hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
糖骨格上での選択的不斉誘起反応の開発とそれを利用した多官能性天然有機化合物の合成

1)フラノシド骨格上への2-プロピニル基の位置選択的導入:メチル2,3-アンヒドロ-α-D-リボフラノシド(α-1a)の5-O-トリチル誘導体α-1bと5-O-ベンジル誘導体α-1cを2-プロピニルマグネシウムブロミド(2a)あるいは3-トリメチルシリル-2-プロピニルリチウム(2b)と反応させたところ、反応はフラノシド環の2位で選択的におこり、それぞれ対応する2-C-(2-プロピニル)-α-D-アラビノフラノシド誘導体あるいは2-C-(3-トリメチルシリル-2-プロピニル)-α-D-アラビノフラノシド誘導体が得られた。これらの反応では、プロピニル基が糖環3位で反応した位置異性体の生成は認められなかった。2,3-アンヒドロ-5-O-トリチルリボフラノシドのβ-異性体β-1bは、α-異性体α-1bとは異なり、2aと選択的に3位で反応して3-C-(2-プロピニル)-β-D-キシロフラノシド誘導体を生成した。メチル2,3-アンヒドロ-5,6-O-シクロヘキシリデン-D-アロフラノシド3と2aとの反応でも同様の選択性が見られた。すなわち、α-アノマーは2位で反応し、β-アノマーでは3位で反応し、それぞれ2-C-(2-プロピニル)-α-D-アルトロフラノシド誘導体または3-C-(2-プロピニル)-β-D-グルコフラノシド誘導体が得られた。2)カルボノリドBのC1C10フラグメントの合成:メチル3-デオキシ-3-C-(2-メチル-2-プロペニル)-β-D-グルコフラノシド(4)のプロキラルな末端二重結合部分をカルボノリドBの8、9位に対応させて標記フラグメントの合成を検討した。すなわち、化合物4の側鎖二重結合をヒドロボレーション-酸化して3-C-((2R)-3-ヒドロキシ-2-メチルプロピル)グルコフラノシドを合成し、引き続き必要な官能基変換を行って、(2S,3R,5R)-2-((2E、1R and 1S)-3-エトキシカルボニル-1-ヒドロキシ-2-プロペニル)-3-((2R)-3-ピバロイルオキシ-2-メチプロピル)-5-メトキシテトラヒドロフランを合成した。
アミロイド源性の免疫グロブリンL鎖の構造沢定と分子病理診断への応用

アミロイド沈着臓器から水抽出によりアミロイド線維の抽出をおこなった。さらに7M尿素を加えた試料緩衝液に溶かしたのち、SDSポリアクリルアミドゲル電気泳動にかけてペプチドを分離した。主たるペプチドのバンドを含むようにゲルを切りだし、PVDF膜上にトランスファーし、これを自動エドマン分解にかけてアミロイド蛋白のアミノ末端の配列決定をおこなった。結節性の肺アミロイド症ではλのIII型の一次性アミロイド症であることが確認された。扁桃に限局したアミロイド症も一次性アミロイドであることが判明した。ポリニュロパチー症状を示す一例は免疫染色と遺伝子診断から30番目のバリンがロイシンに変異した異型トランスサイレチンがアミロイドとして沈着した家族性アミロイド症であることが判明した。炎症に伴って誘導されるSAAを代表とする急性期蛋白がサイトカインの誘導によって、肝で合成され、炎症部位に達して組織障害や抗炎症に働き、炎症を鎮静化する。このシステムの概説を病理学大系にまとめた。子宮頸部や頭頸部において外来性のウイルスであるヒトパピローマウイルス(HPV)が腫瘍形成に関与しているかを調べる目的で、腫瘍からDNAを抽出してPCR法によってHPVゲノムの検出を試み、さらにインサイツハイブリダイゼーション(ISH)によって腫瘍部にHPVゲノムが局在することを確かめた。子宮頸部病変では扁平上皮癌部の90%に悪性型HPVゲノムが検出されたが、頭頸部では食道癌と扁桃癌にHPV52bと16型が認められたのみであった。中耳に発生した稀な腫瘍である乳頭腺癌の症例報告を文献的考察と鑑別診断を合わせておこなった。耳下腺浅葉に転移した皮脂腺癌の症例、13年間再発を繰り返す小唾液腺由来の硝子化明細胞癌の症例、硬化型骨肉腫の症例、甲状腺への血行性転移をきたした声門下癌の症例、側頭骨疣状癌の症例をそれぞれ報告した。一次性アミロイド症のアミロイド沈着臓器から水抽出によりアミロイド線維の抽出をおこなった。さらにグアニジン塩酸によりサブユニット成分に分解し、SDSポリアクリルアミドゲル電気泳動にかけてペプチドを分離した。主たるペプチドのバンドを含むようにゲルを切りだし、PVDF膜上にトランスファーし、これを自動エドマン分解にかけてアミロイド蛋白のアミノ末端の配列決定をおこなった結節性に肺にアミロイドの沈着した症例ではλのIII型の一次性アミロイド症であることが確認された。現在この方法を用いて他のアミロイド症例の一次構造を決定中である。浜松医大以外の施設から依頼されるアミロイド症が疑われる症例についてアミロイド沈着の確認とタイプ分類を抗体を用いておこなった。気管周囲の限局性アミロイド、全身性で特に肝臓への沈着の著しい一次性アミロイド、膀胱膜下の限局性アミロイドがみつかった。分析を依頼される症例で検索可能な材料はホルマリン固定パラフィン包埋の生検材料がほとんどであり、分析法としては各タイプ特異的な抗体を用いるか、DNAを利用したPCR法以外に有効な方法がみつからなかった。一次性アミロイド症は一次構造が症例によってばらつきがあり、できるだけ共通する配列を認識する特異抗体の作成とPCRプライマーの作成を現在すすめているところである。

