hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨細胞ネットワークを介したPTH新規作用　－ミニモデリングと骨基質溶解・石灰化－

さらに、PTH(1-34)を、2日に1回(48時間ごと)、1日に1回(24時間ごと)、1日に2回(12時間ごと)、1日に4回(6時間ごと)と、細かくタイムスケジュールを取って解析した結果、PTHの間歇投与の投与時間が異なると、前骨芽細胞の細胞増殖に大きく影響することを明らかにした。ミニモデリングを誘導する細胞学的機序として、前骨芽細胞が増殖しすぎると破骨細胞形成に作用するが、骨芽細胞への分化スピートにあった細胞増殖を行うことで、ミニモデリングに適した状況を作り上げていると考察している。また、ミニモデリングにおける骨細胞の関与としてスクレロスチン産生が減少していることを組織化学的に明らかにしているが、その細胞間コミュニケーションとしてどのようなシグナルが関与しているかは今後の検討となると考えられる。一方、PTHの長期間投与(間歇投与)に関しては、(1)にも掲げた骨形成を誘導するが、PTH投与直後における骨細胞・骨小腔の変化に関しては、(2)で掲げたPTHが骨細胞周囲の骨基質を溶解・再石灰化するメカニズムの解明が必要と考えた。このテーマに関する解析結果として、皮質骨の一部の骨細胞ではその周囲の骨基質ミネラルが流出すること、また、電顕レベルで骨細胞がプロトンポンプを有するようになること、さらには、その周囲の骨基質が脱灰されたような構造を呈すること、さらに、破骨細胞の関与も排除できることから、予想以上に、解析が進んだものと考えている。口腔組織学上記の研究課題は、概ね予定通りに進めることができたが、得られた所見をさらに発展的に考察したときに、新たなる課題点もでてきている。(1)に関しては、PTHは前骨芽細胞の細胞増殖に作用し、低頻度投与PTHにより破骨細胞形成を促進させないことで、骨リモデリングではなく、ミニモデリングを誘導させることが理解できた。しかし、骨組織の骨梁全てで起きているのではないため、ミニモデリングが生じる部位はどのように制御されるのかが興味深い。そのため、マウス・ラットでの骨に対する有限要素解析が可能か試行することで、メカニカルストレスが付与されている局所部位にミニモデリングが誘導されるか否かを明らかにする必要があると思われる。また、骨細胞ネットワークにおいて、スクレロスチン産生の低下が大きなカギを握ると思われるが、それ以外の因子が関与していないか、検討する必要があると考えている。さらに、ミニモデリングは活性型ビタミンD3によっても誘導されることが知られているため、PTH投与と活性型ビタミンD3投与におけるミニモデリングの異同についても解析する必要を感じている。また、(2)における課題点は、骨細胞性骨溶解の現象は、PTHに限った反応だけでなく、血中のカルシウムの速やかな供給を行うためのシステムと考えており、追加実験として授乳期マウス(低カルシウム餌群および正常カルシウム餌群)における同様の現象を別途、検索し始めている。平成27年3月に納品され、平成27年4月の支払いとなった消耗品があったため。未使用額は、平成27年3月に納品された消耗品の平成27年4月支払いに充てる。
有機過酸化物のフリーラジカル反応のレーザー分光による研究

過酸化ジベンゾイル(BPO)、過酸化ビス(4-メトキシベンゾイル)(MeO-BPO)および過酸化ビス(4-クロロベンゾイル)(Cl-BPO)の308nmのエキシマーレーザーによる光分解を行い、これらの過酸化物の過酸化物結合の開裂で生成する相当するアロイルオキシルの過渡吸収を観測した。これらはいずれも600800nmに吸収を示した。その分解速度は顕著な溶媒効果を示し、四塩化炭素にくらべてアセトニトリル中ではその分解速度が低下した。また4-メトキシ置換体では分解速度が低く、非置換体の約1/10であり、温度効果の研究からこれは主として4-メトキシ体では活性化エネルギーが大きいことにもとづくことを明らかにした。ベンゾイルオキシルラジカル(四塩化炭素中)、同(アセトニトリル中)、4-クロロ体(アセトニトリル中)および4-メトキシ体(四塩化炭素中)の順に分解速度定数(S^<-1>)はそれぞれ4×10^5(20°C)、5.9×10^6(25°C)、1.9×10^6(25°C)および4.1×10^5(25°C)であった。また活性化エネルギー(kcal mol^<-1>)はこの順序で5, 7.3, 9.4および11.0であった。今後この研究をさらに大きな芳香環をもつ過酸化ジアロイルのレーザー光分解や別の発生源のレーザー光分解によるアロイルオキシルラジカルの生成とその観測に発展させつつある。
学校週5日制の実施にともなう小・中学生の生活変容

本研究の目的は、学校週5日制が施行された前後2ヶ年間の子どもの生活構造と余暇や生活に関する意識の変容を分析し、学校週5日制の課題を明らかにすることである。子どもの生活構造の変容を分析するためには、生活時間調査を用いた。この研究で明らかになった諸点は、次のようなものである。(1).ほとんどの子どもが学校週5日制を好意的に評価し、施行1年後には、普通の休みと同じ感覚で受け入れている。(2).日常生活に対する子どもの満足感は、学校生活に関係が深いので学校のカリキュラムや学校生活を、学校週5日制と関連させて検討することが肝要である。(3).約50%の子どもが、学校と社会教育機関が準備した地域の諸行事へ参加していることが、施行後の最も大きな生活変容である。従って、今後は、この地域の諸行事を子どもの余暇活動として定着させることが課題となる。(4).子どもは、余暇で何をし、どうすればいいかという能力を有していることから、子どもを地域行事の企画か運営に参加させることが必要である。そうすることによって、子どもが自立して余暇を過す能力が育ち、同時に学校週5日制が社会に位置づくことになる。学校週5日制の実施と子どもの生活変容の関連を、時間軸に沿い分析するのが、本研究の目的であつた。平成5年度は、生活時間調査の一部を残して、その他の意識調査及び面接調査はいずれも完了した。現時点では、モデル校の小、中学生の意識調査を数量化II類、及び実施前、実施後の比較分析を終え、以下の結果を得た。1比較分析の結果(1)約90%以上の子どもが、学校週5日制を好意的に評価し、施行後その傾向は更に強くなつている。(2)子ども達は、休日土曜日を自分達の裁量のもとで過ごしたいと思つている(た)が、現実にはそのような過ごし方が、出来ない状況にある。(3)休日土曜日を、ストレス解消、ゆつくりとした過ごし方、趣味活動、友人との生活にあてて過ごしたいと希望している。(4)学校や地域の主催する行事への参加意識は、施行後減少している。(5)学校週5日制が生み出した休日土曜日は、その他の休みと同様、自然な受取方が出来ている。(6)休日土曜日を地域で活動する中で、余暇活動の諸条件が十分でないことを、発見している。多変量分析の結果子どもの生活の満足度に影響を与える全体的な要因を把握する中で、学校週5日制の検討をした。(1)学校、地域、家庭、余暇の空間から構成される33要因の内、学校生活、友人関係、地域への満足度、休日の過ごし方、遊び・勉強観が規定力の強い要因である。その大半が、余暇に関連する要因であり、学校週5日制が子どもの幸せ度に強く関連することが分かる。本論の目的は,学校週5日制が制度化される前年度と施行1年後の2年間にわたる小・中学生の生活構造と余暇や生活に関する意識の変容を分析し,学校週5日制の検討課題を見いだすことにあった。生活時間調査と質問紙法,及び面接法により,調査分析した結果は以下の通りである。1余暇や生活に関する認識及び生活構造に関する調査分析の結果(1)子どもの生活の満足感には学校での生活(クラブへの所属,友人関係がある,積極的な勉強への取り組み)や家庭での生活(親との会話),地域への満足感に加え,積極的な余暇観・余暇行動が強い影響力をもっている。(2)学校週5日制に関しては好意的に受け止め,実際の余暇活動でも友人との多様な活動を行い,地域の行事にも積極的に参加している。(3)その結果,自らの生活圏内での余暇活動の諸条件が不備であることに気付いたり,地域で用意された諸行事に対し,計画の段階から参加することを望むようになってきている。(4)家庭や地域の大人は本制度に好意的ではあるが,現実には学校の成績への不安感があり,自宅での学習時間を増加させ,子どもへプレッシャーを与えている。

