hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
落屑症候群の原因解明のための家系調査とHLAの分析

さらに落屑症候群患者の同意を得て採血し、HLA (A,B,DR)の同定を三菱ビーシーエルと共同で調査中である。また、筑後地方ではないが、落屑緑内障の家族発生の家系を1家系見出し、詳細な検査を施行中である。「落屑症候群(XFS)患者のHLA検討」46例(男性34例、女性12例)で、落屑のみ伴うもの8例、緑内障発症38例と、対照群として正常健常者68例を用いた。HLAクラスIの抗原頻度においてA2、A24、B7、B52(5)、B60、CW1、CW7は各々患者群と対照群間で有意な差を認めた(p<0.05)。クラスIIにおいてDR15(2)は26例56.5%(対照群13例4.9%)、DQ4は14例30.4%,(対照群6例9.8%)と各々患者鮮と対照群間で有意な差を認めた(p<0.05)。DR12は4例8.7%(対照群30例49.1%)と落屑症候群において少なく、DR4は18例39.1%(対照群3例4.9%)、DR9は15例32.6%(対照群2例3.2%)、DQ1は37例80.4%(対照群20例32.7%)、DQ3は27例58.6%(対照群6例9.8%)であり、患者群と対照群間で有意差があった(p<0.0001)。緑内障の有無においては、有意差は認められなかった。日本人XFS患者においてはHLAの14の抗原が関連する可能性があり、特にクラスIIのDR、DQの関与している可能性が高いと示唆された。「福岡県筑後地域の眼科診療施設におけるXFS患者数を2ヶ月にわたり調査」調査期間は平成15年8月1日9月30日の2ヶ月間で、福岡県筑後地方(人口957,251人)で、承諾のあった施設38施設(全58施設)に調査票を送付して集計した。33施設から回収された(回収率:86.8%)。調査期間中のXFS患者2048人(男性673人(32.7%)、女性1378人(67.3%))で、眼科外来総受診者数61819人の3.3%を占めた。新患者数は199人(男性77人(38.7%)、女性122人(61.3%))であり、外来新患者総数12151人の1.6%であった。年齢別では、30代で0.1%(男女比:男100%、女0%)、40代では0.2%(男80%、女20%)、50代では1.3%(男51.9%、女48.1%)、60代では13.3%(男40.8%、女59.2%)、70代で47.6%(男31.9%、女68.1%)、80代で33.4%(男30.4%、女69.6%)、90代以上で4.1%(男27.7%、女72.3%)であった。片眼性58.0%、両眼性42%であった。XFSは男性では早期に発症し、年齢があがるにつれ、女性も発症すると考えられる。短期調査としては比較的高率にXFSが認められ、有病率が高い可能性があり、今後詳しい疫学調査が必要である。
情報倫理教育のためのWebベース教材の開発と活用

本研究では、情報倫理教育を有効かつ効率よく実施することを目的に、初等・中等・高等教育段階における連続性を考慮した情報倫理教材の作成を行い、Webベースでも利用できる学習システムを開発した。さらに、初等・中等・高等教育段階において,テキストベースの教材やWebベースの教材を用いて教育実践を行った。具体的な研究成果は,以下のとおりである。1.初等・中等教育段階の情報倫理教育における基本的学習目標の検討を行い、9つの分野を抽出した。これらの分野の各々について、発達段階・校種別の「学習目標」、その目標を達成するための「学習内容」及びそれらの「取り扱い」を策定した。2.上記に基づいた具体的な教材コンテンツを開発した。これらのコンテンツの内容を現場教員の協力を得て拡充・改良した。3.教材コンテンツの検討・開発の一環として、国内外におけるWBTを主とするe-Learningの現状に関する調査を行った。特に米国の大学におけるWebを多角的に活用した情報倫理教育の二つの実践例について、その内容を分析して報告した。4.教育の現場における実用性・利便性の視点から、手軽に利用出来るWeb-CAIシステムを開発し、演習問題を主としたコンテンツをUNIXベースのサーバに実装した。5.開発した教材や上記のWeb-CAIを用いて、高等学校・高等専門学校・大学などの校種における実践方法の検討と実施・評価を行った。これらの開発・実践を通して得られた知見を情報処理学会や教育工学関連の学会、研究会等で発表した。今後、このシステムを用いた実践を広め、教材コンテンツを更に改良・拡充するとともにその有効性・有用性の評価を深めることが課題である。本年度の以下の研究計画に対して,得られた研究成果について述べる.(1)情報社会を生きていくための生活者として観点から情報倫理を身につけるための基本的な概念と具体的な内容を小学校,中学校,高等学校,大学の各段階で素案を作成する.(2)小学校,中学校,高等学校用の学習者が楽しく学習できる教材を分担し,Webベースの教材を作成する.(3)情報倫理教育に関する海外(とりわけ,アメリカ)の教育状況を調査する.(1)については,小学校,中学校および高等学校の各発達段階における情報倫理教育の基本学習目標(9項目)および発達段階別の学習目標と具体的な学習内容について検討を行った.さらに,大学においても,これらの初等中等教育における情報倫理教育のカリキュラムの検討を行った.(2)について,上記(1)の9項目の学習内容について,ドリルを主とした問題作りを行った.別途開発しているWeb用の問題作成支援システムを利用して,作成したドリル問題をWeb上に(Web-CAIとして)実装した.現在,このWeb-CAIの検証,各発達段階におけるドリル問題の作成を行っている.また,学習者の意識を調査するWebベースのアンケートも作成し,学生や教員の意識調査を行った.(3)については,特に北米におけるインターネットを利用した情報倫理教育の実態について,Webを利用して検索・調査を行った.また,広島で開催された「情報倫理の構築(FINE)」プロジェクトに参加して欧米の研究者との情報交換と討議を行った.本年度の研究では、昨年度に行われた初等、中等教育段階の情報倫理教育に対する基本的学習目標と学習内容についての具体的な検討の結果として抽出された9つの分野について、発達段階・校種別の「学習目標」、その目標を達成するための「学習内容」及びそれらの「取扱い」についての分析を更に深め、教材コンテンツの改良と充実を図った。これらの中で、演習問題を主としたコンテンツは、実用性・利便性を重視して開発されたWeb-CAIとしてシステムに実装された。開発した教材やこれらのWeb-CAIを用いて下記の各校種において情報倫理教育の実践を行い、その実用性・実効性についての評価を行った。1)小学校情報モラル教材について分析し3つのタイプを特定した。学習内容を小学生にとって理解しやすい9項目に分類し直し教材の試作作業を行い、その実践方法を検討した。

