hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
数論的特殊元による岩澤加群の構造解析

本研究の目的は,p進ガロア表現に付随する岩澤加群の具体的な構造を特殊元を用いて調査し,総実代数体のGreenberg予想と一般代数体の一般Greenberg予想に対して詳しい成立理由を調査することであった.前者に関してはp分体と判別式Dの二次体の合成体の円分Z_p-拡大に対する岩澤加群の構造について二次体の判別式が10未満(200未満)では600万から1300万(30万から60万)の範囲で計算し,実際の数が予測値に近似すること,後者に関しては4p分体に対する二次のMilnor K群についてp単数群のペアリングをp<32768の範囲で計算し非自明な零の個数は予測値に近似することを確認した.本研究の目的は,数論的特殊元を用いて,各種のガロア表現に対する岩澤加群の構造を具体的に調査し,Greenberg予想をはじめとした未解決予想の成立理由を探ることである.2次体に1の原始p乗根を添加したアーベル体の円分Z_p拡大に対する岩澤加群の構造については継続的に計算機を用いて解析しており,2次体の判別式の絶対値が10未満に対しては600万から700万,200未満に対しては30万から40万までそれぞれ調査が進んだ.新たに発見された例外的な素数の個数は,これまでの調査と同じく予測値に近い値となっている.また岩澤加群の構造解析に密接に関わる問題として,正規整数基底問題がある.一般に総実代数体の不分岐アーベル拡大は,2-elementary拡大を除き正規整数底を持たないことが証明されている.そこで市村氏(茨城大)と共に実アーベル体に対し2-elementary拡大が正規底を持つか否か,さらにそれを円分Z_2拡大によって持ち上げることにより正規底を持つか否かをイデアル類群の位数の初期レベルでの安定化の条件のもとで判定する命題を得た.上記の条件下では,0,1,2のレベル以上で正規底を持つようになるか,どのレベルでも正規底を持たないかの4タイプに分かれる.具体的に判定するためにはp進L関数,円単数などの特殊元が用いられており,10000以下の素数分体に含まれる3次アーベル体に対するデータを得た.本研究の目的は,数論的特殊元を用いて各種のガロア表現に対する岩澤加群の構造を具体的に調査し,Greenberg予想をはじめとした未解決予想の成立理由を探ることである.p分体のKummer-Vandiver予想に関連して,2次体に1の原始p乗根を添加したアーベル体の円分Z_p-拡大に対する岩澤加群の構造について継続的に計算機を用いて解析している.本年度は,2次体の判別式の絶対値が10未満に対しては700万から800万,200未満に対しては40万から50万までそれぞれ調査が進んだ.新たに発見された例外的な素数を含めたデータ値は,これまでの調査と同様に理論的な予測値に近似した値になっている.Greenberg予想の一つの一般化として,有限次代数体kの全てのZ_p-拡大の合成によるZ_p^d-拡大体上の最大不分岐アーベルp-拡大のガロア群はZ_p[[Z_p^d]]-加群としてpseudo-nullであろうという予想がある.R.T.Sharifi氏は,2008年の論文で1,000未満の素数分体に対してp-単数群のペアリングと非アーベル体の情報から予想の成立を確認した.この具体的な計算法および各Z_p-拡大におけるイデアル類群の挙動,ガロア群の詳しい構造などを計算機を用いて再調査し,ペアリングの自明となる割合について考察した.さらにこの計算法を4p分体に拡張して,p単数群のペアリングを計算機を用いて新たに調査し,p分体のデータと比較した.本研究の目的は,各種のガロア表現に対する岩澤加群の構造を特殊元を用いて具体的に調査し,実p分体に関するKummer-Vandiver予想,総実代数体に関わるGreenberg予想,一般の代数体に関わる一般Greenberg予想などの未解決予想の正否についての詳細な理由を探ることである.2次体に1の原始p乗根を添加したアーベル体の円分Z_p-拡大に対する岩澤加群の構造について,本年度は2次体の判別式の絶対値が10未満に対しては800万から1000万の素数の範囲,判別式の絶対値が200未満に対しては50万から60万の素数の範囲において計算機による調査を継続した.後者において発見された例外的な実例の個数は,これまでの調査と同様に予測値に近似する値であることを確認している.一般Greenberg予想に関してSharifi氏がp分体および25000以下の素数に対して実行した2次のMilnor K群の計算を拡張し,4p分体および2^15=32768以下の素数に対して計算を実行した.この計算ではK群において零となる円単数たちのテンソル積の個数が興味の対象となる.各素数および各非正則部分に対する零の個数を素数と非正則素数を4を法として分類することにより,自明と呼べる零の存在を明らかにした.そして,重要であると考えられる非自明な零の個数は均等性を基にする予測値にほぼ近似する値であることを確認した.

この計算結果は,一般Greenberg予想の成立を支持するものであると言える.さらに,p分体では得られなかった実円分体の類数の非自明性に由来する零の存在が確認できた.当初予定していた2次元以上のガロア表現に対する考察が進んでいないため.本研究の目的は,各種のp進ガロア表現に付随する岩澤加群の構造を特殊元を用いて具体的に調査し,実p分体のKummer-Vandiver予想,総実代数体のGreenberg予想,一般代数体の一般Greenberg予想などの未解決予想に対して詳しい成立理由を調査することである.二次体に1の原始p乗根を添加した体の円分Z_p-拡大に対する岩澤加群の構造について,本年度は二次体の判別式の絶対値が10未満に対しては1000万から1200万の素数の範囲,判別式の絶対値が200未満に対しては50万から60万の素数の範囲において計算機による調査を続行した.後者において発見された例外的な実例の個数は,これまでの調査と同様に予測値に近似する値であることを確認した.また,判別式の絶対値が200未満に対して50万以下の素数の範囲の計算結果の再チェックを行っている.一般Greenberg予想に関連して4p分体に対する二次のMilnor K群の計算を実行したが,その背景となるコホモロジー群およびK群との対応について考察を進めた.一般的には整数環のMilnor K群からK群への写像の全単射性は成立しないが,特にp分体のp部分に限れば全射性は成立する可能性が高くMcCallum-Sharifi予想と呼ばれている.他方,二次体に1の原始p乗根を添加した体に対する類似の問題は興味深く,本年度はこの問題に対する計算機による実験の準備を行った.学内の業務が多忙となり,当初予定していた研究遂行のための時間が不足したため.本研究の目的は,各種のp進ガロア表現に付随する岩澤加群の構造を特殊元を用いて具体的に調査し,実p分体のKummer-Vandiver予想,総実代数体のGreenberg予想,一般代数体の一般Greenberg予想などの未解決予想に対して詳しい成立理由を調査することである.Kummer-Vandiver予想,総実代数体のGreenberg予想に関連して,二次体に1の原始p乗根を添加した体の円分Z_p-拡大に対する岩澤加群の構造について,二次体の判別式の絶対値が10未満に対しては1300万までの素数の範囲,判別式の絶対値が200未満に対しては60万までの素数の範囲において計算機による調査を継続的に実行した.後者において発見された例外的な実例の個数は順調に増加し,予測値に近似する値であることを確認した.また,判別式の絶対値が200未満に対して50万までの素数の範囲の計算結果の再チェックを終了した.一般Greenberg予想に関連して,その背景となるコホモロジー群およびK群との対応について実験および考察を進めた.p分体の整数環のMilnor K群からK群への写像の全単射性はp部分に限れば成立する可能性が高くMcCallum-Sharifi予想と呼ばれている.4p分体に対する類似の問題も興味深く,4p分体に対する二次のMilnor K群についてp単数群のペアリングを計算して,自明と呼べる零の存在を明らかにし,非自明な零の個数は均等性を基にする予測値にほぼ近似する値であることを確認した.この計算結果は,一般Greenberg予想の成立を支持するものであると言える.さらに,p分体では得られなかった実円分体の類数の非自明性に由来する零の存在が確認できた.本研究の目的は,p進ガロア表現に付随する岩澤加群の具体的な構造を特殊元を用いて調査し,総実代数体のGreenberg予想と一般代数体の一般Greenberg予想に対して詳しい成立理由を調査することであった.
学校・大学・地域の連携・協働による外国人児童の学習環境づくりに関する実践的研究

