hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アミノ酸利用率測定と針生検採取肝による蛋白合成率測定による肝機能評価

肝移植、肝切除等肝手術に於いて肝機能予備力を術前に適格に評価することは適応決定上重要である。我々は生体侵襲時に最も重要な生体代謝能は肝蛋白合成力であることに着目し、肝機能の指標として、肝アミノ酸利用率測定と単位肝組織当たりの蛋白合成率測定より肝予備力評価が可能か否か検討し以下の結果を得た。イヌ虚血障害肝、臨床肝手術例での検討に於いて、肝アミノ酸利用率は、その障害度に応じて変化する良い指標であること。このアミノ酸利用率は肝全体での蛋白合成能の近似であること。ラット肝硬変モデルにおいて、肝蛋白合成率は、正常肝のそれと比し有意に上昇し、肝予備能の低下が示唆された。肝硬変モデルに肝切除を施行しその後の生存率を観察すると、切除前の肝蛋白合成率の上昇を示したもの、即ち肝予備能の低下を来していると考えられたものは、低い生存率であった。臨床例に於て肝より針生検法にて肝組織を採取し蛋白合成力を測定すると、黄疸肝や硬変肝症例ではすでに肝蛋白合成力の増大がみられること、単位肝組織当たりの蛋白合成力の増大には限界があることから、休息状態における蛋白合成力の増大は単位肝組織当たりの予備力の低下を示していることを明らかにした。以上、肝アミノ酸クリアランス測定により、リアルタイムの肝機能評価を可能と出来ることが示唆された。また肝蛋白合成率の侵襲に対する増大の程度は肝の機能予備力をあらわしており、侵襲前(術前)においての単位当たりの肝組織の蛋白合成率の上昇は、その増大に限界のあることより、機能的予備力の低下をあらわしていると考えられ、術前における、針生検肝組織の蛋白合成率測定と、肝アミノ酸利用率測定により、肝予備力評価を成し得る可能性が示唆された。肝は手術前のような休息状態においては余力を充分残して回転しており、肝切除という侵襲が加わると負荷の程度に応じて代謝を亢進させ対応する。この余力こそ肝予備能といわれるものであり、硬変肝や黄疸肝などの障害肝では肝予備能の低下から過大侵襲には耐えられず肝不全に陥るのである。硬変肝においては線維化により機能容量は低下しているが、肝全体のアミノ酸利用率でみると、正常肝および硬変肝はそれぞれ39.6±19.6(ml/min/m^2),53.5±23.6とほとんど差を認めない。これに対し針生検採取肝による単位組織当たりの蛋白合成率(HPS)で比較すると正常肝9.20±6.78(10^<ー5>n mol/mg)wet wt./10min),硬変肝35.5±22.6と硬変肝では有意に亢進しており、機能容量の低下を単位肝組織当たりの蛋白合成能を亢進させることで対処している。しかしこの蛋白合成能の増大には限界があることから、これは単位組織当たりの予備能が低下していると考えられる。従来、肝予備能は機能容量と混同されてきたが、われわれは肝予備力とは肝機能容量に単位肝織当たりの肝予備力を乗じたものと考えており、機能容量と単位組織当たりの肝予備力の両者の測定が必要である。そこで肝機能容量の測定にはリドカインの代謝産物であるmonoethylglycinexylidide(MEGX)測定を導入し、ミクロゾ-ム機能より評価した。硬変肝ラットを用いた肝切除実験では、MEGX,HPSそれぞれの値より肝予備能を評価したところ70%肝切除後の予後予測が可能であった。さらに臨床的にも検討を重ねており、肝切除限界の把握に有用である感触を得ており、症例を重ねMEGX,HPSにより評価した肝予備力と、肝切除予後の関係について明らかにしていきたい。

生体侵襲時に最も重要な生体代謝能は肝蛋白合成力であることに着目し、肝機能の指標として、肝アミノ酸利用率測定と単位肝組織当たりの蛋白合成率測定より肝予備力評価が可能か否か検討し以下の結果を得た。1)実験虚血障害肝、臨床肝手術例での検討に於いて、肝アミノ酸利用率は、その障害度に応じて変化する良い指標であること。このアミノ酸利用率は肝全体での蛋白合成能の近似であること。2)ラット肝硬変モデルにおいて、肝蛋白合成率は、正常肝のそれと比し有意に上昇し、肝予備能の低下が示唆された。肝硬変モデルに肝切除を施行しその後の生存率を観察すると、切除前の肝蛋白合成率の上昇を示したもの、即ち肝予備能の低下を来していると考えられたものは、低い生存率であった。3)臨床例に於て肝より針生検法にて肝組織を採取し蛋白合成力を測定すると、黄疸肝や硬変肝症例ではすでに肝蛋白合成力の増大がみられること、単位肝組織当たりの蛋白合成力の増大には限界があることから、休息状態における蛋白合成力の増大は単位肝組織当たりの予備力の低下を示していることを明らかにした。4)反省点としては、この単位組織当たりの肝蛋白合成能の増大をin vitroに於いて測定しようと試み、採取肝組織のincubationをおこなった。ラット肝においてはin vitroのincubationで数倍の蛋白合成能の増大を確認出来その値とincubation前の値との差より予備力を測定し得たが、臨床例においては同様の方法では合成能を増大させるに至らなかった。これは種差による肝の反応性の違いと考えられ、今後さらにヒトにおけるincubation時間、種々のサイトカインの負荷等の条件を検討する必要がある。
EBVにコードされた小RNA(EBERs)による悪性形質転換メカニズムの解析

研究代表者は、EBVによる悪性形質転換のメカニズムを明らかにするために、SAGE法(Serial Analysis of Gene Expression)を行った。SAGE法で発現に差のあった遺伝子についてノーザンプロット法、定量的リアルタイムPCR法、ウエスタンブロット法を用いてRNAレベルおよびタンパク質レベルでの発現を確認した。その中でも発現の差が顕著であったひとつについて特に注目し、BJAB細胞に導入して悪性形質転換が起こるかどうかの確認を行った。遺伝子導入にはエレクトロポレーション法を用い、発現の確認にはHAタグに対するウエスタンブロット法を用いた。遺伝子導入された細胞は10%FCS存在下および0.1%FCS存在下でより高い増殖能を示した。更に軟寒天中でのコロニー形成能およびスキッドマウス皮下での腫瘍形成能も大幅に上昇した。遺伝子導入された細胞とコントロール細胞に対してマイトマイシンC処理・紫外線処理を行い、アポトーシスがどの程度起こるかについて検討したところ、遺伝子導入細胞ではコントロール細胞に比べて強いアポトーシス抵抗性が観察された。BJAB細胞以外の細胞株でも同様の現象が観察されるか否かを確認するため、バーキットリンパ腫由来のEBV陽性細胞株であるDaudi細胞、Mutu I細胞に対して限界希釈法を用い、EBV陰性細胞株を樹立した。そのうちのMutu I-EBV(-)にSAGE法によって同定された遺伝子を導入したところ、BJAB細胞と同様の結果が得られた。また、この遺伝子の発現を減少させるためにRNAiやantisenseを用いた実験を行ったところ、この遺伝子産物の減少が細胞死を誘導することが示唆された。以上の結果を総合し、研究代表者は細胞の悪性化においてこの遺伝子が何らかの重要な役割を果たしていると考えている。SAGE法で発現に差のあった遺伝子について定量的リアルタイムPCR法、ノーザンブロット法、ウエスタンブロット法を用いてRNAレベルおよびタンパク質レベルでの発現を確認した。遺伝子導入にはエレクトロポレーション法を用い、発現の確認にはHAタグに対するウェスタンブロット法を用いた。これらの細胞にもSAGE法によって同定された遺伝子を導入する予定である。また、この遺伝子のアンチセンスをEBV陽性Akata細胞、Daudi細胞、Mutu I細胞に導入することで細胞の悪性度を減少させることができるか否かについても検討中である。
遺伝子制御による異種臓器移植の研究

