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イネKNOX・BLH転写因子複合体によるSAMの維持機構の解明

茎頂分裂組織(SAM)は植物の地上部全体の器官の源となる組織である。本研究では、SAM形成・維持に不可欠なKNOX転写因子のコファクターと考えられるBLH転写因子に着目し、機能解明・下流遺伝子の探索をおこない、KNOX-BLH転写因子複合体によるSAMの制御機構を解明する。H30年度は、pvp1/2が重度の節間伸長異常を示すことに着目し、その発生過程を詳細に観察した。まず野生型では、節間長約1cmまでは緩やかな成長曲線を示し、この間に活発に細胞分裂を行う一方、以降は急激な細胞身長を示す、二段階の成長様式を持つことが明らかになった。一方、pvp1 +/- pvp2 -/-個体では介在分裂組織が形成されるものの、節間成長の初期で失われ、分裂組織を持たない節間となった。この観察結果をもとに、野生型および変異体の節間組織を材料に、成長過程を通じたトランスクリプトーム解析を行なった結果、野生型の介在分裂組織特異的な発現を示し、pvp1/2変異体で極端に発現が低下する7つの遺伝子を発見した。これらは有力なBLH下流遺伝子候補である。この中には幹細胞制御因子として知られるものも含まれており、介在分裂組織に幹細胞が存在する可能性が示唆された。また、東京大学・平野博之博士との共同研究では、pvp1/2変異体が示す穂の分枝異常を明らかにするためマイクロCT観察をおこなった。この結果は、本年度論文にて報告した(Ikeda et al 2019)。茎頂分裂組織(SAM)は植物の地上部全体の器官を生み出す組織である。本研究では、イネにおいてSAMの維持に不可欠なKNOX転写因子のコファクターと考えられるBLH転写因子に着目し、機能解明・下流遺伝子の同定をおこない、KNOX-BLH複合体の標的遺伝子の発現制御メカニズムを解明する。また、さらなるコファクターの同定に向けた生化学的な実験系の立ち上げ・検討をおこなう。H28年度はイネBLH転写因子PVP1 (qSL1)、PVP2 (qSH1)の遺伝子破壊株をCRISPR/Cas9を用いて行った。二重変異体が得られたが、極度の生育異常により枯死したため、系統が保存できなかった。そこでPVP1・PVP2それぞれの単独変異体を作成しホモ個体を得た。また、平野博之博士(東京大学)からpvp1・pvp2の種子を分譲していただき、交配をおこなってpvp1 pvp2ダブルヘテロ個体およびその自殖種子を得た。次年度は、これらの材料を用いて表現型観察をおこなう。直接の下流遺伝子群同定にむけて、PVP1・PVP2の抗体作成を試みた。His-PVP1全長タンパク質を用いて免疫したところ、イムノブロットにおいてPVP1・PVP2ともに認識できる抗体を得た。PVP2は大腸菌における組換えタンパク質は発現が難しく、良い抗体を得ることができなかった。したがって、抗PVP1抗体を次年度以降の解析に用いる。また、申請者が本研究開始以前から行っていたPVP1/2のトウモロコシオーソログであるBLH12/14の解析で、BLH12/14がKNOX転写因子であるKN1とin vivoにおいて直接結合するコファクターであることを証明することに成功し、KNOX-BLH複合体の生化学的解析に向けた実験系の立ち上げにおいて予想外の進展が見られた。本研究の成果は2017年3月にThe Plant Cell誌に受理された。当初の計画では、初年度からpvp1 pvp2二重変異体を作成して観察を行う予定であったが、発生異常が予想以上に著しく、系統の維持・適当な観察ステージの検討が困難であったため、まずpvp1・pvp2それぞれの単独変異体を作成する方針に切り替えた。幸い、ほぼ同時期に東京大学の平野博之博士からpvp1・pvp2変異体の種子を分譲していただけたため、初年度夏に交配し、冬季栽培においてダブルヘテロの自殖種子を得ることができた。したがって、表現型観察の項目は予定よりやや遅れているが、残りの研究期間を考慮するとそれほど問題にならないと考えている。むしろ圃場にて展開できる材料を得ることができたため、材料の管理がしやすくなった利点は大きい。本研究では、イネにおいてSAMの形成・維持に不可欠なKNOX転写因子のコファクターと考えられるBLH転写因子PVP1およびPVP2に着目し、機能解明・下流遺伝子の同定をおこない、KNOX-BLH転写因子複合体の標的遺伝子の発現制御メカニズムを解明する。H29年度は、pvp1およびpvp2変異体の表現型調査をおこない、pvp1/2二重変異体は胚発生の段階でSAMを形成できず致死となること、またpvp1またはpvp2の片方をヘテロ、もう一方をホモとした個体では、出穂遅延・花序および節間異常をきたすことがわかった。PVP1について、プロトプラストにおけるBiFCアッセイをおこない、KNOXであるOSH1と相互作用することを確認した。クロマチン免疫沈降(ChIP)に向けては、抗PVP1抗体の精製・評価をおこなったが、精製後に抗体の凝集が起こり、力価が極度に下がってしまったため、ChIP実験に耐えうる抗体を得るに至っていない。また、RFPを導入したPVP2ゲノムコンストラクトを作成し、pvp1/2二重変異体に導入したところ、シュート形成は回復したが、種子稔性は回復しなかった。

そこでPVP2について相同組換えを用いたRFPノックイン系統を作出した。PVP1についてもRFPを持つゲノムコンストラクトを作成し、pvp1/2二重変異体およびpvp1-/-PVP2+/-個体に導入し、シュート形成が回復することを確認済みである。現在、これらの形質転換体を生育中である。研究成果の発表としては、イネ科の茎内構造を詳細に観察ためのマイクロCTを用いた手法を確立し、論文として発表した(Maeno and Tsuda, 2018)。本手法はイネの茎内構造観察にも適用でき、節間成長における異常を記述する上で有用であることも確認した。H28年度、ゲノム編集により作成したpvp1/2二重変異体が予想よりシビアな表現型を示したため、それぞれの単独変異体を交配し、二重ヘテロ個体の自殖後代の解析をおこなう方針に切り替えていた。H29年度は計画通り表現型調査をおこない、節間伸長・花序形成において様々な異常を来すことが明らかになったが、同時に重度の花成遅延が観察され、トランスクリプトーム解析のためのサンプルのステージ合わせにより慎重な検討が必要であることがわかった。そのため、H30年度に発生ステージの詳細な検討とトランスクリプトーム解析を実施することにした。また、免疫沈降に用いる予定のPVP1抗体が、精製後に力価を十分に保てなかったため、これらの実験を実施できなかった。代替案としてRFPを付加したPVP1およびPVP2のコンストラクトを導入した形質転換体を作成した。今後これらと市販のRFP抗体を用いて免疫沈降の材料とする予定である。茎頂分裂組織(SAM)は植物の地上部全体の器官の源となる組織である。本研究では、SAM形成・維持に不可欠なKNOX転写因子のコファクターと考えられるBLH転写因子に着目し、機能解明・下流遺伝子の探索をおこない、KNOX-BLH転写因子複合体によるSAMの制御機構を解明する。H30年度は、pvp1/2が重度の節間伸長異常を示すことに着目し、その発生過程を詳細に観察した。まず野生型では、節間長約1cmまでは緩やかな成長曲線を示し、この間に活発に細胞分裂を行う一方、以降は急激な細胞身長を示す、二段階の成長様式を持つことが明らかになった。一方、pvp1 +/- pvp2 -/-個体では介在分裂組織が形成されるものの、節間成長の初期で失われ、分裂組織を持たない節間となった。この観察結果をもとに、野生型および変異体の節間組織を材料に、成長過程を通じたトランスクリプトーム解析を行なった結果、野生型の介在分裂組織特異的な発現を示し、pvp1/2変異体で極端に発現が低下する7つの遺伝子を発見した。これらは有力なBLH下流遺伝子候補である。この中には幹細胞制御因子として知られるものも含まれており、介在分裂組織に幹細胞が存在する可能性が示唆された。また、東京大学・平野博之博士との共同研究では、pvp1/2変異体が示す穂の分枝異常を明らかにするためマイクロCT観察をおこなった。この結果は、本年度論文にて報告した(Ikeda et al 2019)。pvp1・pvp2の単独変異・二重変異体を材料に表現型観察・ChIPseq/RNAseq等の実験を計画通り進めていく。
難治性卵巣癌に対する新規治療および関連新規バイオマーカー探索手法の確立

