hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
重力波データ解析に向けたブラックホール時空からの重力波波形の研究

理論波形の構築は、ブラックホール摂動法を用いた高速高精度の重力波数値計算手法とポストニュートン近似による重力波放出に対する高次補正の解析計算とを駆使して行う。このような質量比の小さな連星系からの重力波は、2034年頃に打ち上げられる予定の宇宙重力波望遠鏡LISAの主要な重力波源のひとつであり、LISAのデータ解析に適用可能な重力波理論波形の構築を目指す。ブラックホール摂動法では、巨大ブラックホールを背景時空とし、周回天体が誘起する摂動場を連星系の質量比で展開し摂動場の方程式を解く。質量比の補正がない場合、周回天体は背景時空の測地線を運動するが、質量比の補正を取り入れると周回天体の軌道は測地線からずれてくる。まず本研究では、質量比最低次の軌道の補正を考慮した重力波放出の計算に取り組んだ。測地線を特徴づける連星系の4つのパラメータに対して、約10万のパラメータ組に対する重力波放出の数値計算を実行し、その結果についての学会発表を1件行った。ポストニュートン近似の下で軌道離心率展開した重力波理論波形の構築についての学会発表を1件行った。軌道離心率で展開した場合、展開することにより得た重力波エネルギーフラックスなどの物理量の収束性が悪くなる。そこで、軌道離心率で展開せずエネルギーフラックスを得る手法についての議論を行い、学会発表を2件行った。質量比の最低次での重力波放出の計算は断熱近似を行うことで得られるが、共鳴軌道への適用には困難がある。Hamilton形式を用いた再定式化を行い、共鳴軌道へも比較的簡単に適用できる方法を学術雑誌へ発表し、質量比の次の効果を考慮する準備とした。本研究で扱う重力波波源のパラメータは、中心ブラックホールの自転角運動量、周回天体の軌道半径、軌道離心率、軌道傾斜角の4つである。現在までに、これら4つのパラメータを1組とする約30万のパラメータ組について重力波の数値計算を行った。さらに、赤道面軌道に対しても約20万のパラメータ組について数値計算を行った。赤道面軌道の場合について数値計算結果を内挿すると、LISAデータ解析で重力波を検出できる程度の精度を達成できた。しかし、軌道傾斜角が一般の場合には数値計算のデータが足りないためか、重力波を検出できるような精度を持つ内挿モデルの構築には至っていない。そこで、引き続き数値計算データの蓄積を行う一方、赤道面楕円軌道の場合について、内挿モデルを元に重力波放出による軌道進化を考慮した重力波振幅の計算などを行い、実際のLISAデータ解析においてどのような連星系のパラメータならば重力波検出されやすいのか検討しており、学術雑誌に投稿するため結果をまとめているところである。ポストニュートン近似による重力波放出の解析式の導出にも取り組んでいる。現在までに、重力波散逸項のポストニュートン(PN)項を5PNかつ軌道離心率の10乗の精度で導出している(Rを軌道半径とすると、nPNとは1/Rのn乗の補正をあらわす。)。重力波放出による軌道進化も考慮した重力波波形の導出も行っており、学術誌に投稿するためまとめているところである。これに加え、軌道離心率で展開しないポストニュートンの解析式の導出にも取り組んでいる。
根の成長・発生ロジックの解明

本研究では、植物が進化させてきた「根の成長・発生ロジック」の解明を目指し、シロイヌナズナおよび近縁種のタネツケバナ属ミチタネツケバナを用いて以下の3つの研究項目に取り組んだ。<研究項目1:側根の発生ロジック>シロイヌナズナの側根形成開始を制御する鍵転写因子LBD16の下流遺伝子のうち、MAKR4は側根形成開始を正に制御し、TOLS2、およびPUCHI(AP2型転写因子)は側根形成開始を負に制御する。TOLS2は低分子分泌型ペプチドをコードしており、PUCHIの機能に一部依存して側根形成開始を抑制する。これまで国内共同研究により、成熟型TOLS2ペプチドが、水酸化プロリンを含む11アミノ酸からなることを明らかにし、TOLS2受容体として既知のLRR-RKタンパク質であるRKL7を同定することに成功した。また、順遺伝学的に同定したTOLS2-PUCHIによる側根形成抑制シグナリングに関わる複数の因子について発現および機能解析を行った。これらの解析から、主根先端部において側根を形成させる能力を持つ部位から、側根創始細胞が特定・選択される際に、側方抑制の機構が働くこと、およびその過程にTOLS2ペプチド-受容体によるシグナリングが働くことを明らかにした。<研究項目2:放射パターン形成ロジック>根の皮層の多層化機構を明らかにする目的で、根の皮層が2層からなるミチタネツケバナを用いて、皮層・内皮始原細胞の娘細胞における並層分裂の様式に異常を示す複数の変異体の原因遺伝子候補を同定した。<研究項目3:根の成長・発生を制御する未知の代謝システム>根端分裂組織の維持に必須なプラスチド型フルクトース1,6-二リン酸アルドラーゼ(FBA)の変異体の解析から、胚発生におけるFBAを介した糖代謝が、オーキシン極性輸送や子葉原基の細胞分裂に大きく影響することが示唆された。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。維管束植物の根系は、水分・養分の吸収、地上部の支持など、個体の生育にとって重要な役割を果たす。しかし、種によって異なる根系パターンの多様性を生み出す機構など、根の成長・発生の機構には未解明な点が数多く残されている。本研究では、植物が進化させてきた「根の成長・発生ロジック」の解明を目指し、シロイヌナズナおよび近縁種のアブラナ科タネツケバナ属を用いて主に以下の3つの研究項目に取り組む。<研究項目1:側根の発生ロジック>シロイヌナズナの側根形成開始は、オーキシン誘導性転写活性化因子LBD16によって制御される。そこで、LBD16の下流遺伝子として同定したTOLS1(機能未知タンパク質)、TOLS2(推定ペプチド)、PUCHI(AP2型転写因子)遺伝子の発現制御と機能について解析した。その結果、TOLS1は側根形成を正に制御するのに対して、TOLS2とPUCHIは側根形成を負に制御することが示された。<研究項目2:放射パターン形成ロジック>根の皮層と内皮が1層ずつのシロイヌナズナでは解析できない皮層の多層化機構について、根の皮層が2層(皮層2層・内皮1層)からなるタネツケバナ属ミチタネツケバナを用いた解析を行った。ミチタネツケバナの根の細胞分裂様式の観察から、皮層の層数が皮層・内皮始原細胞の娘細胞における並層分裂の回数によって決まることがわかった。また、この細胞分裂様式に異常の変異体をミチタネツケバナから複数単離した。<研究項目3:根の成長・発生を制御する未知の代謝システム>根端分裂組織の維持に必須なプラスチド型フルクトース1,6-二リン酸アルドラーゼ1(FBA1)の変異体を用いて、根の成長・発生におけるFBA1を介した糖代謝の役割について解析を進めた。特に、TOLS2がPUCHIの機能を介して側根形成頻度を低下させること、およびTOLS2ペプチドがPUCHIの転写を誘導することを示した。

