hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
実体ブロックを用いたプログラミング学習環境の研究と開発

前年度までの繰り返しとなるが,本研究では(1)プログラムの構造が実体化することで協調作業が可能なプログラミングツールの開発,(2)それらを用いた活動のデザイン手法の確立が目的である.プログラミングツールは初年度Plugrammingと名付けた.プログラムコマンドをブロックとして実体化し,ケーブルの連結つまりプラグイン(Plug-in)によってプログラミング(Programming)を行うことができるからである.ただし,ワークショップにおける児童の学習のためのツールであり,コンピュータシステムのための汎用的な開発言語ではない.このための機能は限定されており,プログラミングの基本的な概念である順次・分岐・反復の3つが協調作業によって学習されることを目指している.本研究は,平成29年度に主だった発表の機会を多く得たため,本年度の予算を繰り上げて計画を前倒しした.これによって前年度に学会発表を4回(内2つは国際学会)と論文掲載は3件(すべて査読付き採択)といった一通りの計画の達成を得ている.したがって,最終年度にあたる平成30年度は目的(2)の活動のデザイン手法の確立の考察を主として研究をすすめた.具体的にはこれまで実施したワークショップの記録をもとに,プログラミング学習におけるワークショップ・デザインをToolとActivityの2つの視点で整理して考察を行った.これによって,目的(1)による成果を用いたワークショップにおける詳細な知見を得ることが出来た.本研究では,研究目的を(1)プログラムの構造が実体化することで協調作業可能なプログラミングツールの開発, (2)新たなプログラミングツールとそれらを用いた活動のデザイン手法の確立,とした.研究実施計画では,平成28年度にプログラミングツールの制作とワークショップの企画と実施を行うとしていた.その計画通り,プログラミングツールの開発とワークショップの開催を行った.開発したプログラミングツールは研究目的(1)に該当するものである.そして,ワークショップの開催は,プログラミングツールの評価と,研究目的(2)を達成するための初期段階に該当する.開発したプログラミングツールはPlugrammingと名付けた.プログラムコマンドをモジュールブロックとして実体化し,プラグケーブルで連結することでプログラミングを行うことができる.この時,プラグケーブルによって,卓上でプログラム全体の構造が視覚化される.このPlugrammingを用いたワークショップを,プログラムの基本的な概念である順次と分岐を体験するためのものとして企画して実践を行った.ツールの物理的制約が学習者同士の自然な協力体制を誘導すること,出来上がったプログラムの動作が卓上で一覧できることが参加者同士の議論を引き起こしていることが明らかになった.以上のPlugrammingの開発とワークショップの実施により,プログラムの構造の実体化が協調作業を促すことが確認できた.そのため,研究の方向性が正しいことが確認できた.そして,引き起こされた協調作業の具体的な記録は,今後のツール開発とデザイン手法の確立において分析・考察の対象とすることができる.平成28年度の研究実施計画に挙げたプログラミングツールの開発とワークショップの実施は,予定通り行うことができた.その結果,プログラミングツールはワークショップの実践を通して,順次・分岐等のプログラミングの基本概念を協調学習するための支援を行えることが明らかになった.Plugrammingの開発では,プログラムの基本概念の順次・分岐・反復のうち,順次と分岐を表す機能の実装が完了した.残る反復を表す機能も実装可能であると考えている.ワークショップ実践では,Plugrammingを用いたものを2回開催した他,Scratchを用いたワークショップを8回開催した.全10回のワークショップは全て子どもたちを対象としたものであった.Plugrammingを用いたワークショップでは,子どもたちの間にどのような協調作業が起きたのかを観察することができた.そして,Scratchを用いたワークショップでは,協調作業を起こすための仕組みを試行錯誤し,協調作業が起きる様子を観察できた.それぞれのワークショップでは,研究者による観察,記録した写真,子どもたちの制作した作品のソフトコピー,そして子どもたちとスタッフの記述したふりかえりをデータとして収集することができた.現在,このデータの比較と分析・考察によってPlugrammingの評価と,協調学習を起こすための要件を抽出しているところである.途中ではあるが,Plugrammingの物理的特性が協調作業の促進に有用であることが分かっている.また,継続するワークショップの中で繰り返し参加する子どもたちの間に親しい関係が生まれていることが観察されている.この子どもたちの関係性の変化と作品の変化の詳細な記述を行うことで,目的である活動のデザイン手法をより良いものにできるかどうかを検討している.前年度報告の繰り返しとなるが,本研究では(1)プログラムの構造が実体化することで協調作業が可能なプログラミングツールの開発,(2)それらを用いた活動のデザイン手法の確立が目的である.プログラミングツールは前年度Plugrammingと名付けた.プログラムコマンドをブロックとして実体化し,ケーブルの連結つまりプラグイン(Plug-in)によってプログラミング(Programming)を行うことができるからである.ただし,ワークショップにおける児童の学習のためのツールであり,コンピュータシステムのための汎用的な開発言語ではない.このための機能は限定されており,プログラミングの基本的な概念である順次・分岐・反復の3つが協調作業によって学習されることを目指している.平成29年度では基本的な概念のうち未実装であった反復を実装することができた.これによって前年度は順次と分岐の学習のみであったワークショップをさらに発展させて実施することができた.また学会発表を3回を行った.1件は平成29年7月のカナダ・ヴァンクーヴァーでのHCII2017でこれは招待講演である.もう1件はハンガリー・ブタペストでのScratch Conference 2017でPlugrammingのデモ発表を行った.最後が日本デザイン学会春季大会で学生プロポジションで優秀賞を得ることができた.論文掲載は3件で,いずれも査読付き採択である.内訳はHCII2017