本研究は、難治性である進行・再発卵巣癌(卵管癌、原発性腹膜癌を含む)に対するより有効かつ安全な治療法を探索、検証すると同時に、腫瘍の分子生物学的特徴に応じた個別化された治療適用の手段を模索するものである。初回治療として、現時点で最も強力と考えられるパクリタキセル毎週投与+カルボプラチン3週毎投与に血管新生阻害作用を有する分子標的治療薬ベバシズマブを併用した新規レジメン(ddTC+Bev療法)を術前化学療法として用いる治療戦略を考案し、本治療を施行した患者集団を集積した。この被験者集団における効果、安全性、有効な患者集団の抽出にむけたデータ解析を開始した。再発卵巣癌に対して日本人における有効性や安全性の情報が乏しい化学療法とベバシズマブの併用について、この治療の対象群を用いた有効性、安全性、有効な患者集団の探索に関するデータ解析を行い終了した。卵巣癌に対する標準療法であるパクリタキセル+カルボプラチン療法の副作用(主に好中球減少)と相関するSNPを見出し、その中から治療後の予後とも相関し得るSNPの絞り込みを行いえた。低侵襲かつ正確に卵巣癌の存在診断および分子生物学的特徴を判定するための手法として、血液中のcirculating tumorDNAによりdriver遺伝子変異の検出を行うリキッド・バイオプシーの手法を探索し、実際の症例に適用することでその有用性を確認した。この手法を体腔液に応用することを目途に、体腔液中腫瘍細胞からの初代培養法の条件を探索した。治療選択の個別化のための網羅的ゲノムシークエンスによる治療標的の探索につき、対象症例を選定し着手した。最大限の腫瘍減量を達成するための強力かつ忍容性の高い薬物療法の開発につき、予定通り症例集積とデータ収集ができており、データ解析に着手することができた。再発卵巣癌に対する薬物療法の安全性、有効性の解析については、予定通りデータ解析が終了し論文公表にむけた準備が完了した。薬物療法の治療効果を早期に判定するための分子的・遺伝的バイオマーカーの探索としては、有望なSNPの絞り込みができている。血液中のcirculating tumorDNAによる早期診断手法については、おおむね確立ができた。網羅的ゲノムシークエンスによる治療標的の探索は、研究の着手まで行えている。データ収集が完了している事項については、データ解析作業を引き続き行い、公表に向けた作業を行う。SNPやcirculating tumor DNAといったバイオマーカーに関しては、validationの在り方や、効率化、一般化のための手法の工夫を模索、検討していく。網羅的ゲノムシークエンスについては、結果の収集とデータ解析に着手する。本年度の研究計画はおおむね計画通りに進捗したが、未使用額の発生は効率的な物品調達を行った結果である。本年度分の残額を次年度分に繰り下げて、当初の研究計画にそって研究を遂行する予定である。
柔道で使われる擬音・擬態語の周波数変調を活用した技学習データベースシステムの開発

本研究では、オノマトペが柔道の技の理解に関係している要因の1つであることを示す為、技の理解を促すオノマトペの実演場面をプロの指導・監修のもと「良い」、「もう少し」、「悪い」の3運動に分けてビデオ収録し学習用データベースシステムを開発した。システム開発にあたり、柔道指導者とシステムのブラッシュアップを行いながら技の詳細が分かるメタ情報の付与、技を楽しく学べるクイズ機能、学習する技にメモできる機能、音を聞いて技をイメージする機能、学習の進捗を把握し動機を促すレポート機能を開発した。システムの使用について評価した結果、システム全体、オノマトペ、学習効果に関する全項目で肯定的な回答が得られた。本年度は、スポーツオノマトペのリズムを用いて、分かりやすく柔道を学習することができるビデオの検討と収録を行い、以下のことを明らかにした。(1)中学生学習者が技の学習過程で直面する、3運動(「良い運動(○)」「もう少しの運動(△)」「悪い運動(×)」)別に、オノマトペ発声のタイミングを柔道家の井上康生氏と国内でトップクラスの成績を収めた柔道指導者2名とで議論及び実践を交えながら決定した。(2)ビデオ撮影は、技の一連動作とリズムが分かる横画面に1台設置、柔道家の細かい動きの観察・確認、身体が重なって見えない部分が見られるように上空に1台設置して行った。(3)井上康生氏実演、監修のもと全179本のビデオ撮影を行った。詳細は、導入ビデオ3本(「柔道を通して学んだこと」、「技学習の魅力」、「柔道のスポーツオノマトペについて」)、エールビデオ3本(「とてもよくできたね」、「もう少しだね」、「がんばろう」)、技を受ける際の注意ビデオ2本、受け身10本、手技12本、腰技16本、足技32本、捨身技12本、固め技20本であった。またハイスピードカメラのズーム撮りは、受け身5本、手技9本、腰技12本、足技24本、捨身技9本、固め技10本であった。全技のビデオは、柔道家に確認してもらい有用性を確認した。(4)各技のビデオは、柔道家が発声したオノマトペと、運動方向が簡単に分かるようにオノマトペテロップと矢印を付与した。矢印は、技のプロセスごとに色をつけて、どの学習場面なのか区別しやすいようにした。以上、収録されたビデオデータは、次年度に開発する学習システムに実装していく。本研究で得られた成果は以下の通りである。(1)スポーツオノマトペを用いた柔道の技の理解を図る学習システムの開発:柔道指導者を対象にした柔道の技指導、現場実践に必要な諸機能、技のメタ情報に関する意見結果を踏まえて学習を促すシステムのプロトタイプを開発した。(2)指導者側の学習評価機能の改良:研究者が2008年度2010年度の科学研究費補助金(若手研究(B))で提案した学習評価のレポートを参考にしながら効率的かつ継続性の高いものに改良した。レポートは、主に1技を学ぶクイズの学習回数とその平均正答率、2学習の出来を自らが評価する主観評価、3学習者と教員がコメントする欄に区分された。レポートは、PDFファイルに保存ができるので、学習した回数のレポートをまとめれば成績評価のためのポートフォリオとしても活用ができる。(3)システムのユーザビリティの検討:学習進行や操作を分かりやすくするためユーザビリティの観点から、メーン・サブコンテンツにイラストを配置、学習コンテンツに触れるとカラー表示するなど視覚的な工夫を図った。クイズ学習機能では、正解・不正解を示す○・×アイコンを画面中央に表示、クイズの進み具合をグラフィック表示するなど学習者の理解をえられやすいようにした。(4)システムの利用に関する学習者の評価:開発したシステムについてアンケート調査及びテキストとの学習比較実験から評価を行った。その結果、システム全体に関する評価、オノマトペに関する評価、学習効果に関する評価の全項目で肯定的な回答が得られた。システムとテキストによる学習比較では、システムを使った方が全体の傾向として高評価であった。以上のことから、本システムは現場で技を指導する際に有用となると考えられる。柔道の技のプロセス(崩し・作り・掛け)ごとに発声された力量別のオノマトペの考察及び理解度や動機付けが働くスポーツオノマトペデータベースシステムの設計、聴覚フィードバック機能の開発を行った。以下、明らかにしたことを示す。(1)力量別に発声されたオノマトペの考察:力量別に発声されたオノマトペを、柔道指導者と研究者とで考察、議論した結果、まずは時間的特徴を手掛かりにして、技のプロセスにおけるオノマトペのパターンを提示することに決定した。発声時間長の選定は、運動の持続時間と深く関連していることから、技のタイミング、動きのズレなどを伝達する上で有効であり、技の習得に寄与できることを確認した。

