hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
児童生徒を対象とした認知行動療法的ストレスマネジメントのアセスメント技法の開発

また,クラス集団を対象とした場合,コーピングスキル獲得に際して,個人差を生じさせる別の要因として,訓練されるターゲットスキルが同一になってしまうという問題点を解決するために,行動活性化療法(BA)の手続きを援用し,個人差に応じたターゲットスキルを設定した場合の不安反応や抑うつ反応の低減に及ぼす効果を検討した。公立小学校5年生109名の児童を対象として,ストレスマネジメント介入を実施した結果,標準的な手続きを用いた群,認知的体制化を加えた群と比較して,BAの手続きを用いた群は,効果が高い傾向にあることが示された。別の学年等を対象としたデータセットに関しても,引き続きデータ収集,分析等を行っている。臨床心理学全般的に概ね当初の計画通り進展している。平成24年度に実施した部分においては引き続きデータの追加を行い,小学生342名,中学生565名のデータが収集されている。全般的に概ね当初計画通り進展している。しかしながら,当初目標としていた標準データとするまでの十分なサンプル数が収集されておらず,小学生,中学生,高校生ともに同様のデータを収集する必要がある。また,アセスメントの多角性を担保するために,理論的検討もさらに重ねる必要がある。今後は詳細なデータ分析を行い,その効果の有無を検討する中から,主要なアセスメント方略を探索的に検討する予定である。平成24年度と同様の手続きを用いて,サンプル数を増やすとともに,抑うつ反応,不安反応以外にも,怒り反応などを念頭において,アセスメントに基づいた介入を実施し,その効果の有無を検討する中から,主要なアセスメント方略を探索的に検討する予定である。データ収集が一部計画通りに進まない部分があったため。適切にデータ収集計画を再度立てて使用することとした。学校におけるコーピングスキルのアセスメントやストレスマネジメントプログラムの実践に伴う国内旅費,プログラム実践や収集したデータ入力の際の研究補助者への謝金,研究成果等の発表に伴う国内旅費や外国旅費,調査用紙の印刷費,各種消耗品に研究費を使用する予定である。
膜骨格大規模な拡散運動とその分子機作の解明:-分子の観察と操作によるアプローチ

多くの受容体は膜骨格/細胞骨格に結合しているにもかかわらず、膜上をどんどん移動(熱拡散運動)していくということがわかってきた(例えば、EGF受容体、Fcγ受容体、など)。すなわち、運動を観察すると、膜中での自由拡散に比べると拡散速度は1/10程度(約10^<-10>cm^2/s)とやや遅いが、頑丈な細胞骨格に結合したときほどは遅くならない(このときは、1/1000位になる)。受容体を光ピンセットでつまんで、膜に沿って引っ張ってみても、殆ど引っ張ることができず(100nm以下)、何かに結合していることがわかる。したがって、このような膜タンパク質は、膜タンパク質の局所的な運動を許すような柔らかい細胞骨格に結合している(すなわち、細胞骨格が振動的に揺らいでいて、これに膜タンパク質が結合している)ことが結論された。さらに、長時間観察することにより、これらの膜タンパク質の結合相手の細胞骨格(f-アクチン)は、かなりの速さで、膜表面近くを動き回っているというがわかってきた。静的な状態の培養繊維芽細胞や上皮細胞でも、細胞骨格の多くは、かなりの速さで、細胞膜の細胞質側表面を熱拡散運動しているということが、初めて示された。
材料の繰返し負荷特性を考慮した疲労寿命推定システムの構築に関する研究

材料を疲労破壊へと導くき裂の発生・成長と巨視的弾性域での繰返し負荷に伴うPSBなどの微視すべりの発生・成長は密接な関係がある.各種構造物の疲労設計や余寿命を評価するためには,これら疲労発生のメカニズムを解明するとともに適切にモデル化する必要がある.さらに得られた構成式を有限要素法に導入することにより,巨視的弾性条件下の繰返し負荷に伴う塑性変形の発生・成長シミュレーションが可能になるなど,変形解析の高精度化も期待される.そこで本研究では,降伏応力を超える繰返し負荷時に限定されず,降伏応力よりも小さく,巨視的には弾性域とみなされる低応力の繰返しに伴って発生・成長する塑性挙動を含む一般の繰返し弾塑性変形を対象として,現象論的な枠組みにおける構成式の提案を目的とした.なお,材料の弾塑性構成式に関する従来の研究では,単調増大負荷もしくは降伏応力を超える応力が繰返し作用する際に大きな塑性ひずみを伴って進行するラチェッティング現象やヒステリシス・ループを記述するものが主流であった.まず,建築構造用圧延鋼材であるSN490Bを供試材料として,一定両振り繰返し負荷に対する材料応答を取得し,下負荷面の概念を導入した非古典弾塑性構成式に弾性境界面および損傷関数を導入した新たなモデルとの応答特性との照査を行ってモデルの妥当性を検証した.巨視的弾性域での繰返し負荷に伴うPSBなどの微視すべりの発生・成長は,材料を疲労破壊へと導くき裂の発生・成長と密接に関係がある.これら疲労発生のメカニズムを解明し適切にモデル化することは,各種構造物の疲労設計や余寿命の評価に有益であり,さらに得られた構成式を有限要素法に導入することにより,巨視的弾性条件下の繰返し負荷に伴う塑性変形の発生・成長シミュレーションが可能になるなど,変形解析の高精度化も期待される.一方,材料の弾塑性構成式に関する従来の研究では,単調増大負荷もしくは降伏応力を超える応力が繰返し作用する際に大きな塑性ひずみを伴って進行するラチェッティング現象やヒステリシス・ループを記述するものが主流で,この構成式では上記の巨視的弾性域での繰返し負荷に伴って突如発生・成長する塑性挙動は表現できない.そこで本研究では,降伏応力を超える繰返し負荷時に限定されず,降伏応力よりも小さく,巨視的には弾性域とみなされる低応力の繰返しに伴って発生・成長する塑性挙動を含む一般の繰返し弾塑性変形を対象として,現象論的な枠組みにおける構成式の提案を目的とした.まず,下負荷面の概念を導入した非古典弾塑性構成式に弾性境界面および損傷関数を導入した新たなモデルを提案した.次に,建築構造用圧延鋼材であるSN490Bを供試材料として,一定両振り繰返し負荷に対する材料応答を取得し,提案モデルの応答特性との照査を行ってモデルの妥当性を検証した.また,数種の繰返し載荷条件に対する適応性に関する考察を行った.材料を疲労破壊へと導くき裂の発生・成長と巨視的弾性域での繰返し負荷に伴うPSBなどの微視すべりの発生・成長は密接な関係がある.各種構造物の疲労設計や余寿命を評価するためには,これら疲労発生のメカニズムを解明するとともに適切にモデル化する必要がある.さらに得られた構成式を有限要素法に導入することにより,巨視的弾性条件下の繰返し負荷に伴う塑性変形の発生・成長シミュレーションが可能になるなど,変形解析の高精度化も期待される.そこで本研究では,降伏応力を超える繰返し負荷時に限定されず,降伏応力よりも小さく,巨視的には弾性域とみなされる低応力の繰返しに伴って発生・成長する塑性挙動を含む一般の繰返し弾塑性変形を対象として,現象論的な枠組みにおける構成式の提案を目的とした.なお,材料の弾塑性構成式に関する従来の研究では,単調増大負荷もしくは降伏応力を超える応力が繰返し作用する際に大きな塑性ひずみを伴って進行するラチェッティング現象やヒステリシス・ループを記述するものが主流であった.まず,建築構造用圧延鋼材であるSN490Bを供試材料として,一定両振り繰返し負荷に対する材料応答を取得し,下負荷面の概念を導入した非古典弾塑性構成式に弾性境界面および損傷関数を導入した新たなモデルとの応答特性との照査を行ってモデルの妥当性を検証した.
要介護高齢者における排泄改善に向けた下部尿路リハビリテーションの新戦略

