hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
医療化社会での自助集団の世界観の発展と再生：自死遺族と酒害者をめぐる比較事例研究

2015年3月の学会では医療化とならんで治療文化が日本社会に定着しつつあり、その結果、自助グループに集う自死遺族と、治療にむかう遺族のあいだに異なるスピリチュアリティが広がっているのではないかという仮説のもとに現状を考察した。医療化に対する軸となる概念としては、長らく「社会化」が使われてきたが、本研究では、スピリチュアリティに注目するようになった。医療化が要素還元的に部分化していくのに対して、スピリチュアリティは全体的かつ包括的な世界観を前に出す。その意味で、全体的かつ包括的な世界観をもつ自助グループは、同時にスピリチュアリティに対しても親和性が高いと思われるが、問題はそのようなスピリチュアリティについての自覚が(深いスピリチュアリティを持ちながらも)ほとんどないことである。これを社会福祉学の実践的な側面から考えれば、その自覚、意識化をどのように進めていくかが大きな支援のポイントとなる。今年度の5回の発表は、そういった問題意識が根底にあり広く海外にも発表できたことは大きな成果であったと考えている。社会福祉学今年度は5年間の研究の最後の年になるため、全体をまとめることに集中したい。特に実践的志向をもつ社会福祉学としては、医療化による当事者の患者化・無力化が進み、当事者の生活体験よりも医療・心理専門職の専門知識に価値をおく流れが、当事者の間にも徐々に普遍的になっていると思われる現在、いかにして自助グループはその世界観を発展させることができるのかを検討したい。研究はおおむね順調に進展している。その理由としては、研究対象の断酒会会員、自死遺族との信頼関係が時間をかけて話し合うことによって深まったことがあげられる。また、2012年度は、多くの書籍を購入し、論文を収集することによって、断酒や自死とそれにともなう家族の悲嘆について、どのような言説がなされているのかを見ることができた。断酒会、自死遺族ともにその考え方も多様であり、周囲の専門家の考え方への反発や疑問、共感や賛同から、まだ十分に文化として成熟していないことも見えてきた。むしろ酒害や悲嘆についての言説が、一般向けの書などをとおして日本社会に氾濫しており、それらを先に整理したほうが良いのではないかと考えるようになった。医療化と自助グループに関しての膨大な文献の存在も確認でき、これらの先行研究の理解も、本研究を進めるうえで重要であることがわかった。断酒会や自死遺族の会の考え方のなかに、日本文化の特徴をよく表した要素があることがわかり、国際的な、あるいは比較文化的な自助グループ研究の進展が期待できるようになった。自助グループのイデオロギーと「医療化」とが衝突しているという仮説に基づき、この研究を始めたが、「医療化」に対抗する考え方、価値観としてスピリチュアリティがあるのではないかと考え始めた。2013年11月から参与観察を行った和歌山断酒道場では、スピリチュアリティが断酒のプログラムの中軸にあることがわかった。さらに2014年3月にプラハで開かれた第4回Global Conference on Spirituality in the 21st Century: Theory, Praxis and Pedagogyに参加し、スピリチュアリティについて集中的に考察を深めたが、日本の自死遺族の自助グループも、スピリチュアリティを鍵概念としてより深く理解できるのではないかと思われた。
都市-地方間の流動性の違いから見た地域の異文化受容の課題と異文化間教育

平成30年度には次のことを行った。1つ目として、異文化受容のモデル化と「異文化感受性」尺度開発の予備研究を目的にインタビュー調査を行った。異文化感受性とは、自分と他者あるいは社会や環境との関係性における差異性の経験であり、Milton Bennett(1986)の異文化感受性発達モデルはその認知や態度の発達過程を示す。調査では想起してもらう異文化に統一性を持たせるため、外国人との経験を対象とした。外国人との交流で過去に葛藤を経験したことがある人物10名に半構造化面接によるインタビューを行った(平均約90分)。基礎的な考え方には、TEM(複線径路・等至性モデリング: Trajectory Equifinality Modeling)の理論的枠組みが用いられた。山本による過去の研究の探索的因子分析で得られた構成概念と新たに先行研究から抽出した異文化感受性に関わる概念から12枚のカードを作成し、インタビューの後半で用いた。過去から現在に至る外国人に対する気持ちや態度について、その変化のプロセスの道筋をたどりながら、あてはまるカードを並べてもらった。分析結果に基づき異文化感受性の尺度に用いる構成概念を精緻化した。2つ目として、異文化受容と異文化間教育という観点から開発した教育ツール「CSE(コンテクスト・シフティング)エクササイズ」について、「分けるカテゴリー化とつなぐカテゴリー化への気づき:CSE実習の分析から」を異文化コミュニケーション学会年次大会にて発表した。3つ目として、「関係構築を可能にする多様なコンテクストの創出:CSEの実践」論文を異文化コミュニケーション学会紀要に投稿し査読を経て受理された。2019年5月に発行予定である。4つ目として、「異文化感受性を再考する:認知的複雑性と非対称性のもたらす異文化的状況に注目して」を多文化関係学会年次大会で発表した。平成28年度は経済学的な観点から異文化コミュニケーションを捉える研究と、質的研究の方法論について検討することが主となる結果であった。平成29年度には、日本国内で外国人と接触交流のある人びとを対象とした研究と、異文化受容において重要な認知的枠組みの切り替えであり共感と関わる「コンテクストシフト」を異文化コミュニケーション能力としてどのように教育・トレーニングすることができるかについて、具体的な方法論を確立することができた。これに続いて平成30年度には、異文化受容をモデル化し異文化感受性の尺度を開発するためのインタビュー調査を行うことができた。これによりモデルと尺度に使用する概念を精緻化することができた。また昨年度に引き続き具体的な異文化間教育の方法論としてコンテクスト・シフティング・エクササイズ(CSE)の実施報告と調査結果を年次大会で発表し、学会紀要に投稿することもできた。平成31年度の最終年に向けた有用な研究が展開できたと言える。しかし、異文化受容のモデル化と異文化感受性の尺度化に関する分析および研究報告や論文投稿にはまだ課題が残されている。したがって、全体としてはおおむね順調な進展とさせていただきたい。平成31年度には、これまでの研究結果に基づいて質問紙調査を行う予定である。今年度実施した面接調査に基づき、まず異文化受容のモデル化を試みたい。そして質問紙調査によって異文化感受性の尺度開発に取り組みたい。平成28年度においては大きく2つのことが達成された。1つめは、異文化感受性の発達で高位の水準における能力にあたる「寛容性」を経済学的な枠組みから検討するために、Ihara & Yamamoto(2016)による寛容性の選択モデルを異文化コミュニケーションの文脈から再解釈し発展させたことである。この結果を多文化関係学会の第15回年次大会(佐賀大学)にて「寛容性の選択モデルが示す異文化間教育の意義:経済学的アプローチ」という題で研究報告した。Ihara & Yamamotoでは、コミュニケーションにおける寛容性の役割を数理的に分析する経済学の基礎研究を行った。その結果、相手の寛容性と自分の寛容性の関数である「開放性(openness)」を横軸に、また開放性と「異質性(difference)」の程度からコミュニケーションの量が選択され、そのコミュニケーションを実際に取ったと仮定した場合に得られる充足感(効用水準)を縦軸にしたときに、効用曲線(間接効用)の出現に4つのケースがみられた。このうち異質性の程度が中程度に高い場合という現実に近いケースの状況下でのコミュニケーションでは、複数均衡の存在が示された。この結果を異文化コミュニケーションの文脈で再度検討し、相手の示す寛容性が一定の閾値を超えることが相互のコミュニケーションを活発化するという境界を「寛容性境界」と命名した。高い寛容性と言わずとも一定以上の寛容性を社会の多くの人が持てる教育が重要という示唆を得ることができた。2つめは、異文化感受性発達モデルの提唱者であるミルトン・ベネット博士を招へいしての研究会を行ったことである。現状の異文化コミュニケーション教育や多文化教育が相対主義で行き詰っていることに対し、構成主義的アプローチが有効であることを確認し、異文化感受性もその観点で再検討されるべきという課題が共有された。平成28年度は研究に一定の進展が見られたものの、異文化感受性発達モデルの提唱者であるミルトン・ベネット博士との研究会を経て、異文化感受性の研究について、当初の計画を見直し方向修正しなくてはならない部分もあるのではないかということを考えている。

