hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マルチメディア日本語教材の共同開発・利用のための総合的研究

1.本研究は、日本語教育の質的向上・効率化を目指し、異なる日本語教育機関間でもネットワークによって、相互間で教材の共同開発・共同利用を行えるように、またコンピュータを専門としない一般の日本語教員にも容易に「マルチメディアを利用した日本語教材」が利用できるようにするためには、どのような問題が所在するのかを探求するところにある。2.研究過程において、横浜国立大学内に「マルチメディア日本語教育」の教材の共同開発・共同利用のための実験用コンピュータ・ネットワーク・システムを構築し、インターネット上にホームページ「日本語プラザ」を構築し、広く日本語教育関係者にマルチメディア日本語教材の共同開発・利用を呼びかけ、以下の研究を行った。3.日本語教育界共通のマルチメディア教材作成の標準的なプラットフォームとして、インテリジェントパッド(日立ソフト)を主張し、それを利用してマルチメディア日本語教育の教材の共同開発・共同利用の作成・使用の実験を行い、このシステムの普及を「日本語プラザ」で呼びかけた。4.実験システムには、共同開発したマルチメディア教材を実践使用した際の、教材の評価、共同利用・開発に対するフィードバックシステムを組み入れ、継続的な発展に備えた。本研究の目的は日本語教育の質的向上を目指し、「マルチメディア日本語教材」の共同開発・共同利用のためのシステム開発・その問題の所在の発見にある。本年度の研究概要は以下のようである。1.本研究では、マルチメディア教材開発ソフトをOSの影響を受けない「インテリジェント・パッド」(日立ソフト社)とすることに決定した。2.マルチメディア教材作成・データベース化のため、教育実験用コンピュータ・ネットワークを構築した(設置場所の余裕の関係から当初計画の慶応大学から横浜国立大学内に変更した)。3.将来的には同教育実験用コンピュータ・ネットワークが日本語教育のマルチメディア教材の共同開発・共同利用のモデルとなることを想定し、以下の機能を取り入れた。4.文字・音声・画像情報処理を統合的に処理でき、教材作成・教育実験・通信ができる。5.単なる教材の作成・データベース化に留まらず、LANを利用し、教育者側・日本語学習者側間でのインターアクティブな教育ができ、教育効果が測定できる形とした。6.通信機能(インターネット)を持たせ、国内他日本語教育機関・海外大学間とで、マルチメディア教材・教育の情報交換が可能な形とした。7.他の日本語教育研究者との共同開発・利用を目的として、インターネット・ホームページ「日本語教育プラザ実験室」を開設した。本研究の成果・情報はここを通し、広く日本語教育関係者に公表し、評価を得ていく。1.本研究の目的は、日本語教育の質的向上・効率化を目指し、コンピュータを専門としない一般の日本語教員にも容易に「マルチメディアを利用した日本語教材」が利用できるようにするための基礎的な問題の所在を探求するところにある。2.マルチメディア教材の利用を、ただ1教員が単独で利用するに止まらず、異なる日本語教育機関の間における共同利用、そのネットワーク内での教材の共同開発を前提として研究を進めた。3.異なる教育機関の協業には、インターネット等のコンピュータ通信の普及がコミュニケーション上効果を発揮したが、マルチメディア教材の送受信には時期尚早の感がある。4.マルチメディア教材は、従来からの教材メディアを超越し、文字・音声・動画等を統合的にコンピュータ上で扱えるのみならず、学習者・教授側間の双方向性、各学習者への個別対応能力等の新たな優れた特性を持つ。この資質を日本語教育界の共有資産とするには日本語教育界共通の標準的なプラットフォームとしてのマルチメディア・ソフトが要求される。本件研究においてはそれをインテリジェントパッド(日立ソフト)と考え、3つの基本フォーム、7つの部品(表示データベースとして絵・音声・動画・音声動画・文字列検索・タイマー・ボタン機能)を用意した。5.教材作成実験用コンピュータ・ネットワークを横浜国大に設置、マルチメディア教材を作成、いくつかの大学の日本語教場で実践使用、教材評価を行い、それを教材作成にフィードバックするシステムを構築した。6.動画をマルチメディア素材とするには現状のコンピュータではメモリーに制約があり、DVDの普及を待つ必要がある。
翻訳としてのバイブル・ウーマンの研究

15年度におけるアメリカ、イェール大学におけるアジアのバイブル・ウーマンの実態に関する資料調査、また神戸の聖和大学、神戸女学院大学における、日本におけるバイブル・ウーマンの教育についての資料調査をもとに、文化の橋渡し、あるいはハイブリッドとしてのバイブル・ウーマンの役割と言語の重要性を確認するとともに、日本における特徴的な状況を認識した。すなわち、教育水準が高く、急速な近代化を進めた明治日本において、バイブル・ウーマンはより高度に専門職化し、言語補助者から近代化の主体にまで変化したのである。そのカタカナ名が表すように彼女たちをいわゆる通訳、翻訳家としてではなく、まさに文化的翻訳の現象を体現する存在として論ずる論文、"Bible Women as Translation"において、明治近代化における専門技能を持った女性としてのバイブル・ウーマンを論じたことから、そのような女性と技能という問題についての国際シンポジウムを計画し、平成16年5月25日、千葉大学において、国際コロキアム"Womanly Expertise : Women's Skills and Modernization of Japan"を開催し、内外から歴史、美術史、文学などの多彩な研究者を招いた。当研究者も、その発言者のひとりとなり、"Bible Women as Translation"の発表をおこなった。このシンポジウムの論文はすべて研究報告書に収めている。平成17年3月にはさらにバイブル・ウーマンの教育の問題を調査するために、聖和大学に2度目の調査をおこなった。「翻訳としてのバイブル・ウーマン」という研究は、キリスト教研究、宣教師研究においてさえ、まだあまり研究の進んでいないこれら女性たちの活動を、女性史的に捕らえるとともに、その文化的役割の検討を目指したものである。今年度は、まず、数少ない文献を求めて、宣教師を送り出したがわであるアメリカの調査を行った。2003年8月にイェール大学神学部において資料調査を実施し、主として、バイブル・ウーマンの起源、特にアジア地域の宣教における女性の問題、それに関連した女性宣教師とその補助者としてのバイブル・ウーマンの活動を記録した、宣教師もしくは教団側の資料を収集した。宣教師およびバイブル・ウーマンの活動に不可欠であったと思われる英米語両表記の聖書の資料も得ることができた。2004年2月には、共同研究者ヴィクトリア・ムサロン教授を招聘し、ハリエット・カーペンターの書簡におけるバイブル・ウーマンの記述についての情報の交換を行うとともに、日本におけるバイブル・ウーマン養成所のひとつであった神戸の聖和大学と、その隣の神戸女学院を訪問し、日本側の資料収集を行った。これらの資料によって、これまでの研究成果、アジアの他の地域と日本との比較対照、女性の自立の問題、文化的橋渡しとしての役割、さらにはポストコロニアリズム的視点の問題、などについて、ある程度の考えをまとめる準備ができた。この成果を発表し、かつ様々な関連問題の研究者と議論し、理解を深めるために、2年目である来年度に千葉大学文学部主催で国際コロキアムの開催を計画し、現在準備が進んでいる。日本の近代化と女性の技能による自立について討論する予定である。
国産ウイルスベクターによる癌免疫遺伝子治療の臨床研究開発