その上で、力量別の声の高低を活用して、詳細な運動を伝達させることを示唆した。(2)理解度や動機付けが働くシステムの設計:代表者がこれまでに開発、形成的に評価したデータベースシステムを参考にしつつ、新規に力量別の運動演技を判別する目標設定付のクイズ機能、4件法を用いた技学習の自己評価機能、学習回数別のクイズ正答率ならびに自己評価結果を同時に示すグラフ機能を実装した。各機能は、柔道指導者の助言に基づく提案で、学習理解度や動機付けが高まること、客観的な技の見方を身に付けることが期待される。(3)オノマトペ聴覚フィードバック機能の開発:聴覚フィードバックは、学習者の力量の向上、学習中の運動状況、運動の間違いなど、各過程のその時点に適したオノマトペ音声(「良い運動」「もう少しの運動」「悪い運動」)を選定し、運動の修正、支援を行えるようにした。柔道に不慣れな学習者でも簡単に理解することができるように、技のプロセス(崩し・作り・掛け)ごとに色分けされたタイムラインとオノマトペのテロップをカスタマイズした。本年度の重点研究項目として挙げていた、柔道の技指導で使用するスポーツオノマトペの厳選、分かりやすく意欲的に学べるビデオコンテンツの検討、学習に効果的な撮影ポイント・アングルの確定、ビデオの有用性の確認を達成した。25年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の重点項目として挙げた、(1)「良い運動」、「もう少しの運動」、「悪い運動」の各運動で発声されるオノマトペの考察、(2)スポーツオノマトペ音声刺激を用いた技の運動修正・支援を行う聴覚フィードバック機能を開発し、おおむね順調に進展した。今後は、録画された柔道の技学習のビデオデータベース並びにスポーツオノマトペ音声データベースの整理・構築を行う。データベースは、技の検索、オノマトペの検索、学習履歴からの技リンクなど、多様な利用を可能にすることが望まれる。この際、学習者の見地に立って分かりやすく、意欲的に学ぶためのシステム開発の課題を教育工学の専門家、システムエンジニアの意見を取り入れて研究を推進していく。推進にあたり、現場の柔道指導者からの意見・確認をもらい、各分野の専門家と密に連携しながら柔道学習を効果的、円滑に進めていく方策を検討する。今一つは、スポーツオノマトペ音声が運動調整にあたえる影響を形成的に評価しながら、システムに実装する聴覚フィードバック学習の開発に向けた研究を進めていく。今後は、開発された柔道で使われるオノマトペを活用した技修得に関する学習データベースシステムの有効性を確認・補完するために、学習者に実践的に活用してもらいながら、半構造化インタビューを実施して詳細な検証を行う。検証においては、システムの使用前・使用後とで、技の運動がどのように変容したかをビデオ撮影して、撮影したものを柔道指導者に判定してもらう必要がある。その際、判定に必要な客観的な評価指標や尺度などは、柔道指導者と連携して推進を図る。最後に、システムの技術的な部分、使用方法について、教育工学の専門家とシステムエンジニアと総合的に議論し可能な限り改善して行く。
表面修飾による微粒子薬物キャリアーの体内動態制御およびその機構解明に関する研究

