hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
社会性昆虫における自他の識別:アリの「同巣認識フェロモン」識別機構の解明

本研究課題における達成課題は1、「同巣認識フェロモン」として働く炭化水素の推測、2、炭化水素を受容する触覚上の化学感覚毛の探索と神経細胞の応答特性、3、化学感覚毛内の神経細胞が炭化水素を受容するメカニズムの推測の三つである。平成16年度に明らかになった知見を以下に記す。1、クロオオアリの体表に存在するコロニー特異的な炭化水素のうちメチル側鎖炭化水素およびアルカンは巣内の個体の齢やカーストの情報認識に関与する可能性が多変量解析によって明らかとなった。2、クロオオアリの触角上の鐘状感覚子の基部には約200からなる神経細胞が存在し、感覚毛内へ樹状突起を伸ばしており、またその軸策は触角葉の特定の領域へ投射していることが逆行性染色法により明らかとなった。このことより、同巣識別に利用される化学感覚毛からの情報は触角葉において特定の二次プロセッシングを受け中枢へあがると考えられた。3、14年度、15年度においてはアンテナの鐘状感覚子の分布している領域に特異的の発現しているChemosensory Protein (CSP)グループのタンパク質を発見し大腸菌による大量発現手法を確立し、また大腸菌で大量発現したCSP (CjapCSPと命名した)の抗体を用いてCjapCSPが鐘状感覚子内に発現していることを確認した。更にCjapCSPとアリの体表炭化水素の結合実験を行い、CjapCSPがアリの体表炭化水素のキャリアプロテインとなる可能性を示した。16年度においては同巣・異巣炭化水素をCjapCSPの含まれる水溶液に溶解させ、これを刺激液として鐘状感覚子から電気生理学的応答を記録した。その結果、CjapCSPが外界の炭化水素を組成比そのままに水溶液中へ溶解させることで、鐘状感覚子は同巣・異巣の炭化水素を識別する疝気生理学的な応答を正常に示すことが明らかとなった。つまり「体表炭化水素感受性感覚毛内には炭化水素のキャリアとして働くCjapCSPが含まれ、鐘状感覚子内の感覚細胞はCjapCSPによってリンパ液中(親水環境)に再現された同巣・異巣炭化水素組成比の違いを通じて接触した対象が同巣か異巣かを識別する応答を示し、そのシグナルが中枢へあがった結果、異巣個体に対する攻撃行動が誘起される」という、アリの感覚器を通した同巣認識フェロモンの識別と行動のメカニズムの一部を解明することができた。本研究における達成課題は1、「同巣認識フェロモン」として働く炭化水素の推測、2、炭化水素を受容する触覚上の化学感覚毛の探索と神経細胞の応答特性、3、化学感覚毛内の神経細胞が炭化水素を受容するメカニズムの推測の三つである。平成14年度に明らかになった知見を以下に記す。1、クロオオアリの体表に存在する炭化水素群がコロニー特異的な組成比を持つことが多変量解析によって確率統計学的に明らかになり、またコロニー特異的な炭化水素組成比が「同巣識別行動」を引き起こすことが行動実験によって明らかとなった。更に統計解析と行動実験の結果から、「同巣認識フェロモン」として強く働く炭化水素はオレフィンまたはメチル側鎖を持つ炭化水素グループであることが推測された。2、クロオオアリの触角上に存在する厚みのあるコーン型の化学感覚毛は、細長い味覚感覚毛と一対になっているタイプのものと、コーン型率独で生えているものがあり、同巣、異巣のアリ個体から抽出した炭化水素組成比を区別して電気応答(神経細胞の発火)を示すものは後者のタイプの感覚毛であることが明らかになった。またその応答性は、同巣の炭化水秦組成比には応答を示さず、異巣の炭化水素組成比には激しい応答を示すものだった。前者の感覚毛は同巣、異巣の炭化水素には応答をしなかった。これまで同巣・異巣の炭化水素情報の識別は中枢神経糸(脳)で行われていると考えられていたが、本実験結果により、同巣・異巣の情報の識別はアンテナ上の感覚毛のレベルで行われている可能性が大変強くなった。3、触角の化学感覚毛の分布している領域に特異的に発現しているChemosensory Proteinグループのタンパク質をRT-PCR法にて発見し、タンパク質をコードするDNA配列の解析を行った。得られた遺伝情報(DNA)を大腸菌に組み込み、Chemosensory Proteinの大量発現手法を確立した。今後はこのタンパクを用い、「同巣識別フェロモン」に対する機能解析を行う予定。平成15年度に明らかになった知見を以下に記す。1、クロオオアリの体表に存在するコロニー特異的な炭化水素のうちオレフィンをもつ炭化水素グループが「同巣識別行動」を引き起こし、メチル側鎖炭化水素およびアルカンは同巣識別行動に関与しないことが行動実験によって明らかとなった。2、クロオオアリの触角上に存在する厚みのあるコーン型の化学感覚毛(鐘状感覚子と命名した)の基部には約200からなる神経細胞が存在し、感覚毛内へ樹状突起を伸ばしていることが透過電顕写真により明らかになった。このことより、同巣識別に利用される化学感覚毛は多種多様な化学成分を受容する能力を持つことが予想され、ひいてはアリの体表に存在する多種類の炭化水素を受容する可能性が見出された。

