hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
酵母染色体複製起点結合タンパク質及び開始複合体についての生化学的研究

1およびCTBP-5(すでに報告されているSSB1と同一であった)を単離した。CTBP-1はTあるいはTCに富む塩基配列に特異的に結合する。これらの遺伝子産物はいずれも酵母の増殖に必須ではない。(2)CTBP-2に含まれるコード領域はすでに報告されている第三染色体のテロメア近傍の配列と一部同一であったが、Southern解析によりCTBP-2領域を含む配列が第三染色体以外にも存在することが明らかになったので、現在それぞれの構造解析を進めている。CTBP-2のDNA結合は特に顕著な塩基配列特異性を示さない。3出芽酵母の染色体複製の制御因子の探索(1)真核細胞の染色体複製の制御因子を同定するために出芽酵母の複製開始を制御するCDC7タンパク質と相互作用するタンパク質の生化学的同定を試みた。その結果、CDC7結合タンパク質としてDbf4タンパク質を同定した。(2)Two-hybridsystemによりCDC7と相互作用する増殖に必須な新たな遺伝子7KAMを単離した。
パリ郊外の田園都市に関する研究

現地博物館、フランス現代建築資料館、国立公文書館などを活用しつつ、15年度と16年度にシュレンヌ市田園都市の調査と資料収集、18年度にスタン市とプレ=サン=ジェルヴェ市の田園都市の調査と資料収集を行った。その結果、まず、住宅供給の文脈から、国レベルの住宅政策の動向の影響を受けるとともに、逆に、その政策変化を促すものでもあったことが判明した。また建設にあたって、土地獲得の財源は県であり、住棟建設の財源は大部分が国の金融機関からの融資であった。また膨大に所蔵されていた建築図面から、住戸プランのタイポロジーの変化、すなわち19世紀の労働者住宅タイプから次第に20世紀の普遍的なnLDK型に発展したこと、が判明した。とともに、上記3つの田園都市において平行した経過が見られること、衛生設備の普及率なども次第に向上していったことなど、を確認した。さらにセーヌ県低廉住宅公社の理事セリエのもとに、各田園都市に数人の建築家からなる設計者グループが設置されていた。ゆえにシュレンヌでは地方スタイル、プレ=サン=ジェルヴェではオランダ近代スタイルなどと、田園都市ごとに建築スタイルが多様であることの背景を確かめた。さらに社会主義者アンリ・セリエが、県レベルでの市町村ネットワークを確立し、そのなかで福祉政策として公衆衛生、コミュニティ、国民教育、職業教育などを充実させようとしていたこと、そのなかでさまざまな社会階層の住民からなる社会を建設しようとしたことなど、19世紀の理想都市運動とは異なる実際的な面もあったことを確認した。また行政主導であり、民間主導のイギリスや日本とは対照的であった。今年度は、パリ郊外のシュレンヌ市田園都市に対象を絞り、資料収集をおこなった。同市博物館に所蔵されている、セーヌ県低廉住宅公社作成の敷地図面、建築図面を複写した。また国立公文書館に所蔵されている、同公社の議事録などを閲覧した。また関連研究書を収集し、既往研究の検討をほぼ終えた。建築図面等は、カメラで接写し、日本に持ち帰ったのち、CADソフトにより清書しつつ、分析項目を挙げつつデータベース化した。また議事録は、敷地選択理由、建設方針基本、財政状況、建築家の登用、等に注目しつつより閲覧し、とりわけ20世紀初頭において相次いで制定された住宅法の影響を読みとることができた。そこから数回における建設事業ごとに建設された部分が特定できた。また当初はイギリスの田園都市を手本として、運営としては独立採算型、フィジカルには低層独立住宅型の住宅地を建設しようとしたが、国レベルの住宅政策の転換から、経営的には国からの財政補助、フィジカルには中層集合住宅というかたちで実現された。しかしそれでも当初の理念は部分的には実現された、ということを明らかにした。公社において、敷地選定としては、鉄道による都心アクセス、景勝の地であることなどが考慮されたこと、住宅建設においては当初は19世紀的な労働者住宅タイプであったが、1930年代以降はより標準化された、特定の階層に特化していない近代住宅が主流になっていることを確認した。以上の研究成果をまとめ下記「11.研究発表」に挙げた論文を書き、日本建築学会に投稿し、掲載が決定された。またその続編である論文『セーヌ県低廉住宅公社の建築・美装委員会---フランス田園都市誕生の枠組み』は審査中である。パリ郊外シュレンヌ市田園都市について、その住戸タイポロジーを分析するために、まず前年度に現地調査で撮影した住棟、住戸平面図から平面図約600点を清書し、衛生設備、台所と食堂の関係、居間の有無、寝室の独立性などを指標とし、さらに第1期工事(1921)、第2期(1927)、第3期(1930)、第4期(1931)、第5期(193134)、第6期(1933)、第7期(193639)という時系列のなかでどう変化したかを分析した。

分析の結果、初期はフロ・シャワーなど生活関連設備を共同化することを目指していたが、第2・第3期以降は設備の戸別化に向かったことが判明した。また初期は台所、食事室、居間を一体化した共同室(salle commune)を含むものが多かったが、これは19世紀の労働者住宅の形成に近い。しかし第3期以降はいわゆるLDK形式に移行したことなどをつきとめた。これらはフランスの田園都市が、初期は労働者ユートピア的なものであったが、次第に機能的な近代住宅に移行したことを示しており、こうした変化がひとつの田園都市のなかにみられるのがシュレンヌ市のきわだった特徴であるといえる。2004年12月から2005年1月にかけて再度シュレンヌ市の現地調査をおこない、シュレンヌ市関係の残りの資料を収集した。また次年度のための予備調査としてスタン市、プレ=サン=ジェルヴェ市の田園都市についても現地調査をし、関係者にヒアリングをし、図面資料の存在をつきとめた。平成15・16年度はパリ郊外シュレンヌ市田園部市について調査分析したが,今年度は比較検討材料とするために、やはりパリ郊外のプレ=サン=ジェルヴェ市とスタン市の田園都市について、現地視察をおこない、さらにセーヌ県住宅供給公社の資料室に保管されている建設当時の施工図や、パリの現代建築資料館に所蔵されているこれら田園都市関係の図面を閲覧し、写真複写などした。さらに田園都市運動推進者であったアンリ=セリエについてのモノグラフや、プレ=サン=ジェルヴェ市史についての2005年度刊行の最新文献を入手し分析した。プレ=サン=ジェルヴェ市については、シュレンヌ市と同様に、なん期かの工期に区分され、初期はイギリス型の低層住宅を中心とするものであったが、後期になると大量供給のために中層集合住宅が大部分を占めるものであったことが確認された。また初期には共同浴場、各戸における共同塞(salle commune)の存在など19世紀の労働者住宅の系譜に繋がるものであったが、次第にミニマムな衛生設備を整えた近代的なものが多くなったことをつきとめた。全体の配置計画も、初期のピクチャレス型から左右対称形式へと移行するなど、建設プロセスの変化が、シュレンヌ市と類似していることを解明した。スタン市はむしろ逆で、初期は中層集合住宅が中心であったが、後期は低層のセミ=デタッチト住宅が多くなったが、これは建設工事全般が他の田園都市よりも早期であったためと判断されることを明らかにした。全体としてはパリ周辺の田園都市は、同じセーヌ県低廉住宅公社が管轄しているのであったが、スタイルなどは多様であるが、統一的なところもあって、衛生設備などについては同じ歩みを示していることを明らかにした。
乱れた系の局在・磁性・超伝導・超流動の微視的理論

