hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
階層膜面モジュラー構造による宇宙構造物構築に関する研究

単純な分離・回転・結合の機能を持つ能動結合部の考え方を導入して、展開機能を含む多数の均質なモジュールを自律分散的に移動させて所定の構造物システムを構築する分散型の構築方法を提示した。そのさい能動結合部の基本的機能を検証する概念モデルを設計試作し動作試験を行って、そのような宇宙構造物システム構築の基本的な考え方が十分実現可能であることを示した。またそれに適合するモジュールとして、展開ブームの自己展開力を利用した簡易な展開複合膜面構造を提案し、その展開特性をモデル実験およびシミュレーションにより明らかにした。本研究は、階層モジュラー構造の概念に展開型膜面モジュールを導入し、それを宇宙構造物システムの構築に適用してその有用性を明らかにしようとするものである。研究は(1)展開型膜面モジュールの検討、(2)自動組立の動作計画の検討、(3)軌道上構築のシミュレーションの3項目からなっている。(1)は本研究の中心となる検討で、展開のアクチュエータでもあり展開後には主要構造部材ともなる伸展ブームとして、カーペンターテープを二枚組紐でまとめた新しい概念のBi-Convexブームの使用を検討した。展開は収納時に蓄えられた弾性エネルギーを断続的に開放することで、特段のアクチュエータを必要としないもっともシンプルな展開方式となる。平面充填および双対関係を含む幾何学的考察により、正六角形(正三角形)あるいは正四角形形状のモジュールの設計を行って、それらを試作した。ブームはモジュール中心に位置させた構体の周りに巻かれて収納される。また同時にBi-Convexブームの三点曲げ試験および振動試験を実施し、それらの基礎的な構造特性を明らかにした。(2)については、中央集権的な自動組み立ての方法と自律分散的な構築方法とについて、初期に集積した形状から直列状の形状(開ループ形状)への自動組立についてのアルゴリズムを開発した。また、それら開ループ形状から閉ループ形状の自動構築について開発したアルゴリズムがそのまま適用可能かどうかを検討中である。(3)については、(1)で検討したモデルには中心構体が回転できるような機構を付加した設計を取り入れて、軌道上においてブームが展開するさいにその反力によりモジュール自身が回転する影響を考慮できるようにした。中心構体の角速度などのデータ取得により、中心構体の自由回転を含むようなモジュールの展開解析のシミュレーションを次年度に実施予定である。本研究は、階層モジュラー構造の概念に展開型膜面モジュールを導入し、それを宇宙構造物システムの構築に適用してその有用性を明らかにしようとする。研究は(1)展開型膜面モジュールの検討、(2)自動組立の動作計画の検討、(3)軌道上構築のシミュレーションの3項目からなる。(1)については前年度に導入した組紐被覆Bi-Convexによる膜面モデルの展開特性と展開後の構造特性について、実験およびシミュレーショの両面から詳細な検討を行い、両者のよい一致を得た。この構造方式は本研究に使用する一モジュールとして機能できるだけでなく、それを単独の展開膜面構造として使用することも有用で、その導入により、将来の太陽電池アレイや膜面アレイアンテナなどの展開アレイ構造物の開発が具体的に可能になることが期待される。(2)については、将来のモデル実験に資するハードウェアについて検討した。そのためのモジュール構造にはリリース・回転・ラッチの機能をはたす分布型のアクチュエータが必要である。本研究ではモジュール間の結合部を独立させて、そこにそれらの機能を集約させる概念を新たに提示し、その基本的な機能を実証する結合部モデルの設計製作を行って、十分に実用可能な結果を得た。自動組み立てのアルゴリズムについては、結合部をあらたに導入して、初期にモジュールを集積した形状から直列状の形状(開ループ形状)への自動組立についての拡張を行った。(3)については、(1)で検討したモデルの中心構体の角速度データの取得により、中心構体の自由回転を含むモジュールの展開解析シミュレーションを実施できた。また(2)で導入した結合部を含んだ自動構築アルゴリズムにより、展開を含まないモジュールの開ループ形状構成についてシミュレーションを実施した。研究は大別して(1)展開型膜面モジュールの検討,(2)自動組立の動作計画の検討、(3)軌道上構築のシミュレーションの3項目からなっている。その中でも(1)は本研究の中心かつ基本となる検討なので、展開のアクチュエータでもあり展開後には主要構造部材でもある伸展ブームについて基本的な検討を行った。近未来での実現性を重視すると、インフレータブルチューブブームや形状記憶材料を含む伸展ブームなどは必ずしも利用可能ではなく、従来からあるカーペンターテープブームの利用が適切であろうと判断し、それによる概念モデルの基本的な試作検討を行った。

そのような部材は収納状態を解放すると瞬時に展開してしまうので、順次に展開させる断続展開の概念を提示し、簡単な事前モデルを試作して次年度に試作予定のモデルについての基本的なデータを得ることができた。(2)(3)については、多数の均質なモジュールによる構造物システムの分散化と複数の作業ロボットの使用による組立システムの分散化を図り、従来の高機能ロボットアームによる組立システムとは異なる宇宙構造物の構築法を提示しようとしている。その第一歩として中央集権的な方法とセルオートマトンに代表されるような自律分散的な構築方法とについて、初期に集積した形状から直列状の形状(開ループ形状)への自動組立についてのアルゴリズムを検討中である。(1)の展開型膜面モジュールは、単独でもブームと膜面からなる宇宙構造物の基本要素として利用可能なので、展開後の構造特性(基本振動数)を明らかにすることが重要である。また膜面のリンクルの効果を含めての解析が必要と思われ、それらのための計算プログラムの検討も行い適切なブーム配置の問題等にアプローチできるようにした。本研究は将来の超大型宇宙構造物システムを念頭に置きつつ、近未来の効率的な宇宙構造物にも直接的に役立つハードウエアを提供しようとするもので、当初はインフレータブルブームの実用化や膜面とブームの複合解析など多くの構造工学上の未解決課題を含む研究課題であった。今年度よりはインフレータブルブームに代わって新たにBi-Convexブームを導入することで、対象とする展開型膜面モジュールの設計を具体化することができ、それにより実験室規模のモデルとして十分に剛性の高いモデルを提示できるようになった。研究実績の概要に記した(1)については当初の計画以上に構造物システムの剛性評価にまで検討範囲を広げることができたが(3)はやや遅れ気味である。展開膜面モジュール単体の検討では今年度試作したモデルの詳細な展開解析を実験および理論の両面から追及する。また、(2)、(3)では今年度までに開発できたモデルの試験やアルゴリズムの実行をおこなって、当初に掲げた研究目標の実現を図るつもりである。展開膜面モジュール単体の検討を進める中で、この分野の現在の研究状況が、ブームと膜面とからなる構造物としてそれら構造要素の適切な組み合わせなどについて不十分であることが判明してきたので、それらをも明確にしつつ、当初の研究方針に沿って研究を進めたいと考えている。展開試験のさいの通信機器や解析用のディジタルカメラなどの購入、また研究過程で得られた成果を発表するための学会参加費用として使用する.今年度試作した伸展ブームモデルによって得られた基本的データに基づき,さらに改良を加えた次年度モデルを試作する製作費用として使用する.また,解析用の計算プログラムを構築するためのコンピュータ関連機材の購入,研究過程で得られた成果を発表するための学会参加費用として使用する.
無線フェージング通信路の通信路推定とパスダイバシチに関する研究

