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科学主義の時代におけるオストヴァルトの「エネルゲーティク」に関する研究

本年度は,ヴィルヘルム・オストヴァルト(Wilhelm Ostwald, 1853-1932)のエネルギー論に対するさまざまな反応を検討し,主として三つの成果を挙げた.ひとつは,統計力学・気体運動論と化学との関係についての論考である.この論考では,統計的方法による物理化学の試みの系譜を取り出して記述したが,その過程においては,オストヴァルトら,熱力学的手法を推奨する立場からの批判を考慮することが必要であった.統計力学を推進する物理学者たちは,つねに,そうした化学者の側からの批判に答える必要があったのである.二つ目の成果は,統計力学の歴史に関するものである.とくに,ギブス(Josiah Willard Gibbs, 1839-1903)のアンサンブル理論がどのように受容され,また批判され,そして適用されたかについて,オーストリア・ペラウで開催された第2回物理学史国際会議で報告を行った.いまひとつの成果は,20世紀初頭におけるさまざまな形態のエネルギー論を,オストヴァルトのそれと比較する形で提示する準備が整ったことである.まず,エドゥアルト・フォン・ハルトマン(Eduard von Hartmann, 1842-1906)の著書に現れるエネルギー論的世界観を検討した.この中でハルトマンはたしかにエネルギーが物理学の根本的概念であると認めているものの,オストヴァルトのエネルギー論は方法論的にも存在論的にも維持できないと論じている.さらに,ヴィーンの高等農業学校の幾何学・測地学教授だったヨーゼフ・シュレージンガー(Josef Schlesinger, 1831-1901)の「エネルギー主義」とその来歴を検討し,それが催眠術やテレパシーなどの超心理学的な現象を説明するために案出されたことや,反唯物論的な傾向を持っていることなどを明らかにした.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。オストヴァルトの「エネルゲーティク」について,本年度は残念ながら史料収集と読解の段階を脱しきれなかったが,いくつかの知見をすでに得ている.オストヴァルトは1890年頃から「エネルゲーティク」を展開させているが,それに対しては初期から厳しい反論があった.1902年の『自然哲学講義』で彼は本格的に,哲学的体系としての「エネルゲーティク」を展開させ,その後も数々の著作を発表し,ドイツ一元論同盟にも参加した.本年度は,オストヴァルトの著作に対する書評を網羅的に検討し,反響の大きさと,「エネルゲーティク」に対する評価を分析した.全体としては,オストヴァルトに好意的な書評は,概して「エネルゲーティク」が主張する一般性を称揚し,批判的な書評はその哲学的な議論の粗雑さを指摘する傾向があったと言える.圧倒的に注目されているのは『エネルゲーティク命法』(1912年)であり,この本に対しては40件もの書評が書かれた.「エネルギーを無駄にせず,有効に活用せよ」という主張そのものは好意的に紹介される場合が多かったが,自然科学的な結果を倫理的原理にすることは正当化できない,という,今日で言う自然主義的誤謬の指摘にあたる鋭い批判もあったことには留意すべきである.さらに,この著作は,「エネルゲーティク命法」に関する統一的な記述ではなく,五つのテーマを合わせた論集のようなものであり,統一性を欠く点が厳しく批判され,「居酒屋談義に過ぎない」などという厳しい批判も見られた.『文化科学のエネルゲーティク的基礎』(1909年)に対する評価も注目すべきである.というのは,社会学の歴史では名高いヴェーバーが徹底的な批判を行っているからであり,その批判的態度は,オストヴァルトが歴史科学に対して「法外に高慢な態度」を示しているという一文においてだけでも十分に読み取ることができる.オストヴァルト(Wilhelm Ostwald, 1853-1932)の「エネルゲーティク」は,もともと,原子仮説を基礎とする統計力学への批判から出発した.しかし,統計力学におけるアンサンブル理論の歴史は,十全に解明されているとは言い難い.そこで本年度は,オストヴァルトの論敵であるボルツマン(Ludwig Boltzmann, 1844-1906)の研究に端を発し,ギブス(Josiah Willard Gibbs, 1839-1903)の論考で完成したとされるアンサンブル理論の発展について取り纏め,その成果を日本科学史学会で発表するとともに,The European Physical Journal H誌とAnnalen der Physik誌に出版した.また,統計力学による化学的問題へのアプローチが存在したことを示し,その系譜をたどった論文を,2015年度化学史研究発表会のシンポジウム「分子科学への道ー物理学と化学の界面ー」の一論題として発表した.この論文については,『化学史研究』への掲載も決定済みである.オストヴァルトの「エネルゲーティク」自体についての分析を『自然哲学講義』(Vorlesungen ueber Naturphilosophie, 1902)を中心に進めるとともに,それに対するE・ハルトマン(Eduard von Hartmann, 1842-1906)の批判を検討した.

ハルトマンは『無意識の哲学』(Philosophie des Unbewussten,初版1869年)で知られる哲学者であり,彼のオストヴァルトに対する態度は,「エネルゲーティク」に対する哲学的批判として位置付けることができる(この成果については,第63回日本科学史学会年会において発表する予定である).本年度は,前年度に引き続き7月末までマックス・プランク科学史研究所(ベルリン)で在外研究を実施し,ベルリン・ブランデンブルク科学アカデミー文書館に所蔵されているオストヴァルトの手稿・書簡を調査した.また,日本では入手が困難と思われる公刊資料についても,相当程度の収集を行った.手稿・書簡については残念ながら分析が捗っているとは言えないものの,公刊資料の内容は多岐にわたり,また分量も多いため,現状でも興味深い結果が確立されつつある.「研究実績の概要」で述べた,哲学者E・ハルトマンが『現代物理学の世界観』(Die Weltanschauung der modernen Physik, 1902)で展開した「エネルゲーティク」批判はその一例であり,「物理学・化学,哲学・倫理学」分野からの「エネルゲーティク」に対する反応としてきわめて意義深いものである.日本に帰国した後は,論文および解説を,The European Physical Journal H誌,Annalen der Physik誌,『化学史研究』に投稿・掲載するなど,成果の発表という点でも評価できると言える.また,「エネルゲーティク」のきわめて多様な側面を検討するため,国内および海外の関連する研究者7名とコンタクトを取り,2016年度末にオストヴァルトの「エネルゲーティク」に関するワークショップを開催することで合意した.そのため,現在までの進捗状況はおおむね順調に進展していると判断する.本年度は,ヴィルヘルム・オストヴァルト(Wilhelm Ostwald, 1853-1932)のエネルギー論に対するさまざまな反応を検討し,主として三つの成果を挙げた.ひとつは,統計力学・気体運動論と化学との関係についての論考である.この論考では,統計的方法による物理化学の試みの系譜を取り出して記述したが,その過程においては,オストヴァルトら,熱力学的手法を推奨する立場からの批判を考慮することが必要であった.統計力学を推進する物理学者たちは,つねに,そうした化学者の側からの批判に答える必要があったのである.二つ目の成果は,統計力学の歴史に関するものである.とくに,ギブス(Josiah Willard Gibbs, 1839-1903)のアンサンブル理論がどのように受容され,また批判され,そして適用されたかについて,オーストリア・ペラウで開催された第2回物理学史国際会議で報告を行った.いまひとつの成果は,20世紀初頭におけるさまざまな形態のエネルギー論を,オストヴァルトのそれと比較する形で提示する準備が整ったことである.まず,エドゥアルト・フォン・ハルトマン(Eduard von Hartmann, 1842-1906)の著書に現れるエネルギー論的世界観を検討した.この中でハルトマンはたしかにエネルギーが物理学の根本的概念であると認めているものの,オストヴァルトのエネルギー論は方法論的にも存在論的にも維持できないと論じている.さらに,ヴィーンの高等農業学校の幾何学・測地学教授だったヨーゼフ・シュレージンガー(Josef Schlesinger, 1831-1901)の「エネルギー主義」とその来歴を検討し,それが催眠術やテレパシーなどの超心理学的な現象を説明するために案出されたことや,反唯物論的な傾向を持っていることなどを明らかにした.
東日本大震災における復興の総合的研究―まちの復興、生活の再建、生業の復活を中心に