研究代表者土屋と分担者齋藤は、全国でも有数の外国人集住地域を校区とする小学校に研究の拠点をおき、学校・大学・地域の三者の連携・協働による子どもの学習環境づくりの実践的研究をおこなった。土屋は愛知県豊田市保見団地を校区とする豊田市立西保見小学校(全校児童数206名の内半数がブラジル人児童)を、齋藤は神奈川県いちょう団地を校区とする横浜市立いちょう小学校(全児童数203名の内半数が外国にルーツをもつ子ども-主にインドシナ難民・中国帰国者家庭の子弟)をフィールドとした。研究の成果として、次の3つがあげられる。1.外国人児童生徒への支援ネットワークの網の目に大学を位置づけて、実践の場に長期的に直接的にかかわったことにより、学校現場における実態を内側から把握することができた。2.学校現場の教育主体である教師、大学研究者、教育サポーターである学生が小学校という一つの現場で対話し、共に協働したことによって、それぞれがエンカレッジされ、教育のとらえなおしがはかられた。また、研究者は、学校の教育運営・決定のプロセスにおいて、日本語教育で蓄積されてきた知見や理論を提供し、議論参加できた。西保見小学校においては家庭内の言語環境の調査の実施、いちょう小学校においては校内研究会におけるテーマの設定が、その例としてあげられる。3.金子(1986,1992)のネットワーク論を基に、そこに差異や異質性をもつ参加者の「学習」としての実践という視点をくわえて、土屋と西保見小学校の連携を中心に、更に、地域もいれて、ネットワーク化をえがいた。外部者をうけいれることは、学校にとっては制度の整備、学校文化の質的な変容がもとめられるものであることがうかびあがった。以上、本研究における協働に基づくネットワークは、学校現場の子どもたち(外国人児童)へのよりよい教育実践をよびこむ一つのモデルになりうるとかんがえられる。1.横浜市立いちょう小学校の金子正人教諭特別講義いちょう小学校といちょう団地のとりくみについて話題提供。豊田市保見団地(代表者フィールド)といちょう団地(分担者フィールド)の共通性をみいだすことができ、課題解決の方策を共有。2.いちょう小学校訪問授業に参加。教員・ボランティア・分担者と意見交換。3.ブラジル人指導員等、外国人児童生徒の指導関係者の会議開催豊田市教育委員会主催「ことばの教室」(来日直後の児童生徒の初期指導)の担当者が話題提供、ブラジル人指導について意見交換。分担者がいちょう小学校のとりくみ、および研究者として学校とどうかかわるかについて報告。4.豊田市立西保見小学校教頭先生による講義愛知県立大学日本語教育実習生が1年間西保見小学校の教育サポータとしてボランティア活動をおこなった。それについての総括。および、ブラジル人児童の教育上の問題点。以上、4つが主たる活動成果である。保見団地と団地の共通点は、日本人の高齢化世帯がふえ、わかい日本人世帯の流出、および営業不振から双方の団地内スーパーマーケットが閉店においこまれ、活気がうしなわれていっているということであった。地域と小学校の連携のポイントは、地元自治会の役員のボランティア活動に当事者としてかかわること、ブラジル人保護者をPTA活動にまきこむことであるとわかった。また、大学が学校と連携するためには、学生および教員が授業そのものを参観したり、手だすけするだけでなく、学校行事、PTA行事に参加し、マンパワーとして手つだいをしながら、実態をくわしく観察することが重要なポイントだとわかった。

また、調査活動に関しては、研究者が調査したいことを調査するのではなく、現場の教員が本当にしりたいことを調査することに協力・助言することが有効であるということを実際に体験することができた。1.学習支援およびことばの教育の実践研究昨年度にひきつづき、研究者・分担者がそれぞれのフィールドに定期的にかよい、小学校と連携して、子どもの教育支援にかかわった。2.外国人集住地域における教育支援ネットワーク形成の総括保見地区における文化庁委嘱事業-親子参加型日本語教室実施を通じて、外国人集住地域での教育支援ネットワークがどのように整備されたか、その成果と今後の課題について考察した。3.学生教育サポーター小学校派遣をとおしての小学校と日本語教育専門家の協働代表者は豊田市立西保見小学校へ年間を通じて、学生を教育サポーターどして派遣している。学生は毎週きまった曜日にきまったクラスにはいり、朝から放課後まで児童の支援をしている。この実践の成果を分担者とともに分析した結果、学生・小学校・日本語教育専門家の三者が相互にエンカレッジされ、ことなる視点を獲得する、教育支援ネットワークが拡充し、あたらしい教育実践が展開される、ことが確認できた。4.代表者と分担者のフィールドでの実践比較研究外国人集住団地(豊田市保見団地と横浜市いちょう団地)の小学校における実践を比較考察し、日本語教育を全人教育として位置づけ、日本語教育活動が「まなびをつなぐ」役割を果たすことを確認し、子どもたちの言語文化背景に即したカリキュラムのあみなおしを提案した。5.豊田市立西保見小学校との共同研究発表学校現場で少人数教育・丁寧な指導をおこなっているのにもかかわらず、学習言語としての日本語能力習得が困難であり、学力がおもうようにのびない原因をさぐるため、小学校が、(1)家庭での使用言語、(2)放課後における児童のすごし方(3)外国人保護者に対するアンケート、を実施した。その結果を共同で分析・考察し、今後の方針および対応について検討した。その対応のひとつとして、外国人保護者に対する進学懇話会が開催された。本年度は研究の最終年度であった。1.2006度にひきつづき、研究代表者フィールド(豊田市保見団地、豊田市立西保見小学校)、分担者のフィールド(横浜市立いちょう小学校)において実践的研究をおこなった。研究代表者が前年度西保見小教員と協働でまとめた調査の結果は、教員一人ひとりの自覚をうながし、保護者への積極的なはたらきかけ、JSLの概念をいかした授業実施につながった。同時に、地域の子ども支援のNP0団体・自治会との連携・協働が強化され、その成果は、2007年8月文科省の「帰国・外国人児童生徒教育研究協議会」で、学力保障のための連携の先進的事例としてとりあげられた。そして、2007年9月には、地域住民に対して、NP0団体共催で、団地内の全学校のとりくみに関するセミナーが開催され、保見地域の子どもの未来をかんがえていこうとする意識の共有化がはかられた。10月には、文科省指定の研究発表会が開催され、全国の関係者に西保見小のとりくみが紹介され、評価をうけた。研究分担者はいちょう小の重点研究(=「伝え合う力」を「子どもたちがコミュニケーション活動に参加するためのことばのカ」と捉え、その力をはぐくむための教育の研究)の会に定期的に参加し、いちょう小の教員と協働して研究をすすめた。
ニホンザルの赤ん坊の心理的安定度と採食活動との関係