要介護高齢者の蓄尿障害を評価する方法を開発した.蓄尿障害と便秘を有する高齢者に対して,下部尿路リハビリテーションの一つである経皮的電気刺激を実施した.蓄尿障害は,実施前と実施終了時および終了後に新方法で評価した.排便と血圧は実施前と実施期間,実施後の各々1か月間毎日評価した.この電気刺激が尿失禁や尿意切迫感を有意に改善させ,排便パターンに変化をもたらし,副作用はみられなかった.要介護高齢者の蓄尿障害を評価する方法を開発した.蓄尿障害と便秘を有する高齢者に対して,下部尿路リハビリテーションの一つである経皮的電気刺激を実施した.蓄尿障害は,実施前と実施終了時および終了後に新方法で評価した.排便と血圧は実施前と実施期間,実施後の各々1か月間毎日評価した.この電気刺激が尿失禁や尿意切迫感を有意に改善させ,排便パターンに変化をもたらし,副作用はみられなかった.要介護高齢者の場合,排尿状態を把握するのは容易ではないため,評価方法が確立されていない.そのため,評価に基づいた排尿障害の診断や治療および治療効果の判定が困難である。本研究において,今年度は要介護高齢者の排尿状態を正確に,より詳細に捉えるための排尿評価方法の確立を目標とした.排尿日誌記載法において,特に尿意について,尿意の有無や尿意切迫感の有無を把握するだけではなく,排尿や失禁に至る尿意の詳細な把握の可能性に着目した.対象は老人施設に入所している認知症と診断されていない要介護高齢者である.排尿日誌には,センサー・パッドを用いての即時的な尿失禁の把握,携帯型アラームを用いての対象者からのトイレへ向かう知らせ,失禁毎のパッドもしくはおむつの乾湿重量差測定,尿計量器を用いての排尿量測定,5段階にグレード化した尿意スケールの提示による排尿(失禁)毎の尿意の程度の聴取確認,デジタルスケールを用いた水分提供毎の摂取量測定と摂取確認にて,時刻(排尿および失禁),尿量,尿意の程度と水分摂取量を記載した.さらに1日3回超音波残尿測定器を用いて残尿量測定を実施した.排尿日誌の作成は各対象者に2日間ずつ実施した.機器使用上および測定上の問題は出現せず,また尿意に関して排尿および失禁時に尿意スケール上の該当する尿意の程度を指し示すことができない対象者は存在しなかった.この記載法により,排尿状態が正確かつ詳細に把握できるため,介入時の効果判定においても有用であると考えられた.平成23年度は,蓄尿障害を有する要介護高齢者に対して仙骨表面治療的電気刺激を実施した.介入前後では排尿日誌を用い,排尿状態の変化を評価すると共に,排尿および失禁毎に5段階にグレード化した尿意スケールを用い尿意を聴取した結果から,尿意の程度による排尿および失禁パターンの変化を調査し解析した.排尿状態の変化として,失禁量や失禁回数,尿意切迫感頻度に有意な改善が認められた.また排尿パターンは,日中排尿において,尿意なしでの排尿の割合に変化はほとんど認められなかったが,尿意切迫感を有する排尿の割合が減少し,その他の尿意での排尿の割合が増加していた.一方,夜間排尿においては,尿意なしでの排尿の割合が激減し,また尿意切迫感を有する排尿も減少すると共に,その他の尿意レベルの割合が増加した.そして介入前および介入期の排便記録から排便状態を評価したところ,排便日数が有意に増加し,便形状は硬便回数が減少し,適正便回数が有意に増加し,軟便回数が減少していた.仙骨表面治療的電気刺激は,排尿状態の改善と共に排尿パターンに変化をもたらし,同時に排便においては硬便や軟便を減少させて適正便を有意に増加させる神経調節の効果が考えられた.平成24年度は昨年度からの継続で蓄尿障害を有する要介護高齢者に対して,仙骨表面治療的電気刺激を実施し,介入効果と終了後の持ち越し効果の解析を実施した.排尿状態の変化の評価は排尿日誌を用い,また5段階にグレード化した尿意スケールを用いて聴取した尿意の程度から日中および夜間の排尿パターンの変化を介入前,介入終了時,終了1か月後の3期で評価し解析した.失禁回数および失禁量が有意に減少した介入終了時の排尿状態は,終了1か月後には介入前の状態にほぼ戻っていた.また日中の排尿パターンは,介入終了時に排尿および失禁の尿意切迫感を有する割合が激減し,終了1か月後には戻る傾向にあった.夜間の排尿パターンも介入終了時に排尿および失禁の割合が減少したが,終了1か月後にはほぼ介入前同様の状態に戻っていた.質問票を用いたQOLの評価では,介入前に比べて介入終了時にはどの領域においても改善がみられたが,終了1か月後には4領域以外は改善を維持していなかった.また排便記録から介入終了時に有意に増加した排便日数や適正な形状の便回数は,終了1か月後には介入前の状態に戻っていた.介入実施期と介入なし期で排尿および排便状態に差異がみられるため,介入実施期の神経調節の効果が明らかになった.予定通り進行しているため.24年度が最終年度であるため、記入しない。対象となる症例数増加に努め,研究を継続する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
プルトルージョン法を用いた複合材料界面強度測定のための汎用装置の試作開発