本研究は、東日本大震災における復興プロセスを総合的に検証するために、被災自治体へのヒアリング調査を研究手法の主軸に据え、復興への取り組みを総合的な検証を行うものである。この総合的検証によって、東北被災地にて重点的に取り組むべき方向性や新たな課題等を明らかにするとともに、南海トラフをはじめ今後、備えるべき巨大災害の減災に向けた提言を行うことを目的としている。2年目の平成29年度は、平成28年度の被災自治体6市町に対するヒアリング調査に引き続き、グループ全体として、宮城県石巻市、岩手県宮古市に対して実施した。また同時に、研究分担者それぞれが「まちの再建」、「コミュニティの復興」、「生業・産業の復興」、「生活復興」、「フクシマの復興」、「オーラルヒストリー・アーカイブス」などの個別テーマに即して文献調査等を行った。また、復興基金や地方公共団体への人的支援などの復興を支える仕組みについても調査を行っている。昨年度の3県担当部局ならびに6市町への調査および今年度にわたる2ヶ年のヒアリング調査を中心に復旧、復興途上における諸課題が、主にサプライサイド(行政側)の取り組みから明らかになった。また、並行して復興庁の委託により実施した被災住民の生活復興の研究(平成30年3月報告書完成)と合わせて、東日本大震災におけるサプライサイド(行政)、デマンドサイド(被災者)の双方にわたる復興状況の検証を進めることができた。分野別の復興状況について、複数地域を比較検討すれば、復興は着実に進んでいるものの、地域条件が異なる中で様々なレベルで「復興格差」が顕在化しつつあることが明らかになっている。さらに人口減少、超高齢社会という我が国が抱える課題に対して、いかに持続可能な地方を創っていくことができるのか、地方発の取り組みが求められており、それを可能とする政策、支援のあり方を探求していく必要がある。本年度は2自治体の調査を加え、計8自治体の復興の状況やメカニズムを把握することができた。研究当初に想定した4つの被災分類(全面壊滅→新しいまち創造型、沿岸部被災→再編復興型、被害抑制→迅速対応型、原子力災害→超長期復興型)に該当する被災自治体への調査を原子力災害の福島を除き概ね終えたところである。これらの結果を踏まえて、地域別(3県比較)、被災分類別、分野別(まちの再建、産業経済復興、生活復興、コミュニティ再建等)に、震災から7年を経た被災地の現状、直面する課題、復興プロセス、今後の大災害からの復興への教訓などの視点から分析を行った。今年度は昨年度実施できなかった福島県浜通りの被災自治体へのヒアリング調査を行い、フクシマの復興に関する調査を充実させるとともに、3県知事や国幹部へのヒアリング調査も行う。過去2年間の調査結果を地域別(3県比較)、被災分類別、分野別(「まちの再建」、「コミュニティの復興」、「生業・産業の復興」、「生活復興」、「フクシマの復興」、「オーラルヒストリー・アーカイブス」等)に検証を行い東日本大震災のメルクマークとなるデータ、評価項目を抽出する。そして、検証結果を統合し総合的な検証を行い、今後の大災害に備えて復興政策のあり方について提言を行う。本研究は、東日本大震災における復興プロセスを総合的に検証するために、被災地でのヒアリング調査を研究手法の主軸に据え、復興への取組みの総合的検証を行うものである。この総合的検証によって、東北被災地にて重点的に取り組むべき方向性や新たな課題等を明らかにするとともに、将来の被災地への提言を行うことを目的としている。研究プロジェクト1年目の平成28年度は、被災市町へのヒアリング調査にあたって、まず、被害状況から被災地の類型化を行った。そのうち、カテゴリーA【全面壊滅→新しいまち創造型】、カテゴリーB【沿岸部被災→復興型】に当てはまる市町として、岩手、宮城、福島3県でそれぞれ1市町、計6市町(岩手県釜石市、陸前高田市、宮城県南三陸町、東松島市、福島県新地町、南相馬市)を選定し、当該市町の行政担当部局に対して、7つの項目(1リーダーシップ、25年間の復興の取組の考え方、3被災者支援、4公共・インフラの復旧・復興、5住宅再建・復興まちづくり、6産業の復興状況、復興支援策の評価、※南相馬市のみ7放射線被害からの復興課題を追加)に沿ってヒアリング調査を進めた。その結果、「集中復興期間」における復興プロセスの実態の一端を明らかにすることができた。また、6市町へのヒアリング調査で課題として浮上した国と市町村の繋ぎ手としての役割を聞き取るため、岩手・宮城・福島3県庁へも同様の項目別にヒアリング調査を行った。その結果、リーダーシップのあり方、国・県・市町村の連携体制、各種制度の選択状況と選択に至るプロセスなど、震災復興を考えるうえで引き続き実態分析が必要なテーマが浮き彫りとなった。岩手、宮城、福島県の6つの被災市町、ならびに3県庁へのヒアリング調査を通じて、被害の程度や地理的状況など、異なる条件の被災自治体の復興プロセスをケーススタディとして調査することができた。また、各研究者に復旧・復興においてキータームとなる、以下の研究テーマを割り当て、東北3県横断型の調査を進めた。研究テーマは、1被災者支援、2公共インフラの復旧と住宅再建、3産業・なりわいの再生(漁業と水産加工業の再生、農業の再生、製造業・商業・観光の再生)、4福島の復興・再生、5「新しい東北」の創造、6復興計画策定プロセス、7応援自治体の取組み、8民間セクターの取組み、9震災の記憶の継承、10義援金、11国、被災自治体の組織・制度である。

