hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経ペプチドPACAPシグナルを標的とした精神疾患の分子機序解明と治療薬開発

精神疾患は発症機構が依然不明であり、その解明への期待が高い。近年の研究で、PACAPが精神機能を調節し、精神疾患のリスクに関わる可能性が示唆されている。本研究は、同シグナルを標的とする創薬に向けた知見の集積を目的に、関連する主要な脳内及び細胞内情報伝達経路を解析した。その結果、PACAP欠損に伴う表現型へのNA系の関与、軸索伸長におけるBDNFとの関連、PACAP刺激によるβアレスチン2依存的な5-HT2A受容体の細胞内在化、受容体PAC1とβアレスチン2の会合と細胞内移行及びERKの活性化等が明らかになった。これらの知見や構築した各種アッセイ系が、今後の創薬研究に役立つことが期待される。精神疾患の病態機序は未解明であり、分子病態研究に基づく新規機序の創薬が今後の重要な課題である。申請者らは、神経ペプチドPACAPが統合失調症を含む種々の精神障害の脆弱性因子であることを、動物モデルと臨床疫学研究により明らかにし、これを補強する臨床研究が海外からも報告されている。またこれまでに、PACAP欠損マウスの精神・神経機能の異常が、非定型抗精神病薬(セロトニン・ドーパミンアンタゴニスト;SDA)により著明に改善するが、既存の抗うつ薬には反応しないことなどを明らかにしている。そこで本研究課題は、PACAPシグナルを標的とした精神疾患の機序解明および創薬に貢献する知見を集積することを目的として実施中であり、平成26年度においては以下の検討を行った。1.PACAPによる神経突起伸展作用について、マウス初代培養海馬神経細胞を用いて詳細に解析した結果、PACAPは軸索の伸長を特異的に促進し、この作用は神経栄養因子BDNFと同程度に強く、またBDNF受容体の遮断によって抑制されることが明らかになった。2.PACAP欠損マウスが示すうつ様行動(強制水泳試験の無動時間の延長)が、プロスタグランジンD2の2型受容体(DP2、CRTH2)の遮断により、顕著に改善することが見いだされた。我々は以前に、PACAP欠損マウスの視交叉上核において、同プロスタノイドの合成酵素の発現変化と概日リズム障害との関連を示唆する知見を得ている。3.PACAP欠損マウスにおける多動、感覚情報処理機能の障害(プレパルス抑制の低下)、および新規物体認識記憶の障害が、ノルアドレナリン再取り込み阻害薬atomoxetineによって改善されることを見出した。これらの知見は、PACAPシグナルの変調に基づく行動および脳機能の異常が、神経栄養因子、モノアミン、プロスタノイドなどの主要なシグナル系と連関することを示唆するものである。申請者らは、神経ペプチドPACAPが、統合失調症を含む種々の精神障害の脆弱性因子であることを動物モデルと臨床疫学研究により明らかにし、これを補強する臨床研究が海外からも報告されている。またこれまでに、PACAP欠損マウスの精神・神経機能の異常が、非定型抗精神病薬により著明に改善することなども認めている。そこで本研究課題は、PACAPシグナルを標的とした精神疾患の機序解明および創薬に貢献する知見を集積することを目的とし、平成27年度においては以下の検討を行った。1.うつ病様の行動障害を惹起する慢性社会的敗北ストレスをマウスに負荷した後、遺伝子発現を解析した結果、社会性行動が低下したマウスの前頭前皮質で、PACAP mRNA発現の低下が見られた。また抗うつ薬の慢性投与によって、社会性行動が回復するが、このとき前頭前皮質のPACAP mRNA発現が増加した。2.初代培養大脳皮質神経細胞において、PACAPが神経突起の伸展を促進する一方で、PACAPと高い相同性がある関連ペプチドVIPやVPAC2受容体(VIP/PACAP受容体サブタイプ2)のアゴニストが、神経突起の伸展を抑制することを見出した。前者においてはMAPキナーゼシグナルが、後者においてはPKAシグナルが関わることを明らかにした。3.創薬標的候補としてのPAC1受容体シグナルにおけるβ-arrestin経路を解析するために、β-arrestinとPAC1受容体との相互作用を、化学発光により検出する系を構築した。HEK293細胞において、PACAP刺激時にPAC1受容体がβ-arrestin 1およびβ-arrestin 2の両方と相互作用することが明らかになった。慢性社会的敗北ストレスモデルのうつ症状の発現と、抗うつ薬慢性投与時におけるPACAP mRNAの発現変化を前頭前皮質で見出したことは、この脳部位におけるPACAPシグナルを解析する意義を示すもので、今後の研究に役立つ知見が得られた。またPACAPは、3つの受容体サブタイプに結合することから、PAC1受容体とそれ以外の受容体との間で、明確な機能の違いが見いだされたことは興味深く、本研究課題において、重要な知見である。さらにβ-arrestinシグナルを可視化するシステムは、創薬標的候補としてのPAC1受容体シグナル経路を解析するための有用なツールになると考えられる。申請者らは、神経ペプチドPACAPが、統合失調症を含む種々の精神障害の脆弱性因子であることを、動物モデルと臨床疫学研究により明らかにし、これを補強する臨床研究が海外からも報告されている。

またこれまでに、PACAP欠損マウスの精神・神経機能の異常が、非定型抗精神病薬(セロトニン・ドーパミンアンタゴニスト;SDA)により著明に改善することなども認めている。そこで本研究課題は、PACAPシグナルを標的とした精神疾患の機序解明および創薬に貢献する知見を集積することを目的として実施中であり、平成28年度においては以下の検討を行った。1.β-arrestinと各種受容体との相互作用を発光で可視化するため、これらタンパクを発現するレンチウイルスを作製した。これらを用いて、初代培養神経細胞におけるβ-arrestin 1、2とPAC1を含む精神機能調節において重要な各種受容体との相互作用を時空間的に捉える系を構築した。2.PACAP刺激後、PAC1受容体と両β-arrestinの相互作用を経時的に観察したところ、β-arrestin 2との相互作用シグナルの膜上から細胞内への移行が観察された。またβ-arrestin 2のsiRNAによる発現低下は、PACAPによるPAC1受容体の細胞内在化を阻害し、ERKのリン酸化を減少させた。3.PAC1受容体の活性化による5-HT2A受容体の細胞内局在化のメカニズムに関して、PAC1受容体と5-HT2A受容体の何らかの相互作用が関与する可能性が示された。この点については、さらなる検討が必要である。本年度に計画した実験に関して、当初の予定通り進展できた。PAC1受容体とβ-arrestin 1および2の相互作用を発光シグナルによりライブイメージングする検出系を作製し、PACAP刺激後、発光の細胞内における分布(とその変化)を経時的に捉え、β-arrestin 1と2では、分布の変化に違いがあること、また、ERKのリン酸化についても、両β-arrestinの発現阻害による効果が異なることが見いだされた。これらのことは、PACAPシグナル系におけるβ-arrestin 1および2の役割の違いを示唆するものであり、PACAP-PAC1シグナルを標的とした精神疾患の治療薬の創製に向けて有用な知見となるものと期待される。精神疾患の病態機序は未解明であり、分子病態研究に基づく新規機序の創薬が今後の重要な課題である。申請者らは、神経ペプチドPACAPが、統合失調症を含む種々の精神障害の脆弱性因子であることを、動物モデルと臨床疫学研究により明らかにし、これを補強する臨床研究が海外からも報告されている。またこれまでに、PACAP欠損マウスの精神・神経機能の異常が、非定型抗精神病薬により著明に改善することなども認めている。そこで本研究課題は、PACAPシグナルを標的とした精神疾患の機序解明および創薬に貢献する知見を集積することを目的として実施中であり、平成29年度においては以下の検討を行った。1.レンチウイルスベクターを用いて、初代培養神経細胞におけるPAC1とβ-arrestin 1および2の相互作用する細胞内領域を経時的に観察した。その結果、HeLa細胞と同様に、β-arrestin 1と2では、その複合体の局在とその後のシグナル伝達が大きく異なることが明らかになった。2.PAC1による5-HT2Aの細胞内局在化の機序解析において、PAC1と5-HT2Aの相互作用を検出するため、化学的クロスリンクにより結合を架橋し、共免疫沈降を実施した。
昆虫脳ＩＰ３イメージングを核とする絶食による侵害熱反応低下の神経機構の研究