転移のある固形癌を制御し患者の予後を改善するための方法のひとつとして癌免疫遺伝子治療法がある。これまで我々が基礎的研究を進めてきたInterleukin-12(IL-12)遺伝子導入樹状細胞(DCs)を用いた癌免疫遺伝子治療プロジェクトは有望な治療法であると考えられ、早期臨床試験使用可能なGMP準拠のIL-12発現アデノウイルス・ベクター(Ad-IL-12)を東京大学医科学研究所・治療ベクター開発室において作製中を進めてきた。これまで、臨床用ウイルス産生細胞となるHEK293細胞のバンキングや、使用するアデノウイル・ベクターの骨格などを作製した。これらをもとに、製造工程を標準作業工程書として文書化するノウハウを蓄積し、着実にベクター作製を進めて来た。これまでに製造工程の内でも、臨床試験用アデノウイルス・ベクターによるMaster Virus Stock(MVSS)調製法を文章化し、この品質検定を進めた。このMVSSの品質を厳密に保証するためには、細菌培養検査、エンドトキシン検査、および、マイコプラズマ検査などをGLP水準にて検査す:ることが絶対条件であり、繰越期間において委託検査を行った。また、GLP基準での検査以外に、in houseにて行うReplication Competent Adenovirus (RCA)否定試験を含む種々の検査方法を確立し、かつ、文章化した。これらの研究ならびに検査により、本研究計画の目標である早期臨床試験に用いることのできるアデノウイルス・ベクター最終産物の完成に向けて、多くの有益な情報を得た。転移性固形癌を制御し患者の予後を改善するための方法のひとつとして癌免疫遺伝子治療の開発が待たれている。しかし、この方法の臨床開発のために使用可能な高い品質を持つ遺伝子導入ベクターを本邦において作成することは大変困難な状況である。本研究は、東大医科学研究所内に設置されている治療ベクター開発室(ベクター室)を利用して、我々が基礎的研究を進めてきたInterleukin-12(IL-12)遺伝子導入樹状細胞を用いた癌免疫遺伝子治療プロジェクトの臨床応用に必要となるIL-12アデノウイルス・ベクターの作製し、本邦の状況を改善することを目的としている。平成17年度は、まず大量調製してもタイターが高く増殖性アデノウイルスの発生しない条件を基礎的に検討し、作製工程(Standard Operating Procedure ; SOP)を確定した。そして、そのSOPをもとに臨床用アデノウイルス・ベクターの作製を開始し、Master Virus Seed Stock (MVSS)の作製を完了した。このMVSSについては、必要とされる各種品質検査を行っている。それと同時に、実際の臨床応用に先立って必要となる前臨床試験として、臨床プロトコールに用いられる遺伝子導入の対象細胞である樹状細胞に関して、その細胞調製と遺伝子導入に関連する技術の検討を進めた。その結果、抗腫瘍免疫反応の誘導に最適と考えられる樹状細胞を効率よく得るための単核球の分離方法としてElutriationがすぐれている事を見出し、遺伝子導入方法については、静置法に比べて5倍以上の高い導入効率を得られる遠心法を用いることが相応しいことを確認した。当初の予定通り研究を進めていくことにより目標を達成できると考えている。これまで我々が基礎的研究を進めてきたInterleukin-12(IL-12)遺伝子導入樹状細胞(DCs)を用いた癌免疫遺伝子治療プロジェクトは有望な治療法であると考えられ、早期臨床試験使用可能なGMP準拠のIL-12発現アデノウイルス・ベクター(Ad-IL-12)を東大医科学研究所・治療ベクター開発室において作製中を進めてきた。これまで、臨床用ウイルス産生細胞となるHEK293細胞のバンキングや、使用するアデノウイルス・ベクターの骨格などを作製した。これらをもとに、製造工程を標準作業工程書として文書化するノウハウを蓄積し、18年度ならびにその繰越期間において、着実にベクター作製を進めて来た。

これまでに製造工程の内でも、臨床試験用アデノウイルス・ベクターの最終産物を調製するための基盤となる重要な材料である単クローン・ウイルス・ベクターによるMaster Virus Seed Stock(MVSS)の調製に成功し、この品質検定を進めた。このMVSSの品質を厳密に保証するためには、細菌培養検査、エンドトキシン検査、および、マイコプラズマ検査などをGLP水準にて検査することが絶対条件であり、これらが満足すべき基準を満たすことを委託検査により証明した。また、GLP水準検査に先立ってReplication Competent Adenovirus(RCA)否定試験を含む種々の検査を自らの手で確立し、かつ、遂行した。これらの研究、ならびに、検査により、本研究計画の目標である、早期臨床試験に用いることのできるアデノウイルス・ベクター最終産物の完成に、大きく近づいた。転移のある固形癌を制御し患者の予後を改善するための方法のひとつとして癌免疫遺伝子治療法がある。これまで我々が基礎的研究を進めてきたInterleukin-12(IL-12)遺伝子導入樹状細胞(DCs)を用いた癌免疫遺伝子治療プロジェクトは有望な治療法であると考えられ、早期臨床試験使用可能なGMP準拠のIL-12発現アデノウイルス・ベクター(Ad-IL-12)を東京大学医科学研究所・治療ベクター開発室において作製中を進めてきた。これまで、臨床用ウイルス産生細胞となるHEK293細胞のバンキングや、使用するアデノウイルス・ベクターの骨格などを作製した。これらをもとに、製造工程を標準作業工程書として文書化するノウハウを蓄積し、19年度ならびにその繰越期間において、着実にベクター作製を進めて来た。これまでに製造工程の内でも、臨床試験用アデノウイルス・ベクターによるMaster Virus Stock(MVSS)調製法を文章化し、この品質検定を進めた。このMVSSの品質を厳密に保証するためには、細菌培養検査、エンドトキシン検査、および、マイコプラズマ検査などをGLP水準にて検査することが絶対条件であり、繰越期間において委託検査を行った。また、GLP基準での検査以外に、in houseにて行うReplication Competent Adenovirus(RCA)否定試験を含む種々の検査方法を確立し、かつ、文章化した。これらの研究ならびに検査により、本研究計画の目標である早期臨床試験に用いることのできるアデノウイルス・ベクター最終産物の完成に向けて、多くの有益な情報を得た。
「観客」の創造――映画受容と社会主体の史的関係