3、14年度にはアンテナの鐘状感覚子の分布している領域に特異的の発現しているChemosensory Protein (CSP)グループのタンパク質を発見し大腸菌による大量発現手法を確立した。15年度においては大腸菌で大量発現したCSP(CjapCSPと命名した)を用いて抗体を作成し、CjapCSPがアリの体の各部位でアンテナの鐘状感覚子が存在する部位にメジャーに発現していることを確認した。またCjapCSPを用いてアリの体表炭化水素との結合実験を行ったところ、100μMのCjapCSPの溶解した水溶液は比較対照に用いた100μM牛血清アルブミン(BSA)水溶液に比べて、約四倍ほどの体表炭化水素を溶解させることが明らかとなった。炭化水素などの疎水性の物質は化学感覚子内の神経細胞に到達する際、リンパ液(親水環境)中のキャリアタンパク質と結合してレセプターへ運ばれると一般的に考えられているが、今回の実験結果は、化学感覚毛内のリンパ液に含まれるCjapCSPが外界の炭化水素を鐘状感覚子内に存在する神経細胞へ輸送するキャリアタンパク質である可能性を示している。またCjapCSPによって水溶液中に溶解する炭化水素の組成比は溶解前の組成比とほとんど同じであったことから、CjapCSPの存在するリンパ液中では外界の炭化水素組成比が再現されると考えられる。クロオオアリの同巣識別には体表炭化水素の組成比が用いられることから、CjapCSPを介した炭化水素に対する化学受容周辺メカニズムが、クロオオアリの異巣個体に対する攻撃行動の発現に必要だと考えられる。本研究課題における達成課題は1、「同巣認識フェロモン」として働く炭化水素の推測、2、炭化水素を受容する触覚上の化学感覚毛の探索と神経細胞の応答特性、3、化学感覚毛内の神経細胞が炭化水素を受容するメカニズムの推測の三つである。平成16年度に明らかになった知見を以下に記す。1、クロオオアリの体表に存在するコロニー特異的な炭化水素のうちメチル側鎖炭化水素およびアルカンは巣内の個体の齢やカーストの情報認識に関与する可能性が多変量解析によって明らかとなった。2、クロオオアリの触角上の鐘状感覚子の基部には約200からなる神経細胞が存在し、感覚毛内へ樹状突起を伸ばしており、またその軸策は触角葉の特定の領域へ投射していることが逆行性染色法により明らかとなった。このことより、同巣識別に利用される化学感覚毛からの情報は触角葉において特定の二次プロセッシングを受け中枢へあがると考えられた。3、14年度、15年度においてはアンテナの鐘状感覚子の分布している領域に特異的の発現しているChemosensory Protein (CSP)グループのタンパク質を発見し大腸菌による大量発現手法を確立し、また大腸菌で大量発現したCSP (CjapCSPと命名した)の抗体を用いてCjapCSPが鐘状感覚子内に発現していることを確認した。更にCjapCSPとアリの体表炭化水素の結合実験を行い、CjapCSPがアリの体表炭化水素のキャリアプロテインとなる可能性を示した。16年度においては同巣・異巣炭化水素をCjapCSPの含まれる水溶液に溶解させ、これを刺激液として鐘状感覚子から電気生理学的応答を記録した。その結果、CjapCSPが外界の炭化水素を組成比そのままに水溶液中へ溶解させることで、鐘状感覚子は同巣・異巣の炭化水素を識別する疝気生理学的な応答を正常に示すことが明らかとなった。
機能的磁気共鳴画像および脳磁図を用いた文字言語の認知と表出の研究

昨年度、文字言語の表出すなわち書字の脳内メカニズムを明らかにするため、機能的磁気共鳴画像(fMRI)を用いて、絵の名前を呼称する、絵の名前を右人差し指で書字する、及び視覚呈示されたキューに反応して右人差し指を前後に運動させる、の3課題の遂行時の脳血流動態を比較し、左頭頂葉上部と左前頭葉後部が書字に特異的に反応することがわかった。この実験では、書字課題時の右人差し指の運動を統制するために同指の前後運動を用いたが、この対照課題を単純無意味図形の描画課題に換えて同様の実験を行った場合、左頭頂葉及び前頭葉の賦活が弱くなることがわかった。これは、書字と図形描画とでは喚起する神経活動の差が小さく、現在の解析手法ではその差の検出が困難であるからと考えられた。そこで、微小な信号変化をより正確に検出するために、fMRI時系列の時間および空間自己相関をモデルに加えた統計手法の実用可能性を調べた。fMRIデータの統計解析では、信号時系列に実験デザインを説明変数とした回帰式を当てはめる。回帰係数及びその信頼区間の推定において、現在標準的な手法では独立誤差時系列、つまり異なる時点間ないし位置間の誤差が互いに独立であるとの前提をおく。しかし、実際のfMRIデータの誤差時系列の自己相関構造を調べたところ、神経活動が生じる皮質で特に強い正の時間および空間自己相関があり、誤差独立の前提の下ではパラメータ推定が不正確になることがわかった。これを解決するために誤差時系列に時間及ぴ空間自己相関を想定した統計手法を提案し、単純な指運動実験のデータに適用した結果、より高い検出力で主要な部位の賦活が捉えられ、またモデルのフィッティングも向上することがわかった。これにより、本統計手法が書字と描画などの複雑な高次機能課題の実験にも適用可能であることが示唆された。
ICPプラズマ分析における分析感度の化学形態依存性機構の解明と環境分析への適用

As化合物、例えばAs(III)、As(V)および有機ヒ素合成物やSe化合物[Se(IV)とSe(VI)]のような化学形態が異なる化学種を誘導結合プラズマ分析法で分析した場合、As(V)がAs(III)よりも感度が高く観測されることを発見した。これは同様な2つの酸化物をもつSe(IV)とSe(VI)では認められない現象であった。そこで、As(V)とAs(III)の感度差の機構について検討を行った結果、プラズマ内で生成されるAsの水素付加体の生成率の違いによって起こることを世界で始めて明らかにした。我々はこの現象をIncoherent MolecularFormation(IMF)効果と定義した。そして、IMF効果を抑制する方法について検討を行い、影響を抑制する技術を開発した。環境中のひ素は様々な化学形態で存在し,毒性はその化学形態に依存する.そのため,正確なリスク評価を行うには,化学形態と各形態濃度を正確に測定する必要がある.しかし,定量の際に必要となるひ素化合物の標準液の種類は限られており,さらに化学形態によって分析時の定量感度が異なる可能性などが懸念されている.本件では,高純度のひ素化合物試薬を純度評価し,さらにその調製溶液中のひ素濃度を,JCSSひ素標準液を基準にした分析を行うことで,厳密に濃度決定したひ素化合物の基準液を調製すると同時に,化学形態に依存する分析感度の影響を検討した.ひ素化合物には,モノメチルアルソン酸,ジメチルアルシン酸,トリメチルアルシンオキシド,ヨウ化テトラメチルアルソニウム,アルセノベタイン,アルセノコリンブロマイドを用いた.1,試薬純度評価では,元素分析により炭素,水素,酸素,塩素,臭素,よう素含有量およびTG-DTAによる含水分量を測定した.また,試薬から調製した溶液中のひ素をICP発光分光分析法で分析し,さらに高速液体クロマトグラフィー-ICP質量分析法による不純物ひ素化合物分析をした.得られた結果を各ひ素化合物の分子量およびひ素の原子量と比較した結果,試薬純度は99.8%101.2%であった.各試薬は,化合物によって吸湿性が大きく異なり,純度評価を行う際の最大誤差要因であった.2.分析感度差を生じる可能性があるひ素の分析結果を除いても,その他の構成元素は分子式における理論量に一致した.よって,水分補正などを厳密に行った各試薬を重量比混合によって調製し,各化合物の基準液となる1000mg/kg溶液を調製した.この溶液の一部を用いて,JCSSを基準としたひ素分析を行い,SIトレーサブルなひ素化合物基準液を調製した.よって,今後実分析におけるSIトレーサブルなひ素の形態分析が可能となった.環境中におけるひ素は様々な化学形態で存在し,毒性はその化学形態に依存するため,精確な形態別分析が重要となる.これまで総量ひ素を分析するには原子スペクトル分析法が主であったが,その際,化学形態によって分析時の定量感度が異なる可能性などが懸念されている.本件では,これまでに高純度のひ素化合物試薬を純度評価し,さらにその調製溶液中のひ素濃度をSIトレーサブルな分析を行うことで,化学形態に依存する分析感度差などを検討してきた.そして,化合物濃度を厳密に決定した基準液を用いて,実試料への適用と,より厳密な化学形態に依存する分析感度挙動について検討を行った1.無機ひ素化合物であるAs(III)およびAs(V)において,ICPプラズマ分析の際に観測される分析感度差を検討した.この現象については,既にIMF効果が関与していることを明確にしているが,さらに詳細な条件と挙動を検討することで,IFM効果が起こる原因を特定した.また,実験中にさらなる要因箇所を発見し,その現象を明確にした.そしてAs(III)とAs(V)の分析感度差を引き起こす要因は,試料導入部とICPプラズマ内の大きな2つの要因に大別されることを明らかにした.また,ひ素と同様に2つの酸化数を有するセレンについても検討を行い,セレンでは同様な効果が起こらないことを確認した.2.リスク評価を正しく行うには,前処理を含めた妥当性の確認が必要である.本件では,我が国の主要農産物であり主食となる米について,前処理法を含むひ素化合物の分析法の確立を行った.また,分析において精確分析を行うためには,一次標準測定法となる同位体希釈分析が重要となる.