固体電子系におけるランダムネスおよび冷却原子気体におけるトラップポテンシャルによって局在したフェルミオンが示す新しい量子凝縮現象を理論的に調べた。なかでも、(1)アンダーソン局在と超伝導の競合による超伝導絶縁体転移のメカニズムを解明したこと、(2)冷却原子気体における新しいFFLO超流動相を発見したこと、(3)ランダムなスピン軌道相互作用があるスピン三重項超伝導体の秩序変数を決定したこと、の3点は特筆すべき成果である。アンダーソン局在の発見以来現在に至るまで、乱れた電子系の量子物性は物性物理学における重要課題となっている。また、電子間相互作用が生み出す磁性・超伝導・金属絶縁体転移などの多彩な現象は物性物理学における中心課題である。現在、アンダーソン局在・強相関電子系の両分野において、電子相関とランダムネスの協奏により生じる興味深い現象が次々と発見され、精力的な研究が続けられている。しかし、理論的に未解明な問題が多いのが現状である。ここには未開拓な分野が広がっており、多くの理論研究者の興味を惹きつけている。しかしながら、具体的な取り組みは少ない。その主な理由は、問題の難しさそのものにあると思われる。しかし、近年の計算機性能の向上と、電子相関を取り扱う理論的手法の発展により、強い乱れを含む系の微視的計算も可能となっている。本研究課題では、そのような理論的研究の発展に取り組んでいる。乱れた電子系における局在・磁性・超伝導の協奏は歴史的な研究課題である。しかし、相関のあるランダム系の計算は容易でない。また興味ある現象の多くでは、レプリカ対称性を仮定する摂動計算が破綻する。そこで、ランダムネスを厳密に取り扱い、なおかつ臨界揺らぎを取り入れた計算法を開発した。本年度は特に、乱れた電子系の超伝導に関する研究を行い、以下の2つの研究成果を得た。1、アンダーソン局在とS波超伝導の競合による超伝導絶縁体転移超伝導絶縁体転移の新しい典型例としてホウ素ドープダイヤモンドやシリコン等の高濃度半導体における超伝導を考察し、そのグローバルな相図を決定した。特に、超伝導絶縁体転移に関して、超伝導のメゾスコピック揺らぎ・熱揺らぎの影響を調べた。ダイヤモンド、シリコン等の物質の個性を反映した計算を行った。これらの系では、アンダーソン局在に伴うクーパーペアの局在相の存在が超伝導絶縁体転移の起源となりうることを示した。2、磁場中のランダム系におけるFFLO超伝導・超流動の実空間構造FFLO超伝導は並進対称性が自発的に破れた新奇な量子凝縮相として、長く注目を集めて来た。60年代の理論的予言以来、長い間実験的探索が続けられて来たが、その実験的証拠が蓄積されてきたのはごく最近のことである。本研究では、FFLO超伝導における乱れの効果を調べた。特に、点状欠陥の存在下において「FFLOグラス相」が実現される可能性を指摘した。これは本研究で初めて示された新奇なグラス相である。超伝導の標準理論であるBCS理論では、クーパー対が運動量を持たないことが仮定されている。それに対して、有限の運動量を持つクーパー対の量子凝縮による超伝導相がFFLO超伝導である。今年度はランダムネスや空間的不均一性がある系におけるFFLO超伝導・超流動について研究を行った。第一に、重い電子系超伝導体CeCoIn5の低温高磁場領域で実現されていると考えられているFFLO超伝導相におけるランダムネスの効果を調べた。ランダムポテンシャルを含む微視的モデルをボゴリウボフ-ド・ジャン方程式に基づいて解析した結果、新しいタイプのグラス相が現れることを見出し、これをFFLOグラス相と名付けた。その相において期待される磁気的性質を調べ、その空間分布と統計性に現れる特徴を見出した。第2に、インバランスな冷却フェルミ原子気体におけるFFLO超流動相の研究を行った。この系におけるFFLO超流動の可能性が大きな注目を集めているが、現在までに実験的な観測例はない。その理由が、この系に特有のトラップの性質にあることを我々は見出し、FFLO超流動を実現するためには別の種類のトラップを用意すれば良いことを提案した。本研究では、トラップがある系の超流動をボゴリウボフード・ジャン方程式および実空間T行列近似を用いて解析した。その結果から、(1)通常用いられる調和型トラップではFFLO超流動相と相分離状態の区別がつかない、(2)ドーナッツ型トラップを用いれば、回転対称性が破れた超流動相が実現されそれはFFLO超流動であることが実験的に同定可能であること、を示した。ドナッツ型トラップにおける実験はそれほど難しいものではなく、このアイデアに基づいた今後の実験研究により、FFLO超流動の直接的な観測が可能になると期待されている.今年度は、「スピン三重項超伝導におけるランダムスピン軌道相互作用」について研究を行った。スピン三重項超伝導体はベクトル型の秩序変数を持ち、それはdベクトルと呼ばれる。これまでに我々が構築したdベクトルに関する微視的理論の結果から、dベクトルの秩序構造が空間反転対称性の有無によって全く異なることが分かってきた。

