hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
糖鎖自動合成システムを用いる複合糖質の効率的合成研究

初年度は糖転移酵素群による効果的な糖鎖伸長反応とその迅速な評価法を確立させた。次年度目は糖鎖自動合成装置の開発において鍵となる「糖転移酵素」をくり返し利用するために固定化の検討を行った。まず既存の固定化法を用いて酵素を固定化し利用することが可能であることを、β1,4-ガラクトシルトランスフェラーゼやα2,3-シアリルトランスフェラーゼで確認した。更に、糖転移酵素をマルトース結合蛋白質との融合蛋白質の状態で大腸菌に生産させ、側鎖にマルトースを持つ高分子に結合させる固定化法を開発した。最終年度である平成13年度は、最終目標であった「糖鎖自動合成装置」を開発した。生合成を真似た方法論(バイオミメティック法)は実用化に耐えられる酵素活性の実現等に向けてさまざまな改良を行う必要はあるが、自動合成システムの構築にとって重要なブレークスルーとなることは間違いない。このようにして必須の2つのアイテム(酵素と基質)がそろったので図1に示したような自動合成装置の第一号機(試作機)が完成した。このような一連の糖転移酵素と高分子型のプラーマー基質を用いる免疫制御薬の候補の一つとして期待されている細胞接着糖ペプチドやセレクチンのリガンドとして知られている複雑なスフィンゴ糖脂質なども合成できるようになった。今後は実用化に向けた研究開発と共に、試作した糖鎖を用いて生理活性等の研究の発展に期待ができる。糖転移酵素群による効果的な糖鎖伸長反応とその迅速な評価法を確立する。自動合成装置開発との関連において鍵となる「新しい糖転移酵素」の発見・単離、精製・活性(基質特異性)測定の手法についてはこれまで、主として放射性同位元素でラベル化された糖ヌクレオチドを糖供与体とする手法が一般的となっているが、操作の汎雑さや危険性から、より簡単で安全な新しい方法論の確立が急務となっている。糖鎖に二種類の異なる蛍光性基を位置特異的に導入して二重プローブ型の基質やリガンドを合成できれば、この二種類の蛍光プローブ間で観察できる「蛍光エネルギー移動現象」により低濃度(nM)における超高感度での相互作用測定が可能となる。この原理を利用して申請者は全く新しいタイプの「糖脂質分解酵素セラミドグリカナーゼ」に対する高性能蛍光基質の合成に成功し、これまでの皆無であった糖脂質分解酵素の簡易アッセイ法を開発した実績がある。すなわち、糖脂質分解酵素のみならず、糖ペプチド分解酵素であるエンドグリコペプチターゼ(Anal. Biochem.,1995年)やα-アミラーゼ(Biochem.Biophys. Res. Commun.,1996年)のようなendo型の分解酵素についてあまねく広く応用可能な方法論であることを実証してきた。(Tetrahedron Asymmetry.,1994年等)そこで、初年度はまず、この原理を「糖転移酵素」による生合成反応の迅速・定量的解析システムの開発に応用することを計画した。まず糖供与体の特定部位に蛍光性プローブFAを化学的に導入した。次いで、このプローブとの間での良好なエネルギー移動の期待できる蛍光プローブFBを糖受容体の還元末端側に付与させた化合物を合成した。この際、プローブにはナフチル基とダンシル基のようなForster distanceを成立させる組み合わせを選択した。シアリルトランスフェレース等の糖転移酵素による糖鎖のカップリングが起こった際にのみ蛍光エネルギー移動が観測されるのでこれを指標として速度論パラメーターKm, V max等を簡単に決定することが可能となった。さらにこの手法があらゆる糖転移酵素によるグリコシド形成に応用できることを実証するためフコシルトランスフェラーゼやガラクトシルトランスフェラーゼなどの主な糖転移酵素の反応系で用いられる糖供与体・受容体プローブを設計・合成しこれらを評価した。本法が確立できたので糖鎖生物学および関連する領域で広く用いられる事が予想される。糖鎖合成酵素の固定化とプライマーの作製糖鎖自動合成装置の開発において鍵となる「糖転移酵素」を繰り返し利用するために固定化の検討を行った。

まず、既存の固定化法(CNBr活性化Sepharose)を用いて酵素を固定化し利用することが可能であることを、β1,4-ガラクトシルトランスフェラーゼ、α2,3-シアリルトランスフェアーゼ、α1,3-フコシルトランスフェラーゼで確認した。更に、糖転移酵素をマルトース結合蛋白質(MBP)との融合蛋白質の状態で大腸菌に生産させ、側鎖にマルトースを持つ高分子に結合させる固定化法を開発した。糖転移酵素をMBPと融合蛋白質の形で生産することにより、酵素精製や固定化の効率化が期待できる。この方法で、β1,3-N-アセチルグルコサミニルトランスフェラーゼとβ1,4-ガラクトシルトランスフェラーゼの固定化に成功した。糖鎖合成の出発物質となるプライマーの開発も平行して行った。糖転移酵素は、糖の存在密度が高い場合や、糖が蛋白質またはその代りとなる高分子と共に存在するときにその活性が著しく高くなる場合が多い。そのため、水溶性高分子に糖を結合させてプライマーとし、糖転移反応に供し糖鎖合成の効率化を図った。プライマーとしても2つの手法を確立した。一つは糖鎖と高分子の間にフェニルアラニンを入れるようデザインしたもので、糖鎖がキモトリプシンにより遊離できる利点がある。もう一つの方法は糖脂質の一種であるセラミドを高分子に結合したデザインで、エンドグリコシルセラミダーゼの転移反応活性を利用することにより、合成した糖鎖を糖脂質に転移させて任意の糖脂質を得ることができる。今年度はこれらの固定化糖転移酵素とプライマーを開発試作し、それらが実際に働くことを確認した。糖鎖自動合成システムの基本となる酵素とプライマー技術が開発できたことにより、今後は実用化に向けた研究開発と共に、試作した糖鎖を用いて生理活性等の研究の発展が期待できる。効率的糖鎖合成を環境低負荷型仕様で実現するための基本原理を提案し、これに基づいた自動合成システムを構築した。本自動合成システムは糖転移酵素を固定化したリサイクル型触媒と水溶性プライマーを組み合わせた生合成を模倣した所似バイオミメティック合成法である。本法を用いて細胞接着やシグナル伝達などの生物機能を持つ様々な糖脂質、ガングリオシドや糖ペプチドをスピーディーに構築させることに成功した。本システムを用いて糖鎖・生理活性複合糖質のライブラリー作成に発展させることができた。関連したバイオインホマティクス構造ゲノム研究への波及効果は極めて大きい。このような生合成を真似た方法論(バイオミメティック法)は実用化に耐えられる酵素活性の実現等に向けてさまざまな改良を行う必要はあるが、自動合成システムの構築にとって重要なブレークスルーとなることは間違いない。このようにして必須の2つのアイテム(酵素と基質)がそろったので、自動合成装置の第一号機(試作機)が完成した。このような一連の糖転移酵素と高分子型のプライマー基質を用いる免疫制御薬の候補の一つとして期待されている細胞接着糖ペプチドやセレクチンのリガンドとして知られている複雑なスフィンゴ糖脂質なども合成できるようになった。
国立大学における学内資金配分の変動過程に関する総合的研究

