hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
看護技術教育におけるe-ラーニングを活用した反転授業の試み

反転授業の実践に関する文献検討では、学習の目的に応じて比較的自由に授業が構成され科目の特徴に沿った授業の組み立てが必要だと考えられた。本研究の実際試みでは、教員が学生に対して、eラーニングの利用を習慣化する働きかけの必要性が課題となった。しかし、学生は予習課題を授業前だけでなく、定期試験前にも利用していたことが教材のアクセス数から推測され、eラーニング活用の有効性が示唆された。このことから、eラーニングを活用した反転授業が能動的な学習につながる可能性がある。科目の特徴を考え、その構成を考えていく必要がある。本研究で得られた知見は、雑誌の投稿と国内外の学会で発表を行い、反転授業の有用性を示した。研究目的看護基礎教育課程において学生の看護技術の習得と主体的な学習を促す。看護技術論の技術演習において反転授業を導入し、学生が主体的に技術取得の学習に取り組む支援と技術演習での教員による学生指導を充実させることを目的とする。研究成果平成27年度は、反転授業の実践に際し事前課題や授業展開の吟味を行うため、大学における反転授業の実践に関する文献検討を行い、さらに、看護基礎教育における反転授業の実施状況についても文献検討を行った。文献検討では、反転授業の実践の回数、事前課題の内容、対面授業展開について検討した。結果として、反転授業の実施回数は1回の講義から科目コースの半数回にわたっていた。事前課題は、講義動画やJMOOCのオンライン動画の視聴とワークシート作成などが行われていた。対面授業の展開では、グループワークが中心であり、グループでの演習課題への取り組み、事前課題の補足説明、個別指導、共同学習TBL(Team Based Learning)やアクティブ・ラーニングの組み合わせなど、教員の目的に沿った形で自由な授業展開がなされていた。また、試みとしてMoodle上に、小テスト形式、パワーポイントによる画像資料の事前課題提示や演習補足資料の提示を行った。事前課題は、演習後に提示した資料よりもアクセス数が多い傾向あり、小テスト形式は学生のアクセス数が最も多かった。また、各資料とも演習前後だけでなく、定期テスト対策としても利用されている様子がみられた。文献検討を通して、反転授業の事前課題の内容作成屋台面授業の展開に示唆されることがあった。また、Moodleを使用した資料の提示を試行的に行ったことで、演習前の提示が学生の関心を引く効果があること、資料の提示方法についても考える必要があることが明確になった。これらより、反転授業導入に向けた進展があったと考える。研究目的看護基礎教育課程において、学生の看護技術の習得と主体的な学習を促す教育の実践を考える。反転授業の導入によって、看護技術論の技術演習において学生が主体的に技術習得のための学習に取り組む支援と技術演習で教員による学生指導を充実させることを目的とする。研究成果反転授業について文献検討を行い、そこで得た知見を雑誌や学会で発表を行った。看護基礎教育における反転授業に関する文献数は少なく、学生の主体的な学習を促すための参考となる方略についても検索検討を行う必要がある。MEDCのフェローシップに参加し医療者教育と評価について学習するとともに、様々なセミナーやワークショップに参加し、シミュレーション教育、TBL、アクティブラーニングなど主体的な学習につながる教育方略について学んできた。これらを通して、事前課題において技術演習の予習だけでなく基礎知識の定着も視野に入れる必要があることの示唆も受けた。また、対面授業においてアクティブラーニングを展開することで、より効果的な学習成果につながるいくつかの知見も得た。今後は、これまでに受けた示唆をもとに実質的な授業計画を構築すること、そして実施につなげる必要がある。また同時に、反転授業実施後の評価についての検討も進める必要がある。反転授業について文献検討を行い、セミナーやワークショップに積極的に参加しその事前課題や対面授業の展開について多くの知見を得た。今後は、反転授業の実践に向けて、具体的な授業計画の構築と実践後の評価について詳細を計画する段階にきている。そのため、着実に進んでいると考える。看護基礎教育は、講義・演習・実習から構成されている。1,2年次に履修する基礎看護技術論は、基礎看護学実習のみならず3年次以降の領域実習にも繋がり、卒業後の臨床でも基本となる技術のため確実な看護技術の修得が必須となる。本研究は、限られた授業時間内で効果的、効率的に学生へ根拠を踏まえた演習を実践するために、eラーニングを活用した反転授業の試みを行い、その有用性について評価を実施することを目的に行った。大学教育、看護基礎教育を中心に行った反転授業に関する文献検討では、それぞれの科目の特徴に応じた実践の方法があり、学習の目的・目標に応じて事前課題の内容や提示方法および対面授業の実践が様々に展開されていることがわかった。著者らは実際の試みとして、大学の学習支援システムを活用し、授業前に予習課題の提示を行った。その結果、学生は日常的に大学の学習支援システムを利用しておらず、システムの活用を習慣化する働きかけが課題であった。予習課題は、説明文のみ、画像資料、小テストの3つの異なる形式で提示を行った。課題へのアクセス状況から、学生は画像による課題や文章での課題より小テストにより多くアクセスしていることがわかった。さらに、小テストは、授業前だけでなく、定期試験前にも活用されていることが課題アクセスの状況から明らかとなった。このことは、学生の能動的な学習に繋がったものと考えられ、eラーニングのシステム活用が能動的学習を促進する可能性が示唆された。

さらに、PBLやTBLなどの授業の組み立てを参考にシミュレーション教育、アクティブラーニングの手法も視野に事前課題の在り方を検討し、対面授業で学生の思考を活性化する反転授業の構築が必要であると考えるに至った。反転授業の実践に関する文献検討では、学習の目的に応じて比較的自由に授業が構成され科目の特徴に沿った授業の組み立てが必要だと考えられた。本研究の実際試みでは、教員が学生に対して、eラーニングの利用を習慣化する働きかけの必要性が課題となった。しかし、学生は予習課題を授業前だけでなく、定期試験前にも利用していたことが教材のアクセス数から推測され、eラーニング活用の有効性が示唆された。このことから、eラーニングを活用した反転授業が能動的な学習につながる可能性がある。科目の特徴を考え、その構成を考えていく必要がある。本研究で得られた知見は、雑誌の投稿と国内外の学会で発表を行い、反転授業の有用性を示した。文献検討で得た考察と試行による結果を受けて、反転授業導入に向けた事前課題の作成に着手する。対面授業の展開など具体的な実践計画に取りかかる。反転授業における事前課題と対面授業の展開について、具体的な計画がまとまりつつある。今後は具体的な授業計画の構築と実践、実践後の評価について計画を進める必要がある。看護教育今年度は研究計画通りに進んだが、本格的な実施を次年度に先送りしたため余剰金が生じた。反転授業の実践の準備計画段階であり、その実践を先送りにしたため余剰金が発生した。次年度は、本格的な反転授業の実施に伴う活動のため、前年度の余剰金が必要となる。反転授業の実践のための授業設計を行い、その教育効果と学習効果についての検討を行う。そのためには、参加学生と教員への半構造化インタビューが必要と考える。
事象の変化とグラフをつなげる表現力を育成する教材の有効性に関する実証的研究