その結果、全体的評価として、東日本大震災の甚大な被害と野心的な復興政策を考えれば、加速措置なども相まって、復興計画のもと全体として復興事業は順調に進んでいるといえるが、課題もあることが明らかとなった。特に、1コミュニティの維持・発展のため、異なる分野の支援策の連携を図ること、2高台移転など土地の形状に関する事業に関して、事業の選択肢を広げ、予算面でも地元自治体の責任を明確化するほか、責任領域の切り分けのある制度設計を行うこと、3福島の再生に向けた複線的で総合的な取り組みの充実が求められることが明らかとなった。本研究は、東日本大震災における復興プロセスを総合的に検証するために、被災自治体へのヒアリング調査を研究手法の主軸に据え、復興への取り組みを総合的な検証を行うものである。この総合的検証によって、東北被災地にて重点的に取り組むべき方向性や新たな課題等を明らかにするとともに、南海トラフをはじめ今後、備えるべき巨大災害の減災に向けた提言を行うことを目的としている。2年目の平成29年度は、平成28年度の被災自治体6市町に対するヒアリング調査に引き続き、グループ全体として、宮城県石巻市、岩手県宮古市に対して実施した。また同時に、研究分担者それぞれが「まちの再建」、「コミュニティの復興」、「生業・産業の復興」、「生活復興」、「フクシマの復興」、「オーラルヒストリー・アーカイブス」などの個別テーマに即して文献調査等を行った。また、復興基金や地方公共団体への人的支援などの復興を支える仕組みについても調査を行っている。昨年度の3県担当部局ならびに6市町への調査および今年度にわたる2ヶ年のヒアリング調査を中心に復旧、復興途上における諸課題が、主にサプライサイド(行政側)の取り組みから明らかになった。また、並行して復興庁の委託により実施した被災住民の生活復興の研究(平成30年3月報告書完成)と合わせて、東日本大震災におけるサプライサイド(行政)、デマンドサイド(被災者)の双方にわたる復興状況の検証を進めることができた。分野別の復興状況について、複数地域を比較検討すれば、復興は着実に進んでいるものの、地域条件が異なる中で様々なレベルで「復興格差」が顕在化しつつあることが明らかになっている。さらに人口減少、超高齢社会という我が国が抱える課題に対して、いかに持続可能な地方を創っていくことができるのか、地方発の取り組みが求められており、それを可能とする政策、支援のあり方を探求していく必要がある。本年度は2自治体の調査を加え、計8自治体の復興の状況やメカニズムを把握することができた。研究当初に想定した4つの被災分類(全面壊滅→新しいまち創造型、沿岸部被災→再編復興型、被害抑制→迅速対応型、原子力災害→超長期復興型)に該当する被災自治体への調査を原子力災害の福島を除き概ね終えたところである。これらの結果を踏まえて、地域別(3県比較)、被災分類別、分野別(まちの再建、産業経済復興、生活復興、コミュニティ再建等)に、震災から7年を経た被災地の現状、直面する課題、復興プロセス、今後の大災害からの復興への教訓などの視点から分析を行った。今後の研究の推進方策としては、昨年度十分に調査研究が行えなかった課題を押さえつつ、生活復興を中心にさらなる調査を進める。
清代中国社会と演劇文化

清代中国演劇の持つ各社会階層を縦断した社会的動員力の高さ、都市と地方を包括する広域性、演劇に対する政府の規制、俳優差別の存在などは、演劇の歴史的、社会的特質だけでなく、当該時期、社会の特質をも反映していると考えられる。本研究では清朝演劇政策と俳優の身分感覚への考察を軸にして、清代社会と演劇、政治とのかかわりについて考察していく。本年度も北京の第一歴史檔案館、台湾の中央研究院と国立故宮博物院に所蔵されている清朝中央政府の公文書(いわゆる檔案史料)の収集を行い、相応の成果を得た。国内でも出版されている各種研究書、史料集を多数購入し、特に比較史的考察を行うため日本史、西洋史の伝統演劇研究の成果も積極的に摂取した。その成果を踏まえて、昨年に引き続き博士論文を全面的に改訂し、研究書としての出版をするべく山川モノグラフに応募したところ、無事採用された。2014年中に研究書として出版予定で、現在は最後の修正作業を行っている最中である。これは、特別研究員として採用されていた三年間の研究の集大成となるものであり、当初の計画はおおむね順調に実現できたと考えられる。また昨年より、清朝政府が実施した萬壽盛典が、北京の都市演劇に与えた影響について考察してきた。その成果を論文としてまとめており、今年度中の発表が既に決まっている。また出版予定の研究書にもその成果内容は盛り込まれている。(抄録なし)清代中国演劇の持つ各社会階層を縦断した社会的動員力の高さ、都市と地方を包括する広域性、演劇に対する政府の規制、俳優差別の存在などは、当該時期、社会の特質をも反映していると考えられる。本研究では清朝演劇政策と俳優差別への考察を軸に、清代社会と演劇とのかかわりについて考察していく。本年度は主に北京、台湾に所蔵されている清朝中央政府の行政史料(いわゆる档案史料)の収集を行った。これまでの演劇史研究では、一般の行政史料はあまり用いられておらず、そのため演劇の社会的実態や演劇政策の決定プロセスについては、不明な点が多かった。档案史料の収集を通して、まずはこうした行政史料には俳優や劇場経営者の供述なども含まれており、清代の演劇を研究対象にするうえで、間違いなく有力な史料になりえることが確認された。類型的な記述であり、演目についてはあまり記載されない傾向にあるけれども、筆記や文集からはうかがい知れない具体的な姿が、档案史料には記されているのである。収集した史料を分析した結果として、清初から嘉慶年間(1796-1820)にいたるまでの演劇政策の展開を理解することができた。特に、乾隆年間(1736-1795)に、皇帝と皇太后の生誕を祝う万寿盛典によって演劇が盛り上がりをみせるが、続く嘉慶年間になって、上からの引き締めが強く行われたという構図を描くことができた。清代中国演劇の持つ各社会階層を縦断した社会的動員力の高さ、都市と地方を包括する広域性、演劇に対する政府の規制、俳優差別の存在などは、当該時期、社会の特質をも反映していると考えられる。本年度は主に北京、台湾に所蔵されている清朝中央政府の公文書(いわゆる櫨案史料)の収集を行った。その成果としては主に2つある。(1)収集したもとにして、博士論文の大幅な改訂を行った。これによって、博士論文執筆時の誤りを訂正し、またより厚みのある記述が達成された。特に18世紀、乾隆年間(1736-1795)の北京演劇文化を盛行に導いた要因である皇帝と皇太后の長寿を祝う祝典について、研究を進展させた。これは昨年の成果を引き継いだものであり、論文として発表するための準備は整ったと考えている。また、博士論文を研究書として出版するための準備を具体的にスタートさせた。(2)清代北京社会に関する研究が大幅に進展した。演劇文化を成立せしめていた社会状況について、最下層の「乞丐」(この語は史料用語として用いるものである)の実態解明を進め、論文として発表することができた。演劇や芸能といっても、社会から分離していたわけではない。特に芸能の場合、最下層社会とのつながりもある。以前からこうした外堀を埋めていく作業の必要性を感じており、具体的な一歩を進め得た。

