hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ｅラーニングによる薬学部学生のフィジカルアセスメント連携型ＰＢＬ方略の補完

申請者は最近、医療コミュニケーション演習の補完を目的として対話型シミュレーターを演習に導入し、その学習効果を確認した(江川ら,医療薬学, 2010)。本研究は、薬剤師としての人格涵養を図り、全人的医療を志向する医療人育成をe-learningを利用したPBL型シミュレーション演習で行い検証することが目的である。申請者は、PBL型シミュレーション演習におけるe-learningコンテンツ開発し、ヒト型シミュレーターを用いたバイタルサインの再現プログラム構築を行った結果、学習者によって演習工程ならびにe-learningコンテンツが有用であると評価され学修効果が確認された。申請者は、医療コミュニケーション演習の補完を目的として対話型シミュレーターを演習に導入し、その学習効果を確認した(江川ら,医療薬学, 2010)。本研究は、薬学部教育における高度な薬学的知識と技術の習得に加え、薬剤師としての人格涵養を図り、チーム医療推進のための全人的医療を志向する薬剤師の育成をe-learningによって強化するものである。計画している具体的な研究項目は、1PBL型シミュレーション演習におけるe-learningコンテンツ開発、2ヒト型シミュレーターを用いたバイタルサインの再現プログラムとの連携、3フィジカルアセスメント技能習得のe-learningによる補完、4モバイル型e-learningへの展開、の4つである。平成25年度は、平成24年度課題を同様に継続し、薬学的問題点を擬似的に再現したコンテンツを検証してデータベースを構成することができた。また、PBL型演習の工程は、学習者のCS分析の結果をもって演習工程やe-learningコンテンツの見直しを図った結果、模擬患者と協働したシナリオ設定を組み立てることができた。ビデオコンテンツの作成はシナリオの構成が終了し、クリッカーに対応するコンテンツ作成が進行中である。これまでの研究成果をもとに、本研究はe-learningとシミュレーション教育を融合させる基礎的研究を完成し、e-learningを利用したフィジカルアセスメント技能の習得に展開するための基盤となる研究を行う。研究期間内には以下のことを明らかにする。1)医薬品による副反応の経時的な発現過程や患者背景・基礎疾患を調査する。2)PBL型シミュレーション演習のために患者背景を設定して医薬品の副反応によるバイタルサインの変化を再現した医療シナリオおよびe-learningコンテンツを作成して検証する。3)ヒト型シミュレーターを用いて医薬品の副反応によるバイタルサインの経時的変化を再現するプログラムを構築し、e-learningとの連携を図る。4)血圧測定や聴診などのフィジカルアセスメント技能の習得をe-learningによって補完する教育システムを開発する。計画している具体的な研究項目は、1PBL型シミュレーション演習におけるe-learningコンテンツ開発、2ヒト型シミュレーターを用いたバイタルサインの再現プログラム構築、3学習者による演習工程ならびにe-learningコンテンツの評価、4クラウドコンピューティングを導入したモバイル型e-learningへの展開、の4つである。本研究のPBL型シミュレーション演習の評価は、学習者の目標達成度を満足度として測定し、演習工程の改善度を分析・評価することにより次年度の達成目標を設定するため、演習工程やコンテンツについてのCS分析を行う予定である。CS分析とは、従来、民間企業がマーケティング活動の一環で採用している分析手法の一つであるが、本研究では演習工程やコンテンツなどに対する学習者の評価と満足度合いを定量的に調査する計画である。平成26年度は、昨年度までの課題を同様に継続し、薬学的問題点を擬似的に再現したコンテンツを充実させた。監修には米国ニューメキシコ大学の山田三樹子女史による研修会を実施してコンテンツ構成の協力を得ることができた。一方、PBL型演習の工程は模擬患者と協働したシナリオ設定を組み込みことができたが、工程の一部を縮小する必要が生じたため、講義のカリキュラの変更が要した。また、モバイル型e-learningへの展開については基盤整備にとどまった。教育工学平成24年度は、医療シミュレーターを用いて精神疾患領域のシナリオを作成してPBL型演習を行った。

a.症例シナリオに連動した医療シミュレーターのプログラミング経時的に出現する医薬品の有害事象をバイタルサインとして再現できる医療用シミュレーターのシナリオを作成する。本申請者は、POS能力開発PBL演習にて疾病の重篤度に応じたロールプレイのシナリオを作成した(山内、江川ら,医療薬学, 2004)。当該年度では、臓器別の疾病や医薬品の副反応発現について症例シナリオを作成する。作成したシナリオは、医療用シミュレーターのプログラムと連携させ、心電図や脈拍といったバイタルサインの変化が、症例シナリオの疾病や医薬品の服用時期に連動して経時的に変化するものとして構成した。b.シミュレーター演習補完のためのe-learning用コンテンツ平成24年度では、学習者に疾病や医薬品に関する情報を提供するために、音声や動画を活用したe-learning用コンテンツを作成する予定であったが、作成の機器の購入がアドバンスト科目の演習時期に間に合わなかったため、テストトライアルを行うにとどまった。学習者に動画によるフィードバックを行うためのe-learning用コンテンツの作成は次年度の課題となる。しかし、当該年度に実施したPBL型演習は、研究成果の報告を行った(第22回日本医療薬学会、新潟)。さらに、本研究で用いているLearning Management System(LMS)を薬学海外研修にも展開してその研究成果を学会にて報告した(日本薬学会第133年会、横浜)。東京医科歯科大学の「医歯学シミュレーション教育システム」を活用し、e-learningコンテンツの充足を行う。また、PBL型演習の工程はe-learningの学修効果を高めるために逆転授業を取り入れる準備を進めている。本研究に計画している学習者の到達度測定は、PBL型シミュレーション演習をTBLへと展開して学習者の相互評価を取り入れる。また、模擬患者と協働したシミュレーターのシナリオの設定を演習工程に取り入れる。1.平成24年度課題を同様に継続平成24年度課題を同様に継続するが、薬学的問題点を擬似的に再現したコンテンツを検証してデータベース化を行う予定である。データベースは、新規の類似シナリオ作成に応用して症例シナリオ数の充足を行う。また、PBL型演習の工程は、学習者のCS分析の結果をもって演習工程やe-learningコンテンツの見直しを図る。とくに、学習者に疾病や医薬品に関する情報や演習のフィードバックを提供するために、音声や動画を活用したe-learning用コンテンツを充実させる。
野外博物館を核とした民家保存技術の継承・公開に関する基礎的研究

