hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
文学テキストを活用した学習用英文法の体系構築に向けた複合的アプローチ

学習用英文法の体系構築を目指して、いくつかの観点から研究を進め、以下の結果を得た。1.日本語を母語とする英語学習者の有する文法体系について、否定極性表現を手がかりにその構造的知識の性質を探った。その結果、学習者は、母語の場合と同様、線的概念にではなく、階層的概念にもとづいた文法知識を構築していることがわかった。2.前年度までに作成した高等学校用の英語教科書のデータベースを使用して、教科書においてどのようにn-gram表現が提示されているかを分析した。その結果、n-gram表現は非体系的に提示されていることが示唆され、どの学習段階でどのようなn-gram表現をどれくらいの頻度で提示することが適切であるかを教科書の構成に反映させることができれば学習に役立つと考察された。3.2つのクラスで文学テキストを用いた授業を行った。1つのクラスでは原文を扱い、もう1つのクラスでは改編されたテキストを使用した。受講前と受講3か月後に大学入試レベルの文法・選択問題を行ったが、残念ながら結果にほとんど差がでなかった。4.幼児期における「語り」に着目し、そこに語りのスキーマが存在すること、そしてそのスキーマは絵本の語りから抽出されている可能性があることを明らかにした。具体的には、子ども園等での調査を経て、幼児期の「語る」という行為において、実体験を語る「パーソナルナラティブ」と空想物語を語る「フィクショナルナラティブ」において、特に敬体の使用に差が生じることを観察した。5.英語教科書を検定するという視点にもとづく教材研究のワークショップを企画し、実施した。本研究は、英文法教育における文学テキストの活用という視座で、英語教育研究に関わる多様な見解を複合させる試みである。一方で学習英文法体系の実態を明らかにしながらその課題と改善案を提示し、他方で文学テキストの英語教育への活用の実態調査とよりよい活用方法の検討を意図している。この目標を達成するために、平成28年度は、年度を通じて12か月ごとに合計6回の研究打ち合わせを継続的に重ねた。特に重点的に検討したのは以下の各事項である。1.学習英文法を構成する基礎的な概念に関わる論点整理、2.文学テキストをどのように定義するか、3.教科書データベースをどのように構築し調査に活用するか。平成28年度の成果としてより具体的には、現行の高等学校用検定教科書において、「句」概念に焦点をあてて文法記述の実態調査を行い、その理論的妥当性を検討した。実態として、1.句を語数において「2語以上」と定義する説明方法がかなり広まっていること、2.句のラベルを、中心要素によって定義する仕方と、文中での役割によって定義する仕方が混在していることがわかった。学習英文法の体系全体をひとつの理論的体系としてみたときに、これらの説明方法のばらけ方が、学習者の理解に支障を来す要因になりうることを論じた。その成果は、第23回大学教育研究フォーラムにおいて発表した。また、教科書に採用されているテキストの性質を多角的に検討する基礎として、教科書データベース構築作業を始めるとともに、教科書におけるテキストと対比的に検討するための文学作品に関する理論的検討を開始した。年度当初には予測できなかった複数の個人的な事情(研究代表者および研究分担者の家庭の事情と健康上の事情)により、当初予定よりは達成具合が遅れているが、研究成果の蓄積は順調である。引き続き、個々の事情に配慮しながら、研究が滞らずに進む段取りをつけていく予定である。英文法を理論的体系と見たときに基礎的な重要概念と考えられる「句」の概念について、その定義の仕方と特徴づけ方の観点から、詳細に検討した。学習用英文法でよく行われる解説方法として「語」(1語)の対概念として「句」(2語以上)を定義する方法があるが、いくつかの例にもとづき、句を語数によって定義する場合には、学習用英文法の文脈においても「1語でも句である」と見なした方が理論的簡潔性が維持できることを見た。また、「句」を、その主要部によって構造的に特徴づける方法と、構造的文脈で果たす役割によって機能的に特徴づける方法とを対比し、それぞれのメリットとデメリットを検討した。これらの観点から、高校生用の検定教科書を対象として、どのような解説が与えられているかを集計して分析し、「句」の概念に関わる解説は理論的一貫性や簡潔性に欠けるものとなっており、学習者にとっては事実上、知的に効果的な役割を果たしていないことを観察した。また、英語文学に関する基礎的研究として、19世紀の海洋小説を代表するエドガー・アラン・ポーの『ナンタケット島出身のアーサー・ゴードン・ピムの物語』とハーマン・メルヴィルの『白鯨』における所有の概念について考察した。両作品を「所有」(possession)というキーワードから読み解くことにより、海の上や南氷洋の島々を舞台にした作品でありながら、土地獲得の過程や鯨の所有権に関する描写にはアメリカ本土における領土拡張主義政策の影響が色濃く見られ、2人の作家が所有に関する曖昧性や抽象性をあぶり出している様子が見られた。研究分担者の育休等の事情により、必ずしも当初予定した通りではないが、研究の進め方について継続的に見直しを続けており、その結果、当該年度は、検定教科書について「句」の扱われ方など具体的な分析を進めて成果を発表するところまで進められたため、おおむね順調に研究を進めることができた。今年度からは新たな研究分担者を加え、より効果的に研究を進められる見通しである。

1.日本語を母語とする英語学習者の有する文法体系について、否定極性表現を手がかりにその構造的知識の性質を探った。その結果、学習者は、母語の場合と同様、線的概念にではなく、階層的概念にもとづいた文法知識を構築していることがわかった。2.前年度までに作成した高等学校用の英語教科書のデータベースを使用して、教科書においてどのようにn-gram表現が提示されているかを分析した。その結果、n-gram表現は非体系的に提示されていることが示唆され、どの学習段階でどのようなn-gram表現をどれくらいの頻度で提示することが適切であるかを教科書の構成に反映させることができれば学習に役立つと考察された。3.2つのクラスで文学テキストを用いた授業を行った。1つのクラスでは原文を扱い、もう1つのクラスでは改編されたテキストを使用した。受講前と受講3か月後に大学入試レベルの文法・選択問題を行ったが、残念ながら結果にほとんど差がでなかった。4.幼児期における「語り」に着目し、そこに語りのスキーマが存在すること、そしてそのスキーマは絵本の語りから抽出されている可能性があることを明らかにした。具体的には、子ども園等での調査を経て、幼児期の「語る」という行為において、実体験を語る「パーソナルナラティブ」と空想物語を語る「フィクショナルナラティブ」において、特に敬体の使用に差が生じることを観察した。5.英語教科書を検定するという視点にもとづく教材研究のワークショップを企画し、実施した。学習英文法の体系の理論的整合性を整えるための実態調査を継続し、よりよい説明体系の具体的モデルを構築する。また、テキストを利用した英語学習に資する要因を検討するために文学作品の教育利用に関する論点整理を進める。これらの作業で蓄積した論点を包括的な実態調査において検証するため、教科書データベースの構築を進める。新たな文法事項を取り上げて、検定教科書を対象に理論的体系の整合性などの検討を行いながら、より簡潔な学習用英文法の体系に関する具体的な対案を検討するとともに、文学作品を取り扱う実験授業を計画している。研究代表者および研究分担者の個人的事情により、研究の進展が当初の予定より遅れたためである。平成29年度3月に大学教育研究フォーラムへ分担者4名での参加を予定していたが、うち1名は育休のために参加できず、次年度以降の研究計画および分担者の見直し等を行って、執行を次年度に延期したため。上述の事情は今年度も継続しているため、研究計画を着実に進めていけるように、コーパス構築作業をより深いレベルで研究者間で共有したうえで詳細に見直し、入力作業の効率化をはかった。このうえで、遅れた作業量を取り戻すためにアルバイト雇用の延べ時間を増やす計画だが、次年度使用額はこのための人件費に充てる。
自動車修理をめぐる技術的実践とその歴史的変容：西アフリカ・ガーナの事例から

