hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Ｐ２Ｘ７受容体のスプライスバリアントによる活性制御の変動と精神神経疾患との関連

マウスアストロサイトにおけるP2X7受容体の活性は、そのスプライスバリアント3及び4の発現により変動し、それはアストロサイトの食作用活性を制御することが示された。さらに、アストロサイトに対してストレス負荷することで細胞が活性化状態となったとき、P2X7受容体の細胞膜での発現量はそのスプライスバリアント2及び3発現量が増加することにより低下し、それは食作用活性の低下に繋がることが分かった。以上の成績は、アストロサイトの機能制御にP2X7受容体が重要な役割を担い、それはスプライスバリアントの発現変動によって変動することを示唆している。今年度は、1外来遺伝子発現系としてHEK293T細胞を用いたP2X7受容体の機能に対するスプライスバリアント共発現の影響、2培養アストロサイトへのP2X7受容体スプライスバリアント強制発現によるその活性への影響、3アストロサイトの食作用活性制御へのP2X7受容体の関与、4ストレス負荷されたアストロサイトにおけるP2X7受容体及びそのスプライスバリアントの発現変動の可能性について検討した。1では、HEK293T細胞に発現させたP2X7受容体の活性は、そのスプライスバリアント2及び3を共発現させることにより低下したことから、2では、P2X7受容体の活性が高く、スプライスバリアント2及び3の発現が低いSJL系培養マウスアストロサイトにそれらスプライスバリアントを強制発現させた。その結果、SJL系マウス由来アストロサイトにおけるP2X7受容体の活性は有意に低下した。3このようなアストロサイトにおけるP2X7受容体のspontaneousな活性化の生理的意義の一端を調べるために、その食作用を両マウス由来アストロサイト間で比較した。P2X7受容体活性の高いSJL系マウス由来アストロサイトの食作用活性は、P2X7受容体活性の低いddY系の場合よりも高かった。また、4において、過酸化水素及びcAMP処理により活性化状態とした培養アストロサイトにおけるP2X7受容体及びそのスプライスバリアントの発現を調べたところ、mRNAレベルにおいてそれらの発現が変動する傾向にあること、並びにP2X7受容体の細胞内局在が変化する可能性を示す結果が得られた。以上の成績から、アストロサイトにおけるP2X7受容体のspontaneousな活性は、少なくとも一部そのスプライスバリアントの発現によって負に制御されること、そしてP2X7受容体はアストロサイトの食作用活性を制御していることが示された。当該研究課題の目的は、P2X7受容体活性制御におけるスプライスバリアントの役割を解明し、表現型の異なるSJL系及びddY系マウスにおけるそれらの機能的発現変動並びにストレス負荷の影響について明らかにすることであり、今年度は、1SJL系及びddY系マウス由来培養アストロサイトにおけるP2X7受容体の機能的発現の比較、2P2X7受容体遺伝子塩基配列及び発現プロファイルの解析、3P2X7受容体及びスプライスバリアントの強制発現系の構築、そして4アストロサイトにおけるP2X7受容体及びスプライスバリアントの機能的発現に対する酸化ストレスの影響を評価するための実験系の確立を行った。1では、SJL系及びddY系マウス由来アストロサイトにおけるP2X7受容体の活性化の程度には差があり、それは前者における方が有意に高いことが示された。そこで2では、それら細胞におけるP2X7受容体の発現量及びその遺伝子の塩基配列を解析した。その結果、その発現量及び遺伝子塩基配列は両アストロサイト間で同じであった。しかしながら、そのスプライスバリアントの発現量について検討した結果、SJL系マウスアストロサイトにおけるスプライスバリアント-3及び-4のmRNA発現量は、ddY系マウスアストロサイトにおけるよりも顕著に少なく、これがP2X7受容体活性化程度の差を説明する可能性が示唆された。この結果に基づき3において、スプライスバリアント-3及び-4のcDNAを挿入したベクターを構築し、HEK293T細胞におけるそれらの機能的発現を確認すると共に、マウス培養アストロサイトにおける遺伝子導入条件の設定を行った。4については、酸化ストレスマーカーの変動を指標に、アストロサイトに対する種々の活性酸素種の暴露濃度及び時間を検討し、ストレス負荷条件を確立した。昨年度までの成果に基づき、今年度はストレス負荷により活性化されたアストロサイトにおけるP2X7受容体及びそのスプライスバリアントの発現変動を精査した。cAMP及び過酸化水素のいずれの処理によってもアストロサイトにおけるP2X7受容体の発現は、細胞膜から細胞質に変化していた。このときのP2X7受容体とそのスプライスバリアントの発現量をmRNAレベルでの定量解析したところ、前者ではスプライスバリアント2、3、4の発現量の増加、後者ではP2X7受容体の発現量の低下しており、いずれの場合もP2X7受容体とそのスプライスバリアントの発現比率が増大していた。そこで、このことを検証するために、HEK293TにおけるP2X7受容体の安定発現系にスプライスバリアントを強制発現させた細胞を用いて免疫細胞染色及びWestern blot解析を行った。

その結果、コントロール細胞においてP2X7受容体は主に細胞膜に局在していたが、スプライスバリアント発現細胞では、細胞質分画において認められた。これらのことから、ストレスの違いによって機構は異なるものの、P2X7受容体の細胞膜における発現はストレス負荷によって細胞質に局在変化することが明らかとなった。したがって、ストレス負荷されたアストロサイトにおけるP2X7受容体のspontaneousな活性の低下は、その細胞膜発現量の減少に起因することが示された。神経科学in vitro系の実験計画はほぼ計画通りに進行しているが、ex vivo系に関しては、実験系の確立に時間を要しており、計画より遅れているのが現状である。そのため、概ね順調と判断した。ほぼ計画通りに進んでいるが、酸化ストレスの影響に関する計画のみ、実験系を確立した段階であるため、概ね順調と判断した。平成26年度では、ストレス負荷状態のアストロサイトにおけるP2X7受容体及びそのスプライスバリアントの発現変動をタンパク質レベルで精査し、その機能性の変動、さらには食作用への影響を評価する予定である。またこれらin vitroの実験結果に基づき、in vivo系でのP2X7受容体を介したアストロサイトの機能制御に対するストレス負荷の影響を検討する予定である。平成25年度では、平成24年度に得られた成績に基づき、P2X7受容体の活性制御におけるそのスプライスバリアント-3及び-4の関与を、HEK293T細胞及びアストロサイトへの遺伝子導入並びにその機能的発現を解析することにより明確にし、さらにスプライスバリアント発現への酸化ストレスの影響を検討する予定である。前年度からの繰越が327円計上されているが、これは試薬などの購入には不十分な額であったため、今年度へ繰越とした。これと合わせた研究費により、実験動物、研究用試薬などを購入し、上記研究計画を遂行する予定である。
衝撃荷重下における3次元織物複合材料の力学解析と微視構造最適化