移植医療におけるドナー不足は深刻な問題であり、世界中で動物の臓器を利用する異種移植研究が活発に行われている。ブタがドナーとして最適であると考えられているが、激烈なる免疫反応を制御することが最大の課題である。レシピエントに存在する抗ブタ自然抗体および補体の活性化による超急性拒絶反応、血管内皮細胞、凝固系の活性化、サイトカイン、細胞性反応による遅延型拒絶反応の問題を解決する必要がある。遺伝子制御による異種移植の臨床応用に少しでも近づけるためにの有用な情報を提供することが本研究の目的である。拒絶反応を抑制するためのヒト補体制御因子を導入したトランスジェニックブタは、既に作出に成功しており、異種抗原であるαガラクトース(αGal)抗原発現を抑制したブタの作出を試みている。私どもは、FT遺伝子トランスジェニックブタ作出、アデノウイルスを用いたFT遺伝子やGTリボザイムの導入、GT遺伝子の代わりにFT遺伝子を導入するノックインの手法を開発した。αGal以外の抗ブタ抗体の可能性として、Hanganutziu-Deicher(HD)抗原をブタの血管内皮細胞に証明した。ヒトにはこの抗原は存在せず、一部のヒトにおいてHD抗体の存在が明らかにされ、αGal抗原を除去した後に問題となりうることが示唆された。しかし、ヒヒにもHD抗原が存在することから、HD抗原抗体反応についてはヒヒはヒトのモデルとなりえないことが明らかにされた。前臨床試験としての霊長類(ヒヒ)を用いた移植実験モデルを確立するために、ヒヒの血液検査、ウイルス検査を行った。生化学、補体活性はヒトとほぼ同じであり、抗ブタ抗体においても超急性拒絶反応に重要な役割を果たすIgMはヒトとほぼ同程度に保有しており(IgGはヒトと比較して低い)、ブタからヒトへの移植モデルになりうると考えられた。ウイルス抗体検査においても、一部Bウイルス抗体の陽性結果が出たが、HSVとの交差反応であると考えられ、実験の安全性についても問題を認めなかった。遺伝子操作により、ドナーブタを移植に適するように形質転換する研究が行われているが、主要な抗ブタ抗体の結合するαガラクトース抗原の発現を完全に消去するブタは今の所完成していない。そのため、移植前に抗ブタ抗体の除去は必要不可欠である。ブタの臓器を用いた灌流では、腎臓で約30%、肝臓で約50%の抗体が除去された。ABO不適合移植の臨床で抗A、抗B抗体を除去するために使用されているDFPP(double filtration plasmapheresis)では95%以上の抗ブタ抗体除去効率が示され、その有用性が示された。急性肝不全の治療としての補助的同所性肝移植モデルを確立し、タンパク分画によりブタ、ヒヒの肝細胞により合成されるタンパクを区別することに成功した。異種移植拒絶反応を抑制するための基礎研究を多方面から推進し、今後遺伝子操作により拒絶反応の起しにくい形質転換ドナーブタから霊長類(ヒヒ)へのより臨床に近い形で研究を進める必要がある。

ABO不適合移植の臨床で抗A、抗B抗体を除去するために使用されているDFPP(double filtration plasmapheresis)では95%以上の抗ブタ抗体除去効率が示され、その有用性が示された。急性肝不全の治療としての補助的同所性肝移植モデルを確立し、タンパク分画によりブタ、ヒヒの肝細胞により合成されるタンパクを区別することに成功した。異種移植拒絶反応を抑制するための基礎研究を多方面から推進し、今後遺伝子操作により拒絶反応の起しにくい形質転換ドナーブタから霊長類(ヒヒ)へのより臨床に近い形で研究を進める必要がある。免疫抑制剤の進歩により、臓器移植の成績は飛躍的に向上してきている。それに伴い、臓器移植の適用の範囲も、驚異的に拡大し、急激なドナー不足の状態が欧米を中心に実現している。そのため、動物の臓器をヒトに移植する異種臓器移植が注目を集めている。ブタをドナーとする異種移植で発生する、超急性拒絶反応を抑制するために、2つの手段が考えられている。第1はヒト補体制御因子(DAF,HRF20)遺伝子の導入であり、第2は、主要異種抗原GALαGALを誘導する酵素α(1.3)galactosyl transferase(α1.3GT)の発現抑制である。α1.3GT遺伝子の発現を抑制する手法として、(1)α1.3GT遺伝子のノックアウト、(2)α(1.2)frcosyltransferase(α1.2FT)遺伝子の導入が考えられる。我々は、マウスembryonic stem(ES)細胞を用いて、マウスα1.3GT遺伝子をノックアウトするためのノックアウトベクターを作成し、このベクターをelectroporarion法でマウスES細胞に導入した。このES細胞をG418を用いて選択し、サザンブロット、ノザンブロット、FACSにてα1.3GT遺伝子の発現を解析した。このα1.3GTノックアウトマウスES細胞では、GALαGAL抗原の発現が抑制され、しかもヒトIga及びIgMを結合の抑制されることが確認できた。これらの結果をもとに、現在ノックアウトマウスを作成中である。α1.2FT遺伝子をブタ受精卵に遺伝子導入しトランスジェニックブタ作成を行った。この遺伝子導入ブタの白血球及び上皮細胞を用いてα1.2FTの発現をRTPCR及び蛍光免疫染色にて確認した。トランスジェニックブタにおいてα1.2FT遺伝子の発現の確認に成功した。現時点ではα1.2FT遺伝子導入トランスジェニックブタの発育及び成長に与える影響が検討されている。ブタα1.3GT遺伝子は最近欧米でクローニングされた。我々はこの結果をもとにしてブタα1.3GT遺伝子の詳細な解析を行った。現時点ではブタα1.3GTの発現において4種類のalternative splicingが確認されている。またブタα1.3GTのcatalytic domainはエクソン9にあることが確認された。我々はこの結果をもとにブタα1.3GT遺伝子をノックアウトするノックアウトベクターを作成した。次にα1.3GTの発現を抑制し、しかもブタα1.2FTの遺伝子を導入する最も理想的な方法として近年注目を集めているα1.2FT遺伝子ノックインベクターを作成した。このベクターは従来用いられているノックアウトベクターのselection markerネオマイシン耐性遺伝子の代わりにα1.2FT遺伝子を導入する。
ハイブリッド水酸化鉄粒子による有害重金属イオン優先吸着