本研究の目的は、ガーナ共和国・クマシのスアメ地区に位置する自動車修理セクターを対象に、自動車をめぐる技術的実践の諸相とその歴史的変容を解明することである。スアメ地区は、英領ゴールドコースト時代の帝国軍の兵器庫を起源とし、それ以来、自動車修理をめぐる人々の技術的実践は、自動車技術の変遷と連動し、複雑な変化を経験してきた。本研究は、「技術・流通・知識」の三要素から自動車をめぐる人々の技術的実践とその歴史的変容を現地調査と歴史資料調査から明らかにする。
極異方性固体中の弾性波動

均質等方性弾性体中の点(線)震源による弾性波動場は完全に解かれており,その解はグリーン関数として応用されている.また,直交直線座標系での直交異方性体中の波動場を与えるグリーン関数は多少数値的なきらいもあるが,一応求められている.極異方性体を対象とした本研究はこれに続くものであり,円柱座標系での直交異方性体の弾性波動場を与えるグリーン関数解を求め,その波動場,特に波面形状の時間発展を明かにすることを目的としている.本研究は平成9・10年度の2年間に渡る継続研究である.初年度は極異方性体中の波動場を支配する連立波動方程式を導出し,調和震源と衝撃震源によるグリーン関数解を無限級数形で求めた.この級数の係数は漸化式として求められた.しかし,本年度はこの漸化式を解くことに成功し,級数の厳密な表示式を得た.その成果は国際会議(4^<th> Int.Conf on Theoretical and Computational Acoustics:Itary,1999-May)にて発表される.また射出成形品の繊維配向変化をモデル化した異方性主軸が深さ方向に回転しながら変化する媒体中のSH波について解析を行ない,波線とエネルギー方向との相違や衝撃波の波面形状を明かにした.この成果は国際会議(3^<rd> Int.Symp.on Impact Engineering '98;1998-12,Singapore)にて発表された.また,関連問題として熱的極異方性体中の点熱源によるグリーン関数解が発見され,国際研究誌(ZAMM,Vol.78,No.5,pp.359-363)に掲載され,その熱応力解が国際会議(Thermal Stresses'99;Poland,1999-June)で発表される.均質等方性弾性体中の点(線)震源による弾性波動場は完全に解かれており,その解はグリーン関数とさまざまなに応用されている.また,直交直線座標系での直交異方性体中の波動場を与えるグリーン関数は多少数値的なきらいもあるが,一応求められている.極異方性体を対象とした本研究はこれに続くものであり,円柱座標系での直交異方性体の弾性波動場を与えるグリーン関数解を求め,その波動場,特に波面形状の時間発展を明らかにすることを目的としている.本研究は平成9・10年度の2年間に渡る継続研究である.本年度は初年度であり,本年は極異方性体中の波動場を支配する連立波動方程式を導入し,調和震源と衝撃震源によるグリーン関数解を求めた.しかしながらこの解は無限級数表示であり,波動現象を明確に表現できない.このため,数値計算によってのみ波動現象が表現される.調和震源による定常応答解(級数解)の数値計算をおこなっており,その成果は国際会議(3^<rd> International Conference on Materials Engineering for Resources)にて発表される.また,衝撃震源による応答解もまた級数形で得られた.しかし衝撃応答は逆ラプラス変換を行う必要があり,この級数表示解は逆変換に適しない.このため,現在は積分変換域での閉じた形の厳密解を求める工夫を探索している状態にある.現在までに試みられた工夫は(1)連立微分方程式から単一高階微分方程式への変換,(2)新しい未知関数の導入による既知微分方程式への変換である.残念ながら,未だ所望の閉じた形の厳密解を得るような変換方法が見つかっていない,尚,関連問題として熱的極異方性体中の点熱源によるグリーン関数解が発見され,国際研究誌(ZAMM,Vol.78,No.5,pp.359-363)に掲載されることになった.均質等方性弾性体中の点(線)震源による弾性波動場は完全に解かれており,その解はグリーン関数として応用されている.また,直交直線座標系での直交異方性体中の波動場を与えるグリーン関数は多少数値的なきらいもあるが,一応求められている.極異方性体を対象とした本研究はこれに続くものであり,円柱座標系での直交異方性体の弾性波動場を与えるグリーン関数解を求め,その波動場,特に波面形状の時間発展を明かにすることを目的としている.本研究は平成9・10年度の2年間に渡る継続研究である.初年度は極異方性体中の波動場を支配する連立波動方程式を導出し,調和震源と衝撃震源によるグリーン関数解を無限級数形で求めた.この級数の係数は漸化式として求められた.しかし,本年度はこの漸化式を解くことに成功し,級数の厳密な表示式を得た.その成果は国際会議(4^<th> Int.Conf on Theoretical and Computational Acoustics:Itary,1999-May)にて発表される.また射出成形品の繊維配向変化をモデル化した異方性主軸が深さ方向に回転しながら変化する媒体中のSH波について解析を行ない,波線とエネルギー方向との相違や衝撃波の波面形状を明かにした.この成果は国際会議(3^<rd> Int.Symp.on Impact Engineering '98;1998-12,Singapore)にて発表された.また,関連問題として熱的極異方性体中の点熱源によるグリーン関数解が発見され,国際研究誌(ZAMM,Vol.78,No.5,pp.359-363)に掲載され,その熱応力解が国際会議(Thermal Stresses'99;Poland,1999-June)で発表される.
不妊治療後の多胎妊婦のための看護プログラムの開発

