hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小胞体ストレス応答制御による神経細胞死の阻止

小胞体ストレス応答の主幹転写因子であるATF6αをノックアウト(KO)したマウスで中大脳動脈閉塞(MCAO)を起こすと、野生型マウスと比べて脳血管関門破綻が顕著であり、亜急性期の梗塞巣増大の要因となっていると考えられた。しかし、慢性期の梗塞巣サイズの比較では差がつかなかった。これまでに当教室では多発性硬化症モデルでの検討で、ATF6αKOマウスではミクログリア活性低下により炎症反応を減弱させていることを報告しているが、MCAOモデルでもATF6αKOマウスでは亜急性期のミクログリア活性低下が確認され、慢性期の梗塞巣増大に抑制的に働いていると示唆された。小胞体ストレス応答の主幹転写因子であるATF6遺伝子をノックアウトしたマウスを用いた。野生型マウスとATF6αノックアウト(KO)マウスで中大脳動脈閉塞による脳局所虚血モデルを作成し亜急性期(3日)に脳血管関門破綻を示す漏出物質の測定比較を行った。また、慢性期の梗塞巣評価のため、モデル作成2週間後でのサイズ比較を行った。結果は、ATF6αKOマウスでは亜急性期の脳梗塞巣近傍においてIgGの漏出が増大していることを明らかにした。先行実験のフィブリノゲンの漏出増大とあわせ、ATF6αKOマウスでは小胞体ストレス応答が減弱するために脳血管関門破綻が顕著になり細胞障害が進み、亜急性期の梗塞巣サイズの増大に関与していると考えられた。慢性期の比較においては、梗塞巣が萎縮し瘢痕状になることよりサイズの評価が困難であった。これまでにえられたデータでの比較では明らかな梗塞巣のサイズ差を認めていない。これまでに当教室では、野生型に比べてATF6αKOマウスでは慢性期のミクログリアの活性化が低下し、炎症変化を減弱させていることを多発性硬化症モデルで示している(Ta MH et al, J Neurochem 2016)。今回、慢性期に梗塞巣の有意差がつかなくなったのは、脳虚血モデルでも同様に、慢性期にはミクログリアの活性化が低下するため、梗塞巣拡大が制御された可能性を考察している。申請者はこれまでに、ATF6αKOマウスでは亜急性期の梗塞変化においてアストロサイト活性化能が低下していることを見出していたが、この考察を裏付けるために脳虚血時のミクログリアの活性化についても解析を進める必要がある。脳虚血を起こしたATF6αKOマウスでは梗塞巣周囲のIgGの漏出増大所見により、小胞体ストレス応答が亜急性期の脳血管関門破綻に関与している所見がえられた。野生型マウスとATF6αKOマウスの慢性期の梗塞巣のサイズに有意差がつかなかったことより、今後ミクログリアの活性化について解析を進める必要が生じた。昨年同様、小胞体ストレス応答の主幹転写因子であるATF6α遺伝子をノックアウトしたマウスを用いた。野生型マウスとATF6αノックアウト(KO)マウスで中大脳動脈閉塞による脳局所虚血モデルを作成し、比較を行った。昨年、ATF6αKOマウスでは亜急性期の脳梗塞巣近傍においてIgGの漏出が増大していることより、脳血管関門破綻が顕著になっていることを明らかにした。今年は数を増やして検討を行い、その結果は同等であった。また、昨年慢性期の梗塞巣に関して、継時的に梗塞巣が瘢痕状になることよりサイズ評価は困難であったもののえられたデータでは明らかな差を見いだせなかった。亜急性期に差があった梗塞巣が慢性期には差がなくなることについては、慢性期のATF6αKOマウスではミクログリアの活性化が低下することにより炎症変化が減弱するためと考察を行った。昨年の少数での検討では、ATF6αKOマウスでは亜急性期からミクログリアの活性化低下が見られていた。今年はマウスの数を増やして検討を行い、やはりATF6αKOマウスでミクログリアの活性化が低下していることを確認した。申請者のこれまでの報告と合わせるとATF6αKOマウスでの脳虚血変化において、亜急性期まではアストロサイト活性化低下によるグリア瘢痕形成不全と脳血管関門破綻による炎症拡大が顕著になるために梗塞巣増大に関与しているが、亜急性期以後はミクログリア活性化低下により炎症変化が減弱するために梗塞巣拡大が制御されていることが示唆された。血管新生、神経再生に関わる因子の検討を行い、梗塞巣の広がりにおける小胞体ストレス応答のメカニズムの解明を行う。ミクログリア活性化が梗塞巣の広がりに与える影響の解析を行う。脳神経外科成果発表までにいたらず、旅費の支出が生じなかったため実験動物、試薬等の購入成果発表の旅費、論文校閲費
保護処分の法的性格に関する研究

本研究は、保護処分の法的性格という問題を、1保護処分の執行内容、及び、2保護処分の成人への適用、という問題との関係で再検討するとともに、それを通じて、1の問題については、少年院での処遇、保護観察それぞれについて、その執行段階における処遇の目的と限界を明らかにし、また、2の問題については、保護処分を若年の成人にも課すことの当否と、その具体的な方法を検討することを目的とするものである。最終年度にあたる平成30年度は、2年間のドイツを中心とした比較法研究および歴史研究を踏まえて、上記の2つの問題につき、とりまとめを行った。その結果は、順次、雑誌論文として公表する予定である。また、この間、平成29年3月から開催されている、法制審議会少年法・刑事法(少年年齢・犯罪者処遇関係)部会における審議(平成30年度は、8回の会議が開催された)に委員として継続的に参加した。部会における検討項目の一つは、少年法の適用年齢が18歳未満に引き下げられた場合に、18歳、19歳の者を含む若年成人に対する新たな処分の創設の当否である。それと同時に、部会においては、民法の成年年齢が引き下げられた場合にも、少年法の適用対象年齢を維持し、民法上の成年である者を保護処分に付すことの当否についても議論が続けられており、これは、本研究の2に対応するものである。そこで、部会では、この点につき、本研究における検討の結果も踏まえて、民法の成年年齢と少年法の成人年齢を切り離すことが不可能というわけではないものの、両者は、保護原理に基づく自由の制約という点で共通していることから、それを一致させるのが法制度としての整合性という観点からは望ましいという意見を述べた。研究の初年度である平成28年度は、保護処分の法的性格に関するこれまでの議論を再検討するとともに、それを踏まえて、1保護処分の執行の在り方、2保護処分の成人への適用の当否、という2つの問題につき、その検討の方向性を明確にすることを目標とした。具体的には、この問題に関するわが国の文献を網羅的に検討するとともに、あわせて、ドイツの若年成人に対する少年裁判所法の適用に関する議論について検討を行った。そのうえで、研究を開始した当初の考え方を、雑誌論文として公表した。さらに、平成27年11月に法務省に設置された「若年者に対する刑事法制の在り方に関する勉強会」にアドバイザーとして参加し、関係者からのヒアリングを行うとともに、民法の成年年齢を18歳に引き下げた場合に、成年として扱われる18歳・19歳の者に少年法を適用することの可否、及び、少年法の適用年齢を18歳未満に引き下げた場合に、既存の保護処分に準ずる新たな処分を課すことの当否についても検討を行った。その成果は、平成28年12月に、「若年者に対する刑事法制の在り方に関する勉強会」取りまとめ報告書として公表されている。法務省の勉強会にオブザーバーとして参加することにより,ヒアリングにおいて各界の専門家から,本研究に関係するテーマについて幅広い意見を聞くことができた。また,実務家と率直な意見交換を行うこともでき,貴重な情報が得られた。研究年度の2年目にあたる今年度は、まず第1に、初年度に引き続いてき、ドイツにおける教育処分と懲戒処分の内容、若年成人への少年裁判所法の適用についての文献調査を継続して行い、概ねその内容をとりまとめることができた。当初の計画では,ドイツでの現地調査を実施する予定であったが,日程調整ができなかったため,来年度に延期することとした。第2に、平成29年3月から、法制審議会少年法・刑事法(少年年齢・犯罪者処遇関係)部会が開催され、これに委員として参加することになった。平成29年度末までに、部会と分科会あわせて12回の会議が実施されている。同部会では、多様な検討課題を取り扱っているが、そのうちの1つとして、少年法の適用年齢が18歳未満に引き下げられた場合に、18歳、19歳の者を含む若年成人に対する新たな処分の創設の当否がある。これは、まさに本研究の課題2に対応するものであり、部会の審議と並行して、新たな処分の性格と内容について、保護処分と比較しつつ,検討を行った。本研究と並行して、法制審議会における審議に参加し、具体的な制度設計を踏まえた検討が迫られたことにより、当初の計画よりも、早いペースで研究が進んでいる面がある。その一方で、当初計画していた海外調査ができなかった点で、計画から遅れている面もある。

