hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水素をプローブに用いた新しい累積疲労損傷検出技術の開発

原子炉圧力容器用鋼を対象として,水素をトレーサーとして用いたき裂発生以前の累積疲労損傷の検出・評価のための基礎的検討を行った.種々の疲労寿命比で低サイクル疲労試験を中断し,疲労損傷度の異なる様々な疲労損傷付与材を作製した後,表面き裂の観察を行った.その後,最適なチャージ条件を決定した後に陰極電解法により水素をチャージし,水素放出特性に及ぼすひずみ範囲および繰返し数の影響を水素昇温脱離分析により調査した.得られた知見をまとめて以下に示す(1)水素チャージ条件の改良を検討した結果,1mol/LNaOH水溶液にNH_4SCNを0.1mass%添加した電解液を用い,12hチャージするのが最適であることがわかった,また,本条件下で得られた疲労寿命比に伴うC_Hの増加は従来条件下でのものに比べより顕著となり,検出感度が大きく向上した(2)水素放出曲線測定において400°Cと600°Cの焼鈍によって水素放出量C_Hが減少することから,水素放出特性変化は疲労に伴う転位の双極子およびループあるいは,空孔,空孔クラスター等の格子欠陥の形成に起因していると推測された(3)疲労寿命比の増加に伴い水素放出量C_Hも増加する.しかし,同じ寿命比でも全ひずみ範囲の大きいものほどC_Hが大きくなる傾向があり,C_Hの変化はひずみ範囲に大きく依存することが明らかとなった(4)水素放出量C_Hは寿命の極初期から増加する.き裂の発生が観察されないCoffin-Manson型パラメータ△ε_ρ・N^<0.4><2の範囲においても,C_Hは△ε_ρ・N^<0.4>の増加とともに顕著に増える.このことより,C_Hの測定により△ε_ρ・N^<0.4>で表現されるき裂発生以前の累積疲労損傷を推定することが可能である本研究課題では,繰返し応力負荷下での格子欠陥,すべり帯,転位セル組織の形成などからなる一連の累積疲労損傷のナノ・ミクロ的素過程を明らかにするとともに,それを定量的に評価するための"水素をプローブとした新しい疲労損傷検出技術"の開発を行う.平成21年度は,原子炉圧力容器用鋼を対象として,水素をトレーサーとして用いた累積疲労損傷検出・評価のための基礎検討を行った,疲労試験により完全両振りの繰返し負荷を加えた圧力容器用鋼を用い,表面き裂の観察を行った後に,水素チャージ後の水素放出特性に及ぼすひずみ範囲と繰り返し数の影響を水素昇温脱離分析により調査した.得られた知見をまとめて以下に示す.(1)き裂密度は繰返し数の増加とともに増加する.また,き裂密度とCoffin-Manson型パラメータΔε_p・N^<0.4>の間には良好な相関が認められ,き裂密度測定から材料の疲労履歴を推定することが可能である.なお,Δε_p・N^<0.4>がおよそ2以下では表面き裂は発生しない.(2)水素放出量C_Hは,寿命の初期より繰返し数の増加にともに増加する.C_Hとビッカース硬さの間に良好な関係があること,さらには400^Lと600^Lの焼鈍によってC_Hが減少することから,水素放出特性の変化は転位や空孔などの格子欠陥の性状変化に起因していると推測される.(3)Δε_p・N^<0.4><2の範囲においても,C_HはΔε_p・N^<0.4>の増加とともに増えることから,C_Hの測定よりΔε_p・N^<0.4>で表現されるき裂発生以前の累積疲労損傷を推定することが可能である.原子炉圧力容器用鋼を対象として,水素をトレーサーとして用いたき裂発生以前の累積疲労損傷の検出・評価のための基礎的検討を行った.種々の疲労寿命比で低サイクル疲労試験を中断し,疲労損傷度の異なる様々な疲労損傷付与材を作製した後,表面き裂の観察を行った.その後,最適なチャージ条件を決定した後に陰極電解法により水素をチャージし,水素放出特性に及ぼすひずみ範囲および繰返し数の影響を水素昇温脱離分析により調査した.得られた知見をまとめて以下に示す(1)水素チャージ条件の改良を検討した結果,1mol/LNaOH水溶液にNH_4SCNを0.1mass%添加した電解液を用い,12hチャージするのが最適であることがわかった,また,本条件下で得られた疲労寿命比に伴うC_Hの増加は従来条件下でのものに比べより顕著となり,検出感度が大きく向上した(2)水素放出曲線測定において400°Cと600°Cの焼鈍によって水素放出量C_Hが減少することから,水素放出特性変化は疲労に伴う転位の双極子およびループあるいは,空孔,空孔クラスター等の格子欠陥の形成に起因していると推測された(3)疲労寿命比の増加に伴い水素放出量C_Hも増加する.しかし,同じ寿命比でも全ひずみ範囲の大きいものほどC_Hが大きくなる傾向があり,C_Hの変化はひずみ範囲に大きく依存することが明らかとなった(4)水素放出量C_Hは寿命の極初期から増加する.き裂の発生が観察されないCoffin-Manson型パラメータ△ε_ρ・N^<0.4><2の範囲においても,C_Hは△ε_ρ・N^<0.4>の増加とともに顕著に増える.このことより,C_Hの測定により△ε_ρ・N^<0.4>で表現されるき裂発生以前の累積疲労損傷を推定することが可能である
16SrRNA解析を応用した高齢者の低栄養起因口腔・腸内細菌叢の網羅的探索

