hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超微粉の超高圧焼結による極微細組識材料の調製と特性評価

(1)CoーNi2成分系の緻密化温度は、FeーCo,FeーNi2成分系と同様に、単成分系に比べて100200Kほど高く、FeーCoーNi系は2成分に比べさらに約100Kほど高くなった。すなわち高成分系となるほど緻密化しにくくなった。平衡相を形成する最低焼結温度も高成分系ほど高くなった。(2)同一条件の下では、単成分系に比べ、2成分系さらに3成分系は粒成長しにくくなり、緻密体の最小結晶粒度としてCoーNi,FeーCoーNi系でそれぞれ0.18μm、0.12μmが得られた。(3)両成分系とも高い硬さが得られ、CoーNi系、FeーCoーNi系ではそれぞれHv600.800が得られた。2.超微細粒焼結体の硬さの試験温度依存性:(1)Hvの、成分間や粒度間での大小関係は高温でも同様であり、Hv試験温度によって変化しなかった。(2)微粒試料(約0.1μm)のHvは約500Kで急減し、この急減温度は粗粒試料(約3μm)の800Kに比べてかなり低かった。この原因は微粒試料では粒界拡散クリ-プが起り易いためと考えられた。(3)Hvと結晶粒径の-1/2乗との間には、573Kまで直線関係が認められた。申請者は市販のFe、Co、Niなどの金属超微粉(粒径、0.02μm:酸素量、615mass%)の焼結により、微細結晶粒の金属や合金を得るための還元条件、無加圧または加圧下での焼結緻密北条件ならびに焼結体の結晶粒度と室温硬さなどを基礎的に調べてきている。その結果、所定の条件下で低酸素(0.03%0.02mass%)の完全緻密焼結体が得られ、その結晶粒度(d)としては溶解法では得難い0.10.3μmのものが得られること、焼結体の室温硬さは、単成分系では500600Hv、23成分系では800870Hvにも及び、普通粒度のものに比べ著しく高いこと、単成分金属や単相合金についてはHvとd^<-1/2>との間には、普通粒度の場合と同様のHallーPetchの直線関係が成り立つこと、などを明らかにした。このような微細粒度の金属・合金については、従来、高温硬さの測定例は見当たらず、硬さの試験温度依存性がどのようになるかは興味深い。そこで本研究では、Fe、Co、Ni単成分系の超微粉およびFe+Co、Fe+Ni、Co+Ni2成分系とFe+Co+Ni3成分系の混合超微粉の焼結によって得られた粒度0.100.35μmの微細結晶粒金属・合金について室温から1073Kまでの硬さの試験依存性を調べた。単成分金属については、結果を、同じく超微粉から作製した中粗粒の金属(0.53.5μm)と比較検討し、以下の諸結果をえた。(1)成分間や粒度間のHvの大小関係は、試験温度によって一般に変化しなかった。(2)Fe微粒試料(0.22μm)のHvは、中粒(0.82μm)、粗粒試料(3.5μm)に比べてかなり低い温度(それぞれ約500、700、800K:融点に対する比はそれぞれ約0.28、0.39、0.44)で急激に減少した。この主原因は、粒成長や歪の回復にあるのではなく微粒試料ではクリ-プ変形が起こり易いためと考えられた。
鉄筋コンクリート柱における無拘束主筋の座屈性状の評価実験

1.はじめに日本建築学会のRC造建物の終局強度型耐震設計指針(学会指針)では、主筋の座屈防止の観点からの横補強筋の配筋規定が定められている。この規定は実際の配筋決定における座屈防止筋規定の影響は非常に大きいが、これらの構造規定の考え方やその背景は曖昧である。筆者は、座屈防止筋の設計法を確立することを目的とし、正方形横補強筋により拘束されたRC角柱試験体(主筋4本)の一方向単軸圧縮実験を行い、隅角部の主筋の座屈歪度の評価式を提案してきた。しかし、実際の設計においては、隅角部以外の中間の主筋の扱いがより重要となる。そこで、本研究では、中間主筋の座屈歪度を実験的に求めることを目的に、RC角柱試験体(主筋8本)の一方向単軸圧縮実験を行った。2.実験概要主筋の座屈を考える際に、主筋の径の他に横補強筋の径と間隔および中子筋の有無が重要な因子となる。この観点から主筋と横補強筋の配筋法をパラメータにした実験を計画した。主筋の配筋法は3通り(内1つは主筋の無いものと考えている4-phi4あるいは8-phi4)を想定した。横補強筋は径と間隔について4通りとし、それぞれについて中子筋の有無をパラメータとして計8通り想定した。以上の24通りのうち20体の実験を行った。3.結論(1)中子筋に拘束されない中間主筋がある場合、全主筋に対する平均的な横拘束筋の効果は横補強筋による拘束効果が全主筋に平均的に作用すると考えてよい。また、その時の座屈歪度は、有効断面積比eを用いて計算することができる。(2)中子筋に拘束される中間主筋がある場合には、中子筋の効果を外周の横補強筋の効果の1.62.7倍として評価し、全横補強筋の効果が全主筋に平均的に作用すると考えてよい。
分裂組織で発現する受容体キナーゼを介した植物発生の制御

植物の発生・生長は、茎頂ならびに根端に存在する分裂組織の働きによって行われている。分裂組織は、未分化な細胞の維持と細胞の増殖あるいは分化を協調的に司っており、そのためには細胞間のコミュニケーションが必要であると考えられる。我々は、シロイヌナズナの茎頂分裂組織で機能する受容体型キナーゼ遺伝子IMK2ならびにIMK3を単離し、その機能解析を進めてた。IMK3遺伝子は、RT-PCRならびにプロモーター解析により、植物の一生を通じて茎頂ならびに根端分裂組織において発現していることが示唆された。また、胚においても分裂組織周辺に発現が見られた。IMK3キナーゼドメインの標的遺伝子については、スクリーニングにより得られたものについてin vitro結合アッセイやリン酸化アッセイの結果、AGL24タンパク質が相互作用に加え、IMK3キナーゼによりリン酸化されることが明らかとなった。また、RT-PCRによりAGL24遺伝子の発現パターンを調べた結果、花成前後の茎頂分裂組織において発現していることが明らかとなった。IMK3遺伝子もまた茎頂分裂組織で発現していることから、花成前後の茎頂分裂組織において両者が相互作用しているものと推測される。MADS-boxを持つ転写因子であるAGL24がIMK3の標的であるならば、次のようなシグナル伝達経路が考えられる。茎頂分裂組織において細胞膜に局在するIMK3が何らかのシグナルを受け取り、自己リン酸化を経て活性型となる。そして、細胞質に存在するAGL24タンパク質をリン酸化する。リン酸化されたAGL24は何らかの機構によって核へと移行し、そこで転写因子として働くというものである。現在、この仮説を証明することを目指してシグナル伝達経路の解明を進めている。
大航海時代のスペイン語文書に見られる他者認識方法に関する考察