全国に分布する比較的規模の大きい野外博物館(民家野外博物館)を中心に、10年前と現在の活動状況を確認しその経過を把握すると共に、施設における歴史的建造物の修復技術の継承に関する意識についても調査し実態を把握した。その結果、やはり規模の大きい野外博物館は,潜在的に歴史的建造物修復技術の継承拠点としてのみならず、地域の文化財センター的な役割を担う資質を備えていることがあらためて確認できた。しかしその活動を具体化するためには,施設単独での実現は困難であり、専門家の協力により研修体制を徐々に整えていくこと、そのための先導的施設として川崎市立日本民家園や博物館明治村は有力であること、などが明らかとなった。なお、具体的な修復研修や技術公開の参考資料として、川崎市立日本民家園における試行やその他地域での試行に関して資料をとりまとめた。1.民家野外博物館等における民家維持管理状況の実態調査川崎市立日本民家園のほかに、三渓園(神奈川)、江戸東京たてもの園、おさごえ民家園(福井)、民家集落博物館(大阪)において現地確認調査を行い、展示民家の管理状況について確認した。このうち川崎市立日本民家園、民家集落博物館については、学芸員・建築職員の方々にヒアリングをして、現段階における学術機関(学会や大学等)との速携状況を確認して、将来的に民家継承手法の中核施設となりうるか、その可能性と施設側の期待もうかがった。大阪の民家集落博物館は、建築の専門職員がいないため、今後行われる重要文化財民家の修復事業においていかに建造物修復のノウハウを展示や教育活動に活かせるかが注目される。川崎市立日本民家園の場合は、修復体験を取り入れ実施できる素地が十分認められる。また、全国重文民家所有者の会にオブザーバー出席し、民家所有者の抱える日常管理や公開・修復に関する忌憚のない意見もうかがった。2.民家の保存・活用・再生に関する指針「民家の伝え方」の素案検討3.野外博物館との連携による修復体験学習川崎市立日本民家園で実施の打ち合わせをしたが、時期的な問題により今年度は断念した。そのかわり、同じ県内の藤野町において土蔵の修復体験学習を実施し、壁土造り・カベ塗り・土間叩きなどが実施可能なことを確認した。参加者を一般と専門家に分ける必要があるのかという点が課題として浮かび上がった(目的について)。また、体験修復の内容をわかりやすく作ることは大きな課題ということがわかった。さらに、修復体験学習の場合、指導者になってくれる職人の理解と、綿密な事前打ち合わせが実際の文化財修復設計監理以上に必要である事が明確になった。野外博物館における、民家を中心とした歴史的建造物展示・保存の実情を現地調査し、公開および技術保存の実態把握に努めた。今年度は北海道開拓の村、博物館明治村、長崎市グラバー園、川崎市立日本民家園(再度)を中心に調査した。この中で、技術保存云々よりも「指定管理者制度」の導入により、野外博物館の管理運営方法そのものが大きな転換点を迎えているらしいことがわかってきた(長崎グラバー園、北海道開拓の村)。野外博物館自体が体系的な技術保存が行える施設としては川崎市立日本民家園が最有力であろうことも、次第にわかってきた。一方で、川崎市内で行った古民家を地域に活かす活動を、川崎市立日本民家園との連携で試行した。また、旧津久井郡藤野町で行っている地元まちづくり組織と連携した「里山普請プロジェクト」は土蔵の公開修理(体験学習)を通して地域の歴史的資産を実体験しようという企画で、年間で計四回延べ100名の参加を得た。小山市に於ける旧家の屋敷に関する研究活動は、日光街道沿いに残る家内制手工業的醤油工場の遺構を産業博物館的な側面で評価し、その可能性を切り開いた。さらに藤沢市で進行中の旧家長屋門移築工事における現場公開事業への協力と、工事経緯の解説パネル作成を行った。これらは、野外博物館に於ける技術保存と公開を推進していくための基礎的作業(試行)として有効であることを確認した。昨年度に引き続き下記の活動を行った。・野外博物館に対する実態調査を行った(既調査施設への確認調査も含めて)府中市郷土の森博物館・みちのく民俗村・みちのく公園ふるさと村・福島市民家園明治村・飛騨民俗村・合掌民家園・おさごえ民家園・奈良県立民俗博物館・四国村など・藤沢市で実施中の長屋門移築復原工事において協力し、現場公開4回を実施、茅葺き・土間叩き、壁土作り、漆喰塗りなどの伝統技法を紹介した。また、昨年度の現場説明会で作成したパネルを基礎にカラー版の解説書を作成した。・相模原市藤野町で継続している土蔵の修復体験

「里山普請プロジェクト」の第5期として土蔵腰壁の「モルタル洗い出し」という近代の建築技法について修復して仕組みを学ぶ機会を設けた。(藤沢と相模原の活動は本学の地域連携活動とも連動して実施した)その結果、野外博物館が直ちに「民家保存技術の継承・公開のために地域の核となる」ことは、文化財建築の専門職員を有する施設が少ない現状と、前例がないことからすぐに普及させることは難しいと考えられた。ただし川崎市立日本民家園や明治村は周囲の協力が或る程度加われば試行可能と認められた。ちょうど神奈川県が歴史的建造物保存活用推進員の講習会を企画していたので、その研修会場に川崎市立日本民家園を推薦して実施したところ大変好評で効果も高かった。参加者のアンケートによると明治村など洋風建築を有する施設での研究を望む声も少なくなかった。したがって今後はこうした施設において建築関係者への技術研修会の試行を重ね、合わせて上記の見学会や体験修理の情報集積することによりノウハウを蓄積し、専門建築職員を有する施設へも可能性を広げ留手法が有効と考えられる。そのことにより、将来的には日本各地において「民家保存技術の継承・公開のために地域の核となる」ことは可能と認められる。以上をまとめて成果報告書を作成した。
筋活動の部位特異性に着目したレジスタンストレーニングプログラムの検討

