hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ゲノム・インプリンティングにおけるDNA複製制御の役割

遠位部のインプリンティング領域にinversionをもち、インプリント遺伝子の発現異常をきたしているマウスを用いて、複製タイミングを検討した結果、インプリント領域では、inversionをもつマウスの複製タイミングも、正常マウスと同様アリル間で非同調的であった。これは、複製のアリル間非同調性がインプリント遺伝子のアリル特異的発現制御に直接的に関与するのではなく、インプリンティング等、特殊な制御を受ける領域の基盤としての役割を担うことを示唆する。一方、この領域は二つ以上のドメインからなると考えられ、この領域内に見出された特異的反復配列およびその周辺について複製タイミング等を解析した。タイミングの非同調性は維持されていたものの、この配列はドメインの境界やインプリンティングのターゲットである可能性を示唆した。(2)S期の進行に伴う複製の進行過程を解析し、複製フォークの進行速度がS期の初期から中期にかけて一端減速し、後期に最も速くなることを、独自に開発したDNAファイバー上で複製フォークの進行速度を測定する方法により見出した。また、マウス・セントロメア周辺領域の複製起点の活性化と複製フォークの進行速度はヒストンのアセチル化により制御されることを明らかにした。さらに、カンプトテシン処理によるDNA損傷時に作動するチェックポイント制御についても検討し、各種特異的阻害剤存在下での複製フォーク速度やDNA合成量を調べる実験から、DNA損傷時に、S期チェックポイント因子PI3KKが複製開始点の抑制と複製フォークの安定性に貢献することを見出した。(3)分子コーミング技術を確立し、DNAファイバー上での複製解析へ応用する一方、インプリント遺伝子の複製がアリル間で非同調的なタイミングで複製することをセミファイバーを用いる独自の方法で証明した。本年度は、ゲノム(クロマチン)・ドメインの形成に関して複製とエピジェネティックな制御を中心に解析した。また、研究のまとめを行った。ES細胞における複製の進行解析:発生段階でクロマチンドメイン・複製ドメインがいかに確立するかを調べる手法として、ES細胞に修飾ヌクレオチドを取り込ませ複製解析するシステムを確立した。マウスセントロメア領域ヘテロクロマチンドメインの複製制御:マウスm5S胚性線維芽細胞株を5アザデオキシシチジン(azadC)処理した際のマウスセントロメア領域、マイナーサテライトDNA(MS)およびメジャーサテライトDNA(MMS)について、ヘテロクロマチン構造、修飾、複製タイミング、複製フォーク進行速度等を解析した。azadC処理によりMMS領域はヘテロクロマチン構造の崩壊が認められ、崩壊した領域が高アセチル化すること、ヘテロクロマチン結合タンパク質HP1αの結合が極めて少なくなるのに対し、MS領域はヘテロクロマチン状態を維持していると推定した。次に核内複製部位とMS, MMS領域の共局在率とフォーカスパターン(S期初期から後期にかけてIIVに分類)からそれぞれの複製タイミングを判定した結果、MS, MMS領域ともに複製タイミングが早まっていた。
二種の比重の異なる液体を封入した超高速遠心分離機の自励振動に関する研究

最近の生物工学の進展に伴い需要が増加しつつある二種類の比重の異なる液体を封入した超高速遠心分離機に発生する自励振動について調べた.この種の遠心分離機は二液間の自由界面に沿って回転する波動による自励振動を防止するために空洞が隔壁によって扇形断面の区画に分割されているから,従来は液体による自励振動は発生しないと考えられてきた.本研究ではこのような対策を施した遠心分離機でもなお液体波動による自励振動が起こり得ることを理論と実験の両面から明らかにすると共に,その防止対策について検討した.得られた結果を要約すると(1)軸の回転数が液体を含めた系の危険速度と液体の固有振動数の和にほぼ等しくなる領域で,かつそのような領域でのみ系は不安定に成り得る.(2)それゆえ,液体の固有振動数が増加すれば,不安定領域は高回転数側に移行し,さらに軸回転数以上になると全回転数域で系は安定となる.全回転数域で系を安定にするためには一般に空洞の分割数と両液の密度差を共に十分に大きくとることが必要である.(3)分割空洞の場合の自励振動は各分割区画内の液体があたかも一つの後進波が空洞内を回転しているかのように振舞うことによって生じ,その発生の基本的なメカニズムは隔壁のない場合と同じである.したがって,逆に不安定領域に関する上記(1)の関係は隔壁のない場合にも成り立つ.(4)2次以上のモードの液体波動による自励振動も発生する可能性は存在する.しかし,液体の密度差が小さい場合と同様に,不安定領域は狭く,小さな外部減衰によって抑制されやすい.(5)一方の液体の厚さをかなり薄くすれば,不安定領域は狭くなるが,充填比の影響はあまり大きくない.最近の生物工学の進展に伴い需要が増加しつつある二種類の比重の異なる液体を封入した超高速遠心分離機に発生する自励振動について調べた.この種の遠心分離機は二液間の自由界面に沿って回転する波動による自励振動を防止するために空洞が隔壁によって扇形断面の区画に分割されているから,従来は液体による自励振動は発生しないと考えられてきた.本研究ではこのような対策を施した遠心分離機でもなお液体波動による自励振動が起こり得ることを理論と実験の両面から明らかにすると共に,その防止対策について検討した.得られた結果を要約すると(1)軸の回転数が液体を含めた系の危険速度と液体の固有振動数の和にほぼ等しくなる領域で,かつそのような領域でのみ系は不安定に成り得る.(2)それゆえ,液体の固有振動数が増加すれば,不安定領域は高回転数側に移行し,さらに軸回転数以上になると全回転数域で系は安定となる.全回転数域で系を安定にするためには一般に空洞の分割数と両液の密度差を共に十分に大きくとることが必要である.(3)分割空洞の場合の自励振動は各分割区画内の液体があたかも一つの後進波が空洞内を回転しているかのように振舞うことによって生じ,その発生の基本的なメカニズムは隔壁のない場合と同じである.したがって,逆に不安定領域に関する上記(1)の関係は隔壁のない場合にも成り立つ.(4)2次以上のモードの液体波動による自励振動も発生する可能性は存在する.しかし,液体の密度差が小さい場合と同様に,不安定領域は狭く,小さな外部減衰によって抑制されやすい.(5)一方の液体の厚さをかなり薄くすれば,不安定領域は狭くなるが,充填比の影響はあまり大きくない.近年生物工学の進展に伴い需要が増加しつつある二種類の比重の異なる液体を封入した超高速遠心分離機に発生する自励振動について調べた。この種の遠心分離機は二液間の自由界面に沿って回転する波動による自励振動を防止するために液体封入部内に半径方向の隔壁を設けて分割するのが普通である。本研究はこの液体封入部を分割した遠心分離機でも別の型の自励振動が起こり得ることを指摘し、自励振動発生の条件を明らかにすると共に、有効な防止対策提供するために理論解析並びに実験を行った。本年度はまず、短軸モデル(1自由度、2次元流れ)を考えて液体の固有振動数を理論解析し、系の基本的な動特性を実験的に調べた。その結果次のような知見をえた。(1)液体封入部を分割しても二種類の比重の異なる液体を封入した場合、もしくは、一種類の液体でも部分的に封入した場合、複数の遠心振子を備えた回転軸系に生じる自励振動に非常によく似たタイプの自励振動が液体の波動によって励起される危険性がある。(2)この種の自励振動が起こり得るのは軸回転数が軸の危険速度と液体の固有振動数との和にほぼ等しくなる回転数減においてである。(3)自励振動が発生する不安定領域は液体封入部の分割数を多くするにつれて高回転数域に移動し領域幅も狭くなる。したがって、分割数を十分大きくすれば、自励振動の防止が可能である。(4)二液の密度差が大きくなれば、不安定領域は割合狭い。
ホルムアルデヒド遊離型防腐剤が示す抗菌・皮膚感作活性化合物の解明