2014年中に研究書として出版予定で、現在は最後の修正作業を行っている最中である。これは、特別研究員として採用されていた三年間の研究の集大成となるものであり、当初の計画はおおむね順調に実現できたと考えられる。また昨年より、清朝政府が実施した萬壽盛典が、北京の都市演劇に与えた影響について考察してきた。その成果を論文としてまとめており、今年度中の発表が既に決まっている。また出版予定の研究書にもその成果内容は盛り込まれている。最大の成果として、博士論文の完成があげられる。これによって、本研究全体の見取り図を描くことができ、当初の研究計画が大幅に進展した。また、北京と台北での史料収集も、質・量ともに当初予想していた以上の成果であった。博士論文を著書として出版するための準備が、おおむね完了した。その成果を踏まえて、論文を発表することもできた。引き続き档案史料の収集と分析を続けていく。北京では史料の複写がみとめられておらず、現地での手写しが必要となるため、粘り強く通う必要がある。また、江蘇省、浙江省、福建省を中心に、戯台や農村演劇の現地調査を行う。劇団や興行主と交渉して、可能であれば映像記録として撮影したい。今後は、研究書の出版に向けた作業を本格的に進めていく。出版助成等に応募しつつ、博士論文の原稿を出版のために手直ししていく。また引き続き档案史料の収集と分析を続けていく。(抄録なし)
ヒト免疫不全ウィルスタンパク質の感染細胞内輸送と抑制に関する免疫形態学的研究

ヒト免疫不全ウイルス(HIV)遺伝子の転写は、長い潜伏期間を経たのち開始され、プロウイルスDNAから転写されたウイルスゲノムとmRNAが感染細胞核より細胞質中に出る。このうち、mRNAは細胞質中(rERあるいは、遊離リボソーム上)でHIVタンパク前駆体に合成された後、形質膜直下にてウイルス各部品と会合・アッセンブリーされて出芽(増殖)する。ただし、このような機構については、生化学的なデーターからの推論であり、電子顕微鏡超微細形態学では、感染細胞中のHIV関連構造としては出芽直前の形質膜直下においてのみ観察された。本研究の目的は、未だ明らかになっていない感染細胞中のHIV構造タンパク前駆体のタンパク合成の場、および、その輸送様式・経路を免疫電子顕微鏡的に明らかにすることである。まず、pre-embedding法とdetargent処理の結果から、mRNAのHIV構造タンパク前駆体(gag-&env-)合成の場としては、感染細胞質の粗面小胞体表面のリボソーム上であることが明らかになった。ついで、pre-&post-embedding法の結果から、これら前駆体は細胞骨格線維・中間径フィラメント(IF)を伝って、形質膜直下まで輸送されることがわかった。また、前駆体は用いたすべての構造タンパク(gag-p17,24&env-gp120)が1個分に相当するタンパク量で輸送されることも明らかになった(多分、核より出た際にmRNAはウイルス全長大になっているものと考えられた)。このようにして、形質膜直下まで運ばれて、アッセンブリーし出芽(増殖)する。従来からIFは、非常に安定した構造と考えられてきたが、最近、リン酸化・脱リン酸化により脱重合されることが明らかになった。今後は、脱重合化によるHIVタンパク前駆体の輸送を阻害することで、出芽阻止の可能性について検討する。ヒト免疫不全ウイルス(HIV)は、mRNAとして感染細胞の核より細胞質中に出た後ウイルスタンパクに合成され、細胞形質膜直下まで運ばれた後アッセンブリーされて出芽する。この際、ウイルスタンパクはどの様な経路を経て形質膜直下に輸送されるのか。本申請研究では、HIVの感染細胞・細胞質中におけるウイルスタンパクの輸送経路の解明と、輸送抑制について検討する。このうち本年度は、ウイルスタンパクの輸送経路について検討した。これまでの予備的実験においてウイルスタンパクは感染細胞の線維性構造物上に観察されたが、一般的に細胞質中には、マイクロフィラメント(MF)・中間径フィラメント(IF)あるいは微小管などの細胞骨格を構成するタンパクが重合して線維構造を形成することが知られている。そこで本研究では、感染細胞をサポニン処理群と未処理群に分けそれぞれに対して、ウイルスタンパク(gag;p17&p24,env;gp120)と細胞骨格タンパク(MF & IF)の単抗体およびコロイド金による二重標識電子顕微鏡免疫染色をおこなった。当初の予測ではウイルスタンパク輸送に関与する主たる細胞骨格はアクチンを主成分とするMFと考えていたが、ほとんどのアクチンは脱重合状態で線維構造を構築していないためタンパク輸送に積極的に関与しているとは考え難く、IFの可能性が出てきた。感染細胞(リンパ球系;MOLT-4,マクロフォージ系;U937)IFの主成分はサイトケラチンであるところから、抗サイトケラチン単抗体による免疫染色をおこなったところ、ほとんどすべての線維構造がサイトケラチン抗体に標識された。現在は、IFとウイルスタンパクの関係について検討しているところである。
筋個別の筋トルク寄与率に基づいた筋の選択的評価・トレーニング方法の開発