しかし、それによって、より現実の社会や異文化コミュニケーション教育・異文化間教育に役立つ示唆が得られるのではないかと思えることから、当初の計画に新たな側面を加えて修正しながら研究を進展させていくことは有効であると考える。平成29年度には次のことを行った。まず、1つ目として、日本人が訪日外国人旅行者との接触交流を通じてどのような影響を受けるかについて、異文化受容に関わる代表的な理論モデルである「異文化感受性」の観点から、探索的な研究を行った。この結果として、「ホームビジットによる訪日外国人旅行者との異文化交流がホストに与える影響の探索的研究」を東海大学英文学専攻紀要に発表した。これはNagomi Visitとの協力関係の下で行った。NPO法人Nagomi Visitは、訪日外国人旅行者を自宅に招いて食事を共にするホームビジット活動のマッチングを行っており、ホスト登録は日本全国に広がっている。今後、地域的な異文化受容の課題を考察する点においても、同じ条件下での異文化接触の事例として研究を展開したい。2つ目として、異文化受容と異文化間教育という観点から、「コンテクストシフトを体験する:構成主義的学習に適したエクササイズの開発」を異文化コミュニケーション学会年次大会にて発表した。本研究者が独自に開発した「コンテクストシフト・エクササイズ」について、大学の授業で導入した際のアンケートに基づき発表し、また参加者には実際にこのエクササイズを体験してもらいフィードバックを得た。異文化受容において重要な認知的枠組みの切り替えであり共感と関わる「コンテクストシフト」を異文化コミュニケーション能力として教育・トレーニングする具体的な教育方法論を提唱することができたことには意義がある。3つ目として、「コンテクストがもたらす異文化的状況から見る異文化コミュニケーション」を大学英語教育学会(JACET)関東支部主催の招待講演にて発表した。日本型の異文化感受性モデルの提示を学術的に行ったものである。平成28年度は経済学的な観点から異文化コミュニケーションを捉える研究と、質的研究の方法論について検討することが主となる結果であった。平成29年度には、日本国内で外国人と接触交流のある人びとを対象とした研究と、異文化受容において重要な認知的枠組みの切り替えであり共感と関わる「コンテクストシフト」を異文化コミュニケーション能力としてどのように教育・トレーニングすることができるかについて、具体的な方法論を確立することができた。これらは、平成31年度に実施する異文化受容をモデル化するための面接調査と尺度化するための質問紙調査を行う上で参考になる研究であり、本年度の研究のための基礎として有用な研究が展開できたと言える。平成30年度には次のことを行った。1つ目として、異文化受容のモデル化と「異文化感受性」尺度開発の予備研究を目的にインタビュー調査を行った。異文化感受性とは、自分と他者あるいは社会や環境との関係性における差異性の経験であり、Milton Bennett(1986)の異文化感受性発達モデルはその認知や態度の発達過程を示す。調査では想起してもらう異文化に統一性を持たせるため、外国人との経験を対象とした。外国人との交流で過去に葛藤を経験したことがある人物
損傷乗り越え合成における新規経路の研究

DNAは様々な要因により構造異常、いわゆるDNA損傷が生じやすい。損傷があるとDNA合成を続けられないDNA複製ポリメラーゼに代わって特殊なポリメラーゼが損傷乗り越え合成(translesion synthesis: TLS)という機構で機能する。この特殊なTLSポリメラーゼは誤ったDNA合成を行いがちな性質から、がんとの密接なリンクが示唆されている。申請者は、TLSポリメラーゼの制御に関わる研究を進める過程でTLSに新規経路が存在する可能性を見出した。この新規経路の解明を目指す本研究により、TLSの機序の理解、更には抗がん剤開発などの応用研究への端緒となることが期待される。
省電力・省スペーススーパーコンピューティングのための密結合FPGAクラスタの開発