縫合CFRP積層板の損傷進展をシミュレーションする有限要素解析モデルを確立した。本モデルでは、積層板の各層をMindlin板要素でモデル化し、各層を結合力要素で結びつけた。また、縫合糸をはり要素として組み込むことにより、縫合が層問はく離を架橋する効果をモデル化した。本研究では、平滑引張、円孔引張、面外低速衝撃の各荷重について、本モデルを用いた数値解析と、非破壊検査を用いた損傷観察を行った。実験と、数値解析から、平滑引張荷重下においては、縫合は面内き裂にはほとんど影響を与えない一方、自由端から発生する層間はく離を抑制することが明らかになった。また、円孔引張荷重下では、円孔から発生する層間はく離が縫合糸を回り込んで進展することが明らかになった。数値解析からこの原因は、層間はく離が縫合糸位置に到達した際、はく離を架橋している縫合糸のみが大きなき裂閉口力を発生するためであることを明らかにした。このため、円孔引張荷重下においては、縫合を円孔の近傍に施すことが重要であることを明らかにした。また、特に低速面外衝撃損傷については、縫合糸が面外衝撃損傷の面積を抑制するばかりでなく、損傷の板厚方向の分布が変化することを明らかにした。数値解析から、板厚方向分布の変化の原因は、縫合糸が板厚方向の裏面のめくれ上がり変形を強く抑制するためであることが明らかになった。さらに、縫合糸の剛性、縫合の密度を変化させ、面外衝撃損傷を調べることにより、損傷の抑制効果を高めるためには、縫合糸の剛性、縫合の密度が上げればよいことを明らかにした。また、縫合密度と縫合糸の剛性が矛盾する場合には、縫合密度を優先すべきであることを明らかにした。貫層縫合が施された複合材料積層板に対して衝撃後圧縮試験を行い、衝撃荷重時に発生する損傷の観察および非縫合積層板との比較を行い、縫合による衝撃損傷抑制、衝撃後圧縮強度向上効果を実験的に観察した。様々な衝撃荷重下において複数の縫合パラメータの積層板について試験を行った結果、縫合による衝撃後圧縮強度の向上効果は、縫合が密であるほど高く、また衝撃エネルギが大きく、衝撃によるはく離損傷の領域が大きいほど高いことが分かった。また、縫合による衝撃後圧縮強度上昇効果を数値解析的に見積もるため、初期はく離欠陥を含む縫合積層板に対して、有限要素法を用いた局所座屈解析モデルを提案した。これにより、層間はく離領域を縫合糸がブリッジングすることにより、衝撃後圧縮強度が上昇することが確認された。このモデルでは、はく離損傷の進展現象は取り扱わず、はく離損傷は一定であるとした。また、縫合糸の破壊および周囲の積層板との界面のはく離現象をモデル化した。これにより、縫合積層板では縫合糸の破壊が断続的に発生することによってはく離領域のブリッジングが急速に失われ、局所座屈に発展することが示された。また、縫合パラメータ変化、衝撃によるはく離損傷の初期開口変位が縫合による衝撃後圧縮強度の向上に大きな影響を及ぼすことを見いだした。また、昨年度に開発した3次元織物複合材料中の損傷進展解析を行う有限要素解析モデルの拡張を行い、幾何学的非線形解析が可能なモデルへ拡張した。これにより、本モデルを用いた衝撃損傷解析および圧縮解析が可能になった。縫合CFRP積層板の引張負荷下における損傷進展挙動を実験・解析両面から調査した。特に、損傷進展拳動に与える縫合の効果を調べることに力点を置いた。まず、負荷除荷試験における損傷観察にて、縫合の有無にかかわらず、積層板には層内き裂と層間はく離が観察されることがわかった。次に、積層板の各層をMindlin板要素でモデル化し、縫合糸をはり要素として組み込んだレイヤーワイズ有限要素モデルを作成した。このとき、損傷を結合力要素を用いて表現した。このモデルを用いて、縫合積層板に対する損傷進展解析を行った。実験結果と数値解析結果を比較し、実験によって観察された損傷進展挙動とシミュレーション結果はよく一致することを確認した。この解析モデルを用いて、縫合が積層板の層内き裂の発生とその増加には影響を与えないことを実証した。また、縫合が層間はく離を大幅に抑制する効果を明らかにした。本計算モデルは静的引張荷重とは別の荷重下における損傷進展も容易に扱うことができる。次に、縫合CFRP積層板の衝撃負荷後の損傷を、非破壊検査、破壊検査の両面から詳細に観察した。特に、縫合密度の異なる試験片に対して試験と観察を行い、縫合が衝撃損傷に与える変化の観察に力点を置いた。縫合密度に対する衝撃損傷の平面投影面積を比較したところ、縫合が密であるとき、わずかに面積が大きくなっていることがわかった。このとき、縫合が密な場合は厚さ方向の損傷の形状が非縫合積層板の場合とは異なっていた。衝撃負荷時の積層板の変形が縫合によって変化し、このことが縫合積層板の衝撃損傷形態に影響を与えることがわかった。

本研究では、平滑引張、円孔引張、面外低速衝撃の各荷重について、本モデルを用いた数値解析と、非破壊検査を用いた損傷観察を行った。実験と、数値解析から、平滑引張荷重下においては、縫合は面内き裂にはほとんど影響を与えない一方、自由端から発生する層間はく離を抑制することが明らかになった。また、円孔引張荷重下では、円孔から発生する層間はく離が縫合糸を回り込んで進展することが明らかになった。数値解析からこの原因は、層間はく離が縫合糸位置に到達した際、はく離を架橋している縫合糸のみが大きなき裂閉口力を発生するためであることを明らかにした。このため、円孔引張荷重下においては、縫合を円孔の近傍に施すことが重要であることを明らかにした。また、特に低速面外衝撃損傷については、縫合糸が面外衝撃損傷の面積を抑制するばかりでなく、損傷の板厚方向の分布が変化することを明らかにした。数値解析から、板厚方向分布の変化の原因は、縫合糸が板厚方向の裏面のめくれ上がり変形を強く抑制するためであることが明らかになった。さらに、縫合糸の剛性、縫合の密度を変化させ、面外衝撃損傷を調べることにより、損傷の抑制効果を高めるためには、縫合糸の剛性、縫合の密度が上げればよいことを明らかにした。また、縫合密度と縫合糸の剛性が矛盾する場合には、縫合密度を優先すべきであることを明らかにした。
SCSを活用した大学間遠隔共同講義のプログラム開発と講義・演習・運営方法の検討

