hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
不完全酵母カンジダにおける酵母型と菌糸型相互間の形態形成に関わる遺伝子制御

石油資化酵母Candida tropicalisPk233株を合成液体培地で培養すると酵母型増殖を示す。この合成体培地にさらにエタノール(2.5%)を添加すると、菌糸形成が起こる。菌糸形成に先立ち、長楕円球の酵細胞が一度極性を失った球状の細胞になり、細胞どうしが分離せずに連鎖することが判明した。その後極性の強い菌糸型の細胞がこれら球形細胞から出現することが分かった。菌糸形成に伴う一連の事象を解析するためには、どのような遺伝子の発現が関わっているのかを調べるとが有効な方法である。有性世代を欠き、しかも二倍体で存在するこの酵母では突然変異体を分離するこが困難であることから、酵母型と菌糸型の二つの培養間で遺伝子発現に差があることを想定し、サブトラション法を用いて菌糸形成に関連した遺伝子の分離を試みた。また、mRNAは分解を受けやすく扱いにくため、cDNA間でサブトラクションを行う方法を開発した。これらの操作のため磁気粒子(Dynabeads)上cDNAを形成させ、遺伝子分離に用いた。菌糸形成の段階で特異的に転写される遺伝子として、チアミン生合成の調節に転写因子としてはたらくされている分裂酵母nmtlのホモローグや、ショウジョウバエの胚発生でRNAポリメラーゼIIIの転写制に関わっているリボゾームタンパクS20をコードするパン酵母遺伝子のホモローグURP2などがクローニングされてきた。培地中にチアミンが添加されると、nmt1の転写は抑制されることが知られている。エタノールを加した培養のいろいろな時期にチアミンを培地に添加する実験を行ったところ、極性を失った球状の細が出現する時期よりも後の時期に添加した場合に菌糸形成が抑制されるが、それ以前の時期に添加した合には菌糸形成は抑制されないことが分かった。このことから、連鎖型の脱極性化した細胞が極性的成へ転換する過程で、チアミンあるいはその細胞内存在物質であるチアミンピロリン酸が、細胞内の信号達物質として機能している可能性が示唆された。不完全菌類に分類される石油資化酵Candida tropicalisは、合成液体培地にエタノールを添加することにより、出芽増殖する酵母型から仮性菌糸を誘導できる。先ず、この形態形成の変化をアクチンの細胞内分布に注目して詳細な形態観察を行ったところ、エタノール添加後の対数増殖第一期(倍加時間が3時間)に細胞の極性が失われて球状の細胞が出現すること、第二相の対数増殖期第二期(倍加時間が6時間)に至って球状の細胞から極性の強い菌糸細胞が出芽することが判明した。IMソルビトールをあらかじめ添加すると、エタノール添加であっても細胞形態は対照培養と同じ長楕円球に戻り、菌糸形成が起こらないことも判明した。蛍光偏光消去法の実験より、対数増殖第一期にはエタノール添加による酵母細胞膜の流動性が高まること、さらにソルビトールを添加したものでは、対照培養と同様に細胞膜の流動性が低下することが分かっており、菌糸形成に先立つ細胞膜の流動性の一時的増加が対数増殖第一期に起こることと、第二期に移ると共に細胞膜の流動性が低下して菌糸形成が起こることとが、菌糸形成の一連の変化として重要であることが分かった。。そこで、対数増殖第一期から第二期に移る直前の時期に特異的に発現される遺伝子を検索するために、対照培養とこの時期におけるエタノール添加培養との間で、サブトラクション法を試みた。

本研究では、RNA分解酵素による転写RNAの分解を避けるために、転写RNAを逆転写してcDNA間でのサブトラクションを行うことを試みた。エタノール添加培養から、対照培養と共通に発現する遺伝子を差し引きし、残ったcDNAの集団から約600個の遺伝子をクローニングした。そのうち、22のクローンについてホモロジー検索を行ったところ、リボゾームタンパクのS15、S20、L5やチロシンリン酸化酵素、NMT1遺伝子などのホモローグが同定された。今後は、さらにエタノール添加培養での時間経過を追ったサブトラクションを実施する予定である。石油資化酵母Candida tropicalisPk233株を合成液体培地で培養すると酵母型増殖を示す。この合成体培地にさらにエタノール(2.5%)を添加すると、菌糸形成が起こる。菌糸形成に先立ち、長楕円球の酵細胞が一度極性を失った球状の細胞になり、細胞どうしが分離せずに連鎖することが判明した。その後極性の強い菌糸型の細胞がこれら球形細胞から出現することが分かった。菌糸形成に伴う一連の事象を解析するためには、どのような遺伝子の発現が関わっているのかを調べるとが有効な方法である。有性世代を欠き、しかも二倍体で存在するこの酵母では突然変異体を分離するこが困難であることから、酵母型と菌糸型の二つの培養間で遺伝子発現に差があることを想定し、サブトラション法を用いて菌糸形成に関連した遺伝子の分離を試みた。またmRNAは分解を受けやすく扱いにくため、cDNA間でサブトラクションを行う方法を開発した。これらの操作のため磁気粒子(Dynabeads)上cDNAを形成させ、遺伝子分離に用いた。菌糸形成の段階で特異的に転写される遺伝子として、チアミン生合成の調節に転写因子としてはたらくされている分裂酵母nmt1のホモローグや、ショウジョウバエの胚発生でRNAポリメラーゼIIIの転写制に関わっているリボゾームタンパクS20をコードするパン酵母遺伝子のホモローグURP2などがクローニングされてきた。培地中にチアミンが添加されると,nmt1の転写は抑制されることが知られている。エタノールを加した培養のいろいろな時期にチアミンを培地に添加する実験を行ったところ、極性を失った球状の細が出現する時期よりも後の時期に添加した場合に菌糸形成が抑制されるが、それ以前の時期に添加した合には菌糸形成は抑制されないことが分かった。このことから、連鎖型の脱極性化した細胞が極性的成へ転換する過程で、チアミンあるいはその細胞内存在物質であるチアミンピロリン酸が、細胞内の信号達物質として機能している可能性が示唆された。
繰り返しと光周波数を同時安定化したＧＨｚ帯モード同期パルスレーザの実現とその応用

