことがわかった。このことより、色素増感太陽電池を正規の授業で取り上げることで、子どもたちの科学への不信感・不安感を払拭できることを明らかにした。1.平成25年度は,平成24年度に明らかにした酸化チタンに短時間で吸着可能なクロロフィルcを含む褐藻類からの抽出液中のクロロフィルcの濃度を高めることを目指した。褐藻類として,平成24年度は,塩蔵の乾燥ワカメを用いていたが,平成25年度は生ワカメを一度煮沸したものを乾燥して用いた。さらに,抽出液をエタノールからメタノールに変更したところ,クロロフィルcを高濃度に含む抽出液を得られた。2.この高濃度にクロロフィルcを含む抽出液をガラス電極に固定化した酸化チタンに数回繰り返し滴下することでクロロフィルcを吸着させ,色素増感太陽電池を作製した。この太陽電池を疑似太陽光照射下で電流電圧特性を測定したところ、開放電圧0.32 V,開放電流0.52 mA,変換効率0.03%の性能を得た。これは,本研究において吸着時間数分という極短時間で作製したクロロフィル色素増感太陽電池では最も良い性能を示した。3.この色素増感太陽電池を3つ直列に繋いで自然太陽光照射下,疑似太陽光照射下,及び500 Wハロゲンランプ照射下で電子オルゴールの駆動を確認したところ,いずれも音階を明瞭に奏でることを確認した。しかし,白熱灯照射下では電子オルゴールの音は確認できたが,明瞭な音階を確認することはできなかった。4.このクロロフィル色素増感太陽電池の教材としての評価を行うため,市内の高等学校2年生を対象に太陽電池の作製授業を行った。作製した太陽電池を自然太陽光照射下で電子オルゴールを駆動させたところ,ほとんどの生徒が明瞭な音階を確認するとともに,達成感を味わうことができ,クロロフィル色素増感太陽電池の教材としての有用性が明らかになった。5.地元の漁業協同組合の協力によりクロロフィル色素増感太陽電池の原材料の一つであるワカメを養殖し、生わかめ10 kgを得ることができた。1.クロロフィル系色素を短時間で酸化チタンに吸着させる方法の開発と性能評価については、植物の葉あるいは藻類を用いて短時間で酸化チタンに吸着させる方法について検討した。その結果、クロロフィルcを含む褐藻類の色素が極短時間で酸化チタンに吸着することがわかった。しかし、この色素を利用して製作した色素増感型太陽電池4個を直列に繋ぎ、電子オルゴールの駆動は確認できたが、明瞭な音階を奏でるには至らなかった。今後は、子どもたちに達成感を持たせるためにも、この色素を利用した太陽電池の開放電圧、開放電流の増加を図る必要がある。2.評価に用いるアンケート案の作成と研究協力者による授業実践を平成25年度から一部平成24年度に前倒しで行なった。これは、いずれクロロフィルを利用した色素増感型太陽電池の授業実践の効果を測る際に、比較対象とするためにアントシアニン系の色素を利用した太陽電池を用いた授業実践の効果を予め調査しておく必要があったからである。研究協力者とともにアントシアニン系の色素増感型太陽電池用の中学校での授業後のアンケート案を作成した。また、実際に研究協力者によって授業実践が行なわれ、アンケート調査も実施した。その結果は、現在統計的に処理を進めている。3.小学校における色素増感型太陽電池を取り入れた授業について、昨年度実施した内容を今後の講習用にまとめ、課題点を明らかにした。(1)クロロフィル色素増感太陽電池を正規のカリキュラムに取り入れるために、短時間(約10分間)でクロロフィルを酸化チタンに吸着させる方法の開発に成功した。短時間でクロロフィルを酸化チタンに吸着させるためには、ワカメから抽出したクロロフィルcを含む抽出液を用いると有効であることを明らかにした。(2)白熱灯など比較的弱い光源からの光によってもクロロフィル色素増感太陽電池の発電によって電子オルゴールが駆動可能な、かつ塗布しやすい酸化チタンペーストを開発した。平均粒子径が0.10.3 μmのアナターゼ型酸化チタン(IV)、アセチルアセトン、チタンテトライソプロポキシド、ポリエチレングリコール400から調製したペーストを用いることで、発電効率のよい酸化チタン膜を形成できることがわかった。(3)作製したクロロフィル色素増感太陽電池を3つ直列に繋ぎ、白熱灯の照射下において電子オルゴールを駆動する(メロディーを奏でる)ことに成功した。また、直流電源装置から補助電力を供給してクロロフィル色素増感

