hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
教員養成課程における間身体コミュニケーション力育成のための評価システムの構築

本研究は、教員養成課程の大学生を対象に、間身体コミュニケーション力を育成する体育授業のための評価システムの構築をめざして、自己評価活動及び相互評価活動と評価ツールを活用した研究授業を行った。その結果、学習者は、授業における個々の活動の意味を理解して主体的に授業に取り組むことができ、また、教材の特性に応じて、グループ活動を活性化させるための行動や言葉かけを工夫し行うことができるようになった。本研究は、教員養成課程入門期の学生を対象に、教師として必要な間身体コミュニケーション力育成のための評価システムを構築することを目的している。本研究では、研究代表者及び分担者がこれまで継続的に取り組んできた教員養成課程入門期の間身体コミュニケーション力育成プログラム研究の成果をもとに教材を構成し、体ほぐし・協力ゲーム・身体表現活動を中心的題材とした体育授業における評価システムの構築に取り組んだ。本研究で構簗する評価システムは、「学習者の自己評価」「学習者同士の相互評価」「教師による評価」の3種から構成する。このうち、22年度は、研究授業を実施し、毎時の学習過程における学習者の自己評価活動の策定と評価ツールの設計に取り組んだ。また、研究授業における評価項目は、学習者の内省文を手かがりに、「学習者自身の自己受容」「他者受容」「他者理解」の観点から、「どんな状況下で、どんな行動ができればよいか」が明示できるように設定した。研究授業の実施後、本研究で設計した評価ツールを学習活動の中でどのように提示し活用すれば学習者の主体的な自己評価活動を促すことができるかについて考察した。考察にあたっては、学習者の内省文や学習記録を資料として用い、質的研究の手法を用いて分析した。教員養成課程入門期の学生を対象とした体ほぐし・協力ゲーム・身体表現活動による聞身体コミュニケーション力育成のための評価研究は例がなく、今後の研究成果が待たれるところである。近年、運動が育むコミュニケーション能力に関する研究は様々な視点から取り上げられており、大学生を対象とした体育における授業研究も試みられている。しかし、対象を教員養成課程の学生に絞り込み、運動を通して間身体コミュニケーション力を育むための単元構成や評価方法の開発に取り組んでいる研究はまだ見られず、今後も取り組んでいく余地がある。そのような状況の中で、本研究は、教員養成課程入門期の学生を対象に、教師として必要な「間身体コミュニケーション力」(=児童・生徒が姿勢・表情・行動などを通して発信する心の声を受け取り応答する力)育成のための評価システムを構築することを目的としている。評価システムは「学習者の自己評価」「学習者同士の相互評価」「教師による評価」の3種から構成する。今年度は、前年度の結果をもとに、学習者による自己評価及び学習者間での相互評価のための評価ツールを設計し試行した。その結果、学習者は活動の意味が理解でき、自分なりの目標や達成基準を設定しいかに達成するかを考えながら活動するなど主体的に授業に取り組むことができるようになった。具体的な評価ツールとしては「今日の学習記録」シートを作成し、毎時の活動後にふりかえりの時間を設定して、活動内容、自己評価、各達成目標に関してできるようになったことや今後の課題などを記録するようにした。また、単元末には、学習者自身が全ての記録を綴じたものを読み返し、自分の記録の変化を分析しながら総括的な自己評価をおこなうという課題を設定した。評価項目と達成目標とを一体化することにより、学習者は自分自身の到達度を確かめながら自信をもって成果をふりかえることができるようになった。これらの研究成果は、実践報告として論文にまとめて投稿された。また、学習者間の相互評価を導入した研究授業を試行し、その成果を論文にまとめて発表するとともに日本教育大学協会保健体育・保健研究部門全国創作舞踊研究発表会で、ワークショップ形式で発表した。前年度までの研究成果をもとに研究授業を行い、以下の14を実施した。13の具体については紀要等に論文や実践報告を発表した。1学習者が学習目標を活動の指針として意識できる学習環境づくりを提案できた。毎時の授業で、前年度の研究成果に基づいて作成した単元の評価項目一覧を掲示し、常に学習者が確認できるようにした。また、毎時の授業冒頭に本時の展開を伝達し、本時の学習目標と個々の学習活動が対応する評価項目についても伝達した。2学習者自身に成果がフィードバックできる自己評価と相互評価のための評価ツールを設計し、活用できた。「学習の記録」シートを作成し、毎時の授業終盤で学習者がシートを用いて単元の評価項目に基づき学習活動の成果と課題を自己評価できるようにした。単元終了時には学習者自身が全記録を見て学習成果の軌跡を確認できた。324年度の研究授業の成果を、日本教育大学協会保健体育・保健研究部門全国創作舞踊研究発表会において、全国から集まった教員養成課程の学生と教員を対象にワークショップ形式で発表した。ワークショップでは、初対面の学生同士が誰とでも分け隔てなく関わることを目標に、研究授業で実施した活動を展開した。このことにより、研究対象である教員養成課程の学生と教員に対して広く研究成果を発信できた。

4単元終了時の学習者の内省文から「単元の評価項目に照合して学習者が肯定的に評価する、他者の言動は何か」を調査した。今後は調査結果の分析を進め、学習者が相互に望ましい言動であると評価する言動を明らかにする。その結果をもとに、学習者自身の自己受容・他者受容・他者理解の観点から「どんな状況下でどんな行動ができればよいか」に関する評価項目の作成を試みたい。体ほぐし領域には教員による客観的な評価のための評価項目や評価ツールが確立されておらず、今後の本研究の進展による評価項目や評価ツールの開発が期待される。23年度は、22年度の実践結果を論文にまとめて発表した。その他にも1本の論文を投稿中である。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、間身体コミュニケーション力の育成をめざす体育授業における評価システムの構築に向けて、学習者の主体的な取り組みを促す相互評価活動の検証を試みるとともに、教師による評価の視点の設定についても考察し、評価システムの構築を完成させる。なお、研究授業の実施にあたっては、実施意図を対象者に説明し協力を得たうえで実施する。また、実施結果の検証にあたって得られた学習者の内省文等の扱いについては、人権や個人情報の保護に配慮する。
外場を用いたイオン伝導性セラミックス創製プロセスの構築

今後の革新的二次電池の開発では、エネルギー密度の向上と安全性、資源的な観点から、AlやMgなどの多価イオンを伝導種とする電池に期待が持たれる。しかし、現在は固体電解質中での多価イオンの導電性の低いことが問題であり、その飛躍的な向上が求められる。そこで、結晶方向に依存する伝導性を制御するために、磁場プロセスを用いた結晶配向を行い、伝導性を高めた固体電解質の開発を行う。
従業員との契約と利益調整行動の関係性に関する研究