そのような研究の発展を背景として、本年度は特に層状欠陥を持つスピン三重項超伝導体を解析した。そして、それが空間反転対称性がある系とない系の両方の性質を併せ持ち、新しいタイプのdベクトルの構造を持つことを発見した。具体的な研究対象として、Sr2RuO4-Sr3Ru2O7共晶系とCePt3Siの2つの超伝導体を考察した。これらはスピン三重項超伝導体であると考えられており、層状欠陥の存在が示唆されている。このような系において、2つの興味深い現象を示した。CePt3Siについては、乱れによる超伝導転移温度の増大が実験的に示されている。我々の理論解析により、この異常な振る舞いがランダムネスによるグローバルな空間反転対称性の回復によるものであることが分かった。また、Sr2RuO4-Sr3Ru2O7共晶系において、バルクのSr2RuO4で実現しているカイラル超伝導状態とは異なるヘリカル超伝導状態が安定となることを示した。このことからSr2RuO4-Sr3Ru2O7共晶系では近年話題となっているトポロジカル超伝導が実現していると考えられる。そのことから期待される新しい超伝導現象について議論した。今年度は、以下の2つの研究成果を得た。1.界面近傍に局在した電子状態には反対称スピン軌道相互作用が現れることが知られており、近年スピントロニクスやトポロジカル絶縁体の観点からも大きな注目を集めている。本研究では、まず反対称スピン軌道相互作用のミクロな起源について考察を行った。その結果、反対相スピン軌道相互作用の代表例であるラシュバ型スピン軌道相互作用に関して少なからず誤解があることが分かった。本研究では、多軌道モデルに基づいた正しい導出を行い、パリティの異なる軌道間の混成が主要な役割を果たすことを示した。反対称スピン軌道相互作用を仮定した研究は膨大な規模になっているが、そのミクロな起源についてはあまり知られていなかったため、我々の研究成果は驚きを持って迎えられた。2.冷却原子気体において実現されると期待される新奇FFLO超流動状態を提案した。我々の提案は、リング状のトラップを用いた擬一次元的な原子ガスを考えている。インバランスなフェルミ原子ガスをトロイダルトラップを用いてリング状にトラップすると、Angular-FFLO超流動状態が安定になる。この状態では回転対称性が自発的に破れているので、そこに外的な回転を加えると様々な興味深い量子相が発現する。我々は(1)反整数量子渦状態、(2)巨大量子渦状態、(3)FF+LO中間状態の3つを発見した。
Visual Flowに基づく空間認知の脳内神経機構の研究

(1)広視野運動情報の脳内統合過程の研究MST野D細胞およびMT野細胞に対して、二方向重畳運動刺激およびPlaid運動刺激に対するチューニング特性を解析した。実験結果から、1)Visual Flowの統合がMST野において行われること、2)MST野統合細胞とMST野コンポーネント細胞ともにMT野パターン細胞からのみの入力を受けている可能性が高いこと、等が判明した。また上記の結論に基づき、MT野からMST野への情報統合モデルを提案した。(2)広視野コヒーレント運動認知の順応機構に関する研究Visual Flowの認知特性の順応刺激依存性を心理実験により解析し、広視野運動認知システムにおける順応機構について考察した。順応刺激に依存したテスト刺激に対する運動方向認知の正答率の順位は、順応刺激呈示による運動方向認知特性の変化が、運動方向選択性細胞における順応刺激の強さに依存した感度低下機構のみでは説明できないことを示唆していた。我々は、ボトムアップ的感度低下メカニズムとトップダウン的な選択的感度上昇メカニズムが協同して働くような順応機構モデルを提出した。(3)広視野運動順応に伴う運動残効認知と運動知感度の変化およびその脳内神経機構の研究MST野細胞およびMT野細胞において、順応刺激前後における運動刺激に対する感度ならびに自発放電頻度を調べた。MST野およびMT野細胞における自発放電レベルの回復過程の時間経過は、ヒトにおけるVisual Flow認知感度回復の時間経過および運動残効知覚の持続経過と類似であった。(4)広視野運動情報の脳内情報表現の研究2方向重畳運動刺激およびPlaidパターン刺激を用いた生理実験からMST野にはコンポーネント運動情報表現および統合運動情報表現が、MT野にはコンポーネント運動情報表現およびパターン運動情報表現が存在することが判明した。今年度は、Visual Flowに基づく空間認知の神経機構を解明するために、以下の3つの問題について研究を行った。(1)MT野からMST野への視覚運動情報の統合過程に関する研究局所運動の検出を行うMT野細胞および広視野運動の検出を行うMST野細胞の二方向重畳視覚フロー(visual flow)に対する反応特性を比較解析することにより、MT野からMST野への神経情報統合様式を考察した。今回記録したMT野細胞は、すべて、二方向重畳運動を構成する二つのコヒーレントな運動の一方が細胞の最適方向とほぼ一致したとき最大反応を示した。一方、MST野では、MT野で見られたようなチューニング特性を示す細胞(コンポーネント細胞)の他に、重畳運動の統合方向に最大反応を示す細胞(統合細胞)が存在した。以上の結果は、MT野では、視覚フローに関する情報統合は行われておらず、MST野においてはじめて視覚フローの統合がなされる可能性があることを示唆している。(2)MT野およびMST野における順応特性と運動残効知覚の神経機構について順応刺激呈示に伴い、MT野およびMST野細胞の視覚フローに対する反応特性がどのように変化するかを調べた。さらに、順応刺激呈示後の自発放電頻度の変化をMT野細胞とMST野細胞とで比較したところ、MT野、MST野ともに最適方向への順応刺激で減少、逆方向への順応刺激で増加した。また、順応刺激後の自発放電頻度の時間経過と運動残効の持続時間との間には明確な対応関係が見られた。(3)順応刺激による広視野運動知覚の変化とその回復過程に関する心理物理的研究順応刺激呈示後、運動知覚感度および運動残効知覚が順応刺激後に短時間与えるキャンセル刺激の呈示時間および運動方向にどのように依存するかを調べた。その結果に基づき、MST野細胞間の神経連絡について検討した。本年度は、以下のような研究を行った。(1)ニホンザルMT野およびMST野細胞に対して、1)二方向重畳Visual Flow刺激、2)2次元Plaidパターン刺激に対するチューニング特性を調べた。

MST野細胞はすべてPlaidパターンのパターン運動に対して最大反応を示したが、MT野細胞ではパターン細胞のみがパターン運動に対して強く反応した。一方、二方向重畳Visual Flowの統合運動に対して最大反応を示したのはMST野統合細胞のみであった。以上の結果より、1)Visual Flowの統合がMT野ではなくMST野において行われること、2)MST野統合細胞とMST野コンポーネント細胞ともにMT野パターン細胞からのみの入力を受けている可能性が高いことが判明した。これらの結論に基づき、MT野からMST野への神経情報統合モデルを提案した。(2)コヒーレントなVisual Flowに対する人の認知特性が、テスト刺激前に呈示される順応刺激にどのように依存するかを調べることにより、広視野運動認知システムにおける順応機構について考察した。順応刺激としてコヒーレントな運動刺激を用いた場合には、順応刺激のコヒーレント値が大きくなるほど運動方向認知の正答率は低下した。また、順応刺激としてダイナミックランダムパターンを用いた場合の方が静止パターンを用いた場合と比較して、運動方向認知率は高くなった。さらに、順応刺激のコヒーレント値が小さいときの運動方向認知率は、ダイナミックランダムパターンを用いたときよりも高くなった。これらの実験結果から、運動刺激の強さに依存して感度を低下させるボトムアップ的な順応メカニズムと、運動刺激の性質に応じて感度を上昇させるトップダウン的な順応メカニズムが協同して働くとする広視野運動順応モデルを提案した。
パフ局在化因子の分子遺伝学的探索を基盤とした活性化クロマチン構造調節機構の解明

