hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
すばる次世代補償光学装置開発に向けた地表付近の大気ゆらぎ調査

すなわち、すばる望遠鏡サイトにおける地表層もマウナケアのリッジサイトと同様に地表層は80m以下の高度に集中することが実験的に確認された。しかもシミュレーションの予想通り半値幅0.1秒角台の星像が、実際にすばる望遠鏡を通した星の光に対する地表層補正のみで達成可能であることを示すという、当初計画を上回る卓越した成果を得ることができた。結果として、すばる望遠鏡で地表層補償光学装置は実現可能であることを明らかにした。申請書に記載したが予算減額によりマウナケアで実現できなかったMASS-DIMMを用いた測定は、北海道大学のピリカ望遠鏡サイトでの測定へと展開させることができた。さらにすばる望遠鏡ドーム内のシーイング測定準備も開始した。一方で、当初計画に含まれていた長期的な定常観測は継続課題であり、大型のSNODARは設置場所の再検討、PTP2は電気的雑音の改善を要す。補償光学・赤外線天文学平成25年度は、いずれの大気ゆらぎプロファイラでも初期データを取得することに成功した。しかし定常的にデータを取得するところまでは行えていないので、やや遅れている。特に、LunaSHABARの月追尾と電気ノイズの問題は未経験の問題であり解決に時間を要する。大気プロファイラの製作が遅れて初期観測が完了できていないという意味でやや遅れているが、いずれも準備は着々と進んでいる。また、データが取得された後にそれを活用する準備は順調に進んでいる。SNODARに関しては、まずマウナ・ケアで較正実験を完了する。その後は定常的に設置する作業をすすめて、継続的なデータ取得を行う。LunarSHABARに関しては、月の追尾と電気ノイズの問題の解決を進める。予算年度終了後も長期的にデータを蓄積するための礎なのできちんと対処したい。正しくデータが取得できるようになれば、定常的な観測を開始する。IfAのMark Chun氏が開始したimakaプロジェクトではマウナ・ケアのUH2.2m望遠鏡を通して特に地表100m以下のゆらぎを測定し、補正する計画である。LunaSHABARを活用する等してこのプロジェクトとも連携してマウナ・ケアのリッジにおける測定に今後も協力したいきたいと考えている。シーイングの測定と並行して地表層補償光学系のシミュレーションも進めて行く。特にこれまで得られているデータを活用して地表層補償光学系の評価に向けた大気ゆらぎプロファイルモデルの再構築を行いたいと考えている。引き続き、世界中のシーイングや補償光学の専門家と議論を重ねて研究を進め、成果を発表して行く予定である。大気ゆらぎプロファイラに関しては、SNODARをマウナケアで実験を行ったり恒常的に設置するためにはコミュニティからの許可が必要なのでその申請を進めている。
男性性と暴力の臨床社会学的研究

夫婦、親子等の関係性にある者の暴力加害からの離脱過程について臨床社会学的研究を行う。刑罰政策でもなく心理治療でもない新しい加害者対策としての暴力臨床・司法臨床について研究する。申請者は関西のある県全域で自治体と連携した脱暴力の場を社会実装的研究として運営している。子ども虐待とDV加害男性が脱暴力のためのグループワークに参加している父親を対象として、児童相談所が行うファミリーソーシャルワークと子どものケアと並行し、これまでの児童福祉の枠には位置づけにくい父親・男性を対象とした脱暴対策に必要な理論、技法、政策、制度について考察する。
事業性を反映した企業評価の理論モデル構築と有用性の実証

本邦の経済活性化や生産性向上のためには,事業内容が良く今後の成長が見込める成長企業への資金供給を円滑に実施することが必要である.すなわち,金融機関が資金供給を判断する際に行う信用リスク評価において,従来の財務情報を重視する観点だけでなく,企業の事業の成長性・安定性といった「事業性」を考慮することが社会的に求められている.そのような背景をふまえ,本研究では従来の信用リスク評価の理論的枠組みを拡張した形で,事業性を考慮した信用リスク評価の理論モデルを提示することを目指す.さらに,具体的なモデルの構築を行うとともに,その有用性を実証分析によって明らかすることを目的とする.本年度は,取引情報として特に受注額の時系列データに注目し,同データを用いた信用リスク評価モデルを提案した.具体的には,(1)構造型と呼ばれる企業評価の理論枠組みを拡張する形で,受注額データを利用した信用リスク評価モデルの定式化を行い,その下で具体的なモデル例を示した.さらに,(2)統計モデルと呼ばれる枠組みの下で受注額データを利用した信用リスク評価を行うためのモデル例も示した.これらの成果を国内研究集会と国際会議で報告するとともに,論文を執筆・投稿し,学術誌等で公表した(英語論文2件).また,トップダウン型の信用リスク評価において業種毎や個社毎のリスク量を算出する際に必要となる確率的細分化の改善方法を提案し,紀要として公表した(1件).受注額時系列データを用いた評価モデルの提示と事例分析を行い,それらの成果を論文の形で公表することができた.また,次年度に予定している分析を進めるために必要なデータおよび計算機環境について,その最低限を確保することができている.本年度に定式化を行ったモデルの有用性を検証するための実証分析を行う.その際に,リスク量の計算の高速化についても取り組む.また,受注額時系列データ以外の取引情報の活用についても検討を進める.本邦の経済活性化や生産性向上のためには,事業内容が良く今後の成長が見込める成長企業への資金供給を円滑に実施することが必要である.すなわち,金融機関が資金供給を判断する際に行う信用リスク評価において,従来の財務情報を重視する観点だけでなく,企業の事業の成長性・安定性といった「事業性」を考慮することが社会的に求められている.そのような背景をふまえ,本研究では従来の信用リスク評価の理論的枠組みを拡張した形で,事業性を考慮した信用リスク評価の理論モデルを提示することを目指す.さらに,具体的なモデルの構築を行うとともに,その有用性を実証分析によって明らかすることを目的とする.本年度は,取引情報として特に受注額の時系列データに注目し,同データを用いた信用リスク評価モデルを提案した.具体的には,(1)構造型と呼ばれる企業評価の理論枠組みを拡張する形で,受注額データを利用した信用リスク評価モデルの定式化を行い,その下で具体的なモデル例を示した.さらに,(2)統計モデルと呼ばれる枠組みの下で受注額データを利用した信用リスク評価を行うためのモデル例も示した.これらの成果を国内研究集会と国際会議で報告するとともに,論文を執筆・投稿し,学術誌等で公表した(英語論文2件).また,トップダウン型の信用リスク評価において業種毎や個社毎のリスク量を算出する際に必要となる確率的細分化の改善方法を提案し,紀要として公表した(1件).受注額時系列データを用いた評価モデルの提示と事例分析を行い,それらの成果を論文の形で公表することができた.また,次年度に予定している分析を進めるために必要なデータおよび計算機環境について,その最低限を確保することができている.本年度に定式化を行ったモデルの有用性を検証するための実証分析を行う.その際に,リスク量の計算の高速化についても取り組む.また,受注額時系列データ以外の取引情報の活用についても検討を進める.当初予定では,実証分析を遂行するために必要な企業データを購入する予定であったが,当該年度はモデルの定式化とその公表に注力し,最低限行った事例研究に関しては既存のデータでまかなえたため,残額が出た.本研究の二年次以降においては,大規模なデータを用いた分析を行うことになる.その円滑な遂行のために,本年度の残額についてはデータ拡充および計算機環境の増強に充てる予定である.
対称性破れの作用素