本研究では、繰り返し周波数をCs原子共鳴線に、光周波数をアセチレン分子吸収線に同時安定化した波長1.5μm帯モード同期パルスレーザを世界で初めて実現した。また、可飽和吸収体によるパルス狭窄化効果を併用することで繰り返し9.19 GHzで440 fsの短パルスを生成することに成功した。さらに、周波数安定化CWレーザをベースにして開発したパルス光源のコヒーレントパルス伝送への応用研究を展開し、64値のQAM多値変調による1.92Tbit/sデータの単一チャネル伝送に初めて成功した。本年度はまず、Cs光原子時計のオシレータとして用いる9.19GHz再生モード同期ファイバレーザにおいて、光周波数を制御する上で問題となるモードホップ(発振周波数の変動)の抑制に取り組んだ。まず、利得媒質であるエルビウム添加ファイバの高濃度化・短尺化により共振器長を5.5mまで短くすることで発振可能な縦モードの本数を制限するとともに、レーザ共振器内にFSRが9.19GHzのエタロンフィルタを挿入し、同時に発振可能な複数のスーパーモードから一つのモードを選択している。さらにエタロンの透過バンドのピーク周波数が常にレーザ周波数に一致するようエタロン素子を制御することにより、モードホップを完全に抑制することに成功した。今後は本レーザの光周波数をC_2H_2分子に安定化し、繰り返しと光周波数を同時安定化したCs光原子時計の実現を目指す。また、C_2H_2周波数安定化CWファイバレーザを用いた高安定光パルス発生に関して、本年度はLN強度変調器で構成される光コム生成器により単一モードから複数本の平坦なサイドバンドを生成し、これを用いて繰り返し10GHzのコヒーレント光パルス(パルス幅6ps)の発生に成功した。さらに、光パルスの振幅と位相に同時に情報を乗せるQAM変調を本コヒーレント光パルスに適用し光時分割多重を導入することにより、400Gbit/s(10Gsymbol/s×4OTDM,32QAM,偏波多重)-225km伝送を実現し、本光パルスの有用性を明らかにした。本伝送技術は、近年光通信において高い注目を集めているコヒーレント光伝送システムの高速化に大きく貢献できるものと期待される。本年度は、Cs光原子時計のオシレータとして用いる9.19GHz再生モード同期ファイバレーザにおいて、光周波数と繰り返し周波数の独立制御技術を新たに提案することにより、光周波数の1GHz以上にわたる連続掃引に初めて成功した。本手法では、Cs共鳴線からの繰り返し周波数の誤差信号を再生モード同期電気帰還ループを介してマイクロ波の位相に負帰還している点が特徴である。これにより、光周波数とは独立に繰り返しの制御が可能となった。実際にこの周波数連続掃引特性を用いることにより、光周波数の基準であるアセチレン(C_2H_2)分子吸収線を分光計測できることを示した。今後本レーザの光周波数をこの吸収線へ安定化することにより、本研究の目標である繰り返しと光周波数を同時安定化したCs光原子時計を実現することが出来る。一方、C_2H_2周波数安定化CWレーザを用いた高安定光パルス発生に関しては、本年度は周波数安定化CWレーザ自体の高出力化と低強度雑音化に取り組んだ。具体的には、ファイバレーザの狭線幅特性と半導体レーザの低強度雑音特性という2つの特徴を兼ね備えた光源として、ファイバリング型の外部共振器を設けたλ/4シフトDFB半導体レーザを考案し、その試作を行った。さらに、このレーザ共振器のFabry-PerotモードとDFB半導体レーザの発振モードを最適制御することにより、レーザ周波数の連続掃引とC_2H_2吸収線への安定化に成功した。これにより-135dB/Hzの低強度雑音特性ならびに2.6kHzの狭線幅特性を同時に有する周波数安定化CWレーザを世界で初めて実現した。本年度はまず、Cs光原子時計の光周波数安定化回路の改良に取り組んだ。具体的には、本回路においてC_2H_2分子吸収線からの光周波数の誤差信号を共振器長へ負帰還すると同時に、その誤差信号の一部(低速成分)をレーザ筐体温度にも負帰還するよう制御回路を改良した。本改良により温度ドリフトによる光周波数の変動量を大幅に低減し、積分時間100秒における光周波数安定度を2.2x10^<-11>から7.2x10^<-12>に改善することに成功した。この周波数安定度は測定の参照用光源として用いたC_2H_2周波数安定化CWレーザと同等の値であることより、本パルスレーザの光周波数をCWレーザと同様に高い精度で制御できていることがわかる。また、C_2H_2周波数安定化CWファイバレーザを用いた高安定光パルス光源に関しては、本光源を用いたコヒーレントパルス伝送の特性改善に取り組んだ。具体的には、伝送したRZデータを受信部でCWデータに変換し、光S/Nを改善するRZ-CW変換技術を新たに考案した。

400Gbit/s,Rz-32QAMデータ信号にRZ-CW変換を適用することでデータ信号の光S/Nが5dB向上し、その結果、符号誤り率が1x10^<-4>におけるパワーペナルティを5.5dB改善することに成功した。また、本技術を用いることでコヒーレントパルス伝送可能なデータ速度を400から800Gbit/sに拡大することに成功した。今後の課題として、光周波数を同時安定化したCs光原子時計を送信用光源としたコヒーレントパルス伝送の復調特性を評価し、CWレーザをベースとしたパルス光源で得られた特性と比較することで、本応用における両光源の利害得失を明確にする。H25年度は、H24年度までに開発してきたモード同期パルスレーザの周波数・時間基準信号源としての性能を向上させるために、短パルス化に向けた改良を図った。さらに、H24年度に引き続き、直交振幅変調(QAM)方式と光時時間多重方式(OTDM)を用いたOTDM-QAMコヒーレント伝送への応用研究を推進した。まずモード同期パルスレーザの改良に関しては、これまで採用してきたLN位相変調器を用いた能動モード同期技術に、可飽和吸収体を用いた受動モード同期技術を併用し、レーザの短パルス化を図った。可飽和吸収体としては半導体可飽和吸収体鏡(SESAM)を用いた。また、共振器内の光ファイバの分散ならびに非線形光学係数を考慮してソリトンレーザを最適設計することにより、これまで3.4 psであったパルス幅を0.44 psに大幅に短くすることに成功した。これにより周波数コムのスペクトル幅を約8倍に拡大することに成功した。OTDM-QAMコヒーレント伝送への応用研究に関しては、広いパルス幅(狭い信号帯域)であっても符号間干渉を抑えることが可能な光ナイキストパルスを用いたコヒーレント光ナイキストOTDM伝送技術を新たに考案した。本伝送方式では、信号帯域の狭窄化により周波数利用効率が拡大し、また高速伝送において問題となる波長分散・偏波分散に対する耐力が向上することが特徴である。送信部においてCW周波数安定化レーザを基盤としたパルス光源と波形整形用光フィルタを用いてRaised Cosine形状の光ナイキストパルスを生成し、本パルスを用いて偏波多重160 Gbaud, 64 QAM(1.92 Tbit/s)信号の150 km伝送実験を行った。その結果、従来のガウス型光パルスを用いた場合に3.2 bit/s/Hzであった周波数利用効率を7.5 bit/s/Hzまで2倍以上に増大させることに成功した。本年度は、H23年度までに実現した2種類の繰り返し周波数および光周波数を同時に安定化したパルス光源(モード同期レーザ型とアセチレン周波数安定化CWレーザ型)の装置化を図った。モード同期レーザ型パルス光源については、横河電機の協力のもとレーザ部、光周波数安定化部、繰り返し周波数安定化部をそれぞれ筐体に収納し、3つの筐体から成るパルス光源を完成した。アセチレン周波数安定化CWレーザ型パルス光源については、アドバンテスト研究所の協力を得てCWレーザ部を1つの筐体に収納し、それと光コム発生装置との2筐体から成るパルス光源を完成した。これらによりAISTやNICTへ開発した装置を搬入することが可能な可搬型装置を実現した。
運動飼育による養殖魚水銀量の低減化