真核生物の遺伝子発現においてクロマチン構造変換が重要な過程であることは明白であるが、この過程は多種多様なタンパク質群により制御されており、その分子メカニズムには不明な点が多い。本研究ではショウジョウバエのプロテイントラップ系統ライブラリーを利用した分子遺伝学的スクリーニングにより、エクダイソンパフ領域に局在化する新規因子の探索を試みた。その結果、CG11138(Ringfectと命名)とenolaseが新たなパフ局在化因子として同定され、これらの因子はエクダイソンレセプターに対する新たなコアクチベータとして機能する可能性が示唆された。本研究は活性化クロマチン構造の分子制御機構の理解を目的とし、新規因子の探索を基盤とする。構築したショウジョウバエ分子遺伝学的スクリーニングを継続し、クロマチン構造変換因子の候補としてパフに局在化する因子群の探索を実施した。この結果、全1484系統のスクリーニングを完了し、14系統の候補因子系統の取得に成功した。取得された候補因子のなかには、Zinc-fingerモチーフやPHD-fingerモチーフを持つタンパク質グループやRMMといったRNA結合モチーフを有するタンパク質が見出された。続く2次スクリーニングではエクダイソンレセプター(EcR)の転写活性化に寄与する因子の選別を目的とし、候補因子のノックダウン系統とin vivoレポーターショウジョウバエを用いたEcR標的遺伝子の転写活性解析を行った。なかでも、Zinc-fingerモチーフとRing-fingerモチーフを有するCG11138(Ringfectと命名)はその発現量依存的にEcRのリガンド依存的な転写活性を促進した。したがって、Ringfectを中心的に更なる性状解析を行った。まずはRingfectの転写活性化ドメインを検索するためにそれぞれのドメインの欠失変異体と点変異体を作成した。S2細胞においてレポーターアッセイを行った結果、Ring-fingerモチーフ変異体はEcRの転写促進を抑制した。このことから、RingfectのEcR転写活性化能はRING-fingerモチーフを介していることが示唆された。更にRingfectがEcRの標的遺伝子E75Bの発現を促進するかを検討するために、Ringfectをノックダウンし、RT-qPCRを行った。その結果、E75B mRNAの発現量が減少したことから、RingfectはEcRの転写活性化に寄与することが明らかとなった。本研究はクロマチン構造の活性化制御メカニズムの理解を目標とし、分子遺伝学的スクリーニングからの新規因子探索を基盤としている。特に、クロマチン構造のモデル系としてショウジョウバエ三齢幼虫の唾腺多糸染色体を利用した新たなクロマチン構造調節因子の探索を目指している。構築した分子遺伝学的スクリーニングから、クロマチン構造変換候補因子として唾腺多糸染色体エクダイソンパフ領域に局在化する因子として、Zinc-fingerモチーフとRing-fingerモチーフを有するCG11138(Ringfectと命名)を同定した。RingfectはEcRのリガンド依存的な転写活性を、p160ファミリータンパク質Taimanと協調的に促進し、この転写活性化能はRingfectのRING-fingerモチーフを介して発揮されることが明らかとなった。また、ショウジョウバエ培養細胞においてRingfectをノックダウンし、EcR標的遺伝子E75Bの発現誘導をRT-qPCRによって検討を行ったところ、E75B mRNAの発現量が減少したことから、RingfectはEcRの転写活性化因子であることが判明した。更なるスクリーニングの結果、Ringfectに加えて、新たにDrosophila Enolaseがパフに局在化することを見出した。抗Enolase抗体による多糸染色体の免疫染色の結果、解糖系酵素の1種であるEnolaseが核内において転写反応に関与する可能性が認められた。
環境負荷低減型発電用小型水車の開発

本研究では,河川への設置が容易で身近な小規模水力での発電を可能にする環境負荷低減型水車として,サボニウス水車と滝用水車を提案し,各々の特性評価と性能向上を目指した.農業用水路での利用を想定したサボニウス水車については,ランナ設置条件と出力特性との関係解明および,遮へい板と称する一枚の平板で出力特性を改善する方法の検討をおこなった.落差工での使用を想定した滝用水車については,Banki水車をもとに滝用水車専用ロータを設計・製作し,ロータ内部への流れを積極的に利用して出力を得る開放型貫流式ロータを提案し,その出力特性を調べた.また,滝の流量変化によるロータへの流入位置変化による性能低下を防止する方法についても検討した.得られた結果は以下のとおりである.サボニウス水車については,(1)出力特性には流路底面あるいは自由表面とランナとの距離が大きく影響し,付着流による揚力発生,巻込み流による戻りブレード凹面の圧力回復,進みブレード凹面への衝突流が出力特性を支配している.(2)遮へい板の最適設置条件を見出し,出力係数を約1.8倍の47%に増加させることができた.滝用水車については,(3)貫流タイプにしたことで,従来の衝動タイプに生じていた低速回転時のランナ内部での水のよどみが解消され,幅広い回転数領域で安定した出力を得ることができる.(4)衝動タイプと比較して,滝の流量変化に対する出力の変化が抑制される.(5)ランナ単体での出力係数は,衝動タイプの20%増加である74%が得られる.(6)平板による水流制御方法では,衝突時のエネルギー損失および水流の変動が大きく,貫流タイプでも28%の出力係数の低下となる.本研究は,付帯設備を必要とせず,流れに置くだけで発電が可能な環境負荷低減型の超小型水車の開発に関する.農業用水路など水量が豊富で低落差の水力利用を考えたサボニウス水車と,河川の段差等にある滝を利用して発電する滝用水車について検討した.サボニウス形を水車として利用する,ロータ直径が水深の数分の一程度であり,川底や自由表面が出力特性に影響する.回流水槽による基礎実験を実施し,ロータの設置条件と出力特性との関係解明に取組んだ.滝用水車については,室内に設置した人工滝による基礎実験および屋外での実証試験を実施し,最高効率および滝と水車の相対位置の最適値を明らかにした.得られた具体的成果を以下に示す.1.サボニウス水車について,(1)川底からのタービンの設置高さ(Hc)と主流に対するタービンの回転方向で出力特性が変化し,最高効率は26%であった.流れを左から右に見た場合,反時計回り(CCW)時にはHcが小さい場合に,時計回り時(CW)にはHcが大きい場合に効率が高くなった.(2)Hcが小さい場合,流路底面とタービンとの隙間の流れが特性に影響する.CW時には戻りブレード凸面側に生じるよどみが流体抗力の増大を引き起こすとともに,戻りブレード先端付近で発生した渦が戻りブレード凹面側への巻き込み流を妨げるため,圧力回復効果が減少する.(3)Hcが大きい場合,自由表面付近の流れが特性に影響する.CW時には進みブレード凸面側に沿う付着流を強め,揚力が増大する.CCW時には戻りブレードの回転が自由表面流れと逆方向となり流体抗力が増加する.2.滝用水車について,(1)最高効率は68%であった.解析により流量変化に伴う滝のロータへの衝突角度が効率に影響することがわかった.(2)都市河川を利用した屋外実験を実施し,ゴミによるトラブル状況や軸受けや増速機構の性能の評価を行うとともに,発電した電力の利用例として人工宝石の育成を試みた.本研究の目的は,土木工事が不要で水路に置くだけで発電する環境融和型サボニウス水車の性能を向上することである.サボニウスロータは,半円弧状ブレード2枚から成る単純な構造であり,メンテナンス性,経済性,耐久性に優れる一方で,出力係数が低いことが実用化の妨げとなっていた.昨年度までの研究において,ロータ直径が水深の1/3程度の場合,ロータの設置高さと主流に対するロータの回転方向が出力特性に影響することが明らかとなり,最適設置条件において0.26の出力係数を得た.更なる性能向上を達成するために,位相つきロータについて検討した.ロータ中央でブレードに90°の位相差を設けた位相有りロータを設計・製作し,出力特性を評価した.実験は回流水槽にて実施した.位相差の影響を考察するために,ロータ内外部の流れの可視化も実施した.得られた具体的成果を以下に示す.1)位相無しロータと比較して位相有りロータでは,出力係数が高く,最大で14%増加することがわかった.また,ブレードに位相差を設けることで,ロータ姿勢角度による出力変動が大幅に抑制された.2)位相有りロータの中央断面では,ロータの軸方向に回転と同期して揺動する流れがあることが可視化計測から明らかになった.ロータ上流側から進みブレード凹面側へ流れ込む揺動流れはトルクの増大に寄与し,ロータ下流側へ抜ける揺動流れは戻りブレード凹面側の圧力回復に寄与することがわかった.この揺動流れが,位相有りロータで出力係数が増大する主要因である.