生後1年以内のニホンザルの赤ん坊に関しては、餌場での給仕量が採食量に大きく影響することが予想される。生後5カ月では自然の餌を採食する割合は少なく、群れの移動採食時の採食活動の頻度はあまり多くなかった。しかし、移動採食時にどの様な状態で群れに追随しているかということが、赤ん坊の行動に大きく影響していることが推測されたので、このときの心理状態を計るのに、攻撃的相互交渉や防御的な状態におけるものを除いた赤ん坊の発声頻度を記録し、まわりの状況との対応をみた。移動採食時の全観察時間(2041分)の内、(1)母親と近接しており身体接触はなくても願お互いの位置は確認できている状態:83.2%赤ん坊の1時間あたりの発声頻度は平均5.3回/h(range 1.3ー13.2)、(2)母親以外の誰かに追随している状態:11.2%、発声頻度は平均12.0回/h(range 6.0ー18.1)、(3)特に誰かに追随するということのないひとりぼっちの状態:5.6%、発声頻度は平均105回/h(range 34.4ー160.0)であった。(1)と(2)の場合は、比較的安定した心理状態で群れの移動について行っていると思われ、ときどき木の葉や実をとって口に入れるのが見られた。しかし、(3)の状態では絶対時間は短いが、連続的に泣き声を発していて、食物を口に入れるという行動は、ほとんど見られなかった。生後5、6カ月には離乳がかなり進んでいると見られているが、母子の密着度はまだ強く、そのことが子供の行動そのものに影響していることがわかる。この時期は採食量についても大きく変化をするときなので、生後1年までのきめの細かい分析を進めなければならないが、母親がかなり早い時期から放任している赤ん坊は泣き声をあげることを早くからしなくなってしまう傾向があるので、単に発声頻度が少ないから安定しているといえない部分があり、今後の課題である。
難治性根尖性歯周炎にむける血管内皮細胞が好中球の一酸化窒素産生に及ぼす影響

1.被験材料:外科的に摘出した根尖病巣30例中、16例が歯根嚢胞であり、14例が歯根肉芽腫であった。2.iNOS免疫染色:ヒトiNOS特異的抗血清をウサギで作製し、それを用いて歯根嚢胞の免疫染色をおこなったところ、血管内皮細胞、上皮細胞、線維芽細胞およびマクロファージでiNOS強陽性を示した。また、リンパ球や好中球でもiNOS陽性を示した。なお、血管周囲にiNOS陽性細胞が局在していた。3.iNOSとIL-1βの二重染色法:iNOS陽性細胞がIL-1β陽性を示すものと陰性を示すものとがあった。逆に、IL-1β陽性細胞がiNOS陽性を示すものと陰性を示すものとがあった。すなわち、autocrineあるいはparacrineに作用していることが示唆された。また、IL-1β陽性細胞がiNOS陽性の血管内皮細胞周囲に多く局在していた。4.誘導型NO合成酵素(iNOS)遺伝子発現の検索:通法に従い、共培養したHUVECならびにPB-PMNsからTRIzolを用いてRNAを分離し、ランダムプライマーおよび逆転写酵素を用いて相補的なDNAを作成したのち、ヒトiNOS特異的PCRプライマーとDNA合成酵素を用いたPCR法により、iNOSmRNAの遺伝子発現を検索した。その結果、iNOS遺伝子の発現を認めた。5.Southern hybridization法:4.で得られたPCR反応産物をナイロンメンブレン上にSouthern transferし、ヒトiNOS特異的インターナルプローブを作成したのち、非ラジオアイソトープを用いたSouthern hybridization法をおこなった。得られたオートラジオグラフィー上でiNOSのインターナルプローブとハイブリダイゼーションしたシグナルを確認し、PCR法の特異性を確認した。本研究では、排膿の止まらない難治性根尖性歯周炎の病態を把握する目的で、血管内皮細胞による一酸化窒素(Nitric Oxide:NO)合成能に関する病理組織学的、分子生物学的検討を行うことを計画した。また、NO合成阻害剤によるNO合成の抑制効果を比較検討することで、治療薬としての応用性を示唆するものと思われる。本年度は、根管治療を行っても症状が消退せず、治療の経過が長い、いわゆる難治性根尖性歯周炎と診断された症例26例を被験試料とした。すなわち歯科治療の一環として、歯内外科療法である根尖切除術を行い、根尖部の病巣組織を摘出し、被験材料とした。試料を2分割したのちパラフィン切片と凍結切片を作製し、それぞれヘマトキシリンーエオジン重染色または免疫染色を行った。試料を病理組織学的に検索した結果、10例が歯根肉芽腫、16例が歯根嚢胞と診断された。双方とも、肉芽組織中には著明な炎症性細胞浸潤が認められた。抗ヒトiNOS抗血清を作製し、免疫染色を行った結果、好中球にiNOS産生が認められた。また、血管内皮細胞にもiNOS産生が認められたが、その染色性は好中球に比較して強陽性を示した。次にiNOS産生とサイトカイン産生性および細胞接着因子との関係を検索する目的で、iNOSおよび抗ヒトインターロイキン1(IL-1)またはE-セレクチンモノクローナル抗体を用いた二重染色法を行った。その結果、好中球はiNOSまたはIL-1産生性を示し、iNOSおよびIL-1を産生しているものも認められた。