結晶格子内に水分子を含む含水酸化物(α-FeOOHやα-AlOOH)は、陽イオンおよび陰イオンに対して両性吸着を示す。この吸着はイオン交換反応によるため、吸着量は溶液pHと含水酸化物の酸性度によって決まる。本研究では、「溶液pHに依存しない優先的イオン交換吸着」を実現することを目指し、フェライト超微粒子やマンガン含水酸化物微粒子などの第二相と含水酸化物粒子とのハイブリッド型粒子におけるPbイオン優先吸着機能の発現とその吸着機構解析を試みた。前年度の成果に基づき、種々の結晶構造をとり得るマンガン含水酸化物微粒子および電析作用を示す光触媒酸化物について検討を行った。α-MnO_2(α-MnOOH),λ-MnO_2,およびλ-MnOOHについて検討した結果、表面プロトンのイオン交換性が結晶構造に依存することを見いだし、低い等電点を有し表面プロトンが大きな格子空間に存在するホランダイト結晶構造をもつα-MnO_2が最も高いPb(II)イオン吸着能をもつことを見いだした。光電析作用を示すLa_2O_3-CeO_2系複合体粒子に対する鉛イオン捕集能を検討し、顕著な光照射効果を見いだした。励起電子による析出反応速度の促進がPb(II)イオンに対する高い捕集能を示すことに基づき、粒子サイズの影響を明らかにした。また、Pb(II)イオン優先吸着性はα-(Fe,Mn)OOH粒子との複合化によって可能であることを示した。結晶格子内に水分子を含む含水酸化物(FeOOHやAlOOH)は、陽イオンおよび陰イオンに対して両性吸着を示す。本研究では、「溶液pHに依存しない優先的イオン交換吸着」を実現することを目指し、フェライト超微粒子・薄膜層などの第二相が含水酸化物粒子表面に形成したハイブリッド型水酸化鉄粒子におけるPbイオン優先吸着機能の発現とその吸着機構解析を試みた。その結果、α-FeOOHのFe^<3+>イオンサイトにMn^<n+>イオンを置換固溶したα-(Fe,Mn)OOH粒子がPb(II)イオンに対して優先吸着性を示すとともに、Mn^<n+>イオンが固溶限界以上含有する場合により高いPb(II)イオン優先吸着性を示すことを見いだした。この効果はα-FeOOH粒子とおそらくα-MnO_2が混在するためであると考察し、α-(Fe,Mn)OOH粒子表面と同じく表面プロトンを有し、配位構造が異なるλ-MnO_2に着目し、Pb(II)イオンに対する優先吸着機構の検討を行った。その結果、水溶液中における混合重金属(Cu(II)、Pb(II)、Zn(II))イオンに対してα-FeOOHと比較して高い吸着量と、Pb(II)イオンに対する優先吸着性を確認した。この優先吸着機構として、α-(Fe,Mn)OOHとその複合相における粒子表面電位が吸着に大きく影響しているモデルを提案した。本年度の研究において、下地α-FeOOHの表面電場の強さがPbイオン吸着を優先する条件を見いだし、金属水酸化物粒子を用いて、水環境中で問題となるPbイオンに対して、特に優れた選択的な吸着機能を付与できることを示した。
環太平洋の書物流通と日本語文学-戦前期の北米・東アジア・日本を中心に-

本研究は、戦前期の環太平洋地域における書物の流通のありさまと、日本語文学の展開について調査分析を行った。近代に入り、さまざまな局面において国境を越える人々の活動が活発化し、日本語をベースにした文化的活動も幅広い領域に広がっていった。本研究は、外地において刊行された日本語新聞や雑誌、そして各地に点在し「日本語文化」を束ねた書店の活動、およびそれらの流通網に注目し、その役割と日本語文学の生成との関連性を考察した。今年度は研究開始初年度であったため、まず基本的な研究環境の整備から入った。北米の移民関連資料、日本の出版史関連資料など購入の決まったものから揃え、また必要な資料は後述のように図書館調査によって入手した。ノートパソコンなどの必要器機についても購入した。研究内容としては、まず北米への出移民に関連する案内書についての調査分析を行い、それらの言説が、どのように移民希望者たちに訴えたのかを、文学の表現の持つ想像力との関連性のもとに考察した。これについては別掲の論文「移民の想像力-渡米言説と文学テクストのビジョン-」を発表している。従来は歴史学や社会学などからのアプローチの考察が多かったことに対し、想像力というキーワードを対置し、文学的表現が持った訴求力から出移民の言説の問題を考察したことが、本研究の意義であると考えている。環太平洋の日本書店網に関する本研究の現時点における報告を、カリフォルニア大学バークレー校の学会において報告も行った。北米の書店網に力点をおいて話したが、他領域の研究者と意見交換も生まれ、有意義であった。また東アジアへの日本書店の進出についても、徐々に調査を始めている。まずは全体像についての概略の把握を行うために、日本の出版史関連資料をもとに、書物の流通網の形成と変容、また各地の書店の組織化のようすから書店数と増加の様態などについて、歴史的な把握を試みた。とりわけ、満洲と朝鮮を中心に展開した大阪屋号書店のネットワークについて注目し、関係する資料の収集および考察を行った。これらについては緒に就いたばかりであり、次年度に続く課題となっている。今年度は、まず海外調査として台湾および韓国において、戦前の日本人町の書店ついての図書調査および現地調査を行った。台湾においては、台湾大学での資料調査を行い、戦前の台北における主要書店についてのよい資料の発見などに恵まれた。台湾政治大学では、大学院の授業に参加して戦前台北の日本人書店についての講演「<外地書店>から見える近代日本の出版文化と文学」を行い、教員や大学院生たちと討議し、得るところが大きかった。また台中に赴き、台中の旧日本人街の現地調査を行い、中興大学の教員と意見交換も行った。韓国では東国大学において「第二次世界大戦以前における〈外地書店〉の展開」という講演を行った。韓国文学および韓日比較文学を専攻する教員、大学院生たちが参加し活発な質疑が交わされた。ソウルでは国立図書館にも調査に行き、戦前ソウルの日本人書店についての資料を入手した。ソウル市内において、旧日本人街の現地調査を行った。また、今年度は米国の日系移民が第二次世界大戦下に強制収容された際、収容所において刊行されていた諸雑誌についての分析も行った。これについてはまだ調査が終了していないが、その途中成果を含む研究報告を、韓国の高麗大学において「境域から読めること-日系アメリカ移民の日本語文学-」と題して行い、また同名の論文を『日本研究』(高麗大学、2011.2)にも掲載した。いずれも雑誌『怒濤』『鉄柵』などで活動していた、ある日系人文士の評論を読み解くことから、作業を行っている。今年度は三年間の研究計画の最終年度に当たるため、個別の研究課題の進展をはかるとともに、全体の総括をするべく作業を行った。まず個別の作業として、出版法制史研究会第5回例会において「外地への書物流通・序説--書店、取次、法制--」と題する研究発表を行った。これは、戦前の外地における日本書店の展開と、内地/外地を結んだ書物流通を考える本研究の課題に、出版法制史の問題系を交差させる試みだった。戦前外地の関連法規を横断的に比較検討し、総体を展望しようとした。またこの発表で積み残した課題は、近代文学系の研究グループ・不勉強会において、「戦前における外地/内地を結ぶ書物流通」として発表し、さらに展開させた。また、前年度研究報告をふまえて雑誌に発表した論考「境域から読めること--日系アメリカ移民の日本語文学--」をもとに、大幅に加筆発展させて「<文>をたよりに--日系アメリカ移民強制収容下の文学活動」を韓国で出版された論文集に発表した(韓国語訳されて発表)。強制収容所時代に発行された日本語雑誌の記事、創作を分析し、境域を越える<文(ふみ)>の働きを考察したものである。また2012年3月に上海の旧日本人街において内山書店を中心とする日本人書店についての現地調査を行った。復旦大学の李征氏などと意見交換も出来、有意義だった。

