hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＡＢＣタンパク質による時計遺伝子の転写後調節機構

時計細胞特異的なRNAiスクリーニングでABCタンパク質CG9281を同定した。遺伝子ノックダウン系統や突然変異体は長周期を示し、既知の時計遺伝子のmRNA量に変化が見られた。相互作用因子としてカゼインキナーゼ2を同定したが、突然変異体の行動実験から概日時計への関与経路は独立と考えられた。ドミナントネガティブ変異のin vitroおよびin vitroでの解析から、CG9281は時計遺伝子の自己フィードバックの強さに転写後調節を介して影響し、これにはATP結合領域が関与していることが明らかになった。昨年度の免疫沈降実験の結果から、概日時計タンパク質のリン酸化酵素であるCK2αと本研究のターゲットであるCG9281が相互作用する可能性が示唆されていた。そこで、本年度はまずCK2αの突然変異であるTikバックグラウンドでCG9281をノックダウンし、行動レベルへの影響を解析した。Tik単独でも概日周期を1.5hr延長するが、加えてCG9281もノックダウンするとさらに1.5hrの周期延長が見られた。しかしながら、Tik機能の概日周期に関する復帰突然変異(TikR)のバックグラウンドで同様の実験を行ってもこの周期延長は生じた。また、Tikとは逆の作用のある脱リン酸化酵素Pp2Bの突然変異バックグラウンドでも、CG9281ノックダウンによる周期延長効果には変化がなかった。これらの結果は、CG9281とCK2αは分子レベルで相互作用するものの、概日時計への関与経路はCG9281とCK2αで独立している可能性を強く示唆する。そこで、研究方針を根本的に切り替えた。当初計画していたCG9281ドミネガ系統の作製は難航しているため、別の方法でCG9281の突然変異を得ることを目指した。行動スクリーニングの結果、計測個体の約1/4が無周期を示すMB01100系統を見出した。ただし、残りの3/4の個体では周期性には変化はない(24.29±0.07 hr, N=32)。一方、EY11340系統は、CG9281ノックダウンによる周期延長効果を相殺でき、CG9281の過剰発現系統として使用可能であることがわかった。これを踏まえ、当初の計画であったCG9281の時計タンパク質翻訳への関与を調べるためにCLK、VRIに対する抗体の作製を業者委託した(PERについては昨年度作製、抗TIM抗体は以前から保持)。抗体が出来上がったのが3月末日であったため、本格的な研究は次年度の課題となった。本研究の目的は、ショウジョウバエの新規時計関連遺伝子CG9281の機能をpost-transcriptionalな側面から明らかにすることである。本年度の主目標は、CG9281の局在性、および、他の時計遺伝子への影響の同定であった。定量的PCRを行うと、CG9281のノックダウンでは、時計遺伝子perとtimの発現量がピーク時刻に増加していた。CG9281の発現自体には周期性はない。また、CG9281のドミナントネガティブタイプを培養細胞で強制発現すると、timの発現量が増加した。よって、CG9281の概日時計機構への関与は、per/timを介した間接的なものと推測された。また、抗CG9281抗体を作製し、細胞内での局在領域の同定および組織特異的な発現の同定を試みた。培養細胞に対して免疫染色を行った結果、細胞質が強く染色され、核や細胞膜ではシグナルが観察されなかった。これらはCG9281が直接的に膜輸送に関与しているわけではないことを示唆しており、膜貫通領域を持つパートナー因子の検索は本年度で打ち切りとした。幼虫および成虫に関しても免疫組織染色を試みたが、時計細胞での特異的な染色像は得られなかった。CG9281は時計細胞特異的なノックダウンスクリーニングで同定された遺伝子であり、今回の結果はこれと矛盾する。組織染色で使用可能な抗体であるかの確認も含めて検討中である。次年度以降の予備実験として、質量分析機によるCG9281相互作用因子の同定を行ったところ、思いがけず時計関連タンパク質CK2αが免疫沈降されていた。そこで、その突然変異体TikのバックグラウンドでCG9281をノックダウンした所、活動リズムに相乗効果が見られた。TikはPERタンパク質のリン酸化因子であることから、CG9281はTikを介して概日時計に影響する可能性が示唆された。昨年度の結果ではCG9281遺伝子へのトランスポゾン挿入系統MB01100は全体の1/4の個体は無周期を示すが、残りには全く影響がなかった。同一系統で周期性にばらつきが出る原因として、CG9281は時計関連組織の発生に関与し、間接的に概日周期の異常を引き起こす可能性が考えられた。そこで、MB01100を抗PDF抗体で染色したが異常は見つからなかった。

別の可能性として、トランスポゾン挿入の影響が、例えば選択的スプライシングなどで部分的に緩和されることが考えられた。表現型にばらつきがあって分子レベルでの解析が困難なため、トランスポゾンの再転移により、より安定な表現型を示すと思われる欠失系統の作製をめざした。その結果、2系統の再転移系統が得られた。ゲノムシークエンスの結果から、一方は挿入点近傍の3アミノ酸に置換が起きており、他方は挿入点以降でフレームシフトが起きて正常の半分の大きさのタンパク質が発現する変異とわかった。しかし、両系統とも周期性は正常であった。後者ではCG9281タンパク質の前半部分だけが発現しており、2つのATP結合領域の片方は残っている。一方で、MB01100では、CG9281の前半部とトランスポゾンのキメラタンパク質が発現していることが予想される。よって、可能性の1つとしてCG9281は前半部にある機能領域(ATP結合領域)が正常な構造をとれば機能し得る新規なABCタンパク質と示唆された。しかし、このようなABCタンパク質の報告例はこれまでになく、また、CG9281との相互作用因子は研究1年目に同定したCK2α以外には見つからなかったため、CG9281の概日時計への関与メカニズムの解明までには至らなかった。時間生物学昨年度の免疫沈降実験でCG9281とCK2αが相互作用することが見出された。CK2αが概日時計タンパク質をリン酸化することが報告されていたため、本年度は、CG9281はCK2αを通して概日リズムに影響するという仮説の元に研究を進めたが、結局、ネガティブな結果しか得られなかった。このため研究に遅れが出てしまった。また、CG9281ドミネガ系統の作製も上手く進んでいないが、それに代わる突然変異系統は本年度の研究で得られた。CG9281の時計タンパク質への影響を調べるために必要な抗体を作製できた面では進展があった。研究開始当初は全く不明であった、目的遺伝子CG9281の機能に関して、PERのリン酸化に関与することを示唆する結果が得られたのは、大きな進展であった。一方、CG9281の組織特異的発現に関しては、時計細胞で発現している証拠は見出せなかった。思いがけず進展した部分と、課題が残った部分とが相半ばする状態なので、全体的にはおおむね順調と判断した。CG9281が時計タンパク質の翻訳過程に関わっているという仮説を検証する。このために、継続してCG9281ドミネガ系統の作製を試み、成功すればCG9281ノックダウン系統や突然変異系統と共に以下の実験に用いる。具体的な方策は以下の通りである。・昨年度および本年度作製した時計タンパク質に対する抗体を用いて、CG9281の時計タンパク質への影響を調べる。時計タンパク質以外(たとえばアクチン)への影響も合わせて調べ、作用が時計タンパク質に特異的なものかどうかを検討する。・CG9281が翻訳過程に直接的に関与するかを調べるためには、抗ribosome S6抗体を用いた免疫沈降実験が必要であるが、ショウジョウバエでは市販抗体が使えないことが判明した。海外の研究室で作製した抗体の譲渡を交渉する予定であるが、ダメな場合には自作する。
高齢化によるRapid Cyclingの生体リズム異常の機序