(5)地域の諸行事への積極的な参加や家庭の生活での手伝いや家族行動の時間が増えていることから,本制度は家庭や地域の余暇観・余暇行動に対して積極的な機能をもっていることが分かる。(6)休日土曜日には積極的な余暇活動の時間が増加し,テレビ視聴,ファミコン等の時間の変容は見られない。しかし,スポーツ群(スポーツクラブ所属)は,昼間の時間をスポーツに奪われ,自宅学習時間のピークが午後9時以降になっている。
アルミニウムの吸収・代謝・排泄に関する研究

アルミニウム負荷後の尿中アルミニウム排泄量については,有意な増加がみられた.今回の食物中のアルミニウム吸収率は0.14%であった.アルミニウムは他の毒性のある金属と比較して腸管吸収率は低く,日常生活レベルでのアルミニウムの毒性の低さがうなすける結果となった.さらに制酸剤中のアルミニウムの吸収率は,飲食物中のアルミニウム吸収率に比べてわずか10分の1以下の低い値であった.アルミニウムの生物学的半減期は,は約8.5時間であった.文献による血中アルミニウム半減期は約8時間とよく一致していた.尿量(x)と尿中アルミニウム濃度(y)の相関については,xy=一定と近似された.このことは単位時間当たりのアルミニウム排泄量は,でほぼ一定であることを示している(制酸剤の場合:約27ng/min).市販の缶詰,びん詰,テトラプリック無菌充填包装およびハイパーパック包装の天然果汁中のアルミニウム濃度を測定した.アルミニウム材料が使用されているが,著しい溶出などは観察されなかった.市販のコンブ3種,ワカメ4種,ヒジキ1種を試料とし,海草中のアルミニウム含有量,浸漬液および加熱抽出液へのアルミニウム移行量,浸出条件によるアルミニウム濃度への影響について検討したところ,ヒジキに高い濃度のアルミニウムが観察された.長期の曝露や,腎不全患者などのアルミニウムに対する排泄機構の働きか低下している場合,吸収されたアルミニウムが長い時間を経て脳その他の器官に蓄横し,アルツハイマー病などの重篤な健康障害をもたらす危険性は十分認識されるべきである.しかし,健常人においては,アルミニウムの吸収率は極めて低く,また吸収されたアルミニウムは速やかに尿中へ排泄されることが分かった.アルミニウム負荷後の尿中アルミニウム排泄量については,有意な増加がみられた.今回の食物中のアルミニウム吸収率は0.14%であった.アルミニウムは他の毒性のある金属と比較して腸管吸収率は低く,日常生活レベルでのアルミニウムの毒性の低さがうなすける結果となった.さらに制酸剤中のアルミニウムの吸収率は,飲食物中のアルミニウム吸収率に比べてわずか10分の1以下の低い値であった.アルミニウムの生物学的半減期は,は約8.5時間であった.文献による血中アルミニウム半減期は約8時間とよく一致していた.尿量(x)と尿中アルミニウム濃度(y)の相関については,xy=一定と近似された.このことは単位時間当たりのアルミニウム排泄量は,でほぼ一定であることを示している(制酸剤の場合:約27ng/min).市販の缶詰,びん詰,テトラプリック無菌充填包装およびハイパーパック包装の天然果汁中のアルミニウム濃度を測定した.アルミニウム材料が使用されているが,著しい溶出などは観察されなかった.市販のコンブ3種,ワカメ4種,ヒジキ1種を試料とし,海草中のアルミニウム含有量,浸漬液および加熱抽出液へのアルミニウム移行量,浸出条件によるアルミニウム濃度への影響について検討したところ,ヒジキに高い濃度のアルミニウムが観察された.長期の曝露や,腎不全患者などのアルミニウムに対する排泄機構の働きか低下している場合,吸収されたアルミニウムが長い時間を経て脳その他の器官に蓄横し,アルツハイマー病などの重篤な健康障害をもたらす危険性は十分認識されるべきである.しかし,健常人においては,アルミニウムの吸収率は極めて低く,また吸収されたアルミニウムは速やかに尿中へ排泄されることが分かった.宿泊施設で同一食・同一生活様態のボランティア10名に、茶飲料摂取あるいは制酸剤を服用してもらい、尿を採取した。尿の採取は50分の1採尿器(ユリーンメート)を用い、各尿量を測定し尿試料を持ち帰った。食物及び茶飲料中のアルミニウムの分析は黒鉛原子吸光(ゼーマン補正)を用いた。食物より摂取したアルミニウム量は、対照群で5.7mg/day、茶負荷群で12.6mg/dayであった。茶負荷群ではこのうち7.9mg/dayが茶による負荷であった。茶負荷(1.5l)群と対照群の尿中アルミニウム排泄量はそれぞれ16±9μg/dayと7.7±3.4μg/dayであり有意な差がみられた(p<0.01)。摂取したアルミニウムは腸管で吸収される。吸収されたアルミニウムはすみやかに尿中に排泄されることが知られているが、すべて尿中に排泄されると仮定して吸収率を計算した。食物より摂取したアルミニウムの吸収率は0.10.4%であった。制酸剤の吸収率はさらに低く0.01%であった。尿中排泄量を時間単位に計算してその経時変化から生物学的半減期を推定した。制酸剤負荷の時のアルミニウムの生物学的半減期は8.5時間と推定された。アルミニウム負荷後の尿中アルミニウム排泄量については,有意な増加がみられた.今回の食物中のアルミニウム吸収率は0.14%であった.アルミニウムは他の毒性のある金属と比較して腸管吸収率は低く,日常生活レベルでのアルミニウムの毒性の低さがうなずける結果となった.さらに制酸剤中のアルミニウムの吸収率は,飲食物中のアルミニウム吸収率に比べてわずか10分の1以下の低い値であった.アルミニウムの生物学的半減期は,は約8.5時間であった.文献による血中アルミニウム半減期は約8時間とよく一致していた.尿量(x)と尿中アルミニウム濃度(y)の相関については,xy=一定と近似された.