本研究は、トレーニングセッション中の主働筋における筋活動の部位特異性を明らかにすることを目的とした。一般男性を対象として単関節動作(膝関節伸展)と多関節動作(股関節伸展+膝関節伸展+足関節底屈)を行わせ、大腿四頭筋各筋・各部位の筋活動を表面筋電図法で計測した。その結果、各部位の筋活動レベルに筋間差・筋内部位差が観察された。本研究の結果から、外側広筋の内側部や内側広筋に狙いを定める場合には多関節動作が、大腿直筋に狙いを定める場合には単関節動作が、トレーニング動作として望ましいことが示唆された。これまでのレジスタンストレーニングに関する研究の多くは、対象とする「筋群」への効果という観点で検討されてきたが、トレーニングによって生じる適応はその筋群を構成する筋間や同一筋内の部位間で一様でないことが示されている。本研究では、対象筋群を構成する各筋、さらに同一筋内の各部位への効果という観点で、レジスタンストレーニングプログラム中の筋活動について検討することを目的としている。平成26年度は、下腿三頭筋のレジスタンストレーニングとして用いられる踵の上げ下ろし(カーフレイズ)動作を対象とし、動作スピードによる筋活動の変化に着目した実験を実施した。自体重による両脚カーフレイズを、0.25Hz(4秒に1回)、0.5Hz(2秒に1回)、1Hz(1秒に1回)、最高スピード(できるだけ速く)の4種類の動作スピードで行わせ、このときの下腿三頭筋における筋活動を表面筋電図より計測した。筋電図の電極を、腓腹筋内側頭(近位部、遠位部)、腓腹筋外側頭(近位内側部、近位外側部、遠位部)、ヒラメ筋に貼付した。動作中の足関節角度をゴニオメータにより計測し、底屈相(踵を上げるフェーズ)と背屈相(踵を下げるフェーズ)にわけて分析を行った。その結果、動作中の筋活動には筋間差が認められ、底屈相に比べて背屈相でその差が大きかった。一方、底屈相・背屈相のいずれにおいても、腓腹筋の筋活動に顕著な筋内部位差は認められなかった。また、下腿三頭筋における筋活動の筋間差・筋内部位差に、動作スピードの相違による特徴は認められなかった。これまでのレジスタンストレーニングに関する研究の多くは、対象とする「筋群」への効果という観点で検討されてきた。しかし、トレーニングによって生じる適応は、その筋群を構成する各筋や同一筋内の部位によって一様でないことが示されている。本研究では、対象筋群を構成する各筋、さらに同一筋内の各部位への効果という観点で、レジスタンストレーニングプログラムにおける筋活動について検討することを目的としている。平成27年度は、大腿四頭筋を対象として、単関節動作と多関節動作における筋活動の筋間差・筋内部位差について検討を行った。被験者に、単関節動作として等尺性膝関節伸展筋力発揮および等尺性股関節屈曲筋力発揮を行わせた。また、多関節動作として自体重を負荷としたスクワットを行わせた。このときの大腿四頭筋における筋活動を表面筋電図により記録した。筋電図の電極は、大腿直筋2箇所、外側広筋3箇所、内側広筋2箇所に貼付した。最大等尺性膝関節伸展筋力発揮時の筋電図の振幅を用いて、最大等尺性股関節屈曲筋力発揮時およびスクワット時の筋電図の振幅を標準化し、各筋・部位の筋活動レベルを評価した。その結果、スクワット時の大腿直筋の筋活動レベルは、外側広筋および内側広筋の筋活動レベルよりも低かった。また、スクワット時の外側広筋には筋内部位差が認められ、外側広筋の一部の筋活動レベルが他の部位より低い傾向が認められた。これは、外側広筋の筋活動レベルが実施する動作によって不均一であることを示唆する結果である。平成27年度は、単関節動作と多関節動作における筋活動の差について検討を行った。ただし、市販されている既存の筋力計では、多関節動作における負荷条件の制御が困難であり、スクワット動作という、負荷条件の制御が困難な動作で実験を行わざるを得なかった。そこで、多関節動作における負荷条件の制御を可能にする、特別な筋力計を専門業者に作製してもらうこととした。しかし、既存の筋力計とは仕様が異なるため、業者との打ち合わせに時間を要し、研究の達成度に遅れが生じている。これまでのレジスタンストレーニングに関する研究は、目的とする筋群への効果という観点で実施されてきたが、トレーニングによって生じる適応はその筋群を構成する筋間や同一筋内の部位間で一様でない。本研究では対象筋群を構成する各筋、さらに同一筋内の各部位(近位、中間位、遠位、内側部、外側部)という観点で、トレーニングセッション中の主働筋における筋活動について検討することを目的とした。特別なトレーニングを行っていない一般男性10名を対象とし、単関節動作として膝関節伸展筋力発揮を、多関節動作として脚伸展筋力発揮(股関節伸展+膝関節伸展+足関節底屈)を行わせ、主働筋である大腿四頭筋の筋活動を表面筋電図法により計測した。それぞれの最大筋力発揮を行わせた後に、その20、40、60、80%の筋力を維持させた。筋電図の表面電極は、外側広筋に5箇所、内側広筋に2箇所、大腿直筋に3箇所貼付した。

その結果、各筋力発揮中の筋活動レベルに筋間差が観察され、外側広筋の内側部や内側広筋では膝関節伸展筋力発揮よりも脚伸展筋力発揮の方が高く、大腿直筋では脚伸展筋力発揮よりも膝関節伸展筋力発揮の方が高かった。また、外側広筋においては筋活動レベルの筋内部位差が観察され、外側部では膝関節伸展筋力発揮と脚伸展筋力発揮の間に差がみられなかったものの、内側部では膝関節伸展筋力発揮よりも脚伸展筋力発揮の方が高かった。これらの結果から、外側広筋の内側部や内側広筋に狙いを定める場合には脚伸展動作が、大腿直筋に狙いを定める場合には膝関節動作が、トレーニング動作として望ましいことが示唆された。本研究は、トレーニングセッション中の主働筋における筋活動の部位特異性を明らかにすることを目的とした。一般男性を対象として単関節動作(膝関節伸展)と多関節動作(股関節伸展+膝関節伸展+足関節底屈)を行わせ、大腿四頭筋各筋・各部位の筋活動を表面筋電図法で計測した。その結果、各部位の筋活動レベルに筋間差・筋内部位差が観察された。本研究の結果から、外側広筋の内側部や内側広筋に狙いを定める場合には多関節動作が、大腿直筋に狙いを定める場合には単関節動作が、トレーニング動作として望ましいことが示唆された。本研究では、表面筋電図法だけでなく、MRI法による横緩和時間(T2)強調画像により筋活動を評価することも予定していたが、申請者の所属機関が所有するMRI装置を用いて、骨格筋のT2強調画像を取得するための適切な撮像プロトコルの作成に時間を要したため。筋力計を作製する業者との打ち合わせは終了し、すでに発注済みである。筋力計が納入され次第、筋活動の部位特性を明らかにするための実験・研究を精力的に進める予定であるトレーニング科学申請者の所属機関が所有するMRI装置では、システム全体の性能として筋のT2値を適正に評価することが難しいことが判明した。そのため、表面筋電図法による筋活動の評価を中心として研究計画を進める一方で、他機関との共同研究等によりT2値の計測ができないか模索する。トレーニングの条件(負荷や量)を厳密に制御するためのトレーニング機器の購入し、それらの条件による筋活動の部位特異性を明らかにするための実験を遂行する。平成26年度の遅れを取り返すために、より精力的に研究を進める予定である。実験条件を制御するための、特別な筋力計が必要となったが、専門業者との打ち合わせに時間を要し、当該年度中に執行することができなかったため。MRI装置を使用した実験が予定通りに進まなかったため、実験に関わる諸費用が計画通りに執行されない事態となった。特別な筋力計の購入費に充当するほか、実験に必要な消耗品の購入および人件費の支払いに充てる予定である。平成26年度の遅れを取り戻すために、多くの実験に取り組む予定である。実験に必要な消耗品の購入および実験補助者謝金、被験者謝金の支払いに充てる。
ES細胞におけるナトリウム利尿ペプチドの役割の解明