日本国内で使用が認められている、イミダゾリジニルウレア(IU)・DMDMヒダントインおよびその分解物について、ペプチド結合性試験(DPRA)による皮膚感作性評価を行った。IU、DMDMヒダントインおよび1-MDMヒダントインについてはシステイン含有ペプチド、リジン含有ペプチドともにペプチドピークの減少が認められ、感作性は陽性と判定された。ホルムアルデヒドはリジン含有ペプチドではペプチド以外のピークと重なりが認められたため、システイン含有ペプチドのみの予測モデルを用い、陽性と判定された。これまでに試験を実施した分解物のうち、アラントイン、DMヒダントインはいずれのペプチドでもピークの減少は認められず、DPRAの判定は陰性であった。ホルムアルデヒドを遊離しうる分解物は陽性、ホルムアルデヒドを遊離しない分解物は陰性の判定を示したが、各反応系で生成すると想定される推定ホルムアルデヒド量とペプチドピークの減少割合には必ずしも相関が見られず、ホルムアルデヒドの寄与によらない皮膚感作の存在が示唆された。本研究で得られた結果を元に、さらに詳細な検討を行うことでホルムアルデヒド遊離型防腐剤による皮膚感作性の原因物質を特定することが期待できる。また、前年度は分解物精製の過程で、IUが塩基性条件下で最終産物であるallantoinと4-HUに分解するという知見が得られた。この分解反応は可逆反応であると考えられたが、アミノプロピル固相カラムを塩基の反応場として用いることで、同時に生成したホルムアルデヒドを除去可能であり、不可逆的に分解を進行できることが明らかとなった。IUは分解しやすく、多くの中間分解産物を生成することが定量分析の妨げとなっていたが、アミノプロピル固相カラムによる前処理で得られた最終分解物を定量することで、化粧品中のIU配合量を推定する方法が構築できた。ホルムアルデヒド遊離型防腐剤のうち、国内で化粧品に防腐剤として配合が認められているイミダゾリジニルウレアの分解物同定を試みた。確認できた分解物7化合物のうち、主要な4物質は既に同定済みのため残り3化合物を精製したが、分取量が少なく分解が速やかなため、核磁気共鳴スペクトル測定装置(NMR)による構造特定に至らなかった。また、イミダゾリジニルウレアの試薬中に透明な固体が認められたため、単結晶X線構造解析装置による分析を行ったがX線照射による回折像は確認できなかった。NMRに供する十分量を得るため、イミダゾリジニルウレア分解物の精製を、アミノプロピルシリル化シリカゲルを用いた固相抽出を親水性相互作用クロマトグラフィー条件で実施した。カラム精製後の各フラクションをHPLCにより分析したところ、イミダゾリジニルウレア分解物のうちアラントイン、(4-hydroxymethyl-2,5-dioxo-imidazolidine-4-yl)-urea(HU)以外の分解物は確認できなかった。イミダゾリジニルウレアの分解物は窒素をその構造上に含むため、NMRによる分析の感度が低いという問題があった。少量での分析による構造決定を可能とするため、15Nラベル化イミダゾリジニルウレアを合成し、分解物の構造推定を実施することとした。Berkeらの特許文献(US Patent3248285, 1966)のうち、水酸化ナトリウムを用いた方法によりイミダゾリジニルウレア試薬と同じ7化合物の混合物が合成できた。Cativielaらの方法(Green Chem. 2003, 5, 275-277)を参考に、尿素とグリオキシル酸からアラントインを合成できたことから、15Nラベルされた尿素を用いることで、15Nラベル化イミダゾリジニルウレアが合成できると考えられた。ホルムアルデヒド遊離型防腐剤の分解物のうち、構造特定に至っていない分解物の構造決定を試みているが、分解しやすい性質のため構造決定の実施が困難であった。そのため、研究実績の概要に示したように代替法の検討や情報収集を実施しており、当所の計画から進捗がやや遅れる結果となっている。平成27年度には所属課にリサイクルHPLCやフラッシュクロマトグラフィーなど、混合物から化合物を精製するための備品が整備されたため、今年度はスムーズな研究の進捗が期待できる。イミダゾリジニルウレアはimidureaとして米国薬局方(USP)にも収載されており、USPからは標準品も販売されている。USPではimidureaの規格は「窒素含量が26%以上28%未満であること」として、窒素含量の確認が試験項目として設定されている。我々はこれまでに、親水性相互作用クロマトグラフィーによって、イミダゾリジニルウレア水溶液が少なくとも7種類以上の化合物の混合物により構成されることを確認している。今年度新たに試薬を購入したところ、以前に分析したイミダゾリジニルウレアとは大きくパターンが異なっていた。当該化合物は他にも複数の試薬会社から試薬として販売されていたため、USP標準品・2次標準とともに合計6社の試薬会社からイミダゾリジニルウレアを購入しHPLCによる分析を実施した。試薬会社で販売しているイミダゾリジニルウレアには、大別すると2パターンの異なる構成化合物よりなるものが存在していた。それぞれ特許文献を参考とした2種類の方法で合成した場合の構成と類似していたことから、このパターンの違いは合成法に由来する可能性が示唆された。2次標準はLC-MSやIR,NMR等を用いて特定のロットのUSP標準品との一致が確認されており、今回の分析結果もピーク面積比を含めてほぼ同等であった。