結節性の肺アミロイド症ではλのIII型の一次性アミロイド症であることが確認された。扁桃に限局したアミロイド症も一次性アミロイドであることが判明した。ポリニュロパチー症状を示す一例は免疫染色と遺伝子診断から30番目のバリンがロイシンに変異した異型トランスサイレチンがアミロイドとして沈着した家族性アミロイド症であることが判明した。炎症に伴って誘導されるSAAを代表とする急性期蛋白がサイトカインの誘導によって、肝で合成され、炎症部位に達して組織障害や抗炎症に働き、炎症を鎮静化する。このシステムの概説を病理学大系にまとめた。子宮頸部や頭頸部において外来性のウイルスであるヒトパピローマウイルス(HPV)が腫瘍形成に関与しているかを調べる目的で、腫瘍からDNAを抽出してPCR法によってHPVゲノムの検出を試み、さらにインサイツハイブリダイゼーション(ISH)によって腫瘍部にHPVゲノムが局在することを確かめた。子宮頸部病変では扁平上皮癌部の90%に悪性型HPVゲノムが検出されたが、頭頸部では食道癌と扁桃癌にHPV52bと16型が認められたのみであった。中耳に発生した稀な腫瘍である乳頭腺癌の症例報告を文献的考察と鑑別診断を合わせておこなった。耳下腺浅葉に転移した皮脂腺癌の症例、13年間再発を繰り返す小唾液腺由来の硝子化明細胞癌の症例、硬化型骨肉腫の症例、甲状腺への血行性転移をきたした声門下癌の症例、側頭骨疣状癌の症例をそれぞれ報告した。
子宮筋腫の増殖とエストロゲンレセプターα標的遺伝子のDNAメチ ル化異常

子宮筋腫においてestrogen receptorの標的遺伝子でDNAメチル化異常および発現異常を呈する遺伝子について検討した。その結果、低メチル化・高発現異常を呈する4遺伝子、低メチル化・低発現異常を呈する1遺伝子を抽出した。更に、高メチル化・高発現異常を呈する6遺伝子と高メチル化・低発現異常を呈する11遺伝子を抽出した。これら遺伝子には腫瘍の発生、進展に関わる遺伝子が多数含まれており、estrogen依存性に発症する子宮筋腫の病因となっている可能性が高い。子宮筋腫がestrogen及びprogesterone依存性に発症・進展することから、estrogen receptor及びprogesterone receptorの標的遺伝子に着目してDNAメチル化の研究を進めている。1.子宮筋腫のゲノムワイドDNAメチル化解析研究計画に沿い、多症例検討による子宮筋腫で共通したDNAメチル化異常を呈する遺伝子の検出作業を行った。子宮筋腫3症例を対象として検討を行った。正常筋層組織、筋腫組織を3症例から3セット採取し、6組織をゲノムワイドDNAメチル化解析に供した。得られたメチル化異常遺伝子において、3症例で共通する低メチル化異常488遺伝子、高メチル化異常1018遺伝子を得た。2.共通メチル化異常遺伝子における、estrogen/progesteronereceptor標的遺伝子の抽出共通したメチル化異常を呈する遺伝子について、転写開始地点から2000塩基以内にestrogen receptor, progesterone receptorの結合配列が存在するかについて検討を行い、3例で共通した低メチル化異常遺伝子ではestrogen receptor標的遺伝子を11遺伝子、progesterone receptor標的遺伝子では7遺伝子を得た。また、共通した高メチル化異常遺伝子ではestrogen receptor標的遺伝子を35遺伝子、progesterone receptor標的遺伝子を15遺伝子得た。ここまでの複数症例を用いた研究により、estogen/progesterone receptorの標的遺伝子を抽出する成果を得た。これら遺伝子は子宮筋腫の発症・進展に関わっている可能性が極めて高い。多数症例でのゲノムワイドメチル化解析を施行することにより、筋腫において共通性の高い低メチル化異常、高メチル化異常を有する遺伝子を得た。現在発現解析を進めており、研究は順調に進展していると言える。1.メチル化解析で得た遺伝子について、それぞれ複数の子宮筋腫症例での発現解析を施行する。これにより、メチル化異常/発現異常両者を有する遺伝子を抽出する。2.上記の実験によって得られたメチル化異常/発現異常両方を有する遺伝子について、平滑筋培養細胞へ導入実験を行い、平滑筋細胞を詳細に観察することで、子宮筋腫の発症及び進展にこれらの遺伝子が関与しているかについて検討を行う。(1)DNAメチル化異常とmRNA発現: 23年度に、更に症例を追加してゲノムワイドDNAメチル化解析を行う予定であったが、患者検体を用いており、標本採取に時間を要したために施行できず、未使用額が生じた。24年度でDNAメチル化解析を外部に解析を委託して追加検討する。その後DNAメチル化異常が実際にmRNA発現に影響しているかどうかを明らかにするため、症例間で共通したメチル化異常を呈した遺伝子について、外部委託によるマイクロアレイ解析、及びreal-time RT-PCR法でmRNA発現を解析する。real-time RT-PCR法は当施設で行うため、RT反応のための試薬、PCR反応のための試薬の購入を行う。(2)DNAメチル化異常を有するestrogen receptor/progesteronereceptor標的遺伝子の平滑筋培養細胞への影響の検討:上記発現解析で高発現異常を呈した遺伝子について、これら遺伝子を強制発現させる発現ベクターを作製する。実験には、正常子宮平滑筋細胞(TAKARA)および強制発現ベクター(pGL3-basicベクター)を用いる。強制発現ベクターの作製は、cDNAライブラリを作製した後に目的遺伝子のmRNA全長をPCRにて増幅し、pGL3-basicベクターに挿入して行う。強制発現による細胞数の変化を観察し、遺伝子が平滑筋細胞の増殖能に与える影響を検討する。低発現異常を来した遺伝子については、遺伝子の発現を抑制するsiRNAを正常子宮平滑筋細胞に作用させ、遺伝子の発現抑制を行う。発現抑制による培養細胞数の変化を観察して遺伝子の平滑筋細胞への影響を検討する。上記実験のため、平滑筋培養細胞と培養試薬、強制発現ベクター、siRNAの購入を行う。
非小細胞肺癌における抗炎症及び抗線維化による腫瘍制御とその分子機序の解明

