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国際バカロレアMYP美術科カリキュラムの実践研究-国際交流を中心に-

本研究は国際バカロレア(IB)中等課程(MYP)の教育理念やシステムを明らかにし,我が国の美術教育に対する効果について調査したものである。その結果(1)実社会を意識した学習やワークブックの活用などMYPは我が国の美術教育に有効な点を複数持っていること。(2)多文化理解やコミュニケーションにおいて美術教育の有効性が見られたこと,(3)美術館等との連携をする上でもMYPの考え方が有効なこと。等が調査により見ることができたが,これらは今後も研究する必要がある。国際バカロレアMYP(中等教育課程)について、国際交流を中心に実践的に研究をした。本年度は本研究の1年目であるが、研究計画に基づき、MYP認定候補校の東京学芸大学附属国際中等教育学校を研究対象校とした。MYPカリキュラムの概略や実施状況、問題点等を同校コーディネーターに聞き取り調査を行った。美術科の授業で継続的に行われている米国ニューヨーク州ベツレヘム中学校との交流授業についてMYPの視点からその意義について調査研究を行った。生徒作品を中心とした交流学習について国際理解の面から実践的に研究を重ねた。本年度は学芸大学附属国際中等教育学校の美術科及び外国語科教諭とともに相手校を訪れ、作品展を行い、効果を把握した。また、相手校の職員会議に参加し今後の交流活動について強固な方向性を示すことができた。美術教育のみならず教科を超えた教科横断的な交流活動に繋げていけるよう多くの教員と交流することができ、MYPの目指す教科を超えた活動のきっかけを改めて作ることができた。マサチューセッツ州ボストン美術館、ニューヨーク州立博物館、グッゲンハイム美術館の教育担当者に直接面会し、社会教育施設と学校とが連携した教育活動を行う意義について、米国の先進的な例を具体的に聞くことができた。学校外の教育活動はMYPでも重視しており、今回の訪問は多大な成果を得ることとなった。以上のように1.MYPの内容について基礎的なところを再確認したこと。2.国際交流活動中心とした美術科の活動について調査研究ができたこと。来年度の活動について方向性を示せたこと。3.美術科だけでなく教科横断的な活動に発展できる可能性を示せたこと。4.米国の先進的な美術館博物館教育についてMYPの視点から調査研究をすることできたこと。など多くの成果があった。本研究2年目である平成22年度は成果を発表し社会に貢献したい。昨年度に引き続き,国際バカロレアMYP(中等課程)美術科について,調査研究をした。本年度は昨年の調査結果をまとめ学会誌に掲載発表した。また活動内容およびその成果と課題について学会で口頭発表し結果を公表し社会に貢献した。1.東京学芸大学附属国際中等教育学校と米国ニューヨーク州ベツレヘム中央中学校との交流授業活動では,美術科における交流は言語の壁がなくコミュニケーションをとりやすいこと,多文化を理解できることなど多くの効果をアンケート実施により具体的にデータで示すことができた。また,相手校の社会科等他教科等と連携した教育活動の実践研究も行うことができ,教科を超えた学習の可能性を開くことができた。2.海外における美術館等の社会教育施設と学校が連携した鑑賞教育活動について,調査を続けた。米国では教科を超えた鑑賞活動を実施しており,ニューヨーク州では美術と数学とを関連させた教材を制作しているなどホリスティックな学習につながる面があることがわかった。さらに本年度は英,仏の美術館の鑑賞教育活動について教育担当者に現地で直接会い,調査を行った。ロンドンテイトギャラリーでは学校と美術館との連携の現状について具体的に説明を受けた。また,パリ,ルーヴル美術館では教員向けの鑑賞教育活動に参加し,米国との共通点と相違点について具体的に見ることができた。3.ロンドン,パリのインターナショナルスクールを訪問しMYP及びディプロマのカリキュラムや授業の活動状況について担当教師及び生徒から話を聞くなどして調査をした。特にワークブックの活用は我が国の美術教育に取り入れることも有意義ではないかと考えられる。これについては横浜国立大学附属鎌倉中学校で調査を続行している。
「大東亜治安体制」の構造と実態

本報告書は、「「大東亜治安体制」の構造と実態」という研究課題についてのものだが、実際には、その一部を構成する「外務省警察」の、さらにその部分である「中国における外務省警察」に限定されている。「大東亜治安体制」の全体像を構想するにはまだ時間がかかるが、それでもその重要な一翼を占める「外務省警察」については、地域を中国に限定してはいるものの、おおよその概観はできたと思われる。これから、「朝鮮・韓国における外務省警察」および総論としての「外務省における外務省警察の位置」をまとめ、「外務省警察体制史」としての完結をめざしたい。そのうえで、「大東亜治安体制」という本来の課題に取組む予定である。外務省警察(領事館警察ともいう)は、戦前に日本が朝鮮・韓国(一九〇六年まで)、中国、そしてタイの領事館に設置した特異な警察機関である。日本政府はその存在の根拠を日朝修好条規・日清修好通商条約という不平等条約にもとづく領事裁判権に求め、そこから強引に領事警祭権を引きだし、在留民の保護取締と権益擁護を当然の権利とした。ことでは、一般的にはその存在すら十分に知られていない外務省警察の実態を明らかにし、外務省の対外政策のなかに占める位置や、全治安体制のなかで占める位置を考察することに努める。とはいえ、本報告書は「中国における外務省警察」の実態の解明にとどまっている。構成は、外務省自身が戦前に編纂した『外務省警察史』の構成、すなわち「満洲」「間島」と中国関内という地域的なくくり方を踏襲している。それぞれの地域の特性に対応した外務省警察のあり方をみるうえでは、この手法が有効と判断したためである。初年度であるので、史料収集に重点を置くとともに、全体的な構想の具体化を図った。まず前半では「外務省警察(領事館警察)」関係の史料を、外交史料館・国立公文書館・東京大学東洋文化研究所などで確認し、複写に努めた。すでに手元に集まっている関係史料を読み直しつつ、現在復刻版刊行中の『外務省警察史』の各巻の検討に着手し、その解題執筆のための構想を練りつつある。後半になって、当初、警察・司法を中心に構想していた「大東亜治安体制」のなかに、教育・思想の統制と動員の視点を付け加えるべきと考えるようになった。朝鮮・台湾などにおける「皇民化」政策としてこれまで研究されてきた諸問題を、アジア太平洋戦争の占領地域における「皇民化」とあわせてとらえ、教育史的な観点とは異なった「治安体制」の角度から、「大東亜教学体制」のありようを検討することが新たな課題として浮上した。現在、これらに関する史料について、国立教育研究所や野間教育研究所などで集めはじめた段階である。次年度以降、上記の2つの課題に目途をつけることと並行しながら、朝鮮・台湾などの各植民地の治安体制の構造と実相を、1つずつ解明していく作業をおこなう予定である。まだ断片的な把握しかできていない「満州国」の治安体制については、その複雑な警察体制とともに、軍部・憲兵の問題の解明が不可欠である。また、中国占領下の傀儡政権の治安体制にも視野をひろげる必要がある。それらを見る際に、日本の治安官僚の移籍や出向、治安法制全般の貫徹状況などに留意すべきことが、次第に鮮明になってきた。本年度は史料蒐集に努めた。3月末の韓国出張では、大田市の「政府記録所」において戦前植民地統治下の司法関係(保護観察・予防拘禁など)の史料を調査蒐集した。国内では、国立公文書館・外交史料館・国会図書館憲政資料室を中心に調査した。二つの新たな方向性が見えてきた。一つは、治安警察法の制定と運用に関するもので、初期社会主義・労働運動の台頭を予測する治安立法という従来の通説的理解を乗り越え、明治憲法体制に照応した安定的・恒久的な法制定の意図があったことや、その進化と限界性に注目した(2001年4月刊の論文集に掲載予定)。