三年間のまとめの作業は、資料の整理、考察の統合などにおいて随時進めているが、まだ全体像を活字の形で報告するにはいたっていない。個別の研究はいずれも、先行の研究が手薄な領域においてなされた調査分析であり、先駆的な作業だったと評価しているが、総合的な研究報告を急ぎたい。
アメリカ現代史における国民形成と貧困問題―人種境界との関係を中心に

本研究は20世紀初頭から1920年代のアメリカ政治・社会を主たる対象として、貧困問題と国民形成、さらには人種・エスニック境界の構築との相互関係を検証した。具体的には、同時代の知識人による多様な社会的平等論や、都市改革者の救貧事業の実践、さらには第一次世界大戦前後の時期にはじまる母子保護法や都市ゾーニング立法など、萌芽的な社会政策を詳細に分析し、どのような歴史的文脈の中で、20世紀アメリカのナショナリズムと貧困撲滅、その他の社会改良が結びつき、またそのことが予期せぬ様々な分断線をアメリカの都市生活と国民社会内部に確定していったのかを考察した。本研究は、1910年代から20年代のアメリカを主たる対象として、貧困問題と国民形成の相互関係を検証するものである。研究2年目の本年度は、第一次大戦前後の時期に、児童福祉政策を立案した都市改革者の活動と、多くの貧困層を抱える北部都市の黒人団体の反貧困運動に焦点を当てて研究を進めた。具体的には、第一に、戦時下の労働省に児童局を創設し、また戦後、母子衛生法の成立に貢献するJulia Lathropの活動を分析した。イリノイ大学シカゴ校Richard J. Daley Library Special Collection所蔵のLathrop Collectionを詳細に検証し、その福祉運動の背景となるLathropの社会観、人間観を考察した。第二に、同じくイリノイ大学図書館Special Collection所蔵の、Chicago Urban Leagueという黒人団体の文書史料を調査し、黒人の側から試みられた北部産業社会への適応と貧困対策について検証をすすめた。上記の一次史料調査に加えて、第一次世界大戦期の国民形成について、より包括的にその歴史的文脈を明確化すべく、単著『戦争のるつぼー第一次世界大戦とアメリカニズム』を上梓した。また、国民形成の問題を思想史的により一般化する努力も続け、第47回アメリカ学会年次大会では、シンポジウム「平等概念の多様性」のパネリストとして、「革新主義と社会的な平等」と題する報告を行った。この報告では、「見苦しくない生活水準を享受する権利」といった社会的平等の思想が、しばしば20世紀特有のナショナリズムの言論と混ざり合っていった事実を明らかにした。研究初年度の本年度は、主にヨーロッパ系の移民問題に関連したアメリカ知識人の貧困観、国民観に焦点を当てて研究を進めた。なかでも、当時シカゴ大学を拠点に移民コミュニティの大規模な社会調査を行ったEdith Abbottと、その妹で民間NPOの移民保護連盟や連邦の児童労働部門で活動したGrace Abbottの思想と行動に注目した。具体的には、シカゴ大学レーゲンシュテイン図書館特別コレクション所蔵のEdith & Grace Abbott Papers等を調査し、20世紀前半のリベラルな知識人が持った国民形成と貧困に関する認識を検証した。また、移民の側で記憶される貧困体験とアメリカ社会への同化プロセスについても、初歩的な段階ながら検討をはじめた。具体的には、シカゴ歴史博物館所蔵のポーランド移民のオーラルヒストリー史料を渉猟し、移民一世世代の生活実態を調査した。上記の一次史料調査に加えて、研究課題への方法論的アプローチを洗練するために、思想史的な研究をあわせて実施した。その一つの成果として、共著書『社会的なもののために』を刊行した。同書では、20世紀初頭のアメリカにおける、地域自治やコミュニティのあり方、そして自治体レベル、国家レベルでの経済規制や福祉政策の意味を考察した。当時、欧米の知識人の貧困認識が、個人の怠惰としての19世紀的な貧困から、社会問題としてのそれへと転換することを考えるなら、この時期のアメリカに立ち現れた「社会的なもの」を再検討することは、本研究の分析視角を精緻に構築するうえで有意義な作業だったと言える。本研究は1910年代から20年代のアメリカを主たる対象として、貧困問題とナショナリズムの相互関係を検証するものである。研究3年目の本年度は地方レベル、都市レベルで叢生した貧困対策や住宅改良が、全国レベルの思想言説や社会運動にいかに反映し、またそのことが実際の政治にどのようにフィードバックされていくのかという課題を中心に研究を進めた。特に、都市の救貧事業を足掛かりに全国的なオピニオンリーダーとなったJane AddamsやJohn Ryanらの「社会的平等」論に注目し、この新しい反貧困論が従来の社会主義や新興の黒人市民権運動と比して、当時の政治・思想空間にどのようにマッピングできるかを明らかにした。さらに、かかる「社会的平等」なるものの歴史的展開を検討することで、広く20世紀初頭のアメリカ革新主義と人種的なナショナリズムの複雑な関係を検証した。この作業は、革新主義の国民観や経済観が第一次大戦後の世界にいかに受け継がれ、制度化されていくかというより大きな問題につながっている。なお、本研究の成果の一部を、論文「『アメリカの世紀』の始動」、『現代の起点ー第一次世界大戦第4巻遺産』、山室信一他編(岩波書店)所収と、単著『20世紀アメリカ国民秩序の形成』(名古屋大学出版会)のかたちで出版した。特に後者においては、都市改革者の貧困問題への能動的な関わりと「社会的平等」への関心から、人種的境界を内包する20世紀特有のアメリカ・ナショナリズムが出現する過程を跡付けた。本研究は、萌芽的な社会政策の必要が認知され始める191020年代のアメリカ政治・社会を主たる分析対象として、貧困問題と国民形成、さらにはカラーラインの構築との相互関係を検証するものである。

