hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
EVENING CAREとしての足浴が及ぼす生理・心理作用-マッサージ指圧刺激を与えた効果の検討-

【研究目的】前年度は足浴における温熱、マッサージ・指圧刺激が及ぼす生理的・心理的影響について検討したが、それらは、双方の刺激が重なりあっての影響であり、マッサージ・指圧刺激のみが及ぼす影響については明確に言及できなかった。よって、今回は足底部にマッサージ・指圧刺激のみを与えることが生理的・心理的にどのような影響を及ぼすかについて検討した。【研究方法】健康な女子10名を対象に、前年度実施した足浴方法に準じて、お湯が入っていない状態のベースンに安静仰臥位の状態で10分間足を入れ(仮の温浴)、その後、片足5分間ずつマッサージ指圧を行った。測定項目は、代謝量、心拍数、血圧、皮膚血流量、皮膚温とし、ケア実施前後にSTAIの不安テストを行った。【結果・考察】血圧・代謝量ともにその変化に一定の傾向は見られず、安静時とケア後の平均値間には有意差はなかった。心拍数の平均値の変化は,安静時に比べ両足マッサージ中は有意に減少し(P<0.0005)、その後足浴終了直後、終了後30分では上昇した。下腿の皮膚血流量は、安静時の平均値に比べ仮の温浴中は減少し、マッサージ中は仮の温浴中よりも増加した。全身平均皮膚温は安静時く比べ終了直後から終了後1時間までに有意に上昇した。(P<0.0005)STAIの状態不安の得点はケア実施前後で有意に減少した。足底部のマッサージ・指圧により温熱刺激がなくても、ケア施行中下腿の皮膚血流量は有意差はないが増加した.またケア後下肢、胸部、上肢の皮膚温は上昇し、計算上全身平均皮膚温が有意に上昇した。しかし、前回の温熱刺激を伴った上でのマッサージに比べ、血流量の増加量、および下肢の皮膚温の上昇値は小さかった。ケアによる心理的影響については、状態不安の得点はケア前後で軽減するという結果を得たが、実験の特殊環境の影響などを含めて今後慎重に検討する必要がある。目的:足浴におけるマッサージ指圧刺激がどのような生理・心理作用を及ぼすかを検討した。方法:健康な女子10名を対象に、(1)足を湯につけるのみの足浴(以下、温浴群)と(2)温浴後マッサージ指圧を行う足浴(以下、マッサージ群)の2通りを行い、足浴施行前から終了後30分までの血圧・代謝量・心拍数と終了後1時間までの皮膚温を測定し、足浴の前後にSTAIの心理テストを行った。結果・考察:血圧と代謝量は、両群ともにそのケアが及ぼす影響はほとんどなく、安静時と各測定ポイントの平均値間においても有意差はなかった。心拍数は両群ともに温浴中は上昇し、マッサージ群においてはマッサージ指圧中は安静時に比べ有意に減少した(P<0.01)。皮膚血流量は温浴中は安静時に比べ増加傾向を示した(温浴群:P<0.1,マッサージ群:P<0.001)。また、マッサージ群においてはマッサージ中は温浴中よりもさらに増加した。皮膚温は両群ともに足浴終了直後の時点では、胸、前腕、大腿、下腿、足背の広範囲で上昇し、さらに足浴終了後1時間になると、前腕、大腿、下腿、足背は胸(体幹部)よりも高値を示していた。また、特に大腿に注目すると、他の部位に比べ温浴中にその上昇度が高かったことから、下肢の一部の温浴であっても、下肢全体に温熱の影響が迅速に現れることが認められた。STAIの点数は、その時の不安状態を指す状態不安の得点が両群ともに施行後が有意に減少した(温浴群:P<0.01,マッサージ群:P<0.001)。しかし、実験を(1)→(2)の順または(2)→(1)の順で経験した者とに分けてみると、足浴方法(1).(2)に関係なく初回に経験した方が2回目の足浴方法よりも、統計的に低い確立で有意に減少しており、実験環境や測定に対する不安など他の要因が関係していることが推察される。よって今回は足浴のケアそのものによる心理的影響を適切に評価できなかった。

下腿の皮膚血流量は、安静時の平均値に比べ仮の温浴中は減少し、マッサージ中は仮の温浴中よりも増加した。全身平均皮膚温は安静時く比べ終了直後から終了後1時間までに有意に上昇した。(P<0.0005)STAIの状態不安の得点はケア実施前後で有意に減少した。足底部のマッサージ・指圧により温熱刺激がなくても、ケア施行中下腿の皮膚血流量は有意差はないが増加した.またケア後下肢、胸部、上肢の皮膚温は上昇し、計算上全身平均皮膚温が有意に上昇した。しかし、前回の温熱刺激を伴った上でのマッサージに比べ、血流量の増加量、および下肢の皮膚温の上昇値は小さかった。ケアによる心理的影響については、状態不安の得点はケア前後で軽減するという結果を得たが、実験の特殊環境の影響などを含めて今後慎重に検討する必要がある。
地球大気における日変動と気候場の相互作用の解明

