hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アルドステロンによる網膜神経節細胞死のメカニズムの解明

【目的】アルドステロン全身投与が正常ラット眼の視神経乳頭血流に及す影響を検討すること。【対象と方法】視神経乳頭血流はLSFG Micro(ソフトケア)を用いて血流速度の指標であるMean blur rate (MBR)値を視神経乳頭周囲(直径1.37mmの領域)で測定し、血管領域(MV)と組織領域(MT)に分けて評価した。20週齢ラットを用い、血圧と脈拍測定(BP98A)後に腹腔内麻酔を行い、直後に右眼を散瞳し麻酔後20分でLSFGと眼圧(TonolabTV02)測定を行った。その後、浸透圧ポンプを皮下に埋め込み80 μg/kg/dayでアルドステロン持続投与を行った。埋め込み後1、2、4週目に各測定を同様に行った(N=7)。測定項目の経時変化を一般化線形混合モデルで解析した。【結果】眼圧、血圧、眼灌流圧と脈拍には経過中に有意な変化はみられなかった。MVとMTはベースラインと比べて1週後はMV: -0.7±3.9% (周辺平均±標準誤差)、MT: -1.6±6.9%、2週後はMV: -14.4±3.7%、MT: -19.7±7.7%、4週後はMV: -25.2±6.6%、MT: -14.5±10.9%であり、ベースラインと比べてMVは2、4週後(ともにp<0.001)、MTは2週後(p=0.01)に有意に低下した。【結論】アルドステロン全身投与は正常ラット眼で視神経乳頭周囲の血流を低下させる可能性がある。順調に研究は進んでおり、またその成果を学会でも報告した。現在論文を執筆しているところである。アルドステロンを全身投与することにより、視神経乳頭の血流が低下することが明らかになった。この視神経乳頭の血流低下と神経節細胞死の関連を今後明らかにする予定である。目的:アルドステロン全身投与後の血漿アルドステロン濃度と網膜神経節細胞の障害の関係を明らかにすること。方法:ラットの皮下にオスミックポンプを埋め込み、アルドステロン(40, 80, 160 μg/kg/day)と基剤を投与した。2週後に血漿アルドステロン濃度をELISA法にて測定した。6週後には眼球を摘出し、網膜伸展標本を作成した後、網膜神経節細胞数を評価した。結果:基剤、40, 80, 160 μg/kg/dayアルドステロン全身投与後の血漿アルドステロン濃度はそれぞれ212±18 pg/ml, 366±94 pg/ml, 478±75 pg/m, 1790±473 pg/mlであり、160 μg/kg/dayアルドステロン投与により血漿アルドステロン濃度は有意に上昇した(P<0.001:ダネットの多重比較)。また網膜神経節細胞数は基剤、40, 80, 160 μg/kg/dayアルドステロン全身投与で、それぞれ2688±407 /mm2, 2240±357 /mm2, 2086±338 /mm2, 137±110 /mm2であり、80 μg/kg/day及び160 μg/kg/dayアルドステロン投与により網膜神経節細胞数は有意に減少した(P <0.001:ダネットの多重比較)。また血漿アルドステロン濃度と網膜神経節細胞数には負の相関を認めた(r=-0.911, P<0.001:ピアソンの相関係数)。結論:血漿アルドステロン濃度の上昇に伴い網膜神経節細胞数は減少し、両者の関係は強い負の相関を認めた。当初の計画は今年度で血漿中アルドステロン濃度と網膜神経節細胞の障害程度を明らかにすることであったため、順調に進展している。

MVとMTはベースラインと比べて1週後はMV: -0.7±3.9% (周辺平均±標準誤差)、MT: -1.6±6.9%、2週後はMV: -14.4±3.7%、MT: -19.7±7.7%、4週後はMV: -25.2±6.6%、MT: -14.5±10.9%であり、ベースラインと比べてMVは2、4週後(ともにp<0.001)、MTは2週後(p=0.01)に有意に低下した。【結論】アルドステロン全身投与は正常ラット眼で視神経乳頭周囲の血流を低下させる可能性がある。順調に研究は進んでおり、またその成果を学会でも報告した。現在論文を執筆しているところである。アルドステロンの網膜血流速度に与える影響エンドセリン-1投与により血流が低下すると網膜内層の障害が生じることからもわかるように、慢性的な虚血が緑内障の病因の一つではないかと考えられている。アルドステロンを投与することにより、血管内皮細胞の機能が低下することが知られており、網膜においても慢性的な虚血が生じ、そのために神経節細胞死が生じている可能性が考えられる。アルドステロンの投与により、網膜の血流がどのように変化するのかを明らかにする。アルドステロンを全身投与することにより、視神経乳頭の血流が低下することが明らかになった。この視神経乳頭の血流低下と神経節細胞死の関連を今後明らかにする予定である。国際学会の参加が年度末であったため、使用できなかった。パソコンが故障したため、翌年度の研究費で購入予定である。
細胞外マトリックスからみたnO乳癌の転移能の生物学的特性の解析

乳癌の組織異型の因子の一つである核の大きさを定量的に評価するため、画像解析装置を用いて乳癌細胞核面積を測定し予後との関係について検討した。組織標本で約100個の乳癌細胞の核面積について、平均核面積(MNA)、核面積標準偏差(NASD)を測定した。乳癌292症例のMNA、NASDと臨床病理学的諸因子との検討では、ER(Estrogen receptor)、PgR(Progesterone receptor),DNA Ploidyとの間に有意な関連を認め、ER陰性例、PgR陰性例、aneuploid例でMNA、NSADが大きかった。対象症例中5年以内に遠隔転移または局所再発の認められた42例を再発群とし、5年以上再発が認められない54例を健存群として両群間におけるMNA、NSADの比較検討を行うと、再発群は健存群に比べてMNA、NSADともに有意に大きかった。これをStage別、n因子別に比較してみると、早期のものほど健存群に比して再発群におけるMNA、NSADの値が有意に大きく、逆に進行するほど両群間の差は認められなくなった。Stage I、II症例における健存群のMNA、NSADのmean+SD値をcut off値として、MNAが78.6μm2以上かつNASDが28.3μm2以上をHigh risk(HR)、それ以外をLow risk(LR)とする核形態学的リスクグレード(Nuclear Morphometric Risk Grade、以下NMRG)、を規定した。NMRGにより対象症例(n=292)はHR43例、LR249例に分けられた。この二群間で健存率、生存率を比較すると、HRはLRに比べて有意に低い値であった。さらにStage別、n因子別に分けて予後の検討を行うと、早期の症例ほどHRでの健存率、生存率が低く、LRとの差が大きかった、Coxの比例ハザードモデルで多変量解析を行うとT因子、n因子,NMRGはお互いに独立した同程度の重みを持った予後因子であった。対象をStage I、II症例に限定すると、n因子、NMRGのみが独立した予後因子であり、NMRGはn因子の約3倍の重みを持つ予後因子となりうることがわかった。乳癌の増殖、分化においてその間質細胞の関与について、今回in vivoで検討し、さらに乳癌細胞の低エストロゲン環境下における増殖に及ぼす腫瘍間質中線維芽細胞の働きを検討した。外科的に切除された標本より乳癌組織及び正常乳腺組織を無菌的にそれぞれ約1g採取し、乳癌組織より得た線維芽細胞をCaF、正常乳腺組織より得た線維芽細胞をNFとした。乳癌細胞ヌードマウス(雌BALB-Cヌードマウス)移植では、乳癌組織中線維芽細胞とヒト乳癌細胞との50%混合移植が最大腫瘤を形成し、乳癌細胞数を2倍とし、単独移植した腫瘤よりも大きかった。線維芽細胞単独移植では、腫瘤形成を認めなかった。卵摘、非卵摘ヌードマウスにMCF-7を移植し、CaF同時移植群と比較すると、卵摘、非卵摘とも、CaF同時移植群において腫瘤形成を認めた。以上よりin vivoにおいても間質中線維芽細胞は乳癌細胞の増殖を促進し、また乳癌細胞の低エストロゲン環境下における腫瘤形成に重要な役割を演じていることが示唆された。