皮層・内皮始原細胞の娘細胞における並層分裂の様式に異常を示す変異体をミチタネツケバナから複数単離し、それらの原因遺伝子を複数同定した。<研究項目3:根の成長・発生を制御する未知の代謝システム>根端分裂組織の維持に必須なプラスチド型フルクトース1,6-二リン酸アルドラーゼ1(FBA1)の変異体を用いて、根の成長・発生に関わる代謝物質を同定する目的で、サンプルの予備的な検討を行った。現在まで研究項目1、2に力を注いだため、3については当初の目標よりやや遅れたが、おおむね順調に進展している。特に<研究項目1>では、側根形成開始を制御する転写活性化因子LBD16の下流において、TOLS2がコードする推定ペプチド(TOLS2ペプチド)がPUCHIの機能を介して側根形成頻度を低下させること、およびTOLS2ペプチドがPUCHIの転写を誘導することが示された。また、TOLS2-PUCHIによる側根形成抑制シグナリングに関わる因子を順遺伝学的・逆遺伝学的に同定した。これらの結果から、側根の形成頻度を制御する新たな制御機構の存在を示唆することができ、当初の目標をおおむね順調に達成した。一方、<研究項目2>では、ミチタネツケバナの根の皮層・内皮層の形成に異常のある突然変異体の解析から、皮層・内皮層の形成に必要な遺伝子としてシロイヌナズナSHORT-ROOTのホモログ遺伝子ChSHRを同定することができた。また、サイトカイニン応答に関わる遺伝子も皮層・内皮層の形成に関わることが示唆され、当初の目標をおおむね順調に達成した。維管束植物の根系は、水分・養分の吸収、地上部の支持など、個体の生育にとって重要な役割を果たす。しかし、種によって異なる根系パターンの多様性を生み出す機構など、根の成長・発生の機構には未解明な点が数多く残されている。本研究では、植物が進化させてきた「根の成長・発生ロジック」の解明を目指し、シロイヌナズナおよび近縁種のアブラナ科タネツケバナ属を用いて主に以下の3つの研究項目に取り組む。<研究項目1:側根の発生ロジック>シロイヌナズナの側根形成開始を制御する鍵転写因子LBD16の下流遺伝子のうち、TOLS1(MAKR4)は側根形成開始を正に制御し、TOLS2(分泌型ペプチド)、およびPUCHI(AP2型転写因子)は側根形成開始を負に制御する。また、TOLS2はPUCHIの転写の誘導を介して側根形成頻度を低下させる。本年度、TOLS2-PUCHIによる側根形成抑制シグナリングに関わる受容体候補など、複数の因子を順遺伝学的・逆遺伝学的に同定した。一方、側根原基発生過程のイメージング解析から、側根分裂組織の静止中心確立におけるSCARECROWの役割について明らかにした。<研究項目2:放射パターン形成ロジック>根の皮層と内皮が1層ずつのシロイヌナズナでは解析できない皮層の多層化機構について、根の皮層が2層(皮層2層・内皮1層)からなるタネツケバナ属ミチタネツケバナを用いた解析を行った。皮層・内皮始原細胞の娘細胞における並層分裂の様式に異常を示す変異体として、皮層と内皮があわせて2層になるtwo ground tissue layer(tgr)変異体を解析して、原因遺伝子候補を同定した。<研究項目3:根の成長・発生を制御する未知の代謝システム>
運動機能障害のある要介護者への介助方法と生活行動の介入による自立度への効果

本研究は、脳血管障害により要介護となった対象(介護保険による認定、要介護2から4)の介護を在宅で行っている家族(介護者)を対象に、介護者の日常生活行動、生活の活動量および疲労度を調査し、介護者の生活行動への介入を行うことで、要介護者の自立度を高めることを目的とする。また、同時に介助者の介助技術の実態を調査し、対象の運動機能と介護環境に応じた介助技術の指導が行えることを目的とする。調査の対象は脳梗塞、パーキンソン氏病の要介護者を介護する介護者5名である。方法は、要介護者の自立度に影響する要因として、介助方法と生活行動、身体活動量(ライフコーダ、アクトライザ、社会生活時間調査)を1週間調査した。その結果、介護に要する時間は平均79±31.5であったが、この時間以外にも他の行動と同時に見守りの時間が多かった。介護時間があることにより、買い物、自由時間が短くなっていた。歩行数と運動強度からみた生活活動量は日本人の平均と変わらなかった。しかし、運動としての活動時間は確保されていなかった。介護者の行う介護方法は様々であり、最適な方法であるとの自信をもっている者は少なかった。身体活動および介助方法と疲労度に関連が見られた。生活行動、および介助技術について支援をすることで、生活行動に変化が見られたが、それが要介護者の自立度に影響する点については検討できなかった。本研究で介護者の日常生活における活動量、運動、疲労感との関連が示された点については意義深いと考える。今後、症例数を増やすこと、介入によって、生活行動の変化、活動量を高めること、およびそれらが要介護者の自立度に影響する事を検討していく必要がある。【目的】脳血管障害により要介護となった対象とその介護者を対象に、要介護者の自立度を高める日常生活動作の介助方法と日常生活行動のプログラムを検討することを目的に、本年度は、要介護者の状況と介助方法、援助の日課を調査した。【方法】対象は、脳血管障害後遺症による運動機能障害があり、介護保険による要介護認定を受けた対象者とその介護者合わせて6名である。要介護者の状況は要介護認定度、FIM(機能的自立度評価表)、麻痺の評価、筋力、座位保持能力、高次脳機能障害を調査し、要介護者に対しては1日の生活行動調査とあわせて活動量をライフコーダEX(スズケン)を用い測定した。また、介助方法として、寝返り、起きあがり、座位保持、立位、移乗、をとりあげビデオにより介助の方法を検討した。【結果】要介護者の生活は介護の必要量が多い人ほど、食事や排泄などのベーシックなADLを中心に生活行動が組み立てられ、それに合わせ介護者の生活行動も構成されていた。起居動作、移動動作がある程度自立している人は、ベーシックなADLでなく生活関連動作がイベントとなり生活が組み立てられており、介護者の生活動作も要介護者の組み立てに合わせたものとなっていた。全体に介護者の運動量は歩行数で見ると60009000歩であり低いとは言えないが、生活動作や家事動作に費やされる運動が多く、活動量を高める運動による活動は含まれていなかった。介助方法については、それぞれの環境や要介護者の運動機能に合わせて行われているが、動作介助が介護者の負担感に影響しており、楽な介助方法を求めていた。【まとめ】介護者の行う動作介助に対し援助を行うことで、個々に応じた楽な介助方法が実施されるようになると、要介護者の生活行動の組み立てに変化が生じることが期待できる。また、要介護者に対する生活行動に対しても支援が必要である。【目的】