発表に伴う国際論文雑誌掲載,日本デザイン学会での作品紹介掲載,情報処理学会での論文誌掲載である.特に情報処理学会の論文誌に採択された論文はこれまで研究内容を総括した内容で年度末に発表された.平成29年度以降の計画は,前年度で実施したプログラミングツールPlugrammingの開発とワークショップの実施を分析することである.さらにその分析を元にPlugrammingおよびワークショップの改良も行う.その点において本研究は予定以上に計画を進めることができた.なぜなら,前年度に国際学会での招待講演の機会を得たことが,本研究の進捗をさらに進めることになったからである.この講演のみならず,今年度だけで他に2件の学会発表を行った.どの発表でも専門家同士交流があり分析を深めることができた.このような発表を経て精査された分析の結果から,Plugrammingに前年度はなかった反復のブロックを追加した.これによって前年度は順次と分岐の学習のみであったワークショップをさらに発展させて実施することができた.前年度までの繰り返しとなるが,本研究では(1)プログラムの構造が実体化することで協調作業が可能なプログラミングツールの開発,(2)それらを用いた活動のデザイン手法の確立が目的である.プログラミングツールは初年度Plugrammingと名付けた.プログラムコマンドをブロックとして実体化し,ケーブルの連結つまりプラグイン(Plug-in)によってプログラミング(Programming)を行うことができるからである.ただし,ワークショップにおける児童の学習のためのツールであり,コンピュータシステムのための汎用的な開発言語ではない.このための機能は限定されており,プログラミングの基本的な概念である順次・分岐・反復の3つが協調作業によって学習されることを目指している.本研究は,平成29年度に主だった発表の機会を多く得たため,本年度の予算を繰り上げて計画を前倒しした.これによって前年度に学会発表を4回(内2つは国際学会)と論文掲載は3件(すべて査読付き採択)といった一通りの計画の達成を得ている.したがって,最終年度にあたる平成30年度は目的(2)の活動のデザイン手法の確立の考察を主として研究をすすめた.具体的にはこれまで実施したワークショップの記録をもとに,プログラミング学習におけるワークショップ・デザインをToolとActivityの2つの視点で整理して考察を行った.
地殻内マグマ溜まりの熱進化過程における時間変遷

納沙布岬貫入岩体の貫入時に液体であった部分の結晶化過程について、薄片解析装置を構築して研究を行った。薄片解析装置は試料ステージを固定し、試料板上下の偏光板を同期して回転できるシステムとし、偏光角度を変化させて撮影した複数枚の画像の合成・解析が容易になるような機構とした。解析はImageJ, Pythonなどを利用して計算し、レタデーションと主軸の方位の解析を行えるシステムとした。本装置により、特に、岩体下部のデータを詳細に計測し、CSD解析を行ったところ、下部の冷却は熱伝導冷却と調和的であることが判明した。斑晶含有型マグマ溜まりの最下部は熱伝導冷却が支配的であることが示唆された。本研究は、マグマ溜まりの物理化学進化過程の総合的な理解を目標として進めている研究である。鉱物に記録された組成情報など、岩石試料の薄片が保持する情報に基づき、貫入岩体冷却過程における熱履歴情報を精密に抽出し、マグマ溜まり熱進化機構を明らかにすることを目的に、一回貫入閉鎖形で固化したことが明確になっている北海道根室市の納沙布岬貫入岩体を対象として、研究を推進してきている。特に、本岩体が保持している貫入前から存在していた「斑晶」の累帯構造と「斑晶」粒子の隙間で定置後に成長した微細鉱物の粒成長を対象として研究を進めている。これらの化学組成や組織構造の岩体中の系統的な変化を明瞭化・定量化することで、目的を達成することを目指している。本年度は、岩石試料と薄片の整備を行い、解析の対象として適切な典型的な試料をピックアップした。これを用いて、電子線プローブマイクロ分析(EPMA)を用いて、斑晶の成長方向のラインプロファイル測定を開始した。得られたデータに対し、拡散方程式による解析を進行中である。また、迅速な粒成長解析を目指し、可視分光装置による顕微分光装置を用いた自動測定システムの構築を試みたが、別項で示すとおり、計画を若干修正する必要があることが判明した。そこで、別の方法の検討・試作を行った。現時点では、後述した代替手法でいけそうであると判断しており、来年度は装置を改善し、研究の前進をすすめていく計画である。斑晶累帯構造データにおける元素拡散情報からの熱履歴抽出については、現在解析を進行中であり、論文としてまとめるべく作業中である。顕微鏡システムについては、次項の通りの改善を行い、初期画像データの取得をしたので、テスト解析を進行中である。本年度の計画は、前年度からの不足分データの補充と取得データの解析による研究進展ということであった。前年度に試行錯誤の末、新たに導入した偏光カメラによる薄片画像解析は、鉱物粒子分布解析に比較的良好な結果をもたらした。しかし、利用しているCCDの画素数の問題でそれ以上の解析を行うことができなかった。そこで、複数の偏光方位を利用するという基本的なコンセプトはそのままに、より解像度が高く撮像できる発展的な装置を作製した。受光素子に市松模様に整列した偏光素子を被せて複数方位を同時に撮像する偏光カメラとは異なり、新装置はクロスニコル型の撮像装置であるため複数枚の撮像が必要である。この際、試料画像データの解像度の上昇の他に、複数枚の取得データを合成する際に、位置移動がなく単純画像処理が可能になるような機械構成で作製したという点も本装置の利点である。現在、本装置を用いて複数枚を自動的に撮像するためのコントローラを改造中である。また、取得画像のデータ解析を進め、粒子同定と分離を行っている。これらの画像処理データをまとめ、対象岩体の熱履歴過程の抽出を行っている。本知見は、実際の岩体の熱履歴を容易に直接的に求めることができるという点で重要であり、火山噴火の予測などにも関連するマグマ溜まりが関与するメカニズムの解明においても重要な熱履歴を、試料を得られさえすれば容易に特定できる可能性が有るという点で意義がある。産前産後育児休業により半年ほど研究が停滞したため成果発表実績がないが、復帰後研究を順次進めており、(次年度)春先に成果発表を行う予定もあり、計画は当初の予定の進捗に復帰しつつある。本研究は、地殻内マグマ溜まりの熱進化過程の総合的な理解を目指し、岩石中の鉱物の種類や配置などの岩石組織を可視化し、可視化データを解析する手法を確立することを目的とし、そのテスト試料として一回貫入閉鎖系で固化した北海道根室市のアルカリ貫入岩体群を用いて研究を推進してきているものである。本年度は、貫入後に成長した石基における微細結晶の粒成長を対象として研究を進めてきた。前年度に適切であると判明した偏光カメラ法を用いた手法を基礎に開発を進めた。偏光カメラシステムは、一括で偏光画像を取得できる強力なシステムではあるが、複数の素子を1画素として可視化するため、微細構造を観測するには解像度が低い。そこで、このシステムをベースとしてより細密な画像取得を目指し開発を進めた。岩石薄片の偏光画像を取得する場合、試料を回転すると画像がぶれるため、その後の解析に難が生じる。そのため、画像取得にあたり、試料を固定し、上下の偏光版を同時に回転するシステムを構築する必要がある。そこで、試料台とカメラを固定し、試料の上下に回転可能な偏光板可動部を設置した偏光顕微鏡のクロスニコルズ系と同等な構成で薄片試料全景が一度に測定できる装置を開発した。各偏光角度で撮影した一連の画像を用いて、レタデーションと方位を計算することで、鉱物・方位マップが出力可能になった。