1.キトサンでコーティングしたリポソーム(CS-Lip)の腸管粘膜付着挙動の解析(1)CS-Lipは粒子径をサブミクロン化すると、ラットに経口投与時に、腸管粘膜付着量は有意に増大し、経時的にはより腸管上部に滞留しやすくなることを明らかにした。また、サブミクロン化CS-Lipは、腸管粘液層ばかりではなく、粘膜層深くに浸入することが共焦点レーザー顕微鏡観察により明らかとなった。(2)カルシトニンを封入したCS-Lipをラットに経口投与すると、その粘膜付着特性により、持続的な薬理効果が認められることを明らかにした。2.部分疎水化ポリマーでコーティングしたリポソーム(PC-Lip)、リピッドナノスフェア(PC-LNS)の血中滞留性とその挙動解析(1)種々のポリマーでコーテイングしたPC-Lipの血中滞留性を評価し、ポリマーの種類、分子量、コーティング様式と血中滞留性に相関があることを明らかにした。また、滞留性を予測する簡単なin vitro試験を提案した。(2)PC-LNSもPC-Lip同様、コーティングすることにより顕著な血中滞留性向上を示すことを明らかにした。(3)担癌ラットにおいて、PC-Lipを静注後の血中滞留性、癌組織移行性の実測値をもとに薬動力学的に解析したところ、PC-Lipは血中滞留性が向上しているだけではなく、コーティングしていないLipと比較して癌組織移行性、(ターゲティング効率)も高くなっていることが明らかとなった。1.キトサンでコーティングしたリポソーム(CS-Lip)の腸管粘膜付着挙動の解析(1)CS-Lipをラットに経口投与し、共焦点レーザー顕微鏡を用いてその腸管粘膜付着挙動を解析したところ、その粒子径をサブミクロン化すると付着量は有意に増大し、経時的にはより腸管上部に滞留しやすくなることが明らかとなった。(2)サブミクロン化CS-Lipは、腸管粘液層ばかりではなく、腸管粘膜漿膜側にも多く観察され、粘膜層に浸入することが示唆された。2.部分疎水化ポリマーでコーティングしたリピッドナノスフェア(PC-LNS)、リポソーム(PC-Lip)の血中滞留性とその挙動解析(1)PC-LNSは部分疎水化PVPでコーティングすることによりラットにおいて顕著な血中滞留性向上を示した。また、血中から粒子を分離することにより、コーティングにより血中での粒子の凝集、融合が抑制されていることを明らかにした。(2)種々のポリマーでコーティングしたPC-Lipの血中滞留性を評価したところ、同一ポリマーでは分子量が大きいほど滞留性も高かったが、1分子当りの疎水基が1より多いものは、分子量が大きくても低い血中滞留性を示し、コーティング層内での疎水基の相互作用によるフレキシビリティの低下が示唆された。3.部分疎水化ポリマーでコーティングしたリポソーム(PC-Lip)のがん細胞親和性(1)坦癌ラットにおいて、PC-Lipを静注後の血中滞留性、癌組織移行性の実測値をもとに薬動力学的に解析したところ、PC-Lipは血中滞留性が向上しているだけではなく、コーティングしていないLipと比較して癌組織移行性(ターゲティング効率)も高くなっていることが明らかとなった。1.キトサンでコーティングしたリポソーム(CS-Lip)の腸管粘膜付着挙動の解析(1)前年度、共焦点レーザー顕微鏡を用いて明らかにしたCS-Lipのラット腸管粘膜付着挙動を、マーカー物質の定量により確証した。また、その一部の結果については論文として報告した。(2)モデル薬物(インドメタシン)をサブミクロン化CS-Lipに封入し、ラットを用い吸収性を評価し、溶液投与よりBAは高く、また、キトサンコーティングにより血中濃度は均一化されることを明らかにした。

2.部分疎水化ポリマーでコーティングしたリポソーム(PC-Lip)の血中滞留性とその挙動解析(1)in vitro実験によりPC-Lipの分散安定性を評価し、その血中滞留性と良好な相関関係があることを明らかにした。(2)前年度の研究結果、(1)の結果を含め、種々のポリマーを用いたPC-Lipの血中滞留性の評価に関する結果を総括し、論文として報告した。3.部分疎水化ポリマーでコーティングしたリポソーム(PC-Lip)のがん細胞親和性(1)坦癌ラットにおいて、PC-Lipを静注後の血中滞留性、癌組織移行性が、コーティングしていないLipと比較して高くなっていることを中心にして研究を総括し、論文として報告した。
近赤外分光法による脳反応の領域推定に向けた計測技術に関する研究

本研究では、近赤外分光法(NIRS)による脳機能計測において、血流動態の変化を脳反応の信号から分離する補正技術と信号パターンの解析技術の統合を図り、脳反応信号の特性と反応領域の推定を行うことを目指している。本年度の研究実績は以下の通りである。(1)前頭部における脳活動の定量的に評価に向けたfMRIによる検証実験昨年度に考案した2種類の実験課題を用いてfMRIによる検証実験を行った。実験課題は順次呈示される矢印の向きを記憶して答える課題(以下、短期記憶課題)とひらがなの文字色と文字意味の干渉効果を見るストループ効果と抑制効果を重畳した課題(以下、ストループGO/NOGO課題)である。同意を得た11名の被検者に関して1.5TのfMRI装置(東京電機大学千葉共用施設)を用いて測定を行い、SPM12反応部位を推定した。fMRI実験の結果、短期記憶課題では、前頭前野、頭頂連合野に反応がみられ、矢印の向きに対する反応と課題に対する集中度が評価できると考えられる。また、ストループGO/NOGO課題では前頭前野の広範囲で反応がみられた。これらの2種類の実験課題の有用性が確認できた。(2) NIRS計測における補正技術の検討血流動態の変化を脳反応の信号から分離する補正技術に関しては補正手段の拡充と信号処理手法の検討に取り組んだ。補正手段は正三角形を基本としたセンサ配置を持ち、3種類の補正信号と測定信号を取得できる。まず、補正手段の拡充に向けて6チャネルのセンサを頭部に装着するためのホルダーの改良を行った。頭部曲率に合わせた2段構造とすることで密着して装着できることを確認した。次に、拡散光トモグラフィの原理を応用した信号劣化低減手法(深さ選択性フィルタ)についてMatlabによるプラットフォームを作成して解析を行い、提案する補正手段に適用した際に高い効果が得られることを確認した。fMRIによる信号領域の推定と解析手法についてははおおむね順調である。補正手段の拡充については頭部への装着法の改良にやや時間を費やしてしまい、やや遅れが生じている。装置を構成するバンドルファイバや回路の設計は終了しており、解析用ソフトウエアも構築できているため、今後、装置評価と生体評価実験を行い、解析法との統合を図る。fMRIによる信号領域の推定は実験課題が適正であることが明らかとなったため、NIRS実験を行い照合する。市販のNIRS装置では基礎実験を行い、実験環境や計測方法の確認が終了している。今後、複数の被検者による計測を行い信号特性の傾向を把握し、血流動態の影響を調べる。また、補正手段を持つ装置については装置の拡充を図り、評価実験を行う。さらに、信号劣化低減手法により血液量変化の影響を補正して脳反応信号の特性と反応領域の推定を行う。本研究では、近赤外分光法(NIRS: near infrared spectroscopy)にによる脳機能計測において、血流動態の変化を脳反応の信号から分離する補正技術と信号パターンの解析技術の統合を図り、脳反応信号の特性と反応領域の推定を行うことを目指している。平成29年度は前頭部における脳活動の定量的に評価に向けた実験課題の考案とNIRS計測を行った。研究内容は以下の通りである。(1)前頭部における脳活動の定量的に評価に向けた実験課題の考案前頭の脳活動の定量的な評価を行うことができる実験課題を考案して課題の適性を評価する。前頭部では高次機能(ワーキングメモリ、情動、行動の抑制など)を大脳皮質と決められた領域で行うことが知られている。この中で、1短期記憶によりワーキングメモリの働きを促す実験課題と2行動の抑制する働きを生じさせる実験課題を考案した。実験課題はブロックデザイン形式とし、刺激呈示ソフトウエアを用いて作製した。実験課題の適性を評価するためにアンケート調査、正答率の評価を行った。実験課題の難易度を調整して適性を確認し、NIRS計測及びfMRI計測に適用できる見通しを得た。2種類のNIRS計測を行った。まず、(1)1の実験課題を用いたNIRS実験を行った。実験には導入済の光脳機能イメージング装置を用いた。加算平均後の計測結果から、前頭部全体での脳活動に伴う血流の増加を確認した。また、開発中の補正手段を持つ装置に関しては、補正信号の特性を調べることを目的とした評価を行った。頭部を前方に傾ける実験を行い、補正信号と計測対象信号の特性を相互相関係数を用いて評価し、姿勢変化に伴う血液量変化を補正信号により低減できることを明らかにした。実験課題の考案と適性の評価を行うことができたが、当初計画を行っていたfMRIによる信号領域の推定は、実施に至らなかった。その理由としては実験課題の作製に時間を費やしたこと被験者をつのり実験を実施する準備が不十分であってことなどがあげられる。現在、被験者をつのり、実験の実施準備を進めており、実験を通して得られた結果から、信号特性を評価する予定である。