このことは単位時間当たりのアルミニウム排泄量は,でほぼ一定であることを示している(制酸剤の場合:約27ng/min).アルミニウムと疾患の関係で述べたように,長期の曝露や,腎不全患者などのアルミニウムに対する排泄機構の働きか低下している場合,吸収されたアルミニウムが長い時間を経て脳その他の器官に蓄横し,アルツハイマー病などの重篤な健康障害をもたらす危険性は十分認識されるべきである.しかし,健常人においては,アルミニウムの吸収率は極めて低く,また吸収されたアルミニウムは速やかに尿中へ排泄されることが分かった.
鉄コロイド誘発ラット中皮腫に対するビタミンEの影響について

離乳直後の雄性ウイスターラット103匹をビタミンE欠乏食(n=36)、ビタミンE対照食(n=33)、ビタミシE過剰食(n=34)の3群に分け飼育。コロイド鉄の腹腔内注射を週に23回行い、以後も食餌は特別食を継続し、適宜解剖を行いながら経過観察し、現時点までで次のような結果を得た。1)注射終了後翌日の解剖では、3群とも腹腔内には多量の鉄沈着を認めた。肝臓、腎臓などの諸臓器には著変を認めず、鉄沈着状態、臓器の組織所見について3群に有意な違いは認めなかった。2)平成10年6月9解剖では、3群とも腹膜中皮にわずかに重積所見を認めるが、3群で有意差はない。他の諸臓器にも著変は認めない。3)10月に解剖したラットでは、ビタミンE欠乏食群2匹のうちの1匹の両側睾丸部に、中皮の乳頭状腫瘍性増殖を認めた。他の1匹には肩甲骨部に腫瘤形成を認め検索したが、軟部系腫瘍で偶発病変と判断した。ビタミンE対照食、ビタミシE過剰食のラットには中皮の増殖巣は同定されなかった。4)平成11年1月初旬の解剖では、ビタミンE欠乏食群の3匹のうちの1匹に睾丸部中皮の乳頭状増殖を両側に認めた。他の2匹も睾丸表面は光沢を失い、中皮は粗造になっていた。ビタミンE対照食、ビタミンE過剰食のラットの睾丸部は、光沢があり血管透過性も良好で、中皮の増殖も認めない。腹膜への鉄沈着はどの群も同様であり、腹膜には腫瘤形成は認めない。3、4を総合すると、ビタミンE欠乏食群の腫瘍性病変発生率は2/5で、対照食群0/3,過剰食群0/3という結果である。ビタミンE欠乏が中皮腫発生に寄与するらしい傾向がうかがわれた。
ニッケル触媒を用いた炭素-炭素単結合の連続切断を伴う環化付加反応の開発

主に、以下に示ず三つの成果を得た。(1)炭素ー炭素単結合連続切断反応の機構解明以前に開発した二点の炭ー炭素結合連続切断を伴う反応の機構解明を検討している。京都大学福井謙一記念研究センターの榊茂好先生との共同研究を行っており、酸化的付加体や環化体などいくつかの反応中間体及び遷移状態を計算化学的手法によって比較し、最も妥当な反応経路を見いだそうとしているところである。(2)ニトリルの脱離を利用する環化付加反応の開発シアノとカルボニルを手土かりとしたニトリルの脱離を伴う環化付加反応の開発を行った。具体的には、以下の二つである。1キノロン:オルト位にシアノ基を持つベンズアミドを用いることで、対応する環化付加反応によりキノロン誘導体を合成した。反応相手のアルキンとしてエンインやジインを用いることも可能であり、様々なキノロン誘導体を効率良く得た。2ナフタレノン:同様の手法を炭素環の構築にも利用した。(o-シアノベンジル)フェニルケトンを出発物質として反応を行うと、環化付加反応に引き続くケトエノール互変異性による生成が期待されるナフトール誘導体はほとんど得られなかった。これは微量生成したナフトールのフェノール性水素及び酸素が触媒を失活しているためであると考え、メチル基二つを導入した基質を用いたところ、四級炭素を持つナフタレノン誘導体を得た。(3)一酸化炭素及び二酸化炭素の脱離を利用するインドール合成法の開発これまで得られた知見を活かし、イサト酸無水物から出発しニッケルを用いる反応系にルイス酸を添加すれば、ルイス酸の配位により二酸化炭素の脱離が抑制され、一酸化炭素が先に脱離した六員環ニッケラサイクルの形成を鍵とした反応が進行するのではないかと考え検討を行った結果、一酸化炭素及び二酸化炭素の脱離を伴ったアルキンとの環化付加反応が進行し、対応するインドール誘導体が高収率で得られた。研究員は、計画に従い以前に開発した炭素一炭素単結合連続切断を利用する環化付加反応について、(1)機構の解明、(2)これを利用する新規反応の開発に取り組んだ。その結果、(1)については京都大学の榊茂好先生の協力もあり順調に進展しており、(2)についてはキノロン、ナフタレノンを合成した。その上、研究員のこれまでの知見であるニッケル触媒とルイス酸触媒の共存系を利用することで、イサト酸無水物とアルキンからの一酸化炭素及び二酸化炭素の脱離を利用する環化付加反応によりインドール誘導体が得られることも見いだした。これまでの検討の結果、炭素ー炭素単結合の連続切断を伴う環化付加反応においては、ニッケル触媒を有効な活性を示すことを見いだした。そこで、今後の研究の推進方策として、ニッケル以外の触媒として、パラジウムや白金、ロジウム、ルテニウムなどの遷移金属触媒を用いることで、これまでの問題・課題点を解決することが可能となると考えている。実際に、その端緒をつかむ予備的な知見を得ることにも成功している。今後のこの研究分野の発展を担うものであると考えている。

その上、研究員のこれまでの知見であるニッケル触媒とルイス酸触媒の共存系を利用することで、イサト酸無水物とアルキンからの一酸化炭素及び二酸化炭素の脱離を利用する環化付加反応によりインドール誘導体が得られることも見いだした。これまでの検討の結果、炭素ー炭素単結合の連続切断を伴う環化付加反応においては、ニッケル触媒を有効な活性を示すことを見いだした。そこで、今後の研究の推進方策として、ニッケル以外の触媒として、パラジウムや白金、ロジウム、ルテニウムなどの遷移金属触媒を用いることで、これまでの問題・課題点を解決することが可能となると考えている。実際に、その端緒をつかむ予備的な知見を得ることにも成功している。今後のこの研究分野の発展を担うものであると考えている。
マイクロ・ナノバブル研究の根底となるバブル存在評価に関する手法の構築