本研究のテーマは与えられた簡約群Gとその部分群G'に対して、対称性破れ作用素(すなわち、Gの表現からG'の表現への連続なG'-intertwining作用素)である。その対称性破れ作用素を構成し、分類し、その性質を調べることが本研究の重要な目標である。GとG'はノンコンパクト群であれば、その問題が極めて難しくなる。2015年にMemoirs of American Mathematical Societyにより出版された東京大学の小林俊行先生とCornell大学のBirgit Speh先生の最初の完全分類の結果の論文があるが、本研究はその結果を一般化することを目指した。いくつかの国内の研究集会参加と、米国Cornell大学滞在による、研究討議・情報収集・研究発表によって、研究成果をまとめることができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は東京大学の小林俊行先生との共同研究である。研究のテーマは与えられた簡約群Gとその部分群G'に対して、対称性破れ作用素(すなわち、Gの表現からG'の表現への連続なG'-intertwining作用素)である。最初の完全分類の結果が2015年でMemoirs of American Mathematical Societyで出版された小林俊行先生とBirgit Speh先生によって論文である。本研究はその結果を一般化することに目指している。第56回実函数論・函数解析学合同シンポジウム講演集(2017)の不定値直交群O(p,q)の対称性破れ作用素論文で対称性破れ作用素の像、新しい積分公式とZuckerman導来函手加群の間のintertwining関数の分類について新しい結果を紹介した。予想外な結果がいくつ出てきた。例えば、対称性破れ作用素の一般化された固有値を具体的に計算するため、Gegenbauer多項式に関する新しい積分公式を得て、去年に得た対称性破れ作用素の分類を用い、Zuckerman導来函手加群の間のintertwining関数の分類を得た。
患者由来iPS細胞を用いたダウン症候群における造血障害の発症メカニズムの解析

ダウン症候群に合併する新生児-過性異常骨髄造血や骨髄異形成症候群、急性巨核球性白血病などの造血障害は、ダウン症候群患者の予後に大きな影響を与えるが、その発症メカニズムについては、先天性染色体異常、胎生期に発生するGATA1遺伝子変異の関与が示唆されているものの,いまだ十分に明らかになっていない。我々は,その解明を目的として,ダウン症候群患者の繊維芽細胞から樹立されたiPS細胞を、我々が確立したマウスAGM-3細胞株との共培養法により造血/血液細胞に分化誘導することによって、胎生期のダウン症候群患者の造血を実験的に構築することを試みた。そこで、OCT3/4、SOX2、KLF4の3遺伝子、あるいはそれらにc-MYCを加えた4遺伝子を導入することにより樹立されたダウン症候群患者由来iPs細胞を,AGM-3細胞株と12日共培養した後、フローサイトメトリーによるヒトCD45+細胞の比率、及び血液コロニー形成法、巨核球特異的分化誘導法による造血細胞活性を検討した。その結果,フローサイトメトリーによる解析では、ダウン症候群患者由来iPS細胞から血液細胞への分化誘導系では、CD45+細胞の比率が増加していた。また、血液コロニー形成法で形成される血液コロニー数は増加しており,特に赤血球系コロニーが優位に増加していた。さらに、巨核球特異的に分化誘導すると、ダウン症候群患者由来ips細胞では、巨核球系細胞への分化能が亢進していた。以上の結果は、ダウン症候群患者由来ips細胞では、造血/血液細胞への分化能、特に赤血球系及び巨核球系細胞への分化能が優位に亢進していると考えられた。
非水溶液用の新規な高性能pHセンサーの製作と実用化

非水溶液のpH測定の必要性が近年増加しているが,pHセンサーとして通常用いられるガラス電極は非水溶液中での応答が非常に遅い欠点がある。本研究は,非水溶液のpH測定に関するこの状況を解決するため,研究代表者の伊豆津が研究分担者伊藤(pH-ISFETの製作担当)及び加藤(酸化イリジウムpHセンサーの製作担当)と協力して,非水溶液用の新規で高性能なpHセンサーを製作し,実用化することを企画したものである。平成9,10年度の研究で,(1)窒化珪素(Si_3N_4)型及び酸化タンタル(Ta_2O_5)型pH-ISFETと酸化イリジウム(IrO_2)pHセンサーの非水溶液における性能(迅速・確実な応答性・容易な操作性・優れた耐溶媒性)を向上させるために,センサーの感応素子,支持材料,構造などを改良し,多くの有機溶媒中で6ヶ月以上使用可能なセンサーを作ることができた。(2)それらは多くの溶媒中でほぼネルンスト応答し,応答速度はSi_3N_4型ISFET>Ta_2O_5型ISFET.IrO_2-センサ>>ガラス電極で,Si_3N_4型ISFETの場合には攪拌による溶液の混合(1秒)が律速となるほど速かった。またpH-ISFETの応答は酸化剤・還元剤の影響を受けなかった。(3)Si_3N_4型ISFETでは10秒でほぼ完全な滴定曲線を得ることができ(ガラス電極では1時間以上必要),迅速滴定への有用性が実証できた。(4)迅速測定を要する酸塩基平衡の研究にpH-ISFETを用い,良好な結果を得た。(5)IUPACが推奨するpH標準液が非プロトン性の純溶媒・水混合溶媒で緩衝作用を失うことをpH-ISFETを用いて示した。現在,これらのpHセンサーを用いるpH測定法のマニュアルを作成中である。近年,非水溶液のpHの重要性に対する認識が深まり,基礎研究の分野でも,工業的な分野でも,非水溶液のpH測定の必要性が急速に増加した。しかし測定に通常用いられるがガラス電極は,非水溶液中の応答が遅いなど,pHセンサーとして不適な場合が多い。本研究はガラス電極に代わる,新規な高性能pHセンサーを製作し,広く実用化するためのものである。本年度は,窒化珪素及び酸化タンタル型pH-ISFETと酸化イリジウムpHセンサーを非水溶液用に製作し,pH応答特性(応答勾配,応答速度,応答pH範囲)を多数の有機溶媒及び水混合溶媒中で系統的に検討した。pH-ISFETと酸化イリジウムセンサーの製作は,伊藤と加藤がそれぞれ担当した。その結果,これらのセンサーはガラス電極より遥かに優れた応答特性を示すことを実証したほか,pH-ISFETの応答速度が非常に速いことを利用して,迅速な酸塩基滴定を可能にした。また,応用として非水溶液中のアルカリ土類金属イオンと水酸化物イオンとの反応過程をpH滴定法により解明した。さらに,IUPACが非水及び水混合溶媒用のpH標準液として提案したフタル酸水素カリウム溶液(0.05mol/kg)の緩衝作用が低水含量で非プロトン性の溶媒中で極端に低下することを見出し,このpH標準液の適用範囲を明確化するとともに,これに代わるべき標準液を提案した。これらの成果は,招待講演会(2回)や国際学会(2回)で発表したほか,論文として投稿中である。