各試薬はUSP同様窒素含量により規格が設定されていたが、HPLCで分析したところピークパターンまたは各ピークのピーク面積値が多様であったことから、品質管理上はHPLCによる分析が有用であると考えられた。購入したイミダゾリジニルウレア試薬が、これまで使用していた試薬と異なる化合物より構成されていることを新たに見出したことから、問題解決のため原因究明を実施した。特許文献を再構成し異なる2つの方法から合成を試みることで、合成法の違いによって生じたものと推定できたが、原因解明に時間を費やしたため進捗が遅れることとなった。イミダゾリジニルウレア【N,N''-メチレンビス[N'-(3-ヒドロキシメチル-2,5-ジオキソ-4-イミダゾリジニル)ウレア]】(以下IU)はわが国の化粧品基準において、粘膜に使用されることがない化粧品のうち洗い流すものに対して100g中に0.30gまでの配合が認められている。当該防腐剤は、上記名称のとおりの単一化合物と考えられていたが、我々はこれまでに親水性相互作用クロマトグラフィー(HILIC)を用いて、当該防腐剤の水溶液が少なくとも7種類以上の化合物の混合物により構成されることを確認している。当該防腐剤の毒性・機能評価のため、確認された全てのピークの単離・精製を試みた。アミノプロピル基で修飾された破砕状シリカゲル担体を用いて、HILICモードでの精製を実施したところ、分取した画分からは2種類のピークしか確認できなかった。アミノプロピル基の影響により分解されていたものと考えられたため、反応性の低いと考えられる、トリアゾール型のHILICカラムを用いることとした。分取サイズのHPLCを用いて各ピークを分取して凍結乾燥したところ、7化合物のうち3化合物が分取凍結乾燥の工程で分解することが明らかになった。イミダゾリジニルウレアの分解物が想定以上に精製が困難であり、すべての分解物を同定・精製することができていないため、研究の進展にやや遅れが出る結果となっている。日本国内で使用が認められている、イミダゾリジニルウレア(IU)・DMDMヒダントインおよびその分解物について、ペプチド結合性試験(DPRA)による皮膚感作性評価を行った。IU、DMDMヒダントインおよび1-MDMヒダントインについてはシステイン含有ペプチド、リジン含有ペプチドともにペプチドピークの減少が認められ、感作性は陽性と判定された。ホルムアルデヒドはリジン含有ペプチドではペプチド以外のピークと重なりが認められたため、システイン含有ペプチドのみの予測モデルを用い、陽性と判定された。これまでに試験を実施した分解物のうち、アラントイン、DMヒダントインはいずれのペプチドでもピークの減少は認められず、DPRAの判定は陰性であった。ホルムアルデヒドを遊離しうる分解物は陽性、ホルムアルデヒドを遊離しない分解物は陰性の判定を示したが、各反応系で生成すると想定される推定ホルムアルデヒド量とペプチドピークの減少割合には必ずしも相関が見られず、ホルムアルデヒドの寄与によらない皮膚感作の存在が示唆された。本研究で得られた結果を元に、さらに詳細な検討を行うことでホルムアルデヒド遊離型防腐剤による皮膚感作性の原因物質を特定することが期待できる。
高齢者の体力に影響を及ぼす生活条件の検討

本研究の第1の目的は,高齢者の生活諸条件の特徴及び加齢に伴う体力の変化特性を明らかにすることであり,第2の目的は高齢者における体力と生活諸条件の関連を検討し,体力低下により重要な関与を示す改善可能な条件を明らかにすることであった。対象者はF県に在住し,高年大学,長寿祭及びすこやか教室に参加している60歳以上の活動的な高齢者452名であった。高齢者の体力特性を明らかにするために,22項目からなる体格・体力テストを実施し,高齢者の生活条件を捉えるために,38項目からなる生活条件調査を行った。1.60歳以上の高齢者において,男女とも量・周育及び長育は加齢と共に小さくなり,体脂肪に関しては女性においてのみ加齢と共に減少する傾向が認められた。性差に関しては長育及び量・周育において男性が女性よりも有意に大きく,体脂肪は女性が男性よりも有意に多かった。体力の筋機能,肺機能,関節機能及び平衡機能は男女とも加齢と共に低下し,四肢及び全身の敏捷性は男性高齢者においてのみ加齢と共に低下する傾向が認められた。また,筋機能,肺機能,関節機能及び全身の敏捷性に関しては性差が認められ,関節機能に関しては女性が男性よりも優れており,その他の体力では男性が女性よりも優れていた。2.生活条件に関しては,現在及び過去の仕事状況,喫煙及び飲酒習慣等に性差が認められた。また,男性では運動習慣の有無に,女性では運動実施頻度,運動継続年数等に年代間で違いが認められた。3.高齢者の体力に影響を及ぼす生活条件は現在の運動習慣の有無であり,継続的な運動の実施は高齢者における加齢に伴う体力の低下を遅延させる効果があると推測された。
森林の急激な環境変化が野生植物の生態的・進化的変化に与える影響

近年、日本の森林においては、シカの増加に伴って生態系内の環境が大きく変化している。特に、シカによって食害を受ける植物は個体数が減少して絶滅に至り、一方、食害をほとんど受けないシカ不嗜好性植物は個体数を急激に増加させている。これらは、単なる個体数の変化にとどまらず、集団内の遺伝的組成にも変化を与えている可能性がある。そこで本研究では、シカ不嗜好性植物のヒトリシズカとフタリシズカを対象に、野外調査と集団ゲノム解析に基づいて、急激な環境変化が野生植物の生態的および進化的な変化に与える影響について明らかにする。
原子プローブ:レーザー誘起電界蒸発等による表面研究

本研究では、表面にイオン、準安定原子、電子、レーザー光を入射または照射し、表面から放射・放出・反射されるイオンや原子、さらにクラスターを検出して表面の構造や電子状態を解明するのが目的である。ミクロな実験手法としては、原子的な高分解能を持つ走査型トンネル顕微鏡(STM)法と原子プローブ(AーP)法が用いられ、マクロな手法としてはペニングイオン電子分光法、イオンビーム散乱法、電子励起イオン脱離法(ESD)、同軸型直衝突イオン散乱分光法(CAICISS)等があり、これらの手法の特長を十分生かして研究が進められた。STMによる表面構造の研究では、STMにより描きだされた像が走査探針の先端形状により大きく変わる事、また、走査型トンネル電子分光法(STS)により描きだされる像が先端原子の種類により著しく変わる事を見し出した。AーPによる研究では、AーPの針状試料の先端から放射される電界電子をエネルギー分析する分光器が組み込まれ、蒸着Si膜から下地金属までに至る表面・界面領域での組成と電子状態との相関関係が調べられた。興味ある結果は、Mo面上のSi被覆率が1原子層以下でも表面の電子状態は半導体的であり、試料が加熱されてシリサイドが形成されると、表面にSiが存在しても金属性の電子状態を示すことである。ペニングイオン電子分光法による研究では、ヘリウム準安定原子をビームを試料面に照射するが、この研究により電導性積層有機薄膜での電荷移動錯体の存在が確認され、最上層の電子状態の解明にはこの手法が紫外光電子分光法より勝れている事が示された。また、半導体表面上のアルカリ金属と酸素との共吸着系の電子構造も調べられた。CAICISSによる研究では、Si(111)√<3>x√<3>R30°AgやCaF(1ML)/Si(111)等の表面構造が形成される過程をリアルタイムで解析した。また、ESD法によりチタン表面上の酸素の新しい吸着状態が見い出された。
自己骨髄由来幹細胞を用いた心血管再生における新たな治療戦略

