hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
代数的組合せ論の研究

代数的組合せ論と関連する諸分野,既ちグラフ理論,有限群論,数論,代数幾何学から数値計算を含めた総合的な研究を目的とした.又,副次的に,この研究を夫々の分野に反映させ,新しい視野での研究の発展も計った.この目的に応じ,千葉大学教養部の関連する上記教官がグループを作り,共同して資料の収集,国内研究者との打ち合せ等を行い,研究を進めた.又研究代表者及び分担者により,テキスト(Algebraic Combinatorics I, Association Schemes, Eiichi Bannai and Tatioro Ito, Mathematics Lecture Note Series及びApplied Graph Theory, C.W.Marshall)の輪講,論文の紹介も定期的に行い,基礎知識の復習並びに解明すべき問題の把握に努めた.更に,ここで得られた群論組合せ論,数論等の知識と手法を応用して,各分担者は夫々の専門分野での新しい研究の契機と成果を得た.尚,必ずしも課題とは直結しない発表論文もあるが,それらの基礎は本研究によって得られたものである.以下,主論文についての概要を述べる.2.R^2上の円周をnormalに埋め込んだ像C上の2重点からCを通ってその点に戻る単純閉曲線の個数とC上の2重点の個数との関係を完全に与えた.3.最適停止時刻問題のゲーム変形において,停止領域に制限を持つ特別な場合には, 2つの通常の停止問題に分割出来ることを示した.4.ある種の区分的線形余次元1葉層の例外極小集合は,半真葉を有限枚しか持たないことを示した.又,記号力学系をホロノミー構造として持つ極小集合の例を構成した.5.rational mapがbirational mapとなる小さい整数m(n)を見つける問題で, n≦5の場合のm(n)の値を求めた.代数的組合せ論と関連する諸分野,既ちグラフ理論,有限群論,数論,代数幾何学から数値計算を含めた総合的な研究を目的とした.又,副次的に,この研究を夫々の分野に反映させ,新しい視野での研究の発展も計った.この目的に応じ,千葉大学教養部の関連する上記教官がグループを作り,共同して資料の収集,国内研究者との打ち合せ等を行い,研究を進めた.又研究代表者及び分担者により,テキスト(Algebraic Combinatorics I, Association Schemes, Eiichi Bannai and Tatioro Ito, Mathematics Lecture Note Series及びApplied Graph Theory, C.W.Marshall)の輪講,論文の紹介も定期的に行い,基礎知識の復習並びに解明すべき問題の把握に努めた.更に,ここで得られた群論組合せ論,数論等の知識と手法を応用して,各分担者は夫々の専門分野での新しい研究の契機と成果を得た.尚,必ずしも課題とは直結しない発表論文もあるが,それらの基礎は本研究によって得られたものである.以下,主論文についての概要を述べる.2.R^2上の円周をnormalに埋め込んだ像C上の2重点からCを通ってその点に戻る単純閉曲線の個数とC上の2重点の個数との関係を完全に与えた.3.最適停止時刻問題のゲーム変形において,停止領域に制限を持つ特別な場合には, 2つの通常の停止問題に分割出来ることを示した.4.ある種の区分的線形余次元1葉層の例外極小集合は,半真葉を有限枚しか持たないことを示した.又,記号力学系をホロノミー構造として持つ極小集合の例を構成した.5.rational mapがbirational mapとなる小さい整数m(n)を見つける問題で, n≦5の場合のm(n)の値を求めた.
小児の声と共鳴の発達に関する研究:健常児と口蓋裂児の比較

唇顎口蓋裂児の声の共鳴について鼻咽腔閉鎖機能の発達という観点から種々の実験と調査を行い、研究報告書として取りまとめを行った。その内容は以下の通りである。第1章では、唇顎口蓋裂児の乳児期の叫喚音声の音響特性と鼻腔共鳴量、及びそれらの発達的変化を調査した。また、この研究に先立って調査に用いるKAY社製Nasometer^【○!R】の有効性について、本機の計測結果と言語治療士の聴覚判定との比較を行う予備調査を実施した。その結果、両者に相関を認め、さらに聴覚的判定でとらえられない僅少の差を測定する事ができる事が確認された。本調査では、鼻咽腔閉鎖機能不全が起こりえない唇顎裂児との比較検討を通して、叫喚音声の音響分析結果から鼻咽腔閉鎖機能不全は早期から叫喚音声に影響を及ぼすこと、聴覚印象とNasometer^【○!R】による調査結果から生後4カ月になると叫喚発声にも鼻咽腔閉鎖機能が関与し始めることが明らかになった。第2章では、Nasometer^【○!R】を用いて得られた鼻腔共鳴度を臨床診断に役立てる上で必要な基準値を得る目的で、正常な鼻腔共鳴を有する非口蓋裂幼児260名を検査して資料を採取し、この資料を示した。また、これを開鼻声のない唇顎口蓋裂児と比較すると鼻腔共鳴度は明らかな低値を示したことから、基準値の設定には口蓋裂がない健常児のデータを用い、なおかつ地域の方言も検討に加えた検査文を作成する必要があることを提示した。第3章では、二段階口蓋形成手術法を実施した唇顎口蓋裂70例について鼻咽腔閉鎖機能と構音について長期間の経年的変化を観察・評価した結果を詳述した。鼻咽腔閉鎖機能は口蓋形成術後の6歳までの長期間にわたって機能の改善がみられること、すなわち、術後ただちに機能が得られるのではなく、発達的に獲得され続けることを立証した。さらに、機能が幼児期の早期に獲得されない場合には構音障害が多発しやすいが、適切な構音治療を行えば8歳までには良好な改善が得られることを資料に基づいて提示した。健常児の声と構音の特徴を調査するために、新潟県の方言分布において/ηa/の使用が認められる県北西部の新発田市の保育園ないし幼稚園に在籍し、翌年度就学予定の幼児(いわゆる年長児)260名を対象として、開鼻声ならびに閉鼻声を指標とした鼻腔共鳴度、声の基本周波数、声質を、今回購入したKay社製Nasometer II^<【○!R】>およびSona-Speech^<【○!R】>を連動させたシステムを用いて計測し、あわせて、聴覚判定による構音検査を実施した。検査項目は以下とした。1『ことばのテスト絵本』:テスト1(言語理解検査)、テスト2(囁語による聴力検査)、テスト3(構音検査)2 Nasometer^<【○!R】>による鼻腔共鳴度nasalance検査:独自に開発した音節・文章復唱検査をサンプルとした。3 Sona-Speech^<【○!R】>による声の検査:上記2との同時測定および母音/e/の持続発声を採集し、声の基本周波数と母音のフォルマント(F1,F2)周波数を測定し、嗄声を示すものではその音響特性の抽出を試みた。