本研究は,非水溶液のpH測定に関するこの状況を解決するため,研究代表者の伊豆津が研究分担者伊藤(pH-ISFETの製作担当)及び加藤(酸化イリジウムpHセンサーの製作担当)と協力して,非水溶液用の新規で高性能なpHセンサーを製作し,実用化することを企画したものである。平成9,10年度の研究で,(1)窒化珪素(Si_3N_4)型及び酸化タンタル(Ta_2O_5)型pH-ISFETと酸化イリジウム(IrO_2)pHセンサーの非水溶液における性能(迅速・確実な応答性・容易な操作性・優れた耐溶媒性)を向上させるために,センサーの感応素子,支持材料,構造などを改良し,多くの有機溶媒中で6ヶ月以上使用可能なセンサーを作ることができた。(2)それらは多くの溶媒中でほぼネルンスト応答し,応答速度はSi_3N_4型ISFET>Ta_2O_5型ISFET.IrO_2-センサ≫ガラス電極で,Si_3N_4型ISFETの場合には攪拌による溶液の混合(1秒)が律速となるほど速かった。またpH-ISFETの応答は酸化剤・還元剤の影響を受けなかった。(3)Si_3N_4型ISFETでは約10秒でほぼ完全な滴定曲線を得ることができ(ガラス電極では1時間以上必要),迅速滴定への有用性が実証できた。(4)迅速測定を要する酸塩基平衡の研究にpH-ISFETを用い,良好な結果を得た。(5)IUPACが推奨するpH標準液が非プロトン性の純溶媒・水混合溶媒で緩衝作用を失うことをpH-ISFETを用いて示した。現在,これらのpHセンサーを用いるpH測定法のマニュアルを作成中である。
ＡＢＣＡ１による細胞膜コレステロール量の感知と細胞機能の制御メカニズムの解明

脂質トランスポーターABCA1は細胞中の余剰コレステロールを細胞外アクセプターapoA-Iへ輸送し、細胞内コレステロール恒常性の維持に重要な役割を果たすと考えられてきた。しかし最近の研究から、ABCA1は細胞の増殖や細胞混雑への応答に関与することが明らかになり、増殖や遊走などのシグナル調節に関わることが示唆されている。そこで本研究ではABCA1が細胞膜中のコレステロール量や分布を維持し、その下流で細胞遊走を制御しているという仮説を立て、これを証明することを目的としている。昨年度までにスクラッチアッセイの結果から、ABCA1の発現抑制は細胞遊走能を上昇させることを見出した。そこで、本年度はABCA1が遊走を制御することの生理的役割とその詳細なメカニズムに着目して解析を進めた。最近ABCA1の発現量は細胞密度によって変化することが報告された。細胞密度は細胞遊走能に大きな影響を与える。そこで細胞密度依存的なABCA1の発現量を調べたところ、高密度より低密度の方がABCA1の発現量が減少した。つまり、細胞が高密度から低密度状態におかれたとき、ABCA1の発現量は減少し、遊走能が高くなることが示唆された。さらに昨年ABCA1が細胞膜中でコレステロールを動かすことがシグナル分子の細胞膜局在とシグナル活性に影響を与えることが報告された。細胞遊走時にアクチン骨格の再構築に関わるRac1は細胞膜界面活性剤不溶性画分(DRM)に局在して下流のシグナルが活性化させる。よってRac1の細胞膜局在をおよび下流のシグナル活性を調べたところ、ABCA1の発現抑制によってDRMに局在するRac1が増加し、下流シグナルのリン酸化が亢進していた。以上より、ABCA1は細胞中の余剰コレステロールを細胞外へと排出するだけではなく、細胞膜中でコレステロールを動かすことによって細胞遊走を調節することが明らかとなった。29年度が最終年度であるため、記入しない。脂質トランスポーターABCA1は、細胞中の余剰コレステロールを血液中の脂質アクセプターapoA-Iへ排出しHDLを形成することによって、細胞内コレステロール恒常性の維持に重要な役割を果たしている。しかしABCA1の機能はそれだけでなく、細胞外環境に応答して、細胞膜中あるいは細胞内でコレステロールを動かし、細胞機能を制御する可能性が示されつつある。近年、細胞混雑に応答してABCA1の発現量が変化すること、あるいはABCA1は細胞膜からERへのコレステロール逆行輸送を制御しており、ABCA1KO細胞でコレステロール合成系に関連する遺伝子の発現が減少することが報告された。また、メチルβシクロデキストリンを用いて細胞中のコレステロール量を減少させると細胞の遊走や増殖に関与するERKの活性が上昇することも報告されている。細胞遊走においては、細胞骨格系の再編成だけではなく細胞膜における局所的な脂質輸送と細胞全体の脂質供給が必要である。このことから本研究では細胞遊走刺激に応答したコレステロール量、動態の制御あるいはシグナルの変化に対してABCA1が与える影響を検討することにした。まず、ABCA1が細胞遊走刺激に対してどのような影響を与えるのかを調べるため、マウス由来繊維芽細胞MEF細胞を用いて、shRNAによって内在性ABCA1の発現を抑制した細胞株(ABCA1KD細胞)を作製し、さらにその細胞にABCA1を再発現させた細胞株(ABCA1再発現細胞)を樹立した。これらの細胞を用いて、スクラッチアッセイによって細胞遊走能を評価した。その結果、ABCA1KD細胞では野生型と比較して、遊走が速くなることが明らかになった。またABCA1再発現細胞ではABCA1KD細胞よりもさらに遊走は速くなるという結果が得られた。このことからABCA1は細胞遊走の制御に関与することが示された。当初の計画では、ABCA1が細胞中のコレステロール量を感知して細胞内コレステロール恒常性を維持し、その下流で細胞伸展、遊走などの細胞機能を制御することを証明することを目的としていた。本年度の結果からABCA1は細胞遊走の制御に関与することを明らかにした。一方で、細胞が遊走する際に必要なコレステロールの供給および遊走細胞におけるコレステロール恒常性の維持にABCA1が与える影響については今後更なる研究が必要であることからこの評価とした。