運動機能に障害があり要介護となった対象とその介護者を対象に、要介護者の自立度を高める日常生活動作の介助方法と日常生活行動のプログラムを検討することを目的に、要介護者の状況と介護者の生活行動を調査した。【方法】対象は、脳血管障害後遺症、骨粗鬆症による円背、変形性膝関節症による運動機能障害があり、介護保険による要介護認定を受けた対象者とその介護者合わせて6名である。要介護者の状況は要介護認定度、FIM(機能的自立度評価表)、麻痺その他を評価した。要介護者に対しては1日の生活行動調査と活動量をライフコーダEX(スズケン)、活動量計HJA-350IT(オムロン)、EW4800(NATIONAL)の3種類を用い測定した。調査開始前に3種類の活動量計の測定値の比較を行った。【結果】それぞれの活動量計には特徴があるが、活動量の高くない人の測定にはどの測定器を用いても差はないことが明らかとなった。介護者の生活行動は要介護者の基本的なADLを中心として組み立てられるていたが、要介護者中心ではなく調和させながら生活行動が構成されていた。起居動作、移動動作がある程度自立している要介護者の介護者は、社会生活行動も生活の中に組み入れられていた。介護者の運動量は歩行数で見ると6,00015,000歩と差があったが、全体に活動量が低い人は少なかった。ただし、活動の内容は生活動作や家事動作に費やされる運動が多く、活動量を高める運動による活動は含まれていなかった。介助方法については、より安楽な介助方法を求めていた。【まとめ】介護者の行う動作介助に対し援助を行うことで、個々に応じた楽な介助方法が実施されるようになると、要介護者の生活行動の組み立てに変化が生じることが期待できる。また、要介護者に対する生活行動に対しては生活習慣病の予防、骨関節系疾患の予防を含め健康レベルを高める支援が必要である。
カオスとその関連分野の研究

1次元カオスについての結果。(1)テント写像1-12x-11(0【.1toreq.】1)においては、初期値が(本質的に)少数点以下nけたの少数は、すべて同一の周期軌道を与えることがわかった。これは、コンピュータの画面上でカオスを観測するときに意味をもつもので、長島弘幸氏(静岡大教養部)との共著論文(裏面記載のもの)が現在印刷中である。(2)テント写像を含む、絶対連続な不変測度をもつような重要なクラスの写像について、リ・ヨークのscrambled setが(可測集合ならば)ルベーグ測度0になることがわかった。これは、チェコスロバキアのJ.Sml^^′tal(1983年)の結果を拡張するもので、高橋陽一郎氏(東大教養)、久保泉氏(広島大総合科学部)との共同研究による。現在論文執筆中である。J.Sml^^′talは、テント写像のとき非可測なscrambled setで外測度1のものの存在を示したが、このことも拡張可能で、多次元カオスにおいての主張に関する論文を準備中である。フラクタルについての結果。フラクタル図形を与える高木関数について、その不変測度がδ-測度になること、ランダム・ウォークの知られた結果とこの関数のグラフの自己相似性が結びつくことなどがわかったが、まだ結果をまとめる迄に至っていない。研究分担者の根来、小野、立川はそれぞれの成果を得て結果の発表を裏面の論文で行った。
繊毛虫のミドリゾウリムシを用いた細胞内共生の成立・維持機構の解明

繊毛虫のミドリゾウリムシの細胞質内には約700細胞の緑藻のクロレラが共生している。研究代表者らは繊毛虫のミドリゾウリムシとその共生クロレラ用いて、真核細胞同士の細胞内共生の成立は、次の4つのプロセスからなることを明らかにした。1:クロレラが宿主食胞内でリソソーム消化酵素耐性を示す。2:クロレラが食胞膜から細胞質中に遊離する。3:クロレラを包む食胞膜が、リソソームが融合しないPV膜に分化する。4: PV膜に包まれたクロレラが宿主細胞表層直下へ定着する。本研究では、細胞生物学的および分子生物学的な手法を用いて、上記の4つのプロセスの分子機構を解明することを目的としている。さらにラマン分光法を用いて、PV膜分化に伴う分子構造の変化を明らかにする。本研究の発展は細胞内共生成立に普遍的な現象の分子機構の解明、細胞内共生関係の維持を通した生態系の維持と環境保全、細胞内共生による真核細胞の進化と多様性のメカニズムの解明等に繋がると期待される。今年度は以下の結果を得た。・ミドリゾウリムシのミトコンドリアに対するモノクローナル抗体を用いて、共生クロレラの有無によるミトコンドリア数の変化を調べた。その結果、クロレラを除去したミドリゾウリムシと比較して、クロレラを持つミドリゾウリムシのミトコンドリア数は減少していることが明らかになった。・ミドリゾウリムシの酸性フォスファターゼに対するポリクローナル抗体を用いて、クロレラの再共生過程における酸性フォスファターゼの局在性や量的な変化を調べた。・共生クロレラの有無による捕食者への影響を調べるために、ゾウリムシの捕食者として肉食性繊毛虫のディレプタスを採集し、培養法の検討を行った。・ラマン分光法で観察するために適切な食胞膜とPV膜の観察法を検討した。申請書に記載した研究計画どおりに進展しているため。今後は以下の研究を行う。・共生前後のクロレラ細胞において重要な機能が予測されたタンパク質に対するポリクローナル抗体を用いて、共生成立過程での抗原の消長と細胞内局在性を間接蛍光抗体法、イムノブロット、免疫電子顕微鏡法で調べる。・昨年度に引き続き、ゾウリムシの捕食者の採集、および培養法の検討を行う。・食胞膜とPV膜を単離し、両者のラマンスペクトルを測定する。1クロレラが宿主食胞内でリソソーム消化酵素耐性を示す。2クロレラが食胞膜から細胞質中に遊離する。3クロレラを包む食胞膜が、リソソームが融合しないPV膜に分化する。4PV膜に包まれたクロレラが宿主細胞表層直下へ定着する。ミドリゾウリムシの白色株Yad1wとクローン化した共生クロレラ(Chlorella variabilisの1N株)を細胞内共生させた緑色株Yad1g1Nを用いて、共生クロレラの有無で発現が変化するミドリゾウリムシの遺伝子発現の変化をトランスクリプトーム解析した(BMC Genomics, 2014,15:183)。その結果から得られた、共生クロレラの有無で発現が変化する宿主遺伝子の部分塩基配列を使って合成ペプチドを作製し、それを抗原にした抗血清を使用して、ミドリゾウリムシの白色株と緑色株の抗原の細胞内局在性を間接蛍光抗体法で比較した。ミドリゾウリムシにエサのバクテリアを与え、各時間に食胞膜のラマンスペクトルを測定した。