繊維強化複合材料の界面力学特性を定量評価するために、プルトルージョン法による測定を人為的な要因を含まないで測定できる手法の研究・開発を行った。まず、プルトルージョン法の試験により得られる押し込み面での繊維の突き出し長さ、界面剥離と界面滑り長さの相関性をW繊維強化エポキシ系モデル複合材料を用いて求めた。その結果から、界面滑り抵抗が滑り面で一定と仮定したモデルの妥当性と適用可能性な実験条件を求めた。ついで、種々の複合材料系について数値計算を行い、プルトルージョン法を応用する際の留意点を抽出した。これらの結果をふまえて、室温773Kの温度範囲で界面せん断滑り応力を測定できる装置を設計、試作し、SiC繊維強化ガラスセラミック系複合材料の界面専断滑り応力の温度依存性を求めるとともに、温度依存性を理論的に説明した。以上の結果より、プルトルージョン法を用いた試験装置の汎用化を行うための基礎知見が得られた。プロトルージョン法を用いた繊維強化複合材料の界面力学特性測定装置を試作した。具体的には、室温1000Kの温度範囲をカバーする汎用試験装置の試作を行い、突き出し長さのレーザー干渉計による計測と測定出力データ処理の自動化を行って界面力学特性を測定できることが確かめれてた。開発した装置を用いた実験では、SiC繊維強化ガラスを試験材料として室温733Kの温度範囲での界面せん断滑り応力の測定を行った。各温度での測定点数は数十点であり、測定出力データを自動的に処理し解析することが出来る。界面せん断滑り応力の平均値は室温では2.7MPaであり、温度の増加に伴って低下し733Kでは0.3MPaの値が得られた。本年度は昨年度に試作したプルトルージョン装置を用いて以下の実験を行った。1)SiC繊維強化ガラス、W繊維強化系材料での界面せん断剥離、界面せん断滑り応力の室温での測定を行った。2)SiC繊維強化ガラスでは室温1000Kまでの温度領域での測定を行い、その結果を熱応力との関連で考察した。3)(1)および(2)の試験片中の熱応力分布、プルトルージョン試験中の熱応力の有限要素法による解析を行い、連続体力学による解析との差異を明確にした。4)有限要素法解析による試験片中の最大せん断応力基準を用いた界面せん断剥離、滑り応力の定量化を行い、最大応力基準が実験結果をうまく説明できることが明らかになった。5)プルトルージョン試験後の突き出し長さのレーザー干渉計による測定とデータ取り込みおよび有限要素法解析の入力データへの連結手法を検討した。以上の結果をもとにプルトルージョン装置汎用化のための問題点の抽出ならびに実験データの解析方法を検討した。ついで、その結果を用いて、種々の複合材料系について数値計算を行い、プルトルージョン法を応用する際の留意点を抽出した。これらの結果をふまえて、室温773Kの温度範囲で界面せん断滑り応力を測定できる装置を設計、試作し、SiC繊維強化ガラスセラミックス系複合材料の界面専断滑り応力の温度依存性を求めるとともに、温度依存性を理論的に説明した。
2光子励起レーザー走査型共焦点顕微鏡の開発と細胞内Ca^<2+>測定への応用

超短波パルスレーザー(チタンサファイアレーザー:690-800 nm、80-150 fsec、80MHz、0.2-1W)によりレーザー走査蛍光測定装置(BIORAD, MRC-600)を介して、倒立顕微鏡(ニコンTMD/TE-300)のステージ上の試料面を走査し、励起された蛍光を同蛍光測定装置で測定する二光子励起レーザー顕微鏡を開発した。蛍光ビーズ(0.3 μm、700 nm励起)による測定で、空間解像力0.3-0.4μm、光軸方向解像力0.3-0.4μmが得られた(対物レンズCF Fluor 40×、開口率0.85)。空間及び光軸方向解像力は対物レンズの開口率が大きいほど良く、特に光軸方向に対してその効果は顕著であった。又、蛍光の明るさは、対物レンズの開口率と透過率に依存した。励起される試料の領域が焦点面に限定される為、蛍光物質の退色が、単光子励起レーザー顕微鏡に比べて数倍遅かった。Ca^<2+>感受性蛍光物質であるIndo-1やFura-2の励起スペクトラムが単光子励起のスペクトラムから予想される帯域より短波長側へ(二光子励起波長で約20nm)移動することが見られた。培養した海馬ニューロンやウシガエル交感神経節細胞のCa^<2+>感受性プローブによる詳細な三次元蛍光画像が得られ、前者の樹状突起やスパインや後者の神経突起の微細な構造が観測され、高K^+液による細胞内Ca^<2+>上昇が記録され、樹状突起内のCa^<2+>上昇の時間経過が細胞内に比べ速かった。又、二光子励起による細胞内Ca^<2+>測定の対照実験として単光子励起による実験で、カエル運動神経終末でライアノジン受容器を介するCa^<2+>誘導性Ca^<2+>遊離の詳細な機構が解明された。(1)システムの構築:高出力アルゴンレーザー、チタンサファイア超短パルスレーザー、半導体レーザー、多数の光学部品(フィルター、光路切換え装置等)、レーザー走査及び測光装置、倒立顕微鏡による全システムの設計と製作が完了し、更に超短パルスレーザーの標準発振波長760nmより以下の750nmでの発振の為の改良が終了し、可視光レーザーによる光路軸のテストとビーズによる画像取得のテストが終了した。(2)超短パルスレーザーの使った細胞での研究項目であるニューロンに於ける細胞内Ca^<2+>遊離機構や[Ca^<2+>]_1の生理作用に関する実験の予備実験が終了し、(1)ウシガエル交感神経節細胞に於いて、Ca^<2+>誘起性Ca^<2+>遊離のCa^<2+>やcyclic ADP-riboseによる活性化機構や、(2)ラット上頸神経節細胞間シナプスでの伝達物質放出に関与する[Ca^<2+>]_1上昇の機構、(3)ウサギ耳神経ニューロンに於ける単一活動電位によるCa^<2+>誘起性Ca^<2+>遊離の機序、(4)同ニューロンに於ける低外液Ca^<2+>下で、細胞膜の脱分極により活性化される全く新しい細胞内Ca^<2+>遊離機構の存在が明らかになった。