生殖医療の進歩により、不妊治療後の妊婦・産婦また褥婦の数は増加している。一方、臨床では未だ対象女性の求めるケアが提供できていない現状がある。そこで、本研究では先行研究より明らかにされた女性のケア・ニーズに沿った看護の提供を目指して、看護者への教育プログラム開発を行うことを目的に研究を行った。その結果、看護者側にも不妊治療を受ける女性への看護に関する学習ニーズがあり、その学習ニーズに沿って企画した勉強会に参加することで、それらの学習ニーズが充足されることが示唆された。本研究の目的は、先行研究で有効性が示唆された、不妊治療に関わる個別的な不安や疑問に対応できる「相談窓口の設置」および同じ治療経験を持つ多胎妊婦や育児経験者との情報交換・交流ができる「仲間づくりの場を提供すること」について、対象のニーズを明らかにするとともに、そのニーズに沿った看護プログラムの開発と評価を行うことである。平成2223年度においては前述の既存プログラムを洗練するために、当事者(不妊治療後の多胎妊婦と褥婦)のケア・ニーズの実態を明らかにし、その結果を受けて、より対象のニーズに沿ったプログラムへと改善する。平成22年度においては、研究施設の開拓と、現場の専門職者による(医師及び不妊専門看護師)プログラム内容に対するフィードバックを得ることと、プログラムの実現可能性について相談を実施した。まず前者について、2か所の医療施設において看護職管理者の了承は得られたものの、医師による最終的な承諾を得ることが未だ滞っており、調査の実施は次年度に持ち越しになる予定である。さらに他1か所の施設に関しては、3月末の院内倫理審査を経て、23年度に入り次第、調査を開始できる予定である。次に後者については、本プログラム対する医師及び看護者より現場の実情やニーズにより即したコメントを得ることができたため、それを参考にプログラムの実施方法について修正を行うことができた。以上のことから、本研究の研究協力の受け入れ関しては、最終的に医師による了解が得ることが難しく、次年度以降は新たな研究施設を開拓する際の重要な示唆を得ることができた。また、プログラムに関しては実践家の意見を参考にすることで、より現場のニーズに即した、かつ研究としても実現可能なものに改善できることが示唆された。本研究の目的は、不妊治療後の多胎妊婦が抱える特有のケア・ニーズに対して、それらのニーズに応える看護プログラムを開発することである。先行研究で明らかになったケア・ニーズに加え(研究施設の変更に伴い)新たな研究施設における妊婦のケア・ニーズを明らかにし、それを加味したプログラムとしてさらに洗練することを計画した。本年度は研究施設の倫理審査委員会の承認後、調査を実施する予定であったが、倫理審査を受ける過程で年度内のデータ収集が困難であると予測されたため、急遽、研究者間で話し合い、同時進行で行っていたケア・ニーズに関する最新の研究報告を検討し、それをもとにケア・ニーズとして『不妊治療という体験を自ら受けとめ、また他者に受けとめてもらえること』、『不妊治療の体験をパートナーと共に受けとめ、周囲の協力を得ながら出産や育児に取り組むこと』、『不妊治療中から妊娠・育児期にかけて継続的なケアを受けること』、以上3つの内容を明らかにした。本年度の後半(10月3月)では、先の3つのケア・ニーズを充足するケアを、研究施設の産科病棟看護者が提供できることを目指して、看護者のための教育プログラムの開発を行うことが話し合われ、当初の研究計画の一部変更が決定した。決定後、教育プログラムの内容と実施方法等の具体的な事柄を研究協力者(産科病棟師長を含む)とともに話し合い、次年度の開催に向けて、現在準備を進めている段階である。不妊治療後の多胎妊婦と、日々、臨床で関わる看護者への教育は、妊婦のケア・ニーズをより早期に充足できることからも意義があると言える。また、本研究の目的である、不妊治療後の多胎妊婦のケア・ニーズを充足する看護プログラムの開発に直接通じるものと考える。生殖医療の進歩により、不妊治療後の妊産褥婦の数は増加にある。そこで、本研究では先行研究より明らかにされた、女性のケア・ニーズに沿った看護の提供を目指して、看護者への教育プログラム開発を行うことを目的に研究を行った。本年度は、まず学習者である看護者の学習ニーズを明らかにするために、質問紙調査を行った。その結果、以下の4つの学習ニーズか明らかにされた。1.不妊患者の現状・実態について:具体的には「ケアの受け手の生の声」、「妊娠成立までの気持ちや妊娠成立後、出産から退院、退院後の思い」、「患者の看護者に対するケア・ニーズ」を知りたいという内容が認められた。2.生殖看護(具体的なケア・支援方法)について:具体的なケア方法として「メンタル面のケア方法や精神的ケア」、「妊娠中の関わり方、保健指導」、さらに「具体的な介入事例や症例検討」についての学習ニーズが認められた。

3.不妊治療について:「治療内容や治療成績」「現在の不妊治療」について知りたいという内容が認められた。4.周囲の支援体制(専門的支援体制、ピア・サポートなど)の現状について:周囲の支援体制に関して「不妊相談、外来でのメンタルフォロー」、「コーディネーターの活動の実際」、「不妊症の自助クループ」等についての学習ニーズが認められた。本年度は、上記1および2のニーズに対して、産科病棟の看護スタッフを対象に2回の「学習会」を開催した。その結果、学習会に参加したことで学習ニーズが充足され、さらに学習に対する意欲の向上が認められ、以上のことから、学習会の効果と有用性が示唆された。平成23年度中に行う予定であった実態調査について、研究施設の倫理審査委員会において承認を得るのに、予想以上の時間を要し、年度内のデータ収集が不可能と考えた。そこで、急遽、最終年度に向けて研究目的を達成するために、研究計画を一部変更したために、当初の研究計画よりも進行がやや遅れた。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度が本研究助成期間の最終年度となるため、当初の目的を達成することを目指して、研究計画を進める予定である。いち早く不妊治療後の妊婦および褥婦に対して、より適切なケアを提供することを目指して、日々、直接ケアに携わる看護者への教育プログラムを実施し、その評価を行う。その評価を受けて、次年度以降は更に教育プログラムの洗練へと繋げたいと考えている。
哺乳動物におけるレトロトランスポゾン制御因子の解析