(1)東西一様日変動成分の研究:大気科学研究においては、東西平均場の物理量を議論することがしばしばある。この東西一様成分が熱帯成層圏において有意な日変動を示すことが明らかになった。当成分は明瞭な季節変化を示し、特に北半球夏季に赤道反対称成分が卓越することもわかった。さらにこの成分が卓越することは、簡単な熱源応答モデルでも再現でされることを示した。本成果は投稿論文として公表している(Sakazaki et al., 2015, Geophysical Research Letters)。(2)下部対流圏の日周期ロスビー波に関する研究:Sakazaki and Fujwiara (2010a, b)で発見した日周期ロスビー波について、その力学メカニズムの研究を明らかにする研究を行った。全球再解析データや衛星観測データ(TRMM)の解析により、水蒸気の凝結・降水にともなう非断熱的なプロセスが、波の伝播機構に関わることを示唆するという興味深い結果を得た。これらの仮説を検証すべく、数値シミュレーション(Weather Research and Forecasting (WRF) Modelを使用)を用いた研究も開始した。まずはシミュレーションにおいても観測された特徴を持つ渦構造が再現できることを確認した。結果については国内学会で発表を行った。(3)歴史学との融合研究:広く地球の現在気候の理解を進める試みとして、歴史学との融合研究をスタートさせた。安政3年(1856年)に江戸を急襲した台風を対象としたケーススタディを実施し、当時の版本や古文書(日記類)の記録から、被害状況の総覧・台風の進路/強度推定を行った。結果は学会で発表を行うと同時に、投稿論文として公表した(坂崎ほか, 2015,生存圏研究)。27年度が最終年度であるため、記入しない。「対流圏ー下部中間圏における一日周期太陽同期潮汐の緯度構造および季節変化の解釈」について、投稿論文の改訂作業を行い、Journal of Geophysical Research誌に受理された(Sakazaki et al., 2013b)。一日周期太陽同期潮汐の力学プロセスについて、新たな理論を提示するものである。塩谷雅人教授(受け入れ教員)らと共同で、「太陽掩蔽観測オゾンデータに見られるsunset-sunrise differenceについての研究」に取り組んだ。HALOE(米国衛星測器), SAGE(米国衛星測器), ACE-FTS(カナダ衛星測器)に代表される太陽掩蔽観測(日の出・日の入時に観測)で得られたデータには、日の出と日の入の観測値に有意な差(sunset-sunrise difference :以下SSD)があることが知られていた。そこで、これらのデータセットにおけるオゾンSSDを定量的に明らかにした上で、気候モデル出力等を用いることにより、その要因を調べた。その結果、SSDはオゾンの日変動(特に鉛直流によって鉛直方向に移流される効果)が原因であることを世界で初めて明らかにした。当研究の内容について、国際学会(×2)および国内学会(×1)で発表を行った。近日中に論文をAtmospheric Chemistry and Physics誌に投稿予定。佐藤薫教授(東京大学)らど共同で、「熱帯における太陽非同期潮汐の研究」に取り組んだ。高分解能気候モデル出カデータと衛星観測データを統合的に解析し、太陽非同期の大気潮汐波の励起・伝播・分布の全球的な構造を初めて明らかにした。この潮汐は大陸上に局在化した潜熱加熱によって励起される大気重力波と同定され、潮汐の三次元構造の理解を進める成果である。現在投稿論文を執筆中である。(1)成層圏オゾンの監視に用いられている太陽掩蔽観測データ(日の入と日の出の一日二回観測を行う)では、二つの時刻で観測値が有意に異なることが知られていた(2%-5%)。その要因はこれまで謎であったが、我々の研究によりオゾンの日変動(特に、大気潮汐鉛直流による鉛直移流)がその主要因であることを突き止めた。上記の結果を国際ジャーナル論文として公表した(Sakazaki et al., 2015, Atmospheric Chemistry and Physics)。(2)大気潮汐のうち、太陽非同期成分について力学的研究を行った。先行研究では東西波数展開に基づく波数空間での議論がほとんどであり、その実体が不明瞭であった。そこで本研究では、太陽非同期潮汐を物理空間で抽出する方法を新たに考案し、高解像度気候モデルデータに適用した。その結果、熱帯対流圏ー下部中間圏における太陽非同期潮汐は、主にアフリカ大陸・南アメリカ大陸上空で励起され、三次元的に伝播する内部重力波の重ね合わせとして理解できることを明らかにした。また季節性についても明らかにし、特に成層圏界面半年周期変動(S-SAO)に伴う背景風フィルタリング効果が重要であることを示した。さらに、これらの日変動が気候場に与える影響を定量的に見積もった。その結果、成層圏内ではその影響は小さいが、中間圏の東西風駆動に寄与していることを示唆する結果を得た。上記の結果を国際ジャーナル論文として公表した(Sakazaki et al., 2015, Journal of Geophysical Research)。(3)その他、再解析データを用いた大気潮汐の経年変化に関する研究、下部対流圏における日変動の研究、帯状一様日変動の研究などを進めている。(1)東西一様日変動成分の研究

:大気科学研究においては、東西平均場の物理量を議論することがしばしばある。この東西一様成分が熱帯成層圏において有意な日変動を示すことが明らかになった。当成分は明瞭な季節変化を示し、特に北半球夏季に赤道反対称成分が卓越することもわかった。さらにこの成分が卓越することは、簡単な熱源応答モデルでも再現でされることを示した。本成果は投稿論文として公表している(Sakazaki et al., 2015, Geophysical Research Letters)。(2)下部対流圏の日周期ロスビー波に関する研究:Sakazaki and Fujwiara (2010a, b)で発見した日周期ロスビー波について、その力学メカニズムの研究を明らかにする研究を行った。全球再解析データや衛星観測データ(TRMM)の解析により、水蒸気の凝結・降水にともなう非断熱的なプロセスが、波の伝播機構に関わることを示唆するという興味深い結果を得た。これらの仮説を検証すべく、数値シミュレーション(Weather Research and Forecasting (WRF) Modelを使用)を用いた研究も開始した。まずはシミュレーションにおいても観測された特徴を持つ渦構造が再現できることを確認した。結果については国内学会で発表を行った。(3)歴史学との融合研究:広く地球の現在気候の理解を進める試みとして、歴史学との融合研究をスタートさせた。安政3年(1856年)に江戸を急襲した台風を対象としたケーススタディを実施し、当時の版本や古文書(日記類)の記録から、被害状況の総覧・台風の進路/強度推定を行った。結果は学会で発表を行うと同時に、投稿論文として公表した(坂崎ほか, 2015,生存圏研究)。地球大気の日変動場について、本年度は昨年度からの継続課題である研究について二編の論文を執筆し、公表した。さらに、「東西平均成分の日変動」という新しいテーマを着手し、論文を投稿する準備を進めている。また、日変動の経年変化、下部対流圏の日変動についても新しいデータセットを用いて研究を進めつつある。以上のように、日変動に関する研究を多角的に推進しており、研究は順調に進展していると評価した。27年度が最終年度であるため、記入しない。現在新たに進めている研究について、学会発表を行うと同時に論文にまとめ公表する。当初は気候モデル実験を並行して行い日変動が気候場へ及ぼす影響を調べる予定であったが、上記のとおり斬新かつインパクトの強い研究課題が見つかったため、その論文化作業を優先させる。日変動現象の時空間変動およびその重要性を明らかにすることが本研究の目的である。今年度は、オゾン日変動が衛星観測データに見られる"バイアス"の要因になっていることを突き止めた。さらに、気候モデルデータを用いて、大気潮汐の新しい描像を示すとともにその季節依存性を明らかにした。よっておおむね順調に進展しているといえる。
MUレーダーとEISCATレーダーによる起源天体別流星数の季節変化の研究