対象をStage I、II症例に限定すると、n因子、NMRGのみが独立した予後因子であり、NMRGはn因子の約3倍の重みを持つ予後因子となりうることがわかった。
歯周ポケットから分離される糖非分解性Eubacterium属細菌種について

歯周ポケット内の細菌構成を検索したところグラム陽性桿菌のEubacterium属細菌種(E.timidum,E.U-group,E.nodatum,E.brachy)が多数分離され、特に性状検査での反応性に乏しい糖非分解性の細菌種が多数を占めたことから、それらの細菌種についてさらに性状を明らかにするため、以下の4項目について検討した。3.組織破壊があり、血清の存在する歯周ポケット内という環境を踏まえて、HPLCによりアミノ酸を基質とした代謝産物の検出(電導度検出器を購入)を行った。従来のガスクロと比較してケト酸の検出が容易となり、幾つかの知見を得つつある。4.歯周疾患と上記の細菌群との関連を調べる目的で患者血清中の抗体価(量)をELIZA法にて測定する系を確立中である。以上の結果(特に項目3)から、歯周ポケット内でこれらの糖非分解性Eubacterium属細菌種がいかに生息しているか、具体的には生育に関与するアミノ酸代謝についての検索が必要であると思われた。
多孔質ハイドロキシアパタイトを支持体としたヒト象牙質骨形成蛋白による骨形成

1.ヒト脱灰象牙質基質によるin vitro軟骨形成:(1)Uristらの方法でヒト新鮮抜去歯から脱灰象牙質基質(hーTMG)を作製した。(2)SD系ラット胎仔より得た大腿筋細片をhーTMG上で培養した。(3)最初未分化な線維芽細胞様細胞がhーTMGに接して増殖し、その部位が後に軟骨組織に置換された。(4)ラット脱灰象牙質基質(rーTMG)でも同様の結果を得た。2.hーTMG又はrーTMGによるin vivo骨形成:(1)hーTMG又はrーTMGをSD系ラット腹部皮下に移植した。(2)rーTMGを移植されたラットには骨が形成されたが、hーTMGを移植されたラットには骨形成はみられず、リンパ球浸潤と異物巨細胞の出現により吸収された。3.hーTMGより部分精製した骨形成蛋白(PPBMP)によるin vivo骨形成:(1)hーTMGより4M塩酸グアニジン抽出、ゲル瀘過により分子量約15,000ー40,000の分画を得た(PPBMP)。(2)このPPBMPをウシ・アテロコラ-ゲンと混和したものをSD系ラット皮下に移植すれば骨形成がみられた。(3)PPBMPを多孔質ハイドロキシアパタイト(HA)顆粒と混和したものをラット皮下に移植したが骨形成は見られなかった。4.結論:ヒト象牙質基質には、ラット象牙質と同様に、未分化間葉系細胞に作用して軟骨芽細胞または骨芽細胞を誘導する物質が含まれており、ウシ、ラットなどの骨に含まれる骨形成蛋白と類似の糖蛋白であることが判明した。このPPBMPをアテロコラ-ゲンなどでHAに結合させて徐放性にすれば、骨形成能を有する人工骨が得られる可能性が示唆された。1.ヒト脱灰象牙質基質の軟骨誘導能:(1)Uristの方法に準じて、ヒト新鮮抜去歯牙からtooth matrix gelatin(TMG)を作製し、細切したラット胎仔大腿筋とともにin vitroで培養した。(2)培養2週間で歯と筋組織に接する部位に軟骨の形成が見られ、4週間で軟骨はさらに増加したが、骨組織は形成されなかった。(3)ラット切歯から作製したTMGによってもin vitroで軟骨の形成が見られた。(4)ラットTMGをラット大腿筋内にin vivoで移植すると、同部に異所性の骨形成を見た。(5)ヒトおよびラットTMGは4M塩酸グアニジンで抽出すると軟骨形成能は消失した。(6)軟骨形成に先立ちalkaline phosphatase(ALP)活性が上昇するが、形成された軟骨基質内にはその活性は見られなくなった。(7)このALPは加熱(56°C、30分)により失活することから骨形成に関与するALPと同一のものと考えられた。2.軟骨誘導能のbioassay:上記のin vitro培養系を用いて、ALP活性および^<35>S-H_2SO_4の取り込み量を測定することにより軟骨形成能の定量的測定を可能にした。3.ヒト歯牙からの骨誘導蛋白質の精製:ヒトTMGから4M塩酸グアニジンで抽出後、各種のカラムクロマトグラフィ-(ハイドロキシアパタイト、ヘパリン-セファロ-ス、S-200など)を用いて精製中である。

