hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
縮合系ハイパーブランチポリマーの分子量と分子量分布の制御

従来、ハイパーブランチポリマーの分子量と分子量は本質的に制御されていなかった。本研究では縮合系AB_2モノマーを開始剤からリビング重合と同様に連鎖重合させて、分子量が制御された分子量分布の狭いハイパーブランチポリマーを合成する手法を確立した。この重合法によって種々のハイパーブランチポリアミド、およびこれらのポリマーと線状ポリマーとのブロック共重合体が精密に合成できるようになった。本研では縮合系AB_2モノマーを開始剤からリビング重合と同様に連鎖重合させて、分子量が制御された分子量分布の狭いハイパーブランチポリマーを合成する手法を確立することを目的としている。我々は縮合重合における自己縮合を抑制し、開始剤および高分子末端にモノマーが選択的に縮合するリビング重合系を開発してきた。最近ではメタ置換アミノ安息香酸エステルから分子量分布の狭いポリ(m-ベンズアミド)の合成に成功した。このモノマーの自己縮合が抑制されているのはアミドアニオンの強い電子供与能力が誘起効果によってエステル部位に伝達されエステル部位が不活性化されているためと説明できる。そこでもうひとつエステル部位を有するAB_2モノマーにおいても同様な置換基効果によって自己縮合が抑制され、開始剤から連鎖重合が進行して分子量分布の狭いハイパーブランチポリアミドが得られると期待した。本年度は(1)ハイパーブランチポリアミド合成における連鎖重合機構の確認、(2)種々のアミノアルキル基を有するハイパーブランチポリアミドの合成、(3)分子量分布の狭いハイパーブランチポリアミドと芳香族ポリアミドのブロック共重合体のone pot合成について検討した。(1)については5-メチルアミノイソフタル酸エチルの塩基存在下における重合挙動を検討した結果、モノマーの転化率に対して分子量は比例して増加し、分子量分布も常に狭い値であった。また、分子量は開始剤に対するモノマーの仕込み量にも比例して増加した。さらにMALDI-TOF質量分析ではいずれのポリマーにも開始剤部位が結合していることを明らかにした。以上の結果から本重合は開始剤から連鎖重合が進行していることを明らかにした。(2)についてはモノマーのアミノ基ヘメチル基の変わりに長鎖アルキル基、親水性基であるオキシエチレン鎖、そして保護基であるアルコキシベンジル基をそれぞれ導入して重合を検討した結果、いずれのモノマーにおいても分子量分布の狭いハイパーブランチポリマーが分子量を制御して得ることができた。特にアルコキシベンジル基を持つハイパーブランチポリアミドは酸によってそのアルキル基が脱保護し、NHアミド結合を持つハイパーブランチポリアミドに変換できた。(3)については我々が開発した分子量分布の狭い線状ポリ(m-ベンズアミド)合成法に引き続いて本課題で検討したハイパーブランチポリマーアミド合成法を行い、one potで線状ポリマーとハイパーブランチポリマーとのブロック共重合体を得ることができた。本研究では縮合系AB_2モノマーを開始剤からリビング重合と同様に連鎖重合させて、分子量が制御された分子量分布の狭いハイパーブランチポリマーを合成する手法を確立することを目的としている申請者らは縮合重合における自己縮合を抑制し、開始剤および高分子末端にモノマーが選択的に縮合するリビング重合系を開発してきた。昨年度は5-アミノイソフタル酸エステルをAB_2モノマーとして用い、連鎖縮合重合を開始剤から行ってハイパーブランチポリアミドの分子量と分子量分布の制御を達成した。本年度は(1)ハイパーブランチポリエーテルおよびポリエステルの分子量と分子量分布の制御、(2)ハイパーブランチポリアミドと汎用ポリマーとのブロック共重合体の合成を検討した。(1)については対応するAB_2モノマーを合成して重合を検討したが、いずれの重合においても一般的な重縮合が起こり、分子量分布の広いハイパーブランチポリマーしか得られなかった。(2)についてはハイパーブランチポリアミドの開始剤残基末端を修飾してジチオエステルとし、これをマクロ連鎖移動剤とするRAFT重合を検討した。その結果、ポリスチレンとハイパーブランチポリアミドとのブロック共重合体が分子量分布狭く合成できた。また、マクロ連鎖移動剤の合成中間体であるヒドロキシ末端ハイパーブランチポリアミドを開始剤としてε-カプロラクトンおよびラクチドの開環重合を検討した結果、ポリエステルおよびポリ乳酸とのブロック共重合体をそれぞれ分子量分布狭く合成することができた。
広視野望遠鏡を利用した重力波天体の光学観測

次世代重力波望遠鏡による最初のアラートは、2015年末に予定されている。しかし、位置決定精度は悪く、電磁波による追観測には困難が予想される。MOA共同研究は、ニュージーランドに設置した1.8m広視野望遠鏡によるマイクロレンズ探索を行う一方、61cm望遠鏡による追観測を行っている。1.8m望遠鏡の広視野は、重力波天体の同定に強力な武器となりうる。しかし、観測される多くの星の中から重力波天体を同定するのは、依然として困難と考えられる。このため、本研究では61cm望遠鏡に3色同時観測用の新カメラを製作し、多波長観測による絞込みを行うことを目的としている。3色同時観測用カメラは完成し、2014年8月から現地で観測を開始した。ほぼ、予定通りの性能を達成しており、マイクロレンズ追観測に使用している。また、観測データをリアルタイムで解析するパイプラインを作成し、使用を開始した。1.8m望遠鏡も順調に稼働し、2014年のシーズンには、621個のマイクロレンズ事象をリアルタイムで検出している。これらの成果は、2015年2月の領域シンポジウムや、天文学会、2015年1月のマイクロレンズ国際会議などで報告している。2015年末頃に予定されている重力波初検出に向けては、ハードウェアの準備は完了した。今後は、タイムリーな観測ができる様に、重力波検出器との連携や観測メニューの検討などソフト面での準備を行い、重力波天体の同定を目指す。現時点では、まだ重力波検出がなされていない。しかし、1.8m望遠鏡と61cm望遠鏡によるマイクロレンズ観測は、太陽系外惑星発見などで多くの成果をあげており、これらは学会・研究会の他学術雑誌等に発表されている。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、近い将来スタートが予想される重力波の直接検出に備えてニュージーランド・マウントジョン天文台の1.8m望遠鏡や61cm望遠鏡による追観測の準備を行い、そのための試験観測を行うことである。今年度は、老朽化して運用に問題のある61cm望遠鏡のコントロールシステムの更新を別予算で実施した。新システムは、順調に稼働しており、今後長期に渡って観測に使用できる。また、61cm望遠鏡に取付ける2-3色同時に観測可能な新しいカメラの製作を行った。このカメラは、当初SDSS i', r', g'の3色で使う予定だったが、従来使用していたBessel I, Vに比べて較正が面倒なので、Bessel I, Vに変更した。製作はほぼ順調に進み、3月にはフィルター以外は完成した。来年度ニュージーランドに送り、試験観測を開始する。この新カメラには、オートガイダーも付属しており、トラッキング精度の向上により長時間露出が可能となり、これまでに比べて暗い天体が観測可能となり、測光精度も良くなることが期待できる。実際に重力波の追観測を実施するには、重力波観測を行っているグループと学術協定を締結してアラートを受け取る体制を整える必要がある。最初の重力波アラートは、2016年頃、LIGO/VIRGOのグループによって出される予定である。これに備えて、今年度はこれに備えてLIGO/VIRGOグループと学術協定を締結した。本研究は、将来の重力波天体の追観測に備えてそのための準備を行うものである。ニュージーランド・マウントジョン天文台の1.8m広視野望遠鏡は、順調に稼働しており観測をする上で問題は無い。一方、61cm望遠鏡はコントロールシステムは古いIBM PCをベースとしており、故障の際の交換部品が無いといった問題があった。