そこで,濃度決定したDMAA溶液を基準に同位体ラベル化したDMAA濃度を決定し,同位体希釈ICP-MSを実試料へ適用した.微量元素分析において現在最も有用とされるICPプラズマ分析において、化学形態に依存する分析挙動の検討、その機構の解明および環境実試料への適用を行った。具体的には、これまでひ素およびその化合物の化学形態依存性について検討し、干渉機構の解明を行った。しかし、環境試料中には、ひ素と同様に異なる酸化数で存在する可能性があるクロムやアンチモン、有機金属化合物で存在するセレンなどもある。しかし、これらの元素はこれまで化学形態に依存する分析挙動の違いや分析感度差が有るか否かなどの検討はされていない。そこで、本年度は主にセレンについて、分析の際の化学形態依存性を検討した。無機化合物のセレンは環境中において酸化数が4価および6価で存在する。そこで、酸化数が異なるセレン化合物の溶液の調製を行い、さらに存在する化学形態の確認と不純物化合物の測定を高速液体クロマトグラフィー-ICP質量分析法によって行った。また、濃縮同位体を用いた同位体希釈分析法によって調製した溶液中の各セレン濃度を厳密に決定した。これらの溶液をICP質量分析法、ICP発光分光分析法などを用い、かつ様々な分析条件下で分析し、得られたシグナル強度などの挙動から酸化数に依存する分析感度を検討した。その結果、セレンに関してはひ素分析において認められた酸化数に依存する分析感度差はないと結論付けられた。さらに、環境中で3価および6価の酸化数を取るクロムに付いても詳細な検討を進めているが、クロムについても酸化数に依存する分析感度差は認められないと思われる。これらの挙動の違いと機構解明は、基礎化学および理論化学の礎と発展につながるため、論理的視点から機構解明に取り組んでいるが、現在やっとその糸口を見つけたところである。
マルチストレンジネス多体系の分光

通常の原子核にはないストレンジネスという新しい量子数をもった原子核(ハイパー核)を、加速器を用いて生成しその性質を調べることにより新しい核力の情報を引き出せる。本研究では、その中でもこれまでに見つかっていないグザイ・ハイパー核と呼ばれるストレンジネスを複数含む原子核を調べるために、世界最高のエネルギー分解能を持つ分析器系を製作し、充分な性能が達成されていることを確認することに成功した。本研究では、(1)ストレンジネス量子数-2を持つ〓粒子が束縛した〓ハイパー核の反応分光実験と(2)ストレンジネス-1を持つΛ粒子が束縛したダブルΛハイパー核をカウンターエマルジョンハイブリット法による実験を行う。(1)に関する研究に必要な散乱K中間子のスペクトロメータに関して、計算機シュミュレーションによる基礎的な設計を行った。このスペクトロメータには、既存のSKS電磁石を使用するが、高運動量に対応するため入口側にD磁石を追加する必要がある。D磁石の大きさ・形状に関していくつかの案を作成したので、今後、磁石の製作を進めながら詳細な設計を進めていく。本研究を行うJ-PARCハドロン実験施設のK1.8ビームラインの設計に基づいて、ビーム飛跡検出器の検討を行った。この検出器は、物質量が少なく、高計数率下で動作されなければならない。検討の結果、ビームスペクトロメータの上流は、ワイヤー間隔が1mmのMWPC、下流は、3mm程度の間隔のドリフトチェンバーとの結論を得た。将来行う実験では、既存のSKSスペクトロメータで使用された検出器群を再利用する予定であるが、そのため、TOF検出器やエアロジェル検出器などの保守を行った。J-PARCでは、実験提案の受付が始まった(2006年4月末締め切り)。この受付開始を受け、(1)、(2)の実験ともに具体的な検討を開始し、受付締め切りに向けて、実験提案の作成などを現在行っている。4月末にJ-PARCでの実験提案募集の締め切りがあり、本研究のテーマである(1)ストレンジネス量子数-2を持つΞ粒子が束縛したΞハイパー核の反応分光の実験(E05、代表者・永江)と(2)ストレンジネス量子数-1であるΛ粒子が2つ束縛したダブルΛ核をカウンター・エマルジョンのハイブリッド法で探索する実験(E07、代表・仲澤)を提案し、その後開かれた審査会で採択となった。今年度は、実験を行うK1.8ビームラインで用いる飛跡検出器であるアノードワイヤー間隔1mmのMWPCの試験機とその読出しシステムであるASDボードとMWPCのヒットデータを保持するエンコーダ回路の開発を行った。これらを用いて様々な試験を行った。読出しシステムについては問題がないことがわかり、必要となる回路がほぼ準備できた。MWPC本体については、放電が起こりやすいなどいくつかの問題点があきらかになり、今後、設計の修正とこれらの試験機でのビームテストを行っていく予定である。また、ビームスペクトロメータのトリガー及び飛行時間測定による粒子識別用シンチレータホドスコープ検出器については、ビームの強度分布を考慮した設計をし、上流側の検出器を製作した。既存のSKS超伝導磁石の入口にD磁石を加えてつくる散乱側のスペクトロメータについては、(1)シミュレーションによる基本性能の評価と大まかな最適化(2)有限要素法による磁場計算を行って、両磁石の磁場の干渉についての検討を行い、D磁石の設計がほぼ終了した。今後は、この設計に基づいてD磁石の製作を行う予定である。本研究では、ストレンジ・クオークを2個含むバリオンであるグザイ粒子が原子核に束縛された状態、グザイハイパー核を世界で初めて観測することを目的としている。束縛状態のピークのエネルギーによりグザイ原子核ポテンシャルの実部の大きさの情報を、また、そのピークの幅の測定によりポテンシャルの虚部の大きさの情報を引き出すことが可能である。これらの情報は、現在のところ全く実験的な情報がないに等しいグザイ粒子と核子との間の未知の核力に関する、新たな重要な情報をもたらすこととなる。本年度は、この研究のために必要となる高計数率で動作するビームライン最上流に設置する多線式のワイヤーチェンバーとその読み出し回路系の開発、及び、製作を行った。アノード間隔が1mmのチェンバーからの多チャンネルの読み出しのため、新しい読み出しとエンコード方式を導入した回路系の開発に成功している。全体の性能評価のために、加速器からのビームによる性能試験も行った。また、ビームライン下流にあるドリフトチェンバーの開発と製作も行った。このドリフトチェンバーも従来より高計数率での動作が可能となるよう、3mmという狭いドリフトセル構造を持つものを開発した。放電対策などを施すことにより所期の性能を達成できることが確認された。加えて、K中間子スペクトロメーターのためのトリガー検出器系のための部品、あるいは信号処理回路の購入や製作なども行った。高計数率飛跡検出器のためのプリアンプ・ディスクリボードの作成を行った。