本研究では、省電力・省スペースな高速計算機の実現を目指して、回路書き換え可能デバイスであるFPGAを多数組み合わせたFPGAクラスタによる数値計算専用計算機の研究開発を行った。FPGAクラスタによる実装に適し、かつ対象とする差分法に基づく計算アルゴリズムに特化した拡張性の高い専用計算機の基本アーキテクチャについて検討した。FPGAを用いた試作により、提案する専用計算機が高い台数効果を実現することを実証した。本研究では、省電力・省スペースな高速計算機の実現をめざして、回路書き換え可能デバイスであるFPGAを多数組み合わせたFPGAクラスタによる数値計算専用計算機の研究開発を行う。特に、FPGAクラスタ上に構築する計算アルゴリズムに特化した計算回路のための基本アーキテクチャを明らかとすることを目的としている。以下、本研究課題の本年度の研究実績について概要を述べる。本年度では、まず、密結合FPGAクラスタの構成するためのネットワークトポロジについて検討を行い、本研究の対象とする差分法に基づく計算に対してはメッシュネットワークが適していることを明らかにした。この上で、各FPGAが持つ計算性能からFPGA間データ通信に必要な帯域と遅延を見積もり、FPGA間の限られた通信チャネルを有効に利用するための時分割データ送信機構の提案と評価を行った。実際に、現有のボード上において接続されたFPGA間でデータ通信を行うための高速インターコネクション回路の設計と実装を行い、実機に求められる各種設計パラメータを得た。また、対象とする各種数値計算アルゴリズムの精査を行い、メッシュネットワークにより接続されたFPGAアレイ上で効率良く、かつスケーラブルに超並列計算を実現するための計算モデルの提案と、そのための基本アーキテクチャであるシストリック計算メモリアーキテクチャの検討を行った。FPGAによる専用計算機の実装と、開発環境として必要な各種ソフトウェアツールの開発を行い、2つのFPGA上で実際に幾つかのベンチマーク計算を実行することができた。これにより、提案する並列計算モデルが有効であることを実証した。併せて、密結合FPGAクラスタが汎用のマイクロプロセッサシステムと比べて電力・性能比の点で優れていることを、実機による消費電力測定により明らかにした。特に、FPGAクラスタによる実装に適し、かつ対象とする計算アルゴリズムに特化した計算回路のための基本アーキテクチャについて検討を行った。以下、本年度の研究実績について概要を述べる。本年度では、メッシュネットワークによる密結合FPGAクラスタを試作実装するために複数のFPGAボードを導入した。このFPGAボードを複数接続して大規模なアレイ型専用計算機を構築する上で必要となる、FPGA間の限られた通信チャネルを有効に利用するための時分割データ送信機構の設計及び実装と、異なるクロックドメインのための局所同期大域非同期(GALS)機構の提案と評価を行った。実際に2つのFPGAを接続し、これらに跨るアレイ型計算機を実装した。ベンチマークとして線形方程式系の反復ソルバー、流体力学計算、電磁場計算を計算し、単体のFPGAと比べて複数のFPGAからなる密結合クラスタがその数に比例した性能を発揮することを確認した。さらに、そのようなスケーラブルな性能を実現するには専用計算機のための計算プログラムにおける演算と通信のスケジューリングが重要であり、時分割データ送信機構を活かすために通信を複数サイクルに分散して行う必要があることを明らかにした。以上の他、専用計算機におけるメモリシステムの性能を向上させるため、リアルタイム数値データ圧縮ハードウェアについてその有効性の評価を行った。浮動小数点データの非可逆圧縮アルゴリズムに対し計算途中データの圧縮率を求めたところ、平均で元のデータの2分の1から4分の1となることが確認できた。これを有効に利用することができれば、メモリの帯域を2から4倍に増加可能との見積もりが得られた。
松果体系光受容器に関する総合的研究

松果体は生物時計の同調因子としての環境光を受容し、さらに光周期の季節的変化を感知して、視床下部・下垂体系を介して性腺活動の制御を行う器官である事が分かってきた。松果体については従来、形態学、生理学、生化学、薬理学と、それぞれ別個に研究されてきたが、国際的な共同研究により有機的に発展させ、松果体での光受容機構の解明を目指した。主な共同研究者(国)はドイツ、アメリカ、ニュ-ジ-ランド、インドである。1.南極生物の光受容について:夏は恒明、冬は恒暗、そして極低温下に生きる生物の光受容機構については殆ど知られてない。1988年11ー12月、ニュ-ジ-ランドの南極学術探検隊に参加する機会を得て、南緯78゚、ロス・アイスバリアに面するスコット基地で電気生理学的及び形態学的分析を行った。南極魚Pagothenia borchgrevinckiの網膜と松果体について分析した。従来、低感度とされていた網膜が実際には0.1ミリルックスの光でも応答を示すことを電気生理学的に明らかにした。松果体の形態学的検討では、松果体柄が極めて長いこと、これが厚い脂肪粒の層を貫通し、頭蓋に達していることが判明した。頭蓋にはよく発達した松果体窓がある。免疫組織化学的分析によって、オプシン陽性反応が見られた。錐体に特異的に反応するビジニン抗体に関しても、多くの陽性細胞が確認された。以上の事より、これらの松果体がかなり発達した光受容能、さらには色識別能力をも持つことが分かった。2.光受容性松果体の神経回路と二次ニュ-ロンの応答について:変温動物の光受容性松果体を構成する神経要素には、光受容細胞(R)と二次ニュ-ロンである神経節細胞(G)がある。Gの応答には2種類があるが、各々についてRとGとの結合様式を明らかにするために、カワヤツメLampetra japonicaの松果体を用い、光刺激に対する膜電位、膜抵抗の変化、スパイク放電頻度、スペクトル感受性他を測定した。Gは、525nmに最大感度をもつRからの入力を主として受けている事が分かった。RからGへの伝達様式は脱抑制であった。感色性応答を示すGは短波長で抑制、長波長で興奮する。今回この短波長に感受性をもつRを細胞内記録により始めて同定し国際的に評価された。そのスペクトル感受性のピ-クは380nmにあった。新しい神経細胞染色法、NADPHーDiaphorase法を応用して、カワヤツメ松果体でGの同定を行ない、Gには数種類あることを明らかにした。その内、細胞体の大きなもの(10μ以上)は、松果体周辺部に局在していた。杵体オプシン陽性細胞が松果体の基底部に観察された。これは今回発見された新しい型の細胞である。錐体オプシン陽性反応が旁脳室器官に見られた。松果体以外の脳深部光受容器であることを強く示唆するものである。3.光受容と神経内分泌:これまで松果体の機能に関する研究は、光受容能と分泌活動の両面から別々に進められてきたが、今回、両機能に関して同一松果体で免疫組織化学的に調べる事ができた。実験材料には系統発生学的に重要な円口類を用いた。オプシン陽性細胞の多くはセロトニン陰性であったが、幾つかの細胞はセロトニンとオプシンの両方に陽性であった。またresidual body(セロトニン含有体)をもつRが存在することを確かめた。この事より、松果体光受容細胞には、完全な光受容細胞と、分泌機能を併せ持つものゝ2種類が存在することが始めて確認された。以上の他、アマゾン河に棲み強力な電流を発生するデンキウナギの側眼網膜、頭部からレ-ダ-の役目をする弱い電流を発するデンキウオの脳、インド産のフクロウとリス、ニュ-ジ-ランドの有袋類オポッサム、孤立環境下に棲息するガラパゴス諸島のイグアナ2種、Conolophius及びAmblyrhynchusの松果体について検討した。また、松果体の細胞内記録で、静止膜電位及び光応答いずれに対しても磁場の影響が無いことを確かめた。さらに器官培養により、ニワトリ松果体の培養細胞が昼夜で、周期的に変形していることを、VTR及び顕微鏡を使用して確認し、蛋白合成、核の回転等との関連を検討した共同研究も行った。