16世紀、スペイン王室が「新大陸」の先住民(インディオ)の保護を目的に制定した法令は数多く、中でも1543年に公布されたいわゆる「インディアス新法」は植民法制史上、最も人道的な法令と言われているが、1530年代後半以降、ハプスブルグ朝スペインが置かれたヨーロッパにおける政治的かつ経済的地位を考慮すれば、それはきわめて一面的な解釈に過ぎないことが明らかになる。とくに、フェリペ二世の統治期には、「新大陸」を本国の財政的基盤とみなす傾向が顕著になったことを考えれば、キリスト教文化を絶対視するヨーロッパ中心主義の台頭の前に、16世紀初頭に勃発した異文化理解や他者認識の在り方をめぐる「インディアス論争」は完全に風化したと見ることができる。しかし、王室はキリスト教(カトリック)絶対主義の立場から、「新大陸」支配の正当な権限は先住民のキリスト教化にあるとする従来の立場を崩さず、徹底的な偶像崇拝撤廃運動などを実施した。当時、スペイン人が記したクロニカ(「新大陸」関係の記録)にも、ほぼ例外なく、同じイデオロギーを見て取ることができる。このような支配者側の論理に対して、被支配者である先住民が示した対応を解明するため、従来西欧的歴史観に即してその史料的価値が否定されてきた土着資料を分析したところ、彼らが独特な歴史意識のもとにスペイン支配ならびに、その根底にあるイデオロギーに鋭い批判を浴びせていることが分かった。もっとも、時間的制約や史料面での制約があって、利用できた土着史料がすべて、旧インカ帝国領(アンデス)に住むインディオたちの書き残したものなので、結論を出すには、「新大陸」のいま一つの大きな文化圏であるメソアメリカのインディオたちの記録を解読、分析する必要があると考えている。従来、スペイン人による「新大陸」征服は先住民であるインディオに対するキリスト教化(魂の征服)を大義名分として正当化されてきた。すでに15世紀末より、インディオの宗教を邪教と断定し、彼らの文化的能力までも否定する主張が大きく唱えられていた。とりわけ、当代随一のアリストテレス学者フワン・G・デ・ヒプールベダは新大陸へ一度も赴くことなく、もっぱら当時スペインで出版されたクロニカ(記録)や報告を根拠にしてインディオを自然奴隷(先天的奴隷)と規定し、スペイン人による征服を哲学的分野から正当化したし、16世紀後半になると、仏、英など、政治的、宗教的にカトリック国スペインと激しく対立する国々で所謂「黒い伝説」が生まれたため、スペインのインディアス(新大陸)支配の正当性を確証する作業が急務となり、ペルー副王領では、第五代副王フランシスコ・デ・トレドガインカ専制君主説を裏付けるようなインカ史の編纂に従事し、数篇のクロニカが作成された。このような政治的意図のもとにインディオの人格や文化を否定しようとするスペイン人の態度に対し、自己の帰属する文化の優秀性を訴え、スペインによる征服の法的不当性を指弾するインディオが現われた。その代表的人物がペルーのインディオ、フェリペ・ワマン・ポマであり、彼はスペイン人到来以前にアンデスのキリスト教伝道が行われ、アンデスのインディオはスペイン人以上にキリスト教的精神に溢れていると主張した。文字のなかったアンデスに生まれたインディオが文字(スペイン語)をもって支配者を批判する姿勢の中に、他者認識におけるヨーロッパ中心主義への挑戦を読み取ることができる。
自己検閲の文法:ハーディ中期小説に施された改稿の分析

本研究では、これまで等閑に付されてきたトマス・ハーディの中期小説『搭上のふたり』(Two on a Tower)の生成過程を解明し、ハーディの自己検閲の跡を分析した。また、後期小説『カースタブリッジの町長』(The Mayor of Casterbridge)および『ダーバヴィル家のテス』(Tess of the d'Urbervilles)の生成過程を分析の俎上に載せることで、テクストに産出された新たな意味効果についても吟味検討した。本研究はトマス・ハーディの『搭上のふたり』(Two on a Tower)の原稿および活字テクストの本文異同を研究することによって、ハーディに固有の「改変の文法」の分析を目指すものである。今年度はまず、原稿358葉のうち、およそ250葉の解読を計画していた。しかし、前回の科研費の成果報告書を執筆している最中に『カースタブリッジの町長』(The Mayor of Casterbridge)の原稿内部の改変のなかに、これまでの研究によって見逃されてきた点が多々あることが判明したため、計画を変更した。具体的には、『カースタブリッジの町長』の原稿の分析に専ら従事することとし、ドーチェスター博物館およびドーチェスター歴史資料館に赴いて原稿の紙およびインク、ペン先などの状態からハーディの執筆段階を確定した。次いで、事後的な改変がテクストに齎した新たな意味効果について吟味検討した。本研究はトマス・ハーディの中期の小説『搭上のふたり』(Two on a Tower)の原稿および活字テクストの本文異同を研究することによって、ハーディに固有の「改変の文法」の分析を目指すものである。しかし昨年度の初めに、科研費の成果報告書を執筆したところ、『カースタブリッジの町長』(The Mayor of Casterbridge)の原稿内部の改変に、これまでの研究によって見逃されてきた点が多々あることが判明したため、昨年度は計画を変更した。今年度も昨年度と同じく、計画を一部修正し、『カースタブリッジの町長』の原稿の分析を進めた。具体的には、『カースタブリッジの町長』の原稿内部の本文改変の分析に従事することとし、ドーチェスター博物館およびドーチェスター歴史資料館に赴いて原稿の紙およびインク、ペン先などの状態からハーディの執筆段階を確定した。次いで、事後的な改変のなかでも、セクシュアリティに関わる表現の修正に焦点を当て、一連の修正が小説テクスト(最終稿)に齎した新たな意味効果について吟味検討した。上記に加えて、今年度は、当初の予定どおり、ハーディの中期の小説の草稿を一部分析し、改変をデータ化した。さらに異同の傾向を検証し、中期の小説に顕著な、改変の規則性がいかなるものか、仮説をたてた。本年度の研究成果は、(1)「イギリス社会とセクシュアリティ」(『21世紀イギリス文化を知る事典』、2009年)、(2)「模倣される言葉-ハーディの自筆原稿を読む」(近刊)として纏めた。本研究はトマス・バーディの中期の小説『搭上のふたり』(Two on a Tower)の原稿および活字テクストの本文異同を研究することによって、バーディに固有の「改変の文法」の分析を目指すものである。前回の科研費の成果報告を纏めていた最終段階で、バーディの後期小説の本文改変には、これまでの研究によって見逃されてきた点が少なからずあることが判明し、さらなる研究の必要が生じた。そのため一昨年度および昨年度は、研究計画の修正を余儀なくされ、変更の影響は今年度にも及んだ。今年度はまず『ダーバヴィル家のテス』の本文異同の分析を進めた。具体的には、『ダーバヴィル家のテス』の原稿内部の異動を検討するために、大英図書館に赴いて原稿の紙およびインク、ペン先などの状態からバーディの執筆段階を確定した。上記に加えて、今年度は、当初の予定どおり、『搭上のふたり』の原稿およそ358葉を解読し、出版者(編集者)・植字工の介入ならびにバーディの自己検閲の跡を明らかにした。さらに中期の小説に顕著な、改変の規則性がいかなるものか、を析出するように努めた。
TEMその場変形・計測技術によるbcc金属の局所力学挙動の転位論的解明