平成17年度は,無線フェージング通信路の通信路推定とパスダイバシチに関する研究をさらに進展させ,マルチキャリアOFDMに対し,パイロットトーンの設計,OFDMAシステムにおけるダイバシチ活用方式,最尤復号とカルマンフィルタによる通信路推定の研究を行った.また,シングルキャリアOFDMのダイバシチを理論的に解析した.具体的な成果は以下のとおりである.1 OFDMにおいて周波数オフセット調整に利用されるパイロットトーンの位相を最適化することで,時間領域のOFDM信号のピーク対平均値比を低減化する方法を提案した.2周波数-時間通信路上のOFDM通信において,ヴィタビ最尤復号とカルマンフィルタによる通信路推定法を提案し,シミュレーションにより性能を評価した.3 OFDMを用いた多重化方式であるOFDMAにおける通信資源割当て法を提案し,その有効性をシミュレーションにより確かめた.本方式では,基地局からユーザへの通信路が異なることを積極的に利用し,OFDMの各サブキャリアを適切にユーザに割当てることで,パスダイバシチが得られ帯域の有効活用ができる.4周波数選択性通信路上のブロック通信方式に対し,MMSE等化を用いたときのシングルキャリア伝送の性能解析を行い,パスダイバシチとブロック長に関する基本的な性質を明らかにした.本研究は,適応的な通信路推定が可能でかつパスダイバシチを有効利用できるディジタル無線通信の実現のための技術開発を目的としている.本年度は,まず,シングルキャリア伝送における線形ZF(Zero-Forcing)等化器のパスダイバシチゲインの解析を行った.最大パスダイバシチを得るため最尤法を用いた等化(最尤系列推定)が必要となる.分離可能なパス数が増加するとパスダイバシチも増加するが,最尤法の計算量がパス数に関し指数的に増加するため最尤法が利用できず,計算量の少ない線形ZF等化器が利用される場合がある.しかし,線形ZF等化器による性能劣化の数学的解析は行われていなかった.そこで,線形ZF等化器の性能解析を行い,ZF等化器の性能が処理を行うブロック長に依存することを示し,バンド幅利用効率と性能にトレードオフの関係があることを明らかにした.つぎに,パス数が大きい通信路において最大パスダイバシチを得るための送信技術を提案した.この手法は,送信信号にヌルを挿入することで,最尤法における状態数を減少させ計算量を減少させる.ヌルを挿入するためバンド幅利用効率は低下するが,最大パスダイバシチによりビット誤り率は改善されている.パス数と端末の計算能力によりヌルの挿入頻度を変化させることで,バンド幅利用効率と性能の適応的制御を可能としている.高速ネットワーク通信技術の発展に伴い,複数の送受信アンテナを用いた時空間ブロック符号が注目を集めている.時空間ブロック符号は,情報シンボルを複数アンテナにより時間的空間的に符号化することで,複数アンテナによるダイバシチを得られ,大幅な性能向上が可能である.しかし,実際の無線移動通信においては,端末の移動により通信路が変動するため通信路の推定が必要となる.そこで,時間空間ブロック符号に通信路推定のためのカルマンフィルタを組み込み,その性能の解析を行った.復号化された符号がカルマンフィルタの更新に用いられるため,一度誤りが発生すると通信路推定値が大幅に劣化し,パイロット信号を用いて通信路推定値をリセットする必要がある.そこで,パイロット信号の挿入頻度と誤り率の関係をシミュレーションにより調べた.平成16年度は,複数送受信アンテナシステムにおける無線通信路の推定および追尾,OFDMAシステムにおけるダイバシチ活用方式,ならびに,OFDMシステムのキャリア干渉除去に関する研究を行った.具体的な成果は以下のとおりである.1複数送受信アンテナによる時空間ブロック符号を用いた通信において,通信路推定とカルマンフィルタによる通信路トラッキングの手法を開発し,通信路推定誤差が生じた場合の伝送誤り率の評価式を導出した.2 OFDMを用いた多重化方式であるOFDMAにおける適応変調方式を提案し,その有効性をシミュレーションにより確かめた.本方式では,基地局からユーザへの通信路が異なることを積極的に利用し,OFDMの各サブキャリアを適切にユーザに割当てることで,パスダイバシチが得られ帯域の有効活用ができる.3 OFDMでは時間選択性フェージングよりキャリア干渉が発生し,端末が移動するとき性能が大幅に劣化する.そこで,キャリア干渉を効果的に抑制する最尤キャリア干渉等化器を提案し,その有効性をシミュレーションにより確かめた.提案等化器は少ない計算量で干渉除去ができ,移動によるドップラーダイバシチを獲得できることを示した.平成17年度は,無線フェージング通信路の通信路推定とパスダイバシチに関する研究をさらに進展させ,マルチキャリアOFDMに対し,パイロットトーンの設計,OFDMAシステムにおけるダイバシチ活用方式,最尤復号とカルマンフィルタによる通信路推定の研究を行った.また,シングルキャリアOFDMのダイバシチを理論的に解析した.具体的な成果は以下のとおりである.1 OFDMにおいて周波数オフセット調整に利用されるパイロットトーンの位相を最適化することで,時間領域のOFDM信号のピーク対平均値比を低減化する方法を提案した.2周波数-時間通信路上のOFDM通信において,ヴィタビ最尤復号とカルマンフィルタによる通信路推定法を提案し,シミュレーションにより性能を評価した.3 OFDMを用いた多重化方式であるOFDMAにおける通信資源割当て法を提案し,その有効性をシミュレーションにより確かめた.本方式では,基地局からユーザへの通信路が異なることを積極的に利用し,OFDMの各サブキャリアを適切にユーザに割当てることで,パスダイバシチが得られ帯域の有効活用ができる.