その結果、1の検査では、言語理解が3歳相当レベルに達していないものは1名(0.4%)、中重度聴力損失を示すものは12名(4.6%)、構音障害が認められたものは10名(3.8%)であった。2では、聴覚印象で開鼻声(0名)あるいは閉鼻声(18名)が認められたもの以外での文章検査の平均nasalanceは32.5%で、そのうち通鼻音を含まない文章では22.3%であった。閉鼻声を示す幼児では文章検査全体の平均は22.5%で有意差が認められた。3では、声の基本周波数とF1,F2の周波数分布について年長児が示す範囲を概ね把握することができたが、幼児における嗄声の音響特性の抽出とともに音響分析を行う上でさらに工夫が必要であると思われ、次年度の課題とした。健常児および口蓋形成術後の唇顎口蓋裂児を対象として、開鼻声ならびに閉鼻声を指標とした鼻腔共鳴度、声の基本周波数、声質を、前年度購入したNasometer II【○!R】およびSona-Speech【○!R】を連動させたシステムを用いて計測し、あわせて、聴覚判定による構音検査を実施して両群間で比較検討を行った。対象は、健常児ついては昨年度資料を収集した健常年長幼児260名とし、術後唇顎口蓋裂児は新潟大学医歯学総合病院歯科言語治療室を通院中の幼児45名とした。検査項目は以下とした。1.『ことばのテスト絵本』:テスト1(言語理解検査)、テスト2(囁語検査)、テスト3(構音検査)2.Nasometer^<【○!R】>による鼻腔共鳴度(nasalance)評価:独自に開発した音節・文章復唱検査を実施した。3.Sona-Speech^<【○!R】>による声の評価:上記2との同時測定および母音/e/の持続発声を採集し、声の基本周波数と母音のフォルマント(F1,F2)周波数を測定し、嗄声を示すものではその音響特性の抽出を試みた。その結果、『ことばのテスト絵本』テスト1にて言語理解が3歳相当レベルに達していないものは健常幼児が1名(0.4%)で、唇顎口蓋裂児では1名(2.2%)、中重度聴力損失を示すものは健常幼児12名(4.6%)、唇顎口蓋裂児3名(6.7%)、構音障害は健常幼児10名(3.8%)に対して唇顎口蓋裂児では25名(55.5%)であった。Nasometer^<【○!R】>による鼻腔共鳴度評価では、健常幼児は聴覚印象で開鼻声(0名)あるいは閉鼻声(18名)が認められたもの以外での文章検査の平均nasalanceは32.5%で、そのうち通鼻音を含まない文章では22.3%であったのに対して、唇顎口蓋裂児では開鼻声が認められた10名を除いた平均nasalanceは38.5%と有意な差が認められた。開鼻声例では平均は45.5%であった。声の基本周波数とF1,F2の周波数分布は健常幼児と唇顎口蓋裂児で差は認められなかった。種々の言語障害および幼児の発声の発達を研究する際の基礎データとすることを目的として、健常児および口蓋形成術後の唇顎口蓋裂児を対象として、開鼻声ならびに閉鼻声を指標とした鼻腔共鳴度と声質を、Nasometer^<【○!R】>およびSona-Speech^<【○!R】>を連動させたシステムを用いて計測し、両群間で比較検討を行った。被験者は健常児ついてはこれまでに音声データを収集した健常幼児260名で、術後唇顎口蓋裂児は新潟大学医歯学総合病院歯科言語治療室を通院中の幼児85名とした。検査方法は以下のように行った。
偏光顕微ラマン分光法による核酸二次構造の研究

この研究は、DNAの二重らせんの立体構造、すなわち核酸の二重鎖およびそれらに蛋白質の結合した複合体における、核酸塩基や蛋白質残基の配向をミクロな環境で、偏光ラマンスペクトル法により明らかにする事を最終目標としている。そのため以下のような手順を踏んで研究を推進した。第一に、核酸塩基および核酸モノマーモデル化合物の単結晶を作成し、それらの偏光ラマンスペクトルからラマンテンソルを決定できるかを検討した。第二に、DNAやpolyRNAなどポリマー二重らせんの配向繊維を作成し、それらの偏光ラマンスペクトルをどのように解析すべきかを検討した。第三に、ラマンテンソルの転用性を検討した。違った分子の結晶間ではどうか、モノマーの値をそのままポリマーに使えるか、得られたテンソル値はAb-initio MO法による量子化学的計算結果によって裏付けられるかなどについて、仔細に検討した。第四に、DNAの二重らせん形成による核酸塩基のラマンテンソルの変化を、二つの面から検討した。G-C,A-T,A-Uのワトソン・クリックの二重らせん形成において、塩基環の呼吸振動モードの、円盤状のラマンテンソルが長楕円状になるかどうか?環面内振動のラマンテンソルが、上下の環の重なりによるスタッキング効果によって、らせん軸方向の成分を増大させ、丸みを帯びるかどうかの二点に絞って、実験と理論の面から考察した。最後に、二種類の稀少アミノ酸である、トリプトファンとチロシンを取り上げ、それらの単結晶のラマンテンソルを決定し、タンパク質中におけるこれらの残基の配向を推定した。以上の成果を、報文15報にまとめて報告した。ラマンテンソルの転用性の問題は、本研究によって初めて明らかになったものであり、今後の研究の指針をあたえるものである。核酸の二次構造や配向状態を、さらにそれと結合する蛋白質や薬剤の会合構造の知見を得るために、顕微ラマン分光の研究を進めている。仔牛胸腺のDNAは、保存状態の湿度を調整して、A形・B形の配向繊維を得た。偏光ラマンスペクトルを測定して、二次構造のマーカーバンドの挙動を明らかにしたが、主鎖骨格のリン酸ジエステル部位の解釈に疑問が残った。また、合成RNAのA形繊維であるポリ(rI)・ポリ(rC)の偏光ラマンスペクトルを取得し、ラマンテンソルかららせん軸に対する塩基の傾き状態を推定した。本研究費によるAr^+レーザーチューブの更新によって、ラマン励起光源が納入時の強度に復帰し、偏光ラマンスペクトルの質が向上するとともに、水溶液の偏光解消度の精度も上げることができた。ポリマーの知見を定量化し確実にするために、核酸や蛋白質の構成単位の単結晶作製とラマンスペクトルの取得に努めた。イノシン酸・環状アデノシン1リン酸などのヌクレオチドや、シチジン・チミジンなどのヌクレオシド、シトシン・チミン・プリン・ヒポキサンチン・プソイドウリジンなどの塩基について解析を進め、個々の部位とくに塩基部位に基づくラマンバンドを識別し、幾つかの特徴的なバンドのラマンテンソルを決定した。さらにアミノ酸についても、側鎖に環状構造を持つトリプトファンやチロシン・フエニルアラニンなどについて単結晶作製とラマンスペクトルの解析を推進した。DNAの、生体中での三次元構造を探る手法の一つとして、顕微ラマン分光法がある。結晶であれ液体であれ、1ミクロン以下の小さな部位の構造知見を得ることが出来る。核酸塩基のラマンスペクトルから、ラマンシフトと散乱強度の強さがわかり、ラマンテンソルの異方性から、その転用性を仮定できる範囲で、塩基の構造と方位を知ることが出来る。

