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フランスの保育者養成制度の改革に関する研究：子どもにとっての保育を支える仕組み

さらに、地域によっては、保育以外の子育て支援施設である「子どもの家」や「親たちの家」の閉鎖が確認され、保育政策の支援対象の明確化ー貧困と障がいーが促されることによって、緩やかな交流や支援を行う場の縮小や変革が進んでいる。したがって、これらの改革は現在進められる子育てに関わる専門職のソーシャルワーカーとしての統合を生み出す可能性と平行して実行されており、養成機関で行われる保育の専門教育への読み替えに困難が生じている状況が明らかになった。(3)保育者養成にかかわる国際レベルの教育実践を把握するための作業としては、フランス人学生が行う海外実習の事例に研究者自身が同行するなどし、研究目的を達成するための材料を揃えつつある。併せて、以上の研究活動を進めるなかでフランスの児童家庭福祉に関する概論をまとめた。研究実績の概要でも述べたように、フランスの養成課程在籍中の学生が行う海外実習の事例に同行したため、現地資料・聞き取り調査を2回に分けて実施する当初の計画を変更し、複数回の実施を取りやめた。このことから、やや遅れていると判断した。調査に関して実施期間を2つに分割するなどの方法を採用する。今後の研究推進の1つ目は、平成29年度に続き、フランス国内における保育の質の向上を目指した具体的な研修内容に関する事例集やGiampino調査報告書を整理し、当事者の研修ニーズと得られた成果に関する記述を検討し、「子どもにとっての保育」をめぐる多元的な議論の動向を探ることである。2つ目は、ヨーロッパ圏内における保育の共通枠組みと保育資格取得制度に関する動向の把握することである。ヘンリ・パスカルの「フランスにおけるソーシャルワークの歴史」(2014)を踏まえ、初年度に提供をうけた情報を整理し、現在検討されているフランス国内における高等教育機関との連動、ヨーロッパ圏内における保育に関する資格取得制度についてのまとめを行う。フランスの政策的動向とあわせ、フランスの保育教諭養成のLMD導入に関連し、ヨーロッパ共通の保育者の専門職化のあり方について焦点化される課題を整理する。また、国際研修・実習制度についてまとめる作業に関連し、初年度にESSSE国際交流開発研究責任者Claire Bleton Martinと日本での実習生受入れ可能性を探り、その日常生活への統合と専門性の連関について共同研究を開始する予定である。3つ目は、2017年に事業最終年度を迎えたGrandir en Europeの取り組みと評価と課題について当事者への聞き取り調査を継続することである。国際的ネットワークの仕組みとヨーロッパレベルで模索される保育の質を高める実験的取り組みについてフランスの地域との連携による実践例を基に情報を収集する。そして、ヨーロッパレベルの「子どもにとっての保育」という概念が地域の実践レベルにどのように接続していくのかをめぐる実践を整理する。これらの研究成果について国内学会で報告し、フランスでのアクションリサーチに継続的に参加する。令和元年はこれまでの調査結果をふまえ、継続的に関連文献の収集・整理を行いながら研究成果を研究報告や論文として公表していく予定である。また、調査活動の一環として参加してきたリサーチ・アクションについても成果報告書作成や学内展示などを通じて公表する予定である。
ＩＣＴを活用した大学生向けのクリティカルシンキング演習教材の開発

教員側と学生側に調査を行った。クリティカルシンキング(CT)を積極的に授業に取入れるには、制度的な外部からの力や必修科目化などの形式的な方法論よりも、教育や教員の質的な要件が基本であり重要なことが示された。学生のCTを促すには、新たな知識がなくても、疑問・唱和・事例提示することの有効性が示された。ICTを用いた遠隔試験には技術的な限界・不安を感じる学生もいたが、半数以上が肯定的に捉えていた。教材については、教員が教員のために演習教材を公開し、学生が学生のために理解を促進するための教材集を本にまとめた。これまでの知見を受けてカードゲーム「なぜなぜカルタ」、アニメ教材、Web教材の開発を行った。1.研究の概要:日本の大学卒業生は,クリティカルシンキング(論理的思考力)が弱いといわれている。日本の大学生向けの演習教材がほとんどないため,授業に組み込むことさえも難しい。そのため本研究は,大学生向けクリティカルシンキングの演習教材を開発すべく,以下の課題に取り組む。(1)クリティカルシンキングの演習教材の開発・普及に関する課題を明らかにする。(2)クリティカルシンキングの演習教材とその演習方法を研究開発する。(3)より高い学習効果を得るため演習教材にICT(Web,動画,オンデマンド等)を活用する。(4)研究成果を,印刷物,Webや学会を通して社会・国民に公開する。2.平成23年度実績:教材開発・普及に関する課題を明らかにするべく,実態調査・現状分析を行なった。(1)文献調査・Web検索を通してクリティカルシンキングの授業に関する研究情報,実施状況,利用教材情報などの収集を行なった。(2)さらに,これらのクリティカルシンキングの研究・教育を行っている大学教員10名に対してヒアリング調査を行った。(3)現在、ヒアリングの内容について分析を行なっている。3.平成24年度実績:前年度の調査データを分析し、今後の教材開発に役立てた。(1)ヒアリングデータの質的分析を行った。大学におけるクリティカルシンキングの授業の現状、教材開発・普及に関する具体的な必要性及び諸課題の明確化を進めた。さらに、必要とされる具体的な教材及び演習方法の明確化を進めた。その結果の一部を学会等で報告した。(2)教材や演習題材(授業ネタ)の公開や共有化の必要性が明らかとなり、その具体的内容および公開方法を検討した。(3)現行の授業教材の活字化を進めた。1.研究の概要日本の大学卒業生は,クリティカルシンキング(論理的思考力)が弱いといわれている。2.平成25年度実績これまでの調査データを、発表するとともに教材開発に着手した。(1)調査の分析結果を雑誌に投稿(印刷中)した。(2)クリティカルシンキングの教材を書籍で公開した。(3)「なぜなぜカルタ」など、クリティカルシンキングを高める教材開発に着手した。(4)クリティカルシンキングを学ぶためWeb教材の作成に着手した。(5)さらに、その実用化にむけて、Eラーニング専門家と協議・検討を行った。(6)なお、調査により要望の多かった教材のテーマ(授業ネタ)についてWebで一部公開。2.研究計画・方法:ヒアリングや質問紙調査を行い,開発すべき演習教材を明確にして,演習教材の開発を行う。また,インストラクショナル・デザイン・モデルのADDIEモデルに沿って,演習教材の開発を,4年間かけて進める。即ちAnalyze(分析)Design(設計)Develop(開発)Implement(実施)