これを使って、高強度ビーム環境下での飛跡検出器の性能評価を行った。これらの開発によって得られた成果については、日本物理学会等において発表を行った。本研究では、ストレンジ・クォークを2個含むバリオンであるグザイ粒子が原子核に束縛された状態、グザイハイパー核を世界で初めて観測することを目的としている。束縛状態のピークのエネルギーによりグザイ原子核ポテンシャルの実部の大きさの情報を、また、そのピークの幅の測定によりポテンシャルの虚部の大きさの情報を引き出すことが可能である。これらの情報は、現在のところ全く実験的な情報がないに等しいグザイ粒子と核子との間の未知の核力に関する、新たな重要な情報をもたらすこととなる。本年度は、この研究のために必要となる高計数率で動作するビーム飛跡検出器及び、3mmという狭いドリフトセル構造を持つ飛跡検出器を開発し、製作を行った。また、これに伴って必要となる読み出し回路系も開発・製作した。これらの機器については、東北大学の電子ビームを用いて性能試験を行った。その結果、設計通りの性能がでていることが確認できた。加えて、本年度には、各種トリガー検出器の製作も無事に進行させることができた。これに必要とされる回路モジュール等についても整備を行った。オンラインモニターやオフラインモニターに必要となる計算機の整備も行い、これからの実際の実験に備えている。(K-, K+)反応による[I]ハイパー核スペクトロスコピーの実験のために、J-PARCのK1.8ビームラインに、これまでに製作した飛跡検出器やトリガー検出器類を設置して調整を行った。平成21年10月からのビームタイムにおいて、これらの検出器系のビームを用いた性能試験を行い、設計通りの十分な性能が得られていることを確認した。また、π中間子ビームについてビーム調整を行い、ほぼ設計通りのビーム強度が得られることが判明した。ビームラインに設置された静電型質量弁別装置も十分にその機能を発揮し、期待以上によいK/π比が実現されていることが分かった。散乱K+中間子を測定するためのスペクトロメーター及び検出器系も、並行して設置し、ビームを使った調整を行った。飛跡検出器系は十分な位置分解能を達成できていることが確認できた。また、ビームによる運動量分解能の確認にも成功した。平成22年の1月から2月にかけて、π中間子ビームによる陽子との弾性散乱やΣハイペロン生成反応によるスペクトロメーターのエネルギー分解能の性能確認を行い、初期の性能としては十分なエネルギー分解能が達成されていることが確認できた。これにより、[I]ハイパー核スペクトロスコピーの実験データを取得する準備が整ったこととなる。しかし、加速器からの陽子ビーム強度はまだまだ調整段階にあり、実験を開始するには十分なK-中間子ビーム強度が実現できていないのが現状である。実験の開始のためには、加速器ビーム強度の調整待ちという段階にある。一方、π中間子ビームによるペンタクォーク探索のための予備データを取得することに成功した。
心筋虚血再灌流障害におけるミトコンドリアの関与に関する実験的検討

本研究の目的は虚血障害のみでなく再潅流障害発生抑制にも配慮したより完全な術中心筋保護法を確立することにある。近年再潅流障害の発生に活性酸素による脂質過酸化が関与していることが報告されている。そこでミトコンドリアの脂質過酸化を抑制することが確認されているコハク酸が心筋虚血再潅流障害の発生にいかに作用するかをラット摘出潅流心を用いて実験的に検討した。実験は常温25分虚血後再潅流を行ない、虚血前の心機能に対する再潅流30分後の回復率ならびに各時点の高エネルギ-リン酸化合物を測定した。その結果、心筋保護液にコハク酸を添加することにより虚血再潅流後の心機能はコハク酸非添加群に比し有意に改善し、また心筋組織高エネルギ-リン酸化合物は虚血終了時には差を認めなかったが,再潅流30分の時点においてはコハク酸添加により有意に高値を示した。このことより心筋保護液に添加したコハク酸が心筋虚血再潅流障害の発生を抑制し、この作用は主に再潅流時に作用することが明らかとなった。さらにこの作用が再潅流時の脂質過酸化反応抑制に由来するものであるか否かを評価するために心筋組織のチオバルビツ-ル酸反応物質(TBARS)を測定したが、コハク酸添加の有無によってはTBARSには差を認めなかった。TBA反応は脂質過酸化の副産物であるmalon dialdenyde(MDA)に特異的に反応するもではなく他の酸化物質にも反応するため、この結果からコハク酸の心筋保護効果と脂質過酸化反応の関係を論じることは困難である。そこで現在、心筋虚血再潅流時の過酸化脂質動態を明らかにするためMDAを特異的に測定し得る高性能液体クロマトグラフィ-を用いて虚血再潅流各時点の組織MDAを測定し、その経時的変化を同定している。これによって心筋虚血再潅流障害において脂質過酸化がどの時点でおこり、その障害発生においていかに作用するかが明らかにされ、より完全な心筋保護法の確立に寄与するものと考える。
地域金融機関と中小企業の「情報の非対称性」を解消する知財価値評価手法に関する研究

○研究目的:近年、リレーションシップバンキングの思考が進み、非財務情報などの重要性の議論が高まっている。一方で金融機関の取り組みにおいては、定量的な従来型トランザクション貸出からの脱却が各所で議論されているが、リレーションシップ貸出における知的財産の取り扱いについては積極的な検討が進んでおらず、非財務情報評価因子についてどのように定量化するか望まれている。そこで、本研究においては、リレーションシップ貸出と知的財産の関係性に焦点を当て、地域金融機関と中小企業間に存在する知的財産評価の『情報の非対称性』と情報の逆選択の解決について、インタビュー調査を行った結果と考察について示す。○研究方法:本研究は中小企業が持つ非財務情報についてどのように内部評価を行っているかという視点から、クロス分析、テキストマイニング、統計的解析を行った。特にものづくり系中小企業の経営者を対象として、「自社の経営活動について金融機関向けに与信判断を求める際の説明で、会社情報についてどのような説明を行っているか」というインタビュー調査を行い(対象:秋田県内外企業ものづくり系40社のうち有効回答32社)。その成功要因について分析を行った。○研究成果:インタビューの結果、経営者の8割以上は、キャッシュフローや内部留保など中小企業の経営情報を地域金融機関に伝えることの重要性を認識していた。しかし、クロス分析、テキストマイニングの結果、実際に製品ビジョンや技術内容、セールスポイント等を聞いてみると、特にノウハウ管理、ブランド戦略などの非財務情報の部分について、金融機関へのアピールの意思が強くない傾向が見られた。これらの結果を活用し、引き続き金融機関が考えるリレーションシップ貸出に向けた定量指標の作成を行う。
戦後の高等学校職業教育行財政制度の成立に関する実証的研究