本課題では、超音波を用いて計測された筋の弾性率に筋厚を乗じることによって筋張力指標を考案した。筋張力指標を用いて、非荷重位での股関節運動および荷重位での姿勢保持における股屈筋群個々の筋張力および筋張力バランスを分析した。非荷重位での運動では、股屈曲主動筋である腸骨筋と長内転筋のとが補完的関係にあることが示された。また荷重位での姿勢保持では、骨盤・体幹後傾位で股屈筋群の筋張力は増加するが、そのパターンは筋によって一様ではなかった。ただし、股屈筋群の筋張力バランスは姿勢によらずほぼ一定であった。筋張力指標を応用することで、筋個別の評価・トレーニング方法の開発が可能になると考える。本研究の目的は、超音波せん断波エラストグラフィー機能による筋個別の筋張力と筋のモーメントアームにより筋個別の筋トルクを算出し、各種運動にかかわる共同筋間における筋トルク寄与率を求め、筋トルク寄与率の観点からより効果的な筋のトレーニング方法を開発することである。予備的実験により、股関節運動時の筋個別の筋張力測定が可能であることは確認された。股関節屈曲運動に際しては、深層筋とされている腸骨筋についても股関節屈曲30度および60度において、最大筋力の20%程度までは筋長六の測定が可能である。また、股関節屈曲の共同筋として、腸骨筋の他、大腿直筋、縫工筋、大腿筋膜張筋、長内転筋、中殿筋についても筋張力の測定が可能であることを確認した。一方、筋トルクの算出に必要な筋のモーメントアームについては、先行研究の情報を利用する予定であったが、予定とは異なり新たにMRI撮影により関節中心と筋との距離を計測することに変更した。MRIは所属機関所有の装置を利用し、測定に際しては機器の使用に精通した研究者の協力を得ることが可能であり、MRI撮影における予備的実験を開始している。運動時の個々の筋張力と新たに測定する個々の筋のモーメントアームから、運動時の筋個別筋トルクを算出することが可能と考えている。筋のモーメントアームの算出について、先行研究の情報を利用する予定であったが、様々な関節角度におけるモーメントアームの情報が必ずしも存在しないことが明らかとなった。そのため、計画を変更しMRI撮影により筋のモーメントアームを実測し、その値を利用することとした。本研究課題では、筋の選択的評価・トレーニングに有用な知見を提供することを主たる目的として、まず、関節運動時の筋ごとの筋張力の推定を行った。近年、筋張力の指標として超音波剪断波エラストグラフィーにより計測される筋弾性率を用いられている。しかし、筋張力が同じであっても断面積が大きな筋ほど筋内一部分で計測される弾性率は低値を示すことが明らかとなってきたため、我々は、筋張力の指標として筋弾性率に筋の形態的指標(断面積や筋厚)を乗じた値を新たに用いて、非荷重位および荷重位での関節運動あるいは姿勢保持時の各股関節周囲筋の筋張力を推定し、筋の選択的評価・トレーニングに有用な知見を得た。具体的には、背臥位での股関節屈曲運動(straight leg raise)において、各股関節周囲筋の弾性率を計測しそれに各筋の筋厚を乗じた値を筋張力値とし、筋間の相補的な関係性を分析した。その結果、運動時の腸骨筋の筋張力と長内転筋の筋張力とが負の相関関係を示した。これらの筋間に相補的な関係性がある可能性がある。また、荷重位での運動として、片脚立位で姿勢を変化させた際の股関節屈筋群の筋張力を推定した。ここでも各筋の弾性率に筋厚を乗じた値を筋張力の指標とした。結果、骨盤や体幹を後傾させた姿勢で股関節屈筋群は筋張力が増加したが、股関節屈筋群の筋張力の総和に対する腸骨筋筋張力の比は、姿勢を変えても変化を認めなかった。健常者では、姿勢の変化すなわち股関節への外的負荷の変化に対して、関節周囲筋の筋張力バランスを一定に保つ制御がなされていることが示唆された。各種運動時の筋張力測定を実施するとともに、MRI装置を用いた筋のモーメントアームの測定を新たに実施し、筋トルクの算出を行う。整形外科研究計画の重要な部分(筋のモーメント算出に関する事項)において計画の見直しが必要になり、次年度新たにMRI装置を用いた計測を行うこととなったため。

超音波測定とともにMRI撮影を行うため、新たな被験者に対する謝金、実験補助者への謝金、消耗品の購入、および研究成果発表のための旅費として使用予定である。
大規模養蚕複合経営の経営方式の設計と実現手法の開発

平成元年及び2年度にて、大規模養蚕複合経営の存在形態を広く把握し、かつ両年度での実態調査を通じて当該経営の経営方式を一般化することを試みた。そのため、調査対象地として東日本地域から四県、西日本から二県を選択し、前述の課題に接近した。1、はじめに大規模養蚕と称しうる経営、なかでも収菌量3トン以上農家は昭和63年127戸、平成元年126戸であった。なお、元年度の経営方式を把握することは資料の制約上できなかった。いま昭和63年度での経営方式に関連させた場合、約8割の農家が両年とも3トン以上農家であった。この結果、養蚕大規模といえども他部門との結合が一般的形態であり、特に水稲部門との結合が高い割合を示しており、ついで野菜、畜産などであった。2、さて両年度における調査のうち、福島県安達町は県内でも主要な養蚕地帯を構成しており、経営方式では水稲部門との結合が高く、ついで野菜、畜産、菌茸であった。郡馬県前橋市芳賀地区の場合、多様な結合の展開がみられ、養蚕プラス畜産、野菜、更に水稲などであった。同県吉岡村明治地区は養蚕プラス野菜の結びつき、千葉県八街町は野菜および落花生との結合、西日本地域における鹿児島県姶良地域では生産牛および菌茸、愛媛県大洲市では養蚕プラス野菜、が特徴的であった。つまり各地域における部門結合は、立地条件を強く反映した経営方式の展開であった。要するに、両年度の調査結果から、ひとまず養蚕と水稲をはじめ、野菜、畜産などであった。との四つの経営方式を摘出できた。なお残された課題として当該方式の実現手法の開発に努めたい。本年度は大規模養蚕複合経営の存在形態を広く分析整理するため、大規模複合に関する文献・統計資料の収集および整理を行い、次いで地域別・類型別に東日本地域から二県、西日本から一県を選択し、経営実態調査を実施した。以下の中間的結果を得た。1.前者については、大規模養蚕と称される経営のうち、昭和63年度における収繭量3トン以上農家127戸の経営方式は養蚕のみは僅かであり、大半は他部門、なかでも水稲部門との結合が高い割合を示し、ついで野菜、畜産との結合であった。要するに養蚕の大規模化といえども、他部門との結合が一般的とみなしうる。2.後者の実態調査については、調査地域の中核的養蚕農家を主な対象として、当該地域における経営方式の特徴を考察した。(1)東日本地域の群馬県前橋市芳賀地区では、養蚕・畜産、養蚕・野菜、養蚕・水稲など、相対的に多様な部門結合の展開がみられている。(2)千葉県八街町では都市近郊畑作地帯の立地から、養蚕・野菜、養蚕・野菜・落花生等の畑作養蚕経営の展開であった。特に本町の場合は昭和48年からの養蚕開始であり、当該部門の導入にともなって、従来の夏野菜中心から秋冬野菜への移行、また養蚕との労働競合の少ない夏野菜品目の作付など、養蚕と野菜部門との間にはかなりの調製が実施されてきた点が特徴である。(3)なお西日本地域からは熊本県を予定したが、当該地域のなかでも地位上昇を示す鹿児島県に注目し、かつ中核的養蚕地域をなす姶良地域を対象とした。ここでは、遠隔地としての立地、ついでシラス土壌に代表される劣等地的立地条件を背景として、養蚕・生産牛、養蚕・菌(しいたけ)の部門結合が高い構成比率を有していた。次年度は大規模養蚕の経営方式を地域別・類型別に設計し、一般化に努めたい。