ショウジョウバエ成虫は,侵害熱に当たる温度(≧44゚C)のホットプレートに置くとジャンプによりこの刺激から逃れようとする。この行動を侵害熱反応という。これまでの研究から,摂食制限により侵害熱反応が低下し,その制御に神経ぺプチドの1種であるLeucokinin (Lk)およびその受容体であるLk receptor (Lkr)が関与することが示唆された。また,変異体を用いた摂食行動解析の結果から,Lkは摂食により分泌されると考えられている(Curr Biol., 2010, 20: 969-978)。これまでの研究を踏まえ,絶食により脳内でのLk/Lkrシグナルが低下し,その結果,侵害熱反応を制御する神経回路の機能を変化させるという仮説を立てた。変異体を用いた行動解析が進められているものの,実際に摂食制限によるLk/Lkrシグナルの低下を直接調べた報告は過去にない。このため,変異体を用いた行動解析を行うことに加え,脳内のLk/Lkrシグナルを測定することを目指した。まず,イメージング解析によりLkrシグナルレベルを測定するためIP3に反応する蛍光プローブ(LIBRAv)の利用を試みた。しかし,ハエでLIBRAvはIP3依存的に反応するとは言えず,Lkrシグナルの変化を直接観察するなどの応用には至らなかった。次に定量PCRと抗体染色をでLkシグナルを測定した。その結果,摂食制限によってmRNAの発現量は変わらないものの,細胞体のLkシグナルレベルが低下することが分かった。よって,摂食制限によりLkの分泌が促進された結果,細胞内Lkが減少したと考えられる。またLkrノックアウト系統と,Lkを発現する神経を抑制した系統においては,摂食制限による侵害熱反応低下が見られなかった。以上の実験結果から,摂食制限はLkの分泌を誘導し,侵害熱反応を低下させることが示唆された。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的はショウジョウバエ(ハエ)において,絶食が引き起こす侵害熱反応低下の制御メ機構の解明である。これまでの研究から,その制御機構のシグナルとして神経ペプチドの1つであるleucokinin (lk)/ Lk receptor (Lkr)シグナルが関与することが示唆された。また,ハエのLkは摂食により分泌されると考えられている。しかし,実際に絶食によりlk/Lkrシグナルが低下していることを証明した論文はまだない。本研究において絶食によりlk/Lkrシグナルが低下すること,このシグナルの低下により侵害熱反応低下が誘発されることを検証することは必要不可欠である。このため,採用第1年度目はこの測定系の確立を目指し,研究を進めた。研究計画ではこのシグナルの測定を1:定量PCR(遺伝子発現),2:抗体染色(タンパク質),3:IP3イメージング(プローブを介した分子レベルの解析)で行うことを計画していた。1においては,サンプル回収の条件検討を行い,来年度は実際に測定を行うことが可能となった。2においては申請者がすでに作製したmycタグ付きLk強制発現系統に加え,新たにLk抗体ならびにLkr抗体を作製した。,以前の報告と同様の細胞での染色が確認された。今後,申請者が作製したlkノックアウト系統とLkrノックアウト系統を用いて抗体の特異性について確認する。3は本研究の特徴であるIP3イメージングである。Lkrはその下流でIP3が生成されるGq蛋白共役型のGPCRであると考えられている。ハエで利用できるIP3のプローブはないため,哺乳類のIP3プローブであるLIBRAv強制発現系統を作製した。Gq蛋白共役型GPCRのを活性化すると,LIBRAvの蛍光が変化することを確認した。これにより,LIBRAvがハエにおいても機能する可能性が示唆された。おおむね順調と評したのは,大目的の1つが達成に近付いたからである。本研究の大きな目的の1つは,世界初のハエでのIP3イメージングの確立であった。ハエでは現在カルシムイオン,膜電位などのプローブが利用できるがIP3のプローブは未だない。そこで今回哺乳類のFRETタイプのIP3プローブであるLIBRAv強制発現系統を作製し,IP3イメージングの確立を試みた。摘出脳イメージング解析において,IP3を下流で生成するGPCRを刺激した際に,LIBRAvの蛍光の変化が見られた。この結果は,LIBRAvがIP3によって構造が変化し蛍光に変化が生じたことが考えられる。今後,IP3特異性を証明する追試は必要だが,ハエでのIP3イメージングの確立に十分近づいたと言える。このため,おおむね順調と評した。

