hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
稀少な遺伝子異常を有する肺癌に対する治療戦略の開発

申請者らは、以前より新奇な遺伝子変異を有する肺癌に注目し、我国最大の癌ゲノム解析ネットワークであるSCRUM-Japanとの共同研究により、肺癌における新奇な遺伝子異常の頻度と分布の把握を行うともに、得られた遺伝子変異情報を用いて各遺伝子変異の薬剤感受性試験を行うシステムの構築を行ってきた。本研究では、これら独自の研究基盤とSuper computerを用いたin silicoでの感受性予測システムを用いて、新奇な遺伝子異常を有する肺癌患者に最適な治療方法を提案できるシステムを構築する。その上で稀な遺伝子異常を有する肺癌に対する新たな治療戦略の提案を行う。
スパースモデリングに基づくデータ駆動型制御のための数理基盤

本研究では、制御対象システムの観測データのみを用いて制御するデータ駆動制御に対して、スパースモデリングのアプローチにより新しい制御手法を導出することが目的である。本年度は、非線形システムに対応する新しい手法を導出した。本研究では、入力信号を未知信号と扱い、過去の観測信号を用いて所望の出力を得るための入力信号を修復することにより、制御を実現する。対象が線形システムの場合には、入出力信号から生成されるHankel行列が低ランクとなるように信号修復することで実現できる。非線形の場合には、低ランクHankel行列の修復問題が非線形行列完成問題となるため、そのまま利用することができない。そこで本研究では、機械学習分野の多様体学習で利用される局所線形埋め込み(Locally Linear Embedding, LLE)法を参考にした局所低ランク行列アプローチを導出した。LLEは観測信号の近傍では局所的に線形性が成り立つことを仮定した手法である。同様に、観測信号が、近傍では線形部分空間に属すると仮定して、非線形部分空間(多様体)上の信号修復を実現する手法を提案した。具体的には、修復対象とする行列の一つの行ベクトルに注目したとき、その近傍となる他の行ベクトルを抽出し、新たな行列を作成し、この行列が低ランクとなるように修復する手法である。全ての行ベクトルについて行列を生成し、低ランク行列を求める必要があるが、極めて高い精度で多様体上の信号が修復可能となる。本研究では、同手法をドローンの出力予測にも応用し、正しく出力が予測できていることを示した。これは、どう手法に基づく予測制御が可能であることを示すものである。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、制御対象システムの観測データのみを用いて制御システムを設計するデータ駆動型制御を扱い、スパースモデリングに基づく新しい制御の枠組みと数理基盤の構築を目的とする。データ駆動型制御とは、制御対象となる動的システムの数理モデルを構築することなく、制御対象システムの過去の入出力の蓄積データから制御システムを構築する方法である。制御対象の数理特性が未知の場合にも制御システムを構築することが可能となり、数理モデルに基づく制御系設計の枠組みでは設計できなかった制御システムが構築可能になる。本研究では、設計すべき制御入力を「欠損信号」として扱い、過去の入出力信号を用いることで、欠損信号を修復し、制御入力を与える手法を導出する。本年度は、信号修復手法の導出と、その制御入力生成の研究を行った。観測された入出力信号からHankel行列と呼ばれる構造のある行列を生成したとき、この行列が低ランク行列になることに基づいて信号を修復する手法である。対象が線形システムの場合については、すでに提案手法があったが、本年度は非線形システムまで拡張した。対象システムが非線形関数で表現される場合には、その関数を多項式で近似可能であると仮定し、複数のHankel行列を用意することで、信号を修復する手法である。具体的には観測信号の冪乗から生成されるHankel行列を並べて得られる行列を低ランクとなるように修復することで、信号を修復する手法である。数値例により効率良く信号修復が可能であることが示された。計画通り進んでいる。当初の計画通り進める。
要求獲得および変更の計画立案と管理手法に基づくプロジェクト支援システムの開発

多くのソフトウェアの開発が,要求の変更によって失敗している.この問題を解決するために,開発を進めながら要求を獲得するための定量的な指標の提案を行い,要求獲得プロセスの計画,監視,および評価の方法を提案した.本研究によって,プロジェクト管理者が,要求獲得を計画するために考慮しなければならない事項である要求種別毎の要求成熟時期を推定する方法を開発することができ,要求の獲得計画の立案が可能となった.多くのソフトウェアの開発が,要求の変更によって失敗している.この問題を解決するために,開発を進めながら要求を獲得するための定量的な指標の提案を行い,要求獲得プロセスの計画,監視,および評価の方法を提案した.本研究によって,プロジェクト管理者が,要求獲得を計画するために考慮しなければならない事項である要求種別毎の要求成熟時期を推定する方法を開発することができ,要求の獲得計画の立案が可能となった.本年度は,阪南大学の教育支援システムの要求提示資料を調査し,定量的な分析を行った.これまで,開発者が想定していた事象が実際に生じていたことを,要求者へのインタビューによって明らかにすることができた.この成果は,今後,開発プロジェクトにおいて,要求者の組織内での要求確定プロセスを注視する必要があることを示したと言う点で,研究の有効性を示している.また,阪南大学の調査結果を用いて,ソフトウェア品質成長モデルの適用を試みた.その結果,統計モデルによって,要求獲得プロセスを説明できることが明らかとなった.この成果によって,今後,要求獲得活動の計画と監視,評価を定量的に行うことが可能となる.定性的な要求獲得活動に関するこれまでの研究に対して,定量的な評価基準を示すことが出来たのは,画期的な成果であると言える.この成果は,国際会議の論文として投稿中である.今期のもう一つのテーマである要求獲得プロセスの定量的調査の方法は,観測のガイドラインとしてまとめた.連携研究者と共に,要求獲得が遅延した場合でもソフトウェアの開発プロジェクトを失敗させないためのリスクへ対処する知見を収集し,それを体系化するためのフレームワークを開発した.このフレームワークは,プロジェクトマネジメント知識体系で用いられている知識レベル,およびプロセスレベルという二次元の行列で構成されている.今後,さらに事例の調査を進め,知見の収集を進めていく予定である.この研究成果は2度の国際会議で発表した.さらに,本研究で開発中している要求獲得プロセスモデルを正式にPRINCEモデルと名付け,数社の企業に対して,実態調査を依頼し評価を行った.この研究は,プロジェクト第二期の研究内容を前倒しで行ったものである.評価結果は報告書としてまとめ,公開する予定である.本年度は,昨年度開発したPRINCEモデルの評価を行うと共に,要求獲得プロセスを観測するため要求の分類と成熟型の推論モデル,要求の源泉に基づく分類体系を開発した.成熟型の推論モデルの構築では,阪南大学の教育支援システム,および企業から提供されたプロジェクトの要求獲得プロセス観測データを用いた。また,成熟型の推論を行うために,開発者へのアンケート調査を行い,要求の特性と成熟型との関連を意思決定木によって表した.要求の源泉に基づく分類体系は,要求の可変性,獲得容易性が,要求のステークホルダの性質に依存するという仮定を設定して,構築した.構築した分類体系は,阪南大学の教育支援システムの要求獲得プロセスによって検証を行い,要求の成熟型がステークホルダの種類に依存することを示した.これらの成果は,開発プロジェクトにおいて,要求獲得プロセスを観測する際の要求の分類基準と,計画立案する際の指針となる.特に要求の分類基準は,企業技術者に適用を依頼し,その妥当性を検証した.現在残されている課題は,要求の成熟型は,要求のステークホルダに対する要求分析者のアクセス容易性,および要求の可変性に依存していることが明らかになっているが,これら要素と要求の成熟型の依存関係を定量化するための手段を明らかにすることである.この課題を明らかにすることによって,獲得プロセスを観測する対象となる要求グループの分類,獲得プロセスを計画するための成熟型の算出,獲得プロセスの観測という一連の計画から管理までのプロセスを示すことが可能となる.次年度は,この課題を解決し,要求獲得プロセスを観測するための支援システムを開発する.多くのソフトウェアの開発が,要求の変更,および要求の追加によって失敗している.この問題を解決するために,開発を進めながら要求を獲得するための定量的な指標の提案を行い,要求獲得プロセスの計画,監視,および評価の方法を提案することを目指した.本研究で開発したPRINCEモデルは,要求獲得プロセスの計画概念を表すモデルである.PRINCEモデルを実プロジェクトの要求獲得計画散る案および監視と制御に適用するために,平成23年度の本研究で,3つの観察軸に基づく分析空間を定義した.このうち,要求の安定性および要求源泉に対するアクセス容易性の二軸に対して定量尺度を定義し,実プロジェクトから得たデータに基づき共分散分析を行い,要求成熟時期を推定する計算式を求めた.また,実プロジェクトの観測結果と成果に基づき,ソフトウェアコンポーネント毎の成熟型を推定するための意思決定木を開発した.要求獲得プロセスを推定するための意思決定木,および定量尺度は,プロジェクトの開始時期に推定することが可能なデータに基づいて適用することができる.すなわち,本研究によって,プロジェクト管理者が,要求獲得を計画するために考慮しなければならない事項である要求種別毎の要求成熟時期を推定する方法を開発することができた.これによって,要求の獲得計画の立案が可能となった.平成23年度のもうひとつの課題である要求獲得計画支援システムとして,要求獲得プロセスを観測するためシステムを設計し,開発を行った.
気道構成細胞内情報伝達におけるcyclicADP-riboseの役割