近年,肥満や低栄養の原因に腸内細菌叢が係わることが明らかにされ,多方面で注目されているが,高齢者の低体重や低栄養,さらにはフレイルの原因に腸内細菌叢が関連するかどうかは,全く検証されていない.本研究は,次世代シークエンサーを用いた16SrRNA解析により,腸内細菌叢を網羅的に解析し,高齢者の低体重や低栄養,さらにはフレイルと腸内細菌叢との関連を明らかにすることを目的としている.そこで,フレイルが腸内エコシステムの変調によって発症・維持されているのではないかという仮説を立て横断調査を実施した.平成28-29年度にかけて,岡山県の介護老人保健施設あいの里リハビリ苑に入所している要介護高齢者26名から糞便を回収し,サンプルからgenomic DNAを精製し,PCR,次世代シークエンサーによる16SrRNA解析を行ってきた.そして,門レベルにおける解析の結果,過体重者においてFirmcutesの比率が有意に増加,低体重者においてActinobacteriaの比率が有意に増加していた.属レベルの解析の結果,BMIと正の相関にある細菌としてBacteroides,負の相関にある細菌としてBifidobacteriumが抽出してきた.平成30年度は,属レベルの細菌叢データを用いてクラスター解析を行った.その結果,一部の低体重者のサンプルが同じクラスターに分布していることが明らかとなった.次に,低体重者と過体重者との腸内細菌代謝産物の違いを検討するためCE-TOFMASによるメタボローム解析を行った.その結果,低体重者で増加する代謝産物としてCholineとtrans-Glutaconic acid,低体重者で低下する代謝産物としてBiotinとMethylhistidineが同定された.平成28年度は,倫理審査委員会に研究計画書を提出し承認を得たうえで,研究協力を得た老人保健施設に入所中の要介護高齢者から,低栄養高齢者および対照群として栄養良好高齢者の抽出を行った.低栄養高齢者の選択基準は,BMI<18.5,血清アルブミン値≦3.5g/dl,過去6ヶ月間に3%以上の体重減少または,23kgの体重減少が認められること,急性疾患を有さず,過去1ヶ月以内に抗菌薬投与を受けていないこと,常食を経口摂取していること,過去3ヶ月に食事の摂取量が著しく減少していないこととした.そして,低栄養高齢者7名,栄養良好高齢者11名に対して,あらかじめ決めていた臨床診査プロトコールに従い臨床診査データを収集した.その結果,低栄養群7名は平均年齢82.7歳,男性1名,女性6名,平均BMI値は17.1であり,食形態は常食3名,きざみ食2名,ミキサー食1名,経管栄養1名であった.一方,栄養良好群11名は,平均年齢87.6歳,男性1名,女性10名,平均BMI値は22.4で,食形態は常食5名,きざみ食4名,ミキサー食2名であった.これらの対象者の自然唾液および便を採取するため,検体採取プロトコールの設定(得られた臨床検体は,細菌叢構成の維持のため,迅速に嫌気パックを行い,グリセロール・ストックによる凍結保存を行う.自然唾液の採取は朝食後2時間経過後,口腔ケアからも2時間経過後に統一する.)および採取キットの準備を行った.平成28年度は,研究計画の倫理委員会承認を得ること,対象者20名を抽出し臨床診査および検体採取を行う計画であった.このうち,低栄養高齢者7名,栄養良好高齢者11名の臨床診査は達成できている.また,臨床診査未実施の対象を4名確保しており,対象者20名は達成できる見込みである.検体の採取がまだ実施できていないが,検体採取プロトコールの設定やキットの準備は完了しており,すぐに検体採取に着手できるため,概ね順調に進展していると考えている.高齢者の低栄養は様々な疾患発症や機能低下,死亡の強いリスク因子であり,低栄養高齢者には高額な医療費が必要なことが明らかになっている.近年,肥満や低栄養の原因に腸内細菌叢が係わることが明らかにされ,多方面で注目されているが,高齢者の低体重や低栄養,さらにはフレイルの原因に腸内細菌叢が関連するかどうかは,全く検証されていない.本研究は,次世代シークエンサーを用いた16SrRNA解析により,口腔内細菌叢と腸内細菌叢を網羅的に解析し,高齢者の低体重や低栄養,さらにはフレイルと腸内細菌叢との関連を明らかにすることである.平成29年度は,平成28年度に倫理委員会の承認得て抽出した28名を対象に,糞便を採取し,16SrRNA解析を実施した.得られた結果を細菌叢でクラスター解析した結果,BMIによって患者が分類されることが明らかとなった.また,BMIと相関のある細菌叢を探索した結果,正の相関を示す細菌(属),負の相関を示す細菌(属)が抽出された.今後,PCR法にて,細菌の種を同定すると共に,これらの細菌の機能解析を実施する予定である.今年度は,対象者から糞便回収を行い, 16SrRNA解析を実施し,BMIに正・負の相関をする細菌(属)を抽出することに成功しており,概ね順調に進展している.近年,肥満や低栄養の原因に腸内細菌叢が係わることが明らかにされ,多方面で注目されているが,高齢者の低体重や低栄養,さらにはフレイルの原因に腸内細菌叢が関連するかどうかは,全く検証されていない.

本研究は,次世代シークエンサーを用いた16SrRNA解析により,腸内細菌叢を網羅的に解析し,高齢者の低体重や低栄養,さらにはフレイルと腸内細菌叢との関連を明らかにすることを目的としている.そこで,フレイルが腸内エコシステムの変調によって発症・維持されているのではないかという仮説を立て横断調査を実施した.平成28-29年度にかけて,岡山県の介護老人保健施設あいの里リハビリ苑に入所している要介護高齢者26名から糞便を回収し,サンプルからgenomic DNAを精製し,PCR,次世代シークエンサーによる16SrRNA解析を行ってきた.そして,門レベルにおける解析の結果,過体重者においてFirmcutesの比率が有意に増加,低体重者においてActinobacteriaの比率が有意に増加していた.属レベルの解析の結果,BMIと正の相関にある細菌としてBacteroides,負の相関にある細菌としてBifidobacteriumが抽出してきた.平成30年度は,属レベルの細菌叢データを用いてクラスター解析を行った.その結果,一部の低体重者のサンプルが同じクラスターに分布していることが明らかとなった.次に,低体重者と過体重者との腸内細菌代謝産物の違いを検討するためCE-TOFMASによるメタボローム解析を行った.その結果,低体重者で増加する代謝産物としてCholineとtrans-Glutaconic acid,低体重者で低下する代謝産物としてBiotinとMethylhistidineが同定された.1.対象の自然唾液および便をプロトコールに従って採取する.2.次世代シークエンサーを用いた16SrRNA解析にて,自然唾液および便中の細菌叢を網羅的に解析する.その結果を基に,細菌叢系統的比較解析(UniFrac法)を行い,低栄養高齢者と栄養良好高齢者の腸内細菌叢構成の差異(UniFrac距離)を確認する.さらに,細菌叢を構成する各属,各門の構成比率を算出し,低栄養高齢者の腸内細菌叢に有意に,より優勢な菌属を明らかにする.3.低栄養/栄養良好高齢者を追跡し,自然唾液および便を採取し,臨床診査を行う.そして,2と同様の方法で口腔内・腸内細菌叢の解析を行い,経時的変化を把握する.平成30年度は,平成29年度に抽出された細菌(属)の細菌種をPCR法にて同定するとともに,これらの細菌がどのような代謝産物を介して我々のBMIに関与しているのか,メタボローム解析も含め実施してく予定である.28年度に予定していた検体採取に至らず、次世代シークエンサーの委託解析料が使用されなかったため.理由:予定していた次世代シークエンサーの委託解析料が割引となったため。使用計画:平成30年度に予定しているメタボローム解析に用いる予定である。28年度に設定した検体採取プロトコロールに従い、検体採取を行う.これら検体を業者に委託する費用が必要である.
葉緑体からミトコンドリアへの細胞内遺伝子移行の検証