また、血管内皮細胞はiNOSまたはIL-1、E-セレクチンの産生性を示したが、iNOSおよびIL-1、またはiNOSおよびE-セレクチン産生を示しているものも認められた。申請者は既に好中球のiNOS産生にはIL-1などのサイトカインが関与することを明らかにし、報告した。以上のことから、IL-1のオートクラインまたはパラクライン作用が好中球および血管内皮細胞のiNOS産生に関与することが示唆された。また、血管内皮細胞は活性化しており、細胞接着因子を産生していることが明らかとなった。1.臍帯静脈血由来血管内皮細胞(HUVEC)の分離:臍帯静脈を通法に従い、コラゲナーゼ処理し、細胞浮遊液からHUVECを分離した。2.HUVECとPB-PMNsの共培養:HUVECを血管内皮細胞専用液体培地中で、37°C、CO_2インキュベーターにて細胞培養した。2代継代培養を行ったのち、コンフルエントになったHUVEC上にPB-PMNsを播種し、共培養を行った。その際、Porphyromonas gingivalis由来LPS、IL-1およびインターフェロンγで刺激した。培養終了後、培養液を回収したのちHUVECをFBS添加EDTA液でカルチャープレートから浮遊させ、浮遊細胞の回収を行った。3.NO濃度の測定:通法に従い、培養液中のNitrite濃度を測定した。すなわち、培養液と同量のGriess試薬を加え、10分間反応させたのち、波長540nmにて吸光度を測定した。その際、亜硝酸ナトリウムを希釈したものを用いて同様に反応させ、検量線を作成することで、NO濃度の算定を行った。その結果、NO濃度は32.2±7.2μMであった。4.免疫組織学的検索:通法に従い、抗ヒトiNOS抗血清を用いたABC法を行い、HUVECのiNOS産生を免疫組織学的に検索した。すなわち、HUVECに抗ヒトiNOS抗血清を反応させたのち、アルカリフォスファターゼ標識抗ウサギIgG抗体を反応させ、発色させたのち光学顕微鏡で鏡検した。その結果、血管内皮細胞のiNOS産生を確認した。1.L-アルギニン誘導体による一酸化窒素(NO)の合成阻害1)ヒト臍帯静脈血内皮細胞(HUVEC)をLPSおよびIL-1αまたはIFN-γで刺激し、その後末梢血好中球(PB-PMNs)との共培養系に添加した。得られた培養液中のNO濃度をGriess試薬を用いて測定したところ、10.25μMであった。2)1)の共培養系にL-アルギニン誘導体であるL-NMMAを添加し、得られた培養液中のNO濃度を測定したところ7.02μMであり、アルギニン誘導体の添加でNO合成が有意に低下した。2.誘導型NO合成酵素(iNOS)遺伝子発現の検索通法に従い、共培養したHUVECならびにPB-PMNsからRNAを分離し、ランダムプライマーおよび逆転写酵素を用いて相補的なDNAを作成したのち、ヒトiNOS特異的PCRプライマーとDNA合成酵素を用いたPCR法により、iNOSmRNAの遺伝子発現を検索した。その結果、iNOS遺伝子の発現を認めた。2.で得られたPCR反応産物をナイロンメンブレン上にSouthern transferし、ヒトiNOS特異的インターナルプローブを作成したのち、非ラジオアイソトープを用いたSouthern hybridization法をおこなった。
画像的コ-ド化と言語的コ-ド化間の相互作用に関する研究

本研究では、ストル-プ干渉(SI)、逆ストル-プ(RI)について画像的コ-ド化と言語的コ-ド化の相互作用という視点からアプロ-チし、その成立機序について解明することを試みた。まず、マッチング法を用いてストル-プ・逆ストル-プ干渉の集団版テストを作成した。テストは二つのコントロ-ル課題、ストル-プ課題、逆ストル-プ課題から構成されていた。次の4つの実験によって本テストの妥当性、信頼性を調べた。実験1では、マッチング法を用いた本テストでも伝統的な口頭反応と同様に、有意なストル-プ干渉が見出された。実験2、3、4によって両干渉課題において課題の実施順序による効果ならびに練習効果が見出されないことが明らかになった。また、高い再テスト信頼性(r=.695.824)が認められた。次に、両干渉の発達的変化を調べた。集団用ストル-プ・逆ストル-プテストを用いて、7歳から96歳の被験者を対象に両干渉の測定を行なった。作業遂行量は20代をピ-クとした山形をしていたが、両干渉率は対照的な変化を見せた。SIが逆U字型であるのに対して、RIは単調減少型であった。このことは、両干渉の生起に異なる機序が底在することを示している。さらに、選択的注意に障害があるとされる精神分裂病患者を被験者として、集団用ストル-プ・逆ストル-プテストを用いて、遂行作業量ならびに両干渉率を測定し、さらに精神科医による日常の行動観察、及び看護婦の介護必要度の評定結果と比較した。この結果、精神分裂病患者と健常者との比較では、作業量ならびに両干渉率において健常者が優れているということ、さらに逆ストル-プ干渉率と精神分裂病患者の行動傾向、特に衝動の統制度との間に密接な関係があることが明らかになった。以上の結果を説明するために、ストル-プ・逆ストル-プ干渉の生起機序に関する情報処理モデルが提案された。昭和63年度に交付を受けた研究費によって、コンピュータPC9801UX/41を中心にしたシステムを構築し、また、集団版ストループ・逆ストループテストを作製することができた。さらに、予備実験を行ない、64年度に行なう本実験に向けての手がかりを得ることができた。特に、ストループ干渉は色文字の色の命名を、発声という反応様式で行なうと最大の干渉が認められるが、色名語のリストの中から色文字の色と対応するものを選ぶ、マッチングという反応様式でも、かなりの干渉が認められた。逆ストループ干渉は、色文字の語の読みを発声によって行ったのでは、干渉はほとんど認められないが、色文字の語と対応する色を一群の色パッチから選ぶという、マッチングの反応様式によって課題を行なうとき、強い干渉が認められた。このことによって、いずれもマッチングという反応様式を用いても、干渉が測定できることが明らかにされ、集団版ストループ・逆ストループテストの実験的根拠が得られたことになる。また、集団版ストループ・逆ストループテストを用いて、小学2、3、4、5、6年生、大学生、60-70歳の高齢者を被験者として、予備的調査を行ったところ、ストループ干渉と逆ストループ干渉の加齢に伴なう変化には著しい違いが認められた。逆ストループ