本年度は、法人化後の国立大学における学内資金配分を中心とした財務・経営の実態把握のために、昨年度に実施した質問紙調査結果の分析作業を中心におこなった。より具体的には、全国立大学に対する質問紙調査(対象:学長・担当理事)に基づき、研究分担者間での分析担当を決定し、分析を進めた。そのうえで、合宿形式での報告書論文のインテンシブな相互検討会と、複数回の研究会を実施し、6月に中間報告書(『国立大学法人の財務・経営の実態に関する全国調査』)、3月に最終報告書(『国立大学法人の財務・経営の実態に関する総合的研究』)の刊行作業を完了した。以上の調査結果の分析からは、これまで明らかにされてきていない国立大学の組織運営・財務・人事・施設管理についての非常に多くの知見とインプリケーションが得られている。そのうちのごく一部を紹介するとすれば、(1)組織運営に関して、学長を中心としたトップダウン型の意思決定システムが浸透し、意思決定の迅速化をもたらしていること、(2)法人化について、国立大学の学長は非常に高い評価をしていること、(3)外部資金を含めた自己収入の拡大と各種経費の節減に、多くの国立大学が非常に積極的に取り組んでいること、(4)法人化後の国立大学を運営していく上で、専門的能力を有した人材が非常に不足していること、(5)国立大学の施設管理がその財源の欠乏により、非常に困難な状況にあることなどが明らかになった。以上についての詳細は、上記の最終報告書を参照のこと(各大学の各種の取組内容等も自由記述の形で収録している)。国家財政の逼迫によって、各国の高等教育財政のあり方が変化している。日本でも大学への資金を、大学間で比較的平等主義的な配分から、競争原理によって配分し、資金の効率的運用を目指す方法が導入された。また2004年度には国立大学を法人化し、資金配分を大学の自由裁量に任せる改革が進行中である。本研究では、国立大学の法人化前後における大学内資金配分方法の変動を明らかにすることを目的としている。研究初年度である2003年度は、以下の点についての研究を行った。1.全国の国立大学から単科大学および総合大学13大学を選び、訪問調査を行った。それらの大学の財務担当副学長、事務局長、経理部長などにインタビューを行い、法人化前の学内資金配分についての実態の把握を行った。また調査対象大学に工学部がある場合には、工学部長、工学部事務長、工学部会計課職員にもインタビューを行った。これらのインタビューによって、各大学とも競争的資金配分にさまざまな工夫を凝らしていることが明らかとなった。2.このインタビュー調査から得られた学内資金配分の情報に基づいて、予算獲得、予算配分に関する調査票を作成し、全国の国立大学87校の学長および事務局長に対してアンケートを実施した。回収率はそれぞれ90%、80%を超えており、現在集計分析中である。3.2004年1月にパリで開催された高等教育財政と評価に関する国際会議(OECD/IMHE)に研究協力者が出席し、各国の高等教育改革の動向についての情報を収集した。国立大学の法人化を境として、各国立大学は従来のラインアイテム・バジェッティング方式から、ブロックグラント方式による交付金の配分を受けることになった。このことは大学の裁量の余地が大幅に拡大することを意味すると同時に、学内での資金配分を各大学の特性に合わせた形で、再設計しなければならないことをも意味している。本研究では、これらの国立大学の法人化前後における学内資金配分方法の変動を明らかにすることを目的としている。1.全国の国立大学13大学を選び、訪問調査を行い、法人化前の学内資金配分についての実態の把握を行った。これらのインタビューによって、法人化以前にすでに各国立大学における学内資金配分の多様性が存在していることが明らかになった。

2.このインタビュー調査をもとにして、予算獲得、予算配分等に関する調査票を作成し、全国の国立大学87校の学長および事務局長に対してアンケートを実施し、これらの調査結果のデータベース化を行った。本年度については、以下の調査を行った。1.上記で整理したデータベースに基づき、(1)概算要求、(2)外部資金の獲得、(3)予算配分、(4)資源の効率的利用の四点につき、研究分担者がそれぞれ分担して分析を進めた。この一時集計については、中間報告書(『国立大学における資金の獲得・配分・利用状況に関する全国調査』)を刊行した。ここからは上記のインタビューで明らかにされた多様性が、一部の国立大学のものではなく、国立大学全体にいえることであることが確認された。2.上記加えて、法人化後いち早く学内資金配分の改革に取りかかっている国立大学に2校で訪問調査を実施した。これらの大学では学内資金配分に関する裁量を生かし、従来の学内資金配分と比較してドラスティックな変化(メリット・デメリットを含めて)が生じていることが確認された。本年度は、法人化後の国立大学における学内資金配分の実態把握のための質問紙調査と基礎分析を行った。より具体的には、全国立大学に対する質問紙調査(対象:学長・担当理事)による実態把握を行う以前に、質問紙の作成のための情報収集として、法人化後の国立大学へのプレ訪問調査を実施した(福岡教育大学・九州大学・岩手大学・秋田大学)。これに基づいて、タスクグループが質問紙調査案を作成し、研究委員会による協議・検討を経て質問紙を完成した(質問紙の確定作業に当たり合宿形式での検討会を実施)。1月に当該質問紙を全国立大学に対して発送し、質問紙調査回収依頼を1度行った。この後23月にかけて質問紙調査(回収分)のデータの入力・クリーニング作業を実施し、暫定版の単純集計分析結果に基づく、来年度の分析計画の協議を再び合宿形式で行った。以上の暫定的な分析からは、国立大学の法人化が、学内資金配分に関連する財務の健全性や全学的な合意形成にあたえるプラスの影響については懐疑的である学長が相対的に多くなっているなどの結果が明らかになった。本年度は、法人化後の国立大学における学内資金配分を中心とした財務・経営の実態把握のために、昨年度に実施した質問紙調査結果の分析作業を中心におこなった。より具体的には、全国立大学に対する質問紙調査(対象:学長・担当理事)に基づき、研究分担者間での分析担当を決定し、分析を進めた。そのうえで、合宿形式での報告書論文のインテンシブな相互検討会と、複数回の研究会を実施し、6月に中間報告書(『国立大学法人の財務・経営の実態に関する全国調査』)、3月に最終報告書(『国立大学法人の財務・経営の実態に関する総合的研究』)の刊行作業を完了した。以上の調査結果の分析からは、これまで明らかにされてきていない国立大学の組織運営・財務・人事・施設管理についての非常に多くの知見とインプリケーションが得られている。
アスペクト指向 models@run.time システムの効率的な実行時形式検証