Evaluate(評価)の順に行う。開発された演習教材は,教員間でのニーズが高いので,印刷物・Web等により公開し,さらに学会・研究会を通して広く知らしめる。3.平成23年度の実績:平成23年度には、教材開発・普及に関する課題を明らかにするべく,実態調査・現状分析を行なった。(1)文献調査・Web検索を通してクリティカルシンキングの授業に関する研究情報,実施状況,利用教材情報などの収集を行なった。(2)さらに,これらのクリティカルシンキングの研究・教育を行なっている大学教員10名に対してヒアリング調査を行った。(3)現在、ヒアリングの内容について分析を行っている。1.研究の概要日本の大学卒業生は,クリテイカルシンキング(論理的思考力・批判的思考力)が弱いといわれている。日本の大学生向けの演習教材がほとんどないため,授業に組み込むことさえも難しい。そのため本研究は,大学生向けクリティカルシンキングの演習教材を開発すべく,以下の課題に取り組む。(1)クリティカルシンキングの演習教材の開発・普及に関する課題を明らかにする。(2)クリティカルシンキングの演習教材とその演習方法を研究開発する。(3)より高い学習効果を得るため演習教材にICT(Web,動画,オンデマンド等)を活用する。(4)研究成果を,印刷物,Webや学会を通して社会,国民に公開する。2.平成26年度実績クリティカルシンキングの授業担当者へのインタビュー調査から,特徴のある実践例を開示し,クリティカルシンキング授業の課題を明らかにした。クリティカルシンキングを積極的に取り入れるには,外部の力や形式的な方法論も必要だが,教育や教員の質的な要件の重要性が示唆された。さらに,クリティカルシンキングについて1授業実践の結果,クリティカルシンキングを身に付けるにはクリティカルシンキング自体を楽しむことが重要であること,2クリティカルシンキングを促進するには,学生が立ち止まって疑問点・問題点を再考すること,3更に,新たな知識がなくても再考することで問題発見・解決に向かうことなどが確認された。これらクリティカルシンキングの知見を踏まえて,2種類のクリティカルシンキング用Web演習教材の開発を行った。加えて,調査でニーズの高かった演習教材(テーマ,ネタ)の共有を,Webを活用して行った。さらに,クリティカルシンキングに必要な質問力・仮説構築力向上のために,教材「なぜなぜカルタ」の開発し,その商標登録を行った。なお,今年度の成果発表は雑誌掲載,4回の学会を含む7回の研究会,Web公開等を行った。なお,「なぜなぜカルタ」については、商標登録(5730584)を行った。登録日2015.1.9教育工学なぜなら、ほぼ当初計画通り進んでいるからである。具体的には、1-2カ月に1回ずつ研究会を開催しており、その都度、研究の状況、問題点、対策、方針などを検討している。なお、研究会は、概ね金曜の18:00から、参加者にとって便利な新宿で開催している。
マルチフェロイック物質の磁化プラトーに対する不純部効果

我々は,連続固相反応法という独自の単結晶育成方法を確立し,歪んだ四面体磁性鎖を持つマルチフェロイック物質Cu3Mo2O9の強磁場物性や置換効果を研究している。この方法で育成した単結晶試料は高品質で,磁性や誘電性の測定において良好な結果を得ている。特に,不純物置換試料を育成する際には,固相反応をベースとした方法であるため,仕込み量と結晶の組成が対応していることがメリットである。しかしながら,結晶に直径数マイクロメートル数十マイクロメートルの小さな穴が開くため,光学測定が困難なことが昨年度までの研究で分かっている。この小さな穴は高温・高圧下でアニール処理することでは除去しきれなかった。一方,セルフフラックス法を用いて液相から育成した単結晶試料には,このような小さな穴は開いていない。今年度は,昨年度に引き続き,この方法を用いて育成した単結晶試料の,ファラデー回転法による超強磁場中の磁化測定を中心に研究を行った。東京大学物性研究所国際超強磁場研究施設の横型一巻きコイルを用いて, 168 Tまでの磁場を印加し,ファラデー回転法を用いて磁化過程を測定した。今年度に観測された磁化過程は,Bonner-Fisherで予言されるような急激に上昇して飽和磁場に近づくものではなく,大枠はBrillouin関数で示され,低温で磁化プラトーが生じる数十Tの領域に小さなディップが観測されるものであった。この様な変化をする磁化曲線が昨年度も観測されているのだが,残念ながら試料の冷却に問題があり,測定時には相転移温度以下に冷却されていなかったものと判断している。以下の理由で,やや遅れていると判断します。本研究には,不純物置換試料での強磁場物性が目標として含まれている。現在問題となっているのは,強磁場物性を行うために良質の単結晶が必要となるものの,そのような試料の結晶内には小さな穴が存在するために,光学測定を行う事ができないというジレンマである。このジレンマは「セルフ・フラックス法で不純物置換系の単結晶試料を育成する」ことによって解消されるが,セルフ・フラックス法での不純物置換系の育成は一般的に難しく,特に不純物置換系では,仕込み量と結晶内の組成の間には食い違いがあるのが一般的で,組成の同定には大変な手間がかかる。我々が連続固相反応法で育成した試料を用いて研究した,不純物置換量による物性変化のデータは多数あるが,これがセルフ・フラックス法で育成した,フラックスも不純物として含まれる可能性のある試料に,どの程度参考になるかは,慎重に評価しなければならない。今年度は,以下の方針で研究を行う:1)上智大学にてセルフ・フラックス法で不純物置換系の単結晶試料を育成する。この際に必要な原料費に,本研究費を充当する。2)仕込み量と実際の組成の間の関係を調査する。この際に必要な液体ヘリウムに,本研究費を充当する。3)東大物性研の共同利用制度を使い,不純物置換試料のファラデー回転測定による超強磁場測定を行う。また,最終年度として,研究全体のまとめを行う。Zn置換したCu3Mo2O9の,磁化プラトーが観測される温度・磁場領域での,磁気熱量効果を使って測定した等エントロピー曲線と,Cu3Mo2O9のパルス磁場中での縦磁歪・横磁歪と,W置換したCu3Mo2O9の磁気的性質を,日本物理学会や国際会議(HFM2016,台湾)で報告した。磁気熱量効果を用いた等エントロピー曲線の測定は,広い磁場・温度領域で磁場ー温度相図を描くのに優れる。熱容量の小さい薄膜温度計とパルス強磁場を組み合わせ,試料への熱流入を最小化した測定が可能となった。Cu3Mo2O9の低磁場で,磁気・誘電測定から求めた相図と比較し,磁場誘起相転移による等エントロピー曲線の変化を確認した後に,Zn置換したCu3Mo2O9での等エントロピー曲線を解析し,不純物効果を研究した。Cu3Mo2O9では2 K, 8 Tで観測された磁化のジャンプを伴う磁場誘起誘電転移が,Zn 0.5%置換試料では消失した。この試料では磁化プラトーが生じる磁場が低磁場側にシフトした。Zn 5.0%置換試料では,等エントロピー曲線が劇的に変化した。特筆すべきは,磁場変化に伴う試料温度の変化が観測されない状態,すなわち無秩序状態が観測されたことである。試料に導入された乱れにより,秩序状態が抑制される事が期待される。パルス磁場中での縦磁歪・横磁歪には,磁歪プラトーとも呼ぶべき状態が観測された。ゼロ磁場での格子定数を基準とした磁化プラトー領域での結晶歪は0.1%にも達した。これは,Cu3Mo2O9の磁性が,格子系と強く結合している事を示唆している。この事は,外部磁場によるスピン配列の変化が,スピン・フラストレーション効果より優勢となる事で,結晶格子がそれに合わせて歪んだものと解釈できる。また,Ni置換試料の単結晶育成に成功した。磁気熱量効果の測定は順調である。今後は不純物置換量や不純物の種類をを系統的に変化させることが課題である。磁歪プラトーと呼ぶべき磁歪が磁場に殆ど依存しなくなる領域を発見した事は大きな成果である。