本研究は、映画観客像の変容を歴史的・社会的文脈に照らし合わせながら解明することを目的としてきた。具体的には、「民衆」「大衆」「国民」「皇民」「市民」といった、近代日本の社会主体を指すものとして使用されてきた概念・カテゴリーを切り口にしながら、それらとの関連で映画観客がどのように規定されたり問題にされたりしてきたかを検討した。この成果の一部は、共著書『「戦後」日本映画論』(2012年)、共著書Oxford Handbook of Japanese Cinema (2014年)、学術雑誌『JunCture超域的日本研究』5号(2014年)などで発表した。具体的には、(1)それぞれの時代の多様な言説においてどのような映画観客像が想像されてきたのかを分析すること、そして(2)その分析を通して、社会主体というものがどのように考えられてきたのかを考察することが大きな狙いであった。この二つの目標を達成するために、「民衆」「大衆」「国民」「皇民」「市民」といった、近代日本の社会主体を指すものとして使用されてきた概念・カテゴリーを切り口にしながら、それらとの関連で映画観客がどのように規定されたり問題にされたりしてきたかを検討してきた。本年度は、「市民」に焦点を当て、戦後の日本でこの概念がどのような意味合いで使用されてきたかを検討しつつ、映画が市民運動の中でどのように利用されてきたのか、さらには映画以外のメディアとの関係をも考慮に入れつつ市民による自発的な映画上映がどのように行われてきたのかを考察した。その成果は、二本の論文(“Networking Citizens through Film Screenings: Cinema and Media in the Post-3.11 Social Movement"および“Problematizing Life: Documentary Film on the 3.11 Nuclear Catastrophe")にまとめ、共著書に所収されることが決定している(現在、両著書とも正式の契約に至っていないため、本報告書の一覧には記載していない。)また、関連する講演・口頭発表をブリン・マー大学(米国)、ウォリック大学(英国)、カルチュラル・スタディーズ学会(フィンランド)、オタゴ大学(ニュージーランド)で行った。映像学当初の計画としては、「市民」の問題を当該年度の前半までに終了し、「国民」「皇民」の問題に取り組む予定だったが、前者のテーマに関して、上記の論集Media Convergence in Japanへの投稿依頼が2014年3月末日締切で来たり、2014年4月1日に米国Bryn Mawr Collageでの講演を依頼されたりしたことで、後者の問題に取りかかるのが多少遅くなってしまった。とはいえ、こうした機会をいただくことで「市民」の問題について考察を深めることができたのも確かである。当初の計画の順番を変更したが、おおむね順調に進展している。すなわち、当初は、平成24年度に「国民」「皇民」に関する言説を扱い、平成25年度に「市民」を扱う予定にしていたが、この順番を入れ替えた。その大きな理由は、上海師範大学から国際学会を開くにあたって、現代のテーマについて発表を依頼されたからである。したがって、当年度の後半から、「市民」「シティズンシップ」をキーワードに、市民の映画上映活動、そこで上映されることの多いドキュメンタリー映画、さらには「市民」を冠した映画祭の調査を始めた。そしてその経過報告を、上海師範大学の国際学会と映画メディア学会で発表した。その意味で、研究は着実に進展している。しかし、映画祭についてのレビューを発表したものの、論文にまとめあげるまでには至っていないので、その点で計画以上に進んでいるとは言えない。とはいえ、来年度に成果が発表できる段階には来ていると言える。「皇民」「国民」の問題について早期に取り組みたい。すでに昨年度調査を開始しているが、それをさらに徹底して進める。また、観客論全般についての先行研究を整理し、自分の研究との差異をさらに見極めることで、書籍の序章を書く準備を行いたい。一方、ウォッリク大学から招聘されている5月の「市民」についての講演を行う他、7月2日にテンペレ(フィンランド)で開催される文化研究の学会でもこのテーマについて研究発表を行う。「市民」と映画観客に関する論考を8月までに完成させ、名古屋大学文学部の紀要または『JunCture超域的日本研究』などの雑誌に投稿する。また、このテーマに関連するものとして、東京大学の研究者から誘いを受けている共著書Media Convergence inJapanの締め切り(2013年12月31日)に合わせて英語論文を完成させる。

一方、9月からは「国民」と「皇民」の問題に移り、1930年代から1950年代の一般雑誌、新聞、映画雑誌、その他の文献(たとえば、『日本映画』『映画旬報』『帝国教育』『映画年鑑』『映画週報』『キネマ旬報』『朝日新聞外地版』『台湾日日新報』『藝文』『満州浪漫』『朝鮮及満州』『朝鮮公論』など)を調査し、1月には一つの論考に仕上げる。そして、「民衆」と「大衆」をテーマにした昨年度からの研究成果と合わせて、一冊の書籍にまとめることに取りかかる。この企画の書籍化を勧めてくれている名古屋大学出版会に、2014年春までに原稿が提出できるようにしたい。該当なし
腸炎ビブリオの鉄獲得機構・シデロフォア受容体に対する研究