本研究の課題は、都道府県ごとに実施された地方産業教育計画の策定状況とその後の効果・影響を実証的に調査することである。加えて、地方産業教育審議会の活動状況と施策の概要について、その記録を発掘・収集することも課題のひとつである。具体的には、各県の産業教育計画の策定に関する都道府県別資料と産業教育審議会の設置経緯とその後の活動状況を解明するための資料・文献等を都道府県別の収集した。実際の調査は、各都道府県の文書館・図書館・教育センター等へ訪問し、上記2つの課題に合致する資料・文献の収集を進めた。目標は全国全ての都道府県及び政令指定都市であり、44都道府県を調査することができた。これまで地方レベルでの産業教育振興の実態は未解明であったが、この調査の結果によって各県の比較と中央行政との比較研究が可能になる。北海道や沖縄県などは国土開発法との関わりで、産業教育振興法とは別に、道・県政全般に関わる調査・研究が必要であるがこれについては未着手である。収集できた資料・文献に関する研究分担者による分析とその結果の協議を随時おこなった。収集した全ての都道府県を分析できたわけではないが、産業教育振興法の成立過程に関して、全国的な傾向と地域による個別事情の様子が解明でした。こうして得られた成果は、その一部を「産業教育振興法制定後の高校職業学科の教科書の発行状況に関する研究」としてまとめ、最終報告書に収録した。調査に基づく研究成果は、今後日本産業教育学会等の関連学会で報告するとともに、学術論文としてまとめ学会誌及び研究代表者・分担者の所属する大学の紀要等に報告する準備ができている。さらに、これまでの調査によって得られた資料・文献の整理とデータベース化を最終年度の事業としておこなった。都道府県における産業教育振興に関する資料・文献はその有無さえもこれまで確認できていなかったので、これは今後の職業教育行財政研究の基礎作業には不可欠のデータベースといえる。このデータベースは最終報告書に収録した。年度計画に基づき、東京都・愛知県・岐阜県・高知県・香川県・高知県・福岡県・長崎県・宮崎県等の都県立図書館・公文書館・教育センター等を訪問し、当該都県の産業教育資料の収集を行った。とりわけ、各都県の地方産業教育審議会の設置経緯及び同審議会の活動の成果(答申・具申)と産業教育総合計画の策定に関する事実経過に関する1次資料の収集ができた。現在、収集した各県のデータを整理し、全国的な比較ができるようデータベース化に取り組んでいる。これまでの調査研究の成果の一部として、『和歌山大学教育学部紀要-教育科学-』に佐藤史人が「地方産業教育計画と産業教育審議会に関する研究」を発表した。また、東京都・大阪府・大阪市・鳥取県・島根県・高知県等に所在するいくつかの工業・農業高校を訪問し、実習農場・飼育棟や演習林等の施設を見学し、同時に農場還元金制度や実習助手の実態等について聞き取り調査をおこなった。この一部については、日本教育学会第61回大会において佐藤史人が「高校職業学科における実習助手の職務内容に関する研究-工業科・農業科を中心に-」として報告し、職業教育に関する行財政制度と教職員問題の特殊性の一端を明らかにした。加えて、技術教育研究会及び全国農業教育研究会の全国大会に参加し、職業学科の教育現場の課題や問題点などについて協議した。とくに、総合学科への転換や統廃合など職業高校再編の動きの中で、財政負担の大きい職業学科の抱える問題について、教育条件整備の側面から問題を整理することができた。

産業教育振興の全国的動向についての研究として、日本産業教育学会第43回大会において佐藤史人が「産業教育振興法制定後の高校職業学科の教科書の発行状況に関する研究」として報告し、職業学科教科書の編集発行において独自の問題が存在したことを指摘し、産業教育振興法の果たした役割について検討した。年度計画に従って、各県の産業教育総合計画の策定状況を示す史料の探索、産業教育審議会の設置経緯とその後の活動内容を解明する資料・文献を閲覧・収集した。具体的には、東京都・鳥取県・島根県・広島県・山口県・愛知県・青森県・山形県・秋田県・岩手県・宮城県の県立・公立図書館及び文書館、県教育センター、県教育委員会等への訪問により、各県産業教育総合計画に関する1次資料の閲覧・収集ができた。とりわけ青森県や岩手県の産業教育計画は、これまでの職業教育学研究においては、その存在さえも十分知られておらず、その内容についての紹介・検討は未だ行われていない。今後の分析によって新たな知見が得られる重要な資料といえ、こうした資料を入手できたことは今年度の成果である。今年度までの資料探索・調査によって、全国47都道府県のおよそ3分の2について実施することができた。全国を網羅した調査はこれまでに文部科学省においても実施されておらず、職業教育行財政研究の基礎研究の資料としての価値を持つものと考えられる。調査で得られた資料の分類・整理とデータベース化を現在行っており、来年度はこうしたデータをもとにその分析結果を学会等で報告する予定である。そのため、今年度後半は研究分担者間で資料・データの検討と研究方法論の協議を随時行った。なお、日本工業技術教育学会において、長谷川雅康・佐藤史人が「高校工業教育に対する工業に従事している卒業者の評価-4工業高等学校の全体比較-」の報告を行い、産業教育振興の実績について意見交換並びに協議を行った。昨年度の引き続き、以下の2つの作業を行った。第一に、各県の産業教育計画の策定に関する都道府県別資料を探索した。第二に、都道府県別の産業教育審議会の設置経緯とその後の活動状況を解明するための資料・文献を収集した。実際の調査は、各都道府県の文書館・図書館・教育センター等へ訪問し、上記2つの課題に合致する資料・文献の収集を進めた。今年度は新たに福島県・群馬県・栃木県への調査を行い、東京都・愛知県・岡山県・島根県・鳥取県・愛媛県・高知県・福岡県・長崎県・熊本県・鹿児島県等は、これまでの調査結果に追加・補強を行うことが出来た。収集した資料・文献に関する研究分担者による分析とその結果の協議を随時おこなった。収集した全ての都道府県を分析できたわけではないが、産業教育振興法の成立過程に関して、全国的な傾向と地域による個別事情の様子が解明でした。こうして得られた成果は、その一部を「産業教育振興法制定後の高校職業学科の教科書の発行状況に関する研究」としてまとめ、最終報告書に収録した。調査に基づく研究成果は、今後日本産業教育学会等の関連学会で報告するとともに、学術論文としてまとまめ学会誌及び研究代表者・分担者の所属する大学の紀要等に報告する準備ができている。さらに、これまでの調査によって得られた資料・文献の整理とデータベース化を最終年度の事業としておこなった。
細胞外基質の堅さの感知に関わる分子メカニズムの解明

