hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ステッピング超音波モータの高出力高精度化

本研究は、研究代表者らが提案している定在波振動の節を利用したステッピング超音波モータの実用化のために、(1)ステ-タの強固な支持の実現、(2)ステップの微小化、(3)薄型化、(4)機械出力の増大、などをめざして行われた。得られた成果は以下のとおり。(1)支持に適したステ-タ構成として、節円モードの利用を検討した。有限要素法によって実際にステ-タを設計・試作し、この原理によって節部での強固な支持が可能であることを確認した。(2)ステ-タ・ロータの接触機構について実験的に検討し、ロータ突起部の幅がステ-タ振動の波長の1/4のときに位置決め精度が最も高くなることがわかった。(3)この結果を応用して、従来よりもステップ角の小さい4.5°ステップのモータを試作し、繰り返し精度も向上させた。(4)粗位置決めを低次モードで高速に行い、目標角度位置近傍では高次モードで精密な位置決めを行う運転方式を考案し、位置決め時間を従来の2/3に短縮した。位置決め精度をさらに向上するためには、ステ-タ振動子の工作精度を高める必要があることが分かったが、その実施が今後の課題である。一方、大きな機械出力を得るためには、さらに大きな振動振幅が必要であることがわかったので、それを実現するステ-タ構造を設計する必要がある。また、このような回転型のモータに対して、(5)直線運動でステップ動作をするリニア型の原理を新たに考案した。これは、棒のたわみ振動の節を利用するもので、駆動周波数を変えることで励振するモードを切り替えて節を移動させる。この原理に基づいて試作を行い、スパン50mm程度で10ステップ以上の動作を実現した。本研究は、研究代表者らが提案している定在波振動の節を利用したステッピング超音波モータについて、新たに、節円を有する円盤振動子を用いることで、(1)ステ-タの強固な支持の実現、(2)機械出力の増大、(3)ステップの微小化、(4)薄型化などをめざしている。当該年度においては、(1)節円モードの利用方法を検討し、本モータに適したステ-タを有限要素法によって設計した。(2)その新しいステ-タを有するモータを試作し、その特性を調べた。その結果、(3)設計どおりの振動モードが得られ、(4)節部での強固な支持が可能であることが確かめられた。(5)ステップ数を従来の60から360にまで増大する電極配置を考案した。また、このような回転型のモータに対して、(6)直線運動でステップ動作をするリニア型の原理を新たに考案した。この原理に基づいて、(7)リニア型を試作し、(8)スパン50mm程度で10ステップ以上の動作を実現した。本研究は、研究代表者らが提案している定在波振動の節を利用したステッピング超音波モータについて、新たに、節円を有する円盤振動子を用いることで、(1)ステ-タの強固な支持の実現、(2)ステップの微小化、(3)薄型化、(4)機械出力の増大、などをめざしている。昨年度は、節円による振動を阻害しない強固な支持方法を実現した。当該年度においては、(1)ステ-タ・ロータの接触機構について実験的に検討し、(2)ステ-タに接触するロータ突起部の幅によって位置決め精度が変化することを見いだした。(3)突起部の幅がステ-タ振動の波長の1/4のときに位置決め精度が最も高くなることがわかった。

(4)この結果を応用して、従来よりもステップ角の小さい4.5°ステップのモータを試作し、繰り返し精度も向上させた。(5)粗位置決めを低次モードで高速に行い、目標角度位置近傍では高次モードで精密な位置決めを行う運転方式を考案し、位置決め時間を従来の2/3に短縮した。などの成果が得られた。位置決め精度をさらに向上するためには、ステ-タ振動子の工作精度を高める必要があることが分かっが、その実施が今後の課題である。一方、大きな機械出力を得るためには、さらに大きな振動振幅が必要であることがわかったので、それを実現するステ-タ構造を設計する必要がある。
知識情報処理的手法を用いたDNAチップからの遺伝子ネットワーク解析

本年度の研究計画に基づいて以下のような研究業績をあげました。(1)DNAマイクロアレイによる遺伝子発現量測定DNAマイクロアレイを用いて、大腸菌または酵母に外部より刺激を加えた際の、発現遺伝子量を測定した。刺激により反応が大きく異なり、発現量が大きな遺伝子の中には機能未知なものが含まれていることも観察できた。(2)Fuzzy k-means clusteringによる発現遺伝子のグループ化(クラスタリング)時系列マイクロアレイデータに対して、従来から行われている統計的手法のk-meansclusteringと今回あらたに適用するFuzzy k-means clustering(k-means clusteringにFuzzy推論を適応した方法)による解析を行った。DNAマイクロアレイデータには実験ノイズが多く、解析の際大きな問題となる。このため、酵母胞子形成関連45遺伝子の胞子形成時の時系列DNAマイクロアレイデータに対して人工的にノイズを追加し、ノイズなしのクラスタリング結果とノイズ付加クラスリング結果を比較した。この結果、k-meansclusteringではノイズあり・なしで50%程度の再現率しか得られない高ノイズ付加の場合でも、Fuzzy k-means clusteringは80%以上の再現率を有しており、ノイズに対して強い抵抗力を持つことが確認できた。胞子形成とは無関係の数種類の遺伝子の時系列DNAマイクロアレイデータを上記45遺伝子に追加して、k-meansclusteringおよびFuzzy k-means clusteringを行った。k-meansclusteringでは今まで形成されたクラスタと大きく異なる結果が得られたが、Fuzzy k-meansclusteringでは帰属度の大きな遺伝子のみに注目すれば、新たに追加したデータの影響は小さく、45遺伝子のみでクラスタリングした結果とほほ同じクラスタが得られた。この結果、ある生物学的現象時のマイクロアレイ実験などで得られる多くの遺伝子データに対してクラスタリングを行っても、その現象に関係のない遺伝子の影響はあまり受けず、現象に中心的な働きを持つ遺伝子がうまく得られるであろうと考えられた。このため、Fuzzy k-means clusteringは発現遺伝子のクラスタリングの強力なツールであると考えられた。
αヘリックスまたはβシートのみの蛋白質大型単結晶の作成とそれらの光学活性の測定