本研究の目的は,事象の変化とグラフをつなげる表現力を育成する教材開発とその教育的効果を実証的に明らかにすることである.研究期間内において,遠隔地にいる生徒同士が歩く動作とグラフに関する問題を出し合う遠隔協同学習環境を構築した.さらに,生徒の数学的活動における表現力の評価基準を規定し,評価基準を基に中学校で実施した研究授業を分析した.その結果,研究目的が達成できたことが明らかになった.本研究の目的は,事象の変化とグラフをつなげる表現力を育成する教材開発とその教育的効果を実証的に明らかにすることである.研究期間内において,遠隔地にいる生徒同士が歩く動作とグラフに関する問題を出し合う遠隔協同学習環境を構築した.さらに,生徒の数学的活動における表現力の評価基準を規定し,評価基準を基に中学校で実施した研究授業を分析した.その結果,研究目的が達成できたことが明らかになった.本研究の目的は,自然現象の場面における数量の関係を総括的にとらえ表現する能力に焦点を絞り,(1)現象の変化をグラフに表す能力と(2)グラフから現象の変化を読み取り表現する能力つまり,事象の変化とグラフをつなげる表現力を育成する教材開発とその教育的効果を実証的に明らかにすることである.平成22年度の研究では,申請者らが平成21年9月15日に岡山県立備前緑陽高等学校で実施した研究授業を分析した.その結果,生徒たちが表現したジェスチャーを繰り返し観察することができない制約,さらに,生徒が記述した文章が映像では見づらい原因により,協調学習がスムーズに行えない課題が見られた.このため,コンピュータの画面上にリアルタイムの映像に加えて,ジェスチャー映像が繰り返し観察できる再生機能と,生徒が作成した文章(テキスト)を送ることができる機能を備えた学習環境をiPad型タブレットPCで開発することを検討した.この伝えあう学習環境を平成23年度内に構築する予定である.さらに,平成23年度は,上記で述べたようにiPad型タブレットPC環境下で教材が活用できるように教材の一部の改良を行う.さらに,申請者らがこれまでに開発してきたハンドヘルド・テクノロジーを活用した数学と物理との総合学習の教材についても小・中学校で活用できるように改良する.本研究の目的は,自然現象の場面における数量の関係を総括的にとらえ表現する能力に焦点を絞り,(1)現象の変化をグラフに表す能力と(2)グラフから現象の変化を読み取り表現する能力,つまり,事象の変化とグラフをつなげる表現力を育成する教材開発とその教育的効果を実証的に明らかにすることである.平成23年度は,鹿児島大学附属小学校5年生と鳴門教育大学附属中学校2年生を対象とした研究授業を実施した.これらの授業では,生徒同士が伝えあう学習環境として,児童生徒が歩いた距離と時間のグラフをリアルタイムに表示するグラフ電卓と距離センサーを活用した.これらの機器を使って,自ら動いて描いたグラフを言葉(日常用語や数学的用語など)を通して別のグループへ伝えるための熟考と,受け取ったグループは言葉を読解してグラフを再現する評価活動を通して,事象の変化とグラフとの関係をつなぐための表現力を高めることができた.来年度は,これらの授業を(1)伝えあう学習環境による表現力を高めるための教材に対する生徒の関心・態度・意識の変容,(2)認知心理学的立場から実験活動における生徒の認知的変容,の2つの観点から分析する.実際には,デジタル・カメラとデジタル・ビデオに記録した生徒の実験活動における行動や発話を分析し,評価用コンピュータで編集し統計的に処理する.本研究の目的は,自然現象の場面における数量の関係を総括的にとらえ表現する能力に焦点を絞り,(1)現象の変化をグラフに表す能力と(2)グラフから現象の変化を読み取り表現する能力,つまり,事象の変化とグラフをつなげる表現力を育成する教材開発とその教育的効果を実証的に明らかにすることである.平成24年度は,鳴門教育大学附属中学校2年生と岡山県立備前緑陽高等学校で実施した研究授業を,生徒のワークシート,活動内容,発話内容を基に詳細に分析した.これらの授業では,生徒同士が伝えあう学習環境として,生徒が歩いた距離と時間のグラフをリアルタイムに表示するグラフ電卓と距離センサーを活用した.その結果,生徒は,これらの機器を使って,自ら動いて描いたグラフを言葉(日常用語や数学的用語など)を通して別のグループへ伝えるための熟考と,受け取ったグループは言葉を読解してグラフを再現する評価活動を通して,事象の変化とグラフとの関係をつなぐための表現力を高めることができた.なお,これらの研究成果をまとめ,数学教育学関係の関連学会に投稿したが,研究期間内には論文が受理されなかったため,現在,査読結果を基に修正中である.さらに,平成23年度に実施した鳴門教育大学附属中学校2年生の実践評価を基に,授業内容及び伝えあう学習環境を改善し,平成24年11月27日に研究授業を再度実施した.この研究授業に関しては,研究期間外ではあるが,現在,生徒のワークシート,活動内容,発話内容を基に詳細に分析しているところであり,成果がまとまり次第,数学教育学関係の関連学会に投稿する予定である.平成23年度は,鹿児島大学附属小学校5年生と鳴門教育大学附属中学校2年生を対象とした研究授業を実施したが,その授業分析と研究成果の発表が年度内に行えなかった.また,iPad型タブレットPC環境下で教材が活用できるように教材の一部の改良を行ったが,実際の授業に活用するまでには至らなかった.24年度が最終年度であるため、記入しない。

平成23年度に実施した2つの研究授業の分析を詳細に行い,数学教育関連と理科教育関連の学会に研究授業の成果を投稿する.また,研究授業の分析結果を踏まえて,iPad型タブレットPC環境下で教材を再検討する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
近代中国における都市と権力-マス・メディアの形成との関連から-