腸炎ビブリオは生存のために鉄を必要とし、その鉄獲得のためにビブリオフェリンと呼ばれる鉄イオン特異的な低分子キレート剤(シデロフォア)を産生する。申請者は腸炎ビブリオのビブリオフェリン受容体遺伝子の欠損株を作成し、本菌の増殖に対してビブリオフェリンを介した鉄獲得系が不可欠であることを確認してきた。鉄獲得受容体に対するモノクローナル抗体を作成し、本菌の検出に応用可能であることを示した。現在、本菌の増殖阻害ができる可能性を検討しているところである。腸炎ビブリオは我国の細菌性食中毒の主要な原因菌の一つである。近年、食のグローバル化に伴い、様々な国での感染報告がなされている。腸炎ビブリオは、他の生物と同様にその生存・増殖に「鉄」を必要とする。しかし、環境中あるいは生体内において細菌が利用できる遊離鉄はごくわずかである。そのため、腸炎ビブリオは病原性を発揮するため、また、その早い増殖を支えるために優れた鉄獲得機構を有している。申請者は、腸炎ビブリオが鉄と特異的に結合するキレーターであるシデロフォア・ビブリオフェリンを菌体外に分泌し、鉄・ビブリオフェリン複合体をPvuAという受容体蛋白を介して取り込む系があることを見出し、鉄制限に応じた発現制御が行われていることについて明らかにしてきた。今年度は腸炎ビブリオのビブリオフェリン受容体pvuA遺伝子破壊株の作成を試みた。Suicide vector (破壊株作成用ベクター)pKTN701にPCRクローニングによってpvuA遺伝子を組み込み、相同組換えによって、いくつかの候補となるクローンを得たところである。このクローンが遺伝子を欠損しているかについて、現在確認中である。また、昨年度作成したPvuA大量産生株を用いてPvuAの大量発現条件の検討およびPvuAの精製を行い、これを抗原としたモノクローナル抗体の作成も進行中である。大量産生されたPvuAは封入体中にあったため、可溶化および結晶化の検討を行っているところである。腸炎ビブリオは日本において細菌性食中毒の主要な病原菌の一つである。生物にとって鉄は必須の元素であるが、環境中あるいは生体内において細菌が利用できる遊離鉄はごくわずかである。そのため、腸炎ビブリオは病原性を発揮するために優れた鉄獲得機構を持っていると考えら得れている。申請者は、腸炎ビブリオが鉄と特異的に結合するキレーターであるシデロフォア・ビブリオフェリンを体外に分泌し、鉄・ビブリオフェリン複合体をPvuAという受容体蛋白を介して取り込む系があることを見いだし、鉄制限に応じた発現制御が行われていることについて明らかにしてきた。suicide vector (破壊株作成用ベクター)pKTN701にPCRクローニングによってpvuA遺伝子を組み込んだ。現在、遺伝子破壊株を作成しているところである。遺伝子破壊については、菌の生存に必要な遺伝子ほど破壊株を得にくい。pvuAに対する変異株が作成しにくいことから、pvuAが腸炎ビブリオにとって重要な遺伝子であることを確認した。現在、破壊株を得るために、さらに培養条件などの検討を行っていく予定である。破壊株が得られれば腸炎ビブリオにおける鉄獲得と病原性との関連がより明らかになる。また、破壊株の作成と平行して、25年度に行う予定であったPvuA大量産生株をPCRクローニングによって得ている。挿入断片のシークエンスによる確認も終わっており、遺伝子誘導条件についての検討を行っているところである。腸炎ビブリオは日本における細菌性食中毒の主要な原因菌の一つである。魚介類を生食する日本に特徴的な食中毒であったが、近年、食のグローバル化に伴い、様々な国での感染報告がなされている。また、養殖エビの大量死の原因菌としても報告されているなど、世界各地で腸炎ビブリオに対する迅速な検査法および予防法が必要とされ、開発・導入されている。腸炎ビブリオは、増殖が最も速い細菌の一つであり、その速い増殖を支えるため、また、宿主体内において増殖し、病原性を示すために優れた鉄獲得機能を有している。申請者は、腸炎ビブリオがビブリオフェリンという鉄と特異的に結合するキレーターであるシデロフォアを産生し、菌体外に分泌し、鉄・ビブリオフェリン複合体をPvuAという受容体蛋白を介して取り込む系があることを見出し、鉄制限に応じた発現制御が行われていることを明らかにしてきた。今年度は腸炎ビブリオのビブリオフェリン受容体pvuA遺伝子破壊株の作成を行った。Sucide vector (破壊株作成用ベクター)pKTN701にPCRクローニングによってpvuA遺伝子を組み込み、相同組み換えによってpvuA遺伝子破壊株を作成した。pvuA遺伝子破壊株は鉄制限条件下において、野生株とほぼ同様な増殖曲線を描いた。PvuA以外のビブリオフェリン受容体が存在していることを示している。さらなる変異株の作成を行っているところである。PvuAの結晶化及び抗PvuAモノクローナル抗体の作成も平行して行っている。腸炎ビブリオは日本における主要な細菌性食中毒原因菌の一つである。

魚介類を生食する食習慣のある日本に特徴的な食中毒であったが、近年、食のグローバル化に伴い、様々な国での感染報告がなされている.また、養殖エビの大量死の原因菌としても報告されており、世界各地で腸炎ビブリオに対する迅速な検査法および予防法が必要とされている。腸炎ビブリオは、他の生物と同様にその生存・増殖に「鉄」を必要とする。しかし、環境中あるいは生体内において細菌が利用できる遊離鉄はごくわずかである。また、腸炎ビブリオは増殖が最も速い細菌の一つである。その速い増殖を支えるため、また、宿主体内において増殖し、病原性を示すために優れた鉄獲得機能を有している。申請者は腸炎ビブリオがビブリオフェリンという鉄と特異的に結合するキレーター(シデロフォア)を産生し、菌体外に分泌し、菌体外の鉄と結合して鉄ービブリオフェリン複合体を形成し、その複合体に対する特異的受容体を介して取り込む系があることを見出し、鉄制限に応じた発現制御が行われていることを明らかにしてきた。今年度はビブリオフェリン受容体PvuAに加え、もう一つの受容体PsuAについて、psuA遺伝子欠損破壊株およびpsuA・pvuA遺伝子二重破壊株を作成した。種々の培養条件においてこれら2つの受容体の働きが異なることを見出した。抗PvuAに加え、抗PsuAモノクローナル抗体の作成を行っている。腸炎ビブリオは日本における主要な細菌性食中毒原因菌の一つである。魚介類を生食する食生活のある日本に特徴的な食中毒であったが、近年、食のグローバル化に伴い、様々な国での感染報告がなされている。また、養殖エビの大量死の原因菌としても報告されており、世界各地で腸炎ビブリオに対する迅速な検査法及び予防法が必要とされている。腸炎ビブリオは増殖が最も速い細菌の一つであり、その速い増殖を支えるために優れた鉄獲得機構を有している。この鉄獲得機構により、宿主体内においても増殖し病原性を示すことができる。申請者は腸炎ビブリオがビブリオフェリンという鉄と特異的に結合するキレーター(シデロフォア)を産生し、菌体外に分泌し、菌体外の鉄と結合して、「鉄-ビブリオフェリン複合体」を形成し、その複合体に対する特異的受容体を介して取り込む系があることを見出し、鉄制限に応じた発現制御が行われていることを明らかにしてきた。前年度までに、受容体に対する破壊株の作成を行い、2つの受容体が種々の培養条件において働きが異なること、ビブリオフェリン受容体抗PvuAモノクローナル抗体を作成し、この抗体のみでは増殖の抑制は弱いことが見出されている。今年度はもう一つの受容体PsuAに対するモノクローナル抗体を作成することを目的に大量産生株の作成を行った。今年度はPsuAモノクローナル抗体を作成する予定であったが、PsuA大量産生株の作成が遅れた。
尿管再生をめざした新規生体吸収性合成材料の開発