今年は、1920年代以降の運用を検討するとともに、韓国・朝鮮における保安法制定などとの連関にも注目し、本主題の構成要素の一つとしたい。もう一つは、治安体制と密接にむすびつく「思想統制・教学錬成」体制の創出と展開についてで、主に日本国内の1930年代以降の史料を蒐集することと並行して、台湾・朝鮮における植民地教育に関する史料を集めはじめた。これらに関しては多くの先行研究が蓄積されており、それらに学びつつ、「治安」「教学錬成」という別の視点から論じる立場を見いだしたい。2000年9月に刊行した『思想検事』では、紙数の制約から十分に植民地・「満洲国」の思想司法体制について論じることはできなかったが、とくに朝鮮における治安維持法の運用や「満洲国」司法部との人的交流などを指摘した。三年目となる本年度は、引きつづき史料収集に努めるとともに、外務省警察について中心的に検討を加えた。まず、史料では、防衛研究所図書館において、「陸大日誌」などを中心に閲覧調査をおこない、軍による社会主義運動への警戒の経緯と、アジア太平洋戦争下の東南アジアにおける憲兵隊の活動の実際や軍政の実態に関する史料を入手した。また、早稲田大学の太平洋アジア研究科所属の図書室において「西島コレクション」の調査をおこない、軍政に関する史料を集めることができた。国立公文書館では、「返還文書」や「公文類集」などのなかから、やはり軍政関係の史料を調査した。外務省警察については、ちょうど復刻中であった『外務省警察史』の完結にともない、その解題をまとめた編纂の経緯などに注目することにより、「在満外務省警察史」から「外務省警察史」へ構想が膨らんだこと、当初の編纂期間の大幅な延長にともない、一九四〇年までの外務省警察の活動ぶりが書き込まれることになったなどを明らかにすることができた。また、その編纂の手法も、いわば「外務省警察史料集成」という趣きであり、これらを土台として、本格的な外務省警察史を構想することの必要性が再認識された。さらに広義の治安体制の一環をなす「経済検察」について検討する機会があったが、そこでもとくに植民地朝鮮・台湾や「満州国」の「経済警察」「経済司法」のあり方にいくらかの目配りをすることができた。「大東亜治安体制」という大きな観点からみるとき、こうした統制経済にかかわることや教育思想統制の問題についても、おのずから関心を寄せる視点をもつことができるようになった。来年度は最終年度として、それらの問題を含め、「大東亜治安体制」の構造と実態についての全体的な構想を提示したい。四年目の最終年度となる本年度は、「大東亜治安体制」の総体について論文化する予定だったが、なお史料調査と個別論文の積重ねが必要であることを痛感し、そのなかで「大東亜治安体制」の象徴的存在といえる「外務省警察」に焦点をあてることとした。これまで集めた史料を読み直すとともに、復刻の『外務省警察史』を丹念に検討し、外務省警察についての全体像の構成を考えた。それにより、「第一部朝鮮・韓国における外務省警察」「第二部中国における外務省警察I「満洲」における外務省警察II「間島」における外務省警察III中国関内における外務省警察」「第三部外務省における外務省警察の位置」という構成で、復刻版『外務省警察史』の構成を踏襲することになった。
CRMP-2と線虫UNC-33が関与する神経細胞の形態及び極性形成機構の解明

神経細胞は1本の軸索と複数の樹状突起という2種類の神経突起を有することで極性を持つ。樹状突起は他の神経細胞の軸索から得られた情報を統合して軸索へ受け渡す。軸索と樹状突起は共に未成熟な神経突起から分化するが、神経細胞の極性形成は未分化な神経突起のうちの1本が急速に伸長し軸索へと分化する現象として特徴づけられる。神経突起の機能性質についての解明は進んでいるが、神経細胞の極性形成に関する分子機構は殆ど理解されておらず、神経突起が仲長し軸索へと分化する時に働く分子機構に関する知見は乏しい。本研究では、神経細胞の極性形成を制御する分子機構を明らかにすることを目的とする。私の所属していた研究グループはCRMP-2が神経細胞の軸索伸長や極性形成に重要な役割を果たすことを明らかにしてきた。昨年度、私はCRMP-2の新規作用機構を明らかにする目的でCRMP-2結合蛋白質の探索を行い、CRMP-2の新規結合分子としてSlp1を同定した。さらに、CRMP-2がSlp1/Rab27Bと三者複合体を形成することを明らかにした。今年度、これらのCRMP-2/Slp1/Rab27B複合体がKinesin-1を介してTrkレセプターを輸送していることを見出した。線虫においてCRMP-2の線虫ホモログUNC-33の遺伝子欠損変異体では軸索の異常な投射と分枝の形成、さらに軸索の形成不全などが知られている。私はUNC-51の哺乳類ホモログULK1がCRMP-2を試験管内でリン酸化することを見出した。今年度、UNC-51/ULK1によるUNC-33/CRMP-2のリン酸化がUNC-33/CRMP-2の軸索先端への輸送に関与することを見出した。また、大阪大学の研究グループとの共同研究により、CRMP-2が酸化還元酵素チオレドキシン(TRX)の基質であり、CRMP-2の酸化還元制御に共役してGSK-3βによるCRMP-2のリン酸化が調節されることを見出した。この研究内容は現在投稿中である。本年度の成果は、CRMP-2やUNC-33がどのようにして神経細胞の極性形成を担うのか理解する上で重要である。故に、任期期間の途中で特任助教へ就任の為に辞退したが本年度の研究計画はほぼ達成できたと考えている。神経突起の機能性質についての解明は進んでいるが、神経細胞の極性形成に関する分子機構は殆ど理解されておらず、神経突起が伸長し軸索へと分化する時に働く分子機構に関する知見は乏しい。昨年度までに、CRMP-2がチューブリンヘテロ2量体と複合体を形成して微小管重合を促進し、軸索伸長を促進することを見出した。私はGSK-3βによりCRMP-2がリン酸化されるとチューブリンとの結合能が低下しCRMP-2が不活性化されることを見出した。また、CRMP-2がKinesin-1の軽鎖と結合しチューブリンやSra-1などの積み荷の軸索への輸送を制御することも明らかにした。今年度、私はCRMP-2の新規作用機構を明らかにする目的でCRMP-2結合蛋白質の探索を行い、CRMP-2の上流及び下流で働く様々な分子を同定した。現在、同定された分子とCRMP-2の相互作用を検討中である。また、海外の研究グループと共同研究を行い、GSK-3βによるCRMP-2のリン酸化が制御する神経細胞の極性形成の分子機構の詳細な解析を行い学術論文として発表した。さらに、私はCRMP-2の関与する神経細胞における極性形成の分子機構についての総説を発表した。IQGAPファミリーはRac1やCdc42の標的蛋白質として様々な生理現象に関与すると考えられていたが、その神経細胞における機能は不明であった。我々は新規Rac/Cdc42標的蛋白質としてIQGAP3を同定し、IQGAP3が細胞骨格の再構築を介して神経細胞の軸索伸長を正に制御することを明らかにした。これらの結果を学術論文として報告した。本年度の成果は、CRMP-2がどのようにして神経細胞の極性形成を担うのか理解する上で重要である。故に、本年度の研究計画はほぼ達成できたと考えている。