4周波数選択性通信路上のブロック通信方式に対し,MMSE等化を用いたときのシングルキャリア伝送の性能解析を行い,パスダイバシチとブロック長に関する基本的な性質を明らかにした.
ヒト脊柱靭帯骨化組織および遺伝性骨軟骨異常マウスを用いた疾患関連遺伝子発現解析

本研究では、ヒト後縦靱帯骨化標本・黄色靭帯骨化標本および遺伝的に石灰化・骨化が生じる慢性脊髄圧迫モデルttwマウスを用いて、後縦靱帯骨化症例の全ゲノム相関解析によって明らかとなった疾患関連候補分子(STK38L,RSPO2,HAO1, CCDC91, RSPH9)の発現解析および機能評価を行う。これらの解析により真に骨化発現・進展に関与する分子の特定がされ、さらにその発現時期や発現部位を解析することにより、脊柱靭帯に骨化が生じるメカニズム・病態の解析につながると考える。骨化巣発生や進展に関するさらなる病態解明を進め、治療へのアプローチを考察する。
感情の認識と制御における文化的自己観と身体の役割に関する基礎的研究

採用3年目は、3つの研究(研究3、研究4、研究5)を実施した。研究3では、文化的自己観を一時的に変化させるプライミング手続きを行った際に、感情認識の明瞭性と内受容感覚の敏感さが変化するかを検討した。分析の結果、プライミング手続きが感情認識の明瞭性と内受容感覚の明瞭性に及ぼす影響は検出されなかった。一般的に、帰無仮説検定の結果から実験操作の効果がないことを主張することは難しいが、金井・湯川(2017)と本研究の結果を総合的に踏まえると、文化的自己観と内受容感覚の敏感さおよび感情認識の明瞭性との結びつきは、文化的自己観の一時的な変化によって敏感に変化する状況依存的な関連ではないと考えることが出来るだろう。研究4では、研究3と同様のプライミング手続きを用いて、文化的自己観の一時的な変化が2つの感情制御方略(認知的再評価および腹式呼吸法)の効果に及ぼす影響を検討した。検討の結果、感情制御方略の効果に対するプライミング手続きの影響は検出されなかった。このことから、文化的自己観と感情制御方略の効果との結びつきも文化的自己観の一時的な状態変化によって敏感に変化しうる状況依存的な関連ではないことが示唆された。研究5ではwebパネル調査を実施し、第一に、大サンプルのデータを用いて過去の研究で示された結果の再現性を確認した。さらに、身体のリラックスによる感情制御を普段の生活で行う傾向(身体的制御の使用傾向)と普段の感情経験傾向との関係性が文化的自己観の個人差によって異なるかを検討した。その結果、身体的制御の使用傾向と不快感情の経験傾向との関連性が相互協調性の高低によって異なり、相互協調性が高い者において身体的制御の使用傾向が高いほど不快感情の経験傾向が低いことが示された。したがって、身体的制御の日常的使用は相互協調性が高い者において有効な感情制御方略であると考えることが可能だろう。29年度が最終年度であるため、記入しない。研究1では,質問紙調査により,文化的自己観(相互独立性・相互協調性),感情制御方略(抑制・認知的再評価)の使用傾向,普段の感情状態の関係性を調べ,感情制御方略の使用傾向と普段の感情状態との関係性が,文化的自己観の個人差によって調整されるかを検討した。分析の結果,認知的再評価の使用傾向と普段ネガティブ感情を経験する傾向との関係性が,相互協調性の個人差によって調整されることが示された。その調整効果は,相互協調性が高く,かつ普段の生活において認知的再評価を行う頻度が少ない個人はネガティブ感情の経験頻度が高いというものだった。これは,相互協調性が高い個人のうち,認知的再評価を日ごろあまり行わない個人は,自身の感情を適切に制御できていない可能性を示唆していると考えられた。続いて,研究2では,実験室で喚起させたネガティブ感情を,認知的再評価,腹式呼吸法,気逸らしによって制御させた際に,各方略の不快感情制御効果が文化的自己観と関連するかを検討した。現在,階層線形モデルを用いた詳細な分析を実施しているところであるが,変数間の相関係数からは,相互協調性が高い個人において,認知的再評価の不快感情制御効果が低い傾向が示されている。これは,相互協調性が高い個人は,認知的再評価による感情制御を試みても,適切な制御として機能しづらい可能性を示唆していると考えられた。以上の検討から,認知的再評価という方略による感情制御における相互協調性の役割の一部が明らかになった。さらに,予備実験では,今年度実施を予定している,プライミング手続きにより文化的自己観を操作する実験に向けて,用いるプライミング手続きを選定するため,代表的なプライミング手続きの効果・特徴を比較した。申請時,年次計画として採用1年目に2つの研究の実施を予定していた。その結果,平成27年度は,研究1(感情制御方略の使用傾向と普段の感情状態との関連における文化的自己観の調整効果の検討)を遂行し,結果をまとめて学術誌に投稿する論文を現在執筆中である。研究2(感情制御方略の効果と文化的自己観との関連の検討)は,データ収集が終了し,現在,階層線形モデルを利用した方法により,データを解析中である。以上の点を踏まえると,行った研究の論文化には至っていないものの,計画通りに研究は進捗しており,遂行状況はおおむね順調であると言える。平成28年度は以下の3つの研究を進めた。第一に、平成27年度に実施した感情制御に関する実験(研究2)を継続した。第二に、平成28年度の交付申請書に記載した、文化的自己観の操作が感情認識の明瞭性と内受容感覚に及ぼす影響を検討する実験(研究3)を実施した。第三に、同書に記載した、文化的自己観の操作が感情制御方略の有効性に及ぼす影響を検討する実験(研究4)の実施準備を終了させた。研究2では、文化的自己観の個人差が認知的再評価、腹式呼吸法という2つの感情制御方略の効果と関連するかを検討した。平成27年度に80名のデータを得ていたが、実験開始時に予定していたサンプルサイズに到達していなかったため、平成28年度の前半を使い23名のデータを追加した。分析の結果、認知的再評価の効果が相互協調性が高い者において小さい可能性が示された。このように認知的再評価の感情制御効果が文化的自己観の個人差と関連することを示した研究は国内外ともに類を見ない検討であると思われる。