一方,磁化プラトーが観測された磁場での磁歪の大きさの定量評価には問題が残る。低磁場での精密測定を行う必要がある事が課題である。ファラデー法を用いた飽和磁場までの磁化測定は,試料の準備が出来なかったため今年度は実施できなかった。連続固相反応法で育成したCu3Mo2O9単結晶試料には,直径十マイクロメートル程度の小さな穴が多数開いている。熱間等方圧加圧加工によりその穴を小さくし,数を減らしたのだが,今度は酸素が不純物として結晶に取り込まれることで磁気的性質が変わってしまうなど,課題を多く残した。我々は,連続固相反応法という独自の単結晶育成方法を確立し,歪んだ四面体磁性鎖を持つマルチフェロイック物質Cu3Mo2O9の強磁場物性や置換効果を研究している.今年度は磁性不純物としてNiを置換した(Cu,Ni)3Mo2O9単結晶試料の育成に成功し,磁化測定と比熱測定を行った.ゼロ磁場での比熱測定では,二次相転移による比熱の異常がブロードになるという,不純物置換系に特有の現象が観測された.特筆すべきは,Ni置換試料の相転移温度が,母物質の物に比べて高くなったことである.相転移温度の上昇は,(Cu,Ni)3Mo2O9に不純物として導入されたS = 1のNi2+イオンの持つスピンの挙動に起因すると考えている.すなわち,Ni2+は単イオン異方性により結晶内で特定の方向を向き,それが周囲のS = 1/2のCu2+のスピンを揃える事により,磁気秩序の核を形成すると考えた.Zn置換試料の1.4 Kでの磁化曲線を測定した.磁化プラトーの開く磁場が,不純物置換により減少する事が確認された.母物質では2/3プラトーであると考えているが,不純物置換系でのプラトーでの磁化がどの様になっているか,現在解析を進めている.ファラデー回転法による超強磁場中の磁化測定で問題になっている,単結晶試料に開いた小さな穴を熱処理で除去する事が出来ない事が分かった.別の育成方法で得た単結晶試料は,充分にファラデー回転法による超強磁場中の磁化測定が行えるものである事が分かった.計画通り国際会議発表3件(SCES2017,LT28),国内学会発表2件(日本物理学会)で研究結果を発表した.歪んだ四面体磁性鎖を持つマルチフェロイック物質Cu3Mo2O9に,磁性不純物としてNiを置換した(Cu,Ni)3Mo2O9単結晶試料の育成に初めて成功し,磁化測定と比熱測定を行った.ゼロ磁場での比熱測定では,二次相転移による比熱の異常がブロードになるという,不純物置換系に特有の現象が観測された.Ni置換試料の相転移温度が,母物質の物に比べて高くなった.相転移温度の上昇は,(Cu,Ni)3Mo2O9に不純物として導入されたS = 1のNi2+イオンの持つスピンの挙動に起因すると考えている.すなわち,Ni2+は単イオン異方性により結晶内で特定の方向を向き,それが周囲のS = 1/2のCu2+のスピンを揃える事により,磁気秩序の核を形成すると考えた.種々の濃度の単結晶試料に対して,様々な磁場での磁化の温度依存性や,様々な温度での磁化曲線を測定し,温度ー磁場相図を作成した.Zn置換系(Cu,Zn)3Mo2O9のパルス強磁場中の磁化測定を1.4 Kで行った.磁化プラトーの開く温度が,不純物置換により減少する事が確認された.母物質では2/3プラトーであると考えているが,不純物置換系でのプラトーでの磁化がどの様になっているか,現在解析を進めている.超強磁場中の磁化測定に関して問題が発生している.我々が通常用いている連続固相反応法により育成したCu3Mo2O9
泌尿器科悪性腫瘍に対する末梢血幹細胞(PBSC)移植の腫瘍免疫学的研究