本研究は、保護処分の法的性格という問題を、1保護処分の執行内容、及び、2保護処分の成人への適用、という問題との関係で再検討するとともに、それを通じて、1の問題については、少年院での処遇、保護観察それぞれについて、その執行段階における処遇の目的と限界を明らかにし、また、2の問題については、保護処分を若年の成人にも課すことの当否と、その具体的な方法を検討することを目的とするものである。最終年度にあたる平成30年度は、2年間のドイツを中心とした比較法研究および歴史研究を踏まえて、上記の2つの問題につき、とりまとめを行った。その結果は、順次、雑誌論文として公表する予定である。また、この間、平成29年3月から開催されている、法制審議会少年法・刑事法(少年年齢・犯罪者処遇関係)部会における審議(平成30年度は、8回の会議が開催された)に委員として継続的に参加した。部会における検討項目の一つは、少年法の適用年齢が18歳未満に引き下げられた場合に、18歳、19歳の者を含む若年成人に対する新たな処分の創設の当否である。それと同時に、部会においては、民法の成年年齢が引き下げられた場合にも、少年法の適用対象年齢を維持し、民法上の成年である者を保護処分に付すことの当否についても議論が続けられており、これは、本研究の2に対応するものである。そこで、部会では、この点につき、本研究における検討の結果も踏まえて、民法の成年年齢と少年法の成人年齢を切り離すことが不可能というわけではないものの、両者は、保護原理に基づく自由の制約という点で共通していることから、それを一致させるのが法制度としての整合性という観点からは望ましいという意見を述べた。平成29年3月より,少年法の適用年齢の引き下げ等を検討する法制審議会少年法・刑事法部会に委員として参加することになったため,その審議と並行するかたちで,本研究の課題についても検討を行っていく。まずは,若年成人に対する特別な処分について,諸外国の状況を検討することにしたい。来年度は、研究の最終年度になることに加えて、法制審議会における審議が山場を迎えるので、なるべく早く、研究の成果をまとめて、骨格部分を公表するようにしたい。購入予定であった書籍の刊行が遅れ,購入できなかったため。本年度は海外調査を実施する予定であったが、訪問予定先との日程調整ができず、延期することになったため、次年度使用額が生じた。次年度は、延期した海外調査を実施する予定である。刊行され次第,その購入費に充てる。
離乳前後の子牛における消化管ホルモンと栄養因子のクロストーク

本研究は,消化管ホルモンであるGLP-1とghrelinに着目し,離乳前後の消化吸収機構の変化に伴う血中代謝産物の変化およびGHやインスリンなどの主要代謝ホルモンの変化との相互関係を明らかにすることを目的とした。結果,これら消化管ホルモンの血中濃度は離乳前後で大きく変化すること,離乳後のエネルギー源である揮発性脂肪酸(VFA)によるこれらホルモン分泌対する作用は生来的に有していること,これらホルモンの作用は離乳後に強まることを明らかにした。本研究は,「早期離乳は子牛の離乳後の発育停滞を引き起こす」という問題の改善に向けた基礎的知見を得るために,早期離乳後の消化吸収機能の飼料への適応変化,それにともなう血中代謝産物・代謝機能の変化と調節因子である代謝性ホルモン,特に摂取栄養素や消化吸収機能の変化をいち早く感知する消化管ホルモンGLP-1とghrelinに着目し,それらの相互関係を明らかにすることを目的とし,以下の実験を実施した。1.早期離乳前後の血中代謝産物,主要代謝性ホルモン(インスリン, GH, IGF-1)およびGLP-1, ghrelinの血中濃度の変化と相互関係の解析。結果,実験中に子牛が下痢などの疾病を発症したこと,また死亡した個体もあり,当初の目的であった例数6に到達せず, 4頭で終了した。この例数の欠損は,次年度に補充する予定である。4頭での解析の結果,消化管ホルモンであるGLP-1およびghrelinは,離乳に伴い,その給飼前後の変動を大きく変化させることが明らかとなった。また,日間変化では,離乳前4週齢時に,その基礎値が変化する可能性が見出された。この基礎値の変化と血中VFA濃度などの代謝産物濃度の変化に相関が認められた。本研究は,「早期離乳は子牛の発育停滞を引き起こす」という問題の改善に向けた基礎的知見を得るために,消化管ホルモンであるGLP-1とghrelinに着目し,消化吸収機構の変化に伴う血中代謝産物の変化およびGHやインスリンなどの主要代謝ホルモンの変化との相互関係を明らかにすることを目的としている。昨年度の結果から,血中GLP-1およびghrelin濃度の日齢進行に伴う変化は,血中VFAおよびグルコース濃度の変化と相関があることを明らかにした。そこで本年度は,VFAおよびグルコースが日齢進行に伴う血中GLP-1およびghrelin濃度の変化に及ぼす影響を明らかにするため,離乳前後の子牛を用いて,静脈内へのVFAおよびグルコース投与がGLP-1およびghrelin分泌に及ぼす影響を検討し,以下の成果を得た。1.離乳前の主要吸収エネルギー源であるグルコースは,GLP-1およびghrelin分泌に生来的に影響しない。2.離乳後の主要吸収エネルギー源であるVFAは,GLP-1およびghrelin分泌に生来的に影響し,GLP-1分泌には促進的に,ghrelin分泌には抑制的に作用する。以上から,消化管ホルモン分泌に対するVFAの効果を生来的に反芻動物は有していることが考えられ,このことが発育停滞の一因となる可能性が考えられた。昨年度は,離乳前の主要吸収エネルギー源であるグルコースと離乳後のエネルギー源である揮発性脂肪酸がGLP-1とghrelin分泌に及ぼす影響を検討した。結果,子牛のこれらホルモン分泌に対して揮発性脂肪酸は,生来的影響することを明らかにした。そこで本年度は,GLP-1およびghrelinのインスリンおよびGH分泌作用が離乳前後で変化するかについて検討し,以下の成果を得た。1.GLP-1のインスリン分泌作用は,離乳前と比較し離乳後に強まる。2.GhrelinのGH分泌作用は,離乳前と比較し離乳後に強まる。以上から,これら消化管ホルモンは,単胃動物的た消化吸収形態である離乳前ではその作用が弱く,反芻胃に依存した消化吸収形態への変化と共にその作用が強まることが明らかとなった。
量子群の対称性を利用した非線型完全積分可能系の量子化に関する研究