(2)非小細胞肺癌(IP合併肺癌、非合併肺癌)癌部及び非癌部における多項目サイトカイン同時定量解析(結果)1IP非合併例ではIL-6は非癌部での発現量が高く、VEGFは腫瘍部での発現が高かった。2IP合併例ではIL-6は非癌部での発現量が高く、IL-1β,VEGF,FGFは腫瘍部での発現が高かった。3非癌部,癌部いずれにおいてもFGFはIP合併例で高値であった。【研究課題】病理病期IA期非小細胞肺癌における術前血清KL-6値の術後再発に及ぼす影響【背景】Krebsvonden Lungen-6(KL-6)は間質性肺炎の血清マーカーとして知られている。近年、肺癌の腫瘍マーカーとしての意義についての報告が散見されるが、肺癌術後再発との関連性は不明である。【目的】病理病期IA期非小細胞肺癌のおける術前血清KL-6値と術後再発との関連性について検討する。【対象及び方法】2003年12月から2009年12月にかけて九州医療センター呼吸器外科において手術を施行した病理病期IA期非小細胞肺癌204症例。【結果】KL-6カットオフ値:285.0U/ml(感度=60.00%,特異度=69.83%, AUC 0.662)69症例(33.8%):high KL-6level group、135症例(66.2%):low KL-6level group結果1:術前KL-6高値群は有意に男性(p=0.0006)、喫煙者(p=0.0438)、非腺癌(p=0.0049)、再発(p=0.0058)が多く認められた。結果2:術前KL-6高値は独立した術後再発予測因子であったRR (95% CI), p value=3.063 (1.023- 7.990), 0.0160。結果3:術前KL-6高値群は無再発生存期間が有意に短かった(p=0.0009)。【結論】病理病期IA期非小細胞肺癌において術前KL-6高値は術後再発予測因子であり、術後補助化学療法の対象となりうる。【進捗状況】癌部のみならず、癌辺縁部にも上記因子の発現が認められた。【今後の検討課題】(1)癌部、癌辺縁部、非癌部における炎症性サイトカイン、ケモカイン、線維化因子、EMT関連因子の蛋白レベルの発現(凍結標本を用いる)、(2)上記因子と臨床病理学的因子、再発、予後との解析、(3)Keyとなる因子の同定、(4)細胞株を用いた実験、(5)動物実験。パラフィン標本を用いた免疫組織化学的検討を行い、各因子の局在が判明した。引き続き、凍結標本を用いた各因子の定量化を行い、治療実験を遂行する予定であり、おおむね順調に進展しているものと考える。間質性肺炎のマーカーである血清KL-6値と病理病期IA期非小細胞肺癌術後再発との関連性を示すことができたため。2016年6月より、手術検体(癌部、癌辺縁部、非癌部)を凍結標本としてストックしている。具体的な方策としては以下の事項を検討している。1手術標本より肺癌部、癌隣接部、非癌部の3か所からそれぞれ同重量の検体を採取し、Buffer内にてmincingし上清を回収する。ストックした上清をCytometric Bead Array Human Soluble Protein Master Buffer Kit(BD社)を用いて多項目サイトカイン同時定量解析を行う。測定サイトカインはVEGF、FGF-2、Fibronectin、HGF、IL-1β、TNF-α、IL-2、IL-6、IFN-γとする。得られた各部位のサイトカインプロファイルと臨床病理学的因子との相関関係を解析する。2同定したKeyサイトカインを用いてin vitro下における悪性度(増殖能、転移能)誘導実験を行う。非小細胞肺癌株(A549, H157, H2122, H358, H1299, H23,PC9)を培養し、培養上清中にKeyサイトカインを投与し細胞接着性試験、ゼラチンザイモグラフィー、ケモインベージョンアッセイ等にて浸潤・転移能を測定する。3逆に抗炎症薬あるいは抗線維薬(Pirfenidone他)を用いて腫瘍細胞の悪性度(増殖、転移能)抑制実験を行う。その際、培養液中のKeyサイトカイン濃度の推移を経時的に観察する。

4マウスあるいはラット肺癌モデルによるin vivo下での抗炎症薬あるいは抗線維薬(Pirfenidone他)を用いた腫瘍制御実験を行い、至適投与濃度、経路、時期を決定し、その腫瘍抑制効果(腫瘍局所増大抑制、腫瘍浸潤・転移能抑制、生存率等)を解析する。呼吸器外科学
教員養成学部の学生に対する科学教育

現在、児童や生徒の能力・適性、興味・関心が多様化している中で、個を生かした教育の充実が強く望まれている。この要請を満たすには教育の直接の担い手である教員の指導力に負うところが大きい。若手教員、新規採用教員については指導力の向上のために研修などの特段の配慮が期待されている現状である。このこと背景とし、またこれまでの大学における教師教育の成果を踏まえて、本研究を行った。教員養成学部における教育内容の改善のため、理科学習指導上の基礎的な指導技術、教材の選定、作成及び活用の方法等の指導力を養う授業のあり方を明らかにしようとするものである。そのために、国内の教員養成機関における理科教育の現状、指導技術向上の方策を調査し、これらを参考に独自の方策を創り、教員養成のための大学の授業のあり方について提言する。本学部の小学校教員養成課程の学生に対する理科教育はカリキュラム上、開設授業は理科専門科目として4時間4単位、教科専門科目として4時間2単位の僅かなものである。この短い時間の中で科学に関する基礎的な知識、指導技術を習得していくためには可能な限り実際の事物・現象を通して知識・解決方法を学んでいかなければならない。そのため多数の学生を対象とする講義に簡単な実験、演示実験を取り入れた授業例を作った。また、山口県教育研修所における現職教員の研修例を参考に、大学公開講座を利用し小学校教員を対象とした「理科実験講座」を夏期休暇中に開設した。多忙な日々の授業の中で自己研鑽を希望しながらも研修の場と機会に恵まれない教師に好評であった。今後継続して実施の予定である。この講座は教員養成大学・学部の卒業生への制度的なアフタ-ケアと位置つけることができる。本研究課題の延長として、初等科専門科目、教材研究のグル-プ、統合化をすることで大学における学習時間不足の解消をはかる必要がある。1.教育研修所における理科研修の実態調査山口県及びその近県の「教育研修所」における新任教員を含む現職教員に対する理科についての研修の実態調査を行った.その結果,各県共,多くの研修が実施されていることが分かった.しかし,限られた人員で研修をこなすため,内容が希薄になるので,大学における現職教員の研修実施が望まれていることが明かとなった.2.若年教員における問題点の解明山口県の若年教員の「理科」の指導における問題点を明らかにするため,若年教員と指導的立場の教員に対してアンケート調査を行った.その結果,若年教員は小・中学校共実験準備の時間不足が障害であり,指導要領改訂の際に理科の時間増を望んでいることが分かった.指導的立場の教員からは,理科における基礎的知識,指導上の技術及び生徒の把握が若年教員に不足しており,研修をする機会に恵まれていない問題点が指摘された.3.小学校教員養成課程の学生における問題点の解明山口大学教育学部小学校教員養成課程の学生の学部進級以前の理科の覆修の実態を調査した結果,高校では化学と生物の覆修が多いことと,教養部では化学の覆修が少ないことが分かった.学生の提出したレポートを解析すると,濃度概念,モル概念,化学反応式に対する理解と実験を企画する能力の不足していることが明かとなった.4.小学校教員養成課程の学生に対する指導内容の改善本学部の小学校教員養成課程の学生に対する理科の教職専門科目の化学領域の内容を改訂した.従来行ってきた指導要領の内容を網羅する方式から,溶解教材に的を絞ったものに変更し,併せてテキストの改訂を行った.このテキストを来年度出版する予定である.1.理科学習指導における指導力の要素およびこれを培うための有効な方法。