本年度は前年度に引続いて大規模養蚕複合経営の存在形態を広く把握し、かつ両年度での実態調査を通じて当該経営の経営方式を一般化することを試みた。そのため、調査対象地として東日本地域から二県、西日本から一県を選択し、前述の課題に接近した。1、大規模養蚕と称しうる経営、なかでも収繭量3トン以上の経営について、平成元年度は全国126戸であった。しかしこれらの経営方式を把握することは資料の制約上できなかった。なお昭和63年度での経営方式に関連させた場合、約8割の農家が両年とも3トン以上農家であった。この結果、養蚕大規模といえども他部門との結合が一般的形態であり、特に水稲部門との結合が高い結果となった。2、本年度の調査対象地となった福島県安達町では、県内でも主要な養蚕地帯を構成しており、経営方式では水稲部門との結合が高く、ついで野菜、畜産、菌茸であった。なお経営規模の大小との相関が強く、規模大なるほど養蚕および水稲、加えて野菜、更に畜産か、菌茸、となり、つまり上層ほど複合化指向が強かった。群馬県吉岡村明治地区の場合は都市近郊の立地から、養蚕プラス野菜を中心として展開しており、野菜品目としては桑園間作ホ-レンソウをはじめ、冬期間の蚕室を利用して春菊栽培等であった。つまり立地条件を強く反映した経営方式の展開であった。西日本の愛媛県大洲市管田地区は県内でも中核的養蚕地区を構成していた。が元来同県の大規模養蚕経営は養蚕専業的性格が強く、必ずしも一般的傾向としての複合化が弱かった。なお事例的な経営方式であるが、水稲をはじめ、野菜、畜産等の結つきを指摘できる。
アラビア語モロッコ方言のGeminate(重子音)に関する音響音声学的研究

本研究は,アラビア語モロッコ方言において見られるGeminate(重子音)について,言語学的・音声学的調査を行うことを目的としている.音声学的な重子音は日本語にも存在し,促音と撥音の一部がそれであるが,これと同様のものがアラビア語モロッコ方言にも存在する.しかも,日本語では語中の位置でしか現れないが,モロッコ方言では語頭,語末の位置でも現れる.18年度にモロッコ国内での調査を行い,男性2人,女性2人の計4人から言語資料,音声資料および映像資料を収集した.その音声資料を,音韻論的に分析し,さらに,音声表記を行った.また,サウンドスペクトログラフを用いてGeminate(重子音)の持続時間を計測した.結果は以下のとおりである.1)ほとんどすべての子音がGeminate(重子音)を持つ.2)音韻論的には,Geminate(重子音)は語頭,語中,語末のいずれの位置にも現れる.3)語頭では,摩擦音や鼻音などのような続けられる子音の場合はGeminate(重子音)の方が長い.4)語頭では,続けられない子音である破裂音や破擦音の場合はGeminate(重子音)であっても持続時間は変わらない.5)したがって,音韻論的なGeminate(重子音)はかならずしも音声学的なGeminate(重子音)ではない.現在,語中と語末の位置のGeminate(重子音)についての分析を進めている.その結果では,語中の位置でのGeminate(重子音)は続けられない子音である破裂音や破擦音でも,その閉鎖区間を長くすることができるので対立を保っているように見え,語頭の位置の場合のように中和してはいないと考えられる.この分析を進めて行くと同時に,語頭の位置での現象については更なる検討が必要であり,そのためには聴取実験のような新たな研究手法を使う必要が出てきそうである.本研究は,アラビア語モロッコ方言において見られるGeminate(重子音)について,言語学的・音声学的調査を行うことを目的としている.音声学的な重子音は日本語にも存在し,促音と撥音の一部がそれであるが,これと同様のものがアラビア語モロッコ方言にも存在する.しかも,日本語では語中の位置でしか現れないが,モロッコ方言では語頭,語末の位置でも現れる.18年度にモロッコ国内での調査を行い,男性2人,女性2人の計4人から言語資料,音声資料および映像資料を収集した.その音声資料を,音韻論的に分析し,さらに,音声表記を行った.また,サウンドスペクトログラフを用いてGeminate(重子音)の持続時間を計測した.結果は以下のとおりである.1)ほとんどすべての子音がGeminate(重子音)を持つ.2)音韻論的には,Geminate(重子音)は語頭,語中,語末のいずれの位置にも現れる.3)語頭では,摩擦音や鼻音などのような続けられる子音の場合はGeminate(重子音)の方が長い.4)語頭では,続けられない子音である破裂音や破擦音の場合はGeminate(重子音)であっても持続時間は変わらない.5)したがって,音韻論的なGeminate(重子音)はかならずしも音声学的なGeminate(重子音)ではない.現在,語中と語末の位置のGeminate(重子音)についての分析を進めている.その結果では,語中の位置でのGeminate(重子音)は続けられない子音である破裂音や破擦音でも,その閉鎖区間を長くすることができるので対立を保っているように見え,語頭の位置の場合のように中和してはいないと考えられる.この分析を進めて行くと同時に,語頭の位置での現象については更なる検討が必要であり,そのためには聴取実験のような新たな研究手法を使う必要が出てきそうである.本研究は,アラビア語モロッコ方言において見られるGeminate(重子音)について,言語学的・音声学的調査を行うことを目的としている.Geminateはモロッコ国内で使用されているアラビア語諸方言からベルベル語にまで広く見出される音声であるが,それぞれの方言によってその種類・現われ方が異なっている.音韻論および音声面の両方からの,変異の地理的分布の情報が,現在の音韻論的および音声的状況に至る歴史的変化を解明する鍵となる.またこの地域における研究成果が,普遍的な音韻変化・音声変化を説明する理論にひとつの重要な手がかりを提供することになろう.本研究ではいくつかの方言について,Geminateを含めて言語学的・音声学的な記述調査を行った.さらに,native speakerの音声を音響分析し,音声学的に検討を加えている.それからさらに,音韻論的な視点からGeminateの実態に迫っている.・日本国内での予備調査日本国内でアラビア語モロッコ方言の話者に協力を求め,面接調査を行った.その結果に基づいて,アラビアモロッコ地方での現地調査の調査項目を作成した.・モロッコでの現地調査研究代表者が研究協力者と共にモロッコ国内でアラビア語モロッコ方言の話者に協力を求め,4人のインフォーマントに面接調査を行った.これにより,言語資料を収集した.さらに,インタビューと共に,録音資料,映像資料も収集した.・音声分析・音響音声学的分析および音韻論的分析現地で収集した言語資料,録音資料,映像資料それぞれについて,言語学的分析,音声学的分析を行っている.本研究は,アラビア語モロッコ方言において見られるGeminate(重子音)について、言語学的・音声学的調査を行うことを目的としている.