3)ロータ各段のアスペクト比が減少すると出力の低下を招くが,ブレードに位相差を設けたことによる出力増大効果の方が大きいために,総合的には出力効率が増大したと考えられる.本研究では,河川への設置が容易で身近な小規模水力での発電を可能にする環境負荷低減型水車として,サボニウス水車と滝用水車を提案し,各々の特性評価と性能向上を目指した.農業用水路での利用を想定したサボニウス水車については,ランナ設置条件と出力特性との関係解明および,遮へい板と称する一枚の平板で出力特性を改善する方法の検討をおこなった.落差工での使用を想定した滝用水車については,Banki水車をもとに滝用水車専用ロータを設計・製作し,ロータ内部への流れを積極的に利用して出力を得る開放型貫流式ロータを提案し,その出力特性を調べた.また,滝の流量変化によるロータへの流入位置変化による性能低下を防止する方法についても検討した.得られた結果は以下のとおりである.サボニウス水車については,(1)出力特性には流路底面あるいは自由表面とランナとの距離が大きく影響し,付着流による揚力発生,巻込み流による戻りブレード凹面の圧力回復,進みブレード凹面への衝突流が出力特性を支配している.(2)遮へい板の最適設置条件を見出し,出力係数を約1.8倍の47%に増加させることができた.滝用水車については,(3)貫流タイプにしたことで,従来の衝動タイプに生じていた低速回転時のランナ内部での水のよどみが解消され,幅広い回転数領域で安定した出力を得ることができる.(4)衝動タイプと比較して,滝の流量変化に対する出力の変化が抑制される.(5)ランナ単体での出力係数は,衝動タイプの20%増加である74%が得られる.(6)平板による水流制御方法では,衝突時のエネルギー損失および水流の変動が大きく,貫流タイプでも28%の出力係数の低下となる.
病態モデル小動物における腎糸球体微小循環可視化法の開発と病態生理学的解析

ペンシルレンズ型のCCD生体顕微鏡(分解能0.86μm、約800X)を用いて病的ラット(虚血・糖尿病・高血圧)の腎糸球体微小循環を可視化し、新たに開発した糸球体内血流速度分布計測のために画像処理ソフトを用いて各病態における微小循環の変化について解明することができた。腎動脈の閉塞・開放による虚血再灌流モデルでは、管周囲および糸球体での微小循環を観察した。(Am J Physiol Renal Physiol.282(6):F1150-5,2002)両部位において閉塞前では血流は順行性であったが、虚血再灌流後では一過性の血流停止と逆行性血流を認めた。その後の経過では管周囲よりも糸球体の微小循環のほうが早く正常状態へ復帰した。これらの結果より腎皮質表面では虚血再灌流の早期から血管障害が生じており、管周囲の微小循環には糸球体周囲と比較し、より大きな影響があることが示された。糖尿病、高血圧モデルの実験では、それぞれstreptoyotocin投与ラット、自然発症高血圧ラットを使用した。(Am J Physiol Renal Physiol.281(3):F571-7,2001)輸入細動脈、輸出細動脈を同時に観察し、対照群に比べて自然発症高血圧ラットでは輸入細動脈径が縮小し、糖尿病では逆に拡大していることがわかった。カルシウム拮抗薬であるBarnidipineの投与では高血圧腎では輸入細動脈の拡張が著明で、糖尿病腎では輸出細動脈の拡張が優位に観察された。血管径比(輸入細動脈径/輸出細動脈径)はそれぞれ有意に増加・減少していた。本研究により、多様な病態における腎微小循環ダイナミクスの変化について評価することが出来た。これら一連の結果は糸球体病態生理の更なる理解に繋がると考える。本研究において、我々は、高速度高分解能撮影用ペンシルレンズCCD生体顕微鏡を開発した。その解像度、分解能を評価するため正常ラット、自然発症高血圧ラット、ストレプトゾトシンによる(STZ)糖尿病ラットにおいて腎糸球体の血流を測定した。正常ラットにおける糸球体輸入細動脈、輸出細動脈の径はそれぞれ11.9±0.7、8.9±0.7μmであった。輸入細動脈、輸出細動脈はそれぞれの糸球体について同時観察が可能であり、また動脈圧、腎動脈流速も測定可能である。自然発症高血圧ラットの輸入細動脈径は正常ラットの60%(6.8±1.1μm)まで低下しており、STZ糖尿病ラットでは逆に輸入細動脈の拡張(14.5±2.1μm)が認められた。さらに、カルシウムチャンネルブロッカー(バルニジピン)の効果を輸入細動脈(Af)と輸出細動脈(Ef)の径の比(Af/Ef)を用いて評価した。すべての群で、輸入細動脈、輸出細動脈の用量依存性の拡張反応が観察されたが、Af/Efには顕著な差異が認められた。正常ラットではバルニジピンを投与してもAf/Efには変化が見られなかった。しかし、自然発症高血圧ラットでは輸入細動脈の顕著な拡張によりAf/Efは用量依存性に増加し、STZ糖尿病ラットでは輸出細動脈を主に拡張するためAf/Efの有意な低下が認められた。これらの所見は高血圧時のこのように我々の開発した高速度高分解能撮影用ペンシルレンズCCD生体顕微鏡は生体での微小循環の観察に十分な性能を有すことが確認でき、高血圧、糖尿病などにおける腎病変の解明に役立つものと考える。
悪性胸膜中皮腫に対する回転型強度変調放射線治療技術の実用化に向けた研究