・ミドリゾウリムシのミトコンドリアに対するモノクローナル抗体を用いて、共生クロレラの有無によるミトコンドリア数の変化を調べた。その結果、クロレラを除去したミドリゾウリムシと比較して、クロレラを持つミドリゾウリムシのミトコンドリア数は減少していることが明らかになった。・ミドリゾウリムシの酸性フォスファターゼに対するポリクローナル抗体を用いて、クロレラの再共生過程における酸性フォスファターゼの局在性や量的な変化を調べた。・共生クロレラの有無による捕食者への影響を調べるために、ゾウリムシの捕食者として肉食性繊毛虫のディレプタスを採集し、培養法の検討を行った。・ラマン分光法で観察するために適切な食胞膜とPV膜の観察法を検討した。申請書に記載した研究計画どおりに進展しているため。今後は以下の研究を行う。・共生前後のクロレラ細胞において重要な機能が予測されたタンパク質に対するポリクローナル抗体を用いて、共生成立過程での抗原の消長と細胞内局在性を間接蛍光抗体法、イムノブロット、免疫電子顕微鏡法で調べる。・トランスクリプトーム解析で重要な機能が予測されたクロレラの遺伝子の機能を定量PCRで明らかにする。・昨年度に引き続き、ゾウリムシの捕食者の採集、および培養法の検討を行う。・食胞膜とPV膜を単離し、両者のラマンスペクトルを測定する。購入予定であった機器が販売停止になったため。代わりに早急に購入が必要となった顕微鏡用のカメラを購入する予定である。購入予定であった試薬等を購入しなかったため。今年度に購入予定である。
武家女性の衣生活に関する基礎的研究―染織史研究に資する歴史資料の開拓を基に―

明治時代以降の社会変動の中で、旧大名家の多くは財産を手放し、各家に代々伝えられてきた什物類や作成されてきた文書類などは、現在、それぞれ別の機関に所蔵されるところとなった。本研究は、江戸時代の大名家文書に含まれる染織品に関する記録と実物染織品とを相互に検証し、武家社会の生活の中で、衣服の用いられてきた時・場所・人物・用途などを明らかにすることを目的とする。特に、これまでの染織史研究において、ほとんど用いられることの無かった大名家文書について、基本的な情報を整備することは、今後の武家伝来の染織品研究を進める上で土台となる研究であると考える。本年度はまず、昨年度から作成してきた大名家文書のデータベースについて、情報の精度を高めることに加えて、特に、全国各地に保管される大名家文書の収集と武家伝来の染織品の実物調査に重点を置いて研究を進めた。具体的には、大名家文書のデータベースについては、昨年度までに史料の伝存状況の良好な大名家165件を中心に、文書の基礎的な情報(名称、所蔵先、点数、資料番号)についての整理・データ入力を終えたので、本年度はこれをもとに、各機関の刊行している資料目録を用いて、染織品に関する記録のデータの入力を行った。続いて、大名家文書の収集については、福井県立図書館所蔵の松平家文書、明治大学博物館所蔵の内藤家文書、熊本大学寄託永青文庫所蔵の細川家文書、国文学研究資料館所蔵の津軽家、土屋家、蜂須賀家の各家の文書を調査、収集した。また武家伝来の染織品の実物調査については、福井市立郷土歴史博物館所蔵の松平家伝来染織品、東京国立博物館所蔵の尾張徳川家伝来染織品について、調査・撮影を行った。本研究は三年計画で進めてきたが、本年度で区切りとなったため、次年度以降、これまでに収集した文書資料と実物染織品とを精査し、相互の関連性について考察を加え、調査結果の発表を行う。本研究は、江戸時代の大名家文書の染織品に関する記録と実物染織品とを相互に検証し、武家社会の生活の中で、衣服の用いられてきた時・場所・人物・目的などを明らかにする。特に武家の染織品研究の土台となる、染織品に関する大名家文書のデータベースの作成を重要課題とする。本年度は、本研究の基盤となる大名家文書のデータベースの作成に重点を置き、研究を進めた。また、適宜、武家伝来の染織品の実物調査を行い、次年度以降の史料と実物資料との研究・考察に備えた。また文書資料や実物染織品以外にも視野を広げ、関連する周辺資料の収集も行った。まず、全国に収蔵される大名家文書のうち史料の伝存状況が良好な165件について、文書の基礎的な情報(名称、所蔵先、点数、資料番号)等を整理・入力した。これを基に、各機関の刊行する資料目録を用いて、文書史料の中から染織品に関する記録を抽出・入力し、データの集積を進めた。つぎに、大名家文書のデータベース作成と平行しつつ、東京・国文学研究所、及び東京・個人の収蔵する大名家文書の調査を行った。調査には、デジタルカメラによる記録撮影を行い、資料収集を行った。また収集した文書の内容は翻刻を行い、データの入力を進めた。さらに名古屋・松坂屋美術館において、肥前・松浦家伝来の小袖等服飾品の調査を行い、デジタルカメラによる記録撮影を行った。

また前年度までに調査を行った長野・真田宝物館の真田家伝来服飾品のデータ整理を終えた。大名家文書のデータベース作成は、武家の染織品研究を進める上で最も基礎的な史料となりうるものである。今後の研究の発展性・汎用性・正確性を高めるため、当初の予定より対象史料の範囲を大幅に広げて研究を進めた。その結果、当初の計画よりもデータベース作成には時間がかかることが想定されたため、平成26年度に予定していた実物染織品の調査、および絵画などの周辺資料の収集を優先的に勧め、平成25年度以降のさらに効率的なデータ収集、検証に備えた。また本年度は、染織品の記録を持つ大名家文書のデータベースの作成を重点的に行った結果、武家文書に記録される染織品の全体像を捉えることができ、今後、武家社会における染織品の機能(時・場所・人物・目的)を考察する上で、大きな指針を得たといえる。全体の進度としてはおおむね順調である。平成25年度は、大名家文書のデータベース作成と並行し、実物染織品の調査を優先的に行う。現存数の限られる江戸時代の染織品の多くは、東京国立博物館、京都国立博物館、京都文化博物館、奈良県立美術館、福岡市博物館などの美術館や博物館にまとまって収蔵されている。また、特定の大名家伝来の服飾品は、仙台市博物館、真田宝物館、徳島城博物館、林原美術館などの大名家のコレクションを基礎として設立された各地の施設に所蔵されている。これらの施設の発行する所蔵品図版目録や展覧会図録等を利用して、大名家伝来の染織品を選別し、染織品の種類、伝来、所蔵先、所蔵番号等の基礎データを整備する。なお、この作業は、大名家文書のデータベース作成と並行して行い、実物調査を効率的に行うための有効な資料の検討・選別も進める。上記の作業を踏まえ、大名家文書の染織品に関する記録が残り、かつ、これに相当する大名家伝来の実物染織品が現存するものについて、実物調査を行うとともに、大名家文書を所蔵する施設において資料の撮影・複写を行い、資料を収集する。平成25年度は、大名家文書のデータベース作成の規模拡大にともない、当初の計画では平成26年度に予定していた実物染織品の調査を前倒しで行うため、研究費の使途は調査旅費が比重を占める。実物染織品の調査については、京都国立博物館、京都文化博物館、奈良県立美術館、福岡市博物館など近代以降に収集された博物館や美術館の所蔵する染織品群と、仙台市博物館、真田宝物館、徳島城博物館、林原美術館、松浦史料博物館などの大名家に伝来した服飾品群の調査を行う予定である。そのほかに、平成25年度より継続して行っている大名家文書のデータベース作成には、引き続き、作業従事者を雇用し、データ入力・整備を進める。また、関連書籍や調査備品等の購入も、行う予定である。
ミュージアムとデジタル・テクノロジーのメディア論的研究