B型ナトリウム利尿ペプチド(BNP)は心筋細胞から分泌されるペプチドホルモンであるが、我々は未分化なES細胞がBNPを産生していることを見出した。これはBNPが心筋モルモンとしてのみならずES細胞の増殖や分化に関与していることを示している。本研究の目的は、ES細胞が分泌するナトリウム利尿ペプチドの機能的意義の解明を通して「ナトリウム利尿ペプチドはES細胞ホルモンである」という作業仮説を検証することである。平成22年度はES細胞におけるナトリウム利尿ペプチドの受容体NPR-Aの役割について検討した。平成23年度はES細胞におけるナトリウム利尿ペプチドの受容体NPR-Cの役割について検討した。その結果、1)NPR-Cは未分化なES細胞に強く発現しており、ES細胞が分化するとNPR-Cの発現は減少する。2)RNA干渉法を用いてES細胞のNPR-Cの発現をノックアウトすると、ES細胞はアポートシスによる細胞死に至る。3)その際に、p53の遺伝子発現が増加する。4)p53の遺伝子発現を抑制すると、NPR-Cの発現をノックアウトしたときに誘導されるES細胞のアポートシスが抑制される。5)次にNPR-Cの拮抗薬であるcANF(4-23)を投与すると、p53の遺伝子発現はブロックされる。以上の結果は、NPR-Cはp53を介するES細胞のアポトーシスを制御していることを示している。これらの成果を国際学術誌Cell Death and Diseaseなど3報に掲載するとともに国際学会で報告した。また、ドイツで行われたcGMAに関する国際会議で招待講演を行った。平成21年度はマウスES再細胞を用いて以下の点を明らかにした。1)RT-PCR法、ウエスタンブロット法、免疫組織化学法などの結果、マウスES細胞はBNPおよびNPR-Aを発現していた。2)培養液からLIFを除いて分化誘導すると、Oct-4の消失に一致して、BNP、NPR-Aの発現が消失した。3)BNPの発現をsiRNAで抑制すると、細胞分裂が有意に抑制され、BrdUの取り込み量も減少した。また、ES細胞のS期が減少し、G1期とG2/M期が増加していた。4)一方で、BNPの発現をsiRNAで抑制しても、分化マーカーであるOct-4とnanogの発現量は、変化がなかった。これらの結果は、BNPは細胞増殖を促進するが細胞分化に明らかな影響を与えないことを示唆している。つぎに、GAB-A受容体の発現を検討したところ、BNPの発現を抑制すると、GABAA受容体の発現量とその下流に位置するγ-H2AXの量がともに有意に増加した。一方、T細胞の分裂促進と生存維持に関わるとされる転写因子Ets-1の発現が有意に減少した。以上の結果は、BNPによるES細胞の増殖経路には、少なくともEts-1を介する経路と、GABA-GABA受容体シグナル経路を抑制する経路が存在することが示唆された。本研究の成果の一部を国際学術誌に報告するとともに第50回日本組織細胞化学会、第4回幹細胞世界会議で発表した。これはBNPが心筋ホルモンとしてのみならずES細胞の増殖や分化に関与していることを示している。平成22年度はES細胞におけるナトリウム利尿ペプチドの受容体NPR-Aの役割について検討し、以下の点を明らかにした。1)RNA干渉法を用いてES細胞のNPR-Aの発現をノックアウトすると、細胞分裂周期のうちG1期の細胞が増え、同時にES細胞の分化が開始される。2)その際に、Oct4, Nanog and Sox2など自己増殖と多能性に関与する内因性分子の量が低下し、分化に関わる遺伝子発現が増加する。3)ES細胞のNPR-Aの発現をノックアウトすると、細胞内伝達系Aktのリン酸化が減少する。次にNPR-AのリンガンドであるA型ナトリウム利尿ペプチド(ANP)を調べたところ、ANPは自己増殖するES細胞に強く発現しているが、ES細胞培地からLeukemia Inhibitory Factor (LIF)を除いてES細胞を分化させると、ANPの発現が減少する。一方、外因性にANPを加えるとOct4やNanogの発現が増加し、Aktのリン酸化が促進される。このANPの作用は、NPR-Aの拮抗剤で打ち消されることから、NPR-Aを介した経路によると考えられた。以上の結果は、ANP-NPR-A経路が、ES細胞の自己増殖と多能性の維持に働いていることを示している。

これはBNPが心筋モルモンとしてのみならずES細胞の増殖や分化に関与していることを示している。本研究の目的は、ES細胞が分泌するナトリウム利尿ペプチドの機能的意義の解明を通して「ナトリウム利尿ペプチドはES細胞ホルモンである」という作業仮説を検証することである。平成22年度はES細胞におけるナトリウム利尿ペプチドの受容体NPR-Aの役割について検討した。平成23年度はES細胞におけるナトリウム利尿ペプチドの受容体NPR-Cの役割について検討した。その結果、1)NPR-Cは未分化なES細胞に強く発現しており、ES細胞が分化するとNPR-Cの発現は減少する。2)RNA干渉法を用いてES細胞のNPR-Cの発現をノックアウトすると、ES細胞はアポートシスによる細胞死に至る。3)その際に、p53の遺伝子発現が増加する。4)p53の遺伝子発現を抑制すると、NPR-Cの発現をノックアウトしたときに誘導されるES細胞のアポートシスが抑制される。5)次にNPR-Cの拮抗薬であるcANF(4-23)を投与すると、p53の遺伝子発現はブロックされる。以上の結果は、NPR-Cはp53を介するES細胞のアポトーシスを制御していることを示している。これらの成果を国際学術誌Cell Death and Diseaseなど3報に掲載するとともに国際学会で報告した。また、ドイツで行われたcGMAに関する国際会議で招待講演を行った。
中世ローマ・カノン法訴訟の成立と発展－カノン法学者の訴訟法学に関する学説史的研究