さらに昨年ABCA1が細胞膜中でコレステロールを動かすことがシグナル分子の細胞膜局在とシグナル活性に影響を与えることが報告された。細胞遊走時にアクチン骨格の再構築に関わるRac1は細胞膜界面活性剤不溶性画分(DRM)に局在して下流のシグナルが活性化させる。よってRac1の細胞膜局在をおよび下流のシグナル活性を調べたところ、ABCA1の発現抑制によってDRMに局在するRac1が増加し、下流シグナルのリン酸化が亢進していた。以上より、ABCA1は細胞中の余剰コレステロールを細胞外へと排出するだけではなく、細胞膜中でコレステロールを動かすことによって細胞遊走を調節することが明らかとなった。これまでの結果からABCA1KD細胞では野生型と比較して細胞遊走が速くなることが明らかとなった。ABCA1再発現細胞ではABCA1KD細胞より遊走が遅くなることを期待していたが、予想に反してさらに速くなることが示唆された。これはABCA1が過剰発現であることが原因であり、ABCA1は内在的に発現している状態と過剰発現の状態では異なる機構で細胞遊走を制御していることが考えられた。今後は野生型と同程度の発現量のABCA1再発現細胞を作製し、ABCA1の発現量に応じた細胞遊走能を評価する。また遊走刺激に対するコレステロールの動態にABCA1が与える影響についても検討する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
中磁場NMRフレネル変換映像システムの開発

1. 0.2テスラ永久磁石によるフレネル変換映像システムでは、磁極間隔が狭く、コイル幅に比べてコイル長さを大きくとれないため、平行四角柱型の特徴磁場発生、走査コイルの設計が極めて難しい。この解決法として、種々の検討を行い、特徴磁場の駆動電流パルスをバイポーラパルスとし、コイル端部による磁場で生ずる不要な位相推移をキャンセルする方法を考案した。短い平行四角柱コイルについて特徴磁場の発生と、それによる映像法の計算機シミュレーションを行い、併せて永久磁石システム用の特徴磁場発生、走査コイルを試作し、既存映像システムにて実験的に検討したところ、バイポーラパルスとすることによって特徴磁場コイル、走査磁場コイルの端部による磁場の影響は、殆ど除去できることが明らかとなった。2.映像の再構成などをパーソナルコンピュータ上で行うが、そのためのソフトウェアを開発し、さらに磁場掃引を併用した新方式のフレネル変換映像法の映像再構成ソフトを組み込んで、種々の実験ができるようにソフト環境を整備した。3.大型システム開発上の問題点の一つは、特徴磁場の発生、走査コイルシステムの設計にあったが、その解決の目処がたてられた。フレネル変換映像法の特徴として、映像再構成に際して二次関数の位相推移項を乗ずることの効果で、雑音が変調され、より広い範囲に拡散される。この特長に注目したフレネル変換映像法の高S/N化映像再構成法の検討を行い、再生映像のS/Nをかなり向上させうることを明らかにした。さらに、この特長を十分に生かせる新方式の磁場掃引併用型フレネル変換映像法を考案し、実験的にも検討を行ってその有効性を確認した。これらの検討により、当初予定したことの殆どは、ほぼ達成することができたと考えられる。
小学校高学年における英語の読み書き指導に関する協働的アクション・リサーチ

29年度に、本研究で開発する教材の対象を、小学校高学年から中学校のスローラーナーへと変更した。その理由は、(1)新学習指導要領に対応する形で、小学校外国語教育に関する新教材が次々と開発されている、(2)今後の小学校外国語活動の内容の高度化に伴い、中学入学時点で英語に対する苦手感をすでに抱えている生徒の増加が予想される、(3)『アルファベットと友だちになろう』を使用しスローラーナーを実際に指導した複数の中学校教員から、高い評価を得ることができた、等である。平成30年度は、以下のことを行った。(1)4月5月昨年度末に完成した教材『Letters and Soundsー英語の文字と音を学ぼう!』(各1015分程度の活動をモジュール形式で30回分紹介した教材)をF県F市の中学校教員に配布、(2)4月7月中学校教員が同教材を用いた文字指導をスローラーナーに対して行い、ビデオ録画および参与観察によるデータ収集、(2)8月中学校教員間の話し合いと各教員へのインタビュー調査、(4)9月同教材を用いた文字指導の効果に関して、日本教育アクション・リサーチ・ネットワーク第8回横浜大会で共同発表、(5)10月1月30年度の研究のまとめ、(6)2月1617日英語教育学の専門家による研修、(7)3年間の研究のまとめ30年度の研究の結果、以下のことが明らかになった。1.小学校高学年用の文字指導教材は,中学生スローラーナーに対して「自信の向上」と「学習意欲の向上」という効果を生むようである。2.(小学校高学年生と中学校スローラーナー間の)知的レベルの差への配慮は、それほど必要ではない。「中学校教員によって開発された中1入門期の『読み』『書き』の指導法が、小学校高学年においてどのような効果を生み出すのか」を明らかにするために、平成28年度は、以下のことを行った。(1)4月12月中1入門期の読み・書きの指導についての文献調査、並びにF県F市の中学校教員の文字指導実践に関する情報収集、(2)10月9日小学校外国語活動の専門家による研修(第1回目)、(3)1月21日小学校外国語活動の専門家からの情報収集(東京にて)、(4)2月11日小中連携の専門家による研修(第2回目)、(5)2月12日小中連携の専門家による研修(第3回目)、(6)2月1922日F県I市の中学校教員の文字指導実践に関する情報収集、(7)2月上旬3月下旬29年度の協働的アクション・リサーチ参加者の決定29年度の協働的アクション・リサーチ実施に向けて、『アルファベットと友だちになろう(仮題)』という、各1015分程度の活動をモジュール形式で70回分(5年生35回、6年生35回)紹介した教材を作成中である(4月下旬に完成予定)。29年度はこの教材を用いた文字指導を行い、以下のデータを収集する予定である。a.小学校教員間の話し合いb.外国語(英語)授業の実施c.小学校教員へのインタビュー「a.小学校教員間の話し合い」及び「b.外国語(英語)授業の実施」に関しては、ビデオ録画および参与観察によるデータ収集を行う。「c.小学校教員へのインタビュー」は、録音によってデータを収集する。録音及び録画で得たデータは、文字起こしし、分析対象とする。28年度に行う予定であったスケジュールは、(1)専門家による研修が、5回行なうべきところが3回に留まったこと、(2)10月に予定していた日本教育アクション・リサーチ・ネットワーク全国大会での発表が、同大会の運営責任者となったためできなかったことを除けば、ほぼ行うことができた。本研究開始時には予定していなかった教材開発・作成を行い、これを次年度の研究に使用できるようになったため、「おおむね順調」と判断した。平成29年度は、以下のことを行った。(1)4月12月中1入門期の読み・書きの指導についての文献調査、並びにF県F市の中学校教員の文字指導実践に関する情報収集、(2)4月『アルファベットと友だちになろう』(各1015分程度の活動をモジュール形式で70回分紹介した小学校高学年用の教材)が完成、(3)5月11月同教材を用いた文字指導をF県F市の小・中学校教員に依頼、(4)11月同教材を用いた文字指導に関して、日本教育アクション・リサーチ・ネットワーク第7回千葉大会で共同発表、(5)1月20日小学校外国語活動の専門家からの情報収集(東京にて)、(6)2月1112日英語教育学の専門家による研修(第1回目)、(7)2月24日英語教育学の専門家による研修(第2回目)、(8)2月上旬3月下旬30年度の協働的アクション・リサーチ参加者の決定、(9)3月下旬『Letters and Soundsー英語の文字と音を学ぼう!』が完成29年度に、本研究で開発する教材の対象を、小学校高学年から中学校のスローラーナーへと変更した。29年度の終わりに、中学校のスローラーナーを対象として想定した『Letters and Soundsー

