hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
英語の語彙知識に基づくリーディングのCan-do Listの構築

テキストのカバー率を95%にするための語彙レベルと,読解テストで十分な得点を取るための語彙サイズの間にはギャップがあることが明らかになった。例えば,大学入試センター試験の読解問題で,約3000語を学習することになっており,テキストも3000語の語彙知識があれば,95%をほぼカバーできるが,実際に理解度を試す問題に正答するには,5000語の語彙知識が必要であった。同様に,アカデミックテキストは,約5000語でほぼ95%をカバーできるが,十分な得点を取るためには,6500語が必要なことがわかった。5月に第1回プロジェクト会議を開催し,役割分担や方向性などを検討した。併せて,細川博文氏(福岡女学院大学人文学部英語学科准教授)を招聘して,講演をお願いした。5月から8月にかけては,研究代表者の相澤が,麗澤大学磯達夫助教と共同で,(1)語彙テストの得点と英文読解の得点との関係について調査を行った。その結果,ある一定の語彙力がアカデミックテキストを読むために必要であることが立証された。しかし,語彙力だけがあれば十分ということでもないことが証明された。要するに,語彙力は英文読解の必要条件であるが,十分条件ではなく,読解力には,語彙力ばかりでなく,他の要因も関係していることが示唆された。また,語彙テストの精度や妥当性についてのパイロット調査として,相澤が麗澤大学磯達夫助教の協力を得て,本研究のために試作した語彙テストにおいて,(1)問題項目の出題順序が得点に影響を与えるか,(2)学習者が解答時に自信を持って答えられる項目数と正答数が一致するかどうかについて,調査を行った。その結果,出題順序が高頻度から低頻度であっても,ランダムに出題されても,学習者の得点には違いが出ないことがわかった。さらに,学習者が自信を持って解答できる項目数が70%のレベルと,学習者の推定の語彙サイズがほぼ一致することがわかった。同時進行の研究代表者と分担者全員のプロジェクトとして,センター試験の読解問題(大問3から大問6)の得点と,語彙テストの得点との比較調査を行った。さらに,どの問題が,どのスキルをテストしているかを全員で検討してみた。最終的な結果は,まだ集計中であるが,教師が読解問題のどの項目がどのスキルをテストしているかの調査では,驚くほど一致度が低いことがわかった。3月末に今年度第1回プロジェクト会議を開催した。この会議では,担当の先行研究論文の報告や,前年度の研究結果についての再検討を行い,最後に役割分担や方向性などを検討した。5月から8月にかけては,研究代表者の相澤が,昨年度のデータに基づき,(1)語彙テストの得点と英文読解の得点(センター試験)との関係について調査結果をまとめた。その結果,センター試験の英文読解の設問で高得点を取るためには,ある一定の語彙力(JACET8000で5000語)が必要であることが立証された。しかし,語彙力だけがあれば十分ということでもないことも証明された。要するに,語彙力は英文読解の必要条件であるが,十分条件ではなく,読解力には,語彙力ばかりでなく,他の要因も関係していることが示唆されたことになる。この結果は,前年に相澤が麗澤大学の磯達夫助教の協力を得て行ったTOEFLの読解問題を使用した調査と同じ結論(語彙力は必要条件であるが十分条件とは限らない)に至った。さらに,同じセンターの読解問題を利用して,各読解問題が読解下位スキルのどれを測定されているか,というアンケート調査を大学教員8名に実施した。(この中には,実際にセンター試験の作成を担当した経験のある教員が4名含まれていた。)調査の結果,すべての教員が一致した問題項目は1つもなかった。大多数の教員の意見が一致する問題が多い反面,意見が2つに分かれた問題もいくつかあった。この結果から,熟練したテスト作成者であっても,必ずしも,どの問題がどの下位スキルを測定しているかについて,意見が一致しないことがわかった。この結果は全国英語教育学会で口頭発表し,論文も同学会誌に採択された。本研究では,英文テキストの読解のために,語彙サイズが決定的な役割を果たすという前提を立て,英語の語彙知識によってどの程度の読解が可能になるかを調査し,Can-do Listを作成することを目的とした。得られた結論は,語彙が読解の道具であるとする前提そのものが,成立するかどうか再検討が必要になった。しかし,本研究の結果,以下の点が明らかになったことは非常に興味深い。

1.語彙サイズの大きい学生が必ずしも読解問題で高い得点を取るとは限らない例えば,大学入試センター試験の読解問題の場合では,推定語彙サイズが3000語レベルであっても,6000語レベルの学生よりも,読解テストの得点が高いケースがあった。しかし,分析の結果,推定語彙サイズ5000語に満たないと,大学入試センター試験の読解問題で十分な得点が取れない事例が多かった。この事実は,限定的ながら,語彙力で読解力を説明できると結論づけることができる。2.テキストのカバー率を95%にするための語彙レベルと,読解テストで十分な得点を取るための語彙サイズの間にはギャップがある。読解が十分に可能なテキストをカバーできる語彙レベルと学習者の語彙知識の間には,2000語程度のギャップが存在することが明らかになった。例えば,高校卒業段階では,約3000語を学習することになっており,テキストも3000語の語彙知識があれば,95%をほぼカバーできるが,実際に理解度を試す問題に正答するには,5000語の語彙知識が必要であった。同様に,アカデミックテキストは,約5000語でほぼ95%をカバーできるが,十分な得点を取るためには,6500語が必要なことがわかった。
細胞膜の切断を担うESCRT複合体の構造基盤研究