研究第1年目から第3年目までは、主に同時代の社会思想や救貧など、政治的リベラルの思考と活動を中心に研究を進め、あわせて都市連盟等の黒人エリートの対応にも注目してきた。研究最終年となった平成27年度は、より政治的な領域に焦点を合わせ、特に1920年代の連邦政府による社会・福祉政策を考察した。具体的には、連邦児童局と同局長Julia Lathropの指導に注目して、1921年母子衛生保護法(Sheppard-Towner Act)の立案から実施の過程を詳細に分析した。Lathropの思想的背景を明らかにするために、シカゴ大学所蔵のGrace Abbott文書、および、S. Breckenridge文書の中のLathrop関連書簡を収集し、検討を加えた。また、ワシントンDCとCollege Park (MD)でも調査を行った。アメリカ議会図書館では連邦下院州際通商委員会、母子衛生保護法公聴会記録を閲覧し、国立公文書館IIでは1920年代前半の連邦児童局記録を通覧して同局と母子衛生保護法との関係を明らかにした。加えて、27年度の研究では、1924年28年に出版された商務省都市区画制諮問委員会報告書(自治体ゾーニング授権法案関連報告書)を入手し、1920年代に拡大する大都市圏のゾーニング政策を当時の都市計画と貧困問題との関連から検証する手がかりを得た。なお本年は、アメリカ・ナショナリズムの歴史的変容をより一般的に現代史の展開の中に位置づける理論的な考察も進め、『歴史評論』第780号(2015年4月)誌上に論文「アメリカ『現代史』の起点を求めてーアメリカ・ナショナリズム再考」を上梓した。本研究は20世紀初頭から1920年代のアメリカ政治・社会を主たる対象として、貧困問題と国民形成、さらには人種・エスニック境界の構築との相互関係を検証した。具体的には、同時代の知識人による多様な社会的平等論や、都市改革者の救貧事業の実践、さらには第一次世界大戦前後の時期にはじまる母子保護法や都市ゾーニング立法など、萌芽的な社会政策を詳細に分析し、どのような歴史的文脈の中で、20世紀アメリカのナショナリズムと貧困撲滅、その他の社会改良が結びつき、またそのことが予期せぬ様々な分断線をアメリカの都市生活と国民社会内部に確定していったのかを考察した。日程の都合から、夏季に予定していたワシントンDCとシカゴでの実地調査を行うことができなかったため、特に1921年母子衛生法と1923年都市区画法をめぐる議会動向の検証作業に遅延が生じた。ただし、こうした施策の前提となる、同時代の政治情勢や思想潮流についての分析は、日本での文献研究により順調に進めることができた。人文学本研究の第4年次となる27年度は、1920年代における社会政策の形成と北部での人種隔離の検証を軸に、20世紀アメリカ・ナショナリズムの歴史的意義を考察する。
高強度耐熱材料の下部組織安定化に資する析出粒子の要件に関する研究

本研究では,クリープ変形中に生じる亜結晶の成長過程(組織劣化過程)が歪に依存するか否か,また,耐熱鋼,Al-Cu合金および商用マグネシウム合金における析出物のオストワルド成長が歪に依存するか否かを検討した.さらに,亜結晶粒界が析出物で固着されている試験片を用意し,亜結晶粒界が析出物の拘束から脱出する臨界応力を調べた.臨界応力とは,臨界応力以下では亜結晶粒径が変化しないが,臨界応力を越えると亜結晶粒径が増加し始める応力である.試験温度が上昇すると臨界応力が低下するが,これは析出物の間隔が試験温度の上昇とともに増加するためで,臨界応力の温度依存性は見掛けのものであることが分った.著者らは亜結晶粒界が析出物の拘束から脱出する応力をMater.Trans.44(2003),239-246.において示したが,実験的に得た臨界応力は理論的に予測した応力とほぼ一致した.亜結晶粒の成長(組織の劣化)は亜結晶粒界の移動をともなうので,転位の移動で組織の劣化が生じたと見ることができる.この現象は析出粒子の成長とは一見異なる現象に見えるが,亜結晶粒界が析出物によって固着されていること,亜結晶粒界移動で析出粒子の成長が加速される得ることを考慮すると,本研究で扱った歪によって加速される組織劣化は全て運動転位による溶質原子の輸送に起因すると見ることができる.運動転位が溶質の輸送に関与できるのは,転位と溶質原子との間に原子半径差に基づく弾性的相互作用が存在するからである.一般に,多くの耐熱材料は母相との原子半径差が大きい溶質原子を固溶させている.これは,耐熱材料のマトリックスを強化するためである.それゆえ,多くの耐熱材料は,本研究で指摘した転位のScavenging効果から免れることはできないが,本研究で提案したモデルに基づいてScavenging効果を低減し,歪加速の影響を小さくする指針を得ることができる.母相との原子半径差が大きい溶質原子は転位の引きずり抵抗(固溶強化)を高めるので積極的に利用されているが,析出物の成長過程では,原子半径差の大きい固溶元素は組織の劣化を加速するので,今後の合金開発では考慮する必要がある本研究では,クリープ変形中に生じる亜結晶の成長過程(組織劣化過程)が歪に依存するか否か,また,耐熱鋼,Al-Cu合金および商用マグネシウム合金における析出物のオストワルド成長が歪に依存するか否かを検討した.さらに,亜結晶粒界が析出物で固着されている試験片を用意し,亜結晶粒界が析出物の拘束から脱出する臨界応力を調べた.臨界応力とは,臨界応力以下では亜結晶粒径が変化しないが,臨界応力を越えると亜結晶粒径が増加し始める応力である.試験温度が上昇すると臨界応力が低下するが,これは析出物の間隔が試験温度の上昇とともに増加するためで,臨界応力の温度依存性は見掛けのものであることが分った.著者らは亜結晶粒界が析出物の拘束から脱出する応力をMater.Trans.44(2003),239-246.において示したが,実験的に得た臨界応力は理論的に予測した応力とほぼ一致した.亜結晶粒の成長(組織の劣化)は亜結晶粒界の移動をともなうので,転位の移動で組織の劣化が生じたと見ることができる.この現象は析出粒子の成長とは一見異なる現象に見えるが,亜結晶粒界が析出物によって固着されていること,亜結晶粒界移動で析出粒子の成長が加速される得ることを考慮すると,本研究で扱った歪によって加速される組織劣化は全て運動転位による溶質原子の輸送に起因すると見ることができる.運動転位が溶質の輸送に関与できるのは,転位と溶質原子との間に原子半径差に基づく弾性的相互作用が存在するからである.一般に,多くの耐熱材料は母相との原子半径差が大きい溶質原子を固溶させている.これは,耐熱材料のマトリックスを強化するためである.それゆえ,多くの耐熱材料は,本研究で指摘した転位のScavenging効果から免れることはできないが,本研究で提案したモデルに基づいてScavenging効果を低減し,歪加速の影響を小さくする指針を得ることができる.母相との原子半径差が大きい溶質原子は転位の引きずり抵抗(固溶強化)を高めるので積極的に利用されているが,析出物の成長過程では,原子半径差の大きい固溶元素は組織の劣化を加速するので,今後の合金開発では考慮する必要がある近年開発されている多くの耐熱鋼は,焼き戻しマルテンサイト組織を有し、母相中には2種類以上の析出物(M_<23>C_6,MXなど)が分散している.これらの析出物はクリープのしきい応力を高めるとともに、高密度の転位組織の安定化に寄与している.耐熱鋼の焼戻し