(3)次年度中に、2光子励起による画像取得とその性能試験に全力を注ぎ、ニューロンに応用し、上記の細胞内Ca^<2+>遊離機構に関する数々の新知見を更に発展させたいと考える。(1)システムの構築:高出力アルゴンレーザー、チタンサファイア超短パルスレーザー、半導体レーザー、多数の光学部品(フィルター、光路切換え装置等)、レーザー走査及び測光装置、倒立顕微鏡による全システムの設計と製作が完了し、更に超短パルスレーザーの標準発振波長760nmより以下の690nmでの発振の為の改良が終了した。(2)二光子励起上最も問題となるのは、超短パルスレーザーが対物レンズ及びその他の光路の透過時に分散が起るために、そのパルス幅が延長することであるが、この問題を解決するために、顕微鏡の光路延長用の平面ガラス(40mm)を除き、対物レンズでの分散を測定する装置を設計製作した。(3)可視光レーザーによる走査装置と顕微鏡の光軸の調整を行い、蛍光ビーズによる画像取得のテストが終了した。(4)超短パルスレーザー(760nm,140fsec)による2光子励起により、蛍光物質を塗布した紙の線維のイメージを記録し、2光子励起の起るレーザーの強さに閾値が存在すること、さらに、2光子励起の効率はNIKONの20XCF Fluor (N.A.,0.75)と40X CF Fluor (N.A.,0.85)を比較すると前者が高いことが解った。(5)シナプス前末端の[Ca^<2+>]_1測定に関して:運動神経終末や、交感神経節シナプス前線維終末に拡散法によるCa^<2+>感受性蛍光プローブを負荷させる方法を確立し、倒立顕微鏡による蛍光測定法を開発した。(6)新しい細胞内Ca^<2+>遊離機構に関して:脳組織内では細胞外空間のCa^<2+>量は有限であることから、この量の減少による細胞内Ca^<2+>遊離機構の活性化という“容量性Ca^<2+>遊離"の概念を提唱した。水冷アルゴンレーザー(8-12W)によりチタンサファイアレーザーを励起し、発生した超短波パルスレーザー(690-800nm、80-150frsec、80MHz、0.2-1W)によりレーザー走査蛍光測定装置(BIORAD,MRC-600)を使って、倒立顕微鏡(ニコンTMD/TE-300)を通してステージ上の試料面を走査し、励起された蛍光を同蛍光測定装置で測定する二光子励起レーザー顕微鏡を開発した。蛍光ビーズ(0.3μm、700nm励起)による測定で、空間解像力0.3-0.4μm、光軸方向解像力0.3-0.4μmが得られた(対物レンズCF Fluor 40*、開口率0.85)。空間及び光軸方向解像力は対物レンズの開口率が大きいほど良く、特に光軸方向に対してその効果は顕著であった。又、蛍光の明るさは、対物レンズの開口率と透過率に依存した。励起される試料の領域が焦点面に限定される為、蛍光物質の退色が、単光子励起レーザー顕微鏡に比べて数倍遅かった。Ca^<2+>感受性蛍光物質であるIndo-1やFura-2の励起スペクトラムが単光子励起のスペクトラムから予想される帯域より短波長側へ(二光子励起波長で約20nm)移動することが見られた。培養した海馬ニューロンやウシガエル交感神経節細胞のCa^<2+>感受性プローブによる詳細な三次元蛍光画像が得られ、前者の樹状突起やスパインや後者の神経突起の微細な構造が観察され、高K^+液による細胞内Ca^<2+>上昇が記録された。又、二光子励起による細胞内Ca^<2+>測定の対照実験として単光子励起による実験で、カエル運動神経終末ライアノジン受容器を介するCa^<2+>誘導性Ca^<2+>遊離の詳細な機構が解明された。
薄膜付着のマイクロメカニクスと強度非破壊評価

電子デバイスあるいは切削工具などの主要構成材として,薄膜が重要な役割を担ってきている。その健全性評価においては付着強度の把握が不可欠である。近年,本研究者らのグループは,CVD薄膜を対象として、斜入射超音波の付着界面でのせん断成分の透過性が核発生密度に大きく依存することを実験より発見した。ここでは同発見の学術的基礎の確立と,それを踏まえた付着強度定量評価のための基礎について検討を行った。得られた成果を要約して以下に示す。1.シリコン基板に蒸着させたダイヤモンド薄膜を斜入射超音波探傷に供し,付着強度が超音波の透過に及ぼす影響について検討した。ここに核発生密度をコントロールすることにより作製した付着強度が異なる複数の試験片を同探傷に用いた。これにより透過波のスペクトラムの振幅が,付着強度の増加に伴いより大きな値をとることを明らかにした。2.傷つけ処理を施したシリコン基板と反応ガスからなる核発生二次元モデルを考案し,同基板上に発生するダイヤモンド核を対象とした数値シミュレーションを行った。その結果,核発生過程を数値的に明らかにした。3.2.で考案したモデルを発展させた核成長二次元モデルを考案し,シリコン基板上に発生および成長するダイヤモンド核を対象とした数値シミュレーションを行った。その結果,核成長過程を数値的に明らかにした。4.ダイヤモンド薄膜とシリコン基板間の真の付着強度を数値的に求めることを目的とし,3.で考案した核成長二次元モデルを用い数値計算を行った。その結果,真の付着強度としての付着力は初期に核発生した点の個数の増加に伴い増加することを示した。近年,申請者らは,CVD薄膜を対象として,斜入射超音波の付着界面でのせん断成分の透過性が核発生密度に大きく依存することを実験より発見した。ここでは同発見を薄膜付着強度定量評価手法へ発展させることを目的として,同発見の学術的基礎の確立を図った。1.薄膜合成前の基板に対する傷つけ処理の時間を変えることにより,核発生密度のコントロールを実現した。すなわち,ダイヤモンド薄膜合成前のシリコン基板に対し,ダイヤモンド砥粒による傷つけ処理を処理時間を2種類変えて施した。傷つけ処理をそれぞれ30分および10秒施した基板について,薄膜合成後,走査型電子顕微鏡で観察した結果,それぞれ核発生密度が3.2×10^9,4.3×10^8cm^<-2>と異なっていることを確認した。2.シリコン基板に傷つけ処理を施さずに,基板表面に散布したダイヤモンドパウダーを種結晶としてダイヤモンド薄膜を合成し,この場合の核発生密度は極めて小さいことを確認した。3.核発生に及ぼす基板傷つけ処理の影響を解明することを目的として,傷つけ処理を施したシリコン基板と反応ガスからなる核発生2次元モデルを考案し,同基板上に発生するダイヤモンド核を対象とした動的数値シミュレーションを行った。その結果,同モデルの有効性を確認した。4.項目1および2において示した三種類の付着状態にある薄膜に超音波を斜入射し,透過超音波を計測して,透過率が核発生密度の増加に従い増加することを観察した。近年,本研究者らのグループは,CVD薄膜を対象として,斜入射超音波の付着界面でのせん断成分の透過性が核発生密度に大きく依存することを実験より発見した。ここでは同発見を踏まえた付着強度定量評価のための基礎として,原子レベルからの薄膜付着モデルを開発し,コンピュータシミュレーションの実施により種々の現象を数値的に明らかにした。得られた実績を要約して以下に示す。

1.核発生に及ぼす基板傷つけ処理の影響を解明することを目的として,傷つけ処理を施したシリコン基板と反応ガスからなる核発生二次元モデルを考案し,同基板上に発生するダイヤモンド核を対象とした数値シミュレーションを行った。その結果,核発生過程を数値的に明らかにした。2.薄膜形成に及ぼす基板傷つけ処理の影響を解明することを目的として,1.で考案したモデル発展させた核成長二次元モデルを考慮し,シリコン基板上に発生および成長するダイヤモンド核を対象とした数値シミュレーションを行った。その結果,核成長過程を数値的に明らかにした。3.ダイヤモンド薄膜とシリコン基板間の真の付着強度を数値的に求めることを目的とし,2.で考案した核成長二次元モデルを用いた数値計算を行った。その結果,真の付着強度としての付着力は初期に核発生した点の個数の増加に伴い増加することを示した。
可積分階層の理論と数理物理への応用