本研究の目標は量子化戸田格子を構成することである。その手段として量子群の対称性を利用するところが本研究の特色である。量子群GL_q(n)の座標環A(GL_q(n^1))においてq→1とすることにより線型代数群の座標環A(GL(n))にはPoisson構造が入る。これを準古典極限という。従来の戸田格子はこのPoisson構造上のHamiltonian systemとして実現出来る。{,}を今述べたPoisson構造とする。またy_<ij> <__<i,j>nをA(GL_q(n))の生成元とする。y=(y_<ij>)_<n×n>としたとき次が成り立つ。{tr(y^k),y_<ij>}=k[p_k(y),y]_<ij>,ここでp_k(y)_<ij>=(y^k)_<ij>,i<j 0,i=j-(y^k)_<ij>,i>j.この公式より{try^k,try^l}=0が成り立つ。すなわちtry^k,k=1,2,...は互いに可換なHamiltonianとみなせる。行列yに適当な制限を課すとtry^kは戸田格子のHamltonianとなる。以上の話の量子化を行いたい。その際相空間はA(GL_q(n))に、またx_<ij> 1<__<i,j>nをA(GL_q(n))の生成元としたときPoisson関係式の代わりに[x_<ij>,x_<kl>]を考える。本研究の第一課題はtry^kの_<q->類似をA(GL_q(n))上で構成することである。もしtry^kの_<q->類似をH_k k=1,2,...とおくとH_k達は[H_k,H_l]=0を満たさねばならない。私はH_kはtr(_qX^k)k=1,2,...なのではないかと予想した。ここでX=(x_<ij>)_<n×n>で_qX^kはXの_<q->巾と呼ばれるもので行列Xの通常の巾乗を_qでひねったものである。この予想に関してふたつの部分的結果を得た。ひとつはtr_qX^k,k(〕SY.gtoreq.〔)nはtr_qX^k,1<__kn-1及びdet_qXの多項式で書き下せること。つまりHamiltonianの個数は本質的に有限であることを示した。もう一つはこの結果を用いて一次と高次のHamiltonianの可換性すなわち[tr_qX^k,tr_qX]=0,k=2,...を示した。これらの結果についてはロシア、ウクライナ及び京都大学での研究集会で発表した。非線型可積分系の第一積分の量子化は多くの数学者、物理学者により研究されている。例えばKostantによるco-adjoint orbit法や、Feigin,Frenkelによるfreefield resoluionの第一cohomologyとして量子化戸田格子のHamiltonianを実現する方法などがある。特に後者は量子展開環との関係についても言及されているので本研究との連関について今後考えていきたい。

ここでX=(x_<ij>)_<n×n>で_qX^kはXの_<q->巾と呼ばれるもので行列Xの通常の巾乗を_qでひねったものである。この予想に関してふたつの部分的結果を得た。ひとつはtr_qX^k,k(〕SY.gtoreq.〔)nはtr_qX^k,1<__kn-1及びdet_qXの多項式で書き下せること。つまりHamiltonianの個数は本質的に有限であることを示した。もう一つはこの結果を用いて一次と高次のHamiltonianの可換性すなわち[tr_qX^k,tr_qX]=0,k=2,...を示した。これらの結果についてはロシア、ウクライナ及び京都大学での研究集会で発表した。非線型可積分系の第一積分の量子化は多くの数学者、物理学者により研究されている。例えばKostantによるco-adjoint orbit法や、Feigin,Frenkelによるfreefield resoluionの第一cohomologyとして量子化戸田格子のHamiltonianを実現する方法などがある。特に後者は量子展開環との関係についても言及されているので本研究との連関について今後考えていきたい。
Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ－Ｎｅｔ　Ｓｉｅｖｉｎｇの提案と超薄膜分離膜の創製

