hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非磁性自由度から生じる量子多体状態

今日実用化されているコンピュータや科学技術の多くは物質の磁気的性質をうまく利用したものがほとんどであるが、物質には磁気的な自由度の他にも有用な自由度が数多くひそんでいる。本研究では、それら非・磁性自由度が主役を果たすような物性について研究を行った。特に複数のスピンが作る「カイラリティ」が織りなす近藤効果や、空間的に異方的な電子の電荷分布の自由度である「四極子」が関連する秩序状態とその臨界現象について精力的に調べた。また、関連した超伝導状態の新機構や低次元系で有用になる数値手法の開発にも成功した。これらの結果は、今後のさらなる発展に繋がることが期待できる。本年度の成果の一つとして、まず前年度の研究成果である「四面体配置の近藤問題」の論文を投稿し8月に論文を出版することができた。それに平行して準備を行った研究主題は、当初の計画では平成26年度の計画であったウラン系化合物の超伝導についてである。この理由として、世界的にウラン系超伝導の研究が盛んになってきており、26年度まで待っている時間がないと判断したためである。我々が本年度に解析したのはURhGeという強磁性と超伝導が共存した非常に珍しい超伝導体である。この物質は零磁場において10Kで強磁性、0.3Kで超伝導転移を示す。我々が注目したのは、その磁場依存性である。磁場を磁価の困難軸にかけると、一旦2T程度の磁場で超伝導は破壊されるが、8Tまでかけると再び超伝導が現れる。12T付近で超伝導転移温度は0.4K程度まで増大しその後超伝導は消失する。この高磁場の超伝導機構として、横飽和磁場近傍で発現する「ソフトマグノン媒介の超伝導」を提案した。我々の理論は超伝導転移温度の磁場依存性を定性的に再現することができ、また超伝導クーパー対のスピン成分の磁場依存性についての知見を得ることが出来た。これらは今後の実験で検証されることを期待している。この内容に関する論文は2月初旬にPhysical Review Bに出版され、3月の日本物理学会においても発表されている。本年度は昨年度の報告書の今後の計画に記した予備的課題であるPr系1-2-20化合物における四極子自由度の問題に集中することとなった。これは本年度における急速な実験結果の進捗状況を鑑みて、早急に理論的考察をするべきであると判断したためである。ミニマルな四極子自由度の秩序について、群論的考察、平均場近似計算、スピン波励起等を詳細に計算した。平均場近似による相図は概ね実験で得られているものに対応するものが得られ、用いている模型の素性の良さを示すこととなった。この結果からのずれを説明するには群論的考察から得られた現実の系において存在が許される相互作用を考慮する必要がある。またスピン波励起の磁場依存性は、最近得られたゼーベック係数の異常と関係していることを示唆する結果となり、非常に興味深い。これらの他に、立方晶点群における四極子秩序の一般論を構築することにも成功した。特に、強四極子転移は必然的に一次転移にならざるを得ないことを指摘した。これらの結果は3月にJournal of the Physical Society of Japanに掲載された。また上記の研究の他に、一次元朝永ラッティンジャー液体中の非磁性不純物問題に対する連続時間モンテカルロ法の開発にも成功した。この手法を用いれば、2次元トポロジカル絶縁体のエッジ中の近藤問題等が解析可能であり、今後のさらなる研究成果が期待できる。幾何学的なフラストレーションから生じる非磁性自由度であるカイラリティと伝導電子との相互作用が生み出す近藤効果について知見をえるために、四面体配置局在電子模型(四不純物アンダーソン模型)の解析的および数値計算を行った。研究の結果、近藤効果と超交換相互作用の競合により、二つの相が安定化される事がわかった。一つはカイラリティがdecoupleした相であり、もう一つは局所フェルミ液体相である。前者については、Underscreened近藤効果と非常に類似しているが、その漸近的振る舞いは異なる。摂動的繰り込み群を用いた言葉では、これらは1ループの寄与が厳密にゼロであり、2ループの寄与が主要項であることに起因する。1ループの寄与が厳密にゼロであるということは、カイラリティと結合する伝導電子の自由度がその軌道密度であり、それらは互いに「可換」であることの帰結である。また、これらの結果はより正確な数値繰り込み群の結果と一致した。

これらの安定相の境界を連続時間モンテカルロ法で詳細に調べた結果、臨界点付近では非フェルミ液体的な振る舞いが発現し、例えば電子グリーン関数は局在から遍歴的に遷移し、自己エネルギーの振動数依存性は"marginal"フェルミ液体的な依存性を示す事を明らかにした。これらの結果は二つの重要な知見を与える。一つは四面体カイラリティの近藤効果の振る舞いであり、もう一つは存在する二つの相のあいだに発現する非フェルミ液体の存在の発見である。(これらの成果を2011年8月29日ー9月3日にケンブリッジ、UKで開催されたStrongly Correlated Electron Systemsで発表した。)本年度は主に二つの課題について研究を行った。まず第一の課題は一次元朝永ラッティンジャー液体中の非磁性不純物問題に対する連続時間モンテカルロ法の開発と論文執筆である。今年度前半は昨年度から継続してこの課題について集中的に研究を行った。一次元系では電子の自由度はボゾンとして書くことができるが、その特徴を使った汎用性の高いモンテカルロ法を構築することに成功した。非磁性不純物のみならず、近年注目の高い二次元トポロジカル絶縁体中の近藤不純物問題に対しても適用可能であることを示し解析を行った。この研究の成果は9月にPhysical Review Bに掲載された。次に行った課題は昨年度の四極子秩序の理論の数値的なモンテカルロ解析である。これまでの研究では四極子の秩序は専ら平均場とその近傍の揺らぎ程度の解析しか行われていなかったが、本研究では有効古典模型を解析することで熱揺らぎを(モンテカルロ法によって)ほぼ厳密に評価することができた。また四極子の相転移が統計力学上の基本モデルであるポッツ模型およびXY模型の臨海現象として説明できることを示した。この結果をまとめた論文を現在執筆中である。強相関電子系今年度の成果はすでに2月に論文が出版されており、昨年度の少しの遅れは取り戻せたと感じている。研究計画では平成24年度のものは異なる主題であったが、本年度は分野の現状を考慮し前倒しで平成26年度に予定していた研究を行った。当初はもう少し数値計算的な研究を考えていたが、物理的な機構の提案に重点をおいた成果になっており、実験分野の研究者にとっても分かりやすいものになった。それらのことから、おおむね良好に進んでいると考えている。予備的な課題ではあったが、詳細な解析を行い19ページにおよぶ長論文を提出及び出版できたのは非常に良かった点である。当初はPr-1-2-20系における詳細な解析を構想していたが、研究を進めるなかで、四極子自由度の秩序に関する一般論にまで議論を拡張することができたのは予期せぬ成果であったといえる。また、今後の実験研究に対して様々な角度からの提言ができたこともこの自己評価の理由である。また、一次元朝永ラッティンジャー液体中の非磁性不純物問題に対する連続時間モンテカルロ法の開発は当初の計画にはなかったものの、初年度の四面体近藤効果の解析で用いた手法を上手く適応することが出来ることに気づいた為開発を行い、結果、非常に重要な成果になった。数値解析において、臨界点近傍の高精度なデータを得ることに多大な時間を費やす事となった。そのため、現在(平成24年4月時点)において当該研究のレター論文を投稿することができないでいる点は反省点である。ただし、進捗状況という観点では、カイラリティ相のUnderscreened近藤効果の理解が当初予想していたよりも深められ、概ね良好であると考える。
細胞内オルガネラ特有糖脂質とその糖鎖特異的受容体の構造解析