2)中学校学習モデルについての考察を行い、それに基づいた情報倫理教育の5つの授業形態を考案した。ドリル型を利用した学習などの実践も行った。3)高等学校普通科における公民科の科目「現代社会」と国際教養科の「情報科学」及び総合学科における「情報に関する基礎的科目」にて、Web-CAIを利用した情報倫理の演習を実施した。4)高等専門学校電子情報工学科における情報リテラシー科目の中で情報倫理関連の授業を行った。他学科も含めて、情報倫理教育を受けた者と受けなかった者について、練習問題の正答率を比較した。5)大学理工系学部における新入生を対象としたアンケート調査を行い、基礎情報教育の一環として、Web-CAIを用いてマナー・情報倫理教育を行った。また一般教育講義科目における教育目標と具体的な教育内容を設定し、それに基づいた実践を行った。これらの開発や実践を通して得られた知見を、情報処理学会や教育工学関連の学会、研究会等において発表した。
コムギ配偶子致死遺伝子の染色体切断機構の解明:切断点DNA配列の解析

1.パンコムギはゲノムサイズが大きいので、まず、ゲノムから特定箇所の配列をPCRによって確実に増幅させる条件を検討した。貯蔵蛋白質グルテニン遺伝子を参考にプライマーを合成し、種々の条件でPCRを行った。その結果、A、BおよびDゲノムの即知の遺伝子部位を増幅する条件を設定することができた。この条件で、以下の研究を進めた。2.コムギおよびトマトのrDNAの塩基配列に基づいて、この遺伝子の平均450bpにひとつのプライマーを両方向に合成した。まず、rDNAプライマー単独でPCRを行ったが、3プライマーで増幅がみられ、特例領域に逆位をもつrDNA配列がゲノム内に存在することが分かった。3.細胞学的にrDNA領域で切断が起こっていると思われる8種類の欠失系統のゲノムDNAを鋳型としテロメアおよび10種のrDNAプライマーの組で、PCRを行ったところ、7組合せにおいて、欠失のない正常系統では出現しないDNA断片の増幅が見られた。このうち、増幅な顕著な2断片を、プラスミドベクターにクローン化した。5.現在、この塩基配列を決定し、切断点のDNA配列の構造を調べているところである。
血圧上昇に影響する栄養・食事要因に関する疫学共同研究

高血圧の成因となる栄養・食事要因については、肥満、ナトリウム過剰摂取、カリウム摂取不足、過量飲酒が良く知られているが、他の栄養素についても次々に新たな仮説が提唱され未だ不明な点が多い。また、近年、栄養素レベルに加えて食品レベルの議論も重要になってきている。栄養・食事要因と血圧との関連についての米英中日4ヵ国国際共同研究INTERMAPは1995年以降17センターで約5000人を対象に実施され日本からは4つのセンターが参加したが、多くの交絡要因が影響する横断研究には限界があり、長期に渡る血圧上昇の要因を明らかにするための縦断研究が必要である。そこでINTERMAPフォローアップ研究として、INTERMAP本研究実施後約6年以上を経過した時点での追跡調査を米国Northwestern大学Philip Greenland教授およびJeremiah Stamler教授を中心に4ヵ国全体での研究が準備されており、日本から参加した4センター(金沢医科大学、滋賀医科大学、札幌医科大学、和歌山医科大学)の研究者として日本におけるフォローアップ調査の研究実施計画(プロトコール)、実施マニュアルを作成した。また本研究に日本から参加した約1200人の研究対象者に対する定期的な連絡と追跡研究への参加の確認、健康状態の確認の実施計画を作成した。さらに滋賀県愛東町における本研究対象者に対して追跡調査への参加協力の可否を調査し、無作為抽出された研究対象者において研究への協力を表明したのは78%、非協力は8%、回答無しが15%であり、追跡研究への協力率が高いことが確認された。また国際高血圧学会(プラハ)においてINTERMAP研究者会議を実施し、研究計画と研究準備進捗状況が話し合われた。米国内8センター、英国2センターにおいては研究実施可能性調査が行われ、国際共同研究部分については米国NIHへの研究費申請準備を進めていることが報告された。日本における今後の研究実施への準備が整った。
アポトーシス抵抗性を有する樹状細胞を用いた癌免疫療法の最適化

本研究では、樹状細胞(DC)へ抗アポトーシス蛋白質遺伝子を導入し、アポトーシスに抵抗性を示すDCを用いた新たなDCワクチンの可能性を検討する。今年度は、昨年度作製した抗アポトーシス活性を有するBcl-xLならびにFNK遺伝子発現アデノウイルスベクターを用いてアポトーシス抵抗性DCを調整し、「アポトーシス抵抗性DCのin vivo生存性」並びに「アポトーシス抵抗性DCのin vivo免疫誘導能」の検討を行った。抗アポトーシス活性を有するBcl-xLならびにFNK遺伝子を導入したアポトーシス抵抗性DCは、抗原遺伝子を単独で導入したDCと比較して、強力な抗腫瘍免疫を誘導可能であることをマウス腫瘍モデルで明らかにした。このメカニズムを解析した結果、アポトーシス抵抗性DCは、抗原遺伝子を単独で導入したDCと比較して、マウス生体内における抗原特異的CTL誘導能が向上していた。さらにアポトーシス抵抗性DCはマウス生体内において、所属リンパ節への到達性に優れており、生体内生存性の向上が、リンパ節内におけるCD4+、CD8+両T細胞サブセットの強力な活性化に繋がることを明らかとした。以上、DCのアポトーシスを抑制して生体内安定性を高める本アプローチが、DC癌免疫療法の有効性向上に繋がることを明らかとした。細胞の生体内安定性を高める本手法は、DCのみならず、CTL療法や腫瘍浸潤リンパ球などの機能強化を実現する新たなテクノロジーとして、免疫細胞療法の実用化に大きく貢献できるものと期待する。これまでにBcl-XLは、ミトコンドリア外膜チャネルを閉じることにより、チトクロムcの流出とそれに続くカスパーゼの活性化を抑制し、細胞のアポトーシス誘導を強く制御することが明らかになっている。さらにBcl-XLの抗アポトーシス活性の研究からその活性増強変異型Bcl-XL(FNK)が見出されている。そこで抗原提示細胞である樹状細胞(DC)にこれら抗アポトーシス蛋白質を充分に発現させることが出来れば、そのDCのアポトーシスが抑制され、生体に投与した場合には、結果的にリンパ節へ移行する割合が増加し、T細胞を強く活性化できると予想される。本研究では、DCへ抗アポトーシス蛋白質遺伝子を導入し、アポトーシスに抵抗性を示すDCを用いた新たなDCワクチンの可能性を検討する。まず本年度は、「Bc1発現アデノウイルスベクター(AdRGD)の構築とDCに対する抗アポトーシス活性の評価」並びに「抗アポトーシス効果が得られたDCの免疫誘導能の評価」を行った。まずIn vitro ligationキットを用い、FNK及びBcl蛋白質を発現するAdRGD-FNK及びAdRGD-Bcl-xLを構築した。これらのベクターを用いて、DCへ遺伝子導入を行った結果、目的蛋白質が発現していることをwestern blottingにより確認した。またこれらのDCはアポトーシス抵抗性を有することを明らかにし、in vitroでの生存期間、さらに抗原提示期間が向上した。また、アポトーシス抵抗性DCは、その免疫学的機能を喪失していないことを明らかにした。以上の結果から、アポトーシス抵抗性DCをin vivoへ適応した場合、DCの生存期間の延長は、リンパ節への到達性の向上と、リンパ節内での延命効果に繋がり、T細胞活性化期間の延長に伴う強力な抗腫瘍免疫が誘導されるのではないかと期待される。
新規酸化物イオン導電性固体電解質の開発と高温固体電解質燃料電池への応用