可積分階層は無限自由度の古典可積分系である.代表的な例としてKP階層と戸田階層ならびにそれらの多成分系がある.本研究は数理物理の最近の進展の中から題材を取り上げて,可積分階層の理論と応用の両面を考察した.すべての題材は数理物理学の最近の進展において重要な役割を果たしている.理論面に関しては,戸田階層,無分散戸田階層,B型ならびにD型の可積分階層に関して一連の成果があった.応用面のテーマは統計力学,ゲージ理論,弦理論からそれらに関連する数学的諸問題に至るまで広範囲にわたる.離散的量子力学の可解模型も直交多項式系の観点から研究対象とした.可積分階層は無限自由度の古典可積分系である.代表的な例としてKP階層と戸田階層ならびにそれらの多成分系がある.本研究は数理物理の最近の進展の中から題材を取り上げて,可積分階層の理論と応用の両面を考察した.すべての題材は数理物理学の最近の進展において重要な役割を果たしている.理論面に関しては,戸田階層,無分散戸田階層,B型ならびにD型の可積分階層に関して一連の成果があった.応用面のテーマは統計力学,ゲージ理論,弦理論からそれらに関連する数学的諸問題に至るまで広範囲にわたる.離散的量子力学の可解模型も直交多項式系の観点から研究対象とした.1.溶解結晶模型(5次元ゲージ理論のインスタントン和の統計力学的模型)の分配函数や球面のフルヴィッツ数の母函数は戸田階層の特殊解であり,その理解には量子トーラス代数が重要な役割を果たすと期待されていたが,実際にこれらの特殊解に対して量子トーラス代数対称性の観点から一般化弦方程式を導出し,その解を古典(無分散)極限において構成することができた.これによって,溶解結晶模型の場合には,すでに知られていたリーマン・ヒルベルト問題による熱力学的極限の記述が戸田階層の観点からも再現できることがわかった.また,フルヴィッツ数の母函数の場合には,最近のランダム行列的方法においてスペクトル曲線と呼ばれているものが一般化弦方程式の古典極限の解の構成の際にも現れることがわかった.2.フルヴィッツ数の母函数の研究の副産物として,無分散変形KP階層の新たな簡約を見出し,この簡約方程式系が一般化ホドグラフ法によって解けることを示した.この簡約は無分散可積分系において従来知られていた各種の簡約とは異質なものであり,フロベニウス構造の観点からも興味深い題材を提供しているように思われる.3. 1次元戸田階層やアブロビッツ・ラディック階層においては通常の時間発展以外に対数的時間発展を導入できることが知られているが,N波相互作用系などの多成分可積分系においても対数的時間発展が導入できることを見出した.さらに,このように拡張された可積分階層が無分散極限をもち,それらが一般化ホドグラフ法によって解けることを確かめた.1.ランダム分割の研究の新たな題材として,中津了勇氏と共同で,分割の2次カシミール値のqべきによって離散的に変形された溶解結晶模型の熱力学極限を考察した.ランダム行列の場合にならって熱力学極限をある種のリーマン・ヒルベルト問題に翻訳し,その解を具体的に求めることができた.特に離散的変形パラメータの値が1の場合には,この解はアブロヴィッツ・ラディック階層との密接な関係を示しており,一般の場合にも背後に2成分戸田階層の簡約系を伴っていると思われる.2.無分散戸田階層の有限変数簡約の新たな例や既知の例の拡張を見出し,それらに内在するフロベニウス構造なども考察した.これらは特別な場合としてアブロヴィッツ・ラディック階層の無分散極限も含んでおり,今後ランダム分割や位相的弦理論と可積分階層の関係を探って行く上で重要な題材を提供する.3.武部尚志氏と共同で,戸田階層の準古典展開(h-展開)をもつ解の一般的記述を与えた.これはKP階層に関して以前行った研究の戸田階層への拡張であり,戸田階層の数理物理への応用において基本的な意味をもつ.4.A.Orlov氏,塩田隆比呂氏と共同で,B型およびD型可積分階層に対してパフィアンで記述されるさまざまな解を見出した.これらはパフィアンと関係するランダム行列・ランダム分割模型や超幾何函数・球関数論に応用できるものと期待される.1.局所トーリック3次元カラビ・ヤウ多様体の上の位相的弦理論に対しては,開弦の振幅函数を整数分割でラベル付けされた項の和として表す方法(位相的頂点の方法)が知られている.特に一般化コニフォールドと呼ばれる場合には,この方法によって振幅函数の閉じた表示が得られる.この振幅函数を弦の境界条件を表す整数分割について母函数化したものは可積分階層のτ函数や波動函数になる.今回の研究ではこの波動函数が特別なq差分方程式を満たすことを示した.このq差分方程式は一般化コニフォールドのミラー曲線の量子化(量子ミラー曲線)を与えるものと考えられる.さらに,母函数を戸田階層のτ函数とみなした場合のラックス作用素やオルロフ・シュルマン作用素からも量子ミラー曲線が読み取れることを見出した.2.昨年度までの研究では5次元のN=2超対称ゲージ理論の溶解結晶模型(ランダム平面分割)を1次元戸田階層の観点から論じてきたが,今回はこの模型を少し修正することによってアブロビッツ・ラディック階層が現れることを見出した.同時に,昨年度まで考えていた修正の仕方ではアブロビッツ・ラディック階層が現れないということも明らかになった.

今回の模型の場合にも,以前の模型と同様に,分配函数のフェルミオン表示から出発し,背後の量子トーラス代数の基底の間に成立する代数的関係式(シフト対称性)を用いて,分配函数を2次元戸田階層のτ函数に書き直した.さらに,このτ函数に対する2次元戸田階層のラックス作用素を求めて,それらがアブロビッツ・ラディック階層に特徴的な形をもつことを確かめた.ラックス作用素の形を決める計算は一般化コニフォールドの量子ミラー曲線を求める計算と同じアイディアに基づいている.また,これらの計算を通じて量子ダイログ函数との関係が見えてきたが,これは今後の新たな研究の題材となり得る.溶解結晶模型は今年度の研究の主要な対象であり,2次カシミール値のqべきによって変形された模型の熱力学極限が解けたことやアブロヴィッツ・ラディック階層との関係が見えてきたことは期待以上の成果である.フロベニウス構造の研究やBD型可積分階層の研究も着実に進展している.他方,組合せ論的構造との新たな関連を探る研究はまだ準備段階にある.また,ミッタハ・レフラー研究所の可積分系研究プログラムに参加する計画は諸般の事情によって中止を強いられた.24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題においてアブロヴィッツ・ラディック階層の重要性が増しており,戸田階層とともにさらに研究を進める必要がある.他方,溶解結晶模型の熱力学的極限に関わるのはこれらの可積分階層の無分散極限であり,可積分階層そのものの役割を明らかにするためには量子トーラス代数のシフト対称性などを利用する必要がある.シフト対称性に関しては,最近若干の問題点が明らかになり,多成分系への拡張の問題も含めて再検討が必要である.さらに,今年度はこのような研究の対象を位相的弦理論の位相的頂点模型にまで広げる予定である.また,最近非平衡統計力学の可解模型としてオコネル過程と呼ばれる確率過程模型が関心を集めているが,そこではRSK上対応などの組合せ論的構造が重要な役割を果たすようであり,新たな題材として注目して行く.24年度が最終年度であるため、記入しない。
液晶高分子複合体への液晶分子配向形成による自律分光制御型デバイス開発