本研究では,SCSを活用した大学間遠隔共同講義「教育工学特講」のプログラム開発と講義・演習方法及び講義の運営方法を検討した。SCSを活用した大学間遠隔共同講義「教育工学特講」にはSCS教育工学特講1(前期隔週金曜日2コマ,2単位)とSCS教育工学特講2(後期隔週金曜日2コマ,2単位)の2科目がある。前者は,授業研究・教師教育関連の内容を中心としたプログラムであり,授業研究と教師の成長,教育実践研究の方法と授業改善,授業設計と学習方略,授業におけるコミュニケーションとその改善,総合学習におけるカリキュラム開発及び授業実践研究とその改善,授業者及び学習者の観察分析評価の方法と授業改善,質的分析による授業研究方法と授業改善,教師に求められる資質能力と授業改善,21世紀に求められる教師の資質能力とその育成で構成した。後者は,情報教育・教育メディア関連の内容を中心としたプログラムであり,マルチメディア・ネットワーク時代におけるメディア教育,学校教育におけるメディア環境,コンピュータ活用を中心とした情報教育の系譜と展望,情報教育カリキュラムの開発と授業実践,教育映像情報データベースの開発と利用,放送番組の構成が生徒の番組視聴に及ぼす影響,テレビ会議システムを用いた遠隔共同交流学習システムの構成と授業実践,授業におけるマルチメディア・ネットワークの活用,遠隔講義における情報メディアの活用,コミュニケーションとメディア,教育調査データの解析と分析方法,情報通信手段を用いた教員研修システムの構成とその実践,教育情報化推進指導者養成研修の内容と方法,高度情報通信社会に求められる教師の役割とメディアリテラシーで構成した。講義を実施する過程で,a.複数講師及びVSAT局の担当教官が共同して行なう講義・演習方法として,協調型,支援型,対談型,討論型を試行し,その特徴を解明するとともに,講義目標や内容への適切性について考察した。b.講義の目標や内容に応じた講義・演習方法を検討した。c.インターネット及びAVメディアの利用とプレゼンテーション方法の方法を検討した。d.同期・双方向環境であるSCS実行時における複数局の講師・受講生間の演習場面における共同討論方法を検討した。e.WWWサーバを用いた非同期・双方向環境であるホームページ,電子掲示板,電子メールを用いた意見交換の方法を検討した。f.インターネットを用いた講義資料配信方法,レポートの提出方法,評価方法等を検討した。g.多数局が参加するSCS利用による大学間遠隔共同講義の運営方法を検討した。
血液細胞特異的脱リン酸化酵素Hcphの機能解析とmotheatenマウスの治療

Hcph/PTP1C/SHP1チロシンフォスファターゼ欠損motheaten(me)マウスは様々な造血因子の受容体の脱リン酸化が遅延し、シグナルが強調された形で表現される。特に、培養ではマクロファージ、単球系の細胞の異常増殖のため他の血液細胞系譜の出現が完全に阻害される。我々はM-CSF受容体c-Fms対する阻害性抗体を添加することでme骨髄よりpro-B細胞株を樹立した。meマウスのB細胞はほとんどすべてCD5陽性の自己免疫疾患で増加するB細胞群で占められている。今回、樹立した細胞株(MEBl-4)はIL-7とSCFに依存性に増殖し、特にIL-7を除くと速やかにアポトーシスで死滅した。免疫グロブリン遺伝子はDJ再構成のみが行われておりVDJの再構成前の未熟な細胞株であった。RAG-2(-/-)マウス及びp53(-/-)マウスより同様に未熟B前駆細胞を作製しHcphの発現を検討した結果、DJ再構成以前より発現し分化してもその発現は継続されていることが確認された。MEB1-4は初期B前駆細胞に発現している分子には大きな変化はみられなかったが、既にCD5を発現しており、さらにscidマウスに経静脈投与すると骨髄で維持、増殖し、脾臓と腹腔に散布された。正常マウスにみられるCD5 B前駆細胞は胎仔肝から腹腔へ移動すると予想されており、この細胞株を用いることでCD5 B細胞の遊走、分化、増殖機構の解析が可能となった。Hcphの欠損した細胞株は現在まで報告がなく、シグナル伝達系解析にも有用と考えられる。
現実と仮想空間を跨る協調作業支援を目的としたフレームワークの実現に関する研究

本研究では,様々な社会活動に遠隔ユーザがネットワークを介して仮想的に参加するような多人数参加型実・仮想空間混合インタラクション用フレームワークの実現を目指している.本研究で提案するフレームワークでは,オブジェクトの更新頻度をQoS適応制御するため,遅延時間が大きい場合,インタラクションに大きな影響を与えてしまう.そこで,本年度では,各ノードにおける計算遅延が,十分に実用できる程度の遅延であるのかを評価するため,ミドルウェアとして実装し,評価実験を行った.その結果,仮想空間内に1500以上のオブジェクトが存在する場合においても,エリアノードにおけるユーザが操作するアバタの位置に従い変化する各オブジェクトの重要度の計算遅延は12ミリ秒程度であり,帯域制御ノードにおける重要度に基づくQoS適応制御にかかる計算遅延は処理待ち遅延を含めても25ミリ秒以内に収まっていた.また,それらを含めたネットワーク上でのエンド・エンド遅延は,およそ200ミリ秒以内に収まっていることが確認できた.本研究成果によって,仮想空間におけるアバタのコンテキストを基にしたQoS適応制御によって,ユーザに違和感を与えずに通信量の削減ができることがわかった.これは,よりリアルな情報共有を目指す仮想空間に関する研究において,大きな貢献である.また,本研究で提案するフレームワークが,普及環境において,実・仮想空間混合対話型アプリケーションを容易に構築することが可能であることを示すことができた.これらの成果は,ACM NOSSDAV 2008によるデモ発表,第16回マルチメディア通信と分散処理ワークショップ(以下,DPSWS 2008)によるデモ発表を行った.DPSWS2008によるデモ発表では,特別セッション賞を受賞した.また,これらの実験結果をまとめた論文が情報処理学会論文誌に採録された.本研究では,様々な社会活動に遠隔ユーザがネットワークを介して仮想的に参加するような多人数参加型実・仮想空間混合インタラクション用フレームワークの実現を目指している.本研究で提案するフレームワークでは,オブジェクトの更新頻度をQoS適応制御するため,遅延時間が大きい場合,インタラクションに大きな影響を与えてしまう.そこで,本年度では,各ノードにおける計算遅延が,十分に実用できる程度の遅延であるのかを評価するため,ミドルウェアとして実装し,評価実験を行った.その結果,仮想空間内に1500以上のオブジェクトが存在する場合においても,エリアノードにおけるユーザが操作するアバタの位置に従い変化する各オブジェクトの重要度の計算遅延は12ミリ秒程度であり,帯域制御ノードにおける重要度に基づくQoS適応制御にかかる計算遅延は処理待ち遅延を含めても25ミリ秒以内に収まっていた.また,それらを含めたネットワーク上でのエンド・エンド遅延は,およそ200ミリ秒以内に収まっていることが確認できた.本研究成果によって,仮想空間におけるアバタのコンテキストを基にしたQoS適応制御によって,ユーザに違和感を与えずに通信量の削減ができることがわかった.これは,よりリアルな情報共有を目指す仮想空間に関する研究において,大きな貢献である.また,本研究で提案するフレームワークが,普及環境において,実・仮想空間混合対話型アプリケーションを容易に構築することが可能であることを示すことができた.これらの成果は,ACM NOSSDAV 2008によるデモ発表,第16回マルチメディア通信と分散処理ワークショップ(以下,DPSWS 2008)によるデモ発表を行った.DPSWS2008によるデモ発表では,特別セッション賞を受賞した.また,これらの実験結果をまとめた論文が情報処理学会論文誌に採録された.
在来のアブラムシ寄生性ツヤコバチを生物農薬として実用化するための基礎的研究