悪性胸膜中皮腫に対する強度変調放射線治療(IMRT)は、治療計画および治療に膨大な時間が必要である。本研究では、悪性胸膜中皮腫に対する回転型強度変調放射線治療(VMAT)の臨床実施に関する検討を行った。VMATはIMRTと比較して、肺に対する高線量を低減することができたが、低線量を増加させる傾向にあった。治療時間に関して、IMRTの1/2と減少させることができた。また、3次元検出器の実測値を用いた患者体内線量分布推定法を開発し、前立腺がんおよび膵がんのIMRT症例に関して検証を行い、高精度に治療計画の品質管理を行うことが可能となり、中皮腫に対するVMATの品質保証に有効である可能性を示唆した。5症例に対して、悪性胸膜中皮腫に対する回転型強度変調放射線治療の治療計画シミュレーションを行い、従来の固定型強度変調放射線治療法と比較した。従来法と比較し、腫瘍に対する放射線線量集中性(90%線量領域)は同等となり、1回の治療時間が、約1/5(平均照射Monitor Unitが約2000から400へ低減)ほどに短縮することを明らかにした。しかし、回転照射法を用いることで、肺に対する低線量が増加してしまうという問題があり、肺を避ける照射角度・回転角度および照射野サイズ(ハーフフィールドなど)を選択し、最適化を行う必要があると考えられる。また、前立腺、脳腫瘍、膵がんに対する強度変調放射線治療の治療計画シミュレーションを使用し、回転型強度変調放射線治療のシミュレーションの実証に使用する三次元検出器の精度検証を行った。三次元検出器の半導体検出器による放射線測定結果とフィルムによる測定結果は、ガンマ解析(3 mm/3%)にて、90%以上のパス率を示した。これまで検証に使用していたフィルムと三次元検出器による測定結果が精度良く一致していることから、三次元検出器が検証に使用可能であることを示し、悪性胸膜中皮腫に対する回転型強度変調放射線治療の検証に対しても高精度に検証可能であることが期待される。モンテカルロシミュレーションと同等の精度を要する高精度線量計算アルゴリズムを使用し、IMRTによって実際に患者に投与される放射線量を高精度にシミュレーションすることができ、より詳細にDVH指標を取得することができた。悪性胸膜中皮腫に対するVMAT照射に必要なアーク数は3アークとし、危険臓器(肺)を避けるような照射角度を設定した。更に、ターゲット(腫瘍)に対する線量集中性が低減するような領域では、ハーフフィールドを用いたアーク照射野を使用し、危険臓器への線量を低減しつつ、ターゲットに対する線量を担保するような設定とした。3.悪性胸膜中皮腫に対するIMRTおよびVMATシミュレーションの比較IMRTと比較して、VMATでは、少ないモニタ単位数(MU:Monitor Unit)で治療実施の可能性について示唆した。さらに、ターゲットに対する線量集中性を担保しつつ、危険臓器に対する線量もIMRTと同等に低減可能性について示唆した。このことにより、電子線や固定多門によるIMRTによる治療で、長時間を有した悪性胸膜中皮腫の治療が簡便化かつ短時間で行われる可能性を示唆した。回転型放射線治療の肺に対する低線量増加の問題を解決するため、肺を避けるような照射角度・回転角度および照射野サイズ(ハーフフィールド)を考慮し、悪性胸膜中皮腫に対する回転型強度変調放射線治療の治療計画シミュレーションを行い、従来の固定型強度変調放射線治療と比較を行い、再検討を行った。前回の報告と同様、腫瘍に対する放射線集中性(90%放射線量領域)はほぼ同等となり、1回の治療時間が約1/5に低減されることを再確認した。また、強度変調放射線治療に必要な最適化パラメータを決定することにより、治療計画シミュレーションを立案するため時間を低減することが可能であることも示唆された。しかし、肺に対する低線量が従来の固定型強度変調放射線治療よりも増加する傾向にあった。実際に臨床応用する際には、これらの増加が臨床上問題になるかをしっかり考慮して実施する必要がある。また、回転型強度変調放射線治療シミュレーション実施のために必要な医療用加速器の調整(コミッショニング)を行い、前立腺がんおよび頭頸部がんに対する回転型強度変調放射線治療のEnd to Endテストを行った。前立腺がんおよび頭頸部がんに対して、三次元検出器による測定結果と回転型強度変調放射線治療のシミュレーションの結果を比較し、ガンマ解析(3 mm/3%)にて、90%以上のパス率を示した。医療用加速器の調整が高精度に行われ、悪性胸膜中皮腫に対する回転型強度変調放射線治療に対しても高精度に治療可能であることを示唆した。医学物理学悪性胸膜中皮腫に対する回転型強度変調放射線治療の治療計画のシミュレーションを行い、従来の強度変調放射線治療法と比較して、1回の治療時間が、約1/5ほどに短縮することを明らかにした。しかし、シミュレーションを再現するための医療用加速器の調整を現在行っている最中であり、最後の実証を行えていない。

VMATのシミュレーションには、非常に多大な時間を要することから、少数の症例でのみしか行えていないのが現状である。また、異動により、前施設で行えたシミュレーション環境を構築するのに、時間を要したため、VMATシミュレーションに時間を費やすことができなかった。医療用加速器の調整を早急に行い、シミュレーションが実証可能な環境作りを行う。実証可能な状況になれば、シミュレーションによって作成されたDICOM-RTファイルおよび三次元検出器を使用して、検証を行う。VMATのシミュレーション症例を増やしていき、IMRTとの比較をDVH指標やモニタ単位数を用いた統計的解析を行い、VAMTの有用性について検討する。さらに、VMATの検証に使用する3次元検出器の基本特性について解析し、悪性胸膜中皮腫のVMATの品質管理・品質保証に対する使用可能性について検討する。研究はやや進捗が遅れており、実証段階まで到達していないのが現状である。そのため、実証の検証に必要な物品の購入がまだできていない。悪性胸膜中皮腫のシミュレーションを実証するための解析ソフトの開発環境整備に必要な物品費に充てる。具体的には、処理能力高速化用PCおよびソフトウェア開発のためのソフトウェアの購入も検討中である。本年に参加を予定していた米国放射線腫瘍学会に異動のため参加することができなかったことから、旅費、参加費について未使用額が生じた。また、本年度予定していたDVH解析が症例数を増やすことができずに解析を行うことができなった。そのため、解析用ソフトを購入することができなった。平成25年度の学会への旅費、参加費および解析用ソフトの購入と併せて使用する。また、平成25年度は、VMATシミュレーション環境の構築を行うため、PCの増築を行う。また、シミュレーション検証用のデータ解析ソフトを購入し、データ解析環境を構築する。得られた結果を発信するため、新たな情報を収集するための学会参加費用とする。
腫瘍の悪性進展過程における筋特異的カベオラ蛋白質MURCの機能解析