液晶高分子複合体材料に対して光照射を行い、液晶配向形成に基づく微細周期構造を有する自律分光制御型の光デバイスの開発を行った。レーザ干渉露光によるサブミクロンオーダーの微細周期構造中には液晶配向に基づき、回折効率の光学異方性が発現されることが確認された。また、液晶材料に光異性化材料とモノマーを加えて内部に螺旋ねじれ構造を形成し、紫外線照射を行うことで、赤外線領域に選択反射波長帯域を有する分光制御デバイスの開発も行うことが可能となった。作製したデバイスに対し光学特性評価や電子顕微鏡による観察を行い、異方性屈折率の三次元形状からなる自律分光制御型デバイスの光学性能を明らかにした。液晶と高分子の相分離構造に基づき形成される微細格子構造においては、高分子ネットワーク中の三次元構造に対する液晶分子配向が影響していることがわかってきている。本年度は、液晶分子配向形成による光制御型デバイス開発を進めるため、微細格子構造における格子間隔を微細化させた場合におけるデバイス内の液晶分子の作用を明らかにすることに取り組んだ。具体的には、二光束レーザ照射時における媒質内での強度分布を狭い領域に集中するためにプリズムの液浸を用いてレーザの交角を大きく設定した。このことにより、格子間隔を従来行ってきた1μmから0.25μm程度まで微細化させたデバイス作製を行うことが出来るようになった。実際に、0.25μmの格子間隔で作製したデバイスにおいて、p偏光に対する回折効率を50%程度まで確保することが可能になった。さらに、作製したデバイスの光学特性評価と、回折効率の理論式の異方性解析とを進め、実験値及び理論値とを比較検証することで、三次元構造からなる格子間の屈折率異方性を算出した。この結果より、p偏光に対する回折効率は、s偏光の回折効率に比較して10倍程度大きくなっており、微細化された構造中においても液晶の配向状態が保持されていることが明らかとなった。さらに格子間隔を微細化した状態で格子形成方向を変化させるための光学システムの構築を試みたが、反射特性を有するような多層膜状の格子形成を行うと回折効率が低下する問題が生じた。このため、ネマティック液晶にカイラル剤を添加して内部に液晶分子のらせんねじれ作用による多層膜状の構造を発現させることを試みた。カイラル剤の種類と添加量を様々に検討することで、可視域(400650nm)から赤外領域(8001000nm)に渡る広い範囲において、波長選択反射作用を生じさせることが可能になり、分光制御型デバイスへの応用可能性が明らかとなってきた。自律分光制御デバイス開発おいては、反射作用によって特定領域の波長を分離することが調光機能を有効に発揮させるために重要となる。このような反射型デバイス作製のため、液晶分子に周期的な螺旋ねじれ力を与えて隣り合う分子層ごとに配向方向がわずかずつずれた分子層を円盤状に重ね合わせたコレステリック液晶を導入したデバイス作製に取り組んだ。内部の分子層の螺旋ピッチは、カイラル剤と呼ばれる光異性化材料の添加量により、数ミクロンからサブミクロン程度まで変化させることができるため、カイラル剤の種類や添加量を変化させて選択反射波長領域に与える影響について調査を行い、赤外線領域において優先的に選択反射機能を発現させるデバイス作製条件を明らかにした。さらに、この材料系にモノマーを添加した後、UV光を照射することで、選択反射が生じる波長帯域幅が大きく変化することを見出した。具体的には、作製したデバイスにおいて特定波長領域(900nm1100nm)の透過率が50%近くまで減少している部分が観察され、これにモノマーを添加していくことで、この選択反射領域が1000nm付近を中心に数百nmの範囲で拡がっていくことを分光評価によって確認することができた。これらの結果を基に調光制御機能としての日射制御能と、可視透過能に関する解析を行った。モノマー材料の添加量を10%程度まで増加させると、選択反射波長の帯域幅が大きくなることの効果により日射制御能は50%程度まで低下したが、可視光透過能としての透過率は50%程度以上の確保が可能であることを確認することができた。以上の結果から、赤外線領域の波長範囲を優先的に反射させて遮断することが可能な分光制御型デバイスの作製によって、調光機能の省エネルギー化技術への応用可能性を明らかにすることができた。今年度計画していた自律分光制御デバイス開発おいて、反射作用によって特定領域の波長を分離することが可能な反射型デバイス作製のため、コレステリック液晶を導入したデバイス作製に取り組んだ。赤外線領域の波長範囲を優先的に反射させて遮断することが可能な分光制御型デバイスの作製条件を確立し、調光機能の省エネルギー化技術への応用可能性を明らかにして、国際会議等での成果発表を行うことができた。自律分光制御型デバイス開発の最終年度においては、これまでの研究により培ってきた液晶・高分子材料からなる有機複合体デバイス作製技術に加え、温度依存性の異なる光異性化材料の設計技術を応用した研究に取り組んだ。この結果、調光制御において特に重要な生活環境温度範囲(2545°C程度)における赤外線領域の選択反射波長と帯域幅の制御特性との関係を明らかにすることができた。具体的には、ネマティック液晶に螺旋ねじれを生じさせるカイラル剤の種類を変化させて添加量と温度依存性との詳細な測定を行い、カイラル剤毎の螺旋ねじれ力の温度依存パラメータを算出した。

これらのパラメータに基づき異なる温度依存性を有するカイラル剤の混合系材料を設計することで、生活環境温度範囲において優先的に選択反射波長を制御可能な材料を作製した。さらに、螺旋ねじれ構造を有するコレステリック材料にモノマーを添加し光硬化作用を行うことで、選択反射波長帯域の幅や温度依存性が変化する光学特性を見出した。この光学特性を上述したカイラル剤の混合系で作製したデバイスと組み合わせることで、太陽光の日射エネルギーの分布が大きい領域(8001100nm)での調光性能を分光測定結果より明らかにした。このように開発した自律分光制御型デバイスの可視透過性能及び日射制御性能の解析を行い、可視域では75%以上の透過率を確保したまま、10%程度の日射制御性能が得られることを確認することができた。液晶高分子複合体材料に対して光照射を行い、液晶配向形成に基づく微細周期構造を有する自律分光制御型の光デバイスの開発を行った。レーザ干渉露光によるサブミクロンオーダーの微細周期構造中には液晶配向に基づき、回折効率の光学異方性が発現されることが確認された。また、液晶材料に光異性化材料とモノマーを加えて内部に螺旋ねじれ構造を形成し、紫外線照射を行うことで、赤外線領域に選択反射波長帯域を有する分光制御デバイスの開発も行うことが可能となった。作製したデバイスに対し光学特性評価や電子顕微鏡による観察を行い、異方性屈折率の三次元形状からなる自律分光制御型デバイスの光学性能を明らかにした。今年度に計画していた液晶高分子複合体材料に対するレーザ照射による三次元微細構造を有するデバイス作製を行った。このデバイスの光学特性解析に取り組み、液晶配向状態を明らかにすることができた。また、これらの研究成果をまとめることで国際会議での発表を行った。赤外線領域のような特定波長領域に反射特性を有するコレステリック液晶を導入した分光制御型デバイスの作製を進め、モノマー材料等を添加することで反射波長帯域が変化することのメカニズム等について理論と実験の両面からの解析を進めていく必要があると考える。さらに、作製したデバイスの温度依存性に基づく分光作用や調光機能特性などについて明らかにしていく計画である。光デバイス自律分光制御型デバイスにおける入射光の透過光量制御には、反射機能に基づく光学作用が必要になってくる。二光束レーザ照射によるデバイス作製では、格子間の微細化は可能であるが、格子の形成方向を基板表面と平行になるような多層膜構造を整列させた状態において、高い回折反射特性を発現させるのは困難であることもわかってきた。このため、今後は、ネマティック液晶等へのカイラル剤の添加による液晶分子の自発的な螺旋ねじれ構造を発現させるコレステリック液晶型のデバイス開発を進め、温度変化に対応した自律分光制御型デバイスへの応用可能性を含めて研究を進めていく計画である。本年度に購入を検討したデバイス作製用のモノマー材料について海外のメーカーより入手する必要が生じたが、購入手続きに時間を要して入手できなかった。また、今年度中に成果発表のため投稿した論文に掛かる費用を予定していたが、査読に時間を要しており、年度末までに査読結果の連絡が無く、翌年度に持ち越してしまったため、未使用額が生じた。研究計画当初において本年度に購入を予定していたデバイス作製用の一部材料等の入手ができなかったため、未使用額が生じた。
核融合の総合的体系化の推進