日本産6種アブラコバチ:Aphelinusabdominalis、ワタアブラコバチ、キアシアブラコバチ(以下、キアシと略記)、チャバラアブラコバチ(チャバラ)、クロスジアブラコバチ、A.varipes、は4種害虫アブラムシ:ワタアブラムシ、モモアカアブラムシ、チューリップヒゲナガアブラムシ(チューリップヒゲ)、ジャガイモヒゲナガアブラムシ、に寄生する。在来のアブラコバチを生物農薬として実用化するための基礎的研究として、この6種アブラコバチ、特にチャバラとキアシについて、大量生産用の寄主、休眠性および長期冷蔵貝臓法を検討するとともに小型ビニルハウスで放飼試験をおこない、次の結果を得た。標本調査および寄主選好性実験結果からこれら6種アブラコバチの寄主リストを作成した。エンドウヒゲナガアブラムシはチャバラとキアシに適性が高くソラマメで容易に飼育できるので、両種の大量生産用の寄主として好適である。短日中温条件で、キアシ(京都個体群)は終齢幼虫期(マミー内)、チャバラ(京都個体群)は成虫期に休眠が誘導される。チャバラの京都、高知、鹿児島個体群はいずれも休眠性をもつが、休眠率(短日中温条件で休眠が誘導される個体の割合)に差異がある。休眠率は京都個体群で最も高く、高知個体群、鹿児島個体群の順に低くなる。チャバラ(京都個体群)は、羽化直後から5°C短日条件で保存することにより、非休眠成虫では6週間、休眠成虫では20週間、生存率と休眠終了後の増殖能力を著しく低下することなく貯臓できる。2003年春季に、京都府立大学下鴨農場のチューリップヒゲが発生するトマト栽培小型ビニルハウスに放飼したチャバラとキアシは、ハウス内でよく定着し増殖した。しかし、5月中旬からチューリップヒゲは"天敵からエスケープ"し、さらに6月からは二次捕食寄生バチによる寄生率が高くなり、両種アブラコバチはチューリップヒゲを防除できなかった。本研究の目的は、在来のアブラムシ寄生性ツヤコバチ(アブラコバチ)を生物農薬として利用するために、優良な種/系統を選抜し、大量増殖法および保存法を検討するとともに、有効性について実証試験を行なうことである。1.材料の探索および累代飼育系統の確立チャバラアブラコバチAphelinus saychis(以下、チャバラと略記)の京都、徳島および高知個体群、キアシアブラコバチA. albipodus(キアシ)の京都個体群ならびにクロスジアブラコバチA. maculatus(クロスジ)の京都個体群の累代飼育系統を確立した。2.大量増殖法の検討チャバラ、キアシおよびクロスジの大量増殖用の代替寄主としてエンドウヒゲナガアブラムシ(寄主植物:ソラマメ)が、寄主としての適性度と生産効率から好適であることが分かった。3.保存法の検討チャバラとクロスジは成虫休眠、キアシは幼虫(前蛹)休眠することを確認した。チャバラの京都と徳島個体群間には休眠性に差はないが、高知個体群は休眠性がやや低い傾向が認められた。4.防除効果実証試験京都府立大学農学部付属下鴨農場の3棟の小型ビニールハウスにおいて、昨年の秋作トマトでチャバラ(京都個体群)とキアシを放飼してチューリップヒゲナガアブラムシの防除効果を調べ、両種のアブラムシ密度抑制効果を認めた。本年の春作トマトでも放飼の密度と方法をかえて同様の試験を行なう予定である。

本研究の目的は、在来のアブラムシ寄生性ツヤコバチ(アブラコバチ)を生物農薬として利用するために、優良な種/系統を選抜し、大量増殖法および保存法を検討するとともに、有効性について実証試験を行なうことである。1.材料の探索および異代飼育系統の確立チャバラアブラコバチAphelinus asychis(以下、チャバラと略記)の鹿児島個体群およびキアシアブラコバチA.albipodus(キアシ)の奄美大島個体群の累代飼育系統を新たに確立した。2.大量増殖法の検討チャバラおよびキアシの大量増殖用の代替寄主として、エンドウヒゲナガアブラムシ(寄主植物:ソラマメ)が、寄主植物栽培および寄主飼育の容易さならびに寄主としての適性度から、好適である。3.保存法の検討チャバラとクロスジは成虫休眠、キアシは幼虫(前蛹)休眠することを確認した(いずれも京都個体群)。チャバラの鹿児島個体群は非休眠系統ではなかった。その休眠性は京都個体群より低く、高知個体群とほぼ同レベルであった。キアシ奄美大島個体群は、非休眠であるが発育が遅延した。4.防除効果実証実験京都府立大学下鴨農場の3棟の小型ビニールハウスにおいて、春作トマトでチャバラ(京都個体群)とキアシ(京都個体群)を放飼してチューリップヒゲナガアブラムシに対する防除効果を調べた。ハチの放飼量と放飼回数を変えて試験したが、どの区においても天敵からのエスケープにより、アブラムシを低密度に抑制できなかった。
抗原特異的再分化T細胞を用いた、腫瘍浸潤マクロファージのリプログラミング