また、これまで61cm望遠鏡にはApogeeのCCDカメラを取り付けて使用していたが、2ー3色同時に観測可能なシステムに更新することにした。別予算で実施したコントロールシステムの更新は無事に終了し、新システムは問題無く稼働している。2年後に予定されている最初の重力波アラートに対して、望遠鏡本体の準備は完了した。新しい2ー3色カメラについては、当初予定していたSDSS i', r', g'の3色を再検討してBessel I, Vの2色に変更した。製作はほぼ順調に進み、3月には本体が完成した。来年度ニュージーランドに搬送して試験観測する準備が整った。この新カメラが稼働すれば、望遠鏡3台で観測したに等しいデータが得られる。ノーベル賞級の発見が期待される重力波の追観測は、従来のこの種の観測とは異なり、あらかじめ重力波観測グループと学術協定を締結する必要があることが判明した。今年度は、学術協定を締結し将来アラートを受け取る資格を取得した。この様に、若干の変更はあるもののおおむね順調に準備が進んでいる。1.8m望遠鏡とその成果・意義を英語で解説。マイクロレンズ事象のリアルタイムアラートを公開。上記の通り、望遠鏡の準備は完了した。今後は、当面新カメラを61cm望遠鏡に取り付け、試験観測を開始することになる。当面、重力波のアラートが無い状態での試験なので、マイクロレンズ事象やトランジット観測、ガンマ線バーストなどの観測に使用して試験と改良を行う。これは、平成26年度中に時間をかけて実施する。実際に重力波天体の観測を行うには、重力波グループからのアラートを受け取る必要がある。このための学術協定は、すでに締結したが実際にアラートを受信するための準備が必要となる。このために必要となる技術的な問題は、LIGO/VIRGOグループから情報をもらってシステムを用意する必要がある。さらに、重力波追観測は従来のマイクロレンズ観測やガンマ線バーストなどの観測とは若干異なる部分があると思われる。ノーベル賞級の大発見となることが予想される重力波の直接検出では、秘密情報管理も重要となる。必要な注意事項を調査して、観測のマニュアルを作成して観測者に徹底する必要がある。これらの準備を行って、2年後に予想される最初の重力波直接検出に貢献したい。
CFRPへの落雷時に発生する撃力計測および損傷評価

CFRPは高強度,高剛性など優れた特性を有する材料であるので様々な構造物への適用が進んでいる。しかし,CFRPは衝撃を受けると,層間はく離など内部損傷をおこし強度を大きく低下させるため衝撃対策が重要な材料でもある。衝撃が生じる要因にはいくつかあるが,運用中に受ける衝撃のなかに落雷がある。本研究では光ファイバセンサを用いた落雷に伴い生じる衝撃力計測の可能性を調査した。その結果,落雷損傷はCFRP表面の繊維方向に進展することがわかった。さらに光ファイバセンサを用いた計測によりCFRP落雷損傷計測の可能性が見いだせた。炭素繊維強化プラスチック(CFRP)は単一材料にはない優れた特徴(比強度,比剛性,耐摩耗性,電気・熱の伝導性に優れているなど)を有するため様々な構造物への適用が進んでいる。しかしCFRPは,衝撃を受けると層間はく離など内部損傷をおこし強度を大きく低下させるため,衝撃対策が重要な材料でもある。衝撃が生じる要因にはいくつかあるが,運用中に受ける衝撃としては落雷がある。従来の金属材料の場合には,機体に落雷しても重大な損傷が発生する可能性は低かったが,CFRPでは衝撃損傷として材料に蓄積される可能性がある。このような状況であるため,落雷による衝撃対策は重要である。にもかかわらず落雷時にCFRPに加わる衝撃力の報告は見当たらない。そこで本研究では,航空機等,CFRPを使用した構造物の安全性を高めるために雷損傷におよぼす落雷条件の影響を調査することである。具体的には本研究ではアコースティック・エミッション(AE)法と有限要素法を組合せることにより,雷損傷におよぼす落雷条件の影響および雷撃点における衝撃力特性の解明を目指す。そのために本年度は落雷条件(雷電圧,電流,持続時間,雰囲気等)の制御可能なコンデンサ放電回路を設計・製作した。種々の条件(雷電圧,電流,持続時間,雰囲気等)でCFRPに落雷させたのち,雷損傷観察を行った。金属に落雷する場合とは異なり,表面の繊維に沿って損傷が進展していることが確認された。また落雷エネルギの増加に伴い落雷痕が大きくなることが分かった。さらに落雷エネルギのほとんどはCFRP試験片表面で消費されることも分かった。そこで本研究では,CFRPを使用した構造物の安全性を高めるために雷損傷におよぼす落雷条件の影響を調査している。そのために平成27年度は,昨年度作製した落雷条件(雷電圧,電流,持続時間,雰囲気等)の制御可能なコンデンサ放電回路を用いてCFRPに落雷させ,その際生じる撃力を光ファイバ振動センサを用いて計測した。計測された信号を解析し,周波数特性および落雷点近傍の変位挙動を求めた。その結果,今回使用した落雷条件で発生する撃力は,数MHzの広帯域な周波数特性を有することが明らかになった。さらに光ファイバ振動センサを用いれば数ミクロンという微小で高速な変位挙動を計測できることも明らかにした。当初の予定通り光ファイバ振動センサによる雷撃力の計測および解析を行った。光ファイバ振動センサで計測した撃力の周波数特性および変位量を求めることができた。しかし,落雷条件の影響を系統的にまとめるには至らなかった。にもかかわらずCFRPの雷損傷の研究としては系統的な研究はほとんどなされておらず,特に,落雷時にCFRPに加わる衝撃力の報告は見当たらない。そこで本研究では,CFRPを使用した構造物の安全性を高めるために雷損傷におよぼす落雷条件の影響を調査した。その結果,市販の装置では制御が困難な落雷条件の制御が可能なシステムを構築できた。そのシステムを用い落雷を制御することで,落雷時に発生する撃力の特徴を明らかにした。また,光ファイバ振動センサを用いることで,微小で高速な変形挙動でも計測可能で,撃力は数MHzの広帯域な周波数成分を含むことを明らかにした。さらに落雷損傷観察と光ファイバ振動センサにより計測された信号の比較により,落雷条件による動的な損傷挙動を推測することができた。