本研究の目的は、従業員との契約に際して企業がどのような利益を報告するのかについて検討することである。検証の結果、人員削減に際して、企業が実態を伝達するような会計処理である保守的な会計処理を行い、従業員をだますような会計処理を行うわけではないことが示唆された。また、従業員の影響力が強い場合、将来の収益性に対する見込みが悪いことを示す(将来の状況を伝達するような)会計処理が人員削減の前の会計期間あるいはその期間に行われやすくなることが示唆されている。本プロジェクトは従業員との契約に際して経営者がどのような利益を報告するのかについて検討することを目的としている。本プロジェクトの研究は個別の会計項目である減損会計に焦点をあてた研究とより総計的な指標である異常会計発生高/保守主義に焦点をあてた研究の2つに大別される。2015年度は、減損会計に焦点をあてた研究を重点的に進めた。当該研究では、規模の大きな減損損失を計上した日本企業を対象に、どのような要因が人員削減の実施および減損損失の計上タイミングに影響を与えるのかについて検証を行っている。会計発生高/保守主義に焦点をあてた研究では、人員削減の前後でどのような特徴をもった会計数値が報告されるのかについて当該研究分野で多く用いられている異常会計発生高と保守主義の指標を用いて分析を進めている。国内外の先行研究では株主や債権者といった利害関係者に対してどのような会計数値が報告されるのかについて多くの分析が行われてきた。しかしながら、従業員との交渉に際して経営者がどのような会計数値の報告を行うのかについて必ずしも十分な検討が行われていない。近年、日本企業の特徴とされてきた終身雇用の在り方が変化しつつあり、人員削減が増加する中で、人員削減に際してどのような会計数値が報告されるのかについて理解を深めることは、企業と従業員との間の適切な契約に資するものである。さらに、企業と従業員との関わり合いや契約形態が国家間で異なるため、日本企業を観察することで、これまで先行研究が分析の対象としてきた米国企業を観察することでは観察しにくい事象を捉えることができると期待される。本年度、減損会計に焦点をあてた研究については基礎となる分析を行った。具体的には、減損損失を計上した企業を対象にして、人員削減を行った企業と行っていない企業でどのような特徴の違いがあるのかを分析した。特に、企業内における従業員の影響力の代理変数として従業員持株会持株比率に注目した。さらに、人員削減実施企業について、人員削減の前後のどのタイミングで減損損失を計上するのかについて従業員持株会持株比率に注目して分析した。その結果は神戸大学経済経営研究所のディスカッション・ペーパー(No.DP2016-10)として公表されている。異常会計発生高/保守主義に焦点をあてた研究については、現在、データ・セットの構築および基礎的な分析を進めている。分析では、人員削減前後に異常会計発生高および会計保守主義の程度がどのような水準になるのかについて分析を行っている。また、基礎的な分析結果について、先行研究における議論を踏まえて、どのように解釈するのかについて議論を行っている。本研究課題は従業員との契約に際して経営者がどのような利益を報告するのかについて検討することを目的としている。本研究課題の研究は、1個別の会計項目である減損会計に焦点をあてた研究、および、2より総計的な指標である異常会計発生高/保守主義に焦点をあてた研究の2つに大別される。2016年度は、2015年度に研究を行った1減損会計に焦点をあてた研究を改定するとともに、2総計的な指標に焦点をあてた研究を重点的に進めた。1減損会計に焦点をあてた研究では、規模の大きな減損損失を計上した企業のうち、従業員の影響力が強い場合には人員削減が生じにくいことを発見した。さらに、人員削減を実施した企業のうち、従業員の影響力が強い場合には人員削減が行われる前の会計期間あるいは実施した会計期間に減損損失が計上されやすくなることを発見した。これらの発見事項は、従業員の影響力によって企業行動や会計行動が異なることを示唆している。2総計的な指標に焦点をあてた研究では、子会社も含めてグループ企業すべてが日本に位置する企業を対象に分析を行い、人員削減を実施した企業が実施した会計期間に保守的な会計報告を行うことを発見した。しかしながら、そのような企業が人員削減実施前後に負の異常発生高を計上しているとする証拠を発見することはできなかった。これらの検証結果は人員削減実施企業が機会主義的な行動を行っているわけではなく、実態を伝達するような会計行動を行っていることを示唆している。1減損会計に焦点をあてた研究および2総計的な指標に焦点をあてた研究は国際学会および国内学会で発表するとともに、神戸大学経済経営研究所ディスカッション・ペーパーとして公表し、成果を発信している。減損会計に焦点をあてた研究については、多角的な視点から検証結果について検討し、より確かなものとしていきたい。

人員削減前後に従業員以外の利害関係者がどのような妥協を行っているのかについても分析し、減損損失の計上タイミングに対してどのような規範的解釈(例えば、分析結果は良い経営者の判断を映し出しているのか、改善されるべき経営者の判断を映し出しているのか)が行われうるのかについて、議論の場を設定し、検討する。さらに、学会等を通じて広く発信していく。異常会計発生高/保守主義に焦点をあてた研究については、基礎的な分析をさらに進めていき、人員削減に際してどのような会計利益が報告されるのかについて検討していく。さらに、検証結果をどのように解釈するのかについて、規範的な観点から議論の場を設けて検討していきたい。28年度が最終年度であるため、記入しない。財務会計28年度が最終年度であるため、記入しない。
エストロゲンによる社会行動制御の神経機構