実験課題は順次呈示される矢印の向きを記憶して答える課題(以下、短期記憶課題)とひらがなの文字色と文字意味の干渉効果を見るストループ効果と抑制効果を重畳した課題(以下、ストループGO/NOGO課題)である。同意を得た11名の被検者に関して1.5TのfMRI装置(東京電機大学千葉共用施設)を用いて測定を行い、SPM12反応部位を推定した。fMRI実験の結果、短期記憶課題では、前頭前野、頭頂連合野に反応がみられ、矢印の向きに対する反応と課題に対する集中度が評価できると考えられる。また、ストループGO/NOGO課題では前頭前野の広範囲で反応がみられた。これらの2種類の実験課題の有用性が確認できた。(2) NIRS計測における補正技術の検討血流動態の変化を脳反応の信号から分離する補正技術に関しては補正手段の拡充と信号処理手法の検討に取り組んだ。補正手段は正三角形を基本としたセンサ配置を持ち、3種類の補正信号と測定信号を取得できる。まず、補正手段の拡充に向けて6チャネルのセンサを頭部に装着するためのホルダーの改良を行った。頭部曲率に合わせた2段構造とすることで密着して装着できることを確認した。次に、拡散光トモグラフィの原理を応用した信号劣化低減手法(深さ選択性フィルタ)についてMatlabによるプラットフォームを作成して解析を行い、提案する補正手段に適用した際に高い効果が得られることを確認した。fMRIによる信号領域の推定と解析手法についてははおおむね順調である。補正手段の拡充については頭部への装着法の改良にやや時間を費やしてしまい、やや遅れが生じている。装置を構成するバンドルファイバや回路の設計は終了しており、解析用ソフトウエアも構築できているため、今後、装置評価と生体評価実験を行い、解析法との統合を図る。考案した実験課題を用いてfMRI実験を実施し、信号領域の推定を行う。次にfMRIにて推定された脳反応が得られた位置に光の照射受光用のプローブを装着してNIRSによる計測実験を行う。補正手段を持つ装置により、血液量変化の影響を補正して脳反応信号の特性と反応領域の推定を行う。その結果をfMRI実験と比較検証する。また、補正手段の拡充については1光ファイバプローブの形状、2回路・信号処理システムの小型化、3プローブ装着具の3事項に関して改良を図る。さらに拡散光トモグラフィの原理を応用した信号劣化低減手法についても研究を推進する。fMRIによる信号領域の推定は実験課題が適正であることが明らかとなったため、NIRS実験を行い照合する。市販のNIRS装置では基礎実験を行い、実験環境や計測方法の確認が終了している。今後、複数の被検者による計測を行い信号特性の傾向を把握し、血流動態の影響を調べる。また、補正手段を持つ装置については装置の拡充を図り、評価実験を行う。さらに、信号劣化低減手法により血液量変化の影響を補正して脳反応信号の特性と反応領域の推定を行う。fMRI実験、補正手段の拡充の実施について計画に遅れが生じ、これらの使用計画が遅れたために次年度使用額が生じた。これらに関して平成30年度に実施する。fMRI実験に関しては被験者謝礼と装置使用料が主な内訳である。
円口類ヤツメウナギ、ヌタウナギを用いた、対鼻性獲得ための分子発生学的変遷の解明

まず、ヤツメウナギ鼻下垂体プラコードの形態観察を行った。既報通りプラコードの肥厚は鼻プラコード部から始まることが確認され、さらにDiIによる細胞系譜トレース実験と遺伝子発現解析から、下垂体プラコードとなる外胚葉は、二次的な後方への伸長により視床下部と接触するのではなく、発生初期から視床下部に接触していることが示された。つまり、視床下部と下垂体プラコードの協調的な発生機構は顎口類と共通するらしい。DiIによる汎プラコード域の細胞運命を追う実験については一定の結果を経て、解析を進めている。ヌタウナギについてはいくつかの発生ステージの胚を得ることに成功し、遺伝子発現解析のため準備を進めている。本年度はまず、ヤツメウナギ、ヌタウナギの進化発生学上の重要性を述べた総説を発表した。実験としては、ヤツメウナギの胚を入手し、その受精卵に核移行シグナル付き蛍光タンパク質KAEDEのmRNAを注入し、核を可視化することで細胞の動態を観察することに成功した。さらに、photoconversionにより、特定部位の蛍光タンパクをUVにより励起させ、緑色蛍光から赤色蛍光に変化させることにより、細胞系譜を追跡する実験を試みたが、残念ながらヤツメウナギ胚の高い自家蛍光によりその遂行は難しいことが判明した。その代わりとして、蛍光色素DiI注入により予定プラコード領域の細胞の系譜を追うことは成功している。今後はより詳細なプラコード予定運命図を作成すべく追加実験を行いたい。遺伝子発現解析は予定通り進行している。ただしヤツメウナギの初期神経胚でのin situハイブリダイゼーションによる発現の検出が難しく、この実験系の改良を行った。これらヤツメウナギの胚の取得から遺伝子発現解析までの試行錯誤やノウハウをまとめ、書籍を執筆し現在出版準備中である。ヌタウナギについては、計画通り夏に成体を確保し、産卵させることに成功した。この卵は現在飼育中であり、発生しているかどうかは今後解析予定である。前年度に引き続き、蛍光色素DiI注入による予定プラコード領域の細胞の系譜を追う実験を行った。ヤツメウナギの実験ができる期間は限られており、例数を増やすには複数年での実験が必要となる。神経板形成期であるst.18.5胚の前方神経版境界(ANB)近傍を狙ってDiIを注入し、尾芽胚期であるst.25に固定し、蛍光を観察した。これらの結果、ヤツメウナギ鼻プラコードに分布する細胞は前方神経板のやや側方の外胚葉に由来する可能性が示唆された。これは鼻孔が対である顎口類と同じであることを意味する。ただし、神経板正中部境界の細胞がが鼻プラコードに分化するのか、それとも下垂体プラコードに分化するのかは例数が足りず、不明な点が残った。汎プラコード領域(Pan-Placodal Region; PPR)に特異的に発現する遺伝子群(Eya, Six1/4など)の特徴的な馬蹄形発現領域を神経板の前方に確認した。これは円口類では初めての報告となる。また、鼻プラコード特異的マーカー、および下垂体特異的マーカー遺伝子群の発現解析も合わせて進めた。これらヤツメウナギにおけるin situハイブリダイゼーションの技術についてまとめたものを執筆し、その書籍が出版された。ヌタウナギ胚は数個であるが正常発生個体を得ることができ、PFAにて固定した。今後は切片作成を行い、遺伝子発現解析に進みたい。本研究ではまず、ヤツメウナギ鼻下垂体プラコードの形態的な発生過程を、走査電子顕微鏡、および共焦点顕微鏡を用いて時系列的に観察した。その結果、鼻プラコードになる部分の外胚葉では肥厚が発生初期より観察されたものの、同じ時期の視床下部に接する外胚葉、すなわち顎口類においてはラトケ嚢が発生する部分に、明瞭な肥厚は観察されなかった。これは先行研究においても観察されており、先行研究ではその理由について、前方、すなわち鼻プラコード側に発生した細胞が後方に伸長し、二次的に視床下部と接することで下垂体プラコードが形成されると考察している。これを確認するため、鼻プラコード、下垂体プラコードに特異的な遺伝子発現を観察したところ、視床下部に接する外胚葉では、肥厚が見られる以前の発生ステージにおいて、下垂体特異的な遺伝子の発現が見られることがわかった。さらに、脂溶性色素DiIによる細胞トレース実験を行ったところ、下垂体プラコードになる細胞は、鼻プラコード部より移動して供給されるのではなく、初期より視床下部に接している外胚葉より発生することがわかった。これはヤツメウナギと顎口類の下垂体プラコードの発生機構がきわめて類似していることを示唆する。続いて、ヤツメウナギ初期神経胚の前プラコード領域(PPR)の細胞にDiIで標識し、どの部位の細胞が鼻プラコード、下垂体プラコードを形成するのか解析した。この結果は得られているが、結果のまとめと考察はこれから行う。ヌタウナギについては数少ないものの胚を得ることに成功した。本研究は脳との関連が深いが、ヌタウナギの脳の発生に関する知見が乏しかったため、まず脳の領域化に関する解析を行い、論文にまとめた。本研究主題については、薄切切片の作成、関連遺伝子のクローニングを現在行っており、ヤツメウナギで得られた知見が円口類一般にあてはまるか確認したい。既報通りプラコードの肥厚は鼻