CFRPは高強度,高剛性など優れた特性を有する材料であるので様々な構造物への適用が進んでいる。しかし,CFRPは衝撃を受けると,層間はく離など内部損傷をおこし強度を大きく低下させるため衝撃対策が重要な材料でもある。衝撃が生じる要因にはいくつかあるが,運用中に受ける衝撃のなかに落雷がある。本研究では光ファイバセンサを用いた落雷に伴い生じる衝撃力計測の可能性を調査した。その結果,落雷損傷はCFRP表面の繊維方向に進展することがわかった。さらに光ファイバセンサを用いた計測によりCFRP落雷損傷計測の可能性が見いだせた。当初の予定通り落雷条件(雷電圧,電流,持続時間,雰囲気等)の制御可能なコンデンサ放電回路を設計・製作できた。種々の条件でCFRPに落雷させたのち,雷損傷観察を行い新しい知見が得られた。しかし,研究発表の機会に恵まれなかった。光ファイバ振動センサで計測される信号(計測点での変位挙動)と数値解析により得られる変位速度信号を比較することで落雷点の撃力挙動を推定を試みる。非破壊検査光ファイバ振動センサによる雷撃力の計測および解析を行う。平成26年度に行った雷損傷観察結果および雷撃力解析結果を用い,雷損傷におよぼす落雷条件の影響を系統的にまとめる。物品費が当初の計画より増額となった。また,旅費は別予算で賄ったため,大幅な減少となった。全体として,次年度使用額が生じることとなった。本学所有の設備でほとんどの研究を進めることができたため,物品費は抑えることができた。また発表の機会に恵まれなかったため旅費の使用は使用当初の計画より少なくなった。こっらの理由により次年度使用額が生じた。試験片材料購入費および研究発表および研究会へ参加するための旅費として使用する予定である。計測装置および試験片材料購入に充てる。また研究発表のための旅費に充てる予定である。
補体制御因子SCRタンパク質の受精と分子進化に関する研究

私は、昨年度に引き続きCD46ノックアウトマウスを用いて受精過程におけるその機能解析を行っている。昨年度は、CD46ノックアウトマウスの作製に成功し、そのマウスの精子が野生型と比較して受精可能になるために必要な先体反応(精子細胞膜と先体外膜との融合)を起こしやすくなっており、CD46は先体反応を制御する役割があることを明らかにした。本年度は、CD46ノックアウトマウスのこの表現型がCD46本来の機能であるのかを評価する目的と、ヒトCD46でも機能の代償が可能かを知るためにヒトCD46のトランスジェニックマウスを作製した。その表現型解析については、来年度行う予定である。また、受精における補体の主要因子C3とCD46の関係を調べる目的で、C3/CD46ダブルノックアウトマウスを作製した。しかし、雌雄どちらのダブルノックアウトマウスともに正常な妊孕性を示した(未発表)。今後は、先体反応について詳細な解析を行うつもりである。またこの成果は、23rd Annual Meeting of the American Society for Reproductive Immunologyにおいて口頭発表を行った。もう一つの研究課題であるSCRタンパク質の分子進化については、我々が以前発表したニワトリの補体制御分子CrempとCD46の相同性のある遺伝子配列を用いて、円口類のヤツメウナギの肝臓に発現する新規補体制御因子の単離に成功した。この分子(lamprey C4bp-like C regulatory protein ; Lacrep)は、SCRドメインを8個もつその分子骨格から、ヒトの分泌型補体制御因子、C4bpのα鎖のホモログと考えられた。また他のSCRタンパク質とも、個々のSCRドメインにおいて30%を超える高い相同性を示した。さらにLacrepは、補体制御に関する生理活性もほ乳類と同様に存在していた。このことから、この分子は一次構造と生理活性の両方において、補体制御性SCRタンパク質の祖先分子に近い分子であることが示唆された。またこの成果は、第33回日本免疫学会総会・学術集会においてポスター発表を行った。私の本年度の成果は、マウスCD46の機能をノックアウトマウスを用いて解析したことである。CD46は、ヒトにおいて補体制御因子として知られおり、ほぼ全身に存在する。一方、マウスのCD46は精巣にのみ局所的に発現する。これは、マウスでは、広範囲な臓器に発現する種特異的な補体制御制御因子(Crry)が存在するため、精巣に特異的に発現するCD46は、補体制御以外の機能を持つと考えられる。そのため、マウスCD46の生理機能を明らかにすることは、補体制御因子の新たな機能を見いだす可能性と受精のメカニズムの理解につながる興味深い研究対象といえる。そこで私は、CD46に特に着目し、そのノックアウトマウスの作製に成功した。CD46欠損マウスは、雌雄ともに健康に育ち、外見的にも何ら異常は認められなかった。CD46欠損雄マウスは、その受精能に障害をもたず、むしろ野生型マウスと比較して平均産子数を若干増加させた。またその精子の解析から、生化学的な手法の結果から示唆されていた精子、卵子の結合、融合に直接関係する分子ではないことが分かった。しかし、精子が受精可能になるために必要な先体反応(精子細胞膜と先体外膜との融合)を起こす速度を測定したところ、CD46欠損マウスからの精子は、野生型よりも先体反応しやすくなっていることが分かった。これらの結果から、マウスCD46は、先体反応を制御する役割があることが判明した。今後は、CD46と先体反応の関係をさらに明らかにするとともに、その他の補体制御因子についてもノックアウトマウスを用いて受精との関係を調べるつもりである。またこの結果は、第17回日本生殖免疫学会において発表し、学会賞を受賞した。さらに、米国国際誌「Molecular and Cellular Biology」2003,23:2614-2622に掲載された。さらにこのマウスを用いて、サイトメガロウイルスとCD46の関係についても明らかにした。