本研究では中国民主化の内在的な契機を都市に求め、同時にまた、それを抑圧しかねない大衆文化状況も都市において形成されつつあったとの作業仮説を立て、「都市と権力」の問題を論じようとした。そのために本研究が具体的に着目したのが、天津・北京・昆明・上海・重慶・香港の六都市であった。これらの都市を舞台とした都市と権力との相関関係は大略、次のようにまとめられる。清末から中華民国期において、雑誌・新聞を中心とするメディア空間で示された議論は、都市において初歩的な「公共的な政治空間」を形成することに成功した。それは上海や平津地区などごく一部の先進的な都市に限定されてはいたが、中国国民党からも中国共産党からも相対的に自律した立場に立った知識人は、世論を呼起し、また世論に支持されながら、国共両党がそれぞれ示した「党国家」体制を原理的に批判し、1949年革命に対するオルタナティブを提示するに至った。本研究では上記のような議論を展開した人びとを中国のりベラリストと位置づけたが、それは彼・彼女らが高揚するナショナリズムに対して、極めて冷静な対応をとり、"個の尊厳"を基礎とするリベラルな諸価値を中国に定着させるための政治制度・政治文化の形成・定着を、メディア空間を通じて実現しようとしたことに起因している。だが、こうしたリベラルな議論は当然のごとく国民党および中共といった政治権力から批判されることになった。また彼・彼女らを批判したのは、国共両党だけではなかった。当時、英国の植民地として、国民党の統制が比較的にいえば及ばなかった香港の左派系知識人からは、強烈なリベラリスト批判が展開されたのである。香港における相対的に自由な言論空間は、リベラルな議論を批判する役割も果たしたといえよう。本研究の目的は次の三点であった。(1)中国の政治権力の特質を都市史との関連から明らかにする。(2)中国の政治権力の特質をマス・メディアとの関連から明らかにする(3)中国の政治権力の特質を東アジア文明圏において考察する平成15年度においては、以下のような研究実績をあげた。A)清朝・中華民国北京政府・中華民国南京政府の三者の歴史的個性の違いを念頭におきながら、主として、1900年代および1940年代後半の上海における政治動静を考察し、中国近代政治史上の特質を考察した。B)上海におけるメディア空間を支えた言論人の具体的イメージをつかむため、その内部変成に関する基礎的研究を進め、メディアと政治権力との関係についての情報を蓄積した。C)日本における国民国家体制の樹立が、いかなる形で中国の伝統的国家体制の変革へ影響を与えたかについて、具体的な考察を行なった。また日中戦争という東アジア地域内秩序の大変動期にあたって、中国においてみられた伝統的文化の復古論調に対する中国国内での批判のありようについても、初歩的な考察が行なわれた。なお史料の収集・整理については、北京などでの史料発掘につとめ、また新たに購入した『天津益世報』などの読解・整理につとめている。史料の分析を一層深めるため、科研費研究テーマにかかわる最新の研究について、都市史研究・政治史研究を素材としながら、日本の学界の動向を整理した。その成果は中国語で公表し、研究テーマの分析を深めるための議論を広げた。その結果、中国のマス・メディアの問題を考えるうえで、その内容の面から言えば、リベラリズムに関するさらなる分析の必要性が確認された。また抗日戦争期、重慶国民政府統治下の昆明の重要性についても、認識を深めることができた。さらに都市と権力の問題を考察するうえで、中国共産党の分析の必要性も再確認した。

こうした点を踏まえて、史料の購入に関して本年度は『大公報』を購入する予定であったが、中国での史料公刊状況も勘案して、(1)『民主報』、(2)『雲南大学学報』、(3)『光明報』など、リベラルな傾向を持ち、1930年代から40年代にかけて公刊された雑誌・新聞のマイクロフィルムを、優先的に購入することにした。その際、都市に着目するという本研究の特徴を考慮して、地域的なバランスに留意し、香港や昆明などで発行されたものも購入した。また中国共産党の動静を理解するために、DVD版の『人民日報』を入手した。その他、上海・蘇州や東京へも史料調査に出かけ、関連する文献の収集に努めた。具体的な分析においては、清末から北京政府時期および重慶国民政府時期の分析を深めた。すなわち清末から1920年代のマス・メディアの発展と社会との関係について、地域的な偏差を考慮にいれながら、検討を進めた。また重慶国民政府期については、昆明におけるリベラルの動静を分析した。これらの分析の結果、清末から1940年代における各地域のさまざまな社会団体・グループと中央政府との相互依存・対立の複雑な関係の一端について、都市を舞台として具体的に解明することができた。本年度の科研費にもとづく研究の実績の概要は、以下のとおりである。まず史料の購入に関しては『国訊』と昨年度、購入を控えた『大公報』を購入した。前者は黄炎培をリーダーとするブルジョワジーの立場に立つ刊行物で、中国のマス・メディアの複雑な様相を理解するうえで、極めて重要な史料である。後者は中国のマス・メディア形成史において、もっとも重要な役割を果たした新聞のひとつで、都市のリベラルな世論の動静を検討するうえでの必須の史料である。本年度は代表者を中心として、これらの史料を中心とする関連文献を丁寧に講読することに全力をあげるとともに、台湾の国史館を訪問し、中華民国の南京国政政府および重慶国民政府時期における地方自治および自由主義者の活動に関する史料を収集した。公刊した業績では、都市と権力の関係を考えるうえで重要な視点の一つとして、立憲運動・立憲主義をめぐる問題に着目した。具体的にいえば、それは清末では国会開設運動として新聞紙上を賑わすことになり、中華民国の北京政府時期には、統一国家としていかに中央・地方関係を法的に構想するか、という現実的な政治課題として、当時の権力にとって中心的課題のひとつとなった。中央・地方関係のありようは、ヨーロッパに匹敵する規模をもつ中国では極めて重要な問題であり、たとえば山東省では日本との関係を深めつつ、中央政府との緊張関係を持ちながら、地方経済が発展したことを想起すれば了解される。また北京政府時期には、中華民国の成立を導いた辛亥革命そのものについても、さまざまな議論がマス・メディアを通じて表明され、あるべき立憲主義の完成をめざすリベラリズムの立場が明示された。本年度は研究期間の最終年であつた。科研費にもとづく研究の実績の概要は、以下のとおりである。まず史料の購入に関しては、これまで日本ではほとんど取り上げられることの無かった『時代批評』・『民族呼声』・『国民周刊』といった抗日戦争期の都市部で発行された雑誌を購入した。これらの雑誌は戦争という大きな政治変動のなかで、都市知識人がいかなる立場をとったのか、についてこれまで以上に詳細なイメージを提示してくれる。また補綴をほどこされた『梁漱溟全集(第二版)』も揃えることができた。
強磁性スピン波系における準周期カオスの研究