植物ミトコンドリアゲノムには葉緑体ゲノムの一部が挿入されているケースが頻繁に見られ、これは葉緑体からミトコンドリアへの細胞内遺伝子移行機構の存在を示唆する。本研究は葉緑体からミトコンドリアへの遺伝子移行が現在進行中であることの証明を試みるものであり、これは同時にミトコンドリアの形質転換系を確立することを意味する。ミトコンドリアの形質転換は、動物を含め多細胞生物においては未だ成功例がなく、本研究は植物に内在すると考えられるオルガネラ間の遺伝子移行機構に利用してミトコンドリアの形質転換を行う初の試みである。
高次制御熱プラズマによる磁性セラミックス粉体の高速合成

平成1113年度の3年間にわたり、安定に動作する熱プラズマプロセス装置の開発、熱プラズマの生成・制御、混合粉末からのフェライト微粒子の高速合成などのプロセス開発に関して検討した。1.熱プラズマの生成・精密制御法の確立広い動作条件にわたって安定にプラズマジェットを発生する強制伸長型プラズマジェット発生器を基礎にした省電力型熱プラズマプロセス装置を開発し、材料プロセスへの応用可能性を検討した。また、このジェット発生器の特長をより生かす改良型高性能熱プラズマプロセス装置を試作した。2.混合粉末材料を用いたフェライト粉末の高速合成Fe203、NiO、ZnO、CuOの混合粉末を、熱プラズマ処理することにより、高品質のフェライト合成が可能なことを示した。また、この合成されたフェライトを粉末として回収する場合に、その品質は回収位置に殆ど依存せず、下流側で容易に回収できることがわかった。3.CCDカメラを用いたプラズマジェット計測システムを構築し、プラズマジェット温度の二次元分布測定が可能なことを示した。また、プロセス進行中のプラズマジェットの診断に関して、光パルス法による注入粉末材料の粒径、速度、温度測定を行い、その有効性を示した。4.粉末を材料とする2つの熱プラズマプロセスの確立(1)混合粉末材料を用いて、熱電変換材料であるβ"-アルミナの高速合成が可能なことを示し、高品質化およびMo溶射膜との2層膜の形成について検討した。(2)溶射が困難とされるMgO粉末を用いた溶射膜作製に成功した。5.誘導結合型RF熱プラズマ流のモデリング基礎方程式を有限要素法を用いて数値解析することにより、熱プラズマ流の速度分布に及ぼすプラズマガスの効果、粒子の加速・加熱について検討した。大口径熱プラズマプロセス装置の試作、減圧熱プラズマの生成・制御、混合粉末からのフェライト合成に関する予備実験を実施した。(1)大口径熱プラズマ源の開発強制伸長型プラズマジェット発生器、ノズル型フィードリング、反応容器で構成される申請者の研究室で独自に開発した熱プラズマプロセス装置を基盤として検討した。本研究ではこのプロセス装置の大型化とアーク放電電力の増大を予定しているが、特に、圧力容器の部分を大型化し、減圧下でのプラズマ流の膨張によるプロセス領域の大容量化を試みた。(2)大容量化・大量処理のためにアーク放電電力の増強が必要であるが、平成11年度はジェット熱出力を10kW以下にとどめて大電力化のためのデータベース(熱負荷対策、電極構造など)を蓄積した。(3)大口径減圧熱プラズマの生成・精密制御法の確立低圧力下(数Torr以下)でのプラズマジェット発生器の動作特性、プロセス進行中のプラズマジェットのパラメータを測定し、粉末材料(アルミナ等)の送給と装置の安定性の関係を明確にした。特にジェット流速や温度の測定はプラズマ制御にとって重要であり、非軸対称系にも適用可能なコンピュータトモグラフィー法を用いたプラズマジェット診断が可能なことを確認した。(4)混合粉末材料によるフェライト合成および溶射膜の検討Fe_2O_3、NiO、ZnO、CuOの混合粉末により、フェライト合成とその薄膜作製を試みた。X線回折による生成膜の組成を検討し、フェライト合成を確認した。大口径熱プラズマプロセス装置の性能評価、減圧熱プラズマの生成・制御、混合粉末からのフェライト合成に関する検討を行った。1.大口径熱プラズマ源の開発と高電力化の検討強制伸長型プラズマジェット発生器、ノズル型フィードリング、反応容器で構成される申請者の研究室で独自に開発した熱プラズマプロセス装置を基盤として検討した。反応容器の部分を大型化し、減圧下でのプラズマ流の膨張によるプロセス領域の大容量化を試み、実現の可能性を得た。また、大容量化・大量処理のためにアーク放電電力の増強が必要であるが、平成11年度に続きジェット熱出力10kW以下にとどめて大電力化のためのデータベース(熱負荷対策、電極構造など)を蓄積した。2.大口径減圧熱プラズマの生成・精密制御法の確立Mo粉末を用いた溶射膜作製により、その膜質の評価から外部からの不純物混入、電極物質の混入等に関する圧力依存性、放電電力依存性を検討した。また、CCDカメラを用いたプラズマジェット計測システムを開発し、プラズマジェット温度の二次元分布測定を試みた。3.混合粉末材料によるフェライト合成および溶射膜の検討Fe_2O_3、NiO、ZnO、CuOの混合粉末により、フェライト合成とその薄膜作製を行った。X線回折による生成膜の組成評価から、フェライト合成を確認した。さらにフェライト合成のジェット熱出力、基板位置依存性について検討した。