干渉は加齢に伴い低下し続けるのに対し、ストループ干渉は小学生低学年と高齢者が高く、20代30代が低い、U字型の加齢に伴なう変化を示した。昨年度の予備的研究デ-タに基づき、今年度はストル-プ・逆ストル-プ干渉の生起機序に関する研究、さらに、昨年度に作製したストル-プ・逆ストル-プ干渉を同時に測定可能な集団用ストル-プを用いた両干渉の発達的変化に関する研究を行なった。両干渉の生起機序については、反応様式によってストル-プ干渉(SI)、逆ストル-プ干渉(RI)がどのように変化するかを調べることによって検討を試みた。まず、SIについて従来の反応方法である口頭反応、該当する語を語群の中から選択するというマッチング法および、語の読みを文字で表すという書式反応という3つの反応様式間で干渉率を比較したところ、SI干渉は口頭反応法の場合にもっとも強く現われ、また、マッチング法の場合にも口頭反応の場合にも有意な干渉が認められたが、書式反応法の場合には有意な干渉は認められなかった。さらに、口頭反応法、マッチング法についてSI、RIとも測定する実験を行ったところ、SIは口頭反応法において、RIはマッチング法において強く現われることが明らかになった。課題の情報処理要求として言語的(音響的)コ-ド化が強く求められる口頭反応ではSIが、視覚的(画像的)コ-ド間の照合が必要なマッチング反応ではRIが強く認められることは、SIの生起に言語的コ-ド化が、RIの生起に視覚的コ-ド化が関与していることを示している。両干渉の発達的変化を調べるために、集団用ストル-プ・逆ストル-プテストを用いて、7歳から96歳の被験者を対象に両干渉の測定を行なった。作業遂行量は20代をピ-クとした山形をしていたが、両干渉率は対照的な変化を見せた。SIが20代を底にして逆U字型であるのに対して、RIは加齢にともない、単調に減少した。このことは、両干渉の生起に異なる機序が底在することを示している。ストル-プ干渉の存在は、50年以上も前から知られているが、その成立機序については必ずしも明確にはされていない。本研究では、ストル-プ干渉、逆ストル-プ干渉について画像的コ-ド化と言語的コ-ド化の相互作用という視点からアプロ-チし、その成立機序について解明することを試みた。両干渉の生起機序の違いを検討するために、今年度は、前年度の研究に引続き両干渉の発達的変化を調べた。集団用ストル-プ・逆ストル-プテストを用いて、7歳から96歳の被験者を対象に両干渉の測定を行なった。さらに、選択的注意に障害があるとされる精神分裂病患者を被験者として、集団用ストル-プ・逆ストル-プテストを用いて、遂行作業量ならびに両干渉率を測定し、さらに精神科医による日常の行動観察、及び看護婦の介護必要度の評定結果と比較した。この結果、精神分裂病患者と健常者との比較では、作業量ならびに両干渉率において健常者が優れているということ、さらに逆ストル-プ干渉率と精神分裂病患者の行動傾向、特に衝動の統制度との間に密接な関係があることが明らかになった。63年度、平成元年度、そして今年度研究成果を総合的に考察し、ストル-プ・逆ストル-プ干渉の生起機序についてモデルを立てると共に、これまでの成果を論文として発表した。
フラストレーションが生む新奇量子磁性状態と強誘電性

1)カゴメ格子反強磁性体における磁場中の磁性状態において、スピン自由度の超固体状態と言われる磁気的結晶構造と横方向のスピン秩序の共存状態の出現を調べた。摂動展開法を用い磁化プラトー状態が現れる磁化1/3と5/9の間の磁化において、超固体的なスピン状態が現れることを明らかにした。2)2軌道自由度を有するSU(4)対称性を持つ1次元フェルミ冷却原子系における基底状態が有するトポロジカルな特性を調べた。特に、サイト当たりの原子数が2軌道それぞれで3と1の場合の固体相をDMRG法を用いた数値計算手法と行列積表示を用いた解析計算手法により調べた。この占有数において、基底状態がZ4×Z4対称性に守られたトポロジカル相になることを示した。また、相互作用の形を変えると基底状態のトポロジカルな性質が変わりトポロジカル量子相転移を起こすことを示した。3)三角格子上の多体交換模型において以前の理論研究により出現が予想されているスカラーカイラル相の安定性を線形スピン波展開で解析した。4体の相互作用のみならず5体、および6体相互作用の効果まで含め調べた。いずれの場合も線形スピン波の範囲では、スカラーカイラル相が安定であることが示された。4)幾何学的フラストレーションのある軌道縮退系におけるスピンと軌道自由度の相関効果が誘起する強誘電性を調べた。スピンと軌道の相関と電気分極の関係を明らかにした。摂動計算により有効モデルを導出し、有限系の数値計算と比較した。いくつかの分野にわたる磁気フラストレーション、およびトポロジーに関する研究成果が上がり論文としてまとめることが出来た。また、強誘電性の理論の研究も進んでおり、完成まであと少しである。強誘電性の研究も成果が上がりつつある。成果を論文としてまとめ、発表する。1)光学格子上にトラップされたフェルミ粒子とスピン1を持つボゾン粒子の混合冷却原子系で、幾何学的なフラストレーションを持つスピン系が実現することを示した。ボゾン自由度が作るスピン系は、エネルギー減衰があるフラストレートスピン系になる。この系におけるスピンダイナミクスを数値的に調べ、幾何学的フラストレーションと秩序変数の点欠陥が阻視化ダイナミクスに与える影響を調べた。フラストレーション効果により、阻止化が異常に遅くなるふるまいが観測された。2)SU(n)対称性を持つ1次元のフェルミ冷却原子系のモット絶縁相において出現することが期待される対称性に守られたトポロジカル相が持つトポロジカルな性質を調べた。密度行列繰り込み郡法を用いた数値計算と行列積状態を用いた解析を行った。また、Zn×Zn対称性に守られた複数のトポロジカル状態の内、トポロジカル指数の異なる状態が複数出現する相図を得た。3)磁場中の三角格子反強磁性体における磁気状態は、2成分のボゾン系の凝縮状態と本質的に同じである。2成分の凝縮体間の位相差が磁性状態を決めるものの、この位相差を理論的に決めることは難しく、これまでスピン波展開を用いた解析しかなされていない未解決の問題である。今回、厳密対角化とクラスター平均場近似を用いて、スピンのXY異方性が強い時に実現する磁気相図を調べた。クラスター平均場近似の結果はスピン波展開の結果と良い一致を示している。昨年度からのやりかけのVolborthiteの磁性の研究は、論文を完成させ、出版することが出来た。日本物理学会において、この成果に関するシンポジウム「強磁性相互作用を含むフラストレート量子磁性体の新奇物性」を開催し、研究成果を報告した。分野内への宣伝も順調である。我々の理論的予言を検証するための実験も、国内の実験家により進行中である。また、これまで経験のない冷却原子系のスピン系の緩和現象の研究をその分野の専門家と共同で行えたことは、知見が広がり役に立った。スピン・ネマティック相はスピンの四極子的な秩序変数によって特徴づけられる隠れた磁性秩序相である。長距離に渡って発達したスピン・ネマティック秩序を検出するための方法開発をめざして、電子スピン共鳴の吸収スペクトルの振る舞いを理論的に調べ、その特徴を明らかにした。通常の実験手法で用いられる磁場や中性子は磁気双極子の自由度にのみ結合するが、電子スピン共鳴では異方的磁気相互作用の効果を介してスピンの四極子自由度を直接検出することが出来ることを示した。また、磁場中のカゴメ格子Heisenbergモデルは、磁化1/3, 5/9および7/9で磁化プラトーを有する。これらプラトー相のスピン状態はこれまでの研究から、全て磁気的結晶構造を有することが知られている。しかし、それらの相の間の領域についてはあまり解明されていない。最近の数値的研究では、超固体相がプラトーの下の磁化領域に存在する可能性を示唆する。この領域を摂動的に調べ、超固体相が出現するシナリオを提案した。まず、プラトー相の不安定化を引き起こすマグノン励起を明らかにした。不安定性は固体の秩序は保存しつつ、同時に超流動成分を誘起し、その結果、超固体相がプラトー相に隣接して現れる。マグノン相互作用を含む有効なモデルを摂動計算により導出し、平均場解析を適用することにより、超固体相において出現するスピン構造を明らかにした。さらに、軌道縮退のあるフラストレート系における誘電性理論を調べた。格子が三角ユニットに分割される場合に、誘電性とループ電流の関係を求めた。