神経突起の機能性質についての解明は進んでいるが、神経細胞の極性形成に関する分子機構は殆ど理解されておらず、神経突起が伸長し軸索へと分化する時に働く分子機構に関する知見は乏しい。本研究では、神経細胞の極性形成を制御する分子機構を明らかにすることを目的とする。私の所属していた研究グループはCRMP-2が神経細胞の軸索伸長や極性形成に重要な役割を果たすことを明らかにしてきた。昨年度までに、CRMP-2がチューブリンヘテロ2量体と複合体を形成して微小管重合を促進し、軸索伸長を促進することを見出した。私はGSK-3βによりCRMP-2がリン酸化されるとチューブリンとの結合能が低下しCRMP-2が不活性化されることを見出した。また、CRMP-2がKinestn-1の軽鎖と結合しチューブリンやSra-1などの積み荷の軸索への輸送を制御することも明らかにした。今年度、私はCRMP-2の新規作用機構を明らかにする目的でCRMP-2結合蛋白質の探索を行い、CRMP-2の新規結合分子としてSlp1を同定した。さらに、CRMP-2がSlp1/Rab27Bと三者複合体を形成することを明らかにした。現在、さらなる解析を行っている。線虫においてCRMP-2の線虫ホモログUNC-33の遺伝子欠損変異体では軸索の異常な投射と分枝の形成、さらに軸索の形成不全などが知られている。私の所属していた研究グループは線虫においてUNC-33の神経内局在がUNC-51により制御されていることを見出した。本年度、私はUNC-51哺乳類ホモログULK1がCRMP-2を試験管内でリン酸化することを見出した。現在、このリン酸化の生理的意義を解析中である。本年度の成果は、CRMP-2やUNC-33がどのようにして神経細胞の極性形成を担うのか理解する上で重要である。故に、本年度の研究計画はほぼ達成できたと考えている。神経細胞は1本の軸索と複数の樹状突起という2種類の神経突起を有することで極性を持つ。樹状突起は他の神経細胞の軸索から得られた情報を統合して軸索へ受け渡す。軸索と樹状突起は共に未成熟な神経突起から分化するが、神経細胞の極性形成は未分化な神経突起のうちの1本が急速に伸長し軸索へと分化する現象として特徴づけられる。神経突起の機能性質についての解明は進んでいるが、神経細胞の極性形成に関する分子機構は殆ど理解されておらず、神経突起が仲長し軸索へと分化する時に働く分子機構に関する知見は乏しい。昨年度、私はCRMP-2の新規作用機構を明らかにする目的でCRMP-2結合蛋白質の探索を行い、CRMP-2の新規結合分子としてSlp1を同定した。今年度、これらのCRMP-2/Slp1/Rab27B複合体がKinesin-1を介してTrkレセプターを輸送していることを見出した。私はUNC-51の哺乳類ホモログULK1がCRMP-2を試験管内でリン酸化することを見出した。今年度、UNC-51/ULK1によるUNC-33/CRMP-2のリン酸化がUNC-33/CRMP-2の軸索先端への輸送に関与することを見出した。
電気化学的補修工法の適用による複合劣化コンクリート構造物の性能回復に関する研究

塩害や中性化によるコンクリート構造物の早期劣化現象が深刻化する中で、従来からの補修工法に代わる根本的な手法として、電気化学的補修工法が開発され、注目を集めている。ただし、電気化学的補修工法を反応性骨材を含むコンクリート構造物に適用した場合に、通電処理によるアルカリの集積により、アルカリ骨材反応によるコンクリート膨張が促進されることが懸念されている。そこで本研究では、塩害、または、中性化により劣化したコンクリート構造物が反応性の骨材を含んでいるという複合劣化状態を想定した供試体を用意し、この供試体に電気化学的補修工法であるデサリネーションや再アルカリ化工法を適用した後に補修効果を確認するとともに、処理後のアルカリ骨材反応によるコンクリート膨張挙動を検討した。この結果、得られた結果の概要は以下の通りである。1.アルカリ骨材反応によるコンクリートの膨張抑制効果を期待して、リチウム系水溶液を電解液として用いた場合においても、デサリネーション、または再アルカリ工法により十分な脱塩効果、または、再アルカリ化効果が得られた。2.リチウム系水溶液を電解液として用いることにより、通電処理によるコンクリート中ナトリウム集積量を低減することができるとともに、リチウムイオンをコンクリート中に浸透させることができた。3.特に塩害や中性化による劣化程度が厳しい場合に、リチウム系水溶液を電解液として用いることによる処理後のコンクリート膨張量抑制効果が大きくなった。4.処理後1年間の促進アルカリ骨材反応静置後も,通電処理による補修効果は持続しており,本工法が構造物としての耐久性向上に有効であることが分かった。今後は、長期的なモニタリングを継続し、反応性骨材を含む構造物への電気化学的補修工法適用条件を提案したい。この結果、現時点で得られた結果の概要は以下の通りである。今後は、処理後の長期的なモニタリングを継続し、反応性骨材を含む構造物への電気化学的補修工法適用条件を提案したい。
放射線治療効果予測を目指す分子標的画像法の開発－ＤＮＡ修復機構を対象として－