研究3では、文化的自己観の操作が感情認識の明瞭性と内受容感覚に及ぼす影響を検討する実験を行った。当該年度の実験実施では37名のデータを集めたため、今後60名程度までサンプルサイズを大きくし、分析を実施する予定である。この検討を通して,金井・湯川(2017)で示された感情認識の明瞭性および内受容感覚と文化的自己観との関連における因果関係を推測する上で有益な知見が得られると期待される。さらに、研究4の実験内容を具体的に決定し、所属機関での研究倫理申請を済ませ、実施準備を終了した。研究4では、文化的自己観の操作が研究2で着目した感情制御方略の効果に影響するかを検討する。この検討により、感情制御方略の効果と文化的自己観との関連における因果関係を推測する上で有益な知見が得られると期待される。進捗に若干の遅れが見られる理由は以下の3点である。第一の理由は、平成27年度に実施していた実験(研究2)を継続したことである。研究2では実験開始の段階でサンプルサイズを設定していたが、平成27年度が終了した段階での実施人数では事前に設定したサンプルサイズに30名程度不足していた。研究2はその内容から新奇性が高い検討であると考えられるため、誤った結論づけをしないためにも検定力の高さやサンプルが偏っている可能性を十分に考慮し、サンプルサイズを増やした上で分析を実施することが望ましいと判断した。その結果、研究2の実施に平成28年度前半の数ヶ月を要したため、その影響で次の実験の開始が遅れた。第二の理由は、研究4の実験内容を申請書提出時に予定していたものから微修正すべきと判断したため、その内容決定に時間を要したことである。具体的には、腹式呼吸法の感情制御効果を検討した研究2で、腹式呼吸法の顕著な効果が認められなかっため、研究4でこの点を改めて検討すべきであると判断した。そのためには、研究2で得られたデータを精査し、腹式呼吸法の効果を正しく検出できるような実験内容を考案する必要があった。そのため、実験内容決定に時間を要し、実験の実施が遅れた。第三の理由は、就職活動の準備に時間を割く機会が増えたことである。研究代表者は大学院修了後に就職をするため、就職活動に必要な準備を特別研究員の研究専念義務に違反しない範囲で開始した。そのため、研究の進捗が当初の予定より遅れた。以上の3点のため、当初予定していた計画に比べると若干の進捗の遅れが発生した。採用3年目は、3つの研究(研究3、研究4、研究5)を実施した。研究3では、文化的自己観を一時的に変化させるプライミング手続きを行った際に、感情認識の明瞭性と内受容感覚の敏感さが変化するかを検討した。分析の結果、プライミング手続きが感情認識の明瞭性と内受容感覚の明瞭性に及ぼす影響は検出されなかった。一般的に、帰無仮説検定の結果から実験操作の効果がないことを主張することは難しいが、金井・湯川(2017)と本研究の結果を総合的に踏まえると、文化的自己観と内受容感覚の敏感さおよび感情認識の明瞭性との結びつきは、文化的自己観の一時的な変化によって敏感に変化する状況依存的な関連ではないと考えることが出来るだろう。研究4では、研究3と同様のプライミング手続きを用いて、文化的自己観の一時的な変化が2つの感情制御方略(認知的再評価および腹式呼吸法)の効果に及ぼす影響を検討した。検討の結果、感情制御方略の効果に対するプライミング手続きの影響は検出されなかった。
福島原発事故で発生した廃棄物の合理的な処理・処分システム構築に向けた基盤研究

福島原発事故で発生した汚染物の合理的な処理・処分システム構築に向け、従来とは異なる固体・液体汚染物の性状研究、固体・液体汚染物の処理研究、発生廃棄物の処分研究の3分野に分け、基盤データの取得を行ってきた。その結果、燃料デブリの性状、核種の溶出挙動、汚染物の除染法、汚染水の処理法、高塩濃度環境下での核種の移行挙動等、燃料デブリをはじめとした従来知見の少ない海水を含む水溶液に接する条件下で発生した放射性廃棄物の処理・処分技術の開発に資する多くのデータを取得し、福島原発事故廃棄物の処理・処分方策に貢献しうるとともに、放射性廃棄物の処理・処分分野の進展に寄与しうる成果を出している。福島原発事故で発生した汚染物の合理的な処理・処分システム構築に向け、固体/液体汚染物性状研究、固体/液体汚染物処理研究、廃棄物処分研究の3分野に分け、整合性を取りつつ進めた。今年度の成果を示す。固体/液体汚染物性状研究:燃料酸化物及び構造材からなる燃料デブリの性状に関して、主成分であるU及びZr酸化物のXRDによる相解析や核分裂生成物とマイナーアクチノイドの挙動について検討を行い、低温では蛍石型構造が安定であるが、温度の上昇とともに高酸化状態の構造、蛍石型構造に近い構造が現れることを明らかにした。また、Srと海水系成分との反応性を評価するため、室温及び高温での溶解度測定と生成する沈殿の分析を行い、海水成分の硫酸塩や炭酸等の影響を熱力学的に考慮した平衡計算と比較する事によりその解釈を試みた。固体/液体汚染物処理研究:除染法の研究として、イオン液体(IL)による硝酸水溶液からIL相へのUの抽出試験を行い、Uが効率的にIL相に抽出されること、廃棄物の新ガラス固化技術の研究としてのCs吸着模擬ゼオライト(Ze)廃棄物の溶融試験で、1200°Cが適切均質固化温度であることを明らかにした。また、Ze・フェロシアン化物(Fc)複合吸着剤がCs/Sr吸着性能を有すること、タンニン吸着剤(Tn)が海水中Uを選択吸着できること、疎水性白金触媒を用いてD2OからDを分離回収できることを明らかにした。廃棄物処分研究:ベントナイト中のイオンの移動挙動に及ぼすイオン強度(IS)の影響を試験し、高ISでは低乾燥密度での拡散係数の増加傾向、Fe2+共存によるSeの移行抑制、また分子動力学計算から、Na+の固相表面拡散の可能性を明らかにした。さらに、Csを含有するFcとZeの高アルカリ溶液やコンクリート中での挙動試験を開始し、高塩水処分環境においてもカルシウムシリケート水和物が安定であることを明らかにした。本研究では、従来とは異なる固体/液体汚染物の性状研究、固体/液体汚染物処理研究、発生する廃棄物の処分研究の3分野に分け進めているが、本年度下記の実績をあげている。固体/液体汚染物性状研究:模擬デブリ(U-Zr酸化物)の構造変化に及ぼす雰囲気や組成の影響を調べ、酸素分圧の増加とともに蛍石型構造へのZrの固溶度が増加すること、Zr濃度が増加するとUの酸化が抑制される等の知見を得ている。また、上記酸化物に中性子照射を行った試料中の核種の海水への溶出挙動が、高酸素分圧で作製した試料の方が多いことを見出している。固体/液体汚染物処理研究:様々な廃棄物のガラス固化技術を研究し、Cs吸着模擬ゼオライト(ZEO)廃棄物の適切な処理条件を見出し、超臨界CO2を用いた除染法では、フッ素を含むキレート剤を用いることで核種の溶解性を向上し得ること、機能性イオン液体(IL)を用いた金属酸化物・抽出を行うことを利用した除染法の可能性を確認している。また、汚染水の処理用として、ZEO・フェロシアン化物(FC)複合吸着剤によるCs/Srの選択的除去、タンニン酸を多孔質シリカに担持した吸着剤(TN)やキレート樹脂を用いたU,その他の核種の分離除去、Pt触媒を用いた水-水素同位体交換反応と水の電気分解によるによるトリチウム回収の可能性を見出している。廃棄物処理研究:高濃度の塩を含む廃棄物の処分の観点から、イオン強度(IS)とベントナイト中の陽及び陰イオンの移動挙動の関係から拡散機構を解明し、またCsを含有するFCとZEOの高アルカリ溶液やコンクリート中での挙動試験から、CSHとCsとの相互作用はC/S比が小さい方が強くなることを明らかにしている。さらに、Cs+を吸着したZEOやFCの処理・処分に関して、セメント中ではハーシュライトが安定でないこと、ある種の微生物はFCをCN-にまで分解可能であることが判明し、処分において考慮すべき課題であることを見出している。本研究では、従来とは異なる固体/液体汚染物の性状研究、固体/液体汚染物処理研究、発生する廃棄物の処分研究の3分野に分けて進めている。本年度下記の実績をあげている。固体/液体汚染物性状研究:模擬デブリ(U-Zr酸化物)において、酸素分圧の増加と共に蛍石型構造へのZrの固溶度が増加すること、Zr濃度が増加するとUの酸化が抑制される等の知見を、また上記酸化物にトレーサ量のアクチノイド(An)や核分裂生成物(FP)を含む試料からの核種の溶出が、試料調製時の酸素分圧により異なることを見出している。固体/液体汚染物処理