本研究の前段階として我々はPLA-CLとコラーゲンからなる材料で尿道再生に成功し、下記論文(Kanatani et. al.:Tissue Engineering 13:2933,2007)にて報告した。そこで同様の材料を作製し、ウサギ尿管においてチューブグラフト置換を試みたが、尿管径が細く縫合が困難であり、このモデルを断念するに至った。そこで、発想を転換し尿管の外側からの修復を促進するアプローチを考えた。そこでまずbFGF徐放ゼラチンシートを作製し、ラット膀胱外側に貼り付ける実験を行った。その結果、bFGF徐放により膀胱平滑筋細胞は有意に増殖し、typeIIIコラーゲンの発現増強シフト、さらに膀胱の収縮力が増強することを見出し、下記論文(Imamura, et. al.:American Journal of Physiology.Renal Physiology 293:F1007,2007)にて報告した。さらには今回の一連の実験から派生して、bFGFが過活動膀胱に関与するという新たな知見も得られた。次に、bFGF徐放ゼラチンシートをラット尿管に巻きつける実験を行ったところ、2週間後の観察では毛細血管の増生および尿管壁の肥厚が確認された。この現象が尿管の機能的再生に寄与しうるかどうかの評価が今後の課題である。組織再生のアプローチとしては組織を置換する方法と組織自体は残してその機能を強化する2つの方法がある。そこで、今回の尿管再生においては、両方のアプローチそれぞれで使用する生体吸収性材料の開発を行った。実験1(組織を置換する方法):PLA-CLメッシュの作製およびウサギ尿管置換モデル実験以前われわれはPLA-CLメッシュにコラーゲンをコートした材料で尿道再生に成功しており、今回同様の材料の作製を試みた。次に、ウサギ尿管においてチューブグラフト置換を試みたが、尿管径の細さのためか、縫合が非常に困難であり、このモデルは断念した。現在、他の材料の使用やシートグラフトモデルへの変換を検討している。実験2(機能を強化する方法):bFGFゼラチンシートによる尿管および膀胱の機能強化尿管の機能強化まず、bFGFゼラチンシートを尿管の血流を補う材料として考え、ラット尿管にシートを巻きつける実験を行った。2週間後の観察では、毛細血管の増生を認めたが、尿管壁自体はやや肥厚していた。尿管では更なる機能的な評価が難しく、bFGFの影響が判定できないため、実際に機能を確認しやすい膀胱に対象を変更して、実験を継続した。膀胱の機能強化bFGFゼラチンシートを作製し、ラット膀胱外側に貼り付ける実験を行った。形態的評価として、(1)平滑筋細胞の増殖、(2)コラーゲンの発現を評価し、機能的評価として、(3)収縮力を評価した。【結果】bFGF投与群では平滑筋細胞は有意に増殖していた。一方、コラーゲン発現は総量では変化なかったが、typeIIIコラーゲンの発現が増強していた。収縮力はbFGF投与群では有意に増加しており、機能強化を引き起こすことが確認された。この結果については、現在、論文に投稿中である。本研究の前段階として我々はPLA-CLとコラーゲンからなる材料で尿道再生に成功し、下記論文(Kanatani, et. al.:Tissue Engineering 13:2933,2007)にて報告した。

次に、bFGF徐放ゼラチンシートをラット尿管に巻きつける実験を行ったところ、2週間後の観察では毛細血管の増生および尿管壁の肥厚が確認された。この現象が尿管の機能的再生に寄与しうるかどうかの評価が今後の課題である。
表面プラズモン共鳴による血管肉腫細胞の機能的診断法の開発

表面プラズモン共鳴(SPR)センサーを用い、末梢血に存在する血管肉腫細胞(Circulating tumor cell; CTC)を検出、評価する方法を検討、開発した。ヒト末梢血1mlあたり2,000個の血管肉腫細胞を混合して抗CD146抗体で標識すると、最大10個の血管肉腫細胞を回収することができた。血管肉腫細胞と正常血管内皮細胞はともに細胞表面にVEGF受容体を発現し、2種類のうちの1つの血管肉腫細胞株ではVEGF刺激により受容体のリン酸化が誘導された。しかし、SPRセンサーでは正常血管内細胞のみが反応を示し、血管肉腫CTCを高感度かつ迅速に検出し得ることが示された。平成25年度は、平成24年度に検討した血管肉腫細胞株(ISO-HAS)では従来報告されていたEGR受容体(EGFR)の発現が見られなかったことを踏まえ、まず流血中に存在する血管肉腫細胞を識別するための活性物質を探索した。また今後の基礎的研究がより普遍性の高いものとするため、新たな血管肉腫細胞株を探索し、北海道大学皮膚科保科博士よりHAMON細胞の供与を得て解析した。その結果、2種類の細胞はいずれもEGFRの発現はみられず、ヒト臍帯血静脈由来正常血管内皮細胞(HUVEC)と同様にVEGF受容体(VEGFR)を発現すること、これらの細胞をVEGFで刺激すると、HUVECとHAMONではともにVEGFRのリン酸化が起こるがISO-HAS細胞ではリン酸化が起こらないことが確認された。そこで3種類の細胞で発現しているVEGFRの遺伝子配列を検討したところ、解読し得た範囲でこれらの遺伝子配列に異常はなく、ISO-HAS細胞におけるリン酸化の不良は受容体よりも下流の情報伝達系に起因することが示唆された。さらに、HAMON細胞ではVEGF刺激により起こるシグナルが起こらず、SPRにより正常血管内皮細胞と鑑別できることが示された。平成24年度は、ヒト末梢血に浮遊する血管肉腫細胞(血管肉腫CTC)を、抗体により分離するための方法と、in vitroで刺激して起こる細胞膜近傍の誘電率の変化させるリガンドおよび細胞膜受容体について検討した。血管肉腫CTCを物理的に分離する方法として、細胞表面にCD146を発現することが知られているヒト血管肉腫細胞株ISO-HASを健常人ヒト末梢血と混和し、さらに蛍光標識した抗CD146とともにインキュベートしてフローサイトメトリーにより検出した。その結果、末梢血5mlに対して最大10e4個のISO-HAS細胞を混合した血液検体で、最大50個程度のCD146陽性細胞を検出した。また、2名の血管肉腫患者の末梢血を用いて同様のフローサイトメトリー解析を行ったが、患者末梢血中には信頼できる数のCD146陽性細胞を検出することはできなかった。今後、定量的PCRを用いて末梢血に生理的に存在する血管内皮細胞マーカー陽性細胞の数を検討したい。上記と並行し、血管肉腫CTC細胞膜に発現する受容体分子を探索するため、ヒト末梢血、悪性黒色腫細胞株(MMG1)、ヒト臍帯血血管内皮細胞(HUVEC)、ヒト扁平上皮癌株(A431)を用いてhEGFR、EGF、VEGF、CD44のmRNAの発現を検討した。その結果、ISO-HASとHUVECには予想通りVEGFRが、A431にはhEGFRとCD44が発現していることが確認されたが、これまで一部の血管肉腫細胞で報告されているhEGFRの発現はISO-HASでは検出されなかった。上記結果を踏まえ、平成25年度は末梢血液より血管内皮細胞の細胞表面マーカーを発現する細胞を回収する効率を高める工夫を行うとともに、表面プラズモン共鳴で検出できるISO-HAS細胞の刺激応答の条件設定について検討する。理由:末梢血中の血管肉腫細胞を表面プラズモン共鳴センサーにより検出するためには、まず末梢血から血管肉腫細胞をできるだけ採取するために利用した細胞表面分子とは異なる受容体を刺激できることが重要である。当初は、これまでの報告の基づき、一部の血管肉腫では細胞表面にEGF受容体が発現していることを利用することになっていたが、実験に用いたISO-HAS細胞にEGF受容体の発現がなく、細胞刺激のための標的分子として利用できなかったことが研究の進捗がやや遅れている理由である。今年度ISO-HAS細胞に発現することを確認したVEGF受容体、ならびに非特異的な細胞活性化試薬であるカルシウムイオのフォア、フォルボールエステルなどでISO-HAS細胞を刺激し、表面プラズモン共鳴(SPR)センサーでその反応を解析する。何らかの反応が得られることが確認できたリガンドについては、正常血管内皮細胞(HUVEC)を用いて同様に刺激し、SPRセンサーでの反応を比較検討する。