マルテンサイト組織は極めて熱的に安定である.しかし,応力付加状態では析出物が容易に粗大化し,粗大化した析出粒子は亜結晶粒界の移動を阻止する能力が低いので,応力負荷状態で亜結晶粒径は増大する.亜結晶粒径が増大すると亜結晶粒内の転位密度は低下して高温特性が著しく劣化する.本研究は,単純な系を対象にして,高温変形中の組織の安定性を支配する諸因子の影響を定量化することを目的にして着手した.簡単のために,Al合金7075を対象合金とした.亜結晶粒界を含む組織を得るために溶体化処理後冷間加工を施し,その後時効処理をした.電子顕微鏡で検鏡したところ,析出物が亜結晶粒界を補足していた.このような試験片を用いて引張試験およびクリ-プ試験を行い,どの程度の応力が負荷されると亜結晶粒界が析出物の拘束から脱出するかを調べた.その結果,臨界応力以下では亜結晶粒径が一定であるが,臨界応力を越えると亜結晶粒径が増加し始めることが分かった.臨界応力以下の結晶粒径は見掛け上温度に依存し,試験温度が高いほど亜結晶粒径が大きいことが分かった.この理由を明らかにするために析出物の平均粒径と平均間隔を試験温度の関数として調べた.その結果,試験温度が高くなると析出粒子が粗大化して亜結晶粒界をピン止めする力が減少してることが分かった.試験温度が上昇すると臨界応力が低下するが,これは析出物の間隔が試験温度の上昇とともに増加するためで,臨界応力の温度依存性は見掛けのものである.著者は亜結晶粒界が析出物の拘束から脱出する応力をMater.Trans.44(2003),239-246.において示したが,今回の臨界応力は理論的に予測した応力と一致した.近年開発されている多くの耐熱鋼は,焼き戻しマルテンサイト組織を有し、母相中には2種類以上の析出物(M_<23>C_6,MXなど)が分散している.これらの析出物はクリープのしきい応力を高めるとともに、高密度の転位組織の安定化に寄与している.耐熱鋼の焼戻しマルテンサイト組織は極めて熱的に安定である.しかし,応力付加状態では析出物が容易に粗大化し,粗大化した析出粒子は亜結晶粒界の移動を阻止する能力が低いので,応力負荷状態で亜結晶粒径は増大する.亜結晶粒径が増大すると亜結晶粒内の転位密度は低下して高温特性が著しく劣化する.本研究では,Al合金7075を対象にして,高温変形中の組織の安定性を支配する諸因子の影響を定量化することを目的にして着手した.加工熱処理で導入した亜結晶組織は析出物で安定化されており,臨界応力以下では亜結晶粒径が一定であるが,臨界応力を越えると亜結晶粒径が増加し始めることが分かった.この臨界応力以下の結晶粒径は見掛け上温度に依存し,試験温度が高いほど亜結晶粒径が大きいことが分かった.この理由を明らかにするために析出物の平均粒径と平均間隔を試験温度の関数として調べた.その結果,試験温度が高くなると析出粒子が粗大化して亜結晶粒界をピン止めする力が減少してることが分かった.試験温度が上昇すると臨界応力が低下するが,これは析出物の間隔が試験温度の上昇とともに増加するためで,臨界応力の温度依存性は見掛けのものである.亜結晶組織の安定性は析出物の大きさや間隔で定まるので析出物の粗大化を支配する因子を明らかにすることは重要である.本研究では商用マグネシウム合金のAZ80を用い,高温の塑性変形中に生じる粗大化に及ぼす歪速度,応力および歪の影響を調べ,塑性歪が粗大化過程に影響を及ぼすことを明らかにした.これらの結果,塑性変形によって自己拡散が促進されることを示したCohenらの結果と異なっており,その理由を検討した.
ベーン形CO_2圧縮/膨張機に関する基礎研究

二酸化炭素を冷媒とした冷凍空調システムにおいて,圧縮機と膨張装置を一体としたベーン形の流体要素を用いた絞り損失回収技術の確立およびサイクル性能の向上を目的とし,主にベーン形膨張機の試作と性能評価を試みた.まず,圧縮/膨張機を組込んだ二酸化炭素サイクルの理論性能を検討し,膨張機の組込みによりサイクルの理論性能が大きく向上することや,放熱圧力の制御範囲および運転条件が設計点からずれた場合のバイパスおよび予膨張損失の度合いを明らかにした.超臨界二酸化炭素の膨張機過程が不明であることと膨張機の性能がサイクル性能に大きな影響を及ぼすことから,本研究ではまず膨張機単体を試作してその性能を測定するとともに,遷移臨界膨張過程の解析モデルを開発し,膨張機の性能予測および損失分析を行った.試作したベーン形膨張機を用い,2000rpmにおいて全効率0.43,動力約220Wを回収することに成功し,超臨界域から二相域への遷移臨界膨張過程の測定もなされた.各効率および損失分析の結果より,ロータ端面を通る漏れや供給ポートにおける圧力損失が性能低下の主要因であり,今後諸元の最適化およびシールデバイスの適用により,要求される全効率が十分達成可能であることが示された.今回試作した膨張機をサイクルに組み込んだ場合,サイクル性能としては24%の向上が見込まれる.一方,課題は多いものの高性能が期待できるシングルロータタイプの圧縮/膨張機の試作・試験を行ったが,ロータに作用するラジアル荷重に対して製作精度が不足しており,低回転数で回転したものの圧縮機側でほとんど圧縮がなされなかった.今後シングルロータタイプに関しては製作精度向上による運転の実現を目指すとともに,試作を終えたデュアルロータタイプを用いて圧縮/膨張機の運転,性能向上,およびサイクルに組み込んだ場合のサイクル特性などを明らかにし,圧縮/膨張機を組み込んだ二酸化炭素サイクルの実用化を目指していく.二酸化炭素を冷媒とした冷凍空調システムにおいて,圧縮機と膨張装置を一体としたベーン形の流体要素を用いた絞り損失回収技術の確立およびサイクル性能の向上を目的とし,主にベーン形膨張機の試作と性能評価を試みた.まず,圧縮/膨張機を組込んだ二酸化炭素サイクルの理論性能を検討し,膨張機の組込みによりサイクルの理論性能が大きく向上することや,放熱圧力の制御範囲および運転条件が設計点からずれた場合のバイパスおよび予膨張損失の度合いを明らかにした.超臨界二酸化炭素の膨張機過程が不明であることと膨張機の性能がサイクル性能に大きな影響を及ぼすことから,本研究ではまず膨張機単体を試作してその性能を測定するとともに,遷移臨界膨張過程の解析モデルを開発し,膨張機の性能予測および損失分析を行った.試作したベーン形膨張機を用い,2000rpmにおいて全効率0.43,動力約220Wを回収することに成功し,超臨界域から二相域への遷移臨界膨張過程の測定もなされた.各効率および損失分析の結果より,ロータ端面を通る漏れや供給ポートにおける圧力損失が性能低下の主要因であり,今後諸元の最適化およびシールデバイスの適用により,要求される全効率が十分達成可能であることが示された.今回試作した膨張機をサイクルに組み込んだ場合,サイクル性能としては24%の向上が見込まれる.一方,課題は多いものの高性能が期待できるシングルロータタイプの圧縮/膨張機の試作・試験を行ったが,ロータに作用するラジアル荷重に対して製作精度が不足しており,低回転数で回転したものの圧縮機側でほとんど圧縮がなされなかった.今後シングルロータタイプに関しては製作精度向上による運転の実現を目指すとともに,試作を終えたデュアルロータタイプを用いて圧縮/膨張機の運転,性能向上,およびサイクルに組み込んだ場合のサイクル特性などを明らかにし,圧縮/膨張機を組み込んだ二酸化炭素サイクルの実用化を目指していく.二酸化炭素(CO_2)を冷媒とする冷凍サイクルでは,膨張弁における不可逆損失が大きく,膨張装置を用いることにより理論性能は通常のCO_2サイクルに比べて約70%向上する.本研究では圧縮機と膨張機を一体としたベーン形の流体要素に関して,その基本性能を解析すると共に,装置を試作して圧縮機,膨張機,およびサイクルの性能を検証するものである.本年度はその手始めとして,圧縮/膨張一体形流体機械を組み込んだサイクルにおいて,運転条件が設計点よりずれた場合の理論性能について検討した.その結果,運転条件が設計点からずれた場合には,バイパス損失や予膨張損失が発生するが,これらの損失がある場合でも理論効率は通常のCO_2サイクルに比べて1.5倍程度であり,また最適放熱圧力は,膨張機のない場合とほとんど同じであることがわかった.一方試作圧縮機の設計パラメータの最適化として,ステータ短径における円周シール部を同心円形状として長さを長くとり,その円弧部の長さを調整することによるトルクの平滑化を検討した.圧縮動力と膨張動力はその大きさが異なるためにトルク変動をなくすことはできないが,ベーン枚数および円周シール部長さを変えることによってわずかではあるがトルク変動を小さくできるステータ形状が得られた.今後は市販の圧縮機を基に耐圧設計,膨張流路の確保などのステータ設計を行い,圧縮/膨張機を試作する準備を行う.次年度は圧縮/膨張機の試作,試験を行うと共に,解析モデルによる圧縮/膨張過程の詳細な検討も行う予定である.二酸化炭素(CO_2)を冷媒とする冷凍サイクルでは,膨張弁における不可逆損失が大きく,膨張装置を用いることにより理論性能は通常のCO_2サイクルに比べて約70%向上する.