発生、分化及び癌化の各段階において細胞表面に糖鎖抗原が劇的に変化を起し、その変化に伴う複合糖質の同定と詳細な構造解析が行われるようになってきている。本研究はその中で細胞表面複合糖鎖の微量分析法の確立とその発展的応用を行うことを目的とし、初年度はその応用として、細胞膜と同様に細胞社会を組み立てる核やミトコンドリア膜等の複合糖質、特に糖脂質の特徴の解析を行った。組織、及び癌細胞株を用いて比較的調製が容易である核膜とミトコンドリア膜を大量に調製し、常法により糖脂質を抽出、精製した。構造解析には糖鎖特異的ポリクローナル及びモノクローナル抗体と我々が応用開発した薄層クロマトグラフィーより直接質量分析できるTLC/SIMS法を用いて分析した。その結果、組織、あるいは細胞全体でのみで考えられていた複合糖質組成は各オルガネラ膜では非常に異なり、固有の糖脂質組成を持つことが明らかになった。次年度では得られた事実を基にして各オルガネラ固有の糖鎖の意義を明らかにするために、組織に特異的な糖鎖を用いてこれを支持体に結合させたアフィニテイークロマトグラフィーの坦体を作製した。いくつかの糖鎖について支持体を作製し、それに結合する蛋白質の検索をラットの胎児脳を用いて行った。その結果、50Kd付近に結合するものが確認された。その蛋白質の詳細に関しては現在精製を行い、検討を行っている。また、糖鎖特異的受容体と糖鎖との相互作用を解明するための手段として発現クローニング法の導入を行い、パニング及びFACSによってE-レクチンとシアリルLe^xが結合することと発現クローニング法を行う際の詳細な条件の検討を行い、この方法でクローニングができるみとおしが得られた。発生、分化及び癌化の各段階において細胞表面に糖鎖抗原が劇的に変化を起こし、その変化に伴う複合糖鎖の同定と詳細な構造解析が行われるようになってきている。本研究はその中で細胞表面複合糖鎖の微量分析法の確立とその発展的応用を行うことを目的とし、初年度はその発展的応用として、細胞膜と同様に細胞社会を組み立てる核やミトコンドリア膜等の複合糖質、特に糖脂質の特徴ずけを行った。これは本研究以外にアメリカのグループがラット肝臓を用いた実験でほぼ同様の結果を報告していることからわれわれが今回示したものもこれら各オルガネラに特徴ずけられた糖脂質はなんらかの必然性を持ち、各オルガネラ間の認識、更には情報伝達に糖鎖が大いに関与していることを示唆するものである。次年度はこの点を考慮し、各オルガネラ固有の糖鎖の意義をより明かにするためにこれらの特徴ある糖鎖を用いてそれに結合する蛋白質の検索を中心に行い、その精製とまた、糖鎖と糖鎖特異的受容体の相互関連を解明する予定である。

本研究はその中で細胞表面複合糖鎖の微量分析法の確立とその発展的応用を行うことを目的とし、初年度はその応用として、細胞膜と同様に細胞社会を組み立てる核やミトコンドリア膜等の複合糖質、特に糖脂質の特徴の解析を行った。組織、及び癌細胞株を用いて比較的調製が容易である核膜とミトコンドリア膜を大量に調製し、常法により糖脂質を抽出、精製した。構造解析には糖鎖特異的ポリクローナル及びモノクローナル抗体と我々が応用開発した薄層クロマトグラフィーより直接質量分析できるTLC/SIMS法を用いて分析した。その結果、組織、あるいは細胞全体でのみで考えられていた複合糖質組成は各オルガネラ膜では非常に異なり、固有の糖脂質組成を持つことが明かになった。本年度は各オルガネラ固有の糖鎖の意義を明かにするために、組織に特異的な糖鎖を用いてこれを支持体に結合させたアフィニテイークロマトグラフィーの坦体を作製した。いくつかの糖鎖について支持体を作製し、それに結合する蛋白質の検索をラットの胎児脳を用いて行った。その結果、50Kd付近に結合するものが確認された。その蛋白質の詳細に関しては現在精製を行い、検討を行っている。また、糖鎖特異的受容体と糖鎖との相互作用を解明するための手段として発現クローニング法の導入を行い、パニング及びFACSによってE-レクチンとシアリルLe^xが結合することと発現クローニング法を行う際の詳細な条件の検討を行った。ラットの胎児脳より結合することが明かにされている蛋白質の一構造を発現クローニング法により解明する予定である。
脳神経刺激を介する大脳前頭前野活性化の解析と認知機能リハビリテーションへの展開