本研究では、がんの放射線治療時における種々の細胞応答のうち、放射線で惹起されるDNA二重鎖切断の修復に関連する分子機構について着目し、臨床応用可能ながん放射線治療効果予測システムの確立を目指すことを目的として、新規分子標的イメージング薬剤を開発する。計画している研究項目は次のものである。3がん放射線治療効果予測への展開本研究では、がんの放射線治療時における種々の細胞応答のうち、放射線で惹起されるDNA二重鎖切断の修復に関連する分子機構について着目し、臨床応用可能ながん放射線治療効果予測システムの確立を目指すことを目的として、新規分子標的イメージング薬剤を開発する。3がん放射線治療効果予測への展開
インターンシップにおける教育的効果の促進・阻害要因に関する実証的研究

本研究の目的は、インターンシップ(以下、「IS」という)における教育的効果の促進・阻害要因を明らかにすることである。そのために、低学年次(1・2年生)学生対象のISに限定し、具体的な促進・阻害要因を質問紙等による定量調査とインタビュー等の定性調査を行い、教育的効果の高いISのあり方を検討、考察する。平成30年度(2018年度)に実施した研究実績の概要は次のとおりである。1.低学年次(1・2年生)学生対象ISに関する、アンケート調査を学生268人に対して実施した調査結果を整理、入力し、集計、分析を行った。平成29年度には大学11校、受入企業48社に実施した質問紙調査の集計および分析を先行して行ったが、平成30年度は、学生268人に実施した質問紙調査の集計および分析を行った。2.低学年次(1・2年生)学生対象ISに限定し、その具体的な教育的効果や要因として、学生のISでの成果である達成度について考察を行った結果、達成度の項目ごとに達成度合いがかなり異なること、また、学生自身の達成度については4つのカテゴリーに分かれること、学部専門知識、社会人基礎力との関係性があることが明らかにした。また、その達成度はIS実習内容と大きく関連性があり、ISの教育的効果を高めるためには、大学は実習内容を実習先である企業と十分に協議をし、各々の実施目的を明らかにした上で効果的なアプローチをする必要があることを明らかにした。3.さらに調査結果を深く考察するために、大学担当者10名へのヒアリング調査によるフォローアップ調査を10・11月実施し、定量調査では見えてこなかった要因の考察を行った。4.その研究成果として、その結果を2つの学会等(日本キャリア教育学会、大学教育研究フォーラム)にて発表を行った。当初計画どおり、ヒアリングおよびアンケート調査を実施し、集計分析を行った。また、前年度予定していた大学担当者へのヒアリング調査によるフォローアップ調査を実施し、インターンシップにおける教育的効果の促進・阻害要因に関する質的データを収集することができた。学生向けのアンケートを分析し、考察した結果、その達成度はIS実習内容と大きく関連性があり、ISの教育的効果を高めるためには、大学は実習内容を実習先である企業と十分に協議をし、各々の実施目的を明らかにした上で有効なアプローチをとる必要があることを明らかにした。その結果の中間報告として、平成30年12月開催の日本キャリア教育学会第40回研究大会(早稲田大学)において、口頭発表「教育的効果の高いインターンシップの要因分析」、平成31年3月開催の第25回大学教育研究フォーラム(京都大学)において、口頭発表「インターンシップの実習内容と達成度との関連性」を行った。平成31年度(2019年度)は最終年度となるため、調査・分析結果をもとに、学生、大学(組織、担当者)、受入企業(組織、担当者)の3つの側面からインターンシップにおける教育的効果の促進・阻害要因を明らかにし、学校教育(高等学校および大学)の中に位置づけられた教育的効果の高いインターンシップのあり方を検討、考察し、今後の展望について報告書をまとめる。研究総括として最終報告書を作成し、所属する学会等(日本キャリア教育学会、日本キャリアデザイン学会他)において、研究結果を発表する。また、あらゆる機会を活用して、高等学校(特に普通科)および大学での生徒・学生の学修への動機づけを高めることができる教育的効果の高いインターンシップの必要性理解や意識向上のために、本研究の成果発表を行う。さらに、今後実施するインターンシップで即座に活かし、教育的効果の高いインターンシップを実践し、学生の社会への円滑な接続を図るための基礎研究として、次の研究課題に向けた準備を行う。本研究の目的は、インターンシップにおける教育的効果の促進・阻害要因を明らかにすることである。そのために、昨今の政策的な動向を踏まえ、低学年次(1・2年生)学生対象のインターシップに限定し、具体的な促進・阻害要因を質問紙等による定量調査とインタビュー等の定性調査を行う。その上で、進路指導や就職活動と一体化したインターンシップではなく、学校教育(高等学校および大学)の中に位置づけられた教育的効果の高いインターンシップのあり方を検討、考察する。平成29年度(2017年度)に実施した研究実績の概要は次のとおりである。1.インターンシップにおける教育的効果の促進・阻害要因に関係する文献及び先行研究等の情報収集を行うとともに、国内では関連する学会理事3名、他インターンシップ実践者3名、受入企業等有識者3名、合計9名にインタビュー及びアンケート調査を行った。2.インターンシップの実施目的や期間等の実施調査を行い、調査する低学年次(1・2年生)学生対象のインターシップの絞り込みを行った。学生、大学、受入企業向けの質問紙等を作成し、プレ調査を行い最終的な質問紙等を完成させ、質問紙調査として、学生268人、大学11校、受入企業48社の担当者48人に対し、アンケート調査を実施した。3.先行し、大学、企業に実施した質問紙調査の集計および分析を行った。これまでインターンシップに関する調査、研究はあるが、これらは学年を問わず、大学生すべてを一括りにしたものが大半であるため、就職活動を迎える大学3年生以上と1・2年生以下を分けて、企業、大学におけるインターンシップの期待する実習成果とは何か、その共通点や違いについて明らかにした。その研究成果として、平成30年3月に開催された第24回大学教育研究フォーラム(京都大学)において、口頭発表(タイトル「対象学年の違いによるインターンシップの期待する実習成果について」)を行った。当初計画どおり、ヒアリングおよびアンケート調査を実施することができ、インターンシップにおける教育的効果の促進・阻害要因に関するデータを収集することができた。