この分子(lamprey C4bp-like C regulatory protein ; Lacrep)は、SCRドメインを8個もつその分子骨格から、ヒトの分泌型補体制御因子、C4bpのα鎖のホモログと考えられた。また他のSCRタンパク質とも、個々のSCRドメインにおいて30%を超える高い相同性を示した。さらにLacrepは、補体制御に関する生理活性もほ乳類と同様に存在していた。このことから、この分子は一次構造と生理活性の両方において、補体制御性SCRタンパク質の祖先分子に近い分子であることが示唆された。またこの成果は、第33回日本免疫学会総会・学術集会においてポスター発表を行った。
世界における患者の権利に関する原理・法・文献の批判的研究とわが国における指針作成

哲学と法学を専門とする研究者グループが、諸外国における患者の権利の扱いを調査・研究した。特に、終末期における患者の権利の問題にテーマが集中した。わが国においてすでに提案されている患者の権利法案を検討した上で、現在安楽死が法律で認められているベネルクス3国をはじめ、アメリカ、カナダ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、韓国、台湾などにおける終末期の患者の権利の取り扱いについて、哲学的法学的に考察した。さらに、患者の権利を広く人間の権利としても捉え、遺伝子や胚から脳死に至るまで人間的存在の権利を守るために、生命倫理はどうあるべきかを考察した。その成果を3冊の資料集として刊行した。平成26年7月に開催された第1回研究会においては、イギリス、アメリカ、カナダ等における終末期の患者の権利や、日本における精神障害者の権利について発表、議論がなされた。また、12月に開催された、京都生命倫理研究会との合同研究会においては、ヨーロッパ人権裁判所における患者の権利(EUとヨーロッパ諸国における患者の権利)の取り扱いや、日本の終末期医療における患者の権利について発表、議論がなされた。今年度は、スケジュールの都合で、海外から研究者を招聘することはできなかったが、その代わり平成27年3月には、フランスで、前ヨーロッパ人権裁判所長官で現国際人権研究所所長にヨーロッパやフランスにおける患者の権利の取り扱いについてインタビューしたり、パリ控訴審判事でユネスコ国際生命倫理委員会フランス代表の方にフランスにおける患者の権利の背景や哲学についてお話を伺ったりして、ヨーロッパ特にフランスにおける患者の権利のあり方についての情報収集に努めた。また、現在フランスで、「患者の権利」法はあるものの、当事者双方の現実の利益を考慮して、「Mediation」の取り組みをしている弁護士に話を伺った。この取り組みは、我が国における今後の参考になると思う。また、国家倫理諮問委員会、生物医学機関、パリ医学大学図書館等、フランスで生命倫理政策を担っている主要な研究センターを訪問し、患者の権利に関する貴重な資料を収集し、検討した。年度末の資料集では、上記研究会における発表・討論の記録のほか、オランダ、フランス、ベルギーの終末期医療における患者の権利についての論考や資料を掲載している。初年度とあって、まだ手探りのところはあるが、ヨーロッパ、英米圏およびわが国における「患者の権利」に関する哲学的、法学的な分析、理解、位置付け等について、少しずつではあるが着実に具体的な情報収集・分析を進めている。平成27年8月に開催された第3回研究会において、日本における患者の権利法案についての批判・検討がなされ、さらに、「医療基本法と患者の権利」についての報告と議論がなされた。また、フランス、イタリア、カナダにおける患者の権利に関する法的動向についての報告がなされた。最後に、緩和ケアの現場に従事する医師から、患者の権利に関する貴重なお話を伺うことができた。11月の日本生命倫理学会では、本研究グループの研究分担者3名により、多能性細胞から作成された生殖細胞や胚を利用することの倫理的是非に関する公募シンポジウムが開催された。12月に開催された第4回研究会(京都生命倫理研究会との共催)においては、自殺幇助を求める患者の権利について発表と質疑がなされた。平成28年2月には、フランスからパリ控訴院弁護士でもあるメディアトゥールの方を招聘し、京都大学でメディアシオンについて講演していただいた。メディアシオンは新しい人権(患者の権利)擁護の方法であり、わが国における患者の権利を考える上でもきわめて有意義である。さらに、上智大学では、メディアシオンに関する講演とともに、ドイツ人哲学者による講演「治療における倫理的制約」も行われた。年度末の資料集には、上記研究会や講演会における発表や討議の記録のほかに、患者の権利に関連して、ヒトの遺伝子編集、インターネットを通じた医療情報、オランダにおける安楽死についての資料も掲載している。欧米およびわが国における「患者の権利」に関する哲学的・法的な資料収集、分析、検討は、少しずつではあるが、着実に進んでいる。平成28年度は、3年間の研究成果の集大成として、わが国の「患者の権利」のあるべき姿に関してある程度の方向性を示したい。わが国における「患者の権利」について考える場合、主に二つの点に目配りする必要がある。一つは、わが国における患者の権利の歴史と現状の確認である。もう一つは、諸外国における患者の権利の歴史と現状の理解である。平成27年度は、その双方を視野に収めつつ研究を進めてきた。第3回研究会では、わが国の「患者の権利法案」について、4人の研究分担者が私見を述べ、それをきっかけに議論を深めた。また、フランス、イタリア、カナダにおける患者の権利に関する報告のほか、2月には、フランス人弁護士、ドイツ人の哲学者により、それぞれの国における患者の権利の取り扱いについての報告もなされた。少しずつではあるが、わが国の患者の権利を考察するための土台となる研究は蓄積されてきていると言ってよい。今後は、諸外国における考え方を鑑として、わが国の患者の権利はどうあるべきかを考えることに研究を収斂させてゆくつもりである。2016年8月20日に2016年度第1回研究会を上智大学で開催した。3名の研究分担者・研究協力者と1名の外部講師が、ドイツにおける自殺幇助、脳死問題、遺伝子編集の規制、フランスのインフォームド・コンセントについて発表し、研究分担者と外部の研究者の間で、患者の権利を中心に、活発な議論を交わした。