レトロトランスポゾンにはゲノム中をランダムに転移するものがある。そのため、レトロトランスポゾンの転移を制御することが可能になれば、これを促進する事で動物のゲノム中にランダムに変異を導入し、遺伝子機能を網羅的にアッセイすることができると考えられる。これには転移を抑制・促進する要因の同定が不可欠であり、我々は高い転写活性を持つIAPというレトロトランスポゾンについて、転移制御因子の解析を進めている。IAPは、自律型および非自律型に大別される。非自律型IAPは自律型よりも高い転移活性を示すため、上記のアッセイ系を確立するための重要な因子であると考えられる。しかし非自律型IAPの転移メカニズムには不明な点が多く残されている。我々はIAPのアッセイ系への応用のため、非自律型IAPの転移メカニズムの解明を試みた。現在まで非自律型IAPからシス発現される欠損型IAPタンパクは機能を持たず、自律型IAPタンパクがトランスに作用することで転移が起こると考えられていたが、我々はある欠損型IAPが機能を持つことを解明し、報告した(Genome Res.2008Jun;18(6):859-68.)。レトロトランスポゾンには臓器により発現に差があるものがある。またレトロトランスポゾンの発現を制御する一因と考えられているmiRNAにも組織による発現の差があるなど、レトロトランスポゾンと細胞の分化には関連がある可能性がある。私は、我々の研究室にて同定された、細胞の分化に関連があると考えられる遺伝子の作用について、3D-FISHなどの解析を行った。哺乳動物においてレトロトランスポゾンの転移を制御していると考えられる因子、APOBEC3について解析を進めている。まずAPOBEC3をノックアウトしたES細胞を作製し、細胞レベルでの転移頻度の解析を行った。またAPOBEC3ノックアウトマウスを作製・解析するため、APOBEC3のターゲティングを行った。APOBEC3をターゲティングした細胞をマウスにインジェクションし、キメラマウスを得た。レトロトランスポゾンの転移を制御している因子をノックアウトしたマウスを作製した際に、レトロトランスポゾンの転移について解析するためには、その転移を検出する必要がある。そこで、転移を検出するためのユニットを組み込んだレトロトランスポゾンを遺伝子導入したマウスを確立した。レトロトランスポゾンの転移を制御していると考えられる因子であるDicerのノックアウト細胞を用いてレトロトランスポゾンの転移頻度の解析を行なった。APOBEC3やDicer以外の、レトロトランスポゾン制御因子と考えられる遺伝子をノックアウトしたマウスと、転移を検出可能にしたレトロトランスポゾンを導入したマウスと交配し、解析を行なった。レトロトランスポゾンは、その構造により転移頻度が異なる。急性白血病モデルマウスから得られた、転移活性のあるレトロトランスポゾンに対してさまざまな変異を導入し、構造と転移頻度との関連を解析した。レトロトランスポゾンの転移を誘発することでゲノム中に多様な変異を導入し、遺伝子機能のアッセイ系を確立するには、転移を抑制・促進する要因の同定が不可欠である。我々はレトロトランスポゾンの一つであり、高い転写活性を持つIAPについて、その転移制御因子の解析を進めている。白血病モデルマウスから得られた転移活性をもつIAPは、自律型および非自律型に区別できる。また、これらのIAPは構造と転移活性に大きな違いがあることがわかっている。我々はこれらの違いに着目し、自律型および非自律型IAPに様々な変異を導入して転移頻頻度の解析を行い、転移を高める要因についての知見を得た。現在、報告の準備を行っている。レトロトランスポゾンを遺伝子機能のアッセイ系として用いるにあたり、生体内での機能について解析し、性質を理解する事は重要である。我々はES細胞において、IAPが周囲の遺伝子に及ぼす影響を解析した。その結果、IAPが持つ転写活性が周囲の遺伝子の転写にも影響していることがわかった。また、この性質が動物種間におけるトランスクリプトームの多様性に寄与している可能性について示唆し、報告を行った。
ヒトを含む霊長類における内因性瞬目の比較認知科学的研究

研究代表者は、本研究の前に科研費の援助を受けて、3ヶ月児から93歳の高齢者までの14の年齢集団約1400名のデータに基づいて、内因性瞬目の発達的変化に関する研究を行った。その結果、新生児はほとんど瞬目をしないが、その後徐々に増加し、10歳前後でほぼ成人の域に達し、その後は高齢者まで大きな変化はないこと、などを中心に瞬目の発達過程に関するかなり詳細な記述をした。この成果を元にさらに系統発生の実態を霊長類で検討しようとしたのが本研究である。解析は、瞬目率、瞬目持続時間、それに単独瞬目率(頭部運動を伴わない瞬目の回数)の各測度について、貢献因子として当面考えられた、身体サイズ(体重・頭胴長)、2つの系統差(通称の4水準、科の7水準)、生活リズム(夜行性と昼行性など)、生息環境(樹上性と地上性など)、ついて実施した。その結果、霊長類の瞬目率と瞬目時間は平均するとヒトのほぼ半分になる。つまり、頻度も時間も極めて小さい、ことが明らかになった。しかし、これを種ごとに大小の順位で並べてみると、瞬目時間には余り大きな差はなかったが、瞬目率と単独瞬目率の変異は極めて大きいことが分かった。この差をもたらす要因は何かが問題であるが、当面の結論は、「瞬目は、1)夜行性から昼行性へ、2)樹上性から地上性へ、3)小さいサイズから大きいサイズへ、そしてしたがって、4)系統の順序に従って、1)瞬目率の上昇、2)単独瞬目率の上昇、しかし、3)瞬目持続時間には影響が少ない」という、個体発生と近似する傾向を認めたことである。しかし、さらにチンパンジーは赤ちゃんで既に瞬目が頻発するという予想外の観察をして、今また混乱している。また、日常的な観察によれば、霊長類以外でも結構頻発する種や個体がいることも観察していて、今後に残された問題も多いことを注記しておきたい。本研究の目的はヒトと霊長類の内因性(自発性)瞬目の比較研究をすることである.ヒトのデータは既にある程度の量は蓄積したので,今回は代表的な霊長類の瞬目をビデオ記録をした.記録をしたのはニホンモンキーセンターで、そこにいる83種の霊長類について全く動きの制限のない自由場面での記録をした.記録をはじめたのは数年前からで、最終的に記録が整った時は75種に限定された.データ解析はひたすらビデオの手動による解析である.その結果,途中経過ではあるが,一定量の結果が出た.従属変数は,1)瞬目率,2)頭部運動との同期の程度,つまり水平垂直の頭部運動に連動するかあるいは独立にしたかを見る、そして3)瞬目の時間,である.瞬目時間は瞬目のあった時点で止め,そこから瞬目の開始と終了をコマ送りで解析し、そのフレーム数を数えた.上記の3つの従属変数ごとに,1)系統差,2)活動リズム,3)生息条件,3)体重,4)身長,などと関連を検討した.