酵母や古細菌に存在するESCRT-IIIタンパク質について結晶化を行い、スルフォロブス属の古細菌に存在する新規ESCRT-II様タンパク質について、S. acidocaldarius由来とS.solfataricus由来のそれぞれで約1.6Åおよび約1.7Åの分解能で構造に成功した。その結果、どちらも基本フォールドはウイングドヘリックス構造を持っており、さらに二つのαヘリックスが追加された構造をとっていることがわかった。また、この古細菌ESCRT-II様タンパク質が、DNAと結合することを新規に同定した。ESCRTタンパク質複合体は、細胞質分裂の最後のステップである娘細胞間の膜の切断(abscission)等の膜の変形を担っている。このとき、ESCRT-IIタンパク質複合体が線維形成の起点として機能し、そしてESCRT-IIIタンパク質複合体が線維を形成することで膜が切断されると考えられている。そこで本研究では、ESCRT複合体による線維形成の起点、伸長、および線維による膜の切断まで、構造生物学的な観点から研究を行い、その詳細を明らかにすることで、そのメカニズムを説明することを目的としている。これまでに、酵母や古細菌に存在する10個のESCRT-IIIタンパク質について、クローニング・精製・結晶化を試みているが、まだ良好な結晶は得られていない。また、古細菌に存在する新規ESCRT-II様タンパク質については、既に良好な結晶を得ることに成功し、約1.7Åの分解能で構造精密化を行っている。この古細菌ESCRT-II様タンパク質については、DNAと結合することを新規に同定しており、古細菌のESCRT複合体オペロンの制御に関わっているのではないかと考えて、現在研究を進めている。古細菌ESCRT-II様タンパク質は、真核生物のESCRT-IIタンパク質がもつウイングドヘリックス構造と同様の立体構造をもつことが明らかとなったが、これまでにESCRT-IIIタンパク質との結合は確認できていない。一方で、DNAとの結合が見られることは、進化の過程でESCRT-IIタンパク質が新たな機能を獲得していったことを示しているのかもしれない。まず、酵母や古細菌に存在する10個のESCRT-IIIタンパク質について、発現系作成・タンパク質精製・結晶化を行ったが、現在までに良好な結晶は得られていない。また、スルフォロブス属の古細菌に存在する新規ESCRT-II様タンパク質について、S. acidocaldarius由来とS.solfataricus由来のそれぞれで約1.6オングストロームおよび約1.7オングストロームの分解能で構造に成功した。その結果、どちらも基本フォールドはウイングドヘリックス構造に二つのαヘリックスが追加された構造をとっていることがわかった。S. acidocaldarius由来ESCRT-II様タンパク質は二量体を、S.solfataricus由来ESCRT-II様タンパク質は単量体構造をとっていた。ヒトESCRT-IIタンパク質複合体は、八量体構造をとり、それらとは全く似ていない構造であった。また、この古細菌ESCRT-II様タンパク質については、DNAと結合することを新規に同定しており、古細菌のESCRT複合体オペロンの制御に関わっているのではないかと考えて、現在研究を進めている。古細菌のESCRT-II様タンパク質がDNAと結合することは、ヒトのESCRT複合体のもつ機能とは全く異なるものであり、進化の過程でESCRT-IIタンパク質が新たな機能を獲得していったことを示しているのかもしれない。これまでに、必要なタンパク質の全てについて発現系の作成・精製を試みている。そのうちの幾つかについては、良好な結晶を得ることに成功し構造精密化を行っている。また、機能解析という点からも、立体構造をもとに変異体を作成し、相互作用実験等を進めている。以上の点から、研究はおおむね順調に推移していると考えている。構造生物学今後に関しては、まずESCRT-IIIタンパク質を高純度に大量に精製することを目指す。そのために、新たな可溶性タグを用いることを考えており、現在発現系を作成している。また、構造決定に成功した新規ESCRT-II様タンパク質については、これまでにDNAに結合することは同定することに成功しており、今後はその結合が特異的であるのかや、ESCRT複合体のオペロンの制御にどのように関わっているのかを明らかとしたい。もう一方の新規古細菌ESCRT-II様タンパク質については、これまでに約1.7Åの良好な反射データを得ている。

今後は、セレノメチオニン置換体を用いるなどして、構造決定を目指す予定である。また、これらの新規ESCRT-II様タンパク質が、どのようにESCRT複合体の繊維形成に関与しているのかを、電子顕微鏡等や様々な分光光度計を用いて明らかにしていく予定である。当該年度の旅費・その他に関しては、合計400,000円を予算として計上していたが、実際には、315,560円の支出であった。そのため、約9万円が支出されずに次年度使用額として計上されたと考えている。次年度使用額の114,740円については、物品費として消耗品費等に使用することを考えている。
ペリオドンタル・システムバイオロジーの創生ー歯周病関連遺伝子探求の分子基盤研究ー

本研究課題では、歯周組織生命システムネットワークデータベース(PsBND:Periodontal systems Biology Network Database)を構築した。PsBNDデータベースを他のヒト臓器・組織での遺伝子発現データベースと比較検討することにより、歯根膜特異的分子群として、Periostinアイソフォーム群、機械的刺激によって発現誘導されるグルタミン酸シグナル関連分子群、歯根膜特異的分子PLAP-1を見出した。同分子群の発現・機能解析の結果、歯根膜組織の恒常性維持に重要な役割を担っていることが明らかとなった。1)PLAP-1遺伝子多型の機能解析ヒト歯根膜細胞からクローニングした各遺伝子型のPLAP-1(D12D16)発現用プラスミドを構築し、シークエンスにより遺伝子配列を確認した。次に、各PLAP-1遺伝子型発現用ベクターを293細胞に遺伝子導入を行い、細胞培養上清および細胞内へのタンパク発現をウエスタンブロット解析したところ、充分量のタンパク質発現が確認された。そこで、同発現ベクターを歯根膜細胞に遺伝子導入し、安定発現株を樹立した。そして、同細胞株を石灰化誘導培地にて長期培養し、硬組織形成細胞への分化を誘導したところ、興味深いことにD12型PLAP-1発現株において石灰化の亢進が認められた。3)選定した遺伝子・分子群の機能発現解析上記のヒト各遺伝子型PLAP-1の歯根膜細胞における機能を、我々が以前に単離・同定したマウスのPLAP-1遺伝子と比較検討するために、ヒトおよびマウスPLAP-1発現用ベクターを歯根膜細胞に遺伝子導入し、同細胞株をBMP-2で刺激した際の細胞反応性を比較検討した。その結果、マウスPLAP-1を遺伝子導入した歯根膜細胞は、BMP-2に対する反応性がコントロールと比較して低下するのに対して、ヒト型PLAP-1では、各遺伝子型においてその反応性が異なっていた。このことは、各遺伝子型がコードするN末端側のアスパラギン酸数によってPLAP-1のBMP-2に対する作用が異なっている可能性を示唆しており、非常に興味深い結果を得ることができた。マスターキー候補遺伝子・分子鮮のin vitro機能解析PerlostinとIntegrinαVβ3との直接的な分子間の相互作用を共免疫沈降実験にて検討した結果,PeriostinとIntegrinαVβ3は直接結合することが明らかとなった。さらに,Periostinの各アイソフォームにおいて結合能に差があることが示された。グルタミン酸関連分子の歯根膜細胞機能に対する作用を解析するために各種のグルタミン酸阻害剤を用いたシグナル阻害実験を行った結果、グルタミン酸シグナルを阻害することにより、歯根膜細胞の硬組織形成細胞への分化が抑制されることが明らかとなった。PLAP-1については、まず、各PLAP-1遣伝子型のクローニングを行い各PLAP-1型発現ブラスミドベクターを構築した。同発現ベクターを歯根膜細胞に遺伝子導入し、BMP-2に対する細胞反応性を比較検討した。その縞果、PLAP-1遺伝子型に依存して細胞外でのBMP-2シグナル阻害が誘導されることが明らかとなった。上記の歯周病関連遺伝子候補のうち、培養歯根膜細胞を用いた実験の結果から特に歯根膜機能に重要な役割を果たしている分子として歯根膜特異的PeriostinアイソフォームとPLAP-1を選定し、それぞれをCAGプロモーターによって強発現させたトランスジェニックマウス(PeriostinTGおよびPLAP-1TG)を作製した。現在、各TCマウスの歯周組織における表現型について解析を進めている。1)歯根膜特異的Periostinアイソフォームの解析各種リコンビナントPerlostinアイソフォームでマウス歯根膜細胞を刺激し、MAPKシグナル経路のタンパクリン酸化をMAPKシグナルアレイを用いて網羅的に解析したところ、歯根膜特異的アイソフォーム刺激においてRSK2のリン酸化が亢進することが明らかとなった。2)グルタミン酸関連分子の発現解析マウス矯正モデルにおいて実際に歯に矯正力を付与し、歯根膜組織にメカニカルストレスを加えたときのグルタミン酸関連分子の発現状況をin situハイブリダイゼーションにて解析した。その結果、伸展側の歯根膜においてHomerl, Vglutl, Grlnl, mGluR3, mGluR5, mGluR6のグルタミン酸関連分子の遺伝子発現が上昇することが明らかとなった。3)歯根膜特異的PLAP-1の歯根膜発生時期における発現解析歯の発生過程におけるPLAP-1の発現を明らかにするため、マウス胎児期の歯胚および切歯におけるPLAP-1の発現を免疫組織化学染色により解析した結果、歯胚の発生過程においては、鐘状期後期以降、将来歯根膜へと分化する歯小嚢においてPLAP-1タンパクの発現が確認された。マウス切歯においても、歯根膜特異的にPLAP-1タンパクの発現を認め、特にその発現は切端側の成熟した歯根膜において上昇した。