変異体を用いた行動解析が進められているものの,実際に摂食制限によるLk/Lkrシグナルの低下を直接調べた報告は過去にない。このため,変異体を用いた行動解析を行うことに加え,脳内のLk/Lkrシグナルを測定することを目指した。まず,イメージング解析によりLkrシグナルレベルを測定するためIP3に反応する蛍光プローブ(LIBRAv)の利用を試みた。しかし,ハエでLIBRAvはIP3依存的に反応するとは言えず,Lkrシグナルの変化を直接観察するなどの応用には至らなかった。次に定量PCRと抗体染色をでLkシグナルを測定した。その結果,摂食制限によってmRNAの発現量は変わらないものの,細胞体のLkシグナルレベルが低下することが分かった。よって,摂食制限によりLkの分泌が促進された結果,細胞内Lkが減少したと考えられる。またLkrノックアウト系統と,Lkを発現する神経を抑制した系統においては,摂食制限による侵害熱反応低下が見られなかった。以上の実験結果から,摂食制限はLkの分泌を誘導し,侵害熱反応を低下させることが示唆された。当初の計画では初年度に1脳内のLk/Lkrシグナルの測定,次年度では2ジャンプのコマンドニューロンであるGFニューロンの神経活動の測定,3遺伝学を用いた神経活動制御による侵害熱反応測定であった。本研究の目的は絶食によりlk/Lkrシグナルが低下すること,このシグナルの低下により侵害熱反応低下が誘発されることを検証することである。これらの証明を行うには,1と3を遂行することが必須である。このため1および3の項目を優先的に進めていくことにする。まず,第1年度に確立したlk/Lkrシグナルの測定方法を用いて,絶食に対するこのシグナルへの影響を調べる。またIP3プローブ(LIBRAv)は,ショウジョウバエにおいてはIP3特異的にの反応しているかの確認する実験を行っていない。このため,それに関しての追加実験も行う。しかしlk/Lkrシグナルが低下を証明できたとしても,絶食による侵害熱反応の低下の影響がlk/Lkrシグナルによって引き起こされるかを証明したことにはならない。そのため光または熱遺伝学的ツールを用いてlkおよびLkrが発現している神経を制御することにより,行動レベルでの検証を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。
量子力学的手法と分子動力学法を組み合わせた化学反応を推進する動的因子の解析

我々は、量子力学的(QM)手法と分子動力学(MD)法を組み合わせたQM-MD法や量子力学的(QM)手法と分子力学(MM)法を組み合わせたマルチスケールONIOM法にさらに分子動力学(MD)法を組み合わせたONIOM-MD法を独自に開発し、熱振動を考慮した化学反応の解析を行っている。近年、Si原子上での置換反応やゲルマンノンの反応において、分子内の運動エネルギー分布が反応性と関係していることを示し、溶媒分子の熱揺らぎが反応の推進力となっているという溶媒効果の新たな側面も発見した。このように、熱振動を考慮することで化学反応の推進力に関する新たな知見が得られると考えられる。化学反応を推進する動的因子の解析をさらに押し進めることが本研究の目的である。具体的には、SN2反応、ゲルマノンのその他の反応、E1cB的反応、Wilkinson錯体触媒反応について解析を行う当初の計画に基づいて研究を進めている。昨年度は、ゲルマノンの反応、SN2反応、E1cB的反応に加え、E2反応について、MDシミュレーションが可能な具体的な反応の探索およびQM計算による準備を行い、実際にそれらの反応のMDシミュレーションに成功した。本年度は、それらの中のSN2反応の解析を行った。具体的には、2-クロロブタンとOH-の気相中と水溶液中での反応である。解析の結果、運動エネルギーが反応に関与する原子に集中し、それらの原子の速度ベクトルが順次ある要件を満たしたとき反応が起こること、また、溶液中では、周囲の溶媒分子の熱運動の効果によって気相とは異なる速度ベクトルの要件を満たすことができるため反応速度が早くなることが分かった。その他の反応のMDシミュレーションの解析は来年度行う。本研究では、SN2反応、ゲルマノンの反応、E1cB的反応、Wilkinson錯体触媒反応について解析を行うことを計画していたが、昨年度も記述したように、まず、より単純な有機反応について優先的に解析を行うべきであるとの判断から、Wilkinson錯体触媒反応を行わずE2反応を追加して行っている。昨年度、既に全ての反応についてMDシミュレーションに成功している。今年度は、SN2反応について解析を終了し、論文投稿を済ませた。全ての解析が他に類を見ない解析なため、最初は手探りの部分も多くかなりの時間を要したが、その分、論文内容は充実したものとなった。来年度は、今年度の解析のノウハウを十分に生かしてその他の反応の解析を押し進め、終了次第順次論文投稿する予定である。したがって、研究はおおむね順調に進行していると言える。進捗状況で記述したように、本研究では、当初、SN2反応、ゲルマノンの反応、E1cB的反応、Wilkinson錯体触媒反応について解析を行うことを計画していたが、より単純な有機反応について優先的に解析を行うべきであるとの判断から、Wilkinson錯体触媒反応を行わずE2反応を追加して行っている。MDシミュレーションは、既に全ての反応について成功しており、SN2反応については解析が終了し論文投稿を済ませた。今後は、その他の反応の解析を押し進め、終了次第順次論文投稿する予定である。酵素の活性サイトのアミノ酸の動的振る舞いが反応において重要であること、遷移金属錯体反応や有機反応で置換基の熱振動の効果や分子内の運動エネルギー分布が反応性と関係していることを示し、動的因子が化学反応において重要であることを指摘してきた。また、溶媒分子の熱揺らぎが反応の推進力となっているという溶媒効果の新たな側面も発見した。動的因子を化学反応理論へ導入できれば、化学反応理論の新境地が開拓されると期待されることから、化学反応を推進する動的因子の解析をさらに押し進めることが本研究の目的である。具体的には、ゲルマノンのH2Oを始めとする小分子との反応、SN2反応、E1cB的反応、Wilkinson錯体触媒反応について解析を行う。本年度は、ゲルマノンの反応、SN2反応、E1cB的反応に加え、E2反応について計算を行った。QM法による反応機構の解析は終了しおり、QM-MD法あるいはONIOM-MD法による反応のMD計算が可能なエネルギー障壁をもつ分子や計算レベルを探索した。そして、ゲルマノンの反応については置換基も考慮したONIOM-MD計算、SN2反応、E1cB的反応およびE2反応については溶媒も考慮したONIOM-MD計算を行い、それぞれの反応のシミュレーションに成功した。それらの動的因子の解析は、次年度行う。本研究では、ゲルマノンの反応、SN2反応、E1cB的反応、Wilkinson錯体触媒反応について解析を行うことを計画していた。別途その理由を記述したように、Wilkinson錯体触媒反応は行わず、有機反応にE2反応を追加して解析を行うことに当初の計画を変更したものの、既に、全ての反応について反応のシミュレーションに成功している。次年度以降、それぞれの反応について、反応を推進する動的因子について解析を行い、まとまり次第、順次、論文として報告する予定である。したがって、おおむね順調に進行していると言える。