養殖魚を強制的に遊泳させることにより新陳代謝を活発化させ,筋肉中の水銀量を低下させる試みを行った。マダイを4ヶ月飼育した場合,筋肉総水銀濃度は運動区においてわずかに低くなった。遊泳魚であるシマアジを用いた場合では,総水銀濃度が間欠運動区においてわずかに高くなった。水流を厳密に管理するために行った小型水槽+グッピーの実験では総水銀量・メチル水銀量ともに有意な差は認められなかった。以上の結果より,強制運動による養殖魚の水銀濃度の低減化は現状では困難であると思われた。【目的】水銀は人体に有害な物質であるが,人体に蓄積される水銀の約90%は魚介類由来といわれている。よって,魚介類の消費量が多い日本では魚介類に含まれる水銀量を低下させることは大きな課題の1つである。そこで本研究では,養殖魚に強制的な運動飼育を施すことにより新陳代謝を活発化させ,魚体内の水銀をより早く排出させることを目的とした。将来的には水銀量の多いマグロ類に応用することを目標とするが,その前段階として今回はマダイを用いて実験を行った。可食部の筋肉が主たる実験対象であるが,肝臓は筋肉中のメチル水銀を脱メチル化し無機水銀に換え肝臓内に蓄積する作用をもつため,この解毒作用が運動飼育により促進されるか否かも併せて調査した。【方法】飼育方法2つの飼育タンク(止水区,運動区)においてマダイ各5尾の筋肉(背鰭前)と肝臓をサンプルとした。水槽は直径2.3m,海水の循環速度を7t/hourとし,海水の吹き出し口の方向を変えることにより運動区では中央部での流速を14cm/secとした。一方,止水区の水槽の流速はほぼ0cm/secとした。この環境下で4ヶ月間の飼育を行った。総水銀測定試験管に試料(筋肉2g・肝臓0.4g)を入れ,濃硝酸10mlと過塩素酸5mlにより100°Cで3時間分解した。試料液を還元気化装置に移し,10%塩化スズ10mlを加えて水銀を気化し,原子吸光光度計で吸光度を測定した。【結果と考察】飽食飼育を続けた結果,給餌量は止水区に比べ運動区において少なくなった。これは水流がマダイにとってストレスとなったためと思われた。ただし,体重は両区の間に差はないことから,運動による餌料効率の向上が生じたのかもしれない。筋肉総水銀濃度は優位さはないものの運動区においてわずかに低かった。この結果が給餌量の差によるものか,新陳代謝の活発化によるのかは不明である。【目的】本研究では,養殖魚に強制的な運動飼育を施すことにより新陳代謝を活発化させ,魚体内の水銀をより早く排出させ,養殖魚の水銀濃度を低下させることを目的とした。将来的には水銀量の多いマグロ類に応用することを目標とするが,その前段階として小型の魚類を材料として用いる。平成21年度はマダイを用いたが,有意な結果は得られなかった。その要因として,マダイは回遊魚ではないため,強制的に運動させることがストレスとなり,新陳代謝に悪影響を及ぼしたことが考えられる。そこで本年度は魚種を回遊魚であるシマアジに変更し,さらに連続遊泳もストレスとなる可能性があるため,夜間は水流を止める間欠運動区を設定した。【方法】2つの飼育タンク(直径2.3m,止水区・間欠運動区)において,海水の循環速度を7t/hourとし,海水の吹き出し口の方向を変えることにより間欠運動区では中央部での流速を14cm/secとした。総水銀濃度は加熱気化水銀測定装置で,またメチル水銀はECD装着ガスクロマトグラフにて測定した。【結果と考察】体重は間欠運動区においてわずかに大きくなり,運動による摂餌行動の活発化が認められた。筋肉・肝臓ともに総水銀濃度およびメチル水銀濃度は間欠運動区においてわずかに高くなった。これは摂餌量が多くなったことによる水銀摂取量の増大が原因と思われるが,同時にそれを上回る新陳代謝の活発化による水銀排出の促進にはつながらないことが明らかとなった。【目的】養殖シマアジの運動飼育では2トン水槽を使用したため細かな飼育条件の設定が困難であった。そこで,今年度は小型水槽(20L)およびグッピーを用いて運動飼育実験を実施した。また,飼育期間をシマアジよりも短期間に設定した。これにより,大規模な飼育実験に反映させ得る基礎データを取得することを目的とした。【方法】2つの水槽(止水区,運動区)で市販のグッピー(雄)を50尾ずつ飼育した。サンプリングは最大6週間行なった。

飼料は人工飼料に水銀を混ぜたもの(総水銀濃度1.4ppm,メチル水銀濃度0.72ppm,メチル化率52%)を用いた。運動区水槽は外掛けフィルターとエアレーションを用いて水流を作った。止水区水槽においては仕切板を導入することで水量をほぼゼロとした。給餌は1日1回飽食給餌を行い,両区の給餌量は同量とした。【結果】飼育期間を通じ,両区の間に体長・体重における成長差は認められなかった。魚体の総水銀濃度・メチル水銀濃度は飼育期間の延長に伴って増加したが,いずれの期間においても,試験区の間に有意差はなかった。また,新陳代謝の活発化による脱メチル反応の活性化を期待したが,水銀のメチル化率においても両区の間に有意差は見られなかった。本研究では運動飼育の水銀低減効果は認められなかったが,今後の検討課題としては(1)さらに流速を上げる(2)間欠運動の設定を変える(3)飼育水温を変える,などがあり,なお検討の余地はあると思われる。
反応性高周波熱プラズマによる廃棄物からの有価金属の回収

高周波誘導熱プラズマは大気圧のガスに高周波電磁場を印加したもので、一万度以上の高温を有している。高周波熱プラズマには電極が存在していないので、クリーンな高温熱源であること、さらに反応雰囲気を自由に選択できることから化学反応に利用できる。本研究では、反応性高周波熱プラズマにより都市ごみ焼却灰等の廃棄物を処理することにより、有価金属(ケイ素、アルミニウム等)を回収し、回収した有価金属を有効利用するための基礎的知見を得ることを目的とした。まず既存の直流プラズマ反応器を用いて、アルミナとシリカ混合物に対して水素プラズマ処理、またはアルゴンプラズマ処理を行った。処理中のプラズマ分光分析、処理後の試料のx線解析等を行った。その結果、アルゴンプラズマではシリカを還元したシリコンを優先的に回収でき、水素プラズマではシリコンのみならずアルミナを還元したアルミニウムを回収できることがわかった。さらに高周波誘導熱プラズマにアルミニウム粉体を導入し、プラズマ中で酸化を行うことにより、アルミナ超微粒子を生成する実験を行った。その結果、粒径100nm程度の超微粒子を安定に生成することができた。よって高周波誘導熱プラズマを用いた粉体処理装置が完成したので、前記の直流プラズマの研究成果をもとに、今後は高周波誘導プラズマと粉体との反応機構を調べる。
低密度パリティ検査畳込み符号とその応用に関する研究