前年度の調査・研究の結果、指導力の要素として(1)、理科の基礎知識理解力、(2)、器具・装置の原理および使用方法の習熟、が挙げられる。教員養成学部の学生は高校教育で大半の者が文科系にクラス分けされ、理科系授業の履修数は少ない。従って基礎的知識も不十分であり、実験・観察の経験も乏しく自然科学への興味・関心も浅い。これらの学生に(1)、(2)の要素を深めるためには単に理科系授業科目数を増したり、高校理科の復習を行うのではなく、日常生活の経験や身近な現象を導入部として、講義内容や実験課題を深く堀り下げていくことにより自然への興味・関心を持たせる必要がある。特に小学校教員養成課程の学生に対しては、限られた理科授業数の中で授業内容を教職専門科目と教科専門科目に区分せず、基礎学力、理解力の養成に当てている本学部の授業システムが改めて評価される。2.教員養成学部における効果的な指導力養成の授業システムおよび授業内容。1.(1)に関する授業システムは小学校教員養成課程の学生に対して、先に記した方法を是とし変更はないが、中学校教員養成課程の学生に対して授業開設の仕方を変えた。授業内容、実験課題を深く堀り下げる方向に沿って物理学、化学、生物学、地学の各特論、より高度な実験科目を統合して自然科学特論、自然科学実験と改称、同一時間帯に各研究室で開設する。内容についても指導要領の内容を網羅する方式から、各分野の重要な概念形成に必要な教材に的を絞ったものに改訂した。これに伴い、各テキストの改訂を行い、合冊、編集して「化学実験の手引き」を出版した。1.若年教員の抱える問題の解析と報告新採用5年以内の若年教員の実態とかれらが抱える問題点を明らかにするためアンケ-ト調査を行った。その中で、理科学習に効果的な実験を導入するに際して予備実験、実験準備、実験の後始末のために多くの時間を必要とし、休憩時間、昼休み等を利用している実態、また、自己研鑚の必用を痛感しながらもその機会と場に恵まれず時間不足も加えて、理科の知識や技能の習得は指導書と参考書から獲得している。また、授業実施で困っていることに施設、設備、備品の不備が挙げられているが、これらの問題も廃品・生活資材で補うなどかれらの工夫と努力で解消されている。かれらを指導する立場にある教員も実態を同じように捉えている。2.現職教員の理科研修上記1.の結果を踏まえ、教員の自己研鑚の場として公開講座「理科実験講座」を開催した。初回にも係わらず定員32名に対して18名の参加者があり、その年齢、教員歴には幅があり自己研修の必要性を如実に示した。講座の内容は化学と物理学に限定されたが、小学校理科の教材から超電導現象の実験のような科学の先端まで幅広く好評であった。参加者の要望等を勘案して次年度から生物学、地学の教官の協力を得て物理、化学、生物、地学の全領域を含む企画を申請中である。3.理科学習指導における指導力を培う授業試案の検討小学校の児童を対象とした授業試案はできなかったが、これに代わるものとして、120名もの学生を対象とした大講義の中に簡単な実験を取り入れた授業を行い、授業計画書を作成した。授業終了時に配布、検討資料とした。
フラストレーションによって誘起された4fホール系の圧力下量子臨界現象