我々は、量子力学的(QM)手法と分子動力学(MD)法を組み合わせたQM-MD法や量子力学的(QM)手法と分子力学(MM)法を組み合わせたマルチスケールONIOM法にさらに分子動力学(MD)法を組み合わせたONIOM-MD法を独自に開発し、熱振動を考慮した化学反応の解析を行っている。近年、Si原子上での置換反応やゲルマンノンの反応において、分子内の運動エネルギー分布が反応性と関係していることを示し、溶媒分子の熱揺らぎが反応の推進力となっているという溶媒効果の新たな側面も発見した。このように、熱振動を考慮することで化学反応の推進力に関する新たな知見が得られると考えられる。化学反応を推進する動的因子の解析をさらに押し進めることが本研究の目的である。具体的には、SN2反応、ゲルマノンのその他の反応、E1cB的反応、Wilkinson錯体触媒反応について解析を行う当初の計画に基づいて研究を進めている。昨年度は、ゲルマノンの反応、SN2反応、E1cB的反応に加え、E2反応について、MDシミュレーションが可能な具体的な反応の探索およびQM計算による準備を行い、実際にそれらの反応のMDシミュレーションに成功した。本年度は、それらの中のSN2反応の解析を行った。具体的には、2-クロロブタンとOH-の気相中と水溶液中での反応である。解析の結果、運動エネルギーが反応に関与する原子に集中し、それらの原子の速度ベクトルが順次ある要件を満たしたとき反応が起こること、また、溶液中では、周囲の溶媒分子の熱運動の効果によって気相とは異なる速度ベクトルの要件を満たすことができるため反応速度が早くなることが分かった。その他の反応のMDシミュレーションの解析は来年度行う。本研究では、SN2反応、ゲルマノンの反応、E1cB的反応、Wilkinson錯体触媒反応について解析を行うことを計画していたが、昨年度も記述したように、まず、より単純な有機反応について優先的に解析を行うべきであるとの判断から、Wilkinson錯体触媒反応を行わずE2反応を追加して行っている。昨年度、既に全ての反応についてMDシミュレーションに成功している。今年度は、SN2反応について解析を終了し、論文投稿を済ませた。全ての解析が他に類を見ない解析なため、最初は手探りの部分も多くかなりの時間を要したが、その分、論文内容は充実したものとなった。来年度は、今年度の解析のノウハウを十分に生かしてその他の反応の解析を押し進め、終了次第順次論文投稿する予定である。したがって、研究はおおむね順調に進行していると言える。次年度以降は、今年度反応のシミュレーションに成功した、ゲルマノンの反応、SN2反応、E1cB的反応およびE2反応について、反応を推進している動的因子の手掛かりを解析する。当初予定していたWilkinson錯体触媒反応については、我々は既に量子化学計算による反応機構解析に関する下記の論文1)を報告しており、また、ONIOM-MD計算を行うための準備計算も終了しているが、その反応の性格上、動的因子の解析はより単純な有機反応をまず優先的に行うべきであるとの判断から、Wilkinson錯体触媒反応を行わず、有機反応にE2反応を追加して解析を行う。
顔認識過程のエントリーポイント

物体を認識する際に最初にアクセスされる記憶表象のレベルをエントリーポイントという。通常、物体は最初に基礎レベルにおいて認識される。それ故、基礎レベルがエントリーポイントとしての機能を有している。しかし、顔などの熟達した認識においては、下位レベルにおいても基礎レベルと同様のアクセス性を示すことが知られている。今回の研究目的は、顔認識過程のエントリーポイントが基礎レベルにあるのか、それとも下位レベルにあるのか、又は、複数のエントリーポイントを持つのかについて明らかにすることであった。実験1と2においては、実験参加者に有名人の顔を含む様々な物体の写真かそれらの名前を提示し、それぞれについて上位、基礎、下位レベルで呼称することを課した。もし、顔の基礎レベルがエントリーポイントとして機能していないなら、通常の上位レベルのように意味記憶を介して基礎レベルにアクセスされると考えられ、写真と名前による基礎レベルの呼称に正の相関があることが予想された。実験の結果、そのような正の相関は得られず、顔の基礎レベルがエントリーポイントとして機能していないという証拠は得られなかった。実験3では、カテゴリー検証課題によって顔とその他(イヌ、トリ)の基礎レベルと下位レベルでの認識に要する時間を比較した。もし、顔の基礎レベルがエントリーポイントとしての機能を失っているなら、基礎レベルでの顔の認識が他の物体のそれより遅いことが予想された。実験の結果、下位レベルと同様に基礎レベルにおいても顔への反応時間が他の物体より早いことが示された。今回の研究の結果から顔認識過程のエントリーポイントは基礎と下位の両方のレベルにあることが示された。通常、エントリーポイントは基礎レベルであるが、顔などその認識に熟達している場合は、下位レベルもエントリーポイントとしての機能を持つようになることが示されている。しかしながら、これまでの研究では、熟達することによって複数のエントリーポイントを持つようになるのか、エントリーポイントが基礎レベルから下位レベルに移行するのかという点については明らかになっていない。本年度はこの点について明らかにするための実験的研究を行った。実験では、有名人の顔、トリ、イヌの写真を提示する条件と、それらの名前を文字で提示する条件を設け、それぞれについて基礎レベル、又は、下位レベルで呼称する課題を被験者に課した。顔を顔として認識(基礎レベル)する過程がエントリーポイントとしての機能を失っている場合、この過程は個体識別(下位レベル)から意味ネットワークを介して行われると考えられる。その場合、顔写真からの基礎レベルの認識に要する時間と人名からの基礎レベルの認識に正の相関があることが予測された。実験の結果、有名人を含むすべての刺激で写真と文字からの基礎レベルの認識に正の相関は認められなかった。したがって、今回の実験では、顔認識過程のエントリーポイントが基礎レベルから下位レベルへ移行しているという証拠は見いだせなかった。今後は、この課題による検討の妥当性と、他の課題での顔認識過程のエントリーポイントの検討を行う計画である。平成18年度はこの点について呼称課題を用いて明らかにすることを試みた。その結果、基礎レベルがエントリーポイントとしての機能を失っている証拠は見いだせなかった。平成19年度は検証課題を用いてこの問題を検討した。実験では、刺激として、有名人の顔写真とトリ、イヌの写真を用いた。さらに、フィラー刺激としてサルとネコの写真を用いた。参加者には、まず、刺激名称が基礎レベル(ヒト、トリ等)か下位レベル(人物名かトリ等の種類名)で提示され、その後、刺激写真が提示された。

参加者の課題は、提示された刺激写真が先の刺激名称のものかどうか判断することであった。実験の結果、基礎レベルと下位レベルのどちらの場合でも、ヒトのほうが検証に要する時間がトリやイヌより有意に早かった。この結果は、顔認識過程のエントリーポイントが下位レベルに移行しているという説では説明できず、顔の場合、基礎と下位の両方のカテゴリーレベルへの接近性が促進されていることを示唆している。
体組成測定データを用いた発育状態の可視化が成長期の運動習慣形成に与える効果の研究