本研究では、北半球中緯度で最も高性能な流星レーダーとして稼動できる京都大学の大気観測用大型レーダーであるMUレーダーを用いて、種々の散在流星ソースの流星フラックスの変化を明らかにするとともに高緯度のEISCATその他のレーダーの結果と合わせてグローバルな流星数の季節変化分布を明らかにすることを目的としている。本年度は下記のように極めて順調に研究が進展した。1)データ解析とデータベース化前年度から継続して、MUレーダーによる毎月24時間のキャンペーン観測を実施した。集積した流星ヘッドエコーデータは1年分以上にのぼり、これを解析し輻射点の天球上のマップの年周変化を得ることに成功した。すなわち、ソース(太陽、半太陽、向点方向など)毎の季節変化とその特性を明らかにした。また、光学観測との比較から流星エコーの対応する光度と質量範囲を推定した。散在流星の他、ヘッドエコー観測による群流星は希少であり詳しく解析した。とくに、10月のオリオン座流星群については2009年のアウトバーストを捉えることに成功し、レーダー散乱断面積とエコーの空間分布から、レーダーの観測空間範囲を精密に推定し、流星フラックスを求めることに成功した。オリオン座流星群は、2010年も観測時間を拡大して観測し、現在解析中である。以上のデータは、光学観測データとも合わせてデータベース化している。2)EISCAT他のレーダーとの比較検討特別研究員がこれまで解析研究たEISCATはじめ種々の緯度(高緯度、低緯度)のレーダー観測データとMUレーダーの結果、性能を比較した。また、南極域初の大型大気レーダーとなるPANSYレーダーでのヘッドエコー観測が南天を含めた全天の流星をカバーする上で重要であることを示した。以上の研究結果は国際会議で発表し好評を得ており、論文誌に投稿(改訂)中である他、継続して数編を執筆中である。●MUレーダー観測によるヘッドエコー観測と飛跡エコー観測の解析準備流星からの電波散乱のうち、高速で移動する流星物質周辺のプラズマによるヘッドエコーと、流星物質の軌道に0.1-1秒残るプラズマ柱による飛跡エコーとについて、とくに本研究では軌道推定精度が非常によく微光な流星の速度・軌道が正確に求まるヘッドエコー観測に焦点を当て、MUレーダーの広いビーム幅(他の大型レーダーの10倍以上)や、干渉計による正確な3次元位置計測を活かした観測モードの検討、解析方法の検討を行ない、解析装置とソフトウェアの整備を行なった。また、信楽MU観測所に出向いてヘッドエコー観測を行い、IPP,、サンプル時間間隔、パルスコードなどを変化されたいくつかの観測モードを試みてデータを取得し、個々の位置データから軌道データを求めた。●マルチスタティックレーダーおよび光学観測データの解析準備MUレーダー周辺に外部受信機を設置して3点以上で同一流星飛跡を受信することで流星の軌道を決定するための観測を行なった。また、ICCDカメラを整備して信楽MU観測所での高感度光学観測により高度9-10等までの微小流星についてその視速度、視位置を解析する計算機環境とソフトウェアを整備した。国内の東京工業大学、東京大学、日本流星研究会などの観測研究者と連携して協同観測および解析を行なう準備を進めて、実際に観測および解析のための研究打ちあわせを行なった。以上のように初年度はレーダー観測や解析についての種々の準備や協力研究体制が進展して研究は順調に進行している。1)MUレーダー観測昨年取得した複数の観測モードのデータを詳細解析し多くの流星の軌道を正確に決定するために最適な観測モードを定めた。このモードでMUレーダーの長時間観測を申請し、21年度中に8月を除く全月について24時間以上の観測を実施することができた。各24時間で、位相時間変化を駆使した未曾有の高精度解析により、3000個以上の微小流星の軌道(速度、輻射点方向、さらに大気減速の時間変化)を正確に求めることに成功した。やや精度が悪くなる流星も含めるとさらに数千個以上流星数は増加した。これらのデータは散在流星の季節変化や日変化だけでなく、大型レーダーではこれまであまり観測されてこなかった群流星:しし群、みずかめδ群、オリオン群、ふたご群なども捉える貴重なデータベースとなっていることを示した。今後解析を進めて北半球の流星フラックス分布の詳細を明らかにすると、数年後には南極でのPANSY(南極昭和基地大型大気)レーダーと組み合わせて全天マップを完成することが期待される。2)多点観測の充実MUレーダーの外部受信点での観測、および光学観測の多点観測を行なった結果を受けて、本年度はとくに高感度光学観測の多点観測について、日本流星研究会の協力で進展させ、毎月のキャンペーン観測時の晴天時には、多数の光学およびレーダー同時観測データを蓄積し、その軌道を比較してレーダーの精度やオフセットを検証した。

1)データ解析とデータベース化前年度から継続して、MUレーダーによる毎月24時間のキャンペーン観測を実施した。集積した流星ヘッドエコーデータは1年分以上にのぼり、これを解析し輻射点の天球上のマップの年周変化を得ることに成功した。すなわち、ソース(太陽、半太陽、向点方向など)毎の季節変化とその特性を明らかにした。また、光学観測との比較から流星エコーの対応する光度と質量範囲を推定した。散在流星の他、ヘッドエコー観測による群流星は希少であり詳しく解析した。とくに、10月のオリオン座流星群については2009年のアウトバーストを捉えることに成功し、レーダー散乱断面積とエコーの空間分布から、レーダーの観測空間範囲を精密に推定し、流星フラックスを求めることに成功した。オリオン座流星群は、2010年も観測時間を拡大して観測し、現在解析中である。以上のデータは、光学観測データとも合わせてデータベース化している。2)EISCAT他のレーダーとの比較検討特別研究員がこれまで解析研究たEISCATはじめ種々の緯度(高緯度、低緯度)のレーダー観測データとMUレーダーの結果、性能を比較した。また、南極域初の大型大気レーダーとなるPANSYレーダーでのヘッドエコー観測が南天を含めた全天の流星をカバーする上で重要であることを示した。以上の研究結果は国際会議で発表し好評を得ており、論文誌に投稿(改訂)中である他、継続して数編を執筆中である。
男性の育児参加を促進する家族から社会へのアプローチに関する研究