これまでに開発してきた交流法熱量計を改良し,10GPaまでの比熱の絶対値測定可能な熱量計を開発した。擬カゴメ格子系YbAgGeの磁気転移温度は,AgをAuで部分置換すると近藤温度が上昇するにも拘らず,磁気転移温度は上昇した。これらのことは,Auで置換することによる局所格子歪によって磁気フラストレーションが部分的に緩和したことを示唆する。また,TN=4.2 Kで反強磁性転移する三角格子系YbCuGeにおいて,三角格子が変形するa軸方向に0.15 GPaまで加圧した場合,TNは4.5 Kまで上昇した。この結果は常圧下で既に磁気フラストレーションによってTNが抑制されていることを示唆する。本研究では,Yb化合物の磁気フラストレーションを圧力によって制御し,その際に出現する量子臨界点(QCP)での超伝導や非フェルミ液体的挙動を探索し,それらに対する磁気フラストレーションの影響を明確にすることを目的とする。平成25年度では,比熱と電気抵抗測定の上限圧力を20 GPaまで引き上げるため,装置を改良した。比熱測定では,アンビル先端直径をこれまでの5mmから3mmに小さくし,アンビル先端に施した窪みの形状を改良した。その結果,10 GPaでの比熱測定に成功した。現在,試料部とアンビルとの熱的絶縁のためのダイヤモンドパウダーの最適化等を行い,20 GPaまでの比熱測定に向けて改良中である。電気抵抗測定では,アンビル材を焼結ダイヤモンド製に変更することで,20 GPaの圧力発生に成功した。関連するYb化合物の研究として,平成25年度は価数搖動系YbNiGe3の圧力誘起磁気秩序や超伝導の探索を行った。YbNiGe3は2GPa以上で超伝導が観測されるCeNiGe3と類似の結晶構造をもつ。一方,高圧下X線吸収スペクトル測定から見積もったYbNiGe3のYb価数は常圧の2.52価から8 GPaで2.8価まで急増した。したがって,8 GPa以上で磁気転移発現の可能性がある。そこで15 GPaまでの電気抵抗と磁化測定を行い,磁気転移の発現の有無を調べた。加圧すると,電気抵抗の値は増加し,その温度変化は上凸の曲線となった。このことは,近藤効果が室温以下で顕著になったことを示唆する。5 K以下の抵抗の温度変化はフェルミ液体的な温度Tの2乗に比例する振舞で再現できた。電子の有効質量の2乗に比例する抵抗のTの2乗の係数の値は10.2 GPaまで加圧すると0.85 GPaの約200倍に急増した。一方,磁化の温度変化には,磁気転移の兆候は14.7 GPaにおいても観測されなかった。試料として取上げた擬カゴメ格子系YbAgGeは常圧下で二段の磁気転移をTM1=0.8 KとTM2=0.65 Kで示す。最近,我々は第二のQCPがPC2=16 GPa付近にあることを見出した。そこで,その第二QCPでの圧力誘起超伝導や特異な臨界現象出現の可能性を探る。平成26年度では,比熱と電気抵抗測定の上限圧力を20 GPaまで引き上げるため,装置を改良した。比熱測定では,アンビル先端直径をこれまでの3mmから2.4mmに小さくし,アンビル先端に施した窪みの形状を改良した。電気抵抗測定では,高圧下で安定して電気抵抗測定が可能なアンビルトップ中央に穴を開けたアンビルのテストを行い,10 GPaまでの圧力下でトラブルなく電気抵抗測定に成功した。関連するYb化合物の研究として,平成26年度はTN=4.2Kで反強磁性転移する三角格子系YbCuGeの磁気フラストレーション効果の影響を探るため,1.5 GPaまでの静水圧下および,0.1 GPaまでの一軸圧力下磁化測定を行った。その結果,静水圧下および三角格子が歪まない六方晶のc軸方向に加圧した場合では,TNは全く変化しなかったが,三角格子が変形するa軸方向に0.07 GPaまで加圧した場合,TNは4.4 Kまで上昇した。この結果は常圧下で既に磁気フラストレーションによってTNが抑制されていることを強く示唆する。平成27年度では,比熱の上限圧力を20 GPaまで引き上げるため,装置を改良した。

比熱測定に用いるアンビル先端直径をこれまでの3mmから2.4mmに小さくし,アンビル先端に施した窪みの形状を改良した。その結果,10GPaまでの圧力下で比熱の絶対値を0.5Kから10Kの温度範囲で測定することに成功した。関連するYb化合物の研究として,平成27年度はTN=4.2Kで反強磁性転移する三角格子系YbCuGeの磁気フラストレーション効果の影響を探るため,0.3 GPaまでの一軸圧力下における磁化と比熱の測定を行った。その結果,静水圧下および三角格子が歪まない六方晶のc軸方向に加圧した場合では,TNは全く変化しなかったが,三角格子が変形するa軸方向に0.15 GPaまで加圧した場合,TNは4.5 Kまで上昇した。また,このTNの上昇は比熱測定でも確かめられた。この結果は常圧下で既に磁気フラストレーションによってTNが抑制されていることを強く示唆する。これまでに開発してきた交流法熱量計を改良し,10GPaまでの比熱の絶対値測定可能な熱量計を開発した。擬カゴメ格子系YbAgGeの磁気転移温度は,AgをAuで部分置換すると近藤温度が上昇するにも拘らず,磁気転移温度は上昇した。これらのことは,Auで置換することによる局所格子歪によって磁気フラストレーションが部分的に緩和したことを示唆する。また,TN=4.2 Kで反強磁性転移する三角格子系YbCuGeにおいて,三角格子が変形するa軸方向に0.15 GPaまで加圧した場合,TNは4.5 Kまで上昇した。この結果は常圧下で既に磁気フラストレーションによってTNが抑制されていることを示唆する。高圧下における電気抵抗,磁化,比熱測定法の改良により,当初予定していた20 GPaまでの測定に目途が立ち, YbAgGeの第二QCPであるPC2=16 GPaでの圧力誘起超伝導や特異な臨界現象出現の可能性を探る準備がほぼ整った。また,関連するYb化合物の研究として,三角格子反強磁性体YbCuGeの一軸圧力下磁化測定を行い,磁気フラストレーションによって転移温度が抑制されていることを明らかにした。低温高圧物性今後も高圧下における電気抵抗,磁化,比熱測定法を改良し,20 GPaまでのそれらの測定法を確立する。それらの方法を用いてYbAgGeの第二QCPであるPC2=16 GPaでの圧力誘起超伝導や特異な臨界現象出現の可能性を探る。PC2=16 GPa付近での超伝導探索のために,まず,電気抵抗を最高圧力20 GPa,最低温度0.1 K,最大磁場6 Tまで測定する。電気抵抗測定には交流4端子法を用いる。加圧には,これまで大橋政司氏(現金沢大)らの開発した溝付きブリッジマンアンビルを用いていたが,10 GPa以上でアンビルが割れてしまう事故が多発してそれ以上加圧できなかった。さらにアンビル材を焼結ダイヤモンド製に変更することで20GPaを発生できたが,その直後アンビルが割れてしまった。アンビルを破壊せずに安定して20 GPaの圧力を発生するために,北川氏(現高知大)が開発したアンビルトップに穴の開いたアンビルを用いる。比熱測定の上限圧力を20 GPaまで拡大するために,アンビル先端の小型化,ダイヤモンドパウダーの最適化等を行う。磁化測定の最大圧力を20GPaまで拡張するために,アンビル材をジルコニアをベースにした高強度セラミック材に変更する。圧力セルの冷却には断熱消磁冷凍機を用いる。以上の測定から,PC2=16 GPa付近での超伝導出現の有無と,抵抗や比熱に非フェルミ液体的挙動が出現するかどうかを調べる。圧力下の物性測定については,梅尾が大学院生を指導,教育しながら行う。
ルールダイナミクス系の基礎理論と暗号設計への応用