高温固体電解質型燃料電池(SOFC)用固体電解質として、安定化ジルコニアに代わる、易焼結性で、高い酸化物イオン導電性を示す、新規な固体電解質の開発を行った。まず、一連の既存酸化物、酸素酸塩等の見直し、ペロブスカイト型等をとると予想される各種複合酸化物をゾル-ゲル法を利用して合成し、焼結体の調製とその酸化物イオン導電率の測定、高温燃料電池の固体電解質としての適合性を検討した。ペロブスカイト型(例えばLn-Mx-My-O系(Ln=Y,La,Ce等,Mx=Sr,Ca,Mg,My=Mg,Zn,Mn等)の結晶構造を持つと予想される新規な酸素酸塩類や複合酸化物を主として1:2:3:7の組成比で検討した。またLn_2MxO_4(K_2NiF_4型構造)の組成でも行った。0.1mol/dm^3の金属酢酸塩を所定比で混合し、pH6.8に調節し、12時間撹拌後、70°Cの乾燥器で23日の予備乾燥、110°Cで6時間の減圧乾燥、600900°Cで612時間仮焼後、微粉砕し、100meshを通過したものを、0.5ton/cm^2で仮成型後、5ton/cm^2で静水圧プレスにより直径約12mm、厚さ約12mmの円板状に成型した。既存炉または本年購入した高温炉で、空気中種々の温度(最高1600°C)で焼結した。焼結体の両面に白金ペーストを焼き付け導電率および輸率測定試料とした。周波数応答特性測定器による試料の交流インピーダンス測定とCole-Coleプロットから、バルク導電率・界面インピーダンス等を求め、全導電率の評価をした。酸素-水素電池または酸素濃淡電池の起電力から作製試料の酸化物イオン輸率の測定を行った。La_2CaO_4(1250°C)の空気雰囲気中とAr雰囲気中で測定した全導電率は、700°Cでそれぞれ6.4×10^<-4>と4.4×10^<-4>Scm^<-1>であった。1500°C焼結体の酸素-水素電池の起電力から求めた酸化物イオン輸率は0.960.99であった。
MOVPE選択再成長ソース領域によるIII-V族MOSFETの高駆動能力化

将来の論理回路応用が期待されるIII-V族MOSFETの高電流動作を目指して、電子注入能力向上・寄生抵抗低減のため、有機金属気相成長法によって再成長したInGaAsソース/ドレイン層を有するMOSFET素子を作製した。チャネル長を170nmまで縮小化したデバイスで、最大1.3A/mmの高ドレイン電流と0.8S/mmの伝達コンダクタンスを実現した。この電流値は高移動度III-V材料としては非常に高い値であり、III-V族チャネルによる高電流動作への再成長ソース構造の有効性を示す結果である。本研究は論理回路応用へむけたIII-V族高移動度チャネルMOSFETの高電流駆動能力化を目的として行われ、以下の成果を得た。高電流動作に必要なキャリア注入能力向上とアクセス抵抗低減のためのソース領域の高濃度(>1×10^<19>cm^<-3>)ドーピングを実現するため、有機金属気相成長法による再成長ソースの形成を提案し、その作製を行った。この再成長ソース形成プロセスにおいてゲート電極下部への40nm以上の横方向埋め込みを確認し、アクセス抵抗低減のためのソース領域とゲート電極のオーバーラップが形成可能であることを示した。さらに再成長の供給ガス比率や温度制御条件を改善することにより、4×10^<19>cm^<-3>以上のキャリア濃度を有するソース領域の形成を確認した。電子ビーム露光装置を用いて幅200nmの選択再成長用SiO_2ダミーゲートを作製することでゲート長150nmのサブミクロンチャネルを形成し再成長MOSFETのデバイス動作を確認した。その電流特性としてドレイン電流900mA/mm以上、最大伝達コンダクタンス500mS/mmを達成した。これらの値は今回ゲート絶縁膜がSiO_2 20nmと厚いことを考えると優れた駆動能力であり、III-V族チャネルの良好な電子伝導特性を示すことが出来た。ゲート絶縁膜の高容量化・界面特性の改善のため原子層堆積法を用いた10nmのAl_2O_3高誘電率絶縁膜の堆積を試みた。再成長を行わないリセス型ソース・ドレインを有するデバイスの電流電圧測定において、20nmのSiO_2と比較して伝達コンダクタンスは約4倍に向上した。またゲート電極形成後に350°Cでのアニールを行うことで界面準位が低減されることが明らかとなった。本研究は論理回路応用へむけたIII-V族高移動度チャネルMOSFETの高駆動能力化を目的として行われ、以下の成果を得た。高電流動作に必要なキャリア注入能力向上と寄生抵抗低減を目指して、ソース領域の高濃度ドーピングのための有機金属気相成長(MOVPE)法による再成長ソースの形成とこれを用いたデバイス作製プロセスを提案した。実際に再成長ソースを有するInP/InGaAs/InAlAs量子井戸型チャネルMOSFETを作製、その動作を確認した。再成長条件の改善により4×10^<19>cm^<-3>以上の高いキャリア濃度を有するソース領域の形成を達成した。これは現在のIII-V族へのイオン打ち込み法では所達成が困難と考えられる値である。寄生抵抗は再成長を行わなかった場合の25%程度となる0.5Ωmmという値が得られ、更なる改善の余地があるものの再成長プロセスの有効性が示された。さらにスケーリングによる性能向上を目的として電子ビームリソグラフィーによるチャネル長100nmの再成長MOSFET構造形成と、ゲート容量増加のための高誘電率ゲート絶縁膜として原子層堆積法を用いたAl_2O_3の導入を行い、再成長プロセスとの組み合わせによってドレイン電流1.3A/mm、伝達コンダクタンス0.8S/mmを達成した。このドレイン電流は我々が知る限りInP系の高移動度チャネルを用いたMOSFETとしてはこれまでで最大の値であり、III-V族高移動度チャネルMOSFETの高駆動能力化における高キャリア濃度ソースの重要性を実験的に示した。これらの結果により要求されている高ドレイン電流(2A/mm)の実現への指針を示すことができた。
下北半島脇野沢村にみる他所稼ぎから出稼ぎ村への変質