研究代表者らの既提案の,アスペクト指向models@run.timeシステムの形式モデルの枠組に対する,モデルとソースコードが本枠組における抽象化・詳細化関係となるようなコード生成系を開発し,前記形式モデルの枠組に対し,リフレクションを用いてアスペクトの織り込みの定式化である公理の変更規則を新たに公理とすることによる,適応のために実行時にアスペクトを織り込む場合の振舞いを扱えるような拡張を行い,検証・適応系プロトタイプの設計に基づく,コード生成系と検証系を統合した検証・適応系プロトタイプを開発し,例題ウェブ・ユビキタスアプリケーションの実装と実験・評価を行った.平成26年度は、(1)研究代表者らの既提案の、アスペクト指向models@run.timeシステムの形式モデルの枠組に対して、モデルとソースコードが本枠組における抽象化・詳細化関係となるようなコード生成系の開発、(2)前記形式モデルの枠組に対し、リフレクションを用いてアスペクトの織り込みの定式化である公理の変更規則を新たに公理とすることによる、適応のために実行時にアスペクトを織り込む場合の振舞いを扱えるような拡張、(3)(1)で開発したコード生成系と、(2)で確立した形式モデルに基づく検証機能を統合した、検証・適応系プロトタイプの設計、および(4)例題ウェブ・ユビキタスアプリケーションの検討を行った。平成27年度は、(1)平成26年度に開発した、研究代表者らの既提案の、アスペクト指向models@run.timeシステムの形式モデルの枠組に対する、モデルとソースコードが本枠組における抽象化・詳細化関係となるようなコード生成系の評価・洗練、(2)平成26年度に行った、前記形式モデルの枠組に対し、リフレクションを用いてアスペクトの織り込みの定式化である公理の変更規則を新たに公理とすることによる、適応のために実行時にアスペクトを織り込む場合の振舞いを扱えるような拡張の評価・洗練、(3)平成26年度に実施した、コード生成系と形式モデルに基づく検証機能を統合した、検証・適応系プロトタイプの設計に基づく、コード生成系と検証系を統合した検証・適応系プロトタイプの開発、および(4)平成26年度に設計した例題ウェブ・ユビキタスアプリケーションの実装と予備的な実験を行った。平成27年度の研究実績の各項目について、年度当初の研究実施計画の項目(1)(4)に記載した内容を、おおむね達成できているため。平成28年度は、(1)平成26年度に開発した、研究代表者らの既提案の、アスペクト指向models@run.timeシステムの形式モデルの枠組に対する、モデルとソースコードが本枠組における抽象化・詳細化関係となるようなコード生成系の、平成27年度に実施された予備的な実験の結果に基づいた評価・洗練、(2)平成26年度に行った、前記形式モデルの枠組に対し、リフレクションを用いてアスペクトの織り込みの定式化である公理の変更規則を新たに公理とすることによる、適応のために実行時にアスペクトを織り込む場合の振舞いを扱えるような拡張の、平成27年度に実施された予備的な実験の結果に基づいた評価・洗練、(3)平成27年度に開発した、コード生成系と形式モデルに基づく検証機能を統合した、検証・適応系プロトタイプの設計に基づく、コード生成系と検証系を統合した検証・適応系プロトタイプの評価・洗練、および(4)平成27年度に実装した例題ウェブ・ユビキタスアプリケーションの実験・評価を行い、例題の実装と評価結果を公開した。研究代表者らの既提案の,アスペクト指向models@run.timeシステムの形式モデルの枠組に対する,モデルとソースコードが本枠組における抽象化・詳細化関係となるようなコード生成系を開発し,前記形式モデルの枠組に対し,リフレクションを用いてアスペクトの織り込みの定式化である公理の変更規則を新たに公理とすることによる,適応のために実行時にアスペクトを織り込む場合の振舞いを扱えるような拡張を行い,検証・適応系プロトタイプの設計に基づく,コード生成系と検証系を統合した検証・適応系プロトタイプを開発し,例題ウェブ・ユビキタスアプリケーションの実装と実験・評価を行った.平成26年度の研究実績の各項目について、年度当初の研究実施計画の項目(1)(4)に記載した内容を、おおむね達成できているため。今後は、研究計画調書に記載した計画の通りに推進する予定である。ソフトウェア工学今後は、研究計画調書に記載した計画の通りに推進する予定である。購入が適切と考えられる物品が見当たらなかず、購入を見送ったため。必要に応じて物品への要求仕様を見直しての購入を検討する。
遺伝子発現ネットワークの網羅的解析と新規作製