アルツハイマー型をはじめとする認知症は、高齢者の生活の質(QOL)を大きく低下させる病態である。本研究でわれわれは、認知・学習機能に関連する大脳前頭前野領域の活動変化を可視化できる近赤外線分光法(NIRS)の測定技術を用い、脳神経である三叉神経(第V脳神経)や顔面神経(第VII脳神経)を刺激する口腔内寒冷刺激やミント系嗅覚・味覚刺激等により、大脳前頭前野領域の活性化とともに、遂行機能や選択的注意機能の評価検査の一つであるStroopテストの学習効率が向上することを見出した。さらに、口腔ケアプログラムに脳神経刺激課題を取り入れ、高齢者を対象とした認知機能の変容・向上の検討を進めることができた。近赤外線分光法(NIRS)を用いた大脳前頭前野の機能局在部位の活動変化について、嗅神経(第I脳神経)と口腔内TRPM8受容体を介するミント系味覚刺激(第VII・第IX脳神経)の相乗効果について、若年・壮年健常者において再現性の確認と検証を進めた。その成果の一部を、第38回日本神経科学大会(平成27年7月に神戸国際会議場で開催予定)における発表演題として新たな知見を取りまとめることができた。近赤外線分光法(NIRS)による大脳前頭前野の機能局在部位の活動変化に関する解析では、嗅神経(第I脳神経)と口腔内TRPM8受容体を介するミント系味覚刺激(第VII・第IX脳神経)の相乗効果について、昨年度得られた知見の再現性の確認と検証を実施することで、研究成果の一部を、第38回日本神経科学大会(平成27年7月開催、神戸国際会議場)において、『The evaluation of the effect of intra-oral menthol stimulus on the activity of prefrontal cortex in young adult subjects.(ミント系刺激による大脳前頭前野活性化についての検討)』として演題発表することができた。さらに、口腔内の物理的刺激課題(歯面磨きと歯肉マッサージ)による前頭前野活性化に関する新たな研究として、1他動的歯面磨きと被験者自身による歯面磨きとの前頭前野活性化(Lt.VL-PFC,左腹外側前頭前野)の差異と、24つの口腔粘膜刺激部位(上顎頬側、下顎頬側、上顎口蓋側、下顎舌側の4部位)における前頭前野活性化(Lt.VL-PFC,左腹外側前頭前野とRt.FRA,右前頭極)の差異について、新たな知見が得られた。さらに、高齢者施設入所者を対象とした口腔ケアによる認知機能の変容・向上に関する臨床研究の実施計画について、学内の倫理審査委員会への倫理申請に対して承認の審査結果が得られ、次年度実施の準備を進めることができた。本研究計画では、1)申請者が見いだした脳神経刺激を介する大脳前頭前野の機能局在部位活性機序の解析と2)各脳神経刺激課題による前頭前野活性化に伴う認知機能や学習効率の変容・向上の検証の2つの研究の柱がある。1)においては、研究成果の一部を第38回日本神経科学大会(平成27年7月開催、神戸国際会議場)において演題発表することができた。さらに、口腔内の物理的刺激課題(歯面磨きと歯肉マッサージ)による前頭前野活性化に関する新たな研究成果として、1他動的歯面磨きと被験者自身による歯面磨きとの前頭前野活性化(Lt.VL-PFC,左腹外側前頭前野)の差異、24つの口腔粘膜刺激部位(上顎頬側、下顎頬側、上顎口蓋側、下顎舌側の4部位)における前頭前野活性化(Lt.VL-PFC,左腹外側前頭前野とRt.FRA,右前頭極)の差異に関する新たな知見が得られた。さらに、2)については、高齢者施設入所者を対象とした口腔ケアによる認知機能の変容・向上に関する臨床研究の実施計画を策定し、学内の倫理審査委員会への倫理申請に対して承認の審査結果が得られ、次年度の実施準備を進めることができた。上記の進捗状況から、認知機能リハビリテーションの開発をめざす萌芽研究としておおむね順調に進展していると自己評価している。近赤外線分光法(NIRS)による大脳前頭前野の機能局在部位の活性化について、顔面頬部寒冷刺激とミント系嗅覚・味覚刺激による左腹外側前頭前野(Lt.VL-PFC)と左背外側前頭前野(Lt.DL-PFC)の2つの機能局在部位の活性化に関する解析結果を再度検証した。さらに、上記の寒冷刺激や味覚刺激の直後に、遂行機能や選択的注意機能の評価検査の一つであるStroopテストの学習効率を測定することで、顔面頬部寒冷刺激やミント系味覚刺激に伴う学習効率の変化と上記の2つの機能局在部位の活性化の変化との関連について、統計学的解析を実施した。それらの解析により得られた結果を新しい知見として、平成29年7月開催予定の第40回日本神経科学大会において演題発表する準備を進めた。また、これまでの知見の一部を取り纏め、日本神経科学学会の学術機関誌であるNeuroscience Researchに投稿することができた(Title: Facial cheek and intra-oral cold stimuli elicit increased prefrontal cortex activation and improve cognitive performance with Stroop test.)。また、学内の倫理審査委員会から倫理審査の承認が得られた高齢者施設入所者を対象とする口腔ケアによる認知機能の変容・向上に関する臨床研究を開始し、実施継続している。本研究計画では、1)申請者が見いだした脳神経刺激を介する大脳前頭前野機能局在部位の活性機序の解析と、2)各脳神経刺激課題による前頭前野活性化に伴う認知機能や学習効率の変容・向上の検証の2つの研究の柱がある。

1)について、顔面頬部寒冷刺激やミント系嗅覚・味覚刺激による機能局在部位の活性化に関する解析の再検証と、遂行機能や選択的注意機能の評価検査の一つであるStroopテストの学習効率の変化と機能局在部位の活性変化との関連について統計学的解析を行った。それらの解析から得られた新しい知見を、平成29年7月開催予定の第40回日本神経科学大会において演題発表する準備を進めるとともに、これまでの知見の一部を取り纏め、日本神経科学学会の学術機関誌であるNeuroscience Researchに投稿することができた。2)については、学内の倫理審査委員会から倫理審査の承認が得られた高齢者施設入所者を対象とする口腔ケアによる認知機能の変容・向上に関する臨床研究を開始することができ、実施継続している状況である。上記の進捗状況から、認知機能リハビリテーションの開発をめざす萌芽研究としておおむね順調に進展していると自己評価している。本研究計画は、1)これまでに見出した脳神経刺激を介する大脳前頭前野に局在する左腹外側部領域(Lt.VL-PFC)や左背外側部領域(Lt.DL-PFC)等の機能局在部位の活性機序の解明と、2)臨床研究を実施することで、各脳神経刺激課題の遂行により大脳前頭前野の活性化に伴う認知機能や学習効率等の変容・向上を明らかにすることを目的としている。本研究期間の最終年度である平成29年度には、1)について、主に三叉神経(第V脳神経)の中の上顎神経(V2)と下顎神経(V3)を介する顔面頬部と口腔内への寒冷刺激による大脳前頭前野の機能局在部位の活性化機序の再検証と、遂行機能や選択的注意機能の評価検査の一つであるStroopテストの学習効率の変化について統計学的解析を行った。それらの解析から得られた新しい知見を取りまとめ、Journal of Fukuoka Dental College(査読有)に論文採択された(2018,in press)。さらに、Stroopテストの学習効率の変化に関する知見を神経科学領域の学術機関誌に投稿している。2)について、平成28年度に倫理審査の承認が得られた高齢者施設入所者を対象とする臨床研究を継続することで、三叉神経(第V脳神経)や顔面神経(第VII脳神経)を介する口腔ケアプログラムによる認知機能の変容・向上に関して解析を進めることができた。本研究において見出したこれらの知見は、三叉神経(第V脳神経)や顔面神経(第VII脳神経)等の脳神経刺激を介する大脳前頭前野の機能局在部位の活性化に関する科学的根拠となりうる。さらに、高齢者施設入所者を対象とした口腔ケアプログラムによる認知機能の変容・向上の検証は、認知機能を目的としたリハビリテーションへつながる臨床研究として評価される。アルツハイマー型をはじめとする認知症は、高齢者の生活の質(QOL)を大きく低下させる病態である。本研究でわれわれは、認知・学習機能に関連する大脳前頭前野領域の活動変化を可視化できる近赤外線分光法(NIRS)の測定技術を用い、脳神経である三叉神経(第V脳神経)や顔面神経(第VII脳神経)を刺激する口腔内寒冷刺激やミント系嗅覚・味覚刺激等により、大脳前頭前野領域の活性化とともに、遂行機能や選択的注意機能の評価検査の一つであるStroopテストの学習効率が向上することを見出した。
ＯＴＯＦ欠損マウスを用いたＡｕｄｉｔｏｒｙＮｅｕｒｏｐａｔｈｙの障害モデルの構築