感情障害の治療過程において、病相の頻回化いわゆるRapid Cydingは、患者のQ.O.L.に重大な支障をきたす。Rapid Cyclingの危険因子としては、高齢化、三環系抗うつ剤の使用などが報告されている。本研究では三環系抗うつ薬Clomipramineと炭酸リチウムの老齢、若年ラットフリーラン周期に及ぼす影響を検討した。また、老年ラットは全体の行動量が低いことがサーカデアン同調機構に大きく関与するこれまでの実験結果から、行動抑制とSCH23390の行動リズムに及ぼす影響を調べた。実験には、Wistar系雄性ラットを用い、行動リズムの計測に回転かごを用いコンピューターに取り込んだ。十分なフリーラン周期を確認した後、各種薬物を若年ラット群と老齢ラット群各々にいくつかの条件で投与した。フリーラン周期の解析は、カイ自乗ペリオドグラム法を用いた。また、各々の薬物の血中濃度の測定を蛍光法およびHPLCを用いて測定した。行動抑制は老年ラットで有意に再同調を遅延させた。SCH23390は、その行動抑制と伴に行動リズムの位相を変化させた。フリ一ラン周期は、老年ラットが若年ラットにくらべて、フリーラン周期が短かった。炭酸リチウムは老年、若年ラットでフリ一ラン周期を延長させ、Clomipramineは短縮させた。さらに老年ラットの方が周期延長短縮幅が、若年ラットに比較して大きかった。これらの結果から、高齢化によりサーカデアンリズムを中心とした時計機構、さらには行動のフィードバック機構に脆弱性が存在することが明らかとなり、気分調整薬が若年者より時計機構により大きな影響を与えやすくRapid Cyclingの発生過程における重要な因子である可能性が示唆された。長期間の感情障害の治療過程において、病相の頻回化は、患者のQ.O.L.に重大な支障をきたす。Wehrらは、Rapid Cyclingの危険因子として、三環系抗うつ剤の使用、高齢化、女性であることなどを報告しているが、その機序については不明である。そこで今回、三環系抗うつ薬Clomipramineと炭酸リチウムの老齢ラットフリーラン周期に及ぼす影響を検討した。フリーラン周期は、老年ラットで24.17、若年ラット24.56と老年ラットが若年ラットにくらべて、フリーラン周期が短かった。炭酸リチウムは老年、若年ラットでフリーラン周期を延長させた。Clomipramineは、老年、若年ラットでフリーラン周期を短縮させたが、老年ラットの方が周期短縮幅は大きかった。Clomipramineを投与後にリチウムを追加投与した群では、リチウム投与によって、老年、若年ラットともフリーラン周期は有意に延長した。これらの結果から、老年ラットは若年ラットに比べて、Clomipramineによる周期短縮作用が強く、炭酸リチウムがClomipramineによる周期短縮作用を弱めることが推察された。
原子線共鳴法を利用した高核スピン偏極ＲＩビーム生成装置の開発

本研究では高核スピン偏極RIビームの実現と物質科学研究への応用に向け、RIビーム用原子線共鳴装置のプロトタイプを開発すると共に、適切なNMRプローブが存在しない酸素に着目した高偏極酸素プローブによるβ線検出型超高感度NMR (β-NMR)測定を通じた原理実証を行う。前者では全体の詳細な仕様設計、開発に必要となる機器導入、及び開発環境の整備が進められている段階で、現在ミュレーションコードを用い、イオントラップの大きさやセグメント数、軸方向振動電場の周波数などの最適化を進め詳細仕様の設計を進めている。後者では核の諸性質から酸素RIプローブとして利用が期待できるO-21の核磁気モーメント測定に成功し、現在論文を執筆中である(当該実験で1名が博士号を取得した)。更に核電気四重極モーメントの測定にも着手しており理研RIBF及び放医研のHIMAC加速器施設を利用した実験を展開中である。偏極RIビームを用いた物質科学研究の展開に関しては、物質中にRIイオン注入されたNeという天然に存在しない系に対応するβ-NMR実験を実施しそのデータ解析を行っている。ここではNeが受ける電場勾配の値を決定することができており、現在比較検討のため理論計算を行っている。また、関連して実施されたS-41 RIのβ-γ核分光測定の解析結果もまとまり、現在論文投稿中である。当該年度は装置開発に関し、低温でのβ-NMR測定に向けたクライオスタットの導入を行い現在試料冷却部の開発が進んでいる。RI原子線共鳴装置の開発では、シミュレーションコードを用いたによる軸方向振動電場の周波数などの最適化を中心に原理実証に向けた装置開発を進めているが、システムの構築自体はやや遅れ気味である。そこで、まずは核反応を利用した偏極RIビーム生成法を応用したNMR核分光法による物質科学研究の利用展開を先行させている。偏極RIの物性研究利用を視野に入れた実験環境の構築のために、極低温まで試料の冷却が可能なクライオスタットを選定・導入した。これによって、ターボ分子ポンプの更新と併せて、低温下での物性測定が可能な環境が整いつつある。上述の通り当該年度はRIプローブとなる酸素の磁気モーメント測定や関連核分光研究で成果がまとまっており順調に進んでいる。HIMACでの実験が成功すれば核四重極モーメントの値も決定できるので、いよいよ物性実験に着手できる。本研究でRIプローブとして用いる21Oの磁気モーメント測定に成功しているので、まずは論文報告を行う。関連研究である偏極RIビームの利用研究では、物質中に埋め込まれたNe同位体の電場勾配の理論計算を進め成果をとりまとめて報告する。2018年度には核整列RIビームを用いた国際共同研究をRIBFで実施したので、その解析を進めると共に引き続き実験研究を推進する。装置開発R&D研究では、RI原子線共鳴装置の中核を成すRIイオントラップのプロトタイプの開発を引き続き進めると共に、試料の低温冷却システムの開発も更に進め、低温でのβ-NMR実験のR&Dを行う。また、関連実験を理研RIBF及び放医研HIMACで実施する。