学生向けアンケート実施のみ、低学年次(1・2年生)学生対象のインターシップ実施大学が思いの他、少なかったこともあり、予定数を下回ったが、分析可能な一定数を確保しているため問題ない。また、当初予定していなかった学会(大学教育研究フォーラム)にて発表を行った。次年度以降、学生アンケートデータを含めて、より詳細に分析・検討をする予定である。本研究の目的は、インターンシップ(以下、「IS」という)における教育的効果の促進・阻害要因を明らかにすることである。そのために、低学年次(1・2年生)学生対象のISに限定し、具体的な促進・阻害要因を質問紙等による定量調査とインタビュー等の定性調査を行い、教育的効果の高いISのあり方を検討、考察する。平成30年度(2018年度)に実施した研究実績の概要は次のとおりである。1.低学年次(1・2年生)学生対象ISに関する、アンケート調査を学生268人に対して実施した調査結果を整理、入力し、集計、分析を行った。平成29年度には大学11校、受入企業48社に実施した質問紙調査の集計および分析を先行して行ったが、平成30年度は、学生268人に実施した質問紙調査の集計および分析を行った。2.低学年次(1・2年生)学生対象ISに限定し、その具体的な教育的効果や要因として、学生のISでの成果である達成度について考察を行った結果、達成度の項目ごとに達成度合いがかなり異なること、また、学生自身の達成度については4つのカテゴリーに分かれること、学部専門知識、社会人基礎力との関係性があることが明らかにした。また、その達成度はIS実習内容と大きく関連性があり、ISの教育的効果を高めるためには、大学は実習内容を実習先である企業と十分に協議をし、各々の実施目的を明らかにした上で効果的なアプローチをする必要があることを明らかにした。3.さらに調査結果を深く考察するために、大学担当者10名へのヒアリング調査によるフォローアップ調査を10・11月実施し、定量調査では見えてこなかった要因の考察を行った。4.その研究成果として、その結果を2つの学会等(日本キャリア教育学会、大学教育研究フォーラム)にて発表を行った。当初計画どおり、ヒアリングおよびアンケート調査を実施し、集計分析を行った。また、前年度予定していた大学担当者へのヒアリング調査によるフォローアップ調査を実施し、インターンシップにおける教育的効果の促進・阻害要因に関する質的データを収集することができた。学生向けのアンケートを分析し、考察した結果、その達成度はIS実習内容と大きく関連性があり、ISの教育的効果を高めるためには、大学は実習内容を実習先である企業と十分に協議をし、各々の実施目的を明らかにした上で有効なアプローチをとる必要があることを明らかにした。
東アジアから輸送される全硝酸の挙動と広域分布

平成24年度では先行研究で確立した五島列島福江島、能登半島珠洲でのNOy,全硝酸(TN)の自動連続観測の継続およびデータ解析を行なった。また、これまでに行われた3回の航空機観測で得られたデータの解析を行った。本概要では主に航空機観測の結果について述べる。まず、2012年3月の観測結果について述べる。春の観測飛行全体を通したNOy, TN濃度はこれまでの3回の観測の中で最も高かった。3月13日は高度2000 mに、3月14日は1000 mに高濃度の汚染が見られ、NOyおよびTN濃度も高くなった。次に、粒子への硝酸ガスの取り込みについて調べるために硝酸エアロゾル/TNと粒子中の主なイオン、金属成分の間の相関について調べた。多くの測定期間においてNa+濃度との間にはよい相関が見られ、硝酸エアロゾルの生成に硝酸ガスの海塩粒子への取り込みの寄与が大きいことが示唆された。また、秋と冬の観測においては、高濃度の黄砂飛来時を除き、海塩粒子からのCl-消失量(Cl-loss)と硝酸エアロゾルの間にほぼ1:1の相関が見られ、観測期間中の硝酸エアロゾルはほとんどが硝酸ガスの海塩粒子との反応により生成するNaNO3であると考えられた。しかしながら、春の観測ではCl-lossに対して、硝酸エアロゾルが大過剰であり、多くがNaNO3以外の硝酸エアロゾルであると考えられた。春の観測においては、3/11と3/13の低高度において、硫酸イオンで中和されていないアンモニウムイオン(ex-NH4+)の存在が確認された。次に、3/11と3/13の低高度においてex-NH4+と海塩粒子由来以外の硝酸エアロゾル間に良い相関関係が得られ、NH4NO3の存在が示唆された。しかしながら、同時にNH4NO3だけでは硝酸エアロゾルのすべてを説明できないことも明らかとなった。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度では先行研究で確立した五島列島福江島、能登半島珠洲でのNO_y,全硝酸(TN)の自動連続観測の継続およびデータ解析を行なった。また、平成24年3月に行なわれる航空機観測においてガス状NO_y,ガス状硝酸の観測を行なった。航空機観測については年度末に実施し、解析等はこれからであるため、本概要では地上観測、その中でも福江と珠洲の結果について述べる。まず、NO_y,TNの季節変動パターンについては、福江ではNO_yは冬・春季に極大、夏季に極小となり、TNについては春季に極大、夏季に極小となった。COについても似た季節変動を示すため、福江の窒素酸化物の季節変動は大陸からの長距離輸送による影響が強いと考えられる。一方、珠洲においてはNO_y,TNとも夏季に極小にならず、春季の高濃度が継続している結果となった。また、冬季である1月に極小となる季節変動となり、福江とは異なった季節変動パターンが得られた。珠洲の冬季で極小となるのは、現段階では確信は持てないが、冬季の北陸地方では降雪が多く、それによるTNの湿性沈着が影響している可能性が考えられる。これについては降雪量との関係を調べる等更なる検証が必要である。次に、珠洲において夏季に高濃度が継続することについて考察する。後方流跡線解析を用いて、気塊の由来別に季節変動パターンを算出したところ、辺戸や福江では中国・韓国由来の気塊が高濃度であったのに対し、珠洲では日本由来の気塊が高濃度であった。珠洲は日本海側に位置するため、夏季は太平洋から日本列島を通過した気塊が多く到達する。そのため、珠洲において夏季に高濃度が継続するのは日本由来の汚染が到達している影響が強いと考えられる。また、TN濃度が高いのは、夏季は太陽光強度が強く、光化学反応が進行しやすいことも要因として挙げられる。

春の観測においては、3/11と3/13の低高度において、硫酸イオンで中和されていないアンモニウムイオン(ex-NH4+)の存在が確認された。次に、3/11と3/13の低高度においてex-NH4+と海塩粒子由来以外の硝酸エアロゾル間に良い相関関係が得られ、NH4NO3の存在が示唆された。しかしながら、同時にNH4NO3だけでは硝酸エアロゾルのすべてを説明できないことも明らかとなった。24年度が最終年度であるため、記入しない。地上観測については装置のトラブルはあったものの、おおむね順調に観測が出来ており、解析もほぼ予定通り進んでいる。また、航空機観測についても大きな失敗もなく、成功裏に終了できた。平成24年度では前年度の地上観測および解析を続けるとともに、航空機観測の解析も行う。また、平成23年度でも行っていたが、輸送イベントの解析についても行う。現状では、輸送イベントの抽出に後方流跡線解析を用いているが、この方法だと正しく抽出できていない場合もありえるため、今年度は化学輸送モデルやflexpart等を用いて、抽出の精度を向上させる。
DNAマイクロアレイを利用した筋疾患原因遺伝子におけるSNPs検出法の確立と検索