従来、低感度とされていた網膜が実際には0.1ミリルックスの光でも応答を示すことを電気生理学的に明らかにした。松果体の形態学的検討では、松果体柄が極めて長いこと、これが厚い脂肪粒の層を貫通し、頭蓋に達していることが判明した。頭蓋にはよく発達した松果体窓がある。免疫組織化学的分析によって、オプシン陽性反応が見られた。錐体に特異的に反応するビジニン抗体に関しても、多くの陽性細胞が確認された。以上の事より、これらの松果体がかなり発達した光受容能、さらには色識別能力をも持つことが分かった。2.光受容性松果体の神経回路と二次ニュ-ロンの応答について:変温動物の光受容性松果体を構成する神経要素には、光受容細胞(R)と二次ニュ-ロンである神経節細胞(G)がある。Gの応答には2種類があるが、各々についてRとGとの結合様式を明らかにするために、カワヤツメLampetra japonicaの松果体を用い、光刺激に対する膜電位、膜抵抗の変化、スパイク放電頻度、スペクトル感受性他を測定した。Gは、525nmに最大感度をもつRからの入力を主として受けている事が分かった。RからGへの伝達様式は脱抑制であった。感色性応答を示すGは短波長で抑制、長波長で興奮する。今回この短波長に感受性をもつRを細胞内記録により始めて同定し国際的に評価された。そのスペクトル感受性のピ-クは380nmにあった。新しい神経細胞染色法、NADPHーDiaphorase法を応用して、カワヤツメ松果体でGの同定を行ない、Gには数種類あることを明らかにした。その内、細胞体の大きなもの(10μ以上)は、松果体周辺部に局在していた。杵体オプシン陽性細胞が松果体の基底部に観察された。これは今回発見された新しい型の細胞である。錐体オプシン陽性反応が旁脳室器官に見られた。松果体以外の脳深部光受容器であることを強く示唆するものである。3.光受容と神経内分泌:これまで松果体の機能に関する研究は、光受容能と分泌活動の両面から別々に進められてきたが、今回、両機能に関して同一松果体で免疫組織化学的に調べる事ができた。実験材料には系統発生学的に重要な円口類を用いた。オプシン陽性細胞の多くはセロトニン陰性であったが、幾つかの細胞はセロトニンとオプシンの両方に陽性であった。またresidual body(セロトニン含有体)をもつRが存在することを確かめた。この事より、松果体光受容細胞には、完全な光受容細胞と、分泌機能を併せ持つものゝ2種類が存在することが始めて確認された。以上の他、アマゾン河に棲み強力な電流を発生するデンキウナギの側眼網膜、頭部からレ-ダ-の役目をする弱い電流を発するデンキウオの脳、インド産のフクロウとリス、ニュ-ジ-ランドの有袋類オポッサム、孤立環境下に棲息するガラパゴス諸島のイグアナ2種、Conolophius及びAmblyrhynchusの松果体について検討した。また、松果体の細胞内記録で、静止膜電位及び光応答いずれに対しても磁場の影響が無いことを確かめた。さらに器官培養により、ニワトリ松果体の培養細胞が昼夜で、周期的に変形していることを、VTR及び顕微鏡を使用して確認し、蛋白合成、核の回転等との関連を検討した共同研究も行った。
QOLアセスメントに基づく居住街区の評価とコンフリクト予防に関する研究

本研究では、成果論文「都市基盤整備におけるコンフリクト予防のための計画プロセスの手続的信頼性に関する研究」において、先ほど最高裁判決の出された小田急線高架化事業取消請求事件を事例検証している。さらに都市基盤整備を巡る訴訟判例の経年的整理よりコンフリクトを巡る問題の構図が明らかにされている。特に小田急線問題に象徴される環境アセス手続主体間の独立性を巡る課題やコンフリクトの象徴を明らかにし、長い計画期間を有する都市基盤整備が留意すべき公益性とリスク評価の捉え方を提示している。結論として、実体関係に基づく手続審査とソーシャルキャピタル論からの手続的信頼性の意義を再考し、アセスメント手法などの改善の必要性を示している。これに基づき成果論文「イギリスの政策評価におけるQoLインディケータの役割と我が国への示唆」において、コンフリクト予防のための政策アセスの取り組みについて先進事例を紹介している。またコンフリクト予防に対する実践的研究として、成果論文「QoL概念に基づく都市インフラ整備の多元的評価手法の開発」を行い、生活の質(QoL)の向上という長期的な目標設定と、市民の価値観の多元性を組み込んだQoL評価(総合アセスメント)の仕組みについて、その重要性が示唆されている。ここでのQoL評価は、総合アセスの骨格に過ぎないものの、相互の価値観の違いをQoL要素の重みの違いと理解したうえで、共通利益としての公益を探ることこそが市民相互の互酬性を育み、ソーシャルキャピタルの醸成、さらに結果として都市基盤整備をめぐるコンフリクト予防に繋がるという論証結果が一連の研究成果として示されている。なおこれらの研究活動は、土木計画学研究委員会政策重点課題プロジェクトの研究成果として位置づけられるものである。市民の価値観が多様化する中で,今日の都市インフラ整備の最も重要な役割は,生活の質(QoL)への貢献であり,様々な利害関係者の公益を実現するものでなければならない。QoLは市民の充足度に基づく評価尺度であり,本年度は,1)QoL評価の考え方を居住街区評価への適用のためのQoLアセスメント手法の改良,2)アウトカム・インディケータの選定,3)居住地区・街区評価のための基礎データの収集,4)QoLに基づく地区・街区格付け制度の設計を実施した。1)については,街区レベルでの都市住環境に関わる各種要因を,(1)安心安全性,(2)経済活動機会,(3)生活文化機会,(4)空間快適性,(5)環境持続性の5つの要素で分類し,各要素を代表する評価指標(アウトカム・インディケータ)の整理を行った。そこで取り上げた広域社会資本整備の評価用のインディケータ体系にヒューマンスケールでの即地的なインディケータを加え,居住街区評価のためのQoLアセスメント手法への改良を行った。街区評価のための即地的インディケータとしてはコミュニティの安全性および街並み・景観等の公共的価値に関わる指標を考慮した。2)のインディケータ選定は,指標の絞り込みの過程で地域像をより具体的に認識し積極的な市民参画を促すという意義を有する。本年度は,その選定のために,指標のわかりやすさおよび重要度に関する意識調査を実施し,ワークショップの開催により市民との協働によるインディケータ体系の発案を行った。3)のデータ収集は,中心市街地の衰退と急速な郊外化,および線引き制度の廃止に伴う広域的な土地利用変化が予測される高松都市圏を対象として実施した。インディケータの現況値を得るために,対象地域内の街区レベルでの土地利用データ,交通・ライフラインを含む社会資本整備状況,都市サービスの供給および財政動向等に関するデータの収集を行った。これにより各地区・街区の相対的位置づけを明確にした上で,市民の充足度状況に関する意識調査(充足度調査)を実施した。