8月24日から9月3日まで、研究代表者の小出は研究分担者の盛永審一郎富山大学名誉教授とともに、オランダの安楽死協会2か所(アムステルダムとユトレヒト)と安楽死クリニック(デンハーグ)を訪問し、施設責任者や研究者に聴き取り調査を行った。いずれの施設も、患者の権利を尊重して、安楽死を実施している。その背景にある、患者の「死ぬ権利」についてのオランダの考え方について調査し議論した。また、その前後に、フランス(パリ)において、国家の生命倫理政策を担う国家倫理諮問委員会(CCNE)と生物医学倫理機関(ABM)を訪問し、資料調査を行った。フランスにおける臓器移植、生殖補助医療、再生医療、終末期医療、遺伝子編集に関する患者の権利の扱いについて調査した。さらに、パリ控訴院付弁護士のアズー・バクリー氏に面会し、パリ控訴院図書館で資料調査を実施し、フランスの生命倫理政策について議論した。2016年12月3日に、日本生命倫理学会(大阪大学)のシンポジウムにおいて、研究分担者3名がベネルクス3国における安楽死法について発表した。2016年12月24日に2016年度第2回研究会を、京都生命倫理研究会との共催で、京都大学で開催した。2名の研究分担者が、医師患者関係における責任と諸外国における終末期の治療中止について発表した。2017年3月31日に、2016年度の研究成果をまとめた「生命倫理・生命法研究資料集III」を刊行し、研究者や図書館約350か所に寄贈した。執筆者は14名、総ページ数は327ページである。哲学と法学を専門とする研究者グループが、諸外国における患者の権利の扱いを調査・研究した。特に、終末期における患者の権利の問題にテーマが集中した。わが国においてすでに提案されている患者の権利法案を検討した上で、現在安楽死が法律で認められているベネルクス3国をはじめ、アメリカ、カナダ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、韓国、台湾などにおける終末期の患者の権利の取り扱いについて、哲学的法学的に考察した。さらに、患者の権利を広く人間の権利としても捉え、遺伝子や胚から脳死に至るまで人間的存在の権利を守るために、生命倫理はどうあるべきかを考察した。その成果を3冊の資料集として刊行した。「患者の権利」の射程範囲は広い。本研究では、主要な欧米諸国における患者の権利を対象に研究を続け、最終的には我が国における患者の権利のあるべき姿を探るつもりではあるが、実際には、特定の国の特定の医療分野における「患者の権利」を手掛かりとして研究を進める必要があるだろう。その意味では、まだ研究は緒に就いたばかりだが、それでも、哲学および法学の研究者たちが、各自の専門領域における能力と学識を生かしつつ、これまでのところでは、イギリス、アメリカ、カナダ、オランダ、ベルギー、フランスなどの国の終末期医療における「患者の権利」を対象として、研究成果を公表している。終末期医療から研究を始めているのは、これまでの終末期医療に関する研究からの継続性があるためである。今後は、他の医療分野にも「患者の権利」の対象範囲を広げていくつもりである。
九州に偏在する中国系彫刻についての基礎的研究

九州には中国からの渡来彫刻が偏在している。都に至り日本美術の主流に影響を及ぼした渡来彫刻と、これら九州に偏在するものを比較研究することは、日本美術について考える上で大きな意義をもつ。また九州という場のあり方や、異文化が接触する境界での美術のあり方を明らかにすることにもつながる。そのような研究の基盤を形成するため、九州にある明時代以前の彫刻の調査を行い、基礎資料を集積した。とくに、九州西側にのみ40基程度が存在し、南宋から元時代の制作だと考えられ、5躯の尊像が刻まれた薩摩塔については、集中的に調査して重要作例の制作の時空を絞り込んだ。その成果として、5本の論考を収めた報告書を刊行した。平成26年度は福岡県域を中心とつつ、九州北部に所在する中国系彫刻について調査を進めた。調査は木彫像および、中国製石塔である薩摩塔に刻まれた5躯の尊像を、主対象とした。これらについて調書と画像をととのえ、薩摩塔に関しては実測図の集積も始めている。26年度秋には、調査と研究の成果を反映させて、九州歴史資料館にて特別展「福岡の神仏の世界ー九州北部に華開いた信仰と造形ー」を開催したが、それに際しては、福岡市の宝照院の韋駄天立像、福岡市の誓願寺の錢弘俶八万四千塔と九頭龍鈷杵、そして、久山町の首羅山遺跡、太宰府市の個人宅、宇美町の個人宅の、都合3基の薩摩塔などの、中国製彫刻や尊像表現を伴った中国製造形作品、篠栗町の太祖神社と福岡市の飯盛神社の、中国製石彫像である宋風獅子2組等を、事前調査の後に展示した。このうち宝照院の韋駄天立像に関しては、会期終了後にX線CTスキャナにより加えて調査した。また、この特別展を契機に、篠栗町の石井坊の不動明王立像の衣縁の波うちや、久留米市の大本山善導寺の多聞天立像の彫刻であらわされた金鎖甲のような、平安時代後期の九州でまま看取される特徴的な彫刻表現、平安時代の九州の菩薩像にまま看取される腰帛などが、中国系彫刻と分布に重なりを見せていることが窺え、ここから九州における中国系彫刻の受容と展開の様相を繙いてゆける可能性があることが指摘できた。上記の調査研究の成果については、特別展図録の他、25年度の日本山岳修験学会でのシンポジウムの内容に基づきつつ加筆修正を行った「山の神仏と海ー九州北部と造形遺品に見るー」(『山岳修験』54・2014.9)、「対馬の仏像の諸相」(佐伯弘次編『中世の対馬』・勉誠出版・2014.12)、「鹿部観音堂の聖観音立像」(『九州歴史資料館研究論集』40・2015.3)等にて公にした。27年度は、所在が確認されている中国系彫刻について、薩摩塔に刻まれた尊像を中心としつつ調査を継続した。今回の研究は、対外交流の最大の窓口であった、九州に所在する中国系彫刻について輪郭を把握し、その背景や、九州の、美術史、文化史上での役割について、考察を深めてゆくための基礎を築くことを目的としている。とはいえ位置づけをより明瞭にするためには、九州以外に伝わる中国系彫刻の調査や研究も必要である。そのため昨年度は、九州内での調査と並行して、併せての考察が必要だと目される九州外の作例の調査も進めた。最も意義深かったのは、山口県長門市の三隅熊野権現社に伝わる宋風獅子の調査であった。本作例も存在は知られていたが、彫刻史の研究者に精査されたことはなく、画像や調書などの基礎的な資料は調っていなかった。それを調えることができたことは有意義だったが、さらに、本作例は、今後九州に偏在する宋風獅子の各作例の、絶対年代を考えてゆく上で、建仁元年(1201)に宗像大社に施入された作例と並んで、重要な存在であると考えることができるに至ったことは、きわめて大きな成果であった。三隅熊野権現社の宋風獅子は、宋風獅子の相対年代的に見て、その掉尾を飾る存在であろうと見ていた。今回調査に際して、長門市指定文化財となった時点での史料の中に、「応永年間に温州の慶載が奉納したもの」との記載を見つけることができた。出典は未確認であるが、これにより応永年間(1394-1427)という、宋風獅子の下限となる年代を押さえることが、可能となりそうである。また、温州はおそらく中国の温州であろうし、慶載は中国人であろう。最近注目している、中国系彫刻の移入と受容の問題を考える上でも、要となる作例だと言える。さらに、調査を進める中で、韓半島の作例や状況も参照しつつ研究を進める必要が改めて実感されたため、韓国の仏像や石塔の検討も始めている。27年度の調査については、当初予定していたよりも、件数としては多いとは言えないが、着実に進んでいる。また、調査の過程で、予期していなかった貴重な情報が得られるなどのこともあり、総じて見ると、おおむね順調に進展していると言ってよいと考える。