本研究では,膜構成分子の隙間(ネットワーク細孔)を分子篩の細孔として高度制御したMolecular-Net Sieving Technologyを提案し,高選択・高透過性を有する分離膜の創製と学理を明らかとすることを目的とした。まず,1新規シリコン系モノマーおよびオリゴマーを調製し,2陽電子消滅法により,構造評価とスクリーニングを行い,3各種前駆体を用いてMolecular-Net Sieve膜を創製し,膜特性評価を行った。水素透過速度1x10-6 mol m-2 Pa-1 s-1以上,透過速度比:α(水素/プロパン)>1,000,α(水素/SF6)>10,000を達成した。シリコン系アルコキシドを出発原料として超薄膜アモルファスシリカ膜を創製し,シリカネットワークの間隙サイズを分子選択透過性の分離原理とするMolecular-Net Sieving Technologyを提案・実証する。以下の3つの研究項目について,ほぼ計画通り研究を進めた。1構造化アルコキシドの合成:構造化アルコキシドとして,ポリヘドラルオクタシルセスキオキサン(POSS)重合体を合成した。ヒドリドを有するPOSSとジフェニルアミンを反応してジフェニルアミノ基を側鎖とするPOSSを得た。この化合物は加水分解性が高く,不活性雰囲気で迅速に操作を行うことにより,ジフェニルアミノ基の導入に成功した。核磁気共鳴スペクトルにより化合物の生成を確認した。2Molecular-Net Sieving材料の特性評価とスクリーニング:(EtO)3≡Si-R-Si≡(OEt)3として,従来のアレキレン基R=CH2(BTESM),C2H4(BTESE),C6H12(BTESH),C8H16(BTESO),フェニル基C6H6(BTESB)に加え,あらたにジインン基(C4, Si-C≡C-C≡C-Si; BTESButdiyne)を用いて,ゾルおよび粉末を調製し,ゾル粒径および窒素吸着などの特性評価を行った。ケイ酸エチルとヘキサメチルジシロキサンを用いて有機シリカ複合薄膜をプラズマ化学気相堆積法により作製し、低速陽電子消滅法(PALS)でナノスケール構造を調べ、組成及び熱処理により細孔サイズが制御できることを明らかにした。(伊藤氏)3Molecular-Net Sieving膜の開発と特性評価:BTESM,BTESE,BTESH,BTESO,BTESB,BTESButdiyneについて製膜を行った。架橋基の種類にかかわらず,C数が増えるほど,He/N2選択性および気体透過の活性化エネルギーがポリエチレンに漸近する傾向を明らかとした。さらに,BTESE膜について製膜プロセスの検討を行い,ゾル調製時の水モル比の増大とともにネットワーク細孔が小さくなることを明らかとした。ヒドリドを有するPOSSの脱水素反応に引き続いてジメチルアリルアミンとヒドロシリル化することにより,ジメチルアミノ基を側鎖とするPOSS重合体を得た。また,ジメチルシリル基を有するPOSSの重合によりテトラメチルジフェニルトリシロキサンをスペーサーとするPOSS重合体を得た。2Molecular-Net Sieving材料の特性評価とスクリーニング:(EtO)3≡Si-R-Si≡(OEt)3として,アレキレン基R=CH2(BTESM),C2H4(BTESE),C6H12(BTESH),C8H16(BTESO),フェニル基C6H6(BTESB)を用いて,ゾルおよび粉末を調製し,ゾル粒径および窒素吸着などの特性評価を行った。シリコン系アルコキシドを出発原料として,シリカネットワークの間隙サイズを分子選択透過性の分離原理とするMolecular-Net Sieving Technologyを提案・実証することを研究目的とした。

この化合物は加水分解性が高く,不活性雰囲気で迅速に操作を行うことにより,ジフェニルアミノ基の導入に成功した。2Molecular-Net Sieving材料の特性評価:フロー型蒸気吸着分光エリプソメトリー(フローEP)によりシリカ膜の表面積と細孔分布解析を行うとともに、大気低速PALSを活用して、気体吸着時の平均細孔サイズの解析を試み、閉鎖細孔と開放細孔の各構造状態を評価するための手法を開発した。3Molecular-Net Sieving膜の開発と特性評価:製膜用シリコン前駆体としてSi-R-Si構造を有する架橋型アルコキシシランを用いた。架橋基Rにかかわらず,C数が増えるほど,He/N2選択性および気体透過の活性化エネルギーがポリエチレンに漸近し,架橋基がC1 (BTESM), C2 (BTESE)のオルガノシリカ膜では,シリカ成分が支配的な多孔膜的な透過特性を示すが,有機架橋基の炭素数が増加すると,架橋基の有機基成分が支配的な膜透過特性に遷移することが明らかとなった。製膜プロセスとしては,ゾル調製の水モル比および焼成雰囲気(空気,窒素)について検討を行った。さらに,spin-spray coating法を開発し,製膜性の向上及び自動化,大面積コーティングの可能性が明らかとなった。26年度が最終年度であるため、記入しない。分離,膜分離工学,26年度が最終年度であるため、記入しない。おおむね順調である。1本年度の目標に従い,ヒドリド基を有するPOSSを重合しヒドロシリル化によりアミノ基を導入する方法は既に達成しており,本年度はヒドリド基を有するPOSSとジフェニルアミノ基を反応するという単純な方法によりアミノ基を導入することができたことによる。3Molecular-Net Sieving膜の開発に関しては,BTESM,BTESE,BTESH,BTESO,BTESB,BTESButdiyneについて製膜を行い,それぞれの特徴的な透過特性を示すことを明らかにした。これまでに架橋基のC数でシリカネットワークの制御を可能とするスペーサー法を提案してきたが,C数が大きくなるにしたがってネットワークが無孔的,つまり緻密な構造に変化することを明らかとしてきた。さらに,BTESE膜では製膜条件の最適化を行うことで,H2透過率10-6 mol/(m2 s Pa)以上,H2/C3H8透過率比10,000以上の製膜が可能であることを明らかにしたことによる。今年度の研究の進捗状況はおおむね順調であり,当初の計画はほぼ達成した。1本年度の目標に従い,ヒドリド基を有するPOSSの重合とヒドロシリル化により新しい構造化アルコキシドが合成できたこと,また,ジメチルシリル基を有するPOSSの重合により簡便な方法でシロキサン構造をスペーサーとするPOSS重合体が合成できたことによる。2本年度の目標に従い、異なる構造を有する有機シリカ複合薄膜を作製するためにプラズマ重合と熱処理温度の各条件の最適化ができたこと、また、薄膜中の細孔サイズを計測するための低速陽電子ビーム照射条件を見いだしたことによる。3Molecular-Net Sieving
神経変性疾患におけるタウ蛋白の蓄積機構

(1)本邦で新しく発見されたL266Vタウ遺伝子変位について、変異を有する患者剖検脳のタウmRNAのRT-PCR解析、可溶性タウのウエスタンブロット解析、変位タウの微小管重合促進能の解析を行った結果、L266V変位はスプライシングには影響せず、微小管重合促進能の低下をおこす変位であることを明らかにした。(2)各種タウオパチー脳のタウmRNAの発現、蛋白質の発現、蓄積タウの分子種を解析し、遺伝性疾患にみられるようなタウの発現異常がおこっているかについて検討した。4Rタウの蓄積が見られる皮質基底核変性症、進行性核上性麻痺において3Rタウの減少に伴う相対的な4RタウmRMA比率の増加が検出されたが、可溶性タウの変化は見られなかった。一方、3Rタウが蓄積するピック病においても3RタウmRNAの減少が見られた。3Rタウの減少は神経細胞のマーカーであるNF-Mの減少と関連がみられた。(3)変異タウ(P301L, P301S, V337M, G389R)、リン酸化タウを用いて検討を行った結果、変異、リン酸化のいずれもタウの線維形成を促進すること、シード添加によりAD脳に蓄積するタウと同様の性質を示すことが明らかとなった。(4)タウの蓄積とよく似たαシヌクレインの蓄積について解析した結果、蓄積しているαシヌクレインは129番目のセリンが異常にリン酸化されていること、また一部がユビキチン化されていることを明らかにした。
教科教育史像の再構築-技術教育と美術教育との関連問題より-