青森県の下北半島に位置する脇野沢村は、江戸時代に能登半島を中心とする北陸の漁民や商人が、ヒバや鱈を求めてやってきて定住したしたことによって、その建設が促進された村である。そのため、脇野沢に住む住民達は、当初から明治初期頃までは水主を業とするものが多く、いとも軽々と周辺地域での他所稼ぎに従事してきた。その後、明治維新による山林の国有地化などによって、脇野沢住民の生業は鱈漁への傾斜を強めるが、鱈漁の季節性を埋め合わせるように、幕末以降発達しつつあった北海道鰊漁への他所稼ぎが多くなった。脇野沢村では、大正期以降に鱈漁が興隆し、それに北海道鰊場への他所稼ぎを組み合わせる一種の複合経営が成立する。それとともに、他所稼ぎの弊害も見られるようになるが、しかし、昭和戦前期までの他所稼ぎは、むしろ地域経済に利をもたらすものと肯定的にみられる傾向が強かった。第二次世界大戦後、脇野沢の鱈漁や、まもなく北海道の鰊漁も壊滅する。しかし、北海道はその開発が国の緊急課題となり、さまざまな基盤整備が行われるようになる。こうして脇野沢住民は、北海道での土木出稼ぎに従事するようになり、思いがけずに失業保険も手にするようになる。その出稼ぎは、高度経済成長期になると、とくに東京を中心とする関東にも向かい、まさに「出稼ぎの村」が形成される。この頃になると出稼ぎの量も質も、出稼ぎを引き起こすメカニズムも変質し、とくに昭和40年代以降にはさまざまな社会問題が注目されるようになった。その重要な問題の一つが、持続的社会の崩壊、つまり出稼ぎ者や年金生活者の増大に伴う地域そのものの空洞化であった。出稼ぎは、諸問題の発生や出稼ぎ者の高齢化や「出稼ぎは悪」という風潮のなかで、昭和末期以降急速に減少してきたが、村の再建が急がれる。本研究の目的は、青森県脇野沢村における高度経済成長期以前と以後の、地域社会のありかたと変質を解明することにある。かつて脇野沢は、西廻り航路の寄港地として繁栄し、その後、明治末期以降、鱈漁業の繁栄とともに、漁師町あるいは周辺地域の中心地として存立してきた。人々はさまざまな生業を組み合わせて生活し、脇野沢は我々の予想以上に広い関係圏のなかで成立していた。人口も流入と流出の均衡がとれ、持続的社会が維持されていたと考えられる。しかし、高度経済成長期以降、鱈漁業が不振になり、かつてから存続していた他所稼ぎの部門が肥大化し、出稼ぎ村に変貌した。それとともに次第に人口が流失し、過疎の村に変貌するに至った。今や年金世帯が著しく増加している。それゆえ、この研究では、明治以降の生業形態を復原することを通して、そのありかたを地域間関係、社会的流動性に着目しつつ検討する。以上のような課題に対して、三つの作業を進めつつある。まず第一は、明治初期、昭和前期(20年代)、平成期における各世帯の生業形態の復原図を作成した。第二は、明治21年から昭和26年まで利用された土地台帳の整理。第三は、明治期以降の、除籍簿からみた人口流動の復原である。第一の調査からは、上に述べた仮説が、ほぼ証明しえることが判明した。また、第二の調査によって、社会的流動性の激しさから脇野沢の町的性格や漁業の重要性が指摘できる。

現在、人口流動や出稼ぎに関する実態調査を進めつつあり、他所稼ぎの村がなぜ、どのようにして出稼ぎや年金村に変質していくのかを考察中である。青森県の下北半島に位置する脇野沢村は、江戸時代に能登半島を中心とする北陸の漁民や商人が、ヒバやタラを求めてやってきて定住した村である。そのため、住民達は当初から、いとも軽々と周辺地域での他所稼ぎに従事してきた。この頃の村の景観と住民の生活の様子については、明治5年の壬申戸籍図で復原した。その後、明治維新による山林の国有地化に伴って、脇野沢村ではタラ漁への傾斜が進み、、タラ漁の季節性を埋めるように、幕末以降発達しつつあった北海道へのニシン漁への出稼ぎが多くなる。このニシン場出稼ぎも、明治期には旧来の他所稼ぎの伝統に乗ったものであった。しかし、その後の経済変動の大きさや不況などによって、大正期から昭和前期にかけて次第に「せざるを得ない」他所稼ぎが多くなり、出稼ぎ問題が発生するようになる。タラ漁業への専門化を示す住民の生業形態に関しては聞き取りで復原し、当時の出稼ぎの特徴に関しては、新聞記事などから考察した。第二次世界大戦後、脇野沢村自体におけるタラ資源の枯渇や、北海道におけるニシン漁業の衰退があったが、それを埋めるように、北海道の開発が格好の出稼ぎ機会を提供し、北海道での「土木や建設出稼ぎ」が多くなる。その出稼ぎは、高度経済成長期になると、北陸や関西、とくに関東に向けられるようになる。この頃になると出稼ぎの量も質も変質し、さまざまな社会問題が注目されるようになった。その重要な一つが、出稼ぎや年金生活者の増大に伴う地域そのものの空洞化であった。これら他地域間との交流については転出戸籍簿から、現在の生業形態については聞き取りによって復原した。
中国・四国地方の地震発生層付近の電気伝導度構造