その結果,ヒトとの比較でいえば,瞬目率はヒトの半分から1/3程度の頻度であること,瞬目時間はヒトの約半分の時間であること,などが特徴として浮かび上がり,さらに霊長類内での比較では,1)科水準での系統差(6水準)は有意差があって,進化によって瞬目率は増加する傾向を示唆した,2)中でも、強い影響のあった変数は活動リズムで,夜行性と昼行性の間に顕著な差が見られ,夜行性の種(5種)は有意に昼行性の種よりも瞬目率は低下する,3)と4)の身体サイズもまたある程度の相関が見られ,身体サイズの増加と瞬目率は相関が見られた.さらに,頭部運動との連動も系統差がはっきり観察できた.その他に,今後さらに詳細な検討がなされなければならない条件として,移動方式(Locomotion),身体運動の速度と頻度,眼球・眼瞼条件,などが残された.途中経過は昨年の霊長類学会で報告した.数年前から始めた瞬目データの収集は今年度前半で一応完成した。記録を始めた段階で日本モンキーセンターに居た霊長類の種は84種であったが、在園しているサルたちの高齢化による死亡、あまりの動きの激しさの故に記録を諦めたり、など様々な理由で最終的に解析可能な種は71種になった。その71種について昨年度報告した方法でのデータ解析をし、大よその傾向を特定するに至った。従属変数としては、1)瞬目率、2)瞬目時間、そして3)単独瞬目率(例えば頭部運動などの他のどの身体運動とも連動していない瞬目の比率)である。この3つの従属変数ごとに、1)系統差(科と通称の4水準)、2)活動リズム(夜行性・昼夜行性・昼行性)、3)生息条件(樹上・班地上・地上)、3)体重、4)身長(頭胴長)、などと関連を検討した。その結果は前回報告した内容とほぼ同じ傾向のものであったが、ヒトとの比較でいえば,瞬目率はヒトの半分から1/3程度の低頻度であること、瞬目時間はヒトの約半分の短時間であること、単独瞬目率も極めて低率であること、などが特徴として浮かび上がった。さらに霊長類内での比較では、1)瞬目率と単独瞬目率とは概ね系統差を反映する方向であった、2)しかし、瞬目時間にはあまり顕著な種間の差は見られなかった、3)瞬目率には活動リズムと生息環境の両方の要因が影響するが、特に夜行性のサルの瞬目率の著明な低さが注目された、4)単独瞬目率は生息環境の影響が強く、地上性の生活になるほどこの率が上昇した、ことなどが主な結果である。これらの条件に加えて、系統差の中には体重や身長などの要因が絡み合って複雑な効果を与えることが示唆された。今後はさらに個体数を増やしてこれらの結果を確認することと、霊長研における幼児サルの瞬目の発達研究、さらに実験研究などを平行して進める予定である。今年度でこの研究費による研究は完成年度になるが,まだデータ整理が完了していないために,報告書については延期願いを提出した。昨年度に続いて解析している内容は,やり残してあった個体差のデータとパルとアユムの2固体についての成長記録を追跡したデータの解析である。前年度までに完成した系統差を目指した研究は,1種1個体という限定があって,一般化するにはやや弱い面があるので,多少時間をかけて個体数を増やすことを考えて,ある程度まで実現している。そのデータの整理に時間がかかっている。もう一つは,2個体に限定されるが,チンパンジーの瞬目について,縦断的な資料を手に入れて,解析を行っている。霊長研にいるこの2固体については詳細な成長記録があり,副次的に瞬目の振る舞いを検討するには好都合であるが,映像データのために解析に時間がかかっている。結果については,まだ整理が終わっていないために結論とは言えないが,現段階での印象で言えば,以下のようになる。前者,つまり個体差,に関しては,オランウータンとゴリラ・チンパンジーの瞬目の振る舞いは,ヒトの個体差よりもやや小さくなる傾向が伺えた。後者の縦断的研究の結果の一部では,やはりヒトとは相当に違う発達をすることが伺えた。つまり,乳幼児の段階からチンパンジーはかなり高頻度の瞬目をすることが特徴のように見えている。
1980年代における少年犯罪の被害者に関する研究

本研究は、1980年代に起きた少年犯罪の被害者に関して、被害者の遺族とりわけ親への聞き取り調査を行い、それに考察を加えたものである。また、国内の研究対象と可能な限り近似した対照群として、アメリカ合衆国において子どもを殺された親に対する聞き取り調査を行うとともに、犯罪被害者に対する支援体制についても調査した。わが国での聞き取り調査としては、愛媛、神奈川、福岡の各県でそれぞれ1件ずつ、愛知県で2件行った。約20年という歳月が経過したことによって、現在の生活は、犯罪被害者という枠組のみによっては捉ええない、加齢、疾病などの要因が大きな影響を与えていることが発見された。なお、加害少年の一人に第一審で死刑判決が下りた愛知の事件については、2名の被害者の遺族に対する深いインタビューを行った。また、この事件の遺族による損害賠償請求に携わった2名の弁護士に対する聞き取り調査も行った。1980年代当時としては被害者側に弁護士が付くのは珍しいケースであり、非常に有益な知見が得られた。海外調査としては、アメリカ合衆国の子どもを殺された親の会に出席して聞き取り調査を行った。アメリカ合衆国と日本とでは、犯罪に関する状況が異なっており、犯罪被害者の遺族に対する支援も異ならざるをえないことが発見された。例えばアメリカ合衆国では殺人の検挙率が低く、犯人が逮捕されない殺人事件の被害者の遺族へのケアが大きな課題となっている。また、加害者に死刑が科され、たとえその処刑を被害者の遺族が目撃したとしても、おそらく被害者の遺族の悲嘆は決して収まることはないと推測されることが判明した。さらにアメリカ合衆国の犯罪被害者支援団体の大会に参加することによって、被害者の団体の実情、被害者の課題への配慮や取り組みについて調査し、わが国の犯罪被害者へのサポート体制についての示唆を得た。今年度はアメリカ合衆国の犯罪被害者支援団体や、犯罪被害と関連した団体である犯罪者の矯正に携わっている団体等の大会に参加することによって、被害者の団体の実情、被害者の課題への配慮や取り組みについて調査することが中心となった。日本では、犯罪被害者団体は若く、被害者の遺族の手作りの活動が注目されている。これに対して、アメリカ合衆国ではむしろ以前の事件の被害者の遺族の主張とそれを支持して支援活動を展開し、そのことによって自ら経済的な自立を獲得したアドボケートの活動が中心となっており、最近はむしろ被害者自身の声が聞かれることが少なくなっており、それを改善することが課題として提起されていることが判明した。被害者を配慮した活動としては、アドボケート型とメディエート型に類型化が可能なことが明らかとなった。アメリカ合衆国においては、前者については、政府による財政的援助の役割が重要であり、それによっていわば有給のボランティア活動が嚆矢となり、アドボケートとして活動する女性の経済的自立と関係しているという日本ではあまり知られていない実情を知ることができた。アメリカ合衆国といえども無償のボランティアを得ることは容易ではないことも明らかとなり、わが国の犯罪被害者の考察を行うにあたって有益な情報を得ることができた。本年は日本の犯罪被害者調査のための前提的知識の獲得を中心としたが、わが国の少年事件については、1980年代に少年5人を中心とするグループによって同年代の2名が命を奪われ、少年に対する死刑判決が第1審で言い渡された、当時最も社会的注目を集めた事件の被害者の遺族を訪ね、聞き取りを進めた。その他の少年事件については、2家族について被害者の遺族の現住地域を訪ねて自宅を目視で確認し、電話で話をしたりしているが、まだ面接による調査は行っていない段階となっている。