社会行動の制御に中心的役割を果たすエストロゲンの脳内作用機構について、1)性特異性(行動の性差の基盤)と類似性、2)時期特異性(発達の各段階に特徴的な行動発現の基盤)と連続性、3)脳領域特異性(機能・表現型の異なる行動の表出を司る神経回路基盤)に着目し、遺伝子改変マウスや脳部位特異的に遺伝子発現をノックダウンしたマウスでの行動解析と神経組織・分子生物学解析を行うことにより、社会行動の神経基盤の解明を目指した。その結果、内側扁桃体、内側視索前野、視床下部腹内側核、背側縫線核に局在するエストロゲン受容体アルファ、ベータが、雌雄のマウスの性、攻撃、社会的不安行動の制御に果たす役割が明らかとなった。個体の一生においては、各発達段階に応じてホルモンレベル変動とそれに呼応する脳内ホルモン受容体の発現が見られ、受容体に結合したホルモン作用は、脳構造の構築(形成作用)や脳の生理学的、生化学的機能の調節(活性作用)に関わることにより、様々な機能・表現型を持つ社会行動の性特異的、時期特異的な表出を制御していると考えられる。本研究の主要目的はこの様な脳内ホルモン機構と社会行動との関係を明らかにすることである。23年度の研究では、(1)社会行動の表出・変化の様相の包括的な測定を可能にする社会行動テストバッテリーを確立し、エストロゲン受容体(ERα、ERβ)、オキシトシン(OT)、オキシトシン受容体(OTR)遺伝子欠損(KO)マウスおよび新生仔、思春期に社会的経験を剥奪したマウスに適用し、発達の各段階に特徴的なホルモン変化と社会行動との関係を明らかにした。その結果、ERβ、OTやOTR遺伝子欠損により、社会的場面での不安傾向が高まり、他者との関係性形成の障害に繋がる可能性が示唆された。(2)性特異的な社会行動表出に関わる分界条床核主核(BNSTp)と前腹側脳室周囲核(AVPV)における性差形成に対する性ステロイドの作用機序を明らかにするため、ERα、ERβあるいは芳香化酵素のKOマウスを用いた定量組織学的解析を行なった。その結果、ERαおよび芳香化酵素を欠損した雄マウスのBNSTpとAVPVの体積とニューロン数は、雌マウスと同程度になっていたことから、周生期にはERαを介した芳香化アンドロゲンの作用がBNSTpとAVPVの性差形成に重要であることが示唆された。(3)OTR標識トランスジェニックマウスを作成し、OTRが社会行動や情動制御に係わる海馬、扁桃体、視索前野、外側中隔、嗅球、視床下部などのニューロンに特異的に発現していることを見出した。24年度の研究で我々は、思春期に上昇するテストステロンが、エストラジオールに変換され(芳香化)、内側扁桃体のエストロゲン受容体アルファを介して働くことが、成熟後の性特異的な性行動、攻撃行動の表出に不可欠であることを見出した。25年度にはその神経基盤の解明に向けて解析を進めたところ、思春期前に内側扁桃体においてのみ、エストロゲン受容体アルファの遺伝子発現をRNA干渉法により抑制すると、雄マウスの内側扁桃体の神経細胞数が減少することが明らかとなった。従って、芳香化されたテストステロンがエストロゲン受容体アルファに結合することが、内側扁桃体の性特異的な神経発達に重要であると結論された。エストロゲンによる社会行動制御に果たすエストロゲン受容体ベータの役割についての解析を進めた。なかでも、内側扁桃体のエストロゲン受容体ベータの遺伝子発現の抑制により、通常の雄マウスが非発情メスよりも発情メスに対して示す選好性が消失することが明らかとなった。従って、発情雌に関する嗅覚情報処理や、適切な相手への効率的な性行動の表出には、内側扁桃体のエストロゲン受容体ベータが関与していることが示唆された。3)雌マウスの社会行動、特に性行動の制御に果たすエストロゲン受容体ベータの役割についても上記の1)、2)と同様な手法を用いて解析した。その結果、発情期でない時期での性的受容性の抑制に背側縫線核のエストロゲン受容体ベータの発現が不可欠であることが明らかとなった。その神経内分泌基盤について現在、さらに解析を進めている。エストロゲン受容体ベータを発現する細胞を赤色蛍光タンパク質にて標識するTgマウスの作製を進め、当該Tgマウスのファウンダーを得ることができた。現在、ファウンダーTg動物を掛け合わせ,ラインの絞り込み,およびキャラクタリゼーションを行っている。1)成体雄

マウスの性行動、攻撃行動の表出において、思春期に上昇するテストステロンが重要な役割を果たしていることが知られているが、本年度の研究により、その脳内メカニズムの一端が明らかとなった。すなわち、思春期前に内側扁桃体においてのみ、エストロゲン受容体アルファの遺伝子発現をRNA干渉法により抑制すると、成体になってからの性行動と攻撃行動のレベルが大きく低下した。従って、情動性や社会認知に中心的役割を果たしている扁桃体が思春期にテストステロンの作用により正常に発達することが、後の社会行動の表出に不可欠であり、その基盤には、テストステロンがエストラジオールに変換され(芳香化)、エストロゲン受容体アルファを介して働くことが重要であると結論された。2)エストロゲンによる社会行動制御に果たすエストロゲン受容体ベータの役割について、様々な視点からの解析を行った。なかでも、未知の他個体と初めて出会う場面での不安様行動の亢進にエストロゲン受容体ベータが関与していることが明らかとなった。また、現在、エストロゲン受容体ベータを標識したトランスジェニックマウスおよびエストロゲン受容体ベータを検出する抗体の作製を進め、今後の解析にむけての基盤を整備した。3)エストロゲンが結合したエストロゲン受容体は転写制御因子として働くことが知られているが、社会行動調節に関与する可能性のある転写制御産物の同定を試みた。内側視索前野でエストロゲン受容体アルファの遺伝子発現を抑制すると雄の性行動の低下が見られるが、その基盤には神経型一酸化窒素合成酵素(nNOS)の低下がある可能性を見出した。1) 25年度に引き続き、エストロゲンによる社会行動制御に果たすエストロゲン受容体ベータの役割についての解析を進めた。第一に、雄マウスの成体期あるいは思春期前に内側視索前野エストロゲン受容体ベータの遺伝子発現をRNA干渉法により抑制したところ、主に攻撃行動への影響が見られた。我々は以前に、同じ部位でのエストロゲン受容体アルファのノックダウンにより性行動の抑制が見られることを報告しており、2種の受容体の役割が異なる可能性が示唆された。さらに、分界条床核で、エストロゲン受容体アルファとベータのノックダウンの効果を比較したところ、両者とも、性行動には影響しなかったが、エストロゲン受容体アルファのノックダウンにより、攻撃行動の増加が見られることがわかった。この結果は、この部位のエストロゲン受容体アルファが攻撃行動の抑制に働いていることを示す新しい知見である。2)ノックダウン法による同様な解析を授乳期雌マウスの攻撃行動についても解析したところ、内側視索前野のエストロゲン受容体ベータの欠損により攻撃行動の亢進が見られることが明らかとなり、この部位のエストロゲン受容体ベータの働きには性差があることが示唆された。3) 25年度に作製を開始したエストロゲン受容体ベータを発現する細胞を赤色蛍光タンパク質にて標識するTgマウスのキャラクタリゼーションを行い、いくつかの脳領域で明らかな陽性細胞を確認することができた。現在、実用化に向けて、さらに検討を行っている。26年度が最終年度であるため、記入しない。神経科学・行動神経内分泌学26年度が最終年度であるため、記入しない。震災後の停電等による影響で研究の立ち上げにやや遅れが生じたものの、23年夏以降は、順調に研究が進展したと言える。基盤となる行動解析設備、実験マウスコロニーの整備も順調に進み、研究分担者との連携にも問題がない。当初予定していた、エストロゲン応答レポーターTgマウスを用いた解析についてのみ、脳内でのシグナルの検出精度の問題で遅れが生じている。予定していた実験はほぼ順調に推進することができた。
環境中のアフラトキシン産生菌及びその拮抗菌の探索と汚染制御