4)の格付け制度は,公共的価値すなわちコミュニティの安全性,快適性,街並み,景観,自然の豊かさ,自然災害等のリスクなどを評価対象とするものである。既往の不動産鑑定評価手法等のように単一の評価尺度で空間の良し悪しを評価するのではなく,地域や住民の特性を考慮できる評価の仕組みとしてQoLに基づく格付けの考え方を整理した。本研究では、成果論文「都市基盤整備におけるコンフリクト予防のための計画プロセスの手続的信頼性に関する研究」において、先ほど最高裁判決の出された小田急線高架化事業取消請求事件を事例検証している。さらに都市基盤整備を巡る訴訟判例の経年的整理よりコンフリクトを巡る問題の構図が明らかにされている。特に小田急線問題に象徴される環境アセス手続主体間の独立性を巡る課題やコンフリクトの象徴を明らかにし、長い計画期間を有する都市基盤整備が留意すべき公益性とリスク評価の捉え方を提示している。結論として、実体関係に基づく手続審査とソーシャルキャピタル論からの手続的信頼性の意義を再考し、アセスメント手法などの改善の必要性を示している。これに基づき成果論文「イギリスの政策評価におけるQoLインディケータの役割と我が国への示唆」において、コンフリクト予防のための政策アセスの取り組みについて先進事例を紹介している。またコンフリクト予防に対する実践的研究として、成果論文「QoL概念に基づく都市インフラ整備の多元的評価手法の開発」を行い、生活の質(QoL)の向上という長期的な目標設定と、市民の価値観の多元性を組み込んだQoL評価(総合アセスメント)の仕組みについて、その重要性が示唆されている。ここでのQoL評価は、総合アセスの骨格に過ぎないものの、相互の価値観の違いをQoL要素の重みの違いと理解したうえで、共通利益としての公益を探ることこそが市民相互の互酬性を育み、ソーシャルキャピタルの醸成、さらに結果として都市基盤整備をめぐるコンフリクト予防に繋がるという論証結果が一連の研究成果として示されている。なおこれらの研究活動は、土木計画学研究委員会政策重点課題プロジェクトの研究成果として位置づけられるものである。
腸管粘膜傷害におけるプロスタグランジン輸送タンパク（SLCO2A1）の役割の検討

非特異性多発性小腸潰瘍症はその原因遺伝子として、SLCO2A1における変異が同定された。しかしながら現状では潰瘍の発症メカニズムは不明であり治療法も確立されていない。本研究ではSLCO2A1欠損による、マクロファージが腸炎の増悪因子なりうることに注目し、非特異性多発性小腸潰瘍症の病態解明に迫ることを目的としている。また、SLCO2A1の発現・機能低下による腸炎発症の新たな機序の発見だけでなく、ノックアウトマウスを用いて、新規治療ターゲットの探索も行う。
変動環境下でのシステム安定化機構：社会性昆虫における順位行動ネットワーク

アリやミツバチなどの真社会性昆虫は繁殖を行う女王と労働を行うワーカーの間で繁殖分業が成立している。しかしながら、多くの種でワーカーも交尾はできないが卵巣を保持しており交尾はできないが繁殖可能である。このような状況下で、どのようにワーカー繁殖が抑制されているのを理解する事は、繁殖分業の維持メカニズムの進化を理解する上で重要である。これまで、様々な社会的相互作用ワーカーの卵巣発達を抑制する機構であることが知られており、これらについての行動的あるいは化学的側面の理解は進んでいるが、これら外的要因がワーカーの生理状態を調節する内的因子にどのような影響を与えるのかについての知見はほとんどない。本研究では、日本産トゲオオハリアリを用いて社会的相互作用(攻撃的順位行動と女王接触刺激)とワーカーの内的因子、特に生体アミンの関係について調べた。その結果、社会的相互作用がワーカーの脳内ドーパミン濃度を下げる効果を持つことがわかった。生体アミンの一種であるドーパミンはアリを含む真社会性ハチ目昆虫において、生殖腺刺激ホルモンとして働くことが先行研究の結果より知られている。したがって、本研究の結果は、社会的相互用によるワーカーの脳内ドーパミンレベルの制御が、繁殖分業維持の生理的基盤である事を示唆するものである。27年度が最終年度であるため、記入しない。真社会性昆虫は女王が繁殖を行いワーカーがそれ以外の仕事を行う繁殖分業によって社会を形成している,しかしながら,ワーカーも交尾はできないが単位生殖によって将来オスになる未受精卵を産卵する事ができる.このため,いくつかの種では女王が死んだのち,ワーカー間で順位行動が頻繁に起こり,高順位ワーカーが産卵権を獲得する.このように女王の存在情報(女王シグナル)はワーカーの生理状態を生理活性の動態レベルで制御し,コロニーの繁殖分業を成立される上で重要な役割を担う事が近年ミツバチなど用いた研究において明らかになっている.しかしながら,アリ類でこのような研究例は少ない.日本産トゲオオハリアリでは,女王を人為的にコロニーから除去するとわずか数時間でワーカー間の順位行動の頻度が増加する事が先行研究で明らかになっている.この結果は,女王シグナルがワーカーの生理活性物質の動態に影響を与える事を示唆する. 25年度では,生理活性物質としてワーカーの脳内アミン濃度に着目して女王シグナルと脳内アミン濃度の関係について調べた.また,本種において女王存在コロニーであっても順位行動は起こり,直線的な順位関係が形成される事が知られている.順位制はグループの安定化に寄与すると考えられている.本種のように多くの個体が参加する事で形成される順位制における,直線的な順位形成の至近メカニズムを明らかにするために,ワーカーの順位と脳内アミン濃度の関係について調べた.得られた結果から,女王とワーカー間の相互作用を通した繁殖分業維持の至近メカニズムに迫れると考えられる.アリやミツバチなどのハチ目昆虫は真社会性昆虫と呼ばれ、女王が繁殖を行いワーカーが繁殖以外の仕事、例えば採餌や幼虫の世話、巣のメンテナンスを行う分業体制のもと、調和のとれた社会を形成している。しかしながら、多くの種でワーカーも交尾はできないが単為生殖によって雄になる卵を産むことができるため、繁殖をめぐる潜在的な利害対立が存在すると考えられている。このような状況下で利害対立がどのように解消され分業体制が維持されているのかを理解することは進化生物学上の重要な課題の一つである。沖縄本島に生息するトゲオオハリアリは、全ての個体が卵巣を保持しており、社会の状況、例えば女王不在コロニーや、女王存在下であってもコロニーサイズの増加(ワーカー数の増加)などの要因によってワーカー間で繁殖権をめぐる順位行動が頻繁に行われ、高順位個体が産卵を行うことが知られている。従って女王の存在情報と順位行動の両方がワーカー繁殖を制御する事が示唆される。本研究では、1行動観察と2脳内アミン濃度の測定・合成経路遺伝子の発現解析によってワーカー繁殖制御の至近的な要因を調べた。1行動観察とネットワーク解析:一部の高順位ワーカーがハブ個体となり多くのワーカーに対して順位行動を行うことがわかった。順位行動と労働時間はトレードオフの関係にあり、多くのワーカーが順位行動を行うとコロニー全体でコストを生じると考えられているため、少数の個体による順位行動はコロニー全体に係るコストを抑え利益を高められる事が示唆される。2高順位ワーカーと低順位ワーカーの間で脳内ドーパミン濃度が前者の方が高い事が示された。また、女王から隔離されたワーカーで脳内ドーパミン濃度とドーパミン合成係る酵素遺伝子の発現レベルがどちらも上昇する事が示された。これらの結果から、脳内ドーパミンが繁殖分業維持における重要な生理因子の一つだと考えられる。