我々はHAUP法を用いて結晶の光学活性(円二色性、旋光分散)の測定を試みた。用いた結晶は有機金属錯体トリスエチレンジアミンコバルト錯体のヨウ化物単結晶で、溶液中では可視領域にコットン効果最大をもつ物質である。我々はタンパク質単結晶光学活性測定を最終目的としてHAUP法での二色性分散および旋光性分散測定の手法を確立するためにこの物質を用いた。吸収を含めない場合の光学活性のHAUP法での測定は確立されているが、今回我々が試みたのは吸収を含めた場合の光学活性測定であり、その場合のHAUP法における原理式は既に理論的に確立されているが実際の測定はまだなされていなかった。今回用いたコバルト錯体による測定で明らかになったことは、従来の吸収を含めない場合のHAUP法に比べ吸収を含めた場合、系統誤差のパラメータがこれまでの手法では決定することができないということだった。そこで我々は原理式の理論値と測定による実験値を最小二乗法でフィッティングさせる手法を試みた。それにより結晶軸の各方向での二色性分散および旋光性分散を求めることができた。しかし、この波長領域では近似のために用いた条件が成り立たなくなることが判明し、より正確な解析が必要であることがわかった。今回の研究ではタンパク質単結晶のHAUP法での光学活性測定には至らなかったがこれまでコバルト錯体と同様に可視領域にコットン効果最大を有するヘモグロビン単結晶の作成に成功し測定手法確立しだい測定できる状況にある。また、将来的にα-helixによるコットン効果を示す紫外領域用測定試料としてほぼα-helixが一方向に配向しているインターフェロンβの大腸菌発現系を作成し準備した。今後は系統誤差の解析手法を確立し、タンパク質の光学活性測定に応用していく予定である。溶液で光学活性の測定が古くから盛んになされてきたトリスエチレンジアミンコバルト錯体ヨウ化物([Co(en)_3]I_3・H_2O)を合成し、結晶化を行った。本研究で光学活性と構造との関連を研究するために、合成した錯体の構造解析が未知であったためX線構造解析を行いその分子構造及び結晶構造を決定した。また、合成した錯体の単結晶を作成し、その各結晶軸方向での光学活性(旋光性及び円二色性)の波長632.8nmにおける温度依存性をHAUPで測定した。この物質は溶液では500nm付近にコットン効果最大を有する。今回測定した632.8nmの波長ではその付近から外れているためHAUPにより測定された結晶の光学活性の結果はどの方向においてもほとんどゼロであった。大きさは各方向10^<-6>10^<-7>のオーダーであり、温度による増減は温度に対して線形な変化で近似された。また、その傾きは正負の符号を含め大きさが各方向で多少の違いがみられた。今後はこの錯体を用いて溶液でコットン効果最大を有することが確認されている500nm付近でのHAUPによる単結晶の光学活性を測定し、各方向での測定結果の違いを鮮明にすることが課題としてあげられる。また、その付近での波長分散の測定も行っていく予定である。タンパク質に関しては、リゾチームの単結晶の作成を行い、HAUPで測定するのに必要な大きさ約12mm角の単結晶作成に成功した。今後、作成したリゾチーム単結晶を用いてHAUPによる光学活性を測定していく予定であるが、タンパク質結晶特有の乾燥に弱い、結晶がもろい、といった取り扱いの難しさから現在は測定には成功していない。しかし、この問題は取り扱い方法を工夫することでまもなく解決されると思われる。また、リゾチームでの測定方法の確立がなされた後には、α-helixのみからなるタンパク質単結晶の光学活性を測定していく予定である。
加齢にともなう生活用具、設備の木質環境化に関する設計学的研究

(1)心身機能の低下と木材の性質との関係を分析し、高齢化をとらえた道具への木材適用の意義を明らかにすると共に、設計要求と木材要素技術を分析した。(2)現在市販されている高齢者対応製品の木質環境化事例を抽出し、その種類と木材技術、機能を明らかにした。また地域における木材の適用事例を調べた。(3)木製化可能な道具、設備のアイデアを展開し、抽出した具体化可能な道具、設備を約20数点の設計概念を構築した。そして固有の設計項目と共通の設計項目を明らかにし、共通設計項目から、具体化に導くための木材技術を明らかにした。(4)2点の木製化設計を提案し、木材適用の効果を探った。一つは台所で使用する作業いすで、さまざまな動作と姿勢に対応できる融通性に富んだいすである。一つは木質環境を持つ、オフィスのインテリア設計の提案であり、これからのオフィスのありかたを示した。(5)車いすを使用する高齢者の身体寸法と車いすの寸法との適合性について調査分析し、高齢者の身体寸法のばらつきは大きく、標準寸法という考えかたは見直しが必要であること、個々の身体寸法に合わせた道具の提供が不可決であることを明らかにした。(6)加齢にともなう道具、設備の木材を用いた道具の使いやすさの評価方法を構築した。(1)老化による心身機能の低下とそれを補う木材のアメニティー効果との関係をまとめ、その可能性と意義を整理した。(2)現在市販されている高齢者対応の商品を類型化し、木材の利用も含め素材の構成、機能、デザインの特徴をまとめた。また、シルバ-対応施設の展示場で最近の製品開発傾向をつかむ。(3)高齢化にともなう道具、設備のデザインについて、共感デザインの視点から見た新たな設計手法を構築するための糸口を整理し、研究の方向性を整理した。(4)現在の木材加工技術を整理し、福祉用具への応用展開の可能性を探った。(1)屋内の歩行、座位、休息姿勢に渡る道具系から、女性高齢者のためのキッチン作業用木製いすをデザインし、モデルを製作し試用評価を行った。木製化の利点が得られた。(2)手摺りのサンプルを各種集め、素材別手摺りの特徴を分析すると共に、駅などにおける手摺りの種類と表面処理、構成、使用状況調査、温度計測、視力低下を疑似した写真撮影を行い、問題点を探る。また圧縮木材、LVLによる木製化の事例を分析した。(3)東北・関西の駅の待合室のベンチの素材構成を取材して調査するとともに、木製化事例をを探る。温度計測を行い、プラスチック製品、金属製品との違いを調べた。(4)食器、テーブル、扉の取っ手、シャワーチェア、訓練用具などのアイデアを展開する。(5)他で試みられている木製バリアフリー家具の特徴を分析した。(6)曲げ木による車いすフレームの可能性を視野に入れ、検討を始めた。(5)高齢化にともなう道具、設備、空間の使いやすさを測るものさしとして、従来の心理アンケートによる段階的評価に加えて、心身に及ぼす負担を歪みとして表す評価手法を構想している。高齢化にともなう道具の木製化による効果の評価に生かされるものと思われる。(1)現在市販されている高齢者対応商品群の木質環境化の適用事例を系統的に整理しその特徴を明らかにした。(2)木製化が可能と思われる生活用具を、身体機能系、設備系に分けてアイデアを展開し、抽出分類し、その特徴を明らかにした。(3)可能と思われる数種類の設計項目の分析を行い、木製化に共通の設計項目と、固有の設計項目を見いだし、木製化技術の特徴を明らかにした。(4)具体的な開発を2件行った。1つは、住まいの台所作業のための木製作業いすの設計と試作、一つは高齢者対応のオフィス空間の基本設計である。前者については、ほぼ試作的に完成を見て、様々な姿勢動作に対応できる道具として、広く提案できるものとなった。後者については、木質環境を生かした空間モデルを案出している。(5)施設内高齢者84名の身体寸法と車いす寸法の計測を行い、高齢者に道具を提供する場合の問題点を木製化の視点から探った。