TEMその場変形・計測においてFe基合金の解析を行った結果、粒界付近における転位反応について、従来モデルの堆積挙動ではなく、粒界で消滅する挙動が観察された。炭素を含む微細組織が分散する場合には、ひずみバーストが抑制されることを明らかにした。微細組織が転位運動の抵抗になることにより、転位の易動度を抑制することに加えて転位増殖を促進すると考えられ、結果として転位組織がプラナーになると考察した。ナノインデンテーション解析においては、Fe-Si合金の塑性変形開始時に変位量が小さい現象について、圧痕下のTEM観察を行った結果、IF鋼に比べて塑性変形域のサイズが比較的小さいことが明らかとなった。TEMその場変形・計測において、Fe基合金の解析を行った結果、粒界付近における転位反応について、従来モデルの堆積挙動ではなく、粒界で消滅する挙動が観察された。粒界性格などに依存することが想定され、結晶粒が微細である場合に起きやすい傾向があることが確認された。強ひずみ加工で創成された超微細粒材料の場合、粒界における力学状態が粗大粒とは異なることが指摘されており、残留応力・ひずみが高い状態であることが推測される。外力と残留応力の関係については定量的に議論する必要はあるものの、定性的には、転位の自己応力場と粒界における残留応力との関係において、転位の自己エネルギーが粒界に吸収されることでトータルのエネルギーが低減する現象はあり得ると考察する。これは、Fe-Si合金において指摘されているすべり面の制限によって交差すべりが抑制されたことによる平均自由行程の低下が原因と考察した。H27年度からH28年度へ繰り越して実施した内容は、ほぼ予定通りに実施できた。TEMその場変形・計測において、Fe基合金の測定を行った結果、炭素を含む微細組織が分散する場合にはひずみバーストが抑制されることを明らかにした。ナノインデンテーション解析においては、Fe-Ni合金を用いた測定を行った結果、前年度に行ったFe-Si合金とは異なる挙動をしめした。すなわち、Fe-Si合金の場合は、ひずみバーストの臨界荷重であるPcとバースト量を表すdelta hとの関係において、Si量の増加とともにPcに対するdelta hの値が減少する傾向にあったが、Fe-Ni合金の場合はIF鋼と同様にdelta hの値が減少する傾向は見られなかった。過去の文献から、Fe-Si合金は脆性ー延性遷移温度がIF鋼に対して高温側に移行することが示されていることからSi添加による脆化傾向があるのに対し、Fe-Ni合金は低温側に移行する傾向にあることから、き裂進展に対する挙動が両元素で異なっており、これと関係が深いと考察した。圧子直下に発生する最大せん断応力は、材料の理想強度レベルに達することが知られており、この応力レベルはき裂先端のそれに近い事が推測される。き裂先端の応力を緩和する機構において、塑性変形による緩和が容易であればあるほどき裂は進展しにくいため、delta hが小さいことは同一のPcに対してエネルギー解放率が引くことを意味し、応力緩和能が低いと理解される。H28年度からH29年度に繰り越して実施した内容は、予定通りに実施できた。TEMその場変形・計測において、Fe基合金の測定を行った結果、超微細粒鋼においては粒界に転位が沈み込むことによって粒内の転位密度が低下する様子が観察された。超微細粒の高い強度は、密度の高い粒界の影響とされるモデルが一般的であるが、それに加えて粒界が転位のシンクサイトとして働くことにより、転位枯渇の影響で流動応力が上昇する可能性について考察した。ナノインデンテーション解析においては、IF鋼の粒界近傍の測定を行った結果、粒界の抵抗を検出できる可能性について明らかにした。測定で得られる荷重Pー変位h関係は、Pがh2の関数に近似できるとされており、この係数が硬さの次元と一致することから、係数を求める方法としてP/h-hのプロットを用いることを考案した。この手法を用いて解析した結果、粒界付近で係数が上昇する傾向が確認され、一方で粒内ではそのような挙動が観られなかったことから、係数の変化が粒界に依る変形抵抗を反映していると考察した。係数の変化率が変形抵抗に関係すると推測され、粒界の幾何学的条件や偏析・析出などの化学的条件などによってこの係数が異なることが検出できれば、粒界性格と力学挙動の関係の明確化につながると期待される。一方、粒界直上からの圧入負荷についても実験を開始しており、塑性変形開始挙動に対応するpop-in荷重の値が粒界性格によって影響を受けると推察される。これら2つの効果が定量化できれば、粒界における変形抵抗としての働きと変形を促進する働きを区別して評価することが可能である。

微細組織が転位運動の抵抗になることにより、転位の易動度を抑制することに加えて転位増殖を促進すると考えられ、結果として転位組織がプラナーになると考察した。ナノインデンテーション解析においては、Fe-Si合金の塑性変形開始時に変位量が小さい現象について、圧痕下のTEM観察を行った結果、IF鋼に比べて塑性変形域のサイズが比較的小さいことが明らかとなった。TEMその場変形・計測については、力学挙動測定の再現性は向上しているものの、観察技術の高度化が今後の課題である。TEMその場変形技術については、観察技術の高度化も推進しつつある。転位運動と力学反応との関係付けを行うモデル化が今後の課題である。29年度が最終年度であるため、記入しない。材料強度物性29年度が最終年度であるため、記入しない。
Hessian manifoldsの研究