研究: Cs吸着模擬ゼオライト(ZEO)廃棄物を用いた溶融ガラス固化試験により、最適な固化条件がホウ酸ナトリウム添加量30wt%,溶融温度1100°C,溶融時間3時間であること、ベタイン系イオン液体(IL)を用いることでU汚染物の除染とU回収が可能なこと、フッ素化クラウンエーテル添加超臨界CO2によりSr(II)を選択的に抽出分離可能なこと、各種ZEOへのAn核種の分配係数がその加水分解pH付近に極大を示すこと、シリカ担持型タンニン(TN)酸樹脂が汚染水混入可能性核種を強く吸着できること等を明らかにし、また水・水素同位体交換法を二重温度交換プロセスに適用し、かつ5段の分離カスケードに拡張することで汚染水中のT濃度を環境基準以下まで低減できる見通しを得ている。廃棄物処理研究:ベントナイト中のイオンの移動挙動に及ぼすイオン強度(IS)の影響試験から、高ISでの拡散係数の増加傾向と陰イオンの自由空隙拡散及び分子動力学計算からCs+の固相表面拡散の可能性を、また高濃度塩水環境において、CSHへのBaの収着はCsの収着を阻害せず、CSH自体も安定に存在することを、さらにALPSの鉄共沈プロセスでのAm, Ba, Co, Eu等の固相分配の可能性から処理・処分上困難が予想されること、プルシアンブルー(PB)は土壌中の鉄還元菌によってCN-まで分解されることから、焼却処理等の必要性を提案している。最終年度として、次の成果をあげた。固体/液体汚染物性状研究:模擬デブリをU-ステンレス構造材及びU-コンクリート混合試料等を酸化及び還元条件の高温熱処理により調製し、相関係や反応性を調べ、酸化条件下ではUとFeの部分的な酸化物固溶体やウラン酸カルシウム等の生成を確認した。また、種々の条件で合成した模擬デブリ酸化物からの実海水や種々の化学組成の水溶液への核種溶出実験を系統的に行い、アクチノイドや核分裂生成物の溶出機構を熱力学的に明らかにした。固体/液体汚染物処理研究: Cs吸着模擬ゼオライト(zeo)廃棄物を用いて溶融ガラス固化試験を行い、最適な固化条件を決定し、かつ本ガラス固化体が高レベルガラス固化体と同程度の高い耐久性を有することを確認した。また、熱応答性イオン液体を敵用することで、ウラン汚染物等の除染の可能性を提示した。さらに、陰イオン交換樹脂とタンニン酸樹脂からなるタンニン酸複合吸着剤が、多くのイオン種を海水中から除去し得ること、水・水素同位体交換反応による汚染水からのT回収用トリクルベッド装置分離プロセスを評価し、処理後のT濃度60 Bq/cm3の条件で、塔径6.3 m,塔長8 mの規模となることを明らかにした。廃棄物処分研究:ベントナイト(bn)中の物質移行を界面動電法及びトレーサー拡散法より試験し、Ca2+が粘土層間内を移行し得ること、高塩分濃度におけるホウ素のbn中のみかけの拡散係数が、他のオキソ陰イオンとほぼ同じ値と乾燥密度依存性を示したが、塩濃度による影響は小さいことを、また、高塩分濃度においてはCSHの養生後にCs+やBa2+を加えても養生時に加える場合とほぼ同様の収着性を有すること、CASHとはAlによりCSH内のシリカ鎖の重合度を増加させるもののCs+への収着性を示すことを明らかにした。さらに、zeo廃棄物含有混合セメント固化体からのCs+の海水及びイオン交換水への浸出率が2-3%/年と従来のセメント固化体からの浸出率(35-60%/100日間)よりはるかに小さく、zeo吸着材のセメント固化が有力な選択肢となり得ることを提示した。
話声の聴き取りやすさ評価・表示システムの開発