1887(明治20年)の手工講習会における手工教育論では、わが国の手工教育は、スウェーデンのスロイド手工のような一般陶冶を目標とする手工教育と、フランスの「手の労働」科のような職業陶冶を主たる目標とする手工教育の両方の折衷を目指すものであった。これは、初等教育と手工教育との関連に対する我が国の認識を、欧米各国の手工教育のモデルを比較的な選択で取り上げながら示したものであったことが判明した。上原の手工教授法や手工講習会での工具教授、図画教授に見られるように、手工教育では学理、技術学、図画の学習と系統的な技能訓練を重視し、当時としては科学的な技術教育が志向された。これらは、上原が産業革命を経たヨーロッパの手工教育、特に世界的にみて技術教育が進歩していて、以前から文部省内で注目されていたフランスの手工教育(travaux manuel)を参考に子どもの発達に応じながら工業技術教育を目ざしたこと、また手工講習会における図学、木工・金工具の講習が我が国の生産技術水準からしてレベルの高いものであったことに表われているように、生産労働・生活を科学的に改善する能力を育てるという進歩的な考えが含まれていたと見ることができる。この考えは、我が国の遅れた工業を改善・近代化し、生産力を高めるために実業教育の振興を主張し、実業教育の一環として、実業の端緒を知らせる目的をもつ手工教育を普通教育として行い、学理・図画・技術学の学習と系統的な技能訓練を進めることによって生産労働・生活を科学的に改善する能力を育成しようとした手島精一の考えと同じであった。しかし、手島には、こうした工業の近代化への主張と同時に、生産労働・生活に対する社会科学的洞案の育成の主張の欠如があったのと同様に、上原の手工教育理論にも欠如があった。こうした限界は、森有礼の「勤労」精神の養成のための手工教育に取ってかわることになった。わが国の手工教育の成立に関する研究は、教育政策・制度面からこれまでにかなり蓄積されているが、手工教育のモデルとなった欧米初等教育における技術教育の受容過程と、その形態に焦点をあわせた先行研究は皆無の現状であった。そこで、教育関係者による視察報告書と収集した文献、パリやロンドンの万国博覧会などでの教育情報の報告書、また文部省雑誌などに取捨選択され掲載された欧米の技術教育の情報などを調査することによって、どのような欧米の技術教育が手工教育のモデルとされようとしたのかを、まず整理し、その特徴を明らかにした、その際、史料の選択と史料批判では、手工教育の導入の実質的な責任者であった手島精一が欧米から持ち帰り、現在では国会図書館に保存されている未公開史料から分析を始めた。研究の結果、わが国の手工教育のモデルとなったのは、スロイド手工とフランス手工であった。スウェーデンのスロイド手工は、ベルギーのスロイド手工教育の調査報告書が参考にされた。その報告書はフランス語であり、フランス手工の参考書とともに、フランス語によるヨーロッパの手工教育の理論書であった。したがってフランス手工との比較研究が行なわれていたことが明らかになった。1887(明治20)年の手工講習会における手工教育論では、わが国の手工教育は、スウェーデンのスロイド手工のような一般陶冶を目標とする手工教育と、フランスの「手の労働」科のような職業陶冶を主たる目標とする手工教育の両方の折衷を目ざすものであるとされていた。

本研究では、それが、教育の機能としての陶冶と訓育との関連や、陶冶における一般陶冶と職業陶冶との関連、それぞれの陶冶における実質陶冶を形式陶冶との関連が、どのように構想されているかを明らかにするのであった。これは、初等教育と手工教育との関連に対するわが国の認識を、欧米各国の手工教育のモデルを比較的な選択で取り上げながら示したものであったと考えられていた。本研究の結果、フランスの「手の労働」科教育のような職業陶冶を主たる目標とする手工教育は、一般陶冶と関連が議論されていたし、スウェーデンのスロイド手工のような一般陶冶を目標とする手工教育では職業陶冶との関連が問題とされていた。しかし、これらの関連は、区別を中心に問題にされる傾向があった。19世紀の技術教育の教授理論の限界があった。我国も、この限界を受け継ぐ結果となった。平成8年度には、平成7年度までに試みた欧米手工教育モデルの受容過程の分析をふまえ、そこに見られた欧米モデルの選択による我が国の手工教育の創造を、近代化を開始した我が国の当時の社会事情や教育事情に関する資料調査・研究と関係させながら特徴づけた。特に、複線型学校体系の成立以前の学校体系が未分化な時期に、普通教育と職業教育の両者の役割を担わざるをえなかった初等教育の性格と、その中でも手工教育の成立根拠を明らかにした。分析視点としては、普通教育としての技術教育理論と実践の発達が、それを支えた初等・中等教育制度改革(複線型学校体系が問題となる)との関連を取り上げた。さらにまた両者の発展に関連して普通教育概念の展開も看過してはならなかった。手工教育のモデルは、森文政期に参考にされたスェ-デンのスロイド(教育的手工)、フランスの「手の労働」科教育、アメリカのマニュアル・トレーニングなどであり、基礎的な技術教育を普通教育の一環として組織する国際的な動向に触発される形で高等小学校に手工教育が導入されたが、欧米の教育動向には、近代工業の急速な普及とそれに基づく国際的な経済競争の激化というインパクトが背景にあった。近代化をようやく開始した我が国の文部関係者は、手工教育の導入によって、欧米から国の近代化と教育を結びつける方法を、特に、フランスの「手の労働」科のような職業陶治を目標とする手工教育は取業陶治との関連が重要視された。これらの検討を通して明治期初期における学校教育と技術に関する教科との関連問題に対する認識を科学的・総合的に解明しようと試み、結果を明らかにした。
DNA複製開始に必須なndalおよびnda4遺伝子の作用機構の解析

ライセンス因子が関与する制御系により、DNA複製が1細胞周期にあたり限定される。本研究は、ライセンス因子の候補であるMCMファミリーに属する分裂酵母ndal、nda4産物及びnda4サプレッサー遺伝子sna41産物の、DNA複製時における機能を明らかとする事を目的とする。nda4産物の機能を明らかにするため、nda4サプレッサー変異株sna41(suppressor of nda4)を単離した。sna41変異株を制限温度で培養しフローサイトメトリーを行った結果、1CのDNA含量の細胞が増加したことから、sna41遺伝子はDNA複製に関与することが示された。sna41産物の局在を調べるため、染色体上の自分自身のプロモーターの下流に、C端末にFLAGをつけたsna41産物をコードする遺伝子をつないだ株を作製し、抗FLAG抗体を用いて蛍光抗体法を行ったが、シグナルは観察されなかった。このことから、この遺伝子産物は、微量しか存在しないことが示唆された。分裂酵母細胞内で誘導可能なプロモーターを用い、sna41-FLAG産物が大量に発現した同調していない株を用いて同様の実験を行ったところ、一部の細胞で核に局在が認められた。これにより、sna41産物は、細胞周期のある時期には核に局在する可能性が示された。さらに、細胞周期の各時期でのsna41産物の局在を調べるため、細胞分裂周期突然変異株cdc25あるいはcdc10細胞内でsna41-FLAG産物を大量発現し、その局在を調べた。G1期で停止したcdc10変異株では、30-40%の細胞でsna41産物の局在が核に認められたが、G2期で停止したcdc25変異株では、10-20%の細胞のみに核にsna41産物が検出され、また、そのシグナルもcdc10変異株のシグナルより弱かった。このことから、細胞周期におけるsna41産物の局在が異なることが示唆される。
水路ネットワークに基づく広域都市空間の景観マネジメント