Hsu-Anastasopoulos空間結合符号とMacKay-Neal空間結合符号を提案した.この提案符号が2元消失通進路において,有限の次数分布で通信路容量を達成することを証明した.さらに提案符号の高速符号化法を考案し,提案符号をもとにした通信路容量を達成するレートレス符号の設計を行った.量子誤り訂正に関して,多元符号と空間結合量子誤り訂正符号の提案を行い,任意の一般化消失通信路の対称情報レートを万能に達成することを証明した.空間結合符号は,メモリ効率のよいスライディング窓Belief Propagation (BP)復号法により,多くの通信路の理論限界を達成できることから大きな注目を集めている.一方,符号化の終端化には,大きな線形方程式を解く必要がある.アキュムレータを用いて終端可能な修正空間結合符号を提案した.さらに,この修正空間結合符号が,修正前の空間結合符号と比較して,より高い符号化率とほとんど等しいBP閾値を有することを示した.MacKay-Neal符号とHsu-Anastasopoulos符号は従来の空間結合符号に比べて,1回の繰り返し復号に必要な計算量が少なく,さらに高い複合性能を有する児おが知られている.このことを理論的に証明するために,MacKay-Neal符号とHsu-Anastasopoulos符号が2元消失通信路の通信路容量を達成することを証明した.ブロードキャスト通信に適したレートレス符号化問題に対して,レートレスHsu-Anastasopoulos符号の復号性能を評価した.LDPC畳み込み符号の設計法を確立すること,および各種応用問題に適用することが本研究の目的であった.LDPC畳み込み符号は通信路容量を達成する誤り訂正符号であるが,繰り返し反復復号処理一回あたりの計算量が有界にならないという問題が従来の設計法にはあった.これを解決する設計法として,小幡らは,空間結合(dl, 2, 2) MacKay-Neal符号を考え,送信する単位情報量あたり有界な復号計算量で通信路容量をBelief Propagation復号で達成することを証明した.しかし,空間結合(dl, 2, 2) MN符号は次数2のビットノードを持つため,エラーフロアが高くなってしまう.空間結合(dl,3,3) MN符号が二元消失通信路(BEC)に対して通信路容量を達成することを証明した.空間結合(dl,3,3) MN符号は次数が2であるのビットノードを持たないため空間結合(dl,2,2) MN符号よりエラーフロアが低くなる.(dl,3,3)MN符号のポテンシャル閾値がシャノン限界に一致することを導出することで,3以上の次数dlに対して空間結合(dl,3,3) MN符号がBECの通信路容量をBP符号で達成することを証明した.さらに,従来のLDPC畳み込み符号は符号化率が固定であるという問題があった.空間結合Hsu-Anastasopoulos噴水符号を考案し,多数の受信者に対して限りなく符号ビットを送り続ける方式をとることにより,この問題を解決した.噴水符号化方式はパケット通信における消失を解決する手段として有効であり,重要な応用問題への適用を果たすことができた.上記の通り,基礎と応用に関して重要な結果を導くことができたと考えている.Hsu-Anastasopoulos空間結合符号とMacKay-Neal空間結合符号を提案した.この提案符号が2元消失通進路において,有限の次数分布で通信路容量を達成することを証明した.さらに提案符号の高速符号化法を考案し,提案符号をもとにした通信路容量を達成するレートレス符号の設計を行った.量子誤り訂正に関して,多元符号と空間結合量子誤り訂正符号の提案を行い,任意の一般化消失通信路の対称情報レートを万能に達成することを証明した.Accumulate-Repeat-Accumulate(ARA)符号は,組織符号化が可能であり,最大事後確率復号法を用いればシャノン限界を達成することがいくつかの状況証拠から支持されているLDPCブロック符号として知られている.ARA符号からLDPC畳込み符号を構成することにより,研究計画で挙げた,組織符号化が可能でBP復号法でシャノン限界を達成するLDPC畳み込み符号が構成できることを計画していた.平成23年度には,MacKay-Neal符号の符号化問題に現れる終端問題考え,タナーグラフを簡略化することにより,線形時間で符号化が可能であり,組織符号化が可能でBP復号法でシャノン限界を達成するARA符号を元にした空間結合符号を構成することに成功している.平成24,25年度の研究計画になっていた,空間結合符号を用いた量子誤り訂正符号と磁気記録に適した誤り訂正符号に関する研究に関して,準備段階となる研究を行った.量子誤り訂正符号に関しては,従来の萩原・今井符号を空間結合している.いずれも,従来のLDPC符号を用いた量子誤り訂正符号と磁気記録に適した誤り訂正符号を凌ぐ復号性能を引き出すことに成功している.これらの成果は,情報理論で最も権威のある国際会議であるIEEE International Symposium on Information Theoryにおいて発表された.平成25年度には,空間結合MacKay-Neal (MN)符号が二元消失通信路(binary erasure channel)において通信路容量を達成することを密度発展法による数値計算により示した.この証明には,複雑な関数の不等式の評価が含まれている.また,個々の一般消失通信路(generalized erasure channel)に対する証明をするには同じように複雑な関数の不等式を評価する必要があった.平成26年は,BECよりも一般的であるGECにおいて空間結合MN符号が対称情報レートを万能に達成することを証明を行った.

ポテンシャル閾値未満で空間結合MN符号が復号可能であることはすでに証明しているので,GECにおけるMN符号のポテンシャル閾値がGECの対称情報レート閾値に一致することを示せばよい.ポテンシャル閾値を求めるために必要な関数の不等式の評価を,BECに対して既に評価された不等式に帰着させて全てのGECについてまとめてすることができた.これにより,BECに対する証明のように複雑な関数の評価を個々のGECに対してする必要なく,空間結合MN符号がGECの対称情報レートを万能に達成できることを証明した.この成果により,単純な無記憶通信路だけ適用されていた従来の誤り訂正符号に対して、広い範囲の記憶を有する通信路に対して高性能な誤り訂正を適用する方法を与えることができた.この成果は,IEEE International Symposium on Information Theoryに投稿され採録された.符号理論LDPC畳み込み符号の設計法を確立すること,量子誤り訂正および各種応用問題に適用することが本研究の目的であった.平成24年度に行う予定であった量子誤り訂正への適用は平成23年度に行なっている.さらに平成25年度に行う予定であったブロードキャスト通信への応用を,一部平成24年度に行なっている.LDPC畳み込み符号の設計法を各種応用問題に適用することが本研究の目的であった.この点に関しては,研究実績の概要で述べたように,噴水符号符号を元にした,空間結合符号を構成することにより,理論限界を達成に成功しており,研究目的の一部を達成している.さらに平成26年に予定していたワークショップの実施を,電子情報通信学会の総合大会における企画セッションとして前倒しして実施しており,研究計画以上に進展しているといえる.LDPC畳み込み符号の設計法を確立すること,量子誤り訂正および各種応用問題に適用することが本研究の目的であった.この点に関しては,研究実績の概要で述べたように,ARA符号を元にした,空間結合符号を構成することにより,符号化,組織化,効率的な復号,高い復号性能を同時に満たす誤り訂正符号をえることに成功しており,研究目的の一部を達成している.さらに,平成24,25年度に予定していた研究計画を前倒しで行なっており,進展のスピードは速いと言える.交付申請書の実施計画通りに研究を遂行する予定である.交付申請書の実施計画通りに研究を遂行する予定である.交付申請書の実施計画通りに研究を遂行する予定である.該当なし予定していたトルコ・イスタンブールでの国際会議における発表の一部が,キャンセルとなったため.国際会議における発表,雑誌論文掲載料などに使用する予定である.残額123,343円に関して、ルーター(2012/03/15)、マウス(2012/03/15)、書籍(2012/3/23)、別刷(2012/03/29)請求済み.大学の会計上の都合で、支出が4月になったために23年度の執行額に残額が生じた.交付申請書の計画通りに研究費を使用する予定である.
創薬分子デザインによる悪性グリオーマの5-ALA光線力学診断・治療の革新