乳癌検体においては、申請者の研究対象とする遺伝子はより難治性なトリプルネガティブ乳癌(以下TNBC)においてより発現が亢進している傾向が確認されている。また、この傾向は、公共データベースであるTCGAおよびGEOに登録されているマイクロアレイやRNA-Seqデータを用いた解析でも確認されたほか、TNBC由来の培養細胞株と非TNBC(ホルモンレセプター陽性)の培養細胞株由来のcDNAを用いたリアルタイムPCR法でも同様の結果が得られている。現在は、乳癌培養細胞株等複数の細胞株を用いてMURC遺伝子のノックダウン時における影響を調べている。研究当初見られなかった現象として、培養細胞株を用いた実験において当該遺伝子のmRNA量と蛋白質量とに乖離が見られる場合が確認されており、転写物の解析の結果、研究開始当初確認されていなかった未知の転写バリアントを発見した。この転写バリアントが長鎖非翻訳RNA(lncRNA)として機能する可能性を検討のため実験計画を変更する必要が生じたため。TCGA等公共データベースに置かれている次世代シークエンサーの発現情報は、50100塩基ほどの短い断片を解読した配列を集積したものとなっており、選択的スプライシングによるバリアントの特定には不向きである。このため、培養細胞株を用いてMURC遺伝子特異的な転写産物を新たに単離し、配列を決定するための実験系を構築し、5'RACE法等を併用して配列の解読を進める。更に、予後不良の腫瘍においてこのようなバリアントが生じる分子機序の解明につなげることを予定する。悪性腫瘍の予後不良因子の候補としては、これまでいくつかの遺伝子の発現や分子機序が発見され、報告されてきている。しかしながら、近年発見された遺伝子や、それを含む経路については研究が進んでおらず、予後予測に適用できるか否かが未だ確定していない場合が存在する。本研究は、腫瘍におけるMURC蛋白質の機能を解析することによる腫瘍の悪性化過程の未知の調節機構の解明を目的とする。申請者らは、米国の癌情報データベースであるTCGAのデータを用いた解析から、乳癌を始めとする複数の癌種において、本来筋組織特異的な発現を示すMURC遺伝子が高発現な患者群は有意に全生存期間が短い(ログランク法によるp値が0.01未満)との結果を得た。この他、KMplotter(http://kmplot.com/)に登録されている乳癌患者群のマイクロアレイデータを用いた解析からも、MURC遺伝子の発現が高い患者群は有意に再発までの期間が短いという結果が得られた。乳癌検体においては、同遺伝子はより難治性なトリプルネガティブ乳癌(以下TNBC)においてより発現が亢進している傾向が確認されている。また、この傾向は、TCGA等の公共データベースを用いた解析で明らかになったほか、TNBC由来の培養細胞株と非TNBC(ホルモンレセプター陽性)の培養細胞株由来のcDNAを用いたリアルタイムPCR法でも同様の結果が得られた。現在は、乳癌培養細胞株を用いたMURC遺伝子の強制発現系・ノックダウン系の構築が完了し細胞ベースでの増殖・浸潤能の検証を始めている。本課題の採択後に研究室移動があり、新たな所属における研究環境の作成と実験系の構築に時間を要した。また、研究当初見られなかった現象として、培養細胞株を用いた実験においては当該遺伝子のmRNA量と蛋白質量とに乖離が見られる場合があり、この現象の解析にも時間を要している。正常な筋組織および横紋筋肉腫細胞株において、MURC蛋白質は細胞膜上に局在することがすでに報告されている。しかしながら、乳癌をはじめ腫瘍組織においてMURC蛋白質がどのような局在を示すかは不明であり、非細胞膜的な局在を示すことも予測される。MURC蛋白質を標的とした免疫沈降によって、MURCを含む蛋白質複合体を単離し、質量分析法によって結合パートナーを探索する。他方、平成29年度の研究より、悪性度が高く予後の悪い腫瘍において「MURC遺伝子の転写レベルが高い」ということが必ずしも「MURC蛋白質が悪性度に貢献している」という確証を得るに至っていない。このため、「MURC遺伝子の転写が亢進する」という環境が悪性度と相関しており、「MURC転写産物はあくまでも悪性度の指標として有用である」という観点を持つ必要があると考えた。このため、上記の計画に加え、MURC遺伝子が発現上昇するような環境を培養細胞上で探索し、このデータから悪性度の高い腫瘍において共通している分子機序を特定するための研究も並行して行う。TCGA等

公共データベースに置かれている次世代シークエンサーの発現情報は、50100塩基ほどの短い断片を解読した配列を集積したものとなっており、選択的スプライシングによるバリアントの特定には不向きである。このため、培養細胞株を用いてMURC遺伝子特異的な転写産物を新たに単離し、配列を決定するための実験系を構築し、5'RACE法等を併用して配列の解読を進める。更に、予後不良の腫瘍においてこのようなバリアントが生じる分子機序の解明につなげることを予定する。本課題の採択後に申請者の研究室移動があり、新たな所属における購入時期に当初との差異が発生し、一部の消耗品等は次年度の購入とした。このため次年度使用額が発生した。MURC遺伝子由来の転写物の解析の結果、研究開始当初確認されていなかった未知の転写バリアントを発見した。この転写バリアントが長鎖非翻訳RNA(lncRNA)として機能する可能性が考えられるため、実験計画に変更する必要が生じたため。また、当該実験に必要な特異的転写産物の単離・精製用試薬の発売時期の関係により、一部の実験計画が次年度にずれこむことになったため。
計算科学と観測技術の融合が解き明かす乱泥流の長距離輸送機構に関する統合的理解

本研究では,乱泥流の運動メカニズムを包括的に理解することを目的として,最新の計測技術とシミュレーション技術を総動員し,乱泥流の速度,濃度,粒子径分布等の内部構造や土砂の運搬・堆積作用の詳細を明らかにする.実験・解析事実を蓄積する中で,相互に連携・高度化を図り,最終年度に長期運動性と堆積プロセスの説明付けを行う.本研究では,乱泥流の運動メカニズムを包括的に理解することを目的として,最新の計測技術とシミュレーション技術を総動員し,乱泥流の速度,濃度,粒子径分布等の内部構造や土砂の運搬・堆積作用の詳細を明らかにする.実験・解析事実を蓄積する中で,相互に連携・高度化を図り,最終年度に長期運動性と堆積プロセスの説明付けを行う.
近世―近代移行期の地域社会における資金循環構造