本システムにより岩体下部の急冷部から斑状部に至る岩石組織の解析を行った。その結果、岩体の下部は、熱伝導冷却で固化が進行していることが確認できた。貫入時より存在した大型結晶の位置の移動がほとんどないことと調和的であり、本システムの有効性が確認された。納沙布岬貫入岩体の貫入時に液体であった部分の結晶化過程について、薄片解析装置を構築して研究を行った。薄片解析装置は試料ステージを固定し、試料板上下の偏光板を同期して回転できるシステムとし、偏光角度を変化させて撮影した複数枚の画像の合成・解析が容易になるような機構とした。解析はImageJ, Pythonなどを利用して計算し、レタデーションと主軸の方位の解析を行えるシステムとした。本装置により、特に、岩体下部のデータを詳細に計測し、CSD解析を行ったところ、下部の冷却は熱伝導冷却と調和的であることが判明した。斑晶含有型マグマ溜まりの最下部は熱伝導冷却が支配的であることが示唆された。赤外分光器を予算の関係で断念し、可視分光でのシステム構築を目指したが、鉱物の迅速な判定には問題があることが判明した。しかし、以下の解決策で研究がより前進できると考えている。まず、偏光カメラを用いた方法を検討することとした。現在テスト画像取得は終了しており、解析を進行中である。また、半導体素子受光器を用いたマイクロX線ビームによる簡易マッピングを行うことを検討し、その構築を計画している。新装置によるデータの解析を進め、研究課題の最終年度の総まとめを行う予定である。結晶科学
適応的電圧最適化によるLSIの動作歩留まり向上に関する研究

MOSトランジスタの特性ばらつきの増加によってLSIの歩留まりが低下する問題に対して、リングオシレータの発振周波数からデジタル処理によってトランジスタの閾値電圧(Vth)とゲート酸化膜厚(Tox)を測定し、その測定値に応じて適応的に論理回路に与える電圧を最適化することで、LSIを救済する手法を提案した。さらに、この手法をSRAMも含む一般的なLSIに適用し、通常の電源電圧では動作不可能であったチップが救済されることを確認した。本研究成果によれば、VthとToxの仕上がり状況の検知から電圧の最適化までをすべてチップ上で行うことができるので、低コストでLSIの歩留まりを向上することができる。平成27年度は、リングオシレータ(RO)の発振周波数からMOSトランジスタのしきい値電圧(Vth)とコンダクタンス(β)の両方の仕上がり状況を検知する手法の確立に注力した。まず、多数回の回路シミュレーションを可能とするために、高性能ワークステーション(HP社Z840/CT)を1台導入するとともに、回路シミュレータとしてHSPICE(Synopsys社製Japan University Bundle)を導入することにより、高速かつ高精度の回路シミュレーション環境を整えた。検知手法の開発においては、βのばらつきの主たる要因がゲート酸化膜厚(Tox)のばらつきであることから、VthとToxを検知することとした。以前の科研費研究(No. 23560423)で開発したRO回路を用い、トランジスタのVthとToxを変化させたシミュレーションを多数回行うことにより、ゲート遅延時間との対応関係を求めた。さらに、この対応関係を用いて、ROの発振周波数からVthとToxを逆算する方法を検討したところ、電源電圧が1種類の測定値では検知精度が低かったが、電源電圧の種類を増やすことで精度が向上し、最終的に3種類の電源電圧を用いることによって、Vthは±20mV、Toxは±3%の精度で検知可能であることが分かり、本手法が有効であるとの結論に達した。また、これと並行してVthとToxを算出するプロセッサ回路の設計に着手した。上述の検知アルゴリズムのうち、Vthのみを逆算する回路をハードウエア記述言語VHDLによって設計し、逆算されたVthがnMOSとpMOSとも正しく出力されることを確認した。なお、回路設計に当たっては、Artela社製FPGA向け設計ソフトQuartusIIを導入した。以上の研究から得られた成果2件を、2015年度電気関係学会関西連合大会にて発表した。平成27年度に予定していたVthとβの検知手法の確立および検知プロセッサの設計着手を、いずれも予定通り達成することができ、また両方の成果を学会発表することもできたので、研究は順調に進捗しているといえる。ただし、Vthとβの検知については、その精度をさらに向上させることが望ましく、これは次年度以降の課題とする予定である。研究費で導入した設備も全て有効に機能しており、特に問題はない。平成28年度は、しきい値電圧(Vth)とゲート酸化膜厚(Tox)を算出するプロセッサ回路の完成、およびVthとToxから論理回路の最適電圧を関連付けるテーブルの開発に注力した。プロセッサ開発においては、前年度設計したVth検知用プロセッサを基に、Toxの検知アルゴリズムを追加して、VthとToxの両方を検知可能とするプロセッサを設計した。スピードと面積をそれぞれ優先させた2種類の回路を設計し、FPGAボードに実装して動作スピードおよび回路規模の比較を行った。その結果、面積を優先した場合の方が有利であるとの結論を得た。これと並行して、測定したVthとToxから論理回路の最適電圧を関連付けるテーブルを作成した。まず、シミュレーションでVthとToxに対する論理回路の遅延時間の分布を求め、次に、測定されたVthとToxによる遅延時間が要求を満たす最小の電源電圧を求めてこれを最適電圧とした。今回は論理回路として8ビット加算器を用い、またモンテカルロシミュレーションによりVthのランダムなばらつきを取り入れた。これを繰り返すことで、VthおよびToxと最適電圧との対応をテーブル化した。なお、本研究では電圧発生器の開発が必要であるが、時間の制約から以前の科研費研究(No. 23560423)において開発した電圧発生器を流用することとした。研究に当たっては、プロセッサの動作検証を行うために、FPGAボード(三菱マイコンソ機器フトウエア社製MU200-SXII-130M)を1台、また回路シミュレーションを行うために、昨年度に引き続きHSPICE一式(Synopsys社製)を導入した。さらに、データの整理、解析のために、ノートパソコン(ソニー社製VAIO S11)を1台導入した。以上の研究から得られた成果2件を、2016年度電気関係学会関西連合大会にて発表した。平成28年度に予定していたVthとToxの両方の測定値を算出するプロセッサの開発を完了するとともに、VthとToxの測定値から論理回路に与える最適電圧を対応付けるテーブルの作成を完了し、研究は予定通り順調に進捗している。論理回路としては、8ビット加算器という比較的小規模な回路を選んで電圧の最適化を行ったが、別の回路でも全く同様の方法で最適電圧を決定することが可能であり、開発した手法は極めて汎用性が高いものである。また、それぞれの成果を学会発表することもできた。電圧発生回路については新たな開発は行わなかったが、以前の科研費研究(No. 23560423)で開発したものを使用できるので問題はない。導入した設備もすべて正常に機能している。