太陽電池を並列に4つ繋ぎ、白熱灯照射下でモーターを駆動することにも成功した。(4)色素増感太陽電池を取り入れた中学校第3学年への授業実践の結果、授業前は約7割の生徒が科学技術に多少を含め不安を抱いていたが、授業後はそのうちの約半数、5割強の生徒が科学技術への不安を将来への期待に変えたことがわかった。このことより、色素増感太陽電池を正規の授業で取り上げることで、子どもたちの科学への不信感・不安感をかなり払拭できることを明らかにした。錯体化学、電気化学、化学教育1.短時間の色素吸着で十分な電力を発生するクロロフィル色素増感太陽電池の開発が平成25年度の後半になったため,作製方法の講習会を1回しか行うことができなかった。2.同じ理由によりホームページの開設と作成が遅れている。3.クロロフィル色素増感太陽電池の原材料となるワカメは,今後研究を進めるうえで大量に必要となる。平成25年度末に地元の漁業協同組合の協力を得て,ワカメを養殖し10 kgの生ワカメを得ることができた。このワカメは,今後の研究に活用できるので,原材料確保の不安なく研究を進めることができる。この点は,先行している点と考えられるので,総合的には研究はやや遅れていると判断した。1.クロロフィル系色素を短時間で酸化チタンに吸着させる方法の開発において、十分な電力を発生できるクロロフィル系色素増感型太陽電池を開発できていないため、その作製方法等を学校現場の研究協力者に講習で伝授できていない点がやや遅れていると判断した理由である。2.ホームページの製作が、上記1の理由により開設できなかったため、これもやや遅れていると判断した理由である。3.一方で平成25年度に実施予定であったアンケート案の作成と授業実践については、アントシアニン系の色素増感型太陽電池とクロロフィル系の色素増感型太陽電池を用いた授業の効果を比較するために、一部前倒しで行なっている。この点は、すこし先行しているので、全体の評価としてはやや遅れていると判断した。1.変換効率を高めたクロロフィル色素増感太陽電池の教材化セットに必要となる薬品,ガラス器具類を購入し、教材化セットを開発する。2.教材化セットを用いて研究協力者を対象に講習を実施する。そのための旅費及び講習用消耗品を購入する。3.研究協力者の授業実践の記録とアンケート調査を実施する。記録の補助とアンケート集計処理の研究補助に補助者を雇う。4.ホームページの開設と作成及び論文別刷り代に充てる。5.研究成果を日本化学会等で研究発表を行うとともに色素増感太陽電池に関する情報収集を行う。そのための旅費に充てる。1.クロロフィルcを含む褐藻類が極短時間で酸化チタンに吸着することがわかったので、変換効率を挙げるには、このクロロフィルcの濃度が高い抽出液を用いることで解決できると考えている。平成24年度は、このクロロフィルcを含む褐藻類から効率よく抽出する方法を開発し、変換効率を高くする。これは平成25年度の前半中に達成できる見込みである。
ナノ窒化ケイ素材料の高速超塑性成形