また、プロセス進行中のプラズマジェットの診断に関して、光パルス法による注入粉末材料の粒径、速度、温度測定を行い、その有効性を示した。4.粉末を材料とする2つの熱プラズマプロセスの確立(1)混合粉末材料を用いて、熱電変換材料であるβ"-アルミナの高速合成が可能なことを示し、高品質化およびMo溶射膜との2層膜の形成について検討した。(2)溶射が困難とされるMgO粉末を用いた溶射膜作製に成功した。5.誘導結合型RF熱プラズマ流のモデリング基礎方程式を有限要素法を用いて数値解析することにより、熱プラズマ流の速度分布に及ぼすプラズマガスの効果、粒子の加速・加熱について検討した。平成12年度の研究実績をベースにして、さらに熱プラズマの生成・制御、混合粉末からのフェライト合成をはじめとするいくつかのプロセスに関する検討を行った。1.熱プラズマの生成・精密制御法の確立広い動作条件にわたって安定にプラズマジェットを発生する強制伸長型プラズマジェット発生器を基礎にした熱プラズマプロセス装置を開発して種々の応用可能性を検討している。本年度は、さらに、このプラズマジェット発生器の特長を最大限に生かす高性能熱プラズマプロセス装置を開発した。2.混合粉末材料を用いたフェライト粉末の高速合成Fe_2O_3、NiO、ZnO、CuOの混合粉末を、熱プラズマ処理することにより、高品質のフェライト合成が可能なことを示した。また、この合成されたフェライトの品質は粒末としての回収位置に殆ど依存せず、下流側で容易に回収できることがわかった。3.CCDカメラを用いたプラズマジェット計測システムを構築し、プラズマジェット温度の二次元分布測定が可能なことを示した。また、光パルス法によるプロセス進行中のプラズマジェットの診断に関して、注入粉末材料の粒径、速度、温度測定を行い、その有効性を示した。4.粉末を材料とする以下の2つのプロセスについて検討し、初期の結果が得られた。(1)熱電変換材料であるβ"-アルミナの合成、高品質化について検討した。5.有限要素法を用いて、誘導結合型RF熱プラズマ流の解析モデルを完成させた。
市場均衡理論の成立に関する科学史的研究

本研究課題では,どのような人々が,どのような経緯で,自然科学の科学的手法を参考にして市場均衡理論を展開するに至ったのかについて議論を展開する.特に,本研究では,以下の三つの研究テーマに絞って,科学史や科学哲学の知見を借りながら,一次資料の綿密な分析に基づいて研究を遂行する.(1)19世紀イングランドの科学方法論,(2)経済学への解析的手法の導入,(3)需給均衡理論をめぐる研究者ネットワーク.本研究課題では,どのような人々が,どのような経緯で,自然科学の科学的手法を参考にして市場均衡理論を展開するに至ったのかについて議論を展開する.特に,本研究では,以下の三つの研究テーマに絞って,科学史や科学哲学の知見を借りながら,一次資料の綿密な分析に基づいて研究を遂行する.(1)19世紀イングランドの科学方法論,(2)経済学への解析的手法の導入,(3)需給均衡理論をめぐる研究者ネットワーク.
日本列島先史・原史時代における海獣狩猟文化の起源と展開

日本列島における海獣狩猟文化の起源・系統を考える上で、沿海州・アムール川流域における回転式銛頭(=雌型銛頭)を有する先史漁撈民の動向が重要である。近年、中国黒竜江省新開流遺跡、ロシア沿海州ボイスマン遺跡において回転式銛頭と推測される資料の存在が明らかになってきてきた。従って、今年度の第一の目的としては、それら資料の現地調査であった。その結果、当該地域においては紀元前6000年前後からの回転式銛頭の使用が確実視されることとなった。こうした点からすると、日本列島には、縄文時代早期における石刃鏃文化の大陸から北海道への波及に伴って、回転式銛頭が北日本へ伝播した可能性があると推定される。さらに、縄文後期段階には、沿海州地域から朝鮮半島東海岸部うぃ経由して北九州への伝播ルートも想定されるのである。こうした状況は、環日本海的な漁撈民の活発な活動が推測させる。次に、今年度においても日本国内資料の充実にも努めた。近年調査・報道された鳥取県青谷上寺地遺跡の資料は、当研究代表者が昨年指摘しておいた、弥生時代と北海道恵山文化の関係についての推定を一層補強する資料となってきている。それは弥生文化伝播における漁撈民の果たした役割の重要性について改めて考えさせるものである。
ＣＨ活性化反応を利用したエピジェネティクス制御化合物の創製

最近の分子生物学の研究により、ヒストンの化学修飾のバランスが崩れることで、がんなど、さまざまな疾病が引き起こされることが報告されている。したがって、ヒストンのアセチル化、メチル化修飾を制御する化合物は、生命現象を理解するためのツールとして重要であり、かつ、がんなどの治療薬としても応用できる可能性がある。一方、反応化学の分野では、C-H活性化反応の進展が目覚ましく、C-H活性化反応は、医薬化学分野でも有用である。以上の背景の基、我々はSingh博士と共同し、C-H活性化反応を用いたHDACとKDMを標的とした抗がん剤の創製研究を行った。これまでに、我々の研究グループでは、フェニルシクロプロピルアミン(PCPA)の構造を基に、リシン脱メチル化酵素1(LSD1)選択的阻害剤の創製研究を行ってきた。これらの研究成果を基に、我々は、PCPAのLSD1阻害活性とその阻害メカニズムを基に、新規抗がん剤ドラッグデリバリー分子を考案した。本研究においても、PCPA構造を基にした新規抗がん剤ドラッグデリバリー分子の設計と合成、その生物活性評価を行った。新規抗がん剤ドラッグデリバリー分子の分子設計とC-H活性化反応の検討を行った。具体的には、LSD1のX線結晶構造を基に、PCPAのベンゼン環を他の芳香環に変換した化合物群を鈴木が設計した。また、それらの設計した分子の合成に必要なC-H活性化反応の反応条件検討をSinghが行った。Singhは、さらにその反応条件を用い、設計したPCPA誘導体の効率的合成を行った。Singhが合成化合物の活性評価を行った結果、合成化合物の一つが強いLSD1阻害活性を示した。さらに、その化合物は、正常細胞には影響を与えないで、がん細胞の増殖を強く阻害した。以上の結果から、新規抗がん剤ドラッグデリバリー分子の抗がん剤としての有用性が強く示された。29年度が最終年度であるため、記入しない。ヒストンのリシン残基のアセチル化やメチル化は、DNAの塩基配列に依らないで遺伝子発現を制御する、いわゆるエピジェネティクス機構の一つであることが知られている。これらのヒストンの化学修飾のバランスが崩れることで、がんなど、さまざまな疾病が引き起こされることも報告されている。以上の背景の基、本研究では、C-H活性化反応を用いたヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)とヒストン脱メチル化酵素(KDM)を標的とした抗がん剤候補化合物の創製を目指す。平成28年度は、KDM1A阻害薬として知られるフェニルシクロプロピルアミン(PCPA)とHDAC阻害薬であるvorinostatの複合体の分子設計とC-H活性化反応を用いた合成の検討を行った。具体的には、KDM1AのX線結晶構造を基に、PCPA-vorinostat複合体を設計した。また、それらの設計した分子の合成に必要なC-H活性化反応の反応条件検討を行った。その反応条件を用いて、設計したPCPA-vorinostat複合体の合成に成功した。平成29年度には、平成28年度の結果を基に、さらなるPCPA-HDAC阻害薬複合体の分子設計、合成と生物活性評価を行う予定である。当初予定した通り、阻害薬の分子設計とC-H活性化反応の検討、設計化合物の合成を完了した。