PBSC移植を患者に安全に臨床実施するためには、相当量のPBSCを採取する必要がある。本研究では、末梢血中のPBSC濃度を迅速に予測するために、造血前駆細胞のマーカーであるCD34陽性細胞の末梢血中濃度の測定を第一に確立し、CD34陽性細胞のモニタリングの有用性を検討した(Biotherapy)。CD34陽性細胞は、バイオアッセイ法であるコロニー形成試験のコロニー数と統計学的に高い有意性を示し(医学検査)、数時間で迅速に末梢血中のPBSC濃度の予断が可能となった。PBSC移植が、従来の骨髄移植と大きく異なる点は、PBSC移植時に大量のマクロファージ(Mp)がPBSCと同時に輸送されることである。本研究では、このMpについてフローサイトメトリーによる解析を行いPBSC採取細胞中のMp表面にCD69抗原がPBSC動員治療中に発現しているとの知見を得た。このためMpは、サイトカインを分泌すると共に初期活性マーカーであるCD69を発現することが認められた。クローサイトメトリー試験を用いて単球をCD14抗体により標識しCD69抗体との2重染色による、単球上のCD69陽性率が上昇していることを報告した(日輸血学会)。さらに、CD14陽性、CD69陽性単球の末梢血幹細胞動員時における経時的変化について検討し、採取時期決定に有用な情報が得られることについて報造した(ISBT)。本研究により的確にPBSC濃度の予測が可能となったことは、PBSC移植にとつて大きな成果の一つといえる。またCD69などのNK関連geneの活性は、なんらかの腫瘍免疫学的な変化の現象として考えられ、今後この方面でのさらなる研究が必要であると考えられた。PBSC採取時に大量のマクロファージ(Mφ)が、PBSCと同時に混入することはよく知られている。このMφは、通常の末梢血Mφと異なりIL1,IL6,G-CSF,GM-CSFなどのサイトカインを強力に分泌するいわゆる活性化Mφであるとされる。しかし、PBSC移植のIL2,INF,TNFなど、いわゆる抗腫瘍効果に関する生物学的特性については知見に乏しく腫瘍に対する影響もほとんど知られていない。本研究では、このMφについてフローサイトメトリーによる解析を行いPBSC採取細胞中のMφにCD69抗原が発現しているとの知見を得た。さらに悪性腫瘍患者におけるPBSC採取時に経時的観察を行いCD69抗原量に変動を生じるとの結果を日本輸血学会に報告した。CD69抗原は、NK-gene complexであることが最近報告され、リンパ球のみならずMφなどの血液細胞に発現しているとされている。しかし、未だにリガンドが決定されておらず、抗原発現ついてRT-PCR法を用いて次年度に検索する予定である。本年度の結果からは、なんらかの骨髄再生に関連したサイトカインの刺激によりCD69が発現する可能性が示唆され、腫瘍免疫学的な知見以外にPBSC採取において至適な時期についての情報を与える可能性がある。現段階では、PBSC中のMφに関する免疫学的な検討を行っており、最終な目的である泌尿器科悪性腫瘍に対する腫瘍免疫学的な検討については次年度検討を行う予定である。本研究では、末梢血中のPBSC濃度を迅速に予測するために、造血前駆細胞のマーカーであるCD34陽性細胞の末梢血中濃度の測定法を第一に確立し、CD34陽性細胞のモニタリングの有用性を検討した(Biotherapy)。CD34陽性細胞は、バイオアッセイ法であるコロニー形成試験のコロニー数と統制学的に高い有意性を示し(医学検査)、数時間で迅速に末梢血中のPBSC濃度の予測が可能となった。

PBSC移植が、従来の骨髄移植と大きく異なる点は、PBSC移植時に大量のマクロファージ(Mφ)が、PBSCと同時に輸注されることである。本研究では、このMφについてフローサイトメトリーによる解析を行いPBSC採取細胞中のMφ表面にCD69抗原がPBSC動員治療中に発現しているとの知見を得た。このためにマクロファージは、サイトカインを分泌すると共に初期活性マーカーであるCD69を発現することが確かめられた。フローサイトメトリー試験を用いて単球をCD14抗体により標識しCD69抗体との2重染色による、単球上のCD69陽性率が上昇していることを報告した(日輸血学会)。さらに、CD14陽性、CD69陽性単球の末梢血幹細胞動員時における経時的変化について検討し、採取時期決定に有用な情報が得られることについて報告した(ISBT)。本研究により的確にPBSC濃度の予測が可能となったことは、PBSC移植にとって大きな成果の一つといえる。また、CD69などのNK関連geneの活性は、なんらかの腫瘍免疫学的な変化の現象として考えられ、今後のこの方面でのさらなる研究が必要であると考えられた。
演劇によるダイバーシティ活性化因子の抽出と現実の多様性受容に関する深層心理的研究

当初の計画通り、ダイバーシティとその演劇性に関する調査と資料収集、それに加えて実践的研究を実施してきた。いわゆる体験型演劇の鑑賞によるダイバーシティ活性化の分析を行ってきた。実践としては、春日大社おんまつりや西馬音内盆踊りといった演劇性の高い祭礼によるダイバーシティ活性化因子の比較検討を進めたのに加えて、ドイツにおけるホロコースト施設の持つ演劇性やコンテンポラリーアート施設におけるアーティストによるアートツアーの持つ演劇性を調査対象として研究を進めてきた。調査因子としては「教化的作用」と「ダイバーシティ活性化作用」という対照基軸を置き比較検討をすすめ、それらがいわゆる深層心理学的な無意識要素の活性化とどのように関わっているのか、その調査を続けている。「ダイバーシティ活性化」因子は、理解から生まれるのではなく、むしろ理解できないことが明らかになって初めて活性化する結果となってきている。研究の成果は、国内学会一つと国際学会一つにおいて発表し、来年度も国際学会三つにエントリーを済ませている。「共感と共振の差異」や「他者性との出会い」に注目点が置かれ、演劇においても精神分析においても使用されるドイツ語のLehreという概念の持つ二律背反性が、いわゆる知識の伝授ではない自己探索的な教育の可能性を示していることが確認されている。これに加えて、ホロコースト施設における演劇性の研究から、死者としての他者との対話を心理学的に批評し言語化することも進めてきたものも公開されてきた。現在までの研究は当初の予定通りに進んでいる。二年目は、演劇体験の調査と分析を更に進めると共に、研究分担者と共に人類学分野、劇場以外のアート・パフォーマンス分野、臨床心理学分野での調査を進めてきた。医療人類学に基盤を置いて病理的なものと自然なものとの境界をフィールドワークする宮坂と、新構造主義人類学に基盤を置き野性性の立ち現れる祭礼やアートをフィールドワークする石倉とは、それぞれの調査領域を相互補完し、ダイバーシティ活性化因子の比較研究を行ってきた。鑑賞者や儀礼への参加者がその体験を通じて現実を一つに集約させていくのか、あるいは現実が多様性/ダイバーシティを持つようになり、混乱を含みながらも多様化していくのかという観点を持って、一年目に抽出されたダイバーシティ活性化因子の妥当性について比較検討を行われてきた。深層心理学に携わる猪股・川嵜・田中の3名は臨床面接においてさまざまな症状や病理を示す患者が病理的な一面的な意識から抜け出して回復していくプロセスに注目し、その際に現実が多様化する局面に治療的な転回点があり、そこに現れているダイバーシティ活性化の因子を演劇的なものと比較検討し、ダイバーシティ活性化因子の汎用性についてさらに詳しく分析研究を重ねた。またドイツにおけるホロコースト施設の演劇性とコンテンポラリーアート施設の演劇性調査と分析が行われることで、研究自体の広がりが生まれた上に、その結果の信頼性も高くなってきている。最終年度は、部分的には更に資料収集し、調査を進めていくが、いままでの研究成果を公開し、世に問うことが最も大きな研究課題となる。猪股が中心となりそれぞれの研究分担者との研究会議を開きデータの解析や比較検討を行っていくが、現時点でもすでに二本の論文が投稿準備されている。国際学会では三つの学会で発表のエントリーが済んでいる。同時に、ホロコースト施設と関連したダイバーシティ活性化に関しては、論文集としての出版の検討に入った段階である。同時に、調査時の各団体との折衝や鑑賞者や制作者とのインタビューの調整で得られたデータの取り扱いに関しては、発表年度の今年度にあらためて個人情報の保護や著作権への配慮を徹底していく。また、研究成果を専門家だけではなく、できる限り多くの人々に還元していくために、一般公開講演やシンポジウムの形で発表していくことも計画している。初年度であるこの一年は、当初の計画通り、ダイバーシティとその演劇性に関する調査と資料収集、そして基礎的研究を実施してきた。特に今年度のフィールドワークでは、いわゆる体験型演劇の鑑賞によるダイバーシティ活性化の分析と、春日大社おんまつりや西馬音内盆踊りといった演劇性の高い祭礼によるダイバーシティ活性化因子の比較検討を進めた。調査因子としては「教化的作用」と「ダイバーシティ活性化作用」という対照基軸を置き比較検討をすすめ、それらがいわゆる深層心理学的な無意識要素の活性化とどのように関わっているのかを調査した。意識的な理解の試みが頓挫した時に動き出すものとして「ダイバーシティ活性化」因子が明らかになり、その成果は、平成30年度に国内学会二つと国際学会一つにおいて発表開示される予定であり、発表申請は受理され、その発表に向けた準備が現在進行している。そこでは特に、「共感と共振の差異」や「有用性と興味の差異」に注目点が置かれ、演劇においても精神分析においても使用されるドイツ語のLehreという概念の持つ二律背反性が、いわゆる知識の伝授ではない自己探索的な教育の可能性を示し、ダイバーシティの活性化のキーワードとなることが、今年度の成果として実証的に公開される。同時に、ダイバーシティ活性化の観点の下で、調査対象となった演劇作品や祭礼体験を深層心理学的に批評し言語化することも進めてきたものも公開されることになった。おおむね当初の研究計画通りに進展している。演劇鑑賞に関する調査、祭礼体験に関する調査、それぞれの文献収集と文献読解、またその調査研究の整理と分析が滞りなく進んでいると考えられる。また対面のインタビュー調査や臨床的調査も、現実概念を基盤に据えた心理的身体的な体験について分担研究者と共に調査分析が進められている。