本年度はピリミジン塩基の一つであるチミンを取り上げ、チミン様塩基について基準振動・ラマンテンソルの形状・転用性について詳細に検討した。チミン様塩基としてはチミン自身の他、ヌクレオシドであるチミジン、チミジンの3'-OHをアジド基N_3で置換したAZT、チミンの5位のメチル基をハロゲンで置換した5-クロロウラシル(5ClU),5FU,5BrU,5IU、およびこのメチル基がリボースの1'CHに置換したプソイドウリジンを取り上げた。それぞれ単結晶を作成し、X線回折によって結晶の軸方位を定め、単結晶の偏光ラマンスペクトルとして(aa),(bb),(cc),(ab),(bc),(ca)の各成分を取得した。又溶液の偏光解消度も同じ構造に対するものを測定した。チミン本体については非経験的分子軌道(MO)法6-31Gを用いたHONDO8.5によって、基準振動数、赤外およびラマン強度を算出し、実測と比較考察した。得られたラマンテンソルは、グラフ表示する事にし、実際に近い三次元透視図と、主軸切片表示を試みた。MO法を参照すると、チミンのラマンテンソルの実験結果からの推定値は、それほど狂っていない事が判明した。MO法と実際の結晶の結果では、静電場・真空中での単一分子と、交番電場・分子間相互作用下の分子との相違を反映して、定性的には一致しても定量的には必ずしも一致しなかった。しかし、同じ単結晶のチミン、チミジン、AZT、プソイドウリジンの4分子の間には、ラマンテンソルの転用性が予想以上に成り立っている事がわかった。本研究は、DNAの二重らせんの立体構造、核酸塩基の配向をミクロな環境で、偏光ラマンスペクトル法により明らかにする事を目標とした。得られたラマンテンソルの値を整理し、構成成分間及び構成単位とポリマーとの間の転用性を検討した。違った分子の結晶間ではどうか、モノマーの値をそのままポリマーに使えるか、得られたテンソル値はAb-initio MO法による量子化学的計算結果によって裏付けられるかなどについて、仔細に検討した。DNAの二重らせん形成による核酸塩基のラマンテンソルの変化を、面内及び上下の塩基のコンプレックス形成という二つの面から検討した。G-C,A-T,A-Uのワトソン・クリックの二重らせん形成において、塩基環の呼吸振動モードの、円盤状のラマンテンソルが長楕円状になるかどうか?環面内振動のラマンテンソルが、上下の環の重なりによるスタッキング効果によって、らせん軸方向の成分を増大させ、丸みを帯びるかどうかの二点に絞って、実験と理論の面から考察した。最後に、二種類の稀少アミノ酸である、トリプトファンとチロシンを取り上げ、それらの単結晶のラマンテンソルを決定し、タンパク質中におけるこれらの残基の配向を推定した。以上の成果を、報文6報にまとめて報告し、また本年9月上旬に南アフリカで開催される第16回国際ラマンコンファレンスで報告する予定である。ラマンテンソルの転用性適用の適不適の問題は、本研究によって初めて明らかになったものであり、今後の研究の指針をあたえるものである。
コアフコースによる高度機能化バイオ医薬品の開発プラットフォームの構築

平成29年度に明らかにしたアスパラギン結合型糖鎖(N型糖鎖)修飾によるヒトα1,6-フコース転移酵素(FUT8)の活性調節の詳細を調べるために、今年度はヒトFUT8N型糖鎖付加変異体の酵素標品の調製とその機能解析を試みた。酵素標品の調製にはバキュロウイルス-昆虫細胞発現系を用い、分泌型酵素とするためにFUT8のN末端側にバキュロウイルスのエンベロープタンパク質であるgp67のシグナル配列を導入し、また精製を簡便にすることを目的としてC末端にポリヒスチジンタグを導入した組換えウイルスを作製した。作製した組換えウイルスを昆虫細胞であるSf21細胞に感染させ酵素標品を発現・培地中に分泌させたところ、野生型および糖鎖付加変異体FUT8(D186N, E347N/A349T, E348N, D186N/E347N/A349T, D186N/E348N)が培地中に分泌されそれぞれFUT8活性を持つことが確認された。またグリコシダーゼ消化により培地中に分泌された糖鎖付加変異体がすべてにおいて実際に糖鎖修飾を受けていることが明らかになった。続けて野生型とD186N糖鎖付加変異体について金属キレートアフィニティークロマトグラフィーにより精製することで酵素標品とし速度論的解析を行ったところ、D186N糖鎖付加変異体において受容体基質に対するKm値が野生型に比べ小さくなっており受容体基質に対する親和性が上昇している可能性が示唆された。今後は、その他の変異体についても同様の解析を行っていく予定である。性状解析のためのFUT8糖鎖付加変異体酵素標品を得るためにバキュロウイルス/昆虫細胞発現系を用いることが有効であることがわかり、これまでに調製を終えたWTやD186N以外の変異体酵素の調製を行っているところである。また、FUT8糖鎖付加変異体を恒常的に発現する細胞をタンパク質高発現細胞として知られるCHO, HEK293, Sf21細胞を用いて構築し、これらの機能解析を現在行っている。さらに医薬品タンパク質として有名であるエリスロポエチンをコアフコシル化糖タンパク質のモデルとし、作製したFUT8糖鎖付加変異体発現細胞を用いて発現させコアフコシル化エリスロポエチンの調製を試みているところである。現在進行中のFUT8糖鎖付加変異体酵素、FUT8糖鎖付加変異体の恒常的発現細胞、コアフコシル化エリスロポエチンの機能解析や糖鎖構造解析を行う。同時に最終年度の研究計画にあるEGFレセプターやγ-GTPなどについてもコアフコース付加体を調製しコアフコース付加による機能化について検討していく予定である。本申請ではアスパラギン結合型糖鎖(N型糖鎖)の構造改変によるバイオ医薬品の機能化を目的とした開発プラットフォームを構築するために、近年注目を浴びているコアフコース構造を合成するFUT8の変異導入による反応高効率化及び変異体酵素の恒常的発現細胞を樹立することによるコアフコシル化糖タンパク質高発現系を作製していく。平成29年度は、FUT8の反応高効率化を目指して翻訳後修飾改変FUT8変異体の作製についてN型糖鎖導入変異体の作製を中心に行った。カイコFUT8の糖鎖付加部位を参照にヒトFUT8のAsp-186, Glu-347, Glu-348に変異導入を行い糖鎖付加変異体を作製した。また、SNPデータベースに登録のあったAsn-213に糖鎖付加部位が導入されるAsn215Ser変異体も併せて作製した。一般的にタンパク質発現によく利用されるCOS-1, HEK293, CHO, HepG2, Sf21細胞に各変異体を発現させFUT8酵素活性を測定したところ、Asp-186, Glu-347, Glu-348に糖鎖付加部位を導入した変異体では酵素活性の上昇が見られたがSNP変異体であるAsn215Ser変異体では酵素活性の低下が見られた。糖鎖付加部位を複数導入した変異体では、更に活性が上昇する傾向にあることも観察された。これらの結果から、ヒトFUT8のAsp-186, Glu-347, Glu-348への変異導入による糖鎖付加は活性上昇に効果的であることが示された。更に興味深いことにGlu-347の糖鎖付加変異体ではCOS-1細胞で発現させた場合に糖鎖付加が約50%しかなされなかったことが明らかになり、糖鎖改変において宿主やタンパク質の部位特異的に糖鎖の付加効率が変化することが示唆された。コアフコシル化糖タンパク質高発現系を作製するにあたって、FUT8の活性調節に変異導入による糖鎖付加が有効な手段である可能性を示すことができた。また発現させた細胞種の違いや、FUT8への糖鎖付加部位の導入場所の違いによって糖鎖付加効率が変わることが示され、本申請での糖鎖改変技術を開発する上での基礎データとなり得ることがわかった。