4.ヒト歯牙由来の精製誘導蛋白と多孔質ハイドロキシアパタイトとの複合体による骨または軟骨誘導:十分量の精製骨形成性蛋白質が得られ次第、in vitro培養系で行い臨床応用への道を開く予定。前年度の研究で、ヒト脱灰象牙質基質(hーTMG)を用いたin vitroの実験では、ラット脱灰象牙質基質(rーTMG)と同様に、ラット胎仔筋組織とhーTMGを長時間接触させることにより、同筋組織内に軟骨を誘導することを明らかにした。今回、このhーTMGをSD系ラット腹部皮下に移植したが、炎症性細胞浸潤と移植片の吸収が見られたのみで、移植後4週までに、骨または軟骨は形成されなかった。対照としてrーTMGを移植したラットには、移植後2週で明かな骨形成が観察され始め、4週後には造血細胞を含む骨髄構造を有する骨組織が形成された。次に、hーTMGから4M塩酸グアニジンに可溶性の分画を抽出し、更にこれをゲル濾過して、分子量15,000ー40,000の分画を得た(部分精製骨形成蛋白、PPBMP)。このPPBMPを多孔質ハイドロキシアパタイト(HA)と混和し、凍結乾燥したものをSD系ラット腹部皮下に移植したが骨形成は見られなかった。しかし、このPPBMPを牛アテロコラ-ゲンと混和し、凍結乾燥したものをSD系ラット腹部皮下に移植したところ、明かな骨形成が観察された。以上の結果、骨誘導のためにはこのPPBMPがある一定以上の濃度で一定時間組織内に留まり、骨芽細胞に分化すると考えられる未分化間葉系細胞と十分な接触を持つことが必要であると考えられた。そのため、PPBMPとHAをコラ-ゲンなどで結合させれば、骨誘導能を持ち、望ましい形態を賦与された理想的な人工骨が得られることが示唆された。
亜熱帯・中緯度帯における台風・津波による巨礫分布の歴史的評価

地震津波の発生海域は,熱帯中緯度帯に存在する場合,熱帯低気圧の発生・発達域と重なる.巨礫の移動には津波と台風による高波の2つの自然現象が密接に関連していることが示唆されている.本研究では,海中から移動し陸域に打ち上げられた巨礫の分布について,環太平洋およびカリブ海を中心に台風による巨礫の移動限界と分布位置の評価を行うものである.該当地域に現存する巨礫の大きさ,位置,物性および沿岸地形について広範囲かつ詳細な海外調査を行うことを主目的とする.本調査研究により,環太平洋およびカリブ海における巨礫の分布をもとに,過去数百年数千年間のイベントの大きさの評価の基礎データとする.本年度の成果は以下のとおりである.(1)衛星データを用いた事前調査および調査地点の絞り込み:調査対象地点全てに対して,文献調査を行うとともに,高解像度衛星画像で解析される巨礫の大まかな位置情報をもとに,調査範囲の絞り込み,3年間の調査計画の策定を行った.(2)現地調査:巨礫位置,形状,サンプル採取,地形測量:初年度は,石垣島で既知の巨礫についての調査を行い,調査グループ内で調査方法および項目の確認を行った.ついで,フィリピン,バヌアツおよびキューバで現地調査を行い,巨礫の大きさ,位置および地形の測量を実施した.(3)歴史津波の評価,過去巨大台風の確率評価:調査海域における利用可能な歴史地震の断層パラメータ,過去の巨大台風被害についての資料を収集した.確率台風モデルと大気再解析データJRA-55を用いて,調査地点における台風と波浪の長期評価を行った.(4)巨礫移動モデルの開発:津波および高波により移動する巨礫の移動モデルの開発を開始した.モデルにおける摩擦力や流体の抵抗係数等の不確実性要素については,次年度以降に検証する.北西太平洋にける一部調査が,天候不順のため次年度に順延となった.この他については,計画通り進んでいる.本年度の成果は以下のとおりである.(1)衛星データを用いた事前調査および調査地点の絞り込み:調査対象地点全てに対して,文献調査を行うとともに,高解像度衛星画像で解析される巨礫の大まかな位置情報をもとに,調査範囲の絞り込み,今年度以降の調査計画の策定を行った.(2)現地調査:巨礫位置,形状,サンプル採取,地形測量:本年度は,奄美大島で既知の巨礫についての調査を行い,調査グループ内で調査方法および項目の確認を行った.ついで,フィリピン,台湾およびキューバで現地調査を行い,巨礫の大きさ,位置および地形の測量を実施した.(3)過去巨大台風の確率評価:調査海域における過去の巨大台風被害について,高解像度モデルを用いて波浪のダウンスケーリングを行った.(4)巨礫移動モデルの開発:前年度に引き続き,津波および高波により移動する巨礫の移動モデルの開発を行った.モデルにおける摩擦力や流体の抵抗係数等の不確実性要素についての鋭敏性について数値的に検討した.計画通り順調に進んだ.本研究では,過去数百年数千年間を対象とした歴史的巨大津波の評価の1つとして注目されている,海中から移動し陸域に打ち上げられた巨礫(津波石)の移動限界とその分布について,環太平洋およびカリブ海を中心に津波と台風による巨礫の移動限界と分布位置の評価を行うものである.該当地域に現存する巨礫の大きさ,位置,物性および沿岸地形について広範囲かつ詳細な海外調査を行い,巨礫の分布特性を把握する.現地調査結果をもとに巨礫移動の数値シミュレーションを実施し,海域毎に過去の台風および津波による巨礫の分布特性について評価することを主目的とする.本調査研究により,環太平洋およびカリブ海における巨礫の分布をもとに,過去数百年数千年間の過去の津波の大きさと巨大台風の強度についての評価を可能とする.本年度の成果は以下のとおりである.(1)現地調査:巨礫位置,形状,サンプル採取,地形測量:本年度は,沖縄県久高島で既知の巨礫についての調査を行い,調査グループ内でこれまでの調査結果の確認と取りまとめ方針についての議論を行った.ついで,台湾およびキューバで現地調査を行い,巨礫の大きさ,位置および地形の測量を実施した.(2)過去巨大台風の確率評価:調査海域における過去の巨大台風被害について,高解像度モデルを用いて波浪のダウンスケーリングを行った.(3)巨礫移動モデルの開発:前年度に引き続き,津波および高波により移動する巨礫の移動モデルの開発とこれに関連する実験を行った.摩擦力や流体の抵抗係数等の不確実性要素についての鋭敏性について実験結果をまとめるともに数値実験を行った.地震津波の発生海域は,熱帯中緯度帯に存在する場合,熱帯低気圧の発生・発達域と重なる.巨礫の移動には津波と台風による高波の2つの自然現象が密接に関連していることが示唆されている.本研究では,海中から移動し陸域に打ち上げられた巨礫の分布について,環太平洋およびカリブ海を中心に台風による巨礫の移動限界と分布位置の評価を行うものである.該当地域に現存する巨礫の大きさ,位置,物性および沿岸地形について広範囲かつ詳細な海外調査を行うことを主目的とする.本調査研究により,環太平洋およびカリブ海における巨礫の分布をもとに,過去数百年数千年間のイベントの大きさの評価の基礎データとする.引き続き現地調査を進めるとともに,現地調査結果をもとに巨礫移動の数値シミュレーションを実施し,海域毎に過去の台風および津波による巨礫の分布特性について評価する.引き続き調査をすすめるとともに,モデル化について着手する.29年度が最終年度であるため、記入しない。海岸工学29年度が最終年度であるため、記入しない。
自民党総裁選出過程の研究―２０００年代の変化を中心に―