本研究では、遺伝子発現ネットワークの網羅的解析と新規作製を並行して行った。新規作製プロジェクトでは、「人工細胞間コミュニケーション」を目標として、改変型Notch経路や転写因子を組み合わせて培養細胞に導入し遺伝子ネットワークの作製を行った。現在までに、隣り合う細胞間で任意遺伝子の発現量を制御し合えるようになった。一方網羅的解析プロジェクトでは、我々が最近見出した「転写の波及効果」という現象のメカニズムと普遍性の探求を中心に行った。結果、波及効果が特定のゲノム位置や細胞の状況に依存した現象である可能性を得た。本研究では、遺伝子発現のネットワークの「網羅的解析」と「新規作製」という二つのプロジェクトを行っている。本年度の新規作製プロジェクトでは、「人工細胞間コミュニケーション(人工遺伝子回路を用いて細胞-細胞間で遺伝子発現を制御するしくみ)」を行うための基本となる部品づくりを行った。シグナル伝達タンパク質であるNotchやDeltaなどのクローニングと改変を行い、改変タンパク質が細胞内で働くことを確認できた。また、完成したプラスミドを、レンチウイルスを用いて細胞に導入し、イメージングを行うまでの一連の流れをセットアップすることができた。並行して、各部品とそれを組み合わせたシステムの挙動を予測・理解するため、反応速度論に基づいた簡単なコンピュータシミュレーションとパラメーター測定を開始した。一方、網羅的解析プロジェクトでは、「転写の波及効果(私達が見出した、一つの遺伝子座において転写が強く活性化する際には、ゲノム上で近傍に存在する遺伝子や遺伝子間領域でも転写が起こりやすい、という正の相関関係)」のメカニズム解明と普遍性の探求を行った。特に、この現象とインスレータータンパク質との関連を調べるため、文献的によく使用されている抗体を用いてChIP-chip実験を行ったが、一貫性のあるデータを取得することはできなかった。そこで、波及効果が観察される領域のDNA配列を、ゲノム上の他の領域に移植し、人工的に波及効果を起こす試みを開始した。また、公共データベースからマイクロアレイデータを取得し、転写の波及効果に似た現象が見られるか解析した。その結果、出芽酵母のG1期開始時における遺伝子発現データにおいて、同様の波及効果が観察された。その他のマイクロアレイデータにおいてもそれらしい現象が見受けられたが、データ量が十分でなかったりより詳しい検証実験が困難であったため、自分達で新規の実験系立ち上げを開始した。本研究では、遺伝子発現ネットワークの「網羅的解析」と「新規作製」という二つのプロジェクトを行っている。今年度の新規作製プロジェクトでは、昨年度までに作製した遺伝子部品を組み合わせて、様々な「人工細胞間コミュニケーション」の作製を行った。その結果現在までに、細胞間の接触依存的に任意遺伝子の発現量を制御できるようになった。また最近、最初のリガンドとなる細胞から隣の細胞へと、遺伝子発現シグナルが伝播する様子のライブセルイメージングに成功した。これらの結果は、さらに隣の細胞への伝播やパターン形成など、より高度な細胞間コミュニケーションの実現を目指す基盤となるものである。また並行して、遺伝子ネットワークのモデリングとシミュレーションを行い、遺伝子ネットワークの振る舞いの予測と改良に活用した。一方、網羅的解析プロジェクトでは、「転写の波及効果」のメカニズム解明と普遍性の探求を行った。特に、波及効果が観察される領域のDNA配列をゲノム上の他の領域に移植し、人工的に波及効果を起こす試みを行ったが、移植先で新たな波及効果は観察できなかった。今回はウイルスを用いてDNA配列の移植を行ったが、今後は相同組み換えなど別の移植方法も検討したい。また、別の実験系で転写の波及効果が見られるかを試すため、人工多能性幹細胞(iPS細胞)へのリプログラミング過程における網羅的遺伝子発現解析を開始したが、現在までのデータ解析では明らかな波及効果は見つかっていない。これらの結果は、波及効果が特定のゲノム位置や細胞の状況に依存した現象である可能性を示唆している。
植物のカドミウム刺激適応に動員される防護活性ペプチドに関する研究

本研究を遂行するに当たってまずcabystin類のHPLG分析法を改良し、高感度化、高精度化をはかった。従来は、短波長紫外線吸収による非特異的ペプチド検出法を用いていたため、目的以外の植物成分が分析を妨害するという問題点があった。そこで今回はcadystin類が多く含むSH基を特異的に化学修飾し、発蛍光するDACM誘導体、あるいは特異的紫外線吸収を示すビニルピリジン誘導体に変換してHPLC分析する手法を開発した。このうち前者を稲中にCd^<++>で誘導合成されるcadystin類の分析に適用した。その結果、未処理の稲中に存在するSHペプチドは主としてグルタチオン(GSH)であるが、稲をCd^<++>処理した場合にはGSH量が激減すると同時にcadystin類が新たに誘導合成されてくる事を明らかにした。次に、これらの分析の標準試料となり、かつ、抗体作成のための抗原となるべきcadystin類を酵素合成する手法を確立した。この酵素反応には構造決定の際に見いだしたカルボキシペプチタ-ゼ(Cpase)の新奇な特異性を用いた。すなわち、Cpaseはcadystin類のCysーGlyとCysーGlu結合を切断するが、γーGluーCys結合は切断できないという特異性を利用し,GSHを基質としてCPase Y処理によりcadystin類の合成を目指した。酵素反応生成物をHPLC分析した結果,6種の生成物を得、生成物のHPLC上の挙動、本研究で開発した誘導体化後のHPLC上の挙動およびSIMS分析の結果から主要な2種の生成物はcadystin(γーEC)_2Gと(γーEC)_3Gであることを明らかにした。さらに、その他の生成物はγーEC、(γーEC)_2、(γーEC)_3および(γーEC)_2脱水物である事が判った。この結果からGSHのCPase Yによる代謝経路を明らかにすると同時に、高度な有機合成の技術を必要とせず、一段階の反応のみで極めて容易にcadystin類を酵素合成する道を開く事ができた。今後、この手法をもとに大量合成法を開発し、合成標品を用いて植物の重金属適応を化学的に解明して行く予定である。本研究を遂行するに当たってまずcadystin類のHPLC分析法を改良し、いっそうの高感度化、高精度化をはかった。従来は、ペプチド結合に基づく短波長紫外線吸収による非特異的ペプチド検出法を用いていたため、短波長域に紫外線吸収を有する植物成分がすべて検出されるという問題点があった。そこで今回はcadystin類がシステイン残基を多数含むという特性に基づき、そのSH基を特異的に化学修飾し、発蛍光する誘導体(DACM誘導体、Ex395nm、ーEm490nm)、あるいは特異的紫外線吸収を示す誘導体(ビニルピリジン誘導体、λmax255nmn)に変換してHPLC分析する手法を開発した。前者は新たに不整中心が誘起されるという問題はあるものの極めて高感度であるという特徴を有する。後者は感度が前者より若干低いものの不整中心の誘起はなく、各成分の分子種分析に最適である事がわかった。