気道を構成する諸細胞の中で主として気道粘膜下腺、気道平滑筋細胞について、その基本的な電気生理学的特性についてパッチクランプ法を用いて検索した。さらにその細胞内情報伝達機構におけるcyclicADP-ribose(cADPR)の関与につき検討し、一定の知見を得た。1)気道腺細胞は細胞内で遊離されたCa^<2+>によって電解質を分泌する。このCa^<2+>はイノシトール1.4.5三リン酸(IP_3)によって遊離されるが、IP_3の受容体を阻害してもなお活性化され得るCa^<2+>依存性の電流がある。2)気道腺細胞にcADPRを注入すると主としてKイオンの流出に伴う電流が観察される。3)気道腺細胞由来のミクロソームはcADPRに反応してCa^<2+>を遊離する。IP_3で脱感作したミクロソームでも同様であるので異なった性質のプールの存在が示唆される。4)気道粘膜下腺において、cADPRは膜を介しての直接のカルシウム流入作用やチャンネルにたいする直接的な活性化作用はなく、細胞内のCa^<2+>プールからCa^<2+>を遊離せしめ二次的にCa^<2+>依存性の電流を惹起しているものと結論された。5)気道粘膜下腺腺房細胞、気道平滑筋、膵外分泌腺(対照)(すべてヒトの材料)について、cADPRの合成代謝酵素であるCD38のmRNAの発現の有無をみた。気道腺、膵についてはCD38-mRNAの強い発現を認めたが、気道平滑筋では認められなかった。6)気道平滑筋細胞にIP_3を注入すると、頻発するカルシウム依存性K電流のスパイク(Kスパイク)が観察されたが、cADPRの注入ではKスパイクを誘発することは出来なかった。以上より、気道腺細胞においては、cADPRとIP_3がいずれも細胞内のカルシウム遊離に機能しており、IP_3は主としてClチャンネルを、cADPRはKチャンネルをそれぞれ活性化し、共同して気道腺からの水分の分泌に機能しているものと推察された。一方、気道平滑筋細胞ではIP_3が重要なCa^<2+>遊離性セカンドメッセンジャーとして機能しているものと考えられる。単離気道粘膜下腺腺房細胞を用いた電気生理学的研究でこれまでに以下の諸点が明らかになった。1)非刺激時の膜電位は細胞内外の等濃度Cl^-という条件下で-37mV前後であり、K^+チャンネルとCl^-チャンネル両方がこの膜電位形成に関与している。2)コリン作働性の薬物により外向き電流と内向き電流が惹起され、外向き電流はK^+、内向き電流はCl^-により運ばれている。3)側基底側膜にK^+チャンネル(160pS)、培養細胞で管腔側膜にCl^-チャンネル(20pS)が同定され、いずれも細胞内のCa^<2+>によって活性化される。4)Ins P_3を細胞内に投与すると低濃度アセチルコリンと同様の電流振動を生じた。