世界の核融合の研究は、臨界プラズマの達成が可能となり、新しい段階を迎えようとしている。一方、我国の大学における核融合の研究は、核融合科学研究所の設立によって新たな展開を開始しつつある。このような時期にあたり、全国の大学の研究を核融合科学研究所を軸に有機的に連携し、研究成果の相互交換や比較研究を積極的に行い核融合分野の学問の体系化の努力を積極的に図ることは、極めて重要であると考えられる。本研究は、核融合理工学分野の体系化の具体的方策を検討し、その総合的な発展に資することを目的としたものである。本研究課題は、核融合理工学全体の総合的体系化のために、いわゆる炉心プラズマ分野及び関連する炉工分野の研究者の強力な協力のもとに、学際的に進めた。但し、分野全体がかなり広範囲にわたるため、以下の会合をそれぞれの数回持ち、有機的に議論・検討を進めた。(1)全体会合、(2)幹事会会合、3つの分科会に分かれての研究の動向調査と研究体制の両方の観点からの精力的な討論・まとめを行い、年度末に全体会合を開催し、核融合研究のネットワーク形成の意義と核融合研究の今後の進め方を明らかにした。最終年度にあたる平成5年度には、3分科の検討結果も含めた全体の成果報告書第一部「核融合研究の課題と展望」をまとめ、第二部「大学の核融合研究の進め方」(中間報告)も作成した。核融合研究の進め方に関しては、研究組織ネットワークに関連して更なる検討を進める予定である。世界の核融合の研究は、臨界プラズマの達成が間近に迫り、新しい段階を迎えようとしている。本研究は、核融合理工学分野の体系化の具体的方策を検討し、その総合的な発展に資することを目的としている。現在、大学における核融合の研究は、研究所を軸に、学部・研究施設・センタ-等で多面的に進められているが、全国の大学の研究成果を持ち寄って相互交換し、それらを踏まえて学問としての核融合科学の構築を図るためには、全国各地の研究者の有機的協力が不可決であり、是非とも総合研究として進める必要がある。このため本年度はまず、基礎的プラズマ・核融合炉心プラズマ・炉工学関連分野のそれぞれについて、全国の大学の各研究グル-プから、現在までの成果と現状につきサ-ベイをお願いした。これらについては、当初は、分科会方式での開催を一部分考えていたが、核融合研究分野の広い範囲にわたった共通認識を得るため、研究分担者及び各回のスピ-カ-を含めた全体会議を3回行った。これにより、核融合特別研究の終了以降、全国の大学の研究の進め方についてややバラバラの感があったものが共通の認識が芽生えはじめ、核融合の総合的体系化を進めて行く上での素地が出来上がってきたものと考えられる。今後はこれらを基に、それぞれの研究課題の詳細を整理し掘り下げるため、いくつかの分科に分れて作業を進めていく予定である。

本研究課題は、核融合理工学全体の総合的体系化のために、いわゆる炉心プラズマ分野及び関連する炉工分野の研究者の強力な協力のもとに、学際的に進める。但し、分野全体がかなり広範囲にわたるため、以下の会合をそれぞれの数回持ち、有機的に議論・検討を進めた。(1)全体会合、(2)幹事会会合、3つの分科会に分かれての研究の動向調査と研究体制の両方の観点からの精力的な討論・まとめを行い、年度末に全体会合を開催し、核融合研究のネットワーク形成の意義と核融合研究の今後の進め方とが明らかにされた。最終年度にあたる平成5年度には、3分科の検討結果も含めた全体の成果報告書をつくる予定である。世界の核融合の研究は、臨界プラズマの達成が可能となり、新しい段階を迎えようとしている。一方、我国の大学における核融合の研究は、融合科学研究所の設立によって新たな展開を開始ししつつある。このような時期にあたり、全国の大学の研究を核融合科学研究所を軸に有機的に連携し、研究成果の相互交換や比較研究を積極的に行い核融合分野の学問の体系化の努力を積極的に図ることは、極めて重要であると考えられる。本研究は、核融合理工学分野の体系化の具体的方策を検討し、その総合的な発展に資することを目的としたものである。本研究課題は、核融合理工学全体の総合的体系化のために、いわゆるる炉心プラズマ分野及び関連する炉工分野の研究者の強力な協力のもとに、学際的に進めた。但し、分野全体がかなり広範囲にわたるため、以下の会合をそれぞれの数回持ち有機的に議論・検討を進めた。3つの分科会に分かれての研究の動向調査と研究体制の両方の観点からの精力的な討論・まとめを行い、年度末に全体会合を開催し、核融合研究のネットワーク形成の意義と核融合研究の今後の進め方を明らかにした。最終年度にあたる平成5年度には、3分科の検討結果も含めた全体の成果報告書第一部「核融合研究の課題と展望」をまとめ、第二部「大学の核融合研究の進め方」(中間報告)も作成した。核融合研究の進め方に関しては、研究組織ネットワークに関連して更なる検討を進める予定である。
近代産業遺産の発掘と活用方法に関する研究～西陣製織技術の移入・変容・発展～