共有結合性結晶である窒化ケイ素は強固な原子間力のため、優れた強度、耐熱性、靭性をもつセラミックスであるが、脆性材料であり、加工が困難である。高温で微細粒材料が巨大な伸びを示す超塑性が窒化ケイ素でも発見されたことによって、超塑性利用成形加工技術の可能性が出現したが、変形速度が極めて遅く、実用化のためには加工速度の高速化が強く望まれている。本研究では、窒化ケイ素に対して、高速超塑性を利用した高効率成形加工技術を開発することに向けた基礎的検討を行った。主な成果は以下のとおりである。1)窒化ケイ素-窒化チタン(TiN)-Si_2N_2Oのナノ複合材料で高速超塑性を実現した。ナノ複合材料は1600°Cにおいて1X10^<-2>s^<-1>以上のひずみ速度で圧縮変形が可能であり、従来に比べて10100倍の高速化が達成された。また、ナノ複合材料は1300°Cでも巨大な変形を示し、従来の窒化ケイ素系材料に比べて、200°C300°C低温での超塑性加工が可能となった。2)高速超塑性を実現するための指針を得るため、窒化ケイ素系セラミックスの粒界ガラス相の粘性制御を行った。モデル材料としてY_2O_3-Al_2O_3-SiO_2系の粒界ガラス相を含む緻密な微細粒β窒化ケイ素を開発し、流動応力と粒界ガラス相の粘性係数との間に定性的な相関があることを明らかにした。3)高速超塑性を促進するための粒界ガラス相の高温での熱的安定性を明らかにした。モデル系としてY_2O_3-Al_2O_3-CaO系ガラスを含む液相焼結ナノ結晶炭化ケイ素を開発し、ガラスポケットがYAGに結晶化することが粒界すべりを阻害し、破壊をもたらすため、超塑性の実現には結晶化の抑制が重要であることを示した。4)共有結合性セラミックスで超塑性変形を促進するための微量異種元素のドーピングの効果を明らかにした。炭化ケイ素ナノ結晶材料の高温変形はボロン添加量が多くなるにつれて、粒界拡散によって調節された粒界すべりが主たる変形機構となるが、ボロン添加量が少ないと転位すべりが重要となることを見出した。高速超塑性を利用することによって強度・靭性に優れた窒化ケイ素部品の高効率成形加工技術を開発することに向けた基礎的検討を行った。平成14年度は、高速超塑性を探索するためのモデル材料として、熱間静水圧(HIP)により緻密な微細粒窒化ケイ素を開発した。開発した材料はβ窒化ケイ素粒子から構成されており、超塑性加工に必要な高温度でも相変態による粒成長がおこりにくく、微細組織が安定に保持される材料であった。超塑性変形を高速化するために、粒界ガラス相の化学組成を系統的に変化させて、高温変形に及ぼす影響を調べた。

ガラス組成はY_2O_3-Al_2O_3-SiO_2系とし、液相生成温度が1350、1450、1550°Cとなるものを選んだ。すべての組成に対して、ガラス相の体積分率は15vol%と一定とした。その結果、一定変形速度での試験における流動応力は、ガラス相の液相生成温度の低い材料ほど低下した。これは、試験温度において、液相生成温度が低いほどガラス相の粘性が低くなり、超塑性変形が促進されるためであると考えられた。変形速度と応力との関係をあらわす応力指数は1であり、粒界ガラス相の組成によらずほぼ同一であった。これから、変形機構は、拡散律速の溶解-再析出機構か、粘性流動によって調節された粒界すべりであると考えられた。また、圧縮変形の場合には、ひずみの増加とともに流動応力の増加する「ひずみ硬化」が観察された。ひずみ硬化の度合いは液相生成温度の低い粒界ガラス相組成をもち、変形の容易な材料ほど著しかった。このことは、ひずみ硬化の機構が超塑性変形の機構である「粒界すべり」の超塑性機構と密接に関連していることを示唆した。1.ナノ結晶サイアロンの開発平成15年度は、窒化ケイ素系材料の高速超塑性化を目指して、窒化ケイ素(Si_3N_4)のSiとN原子の一部をAlとOで置換した画溶体であるサイアロン(SiAlON)のナノ結晶材料を熱間静水圧成形(HIP)により開発した。酸素含有量の多い料粉末から製造したサイアロンは5MPaの応力で10^<-4>s^<-1>のひずみ速度で変形した。同じ応力で比較すると、窒化ケイ素に比べて、サイアロンでは10から100倍に及ぶ変形の高速化が実現できた。サイアロンは低応力側では応力指数が1であり、高応力側で応力指数が0.5に変化するShear thickening挙動を示した。