また、芸術人類学の分野では、間文化的演劇過程にみられる異文化摩擦とその統合事例についての調査が進み、上演芸術・芸能の世界では近代以降の社会的ハイブリッドが形成される傾向があることが明らかになるなど、当初の計画以上の進捗状況に至っているものもある。特に停滞している研究項目はないが、日本国内の演劇状況に個人差や文化差などを扱いながら、同時にダイバーシティに注目した作品が少なく、PortBなど一部の演劇作品と、演劇そのものよりも演劇性を内包させた美術作品に調査対象が絞られることになって来ている。研究方法や分析に関しては、特に変更点なく進めることができている。当初の計画通り、ダイバーシティとその演劇性に関する調査と資料収集、それに加えて実践的研究を実施してきた。いわゆる体験型演劇の鑑賞によるダイバーシティ活性化の分析を行ってきた。実践としては、春日大社おんまつりや西馬音内盆踊りといった演劇性の高い祭礼によるダイバーシティ活性化因子の比較検討を進めたのに加えて、ドイツにおけるホロコースト施設の持つ演劇性やコンテンポラリーアート施設におけるアーティストによるアートツアーの持つ演劇性を調査対象として研究を進めてきた。調査因子としては「教化的作用」と「ダイバーシティ活性化作用」という対照基軸を置き比較検討をすすめ、それらがいわゆる深層心理学的な無意識要素の活性化とどのように関わっているのか、その調査を続けている。「ダイバーシティ活性化」因子は、理解から生まれるのではなく、むしろ理解できないことが明らかになって初めて活性化する結果となってきている。研究の成果は、国内学会一つと国際学会一つにおいて発表し、来年度も国際学会三つにエントリーを済ませている。「共感と共振の差異」や「他者性との出会い」に注目点が置かれ、演劇においても精神分析においても使用されるドイツ語のLehreという概念の持つ二律背反性が、いわゆる知識の伝授ではない自己探索的な教育の可能性を示していることが確認されている。これに加えて、ホロコースト施設における演劇性の研究から、死者としての他者との対話を心理学的に批評し言語化することも進めてきたものも公開されてきた。現在までの研究は当初の予定通りに進んでいる。二年目は、演劇体験の調査と分析を更に進めると共に、研究分担者と共に人類学分野、劇場以外のアート・パフォーマンス分野、臨床心理学分野での調査を進めてきた。医療人類学に基盤を置いて病理的なものと自然なものとの境界をフィールドワークする宮坂と、新構造主義人類学に基盤を置き野性性の立ち現れる祭礼やアートをフィールドワークする石倉とは、それぞれの調査領域を相互補完し、ダイバーシティ活性化因子の比較研究を行ってきた。鑑賞者や儀礼への参加者がその体験を通じて現実を一つに集約させていくのか、あるいは現実が多様性/ダイバーシティを持つようになり、混乱を含みながらも多様化していくのかという観点を持って、一年目に抽出されたダイバーシティ活性化因子の妥当性について比較検討を行われてきた。
ヘルペスウイルスによる細胞癌化機構の研究

研究目的:ヘルペスウイルス群は、ヒトを中心に広く潜在・分布しつつ、自然宿主への腫瘍原性を発揮する特異な存在である。本研究課題は、未だ明確ではないヘルペスウイルスと宿主細胞間の多様な相互作用を、試験管内実験解析を通じて把握し、ウイルスを原因とするヒトの癌化機構の解明に資することを目的とする。成績:1)ヘルペス遺伝子群の癌化関連の機能と発現:サイトメガロウイルス(CMV)について、発がんに密接に関連する核内抗原PENAの合成が、protein Kinase活性を有する65K蛋白によって誘導されること、さらにPENAの発現をcontrolする760bpの領域が見出された。他方、EBウイルス(EBV)の発がん蛋白と目される核内抗原EBNAが、ヒトBリンパ球に分化異常をひきおこす可能性が強く示唆された。2)ヘルペス発がんにおける宿主細胞との相互作用と細胞側遺伝子の関与:マレック病ウイルス(MDV)のin vitroトランスフォーメーションが、ふ化卵鳥卵リンパ球を標的細胞として可能となった。トランスフォーム細胞はMDV DNAと特異的染色体異常を呈し、ヒナに腫瘍を形成した。他方、単純ヘルペスウイルス(HSV)トランスフォーム細胞のDNAが正常細胞を悪性変換することを見出し、ヘルペス発がんにおける宿主遺伝子の活性化を示唆した。3)ヘルペス発がん増強因子の構造特性:広汎な潜在分布の中からがん化の顕在化するヘルペスウイルスでは、発がんの増強因子が重要である。(一)-indolactam【V】をモデル化合物としてEBV発がん増強に関する構造が検索された結果、インドール環の7および14位がトランスフォーメーションの増強に最も重要な構造であることが明らかとなった。以上、本年度の主要な成績に基づき、今後の研究の一層の進展を期している。
薬用人参によるマウス顎下腺内の生理活性物質誘導能の作用機序