神経膠芽腫は、化学療法や放射線治療に治療抵抗性であり、両者を合わせても生存期間は数ヵ月しか延長しない。特に、生存期間の延長のためには、腫瘍幹細胞に対する有効な戦略が必要である。一般に、腫瘍幹細胞には、薬剤排泄を担うABCG2が高発現しており、ABCG2の制御が治療抵抗性の克服に有望である。本研究では、創薬分子デザインによってABCG2阻害剤としてlapatinibが有望であることを見出し、腫瘍幹細胞をターゲットとした次世代の光線力学治療を開発のための基礎研究を行った。ラットグリオーマ細胞株F98をFisher ratの脳内に100000個を定位的に移植した脳腫瘍モデルを用いた。腫瘍細胞移植から14日後に5-ALA 125mg/kgを腹腔内投与し、その4時間後に担腫瘍脳を摘出した。摘出脳をスライスし、切断面に405nmの励起光を照射、腫瘍中心、腫瘍辺縁、腫瘍周囲のプロトポルフィリンIXの蛍光輝度(635nm)を分光蛍光輝度計を用いて測定した。ABCG2阻害剤としてのLapatinibは、5-ALA投与の30分前に、300mg/kgを経口投与し、Lapatinib投与群とLapatinibを用いないcontrol群に分けて実験を行った。1)腫瘍辺縁部の蛍光輝度は、control群が6.7±1.2であるのに対しLapatinib投与群では8.4±2.1に増加した。2)腫瘍中心部の蛍光輝度は、control群が3.5±0.9であるのに対しLapatinib投与群では4.8±1.2に増加した。3)腫瘍周囲脳の蛍光輝度は、control群が2.9±0.8であるのに対しLapatinib投与群では2.5±0.9に減少した。以上の結果から、Lapatinibは腫瘍本体(中心部および辺縁部)のポルフィリン濃度を上昇させるのに対して、腫瘍周囲のポルフィリン濃度を低下させる作用があることが判明した。その機序として、LapatinibのもつABCG2阻害作用により腫瘍細胞内で合成されたプロトポルフィリンIXの細胞外排出が阻害され、周囲脳組織への拡散が抑制されたためと考えられる。ヒト神経膠芽腫幹細胞であるMD13を用いて、ALA-PDTの治療効果をin vitroで評価した。ALA-PDTは神経膠芽腫幹細胞であるMD13および、その娘細胞の双方に治療効果を示したが、ALA-PDTに対する感受性は神経膠芽腫幹細胞の方が有意に高かった。ABCG2阻害剤であるImatinibとALA-PDTを併用することにより、神経膠芽腫幹細胞内のPpIX濃度は上昇していた。その結果として、PDT治療効果も有意に増強した。当初より予想されたABCG2阻害による細胞内ポルフィリン量の増加が低いことが判明した。ALA-PDTは神経膠芽腫幹細胞であるMD13およびその娘細胞の双方に治療効果を示したが、ALA-PDTに対する感受性は神経膠芽腫幹細胞の方が、有意に高かった。本年度では、他の腫瘍幹細胞株においても同様に、神経膠芽腫幹細胞では治療抵抗性があるがImatinibとALA-PDTを併用することにより治療抵抗性が克服可能であることを検討した。lapatinibによる腫瘍組織内のポルフィリン濃度上昇効果が、確認することができた。しかし、ポルフィリン濃度上昇効果の程度が当初の予測より高くないことも判明した。今後は、より効果的にABCG2阻害の方法を探る必要がある。多くの神経膠芽腫の幹細胞に適応し、ABCG2阻害によるPDT増強効果が普遍的なものかを調査する。脳神経外科lapatinibによるABCG2合成阻害による光線力学療法の効果増強は、本来腫瘍幹細胞の治療抵抗性を克服するために企画されたものである。一方、腫瘍幹細胞の光線力学療法に対する治療抵抗性は、高くなくむしろ治療感受性を有する可能性もあることが予備実験から明らかになった。今後は、この治療感受性とその増強方法についての研究を重点的に行う予定である。次年度に使用する試薬の購入のために一部が未使用となっている。試薬購入代金として使用させていただきます。
アルツハイマー病の内因性防御因子

老齢人口の約2.5%が罹患しているとされるアルツハイマー病(ア病)の正確な原因は不明であり、現在早期診断法や予後を好転させる治療法は殆どない。私達は、ア病患者後頭葉よりクローニングされたア病関連神経細胞死抑制ペプチド、ヒューマニン(HN)に注目し、その受容体を解析した結果、HN細胞膜受容体がIL-6受容体群に属し、WSX-1/CNTFR/gp130の3量体からなることを発見した。HN受容体を介したHN作用は生体内においてア病発症を制御している可能性が高く、HN受容体機能の解析はア病病態解明および治療薬開発に重要なブレイクスルーをもたらす可能性を秘めている。本研究では、1.HN受容体の機能の解析、2.脳萎縮を伴うモデル動物の作成、3.内因性HNおよびHN様分子の同定、4.HNおよびHN誘導体の前臨床試験を実施した。HN受容体機能の解析からは細胞内のSTAT3分子の活性化がHNシグナルの重要な機能を担うことを見いだした。また、内因性HN分子の解析からは、4kDaの分子が精巣・大腸に発現しており、LH/hCGによって制御を受けていることを見いだした。ア病モデル動物を用いたHN誘導体、コリベリン(CLN)の前臨床試験の結果、CLNをア病モデルマウスTg2576の鼻腔内に投与することによってSTAT3が活性化され、記憶障害が著明に改善されることを見いだした。本研究において作成したHN受容体欠損ア病モデルマウスは、これまでに例数が少なく、予備的なデータではあるが、記憶障害が促進されており、HNシグナルがア病関連記憶障害を制御するという我々の仮説が支持される結果を得た。本研究では、(1)HN受容体の機能の解析、(2)脳萎縮を伴うモデル動物の作成、(3)内因性HNおよびHN用分子の同定、(4)HNおよび梱誘導体の前臨床試験を実施する。これまでの研究の結果、強力なHN誘導体、コリベリンをア病モデルマウスTg2576の鼻腔内に投与することによって記憶障害が改善されることを見いだした。また、この際に私達の同定したHN受容体を介するシグナルが活性化されていることも確認した。今後はこれまでに作成しているHN受容体欠損ア病モデルマウスの行動解析を実施する予定である。