当研究は、1990年代以降のミュージアムにおけるデジタル・テクノロジー導入の影響を、主として教育学において議論されてきた来館者の主体的な学びを支える「手段/道具」としてではなく、むしろデジタル・テクノロジーに媒介された私たちの知識の受容のあり方の変容として理解することを目標としている。今年度は3年間の研究計画における初年度であったが、まずはその基礎として、英語圏、とりわけオーストラリア、ニュージーランドで近年活発に議論されているデジタル文化遺産論(Digital Heritage Studies)の文献を中心に、ミュージアム研究(Museum Studies)における最先端の議論の概要を把握することに努めた。その成果は、2012年3月に『演劇映像学』に掲載された「ミュージアムにおけるインタラクティビティの両義性」という論文にまとめている。日本の博物館学においては、そもそもミュージアムにおけるデジタル・テクノロジーを主題とした研究自体の蓄積が極めて薄いため、当論文においてはまず、デジタル技術がミュージアムに与えた影響を論ずるための枠組みとして「双方向性(interactivity)の拡大」と「真正性(authenticity)の揺らぎ」の二つの観点が有効であることを指摘した。その上で、デジタル・テクノロジーが可能にしたミュージアムにおける「双方向性」に焦点を絞って論を進めた。端的に言えば、ミュージアムにおける双方向性は、教育学における「主体的な学び」といった理論背景のもとに推進されてきた一方で、その内実は来館者の主体性を担保するどころか、むしろより巧妙に管理のシステムとして機能している可能性があることを指摘した。この視点を提出することで、ミュージアムにおけるデジタル・テクノロジー利用の議論が、単に「ミュージア論」としてではなく、同様にデジタル・テクノロジーの影響を強く受けた同時代のメディア環境と地続きであることを示唆できた点は、今後の本領域の研究においても一定の貢献になるのではないかと考えている。
細胞親和型ポリマーゲル中に内包したES細胞の高効率分化誘導とその機序の解明

生体親和性の高いリン脂質ポリマーの細胞に対する高い親和性を考慮し、かつ三次元での機能発現を目指した人工細胞外マトリックスをポリマー分子間の特異的相互作用を利用して調製した。この人工細胞外マトリックスが低分子糖化合物の添加により可逆的に解離する。これに固定化したES細胞の細胞周期がG0/G1期にそろい、この状態で分化誘導因子を系に加えると、細胞分化効率が数倍になることが明らかとなった。また、マトリックス内で1細胞に由来する凝集塊の誘導に成功した。革新的な細胞操作法/分化誘導法の開拓が可能であり、iPS細胞やES細胞の調製法の確立とともに、今後の細胞工学、組織再生医療に基盤技術として展開される。細胞増殖の周期を能動的に調節することを基本とし、同じタイミングですべての細胞を分化誘導する方法の提案とその細胞機能評価、細胞応答機序の解明を実施する。細胞応答を誘起する重要な要因が、細胞の擬似的な細密状態の構築であると考え、ハイドロゲルの力学的特性及び溶質拡散性より実証する。平成26年度は、優れた細胞親和性を有するリン脂質ポリマー、Poly(2-methacryloyloxyethyl phospholylcholine-co-n-butyl methacrylate(BMA)-co-4-vinylphenylboronic acid) (PMBV)とPoly(vinyl alcohol) (PVA)をベースポリマーとして考え、これらのポリマーの細胞培養媒体中で生じる自発的複合体形成反応により可逆解離型ハイドロゲルを形成した。このハイドロゲルは、含水率が高く、良好な光学特性を有することから、細胞の情報あるいは細胞内の分子に関連する情報をin situで取り出すことが可能であることを見いだした。これより細胞の情報を連続的にモニタリングし、細胞の性質・機能の検出をすることが可能であった。このハイドロゲルはこれまでハイドロゲルを解離させる際に、グルコースを添加していたが、PMBVとの結合定数を決定し、最終的にD-sorbitolの単糖の添加により、30分間以内に可逆的に解離させることができた。さらにPMBV/PVAハイドロゲルの細胞親和性を確認し、細胞外マトリックスに近い力学的特性(0.5kPa1.5kPaの弾性率)になるように調節することが可能となった。これにより内包した細胞の性質を制御する可能性を示唆した。特に、骨細胞に分化するES細胞を内包させて、細胞周期をそろえることに成功するとともに、分化誘導因子を加えることで、骨細胞への分化誘導効率が約3倍となることを見いだした。本研究では、高品質で均一な「細胞材料」を獲得する新しい製造技術基盤の確立を最終目的とする。前年度の研究成果を踏まえ、細胞を固定化するハイドロゲルの設計に立ち返り、解離特性や溶質拡散性に着目しながら、ポリマーの分子量を制御た。これにより効果的に細胞機能を維持・制御、あるいは調節できるハイドロゲルを創製した。細胞周期に注目して、細胞の休止期(G0,G1相)に存在する細胞組成を95%以上にすることが可能となった。一般的に細胞培養皿にて培養する場合には、休止期には約50%が存在するが、倍加時間の短い細胞では、さらにこの組成が低下する。遺伝子導入や生理活性分子により細胞を分化させようとする場合には、この休止期に存在する細胞が主に影響を受ける。したがって、この組成を高めることは高効率で細胞を分化させる際には重要なパラメーターとなることを見出した。細胞塊の状況を観察しながら、休止期(G0,G1相)に存在するES細胞に対して、生理活性分子を添加して細胞の分化誘導を実施した。モデル細胞としては、マウス間葉系幹細胞(C3H10T1/2)を利用し、Bone Morphogenetic Protein(BMP)-2による骨組織への分化を考察した。分化誘導マーカーとしては、Type II collagenの生成をELISAにより定量し、休止期に存在する細胞組成と分化誘導効率との関連性を確認することができた。一方、人工の細胞外マトリックス中に固定化されて、その活動を制限されているために、細胞に対して分化誘導シグナルが入っていても、誘導が認められない場合があった。そこで、実際のType II collagenの生成量のみならず、発現に関連するmRNAの分析についてもReal-time PCR法を応用して同時に実施し、結果として細胞の分化誘導効率を従来の4ー5倍とできることを見出した。。細胞親和型ポリマーハイドロゲルは、2つのポリマー水溶液を混合するだけポリマー間で生じる複合体形成により生成する。この際に、ポリマー溶液中の濃度を変化させるだけで、ハイドロゲルの力学的特性(弾性率)を容易に調節できる。ここで、細胞培養の条件にマッチしたポリマー構造、分子量を、ハイドロゲルとした際の粘弾性、溶質透過性をパラメーターに規定することに成功した。その結果、内包された細胞の増殖周期を完全に調節できる条件を見出すことができた。このことは、ハイドロゲルの力学的特性によってのみ細胞機能を制御できる新しい方法論を提示し、これにより細胞周期で休止期にある細胞素性を95%以上にできることを世界で始めて見出した。さらにこの状態で分化誘導因子を添加し、ハイドロゲルの弾性率を少し低下させると、従来の分化誘導に比較して、数倍になる効率を達成した。これら一連の操作は、このハイドロゲルは光透過性が高いために、固定化した細胞の情報を分光学的手法によりin situで取り出すことができる。これにより、細胞分化に関わる分子因子の導入時期を一定とし、「細胞材料」の質の高さを確保できるようにする。