1.complex manifoldsの研究において、そのChern classesは最も重要なcharacteristic classesであるが、flat affine manifoldsに対しても、それと類似したrefined affine Chern classesという基本的なaffine invariantが得られた。これはflat affine manifoldsの研究において、本質的な役割を果すcharacteristic classesであると思われる。2.compact Hessianmanifolds(M,D,g)において、flat connectvon Dと、Hessian metric gから2種類のLaplacians□,□が自然に定義される。この2つは一般には同じでなく、またgのexterior productによる作用e(g)とも可換ではない。しかしM上のflat vector bundleを適当にとれば、それに値を持つ(p,q)-formsの空間においては、その2つのIaplauans□,□は一致し、e(g)とも可換である。従ってKahlerian manifoldsに対するharmonic formsの理論と同様の理論がHessian manifoldsに対しても展開できることが判明した。
サヘルと南インドにおける在来農法の再評価と両地域間技術移転の可能性に関する研究

1.サヘルおよびスーダンサバナ地帯において,在来の非灌漑ミレット栽培技術についての聞き取りと農具の計測測図をおこない,諸技術要素の地理的分布を明らかにした。〈播種前耕起なし-専用長柄鍬をもちいた複数者による播種-立耨方式での押し出し除草鋤での除草〉を主な技術要素とする在来農耕技術(タイプAとする)がセネガルからチャドに至るサヘルの砂質土壌地帯に広汎に存在することを確認した。また,〈播種前の短柄鍬による耕起-短柄鍬を用いた一人での播種-短柄鍬による深い前傾姿勢での除草〉という組み合わせ(タイプBとする)は主としてより南のスーダンサバナ地帯に分布していた。後者の農耕方式は,さらに南の森林地帯から溢出したものと見られ,Aとは系列を異にする。Aはサヘル固有の農耕方式として定立しうると考えられた。2.インドの農業生態系は農耕と牛の飼養が不可分の共生的進化を遂げたものと理解される。牛は畜力,堆肥,乳製品などの供給源となり,作物の茎葉残渣や農耕地雑草は家畜飼料となる。このような有機的結合が農村の高い人口支持力の源泉となっている。西アフリカでは家畜飼養と農耕が本来異なる民族集団によって担われていること,肉が利用される一方で畜力や乳の利用技術が未熟であることなど,インドとの基本的な相違がある。このことが西アフリカの農業生態系の成立に与えている影響や制約を明らかにするため,農耕民と牧畜民の混住状況,家畜の流通,有畜農耕技術や堆肥の利用に関する詳細なデータを収集した。3.マリ共和国のニジェール川に面した農村チオンゴニにおいて現行の農耕方式・土地利用形態と立地・環境との適合関係について調査を行った。ここでは外来技術を基軸とする畜力反転犁耕の導入が土壌荒廃(作土の砂質化や侵食)を加速させている実態とその機構が明らかになった。さらに,村の下流のマルカラ・ダム建設に伴って稲作に適した低湿農地が水没したことから,結果的に残された畑地では休耕による地力回復の余地が乏しくなるなど過重な負担がかかっていた。これらの要因が複合的に作用して,全般的な農業環境の悪化を引き起こしていることが明らかになった。4.マリ共和国のドゴン高原周辺では局地的に,土壌保全,雨水獲得を目的とした集約的な土地利用がみられる。岩盤台地上に位置するサンガ村および平原部に位置するバンカス村において農民による伝統的土壌管理法および土壌肥沃度認識を記録し,さらに土壌の化学分析を行って,在来技術の環境適合性を評価した。5.マリの広い範囲で主食とされているトウジンビエの畑には,脱粒性をもつ雑草型が高頻度で混在し,作物に準じて収穫利用されている。これは作物栽培化の移行的形態をとどめるものと考えられる。サヘルに属するドゥエンツァ地方の農民はこれを普通の作物型よりも先に収穫し,また早生で乾燥に強いなど一定の価値を認めていた。脱粒型が農民によって播種されることがないにもかかわらず毎年出現する理由は,採集したサンプルの栽培実験の中で明らかになろう。6.温帯先進国→熱帯開発途上国ではなく,熱帯地域間での農耕技術移転の可能性を探ることが本調査計画の主たる目的であった。調査の中で,インド・デカン高原のミレット栽培を中心とする在来農法が,きわめて洗練された環境調和的な技術として,熱帯半乾燥地農業のモデルとなりうることが再確認された。その主要な要素として,畜力利用とそのための農具の多様な発達,畜力除草と茎葉の飼料化に適した条播,目的や環境に応じた多様な混作,土壌保全的な浅耕,家畜糞の堆肥化などがあげられる。これに関連して,以下の諸点が今後検討を要する事柄として提示された。(1)インドのミレット作の地理的多様性の中で,より乾燥地・砂質土壌に適応したラジャスタン地方の在来農法を可能なモデルの一つとして分析する必要がある。(2)サヘル・スーダン地域の在来ミレット作にも異なる気候・土壌条件に対応すると考えられるいくつかの類型を設定することができたので,技術移転(受け入れ)の必要性・可能性は各類型ごとにさらに具体的に検証していく必要がある。