酵素標品の調製にはバキュロウイルス-昆虫細胞発現系を用い、分泌型酵素とするためにFUT8のN末端側にバキュロウイルスのエンベロープタンパク質であるgp67のシグナル配列を導入し、また精製を簡便にすることを目的としてC末端にポリヒスチジンタグを導入した組換えウイルスを作製した。作製した組換えウイルスを昆虫細胞であるSf21細胞に感染させ酵素標品を発現・培地中に分泌させたところ、野生型および糖鎖付加変異体FUT8(D186N, E347N/A349T, E348N, D186N/E347N/A349T, D186N/E348N)が培地中に分泌されそれぞれFUT8活性を持つことが確認された。またグリコシダーゼ消化により培地中に分泌された糖鎖付加変異体がすべてにおいて実際に糖鎖修飾を受けていることが明らかになった。続けて野生型とD186N糖鎖付加変異体について金属キレートアフィニティークロマトグラフィーにより精製することで酵素標品とし速度論的解析を行ったところ、D186N糖鎖付加変異体において受容体基質に対するKm値が野生型に比べ小さくなっており受容体基質に対する親和性が上昇している可能性が示唆された。今後は、その他の変異体についても同様の解析を行っていく予定である。性状解析のためのFUT8糖鎖付加変異体酵素標品を得るためにバキュロウイルス/昆虫細胞発現系を用いることが有効であることがわかり、これまでに調製を終えたWTやD186N以外の変異体酵素の調製を行っているところである。また、FUT8糖鎖付加変異体を恒常的に発現する細胞をタンパク質高発現細胞として知られるCHO, HEK293, Sf21細胞を用いて構築し、これらの機能解析を現在行っている。さらに医薬品タンパク質として有名であるエリスロポエチンをコアフコシル化糖タンパク質のモデルとし、作製したFUT8糖鎖付加変異体発現細胞を用いて発現させコアフコシル化エリスロポエチンの調製を試みているところである。H29年度に得られた結果を基に、各種培養細胞に糖鎖付加FUT8変異体を遺伝子導入し、薬剤スクリーニングにより恒常的に糖鎖付加変異体酵素を発現している細胞株を樹立する。樹立した細胞を用いてモデルタンパク質を発現させ、親株や野生型FUT8を恒常的に発現している細胞株を対照にして変異体酵素によるモデルタンパク質へのコアフコース導入効率を評価する。最も高効率でコアフコース付加が行える変異体酵素発現細胞株をコアフコシル化糖タンパク質高発現系とし、種主のタンパク質においてコアフコースによる機能化が可能であるか検討していく。また糖鎖付加FUT8変異体の分泌型酵素発現系を作製し、発現系から調製した精製酵素を用いることでFUT8の糖鎖付加による活性上昇の機構についても明らかにしていきたい。現在進行中のFUT8糖鎖付加変異体酵素、FUT8糖鎖付加変異体の恒常的発現細胞、コアフコシル化エリスロポエチンの機能解析や糖鎖構造解析を行う。同時に最終年度の研究計画にあるEGFレセプターやγ-GTPなどについてもコアフコース付加体を調製しコアフコース付加による機能化について検討していく予定である。平成30年度は、予定していたシンポジウムに参加できなかったため、また予定していた研究時期のずれのため研究費を次年度に持ち越すこととなった。次年度の研究費については、当該年度の研究計画と今年度時期のずれた研究計画を遂行するために利用する。次年度の予算については、消耗品・発表のための学会参加にかかる旅費・論文作成にかかる費用に使用する予定であり、計画にない機器や高額物品を購入する予定はない。
電子スピン共鳴法を用いたラジカル反応によるリグニン分解機構の解明

