hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新たな疼痛モデルを用いた痛みの発生メカニズム・伝達経路の解明

Mlc1-tTAマウスでは炎症反応の低下および骨髄構造に異常が認められることから、次にMlc1-tTAマウスより骨髄マクロファージを採取・培養し、野生型と比較してどのような表現型の変化がみられるのかを検討した。LPS刺激によるサイトカインの発現を検討した結果、IL1betaなど一部のサイトカインの発現が野生型と比べて増加が認められた。また、蛍光ビーズを用いて貪食能を検討した結果、野生型と比べて顕著に貪食能の増加もしくは分解能の減少が認められた。また、同定された3つの遺伝子のそれぞれのノックアウトマウスの疼痛関連行動を検討した結果、そのうちの1つの遺伝子の欠損で痛覚閾値の上昇が認められた。以上の結果より、Mlc1-tTAマウスではマクロファージの機能異常が認められ、その結果、各種侵害刺激に対しての反応の差異が発生していると考えられる。次年度の予定としては、今年度同定された2つの候補領域について詳細に検討する。近隣の遺伝子の発現をReal time RT-PCR法を用いて解析することにより、Mlc1-tTAマウスにおいて発現に異常が認められる遺伝子(標的遺伝子)を同定する。サンプルとする臓器や発達時期に関しては、過去の論文やデータベースを調べてから調整する。Real time RT-PCR法により変化があった遺伝子については、In-situ hybridization法や免疫染色を用いることにより、全身の発現部位や細胞、発現時期などを野生型と比較して詳細に調べる。特に皮膚から大脳皮質感覚野までの疼痛の伝達経路と、骨髄や胸腺などの免疫に関与する臓器に注目して解析する。また、Mlc1-tTAマウスではホルマリン試験において投与30分後の第II相(炎症反応)の低下が認められたことから、免疫応答、特にマクロファージ系やT細胞に何らかの異常があると推察される。そこで、マウス骨髄よりmRNAを採取し、マイクロアレイを用いて発現が変動している遺伝子を探索することにより、標的遺伝子がどのような機能を持つかある程度推測する。Mlc1-tTAマウスにおいて発現に異常が認められる遺伝子(標的遺伝子または準標的遺伝子)が同定された後、その遺伝子のノックアウトマウスを作成する。すでに作成され、譲渡または購入可能な場合は購入する。ノックアウトマウスの作成はCRISPR-Cas9法によるゲノム編集を用いる。次年度の予定としては、最初に3つの遺伝子の発現をIn-situ hybridization法もしくは免疫染色を用いて全身の発現部位や細胞、発現時期などを詳細に調べる。特に疼痛モデルや炎症誘発時において皮膚から大脳皮質感覚野までの疼痛の伝達経路と、骨髄や胸腺などの免疫に関与する臓器に注目して解析する。また、炎症反応の低下が認められたことより、骨髄マクロファージを用いて3つの遺伝子の欠損によりどの様なシグナルが変化しているのかを詳細に解析する。最初に野生型と比較してどのような表現型の変化がみられるのかを検討する。検討する表現型としてはLPS刺激によるサイトカインの発現や貪食能、遊走能を比較検討する。
皮膚再生機構の解明-毛包細胞内シグナル伝達機構の解析-

1回膜貫通型蛋白であるLRIG1は毛隆起の直上に局在する角化幹細胞に発現しており、Wnt-β-catenin経路を恒常的に抑制して幹細胞の維持に働いていることが明らかにできた。また、その細胞外ドメインは酵素的に切断され、パラクライン機構で細胞増殖を制御していることも明らかにした。ARA55/hic-5がケロイドの線維芽細胞で強発現していることを見出し、TGF-β-Smad経路を活性化しコラーゲン合成を促進することを明らかにした。毛包の成長期開始に関わる内因性の分子を明らかにするために、Leptin欠損マウス(ob/ob)やLeptin receptor欠損マウス(db/db)における毛周期を検討し、1.db/dbマウスでは第2毛周期への移行が2週間遅れること3.休止期にある正常マウスにLeptinを皮下投与すると成長期を誘導できること4.培養毛乳頭細胞は低酸素条件下で効率的にLeptinを産生すること5.Leptinは培養ヒト角化細胞におけるJAK2およびSTAT3(Y705,S727)のリン酸化、ERKのリン酸化を促進させることを見いだした。Leptin受容体はgp130レセプターファミリーに属するが、我々はstat3が成長期の開始に必須であることを明らかにしており、Leptinは内因性の成長期誘導分子として機能していると考えられた。一方、Leptinは分泌後数十アミノ酸のフラグメントに分解され血中に存在するが、その生理学的な機能は明らかではない。これらのフラグメントの成長期誘導能や角化細胞内STAT3活性化能について検討したところ、22-56のLeptinフラグメントは全長のLeptinと同様に成長期誘導作用を有し、in vitroでも培養ヒト角化細胞におけるJAK2およびSTAT3(Y705,S727)のリン酸化、ERKのリン酸化を促進させた。これらの結果は、Leptinペプチド療法が休止期脱毛症に対する新たな治療法となりうることを強く示唆している。毛包の成長期開始に関わる内因性の分子を明らかにするために、Leptin欠損マウス(ob/ob)やLeptin receptor欠損マウス(db/db)における毛周期を検討し、1. db/dbマウスでは第2毛周期への移行が2週間遅れること2.休止期にある正常マウスにLeptinを皮下投与すると成長期を誘導できること3.培養毛乳頭細胞は低酸素条件下で効率的にLeptinを産生すること4. Leptiril培養角化細胞におけるJAK2およびSTAT3(Y705, S727)のリン酸化、ERKのリン酸化を促進させることなどから、Leptinが内因性の成長期誘導分子として機能していることを明らかにしてきた。これらのフラグメントの成長期誘導能や角化細胞内STAT3活性化能について検討した。その結果、1. ob/obマウスにLeptinフラグメント(22-56)を皮下投与すると成長期を誘導できること2.休止期にある正常マウスにLeptinフラグメント(22-56)を皮下投与すると成長期を誘導できること3. Leptinフラグメント(22-56)は培養ヒト角化細胞におけるJAK2およびSTAT3(Y705, S727)のリン酸化、ERKのリン酸化を促進させることを見いだした。1.成長期への移行や創傷治癒には毛隆起(Bulge area)に存在する幹細胞が間葉系の毛乳頭細胞や真皮繊維芽細胞(いわゆる幹細胞のニッチ)からのシグナルにより活性化され再生に必要な娘細胞を供給すると考えられている。最近毛包幹細胞のみを単離する方法が確立され特異的な遺伝子群が明らかにされたが、我々はLRIG1という1回膜貫通型蛋白が毛隆起(Bulge area)の直上にあるjunctional zoneに局在する角化幹細胞に特異的に発現していることを明らかにした(Cell Stem Cell.4 : 427-439, 2009)。LRIG1はEGFレセプターを介するシグナルを負に制御しMycの発現を抑制し、表皮と脂腺の恒常性を維持するために機能している。さらにLRIG1のノックアウトマウスではWnt-β-catenin経路が恒常的に活性化し表皮より毛包の異所性新生を認めた。LRIG1はEGFレセプター以外にMetを介するシグナルも負に制御しているが、その細胞外ドメインはADAMプロテアーゼにより切断され、パラクライン機構で細胞増殖を制御していることも明らかにした(Exp Cell Res.317 : 504-512, 2011)。