2000年代の自民党総裁選出過程には、国会議員の派閥だけではなく、一般の党員が参加するようになった。本研究の主要な目的は、(1)こうした変化をもたらすメカニズムと、(2)その変化の帰結を明らかにすることである。研究の結果、(1)小選挙区制の導入による党首イメージの重要化と全党的な党首選出に対する関心の増大、中選挙区制の廃止に伴う系列関係を通じた組織動員の衰退によって党員投票の通例化がもたらされたこと、(2)より若く、当選回数が少なく、選挙区としては都市部よりの候補者が増えてきており、彼らは派閥のリーダーですらない場合が多いことがわかった。平成24年度の当初計画では、(2)総裁選出手続きの変容とその理由の解明、(3)党員投票の構造分析を中心に進める予定であった。さらに前年度から継続して進めている、(1)党内派閥の構成と支持状況の整理も必要である。これらの作業の進捗状況は、次のとおりである。(1)については、『国会便覧』各号の収集を進め、90年代以降の版をおおよそ入手できた。また、90年代前半を除き、衆議院議員のプロフィールに関するデータの入力が終了した。このデータ・セットを用いて、自民党総裁と民主党代表のプロフィールの比較分析を行い、その成果は平成25年度中に刊行の予定である(上神貴佳「政権交代期における指導者像ー自民党総裁と民主党代表のプロファイルとその変容」飯尾潤(編)『政権交代と政党政治』(叢書『日本政治外交史』)中央公論新社)。(2)と(3)については、新聞記事の収集と整理を中心に進めている。変更点としては、(3)の作業の中心を総裁選における議員の投票行動の特定に絞ることにした。その理由は、当初の予想に反して、新聞記事の丹念な収集によって議員の投票行動をかなりの程度まで明らかにできると分かったこと、議員の投票行動が判明すれば、派閥ー議員ー党員と連なる動員構造のどこが変容したのか特定できること、以上の二点を挙げられる。ただし、この作業はそれなりの負担を伴うものであるため、平成25年度も作業を進める必要がある。そのほかの成果としては、平成23年度から進めていた理論的な側面の検討を踏まえ、その成果の一部が平成25年度中に刊行されることになった(上神貴佳『政党政治と不均一な選挙制度ー国政・地方政治・党首選出過程』東京大学出版会)。平成25年度の当初計画は、(2)総裁選出手続きの変容とその理由の解明、(3)党員投票の構造分析、成果のとりまとめである。(3)については、議員の投票行動を探索することになり、当初計画よりデータの収集作業が増えたので、昨年度より繰り越した研究費を充てた。(2)については、(2-a)どのようなメカニズムで総裁選出過程の変容がもたらされるのか、(2-b)総裁選出過程の変容がどのような影響をもたらすのか、これら2つに課題を分割した。(2-a)小選挙区制の導入による党首イメージの重要化と全党的な党首選出に対する関心の増大、中選挙区制の廃止に伴う系列関係を通じた組織動員の衰退と地方組織・党員の自主性拡大といった要因が党員投票の通例化をもたらした。『政党政治と不均一な選挙制度』(とくに第2部、2013年6月刊)に成果をとりまとめた。(2-b) 2000年代以降、党員投票をつねに用いるようになった自民党では、より若く、当選回数が少なく、選挙区としては都市部よりの候補者が増えてきている。しかも、彼らは派閥のリーダーですらない場合が多い。党員投票が用いられる事例の少ない民主党と比べると、こうした特徴ははっきりとしている。「政権交代期における指導者像」飯尾編『政権交代と政党政治』(2013年10月刊)に成果をとりまとめた。(3)については、2008年、2009年、2012年の各総裁選における衆議院議員の投票行動を調査し、最大8割強まで推定できた。この調査をパイロットとして位置付け、データ・セットを拡充させるため、平成26年度から新たな研究を開始している(基盤(C)「自民党総裁選出過程の変容とそのメカニズムの解明」26380173)。平成23年度の当初計画では、(1)党内派閥の構成と支持状況の整理、(2)総裁選出手続きの変容とその理由の解明、これら二点を中心に研究を進めることになっている。しかし、本研究の理論的なインプリケーションをさらに明らかにする必要があることに気付いたため、先行研究の渉猟も始めた。その影響を受け、当初計画は中途の実施に留まっている。具体的には、下記のとおりである。(1)については、分析の対象となる『国会便覧』各号の収集を行った。絶版となっているものも多く、古書扱いとなるため、入手が完了したわけではない。