前年度までの研究成果として、可逆的かつ自発的にゲル化する水溶性ポリマー系を見出し、細胞の固定化ができることを示してきた。さらにこの中の細胞の増殖プロセスが、ゲルの弾性率に強く依存することを明らかにしてきた。これらを踏まえて、本年度は細胞親和性ハイドロゲル内での細胞の増殖サイクルをほぼ完全に制御できる条件を見出し、さらに細胞周期が制御されることで、ES細胞のシグナルタンパク質による分化誘導が高効率で生じることを発見した。細胞塊の状況を観察しながら、休止期(G0,G1相)に存在するES細胞に対して、生理活性分子を添加して細胞の分化誘導を行なった。モデル細胞としては、マウス間葉系幹細胞(C3H10T1/2)を利用し、Bone Morphogenetic Protein(BMP)-2による骨組織への分化を考察した。分化誘導マーカーとしては、Type II collagenの生成をELISAにより定量し、休止期に存在する細胞組成と分化誘導効率との関連性を議論した。一方、人工の細胞外マトリックス中に固定化されて、その活動を制限されているために、細胞に対して分化誘導シグナルが入っていても、誘導が認められない場合が考えられる、そこで、実際のType II collagenの生成量のみならず、発現に関連するmRNAの分析についても実施した。これらの結果、細胞周期が一定であると、分化誘導効率が通常の浮遊培養系に比較して4倍以上になることを見出した。さらに、ゲルを解離させて分化した細胞を取り出し、タンパク質の生成を確認したところ、実際のタンパク質の発現も認められた。これらより、本研究の可逆的・自発ゲル化するポリマー系の優れた特性を示すことができ、細胞工学素材としての細胞の純度アップ、機能の均質化、さらにES細胞の高効率分化誘導が成し遂げられた。生体親和性の高いリン脂質ポリマーの細胞に対する高い親和性を考慮し、かつ三次元での機能発現を目指した人工細胞外マトリックスをポリマー分子間の特異的相互作用を利用して調製した。この人工細胞外マトリックスが低分子糖化合物の添加により可逆的に解離する。これに固定化したES細胞の細胞周期がG0/G1期にそろい、この状態で分化誘導因子を系に加えると、細胞分化効率が数倍になることが明らかとなった。また、マトリックス内で1細胞に由来する凝集塊の誘導に成功した。革新的な細胞操作法/分化誘導法の開拓が可能であり、iPS細胞やES細胞の調製法の確立とともに、今後の細胞工学、組織再生医療に基盤技術として展開される。細胞親和性が高く、室温にて細胞培養培地とともに細胞を固定化できるハイドロゲル担体の創製に成功し、これを基礎としてES細胞の細胞周期をそろえることに成功している。細胞をハイドロゲル中に包埋固定すると、凍結することなく室温下にて1週間以上保存できることを見いだした。その際に、人工細胞外マトリックスとしての機能を発現し、その力学的特性により細胞周期のon-offを制御できることを世界で初めて見いだした。また、このハイドロゲルが透明であることから、従来の蛍光顕微鏡、共焦点顕微鏡の使用ができるとともに、溶質拡散性も担保できていることが認められた。
幼児期における「ジェンダーへの社会化」に関する実証的研究

本研究は,幼児期における「ジェンダーへの社会化」の実態を明らかにすることを目的とした。主な結果は次の通り。(1)子ども向けメディアの内容分析平成13年3・4月,9・10月放映の子ども向けテレビ番組35番組,幼児小学校低学年向け絵本112冊121作品を分析した。その結果,女性の登場人物が少なく,描かれている職業的役割が限定されていること等を明らかにした。(2)幼稚園・保育園における参与観察平成12年7月平成13年3月・11月,宮崎県北部の2保育園と広島県南部の1幼稚園で,のべ36日間行った。(a)園児たちの色彩やテレビ番組の好みがジェンダー化されていた。また,遊び中の相互作用に,ジェンダー支配がみられた。(b)教師・保育士による園児の役割分担等はおおむねジェンダー・フリーであった。一方,グループ分けのために,ジェンダー・カテゴリーを日常的に使用していた。(3)教師・保育士を対象としたインタビュー平成13年11・12月,観察調査を行った園の教師・保育士(いずれも女性)に,園児の遊びやメディア接触,保育活動,過去のジェンダーに関する経験について尋ねた。教師・保育士自身,「らしさ」のしつけをすることはあまりない一方,分類基準としてのジェンダー・カテゴリーは自明のものとみなしていた。また,彼女たちのジェンダーに関する経験が保育実践に影響を及ぼすことがうかがえた。(4)幼児保護者を対象とした質問紙調査平成13年3月,同園の保護者を対象に行った(225セット配布,161セット回収)。かれらの中学時代の経験がジェンダー観に影響を及ぼすこと,保護者のジェンダー観が,子どもへのしつけや教育に影響を及ぼすこと等が明らかになった。以上より,幼児期における「ジェンダーへの社会化」は,子ども自身もエージェントとなりつつ,錯綜した文脈の中での営みであることが考えられた。主な結果は次の通り。1研究の経過本年度は、保育園児・幼稚園児の参与観察を中心に行った。あわせて、質問紙調査による保護者の意識についてのデータ収集、子ども向けメディア資料の収集を行った。保育園児・幼稚園児の参与観察は、平成12年7月平成13年3月、延岡市内の2保育園(私立)にて行った。おおむね週1日、延べ23日間、35歳児の観察を行った。午前中あるいは夕方まで、設定保育と自由遊びの双方を観察した。あわせて、広島県内の1幼稚園(私立)において、平成12年11月および平成13年3月に計6日間、終日観察を行った。園児の様子は、ノートへの記録、あるいはビデオカメラでの撮影によった。2研究の結果(1)保育士・教師の園児への働きかけ:設定保育における保育士・教師の子どもへのはたらきかけの場面においては、保育士あるいは教師は、園児のフォーマルな役割分担や呼びかけにおいては、おおむねジェンダー・フリー的な態度をみせていた。ただし園による違いがみられ、園の経営者、あるいは保育士・教師のジェンダー観との関連が推測された。(2)園児が表出するジェンダー:園児は、仲間集団との相互作用において、ジェンダーに関するさまざまな表象を用いていた。第一に、園児たちは、「男の」「女の」というように、ジェンダーに関する言及をしばしばしていた。たとえば、色彩の好み、テレビ番組について、ジェンダーへの言及がみられた。第二に、「ごっこ遊び」における性別分業がみられた。たとえば、「お父さん」は外に出て「お母さん]は家で料理を作る、「お姉さん」が買い物をしに行く、などである。