研究概要に記述した内容のうち、前者2つはいずれも論文として投稿まで済んでいる。また、もう一つの研究課題である「誘電性」の研究も順調に成果が出つつある。1)カゴメ格子反強磁性体における磁場中の磁性状態において、スピン自由度の超固体状態と言われる磁気的結晶構造と横方向のスピン秩序の共存状態の出現を調べた。摂動展開法を用い磁化プラトー状態が現れる磁化1/3と5/9の間の磁化において、超固体的なスピン状態が現れることを明らかにした。2)2軌道自由度を有するSU(4)対称性を持つ1次元フェルミ冷却原子系における基底状態が有するトポロジカルな特性を調べた。特に、サイト当たりの原子数が2軌道それぞれで3と1の場合の固体相をDMRG法を用いた数値計算手法と行列積表示を用いた解析計算手法により調べた。この占有数において、基底状態がZ4×Z4対称性に守られたトポロジカル相になることを示した。また、相互作用の形を変えると基底状態のトポロジカルな性質が変わりトポロジカル量子相転移を起こすことを示した。3)三角格子上の多体交換模型において以前の理論研究により出現が予想されているスカラーカイラル相の安定性を線形スピン波展開で解析した。4体の相互作用のみならず5体、および6体相互作用の効果まで含め調べた。いずれの場合も線形スピン波の範囲では、スカラーカイラル相が安定であることが示された。4)幾何学的フラストレーションのある軌道縮退系におけるスピンと軌道自由度の相関効果が誘起する強誘電性を調べた。スピンと軌道の相関と電気分極の関係を明らかにした。摂動計算により有効モデルを導出し、有限系の数値計算と比較した。いくつかの分野にわたる磁気フラストレーション、およびトポロジーに関する研究成果が上がり論文としてまとめることが出来た。また、強誘電性の理論の研究も進んでおり、完成まであと少しである。ボルボサイトにおいて観測されている、熱ホール効果と我々の理論モデルの関係を理論的に検証する。また、フラストレート磁性体における誘電性の研究を、進めたい。最終年度は、これまでの研究成果を学術誌に出版公開するとともに国際学会で発表する。また同時にフラストレート系における誘電性の研究を押し進め、論文として発表する。強誘電性の研究も成果が上がりつつある。成果を論文としてまとめ、発表する。新たに当プロジェクトの理論と密接に関連した実験結果が実験グループより出されており、その実験結果を説明するための理論研究も進めることとした。研究解析及び論文作成が年度内に間に合わず、未使用額が生じた。2017年度まで共同研究をしていたXavier Plat氏を、次年度の前半期にポスドク研究員として雇用し、共同研究を進め、研究成果を論文としてまとめる予定でいる。その為に、雇用経費として多めに研究費を計上した。成果はほぼ上がっており、その成果を来年度に論文として投稿し発表する。また、来年度に会議に参加・発表のための経費を回す。論文発表および国際会議での発表を次年度に行うこととして、未使用額はその経費とする。
神経芽腫担癌患児の血清中遊離DNAを用いた細胞遺伝子学的悪性度推定法の開発

「目的」神経芽腫患児の血清中遊離DNAを用い、予後因子である腫瘍のMYCN増幅、1p LOH、および17q gainの有無を推定する方法を開発し、信頼度、実用性を検討する。血清中遊離DNA抽出時の白血球混入により、増幅例のMYCN/NAGK高値は低下するため、遊離DNA抽出時の白血球混入をさけることが、MYCN増幅にくらべコピー数変化の少ない1p LOHと17q gainを検出するためには不可欠と考えられた。混入した白血球を除去する手段として、15000rpmX10分の遠心分離と0.45umのフィルター濾過を試みたところ、両者とも有効であった。1p LOHと17q gainの検出の実現性が高まり、引き続き検討して行く。「目的」神経芽腫患児の血清中遊離DNAを用い、腫瘍のMYCN増幅、1p LOH、および17q gainの有無を推定する方法を開発し、信頼度、実用性を検討する。平成15年度はMYCN増幅が検出可能か検討した。平成16年度以降、症例数を増やし臨床応用の可能性を検討する。また、1p LOH、および17q gainの検出も検討する。「目的」神経芽腫患児の血清中遊離DNAを用い、予後因子である腫瘍のMYCN増幅、1pLOH、および17q gainの有無を推定する方法を開発し、信頼度、実用性を検討する。血清中遊離DNA抽出過程での白血球混入の影響を検討したところ、増幅例のMYCN/NAGK高値は白血球の混入によって低下し、全血中の約1/40程度の混入では検出閾値以下となることが明らかとなった。精度管理上、遊離DNA抽出過程での白血球混入をさけることが重要である。平成17年度は1pLOH、および17q gainの検出も検討する。
唾液がコンディショニング評価の新規バイオマーカーになるか?