以上の結果から、新規抗がん剤ドラッグデリバリー分子の抗がん剤としての有用性が強く示された。今後、KDM1AのX線結晶構造を基にさらなるPCPA-HDAC阻害薬複合体を設計し、C-H活性化反応を利用した合成、酵素阻害活性評価、がん細胞増殖阻害活性評価などの生物活性評価を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。
ネガティブなクチコミの影響を決定する要因の解明

ネガティブなクチコミ研究を概観した結果、ネガティブなクチコミには、否定的な情報を拡散することや、組織や従業員への報復を目的とするものばかりではないことを確認した。自身におきた出来事に対する状況理解や感情安定化を目的として他者に語る。こうしたタイプのクチコミの場合とその他のタイプのクチコミの場合では、聞き手に及ぶ影響や、語り手と企業およびブランドとの関係に及ぶ影響に差が生じることが推察される。そこで、サービスの失敗を体験した消費者が発信するネガティブなクチコミのタイプを予測する枠組みを、「認知的評価理論」の考えを用いて設定することに取り組んでいる。加えて、初年度に行った調査データを用いて定量的な検討を進めており、これら作業を現在も継続して行っている。多くの先行研究で用いられているクリティカルインシデント法などの定性的な調査方法や、統計的分析の手法についての確認を行っている。1つめの研究取り組みである。また、本研究に関連する研究テーマとして、「サービスの失敗」や「サービスリカバリー」や、近年多く取り組まれている「顧客の強い怒り(Customer Rage)」、「ネガティブ体験にまつわる顧客の負の感情」に関する研究をレビューすることにも取り組んだ。議論されている内容や問題意識を理解し、初年度に行った企業取材の結果と照らして、ネガティブなクチコミの原因となる「サービスの失敗」に対する理解を深めることに努めた。予定していなかった研究プロジェクトの立ち上げや、学部内の運営環境の変化により予定していなかった校務を担当したことなどにより、研究が遅れた。発表に至ってはいないが、データ分析や考察は進めており、2019年度以降で学会発表や論文発表につなげたいと考えている。1つ目は、復讐や警告を目的とするクチコミが語られるなど、ビジネスへの負のインパクトが大きなサービスの失敗のタイプを明らかにすることに取り組む。2018年度に取り組んだサービスの失敗の実態把握と、認知的評価理論を用いた考察、具体的には認知的評価の評価軸、感情と対処方略の関連について、先行研究の知見に基づき仮説を設定し、実証研究を行う。次に、サービスの失敗の負の影響を調整する変数についての考察を行う。認知的評価には内的要因や外的状況が影響することが指摘されている。内的要因として個人特性(性別や文化的背景、パーソナリティ、価値観など)、能力(感情知能、情報処理能力など)、ブランドとの関係年齢、ロイヤルティがあげられている。外的状況として、製品やサービスのパフォーマンスや他者の存在などがあげられている。これら要因に注目し、影響の違いを説明する論理的枠組みを設定し、実証的な検証に取り組む。さらに、ネガティブなクチコミの発信者と受信者の両者に与える影響についての考察も行いたいと考えている。本研究の目的は、サービス消費の文脈で生じるネガティブなクチコミに焦点を当て、受信者ならびに発信者におよぶ影響と、影響の決定要因を解明することである。同時性、異質性といったサービス特有の性質により、事業者は、品質のばらつきを完全になくすことはできない。未熟な提供者による失態や不手際、消費者の期待との不一致など好ましくない消費体験はネガティブなクチコミにつながる。また、無形性、同時性といった特性により消費者は事前に品質を評価することが難しいため、消費者は意思決定にあたり、利用経験者のクチコミ情報を活用する。したがって、ネガティブなクチコミは事業収益に多大な負の影響をもたらすことになる(Berry, 1980; Sweeney et al. 2008)。先行研究では、ポジティブなクチコミの正の影響よりネガティブなクチコミの負の影響が大きいことが指摘されている(Mittal, Ross, and Baldasare 1998; Park and Lee 2009)。にもかかわらず、従来の研究では、顧客満足を前提とするポジティブなクチコミに注意を向けられてきた(高橋1998)。本研究に取り組む理由はこの点にある。コミュニケーションにおける影響力は情報が発信されることだけで決まるのではなく、情報(例えば、対象、内容、タイプ、メディア)、送り手および受け手の特性(例えば、情報処理能力・関与・購買予定、受け手人数)、送り手と受け手の相互作用(例えば、絆、好意度)といった要因やその組み合わせにより差が生じる。本研究は1消費者から重要視される傾向にある「サービスに関するネガティブなクチコミ」に焦点をあて、2影響力の決定要因や影響のメカニズムを調べることや、3受け手だけでなく送り手におよぶ影響にも注目し検討する。仮説検証型の研究を予定しているため、初年度である2017年度においては、計画していた1関連研究のレビュー、2企業担当者のヒアリングを実施した。また計画していなかったが、3消費者を対象とするインターネット調査を行い、サービスの失敗にまつわる体験に関する情報収集を行った。具体的には、次の通りである。1ネガティブなクチコミに焦点を当てた研究をレビューし、定義、影響、動機にまつわる知見を整理した。さらにネガティブなクチコミは、サービスの失敗に接した消費者がその後にとる行動の1つであることから、サービスリカバリー研究の流れの中で検討されてきた。また、近年では、サービスの失敗に遭遇した顧客の怒りやその後の報復的・敵対的行動に焦点をあてた研究が増加していることから、それらも含めたレビューを行った。2企業担当者のヒアリングにおいては、複数の企業の協力を得てインタビュー調査を行った。また、特定業界の顧客相談窓口担当者の勉強会に参加し、実態の把握、理解に努めた。3さらに予定をしていなかった消費者を対象とする調査を行った。