共働き夫婦に関する質問紙調査を行い、以下のような結果が明らかになった。夫の長時間労働や職場の労働時間などの柔軟性の欠如は、夫の育児参加と強い関連が認められた。また、男性の家庭参加を肯定する意識が高い父親ほど、育児を分担しており、父親の性役割意識も関連がみられた。また育児に積極的な夫は、家庭参加のために職場に働きかけを行っているが、そうした夫の職場はすでに働きやすい職場であり、働きかけとの因果関係は明確に示されなかった。本年度は、研究課題に基づいて、2013年11月に千葉県西部の公立保育所21保育所の保育園児の保護者を対象に質問紙調査を行った。調査票は家族票・母親票・父親票を組にして2119世帯に配布し、回収は1118世帯分であった(回収率52.8%、有効票は1099世帯、51.9%)。平均年齢は、父親37.5歳、母親35.7歳、平均子ども数1.7人である。現在分析途中であるが、結果の一部は日本家政学会大会において発表予定である。先行研究で共働き世帯において、夫の職場環境が、夫の家事・育児参加や、仕事が家庭生活への参加の妨げになっているという夫の意識に影響を及ぼすことは明らかにされている。本研究はさらに、それが妻の仕事と家庭生活の葛藤とも関連するかを明らかにする。さらに妻の葛藤と、妻の夫に対する家庭生活への参加要求行為(クレーム行為)と関連をするかについても検討した。結果は、夫の職場環境が「残業を当然とする雰囲気・残業をしないと終わらない仕事量」の得点が高い場合、妻の仕事から家庭生活への葛藤の得点も高くなる傾向が認められる。一方、家庭から仕事への葛藤との関連は認められない。また、育児など家族の都合を相談できない雰囲気という職場環境は、妻の葛藤と関連がみられない。また、夫の職場環境の残業関係の得点が高い場合、妻の夫へのクレームの得点も高い。しかし、実際の夫の労働時間の長さとクレーム行為との関連は弱い。さらに、妻の仕事から家庭生活への葛藤の得点が高い場合、妻の夫へのクレーム行為の得点も高いことが示された。なお、夫の職場環境と夫の育児参加については、2009年度に行った調査結果をもとに分析を行い、千葉大学教育学部研究紀要第62巻(2014年3月)にまとめた。2012年度は、研究課題にしたがって2009年度に行った調査データの再集計を行い、共働き世帯における夫の家庭生活への関与を妨げている仕事の状況について、Schiemanらの提示した枠組みを参考に、生活への関与を高める仕事の資源と、関与を妨げる仕事の要求を取り上げ、妨げとなっている具体的な内容を明らかにした。生活への関与を高める仕事の資源として、仕事の時間や量についての裁量度の高さ、収入、残業がなく定時の終業を取り上げ、関与を妨げる仕事の要求として、職場の人間関係、仕事のプレッシャー、労働時間の長さを取り上げた。これらの項目を独立変数として、仕事が家庭生活への関与を妨げている程度「家庭生活の時間を増やしたいが、職場の理解が得られない」の得点を従属変数として、重回帰分析を行った。その結果、収入以外のすべての項目で有意な関係が認められた。残業がなく定時に終業が、最も強い関連が認められた。また、「職場の理解が得られない」の得点について実際の育児参加との関連を確認すると、育児参加は低いが、性役割意識には否定的な夫ほど「職場の理解が得られない」の得点が高いことが明らかになった。これらの結果は、2013年度の日本家政学会大会で報告予定である。さらに、外国の共働き世帯の子育て状況について、中国上海社会科学院の研究者との情報交換を行うとともに、上海の幼稚園の見学、資料収集などを行った。加えて、ワーク・ライフ・バランス、子育て支援ネットワーク、父親の育児参加などに関する情報収集を行い、2013年度に予定している調査の準備を進めた。男性の育児参加を促進する家庭からの夫の職場への働きかけについて検討するために、先行研究をもとに、共働き夫婦の夫の家庭生活への関与を妨げる夫の職場の状況についてまとめ、その内容は、『千葉大学教育学部研究紀要』(62巻、2014.3)に掲載した。そして平成24年度26年度の科学研究費を用いて、平成25年11月に「子育てと仕事の両立に関する調査」を実施し、その結果は、「共働き夫婦の夫の職場環境と妻の仕事と家庭生活との葛藤」の題目で、(社)日本家政学会第66回大会(2014年5月)において報告した。さらに、「保育園児を持つ母親の仕事と子育ての葛藤」のタイトルで調査結果を論文としてまとめ、『千葉大学教育学部研究紀要』(第63巻、2015.3)に掲載した。

平成25年調査は家族票,母親票,父親票を組にして2,119世帯に配布し,回収は1,118世帯分であった(回収率52.8%)。有効票は1,099世帯分(有効票51.9%)であり,1,099票を集計に用いた。母親票は1,087票,父親票は941票である。主要な結果について『子育てと仕事の両立に関する調査報告書』としてまとめ、2015年3月に刊行し、調査協力関係者に配布した。先行研究をもとに、妻の夫への家事・育児参加への働きかけが、夫の職場環境を改善する要因になるか否かを検討した結果、仮説とは反対の因果関係が認められた。夫の家事・育児参加が低い場合のほうが、妻から夫への要求が強く行われており、夫の育児参加が低い場合妻の要求が高まり、妻の要求が高いことが夫の家事・育児参加を積極的にさせる関係は認められなかった。この因果関係については、さらに分析を続ける予定である。総合領域本年度は、研究課題に基づいて、2013年11月に千葉県西部の公立保育所21保育所の保育園児の保護者を対象に質問紙調査を行うことができた。予想よりも多い、有効票は1099世帯の調査票が回収でき、有効な分析結果を得ることができている。結果の一部は2014年5月の日本家政学会大会において発表予定である。研究課題にしたがって2009年度に行った調査データの再集計を行い、共働き世帯における夫の家庭生活への関与を妨げている仕事の状況について、Schiemanらの提示した枠組みを参考に、生活への関与を高める仕事の資源と、関与を妨げる仕事の要求を取り上げ、妨げとなっている具体的な内容を明らかにできた。そして、これらの結果は、2013年度の日本家政学会大会で報告予定である。さらに、外国の共働き世帯の子育て状況について、中国上海社会科学院の研究者との情報交換を行うとともに、上海の幼稚園の見学、資料収集などを行い、重要な情報収集を行うことができた。2014年度は、5月に調査結果の一部を日本家政学会大会で報告するとともに、さらに分析を進める。本年度は研究の最終年であるので、調査全体の分析結果をまとめるとともに、報告書を作成し、研究論文を日本家政学会誌に投稿する予定である。2013年度は、2012年度に準備を進めた調査票を完成させ、調査を実施し、集計・分析を進める予定である。男性の育児参加をすすめるために、家族・労働者の側から職場に働きかけを行っている実態を明らかにする。調査票は、1500部印刷する。調査は、2013年7月9月を予定している。2012年度の分析結果については、日本家政学会年次大会で研究成果を発表するとともに、論文としてまとめる。該当なし
内因性エンドセリン(レセプター)の肺(血管)障害での役割