自己幹細胞を用いた心血管再生治療の効果は限定的であり、患者による効果の違いも認められていた。我々は細胞を移植前に低酸素状態に短時間晒すことにより細胞機能の増強が誘導できることを明らかにしており、本研究ではこの低酸素プレコンディショニング法を臨床応用すべく研究を進めた。末梢血管障害を誘導した中型動物より採取した末梢血由来の自己幹細胞を、低酸素プレコンディショニング処理した後に虚血下肢へ移植すると、細胞移植28日後に極めて高い血管新生効果とそれに伴う血流の改善が認められ、さらにヒト末梢血由来幹細胞においても細胞機能の増強が認められたことから、本法の臨床における有効性が期待される。これまでの臨床試験で自己骨髄由来幹細胞を用いた心血管再生治療の効果は限定的であり、患者による効果の違いも認められていた。そこで、治療効果を向上させる方策の開発が不可欠であり、我々は移植細胞に対する低酸素プレコンディショニングの有用性について、健常動物を用いた検討で明らかとしてきた。本研究では、低酸素プレコンディショニングの臨床応用を目指して、さらなるトランスレーショナルリサーチを行い、その有用性と安全性を立証することを目的とした。平成23年度は、加齢動物の骨髄細胞や健常者由来の末梢血単核球を用いて、低酸素プレコンディショニングの効果を検討した。加齢動物の骨髄細胞に対する低酸素プレコンディショニングによって、細胞生存や細胞接着が増強した。また、血管再生因子VEGFの産生増大や内皮分化能についても増強効果が認められた。さらに、低酸素プレコンディショニング後の細胞を虚血下肢筋肉に移植して血流量を測定すると、血流量が増大しており、血管再生治療の効果が向上することも示された。健常者由来の末梢血単核球を用いたin vitroでの検討では、低酸素プレコンディショニングによって生存や接着といった細胞機能が増強することが確認された。さらに、細胞移植による治療効果とその安全性に関する解析を行うために、SCIDマウスの虚血下肢筋肉に移植を行った。これまでの結果から、低酸素プレコンディショニングの有用性が示されている。本研究の遂行によって、さらなる有用性および安全性の立証がなされるものと期待できる。臨床応用につながることも期待でき、本研究の意義は高いと考えられる。昨年度までに健常者を対象とした末梢血単核球細胞(PBMNCs)が低酸素プレコンディショニング処理により機能増強されること、また、中型動物の自己PBMNCsに対する低酸素プレコンディショニングおよびその下肢血流改善効果を検証してきた。本年度も引き続き本研究を進めてきたが、下肢虚血患者を対象としたヒト幹細胞を用いた臨床研究の認可が依然としておりないために研究計画が大幅に遅れてしまった。厚生労働省とのやり取りの中で指摘された点について全て検証・修正し、申請書修正版を提出したところである。本年夏には認可がおりるものと考えている。そこで本年度は、臨床研究を円滑に開始させる為に健常者サンプルを用いて低酸素プレコンディショニング条件の詳細な検討を行った。その結果、ヒト細胞においても2%O2条件に短時間暴露することによって、血管新生因子産生および酸化ストレス抵抗性などの機能増強が最も促進されることを明らかにした。また、低酸素プレコンディショニングによって健常者のPBMNCs内の細胞分布が生じないこと、コールドラン試験および細菌検査項目の選定など、臨床試験に向けた最適化プロトコルを作成した。さらに、中型動物を用いた前臨床試験で認められた血流改善効果の分子機構の一端を明らかとし、学会発表および国際誌への投稿をおこなった。本年度は、まず低酸素プレコンディショニングによって健常者の末梢血単核球細胞(PBMNCs)が機能増強されているか否かについて細胞接着性、血管新生因子VEGFの産生能、酸化ストレス抵抗性を指標として検討した。その結果、低酸素プレコンディショニングによって細胞接着能の増大やVEGF産出量の増加が認められた。さらに、低酸素プレコンディショニング処理した後に過酸化水素処理を行い、酸化ストレス抵抗性を検討したところ、低酸素処理群ではReactive Oxygen Species (ROS)産出量の低下および細胞生存率の上昇が認められた。以上の結果より、低酸素プレコンディショニングによってPBMNCsの機能増強が誘導されることが明らかとなった。さらに自家移植による低酸素プレコンディショニング法の有用性を検討するため、我々は中型動物(ウサギ)の静脈血よりヒトと同様の方法でPBMNCsを単離し、低酸素処理後に虚血されたウサギ下肢へ移植した。PBMNCs単離は虚血処理6日後に行い、24時間の低酸素処理後に虚血部位に移植した。(PBMNCsの虚血部位への移植は虚血誘導7日後となる。)細胞移植前後の血流量の変化をレーザードップラー法により経時的に測定した。

測定ポイントは、虚血誘導前、虚血誘導直後、虚血誘導7日後、虚血誘導21日後(PBMNCsの虚血部位への移植14日後)とした。その結果、低酸素処理をしたPBMNCsを移植した群において、移植14日後に血流量の増大が認められた。この結果から、低酸素処理によって機能増強したPBMNCsによって血流の回復が誘導されたと考えられる。これらの知見は、重症虚血下肢疾患患者を対象とした細胞移植における低酸素プレコンディショニング効果を検討する上で、予備データとなり得ると考えられた。低酸素プレコンディショニングの有用性に関する検討は、概ね順調に進捗しているといえる。25年度が最終年度であるため、記入しない。臨床試験として重症虚血下肢疾患患者を対象とした骨髄由来幹細胞移植を行う予定であるが、承認が下りず、代用となる実験を行うのに留まったため。ヒト由来細胞をSCIDマウスの虚血下肢筋肉に移植することで、低酸素プレコンディショニングの有用性と安全性に関する検討を行う。また、大動物での検討も行う予定である。臨床試験を念頭に研究を進める一方、承認が得られない場合を想定して中型動物(ラビット)を用いた下肢虚血モデルでの検討をさらに詳細に進めていく予定である。
フィリピン人移住労働者の職業経歴と送出/受入れ地域の変容