ひずみ速度と、応力指数が遷移する応力は原料として用いた窒化ケイ素粉末の酸素含有量に依存し、酸素含有量が多いほどひずみ速度は高速となり、また、遷移応力は低下した。応力指数の遷移する遷移応力は粒界に存在する薄い液相膜が圧縮応力を支えることのできる能力に依存すると考えられる。しかし、Y-Si-Al-O-N系ガラスのHamaker定数より計算した臨界応力は、観察された遷移し、応力よりもはるかに大きく、Shear thickening機構の再検討をする必要のあることが明らかとなった。2.窒化ケイ素の高速超塑性化窒化ケイ素材料の高速超塑性を探索するためのモデル材料として、前年度は熱間静水圧成形(HIP)により、Y_2O_3-Al_2O_3-SiO_2系の粒界ガラス相を含む緻密な微細粒窒化ケイ素を開発した。本年度は、粒界ガラス相の粘性係数の実測値をもとに、変形速度とガラス相の粘性係数の関係について検討した。ガラス相の粘性係数は、Y_2O_3/Al_2O_3比、SiO_2/Al_2O_3比の低下とともに、著しく低下した。同様に高温変形の流動応力もY_2O_3/Al_2O_3比、SiO_2/Al_2O_3比の低下とともに低下するが、その程度は軽微であり、粒界ガラス相の粘性係数と比例するわけではなかった。この理由は窒化ケイ素の粒界ガラス相は窒素原子が溶解したオキシナイトライドガラスになっており、また、ガラス相の一部結晶化のため、化学組成が変化しているためであろうと推測された。1.窒化ケイ素系ナノ複合材料の開発と超塑性特性の検討共有結合性結晶である窒化ケイ素は強固な原子間力のため、優れた強度、耐熱性、靭性をもつセラミックスであるが、脆性材料であり、加工が困難である。高温でナノ結晶材料が巨大な伸びを示す超塑性が窒化ケイ素でも発見されたことによって、超塑性利用成形加工技術の可能性が出現したが、変形速度が10^<-5>-10^-4 s^<-1>と極めて遅く、実用化のためには加工速度の高速化が強く望まれている。
銀河団における銀河集団としての進化及び高温ガスの進化

銀河団の構成要素である高温ガスと銀河の集中度の宇宙論的進化を軸にして、銀河団のX線観測をすすめた。(1)遠方の電波銀河周辺の銀河団;z=0.5付近の電波銀河の周辺に銀河の集中(すなわち銀河団)がみられることが知られている。我々は、あすか衛星によりこれまで4個のz=0.5付近の電波銀河を観測した。いずれもリッチネス2程度に対応する銀河の集中度をもっているにもかかわらず、1例(3C295)を除いて、高温ホットガス成分のX線光度が1E44erg/sを越えるものではなかった。同程度の銀河の集中度をもつ近傍銀河団のサンプルと比較すると、(統計的により多くのサンプルが必要であるが)高温ホットガス成分が暗いという傾向がみえている。(2)A1674の観測;A1674はz=0.1の銀河団であるが、リッチネス3に対して、X線光度が5E43erg/sと非常に暗い。我々がこの銀河団をあすか衛星で観測した結果、ガス温度として3keVという値を得るとともに、X線放射の空間的ひろがりに非対称があることがわかった。これより、A1674はz=0.1であるにもかかわらず進化の途上にある銀河団と考えている。(3)Failed Cluster0806+20の観測;逆に、銀河の集団がないところにX線を放射するような高温のガスがあると宇宙構造形成モデルに重要なインパクトがある。我々は、アインシュタイン衛星により見いだされたこの種の天体の候補(Failed Cluster)0806+20をあすか衛星で観測した。結果として、1)z=0.5付近の銀河団あるいは2)可視光で暗いクェーサーのふたつの可能性を示した。
医療IT化が質・安全・効率に及ぼす効果に関する実証的研究