サービスの失敗の内容、サービスの失敗に接した消費者の感情やその後の行動、さらには、企業とのやりとりの内容やそのときの感情、その後の行動について、情報を収集するためインターネット調査を行った。その結果をもとに、サービスの失敗の分類や、サービスの失敗に遭遇した消費者の喚起感情、その後の行動等の把握、それら要素間の関連性の理解につなげることも目的とした。これら活動で得た情報や調査データは、2018年度以降の実証研究の仮説設定に活かす予定である。ネガティブなクチコミ研究を概観した結果、ネガティブなクチコミには、否定的な情報を拡散することや、組織や従業員への報復を目的とするものばかりではないことを確認した。自身におきた出来事に対する状況理解や感情安定化を目的として他者に語る。こうしたタイプのクチコミの場合とその他のタイプのクチコミの場合では、聞き手に及ぶ影響や、語り手と企業およびブランドとの関係に及ぶ影響に差が生じることが推察される。そこで、サービスの失敗を体験した消費者が発信するネガティブなクチコミのタイプを予測する枠組みを、「認知的評価理論」の考えを用いて設定することに取り組んでいる。加えて、初年度に行った調査データを用いて定量的な検討を進めており、これら作業を現在も継続して行っている。多くの先行研究で用いられているクリティカルインシデント法などの定性的な調査方法や、統計的分析の手法についての確認を行っている。1つめの研究取り組みである。また、本研究に関連する研究テーマとして、「サービスの失敗」や「サービスリカバリー」や、近年多く取り組まれている「顧客の強い怒り(Customer Rage)」、「ネガティブ体験にまつわる顧客の負の感情」に関する研究をレビューすることにも取り組んだ。議論されている内容や問題意識を理解し、初年度に行った企業取材の結果と照らして、ネガティブなクチコミの原因となる「サービスの失敗」に対する理解を深めることに努めた。予定していなかった研究プロジェクトの立ち上げや、学部内の運営環境の変化により予定していなかった校務を担当したことなどにより、研究が遅れた。発表に至ってはいないが、データ分析や考察は進めており、2019年度以降で学会発表や論文発表につなげたいと考えている。2017年度に行ったネガティブなクチコミ研究の概観を通して、ネガティブなクチコミには、否定的な情報を拡散することや、組織や従業員に復讐することを目的とするものばかりではないことを確認した。こうしたタイプのクチコミの場合とその他のタイプのクチコミの場合では、聞き手に及ぶ影響や、語り手と企業やブランドとの関係継続の可能性に違いが生じることが推察される。ネガティブなクチコミのタイプによる違いや、そうした違いを生む先行要因について、検証を試みる。本年度の1つめの取り組みである。また、復讐や警告を目的とするクチコミを語る顧客は、どのようなサービスの失敗を体験し、どのような評価を行い、その結果どのような感情を抱き、行動につなげるのか。
II-VI族化合物半導体中の3d遷移金属不純物の電子状態

不純物と母体原子を含む単位胞を無限に並べたスーパーセル法と密度汎関数法に立脚したノルム保存型擬ポテンシャル法とによって、結晶構造や対称性を仮定することなく電子状態や結晶構造を非経験的にきめる計算方法の開発を行った。新しく開発したスーパーセル法のテストケースとして、p型シリコンの水素による不動態化(Hydrogen Passivation)の問題を選んだ。ボロン(B)などのアクセプタをドープしたp型シリコンでは、不純物として侵入した水素(H)によってアクセプタの電気的活性が失われる。これらの機構を解明するために、スーパーセルの中に母体のSi、アクセプタであるB、そしてH不純物をパラパラとばらまいておき、第一原理からヘルマンファインマンの力を計算する。計算された力にもとづいて各構成原子を動かしながら、各原子に働く力がゼロになるように電子状態と構成原子の構造配置を決定した。その結果、H原子はSiと置換型アクセプタ不純物であるB原子との結合中心位置に入り、最近接のSiとBを大きく格子緩和して、Si-H-Bから成る3中心結合をつくる。その結果として、Bによるアクセプタ準位は、H原子の深いポテンシャルによって価電子帯中に引き込まれてその電気的活性を失う。このような経験的パラメータをいっさい含まない理論計算によって、水素によるp型シリコンの不動態化の機構が解明された。今後の計画では、p型ZnSeをつくる場合に問題になっているLiをアクセプタとして選び、Zn置換位置周辺でのLiの移動エネルギーと構造安定性を計算し、Liのアクセプタとしての不安定性の起源を解明する。
酵母転写因子Yap1の翻訳後修飾による活性化の分子機序

酸化的ストレスを負荷した際のYap1のredox状態を解析した結果、CRD中のシステイン残基間でジスルフィド結合が形成されることを明らかにした。すなわち、CRDにはCys598、Cys620、Cys629という3つのシステイン残基が存在するが、過酸化水素処理によりCys598とCys620間で優先的にジスルフィド結合が形成された。また、これらのジスルフィド結合は、グルタチオンの酸化・還元状態とは独立して生じており、Yap1が直接酸化的ストレスのセンサーとして機能していると考えられた。さらに、Yap1のCRD中のジスルフィド結合はチオレドキシンにより還元されることを明らかにした。一方、メチルグリオキサール(MG)を代謝する酵素グリオキサラーゼIが欠損した酵母(glo1Δ)細胞内ではYap1が構成的に核に局在化していることを見い出した。その活性化は嫌気条件下でも観察され、また野生株とglo1Δ株の細胞内酸化度に差は認められなかったことなどから、glo1Δ株におけるYap1の構成的活性化は酸化的ストレスに依存したものではないと考えられた。また、glo1Δ株では細胞内MGレベルが上昇しており、大腸菌のglo1Δ遺伝子を発現させて細胞内MGレベルを低下させるとYap1の活性化が抑制された。一方、細胞外からMGを添加した場合、細胞内MGレベルの上昇と相関してYap1の核内への蓄積、ならびにその標的遺伝子の発現上昇が観察された。これらのことから、MGはYap1の活性化を引き起こしていると考えられた。酵母転写因子Yap1は酸化的ストレスを負荷されると核に局在し、標的遺伝子の転写を活性化する。Yap1の核外輸送シグナル(NES)はC末端付近に存在し、そこはcysteine-rich domain(CRD)と呼ばれるCys残基に富む領域とオーバラップしている。従って、CRDを欠失させるとYap1は構成的に核に局在し、標的遺伝子の発現を活性化するようになる。このことから、Yap1の活性化は、その核局在化が重要なステップであると考えられている。一方、ジアミドによる酸化的ストレスの場合は、これら3つのシステイン残基間でランダムにジスルフィド結合が形成された。一方、グリオキサラーゼI欠損株ではYap1が構成的に核に局在化して活性化されていることを明らかにした。その活性化は嫌気条件下でも観察されたことから、CRD中のシステイン残基間のジスルフィド結合を介した活性化とは異なる機構に依るものと考えられた。これまでの解析から、酸化的ストレスによりYap1のCRD中のCys残基間で分子内ジスルフィド結合が形成されてCrm1との相互作用が阻害されることでYap1が核局在になることを明らかにしてきた。