運動習慣形成は健全な成長や生活習慣病予防に寄与するが、学校での健康教育による効果はあまり見られていない。体組成(骨・筋・脂肪)は、正確に測定されれば運動習慣や発育状態を直接反映するため、児童も自らの発育状態を把握し、現在の運動習慣が適切かを確認できる。従って、体組成測定結果を用いて運動習慣の形成を促進し、その効果を明らかにすることを目的とする。本研究では、二重エネルギー吸収測定法(DXA法)を用いて、体組成を高精度に測定し、その結果を生活習慣や行動変容の質問紙結果と関連させ、児童の行動変容を促す。また、学校で行うことで集団での行動変容が期待でき、成長期の運動障害リスク軽減にも効果をもたらす。
糖尿病性血管合併症における新規蛋白質naofenの役割に関する研究

糖尿病血管障害に酸化ストレス(ROS)の産生を増加させ、p38MAPKの活性化を介してアポトーシスを誘導することが報告されている。本研究では糖尿病血管障害の発生における新規タンパク質naofenとの関与を調べた。高血糖によるnaofen発現増加には、ROSを介するp38MAPKの活性化およびNF-κB活性化が関与する可能性があると考えられる。細胞内情報伝達系におけるnaofenの位置付けを検討することによって、血管障害の発生機序が解明に近づくことができると期待している。糖尿病合併症の発症・進展機序には、ポリオール代謝の亢進、酸化ストレスの亢進、protein kinase Cの活性化などが注目されている。糖尿病ではアポトーシスは血管障害の成因や合併症の発症に関与している。本研究室では、アポトーシス関連蛋白質naofen(WDR35)をクローニングし、本研究では糖尿病血管障害でのアポトーシスの発生におけるnaofenの役割を調べた。(1)ストレプトゾトシン誘発性糖尿病ラット腎臓組織において、抗naofen抗体を用いて免疫染色を実施し、腎血管内皮細胞のnaofen発現量を増加するという知見が得られた。(2)高グルコース培養したラット大動脈内皮細胞において、naofen mRNAの発現量が増加したことから、糖尿病血管障害の発生はnaofenとの関与することが考えられる。(3)高血糖による酸化ストレスの亢進がnaofenと関与するかどうかを確認するため、過酸化水素を培養細胞に投与したところ、naofenの発現は増加した。抗酸化薬EUK-8およびp38 MAPK阻害薬SB202190の前投与は、過酸化水素によって誘導されたアポトーシスの発生を抑制したと同時に、naofen発現の増加を抑制した。以上の実験結果から、細胞内情報伝達系におけるnaofenの発現は、ROSを介するp38MAPKシグナルの下流に存在することが確認された。(4)NF-κB阻害薬であるAPDCは、ROSによるNF-κBの活性化を抑制し、同時にnaofenの発現も抑制したことから、ROSによるnaofen発現増加には、NF-κB活性化が関与する可能性があると考えられる。本研究では、糖尿病血管障害の細胞内情報伝達系におけるnaofenの位置付けを検討することによって、血管障害の発生機序解明に近づき、糖尿病合併症の発症に対する治療薬の開発などに役立つものとなる。糖尿病は、長期にわたる高血糖や種々の代謝異常により、全身の臓器に合併症を引き起こす疾患である。高血糖がもたらす合併症の発症・進展機序には、ポリオール代謝の亢進、酸化ストレスの亢進、protein kinase Cの活性化などが注目されている。糖尿病ではアポトーシスは血管障害の成因や合併症の発症に関与し、特に高血糖状態で血管内皮細胞のアポトーシスを誘導することが知られている。本研究室では、アポトーシスを促進する蛋白質naofenをクローニングしており、本研究では糖尿病血管障害でのアポトーシスの発生におけるnaofenの役割を調べる。平成23年度の成果を以下に記す。合成したnaofenペプチド蛋白質(アミノ酸の配列:459-473)を用いて、ウサギに免疫し、抗naofen抗体を作成・精製した。ストレプトゾトシン誘発性糖尿病ラット腎臓組織において、抗naofen抗体を用いて免疫染色を実施し、腎血管内皮細胞のnaofen発現量を増加するという知見が得られた。In vitroでは、高グルコース(30 mM)培養したラット大動脈内皮細胞において、naofen mRNAの発現量が増加したことから、糖尿病血管障害の発生はnaofenとの関与することが考えられる。また、高血糖による酸化ストレスの亢進がnaofenと関与するかどうかを確認するため、過酸化水素を培養細胞に投与したところ、naofenの発現は増加した。我々は、高グルコースによるnaofen発現の増加は、酸化ストレスに関与する可能性があると考えられた。1.糖尿病血管障害の発生はnaofenに関与する可能性がある。2.高グルコースによるnaofen発現の増加は、酸化ストレスに関与する可能性がある。細胞内情報伝達系におけるnaofenの位置付けを検討し、糖尿病血管障害の病態発症・進展におけるnaofenの役割を解析する。アポトーシス誘導系に関連するPI3K・MAPK経路の阻害剤を用いて、naofenの細胞内シグナル伝達経路を解明する。また、抗酸化剤などの治療薬による糖尿病血管内皮障害の改善とnaofenの発現の関連性を、炎症反応あるいはアポトーシスの発生に対する影響を基にして解析する。研究費の主要な用途は試薬などの消耗品である。
放射性炭素年代測定法を用いた土壌圏炭素シーケストレーションの定量