最近、細胞外基質(コラーゲンなど)の物理的な性質、すなわち硬さが細胞の挙動に大きな影響を与えることが明らかとなってきた。本研究では、接着斑タンパク質のひとつビンキュリンとビネキシンの相互作用は細胞外基質の硬さを感知するメカノセンサーとして働いており、硬さに依存した細胞の挙動の調節に関わっていることを明らかにした。また、細胞外基質の硬さはがんの悪性化と密接な関係が示唆されている。そこで、ビネキシンと結合するタンパク質Dlg5について前立腺がん細胞で解析を行ったところ、Dlg5はAkt-Gridin経路を調節することで前立腺がんの悪性化に関わっていることが示された。ヒトを含む動物の体は、細胞だけでなくそれを取り巻く細胞外基質(コラーゲンなど)から構成されている。最近、細胞は細胞外基質の物理的な性質-堅さ-を感知(メカノセンス)し、それに基づいて自らの運命を決定していることがわかってきた。たとえば多能性幹細胞は細胞外基質が堅いと骨細胞へ、柔らかいと脂肪細胞へ分化する。細胞は、細胞外基質との接着装置(細胞接着斑)を介して細胞外基質を引っ張り、堅さに釣り合う細胞内張力を知ることで細胞外基質の堅さを感知すると考えられているが、実際の感知に関わる分子、および感知した結果を化学シグナルに変換する仕組みについては不明である。本研究では申請者がこれまで研究してきた細胞接着斑タンパク質ビンキュリンに着目し、これらの仕組みを明らかにすることを目的としている。平成24年度は、硬さの異なる細胞外基質上で細胞を培養し、そのときのビンキュリンの挙動が硬さによって調節されていることを明らかとした。また、ビンキュリンの変異体の安定発現株を作成し、硬さに依存した調節に関わる領域を特定した。また、ビンキュリンとその結合タンパク質ビネキシンを大腸菌で発現させ、精製した。これらの蛋白質を用いてin vitroでビンキュリンの活性を明らかにすることで、ビンキュリンによる細胞外基質の硬さの感知のメカニズムの一端を明らかとした。本研究では申請者がこれまで研究してきた細胞接着斑タンパク質ビンキュリンとその結合タンパク質ビネキシンに着目し、これらの仕組みを明らかにすることを目的としている。平成25年度は、多能性幹細胞が細胞外基質の硬さに依存して脂肪細胞に分化することを明らかとした。また、この分化にはビンキュリンが関与していることをビンキュリン発現抑制細胞、ビンキュリン再発現細胞を用いて明らかとした。また、ビンキュリンとビネキシンの結合が細胞外基質の硬さによって調節されていることを繊維芽細胞を用いて示すことに成功した。最近、細胞接着の有無や細胞外基質分子(コラーゲンなど)の種類だけではなく、細胞外基質の物理的な性質、すなわち硬さが細胞の挙動に大きな影響を与えることが明らかとなってきた。現在細胞外基質の硬さを感知する「メカノセンサー」が研究の焦点となっている。昨年度までの研究で、接着斑タンパク質のひとつビンキュリンとその結合タンパク質ビネキシンがメカノセンサーとして細胞外基質の硬さの感知とそれに伴う細胞機能の調節に関わることを示してきた。平成26年度は、ビネキシンと相同性の高く遺伝子ファミリーを形成しているCAPとArgBP2のビンキュリンに与える効果について検討した。CAPはビネキシンと同様細胞外基質の硬さに応じたビンキュリンの挙動変化に関与することが示唆された一方、ArgBP2はそのような機能を持たなかった。このことから、ビネキシンのファミリー分子は相同性が高いにもかかわらず、メカノセンサーとしては異なる機能を持つことがわかった。さらに、ビネキシン結合タンパク質Dlg5はがんとの関連が示唆されている。そこで、ビネキシン結合タンパク質Dlg5について前立腺がんでの機能解析を行った。その結果、ビネキシン結合タンパク質Dlg5はAkt-Gridin経路を調節することで前立腺がんの悪性化に関わっていることが示された。26年度が最終年度であるため、記入しない。応用細胞生物学26年度が最終年度であるため、記入しない。

ビンキュリンが細胞外基質の硬さのセンサーとなることをクリアに示しつつある。今後の展開も多いに期待できる。本年度にはビンキュリンとビネキシンの結合が細胞外基質の硬さによって調節されていることを示すなど、メカニズムの解明が大きく進展した。これに加え、間葉系幹細胞株においてもビンキュリンの役割が明らかになりつつあるなど、計画以上に研究が進展している。26年度が最終年度であるため、記入しない。細胞外基質の堅さを変えて細胞を培養し、様々なシグナル伝達の強さを調べる。また多能性幹細胞を用いても解析する。これらの研究に必要な細胞系を構築する細胞外マトリックスの硬さを感知する詳細なメカニズムについて明らかにするため、多様な変異体を用いた解析を行う。また、分化についても複数の観点から解析を進める。論文のReviseのための実験が多く、当初の予定の実験とは異なった。一方で論文のRevise実験から新たな知見が得られ、研究が大きく進展した。前年度までの結果を踏まえ、より研究を発展させることを考えている。具体的には、硬さセンサーの様々な変異体が硬さ感知に与える影響を調べる。さらに脂肪細胞の分化に加え、他の細胞分化系も利用して、ビンキュリンやビネキシンの硬さ感知における役割を明らかにしていく。このような発展的な研究を遂行するため、多量の消耗品を必要とし、この費用に次年度使用額をあてる。
重力構造による森林生態系動態機構解明の試み