また、手術で摘出された血管肉腫組織より細胞を分離し、酵素処理して単細胞レベルに浮遊させた腫瘍細胞をSPRセンサーに固定し、同様に細胞応答シグナルを検討し、腫瘍に特徴的なSPRシグナルをデータベース化する。また、現在開発中の二次元細胞SPRバイオセンサーをこの目的のために改良する。二次元細胞表面プラズモンバイオセンサーは、既に他の目的の研究で開発が進行中であるので、本研究費はすべて細胞の刺激、末梢血からの分離・同定、細胞株の培養などのための試薬ならびに器具類に使用する。
植物免疫におけるヒストン修飾を介した遺伝子発現の制御

植物は、免疫の活性化後に全身にわたって微弱な二次刺激に対して敏感に応答できるようになる(プライミング)。転写促進的なヒストンH3第4リジンのトリメチル化(H3K4me3)と転写抑制的なH3K27me3がともに重要であることを示した。次にRNA-seq解析によってプライミング標的遺伝子をリスト化し、その大部分がH3K27me3制御因子PRC2に依存することを明らかにした。さらに、H3K4me3・H3K27me3特異的抗体を用いたChIP-seq解析を実施した(現在、データ解析中)。以上により、植物免疫プライミングの成立に果たす両ヒストン修飾の役割やゲノムワイドな動態が初めて明らかになった。ゲノムワイドのRNA-seq解析によるプライミング標的遺伝子のリスト化を行った。病原細菌Pseudomonassyringae pv tomato DC3000 (Pst) AvrRpm1をエフェクター誘導性免疫(ETI)のトリガーとして、エフェクター欠損株であるPst hrpSをパターン誘導性免疫(PTI)のトリガーとして、4週齢のシロイヌナズナの下層の葉に一次接種し、48時間後に上層のシステミック葉に水刺激を与えて1時間後の発現プロファイルを得て(Illumina Hiseq 2000、シングルエンド100 bpで各サンプル15Mリード以上)、比較解析した。得られたプライミング標的遺伝子をクラスター化したところ、プライミングによる誘導効果がETI>PTIの遺伝子に加えてETI<PTIのものや、プライミングによって抑制が強固に起こる遺伝子も多数同定された。現在、各クラスターの代表遺伝子についてqRT-PCR解析により発現パターン確認を進めている。ETIによって強力にプライムされる標的遺伝子を個別に遺伝子発現を確認していき、その中からレポーター系開発にも有用なマーカー遺伝子の選定を進める計画である。続いて、ChIP-seq解析によってプライミング成立の際のH3K4me3・K3K27me3の標的遺伝子座の同定を試みた。上述の条件で調製した一次接種48時間後のシステミック葉を解析に供した。しかし、サンプル繰り返し区間でばらつきが大きく、統計的に有意な傾向を捉えることができなかった。原因について検討し、実験条件の改善へ向けてのヒントを得た(後述)。ETI-PTI間でプライミングの質的・量的な違いとH3K4me3・K3K27me3の標識レベルを関連づけるため、ChIP-seq解析の再試行を計画している。病原細菌Pseudomonassyringae pv tomato DC3000 (Pst) AvrRpm1をETIのトリガーとして、Pst hrpSをPTIのトリガーとして、発芽後4週間ほどのシロイヌナズナ個体の下層の葉に一次接種して、48時間後に上層のシステミック葉に水刺激を与えてから1時間後の発現プロファイルを得て(Illumina Hiseq 2000、シングルエンド100 bpで各サンプル15Mリード以上)、比較解析した。これらのプライミング標的遺伝子をクラスター化したところ、プライミング強度についてETI>PTIの遺伝子に加えてETI<PTIのものや、プライミングの結果、抑制が強固になっている遺伝子も多数同定された。現在、各クラスターの代表遺伝子についてqRT-PCR解析により確認作業を進めている。in silico解析により、プライミング標的遺伝子に有意にエンリッチ(共有)された何種類かのシス配列を見出しており、これらに関する情報集めを進めるとともに生理意義を確かめる実験を考案中である。次に、ETI誘導型のプライミングが低下したPRC2関連の変異体植物を用いて上記と同様にしてRNA-seq解析を行っており、PRC2依存的なプライミング標的遺伝子のリストが間も無く得られる予定である。さらに、ゲノムワイドのChIP-seq解析によってプライミング成立の際のH3K4me3・K3K27me3の標的遺伝子座を同定するため、上述の条件で調製した一次接種48時間後のシステミック葉を、H3K4me3・K3K27me3に対する特異的抗体を用いたChIPシークエンス解析に供する計画で準備を進めている。大部分が新規のプライミング標的遺伝子(候補)を含む、プライミング成立時のRNA-seq解析プロファイルが得られた(申請者の知る限り、他に報告例はない)ため、今後の研究の推進が大いに計算できる状況になった。標的遺伝子のクラスター化によって、ETIとPTIがシステミックプライミングに及ぼす影響を俯瞰的に捉えることのみならず、様々な応答パターンを代表する標的遺伝子のリストが得られた。その後、当初の提案は変更して、それらの遺伝子産物のシステミック免疫における機能の解析よりは、むしろプライミングの成立基盤に迫る上で有用なマーカー遺伝子の選定やプライミングに重要なシス配列の同定を優先して進めている。遺伝子発現制御における役割が報告されている、いくつか興味深いシス配列がプライミング標的遺伝子のクラスターごとにエンリッチされているのを見出しておりそれらに着目している。続いて、PRC2関連の変異体と野生型植物を比較する形でRNAseqを実施している。一方、抗H3K4me3・K3K27me3抗体を用いたChIP-seq解析について条件の至適化を進めて、現在新しく解析を展開中である。得られる結果の独自性・先駆性が高いことは明らかである。また予算的には、基金の多くを翌年度に繰り越すことができ、さらに博士研究員が本学の特任助教として採用されたためさらに研究体制が充実したものとなった。したがって、総合的には概ね順調に進んでいると判断している。