本研究では、1.HN受容体の機能の解析、2.脳萎縮を伴うモデル動物の作成、3.内因性HNおよびHN用分子の同定、4.HNおよびHN誘導体の前臨床試験を実施した。本研究の結果、強力なHN誘導体、コリベリンをア病モデルマウスTg2576の鼻腔内に投与することによって記憶障害が改善されることを見いだした。また、この際に私達の同定したHN受容体を介するシグナルが活性化されていることも確認した。さらに本研究において作成したHN受容体欠損ア病モデルマウスは、これまでに例数が少なく、予備的なデータではあるが、記憶障害が促進されていた。
局所脳冷却の各種脳外科疾患に対する至適冷却温度と冷却時間の統合的検討

長期にわたる脳の局所的な冷却が脳外科領域における難治性神経疾患に対していかなる影響を及ぼすか調べた。適冷却温度と冷却時間の関係については、脳血流の長期にわたる低灌流状態が、冷却部位の脳実質に最も影響を及ぼした。したがって、冷却中の神経細胞群が虚血に陥りそうな場合は、冷却温度を積極的に上昇させることで灌流状態を回復させ、一方で、冷却温度上昇により脳が異常活動を呈し始めた場合は、再び脳温度を降下させるような、巧みな温度制御によって脳血流を良好に維持することが長期局所脳冷却には重要と考えられた。今後は、脳活動の正確なモニタリングと状況に応じた柔軟な温度制御技術の確立を目指す。本研究の目的は,長期にわたる脳の局所的な冷却が脳外科領域における難治性神経疾患に対していかなる影響をおよぼすかを,行動学的・神経生理学的手法により調べることである.更に冷却直下で起きている現象に関して,遺伝子発現や軸索延伸を解析することで,冷却が脳実質に及ぼす影響とその安全性に関して評価する.局所脳冷却の至適温度域や短期的安全性に関しては,申請者らの研究チームにより多くの知見を得てきたが,数日間1週間にわたる冷却に対する治療効果・安全性に関しては不明であった.そこで,長期冷却の影響を検討するべく,正常脳から,てんかん,脳梗塞,神経因性疼痛といった難治性神経疾患への治療可能性について,ラットとネコを用いた動物実験により検討した。本年度は、未処置脳(正常脳)のラットに局所脳冷却プローブの慢性留置を実施した。冷却プローブ以外に脳波電極,温度センサーを併せて留置し、冷却中の局所脳活動を計測した。15度での長期冷却は、最終的に脳表に虚血巣を形成し、てんかん焦点へと発展し、冷却部位からの特異的な異常脳波を観測した。長期冷却に関しては、これまでの短期的冷却で治療域としてきた温度域よりも高い温度域における冷却が必要であると考えられた。ネコを用いた実験については麻酔下で実施した。24時間を超える冷却を実施し、脳機能の評価として各種バイタル信号や体性感覚誘発電位(SEP)の記録を行った。その結果、身体状況や脳機能への悪影響は見られなかった。SEPについては冷却による虚血性の応答としてSEP振幅の増大が確認されたが、消失することはなかった。本研究の目的は、長期にわたる脳の局所的な冷却が脳神経外科領域における難治性疾患に対していかなる影響を及ぼすかを、行動学的・神経生理学的手法により調べることである。局所脳冷却の至適温度や短期的安全性に関しては、多くの治験を得てきたが、一週間程度の長期に渡る冷却に対する治療効果・安全性に関しては不明であった。本年度は、昨年度に引き続き、ラット・ネコを用いた動物実験を実施した。ラット実験:脳表温度を15度まで低下させ、5日間の冷却を実施することで、冷却部位選択的に虚血巣が形成され、てんかん様の異常脳波が起きることを観測した。繰り返し実験を実施することで15度での長期冷却は低灌流によって、最終的には虚血を引き起こすことがわかった。また、30度での長期冷却を実施したところ、5日間では、脳虚血や異常脳波は観察されなかった。局所脳冷却による血流の低下は温度依存的であるため、長期冷却においては脳血流モニタリングのような虚血細胞死に至らないような方法を実施することが必要と考えられた。ネコ実験:昨年に引き続き、麻酔下において、各種バイタルを計測することで、24時間の長時間の冷却に対する影響を調べた。24時間の冷却では、虚血巣の形成はなく、復温後も異常な脳活動は確認されなかった。麻酔から回復後、四肢の異常は確認されなかった。至適冷却温度と冷却時間の関係について、脳血流の長期に渡る低下が、冷却部位の脳実質に及ぼす影響が最も大きく、冷却温度を調整することで、如何に脳血流を維持するかが重要である。一方で、1時間以内短時間の冷却では、脳血流の低下よりも、冷却による神経茶房の保護効果が強くあらわれることで、細胞死に至らないと考えられた。脳情報工学予定していた実験を実施することができ概ね順調に進展している。学会発表・論文投稿は実施していないが、平成26年度に実施する。冷却温度域と冷却時間の脳に与える影響については、短い時間であれば低い冷却温度、長い冷却時間であれば、高い冷却温度が適温で有効であると考え、それに基づいた実験計画を平成26年度に実施する予定である。動物実験が当初計画通りに実施でき、予定より試薬の購入費を低額に抑えることができたため、次年度使用額が生じた。。次年度の動物実験における試薬の購入費と併せて使用する。
Ufm1タンパク質修飾システムによる生体制御機構の解明