東京大学秩父演習林の31林班は1小班飛び地の、周囲をスギとヒノキの人工林に囲まれて孤立した落葉広葉樹を主体とした二次混交林において、3cm以上の胸高直径木の毎木調査、主な個体の樹木位置の測量を実施し、植生の概要を把握した。また、ミズナラの実生および若木の分布を調べた。その結果、プロットの周囲においては斜面下方であっても、ほとんどの実生が樹冠下と下方にあっては樹冠の10数メートル下ていどまでに集中していた。しかし、プロットから離れた、近くにミズナラの母樹がない針葉樹人工林内の各所で、ミズナラの実生を発見した。そのため、発生する実生の分散手段としては、重力散布よりも動物散布の割合が大きいことが推定された。プロット内のミズナラの内、30個体の葉を、Steinkellnerら(1997)およびIsagi&Suhandono(1997)のマイクロサテイライトマーカー4個で分析したところ、それぞれ4、8、13、17ずつの対立遺伝子多型があり、全個体が識別された。また、これらのマーカーを使って、ミズナラの堅果の種皮から母樹と同じDNA型か得られたことから、今後DNA多型の比較によって果皮と果皮のついた地下子葉が残っている実生の母樹であるかないかを確認できると考えられた。秩父演習林27/28林班のミズナラ林分から、谷を越えて約1.5km離れた対岸の斜面まで、カケスが繰り返しミズナラの堅果を運搬する行動と、運搬先の母樹のない区域にミズナラの実生が発生していることを確認した。今後、試料採取した実生の母樹の特定を試みる。27/28林班界の標高約950mから標高約1500mまでの斜距離約1500mのベルトトランセクトでブナ科堅果の実生の分布と消長を記録し、実生発生位置に年変動があることを確認した。今後、実生と母樹の位置関係を特定し、重力による斜面下方への散布の有効性を確認すると同時に、カケスによる散布と、区域全体のミズナラの遺伝構造を待避させて、ミズナラのドングリの散布、更新における重力と動物の散布の役割を考察していく予定である。ミズナラについて,埼玉県西部にある東京大学秩父演習林31林班の標高約1100mに位置し,針葉樹人工林に囲まれて孤立した根元部約0.3haの広葉樹二次林を調査プロットとして設定し,毎木調査,位置図の作成等を行い,基礎データを整備すると同時に,プロット内および,プロット周辺の人工林内の実生の探索,測量,標識を行い,プロット内に28本の母樹候補の成木と,約330個体の実生を記録した.27/28林班界周辺の,入川山地帯天然林生態系試験地およびその斜面上部と下部において,既設の標高約900mから標高約1550mまでの斜距離1450mの実生トランセクトの両外側1m幅におけるブナ科実生の分布を継続して記録した.ミズナラの個体識別が可能だと期待されるマイクロサテライトマーカーの秩父個体群における遺伝的多型性の確認作業を進めている.植生調査および実生の記録に,備品として購入した高精度測量システムと自作傾斜計を用いた.樹冠部の試料収集,飛来花粉採取等のための作業機器を準備した.ウダイカンバについては,同演習林18,19林班の林齢の異なる3箇所のプロットと,標高約2000メートルの稜線を挟んで約20km離れた山梨県三富村の林分から試料を収集して,マイクロサテライトマーカーおよびRAPDマーカーによる遺伝分析を行い,地理的な構造を確認した.また,北海道富良野市の東京大学北海道演習林の林相の異なる8箇所の林分間で,同じ手法によって遺伝的分化を分析し,秩父と同等の20km前後の範囲であっても,遺伝的に均質であることを確認した.大型の種子を重力散布と動物散布によって分散させるミズナラと,小型の種子を風散布によって分散させ埋土休眠の種子も更新に貢献している可能性が指摘できるウダイカンバの比較によって,大型樹木個体群の遺伝構造の決定に重力散布が果たす役割を解明するための研究手法を開発しつつある.東京大学秩父演習林の31林班は1小班飛び地の、周囲をスギとヒノキの人工林に囲まれて孤立した落葉広葉樹を主体とした二次混交林において、3cm以上の胸高直径木の毎木調査、主な個体の樹木位置の測量を実施し、植生の概要を把握した。

また、これらのマーカーを使って、ミズナラの堅果の種皮から母樹と同じDNA型か得られたことから、今後DNA多型の比較によって果皮と果皮のついた地下子葉が残っている実生の母樹であるかないかを確認できると考えられた。秩父演習林27/28林班のミズナラ林分から、谷を越えて約1.5km離れた対岸の斜面まで、カケスが繰り返しミズナラの堅果を運搬する行動と、運搬先の母樹のない区域にミズナラの実生が発生していることを確認した。今後、試料採取した実生の母樹の特定を試みる。27/28林班界の標高約950mから標高約1500mまでの斜距離約1500mのベルトトランセクトでブナ科堅果の実生の分布と消長を記録し、実生発生位置に年変動があることを確認した。今後、実生と母樹の位置関係を特定し、重力による斜面下方への散布の有効性を確認すると同時に、カケスによる散布と、区域全体のミズナラの遺伝構造を待避させて、ミズナラのドングリの散布、更新における重力と動物の散布の役割を考察していく予定である。
現代アメリカ演劇における批評理論の活用に関する研究

「理論以後」とされる1990年代以降のパラダイム転換を経て、アメリカ演劇の実践と研究とを取り結ぶ批評理論の可能性について再考するという、本研究課題全体の当初設定された目的は十分達成されたと思われる。特にパフォーマンス理論およびアフェクト理論の応用については、学会発表および論文執筆の形で継続的に検討を行い、自身およびアメリカ演劇研究全体にとって有益な情報を蓄積し、研究方法論を構築することができた。平均して年に3本以上の研究発表を行ったが、論文として未刊行のままのものがあるため、それらについては順次学会誌、書籍、紀要等の場で発表する予定である。また平成28年30年度に実施した基盤研究(B)(一般)の共同研究(課題番号:16H03395、課題名:「ホームランド」の政治学ーアメリカ文学における帰属と越境の力学に関する研究、研究代表者:小谷耕二)においてアメリカ演劇部門を分担したが、同課題で通史的・帰納的視点からアメリカ演劇を概観したことが、本課題における共時的・演繹的アプローチの弱点を補強する形となった。またこれら二つの研究から派生する形で、平成31年度より、アメリカ演劇における家族表象の歴史的変遷と文化的多様性に関する研究を行うこととなった。発展的に、本課題における研究を継続してゆく予定である。本研究課題の最終年度にあたる平成30年度には、計3本の研究発表(全てシンポジウムでの報告で、うち1本については企画および司会も兼ねた)を行い、過去の発表をもとに1本の論文を執筆し、上記基盤研究(B)の成果として刊行された書籍に収録された。特に後者の論文は、研究課題の期間を通して考え続けてきた「演劇らしさ」をめぐる問題について現時点での一定の結論を出すものとして、本研究課題における特筆すべき成果に位置づけられるものとなっている。本課題の交付申請書の記載事項に従い、本年度はアメリカ演劇および批評理論関係の文献の収集と精査を行った。研究活動の具体的な内容としては、現代アメリカ劇作家ラジーヴ・ジョゼフの作品と劇作法を「9・11以後」、「理論以後」の文脈において分析した論文を、『アメリカ演劇』27号(日本アメリカ演劇学会)に投稿し掲載された。また日本アメリカ演劇学会の年次大会での研究発表において、現代アメリカを代表する劇作家の一人サム・シェパードについて、パフォーマンスおよび構造的因果性(ルイ・アルチュセール)というキータームを用い分析を行った。同発表の内容は、さらに次号の『アメリカ演劇』に投稿の予定である。日本英文学会九州支部大会では、演劇に関わりの深い「パフォーマンス」をキーワードにシンポジウムを企画・実施した。同シンポジウムでは、演劇、小説、映画、音楽などのジャンルを横断的に分析し、自身の担当した報告では、現代アメリカ小説における建築物と怪物の表象について、パフォーマンス研究的視点からの考察を行った。定期的な学会発表と論文執筆・投稿を行っており、研究成果を公開することができている。初年度は主にパフォーマンス理論を中心に批評理論の調査を行ったが、2年目からはその延長としてアフェクト理論や受容理論、メディア理論などにも研究の範囲を拡げるべく、資料等の選定を進めている。アメリカ演劇関連の研究活動としては、9月にエスニック・マイノリティの演劇に関する発表を予定しており、現在その準備を進めている。研究のための環境にも恵まれており、当座のところ研究計画の遂行の妨げとなるよう問題はない。本課題の交付申請書の記載事項に基づき、昨年度に続いてアメリカ演劇および批評理論関係の文献の収集と精査を行った。今回は特にラティーノ/チカーノ演劇関連の研究書および作品の収集と分析を重点的に行い、アメリカ演劇の「中心」と「周縁」をめぐる言説を批判的に再検討した。この方向性を次年度も推し進め、「アメリカ演劇とは何か」という定義の問題との関わりにおいて、新たな演劇理論の構築に向けた研究を継続する予定である。研究活動の主な内容としては、現代アメリカ演劇の重要作家であるサム・シェパードについて、パフォーマンスおよび構造的因果性(ルイ・アルチュセール)の観点から分析を行った前年度の研究発表を元に論文を執筆したが、掲載予定誌の編集作業の都合により掲載誌の出版そのものが見送られた。同論文は、別の雑誌・紀要等での発表を計画している。また、日本アメリカ演劇学会の年次大会において、アルゼンチン出身、カナダ在住の劇作家ギレルモ・ヴェルデッキアについて、「ボーダー」をめぐる政治的・文化的言説および周縁におけるアメリカ演劇の生成という観点から研究発表を行った。同研究は次号の『アメリカ演劇』への掲載を目指し、論文として投稿する予定である。その他、日本アメリカ演劇学会幹事および同学会機関誌『アメリカ演劇』編集委員として、研究プログラムの企画・実施に携わり、自身の研究に加えて、日本におけるアメリカ演劇研究の発展とレベルの向上に貢献した。論文発表の機会を逸するというトラブルに見舞われたものの、研究そのものは着実に進行しており、上記論文などの実施されなかった活動については、本年度以降に実施する具体的な計画がある。現在までの主な活動内容である文献の収集および精査に関しても、必須と言える文献についてはほぼ順調に入手し、適宜内容を精査・整理することができている。本課題の交付申請書の記載事項に基づき、アメリカ演劇および批評理論関係の文献の収集と精査を行った。平成29年度は特に、アメリカ演劇の内と外の境界についての研究を中心に据え、ラティーノ演劇、小説家による演劇などについての研究発表を通して、「アメリカ演劇とは何か」についての理論構築に向けた継続的な研究を実施した。また前年度までの研究成果を論文として発表した。