本研究でRIプローブとして用いる21Oの磁気モーメント測定に成功しているので、まずは論文報告を行う。関連研究である偏極RIビームの利用研究では、物質中に埋め込まれたNe同位体の電場勾配の理論計算を進め成果をとりまとめて報告する。2018年度には核整列RIビームを用いた国際共同研究をRIBFで実施したので、その解析を進めると共に引き続き実験研究を推進する。装置開発R&D研究では、RI原子線共鳴装置の中核を成すRIイオントラップのプロトタイプの開発を引き続き進めると共に、試料の低温冷却システムの開発も更に進め、低温でのβ-NMR実験のR&Dを行う。また、関連実験を理研RIBF及び放医研HIMACで実施する。
化学形態に着目したフィールド調査と室内実験に基づくヨウ素の水-土壌系での挙動解析

日本は世界で二番目のヨウ素生産国であるが,ヨウ素を高濃度に含むかん水の形成過程は未解明の点が多い.一方,原子力関連施設から放出される放射性ヨウ素は,人体に重大な健康被害をもたらす可能性がある.そこで本研究では,表層土壌圏および地下岩石圏において,ヨウ素の供給・化学形態変化・移動機構および履歴を明らかにするため,[1]表層土壌として千葉県養老地域を,[2]深部地下環境として北海道幌延地域を対象として,ヨウ素の分布や化学形態の決定を行った.[1]表層水-土壌系でのヨウ素の固定化メカニズム解明:千葉県養老地域では,高ヨウ素濃度の温泉水を地下からくみ上げている.そこで,温泉水の排出口にできた水たまりの土壌及び間隙水中のヨウ素の固液分配と化学形態を決定した,その結果,有機ヨウ素の分配係数はI^-の分配係数よりも10倍以上高かった.ヨウ素は有機化することで土壌へ固定されやすく,有機化は表層で起こりやすいことを示した.[2]地下岩石圏のヨウ素固定化能の評価と高ヨウ素濃度のかん水の成因:日本原子力研究開発機構幌延深地層研究センターで掘削されたボーリング孔から採取された地下水および岩石を用いて,地下水および岩石中のヨウ素の分布,化学形態,ヨウ素同位体比(^<129>I/^<127>I)の測定を行った.その結果,幌延におけるヨウ素の変遷から,堆積-沈降-圧密を繰り返すことで,地下に高ヨウ素濃度の地下水が形成し,ヨウ素鉱床となりうることを示した.また,幌延地域の堆積岩のヨウ素の見かけの分配係数(L/kg)はそれぞれ0.4-2.0,0.1-0.3であり,現在放射性廃棄物の安全性評価で用いられている花崗岩の収着定数よりは高い値となった.そのため,放射性ヨウ素に対する天然バリアの性能は堆積岩の方が優れているといえる.本研究の目的は,ヨウ素の供給・化学変化・移動機構を明らかにすることである.本年度は,以下の三点を行った.[1]溶存有機ヨウ素の定量方法の確立:ヨウ素の挙動解明には有機ヨウ素が大きく関わっている.そのため,サイズ排除クロマトグラフィーを用いた溶存有機ヨウ素の定量法を確立した.[2]千葉県養老温泉および屋久島におけるフィールド調査:千葉県養老温泉では,温泉水排出口に形成された水たまりにおいて,土壌および間隙水を採取した.深度別に固液両相のヨウ素の化学形態をXANES法およびHPLC-ICP-MSを用いて決定した.さらに,Micro-XRF分析により,土壌粒子中のヨウ素のマッピングを行った.腐植物質と結合した有機ヨウ素が土壌へのヨウ素の蓄積に大きな役割を果たしていることが分かった.屋久島では島内全域から,約150試料の土壌を採取した.雨量や土壌中の有機炭素量とヨウ素濃度の関係に着目し,現在分析を進めている.[3]土壌カラム実験:I^-およびIO_3^-の易動性を評価するため,土壌カラム実験を行った.KIまたはKIO_3の溶液を土壌カラムに添加した後,1cm間隔で土壌と間隙水のヨウ素の化学形態を決定した.また,間隙水中のヨウ素濃度プロファイルをVisual MODFLOWを用いてシミュレーションした.I^-は吸着による遅延効果が非常に小さく,ヨウ素の深度プロファイルは移流や分散によって支配されていた.一方,IO_3^-は土壌への吸考量が多く,吸着による遅延効果が見られた.さらに,士壌および間隙水中でIO_3^-からI^-への還元が確認された.還元を考慮したシミュレーションは今後の課題である.本結果は現在Journal of Geochemical Exploration誌に投稿中である.本研究の目的は,ヨウ素の供給・化学変化・移動機構を明らかにすることである.本年度は以下の三点を行った.[1]千葉県養老温泉におけるフィールド調査:前年度までの研究で,ヨウ素は土壌へ有機ヨウ素として蓄積されていることが分かっている.先行研究では,I_2やHIOが腐植物質と反応しやすいと言われている.そこで,I・の酸化酵素であるラッカーゼの定量を行ったところ,表層土壌でラッカーゼの活動度が高いことが明らかとなった.これは,表層環境でのヨウ素の固定化には微生物活動が重要な役割を果たしており,表層において有機化反応が促進しやすいことを示している.[2]屋久島でのフィールド調査:屋久島の調査は,海水から揮散したヨウ素が雨によって土壌へもたらされた場合を想定して行っている.土壌中のヨウ素濃度は,表層の腐植土層よりも,その下層のアカホヤ火山灰層で高くなっていた.アカホヤ火山灰層の土壌中のヨウ素の化学形態をX線吸収微細構造で調べたところ,有機ヨウ素であることが明らかになった.[3]幌延地域で採取されたコア試料を用いたヨウ素の長期挙動予測:幌延地域で掘削されている堆積岩試料(HDB-6,11)中に含まれるヨウ素濃度を調べたところ,深部(特に稚内層)でヨウ素濃度が低くなっていることが明らかになった.一方,間隙水中のヨウ素濃度は深部で非常に高くなっていた.また,間隙水中のヨウ素の同位体比(^<129>I/^<127>I)を測定したところ,稚内層では52-53Ma,声問層では42-46Maのヨウ素年代が算出された:

さらに,堆積岩中のヨウ素の化学形態は有機ヨウ素と無機ヨウ素の混合で,間隙水中のヨウ素の化学形態はI・であった.以上より,堆積岩中に有機態で濃縮・固定されていたヨウ素が還元的環境で解離し,I・として間隙水中に溶出した可能性が高い.本結果は,高ヨウ素濃度のかん水形成過程の理解に重要な知見を与える.日本は世界で二番目のヨウ素生産国であるが,ヨウ素を高濃度に含むかん水の形成過程は未解明の点が多い.一方,原子力関連施設から放出される放射性ヨウ素は,人体に重大な健康被害をもたらす可能性がある.そこで本研究では,表層土壌圏および地下岩石圏において,ヨウ素の供給・化学形態変化・移動機構および履歴を明らかにするため,[1]表層土壌として千葉県養老地域を,[2]深部地下環境として北海道幌延地域を対象として,ヨウ素の分布や化学形態の決定を行った.[1]表層水-土壌系でのヨウ素の固定化メカニズム解明:千葉県養老地域では,高ヨウ素濃度の温泉水を地下からくみ上げている.そこで,温泉水の排出口にできた水たまりの土壌及び間隙水中のヨウ素の固液分配と化学形態を決定した,その結果,有機ヨウ素の分配係数はI^-の分配係数よりも10倍以上高かった.ヨウ素は有機化することで土壌へ固定されやすく,有機化は表層で起こりやすいことを示した.[2]地下岩石圏のヨウ素固定化能の評価と高ヨウ素濃度のかん水の成因:日本原子力研究開発機構幌延深地層研究センターで掘削されたボーリング孔から採取された地下水および岩石を用いて,地下水および岩石中のヨウ素の分布,化学形態,ヨウ素同位体比(^<129>I/^<127>I)の測定を行った.その結果,幌延におけるヨウ素の変遷から,堆積-沈降-圧密を繰り返すことで,地下に高ヨウ素濃度の地下水が形成し,ヨウ素鉱床となりうることを示した.また,幌延地域の堆積岩のヨウ素の見かけの分配係数(L/kg)はそれぞれ0.4-2.0,0.1-0.3であり,現在放射性廃棄物の安全性評価で用いられている花崗岩の収着定数よりは高い値となった.そのため,放射性ヨウ素に対する天然バリアの性能は堆積岩の方が優れているといえる.
「手づくり」をめぐる生活文化の継承・創出と生活改善実践力の総合的研究

生活文化における「手づくり」という日常的生活行為に注目し、人々の生活価値観形成、地域社会の生活文化の継承・創出について検討をしてきた。本研究の枠組みは以下の3点である。1.近現代の生活における「手づくり」に対する意味づけ・思想的系譜を家政学的アプローチと生活科学論的アプローチから整理・分析、2.学校教育(主に家庭科教育)、社会教育における「生活文化」の継承・創出、「手づくり」に関する実践の教材解釈・意味づけの変容分析、3.「手づくり」を通した社会参加活動、社会関係資本形成などの事例分析平成30年度は「枠組み1」について「衣服を手づくりすること」の意味づけ・捉えを全国紙の生活欄(家庭欄)の記事から分析した(研究成果は学会で発表)。1950年代の記事では「実用」という側面から、子ども服から農業用の改良着まで多岐に渡る手づくり記事が掲載されていた。2017年には衣服の手づくりに関する記事は激減したが、震災復興の際の生活再建において手芸・編み物などの手づくり活動が住民の「精神的支え」になりうることが言及され、「手づくり」に対する語られ方に変化が見られた。「枠組み2」については「21世紀型スキル」とアメリカの学校家庭クラブ活動との関わりに焦点を当て、社会教育との連携、文化的活動の取り組み等について考察をした。日本の高等学校学習指導要領でも、社会との関わりを視座に置いた学校家庭クラブ活動の充実についてふれられており、今後の展開について検討し、成果を発表した(口頭発表)。「枠組み3」については、「高齢者生きがいづくり事業」に着目し、同事業における社会参加活動について論文化を試みている。また、「枠組み2」と「枠組み3」に連なるものとして、家庭科教育が社会関係資本形成にどのように寄与できるか、考察した結果を国際学会で発表した。平成30年度は「枠組み1」の関連資料の収集とともに分析・成果発表を実施した。これまで成年女子(主に主婦層)、女子中高生を主な購読層とする資料を扱ってきたが、多世代(男性を含む)が読む新聞記事を対象に「手づくり」とメディアとの関係性について分析・報告することができた。また、「枠組み2」も枠組み1と同様に関連資料の収集とともに、現代のアメリカの学校教育(家庭科教育)における身に付けるべき能力観について分析・報告を実施することができた。また、「枠組み3」に関する事例及び資料の収集について、当該研究課題終了後も継続して研究を実施する方向である。当該研究課題は、当初の研究計画では平成30年度が研究終了年度である。しかし、年度末に「枠組み2」と「枠組み3」に関連する研究について口頭発表を行った際、プロシーディングの提出が課せられることになり、追加資料の収集・検討が必要になった。そのため、研究期間の延長を申請した。以上の状況から「(3)やや遅れている」という自己評価とした。年度初めの研究計画では予定していなかったプロシーディング作成を年度間際に実施することになり、当該研究の延長を申請したが、現時点でプロシーディングは既に提出済である。「枠組み1」についてはこれまで収集した資料をもとに、成果報告をさらに進める予定である。「枠組み2」は、衣生活以外に食生活に関する「手づくり」という観点も含めて、実践事例を分析し、成果を発表する。「枠組み3」に関する研究は、これまで口頭発表等で発表した内容を再分析して論文化する予定である。本研究課題は生活文化における「手づくり」という日常的生活行為に注目し、人々の生活価値観形成、地域社会の生活文化の継承・創出に焦点を当てる。本研究の枠組みは以下の3点から構成される。1.近現代の生活における「手づくり」に対する意味づけ・思想的系譜を家政学的アプローチと生活科学論的アプローチから整理・分析、2.学校教育(主に家庭科教育)、社会教育における「生活文化」の継承・創出、「手づくり」に関する実践の教材解釈・意味づけの変容分析、3.「手づくり」を通した社会参加活動、社会関係資本形成などの「まちづくり」調査・事例分析以上の研究方法に基づき、学校教育と社会教育の連携を視座に入れた「生活文化」の継承・創出に関する実践の在り方・支援の方策を分析・検討・提案するものである。平成27年度は初年度のため主に「枠組み1・2」について、研究を実施した。「枠組み1」については、生活時間調査から成年男子・女子の「手づくり」(和裁、洋裁等)にかける生活時間配分の変化について考察した。この結果を踏まえてNHKによる「婦人百科(おしゃれ工房、すてきにハンドメイド)」のテキストの掲載データを収集するとともに、分析結果の一部を日本家政学会で報告した。「枠組み2」については、岩手県における昭和期(第二次大戦前・中)の裁縫科教育の実践研究資料の分析から、当時の女子児童・生徒が身に付けるべき能力をどのように教師が捉えていたのかを明らかにした。この結果の一部を日本家庭科教育学会で報告した。また、北日本における裁縫科(手工科・手芸を含む)の教材の特徴でもある編み物教材に注目し、第二次大戦後の家庭科教育における編み物教材の扱いについて分析し、論文等で報告した。平成27年度は「枠組み1」の関連資料の収集を中心に研究を実施し、同時に成年女子(主に主婦層)を対象とする「手づくり」とメディアとの関係性の分析の一部を報告することができた。また、「枠組み2」も枠組み1と同様に関連資料の収集とともに、近現代の学校教育における身に付けるべき能力観の変容の一端について分析・報告を実施することができた。