歯根膜特異的PeriostinアイソフォームおよびPLAP-1をCAGプロモーターによって強発現させたトランスジェニックマウスにおける歯周組織の形態を組織学的に解析した結果、明らかな表現型は認められなかった。現在、PLAP-1ノックアウトマウスの作製に成功し、PLAP-1の機能を欠損した場合の歯周組織における表現型を解析している。
放射線災害看護を含めた看護基礎教育における災害看護教育プログラムの構築

本研究の最終目的は、災害直後から支援できる看護の基礎的知識を理解した看護師育成のために、放射線災害看護を含めた看護基礎教育における災害看護教育プログラム構築をはかることである。平成28年度は国内外の文献検討を行い、「放射線災害看護」の構成要素を明確化した。検索した493文献のうち、看護実践について記載のない文献は除外し、174件の文献について計量テキスト分析(KH Coder)を用いて階層的クラスター分析を行った結果、《被ばく医療と患者受け入れ体制》《放射線被ばくによる影響と放射線防護・リスクマネジメント》《避難住民への健康支援》《放射線影響に関するこころのケア》《看護活動に必要な放射線の基礎知識》《原発事故に備えた災害対策》の6項目を明確にした。平成29年度は、平成28年度に実施した放射線災害実践者および放射線被ばく医療実践者へのインタビューデータ(1)放射線災害時に必要な看護職の知識と看護実践、(2)看護学生に必要な基礎知識、(3)看護教員に必要な知識と経験の3項目について、計量テキスト分析を用いて、抽出語の関連性分析を行い、(1)放射線災害時に必要な看護職の知識と看護実践は7カテゴリーに、(2)看護学生に必要な基礎知識は、6カテゴリーに、そして(3)看護教員に必要な知識と経験は6カテゴリーを明確にした。平成30年度は、「放射線災害看護の構成要素」6項目と(2)看護学生に必要な基礎知識6カテゴリーを対比し、看護基礎教育における教育内容を検討した結果、「放射線の基礎知識」「放射線被ばく影響と放射線防護」「汚染検査・線量測定と評価」「放射線被ばくリスクアセスメント」「避難者への健康支援」「放射線影響に関するこころのケア」「原発事故に備えた災害対策」「被ばく医療体制」の8項目を主な教育内容として明確にした。平成30年度までの3年間で、看護基礎教育における放射線災害看護の教育内容の明確化をはかることができ、概ね計画通りに進展できている。本研究の最終目的である、災害直後から支援できる看護の基礎的知識を理解した看護師育成のために、放射線災害看護を含めた看護基礎教育における災害看護教育プログラム構築に向け、平成30年度に明確となった放射線災害看護の教育内容を基に、災害看護教育プログラムの作成を進め、作成した教育プログラムについて、専門家会議を設け、妥当性の検証へと進めて行く。本研究の最終目的は、災害直後から支援できる看護の基礎的知識を理解した看護師育成のために、放射線災害看護を含めた看護基礎教育における災害看護教育プログラムの構築をはかることである。この目標達成に向け、目標1「放射線災害看護の概念分析」、目標2「放射線災害看護実践力(コンピテンシー)の明確化」、目標3「災害看護教育プログラムの構築」の達成をめざす。そこで、平成28年度は、目標1を達成すべく、文献検討を行った。医学中央雑誌Webおよび最新看護索引Webを用いて文献検索した結果、放射線災害看護に関連する295件の国内文献を抽出でき、これらの検討を通し、次の2点の示唆を得た。(1)原発事故を境に、原著論文、総説・解説、会議録共に46倍と文献数が増加していることから、看護職の放射線災害看護に関する関心が高まっていることがいえる。(2)原発事故に増加した文献の内容で最も多かったのは「健康リスク管理/メンタルヘルス」次いで「実践活動報告」「放射線の基礎知識」「放射線看護教育」「被ばく医療体制」「災害対策(災害への備え)」等であったことから、放射線に関する知識不足を実感すると共に、放射線災害看護教育の必要性が示唆されたと考える。さらに、この文献検討で得られた原著論文40件と総説・解説109件、および関連書籍6件について、Walker&Avantの手法を参考に概念分析を行っている途中である。分析結果については、次年度報告する。そして、目標2を達成すべく、放射線災害や放射線看護教育に関する有識者14名を対象に、インタビューガイドを用いた半構成的面接を行った。対象者は主に放射線災害医療または緊急被ばく医療の専門医、放射線災害看護または緊急被ばく医療に携わった看護師・看護系大学教員・診療放射線技師である。現在、インタビューデータの解析中である。平成28年度は、(1)放射線災害看護の概念分析(2)放射線災害看護実践力(コンピテンシー)の明確化のための有識者へのインタビューを計画していた。概念分析については、準備としての文献検討に予想外に時間がかかり、現在も分析途中ではあるが、有識者へのインタビューは予定よりも早く終了することができた。当初の目標は達成できている。平成28年度は国内外の文献検討を行い「放射線災害看護」の構成要素を明確化した。検索した493文献のうち、看護実践について記載のない文献は除外して97文献を分析対象とした。それぞれの文献における看護実践と必要な知識に関係する内容を抽出し、分析はSPSS Text Analytics for Surveys 4によるテキストマイニング技法を用いた。その結果、97レコードから399キーワードが抽出され、最終的に13カテゴリから【放射線の基礎知識】【放射線災害医療】【災害対策】【看護職の役割】の4コアカテゴリに分類した。そして平成29年度は、平成28年度に実施した放射線災害看護実践者および放射線被ばく医療実践者へのインタビューデータの解析を行い、放射線災害看護に必要とされる基礎知識と実践力を明らかにした。