岐阜大学高山試験地の落葉広葉樹林において、放射性炭素(14C)を用いた土壌中有機物動態の推定を試みた。この森林では、土壌中の全炭素量は26.2kgCm-2と非常に多かった。類似した生態系であるハーバード林では全炭素量は8.0kgCm-2しかないが、Δ14C>100‰である若い炭素の蓄積量は両方の森林であまり差異がなかった。モデルから土壌炭素の回転速度を計算したところ、高山サイトでは20cm深度以下で1,700-3,700年となり土壌の比較的浅いところに回転速度の遅い炭素が大量に含まれていることが明らかとなった。土壌はどれだけの量の炭素をどれだけの期間にわたって蓄積できるのだろうか。微気象学的研究が温帯性落葉広葉樹林のCO_2シンクとしての役割を明確にした一方で、岐阜大学・高山サイトでの生態学的研究は粗大有機物や土壌有機物などの枯死体有機物に炭素が主に蓄積することを示した。このことは、土壌圏炭素(SOC)の循環プロセスを明らかにすることが、最も重要な課題の一つであることを意味している。本年度の研究では、SOC動態を研究するための新たなツールとしての放射性炭素同位体(^<14>C)の利用について焦点を当て、詳細な炭素循環研究が先行している高山サイトにおいてSOCの平均滞留時間を推定した。植物によって固定された有機物のΔ^<14>Cは、その時の大気と等しく、その後半減期5730年で減少する。近年の加速器質量分析計(AMS)の進歩は、土壌内で複雑な有機マトリクスを形成しているSOCの、高精度の年代決定と詳細な滞留時間の推定を可能にした。本年度は高山サイトにおいて深さ別に土壌をサンプリングし、比重選別(2g/cc)を行った後にAMSにより土壌有機物のΔ^<14>Cを測定した。B層(80cm)までの総炭素量は、26.2kgC m^<-2>に達した。LH層を除いた表層10cmまでのすべての有機物はΔ^<14>C>100%。であった。これは、最近40年程度に蓄積した若い有機物であり(bomb C=4.5kgC m^<-2>)、総炭素量の17%を占めた。15cm以下の深度ではすべての有機物はΔ^<14>C<0%。であり、^<14>C崩壊が起こるのに十分なくらい有機物が土壌中に滞留していたことを示し、有機物年代は2500年から3000年以上に及んだ。一方でその間のSOCは、0<Δ^<14>C<100‰であり、数十100年程度のターンオーバーであるか、ターンオーバーの遅い有機物と早い有機物の混合である可能性も考えられる。本研究では地球上の炭素シンクとして重要な役割を持つ冷温帯落葉広葉樹林において、土壌圏の炭素シーケストレーションの役割を定量的に評価することを目的とする。本年度は、土壌圏炭素の動態に大きな影響を与える細根のターンオーバーについて、北米の温帯林(Harvard Forest)で行われた放射性炭素(^<14>C)を指標に用いた方法を使い、日本の冷温帯落葉樹林(高山サイト)における細根の滞留時間の推定を試みた。その結果、高山サイトにおける細根の滞留時間は、Harvard Forestと同程度もしくは長いことを示す結果を得た。細根の^<14>C濃度と大気CO_2中の^<14>C濃度の経年変化から得た細根の生成年代から推定する方法では、細根は平均で、リター層では23年、鉱質土層(深さ0-15cm)では10年18年、土壌に滞留していると推定された。一方、細根の生成量と分解量が同じと仮定した平衡モデルを用いた場合、根の平均滞留時間は、リター層で4年、鉱質土層(深さ0-10cm)では9年10年と推定された。また、Harvard Forestと同様に、先に同サイトで行われたミニライゾトロンから得られた滞留時間(<1.1year)よりもかなり長く、推定手法によって差が有ることが明らかになった。このことはミニライゾトロンでの短期的な推定方法に問題がある可能性があり(Strand et. al., 2008,Science 319:456-458)、両手法について再検討の必要がある。高山サイトでは、世界に先駆けて1998年に微気象学的な観測タワーの下に1ヘクタールの調査枠を設定して、樹木のNPPの年変動の調査を開始した。これらの長期的観測データによりNEPと樹木NPPの年変動をリンクさせて解析することが可能となった。

その結果、木質部NPPとNEPの間には有意な正の相関が認められたが、葉生産量と分解者呼吸量の年変動は小さくNEPとの相関関係は認められなかった。木質部NPPは、樹木が固定したCO_2のうち木質部に実質的に蓄えられた炭素である。木質部NPPとNEPはパラレルな年変動を示しものの、両者には1tC ha^<-1> y^<-1>程度の差が見られ、高山では森林全体で吸収されたCO_2のうち1tC程度がバイオマスではなく、非生物的にプールに継続的に蓄積されていることが示唆された。このため、深度1mまでの土壌断面を作成して土壌中の炭素量と14Cの測定を行い、土壌炭素への蓄積量の推定を試みた。同様の調査が行われている冷温帯の落葉広葉樹林であるハーバード林と比較してみると、△14C>100‰である新しい炭素の蓄積量は両方の森林であまり差異がなかった。しかし土壌中の全炭素量は高山が26.2 kgC m^<-2>に対してハーバードは8.0 kgC m^<-2>しかなく、非常に少なかった。また高山サイトでは20 cmぐらいの浅いところでも△14C<0‰となるような非常に古い炭素が分布していた。モデルから土壌炭素の滞留時間を計算したところ20 cm深度以上では1,700-3,700年程度となり、炭素の滞留時間がかなり長いことが推定された。このように日本の冷温帯の土壌には、欧米の同様の気候帯の土壌と比較して有機物を多く貯める性質があることが示唆された。
超急冷アモルファスからの高Tc超伝導厚膜の作製

我々の研究グル-プでは、ア-クイメ-ジ炉を用いる融解・超急冷プロセスによる超伝導セラミックスの合成を行なっている。超伝導セラミックス、特に厚膜の作製では、通常用いられる固相反応法によっては均一な組成と組織を持つ膜が得られ難く、また得られるにしても非常に長時間を要するという問題がある。これに対して、融解反応では、反応は急速でしかも均一な生成物が得られ、これを超急冷することにより、均一な組成と組織が凍結され、かつ平滑で緻密な膜が得られる利点がある。このような利点を持つ融解・超急冷法により以下の成果を得ている。(4)Biの一部をPbで置換した系での(00l)配向超伝導膜の作製さらに上記の方法の応用として、超伝導厚膜のその場分応による急速合成法を開発した。この方法はCuを含まない融解・超急冷膜をまず作製し、これを表面酸化した銅基板にのせ、820860°Cで加熱するもので、Bi-Sr-Ca-M酸化物とCuOが反応することにより、数分から数十分の極めて短時間で、銅基板上に(00l)配向した超伝導厚膜が生成する。この方法については1989年秋季金属学会、第7回国体イオンクス国際会議、第2回国際超伝導会議などで発表を行なっている。
マイクロ波放射観測による広域の雲水量の研究

マイクロ波放射観測による広域の雲水量の評価の可能性と問題点を整理すると共に、人工衛星データを用いていくつかの大気環境において広域の雲水量の分布とその変動を調べるため、今年度は次の研究を行った。1.マイクロ波放射計(37GHz)を用いて名古屋上空に出現する雲について雲水量の通年観測を行い、日本周辺の雲が含有する雲水量のレンジ、出現頻度を調べると共に、ミリ波レーダとセンチ波レーダを同時に用い、雲中の降水の有無と雲水量との対応を雲のタイプと関係させて調べた。2.潮岬で行った気象ゾンデ観測とマイクロ波放射計との同時観測のデータを解析した。マイクロ波放射計により評価される雲水量の検証は大変難しいが、この解析により、その評価値はゾンデデータから推定されるものに比べても妥当であることが示された。3.マイクロ波放射計を搭載した航空機の観測データを解析した。陸上では雲によるマイクロ波放射強度の変化はほとんど検出できないが、海上では厚さ1Kmの層積雲についても雲水量が十分評価できること、均質にみえる層積雲でも雲水量が不均質に分布していることが観測できることが示された。4.南極昭和基地で63年度に行ったマイクロ波放射計とセンチ波レーダの通年同時観測について、極域の低温な大気中でどの位置冷却の雲水量が存在しているかを解析した。現段階では雲水の存在が定性的に確認されているが、定量的な数値については、解析方法も含めて検討中である。レーダ観測データは、少い雲水量であるにもかかわらず、あられその他、かなり効率よく降水粒子の形成が起っていることを示している。5.人工衛星マイクロ波データ(ニンバス)を用いて北西太平洋域の雲水量の分布とその変動を解析した。気候域が異なると、雲のタイプが異なることもあり、同じ雲量の雲群であっても雲に含まれる雲水量が異なること、雲量の増大に伴う広域の雲水量の増加度が異なることが示された。
高分子ナノ粒子混合系における分子ダイナミクスの計算手法開発