本研究の目的は,中国・四国両地方下の地下電気伝導度構造(地表からマントル上部)と地震発生層との関係を明らかにすることである。特に,(1)フィリピン海プレートに対応する高比抵抗層の形状,(2)中国・四国地方の東西の地震発生状況の違いと電気伝導度構造との関連、を明らかにする事であった.(1)について:中国・四国東部をN40W-S40E方向に縦断するプロファイルの2次元電気伝導度構造モデルを決定した.このモデルから,(1)中国・四国両地方の地下20km(四国地方南部)60km(中国地方北部)を上面として,厚さ約30kmの高比抵抗領域(>500Ω・m)が存在すること,(2)前述の高比抵抗領域のより深部は,数10Ω・mの低比抵抗となっていること,(3)中国地方北部から日本海かけて,深さ40km付近に5Ω・m以下の低比抵抗領域が存在していることを示した.電気伝導度構造モデルの解釈を進め,(1)の高比抵抗領域は,西南日本弧に沈み込むフィリッピン海スラブである事を示し,(2)の結果を考慮して,スラブの厚さは約30kmであることを導いた.つぎに,フィリピン海スラブの北端はどこまで達しているかという問題に進んだ.多数のforwardモデル計算を行い,このスラブは少なくとも中国地方北部まで達しているという結論を導いた.すなわち,震源は四国地方南岸から瀬戸内付近までしか分布していない事を考慮すると,四国・中国両地方下に沈み込むスラブは,瀬戸内付近で非地震性に変化していることを発見した.(2)について:中国・四国両地方西部におけるネットワークMT観測では,NTT電話局間線の光ファイバー化,大きな電車の漏洩電流のために,観測は限られた地域においてしか行うことができなかった.そのため,島弧に沿う方向の地下電気伝導度構造をさぐるために,紀伊半島地域(和歌山県・三重県)において,ネットワークMT観測を展開した.本研究の目的は,中国・四国両地方下の地下電気伝導度構造(地表からマントル上部)と地震発生層との関係を明らかにすることである。特に,(1)フィリピン海プレートに対応する高比抵抗層の形状,(2)中国・四国地方の東西の地震発生状況の違いと電気伝導度構造との関連、を明らかにする事であった.(1)について:中国・四国東部をN40W-S40E方向に縦断するプロファイルの2次元電気伝導度構造モデルを決定した.このモデルから,(1)中国・四国両地方の地下20km(四国地方南部)60km(中国地方北部)を上面として,厚さ約30kmの高比抵抗領域(>500Ω・m)が存在すること,(2)前述の高比抵抗領域のより深部は,数10Ω・mの低比抵抗となっていること,(3)中国地方北部から日本海かけて,深さ40km付近に5Ω・m以下の低比抵抗領域が存在していることを示した.電気伝導度構造モデルの解釈を進め,(1)の高比抵抗領域は,西南日本弧に沈み込むフィリッピン海スラブである事を示し,(2)の結果を考慮して,スラブの厚さは約30kmであることを導いた.つぎに,フィリピン海スラブの北端はどこまで達しているかという問題に進んだ.多数のforwardモデル計算を行い,このスラブは少なくとも中国地方北部まで達しているという結論を導いた.すなわち,震源は四国地方南岸から瀬戸内付近までしか分布していない事を考慮すると,四国・中国両地方下に沈み込むスラブは,瀬戸内付近で非地震性に変化していることを発見した.(2)について:中国・四国両地方西部におけるネットワークMT観測では,NTT電話局間線の光ファイバー化,大きな電車の漏洩電流のために,観測は限られた地域においてしか行うことができなかった.そのため,島弧に沿う方向の地下電気伝導度構造をさぐるために,紀伊半島地域(和歌山県・三重県)において,ネットワークMT観測を展開した.本研究の主な目的は次の2点である.1.中国・四国両地方の束西の地震発生状況の違いと電気伝導度構造との関連を知る.2.フィリピン海プレートに対応する高比抵抗層の形状を明らかにする.平成13年度は,より長い観測期間が必要となる項目2の研究に重点を置いた.1.次の2つの観測を展開した.(1)フィリピン海プレートの定型的な電気伝導度構造およびどうプレートのヒンジラインの電気伝導度構造を知るために,紀伊半島南端部一帯でネットワークMT観測(中心点:11点,端点:39点)を展開した.この観測は現在も継続中である.(2)フィリピン海プレートの北限を抑えるために,鳥取県米子市・西伯郡一帯で広帯域MT観測(観測点数:12点)を実施した.2.次の2つのことを明らかにした.(1)中国・四国地方のネットワークMT (Magnetotelluric)データの再解析を行い,この地方の広域的な電気伝導度構造の方向は北から時計回りに35度,中国地方では同じく40度であり,約15度の違いがあることを明らかにした.この結果によって,来年度の観測点の展開すべき箇所が明確になった.2.山陰地方のネットワークMTデータを基にした.1次元電気伝導度構造モデルを算出した.

その結果,四国地方の地下で高比抵抗な領域として確認されているフィリピン海プレートの延長上に高比抵抗な領域が存在すること.この結果は,フィリピン海プレートが日本海の海岸線付近までのびていることを示唆しているといえる.本研究の目的は,中国・四国両地方下の地下電気伝導度構造(地表からマントル上部)と地震発生層との関係を明らかにすることである。特に,(1)フィリピン海プレートに対応する高比抵抗層の形状,(2)中国・四国地方の東西の地震発生状況の違いと電気伝導度構造との関連、を明らかにする事であった.(1)について:中国・四国東部をN40W-S40E方向に縦断するプロファイルの2次元電気伝導度構造モデルを決定した.このモデルから,(1)中国・四国両地方の地下20km(四国地方南部)60km(中国地方北部)を上面として,厚さ約30km高比抵抗領域(>500Ω・m)が存在すること,(2)前述の高比抵抗領域のより深部は,数10Ω・mの低比抵抗となっていること,(3)中国地方北部から日本海かけて,深さ40km近に5Ω・m以下の低比抵抗領域が存在していることを示した.電気伝導度構造モデルの解釈を進め,(1)の高比抵抗領域は,西南日本弧に沈み込むフィリッピン海スラブである事を示し,(2)の結果を考慮して,スラブの厚さは約30kmあることを導いた.つぎに,フィリピン海スラブの北端はどこまで達しているかという問題に進んだ.多数のforwardモデル計算を行い,このスラブは少なくとも中国地方北部まで達しているという結論を導いた.すなわち,震源は四国地方南岸から瀬戸内付近までした分布していない事を考慮すると,四国・中国両地方下に沈み込むスラブは,瀬戸内付近で非地震性に変化していることを発見した.(2)について:中国・四国両地方西部におけるネットワークMT観測では,NTT電話局間線の光ファイバー化,大きな電車の漏洩電流のために,観測は限られた地域においてしかおこうなうことができなかった.そのため,島弧に沿う方向の地下電気伝導度構造をさぐるために,紀伊半島地域(和歌山県・三重県)において,ネットワークMT観測を展開した.
電流形単相-三相直接変換器を用いた高効率モータドライブシステムの開発

本研究は電力変換器を有するモータドライブシステムの省エネルギー・省資源化を目的に,直接電力変換および電流型電源入力に着目したシステム構成の提案および制御方法の開発を行う。提案システムは,電力変換器の省エネルギー・省資源化に加えて,電源高調波対策およびモータの省エネルギー化,低騒音化も実現できる特長をもつ。提案システムの有用性は,パソコンを用いたシミュレーション結果および実機装置の開発を用いた実験結果により明らかにされた。本研究では、モータドライブシステムの省エネルギー化・省資源化を目的に電流形に着目した直接電力変換システムの提案ならびに制御法の開発を行う。本年度(20年度)は提案する電力変換システムの制御アルゴリズム開発およびシミュレーション、実機実験を用いた基本動作の確認を行った。直接変換器のスイッチングパターンはモータの可変速運転と入力側の電源高調波レス化を同時に実現する制御法を開発した。スイッチングパターンは仮想電力変換制御法に基づいて構築するため新たな仮想電力変換器を提案した。提案する仮想変換器は単相ダイオード整流回路と電流形三相インバータで構成して、小容量リアクトルを用いて電流源を実現した。電流形インバータの制御は電圧形との双対性に基づいた三角波比較方式で行い、スイッチングパターンは、仮想変換器でそれぞれ求めたパターンを行列演算して得た。負荷モータの可変速制御は速度制御系で構築して、d, q軸座標上で電流制御して実現した。本提案の制御方法は、「回路シミュレータ(Psim7.1)を用いて検証した。本年度は変換回路の入出力波形の基本特性を確認するため負荷として三相R-L負荷を用いて検証した。結果、入力波形の高力率特性(力率97%以上)と出力電流の周波数変換特性まで確認できた。次年度の実機検証に向けて電流形電力変換器、制御回路そして負荷装置を作成した。負荷装置はモータ試験装置と三相R-L負荷それぞれ開発した。電力変換器、制御回路、ドライブ回路はアナログ回路で設計、作成して前記回路シミュレータとの比較を行った。結果、シミュレーション結果同様の入出力特性を確認できた。本研究は,モータドライブシステムの電源環境改善および負荷モータの効率向上も可能な高効率かつ小型電力変換器の実現を目的として,単相-三相電力変換器の回路構成および制御法を開発した。本研究で提案した電力変換器は,電流型回路トポロジーに着目した直接電力変換装置であり,リアクトルとコンデンサ容量の大幅な低減化,入力電流波形の正弦波化,そして高調波成分の少ない出力波形が得られる特長を持つ。平成21年度(2年目)は,1年目に開発した入出力波形の制御アルゴリズムの有効性を確認するために,シミュレーションおよび実機検証を行った。さらに,従来の電圧型直接電力変換器と比較評価も行った。以下に本研究で得られた提案システムの特徴および研究成果を示す。1.電流型のもつ昇圧機能を提案システムの出力電圧制御に応用することで,従来の電圧型直接電力変換器に比べて電圧利用率を改善できシステム効率を改善できる。2.提案する電流型回路動作によって,出力波形は高調波成分の少ない良好な波形を得られるため,騒音および高調波損失の少ない駆動が可能になった。3.提案システムをモータ制御に応用するための制御アルゴリズムを開発して,その基本特性をシミュレーションにより確認できた。4.提案システムの実験装置を製作して,入出力波形の基本特性を確認できた。入力電流波形として最高力率98.3%の高力率かつ正弦波形が得られ,出力電流・電圧波形も高調波成分の少ない良好な波形を確認できた。
動的再結晶によるTiAl金属間化合物の組織制御と塑性加工性の改善に関する研究