分析方法はBerelson.B(1954)の内容分析の手法を参考にカテゴリ化した。インタビュー内容から49コード、15サブカテゴリ、10《カテゴリ》が抽出され、【放射線の基礎】【放射線災害医療】【看護職の役割】の3コアカテゴリに分類された。【放射線の基礎】は《放射線の基礎知識》《放射線の健康影響》《放射線量測定》《放射線診断と治療》の4カテゴリ、【放射線災害医療】は《放射線災害医療》《放射線災害の歴史》の2カテゴリ、【看護職の役割】は《放射線防護》《放射線診断と治療における看護》《不安の軽減》《健康支援》の4カテゴリで構成された。放射線災害看護に必要な基礎知識と実践力として、上記の《カテゴリ》に該当する10項目が明確となった。日本放射線看護学会学術集会および21st EAFONS &11thINCで発表した。平成29年度は、平成28年度に収集したデータについて、混合研究法を用いてデータの分析を行い、その成果に基づく災害看護教育プログラムの構築を目指した。しかし、質的分析に当初の予想以上に時間を要し、同データの計量テキスト分析の完了には至っていない。今後、早急に計量テキスト分析を行い、質的分析結果と統合し、放射線災害看護に必要とされる知識と実践力の明確化を図る必要がある。本研究の最終目的は、災害直後から支援できる看護の基礎的知識を理解した看護師育成のために、放射線災害看護を含めた看護基礎教育における災害看護教育プログラム構築をはかることである。平成28年度は国内外の文献検討を行い、「放射線災害看護」の構成要素を明確化した。検索した493文献のうち、看護実践について記載のない文献は除外し、174件の文献について計量テキスト分析(KH Coder)を用いて階層的クラスター分析を行った結果、《被ばく医療と患者受け入れ体制》《放射線被ばくによる影響と放射線防護・リスクマネジメント》《避難住民への健康支援》《放射線影響に関するこころのケア》《看護活動に必要な放射線の基礎知識》《原発事故に備えた災害対策》の6項目を明確にした。平成29年度は、平成28年度に実施した放射線災害実践者および放射線被ばく医療実践者へのインタビューデータ(1)放射線災害時に必要な看護職の知識と看護実践、(2)看護学生に必要な基礎知識、(3)看護教員に必要な知識と経験の3項目について、計量テキスト分析を用いて、抽出語の関連性分析を行い、(1)放射線災害時に必要な看護職の知識と看護実践は7カテゴリーに、(2)看護学生に必要な基礎知識は、6カテゴリーに、そして(3)看護教員に必要な知識と経験は6カテゴリーを明確にした。
Amyloid Enhancing Factorの本態とその作用機序の解明

AEFを抽出するために、AKR/Jマウスに2週間間隔で3回C.F.Adjuvant+M.Butyricumの懸濁液を皮下注射し、最後の注射から5日後にエーテル麻酔下で屠殺し、肝臓脾臓を採取、以下のAEF抽出を行った。抽出はPBSだけでの抽出と、グリセロールをつかった抽出を行った。sephacryl S-200でPBSを流して分離すると9個のfractionが得られ、この内の3番目と6番目のfractionにbio-assayでAEF activityを認めた。特に3番目のピークは、大きなピークのshoulderであり、量的には多くはないがactivityとしては、6番目のきれいな大き目の単一ピークよりも高いactivityを示した。AEF activityを有するフラクションはMWco:6kDaの限外濾過膜を使用して濃縮を行った。現在これらの粗抽出操作をくり返し充分量のAEFを集めつつある。これらの実験操作とともに以下のいくつかの実験も平行して行っている最近の報告ではAEFはアミロイド線維自体との報告もあるが、これまでの精製過程において、試料は20μmのフィルターを通過した後もactivityを示し、また、カラムの分画域内にAEF activityのあるピークが出てきている事は、線維として以外のAEFの存在を考える。また、AEFが種を越えて、あるいはアミロイド蛋白の種類を越えて、そのAEF activityを示すとされているが、mouse AA amyloidosisから抽出したAEFがmouseの老化アミロイドにもactivityを示すかについて検討した。AEFは前述の肝臓からのものを使い、1才で高率に老化アミロイド沈着を示すAKR/Yamに26週齢から47週齢まで毎週AEFを腹腔内投与し48週齢で屠殺し、老化アミロイドの有無をコントロールと比較したが、老化アミロイドには、AA amyloidから抽出したAEFではアミロイド発症の促進効果は認めなかった。
豊富な典型元素を活用した資源活用を指向する小分子変換反応の開拓

これまでの有用な小分子変換反応の多くが適切な遷移金属触媒により達成されている。本研究課題では、稀少で毒性が懸念される遷移金属元素を用いること無く、ケイ素に代表される低毒性かつユビキタスな「典型元素」を用いた小分子変換反応の開拓を目指す。高周期典型元素の特性に応じた適切な分子設計により、高周期典型元素化合物の安定性と反応性を適切に制御することで、窒素や二酸化炭素などの小分子を有用な分子へと変換する反応の開拓を行う。最終的には、遷移金属フリー小分子変換反応を達成する「典型元素触媒」の開発へつながる学術基盤を構築する。
中国雲南省の少数民族における文化変容に関する社会学的研究