我々は、iPS細胞を介したT細胞の再生技術を用いて腫瘍微小環境の制御技術を確立することを目的として、本研究を2年間行った。過去の報告、並びにマウスモデルでの検討により(Iriguchi et al., Blood, 2014)組織微小環境に存在する免疫細胞の極性を変化させるには、微小環境に存在する抗原を認識してヘルパーI型サイトカインを十分に産生できるT細胞の供給が重要と考え、2種の抗原(腫瘍抗原、脂質抗原)を対象に、CD4陽性の抗原特異的T細胞クローンを樹立し、iPS細胞へと初期化させた。CD4陽性細胞への分化系に関する報告が不十分であることから、諸条件の最適化に時間を要したが、遺伝子改変技術などを用いることにより、抗原特異的なTCR反応性を有する再生T細胞をin vitroで誘導することに成功した。具体的にはそれらの抗原刺激に特異的な増殖応答とサイトカイン産生を示すことを確認した。誘導された再生T細胞は何れもヘルパーI型のサイトカインを産生する細胞であり、CD40L分子との強調によって樹状細胞の成熟を促し、下流の免疫反応をin vitroで誘導できることが明らかになった。また、再分化T細胞に特有の直接的な細胞傷害性を見出した(in preparation)。この細胞傷害活性のメカニズムは腫瘍微小環境における抑制性免疫細胞、特にMDSCの制御に関連するとの報告もあり、直接的および間接的な腫瘍微小環境の改変効果が期待される。2年間の研究で、ヘルパーI型のサイトカインを産生する抗原特異的再分化T細胞の誘導に成功したが、微小環境in vivoモデルの開発に時間を要し、当初の目的であった効果検討にまで至らなかった。ヘルパーI型のサイトカインを産生する再分化T細胞が腫瘍微小環境モデルにおいてどのような分化転換を引き起こすことができるかを、今後の研究で評価したい。26年度が最終年度であるため、記入しない。課題1腫瘍から分離した抗原特異的制御性T細胞からiPS細胞が得られ、再分化誘導によって、抗原特異的ヘルパーCD4T細胞へと分化させることができるのか:今年度は抗原特異的制御性T細胞の分離に適した腫瘍塊を入手することが非常に困難であったため、腫瘍免疫においてアジュバント効果の報告されているVa24鎖発現CD4T細胞に着目して実験を行った。複数のドナー末梢血由来のVa24鎖発現CD4T細胞からiPS細胞を作成することに成功した。TーiPS細胞からの誘導によって、抗原特異的にIFN-gなどのサイトカイン産生能をもつVa24鎖発現再分化T細胞が得られており、次年度以降の研究に使用する。課題2: IFN-gを産生する遺伝子改変再分化CD4T細胞は、腫瘍微小環境を変化させることができるのか:今年度は課題1で得られる細胞を用いるための評価系の開発に取り組んだ。主に腫瘍株の異種移植によって腫瘍巣を作製し、同所の微小環境を解析している。臨床検体の入手ならびにCD4陽性T細胞細胞の安定した再分化に苦慮している。腫瘍浸潤CD4T細胞に近い機能を持つと考えられるVa24陽性CD4T細胞に注目し、健常人から十分なiPS細胞を樹立することができた。この細胞からのVa24陽性再分化T細胞の樹立に成功したので、次年度はこの細胞を中心に微小環境の改善効果を検討したい。
III-V半導体/磁性体融合系(GaAs:Mn)の形成とその物性

本研究では、「III-V半導体/磁性体融合系(GaAs:Mn)」という新物質を分子線エピタキシー(MBE)を用いて形成し、その物性とくに強磁性MnAsや半導体中のMnイオンのスピンとキャリアの相互作用の関連を調べることを目的として研究を行った。強磁性MnAs上に良質の単結晶GaAs半導体をエピタキシャル成長させ、結晶の対称性や界面エネルギーなどの諸問題を克服し、テンプレート層の効果などを駆使することによって、MnAs上に良質のGaAsを成長させ、多層積層構造の形成に成功した。今年度は特にこの多層構造の様々な特性を評価し、以下の知見を得た。まず、結晶構造や格子定数が大幅に異なるにもかかわらず、MBEを用いて強磁性金属と半導体から成るエピタキシャル成長を可能にし、GaAs(111)BおよびSi(111)基板上にMnAs/GaAs//MnAs三層構造を形成した。また、高分解能透過型電子顕微鏡(TEM)による三層構造(各層の厚さは10nm)の断面観察、および室温における磁化測定によって、ヘテロ界面が原子レベルで急峻であることや良好な磁気特性をもつことを示した。上側のMnAs層の保持力が下側のMnAs層の保持力よりも大きいため、磁化特性にダブルステップが見られた。磁化のマイナーループを測ることによって、半導体(GaAs)を介した強磁性層(MnAs)間の磁気的結合を調べた結果、GaAsスペーサ膜厚が5nm以上の3層構造については非結合型であった。強磁性層(MnAs)間の磁気的結合と磁気抵抗効果については、さらに系統的にいくつかのサンプルの測定によって調べたところ、界面に平行方向の伝導においてスピンバルブ効果を実験的に観測した。平成8年度はIII-V半導体/磁性体融合系の形成に重点をおいた研究を行い、以下の成果を得た。(1)半導体基板上へのエピタキシャルMnAs面内磁化薄膜の形成とその磁性MnAsはNiAs型の六方晶の結晶構造をもつ強磁性金属間化合物であるが、閃亜鉛鉱型の結晶構造をもつGaAs(001)基板上で、<-1100>方向にエピタキシャル成長し、強い一軸磁気異方性があること、磁化容易軸は面内の<11-20>方向であることがわかった。さらにGaAsやSi基板の方位を従来の(001)に加えて(111)方位を使用することにより、MnAs(0001)面のエピタキシャル成長薄膜を得た。この強磁性薄膜は、その構造対称性を反映して面内で磁気異方性がないことがわかった。(2)新しい希薄磁性半導体GaMnAsの形成MBEを用いてMnをGaAs中に均一に分布させた新しい3元混晶のIII-V希薄磁性半導体である(Ga_<1-x>Mn_x)Asを、強い非平衡成長条件である低温MBE法を用いてGaAs基板上にエピタキシャル成長することに初めて成功した。GaMnAs薄膜はp型伝導を示し、低温では強磁性に転移し、面内磁化を示した。これによってIII-V半導体と磁性との融合系材料の新しい研究分野の端緒を開いた。平成9年度は、III-V半導体/磁性体融合系の物性探索に重点をおいた研究を行い、以下の成果を得た。◆強磁性半導体(Ga_<1-X>Mn_X)Asの磁気抵抗効果、異常ホール効果など大きな磁気伝導現象MnをGaAs中に均一に分布させた新しい3元混晶のIII-Vベースの磁性半導体である(Ga_<1->Mn_X)Asは、非常に大きな負の磁気抵抗効果、異常ホール効果が見られた。