音声の聴き取りやすさの指標として既存のSTI(Speech Transmission Index)に、実時間分析した話声の音圧レベルと暗騒音の音圧レベルを考慮した実時間STIの提案と実音場における主観評価実験方法の検討を行った。本研究により以下のことが確認できた。1)実時間STIはスピーチレベルと対応しており相関係数は0.984であった。表示システムのWebカメラの映像を見ることで実時間STIが低下する要因の確認ができた。2)実音場の主観評実験方法の(聴き取りにくさ・聴き取り間違い)の検討により個人差を少なくできた。STIと実音場での主観評価の対応について示した。実音場における話声の聴き取りやすさを評価・表示するシステムを開発することを目的に、本年度は以下の研究を行った。システムの評価を行うため、実際に講義を行っている教室にマイクロホンを設置し、発声レベル・音声レベル・ノイズレベルを計測しながら主観評価実験とアンケートとSTI算出を行った。実験の被験者は本科1年生(16歳)と本科5年生(20歳)である。主観評価実験の方法は昨年度検討を行い成果のあった「判断基準統一のため練習音源にSTI0.45以下のインパル応答を入れる」「試験は4回座席を移動しながら実施」「試験音のラウドネスが一定になるよう調整」を適用し実施した。実験の結果、本科1年生の了解度試験の結果が専攻科生と比較して悪い結果となった。聴き取れなかった単語を確認すると、5年生が間違えていない単語を1年生が間違えており、低学年の学生には親密度の低い単語であったことが示唆された。また、被験者から聴き取りにくさの評価で単語のラウドネスに差があることが指摘された。主観評価実験単語の親密度とラウドネスの確認を行う実験を実施した。ヘッドホンで単語を再生し親密度とラウドネスを同時に評価した。親密度については20歳前後の被験者では問題がないが、16歳前後の若年層にこのリストを適用するときは注意が必要であることが確認できた。昨年検討した単音節のラウドネス補正では、補正が不十分な単語があったため、時間依存ラウドネスによる補正が有効であることが確認できた。主観評価性能とSTIの対応では、建築学会が提案するクラスと比較すると、同じSTIの数値で主観評価の性能は良く出る傾向があった。このことはSTIの目標値で設計することで実際の空間は安全側で聴き取りやすさの性能が確保できることを示している。次年度はこの関係をさらに検討し、話声の聴き取りやすさ評価・表示システムの評価基準を作成する予定である。実音場における話声の聴き取りやすさを評価・表示するシステムを開発することを目的に、当該当年度は以下の研究を行った。話声とノイズを実時間で分析し、リアルタイムSTIrを算出する機能の検討を実際の講義を対象に行った。最前列では通常のSTIrが0.898であるのに対してリアルタイムSTIrは0.6580.875の範囲で変化し、最後列ではSTIrが0.682であるのに対してリアルタイムSTIrは0.4210.702の範囲で変化した。実際の講義など時々刻々と変化する話声の聴き取りやすさはリアルタイムSTIrを用いることで評価できることが確認できた。講義室で親密度を統制した試験音を用いた了解度と聴き取りにくさによる主観評価実験方法の検討を行った。予備実験1の結果、試験音と個人差による影響が大きいことが確認され以下の改善を行った。試験音のラウドネスが一定になるように調整する。練習用の単語セット(10単語)に、残響時間が長く聴き取りにくい試験音を3単語含める。計測は席を移動しながら3回行う。試験時間を短くするため、回答可能な範囲で試験音の間隔を短く(5秒)する。以上の内容を変更した予備実験2でも個人差と最初の試験の評価が異なることが確認された。そこでさらに以下の改善を行った。試験音による練習は空間の影響を避けるためヘッドホンで行う。類似の単語を省くため4モーラ中3モーラが同じ単語を除去し単語セットを編集する。計測は席を移動しながら4回行い1回目のデータを採用しないこととした。以上より、当初の主観評価実験の方法より評価精度は向上した。実音場における話声の聴き取りやすさを評価・表示するシステムを開発することを目的に、最終年度は以下の研究を行った。音声の聴き取りやすさの指標のSTI(Speech Transmission Index)に、実時間分析した話声と暗騒音を考慮した実時間STIの算出方法について以下の検討を行った。

測定の再現性を確認するため複数回別日時で計測しSTIを算出した結果、STIの聴感上の閾値JND(Just Noticeable Difference)の0.03以下の差に納まっており同一空間の同じ位置で実時間STIを計測する場合は、精度の良いインパルス応答を一回行えばよいことが確認できた。ノイズレベルとスピーチレベルを変化させ実時間STIを算出した結果、それぞれのレベルに対応して実時間STIは変化し最大で0.304小さくなった。実際の講義室(STI=0.721)の講義を対象に実時間STIの分析を行った。実時間STIは0.40.8の間で変動しスピーチレベルとの対応が良く実音場の評価に対する有効性が確認できた。また、話者のピンマイクで録音したスピーチレベルとノイズレベルの音圧の度数分布は明らかに異なっており、その分布の形状から69.5dB以上をスピーチ、67.5dB以下をノイズとして算出した実時間STIは聴感で算出した実時間STIと95%以上一致していた。実音場の3室で主観評価実験(聴き取りにくさ・聴き取り間違い)とSTI対応について検討を行った。STIが0.65を下回り日本建築学会の音声伝送性能のクラスが3rdの場合でも聴き取りにくさは014%程度に分布しており、主観評価指標による音声伝送性能のクラスでは2ndであった。本研究の聴き取りにくさは、建築学会の基準より良好と判断する傾向が見られた。音声伝送性能のクラスを2nd確保する部屋において、STIの数値で0.65を下回った事で全く性能が満たしていないという事ではなく、実際に音声を聞いてみて判断することも必要であることが確認できた。工学建築学建築環境・設備「I音響と映像の連携」はチャンネル数の増加も行っており、おおむね順調に進展している。「II表示システムの構築」はチャンネル数増加に対応しており、コンターマップ表示は今後改善が必要であるがおおむね順調に進展している。「III主観評価実験とアンケート調査」は主観評価実験とリアルタイムSTIの関係の検討や試験単語の検討を十分行うことができた。空席時のSTIとリアルタイムSTIの関係は今後の検討課題となったがおおむね順調に進展している。「I音響と映像の連携」はリアルタイムSTIrの検討の部分はおおむね順調に進捗している。「II表示システムの構築」はリアルタイムSTIrの検討で同時に評価しておりおおむね順調に進捗している。「III主観評価実験とアンケート調査」は主観評価実験の方法の確認が複数回に及んだため、音響意識に関するアンケート調査項目の検討に入れず、やや遅れている。当初の研究計画の大幅な変更は行わない。来年度は最終年度であるため、本課題の担当する学生を増やし対応する予定である。本年度は授業の主観評価実験とリアルタイムSTIの対応とシステムの小型化・軽量化の検討を実施する予定である。昨年度の遅れを取り戻すために、研究に対応する学生の増員を行う。協力者の信州大学山下名誉教授との打ち合わせで主観評価実験アドバイスをいただく。また、連携研究者の八戸工大橋本教授と打ち合わせでアンケート調査のアドバイスの協力をお願いする。支払いが年度を超えたものもある。システムの小型化・軽量化と多数の被験者を必要とする主観評価実験を次年度に実施するため費用を残した。軽量化のシステム物品購入が6月ごろ、主観評価実験は11月まで実施する予定である。
ヒスチジン脱炭酸酵素欠損マウスにおけるヒスタミンの由来:ヒスタミンの新規合成経路の可能性