2. ARA55/hic-5は毛乳頭細胞において男性ホルモンレセプター活性を増強する共役因子であるが(J Invest Dermatol.127 : 2302-2306, 2007)、ケロイドの線維芽細胞でも強発現していることを見出し、ステロイドホルモンシグナル経路ではなく、TGF-β-Smad経路を活性化しコラーゲン合成を促進することを明らかにした(J Dermatol Sci.58 : 152-154, 2010)。
長期介入による大規模高齢者集団の栄養状態改善が余命および活動的余命に及ぼす影響

目的:本研究の目的は,地域在宅の自立高齢者の大規模集団を対象とした4年間にわたる栄養状態改善のための介入がその後6年間の生命予後に及ぼす効果を評価することにある。対象と方法:対象は,秋田県南外村(現大仙市)在住の地域在宅高齢者である。栄養状態改善のための介入は,地域高齢者全体に対して1996年から2000年の4年間行った.介入終了後の健康状態の変化の観察は2006年までの6年間行った.分析対象は,介入前1996年総合健康調査に参加した1021人(男性418人,女性603人)のうち,2000年と2006年の追跡調査に参加した者および転帰が確認できた者で構成し,分析数はデータの完備した629人(男性243人,女性386人)である。栄養指標は血清アルブミンを用いた。1996年からの4年間の介入に伴う栄養改善の程度ごとに「維持・低下群」(血清アルブミン変化量25パーセンタイル値(P)0.0g/dL以下,166人),「やや改善群」(同変化量25P値0.00g/dL超,75P値+0.30g/dL未満,333人),および「改善群」(同変化量75P値+0.30g/dL以上,130人)の3群に区分し,介入後6年間(2000年-2006年)の生命予後を比較した。分析は,COX比例ハザードモデルを採用した.結果:得られた結果は以下のとおりである.1)分析対象の介入前1996年時の平均年齢は男性70.8歳,女性71.2歳であった.2)分析対象全体で介入期間に血清アルブミン値平均は4.11から4.27g/dLに有意に増加した.3)介入前1996年の各群の血清アルブミン値は,「維持・低下群」4.18,「やや改善群」4.12,「改善群」4.00g/dLであり,「維持低下群」が最も水準が高く有意な群間差が認められた.一方,介入終了時(2000年)のそれは,「維持・低下群」4.09,「やや改善群」4.31,「改善群」4.42g/dLであり改善群が最も高く有意な群間差が認められた.4)介入終了時(2000年)3群間に男女構成比,年齢,老研式活動能力指標総合点に有意な差は認められなかった.介入終了後の6年間(2000-2006年)に88人(14.0%)が死亡した。5)Cox比例ハザードモデル分析により各群の介入終了後6年間の総死亡リスクを比較したところ「維持・低下群」を基準とした「やや改善群」と「改善群」のハザード比はそれぞれ0.69(0.42-1.12:95%信頼区間),0.47(0.24-0.90)であり,この数値は性,年齢,アルブミン値(1996年),老研式活動能力指標得点(2000年時),運動スポーツ習慣,脳卒中既往,心臓病既往,糖尿病既往,喫煙習慣,飲酒習慣の影響を調整したものである.結論:自立高齢者に対して栄養状態を改善する介入をすることで余命を伸長させ,老化を遅延させることが実証できた。分析は,COX比例ハザードモデルを採用した.結果:得られた結果は以下のとおりである.1)分析対象の介入前1996年時の平均年齢は男性70.8歳,女性71.2歳であった.2)分析対象全体で介入期間に血清アルブミン値平均は4.11から4.27g/dLに有意に増加した.3)介入前1996年の各群の血清アルブミン値は,「維持・低下群」4.18,「やや改善群」

4.12,「改善群」4.00g/dLであり,「維持低下群」が最も水準が高く有意な群間差が認められた.一方,介入終了時(2000年)のそれは,「維持・低下群」4.09,「やや改善群」4.31,「改善群」4.42g/dLであり改善群が最も高く有意な群間差が認められた.4)介入終了時(2000年)3群間に男女構成比,年齢,老研式活動能力指標総合点に有意な差は認められなかった.介入終了後の6年間(2000-2006年)に88人(14.0%)が死亡した。5)Cox比例ハザードモデル分析により各群の介入終了後6年間の総死亡リスクを比較したところ「維持・低下群」を基準とした「やや改善群」と「改善群」のハザード比はそれぞれ0.69(0.42-1.12:95%信頼区間),0.47(0.24-0.90)であり,この数値は性,年齢,アルブミン値(1996年),老研式活動能力指標得点(2000年時),運動スポーツ習慣,脳卒中既往,心臓病既往,糖尿病既往,喫煙習慣,飲酒習慣の影響を調整したものである.結論:自立高齢者に対して栄養状態を改善する介入をすることで余命を伸長させ,老化を遅延させることが実証できた。目的・背景:報告者らは,大規模介入研究により,地域在宅高齢者の血清アルブミンを増加させ低栄養予防に有効な食生活指針を開発した.本研究の目的は先行の介入研究により表出した地域高齢者集団の身体栄養状態の改善が生命予後と活動的余命に及ぼす影響を更なる介入の継続し観察することにある.対象と方法:対象は,秋田県南外村に在住する66歳以上の地域在宅高齢者全員1427名である.本研究課題の初回調査は2003年7月(以下,2003年調査)に行った.2003年調査は継続介入の効果も評価できるように設計し,医学調査とアンケート調査で構成した.2003年調査には,1316名が参加し参加率は92.2%であった.介入効果の評価変数として,血清アルブミン,ヘモグロビン,血清総コレステロール,HDLコレステロール,15食品群食品摂取頻度,および定期的な運動習慣などを採用した.活動的余命への影響を評価するために,栄養状態改善の進んだ群とそうでない群を設定し,生活機能障害の罹患率の変化を観察比較した.介入プログラム:1)動物性食品摂取の推進,2)油脂類の摂取の推進,3)運動習慣(自己啓発実践型筋肉トーニング,ストレッチ体操)の推進等を網羅した冊子プログラムの対象者全員配布した.加えて,地域健康学習会(10回,参加数約500名),およびボランティア学習会(12回,同約360名)において,プログラムに沿った実践講習会を実施した.結果:2002年7月からの1年間の介入効果を1198名で分析した結果,油脂類の摂取頻度と定期的な運動習慣が有意に増加した.肉類と卵類の摂取頻度の増加も認められたが有意ではなかった.血液指標では血清アルブミン,血清総コレステロール,HLDコレステロール,およびヘモグロビンが有意に増加し,総コレステロー/HDLコレステロール比が有意に低下した.1年間の介入でヘモグロビンの増加(維持含む)した群(男性74歳以下N=203)と低下した群(同N=67)で「一人でどこにでも外出できる者」の割合の変化を比較したところ,2002年時では両群に割合の有意差は認められなかったが,2003年時では増加(維持含む)群では0.5%の増加したのに対し,低下群では3.0%の減少が認められ2003年時では両群に有意差が認められた(p=0.011).なお,両群に年齢差はない.
アポトーシス関連遺伝子を用いた癌遺伝子治療法の開発