オーディトリー・ニューロパチー(ANSD)とは、外有毛細胞は正常だが聴性脳幹反応がない難聴の総称である。本研究では、ANSDの特徴を示すOTOF遺伝子欠損マウス(OTOF-/-)の蝸牛神経節において免疫染色による細胞種別の数の統計を行い、正常マウスとの比較を行った。OTOF-/-の求心性の1型神経細胞は、正常マウスと比べて生後7日以降のアポトーシスによる顕著な減少が観られ、12週齢では50%以上まで減少したが、遠心性の2型神経細胞では減少が観られなかった。外有毛細胞は主に遠心性神経の投射を受けていることから、本研究成果はANSDの定義に則し、ANSDの病態モデルとして有用であることが解った。Auditory Neuropathy(AN)では、外有毛細胞は正常であるが聴性脳幹の反応がでない感音性難聴を呈する。申請者は、OTOF遺伝子欠損マウスの蝸牛神経節(SG; spiral ganglion)において、生後1日のSGの神経細胞数は、正常と比較したところ細胞数の変化は観られなかったが、生後4日のOTOF遺伝子欠損マウスは、正常マウスと比べてSGの神経細胞の数が45%以上著しく減少し、生後二週までに減少し続けることを世界に先駆けて発見した。OTOF遺伝子欠損マウスでは、新生仔の段階で既に有毛細胞からの化学信号が伝わらないことから、発生段階において何らかの発達阻害が生じたことが考えられた。その結果、OTOF遺伝子欠損マウスのSGでは生後一日前の段階で著しい細胞死(TUNEL陽性の神経細胞)が認められ、また、同時期で正常マウスではBDNFの存在とTrkBのシグナルがみられたが、OTOF遺伝子欠損マウスでは共にシグナルが観られないことが解った。OTOF遺伝子欠損マウスのSGの一連の解析により、新生仔の段階で有毛細胞からの栄養因子の分泌とその受容体による伝達が阻害されることにより細胞死を引き起こし、神経細胞の生存に影響を及ぼしているという病害メカニズムが示唆された。OTOF遺伝子欠損マウスのホモ遺伝子型では、アダルトマウスの蝸牛神経節の神経細胞が減少することが方研究室で明らかとなっている。このマウスは外有毛細胞は正常であるが聴性脳幹の反応がでないAuditory Neuropathy(AN)のモデルである。申請者は、ANの原因遺伝子であるOTOFの遺伝子欠損マウス(ENSMUSG62372)の聴覚神経の形態解析を行っていたところ、蝸牛神経節において神経細胞が明らかに減少しているという重要な事実を世界に先駆けて発見した。そこで、このANの発症メカニズムを解明すべく、蝸牛神経節の神経細胞の異常な減少はいつから観察されるか特定するため、新生仔および胎生仔に渡ってのOTOF遺伝子欠損マウスと正常マウスの比較解析を行うことを平成24年度の実施計画とし、実験に着手した。1週齢以上のOTOF遺伝子欠損マウスは、正常マウスと比べて蝸牛神経節細胞の数が50%以上減少し、それ以降は特に大きな減少は観られないことが解った。しかし、大変興味深い現象として生後1日の蝸牛神経細胞の数は、正常と比較したところ蝸牛神経の細胞数の変化は観られなかった。生後1日から7日の間における有毛細胞からのシグナルが蝸牛神経節の細胞数維持あるいは神経細胞への分化に重要であることが示唆された。OTOF遺伝子欠損マウスは、外有毛細胞は正常であるが、聴性脳幹反応がみられないAuditory Neuropathy Spectrum Disorder(ANSD)の病徴を示す。本件研究室において、OTOF遺伝子欠損マウス(ENSMUSG62372)は、蝸牛神経節(Spiral Ganglion: SG)において神経細胞の細胞体が明らかに減少しているという病徴を世界に先駆けて発見した。このSGでは、有毛細胞からの脳に伝えるための求心性神経と脳から有毛細胞にシグナルを伝えるための遠心性神経の細胞体がそれぞれ含まれるが、OTOF遺伝子欠損マウスと正常マウスではそれぞれがどのくらい減少しているか解っていなかった。そこで本研究室では、発達段階から12週までのSG内の求心性神経(1型神経)と遠心性神経(2型神経)の生存数を確かめるため、両方の神経細胞マーカーであるNeuN、2型神経を染色するPeripherinによる二重の免疫染色を行い、それぞれの細胞数の計測を行った。