ヒスタミンの合成酵素であるヒスチジン脱炭酸酵素(HDC)ノックアウトマウス作成し、野生型(+/+)、ノックアウト(-/-)マウスの各臓器、特に、胃、脳のHDC活性とヒスタミン含量を測定した。+/+マウスのHDC活性は、胃、脳では、それぞれ、1.410±0.042,0.291±0.199pmol/min/mg proteinであり、-/-マウスでは、それぞれ、0.019±0.016,0.022+0.015と予想通り測定限界までに減少していた。一方、ヒスタミン含量は、+/+マウスの胃、脳では、それぞれ、117,000±49,000、240±88pmol/g wet weightであったが、-/-マウスでは、それぞれ、500±100、37±11で、それぞれ、0.4、15%であった。即ち、特に、脳ではHDCは検出限界以下であるにかかわらず、ヒスタミンは、15%までしか減少していなかった。従って、このヒスタミンの由来として、次の3つの可能性が考えられる。(1)芳香族アミノ酸脱炭酸酵素によってL-ヒスチジンの脱炭酸反応が触媒される。(2)新規のヒスタミン合成経路が存在する。(3)ヒスタミンが腸管から吸収される。上記の内、(3)の可能性を検討した。市販のマウス餌(日本農産、ラボMRブリーダー)のヒスタミン含量は、79.5ng/gであったので、ヒスタミン量を低下させた餌(#3,1.45ng/g)を調製した。この#3の餌を5日間投与すると、-/-マウスの脳のヒスタミン含量は、普通食投与マウスのそれの78%に低下していた。この餌に15mg/gのヒスタミンを添加したものを投与したところ、ヒスタミン含量は、約3倍になっていた。即ち、ヒスタミンが、腸管から吸収され、視床下部、最終野など血液脳関門の疎なところから入るものと思われる。現在、脳を潅流して血液成分を除き、脳の各部位におけるヒスタミン量を検討中である。
高効率太陽光水分解用粉末光触媒反応系の開発

粉末光触媒を用いた太陽光水分解反応はクリーンな水素の製造法として研究されている.水素生成用と酸素生成用の2種類の光触媒粒子が導電性薄膜あるいは微粒子を介して基板上に固定された「光触媒シート」は,二段階の光励起を利用して水を水素と酸素に分解できる.本研究では,導電性材料の種類やシートへの導入方法の検討を通じて,可視光を強く吸収する非酸化物光触媒からなる「光触媒シート」の太陽光水素エネルギー変換効率の向上を目指す.粉末光触媒を用いた太陽光水分解反応はクリーンな水素の製造法として研究されている.水素生成用と酸素生成用の2種類の光触媒粒子が導電性薄膜あるいは微粒子を介して基板上に固定された「光触媒シート」は,二段階の光励起を利用して水を水素と酸素に分解できる.本研究では,導電性材料の種類やシートへの導入方法の検討を通じて,可視光を強く吸収する非酸化物光触媒からなる「光触媒シート」の太陽光水素エネルギー変換効率の向上を目指す.
急性期脳梗塞におけるADMA値の経時変化と身体機能予後への影響

臨床観察研究では急性期脳卒中症例を200例以上集めることができた。採血を入院時、3日目、7日目、14日目に採血を取り経時変化を評価した。4ポイントの値はいずれも転帰不良と関連性があることが分かった。また、再発や入院後の神経所見悪化もきたしやすかった。また、ADMA値が低い方がリハビリが早期に入り、在宅復帰が増え、入院期間も短かった。この臨床観察研究の目的は、急性期の脳卒中の患者さんより血液を採り、ADMA値を測定し、入院から退院までの経時的変化を観察することにより、ADMA値と脳卒中後遺症や再発の関係を検討する。脳卒中症例の血液検査は入院時、入院3日目、7日目、14日目に行い、200例を目標に検体を収集している。現在40例症例を収集しており、来年度には200例に達し、解析を行う予定である。この臨床観察研究の目的は、急性期の脳卒中の症例より血液を採り、ADMA値を測定し、入院から退院までの経時的変化を観察することにより、ADMA値と脳卒中後遺症や再発やリハビリの効果等について検討をすることである。脳卒中症例の血液検査は入院時、入院3日目、7日目、14日目もしくは退院時に行い、200症例集めることを目標としている。平成27年度は引き続き症例を集め、平成28年3月31日までに299症例集まり、平成28年4月よりADMA等の測定を開始している。約4カ月で結果が出る予定で、その後解析を開始する。4検体収集した症例が150例、3検体収集した症例が40例おり、当初の目的の200症例を2016年(平成28年)3月31日までに達成できた。この臨床観察研究の目的は、急性期の脳卒中の症例より血液を採り、ADMA値を測定し、入院から退院までの経時的変化を観察することにより、ADMA値と脳卒中後遺症や再発やリハビリの効果等について検討することである。脳卒中症例の血液検査は入院時、入院3日目、7日目、14日目もしくは退院時に行い、200例を集めることを目標としている。平成28年3月31日までに、当初の目的の200例を集めることができた。ADMA値の解析にて、入院時および3日目、7日目、14日目いずれも転帰不良と関連性があることが分かった。また、再発や入院後の神経所見の悪化もきたしやすかった。またADMA値が低い方がリハビリが早期に入り、在宅復帰が増え、入院期間も短かった。以上の内容を鋭意まとめ、学会発表および論文投稿の準備を進めています。200症例前後を目標として、現在40例を収集している。2014年の11月より収集しており、順調に症例は増えている。1年100例とし、残り2年で目標症例を集め、解析は可能できると考える。4検体収集した症例が150例、3検体収集した症例が40例おり、約1000検体を2016年4月より解析を始める。1カ月200検体を解析するため、5カ月を要し、その後、臨床データと合わせ、本年度中に結果をだし、発表・論文を作成する。脳神経200例、800検体集積したところで、一括し、ADMA等の検査を行う。検査結果および転帰等につき、当初の予定通りに解析し、検討を行う。まず脳卒中症例約200例より血液の検体を1000検体集め、集め終えた後に、血液中のADMA値を測定する。まとめて測定を行うため、次年度に使用額が生じました。検体の血液検査は200例800検体収集後に、一斉に測定解析を行うため、次年度使用額が0より大きくなりました。2016年3月31日で検体収集は終了した。約1000検体を本年度の使用額にて、測定を行う。1カ月に200検体、5カ月ですべて測定を終える予定である。翌年度分として請求した助成金と合わせて、予定した検体数が集まり次第、測定解析の費用として使用する予定です。
空間的電界ベクトル分布時系列測定装置を用いた絶縁液体の絶縁回復特性に関する研究