白色腐朽菌Ceriporiopsi subvermisporaによるリグニン分解にはラジカル反応が関与しているが、生成するラジカル種を直接測定した例はない。本研究では、ESR法によるラジカルの直接測定を行い、ラジカル反応によるリグニンモデル化合物の分解機構の解明をおこなった。その結果、ラジカルによってモデル化合物のベンジル位からの水素引き抜き反応が引き起こされていること、その反応性はラジカルの反応性およびモデル化合物のベンジル位におけるC-H結合解離エネルギーと高い相関を持つことが明らかになった。1.ESR実験実験に必要となる、フェノール性および非フェノール性の単量体、二量体等のリグニンモデル化合物の有機合成をおこなった。また、合成と並行して、UV照射装置(LIGHTEST社製・CUREMATE200)とESR装置(日本電子製・FR30)とを組み合わせたUV-ESR装置のセットアップをおこなった。すなわち、リグニンモデル化合物と反応させる初発ラジカルが確実に発生しているか否か、すなわち装置が正確にセッティングされているかを確認する為、リグニンモデル化合物を添加していない系にラジカル発生剤のみを添加してUV照射をおこない、生成する初発ラジカルを検出する予備実験をおこなった。ラジカル発生剤としては、カーボンセンターラジカルおよびペルオキシルラジカル発生剤としてAIBN等のアゾ化合物を、アルコキシルラジカル発生剤としてジ-tert-ブチルペルオキシド等を用いた。これらはラジカル重合の開始剤として用いられることの多い物質であるが、本研究においては逆にリグニンモデルダイマーおよび将来的にはリグニンポリマーの分解を想定して用いた。2.分子軌道計算Wavefunction社製Spartan'06を用いて、リグニンモデル化合物(A-H)およびA-Hから水素原子が引き抜かれた生成物(A・)それぞれのポテンシャルエネルギーを計算し、両者の差を計算することでA-H結合の結合解離エネルギー(BDE)を求めた。まず分子構造を描画したのちにAM1によって立体構造の最適化をおこない、その後密度汎関数法(DFT)によってB3LYP/6-311G*レベルにおけるポテンシャルエネルギー計算をおこなった。その結果、様々なリグニンモデル化合物において最も引き抜かれやすい水素原子はベンジル位のものであることが明らかになった。1. ESR実験昨年度にセットアップ済みのUV-ESR装置を用いて、アゾ化合物由来カーボンセンターラジカルとリグニンモデル化合物(LMC)との反応で生成するラジカルを測定した。具体的には、アゾ化合物及びLMCを石英セル中に採取してESR装置にセットし、UV照射を行うことで初発ラジカルをin situで発生させ、これをLMCと反応させることで生成するLMCラジカルのESRスペクトルを直接測定した。その結果、ベラトリルアルコールをLMCとして用いた際にはACVAおよびAAPH由来カーボンセンターラジカルが、二量体型の非フェノール性LMCを用いた際にはAIBNおよびACVA由来カーボンセンターラジカルがそれぞれLMCと反応することが明らかになった。一方、AMVN由来ラジカルはどちらとも反応しなかった。AAPH由来ラジカルおよび二量体LMCとの反応は溶媒への溶解度の関係でおこなわなかった。2.分子軌道計算Wavefunction社製Spartan'06を用いて、リグニンモデル化合物(A-H)がA・+H・となる際の結合解離エネルギーおよび種々のカーボンセンターラジカル(C・)が水素原子(H・)を引きぬいて安定化する(C-H)際のエネルギー変化を比較した。その結果、ベラトリルアルコールと二量体LMCでは、ベラトリルアルコールの方が水素を引き抜かれにくいことが明らかになった。また、水素原子を得ることによるカーボンセンターラジカルの安定化エネルギーに関しては、より安定化するものからAAPH、ACVA、AIBN、AMVN由来ラジカルの順となった。この値はラジカルによる水素原子の引き抜きの強さの指標となる。本計算の結果は、上記ESR実験における各LMCおよびカーボンセンターラジカルとの反応性と強い相関がみられた。
マグネトプラズモニック構造体を用いた温度自己制御型グリーン素子の創成

強磁性MnSb薄膜の光学特性および局在プラズモンを励起したAu/ MnSb複合ナノ構造の共鳴条件へのスピン依存散乱の影響を検討した.波長200-1700 nm,温度25-375°Cの範囲で光学特性を評価した結果,以下のことがわかった.(1) MnSb薄膜の誘電率の温度変化は,長波長領域(620 nm以上)で顕著に現れる.(2)キュリー点近傍で抵抗率と伝導電子の散乱時間の温度依存性の傾向が変化する.これはスピン依存散乱がドルーデ項に反映された結果であると考えられる.(3)スピン依存散乱の効果は,Auと複合化した強磁性ナノ構造においても,局在プラズモンの共鳴条件の変化として現れる.強磁性MnSb薄膜の光学特性および局在プラズモンを励起したAu/ MnSb複合ナノ構造の共鳴条件へのスピン依存散乱の影響を検討した.波長200-1700 nm,温度25-375°Cの範囲で光学特性を評価した結果,以下のことがわかった.(1) MnSb薄膜の誘電率の温度変化は,長波長領域(620 nm以上)で顕著に現れる.(2)キュリー点近傍で抵抗率と伝導電子の散乱時間の温度依存性の傾向が変化する.これはスピン依存散乱がドルーデ項に反映された結果であると考えられる.(3)スピン依存散乱の効果は,Auと複合化した強磁性ナノ構造においても,局在プラズモンの共鳴条件の変化として現れる.本研究は,「強磁性金属薄膜の誘電率が可視光から赤外光領域にわたって,キュリー温度(Tc)付近で変化する現象」を活用し,Au/強磁性層/Auマグネトプラズモニック構造体の局在表面プラズモン(LSPR)共鳴のON/OFFをTcを利用して制御しようという挑戦的な試みである.所望のTcを有する強磁性金属材料を上記マグネトプラズモニック構造体に用いることにより,Tcを境としてLSPRの励起/抑制を制御することが狙いである.Tcに傾斜を付けておくことにより,簡単な温度センサとなることは元より,屋外で太陽光を利用することにより,温度自己制御型素子(LSPR損失にて自己発熱,昇温にてTcを超えると共鳴は自己停止)への展開を目指す.平成25年度は,「Tc近傍での強磁性金属薄膜の誘電率スペクトルの温度変化」現象について,Ni系薄膜以外の材料について検討した.測定時の加熱による薄膜の構造変化の効果を排除するため,高温側から室温側へと温度を低下させながら光学スペクトルを評価した結果,MnSb薄膜(Tc: 320°C付近)において325-100°Cの温度範囲にて,特に2 eV以下(620 nm以上の波長範囲)で大きく変化することを見出した.振動子モデルを用いて誘電率スペクトル解析を行い,ドルーデ項をフィッティングした結果,抵抗率および伝導電子の緩和時間の値や温度依存性がTcを境に変化しており,格子振動による抵抗率変化が,温度の一次関数であることを踏まえると,スピン依存散乱による抵抗率変化は約300μΩcmと見積られた.これは,バルク試料の直流抵抗から導出された文献値である約200μΩcmと同等の値である.本手法は,非接触なプローブにより材料のTcを評価できるという点でも興味深く,ハードディスクの熱アシスト磁気記録用材料評価の観点からも注目された.本研究は、「強磁性金属薄膜の誘電率が可視光から赤外光領域にわたって,キュリー温度(Tc)付近で変化する現象」を活用し,Au/強磁性層/Auマグネトプラズモニック構造体の局在表面プラズモン(LSPR)共鳴のON/OFFをTcを利用して制御しようという挑戦的な試みである.所望のTcを有する強磁性金属材料を上記マグネトプラズモニック構造体に用いることにより,Tcを境としてLSPRの励起/抑制を制御することが狙いである.Tcに傾斜を付けておくことにより,簡単な温度センサとなることは元より,屋外で太陽光を利用することにより,温度自己制御型素子(LSPR損失にて自己発熱,昇温にてTcを超えると共鳴は自己停止)への展開を目指す.平成26年度は,初年度に得た強磁性薄膜のTc近傍での誘電率スペクトルの温度変化特性を基に強磁性材料と層構成を決定し,電子線リソグラフィとミリングによる微細加工技術を確立して,Au/強磁性層/Auマグネトプラズモニック構造体を単位構造とする配列組織を作製した.実際に温度変化させてLSPRスペクトルを評価した.微細加工条件については,40nm厚さの多層膜試料をドット径として50nm,周期150nmの配列組織を実現した.この試料のLSPR吸収波長を評価したところ,キュリー温度付近で温度変化率が変化することが明らかとなった.また並行して,微細加工を必要とせずにスピンの配列で誘電率を変化させる手段として,スピンの平行/反平行配列を実現するために,RKKY的相互作用を発現させて磁化の反平行配列を安定化させたCo/Ru/Co多層膜を作製し,マグネトリフラクティブ効果を評価し,プラズモニック構造体への展開に向けた基礎検討を行った.波長1550nmで平行/反平行のスピン配列変化に対応して1%程度の透過率変化が現れることを明らかとした.