Ins P_3受容体が管腔側膜に局在していることが示され、Cl^-電流を制御しているものと推定された。一方K^+電流はカフェインにより独立に惹起され、Ins P_3感受性のCa^<2+>プールとは別個のプールにより制御されていると考えられた。5)上述の二つのCa^<2+>プールを連絡する生理的な物質の探求を目的にcyclic ADP-ribose(cADPR)を用いた実験を行い、細胞内投与のcADPRが気道粘膜下腺において等濃度のIns P_3よりも強い電流応答を起こすこと、気道腺腺房細胞のマイクロソーム分画からCa^<2+>遊離を惹起することを認めた。cADPRを細胞内に投与した場合、高濃度(20uM以上)では、K、Cl両方の電流が惹起されるが、低濃度(4uM以下)ではK電流のみが出現する。しかも、活性化のパターンは生理的なアゴニストに対するそれとは異なり、高濃度ではionomycin、低濃度ではcaffeineに対する反応に似る。これにより、生理的なcADPRの作用が側基底側膜にあるK^+チャンネル近傍のCa^<2+>プールに働いていることが示された。細胞外のCa^<2+>を高濃度EGTAでキレートしてホールセルの電流を観測すると、細胞外に生理的濃度のCa^<2+>が存在する場合に比して反応は一過性に終わる。cADPRの作用が細胞内Ca^<2+>遊離のみに働くのか細胞外Ca^<2+>の動員にも関与するのか検索中である。気道を構成する諸細胞の中で、気道粘膜下腺細胞、気道粘膜上皮細胞、肺胞マクロファージ、気道平滑筋細胞について、その基本的な電気生理学的特性について主としてパッチクランプ法を用いて検索した。さらに、気道粘膜下腺、気道平滑筋、の単離細胞について、その細胞内情報伝達機構におけるcyclicADP-ribose (cADPR)の関与につき検討し、一定の知見を得た。1)気道粘膜下腺房細胞、気道平滑筋、膵外分泌腺(対照)(すべてヒトの材料)について、cADPRの合成代謝酵素であるCD38のmRNAの発現の有無をみた。気道腺、膵についてはCD38-mRNAの強い発現を認めたが、気道平滑筋では認められなかった。2)気道粘膜下腺において、cADPRは膜を介しての直接のカルシウム流入作用やチャンネルにたいする直接的な活性化作用はなく、細胞内のカルシウムプールからカルシウムを遊離せしめ二次的にカルシウム依存性の電流を惹起しているものと結論された。3)気道平滑筋細胞についてはCD38-mRNAの発現は認められなかった。気道平滑筋細胞にイノシトール1.4.5三リン酸(IP3)を注入すると、頻発するカルシウム依存性K電流のスパイク(Kスパイク)が観察されたが、cADPRの注入ではKスパイクを誘発することは出来なかった。以上より、気道腺細胞においては、cADPRとIP3がいずれも細胞内のカルシウム遊離に機能しており、IP3は主としてClチャンネルを、cADPRはKチャンネルをそれぞれ活性化し、共同して気道腺からの水分の分泌に機能しているものと推定された。一方、気道平滑筋細胞ではIP3が重要なカルシウム遊離性セカンドメッセンジャーとして機能しているものと考えられる。
新規セラミックプライマーを用いたレジンセメント接着システムの構築

3種類の市販2液性セラミックプライマーの接着性を評価し,これらの加水分解・劣化機構を解明するため,4-META,MDP,HClを用いたセラミックプライマーを試作し,酸性モノマーの代わりとして用いた場合の接着耐久性を検討した。その結果,接着耐久性を向上させるためにはHClのように解離度が大きく,分子量が小さい酸を併用し,γ-MPTSを効果的に加水分解することが重要であり,新規セラミックプライマーによるレジンセメント接着システムが構築できた.3種類の市販2液性セラミックプライマーの接着性を評価し,これらの加水分解・劣化機構を解明するため,4-META,MDP,HClを用いたセラミックプライマーを試作し,酸性モノマーの代わりとして用いた場合の接着耐久性を検討した。その結果,接着耐久性を向上させるためにはHClのように解離度が大きく,分子量が小さい酸を併用し,γ-MPTSを効果的に加水分解することが重要であり,新規セラミックプライマーによるレジンセメント接着システムが構築できた.本研究では,2液性のセラミックプライマーを開発することを目的とし,シラン処理剤(γ-メタクリロキシトリメトキシシラン,γ-MPTS)のメトキシ基を短時間のうちに加水分解させるために必要な酸触媒について検討した。すなわち,γ-MPTSをエタノールに溶解してプライマーA溶液を調製し,さらにγ-MPTSのメトキシ基の加水分解促進剤として,10^<-2>,5×10^<-1>,10^<-1>molの塩酸,正リン酸または酢酸水溶液をエタノールに溶解し,50vol%のエタノール水溶液を調製し,プライマーB溶液とした。プライマーAとB溶液を等量計量して混合した後,陶材系セラミックに塗布し,エアー乾燥させた。その後,光重合型レジンセメントをシラン処理したセラミック表面に接着し,サーマルサイクル前後における接着強さを測定して,接着耐久性を調べた。正リン酸および酢酸エタノール水溶液をメトキシ基の加水分解促進剤として用いた場合,サーマルサイクルを施すとレジンの接着強さは大きく低下し,レジンがセラミック表面から界面剥離した。これはセラミック表面に残留した正リン酸あるいは酢酸がシラン処理剤吸着層の加水分解を促進したためと考えられる。しかし,塩酸を用いた場合には,サーマルサイクルを施しても,セラミックが凝集破壊し,高い接着強さが維持された。しかし,塩酸の濃度が10^<-1>molと高くなると接着強さは大きく低下し,レジンの接着耐久性は酸の濃度に強く依存することが明らかとなった。CAD/CAM用セラミックに対するレジンの接着耐久性を増加する目的で,γ-MPTSを含有するプライマーA1,γ-MPTSに1,2-ビスエトキシエタン(BTS)を加えたプライマーA2,塩酸を含有するプライマーBから成り立つ2ボトルタイプの2種類のセラミックプライマーを調整し,接着耐久性について市販のセラミックプライマーと比較検討した。セラミック表面はプライマーA1とプライマーBの混合物,または,プライマーA2とプライマーBの混合物で1分間シラン処理し,エアー乾燥した。市販のGCセラミックプライマーとポーセレンライナーMは説明書に従って用いた。その後,レジンをシラン処理されたセラミック表面に接着し,重合させた。セラミック表面に対するレジンの接着強さをサーマルサイクル前後について測定した。その結果,以下の結論を得た。1.γ-MPTSに塩酸を添加した場合,サーマルサイクル前ではレジンとの接着強さが大きく向上したが,サーマルサイクル後では低下し,塩酸の濃度に大きく影響され,最適な塩酸濃度は0.05mol/Lであることが判明した。また,γ-MPTSの濃度が50mg/ml以上の濃度では,レジンとの接着強さおよび接着耐久性には影響を及ぼさないことが判明した。2.γ-MPTSへのBTSの添加量が40mol%まではサーマルサイクル前のレジンへの接着強さに影響をおよぼさないことが判明した。しかし,サーマルサイクル後の接着耐久性ではBTSの添加量が多くなるにしたがって向上し,γ-MPTSに対するBTSの最適添加量は3040mol%であることが判明した。このBTSの添加濃度範囲ではサーマルサイクルによるレジンの接着強さの低下は2MPa以下であった。以上の結果から,セラミックへのレジンの接着耐久性を向上させるためには,塩酸およびBTSの添加が必要不可欠であることが示唆された。新規セラミックプライマーを用いたレジンセメント接着システムの構築を目的とし,2つの市販ポーセレンプライマーを評価した。また,劣化の機構を解明するためこれらの酸性モノマーに含まれる4-MET,MDPを0,0.1,0.05,0.01,0.005mol/mlにエタノールで調整し,セラミックスに対する接着性を検討した。コントロールは同濃度のHCIとした。その結果,市販ポーセレンプライマーの初期接着強さは約15MPaと同等であった。4-MET,MDPは各濃度間で同程度であり,高濃度になるとともに上昇し,0.1,0.05mol/mlでは約1416MPaを示した。HClも同様な傾向を示したが4-MET,MDPより高く,0.1,0.05mol/mlでは約2324MPaであった。HClは解離度が高いことから,γ-MPTSは酸性モノマーの加水分解で生じるH^+の総量が多いほど活性化されることを示しいる。サーマルサイクル後では4-METを含む