目的本研究はTiAl金属間化合物の動的再結晶組織を詳細に調べ、高温加工によるこの金属間化合物の組織制御法を確立することを意図して行なれたものである。方法化学量論組成の表記金属間化合物について、アルゴン雰囲気中で温度が1173Kから1473K、歪速度が5.0×10^<ー5>s^<ー1>から1.0×10^<ー2>s^<ー1>の試験条件で圧縮試験を行なった。所定の歪まで変形させた組織、変形後時間を変えて真空焼鈍を施した組織について光学顕微鏡による組織観察、シュルツの反射法による集合組織の計測を行なった。結果及び考察上記試験条件全域で動的再結晶が生じていた。ピ-ク応力が低くバルジングによる新粒の生成頻度が高いほど(202)繊維集合組織は鮮鋭化していた。変形の進行と共に結晶粒径、集合組織の発達度は共に変化するが、真歪がー1.5程度に達すると両者はいずれも変形条件固有の値になることが分かった。歪を一定にして変形温度、歪速度を変え、集合組織の発達度の異なる試料を種々作製して焼鈍に伴う集合組織変化を調べたところ、焼鈍によって集合組織が鮮鋭化する場合と、集合組織が消滅する場合のあることが判明した。焼鈍による集合組織の鮮鋭化は、歪エネルギ-を駆動力とする粒界移動がマトリックスの回復によって困難になった時点からいわゆる正常粒成長が生じた結果と考えると良く説明できた。以上の様に本研究の結果、動的再結晶と焼鈍を組み合わせることによって、本金属間化合物に高温で安定な集合組織が付与できることが判明した。今後種々組織を制御した試料を作製し、機械的性質に及ぼす組織制御の効果を調査する予定である。
変異Po cDNA導入培養ラツト末梢神経における髄鞘形成害

今までに、Charcot-Marie-Tooth病症例に新しいPo遺伝子変異であるneucleotide433A-G、neucleotide543G-C,neucleotide 603と604間にGGCAの4bpの遺伝子挿入を見いだした。この変異をそれぞれ含むPo cDNAをsite-directed mutagenesis法にて作製した。組み換えアデノウイルスの作製は、最終分化したアデノウイルスベクターを用い、組み換えアデノウイルスの作製はGrahamらの系を用いた。まず野生型と変異型PocDNAを組み換えアデノウイルスの作製のためのベクター(pAd-BglII)へサブクローンした。このプラスミドとE1を欠如したアデノウイルスゲノム(pJM17)を293細胞へリポフェクタミンを用いてcotransfectionして組み換えアデノウイルスを得た。培養神経細胞の作製は、16日の胎児ラツトの後根神経節をとりだしトリプシンで処理して培養した。最初の2日間は血清を含む培地にて、その後30日は無血清でMEM培地にて培養し、髄鞘形成は坑myelin basic protein抗体を用いてavidin-biotin-peroxidase法にて確認した。現在、野生型と変異型PocDNAを含む組み換えアデノウイルスにtransfectionされた293細胞はx-gal染色にて確認した後に、破壊され,遠沈しその培養上清を上述のラツトの培養神経細胞に感染させている。先に、Charcot-Marie-Tooth病で見い出された3種類Po遺伝子変異,433G(433A-Gの置換)、543C(543G-Cへ置換)およびGGCA挿入(603と604間にGGCAの4bpの遺伝子挿入)を有するcDNAを作成した。pUC19の制限酵素Hind III部位と変異433Gを含み433G近傍に制限酵素Aat II部位を含むPo cDNAを増幅するPrimer用いて増幅して変異433Gを含む約390bpのcDNAを得た。433G近傍に制限酵素Aat II部位を含みpUC19の制限酵素Xbal部位を含むPo cDNAを増幅するPrimerを用いて増幅して変異433Gを含む約370bpのcDNAを得た。これら変異433Gを含む2個のcDNAをpUC19にligationしcompetent cellにtransferしcloneを選択しsequenceにて確認し、変異433Gを含むPo cDNAを得た。同様な方法で変異543Cを含むPo cDNAとGGCA挿入を有する変PocDNAを作製した。現在、組み換えアデノウイルスベクターを作成している。今までに、Charcot-Marie-Tooth病症例に新しいPo遺伝子変異であるneucleotide 433A-G、neucleotide 543G-C,neucleotide 603と604間にGGCAの4bpの遺伝子挿入を見いだした。まず野生型と変異型PocDNAを組み換えアデノウイルスの作製のためのベクター(pAd-BglII)ヘサブクローンした。このプラスミドとE1を欠如したアデノウイルスゲノム(pJM17)を293細胞ヘリポフェクタミンを用いてcotransfectionして組み換えアデノウイルスを得た。
医療現場のデータを用いた「配慮表現」の分析手法に関する研究