その結果、社会的相互作用がワーカーの脳内ドーパミン濃度を下げる効果を持つことがわかった。生体アミンの一種であるドーパミンはアリを含む真社会性ハチ目昆虫において、生殖腺刺激ホルモンとして働くことが先行研究の結果より知られている。したがって、本研究の結果は、社会的相互用によるワーカーの脳内ドーパミンレベルの制御が、繁殖分業維持の生理的基盤である事を示唆するものである。1に関しては論文が受理されており、2に関しては現在投稿中である。また、ドーパミン関連についての共同研究で関わった論文が受理されている。27年度が最終年度であるため、記入しない。今回の発見により順位行動と女王存在情報がワーカーの脳内ドーパミンレベルを変化させる事がわかった。今後の課題としては、これら二つの異なる情報(前者は攻撃行動、後者は化学物質による刺激の伝達)がワーカーの脳内ドーパミン調節へ与える影響を分子レベルで調べるために、候補遺伝子の数を増やして発現解析を行う必要があると考えられる。ワーカーの順位と脳内アミンの相関及び女王物質が制御するワーカーの脳内アミンを調べた結果から,主にドーパミンがワーカーの順位及び攻撃性に関わる有力な物質である事が分かった。特に女王物質が制御するワーカーの脳内アミン動態についてはこれまでアリで発見されていなかった新規の結果であり,現在論文の執筆に取りかかっている.27年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は以下の2つに焦点を絞って実験を行う.・ワーカーの脳内アミン動態:課題として,去年度明らかになったドーパミンの役割りについて,薬理実験によってその機能を探る必要がある.具体的にはワーカーヘアミンを直接食わせる方法とドーパミン受容体に直接作用するアンタゴニストを食わせる方法を併用して,ワーカーの行動,主に攻撃性がどのように変化するか調べる.・順位ネットワークの頑健性:トゲオオハリアリで見られた直線的な順位行動が特定の個体を取り除いた時にどのように変化するのか,行動観察とネットワーク解析を用いて詳細に調べる.
ナノ・マイクロ・ダブル掘起しテクスチャによる高機能光触媒膜の開発

微小掘起しによる表面テクスチャを用いた高強度・高機能酸化チタン膜を開発した.それは,陽極酸化加工前に押込み方向に数μmの振動を与えつつ鋭利な三角錐ダイヤモンド工具により純チタン膜を引っかくことにより製造された.研究の結果,微小テクスチャを伴う酸化チタン膜は,鏡面加工品に比べ光触媒反応の活性化に有効とされる実表面積を増大させることや,光触媒機能の一つである親水性を改善させることが明らかになった.微小掘起しによる表面テクスチャを用いた高強度・高機能酸化チタン膜を開発した.それは,陽極酸化加工前に押込み方向に数μmの振動を与えつつ鋭利な三角錐ダイヤモンド工具により純チタン膜を引っかくことにより製造された.研究の結果,微小テクスチャを伴う酸化チタン膜は,鏡面加工品に比べ光触媒反応の活性化に有効とされる実表面積を増大させることや,光触媒機能の一つである親水性を改善させることが明らかになった.本研究では,除菌や洗浄などへの応用展開が期待されている光触媒機能の格段の向上を実現するため,純チタン板のトライボ加工によって得られる,ナノ・マイクロ・ダブル掘起し表面テクスチャの陽極酸化による,バインダレス高機能光触媒膜を開発する.平成22年度は,所有の3軸加工機上で,ダイヤモンド圧子工具を用い,微小なサイン波を重畳させた軌跡を用いた引っかきにより,微小な溝と掘起しによる表面凹凸が無数に存在する表面テクスチャを純チタン板上に創成するため,次に示す内容について検討した.1)高周波微小振動工具ホルダの製作:ピエゾアクチュエータ駆動方式のFTS(Fast Tool Servo)によりミクロンないしサブミクロンレベルの振幅の振動を切込み深さ方向に付加して,深さおよび幅,掘起し高さの異なる引っかき溝創成のための微小振動切込み制御システムを導入したので,それを3軸加工機に固定するためのホルダを製作した.さらに,微小振動切込み制御システムを搭載し,動作の確認を行った.2)微小振動切込み制御プログラムの作成:工具の微小振動切込みをコンピュータ制御するためのプログラムを作成し,数条件の微小振動について動作を確認した.3)掘起しダイヤモンド工具の製作:初期先端半径100nmの単結晶ダイヤモンド圧子を軟鋼上で摩擦してフラッシングすることにより,耐摩耗性を向上させた引っかき子を製作した.4)マイクロ掘起しテクスチャの創成実験:3軸加工機上でFTSシステムに単結晶ダイヤモンド引っかき子を把時させ,数ミクロン振幅の振動を深さ方向に印加しつつ,ミスト潤滑下で高速引っかき加工し,純チタン板上にマイクロ掘起しテクスチャを創成し,安定したマイクロ掘起し溝を得るための加工条件と課題を明らかにした.本研究は,除菌や洗浄,人工光合成などへの応用が期待される酸化チタン膜において,その光触媒機能を向上させるため,純チタン板の微小引っかき加工に陽極酸化を組み合わせることにより,従来の酸化チタン微粒子の焼結では難しかった,高強度かつ高機能の酸化チタン膜を開発することを目的とする.高強度はバインダレス製造により,高機能はナノ・マイクロ・ダブル掘起し表面テクスチャの導入に伴う表面積および光吸収率の向上により成し遂げる.平成23年度は,前年度に得られた引っかきによる微小掘起し加工結果を参考に,微小かつ複雑な表面テクスチャを創成するために好適な条件を見極めた上,切込み深さ5μm,送り1μmで高速引っかきすることにより得られた初期表面(1μm周期で数百nmの深さの肩部に掘起しを伴う溝が形成)を,三軸加工機上で単結晶ダイヤモンド三角錐圧子(稜をすくい面)とファスト・ツール・サーボを用い,とくに切込み深さを数μmの振幅および数百Hzの周波数で正弦波状に変化させ,約20μmの送りで行った引っかきにより,純チタン平面上に溝の各寸法の変化はもちろん,肩部に形成される掘起しの寸法も変化に富んだ表面テクスチャの創成を試みた.その結果,前述の初期加工による表面凹凸(ナノ掘起し溝)が形成された表面に,さらに溝の面内周期および高低差ともに10μm未満の微小掘起しテクスチャを製造可能なことを明らかにした.そして,そのような加工により得られた微小テクスチャを有する純チタン表面を開発した装置で陽極酸化することにより,酸化チタン膜を製造した.その結果,酸化チタン膜厚が40nm程度になること,および引っかきにより創成されたテクスチャ表面に,さらに500nm未満の規模のオレンジピール構造が形成されることがわかった.これらの成果から,提案手法によりナノ・マイクロ・ダブル掘起し表面テクスチャが製造可能なことがわかった.本研究では,除菌や洗浄,人工光合成などへの応用が期待される酸化チタン膜において,その光触媒機能を向上させるため,純チタン板の微小振動引っかき加工+陽極酸化により,従来の酸化チタン微粒子焼結では難しかった,高強度・高機能酸化チタン膜開発を目的としている.高強度はバインダレスにより,高機能はナノ・マイクロ・ダブル掘起し表面テクスチャによる表面積および光吸収率の向上により成し遂げる.平成24年度は,最初にブラックライトやデジタルカメラなどを利用した光触媒機能評価装置に改良を施した.次いで,その装置を利用して,前年度に微小振動引っかき+陽極酸化加工によって製造した酸化チタン膜(膜厚約40nm,凹凸周期20μm,凹凸高低差10μm未満,500nm未満の規模のオレンジピール構造を伴うもの)に対し,光触媒機能の一つである濡れ性の評価試験を実施した.