(6)加齢にともなう道具、設備の素材の違いなどによる使いやすさの評価が可能な評価方法の基礎理論を構築した。木製化による道具の評価が、人間の心身負担から評価できるものとして、現在、具体的な加齢対応道具の使用評価をもとに、評価手法の具体化を行っている。(7)これからの加齢にともなう生活用具、設備の木質環境化の可能性について、木材以外の自然素材による環境形成の例として我々が行ったゼオライト呼吸性壁面材の開発事例を取り上げ、総合的に考察を行った。
自殺リスクに影響する要因に関する大規模前向きコホート研究

[目的]本研究では、日本の一般地域住民を対象とした前向きコホート研究から、自殺リスクと関連する要因を解明し、自殺予防を目指した介入方法を確立するための計画・立案を行う。本年度は、心理社会的要因、身体的要因、生活習慣、基本特性に関するデータベースを構築し、自殺リスクと関連する要因を単変量解析によって検討した。[方法]本研究は、大崎宮城県大崎保健所管内の1市13町に居住し、平成6年8月31日時点で4079歳であった国民健康保険(国保)加入者全員56,294を対象としている。平成6年10月12月にかけて、基本特性、心理社会的要因、身体的要因、生活習慣に関する自記式アンケート調査を行い、52,029人(92.4%)から回答を得た。解析対象者は追跡開始(1995年1月)以前の死亡者及び国保からの異動者を除いた51,218名(91.0%)とした。[結果]2001年12月末までの追跡調査を行い、110例の自殺死亡例を確認した。多変量解析の結果、独立して自殺リスクと有意に関連したのは、男性、多量飲酒者、低頻度の果物摂取、中等度以上の痛み有り者、糖尿病既往者、長睡眠時間者であった。特に、男性を対象とした検討により、(1)多量飲酒者において、自殺リスクの有意な上昇が示された。(2)飲酒量と自殺リスクとの間に直線的な量-反応関係が示された。(3)少量飲酒者において、自殺リスクが上昇する傾向(20%リスク上昇)が示された。(4)追跡開始時点から1年以内の早期死亡例を除外した時、70%9のリスク上昇が示された。今回、精神症状と密接に関連する生活習慣要因(多量飲酒、睡眠時間)、身体的要因(痛み、糖尿病既往)が自殺リスク上昇と関連した。また、うつ病が自殺リスクを高める重要な要因であることも鑑み、今後、精神面を含めた自殺予防介入方法の確立が喫緊の課題である。自殺リスクと有意に関連したのは以下の変数であり、各変数の性・年齢補正相対危険度(95%信頼区間)を示す。男性[女性を基準、以下括弧内を基準]で3.0(2.0-4.6)、死別・未婚者[既婚者]で1.7(1.0-3.0)、多量飲酒者[非飲酒者]で1.8(1.1-3.1)、低頻度の野菜摂取者[高摂取者]で1.5(1.0-2.3)、低頻度の果物摂取[高摂取者]で1.9(1.3-2.9)、身体制限有者[制限無者]で1.9(1.2-3.0)、中等度以上の痛み有者[無痛者]で2.5(1.3-4.5)、糖尿病既往者[無既往者]で1.9(1.0-3.4)、生きがい無者[生きがい有者]で3.3(1.8-6.3)、長睡眠時間者(9【greater than or equal】時間/日)[7-8時間者]で2.2(1.4-3.4)であった。今後、多変量解析により自殺リスク要因を同定し、自殺予防を目指した介入方法を確立する。[結果]

2001年12月末までの追跡調査を行い、110例の自殺死亡例を確認した。多変量解析の結果、独立して自殺リスクと有意に関連したのは、男性、多量飲酒者、低頻度の果物摂取、中等度以上の痛み有り者、糖尿病既往者、長睡眠時間者であった。特に、男性を対象とした検討により、(1)多量飲酒者において、自殺リスクの有意な上昇が示された。(2)飲酒量と自殺リスクとの間に直線的な量-反応関係が示された。(3)少量飲酒者において、自殺リスクが上昇する傾向(20%リスク上昇)が示された。(4)追跡開始時点から1年以内の早期死亡例を除外した時、70%9のリスク上昇が示された。今回、精神症状と密接に関連する生活習慣要因(多量飲酒、睡眠時間)、身体的要因(痛み、糖尿病既往)が自殺リスク上昇と関連した。また、うつ病が自殺リスクを高める重要な要因であることも鑑み、今後、精神面を含めた自殺予防介入方法の確立が喫緊の課題である。
日本の労働市場におけるジョブマッチング理論の実証研究

本研究においては、労働者と職業のマッチングの質(match quality)が賃金に与える影響を実証的に明らかにする。特にマッチングの質を時間に関して可変な部分と不変の部分に分け、その2つのマッチングの質が賃金に与える影響を分析する。このような試みはデータの制約や推定の複雑さから先行研究ではあまり研究されていない。さらに、先行研究においては、推定方法や対象となる国の違いにより、質の高い労働者が質の高い企業とマッチングするケースと質の低い企業とマッチングするケースがあることが示されており、頑健な結果が得られていないため、推定方法を新たに開発することによって新たな知見を提供する。2018年度においては、まず時間に関して可変なマッチングの質が賃金に与える影響を分析し、労働者のスキルが企業が必要とするスキルを上回った場合、賃金は企業が必要としているスキルと同等のスキルを持っている労働者と比較して低くなり、労働者のスキルが企業が必要とするスキルを下回っている場合、賃金は企業が必要としているスキルと同等のスキルを持っている労働者と比較して高くなることを示した。この結果はWestern Economic Association International 93rdAnnual Conference、Western Economic Association International International Conferenceで報告した。さらに、時間に関して不変なマッチングの質についての推定を行うために、推定方法の開発を行っている。具体的には、マルチレベル混合効果モデルを用いてマッチングの質によって賃金がどのように変化するのかを明らかにできるようにプログラムを作成している。時間に関して可変なマッチングの質が賃金に与える影響については予定通り分析を終えることができた。当初予定していたデータでは分析が行えない可能性が出てきたが、OECDが提供しているデータセットを用いることによって分析が可能になったため、進捗には大きく影響しなかった。また、推定方法の開発についても概ね順調に進行しており、研究全体で順調に進展していると言える。今後は、現在進行中の推定方法の開発を終了し、得られた結果をまとめて先行研究との比較を行ってその異同を示し、論文にまとめる。研究をまとめつつ、適宜学会やセミナー等で報告を行う。2019年度においては、Western Economic Association International 94th Annual Conferenceで報告を行うことになっている。不足が生じたのは、2019年3月の学会報告(Western Economic Association International 15th International Conference)のために英文校閲を行ったが、その料金が2018年度の残りの執行額では不足したためである。したがって2019年度に入金されてからの処理にすることとした。
光化学系IIにおける塩素イオンの構造化学的な機能解明