筋疾患原因遺伝子におけるSNPsを簡便に検索・同定する方法を確立するため、基盤となる高精度cDNAを用いた大規模マイクロアレイの作製を行った。我々が確立したプロトコルに従って、ヒト筋発現遺伝子のクローン化を行い、約5,300種のヒト筋発現cDNA断片をクローン化し蓄積した。収集されたcDNAクローンを用いて、大規模DNAチップを作製した。重要な遺伝子約500クローンについては、実験データの信頼性を高める目的で複数回スポットし、最終的には5,760スポットのチップIVを作製した。プローブ作成・検出法にはPerkin-Elmer社のTSA増感システムを採用した。ヒト骨格筋total RNAからのcDNAプローブを使い、作成したDNAチップの有効性を検討した。同量のプローブを用いた実験では相対蛍光強度100100,000のレンジで再現性(R=0.940.98)のある結果が得られた。また、cDNAプローブ量がtotal RNA14μgのレンジにおいて、ターゲットスポットの蛍光強度に直線性が得られた。さらに、ヒト骨格筋total RNAからのcDNAプローブで検出された各遺伝子ターゲットスポットの相対強度及び遺伝子発現順位は、Bortoluzziらが示したEST databaseからのTranscriptional Profile、大久保らのBodyMapの骨格筋発現での結果とよく一致していた。また、複数のターゲットスポットがある遺伝子においては、各々のターゲットスポットで同様の強度が得られた。マイクロアレイを用いてSNPs検出を行うための方法論については、ミスアニール部位結合タンパク質による検出法の確立を目指してこれら遺伝子の単離とrecombinantタンパク質の合成を試みた。残念ながらこれまでに試験管内で機能しうるミスアニール部位結合タンパク質を単離することができなかった。cDNAマイクロアレイを用いて筋疾患原因遺伝子におけるSNPs(単塩基多型)を簡便に検索・同定する方法を確立するため、今年度は基盤となる高精度cDNAを用いた大規模マイクロアレイの作製を行った。まず、NCBI等の既知データベースより骨格筋・心筋に発現する既知のcDNA情報を収集し、重ねあわせる事によって筋発現遺伝子のデータベースを構築した。塩基配列情報を収集して統合後、繰り返し配列や相同配列等を排除してより特異性の高い遺伝子情報とした。それぞれのシングルトン(バーチャルcDNA)に対してPCRプライマーを設計して情報を蓄積した。現在までに7,000組以上のプライマー情報が蓄積された。この情報を基にプライマーを合成し、ヒト骨格筋・心筋のcDNAライブラリーを鋳型としてKOD+DNAボリメラーゼを用いたホットスタートPCRを行い、効率よく忠実度の高いcDNA断片を得る方法を確立した。それぞれの遺伝子に対する増幅断片をクローン化し、塩基配列を確認してデータベース情報と比較し、シークエンスが98%以上一致したクローンのみを蓄積した。方法をシステム化して大規模なクローン収集を行い、すでに約2000種の筋細胞関連の既知および未知遺伝子をストックした。ストックした1536クローンを鋳型にプローブとなる遺伝子断片を増幅し、精製と濃度調整後にボリLリジンコートしたスライドグラスにスポットし、マイクロアレイを作製した。作製したcDNAマイクロアレイは遺伝子情報の忠実度が高く、また相同遺伝子のハイブリダイズの可能性が低い、高精度のマイクロアレイであった。SNPs検出のため、変異部位への直接蛍光標識を試みたが、遺伝子断片の両末端が標識されるため、バックグラウンドが高くなり困難であることが判った。今後、ミスアニール部位結合タンパク質による検出法を検討する必要がある。これまでに確立されたプロトコルに従って、ヒト筋発現遺伝子のクローン化を行い、約5,200種のヒト筋発現cDNA断片をクローン化し蓄積した。

重要な遺伝子約500クローンについては、実験データの信頼性を高める目的で複数回スポットし、最終的には5,760スポットのチップIVを作製した。プローブ作成・検出法にはPerkin-Elmer社のTSA増感システムを採用した。ヒト骨格筋total RNAからのcDNAプローブを使い、作成したDNAチップの有効性を検討した。同量のプロープを用いた実験では相対蛍光強度100100,000のレンジで再現性(R=0.940.98)のある結果が得られた。また、cDNAプローブ量がtotal RNA14μgのレンジにおいて、ターゲットスポットの蛍光強度に直線性が得られた。さらに、ヒト骨格筋total RNAからのcDNAプローブで検出された各遺伝子ターゲットスポットの相対強度及び遺伝子発現順位は、Bortoluzziらが示したEST databaseからのTranscriptional Profile、大久保らのBody Mapの骨格筋発現での結果とよく一致していた。また、複数のターゲットスポットがある遺伝子においては、各々のターゲットスポットで同様の強度が得られた。マイクロアレイを用いてSNPs検出を行うための方法論については、ミスアニール部位結合タンパク質による検出法の確立を目指してこれら遺伝子の単離とrecombinantタンパク質の合成を試みた。残念ながらこれまでに試験管内で機能しうるミスアニール部位結合タンパク質を単離することができなかった。
運動への介入から解き明かす闘争行動を引き起こすアンテナフェンシングの構成論的理解