超音波によるバブルの崩壊現象で生じるラジカルを指標としたマイクロ・ナノバブルの存在評価について研究をおこない、以下の知見を得た。1超音波によるマイクロ・ナノバブルの消滅の検討から、高周波数においてバブルの生成よりも破壊への移行が起こる。2発生したラジカル量からマイクロ・ナノバブル数を見積もることが可能である。3マイクロ・ナノバブルの崩壊で発生したラジカルによって分解された有機物量からマイクロ・ナノバブル数を見積もることが可能である。平成27年度は、まずマイクロ・ナノバブル研究分野で高密度のバブル発生能があると考えられている加圧溶解式マイクロ・ナノバブル発生器を用い、空間清浄度クラス1,000のクリーンな環境で稼働と、ナノ粒子解析装置を用いた1μm以下の粒子(バブル)数の計測をおこなった。なお、処理水はJIS K0557A4の超純水、導入気体は0.04μm口径の中空紙膜フィルターを介した。結果、単純な装置への導水と導入気体の代わりに超純水を通した場合の両方において、約100500nmの間で粒度分布が観測された。つまり、装置からのコンタミが生じており、これまで原水(処理前の超純水など)をベースとして評価していたことが一般的であった実験系から、装置への導水後の水をベースとして位置づける必要性を確認した。次いで、上記で作製・評価されたマイクロ・ナノバブル水に対し、28kHzおよび45kHzの超音波処理をおこない、その前後での1μm以下の粒子(バブル)数の計測をおこなったところ、短時間の印可では周波数の増加に伴いバブル数の減少、つまり超音波によるバブルの破壊、他方、長時間の印可ではバブルの粒子径のナノ化と数の増加が確認された。また、メチレンブルーを添加した系においては、超音波によるバブルの破壊によって生じたと考えられるラジカルに起因した脱色が28kHzでは僅かに観測された一方、45KHzではそれよりも強い脱色挙動が観測され、先の挙動に対応した結果が得られた。なお、単純な飽和酸素水ではこのような結果は得られず、この実験結果の要因はマイクロ・ナノバブルの存在が関係していると推測される。その他としては、超音波印可によるバブルの破壊現象から生じるソノルミネッセンスをイメージインテンシファイアによって観測し、バブルと異物等との区別について検討をおこない、可能性を示した。平成27年度および平成28年度計画は以下である。1現在、マイクロ・ナノバブル研究でバブル量を測定できるとして認識されている測定機を用いて、超音波の周波数・出力を種々に変え、処理前後のマイクロ・ナノバブル数を計測し評価する。目標点は、超音波によってマイクロ・ナノバブルの崩壊現象のみ、あるいは処理後残存するマイクロ・ナノバブル数が最小となる条件の把握とする(つまり、マイクロ・ナノバブルが消滅、消滅度が最高となる条件の探索)。2上記1の条件で、ESR測定やメチレンブルー等の脱色評価から発生するラジカル量を定量化し、その際に崩壊するマイクロ・ナノバブル数と発生するラジカル量との間で相関関係を調査する。本事項では、その相関関係を用い、発生したラジカル量から崩壊したマイクロ・ナノバブル数を見積もることを目標点とする。平成27年度において、クリーンな環境下での実験系の確立と測定における基準の選定を決定した。また、超音波周波数28kHzと45kHzのデータの蓄積(1)と共にメチレンブルーを添加したマイクロ・ナノバブルにおいて超音波を併用した脱色挙動の観測(2)をおこなった。この脱色挙動は単純な飽和酸素水では観測されず、マイクロ・ナノバブルの存在が関係していると推測される。また、脱色の程度が超音波印可によって破壊されたバブル数と相関性を示す可能性を確認した。更に、超音波印可によってバブルが破壊された場合は、ソノルミネッセンスを生じる可能性があり、現在までにおいてイメージインテンシファイアを用いて観測とコンタミネーションとの区別の可能性について確認している。平成27年度は、有機物を含んだマイクロ・ナノバブル水に超音波を印可することで増強される有機物分解挙動の観測系の構築と共に、それを用いたマイクロ・ナノバブルの存在検証をおこなった。結果としては、対象有機物としたメチレンブルーの分解(脱色)挙動から、この観測系によるマイクロ・ナノバブルの存在評価の可能性を確認した。次いで平成28年度では、このメチレンブルーの分解が超音波によるマイクロ・ナノバブルの破壊によって生じるラジカルが寄与したとする推察の元、同実験系においてメチレンブルーに代わってヨウ化カリウムを加えた実験をおこない、吸光度のスペクトルを確認した。結果、355nm付近にOHラジカル特有のピークが観測された。なお、超音波だけでもOHラジカルが発生することは既知であるが、今回の実験系では短時間での印可でありバブル処理前の水への超音波印可ではOHラジカルが発生しないことは確認している。更に、マイクロ・ナノバブルの存在量に従って、このピーク長は高低した。つまり、平成27年度でのメチレンブルーの脱色挙動は超音波によるマイクロ・ナノバブルの破壊から生じたOHラジカルによることと、これらのスペクトルの差分を取ることでマイクロ・ナノバブルの存在、並びにその高低評価からマイクロ・ナノバブルの存在量に対する尺度としての利用性を確認した。また、対象有機物にフェノールを用いたところ、バブル処理前の水では超音波によるキャビテーションで印可時間に依存した一様な分解挙動が見られた一方、マイクロ・ナノバブル水では超音波印可直後で大きな分解挙動を示した後、先と同じ一様な分解挙動が観測された。