アポトーシス実行機構の最下流に位置するcaspase-3(yama/cpp32)遺伝子を癌に高発現させた後に低容量の抗癌剤を投与することにより、正常細胞の障害を少なく強い抗腫瘍効果を得る新たな癌遺伝子治療法を確立することを目的として研究を行った。まず数種類の癌細胞株にyama/cpp32遺伝子をリポフェクション法にて導入すると、遺伝子発現単独ではアポトーシスを誘導しないものの、抗癌剤であるVPl6を低容量投与するとアポトーシスが激しく誘導された。低容量VP16のみではアポトーシスは誘導されなかったため、yama/cpp32遺伝子がアポトーシス誘導に寄与していることか判明した。また肝癌モデルラットに、adenovirusを用いてyama/cpp32遺伝子に発現させた後に低容量VP16を静脈注入すると、Yamaの活性が上昇し、肝癌細胞にアポトーシスが誘導され、最終的に腫瘍の縮小が見られた。yama/cpp32遺伝子単独や、VP16単独では抗腫瘍効果は得られなかった。同様の抗腫瘍効果は、VP16の代わりに放射線を照射した際にも観察された。一方、yama/cpp32の上流でアポトーシスを抑制するBcl-2を過剰に発現しておくと、yama/cpp32遺伝子導入の効果は見られなかった。従って、yama/cpp32遺伝子を用いた遺伝子治療はBcl-2低発現腫瘍において効果的に機能すると考えられた。我々は癌に対する新たな遺伝子治療として、アポトーシス実行機構の最下流に位置するyama/cpp32遺伝子を癌に高発現させ、加えて低容量の抗癌剤を投与することにより、正常細胞の障害を少なく強い抗腫瘍効果を得るシステムを検討している。現在までに、1、遺伝子導入法としてはadenovirusが最も効率が良いこと(HVJ virus,cationic liposome等と比較して)、2、cell lineを用いた実験おいて、yama/cpp32遺伝子導入そのものでは細胞死を誘導しないものの、低容量の抗癌剤を追加投与することにより強力な細胞死誘導効果を発揮すること、3、肝癌モデルラットにおいて、yama/cpp32遺伝子導入3日後に低容量の抗癌剤を投与することにより、細胞死が惹起され腫瘍径が縮小すること、4、抗アポトーシス作用を有するBcl-2蛋白が過剰発現している癌ではyama/cpp32遺伝子導入効果が薄いことが判明した。従って、Bcl-2蛋白が過剰発現している癌を除いてはほぼ全ての癌において、本遺伝子治療法が極めて有効であると考えられた。現在は、yama/cpp32遺伝子導入に加えて放射線治療、免疫治療の補助に追いても癌縮小効果が得られるか否かを検討している。また、Bcl-2蛋白が過剰発現している癌においてもyama/cpp32遺伝子導入が得られるように、Bcl-2の抗アポトーシス効果のメカニズムを検討しているところである。また、癌性腹膜炎等の固形腫瘍以外にも応用しうるか否か検討中である。アポトーシス実行機構の最下流に位置するyama/cpp32遺伝子を癌に高発現させた後に低容量の抗癌剤を投与することにより、正常細胞の障害を少なく強い抗腫瘍効果を得る新たな癌遺伝子治療法を確立することを目的として研究を行った。まず数種類の癌細胞株にyama/cpp32遺伝子をリポフェクション法にて導入すると、遺伝子発現単独ではアポトーシスを誘導しないものの、抗癌剤であるVP16を惹容量投与するとアポトーシスが激しく誘導された。低容量VP16のみではアポトーシスは誘導されなかったため、yama/cpp32遺伝子がアポトーシス誘導に寄与していることが判明した。

一方、yama/cpp32の上流でアポトーシスを抑制するBcl-2を過剰に発現しておくと、yama/cpp32遺伝子導入の効果は得られなかった。従って、yama/cpp32遺伝子を用いた遺伝子治療はBcl-2低発現腫瘍において効果的に機能すると考えられた。
在宅における身体的および精神的予備力のモニタリングに関する研究