スポーツ選手の骨の状態を評価する一手段として、唾液中カルシウムがバイオマーカーとなり得るか否かを検討した。唾液中カルシウム濃度の日内変動、日差変動は、男女ともに見られなかった。唾液中カルシウム濃度と骨密度および骨塩量の関係、および習慣的なカルシウム摂取状況と唾液中カルシウム濃度の関係はみられなかった。また、800人余のスポーツ選手の測定を行ったが、骨粗鬆症と判定されるレベルの骨密度の対象者および極端なカルシウム摂取不足の対象者もいなかった。スポーツ選手の骨の状態を評価する一手段として、本研究では唾液に着目し、が、唾液が、スポーツ選手のコンディショニングのための科学的サポートツールの一つとしてのバイオマーカーとなり得るか否かを検討する。この目的のために、まず、唾液中カルシウム濃度の日内変動、日差変動を検討することとした。なお、骨との関係を今後検討するために、併せてDXA法による全身骨密度測定を実施した。対象は20歳台の男女それぞれ6人とした。対象者の全身骨密度は、対象者と同年齢の平均値と比較して、同程度あるいは高値であった。日内変動の検討では、早朝空腹時、朝食後、昼食前、昼食後、間食前、間食後、夕食前、夕食後、就寝前の唾液分泌速度、唾液pH、唾液中カルシウム濃度を測定した。測定前日より激しい運動等は控えさせ、測定日は運動等は実施しない平常の生活とした。また、対象者から、日常的にカルシウムのサプリメント等で、通常以上にカルシウムを多く摂取している者は除外した。その結果、男女ともに日内変動は見られなかった。また、食前(早朝空腹時、昼食前、間食前、夕食前)、食後(朝食後、昼食後、間食後、夕食後)を比較しても差は見られなかった。日差変動の検討では、約1ヶ月間に3回の測定(早朝空腹時、午前、午後)を実施した。女性においては、月経周期の影響を検討するために、月経期、排卵期、黄体期における測定とした。測定は、唾液分泌速度、唾液pH,唾液中カルシウム濃度とした。その結果、男女ともに、有意な日差変動も見られなかった。しかし、女性群においては、対象者を増やして、さらに、月経周期による変動がないか、測定回数も増やして検討する事が望まれた。スポーツ選手の骨の状態を評価する一手段として、本研究では唾液に着目し、唾液が、スポーツ選手のコンディショニングのための科学的サポートツールの一つとしてのバイオマーカーとなり得るか否かを検討している。この目的のために、唾液中カルシウム濃度と骨密度および骨塩量の関係を検討した。骨塩量・骨密度はDXA法による全身測定とした。対象は、20歳代の男女である。対象者の体格は、身長、女子160.3±5.7cm、男子174.2±8.6cm、体重、女子52.7±6.9kg、男子73.0±9.6kg、BMIは女子20.5±1.7、男子24.0±1.5であった。また、平均唾液中カルシウム濃度は、女子で34.9±10.8mg/dl、男子で38.6±21.4mg/dlで、骨密度は、女子1.14±0.07g/cm2、男子で1.38±0.09g/cm2であった。また、唾液中カルシウム濃度と骨密度の相関を見ると、全体では、r=0.114(p=0.664)で相関は見られなかった。また、男女別の検討でも、女子でr=0.074(p=0.861)、男子でr=0.027(p=0.946)であり、関係性は見られなかった。習慣的なカルシウム摂取状況と唾液中カルシウム濃度の関係においても有意な関係はみられなかった。なお、唾液PHに及ぼす身体活動の影響を確認するために、運動前後の唾液phを検討したが、唾液PHは発汗量の影響を受け変動することが明らかとなった。したがって、唾液採取のタイミングは発汗の影響を受けない条件に整える必要性が確認された。スポーツ選手の骨の状態を評価する一手段として、本研究では唾液に着目し、唾液が、スポーツ選手のコンディショニングのための科学的サポートツールの一つとしてのバイオマーカーとなり得るか否かを検討した。この目的のために、唾液中カルシウム濃度と骨密度および骨塩量の関係の検討を重ねたが、スポーツ選手の骨の状態はごく一部の選手を除いて、比較的、心配のない状況であることが明らかとなった。すなわち、男女それぞれ、運動習慣のない対象者も含め男子513人、女子309人の骨塩量および骨密度を測定したが、骨粗鬆症と判定されるレベルの骨密度の対象者は存在しなかった。また、同対象者のカルシウム摂取状況等栄養素等摂取状況を調べたところ、男女ともに、スポーツ選手の方がカルシウム摂取量が多く、食事摂取基準案と比較すると必ずしも充足しているとは言いがたいものの、極端なカルシウム摂取不足の対象者はいなかった。

さらに、スポーツ選手においては、骨に対する栄養素等摂取の影響より、筋量などを含む体格および運動(身体活動量)の影響の方が強いことが明らかとなり、カルシウム摂取の充足状況を反映し得ることが予想された唾液中カルシウム濃度と骨密度との関連性は認められなかった。今後は極端なカルシウム摂取不足状況下に唾液中カルシウム濃度が変動するかなどを、動物実験を含めた基礎研究により明らかにし、早期の適切な対応が必要なスポーツ選手の骨の健康度を知るツールとしての唾液カルシウムの可能性をさらに追求する必要がある。データの収集は概ね計画通りに進んでいるが、期待した結果が得られる見通しにはなっていない。唾液中カルシウム濃度と骨密度に関係があることを期待して実験を進めているが、これまでの結果からはその可能性が低いと言わざるを得ない結果となっている。唾液中カルシウムと骨の状態に関係性がないかの詳細を動物実験でも検討を始めている。24年度が最終年度であるため、記入しない。骨密度の低い対象者を集め、その対象者におけるカルシウム摂取状況、唾液中カルシウム量を集中的に測定することで、さらに唾液中カルシウムと骨の関係の有無の詳細に検討する。
ヒト生体データに基づく骨格・筋腱の形態と機能の統合的理解

これまでに約6000名のヒト生体ビッグデータを構築し、同一種のヒト内においても身体運動能力の異なる母集団によって多様な骨格・筋腱の形態的特徴が存在することを明らかにしてきた。本研究では、これらの知見を発展させ、特徴的な形態を有するヒトの身体運動中の筋の力発揮効率や弾性利用を明らかにすることで、骨格・筋腱の形態的特徴と身体運動中の機能との関係を検討していく。
灌流Dual energy CT：生物学的変化を反映した領域自動描出法の開発

本研究では測定方法の違いによる線減弱係数の変化を生物学的状態の変化としてとらえ、その変化を検出することにより解剖学的輪郭と機能レベル別に区分した領域を自動で描出するシステムを開発することを目的とする。本システムは人の手ではなく、物理量変化を利用しているため高正確度かつ高精度な輪郭描出が行えると同時に、解剖アトラスといった事前情報が不要なしに腫瘍といった任意の形態に応じた輪郭や場所の予測ができない機能領域の描出の可能性が示唆された。本研究ではこのような測定方法の違いによる線減弱係数の変化を生物学的状態の変化としてとらえ、その変化を検出することにより解剖学的輪郭と機能レベル別に区分した領域を自動で描出するシステムを開発することを目的とする。この目的を達成するために本年度は以下を行った。1Dual energy CTより合成される複数の仮想単色X線画像の合成に使用されるエネルギーに対する線減弱係数の変化に基づいた、解剖学的輪郭を自動的に描出する手法の開発画像データを読み込み自動輪郭描出アルゴリズムを実行させるために必要な基盤プログラムの開発を完了した。Dual energy CTを用いて、人体の組成を模擬したプラグが挿入されているファントムの画像データを獲得した。この画像データは1で行うアルゴリズムの開発に必要になる。2潅流CTから得られる時間に対する造影剤濃度の変化に基づいた、機能レベル別に区分した領域を自動的に描出する手法の開発自動輪郭描出アルゴリズムを実行させるために必要な基盤プログラムの開発を完了した。3解剖学的輪郭と機能レベル別に区分した領域を同時に自動的に描出する統合検査システムの確立画像データを読み込み前年度開発した2つの自動輪郭描出アルゴリズムを同時に適用するために必要な基盤プログラムの開発を行った。これにより本システムを用いた基礎的な検討をすることができるようになった。人の手ではなく、物理量変化を利用しているため高正確度かつ高精度な輪郭描出が行えると同時に、解剖アトラスといった事前情報が不要であるため、腫瘍といった任意の形態に応じた輪郭や場所の予測ができない機能領域の描出の可能性が示唆された。線減弱係数もしくは造影剤濃度の変化に基づいて輪郭を自動的に描出するアルゴリズムは、年度内に基盤プログラムに実装する予定であったが、技術的課題を解決する方法を模索しているために現在も開発中である。また灌流CT検査評価ファントムが製造会社の都合により年度末になるまで納入できなかったため、灌流CT検査評価ファントムによる評価が遅れている。27年度が最終年度であるため、記入しない。医学物理学申請書に示した技術支援体制を活用して技術的課題を解決し、線減弱係数もしくは造影剤濃度の変化に基づいて輪郭を自動的に描出するアルゴリズムを、開発済みの基盤プログラムに実装する。Dual energy CTで得た人体の組成を模擬したプラグが挿入されているファントムと灌流CT検査評価ファントムの画像データを用いて、実装した輪郭自動描出プログラムの評価を行う。
妊娠中から産褥期の母親の生活リズム等が母子の健康に及ぼす影響に関する研究