本年度は上記研究の最終年度であり、名古屋市中区でのフォローアップ調査と、学会報告、論文執筆を行った。名古屋市中区のフォローアップ調査については、平成15年7月、10月、12月に現地に出向いて調査を行った。平成14年9月に報告者が行った日本人住民のアンケート調査結果が平成15年3月に新聞紙上で公開されたのをきっかけに、日本人住民のあいだに外国人住民への関心がたかまり、平成15年6月には外国人住民との共生を主眼とする新たな住民組織ができた。報告者はその住民組織「栄東まちづくりの会」の活動に協力し、フィリピン人住民が必要とする情報提供のための冊子作りに参画した。また、平成15年8月からは、調査地内にある公園の掃除をフィリピン人グループがボランティアで行うことになり、その後もこうした活動は継続して行われている。研究成果の報告は、以下の諸学会にて行った。・関西社会学会(2003年5月24日、追手門大学)「外国人が増えた都心部の住民意識-名古屋・栄東地区の日本人住民意識調査から」・日本社会分析学会(2003年7月19日、九州大学)「都心部の町内会における外国人住民の「包摂」-名古屋市中区栄東地区の事例」・日本都市社会学会(2003年9月6日、成蹊大学)「大都市繁華街における外国人住民との「共生」-名古屋市の事例」・日本社会学会(2003年10月12日、中央大学)「フィリピンの地域社会における海外就労帰還者の再統合-マニラ市トンド地区とラグナ州の事例」また、平成15年10月に、名古屋での調査結果と、その後の外国人住民の地域参加について、マレーシア・クアラルンプールで行われた、アジア太平洋地域移民支援NGO会議にて報告した。これらの成果を現在、論文投稿中である。本年度は、日本国内およびフィリピンでの数量調査を行った。日本国内では、フィリピン人が特に集まって住む地域として、名古屋市中区栄地区を調査地に選んだ。平成14年6月から数回にわたり栄地区を訪問し、中区役所、町内会組織、そしてフィリピン人の自助組織とのコンタクトをとり予備調査を行った。また、6月には東南アジア史学会中部例会(於・名古屋大学)で、名古屋のフィリピン人組織と日本人住民との関わりについての報告を行った。ここで、名古屋で外国人問題を研究する研究者および市民団体から研究への協力と助言を得た。中区役所や町内会組織からも協力を得ることができた。平成14年8月5日に選挙人名簿からのサンプリングを行い、500人の調査対募者を抽出した。9月14日から17日にかけて、あらかじめ郵送しておいた調査票を各戸訪問の形で回収した。最終的に、194票(38.8%)が回収できた。現地で集計結果のパソコン入力を行い、10月4日に現地の町内会に結果速報を報告した。外国人が多く住む栄の日本人住民は、外国人の増加により治安が悪化したとの懸念が強い。しかし、一方で、3分の2が外国人の町内会参加を歓迎するといった、地域での「共生」の態度が数字に現れた。その後、平成15年3月14日に、名古屋の市民団体「田中宏先生を囲む学習会」に招かれ、栄でのアンケートの結果を報告した。この報告については、3月14日付の中日新聞朝刊でも報道された。フィリピンでは、平成15年1月3日から6日にかけて、マニラ市トンド地区のバランガイ117で数量調査を行った。調査項目は、昨年度ラグナで行ったものと同じで、住民の海外就労への意識やコミュニティ意識をたずねた。400票配布し、272票(6896)回収した。現地で集計結果のパソコン入力を行い、速報値を地域役員に報告した。また、平成15年1月11日に、ケソン市にあるエンターテイナーの研修所でも同様の数量調査をした。その場にいた32人の(日本での就労に向け待機中の)エンターテイナーに調査を行った。マニラとエンターテイナーの調査を通じ、特定親族内で世代連続的に海外就労者を送出しているとの知見が得られた。・関西社会学会(2003年5月24日、追手門大学)「外国人が増えた都心部の住民意識-名古屋・栄東地区の日本人住民意識調査から」・日本社会分析学会(2003年7月19日、九州大学)「都心部の町内会における外国人住民の「包摂」-名古屋市中区栄東地区の事例」

・日本都市社会学会(2003年9月6日、成蹊大学)「大都市繁華街における外国人住民との「共生」-名古屋市の事例」・日本社会学会(2003年10月12日、中央大学)「フィリピンの地域社会における海外就労帰還者の再統合-マニラ市トンド地区とラグナ州の事例」また、平成15年10月に、名古屋での調査結果と、その後の外国人住民の地域参加について、マレーシア・クアラルンプールで行われた、アジア太平洋地域移民支援NGO会議にて報告した。これらの成果を現在、論文投稿中である。
体育・スポーツ科学研究における被験者の人権問題

体育・スポーツ科学研究における研究倫理としてこうした研究に協力する被験者の人権がどのような形で保障されているかを明らかにすべく、文献・資料調査ならびに研究目的、研究手法のタイプによる分類・解明を行った。自然科学的な手法と社会科学的な手法との間にある違いについても検討した。その結果、医学・生理学において配慮すべき事項に加え、体育・スポーツ科学研究としての特殊性に対する自覚が本領域における研究倫理を見定める上で肝要であると考えられた。例えば授業研究や子どもの実態調査等の研究の場合、親権者や学校等施設の管理者からの同意や理解を得る必要があり、こうした点への配慮の有無、また、協力者に対する実験・調査結果のフィードバックを行なうかどうかなどは、このような特殊性のメルクマールになりうると考えられる。本領域における研究倫理のガイドライン作成において、留意すべき点の一つである。協力者による理解には、二つの側面がある。一つは、協力者の人権(安全性、プライバシーなど)であり、もう一つは、体育・スポーツ科学研究に対する理解である。後者のためには、一般の人々に理解できるように研究の意義やねらいなどについての理解を促す必要があり、この点は、体育・スポーツ科学研究の発展の面から無視できないポイントである。ただし、今回明らかとなった上記のポイントは、研究の実際の場面における被験者(協力者)に対する質的調査によってさらに詳細を詳らかにする必要があると考えられる。23年度は、24年度に計画している体育・スポーツ系学部を有する大学に対し、ヒト(人間)を対象とする実験・アンケート調査に参画した学生への実態調査を実施するための準備作業を行った。まず、筑波大学および複数大学、また体育・スポーツ学関連学会における研究倫理への対応状況に関する情報収集を実施した。研究倫理規定の解読から人権擁護に該当する内容の有無を精査し、被験者の「人間の尊重」「人権の尊重」「自由意思に基づく同意」「個人情報の保護」「被験者が無条件に研究への参画を中止できる権利があることの説明」の記載を確認することができたが、それが一部の組織で定められるに留まっている可能性もあり、調査対象を拡大して体育・スポーツ科学研究における人権擁護への配慮の状況を把握するという課題がみえた。また、海外の大学に対し、研究倫理規程やガイドラインに相当するものの収集に当たったが、十分な協力が得られなかったため、満足のいく分析結果が得られていない。国内外の組織に共通していえることは、体育・スポーツ科学研究に特徴的な規定内容を明らかにするという課題が残っているということである。そして、体育・スポーツ科学研究の特徴を導くためには、それ以外の研究領域に対する予備的調査を行い、比較することも必要であることも明らかとなった。そのため、24年度に継続して、調査対象を拡大して情報収集、分析作業を進め、実態調査のための視点を得る予定である。実態調査を行う準備作業として、体育・スポーツ科学研究以外へ範囲を拡大する必要性が生じたため、実態調査の調査項目の検討にまで踏み込むことができなかった。また、海外の組織からの情報が期待するほど得られなかった。海外の組織からの情報が少なかったため、資料の分析作業が滞ってしまった。これについては、海外の情報収集を進め、その解読作業を促進するために作業者を雇用して対応したい。体育・スポーツ科学研究の特徴に踏み込む必要性が認識されたが、医学との相違を検討する以外に、認知科学研究などの事例との比較を盛り込むことによりその特徴をさらに明確にすることが可能であると考えられる。海外の情報の解読作業に当たる作業者の雇用費用を厚くする。また、海外組織の対象を増やし、その渡航費により厚く充てるつもりである。
非一様な分子反射則を持つ同軸円筒間の希薄気体の運動と熱伝達に関する分子論的研究