平成29年度は、本研究の最終年度としてこれまで開発した手法に対する有効性の検証に注力した。検証は大きく分けて以下の2つの手順で実施した。(1)前年度に開発した論理回路の電圧最適化手法を種々の論理回路に適用した。具体的には、前年度に行った8ビットリップルキャリ加算器に加えて、32ビットリップルキャリ加算器および32ビットキャリルックアヘッド加算器に対して、閾値電圧Vthとゲート酸化膜厚Toxの測定値と最適電圧を関連付けるテーブルを作成し比較した。これにより、回路構造や回路段数の違いによって最適電圧が少しずつ異なることが確認され、本手法の適用によりきめ細かい電圧の最適化が可能であることが示された。(2)上記(1)の成果と以前の科研費研究(No. 23560423)の研究成果を合わせて、論理回路とSRAMを含む一般的なLSIに対して本研究の効果を確認した。具体的には、32ビットリップルキャリ加算器、SRAM回路および電圧発生回路をすべて一体化した回路を設計し、種々のVthとToxに対して最適な電圧を与えることにより、従来では動作不可能であった回路が動作可能になることをシミュレーションにより確認した。なお、SRAM回路および電圧発生回路については科研費研究(No. 23560423)において開発した回路を流用した。以上の検証によって、本研究成果を用いれば、どのようなLSIにおいても製造後に最適電圧を与えることで、従来は動作不良となっていたチップを救済することができ、動作歩留まりを向上させることが可能であることが示され、本研究の有効性を示すことができた。MOSトランジスタの特性ばらつきの増加によってLSIの歩留まりが低下する問題に対して、リングオシレータの発振周波数からデジタル処理によってトランジスタの閾値電圧(Vth)とゲート酸化膜厚(Tox)を測定し、その測定値に応じて適応的に論理回路に与える電圧を最適化することで、LSIを救済する手法を提案した。さらに、この手法をSRAMも含む一般的なLSIに適用し、通常の電源電圧では動作不可能であったチップが救済されることを確認した。本研究成果によれば、VthとToxの仕上がり状況の検知から電圧の最適化までをすべてチップ上で行うことができるので、低コストでLSIの歩留まりを向上することができる。平成28年度は、まず前年度に着手したプロセッサ回路を完成させ、FPGAボードで動作検証を行う。前年度開発したVthとToxの検知アルゴリズムに基づいて、前年度設計したVth検知用プロセッサを改良し、両方を検知可能とする。さらに、FPGAボードに実装してVthとToxの値を出力させ、正しく動作することを確認する。これと並行して、VthとToxの検知精度の高精度化に取り組むとともに、検知したVthとToxから最適電圧を関連付けるテーブルを作成する。科研費研究(No. 23560423)でSRAMに関するテーブル作成の手法は既に確立しているので、今回はロジック回路を対象とする。まず、VthとToxに対して、対象とするロジック回路の遅延時間のグラフを作成し、等高線を描く。
情報工学・遺伝子工学・結晶工学の融合による蛋白質新規結晶化法

昨年度に,PDBに登録された2.5Å分解能以上の蛋白質結晶構造から2または3回軸対称を持つ多量体の形成を促進する可能なペプチド鎖の探索を行った.その結果,私たちが構造解析したST1123(1VBF)のC末端ヘリックスをRS-tagとして,当研究室で構造解析した分子量約18kDa,単ドメインから成る単量体の蛋白質IPMI(1V71)融合タンパク質のモデルとして選択した.RS-tagとIPMIを融合する際に,接続するリンカーの長さと種類を変化させて8種類の試料タンパク質を作製した.そのうち,1種類の融合タンパク質について大量精製・結晶化へ進め,構造解析に成功した.得られた結晶構造は見事にRS-tagにより3量体を形成しており,非対称単位中に3量体が2個存在している.今年度は,引き続き構造の精密化を行い,得られた結晶構造に基づいてtagの最適化を行った.まず,得られた3量体の結晶構造にdisorderしているtagのC末端を削除したRS-tagを作成し,tagの長さについて調べた.短くしたtagをIPMIに融合したサンプルについて多量体形成は不安定であったことから,安定な多量体を形成する際にtagの長さが必要であることがわかった.次に,Colied-Coliのデータベースから10個の蛋白質を選択し,Colied-coliのアミノ酸残基の位置と種類の統計値の計算を行った.その結果に基づいてRS-tagの残基種類の置換を計画し,最適化したRS-tagをIPMIに融合し,3量体の融合サンプルを得ることができた.今後は,3量体の安定性を評価し,結晶・構造解析を進める予定である.原子レベルでの蛋白質・核酸及び複合体の立体構造解析の主柱となるX線結晶構造解析は,高品質の蛋白質結晶を作製する方法論がまだ確立されていないため,適用範囲が限られている.本研究では,従来の結晶化方法と異なり,情報工学,遺伝子工学,結晶工学を融合させることにより, PDBに登録された構造から2または3回軸対称を持つ多量体の形成を促進することが可能なペプチド鎖を探し出し,それらを遺伝子工学手法によりターゲット蛋白質に融合したときの結晶化に及ぼす効果を検討し,高品質な蛋白質結晶をデザイン・作製するための汎用的な方法を開発する.本年度は,蛋白質立体構造のデータベースPDBに登録された2.5A分解能以上の蛋白質結晶構造から, RS-tag(Rotation Symmetry tag)の候補となるペプチド鎖を探索した.その結果,私たちが構造解析したST1123(1VBF)のC末端ヘリックス(26残基)をRS4agとして,当研究室で構造解析した分子量約18kDa,単ドメインから成る単量体の蛋白質IPMI(1V71)を融合タンパク質のモデルとして選択した.RS-tagとIPMIを融合する際に,接続するリンカーの長さと種類を変化させて8種類の試料タンパク質を作製した.そのうち, 1種類の融合タンパク質について大量精製・結晶化へ進め,構造解析に成功した.得られた結晶構造は見事にRS-tagにより3量体を形成しており,非対称単位中に3量体が2個存在している.昨年度に,PDBに登録された2.5Å分解能以上の蛋白質結晶構造から2または3回軸対称を持つ多量体の形成を促進する可能なペプチド鎖の探索を行った.その結果,私たちが構造解析したST1123(1VBF)のC末端ヘリックスをRS-tagとして,当研究室で構造解析した分子量約18kDa,単ドメインから成る単量体の蛋白質IPMI(1V71)融合タンパク質のモデルとして選択した.RS-tagとIPMIを融合する際に,接続するリンカーの長さと種類を変化させて8種類の試料タンパク質を作製した.そのうち,1種類の融合タンパク質について大量精製・結晶化へ進め,構造解析に成功した.得られた結晶構造は見事にRS-tagにより3量体を形成しており,非対称単位中に3量体が2個存在している.今年度は,引き続き構造の精密化を行い,得られた結晶構造に基づいてtagの最適化を行った.まず,得られた3量体の結晶構造にdisorderしているtagのC末端を削除したRS-tagを作成し,tagの長さについて調べた.短くしたtagをIPMIに融合したサンプルについて多量体形成は不安定であったことから,安定な多量体を形成する際にtagの長さが必要であることがわかった.次に,Colied-Coliのデータベースから10個の蛋白質を選択し,Colied-coliのアミノ酸残基の位置と種類の統計値の計算を行った.その結果に基づいてRS-tagの残基種類の置換を計画し,最適化したRS-tagをIPMIに融合し,3量体の融合サンプルを得ることができた.今後は,3量体の安定性を評価し,結晶・構造解析を進める予定である.
炎症関連ＤＮＡ損傷とがん幹細胞を指標としたアスピリンの作用機序解明とがん予防