ポーセレンライナーMは約12MPaであり,MDPを含むクリアフィルアクリベーターは約3MPaであった。4-METではどの濃度においても1011MPa,MDPでは68MPaに低下し,市販と同様の挙動であった。一方,HClでは低下は小さく917MPaであった。サーマルサイクル後の破壊様相はHClを除き殆ど界面破壊であった。4-MET,MDPはHClに比べて塗布後の乾燥で気化しないため接着層に残り,サーマルサイクル過程で加水分解し,生じたH^+が接着層を破壊し,劣化が大きくなったものと考えられる。また,MDPの劣化が4-METより大きいのは分子量の大きいMDPが陶材面へのシラン分子の吸着抑制効果が大きかったからと思われる。以上から,劣化の少ないレジンセメントの接着システムの構築には分子量が小さく解離度の高い酸性モノマーが必要であることが示された。
キラルなケイ素錯体を用いた環境にやさしい不斉合成手法の開発

安価で入手容易なBINOLと四塩化ケイ素を用いて、環境にやさしいキラルなケイ素錯体の合成を行った。研究開始当初は高純度で合成することは困難であったものの、試薬の当量や反応温度を検討することで、濃縮と洗浄のみによって高収率、高純度で目的のケイ素錯体を合成することに成功した。得られたケイ素錯体を用いて、不斉Pictet-Spengler反応やケトエステルの不斉ヒドロシリル化や不斉シアノ化に展開した。ケイ素錯体の合成で得られた知見をフラストレイディド・ルイスペアの概念と組み合わせ、多機能性ケイ素不斉触媒の合成を行った。天然物であるキナアルカロイド等の入手容易な不斉触媒のアルコール部位にジクロロジフェニルシランを作用させることで、ルイス酸部位としてケイ素を、ルイス(ブレンステッド)塩基としてキヌクリジンを有する有機分子触媒の合成に成功した。本触媒は市販の触媒から1ステップで合成することが可能であるだけでなく、塩素部位をアセテートやトリフラートに変えることで、ルイス酸性度を変えられるとともに、ジフェニル部位を変えることで、不斉場のチューニングも可能である。また、環境にやさしいルイス酸として、ケイ素だけでなく、ホウ素に着目した不斉触媒および不斉反応への応用も行った。光応答性分子とBINOLを組み合わせた配位子を合成し、ホウ酸トリメチル存在下、不斉Pictet-Spengler反応の検討を行ったところ、照射する光の波長によって目的生成物のエナンチオ選択性が変わるという興味深い知見が得られた。BINOL由来のキラルなケイ素錯体の合成に成功し、不斉反応への展開を行った。また、キナアルカロイド等の他のキラル分子をケイ素錯体に変換することにも成功し、ケイ素錯体の合成手法を確立できた。環境にやさしいルイス酸としてケイ素だけでなく、ホウ素を用いる触媒反応にも展開した。ケイ素錯体は反応性に課題が残っているため、3,3'位の置換基を検討し、触媒ライブラリーを拡充する。電子求引性基や捻れを誘起する立体的にかさ高い置換基によって、触媒の反応性を向上させる。また、多機能性ケイ素不斉触媒に関しても、触媒ライブラリーの構築を行い、不斉反応へと展開する。さらに、ホウ素を用いた不斉反応に関しても検討を行う。
単位水量の管理に基づいたコンクリートの性能推定に関する研究

本研究では,コンクリートの製造から施工管理まで一貫した品質管理体制を構築することを最終目的として,単位水量の管理のみならずコンクリートの品質管理から施工管理にまで反映が可能なデータの取得・保存を行う管理システムの開発を目指した。(1)開発した単立水量管理プログラム単位水量の測定誤差について試算を行った結果,空気量の測定誤差,骨材の密度誤差および粗骨材の計量誤差が単位水量測定結果に大きく影響を及ぼすことが分かった。また,材料の計量値はJISA 5308に規定されている許容範囲内で考えると最大±4.5kg/m^3程度の誤差が生じる可能性があり,さらに,これに密度測定誤差が各材料±0.01g/cm^3加わると,単位水量測定値には,10.5kg/m^3程度の誤差が生じる可能性があることが試算された。(2)大分県内並びに福岡県内の主要な生コン工場について単位水量の管理データを収集大分県内8工場および福岡県内1工場の生コン工場において,(1)で作成した単位水量管理プログラムを使用した単位水量のデータの蓄積を行った。(3)コンクリートの物性に関する実験単位水量の測定を行ったコンクリートの圧縮強度,ヤング係数,乾燥収縮ひずみおよび中性化試験を行いコンクリートの物性に関する実験データの蓄積を行った。(4)コンクリートの物性に関する構成式について検討国内外の学会による推奨式の整理を行い,乾燥収縮ひずみの予測に関しては配合のみのデータで予測するよりも短期の実験値を使用して予測したほうがその精度が向上することが分かった。(5)まとめ本研究で開発した単位水量管理プログラムでは,各材料の計量誤差や材料密度の誤差により単位水量の測定誤差が±10kg/m^3程度になることやプログラムによる単位水量測定値を用いてばらつきはあるが力学特性を予測可能であることが確認できた。本研究では,コンクリートの製造から管理まで一貫した品質管理体制を構築することを目的として,単位水量の管理のみならず施工管理にまで反映が可能なデータの取得・保存を行うため,単位水量管理プログラムを開発することを目的とし,本年度においては,プログラムの開発に必要な生コン工場の単位水量調査ならびにコンクリートの設計段階に必要な性能に関係するデータの蓄積を行った。(1)開発した単位水量管理プログラムの見直し収集した実験データを基に単位水量管理プログラムのチェックおよび見直しを行った。(2)大分県内の主要な生コン工場について、単位水量の管理データを収集本調査では,大分県内の8つの工場で出荷前のアジテータ車から採取したコンクリートを対象として品質調査を行った。なお,調査対象としたコンクリートの配(調)合は,実験の都合上粗骨材の最大寸法が20mmのものとした。採取したコンクリートは直ちにスランプ,空気量,エアメータ内のコンクリート質量の測定およびエアメータ内試料の粗骨材の洗い出し試験を行った。その結果,単位水量の推定値と計画値の差は+13.0-9.5kg/m^3と幅広く分布しているが8割以上のデータが±5kg/m^3の範囲に納まっていることがわかる。計画値と推定値の差の平均値は2.21kg/m^3であり,本調査の範囲内においては,計画値と近い値を示した。(3)コンクリートの物性に関する構成式について検討これまで提案されている国内および国外のコンクリート物性に関する構成式について文献調査を行い情報収集を行った。(4)コンクリートの物性に関する実験コンクリートの物性を調査するために,コンクリートの圧縮強度,ヤング係数および乾燥収縮ひずみの測定を行った。本研究ではエアメータを用い,空気量とエアメータ内の試料の質量を測定することにより単位水量を測定するエアメータ法を用いた単位水量管理プログラムを用い,大分県内の生コン工場におけるコンクリートの単位水量の測定を行い,単位水量の測定がコンクリートの流動性や強度特性の管理に有効であることを示した。