植物は、病原体の侵入・攻撃を受けると、病原体の侵入・感染部位のみならず全身に渡ってシステミックに免疫機能を向上させる仕組みをもつ。全身での免疫活性化に伴い、防御応答関連遺伝子の発現が誘導されるが、それが収束した後も二次刺激に対して敏感かつ強力に応答できるようになる(プライミング)。そこで、酵母から動物・植物まで共通して遺伝子発現状態の記憶に働くヒストン修飾(転写促進的なヒストンH3第4リジンのトリメチル化H3K4me3や転写抑制的なH3K27me3)に着目して、ヒストン修飾動態と全身性プライミングとの関連性について解析を進めた。前年度に野生型植物から得たRNA-seqプロファイルを元に選定したマーカー遺伝子座においてChIP-PCR解析を行い、プライミングの成立に伴い、プロモーター領域及びコーディング領域でH3K4me3が増大すること、並びにH3K27me3も若干増大傾向にあることが分かった。次にH3K27me3標識及びプライミングが著しく低下したPRC2複合体(CLF)の欠損変異体において再びRNA-seq解析を実施し、CLF依存的・非依存的なプライミング標的遺伝子をゲノムワイドに同定した。PRC2 (CLF)依存的なプライミング標的遺伝子の中には全身性植物免疫に重要な既知の遺伝子も含まれており、H3K4me3制御因子に加えてH3K27me3制御因子PRC2-CLF複合体が全身性プライミングには必要であることを示す遺伝学的証拠を裏付ける結果が得られた。さらに、H3K4me3・H3K27me3に対する特異的抗体を用いてChIP-seq解析を実施した。予備ChIP-seq解析など実験条件の至適化に予想以上の準備期間を要したものの良質のデータを得ることが出来ており、現在その解析及びRNA-seqデータとの照合を進めている。以上をまとめた論文の投稿も併せて準備中である。植物は、免疫の活性化後に全身にわたって微弱な二次刺激に対して敏感に応答できるようになる(プライミング)。転写促進的なヒストンH3第4リジンのトリメチル化(H3K4me3)と転写抑制的なH3K27me3がともに重要であることを示した。次にRNA-seq解析によってプライミング標的遺伝子をリスト化し、その大部分がH3K27me3制御因子PRC2に依存することを明らかにした。さらに、H3K4me3・H3K27me3特異的抗体を用いたChIP-seq解析を実施した(現在、データ解析中)。以上により、植物免疫プライミングの成立に果たす両ヒストン修飾の役割やゲノムワイドな動態が初めて明らかになった。大部分が新規のプライミング標的遺伝子(候補)を含む、プライミング成立時のRNA-seq解析プロファイルが得られた(申請者の知る限り、他に報告例はない)ため、今後の研究の進展が大いに期待できる状況になった。標的遺伝子のクラスター化によって、ETIとPTIがシステミックプライミングに及ぼす影響をゲノムワイドで俯瞰的に捉えることのみならず、様々な応答パターンに分類できる標的遺伝子のリストが得られた。
疎水性相互作用による抗体-光増感剤複合体を用いた光線力学治療

光化学治療は光増感剤をガン患者に投与し、光増感剤が取り込まれた腫瘍組織に光照射を行うことにより、腫瘍を壊死させる方法である。本研究では、組織透過性の良い長波長領域の光の吸光係数が大きい亜鉛フタロシアニン(ZnTCPc)を用い、特に腫瘍選択性の高い、抗体-光増感剤複合体の開発を行った。光増感剤と抗体との結合には疎水性相互作用を利用する。得られた抗体結合型-亜鉛フタロシアニンはIgGに基づく280nm付近の吸収および、ZnTCPcに基づく700nm付近の吸収をともに有しており、抗体一分子中に35分子のZnTCPcが結合していることがわかった。35分子のZnTCPcのうち15-20分子は共有結合で抗体に結合しており、残りは疎水結合によりZnTCPc同士がスタッキングして結合していることがわかった。ZnTCPc-IgGはin vitroにおいて癌細胞に対する蓄積量がZnTCPc単体より15倍程度多いことがわかった。ZnTCPc-IgG複合体の光毒性の実験を行った結果、ZnTCPc単体に比べ、より低い濃度で光毒性を示すことがわかった。これらのことから、本研究で創製したZnTCPc-IgG複合体は通常の光増感剤に比べ、癌細胞蓄積量が多く、光線力学治療用光増感剤として有効であることが示唆される。
博物館等民俗資料収蔵施設における椿油を用いた簡易的防錆処理の研究