第三に、子どもたちの間で共有されている規範から逸脱した子どもに言葉による罰が与えられる場面がみられた。3その他平成13年3月、参与観察を行った保育園・幼稚園に通う園児の男性・女性保護者を対象に、質問紙調査を行った。園児のメディア接触や遊びの実態、保護者の教育・しつけ観およびその実態、ジェンダー観、および保護者自身の子ども時代の経験を尋ねた。調査結果については現在分析中である。また、現在、幼児向けの絵本および子ども向けテレビ番組のデータ収集を行っている。詳細な分析についての報告は、来年度に行う予定である。本研究は、幼児期における「ジェンダーへの社会化」の実態を明らかにすることを目的とした。主な結果は次の通り。(1)子ども向けメディアの内容分析平成13年3・4月,9・10月放映の子ども向けテレビ番組35番組,幼児小学校低学年向け絵本112冊121作品を分析した。その結果,女性の登場人物が少なく,描かれている職業的役割が限定されていること等を明らかにした。(2)幼稚園・保育園における参与観察平成12年7月平成13年3月・11月,宮崎県北部の2保育園と広島県南部の1幼稚園で,のべ36日間行った。(a)園児たちの色彩やテレビ番組の好みがジェンダー化されていた。また,遊び中の相互作用に,ジェンダー支配がみられた。(b)教師・保育士による園児の役割分担等はおおむねジェンダー・フリーであった。一方,グループ分けのために,ジェンダー・カテゴリーを日常的に使用していた。(3)教師・保育士を対象としたインタビュー平成13年11・12月,観察調査を行った園の教師・保育士(いずれも女性)に,園児の遊びやメディア接触,保育活動、過去のジェンダーに関する経験について尋ねた。教師・保育士自身,「らしさ」のしつけをすることはあまりない一方,分類基準としてのジェンダー・カテゴリーは自明のものとみなしていた。また,彼女たちのジェンダーに関する経験が保育実践に影響を及ぼすことがうかがえた。(4)幼児保護者を対象とした質問紙調査平成13年3月,同園の保護者を対象に行った(225セット配布,161セット回収)。かれらの中学時代の経験がジェンダー観に影響を及ぼすこと,保護者のジェンダー観が,子どもへのしつけや教育に影響を及ぼすこと等が明らかになった。以上より,幼児期における「ジェンダーへの社会化」は、子ども自身もエージェントとなりつつ,錯綜した文脈の中での営みであることが考えられた。
ゼラチンシートの開発

【目的】本実験では、心臓血管外科領域におけるゼラチンシートの止血剤および癒着防止剤としての有用性について組織学的評価を含めて検討した。【方法】全身麻酔下にビーグル犬(10kg)の大腿動脈を露出し、全身ヘパリン化を行った。23G針で大腿動脈に針穴を作成し、同部位にゼラチンシート(A群、n=13)、およびフィブリン製剤(TachoSil、CSL) (B群、n=13)にて5分間圧迫後、針穴からの出血を評価した。術後4週後、前回シートを貼付した大腿動脈を再度剥離し、その癒着強度、癒着面積をZuhlkeらの分類に従って評価した。摘出した大腿動脈とその周囲組織は10%ホルマリン液にて固定し、HE染色を行った。全周を観察し、外弾性板から1000μm以内の領域で炎症反応の強い各6視野を400倍で検鏡し、単位面積当たりの炎症細胞の数を比較した。両群間の統計学的検討にはMann-WhitneyのU検定を用いた。【結果】両群ともに全例で止血を得た。癒着面積はA群1.5 ±0.5, B群2.9 ±0.6とB群において有意に広く(p<0.01)、癒着強度はA群1.1 ±0.3, B群3.1 ±1.0とB群において有意に強かった(p<0.01)。組織学的には、単位面積当たりの炎症細胞の数はA群130 ±85個, B群718 ±283個とB群において有意に多かった(p<0.05)。【結語】我々が開発したゼラチンシートはフィブリン製剤と比較して同等の止血効果を示し、有意に癒着防止効果があることを示し、組織学的にも炎症反応の抑制作用を示した。ゼラチンシートは止血剤および癒着防止剤として臨床応用しうると考えられた。本研究の目標はゼラチンを用いた新規医療材料(ゼラチンシート)の止血効果、癒着防止効果について実験し、外科手術への臨床応用に向けた開発を行うことである。我々の用いたゼラチンシートはゼラチンのみで製造した製剤であり、強い接着力と吸収性があり癒着防止効果があることから、現在市販されている止血製剤とは違った製剤になることが予想される。今年度は現在の開発状況ではシャーレの大きさで製品を開発するが、この大きさのままでは胸部に応用することができない。より大きなシャーレを用いてこの製品を製作することが必要である。大きな製剤の作成方法を検討中である。今年度は医療材料の開発を行い、動物実験での効果を検討することを予定していた。医療材料の開発を検討中でありそこに時間を要している。また犬での実験を予定していたが、環境が整いにくくもう少し小動物での実験を行うことを検討している。ゼラチンシートの実験に関して、ビーグルを用いて動物実験を行い既存の医療材料であるタコシートと比較して止血効果に関しては非劣性の実験ができている。また癒着防止効果に関しては有意に優れた効果を認めている。今後はなぜ癒着防止効果が得れるかの機序を解明すべくサイトカインの定量的評価を行う方針である。本年までのサイトカインの定量的評価を行うつもりであったが、なぜ癒着防止効果を得れるのか、解明することに時間を要した。今後も解析、研究していく。