ラット摘出かん流スタディ:(1)Leukotoxin(L_X)投与によりかん流液中および肺組織エンドセリン1(ET1)の増加を認め、この増加度は肺湿重量増加、かん流液、LDH活性の上昇と有意に相関した。一方、ET_A receptorアンタゴニストのBQ123前処理肺では、これらの増加が抑制された。(3)それ自体肺障害を生じない量のETlとL_Xとを併用すると肺障害を生じるが、BQ123前投与でこの肺障害は抑制された。ET1単独、障害肺かん流液中のLDH活性は増加しないが、ET1+L_X併用群ではかん流液中LDH活性は上昇し、BQ123はこれを抑制した。(4)ET_BアゴニストであるIRL1620投与にてすみやかに肺かん流圧は上昇し肺水腫をもたらした。ラット肺動脈リングスタディ:(1)L_X投与により肺動脈リングは拡張するが、これは血管内皮依存性であり、BQ123TAK044(ET_AとET_B receptorアンタゴニスト)はこの拡張効果を抑制し、BQ788(ET_B receptorアンタゴニト)とRES7011(ET_B receptorアンタゴニスト)は抑制しなかった。以上の結果は、肺障害惹起物質の一つであるL_XがET_A receptorを介して血管拡張作用(低濃度L_Xで)および肺障害作用(高濃度L_Xで)をもたらしていることを示唆する成績であるが、L_XそのものがET_A receptorを刺激するのか、内因性エンドセリンを介しているのかは今回の研究では明らかにし得なかった。ヒト培養肺動脈リングスタディ:(1)L_Xにより細胞内O_2生成促進を蛍光色素を用いて確認した。(2)ET1およびET3投与では、細胞内O_2生成促進を認めなかった。摘出かん流肺スタディ:(1)Leukotoxin(Lx)投与によりかん流液中および肺組織エンドセリン1(ET1)の増加を認めた。この増加度は肺湿重量増加(肺障害マーカーの一つ)と有無に相関した。ET1アンタゴニストであるBQ123前処置で肺湿重量増加とかん流液LDH活性の上昇が有意に抑制された。(2)Lx投与によりかん流液中のNO値が増加した(化学発光法)がLNMMA投与群ではNO値の増加を認めなかった。また、Lx濃度を3倍にすると肺障害は増強するが、その際かん流液中NOは増加しないことを見い出した。血管内皮障害がNO生成を低下させるものと思われた。(3)それ自体で肺障害を生じない量のET1とLxとを併用すると肺障害をもたらすが、BQ123前投与で当然のことながらこの肺障害は抑制された。この際、BQ123はET1による肺毛細血管圧の上昇を選択的に抑制した。(4)以上の結果は外因性にET1を投与した場合と内因性ET1の作用には相異があることを示唆する成績でもある。培養肺動脈血管内皮細胞スタディ:(1)Lx投与により培養液上精にNO(グリース法)を検出した。また、細胞内O_2^-生成促進も蛍光色素法を用いて確認した。(2)ET1およびET3投与では細胞内O_2^-生成促進は生じなかった。またグリース法ではNOの検出が出来なかった。ラット摘出かん流肺スタディ:ヒト培養肺動脈血管内皮細胞スタディ:

(1)Lx投与により細胞内O_2^-生成促進を蛍光色素を用いて確認したが、その際キサンチンオキシダーゼの阻害剤であるアロプリノールと、O_2^-スカベンジャーであるSODの存在で細胞内O_2^-生成促進は抑制された。カタラーゼ、サイクロオキシゲナーゼインヒビター(インドメタシン)は無効であった。ラット摘出肺動脈リングスタディ:以上の結果は、肺障害惹起物質の一つであるLxが、ET_A receptorを介して血管拡張作用(低濃度Lxで)および肺障害作用(高濃度Lxで)をもたらしていることを示唆する成績である。
思春期女子における学業成績と自己概念形成プロセス－進路決定の支援に向けて－

思春期女子においては自己評価が低下することが知られているが、この原因について学業成績や進路との関連については検討されてこなかった。我々は、平成26年から,女子中高一貫校において質問紙調査を実施し、3年間の縦断的データを蓄積し、コンピテンスや抑うつなどの心理的変数の推移の検討に加え、中高一貫校において毎年実施された標準学力テストの成績を合わせて分析した結果、下記成果を得た。1)自己評価は、中学1年から2年の間で著しく低下し、その後は低いままであること、高校では自己評価は低いまま推移する。2)自己評価や抑うつなどの心理的変数には学力自体よりも主観的な評価である学業的自己概念が関係し、学業的自己概念は、外的基準よりも内的基準が準拠枠とされる。3)進路決定については、コンピテンスや抑うつなどの心理的変数と受験する大学の選択における自己決定や挑戦行動との関連はみられず、受験行動は心理的変数と別の次元が働く可能性がある。4)全体的な抑うつでは、中学生も高校生も1年次から3年間安定した群と2年生から急に抑うつを高め、3年次で臨床群に入る不安定群が存在する。5)全体的にみると、中学、高校のどちらにおいても1年生の達成動機は、次の年の抑うつを抑制する。6)高校1年次の成績は、親の子どもの進路に対する期待を媒介にしてそれが2年次の成績を高める傾向がある。以上、本研究における2コホートについての3年間の縦断研究の結果から、思春期の女子の自己評価は対人関係の自信や抑うつと密接な関係があるが、このような心理的要因は学業自体や大学受験先の決定には関連しないことが示され、認知的、感情的な自己評価と学業や進路領域の自信は独立していること、さらに、思春期女子の抑うつの増加を抑制するために、生徒自身の目標を達成するように動機づけるということの重要さが指摘できたことは有意義であると考えられる。思春期の女子においては、男子より自己評価が低いことが多くの先行研究で指摘されている。本研究の目的は、思春期の女子の自己概念を形成する自己認知と自己評価がどのように形成されるのかについて学業成績をもとに明らかにすることが目的である。具体的には、中高一貫校で実施されている学力テストのデータと質問紙調査結果を5年間蓄積し、どのような要因が思春期の女子の自己概念を規定するのかを明らかにし、適切なキャリアを作っていく支援のための枠組みを考案することを狙っている。平成26年度は、5年間の縦断研究の初年度として、研究協力校である中学・高校の学力データや調査結果を蓄積するデータベースを構築した。さらに、研究協力校において夏と冬に2回調査を実施した。学力と調査結果は、データベースの中に蓄積され、蓄積されたデータのうち、分析に必要なデータをエクセルファイルに出力できるようにした。調査により得られたデータを分析した結果、自己に対する自信は中学から比較的低いままで高校まで維持されること、国語、数学、英語の学力偏差値とは関連がなく、国語、数学、英語への「得意である」という認識と弱い相関があることが明らかになった。つまり、思春期における自己への評価の様相には変化がみられないこと、また、思春期の女子においては自己評価に学力自体は影響をもたず、科目に対する主観的な評価が関係があることが示された。この結果は平成27年3月の発達心理学会で発表した。また、現在、さらにデータの分析を進めているところである。本研究は、思春期の女子の自己概念を形成する自己認知と自己評価がどのように形成されるのかを明らかにするために、中高一貫校で実施されている学力テストの成績と、年に2回の質問紙調査結果のデータを5年間蓄積し、どのような要因が思春期の女子の自己概念を規定するのかを探り、適切なキャリアを作っていく支援のための枠組みを考案することを狙っている。平成27年度は、5年間の縦断研究の2年目であり、研究協力校である中学・高校の学力データや調査結果の1年分のデータを分析した。その結果、客観的な学力と主観的な学力認知とにずれがある生徒の存在が浮かびあがったことから、まず、そのずれに注目し、ずれがある生徒の特徴を抽出した。具体的には、学力と学力認知のずれと1自己評価との関連2達成動機と自己呈示欲求との関連と検討した。1については日本心理学会で、2については日本教育心理学会で研究の成果として発表した。また、高校生に絞り、学力認知のずれと自己呈示欲求および達成動機との関係についての分析結果を論文としてまとめ、その論文は聖徳大学の紀要に掲載された。特に、自分の学力を過小評価する生徒の特徴を示すことができた。次に、抑うつ傾向と中高生の自己評価と学力、認知された学力と受験する大学の当人にとっての困難度との関連を検討した。これについては平成28年度の国際学会で発表する予定である。中学・高校生の女子にとっては、学力よりも自己価値や対人コンピテンスが重要であることが示唆された。研究協力校との協力を得ながら年に2回、中・高校生女子を対象として自己概念や学力認知を尋ねる質問紙調査を実施することができている。研究協力校への報告会も実施することができた。また、分析も進み、予定していた学会発表や論文投稿も順調に行うことができた。