1.Ufm1を活性化するE1様酵素UBA5をコードする遺伝子変異(コンパウンドヘテロ)が、小頭症、癲癇などを示す遺伝性重篤発達障害を引き起こすことを見出した。2.上記遺伝性疾患を引き起こす変異を有するUba5ノックインマウスを作成した。3.Ufm1結合反応を細胞内で容易に検出できる実験系を立ち上げ、Ufm1の標的タンパク質を同定した。1.国外のグループとの共同研究によりUfm1システムに関与する遺伝子の複合ヘテロ接合変異がヒト遺伝性疾患を引き起こすことを見出した。その変異によりUfm1システムに異常が生じることを確認した。3.Ufm1のE1酵素であるUba5とオートファジー関連タンパク質であるGATE-16との相互作用によるUfm1活性化機構を調べた。4.国外との共同研究により、Ufm1システムの異常が乳腺がんの発達に関与することを明らかにした。我々は、新規ユビキチン様修飾システムUfm1システムを発見し、その活性化酵素Uba5の遺伝子破壊からこのシステムが造血に必要不可欠であることを明らかにしてきた。しかし、他のユビキチン様タンパク質の原子レベルにおけるタンパク質修飾機構や個体レベルにおける病態生理が判明しつつある一方、Ufm1システムはともに進展していなかった。本研究課題では、小頭症、癲癇などを示す遺伝性重篤発達障害の原因遺伝子としてUBA5を同定し、その変異がUBA5活性を減弱させること、神経特異的Ufm1欠損マウスが新皮質後頭領域、間脳、視床の萎縮を伴った小頭症を示し、生後1日以内に死亡すること明らかにした。また、オートファジー関連分子GABARAPとUBA5の相互作用様式を構造生物学を駆使し、明らかにした。本研究の目的は、Ufm1システムの分子から個体までの研究を包括的に展開し、Ufm1タンパク質修飾システムによる生体の制御機構の全容解明を目指すことにある。本年度、Ufm1システムに関わる遺伝子がヒト疾患と直接に関わるという大きな進展があった。その病態発症機構は、現在進めている遺伝子改変マウスの表現型解析により明確になる可能性が極めて高い。また、分子レベルの解析もオートファジー関連分子GATE-16との相互作用解析など、概ね順調に進んでいる。一方、FLAG-His-Ufm1トランスジェニックマウスを用いた基質探索は、現在マウスを増産中の段階であり、やや遅れている。分子細胞生物学、生化学引き続き、ヒト疾患との関連を明らかにすべく解析を進める。特に、遺伝子改変マウスがヒト病態と同様の表現型を呈するのか否かを慎重に調べる。遅れている、Ufm1の基質探索は、FLAG-His-Ufm1トランスジェニックマウスの増産次第、質量分析を用いた解析を進める。物品購入等の納品検収は平成26年度内に完了したが、支払いが4月となり次年度となったため。物品購入等の納品検収は当該年度に完了し、4月に支払いが完了している。
犬・猫の造血系腫瘍の分子病態に基づく予後評価法の確立とテーラーメイド療法の開発

犬リンパ腫において遺伝子解析による腫瘍細胞の微小残存病変測定法を確立し、治療効果や予後評価に極めて有用であることを示した。また、複数の腫瘍関連因子異常を明らかにし、一部は予後に関与、一部は新規治療標的分子候補となることを示した。さらに、猫リンパ腫において腫瘍細胞形態による病型分類を確立し、病型による悪性度が予後に関与していることを明らかにした。一方、犬肥満細胞腫において分子標的薬の抗腫瘍効果を解析し、新規治療への基盤的成果を示した。さらに、犬肥満細胞腫の遺伝子変異や腫瘍悪性度分類が治療反応性や予後に関与することを明らかにした。本成果は動物の血液腫瘍における治療指針や予後評価に極めて有用である。本研究の目的の一つである「リンパ腫の分子病態に基づく微小残存病変(MRD)定量による治療効果判定・再発予測法の確立」に関する研究成果としては、犬のリンパ腫に対する多剤併用化学療法の客観的効果判定法としてMRD測定が有用であることを示し、さらにMRDの経時的変化が症例の予後と相関することを明らかにした。すなわち既定された25週間の多剤併用化学療法終了後のMRDレベルは、その後のリンパ腫の寛解期間と負の相関性が認められた。本研究は犬のリンパ腫における治療効果判定と予後評価を分子生物学的手法を用いて客観的に実施可能とするものであり、さらなるデータ蓄積が必要ではあるが、世界的にも類をみない先駆的な成果である。今後は多角的な視点においてMRD測定の有用性を検討していく。また、本研究の目的の一つである「肥満細胞腫におけるTK遺伝子変異・リン酸化解析に基づく治療効果判定・予後予測法の確立」に関する研究成果としては、猫の肥満細胞腫におけるc-kit遺伝子を解析したところ、高頻度に認められる変異を特定することに成功し、その変異を有する腫瘍では分子標的薬であるイマチニブによる治療に効果を示す可能性が高いことが明らかとなった。また、犬の肥満細胞腫においては、様々なc-kit変異がKITの自己リン酸化に関与していることを細胞株を用いて明らかにし、分子標的薬によって感受性に差があることを示した。さらに、c-kitに変異が無い肥満細胞腫においては、KITのリガンドであるstem cell factorの自己分泌によって自己リン酸化が生じていることも明らかにした。本研究成果は犬・猫の肥満細胞腫に対する分子標的療法の有用性において強力なエビデンスとなると考えられる。今後はc-kitの変異、他のリン酸化関連遺伝子、腫瘍の病型などの多面的な因子が症例の予後に及ぼす影響についてもさらに検討していく。また、様々な分子標的薬の肥満細胞腫に対する薬理学的作用や薬剤耐性機構についても解析する予定である。本研究の目的の一つである「リンパ腫の分子病態に基づく微小残存病変(MRD)定量による治療効果判定・再発予測法の確立」に関する研究成果としては、犬のリンパ腫に対する多剤併用化学療法における個々の抗癌剤の客観的かつ詳細な効果判定法としてMRD測定が極めて有用であり、抗癌剤の種類によって効果に有意差が生じること示した。さらにMRDの経時的変化が症例の予後と相関することを明らかにした。すなわち既定の多剤併用化学療法終了後のMRDレベルは、その後のリンパ腫の寛解期間と負の相関性が認められた。今後は多角的な視点においてMRD測定の有用性を検討していく予定である。一方、猫のリンパ腫における新規遺伝子クローナリティ検査法を確立することに成功し、さらに既存の遺伝子検査と免疫組織化学検査の結果における一致性を検討し報告した。また、本研究の目的の一つである「肥満細胞腫におけるTK遺伝子変異・リン酸化解析に基づく治療効果判定・予後予測法の確立」に関する研究成果としては、異なるc-kit塩基配列を有する犬の肥満細胞腫に対して様々なTK阻害剤による増殖抑制効果を解析し、c-kit塩基配列により効果を示す薬剤および薬用量が異なることを明らかにした。さらに、c-Kitタンパク以外の標的候補分子に対する様々なTK阻害剤の効果を解析し、Chk1、PDGFR、Hsp90などのTK関連タンパクが犬の肥満細胞腫において新規治療標的分子となり得ることを明らかにした。本研究成果は動物の肥満細胞腫に対する分子標的療法の有用性において重要なエビデンスとなると考えられ、さらに今後の新規分子標的療法の検討および確立において極めて有用な成果であると考えられる。今後はc-kitの変異、他のリン酸化関連遺伝子、腫瘍の病型などの多面的な因子が症例の予後に及ぼす影響についてもさらに検討していく予定である。