コオロギを含む昆虫が見せる特徴的な振る舞いの一つであるアンテナフェンシングに着目し,アンテナフェンシングにおいて闘争行動成立のためにキーとなる運動は何か,そして,その運動を生み出す仕組みはどうなっているのか?を解明していくことで,「闘争行動を引き起こすアンテナフェンシングの構成論的理解」とした本研究の目的の達成に向けて,2018年度では,サブテーマ「アンテナフェンシングを生み出す構造の解明(1-a)」と「アンテナフェンシングの詳細な運動解析(1-b)」を実施するとともに,「筋刺激によるアンテナフェンシングへの介入実験(2)」および「アンテナフェンシングを行うデバイスの作製(3-a)」に着手した.「アンテナフェンシングを生み出す構造の解明(1-a)」については,アンテナ基部周辺のmicroCTデータを撮影し,3D解析ソフトを用いてそのデータを解析することで,アンテナ基部周辺の3次元構造の解析を進めてきた.また,「アンテナフェンシングの詳細な運動解析(1-b)」については,「筋刺激によるアンテナフェンシングへの介入実験(2)」と合わせて,ハイスピードカメラを用いた運動解析を行い,アンテナフェンシングがどのような複雑な運動を実現しているのかを明らかにしてきた.さらに「筋刺激によるアンテナフェンシングへの介入実験(2)」については,特に注力して研究を実施し,まずは多様な刺激を与えられるよう周波数や強度を様々に変更することが可能で,さらに,実際に刺激できているのか(電流が流れているか)を判定できるような,あらたな電気刺激装置を開発した.その結果,電気刺激によるアンテナ運動への介入を確実に行えるようになり,実際に刺激実験を行うことで,アンテナの運動への介入に適した電気刺激の電圧や周波数等の知見を得た.研究計画での実施スケジュール案では,2018年度は,「アンテナフェンシングを生み出す構造の解明(1-a)」と「アンテナフェンシグの詳細な運動解析(1-b)」を実施するとともに,「筋刺激によるアンテナフェンシングへの介入実験(2)」および「アンテナフェンシングを行うデバイスの作製(3-a)」に着手することが主な実施内容であった.研究実績で述べたように,「アンテナフェンシングを生み出す構造の解明(1-a)」と「アンテナフェンシグの詳細な運動解析(1-b)」については順調に研究を進められていると考えられる.また,「筋刺激によるアンテナフェンシングへの介入実験(2)」については,新たな電気刺激装置も完成させ,刺激実験についてもかなり順調に進んでおり,スケジュールより早く進んでいると考えている.一方,「アンテナフェンシングを行うデバイスの作製(3-a)」については,着手し研究も進んではいるが,明確な大きな成果を出すまでには至っていない.よって,総合的には,「おおむね順調に進展している」という自己評価を行った.2018年度の実施内容は「おおむね順調に進展している」と考えられるため,2019年度は研究計画での実施スケジュール案どおり,「筋刺激によるアンテナフェンシングへの介入実験(2)」および「アンテナフェンシングを行うデバイスの作製(3-a)」を継続して実施していく.特に,少し遅れている「アンテナフェンシングを行うデバイスの作製(3-a)」に注力して推進していき,最後のサブテーマとなる,「アンテナフェンシングが可能な移動ロボットを用いた闘争実験(3-b)」にできるだけ早く着手する.そして,それまでに得られた結果を総合し考察していくことで,本研究の目的である,「闘争行動を引き起こすアンテナフェンシングの構成論的理解」の達成を目指す.また,研究成果については,2019年度には国内の学会にて,2020年度には国際学会にて発表できるよう準備していく.また,それと平行して,2019年度末には結果をまとめて論文誌に投稿できるような準備も進めていく.コオロギを含む昆虫が見せる特徴的な振る舞いの一つであるアンテナフェンシングに着目し,アンテナフェンシングにおいて闘争行動成立のためにキーとなる運動は何か,そして,その運動を生み出す仕組みはどうなっているのか?を解明していくことで,「闘争行動を引き起こすアンテナフェンシングの構成論的理解」とした本研究の目的の達成に向けて,2018年度では,サブテーマ「アンテナフェンシングを生み出す構造の解明(1-a)」と「アンテナフェンシングの詳細な運動解析(1-b)」を実施するとともに,「筋刺激によるアンテナフェンシングへの介入実験(2)」および「アンテナフェンシングを行うデバイスの作製(3-a)」に着手した.「アンテナフェンシングを生み出す構造の解明(1-a)」については,アンテナ基部周辺のmicroCTデータを撮影し,3D解析ソフトを用いてそのデータを解析することで,アンテナ基部周辺の3次元構造の解析を進めてきた.また,「アンテナフェンシングの詳細な運動解析(1-b)」については,「筋刺激によるアンテナフェンシングへの介入実験(2)」と合わせて,ハイスピードカメラを用いた運動解析を行い,アンテナフェンシングがどのような複雑な運動を実現しているのかを明らかにしてきた.さらに「筋刺激によるアンテナフェンシングへの介入実験(2)」については,特に注力して研究を実施し,まずは多様な刺激を与えられるよう周波数や強度を様々に変更することが可能で,さらに,実際に刺激できているのか(電流が流れているか)を判定できるような,あらたな電気刺激装置を開発した.

その結果,電気刺激によるアンテナ運動への介入を確実に行えるようになり,実際に刺激実験を行うことで,アンテナの運動への介入に適した電気刺激の電圧や周波数等の知見を得た.研究計画での実施スケジュール案では,2018年度は,「アンテナフェンシングを生み出す構造の解明(1-a)」と「アンテナフェンシグの詳細な運動解析(1-b)」を実施するとともに,「筋刺激によるアンテナフェンシングへの介入実験(2)」および「アンテナフェンシングを行うデバイスの作製(3-a)」に着手することが主な実施内容であった.研究実績で述べたように,「アンテナフェンシングを生み出す構造の解明(1-a)」と「アンテナフェンシグの詳細な運動解析(1-b)」については順調に研究を進められていると考えられる.また,「筋刺激によるアンテナフェンシングへの介入実験(2)」については,新たな電気刺激装置も完成させ,刺激実験についてもかなり順調に進んでおり,スケジュールより早く進んでいると考えている.一方,「アンテナフェンシングを行うデバイスの作製(3-a)」については,着手し研究も進んではいるが,明確な大きな成果を出すまでには至っていない.よって,総合的には,「おおむね順調に進展している」という自己評価を行った.2018年度の実施内容は「おおむね順調に進展している」と考えられるため,2019年度は研究計画での実施スケジュール案どおり,「筋刺激によるアンテナフェンシングへの介入実験(2)」および「アンテナフェンシングを行うデバイスの作製(3-a)」を継続して実施していく.特に,少し遅れている「アンテナフェンシングを行うデバイスの作製(3-a)」に注力して推進していき,最後のサブテーマとなる,「アンテナフェンシングが可能な移動ロボットを用いた闘争実験(3-b)」にできるだけ早く着手する.そして,それまでに得られた結果を総合し考察していくことで,本研究の目的である,「闘争行動を引き起こすアンテナフェンシングの構成論的理解」の達成を目指す.また,研究成果については,2019年度には国内の学会にて,2020年度には国際学会にて発表できるよう準備していく.また,それと平行して,2019年度末には結果をまとめて論文誌に投稿できるような準備も進めていく.本研究は概ね順調に推進しているが,8月スタートとなったこともあり,サブテーマの一つである「アンテナフェンシングを行うデバイスの作製(3-a)」が少し遅れている.主として,そのサブテーマで使用する予定だった分が,次年度使用額として繰り越しされることとなった.2019年度は,このサブテーマの遅れを取り戻すべく研究を推進していく予定であるため,そこにおいて次年度使用額として繰り越された額を使用していく予定である.また,旅費をより積極的に活用し,研究分担者が所属する北海道大学青沼研での実験やミーティングの回数を増やし,研究を加速させていく予定である.
マルチカーブモデルとXVAの統合による金融リスク管理