本研究では、中国辺境地域が、市場経済や国家による開発に組み込まれる過程で、均一的な文化の受容を通して地域社会を変容させながらも、少数民族独自の伝統や文化を継承していく様態を明らかにすることに努めてきた。それは、グローバリゼーション時代において直面せざる得なくなった多文化社会のあるべき方向性を模索する作業で、そこには多重の人為的な「境界」による他者性を生きながらも、そうした「境界」を使い分けている構造があったといえる。本研究の目的は、中国辺境地域が、市場経済や国家による開発に組み込まれる過程で、均一的な文化の受容を通して地域社会を変容させながらも、少数民族独自の伝統や文化をどのように継承しているのかを明らかにすることである。また、そこから、文化的多様性や多民族共生のあるべき方向を明確にするための知見を提供していくことである。上記の目的を達成するために、初年度である平成26年度は、本格的な近代国家の形成を意味する中華人民共和国成立以降、辺境地域と人びとを国家制度のなかに組み込んでいくなかで、雲南省に大きな変化をもたらした下記の二つの動きに注目してきた。一つは、「民族識別工作」による民族名称の確定であり、もう一つは、国内の改革開放とグローバル化による辺境地域の文化変容である。現地調査は、平成26年度8月に雲南省イ族タイ族自治県の「県城」、タイ族、漢族村、ハニ族村で、おもに民族の帰属認識および開発による移動や経済状況に関してインタビューを実施した。また、現地協力者である李永祥氏に研究成果を発表してもらうなど、研究交流を通じ、現地の民族や生活に対する理解を深めることができた。それらの調査結果の一部は、関西学院大学の2014年度『先端社会研究所紀要』に科研メンバーの共同執筆論文(テーマは、「国家のはざまで生きるー中国雲南省新平イ族タイ族自治県における文化的再開発」として掲載予定である。ほかにも、本研究が関西学院大学先端社会研究所共同研究プロジェクト「中国国境域/雲南」班の研究からの継続性もあって、これまで行った調査結果をもって本格的に成果発表に向けて企画が進んでいる。中国では李永祥編の学術書(平成27年度9月までに原稿を完成)が、日本では荻野昌弘編の学術書(平27年度3月を目途に原稿を完成)の学術書出版の企画が進んでいる。本研究の目的は、中国辺境域が、市場経済や国家による開発に組み込まれる過程で、均一的な文化の受容を通して地域社会を変容させながらも、少数民族独自の伝統や文化をどのように継承しているのかを明らかにすることである。上記の目的を達成するために、平成27年度は、雲南省の新平イ族タイ族県を中心に、地域開発による動きや経済状況などに関してインタビュー調査を行い、民族の帰属意識とその意味を検討してきた。それらの調査結果に基づいて執筆した論文、「国家のはざまを生きるー中国雲南省新平イ族タイ族自治県における文化的再開発」はすでに、関西学院大学先端社会研究所発行『関西学院大学先端社会研究所紀要』(第12号、114、2015)に掲載されている。そして、最終年度である平成28年の研究成果の発表に向けた企画が具体的に進んでいる。今年度中に荻野昌弘編の学術書が日本で出版される予定である。また、中国側でも共同研究者の雲南省社会科学院の李永祥を中心とした学術書出版の企画が進んでいる。まず、26年度の調査データを用いた学術論文を共同執筆で発表し、学会発表も行った。次に、27年度の調査データも含めた論文執筆がメンバーによって進められており、中国雲南省の共同研究者である雲南省社会科学院の李永祥氏を中心に、研究発表会も行った。そして、28年度には、執筆論文の成果物として学術書の出版に向けて企画が具体化している。また、文化的多様性や多民族共生のあるべき方向を明確にするための知見を提供する。平成28年度は、これまで中心的に現地調査を行ってきた雲南省の新平イ族タイ族自治県に対して、その周辺を調査した。具体的には、8月に麗江でナシ族、2月に西双版納のタイ族などを、雲南省で最も研究対象として注目されてきた地域で開発による動きや経済状況などについて調査した。そしてその相対的な側面に焦点をあて、3月に再び新平イ族タイ族自治県で補足調査を行った。また、最終年度に際し、これまでの現地調査に基づいた学術書が、関西学院大学先端社会研究所共同研究プロジェクトの協力もあり、その出版が実現した。本研究費助成事業にかかわっていた研究者全員が論文あるいはコラムを掲載し、研究が当初の企画通り、推進したと考えている。

まず、本研究は関西学院大学先端社会研究所共同研究プロジェクト(「中国国境域/雲南」班の研究)を踏まえたもので、初年度でありながらすでに現地に対する一定の理解があったこと。次に、今年度は現地協力者である雲南省社会科学院の李永祥氏を関西学院大学に客員教授として招聘し、研究発表会および交流会を通じ、現地関連の専門知識に関する理解が深まったこと。学術書の出版に向けた企画を進めると同時に、今年の8月を中心に、補足調査を行う。社会学、民俗学、文化人類学的アプローチから日中韓の地域・民族を研究平成27年度8月、メンバー全員による新平県のタイ族、イ族、漢族、ハニ族村の祭祀を中心に聞き取り調査、それぞれ研究成果(学術書の出版)発表に向けた執筆を進める。平成27年度3月、それぞれの執筆過程で生じる課題に向けて補足調査を行う。補足調査が必要なメンバーのみで現地調査を行う。平成28年度8月、最終補足調査を行い、研究成果(学術書の出版)の発表に向けて取り組む。学術書の出版および、現地調査を平成28年に行うこととしたため、未使用額が生じた。初年度である平成26年度は、先行研究の整理を中心にしたため、年間二回予定していた調査は一回のみとし、次年度に調査費用を残すことにした。平成28年度の学術書の出版費用、8月の現地調査旅費に未使用額を充当する。平成27年度の現地調査に使用する予定である。メンバー全員が8月と3月に、二回の現地調査を予定している。
双胎形成のメカニズムとその異常に関する検討(分子遺伝学的アプローチ)