その結果,鏡面切削加工による酸化チタン膜に比べ,開発したナノ・マイクロ・ダブル掘起し表面テクスチャ付き酸化チタン膜における親水化時間が約20%短縮されることが明らかになった.この結果は,おもに表面テクスチャの導入によって実表面積が約20%増大したことによることも確認された.よって,本提案手法によって,ち密な表面テクスチャが製造であること,および研究成果から,ナノ・マイクロ・ダブル掘起し表面テクスチャを設けた光触媒膜において,実表面積増大による光触媒機能の向上効果が得られることが明らかになった.「研究実績の概要」に記載したような成果が挙げられており,これは交付申請書に記載した目的および計画に着実に沿って研究が実施されたことによる.24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は,平成23年度に製造可能であることが明らかになったナノ・マイクロ・ダブル掘起し表面テクスチャを有する酸化チタン膜について,実現可能な範囲で最適な加工条件を用い,さらに複雑かつち密なナノ・マイクロ・ダブル掘起し表面テクスチャを有する酸化チタン膜を製造するとともに,その光触媒機能を評価し,提案手法の有用性を検証する.そして最後に,3年の助成期間において得られた成果を報告書にまとめる.24年度が最終年度であるため、記入しない。
Srcファミリー分子Hck活性化による軟骨細胞の増殖・分化制御機構の解明

当研究室で、Runx2ノックアウト(ko)マウス由来の初期培養軟骨細胞にRunx2を導入、Runx2の標的遺伝子を探索し、誘導される遺伝子の1つとしてHck (Hematopoietic cell kinase)が同定された。Srcファミリー間で一部機能的な重複があることは知られているが、Hckによって活性化される下流シグナルが、Srcファミリーで共通なのか、Hckに特徴的なものがあるのかは不明である。また、軟骨細胞でのHckに関する研究は全く報告されていない。しかし、Hckが軟骨細胞で発現していることは確認しており、生理的にも軟骨細胞増殖・分化に関与している可能性があると考えられた。Hckの軟骨細胞における機能を明らかにするために、軟骨細胞特異的に遺伝子発現を誘導するCo2a1プロモーターを用いた恒常活性型Hckトランスジェニック(Tg)マウスを作製した。Hck tgマウスの椎体、軟骨性頭蓋および四肢の長管骨では、大きな間葉系細胞塊を形成し、異常な形態をとった。その後、軟骨細胞は成熟し、内骨内骨化化によって骨に置換されていった。また、四肢、椎体、軟骨性頭蓋において、BrdUラベルにより、間葉系細胞(軟骨細胞)の増殖が促進されていることが明らかとなった。また、間葉系細胞塊を形成後、異常なコラーゲン発現をしており、Hckは軟骨細胞分化にも影響を与えていることが明らかになった。恒常活性型Hck Tgマウスでは軟骨器質を破壊する分子も発現誘導されており、軟骨基質の破壊を誘導するシグナル経路を明らかにすることにより変形性関節症研究にも寄与すると考えられる。組織解析は順調に終了した。Hckが増殖を促進させるメカニズムの解明のために、in vivoの表現型を再現できる軟骨細胞株の選択に時間がかかり、プロテオミクス解析まで進むことができなかった。これは次年度行う。今後、Hckのノックダウンシステムを用い、軟骨細胞の増殖・分化に対するHck及びSrcファミリー全体の関与について解析を行っていく計画となっている。また、Tgマウスサンプルを用いたプロテオミクス解析及びトランスクリプトーム解析により、Hck活性化が間葉系細胞(軟骨細胞)の増殖を促進させるシグナル経路、及びI型コラーゲン、II型コラーゲン、オステオポンチン、Mmp13を同時発現する分子機序を明らかにする。これは次年度行う。組織解析および細胞株を用いた増殖実験を今年度実施したため、手持ちの試薬で実験できた。プロテオミクス解析は、次年度行うこととしたため、次年度使用額が生じた。31年度は、この次年度使用額を用いて、抗体の購入およびプロテオミクス解析を行う。また、当初31年度分として請求した助成金を使用して計画通りトランスクリプトーム解析を行う。
配位高分子内制限空間における水の特異性評価と分離・計測への応用