土壌など多様な微生物を含む環境試料からアフラトキシン生産株を優先的に選択するため、DV-AM法で用いる寒天培地の界面活性剤と抗生剤の更なる最適化を検討し、改良DV-AM法として論文化した。昨年度、メキシコの共同研究者と分離したAspergillusflavus菌株であるMEX-A19-13とMEX-A19-2nd-5についても論文化し、アフラトキシン産生菌とともに非産生菌をも得ることができたことから、海外共同研究者が、メキシコ国内のアフラトキシン汚染がやや高い地域にて改良DV-AM法を用いたスクリーニングを続けており、バイオコントロール剤(トウモロコシにおける拮抗菌を用いたアフラトキシン汚染低減)の効果の検証に着手している。さらに昨年マイナーなアフラトキシン産生菌であるA. pseudonomius菌株であるOKI-12(MAFF 111900, JSM Mycotoxins 2018に公表済み)を分離できた国内の沖縄さとうきび圃場土壌より、異なった毒素産生スペクトラムを有した別種の菌株を分離することができた。現在、菌種の同定を行っており、同定後に論文化する予定である。これまで本研究で得られたA. flavus菌株であるHA9-S1-1(ジーンバンク寄託:MAFF 111859,つくばソルガム試験圃場土壌由来, Mycoscience 2017に公表済)等の菌株について、糖に対する応答性の違いを引き続き解析している。トウモロコシのアフラトキシン汚染防除のためにケニアの研究者に手法を紹介したほか、香辛料のアフラトキシン汚染が問題となっているミャンマーの研究者にも紹介し、安価で高感度な可視技術として手法の普及を着実に進めている。また、ブラジルロンドリーナ州立大学を訪問し、DV-AM法及びアフラトキシン研究について研究者間で情報交換を行うとともに、大学院生を対象として特別講演を行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。立毛のトウモロコシが有る時期にメキシコの共同研究機関を訪問し、エルバタン試験圃場等から土壌を採取し、現地においてもDV-AM(ジクロルボス-アンモニア)法を適用し、GYまたはGYD培地を用いて、AF産生株及び非産生株のスクリーニングを行った。アフラトキシン産生株として2株が検出され、非産生株と推定される株が1株得られた。また国内の土壌として、沖縄サトウキビ畑3カ所の土壌27サンプルを採取し、同様の培地を用いて、DV-AM法でAF産生と思われる陽性株及び非産生と思われる陰性株のスクリーニングを行った。全体で17株のAF産生株が得られ、AM処理での陽性とAF産生能を指標にしつつ、純化した。形態観察及び遺伝子配列解析からAspergillus pseudonomius及びAspergillus transmontanensisなどが検出された。バイオコントロール材の候補となりうるアフラトキシン非生産株のスクリーニングも併行して行い、寒天培地上、2株のAF生産株と形態が類似しているカビが採取できた。しかし、現時点でAF生産菌のグループではないことが確認され、目的とする株ではないと推定された。以上、28年度には同種のAF非産生株は検出されなかったことから、バイオコントロール材の候補株の単離は29年度において、さらに採取範囲を広げて継続することとした。また、28年度は多くの野外由来の陽性株が得られたことから、野外株を用いてDV-AM法に適した培地条件の検討を行った。その結果、GY培地では色調の変化が見られないが、高濃度の糖を含む培地では、色調の変化がみられる株が得られ、この結果から、ほとんど全てのアフラトキシン生産株を検出するには、高濃度糖含有培地が適していることが示唆された。29年度においては、この改良培地を用いてスクリーニングを行う予定である。28年度において国内外の圃場管理者等の協力を得ることができ、まずはメジャーなAF産生菌であるAspergillusflavusを直接単離することに成功し、論文化した(Mycoscience 2017)。現時点で、つくば、メキシコ、沖縄の圃場土壌(いずれもイネ科植物の栽培土壌)から、AF産生菌を検出できている。また、メジャーなAF産生菌以外のA. pseudonomiusやA. transmontanensisも検出されたことから、DV-AM法がマイナーなAF産生菌にも適用可能であることが証明された。これらマイナーなAF産生菌については、これまで汎用されてきたスクリーニング手法(AFPA培地法:Aspergillus flavus/parasiticus Agar)では報告が少ないものである。しかしながら土壌によっては、アンモニアで赤くなる他の微生物の存在比率が高く、そのままのDV-AM法のスクリーニング条件では、選抜が困難な場合も有ることが示された。今回、野外由来の陽性株が多数得られたことから、野外株を用いてDV-AM法に適した培地条件の検討を行うことができた。その結果、一般的なカビ培養用のポテトデキストロース培地よりも、糖度の高いGY培地やYES培地のほうがクリアーな色調変化が見られた。GY培地の組成のみならず、菌種の違いによっても、呈色に差が有ることが明らかとなった。これまでのところ、呈色が明瞭であった菌株のAF産生性は、機器分析結果と矛盾が無い。これらin vitroでの呈色解析についても、学会での発表ならびに論文化を検討している。