これらの磁気伝導現象は、Mnのd電子とホストのGaAsのs,p軌道から成る電子が強い交換相互作用を持っていることを示している。異常ホール効果の温度依存性およびアロットプロットによる解析から、キュリー温度や正孔濃度などを見積もった。強磁性の発現のためには、10の19乗/cm3以上の正孔濃度が必要であり、(Ga_<1-X>Mn_X)Asはキャリア誘起の強磁性であることがわかった。磁気光学効果を大きくすることは、レーザ光を用いた磁気情報の読み出しを行う上でも、バンド構造を理解する上でも重要である。(Ga_<1-X>Mn_X)Asの磁気光学効果は極めて大きいこと、バンド構造はGaAsとよく似た閃亜鉛鉱型であること、大きな負のp-d交換相互作用があることを明らかにした。さらに、強磁性半導体(Ga_<1-X>Mn_X)As/A1As非磁性半導体から成る超格子構造を形成し、磁気光学効果のスペクトルを測定することにより、量子準位の形成をIII-V族磁性半導体では初めて観測した。本研究では、「III-V半導体/磁性体融合系(GaAs:Mn)」という新物質を分子線エピタキシー(MBE)を用いて形成し、その物性とくに強磁性MnAsや半導体中のMnイオンのスピンとキャリアの相互作用の関連を調べることを目的として研究を行った。強磁性MnAs上に良質の単結晶GaAs半導体をエピタキシャル成長させ、結晶の対称性や界面エネルギーなどの諸問題を克服し、テンプレート層の効果などを駆使することによって、MnAs上に良質のGaAsを成長させ、多層積層構造の形成に成功した。今年度は特にこの多層構造の様々な特性を評価し、以下の知見を得た。まず、結晶構造や格子定数が大幅に異なるにもかかわらず、MBEを用いて強磁性金属と半導体から成るエピタキシャル成長を可能にし、GaAs(111)BおよびSi(111)基板上にMnAs/GaAs/MnAs三層構造を形成した。また、高分解能透過型電子顕微鏡(TEM)による三層構造(各層の厚さは10nm)の断面観察、および室温における磁化測定によって、ヘテロ界面が原子レベルで急峻であることや良好な磁気特性をもつことを示した。上側のMnAs層の保持力が下側のMnAs層の保持力よりも大きいため、磁化特性にダブルステップが見られた。磁化のマイナーループを測ることによって、半導体(GaAs)を介した強磁性層(MnAs)間の磁気的結合を調べた結果、GaAsスペーサ膜厚が5nm以上の3層構造については非結合型であった。強磁性層(MnAs)間の磁気的結合と磁気抵抗効果については、さらに系統的にいくつかのサンプルの測定によって調べたところ、界面に平行方向の伝導においてスピンバルブ効果を実験的に観測した。
新しい殺菌水生成装置を用いた病原性細菌、アメーバ・ウイルスに対する殺菌効果の検討

本実験はオムコ社製有隔膜電解酸化水製造装置を使用し水道水をpHを操作することにより効率良く発生した次亜塩素酸水を用いてウイルスに対する効果を検討した。供試ウイルスはアデノウイルス8株,SEMLIKI FOREST VIRAS(SFV),ヘルペスウイルス(HSV)1HS株,ヘルペスウイルス(HSV)2HP株,インフルエンザウイルスA/PR8,アデノウイルス3株,(エイズウイルス)HIVIIIbについて検討した。培養方法は常法に従いHE_P-2細胞,MDCK細胞,HEL細胞,には5%FCS-E-MEMを、Vero細胞には5%FCS-E-MEMを、H9細胞には15%FCS-RPMI 1640を使用した。ウイルス液は通常の方法に従い細胞変性効果(CPE)によりウイルス力価を測定した。TCID50/mlは、アデノウイルス8株10^2,インフルエンザA/PR8株10^6,アデノウイルス3株10^6,HSV 1 HS株10^6,HSV 2 KP株10^4であった。尚HIVはELISA法によりp24の酵素量とCPEにより判定した。本装置より生成される水はソフト酸化水とハード酸化水である。対照として水道水で20ppm,50ppmに希釈した次亜塩素酸水と水道水,5%FCS-E-MEMを用いた。ウイルス液を消毒液に1:9の割合で各時間(5秒、30秒、1分、5分、10分)接種し、各培養細胞をシートしておいたプレートに3検体ずつ植え、CPEを観察した。結果はアデノウイルス8株,SFVは15秒で、インフルエンザA/PR8株は5秒で、HSV 1 HS株は1分で、HSV 2 KP株は5分で、アデノウイルス3株は10分でCPEが観察されなかった。いずれもコントロールよりウイルスの不活性化が認められた。HIVへの効果は5秒でも不活性化が認められた。本装置は蛇口直結型で保存せずに大量に得られ、低塩素濃度のため人体への安全性が高く院内感染予防に役立てられる可能性があると思われた。
痴呆性高齢者と同居する介護者のソーシャル・サポートに関する日米比較研究

日米におけるアルツハイマー型認知症(痴呆性)高齢者の主介護者、日本と米国それぞれ50名(平均年齢:63.9±12.1歳)、50名(平均年齢62.3±11.2歳)に対しソーシャル・サポートに関する半構造化面接と、抑うつ、孤独感、介護負担感、介護の返報を含む質問紙調査を実施した。質的分析において、最も役に立ったサポートとしてデイケアなどの公的なサービス機関などのformalなサポート源を挙げた人が日本では22名、米国では47名と米国が多い傾向があり、サポートの内容は被介護者に対する直接的な援助が多くみられた。有益でないサポートについては、両国において期待するサポートの欠如、すなわち、介護機関/施設からの適切な援助、informalなサポート源である家族などが介護へ参加しないことなどが多く述べられた。量的分析において、通常役に立つサポートとして述べられたサポートの数の平均値は、日米それぞれ4.1±3.0、2.9土1.3であり有意な差が見られた(p=0.010)。適応指標である抑うつ、孤独感、介護負担感、介護の報酬の平均値±SDは、日本が13.6±9.8、33.0±9.3、33.6±17.3、34.7±10.1であり、米国は14.4±10.4、36.4±9.4、38.5±10.6、38.5±11.8であった。孤独感、介護負担感の平均値は日本の方が低い傾向があった(p<0.1)。適応指標に対するソーシャル・サポートの影響の日米間の差について、国とソーシャル・サポートの交互作用項を説明変数に含む重回帰分析を行ったが、有意な影響は見出されなかった。被介護者との関係により日米間で孤独感に差がある傾向がみられた。米国では被介護者との関係が嫁の場合と嫁以外の場合において孤独感の平均値に差がみられないが、日本においては被介護者との関係が嫁の場合に孤独感の平均値が高い傾向が示された。本調査に先立ち、1997年に米国で開発されたケアの経験に関連する肯定的な感情を測定する尺度であるThe Picot Caregiver Reward Scaleの日本語版を作成するための調査を実施した。某介護老人保健施設を利用している高齢者の主介護者209名を対象とし、郵送法により調査を実施した。手順としては、PCRSの開発者に日本語への翻訳と使用の許可を得た後、本研究者が翻訳した質問項目に対する7名の主介護者の回答を基に修正を加えた後、back translationを行い、原文と著しく異なる項目を更に修正し、調査を行った。再テスト信頼性の確認は4週間後とした。調査項目は日本語版PCRS(16項目、5件法:「とても思う」、「かなり思う」、「いくらか思う」、「少し思う」、「全く思わない」)、年齢、性別などを用いた。プライバシーの保護等、倫理的に配慮した。有効回答者は115名(55.2%)、再テスト信頼性の分析対象者は26名(12.4%)であった。尺度構成について、各項目の分布の偏りを度数分表により確認した。