本研究の目的は、思春期の女子の自己概念を形成する自己認知と自己評価がどのように形成されるのかについて学業成績をもとに明らかにすることが目的である。具体的には、中間一貫校で実施されている学力テストのデータと質問紙調査結果を5年間蓄積し、どのような要因が女子中高生の将来のキャリア選択にかかわる自己概念を規定するのかについて明らかにすることを狙っている。平成28年度は、5年間の縦断研究の3年目にあたる。昨年同様、夏と冬に2回調査を実施し平成26年度からの3年間の中学・高校の学力データや調査結果をデータベースに蓄積できた。分析の成果としては、特に高校3年生を対象にして、大学受験における自己選択の度合いや挑戦行動といった受験行動と自己概念や対人行動、およびうつ傾向尺度という精神的健康との関連を検討し、その結果を発表した。まず、平成28年7月の国際心理学会(ICP)では、受験する大学の選択と、うつ傾向および学力認知との関連について発表した。10月の教育心理学会では、実際の学力と自己報告による学力認知とのずれは、受験行動と関連があるのかについて分析し、自己の成績を低く認知する群において「無難な」受験校の選択をすることを見出し、発表した。さらに、受験行動と学力、有能感、抑うつ傾向との関連モデルを検討した論文は、平成29年3月発行の聖徳大学研究紀要に掲載された。低い有能感は、抑うつ傾向を強め、受験における自己決定という要素を抑制し、学力は促進することが示唆された。平成28年は予定どおり研究は進んでいる。調査を実施し、縦断データを積み上げている。分析についても、高校3年生を対象にしてキャリアにつながる大学受験行動について分析し、全体の研究の目的にかかわる重要な成果を上げることができた。本研究の目的は、思春期の女子において、自己概念を形成する自己認知と自己評価がどのように形成されるのか、それは学業成績とどのような関係にあり、さらには進路決定にどのような影響を及ぼすか明らかにすることが目的である。平成26年度から毎年2回、研究協力校である女子中高一貫校で質問紙調査を実施してきた。平成29年度は、研究開始から4年目にあたり、研究協力校で行われている学力テストと、紙調査による中学と高校のそれぞれ3年間の縦断データがデータベースに蓄積されたことから、分析の幅が広がり、複数の成果を発表することができた。具体的には、平成26年度から平成28年度までの3年間の縦断データを利用し、今まで扱っていなかった親の進学期待と学力との関連について、高校1年生から3年生までモデルを立てて分析することができた。この成果は、紀要論文として発表した。また、客観的な学力偏差値に加え、学力をどうとらえているかという主観的な評価を学業的自己概念として、実際の学力との関連や、自己価値との関連を検討した。これらの親の進学期待および学業的自己概念についての研究成果は、国内の関連する学会で発表した。平成30年に開催される国際応用心理学会でも発表が受理されている。さらに、中学生でカウンセリングを受けている生徒とそうでない生徒の自己評価と抑うつ傾向との関連を検討し、臨床系の学会で発表した。加えて、協力校との研究会も開催し、研究者側から分析結果の報告をし、現場の教員と意見交換をすることができた。このように、研究分担者がそれぞれの関心領域で、有意義な成果を発表した1年であった。平成29年度は、例年のように研究協力校で調査を2回実施することができた。
マダガスカルにおける流水性両生類の多様性維持機構の解明

マダガスカルの渓流での多種の両生類の共存機構をと、森林の改変による両生類幼生の種数減少が渓流生態系に及ぼす影響を明らかにすることを目的とする。自然林、二次林、農耕地のそれぞれで3支流で、成体のトランセクト調査を行うとともに、幼生とその餌候補を採集した。成体37種2287個体が記録され、種数は自然林、農地、二次林の順で、種組成は流域環境を反映した。幼生には5種の口器が見られ、安定同位体比分析から、幼生で一般型口器の種は、藻類や動物遺骸を食べていること、吸盤型口器は、餌中の藻類の割合が大きいことが示唆された。砂食型は窒素同位体比が大きく、分解者あるいは動物遺骸を主に食べていることが推測された。マダガスカルは300種以の両生類が生息する多様性のホットスポットである。90%の種が固有種であり,島内での種分化と適応放散の結果であると考えられる。マダガスカルのラノマファナでは少なくとも44種のおたまじゃくしが渓流内に生息し,これらの口器の形態が8種類に分けられ,食性の特殊化が示唆されている。本研究の目的は、ラノマファナ渓流での多種の両生類の共存機構を食性ニッチの違いから解明する。そして,両生類の種ごとに渓流内食物連鎖への影響が異なることを明らかにする。森林の改変による両生類成体にとっての生息環境の変化が,幼生期の種間関係を変化させることや餌資源の変化と捕食者の増加を通じて,おたまじゃくしの食性の重複を生じさせ,特殊化した種の絶滅とジェネラリストの増加を招くことを示す。さらに,生態系エンジニアとしてのおたまじゃくしの種数減少が渓流生態系に及ぼす影響を明らかにすることである。本年度は10月と3月の2回の現地調査を行った。自然林、二次林、農耕地のそれぞれにおいて3支流を選び、瀬と淵それぞれ4地点でサンプリングを実施した。各調査地点で、おたまじゃくしと底生動物を採集するとともに、周辺植生や流速、水質を測定し、付着藻類、浮遊粒子、デトリタス、落葉などを採取した。捕獲したおたまじゃくしは写真撮影し、麻酔薬によって処理した後、組織片を採取した。また、夜間に鳴き声の聞き取りによるカエル調査を行った。10月の調査で4515個体のおたまじゃくしを採集した。おたまじゃくしの外部形態によって識別した支流あたり平均種数と個体数は、自然林24種1900個体、二次林12.3種1484個体、農耕地17.3種1131個体であった。いずれの地点でも瀬より淵で種数と個体数が多かった。本研究は、ラノマファナ渓流での多種の両生類の共存機構を食性ニッチの違いから解明することを目的とする。また、森林の改変による生息環境の変化がおたまじゃくしの種数減少を通じて渓流生態系に及ぼす影響を明らかにすることである。2014年10月、2015年3月に自然林、二次林、農耕地のそれぞれにおいて3支流を選び、瀬と淵それぞれ4地点で地点で、おたまじゃくしと底生動物を採集するとともに、周辺植生や流速、水質を測定し、付着藻類、浮遊粒子、デトリタス、落葉などを採取した。自然林で種数個体数とも多く、農地で特殊な植生を持つ種が減少し、地上部の改変が水中の生態系に影響を及ぼしている可能性が示唆された。一般型の口器を持つ種は、種によって炭素同位体比の大きく異なったが、窒素同位体比の違いは小さく、主に藻類や昆虫(死体)を食べていることが示唆された。漏斗型口器は、炭素同位体比の違いは小さく、餌の種類がより限られていることが示唆された。急流に生息する吸盤型口器は、一般型より窒素同位体比が小さく、餌中の付着藻類の割合が大きいことが示唆された。砂食型のBoophis picturatusは窒素同位体比が大きく、従来考えられたように間隙中の珪藻が主たる餌ではなく、捕食性あるいは動物遺骸を主に食べていることが推測された。また、2015年10月に囲い込み実験を実施した。渓流にポリエチレン網(2mmメッシュ)を用いた25cm四方の囲いを設置した。囲い内の大型水生生物を除去した後、おたまじゃくしを投入して、25日間観察した。落葉を食べない種であるにもかかわらず落葉の消費が促進された。