(2)については、データ収集の中途である(当初計画では来年度にかけて収集することになっている)。これらの作業は、2009年の政権交代前まで、事実上の首班指名と同義であった自民党総裁選出に関する基礎的な資料であり、政治学研究にとっても重要である。理論的なインプリケーションに関しては、新制度論の研究成果を取り入れ、分析の結果を解釈する必要がある。特に中選挙区制の時代には、総裁公選の仕組みは派閥や後援会といった党内諸制度との「相互補完性」があることが、最新の自民党研究によって指摘されている(Krauss and Pekkanen 2011)。もし党内諸制度が相互に連関しているのなら、(小選挙区制の導入により)派閥や後援会が変化すると、総裁選出過程も変化するはずである。その一方で、広範な党員投票を伴う総裁=首相選びが「擬似首相公選制」とでも呼ぶべき執政の制度的な変容を示唆しており、議院内閣制との整合性が問われる。そこで、自民党の総裁選出過程の分析を通じて、党内諸制度との整合性、執政制度との非整合性という違いをもたらす要因を考察することを理論的な課題として再設定した。なお、民主党代表選との対比で自民党総裁選を捉えなおす作業も行った。「研究実績の概要」欄に記したとおり、昨年度から持ち越した議員データの収集と整理の作業に加えて、議員の投票行動の解明を追加したため、当初の計画より「やや遅れている」といわざるをえない。しかし、当初は平成25年度中に予定していた成果のとりまとめ作業を一部であるが前倒しして行うことができたので、計画全体ではそれほど大きな遅れにはならないと考える。「研究実績の概要」欄に記したように、当初計画のデータ収集と同時に、理論的な位置づけを考える作業を新たに開始したため、達成度は「やや遅れる」ことになった。しかし、追加された作業は研究の理論的なインプリケーションを拡大する重要な作業であるため、やむを得ない。平成24年度と同様に、専門業者やリサーチ・アシスタントの積極的な活用により、データの収集と整理の効率化をはかる。平成23年度の当初計画に若干の遅れが生じているため、来年度以降の作業を効率化することで対応したい。具体的には、専門業者の活用等によるデータ入力のスピードアップを進める方針である。新たな課題である理論的なインプリケーションの発展的な考察は、先行研究を調査することで対応したい。この作業については、24年度と25年度にわたって、継続する予定である。平成24年度は25年度への研究費の繰り越しが生じた。これが生じた経緯については、「研究実績の概要」欄に記したとおりである。「平成25年度請求の研究費と合わせた使用計画」25年度の当初計画は、(2)総裁選出手続きの変容とその理由の解明、(3)党員投票の構造分析、成果のとりまとめである。(3)については、議員の投票行動を探索することになり、当初計画よりデータの収集作業が増えたので、繰り越した研究費を充てたい。「研究費の繰り越しが生じた状況」平成23年度は24年度への研究費の繰り越しが生じた。
次世代STEM教育の原論・方法・内容・実践

前年度に重点研究項目として取り組んだ1次世代STEM教育の論理基盤の構築と2学習素材の発掘と教材化を継続的に重点研究項目として推進するとともに,1及び2の成果をもとに研究項目3学習プログラムの開発を重点研究項目に加えて研究の展開を図った。また,13の進捗状況に合わせて,研究項目4学習マップとカリキュラム開発と5教育実践と評価についての研究を始動し,年度下期に4を重点研究項目として加えた。さらに研究期間全体を通して研究項目6教育現場での実践支援に取り組み,3の成果として得られた学習プログラムの実践試行を行った。1次世代STEM教育の論理基盤の構築では,中等理数科系の各教科における目的・内容・構成の比較検討,国内外のSTEM教育の現状調査,およびSTEM教育の実践事例の研究をもとに,次世代STEM教育の論理基盤と構成理論について論考した。2学習素材の発掘と教材化では,探究的なSTEM学習のための素材発掘に継続的に取り組んだ。また,発掘した素材を活用した探究的なSTEM学習の具体的内容を策定し,そこでの実験・計測・観察・調査・解析などの教材的手法の開発を行った。3学習プログラムの開発では,2で開発したSTEM教材を活用して学習プログラムの開発に取り組んだ。また,2からの成果の提供を受け,生徒用の学習資料と教師用の指導資料を作成した。開発した学習プログラムを試行授業に供し,評価・分析した。4学習マップとカリキュラム開発では,1及び3の成果に基づき,STEM教育の内容と修得させる科学的諸能力の観点からの学習マップの概略案の作成を行った。さらに,学習内容と科学的諸能力の育成の適時性を考慮して学習マップ案の構造化を図り,カリキュラム開発研究のための基盤を構築した。研究項目1次世代STEM教育の論理基盤の構築と2学習素材の発掘と教材化については,充実した研究展開ができている。1次世代STEM教育の論理基盤の構築については,国内外のSTEM教育についての調査結果を取りまとめ,研究成果として公表する段階にある。2学習素材の発掘と教材化については,新規な学習素材として期待される種々の素材を発掘し,教材化のための資産構築を進めている。2の成果については,学会発表や論文掲載などの具体的成果を達成している。3学習プログラムの開発についても,すでに2で発掘した素材を用いたいくつかの学習プログラムを開発し,随時,学会発表や論文掲載による公表を進めている。また,3で開発した学習プログラムを用いて6教育現場における教育支援活動を加速的に展開している。4学習マップとカリキュラム開発については,いくつかの典型的な学習段階を想定し,学習マップの素案の作成とカリキュラムとの関連づけを試行しており,次年度の研究に向けた準備が整っている。H30年度までの1次世代STEM教育の論理基盤の構築の成果を基盤として,2学習素材の発掘と教材化と3学習プログラムの開発を継続的に推進する。2及び3の成果を4学習マップとカリキュラム開発に反映するとともに,5教育実践と評価においてその有効性と実用性を実証的に評価する。25を重点研究項目とした相補的な研究展開により,各研究項目での研究成果を密接に関連づけ,学習マップに位置付ける。6教育現場での実践支援は,3の成果として得られた学習プログラムの実践試行の場としても活用する。本年度は,さらに学会発表や論文執筆による研究成果の公表を促進するとともに,研究成果を活用した教育実践に精力的に取り組む。研究の初年度にあたり,研究全体の構想,スケジュール,及び役割分担を再調整するとともに,これまでの当該研究グループによる中等理科教育における探究的な学習活動に関する研究成果を本研究課題に引き継いだ。重点研究項目として1次世代STEM教育の論理基盤の構築と2学習素材の発掘と教材化を設定し,各研究班により推進した。また,1と2の成果を受け,下期より3学習プログラムの開発の研究に着手した。さらに,研究項目6教育現場での実践支援を継続的に実施した。1次世代STEM教育の論理基盤の構築では,中等理数科系の各教科における目的・内容・構成の比較検討,国内外のSTEM教育の現状調査,およびSTEM教育の実践事例の調査を行った。2学習素材の発掘と教材化では,大枠としてA)エネルギーと環境,B)資源と先端物質材料,C)生命現象と健康,およびD)ものづくりのカテゴリーを設定し,探究的なSTEM学習のための素材発掘に取り組んだ。また,素材候補として選定した科学的・数学的・工学的事物現象について,文献調査,測定・実験,野外調査などの専門的手法により,それらの事物現象の本質を明らかにし,教材開発の基礎となるデータを収集した。さらに,それらの素材を活用した探究的なSTEM学習の具体的内容を策定し,そこでの実験・計測・観察・調査・解析などの教材的手法の開発を行った。3学習プログラムの開発では,2のそれぞれの素材の特徴,学習段階,および学習場面を考慮して学習活動の構成内容とパターンを検討し,学習段階および学習テーマに応じたプログラム開発し,中等教育や大学基礎教育において試行的に実践した。6教育現場での実践支援では,13の成果を活用して学校現場における教育支援活動を展開した。また,その成果を本研究課題にフィードバックして研究内容の精緻化を図った。研究項目1次世代STEM教育の論理基盤の構築と2学習素材の発掘と教材化については,おおむね予定通り研究を遂行している。1次世代STEM教育の論理基盤の構築については,国内外のSTEM教育についての調査結果を取りまとめる段階にある。2学習素材の発掘と教材化については,新規な学習素材として期待される種々の素材を発掘し,それぞれの科学的特徴を明らかにした。