炎症は重要な発がん要因の1つである。昨年度は寄生虫感染による慢性炎症を介した膀胱癌患者の標本を用いて解析し、炎症関連DNA損傷の8-ニトログアニンが病変組織に蓄積する機序やがん幹細胞生成に関する知見を得た。一方、感染がなくてもがん部では一般に炎症をともなうことから、炎症はがん悪性化にも寄与すると考えられる。本年度は、がん悪性化における炎症関連因子の役割を明らかにするため、寄生虫によらない膀胱がん患者を解析した。市販組織アレイを用いて、DNA損傷や幹細胞マーカーなどを免疫組織化学的に解析した結果、膀胱がん組織では正常組織に比べて、がん幹細胞マーカーCD44v9や8-ニトログアニンが強く観察される傾向にあった。炎症関連因子HMGB1は、膀胱正常上皮組織では細胞核内で強い染色性が観察されたが、膀胱がんの病期が高いグループで有意に細胞核から細胞質へ局在が移行することが観察された。HMGB1は細胞死にともなって放出されると炎症性応答を引き起こすことから、がんによる炎症がさらにDNA損傷を起こし、悪性化につながる可能性が示唆された。免疫正常マウスに、発がん化学物質を投与し、炎症誘発剤のデキストラン硫酸ナトリウムを1週間飲ませることにより大腸炎を誘発させ、大腸がんを発症させた。この発がんモデルマウスにおいて、がん発症前から抗炎症薬のアスピリンを継続して飲ませた群では、アスピリンの代わりに水を飲ませた群と比較して、大腸に生じた腫瘍数が少ない傾向が観察された。アスピリン投与によるがん抑制効果の可能性が示唆された。(注記有馬寧、馬寧、Ma Ningは同一人物。)H30年度は、予定どおり炎症関連がんの患者試料について組織化学的解析を行った。また市販の組織アレイと合わせて解析した結果、興味深い知見が得られので、学会発表した。さらに、予定していた発がんモデルマウスを用いた実験を行い、アスピリン投与によるがん抑制効果が期待どおり観察された。おおむね順調に進んでいる。発がんモデルマウスを用いた実験では大変興味深い事象が観察されているが、統計学的有意差が得られていないので、匹数を増やして引き続き実験中である。また、採取した組織および血液試料を用いて、分子機序の解析を進める予定である。炎症は極めて重要ながんリスクであり、発がんに寄与するほか、悪性化にも関与する。抗炎症薬のアスピリンは、疫学研究では種々のがんを抑制する可能性が示され、がん予防効果が期待されており、分子機序の解明が重要な課題である。本研究では、がん悪性化に大きく関与するがん幹細胞の、炎症とがんの相互作用における役割に注目する。炎症関連DNA損傷を指標にがん抑制の分子機序を解明し、アスピリンを化学予防薬として実用化する際の基盤となる知見を得ることを目的としている。ビルハルツ住血吸虫Schistosoma haematobium (SH)は膀胱がんをもたらす。その発がん機序には、発がん化学物質や外来遺伝子ではなく、感染による慢性炎症が重要な役割を果たすことが知られていることから、炎症関連がんとしてSH感染による膀胱がんに着目した。SH感染患者・膀胱がん患者組織の既存パラフィンブロックを用いて、免疫染色を行い、アスピリンの抗炎症機序に関わるシクロオキシゲナーゼCOX、DNA損傷、幹細胞マーカーなどを組織化学的に解析した。SH感染患者の膀胱がん組織では、正常組織に比べて幹細胞マーカー、NFκB、誘導型一酸化窒素(NO)合成酵素、変異誘発性の炎症関連DNA損傷である8-ニトログアニン、酸化的DNA損傷の8-oxodGの強い染色性が観察された。SH感染により炎症が起こり、NFκB活性化が起こり、NOなどの活性種が生成し、DNA損傷が起こり、変異を持つ幹細胞が生じて、膀胱がんに寄与したと考えられる。またがん組織ではCOX2の核局在化と幹細胞マーカーの高発現がみられたことから、COX2の転写因子としての活性化が、がん幹細胞生成に関与する可能性が示唆された。H29年度は、予定どおり炎症関連がんの患者試料について組織化学的解析を行った。既存試料の解析から興味深い知見が得られ、新たな患者試料の収集は行わずに解析に集中できたことから、当初計画以上に進展した。得られた知見をまとめて学会で発表した。さらにH30年度に予定していた発がんモデルマウスを用いた実験もすでに着手しており、順調に進んでいる。