OTOF遺伝子欠損マウスの1型神経細胞の数を正常マウスと比較したところ、胎生16日生後7日では変化はほぼ観られなかったが、それ以降はOTOF遺伝子欠損マウスの方が明らかな細胞の減少が観られ、12週齢では正常と比べて50%以上の1型神経細胞の減少が観られた。これに対し、OTOF遺伝子欠損マウスの2型神経細胞は、正常マウスと比べると胎生16日の時点でやや少ないものの、それ以降の細胞数の減少は観られなかった。これらの解析結果から、OTOF遺伝子変異マウスのSGの細胞の減少は、1型神経細胞が著しく減少するが、2型神経細胞は減少が観られないという特徴があることが解った。外有毛細胞は主に遠心性神経の投射を受けていることから、この研究データはANの説明に則している。将来のANの病態メカニズム解析に繋がると考えられる。耳科学昨年より継続中であった胎生18日から、10日までのSGのカウンター染色による神経細胞の計測を完了した。更に生後一週間から生後12カ月まで網羅的に、OTOF遺伝子欠損マウスの蝸牛神経細胞の減少の追跡を行った。また、SGの神経細胞減少の原因が細胞死にあること、また発生初期段階のSGでの神経栄養因子欠乏とその伝達機構の障害に原因があることを解明した。発達段階におけるANモデルの研究の要となる方向性へと展開できたことからおおむね順調に進展していると考える。最初の実施計画では、OTOF遺伝子欠損マウスの胎生期、および聴覚神経伝導路が完成する新生仔(P1P7)の蝸牛神経節の形態解析を行うために、蝸牛神経から聴覚伝導路、聴覚中枢領域においてカウンター染色を行い、13種類見つかっている聴覚神経細胞のうちどの種類の神経が減少したか、また減少が開始する時期を特定することであった。平成24年度では、上記の期日マウスの解析に加え、生後一週間から生後12カ月まで網羅的に、OTOF遺伝子欠損マウスの蝸牛神経細胞の減少の追跡を行った。正確な統計値を得るために、これらのデータのうち60%は3回の再現実験データを得る事ができた。残り40%は解析中である。13種類見つかっている聴覚神経細胞のうちどの種類の神経が減少したか現在解析中であるが、本実験で明らかになった重要事項として、生後1日のOTOF遺伝子欠損マウスの蝸牛神経細胞の数は、正常と変わらないことが明らかとなった。この発見により次年度の大きな研究方向性へと展開できたことからおおむね順調に進展していると考える。有毛細胞からの求心性シグナルが行かないことが原因となり、BDNFが減少し、アポトーシスが引き起こされるというメカニズムを証明するために、更に詳細な分子機序を解析する必要がある。また、治療や創薬を目的とし、OTOF遺伝子欠損マウスのSGで遠心性神経および求心性神経がそれぞれどこまで確認できるかどうか調べることも重要である。特に求心性神経が生きていれば人工内耳が有効であり、求心性神経が減少しているかどうか、またどのような分子機序により減少するか詳細に解析する必要がある。そこで今後の研究では、発生段階において、未成熟および成熟型シュワン細胞(遠心性)の数がどのように変化するかのように、特に求心性シグナルに着目した解析を進める。有毛細胞からの求心性シグナルが行かないことが原因で、蝸牛神経前駆細胞が分化出来なかった可能性。あるいは蝸牛神経前駆細胞の分化が不完全に行われたことが考えられる。この仮説を証明するためには、蝸牛神経前駆細胞のマーカーであるNeuroDの発現パターンを、OTOF遺伝子欠損マウスと正常マウスでそれぞれ比較してみる。
雑種弱勢の弱いアリルを利用した病害抵抗性育種の試み

4倍性コムギとタルホコムギを交雑して得られる合成パンコムギは、通常パンコムギに祖先野生種であるタルホコムギの有用遺伝子を導入する際の育種母本として用いられている。しかし時に両親の持つ核ゲノム間の相互作用により雑種の生育不良が起こる。本研究は、この雑種弱勢の弱い症状を示す合成パンコムギ系統において病害抵抗性の上昇が認められるのかどうかを検証することを目的としている。本研究結果から、クロロシスの程度の弱い合成パンコムギ系統では、農業形質への影響最小限に抑えつつ病害抵抗性をある程度上昇させることが期待でき、栽培地によってはハイブリッドクロロシスを用いて病害抵抗性と生育阻害の間のトレードオフを成立させながらコムギの病害抵抗性育種を行える可能性が示唆された。しかし両親の持つ核ゲノム間の相互作用により雑種強勢・雑種弱勢・雑種致死などの現象が起こることが知られている。これまでにコムギいもち病菌の、クロロシスを示す合成パンコムギ系統と正常の表現型を示す合成パンコムギ系統への接種により、クロロシスを示す合成パンコムギ系統の方がより高い抵抗性を示すことを明らかにしてきた。平成24年度は、ハイブリッドクロロシスの症状が弱い合成パンコムギ系統と症状の強い系統の葉のRNAを用いて、マイクロアレイ解析により、これまでの正常系統や弱いクロロシス系統との遺伝子発現プロファイルの比較解析を行い、さらにタイプIIIハイブリッドネクローシスとの比較を通して、ハイブリッドクロロシスに特徴的な遺伝子発現変動を明らかにすることを試みた。その結果、このハイブリッドクロロシスは病害抵抗性遺伝子の上昇だけでなく、老化に関与する遺伝子群の発現上昇が認められ、通常よりも老化が早く進むことによってクロロシスの症状を示すことが示唆された。本研究を通して、弱いクロロシスを示す合成パンコムギ系統は農業形質への影響最小限に抑えつつ病害抵抗性をある程度上昇させることが期待でき、栽培地によってはハイブリッドクロロシスを用いて病害抵抗性と生育阻害の間のトレードオフを成立させながらコムギの病害抵抗性育種を行える可能性を示唆した。すなわち、ハイブリッドクロロシスを導入することで病害の発生地においてむしろ有利な品種育成を期待できるのではないかと考えられた。まず、ハイブリッドクロロシスの症状が弱い合成パンコムギ系統と強い系統があるが、これらのDゲノム上の原因遺伝子の同座性を検定したところ同座あるいはかなり密接に連鎖した遺伝子であることが明らかとなった。実際別個にこれらの遺伝子をマッピングしたところ7D染色体短腕の同じ領域に位置づけられた。次にコムギいもち病菌を、クロロシスを示す合成パンコムギ系統と正常の表現型を示す合成パンコムギ系統とに接種したところ、抵抗性反応の出方や病原菌の胞子の回収のされ方でクロロシスを示す合成パンコムギ系統の方がより高い抵抗性を示した。実際一部の病害抵抗性遺伝子の発現量がクロロシスを示す合成パンコムギ系統の方で高かった。さらに、弱いクロロシスを示す合成パンコムギ系統とWTを示す系統のF2集団を用いた測定では第3節間長と登熟日についてのみハイブリッドクロロシスは有意に負の影響を与えていた。これらの結果から、クロロシスの程度の弱い合成パンコムギ系統では、光合成活性の低下は見られるものの農業形質への影響最小限に抑えつつ病害抵抗性をある程度上昇させることが期待でき、栽培地によってはハイブリッドクロロシスを用いて病害抵抗性と生育阻害の間のトレードオフを成立させながらコムギの病害抵抗性育種を行える可能性が示唆された。本研究は、4倍性コムギとタルホコムギを交雑して得られる合成パンコムギにおいて認められるハイブリッドクロロシスの弱い症状の発現が、農業形質への影響を最小限に抑えつつ病害抵抗性の付与を期待できるかどうか検証するものである。