以上、初年度において、計画通り国内外の圃場現場で実際に使える手法であることが明らかとなり、DV-AM法の利点ならびに今後の改善点を見出すことができたため、上の区分とした。昨年に引き続きトウモロコシ栽培期にメキシコの共同研究機関を訪問し、各地のトウモロコシ試験圃場から土壌を採取した。土壌の一部を用いて現地にて協力者と実験を行い、アフラトキシン産生菌ならびに非産生菌のスクリーニングを行った。亜熱帯に属する地域の試験圃場土壌より、2度スクリーニングを行い、Aspergillus属と思われる菌株4株(化学分析により毒素産生陽性2株ならびに陰性2株)を選抜・分離することができた。産生株と非産生株を1株ずつ形態解析及び分子遺伝学的解析に供した結果、これらは両者ともに目標のAspergillusflavusグループの菌株(毒素産生性のみ異なる)であり、それぞれMEX-A19-13(Bタイプアフラトキシン産生)ならびにMEX-A19-2nd-5(アフラトキシン非産生)と命名した。以上により、DV-AM法が、毒素産生特性の異なる同種の菌株の取得にも実用的に有効であることが示された。MEX-A19-13については、国内分離のA. flavus菌株であるHA9-S1-1(ジーンバンク寄託:MAFF 111859,つくばソルガム試験圃場土壌由来, Mycoscience 2017に昨年度公表済)ならびに国内分離のA. pseudonomius菌株であるOKI-12(MAFF 111900,沖縄さとうきび圃場土壌由来, JSM Mycotoxinsに本年度公表)と、糖に対する応答性が異なるという興味深い結果が得られた。MEX-A19-13とMEX-A19-2nd-5については論文を準備しており、共同研究機関の研究者も興味を持っていることから、日墨でのシェアについても検討中である。実績概要に記載のように、メキシコの共同研究機関の協力を得て、DV-AM法によりAspergillus flavus種に属するアフラトキシン産生株とアフラトキシン非産生株を取得することができた。これまでに、培養法により産生株と非産生株の同時スクリーニングを効率的に行った例は少ないことから、DV-AM法の活用事例として、学会発表ならびに論文化を準備している。以上より、計画通り、同種(Aspergillus flavus)に属しかつ毒素産生特性の異なる2株の取得に成功したことから、上の区分とした。今回得られたアフラトキシン産生株は、以前に同様に圃場土壌から得られたアフラトキシン産生株2株(MAFF 111859, MAFF 111900)と糖に対する応答性等が異なっていた。また、より高感度化した改良手法を確立しつつあるとともに、これまでにDV-AM法を用いて国内の圃場土壌より多くのアフラトキシン産生菌を分離することが出来たのみならず、圃場以外の土壌にも、アフラトキシン産生菌が分布しているという新たな知見が得られている。土壌など多様な微生物を含む環境試料からアフラトキシン生産株を優先的に選択するため、DV-AM法で用いる寒天培地の界面活性剤と抗生剤の更なる最適化を検討し、改良DV-AM法として論文化した。昨年度、メキシコの共同研究者と分離したAspergillus
赤核におけるシナプス発芽と長期増強・抑圧

シナプス伝達の長期増強には、一つの可能性として神経活動→シナプス伝達の強化又は減弱シナプス発芽又は縮退による変化の固定化といった機構が考えられる。我々はこれ迄、ネコの大脳-赤核系を用い、そのシナプス伝達、結合の可塑性に関する研究を進めてきた。その結果、脳の損傷、古典的条件付けなどの結果、シナプス発芽が起こることが明らかになった。また発達期脳において、大脳-赤核系では投射パターンの著しい変化が生ずることも示した。さらに最近の準備的実験により、大脳-赤核シナプスで長期増強が起こることが明らかになった。この系を用いたシナプス発芽の証明法も確立している。以上のことから、大脳-赤核系は上述の問題を検討するのに最適の系であると考え、本研究では大脳-赤核系のin vitro及びin vivo標本の両方を用いて、シナプス伝達の長期増強(抑圧)がシナプス発芽(縮退)に移行するか否かを明らかにすることを目的として研究を遂行した。実験には新生ネコの大脳-赤核系を用いて赤核より細胞内記録をおこない、大脳脚刺激によって生ずるシナプス電位の長期的変化を探索した。そして同側性大脳-赤核シナプスと交差性大脳-赤核シナプスにおける伝達特性の違い、相互干渉の有無を明らかにした。また、in vitro標本の開発に着手し、赤核を含む脳幹部の水平断切片を作り、スライスパッチ法を用いて記録をおこない、全動物標本で得られた結果の再現を試みた。最後に大脳-赤核シナプスの伝達物質を同定し、長期増強(抑圧)発現の薬理学的阻害のための条件を探索した。
Dormancy調節により骨軟部肉腫の増殖および転移を抑制する

マウス軟部肉腫細胞(RCT)の高肺転移株と低肺転移株の肺転移能の維持をin vivoにて確認し、細胞株の安定化を継続させた。RCTの高肺転移株と低肺転移株をそれぞれマウスに皮下移植後5週で形成された、原発巣と肺のHE染色標本を作製した。高肺転移株の原発巣と肺転移巣の細胞形態は同じで、また低肺転移株の原発巣と肺転移巣と比較しても細胞形態上の変化は見られなかった。しかし、高肺転移株の肺転移巣は、低肺転移株の肺転移巣より、結節のサイズは大きい傾向にあった。皮下移植後2週で患肢を切断し、その後1週、2週、3週、4週で肺転移形成能を確認すると、下肢切断後3週では、RCT高肺転移株移植マウスで有意に肺転移が多く形成された。RCTの高肺転移株と低肺転移株の細胞増殖能をCCK-8 assayで検討した。培養開始後、24時間、48時間、72時間後の増殖能は、2種類の細胞株で有意差はなかった。また浸潤能をWound healing assayによる遊走能の検討では、高肺転移株で高い浸潤能を認めた。ここまでの結果、転移形成能、浸潤能、遊走能はRCT高肺転移株では、低肺転移株に比較し、有意に高いことが確認された。RCT高肺転移株と低肺転移株を皮下移植後5週で形成された、原発巣と肺転移巣に対するdormancyのマーカーであるKi-67による免疫組織化学染色の結果、原発巣では、高肺転移株および低肺転移株はともにKi-67染色陽性の細胞を認めたが、肺転移巣では、2つの細胞株ともにKi-67陽性細胞は認めなかった。以上の結果、原発巣では増殖能を認める腫瘍組織ではあるが、肺で形成された転移巣では、dormancyが生じている可能性が示唆され、肺転移形成初期におけるdormancyの存在を確認した。また、同様の結果をWestern blotでも確認した。RCTの高肺転移株と低肺転移株の転移能の安定化に時間を要したため。Ki-67によるWestern blotの条件検討に時間を要したため。RCTの高肺転移株および低肺転移株をマウス皮下移植後4週、5週、6週、8週で得た原発巣と肺転移巣でKi-67, p27, p130, p107, E2F4などDormant cell marker発現の時間的変化を確認する。しかし、8週までの生存が困難な場合には、2種類の細胞株を皮下移植後2週で患肢を切断し、4週、5週、6週、8週で腫瘍組織を採取して、dormancy出現期間およびdormancyからの離脱時期を確認する。また、循環血液中の腫瘍細胞(circulating tumor cells; CTC)を採取し、dormancyが肺転移巣で生じたのか、CTCで生じたのかを確認し、生体内でのdormancy発生の病態を解明の一助とする。マウス軟部肉腫細胞(RCT)の高肺転移株と低肺転移株の肺転移能をin vivoにて確認し、細胞株の安定化させた。低肺転移株を、C3H/Heマウスに皮下移植後5週で移植した部位に1.5-2.0cm径の腫瘍を形成し、肺に5-10個の転移巣を形成した。肺転移結節を採取し、培養液で組織混濁液を作成後、C3H/Heマウスに皮下移植した。肺転移巣をマウスに皮下移植する過程を5サイクル継続し、5サイクル後の肺転移巣をin vitroで3継代培養し、高肺転移株を安定化させた。また、5サイクル後の原発巣(皮下移植部位の腫瘍)をin vitroで3継代培養し、低肺転移株として安定化させた。最終的に、高肺転移株はマウス皮下移植後、4週で平均10個の肺転移巣を形成し、5週で平均20個の肺転移巣を形成した。低肺転移株はマウス皮下移植後、4週では肺転移巣は平均4個、5週で平均8個の肺転移巣形成能を示した。RCTの高肺転移株と低肺転移株をそれぞれマウスに皮下移植後5週で形成された、原発巣と肺転移のHE染色標本を作製した。高肺転移株の原発巣と肺転移巣に形態学的変化はなく、また低肺転移株の原発巣と肺転移巣と比較しても形態学的変化は見られなかった。HE染色標本による組織学的評価では、高肺転移株の肺転移巣は、低肺転移株の肺転移巣より、大きな結節を形成していた。また浸潤能をMatrigel invasion assayで比較し、高肺転移株で高い浸潤能を認めた。