各国のIT技術活用状況や医療の質・効率性に対する影響に関して、電子カルテおよび導入病院、オーダリング・システム導入病院へのアンケート調査を実施した。さらに、医療施設静態調査、患者調査を用いた実証分析を行い、同一疾患同一手術における平均在院日数を効率性の尺度とし、電子カルテのもたらす効率性を定量的に明らかにした。分析の結果、手術件数の多い上位15疾患・手術のうち8疾患・手術で電子カルテ導入施設と非導入施設間に有意な差が認められた。平成19年度は、各国のIT技術活用状況や医療の質・効率性に対する影響に関して文献サーベイを行うとともに、計量的分析を行うために官庁統計の個票申請を行い、また、電子カルテおよび導入病院(621病院)、オーダリングシステム導入病院(1594病院)へのアンケート調査を実施した。計量分析は、平成17年度医療施設調査並びに患者調査の目的外使用を申請中であるが、それに先駆けて平成14年度のオーダリングシステムの効率性に関して平均在院日数の短縮を指標として分析した結果では、病床規模によって効率性への影響の違いが見られた。病床数が200床未満の病院ではオーダリングシステム採用病院と採用していない病院の間で、手術項目別の平均在院日数の短縮には有意な差が見られなかったが、病床数が200床以上の施設においては、手術件数が多い上位15手術のうち11手術でオーダリングシステム採用病院の方が有意に平均在院日数の短縮が進んでいることが明らかとなった。また、アンケート調査は、平成15年度、平成17年度に全日本病院協会を中心として行われたアンケート調査の項目にしたがってアンケート用紙を作成し、全国のIT技術(電子カルテ・オーダリングシステム)導入病院全てに配布した。アンケートの結果は現在集計作業中であるが、先のアンケートの結果との比較により、IT技術導入程度の進化とそれによる医療の効率性に対する影響の浸透が明らかになることが見込まれる。平成20年度の研究では、今年度の研究および研究準備を踏まえ、電子カルテ導入の影響に関する計量分析、IT技術導入病院に行ったアンケート調査の解析、並びに各国のITに関する国家戦略を調査するため、数カ国でインタビュー調査を行うことを予定している。各国のIT技術活用状況や医療の質・効率性に対する影響に関して文献サーベイを行うとともに、電子カルテ導入病院(621病院)、およびオーダリング・システム導入病院(1,594病院)へのアンケート調査を実施した。さらに、医療施設静態調査、患者調査を用いた実証分析を行い、電子カルテ導入が医療の効率性にもたらす影響を定量的に明らかにした。アンケート調査は、先行研究として平成15年度、平成17年度に全日本病院協会を中心として行われたアンケート調査の項目にしたがってアンケート用紙を作成し、全国のIT技術(電子カルテ・オーダリングシステム)導入病院全てに配布した。アンケートは自記式で、メディカルITリンクのWEBから電子カルテ・オーダリングシステム導入病院(1,616病院)に郵送でアンケート票を送り、328病院から回答を得た(回答率20.3%)。内訳は、電子カルテのみの病院7件、オーダリング・システムのみの病院190件、両方131件であった。アンケートの結果、予想された通り、IT技術を導入している病院規模が大きく、また7割強が2009年までにはDPCを導入する(予定を含む)ことが明らかとなった。計量分析は、平成17年度医療施設調査並びに患者調査を用いて、同一疾患同一手術における平均在院日数を効率性の尺度とし、カプランマイヤー法、Cox比例ハザードモデルなどを使った分析を行った。カプランマイヤー曲線を使った単純な比較では、手術件数の多い上位15疾患・手術のうち8疾患・手術で電子カルテ導入病院と非導入病院間に有意な差が認められ、Cox比例ハザードモデルを用いた分析では、4疾患・手術で有意な差が認められた。IT技術が医療の効率にもたらす影響について、このように実証分析で明らかにした研究は国内外でもほとんどなく、本研究の意義は大きい。
英語化とアジアにおける社会編成-マレーシアの民間高等教育産業の展開と波及効果