平成23年度の研究を通して、農業形質では第3節間長が短くなり開花が少し遅れることを除けば、統計的に有意な差異を正常系統との間に見出せなかったこと、コムギいもち病菌に対して確かに病害抵抗性の上昇が認められたことから、農業形質への影響最小限に抑えつつ病害抵抗性をある程度上昇させることが期待でき、栽培地によってはハイブリッドクロロシスを用いて病害抵抗性と生育阻害の間のトレードオフを成立させながらコムギの病害抵抗性育種を行える可能性を示唆した。ハイブリッドクロロシスを導入することで病害の発生地においてむしろ有利な品種育成を期待できるのではないかと考えられたことから、本研究の主目的はほぼ達成できたと推察され、あとは、ハイブリッドクロロシスの原因遺伝子を高密度にマップすることを通して、実際の選抜に用いることのできる分子マーカーの開発を目指すことが残された課題である。強いハイブリッドクロロシスを示す系統の葉のマイクロアレイ解析の結果から、これまでの正常系統や弱いクロロシス系統との遺伝子発現プロファイルの比較解析を行い、さらにタイプIIIハイブリッドネクローシスとの比較を通して、ハイブリッドクロロシスに特徴的な遺伝子発現変動を明らかにする。平成23年度のサンプルからさらにF2集団300系統を加えて、原因遺伝子座周辺の高密度連鎖地図を作成する。原因遺伝子座周辺のSNPマーカーを増やすために、オオムギの高密度マップ情報(Sato et al. 2009)を利用しながら、SNPの選抜を進め、PCRマーカー化すまた、前年度のDゲノムのSNP情報とオオムギのマップ及びパンコムギのbinマップをもとに原因遺伝子座周辺のSNPを選抜し、マーカー化、連鎖地図上への位置づけを通して、原因遺伝子座周辺の連鎖地図の高密度化を図る。マッピングに用いた集団から原因遺伝子座周辺のマーカーの遺伝子型から原因遺伝子の遺伝子型を推定できる個体を数系統ずつ選抜し、これらに対して23年度と同様に病害抵抗性の解析を行う。これらの結果をもとに投稿論文を執筆し、発表する。原因遺伝子座周辺のSNPマーカーの解析が中心となることから、物品費や試薬代などの消耗品費を中心に研究費の執行を計画している。また、論文執筆に際しての英文校閲代などを見込んでいる。
東北地方の庶民信仰における「死生観」の実証的研究

本年度は以下の研究経過により、研究者それぞれが交付申請書に述べた研究計画にほぼ沿う形で研究を実施した。花園聰麿・「シンクレティズム」の概念規定を諸学説を比較検討する中から行い、その成果を「『シンクレティズム』再考」の題目の下論文発表した。・福島県と山形県の観音霊場におき実態調査を実施し、参詣者集団の形態・分布・祈願内容等の分析を行った。渡辺善勝・山寺の「夜行念仏」の実態調査を継続し、その形態と伝承性に関する分析を実施した。・昨年度発掘した「永蔵坊文書」の分析を継続して実施した。鈴木岩弓・庄内平野の諸寺院で行われている「もり供養」の実態調査を継続して行った。・仙台市内の公営墓地の墓石を調査し、この20年ほどの間の造墓活動に見られる変化を分析して、現代日本人の生死観に関する論文を発表した。以上の研究を総括する形で、年度末に研究成果報告書を刊行の予定である。本年度は、以下のような研究経過により、交付申請書に述べた研究実施計画にほぼ沿う形で研究を実施した。(1)華園は最近の欧米における文献を手がかりに庶民信仰の概念を再検討し、その成果の一部を「欧米における"Popular religion"の研究動向」という論文で発表した。また青森や会津の札所における調査などを参考に、「日本における霊地と霊場」という論考にその成果の一部を発表した。(2)渡辺は山寺の「夜行念仏」の実態調査を進めるとともに、関連する文献資料の発掘を行い、現在資料の整理を行っている。その過程を通じて現代日本人の生と死の儀礼を把握するための新たな分析枠組みを検討中である。(3)鈴木は鶴岡市清水地区で実施されている「もり供養」の実態調査を行い、現在その資料の整理中である。また庄内地方の全仏教寺院に対し、「もり供養」の実施状況に関する郵送調査法による悉皆調査を実施し、その成果の一部を「庄内地方における『もり供養』の寺院行事化現象の実態という論考で発表した。(4)宮崎は「仙台大観音」の宗教活動に関する実態調査を実施中で、この観音が成立してきた歴史的背景を社会・文化的観点から検討中である。また東北地方に点在する他所の「大仏」に関しても資料収集を継続中である。それぞれの調査結果からは、たとえば交通網の整備に起因した信仰圏の拡大などといった、当初の予測を越える事実がいくつか確認されているが、それらの点に関しては次年度以降の調査の中から明らかにしていくこととしたい。本年度は以下のような研究経過により、研究者それぞれが交付申請書にのべた研究実施計画にほぼ沿う形で研究を実施した。華園聰麿・日本の「民間信仰」の概念規定をヨーロッパの「民間信仰」概念と比較検討する中から行い、その成果を「『民間信仰』概念の再考」として論文発表した。・福島県と山形県の観音霊場におき実態調査を実施し、参詣者集団の形態・分布・祈願内容等を分析した。渡辺喜勝・山寺の「夜行念仏」の実態調査を継続し、その形態と伝承性に関する現時点での知見を「山寺『夜行念仏』の形態と歴史」という論考で公表した。・文献調査の結果から、新資料として「永蔵坊文書」を発掘し、現在分析中である。鈴木岩弓・平成6年度に実施した鶴岡市清水の三森山における「もり供養」参詣者に対する聞き取り調査の結果を分析し、「山上霊地の死者供養-清水の『もり供養』にみる近年の変化-」という論考を発表した。・庄内平野部の寺院で行われている「もり供養」の実態調査を継続中である。宮崎真矢・「仙台大観音」の宗教活動に関する実態調査を継続し、「田沢湖大観音」の実態調査を開始した。華園聰麿・「シンクレティズム」の概念規定を諸学説を比較検討する中から行い、その成果を「『シンクレティズム』再考」の題目の下論文発表した。・福島県と山形県の観音霊場におき実態調査を実施し、参諸者集団の形態・分布・祈願内容等の分析を行った。渡辺喜勝・山寺の「夜行念仏」の実態調査を継続し、その形態と伝承性に関する分析を実施した。昨年度発掘した「永蔵坊文書」の分析を継続して実施した。

仙台市内の公営墓地の墓石を調査し、この20年ほどの間の造墓活動に見られる変化を分析して、現代日本人の生死観に関する論文を発表した。以上の研究を総括する形で、年度末に研究成果報告書を刊行の予定である。
睡眠時無呼吸症の病態解明へ向けた基盤創成：In vitro上気道流体モデルの応用