・次世代標準暗号AESの選定にも用いられた、米国のNIST(National Institute of Standards and technology)から出ている擬似乱数発生器のランダム性判定テスト16個のうち2つのテスト(Discrete Fourier TransformテストとLempel-Ziv Compressionテスト)において、理論的な間違いを含む4つの間違いを指摘し修正を行った。この結果に基づいて2004年12月にNIST自身による修正が行われたのだが、依然としてNISTから配布されているパッケージには問題(テストにパスしたかどうかを判定するところなど)が残されているので、そのパッケージの修正版を自身で作成した。また、このNISTから出ているテストが世界的に使用されていることもあり、問い合わせのメールにも対応した。・セルオートマトンの複雑性を言語理論で特徴づけた場合、初期値集合が正規言語であれば、セル数が有限か無限かにかかわらず、有限時間後の配位集合も正規言語であることが知られているが、セルオートマトンのローカルルールが全セル状態の平均値によって変化するルールダイナミクス系においては正規言語から文脈自由型言語に遷移できることを証明した。文脈依存型言語は正規言語を含む言語なので、このことは正規言語から正規言語に遷移する場合も含み、どのような場合に言語階層間を飛び越し、また、どのような場合に飛び越すことが出来ないのか具体的な例で示すことがこれからの課題である。この成果を韓国のポハン工科大学とPai-Chai大学の招待講演で発表し、現在、論文雑誌に投稿中である。1.ルールダイナミクス系の複雑さに関する研究ルールダイナミクス系(RD)の形式言語(チョムスキーの階層)による特徴付を行った。セルラーオートマタ(CA)において、正規言語は有限回の写像では高次階層の言語に遷移できないことが知られている。本研究は特定のRDにおいて、1回の写像で正規言語から文脈自由形言語(高次階層)に遷移出来ることを証明した。実際、有限システムサイズの場合に、この言語を特徴付ける有限オートマトンのノード数の振る舞いを調べた。2.セルオートマトンのランダム性に関する研究1次元2状態3近傍CAのルール30とその5近傍拡張ルールのランダム性をNational Institute of Standards and Technology(米国)から出ているランダム性評価テストを用い調べた。その結果、5近傍拡張ルールが、良い疑似乱数発生アルゴリズムとしてよく知られたAES、MUGI、SHA1と同じ程度のランダム性を有していることがわかった。また、このアルゴリズムをFPGA(Xilinx VertexII)に実装し、処理速度が3Gbpsという高速度であることを確認した。3.ランダム性評価テストに関する研究FIPS140-2のランダム性評価テストにおいて、Runsテストの設定がサクセス率を検定するには不適切であることを発見した。また、NISTのランダム性評価テストにおいて、FFTテストとLZテストの設定に間違いを発見し、それらを修正したテストを提案した。この成果を、スロベニアのマリボル大学での講演、韓国での国際会議WISA2004、名古屋での複雑系シンポジウム、インドネシアの国際会議CISC2005において発表し論文が掲載された。この結果に基づいて2004年12月にNIST自身による修正が行われた。この成果を、スロベニアのマリポル大学での講演で発表し、論文がJournal of Signal Processingに掲載された。・セルオートマトンの複雑性を言語理論で特徴づけた場合、初期値集合が正規言語であれば有限時間後の配位集合も正規言語であることが知られているが、CAルールが変化するルールダイナミクス系においては正規言語から文脈自由型言語に遷移できることを証明した。この成果を名古屋の複雑系シンポジウムで発表し論文が掲載された。
霊長類セロトニン系の光操作による心と体の相互関係のメカニズムの解明

情動により身体と心の変化が起きる。扁桃体は血圧変化等の自律神経反応を惹起する。大脳皮質ー基底核回路は認知や行動選択に関わる。扁桃体→大脳基底核間には解剖学的投射があり、これが環境適応としての行動制御を実現していると考えられるが、詳細は不明である。本研究は、行動課題を行うサルにおいて、扁桃体の異なる領域の活動性を特定のタイミングで操作し、この問題に答える。操作は電気刺激に加え、自ら開発したウイルスベクターを用いて、扁桃体に投射の強いセロトニン細胞選択的な光刺激を行う。扁桃体→大脳基底核回路のコンテキスト・領域・タイミング・物質特異的な変化が体と心を変容させるプロセスを明らかにする。
ＧＰＣＲを標的とする天然物リガンドの網羅的探索