マイクロ・ナノバブル系での大きな分解挙動はそこに存在するマイクロ・ナノバブルの破壊に寄与するものであり、この差異からのマイクロ・ナノバブルの存在が評価できる。(研究計画)1現在、マイクロ・ナノバブル研究でバブル量を測定できるとして認識されている測定機を用いて、超音波の周波数・出力を種々に変え、処理前後のマイクロ・ナノバブル数を計測し評価する。目標点は、超音波によってマイクロ・ナノバブルの崩壊現象のみ、あるいは処理後残存するマイクロ・ナノバブル数が最小となる条件の把握とする(つまり、マイクロ・ナノバブルが消滅、消滅度が最高となる条件の探索)。2上記1の条件で、ESR測定やメチレンブルー等の脱色評価から発生するラジカル量を定量化し、その際に崩壊するマイクロ・ナノバブル数と発生するラジカル量との間で相関関係を調査する。本事項では、その相関関係を用い、発生したラジカル量から崩壊したマイクロ・ナノバブル数を見積もることを目標点とする。3マイクロ・ナノバブルと超音波を併用した有機物分解系として、例えばフェノールの分解挙動を追跡し、崩壊するマイクロ・ナノバブル数とフェノールの分解量との間で相関関係を調査する。本事項では、その相関関係を用い、分解された有機物量から崩壊したマイクロ・ナノバブル数を見積もることを目標点とする。(平成27年度状況)クリーンな環境下での実験系の確立と測定における基準の選定を決定した。また、超音波周波数28kHzと45kHzのデータの蓄積(1)と共にメチレンブルーを添加したマイクロ・ナノバブルにおいて超音波を併用した脱色挙動の観測(2)をおこなった。この脱色挙動は単純な飽和酸素水では観測されず、マイクロ・ナノバブルの存在が関係していると推測される。また、脱色の程度が超音波印可によって破壊されたバブル数と相関性を示す可能性を確認した。(平成28年度状況)対象有機物にフェノールを用いて、マイクロ・ナノバブルと超音波併用での分解挙動を確認し、その程度の差異がマイクロ・ナノバブル数の影響を受けることを確認した(3)。平成27年度に有機物を含んだマイクロ・ナノバブル水に超音波を印加することで増強される有機物分解挙動の観測系の構築をおこない、同年度はメチレンブルー、平成28年度はフェノールを用いてマイクロ・ナノバブルの有無によって分解挙動が異なること、さらに、その分解の程度がバブルの数密度に支配的であることを確認した。また、その分解の原因として、超音波印加によるバブルの崩壊から生じたOHラジカルに起因することをヨウ化カリウム法によるラジカル評価から推測した。最終年度である平成29年度は、より一般的な有機物として油(オレイン酸)を用いて昨年までと同様な実験をおこない、オレイン酸においてもマイクロ・ナノバブルの有無によって分解挙動が異なること、その分解の程度がバブルの数密度に支配的であることを確認した。3年間の研究において、超音波印加によって起こるバブルの崩壊に起因したOHラジカルを、そこに含まれる有機物の分解挙動から評価し、それをマイクロ・ナノバブルの存在評価に用いるといった手法の可能性を確認した。しかしながら、空気を用いたマイクロ・ナノバブルの崩壊から生じるラジカルは極微量であり、誤差範囲も大きい。
腫瘍細胞に選択的細胞死誘導活性を示す(S)-エリポエギンKの作用機構

申請者らはこれまでにボリビアデイゴErythina poeppigianaの樹皮からヒト白血病細胞株HL-60に対する強力な細胞死誘導活性を有するイソフラボン化合物であるエリポエギンKを単離した。エリポエギンKには(S)体および(R)体の2つの光学異性体が存在し、(S)体のみ細胞死誘導活性がある。本研究では、ゲニステインを出発材料として不斉合成を行い、グラム単位で光学純度96%以上の各光学異性体を得ることに成功した。これらを用いて、HL-60細胞以外に各種のB細胞性リンパ腫細胞株に対する細胞死誘導活性を評価した。その結果、DHL-4、DHL-10、Raji細胞では細胞死はみられたが、アポトーシスではなかった。このことからエリポエギンKによる細胞死誘導作用は細胞依存的であった。次にエリポエギンKのin vivoにおける抗腫瘍効果を検討するため、ヌードマウス皮下に胃がん細胞株GCIYを移植し、(S)-および(R)-エリポエギンKを腹腔内に毎週投与(10mg/Kg体重)したところ、(S)-体では、(R)体に比べて有意に腫瘍組織の増殖抑制効果が見られた。この腫瘍抑制効果は、5-フルオロウラシルと同等かそれ以上であった次に標的タンパク質探索用アフィニティービーズの作成のため、フェノール性水酸基の修飾を試みたところ、修飾によってHL-60に対する細胞死誘導活性が消滅した。そこで光親和性小分子固定化法を試みたが、この方法においても有意な標的タンパク質の同定ができなかった。そこで文科省モデル動物支援プラットフォームの支援事業のがん細胞パネルによる標的分子の推定を行った結果、既存の抗がん剤の一つと類似のプロフィールを示し、かつより低濃度で有効であることが示唆された。このことは、(S)エリポエギンKがより有効な抗がん剤のシード化合物となる可能性を示している。申請者らはこれまでにボリビアデイゴErythrina poeppigianaの樹皮からグリオキサラーゼI(GLO-I)阻害活性とヒト急性骨髄球性白血病細胞株HL-60に対する強力な細胞死誘導活性を有するイソフラボン化合物であるエリポエギンKを単離した。また、エリポエギンKには(S)体および(R)体の2つの光学異性体が存在し、(S)体にのみ細胞死誘導活性のあることを示している。本研究では、化学合成したエリポエギンK(ラセミ体)500mgから、分取型キラルカラムを用いて(S)-および(R)-エリポエギンKを分離し、各種ヒト腫瘍細胞株に対する細胞死誘導活性を評価した。ヒト造血器腫瘍細胞としてHL-60以外にB細胞性リンパ腫細胞株DHL4、DHL10、Raji、Daudi、T細胞性リンパ腫細胞株TK6を用いた。ヒト固形がんとして胃がん細胞株GCIYを用いた。これらの腫瘍細胞株に対するエリポエギンKの細胞死誘導活性(IC50値)は、それぞれ0.18μM(ラセミ)、1.0μM(ラセミ)、0.81μM(ラセミ)、1.4μM(ラセミ)、0.70μM、0.27μMであった。培養上清中のメチルグリオキサールを定量したところ、HL-60とTK-6ではエリポエギンK添加後、経時的にメチルグリオキサールの産生が見られ、細胞内GLO-Iを阻害していることが示唆されたが、DHL4、Raji、Daudi、GCIYではメチルグリオキサールの蓄積は見られなかった。またDHL10は中程度のメチルグリオキサールの蓄積がみられたが、カスパーゼ3の活性化は見られなかった。以上のことから、エリポエギンKの細胞死誘導機構にはGLO-Iの阻害を介して、メチルグリオキサールの蓄積を引き起こし、アポトーシスを誘導するものと、GLO-I以外の作用点を介して、細胞死を誘導するものがあることが明らかになった。エリポエギンKによる細胞死誘導活性を種々の造血器腫瘍細胞株を用いて検討したところ、HL-60とTK-6ではエリポエギンK添加後、メチルグリオキサールが蓄積し、カスパーゼ3の活性化が見られ、アポトーシスが誘導されたが、それ以外の細胞株では、細胞死は誘導されるもののメチルグリオキサールの蓄積は見られず、またカスパーゼ3の活性化なしに細胞死が誘導された。このことから、エリポエギンKの作用機構は当初想定したGLO-Iの阻害によるものだけでなく、未知の作用機構があることが示されたため。また、エリポエギンKには(S)体および(R)体の2つの光学異性体が存在し、(S)体のみ細胞死誘導活性のあることを示している。さらにこれまでの研究でエリポエギンKをラセミ体として化学合成し、分取型キラルカラムを用いて(S)-および(R)-エリポエギンKを分離することに成功している。本研究では、上記の分取型キラルカラムを用いる光学異性体の分離法では、大量の化合物を調製するのに多額の費用と労力を要することから、不斉合成を行うこととした。