閉塞性睡眠時無呼吸症患者(obstructive sleep apnea; OSA)の上気道弾性(Upper airway elastance; Euaw)とOSA重症化との関係性を検討した。息こらえをしたOSA患者の上気道に、口から瞬時に微量の空気を注入させる際に生じる陽圧により上気道を変形させ、この際の上気道内圧の変化を観察した。被験者のEuaw値と無呼吸低呼吸指数との間に有意な正の相関が確認されたことから、OSA患者の上気道拡張筋の活動レベルがOSA重症度によって異なる、すなわち、軽症OSAに比較して重症OSAではオトガイ舌筋などの覚醒時筋活動がより増大している可能性が示唆された。本研究は、閉塞性睡眠時無呼吸症(Obstructive Sleep Apnea; OSA)の病態解明を目的とする基礎的研究である。ヒト上気道閉塞を解剖学的かつ流体力学的に単純化・再現するIn vitroモデルを開発し、それを組み込んだ実験系を確立する。さらに、そのモデルにおける実験的上気道閉塞が、上気道反射機能に及ぼす影響を生理学的に解析し、上気道神経性調節機構の役割とOSA病態との関連を探索する。準備段階として実験システムを確立し、テストランを行って問題点等の抽出と解決を行い、正常者を対象としたパイロット試験を行う。本年度は、実験システムの構築に終始した。閉塞性睡眠時無呼吸症(OSA)は、睡眠中に舌が沈下し上気道が閉塞する疾患であり、二大死因である心脳血管疾患の発現・悪化に関与する。またOSAは睡眠障害の中でも最も高頻度にみられ、その病態解明は睡眠科学領域における重要課題といえる。近年、OSA発症・重症化に上気道領域の解剖学的異常が深く関与するエビデンスが蓄積されてきたが、形態的異常の少ない重症OSA患者も臨床上多く、神経性調節機構の異常も疑われる。しかし、この異常が実在するのか、その場合どの程度OSA重症化に関与しているのか、さらには、この機構に対する標的治療法開発の妥当性も不明である。本研究は、OSAの病態解明を目的とする基礎的研究であり、ヒト上気道閉塞を解剖学的かつ流体力学的に単純化・再現するIn vitroモデルを開発し、それを組み込んだ実験系を確立する。これまでに本研究では、「OSA発症・重症化には上気道神経性調節機構の異常が関与する」という仮説を検証するために、以下の2点を検討してきた:(1)上気道閉塞・開通を再現するIn vitro流体モデルの有効性、(2)同モデルを用いた実験的上気道閉塞負荷に対する上気道の反射的応答特性。準備段階として今年度に実験システム(シールドルーム内)を確立し、正常者を対象としたパイロット試験とOSA患者を対象とする実験準備とサンプリングを行ってきた。27年度以降は、このシステムを用いた上気道閉塞シミュレーション時の上気道の反射的応答の解析を中心に研究を進め、システムの臨床的応用についても多角的に検討する。加えて学術集会における成果発表を行う予定にしている。閉塞性睡眠時無呼吸症(Obstructive Sleep Apnea; OSA)は、睡眠中に上気道が閉塞する疾患であり、二大死因である心脳血管疾患の発現・悪化に関与する。近年、OSAの発症・重症化には上気道領域の解剖学的異常が深く関与するというエビデンスが蓄積されてきたが、形態的異常の少ない重症OSA患者も臨床上多く、OSAにヒト神経性調節機構の異常も疑われる。しかし、この異常が実在するのか、その場合どの程度OSA重症化に関与しているのか、さらにはこの機構に対する標的治療法開発の妥当性も不明である。加えて、上気道をコラプシブルチューブとみなした場合、チューブ自体の弾性変化に大きく依存してOSAが発症・重症化している可能性も否定できない。本研究は、OSAの病態解明を目的とする基礎的研究であり、ヒト上気道閉塞を解剖学的かつ流体力学的に単純化・再現する可視化In vitroモデルを開発し、それを組み込んだ実験系を確立する。これまでに本研究では、「OSA発症・重症化には上気道神経性調節機構の異常が関与する」という仮説を検証するために、以下の2点を検討してきた:(1)上気道閉塞・開通を再現する可視化モデルの有効性、(2)同モデルを用いた実験的上気道閉塞に対する上気道の反射的応答特性。これまでに実験システムを確立し、上気道閉塞シミュレーション時の上気道の反射的応答の解析を中心にプロジェクトを進め、システムの臨床応用性についても検討を行っている。OSA患者の上気道拡張筋活動の再現性のある記録が困難であり、当初の計画を変更する必要が生じたため。閉塞性睡眠時無呼吸症候群(Obstructive Sleep Apnea; OSA)は、睡眠中に上気道が閉塞する疾患である。OSAは二大死因である心脳血管疾患の発現と悪化に関与し、睡眠障害の中でも最も高頻度にみられることから、その病態解明は睡眠科学領域における重要課題である。

本研究はOSAの病態解明を目的とする基礎的研究であり、ヒト上気道内に圧変化を生じさせた際に、上気道反射機能にどのようは変化がみられるかを上気道拡張筋筋活動を指標に生理学的に探索してきた。しかしながら、OSA患者の上気道拡張筋(genioglossus muscle)筋活動のボール型表面電極を用いた非侵襲的かつ安定的な記録が困難であることが判明したため、この筋活動記録を中止し、上気道内圧変化に伴う上気道弾性(エラスタンス)変化を観察する実験へと変更した。被験者は、終夜ポリグラフ検査によりOSAと診断された患者(Apnea Hypopnea Index [AHI]=5/hr)ならびにコントロール(非OSA)とした。実験室内において、安静座位にてインダクタンスプレスチモグラフを装着し呼吸状態をモニタリングし、換気量がFRCレベルになった際に、術者による空気注入あるいは吸引により上気道内圧を変化させ、このときの被験者の上気道エラスタンスをオフラインで実験的に求めた。この実験の結果から、上気道エラスタンスは性別、年齢、体型、上気道形態によって大きく異なることが明らかとなり、この違いがOSA発症有無やOSA重症度(Apnea Hypopnea Index)に関与している可能性が示唆された。閉塞性睡眠時無呼吸症患者(obstructive sleep apnea; OSA)の上気道弾性(Upper airway elastance; Euaw)とOSA重症化との関係性を検討した。息こらえをしたOSA患者の上気道に、口から瞬時に微量の空気を注入させる際に生じる陽圧により上気道を変形させ、この際の上気道内圧の変化を観察した。被験者のEuaw値と無呼吸低呼吸指数との間に有意な正の相関が確認されたことから、OSA患者の上気道拡張筋の活動レベルがOSA重症度によって異なる、すなわち、軽症OSAに比較して重症OSAではオトガイ舌筋などの覚醒時筋活動がより増大している可能性が示唆された。実験系を確立しテストランを行った結果、システムが良好に作動することを確認できた。上気道拡張筋活動記録を中止し、上気道の実験的閉塞に伴う弾性変化を観察する実験へ変更する。上気道を閉鎖空間にした状態で、インダクタンスプレスチモグラフを装着し呼吸状態をモニタリングし、換気量がFRCレベルの時に上気道内圧を変化させ、このときの上気道内圧を測定する。この手法によって上気道の弾性の相違を(1)正常者とOSA患者、(2)若年OSA患者と高齢OSA患者との間で比較する。睡眠学コントロール被験者にて陰圧負荷実験を終了後、OSA患者においてのデータを採得・解析へ移行する。27年度後半において解析結果を学術集会にて発表する。In Vitro上気道モデルの作製は完了したが、適切な陰圧発生コントロール装置の作製が困難であることが判明した。当初の計画通りに進まないことより、医歯薬学分野以外にも流体力学・理工学、技術分野等から専門的意見を取り入れ、システムの修正による柔軟な対応をはかった。その結果、上述の問題点をクリアする見通しがついたが、同実験系の完成とテストランを行うに至らなかった。当初予定していた上気道拡張筋記録を中止したため、かかる電極・機器の購入が不要となった。次年度にデータ解析を行うこととなり、予定購入備品が減ったため。
アメリカ環境行政と企業の海外進出にともなう環境行政規制リスクの実証研究