予定していた、中国での状況を窺うための現地調査は行えなかったが、28年度には当初小規模な研究会を開催する予定であったところ、かねてより情報交換を行っていた寧波の研究者も招いて、中国系彫刻、とくに薩摩塔を一つの焦点とする、シンポジウムを開催することとなったため、これにより、むしろやみくもに現地に行くよりは、多くの有益な情報を得ることができそうだと感じている。28年度の前半は、所在が確認されている中国系彫刻について、薩摩塔に刻まれた尊像を中心としつつ調査を継続した。また並行して、7月16日に当館と久山町が主催した、中国と日本の、美術史、文献史学、考古学の研究者による国際シンポジウム「中世の福岡平野から見る東アジアー首羅山と造形遺品を中心にー」および、翌17日のエクスカーションの準備を進め、両日ともに盛況裏におえることができた。担当した発表は「薩摩塔と宋風獅子」であり、これら、同じく九州に偏在する両者の分布に、わずかな相違が見受けられることについては、性格や機能の違いによる、信仰主体のずれによることを指摘した。シンポジウムにおいては、司会兼パネリストを務めた。内容はむしろ、課題の方が目立つものとなったが、今後の研究推進の方向を見定める上で、有意義なものであったことは間違いないと考えている。なお、シンポジウムと連動して、薩摩塔と塔に刻まれた尊像を紹介する、パネル展示も開催している。28年度の後半は、これまでの調査で確認された作例、また、これまで調査を進めてきた中で、新たに所在情報が寄せられた作例について、館に備えられた自然科学的機器も用いながら、調査を行う予定であったものの、所蔵者の都合でそれが延期となった重要作例があり、それらの調査と報告書の作成については、29年度に行うこととした。28年度後半は調査を継続することとし、27年度末に調査を行っていた、山口県長門市の三隅熊野権現社の宋風獅子についても、関連史料の調査を始めとする補足調査を行った上で、館の論集に論文を執筆した。本作例については伝承の通り、応永年間(1394-1427)に、中国温州の慶載が奉納したものだと考えられる。薩摩塔に比べると最近はやや低調であった、宋風獅子の研究を前進させ、その様式変遷や年代幅について考える上での、重要な基準を提示できたものと考えている。28年度については、作品調査に加えて国際シンポジウムの開催を核としながら、精力的に調査研究を進めた。とはいえ少数ながら、予定していた精査が延期となった作例があり、それが今回の研究に欠くべからざる重要作例であったことから、精査と報告書の作成を延期せざるを得なくなった。このため、やや遅れていると評せざるを得ない。九州に偏在する中国系彫刻について調査を継続し、調書や写真等の基礎資料の集積を進めた。対象は未調査未報告の作品を中心としたが、既に報告がなされている作品に関しても、例えば、福岡県福岡市東区箱崎の恵光院に安置される、南宋時代の造像であると推定される石造十一面観音坐像のような、今後研究を深めてゆく上で重要な基準となるであろう存在については、あらためて調査を行い詳細な資料を調えるなどした。調査と並行して、調査研究成果を公にするという意義も持った、特別展「霊峰英彦山ー神仏と人と自然とー」、企画展「堅粕薬師と東光院の古仏たち」について主担当し、その準備と開催、図録の執筆編集等を行った。英彦山には、中国渡来の仏像、朝鮮半島渡来の仏像がのこされている。東光院に伝来した十二神将立像の中には、九州北部に偏在し、大陸からの直接的な影響と展開を示すと考えている、金鎖甲を彫刻であらわした像が、四躯含まれている。九州には多くの中国系彫刻が渡来し、少なからず現存していること、そのような作例に導かれて展開する造形の世界があったようであること、日本においては中国系彫刻と朝鮮半島系彫刻を切り離して考えることはできないこと等が確認できた。研究報告書については、当初は、集積した調書や写真を、軽重なく網羅的に掲載することを考えていた。
乳幼児期における社会的認知発達に関する研究:自他の類似性理解から他者の心的理解へ

自他の類似性が顕著な模倣を自閉症児に提示し続けた場合、他者への関心は増大していくのだろうか。自閉症幼児に対して介入を一定期間持続して行った際の他者への関心・社会的認知の発達的変化について検討した。ある療育施設に通う自閉症児16名(MA=29ヶ月)とその母親に協力を得た。各群は模倣条件と随伴条件に割り当てられ、2ヶ月間、母親は毎日5分間、子どもの模倣行動か随伴行動を行うように教示された。2ヶ月の縦断的介入前後に、母親への関心(自由遊び→Still Face 1(SF1)→介入(模倣/随伴)→SF2→自由遊びというSFパラダイムでのSF1,介入,SF2における対象児の母親への注視量)、模倣課題(Meltzoff,1988)、意図理解課題(Meltzoff,1995)を測定した。幼児の母親への注視時間を分析した結果、両条件において模倣/随伴行動をしている時間の方がSF時よりも長く母親を注視した。また、模倣条件においては介入前より介入後の方が長く母親を注視し、介人後における母親への注視時間を測定すると随伴条件より模倣条件の方が長かった。模倣課題においても介入前後で変化がみられた。模倣条件においては介入前より介入後の方が他者の行動を多く模倣し、介入後における模倣は随伴条件より模倣条件の方が多かった。しかし、意図理解課題に関しては条件間及び介入前後で有意な変化は観察されなかった。この結果から、自閉症児の模倣を継続することによって、全般的に母親への注視量が増えることが示唆された。また、模倣提示を続けた際の対象児自身の模倣行動の増加から、社会的認知発達を促す可能性が示された。一方、他者意図理解に介入効果はみられなかったが、介入期間の長さの問題か、模倣提示が持ちうる効果の限界かはまだ明らかではなく、今後検討していく必要がある。
肺癌リンパ節転移に対する線維芽細胞の関与の可能性と治療への応用