光化学系II蛋白質(PSII)の水分解反応には、活性中心にMn4Caクラスターから7オングストロームほどの近傍に反応に必須な塩素イオンが2箇所存在している。塩素イオンの役割については、生化学実験などから重要性は知られているが、具体的な構造化学的な機能についてはまだはっきりしていなかった。本研究では、塩素イオンの役割を解明するため、阻害作用を示す分子陰イオンへ置換したPSIIの構造解析から、塩素イオンが担っている構造化学的な機能を明らかにする。本年度は、分子陰イオンのアジ化物イオンおよび硝酸イオンの置換体PSIIの結晶化と回折強度データの収集を行った。先行研究から、これら2つの分子陰イオンは塩素イオンから置き換わり、活性を低下させることが報告されており、置換体の構造変化から塩素イオンが担っている構造的な役割の解明につながると期待される。回折強度測定の結果、2.0オングストローム分解能の構造解析が行えることがわかった。また、異常分散項の電子密度マップ解析から、塩素イオンが置換により無くなっていることも確認できた。2箇所の塩素イオン結合サイトの塩素イオンの消失は確認できたが、CL-2サイトの置換による構造がはっきりしておらず、CL-1サイトの方は構造がはっきりしていた。現在、立体構造解析を行っており、それぞれの分子陰イオンの結合様式を確認している。また、構造変化がいくつか見つかっており、今後、構造解析を精密に進めることで、分子陰イオンに共通した阻害機構を解明し、塩素イオンの役割について理解が得られると思われる。研究対象のPSIIに結合した塩素イオンを分子陰イオンに置換した結晶構造解析に成功しており、構造変化から塩素イオンの役割の解明に繋がると思われる。塩素イオンを分子陰イオンに置換した結晶構造解析に成功したが、分子陰イオン濃度に依存した構造変化についても検証を進めて、置換による構造変化がどのように進行しているのか明らかにする。また、他の分子陰イオン(酢酸イオン、亜硝酸イオン)についても検討を進める。酢酸イオンは阻害活性が高く、また亜硝酸イオンは硝酸イオンと似た構造であるが、硝酸イオンよりも阻害活性が高いことが報告されているため、分子陰イオンの構造と阻害についての理解を深める研究を計画している。実験が当初の想定よりも順調に進行したため、試料調製に必要と考えていた薬品や少額実験器具類の調達が不要になったため、次年度に繰り越し構造解析や成果発表および論文校閲に使用することに変更した。
太平洋とテチス海地域における陸上コア試料を用いた白亜紀無酸素事変の高解像度解析

白亜紀は地球温暖化が進行した時代で,高緯度地域における表層・深層水温の上昇,両極地域での氷床の欠如など、現在の海洋とは大きく異なった海洋環境が広がっていた.この時期を特徴づける事件として大量の有機物を堆積させた海洋無酸素事変(Oceanic Anoxic Event ; OAE)が生じている.本研究では太平洋(北海道蝦夷層群およびアメリカ西海岸)とテーチス海(南西フランス)の3地域にみられる無酸素事変を選び,その堆積物を高解像度で分析しその結果を比較・検討した.太平洋型は,砕屑物を主体とするためテーチス海型のように黒色頁岩は観察されない.しかし,両地域において炭素同位体比の正のスパイクが観察され,またTOCの量が増加する共通性がみられた.但し,アメリカではOAE1aの層準は欠如している.炭素同位体比のスパイクが観察される層準の付近では,底生有孔虫の群集が膠着質の群集に変化することも見い出された.北海道の無酸素事変の層準(OAE2)では,黒色頁岩や葉理構造は観察されないものの,生痕化石の大きさや密度が減少し,明らかに底層の環境が悪化したことを示す.これに対し,テーチス海の無酸素事変(OAE1a,1b,2)では微化石の欠如や明瞭な葉理構造などが観察され,典型的な貧酸素環境を示す.このように,両者の地域の比較から,無酸素事変は全海洋でほぼ同時に生じているが,その程度は地域によって異なることも明らかとなった.白亜紀は地球温暖化が進行した時代で,高緯度地域における表層・深層水温の上昇,両極地域での氷床の欠如など、現在の海洋とは大きく異なった海洋環境が広がっていた.この時期を特徴づける事件として大量の有機物を堆積させた海洋無酸素事変(Oceanic Anoxic Event ; OAE)が生じている.本研究では太平洋(北海道蝦夷層群およびアメリカ西海岸)とテーチス海(南西フランス)の3地域にみられる無酸素事変を選び,その堆積物を高解像度で分析しその結果を比較・検討した.太平洋型は,砕屑物を主体とするためテーチス海型のように黒色頁岩は観察されない.しかし,両地域において炭素同位体比の正のスパイクが観察され,またTOCの量が増加する共通性がみられた.但し,アメリカではOAE1aの層準は欠如している.炭素同位体比のスパイクが観察される層準の付近では,底生有孔虫の群集が膠着質の群集に変化することも見い出された.北海道の無酸素事変の層準(OAE2)では,黒色頁岩や葉理構造は観察されないものの,生痕化石の大きさや密度が減少し,明らかに底層の環境が悪化したことを示す.これに対し,テーチス海の無酸素事変(OAE1a,1b,2)では微化石の欠如や明瞭な葉理構造などが観察され,典型的な貧酸素環境を示す.このように,両者の地域の比較から,無酸素事変は全海洋でほぼ同時に生じているが,その程度は地域によって異なることも明らかとなった.本年度は,北海道の白金川流域に分布するセノマニアン階からチューロンニアン階の地層の調査を行った.最初に両岸にロープを張り,河川域全体のスケッチを行い,境界付近のすべての岩石をブロックで採取した.本地域の岩相は,下位より砂岩泥岩互層,泥岩優勢の砂岩泥岩互層,シルト岩の順に累重する.セノマニアン階の地層は,黒灰色で比較的大きな生痕が観察されるが,チューロニアン階になると岩石が緑灰色になり,細かい生痕(コンドライト様生痕)が多いという特徴がみられる.また,境界付近になると数cm程度の凝灰岩が頻繁に挟まれるようになる.イノセラムスなどの軟体動物化石は,セノマニアン階にはときおり産出するが,チューロニアン階には殆ど含まれなくなる.以上のように,本年度の調査の結果からセノマニアンとチューロニアン階の境界を挟んで岩相が大きく異なることが再認識された.また,本年度はテーチス海のOAE1b(パキール)層準の化石相の解析を行った.パキール層から採取した175cmのコア試料を1cm間隔で,ナノ化石,浮遊性有孔虫,底生有孔虫,放散虫などの化石の分析や個体数の計測,石英粒子,植物片,パイライト粒子などの堆積粒子の数を計測した.その結果,浮遊性有孔虫の個体数は葉理の発達する部分では多く,葉理のない部分では10分の1以下と少なくなることが明らかになった.また,放散虫や植物片も葉理のある部分で増加する.これに対して,ナノ化石の産出は,葉理の有無にかかわらずパキール層全体で低くなる.底生有孔虫化石も葉理中には殆ど産出しない.このことから,黒色頁岩のうち,葉理の発達する層準では,浮遊性有孔虫などの動物プランクトンの生産量が上昇し,海底下に多くの有機物を供給したため,底層の酸素が消費され貧酸素状態になったと考えられる.本年度は,北海道の白金川から採取した試料の岩相の記載および処理をおこなった.調査地域の岩相は,下位より泥岩卓越の砂岩・泥岩互層,緑色泥岩と黒色泥岩層の互層,緑色泥岩層の3つに大きく区分される.