本研究は,庭園での水利用に見られるような極めて私的な生活空間からその水の取水源である自然河川に到る広域的な都市空間を一定の景観論理(水路網の階層的秩序)に基づく一つのシステムとして捉え,これを介して水路,地割,街路,建築等の異なるシステムのネットワークを有機的に結び付けて総合的に議論し,河川空間を中心とする都市整備計画と具体的景観設計への指針を得ることを目的とするものである.本年度の研究では,南禅寺を中心とする東山界隈の水路ネットワーク及び周辺の敷地開発の変遷,敷地開発による宅地の増大,水路網の拡大に伴う敷地立地の変遷,敷地造成の変遷を明らかにした.特に,明治期に建設された琵琶湖疏水の南禅寺界隈への挿入の与えた水路網への影響及び敷地立地,敷地(庭園)造成,敷地景観への影響,これらの相互関係を,地形,水路網の変遷,南禅寺周辺の宅地開発史の詳細な分析から明らかにした.中世以前からの初期段階の流水システムは,東山からの複数の流水が平行して自然流下する単一水系による流水システムであり,敷地占地は水源から始まり上流(山裾上部)の扇状地先頂部から順に占地する形式であった.その後の琵琶湖疏水建設以前は,上記単一水系からの導水による水路が形成され,敷地はやはりこの水路に沿って上流から順次形成される流水システム依存型の占地であった.山地斜面から離れて占地する敷地(庭園)造成は微小な地形の傾斜等自然地形の一部を利用して山水を表現する残山剰水型の造成,表現形式であった.琵琶湖疏水建設に伴いそれまでの流水システムは崩壊するが疏水の水がこれを保障すると共に,流水システムは複次化・複雑化し,敷地における取水/排水の自由度を生んで別荘宅地開発が進み,流水システムは更に多様化した.この複雑な流水システムにより敷地形成における流水システムへの依存度は低くなったが,流水システムをはじめとする地割,街路網等の形成は地形を基盤として相互に強い関連性が認められた.鉄管という技術の利用を利用しつつ水路網の多くは開渠であり,琵琶湖疏水建設に伴い形成された複雑な水路網は南禅寺界隈の水空間イメージの形成に大きく寄与した.本研究は,庭園での水利用に見られるような極めて私的な生活空間からその水の取水源である自然河川に到る広域的な都市空間を一定の景観論理(水路網の階層的秩序)に基づく一つのシステムとして捉え,これを介して水路,地割,街路,建築等の異なるシステムのネットワークを有機的に結び付けて総合的に議論し,河川空間を中心とする都市整備計画と具体的景観設計への指針を得ることを目的とするものである.本年度の研究では,南禅寺を中心とする東山界隈の水路ネットワーク及び周辺の敷地開発の変遷,敷地開発による宅地の増大,水路網の拡大に伴う敷地立地の変遷,敷地造成の変遷を明らかにした.特に,明治期に建設された琵琶湖疏水の南禅寺界隈への挿入の与えた水路網への影響及び敷地立地,敷地(庭園)造成,敷地景観への影響,これらの相互関係を,地形,水路網の変遷,南禅寺周辺の宅地開発史の詳細な分析から明らかにした.中世以前からの初期段階の流水システムは,東山からの複数の流水が平行して自然流下する単一水系による流水システムであり,敷地占地は水源から始まり上流(山裾上部)の扇状地先頂部から順に占地する形式であった.その後の琵琶湖疏水建設以前は,上記単一水系からの導水による水路が形成され,敷地はやはりこの水路に沿って上流から順次形成される流水システム依存型の占地であった.山地斜面から離れて占地する敷地(庭園)造成は微小な地形の傾斜等自然地形の一部を利用して山水を表現する残山剰水型の造成,表現形式であった.琵琶湖疏水建設に伴いそれまでの流水システムは崩壊するが疏水の水がこれを保障すると共に,流水システムは複次化・複雑化し,敷地における取水/排水の自由度を生んで別荘宅地開発が進み,流水システムは更に多様化した.この複雑な流水システムにより敷地形成における流水システムへの依存度は低くなったが,流水システムをはじめとする地割,街路網等の形成は地形を基盤として相互に強い関連性が認められた.鉄管という技術の利用を利用しつつ水路網の多くは開渠であり,琵琶湖疏水建設に伴い形成された複雑な水路網は南禅寺界隈の水空間イメージの形成に大きく寄与した.
スポラディックE層が航空航法に与える影響を広域にモニタリングするシステムの構築