高分子と固体粒子を混合したコンポジット材料は利用が進んでいるが,成形加工等で重要なダイナミクスに関する理解は進んでおらず,従来の分子シミュレーションでも扱いが困難である.本研究では高分子に固体粒子を含む系の長時間ダイナミクスを扱える新たな分子シミュレーション法および分子理論を開発することを目的としている.申請者が独自に開発している高分子液体のモデルである多体スリップスプリングモデルを拡張し,従来のいわゆる粗視化分子動力学法に対して数百倍の高速計算ができる手法を開発している.シミュレーションで得られる知見を利用して管模型を拡張した分子理論も構築している.上記のシミュレーションと理論の検証のためのレオロジー計測実験も行っている.本年度は以下のような研究成果が得られた.まずシミュレーションにおいては昨年度試作したプログラムを走らせて粘度の計算を行った.導入する粒子の大きさによっては先行研究で報告がある結果をある程度再現した.しかし,先行研究を定量的に再現するには至っていない.一方,実験においては,固体微粒子として昨年度のポリスチレンゲルビーズに加えて,POSSおよびフラーレンを選び,それをポリスチレンに分散させた系の粘弾性を測定した.ある限られた条件では先行研究と同様の結果が得られたが,十分な再現性を得られていない.理論においては,管模型を改良して実験を再現する方針が得られた.すなわち,研究計画で目論んだ通り,束縛解放因子を改良すれば実験で得られた粘弾性を再現できることが確認された.シミュレーション,理論,実験のそれぞれで,ほぼ予定通りの結果が得られており,順調に進展しているものと評価している.まずシミュレーションにおいては,シミュレーションで計算を行う粗視化モデルの構築とシミュレーションプログラムの試作が昨年度に完了していた.これを受けて本年度はいくつかのパラメーターセットのもとで試験計算を行い,適当なパラメーターのもとではある程度実験を再現できる目処がたつ状態になっている.具体的には,実験に習って高分子を分子内でゲル化させた微粒子を高分子マトリックス中に分散させた系を形成した.この系について長時間計算を行なって粘弾性を調べた.先行研究で言われていたように,この系では微粒子と高分子マトリックス間の相互作用に応じて粘度の増加が見られた.次に理論においては,本研究の実験で得られた高分子ナノコンポジットの粘弾性スペクトルを説明する手がかりが得られた.具体的には,すでに確立された分子模型であるLikhtman-McLeish模型において,分子の束縛解放因子を変更すると,高分子だけの場合とナノコンポジットの場合の双方を記述できることが確認された.この結果はレオロジー討論会でベストプレゼンテーション賞を受賞した.最後に実験においては,再現性に難があるものの,データは取得できている.文献になかった粘弾性スペクトルを取得したことにより,上述の理論解析が可能となった.これまでの方針を継続して当初の目的を達成する.すなわち,シミュレーション,理論,実験のそれぞれを以下のように推進し,高分子ナノコンポジットのダイナミクスを予測できるシミュレーション技術と理論の確立を目指していく.シミュレーションについては,高分子マトリックスと微粒子の間の相互作用のデザインが極めて重要であることが,試行計算により改めてわかった.この粗視化相互作用を現象論的にチューニングして実験と合わせこむと同時に,よりミクロな計算の結果との階層接続について考えていく.理論については,研究提案時に想定したとおりに束縛解放因子の調整で実験を説明できることがわかった.本年度はシミュレーションにおける微粒子の運動を解析して束縛解放因子の理論的な記述を試みる.実験については,ある程度の結果が得られるようになってはいるものの再現性に難がある.我々はこの原因は系が本質的にもつ非平衡性,すなわち準安定状態への系の没入があるものと見ており,課題を克服するために試料調整時の各種パラメーターを振っていく.再現性の向上とあわせてデータを蓄積し,シミュレーションおよび理論のリファレンスとしていく.本研究では高分子に固体粒子を含む系の長時間ダイナミクスを扱える新たな分子シミュレーション法および分子理論を開発している.高分子と固体粒子を混合したコンポジット材料は利用が進んでいるが,成形加工等で重要なダイナミクスに関する理解は進んでおらず,従来の分子シミュレーションでも扱いが困難である.われわれは独自のモデルである多体スリップスプリングモデルを拡張し,従来のいわゆる粗視化分子動力学法に対して数百倍の高速計算ができる手法の開発を目指している.シミュレーションで得られる知見を利用して管模型を拡張した分子理論も構築する.理論とシミュレーションの検証のためのレオロジー計測実験も行っている.平成29年度は以下のような成果が得られた.シミュレーションコードの作成は,われわれが独自に有する多体スリップスプリングモデルに基づくシミュレーションコードの拡張により実施した.当該モデルを散逸粒子動力学法(DPD)と組み合わせ,固体粒子をDPD粒子の集合体として表現した.拡張コードが正しく動くことを確認した.実験においては分子量分布が狭いポリスチレン(PS)メルトに,PSゲルのナノビーズを分散させた系をいくつか作成した.PSナノビーズは,Hawkerらにより提案された分子内クロスリンク法を用いて作成した.得られたナノビーズを,トルエンを溶媒としたキャスト法によりPSと混合し,レオロジー測定用の試料を得た.この試料の動的粘弾性測定を行ったところ,既報の結果と同じく粒子の添加による粘度低下を確認した.理論においては上記の実験で得られた粘弾性データを,まずは既存の管模型の範疇で解析した.