「枠組み1・2」を重点的に実施することは、当初の研究計画でも想定していたため、平成28年度は収集資料の分析等をさらに進める予定である。また、「枠組み3」に関する事例及び資料の収集について、今後具体化する方向で現在検討中である。以上の状況から「(2)おおむに順調に進展している」という自己評価とした本研究課題は「教育」の視点から、生活文化における「手づくり」という日常的生活行為に注目し、人々の生活価値観形成、地域社会の生活文化の継承・創出に焦点を当てる。研究枠組みとして、(1)近現代の生活における「手づくり」に対する意味づけ・思想的系譜の解明(家政学的アプローチ・生活科学論的アプローチによる整理・分析)、(2)学校教育、社会教育における「生活文化」の継承・創出(「手づくり」に関する実践の教材解釈・意味づけの変容分析)、(3)「手づくり」を通した社会参加活動、社会関係資本形成の事例分析、を設定し、研究を進めてきた。平成28年度は、これまで収集してきた各種資料をもとに幾つかの学会発表、論文発表を行った。枠組み(1)については「女子中高生」と手づくり(ソーイング)に注目し、枠組み(2)と関連を持たせつつ、彼女たちがソーイングに親和的になる要因を探った。例として、友人に「手づくりプレゼント」を贈る風潮が80年代前後に顕著に現れたことが挙げられる。彼女たちは「団塊ジュニア世代」にあたり、現代の消費文化の中心にも位置する。そこで、同世代のライフスタイルの特徴を消費文化の観点から検討を行った。次に、学校教育の影響を見るために、第二次大戦中後の「裁縫教育」について岩手県の状況を実践事例から分析し、戦後の新教育へとつながる「生活文化」と「手づくり」についてライフスタイルの観点から検証した。また、「手づくり」と相反関係にある「既製品」との関係性を見るべく「消費」に関する学習内容の現代的課題について、アメリカの教育課程を対象に検討し、成果を発表した。枠組み(3)については、東日本大震災後の「手づくりサークル」の取り組みに注目し、活動内容の広がり・変化を見るため、継続して資料収集を行った。平成28年度は「枠組み1」の関連資料収集について対象範囲を広げ、継続して資料収集を実施した。また、集めた資料をもとに前年度の上積みとなる研究発表を実施することができた。「枠組み2」については前年度に取り組んだ内容を掘り下げて検討することができたが、現代の欧米の教育実践研究については、取り組みの端緒にあるため、さらにこの分野の研究を進めていきたい。「枠組み3」は継続して事例収集を行っており、今後も具体化に向けて検討を進めたい。以上の状況から「(2)おおむね順調に進展している」という自己評価とした。本研究課題は生活文化における「手づくり」という日常的生活行為に注目し、人々の生活価値観形成、地域社会の生活文化の継承・創出に焦点を当てる。本研究の枠組みは以下の3点から構成される。1.近現代の生活における「手づくり」に対する意味づけ・思想的系譜を家政学的アプローチと生活科学論的アプローチから整理・分析、2.学校教育(主に家庭科教育)、社会教育における「生活文化」の継承・創出、「手づくり」に関する実践の教材解釈・意味づけの変容分析、3.「手づくり」を通した社会参加活動、社会関係資本形成などの「まちづくり」調査・事例分析
圧力・磁場制御型自己集合を用いた磁性ナノ粒子2次元配列膜の構造解析計算

垂直外部磁場および表面圧が単分散磁性粒子からなる単層膜の内部自己集合構造と磁化率・表面圧-面積等温線に及ぼす影響を,モンテカルロ・シミュレーションにより明らかにした.外部磁場が存在しない場合,比較的高密度では磁性粒子からなる鎖状クラスタが渦巻状の構造を形成する.ところが大きな垂直外部磁場を印加すると,六方格子構造が出現する.ここで界面活性剤層の厚さを増し,さらに大きな表面圧を加えると,系は正方格子構造へと相転移することが明らかになった.垂直外部磁場および表面圧が単分散磁性粒子からなる単層膜の内部自己集合構造と磁化率・表面圧-面積等温線に及ぼす影響を,モンテカルロ・シミュレーションにより明らかにした.外部磁場が存在しない場合,比較的高密度では磁性粒子からなる鎖状クラスタが渦巻状の構造を形成する.ところが大きな垂直外部磁場を印加すると,六方格子構造が出現する.ここで界面活性剤層の厚さを増し,さらに大きな表面圧を加えると,系は正方格子構造へと相転移することが明らかになった.初年度はモテル構築およびモンテカルロ浜による計算プログラムの開発を行い,垂直磁場と密度をパラメータとした単層膜の構造を詳細に解析した。モデル系として擬2次元系を取り扱った!強磁性粒子モデルとして,中心に磁気モーメントを持つ球状粒子を仮定し,厚さが一定の界面活性剤層で覆われていると仮定した。計算結果はスナップショットの他に動径分布関数と配向分布関数を用いてミクロ構造の定量的な評価を行った。さらに,密度に依存した磁化曲線を計算した。得られた結果を要約すると以下のとおりである。密度が比較的小さい場合,単層膜のミクロ構造は垂直外部磁揚の作用によりネットワーク構造から孤立粒子分散構造へと変化する。中間的な密度の場合,比較的強い磁揚を印加した場合にネットワーク構造がアモルファス構造になる。ポテンシャルエネルギーの観点から鎖状構造の安定性を議論することにより,粒子間の磁気的相互作用がミクロ構造の変化に対して支配的であることが示された.対照的に,高密度の場合は外部磁場の作用により渦巻構造が六方細密充填構造へと変化する。この変化は,異方的だった粒子間の磁気的引力相互作用が,非常に強い外部磁揚の印加によって等方的な磁気的斥力相互作用に変化することにより,粒子表面を覆う界面活性剤層に起因する斥力相互作用の寄与が促されることに起因する!これらのミクロ構造は外部磁場と粒子間相互作用のバランスによって支配される粒子の配向に大きく依存している。密度が増加するにつれ磁場方向への配向は困難となるので,磁化曲線の傾きは減少する。以上より,強磁性ナノ粒子からなる単層膜のミクロ構造に対する垂直外部磁場および密度の影響が定量的に明らかとなった。前年度は,垂直外部磁場の影響下で磁性ナノ粒子単層膜の内部構造は界面活性剤層の寄与が支配的となることが明らかとなった.そこで今年度では界面活性剤層の影響に焦点を絞った解析を行った.界面活性剤層ポテンシャルに起因する単層膜の表面圧の増加が内部構造に及ぼす影響を定量的に見積もるため,表面圧-面積等温線と動径分布関数を用いた定量的な解析ができるよう,シミュレーション・プログラムの大幅な改造を行った.さらに,斥力項のみを考慮した解析的ポテンシャルモデルと,引力項を導入した現象論的ポテンシャルモデルの2種類の界面活性剤層ポテンシャルの比較検討を行つた.結果を要約すると以下のとおりである.解析的ポテンシャルモデルを用いた計算では,界面活性剤層が厚くなると等温線に単層膜の構造相転移を示すショルダーが生じる.エネルギー解析の結果,ショルダーにおける面積の前後で六方格子構造と正方格子構造のエネルギーの逆転が起きることがわかった.現象論的ポテンシャルモデルを用いた計算では,表面圧一面積等温線は徐々に増加した後,ある面積で急激な圧力増加を示す.ポテンシャルの極小値の影響により,粒子間距離は一定に保たれる傾向にある.それゆえ,密度減少によるエネルギー増加は六方格子構造に対する格子欠陥の形成となって現れる.ところが,さらに高密度の領域になると,第2隣接粒子間距離がポテンシャルの極小値に相当するように粒子の再配列が生じる結果,エネルギーの小さい正方格子構造が出現する.以上の結果は,高密度磁気記録材料の開発にとって重要な構造である正方格子構造の出現条件を,実験的に測定可能な表面圧-面積等温線と関連付けて明らかにした点に大きな意義がある.
低リン血症性骨軟化症惹起腫瘍細胞株樹立とキャラクタリゼーション