砂岩・泥岩互層には6cm以下の砂岩と火山灰の薄層を挟む.中部の緑色泥岩は12mの厚さがあり,数cm数十cmの厚さの火山性の砂岩層を挟む.また,この層準の黒色泥岩には火山灰層,大型のノジュールがみられる.上部の緑色泥岩には生痕化石が顕著で数cmの大きさをもつ擾乱の痕がみられる.これらの岩相から100以上の試料をブロック(縦30×50cm程度)として採取し,接着剤で固めて切断・研磨ができるように整形した.また,その一部をボロン法により分解し,その中から植物片を抽出し同位体分析用の試料とし,ただ今測定中である.フランスの試料に関しては,アプチアンからチューロニアンまでの時代にわたり,500試料以上を採取し,そのほとんどの処理は終了した.これらは,微化石群集の構成と同位体比の分析を行っている途中である.アメリカ西海岸の試料に関しては,ナノ化石による分析はほぼ終了した.本層(Budden Canyon Formation)は,岩相からは6つの部層に区分されるが,ナノ化石ではBC17からUC9に至る14帯に区分された.その地質時代は,バレミアンからチューロニアンにわたる.このうち,バレミアン/アプチアン境界を除いては大型化石と微化石での地質時代に大きな食い違いはないようである.また,底生有孔虫によると,幾つかの層準で明らかに海洋無酸素事変に対比できる群集が観察され,西海岸で初めてそのイベンの存在が示唆されるようになった.白亜紀は地球温暖化が進行した時代で,高緯度地域における表層・深層水温の上昇,両極地域での氷床の欠如など、現在の海洋とは大きく異なった海洋環境が広がっていた.この時期を特徴づける事件として大量の有機物を堆積させた海洋無酸素事変(Oceanic Anoxic Event;OAE)が生じている.本研究では太平洋(北海道蝦夷層群およびアメリカ西海岸)とテーチス海(南西フランス)の3地域にみられる無酸素事変を選び,その堆積物を高解像度で分析しその結果を比較・検討した.太平洋型は,砕屑物を主体とするためテーチス海型のように黒色頁岩は観察されない.しかし,両地域において炭素同位体比の正のスパイクが観察され,またTOCの量が増加する共通性がみられた.但し,アメリカではOAE1aの層準は欠如している.炭素同位体比のスパイクが観察される層準の付近では,底生有孔虫の群集が膠着質の群集に変化することも見出された.北海道の無酸素事変の層準(OAE2)では,黒色頁岩や葉理構造は観察されないものの,生痕化石の大きさや密度が減少し,明らかに底層の環境が悪化したことを示す.これに対し,テーチス海の無酸素事変(OAE1a,1b,2)では微化石の欠如や明瞭な葉理構造などが観察され,典型的な貧酸素環境を示す.このように,両者の地域の比較から,無酸素事変は全海洋でほぼ同時に生じているが,その程度は地域によって異なることも明らかとなった.
集落周辺に生息するニホンジカの行動特性の解明と被害管理手法の開発