高肺転移株の原発巣と肺転移巣の細胞形態は同じで、また低肺転移株の原発巣と肺転移巣と比較しても細胞形態上の変化は見られなかった。しかし、高肺転移株の肺転移巣は、低肺転移株の肺転移巣より、結節のサイズは大きい傾向にあった。皮下移植後2週で患肢を切断し、その後1週、2週、3週、4週で肺転移形成能を確認すると、下肢切断後3週では、RCT高肺転移株移植マウスで有意に肺転移が多く形成された。RCTの高肺転移株と低肺転移株の細胞増殖能をCCK-8 assayで検討した。培養開始後、24時間、48時間、72時間後の増殖能は、2種類の細胞株で有意差はなかった。また浸潤能をWound healing assayによる遊走能の検討では、高肺転移株で高い浸潤能を認めた。ここまでの結果、転移形成能、浸潤能、遊走能はRCT高肺転移株では、低肺転移株に比較し、有意に高いことが確認された。RCT高肺転移株と低肺転移株を皮下移植後5週で形成された、原発巣と肺転移巣に対するdormancyのマーカーであるKi-67による免疫組織化学染色の結果、原発巣では、高肺転移株および低肺転移株はともにKi-67染色陽性の細胞を認めたが、肺転移巣では、2つの細胞株ともにKi-67陽性細胞は認めなかった。以上の結果、原発巣では増殖能を認める腫瘍組織ではあるが、肺で形成された転移巣では、dormancyが生じている可能性が示唆され、肺転移形成初期におけるdormancyの存在を確認した。また、同様の結果をWestern blotでも確認した。RCTの高肺転移株と低肺転移株の転移能の安定化に時間を要したため。Ki-67によるWestern blotの条件検討に時間を要したため。RCTの高肺転移株および低肺転移株をマウス皮下移植後に得た、原発巣と肺転移巣それぞれのパラフィン包埋組織切片をKi-67, p27, p130, p107, E2F4などDormant cell markerの発現を確認する。またRCTの高肺転移株および低肺転移株を培養し、フローサイトメトリーによるG0/G1期の細胞で、Dormancy関連蛋白の発現を比較する。さらにin vitroで1原発巣組織、2循環血液中の腫瘍細胞(circulating tumor cells; CTC)、3転移巣組織を採取し、dormancyに至った細胞をp130,p107,E2F4,Ki67免疫細胞染色またはqRT-PCRやWestern blotでの発現により、同定し、生体の中でdormancyが原発巣、CTCs、肺転移巣のどの部位でどの程度存在するか、dormancyがいつ出現するかを確認していく。RCTの高肺転移株および低肺転移株をマウス皮下移植後4週、5週、6週、8週で得た原発巣と肺転移巣でKi-67, p27, p130, p107, E2F4などDormant cell marker発現の時間的変化を確認する。しかし、8週までの生存が困難な場合には、2種類の細胞株を皮下移植後2週で患肢を切断し、4週、5週、6週、8週で腫瘍組織を採取して、dormancy出現期間およびdormancyからの離脱時期を確認する。また、循環血液中の腫瘍細胞(circulating tumor cells; CTC)を採取し、dormancyが肺転移巣で生じたのか、CTCで生じたのかを確認し、生体内でのdormancy発生の病態を解明の一助とする。RCT細胞の転移能の安定化に時間がかかり、計画よりやや遅れているため次年度使用額が生じた。H29年度に実施できなかった細胞周期G0/G1期の把握のためのflow cytometry用抗体や、dormancy関連タンパクの免疫染色とウェスタンブロット(WB)用抗体の購入に使用する予定である。(理由)次年度に更なる実験の継続、および研究内容の発表のために必要となった。(使用計画)
EGFR肺がん特異的翻訳産物の機能解析と新規治療法の開発

本研究では、申請者がEGFR変異細胞の翻訳プロファイリングで明らかにした3つのエクソソームタンパクと2つの新規翻訳産物に着目し、それらの生理機能や肺がん進展との関わりを明らかにしていくことで、EGFR肺がんの新たな診断法ならびに治療法の開発を目指す。
ベーチェット病眼炎症に特異的な遺伝子発現プロファイルの同定およびその機能解析