英語の文字と音を学ぼう!』という、各1015分程度の活動をモジュール形式で30回分紹介した教材を作成した。30年度は、この教材を用いた文字指導を行い、その効果を検証する予定である。上記のような形で、開発教材の対象の変更が29年度になされたのであるが、本研究開始時には予定していなかった教材開発・作成を行い、これを次年度の研究に使用できるようになったため、「おおむね順調」と判断した。29年度に、本研究で開発する教材の対象を、小学校高学年から中学校のスローラーナーへと変更した。その理由は、(1)新学習指導要領に対応する形で、小学校外国語教育に関する新教材が次々と開発されている、(2)今後の小学校外国語活動の内容の高度化に伴い、中学入学時点で英語に対する苦手感をすでに抱えている生徒の増加が予想される、(3)『アルファベットと友だちになろう』を使用しスローラーナーを実際に指導した複数の中学校教員から、高い評価を得ることができた、等である。平成30年度は、以下のことを行った。(1)4月5月昨年度末に完成した教材『Letters and Soundsー英語の文字と音を学ぼう!』(各1015分程度の活動をモジュール形式で30回分紹介した教材)をF県F市の中学校教員に配布、(2)4月7月中学校教員が同教材を用いた文字指導をスローラーナーに対して行い、ビデオ録画および参与観察によるデータ収集、(2)8月中学校教員間の話し合いと各教員へのインタビュー調査、(4)9月同教材を用いた文字指導の効果に関して、日本教育アクション・リサーチ・ネットワーク第8回横浜大会で共同発表、(5)10月1月30年度の研究のまとめ、(6)2月1617日英語教育学の専門家による研修、(7)3年間の研究のまとめ30年度の研究の結果、以下のことが明らかになった。1.小学校高学年用の文字指導教材は,中学生スローラーナーに対して「自信の向上」と「学習意欲の向上」という効果を生むようである。2.(小学校高学年生と中学校スローラーナー間の)知的レベルの差への配慮は、それほど必要ではない。29年度は、『アルファベットと友だちになろう(仮題)』を用いた文字指導を行い、以下のデータを収集する予定である。a.小学校教員間の話し合いb.外国語(英語)授業の実施c.小学校教員へのインタビュー「a.小学校教員間の話し合い」及び「b.外国語(英語)授業の実施」に関しては、ビデオ録画および参与観察によるデータ収集を行う。「c.小学校教員へのインタビュー」は、録音によってデータを収集する。録音及び録画で得たデータは、文字起こしし、分析対象とする。a.中学校教員間の話し合いb.英語授業の実施c.中学校教員へのインタビュー「a.中学校教員間の話し合い」及び「b.英語授業の実施」に関しては,ビデオ録画および参与観察によるデータ収集を行う。「c.中学校教員へのインタビュー」は,録音によってデータを収集する。録音及び録画で得たデータは,文字起こしし,分析対象とする。28年度に行う予定であったスケジュールのうち、
ＭＲＩ－ＣＦＤ融合解析を用いた脳動脈瘤発生機序、成長予測に関する研究

4D-PC-MRAの血流データを用いてCFD解析の入口、出口条件が合致するように条件設定し、CFD計算を行う方法を確立した。5例での検討結果では,出口境界条件を合わせた結果は,合わせない場合に比べ,分岐後の遠位血管において計測データとの速度場の差異が小さくなる傾向が得られたが、両者の条件下で血流差に有意差を認めなかった。部位別では動脈瘤内の差異は周囲血管と比べ大きな血流差を認めた。MRI-CFD融合解析ではCFD計算精度を上げることが確認できたが、今回の方法では4D-PCデータの一部しか使用しておらず、より精度を上げるには4D-dataすべてを用いる計算方法の確立が今後の課題と考えられた。2014年3月31日現在、25症例にMRIおよびDSAを施行し、23例でCFD解析を施行している。4D-PC-MRAデータから入口条件、出口条件を設定し、その結果を基にCFD解析を行う方法を初年度に確立している。平成25年度は、上記方法でCFD解析を行った結果と実際の4D-PC-MRAと血流データを比較することにより、両者の整合性の確認を行った。分岐部動脈瘤5例での検討結果では,分岐後の娘血管における流量分配比を計測データと合わせるように出口境界圧力を同定したため,出口境界圧力に一般的に0 Paを与えた場合と比べて,分岐後の娘血管において計測データとの速度場の差異が小さくなる傾向が得られた.しかし,出口圧力を同定した結果は出口圧力ゼロ条件の結果と比べて,親血管において計測データとの速度場の差異は変化せず,瘤においては,依然として大きな差異が見られた.また,CFD解析から得られた速度場と位相コントラストMR画像から得られた速度場を3つの指標を用いて定量的に比較した.その結果,出口圧力を同定した結果は出口圧力ゼロ条件の結果と比べて,速度ベクトルの大きさの差異を評価する指標は,娘血管において大きく減少し,瘤においても減少する傾向が得られた(親血管31.2±9.5 and 31.1±9.6、動脈瘤101.5±40.5 and 95.2±28.2、遠位血管52.8±16.6 and 50.2±18.6、それぞれ出口条件同定なし、あり)..速度ベクトルの方向の差異を評価する指標は,出口圧力ゼロ条件の結果と比較して,どの領域においても顕著な差異はなかった.しかし,CFD解析と位相コントラストMR画像の速度場の差異は瘤を含め,分岐前の親血管および分岐後の娘血管においても大きかった.4D-PC-MRAの血流データを用いてCFD解析の入口、出口条件が合致するように条件設定し、CFD計算を行う方法を確立した。初年度でMRI撮影法の決定し、2013年3月31日現在16例の症例にMRIおよびDSAを施行し、14例にてCFD解析を施行している。MRI-CFD融合解析は血管の形状は3D-DSAで作成し、計算に必要な入り口条件、出口条件を4D-PC-MRAから計測した値を用い、それぞれの計測値にできるかぎり一致するような圧力条件を求め、それによりCFD解析を行った。当初は定常流を用い、各動脈瘤壁の壁剪断応力を求めていたが、その後は拍動流での計算を行い、壁剪断応力(平均・拡張期・収縮期)、oscillatory shear Indexを求めた。それぞれの計算は入口条件として健常者の一般値を用いたもの(HC群)、入口条件のみ計測値を用いたもの(IN群)、入口条件、出口条件共に計測値に合うように条件を設定したもの(OUT群)の3条件での計算を行った。定常流で計算した動脈瘤壁の平均のWSS値(単位はパスカル)はHC群7.0、IN群11.5、OUT群9.71、拍動流で計算したMCA動脈瘤のWSS値(時間平均)はHC群11.25、IN群6.89、OUT群12.4、OSIはHC群4.84、IN群3.42、OUT群9.71群3.46であり、条件により値が大きく異なり、計算条件の設定が重要であることが確認できた。2015年3月末までで合計36例に4D-PC-MRAおよびCFD解析を行った。前年度の結果から動脈瘤分岐後血管の出口条件を計測値と合致させても、動脈瘤内の血流指標に大きな差を認めなかった。しかしながら、MRでの計測値とCFDの計算値では解離が認められるため、今後は入口、出口条件だけでなく、瘤内の血流値などを補正に用いる計算法の確立などが必要と考えられた。今回の結果からは、入力動脈のみの設定で計算を行っていく予定である。現在は経過観察されている症例および期間は少ないが今後は血流指標と動脈瘤増大、破裂の有無を観察していく予定である。また4D-PC-MRAのみの血流情報に注目し、脳動脈瘤内の血流パターンの分析を行った。