プラコード部から始まることが確認され、さらにDiIによる細胞系譜トレース実験と遺伝子発現解析から、下垂体プラコードとなる外胚葉は、二次的な後方への伸長により視床下部と接触するのではなく、発生初期から視床下部に接触していることが示された。つまり、視床下部と下垂体プラコードの協調的な発生機構は顎口類と共通するらしい。DiIによる汎プラコード域の細胞運命を追う実験については一定の結果を経て、解析を進めている。ヌタウナギについてはいくつかの発生ステージの胚を得ることに成功し、遺伝子発現解析のため準備を進めている。当該年度の解析により、細胞系譜解析において一定の結果が得られた。ただし例数が少ないこと、より詳細な部位、特に神経板正中部の細胞運命をより正確に知るために次最終年度も実験を行いたい。遺伝子発現解析は順調に進んでおり、汎プラコード領域(Pan Placodal Region; PPR)特異的遺伝子、および鼻、下垂体特異的遺伝子群のクローニング、およびその発現パターンを観察することに成功した。ヌタウナギ胚も少数ながら得ることができ、今後解析に進めることができる状態にあることから、研究計画はおおむね順調に進展していると言える。進化発生学今後は、DiIインジェクションによる細胞系譜追跡をより精度の高いものにするために、実験の精度を高め、より正確な解析を行いたい。また、本研究の成果を発表すべく、現在論文を執筆中である。当該年度は所属機関の異動があったが、近隣の異動であった上に、旧所属機関での実験を継続しているので、研究の遅れはほとんどなかった。所属異動先で共通の機器および試薬が使用できたため。今後は、DiIインジェクションによる細胞系譜追跡をより精度の高いものとするために、実験の練度を高め、より精確な解析を行いたい。また、遺伝子発現解析と細胞系譜追跡の解析を統合して考察し、初期の顎を持たない鼻が無対の脊椎動物が、どのような発生過程で顔面を形成していたのかを解明したい。最近、化石の分野から本研究に対して極めて示唆に富む論文がNatureから発表された。7月に行われる国際学会に出席し、この著者と意見交換を行うことで、古生物と発生生物学を統合した進化モデルを提示したい。細胞標識のための試薬、および胚の培養に必要な消耗品の購入に充てたい。所属異動先で共通の試薬が使用できたため。所属異動先には備え付けられていない、ヤツメウナギ胚の培養、およびインジェクション実験のための実験機器の購入に充てたい。
中国朝鮮族と韓国の間の教育交流の展開に関する研究