本年度は最終年であるので,昨年度行ったモロッコ国内での調査により収集した言語資料,音声資料および映像資料の分析をさらに進あた.4人のインフォーマントの資料は,男性と女性それぞれ2人ずつあり,20歳代と40歳から50歳と,男女差や年代差での偏りが顕著に現れないように集められている.それらについて,以下の点に注目しつつ,分析を進めた.・アラビア語モロッコ方言における重子音の言語学的な位置づけについて,特に音韻論的に検討した.・重子音の単語内の位置について注目し,語頭,語中,語末のそれぞれの位置での音声学的な実現形について観察した.・音声学的な実現形について,音響音声学的に分析し,波形について観察するとともに,各種の音響的特徴についての持続時間(時間的な変移)について計測を行った.以上の結果,音韻論的に,ほぼすべての子音音素は2つ重なることができることがわかった.そして,単語内の位置のいずれでも(語頭,語中,語末)現れることができる.しかし,それらの音声学的な実現形は,単語内の位置と音声によって異なることがわかった.すなわち,持続可能な音声(鼻音,接近音,摩擦音)は持続時間が長くなる形で現れるが,持続が可能でない音声(破裂音,破擦音)は語頭では,少なくとも無声音では,重子音と子音(ひとつ)とで同じ音声として現れることがわかった.また,持続可能でない音声の語中と語末については,現在分析を進めているが,語中では従来音声学で言われているように,閉鎖区間が長くなる形で現れるようである.
スピン構造に伴うBerry位相と新奇な電気伝導現象の理論研究

円偏光によって誘起される有効磁場(逆ファラデー効果)が提唱されています。この磁場は光の磁場とは違い、光の電場と電子の相互作用による有効的な磁場のことをいい、物質を磁化させることができるだけでなく、磁化の方向も制御できます。しかし、この磁場の大きさはスピン軌道相互作用の強さに依存し、その相互作用の大きさが弱い物質では有効磁場は小さくなり、その結果、磁化を制御できなくなります。また問題なのは、スピン軌道相互作用が強い物質の多くは、貴金属であるため、入手が容易ではありません。そのため、スピン軌道相互作用に依存しない新しいメカニズムが今後求められていると私たちは考えました。もし、スピン軌道相互作用に依存しない新しいメカニズムを見いだすことができたら、貴金属材料に頼らずに、有効磁場を用いた磁化制御が可能になります。私たちはスピン軌道相互作用の代わりとなるものを探した結果、その候補はスピンBerry位相というものです。スピンBerry位相とは、異なる3つの局在スピンのベクトルがつくる立体角のことをいいます。この位相は、スピン軌道相互作用とは異なるものですが、スピン軌道相互作用と似た性質を持ち、電子と相互作用する、ということが異常ホール効果の研究から示されています。私たちはこの研究結果から類推し、"スピン軌道相互作用に依存しない逆ファラデー効果は、スピンBerry位相から創られる"という仮説を立てました。仮説を検証するために、本研究では、伝導電子のスピンと局在スピンが相互作用するモデル(s-dモデル)を使いました。この局在スピンがBerry位相の素となっています。この局在スピンからの影響を取り入れて計算を行った結果、伝導電子スピンに有効磁場(逆ファラデー効果)が作用することを示し、スピン軌道相互作用に依存しない逆ファラデー効果が存在することが分かりました。研究計画では、光とBerry位相による新しい理論を示すことでした。私たちは、円偏光とBerry位相による新奇な現象-有効磁場のメカニズム-を示すことに成功しました。さらにその磁場のメカニズムを、磁気渦の磁化反転に活用し、磁化反転の高速化に役立つことが期待される円偏光を使った新しい磁化反転法を提案できたため。近年、非一様なスピン構造をもつ試料でスピンによる新たな電気伝導機構を探る研究が行われている。その構造下には、Berry位相(スピンBerry位相)というも存在し、この位相は電子に対して磁場の役割を担う。そのため磁場を印可せずとも電子の軌道を曲げるホール効果や、光の偏光を回転されるファラデー効果が生じる。スピンBerry位相は、スピントロニクスや磁気光学効果などの他分野の研究とも関連があるため関心を集めている。本研究では、この位相による新奇な物理現象を理論的に探索し、電気伝導に与える影響を解析的に明らかにすることを目指す。具体的には量子多体論に基づきスピン構造下におけるハミルトニアンならびにケルディッシュ・グリーン関数を用いて、解析的にスピン、電流、スピン流等の計算を行い、その結果を基にメカニズムを考察する。新奇な物理現象としてまず目をつけたのは、近年注目されている円偏光による磁化誘起現象(逆ファラデー効果)である。研究計画の1年目は、逆ファラデー効果とBerry位相の影響を見るために、従来の光誘起磁化の現象を理解することに努めた。従来の研究によれば、スピン軌道相互作用もしくはプラズマ振動によって逆ファラデー効果の存在が可視光領域で報告されている。我々は、スピンのダイナミクスならびに共鳴周波数が可視光領域よりも小さいTHz帯であることをにらんで、THz領域で逆ファラデー効果を解析した(THz周波数帯のためプラズマ振動は無視)。その結果、従来同様にスピン軌道相互作用ならびに光の強度に比例した磁化が誘起されることを示した。磁化の強さは光の周波数に比例することが分かった。[背景]近年、磁気光学現象の1つである、逆ファラデー効果の研究が行われている。最近では、この効果をつかった新奇な磁気光学デバイスも提案されており、応用面でも注目されている。ところで、この逆ファラデー効果とは、光のヘリシティに比例する磁化を生成する効果のことである。(ヘリシティは偏光の向きを表す;右回り円偏光のとき+1、左回り円偏光のとき-1、直線偏光のときの値をとる。)この磁化はスピン軌道相互作用の大きさに比例することが知られていた。[問題点]これまでの理論によると逆ファラデー効果によって生成される磁化を大きくするためには、スピン軌道相互作用の大きい、プラチナ、白金、金などを使った材料が必要である。しかし、これらの材料は高価である。今後は従来の理論に代わる、スピン軌道相互作用に依存しない新たな理論が必要である。[目的]スピン軌道相互作用に依存しない、磁化構造による新奇な逆ファラデー効果の理論を微視的に導出する。[内容]非平面的な磁化構造(スピンカイラリティを持った強磁性体パーマロイ渦磁化構造など)では、スピン軌道相互作用に依存しない、逆ファラデー効果が生じる、ということを微視的に初めて示した。また、この新効果を使った新奇な磁気光学デバイスを設計し、数値解析でそのデバイスの高機能性を評価した。[特色]これまでの逆ファラデー効果の研究では一様磁化で考察されていたが、非平面的な磁化構造下での逆ファラデー効果の研究はこれまで無く、申請者によって初めて解析された。[意義と重要性]