牛は畜力,堆肥,乳製品などの供給源となり,作物の茎葉残渣や農耕地雑草は家畜飼料となる。このような有機的結合が農村の高い人口支持力の源泉となっている。西アフリカでは家畜飼養と農耕が本来異なる民族集団によって担われていること,肉が利用される一方で畜力や乳の利用技術が未熟であることなど,インドとの基本的な相違がある。このことが西アフリカの農業生態系の成立に与えている影響や制約を明らかにするため,農耕民と牧畜民の混住状況,家畜の流通,有畜農耕技術や堆肥の利用に関する詳細なデータを収集した。3.マリ共和国のニジェール川に面した農村チオンゴニにおいて現行の農耕方式・土地利用形態と立地・環境との適合関係について調査を行った。ここでは外来技術を基軸とする畜力反転犁耕の導入が土壌荒廃(作土の砂質化や侵食)を加速させている実態とその機構が明らかになった。さらに,村の下流のマルカラ・ダム建設に伴って稲作に適した低湿農地が水没したことから,結果的に残された畑地では休耕による地力回復の余地が乏しくなるなど過重な負担がかかっていた。これらの要因が複合的に作用して,全般的な農業環境の悪化を引き起こしていることが明らかになった。4.マリ共和国のドゴン高原周辺では局地的に,土壌保全,雨水獲得を目的とした集約的な土地利用がみられる。岩盤台地上に位置するサンガ村および平原部に位置するバンカス村において農民による伝統的土壌管理法および土壌肥沃度認識を記録し,さらに土壌の化学分析を行って,在来技術の環境適合性を評価した。5.マリの広い範囲で主食とされているトウジンビエの畑には,脱粒性をもつ雑草型が高頻度で混在し,作物に準じて収穫利用されている。これは作物栽培化の移行的形態をとどめるものと考えられる。サヘルに属するドゥエンツァ地方の農民はこれを普通の作物型よりも先に収穫し,また早生で乾燥に強いなど一定の価値を認めていた。脱粒型が農民によって播種されることがないにもかかわらず毎年出現する理由は,採集したサンプルの栽培実験の中で明らかになろう。6.温帯先進国→熱帯開発途上国ではなく,熱帯地域間での農耕技術移転の可能性を探ることが本調査計画の主たる目的であった。調査の中で,インド・デカン高原のミレット栽培を中心とする在来農法が,きわめて洗練された環境調和的な技術として,熱帯半乾燥地農業のモデルとなりうることが再確認された。その主要な要素として,畜力利用とそのための農具の多様な発達,畜力除草と茎葉の飼料化に適した条播,目的や環境に応じた多様な混作,土壌保全的な浅耕,家畜糞の堆肥化などがあげられる。これに関連して,以下の諸点が今後検討を要する事柄として提示された。(1)インドのミレット作の地理的多様性の中で,より乾燥地・砂質土壌に適応したラジャスタン地方の在来農法を可能なモデルの一つとして分析する必要がある。(2)サヘル・スーダン地域の在来ミレット作にも異なる気候・土壌条件に対応すると考えられるいくつかの類型を設定することができたので,技術移転(受け入れ)の必要性・可能性は各類型ごとにさらに具体的に検証していく必要がある。平成6年度は、7月9月を中心に西アフリカ地域のマリ国(応地、小林、田中、月原)、ブルキナファッソ国(応地、田中、月原)およびガーナ国(応地)で、亜湿潤(ギニアサバンナ)半乾燥熱帯(スーダンサバンナ及びサヘル)にわたる農業生態区での小農民による在来農業技術の実態と生態環境基盤に関する現地調査を実施した。また、往路、帰路にはフランス国にて各自が、文献・地図・航空写真資料などの収集にあたった。
子宮頚部腺癌における前癌病変と初期浸潤の解明-血管増殖因子について

研究実績の概要(目的)近年増加傾向にあるとされる子宮頚部腺癌に関しては、その初期病変がいまだ同定されていない為大多数が進行癌として発見される。それ故前癌病変および初期浸潤の解明に基ずく早期診断法の確立が急務である。本研究においては血管新生因子を用いて免疫組織化学的に検討し子宮頚部腺癌とその関連病変との関係を明らかにする事を目的とした。(対象、方法)1984年1月より現在まで当院にて加療された症例(約2500例)を子宮頚癌取り扱い規約に沿って、子宮頚管腺を中心に再検討したところ連続切片作成可能な腺異形成8例、上皮内線癌7例、微小浸潤腺癌(全例鍍銀染色にて芽出を確認)2例、浸潤腺癌9例と正常頚管腺10例を対象とした。vascular endothelial growthfactor(VEGF)を認識するanti-VEGF polyclonal antibodyを一次抗体とし免疫組織化学的(ストレプトアビジン-ビオチン法)に検討した。(結果)正常頚管腺10例中6例にVEGF抗原の発現が見られた。その局在は全例perinuclearであった。腺異形成8例中3例にVEGF抗原の発現が見られた。その局在は1例がperinuclearで他の2例がcytoplasmであった。上皮内腺癌7例中1例にVEGF抗原の発現が見られた。その局在はcytoplasmであった。微小浸潤腺癌2例中2例、浸潤腺癌9例中9例にVEGF抗原の発現が見られた。その局在はすべてcytoplasmであった。(結論)子宮頚部腺癌とその関連病変における上皮内線癌と微小浸潤腺癌と鑑別は芽出でするのか深さで判定するのかが論議を呼ぶところであるが、本研究の結果においてはVEGF抗原の発現が微小浸潤腺癌以上の病変で全例に見られたことは微小浸潤腺癌の診断に芽出が有用であり、なおかつ血管新生因子を獲得し進展、転移能力があることが示唆された。
シリカクラスレート鉱物から読み解くサハリン南部のメタン湧水古環境