免疫担当細胞の生体内遊走には、種々のケモカイン、ケモカイン受容体が関与する。今回我々は、数万個の遺伝子発現が一度に解析可能なマイクロアレイを用いて、ベーチェット病(BD)眼炎症に特異的なケモカイン遺伝子をヒトぶどう膜炎の動物モデルである実験的自己免疫性ぶどう膜網膜炎(BAU)と比較し、同定することを目的とした。ぶどう膜炎発作期BD患者8名、ぶどう膜炎寛解期BD患者8名、および健常者7名について解析を行った結果、発作期BD患者の平均遺伝子発現が健常人群の1.5倍以上であったものには、CCL3,CCL20,CXCL4,CCL11,CXCL10,CXCL7,CXCL6,CCR2,CL1,CCL27であり、このすべての遺伝子は寛解期BD患者においても健常者の1.5倍以上であった。マウス実験では、IRBPペプチドを免疫しEAUを発症させたマウス群と、無処置マウス群、臓器炎を発症しない牛血清アルブミンを免疫したマウス群(免疫のみ群)、ミエリン糖タンパクペプチドを免疫することにより脳脊髄炎を発症させたマウス群(EAE群)におけるケモカイン遺伝子発現を比較した。上記のベーチェット病ぶどう膜炎発作期で特に発現増強していたケモカインの中で、マウスにおいて解析可能であったものはCXCL7とCXCL10のみであった。CXCL10に関してはEAU群における特異的発現増強はみられなかったが、CXCL7の末梢血T細胞における発現は、ぶどう膜炎の発症がみられる免疫後2週目でEAU群において最も強く、網膜においても同様の結果が得られた。そこで、ぶどう膜炎発作期BD患者15名、ぶどう膜炎寛解期BD患者6名、および健常人5名におけるCXCL7mRNA発現をreal time PCRにより解析したところ、マイクロアレイでの結果に矛盾なく、CXCL7の発現は発作期BD患者で最も高く、寛解期BD患者、健常人の順であった。東京医科大学倫理委員会で承認された「遺伝子研究に関する説明書」に同意が得られたベーチェット病患者11名、原因不明の非肉芽腫性ぶどう膜炎患者5名、健常者10名の末梢血単核球を用いて、約20,000個の遺伝子発現を解析可能なオリゴマイクロアレイにより網羅的遺伝子発現解析を行った。全体での各遺伝子発現の各群内での平均を比較検討したところ、ベーチェット病患者群において健常者の2倍以上の発現増強を示していた遺伝子は543個、そのうち原因不明非肉芽腫性ぶどう膜炎患者群と共通であったものは204個、原因不明非肉芽腫性ぶどう膜炎患者群の2倍以上の発現増強を示していた遺伝子は218個認められた。この218個のベーチェット病群特異的発現増強遺伝子の中で、6つの遺伝子、ATP-bindingcassette, sub-family C (CFTR/MRP), member3、ATP-bindingcassette, sub-family D (ALD), member2、CD24a antigen、C-type lectin-like receptor 2、cyclin B2、sorbitol dehydrogenase、は、ヒトぶどう膜炎の動物モデルである実験的自己免疫性ぶどう膜網膜炎の末梢T細胞においても他の疾患モデルと比較して特異的に発現増強していた遺伝子と共通のものであった。現在、この7つの遺伝子発現をreal time PCRで確認中である。

来年度をこれらの分子の発現をFACSにて解析し、これらの分子を標的とした抗体により、実験的自己免疫性ぶどう膜網膜炎を抑制できるか否か検討する予定である。免疫担当細胞の生体内遊走には、種々のケモカイン、ケモカイン受容体が関与する。今回我々は、数万個の遺伝子発現が一度に解析可能なマイクロアレイを用いて、ベーチェット病(BD)眼炎症に特異的なケモカイン遺伝子をヒトぶどう膜炎の動物モデルである実験的自己免疫性ぶどう膜網膜炎(EAU)と比較し、同定することを目的とした。ぶどう膜炎発作期BD患者8名、ぶどう膜炎寛解期BD患者8名、および健常者7名について解析を行った結果、発作期BD患者の平均遺伝子発現が健常人群の1.5倍以上であったものには、CCL3,CCL20,CXCL4,CCL11,CXCL10,CXCL7,CXCL6,CCR2,CL1,CCL27であり、このすべての遺伝子は寛解期BD患者においても健常者の1.5倍以上であった。マウス実験では、IRBPペプチドを免疫しEAUを発症させたマウス群と、無処置マウス群、臓器炎を発症しない牛血清アルブミンを免疫したマウス群(免疫のみ群)、ミエリン糖タンパクペプチドを免疫することにより脳脊髄炎を発症させたマウス群(EAE群)におけるケモカイン遺伝子発現を比較した。上記のベーチェット病ぶどう膜炎発作期で特に発現増強していたケモカインの中で、マウスにおいて解析可能であったものはCXCL7とCXCL10のみであった。CXCL10に関してはEAU群における特異的発現増強はみられなかったが、CXCL7の末梢血T細胞における発現は、ぶどう膜炎の発症がみられる免疫後2週目でEAU群において最も強く、網膜においても同様の結果が得られた。そこで、ぶどう膜炎発作期BD患者15名、ぶどう膜炎寛解期BD患者6名、および健常人5名におけるCXCL7mRNA発現をreal time PCRにより解析したところ、マイクロアレイでの結果に矛盾なく、CXCL7の発現は発作期BD患者で最も高く、寛解期BD患者、健常人の順であった。
関節リウマチにおける傍関節性骨髄変化の病態と関節破壊に及ぼす影響