航空航法用電波(具体的にはVOR,ILS/LOCに用いられているVHF帯の電波)の異常伝搬事象を利用して,電波の中間反射点におけるスポラディックE層(Es)発生の有無を検出する.研究期間中に,VOR, ILS/LOC電波を受信するシステムを,4地点に新規設置し,既存のものと合わせて計6地点に配備することで,1900点以上の観測点から成る超多点観測網を構築する.また,受信信号から送信元の局を識別する手法を確立し,Es発生領域の2次元マッピングを行う.超多点観測網によるEsの広域イメージングを行うことで,Esの空間分布や形状を明らかにし,生成メカニズムや発生頻度の日々変動に関する理解を前進させる.また,データのリアルタイム転送・公開を行うことで,航空用航法電波に対するEsの影響を監視するシステムとして機能させ,航空局やエアライン,ICAOなど,想定されるユーザへのリアルタイムの情報提供に繋げていくことを最終的な目標としている.平成30年度は,アンテナ,フィルター,プリアンプ,ソフトウェア受信機からなる観測システムを3式製作し,長野県菅平,茨城県大洗,北海道サロベツに設置した.既存の観測点(調布,呉)では,アナログ信号をスペクトラムアナライザーを通すことによってチャネル別に信号を記録していたが,機器の製作にコストがかかることが問題であった.本課題では,スペクトラムアナライザーの代わりに,受信信号を比較的安価なソフトウェア受信機で処理し,周波数チャネルごとに信号を分割して受信・記録することを行い,Esの出現を検出することが可能になった.当初は本年度中に長野県菅平,茨城県大洗の2地点に受信システムを設置する予定であったが,ソフトウェア受信機の開発が当初の予定よりも早い段階で完了したため,北海道サロベツでの観測も開始することができた.また,5箇所の観測地点で得られたデータを電気通信大学に準リアルタイム(1時間遅れ)で転送し,ウェブ上に表示するシステムの基礎部分の構築も進めることができた.これにより,次年度は1地点に受信システムを設置して6箇所からなる広域モニタリングシステムを完成させ,スポラディックEに伴う異常伝搬をリアルタイムに可視化するサービスを開始することができると考えている.今後は,2019年度の早い段階で,沖縄県恩納に新たに開発した受信システムを設置し,6箇所(調布,呉,菅平,大洗,サロベツ,沖縄)からなる広域モニタリングシステムを構築する.スポラディックEが高い頻度で出現する夏季のデータを用いて,Esの広域構造のマッピングをすることに取り組む.複数の送信局に同一の周波数が割り当てられることがあるため,中間反射点におけるEs発生の有無を地図上にマップするためには,各チャネルの受信信号に対応する送信局を特定する必要がある.各チャネルに対応する送信局のリストを作成し,アンテナの指向性や各送信局の運用形態,送信パワーなどの情報を用いて,受信信号から送信局を自動的に識別する手法を確立する.国内6地点の観測から異常伝搬事例を抽出し,送信元の局を特定することによってEs発生領域を地図上にマッピングする.複数地点のデータを組み合わせたマップを1時間毎に作成し,Es空間分布の時間発展を準リアルタイムで可視化するシステムを構築し,航空局やエアライン,ICAOなど,想定されるユーザへのリアルタイムの情報提供に繋げていく.Esの空間構造が,面的な広がりを持つのか,緯度・経度方向に細い構造を持つのかを明らかにする.観測された空間構造と,ウィンドシアによるEsの生成やKelvin-Helmholtz不安定性による構造形成の間の整合性を検証し,Esの生成過程を議論する.本課題によって可視化された「航空航法に影響を与える可能性のある強いEs」の空間分布と,GPS-TECによって可視化されたEsの分布を比較することによって,どのような性質をもつEsが航空航法で用いられるVHF帯の電波の長距離伝搬に寄与するのかを明らかにする.航空航法用電波(具体的にはVOR,ILS/LOCに用いられているVHF帯の電波)の異常伝搬事象を利用して,電波の中間反射点におけるスポラディックE層(Es)発生の有無を検出する.研究期間中に,VOR, ILS/LOC電波を受信するシステムを,4地点に新規設置し,既存のものと合わせて計6地点に配備することで,1900点以上の観測点から成る超多点観測網を構築する.また,受信信号から送信元の局を識別する手法を確立し,Es発生領域の2次元マッピングを行う.超多点観測網によるEsの広域イメージングを行うことで,Esの空間分布や形状を明らかにし,生成メカニズムや発生頻度の日々変動に関する理解を前進させる.また,データのリアルタイム転送・公開を行うことで,航空用航法電波に対するEsの影響を監視するシステムとして機能させ,航空局やエアライン,ICAOなど,想定されるユーザへのリアルタイムの情報提供に繋げていくことを最終的な目標としている.平成30年度は,アンテナ,フィルター,プリアンプ,ソフトウェア受信機からなる観測システムを3式製作し,長野県菅平,茨城県大洗,北海道サロベツに設置した.既存の観測点(調布,呉)では,アナログ信号をスペクトラムアナライザーを通すことによってチャネル別に信号を記録していたが,機器の製作にコストがかかることが問題であった.本課題では,スペクトラムアナライザーの代わりに,受信信号を比較的安価なソフトウェア受信機で処理し,周波数チャネルごとに信号を分割して受信・記録することを行い,Esの出現を検出することが可能になった.当初は本年度中に長野県菅平,茨城県大洗の2地点に受信システムを設置する予定であったが,ソフトウェア受信機の開発が当初の予定よりも早い段階で完了したため,北海道サロベツでの観測も開始することができた.

また,5箇所の観測地点で得られたデータを電気通信大学に準リアルタイム(1時間遅れ)で転送し,ウェブ上に表示するシステムの基礎部分の構築も進めることができた.これにより,次年度は1地点に受信システムを設置して6箇所からなる広域モニタリングシステムを完成させ,スポラディックEに伴う異常伝搬をリアルタイムに可視化するサービスを開始することができると考えている.今後は,2019年度の早い段階で,沖縄県恩納に新たに開発した受信システムを設置し,6箇所(調布,呉,菅平,大洗,サロベツ,沖縄)からなる広域モニタリングシステムを構築する.スポラディックEが高い頻度で出現する夏季のデータを用いて,Esの広域構造のマッピングをすることに取り組む.複数の送信局に同一の周波数が割り当てられることがあるため,中間反射点におけるEs発生の有無を地図上にマップするためには,各チャネルの受信信号に対応する送信局を特定する必要がある.各チャネルに対応する送信局のリストを作成し,アンテナの指向性や各送信局の運用形態,送信パワーなどの情報を用いて,受信信号から送信局を自動的に識別する手法を確立する.国内6地点の観測から異常伝搬事例を抽出し,送信元の局を特定することによってEs発生領域を地図上にマッピングする.複数地点のデータを組み合わせたマップを1時間毎に作成し,Es空間分布の時間発展を準リアルタイムで可視化するシステムを構築し,航空局やエアライン,ICAOなど,想定されるユーザへのリアルタイムの情報提供に繋げていく.Esの空間構造が,面的な広がりを持つのか,緯度・経度方向に細い構造を持つのかを明らかにする.観測された空間構造と,ウィンドシアによるEsの生成やKelvin-Helmholtz不安定性による構造形成の間の整合性を検証し,Esの生成過程を議論する.本課題によって可視化された「航空航法に影響を与える可能性のある強いEs」の空間分布と,GPS-TECによって可視化されたEsの分布を比較することによって,どのような性質をもつEsが航空航法で用いられるVHF帯の電波の長距離伝搬に寄与するのかを明らかにする.
持続可能な地域づくりに向けた学校内外における協働体制の構築過程に関する調査研究