(5)まとめ本研究で開発した単位水量管理プログラムでは,各材料の計量誤差や材料密度の誤差により単位水量の測定誤差が±10kg/m^3程度になることやプログラムによる単位水量測定値を用いてばらつきはあるが力学特性を予測可能であることが確認できた。
ブルーレーザー型局部水素検出用走査型レーザー電解顕微鏡による水素脆化機構の解明

高強度化された鉄鋼材料は,供用中に起こる腐食に伴う微量の水素の侵入によって,局部的に破壊する水素脆化を起こす懸念があるが,水素脆化に関係する水素の材料内での存在位置については必ずしも明確にはなっていない.そこで本研究では,湿潤状態に設置された鉄鋼材料にマイクロメートルのスケールで局在化し,移動する水素の二次元分布をin-situに検出する半導体ブルーレーザー型局部水素検出用走査型レーザー電解顕微鏡(H-SLEEM)を開発する.さらに,高強度鉄鋼材料中の水素移動経路とその移動速度,ならびに局所的な水素脆化発生臨界水素濃度を定量的に測定することにより,湿潤環境中で高強度鉄鋼材料に発生する水素脆化機構の解明に取り組む.平成30年度は半導体型ブルーレーザー光源を光学顕微鏡に搭載した改良型局部水素検出用走査型レーザー電解顕微鏡(H-SLEEM)を作製するとともに,光学顕微鏡のステージに設置可能な電気化学的水素透過試験用反応槽を作製した.デュアルポテンシオスタットによってこの反応槽に設置した純鉄の電位を制御して水素を導入し,反対面に到達した水素の酸化電流を安定に検出できることを確認した.さらに,水素検出面にブルーレーザー光を照射することにより,水素酸化電流が増加したこと,ならびにレーザー未照射時における水素酸化電流の増加に応じてレーザー照射時の水素酸化電流が増加したことを確認した.この結果は,局所的に水素酸化速度が大きな箇所をレーザー光の照射により検出することが可能なシステムが構築されたことを意味する.本研究の前半は装置の開発であり,とくに反応槽の設計・作製は手作りの試行錯誤である.反応槽には強酸と強塩基を導入するために,反応槽からこれらの溶液が漏洩した場合には人体・装置の両方に危険な状態になるために,反応槽の作製には慎重を期した.また,光学顕微鏡のステージに設置可能な小型反応槽なので,安定な電気化学測定が可能になるまでに長時間を要することは予想されていた.現在は,レーザー光未照射時の水素到達面での水素酸化電流の増加に応じて,レーザー照射による水素酸化電流の増加が得られたため,H-SLEEMとしての性能はほぼ満たされたと考えている.平成30年度では,局所的に水素酸化速度が大きな箇所をレーザー光の照射により検出することが可能なシステムが構築されたことが確認されたが,実際に水素酸化速度が不均一な水素到達面に対してこのシステムを適用していない.そこで平成31年度では,水素到達面内で水素酸化速度が異なる位置がある状況を設定して,光学顕微鏡のステージに設置されたX-Yステージを操作することにより水素到達面上でのレーザー光の走査を行い,水素到達面における水素酸化速度の不均一性を可視化するとともに,このシステムが水素酸化速度の不均一性を検出することができる空間分解能を明らかにする.高強度化された鉄鋼材料は,供用中に起こる腐食に伴う微量の水素の侵入によって,局部的に破壊する水素脆化を起こす懸念があるが,水素脆化に関係する水素の材料内での存在位置については必ずしも明確にはなっていない.そこで本研究では,湿潤状態に設置された鉄鋼材料にマイクロメートルのスケールで局在化し,移動する水素の二次元分布をin-situに検出する半導体ブルーレーザー型局部水素検出用走査型レーザー電解顕微鏡(H-SLEEM)を開発する.さらに,高強度鉄鋼材料中の水素移動経路とその移動速度,ならびに局所的な水素脆化発生臨界水素濃度を定量的に測定することにより,湿潤環境中で高強度鉄鋼材料に発生する水素脆化機構の解明に取り組む.平成30年度は半導体型ブルーレーザー光源を光学顕微鏡に搭載した改良型局部水素検出用走査型レーザー電解顕微鏡(H-SLEEM)を作製するとともに,光学顕微鏡のステージに設置可能な電気化学的水素透過試験用反応槽を作製した.デュアルポテンシオスタットによってこの反応槽に設置した純鉄の電位を制御して水素を導入し,反対面に到達した水素の酸化電流を安定に検出できることを確認した.さらに,水素検出面にブルーレーザー光を照射することにより,水素酸化電流が増加したこと,ならびにレーザー未照射時における水素酸化電流の増加に応じてレーザー照射時の水素酸化電流が増加したことを確認した.この結果は,局所的に水素酸化速度が大きな箇所をレーザー光の照射により検出することが可能なシステムが構築されたことを意味する.本研究の前半は装置の開発であり,とくに反応槽の設計・作製は手作りの試行錯誤である.反応槽には強酸と強塩基を導入するために,反応槽からこれらの溶液が漏洩した場合には人体・装置の両方に危険な状態になるために,反応槽の作製には慎重を期した.また,光学顕微鏡のステージに設置可能な小型反応槽なので,安定な電気化学測定が可能になるまでに長時間を要することは予想されていた.現在は,レーザー光未照射時の水素到達面での水素酸化電流の増加に応じて,レーザー照射による水素酸化電流の増加が得られたため,H-SLEEMとしての性能はほぼ満たされたと考えている.平成30年度では,局所的に水素酸化速度が大きな箇所をレーザー光の照射により検出することが可能なシステムが構築されたことが確認されたが,実際に水素酸化速度が不均一な水素到達面に対してこのシステムを適用していない.そこで平成31年度では,水素到達面内で水素酸化速度が異なる位置がある状況を設定して,光学顕微鏡のステージに設置されたX-Yステージを操作することにより水素到達面上でのレーザー光の走査を行い,水素到達面における水素酸化速度の不均一性を可視化するとともに,このシステムが水素酸化速度の不均一性を検出することができる空間分解能を明らかにする.
デジタル化時代の学術情報利用