未破裂脳動脈瘤患者10症例(M:F=2:8,平均年齢63.8才:34-74才)、11動脈瘤(平均サイズ7.1mm、4.4mm-16.7mm)を対象とした。動脈瘤は内頸後交通動脈分岐部4例、内頸眼動脈分岐部2例、内頸前脈絡叢動脈分岐部1例、ICA先端部1例、脳底動脈先端部2例、前交通動脈1例であった。3T-MRI装置(Philips社製Achieva TX)にて4D-PC-MRAを撮像した。得られた画像はGT-FLOWを用いて流線を母血管および動脈瘤内に表示した。すべての動脈瘤にて瘤内血流の流線を得ることが可能であった。その流線パターンは以下の4つに分類可能であった。単純血流型(1つの流れ):4例、分離血流型(2つの流れ):2例、血流交差型(瘤内に2つの交わる流れ)4例、頂点血流型(1つの流れとは別に血流あり):1例。動脈瘤を終末型(4例)、側壁型(7例)に分けると、終末型の2例は血流分離型、1例は単純血流型、1例は血流交差型であった。上記の結果より4D-FLOWMRIを用いて動脈瘤内の血流動態の可視化が可能であった。今後は個々の血流パターンから増大や破裂リスクの評価確立が望まれる放射線医学MRI-CFD融合解析法を確立し、H25年度ではMRAによる血流データとCFDによる計算結果の差異を検討した。今後は論文報告を考えている。当初の計画であるMRI-CFD融合解析の入口、出口条件を合致させる方法は確立できた。症例数も当初の予想通り、1ヶ月で1-2例程度集積できているH25年度の検討で、PC-MRAとCFDでは速度ベクトルの傾向には大きな差異がないが、絶対値の評価では差異があることが判明した。今後はその差異をより少なくするために、入口条件、出口条件を合致させるだけでなく、各計測点での補正を行う新しい解析法を検討する予定である。平成24年度に確立したMRI-CFD融合解析では多くある3D-PCAデータの一部しか用いていない。今後は解析法を改良し、すべてのMRデータを用いた解析法を確立し、より精度の高い解析結果が得られるように研究を行っていく予定である59,637円の予算にて購入できる機器がなかったためH26年度は、論文執筆費用、ソフト使用料、学会発表などに使用する予定である。解析ソフトのレンタル料、データ保存メディア、研究成果発表にともなう旅費などに使用予定である。
新規ユビキチン化阻害剤による線維化制御法の開発

関節リウマチ発症分子であるシノビオリンが肝線維化を制御することが明らかとなり、シノビオリンが線維化疾患の創薬標的となる可能性が考えられた。そこで本研究では、シノビオリン阻害剤による線維化治療法の開発の可能性を探った。その結果、ユビキチン化阻害剤は、関節炎モデルマウスの発症に対して抑制的効果を示した。さらに、肝線維症モデルにおいてもシノビオリンの阻害活性作用を介して肝障害を抑制した。以上のことからシノビオリンは線維化の進行に関与する因子であり、シノビオリンの酵素活性阻害が、線維化疾患の病態・治療に重要な標的分子であることのPOCができた。このことは今後の創薬開発に大きく貢献するものと期待される。関節リウマチは慢性炎症、滑膜細胞の過剰増殖、骨・軟骨破壊、線維化などの多段階の病的プロセスが相互作用し、時空間的に多様な病態を呈しながら進行する疾患である。我々は、滑膜細胞の過剰増殖に着目して研究を進め、関節リウマチの発症分子となるE3ユビキチン化酵素シノビオリンを発見した。また、シノビオリンは小胞体関連分解(ERAD)で機能し、特に可溶型基質(ERAD-LS)の分解を担うことを明らかとした。さらに最近、シノビオリンが肝臓の線維化に重要な役割を示すことを明らかとし、これまで全く異なる病態と考えられていた両疾患に共通の発症機序が存在することを発見した。したがって、シノビオリンを標的とすることで関節リウマチや肝線維症に代表される線維化疾患に対する治療につながる可能性が考えられるため、本研究ではシノビオリンの活性制御による線維化制御の開発を目指すことを目的とした。約200万個の化合物ライブラリーよりシノビオリンの自己ユビキチン化活性を指標としたスクリーニングにより2種類の阻害活性を有する化合物が得られた。これらの化合物はHeLa細胞に比べ、関節リウマチ滑膜細胞の増殖をより強力に抑えることが明らかとなった。さらに、コラーゲン関節炎に対しても関節炎スコアの制御が可能であった。これまでのヘテロ欠損体を用いた研究成果(J. Biol. Chem. 2005)に加え、新規選択的E3ユビキチン化阻害剤を用いることでシノビオリンが関節リウマチの病態・治療に重要な標的分子であることのPOCができた。さらにシノビオリン遺伝子floxマウスを用いた検討においてもシノビオリンが慢性炎症に深く関わることが証明された。これらの発見は単に科学的な重要性を示すのみならず、今後の創薬開発に大きな役割をなすことが期待される。近年の先端医療の進歩により難治性疾患に対する画期的な治療法が開発され、患者のみならず社会全体に福音がもたらされた。しかしながら慢性炎症の終末像である組織破壊と線維化は不可逆的な変化であるため依然重大な問題として残されており、線維化の制御が難治性疾患根絶のブレークスルーとなると考えられる。我々は、関節リウマチ(RA)滑膜細胞よりE3ユビキチン化酵素であるシノビオリンを発見し、シノビオリンがRAの病態に深く関与していることを明らかとした。さらに最近、シノビオリンが肝線維化を制御することも明らかとなり、シノビオリンを標的とすることはRAや肝線維症など線維化疾患に対する革新的治療法の開発につながる可能性があると考えられた。そこで本研究では、我々が有する新規選択的ユビキチン化阻害剤(シノビオリン酵素活性阻害剤)により線維化制御が可能か否かの検討を行うことで革新的線維化疾患治療法の開発を目指した。約200万個の化合物ライブラリーよりシノビオリンの自己ユビキチン化活性を指標としたスクリーニングにより得た2種類の活性阻害剤が、関節炎モデルマウスの病態発症に抑制的な効果を有することを明らかとした。そこで次に、この活性阻害剤が他の線維化モデルマウスの病態発症に対してどのような効果を有するかを検討するため、肝線維症モデル、腎臓線維症モデルのなど各種線維症モデル動物の作製を行った。さらに、作製した各種線維症モデルマウスに対する活性阻害剤の効果を検討したところ、2種の活性阻害剤のうちの1つLS-102が、シノビオリンの阻害活性作用を介して肝障害を抑制することが明らかとなった。関節リウマチは慢性炎症を基礎とする代表的疾患の1つであり、多段階の病的プロセスが相互作用し、時空間的に多様な病態を呈しながら進行する。