免疫正常マウスに、発がん化学物質を投与し、炎症誘発剤のデキストラン硫酸ナトリウムを1週間飲ませることにより大腸炎を誘発させ、大腸がんを発症させた。この発がんモデルマウスにおいて、がん発症前から抗炎症薬のアスピリンを継続して飲ませた群では、アスピリンの代わりに水を飲ませた群と比較して、大腸に生じた腫瘍数が少ない傾向が観察された。アスピリン投与によるがん抑制効果の可能性が示唆された。(注記有馬寧、馬寧、Ma Ningは同一人物。)H30年度は、予定どおり炎症関連がんの患者試料について組織化学的解析を行った。また市販の組織アレイと合わせて解析した結果、興味深い知見が得られので、学会発表した。さらに、予定していた発がんモデルマウスを用いた実験を行い、アスピリン投与によるがん抑制効果が期待どおり観察された。おおむね順調に進んでいる。当初計画では、炎症関連がんの患者試料について収集する予定であったが、既存試料の解析から興味深い知見が得られているので計画を変更し、新たな患者試料の収集は行わない。引き続き、DNA損傷と幹細胞マーカーを中心に解析を進める。発がんモデルマウスにアスピリンを投与し、がん抑制効果の解析を進める予定である。発がんモデルマウスを用いた実験では大変興味深い事象が観察されているが、統計学的有意差が得られていないので、匹数を増やして引き続き実験中である。また、採取した組織および血液試料を用いて、分子機序の解析を進める予定である。3月末の学会出席を急用で直前に取り消したため、差額が生じた。繰越し金はH30年度の購入費用に充てる。3月に試薬類を購入する際、残額不足で取り消したため、差額が生じた。繰越し金とH31年度の予算を合算して、4月初めにさっそく購入した。
食事摂取スタイル分類の妥当性に関する研究-とくに「はやぐい行動」について-

食事摂取スタイル((1)総摂取量、(2)摂取時間、(3)食物を口に運んだ回数、(4)咀嚼回数、(5)休止時間、(6)摂取量の推移から分類したもの)の妥当性を検討するために、ビデオ録画による観察法により外的要因を変化させた場合の再現率をみた。対象は虚血性心疾患患者で内科的通院治療を受けている48名とし、すでに食事摂取スタイルが「やま型」(通常型)または「前半型」(はやぐい型)分類された者とした。実験の物理的環境、食事内容、飲水量は同一とした。録画は同一の対象で<1>同席者の摂取スタイル、<2>食事の温度、を変化させ、1ヶ月以上の間隔をおいて行った。その結果、以下のような知見を得た。1、同席者の摂取スタイルが及ぼす影響摂取スタイルの異なる同席者により、「前半型」の24名では、運び回数が有意に増加し(p<0.05)、咀嚼回数がやや減少、休止時間が延長(p<0.01)した結果、所要時間が延長した(p<0.05)。しかし、『摂取量の60%以上を所要時間の2/5の時点までに摂取する』と定義した「前半型」の再現率が91.7%(22名)で、変化は少なかった。「やま型」24名では「やま型」12名「均等型」8名、「後半型」2名、「U字型」2名に変化したが、統計的に有意な変化ではなかった。2、食物温度が及ぼす影響6080°Cに過熱した食事を摂取した時のスタイルを、2530°Cの時と比較した。「前半型」では咀嚼回数は減少したが、嚥下までの時間は不変であり、所要時間には影響せず、分類は全て「前半型」であった。「やま型」では休止時間が延長した(p<0.01)ため、所要時間が延長し、分類は「やま型」「均等型」と食事の温度が低下してから摂取量が増加した「後半型」に分かれた。3、以上の結果より、「前半型」ではスタイル構成要因の変化はあったが、スタイルの変化には至らず、今回の2つの外的要因は再現性に影響のないことが確認されたが、「やま型」では「均等型」「後半型」「U字型」に変化しうることが明らかになった。
東北アジア白頭山地域における中世末の大規模森林破壊に関する総合研究

白頭山東麓に分布する10世紀巨大噴火以降の火山灰層の起源について調査を行い,それらへの人的影響について検討を行ったが,森林破壊等による局所的な斜面崩壊により再移動した火山灰はごく少量であった。一方,噴火起源の火山灰層の物質科学的検討からは,これまで古文書解析から大規模な噴火を行ったとされた1702年噴火についての解釈の妥当性は低く,過去1000年の間,白頭山は小規模な水蒸気噴火を繰り返していたことが明らかとなった白頭山東麓に分布する10世紀巨大噴火以降の火山灰層の起源について調査を行い,それらへの人的影響について検討を行ったが,森林破壊等による局所的な斜面崩壊により再移動した火山灰はごく少量であった。一方,噴火起源の火山灰層の物質科学的検討からは,これまで古文書解析から大規模な噴火を行ったとされた1702年噴火についての解釈の妥当性は低く,過去1000年の間,白頭山は小規模な水蒸気噴火を繰り返していたことが明らかとなった本年度は白頭山10世紀噴火上位の土壌層中にある火山灰層について,地質学的・岩石学的研究をすすめることで,この火山灰層の起源として下位火山灰の再移動の可能性について検討し,同時にこの火山灰層の堆積時期について年代測定により決定することを目的とした。そのため8月末から9月にかけて白頭山周辺域において現地調査を行ったが,当初想定していたよりも対象とした火山灰層の分布域は限られることが判明し,(森林破壊由来による火山灰の再移動としても)その規模はあまり大きくはない可能性がでてきた。そのため,当初の目的に加え,10世紀噴火以降の噴火史についても検討できるよう,目的とした火山灰試料の採取とともに10世紀噴火噴出物上位の堆積物全般(主に土壌層)についても採取を行った。分析用試料の採取とともに14C年代測定用の植物体試料を採取し,これについては数点について年代測定を行った。しかし,分析に使用した試料の堆積物中での保存状態がよくなかったためか,いずれも期待した年代値(中世ころ)ではなく,modernの値が得られてしまい,これについては再検討を要する。10世紀噴火以降の堆積物については,対象とした火山灰は噴出物記載,及び化学組成的には10世紀噴火噴出物と類似しており,再移動による堆積物である可能性が高いといえる。白頭山東麓においては(再移動による)火山灰層以外の顕著な火山噴出物は認められないため,10世紀噴火以降の白頭山の活動度は低いと考えられがちである。しかしながら,土壌層中の粘土鉱物を検討すると,黄砂成分には含まれないスメクタイトが検出でき,これは水蒸気噴火のような小規模噴火に由来する成分と考えられることから,土壌の詳細な解析により灰層として認められないような小規模噴火でも,その頻度について検討できうる可能性が判明した。そのため,これについて次年度に精力的な分析を行う予定である。昨年度の調査により対象とした再移動火山灰層の分布が限られると判断されたことから,当初の目的に加え,本年度は10世紀巨大噴火以降の噴火史の再検討についても調査・研究を行った。白頭山北東麓での現地調査において採取したボーリング試料について各種分析を行い,これまで古文書記録の解析から推定された噴火の是非について検討を行った。その結果,白頭山は10世紀の巨大噴火以降は火口から40km離れた地点に視認可能,あるいは各種分析により検出可能な程度のごく微量の火山灰層を残すような噴火活動は行っていないことが判明した。一方,火口近傍の10世紀噴火以降にたまった堆積物中には,水蒸気噴火を想定させる粘土鉱物が多く含まれている。以上の結果を制約条件として, 10世紀以降に白頭山で発生しえた噴火の規模について検討を行ったところ, 10世紀以降の複数回の噴火は噴出量0.001立方km以下の小規模なものであったと推定された。これまで主に古文書解析の結果から,白頭山は10世紀以降に噴出量1立法km程度の大規模噴火を行ったとされてきた一方,物質科学的な証明はなされていなかった。これに対し今回得られた結果からは過去1000年間において白頭山は小規模な噴火を繰り返したことが明らかとなり,今後の白頭山噴火に対する防災体制について有意義な知見を与えることができたといえる。古文書解析からは,今回新たに噴火を示すといえる史料の発見には至らなかったが,これまで噴火と指摘されてきた記録についても物質科学的な検討を行う必要があるといえる。古文書等の記録とすりあわせていく上で,自然科学的方法で10世紀噴火の年代を確定することが重要となるため,青森県の八甲田・小川原湖の2地点にて湖底コアを採取した。年縞堆積物と白頭山起源火山灰との関係を確認し,その結果として10世紀噴火の噴火年代としては940-950年の可能性がでてきた。
明治の「文明開化新詩」と清末の「詩界革命」―近代日中漢詩交流における「逆輸入」