国内45機関の参加・協力の下,2014年11月から12月にかけ電子ジャーナルおよび電子情報資源の利用に関するアンケート調査を実施し,広範囲の主題領域の研究者(教員,博士後期課程大学院生)から3,933の回答を得た。これらのデータを多方面から分析した結果,電子ジャーナルの利用がより広範囲にかつ深く浸透するようになっただけでなく,学術論文をPCまたはモバイル端末の画面で読む比率が増加している等,利用者の行動も大きく変化していることが明らかとなった。本研究は,学術論文をはじめとする研究者の情報利用に焦点をあて,研究者,学生がどのように論文を発見,収集,活用しているか,そして電子ジャーナルをはじめとしたインターネット上の電子的情報資源の充実や普及といった学術情報の利用環境の変化が,研究者や学生の情報需要および大学図書館に対する期待と要求に具体的にどのような影響を与えているかを明らかにする。研究者の学術情報利用行動については,これまでにもさまざまな調査が実施されてきたが,単発的なあるいは局所的な調査では環境の変化に伴った利用面での全体的な変化を捉えることは難しい。そこで,本研究ではこの点を踏まえて,研究代表者および連携研究者が中心となって行なった2007年度,2011年度調査を発展させ,国際的連携のものとに,経時的変化の観測と国際的な枠組みによる比較を行なう。平成25年度は,連携研究者および大学図書館等の研究協力者の協力の下,「国内文献に関わる電子情報資源の利用環境調査(論文の電子化とオープンアクセス化の状況,ならびにNACSIS-ILLのログデータ分析等による需給状況の確認)」,オープンアクセス雑誌(海外の学術出版者において進行中のAPC(Article Processing Charge)に基づく雑誌論文のオープンアクセス化)への投稿と利用に関する文献データベース調査を実施するとともに,SPARC Japan(国立情報学研究所)による「オープンアクセスジャーナルによる論文公表に関する調査」に協力し,研究者の動向に関するデータ収集を行なった。また,平成26年度に実施する「学術情報の利用に関するアンケート調査」について,研究代表者,連携研究者が協力して質問項目の整備等の調査設計を行なった。本研究は,学術論文をはじめとする研究者の情報利用に焦点をあて,研究者,学生がどのように論文を発見し,収集し,活用しているか,そして,電子ジャーナルをはじめとしたインターネット上の電子的情報資源の充実や普及といった学術情報の利用環境の変化が,研究者や学生の情報需要および大学図書館に対する期待と要求に具体的にどのような影響を与えているかを明らかにする。研究者の学術情報利用行動については,これまでにもさまざまな調査が実施されてきたが,単発的なあるいは局所的な調査では環境の変化に伴った利用面での全体的変化を捉えることは難しい。そこで,本研究ではこの点を踏まえて,研究代表者および連携研究者が中心となって行った2007度,2011年調査を発展させ,国際的連携のもとに,経時的変化の観測と国際的な枠組みによる比較を行う。平成26年度は,研究代表者,連携研究者および研究協力者(大学図書館員等)の協力を得て,アンケート調査の観点および質問項目を設定し,「学術情報の利用に関するアンケート調査(国内の45大学の研究者,大学院生を対象とし,ウェブサーバー方式により回収)」として実施し,その結果の分析を行った。本研究の目的は,学術論文をはじめとする研究者の情報利用に焦点をあて,研究者,大学院生がどのように学術論文を発見,収集,活用しているか,そして電子ジャーナル等のインターネット上の電子情報資源の充実および普及といった学術情報の利用・提供環境の変化が,研究者等の情報需要ならびに情報利用,および大学図書館に対する期待と要求にどのような影響を与えているかを明らかにすることにある。最終年度である平成27年度においては,前年度までに実施した「学術情報の利用に関するアンケート調査」において,45機関の約4,000名の研究者等から得られた回答について,集計,分析および結果のとりまとめを行った。主要な結果は,次の通りである。1)人文社会科学系においても回答者の約8割が「月に1回以上」利用するとするなど,電子ジャーナルの利用は定着した。2)電子ジャーナルがあれば印刷体雑誌は不要とする回答者の比率は年々高まっており,特にバックナンバーについては自然科学系で66.2%,人文社会科学系で43.9%に達した。2007年調査,2011年調査と比較するとこの進捗には著しいものがある。3)自然科学系においては約3割,人文社会科学系においても約2割の回答者が,オンラインで利用可能な論文をプリントアウトせずに画面で読むと回答した。全体としては未だ「紙」で読む回答者が過半数を占めてはいるが,これまでの調査と比較すると,オンラインで読む層が確実に増加していると言える。これらの成果については,概略をウェブページ(http://screal.jp)で公開するとともに,学術出版関係者との検討会(平成28年3月9日)等を通じて公表した。また,詳細については,補助事業期間延長の承認のもと平成29年度に「研究成果報告書(日本語版,英語版)」を取りまとめ,印刷配布およびウェブページでの公開を行うこととしている。当初計画では,平成27年度中に「研究成果報告書(日本語版,英語版)の印刷配布およびウェブページでの公開を行う予定であった。同年度内に日本語版の原稿は完成したものの,諸般の事情により,英語への翻訳および全体の印刷出版を行うことができず,該当作業を平成28年度に行うこととした。

本研究の目的は,学術論文の利用をはじめとする研究者の情報利用に焦点をあて,研究者(および大学院生)がどのように学術論文を発見,収集,活用しているか,そして電子ジャーナル等のインターネット上の電子情報源の充実および普及といった学術情報の利用・提供環境の変化が,研究者等の情報需要ならびに情報利用,および大学図書館に対する期待と要求にどのような影響を与えているかを明らかにすることにある。本研究は,平成25年度から27年度の3年を予定していたが,補助事業期間延長の承認のもと平成28年度に引き続き残余分の作業を行うこととなったものである。これまでに,「学術情報の利用に関するアンケート調査」において得られた45機関の約4,000名の研究者等から回答について,集計,分析および結果のとりまとめを行った。得られた知見は主として,次の通りである。1)人文社会科学系においても回答者の約8割が「月に1回以上」利用するとするなど,電子ジャーナルの利用は定着を見せた。2)電子ジャーナルがあれば印刷体雑誌は不要とする回答者の比率は年々高まっており,特にバックナンバーについては自然科学系で66.2%,人文社会科学系で43.9%に達した。2007年,2011年調査の結果と比較するとこの進捗には著しいものがある。3)自然科学系においては約3割,人文社会科学系においても約2割の回答者が,オンラインで利用可能な論文をプリントアウトせず,画面上で読むと回答した。全体としては未だ「紙」で読む利用者が大勢を占めているが,これまでの調査結果と比較するとオンラインで読む層は確実に増加していると言える。平成28年度は以上の集計,分析の結果を日本語版,英語版の報告書としてとりまとめる作業を行った。その結果は,ウェブページ上で公開を行う予定である。国内45機関の参加・協力の下,2014年11月から12月にかけ電子ジャーナルおよび電子情報資源の利用に関するアンケート調査を実施し,広範囲の主題領域の研究者(教員,博士後期課程大学院生)から3,933の回答を得た。これらのデータを多方面から分析した結果,電子ジャーナルの利用がより広範囲にかつ深く浸透するようになっただけでなく,学術論文をPCまたはモバイル端末の画面で読む比率が増加している等,利用者の行動も大きく変化していることが明らかとなった。当初の予定通り,平成26年11月から12月にかけて45機関(国立大学22,私立大学15,公立大学1,国立研究所7)の教員,大学院生を対象としてアンケート調査を実施し,約4,000の大規模なサンプルの収集を達成した。また,収集したデータの分析も,ほぼ予定通り問題なく進行している。これまでの研究および海外における同種の調査結果から,学術情報利用は現在大きく変化しつつあり,今後も継続的に定量的に把握していくことが必要である。このため,今後はアンケートの質問項目について,出版流通の変化に合わせて改訂する等の工夫を行いつつ,研究を一層推進させる予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。図書館情報学1.これまでの研究成果に関してフォローアップ調査(平成26年度に実施したアンケート調査に見られる利用者の行動がどのような背景または文脈からもたらされたかに関するインデプスインタビュー)を行ったうえで,全体の成果についての取りまとめを行う。
インピンジメント利用新ダイナミック冷却法に関する研究