磁性体中のスピン波を,大電力のマイクロ波によって,パラメトリック励起を行うと,周期倍分岐カオス,間欠性カオス,準周期カオスなどバラエティに富んだカオスが見いだされる.この研究ではイットリウム・鉄・ガ-ネット(YIG)の単結晶球(直径0.84mm)について,磁化容易軸である〔III〕軸方向に磁場をかけてスピン波の準周期カオス探索を行った.スピン波の非線形励起はマイクロ波磁場をスピンに平行にかける平行励起法によって行った.マイクロ波電力がある闘値に達すると熱平衡値を越えてスピン波が増えて,スピン波不安定が起こる.さらに励起を強くするとスピン波強度が時間的に変動する自励発振が起こる.この自励発振のパワースペクトルを探索したところ,2つの周波数成分f_1とf_2を持つ領域が見いだされた.外部磁場が1506Oe,励起電力7.1dBmでは単一周波数f_2の発振であったものが,8.3dBmでは新たに低周波数側に周波数f_1の発振が現れる.さらに励起電力を大きくして行くとf_1とf_2の比が変化して行く,2つの周波数の比が1/2,2/5になったところで位相ロッキングが起こり,ある励起電力の範囲内でこの比が一定に保たれることが観測された.この2つの振動成分を持つ変化を相空間で表すとトーラス面上の運動になっている.このトーラスの断面であるポアンカレ断面を調べると,位相ロッキングが起こっている領域では軌道が点になり,位相ロッキングがはずれた,つまりf_1とf_2の周波数比が非整数となる領域ではポアンカレ断面が丸い輪の形になり,軌道がトーラス面上を埋め尽くすような運動をしている.10.4dBmまで励起電力を強くすると輪がくびれてトーラス面が潰れ,カオスが発生した.このカオスはリターンマップを調べることによっても確認された.磁性体中のスピン波を,大電力のマイクロ波によって,パラメトリック励起を行うと,周期倍分岐カオス,間欠性カオス,準周期カオスなどバラエティに富んだカオスが見いだされる.この研究ではイットリウム・鉄・ガ-ネット(YIG)の単結晶球(直径0.84mm)について,磁化容易軸である〔III〕軸方向に磁場をかけてスピン波の準周期カオス探索を行った.スピン波の非線形励起はマイクロ波磁場をスピンに平行にかける平行励起法によって行った.マイクロ波電力がある闘値に達すると熱平衡値を越えてスピン波が増えて,スピン波不安定が起こる.さらに励起を強くするとスピン波強度が時間的に変動する自励発振が起こる.この自励発振のパワースペクトルを探索したところ,2つの周波数成分f_1とf_2を持つ領域が見いだされた.外部磁場が1506Oe,励起電力7.1dBmでは単一周波数f_2の発振であったものが,8.3dBmでは新たに低周波数側に周波数f_1の発振が現れる.さらに励起電力を大きくして行くとf_1とf_2の比が変化して行く,2つの周波数の比が1/2,2/5になったところで位相ロッキングが起こり,ある励起電力の範囲内でこの比が一定に保たれることが観測された.この2つの振動成分を持つ変化を相空間で表すとトーラス面上の運動になっている.このトーラスの断面であるポアンカレ断面を調べると,位相ロッキングが起こっている領域では軌道が点になり,位相ロッキングがはずれた,つまりf_1とf_2の周波数比が非整数となる領域ではポアンカレ断面が丸い輪の形になり,軌道がトーラス面上を埋め尽くすような運動をしている.10.4dBmまで励起電力を強くすると輪がくびれてトーラス面が潰れ,カオスが発生した.このカオスはリターンマップを調べることによっても確認された.
抽象表現での関節角度呈示下における位置覚および関節角度調節とメカニズムの解明

体育・スポーツの指導現場では、フォームや適切な動作を習得するための指導方法として、「少し伸ばして」や「さらに曲げて」など、口頭での抽象的な表現方法が多用されている。しかしながら、その表現を対象者がどの程度正確に把握し実現できているかは、指導者の主観的な評価が主となっており、客観性に欠ける。本研究では、そのような抽象表現での指示によって、ヒトがどの程度目的とした関節角度を実現できているかについて明らかにする。また、その際の筋活動などについて調べることで、運動制御の観点からも解明を試みる。将来的には、体育・スポーツの現場おける効果的且つ合目的な指導方法確立への実践研究へと発展させる。
全ゲノム的遺伝子増幅解析による胃癌分子標的治療適応の最適化に関する検討