その結果,粘度の低下は末端流動域においてのみ観察され,すなわち,からみあいの寿命のみが変化していることが推察された.現在までの進捗状況は概ね良好である.以下にシミュレーション,理論,実験それぞれにおける現状の進捗状況の評価を述べる.まずシミュレーションにおいては予定通り試作段階が終了した.ただし,計画では種々の高分子-微粒子間相互作用を実装する予定であったところが,現状では単純なDPD相互作用の実装に止まっている.この理由は予算削減により人件費がとれなかったためプログラム開発を行うポスドクを得られたかったことにある.しかし相互作用の実装には原理的な困難はなく,単に手間の問題ではある.計算速度の面で並列化効率が思うように上がっていない点は今後対応が必要である.次に実験においては,担当した学生および共同研究者の多大な努力により実験系をゼロから立ち上げることができた.さらに加えてシミュレーションの整合性を見るための粘弾性データを,予備的でありながらも現在の時点で得られている.このように想定以上の成果が得られており,すでに国際会議で発表している.当該の発表は国際的にも注目を集め,中国科学院との共同研究が立ち上がった.また京都大学とも共同研究の相談を進めている.最後に理論においては,得られた予備的な実験データを解析することで非常に興味深い描像が得られている.すなわち,我々が当初想定していたように,管模型の基本的な骨格は崩さずに,分子に対する動的な束縛の緩和時間のみを調整することで分子運動が説明される見通しが立ってきた.高分子と固体粒子を混合したコンポジット材料は利用が進んでいるが,成形加工等で重要なダイナミクスに関する理解は進んでおらず,従来の分子シミュレーションでも扱いが困難である.本研究では高分子に固体粒子を含む系の長時間ダイナミクスを扱える新たな分子シミュレーション法および分子理論を開発することを目的としている.申請者が独自に開発している高分子液体のモデルである多体スリップスプリングモデルを拡張し,従来のいわゆる粗視化分子動力学法に対して数百倍の高速計算ができる手法を開発している.シミュレーションで得られる知見を利用して管模型を拡張した分子理論も構築している.上記のシミュレーションと理論の検証のためのレオロジー計測実験も行っている.本年度は以下のような研究成果が得られた.まずシミュレーションにおいては昨年度試作したプログラムを走らせて粘度の計算を行った.導入する粒子の大きさによっては先行研究で報告がある結果をある程度再現した.しかし,先行研究を定量的に再現するには至っていない.
財務報告の質と投資の効率性の関連に関する実証研究

本研究は,財務報告の質と投資の効率性について分析することを主題としている。最初の研究課題として,わが国の財務報告の質と投資の効率性について長期データを用いて分析した。そこでは先行研究であるBiddle and Hilary (2006)を参考にBiddle, Hilary, and Verdi (2009)のモデルを用いている。昨年度はBiddle and Hilary (2006)の検証対象期間である2001年で区分すると,2001年以前のサンプルを用いた場合にはBiddle and Hilary (2006)と同様の結果が得られたが,2002年以降のサンプルでは,財務報告の質が過大投資を抑制した結果となっていた。本年度はさらに追加テストを実施して,この主要な検証結果の部分を頑健にした。さらにメインバンクの影響の低下を考慮するため,メインバンク変数を分析に載せた。ここでは,メインバンクを有する企業では,私的情報が公的情報(財務報告の質)を代理するため,財務報告の質が投資効率性を改善せず,有さない企業では,私的情報が公的な情報(財務報告の質)を代理しないため,財務報告が過大投資を抑制するとの仮説に基づいている。分析の結果,仮説通りの結果を得た。さらに次の研究課題として本年度はGC(ゴーイング・コンサーン)注記の開示が投資の効率性に与える影響を分析中である。これはGC注記開示によって財務情報を含む企業情報の非対称性が増加すれば,資金調達の効率性悪化から投資の効率性悪化が導かれ,GC開示により情報の非対称性が緩和されるのであれば,投資の効率性改善されるかを調査するものである。ここではGC注記開示により情報の非対称性が悪化するか,緩和されるかとうい視点と,GC注記開示前,GC注記開示中,GC注記解消後という3つの局面が考えられる。現在その局面に着目しデータを分析しているところである。最初の研究課題である財務報告の質と投資の効率性については,論文が完成し,投稿に進む段階である。さらにGC注記と投資の効率性についても着手している。2019年度は最終年度にあたるため,GC注記と投資の効率性との関係に加え,コーポレートガバナンスと投資の効率性に着手する予定である。本研究ではまず財務報告の質と投資の効率性に関する分析を行ったBiddle and Hilary (2006)に着目した。この研究は国際比較研究であり,日本のデータでは財務報告の質と投資の効率性について関連が示されていない。彼らは金融機関の力が強いことと系列が資金の供給源であることが,公表会計情報以外で情報の非対称性を緩和していると推測している。今年度はこの研究に依拠し,長期的なデータを用いて,わが国の財務報告と投資の効率性についてその推移に着目した。Biddle and Hilary (2006)のサンプル対象期間である2001年で区分すると,2001年までのデータを用いた場合にはBiddle and Hilary (2006)と同様の結果が得られたが,それ以降のデータを用いた場合には,財務報告の質が過大投資を抑制した結果となった。次に,その原因を探るために,銀行借入金依存度と持合比率に着目した。この比率を着目したのは,Biddle and Hilary (2006)の解釈に依拠している。2001年以降のサンプルにおいて,銀行借入金依存度と持合比率の大小にサンプルを分けて,同様の分析を繰り返したところ,双方の比率が高いサンプルにおいては,財務報告と投資の効率性の関係が見られなかったが,低いサンプルにおいては関係が見られた。これは,銀行借入金依存度と持合比率の高サンプルにおいては,私的情報が公的な情報(財務報告の質)を代理しているため,財務報告と投資の効率性に関係が見られていないが,低いサンプルにおいては財務報告の質が投資効率性に影響を与えていることを示唆している。このことは先行研究であるBiddle and Hilary (2006)の解釈とも整合的である。当初の予定通り,財務報告の質と投資の効率性について分析が進んでいる。研究実績の概要で述べた内容については,現在ディスカッションペーパーの執筆が進んでおり,当初の予定通りである。

さらに次の研究課題として本年度はGC(ゴーイング・コンサーン)注記の開示が投資の効率性に与える影響を分析中である。これはGC注記開示によって財務情報を含む企業情報の非対称性が増加すれば,資金調達の効率性悪化から投資の効率性悪化が導かれ,GC開示により情報の非対称性が緩和されるのであれば,投資の効率性改善されるかを調査するものである。ここではGC注記開示により情報の非対称性が悪化するか,緩和されるかとうい視点と,GC注記開示前,GC注記開示中,GC注記解消後という3つの局面が考えられる。現在その局面に着目しデータを分析しているところである。最初の研究課題である財務報告の質と投資の効率性については,論文が完成し,投稿に進む段階である。さらにGC注記と投資の効率性についても着手している。本年度の研究実績は,財務報告の質として会計的裁量行動を用いている。財務報告の質としては,他に実体的裁量行動,利益平準化,利益ベンチマーク達成などがある。2018年度以降においては,これらの財務報告の質(利益の特性)の変数を先に紹介したモデルに投入することで,財務報告の質と投資の効率性の関係が明らかにしていく。2017年度においては,持合比率等をコーポレート・ガバナンス変数として検討した。今後は他のコーポレート・ガバナンス変数,例えば,コーポレート・ガバナンスの水準を指標化したデータベースの指標,取締役会の構成,株主構成,資本構成等を取り扱い,財務報告の質と投資の効率性の関係に与える影響を検討する。2019年度は最終年度にあたるため,GC注記と投資の効率性との関係に加え,コーポレートガバナンスと投資の効率性に着手する予定である。購入予定のデータベース/旅費が他の研究費から支弁できたため。本年度以降は計画に沿って使用する。購入予定であったデータベースが所属機関の予算で購入されため。