天然物リガンドの重要な標的分子であるGタンパク質共役型受容体(GPCR)に着目し、リガンド未同定のオーファンGPCRの天然リガンド同定と、生理活性を有する天然物リガンドが標的とするGPCRを明らかにすることを目的に研究を推進した。マウスの臓器からBligh&Dyer法で脂質を抽出し、アセトン分画によってアセトン可溶性画分と不溶性画分に分画した。それら脂質画分を用いて、約30種類のオーファンGPCRの活性化能を検討した。GPCRの活性化能は主に、あらゆるGタンパク質の活性化能を検出可能なTGFalpha shedding assayを利用した。その結果、臓器から抽出した脂質画分に、複数のオーファンGPCRに対する特異的な活性化能があることを見出している。現在、臓器からの抽出条件、各種臓器の検討、GPCR活性化能の検出方法の検討を行っている。本研究により新規の脂質メディエーターが同定され、新しい生理作用の発見が期待される。また一方、生理活性が報告されているが、受容体が未同定、もしくは報告されているが再現性に乏しい脂質メディエーターが存在する。そこで、それら脂質メディエーターが標的とする受容体のスクリーニングを行った。リガンド活性能は主にTGFalpha Shedding assayを用いた。その結果、少なくとも1つの脂質メディエーターが標的とする受容体の同定に成功し、さらなる詳細な検討を行っている。25年度が最終年度であるため、記入しない。N末端にHAもしくはFLAGタグを付加した複数のオーファンGPCRのcDNAを、強力なCAGプロモーターで遺伝子を発現させるpCXN2ベクターに組み込んだ。CHO細胞にタグ付きのGPCR発現ベクターをトランスフェクションし、薬剤耐性細胞を樹立後、N末端のタグ配列を認識する一次抗体と蛍光色素ラベルした二次抗体で染色し、セルソーターを用いてGPCR高発現細胞を回収した。これらの細胞は細胞内カルシウム上昇やcAMPアッセイに使用する予定である。またTGFα切断アッセイを用いたGPCR活性化の網羅的検出法を我々の研究室で確立した。TGFα切断アッセイは、HEK293細胞が内在性に発現しているプロテアーゼ活性を有するADAMが、PKCやRockによって活性化され、Pro-TGFαを切断し、TGFαを細胞外に遊離する原理を利用している。このアッセイ法を用いることで、より広範なGPCRの活性化を検出することができる。TGFα切断アッセイ法を用いて、生体試料を用いたオーファンGPCRの天然リガンドの同定を試みた。マウスの臓器を摘出し、クロロホルムとメタノールを用いたBligh&Dyer法で脂質画分を抽出した。この脂質成分を用いていくつかのGPCRをアッセイしたところ、予想される画分で活性化されることを見出した。今後、より網羅的なアッセイを行うことで、未知の新しい生理活性脂質の同定を行う予定である。当初予定していたオーファンGPCRの発現ベクターの作製はほぼ完了した。またCHO細胞の安定発現細胞の作製も完了しており、迅速なリガンド同定が可能な状態にある。さらに、TGFα切断アッセイを用いたオーファンGPCR活性化の網羅的検出法をほぼ完全に確立することができた。現在、この実験系を用いて、生体試料を用いたオーファンGPCRの天然リガンドの探索を試みており、複数のオーファンGPCRが脂質画分に応答することを見出している。オーファンGPCRのリガンド活性が見られた臓器抽出物を、HPLCを用いて分離・精製し、GPCR活性化能を指標に活性画分を同定する。高純度の活性画分が得られたら、質量分析計とNMRを用いて構造を決定する。有機合成により推定した構造のリガンドを合成し、受容体活性化能をカルシウムアッセイ、cAMPアッセイ、zif268ルシフェラーゼアッセイとTGFα切断アッセイで検証し、標的GPCRの真の内在性リガンドであることを明らかにする。さらにGPCR発現細胞の膜画分を用いたGTPγS結合実験やCOS-7細胞に一過性発現させたイノシトールリン酸の蓄積実験で確認する。

また天然物リガンドをフラグメントに分けて合成し、GPCR活性化能を検討することで標的GPCRの活性化に必要な鍵となる構造を明らかにする。25年度が最終年度であるため、記入しない。
自動車を超高精度知能検出器にした路面画像・損傷の統合化自動電子道路台帳の開発

現在、社会基盤の維持管理が緊急の課題となっている。このような社会的背景から、本研究では、高機能知能検査車による広域道路橋梁維持管理を目的とし、路面画像・損傷の統合化自動電子道路台帳の開発を目指した。H22年度(研究最終年度)は、H21年度(初年度)の成果をもとに、道路および橋梁の簡易損傷診断のための走行車両計測システムの確立のための研究および実用化を行った。前年度においては、各データの同期に関し若干の課題を残したが、CPUおよび汎用OSの使用による遅延が原因であるという推測に基づき、組み込み型OSおよびハードウェアの導入を行い、処理速度の向上と、システムの安定化を図った。一方、車両上の振動計測データを用いた、システム同定技術による高精度な路面凹凸の推定については、道路橋の路面凹凸成分による振動特性推定精度の高度化に焦点をあて、数値シミュレーションを主体としたアルゴリズムの開発および検証を行った。実計測においては、各種のノイズ成分またドリフトによる課題が残ったため、本研究終了後においても、一部継続的にシステムの改善を試みる予定である。道路および橋梁情報データベースについては、前年度の研究項目を継続し、PHP、MySQLによるデータベースの拡充を行った。実道路における現場適用実験を実施し、本システムの有効性を検証するとともに全体システムとしての評価を行った。本年度の研究実施項目は以下のようである。(1)組み込みOSおよびハードウェア導入によるシステムの高速処理化および安定化(2)路面凹凸推定システムのアルゴリズムの(実現理論による振動特性推定法)の開発(3)実道路でのモニタリング(車両走行計測)の実施とシステム改善へのフィードバック(4)全体システムの評価本研究では、舗装の損傷レベルの診断が緊急の課題である社会的背景から、高機能知能検査車による広域道路橋梁維持管理を目的とし、路面画像・損傷の統合化自動電子道路台帳を開発する。H21年度は、道路および橋梁の簡易損傷診断のための走行車両計測システムのプロトシステムを開発するために、加速度計、GPS、ビデオカメラによる画像・位置情報・路面情報を自動取得できる計測システムを開発し、実路面計測実験を行った。車両上でのリアルタイム計測と表示を実現また高い計測の信頼性を確保するため、計測システムの開発には仮想計測器ソフトウェアを使用した。H21年度中の開発においては、各データの同期に関し若干の課題を残しているが、システムとしての有効性を確認している。一方、計測データ(加速度データ)を用いた、システム同定技術による高精度な路面凹凸の推定については、上述の車両計測システムによるデータ同期等の問題から、研究開発に関するスケジュールを変更し、主に次年度に開発することとしている。そこで、最終年度に予定していた道路路面情報のデータベース化に関する開発項目の一部を本年度に実施した。具体的には、PHP、MySQLを用いた路面情報のデータベース開発を行い、膨大なデータから、維持管理情報を効率化させるためのプロトタイプを作成した。(1)組み込みOSおよびハードウェア導入によるシステムの高速処理化および安定化(2)路面凹凸推定システムのアルゴリズムの(実現理論による振動特性推定法)の開発(3)実道路でのモニタリング(車両走行計測)の実施とシステム改善へのフィードバック(4)全体システムの評価
高齢化社会における世代間正義の法的基盤構築