本研究では圧縮機と膨張機を一体としたベーン形の流体要素に関して,その基本性能を解析すると共に,装置を試作して圧縮機,膨張機,およびサイクルの性能を検証するものである.昨年度は圧縮/膨張一体形流体機械を組み込んだサイクルにおいてその理論性能について検討し,運転条件が設計点からずれた場合に発生するバイパス損失や予膨張損失について理論的に検討した.本年度は圧縮/膨張一体形流体機械の試作および試験を予定していたが,実際に一体形の機械を設計する際にはかなりの困難が予想されたため,まずはベーン形の膨張機を試作して,その性能・運転特性を検討するとともに,二酸化炭素サイクル特有の超臨界域から二相域への膨張過程の解明に力を入れることとした.その結果試作した二酸化炭素サイクル用膨張機においてその運転に成功し,超臨界域から二相域への膨張過程を測定することができた.試作膨張機の効率は60%の目標に対して43%であったが,損失のほとんどは内部漏れによるものであり,今後モデル試験を通して設計の最適化を図れば十分実用化レベルに達することを実証できた.また,膨張機の試作と平行して膨張過程の詳細な計算モデルも構築し,その膨張過程について解析的にも検討を行った.その結果小さな膨張比を持つベーン形膨張機であっても不足膨張の影響は小さく,入口ポートにおける流動抵抗による損失や伝熱による損失も膨張機の効率に及ぼす影響が小さいことが明らかとなった.今後は膨張機の改良,圧縮/膨張一体形機械の設計・試作,今回開発した計算モデルを用いたサイクル性能の検討などを行う予定である.本研究は、二酸化炭素(CO_2)を冷媒とする冷凍サイクルの絞り損失を回収するために、圧縮機と膨張機を一体としたベーン形の流体要素を考案し、その基本性能を解析すると共に、装置を試作して圧縮機、膨張記、およびサイクルの性能を検証するものである。昨年度はベーン形の膨張機を試作してその運転に成功し、超臨界域から二相域への膨張過程について検討した。試作膨張機の効率は漏れ損失により非常に小さかったため、今年度は内部漏れの低減を狙いとした設計変更および圧縮/膨張一体形機械の設計・試作を行った。まず、内部漏れに関してモデル実験を行ったところ、ロータ端面の漏れ止め装置(シールリング)は有効に作用していたが、ベーン背部空間に供給している超臨界流体がベーン側面を通って漏れる流量が大きいことが分かり、ベーン背部圧力の供給方法を変えることによってロータ端面を通る漏れを40%低減させることができた。膨張機の性能としては低速回転域(1000rpm)において約10%の効率向上が得られた。一方、圧縮/膨張一体形機械に関しては、機械をサイクルに組み込む構成について検討した後、2種類の機械を設計して、その1つについて試作・性能試験を行った。性能試験を行ったものは、ロータと楕円ステータで形成される2つの流路をそれぞれ圧縮機と膨張機で使用するものである。以上、ベーン形CO_2圧縮/膨張機の開発に関する新しい知見を得ることができた。
間歇性跛行を有する患者の血行再建後の振動ケアがもたらす重症虚血肢移行遷延の検討