インピンジメント冷却の特性制御および性能向上のために,衝突噴流により生成される大規模縦渦ならびに自励音響振動の利用を考えた.その際,(1)噴流ノズルの幾何形状,(2)自励振動の周波数,(3)渦構造の変化,に注目し,ダイナミックな伝熱制御を行うことを目指した.また,噴流どうしの干渉を調べるとともに,各実験で必要な測定手法についても改善を加えた.既存装置を利用してテストセクション部を組み込み,上述の(1,2)に応じた噴流ノズルを脱着できるようにした.(3)の渦構造観察では,既存の二次元レーザードップラー流速計を用いた局所二方向速度成分ならびにその変動成分の計測を行ったが,広範囲な断面内速度分布を測定するため,パルスレーザーを含むPIV装置も利用した.また,伝熱板に塗布した感温液晶の温度による変色をCCDカメラに収録し,その色情報からニューラルネットワークを応用した画像処理による温度への変換を行った.自励振動は圧力センサー,熱線風速計,FFTアナライザーを組み合わせてスペクトル解析を施した.結果として,流れに対し噴流を斜めに吹き込むと大規模なスケールの一対の縦渦が観察された.この渦対は実験と並行して行われた同様に系に対する三次元数値解析によってもシミュレートすることができ,従来からの垂直噴流冷却に対する斜め噴流の構造上の相違点,優位性が明らかになった.自励振動の影響については,発生しない場合と比較することにより,両者の流動様式および衝突熱伝達特性の違いを明らかにした.この振動は外部からのエネルギー供給を必要としないが,ノズル先端部のカラー部長さを若干調整しなければならない.しかし,そのことを熱流動場に対する影響はほとんどなく,むしろ音発生の有無が噴流構造,衝突熱伝達率に大きな影響を与えていることが分かった.発生音の周波数を基準にとったストローハル数が約0.3の場合にそれが最も顕著であった.インピンジメント冷却の特性制御および性能向上のために,衝突噴流により生成される大規模縦渦ならびに自励音響振動の利用を考えた.その際,(1)噴流ノズルの幾何形状,(2)自励振動の周波数,(3)渦構造の変化,に注目し,ダイナミックな伝熱制御を行うことを目指した.また,噴流どうしの干渉を調べるとともに,各実験で必要な測定手法についても改善を加えた.既存装置を利用してテストセクション部を組み込み,上述の(1,2)に応じた噴流ノズルを脱着できるようにした.(3)の渦構造観察では,既存の二次元レーザードップラー流速計を用いた局所二方向速度成分ならびにその変動成分の計測を行ったが,広範囲な断面内速度分布を測定するため,パルスレーザーを含むPIV装置も利用した.また,伝熱板に塗布した感温液晶の温度による変色をCCDカメラに収録し,その色情報からニューラルネットワークを応用した画像処理による温度への変換を行った.自励振動は圧力センサー,熱線風速計,FFTアナライザーを組み合わせてスペクトル解析を施した.結果として,流れに対し噴流を斜めに吹き込むと大規模なスケールの一対の縦渦が観察された.この渦対は実験と並行して行われた同様に系に対する三次元数値解析によってもシミュレートすることができ,従来からの垂直噴流冷却に対する斜め噴流の構造上の相違点,優位性が明らかになった.自励振動の影響については,発生しない場合と比較することにより,両者の流動様式および衝突熱伝達特性の違いを明らかにした.この振動は外部からのエネルギー供給を必要としないが,ノズル先端部のカラー部長さを若干調整しなければならない.しかし,そのことを熱流動場に対する影響はほとんどなく,むしろ音発生の有無が噴流構造,衝突熱伝達率に大きな影響を与えていることが分かった.発生音の周波数を基準にとったストローハル数が約0.3の場合にそれが最も顕著であった.インピンジメント(衝突噴流)冷却では,噴流の流れを歪めるクロスフロー(横風)の存在が伝熱的に負の影響を与える状況がしばしば見受けられる.そこで,このクロスフローを伴う衝突噴流の伝熱特性に注目し,噴流どうしの干渉を調べるとともに,(1)噴流ノズルの形状・位置・吹き込み角度の制御,(2)噴流への音波付与,(3)噴流方向が歳差的に変化する,あるいは噴流が間欠的に噴出するような流れの非定常化,の三項目の付加的要素を導入して,ダイナミック(動的)にインピンジメント伝熱を促進させることを目論んだ.本年度は既存の閉ループ水路および開放型空気風洞の一部を改造して,テストセクション部を取り付けた.テストセクション部には,その一部に噴流ノズル取り付け部を設けて種々のノズルが脱着できるようにした.ノズル部には上記(1)および(2)に対応したノズルを製作した.なお,(3)については現在進行中である.また,水路内,風洞内の流れをモニターして望ましい速度分布が実現していることを確認した.その一方で,熱伝達率測定用に伝熱板を別途作成して,流れの可視化実験を行う場合と伝熱実験を行う場合とでテストセクション部上壁が交換できるようにした.続いて,レイノルズ数やクロスフローに対する噴流の運動量比を数種類変更して,流れ場・温度場の予備的な実験を行った.その際,流れ場の計測には既存の二次元レーザードップラー流速計を用いて局所的に二方向