昨年度から継続的に熱心にコンタクトを取った結果、少年による殺人事件が発生した愛媛、神奈川、福岡の各県で、1980年代に少年による犯罪によって子どもを殺害された親に対する、新規の聞き取り調査をそれぞれ1件ずつ行うことができた。このなかには複数回インタビューを行ったケースもあれば、インタビュー内容を公表しないという条件を確認したうえで聞き取りを行ったケースもある。約20年という歳月が経過したことによって、現在の生活は、犯罪被害者という枠組のみによっては捉ええない、加齢、疾病などの要因が大きな影響を与えていることが発見された。さらに、1980年代の少年事件で、加害少年の一人に第一審で死刑判決が下りた事件について、2名の被害者のそれぞれの遺族に対する深いインタビューを行った。また、この事件の遺族による損害賠償請求に携わった2名の弁護士に対する聞き取り調査も行った。1980年代当時としては被害者側に弁護士が付くのは珍しいケースと考えられ、非常に有益な知見が得られた。海外調査として、アメリカ合衆国で2007年8月に開催された子どもを殺された親の会に出席するとともに、聞き取り調査などを行った。アメリカ合衆国と日本とでは、犯罪に関する状況が異なっており、犯罪被害者の遺族に対する支援も異ならざるをえない、あるいは異なった対応が必要とされることが発見された。例えば日本では殺人の検挙率が90%と高いが、アメリカ合衆国では低く、犯人が逮捕されない殺人事件の被害者の遺族へのケアが大きな課題となっている。また、加害者に死刑が科され、たとえその処刑を被害者の遺族が目撃したとしても、おそらく被害者の遺族の悲嘆は決して収まることはないと推測されることが判明した。なお、科研費による本研究の成果の一つとして「犯罪被害者の支援と刑事司法の文脈」を発表した。
環境制御によるウナギ健苗量産化に向けた機能形態学的アプローチ

ウナギの感覚器官の発達過程と機能の特性・健全性、変態の引き金機構について明らかにするため、各感覚器官の機能形態を調べた。変態後の稚魚では口唇に加えて口腔内部と咽頭部に味覚受容関連遺伝子が発現することが明らかとなり、仔魚期における当該部位での味覚受容細胞マーカー遺伝子の発現を確認したところ、変態直前の個体においても明確な発現シグナルは得られなかった。したがって、ウナギ仔魚はそれらの全発育段階において口唇と下顎表面のみに依存して味覚を受容していることが示唆された。味覚受容細胞と側線器官の刺激受容を検出するためにエンドサイトーシス検出を試行した結果、当該手法はウナギ仔魚生体における外部化学感覚受容の検出に応用可能であると推察された。また、前年度に得られた側線系の形態データを用いて天然個体と養殖個体の側線系を比較したところ、両者に有意な差はみられなかった。一方、比較データが豊富なサケ科サクラマスの側線系においては、継代飼育魚にのみ受容器数の明瞭な減少が確認されたことから、ウナギにおける完全養殖・選抜育種においても、継代飼育による側線系の変化とそれに伴う行動・生理的変化が生じる可能性が示唆された。さらに、仔魚から稚魚への変態前後において大部分の管器感丘の体内への潜行が短期間に生じて側線系の成熟が進み、若魚の側線系に近づくことが明らかとなった。飼育実験では、内部栄養から外部栄養に切り替わる発育初期における仔魚の最適水温を検討した。はじめは高水温区において仔魚は最も高い成長を示したが、その後は高水温区では活発な遊泳と索餌活動により代謝が大きく、孵化後約1ヶ月には2327°Cでほぼ同様の体成長となった。飼育水温と耳石成長には正の相関が認められ、その関係式から天然仔魚の平均経験水温は約23°Cと推定された。これは北赤道海流域において仔魚が日周鉛直移動を行う水温帯に相当することが明らかとなった。ニホンウナギの感覚器官についての観察と実験を行い、それぞれの感覚器官について機能形態に関する知見を着実に蓄積しつつあり、おおむね順調に進展している。発育段階に伴うウナギの感覚器官の発達過程を明らかにしていくとともに、天然魚と人工孵化魚の各感覚器官の機能形態、生息環境の差異の有無を検討することで、ニホンウナギの感覚器官に関する知見をさらに集積して研究を遂行していく。視覚については、ニホンウナギの産卵場である西マリアナ海嶺海域において、有人潜水艇しんかい6500による潜水調査を実施して表層から水深300 mまでの光の減衰率を計測し、仔魚の分布水深と照度の関係について調べた。味覚については、仔魚期における味覚受容関連遺伝子検出による味覚受容細胞の局在と個体発達に伴うその分布領域の変化について検討し、初期仔魚では口唇部のみにその分布が限局し、中期以降の仔魚では下顎腹側部にもその分布が拡大することが示された。本検出手法はmRNAを検出することからサンプル保管および処理に注意を要するため、より簡便なタンパクレベルでの検出法を確立すべく、各種マーカー分子に対する特異的抗体の作成を行い、現在その有効性を確認中である。嗅覚に関わる鼻孔の発達過程については、体表蛍光染色によって観察を行い、後期仔魚で鼻孔の形成が完了することが確認された。側線系については、側線管、感覚孔、感丘の観察を行い、その細密な描画により、ニホンウナギの側線系に関する全体像を初めて把握することができた。耳石分析による仔魚期の最適水温の推定については、餌、照度、水流の環境条件を調節して異なる水温環境下で飼育実験を行い、外部栄養への転換後の初期仔魚の生残率と成長率に関する新知見を得ることができ、現在その飼育実験により得られた仔魚の耳石摘出作業および耳石酸素安定同位体比の分析を進めている。ニホンウナギの感覚器官についての観察および実験を開始し、それぞれの感覚器官について機能形態に関する知見を蓄積しつつあり、おおむね順調に進展している。