韓国の学校と中国の朝鮮族学校との間の姉妹校交流に着目し、こうした交流を行っている韓国の学校、朝鮮族学校双方で聞き取り調査などを実施し、両学校の交流の現状や課題、そして交流による成果について考察を行った。その結果、経済格差のある中で行われている両者の交流を通じて朝鮮族児童生徒のみならず、韓国人児童生徒も民族アイデンティティの育成がなされていることがわかった。また、こうした交流は朝鮮族学校の教員の資質向上にも役立っていることが判明した。当該年度においては、朝鮮族学校と交流関係のある韓国の学校2校、そして韓国の学校と交流関係を結んでいる朝鮮族学校王校を訪問し、姉妹校締結の目的、意義などについての聞き取りを実施し、関係資料の提供を受けるとともに、平成20年度に行われる、朝鮮族学校と韓圏の学校との交流行事への参観許可を得た。また、韓国や中国の研究者から聞き取りを行ったり、研究協力を得たりした。さらに、韓国、中国の教育研究機関や図書館などで資料収集を行い、韓国の在外同胞教育政策や韓民族共同体構築施策の目的や内容について検討すると同時に、在外同胞政策の今後の方向性についても若干の提起を行った。そこで明らかになったことは韓国にとって在外同胞の概念は定まったものではなく、一定の政治性を帯びたものであること、そして在外同胞を支援し、活用することは韓国が国際社会の中で存在感を維持して行く上で有効に機能するだろうことなどである。そのためには在外同胞が朝鮮民族としてのアイデンティティを維持していくことが必要であり、在外同胞教育支援政策もそこに基点がおかれているのである。しかし、こうした支援活動を通じて、韓国の文化を中心にして在外同胞の文化を「膀系」とみなすことは結局、韓国中心主義を生むという問題点も指摘されており、実際、韓国と在外同胞が居住する社会との間に摩擦を生じさせる危険性も言われている。一方で、中国朝鮮族のように民族教育体系が危機的な状況を迎えている在外同胞にとって、韓国からの支援が大変有用であることも事実であり、そんな中において、中国朝鮮族学校と韓国の学校との交流を進展させていくためには互いに得られるものがある形での交流にしていくことが必要であることを提起した。こうした研究は朝鮮族学校と韓国学校の姉妹校交流の機能を明らかにするのに必要不可欠であり、当該年度の研究は順調に経過したと言うことができる。本研究は韓国人と中国朝鮮族(以下、朝鮮族)との交流関係を分析していくことで、希薄化しつつといわれる朝鮮族の民族アイデンティティの新たな展開過程を模索していくことを目的としている。これまでの研究で両者の姉妹校交流は韓国による在外同胞教育支援という特徴を有していることが判明した。当該年度においては姉妹校交流をより詳細に分析するために以下の調査を行った。1、朝鮮族学校と積極的な交流を行っている韓国の学校において、これまで姉妹校交流を行ってきた教員や生徒から聞き取り調査を行った(当初は韓国の学校と朝鮮族学校との姉妹交流行事に参加する予定であったが、北京オリンピック開催のために、この年の行事そのものが中止となった)。2、朝鮮族教育関係機関に依頼して、中国内の朝鮮族学校を地域ごとに選択して姉妹校交流に関する質問紙調査を実施した。3、3校の朝鮮族学校を訪問して教員への聞き取り調査を実施した。4、中国や韓国において文献調査をおこなった。これらの調査・研究活動を通じて以下のことが明らかとなった。1、朝鮮族学校と韓国の学校の姉妹校交流は途中で関係が途絶える例もみられ、韓国の学校との交流を消極的に考える朝鮮族学校もある。2、多くの朝鮮族学校は韓国の学校との交流に意義を感じているものの、学校再生の切り札というほどにはなっていない。3、姉妹校交流を継続性あるものにするためには単に韓国から朝鮮族学校への教育支援とするのではなく、特に韓国の側に積極的な教育意義を持たせることが重要である。結局、朝鮮族学校にとって韓国の学校との姉妹校交流を継続的に進めるには「支援」を得ること以外の目的を設定される必要があり、その意味で現時点は、姉妹校交流の「淘汰」の時期にあるといえ、継続性ある事例が精選されて来ている状態にあるといえる。
水中での新規環拡張ポルフィリンの合成と機能

ペンタフルオロベンズアルデヒドとピロールとの縮合反応をスカンジウムトリフラートをルイス酸として水中で行い、環拡張コロールである二種類のヘプタフィリン(1.1.1.1.1.1.0)を合成することに成功した。ピロールユニット7つと架橋炭素6つからなるヘプタフィリンは酸性条件では平面性の高い構造をとることを見いだし、そのNMRからこのヘプタフィリンが芳香属性を持つことを明らかにした。さらに、このような大環状共役化合物が非常に大きな二光子吸収特性をもつことをDongho Kim教授(韓国、延世大)との共同研究により明らかにした。興味深いことに、中性条件では二光子吸収特性は5分の1程度にまで低下した。二光子吸収特性に対して平面構造と芳香族性が大きく影響することを示す結果である。さらに、ヘプタフィリンと類似の構造をもつノナフィリン(1.1.0.1.1.0.1.1.0)についても同様に酸性条件で大きな二光子吸収特性を示すことを明らかにした。一方、オクタフィリン金属二核錯体の分裂反応の反応機構に関して、引き続き密度汎関数法を用いた分子軌道計算により検討した。オクタフィリンコバルト二核錯体では炭素-炭素結合の切断において同様のラジカル中間体の存在が示唆されたものの、活性化エネルギーが上昇するという計算結果を得た。この計算結果は実験事実とよく一致しており、計算の妥当性を支持するものであると考えられる。ポルフィリンや環拡張ポルフィリンはアルデヒドとピロールの反応によりポルフィリノーゲンを得た後、適当な酸化剤による酸化によって合成する。アルデヒドとピロールの反応は脱水縮合反応であり、当然ながら無水条件で行われる。この脱水反応を水中で行うのは非常識であるが、水中で環拡張ポルフィリン合成を行ってみた。ルイス酸としてスカンジウムトリフラートを用い、ドデシル硫酸ナトリウムをミセル化剤とした条件でペンタフルオロベンズアルデヒドとピロールを反応させた。反応を停止後、粗生成物をDDQで酸化したところ、驚くべきことに通常得られるはずのポルフィリンや環拡張ポルフィリンはほとんど生成していなかった。代わりにそれらより架橋炭素が少ない環拡張コロールである二種類のヘプタフィリンが生成していることを発見した。これらのヘプタフィリンはこれまでに全く合成されたことのない新規な環拡張ポルフィリンである。このような環拡張コロールの合成例は非常に少なく、その物性は未解明であるため、化合物の特性について詳しく研究した。その結果、ピロールユニット7つと架橋炭素4つからなるヘプタフィリンは芳香属性をもち、アセトン中では赤色、クロロホルム中では青色という溶媒に依存するソルバトクロミズム現象を示すことを明らかにした。一方、ピロールユニット7つと架橋炭素6つからなるヘプタフィリンは非芳香族性化合物であるが、酸性条件では芳香属性を示すという興味深い現象を見いだし、酸性条件下での構造をNMR分析およびX線結晶解析により明らかにした。芳香属性大環状化合物は非常に大きな二光子吸収特性をもつ可能性がある。そこでDongho Kim教授(韓国、延世大)との共同研究により物性測定測を行い、期待どおり酸性条件で非常に大きな値をしめすことがわかった。(論文投稿準備中)ポルフィリンや環拡張ポルフィリンはアルデヒドとピロールの反応によりポルフィリノーゲンを得た後、適当な酸化剤による酸化によって合成する。この脱水反応を水中で行うのは非常識であるが、水中で環拡張ポルフィリン合成を行ったところ、環拡張コロールである二種類のヘプタフィリンが生成していることを発見した。このうちピロールユニット7つと架橋炭素6つからなるヘプタフィリンは非芳香族性化合物であるが、酸性条件では芳香属性を示すという興味深い現象を見いだし、酸性条件下での構造をNMR分析およびX線結晶解析により明らかにした。また、このヘプタフィリンの金属錯化挙動についても検討した。銅錯化では選択的に銅二核錯体が得られることが分かった。オクタフィリン銅二核錯体では加熱により二分子のポルフィリン銅錯体が得られることが分かっているが、ヘプタフィリン銅二核錯体のの場合には、ポルフィリン銅錯体とコロール銅錯体への分裂反応は見いだすことができなかった。これは、銅の価数の影響が考えられる。一方、オクタフィリン銅二核錯体の分裂反応の反応機構に関して、密度汎関数法を用いた分子軌道計算により検討し、炭素-炭素結合の切断においてラジカル中間体の生成を示唆する結果を得た。