本研究は、1地方都市商人の金融機能と在方・大都市との関係、2地域経済・金融構造への領主支配制度の規定性の2点の分析をふまえて、近世ー近代移行期の日本における資金循環構造の変容過程を明らかにすることを目的としている。本研究の2年目の課題は、(1)前年度の分析結果をもとにした学会報告と論文執筆、(2)旗本池田家領、岡山藩領、畿内・近国の幕領における経済・金融関係史料の収集・分析の2点であった。(1)については、日本史についての全国学会である日本史研究会の近世史部会において、2018年5月、7月、9月に3回の大会準備報告を行った。この報告をふまえて、2018年10月に2018年日本史研究会大会近世史部会にて、近世後期の備中国南西部を中心とする地域経済と地方商人の機能、大坂商人との金融・為替関係が地域経済や年貢収納に重要な役割を担っていた点などについての研究報告を行った。この報告内容を原稿化し、2019年3月刊行の『日本史研究』679号(日本史研究会編集)にて、「近世後期の地域経済と商人ー備中国南西部と大坂との関係を中心にー」と題した論文を発表した。(2)については、岡山県立記録資料館(岡山県岡山市)、笠岡市教育委員会(岡山県笠岡市)、大阪大学日本史研究室(大阪府豊中市)、三井文庫本館(東京都中野区)、国立国会図書館(東京都千代田区)、神戸大学文学部古文書室(兵庫県神戸市)などの史料所蔵機関にて史料調査を行い、関連史料を収集した。その中でも、旗本池田家領の掛屋を務めた家や畿内幕領の有力豪農についての史料を収集し、家の経営内容や領主との金融面での関係、領主の財政運営における掛屋の機能などについて分析を行った。なお、本研究は研究期間が2017年度2019年度の3年間の予定であったが、研究代表者が所属機関を変更したため、本年度まででの実施となる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。本研究の1年目の課題は、(1)地方都市商人の文書の収集と基礎データの整理・分析・学会報告、(2)地方都市商人と都市・地域との金融関係についての分析の2点であった。(1)については、岡山県立記録資料館、岡山商科大学附属図書館(以上、岡山県岡山市北区)、井原市文化財センター(岡山県井原市)、笠岡市役所生涯学習課(岡山県笠岡市)、たつの市立龍野歴史文化資料館(兵庫県たつの市)などで史料調査を行い、地方都市商人家の経営帳簿や地域経済にかかわる文書類を収集した。これらの史料をもとに、備中国・播磨国の地方都市商人や有力者の経営分析を行い、近世後期における経営動向や地域において果たした金融機能の一端を明らかにした。この分析成果の一部を大阪歴史学会近世史部会・日本史研究会近世史部会合同報告会で報告した。(2)については、大阪大学大学院経済学研究科経済史・経営史資料室、大阪大学大学院文学研究科日本史研究室(以上、大阪府豊中市)、国立国会図書館(東京都千代田区)などで史料調査を行い、大坂両替商と大坂近郊の有力農民家の経営関係史料、江戸幕府の経済政策関係の史料などを収集し、(1)での分析ともあわせて、都市と地域との経済・金融関係や幕府貸付政策と地域との関係について、一定程度分析を進めた。なお、畿内地域の経済的特質や周辺地域との労働力をめぐる関係、備中国の有力農民家の経営動向・金融機能および領主・大坂蔵元との関係については、『日本歴史』831号、『歴史学研究』966号、共著である『開く日本・閉じる日本ー「人間移動学」事始め』の執筆論文において研究成果の一部を公表した。本研究の1年目の課題のうち、(1)地方都市商人の文書の収集と基礎データの整理・分析・学会報告、(2)地方都市商人と都市・地域との金融関係についての分析の2点については、いずれも計画通り作業を進めることができており、研究成果の一部の公表も行っている。今年度は特に(1)に重点を置き、地方都市商人の経営や地域における機能についての分析を進めることができたため、次年度以降はこの成果をふまえたうえで、(2)についての分析のさらなる深化や(1)、(2)についての論文執筆、地域経済・金融構造への領主支配制度の規定性についての分析を進める予定である。また、岡山藩領や旗本領の有力者家の文書の残存状況の把握や一部の収集も進めることができており、次年度の研究の準備も一定程度行うことができたと考える。

(1)については、日本史についての全国学会である日本史研究会の近世史部会において、2018年5月、7月、9月に3回の大会準備報告を行った。この報告をふまえて、2018年10月に2018年日本史研究会大会近世史部会にて、近世後期の備中国南西部を中心とする地域経済と地方商人の機能、大坂商人との金融・為替関係が地域経済や年貢収納に重要な役割を担っていた点などについての研究報告を行った。この報告内容を原稿化し、2019年3月刊行の『日本史研究』679号(日本史研究会編集)にて、「近世後期の地域経済と商人ー備中国南西部と大坂との関係を中心にー」と題した論文を発表した。(2)については、岡山県立記録資料館(岡山県岡山市)、笠岡市教育委員会(岡山県笠岡市)、大阪大学日本史研究室(大阪府豊中市)、三井文庫本館(東京都中野区)、国立国会図書館(東京都千代田区)、神戸大学文学部古文書室(兵庫県神戸市)などの史料所蔵機関にて史料調査を行い、関連史料を収集した。その中でも、旗本池田家領の掛屋を務めた家や畿内幕領の有力豪農についての史料を収集し、家の経営内容や領主との金融面での関係、領主の財政運営における掛屋の機能などについて分析を行った。なお、本研究は研究期間が2017年度2019年度の3年間の予定であったが、研究代表者が所属機関を変更したため、本年度まででの実施となる。本年度の研究内容から引き続き、地方都市商人の経営帳簿や地方都市商人と都市・地域との金融関係を示す帳簿類、訴訟関係史料類などについての分析を進め、学術論文というかたちでの成果の公表を目指す。さらに、次年度は1旗本領の掛屋文書の収集・分析、2岡山藩領の庄屋文書の収集・分析、3畿内・近国の幕領における豪農・村と領主との金融関係に関する史料収集・分析も課題としている。本年度に把握した史料の所在状況や収集した一部の史料の内容もふまえつつ、岡山県立記録資料館、大阪大学文学部日本史研究室、茨木市立文化財資料館などの史料所在施設において、それぞれの所領における役職就任者・有力者家の経営文書や領主財政との関係を示す帳簿類や書状類などを収集する。それらの史料の分析をもとに、地域の有力者と領主財政との関係、有力者家の近世後期幕末維新期の金融活動や明治期の藩債処分への対応などを明らかにしていく。その際、本年度に収集・分析した史料や分析結果についても参照し、領主ー領民関係や都市ー地域間関係といった広い視野からも各所領における事例の位置づけを試みていく。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。