そこで、次に稲中にCd^<++>で誘導合成されるcadystin類の分析に本手法(蛍光法)を適用した。その結果、未処理の稲中に存在するSHペプチドは主としてグルタチオンであるが、稲をCd^<++>処理した場合にはグルタチオン量が激減すると同時にcadystin類が新たに誘導合成されてくる事を判定量的に明らかにした。今回購入した遠心エバポレ-タ-は多種類の試料、特にHPLC分取精製試料、の同時濃縮・乾固に必須であり、研究のどの段階においても極めて重要な役割を演じている。一方、cadystinの合成はすでに確立している化学的手法から進んで酵素による合成を計画し、現在までにカルボキシペプチダ-ゼYを用い、グルタチオンを基質として、HPLC上でcadystin類と同一の挙動を示す生成物を得ている。今後この生成物を大量に分取精製し、遠心エバポレ-タ-で乾固後、構造確認を行い、研究を進展させる予定である。昨年度の研究によりキャディスティン類を特異的に紫外線吸収あるいは蛍光性を有する誘導体とし、高速液体クロマトグラフィ-(HPLC)を用い、高感度に分析する手法を確立した。さらに本手法を用いることにより、Cd^<++>処理及び無処理の稲の根中のキャディスティン類を分析して無処理の場合に主要SHヘプチドであるグルタチオンがCd^<++>処理により極度に減少し、キャディスティン類が誘導合成されてくる事と、無処理の場合でさえも極めて少量ながらキャディスティン類が含まれている事を見いだしている。本年度はこれら分析の標準試料となるべき、かつ、抗体作成のための抗原となるべきキャディスティン類を酵素合成する手法の確立をめざした。この酵素反応には構造決定の際に見いだしているカルボキシペプチダ-ゼの新奇な特異性を用いた。すなわち、カルボキシペプチダ-ゼはキャディスティン類の正常なCysーGly結合を切断するのみならずGluのαカルボキシル基をC末端として認識してCysーGlu結合を切断するがγーGluーCys結合は切断できないという特異性を利用し、グルタチオンを基質としてカルボキシペプチダ-ゼY処理によりキャディスティン類の合成を目指した。酵素反応生成物をHPLC分析した結果、6種の生成物を得、生成物のHPLC上の挙動、昨年度開発した誘導体化後のHPLC上の挙動およびSIMS分析の結果から主要な2種の生成物はキャディスティン(γーEC)_2Gと(γーEC)_3Gであることを明らかにすることができた。さらに、その他の生成物はγーEC,(γーEC)_2と(γーEC)_3、および(γーEC)_2から脱水した生成物である事が判った。以上の結果を総合してグルタチオンのカルボキシペプチダ-ゼによる代謝経路を明らかにすると同時に、アミノ酸の保護や特殊な有機合成の技術を必要とせず、一段階の反応のみで極めて容易にキャディスティン類を酵素合成する道を開く事ができた。現在、この手法を発展させて大量合成法を開発している。
胃癌の浸潤に関わるβ-カテニン異常の解析

E-cadherinはadherence junctionに存在するカルシウム依存性の細胞間接着因子であり、その機能低下は癌細胞の転移・浸潤をもたらすことが明らかにされている。これまで我々は、胃癌細胞株HSC-39におけるE-cadherin依存性細胞接着の消失が、その裏打ち蛋白であるβ-カテニンの部分欠失に起因することを見い出し、E-cadherinの機能にβ-カテニンの存在が必須であることを報告した。本研究では、高い浸潤性の増殖を特徴とするスキルス胃癌細胞を対象にβ-カテニン遺伝子の発現と機能について検討を行った。その結果、胃癌細胞株KATO-IIIにおいて、β-カテニン遺伝子のrearrangementを伴うamplificationが検出され、同細胞のE-cadherin機能障害にもβ-カテニン異常が関与すると考えられた。また最近、β-カテニンが癌抑制遺伝子APCの産物やErbB2と結合することが示され、E-cadherinは単に細胞接着のみならず細胞増殖制御にも関与していることが想定されている。そこで次に、HSC-39に対して野生型β-カテニン遺伝子を導入することで、細胞接着や細胞増殖能の変化に及ぼす影響を検討した。その結果、野生型β-カテニン遺伝子を導入したHSC-39/βは、形態学的に親株が浮遊細胞であるのに対しcell compactionを示す付着細胞に変化し、E-cadherin依存性の細胞接着が回復することが明らかとなった。さらに、HSC-39/βの増殖能、足場非依存性増殖およびin vivoでの造腫瘍性は親株に比して明らかに低下した。また、HSC-39/βにおいてG1/S移行を抑制するcyclin-dependent kinase inhibitorsのp21およびp27の発現量が有意に増加していた。これらの結果から、一部の胃癌細胞においては、β-カテニンの異常がE-cadherinを介した細胞接着の消失の原因となるとともに、細胞増殖抑制シグナルの異常をも惹起する可能性が示唆された。癌の浸潤・転移の最初のステップには,癌組織から癌細胞が解離することが必要であり,その過程にカルシウム依存性の細胞間接着分子であるE-cadherin(E-cad)の機能低下が関与する。最近,E-cadの機能を制御する因子として細胞内裏打ち蛋白であるcatenins(α,β,γ-catenin)の存在が示され,cateninの異常がE-cadの接着機能低下を起こす可能性があるが,その詳細な機構は不明であった。申請者らはこれまで,E-cadの発現が正常であるにもかかわらず,細胞間接着が失われているスキルス胃癌細胞(HSC-39)において,新たなE-cad機能障害の機序としてβ-catenin遺伝子のN側ドメインの部分deletionを見い出した。平成7年度の研究においては,申請者の教室で保有しているHSC-39以外の培養スキルス胃癌細胞株4株(OCUM-1,KATO-III,NUGC-4,JR-1)を用いて,E-cadの細胞接着機能およびβ-cateninの変異の有無を検討した.その結果,スキルス胃癌細胞株では4株ともカルシウム依存性の細胞接着能は消していた.そのうちの3株(OCUM-1,NUGC-4,JR-1)では,E-cadの翻訳レベルでの発現低下が存在し,Southern blotによるβ-catenin遺伝子の検討ではいずれも異常がなかった.しかし,KATO-III細胞ではb-catenin遺伝子のrearrengementおよびamplificationが存在することを見い出した.

また,HSC-39に野生型β-catenin遺伝子を導入し,得られたtransfectant(HSC-39b)を用いてb-cateninの機能について検討を行った。その結果,HSC-39親株は浮遊細胞であるが,HSC-39β細胞ではcell compactionが回復し,culture dishへの付着性が出現し,また,HSC-39β細胞の増殖曲線を検討したところ,HSC-39bの増殖は親株に比べ70%抑制されていることが明らかとなった。E-cadherinはadherence junctionに存在するカルシウム依存性の細胞間接着因子であり、その機能低下は癌細胞の転移・浸潤をもたらすことが明かにされている。これまで我々は、胃癌細胞株HSC-39におけるE-cadherin依存性細胞接着の消失が、その裏打ち蛋白であるβ-カテニンの部分欠失に起因することを見い出し、E-cadherinの機能にβ-カテニンの存在が必須であることを報告した。本研究では、高い浸潤性の増殖を特徴とするスキルス胃癌細胞を対象にβ-カテニン遺伝子の発現と機能について検討を行った。その結果、胃癌細胞株KATO-IIIにおいて、β-カテニン遺伝子のrearrangementを伴うamplificationが検出され、同細胞のE-cadherin機能障害にもβ-カテニン異常が関与すると考えられた。また最近、β-カテニンが癌抑制遺伝子APCの産物やErbB2と結合することが示され、E-cadherinは単に細胞接着のみならず細胞増殖制御にも関与していることが想定されている。そこで次に、HSC-39に対して野生型β-カテニン遺伝子を導入することで、細胞接着や細胞増殖能の変化に及ぼす影響を検討した。その結果、野生型β-カテニン遺伝子を導入したHSC-39/βは、形態学的に親株が浮遊細胞であるのに対しcell compactionを示す付着細胞に変化し、E-cadherin依存性の細胞接着が回復することが明らかとなった。さらに、HSC-39/βの増殖能、足場非依存性増殖およびinvivoでの造腫瘍性は親株に比して明らかに低下した。また、HSC-39/βにおいてG1/S移行を抑制するcyclin-dependent kinase inhibitorsのp21およびp27の発現量が有意に増加していた。これらの結果から、一部の胃癌細胞においては、β-タテニンの異常がE-cadherinを介した細胞接着の消失の原因となるとともに、細胞増殖抑制シグナルの異常をも惹起する可能性が示唆された。
ナノ細孔内部の分子・イオンの移動現象の解析と制御