本邦は末梢動脈疾患(PAD)患者が増加しており,症状は進行性の下肢血管の虚血・閉塞を主とするが,進行すると,安静時疼痛・壊疽などの重症虚血肢となり,生活が困難となるばかりか生命も脅かされるなど,著しいQOLの低下がある.ガイドラインに基づく治療戦略は確立しつつあるものの,再建血管の開存率向上にはまだまだ課題は多い.この課題に対し,我々は振動器を下肢・下腿にあてがい,振動を与えることで,末梢循環の促進効果をさまざまな対象で検討してきた.その結果振動器を用いた介入(振動ケア)を追加して行うことにより,血行再建術後の血管開存状態をより維持できる可能性が期待できる.振動ケアがもたらす末梢循環促進効果を縦断的に評価することで,有効性を検証した.対象者は下肢PADの中でも,間歇性跛行により,血行再建術を受ける(受けた)患者であり,振動ケアの効果を確認するためには,膝窩以下の狭窄・閉塞を有する患者をリクルートすることが必要である.末梢循環の評価には,国際的なガイドラインでも用いられている経皮酸素分圧(TcPO2)を用いることとし,主観評価(VascuQOL)と合わせ,2時点(振動実施前と実施2週間後)で評価を行うこととした.下肢血管インターベンション実施者(A群)と未実施者(B群)は各3名ずつ計6名から同意を得,介入実施を確認した.2週間の振動効果あり・または不変は,TcPO2ではA・B群ともに2名(66.6%),VascuQOLではA・B群ともに3名(100%)であった.少なくとも振動実施により,病態が悪化した対象者はなく,「足のつり」が改善したと語る対象者が4名(66.6%)であった.今後の課題は,対象者リクルートである.「振動介入プロトコール」,「評価プロトコール」の見直しを行い,振動介入の有効性を明らかにする必要がある.本邦では,末梢動脈疾患患者が増加し,この病態は進行性の下肢血管の虚血・閉塞を主とするため,進行すると,安静時疼痛・壊疽などの重症虚血肢となり,生活が困難となるばかりか生命も脅かされるなど,著しいQOLの低下がある.ガイドラインに基づく治療戦略は確率しつつあるものの,再建血管の開存率向上にはまだまだ課題は多い.この課題に対し,我々は振動器を下肢・下腿にあてがい,振動を与えることで,末梢循環の促進効果をさまざまな対象で検討してきた.その結果振動器を用いた介入(振動ケア)を追加して行うことにより,血行再建術後の血管開存状態をより維持できる可能性が期待できる.振動ケアがもたらす末梢循環促進効果を縦断的に評価することで,有効性を検証するものである.縦断的な観察期間は術後6か月1年を設定している.従って対象者は下肢末梢循環障害(PAD)の中でも,間歇性跛行により,結構再建術を受ける(受けた)患者で行うものであるが,より,振動ケアの効果を確認するためには,膝窩以下の狭窄・閉塞を有する患者をリクルートすることが必要である.末梢循環の評価には,国際的なガイドラインでも用いられている経皮酸素分圧を用いることとし,2ポイントで評価を行うこととした.臨床での測定は簡便かつ正確な測定用具が必要であり,その条件にかなう測定用具の選定と,測定者の技術習熟を行った.今後は計画通り,対象者の選定を行い,縦断的なデータ収集を行う.研究対象者のリクルートおよび,測定プロトコールの策定を行った.下肢PAD患者で血行再建術またはステント術を必要とする患者の適用範囲確認するため,情報収集を行い,研究対象者は膝窩以下の血管狭窄や閉塞を病変とすることが,妥当と考えた.縦断的なフォローを必要とするため,診療科との連携を必要とした.測定用具については,新規購入にあたり,国際的に広く用いられ,効果の比較対照を行うには,当初考えていた測定用具では難しいと分かり,国際的な指標との比較を可能とする測定用具に変更した.測定技術の習熟を図るため,プレテストを重ね,準備を整えたことから,これに基づき研究計画書を定め,症例の蓄積を次年度行う.本邦では,末梢動脈疾患患者が増加し,この病態は進行性の下肢血管の虚血・閉塞を主とするため,進行すると,安静時疼痛・壊疽などの重症虚血肢となり,生活が困難となるばかりか生命も脅かされるなど,著しいQOLの低下がある.ガイドラインに基づく治療戦略は確率しつつあるものの,再建血管の開存率向上にはまだまだ課題は多い.この課題に対し,我々は振動器を下肢・下腿にあてがい,振動を与えることで,末梢循環の促進効果をさまざまな対象で検討してきた.その結果振動器を用いた介入(振動ケア)を追加して行うことにより,血行再建術後の血管開存状態をより維持できる可能性が期待できる.振動ケアがもたらす末梢循環促進効果を縦断的に評価することで,有効性を検証するものである.縦断的な観察期間は術後6か月1年を設定している.従って対象者は下肢末梢循環障害(PAD)の中でも,間歇性跛行により,血行再建術を受ける(受けた)患者で行うものであるが,より,振動ケアの効果を確認するためには,膝窩以下の狭窄・閉塞を有する患者をリクルートすることが必要である.末梢循環の評価には,国際的なガイドラインでも用いられている経皮酸素分圧を用いることとし,2ポイントで評価を行うこととした.臨床での測定は簡便かつ正確な測定用具が必要であり,その条件にかなう測定用具の選定と,測定者の技術習熟を行った.

今後も計画通り,対象者の選定を行い,縦断的なデータ収集を行う.昨年度より研究対象者のリクルートおよび,測定プロトコールの策定を行った.縦断調査のセッティング(タイミング)が難しいこともあり,同意が得られる対象者の選定と確保に時間を要しているが,症例の蓄積を引き続き行う。本邦は末梢動脈疾患(PAD)患者が増加しており,症状は進行性の下肢血管の虚血・閉塞を主とするが,進行すると,安静時疼痛・壊疽などの重症虚血肢となり,生活が困難となるばかりか生命も脅かされるなど,著しいQOLの低下がある.ガイドラインに基づく治療戦略は確立しつつあるものの,再建血管の開存率向上にはまだまだ課題は多い.この課題に対し,我々は振動器を下肢・下腿にあてがい,振動を与えることで,末梢循環の促進効果をさまざまな対象で検討してきた.その結果振動器を用いた介入(振動ケア)を追加して行うことにより,血行再建術後の血管開存状態をより維持できる可能性が期待できる.振動ケアがもたらす末梢循環促進効果を縦断的に評価することで,有効性を検証した.対象者は下肢PADの中でも,間歇性跛行により,血行再建術を受ける(受けた)患者であり,振動ケアの効果を確認するためには,膝窩以下の狭窄・閉塞を有する患者をリクルートすることが必要である.末梢循環の評価には,国際的なガイドラインでも用いられている経皮酸素分圧(TcPO2)を用いることとし,主観評価(VascuQOL)と合わせ,2時点(振動実施前と実施2週間後)で評価を行うこととした.下肢血管インターベンション実施者(A群)と未実施者(B群)は各3名ずつ計6名から同意を得,介入実施を確認した.2週間の振動効果あり・または不変は,TcPO2ではA・B群ともに2名(66.6%),VascuQOLではA・B群ともに3名(100%)であった.少なくとも振動実施により,病態が悪化した対象者はなく,「足のつり」が改善したと語る対象者が4名(66.6%)であった.今後の課題は,対象者リクルートである.「振動介入プロトコール」,「評価プロトコール」の見直しを行い,振動介入の有効性を明らかにする必要がある.H28年度は測定用具の選定,測定方法の精選・習熟に時間を要したが,この部分を確立したことより,対象者の選定,データ収集を行うことができる.想定よりも外来での測定には時間設定が難しいことがあるため,施設のスタッフや研究分担者と協力して,より対象者の負担なく,協力が得られるようにしていく.施設スタッフ,研究分担者との定期的なディスカッションを行うことで,問題点を解決することが可能と考える.同意取得に向け,同意を得られるような調査環境のセッティングに努力する。データ収集のための研究協力者を得て,対象者の意に添うプロトコールを策定する。副次アウトカムである,QOL向上についても調査項目に加え,振動ケアの有効性を比較できるよう検討する.研究分担者とのミーティング・情報交換を密に行う.主な理由として,測定用具選定過程による当初の額との差異と,器具メンテナンスのための費用確保をしていたが故障等がなく未使用となったため.また研究分担者の産休・育休取得により,研究参加期間が短縮したことでの使用額減と情報収集の旅費等が期せずして安価であったため.(理由)主な理由として,研究補助者を確保しえなかったため,人件費が未使用であったこと,機器類の故障もなくメンテナンスが不要であったこと,また研究進行状況に応じた機器購入の支出がなかったことが考えられる.(使用計画)