本年度の研究により、メチルグリオキサール(MG)を代謝する酵素グリオキサラーゼIが欠損した酵母(glo1Δ)細胞内ではYap1が構成的に核に局在化していることを見い出した。その活性化は嫌気条件下でも観察され、また野生株とglo1Δ株の細胞内酸化度に差は認められなかったことなどから、glo1Δ株におけるYap1の構成的活性化は酸化的ストレスに依存したものではないと考えられた。また、glo1Δ株では細胞内MGレベルが上昇しており、大腸菌のg1oA遺伝子を発現させて細胞内MGレベルを低下させるとYap1の活性化が抑制された。一方、細胞外からMGを添加した場合、細胞内MGレベルの上昇と相関してYap1の核内への蓄積、ならびにその標的遺伝子の発現上昇が観察された。これらのことから、MGはYap1の活性化を引き起こしていると考えられた。MGによるYap1の活性化がYap1分子そのものに作用するのか、あるいはYap1の核・細胞質間輸送に関わる因子に影響しているのかを、Yap1の核外輸送を担うexportinと同じCrm1によって認識されるprotein kinase inhibitorのNESをgreen fluorescent protein(GFP)と融合させたレポータータンパク質の細胞内局在性の解析を通して検討した。その結果、MGはYap1分子に作用することでその局在性を変化させていることを明らかにした。
T2*補正水脂肪分離 MR 画像による慢性肝疾患の評価:鉄と脂肪の定量とその臨床応用

慢性肝疾患の大部分を占めるC型肝炎、非アルコール性脂肪肝炎、アルコール性脂肪肝炎においては脂質の沈着と同時に鉄沈着も、所謂reactiveoxygenspieces(ROS)としてその確立に重要な役割を果たす事が知られている。従来のMR手法では脂肪、鉄両者を分離して正確に定量評価することは困難であった。我々は、この問題を解決するためまず2D法(mFFE法)を開発し、実臨床で検証したうえで、その発展型である3D法(mDIXON法)をも開発し、2D法の弱点であった低空間分解能を克服し、臨床例でその有用性を確かめることに成功した。・T2^*補正水脂肪分離画像ための新たなシークエンス・従来法の脂肪検出法・MR化学シフト画像これらのシークエンスをC型肝炎、NASHの患者46名に応用。Gd-EOB造影前後での脂肪比率を求めた。また、生検が施行された群に関しては、生検結果と血清ferritin値を相関させ本法の有益性を確認した。結果:造影前後において新法(mFFE法)は従来法(2PD法)に比べ有意に造影前後での脂肪比率の差が小さかった。また、生検された28名について組織学的脂肪比率との相関は有意にmFFE法で高かった。特に血清ferritin値の高い群と正常値群の比率では、高ferritin値群で両法の差は大きかった。この結果の一部は国際MR医学学会において発表した(裏面参照)。T2^*補正水脂肪分離画像ためのシークエンス;昨年まで上記シークエンスを用い肝の脂肪鉄分離画像応用に取り組んできたが、どうしても5-6スライスしか撮像できないという限界があり、実臨床にはまだ不向きであった。今年は、全肝がフルに撮像できる、本法の3D versionであるmDIXON法の開発に取り組んだ。1.パラメータの最適化:マヨネーズファントムを用い各種パラメータを変化させ、下記のパラメータが最適であると決定した。昨年度のマヨネーズを用いたphantom実験ではMP法の優位性を示すことができなかったが、今回患者群で明らかに優位であったのはMPの設定がより人体の肝における脂質構成に合致している事を示唆する、と考えられる。一方、LFA法について今回の患者群においてLFA法の有意性が示せなかったのは1.5T機の限界(低信号領域でのノイズとの誤認)、症例数の少なさ、に起因する可能性がある。当初の計画では2Dシークエンスのみで臨床応用する予定であったが、昨年時ほぼそれは達成し、同時に2Dシークエンスの限界が判明した。直ちに同シークエンスの3Dversion開発に着手し、ほぼそれも完成しつつある。24年度が最終年度であるため、記入しない。新たに開発した3DmDixon法を用いて、多数の症例に応用し、病理像との比較、MRSとの比較などのvalidation studyを今後行っていく。
Art for Ages: 高齢者のWell-beingと音楽実践の学際的研究