初年度として、この1年間は研究計画に従って2つの研究を行った。1つ目は現存する明治以後の織物に関する機械や道具を探す、近代産業遺産の発掘調査である。また、それらの機械や道具を扱う技術や知識を掘り起こすために、機械が稼働する状態へと復元するための実践的な研究を行った。本年度は西陣織を代表する機械である、フランスより移入された紋紙式jacquard機と、紋紙を彫る機械のピアノマシンについての技術の調査を行った。さらに、Jacqurd機を導入することで必要に迫られた、機システムに付属する仕掛け(綜絖)の研究として、本年度は「羅」と「唐織」の織物組織構造に着目し、複雑な仕掛けについて、製織実験を通した研究を行った。西陣ではまだこれらの技術が少なからず残っており、職人の高齢化や後継者がいない現状を鑑みると、さらなる技術研究が急務であると再確認した。2つ目は、『プロダクトコミュニティー』創生のための調査研究である。本研究におけ『プロダクトコミュニティー』とは、近代産業遺産を用いた新たなプロダクトを産出するために編成する生産の輪を意味する。本年度はその調査対象として、伝統的な手法や近代産業遺産として明治期に移入した機械や道具、技術を有しており、新たなモノづくりの可能性を模索している丹後織物産地に焦点を当てた。素材から意匠や紋、撚糸、機仕掛け、製織、制整理加工などの工程が、丹後という小規模な地域の中にまとまって連携している点に着目し、新たな関係性の構築とモノづくりのためのコミュニティー再編という視点で調査分析を行った。その調査過程で、特に強撚糸を製造するための大規模な古い機械が多く残っていることが確認できた。また、研究の最終目標である、近代産業遺産の活用に関する新たな活用プロトタイプ創出のための実験として、紋紙式jacquard機の音に着目したシンポジウムを行った。本年度の研究が順調に進展していると評価できる理由は、まず、調査や実践的な研究を行う上で、その研究対象が的確に選択できた点である。1つ目の研究に用いたピアノマシンは、発掘から稼働できるまでに復元、実際に紋紙を彫って製織に使用し、その機械に関わる詳細な技術等を明らかにすることができた。また、2つ目の研究の対象として選択した丹後地方には何度も現地調査を重ね、西陣には見られないような大型の近代産業遺産をいくつも発掘調査することができるできた。さらに、丹後地方には古くから京都の製織技術が移入しており、織物製織の仕掛けに関しても、予想したより多くの情報や現物が残っており、今後も継続してさらなる調査を行う予定である。織物の組織構造として着目した「羅」や「唐織」はに関しては実践的な製織を通して複雑な技術に関する知見を獲得できた。しかし他の種類の西陣織物に関しては研究が手つかずのまま残っており、その点においてやや不十分であったといえる。本年度の研究計画にはなかったが、近代産業遺産の新たなプロトタイプ創出のための実験的なシンポジウムの実行は、最終目標に向けて、今後の研究を大きく方向付ける成果であった。来年度も引き続き順調に研究進めるための、具体的な足掛かりを多く見つけることができた点も評価できる。近代産業遺産の発掘調査に関しては、引き続き丹後での調査を通して、情報や資料を収集する。特に強撚糸に関わる技術や機械に関しては、西陣織の代表織物である「お召」との技術比較を行う。Jacquard機研究の成果を踏まえ、Vincenzy機や、Verdol機との比較研究も行う。西陣における織物の研究対象としては、「金襴」に焦点を当て、箔に関わる技術を調査研究する。丹後での調査研究の成果から、機システムの仕掛け(綜絖)と織物組織構造の関係を分析整理する。また、これまでの「羅」に関する実践的な研究の成果は、フランスにおける「羅」織物と、紋の作成や機システムの仕掛けの観点から比較する。1年目の調査の過程で裂資料を多く収集することができた。これらの資料を基にして、裂からとらえる機システムに付属する仕掛けの研究を進める。西陣の織物技術の推移を明らかにする手法として、裂の構造を3D画像を用いた分析を行う。さらに、そこから得た、基盤となる地組織と絵緯組織の関係性を、フランスにおける近代製織技術との比較を行い、西陣における技術移入のプロセスに関する知見の獲得を目指す。『プロダクトコミュニティー』創出のための研究は、引き続き丹後地方の調査研究に加え、富士吉田織物産地の調査を行う。その成果をもとに、西陣での近代産業遺産を中心に連関した、現代に発信するモノづくりのためのコミュニティー再編への手がかりを得る。具体的で実践的な研究をそれぞれに進めながら、研究の最終目標である『近代産業遺産』活用に関する新たなプロトタイプ創出を目指す。

さらに、Jacqurd機を導入することで必要に迫られた、機システムに付属する仕掛け(綜絖)の研究として、本年度は「羅」と「唐織」の織物組織構造に着目し、複雑な仕掛けについて、製織実験を通した研究を行った。西陣ではまだこれらの技術が少なからず残っており、職人の高齢化や後継者がいない現状を鑑みると、さらなる技術研究が急務であると再確認した。2つ目は、『プロダクトコミュニティー』創生のための調査研究である。本研究におけ『プロダクトコミュニティー』とは、近代産業遺産を用いた新たなプロダクトを産出するために編成する生産の輪を意味する。本年度はその調査対象として、伝統的な手法や近代産業遺産として明治期に移入した機械や道具、技術を有しており、新たなモノづくりの可能性を模索している丹後織物産地に焦点を当てた。素材から意匠や紋、撚糸、機仕掛け、製織、制整理加工などの工程が、丹後という小規模な地域の中にまとまって連携している点に着目し、新たな関係性の構築とモノづくりのためのコミュニティー再編という視点で調査分析を行った。その調査過程で、特に強撚糸を製造するための大規模な古い機械が多く残っていることが確認できた。また、研究の最終目標である、近代産業遺産の活用に関する新たな活用プロトタイプ創出のための実験として、紋紙式jacquard機の音に着目したシンポジウムを行った。本年度の研究が順調に進展していると評価できる理由は、まず、調査や実践的な研究を行う上で、その研究対象が的確に選択できた点である。1つ目の研究に用いたピアノマシンは、発掘から稼働できるまでに復元、実際に紋紙を彫って製織に使用し、その機械に関わる詳細な技術等を明らかにすることができた。また、2つ目の研究の対象として選択した丹後地方には何度も現地調査を重ね、西陣には見られないような大型の近代産業遺産をいくつも発掘調査することができるできた。さらに、丹後地方には古くから京都の製織技術が移入しており、織物製織の仕掛けに関しても、予想したより多くの情報や現物が残っており、今後も継続してさらなる調査を行う予定である。織物の組織構造として着目した「羅」や「唐織」はに関しては実践的な製織を通して複雑な技術に関する知見を獲得できた。しかし他の種類の西陣織物に関しては研究が手つかずのまま残っており、その点においてやや不十分であったといえる。本年度の研究計画にはなかったが、近代産業遺産の新たなプロトタイプ創出のための実験的なシンポジウムの実行は、最終目標に向けて、今後の研究を大きく方向付ける成果であった。来年度も引き続き順調に研究進めるための、具体的な足掛かりを多く見つけることができた点も評価できる。近代産業遺産の発掘調査に関しては、引き続き丹後での調査を通して、情報や資料を収集する。特に強撚糸に関わる技術や機械に関しては、西陣織の代表織物である「お召」との技術比較を行う。Jacquard機研究の成果を踏まえ、Vincenzy機や、Verdol機との比較研究も行う。西陣における織物の研究対象としては、「金襴」に焦点を当て、箔に関わる技術を調査研究する。丹後での調査研究の成果から、機システムの仕掛け(綜絖)と織物組織構造の関係を分析整理する。また、これまでの「羅」に関する実践的な研究の成果は、フランスにおける「羅」織物と、紋の作成や機システムの仕掛けの観点から比較する。1年目の調査の過程で裂資料を多く収集することができた。