近年のナノスケールの流体システムに関する材料合成,実験計測,理論解析技術の進歩は10ナノメートルより小さい流路内部のイオン移動を体系的に研究することを可能にしている.このように小さな系では,大きな系では見られないような特異なイオン移動現象が見られる.10ナノメートよりも小さい流路におけるイオン移動の研究は,細胞におけるタンパク質のイオンチャネルを模倣するような人工イオンチャネルを探索したり,高エネルギー密度の燃料電池におけるプロトン交換膜を探索したりする機会を提供する.この研究では,規則的な細孔構造をもつメソポーラスシリカ内部を流れるイオン流について実験計測と理論解析を行った.近年のナノスケールの流体システムに関する材料合成,実験計測,理論解析技術の進歩は10ナノメートルより小さい流路内部のイオン移動を体系的に研究することを可能にしている.このように小さな系では,大きな系では見られないような特異なイオン移動現象が見られる.10ナノメートよりも小さい流路におけるイオン移動の研究は,細胞におけるタンパク質のイオンチャネルを模倣するような人工イオンチャネルを探索したり,高エネルギー密度の燃料電池におけるプロトン交換膜を探索したりする機会を提供する.この研究では,規則的な細孔構造をもつメソポーラスシリカ内部を流れるイオン流について実験計測と理論解析を行った.吸着材、フィルタ、触媒層、電極など、ナノ細孔を有する工業材料の高性能化・高機能化は、グリーン・イノベーションのコア技術の一つと考えられる。ナノ細孔内部の物質移動が正確に理解できれば、物質移動の視点から細孔構造や表面特性を最適化することが可能になり、ナノ細孔を有する工業材料の新たな設計指針の提案が期待される。本年度は、ナノ細孔内部に満たされた液体中を移動するイオンの移動現象に着目する。理論解析、および合成されたナノ細孔膜を用いた実験計測により移動現象を明らかにすることを目的とする。本年度の成果は、高い規則性をもつ3次元細孔構造をもつメソポーラスシリカ薄膜を合成し、その細孔内部を流れるイオンとプロトンの移動現象を実験計測し、特徴的な移動特性が現れることを示した点にある。具体的には、イオン濃度が低く、溶液のデバイ長さが細孔径よりも大きい場合、すなわち、細孔内部にユニポーラな溶液が満たされている場合において、薄膜の両端に印加する電圧を大きくすると、流れるイオン電流が曲線が非線形に大きくなる条件があることを示した。この現象は、より複雑なナノ細孔構造をもつ材料の開発において有用な知見になると思われる。また、メソポーラスシリカの1次元配向膜の合成において、当初の計画よりも、より高い精度で細孔構造を制御できることを見出した。この成果により、「イオン電流計測デバイス」をより高精度で製作することが可能になり、また、製作したデバイスを用いた移動現象の実験計測においても、より精度の高い議論ができることが期待される。吸着材、フィルタ、触媒層、電極など、ナノ細孔を有する工業材料の高性能化・高機能化は、グリーン・イノベーションのコア技術の一つと考えられる。本年度は、平滑な表面ではなく、様々なマイクロ構造体のある表面におけるメソポーラスシリカ薄膜の合成に取り組んだ。薄膜の厚みのみならず、薄膜内部の細孔構造や細孔配列について分析し、薄膜合成のメカニズムについて考察した。分子論的なメカニズムのみならず、溶媒の蒸発速度、溶液の濃度分布など、流体力学的な合成条件についても検討し、一様な細孔配列の最適条件を見出した。今後、様々な形状の基材にメソポーラスシリカ薄膜を成膜し、マイクロスケールで細孔配列をすることに展開する予定である。また、高精度に構造制御されたメソポーラスシリカ薄膜内部を流れるイオン電流について実験計測を行った。具体的には、メソポーラスシリカ薄膜とマイクロ流路からなる評価用マイクロチップを作成し、ナノ細孔とマイクロ流路に電解質水溶液を満たし、イオン電流を計測した。メソポーラスシリカの構造によって、非線形の電流ー電圧曲線など、特徴的な電流ー電圧曲線が得られることを明らかにした。今後、イオン電流のみならず、様々なガス、液体の移動現象についても実験計測および理論解析を行う予定である。本年度は、高い規則性をもつ2次元細孔構造をもつメソポーラスシリカ薄膜をマイクロメートルのスケールで合成することに取り組んだ。メソ細孔の1次元配向性と2次元ヘキサゴナル配列の両方をマイクロメートルのスケールで制御するための条件を明らかにした。薄膜生成時における、前駆体溶液の流体力学的挙動、およびテンプレートとなる界面活性剤分子の自己組織化の過程を解析し、マイクロメートルのスケールでメソ細孔構造を制御するときの問題点を明らかにした。具体的には、薄膜生成法の中でも、特にディップコーティング法について検討し、引き上げ速度、乾燥工程などが膜厚やメソ細孔構造へ与える影響を明らかにした。時間、空間スケールの異なる物質移動現象を上手く制御することによりメソ細孔構造をマイクロスケールで一様に作ることが可能になる。

来年度は、本年度の成果を踏まえて高精度に構造制御されたメソ細孔内部を流れるイオン移動現象について実験計測を行う。また、平滑な表面ではなく、様々なマイクロ構造体のある表面におけるメソポーラスシリカ薄膜合成に取り組み、メソ細孔の構造について考察することを計画している。配向性の高いナノ細孔をもつメソポーラスシリカ薄膜の合成、特に、1次元配向膜の合成において、当初の計画よりもより高い精度で細孔構造を制御できることを見出し、その実験に多くの時間を費やした。その結果、「イオン電流計測デバイス」を製作し、実験計測まで研究を進めることができなかった。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の主な目的は、高精度に構造制御されたメソ細孔内部を流れるイオン移動現象を実験的に明らかにすることである。メソ細孔を高精度に構造制御するところに当初の予定より時間がかかり、やや遅れているが、本研究課題の終了時までには、当初の予定通りイオン移動現象の実験計測まで行う。現在は「イオン電流計測デバイス」の製作をはじめており、来年度の9月までには製作したデバイスを用いた実験計測を行う予定である。当初の計画通り、来年度中に研究全体の総括まで完了する予定である。研究計画の通り、研究を遂行する。
リモートコーディネーションの文化的受容性の日本・北欧比較