2の成果については,学会発表や論文掲載などの具体的成果を達成している。3学習プログラムの開発についても,すでに2で発掘した素材を用いたいくつかの学習プログラムを開発している。また,3で開発した学習プログラムを用いて6教育現場における教育支援活動を展開しており,基礎研究と実践研究を相補的に展開する研究体制の基盤を確立できている。前年度に重点研究項目として取り組んだ1次世代STEM教育の論理基盤の構築と2学習素材の発掘と教材化を継続的に重点研究項目として推進するとともに,1及び2の成果をもとに研究項目3学習プログラムの開発を重点研究項目に加えて研究の展開を図った。また,13の進捗状況に合わせて,研究項目4学習マップとカリキュラム開発と5教育実践と評価についての研究を始動し,年度下期に4を重点研究項目として加えた。さらに研究期間全体を通して研究項目6教育現場での実践支援に取り組み,3の成果として得られた学習プログラムの実践試行を行った。1次世代STEM教育の論理基盤の構築では,中等理数科系の各教科における目的・内容・構成の比較検討,国内外のSTEM教育の現状調査,およびSTEM教育の実践事例の研究をもとに,次世代STEM教育の論理基盤と構成理論について論考した。2学習素材の発掘と教材化では,探究的なSTEM学習のための素材発掘に継続的に取り組んだ。また,発掘した素材を活用した探究的なSTEM学習の具体的内容を策定し,そこでの実験・計測・観察・調査・解析などの教材的手法の開発を行った。3学習プログラムの開発では,2で開発したSTEM教材を活用して学習プログラムの開発に取り組んだ。また,2からの成果の提供を受け,生徒用の学習資料と教師用の指導資料を作成した。開発した学習プログラムを試行授業に供し,評価・分析した。4学習マップとカリキュラム開発では,1及び3の成果に基づき,STEM教育の内容と修得させる科学的諸能力の観点からの学習マップの概略案の作成を行った。さらに,学習内容と科学的諸能力の育成の適時性を考慮して学習マップ案の構造化を図り,カリキュラム開発研究のための基盤を構築した。研究項目1次世代STEM教育の論理基盤の構築と2学習素材の発掘と教材化については,充実した研究展開ができている。1次世代STEM教育の論理基盤の構築については,国内外のSTEM教育についての調査結果を取りまとめ,研究成果として公表する段階にある。2学習素材の発掘と教材化については,新規な学習素材として期待される種々の素材を発掘し,教材化のための資産構築を進めている。3学習プログラムの開発についても,すでに2で発掘した素材を用いたいくつかの学習プログラムを開発し,随時,学会発表や論文掲載による公表を進めている。また,3で開発した学習プログラムを用いて6教育現場における教育支援活動を加速的に展開している。
エジプト初期国家形成期における石製容器の生産と流通

平成27年度では、主に既報告資料に基づいて、これまで不明瞭であった石製容器の生産・流通・消費(副葬)の具体像を検討した。生産と流通に関しては、容器サイズと石材構成、製作技法の観点から分析し、1)まず採石地では、未成品の粗割段階で石材ごとのサイズ上の作り分けがあったこと、2)採石地から加工・消費地へ、未成品のサイズや石材は地域的な階層に依って決定され流通していたこと、3)製品加工時に際しては、同じ器種でも異なる規格の未成品を素材としており、同時に異なる器種でも同じ規格の未成品を素材としていたこと、4)地方墓地へは製品が流通していたこと、5)第1王朝から第2王朝にかけて、未成品の流通網は単純化し、さらに製品加工時のリスク軽減と省力化が図られるようになったことが明らかになった。また、アブ・ロアシュ遺跡を事例研究として、埋葬室の規模と石製容器の器種組成および石材構成を分析し、社会階層間の副葬状況を確認した。その結果、第1王朝時代には、器種組成と石材構成の保有に階層性を見出した。支配者層の墓域であるサッカラやアビドスを頂点とし、メンフィス地域のエリートから地方エリートまで、石製容器の副葬構造は規定されていた。一方、第2王朝時代になると、こうした階層性は消失し、翻って石製容器を副葬するどの社会階層の被葬者もほぼ同じような器種組成(円筒形壷、無把手壷、鉢・皿類、供物台)と石材構成になり、石製容器の副葬構造は定型化すると言える。さらに、この器種組成は、後の第5王朝に出現するミニチュア石製容器と類似する。これらのことから、石製容器は定型的な儀礼用具あるいは葬具の一式として認識されるようになった。これが地方墓地でも見られることから、共通の葬送儀礼への広域的参入があったと考えられる。こうした第2王朝における生産・流通・消費の変化は、中心地域であるメンフィス地域から地方の統制活動の強化を示す。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
ベクターコントロールが及ぼす希少野生動物への影響評価と新規感受性評価法の開発