本研究ではまず医療現場において画像資料を収集した。収集した画像データをRIAS、社会言語学、語用論の3つの方法を用いて分析した。さらに質的研究法と量的研究法に関して、多方面から検討した。RIASは基本的に量的研究法に立脚する分析手法である。もう一方の言語学分野の分析手法は、質的な研究を基本にすることが多い。この両者を融合させるためにマルチモーダルな研究法に注目して新たな分析手法を模索した。また、「医療コミュニケーション教育研究セミナー」を開催して多職種間の学術的交流を図った。なお、データの収集は各研究機関の倫理委員会の審査を経て行った。医療コミュニケーション研究において最も重要なことは、実際の医療場面の映像あるいは音声が入手できるか否かという点にある。本研究においては、平成23年度に広島大学病院と九州歯科大学において資料を収集した。平成24年度には、収集した画像データをRIAS、社会言語学、語用論の3つの方法を用いて分析した。現在、その分析結果を比較検討している。なお、データの収集を行う際には、事前に本研究の趣旨を十分説明し(説明と同意)、同意の得られた者についてのみ実施した。研究代表者・研究分担者ならびに連携研究者、研究協力者は守秘義務を遵守することを確認した。もちろん、倫理委員会の審査を経ていることを申し添える。さらに、医療コミュニケーション教育研究セミナー(第7回)(広島市、2012年12月)を開催した。本研究の研究代表者並びに協力者と他機関の医療コミュニケーション研究者が研究発表を行い、それぞれの発表内容について検討した。本研究においては3つの目標を設定しているが、平成24年度にはその中の二つの目標に沿った成果を上げることができたと考えている。一つは、医療分野で標準的分析手法となっているRIASと言語学分野の方法論とを融合させて、医療コミュニケーションの全容を明らかにするためのアプローチ方法を開発するという目標、もう一つは、本研究を契機として医療従事者と言語学者との交流を深め、学問領域の垣根を越えた共同研究の場を醸成するという目標である。平成25年(最終年度)には、配慮表現をより正確に測定するための方法を開発していきたいと考えている。平成23年度平成25年度の3年間に二つの成果を上げることができたと考えている。平成25年度には質的研究法と量的研究法に関して多方面から検討し、その本質的な違いに迫ることができた。RIASは基本的に量的研究法に寄って立つ分析手法である。この両者を融合させるために、マルチモーダルな研究手法を模索にしたのが平成25年度の成果である。さらに医療コミュニケーション教育研究セミナー(広島市、2013年12月)を開催した。本研究の研究代表者・研究分担者と他機関の医療コミュニケーション研究者が研究発表を行い、それぞれの発表内容について検討した。また、研究成果を教育の現場に還元する取り組みも行っている。医療コミュニケーションの教授方法を活用したプロフェッショナリズム教育を導入することにより、社会の求める歯科医療人を育成するための教育も続けている。このような成果が上がった一方で、RIASのコーディング方法を改良するという目標は十分には達成できなかった。RIASのコーディングに関する諸規則が国際的な取り決めになっている点が各国の文化的事情を反映しにくい一因になっている。倫理委員会の審査を経ていることも申し添える。医療コミュニケーション研究において最も重要なことは、実際の医療場面の映像あるいは音声を入手することである。本研究においては、広島大学病院と九州歯科大学において資料を収集している。平成23年度に収集したデータは、歯科医師による歯科診療の場面である。事例数は10である。性別、年齢、症状などの情報を勘案して、さまざまな事例が含まれるように配慮した。なお、データの収集を行う際には、事前に本研究の趣旨を十分説明し、同意の得られた人についてのみ実施した(説明と同意)。

上記の画像データを順次、RIAS、社会言語学、語用論の3つの方法を用いて分析している(継続中)。今後、その分析結果を比較する予定である。さらに、医療コミュニケーション教育研究セミナー(第6回、2011年12月広島市にて)を開催した。本研究の研究代表者並びに協力者と他機関の医療コミュニケーション研究者が研究発表を行い、それぞれの発表内容について検討した。本研究においては3つの目標を設定しているが、平成23年度にはその中の二つの目標に沿った成果を上げることができたと考えている。一つは、医療分野で標準的分析手法となっているRIASと言語学分野の方法論とを融合させて医療コミュニケーションの全容を明らかにするためのアプローチ方法を開発するという目標に関する成果、もう一つは、本研究を契機として医療従事者と言語学者との交流を深め、学問領域の垣根を越えた共同研究の場を醸成するという目標に関する成果である。平成23年度には医療面接現場のデータを10例収集した。共同研究者の尽力のおかげで、貴重な画像データを収集することができた。平成24年度には医療面接現場のデータを、1RIAS、2社会言語学、3語用論という3つの方法を用いて分析した。それぞれの分析が進行中である。現在、分析結果を3つの方法間で比較する段階に入ったところである。平成23年度において最も重要な目標は、医療面接現場のデータを収集することであった。上記以外にも収集済みのデータがあるが、まだ倫理委員会の承認を得ていないので本報告書では公表することができない。平成24年度には何とか利用できるようになる見込みである。平成25年度(最終年度)には、医療コミュニケーションにあらわれる配慮方言をより正確に測定するための分析方法を開発する計画である。研究成果を第8回医療コミュニケーション教育研究セミナー(2013年12月開催)において発表する予定である。同一の画像データを、RIAS、社会言語学、語用論の3つの方法を用いて分析する段階に入る。分析結果を比較検討するために研究者どうしが頻繁に会う必要がある。そのための交通費としたい。分析結果を比較検討するために、研究者どうしが頻繁に会合(検討会)を持つ必要がある。平成23年度にはまだ分析が十分には進んでいなかったため、検討会もほとんど開くことがなかった。平成24年度には、データの収集を継続するとともに、データの分析を本格的に行い、比較検討の機会を増やす予定です。前年度から繰り越した予算は、とくに研究者どうしが移動するための交通費にあてたい。
シャペロン結合解析による膵癌の薬剤自然耐性解除薬の標的分子同定