本研究は、膨大な量の民俗資料に対し、安全にかつ容易に施工できる防錆処理として、椿油による防錆処理の普及が目的である。様々な条件を持つ収蔵施設に試験試料を設置し、油の差異による効果や経年変化の確認を行なった。その結果、防錆効果は油の差異により若干見受けられたが、処理後の保管環境によるところが大きいことがわかった。また、本研究の成果をふまえて、「博物館等民俗資料収蔵施設における簡易的な資料保存と修復マニュアル」を作成した。博物館や資料館等、民俗資料を収蔵している施設において、学芸員や担当者、地域住民、ボランティア、さらには博物館を用いた学校教育の中でも安全にかつ容易に施工できる防錆処理として椿油による防錆処理を普及させるため、一般市場で入手可能な椿油15種類を購入した。購入に際しては、平成19年78月現在で小売店や量販店ならびにインターネット等で簡単に購入が可能な商品とした。購入後は、それらの成分分析を行なうため、酸価・ケン化価・ヨウ素価を測定した。その後、実際の博物館や資料館で実験を開始した。実験の規格はJIS K 2246(さび止め油の性能試験)に基づき、鋼板を試料として実験サンプルを作成した。実験サンプルは、各椿油5枚ずつとコントロール1枚、計76枚を1セットとし、それらに実際の資料に対する椿油の塗布方法と同じように施工し、一昼夜経過した時点で表面の油を拭き取った。また、収蔵環境による効果の差異をみるため、温湿度を計測するデータロガーを試験板付近に設置し、経年変化を観察中である。今年度は、滋賀県立琵琶湖博物館(滋賀県草津市)、致道博物館(山形県鶴岡市)、原野農芸博物館(鹿児島県奄美市)、さらに屋外展示を想定して京都造形芸術大学校舎階段下で実験を開始した。石川県立博物館(石川県金沢市)と石川県立白山麓資料館(石川県白山市)では、実験環境の調査と準備を行った。原野農芸博物館と本学内に設置した実験試料の途中経過観察を行った結果、オイルステインと見られる物質が発生しており、油によるばらつきがみられた。これらの結果は市販の椿油を用いた防錆効果の有効性の有無を実証できるものとなる。また、椿油自体の経年劣化が資料に与える影響を確認するため、長崎県新上五島町において搾油直後の椿油を入手し、成分分析を行なった。民俗文化財は、温度・湿度が管理されている場所だけでなく、移築民家や、学校の空き教室を利用した施設で展示・保管、さらに建物に入りきらず屋外に展示していることがある。また、臨場感を演出するため、屋外で保存することが避けられない場合がある。本研究は、様々な収蔵環境を想定し、その現場において実験し、温度・湿度が一定でない環境下での椿油の防錆効果を検証する。実験には、一般に市販されている椿油を使用することとした。使用した椿油は、2007年7月の時点でホームセンター、インターネット等で容易に入手できた市販の椿油15点で、それを防錆剤として使用の可否とともに油の差異による効果も検証する。本年度は、平成19年度から約1年間行った屋外に展示された民俗資料を想定した実験が終了し、その結果を分析した。また、錆発生のひとつの要因である湿度の影響を調査するため、高湿度下での促進劣化試験も行った。その結果、椿油を塗布していない鉄板の錆の発生率は100%だったことに対し、椿油を塗布した鉄板の錆は1025%程度であった。しかし、試験片設置から約2ヶ月の時点の目視で、すでに黄色い油膜状の付着物が見られる試料があり、鉄板には埃が付着していた。SEMによる観察では、錆部分とは明らかに形状が異なる面状に広がったオイルステインと思われる物質の上に埃等が付着していた。油の種類によっては2ヶ月ほどで錆が発生することが明らかになった。しかし、油の選択と塗布方法、塗布後の管理を行うことで、屋外に展示された試料に対しても椿油を用いた防錆処置は有用といえる。平成20年度は、東京都世田谷民家園、石川県立歴史博物館、石川県立白山麓資料館、四国民家博物館において実験を開始し、原野農芸博物館、滋賀県立琵琶湖博物館では、経過観察を行った。なお、世田谷民家園、向日市文化資料館で資料保存のワークショップを行った。本年度の研究は、3年間の実験の総括を中心として実施した。石川県立白山麓民俗資料館、石川県立歴史博物館、四国民家博物館、滋賀県立琵琶湖博物館、致道博物館、世田谷区立次太夫堀民家園、原野農芸博物館において実験資料を回収し、錆の発生状況を確認した。錆の発生評価については、JIS K-2246に基づき50mm四方の測定面で行なった。測定面に0.5mmの罫線で一辺が5mmの正方形を100個刻み、その中に発生する錆を1点とし、両方にまたがった錆はそれぞれ1点とした。

その合計を錆発生%とし、それらの結果を椿油の差異、油の分析値(酸価、ケン化価、ヨウ素価)によるもの、実験環境(温度、湿度)によるものかなど、錆の発生要因について分析した。その結果、油の差異による錆の発生率には若干の差はあるものの、主に保管環境の違いによるとわかった。多くの実験施設で椿油を塗布していないコントロール試料には100%もしくは、それに近い錆発生率の数値が出ているにもかかわらず、椿油を塗布した試料では、低い数値となっている。また、温度、湿度の変化が少ない収蔵施設では、コントロールにも錆の発生は見受けられない結果となった。ただし、オイルステインについては油を塗布したほぼすべての資料に発生しており、塗布および拭き取りの方法については、今後の課題となった。本研究の目的の一つである博物館や資料館等、民俗資料を収蔵している施設において、学芸員や担当者、地域住民、ボランティア組織等が安全にかつ容易に施工できる防錆処理の普及を行なうため、各地でワークショップを開催した。また、本研究成果をふまえて『博物館等民俗試料収蔵施設における簡易的な資料保存と修復マニュアル』を作成した。
D-STARレピータシステムを利用した大島防災ステーションの構築

【研究目的】山口県周防大島町は、東南海・南海地震防災対策推進指定地域であり、高齢化の進む多くの住民たちは災害への不安をかかえながらの生活を余儀なくされている。特に、災害発生時の救援活動には緊急性を要するため、迅速な被害状況の把握と正確な連絡が必要である。そこで本研究では、(1)機動性、(2)通信能力の広域性、(3)他のシステムとの柔軟性などを兼ね備えた、アマチュア無線のD-STARデジタルレピータシステムを利用した大島防災ステーションの構築を提案する。防災ステーションの目標とすることは、(a)周防大島全域から通信可能なレピータ局の開設、(b)速やかな救援要請によって救護者の負担を軽減すること、(c)災害時の避難揚所と被害状況の把握を兼ねることで、情報の不足や錯綜による被災者の混乱や不安を緩和することである。【研究方法と成果】(a)レピータ局の開設山口県周防大島町レピータ計画管理団体を設立し、JARL(社団法人日本アマチュア無線連盟)へ開設要望書の届出を行った。太陽電池パネル(SJJ40B-2P)と充放電コントローラ(PV-1212DIA)、バッテリー(EB35)による発電によって、非常時にも電源を自前で確保できるシステムを試作することができた。(b)運用周波数帯の混信問題の調査実験の実施モービル機IC-2820Gを使用し、光、柳井、岩国、広島県瀬戸内海沿岸部、江田島の複数のポイントで混信調査のための通信実験を行い、DV(デジタルボイス、GPS)とDD(デジタルデータ)のレピータ運用周波数が決定した。これにより、音声による救援要請やGPSによる位置の把握と避難誘導が可能となった。(c)大島防災ステーションにおける災害情報Webページの試作被災状況を迅速に把握するために、災害情報Webページを試作した。レピータ局を介したデジタルデータの通信状況が良好であれば、得られた画像やマップによって被災状況を把握することできる。