液体誘電体中の電極空間の電界分布の時間変化を時系列で測定することによって、空間電荷分布の時間変化を求め、高電界下におかれた液体の電気伝導について観察をおこなった。さらに液体中の残留電荷によって形成される電界分布が異なることを実測によって示した。この結果と絶縁破壊させた液体で同様の測定を行った時の結果を比較することで絶縁回復について考察した。本年度申請書に記載した実施計画は次の3点であった。各々の進捗状況を以下に述べる。1.電極空間に照射されたレーザ光を電圧印加に同期させて連続的に測定する方法を開発する。※CCDカメラを購入し、空間全体にわたって電界分布を測定するための光学測定系の構築に着手したが、光学系の配置や、電圧との同期、必要とするデータの取得方法およびその取り扱いなど、課題が山積しており、来年度も継続して行うこととなった。2.データ処理プログラムの作成および電界分布再構成プログラムの改良に着手する。※CT法をベースに考案した再構成方法では、CT法と同様に、多方向からのデータを必要とするが、我々の測定システムを用いた場合、測定方向数が限られることから、再構成時に誤差が含まれていた。今回の研究の結果、「実投影領域」と「拡大再構成領域」という2つの概念を新たに取り入れることによって、再構成に必要な測定データ数が少ない場合でも、電界分布の再構成誤差を軽減させることが可能であることをシミュレーションと実験値を用いて示した。この結果については、学会で発表し、来年度に論文が掲載されることが決定している。本年度は電界強度について誤差を軽減することに成功したが、来年度は電界の方向についても検討したい。3.液体絶縁体中に残る空間電荷(残留電荷)の評価方法を検討する。※現有の電解測定システムを用いて、残留電荷が存在する場合に電界がどのように変化するかを測定し、電界と電荷量との定性的な関係を検討した。これらの結果は、平成23年度に国際会議等で報告する予定である。1)昨年に引き続き、電極空間に照射されたレーザ光強度を電圧印加に同期させて連続的に測定する方法を開発する。2)データ処理プログラムの作成および電界分布再構成プログラムの改良に着手する。3)液体絶縁体中に交流高電圧を印加し、電界の時間変化を測定する。※光学系の構築は完成したが、これまでの結果と比較したところ、必要とされるデータを取得ができていない可能性が高く、我々の実験に適応させる工夫がなお必要である。しかしながら、直線上のデータは良好な結果が得られており、電極間の電界分布を連続的に測定することが可能となった。さらに、これを利用して、電極間の空間電荷分布の時間変化を示すことができた。液体中の空間電荷分布の時間変化測定は、ほとんど例がなく、非常に価値の高い成果で、これに関して、現在、論文を投稿中である。※昨年から行ってきた電界分布再構成プログラムの改良については、今回の研究で行う予定であった内容についてはほぼ完了し、シミュレーション段階では良好な結果が得られている。データ処理プログラムについても、ほぼ完成していると思われるが、先述のようにCCDカメラのデータと従来のデータが異なる点については、本プログラムのバグの可能性もあるので、精査する必要がある。※予算配分の遅れにより、当初の予定より高圧アンプ電源の購入が大きく遅れたため、交流印加についてはまだ結果が得られていないが、本来の目的である絶縁破壊後の液体の絶縁回復特性を検討するための、基礎的なデータおよび比較用データ等の取得に努めた。本年度の研究計画に従って、研究の成果・進捗状況を以下に述べる。1)種々の条件によって空間電荷の時間変化測定をおこなうことによって、液体中の電気伝導に関するいくつかの知見と、電圧を度印加した液体中に発生していると考えられる空間電荷が、どの程度の時間を要して、どのように抜けていくかを考察することができた。2)交流の印加については、高圧アンプの容量の関係で現有の実験セルでは電圧印加が難しいことがわかった。急遽、実験セルを別途用意することで交流印加による実験をおこなったが、交流と同期した電界分布の時間変化を得るには至らなかった。これについては、原因を検討し引き続き研究を行っていく予定である。3) CCDカメラを用いた光学系を構築することができたが、CCDカメラによって取得した空間的データとこれまでのデータとの比較検討を行う必要がある。4)液体を一度破壊(直流破壊)させることで、液体中には、相当量の空間電荷が存在すると考えられる。その後、徐々に空間電荷が消滅していく様子は、絶縁破壊していない液体に比べて時間が必要であったが、その傾向はよく似たものであった。5)国際会議(ACED2012)や電気学会全国大会等にてこれまでの研究の成果を報告した。また、学術誌に研究論文を2本投稿中である。

6)本研究で使用した光学系が液体絶縁体だけでなく、固体絶縁体の電気的特性を測定できる可能性について示すことができた。空間的にデータを取得するシステムが完成していない点がマイナスであるが、本来の目的である液体絶縁体の絶縁自己回復については検討可能なシステムの構築がすでに完了していること。また、副産物として、液体中の空間電荷の時間変化測定というこの分野で例のないデータが得られたことから、おおむね順調である。24年度が最終年度であるため、記入しない。液体絶縁材料を一度絶縁破壊させ、その後の放置時間による残留電荷の変化の様子や、再度電圧を印加したときの電界、電荷分布の様子などを絶縁破壊させていない液体と比較することによって、本研究の目的である液体絶縁体の絶縁自己回復液体の絶縁回復の特性についての検討をおこなうことを第一とする。また、あらたに可能となった、空間電荷分布の時間変化測定において実験条件をいろいろと変化させてデータを取得し、液体絶縁体中の電気伝導についての考察をおこなう。これらの成果を論文として投稿し、学会等にて発表する。