我々は滑膜細胞に過剰発現するE3ユビキチン化酵素シノビオリンを発見し、シノビオリンが可溶型小胞体基質およびp53を選択的にユビキチン化すること、これらの活性を介して関節症の発症に関与することを証明した。さらに最近、シノビオリンが肝臓の線維化に重要な役割を示すことを明らかとし、これまで全く異なる病態と考えられていた両疾患に共通の発症機序が存在することを発見した。したがって、シノビオリンを標的とすることで関節リウマチや肝線維症に代表される線維化疾患に対する治療につながる可能性が考えられるため、本研究では我々の有するユビキチン化阻害剤を用いた線維化制御の開発を目指すことを目的とした。本年度は、培養細胞を用いて線維化の過程で選択的・非選択的ユビキチン化阻害剤がどのような影響を及ぼすかを検討し、これにより各阻害剤が線維化制御につながるかを細胞レベルで検証することとした。各細胞において線維化にかかわる分子に選択的・非選択的ユビキチン化阻害剤がどのような影響を及ぼすかを検討した。その結果、選択的・非選択的ユビキチン化阻害剤は、関節リウマチ滑膜細胞の増殖を抑制することが明らかとなった。さらに動物レベルでの解析に向け、シノビオリン遺伝子floxマウスの繁殖維持を継続して行った。産前・産後休暇、育児休業取得により一定期間研究を中断したが、おおむね順調である。シノビオリンの自己ユビキチン化活性を阻害する2種類の化合物が、関節リウマチ滑膜細胞の増殖抑制効果を有すること、また動物レベルにおいてもコラーゲン関節炎の発症抑制効果を有することが証明された。そのため、これら化合物が線維化抑制剤の開発につながることが強く示された。関節リウマチ線維化形成の中心的細胞となる関節リウマチ滑膜細胞において、選択的・非選択的ユビキチン化阻害剤の効果が示された。当初の計画では、関節リウマチ滑膜細胞、および肝線維症の中心的細胞となる星細胞細胞株を用いる予定としていたが、一方での効果が示されたため、本研究の目的としては十分であり、動物レベルでの検証が重要であると考えられる。選択的・非選択的ユビキチン化阻害剤が他の線維化モデルマウスの病態発症に対してどのような効果を有するかを検討する。これにより、各阻害剤が線維化制御につながるかを動物レベルで検証する。たとえば、腎線維症モデルは、ネンブタール麻酔下にて開腹し、片側の尿管を縫合糸にて結紮し閉塞させる、肝線維症モデルは10 mL/kg四塩化炭素を週2回、4週間腹腔内投与する、肺線維症モデルは:0.6 mL/kgブレオマイシン100・Lを気管内投与する、膵線維症モデルはネンブタール麻酔下にて開腹し、実体顕微鏡下で膵管を縫合糸にて結紮し閉塞させる、などにより各種線維化モデルマウスを作製し、同時に選択的・非選択的ユビキチン化阻害剤を投与することで線維化発症の程度に変化を起こすかを検討する。評価項目としては、体重・血液生化学的検査・組織標本による病理学的解析とする。またこのとき比較対照としては、syno-/-が胎生致死となるため、組織特異的なシノビオリン遺伝子コンディショナル欠損マウスを用いる。シノビオリン遺伝子floxマウスと標的とする臓器でCreを発現するトランスジェニックマウスを掛け合わせることで、胎生致死を逃れて生存し、標的組織特異的にシノビオリンが発現しないマウスを作製することができ、シノビオリンが発現しない状態での標的臓器における各阻害剤の影響を検討することができる。
慢性子宮内膜炎の病態解明による子宮内膜の胚受容能改善に関する研究

慢性子宮内膜炎(Chronic endometritis:CE)の着床への影響を検討するためヒト凍結融解胚盤胞移植を用い検討した結果、単一凍結胚盤胞移植の臨床妊娠率は、33.3% (6/18) vs. 62.9% (22/35) (P<0.05)と有意差を認めた(投稿中)。子宮内膜間質細胞を単離し、13日間培養した後、プロラクチン(以降PRL)とIGHBP-1の細胞当たりの分泌量をELISA法で、細胞中の合成蛋白量をwestern blottingで、RNA量を定量的RT-PCRで検討した結果、CEが、脱落膜化を障害することが明らかとなった。また、ERα、βおよびPRA、Bの間質における発現が、低下していることが明らかとなった(published)。そこで、胚由来因子であるLysophosphatidic acidをCEの子宮内膜間質細胞培養液中に添加し、培養を行ったが、脱落膜化は改善しなかった。我々は、CEと細胞分化異常である上皮間葉変換(EMT)を調べるため、Eカドヘリンの消失とNカドヘリン発現について免疫染色法を用いて検討したところ、CE群とnon-CE群のEカドヘリン消失、Nカドヘリン出現がそれぞれ40.82% (20/49) vs 7.5%(3/40) (P<0.001)、57.14% (28/49) vs 25.0%(10/40) (P<0.003)となった。CE患者では、高率にEMTが誘導されていることが明らかとなった(投稿中)。また、CE群とnon-CE群の着床期子宮内膜の切片における単位面積あたりの肥満細胞数は40.16±5.88 vs 11.23±2.36 (mean±SEM P<0.0001)となった(同投稿中)。このようにCEは、子宮内膜間質細胞の脱落膜化を阻害するのみならず、細胞の特性や子宮内膜の免疫系細胞の分布まで変化していることが明らかとなった。慢性子宮内膜炎の子宮内膜脱落膜化への影響は、予想よりも大きく少ない検体で脱落膜化を障害することを証明できた。胚由来因子による脱落膜化への影響は、脱落膜化の指標であるPRLとIGFBP1の発現量の変化では明らかとならなかったため、慢性子宮内膜炎の子宮内膜への新たな影響を探る必要となった。今回、方向を転換し、CEがEMTに深く関与していること、肥満細胞の分布も異なるようになることを見出した。これにより2018年度にCE患者へ抗生剤の投与を行い、慢性子宮内膜炎を治療した後に、その前後で子宮内膜の脱落膜化、EMT、肥満細胞の出現がどのように変化するかを検討する。CE患者へ抗生剤の投与を行い、慢性子宮内膜炎を治療した後に、その前後で子宮内膜の脱落膜化、EMT、肥満細胞の出現がどのように変化するかを検討する。慢性子宮内膜炎(chronic endometritis:CE)が、不妊症の原因となり着床障害を来すことが報告されてきている。今回の研究では、CEが、不妊症の原因として着床障害を来すかどうかを検証し、その子宮内膜分化および機能に及ぼす影響の検討を行った。これらは、当院の倫理委員会承認後に行った。CEによる子宮内膜の胚受容能へ与える影響を検討した。体外受精胚移植施行中の胚盤胞を凍結できた患者を対象とした。胚凍結後に採取した子宮内膜組織にCD138の免疫染色を行いCEの有無を検討した。その2ヶ月以内に同一プロトコールのホルモン補充周期に凍結融解胚盤胞移植を行い、CE群(N=25)と非CE群(N=42)間で臨床妊娠率、流産率を求め比較した。臨床妊娠率は、32%と64.3%と非CE群で(P<0.013)有意に高く、流産率は、62.5%と29.6%で(P=0.12)と有意差を認めなかった。結果は、現在論文投稿中である。慢性子宮内膜炎が、胚受容能、特に子宮内膜の脱落膜化に大きく影響を与えるため、予想よりも少ない検体数で臨床成績、培養実験において有意差が認められたため。