平成30年度は、非一様な分子反射側(表面物性)を持つ同心円筒間における希薄気体の流れを集中的に研究した。この系で、次の3つの流れを総合的に調べた:(問題A)外円筒の回転による気体のせん断運動、(問題B)円筒間の温度差による熱伝達、(問題C)静止した2円筒の表面温度分布により引き起こされる希薄気体特有の流れ(熱ほふく流)。この目的のため、研究代表者が2017年度までに開発していた平行平板間でのボルツマン方程式の数値解析プログラムを応用し、同心円筒系に適用できるスキームを開発した。主要な研究結果は次の通りである。問題Aにおいて、円筒の低速回転により、円筒と気体の間に局所的な熱輸送が現れた。これは、希薄気体で壁面の表面物性が非一様な場合に起きる非自明な希薄化効果である。ところが、熱輸送を円筒全体にわたって積分したもの(2円筒間の正味の熱伝達)は、気体の希薄度、2円筒の半径比、および適応係数の分布を特徴づけるパラメータの全範囲でゼロになるという普遍的性質が成り立つことが、数値計算の結果明らかになった。問題Bにおいて、(静止した)2円筒の温度差により、円筒の表面は局所的に気体からせん断応力を受けることが示された。このせん断応力もまた、非自明な希薄気体特有の効果である。しかしながら、このせん断応力を円筒表面全体にわたって積分した結果、内円筒に働くトルクは、上述のパラメータの全範囲でゼロになるということが数値的に明らかにされた。すなわち、問題AとBの間に、著しい類似性が見られることが示された。問題Cの特徴は、この状況において、内円筒に働く全トルクと、2円筒間の正味の熱伝達はゼロにならないことである。このことは、問題Aと問題C、および問題Bと問題Cという一見無関係な流れの間に普遍的に成り立つ相反関係が縮退せずに現れることを意味する。以上の結果を論文にまとめて投稿し受理された。本研究は、2017年度から着手していたためと考えられる。壁面での表面物性の非一様性が希薄気体流におよぼす影響として、気体分子の平均自由行程が大きい場合(高度に希薄な気体)における、速度分布関数の特異性の問題がある。これは、高度に希薄な領域におけるボルツマン方程式の数値解析に困難をもたらす。解決策の候補として、平均自由行程が大きいことを利用した逐次近似解法が考えられる。逐次近似解法は、壁面が一様な拡散反射境界でできた場合に対して開発されたものであるが、それを非一様な表面物性の問題に拡張できるかがポイントである。この問題について、現在予備的検討を進行中である。
造血幹細胞移植治療の合併症克服と有効率向上に関する研究

同種移植後慢性期心機能に対して放射線全身照射と移植前フェリチンがリスク因子であった。移植後フェリチン値は予後不良因子であった。移植後血球貪食症候群症例においてTh1およびTh2サイトカイン両方が関与していた。移植後好酸球増加は全生存率向上と再発率低下に関与していた。難治性消化管GVHDに対するステロイド動注は有効であった。ハイリスク造血器悪性腫瘍に対して、移植後CY投与を用いたHLA半合致ドナーからの同種末梢血幹細胞移植は早期死亡例を除き、100%ドナーキメリズムを達成し、移植後1年全生存率は寛解期症例75%、非寛解期症例31%、治療関連死亡13%であった。急性GVHDグレードIVはなかった。同種造血幹細胞移植(同種移植)合併症予測バイオマーカーの確立に関して、GVHD発症時のバイオマーカー検索は、92例登録し、血液サンプルを採取した。同種移植後慢性期の心機能を同種移植後1年以上生存している63例を対象に評価したところ放射線全身照射と移植前フェリチンがリスク因子であることを見いだし、論文化した。同種移植植のフェリチン値について203例について検討したところ、予後不良因子であることを見いだし、論文投稿中である。同種移植後血球貪食症候群症例においてサイトカインを測定したところ、Th1とTh2両方の関与を見いだし、論文化した。同種移植後の類洞閉塞症(SOS)に関して経直腸門脈シンチの診断および重症度評価に対する有用性を論文化し、現在さらに症例集積中である。同種移植後の好酸球増加に関して144例で検討したところ、44%に増加を認め、有意に全生存率の向上と再発率の低下が認められ、論文化した。同種移植後非感染性肺合併症の発症危険因子の確立に関しては、重症閉塞性細気管支炎症例4例について解析中である。同種移植後消化管GVHDの初期病変の評価と重症化予防法を確立に関しては、GVHD発症症例を対象に経肛門的シングルバルーン小腸内視鏡を用いた消化管GVHDの初期病変の評価を予定症例数20例に対して16例施行した。難治性消化管GVHDに対するステロイド動注療法は21例施行した。消化管GVHDに対するベクロメタゾンプロピオン酸エステル製剤の内服投与は、予定症例数26例に対して、現在10例実施した。非寛解造血器悪性腫瘍に対する同種移植法の確立に関しては、移植後大量シクロホスファミド投与によるドナーT細胞除去を用いたHLA半合致ドナーからの同種末梢血幹細胞移植についてパイロット試験7例を実施後、2つの前向き臨床試験を予定症例数17例ずつに対して、19例および3例実施した。2013年4月から2014年3月の1年間で40例の同種造血幹細胞移植を実施した。同種造血幹細胞移植後のGVHD発症時のバイオマーカー検索は39例登録し、GVHD発症時に血液サンプルを採取し、10カラーフローサイトメトリーによる細胞表面抗原解析、28種類のサイトカイン測定を行った(全登録数92例)。消化管GVHDに対するベクロメタゾン投与は2例施行し、過去の症例と合わせて4例で解析したところ、2例に完全寛解、部分寛解を認めた。感染症の併発あるいは悪化した症例はなかった。効果を十分認めなった2例のうち1例は消化管stage 3、GVHD grade IVまで進展を認め、下部消化管内視鏡での生検でもGVHDが持続していた。1例は一旦、消化管GVHD症状の改善が得られたが、急速なベクロメタゾンの中止によって消化管GVHD症状の悪化を認め、その後、漸減を行うことで、消化管GVHDのコントロールが可能になった(全登録数10例)。全身ステロイド治療抵抗性の消化管GVHDに対するステロイド動注は10例実施した。過去の登録例と合わせて、評価可能な19例で解析した結果、78%で有効であった。移植後1年の非再発死亡は11%であり、過去の治療(50%)と比べて有意に改善がみられた。全生存率も67%で過去の症例(36%)と比べて良好な傾向が見られた。非寛解期およびハイリスク造血器悪性腫瘍に対するHLA半合致血縁ドナーからシクロホスファミドの移植後投与を含んだレジメンを用いた同種末梢血幹細胞移植を15例実施した。過去の登録例と合わせて評価可能症例17例で解析したところ、登録症例の71%が非寛解期、47%が同種移植の既往がある症例であったが、早期死亡した1例を除き、残り16例で100%ドナーキメリズムを30日で達成し、移植後1年時点での全生存率は43%(寛解期の症例では75%、非寛解期の症例では31%)、治療関連死亡13%であった。グレードII-IIIの急性GVHDは9例にみられたが、グレードIVはなかった。