妊娠中から産褥期の母親の生活リズムおよび生活習慣と、乳児の睡眠覚醒リズム等のcircadian rhythmの良否および生活習慣との関連の有無を明らかにする事を目的として行った。対象:大阪府内の研究協力病院の母親学級(参加者の合計328名に説明)と妊婦外来でリクルートし、研究参加に意思表示した妊婦75名のうち、同意書が得られたのは平成19年11月迄に出産予定の妊婦60名であった。縦断的に追跡調査できたのは産後1ヶ月の母子53名、産後4ヶ月の母子41名であった。方法:妊娠末期、産褥1ヶ月・4ヶ月の計3時点で、(1)生活習慣と生活リズムの質問紙調査、(2)睡眠表1週間記録と平行して(3)アクティグラフで睡眠覚醒リズムと活動量を4日間測定と(4)唾液を1日4回3日間家庭で採取した。同時にこの妊婦から生まれた乳児の生後1ヶ月と4ヶ月の2時点で、母親と同時に(2)乳児の睡眠表記録1週間と(3)アクティグラフ(4)唾液採取し、メラトニンを測定した。結果:妊娠出産に伴って睡眠覚醒リズムは変化し睡眠の質が悪化するが、妊娠末期から産後4ヶ月では、睡眠が分断されても最長睡眠時間は夜間にあり、睡眠覚醒のリズム周期は24時間であることが明らかにされた。妊娠末期から産後4ヶ月の期間は最長睡眠の入眠時刻が早いほど最長睡眠時間は長くなり、早寝は産後の睡眠状態の改善に役立つことが明らかにされた。また、妊娠末期に妊婦が早く寝ることによりその新生児が夜間多く眠ることが明らかにされ、ヒトにおいても母体の生活リズムを基本として胎児期に発達し始めることが明らかにされた。新生児の睡眠などの生活リズムはその後の乳幼児の基本的な生活習慣の形成あるいは生活習慣病の発症との関連が示唆されている。従って、妊娠期から規則的な生活習慣を持つこと母子の生活習慣病の発症の予防に資する重要な意義がある。今回の対象には、妊娠合併症を持つ異常妊婦は数名しか同意が得られず、妊娠中の生活リズムや生活習慣が妊娠・分娩・産褥経過に及ぼす影響については十分検討できなかったため、事例を積み重ねて今後の継続課題とする。初年度は、プレテストを行い、それと平行して対象とする母親から研究協力を得るための具体的な方策と研究準備について研究フィールドの施設等と相談・交渉を行った。1)プレテスト浜松市内および東京都内の母親70名を対象として、研究内容の説明を口頭または書面で行い、食事・睡眠等の生活習慣と生活リズムおよび育児環境に関する予備調査を横断的に、面接または郵送により質問紙調査を行った。そのうち協力の得られた浜松市内在住の8名について、3日間睡眠表記録と同時に腕時計式のアクティグラフを用いて睡眠覚醒リズムと活動量を測定し、生活リズム測定のプレテストを行った。2)フィールド交渉と研究準備年間2000件の分娩数があり正常産も多く、研究協力とデータ収集の研究補助者の得られる東京都内の葛飾赤十字産院とのフィールド交渉と研究準備を行った。

同院における母親学級で正常妊婦の対象者を募集するにあたり、妊娠中の生活リズムの重要性(妊娠中の生活習慣は周産期異常の誘因となる事、児の生活リズムは母体の生活リズムを基本として胎児期に発達し始める事、新生児の睡眠・食事・活動などの生活リズムはその後の乳幼児の基本的な生活習慣の形成や生活習慣病の発症との関連が示唆されている事)を理解してもらうための配布用ブックレットを購入し、母親学級プログラムに組み入れる事について施設と検討した。同院で分娩後、縦断的にデータ収集するために、同院の育児学級に組み込む乳児期の生活リズムの発達を促す育児支援用ビデオやCDを、本研究に関連する「子供に早起きをすすめる会」の研究者から入手し準備した。しかし、生活習慣病の病態に起因する妊娠合併症をもつ異常妊婦や、乳児を持つ育児中の母親は生活リズムの意義を理解し、研究に参加するメリットやモチベーションを持ち得るが、対照となる正常妊婦に研究に参加してもらう工夫について更に今後検討が必要である。17年度は、当初予測できなかった研究代表者の異動(浜松医科大学から大学大学へ4月1日付けで異動)により、大阪府内に新規に調査協力病院を開拓することが必要となり、複数病院交渉の結果、高槻市内の1病院の院長および看護部長の承諾が得られた。更に学内の医学部保健学倫理小委員会で承認後、医学部医学倫理委員会本審査に提出し結果待ちの状態であった。また具体的な方策と研究準備について調査協力病院の看護部長と相談し、必要物品等の準備をした。18年9月迄までの繰越し期間の研究活動は以下の通りである。5月29日に大阪大学医学部医学倫理委員会から承認通知書を得た。この間、同院における母親学級で対象妊婦を募集するにあたり、妊婦に妊娠中の生活リズムの重要性を理解してもらうために配布する独自のパンフレットを作成して冊子200部を印刷した。妊娠後期の母親学級で、研究代表者らが母子の生活リズムの重要性を説明し、研究への参加を紹介するパワーポイントも作成した。これらの準備と平行して、唾液採取に必要な種々の消耗物品、対象者への説明文書や協力承諾書等の印刷や消耗品など、17年度に準備した物品で不足していた消耗物品を購入し準備した。この他、睡眠活動リズムを測定するアクティグラフ(行動計)のプレテストや解析方法、睡眠表の解析に必要なソフトのプレテスト等を行った。6月7月に高槻病院で、高槻病院の研究協力関係者と研究実施手順について具体的で詳細な打ち合わせを3回実施し修正を加え、更に母親学級を見学して研究参加へのリクルート方法を検討した。8月から実際のデータ収集を行っている。8月の母親学級から研究代表者や研究協力者らが参加して、研究参加のリクルートを開始し、印刷したリーフレットを配布し、そこで参加希望者を募っている。その希望者の次回の妊婦健診日に、研究者または研究協力者らが病院産科外来へ赴き、希望者に説明して承諾の得られた妊婦を対象者とした。そして、対象者へ調査票・睡眠表・行動計・唾液採取道具一式を外来で手渡すか、希望者には宅急便で自宅へ発送した。自宅で採取された唾液は記入済み調査票や行動計と一緒に着払い宅急便で大学へ返送してもらっている。本年度は、対象とする母親から研究協力を得る具体的な研究運営について調査協力病院の関係者等と相談しながら、実際のデータ収集を開始した。18年度末現在もデータ収集中である。研究協力の承諾を得た1病院と、協力対象を得るための具体的な「場の設定」や依頼方法についての打ち合わせを行った。