腫瘍性骨軟化症を呈する腫瘍は間葉系腫瘍が多い。組織型は多様であり組織診断に難渋することが多い。これまでの報告では血管外皮腫、血管腫、巨細胞腫、巨細胞修復性肉芽腫、非骨化性線維腫骨芽細胞腫があり教科書的記載に一致しない非典型例が多い。細胞培養のためヌードマウス移植した腫瘍は生着せず細胞株樹立には至らなかった。摘出した腫瘍の組織学的検索を徹底的に行った。腫瘍は、弱好酸性の胞体を有する小型の類円形から紡錘形の細胞より構成されていた。間質が粘液腫状、軟骨様を呈する個所がみられた。Staghorn状の屈曲した血管の周囲に腫瘍細胞が増生した血管外皮腫様の個所も散見された。石灰化物様構造物もみられた。細胞密度は高く核の不整もみられた。細胞分裂も散見された。免疫染色ではVimentin(+)、CD34(-)CD31(-)HHF-35一部(+)α-SMA一部(+)S-100(-)Cytokeratin(-)(AE1/AE3)EMA(-)でKi67陽性率は67%であった。肺転移巣も血管周皮腫様の配列と好塩基性の石灰化様物質の沈着がめだち、原発腫瘍と同様の組織像を呈していた。RT-PCRでFGF23,OPN(オステオポンチン),Dentin matrix protein 1(DMP1), Matrix extracellular phosphoglycoprotein(MEPE), Phexのバンドが確認された。肺転移病巣もDMP1の発現を確認した。病理切片に対するfibroblast growthfactor(FGF23)の免疫染色は難しいことが知られている。腫瘍性骨軟化症の病理組織型には、良性から悪性まで様々な組織像を呈するものが存在するが、共通してFGF23を過剰に発現するために同様な骨軟化症という症状を引き起こすと考えられる。多彩な組織像を呈するという形態学的診断の困難さから考えて本症の病理診断には、DMP1免疫染色が有用と考えられた。上皮性や造血性腫瘍での報告もある間葉系腫瘍では組織型は多様であり組織診断に難渋することが多い。これまでの報告では血管外皮腫、血管腫、巨細胞腫、巨細胞修復性肉芽腫、非骨化性線維腫、骨芽細胞腫があり教科書的記載に一致しない非典型例が多い。原発腫瘍の組織学的検索を徹底的に行った。腫瘍は、弱好酸性の胞体を有する小型の類円形から紡錘型の細胞より構成されていた。免疫染色ではVimentin(+)、CD34(-) CD31(-) HHF-35一部(+) α-SMA一部(+) S-100(-)

Cytokeratin(-) (AE1/AE3) EMA(-) Ki67陽性率67%に対して陽性であった。肺転移巣も血管周皮腫様の配列と好塩基性の石灰化様物質の沈着がめだち、原発腫瘍と同様の組織像を呈していた。臨床所見、組織所見より本例は、悪性phosphaturic mesenchymal tumorによる骨軟化症と確認された。腫瘍から産生される物質により腎尿細管のP再吸収抑制がおこり低P血症が生じるのが原因と考えられている。このPの排出を促進する物質はphosphatonin(fibroblast growth factor : FGF23)と考えられており本腫瘍での発現を遺伝子レベルで今後検索を行う。また、ヌードマウスに移植した腫瘍の発育は不良であるが、腫瘍移植後サクリファイスしたヌードマウスの組織学的検索も予定している。腫瘍性骨軟化症の組織学的検討の結果、本腫瘍は弱酸性の胞体を有する小型の類円形細胞と紡錘形細胞より構成されていた。Stag horn状の屈曲した血管の周囲には腫瘍細胞の増生した血管外皮腫様の個所もみられた。石灰の沈着も観察された。細胞密度が高く核の不整、細胞分裂像もみられた。本腫瘍の肺転移の組織像も下腿原発の本腫瘍と同じく血管周皮腫様の配列と好塩基性の石灰沈着の目立つのが特徴で、弱酸性の胞体を有する小型の類円形細胞から紡錘形細胞より構成されていた。免疫染色の結果も同様で、Vimentin(+)、CD34(-),CD31(-)、HHf-35一部(+)、αSMA一部(+)、S100(-)Cytokeratin(-)、EMA(-)で、Ki6 7陽性率は6-7%に対して陽性であった。電顕観察では拡張した粗面小胞体、リボゾーム、ミトコンドリアを含む細胞質と不規則な核を有する細胞が観察された。細胞質内と間質に高電子密度の物質が存在していた。それとは別に間質には石灰化を示す高電子密度の顆粒の沈着がみられた。本疾患は、腎尿細管のP再吸収抑制により低P血症が生じるのが原因と考えれている。この物質としてFGF-23が考えられているが、共同研究者の豊澤らは、dentin matrix protein 1(DMP1)がphosphaturic mesenchymal tumorに特異的に陽性となることを、報告している。本腫瘍においても免疫組織化学的にも遺伝子学的にもDMP1の発現が確認された。前述した電顕で示された高電子密度の物質がDMP1である可能性が高いと考えている。
溶融炭酸塩型燃料電池の電極材料及び電極構造体の高性能化に関する研究