速度成分を同時に計測したが,縦渦を伴う複雑な流れ場を詳細に検討するため,新規の設備備品に用いて時々刻々変化する断面内の様々なスケールの渦挙動を可視化観察した.また,伝熱板上に張り付けた感温液晶シートの変色をCCDカメラに収録し,その色から壁面温度にニューラルネットワークを応用した画像処理で変換して壁面熱伝達率を求め,速度場計測から得られる情報と対比した.本年度については,昨年度製作した主流方向に対して斜めに噴出する噴流ノズルならびに共鳴音発生ノズルを用いた衝突噴流の本格的な流れ場の可視化,断面内速度分布の計測ならびに熱伝達実験を行った.その際,前年度導入した備品の一部であるパルスレーザーや,CCDビデオカメラ,感温液晶などを最大限に利用した.また,流体の自励振動現象による共鳴音発生噴流に対しては,圧力センサーおよび熱線風速計とFFTアナライザーを組み合わせて,スペクトル解析も行った.実験パラメータとして,斜め噴流ではクロスフロー流速ならびにそれに対する噴流流速比VRを変化させ,共鳴音発生噴流では噴流流速ならびにノズル各部の寸法を変化させた.結果として,斜め噴流の場合には,大規模なスケールの一対の縦渦が観察された.この渦対は実験と並行して行われた同様に系に対する三次元数値解析によってもシミュレートすることができた.また,従来の垂直噴流に対する斜め噴流の構造上の相違点,優位性についても検討を加え,VR値に依存して斜め噴流の平均熱伝達率が垂直噴流のそれを上回ることを明らかにした.さらに複数の斜め噴流によって発生する縦渦についても可視化実験を行い,噴流ノズルの相対的な位置関係に対して縦渦どおしの干渉の様子ならびにそれらによる伝熱促進領域が明らかになった.一方,共鳴音発生噴流の場合には,共鳴音の発生しない場合と比較することにより,両者の流動様式および衝突熱伝達特性の違いを明らかにした.この共鳴音の発生には外部からのエネルギー供給を必要としないが,ノズル先端部のカラー部長さを若干調整しなければならない.しかし,そのことの熱流動場に対する影響はほとんどなく,むしろ音発生の有無が噴流構造,衝突熱伝達率に大きな影響を与えていることが分かった.発生音の周波数を基準にとったストローハル数が約0.3の場合にそれが最も顕著であった。
現象学的方法による観光の倫理的問題の明確化―観光倫理学の構築にむけて

今年度は観光経験を現象学的に分析するための基本的な枠組みを明らかにする作業を以下の通り行った。海外では観光経験に関する現象学的研究がすでにいくつか存在しているので、そのサーヴェイを行った。その結果明らかになったことは、観光経験を「現象学的に」明らかにするというときに、「現象学的」という概念が非常に曖昧な仕方で使われており、何をもって「現象学的」といえるのかが明確ではないということである。そのため、まずは現象学の創始者であるフッサールの現象学的分析を用いて観光経験を記述するためにどのような点に着目すべきかを考察した。その結果、フッサールによる意志行為の現象学的分析が、観光経験を考察するための一つの手がかりになることを明らかにし、観光経験は通常の知覚経験とは異なる性質、特に能動的な主観による意味の創造的な行為であることを明らかにした。しかしそれと同時に、観光経験がそれにつきるわけでもないということも明らかになった。さらに今年度は、初年度から続けている観光業者への聞き取り調査も行った。西表島で長年ツアーガイドを行っているかたへの聞き取り調査では、観光客の総量規制の問題が明らかになった。また、豊岡市で行われているコウノトリの野生復帰事業を巡る地域の取り組みについて、農家、行政、農協などの連携を調査した。上記の研究の成果は、「観光経験の現象学ー記述か解釈か?」(観光学術学会)、「観光経験の現象学」(フッサール研究会)における口頭発表で、また「環境アイコンの生成と価値の調整」(『倫理学研究』関西倫理学会)など、研究成果として発表している。当初の計画では平成30年度は、(1)観光経験に内在する倫理的問題を明らかにすることと、(2)観光開発において対立する価値がどのように調整されうるのか、そのプロセスについて調査を行うことが予定されていた。(1)の課題については、観光経験の現象学的考察の枠組みを明確にする中で、フッサールの意志行為の現象学というテーマに突き当たることができた。そのことによって、観光経験が意志という倫理的トピックの問題と結びつくことを明らかにした。また、観光対象を見るための、移動や身体性の問題も重要であることが明確になった。(2)の課題については、西表島と豊岡市での調査を行った。西表島では、ツアーガイドのかたに対するインタビューの中で、観光客の人数を規制するという問題にまつわる困難を聞き取ることができた。また、豊岡市では、環境アイコンとしてのコウノトリを中心にして、環境保護、農業の保護、地域産業の振興が図られていることを調査することができた。以上のように、予定されていた二つの課題に対して、一定程度の成果を上げることができたので、研究は概ね順調に進展していると判断できる。2019年度は本研究課題の最終年度であり、これまでの2年間の研究成果にもとづいて、日本型の観光倫理学の構築に着手し、そのために不可欠な要素を明らかにする必要がある。そのために(1)多様な観光経験を現象学的に記述するためのフレームを明らかにし、観光経験を記述するために必要な概念を明確化する。(2)先行する観光倫理学の諸文献を調査し、観光倫理学のトピックを明らかにする。(3)観光開発に関連する価値の対立を調整しうるメカニズムを明らかにする。以上三点について研究を行い、本研究の目標である日本型観光倫理学の構築を目指す。平成29年度は本研究課題の初年度であり、まずは基本的な文献研究と今後本研究を進めて行くにあたって、キーパーソンとなりうる方たちへのインタビューを行った。そして、そうした調査に基づいて、どのような問題を考察すべきかを明らかにすることに努めた。文献研究においては、観光経験を分析するための方法としての現象学に関する論文のサーヴェイを行った。観光に関する現象学研究でも、看護学研究などの分野と同じように、フッサールの現象学とハイデガーの解釈学的現象学という二つの現象学のどちらを研究方法として用いるべきかという議論が行われていることを確認した。いずれの方法を用いるべきかという問題は、観光経験の何を明らかにすべきかということとあわせて、やはり研究方法としてのフッサールの現象学とハイデガーの解釈学的現象学の特質を明確にしなければならない。インタビュー調査については、平成29年度は2名の方へのインタビューを行った。2名の方はいずれも、沖縄以外から沖縄へ移住された方であり、長年エコツアーのガイドとして働いている一方で、環境教育に積極的に取り組んでいたり、地域の特質を活かした物品の生産、販売を行っている。両者へのインタビューを通して、観光地としての場所がもっている資源をどのように活かしていくべきなのか、また、ツアーガイドとして観光客に対してどのような気づかいをしているのか、またそれと同時に自然に対してどのような配慮を行っているのかを聞き取ることができた。こうしたインタビューを通して、観光という経験が、単に観光客の個人的な行動によって成立するものではなく、むしろそうした経験が多様な要素によって成り立っていることが明らかになった。こうした複合的な経験をつまびらかに記述していくことが次の課題となる。現象学的方法を用いた観光研究に関するサーベイは一定程度終了したといえるので、文献研究の面では、研究はおおむね順調に進展しているといえる。またインタビュー調査についても、当初予定していたインタビューを行うことができたので、この点についても研究は順調に進展しているといえるだろう。