我々は、CEと細胞分化異常である上皮間葉変換(EMT)を調べるため、Eカドヘリンの消失とNカドヘリン発現について免疫染色法を用いて検討したところ、CE群とnon-CE群のEカドヘリン消失、Nカドヘリン出現がそれぞれ40.82% (20/49) vs 7.5%(3/40) (P<0.001)、57.14% (28/49) vs 25.0%(10/40) (P<0.003)となった。CE患者では、高率にEMTが誘導されていることが明らかとなった(投稿中)。また、CE群とnon-CE群の着床期子宮内膜の切片における単位面積あたりの肥満細胞数は40.16±5.88 vs 11.23±2.36 (mean±SEM P<0.0001)となった(同投稿中)。このようにCEは、子宮内膜間質細胞の脱落膜化を阻害するのみならず、細胞の特性や子宮内膜の免疫系細胞の分布まで変化していることが明らかとなった。慢性子宮内膜炎の子宮内膜脱落膜化への影響は、予想よりも大きく少ない検体で脱落膜化を障害することを証明できた。胚由来因子による脱落膜化への影響は、脱落膜化の指標であるPRLとIGFBP1の発現量の変化では明らかとならなかったため、慢性子宮内膜炎の子宮内膜への新たな影響を探る必要となった。今回、方向を転換し、CEがEMTに深く関与していること、肥満細胞の分布も異なるようになることを見出した。これにより2018年度にCE患者へ抗生剤の投与を行い、慢性子宮内膜炎を治療した後に、その前後で子宮内膜の脱落膜化、EMT、肥満細胞の出現がどのように変化するかを検討する。計画通り、慢性子宮内膜炎の原因、また、胚由来因子による慢性子宮内膜炎患者の子宮内膜脱落膜化への影響を検討する。CE患者へ抗生剤の投与を行い、慢性子宮内膜炎を治療した後に、その前後で子宮内膜の脱落膜化、EMT、肥満細胞の出現がどのように変化するかを検討する。
情報幾何とその応用

1相対エントロピーは厳密に言うならば「距離」の公理を満たしていないが、相対エントロピーを用いて「中点」の概念を定義できるなど、ある種の距離的性質を持っている。これを位相幾何学的側面から捉えるために位相空間の距離的性質のうちで特に「中点」に着目し、次の結果を得た。「可分な距離空間において以下の2条件を満たすことと、その空間が実数空間のある部分空間と位相同型であることとは同等である:(1)任意の異なる2点からの中点は、高々1点である。(2)その空間の任意の点に対して、その点から等距離にあるのは高々2点である。」この結果は、論文にまとめ現在投稿中である。2上と同様に「距離」を位相幾何学的側面から研究するために、距離空間における位相次元について調べた。距離次元に関してGotoが最近構成した3次元ユークリッド空間の有界集合Bの任意のコンパクト部分空間の次元が高々1次元であることを証明した。これは、Gotoが提出した問題の解である。また、距離次元に対する積定理も得た。これらの結果は、12月に愛媛大学に於いて開催された国際会議「International Conference on Set-Theoretic Topology and its Applications」で発表され、詳細は現在執筆中である。3具体的な距離空間、特に実数空間の部分空間に着目し、連続な選択関数の存在性を調べた。結果として、有理数空間の超空間上には連続な選択関数が存在しないことを示した。また、連続体仮説のもとではBernstein setの超空間上にも連続な選択関数が存在しないことを得た。これらの結果は、論文にまとめ現在投稿中である。
受精現象における配偶子の細胞接着因子発現調節機構に関する研究

哺乳動物の受精現象の最終段階での精子と卵細胞実質の結合融合過程においては、細胞接着因子、特に細胞接着活性部位のRGD配列とその受容体であるインテグリンファミリーが関連していることを種々の角度より解析を加えた。卵細胞との融合部位である精子赤道域から先体後部に細胞接着活性が存在し、卵細胞の透明帯外側から内部へ侵入してくる過程で、この部位に何らかの構造的、機能的修飾が起こり、その活性が発現されることを、抗接着因子モノクロナール抗体を用いて観察した。また、卵細胞には接着因子のレセプターであるインテグリンファミリーが排卵後経時的に卵細胞膜表面に出現してくることを、抗インテグリンファミリィーモノクローナル抗体を用いて観察した。また、これらの抗体を用いた受精抑制試験で精子と卵子の結合および融合が明らかに抑制されることが確認された。これらの結果より、受精最終過程の精子卵子融合を制御に、細胞接着因子が重要な役割を果たしていることを明らかにした。生殖医学領域における臨床応用の一貫として、男性不妊患者の精子赤道域及び先体後部における細胞接着因子活性は、正常男性精子と比べ有意な活性低下を認めた。これら精子受精機能低下精子に対する細胞接着活性の導入法として、精巣上体上皮細胞のcell lineを確立し、in vitroにおける精子との共培養系によって精子に細胞接着因子を発現させる方法を確立した。また、我々が新たに開発した特殊な精子培養液を用いた低温度精子培養法による細胞接着活性の導入法を検討し、これらの手法により細胞接着因子活性低下精子の受精能改善効果を確認し、生殖医療応用への新たなる可能性を明らかにした。