この理論は従来の常識を覆した理論であり、スピン軌道相互作用に依存しない。また、従来の効果よりも大きい。さらに本研究は、スピントロニクスで行われている電流誘起渦磁気コア反転の研究と、光渦磁気コアを反転できる、という点で関連している。そのため、本研究成果はスピントロニクスに波及する可能性がある。円偏光によって誘起される有効磁場(逆ファラデー効果)が提唱されています。この磁場は光の磁場とは違い、光の電場と電子の相互作用による有効的な磁場のことをいい、物質を磁化させることができるだけでなく、磁化の方向も制御できます。しかし、この磁場の大きさはスピン軌道相互作用の強さに依存し、その相互作用の大きさが弱い物質では有効磁場は小さくなり、その結果、磁化を制御できなくなります。また問題なのは、スピン軌道相互作用が強い物質の多くは、貴金属であるため、入手が容易ではありません。そのため、スピン軌道相互作用に依存しない新しいメカニズムが今後求められていると私たちは考えました。もし、スピン軌道相互作用に依存しない新しいメカニズムを見いだすことができたら、貴金属材料に頼らずに、有効磁場を用いた磁化制御が可能になります。私たちはスピン軌道相互作用の代わりとなるものを探した結果、その候補はスピンBerry位相というものです。スピンBerry位相とは、異なる3つの局在スピンのベクトルがつくる立体角のことをいいます。この位相は、スピン軌道相互作用とは異なるものですが、スピン軌道相互作用と似た性質を持ち、電子と相互作用する、ということが異常ホール効果の研究から示されています。私たちはこの研究結果から類推し、"スピン軌道相互作用に依存しない逆ファラデー効果は、スピンBerry位相から創られる"という仮説を立てました。仮説を検証するために、本研究では、伝導電子のスピンと局在スピンが相互作用するモデル(s-dモデル)を使いました。この局在スピンがBerry位相の素となっています。この局在スピンからの影響を取り入れて計算を行った結果、伝導電子スピンに有効磁場(逆ファラデー効果)が作用することを示し、スピン軌道相互作用に依存しない逆ファラデー効果が存在することが分かりました。非常に難解な(強結合領域の)微視的計算を実行し、幾何学的な磁化構造下で新奇な逆ファラデー効果を理論的に提唱するという目標を達成した。また、本研究の新規性を活かし、新奇な磁気光学デバイスを設計するところにまで発展した。研究計画では、光とBerry位相による新しい理論を示すことでした。私たちは、円偏光とBerry位相による新奇な現象-有効磁場のメカニズム-を示すことに成功しました。さらにその磁場のメカニズムを、磁気渦の磁化反転に活用し、磁化反転の高速化に役立つことが期待される円偏光を使った新しい磁化反転法を提案できたため。Berry位相と磁気光学効果を融合させた、新奇な電気伝導現象を理論的に提案する方針で研究を推進していく考えである。また、この新奇伝導現象を活用した、斬新な磁気光学デバイスを設計にも力を注ぐ。
単離胃粘膜細胞を用いた胃粘膜の増殖と分化に関する研究

平成4年度ではウサギ胃粘膜より胃粘膜細胞を分離し、エルトリエーターにより細胞のサイズに応じて7つのfractionに分画した。フローサイトメトリーを用いて検討した結果、各分画のS期細胞の出現頻度は15-35%で、胃粘膜幹細胞は比較的広い範囲で存在することが判明した。また、S期細胞出現頻度の高い分画に含まれる胃粘膜細胞の増殖が最も良好であった。この分画の細胞を用いて、TGFα、TGFβ、ET-1の胃粘膜細胞の増殖に及ぼす影響を検討した。またこれと平行して、ヒト胃粘膜での増殖因子発現と胃粘膜細胞の増殖との関連性を免疫組織化学で検討を行った。その結果、上皮系の増殖因子であるTGFαは胃粘膜でも広汎に発現されており、特に腺頚部の増殖細胞と壁細胞での発現が顕著であった。TGFαのレセプターであるEGFレセプターの発現も同様の分布を示し、胃粘膜幹細胞、壁細胞はTGFαによるオートクリン増殖様式で増殖する可能性が示された。また、胃潰瘍瘢痕部の再生胃粘膜では、粘膜の再生、増殖を支持する幹細胞は、主に腺底部に存在し、TGFαとEGFレセプターを同時に発現しており、TGFαが潰瘍治癒に促進的に作用している可能性が示唆された。平成5年度はアンチセンス・オリゴヌクレオチド(以下AS)による消化器癌治療の可能性を検討した。c-mycに対するアンチセンスおよびセンス・オリゴヌクレオチド(以下S)を作成し、MKN45培養胃癌細胞の増殖を抑制するか否かを検討した。その結果、c-mycASはMKN45細胞の増殖を0.1-10μMの濃度で40-75%抑制することが判明した。一方対照として用いたc-mycSではこの抑制は認められなかった。さらにその抗腫瘍効果のメカニズムを明らかにするために、RT-PCR法、フローサイトメトリーを用いてmRNAレベル、蛋白レベルでc-myc遺伝子発現を検討したところ、いずれのレベルでもc-mycの発現が低下していた。また、c-mycASは用量依存性にTUNEL陽性細胞を増加させることが明かとなり、c-mycASの抗腫瘍効果にアポトーシスが関与する可能性が示唆された。ウサギ胃粘膜より胃粘膜細胞を分離し、エルトリエーターにより細胞のサイズに応じて7つのfractionに分画した。フローサイトメトリーを用いて各分画中の胃粘膜細胞のDNA ploidyパターンを検討した結果、各分画のS期細胞の出現頻度は15-35%で、胃粘膜幹細胞は比較的広い範囲で存在することが判明した。実際に培養を行ってみると、S期細胞出現頻度の高い分画に含まれる胃粘膜細胞での増殖が最も良好で、胃粘膜幹細胞はこの分画に最も多く含まれることが判明した。今年度はこの分画の細胞を用いて、各種増殖因子、サイトカインの胃粘膜細胞増殖に及ぼす影響を検討する予定である。また、胃粘膜細胞のアポトーシス(細胞死)に影響する諸因子についても検討する。これと平行して、ヒト胃粘膜での増殖因子発現と胃粘膜細胞の増殖との関連性を免疫組織化学で検討を行った。