本研究は電池の要素材料であるアノード,カソード及びセパレート板の高性能材料の選択と設計,特性及び耐腐食性評価を幅広く行い,同時に高性能化のためにはいかなる材料をどう用いて多孔性電極構造体を作製するかを目的とした.これらの目的遂行のために以下のような項目の検討を重点的に行った.(1)水素酸化及び酸素還元反応の機構と,これらガス電極反応の速度に及ぼす電極材料の効果.得られた研究成果の一つは,両反応とも電極触媒作用は顕著でなく,いかなる電極材料を用いても電極反応速度は十分に高速であると言う結論である.これは材料選択に関して幅広い選択方針を与えている.(2)反応は高速であるから,電極の高性能化は潜在的に可能であるが,現行の電極がその要求を満たしていないことは明かである.高性能化のためには,構造体の合理的設計方針が求められねばならないが,これには高速ガス拡散性を確保するための二次構造とアグロメレート一次構造の組合せが重要である.これに関して,ラネーニッケルによる一次構造発現と二次構造体として発泡ニッケルを用いることを提案し,両者を一体化させるための新しい手法として,複合電着被覆法を用いた.又,電極のぬれをコントロールするための添加物質の共折効果も調べた.(3)ラネーニッケル複合体電極を小型の実セルに装着し,その評価を行い,良好な結果の得られることを確認した.現時点では,基本的な設計方針の確認段階であるが,今後の研究展開により高性能化実現の見通しを得た.(4)高性能化は材料の信頼性を得て実現する.この点に関して種々の金属材料の耐食性評価を電気化学的手法を用いて系統的に行った.メルト中の腐食現象を理解し,防食技術を発展させるためのデータが蓄積しつつある.本研究は電池の要素材料であるアノード,カソード及びセパレート板の高性能材料の選択と設計,特性及び耐腐食性評価を幅広く行い,同時に高性能化のためにはいかなる材料をどう用いて多孔性電極構造体を作製するかを目的とした.これらの目的遂行のために以下のような項目の検討を重点的に行った.(1)水素酸化及び酸素還元反応の機構と,これらガス電極反応の速度に及ぼす電極材料の効果.得られた研究成果の一つは,両反応とも電極触媒作用は顕著でなく,いかなる電極材料を用いても電極反応速度は十分に高速であると言う結論である.これは材料選択に関して幅広い選択方針を与えている.(2)反応は高速であるから,電極の高性能化は潜在的に可能であるが,現行の電極がその要求を満たしていないことは明かである.高性能化のためには,構造体の合理的設計方針が求められねばならないが,これには高速ガス拡散性を確保するための二次構造とアグロメレート一次構造の組合せが重要である.これに関して,ラネーニッケルによる一次構造発現と二次構造体として発泡ニッケルを用いることを提案し,両者を一体化させるための新しい手法として,複合電着被覆法を用いた.又,電極のぬれをコントロールするための添加物質の共折効果も調べた.(3)ラネーニッケル複合体電極を小型の実セルに装着し,その評価を行い,良好な結果の得られることを確認した.現時点では,基本的な設計方針の確認段階であるが,今後の研究展開により高性能化実現の見通しを得た.(4)高性能化は材料の信頼性を得て実現する.この点に関して種々の金属材料の耐食性評価を電気化学的手法を用いて系統的に行った.メルト中の腐食現象を理解し,防食技術を発展させるためのデータが蓄積しつつある.1.電極構造体の最適設計(1)金及びニッケルの多孔体(金粒子径400,200,100,60メッシュ)4種、Ni粒子径23μm,100メッシュ2種)を焼結して、モデル構造体の孔径分布測定、SEM観察と、水素酸化反応の分極特性、交流法による拡散インピーダンスの測定を行い、電極の構造的因子と分極特性との相関関係についての情報を集積して解析した。これによれば、ネルンストインピーダンスの解析より得られるガス拡散過程のパラメータ(2d/【(2D)^(1/2)】)が電極構造体設計の指針として有用であることが確認された。(2)実セルに装着可能な電極構造体3種(自家製,A社製,B社製)についてネルンストインピーダンスの解析と電極特性の相互比較を行った。優劣の判定は可能であるが、より高性能化の為の方策、例えば3相界面の合理的形成に必要な電極の濡れのコントロールの問題等を今後どうするかを検討中である。(3)自家製の電極を用いて、5cm径及び10cm角の実セルを作製し、性能の評価を行った。今回はセルの組み立て技術の確認にとどまったが、高性能の電極が開発できれば、実セルテストを今後とも行う。2.電極構造体の高性能化(2)MCFCの基本的構造材料である、Ni,Co,Fe等の金属材料の耐腐食性の検討を【CO_2】分圧をパラメーターとして行っており、この結果に基ずいた電極材料の選択と(1)に基ずく設計指針との協同展開を今後とも継続する。
創傷治癒と肥厚性瘢痕,ならびに瘢痕拘縮について

熱傷や外傷後は、皮膚の創傷治癒をもって一旦その外表は修復されるが、時に治癒過程が遷延し、臨床的に肥厚性瘢痕とか瘢痕拘縮と言った形態を残すことがある。実験動物においてはこの肥厚性瘢痕は生じないし瘢痕拘縮という病態を見ることもまれである。実験動物に肥厚性瘢痕を形成できると、以後の実験が進むと考え、サルの腹部にデルマトームによる皮膚欠損創を作成した。サルの腹部における創部の治癒過程を研究したところ、第1に大きな影響を与えたのは創縁の収縮という現象であった。サルはヒトに比較し多くの毛包を持っているため、上皮形成がそれだけ早い訳だが、創の収縮による面積の縮少の方がさらに目立った。サル腹部の皮膚欠損部における肥満細胞は、採皮後4日目までは減少し、以後徐々に増加し、採皮後11日目には正常値近くになり、さらに増加の傾向を示した。皮膚の緊張の強い大腿部では、術後3ヵ月目でも肥満細胞数は増加したが、腹部の余裕のある皮膚においては、3ヵ月目には正常値よりもむしろ減少していた。これらのことから、臨条的,病理組織学的にみて、瘢痕組織における結合組織の増加と肥満細胞数の増加とは何らかの関係があるように思われた。
末梢血リンパ球を用いた化学療法の有害事象予測研究

食道癌に対する化学療法としては、5FU、シスプラチン、タキソテールなどが用いられており、この3剤を用いたDCF療法は良好な奏効率を認めている。一方で、これら多剤併用療法の有害事象の中でも、発熱性好中球減少症(FN)と呼ばれる重篤な感染症を引き起こすことが問題となっている。食道癌患者の化学療法中の有害事象であるFNに関連する因子として化学療法前後の末梢血中リンパ球における変化、特に遺伝子発現レベルでの変化に着目して、化学療法に伴う有害事象発現の予測診断システムの構築を行うことを目的に研究を計画した。今年度の実施計画の一つである化学療法前後の末梢血単核球における網羅的遺伝子発現解析用の末梢血サンプルの収集であるが、本研究の適格症例は5例であった。5例中、FN発症は2例、FN未発症は3例であった。サンプル数が十分でないため、得られた検体を用いた分離単核球からのmRNAの抽出やそのmRNAを用いたマイクロアレイによるFN発症に関連する遺伝子発現の特徴解析による候補遺伝子を選定にはいまだ及んでいない。他に、上記の遺伝子発現解析用の検体とは別に、血漿中の薬物濃度変化が有害事象の発現と関連する可能性があることから血漿中Docetaxel濃度測定やドセタキセルのクリアランスに関与すると報告されているα1-acid glycoproteinを指標とした投与量選択基準の構築のためにサンプルを収集した。こちらのサンプルの収集も、上記と同様に適格症例は5例であり、FN発症は2例、FN未発症は3例であった。上記同様サンプル数が十分でないため、解析はできていない。本研究は、化学療法中のFN発症を予め予測することは、有効性・安全性を考慮した患者個々の投与量の設定が可能となることから、非常に有用であると考えられる。今回、担当者の異動により、研究が続行困難となったため、本研究は終了することとした。
細胞複製を制御する細胞内シグナルと遺伝子発現