VEGFA遺伝子を含む染色体領域に対してFISH probeを作成し、それを用いて胃癌FFPE検体100例に対してFISH法を施行したところ、その約4%において遺伝子増幅が認められた。さらに免疫組織学的検討により遺伝子増幅との相関を検討したところ、遺伝子増幅数とタンパク発現の強度には有意な正の相関が確認された。この遺伝子の増幅やタンパク発現の程度と、年齢、性別、進行度、リンパ節転移、脈管侵襲などの臨床病理学的な因子との相関を検討したが、有意なものは得られなかったため、本年度は特に腫瘍微小環境に含まれる炎症細胞の分布に着目した。それらの炎症細胞のうち腫瘍細胞の近傍に見られるものは、腫瘍随伴マクロファージ(Tumor associated macrophage: TAM)と呼ばれ、腫瘍形成を促進する作用を示すことが示唆されている。腫瘍随伴マクロファージはM1型とM2型に分類される。胃癌検体に対してM2型マクロファージで発現することが示唆されているCD163に対する抗体を用いて、免疫染色を行い、腫瘍周囲におけるCD163陽性細胞の数および分布を検索した。VEGFAの遺伝子増幅が認められた胃癌検体においては、対照群と比較して腫瘍周囲におけるCD163陽性細胞数の減少が認められた。以上の結果から、約4%のヒト進行胃癌においては、VEGFタンパクの過剰発現を伴うVEGFA遺伝子増幅がその形成に関与していることが示唆され、そのメカニズムとしてCD163陽性のM2型マクロファージの減少が関与する可能性があることが示唆された。そのうち、すでに市販されている、あるいは臨床実験段階にある胃癌の分子標的治療薬の標的遺伝子及び、そのシグナル伝達経路に属していると思われる遺伝子をいくつか選び出した。選出された遺伝子を含むBacterial Artificial Chromosome cloneよりFISH probeを作成し、それを用いて胃癌FFPE検体90例に対してFISH法を施行した。FISH法により、これまでに胃癌での報告が明らかではない、いくつかの遺伝子において遺伝子増幅を確認することができた。さらに、それらの遺伝子に対して胃癌における頻度を算出した。FISH法にて遺伝子増幅が確認された遺伝子に関して、免疫組織化学的検討を行い、タンパク質発現との相関に関する検討を行ったところ、中には正の相関を示すものも認められた。さらに、これらの遺伝子に対して、遺伝子増幅と無増悪生存期間(progression-free surviva: PFS)等の臨床情報及び、癌の壁深達度等の臨床病理学的因子との関連に関しての検討を行った。癌の静脈侵襲や、腫瘍内微小血管密度(Intratumoral microvessel density: iMVD)との相関に対しても検討を行ったが、遺伝子増幅との有意な相関は確認できなかった。本実験内容に関して、本学医学倫理審査委員会の承認を得たのち、胃癌FFPE検体およびその臨床情報を入手した。胃癌FFPEから得られた切片からgenomic DNAを抽出し、それがAffimetrix OncoScanに供用可能な品質かつ量であることを確認した。予備実験から得られた、これまで増幅が報告されていない遺伝子に関する検討も合わせて行っている。昨年度、倫理審査委員会で使用が承認された金沢大学附属病院に保管されている胃癌手術材料のホルマリン固定・パラフィン包埋検体を用いて、HER2を標的とした分子標的治療に対して抵抗性を示す原因となる可能性が推測される遺伝子を特定するために、HER2遺伝子との同時増幅を示す遺伝子の探索を試みた。具体的には、免疫組織化学的方法にてHER2の過剰発現が見られ、かつFluorescence in Situ Hybridization (FISH)法にてHER2遺伝子の増幅が確認された検体から抽出されたDNAに対してAffimetrix OncoScan assayを用いた全ゲノム的な遺伝子増幅の解析を行なった。その結果、対照群と比較して4倍以上の増加を示す染色体の領域が複数特定された。本年度は、それらの遺伝子のうち、特に腫瘍の微小環境形成に関連があることが示唆されている一つの遺伝子に着目し、その遺伝子に関する様々な検討を行った。まず、その遺伝子を含むBacterial Artificial Chromosome cloneよりFISH probeを作成し、それを用いて胃癌FFPE検体100例に対してFISH法を施行した。この遺伝子における増幅は胃癌においては報告が極めて少ないものであり、その遺伝子増幅の頻度に関しては、これまでのところ報告が知られていない。この遺伝子増幅の頻度は非常に低いため、対象となる検体を増やすことにより正確な遺伝子増幅の頻度を算出しているところである。さらに本年度は、この遺伝子が発現するタンパクに対する免疫組織化学染色を行い、その発現の程度を3段階で評価し、遺伝子増幅との相関を検討したところ、遺伝子増幅数とタンパク発現の強度には有意な正の相関が確認された。この遺伝子の増幅やタンパク発現の程度と、患臨床病理学的因子との相関を検討したが、有意なものは得られなかった。胃癌検体の使用に関して、倫理審査委員会で承認を得た。そこから、金沢大学附属病院病理部に保管されているれた胃癌手術材料のホルマリン固定・パラフィン包埋検体を用いて、免疫組織化学的方法にてHER2の過剰発現が見られ、かつFISH法にてHER2遺伝子の増幅が確認された検体から抽出されたDNAに対して、Affimetrix OncoScan assayを用いた全ゲノム的な遺伝子増幅の解析を行なった。解析結果から対照群と比較して4倍以上の増加を示す染色体の領域を選出した。遺伝子増幅が示唆された領域に含まれる遺伝子に対して、BAC cloneよりFISH probeを作成した。それを用いて胃癌FFPE検体100例に対するFISH法を施行した。

さらに、この遺伝子が発現するタンパクに対する免疫組織化学染色を同数行い、その発現の程度を3段階で評価し、遺伝子増幅との相関を検討した。その遺伝子の増幅シグナル数とタンパク発現の強度には有意な正の相関が確認された。この遺伝子の増幅やタンパク発現の程度と、年齢、性別、進行度、リンパ節転移、リンパ管侵襲および静脈侵襲などの臨床病理学的な因子との相関を検討したが、有意なものは得られなかった。VEGFA遺伝子を含む染色体領域に対してFISH probeを作成し、それを用いて胃癌FFPE検体100例に対してFISH法を施行したところ、その約4%において遺伝子増幅が認められた。さらに免疫組織学的検討により遺伝子増幅との相関を検討したところ、遺伝子増幅数とタンパク発現の強度には有意な正の相関が確認された。この遺伝子の増幅やタンパク発現の程度と、年齢、性別、進行度、リンパ節転移、脈管侵襲などの臨床病理学的な因子との相関を検討したが、有意なものは得られなかったため、本年度は特に腫瘍微小環境に含まれる炎症細胞の分布に着目した。それらの炎症細胞のうち腫瘍細胞の近傍に見られるものは、腫瘍随伴マクロファージ(Tumor associated macrophage: TAM)と呼ばれ、腫瘍形成を促進する作用を示すことが示唆されている。腫瘍随伴マクロファージはM1型とM2型に分類される。胃癌検体に対してM2型マクロファージで発現することが示唆されているCD163に対する抗体を用いて、免疫染色を行い、腫瘍周囲におけるCD163陽性細胞の数および分布を検索した。VEGFAの遺伝子増幅が認められた胃癌検体においては、対照群と比較して腫瘍周囲におけるCD163陽性細胞数の減少が認められた。以上の結果から、約4%のヒト進行胃癌においては、VEGFタンパクの過剰発現を伴うVEGFA遺伝子増幅がその形成に関与していることが示唆され、そのメカニズムとしてCD163陽性のM2型マクロファージの減少が関与する可能性があることが示唆された。Affimetrix OncoScanに関しては、すでに少数の胃癌検体に関して準備および予備実験を終えているが、選出した20例の胃癌FFPE検体から得られたgenomic DNAに対してもAffimetrix OncoScanを行う。現在、この遺伝子増幅と腫瘍周囲に浸潤している炎症細胞浸潤の数や分布との相関に関して、免疫組織化学染色を行うことにより評価を行っているところである。ある炎症細胞の分布が、この遺伝子増幅と関わっている可能性を示唆する所見が、少数の検体において得られたため、検体数を増やすことにより、その所見が有意なものであるかどうかを検討しているところである。
フォトニック結晶を用いた光機能性材料の作製