ハイリスク造血器悪性腫瘍に対して、移植後CY投与を用いたHLA半合致ドナーからの同種末梢血幹細胞移植は早期死亡例を除き、100%ドナーキメリズムを達成し、移植後1年全生存率は寛解期症例75%、非寛解期症例31%、治療関連死亡13%であった。急性GVHDグレードIVはなかった。(1)同種移植合併症予測バイオマーカーの確立に関して、同種造血幹細胞移植後GVHD発症時のバイオマーカー検索は予定症例数100例に対して、49例登録した。同種移植後血球貪食症候群症例においてサイトカインを測定したところTh1とTh2両方の関与を見いだし、論文化した。同種移植後の類洞閉塞症(SOS)に関して経直腸門脈シンチの診断および重症度評価に対する有用性を検討し、論文投稿中である。慢性GVHDと心機能の解析を開始した。(2)消化管GVHDの初期病変の評価と重症化予防法を確立に関しては、移植後GVHD発症症例を対象に経肛門的シングルバルーン小腸内視鏡を用いた消化管GVHDの初期病変の評価を予定症例数20例に対して11例施行した。難治性消化管GVHDに対するステロイド動注療法は予定症例数20例に対して17例施行した。消化管GVHDに対するベクロメタゾンプロピオン酸エステル製剤の内服投与は、薬剤師による腸溶性カプセル製剤の作成を試み、パイロット試験4例を実施し、下痢または嘔気などの症状の緩和が得られ、有害事象の発症がなかった事から、前向き臨床試験を開始した。予定症例数26例に対して、現在2例実施した。(3)同種造血幹細胞移植後非感染性肺合併症の発症危険因子を確立に関しては、同種移植後呼吸機能検査でFEV1.0が50%未満の重症閉塞性細気管支炎症例4例について解析中である。(4)非寛解造血器悪性腫瘍に対する同種移植法の確立に関しては、非寛解期移植後長期生存患者の後方視的解析を行い、慢性GVHDの有無が重要である事を報告した。さらに、移植後大量シクロホスファミド投与によるドナーT細胞除去を用いたHLA半合致移植についてパイロット試験5例実施し、生着の確認および重症急性GVHDの発症がみられない事を確認し、前向き臨床試験を開始した。予定症例数17例に対して、現在8例実施した。同種造血幹細胞移植合併症予測バイオマーカーの確立に関して予定症例数100例に対して92例登録し(92%達成)、順調にすすんでおり、さらに目標症例数を150例に増加やした。同種移植後1年以上生存している慢性期の心機能は63例を対象に評価し、論文化した(100%達成)。同種移植後のフェリチン値の予後に及ぼす影響については203例について検討したところ、予後不良因子であることを見いだし、論文投稿中である(100%達成)。同種移植後血球貪食症候群症例にTh1とTh2両方の関与を見いだし、論文化した(100%達成)。同種移植後の類洞閉塞症に関して経直腸門脈シンチの診断および重症度評価に対する有用性を論文化した(100%達成)。同種移植後の好酸球増加に関して144例で検討し、44%に増加を認め、全生存率の向上と再発率の低下への関与を見いだし、論文化した(100%達成)。同種移植後消化管GVHDの初期病変の評価と重症化予防法を確立に関しては、経肛門的シングルバルーン小腸内視鏡を予定症例数20例に対して16例施行した(80%達成)。難治性消化管GVHDに対するステロイド動注療法は予定症例数20例に対して21例施行し(105%達成)、順調進んでおり、予定症例数を40例に増やした。消化管GVHDに対するベクロメタゾンプロピオン酸エステル製剤の内服投与は、予定症例数26例に対して、現在10例実施した(38%達成)。
酵母細胞の増殖制御機構-解糖系バイパスの酵素活性制御機構と機能-

酵母Saccharomyces cerevisiae DKD-5D-Hにおける細胞毒メチルグリオキサール(MG)の代謝経路(解糖系バイパス)を構成する酵素の活性と、酵母細胞の増殖との関連を検討した。まず、MGの代謝経路を検討した結果、従来知られていたグリオキサラーゼ系(グリオキサラーゼ【I】とグリオキサラーゼ【II】より成る)とは別に、MGをラクトアルデヒドを経て乳酸に転換する還元・酸化経路の存在を見い出し、この経路に含まれる2種の酵素(MG還元酵素とラクトアルデヒド脱水素酵素)の性質を明らかにした。酵母の細胞増殖と上記2経路(グリオキサラーゼ系と還元・酸化系)との関係を検討した結果、グリオキサラーゼ系の活性変動が酵母の細胞増殖と密接に関連していることを見い出した。即ち、酵母CDC変異株を用いた実験より、グリオキサラーゼ【I】活性は酵母の分裂・増殖時に顕著に増大し、増殖停止状態で極端に低下する。グリオキサラーゼ【I】の活性は、酵母細胞を強力な発癌のプロモーターであるフォルボールエステルに接触させることによって増大する。また、増殖停止状態にある細胞内には、グリオキサラーゼ【I】活性を低下させるタンパク性因子が存在することなどを明らかにした。他方、グリオキサラーゼ【II】の活性は、グリオキサラーゼ【I】の基質であるヘミメルカプタール(MGとグルタチオンの非酵素的縮合物)によって強くフィードフォーワード阻害を受けること、及びグリオキサラーゼ【I】とは逆に、フォルボールエステルによって不活性化されることを見い出した。フォルボールエステルによって引き起こされるグリオキサラーゼ【I】の活性化とグリオキサラーゼ【II】の不活性化は癌細胞においても認められている。以上の結果より、グリオキサラーゼ系と細胞増殖との関連が強く示唆された。酵母のグリオキサラーゼ系の活性制御機構を遺伝子レベルで解明するため、グリオキサラーゼ【I】の遺伝子を単離した。
脳性麻痺児の移動能力変化に関する臨床応用可能な評価法を用いた縦断的研究