人工膝関節全置換術を行った42例について、手術前日にPeteflyらの方法に準じてMRIを行った。同時に、Knee Society Scoreなどの臨床評価、歩行能力や筋力などの機能評価、X線撮影、CTの撮像を行った。MRI上のbonemarrow lesion(BML)の評価は、Whole-organ Magnetic Resonance Imaging Score(WORMS)の方法に準じて行い、大腿骨内側および外側で3か所、脛骨の内側および外側でそれぞれ3か所、さらに脛骨顆間部および膝蓋骨内側、外側の計15か所について評価を行い、それぞれを03の4ポイントでグレーディングを行った。このうち22例については、脛骨の各部位について組織サンプルとマイクロCT用骨サンプルを採取し、組織学的評価とマイクロCTによる評価を行った。平均年齢は71.7歳、女性の比率は66.7%、BMIの平均は23.0、術前の膝外側角の平均は184.0度、術前の屈曲、伸展角度の平均は122.3、-8.1度であった。total BML scoreは、膝伸展および屈曲角度と中程度の負の相関を示した。膝伸展筋力とは弱い正の相関を示した。また脛骨顆間部においては、疼痛のスコアと弱い正の相関を示した。X線の評価とはいずれの部位も有意な相関はなかったが、前十字靭帯損傷の有無においては、いずれの部位のBML評価も有意な差を認めた。すなわち、前十字靭帯損傷があるほど、BMLスコアは高値であった。骨マイクロCTでは、BMLが0、1の群と、2、3の群では、BV/TV、Tb.Th.などに有意な差があり、反応性の骨硬化が疑われた。HE染色でも、BML scoreが高い部位では、繊維性組織の過形成、骨梁の肥厚や不均一なセメント線の走行、シスト形成を認めた。人工膝関節全置換術を行った連続的な42例について、術前日にPeterflyらの方法(Peterfly CG et al, Osteoarthritis Cartilage, 2008)に準じてMRIを撮像した。同時に、臨床評価、X線撮影、CTの撮像を行った。MRI上のbonemarrow lesion(BML)の評価はWhole-Organ Magnetic Resonance Imaging Score (WORMS)の方法に準じて行い(Peterfly CG et al, Osteoarthritis Cartilage 2004)、大腿骨内側および外側でそれぞれ3か所、脛骨の内側および外側でそれぞれ3か所、さらに脛骨顆間部の13か所について評価を行い、それぞれを03の4ポイントでグレーディングを行った。このうち22例については、脛骨の各部位についてサンプルを採取し、マイクロCTでの評価と組織学的評価を行った。total BML scoreは、膝伸展、膝屈曲角度および可動域と中程度の負の相関を示した。X線の評価とはいずれの部位も有意な相関はなかったが、前十字靭帯損傷の有無とは、いずれの部位のBMLスコアも有意な差を認めた。現在、マイクロCTによる評価および組織評価を継続している。脛骨サンプルの処理方法の確立に時間がかかり、またマイクロCTが故障したために、その修理期間サンプル処理ができなかった。しかし処理方法は確立し、マイクロCTによる評価も再開してすべてのサンプルについて処理を進めている。X線の評価とはいずれの部位も有意な相関はなかったが、前十字靭帯損傷の有無とは、いずれの部位のBML評価も有意な差を認めた。骨マイクロCTでは、BMLが0、1の群と、2、3の群ではBV/TV、Tb.Th.などの有意な差があり、反応性の骨硬化が疑われた。HE染色でも不均一な骨梁構造を認めた。現在、解析をほぼ終えて、論文作成中である。

また脛骨顆間部においては、疼痛のスコアと弱い正の相関を示した。X線の評価とはいずれの部位も有意な相関はなかったが、前十字靭帯損傷の有無においては、いずれの部位のBML評価も有意な差を認めた。すなわち、前十字靭帯損傷があるほど、BMLスコアは高値であった。骨マイクロCTでは、BMLが0、1の群と、2、3の群では、BV/TV、Tb.Th.などに有意な差があり、反応性の骨硬化が疑われた。HE染色でも、BML scoreが高い部位では、繊維性組織の過形成、骨梁の肥厚や不均一なセメント線の走行、シスト形成を認めた。すべてのサンプルの処理と解析を連続的に一括して行い、結果の解析を進める。結果の統計学的解析の方向性と妥当性については、頻回にグループミーティングを開催し、その場で確認を行いながら進める。今年度の前半に論文投稿を行う。査読者から指摘のあった部分については、追加解析を行う。
肺癌の転移抑制を目的とした抗癌剤の高分子化修飾ならびに剤形修飾に関する研究

1.ラットの肺近傍リンパ節(胸腺傍リンパ節ならびに縦隔リンパ節)への薬物移行性を,平均分子量約4千7万のモデル高分子fluoresceijn isothiocyanate(FD)を用いて検討した結果,分子量約1万までのFDに関しては分子量の増加にともないリンパ移行量の増加することが示された。また,分子量2万以上のFDにおいては移行量に有意な差が認められず,血液-リンパ関門の閾値が分子量約12万の間に存在することが示唆された。ただし,血液中への移行性はFDの分子量の増加にともない低下し,この結果当該リンパ組織への選択的移行性の指標であるリンパ節-血液濃度比は分子量依存的に増大することが明らかとなった。これらの結果は,肺癌の転移抑制を目的とする薬物療法において,抗癌剤に分子量1万以上の高分子化修飾を施すことが有効であることが示唆している。2.高分子修飾素材として分子量約1万のpolyethylene glycol(PEG)を用い,抗癌剤cisplatin(CDDP)の新規高分子化修飾体CDDP-PEGの合成に成功した。3.肺内投与後の循環血流中へのCDDP-PEGの移行はCDDPTO比較して顕著に低下し,選択的な肺近傍リンパ節への移行および蓄積が観察され,また,副作用発現部位である腎臓への蓄積も顕著に減少することが明らかとなった。4.分子量約2万の酸化dextran(OXD)を用いたadriamycin(ADR)の高分子修飾体ADR-OXDについて,肺内投与時の肺近傍リンパ節選択的な移行性を確認した。5.In vitroにおける抗腫瘍活性の評価により,CDDPの場合にはPEGによる高分子化修飾によって有意に活性が低下するのに対して,ADR-OXDではほとんど活性の低下が認められないことが明らかとなった。以上のように,肺癌転移の抑制を目的とする化学療法において,肺近傍リンパ節をターゲットとする高分子化抗癌剤の経肺投与が有用な手段となり得ることが,本研究によりはじめて示唆された。
運動リズム解析と構音障害評価アプリによる新たな小脳失調症評価の開発

構音障害の定量的評価を可能とするため、iPadに搭載する評価アプリを開発し、その有用性を明らかにし、臨床での活用、治療研究での使用を目標とした研究を進めた。1予備調査を元にしたアプリ開発を進め、バージョン1を完成させ、評価研究をスタートさせるのと、並行して、データ解析がスムースに出来るよう、評価結果を患者にわかりやすく提示できるよう、iOS89にも対応できるようマイナーチェンジを加えたバージョン2を作成した。また、将来的に保存した音声データを評価プログラム内のダミー単語を変更して再評価できるよう、評価修正プログラムを作成導入した。2予備研究において、小脳失調症評価尺度SARAと評価者の印象的評価がアプリで評価した点数と相関することを明らかとしていた。今年度はさらに評価で重要な継時的変化を追跡するパイロット研究を行った。12ヶ月ごとに外来受診する患者に対して、受診のたびに評価を行った。結果、ほとんどの多系統萎縮症では6ヶ月後に点数の悪化を確認でき、その間に繰り返し行った評価点も多くの患者においては線形に悪化しており、変性疾患の臨床経過を反映した臨床像を捉えることができるものとと考えられた。一方、臨床的変化の少ない遺伝性脊髄小脳失調症では、悪化を明瞭に捉えることは本年度はできなかった。3評価と解析が効率的に行えるよう評価デバイスと解析用PCの体制を整えた。まとめ)構音障害評価アプリを完成、バージョンアップさせ、評価体制を整えた。予備調査結果に引き続き、本年度は少数例であるが継時的評価に有用か検討し、一定の有用性が確認できた。