日本の明治期と中国の清代末期の日中漢詩交流に関しては、もう一つの大きな課題が未解決のまま残っている。それは明治の「文明開化新詩」が清末の「詩界革命」に与えた影響である。「詩界革命」とは、西洋文明がもたらした新しい事相や言葉を伝統的な漢詩ジャンルに取り入れようとする清末の文学運動で、中国では画期的な文学革新であるため、重要な研究テーマとされてきた。ところが、その起源について、今までの研究はほとんど中国国内における西洋文明の影響のみに着目しており、中国より先に西洋文明の新しい機運を積極的に漢詩に取り入れた明治期の「文明開化新詩」との関係についての展望は皆無と言える。筆者の調査によれば、明治の「文明開化新詩」が清末の「詩界革命」に直接的または間接的に与えた影響に関しては、未だ多くの資料が埋もれており、それを用いて、さらに事実を解明し得る可能性を秘めているのみならず、明治期における日中文化交流の歴史を大いに書き直すことも見込まれる。また、明治期漢文学の研究視野は今まで日本国内に限られるが、その外延が彼方の中国まで伸びるという事実を確認することによって、明治期漢文学自身の再評価に繋がることも考えられる。清末の「詩界革命」はいかに明治期の「文明開化新詩」から影響を受けたかについて、夥しい関係資料を精査したうえで、レジュメにまとめた。違う分野の学者の意見を聞くため、国際学会で発表を行った。「全球化時代的中国文学文献研究ー第四届漢文写本研究学術論壇」(「グローバル化時代の中国文学文献研究ー第四回漢文写本研究シンポジウム」)、2018年9月15日、天津師範大学(天津)、「明治報刊所見『漢詩改革』与梁啓超的『詩界革命』」(「明治の新聞雑誌に見える『漢詩改革』と梁啓超の『詩界革命』」)研究関係者の意見を参考にして論文にまとめ、中国語版は大半完成しているが、これからは資料の確認および日本語版の作業である。紙幅の制限があるため、内容としては中国語版と日本語版に詳しさの違いがある。それぞれ京都大学『中国文学報』と中国社会科学院文学研究所『文学遺産』に寄稿する予定である。黄遵憲・梁啓超をはじめ、「詩界革命」と「明治文明開化新詩」との関わりを徹底的に調査し、その全貌の究明に努める。もしこの研究が完成すれば、従来殆ど顧みられることがなかった近代日中文化交流史の新しい一ページが開かれるに違いなく、東アジア漢字文化圏全体に対する視座を大きく変えることもできるのではないかと考える。漢詩漢文という純粋な中国文学のジャンルにさえ相互交流の事実があったことは、日本文化の世界に対する発信の歴史を新たな角度から照らし出すことにもなるのである。一方、安易に閉鎖的且つ自足的なものと考えられてきた中国文学も、開放性・包容性を孕むものとして捉え直され、さらに広い視野で再検討されることも考えられるのである。違う分野の学者の意見を聞くため、国内外の学会で3回の発表を行った。1、中国文学会第32回例会、2017年7月22日、京都大学、「『詩界革命』再考ー黄遵憲・梁啓超と明治漢詩の関わり」2、「清代文学第3回国際学術研討会」、2017年12月16日、中国華南師範大学(広州)、「『詩界革命』新解ー黄遵憲、梁啓超与日本『文明開化新詩』」3、「概念史研究的亜洲転向国際学術研討会」、2018年3月25日、中国南京大学(南京)、「『詩界革命』新解ー黄遵憲、梁啓超与日本『文明開化新詩』」研究関係者の意見を参考にして今は論文執筆中。日本語版は京都大学『中国文学報』に、中国語版は中国社会科学院文学研究所『文学遺産』に寄稿する予定である。