本研究は、日常生活において、(1)身体活動のモニタリングの方法の確立、(2)精神活動のモニタリングの方法の確立、(3)身体的および精神的予備力の推定法の確立を目指した。しかし、分担研究者の移動や家庭でのモニタリングの困難により研究実施が予定より大幅に遅れ、研究期間が終了した時点で、まだデータ収集が継続中である。本研究において開発したセンサステーションは、赤外近接センサ、音センサ、温度センサ、湿度センサ、照度センサ、振動センサを内臓し、家庭に2基設置して、常時生活活動行われるところと、身体的および精神的予備力が高いときにのみ活動が行われるところの活動度の違いから、予備力の推定を行うものである。身体活動度については、アクチグラフとの相関、精神的活動度については、記述による生活の記録をもとに、センサ情報を解析する。センサステーション2基はすでに完成し、機能の確認およびデータ解析の準備が整い、アクチグラフデータとの比較の計測試験を進めており、独居高齢者の住宅でのデータ収集の準備も進めている。研究期間の終了までに発表できるデータを収集するまでに至らなかったことは大きな誤算であったが、研究の方向はほぼ当初の計画通り進んでおり、身体的および精神的予備力の指標を得るという目標は現在でも妥当であることから、成果が期待できるものと考える。反省点として、家庭でのデータ収集の困難についての見通しの甘さ、とくにプライバシーへの配慮が足りなかったことが大きな支障となったので、今後これらの点を十分考慮した上で研究を続け、本研究のために費やした補助金を無駄にすることなく、成果を挙げるよう努力する所存である。初年度において、身体的および精神的予備力を推定できる指標を、日常生活活動のモニタリングから抽出する試みの準備を行った。身体的予備力の指標として、固定バイク(セノーV70)を用い、体力測定モードによって体力指標および酸素摂取量換算の代謝率が得られることを確認した。被検者には毎日定時に体力測定を行うように指示する。精神的予備力の指標には、集中力を要するビデオゲームを用いる計画で、適当なソフトを選定中であり、やはり毎日定時に集中力評価を行うように指示する。日常生活活動の分析のために監視カメラを用いる。一般住宅に設置しやすいように、無線式の監視カメラ(インターナショナル電子CMOS-RR)により、4チャンネル同時記録できるビデオレコーダー(インターナショナル電子LDR-400S)を用いて、被検者の日常生活を4箇所で記録する。現在は計測システムの準備中であり、まだデータ収集に至っていないが、分析項目の絞込みを行っている。訪問者への対応の速さが有用な指標となる可能性を検討しており、出入り口に監視カメラを設置する計画を進めている。訪問者への対応が予備力の指標となるなら、インターフォンの付加機能として容易に実用化できるので、その可能性を追求する。そのほか、起床、炊事、洗濯、掃除、整理・整頓、入浴、就寝などの生活習慣の変動をとらえるとともに、外出時間および頻度、階段昇降速度など、簡単なセンサで検出可能な項目に重点そおいて監視データの分析を行うように準備を進めている。平成17年度当初において、(1)身体的予備力の推定、(2)精神的予備力の推定、(3)予備力推定の評価、(4)予備力自動検知システムの設計製作を計画し、体力測定、集中力測定、監視カメラによる日常行動データ収集の準備を進めた。計画遂行予定が計画より遅れているものの、体力測定および、集中力測定については実施できる見通しである。しかし、監視カメラによるデータ収集は、プライバシーの問題で協力者が得にくいことがわかり、監視領域を限定的な範囲にとどめる一方、自動検知システムを用いるように計画を変更した。現在設計製作している自動検知システムは、赤外近接センサ、音センサ、温度センサ、照度センサを内蔵し、データロガーにデータを連続記録するものである。このシステム2基を住宅の日常的に使用頻度の高いところと低いところに設置し、生活のための必要度が大きく異なる2箇所の活動状態から予備力の指標を抽出できる可能性を評価しようとするものである。

この方式は、設置が簡単で、プライバシーの問題がほとんどなく、被検者の協力が得やすいので、この方式を完成させて最終年度の総合的評価実験に備える。なお、分担研究者の小川充洋が平成17年8月よりフランスのマイクロヴィテ社に就職したため、平成18年度の研究組織からはずさなければならなくなったが、当該社においてモニタリング機器の開発を行っており、先方の上司も研究協力を希望しているので、データ分析等において今後も当研究に間接的に参加できる見通しである。本研究は、日常生活において、(1)身体活動のモニタリングの方法の確立、(2)精神活動のモニタリングの方法の確立、(3)身体的および精神的予備力の推定法の確立を目指した。しかし、分担研究者の移動や家庭でのモニタリングの困難により研究実施が予定より大幅に遅れ、研究期間が終了した時点で、まだデータ収集が継続中である。本研究において開発したセンサステーションは、赤外近接センサ、音センサ、温度センサ、湿度センサ、照度センサ、振動センサを内臓し、家庭に2基設置して、常時生活活動行われるところと、身体的および精神的予備力が高いときにのみ活動が行われるところの活動度の違いから、予備力の推定を行うものである。身体活動度については、アクチグラフとの相関、精神的活動度については、記述による生活の記録をもとに、センサ情報を解析する。センサステーション2基はすでに完成し、機能の確認およびデータ解析の準備が整い、アクチグラフデータとの比較の計測試験を進めており、独居高齢者の住宅でのデータ収集の準備も進めている。研究期間の終了までに発表できるデータを収集するまでに至らなかったことは大きな誤算であったが、研究の方向はほぼ当初の計画通り進んでおり、身体的および精神的予備力の指標を得るという目標は現在でも妥当であることから、成果が期待できるものと考える。反省点として、家庭でのデータ収集の困難についての見通しの甘さ、とくにプライバシーへの配慮が足りなかったことが大きな支障となったので、今後これらの点を十分考慮した上で研究を続け、本研究のために費やした補助金を無駄にすることなく、成果を挙げるよう努力する所存である。
グリーンアメニティデザイン支援システムの作成

1.観葉植物が室内の温熱環境、温熱快適性に及ぼす影響を、春期と夏期の実験によって解析した結果、春期では、蒸散の盛んなカポックを窓際一列配置することによって、室内の相対湿度を26%も上昇させることが可能であることを明らかにした。また、夏期では、ほとんど蒸散しないマッサンギアナを室内点在配置することによって、相対湿度の上昇を3%に抑えられることを明らかにした。一方、室内の温熱環境、温熱快適性を予測するシミュレーションモデルを、窓際一列配置の場合と室内点在配置の場合について、作成した。このモデルによって、観葉植物の種類・配置方法、窓の方位、季節、地方などが異なる場合の予測が可能となった。2.生理・心理効果を、脳波の測定・解析とSD法によるアンケート調査によって解析した。観葉植物、花(バラ)、香りが存在する場合については、花の存在は、視覚を通して認識され、意識上の人間の心理に影響を及ぼすことを明らかにした。これに対し、香りは、鼻の粘膜細胞に直接作用するため、生理的反応の評価を含むと考えられる脳波に反映しやすいことを明らかにした。また、別の実験で、α波の出現量をβ波の出現量で割った値を快適性の指標としたところ、被験者のα/β値の平均は、室内点在配置が最も大きく、窓際一列配置、ロッカー・衝立の順に低くなり、対照区が最も小さかった。アンケート調査の結果からも、植物を配置することによる快適性が認められた。3.グリーンアメニティの総合的効果が最も大きくなるようなデザイン(部屋の使用目的・大きさ・向き、居住する人間の性別・年令、季節、地方などに基づいて、植物の品種・本数・配置方法を決定する)を支援するシステムをパソコン上で作成し、最適デザインの検討を行った。1.植物を配置した室内の温熱環境、温熱快適性を予測するモデルを作成した。観葉植物の種類ごとにシミュレーションを行い、実測値と比較した。その結果、作成したモデルの妥当性が確認できた。2.新規に購入した脳波解析システムで、観葉植物を配置した室内の居住者の心理的快適性の解析を行った。α波の出現量をβ波の出現量で割った値を、快適性の指標とした。対象としては、観葉植物を窓際に一列に配置、観葉植物を点在に配置、ロッカーや衝立などを配置、何も配置しない(対照区)の4つとした。その結果、被験者のα/β値の平均は、点在配置が最も大きく、窓際1例配置、ロッカー・衝立の順に低くなり、対照区が最も小さかった。また、閉眼時と開眼時の比較をすると、α/β値は開眼時の方が大きい。さらに、植物を配置した対象のα/β値と植物を配置しない対象のα/β値の差も、開眼時の方が大きいことから、視覚を通した効果とも考えられる。3.上記の実験時にSD法に基づいたアンケート調査も行った。その結果、意識レベルでも、植物を配置することによる快適性が認められた。4.植物の香りによりアメニティ効果について、脳波測定とSD法に基づいたアンケートによって解析した。その結果、植物の香りによって快適性が向上することがわかったが、その時観葉植物や切り花が見えるか、見えないかによっても差があることがわかった。5.観葉植物および土壌のもつベンゼン除去作用の解析を行った。その結果、観葉植物の呼吸は温度(13°C、20°C、27°C)によって変化したのに対して、ベンゼン吸収量は温度に関わらずほとんど変化しなかった。