欧州よりJ.Allwood,F.Satofuka,I.Kantolaの3名を招聘し,東京において企業調査,京都,神戸において研究成果の交流会及び中国訪問の事前打ち合わせを行った.日本及び中国で展開する北欧系企業として,E社およびN社を取り上げ,東京において訪問調査を行った.欧州より参加の3名に加えて,日本からは田村,宮尾が中国を訪問し現地では,通訳のできる日本人の協力を得て多くの成果を上げることができた.中国で展開する日本企業としてFt社およびFn社を対象として企業訪問を行った.他に日本企業と技術提携している中国国営企業を訪問調査した.調査の内容は多岐にわたるが,社内風土,社内公用語,電子メイル,携帯電話の利用状況,中文入力法とパソコン利用,自動機械と自助機械,品質管理などに関心が注がれた.言語について云えば,北欧系企業では社内は全て英語で統一されているとの建て前であるが,現場で現地語が活かされないハンディーは余り認識されていなかった.日系企業は中国以外では英語で統一されているが,中国だけは例外で現地語と日本語が使われており,リモートコーディネーションの複雑さを理解させられた.収集された研究資料は一方で時間を掛けて分析する予定であるが,同時に当面の活動指針として社会的に還元することが大切である.本計画の共同研究者を中心にシンポジウム「携帯電話の利用性と人間工学」を企画したところ,関連学会,内外の企業および研究機関の積極的な支援をえて1998年12月4,5両日京都で開催され,リモートコーディネーションの技術と文化について活発な討論が行われ成功裏に終了することができた.欧州よりJ.Allwood,F.Satofuka,I.Kantolaの3名を招聘し,東京において企業調査,京都,神戸において研究成果の交流会及び中国訪問の事前打ち合わせを行った.日本及び中国で展開する北欧系企業として,E社およびN社を取り上げ,東京において訪問調査を行った.欧州より参加の3名に加えて,日本からは田村,宮尾が中国を訪問し現地では,通訳のできる日本人の協力を得て多くの成果を上げることができた.中国で展開する日本企業としてFt社およびFn社を対象として企業訪問を行った.他に日本企業と技術提携している中国国営企業を訪問調査した.調査の内容は多岐にわたるが,社内風土,社内公用語,電子メイル,携帯電話の利用状況,中文入力法とパソコン利用,自動機械と自助機械,品質管理などに関心が注がれた.言語について云えば,北欧系企業では社内は全て英語で統一されているとの建て前であるが,現場で現地語が活かされないハンディーは余り認識されていなかった.日系企業は中国以外では英語で統一されているが,中国だけは例外で現地語と日本語が使われており,リモートコーディネーションの複雑さを理解させられた.収集された研究資料は一方で時間を掛けて分析する予定であるが,同時に当面の活動指針として社会的に還元することが大切である.本計画の共同研究者を中心にシンポジウム「携帯電話の利用性と人間工学」を企画したところ,関連学会,内外の企業および研究機関の積極的な支援をえて1998年12月4,5両日京都で開催され,リモートコーディネーションの技術と文化について活発な討論が行われ成功裏に終了することができた.電子メイル,インタネット,携帯電話,ポケベルなどの新しい通信メディアが,企業内および企業間のコミュニケーションとコーディネーションにもたらしている変革,また企業と従業員,企業の国内事業所と外国の事業所との連絡,調整に活用されている実状を調査分析する作業を行っている.本年度は田村,宮尾,米谷が北欧に行き,現地の共同研究者(Allwood,Kantola,Satofuka)並びに関心のある現地研究者約20の協力をえて,研究交流を行い,Auto Nova,Ericsson,Telia,Nokiaなどの企業で事情調査を行った.各地の大学及び企業ではこの課題に深い関心を持ち,周到の準備で対応してくれた.労働福祉では人間中心性を目標とし,企業活動では規制緩和を早期に導入した北欧ではインタネットなどの有線通信が普及も高く,またGSM方式の無線電話を世界標準に育て上げた実績を背景に,社会のマルチメディア化を積極的に推進する状況が理解された.これらの国では,列車内や施設内での携帯電話の使用制限を具体化する動きはまだ出ていないが,運転中に関しては適切な対策が必要とする認識は認められた.来年度に予定される,日本企業と北欧企業の中国展開におけるこれらメディアの活用について予備調査すべく,中国事情に明るい水野義道氏を協力者に加えて,1998年2月に中国予備調査を行い,北欧系2,日系1企業および中国人民大学,中国科学院,天津紡織工学院にて事情聴取及び調査方法について打合せを行い,本調査実施への準備を進めている.なお研究分担者の渋谷は別口でドイツに派遣され,当地の事情を調査中である.ヨーロッパでも北欧とドイツではかなり事情に差があることが報告されている.欧州よりJ.Allwood,F.Satofuka,I.Kantolaの3名を招聘し,東京において企業調査,京都,神戸において研究成果の交流会及び中国訪問の事前打ち合わせを行った。日本及び中国で展開する北欧系企業として,E社およびN社を取り上げ,東京において訪問調査を行った。欧州より参加の3名に加えて,日本からは田村,宮尾が中国を訪問し現地では,通訳のできる日本人の協力を得て多くの成果を上げることができた。中国で展開する日本企業としてFt社およびFn社を対象として企業訪問を行った。他に日本企業と技術提携している中国国営企業を訪問調査した。

調査の内容は多岐にわたるが,社内風土,社内公用語,電子メイル,携帯電話の利用状況,中文人力法とパソコン利用,自動機械と自助機械,品質管理などに関心が注がれた。言語について云えば,北欧系企業では社内は全て英語で統一されているとの建て前であるが,現場で現地語が活かされないハンディーは余り認識されていなかった。日系企業は中国以外では英語で統一されているが,中国だけは例外で現地語と日本語が使われており,リモートコーディネーションの複雑さを理解させられた。収集された研究資料は一方で時間を掛けて分析する予定であるが,同時に当面の活動指針として社会的に還元することが大切である。本計画の共同研究者を中心にシンポジウム「携帯電話の利用性と人間工学」を企画したところ,関連学会,内外の企業および研究機関の積極的な支援をえて1998年12月4,5両日京都で開催され,リモートコーディネーションの技術と文化について活発な討論が行われ成功裏に終了することができた。
蒐集と博物学：松森胤保の蒐集活動と博物図譜の作成に関する研究