本研究では、アフリカのベクターコントロール地域である南アフリカのKwaZulu-Natal州に注目し、その汚染状況の調査および生息する生物に対する毒性影響評価を実施した。家禽に着目した調査の結果、肝臓中DDT濃度は中央値として920 ng/g ww、最大濃度で14,400 ng/g wwと非常に高い値を示した。リアルタイムRT-PCR法により遺伝子発現解析を実施した結果、脂質代謝や合成や性ステロイドホルモン合成に関与する遺伝子群に影響を与えている事が明らかになった。本研究結果は、DDTが生体に一定の影響を与えている事を示しており、今後より適切なベクターコントロールを実施する必要性を示唆する。Vector Controlのため、時に環境基準や野生動物への影響を度外視した散布もしばしば行われている。ヒト健康を尊守するうえで必要な処置であるが、この薬剤散布がどのような環境影響、野生動物への影響、しいてはヒトへの影響があるのか、評価する必要がある。一方、Vector controlには、DDTのみでなく、同時に様々なピレスロイド系農薬が使用されるが、この共散布が希少生態系にどのような影響を与えるのか、未だ報告はほとんど無い。更に、genome情報が乏しく、in vivo実験が困難な希少野生動物にこれら薬剤がどのような影響を与えるか、それを評価するための方法も未だ確立されていない。以上の背景の基、当該研究では「Vector controlで使用される薬剤のヒトおよび希少野生動物への毒性評価法を開発し、中・長期使用時の曝露riskを予測する」事を目的とする。2015年度は、計画通り1極新鮮肝Bankの構築、2誘導性肝臓様細胞(iHep)を用いた感受性評価法の開発、3家禽(ニワトリ)および魚類(アフリカナマズ)を用いたin vivo投与試験を実施した。1極新鮮肝Bankの構築では、猛禽類を含む希少鳥類約60サンプル、ネコ科動物を含む哺乳類約30サンプルの採取を行った。2iHepの構築では、ハイエナの皮膚線維芽細胞からiHepの誘導を試みた結果、アルブミンやE-cadherinの発現が確認出来る等、誘導に成功し始めている。3の暴露実験では、投与実験は終了し、オミクスデータを用いたシステムバイオロジー解析を進めている。極新鮮肝バンクの構築は、釧路市野生動物医学研究所および札幌市円山動物園の協力により、当初の目標以上に試料が集まっている。今後、採取した試料を用い、トキシコカイネティックス解析を行い、化学物質感受性評価を行う予定である。また、今年度は、初めて野生動物からのiHepの誘導に成功した点は、本研究計画において大きな進捗であると考えている。今後、ハイエナだけでは無く、他の野生動物の細胞も用い、誘導を試みる予定である。Vector Controlのため、時に環境基準や野生動物への影響を度外視した散布がしばしば実施されている。ヒト健康を尊守する上で必要な処置であるが、この薬剤散布がどのような環境影響、野生動物への影響、更にはヒトへの影響があるのか、評価する必要がある。一方、Vector ControlにはDDTのみでなく、同時に様々なピレスロイド系農薬が使用されているが、この共散布が希少生態系にどのような影響を与えるのか、未だ報告はほとんど無い。更に、genome情報が乏しく、in vivo実験が困難な希少野生動物にこれら薬剤がどのような影響を与えるのか、それを評価するための方法も今だ確立されていない。以上の背景の基、当該研究では「Vector Controlで使用される薬剤のヒトおよび希少野生動物への毒性評価法を開発し、中・長期使用時の曝露riskを予測する」事を目的とした。2016年度は、昨年度に引き続き、1極新鮮肝Bankの構築、2誘導性肝臓様細胞(iHep)を用いた感受性評価法の開発、3野生げっ歯類に注目したフィールドサーベイランス、4家禽(ニワトリ)、魚類(アフリカナマズ)、両生類(ゼノパス)を用いたin vivo投与試験を実施した。1極新鮮肝Bankの構築では、昨年度から猛禽類を含む希少鳥類約30サンプル、ネコ科動物を含む哺乳類約20サンプルの採取を行った。2iHepの構築では、トド、アザラシ、ライオン、ネコ、ウサギ等の皮膚線維芽細胞の培養を行い、ストックの作成を行った。2017年度にはレンチウィルスベクターを用いた誘導を実施する。3野生げっ歯類をターゲットにフィールドサーベイランスを実施した結果、特に副腎や脾臓の肥大が顕著に観察され、DDTのターゲット器官である可能性が示唆された。4各種動物に投与実験を行い、毒性試験を実施した。極新鮮肝Bankの構築は、昨年度に引き続き順調に試料が集まっている。得られた試料から、特にPhase I (P450)、Phase II(UGT)を中心に、トキシコカイネティックス解析を順次行ったおり、大きな種差も観察で来ている。また、2016年度は昨年度は実施出来なかったフィールドサーベイランスを南アフリカ共和国クワズルナタールで実施した。歩哨動物として、ラットに注目し毒性学的解析を実施した結果、副腎や脾臓の肥大が観察され、DDTやピレスロイドによる毒性の可能性が示唆された。当該サンプルは現在解析中であり、2017年度の課題の一つである。一方、野生動物の皮膚線維芽細胞から肝臓様細胞(iHep)の誘導であるが、皮膚線維芽細胞の採取は順調に進んでいるが、iHepへの誘導効率が未だ低く、更なる改良が必要である。

また、当初計画していた野生動物の各種核内受容体、結合タンパク質、トランスポーターのクローニングについては2017年度に精力的に取り込む予定である。Vector Controlは人類にとって極めて緊急性の高い課題であり、種々の対策案が検討され実施されてきているが、DDTやピレスロイド等の薬剤散布は経済的benefitの観点から未だに主流である。これらの薬剤は、世界的に猛威を振るうマラリアによる死亡率を短期間で減少させ、一定のbenefitを挙げている事は事実である。しかし、化学物質の中・長期的継続使用には高いriskをヒトや野生動物に与える可能性がある。以上の背景をもとに、当該研究の目的はVector Controlに用いられるDDTやピレスロイドのヒトや家禽、希少野生動物に対する新規毒性影響評価手法を確立し、そのriskを明らかにする事である。当該研究では、上記目的を達成するため、特に家禽であるニワトリに着目し、蓄積するDDT濃度を測定したうえで、未だ確立していないDDTに対するバイオマーカーの探索をマルチオミクス解析により実施した。蓄積するDDT濃度に対する各遺伝子発現量を解析した結果、免疫関連遺伝子(AvBD1、2、6、7)とDDT濃度には負の相関が確認された。一方、脂質代謝や合成に関与するIGFBP1、ELOVL2およびSQLEまたステロイド代謝に関与するCYP17A1とDDT濃度には有意な正の相関が確認された。特に、CYP17A1とDDT濃度の相関係数はR2=0.86と特に強い正の相関があり、ステロイドホルモン合成が攪乱されている事が示唆された。CYP17A1はアンドロゲンホルモンの合性に関与しており、鳥類において性分化にも関与している遺伝子である。当該研究で得られた結果は、Vector Controlのために散布しているDDTがニワトリにおける遺伝子発現を攪乱している可能性を世界に先駆け示す結果であった。本研究では、アフリカのベクターコントロール地域である南アフリカのKwaZulu-Natal州に注目し、その汚染状況の調査および生息する生物に対する毒性影響評価を実施した。家禽に着目した調査の結果、肝臓中DDT濃度は中央値として920 ng/g ww、最大濃度で14,400 ng/g wwと非常に高い値を示した。リアルタイムRT-PCR法により遺伝子発現解析を実施した結果、脂質代謝や合成や性ステロイドホルモン合成に関与する遺伝子群に影響を与えている事が明らかになった。本研究結果は、DDTが生体に一定の影響を与えている事を示しており、今後より適切なベクターコントロールを実施する必要性を示唆する。1Vector Control地域におけるフィールドサーベイランス:協力機関の研究者らと共同で、環境試料(水・土壌・大気)、希少野生動物(無脊椎動物・魚類・両生類・鳥類・哺乳類)の採集を行う。得られた試料は化学分析を行い、DDT濃度を明らかにすると共に、高感度バイオマーカーを解析するためマイクロアレイを中心としたオミクス解析を実施する。2希少野生動物の感受性
保育器による医学的管理を要する新生児等のマーカーレス運動画像解析システムの構築