イソフラボンであるゲニステインを出発材料として不斉触媒による合成と再結晶を繰り返した結果、グラム単位で光学純度96%以上の各光学異性体を得ることに成功した。次にこれらの光学異性体を用いて標的タンパク質の探索を行うため、アフィニティービーズ作成のための予備実験を行った。その結果、フェノール性水酸基をアルキル基で修飾するとHL-60に対する細胞死誘導活性が消滅してしまったことから、別の方法として光親和性小分子固定化法を試みることとした。この方法はリガンド分子のランダムな場所でアフィニティービーズと結合すると考えられる。現在、本法を用いてHL-60細胞抽出液中の標的タンパク質の探索を行っている。今年度は化学合成によって大量の光学活性な化合物が得られたことから、標的タンパク質の探索に加え、アポトーシスの細胞内情報伝達機構や細胞周期における作用、がん細胞を移植したヌードマウスに対するin vivo抗腫瘍活性について検討する予定である。エリポエギンKの細胞内標的タンパク質の探索の予備実験において、当初予定していたフェノール性水酸基に修飾基(アルキル基)を導入するとエリポエギンKの生理活性(細胞死誘導活性)が失われてしまった。そのため別のリガンド固定化法の一つである光親和性小分子固定化法を用いることに研究計画を変更せざるを得なくなったため。申請者らはこれまでにボリビアデイゴErythina poeppigianaの樹皮からヒト白血病細胞株HL-60に対する強力な細胞死誘導活性を有するイソフラボン化合物であるエリポエギンKを単離した。エリポエギンKには(S)体および(R)体の2つの光学異性体が存在し、(S)体のみ細胞死誘導活性がある。本研究では、ゲニステインを出発材料として不斉合成を行い、グラム単位で光学純度96%以上の各光学異性体を得ることに成功した。これらを用いて、HL-60細胞以外に各種のB細胞性リンパ腫細胞株に対する細胞死誘導活性を評価した。その結果、DHL-4、DHL-10、Raji細胞では細胞死はみられたが、アポトーシスではなかった。このことからエリポエギンKによる細胞死誘導作用は細胞依存的であった。次にエリポエギンKのin vivoにおける抗腫瘍効果を検討するため、ヌードマウス皮下に胃がん細胞株GCIYを移植し、(S)-および(R)-エリポエギンKを腹腔内に毎週投与(10mg/Kg体重)したところ、(S)-体では、(R)体に比べて有意に腫瘍組織の増殖抑制効果が見られた。この腫瘍抑制効果は、5-フルオロウラシルと同等かそれ以上であった次に標的タンパク質探索用アフィニティービーズの作成のため、フェノール性水酸基の修飾を試みたところ、修飾によってHL-60に対する細胞死誘導活性が消滅した。そこで光親和性小分子固定化法を試みたが、この方法においても有意な標的タンパク質の同定ができなかった。そこで文科省モデル動物支援プラットフォームの支援事業のがん細胞パネルによる標的分子の推定を行った結果、既存の抗がん剤の一つと類似のプロフィールを示し、かつより低濃度で有効であることが示唆された。このことは、(S)エリポエギンKがより有効な抗がん剤のシード化合物となる可能性を示している。1.エリポエギンKの腫瘍モデルマウスにおける腫瘍縮小、延命効果についての検討HL-60またはGCIY細胞をヌードマウスに移植し、移植後、(S)-ならびに(R)-エリポエギンKを核種濃度で腹腔内投与し、腫瘍形成の抑制または縮小効果を既知の抗がん剤である5-フルオロウラシルの効果と比較しながら評価する。2.エリポエギンKの未知の標的タンパク質の探索エリポエギンKのイソフラボン骨格
非線形可積分系の法素数還元

本研究は,線形常微分方程式に対して行われているp進解析を,パンルベ方程式を含む非線形可積分系にまで適用範囲を広げ,その特殊解の構造や数論的対称性を調べる手法を開発することを目指していた。今年度はソリトンやパンルベ方程式の代数関数解の解析を目指して,不確定特異点におけるp進解析の研究を進めた。雛形としてHermite-Weber方程式を採り上げ,無限遠点における発散級数解に対して法素数還元を考察した。級数の発散性と還元に対する整合性の相関を見出し,確定特異点の場合との相違を新しい知見として獲得した。またラプラス変換を確定特異点型の場合の結果を不確定特異点型に翻訳するものと見て,その法素数還元との整合性の追求することが大きな手がかりとなる。今年度は,多重積分で表される確定特異点型の関数の接続係数を計算し,そのラプラス変換となる不確定型の関数のStokes係数との対応を研究した。さらに,パンルベ方程式等の母胎となる微分方程式の変形理論と,法素数還元との整合性を考察した。その手がかりとして,変形を許す,すなわちnon-rigidな微分方程式を対象に,変形の特異点となる積分表示を持つ解の分布を調べた。このような方程式は,p-曲率予想の視点からも興味深いものである。また,微分方程式の拡大縮小の手法に基づき,指定された積分表示を特殊解として持つような変形方程式の構成を試みている。これらの解析的な手続を,D-加群のカテゴリーで定式化し,数論的操作として適用できるようにすることが今後の課題である。本研究は、非線形可積分系の法素数還元を考えることで、特殊解の系列や可約性などがどの様に発現するかを調べると同時に、標数ゼロの場合との違いに注目し、新しい研究の可能性を拓くことを目的にしている。本年度は、例の計算・情報収集により研究素材を充実させ、研究の方向を具体化する計画であった。例としては、パンルベII型方程式の法素数還元を計算した。パンルベII型方程式はパラメターが整数値の時有理関数解を持ち、それ以外の解は超越的であることが知られている。ある整数パラメター値に対して、標数pの素体を係数体とする形式ローラン級数解の存在を調べる。級数の係数の満たす漸化式を標数ゼロで解き、分母にpが現れないかどうかを見る。計算機による実験結果と論理的追跡を合わせると、有理関数解以外は標数pでは存在しないことがほぼ確かめられた。また多くの研究者との研究打ち合わせを通して、様々な研究方向の示唆を受けた。それらの結果として、いくつかの研究の方向が具体化された。超越的な解が標数pに還元して生き残らないような、線型方程式に近い可積分系を特徴づけることが一つ。超越的な解が標数pに還元しても生き残るとき、それは元の可積分系の隠れた対称性を現していると考えられる。そのような今まであまり扱われていない数論的対称性の研究が、今一つの方向となる。また、解をパラメトライズする空間の代数幾何的構造を法素数還元することは、非常に興味深く、自然で重要な研究の方向である。さらに、ソリトン解は超越的なため、通常の法素数還元ではつかまえられないと思われるが、他の解と区別できるような還元法を構成することにより、研究の大きな発展の可能性が開けてくる。本研究は非線形可積分系を正標数体の上で考えることで、新しい研究の可能性を拓くことを目的にしており、本年度の研究計画では、法素数還元の実験・非線形可積分系の研究成果の収集を通して、法素数還元による可積分系の対称性や解の超越性を研究する方法を追求することになっていた。研究成果の収集に関しては、非線形可積分系の離散化・方程式のmoduli空間の幾何学などに関して最新の成果を取り入れることができたが、法素数還元の実験については、具体的な結果を出すには到らなかった。しかし研究目的につながる本年度の研究成果として、非線形可積分系の一つの母体となる変形パラメターを持つ線形Pfaff系の構成、および法素数還元がうまく機能することが知られている変形を許さない線形方程式系の具体的構成方法の研究を行った。前者については、変形パラメターをうまくとることで、新しい非線形可積分系を構成することが今後の課題となる。また後者の方程式系は、逆Laplace変換を通して不確定特異点型の方程式系と対応することから、その対応を利用することで、不確定特異点における形式解の解析を法素数還元を通して行うという着想を得た。Painleve方程式やソリトン方程式など非線形可積分系で我々が扱おうとしている解は、漸近的に指数関数であったり指数関数を用いて表示されるなど、不確定特異点型のものが多く、その研究の雛形として、線形の不確定特異点型方程式系の法素数還元を用いた解析法を確立することは重要である。これは従来考えていた特異点の合流を利用する解析法とは、異なるアプローチを与えるものと考えられる。