シリカクラスレート鉱物とは,結晶構造中にメタンなどの天然ガス分子を含む鉱物である。これまで,産出の極めて稀な鉱物と考えられてきたが,メタン湧水環境において普遍的に産出する可能性が高い。堆積物中の有機物は,地中深くまで運ばれると地熱により分解されてガスとなり,断層や泥火山などの地質構造を通して冷湧水とともに地表(海底)に湧出する。海水中に湧出したガスは微生物に酸化され,最終的には二酸化炭素として再び大気中に放散される。このような地球規模での炭素循環過程を解明する手掛かりとして,シリカクラスレート鉱物は新たな物証を与える。本研究はシリカクラスレート鉱物から古代のメタン湧水環境に関するより詳細な情報を得ることを目的とし,極東ロシアサハリンをモデル地域として研究を行うものである。これまでにサハリン南西部の3ヶ所から、シリカクラスレート鉱物の一種、メラノフロジャイト、およびその仮晶(結晶の形だけを残し,変質したもの)を見出しており、平成30年度は、未調査であったクリリオンスキー半島南東部の調査を行なった。調査の結果、現地ではシリカクラスレート鉱物を確認することはできなかったが、これまでの調査でシリカクラスレート鉱物との共生が認められた黄鉄鉱や霰石などの特徴的な鉱物集合体が広範囲に渡って複数ヶ所で観察された。また、前年度に採取したメラノフロジャイト試料について、単結晶X線構造解析、ラマン分光分析、包有ガスの定量分析とその炭素同位体に関する予備的な測定などの分析を進めた。分析結果についてはオーストラリアメルボルンにて行われた国際鉱物学連合の第22回大会にて発表を行った。これまでに、クリリオンスキー半島の南西側2ヶ所と南東1ヶ所の計三カ所の調査を行い、前2ヶ所からシリカクラスレート鉱物の一種であるメラノフロジャイトを見出した。それらの試料の単結晶構造解析、ラマン分光分析、同位体測定などを順調に進めている。また、サハリンにおける地質調査の知見を参考にした国内の対比調査においても、シリカクラスレート鉱物の痕跡を見出した。昨年度の南東部の調査試料の大半は、未だロシアの共同研究先にあって、国内での詳細な分析が行えていないため、次年度はその精査を行う。また、シリカクラスレート鉱物発見の重要な手がかりである石英の仮晶(別の鉱物の結晶を石英が置き換えたもの)の形成に関連し、国内外の様々な石英仮晶との対比研究を行う。その結果を踏まえ、最終年度にはサハリン産シリカクラスレート鉱物と、そこから読み取れる地質環境について論文にまとめる。シリカクラスレート鉱物は結晶構造中にメタンなどの天然ガス分子を含む鉱物である。これまで、産出の極めて稀な鉱物と考えられてきたが、メタン湧水環境において普遍的に産出する可能性が高い。堆積物中の有機物は、地中深くまで運ばれると地熱により分解されてガスとなり、断層や泥火山などの地質構造を通して冷湧水とともに地表(海底)に湧出する。海水中に湧出したガスは微生物に酸化され、最終的には二酸化炭素として再び大気中に放散される。このような地球規模での炭素循環過程を解明する手掛かりとして、シリカクラスレート鉱物は新たな物証を与える。本研究はシリカクラスレート鉱物から古代のメタン湧水環境に関するより詳細な情報を得ることを目的とし、極東ロシアサハリンをモデル地域として研究を行うものである。初年度となる平成28年度はサハリン南西の町ネヴェリスクおよびクリリオンスキー半島の南西海岸の調査を行なった。この地域に焦点を絞った理由は、国立科学博物館所蔵の古い標本中に、当該地域からのシリカクラスレート鉱物の産出を示唆する証拠が見つかったためである。調査の背景については平成28年5月に行われた地球惑星科学連合大会において発表を行なった。現地調査の結果、ネヴェリスクからはシリカクラスレート鉱物の一種であるメラノフロジャイトと、メタン湧水環境に生息する化学合成生物群衆化石を確認した。また、クリリオンスキー半島ではメラノフロジャイトが変質したと思われる石英を複数箇所で確認した。また国内における対比調査として、和歌山県白浜町周辺の地質調査を行なった。当初の計画通りにサハリンにおける地質調査を行い、メラノフロジャイトや、その痕跡を示す標本試料の採取に成功した。共同研究者とのスケジュール調整の都合で、試料の国内持ち込みが平成29年度6月にずれ込んだため、X線回折による鉱物同定や、組織観察などの分析作業も平成29年度にずれ込んだが、平成29年度計画に対する影響は生じていない。また試料入手後、分析自体は順調に進行している。シリカクラスレート鉱物とは、結晶構造中にメタンなどの天然ガス分子を含む鉱物である。2年目となる平成29年度は、前年に引き続き、サハリン南西の町ネヴェリスクおよびクリリオンスキー半島の南西海岸の調査を行なった。

ネヴェリスクでは、前年度に確認したシリカクラスレート鉱物の一種、メラノフロジャイトと、化石の産状調査を重点的に行なった。また、クリリオンスキー半島においては、前年度調査ではメラノフロジャイトの痕跡(仮晶=結晶の形だけを残し、中身が玉髄に変質したもの)しか発見できなかったが、未調査の場所を重点的に調べた結果、未変質のメラノフロジャイトを見出した。産状は火山岩中に貫入した熱水鉱脈であり、ネヴェリスクのものとは趣が異なる。調査の結果については日本鉱物科学会2017年度年会にて発表を行った。また、採取した試料について、詳細な分析を進めているところである。1年目の調査結果に基づき、引き続き詳細な地質調査の結果、同位体測定や単結晶構造解析などの分析に足るだけの試料を発見し、採取することに成功した。分析についても、単結晶構造解析、ラマン分光分析を行い、同位体測定の準備も予定通りに進んでいる。シリカクラスレート鉱物とは,結晶構造中にメタンなどの天然ガス分子を含む鉱物である。これまで,産出の極めて稀な鉱物と考えられてきたが,メタン湧水環境において普遍的に産出する可能性が高い。堆積物中の有機物は,地中深くまで運ばれると地熱により分解されてガスとなり,断層や泥火山などの地質構造を通して冷湧水とともに地表(海底)に湧出する。海水中に湧出したガスは微生物に酸化され,最終的には二酸化炭素として再び大気中に放散される。このような地球規模での炭素循環過程を解明する手掛かりとして,シリカクラスレート鉱物は新たな物証を与える。本研究はシリカクラスレート鉱物から古代のメタン湧水環境に関するより詳細な情報を得ることを目的とし,極東ロシアサハリンをモデル地域として研究を行うものである。これまでにサハリン南西部の3ヶ所から、シリカクラスレート鉱物の一種、メラノフロジャイト、およびその仮晶(結晶の形だけを残し,変質したもの)を見出しており、平成30年度は、未調査であったクリリオンスキー半島南東部の調査を行なった。調査の結果、現地ではシリカクラスレート鉱物を確認することはできなかったが、これまでの調査でシリカクラスレート鉱物との共生が認められた黄鉄鉱や霰石などの特徴的な鉱物集合体が広範囲に渡って複数ヶ所で観察された。また、前年度に採取したメラノフロジャイト試料について、単結晶X線構造解析、ラマン分光分析、包有ガスの定量分析とその炭素同位体に関する予備的な測定などの分析を進めた。分析結果についてはオーストラリアメルボルンにて行われた国際鉱物学連合の第22回大会にて発表を行った。これまでに、クリリオンスキー半島の南西側2ヶ所と南東1ヶ所の計三カ所の調査を行い、前2ヶ所からシリカクラスレート鉱物の一種であるメラノフロジャイトを見出した。それらの試料の単結晶構造解析、ラマン分光分析、同位体測定などを順調に進めている。また、サハリンにおける地質調査の知見を参考にした国内の対比調査においても、シリカクラスレート鉱物の痕跡を見出した。初年度は、当初計画通りに標本採取に成功したが、それでも研究の遂行に不可欠な最低限のもので、各種分析に必要な試料の量や、標本の持つ情報が足りていない。
水蒸気噴流を用いた生体凝固装置の開発