マウス顎下腺(SMG)内の生理活性物質はステロイドホルモン、特にアンドロゲンによってその生合成が調節されている事は良く知られている。一方、近年漢方薬に対する関心の高まりから、各種の生薬製剤が臨床の場においても広く用いられてきた。しかしながら、SMGに対するこれら生薬の薬理作用についてはまだほとんど知られていない。そこで今回、本研究では代表的な生薬製剤である人参のマウスSMGに対する作用を生理活性物質の誘導能を指標にその作用機序を検討した。その結果、ICR系3週齢の停留睾丸マウスに、7350mg/kgの各濃度の人参を3週間、連続経口投与し、SMG内のEGF量、esteroproteinase活性とその4種のアイソザイム(腺性カリクレインのmK1,mK9,mK13,mK22)を各々RIA法、Trautschold法及び等電点電気泳動法で測定したところ、人参の投与によってこれら生理活性物質はほぼ投与量に従って増加した。しかし、この時の血中テストステロン量には変動は見られなかった。また睾丸除去マウスではこのような人参による生理活性物質の誘導は観察されなかたった(平成8年度実験)。更に、睾丸除去マウスSMGの可溶性分画を用いて、Scatchard plot法でアンドロゲンレセプターの解析を行ったところ、人参の投与によってKd値は変化しなかったが、Bmax値は非投与群(対照群)に比べ約1.52.5倍に増加した(平成9年度実験)。以上の事から、本研究の結論は、人参がSMG内のアンドロゲンレセプターを誘導する事によって、この腺のEGFや腺性カリクレイン等の生理活性物質を発現した可能性が示唆された。マウス顎下腺(SMG)内には各種の生理活性物質が存在し、同時にこれらの物質はステロイドホルモン、特にアンドロゲンによってその生合成が発現されることは良く知られている。そこで、本研究では種々の薬理作用を持つことが知られる、薬用人参のSMGに対する作用を、この腺の生理活性物質の誘導能を指標に検討した。初年度の今年は、人参がSMG内の生理活性物質を誘導するか否かと、その誘導機序が内因性アンドロゲンを介するかどうかについて実験を行った。1.停留睾丸マウスを用いての検討:ICR系、3週齢雄マウスを使用して、停留睾丸マウスを作成して、これに7350mg/kgの各濃度の人参を3週間連続経口投与し、腺内のEGF量、esteroproteinase(proteinase)活性と4種のアイソザイム(mK1,mK9,mK13,mK22)量を各々RIA法、Trautscholdらの方法及び等電点電気泳動法で測定した。その結果、人参の投与によってEGF、proteinaseは共にほぼ投与量に従って誘導され、またそのアイソザイム(腺性カリクレイン)はアンドロゲン依存性のmK9,mK13,mK22が特に強く誘導された。しかし、血中テストストロン量の変動には有意な変化が見られなかった。2.睾丸除去マウスを用いての検討:上記と同様のマウスを使用して、睾丸除去をおこない、その30日後、人参を同様に投与した結果、EGF量、proteinase共に上記に見られたような誘導は観察されなかった。これらの結果、人参はSMG内の生理活性物質を誘導する作用を持ち、その誘導機序は内因性アンドロゲンを介するものではなく、人参がこの腺に直接作用して、腺内の生理活性物質を誘導したのではないかと考えられる。次年度ではその腺内の誘導機序について検討する予定である。

滋養強壮剤として、種々の薬理作用をもつ事が知られる、薬用人参のマウス顎下腺(SMG)に対する作用を、この腺の生理活性物質の誘導能を指標に検討した。その結果、初年度(平成8年度)では、人参が内因性アンドロゲンの存在化でSMGの生理活性物質を濃度依存的に強く誘導するが、その誘導機序は人参投与で血中テストステロン量に変化が見られなかった事、あるいは内因性アンドロゲンの枯渇した状態では、この誘導が見られなかった事から、人参がこのSMGに何らかの形で直接作用して腺内の生理活性物質を誘導している事を見い出した。そこで、今年度(平成9年度)では、人参による生理活性物質の誘導機序について、この人参がアンドロゲンレセプターを誘導し、それに基づいて腺内の生理活性物質を発現している可能性について検討を行った。その結果、睾丸除去マウス顎下腺の可溶性分画に対するScatchardplot法によるアンドロゲンレセプターの解析では、Kd値が人参投与(対照群)で0.250、人参140mg/kg投与で0.280、350mg/kg投与で0.278各nMであった。しかし、Bmax値では、対照群が50fmol/mg proteinに対して、人参140mg/kg投与で75.350mg/kg投与で125画fmol/mg proteinであった。すなわち、人参投与によって、Kd値(親和性)は変化が見られなかったが、Bmax(結合量)は対照群に比べ約1.5倍(140mg/kg投与)と2.5倍(350mg/kg投与)に増加し、明らかに人参はSMG内のアンドロゲンレセプターを誘導する事が観察された。以上の事から、本研究の結論は、人参がSMG内のアンドロゲンレセプターを誘導する事によって、この腺の生理活性物質を発現している可能性が示唆された。
家族性骨髄異形成症候群の原因遺伝子およびその分子機構の解明