肺癌細胞と線維芽細胞間の複雑な相互作用について検討し、その臨床応用を試みた。用いた肺癌培養細胞は9種類、肺癌組織由来の線維芽細胞は12種類で、非担癌肺組織由来のものは2種類であった。これらの線維芽細胞のconditioned medium(C.M)を肺癌細胞に加え、肺癌細胞の増殖促進効果をMTTcolorimetric assay法により判定した。肺癌細胞9種類のうち5種類がいずれかの線維芽細胞のC.M.により増殖が促進され、EGFに対する反応と類似傾向であった。FCM分析から、C.M.は肺癌細胞のG_0.G_1期に作用して増殖が促進された。また、線維芽細胞の半数は肺癌細胞増殖促進効果を有し、この効果は非担癌肺組織由来のもののC.M.でも認められたが、腫瘍抑制効果はみられなかった。In vitroにおける線維芽細胞のC.M.の肺癌細胞増殖促進効果はヌードマウス移植腫瘍でもみられた。一方、肺癌患者より得られた線維芽細胞14種類のうち、6種類のC.M.によりLuci10肺癌細胞の増殖が促進された。In vitroの線維芽細胞の増殖促進効果とリンパ節転移との関係では、増殖促進能ある線縦芽細胞を有する6症例のうち1症例のみn_0症例であったが、5症例はn_2、症例で比較的早期より広範なリンパ節転移が認められた。また増殖促進効果と腫瘍径との間には関係がなかった。さらに、肺癌細胞において。EGFによる刺激でチロシン特異的燐酸化亢進がみられた。この燐酸化は肺癌手術症例25例中13例に正常肺より癌組織に強く観察され、リンパ節転移との関係でもn_0症例17例中6例、n_1,n_2症例8例中7例とリンパ節転移例にチロシン特異的燐酸化亢進が認められた。以上より、線維芽細胞の肺癌細胞に対する増殖促進効果および肺癌細胞におけるチロシン特異的燐酸化亢進とリンパ節転移との間に何らかの関与があり、個々の肺癌患者の線維芽細胞のC.M.のin vitroにおける反応から、個々の患者の予後をある程度予知することができると考えられた。用いた肺癌培養細胞は8種類,肺癌組織由来の線維芽細胞は12種類で,非担癌肺組織由来のものは2種類であった。これらの線維芽細胞のcondition medium(C.M.)を肺癌細胞に加え、肺癌細胞の増殖促進効果をMTT colorimetric assay法により判定した。肺癌細胞8種類のうち4種類がいずれかの線維芽細胞のC.M.により増殖が促進され、EGFなどに対する反応も同じ傾向であった。FCM分析から、C.M.は肺癌細胞のG_0.G_1期に作用し、増殖が促進されることが明らかにされた。In vitroにおける線維芽細胞のC.M.の肺癌細胞増殖促進効果はヌ-ドマウス移植腫瘍でも同じ効果がみられた。

この事より、in vitroにおいて認められる一部の線維芽細胞が有する肺癌細胞増殖促進効果を調べることは、in vivoにおける腫瘍内線維芽細胞の働きを予測し得る可能性がある。一方、肺癌患者より得られた線維芽細胞14種類のうち、6種類の線維芽細胞のC.M.によりLuci10肺癌細胞の増殖が促進された。In vitroの線維芽細胞の増殖促進効果とリンパ節転移との関係では、増殖促進能のある線維芽細胞を有する6症例のうち、1症例のみn。腺癌症例であったが、5症例は腺癌,扁平上皮癌,大細胞癌などのn_2症例で、比較的早期より広範なリンパ節転移が認められた。また増殖促進効果の有無と腫瘍径との間には関係がなかった。以上より、線維芽細胞の肺癌細胞に対する増殖促進効果とリンパ節転移との間に何らかの関与があり、個々の肺癌患者の線維芽細胞のC.M.の反応から、個々の患者の予後をある程度予知するin vitro法として応用できると考えられ、更に臨床例を加えて検討中である。肺癌細胞と線維芽細胞間の複雑な相互作用について検討し、その臨床応用を試みた。線維芽細胞のconditioned medium(C.M.)を肺癌細胞に加え、肺癌細胞の増殖促進効果をMTT colorimetric assay法により判定した。肺癌細胞9種類のうち5種類がいずれかの線維芽細胞のC.M.により増殖が促進され、EGFに対する反応と類似傾向であった。FCM分析から、C.M.は肺癌細胞のG_0.G_1期に作用して増殖が促進された。また、線維芽細胞の半数は肺癌細胞増殖促進効果を有し、この効果は非担癌肺組織由来のもののC.M.でも認められたが、腫瘍抑制効果はみられなかった。肺癌患者より得られた線維芽細胞14種類のうち、6種類のC.M.によりLuci10肺癌細胞の増殖が促進された。In vitroの線維芽細胞の増殖促進効果とリンパ節転移との関係では、増殖促進能のある線維芽細胞を有する6症例のうち、1症例のみn_0症例であったが、5症例はn_2症例で、比較的早期より広範なリンパ節転移が認められた。また増殖促進効果と腫瘍径との間には関係がなかった。さらに、線維芽細胞の肺癌細胞に対する増殖促進効果の作用機序ならびにリンパ節転移の関係を検討した。肺癌細胞9株において、EGF受容体は9株中7株に認められたが、EGFによる刺激でチロシン特異的燐酸化亢進が9株全てにみられた。この燐酸化は肺癌手術症例25例中13例に正常肺より癌組織に強く観察され、リンパ節転移との関係でもn_0症例17例中6例,n_1,n_2症例8例中7例とリンパ節転移例にチロシン特異的燐酸化亢進が認められた。以上より、線維芽細胞の肺癌細胞に対する増殖促進効果および肺癌細胞におけるチロシン特異的燐酸化亢進とリンパ節転移との間に何らかの関与があり、個々の肺癌患者の線維芽細胞のC.M.のin vitroにおける反応から、個々の患者の予後をある程度予知することができると考えられた。
軟骨形成能に着目した副甲状腺ホルモンを用いた半月板再建術の開発