級数の発散性と還元に対する整合性の相関を見出し,確定特異点の場合との相違を新しい知見として獲得した。またラプラス変換を確定特異点型の場合の結果を不確定特異点型に翻訳するものと見て,その法素数還元との整合性の追求することが大きな手がかりとなる。今年度は,多重積分で表される確定特異点型の関数の接続係数を計算し,そのラプラス変換となる不確定型の関数のStokes係数との対応を研究した。さらに,パンルベ方程式等の母胎となる微分方程式の変形理論と,法素数還元との整合性を考察した。その手がかりとして,変形を許す,すなわちnon-rigidな微分方程式を対象に,変形の特異点となる積分表示を持つ解の分布を調べた。このような方程式は,p-曲率予想の視点からも興味深いものである。また,微分方程式の拡大縮小の手法に基づき,指定された積分表示を特殊解として持つような変形方程式の構成を試みている。これらの解析的な手続を,D-加群のカテゴリーで定式化し,数論的操作として適用できるようにすることが今後の課題である。
大腸癌における基底膜の破壊・ラミニンレセプターの発現と浸潤・転移に関する研究

1.はじめに:ラミニン(以下LN)は細胞外matrixの構成成分の一つで基底膜に存在する.上皮性細胞から発生した癌組織は基底膜を何らかの形で利用し周囲組織へ浸潤・転移している.大腸癌の場合原発巣で癌腺管周囲に基底膜を形成しているものは肝転移に有利であると言う報告もある.大腸癌肝転移とLNの発現と関係を検証してみた.2.対象と方法:1985年から1989年までの当院での大腸癌手術切除症例のうち61検体を対象とした.病変の診断は術前の臨床診断およびHE染色切片で行った.抗ヒトLN抗体を1次抗体としABC法で染色し,LNの発現を評価した.なお前処置にはペプシンとプロテアーゼとの消化法を用いた.肝転移および肺転移は同時性のものと,術後発見された異時性のものとを含んでいる.再発のない症例は少なくとも3年間の経過観察を行った.LNの発現程度と大腸癌の組織型,初回手術時の臨床病期,肝転移,リンパ節転移,肺転移の有無を比較検討した.3.結果:ラミニンの染色程度は大きく4段階に分け,61例中LN(-)は7例11.5%,LN(±)は20例32.8%,LN(+)は31例50.8%,LN(++)は3例4.9%と(+)以上のものが55.7%を占めた.組織型別には高分化が20例32.8%,中分化が37例57.8%,低分化のものはなくその他のものが4例あった.組織型では高分化のものがLNの染色性が強い傾向があった.肝転移は12例19.7%にみられたが,LNの染色性の強さとでは明らかな傾向はなかった.4.考察:これまでの報告では,大腸癌症例のうちLN(+)は1/31/4で,今回の我々の検討では1/2以上の症例が陽性であったのと大きな差がある.これはLNの染色方法(特に前処置と1次抗体の違い)によるものと考えられる.また症例数が少なく統計学的に有意差を出せなかったものと考えている.リンパ節転移や肺転移に比し肝転移がLN(+)とLN(-)との比に差がある傾向があり,今後方法も検討した上でさらに症例を重ね,また大腸癌肝転移巣ではLNの発現がどうなっているのかも確認する予定である.1.はじめに:ラミニン(以下LN)は細胞外matrixの構成成分の一つで基底膜に存在する.上皮性細胞から発生した癌組織は基底膜を何らかの形で利用し周囲組織へ浸潤・転移している.大腸癌の場合原発巣で癌腺管周囲に基底膜を形成しているものは肝転移に有利であると言う報告もある.大腸癌肝転移とLNの発現と関係を検証してみた.2.対象と方法:1985年から1989年までの当院での大腸癌手術切除症例のうち61検体を対象とした.病変の診断は術前の臨床診断およびHE染色切片で行った.抗ヒトLN抗体を1次抗体としABC法で染色し,LNの発現を評価した.なお前処置にはペプシンとプロテアーゼとの消化法を用いた.肝転移および肺転移は同時性のものと,術後発見された異時性のものとを含んでいる.再発のない症例は少なくとも3年間の経過観察を行った.LNの発現程度と大腸癌の組織型,初回手術時の臨床病期,肝転移,リンパ節転移,肺転移の有無を比較検討した.3.結果:ラミニンの染色程度は大きく4段階に分け,61例中LN(-)は7例11.5%,LN(±)は20例32.8%,LN(+)は31例50.8%,LN(++)は3例4.9%と(+)以上のものが55.7%を占めた.組織型別には高分化が20例32.8%,中分化が37例57.8%,低分化のものはなくその他のものが4例あった.組織型では高分化のものがLNの染色性が強い傾向があった.肝転移は12例19.7%にみられたが,LNの染色性の強さとでは明らかな傾向はなかった.4.考察:これまでの報告では,大腸癌症例のうちLN(+)は1/31/4で,今回の我々の検討では1/2以上の症例が陽性であったのと大きな差がある.これはLNの染色方法(特に前処置と1次抗体の違い)によるものと考えられる.また症例数が少なく統計学的に有意差を出せなかったものと考えている.リンパ節転移や肺転移に比し肝転移がLN(+)とLN(-)との比に差がある傾向があり,今後方法も検討した上でさらに症例を重ね,また大腸癌肝転移巣ではLNの発現がどうなっているのかも確認する予定である.
最終間氷期以降における東アジアの風成塵堆積と古環境変動