項目6(私は介護している高齢者に笑ってもらったり、触れたり、視線を合わせることは重要だと思う)において「とても思う」と回答した人が全体の41.7%、「かなり思う」の人が47、0%と肯定的な評価に偏っていたが、その他の項目に大きな偏りは見られなかった。主成分分析を行った結果、第1主成分と項目との相関係数は0.560.74であり、固有値が6.35(43.3%)であったことから、本尺度は一次元性であると判断できる。Cronbachのα係数は0.91と高い内的整合性が得られた。再テスト信頼性に関しては、r=0.88であった。test-retest間で項目ごとのκ係数は、項目14(私は介護を始める前より幸せだと思う)において0.20と低値を示したが、他の項目は0.310.63であった。原版と同様の因子構造が確認され、高い信頼性も得られたことから、本尺度を日本語版として用いることの可能性が示唆されたと言える。本調査については、日本において18名、米国において35名に対する調査が終了している。各国50名に達した時点で調査を終了する予定である。日米におけるアルツハイマー型認知症(痴呆性)高齢者の主介護者、それぞれ44名(平均年齢:64.1±12.2歳)、50名(平均年齢62.3±11.2歳)に対しソーシャル・サポートに関する半構造化面接を行い、更に抑うつ、孤独感、介護負担感、介護の返報について質問紙を用い調査した。最も役に立ったサポートとして、日本ではデイケアなどの公的なサービス機関を挙げた人が11名、次いで医師や介護スタッフなどの専門職者を挙げた人が9名、合わせて20名がformalなサポートを述べた。米国では公的なサービス機関を挙げた人が32名、専門職を挙げた人が9名、合わせて41名がformalなサポートを述べた。通常役に立つサポートとして述べられたサポートの数の平均値は、日米それぞれ4.1、2.8であり有意な差が見られた(t(52.4)=2.6,p=0.012)。抑うつ、孤独感、介護負担感、介護の返報の平均値±SDは、日本が13.6±10.0、33.0±9.8、33.0±17.5、35.0±10.0であり、米国は14.4±10.4、36.4±9.4、38.5±10.6、38.5±11.8であった。孤独感、介護負担感の平均値は日本の方が低い傾向があった(p<0.1)。日米間でサポートと抑うつ、孤独感、介護負担感、介護の返報の関係に差があるかサポートを平均値と分布により3以下(低群)と4以上(高群)に分け、共変量としてGDS(認知機能障害の程度)、健康状態、介護時間、介護の数を投入し、二元配置分散分析を行った。孤独感、介護負担感を従属変数とした場合に有意なモデルとなり(調整済みR^2=0.08,p=0.046,R^2=0.08,p=0.049)、孤独感を従属変数とした場合に国とサポートに有意な交互作用が見られ(F=4.65,p=0.034)、日米間におけるサポートと孤独感の関係が異なることが示唆された。
DFAT細胞の歯周組織再生への応用

重度の歯周疾患は高度顎堤吸収を伴うため、補綴装置が不安定となり、歯科治療は困難を極める。近年、細胞を用いた再生医療も盛んに研究されているが、多くの組織は採取に制限を伴うため、現実的な細胞源が模索されている。成熟脂肪細胞を天井培養した際に出現する脱分化脂肪細胞(DFAT)は、均一かつ高純度な細胞が簡便かつ大量に調整できるうえ、口腔内からも採取・調製可能なため、申請者らはDFATのラット歯周組織再生能の検討を行い、再生促進効果を報告した。現在は前臨床試験を検討しており、移植した欠損部の一部の歯周組織再生が認められたが、飼育の利便性や、適齢期の試料体の確保などから使用動物を変更して進めている。歯科補綴学領域において、重度の歯周疾患に起因する高度顎堤吸収は補綴装置による機能回復を困難にさせるため、支台歯周囲の歯周組織の状態が補綴治療の質と予後に大きく影響を及ぼす。この困難な状態に対して、従来は術者の技術や歯科材料によって対応してきたが、近年では組織・細胞を用いた再生医療も盛んに研究されている。しかしながら、歯周組織再生における最適な細胞源は明らかになっていないため、本研究では、脂肪組織中に多量に存在する成熟脂肪細胞から脱分化した細胞(DFAT細胞)が歯周組織再生治療の新たな細胞源として有用であることを明らかにすることを目的とする。成熟脂肪細胞は、脂肪組織中の間質細胞より多いうえに、均一かつ高純度な間葉系幹細胞が多く調整できることが大きな利点であり、骨髄や歯根膜由来の幹細胞よりも、侵襲度や採取量において有利である。また、DFAT細胞は、線維芽細胞に遺伝子導入して樹立するiPS細胞と異なり、遺伝子導入や特別な試薬・手法を用いることなく脱分化させることが可能なため、高い有用性が期待される。すでに申請者はDFAT細胞のラット歯周組織再生能の検討を行っており、その結果、DFAT細胞を移植したグループは高い硬組織再生量を示していた。平成28年度ではDFAT細胞がセメント質、歯根膜、歯槽骨に分化する能力があるかどうかは明らかにするため、蛍光標識したDFAT細胞を歯周組織欠損部に移植し、細胞の局在部位を解析した。その結果、DFAT細胞は新生セメント質、新生歯根膜、新生骨内に散在しており、DFAT細胞自体が組織に分化することが示唆されたが、細胞数自体はわずかであった。得られた知見を英文として投稿し、採択された(Front Physiol, 7:50)ため、現在はミニブタの脂肪組織からDFAT細胞を調整し、下顎第二小臼歯に作製した欠損モデルに細胞移植を行っている最中である。研究当初に立案した平成28年度中に論文採択がされたことならびに平成29年度に立案した研究計画に組み込んでいた実験項目を一部始めることができた。現在はミニブタを購入し、下顎第二小臼歯の根分岐部に歯周組織欠損を作製したところであり、おおむね順調に進展していると考えられる。平成29年度にはブタ歯周組織欠損モデルの作製とDFAT細胞移植による歯周組織再生能の検討を行う予定である。具体的には、吸入麻酔下にて、ミニブタに対し口角から下顎角にわたり除毛および術野の消毒を行う。滅菌済みの器具にて皮膚切開後、歯肉を剥離・翻転させ、露出させた左右下顎骨の第2小臼歯頬側歯根部をインバーテッドバーにて注水下で縦5mm×横4mm×深さ3mm窩洞を作製する。4週後、印象材を除去し、窩洞を清拭後、前述した方法で調整した1×106のDFATをコラーゲンスポンジに播種する。細胞を播種したコラーゲンスポンジを欠損部に移植した側を実験側、コラーゲンスポンジのみを対側に移植したものをコントロール側として双方にメンブレン膜で被覆し、縫合する。移植12週後、プロービングデプスおよびアタッチメントレベルの変化を測定する。全身麻酔下にてX線撮影を行い、硬組織の再生過程を評価する。移植した下顎骨を摘出し、10%中性緩衝ホルマリンで固定後,通法どおり脱灰・脱水・透徹処理を行い、パラフィン包埋を行う。試料を7μmに薄切して、ヘマトキシリン・エオジン染色、アザン染色、ピクロシリウスレッド染色を施し、組織学的観察による歯根膜の幅径、主繊維の太さや量およびセメント質の幅径を測定して、前臨床試験のデータを集積する。得られた成果は日本大学産官学連携知財センター(NUBIC)を通じて知財化を進め、最終的に学会発表および論文投稿を行い、革新的な細胞治療の実用化を加速させたい。歯科補綴学一般計画通り使用したところ、端数が生じた。