土壌のCO_2放出量、ベンゼン吸収量は、鹿沼土のみよりも鹿沼土と腐葉土の混合土の方が多く、また、腐葉土の割合が大きいほどCO_2放出量、ベンゼン吸収量とも多かった。グリーンアメニティの各効果に関して、下記の実験、計算を行った。1.観葉植物が室内の温熱環境、温熱快適性に及ぼす影響を、春期と夏期の実験によって解析した。その結果、春期では、蒸散の盛んなカポックを窓際一列配置することによって、室内の相対湿度を26%も上昇させることが可能であることを明らかにした。また、夏期では、ほとんど蒸散しないマッサンギアナを室内点在配置することによって、相対湿度の上昇を3%に抑えられることを明らかにした。一方、観葉植物を配置した室内の温熱環境、温熱快適性を予測するシミュレーションモデルを、窓際一列配置の場合と室内点在配置の場合について、作成した。このモデルによって、観葉植物の種類・配置方法、窓の方位、季節、地方などが異なる場合の、室内の温熱環境、温熱快適性を予測することが可能となった。2.生理・心理効果を、脳波の測定・解析とSD法によるアンケート調査によって解析した。その結果、「α/β値」(被験者ごとに、各対象のα波をβ波で割り、さらに、その値を基準となる対象の値で割り、相対値にしたもの)は、被験者の両側に観葉植物を配置した対象と、その他の対象(被験者の右側に植物、左側に衝立を配置など)の間では、差がみられた。アンケート調査では、植物を配置した対象は高い評価を得た。3グリーンアメニティの総合的効果が最も大きくなるようなデザイン(部屋の使用目的・大きさ・向き、居住する人間の性別・年令、季節、地方などに基づいて、植物の品種・本数・配置方法を決定する)を支援するシステムをパソコン上で作成し、最適デザインの検討を行った。
インド経済政策の転換とIT(情報技術)産業の成長 -インド・日本における新たな国際分業体制の実証的分析-

近年、インドのIT企業が日本企業との結びつき強化に積極的になり始めた背景には、日本に進出するインド企業は増加の途を辿っているものの、本格的なビジネス展開に至っている事例がまだ限られているという現実がある。2001-2002年度のインドのソフトウェア輸出総額は約80億米ドルとされているが、その内訳では、米国が62%、欧州が24%、日本は依然4%に留まっている。その原因にはインド企業に対する情報不足や、お互いのビジネス慣行に対する理解の欠如など文化的な要因もあると考えられる。また、米国、欧州のように外国の人材活用に馴染みの深い市場とは異なり、外国人を国内において活用するノウハウの蓄積が薄い日本企業自体の体質上の問題も考えられる。しかし、日本企業への情報不足については、それを補おうとするインド側の努力も目立ってきている、在日インドIT関連企業と、日本企業の交流、情報交換を目的に設立されたインドITクラブが中心となり、新潟、岐阜、石川、京都、大阪においてITセミナーを開催する等、日本全国をターゲットに日本企業との結びつきを深めようとする動きに出ているからである。さらに、インドが単なる下請けではなく、高度な技術の供給源であるということをよりアピールするインド政府の政策も注目に値するものである。その典型が、インド政府による130カ国の発展途上国に対する技術支援プログラム(技術研修の操供)であり、また、日本人を対象とするインドたおけるIT研修コースの創設でもある。人材育成のプログラムを通してIT先進国としてのインドを世界にアピールし、市場確保に乗り出す政策が、どのような効果を生み出すのかは注目に値するだろう。同時に、インドITの質的評価を適切に行い、それをどう企業戦略に組み込んでいくのかは、日本企業自体の戦略における課題でもある。ソフトを含めたIT産業全体のインドにおける成長率は、近年驚異的な伸びを示している。新経済政策の開始された1991年には、さしたる産業とは認められなかったIT産業であったが、その2000年度の売上げは、約83億ドルに上り、40万人の雇用を創出、インドの輸出を15%も押し上げたとの分析もある。そして、その年平均の成長率は50%増である。また、Fortuneが選んだ世界の優良企業500社のうち、104社がインド企業にソフトウェアのアウトソーシングを行っている。90年代初頭まで低迷を続けてきたインド経済の実績とは対照的に、インド経済は、「IT産業」によって、新しい躍進を遂げつつある。だが、ここで、重要なことは、いかにインドがIT産業において国際優位性を確立しつつあるのかということだけではない。製造業を発展させてきた既存の産業インフラを充足せずして、このような一大産業を成長させたおそらく、最初の国であるインドにおいて、いかにこのIT産業は産業としての離陸をなし得たかに注目しなければならない。つまり、インドは、確固たるインフラを欠いた状況で、IT産業を離陸させたが、その背景にある経済政策の転換にも目を向けなければならないのある。そして、その軌跡に基づく国際優位性の分析こそが、製造業に基づく雁行形態的経済成長の枠組みとは別の新たな経済発展モデルの示唆にも繋がると考える。本年度は、それらの問題を念頭に置きつつ、まず、インドIT産業の成長の契機となった経済転換の研究を顧みた。そして、特にITのうちのソフトウェア産業に焦点を当て、NASSCOM(インド全国ソフトウェア・サービス業協会)加盟企業に対する聞き取りを通して、その成長要因を課題とともに検討し、IT産業におけるインドの国際競争優位性の実態を検討した。日本企業で働く外国人システムエンジニア(SE)が増加しているが、その中でも、インドのSEの存在は大きいものとなりつつある。そして、インド人SEはソフトウェア開発の下請的存在ではなく、既に中核を担いつつある。外国人SEの増加の背景としては、日本における技術者不足の深刻な状況がある。特に90年代半ばのバブル経済の崩壊で、日本企業が情報化投資の抑制に乗り出したため、1995年の情報サービス業の従業員数は40万7千人と、その前のピークだった91年に比べて2割近く減少した。しかし、その時期は、世界がインターネット時代に突入した時期であった。日本は、その重要な時期に、ネット時代を担う人材の育成に対しての投資を抑制してしまったために、深刻な人材不足を招いてしまった。その人材不足の解消として、注目されているのが、インド人SEをはじめとする外国人技術者の存在である。インドからのソフトウェア会社の進出も1990年代から目立っている。欧米企業との取引で、実力をつけたソフトウェア会社が、日本にも取引先を求めて進出してきたのである。その数は、現在約50社にも上る。全世界に1万9千人の技術者を抱えるインド最大のソフトウェア会社、タタ・コンサルタンシー・サービスズも約百人の最高レベルの技術者を日本に駐在させているという。日本企業としても、今から、進歩の激しい分野での人材確保にあっては、日本国内からの供給に固執することなく、むしろ、多様化するニーズに即応できる柔軟な人材として、インド人技術者の利用に積極的に乗り出している。既に、日本においても、ソフトウェアをめぐっての分業体制は、インド人をはじめとする外国人技術者を巻きこんで進んでいるといえる。