近年、ニホンジカに全国的な増加傾向と分布拡大が認められている。分布拡大に伴い、農業被害が全国的に急増しており、被害軽減への取り組みが緊急の課題となっている。しかしながら、基本的な知覚特性や運動能力、あるいは集落周辺での生態や行動特性に関する知見が乏しいため、被害防止技術の開発が困難な状況にある。そこで、これらの課題を明らかにすることによって、さまざまな状況に対応可能な被害管理手法を開発し、農業被害を効果的に軽減するためのシステム構築を図る。本年度は、1)集落周辺に出没するシカの生態及び行動特性の解明と、2)野外行動実験による知覚及び運動特性の解明という2つの研究課題を並行して実施した。1)の課題については、被害発生地域において、集落周辺に生息するニホンジカの行動を赤外線カメラ(動画)による自動撮影装置を用いて記録し、集落への侵入経路や、そのときの行動の特徴について、予備的な解析を行った。また、集落に出没し捕獲されたメス1頭にGPS発信器を装着し、その後の行動を追跡した。GPSによる追跡期間は2010.5.196.27の約1ヵ月間で、その後、9月9日に捕殺されるまで捕獲装置(ワナ)への再訪は確認されなかった(自動撮影データによる確認)。データ分析の結果、昼夜で行動範囲や場所が大幅に変わること、捕獲装置(ワナ)への警戒心が持続することなどが明らかとなった。2)の課題については、京都精華大学キャンパス内に飼育されている個体と野生個体を対象に、イヌの音声の再生実験を行い、音声に対する反応や馴化の過程にあらわれる行動の変化などの予備的な解析をおこなった。また、野生個体が通過する経路に金属製のマットを敷き、対象物に対する初期反応と馴化過程を記録した。音声に対する忌避反応は、飼育個体では約2.5時間で、野生個体でも1-3日間で消失することが明らかとなった。一方、金属製マットに対しては2.5ヵ月間経過した時点で通過する個体が出現し、その後通過個体が増加しつつある。次年度は、赤外線カメラ(動画)による自動撮影装置を用いた野外個体の行動分析を継続するとともに、飼育個体を中心にさまざまな実験を行い、知覚や運動特性に対する知見を蓄積してゆく予定である。本年度は、昨年度に引き続き、1)集落周辺に出没するシカの生態及び行動特性の解明と、2)野外行動実験による知覚及び運動特性の解明という2つの研究課題を並行して実施した。1)の課題については、被害発生地域において、集落周辺に生息するニホンジカの行動を赤外線カメラ(動画)による自動撮影装置を用いて記録し、集落への侵入経路や、そのときの行動の特徴について解析を行った。また、本年度も集落に出没し捕獲されたメス1頭にGPS発信器を装着し、その後の行動を追跡する計画であったが、こちらについては実施できなかった。データ分析の結果、昼夜で行動範囲や場所が大幅に変わること、捕獲装置(ワナ)への警戒心が持続することなどが確認されたほか、集団の大きさや構成が季節的に変化することなども明らかとなった。2)の課題については、昨年度は、京都精華大学キャンパス内に飼育されている個体と野生個体を対象に、音声に対する反応や馴化の過程にあらわれる行動の変化などについて収集した資料の予備的な解析をおこなった。最終年度となる次年度は、昨年度及び一昨年度の2年間に蓄積したビデオ資料を詳細に分析することによって、集落出没個体の行動特性や新規物に対する反応、行動の時間的な変化などについて分析を行なうとともに、それらの結果を踏まえて、飼育個体を中心にさまざまな実験を行い、知覚や運動特性に対する知見を蓄積し、当初の目的である被害管理についても検討を行なう予定である。最終年度である本年度は、昨年度に引き続き、1)集落周辺に出没するシカの生態及び行動特性の解明と、2)野外行動実験による知覚及び運動特性の解明という2つの研究課題を並行して実施した。2)の課題については、昨年度は、京都精華大学キャンパス内に飼育されている個体と野生個体を対象に、音声に対する反応や馴化の過程にあらわれる行動の変化などについて収集した資料の予備的な解析をおこなったが、多数個体が同じ敷地内に飼育されているため、詳細な実験を行うことが困難な状況であった。そこで今年度は、岡山理科大学の協力を得て、岡山理科大学で飼育されている比較的馴致の進んでいるニホンジカ個体2頭を対象として、ニホンジカを対象としたオペラント条件付けを試みた。具体的には、踏み板式スイッチと秒数をコントロールできるタイマーを作成し、最終的に、色や音の弁別実験が可能なシステム作りを目指した。

残念ながら、馴致が不十分な段階にとどまったため、弁別実験を行うには至らなかったが、少なくともこのシステムを使えば、オペラント条件付けが可能であることが明らかとなった。野外観察によるビデオ資料の収集に重点を置いたため、ビデオ資料の解析があまり進んでおらず、当初予定していた飼育下のニホンジカを対象とした行動特性の実験的な研究がほとんど行なえていないため。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度前半にビデオ解析を集中して行ない、その結果をもとに当初の目的である知覚や運動特性の解明につながる実験を飼育下のニホンジカを対象として行なう予定である。
毛様体筋収縮調節メカニズムへの分子生物学的アプローチ

毛様体筋は、視覚遠近調節、眼圧調節に与る重要な眼内平滑筋組織である。この筋は、副交感神経支配下にあって、迅速に一定レベルの張力を発生し(初期相)、そのレベルを安定に保持する(保持相)という特徴を示し、これが速やかな焦点合わせと保持とを可能にしている。いずれの相においても細胞内Ca^<2+>イオンが最終的な調節因子であることは疑いないが、Ca^<2+>の動員経路には違いがあり、初期相では細胞内からの迅速な遊離が、保持相では細胞外からの流入が重要とされる。2年間にわたり、従来ほとんど不明であった保持相におけるCa^<2+>イオン流入経路の本体の同定を目指した研究を展開し、つぎの様な成果を得た。a.伝達物質作動性チャネルを形成する可能性が注目されている非選択性陽イオンチャネルの毛様体筋における発現を調べるために、ヒトおよびマウスについて現在までに報告されている7種の哺乳類型trp遺伝子の既知配列をもとに種々のプライマペアを合成、RT-PCRにより、ウシ、モルモットおよびヒト毛様体筋において発現しているtrp遺伝子を定量的に検索した。その結果、いずれの種においても、trp1,trp3,trp4,trp6がかなり多く発現していることが確かめられたが、trp2,trp5については各々5種類以上のプライマペアを用いて検討したにもかかわらずPCRによる増幅が見られなかった。b.これまで決定されていなかった、ウシ、モルモットのtrpの全cDNA配列を決定した。c.得られたcDNAを発現ベクトルに組み込んだものを単独、またはM_3型ムスカリン受容体遺伝子と同時に、培養細胞の細胞内に導入、発現してくるチャネルの性質を電気生理学的に検討することができる段階に漕着けた。d.現在、trp遺伝子のpore-foming regionに相当する部分を改変し、培養細胞に発現させ、チャネル活性への影響を調べる実験を進めつつある。e.ある種のNSCCを強く活性化する作用を持つことで知られる神経性海産魚食中毒の原因物質の一つマイトトキシンなどの毛様体筋細胞への作用について電気生理学的検討を行った。本研究では、従来ほとんど不明であった保持相におけるCa^<2+>イオン流入経路の本体の同定を目指している。第一年度の成果の概略は以下の通りである。1.伝達物質作動性チャネルを形成する可能性が注目されている非選択性陽イオンチャネルの毛様体筋における発現を調べることとした。その目的のために、ヒトおよびマウスについて現在までに報告されている7種の哺乳類型trp遺伝子の既知配列をもとに種々のプライマペアを合成、RT-PCRにより、ウシ、モルモットおよびヒト毛様体筋において発現しているtrp遺伝子を定量的に検索した。