マレーシアにおいて英語を媒体としてトランスナショナルに成立する民間の高等教育モデルの展開と波及効果を考察した。このモデルの展開は、マレーシア国内のエスニック関係や社会階層、ナショナリズムのみならず、アジアと西洋を結ぶ国際移動・移住にも影響を及ぼしている。また、同モデルが他国に技術移転される状況とそれを推進している仲介者の役割を考察する中で、マレーシア国内のエスニシティとより広い諸「文明」とのトランスナショナルな繋がりに無視できない影響を与えている様相を確認した。マレーシアにおける民間の高等教育モデルの展開は、アジアにおける英語化の諸様相を象徴的に表している。本研究の目的・内容は以下の通りである。第1に、同モデルがマレーシアの特定の社会・経済・政治的状況において創造・開発された過程を明らかにする。第2に、同モデルが他国に技術移転される状況とそれを推進している仲介者の役割を考察する。第3に、同モデルがマレーシア国内のエスニック関係や社会階層に与える影響を分析する。第4に、同モデルの展開は、アジアと西洋を結ぶ国際移動・移住、さらにはマレーシア国内のエスニシティとより広い諸「文明」とのつながり等に影響を及ぼしていることが予想される。トランスナショナルな社会の再編成に与える波及効果を実証的に考察する。本研究は、アジアにおける英語化の諸様相が象徴的に現れている現象としてマレーシアにおける民間の高等教育モデルを取り上げ、その展開と波及効果を実証的に考察するものである。平成19年度は3つの研究領域を中心に調査を行った。第1に、マレーシアにおいてトランスナショナルなリンケージに基づく民間の高等教育のモデルが創造された社会・経済・政治的状況に関する調査を進めた。具体的には、マレーシアにおける主な民間のカレッジにおいて、特にその創業者への聞き取りを行った。加えて、新聞アーカイブ等における資料調査を行い、民間の高等教育モデル誕生の背景を明らかにすることができた。さらに、同モデルが創造された際の民間のカレッジの提携先であるアメリカのコミュニティ・カレッジおよびイギリスのポリテクニークの担当者を特定化し、コンタクトをとることに成功した。第2に、マレーシアにおける高等教育の民間化、すなわち英語化は、留学生の国際移動・移住経路に影響を与えたが、19年度は、インドネシアの留学生の送り出し側の現状を調査した。マレーシアの民間のカレッジに学生を集めて送る斡旋業者の役割の重要性が浮かび上がった。第3に、同モデルは比較的安価で英米流の高等教育を開発途上国に導入する手段として注目され、アジア諸国において模倣が始まっている。19年度はベトナム国立大学の国際学校の事例を調査した。同モデルが他国に技術移転される状況とそれを推進している仲介者の役割が浮き彫りになった。以上に加えて、現地の研究者との議論を重ねることにより、本研究が言語社会論、国際移動・移住論、エスニック関係論、社会階層論さらにはグローバル化やトランスナショナルな社会の再編成に関する研究に対して有意義な貢献ができる点を確認した。本研究は、アジアの英語化におけるマレーシアの民間の高等教育の展開と波及効果を考察するものである。平成20年度は3つの課題を中心に調査・分析を進めた。第1に、マレーシアにおける民間の高等教育制度の成立・発展に関してブミプトラ政策下におけるエスニック関係の分析を掘り下げた。民間のカレッジが創設された1980年代に関する事業者による回想を、エスニック関係の資料収集および現地の研究者との議論を通して裏付けることができた。第2に、マレーシアの高等教育の英語化が留学生の国際移動経路に与える影響の継続調査を行った。特に、留学生をマレーシアに送り出しているイスラム国の事情を調査した。具体事例として、マレーシアを留学先として注目するようになったアジアのイスラム国家モルジブにおいて、マレーシア留学経験者、留学斡旋業者、奨学財団の理事長との聞き取りを通して、留学生の移動経路に影響を与える諸変数を同定することができた。