リンパ腫の分子病態に基づく微小残存病変(MRD)定量による治療効果判定・再発予測法の確立に関しては、犬において最も発生頻度の高いB細胞性高悪性度リンパ腫に対して、多剤併用化学療法経過中にMRDを測定し、個々の抗癌剤の客観的かつ詳細な効果判定法としてMRD測定が極めて有用であり、抗癌剤の種類によって効果に有意差が生じること示した。さらに、抗腫瘍寛解導入療法の特に初期においてMRDの経時的変化が症例の予後に有意な影響を及ぼすことが明らかとなり、犬のリンパ腫におけるMRD測定の臨床的有用性が示された。一方、犬のリンパ系腫瘍においてp14,p15,p16,ABCB1,ABCG2の各遺伝子は後成的変化などによりmRNA発現に変化を生じている可能性があり、p16発現は症例の予後と有意な相関を示していた。また、NFkBの各蛋白が過剰発言しており、阻害薬であるボルテゾミブが腫瘍増殖抑制効果を示すことを明らかにした。さらに、猫のリンパ腫における細胞形態学的分類法を確立し、形態的分類に基づく悪性度が症例の予後に有意な影響を及ぼしていることを明らかにし、臨床的に極めて有用な分類法であることが示唆された。肥満細胞腫におけるTK遺伝子変異・リン酸化解析に基づく治療効果判定・予後予測法の確立に関しては、異なるc-kit塩基配列を有する犬の肥満細胞腫に対して、臨床的に使用可能であるTK阻害分子標的薬による抗腫瘍効果を解析し、c-kit塩基配列により効果を示す薬剤および薬用量が異なることを明らかにした。さらに、c-kit変異および腫瘍細胞形態に基づく悪性度分類は症例の治療反応性や予後に有意な影響を及ぼすことを明らかにし、犬の肥満細胞腫において極めて臨床的有用性の高い新たな治療指針および予後評価法を示した。本研究の目的の一つである「リンパ腫の分子病態に基づく微小残存病変(MRD)定量による治療効果判定・再発予測法の確立」に関する研究成果としては以下の状況である。これまで、犬において発生頻度の高いB細胞性高悪性度リンパ腫に対して、多剤併用化学療法による治療経過中にMRDを測定し、個々の抗癌剤の客観的かつ詳細な効果判定法としてMRD測定が極めて有用であり、抗癌剤の種類によって効果に有意差が生じること示した。さらに、MRDの経時的変化が症例の詳細な予後にどのような影響を及ぼすかについて、臨床症例を蓄積し、臨床経過に応じてグループ化して解析を進めている。症例の治療効果判定および予後評価に有用であることは間違いないが、具体的にどのように解析し、どの段階で評価することが臨床的に最も有用であるかを検討中である。一方、犬のB細胞性高悪性度リンパ腫におけるBCL6遺伝子発現および蛋白発現パターンを解析し、ヒトのBCL6(-)B細胞性リンパ腫との類似性を明らかにした。さらに、猫のリンパ腫におけるジーンスキャンによる新規遺伝子クローナリティ検査法を確立することに成功するとともに、p53遺伝子変異の有無とMDM2阻害剤の抗腫瘍効果の関連性を明らかにした。また、本研究の目的の一つである「肥満細胞腫におけるTK遺伝子変異・リン酸化解析に基づく治療効果判定・予後予測法の確立」に関する研究成果としては、異なるc-kit塩基
イランにおける「近代」の受容と反発－テヘラン現代美術館の変遷が映し出すもの－

本研究は、テヘラン現代美術館の設立(1977)と変遷を事例として調査し、近代の概念・施設と言われる「ミュージアム」(美術館)を通して、イランにおける「近代」の受容と反発について理解を深めることを目指している。また、公共空間に展示される美術品の内容の変遷に注目しながら、「美」という概念と社会政治的要因の関わりについて明らかにすることを目的としている。今年度得られた成果は以下である。今年度はイラン・イスラム共和国テヘランを訪れ、1)昨年度収集することが出来なかった雑誌等のアーカイブの収集と、ペルシア語の資料を精読し用語の使い方等についての分析をすること、2)イランにおける「ミュージアム」の形成を更に深く理解するため、美術館だけでなく他多数の博物館の展示内容にも注目することを計画していた。1)についてはテヘラン現代美術館の付属図書館、ホセイニーイェ・エルシャード図書館、マレク国立図書館と博物館、イラン文化遺産・手工芸・旅行業協会などの機関を訪れ、革命後の博物館について書かれた専門誌「ムーゼハー」をはじめとする政府の文化政策の変遷を明らかにするための関連文献を収集した。また、1979年のイラン革命前に刊行されていた雑誌「タマーシャー」のバックナンバーやシーラーズ芸術祭(1967年から1977年までペルセポリスにて開かれた祭典)のために特別発行された新聞を入手した。これらのペルシア語の資料は、革命前後の変化を明らかにするために重要だと考える。2)については、2012年に建設された聖なる防衛博物館(イラン革命とイランイラク戦争に焦点を当てた展示)や旧アメリカ大使館の内部に設けられた博物館など、政府の政治的メッセージが強く打ち出されている施設に現代美術作品が展示されるという最近の傾向を概観し、調査対象の美術館への理解が深まった。今後は、収集した資料と今まで行った口頭発表の内容を論文にまとめる予定である。具体的には、イランにおける「ミュージアム」の公共性に焦点をあてた考察を博物館学の雑誌へ、イスラーム革命前と革命後の美術作品の展示内容の変遷に注目した論文を地域文化研究の雑誌へ投稿することを目指している。同時に、イランにおける博物館学や地域文化研究の研究動向や英語圏における最新の研究にも目を向けるように努め、日本語以外の言語でも研究成果を発信していくことを目指している。テヘラン現代美術館の設立(1977)と変遷を事例として調査する本研究は、一般的に近代の概念・施設と言われる「ミュージアム」(美術館)を通して、イランにおいて「近代」が如何に受容または反発されてきたのかを理解することを目的としている。また、本研究は「美」という概念には社会的な要因に影響を受けながら構築された側面があることを指摘する試みでもある。実地調査では研究計画に従い、複数の美術館関係者(イラン革命後に初めて革命前に収集された西洋のコレクションを展示し注目をあつめた元ディレクターや美術館設立当時から所蔵庫で勤務を続けた方など)に対してインタビューを行った。テヘラン現代美術館の図書館ではビエンナーレのカタログや、美術館についての先行研究など、ペルシア語の貴重な資料に目を通すことが出来た。現在の状況については、私営のアートギャラリーに頻繁に出入りし、アート関係者からの聞き取り調査を通して、私営のギャラリーと国営の美術館の制約の違いや、近年の展示の傾向などについての情報を得た。近代化が進められたと言われるパフラヴィー朝下のイランで建設された「ミュージアム」は、国営化された後も一層ナショナリズムの概念と関わりながら美の系譜を示していた。一方でそれが社会の動向を反映しているとは限らないという事実も見られ、国営と私営の文化施設の比較を通して、権力や支配の力が働く「ミュージアム」という公共の展示空間における「美」の管理、という視点が得られたことは重要であった。また、実地調査をした時期にはテヘラン現代美術館において所蔵作品から厳選された20世紀のアメリカの美術作品を展示した「Pop Art Op Art展」が開催されており、西洋の美術作品が現在どのように扱われ、受け入れられているのかを実際に確認する良い機会となった。