その結果、いずれの種においても、trp1,trp3,trp4,trp6がかなり多く発現していることが確かめられたが、trp2,trp5については各々5種類以上のプライマペアも用いて検討したにもかかわらずPCRによる増幅が見られなかった。2.PCR産物の塩基配列を決定、さらに、その大半について全cDNA配列を決定した(ウシ、モルモットのものの大半は今回新規に全配列が確定したものである)。3.得られたcDNAを発現ベクトルに組み込んだものを単独、またはM_3型ムスカリン受容体遺伝子と同時に、培養細胞の細胞内に導入、発現してくるチャネルの性質を電気生理学的に検討することができる段階に漕着けた。4.第二年度は、これまでに得られたtrp遺伝子のpore-forming regionに相当する部分を改変し、培養細胞に発現させ、チャネル活性への影響を調べる実験を進める予定である。5.さらに、本チャネルに特異的に作用する天然毒素の探索を進める。毛様体筋は、視覚遠近調節、眼圧調節に与る重要な眼内平滑筋組織である。この筋は、副交感神経支配下にあって、迅速に一定レベルの張力を発生し(初期相)、そのレベルを安定に保持する(保持相)という特徴を示し、これが速やかな焦点合わせと保持とを可能にしている。いずれの相においても細胞内Ca^<2+>イオンが最終的な調節因子であることは疑いないが、Ca^<2+>の動員経路には違いがあり、初期相では細胞内からの迅速な遊離が、保持相では細胞外からの流入が重要とされる。2年間にわたり、従来ほとんど不明であった保持相におけるCa^<2+>イオン流入経路の本体の同定を目指した研究を展開し、つぎの様な成果を得た。1.伝達物質作動性チャネルを形成する可能性が注目されている非選択性陽イオンチャネルの毛様体筋における発現を調べるために、ヒトおよびマウスについて現在までに報告されている7種の哺乳類型trp遺伝子の既知配列をもとに種々のプライマペアを合成、RT-PCRにより、ウシ、モルモットおよびヒト毛様体筋において発現しているtrp遺伝子を定量的に検索した。その結果、いずれの種においても、trp1,trp3,trp4,trp6がかなり多く発現していることが確かめられたが、trp2,trp5については各々5種類以上のプライマペアを用いて検討したにもかかわらずPCRによる増幅が見られなかった。2.これまで決定されていなかった、ウシ、モルモットのtrpの全cDNA配列を決定した。4.現在、trp遺伝子のpore-forming regionに相当する部分を改変し、培養細胞に発現させ、チャネル活性への影響を調べる実験を進めつつある。5.ある種のNSCCを強く活性化する作用を持つことで知られる神経性海産魚食中毒の原因物質の一つマイトトキシンなどの毛様体筋細胞への作用について電気生理学的検討を行った。
日本の流通段階における価格形成メカニズムの理論的・実証的研究

[1]Vertical Market Structure and Price Competitionでは、製造業者間の競争と流通業者間の競争のありかたが、小売段階の価格の与える影響を検討した。内林価格差との関連でいうと、消費者がブランドに固執したままで小売価格に意識的に反応しても、小売価格の低下にはつながらないことを明らかにした。[2]「内外価格差と日本型流通システム」では、系列店制、建値制、返品制、リベ-ト制などの日本型流通システムを特徴づける商慣行の問題点を、価格競争という角度から再検討した。[3]「日本の商慣行:基本特性の再検討」では、日本の商慣行の独禁法上の見直しが焦眉の問題となっているが、商取引の基本特性に照らして、各種の商慣行の機能と問題点を検討した。[4]「流通チャネルの競争分析」では、家電製品、自動車、医薬品・化粧品の分野でみられる選択的な流通経路政策を価格競争の側面から検討した。チャネル選択を多段階ゲ-ムとして定式化し、選択的な流通経路政策のもとでは、小売価格は開放的な流通経路政策の場合に比べて高くなることを明らかにした。[5]「日本の流通システム:理論と実証」では、主要6カ国の流通構造と流通成果の国際比較を通して、日本の流通システムの特徴と問題点への理論的・実証的分析を行なった。[6](著書)『マ-ケティングのニュ-ウェ-ブ』所収の「日本の商慣行:機能と問題点」では、日本の商慣行への理論的な分析視角を提供した。[7](著書)『流通の再構築』所収の「流通構造の国際比較」「流通成果の国際比較」では、主要6カ国の流通構造、流通成果の国際比較の結果を整理した。
シェイクダウン解析による地震時安定性および残留変形量の評価と耐震補強に関する研究

補強盛土の地震時安定性及び残留変形量の検討ジオテキスタイルで補強した軟弱地盤上の盛土を対象として、地盤・構造物間の相互作用を考慮しながら複雑な時刻歴をもつ繰り返し荷重である地震荷重に対する安定性を評価できるシェイクダウン解析と既存の実験装置を用いた模型実験によって以下の点を明らかにした。(1)軟弱地盤上盛土の地震時安定性の向上には補強材の敷設が有効である。(2)盛土法面にパネル等の保護工を併用した補強工法は、斜面安定効果がより大きくなる。(3)地震荷重の作用後の荷重がゼロの状態で補強材に発生している残留軸力は、地震による盛土の残留変形を補強材が抑止している効果を表わしている。パイルド・ラフト基礎による砂地盤の液状化抑止に対する有効性の検討上載荷重が作用するパイルド・ラフト基礎が設置された砂地盤の液状化時における変形挙動を水土連成弾塑性有限変形計算により調べ、パイルド・ラフト基礎の液状化抑止に関する有効性について検討した。パイルド・ラフト基礎の役割を第一近似として長さ不変・角度不変の制約条件を土骨格の変形場に導入して表現し、砂地盤の下部から部分的に浸透力を載荷することによって砂地盤を液状化させて地盤の変形挙動を調べた。べた基礎の場合との比較から、以下の点を明らかにした。(1)パイルド・ラフト基礎は、基礎に作用する上載荷重を地盤深部へ伝達することによって液状化域を小さくできること。(2)砂地盤の液状化により基礎構造物が傾斜する場合、べた基礎よりパイルド・ラフト基礎の方が傾斜量は少ないこと。(1)軟弱地盤上盛土の地震荷重に対する安定性評価の数値シミュレーションの実施地震荷重のような時間的に変化する動的荷重を一連の荷重と考え,この荷重の仮想的な繰り返しに対して構造物がシェイクダウンするか否かによって,動的荷重に対する構造物の安定性を新しく定義し,その定義に基づく土構造物の耐震安定解析手法を新たに提案した。この手法により土構造物の耐震安定性は(1)地震加速度の周期などの履歴,(2)土構造物・地盤の動的性質の影響を受けること,(3)地震加速度の最大値を用いた静的解析は一般に控え目な安全率を与えるが,入力する地震加速度と土構造物の特性に依存して過大な安全率を与える,ことを数値解析的に明らかにした。(2)地震時残留変形量の評価手法の開発土構造物の地震時安定性を向上させる手法として近年広く用いられれいる補強土工法に着目し、補強盛土の地震時残留変形を評価することが目標であるが、今年度はその基礎として、水土連成有限変形解析を用いて補強盛土の上部から荷重を漸増載荷した場合、および荷重放置した場合の変形・破壊挙動を調べ、変形量と安定性の関係について検討した。ジオテキスタイルと改良土により補強された盛土を対象とし、ジオテキスタイルは土骨格の変形を拘束する制約条件としてモデル化し、短繊維・固化剤で改良した部分は、第一近似として超過圧密土と仮定して、数値解析を実施した。その結果以下のことが明かになった。(1)ジオテキスタイルと改良土の相乗効果により補強効果が発揮される。(2)無補強盛土で壁面の水平変位速度が最大値を示す荷重レベル以下で、荷重放置をすると変形は止まり安定するが、それ以上の荷重レベルで荷重放置すると盛土は崩壊する。したがって有限変形解析によって計算される変位速度によって盛土の安定性を評価することが可能である。(3)補強盛土では(2)と同じ荷重レベルでは崩壊せず安定する。
悪性黒色腫患者の経皮免疫療法で誘導される細胞障害性T細胞のケモカイン受容体と走化の調節