さらに、仔魚から稚魚への変態前後において大部分の管器感丘の体内への潜行が短期間に生じて側線系の成熟が進み、若魚の側線系に近づくことが明らかとなった。飼育実験では、内部栄養から外部栄養に切り替わる発育初期における仔魚の最適水温を検討した。はじめは高水温区において仔魚は最も高い成長を示したが、その後は高水温区では活発な遊泳と索餌活動により代謝が大きく、孵化後約1ヶ月には2327°Cでほぼ同様の体成長となった。飼育水温と耳石成長には正の相関が認められ、その関係式から天然仔魚の平均経験水温は約23°Cと推定された。これは北赤道海流域において仔魚が日周鉛直移動を行う水温帯に相当することが明らかとなった。ニホンウナギの感覚器官についての観察と実験を行い、それぞれの感覚器官について機能形態に関する知見を着実に蓄積しつつあり、おおむね順調に進展している。発育段階に伴うウナギの感覚器官の発達過程を明らかにしていくとともに、天然魚と人工孵化魚の各感覚器官の機能形態、天然魚の接岸時期や分布緯度などの環境の差異の有無を検討することで、ニホンウナギの感覚器官に関する知見をさらに集積して研究を遂行していく。発育段階に伴うウナギの感覚器官の発達過程を明らかにしていくとともに、天然魚と人工孵化魚の各感覚器官の機能形態、生息環境の差異の有無を検討することで、ニホンウナギの感覚器官に関する知見をさらに集積して研究を遂行していく。
新規白色腐朽菌の好気的水素産生メカニズムの解明

白色腐朽菌Trametes versicolor K-41株による好気的水素産生経路を解明すべく、以下の検討を行った。(1)組換え大腸菌による水素産生K-41株由来ヒドロゲナーゼ(TvHYD)cDNAを取得後、本遺伝子を組換えた大腸菌を作出し、微好気条件下における水素産生活性を測定した。その結果、組換え大腸菌の水素産生量が大幅に向上したことから、TvHYDの水素産生への関与が示された。また、酸素濃度0%あるいは10%条件下でrHYD活性試験を行った結果、両条件で同等の水素産生活性が認められたことから、K-41株の好気的水素産生が酸素耐性HYDに由来した特性である可能性が示唆された。(2)電子供与体の検討推定水素産生経路について調査するため、前駆体となりうるシュウ酸あるいはギ酸を木粉培地に添加した結果、水素産生量が向上したことから、K-41株は、シュウ酸代謝系と共役して電子伝達を行い、水素を産生している可能性が示唆された。また、K-41株からギ酸デヒドロゲナーゼ(FDH)遺伝子高発現株(F株)を作出し、F株のスギ木粉からの水素産生能を調査したところ、最も高い水素産生活性を示したF23株は野生株と比較して、FDH遺伝子転写量、FDH活性が共に向上していた事から、FDH活性の向上により細胞内ギ酸の分解が活性化し、HYDへの電子伝達が速やかになり水素産生能の強化に繋がったと考察された。K-41株の好気的水素産生経路の鍵酵素であるHYD及びFDHの関与が認められたため、順調に進展していると考える。今後はHYD及びFDHに加え、シュウ酸デカルボキシラーゼ(OXDC)の関与についても検討すべく、OXDC遺伝子高発現株を作出し、本作出株が実際に水素酸性能が改善されるかどうか調査する。さらにK-41株におけるゲノム編集技術を確立し、好気的水素産生経路に関与する酵素遺伝子をノックアウトすることで、水素産生能が大幅に低下するかどうか調査する。
全エクソンシーケンス（EXOME）による過剰歯原因遺伝子変異の同定

過剰歯は、顎顔面領域に見られる頻度の高い疾患の一つである。本申請課題の目的は次世代シーケンサーによる全エクソンシーケンスにより上顎正中埋伏過剰歯の家族性を呈する4家系から候補遺伝子を同定することである。上顎正中過剰埋伏歯は、パノラマX線写真またはオクルーザルX線写真により診断した。上顎正中過剰埋伏歯を有する日本人4家系について全エクソンシーケンスを実施した。日本人罹患者における上顎正中過剰埋伏歯の形成に関与する候補遺伝子を抽出した。3家系内で共通して変異が存在した遺伝子にはSSPOのみであった。2家系内で共通して変異が存在した23の候補遺伝子を同定した。家族性を認める報告があるとともに、鎖骨頭蓋異骨症など好発する遺伝性疾患が存在することから遺伝的関与は間違いないものの、その原因遺伝子は明らかになっていない。一方、近年“Exome sequencing(全エクソンシーケンス)"により、家族性稀少疾患の原因遺伝子同定の成功例が報告されている。“Exome"とはヒトゲノムにおけるすべてのエクソン領域を示し、その配列に含まれる変異が疾患原因の約85%を説明すると推定されている。本申請課題の目的は次世代シーケンサーによる全エクソンシーケンスにより過剰歯、特に上顎正中埋伏過剰歯の家族性を呈する申請者所属機関で見出された4家系から候補遺伝子を抽出するのに加え、別の約48罹患者からその原因遺伝子変異を同定する。研究方法は1DNAの調整2エクソンキャプチャー3シーケンス4シーケンスデータの解析5フィルタリングの過程を経た。最終年度では1候補遺伝子の抽出から、平成28年度に解析した家系症例以外の約48罹患者について候補遺伝子のリシーケンスを行う。すべてのエクソンとプロモーター領域(1kb)をPCR増幅し、次世代シーケンサー(GA II)でリシーケンシングを行う。2各々の症例における変異と臨床的多様性について考察する。3研究成果の総括:本研究成果を学会、論文へ報告する。学会報告は歯科分野のみならず人類遺伝学分野においても報告する。購読者数の多い歯科商業誌へも総説を投稿することを予定する他、新聞や雑誌といったメディアを通じて成果を公表し、学術的な波及に努める。本申請課題は既に関連倫理委員会の承認を得ている。対象者は日本人成人から収集する。検体収集も完了している。複数の罹患者を含む4家系について検体からのDNA抽出→エクソンキャプチャー(Sure Select Huamn All Exon Kit)→シーケンス(Genome Analyzer IIx)→シーケンスデータ解析(bwaおよびsamtools)→変異リストの抽出→変異リストのフィルタリング(条件1高LOD領域2変異アリルの出現頻度(0.40.6)3新規かつアミノ酸置換)→候補遺伝子変異を抽出した。上顎正中過剰埋伏歯を有する日本人を対象とした。罹患者2名を含む2家系、兄弟間のみで罹患者を認める1家系、姉妹間のみで罹患者を認める1家系について全エクソンシーケンスを実施した。本研究は、昭和大学ならびに関連機関の倫理委員会により承認を得て実施した。2家系内で共通して変異が存在した遺伝子にはAIM1L、AGRN、ATXN1、CDH26など23遺伝子を同定した。全エクソンシーケンスは埋伏歯の疾患変異の同定に有用であると考えられた。さらに別の約48罹患者について疾患遺伝子のリシーケンスを実施し、原因遺伝子を同定する。このような工程を経て、上顎正中埋伏過剰歯の原因遺伝子変異を同定する。