電気・電子材料室温成膜により作製される,合金薄膜や金属間化合物薄膜を高温に加熱した場合に生じる構造緩和が光学特性変化に及ぼす影響を無視できず,スピン依存散乱の温度依存性がもたらす光学特性変化との効果の切り分けに計画以上の時間を費やした.赤外光領域では,加熱されている材料のみならずヒータブロックからも赤外光が放射されているため,試料からの反射光のみを検出する光学系を構築する工夫が必要であった.以上のハードルをクリアできたため,MnSb薄膜のキュリー温度付近での誘電率スペクトルの赤外光領域での温度変化特性を評価できたもの(当初目標)と考えている.局在プラズモン共鳴(LSPR)誘導のためのAuとの積層化のための条件出しは,薄膜試料の微細加工技術に負っている.微細加工の知見を連携研究者から助言を得て条件確立を急ぐと共に,加工領域である数100μメートル領域の光学特性の温度変化を計測可能な光学系を立ち上げ,Tc付近でのLSPR条件の変化を確認する検証実験を実施したいと考えている.
睡眠時エネルギー代謝に影響を及ぼす生活習慣の時系列解析を用いた検討

日本人の糖尿病患者は,明らかに性質が異なると分類される1型糖尿病患者と2型糖尿病患者の欧米の糖尿病患者と比べ,連続性を持っているということは周知の事実であり,そのことに基づいた検討を行った.その際,以前から取り組んできた時系列の特徴であるフラクタル成分の性質をより正確に表すことのできるDFA(detrended fluctuation analysis)法を用いて得ることが可能な"血糖ゆらぎ"を表す指標と,従来から臨床現場で用いられている指標(HbAlc,グリコアルブミン,1,5-AG,尿中CPR)の関係について,ようやく雑誌にアクセプトされたところである.またヒューマン・カロリメーターを用いた実験として取り組んできた夕食を就寝直前に摂取することによる健常者の睡眠時エネルギー代謝,また1日の総エネルギー消費量に与える影響についての検討結果についても雑誌にアクセプトされたところである.またそれ以外の研究についても,フィールド及び実験室レベルでの長距離走行中の血糖変動とレースパフォーマンスに関する検討,さらに血糖上昇閾値に関する検討結果について,具体的な形となって現われた年となった.健常者を対象に日常生活の中で身体活動(non-exercise acticity thermogenesis)を制限することにより,血糖ゆらぎに変化が認められるという結果が得られており,現在雑誌に投稿中である.食事誘発性熱産生(diet-induced thermogenesis)についても加速度計を用いることで詳細な算出方法が可能となり,さらに両者を組み合わせることで一日の安静時代謝の変動も算出することが可能となったことから,それらのデータをまとめ投稿論文を作成中である.さらに睡眠時エネルギー代謝の詳細な解析を進めるにあたり,客観的な脳波の解析を行う手法および環境については今年度に整えることができた.日本人の糖尿病患者は,明らかに性質が異なると分類される1型糖尿病患者と2型糖尿病患者の欧米の糖尿病患者と比べ,連続性を持っているということは周知の事実であり,そのことに基づいた検討を行った.その際,以前から取り組んできた時系列の特徴であるフラクタル成分の性質をより正確に表すことのできるDFA(detrended fluctuation analysis)法を用いて得ることが可能な"血糖ゆらぎ"を表す指標と,従来から臨床現場で用いられている指標(HbAlc,グリコアルブミン,1,5-AG,尿中CPR)の関係について,ようやく雑誌にアクセプトされたところである.またヒューマン・カロリメーターを用いた実験として取り組んできた夕食を就寝直前に摂取することによる健常者の睡眠時エネルギー代謝,また1日の総エネルギー消費量に与える影響についての検討結果についても雑誌にアクセプトされたところである.またそれ以外の研究についても,フィールド及び実験室レベルでの長距離走行中の血糖変動とレースパフォーマンスに関する検討,さらに血糖上昇閾値に関する検討結果について,具体的な形となって現われた年となった.健常者を対象に日常生活の中で身体活動(non-exercise acticity thermogenesis)を制限することにより,血糖ゆらぎに変化が認められるという結果が得られており,現在雑誌に投稿中である.食事誘発性熱産生(diet-induced thermogenesis)についても加速度計を用いることで詳細な算出方法が可能となり,さらに両者を組み合わせることで一日の安静時代謝の変動も算出することが可能となったことから,それらのデータをまとめ投稿論文を作成中である.さらに睡眠時エネルギー代謝の詳細な解析を進めるにあたり,客観的な脳波の解析を行う手法および環境については今年度に整えることができた.
時間栄養学を視点とした機能性食品成分の探索と応用研究