倫理委員会承認のもとに、悪性黒色腫に対する特異ペプチドを用いて経皮的に免疫を行う経皮免疫療法(PPI)を病期III以上の患者に施行した。PPIにより患者末梢血にペプチドを抗原特異的に認識する腫瘍細胞特異的な細胞障害活性を有する細胞障害性T細胞(CTL)の誘導に成功した。このCTLの細胞表面に発現されるT細胞受容体Vbを解析したところ、複数の患者で少数のVbに偏りがみられた。これらのVbを有するCTLのケモカイン受容体発現を調べたところ、多くはCXCR3陽性、CCR4陰性であることがわかった。そこで、CCDカメラでreal-timeに細胞の動きが観察できるTAXIScanという装置を用いて細胞走化の解析を行った。悪性黒色腫を対象とした経皮ペプチド免疫療法(PPI)は簡便で非侵襲的な免疫アプローチである。実際の臨床試験では,7人のメラノーマ患者のうちの4人で病変のサイズを減らしたり腫瘍の更なる出現を抑制した。これらの臨床的効果は,縮小しつつある病変にテトラマー/ペンタマー陽性でin vitroにおける細胞障害性活性を有するCD8陽性T細胞が浸潤することによりもたらされることがわかった。PPIの副作用としてはメラノーマ患者での,白斑の出現を除いて,局所的にも全身にも毒性または自己免疫性を誘導しなかった。経皮免疫における実際の治療ではCTLが出現するだけではなく,いかに効率よく病変部に浸潤するかが重要である。皮膚悪性リンパ腫で得た知見と研究技術を活用して,ケモカインを介したCTLの細胞走化性についても研究をした。最初の段階としてメラノーマ特異的CTLのT細胞受容体Vbetaとケモカイン受容体の発現をテトラマーと表面抗原に対するモノクローナル抗体を用いて主にフローサイトメトリーで解析し,T細胞受容体Vbetaに関しては,患者ごとにある程度の偏りをもって出現していることがわかった。経皮免疫(PPI)によるメラノーマ治療は大学の倫理委員会の承認のもとに以下の様におこなった。対象患者:PPIの目的と意義,試験方法および試験内容を理解し,同意したステージIV,身体活動状態はステータス01,年齢は20才から80才までのメラノーマ患者とする。治療前に肉眼的あるいはCT/MRIなど画像学的に腫瘍径(体積)などにより評価可能な病変を有し,HLA検査で適切ながんペプチドがあることが条件となる。本研究ではHLA-A0201およびA24に結合するペプチドを用いた。PPI治療:角層剥離の24時間後に剥離皮膚表面にHLA-A02ではMART-1ペプチド溶液,HLA-A24ではgp-100,tyrosinase,MAGE-2,MAGE-3のペプチド混合液を含有するパッチを、24時間貼付する。がんの進行状況に応じて,この操作を一月に1回、計7回おこなった。PPI7回終了後に治療効果を判定し、同時にCTLの増加の有無を調べる。研究的治療はここで終了するが、治療が有効であったと判断された場合や患者の希望により、治療を継続、延長した。有効性の評価:PPI前後の腫瘍の大きさ、転移の程度を評価する。皮膚腫瘍の場合、その大きさを月に1回測り、写真を撮った。リンパ節転移巣、内臓転移巣についてはCT、MRIなどの画像学的検査を原則として3か月ごとに行い、治療の効果を判定した。フローサイトメーターによるCTL検出:1.テトラマー結合試験、ペンタマー結合試験、細胞内インターフェロンg産生細胞検出試験免疫療法に使用したペプチドの各々について誘導されたCTLを特異的に認識するMHCテトラマー、MHCペンタマーを合成し、三重染色で、これらと結合するCD8陽性細胞数を解析する。末梢血から単核細胞を分離し、免疫ペプチドを添加し培養する。3日後に細胞を回収し、ペプチド特異的にインターフェロン-gを産生するCD8陽性細胞数を解析する。経皮免疫における実際の治療ではCTLが出現するだけではなく、いかに効率よく病変部に浸潤するかが重要である。今回の研究では、以上の方法により経皮免疫療法で誘導されたCTLの免疫的な性格を解析した。テトラマー及びペンタマー結合試験により免疫ペプチド特異的なCTLの出現が確認された患者では、末梢血単核細胞を免疫ペプチドで刺激、培養し、CTLの割合を増やす。これをEffector細胞として用いる。HLA-A24あるいはHLA-A02拘束性の標的細胞に免疫ペプチドを標識した後、Effector細胞と共に培養し、標的細胞への抗原特異的な細胞障害活性を有することを確認した。T細胞受容体Vbetaとケモカイン発現の解析メラノーマ

特異的CTLのT細胞受容体Vbetaを、実際の患者の血液で解析したところ23種類のT細胞受容体Vベータに偏りがある可能性が見いだされた。これらのCTLの多くにおいてケモカイン発現は、CXCR3陽性、CCR4陰性であった。現在のところ、CXCR3のリガンドに対する走化性をCCDカメラによりreal timeで観察できるTAXIScan^<TM>という新たな方法で解析している。