医療材料の開発を行うが、開発が進まない場合は現段階で作成できる医療材料での効果を検討したいと考えている。また犬での実験に難渋することが予想される場合には、小動物での実験を行うことを検討している。癒着防止効果を定量的に評価を行う予定である。動物購入に関する費用が発生しなかったこと。サイトカインの定量的評価に使用する。次年度から動物実験を開始するため動物購入に関する費用が必要であるため。
協力と社会発展のゲーム理論:制度、組織、交渉

本研究では、それぞれ異なる価値や目的を追求する複数の経済主体(個人、企業、国家など)の間でいかにして協力関係が実現し発展していくかという社会的協力の問題を、近年、その進展が著しいゲーム理論の新しい分析手法を用いて考察する。特に、社会・経済環境を単に所与とするのではなく、経済主体が自発的に交渉、組織形成、制度の再構築などを行い協力の実現と発展をめざす状況を研究対象とする。このような問題を個々の経済主体の推論や意思決定のミクロレベルで分析するために、経済主体の合理的選択に基づくゲーム均衡理論、限定合理性に基づく進化および学習ゲーム理論、ゲーム実験などのゲーム理論の新しい分析手法を総合的に用いる。具体的な研究成果は、次のとおりである。(1)協力と社会発展の動学ゲーム分析経済主体の戦略的行動、組織形成の交渉、社会発展の動学プロセスを記述する動学ゲームモデルを構築し、協力のための組織形成の可能性と協力によって社会発展がどのように促進されるかを解明した。(2)組織形成と利得分配のための交渉ゲームの理論と実験経済主体の自由な合意によってどのような組織が形成され、組織の構成員によって協力の成果がどのように分配されるかを、交渉ゲームの理論を用いて分析した。また、交渉ゲームの実験を日本とオーストリアの大学生を対象に実施し、理論結果と実験で観察される被験者の交渉行動とを比較した。(3)具体的な問題への適用(1)、(2)で得られた理論成果を、社会的共通資本の蓄積や地球温暖化問題の分析に応用し、問題解決の方策を考察した。本研究では、それぞれ異なる価値や目的を追求する複数の経済主体(個人、企業、国家など)の間での社会的協力の問題を、ゲーム理論の新しい分析手法を用いて考察する。平成10年度の研究実績は、以下のとおりである。(1)組織形成と持続可能な発展の動学ゲーム分析経済主体の戦略的行動、組織形成の交渉、社会発展の動学プロセスを記述する動学ゲームモデルを構築し、経済主体によって自律的に組織された協力行動が持続可能な発展にどのように寄与するかを考察した。具体的には、「社会発展の原動力は個人間の協力」であるという視点から、囚人のジレンマの世代ゲームモデルを用いて協力に基づく社会発展の可能性と発展の長期パターンを分析した。社会は成長、衰退を繰り返しながら発展し、その長期的な発展は一定のレベルに収束する、さらに、社会発展のパターンは、技術進歩などの発展の潜在能力、人口成長の限度、組織の内部費用、初期状態に依存することを解明した。(2)組織形成と利得分配のための交渉ゲームの理論と実験組織形成および組織内における利得分配のための交渉モデルを構築し、交渉モデルの理論分析を行った。さらに、理論予測を検証するために交渉ゲームの実験を日本とオーストリアの大学生を対象に実施した。理論結果と交渉実験で観察された被験者の交渉行動とを比較するために、実験データの整理と予備的分析を行った。金銭的利得の最大化とともに、「相手の親切な行動に対しては親切な行動で対応し、不親切な行動には不親切な行動で対応する」という互恵主義が被験者の交渉行動の主要な誘因であることを明らかにした。本研究では、それぞれ異なる価値や目的を追求する複数の経済主体(個人、企業、国家など)の間でいかにして協力関係が実現し発展していくかという社会的協力の問題をゲーム理論の新しい分析手法を用いて考察する。平成11年度の研究実績は以下の通りである。

(1)協力と社会発展の動学ゲーム分析前年度に構築した協力と社会発展の動学ゲームのモデル分析を発展させ、組織の意思決定ルールや効率性が持続可能な発展とどのように関係するかを考察した。さらに、経済主体のもつ選好の多様性が協力や組織形成にいかなる影響を及ぼすかを解明するために組織形成の進化ゲームモデルを構築し、モデルの予備的分析を行なった。(2)組織形成と利得分配のための交渉ゲームの理論と実験再交渉を許す利得分配交渉の理論モデルを定式化し、再交渉のプロセスを通じて提携が段階的に拡大することによって最終的にパレート効率的な利得分配の合意が成立することを証明した。また、提案者は再交渉の結果を合理的に推測することによって非効率な部分提携を最初に提案するという戦略的行動の誘因をもち、その結果、最終的な利得分配は提携の新規メンバーに不公平になるという再交渉の負のインパクトを明らかにした。また、日本とオーストリアでの交渉実験データの解析を継続し、日本とオーストリアの被験者の交渉行動に文化的差異がないことを実証した。本研究では、それぞれ異なる価値や目的を追求する複数の経済主体(個人、企業、国家など)の間でいかにして協力関係が実現し発展していくかという社会的協力の問題をゲーム理論の新しい分析手法を用いて考察する。特に、社会・経済環境を単に所与とするのではなく、経済主体が自発的に交渉、組織形成、制度の再構築などを行い協力の実現と発展をめざす状況を研究対象とする。平成12年度の研究実績は以下の通りである。(1)協力と社会発展の動学ゲーム分析前年度に構築した組織形成の進化ゲームモデルの分析を継続し、経済主体の間で協力のインセンティブが均一でない多様な社会的環境では、社会の多様性が協力の成立と集団形成の進化に本質的な影響を及ぼすことを明らかにした。さらに、部分的協力の形態が進化ゲームの確率的安定状態となる条件を導出した。(2)地球環境問題への応用本研究課題での理論成果を応用して、地球環境問題での国際協力の可能性とそのメカニズムを考察した。具体的には、共同実施と排出許可証取引きによる二酸化炭素排出量削減のゲーム理論的モデルを構築し、京都議定書で合意された先進国間の削減量割当てルールと排出許可証の市場価格を実際のデータに基づいて評価した。最後に、本研究課題で得られた研究成果をゲーム理論ソサイティの第1回国際大会(スペイン、7月)を含む三つの国際カンファレンスで報告し、国内外の研究者と研究交流をもつとともに今後の研究課題について議論した。