「詩界革命」とは、西洋文明がもたらした新しい事相や言葉を伝統的な漢詩ジャンルに取り入れようとする清末の文学運動で、中国では画期的な文学革新であるため、重要な研究テーマとされてきた。ところが、その起源について、今までの研究はほとんど中国国内における西洋文明の影響のみに着目しており、中国より先に西洋文明の新しい機運を積極的に漢詩に取り入れた明治期の「文明開化新詩」との関係についての展望は皆無と言える。筆者の調査によれば、明治の「文明開化新詩」が清末の「詩界革命」に直接的または間接的に与えた影響に関しては、未だ多くの資料が埋もれており、それを用いて、さらに事実を解明し得る可能性を秘めているのみならず、明治期における日中文化交流の歴史を大いに書き直すことも見込まれる。また、明治期漢文学の研究視野は今まで日本国内に限られるが、その外延が彼方の中国まで伸びるという事実を確認することによって、明治期漢文学自身の再評価に繋がることも考えられる。清末の「詩界革命」はいかに明治期の「文明開化新詩」から影響を受けたかについて、夥しい関係資料を精査したうえで、レジュメにまとめた。違う分野の学者の意見を聞くため、国際学会で発表を行った。「全球化時代的中国文学文献研究ー第四届漢文写本研究学術論壇」(「グローバル化時代の中国文学文献研究ー第四回漢文写本研究シンポジウム」)、2018年9月15日、天津師範大学(天津)、「明治報刊所見『漢詩改革』与梁啓超的『詩界革命』」(「明治の新聞雑誌に見える『漢詩改革』と梁啓超の『詩界革命』」)研究関係者の意見を参考にして論文にまとめ、中国語版は大半完成しているが、これからは資料の確認および日本語版の作業である。紙幅の制限があるため、内容としては中国語版と日本語版に詳しさの違いがある。それぞれ京都大学『中国文学報』と中国社会科学院文学研究所『文学遺産』に寄稿する予定である。黄遵憲・梁啓超のみならず、ほかの「詩界革命」の参加者と「明治文明開化新詩」との関わりをも徹底的に調査し、その全貌の究明に努める。もしこの研究が完成すれば、従来殆ど顧みられることがなかった近代日中文化交流史の新しい一ページが開かれるに違いなく、東アジア漢字文化圏全体に対する視座を大きく変えることもできるのではないかと考える。漢詩漢文という純粋な中国文学のジャンルにさえ相互交流の事実があったことは、日本文化の世界に対する発信の歴史を新たな角度から照らし出すことにもなるのである。一方、安易に閉鎖的且つ自足的なものと考えられてきた中国文学も、開放性・包容性を孕むものとして捉え直され、さらに広い視野で再検討されることも考えられるのである。黄遵憲・梁啓超をはじめ、「詩界革命」と「明治文明開化新詩」との関わりを徹底的に調査し、その全貌の究明に努める。前年度は古いパソコンなどはまだ利用できるため、更新しなかった。次年度は大容量のパソコンおよびプリンターを購入する予定である。また、日本語の論文を作成する際、ネーティブの協力が不可欠なので、謝礼金も必要だと考えている。2019年度の夏休みを利用して中国そして東京へやや長時間資料調査を行うため。パソコンを購入する予定。
熱応答性高分子を利用するマルチ酵素反応の制御による新規糖鎖合成反応の開発

キチナーゼ阻害剤の候補として、糖骨格を有する、糖イソオキサゾリン誘導体、糖チアゾリン誘導体の合成を行った。また、キチナーゼA1(Bacillus circulans WL-12)がガラクトース(Gal)とN-アセチルグルコサミン(GlcNAc)からなるGal-GlcNAc-GlcNAc3糖構造を認識せず、加水分解反応が進行しないことを見出し、Gal-GlcNAc-GlcNAcの側鎖に重合基を導入した。合成した人工オリゴ糖とN-イソプロピルアクリルアミド(NIPAM)の共重合により、糖グラフト化熱応答性高分子の合成を行い、作製した高分子の諸性質の評価を行った。Gal-GlcNAc-GlcNAc-β-S-CH_2CH_2CONHCH_2NHCOCH=CH_2の含有率を020%として重合を行った結果、M_n=30,00060,000程度のポリマーが得られた。生成ポリマーは、いずれも熱応答性を示し、熱応答性高分子としての性質を保持していることがわかった。3糖化合物含有率10%のサンプルを用いて、高温(40°C)、低温(30°C)下でpNPキトビオシドを用いて酵素反応を追跡した結果、高温下で酵素反応が阻害されていることが示唆された。また、親水性の糖の含有率が増すにつれて、下限臨界溶液温度(LCST)は上昇し、特に含有率20%のときは、LCSTが47°Cとなり、これまでで最も高い相転移温度を示すグライコマテリアルを合成することが出来た。本成果により糖骨格の含有量を調節することで、LCSTを変化させることが可能である、リンカー部位にCH_2CH_2CONHCH_2NHCOCH=CH_2基を用いることで、非常に鋭敏な相変化が実現することが示された。また、熱応答性高分子を利用することで酵素反応の制御が可能であることが示唆された。また、糖骨格が、熱応答性高分子の物性にどのような影響を与えるかを検討するため、重合基を有する人工オリゴ糖とN-イソプロピルアクリルアミド(NIPAM)の共重合により、糖グラフト化熱応答性高分子の合成を行い、作製した高分子の諸性質の評価を行った。N-アセチルグルコサミン(GlcNAc)を側鎖にもつマクロモノマー(GlcNAc-β-S-CH_2CH_2CONHCH_2NHCOCH=CH_2)の含有率を010%として重合を行った結果、マクロモノマーの仕込み比率に関わらず、Mn=2000程度のポリマーが得られた。また、導入率をNMRを用いて算出したところ、仕込み比率とほぼ同じであることがわかった。得られたポリマーの相転移温度の測定は、共重合溶液(10mg/ml)の溶液温度を2560°Cに変化させながら600nmにおける光透過率を測定した。その結果、生成ポリマーは、いずれも熱応答性を示し、熱応答性高分子としての性質を保持していることがわかった。また、親水性の糖の含有率が増すにつれて、下限臨界溶液温度(LCST)は上昇した。特に、含有率10%のときは、LCSTが51°Cとなり、非常に高い値を示すことがわかった。本成果により糖骨格の含有量を調節することで、LCSTを変化させることが可能であることが示された。また、リンカー部位にCH_2CH_2CONHCH_2NHCOCH=CH_2基を用いることで、非常に鋭敏な相変化が実現することが示された。

本成果により糖骨格の含有量を調節することで、LCSTを変化させることが可能である、リンカー部位にCH_2CH_2CONHCH_2NHCOCH=CH_2基を用いることで、非常に鋭敏な相変化が実現することが示された。また、熱応答性高分子を利用することで酵素反応の制御が可能であることが示唆された。