平成30年度は、複数の企業の格付推移の遷移確率が自社および他社の格付推移によって変動するモデルの考察および分析を行った。1社の格付変更が当該企業および他社の遷移確率に影響を及ぼすこと(自己励起、感染)、および、その遷移確率の変化がその後の時間の経過とともに薄れていくこと(Hawkes process)をモデル化した。債券価格をはじめとする価格の計算はレジームスイッチモデルと基本的に同じ構造である。そのため、債券価格等は連立偏微分方程式の解を求めることになるが、解析的に解くことは不可能であるため、数値計算に依存する。いくつかのパラメータの設定の下、有限差分法により数値計算を行ったところ、複数の満期(最長30年)に対する債券価格のグラフの曲線は、このような自己励起・感染の設定がない場合には単調なカーブとなるが、自己励起のみで感染がない状態では振幅することが判明した。更に、感染の項を加えると振幅の変動が増し、債券価格の一定水準への収束が遅れることを見いだした。また、債券オプション価格についても解析を進めているが、ボラティリティの期間構造はパラメータ設定に依存した特異な性質を示している。これらの研究結果は既存文献にはない新規性を有している。このような結果について現実の市場データとの整合性を検証し、適切なパラメータの設定を行うこと、更にこれらの効果のCVAへの影響を考察することが次の課題となる。格付推移によるCVAへの影響の解析が未達である。また、数値計算上の困難があるためマルチカーブモデルへの拡張とFVAの解析には至っていない。数値計算は容易ならざる障壁となっているが、マルチカーブモデルの導入と格付変更の可能性によるCVA・FVAの評価の統合を目指す。このような結果について現実の市場データとの整合性を検証し、実務への応用の可能性を考察する。平成29年度は、金利変動が従う確率微分方程式がレジームスイッチにより異なる確率微分方程式に変化する状況下での債券価格の導出を行った。具体的には短期金利(short rate)がVasicekモデルやCIRモデルに従う場合などについて、債券価格の数値計算を行った。レジームスイッチの特性のため、債券価格を解析的に表現することはできないが、多重積分表示の級数和として表現できた。レジームスイッチ導入によって直面する困難な部分は、解くべき方程式が多次元であることと行列の非可換性である。それをある程度回避するため、その展開にはホモトピー摂動原理(homotopy perturbation method)を用いている。ホモトピー摂動原理による展開式における第n項の値は、計算期間内のレジームスイッチ(格付変更)がn回起きる場合の値に相当すると解釈できることがわかった。格付変更の蓋然性の大小を含む各種パラメータの設定により、様々な特性を持つイールドカーブを導出したことは意義深い。レジームスイッチを格付の変化と捉えれば、格付が変化しない期間では金利変動が従う確率微分方程式は不変であるが、格付の変更によってその金利変動が従う確率微分方程式が別の形に変化する状況を表すこととなる。そのためマルチカーブモデルにレジームスイッチを導入すればFVAなどの解析に適用できると見込める。展開式における第n項の値の解釈に基づき、格付変更の頻度が高くない場合には、最初の数項で十分な近似である。その一方で、積分計算は多重積分であるため、その数値計算の負荷は低くなく、効率的な計算が今後の課題のひとつとなる。レジームスイッチを含むシングルカーブモデルの計算は基本的には終えているが、マルチカーブモデルへの拡張には時間を要している。そのため当初の平成29年度の目標であったFVAの解析には至っていない。マルチカーブモデルにレジームスイッチングを導入した債券価格の導出を行い、FVAの評価を目指す。格付の変更はレジームスイッチングで表現されるので、レジームスイッチングを導入したモデルにより、格付の変化の可能性とXVAの関係が成かとなる。

更に、取引の相手方に倒産の可能性がある場合のスワップ取引の評価に進み、DVAについて考察する。これらの具体的な数値計算については、ホモトピー摂動原理による積分計算を行うことを想定している。数値計算は容易ならざる障壁となっているが、マルチカーブモデルの導入と格付変更の可能性によるCVA・FVAの評価の統合を目指す。このような結果について現実の市場データとの整合性を検証し、実務への応用の可能性を考察する。概ね予算どおり支出したが、僅かな残金が生じた。その支出に値する使途はなかったので次年度に合算して利用することとした。一部の金額についてその支出に値する使途はなかったので次年度に合算して利用することとした。
回転式ダイヤモンドアンビル装置による沈み込んだスラブ内レオロジーの検証

本研究の課題として、ブリッジマナイトとフェロペリクレースの超高圧高温下における大ひずみ変形微細組織を明らかにすることと、力学データ(応力-歪曲線)を取得することが挙げられる。今年度は回転式ダイヤモンドアンビル装置(回転式DAC)に真空チャンバーを導入したことによる高温実験(<1000K)、そしてX線その場観察によって応力データを取得することが可能になったため、これまで行えなかったブリッジマナイトとフェロペリクレースの大ひずみ高温高圧変形実験が可能になった。実際にブリッジマナイトとフェロペリクレースの高温高圧変形実験(P=49 GPa, T= 723 K)をSPring-8において試験的に行い、応力データを取得することができた。この応力データによると、先行研究と同様にブリッジマナイトがフェロペリクレースに比べて非常に強度が高いことが示された。しかし、歪が大きくなるにつれて、ブリッジマナイトの応力のみが減少する傾向が見られた。これは変形が進むにつれて、フェロペリクレースがネットワークを形成することで、全体の強度を支え、ブリッジマナイト中の応力がフェロペリクレースに近づいている可能性がある。室温、超高圧(26-85 GPa)で行われた変形実験の微細組織を観察しても、弱相であるフェロペリクレースの連結度は歪の大きさに比例する傾向が見出された。これらの結果は、ブリッジマナイトと比較しフェロペリクレース(30vol%)が十分に弱く、全体の系の力学特性を支配する可能性を示唆している。当初の予定である、ブリッジマナイトとフェロペリクレースの大ひずみ変形微細組織を観察するための変形実験を完了することができ、解析についても概ね順調である。さらに回転式ダイヤモンドアンビル装置(回転式DAC)に真空チャンバーを導入したことによる高温実験(<1000K)、そしてX線その場観察によって応力データを取得することが可能になったため、これまで行えなかったブリッジマナイトとフェロペリクレースの大ひずみ高温高圧変形実験が可能になった。実際にブリッジマナイトとフェロペリクレースの高温高圧変形実験(P=49 GPa, T= 723 K)をSPring-8において応力データを取得することができた。これは2年目に行う予定である実験に必要な進展であり、計画通り順調に進んでいると言える。回転式DACを用いた超高圧高温での大ひずみ変形実験とその変形実験中の力学データの取得が可能になったため、今後はブリッジマナイトとフェロペリクレースの強度の圧力、温度、歪速度の依存性を系統的に調べる予定である。応力データが取得可能になったことにより、Feのスピン転移による強度への影響も同時に考察する予定である。