本研究は、歴史資料における記録とのこされたものから、自然と人間の関係および地域の歴史文化をひもとくことを目的とする。近世から近代にかけて庄内藩を中心とした地域において活躍した地域科学者として知られる松森胤保の著作を分析・検討することにより、生き物をはじめとするものの蒐集という行為に着目し、地域にのこされた歴史資料群の保存と活用についての方法の一つを提示する。彼の著作の一部を調査・分析・紹介することで、代表作とされる『両羽博物図譜』作成に至る、ものの蒐集や、鶴岡における近代の蒐集活動の分家庭意義を明らかにし、また資料の翻刻を行うことで、松森胤保著作の、地域での活用へとつなげていく。本年度は『家蔵五玩雑録』(全五冊)のうち、第1冊・第3冊・第4冊、第5冊の翻刻作業を中心に取り組んだが、校正と内容の詳細な分析については未着手である。『家蔵五玩雑録』とは別に、光丘文庫所蔵の『遠客珎聞』に記された交流人物についての調査を行うことで、明治10年代の蒐集にかかわる人物交流を明らかにした。同書に載る今井貞吉にも着目し、高知県立図書館において調査を行った。今井貞吉との交流については、胤保著作に、彼からの影響を見いだす事はできなかったが、同時代の地域博物学者として注目すべき人物であることが確認された。また、同書の記録から、博物館に対する松森胤保の意見を読み解き、積極的に蒐集活動を行っていた明治10年代の松森胤保の博物図譜構想を明らかにした。博物図譜作成に至る蒐集活動の変化について、宮城学院女子大学キリスト教文化研究所研究年報において報告した。本年度は、翻刻資料集の1冊目を刊行する予定であったが、資料の文字が予想以上に読みづらく、さらに写真画像からは判読しづらい文字も多く翻刻作業が難航し、当初の予定通り進まなかった。そのため、当初予定していた日記類の調査および人物関係の調査についても、『家蔵五玩雑録』中の人物交流についての整理まではいたらなかった。一方で、『遠客珎聞』とそこに記された交流人物の調査から、晩年における彼の蒐集にかんする交流と博物図譜作成への意識についての成果を発表することができた。最終年度は翻刻資料集を完成させるための作業と調査を行う。また、現在までのこされてきた物品資料についての調査も行う。今まで行ってきた蒐集記録の分析および蒐集ネットワークの分析をまとめ、庄内地方における松森胤保の蒐集活動についての論文を発表する。近世から近代にかけて、庄内藩を中心とした地域において活躍した地域科学者として知られる松森胤保の著作を分析・検討することにより、生き物をはじめとするものの蒐集という行為に着目し、地域にのこされた歴史資料群の保存と活用についての方法の一つを提示する。彼の著作の一部を調査・分析・紹介することで、代表作とされる『両羽博物図譜』作成に至る、ものの蒐集活動や、鶴岡における蒐集活動の文化的意義を明らかにし、また、資料の翻刻を行うことで、松森胤保著作の、鶴岡市をはじめとする地域での活用へとつなげていく。本年度は著作の調査・写真撮影とのこされた物品の調査を中心に行う予定であったが、著作の整理および調査が中心となり、物品の調査については、当初の予定通りには進まなかった。一方で、本年度は、『家蔵五玩雑録』に記載されているモノの種類を分析することで、松森胤保が蒐集していたものの種類や各年代における蒐集の動向を追うことが出来た。また、成果については生き物文化誌学会およびEAEH2017において研究成果の一部の報告を行うことができた。

博物図譜作成に至る蒐集活動の変化について、宮城学院女子大学キリスト教文化研究所研究年報において報告した。本年度は、翻刻資料集の1冊目を刊行する予定であったが、資料の文字が予想以上に読みづらく、さらに写真画像からは判読しづらい文字も多く翻刻作業が難航し、当初の予定通り進まなかった。そのため、当初予定していた日記類の調査および人物関係の調査についても、『家蔵五玩雑録』中の人物交流についての整理まではいたらなかった。一方で、『遠客珎聞』とそこに記された交流人物の調査から、晩年における彼の蒐集にかんする交流と博物図譜作成への意識についての成果を発表することができた。鶴岡市における松森胤保著作および物品の調査・分析を継続する。今後は、現在分析及び翻刻作成中の資料『家蔵五玩雑録』に加え、ほかの蒐集記録や蒐集記事の収集と調査をおこなう。特に、本年度未調査であった日記類について、調査・撮影をおこない、蒐集記録との対比をおこなう。また、著作だけでなく、のこされた物品の調査を行う。さらに、蒐集ネットワークの分析のため、蒐集に関わる人物の抽出、調査を行う。著作に登場する蒐集の関係者の抽出を行い、庄内地域での人物関係だけでなく、東京での交流についても調査をおこなう。また、本年度に学会発表を行った成果について、論文発表を行うほか、『家蔵五玩雑録』については翻刻資料集の作成に向けた準備をおこなう。最終年度は翻刻資料集を完成させるための作業と調査を行う。また、現在までのこされてきた物品資料についての調査も行う。今まで行ってきた蒐集記録の分析および蒐集ネットワークの分析をまとめ、庄内地方における松森胤保の蒐集活動についての論文を発表する。
薬剤師による外来化学療法施行患者に対する診察前面談の有用性の評価

近年薬剤師が外来がん化学療法に関与する施設が増加している。岐阜大学医学部附属病院(当院)では、他院に先駆けて、外来化学療法を行う全患者に対して有害事象対策の処方支援、患者説明を中心とした患者指導を実施している。また診察前に面談を行うことにより患者の訴えに基づいた医師への処方提案を行っている。本研究では、外来化学療法における診察前面談を含む薬剤師の関与が、がん化学療法における有害事象の軽減、がん化学療法の治療効果の改善へ及ぼす影響について検討を行った。2016年に当院で外来化学療法を行った患者は1日平均約20人であり、全患者に薬剤師面談を実施した。そのうち診察前の患者面談は約50%であった。医師への処方提案1日2-3人の患者で実施した。当院で実施された2061コースの中等度催吐リスク化学療法のガイドライン準拠の制吐対策実施状況および制吐制御状況の関係を検討した。初コースのガイドライン準拠の制吐対策実施率は急性期100%、遅発期87.6%、全コースにおいても80%以上であり、制吐対策の実施状況は本邦における報告と比較しても非常に良好であった。一方悪心の制御率は初コースにおいて急性期87.6%、遅発期68.2%であり、全コースでは急性期85.9%、遅発期73.7%と初コースと比較して高い傾向であった。また嘔吐制御率は初コース、全コースともに90%以上と非常に高かった。薬剤師が有害事象の対策に関与し、ガイドラインに準拠した制吐対策の実施することは非常に制吐制御率につながることおよび薬剤師が診察前に面談を行い、処方提案を行うことで全コースの副作用発現状況を加味した制吐対策の強化・改善につながる可能性が示唆された。なお治療効果への影響についての検討は現在も継続中である。