研究活動の主な内容としては、1)初期アメリカ演劇におけるホームとホームランド概念の生成に関する研究発表(科研費基盤研究(B)(一般)「ホームランドの政治学ーアメリカ文学における帰属と越境の力学に関する研究」、課題番号16H03395と連動)、2)演劇研究方法論に関するシンポジウムの企画・実施および同シンポジウムでのギレルモ・ヴェルデッキアとギレルモ・ゴメス・ペーニャに関する研究発表、3)小説家ウィリアム・フォークナーの劇作に関するシンポジウムの企画・実施および同シンポジウムでの研究発表などがある。さらに論文・著書としては、1)サム・シェパードについての雑誌論文、2)スーザン=ロリ・パークスについての学内紀要論文(英語)、3)アメリカ文学史の演劇の項目を分担執筆、4)関連分野であるテレビに関する論文(共著書に所収)などがある。その他、日本アメリカ演劇学会幹事および同学会機関誌『アメリカ演劇』編集委員として、研究プログラムの企画・実施に携わり、自身の研究に加えて、日本におけるアメリカ演劇研究の発展とレベルの向上に貢献した。前年度に編集上の事情により発表を見送っていた論文を無事に発表することができ、また過去の成果を英語論文として発表するなど、アウトプットが増加している。また、次に論文として発表する研究成果も、精力的に積み上げることができており、ほぼ研究計画通りかそれを若干上回るペースで推移している。「理論以後」とされる1990年代以降のパラダイム転換を経て、アメリカ演劇の実践と研究とを取り結ぶ批評理論の可能性について再考するという、本研究課題全体の当初設定された目的は十分達成されたと思われる。特にパフォーマンス理論およびアフェクト理論の応用については、学会発表および論文執筆の形で継続的に検討を行い、自身およびアメリカ演劇研究全体にとって有益な情報を蓄積し、研究方法論を構築することができた。平均して年に3本以上の研究発表を行ったが、論文として未刊行のままのものがあるため、それらについては順次学会誌、書籍、紀要等の場で発表する予定である。また平成28年30年度に実施した基盤研究(B)(一般)の共同研究(課題番号:16H03395、課題名:「ホームランド」の政治学ーアメリカ文学における帰属と越境の力学に関する研究、研究代表者:小谷耕二)においてアメリカ演劇部門を分担したが、同課題で通史的・帰納的視点からアメリカ演劇を概観したことが、本課題における共時的・演繹的アプローチの弱点を補強する形となった。またこれら二つの研究から派生する形で、平成31年度より、アメリカ演劇における家族表象の歴史的変遷と文化的多様性に関する研究を行うこととなった。発展的に、本課題における研究を継続してゆく予定である。本研究課題の最終年度にあたる平成30年度には、計3本の研究発表(全てシンポジウムでの報告で、うち1本については企画および司会も兼ねた)を行い、過去の発表をもとに1本の論文を執筆し、上記基盤研究(B)の成果として刊行された書籍に収録された。
日本海沿岸地域における地形環境の変遷と文明の盛衰

能登半島を中心に、港の立地環境を検討した。古代の「能登客院」は、これまで云われてきた福浦港ではなくて、羽咋砂丘上か、すぐ近くの段丘面に置かれたと考えるに至った。メンバーによる研究内容は以下の通りである。(1)庄内平野域では、縄文海進以降最上川の流路変更、庄内砂丘の形成、庄内平野の沈降などが生じている。酒田市内では地表下11mまでは泥炭、40mまでは淡水成堆積物、75mまでは海成堆積物であり、顕著な沈降堆積であることがはっきりした。(2)福岡、佐賀、長崎、壱岐、津島、五島列島にかけて干潮時のみに海面上に現れる海低縄文遺跡が広域に分布するが、これは当時の海面が現在に比べて数m低かったことを意味する。長崎の海岸から五島列島にかけての理論的な海水位は現在より3mくらい低い。(3)わが国の臨海平野の特性について検討を進めた結果、日本海沿岸ではラグーン型の平野がほとんどであり、平野の形成時期の差が稲作の定着やその後の展開に深い関わりをもつことが明らかとなった。(4)わが国の稲作の開始と波及に関する従来の研究を整理するとともに、新潟県の土器の分析と顕鏡を行った。(5)越後国奥山荘絵図と微地形との関係を検討し、奥山荘の現地比定と地形環境の復原を行った。現地で並槻(波月)、高野などの残存地名、江上館跡、奥山荘域館遺跡などを調査した。(6)米代川河口付近の地形調査を行った。古代の能代港は現在の市街地東部の米代川が大きく蛇行する部分に立地したと考えられる。「渤海使」がやってきた8世紀のころには、ここはラグーンの地形をなしていたことであろう。