カリフォルニア州に進出した日本企業(牧揚経営)がおこした水質管理法違反の事件を素材にして、次の点を検討した。検討素材とした日本の親会社の基本認識は、子会社を設立する国や州の環境関係法令(本件の場合は、水質管理関係法令)を知らないままに、法律で禁止されている汚染物質を地表に散布し、民事的課徴金と刑事責任を追及されるということのようである。企業の海外進出には多額の投資を必要とし、様々な経営上のリスクが発生することについては十分な研究をして進出するのであろうが、進出場所での日本とは異なる環境法的規制の調査が不十分な場合に、どのような経営責任を追求されることになるかを、この事件は示している。そこから日本企業が海外に進出した際に発生するかも知れない環境汚染をめぐる様々なトラブル(これを環境行政リスクという)に対して、どのように予防的対策を講じるべきかの、日本企業が海外進出するさいの環境行政リスク管理ともいうべきものの必要性と内容が理解されることになる。さらに、上記の諸点の検討と並んで、日本人の役員、アメリカ白人のマネージャー、そしてメキシコ人の現場労働者という組織構成から、これらの間でのコミュニケーションの困難が、それが環境関連法規違反を導いたという事実があり、上記の環境行政リスク管理という観点からは、企業スタッフ間のコミュニケーションという点にも注目せざるを得ない。今年度は、本研究課題の基礎であるアメリカ環境法の基礎的枠組みの整理をおこなう作業に集中した。そして、本研究対象である日本の進出企業による土壌汚染は、河川を通して二つの州に関係したため、この問題が連邦の管轄になったという特徴を有していることから、司法管轄や行政的規制権限についての連邦と州の管轄の関係についても検討をおこなった。そして、この研究課題の対象である具体的事件では、裁判において連邦が日本現地企業に対して懲罰的損害賠償を請求している。この点も、日本では考えられない事象であることから、この点の制度的理解についての検討もおこなった。このように今年度は基礎的研究に集中したことから、検討の内容を成果として発表することはできなかった。さらに、研究対象の日本企業について、日本の本杜の法務担当者と何度かの研究会を持つことができたが、当該企業の主力が食肉部門であることから、「狂牛病問題」発生後は、研究会を実施することができなかった(2002年3月には、2回の研究会を予定)。しかし、数度の研究会からも、当該企業の法務担当者(顧問弁護士を含め)が、アメリカ法やアメリカ司法についての知識が不十分なことなどから、アメリカ現地の支社や弁護士と訴訟戦略についての意思疎通が極めて不十分との印象を受けた。この点は、2002年4月(もしくは5月)に予定しているアメリカでの現地調査で、その実態を把握していたいと考えている。研究対象である、アメリカに進出した日本企業の環境法違反(水質汚濁防止法)に関する裁判が確定したので、今期は訴訟資料の翻訳検討作業を中心におこなった。判決では懲罰的損害賠償の負担と行政刑罰が科せられている。その判決で注目すべきは、日本の親会社の社長が現地法人の代表でもあるが、アメリカでの裁判に出頭し、実刑判決を受けている事実である。そして、当該社長(現地法人の代表者でもある)は収監されたあと、仮釈放による保護観察のもとに置かれたようである。現地法人の代表であるとはいえ、日本の親会社の社長がアメリカの裁判に出頭することが必要であるとされた法的制度の基礎、そして経営上の判断の内容は極めて興味深いものがあり、この点についての検討作業を進めた。さらに、その保護観察中のアメリカ当局の観察形態は極めて厳しく、それが一般的なものなのか、対象者が外国人(日本人)であったからなのかは現時点では不明であり、検討中である。さて、環境法違反の地域的範囲が一つの州の境界を越える場合、その事件の管轄が連邦政府に移行してゆくことの法的・社会的意義が、本研究の中心的テーマの一つである。この検討作業を今期も進めたが、今期は、現地法人があるA州と、その被害が拡大したB州の、それぞれの水質汚濁防止法の規制内容の差異を析出し、州を超える環境被害を連邦が管轄することの法的・社会的意味を検討した。

研究成果の発表計画に従って今期の成果につき、現在、まず本件研究対象の分析に必要な、アメリカの水質汚濁防止法の基礎構造、環境裁判の制度的特徴、環境裁判に関する州と連邦の管轄関係という点についての、報告書を作成する作業をおこなっている。本研究の目的は、日本の肉牛会社(肉牛の育成から精肉までの一貫生産体制)が、生産コストを下げる戦略でアメリカに進出して牧場経営を開始したところ、日本では法的に許容されている行為が、アメリカの環境法違反とされ刑事罰と懲罰的損害賠償を課せられるところとなったという事件を素材にして、アメリカに進出する日本企業にとっての営業リスク管理という観点から、アメリカの環境法を理解しておくこと必要性を検討するというものであった。そして、これとならんで、アメリカにおける環境法違反に対する刑事罰と、州(もしくは連邦)が原告となる懲罰的損害賠償の法的仕組み・実際の運用についても検討の対象とした。研究の初年度、アメリカでの現地調査を予定していたが、9・11テロの影響で日程的に不可能となり、その後も現地調査が困難な事情が発生し、本研究では上記の裁判記録等を基礎にしながらの文献研究が中心とならざるをえなかった。ただし、この会社の法務担当責任者で、本件の裁判の責任者でもあった本件会社の関係者から、かなり密度の濃い聞き取り調査をおこなうことができた。本件会社の信用ということもあり、現在、作成中の研究成果の報告では、若干、抽象的な表現による研究報告にならざるをえなかった。成果の報告では、まず、本年6月に「アメリカにおける環境法違反に対しての刑事罰と懲罰的損害賠償」についての研究報告を発表する。そのうえで、本件研究の対象とした事件の会社の法務部と協議したのち、事件の概要の紹介とともに、営業上のリスク管理として環境法の理解が必要であるとの研究成果を、「環境法と営業リスク」というタイトルで公表する。