30年度は、Fe(III)とベンゼントリカルボン酸(BTC)が形成する配位高分子(Fe-btc)を固定相とする液体クロマトグラフィーにより、Fe-btcへの移動相溶媒の過剰吸着を測定した。アセトニトリル(ACN)/水移動相を用いた場合、ACNの体積分率(x)がおよそ0.5以下ではACNが過剰吸着し、xが0.5以上では水が過剰吸着する。ACNと水はそれぞれ芳香環とFe(III)に吸着すると考えられる。過剰吸着等温線の解析により、ACNと水のFe-btcへの吸着の強さは同程度であることがわかった。n-アルコールおよび芳香族化合物の保持挙動を測定した結果より、x<0.5では逆相モード、x>0.5では逆相と順相の混合モードの保持機構となることを初めて明らかにした。これは、Fe(III)サイトへの吸着と芳香環との疎水性相互作用が同程度に作用するためであると考えられる。混合モードの液体クロマトグラフィーは、一般的な順相や逆相系では分離できない生体分子等の分離に有効であり、Fe-btcを固定相とする液体クロマトグラフィーは生体分子の分離系への展開が期待できる。Fe-btcの骨格が創り出す空隙全体を過剰吸着相とみなした場合、ACNの過剰吸着は最大で移動相組成の約1.5倍であった。これまで、Fe-btcを固定相とするクロマトグラフィーでの物質保持挙動は、Fe-btc骨格への吸着と考えられてきたが、Fe-btcのケージ内の溶媒(過剰吸着層)も固定相として機能し得ることを示唆している。今後は、ACN以外の極性溶媒を用いた際の混合モードの特性、および過剰吸着層の溶媒としての機能を明らかにしていく予定である。29年度は、Fe(III)とベンゼントリカルボン酸(BTC)が形成する配位高分子(Fe-btc)に水分子を安定的に内包する条件を探索し、Fe-btc粒子を液体クロマトグラフィーのカラムに充填してFe-btcへの水の吸着挙動の解析を行った。また、Plabstらの報告(J. Am. Chem. Soc. 2009, 131, 18112)に基づいてテトラキスリン酸(H4L)とNa、Laが形成するNaLa(H4L)を合成し、アルカリ金属イオンに対するイオン交換特性を調べた。Fe-btcの合成において、最も広く用いられているFe粉を利用する方法では、結晶径が数百nmと小さく、さらにばらつきが大きかったため、液体クロマトグラフィーの固定相として不適当であった。そこで、Fe(II)を用いる合成法を採用し、サイズがおよそ2μmで、比較的ばらつきの小さい結晶を得た。得られたFe-btc結晶をカラムに充填して水を飽和させたヘキサンを通液し、溶離液中の水濃度を測定した結果、Fe-btcに水が凝集することが示唆された。配位高分子を用いる液体クロマトグラフィーにおいて、移動相組成と固体細孔中の溶媒組成の違いを考慮する必要があることがわかった。また、芳香環を有する配位子で形成する配位高分子における分子吸着は、しばしば疎水性相互作用で議論されるが、無極性溶媒よりも水との親和性が高い系があることが明らかとなった。NaLa(H4L)におけるイオン交換では、Naとアルカリ金属イオンの交換が起こる。高濃度溶液中におけるイオン交換選択性は、K+>Li+>Rb+>>Cs+であった。興味深いのは、Na型からイオン交換で得られたK型配位高分子は、細孔内の水が脱水した構造であることが示唆された。これは、細孔内の水分子がイオン交換反応に関与していることを示唆している。29年度は、Fe(btc)を固定相とする液体クロマトグラフィーの測定を行う予定であったが、実際には、Fe(btc)を充填したカラムを利用した種々の化合物の保持挙動の測定には至らなかった。進捗が遅れた理由としては、いくつかの報告に基づいてFe(btc)合成を行ったが、再現性がなく、カラムに充填するために求められる大きさとサイズ分布および安定性を有する結晶粒子を調整するのに時間を要したためである。テトラキスリン酸配位子が形成するMLa(H4L)におけるイオン交換では、骨格構成要素(金属イオンまたは配位子)を変化させてイオン交換特性を比較する予定であったが、実際にはNaLa(H4L)の実験のみ行った。進捗が遅れた理由としては、配位子合成に時間がかかってしまったことと、室温でのイオン交換反応が遅く、平衡論での議論をする実験条件の探索が必要であったためである。

これは、Fe(III)サイトへの吸着と芳香環との疎水性相互作用が同程度に作用するためであると考えられる。混合モードの液体クロマトグラフィーは、一般的な順相や逆相系では分離できない生体分子等の分離に有効であり、Fe-btcを固定相とする液体クロマトグラフィーは生体分子の分離系への展開が期待できる。Fe-btcの骨格が創り出す空隙全体を過剰吸着相とみなした場合、ACNの過剰吸着は最大で移動相組成の約1.5倍であった。これまで、Fe-btcを固定相とするクロマトグラフィーでの物質保持挙動は、Fe-btc骨格への吸着と考えられてきたが、Fe-btcのケージ内の溶媒(過剰吸着層)も固定相として機能し得ることを示唆している。今後は、ACN以外の極性溶媒を用いた際の混合モードの特性、および過剰吸着層の溶媒としての機能を明らかにしていく予定である。30年度は、1) Fe(btc)への水の凝集の定量的評価と、水を内包したFe(btc)に対する物質保持挙動の解明、2)テトラキスリン酸が形成するMLaH4L(M=Li, Na, K, Rs, Cs)でのイオン交換特性の評価と、細孔内水とイオン交換反応との関係の解明、に焦点を当てて研究を進めていく予定である。1)では、ヘキサンなど無極性溶媒中に溶解した微量の水のFe(btc)への凝集を定量的に求める。また、ヘキサンなど水と相互溶解しない溶媒をクロマトグラフィーの移動相として用いた際に、細孔内の水が安定的に存在する条件を探索する。その後、有機相/細孔に内包された水と水/細孔に内包された水の系でクロマトグラフィー測定を行い、有機相/バルク水での物質分配定数を利用して細孔内に内包された水への物質分配挙動の評価を試みる。2)では、MLa(H4L)(M=Li, Na, K, Rb, Cs)におけるイオン交換等温線を作成し、それをもとにKiellandプロットやvan't Hoffプロットの解析を行う。粉末X線構造回折で結晶構造を調べることにより、水和と脱水和構造についても議論できる可能性があり、イオン交換選択性との相関を解析する。