膝半月は一旦損傷すると自然治癒を期待することは困難であることから半月板切除されることがしばしばある。半月板損傷状態によってはその切除量は多くなり、亜全摘あるいは全摘術となることもある。全摘亜全摘した場合は高率に変形性膝関節症を発症することが報告されているが、この状態を打開するための方法として海外では屍体からの半月板を採取し使用する他家移植が可能であるが、本邦では使用することができない。そのために本邦では自家移植腱を用いた半月板再建術が行われている。しかしその成績は決して満足できるものではなく、その原因として腱と半月板の組織相違が考えられる。我々は以前から腱にサイトカインを注入し、軟骨化、骨化させる技術を開発してきた。今回の研究はこの技術を用いて、現在骨粗しょう症で用いられている副甲状腺ホルモン(PTH)を使用した組織再現による半月板再建術の開発することである。腱にPBS注入後移植したものをControl群とし、PTH注入群との比較を行った。マクロ評価では、両群とも軟部組織で充填されていた。トルイジンブルー染色では、PTH群のみ異染性が見られ、軟骨様細胞が確認できた。しかし、ラットでは欠損部が小さいため、標本作製にあたり適切な組織像が得られにくく、より大きな動物種としてウサギを用いて検討した。ウサギでもラットと同様にマクロ評価では軟部組織で充填され、トルイジンブルー染色ではPTH群のみ異染性が見られ、軟骨様細胞が確認できた。ラットの膝関節は約3mm程度で半月板再建モデルを作成することは可能であったが、組織像としての再現性が高いとは言えなかったために、ウサギモデルも同時に作成し、ウサギでのモデル確立を要した来年度では、組織評価を半定量的に評価し、力学試験を実施する予定である。まずはPTHの腱に対する作用を検索した。ラットアキレス腱にPTHを注入し、処置後4週の組織を確認したところ、75ug/kg(22.5μg)以上で軟骨化が見られ、8週、12週経過での組織では骨化は見られなかった。つまり、PTHは腱内で軟骨化を誘導するが、骨化は誘導しないことが分かった。次にPTH注入したラットアキレス腱を半月板部分欠損モデルの半月板欠損部分に移植した。術後6週での移植部分は半月板に類似した組織で充填されていた。来年度は組織学的評価、力学的評価を行う予定である。PTHが腱内での軟骨化現象が容量依存性かどうか、骨化出現しないことの確認を行っていたために、やや研究状態が遅れた。さらにラット半月板そのものが1mm程度しかない状況であったために、腱にPTHを注入するときの技術的な困難さがあり、このモデルを確立することに時間を要した。

ラットの膝関節は約3mm程度で半月板再建モデルを作成することは可能であったが、組織像としての再現性が高いとは言えなかったために、ウサギモデルも同時に作成し、ウサギでのモデル確立を要した現在のモデルによって、実態顕微鏡下では半月板様組織になっていることが分かったので、今後組織学的評価を行い、軟骨化の状態を確認する。さらに、この半月板によって、軟骨保護作用の有無を検討する。また力学的環境も元来の半月板に類似するかどうかの検討を行う予定である。来年度では、組織評価を半定量的に評価し、力学試験を実施する予定である。残高200円に該当する消耗品などの必要物品がなかったために、次年度に繰り越すことになった。力学試験がまだ進行していないことと、ウサギのモデル作成が残っているために残金が生じている。来年度には引き続きウサギのモデル作成と力学試験を行う予定である。
小児予防接種における誤接種防止看護マニュアル作成の試み

北陸・近畿の小児予防接種実施機関に2016年3月アンケートと面接調査を実施した。272施設中198名(72.4%)が誤接種経験があった。その内容は「接種間隔の誤り」が最も多く、次いで「記録の誤り」「接種年齢の誤り」等であった。「ワクチン外来あり」は72.9%であったが、誤接種経験との関連は認められなかった。また「予防接種業務の負担感」は77%が「負担を感じる」との回答だったが「誤接種経験」との関連は認められなかった。「行政に対して」「保護者の知識」等の問題点が分かった。誤接種防止に向けて行政との連携を強化し、保護者が接種スケジュールの管理ができるよう、母親教室等での知識の普及が必要である。平成26年9月より水痘ワクチンの定期接種化と広域定期接種ワクチン事業が始まり、小児予防接種現場の更なる混乱が予測される。それと同時にワクチン誤接種の事例の増加も懸念され、現場では様々な誤接種防止対策を講じていることが考えられる。そこで小児ワクチン移行期の現場の実態や誤接種の状況、実際にワクチン接種業務に携わる看護師の思いや誤接種防止対策の実際などを明らかにし、誤接種防止に取り組むため本研究を実施している。1小児予防接種現場の現状調査(アンケート)の準備:アンケート調査の対象として、近畿・北陸地区の小児定期予防接種実施機関500施設をピックアップした。調査協力の承諾の得られた施設にアンケート調査を行うため、アンケート及びその説明書、研究承諾書、倫理申請書などをを作成した。アンケート調査の内容は、予防接種業務時間や1日の予防接種者数などの現状把握。予防接種を行ううえで「負担」と感じる内容や、負担感の強い業務など実際に予防接種業務を行う看護師の思いに対する調査。誤接種の経験の有無とその内容と対策調査。保護者からの予防接種の相談内容の調査などである。現在倫理審査申請中。2面接調査の準備:半構成的面接調査を行うための説明書、承諾書、面接調査シートなどの作成を行った。現在倫理審査申請中。3現在行われている誤接種対策や事故事例などの文献や先行研究の検索を行った。また先行研究で発表されている誤接種防止対策物品を、モデルとして作成した。次年度はアンケート調査及び面接調査の実施、集計、分析を行い、誤接種防止マニュアルを作成していく予定である。平成26年9月より水痘ワクチンの定期接種が開始され、平成27年からは広域定期接種ワクチン事業が始まった。またワクチン製造過程における安全性の問題や、それに伴うワクチン安定供給不足などの新たな問題も生じ小児予防接種現場の混乱は明らかであった。そこで小児ワクチン移行期の現場の実態や誤接種の状況、実際にワクチン接種業務に携わる看護師の思いや誤接種防止の実際などを明らかにし、誤接種防止に取り組むために本研究を実施した。1小児予防接種現場の現状調査(アンケート調査)の実施:近畿・北陸地区の小児定期予防接種実施機関を869施設にアンケート調査を実施。回答施設数は274施設(回収率31.5%)であった。回答から誤接種の実態やそれに伴う具体的な対策、看護師の思いなどが明らかになった。またアンケートの回答以外にも、実際に使用している誤接種対策用品などを送付してくれた施設もあり、アンケートを実施したことで、安全な予防接種業務について再検討したとの意見もあった。2面接調査:具体的な誤接種の状況や誤接種対策などを調査するために、半構成的面接調査を行った。上記アンケート調査時、無作為に抽出した50施設に面接調査の依頼をし、5施設からの返信が得られた。(回収率10%)面接内容は「近年の予防接種制度の変更や、広域事業の開始などで予防接種業務はどのように変わったか」「経験した誤接種の内容」などを聞き取り調査し、「誤接種対策の実際、実物」などの情報を得た。3調査の結果得られたデータを量的、質的に分析を行った。その結果をもとに誤接種防止マニュアルの作成と結果報告のための準備を進めている。人を対象とする医学系研究に関する倫理指針の改正を受けて、本大学での倫理審査体制の変更等があり、倫理申請がやや遅れているが、研究進度としてはおおむね順調である。調査依頼書・アンケート・面接用紙などは準備が完了している。27年度が最終年度であるため、記入しない。小児看護学当初の計画通り倫理審査申請が受理された後、調査を開始する予定。