脳性麻痺児・者の移動能力低下は、社会参加の制約や疾病リスクとなる。そのため移動能力低下予防は脳性麻痺児・者へのリハビリテーションにおける喫緊の課題であるが、自然経過や原因は不明な点がおおい。私たちはこれまで、成人脳性麻痺者は早期から移動能力低下を自覚していること、粗大運動機能レベルによってその時期、割合、その原因と考えられることが異なることをアンケート調査によって明らかにした。さらに、移動能力低下と歩行能力の関係を知るために、臨床的に使用できる歩行・移動評価法を明らかにし、それらの妥当性と信頼性、臨床的有用性を明らかにした。本研究の目的は、脳性麻痺児・者の移動能力の変化を臨床応用可能な評価法を用いて縦断的に調査し、移動能力低下の関連因子や歩行能力との関連を明らかにすることである。そして本研究の成果を脳性麻痺児・者への予防的リハビリテーションの指針とすることを目指す。平成29年度に標準化を行った評価尺度を用いて、縦断的なデータ収集を開始した。平成31年度以降は対象者の数を増やしながら縦断的にデータ収集を行っていく予定である。縦断的データの対象者の登録数が当初の予定より少ない。縦断的データを収集する。研究協力者とつき1回のミーティングで進捗状況と評価方法の信頼性を確認する。脳性麻痺患者の移動能力低下は、社会参加の制約や疾病リスクとなる。そのため移動能力低下予防は脳性麻痺患者へのリハビリテーションにおける喫緊の課題であるが、経過や原因は不明な点がおおい。私たちはこれまで、成人脳性麻痺者は早期から移動能力低下を自覚していること、粗大運動機能レベルによってその時期と割合と、その原因と考えられることが異なることをアンケート調査によって明らかにした。さらに、移動能力低下と歩行能力の関係を知るために、臨床的に使用できる歩行・移動評価法を明らかにした。本研究の目的は、脳性麻痺患者の移動能力の変化を臨床応用可能な評価法を用いて縦断的に調査し、移動能力低下の関連因子や歩行能力との関連を明らかにすることである。そして本研究の成果を脳性麻痺患者への予防的リハビリテーションの指針とすることを目指す。平成29年度は以下の課題を行った。(1)116人の脳性麻痺児を対象に歩行遂行能力を評価するABILOCO-Kidsを評価し、構成概念妥当性、併存的妥当性、再テスト信頼性を証明した。さらにRasch分析により、質問項目の難易度を明らかにし間隔尺度化したことで結果の解釈や統計解析を容易にすることができた。(2)対象施設におけるハンドヘルドダイナモメーターを用いた筋力測定方法の標準化を行った。(3)3例を対象に全測定項目を実施し、測定手順の確認を行った。平成29年度の成果を踏まえて、平成30年度以降は縦断的にデータ収集を行っていく予定である。ABILOCO-KidsのRasch分析、ハンドヘルドダイナモメーターによる筋力測定の標準化を終えることができた。対象者のリストアップは研究協力者の協力のもと終えており、現在データ収集のスケジュール調整を行っている。データ収集する。研究協力者と月1回のミーティングで進捗状況と評価方法を確認する。次年度使用額が生じた理由は以下の2点である。一つ目は、今年度投稿した論文は当初オープンアクセスジャーナルへの投稿を予定していたが、投稿費用がかからないジャーナルへの投稿へ変更したこと、二つ目は予定していた学会参加を取りやめたため旅費を使用しなかったためである。オープンアクセスジャーナルへの投稿と学会参加は次年度に行う予定である。一つ目は、今年度投稿した論文は当初オープンアクセスジャーナルへの投稿を予定していたが、投稿費用がかからないジャーナルへの投稿へ変更したこと、二つ目は筋力測定のためのハンドヘルドダイナモメーターの追加購入を次年度に繰り越したためである。オープンアクセスジャーナルへの投稿とハンドヘルドダイナモメータの購入は次年度に行う予定である。
自然発症先天性心血管異常ラットモデルの開発:Fallot四徴症・肥大型心筋症・特発性肺高血圧症

研究実績は以下の三項目からなる。(1)WKYラットの胎仔及び新生仔計269匹を検索した。肺動脈弁異形成(PVD),大動脈の騎乗を伴う心室中隔欠損(VSD),右室漏斗部狭窄,およびVSDなしの肺動脈壁肥厚が単独又は合併して約2050%に認められ,更に全体の約80%のラットや胸大型固筋症(HCM)に進展うると思われる心筋線維の構築異常を示した。胎仔の約80%が動脈管の低形成を示し,特にPVD,VSD,PHが存在する時に高度であった。動脈管の低形成は胎仔循環において右心系の圧負荷となり,その機械的刺激により、諸奇形病変の発生に関与すると推察される。(2)正常ラットとの変配実験について:弁の変形を伴う高度のPVDとVSDのF_1での発現は1%以下であったが,F_2及びF_1とWKYとの戻し支配においては雌雄共にWKYの1/81/3の頻度で発現し,浸透率の低い常染色体劣性の遺伝形式が示唆された。他の病変はF_1においてWKYの約1/2の頻度で発現し浸透率の低い不完全優位の遺伝が示唆された。なお,動脈管の低形成は全ての支配グル-プで定量的に連続して分布し,ポリジ-ンの関与の可能性を示した。染色体異常は認められなかった。(3)心エコ-・心力テ-チル検査:心室壁厚・壁運動・心拍出量・心内圧曲線の記録に成功した。PVD,VSD,HCMを有するWKY心では特有の異常所見が明瞭に示された。特にHCMと診断されたのは心筋中隔の非対称性肥厚・運動低下・心筋収縮態及び拡張態の低下を明瞭に示し,ヒトHCMとのより強い類似性が確認された。今後,ヒト先天性心症患モデルとして病態の解明に一層強く貢献することが期待される。WKYラット269匹の胎仔と新生仔を調べた。肺動脈弁異形成(PVD)は21日の胎仔と2日の新生仔で約50%に生じた。心室中隔欠損(VSD)は17日の胎仔の52%,19日に39%,21日に18%,2ー4日の新生仔13%に認められた。新生仔のVSDには膜性の結合組織が付着することが多く時に完全な閉鎖を示した。漏斗部の狭小化は21日胎仔と新生仔の55%にあり,室上稜の前方偏位およびParietal bandとSeptal bandの発達が顕著であった。また。肺動脈分板の壁肥厚がVSDなしで21日胎仔の19%,新生仔の14%に認められ,ヒト新生児肺高血圧症との類似を示した。胎仔心の約80%で心室中隔の中層線維は,正常の心におけるのと異って右室壁との連続を示した。この異常連続は生後に左室壁との正常な連続を達成することに困難があり,錯綜配列を残すと考えられる。さらに,4匹にDouble aortic arch,6匹にright aortic archが存在した。以上の病変のどれか、とくに顕著なものが存在する時,動脈管は明瞭な低形成を示した。