本研究は、イタリアおよびアルプス以北で成立した訴訟法文献(訴訟法書)を分析することによって、中世ローマ・カノン法訴訟の形成過程を明らかにすることを目的とするものである。平成28年度は、4月末までシュテファン・クットナー中世教会法研究所(ミュンヘン)に滞在し、その後帰国し研究を行った。具体的な実施内容は以下の3点である。(1)平成27年度に引き続き、12、13世紀の訴訟法書の史料を4月末まで上記研究所で収集した。(2)「命令不服従(contumacia)」という訴訟法上のテーマに関して、ローマ法、カノン法および訴訟法書におけるその訴訟法理論をそれぞれ比較・検討した。それらの史料の検討を通じて、裁判への不出頭者に対するサンクション、不出頭の正当化事由、懈怠判決の要件と内容等に関して、それぞれの法源が有する特徴を考察した。その成果は法制史学会東京部会第263回例会(2016年10月29日)にて報告された。(3)中世学識法における仲裁法史に関して、学説史を検討した上で13世紀の法学者アゾの『質疑録』を分析し、その研究成果を紀要雑誌(『一橋法学』15巻3号)に投稿した。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、イタリアおよびアルプス以北で成立した訴訟法文献を分析することによって、中世ローマ・カノン法訴訟の形成過程を明らかにすることを目的とするものである。平成26年度は、マックス・プランク欧州法史研究所(フランクフルト)に滞在し研究を行った。具体的な研究実績としては、(1)訴訟に関する規定を収集・整理した独立の著作である、ordo iudiciorumないしordo iudiciariusと呼ばれる一群の文献史料を収集したこと、(2)上記史料のデータベース化を行いその統計的分析に着手したこと、(3)上記文献に関する先行研究における論争点を整理したこと、(4)とりわけイタリアにおける個別の著作の具体的内容についての分析を進めたこと、が挙げられる。(1)(2)に関して言えば、対象となる史料の刊本だけでなく、上記研究所に保管されている写本のマイクロフィルムを複写することができた。これにより、先行研究でしばしば問題とされている写本間の字句の異同を検証することが可能となった。また(4)に関しては、最初期の訴訟法文献の一つであるブルガールスのTractatus de iudiciisについての検討を進めたものの、残念ながら現時点ではまだ具体的成果を出せる段階には至っていない。しかしながら、上述したように、平成26年度は平成27年度以降の研究を進める上での前提となる準備を大きく進めることができた。本研究は、イタリアおよびアルプス以北で成立した訴訟法文献(『訴訟法書』)を分析することによって、中世ローマ・カノン法訴訟の形成過程を明らかにすることを目的とするものである。そのため、ドイツのマックス=プランク・ヨーロッパ法史研究所(フランクフルト)およびシュテファン・クットナー中世教会法研究所(ミュンヘン)に滞在し、研究を行った。具体的な実施内容は、以下の4点である。(1)平成26年度に引き続き、12、13世紀の『訴訟法書』の史料を、6月まではマックス=プランク・ヨーロッパ法史研究所において、7月以降はシュテファン・クットナー中世教会法研究所で収集した。(2)先行研究を『訴訟法書』概論、個別文献(特に成立時期、成立地、著者についての研究)、各訴訟テーマに分けて整理した。(3)対象文献の個別テーマについて具体的内容を検討した。具体的には、初期のアングロ=ノルマン学派に属すると考えられる複数の著者の訴訟法文献を、1「法廷召喚について(de in ius vocando)」、2「命令不服従について(de contumacibus)」、3「争点決定について(de litis contestatione)」の3点に関して検討し、イタリア(とりわけボローニャ)の学説と比較した。(4)「争点決定(litis contestatio)」に関する12、13世紀の立法および学説を検討し、その研究成果を紀要雑誌に投稿した(『一橋法学』15巻1号)。平成27年度はドイツにおける文献収集および在外研究を継続し、平成28年度の研究のための準備を順調に進めることができた。具体的には、研究に不可欠な一次史料の収集を終え、これまでの研究成果の一部を公表することができた。他方で、初期のアングロ=ノルマン学派の訴訟法文献についての研究成果についてはまだ公表できていない。しかしながら、平成28年度中にそれを公表できる状況にあることから、研究はおおむね順調に進展しているといえる。その成果は法制史学会東京部会

第263回例会(2016年10月29日)にて報告された。(3)中世学識法における仲裁法史に関して、学説史を検討した上で13世紀の法学者アゾの『質疑録』を分析し、その研究成果を紀要雑誌(『一橋法学』15巻3号)に投稿した。平成26年度はドイツにおける文献収集を進め、今後の研究のための準備作業を大きく前進させることができた。他方で、個別文献の検討はあまり進んだとは言えず、現時点では明確な見通しを得るには至っていない。しかしながら、史料収集に関してはほぼ完了しており、イタリアにおける個別文献の分析にも着手することができたため、研究は当初の予定通りおおむね順調に進展していると言える。これまでの研究により、準備作業がおおよそ終了した。今後はこれまでの在外研究で得られた成果を公表することにより精力的に取り組もうと考えている。具体的には、平成28年度中に、1『訴訟法書』研究序説、2学識法訴訟における「命令不服従について(de contumacibus)」の2本の論文を執筆する予定である。その後、それらをまとめて博士論文を執筆する。28年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、やや立ち後れているイタリア領域における訴訟法文献の検討を行うと同時に、研究計画書の通り、アルプス以北で成立した訴訟法文献の検討を進める。扱う対象に関しては、計画書に挙げたアルプス以北の3つの文献の他にも、本研究にとって重要であると思われるTractaturus magister、Olim edebatur actio、Quod autem nullus (Summa Elnonensis)等の著作も加えることにした。というのも、最近の研究によってアルプス以北の多くの個別文献が注目されてるようになってきており、そうした動向に対応する必要が生じたからである。
新規多重反射レーザーイオン化法による芳香族炭化水素の超高感度検出法の開発