まず、双胎間で表現型の異なる一卵性双胎について分子遺伝学的検討を加え、多胎形成の異常とその問題点を明らかにした。いずれの症例も、遺伝子型解析で一卵性であることが確認された。その結果、双胎に伴う異常を推察するマーカーとして分子マーカーは有用と思われた。とくに、無心体双胎では、正常児には均等なX不活化を認めたが、一方の無心体児には極端なX不活化の不均等を認めた。これは、本病態の発生機序の一端に、受精胚の不均等分割が関与していることを裏付ける結果として注目され、双胎形成の異常と分子マーカーとの関連が示唆された。双胎問輸血症候群(TTTS)は一絨毛膜性双胎の10-15%に発症するが、病態が原因不明ゆえ、その発症予測は困難とされる。しかし、予防管理には発症予測が重要であるため、TTTSに関連する病態の分子マーカーに着目し、発症予測マーカー一としての可能性を検討した。そこで、TTTSのリスクを推定する分子マーカーとして、妊娠中に母体を通じて得られる母体血漿中へ流入する胎盤特異的mRNA定量の有用性について検討した。一絨毛膜性双胎を伴う妊婦17例について、妊娠12週-22週に母体血6ccを採取した。採血後にTTTSを発症したものをTTTS群(n=5)、発症しなかったものを非TTTS群(n=12)とした。従来通り、胎盤特異的遺伝子であるhPL mRNAをターゲットにして定量的リアルタイムRT-PCRを行った。両群間に推計学的有意差が認められた(p=0.035)。より鋭敏な分子マーカーの同定を目指して、54,000個の遺伝子についてマイクロアレイ解析で網羅的に胎盤特異的に発現する遺伝子をスクリーニングし、最終的に9つの遺伝子までターゲットを絞り込んだ。このうち、PSG、syncytinおよびADAM12については両群間に有意差を認めた。以上より、cff-mRNAの定量化は、TTTSの発症を推定しうる分子マーカーとして有用であることが考えられた(Clinical Chemistry in press)。双胎形成のメカニズムは未だに不明な点が多く、1卵性双胎であるにも関わらず表現型の異なる例が存在する。その原因を知ることは、表現型と遺伝子型との関連を知ることでもある。そこで、1卵性でありながら表現型の異なる7例の双胎および胎児内胎児の2例を対象として、双胎形成のメカニズムとその異常に関する分子遺伝学的検討を行った。実際には、症例1は心奇形の有無、症例2は単一臍動脈の有無、症例3は多趾の有無、症例4は母斑の位置、症例5は結合双胎で口唇裂の位置、症例6は双胎の一児が無心体双胎、症例7は妊娠初期からの発育差に差異がみられた。細胞および分子遺伝学的解析の結果、これら7例はいずれも遺伝子型が同一であり1卵性双胎であった。染色体核型は正常(46,XXまたは46,XY)で、いずれのアレルも両親由来であった。無心体双胎のアンドロゲンレセプター多型はヘテロ接合であり、正常児はランダムなX-inactivationパターンを示したが、無心体児は極端なskewed X-inactivationパターンを呈した。

以上より、双胎形成に影響する因子として1.胎児期の環境、2.双胎形成過程における不均等分割、3.双胎形成時期の遅延、および4.双胎形成後の後成的遺伝子修飾機序の存在が考えられた。無心体双胎におけるX-inactivationパターンの不一致からは、内細胞塊から分裂した細胞数の双胎間での相違が想定された。一方、胎児内胎児の症例8は胎児腹腔内に双胎児を認め、症例9は頭蓋内に胎児を認めた。細胞および分子遺伝学的解析の結果、いずれも遺伝子型が向一であり1卵性双胎であった。さまざまな遺伝子解析により、症例8はゲノム刷り込み現象の再構築が完了する以前に胎児が胎児内へ取り込まれたもの、また症例9はゲノム刷り込み現象の再構築が完了したのちに、胎児が胎児内へ取り込まれたものと考えられた。<背景>超音波検査で一絨毛膜性と診断されれば、双胎間輸血症候群(Twin to Twin Transfusion Syndrome : TTTS)のリスクを念頭に置いた管理が必要である。現在、臨床におけるTTTSの評価にはQuintero分類が用いられているが、これは病態が完成した状態での評価である。TTTSの発症を推定するマーカーが同定され、臨床において応用できれば、TTTSの管理および病態解明への貢献は大きい。一方、母体血漿中に流入する胎盤由来の核酸成分(cell-free DNAおよびcell-free mRNA : cff-DNAおよびcff-mRNA)の定量化は、分子遺伝学的に胎盤機能を知る手段として注目されている。最近、TTTSに対する胎児鏡下胎盤吻合血管レーザー凝固術後に母体血漿中のcff-DNAが持続的に上昇していることが報告され、これは胎盤からの流出に起因しているものと考えられる。すなわち、遺伝子発現を反映するcff-mRNAの定量化は、TTTSに伴う胎盤機能の推定法になりうることが期待される。そこで本年度は、以下の2点にターゲットを絞り研究計画を遂行した。研究1)前年度からの研究を継続し、双胎間で表現型の異なる一卵性双胎について分子遺伝学的検討を加え、多胎形成の異常とその問題点を明らかにした。本年度は新たに2例の表現型の異なる一卵性双胎(結合双胎1例および無心体双胎1例)について検討を加えた。いずれも、遺伝子型解析で一卵性であることが確認された。とくに、無心体双胎では、正常児にはランダムなX不活性化を認めたが、一方の無心体児には極端なX不活化の偏りを認めた。今回のX不活化パターンに関する結果は、以前解析した無心体双胎の症例でも認められている。これは、本病態の発生機序の一端に、受精胚の不均等分割が関与していることを裏付ける結果として注目された。以上の解析結果については、現在論文準備中である。研究2)TTTSのリスクを推定する分子マーカーとして、母体血漿中へ流入する胎盤特異的mRNA定量化の有用性について検討した。一絨毛膜性双胎を伴う妊婦17例について、妊娠12週-22週に母体血6ccを採取した。TTTSを発症したものをTTTS群(n=5)、発症しなかったものを非TTTS群(n=12)とした。従来通り、胎盤特異的遺伝子であるhPL mRNAをターゲットにして定量的リアルタイムRT-PCRを行った。TTTS群におけるcff hPL mRNAの流入量は207.4±66.8copy/ml(mean±SD)、他方の非TTTS群におけるそれは139.7±61.8copy/mlであった。両群間に推計学的有意差が認められた(p=0.035)。
有機薄膜を用いた光メモリー及び光双安定性の理論的研究