幼生には5種の口器が見られ、安定同位体比分析から、幼生で一般型口器の種は、藻類や動物遺骸を食べていること、吸盤型口器は、餌中の藻類の割合が大きいことが示唆された。砂食型は窒素同位体比が大きく、分解者あるいは動物遺骸を主に食べていることが推測された。現地でのサンプリングは目標通り達成できた。生態学ミトコンドリアDNAの多型(シトクロムオキシダーゼ1と16SリボソームRNA遺伝子[= cox1と16SrRNA])の多型を用いて,おたまじゃくしの種を同定する。エタノールに保存した消化管内容物について,可能な範囲で光学顕微鏡による選別を行う。また、乾燥保存した餌候補、消化管内容物ならびにおたまじゃくしの筋肉の安定同位体比(C, N)を測定する。前年度の調査を継続するとともに,おたまじゃくし囲い込み実験を行う。優占種数種について,除去区を設定し、下位の種の成長と食性を比較する。また,特定の種のおたまじゃくしの存在が渓流内の生態系に及ぼす影響を評価するために,囲い組み区と対照区の川底にそれぞれタイルを置き,定期的に表面や底面の水生昆虫を採集するとともに付着した藻類を剥ぎ取って,乾燥後マッフル炉によって強熱減量を測定して比較する。
分岐理論に基づく心室筋自動能発生機序の解析とバイオペースメーカーシステム設計

本研究の目的は、1)心室筋細胞の分岐構造(自動能発現・停止過程での安定性とダイナミクス)を解析して、心室筋における自動能発現の力学的機序を解明すること、2)心室筋由来バイオペースメーカー(BP)細胞作成のためのシステム設計を行うこと、であった。まず、分岐構造解析に適した新しいヒト心室筋細胞モデルを作成し、本モデル(及び洞結節細胞モデル)システムの平衡点と活動電位ダイナミクス(及びその安定性)のパラメータ依存性変化を解析(分岐図を作成)するためのプログラム群を構築した。この分岐解析システムを用い、(1)心室における早期後脱分極の力学的発生機序、(2)ヒト心室筋由来BP細胞作成のための最適システム修飾方法、(3)BP細胞の構造安定性強化における各種ペースメーカー電流導入の意義、(4)洞結節自動能の発生機序と構造安定性における結節内部位差、を検証した結果、以下のことが明らかとなった。1.QT延長症候群(LQT2,3)の心室筋に発生する早期後脱分極は遅延整流K+電流(IKs)の遅い活性化に伴う一過性の周期軌道であり、IKs活性化の促進によって抑制される。2.ヒト心室筋細胞からのBP細胞作成には内向き整流K+電流(IK1)の抑制が不可欠であり、過分極活性化陽イオン電流(Ih)はIK1抑制によるBP活性の発現を促進する。3.BP細胞の電気緊張性負荷に対する構造安定性の強化には持続性内向き電流(lst)の導入が最も有効である(心室筋ではIh導入の効果は少ない)。4.洞結節の辺縁部細胞は中心部細胞に比べて過分極負荷に対する構造安定性が高い。Na+チャネル電流(INa)が構造安定性の強化に寄与しており、ペースメーカーの安定な歩調取りとドライブ機能の維持にはINaが不可欠である。これらの成果は、分岐理論に基づいた最適な自動能制御方法の確立並びに構造安定なBPシステム構築のための理論的基盤を与えるものである。本研究の目的は、1)心室筋細胞の分岐構造(自動能発現・停止過程での安定性とダイナミクス)を理論的・実験的に検証して、心室筋における異常自動能発現の非線形力学的機序を解明すること、2)バイオペースメーカー細胞作成のためのシステム設計を行うこと、である。平成17年度は、まずヒト心室筋細胞のモデルシステムを改良し、異常自動能(脱分極誘発自動能及び早期後脱分極)を再現できると共に分岐構造解析に適した新しいヒト心室筋細胞モデルを作成した。また、このモデルを基に、1)活動電位の再構成及びそのダイナミクスの評価、2)活動電位のパラメータ依存性変化(分岐パターン)の計算、3)システムの平衡点とその安定性の計算、のための解析システムを構築することができた。さらに、この解析システムを用いて、実験データから予測される脱分極誘発自動能及び早期後脱分極の発現条件を分岐パラメータの変化としてシミュレートし、モデル細胞ダイナミクスのパラメータ依存性変化を表す分岐図を作成した。得られた分岐図をもとに、モデルシステムの各パラメータ依存性分岐構造を詳細に解析することにより、各異常自動能の発現条件とその非線形力学的機序(各イオンチャネル電流系の役割)を明らかにした。その成果の一部は既に報告済みである(Biophys J 89:2865-2887,2005)。