本研究では、イオン化効率を従来のレーザーイオン化法に比べ向上させることが可能な新規多重反射レーザーイオン化手法を開発した。イオン化法としては、266 nmの紫外レーザーによる2光子イオン化法を採用した。誘電体多層膜コーティングのHerriott型ミラーから成る多重反射鏡を設計・製作した。Herriott型多重反射ミラーの非コーティング面からレーザーを導入し数十回繰り返しレーザーを真空槽内に照射し、分子をイオン化した。トルエンに対する検出限界を測定し、本新規技術の有用性を確かめた。近年、紫外レーザーを用いた2光子イオン化法による芳香族化合物の計測装置の開発が行われている。芳香族化合物の紫外レーザーによる2光子イオン化法は、イオン化閾値近傍で分子をイオン化できるので、イオン化時のフラグメンテーションを抑えて分子イオンの検出が可能である。この方法は、自動車排ガス中のサブppmレベルのトルエン、ナフタレンをはじめとした芳香族化合物を高精度にリアルタイムに計測することが可能であるが、大気中の芳香族化合物を高精度にリアルタイム計測できるレベルには至っていない。イオン化法としては、266 nm(4.66 eV)の紫外レーザーによる2光子イオン化法を採用した。トルエンをはじめとした大気環境中で重要な芳香族化合物の第一励起状態は、4.66 eV付近に存在し、イオン化エネルギーは9 eV程度である。したがって、266 nmの2光子過程で効率よくイオン化が可能である。イオン化光源としては、266 nmのダイオード励起Q-SW固体レーザーを用いた。特注の1組の誘電体多層膜コーティングのHerriott型多重反射ミラーを設計・製作し、これをイオン検出器と組み合わせた。Herriott型多重反射ミラーの非コーティング面からレーザーを導入し数十回真空槽に繰り返しレーザーを照射し、分子をイオン化した。特注の1組の誘電体多層膜コーティングのHerriott型多重反射ミラーを設計・製作し、これを可搬型飛行時間質量分析計に設置した。Herriott型多重反射ミラーの非コーティング面からレーザーを導入し数十回分子線に繰り返しレーザーを照射し、分子をイオン化した。トルエンを用いた芳香族化合物の検出では、分子線との組み合わせにより、サブppbレベルの検出感度を達成しており、自動車の排ガスのリアルタイム測定については十分な能力があることを実証できている。しかしながら、サブppbレベルの大気中の芳香族化合物をリアルタイムで高感度計測するには、更なる高感度化が必要である。光学シミュレーションの結果、光路を変更することにより検出下限を改善することが可能であったため、光学シミュレーション結果を基に再実験を行う。学会発表等の旅費にあてる。
環境負荷軽減・低コスト不耕起栽培の額立とそれに有効な肥効調節型肥料の開発

環境負荷を軽減しかつ省力・低コストな多収栽培法を確立するために、ポリオレフィン系肥効調節型肥料(POCU)と不耕起栽培法を組み合わせた新農法を開発した。水稲については不耕起移植栽培と不耕起直播栽培を検討した。不耕起移植栽培の肥料利用効率と省力化を図るために、肥効調節型肥料を用いて本田で必要な全窒素肥料を苗箱に施肥する育苗箱全量施肥法を中苗および乳苗について開発した。また、育苗箱全量施肥不耕起移植栽培法を各種水田土壌で3年間検討し、本法が気候や土壌型を問わず有効であることを明らかにした。更に本法の初期生育を改善するために溶出が短いPOCU-10を、乳苗育苗箱全量施肥栽培に必要なラグタイムの短いPOCU1/3s-100を新たに開発した。育苗箱に用いたPOCUs-100の水稲による利用率は慣行の基肥硫安(30%前後)に対し、80%前後と著しく高く、また、初期生育確保のためのPOCU-10あるいはPOCU-30の利用率も50-60%と高い値であった。さらに水田に還元される稲藁窒素の水稲による利用率を検討し、耕起法や土壌型を問わず、10%程度であることを明らかにした。水稲直播栽培では東北地方の冷涼な気候と湿田の多さを考慮し、覆土を要しないY字型播種溝と肥効調節型肥料を接触施肥する新しい直播栽培法を開発した。畑作栽培ではPOCUとデントコーンの種子を接触施用する栽培法(Co-situs application)を開発し、肥料による濃度障害を回避すると共に追肥の省略が可能となった。また、ジシアンジアミドを含む機能性肥効調節型肥料を開発し、脱窒による環境汚染を軽減することが可能となった。さらに黒ボク土の不耕起栽培におけるデントコーンの安定多収要因を根の活性と分布ならびに土壌養分の供給能から明らかにした。肥効調節型肥料は最大効率・最小汚染農法の創出に大きく貢献した。肥効調節型肥料を用いた環境負荷軽減・低コスト不耕起栽培法を検討した。1)水稲の苗箱全量施与不耕起移植栽培を秋田県大潟村、宮城県鳴子町および古川市の農家圃場で行なった。その結果、従来の速効性肥料による耕起栽培の基肥窒素利用率が30%前後であるのに対し、本法の肥効調節型肥料では80%前後と高い基肥窒素利用率を示し、肥料による環境負荷を著しく軽減できた。収量的にみても本法は、従来法に比べて、同等あるいはそれ以上が得られ、耕起を省略するのみで省力、低コスト化も可能であることが明らかとなった。また、従来の稲藁鋤込み施用耕起栽培では、還元が進行するため乾田に限られるが、本法は乾田のみならず湿田にも適用できることが明らかになった。更に本法は、稲藁分解が地表面の酸化条件下で行なわれるため、水田からのメタン生成を著しく抑制することが可能であった。2)水稲やデントコーンの肥効調節型肥料による接触施肥法を検討し、従来の速効性肥料の施肥法に比べて、本法は著しい施肥窒素利用率の向上と肥料焼けや濃度障害の軽減が可能であることが明らかにされた。