共役高分子系は大きな非線型分極率をもつ事が知られている。我々はポリジアセチレンの電子構造を解明するため、第一にバンド計算により、第二にジアセチレンから始め分子の大きさを流しつつその電子構造を計算した。それに基づいて、第一、第二励起状態(励起子準位)を求めて、非線形分極率を計算し、その異常に大きな非線形分極率のなぞとその分子の共役長依存性を理論的に解き明かしつつある。また、光励起状態での電子・格子相互作用の大きさと特性を求め、ポリジアセチレンのアセチレン型とブタトリエン型の間の光誘起構造相転移の微視的理論に向けて努力している。今年度の成果は、ポリジアセチレンとしては、DFMDPとTCDU(A型)を非線形媒質として用いたときの光双安定応答の可能性を検討した。第一、第二励起子のエネルギー準位、振動子強度と緩和定数の77Kでの観測値を用いて非線形分極率を計算し、これを用いて定常的照射下における光双安定応答を求めた。非線形媒質の厚さLは10μmとし、両面での反射率をR=0.9と0.95に選び、入射光としては第二励起子の二光子共鳴の低エネルギー側の周波数を選んだ。この時にはコヒーレントな非線形応答が主となり、光双安定の動特性、即ち高透過と低透過の二状態間をスイッチする時間は、主に内部電磁場が両面から漏洩する速さ【γ_R】=CT/(2【n_o】L)によってきまる。ここにCは真空中の光速、【n_o】は線形屈折率、Tは両面での光の透過率である。スイッチ・オンとスイッチ・オフの動特性を調べ、確かに数ピコ秒でスイッチが可能である事が確認できた。問題としては、R=0.95では数MW/【cm^2】の入射光強度を必要とするが、良質の試料では破壊することはないと思われる。しかし、R=0.9の時には、30MW/【cm^2】を必要とし熱的効果が無視できないと思われる。
凍結乾燥多血小板血漿を配合した新規人工骨の開発と脊椎手術への応用に関する研究

新鮮多血小板血漿(platelet rich plasma:PRP)は組織修復や骨癒合に有効であるが,手術で用いる場合は成長因子半減期の短さから,術直前に一定量の採血が必須であり,患者侵襲や手間が問題となっている.我々は凍結乾燥保存によるPRPの長期保存法の可否を評価することに注目,8週間保存したPRP検体中に成長因子が維持されていることを確認した.さらに凍結乾燥PRPの実際の骨癒合促進効果に関して動物実験による検証を実施,新鮮PRPや欧米で使用されるBMPと同等の効果があることが示唆された.凍結乾燥PRPは骨癒合促進効果を有する保存可能な生体材料として今後の臨床応用が期待される.骨折や脊椎手術における骨癒合の研究は報告があるものの,臨床応用に至るまでには副作用や精製法など,克服困難な問題点が障壁となっていたことも事実である.この点について,自己の血液から精製抽出し作成可能であるPRPは,安全性が極めて高く有効性も高いことが予想される.そして自己由来であるがために極めて臨床の現場で応用しやすいと考えられ,HAを担体とすることで大きな骨欠損を伴う,もしくは難治性である骨折や慢性の関節疾患に対しても安全に応用できることが予想されるため,特に骨癒合の早期かつ確実な完成が非常に重要となる整形外科疾患一般において応用が可能である可能性がある.さらに,今後安全性を確立した上で他家血由来のfdPRP作成と保存・手術応用が可能であれば,製品化を含めて整形外科治療の分野により大きな成果をもたらすことが予想される.このように本研究の遂行により,骨癒合の促進という観点において安全性と有効性を両立しながら整形外科・脊椎外科分野の大きな発展への寄与するものと考えられる.昨年まで行ってきた凍結乾燥PRPの含有成長因子の測定と有効性の検討に加えて,平成27年度は長期保存した凍結乾燥PRPの骨癒合促進効果および骨強度を動物実験で評価した.具体的には8週齢のSDラット雄を60匹使用した.脊椎固定術モデルは,全身麻酔下にL4-6の両側横突起を展開し各移植材料を横突起間および椎弓上に移植する.移植材料で群分けし,sham群(展開のみ),自家骨群,人工骨単独群,人工骨+凍結乾燥PRP群,人工骨+BMP群(Bone Morphogenetic Protein)の5群とした.骨癒合は術後4週,8週で単純X線で脊椎外科医3名が評価した.また,術後8週で椎体を摘出し,HE染色での組織学的評価(骨形成量,骨梁)に加え,骨癒合部分を摘出し3点曲げ法で力学的評価を施行した(各群n=5).その結果,術後4週で人工骨単独群に比べ凍結乾燥PRP群では高い確率で骨癒合がみられた(50%v.s.80%).また,8週での骨形成量は人工骨単独群に比べ有意に多い結果であり,BMPとほぼ同等の結果であった.リモデリング部の骨梁形態の特徴として,自家骨群では太く分岐が少なく,凍結乾燥PRP群では骨梁が細く分岐が多い網目状であった.凍結乾燥PRP群の骨強度(112.0±15.6N)は人工骨単独群(103.7±30.1N)より有意に強く(p<0.05),自家骨群(116.7±10N)とは有意差はなかった.凍結乾燥PRPは新鮮PRP同様の骨癒合促進効果があり,強度評価でも良好な結果であった.凍結乾燥PRPの使用効果について,組織学的検討を交えながら動物実験にて確認することを遂行することが可能であったため【目的】新鮮多血小板血漿(platelet rich plasma:PRP)は組織修復や骨癒合に有効であるが,手術で用いる場合成長因子半減期の短さから,術直前に一定量の採血が必須であり,患者侵襲や手間が問題となっている.そこで,我々は凍結乾燥保存に注目し,先行実験において8週間保存した検体中に成長因子が維持されていることを確認した.しかし,凍結乾燥PRPの実際の骨癒合促進効果に関しては現段階で実証されていない.今回,その骨癒合促進効果および骨強度増強効果をラット脊椎固定術モデルで評価することを目的とした.【方法】8週齢の雄性SDラットを使用(n=60).脊椎固定術モデルは, L4-6椎弓両側を展開し各移植材料を横突起間に移植した.各移植材料で群分けし,sham群,自家骨群,人工骨のみ群,人工骨+新鮮PRP群,人工骨+凍結乾燥PRP群,人工骨+BMP群(Bone Morphogenetic Protein)とした.骨癒合は術後4週,8週において単純X線で評価し,また,術後8週で骨移植部椎体を摘出し,HE染色での組織学的評価(骨形成量,骨梁構造)に加え,3点曲げ法で力学的評価を施行した.【結果・考察】術後4週で人工骨単独群に比べ凍結乾燥PRP群で高確率に骨癒合所見がみられた.また,8週での骨形成量も有意に多い結果であった.リモデリング部骨梁の特徴は,自家骨群で太く分岐が少なく,凍結乾燥PRP群で,細く分岐が多い網目状であった.凍結乾燥PRP群の骨強度(112.0±15.6N)は人工骨単独群(103.7±30.1N)と比べ有意に強く(p<0.05),自家骨群(116.7±10N)と有意差はなかった.【結論】