フォトニック結晶の内部で蛍光物質が発光する場合、フォトニックバンドギャップに一致した光の発光が抑制されるため、光を結晶中に閉じこめることや、励起状態を制御することが可能になると考えられる。これを、これまでに研究してきたフォトニックバンドの外部刺激による制御と組み合わせることにより、基礎と応用の両面から新しい展開が期待できる。しかしながら、これまでフォトニック結晶に色素や半導体ナノ粒子などの発光物質を導入し蛍光挙動を観測した報告があるものの、その励起状態や発光挙動がどのような影響を受けるのかについて、いまだに結論が出ていない。ポリスチレンの微粒子からなるオパール構造膜に蛍光色素ローダミン6Gを吸着し、時間分解蛍光スペクトルを測定することによって励起状態の評価を行った。その結果、オパール膜のストップバンドに対応する波長の発光強度が低下しており、検出角度の変化によってストップバンドがシフトするとともに蛍光強度が低下する波長が短波長側にシフトしていることも観察された。しかし、蛍光寿命の角度依存性は観察されなかった。さらにフォトニック結晶の効果を評価するために、ストップバンドが色素の発光波長と重ならない、粒径の小さい微粒子からなるオパール膜に、同様に色素を吸着し、蛍光寿命を比較した。その結果、これまでの予想とは逆に、フォトニック結晶の影響を受けることによって短寿命化することが明らかとなった。これは、ストップバンドのバンド端において光の状態密度が増加し、それによって発行速度が上昇することによるものであると考えられる。発行スペクトルで、通常は観測されないような鋭いピークがバンド端で観測されることも、この説明を支持している。このような効果は、これまでに検討されてこなかったものであり、フォトニック結晶の内部における発光挙動の解明に重要な意味を持つと考えられる。単分散のポリスチレン微粒子を用い、自己集合のひとつである垂直沈殿法によりオパール構造膜を作製した。これを鋳型として、引き上げ法により空隙をシリカで充填し、500°Cで〓焼することにより、シリカの逆オパール構造膜を作製した。本年度はこの構造膜を基本材料として用いた。シアノビフェニル系の4種類の液晶(5CB;4-ペンチル-4'-シアノビフェニル、6CB;4-ヘキシル-4'-シアノビフェニル、7CB;4-ヘプチル-4'-シアノビフェニル、8CB;4-オクチル-4'-シアノビフェニル)を、逆オパール構造の空隙に浸透させ、ホット・コールドステージにより温度を制御し、相転移前後の光学特性の変化を観察した。光学特性は、反射スペクトルの測定により評価した。この結果、ネマチック相と等方相との間の相転移により、光学特性が大きく変化することが確認された。さらに、液晶の配向をそろえる処理をすることにより、反射スペクトルのピーク波長を制御できることが可能であることを示すとともに、液晶が逆オパール構造の空隙においてどのような状態をとっているかを明らかにすることに成功した。エステル結合を有する液晶では、上記のような配向は得られなかった。このことから、液晶分子の構造が、配向に影響を与えることが示された。さらに、シアノビフェニル系の液晶を用いた場合に、相転移前後での光学特性の変化は、実際に色の変化として観察することにも成功した。ネマチック相では白濁しているのに対し、等方相においては、鮮やかな赤色を示し、これは反射スペクトルのピークが約600nmに観測されることと一致している。可視光の範囲でピークの変化を示すためには、200から300nmの粒径を有することが適当であると考えられる。シリカの逆オパール構造膜を作製し、その空隙に光応答性液晶を導入することにより、光応答性フォトニック結晶の作製に成功した。ここで用いた光応答性液晶は、ネマチック液晶5CB(4-ペンチル-4'-シアノビフェニル)にAzoLC(4-ブチル-4`-メトキシアゾベンゼン)を3%の割合で混合して調整したものである。この混合液晶は、紫外光の照射によりネマチック相から等方相へ、可視光の照射により等方相からネマチック相へと可逆的に光相転移が誘起される。これを逆オパール構造膜に導入することにより、光学特性を光照射によって変化させることが可能であり、これは色の変化として肉眼でも確認された。また、フォトマスクを通して光照射することにより、パターニングが可能であることが分かった。解像度は最大で50μm程度であった。この材料によって表示される色は、逆オパールの周期間隔に依存し、種々の粒子径を有する試料を作製することにより、様々な色の発現が可能である。さらに、偏光板などを用いることなくパターンの表示が可能である点が有利である。次に、光応答性フォトニック結晶に別の外部刺激応答性を付与する検討をおこなった。ポリマーによる逆オパール構造膜を作製し、これをITOガラスで挟み、空隙に光応答性液晶を導入した。そして、交流電場を印加したところ、光学特性が大きく変化した。これに紫外光を照射したところ、さらに異なる状態へと変化した。これにより、電場と光の組み合わせにより、初期状態を含めて3種の異なる状態間の切り替えが可能になることが明らかとなった。このような材料は、複数の外部刺激により制御可能な光学デバイスとして応用が期待される。

これを、これまでに研究してきたフォトニックバンドの外部刺激による制御と組み合わせることにより、基礎と応用の両面から新しい展開が期待できる。しかしながら、これまでフォトニック結晶に色素や半導体ナノ粒子などの発光物質を導入し蛍光挙動を観測した報告があるものの、その励起状態や発光挙動がどのような影響を受けるのかについて、いまだに結論が出ていない。ポリスチレンの微粒子からなるオパール構造膜に蛍光色素ローダミン6Gを吸着し、時間分解蛍光スペクトルを測定することによって励起状態の評価を行った。その結果、オパール膜のストップバンドに対応する波長の発光強度が低下しており、検出角度の変化によってストップバンドがシフトするとともに蛍光強度が低下する波長が短波長側にシフトしていることも観察された。しかし、蛍光寿命の角度依存性は観察されなかった。さらにフォトニック結晶の効果を評価するために、ストップバンドが色素の発光波長と重ならない、粒径の小さい微粒子からなるオパール膜に、同様に色素を吸着し、蛍光寿命を比較した。その結果、これまでの予想とは逆に、フォトニック結晶の影響を受けることによって短寿命化することが明らかとなった。これは、ストップバンドのバンド端において光の状態密度が増加し、それによって発行速度が上昇することによるものであると考えられる。発行スペクトルで、通常は観測されないような鋭いピークがバンド端で観測されることも、この説明を支持している。このような効果は、これまでに検討されてこなかったものであり、フォトニック結晶の内部における発光挙動の解明に重要な意味を持つと考えられる。
小児結節に対する音声治療の体系化