3)ダイズとデントコーンの肥効調節型肥料を用いた不耕起栽培を検討し、本法の施肥幅の減少は、デントコーンの初期生育を促進し収量的にもプラスに働くのに対し、ダイズでは蔓化が起こり、減収につながる恐れが指摘された。またデントコーンでは後期窒素栄養の改善が、ダイズでは根粒菌の肥大化が観察された。4)水稲の苗箱全量施与栽培における本田初期生育の促進を図るために、溶出期間が10日と短い肥効調節型肥料の開発を行なった。また、乳苗の苗箱全量施与栽培用にラグタイムの短い時限式肥効調節型肥料を開発した。1)水稲の肥効調節型肥料(CAF)を用いた育苗箱全量施与不耕起移植栽培(新農法)を秋田県および宮城県の4圃場で検討した。その結果、新農法の水稲収量は重粘土、砂質土、黒ボク土のいずれにおいても化成肥料を用いた慣行耕起栽培(基肥と2回の追肥)より240%優った。また、施肥窒素利用率は基肥硫安が2040%であるのに対し(CAF)は80%前後と安定して高い値であった。2)太平洋岸や中山間地の水稲初期生育を確保するために新しく開発した溶出期間の短いCAF:LP10とLP30は、移植直前に苗箱に上乗せすることによって初期の茎数増加に貢献した。3)新しく開発されたラグタイムが10日と短い時限式CAFとロックウ-ルを併用することによって乳苗の全量苗箱施与不耕起栽移植培が可能となり一層の省力化が図られた。4)水稲不耕起直播栽培では初期の出芽、苗立ちに硝酸態能窒素を含むCAF:ロングとY字型播種溝が極めて有効であることを明らかにした。また、このことは脱窒の激しい水田状態でもCAFを用いることにより硝酸態窒素を供給出来ることを意味しており、硝酸態窒素のみを窒素源とするCAFの開発を行った。5)水稲不耕起栽培における稲藁の窒素循環を明らかにするために重窒素入り稲藁を水耕栽培で作成した。6)ダイズとデントコーンの全量基肥施与不耕起栽培を継続し、CAFの有効性を植物の根系調査、収量性、耐倒伏性の観点から明らかにした。7)黒ボク土を埋設したライシメータを用いてニンジンの栽培試験を行い、尿素、尿素+硫安、CAF区から発生するN_2O-Nはそれぞれ0.21,0.27,0.22%であることを明らかにした。水稲および畑作物栽培における環境負荷軽減・低コスト化技術を確立するために肥効調節型肥料と不耕起栽培について検討し以下の結果を得た。前年度に引き続き、気候や土壌型を異にする水田土壌において、肥効調節型肥料(POCUs-100)を用いた水稲の育苗箱全量施肥不耕起移植栽培を行い、本農法が気候や土壌型を問わず環境負荷が少なく、また省力、低コストな栽培法であることを明らかにした。また、新に開発した溶出期間が10日、30日と短いPOCU-10,-30を移植直前に育苗箱に上乗せすることで水稲の初期生育が確保された。POCU-10,-30の重窒素追跡法による利用率を検討したところ、51-58%と基肥硫安の利用率18-23%より著しく高い値であった。また重窒素ラベル稲藁の耕起および不耕起栽培における分解過程を追跡し、その利用率は土壌型、耕起法を問わず10%程度であることを明らかにした。更に、不耕起移植栽培としては最も省力的と思われる乳苗の育苗箱全量施肥不耕起移植栽培を検討したところ、ラグタイムが10日と短いPOCU1/3s-100(今年度開発)、厚さ15mmに改良したロックウ-ル、厚播(250g/箱)を行うことによって、乳苗の耕起栽培と同等あるいはそれ以上の玄米収量を得ることができた。一方、Y字型播種溝を用いる水稲の不耕起直播無覆土湛水栽培を検討し、硝酸態窒素を含むPOCUを用いると苗立ち率が向上すること、条間隔を30cmから20cmに密にすると耕起移植栽培と同等な玄米収量が得られた。各種施肥形態を組み合わせたデントコーンの接触施肥不耕起栽培を検討し、硫安を含む処理区では濃度障害による著しい発芽率の低下と植物体の枯死が認められた。
「<農>の思想」の基本視座の現代的探求-環境・情報化社会の条件の下で

本研究課題において、「<農>の思想」の基本視座を現代的な視点から探求した。研究調査を踏まえた理論研究をすすめ、その成果を著作物ならびに論文集にまとめた。同時に、中国や韓国の研究者との交流を通じて、本研究の協働性と国際的ネットワークを広げた。当該年度は、持続可能な社会の構想の理論的、実践的な探求のなかで<農>をめぐって生まれた新たな問題意識や問題圏が人類史における<農>の恩想的文化的意義を踏まえた哲学アプローチを必要としているとの認識から、主要な課題として「<農>の思想」の現代的構築のための基礎的視座を探求することを目指して、理論的研究、調査研究を進めた。具体的な内容は、以下4点にまとめられる。第一に<農>に関係する諸論文・著書の研究をふまえて、かなり長文の論文「<農>の思想と持続可能社会ー共生理念からのアプローチ」を執筆し、基礎的視座を提起することができ、今後のより一層の探求に向けた大きなステップとなった。第二は、以前にイタリアのMassimo Negrotti教授を招聘した際に発表した英文報告をもとに今回の<農>の研究の視点から改定し論文とした。第三に研究室所属の院生(布施元、大倉茂、共に博士課程)とともに、<農>と環境教育の関係を専門に研究するAnette Schorner氏の協力のもとマドイツでの該当箇所について調査研究を行った。これの成果は環境思想・教育研究会の「<農>の思想」部会にて大倉が代表して報告した。科研費テーマに沿ったドイツならではの思想に裏打ちされた調査研究をすることができた。第四に中国社会科学院・哲学研究所副所長の孫偉平教授を招聘し、環境思想・教育研究会にて持続可能な<農>の思想的意義にかかわる講演してもらい今後の中国との国際交流や中国での調査研究の足がかりができたと思われる。以上、4点にまとめらる当該年度の具体的内容は、論文執筆に代表される理論研究によってテーマの手掛かりを得るとともに、ドイツ調査研究においてその理論の可能性を実感でき、理論と実践を連携して研究をすすめるできたことに意義があると考えられる。また、その理論と実践のかかわりを強調する一方、国際交流を進めることで、本研究の協働性に広がりが出てきたことが重要である。当該年度は、持続可能な社会の構想の理論的、実践的な探求のなかで<農>をめぐって生まれた新たな問題意識や問題圏が人類史における<農>の思想的文化的意義を踏まえた哲学アプローチを必要としているとの認識から、主要な課題として「<農>の思想」の現代的構築のための基礎的視座を探求することを目指して、理論的研究、調査研究を進めた。具体的な内容は、以下2点にまとめられる。第一に<農>に関係する諸論文・著書の研究をふまえて、論文「<農>の思想と新たな文明への哲学的視座」を執筆し、昨年度に引き続き、基礎的視座を提起することができたと同時に、新たな文明と<農>との結びつきを強調することができ、今後のより一層の探求に向けた大きなステップとなった。第二に、その成果は、韓国哲学会によって招待されソウルで開催され環境哲学会国際学術大会にて発表し、国際的交流を深めることに資した。第三に研究室所属の院生(東方沙由理、大倉茂、共に博士課程)とともに、<農>と環境教育の関係を専門に研究するAnette Schorner氏の協力のもとで北ドイツ・デンマークでの該当箇所について調査研究を行った。昨年度に引き続き、科研費テーマに沿った北ドイツ・デンマークならではの思想に裏打ちされた調査研究をすることができた。また、昨年度の南ドイツの調査結果を大倉が中心になって、調査報告として共著論文「ドイツにおける<農>の実践を巡る思想と環境教育」にまとめて雑誌『環境思想・教育研究』4号に掲載した。以上、3点にまとめらる当該年度の具体的内容は、論文執筆に代表される理論研究によってテーマの手掛かりを得るとともに、その成果を国際大会で発表し、さらに北ドイツ・デンマーク調査研究においてその理論の可能性を実感でき、理論と実践を連携して研究をすすめるできたことに意義があると考えられる。当該年度は、持続可能な社会の構想の理論的、実践的な探求を前年度に引き続いて行ったが、<農>をめぐって生まれた新たな問題意識や問題圏が人類史における<農>の思想的文化的意義を踏まえた哲学アプローチを必要としているとの認識を一層深く確信した。それを踏まえ、主要な課題として「<農>の思想」の現代的構築のための基礎的視座を探求することを目指して、理論的研究、調査研究を進め発表の機会を国際的、国内的にもった。また、当該年度が研究計画の最終年度となるため、これまでの研究成果をまとめる1年とした。