本研究ではヒト膵癌細胞株PANC-1より低血清耐性株PANC-1/Stvおよび低酸素耐性株PANC-1/Hypを樹立し、HSP72と結合するタンパク質を解析することでゲムシタビンの自然耐性に関与する分子を探索した。ゲムシタビン獲得耐性株であるPANC-1/GEMはゲムシタビンの不活化により耐性を獲得したが、PANC-1/StvおよびPANC-1/Hyp細胞は既知の耐性因子の発現は変化せず、PANC-1/GEM細胞とは異なる機構で耐性を獲得していると考えられた。そこで、PANC-1/GEM細胞のHSP72結合タンパク質群と比較し、ゲムシタビン自然耐性株にのみ共通する37のタンパク質を同定した。本研究ではヒト膵癌細胞株PANC-1より樹立した低血清耐性株PANC-1/Stv、低酸素耐性株PANC-1/Hypのシャペロン結合分子を解析することで、薬剤自然耐性に関与する分子を同定する。平成26年度は主に1PANC-1/StvおよびPANC-1/Hyp株のゲムシタビン感受性の評価および分子生物学的特性の解明、2PANC-1/StvおよびPANC-1/Hyp株に特異的なHsp72結合タンパク質の同定、3mCherry安定発現株の樹立を行った。1. MTTアッセイにより各株のゲムシタビンIC50値を算出した結果、PANC-1/StvおよびPANC-1/Hyp株の薬剤抵抗係数は親株であるPANC-1に比べ、それぞれ142倍と37倍に上昇していた。両株は通常培養(非ストレス)下であっても、小胞体ストレス応答を亢進させていることが明らかとなった。また、薬剤獲得耐性株であるPANC-1/GEMはゲムシタビンを不活化することで薬剤耐性を獲得していたのに対し、両株はアポトーシスを抑制することで薬剤耐性を獲得していることが示唆された。さらに、PANC-1/Stv株のみEMT様の形質転換が認められ、これらの形質がPANC-1/Hyp株を上回る薬剤耐性に関与していることが示唆された。2.親株のHsp72結合タンパク質プロファイルとの比較により、PANC-1/StvおよびPANC-1/Hyp株に共通するHsp72結合タンパク質を質量分析計にて同定した。合計205タンパク質を同定し、37タンパク質が両株に共通かつ特異的であった。3. PANC-1、PANC-1/Stv、およびPANC-1/Hyp株のmCherry発現株を樹立した。細胞イメージングシステムにより十分な蛍光量であることを確認している。本研究ではヒト膵癌細胞株PANC-1より樹立した低血清耐性株PANC-1/Stvおよび低酸素耐性株PANC-1/Hypのシャペロン結合タンパク質を解析し、薬剤自然耐性に関与する分子を同定する。前年度までに、樹立株がゲムシタビン耐性を獲得していることを明らかにした。平成27年度は主にゲムシタビン耐性に関与する分子のスクリーニングを行った。薬剤獲得耐性株としてPANC-1より樹立したゲムシタビン耐性株PANC-1/GEMは、ゲムシタビンの活性を調節する酵素の発現や一部のABCトランスポーターの遺伝子発現が上昇していたのに対し、低血清および低酸素耐性株はこれらの遺伝子発現に変化はなかった。しかし、ゲムシタビン耐性株を含め樹立株では小胞体ストレス応答が亢進していたことから、これがゲムシタビン耐性に関与する可能性が示唆された。また、分子シャペロンであるHSP72と結合するタンパク質を質量分析により解析した結果、ゲムシタビン耐性株と低血清・低酸素耐性株で共通して検出されるタンパク質は41であり、タンパク質の翻訳やフォールディングに関連する分子が多く同定された。また、低血清・低酸素耐性株にのみ共通した分子は4分子同定され、いずれもRNAやDNAに結合し遺伝子発現を制御する分子であった。以上より、ストレス環境に適応したPANC-1細胞は薬剤獲得耐性株とは異なったメカニズムでゲムシタビン耐性を獲得していることが示唆された。mCherry発現株の移植実験については遅れているが、樹立細胞株のゲムシタビン耐性機序解明や自然耐性関連分子のスクリーニングについては当初の計画以上の結果を得た。27年度が最終年度であるため、記入しない。分子薬理学ゲムシタビン自然耐性に関与する分子として37タンパク質を同定したが、さらなる解析により6タンパク質まで絞り込んだ。候補分子が少ないこと、また本学にin vivoイメージング装置が導入されたことから、イメージングに用いる動物をゼブラフィッシュからマウスに変更して、薬剤自然耐性関連分子を同定する。評価項目はゼブラフィッシュにて計画していた内容と変更はない。
運動学習における分散効果の神経機構

運動機能リハビリテーションの基盤である運動学習においては、連続して行う集中学習よりも休憩をはさんだ分散学習が長期記憶の形成に有用である。この分散効果(spacing effect)は休憩の重要性を意味するが、休憩中にどのような機構が働いているかは不明である。本研究では、単純な記憶のモデルとして、視機性眼球運動の長期順応を確立した。さらに、15分以下の休憩よりも30分、60分の休憩が効率的に長期順応を形成する事を明らかにした。さらに、休憩時間中に起こっている分子機構の候補として、一酸化窒素ー活性酸素種系に着目し、その構成因子群が運動学習の中枢である小脳に高濃度で存在することを明らかにした。高齢化社会を迎えて様々な運動機能リハビリテーションの重要性が増している。リハビリテーションの基盤は運動学習である。運動学習においては、連続して行う集中学習よりもトライアル間に休憩を挟んだ分散学習が有利である。この分散効果(spacing effect)は休憩の重要性を意味するが、“休憩中"の神経機構に着目した研究はほとんどない。最近、“休憩中"にROS(活性酸素種)が産生されること、ROSが運動記憶に重要なNO(一酸化窒素)と相互作用して持続性のシグナル分子(8-ニトロ-cGMP)が生成されることが見いだされた。そこで、本課題ではNO系が重要な役割を果たす運動学習に着目して、休憩中に産生されるROSとNOの相互作用による持続性シグナルが分散効果への寄与を解析する。中枢神経系における8-ニトロ-cGMP、さらに、8-ニトロ-cGMPによるCys残基が修飾されて生じるグアニル化タンパク質の分布を免疫組織化学的方法を用いて詳細に解析した。8-ニトロ-cGMPおよびグアニル化タンパク質は、小脳、その中でも、プルキンエ細胞に高濃度で存在する事を明らかにした。本課題で対象とする視機性眼球応答を担う小脳片葉のプルキンエ細胞にも8-ニトロ-cGMPおよびグアニル化タンパク質が存在していた。小脳片葉における8-ニトロ-cGMPおよびグアニル化タンパク質はプルキンエ細胞に集中していたが、その濃度はプルキンエ細胞ごとに大きな差がある事が明らかとなった。小脳プルキンエ細胞に8-ニトロ-cGMPおよびグアニル化タンパク質が高濃度で存在することは、これらの分子の小脳での重要な機能を予想させ、また、NO-ROS系から生じる活性窒素種がプルキンエ細胞において8-ニトロ-cGMPへと変換されている事を示している。運動機能リハビリテーションの基盤は運動学習である。そこで、本課題ではNO系が重要な役割を果たす運動学習に着目して、休憩中に産生されるROSとNOの相互作用による持続性シグナルが分散効果への寄与を解析した。昨年度までに、中枢神経系における8-ニトロ-cGMP、さらに、8-ニトロ-cGMPによるCys残基が修飾されて生じるグアニル化タンパク質の分布を生化学的方法や免疫組織化学的方法などを用いて詳細に解析した。本年度は、小脳依存性運動である視機性眼球運動をモデルとして用いて、運動の長期記憶に対する休憩時間の効果を明らかにした。効率的な長期記憶の形成には、短時間の休憩(15分)は不十分であり、休憩時間30分、60分が必要である事を明らかにした。これはROSの産生が45ー60分に最大となる事とよく一致しており、ROSの関与を示唆している。神経科学研究の基盤となる視機性眼球運動測定システムおよび小脳片葉への薬物投与方法をほぼ確立することができた。さらに、各種の活性酸素種関連試薬類も順調に入手・作成された。これまでに得られた結果をもとに、ROS消去剤や8-ニトロ-cGMP阻害剤を用いて、視機性眼球順応の分散学習への効果を解析する。さらに、分散効果が8-ニトロ-cGMPにより模倣されるかは興味ある点であり、8-ニトロ-cGMP存在下でトライアル回数を減少させて視機性眼球順応を解析する。