2001-2002年度のインドのソフトウェア輸出総額は約80億米ドルとされているが、その内訳では、米国が62%、欧州が24%、日本は依然4%に留まっている。その原因にはインド企業に対する情報不足や、お互いのビジネス慣行に対する理解の欠如など文化的な要因もあると考えられる。また、米国、欧州のように外国の人材活用に馴染みの深い市場とは異なり、外国人を国内において活用するノウハウの蓄積が薄い日本企業自体の体質上の問題も考えられる。しかし、日本企業への情報不足については、それを補おうとするインド側の努力も目立ってきている、在日インドIT関連企業と、日本企業の交流、情報交換を目的に設立されたインドITクラブが中心となり、新潟、岐阜、石川、京都、大阪においてITセミナーを開催する等、日本全国をターゲットに日本企業との結びつきを深めようとする動きに出ているからである。さらに、インドが単なる下請けではなく、高度な技術の供給源であるということをよりアピールするインド政府の政策も注目に値するものである。その典型が、インド政府による130カ国の発展途上国に対する技術支援プログラム(技術研修の操供)であり、また、日本人を対象とするインドたおけるIT研修コースの創設でもある。人材育成のプログラムを通してIT先進国としてのインドを世界にアピールし、市場確保に乗り出す政策が、どのような効果を生み出すのかは注目に値するだろう。同時に、インドITの質的評価を適切に行い、それをどう企業戦略に組み込んでいくのかは、日本企業自体の戦略における課題でもある。
内鞘細胞幹細胞性原理の解明

植物の細胞は全能性を持っていると言われるがすべての細胞が全能性を持っているわけではない。多くの場合、分化に伴う核内倍加によって増殖、再生能力を失うと考えられている。一方、幹細胞は増殖、再生のポテンシャルを維持している。内鞘細胞は側根形成能力を持つ幹細胞であり、シロイヌナズナでは道管側の内鞘細胞(xylem-pole pericycle: XPP細胞)のみが幹細胞としての機能を持っているが、オーキシンシグナルを受けるまでは静止している。オーキシンシグナルを受けると不当分裂を起こし、小さい方の細胞の子孫が将来の側根原基を形成する。XPP以外の根の細胞はオーキシンに応答した分裂をおこさない。ここでは、内鞘細胞はこの特殊な幹細胞性機能を発揮する分子機構を明らかにすることが研究の目的である。本年度は、未だ不明な点が多い内鞘細胞の細胞周期を調べた。細胞周期マーカー用いたタイムラプス観察およびDNA合成基質アナログの取り込み実験によって、内鞘細胞はG2停止しており、オーキシンによってこれがG2停止が解除されることを明らかにした。また、これまでに私たちは内鞘細胞のアイデンティティーを決定する転写因子を探索し、これを見出していた。本年度は、これらの遺伝子の多重変異体を作成した。多重変異体においては、側根原基および側根数が減少していることを見出した。このことは、これらの転写因子が内鞘細胞のマスター調節因子であることを示している。また、これらの結果は、細胞分裂能力を維持しながらも再生能力を保つ内鞘細胞の特殊な幹細胞性の理解を大きく発展させるものと考えている。これまで不明確であった内鞘細胞の細胞周期を明らかにし、オーキシンがG2停止解除を行うことを示した。また、内鞘細胞アイデンティティー決定因子候補の遺伝子の突然変異体において、内鞘アイデンティティーが失われることを示したため。内鞘細胞がG2停止していることを示したが、論文公開用に今後さらに高精度の実験を行う必要がある。内鞘細胞アイデンティティー決定のマスター転写因子の多重変異体に、内鞘細胞マーカーの導入を行う。また、マスター転写因子のターゲットを見出す。
日本中世における政治と宗教の関係についての研究

本研究の目的は、「研究目的・研究実施計画」に記したように、日本の中世における王朝や幕府と天台・真言宗といった旧仏教との相依関係の実態を具体的に検討し、政治と仏教の関係、当時の表現を用いれば「王法」と「仏法」との関係を構造的に解明することにあった。本年度は、とくに南北朝期における公武の祈祷的世界に注目した。後七日御修法や五壇法などの主要な修法が誰によってどのように行われ、またどのように変化していったかをまず調べた。その結果、五壇法の主催権の公家から武家への移行、換言すれば室町幕府による同法主催権の剥奪を可能にしたのは、将軍の身辺に編成された武家護持僧であったことなどが明らかになった。続いて、同時期の代表的な護持僧たる醍醐寺三宝院の賢俊について掘り下げることによって、その祈祷僧としての性格と役割とを明らかにした。賢俊は天皇、将軍双方の護持僧を兼任したが、次第に武家方に重点がかかってきたこと、賢俊に対する将軍足利尊氏の絶大な信頼、帰依、経済的援助と賢俊自身の将軍護持僧としての自覚は相互に作用して、賢俊の心に驚くべき忠誠心を芽生えさせたこと、真言密教の最高ポストに位置する賢俊の、将軍護持僧としての活動は幕府支配のための強力な精神的支柱となったであろうことなどのことがらを史料を踏まえて具体的に指摘した。
胃がんのマウスモデルとヒト血球ＤＮＡメチル化の解析