第3に、マレーシアの多民族性・多言語性・多宗教性を資源としてイスラム圏市場で活躍するマレーシアの文化仲介者を対象に聞き取り調査・分析を行った。中国人・華人市場が対象の場合華人エスニシティが重要なのに対して、イスラム市場の場合は宗教と「人種」が資源として動員される点が浮上した。第4に、近年アジアの英語化をめぐる国際競争において重要性を増しているニュージーランドの役割を探索した。以上に加えて、アジアの英語化の本質を理解するために、対照事例として、英語圏の外に位置する日本の大学への留学経験者の社会的位置を探索するために、韓国において聞き取りを行った。その結果、本研究は国際移動・移住、トランスナショナリズム、エスニシティ、教育社会学などに貢献するのみならず、意味のある政策的提言が期待できる点を確信した。研究成果は、英語の論文1件、日本語の論文1件にまとめた。21年度中に出版予定である。平成21年度は、4つの課題を中心に調査、分析を進めた。第1に、マレーシアにおける民間の高等教育制度の発展過程に関して追加調査および分析を行った。特に、民間のカレッジのユニバーシティ・カレッジ格上げに伴う諸問題をナショナリズムとグローバリズムとの緊張関係から分析した。

第2に、マレーシアの民間のカレッジの提携先である「西洋英語国」の大学の調査および資料収集を行った。具体的には、マレーシアで最初のトゥイニング・プログラムを創ったミドルセックス・ポリテクニーク(現、ミドルセックス大学)の当時の担当者との聞き取りを通して、西洋英語国側の事情を探ることができた。マレーシア国内の諸展開の意味をグローバル市場の中で位置づけることができた。第3に、マレーシアにおける高等教育の英語化が留学生の国際移動・移住経路に与える影響の継続調査を行った。特に、インドネシアの留学生の送り出し側の状況に関する継続調査の中で、在ジャカルタマレーシア教育推進センターにおける調査を通して、マレーシア政府の教育のグローバル化政策の展開に関する有意義な情報を得ることができた。第4に、マレーシアの多民族性・多言語性・多宗教性を資源としてグローバル市場で活躍するマレーシアの文化仲介者の役割に関する調査を継続し、理論化を試みた。以上の研究が示唆するように、英語を媒介とした高等教育のマレーシア・モデルの構築がグローバルな社会編成に対して及ぼす影響の諸様相を考察することは、ナショナリズムおよびトランスナショナリズムの社会学にとって意義のある貢献をもたらすものである。研究成果は、口頭発表2件、出版論文2件(雑誌1件、図書論文1件)にまとめた。海外現地調査は以下の3点を中心に行った。第1に、マレーシアにおける高等教育の英語化が、留学生の国際移動・移住経路に与える影響の追加調査および分析を行った。特に、脱領域化するポストコロニアルな世界における留学生の移動パターンを理論化するためのフォローアップ調査を、主にインドネシアのマレーシア系プライベート・カレッジ、ベトナム国立大学で行った。第2に、トランスナショナルな民族性・宗教性に関して理論化するための調査・分析を行った。マレーシアにおける華人エスニシティと中華・華人文化圏、マレー人エスニシティとムスリム文化圏の連繋に関する確認作業と追加調査を行った。第3に、マレーシアとのトランスナショナルな単位移行、トゥイニング・プログラムにインセンティブを見出さない「西洋英語国」としてカナダの大学の事情を探索するためにブリティッシュ・コロンビア大学で聞き取り調査を行った。以上の現地調査に加えて、研究協力者との議論を通して理論的基盤を徹底的に吟味し、さらなる国際比較研究の可能性を確認した。ナショナリズムとトランスナショナリズムの社会学に対する意義ある貢献を確認することができた。他方、政治学、国際関係論の専門家との理論的枠組みの共有までは至らなかった。特に、グローバル資本主義における中心・半周辺・周辺の観点からの理論構築が今後の課題となる。