本研究は,評価される対象児に負担をかけず,乳児の自発運動を定量的に評価するシステムを実現することである。計測にはデジタルビデオカメラ1台をインファントウォーマーに設置し,背臥位となっている新生児の前方から前額面を1015分間撮影した。撮影画像を背景差分画像とフレーム間差分画像に変換し,2値化した各画像を4領域に分割し,各領域における画素数をカウントすることで,体位分布と運動分布を求め,体位や運動の時間変化をマーカーレスで評価した。運動解析は,画像から抽出した体位分布,運動分布を用いて新生児の運動を評価した。評価指標として運動分布から新生児の活動量,運動量,肢体の協調性を,体位分布から重心の移動量,重心の変動を抽出した。また,肢体の協調性は運動分布を2次のローパス型バタワースフィルタにて平滑化し,部位間の相関係数を求めた値とした。重心の移動量は体位分布から求めた重心の移動距離を表し,変動は重心の時系列データから高速フーリエ変換によりパワースペクトル密度を導出しfxfy[Hz]における積分値とした。低出生体重児は健常児とは異なった特徴量を表し,特に上肢と下肢に運動量の差や上下肢の運動量の左右差を示した。これらのことから,本システムによる画像解析によって何らかの異常を早期に発見できる可能性が示唆された。近年,新生児期等の自発的で自然に起こる運動の観察が神経学的評価に有用であり,修正年齢2歳児以降の神経学的予後予測が可能とされ,早期診断法として推奨されている。しかし,この評価法は熟練者の観察によるものであり,定量的な評価の確立が必要である。また,臨床において,新生児の状態を把握して評価・治療を行なうためには運動や姿勢の変化,および内部状態を表わす生体信号の変化を把握することが重要である。新生児の運動や状態を定量的に評価するためのアプローチとして,(1)新生児の運動や体温,心拍数などの生体信号計測,(2)新生児運動の特徴量抽出。(3)特徴量を用いた運動の解析と評価,(4)計測した動画像や評価結果などの表示とデータベースへの保存処理という4つの部分から構成する。本年度は定量的運動評価を試みるために,ビデオカメラを用いて新生児の自発運動解析を行なった。対象は,満期出生児10名,2500g以下の低出生体重児10名とし,計測時間は510分であった。解析の結果,低出生体重児は満期出生児とは有意に異なり,下肢に比べて上肢の運動頻度と運動範囲が高い値を示した(p<0.05)。このことは,低出生体重児は上肢の運動頻度が高く,運動範囲も大きい,あるいは下肢の運動頻度が低く,運動範囲も小さいことが示唆された。しかし,現段階では運動解析システムはプロトタイプであり,精度の問題,評価項目や評価方法の問題も抱えており,今後の修正が必要である。また,対象者も各10名と少なく,今後,可能な限り多くのデータを解析してシステム構築を行い,精度を向上していく予定である。しかし,この評価法は熟練者の観察によるものであり,定量的な評価の確立が必要であるため,運動解析システムを構築することを目的とした。昨年度は定量的運動評価を試みるために,ビデオカメラを用いて新生児の自発運動解析を行なった結果,低出生体重児と満期出生児とは運動の量や質が異なることを運動解析システムにより検証することが可能となった。本年度は,次の段階として新生児運動解析システムを用いて正常・異常な自発運動の定量評価を試みた.まず,ビデオ教材(Prechtelら)から,リスクを持つ乳児や脳障害児の自発運動の特徴が正常児の違いを解析することができた.次に研究代表者が新生児自発運動の講習会に参加し,一定の研修を受けて自発運動の観察評価法を習得した.

これらを基に,数名の被験児の経時的変化を検証するとともに,自発運動の特徴を観察評価と画像解析システムの整合性を検証した.その結果,詳細な部分は検証しきれない部分はあるものの,運動の特徴解析については概ね検証可能なシステムとなった.次年度は,NICUでの臨床データを解析するとともに,より詳細に正常・異常な自発運動の比較検証を行う予定としている.本年度までに,評価される対象児に負担をかけず,乳児の自発運動を定量的に評価するシステムを実現するために,1新生児の自然な状態を計測・評価し,2リアルタイムに画像処理を行い,3自発運動の特徴量を表現する評価指標を表示し,4評価される対象児の状態に異常などを表示することがおおよそ可能になった。評価される対象児の特徴量を視覚的に確認することができたため,本年度は臨床場面で実際に低出生体重児等の撮影を行いシステムの精度を向上させることを目的とし,研究協力者であるイタリア共和国Gaslini Hospitalにて3名の動画撮影を行った。計測にはデジタルビデオカメラ1台をインファントウォーマーに設置し,背臥位となっている新生児の前方から前額面を1015分間撮影した。撮影画像を背景差分画像とフレーム間差分画像に変換し,2値化した各画像を4領域に分割し,各領域における画素数をカウントすることで,体位分布と運動分布を求め,体位や運動の時間変化をマーカーレスで評価した。運動解析は,画像から抽出した体位分布,運動分布を用いて新生児の運動を評価した。評価指標として運動分布から新生児の活動量,運動量,肢体の協調性を,体位分布から重心の移動量,重心の変動を抽出した。また,肢体の協調性は運動分布を2次のローパス型バタワースフィルタにて平滑化し,部位間の相関係数を求めた値とした。重心の移動量は体位分布から求めた重心の移動距離を表し,変動は重心の時系列データから高速フーリエ変換によりパワースペクトル密度を導出しfxfy[Hz]における積分値とした。低出生体重児は健常児とは異なった特徴量を表し,特に上肢と下肢に運動量の差や上下肢の運動量の左右差を示した。これらのことから,本システムによる画像解析によって何らかの異常を早期に発見できる可能性が示唆された。下記のように,科学研究費補助金申請時に提案した実験計画通りに概ね進行している.平成2223年度夢動画解析システムによる運動評価平成23年度噸主観的評価と動画像評価の比較照合評価24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度NICU等で実際の臨床データを計測し,動画解析システムの精度向上を図る.また,問題点を抽出しシステムの修正を図る.また,各種学会等での論文や学会発表を予定する.24年度が最終年度であるため、記入しない。