また、モルモット及び家兎の心臓より単離した心室筋細胞にホールセル・パッチクランプ法を適用し、定常電流-電圧関係及び零電流電位の電気的安定性とそのイオンチャネル電流修飾薬投与における変化(分岐ダイナミクス)を測定・解析する方法を確立した。本研究(平成18年度)の目的は、前年度に得られた心室筋細胞分岐構造(自動能発現・停止過程での安定性とダイナミクス)に関する解析結果を基に、ヒト心室筋由来バイオペースメーカー細胞作成のためのシステム設計を行うことであった。まず、前年度に作成したヒト心室筋細胞モデルシステムを用いて、活動電位のパラメータ依存性分岐パターンを解析し、1)バイオペースメーカー細胞作成のための最適システム修飾方法(各種ペースメーカー電流導入の効果)、2)バイオペースメーカー細胞の構造安定性の強化における各種ペースメーカー電流導入の意義、を検証した。単一細胞でのペースメーカー発現条件の解析から、1)ヒト心室筋細胞からのペースメーカー細胞作成には内向き整流K^+チャネル電流(IK1)の抑制が不可欠であること、2)過分極活性化陽イオンチャネル電流(Ih)がIK1抑制によるペースメーカーの発現を促進すること、が明らかとなった。また、カップル細胞モデルを用いてバイオペースメーカー細胞の電気緊張性負荷に対する構造安定性を解析し、持続性内向き電流(Ist)の導入が構造安定性の強化に最も有効である(心室筋ではIh導入の効果は少ない)ことを明らかにした。さらに、洞結節細胞の分岐構造とペースメーカー機序の部位差を解析し、1)辺縁部細胞は中心部細胞に比べて過分極負荷に対する構造安定性が高いこと、2)Na^+チャネル電流(INa)が構造安定性に寄与しており、ペースメーカーの安定な歩調取りとドライブ機能の維持にはINaが不可欠であること、を明らかにした。これらの解析結果の一部は既に報告済みである(Am J Physiol Heart Circ Physiol 292:H701-H718,2007)。これらの成果は、分岐理論に基づいた構造安定なバイオペースメーカーシステムの構築並びにその最適制御法確立のための理論的基盤を与えるものである。
非受容体型蛋白質チロシン残基燐酸化酵素p72sykの生理機能

我々が発見したSH2を2つ持つユニークなチロシンキナーゼであるSykの生理機能について研究を行った。当初6年度に行う予定のB細胞の培養細胞を用いてのジーンターゲティングに5年度に成功したので,このSykの変異体を用いて研究を進めることができたのでおおむね計画どうり進めることが出来た。1)Sykの生理的基質に関しては血小板の系においてGTPアーゼ活性化蛋白質であるGAPを燐酸化しその活性を制御している可能性が高いことを明らかにした。さらにトロンビン刺激によってSykは速やかにサイトスケルトン分画に移行しそこで細胞内情報伝達に深く関わるPI3キナーゼを燐酸化し活性化することを明らかにした。またB細胞Syk変異体を用いてPLCγをSykが燐酸化することを明らかにした。15EA02:2)SykおよびLynをCOS細胞に発現させてSrcファミリーとSykの相互関係を調べたところLyn(Fyn)がSykを燐酸化し活性化する能力のあることを確認した。さらに変異B細胞の実験においてもこの関係が認められた。また細胞内カルシウムの増加に関してはSykによる燐酸化がより直接関係していることが明らかとなった。3)Sykの自己燐酸化部位の同定を試みたが現在少なくともN末より518番目のチロシンが燐酸化されることを確認したがほかの部位も燐酸化されている可能性がありさらに検討中である。またSrcファミリーおよびセリン/スレオニンキナーゼによる燐酸化部位の同定に関しては現在さらに検討中である.4)この外次のことも明らかにした。インターロイキン2による末梢リンパ球のSykの活性化においては細胞内のカルシウムの増加は伴わない。またイオノフォアによる血小板のSykの活性化が起こることも明らかにした。さらにトロンビンによるSykの活性化においてSykはサイトスケルトン画分に速やかに移行するが2段階の過程即ち早期のアクチン細胞骨格の再構成並びに後期のGPIIb/IIIaを介する血小板凝集と関連することを明らかにした。人p72sykのクローニングは今年度中に達成する予定であるが最後のステップが成功していないのでさらに続けている。一方人に反応するp72sykの抗体はポリクローナル及びモノクローナル抗体の作製に成功した。現在予定どうり系を人に移しはじめている。従って腫瘍細胞を始め病態に迫ることが可能になった。今年度得られた知見として1)豚脾臓より全p72sykの完全精製に成功した。2)血小板を生理的リガンドであるトロンビンで刺激したところ5秒で自己燐酸化活性が上昇し10秒で最高値になりその後速やかに減退した。このことはp72sykがトロンビンによって非常に早く活性化されることを示している。この過程にはCa2+は必要でなく、逆にCa2+はp72sykの不活性化に関係していることが明かとなった。3)多核白血球をコンカナバリンAで刺激したところ血小板と全く同じ現象がみられた。この反応はチロシンキナーゼの阻害剤の添加により抑えられ同時にCa2+の細胞内流入も抑制される。4)このp72sykの活性化は様々な血球系細胞において、様々なリガンドで認められた。即ち末梢リンパ球のコンカナバリンAによる活性化、血小板のトロンボキサンAによる活性化等である。5)さらにp72sykの活性化

機構として細胞を潰した系においてATPやメタルイオン不存在下においてトロンビン等のリガンドでp72sykが活性化されることを見いだした。このことはp72sykの活性化には必ずしも燐酸化反応が関与しないことを意味しており非常に大きな意義があるものと考えている。今後p72sykの特異的な活性化機構について蛋白の構造変化を含めて研究していきたい。我々が発見したSH2を2つ持つユニークなチロシンキナーゼであるSykをB細胞系の培養細胞を用いてのジーンターゲティングに成功したので、今年度はこのSykの変異株を主に用い情報伝達機構におけるSykの生理機能を計画書に示した方向で詳細に解析した。1)Sykの生理的基質に関しては血小板の系においてGTPアーゼ活性化蛋白質であるGAPを燐酸化しその活性を制御している可能性が高いことを明らかにした。さらにトロンビン刺激によってSykは速やかにサイトスケルトン分画に移行しそこで細胞内情報伝達に深く関わるP13キナーゼを燐酸化し活性化することを明らかにした。またB細胞SyK変異株を用いてPLCγをSykが燐酸化することを明らかにした。2)Syk及びLynをCOS細胞に発現させてSrcファミリーとSykの相互関係を調べたところLyn(Fyn)がSykを燐酸化し活性化すること能力のあることを確認した。さらに変異B細胞の実験においてもこの関係が認められた。3)Sykの自己燐酸化部位の同定を試みたが現在少なくともN末より518番目のチロシンが燐酸化されることが確認されたがこのほかの部位も燐酸化されている可能性がありさらに検討を加えている。またSrcファミリーによる燐酸化部位の同定およびセリン/スレオニンキナーゼの燐酸化部位の同定に関しては現在さらに検討中である。4)この外次のことも明らかにした。インターロイキン2による抹消リンパ球のSykの活性化においては細胞内のカルシウムの増加は伴わない。またイオノフォアによる血小板のSykの活性化がおこることも明らかにした。さらにトロンビンによるSykの活性化においてSykはサイトスケルトン画分に速やかに移行するが2段階の過程があることを明らかにした。