小児の嗄声の原因として最も多いのが声帯結節であることはよく知られている。しかし、日本では体系的な治療がほとんど行われず、日常生活や音楽の時間の歌唱時に困難を感じている例は少なくない。そこで、われわれは、小児に対して適切かつ有効な音声訓練プログラムの開発を試みた。一般的に声帯結節に対して行われる音声治療プログラムのうち、音声使用の厳しい制限という「声の衛生指導」は、発達的見地から活発な音声使用が望ましい小児には不適切と考え、小児にも無理なく実施できる柔軟な声の衛生指導と系統的な音声訓練を工夫した。音声訓練の手法として、結節の原因となる喉頭の過緊張を減少するために、喉詰めをせずに正しく大声を出す音声指導を主な治療方針とした。今回我々は、6例の小児結節(男児4名、女児2名)に対して音声治療プログラムを作成・実施した。方法としては、まず、面接や発声状態の観察から、結節ができた原因を同定し、声の衛生指導が必要な症例では、音声使用状況をグラフや表に記録させて声の酷使の回避を試みた。音声訓練は、全例に対して系統的に実施したが、「正しく大声を出す」ための具体的な手法としては、ミュージカルなどで使用される歌唱法の"Belting"(喉頭の挙上、確実な声門閉鎖、十分な声門下圧等の条件での強い声)を使用した。この方法は、実施が容易な上、患児が喜んで行うために訓練効果が上がりやすかった。訓練頻度は基本的に毎週1回であるが、患児側の事情によって隔週1回の場合もあった。1回の訓練時間は約30分であった。訓練結果としては、5例において2ヶ月から10ヶ月で結節が消失し、喘息による咳の発作のために声の衛生が守りにくかった1例でも結節の縮小が認められ、音声の改善が、聴覚印象評価と音響的により全例で確認され、治療プログラムは成功したと考えた。この研究成果は、第47回日本音声言語医学会(2002年10月、大阪市)と第146回アメリカ音響学会(2003年11月、テキサス州オースティン)にて発表した。[研究目的]小児の嗄声の原因として最も多いのは結節であるが、諸外国と異なって日本では体系的な治療が行われていない。本研究の目的は、小児結節に対する治療法の体系化を目指して、音声訓練を含めた音声治療を複数の患者に試み、治療の有効性を検討することである。[研究方法]声帯結節と診断された小児6名(4歳から11歳、男児4名、女児2名)が対象である。それぞれの症例に対して、結節ができた原因を同定した上で、声の衛生指導(正しい音声の使用法についての教育・指導)と音声訓練を実施した。前例に誤った発声法での大声発声が認められ、これが結節の主たる原因になっていることが推察されたので、音声訓練の方法として「正しい大声」を訓練した。これは、いわゆるBeltingと呼ばれ、声帯を強く閉鎖して高い音響エネルギーを持つ声を作る発声法である。実施法が簡単で、本来の子供の地声に近い発声であるため、訓練法として適切と考えて選択した。訓練効果の判定は、声帯の形状の視察と音声の聴覚印象評価、発声機能検査によって行った。[結果と考察]

音声治療の結果、結節の消失が5例、縮小が1例に認められたため、音声治療は成功したと考えられる。聴覚印象評価と発声機能検査でも全例に音声の改善が認められた。各症例に対する訓練の回数は3回から24回で、個人差があった。その理由にっいては、今後症例数を増やして検討し、治療法の体系化を図る予定である。本研究は第47回音声言語医学会総会(2002年10月24-25日、大阪市)で発表した。小児の嗄声の原因として最も多いのが声帯結節であることはよく知られている。しかし、日本では体系的な治療がほとんど行われず、日常生活や音楽の時間の歌唱時に困難を感じている例は少なくない。そこで、われわれは、小児に対して適切かつ有効な音声訓練プログラムの開発を試みた。一般的に声帯結節に対して行われる音声治療プログラムのうち、音声使用の厳しい制限という「声の衛生指導」は、発達的見地から活発な音声使用が望ましい小児には不適切と考え、小児にも無理なく実施できる柔軟な声の衛生指導と系統的な音声訓練を工夫した。音声訓練の手法として、結節の原因となる喉頭の過緊張を減少するために、喉詰めをせずに正しく大声を出す音声指導を主な治療方針とした。今回我々は、6例の小児結節(男児4名、女児2名)に対して音声治療プログラムを作成・実施した。方法としては、まず、面接や発声状態の観察から、結節ができた原因を同定し、声の衛生指導が必要な症例では、音声使用状況をグラフや表に記録させて声の酷使の回避を試みた。音声訓練は、全例に対して系統的に実施したが、「正しく大声を出す」ための具体的な手法としては、ミュージカルなどで使用される歌唱法の"Belting"(喉頭の挙上、確実な声門閉鎖、十分な声門下圧等の条件での強い声)を使用した。この方法は、実施が容易な上、患児が喜んで行うために訓練効果が上がりやすかった。訓練頻度は基本的に毎週1回であるが、患児側の事情によって隔週1回の場合もあった。1回の訓練時間は約30分であった。訓練結果としては、5例において2ヶ月から10ヶ月で結節が消失し、喘息による咳の発作のために声の衛生が守りにくかった1例でも結節の縮小が認められ、音声の改善が、聴覚印象評価と音響的により全例で確認され、治療プログラムは成功したと考えた。この研究成果は、第47回日本音声言語医学会(2002年10月、大阪市)と第146回アメリカ音響学会(2003年11月、テキサス州オースティン)にて発表した。
カンボジア古典舞踊の観光化：観光舞踊が担う「正しい」クメール文化の表象と妥協