発症数と死亡数が多い胃がんの中でも、未分化型胃がん(DGC)は特に予後が悪い。我々はヒトDGCに形態学的にも分子生物学的にもよく似た胃がんを発症する世界初のマウスモデル(DCKO)を作製し、その胃がんから初代培養細胞株(MDGC)を樹立することにも成功した。我々はDCKOマウスにおいて早期診断を可能にする新規腫瘍マーカーとして4種類の血中miRNAを同定し、ヒト胃がん患者にも一部応用可能であることを示した。また、DCKOマウスとMDGC細胞株を利用した解析により、その発症にエピジェネティクス異常が強く関与しており、その治療にはエピジェネティクス治療薬が有効であることを示唆できた。1.未分化型胃がんのマウスモデルの解析近年、micro(mi)RNAとがんとの関連が明らかになってきた。血中のmiRNA量は、がんの診断マーカーの一つとして注目されている。我々は、担がんDCKOマウスにおいて、血清、原発がん、リンパ節転移巣におけるmiRNA量をマイクロアレイ法で解析した。その結果、血清と原発がんでともに高いmiRNAなど、いくつかを候補とした。DCKOとコントロールマウスについて、3,6,12か月に血清を得て、これらのmiRNA量を定量的に測定した。その結果、4種のmiRNAでは、6か月と12か月齢において、DCKOマウスの血清中でコントロールマウスより有意に高かった。一方、まだがんができていない3か月齢では、差は無かった。以上から、血清中のmiRNA量は、がんの診断マーカーになりうることが示唆された。2.血液白血球DNAのメチル化の程度とがんの有無、および生活習慣との関連の解析IGF2遺伝子のメチル化を詳しく調べるため、胃がん患者の血液白血球DNAをbisulfite処理した後、クローニングして各々のクローンの位置12と13のCpGのメチル化を解析した。アレルについては、制限酵素処理で塩基の違いを確認した。その結果、調べた5例はすべて、インプリンティング状態を保持していた。しかし、メチル化(+)アレルでは脱メチル化が、またメチル化(-)アレルでは新たなメチル化が頻度はいろいろであったが見られた。従って、IGF2遺伝子のメチル化状態は変わりうることがわかった。1.新規バイオマーカーとしての血中マイクロRNA量と胃がんとの関連我々はヒトの未分化型胃がん(DGC)に形態学的にも分子生物学的にもよく似た胃がんを発症するマウスモデル(DCKO)を作製した。最近、がんの新たなバイオマーカーとして血中マイクロ(mi)RNA量が注目されている。そこで、DCKOマウスを用いて、胃がんの早期診断を可能にする血中miRNAの候補の同定を試みた。担がんDCKOマウスと正常コントロールマウスの血清miRNA量をマイクロアレイで比較して、担がんDCKOマウスで高く、正常マウスで低い複数のmiRNAを候補とした。次に定量的PCRで個別のマウスの血清中でのmiRNAの量を解析した結果、miR-103・107・194・210の4個のmiRNAが有益ながんのバイオマーカーとしての可能性を示した。さらにこれらのmiRNAについて、ヒト未分化型胃がん患者と非がん対照者の血漿中での量を解析したが、有意な差は検出できなかった。しかし、miR-107は50歳未満ではヒト胃がん患者群の方が高かった。2.未分化型胃がんマウスを利用したエピジェネティクス治療薬の探索DCKOマウスのDGCの分子メカニズムを解明するため遺伝子発現プロファイルを解析した結果、胃がんで高頻度にエピジェネティクス変化を受けている遺伝子群の発現低下と、それらのエピジェネティクス変化を制御する遺伝子群の発現上昇が認められた。そこで、DGCの発症にはエピジェネティクス変化が重要な役割を果たしていると考え、エピジェネティクス治療薬をマウスDGC由来細胞株に処理した。その結果、DNAメチル化阻害剤とEzh2阻害剤がDGC由来細胞株に対してのみ細胞増殖抑制効果を示した。また、HDAC阻害剤とSuv39h1阻害剤は低濃度でもスフェア形成を顕著に阻害し、さらにin vivoでも有意に腫瘍増殖抑制効果を示した。1.新たながんのバイオマーカーとしての血中マイクロRNA量と胃がんとの関連に関する研究我々はヒトの未分化型胃がん(DGC)に形態学的にも分子生物学的にもよく似た胃がんを発症する世界初のマウスモデル(DCKO)を作製した。最近、がんの新たなバイオマーカーとして血中のマイクロ(mi)RNA量が注目されているので、我々の胃がんマウスモデルを用いて、胃がんの早期診断に利用可能な血中miRNAの候補の同定を試みた。始めに担がんマウスと正常コントロールマウスの血清をmiRNAマイクロアレイで比較して、担がんマウスで高く、コントロールマウスで低い複数のmiRNAを候補とした。次に定量的