本研究の目的は、持続可能な地域づくりに向けた教師の実践の成立基盤としての学校内外における協働体制の構築過程を明らかにすることにある。「へき地」農山漁村からの人口流出と過疎・高齢化が全国に先駆けて進む「課題先進地」北海道東部地域の教員養成課程の現場で見えてきたことは、これからの地域社会に求められるのは「地域創造型教師」であるということであった。だが、と同時に教師が持続可能な地域づくりに向けた教育実践を行っていくために、学校の内外において、その実現に向けた協働体制が構築されている必要があるということも明らかとなってきた。そこで、本研究では持続可能な地域づくりに学校・教師が中心的な役割を果たしている先行先進事例に関する調査研究を行って、上記課題に関する実証的なデータの収集と分析を行う。教師が持続可能な地域づくりに向けた教育実践を展開していくために、教師個人の資質や能力を超えたところで、学校管理職のリーダーシップや、教職員間の連携、地域行政・地域住民の学校・教師に対する支援のあり方、コーディネーターの存在等、学校の内外において、その実現に向けた協働体制が構築されている必要がある。このような課題意識に基づいて、本研究では、持続可能な地域づくりに学校・教師が中心的な役割を果たしている先行先進事例に関する調査研究を行って、持続可能な地域づくりに向けた教師の教育実践の成立基盤としての学校内外における協働体制の構築過程を明らかにする。研究3年目となる平成30年度にあっては、研究成果の取りまとめに向け、本研究の研究成果と新たに見えてきた課題、研究成果のとりまとめの方法等といったことがらについて打ち合わせをもつことができた。また、研究成果を広く社会や国民と共有すべく、シンポジウム(フォーラム)を開催すると同時に記録として残し、公開することができた。教師が持続可能な地域づくりに向けた教育実践を行っていくために、教師個人の資質や能力を超えたところで、学校管理職のリーダーシップや、教職員間の連携、地域行政・地域住民の学校・教師に対する支援のあり方、コーディネーターの存在等、学校の内外において、その実現に向けた協働体制が構築されている必要がある。研究1年目となる平成28年度にあっては、現地調査を兼ねた研究打ち合わせをもち調査・研究の方向性について改めて確認すると同時に、本研究がメインフィールドと位置付ける北海道浦幌町他、情報収取を通じて得た先進事例に関する知見をもとに、いくつかの地域における現地調査を実施した。現地調査を兼ねた研究打ち合わせをもち調査・研究の方向性について改めて確認することができた。また、本研究がメインフィールドと位置付ける北海道浦幌町他、情報収集を通じて得た先進事例に関する知見をもとに、新規事例を含むいくつかの地域における現地調査を実施することができた。研究打ち合わせは京都府京都市および愛媛県内子町、福岡県福岡市で行った。北海道浦幌町では、「うらほろスタイルふるさとづくり計画」に関する継続的な現地調査を行うと同時に、とりわけコミュニティ・スクール(地域とともにある学校)との視点から、学校地域・連携に関する学校管理職・教職員等関係者へのインタビュー調査を実施した。その他、情報収集を通じて得た下記のような地域における先進的な学校・地域の連携・協働の取り組みについて現地調査を行うことができた。1島根県立隠岐島前高等学校「高校魅力化プロジェクト」:学校長、担当教諭、コーディネーター等、同プロジェクト関係者に対するインタビューと授業見学、施設見学を行なって、同プロジェクトの成果と課題、今後の展望等に関する知見を得ことができた。2愛媛県内子町における地域づくり・環境教育プロジェクト:同町における個々の学校レベルでの地域づくり教育の展開状況について関係者から聞き取り調査を行って、役場職員と学校教員が連携して同町オリジナルの環境教育教材を作成した取り組みおよびその作業過程などについて把握した。3福島県双葉郡浪江町「ふるさと創造学」「福島県双葉郡教育復興ビジョン」と「ふるさと創生学」の取り組みに関する現地調査を行って、震災・原発事故からの復興とそれを支える地域教育計画の意義と可能性について検討を加えた。学校は人材・文化・情報・善意の結節点(ハブ)であり、学校内に地域を再現することで、そこに生きる人々の想いや暮らしを記憶として子どもたちの心の中に残していくことができる。

だが、と同時に教師が持続可能な地域づくりに向けた教育実践を行っていくために、学校の内外において、その実現に向けた協働体制が構築されている必要があるということも明らかとなってきた。そこで、本研究では持続可能な地域づくりに学校・教師が中心的な役割を果たしている先行先進事例に関する調査研究を行って、上記課題に関する実証的なデータの収集と分析を行う。教師が持続可能な地域づくりに向けた教育実践を展開していくために、教師個人の資質や能力を超えたところで、学校管理職のリーダーシップや、教職員間の連携、地域行政・地域住民の学校・教師に対する支援のあり方、コーディネーターの存在等、学校の内外において、その実現に向けた協働体制が構築されている必要がある。このような課題意識に基づいて、本研究では、持続可能な地域づくりに学校・教師が中心的な役割を果たしている先行先進事例に関する調査研究を行って、持続可能な地域づくりに向けた教師の教育実践の成立基盤としての学校内外における協働体制の構築過程を明らかにする。研究2年目となる平成29年度にあっては、共同研究チームによる従来の調査研究をまとめた中間報告を刊行することができた。また、研究打ち合わせの機会をもち、調査・研究の方向性について確認を行うことができたと同時に、本研究の課題により適合的な事例を求め、文献調査やインターネットによる事例調査の他、各種研究会および学会等に参加して、情報収集を行うことができた。共同研究チームによる従来の調査研究をまとめた中間報告を刊行することができた。また、研究打ち合わせの機会をもち、調査・研究の方向性について確認を行うことができた。また、本研究の課題により適合的な事例を求め、新たな調査候補地の目星を付けると同時に、予備的調査を行うことができた。中間報告は、成果普及の観点から書籍という形で発行することが望ましいと考えられたことから、書籍としての発行をめざし、希望通りに刊行することができた。研究打ち合わせを京都市で開催し、調査・研究の方向性や研究計画について確認を行うことができた。本研究の課題により適合的な事例を求め、文献調査やインターネットによる事例調査の他、各種研究会および学会等に参加して、情報収集を行った。新たな調査候補地として、北海道羅臼町、標津町、中標津町、別海町、根室市、島根県益田市、岩見町、宮崎県五ヶ瀬町などをあげ、これら市町村における予備的調査を実施することができた。本研究の目的は、持続可能な地域づくりに向けた教師の実践の成立基盤としての学校内外における協働体制の構築過程を明らかにすることにある。「へき地」農山漁村からの人口流出と過疎・高齢化が全国に先駆けて進む「課題先進地」北海道東部地域の教員養成課程の現場で見えてきたことは、これからの地域社会に求められるのは「地域創造型教師」であるということであった。
C/EBP alpha による液性免疫制御機構の解明

申請書で述べたように、転写因子C/EBPaは、他のヘルパーT細胞に比べて、Tfh細胞に高く発現している。前年度は、T細胞特異的C/EBPa欠損(Cebpa cKO)マウスを用いた免疫実験を行った。Cebpa cKOマウスにおいて、濾胞T細胞(Tfh)の産生には、野生型マウスと比べて、さほど変化は認められなかったが、これらTfh細胞由来のインターフェロン-g (IFN-g)産生が亢進していることが明らかとなった。また、このサイトカインで産生が促進されるIgG2抗体の産生増大が確認された。今年度においては、これらの知見を踏まえ、C/EBPaが、Tfh細胞において、いかにIFN-g産生を制御するのかについて、検討を行う。申請書の実験計画に記述した通り、前年度実施計画における、最重要到達目標は、Cebpa cKOマウスの液性免疫応答についての結果を得ることであった。実際に免疫実験を行い、C/EBPaが、T細胞において、どのように液性免疫を制御しているかについて、知見を得ている。よって、本研究課題は、目下順調に進行していると考えられる。研究実績の項でも、記述したが、当研究計画は、順調に推移していると考えられる。今年度実施計画に、必要な実験材料、システムはすでに、準備が整えられており、今年度も申請実験計画に沿って、着実に計画を実行していく予定である。