興味深いことに、中性条件では二光子吸収特性は5分の1程度にまで低下した。二光子吸収特性に対して平面構造と芳香族性が大きく影響することを示す結果である。さらに、ヘプタフィリンと類似の構造をもつノナフィリン(1.1.0.1.1.0.1.1.0)についても同様に酸性条件で大きな二光子吸収特性を示すことを明らかにした。一方、オクタフィリン金属二核錯体の分裂反応の反応機構に関して、引き続き密度汎関数法を用いた分子軌道計算により検討した。オクタフィリンコバルト二核錯体では炭素-炭素結合の切断において同様のラジカル中間体の存在が示唆されたものの、活性化エネルギーが上昇するという計算結果を得た。この計算結果は実験事実とよく一致しており、計算の妥当性を支持するものであると考えられる。
アジアの都市コミュニティ・ガバナンスの形成プロセスに関する研究

バンコクおよびビエンチャンの都市コミュニティに共通する事項として、行政からの支援政策や大学からの事業に対する柔軟性があげられた。住民組織内においては閉鎖的な組織形態を保ちつつ、リーダーを主軸とする外部との連携への意欲は非常に高いことが明らかになった。しかしながら、住民の参加率や生活習慣への影響は限定的であり、事業成果が一過性のものになっている傾向も明らかになった。両都市の事例を通して、都市化段階や政治体制の違いを超えたアジア型のコミュニティ主体型の開発プロセスの一端を見出すとともに、今後コミュニティ・ガバナンスを促進する要件として、特に組織内に着目した包括的な活動体制作りを提案した。本年度は研究計画に従い、以下の2つのステップを実行した。(1)ステップ1:「都市化と住民組織を取り巻く諸制度の把握」対象都市における都市計画に関する諸制度および住民組織の形成歴に関する文献および資料の収集を国内外で行った。2014年8月にバンコク、9月にビエンチャンを訪問し、現地での資料収集およびプレ調査を実行した。バンコクではチュラロンコーン大学建築学部都市地域計画学科、バンコク都(BMA)都市計画局、コミュニティ組織開発機構(CODI)、ビエンチャンではラオス国立大学都市環境計画学部、公共事業省公共事業運輸研究所(PTI)環境社会局、日本国際協力機構(JICA)ビエンチャン支部の協力を得て実行することができた。(2)「住民組織による開発活動および諸機関との関係性の実態の解明」2014年11月にビエンチャン、2015年2月にバンコクでの調査を行った。ビエンチャンでは中心市街地が抱える都市問題を住環境面から整理するとともに、地域コミュニティ2箇所を訪問し、聞き取り調査を行った。バンコクでは市街地における住環境改善活動の規模と内容を、低所得者層コミュニティおよび中間層コミュニティにおいて聞き取り調査を行った。また調査期間中に開催されたコミュニティ組織協議会へ参加し、参加者への聞き取り調査を行った。以上の調査をもとに、2015年4月に日本都市計画学会に英語論文および学術論文を投稿した。また、2015年夏季に予定しているアンケート調査に向けて、アンケート項目の精査およびアンケート受入れ許可の手続きを現地協力者と共に進めた。最終年度は、前年度に実施した都市計画諸制度および住民組織形態に関する資料分析およびヒアリング結果をもとに、都市コミュニティ・ガバナンスを促進するために重要な支援制度の提案に向けたデータの収集(ヒアリングおよびアンケート調査)および分析と執筆活動を行った。分析の結果、バンコクでは低所得者層コミュニティに限らず、中間層が居住する住宅地においても住環境改善の意識や活動の広がりが確認され、特に子育て世代を中心にコミュニティという共通意識が生まれていることが確認された。所得層を超えた住民組織を中心とした活動のネットワーク化は、これまで不透明さが高かった住民組織運営や行政との関係をよりクリアにし、信頼関係を構築している傾向が明らかになった。ビエンチャンにおいては、急速な都市化と外資系産業の一極集中により、市街地における近隣間の関係が希薄化するなか、歩道を中心とする公共スペースの環境問題に対しては、市民団体や大学など外部組織と連携して活動を活発化させていることが明らかとなった。低所得者層コミュニティにおいても外部組織との連携が強く、農村部に比べてコミュニティ内活動における住民参加率も非常に高いことが明らかとなった。両都市の事例分析より、都市コミュニティにおける活動は、地域内の他コミュニティおよび市民団体や大学との連携により住民組織の主体性および透明性を高めることが明らかとなり、都市レベルにおける公平なネットワーク支援によりコミュニティ・ガバナンスを促進させることが重要であることを提案した。これらの成果は、本研究期間において国内学会論文1本、英語論文1本、大学学術誌1本、著書1本に反映し、また最終成果として28年度都市計画学会国際シンポジウムおよび学術論文発表に投稿中である。研究計画に従い、資料収集、プレ調査、および現地でのヒアリング調査を実施している。26度後半は、ビエンチャンの地域コミュニティにおけるアンケート配布機会が直前にキャンセルされたため、急遽予定を変更し2015年度に延ばすことになったが、アンケート項目を27年度版に総合的に整えることを完了しており、また現地での配布体勢も整っていることから、調査内容として問題はないと思われる。以上のことから、達成度を「おおむね順調に進展している」と評価する。27年度が最終年度であるため、記入しない。アジアの都市計画、コミュニティ開発26年度の成果をもとに、27年度は都市における役割と関係性の実態調査を行い、最終ステップである「都市コミュニティ・ガバナンスを促進するために重要な支援制度の提案」を達成する予定である。夏季に第3回、および第4回の現地調査を行う。第3回では、バンコクの「コミュニティ組織協議会法(COC法)」およびビエンチャンの「居住環境整備事業における住民参加制度(PP参加制度)」の関係者へのヒアリングを通して諸制度の成立した背景および詳細内容について情報を収集し、整理する。

さらに実質的に関わっている住民組織へのインタビュー調査を通して実態把握を行う。第4回調査では、行政その他の機関との関係性を対象とし、第3回調査を踏まえて、制度が施行される前後で変化した住民組織と行政およびその他の機関と新たに生じている関係性についてアンケート調査を行う。以上の成果をもって、最終ステップとして、対象都市のコミュニティ・ガバナンスの形成プロセスを段階的に整理し、各都市における課題を明らかにするとともに、アジアの都市における住民組織を主体とした地域開発の在り方と、それを活性化させる政策および制度のあり方を探る。また、以上の分析過程を経てコミュニティ・ガバナンスの分析方法の有用性を問いただすとともに、新たな分析視点および要因を解明する。これらの成果は英語論文として取り纏め、27年度末に海外ジャーナルへ投稿する予定である。また、冬期休暇期間中(2月、3月)に現地で報告会とワークショップを兼ねた会合を開催する。研究の成果を出来る限りその特徴をモデル化し可視化を試み、各都市における関係者や地域住民とイメージを共有しながらその特徴および今後の展開についての議論を可能にする事に試みる。英語論文の執筆状況にあわせて、ワークショップでの結果も論文に反映するものとする。27年度が最終年度であるため、記入しない。