体内時計作用栄養学の視点で以下の実験成果を得た。2型糖尿病モデルマウスと、慢性腎疾患(CKD)モデルマウスを作成した。2型糖尿病マウスは肝臓の時計遺伝子の発現リズムの振幅が低下する傾向が見られた。これらのマウスに、ヒトの糖尿病食やCKD食を与えたところ、基本的には、体内時計の同調をもたらした。つまり、ヒトの糖尿病やCKDの治療食でも、末梢の体内時計は十分に同調させることが可能であることが分かった。夜食症のモデルマウスでは、うつ病の症状が出やすいことを見つけ、この作用には脳の5-HT2b受容体のリズム性の発現がかかわっていることを見出した。そこで、夜食症のヒトは体内時計がずれている可能性を調べた。4時間おきに4ー5本の髭の毛母細胞からmRNAを抽出し、Per3、Rev-erbα、Rev-erbβ遺伝子発現リズムを評価した。その結果、睡眠後退者の髭の時計遺伝子発現は有意に後退したが、正常者や夜食症は後退せず、位相は個人差が大きかった。次に、日勤務者、1日の徹夜者、8時間おきのシフトワーク者に分類し、時計遺伝子発現リズムに変化があるか否かについて調べた。その結果、一過性の徹夜勤務では遺伝子発現にはほとんど影響を及ぼさず、シフトワーク者はリズムの位相が大きく乱れ、また、遺伝子発現の絶対量が低かった。つまりシフトワークは体内時計に負荷がかかることが明らかになった。イヌリンや菊芋などの水溶性食物繊維を豊富に有する食材は、血糖値の増加を抑制し、腸内細菌の多様性をもたらすことが知られている。そこで、粉末菊芋5gを朝食時に摂取するか、夕食時に摂取するかを夫々15名の被験者に介入試験した。その結果、朝の摂取は、24時間の血糖値の上昇を抑止し、さらに昼食・夕食の血糖値の上昇を抑制した(セカンドミール効果)。また、便秘指数も朝摂取が改善させ、腸内細菌に対する作用も朝摂取で顕著であった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。体内時計作用栄養学の視点で以下の実験を行った。タンパク質・アミノ酸、脂質栄養素、漢方生薬、天然物化合物などを用いて、細胞、マウス個体、ヒトのリズムに対して作用する化合物群をスクリーニングし、有効な成分を見出す。まず、タンパク質100%の餌でも体内時計位相を変容する作用が見いだせた。これは、従来は食事中の炭水化物からの糖によるインスリン分泌が体内時計の位相を動かすことが知られていたものとは、異なった機序で体内時計を動かす仕組みの発見につながる。またアミノ酸では、ロイシン、ヒスチジン、システインなどが候補として挙がってきた。また、カフェインの作用を調べたところ、細胞レベルや個体レベルでも、体内時計の周期を延長させること、また、マウスの活動期の始めの投与で位相前進を、活動期の終わりの投与で位相後退を起こすことが分った。時間栄養学の視点で以下の実験成果を得た。カフェイン朝投与は夕投与に比較して、より強い抗肥満効果を見出すことができた。一方、クロロゲン酸は朝投与に比較して夕投与で、より強い抗肥満効果を見出した。以上をまとめ、人社会に応用すれば、カフェインを含むコーヒーの朝投与は高肥満効果と体内時計のリセット効果をあらわし有用であり、一方、不眠予防や体内時計の夜型化予防とクロロゲン酸の抗肥満を期待するならば、デカフェの摂取は夕方に向いていることが示唆された。1日2食と2回の輪回し運動の組み合わせが抗肥満効果に及ぼす影響について調べた。(1)朝食後に運動と夕食後に運動、(2)運動後に朝食と運動後に夕食、(3)と(4)は(1)と(2)の逆の組み合わせでおこなう。その結果、(1)の群は、内臓脂肪の蓄積が最も低く、また骨格筋の発達が一番大きかった。以上の結果、食事後の運動が効果的だったので、カフェインと運動のタイミングの組み合わせの研究が興味をもたれる。光照射を22ー26時間の周期で与えると体内時計がリセットされることと同様に、食餌パターンのリセットも光と同様の周期であることが判明した。食餌内容に関しては、ω3脂質であるDHAやEPAを含む魚油やこれらの脂肪酸が顕著な体内時計リセット効果を生み出すことを発見した。また、漢方薬・生薬では猪苓や柴胡などに強力な体内時計リセット効果を見いだした。現在、これらを含む漢方薬についてもその効果を検討中である。タンパク質・アミノ酸に関する実験では、胃からの排出速度が速い酸性乳が、対照群の乳に比較して、肝臓のPer2時計遺伝子の発現増大を示した。また、タンパク質100%食による体内時計リセットは、グルカゴン受容体拮抗薬ではブロックされなかったので、IGF-1による時計リセットである可能性が浮上してきた。ヒトの体内時計を調べる方法として、4時間おきに4ー5本の髭の毛母細胞からmRNAを抽出し、Per3遺伝子発現リズムを見ることを提案した。夜型の人はリズム発現が不安定で、かつ、位相が後退していた。つまりヒトの体内時計作用栄養学の有効なツールとなることが分った。時間栄養学の視点では以下の実験成果を得た。骨格筋や骨量に対する種々の食品成分や運動の効果を調べた。

マウスの後肢懸垂により骨格筋の低下ならびに大腿骨の骨体積や骨密度が低下することが知られている。これらの低下に対して、朝の輪回し運動は夕の運動に比較して、より効果的であった。別のモデルとしてヒラメ筋と腓腹筋の腱切除による足底筋の代償性肥大を開発した。1日量は一定にし、高タンパク質食を朝に与えた腱切除マウスは、夕に与えた群に比較して、顕著な筋肥大をもたらした。またこの効果は、分枝鎖アミノ酸であるBCAAの高含量を朝食に与えても見られた。以上、朝運動とBCAAを含む高タンパク質食が、サルコペニア予防には良いことが分った。体内時計作用栄養学において、機能性食品の中で、DHA・EPAの体内時計に対する作用を明らかにでき、論文発表ができたことは、研究が順調に進んでいることになる。また、生薬と漢方薬についても、実験はほぼ終わり、猪苓と柴胡を同定できたことも順調である。さらに、ヒトの研究に必須である、髭を用いた体内時計モニター系を確立できた成果は大きい。また、夜遅い食事やストレスが体内時計を顕著に乱すという発見は、新聞社やNHKのニュースに取り上げられ、社会的インパクトを与えた。また時間栄養学において、筋委縮、代償性筋肥大、廃用性骨粗鬆など、多くの筋・骨のモデル系を開発し、これを利用して種々の機能性食材を評価できた。特に、高タンパク質や分枝鎖アミノ酸の摂取時刻が筋維持に重要であるという先駆的な発見をした。また、運動負荷が朝に有効であるという、全く新規な発見ももたらされた。以上、研究の達成度は十分であると考えられる。体内時計作用栄養学の視点で以下の実験成果を得た。まず、Per2::Lucマウス由来のMEF細胞の発光リズムを指標にフラボン、フラボノール、フラバン、イソフラボンの作用について調べた。その結果、ポリメトキシフラボンのノビレチン、タンゲリチンが、周期延長と振幅増大作用を示すことが分かった。また、米ぬか成分のγオリザノールやその活性本体であるフェルラ酸の体内時計に対する作用を調べた。その結果、フェルラ酸はMEFの実験では、周期を延長させかつ、振幅を増大させた。また、脂溶性であるγオリザノールは、脳への移行が大きい物質であるので、生体の特に脳の体内時計に対する作用を調べた。0.5%あるいは1%のγオリザノール含有餌を2-4週間与え、行動リズムに対する作用を調べた。明暗環境下では、γオリザノールは行動量などには何ら影響を及ぼさなかった。一方、恒常暗の行動フリーラン条件下にマウスを移すと、24時間より短い周期でフリーランしたが、γオリザノール摂餌群では、フリーラン周期は24時間より長い周期で動いた。このようにγオリザノールは脳の中心時計である視交叉上核作用することが分かり、その作用はインビトロの結果を支持するものであった。すなわち、時計の根本治療に使える可能性が示唆された。次に、ヒトの研究成果について記述する。ヒトの体内時計を調べる方法として、4時間おきに4ー5本の髭の毛母細胞からmRNAを抽出し、Per3、Rev-erba、Rev-erbb遺伝子発現リズムを観察できることが分かった。つまりヒトの体内時計作用栄養学の有効なツールとなることが分った。30人程度の60歳以上の高齢者の体内時計の髭の遺伝子発現リズムと活動性の関係を調べた。
金属ナノ構造-酸化膜複合系におけるプラズモン誘起水分解反応の光STMによる解析