歯科矯正学年度末近くに使用した為、H28年度の支払処理期限内に間に合わず次年度の支払となってしまった為。既に納品も終わっており、伝票も提出してあるので次年度(H29年度)の支払で処理予定。
殺菌に重要な活性酸素生成型ＮＡＤＰＨオキシダーゼを構成する膜蛋白質の活性化機構

好中球等の食細胞に発現する食細胞NADPHオキシダーゼは、生成する活性酸素が殺菌剤として機能することで、生体防御上重要な役割を果たしている。本研究では、オキシダーゼの酵素本体であるNox2の安定化に必要なp22phoxとの結合部位に関して新たな知見を得た。また、活性化タンパク質依存と非依存性のNox1Nox4の酵素活性化メカニズム、及びタンパク質成熟化に必要な翻訳後修飾の役割を明らかにした。好中球等の食細胞に発現する食細胞NADPHオキシダーゼは、病原体の殺菌時に活性化され、スーパーオキシドを生成する酵素である。生成されたスーパーオキシドは、速やかに過酸化水素や次亜塩素酸に変換される。これら活性酸素種(ROS; reactive oxygen species)は、強力な殺菌性を示す。本酵素の重要性は、その遺伝的欠損や変異が幼少期より重篤な感染症を繰り返す慢性肉芽腫症(CGD; chronic granulomatous disease)を引き起こすことから示される。本酵素の活性中心であるgp91phox (別名としてNox2)は、膜タンパク質であり、一次構造上、N末端側の6回膜貫通領域とC末端側の細胞質領域で構成される。細胞質領域には、NADPH結合サイトとFAD結合サイトが存在し、膜貫通領域には2つのヘムが配位している。こうして、基質である細胞質のNADPHから電子を受け取り、細胞膜を横切り、細胞外の酸素分子へと電子を伝達するための「装置」が一分子中に全て含まれることになる。生体は活性酸素の反応性の高さを利用して、殺菌(生体防御)だけでなく耳石の形成や甲状腺ホルモンの合成、さらにはレドッックスシグナル応答におけるシグナル伝達分子として機能している。gp91phox/Nox2のホモログであるNox1とNox5は、様々な組織や細胞に発現し、それらが生成する活性酸素は種々のレドックスシグナル経路に関与していることが知られている。Nox1やNox5の一次構造は、Nox2と共通であり、これらのNoxの機能解析はNoxファミリー(Nox1Nox5)全体の制御機構の理解に繋がるものである。初年度の平成25年度は、Nox1とNox5に焦点を当て、それらの分子の成熟化機構と触媒制御機構の解明を行った。好中球等の食細胞は、生体内に侵入した病原体を捉え(貪食)、それを殺菌する。その際に、食細胞NADPHオキシダーゼは活性化され、スーパーオキシドを生成する。スーパーオキシドは、速やかに過酸化水素や次亜塩素酸に変換され、これらの活性酸素種が強力な殺菌剤として機能する。食細胞NADPHオキシダーゼの酵素本体は、膜タンパク質のNox2(NADPH oxidase 2)である。Nox2の重要性は、その遺伝的欠損が幼少期より重篤な感染症を繰り返す慢性肉芽腫症を引き起こすことからも示される。Nox2は、同じく膜タンパク質であるp22phoxと複合体を形成している。p22phoxが遺伝的に欠損した食細胞では、Nox2タンパク質を検出できないことから(上述の慢性肉芽腫症を引き起こす)、p22phoxはNox2をタンパク質レベルで安定化させる役割を持っている。Nox2-p22phox複合体は、それだけでは活性を示さない。その活性化には、細胞質に存在する特異的な活性化タンパク質であるp47phoxとp67phox、そして低分子量Gタンパク質Racが必要である。これらのタンパク質は、細胞刺激に応じて膜移行し、Nox2-p22phoxと複合体を形成することにより、Nox2のスーパーオキシド生成活性を誘導する。本年度は、Nox2の活性化に必要なタンパク質間の相互作用に注目して研究を行なった。また、新規の過酸化水素検出プローブによる食胞内の過酸化水素の検出を試みた。好中球を含む食細胞は、生体内に侵入してきた病原体を察知し、それを捉えて殺菌する。その際に、活性酸素種が殺菌剤として使用される。この活性酸素の生成源として機能するのが食細胞NADPHオキシダーゼである。オキシダーゼの重要性は、その遺伝子欠損が幼少期より重篤な感染症を繰り返す慢性肉芽腫症を引き起こすことから示される。本研究では、本酵素に加えて、そのファミリー分子で生体内の様々な機能を果たしていることが示されている非食細胞NADPHオキシダーゼファミリー(Noxファミリー)の活性化や安定化機構について詳細な解析を行った。食細胞NADPHオキシダーゼの酵素本体は、膜タンパク質のNox2で、同じく膜タンパク質でありパートナー分子のp22phoxと複合体を形成することによりタンパク質レベルで安定化される。本研究では、Nox2のp22phoxとの結合に関わる膜貫通領域および細胞質領域を特定した(投稿準備中)。この領域には慢性肉芽腫症の症例で示されるアミノ酸置換が複数で生じており、結合領域の特定によりNox2のタンパク質レベルでの発現が認められない慢性肉芽腫症の原因の一端を明らかにすることができた。また、非食細胞Nox5のN末端の領域が、タンパク質の成熟化に関わっていることを見出した(投稿準備中)。Nox2を含むNoxファミリーは、それ自身では酵素活性を示さず、細胞質の活性化タンパク質を必要とする。平成26年度には、活性化タンパク質がNox2の細胞質領域に結合することを報告した(The Journal of Biochemistry誌)。