第一に昨年度の韓国哲学会によって招待されソウルで開催され環境哲学会国際学術大会にて発表したことを踏まえて、2011年10月1日において、日本において日韓学術交流会を開催し、韓国の研究者2名に招待講演をしていただき、日本と韓国の研究者の国際交流を深めることができた。それを通じて、韓国の研究者との結びつきをより強くする契機となり、今後のより一層の交流に向けた大きなステップとなった。第二に、当該年度が研究計画の最終年度であるため、これまでの成果を科研費報告書としてまとめた。これまでのヨーロッパを中心とする研究調査の実践に関わる報告とともに、それと密接に関係する理論研究にかかわる論文が多様な成果として報告することができた。以上、2点にまとめられる当該年度の具体的内容は、論文執筆に代表される理論研究によってテーマを深め、今後の展望を明らかにするとともに、その成果を国際的な学術交流会で共有することができた。国際交流を進めることで、本研究の協働性とネットワークに一層の広がりが出てきたことが重要である
当事者共創型コミュニティ・エンパワメントプログラムの開発評価

本研究は、社会関連性の実態やニーズを経年的に調査し、当事者共創型コミュニティ・エンパワメントプログラムを作成することを目的としている。18年間という長期に渡り、社会関連性の変化等を分析し、エンパワメントという概念に着目した、当事者と共に魅力的なコミュニティを創り出す参加型の研究デザインである点に特色がある。昨年度の調査結果は、コミュニティを基盤としたヘルスプロモーションを実現するために、能動的に変化しつつある住民力を引き続き支援し、多世代交流を考慮するなどの総合的な介入方法が有効である可能性を示唆していた。平成23年度は、上記成果を幅広い対象に分かりやすく還元していくために、飛島レポートとしてまとめ、ISBNを取得し、所属機関ホームページで公開した。さらに、多世代交流を加味したプログラム実施に向け、自治体担当者と協議を重ねた結果、よりよい子育ち環境づくりと地域貢献を目的に主体的に活動している地域ボランティア団体(親世代の集まり)を中心にプログラムを展開する提案があり、ボランティア団体の役員とも調整を行った。ボランティアメンバーに負担がないよう、既存の活動目的、内容に多世代交流の視点を盛り込んだ形でプログラムを実施した。具体的には親子交流を目的としたキャンプ等に加え、クリーンアップ大作戦など多世代が参加しやすい活動について多世代交流を意図して実施した。親世代は一般的にコミュニティ内でのかかわりが乏しくなりがちだが、今回、子ども世代と高齢者世代をつなぐ親世代に着目し、当事者主体の活動に展開できたことはコミュニティ活性化に向けた大きな進展である。社会とのかかわりのあり方が変化する中、世代間交流を継続することは、新たなコミュニティを共創する一歩につながると考えている。今後も住民ニーズに沿った効果的な方法を協働で検討し、公表していく予定である。当事者共創型コミュニティ・エンパワメントプログラム開発に向け、事前評価を行った。'91年から'08年までの18年間の調査データを基に、社会とのかかわりの頻度、生活習慣、身体機能状況、生活満足度、子育ち・子育て環境を量的に分析し、質的には住民ニーズを分析した。魅力的な地域システムを創ろうという住民の声や主体的に社会とかかわりをもつことの重要性というこれまでの成果が縦断研究においても裏付けられると同時に、新たにその変化や、各世代別の特徴、課題が明らかになった。具体的には、高齢者の社会とのかかわりの頻度は加齢とともに減少するが、その内容はより身近なかかわりを選択する傾向がみられた。また、地域で生活する身体機能を維持するためには社会とのかかわりを促進する働きかけが有効であることや、思春期、青年期の心の健康に家族や友達、先生など人的環境の充実が影響することが示唆された。子どもの発達に影響する育児環境として人的、社会的に多彩なかかわりをもつことが関連を示した。また、育児不安や負担感をもつ養育者の存在が明らかになった。一方、住民ニーズは、健康で長生きというこれまでの漠然とした意識から自分たちの地域で充実した人生をどう生きていくかという能動的な意識へと変化してきていることが明らかになった。「子どもからお年寄りまで誰もが生き生きと健康に過ごし、生活を楽しみつつ皆で支え合う豊かなまちづくり」を目指し、変化しつつある住民力を引き続き支援することが必要と考えられた。成果は幅広い対象に分かりやすく還元していくために、飛島レポートとしてまとめ、ISBNを取得し、所属機関ホームページで公開予定である。本年度の研究成果より、今後の介入プログラムの開発と実施において、コミュニティを基盤としたヘルスプロモーションを実現するためには、多世代交流を考慮するなどの総合的な介入方法が、有効である可能性が示唆された。
幾何学的方法による表現論の研究

今年度は残念な事に前年度の最後の話の証明に見つかったGapを埋め、衛星的な的な結果をいくつか示した事と、今年度研究するはずだったヘッケ対応に対する新たなアプローチを考えて基礎的な部分を示した以上の結果は出せなかった。具体的には以下のような結果が得られた。1.簡約群のトロイダルコンパクト化上の同変ベクトル束の圏の記述前年度随伴型代数群のトロイダルコンパクト化について示した同変ベクトル束の圏とある性質を持つフィルター付き表現の圏の間の同値の証明に見つかったGapを埋め、その副産物として結果の任意の簡約代数群への拡張を行った。(論文にまとめて投稿済み)特にこの事実を用いて特別な場合に同変K-群などを具体的に記述した。また、随伴型の場合はベクトル束の全陳類や豊富性判定条件を対応する圏の線形代数による実現の言葉で書き下す公式を得た。なお、この結果は5月と11月と3月に表現論シンポジウムや日本数学会などで発表した。2.一般の球多様体に対する淡中双対性の類似簡約代数群が代数群の表現のなすテンソル圏とファイバー関手により復元される事はよく知られていて、その等質空間版も分かっている。そこで特殊な等質空間の部分コンパクト化として得られる多様体である球多様体において類似の問題を考察し、代数群の表現のなすテンソル圏の球多様体の同変連接層のなすテンソル圏への圏としてのテンソル作用とファイバー関手の組がもとの球多様体を復元する事を示した。特に準射影的な場合は同変連接層の圏を同変ベクトル束の圏に変えても同じ結果が得られる。この結果を用いて球多様体の間の有理射に附随する関手(ヘッケ対応など)を圏の間のある性質を満たす関手として特徴づけることを目指したが、そこの部分についてはまとまった結果が得られなかった。なお、この結果は2月に研究集会NORTh(於・北海道大学)において発表した。