産前産後休業および育児休業から復職し、2018年4月から本格的に研究に再着手した。2018年度の研究成果は国際学会・国内学会での口頭発表および論文の執筆であった。テーマは、「カンボジア古典舞踊の観光化:観光舞踊が担う「正しい」クメール文化の表象と妥協」(科研若手研究B)とした。2018年5月に2週間カンボジアを訪問し、新しい舞踊インフォーマント(プルンソドゥク・オク)と面会できたことから、カンボジア初のゲイ古典舞踊団の足取りを追い、ダンサーにインタビューをし、カンボジアにおける古典舞踊の新しい位置づけを考えることができた。これは当初の計画にはない、大きな収穫であった。とくに、これまでカンボジア古典舞踊はその担い手を女性としてきたが、2015年にゲイ古典舞踊団が設立したことを契機に、国内では誰を古典舞踊の継承者として位置づけるのか、つまり「正しい」クメール文化の表象を誰の手に委ねるのかに関する新しい議論が巻き起こっている。2019月2月、フォローアップ調査を実施し、さらにプルンソドゥク・オクを中心とする舞踊団メンバーにインタビュー調査をした。これらの蓄積は、カンボジア舞踊研究にあたって新しい知見をもたらした。これらの研究蓄積は、国際・国内学会での口頭発表および英語論文執筆へとつながった。論文はAsia Pacific Education Journal、日本比較教育学研究に投稿した。2018年度は、新しい舞踊インフォーマントであるカンボジア初のゲイ古典舞踊団設立者プルンソドゥク・オク氏と面会できたことから、本研究は大きく前進した。これは当初の計画にはない予想外の収穫であった。この舞踊団は2015年に設立した若い団体であり、このゲイ古典舞踊団こそがカンボジア国内における「正しい」クメール文化の表象をこれまでの女性舞踊家に委ねるのか、それともオルタナティブに委ねるのかという継承者に関するせめぎ合いの議論を生んでいる。この議論の中核をなすインフォーマントとの出会いは、国内学会・国際学会における口頭発表、英語論文の執筆につながり、当初の計画以上に進展していると言える。この他、本科研の課題であるカンボジア古典舞踊の「観光化」については、シアム・リアプ州でのフィールドワークも実施することができた。観光の文脈におけるカンボジア古典舞踊は観光資源としての商業性を持つものと認識されるものの、他方、現地での調査からは、カンボジア女性のエンパワーメントにつながるようなコンテンポラリー舞踊団も出現していることが分かった。カンボジアの古典舞踊が従来の枠を超え、新しい形へと変容しようとしている時流に恵まれ、研究が前進した。2019年度は、当初の計画に沿って、おもに1.カンボジアおよび東南アジアの舞踊、観光、文化政策に関する文献の収集・整理・分析を進め、2.観光地シアム・リアプ州における舞踊教育と舞踊演出に関する現地調査を続行し、3.それらの調査を国内外の学会・研究会において口頭発表し、さらに論文化していく。昨年度、予想外に出会うことができたカンボジア初のゲイ古典舞踊団設立者プルンソドゥク・オク氏およびダンサーへのインタビュー調査もカンボジア渡航の際に実施する予定である(2019年9月および2020年2月)。他方、研究協力者のサム・アーン教授(パンニャサ大学)には、カンボジア国内における古典舞踊をめぐる議論について意見交換をし、とくに保守派の議論(カンボジア古典舞踊はユネスコの無形文化遺産に登録されており、女性継承者が前提条件となっている、カンボジア国内にはゲイなどオルタナティブな継承者を受け入れる文化的準備が整っていないなど)について意見を伺う。必ずしもゲイ古典舞踊団を歓迎しない議論も含め、カンボジア国内における「誰を古典舞踊の正当な継承者とするのか」について検討する。2019年度は、プルンソドゥク・オク氏が日本を訪問することとなり、2020年に予定していたカンボジア国内での「カンボジア古典舞踊の公開講座」を日本において実施することを計画している。研究成果を日本社会に還元する好機ととらえ、柔軟に対応したい考えである。2017年度、産前産後休暇または育児休業の取得(2017年10月13日から2018年3月31日)のため研究実績なし。2018年2月9日、本課題研究の補助期間延長の承認取得。

2019月2月、フォローアップ調査を実施し、さらにプルンソドゥク・オクを中心とする舞踊団メンバーにインタビュー調査をした。これらの蓄積は、カンボジア舞踊研究にあたって新しい知見をもたらした。これらの研究蓄積は、国際・国内学会での口頭発表および英語論文執筆へとつながった。論文はAsia Pacific Education Journal、日本比較教育学研究に投稿した。2018年度は、新しい舞踊インフォーマントであるカンボジア初のゲイ古典舞踊団設立者プルンソドゥク・オク氏と面会できたことから、本研究は大きく前進した。これは当初の計画にはない予想外の収穫であった。この舞踊団は2015年に設立した若い団体であり、このゲイ古典舞踊団こそがカンボジア国内における「正しい」クメール文化の表象をこれまでの女性舞踊家に委ねるのか、それともオルタナティブに委ねるのかという継承者に関するせめぎ合いの議論を生んでいる。この議論の中核をなすインフォーマントとの出会いは、国内学会・国際学会における口頭発表、英語論文の執筆につながり、当初の計画以上に進展していると言える。この他、本科研の課題であるカンボジア古典舞踊の「観光化」については、シアム・リアプ州でのフィールドワークも実施することができた。観光の文脈におけるカンボジア古典舞踊は観光資源としての商業性を持つものと認識されるものの、他方、現地での調査からは、カンボジア女性のエンパワーメントにつながるようなコンテンポラリー舞踊団も出現していることが分かった。カンボジアの古典舞踊が従来の枠を超え、新しい形へと変容しようとしている時流に恵まれ、研究が前進した。産前産後休暇または育児休業(2017年10月13日から2018年3月31日)を経て、2018年4月から復職・本課題研究の再開。本年度は当初の計画に沿って、滞りなく研究調査を進めたい。平成30年度は、観光地シアム・リアプに点在する観光舞踊の実態調査を行い、1舞踊教育と2舞台演出の特性を聞き取り調査を通して明らかにし、RUFACと比較するためのデータを揃える。現地調査は、研究協力者のDr.Samの助言をふまえて訪問施設の選定をし、平成30年9月および平成31年2月(各およそ3週間)に行う。1.カンボジアおよび東南アジアの舞踊、観光、文化政策に関する文献の収集・整理・分析。2.シアム・リアプの民間舞踊学校における舞踊教育の特質に関する調査、Cambodian Apsara Dance School, Navutu Dreamsを含め約20校にて調査。教師、生徒を対象。制度的側面(団体の設立年、設立目的、場所、指導者の舞踊歴、授業料、教員数、生徒数、生徒年齢、教員給与、舞踊家の社会的地位)。舞踊教育の側面(技能継承の教授法、演目、教育内容、稽古場の環境)。公演の側面(公演場所、施設規模、演目の種類、公演時間、公演料、公演回数、観客の属性、舞踊家を派遣する商業施設との関係性)。3.シアム・リアプの商業施設における舞台演出に関する調査。施設のジェネラルマネージャー、従業員、観客を対象。
沖縄海域におけるザトウクジラの保全に向けた繁殖生態の解明

沖縄を含む西部北太平洋系群のザトウクジラは、資源の枯渇、基礎的情報不足との理由から絶滅危惧に指定されている。ザトウクジラの資源回復を目指す上では、本種の繁殖生態に基づいた保全管理方策の策定が必須だが、本種の繁殖生態については未だ多くが謎である。そこで本研究では、沖縄周辺海域に来遊するザトウクジラに衛星発信器を装着し、繁殖時期の雌雄個体の情報を収集することで、本種の繁殖生態の解明に向けた基礎的情報の拡充を目指す。また研究結果を基に、ザトウクジラの繁殖活動への影響を最小限に抑えた、持続的な地元観光産業の体制作りを行う。以上により、本種の資源回復に向けた繁殖生態の解明と地域社会への貢献を目指す。