本研究は、金属ナノ構造-酸化膜複合系におけるプラズモンに基づく水分解反応を対象として、極低温走査型トンネル顕微鏡(STM)を用いて、プラズモンによる水分子の反応の解析を目的とした。まず、プラズモンの励起に有利な先端直径が20 nmの金製のSTM探針を再現性よく作製する手法を確立した。酸化膜として、1-3層までのMgO超薄膜をAg(100)上に形成した。得られたMgO薄膜は欠陥が多くあり、今後さらなる最適化が必要である。金属上の水分子のプラズモン誘起化学反応を検証した。探針と試料の間に光照射することで生成するプラズモンにより、銀基板上では水分子の分解は起こらず、水クラスターの脱離が観測された。化学
Wnt/β-cateninシグナルを標的とした肝細胞がんに対する新規治療薬の開発

国内がん死因の第5位に位置している肝細胞癌は再発を繰り返すことが特徴で5年相対生存率が低い予後不良のがんである。現在、肝細胞がんの化学療法はマルチキナーゼ阻害薬が主流である。また免疫チェックポイント阻害薬であるPD-1抗体の臨床試験結果が報告され臨床応用が近い将来可能となる。しかし、いずれの薬剤も奏効率は高くなく、より抗腫瘍効果のある肝細胞がん治療薬の開発が望まれる。肝細胞がんはその腫瘍形成にβ-cateninの変異と関連があるがん腫のひとつである。肝細胞癌に対するβ-cateninシグナル阻害剤の抗腫瘍効果を解析することで、肝細胞がんの治療薬としての可能性を検証する。
ハンセン病政策と医学　-　日本と世界　-

ハンセン病政策と医学の関係を日本と世界について検証した。本研究成果は以下の4つである。1.国立ハンセン病療養所における入退所動向に関する研究-1909年から2010年まで102年間の検証-2.WHOのハンセン病対策と世界のハンセン病の現状の研究3.世界のハンセン病政策の医学史的研究4.Web公開ハンセン病学術データベース「近現代ハンセン病資料アーカイブス」の構築と公開の開始明治に始まり平成まで維持された日本の隔離政策と医学の関わりを国内外の調査・研究から検証するために本年度は以下の5点の研究をおこなった。1.日本の療養所における入所者数、死亡者数、退所者数の100年間の統計的研究がまとまり、投稿を行い採択された(「日本のハンセン病政策に関する研究I 国内療養所における入退所者数統計ー」日本ハンセン病学会雑誌in press」)。2.WHOのハンセン病対策の研究を行った(「2012年から2013年上四半期における世界のハンセン病の現況について」日本ハンセン病学会誌82.133-142,2013)。4.ハンセン病回復者、療養所OB、厚生省OBなどからハンセン病に関する資料を収集し、データベース化を開始した。今年度、デタベースは皓星社に委託し基本プログラムが完成し、写真や文書、音声、聞き書き資料のデータベース化が進んでいる。5.世界のハンセン病政策の歴史をローマ時代、ギリシャ時代、西欧中世まで研究し、まとめを行った(「ハンセン病と医学ー第1回、ヨーロッパへのハンセン病の伝搬ー日本ハンセン病学会雑誌83.22-28,2014)。ハンセン病資料の収集と事例調査を行った。資料収集は主に療養所職員(医師、看護師、事務官)OBおよび入所者、社会復帰者およびその家族から資料の提供を受けた。具体的には犀川一夫(医師、元愛楽園園長)、石原重徳(医師、元駿河療養所所長)、横山秀夫(社会復帰者、歌人)などから日記、研究記録、会議記録、写真、原稿(遺稿)、諸外国の隔離の視察の記録など約8000点の譲渡を受けた。また、彼らの家族への事例研究を行い、録音、テキストなどにより隔離政策の実態を記録した。加えて、これらの資料のデータベース化を行うためにデータベースシステムを作成し、犀川一夫の資料を中心に約2000点の写真、書類などをデータベースに登録した。現在は公開に向けて倫理審査(国立感染症研究所)とベータ版の改善、情報公開方法の検討が進んでいる。ハンセン病医学と隔離政策進展の関連の研究では東京大学大学院総合文化研究科との共同研究として『LEPRA誌』(明治末から大正時代のハンセン病医学の国際ジャーナル、フランス語、ドイツ語、英語の論文が混在している)の翻訳と医学、医学史、公衆衛生対策の観点から研究を進めた。また、ハンセン病療養所での社会復帰の実態と再入所数、社会復帰の困難であった要因などを国立療養所東北新生園を中心に調査した。その結果、退所(社会復帰)、再入所の実態が明らかとなった。この他、社会復帰者とネットワークが生まれ、社会復帰の実態と問題点、邑久新良田高校(長島愛生園内にあった入所者のための高校)の果たした役割などの調査を進展させている。現在、日本のハンセン病政策は公衆衛生政策上の過失であったと評価されるが、その実態は未だ十分には検証されていない。本研究ではハンセン病政策と医学の関わりに関する研究、WHOの解放医療政策に関する研究、世界の隔離政策に関する研究、日本の隔離政策下での解放医療の試みに関する研究、日本の隔離政策関係者への聞き取り調査などによるその実態解明の研究、日本の隔離政策における入所者数・退所者数の動向を日本ハンセン病学会会員の方々の協力の下で資料を収集し、1909年から2010年までの記録を検証し、その動向を明らかとした。これらの研究過程で独自に資料を収集・検証し、学術研究に役立てるためにデータベース化を行った。本年度はデータベース事業である「近現代ハンセン病資料アーカイブス」(近現代ハンセン病資料アーカイブス作成委員会:委員長森修一、副委員長廣野喜幸)のWeb上での公開を始めた。日本の隔離政策における入所者数・退所者数の動向の研究結果の投稿を行った。また、国立療養所松丘保養園(国立ハンセン病療養所、1909年開設)所蔵資料の調査・研究を行うと共に全資料の目録作成を行い研究資料、データベース資料としての内容を検討できるようにした(川西健登園長にご協力をいただいた。目録作成は研究協力者である高野弘之氏(埼玉県立文書館)の協力を得た)。日本の隔離政策推進の一要因と考えられる在野の患者の実態と収容について検証するために患者集住地であった湯之沢部落と第二鈴蘭村の調査を行った。世界のハンセン病政策の実態とWHOの多剤併用療法政策の成功要因を知るために関係者から聞き取りをおこなった(湯浅洋氏(元笹川記念保健協力財団医療部長)の協力を得た)。日本の隔離政策維持の要因を明らかにするために犀川一夫氏により推進された台湾の解放医療政策の成立過程を検証した(犀川珠子氏の協力を得た)。1.国立ハンセン病療養所における入退所動向に関する研究-1909年から2010年まで102年間の検証-