本年度は家族性骨髄異形成症候群(家族性MDS)の原因遺伝子として絞り込んだ12の候補遺伝子のうちHLTFをin vitroの系にて機能解析した。最初にshRNAの系を用いHLTFをノックダウン(KD)したヒト赤白血病細胞株(HEL)を作成した。γH2AXの免疫染色実験により、γH2AX foci≧5の細胞数はコントロールに比し、有意にHLTFをKDした細胞で多く、HLTFをKDしたHELではDNA傷害がより蓄積されていることを明らかにした。次にHELにHLTFを過剰発現し同様の実験を施行した。γH2AX foci≧5の細胞数はコントロールに比し、変異体(MT)を過剰発現した細胞において有意に多いことを明らかにした。最後にHEK293T細胞を用いたHLTF過剰発現の系を用いて、ポリユビキチン化されたPCNAを免疫沈降法により測定した。HLTF変異体(MT)を過剰発現した細胞では、野生型を過剰発現した細胞に比べ、ポリユビキチン化されたPCNAが減少していることを明らかにした。以上により、家族性MDSにおけるHLTF変異によりPCNAのポリユビキチン化が損なわれ、DNA損傷が蓄積することが示唆された。28年度が最終年度であるため、記入しない。1家系に4名の骨髄異形成症候群(MDS)を認める家系を用い、同家系内の2名の患者および2名の健常者の検体にて全エクソンシークエンスを施行し、16889の生殖細胞のミスセンス変異を同定した。1000ゲノム計画で知られているSNP等、既報のSNPおよびin-houseSNPを除外した後、サンガーシークエンス法でバリデーションを行った。最終的に12の生殖細胞の候補遺伝子を同定した。12の候補遺伝子の中に孤発性MDS、家族性MDSのドライバー遺伝子として報告されている遺伝子を認めなかった。家族性MDSのさらなる検体を集めるため家族性MDSに関する全国調査を実施(本学倫理申請承認済)し、2016年2月現在9名の新たな家族性MDSの臨床検体を得たが、同検体に上記12の生殖細胞の候補遺伝子は同定されなかった。候補遺伝子の中で文献的に孤発性MDSのドライバー遺伝子と同様の働きを持つ遺伝子Xより機能解析を進めた。最初にshRNAの系を用いてXをノックダウンしたマウス骨髄細胞のコロニーフォーミングアッセイを施行し半固形培地におけるコロニー継代数が延長することが判明した。次に、半固形培地1系代目後のコロニー細胞について造血幹細胞/前駆細胞の表面マーカーであるc-kit陽性細胞を測定した。Xノックダウンにてc-kit陽性細胞の割合が増加することが判明した。40例の孤発性MDS骨髄検体においてXの全コーディング領域をサンガ-法にてシークエンスした。1例(2.5%)に新規の変異を同定し、Xの変異は孤発性MDSにも存在し得ることを明らかにした。当該年度は全エクソンシークエンス後、抽出した約16889の生殖細胞のミスセンス変異からサンガーシークエンスを用いてバリデーション後、家族性骨髄異形成症候群(家族性MDS)の原因遺伝子として最終的に12の候補遺伝子に絞り込んだ。そのうち、RNAi法により候補遺伝子Xをノックダウンしたマウス骨髄細胞を用いコロニーアッセイを施行し、半固形培地においてXノックダウン細胞ではコントロールに比べコロニー継代数が延長することを示した。またXノックダウンにて、1継代目後のコロニー形成細胞中のc-kit陽性細胞の割合が増加することを明らかにした。野生型タンパク質Xは既報よりATPアーゼ活性を有することが知られていた。そこでタンパク質X変異体のATPアーゼ活性を測定したが野生型タンパク質の有するATPアーゼ活性と有意差を認めなかった。さらに40例の孤発性MDS骨髄検体においてXの全コーディング領域をサンガーシークエンスした。1例(2.5%)にXの新規の変異を同定し、X変異は孤発性MDSにも存在し得ることを明らかにした。現在in vitroの系にてX変異体を用いた機能解析を施行中である。また、c-kit陽性マウス骨髄細胞においてRNAi法によりxをノックダウン後、骨髄細胞を致死量放射線を照射したマウスに移植しマウス骨髄移植モデルを樹立した。現在血液データなどを採取中である。これらの研究成果は、初年度で候補遺伝子の絞り込み、in vitroでの機能解析、および生体内においてin vitroの培養系と同様の実験を行うための移植実験を施行、という当初の予定に沿ったものであり、期待通りの研究が進展したと考えられる。

HLTF変異体(MT)を過剰発現した細胞では、野生型を過剰発現した細胞に比べ、ポリユビキチン化されたPCNAが減少していることを明らかにした。以上により、家族性MDSにおけるHLTF変異によりPCNAのポリユビキチン化が損なわれ、DNA損傷が蓄積することが示唆された。家族性骨髄異形成症候群(家族性MDS)に関する全国調査により、新たな家族性MDSの臨床検体を得る予定がある。得られた検体についてこれまでに明らかになった12の候補遺伝子変異の有無をサンガーシークエンスを用いて解析する。Xのin vitroでの機能解析を継続する。野生型タンパク質Xは既報よりタンパク質Yをポリユビキチン化することが知られている。タンパク質X変異体のタンパク質Yに対するポリユビキチン化能の有無をHEK293T細胞に野生型タンパク質Xおよびその変異体を過剰発現することによりウエスタンブロット法を用いて解析する。次に細胞株に野生型タンパク質Xおよびその変異体を過剰発現させ、両者の増殖能、アポトーシス、DNA傷害等を比較する。またタンパク質Xとタンパク質Zの相互作用が次第に明らかになってきた。細胞株に野生型タンパク質Xおよびその変異体を過剰発現させZとの相互作用の差を解析する。XをshRNAの系を用いてノックダウンしたマウスc-kit陽性細胞を、致死量の放射線を照射したマウスに移植した。移植マウス数を増やし血液検査、骨髄および末梢血におけるキメリズム、血球の異形成等の表現型を継続して観察する。上記実験により有意な結果を認めればXは家族性MDSを定義する新たなバイオマーカーとなり、同時に腫瘍発症の責任体細胞変異は同疾患単位における腫瘍発症の早期マーカーとなる可能性がある。家族性および孤発性MDS臨床検体を用いその有用性について検討する。本研究により同定された遺伝子異常は治療標的となる可能性がある。同定された遺伝子がコードする蛋白質の阻害剤が報告されている場合はその阻害剤の有効性を検討する。報告されていない場合はその標的遺伝子の下流に位置する蛋白質を同定し、今後の治療標的になり得るか検討する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
マダニ生物活性分子組換え体バキュロウイルスを用いたバイオ殺ダニ剤の開発