PCRで個別のマウスの血清中miRNAを定量した結果、4個のmiRNAが進行がんだけでなく、早期でも違いを示し、有益ながんのバイオマーカーとしての可能性を示した。現在、上記のmiRNAについて、ヒト胃がん患者と非がん対照者の血漿中での量を定量的に測定し、胃がんの早期診断などに応用できるかを解析している。2.エピジェネティクス治療薬のスクリーニングDGCの遺伝子発現プロファイルを解析した結果、がんで高頻度にエピジェネティクス変化を受けている遺伝子群の発現低下と、それらのエピジェネティクス変化を制御する遺伝子群の発現上昇が認められた。そこで、エピジェネティクス治療薬をDGC由来細胞株に処理した。p53ノックアウトマウス胎仔胃粘膜上皮由来細胞株(Trp53-/-、造腫瘍能なし)とDCKOマウスのDGC由来細胞株(Cdh1-/-Trp53-/-、造腫瘍能あり)にDNAメチル化阻害剤、HDAC阻害剤などの既存のエピジェネティクス治療薬を処理した結果、DNAメチル化阻害剤がマウスDGC細胞株に対してのみ細胞増殖抑制を示した。今後、臨床応用可能なエピジェネティクス治療薬の検索を目指す。DGCのマウスモデルでは、がんから培養細胞株を樹立できた。従って、今後トランスフェクション実験などで遺伝子の機能を培養細胞系でも解析可能となったため。血球DNAのメチル化程度とがんとの関連については、追加実験を行ったことにより、論文が受理されたため。25年度が最終年度であるため、記入しない。1.胃がんにおけるエピジェネティクス変化とそのバイオマーカーとしての応用新たに、最近注目されている血中miRNAレベルに着目し、胃がんマウスモデルにおいて、バイオマーカーとして有望な4個のmiRNAを同定できた。2.未分化型胃がん(DGC)マウスモデルの解析と応用マウスモデルDGCの遺伝子発現プロファイルを解析した結果、ヒト胃がんで高頻度にエピジェネティクス変化を受けている遺伝子群の発現低下と、それらのエピジェネティクス変化を制御する遺伝子群の発現上昇を認めた。この結果よりDGCの発症にはエピジェネティクス変化が重要な役割を果たしていることを明らかにした。おおむね順調に進展しているので、当初の方針どおり進める予定である。1.胃がんにおけるエピジェネティクス変化とそのバイオマーカーとしての応用平成25年度は最終年度になるので、胃がんマウスモデルで同定した4個のmiRNAについて、ヒト胃がん患者と非がん対照者の血漿中での量を定量的に測定し、ヒト胃がんの早期診断などに応用できるかを解析する。2.未分化型胃がん(DGC)マウスモデルの解析と応用DGC由来細胞株の培養系と免疫不全マウスにおける移植系を用いて、複数のエピジェネティクス治療薬の抗腫瘍効果を検索して、臨床応用可能な治療薬の開発を目指す。
ディペンダブル分散システム実現のための耐故障アルゴリズムのモデル検査

コンセンサスアルゴリズムと呼ばれる,複数の計算機から構成される分散システム上で耐故障性を実現するためのアルゴリズムに対し,その正しさを自動的に検証する手法を開発した.抽象度の高いシステムモデルを仮定した場合,対象システムが計算機10台程度の規模であれば,プログラムを用いて機械的に検証が可能ことを実験的に示した.コンセンサスアルゴリズムと呼ばれる,複数の計算機から構成される分散システム上で耐故障性を実現するためのアルゴリズムに対し,その正しさを自動的に検証する手法を開発した.抽象度の高いシステムモデルを仮定した場合,対象システムが計算機10台程度の規模であれば,プログラムを用いて機械的に検証が可能ことを実験的に示した.ネットワーク上に構築される情報システムである分散システムを対象に,検証技術の開発を行った.具体的には,代表的な耐故障分散アルゴリズムであるコンセンサスアルゴリズムに対し,モデル検査という検証法を用いて,アルゴリズムの正しさを自動的に検証する手法について研究した.本年度の研究成果は以下の二つである.まず,検証できる対象の規模の向上を実現した.モデル検査を直接適用する検証手法では,システムがコンピュータ3台もしくは4台という小規模な場合についてしか,検証を行うことができなかった.これを, 8台程度に拡大することに成功した.これは,モデル検査の範囲をアルゴリズムの動作のごく一部に限定し,動作全体の検証は,モデル検査の結果とインダクションを組み合わせることで検証するというアプローチによって実現した.これと並行して,分散アルゴリズムの開発者が,容易に検証を実行できることを目指し,関連するツール群を作成した.より具体的には,擬似コードをそのまま表現できる計算機言語を設計し,擬似コードで記述された検証対象のアルゴリズムを入力することで,自動的に正しさを検証することができる手法を開発した.設計した言語に従って記述されたアルゴリズムは,作成した変換プログラムによって,モデル検査システムSPINの入力言語PROMELAに自動的に変換される.こうして得られたPROMELAモデルにSPINを適用することで,アルゴリズムの自動検証が実現される.耐故障分散アルゴリズムであるコンセンサスアルゴリズムに対し,モデル検査という検証法によって,アルゴリズムの正しさを自動的に検証する手法について研究した.コンセンサス問題は,分散システムの耐故障化において基礎となる問題であるが,一般に分散アルゴリズムは設計・検証が困難なため,上記手法の発展は,ディペンダブル分散システム開発の容易化に寄与する.平成21年度の具体的な研究成果は,以下の二つである.まず,平成20年度に開発した,モデル検査とインダクションを組み合わせる手法を,検証の専門家ではなく,アルゴリズムの設計者が利用できる仕組みを構築した.この仕組みは,(1)アルゴリズムの記述のための専用言語,および,(2)アルゴリズム記述から数式による動作記述への変換系,からなる,この仕組みを,C言語を用いて実装し,数種類のコンセンサスアルゴリズムを適用例として,実際に検証を行えることを示した.成果のもう一つは,平成20年度に開発した検証手法の,分散システムの異なる計算モデルへの適用である.これまでに開発した検証手法は,ラウンドモデルとよばれる抽象度の高い分散計算のモデルを前提としていた.そこで,より抽象度の低いモデル上で,現実のプログラムレベルに近い言語(具体的にはPROMELA)で記述されたアルゴリズムへの,開発した検証手法の適応を実現した.ただし,正確性の基準のうち活性の検証については,ラウンドモデルと異なりプロセスがブロッキングし得るので,今後の課題とした.コンセンサスは分散システムの耐故障化における基礎問題であるが,アルゴリズムの設計・検証は一般に困難である.そこで,本研究では,高信頼システムの開発容易化への寄与を目的として,コンセンサスアルゴリズムに対し,自動検証手法であるモデル検査法を適用することで,その設計の正しさを検証する手法について研究した.平成22年度の具体的な研究成果は,以下の二つである.まず,平成20年度および21年度に開発したモデル検査とインダクションを組み合わせる手法を,4種類のアルゴリズムに対して適用し,包括的な実験的結果を得ることができた.具体的には,アルゴリズムによって異なるが,7プロセス(コンピュータ)から13プロセスの規模のシステム上での動作に関して,アルゴリズムの正しさを検証することができた.また,活性という性質の検証に限定すれば,どのアルゴリズムについても14プロセスの規模の検証が可能であった.もう一方の成果は,平成21年度に開発した,抽象度の低いモデルにおけるアルゴリズムの検証手法の拡張である.現実のプログラムレベルに近い言語レベルでアルゴリズムを記述した場合,動作が詳細になるために検証できるシステム規模は大幅に制限されるが,より詳細な不具合検出が可能となる.平成21年度の段階では,安全性と活性という二つの正確性の基準について,前者のみ検証が可能であった.本年度は,故障検出に関する能力をモデル化することによって,活性についても検証可能とすることができた.