本研究課題では,日本の高齢者が音楽を通じてどのように心理社会的・身体生理的な健康を得ているのかを明らかにし,音楽実践が健康にいかなる役割を果たすのかを,高齢化が進む世界に向けて発信することを目的とした。さらに,大学生に対する調査も同時に行うことで,音楽実践が主観的Well-beingに及ぼす,世代に共通した,また特有の効果の全体像を把握することに努めた。もっとも特筆すべき成果として,高齢化が進む国内のある都市において,余暇活動として行われているコーラス活動が高齢者のストレスを軽減する効果があり,特に社会的QOLが高いほどその軽減効果が高いことが示された。本研究課題では高齢者が音楽実践(音楽鑑賞や音楽演奏)を通して,どのように心理的,生理的,身体的に健康・Well-beingを獲得し得るのかを調べている。英国・スイス・日本からなる国際共同研究プロジェクトである“Art for Ages"に日本担当として参画し,世界最高水準の高齢化率を持つ日本において,高齢者が日常的にどのように音楽に触れているのか,またその程度が高齢者のWell-beingにいかなる役割を果たしているのか(調査,研究1),実際に10週間にわたって合奏や合唱を行うと,高齢者の心理・社会的,身体・生理的Well-beingは向上するのか(質問紙および生理指標による実験,研究2),認知症患者に対する音楽の効果(脳機能イメージングおよび神経心理検査,研究3)という3点を具体的な検討課題とする。初年度である本年度は,これまで「音楽と健康」というテーマでいかなる研究がなされてきたのかを網羅的に調べるために“Music, Health, and Well-being" (Oxford University Press, 2013)の各章で引用されている文献のデータベース化を行った。研究1において音楽実践が高齢者の健康に及ぼす効果を調べる質問紙調査を行うにあたり,その背景にあるメカニズムの予測が必要となるため,研究代表者と分担者の間でミーティングを実施した。さらに,2015年9月に京都で開催されたInternational Symposium on Performance Science2015において国内外の共同研究者との打ち合わせを実施し,特に研究2の遂行にあたって,時期・場所等の決定,生理計測の方法,分析にいたるまでの具体的なスケジュールを決定した。次年度前期には研究1の調査を開始し,後期には研究2を開始する予定である。研究1の実施がやや遅れ気味ではあるものの,次年度中に研究1,研究2を実施する目処が立っているため。本研究課題では,音楽実践(音楽鑑賞・演奏)を通して,高齢者のQOL(Quality of Life,生活の質)やWell-being,あるいは身体・生理的な健康を獲得しうるのか,また,その過程にいかなるメカニズムが介在しているのかを明らかにすることを目指している。本年度は,本研究課題のコアとなる2つの調査(質問紙および介入)を実施し,現在,得られたデータを分析している。得られた成果の概要は下記のとおりである。1.高齢者の対照群として,900人を超える大学生を対象とした質問紙調査を実施した。日常的な音楽実践の習慣や,運動等の主たる健康習慣の程度から,大学生のQOLやWell-beingを予測することができるかを検討した。その結果,大学生の主観的Well-beingに運動習慣と音楽習慣は対比的な影響をもたらすことが示された。具体的には,日常的に運動を行っている大学生はQOLが高い一方で,音楽実践はネガティブな気分を解消するために行われることが示唆された。2.特別養護老人ホームにおいて週1回,10週間にわたる音楽セッションを実施した。高齢者に対する神経心理検査や唾液マーカーを通じて,音楽介入が高齢者の健康に及ぼす効果を分析中である。また,セッションの受け手である高齢者だけでなく,セッションを実施するファシリテーターが,10週間を通じて,どのようにセッション内容を工夫し,自らのセッションに対してどのような判断をしているのかについて新たな示唆も得た。また,本年度の成果として,「Art for Ages」の名を冠した一般向けシンポジウムを上野学園大学音楽文化研究センターの協力のもと実施することができた。さらに,大学生に対する調査の結果が次年度の国際学会にアクセプトされており,成果を順調にアウトプットする準備ができている状態である。本研究課題のコアとなる3つの調査研究のうち2つを実施完了し,順次成果を公表しているため。今年度は過去2年間実施した本研究課題において認められた問題点を解決するため,質問紙調査と実験研究を1つずつ実施した。具体的には下記のとおりである。1.「これまでの人生においてもっとも心に残っている音楽」として定義した「パーソナル・ソング」を過度に聴取している大学生の感情的Well-beingが低い傾向が認められた。より詳細に分析すると,こうした音楽を過度に聴取している大学生は日常的に落ち込んだ状態から覚醒度を上げるために音楽を聴いている傾向が認められた。このことから,「音楽聴取」と「人間のQOLおよびWell-being」を媒介する一つの重要な要素として「気分調整」があるという仮説を立てた。大学生に対する音楽による気分調整を測定する尺度を構成し,日本発達心理学会第29回大会で発表した。現在,この尺度構築に関する論文を投稿している段階である。その後,これを高齢者に拡張し,日本人全体に適用可能な「音楽による気分調整尺度」を構築することを目指す。

2.「音楽を集団で演奏することで,高齢者の心理的・生理的ストレスが低下する」という仮説を立て,実際に特別養護老人ホームにおいて10週間にわたる介入調査を実施したが,データサンプルが少ないため,ビデオ分析等によるより詳細かつ定性的な分析を進める必要があるという結論に至った。代替的な定量的データとして,地域の公民館において余暇活動としてコーラスを定期的に実施している高齢者を対象に,コーラス前後の唾液中コルチゾール(ストレスホルモン)を測定した。対照群として,定期的に囲碁を行っている高齢者に対しても同様の調査を行った。その結果,コーラス後,高齢者の唾液中コルチゾールが低下することが示されたことから,集団で歌をうたうことが高齢者のストレスを軽減することが確認された。また,その効果は,社会的なQOLが高い高齢者により顕著であることも示された。本研究課題では,日本の高齢者が音楽を通じてどのように心理社会的・身体生理的な健康を得ているのかを明らかにし,音楽実践が健康にいかなる役割を果たすのかを,高齢化が進む世界に向けて発信することを目的とした。さらに,大学生に対する調査も同時に行うことで,音楽実践が主観的Well-beingに及ぼす,世代に共通した,また特有の効果の全体像を把握することに努めた。もっとも特筆すべき成果として,高齢化が進む国内のある都市において,余暇活動として行われているコーラス活動が高齢者のストレスを軽減する効果があり,特に社会的QOLが高いほどその軽減効果が高いことが示された。調査研究を完了させ,データ分析ならびに学会・研究会等での発表を実施する。また2016年度前期に研究2の準備を完了させ,後期に介入研究を行う。高齢者に対する調査のフィールドを広げるとともに,神経心理検査等,未実施の調査を引き続き行う。また,得られた成果について論文を投稿し,採択を目指す。演奏科学,音楽心理学,認知科学,社会心理学今年度実施予定であった調査研究について,その内容の精査が必要となり,実施を翌年度に持ち越したため。唾液マーカーの測定・旅費等が,当初予定していたよりも安価であったため。遅れが生じている調査を実施するとともに,研究計画どおり実験研究を実施する。追加で調査を行うとともに,論文の掲載費とする。