マダニとその媒介疾病の防圧は、もっぱら各種の化学物質を殺ダニ剤として用いることによってこれまで行われてきた。しかし、近年、化学的殺ダニ剤に対する抵抗性マダニの出現、残留殺ダニ剤による環境・食物連鎖の汚染、強化された安全性試験による新規化合物開発経費の高騰などの問題が深刻化している。このため、現行のマダニ対策は抜本的な見直しを迫られており、化学的殺ダニ剤に代わりうる安全性・有効性・経済性に優れた新たなマダニ防除技術の開発が、今や世界的に焦眉の急務となっている。このことから、本研究は、ダニの生存に重要な役割と機能を発揮する物質(マダニ生物活性分子tick bioactive-molecules:TBMと総称)の探索と特性解明を行う過程で得られた、組換え蛋白作成目的に作製したAcNPVなどのバキュロウイルス組換え体について、殺マダニ活性を検証し、バイオ殺ダニ剤としての可能性を追求することを目的として実施された。すなわち、本研究では、フタトゲチマダニのキチナーゼを発現する組換え体バキュロウイルス(AcMNPV・CHT1)をまず作製し、このウイルスと発現キチナーゼを適用(topical application)後のフタトゲチマダニ(幼ダニ、若ダニ、成ダニ)の生存性に関し、ウイルスとキチナーゼに対する紫外線照射と各種気温・pHの影響などを検討し、生体外環境下における組換え体ウイルスの生存性(=安全性)を明らかにしようとした。次いで、哺乳類細胞に対するAcMNPV・CHT1の感染性(増殖性)の有無を調べ、人獣に対する安全性の確認も行った。最後に、AcMNPV・CHT1とピレスロイド系殺ダニ剤の併用による相乗効果の存否を検討し、バイオ殺ダニ剤の実用性に関しても知見を得ようとした。検討の結果、高温(30°C以上)と紫外線照射によってAcMNPV・CHT1とこの組換え体発現キチナーゼの殺マダニ活性は、大幅に(最大60%まで)減少することが明らかになった。また、AcMNPV・CHT1と発現キチナーゼを混合した場合には、ウイルスあるいはキチナーゼ酵素を単独に用いた場合よりも迅速に殺マダニ活性が発揮されることが示された。一方、AcMNPV・CHT1は昆虫細胞では分子量116kDaのキチナーゼを発現できるが、哺乳類細胞のRK13細胞ではキチナーゼの産生が認められず、人獣などの哺乳類細胞では増殖・複製できないことが確認された。さらに、ピレスロイド系殺ダニ剤のFlumethrinとAcMNPV・CHT1を併用した場合、同一効果を得るために必要なFlumethrinの薬量をほぼ半分に減らしうることが明らかになった。これらのAcMNPV・CHT1の安全性と有効性に関する成績は、新規バイオ殺ダニ剤としてのAcMNPV・CHT1の可能性と有望性の大きさを強く示唆するものであり、世界に先駆けてバイオ殺ダニ剤としてのTBM組換え体ウイルスの可能性を明らかにするものであった。今後、キチナーゼ以外のTBMの組換え体ウイルスの作製を行い、フタトゲチマダニ以外の多種類のマダニに対しても有用性を検討する必要があると思われる。

一方、AcMNPV・CHT1は昆虫細胞では分子量116kDaのキチナーゼを発現できるが、哺乳類細胞のRK13細胞ではキチナーゼの産生が認められず、人獣などの哺乳類細胞では増殖・複製できないことが確認された。さらに、ピレスロイド系殺ダニ剤のFlumethrinとAcMNPV・CHT1を併用した場合、同一効果を得るために必要なFlumethrinの薬量をほぼ半分に減らしうることが明らかになった。これらのAcMNPV・CHT1の安全性と有効性に関する成績は、新規バイオ殺ダニ剤としてのAcMNPV・CHT1の可能性と有望性の大きさを強く示唆するものであり、世界に先駆けてバイオ殺ダニ剤としてのTBM組換え体ウイルスの可能性を明らかにするものであった。今後、キチナーゼ以外のTBMの組換え体ウイルスの作製を行い、フタトゲチマダニ以外の多種類のマダニに対しても有用性を検討する必要があると思われる。
圧力.磁場誘起秩序相を示す重い電子系イッテルビウム化合物の物性研究

本研究では圧力誘起磁気秩序を示す重い電子系イッテルビウム化合物に焦点を絞り、高圧や磁場印加で誘起される磁気秩序相の磁気的な性質やその量子臨界性に着目した研究を行った。新たに開発した高圧下.磁場中比熱用圧力セルを用いて、圧力誘起磁気秩序を示すYbCo_2Zn_<20>の圧力.温度.磁場相図を得ることに成功した。また価数揺動物質YbNi_3Ga_9に対しては約9GPaにおいて圧力誘起強磁性秩序を示すことを発見した。重い電子系化合物において圧力や磁場によってコントロールされる非磁性-磁性転移近傍では、超伝導を含む数多くの興味深い物性が見出されている。本研究では重い電子系イッテルビウム化合物に焦点を絞り、外場によって誘起される秩序相の形成と磁気的および価数ゆらぎの関係性を明らかにすることを目指した研究を行った。上記の目的を達成するための実験手法として、圧力と磁場を複合的に組み合わせた環境下での物性測定技術(特にこれまで例のない高精度の高圧下・磁場中比熱測定装置)の開発を行った。従来の断熱法による高圧下比熱測定を磁場中測定へと拡張しようとした場合の問題点としては、銅ベリリウム製の圧力セルによる核比熱が大きなバックグラウンドとして寄与することであった。そこで核比熱の寄与が小さく、圧力セルの材料としても十分な強度がある銀-パラジウム合金に着目し、圧力セルと測定装置の開発に取り組んだ。その結果、本研究の対象物質であるYbCo_2Zn_<20>の圧力誘起磁気秩序を観測するのに十分な実験精度の構築に成功した。現在は開発に成功したセルを用いて、希釈冷凍機温度までの高圧下・磁場中比熱測定に継続して取り組んでいる。また、新たに研究を開始した物質系として、YbNi_3Al_9およびYbNi_3Ga_9の純良単結晶試料における高圧下物性測定を行った。前者においてはその磁気転移温度が加圧によって減少するというイッテルビウム系では例の少ない現象を、後者では圧力誘起磁気秩序相を新たに見いだした。今後は磁気臨界点近傍における超伝導発現の可能性も含めて、より低温域における精密物性測定を行う。本研究では圧力誘起磁気秩序を示す重い電子系イッテルビウム化合物に焦点を絞り、高圧下で誘起される磁気秩序相の磁気的な性質やその量子臨界性に着目した研究を行った。1.5GPa程度の比較的低い臨界圧力を有するYbCo_2Zn_<20>。に対しては新たに開発に成功した高圧下・磁場中比熱測定装置を用いて、また10GPa級の臨界圧力を有するYbNi_3Ga_9に対しては、超高圧下まで高い静水圧性を保持できるキュービックアンビルセルを小型化することで実現した3^He温度域までの物性測定に成功した。その結果、それぞれの物質において以下の結果を得た。・YbCo_2Zn_<20>。における圧力誘起反強磁性とメタ磁性クロスオーバー従来の電気抵抗測定に加えて比熱・交流磁化率・中性子散乱実験を高圧下で行うことで、圧力誘起磁気秩序が反強磁性秩序相であることを実験的に明らかにした。また、高圧下・磁場中比熱測定からは、メタ磁性クロスオーバーを示す臨界磁場が加圧ともに低磁場へとシフトすること、またその臨界磁場近傍では比熱の温度依存(C/T)が強い発散傾向を示すことを見いだした。・YbNi_3Al_9における圧力誘起強磁性10GPa程度の高圧下において交流磁化率測定を行うことで、YbNi_3Al_9における圧力誘起磁気秩序は強磁性相であることが明らかにした。また、磁化率の温度依存性や臨界圧力近傍における2相共存的な振る舞いから、圧力誘起強磁性秩序は1次転移的に出現することを指摘した。