1.昨年度までに北海道名寄盆地、福島県矢の原湿原、福井県中池見盆地、兵庫県黒井盆地で掘削した最終間氷期以降の泥炭層ボーリングコアの分析が、本年度、終了した。最終氷期にあたる岐阜県谷汲盆地(43-12 ka)、韓国済州島(30-0 ka)のコアも分析が終了した。2.これらの分析結果をまとめると、(1)最終間氷期は夏季モンスーンが強く、増加した夏雨によって盆地・湿地には主に流水物質が堆積した。ポーラーフロントは北海道北部まで後退し、日本列島全域に中国内陸砂漠から中緯度コースを通って運ばれた風成塵が堆積した。(2)最終氷期になると、Interstadial 241のような短期間ではあるが温暖な時期に夏季モンスーンが強くなって流水物質が堆積し、Heinrich eventのような寒冷期には風成塵が多く堆積した。最終氷期には徐々に寒冷化し、急激に温暖化する気候変動が繰り返し起こったことが風成塵の堆積量変化によって確かめられた。東北地方では湿潤寒冷なMIS3や4には山地斜面からのソリフラクション物質が多く堆積し、寒冷乾燥なMIS 2にはソリフラクション作用が不活発で、主に風成塵が堆積した。(3)最終氷期には瀬戸内海までポーラーフロントが南下した。内海以北はアジア大陸北部から高緯度コースを通って風成塵が運ばれ、太平洋側の岐阜県や瀬戸内以南には亜熱帯ジェット気流が中国内陸部砂漠から中緯度コースを通って風成塵を運んだ。(4)1.4万年前から夏季モンスーンが強くなって夏雨が増加し、風成塵が減少するとともに盆地・湿地には粗粒な流水物質が堆積するようになった。ポーラーフロントは北海道北部まで後退し、日本列島には亜熱帯ジェット気流によって中国内陸砂漠から中緯度コースを通って風成塵が運ばれるようになった。1本年度は、泥炭層中の無機物が高精度気候変動復元の良好な研究対象であることに着目して、北海道名寄盆地剣淵に堆積する厚さ12mの最終氷期泥炭層のボーリングコアを採取した。科研費の採択時期が12月であったために、急遽、12月にウオールサンプラーを使用してコアを採取した。現在のところコアの記載、および無機物量・鉱物組成・粒度組成・ESR分析のための試料調整を行っているところである。本格的な分析は平成12年度に行う。2すでに韓国済州島コアと岐阜県谷汲コアの分析を終了し、最終氷期、とくに過去3万年間の風成塵の堆積量変動を明らかにした。この結果は平成12年3月の日本地理学会で発表する予定である。これによると過去3万年間に北大西洋地域で確認された高精度気候変動に対応して、東アジアでもモンスーンの変動が起こったことが、コアに含まれる風成塵の量や粒度組成に明瞭に記録されていることが判明した。また福井県中池見湿原コアについても分析が進行中である。3上記のように東アジア各地の泥炭層コアの分析によって、東アジアの最終間氷期から完新世にかけての古風系を復元するとともに、10^2年の高精度分析によって、最終間氷期から完新世における古環境復元や、モンスーン気候変動のトリガーとしての風成塵の役割を解明できる可能性を得ることができた。1)本年度は、福島県矢原湿原に堆積する厚さ7mの泥炭層のポーリングコアを採取した。この泥炭層は過去10万年間に堆積したもので、現在、無機物量、粒度組成、ESR分析、花粉分析を進めている。

2)昨年度、採取した北海道名寄盆地の完新世最終間氷期泥炭層コアの各種分析を継続するとともに、北海道各地で採取した重粘土に含まれる微細石英のESR分析を実施し、微細石英が北部アジア大陸から北西季節風によって運ばれた風成塵起源であることを明らかにした。3)すでに分析が終了した岐阜県谷汲湿原の泥炭層コアについては、論文をまとめて第四紀研究に投稿し、受理済みである。また福井県中池見湿原と兵庫県氷上盆地の泥炭層コアの分析を終了したので、論文をまとめ、現在、学術誌に投稿中である。4)中国北部の黄土、韓国済州島、韓国北東部、山陰各地、山口県の秋吉台や響灘沿岸各地など東アジア各地に分布するレスを採取し、中に含まれる微細石英のESR分析を行い、最終氷期の古風系の復元をすすめている。5)これまでに得られた分析データに加えて、現在、分析を進めている名寄盆地コアと福島県矢原湿原コアの分析が終了すれば、最終間氷期から現在までのモンスーン変動の高精度な復元が可能であることをしだいに確信するようになった。1.昨年度までに北海道名寄盆地、福島県矢の原湿原、福井県中池見盆地、兵庫県黒井盆地で掘削した最終間氷期以降の泥炭層ボーリングコアの分析が、本年度、終了した。最終氷期にあたる岐阜県谷汲盆地(4312 ka)、韓国済州島(300 ka)のコアも分析が終了した。2.これらの分析結果をまとめると、(1)最終間氷期は夏季モンスーンが強く、増加した夏雨によって盆地・湿地には主に流水物質が堆積した。ポーラーフロントは北海道北部まで後退し、日本列島全域に中国内陸砂漠から中緯度コースを通って運ばれた風成塵が堆積した。(2)最終氷期になると、Interstadia1 241のような短期間ではあるが温暖な時期に夏季モンスーンが強くなって流水物質が堆積し、Heinrich eventのような寒冷期には風成塵が多く堆積した。最終氷期には徐々に寒冷化し、急激に温暖化する気候変動が繰り返し起こったことが風成塵の堆積量変化によって確かめられた。東北地方では湿潤寒冷なMIS 3や4には山地斜面からのソリフラクション物質が多く堆積し、寒冷乾燥なMIS 2にはソリフラクション作用が不活発で、主に風成塵が堆積した。(3)最終氷期には瀬戸内海までポーラーフロントが南下した。内海以北はアジア大陸北部から高緯度コースを通って風成塵が運ばれ、太平洋側の岐阜県や瀬戸内以南には亜熱帯ジェット気流が中国内陸部砂漠から中緯度コースを通って風成塵を運んだ。(4)1.4万年前から夏季モンスーンが強くなって夏雨が増加し、風成塵が減少するとともに盆地・湿地には粗粒な流水物質が堆積するようになった。ポーラーフロントは北海道北部まで後退し、日本列島には亜熱帯ジェット気流によって中国内陸砂漠から中緯度コースを通って風成塵が運ばれるようになった。