当初の計画通り、細胞培養関連、細胞の特性を解析するための抗体試薬と移植用動物のほか培養関係の消耗品(ピペット、グローブ、チップ)などの他に国内外の学術大会の旅費、英文校正料、投稿料および別刷代を使用計画として積算している。
省エネ行動の促進に向けた異なる情報処理ルートの活用

本研究の目的は、人々が持つ異なる認知・思考モード(=情報処理ルート)に着眼して、省エネルギー行動を効果的に促進する情報提供のあり方を明らかにすることである。人々は外部から得た情報を「自動的に直感的に」処理するモードと、「じっくり論理的に」処理するモードを持っている。1970年代から省エネ行動促進に向けた情報提供について数多くの研究がなされてきたが、暗黙に「じっくり論理的な」認知・思考モードを前提としてきた。本研究では、この前提が、情報提供が十分な行動変化をもたらさない一因であると考え、両モードの違いを十分に意識した情報提供の方法を検討する。
包括型脳科学研究推進支援ネットワーク

科学研究費助成事業によって推進される個別研究者と、脳の遺伝子、分子、回路、システムから行動、病態、計算理論などの分野の「新学術領域研究」に所属する研究者からの要望に応えて、最先端の研究リソース・技術を提供した。また、異分野の研究者が共同で実施する研究を積極的に支援し、異分野交流ワークショップの開催、若手研究者育成支援を行った。これにより、研究分野を融合する独創的な成果を多数挙げることに貢献した。総括支援活動については、支援業務を担当する委員会が精力的な活動を行っている。研究集会委員会は、夏のワークショップにおいて研究支援の在り方や若手研究者育成支援などの企画を運営し、脳関連の8つの新学術領域、戦略的脳科学研究推進支援プログラム、CREST、さきがけ、「脳と心のメカニズム」研究者グループなどの幅広い脳科学研究者コミュニティー、更に文部科学省から合計758名の参加を得て、活発な討論と研究交流を行った。育成支援委員会は、異分野の若手研究者による研究室相互訪問プログラム、新研究法・新分野開拓のための研究集会を公募し、多数の応募の中から選考して支援した。データベース委員会は、包括脳のホームページを立ち上げ、1189名の研究者にネットワーク登録願い、支援活動の情報発信と意見の収集、ニュースレターの編集・発行を行い、包括脳による支援活動を脳科学コミュニティーに発信した。リソース・技術開発支援活動については、現在支援業務を担当している12拠点ともにほぼ順調に活動を展開している。特に「神経科学ブレインバンクネットワークの構築」では220例を超える標本蓄積と40件に達する供給を行い、「脳画像統合データベース支援活動:疾患拠点」では当初計画していた3課題を大幅に上回る11課題の支援を実現した。また、「独創性の高い脳モデル動物の開発と供給」では遺伝子改変マウス、遺伝子改変ラット、およびハイスループットモデル動物ともに当初の計画どおり着実に進展しており、「脳分子プロファイリング開発支援活動」では特に「脳機能分子発現解析」において、当初の30課題に対して37課題を採択し、その多くで支援を完了したという驚異的な実績は特筆すべきである。さらに「革新的脳計測・操作技術開発」においても、多点計測4件と光刺激装置4件の計8件の支援を実施した実績は高く評価でき、今後の使用実績に期待したい。総括支援活動については、研究集会委員会が夏のワークショップにおいて研究支援の在り方や若手研究者の育成支援に関するイベントを企画し、脳科学に関連した7つの新学術領域、脳科学研究戦略推進プログラム、CREST、さきがけ、「脳と心のメカニズム」研究者グループなどの幅広い脳科学研究者コミュニティ、更に文部科学省の担当官など合計809名の参加を得て、活発な討論と研究交流を行った。育成支援委員会は、異分野の若手研究者による研究室相互訪問プログラム、新研究法・新分野開拓のための研究集会の公募を行い、多数の応募の中から選考して支援を実施した。データベース委員会は、『包括脳ネットワーク』のホームページを通して1615名(平成24年3月)の研究者によるネットワーク登録を達成し、支援活動に関する様々な情報の提供と意見の収集、ニュースレターの編集・発行を行い、支援活動内容を脳科学研究者コミュニティに発信した。リソース・技術開発支援活動については、支援業務を担当している12拠点がほぼ順調に活動を展開している。「神経科学ブレインバンクネットワークの構築」では220例を超える標本蓄積と40件に達する供給を行い、「脳画像統合データベース支援活動:疾患拠点」では当初計画していた16課題を上回る19課題の支援を実現した。また、「独創性の高い脳モデル動物の開発と供給」では遺伝子改変マウス、遺伝子改変ラット、およびハイスループットモデル動物共に当初の計画どおり着実に進展しており、「脳分子プロファイリング開発支援活動」では、「脳機能分子発現解析」において当初の30課題に対して35課題を採択し、その多くで支援を完了したという驚異的な実績を挙げている。さらに、「革新的脳計測・操作技術開発支援活動」においても多点計測4件と光刺激装置4件の計8件の支援実績は高く評価でき、今後の研究発展に期待したい。(1)総括支援活動:脳科学研究者コミュニティを繋ぐネットワーク活動を推進し、融合的・学際的研究を展開できる環境の醸成を図るため、「データベース委員会」では、ホームページの充実に努めるとともに、さまざまなネットワーク会員向け情報を発信した。「研究集会委員会」と「育成支援委員会」を中心として、夏のワークショップの企画に加えて、特に若手研究者を対象にした研究会開催支援や国内外派遣プログラムなどを実施した。「広報委員会」では、公開シンポジウムや市民公開講座を企画し研究成果を発信するだけでなく、理工学系や人文社会科学系などの異分野の専門家を招聘してサイエンスコミュニケーションを開催した。(2)リソース・技術開発支援活動:「包括脳ネットワーク」では、さまざまな階層からの個別の学術研究を対象に、全国に広がる13の拠点が中心となって、リソース・技術開発支援活動を展開することにより、統合的な脳研究への発展を促進している。特に平成24年度は、多次元の支援活動を世界をリードするような学術研究に繋げるとともに、脳科学分野の裾野の拡大に貢献できるよう、夏のワークショップを中心に、複数の支援活動拠点の連携による合同チュートリアルを実施し、支援活動拠点間の情報共有と連携強化に積極的に努めた。(3)生命科学系3分野(がん、ゲノム、脳)の連携:生命科学の発展に伴い、さまざまな分野で個別研究の枠に収まらない支援的な活動が研究を支える基盤として重要性を増してきているという共通の認識に基づき、第1回生命科学系3分野(がん、ゲノム、脳)合同シンポジウム(平成24年7月6日)を開催した。