凍結乾燥PRPは新鮮PRPや欧米で使用されるBMPと同等の効果があることが示唆された.凍結乾燥PRPは骨癒合促進効果を有する保存可能な生体材料として臨床応用が期待される.新鮮多血小板血漿(platelet rich plasma:PRP)は組織修復や骨癒合に有効であるが,手術で用いる場合は成長因子半減期の短さから,術直前に一定量の採血が必須であり,患者侵襲や手間が問題となっている.我々は凍結乾燥保存によるPRPの長期保存法の可否を評価することに注目,8週間保存したPRP検体中に成長因子が維持されていることを確認した.さらに凍結乾燥PRPの実際の骨癒合促進効果に関して動物実験による検証を実施,新鮮PRPや欧米で使用されるBMPと同等の効果があることが示唆された.凍結乾燥PRPは骨癒合促進効果を有する保存可能な生体材料として今後の臨床応用が期待される.現在,PRPの保存後の活性評価を含め,臨床応用を念頭に置いた研究に関しておおむね順調に推移していると考えられる.凍結乾燥PRPの使用効果について,動物骨折モデルに応用し骨癒合促進効果を確認する.具体的にはラット大腿骨骨折モデルに対して凍結乾燥PRPを使用し4週後,8週後のレントゲン画像および組織画像,ELISAによる成長因子測定を行い,コントロールとなる自家骨や骨形成蛋白との比較検討を行いその有用性を検証する.脊椎外科本研究は患者自身の血液由来のPRPを骨癒合促進に用いることができるという点で安全性に優れ,また作成も遠心分離手技が中心であるため簡便である.今後の普及については保存方法やより有効な方法の探索などが必要であるものと考えられる.今後の臨床応用を念頭に置いた場合,健常者ボランティアから採取した血液から遠心分離にて作成したPRPを基に,フローサイトメトリーや免疫定量(ELISA法)等を用いて局所で使用した場合の安全性と有効性を精査する.具体的には作成直後や冷凍保存,および凍結乾燥保存後のPRPについて,保存状態による活性と有効性を調査する.具体的には腫瘍壊死因子(TNF: Tumor necrosis factor)やインターロイキン(IL)群など,炎症を惹起しうるサイトカインの濃度について調査し,これが周囲組織の炎症を惹起しうるかを検討する.さらに骨癒合促進関連の成長因子についても同様に調査することで,保存状態が骨癒合に及ぼしうる影響について調査する.また,フローサイトメトリーにても同様に保存状態によるPRPの活性を調査し,PRPの保存状態によってそれぞれの状態がどのように変化ないし維持されるかを確認する.また,動物実験における有用性についても調査する.ラットより採取した血液を基に作成したPRPをラット腰椎後方固定モデルにおいて後側方に充填された局所骨に添加し,施術後2,4,8,12週にてレントゲン写真を撮影しながら骨癒合の状態を確認する.最終撮影後にPRPを添加した脊柱を摘出,これをHE染色を中心とした染色にて観察し,実際の骨梁形成・癒合状態を確認する.実験および成果発表に関しての追加費用が生じたため凍結乾燥機など高額器械の購入が,医局費など他予算でなされたため動物実験・解析に関する委託や論文の英語校正などの成果発表に関する費用を中心に使用する.清潔環境での凍結乾燥環境整備,フード整備などに使用予定
経時的に変化する項目を取り入れた定量的褥創予測スケールの開発

この研究の目的は、個々の対象の経時的に変化する褥創発生要因を項目に取り入れた定量的褥創予測スケールを開発することにある。平成7年度は、褥創発生要因の変化と褥創発生との関係についてレトロスペクティブに調査し、経時的に変化する要因を抽出した。平成8年度は、スケールを開発するために、抽出された要因の褥創発生要因図を作成し、その内容妥当性について検討した。平成9年度は、昨年度までに帰納的方法でレトロスペクティブに抽出され、褥創発生要因の概念枠組みを用いて作成されたスケールをプロスペクティブに検証した。スケール作成の条件1)簡便であること-採点に迷わない、2)客観性-定量項目を含める、をあげた。採点に迷わないように、段階的採点方法、つまり1点から4点という方法ではなく、原則として、はい、いいえという、有無で判断できるほど具体的な項目で構成した。さらに、その項目に定量的に測定できる判断基準を設けた。そして、臨床では器具や患者の状態で測定できないこともあるので、臨床で判断できる観察項目も含めた。これら定量項目は、筆者らの研究成績やすでに文献的裏付のある基準を採用した。内容妥当性の確かめられた褥創発生概念図とそのカテゴリーを基に、前段階項目として、自力体位変換不可、骨突出有、栄養状態不良、ギャッジアップ45度以上、足部冷感有とした。各々有の場合は1点となるが、栄養状態だけは蛋白とカロリーの2項目をあげ、1点と2点で採点する方法とした。ケア要因は、体圧分散用具使用有と介護力有、栄養追加の3項目とし、有1点として、この得点を前段階得点から引いた得点を普段危険度とした。引き金項目として、体位変換不十分、栄養状態増悪または食欲低下、発熱、ショック状態、下痢・尿失禁・多汗の開始、ケア変更・ADL拡大等による摩擦とずれ、予期せぬ出来事を挙げ、有の場合は項目毎に1点として加算し、引き金危険度とした。スケール評価老人病院の2つの病棟の患者107名とし、方法は試作スケール(K式褥創発生予測スケール)の概念枠組みの妥当性と重みづけの検討と従来の褥創発生予測スケールであるブレ-デンスケールとの予測妥当性の比較を行った。その結果、今回の対象の年齢は81.6±10.5才で、褥創発生は17名(15.8%)に発生した。その内訳は男性5名、女性12名で、仙骨部、大転子、腸骨で70.6%を占め、その深度はII度が最も多く70%であった。褥創発生の概念枠組みの妥当性をみるために、各カテゴリーを用いてクラスター分析を行ったところ、前段階要因と引き金要因に大別された。さらに引き金要因では、カテゴリーが体圧、全身、皮膚刺激、アクシデントに分類され概念枠組みは検証された。また重みづけについては、感度と特異度から、前段回要因では各カテゴリーの加算は可能だが、引き金要因では加算の必要性がなく、一つでもそのカテゴリーが存在すれば褥創発生の危険性が高いことが示唆された。またブレ-デンスケールと予測妥当性についての比較では、今回の試作スケールの方が感度と特異度が高かった。以上の結果から、試作スケールは予測妥当性が高いことが明らかになり、これは縦断的に褥創発生を捉えた概念と抽出されたカテゴリーの実用性による効果と考察した。