本年度は、前年度までに開発した水蒸気凝固止血装置を発展させ、水蒸気噴流を用いた血管封止装置の開発を行った.はじめに、血管封止において重要なパラメータを定めるため,水蒸気噴流による血管の表面から血管内部までの熱伝達・熱伝導の解析を行った.結果として,表面における熱伝達,および血管の内部までの距離が大きく影響することが確認された.この結果を基に欠陥の挟持部、水蒸気噴霧部の設計を行い,水蒸気噴流による血管封止装置の試作を行った.次に、試作機を用いて,ブタの血管の加熱実験を行った。加熱した血管の病理標本を作製し,組織の観察を行ったところ,水蒸気の潜熱が血管内部のタンパク質変性を引き起こし,血管を封止できていることが確認された.また,血液が灌流している状態の血管に対して封止効果を検証するため,ブタを用いたin vivo実験を行った.実験では,ブタの大網を通る直径約1mmの血管を挟み,水蒸気噴流を作用させた.結果,約3秒で血管を封止し,血管切断時に出血を生じないことが確認された.さらに、本年度は腹腔鏡手術において使用されるトロッカーを安全に迅速に挿入可能な装置の提案、開発を行った。試作したデバイスは、片手で持てるピストル型の構造となっており、市販のトロッカーを装着し、モータによる送り機構によって半自動的に挿入できるものとなっている。空気圧シリンダを介して腹壁を吸引することにより反力を生成しており、この反力から挿入力をモニタしながら挿入できる構造としている。トロッカーが腹壁を貫通する際の挿入力の挙動を解析し、この結果に基づいて挿入力から貫通を検出するアルゴリズムを構築した。これにより自動的に挿入を停止する機能を実現し、模擬腹壁を用いた実験により有効性を示した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,水蒸気噴流を用いた加熱によって生体組織の凝固止血を行う方法を提案し,高効率かつ安全な新原理の外科手術用エネルギーデバイスを開発する.水蒸気を利用することで,電気メスに代表される従来の外科手術用エネルギーデバイスで問題となっている過加熱による組織の炭化を原理的に起こさない生体凝固の実現を目的としている.本年度は,提案する水蒸気止血の原理,有効性の検証および定量的評価を行うため,先行予備試作を基として新たな装置の製作を行った.本装置は水蒸気生成制御部とノズル部から構成され,水蒸気生成制御部において電熱ヒータや圧力センサなどを用いて吐出する水蒸気の圧力を制御し,電磁弁を介してノズル部から水蒸気を生体組織に噴霧する.本装置では,先行試作で課題となっていたドレンを分離除去するための機構を水蒸気生成制御部およびノズル部において実装した.試作した装置の加熱能力や伝熱現象を定量的に評価するため,温度センサとして複数のサーミスタを規則的に埋め込んだシリコンゴムを模擬臓器として製作した.これに対して,様々なノズル形状や異なる圧力の条件において水蒸気を噴霧し,サーミスタにより得られる内部の温度分布から熱伝導の挙動を計測した.この結果から理論的考察と併せて水蒸気圧力,ノズル径,対象との距離などのパラメータと加熱能力との関係性を明らかにした.また,ブタを用いた動物実験により本装置の評価を行った.ブタ生体の肝臓の裂傷に対して水蒸気噴流を噴霧したところ,広範囲を素早く凝固止血できることを確認した.さらに,水蒸気によって凝固変性した部位の病理観察を行い,炭化せずに凝固が行えていることを確認した.計画通り水蒸気凝固装置の試作を行い,生体に対する止血効果を確認することができた.一方で,ドレン抑制除去がまだ十分でないことや水蒸気が拡散してしまうという問題に対する対応が必要となった.本研究では,肝切除術のさらなる発展および低侵襲化のために,水蒸気の凝縮伝熱を活用した凝固止血手法を提案し,塞栓リスクのない新たな非接触・面作用型の外科手術用凝固止血デバイスを開発している.本年度は、水蒸気噴流凝固止血装置の課題となっていた,副次的な熱傷および腹腔鏡の視野を妨げる原因となる拡散水蒸気を低減する手法として,二重管ノズルによる吸引流の併用を提案し,これを実現する吸引併用水蒸気生体凝固装置を新たに開発した.水蒸気噴流の周辺に吸引流を発生させ,水蒸気が対象に衝突し,かつ拡散水蒸気が回収されるという現象の発生可能性をCFD解析により検討した.解析結果より,二重管ノズルの外側ノズルを内側ノズルより1mm延長する構造とし,水蒸気供給圧20kPa(G)前後,吸引圧-60kPa(G)以上で運用することで,水蒸気の拡散抑制と水蒸気噴流を用いた凝固止血を両立できることが示唆された.本結果を踏まえ,水蒸気噴流および吸引流のための二つの流路を有する二重管ノズルを実際に製作し,真空ポンプによる吸引系を追加した水蒸気噴流生体凝固装置を試作した.試作装置において,吸引流の併用効果をブタの肝臓に対する凝固深さおよび凝固面積の定量評価により明らかにするとともに,吸着閉鎖凝固と非接触凝固の2つの凝固止血作用があることを確認した.また,生体ブタを用いた開腹手術および腹腔鏡下手術において提案した水蒸気凝固止血法による肝臓の止血を試み,実証に成功した.

さらに,病理組織観察を通して,乾燥を伴わず稠密な凝固領域を形成できるといった形態的特徴を明らかにした.当初の研究計画通り吸引機能を有する水蒸気止血装置を試作し,ほぼその期待通りの効果を確認することができた.本年度は、前年度までに開発した水蒸気凝固止血装置を発展させ、水蒸気噴流を用いた血管封止装置の開発を行った.はじめに、血管封止において重要なパラメータを定めるため,水蒸気噴流による血管の表面から血管内部までの熱伝達・熱伝導の解析を行った.結果として,表面における熱伝達,および血管の内部までの距離が大きく影響することが確認された.この結果を基に欠陥の挟持部、水蒸気噴霧部の設計を行い,水蒸気噴流による血管封止装置の試作を行った.次に、試作機を用いて,ブタの血管の加熱実験を行った。加熱した血管の病理標本を作製し,組織の観察を行ったところ,水蒸気の潜熱が血管内部のタンパク質変性を引き起こし,血管を封止できていることが確認された.また,血液が灌流している状態の血管に対して封止効果を検証するため,ブタを用いたin vivo実験を行った.実験では,ブタの大網を通る直径約1mmの血管を挟み,水蒸気噴流を作用させた.結果,約3秒で血管を封止し,血管切断時に出血を生じないことが確認された.さらに、本年度は腹腔鏡手術において使用されるトロッカーを安全に迅速に挿入可能な装置の提案、開発を行った。試作したデバイスは、片手で持てるピストル型の構造となっており、市販のトロッカーを装着し、モータによる送り機構によって半自動的に挿入できるものとなっている。空気圧シリンダを介して腹壁を吸引することにより反力を生成しており、この反力から挿入力をモニタしながら挿入できる構造としている。トロッカーが腹壁を貫通する際の挿入力の挙動を解析し、この結果に基づいて挿入力から貫通を検出するアルゴリズムを構築した。これにより自動的に挿入を停止する機能を実現し、模擬腹壁を用いた実験により有効性を示した。実験において,ノズル先端からの水蒸気拡散によって周辺部位へ不要な熱傷を起こしてしまう問題が確認された.また,腹腔鏡下での利用においても上記拡散によってカメラレンズの曇りが問題となった.今後は,この対策として装置に吸引機能を追加実装し,水蒸気拡散の抑制や噴霧領域の制御を行う.本提案の新しい展開として,水蒸気を用いた血管封止デバイスの研究開発を行う.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
かごめ格子反強磁性体におけるスピン秩序と揺動