細胞複製制御におけるRasおよびその類似G蛋白質の作用機構の解析を行い以下の結果を得た。(1)RasによるMAPキナーゼの活性化機構私共はツメガエル卵の細胞質画分からRas依存性にMAPキナーゼ・キナーゼを活性化するのに必要な蛋白質因子(REKS)を部分精製している。昨年度は、REKSがRas依存性にMAPキナーゼ・キナーゼをリン酸化して活性化するプロテインキナーゼであることを明らかにした。また、RasがREKSと複合体を形成することから、REKSはRasの直接のターゲットであると考えている。最近、Rasがc-Raf-1と結合することが報告されているが、REKSがc-Rsf-1でないことを確認している。本年度は、ツメガエル卵の細胞質画分からREKSを高度に精製した。また、REKSが牛大脳細胞質画分にも存在することを明らかにし、これを均一蛋白質にまで精製した。ツメガエル卵と牛大脳から精製されたREKSは、ともに分子量約10万のプロテインキナーゼであり、自己リン酸化能を示した。一方、Cキナーゼやホスホリパーゼの制御因子として知られる14-3-3がRasと共同してREKSを活性化することも明らかにした。GTP結合型のR-Rasをマトリックスに固定化してアフィニティカラムクロマトグラフィーを行い、R-Rasの標的蛋白質の同定を試みた。その結果、牛大脳からGTP-R-Rasに結合する分子量約10万の蛋白質(p100)を分離精製できた。この蛋白質はGDP結合型のR-Rasには結合せず、標的蛋白質結合領域に変異を導入したGTP結合型のR-Rasにも結合しなかった。また、GTP結合型のH-RasとRhoには結合しなかった。したがって、この蛋白質はR-Rasの標的蛋白質のひとつであると考えられる。この蛋白質の部分アミノ酸配列からcDNAをクローニングしたところ、Ras GAPとホモロジーがあることが判明した。以上本年度の研究計画はほぼ達成することができたと考えている。
日本の医療現場における遺伝子関連情報取り扱いの実態調査

2019年がん遺伝子パネル検査の保険収載に象徴されるように、ゲノム医療の普及は今後加速し、遺伝子を専門に扱う診療科だけでなく多くの診療科が遺伝情報を取り扱うことになる。しかし現在日本の医療機関において、遺伝情報は発症者の確定診断であっても、別途紙カルテで管理されたり、電子カルテ上で医療者のアクセス制限を設けているという報告がみられる。ゲノム医療の適正な普及と発展のために、全国的な医療機関における遺伝情報の取り扱いとその差異を明らかにし、「個人情報の配慮と遺伝情報の有効な活用のあり方」について議論の基盤となる基礎データを提示する。
日本およびアジアにおける西洋舞踊史研究の基盤整備

わが国では舞踊学がいまだ未発達であり、とくにバレエ研究は未熟で、研究者も数少ないという現状を踏まえて、まずバレエ史研究に関する基本文献の収集と整理、改題の作成をしたほか、バレリーナの伝記的研究という視点から20世紀バレエ史を追い、論文にまとめた(これは現在も継続中で、2007年には単行本で出版の予定)。アジアにおける西洋舞踊史に関連しては、まず韓国国立芸術総合学校で聞き取り調査し、韓国では世界でも珍しく大学でのバレエ教育に力を入れていることがわかった。次いで上海市舞踏学校を見学し、聞き取り調査した結果、中国のバレエがロシアの影響下で発達したこと(ワガノワ・メソッドにもとづいている)と、フランスやロシアと同様、全寮制による89年間の一貫教育がおこなわれていることがわかった。日本における西洋舞踊史に関しては大正時代の新聞雑誌資料を収集し、現在これのデータベース化をすすめている。日本に洋舞が紹介されてから100年間に、洋舞と邦舞がどのように相互に影響を与え合ってきたかをみるため、その融合の一例として、高知市のよさこい祭、札幌市のよさこいソーラン祭などの「よさこい型祭」を調査し、これにポストモダン社会をめぐる哲学的な考察を加え、ポルトガルでの国際部用学会で口頭発表し、さらにその内容を手直しして、台北での国際部用学会で口頭発表した。この発表には、かのスーザン・レイ・フォスターに出席してもらうことができた。また、日本においてはダンス・セラピーの領域においても、洋舞系と邦舞系があることに着目し、芙二三枝子のダンス・セラピーと高沢流のリハ舞を取り上げ、その特徴を抽出し、韓国のAPPAN研究大会で口頭発表した。本研究(基盤整備)は、時代的には19世紀末から現在、地域的には日本およびアジア(とくに東アジア、東南アジア)を対象とするものです。この分野の研究はこれまでもっぱら個人(大学外の研究者)によって趣味的になされてきたため、ほとんど蓄積がないので、本研究は、基盤整備ということを踏まえ、特定の対象のみを集中的に掘り下げるのではなく、今後の研究の展開のために、まさしく基盤を整備することをめざしています。研究対象は、時代的には大きく戦前、戦後、現在と区分されますが、本年度はまず現状の調査の一環として札幌のYOSAKOIソーラン祭りと高知のよさこい祭りを調査し、これら「よさこい型祭り」は盆踊りの延長であると同時に、ダンスの様式としてはいわゆる洋舞、とくにジャズダンスが中心であることを確かめることができました。YOSAKOIソーラン祭りがどうして短期間に飛躍的に成長したのかという問題については、10月にポルトガルで開かれた国際学会Pulses and Impulses : Dance and the Communityにて研究発表をおこないました。また、12月におこなわれた舞踊学会年次大会において、よさこい型祭りがシンポジウムのテーマとして取り上げられ、私は司会者として、内田忠賢お茶の水女子大学助教授(社会学)、吉川周平・京都市立芸術大学教授(民俗舞踊)と討論することができました。これについては来年度に発行される「舞踊学」誌上において報告することになります。アジアにおける洋舞の歴史については、まず7月に韓国へ調査に出かけ、韓国芸術総合学校において、舞踊学科のキム・ヘーシク主任教授にインタビューすることができました。韓国のバレエの歴史は日本と密接な関わりがあるので、来年度は国内でインタビューをおこない、日本のバレエがいかにして韓国に委嘱されたかを跡づける予定です。また、タイに調査に出かけ、バンコクにおけるバレエ教育の現状を垣間見ることができましたが、歴史的調査に関しては来年度の課題となります。昨年度の研究実績報告書にもしるしたように、本研究は、基盤整備という性質上、特定の対象を集中的に掘り下げるのではなく、今後の研究の展開のための基盤を広く整備することを目的としている。