(1) SQUIDを用いて帯磁率の測定を行い、50K付近において、かごめ格子反強磁性体として初めて逐次相転移をすることを発見し、この相転移が磁気的なものであることをX線回析と核磁気共鳴(NMR)法で確認した。(2)低温において磁場5Tまでの磁化曲線を測定し、帯磁率測定値における固有の帯磁率と不純物帯磁率の寄与を分離し、固有帯磁率の温度変化からキューリ常数、ワイス温度を求めた。(3)帯磁率の磁場中冷却効果の測定からこれらの逐次相転移が他のかごめ格子系反強磁性体で観測されているようなスピングラス転移ではないことを確認した。(4) ^1H核NMR共鳴磁場スペクトルの測定から、かごめ格子面内のOH基の位置においては高温側転移点TN_1から内部磁場の増大が観測され、磁気秩序が発達していることが確認された。ところが、かごめ格子面間の^<23>Na核と^1H核位置においてはTN_1で異常は見られず、低温側転移点TN_2から小さい内部磁場の発生が観測された。これは非常に特異な磁気転移であり、カイラリティの変化を伴う逐次相転移が起こっているのではないかと考えられる。今後さらに中性子回折や比熱測定の実験が必要であり、現在計画中である。(5)スピン格子緩和時間T_1の測定をおこなった。緩和率1/T_1はTN_2で異常を示し、中間相における緩和率は常磁性相と比べて大きな変化は見られなかった。常磁性相の緩和率は通常の磁性体とは明らかに異なる温度依存性を示しており、かごめ格子反強磁性体固有の揺らぎが存在することを示唆している。低温相においては核磁化の回復は非指数関数的な振る舞いを呈し、緩和率は温度低下と共に急激に減少する。かごめ格子反強磁性体に固有な多重縮退、零モードスピン波が緩和に反映していると考えられる。かごめ格子反強磁性体SrCr_8Ga_4O_<19>のGa核NMR信号を高磁場と高感度NMR装置を用いて見いだした。スペクトル、緩和時間の測定を今後行う予定である。
諫早湾干干拓事業における環境影響と地域社会の持続性

平成17年度の研究では、諫早湾干拓事業を巡る一連の問題、有明海異変の現象について、二つのテーマに沿って研究を進めた。一つは(自然科学系の)研究者がこの問題に対してどのようなスタンスで関わり、何を解明しようとしているかである。もう一つは漁民を中心とした住民の生活困難という社会問題が一体いかなる意味をもった問題なのかである。前者について、有明海異変に諫早湾干拓事業が影響を及ぼしているかどうかの因果関係の同定をテーマに、海洋工学系や生物系の立場からの研究が進んでいる。現地でのデータ収集を行いながら研究を積み重ねている研究者の多くは、一定の影響の存在を示唆していることがわかったが、工学系と生物系とでは問題の置き方に大きな違いがある。工学系は潮流や水質の変化がどのように変化したかという有明海全体規模の物理現象の解明に最大関心があるのに対し、生物系はもっと細かい生き物の生態変化を見ようとしている。両者の議論はスケールが異なっているし、人と自然との関わりに対する姿勢に根本的に違いがある。また、いずれも漁業への影響までは視野に入れているにせよ、漁民生活の困窮や地域社会の崩壊といった社会事象は射程から完全に外れている。諫早湾問題が社会問題である以上、自然科学的知見と社会現象とを結びつける媒介項が必要であり、その意味でも本問題に対する社会科学系の研究が絶対的に不足していることが指摘されよう。後者については、漁民にとってこの問題は仕事を失うこと、そして地域に住めなくなることを意味している。有明海の異変を自然環境破壊や公共事業論、食糧安保論などで一般化、抽象化、普遍して捉える向きもあるが、人が地域で住まうこと、地域と関わって暮らしていくことの意味を再確認し、このような地元住民にとっての個別具体の視点(=<生活の論理>)で問題を理解する視点と姿勢、並びに方法の検討が必要である。平成16年度の研究では、諌早湾干拓事業を巡る一連の問題について、これまでの経過を整理することを中心に作業を行った。諫早湾干拓事業は1983年に計画され、環境アセスメント(1986)を経て1989年に着工された。潮受け堤防による湾内の閉め切りが1997年に実施され、この直後から有明海全域に及ぶ漁獲高減少、ノリの色落ち被害が発生した。アセスメントの時点では漁業被害はごくわずかと見積もられ、地元漁民もこれに従って事業への同意を行っていた。しかし着工後に湾内で著しい漁業不振が発生し、漁民による事業反対運動が勃興した。潮受け堤防による閉め切り後、一挙に拡大した漁業不振に対し、この原因は干拓事業にあるとして事業中止を求める運動が漁民を中心に激化した。2004年8月、佐賀地裁で工事中止の仮処分決定が下され、国(農水省)の矛盾を初めて裁判所が認めた形となった。また、漁民側は公害等調整委員会に原因裁定の調停を提出しており、判断を待つている状況である。焦点となるのは漁民に対する事前説明である。漁民を対象としたヒアリング調査の成果によると、ここでの農水省や県が漁業者に対して行った説明は漁業影響はほとんどないという内容のものであり、この時の漁民側の受け止め方は漁業経営に打撃を及ぼすような事態は起こらないというものであった。しかし、干拓工事の進行と機を一にする漁業不振は深刻であり、漁民生活は持続の危機に立たされた。現時点で本事例を考察すると、リスクコミュニケーションが不十分であったこと、現在でも科学的因果関係ははっきりとしておらず、また将来的にもこれがいつ確定するかは不透明であること、といった難しい問題がいくつかあることがわかる。事態の推移を継続的に見つめながらも、こうした状況下で漁業生活者をどのように救済可能なのかを考察する必要があるだろう。

有明海の異変を自然環境破壊や公共事業論、食糧安保論などで一般化、抽象化、普遍して捉える向きもあるが、人が地域で住まうこと、地域と関わって暮らしていくことの意味を再確認し、このような地元住民にとっての個別具体の視点(=<生活の論理>)で問題を理解する視点と姿勢、並びに方法の検討が必要である。