少子高齢化が進む現状において、世代間の正義にかなった法制度のあり方について基盤的な考察を行った。研究代表者の吉良は法哲学的見地から、いわゆる「シルバー民主主義」的状況における世代間の協働可能性について、分配的正義論の基礎としての福利(well-being)のあり方や、将来世代まで含めた共同体意識のあり方を中心に考察を進めた。また、その具体的な法制度的含意を明確にするため、研究分担者の寺田が特に欧州諸国の年金改革などを参照しながら比較行政法的考察を、研究協力者の中村がドイツの移民問題を参考にグローバル生存権の可能性を、同じく戸田が脳神経科学からの世代間道徳意識の考察を行った。2014年度は本研究計画の最初の年であり、1)法哲学・比較行政法学を中心とする理論構築と、2)欧米および東アジア諸国での世代間協働のあり方の実地調査について、基礎固めを行った。1)について、法・政治哲学上の世代間正義論の最新の研究状況を調査し、それを若年世代と老年世代の民主的な協働可能性という問題意識によって再定位する必要を確認した。その成果として、論文に吉良貴之「憲法の正統性の時間論的分節化」(憲法理論研究会編『憲法と時代』敬文堂、2014年)、国際会議発表に吉良"On Intergenerational Constitutional Legitimacy"(東アジア法哲学シンポジウム、韓国)など。研究分担者の寺田が主に担当する比較行政法研究では、民主的協働の基礎となる社会保障制度等について「高齢者法(aging law)」の視角から整理する必要を確認した。また、今後日本でも喫緊の課題となる移民問題について、特にその世代間の文化的ギャップに着目することで本研究計画をより実践的なものとする方向が検討された。この点、国籍法・移民問題を専門とする中村安菜氏(日本女子体育大学)に連携協力者として参加いただき、具体的な探求への道筋をつけた。2)について、日本と同様に少子高齢化が進む先進諸国の世代間協働のあり方の国際調査・比較を進めた。2014年度はドイツ家族省主導の世代間交流の取り組みについて吉良が、アメリカでの同様の取り組みについて吉良と寺田が、現地研究者・政策担当者への聞き取り調査、文献収集等を行った。また日本と文化的事情を多く共有する東アジア諸国との比較の必要性も確認し、韓国・台湾についても同様の調査を行った。この過程で、日本・東アジア法制史を専門とする岡崎まゆみ氏(帯広畜産大学)に連携協力者として参加いただき、歴史的な比較によって本課題を重層的に発展させる見通しを得た。2015年度は昨年度に引き続き、日本および世界各国の世代間協働の制度状況と実態についての調査と、それを踏まえた理論構築作業を進めた。「世代会計」に表されるような世代間不均衡状況のもと、「縦横の」分配的正義がいかにして可能になるのか、という問題設定のもと考察を深めた。理論的には、デニス・マッカーリーらが批判的に検討する「人生全体の平等主義」や、エリザベス・アンダーソンらが提唱する「民主的平等」論などに着目し、福利を時点ごとに集計可能なものとして捉える見方に対し、人生全体の・ライフステージごとの福利のあり方を有機的に考慮していく視点の必要性も確認した。その成果の一つとして、日本の公的年金制度のあり方を分配的正義論・福利論の観点から検討した論文・吉良貴之「年金は世代間の助け合いであるべきか?」(瀧川裕英編『問いかける法哲学』法律文化社、2016年予定)がある。2015年度は【研究実績の概要】で述べた通り、当初の研究計画を発展させる形でおおむね順調に研究が進捗している。本研究の二本の柱である(1)法哲学的理論研究(特に世代間正義論、福利の時間論など)と(2)比較行政法研究(特に欧米・東アジア諸国の世代間協働の制度状況の分析)は、研究分担者・協力者との協働のもと、具体的な知見の蓄積が進みつつある。また、同じネオ・ジェロントロジー分野採択プロジェクト(高齢者法研究会)との連携も始まり、最終年度に向けて研究成果を総合・発信するための準備も整っている。最終年度においては、世代間の正義にかかわる問題を、主に現在世代内部の規範的問題としての「世代内(intra-generational)正義」と、いまだ生まれざる将来世代と現在世代との規範的関係を問う「世代間(inter-generational)正義」の問題に分け、両者の関係がいかなるものでありうるかをまとめ、法理論的含意を抽出することを試みた。その成果のひとつが、吉良貴之「年金は世代間の助け合いであるべきか?」(瀧川裕英編『問いかける法哲学』法律文化社、2016年8月、pp. 168-183)であり、世代間の協働のための条件を考えるうえで、一定の時間的幅をもった福利(well-being)のあり方とその規範的意味を考えることが重要であることを確認し、エリザベス・アンダーソンやデニス・マッカーリーといった論者の「民主的平等」論に関わる議論を批判的に検討した。また、以上の成果の実定法上の含意や、科学技術倫理に対するインパクトを見定める作業を、研究分担者の寺田、研究協力者の中村、戸田、岡崎らとともに行った。実定法上の含意を見定める作業については、これまでの欧米・東アジア各国調査の成果も踏まえ、特に憲法についてドイツ移民の世代間問題を踏まえたうえで中村が、行政法について欧州の年金制度改革を踏まえたうえで寺田が検討した(吉良も含めた3名による発表として、日本法哲学会2016年度ワークショップ「高齢化社会と世代間正義」)。

また、世代間問題に対する脳科学からのアプローチについて戸田が、東アジア各国の法史学的比較を踏まえたうえでの現代日本法への含意抽出について岡崎が検討をした。それぞれの成果は最終成果報告書および各自の論考において示される予定だが、世代間問題に関わる原理的問題を踏まえたうえでその実定法理論的含意を探る本研究の試みは十分に達成されたものと考えている。少子高齢化が進む現状において、世代間の正義にかなった法制度のあり方について基盤的な考察を行った。研究代表者の吉良は法哲学的見地から、いわゆる「シルバー民主主義」的状況における世代間の協働可能性について、分配的正義論の基礎としての福利(well-being)のあり方や、将来世代まで含めた共同体意識のあり方を中心に考察を進めた。また、その具体的な法制度的含意を明確にするため、研究分担者の寺田が特に欧州諸国の年金改革などを参照しながら比較行政法的考察を、研究協力者の中村がドイツの移民問題を参考にグローバル生存権の可能性を、同じく戸田が脳神経科学からの世代間道徳意識の考察を行った。研究実績の概要にて述べたとおり、2014年度の目標であった理論研究、および国際比較調査の基礎固めはおおむね順調に進展している。また、複数の連携協力者の参加を得たことにより、当初の見通し以上に研究課題を重層化させることができた。また、分野横断的な研究ネットワークを構築したことにより、次年度以降の研究がより効率的なものとなるものと期待される。これは今後の成果発表(学術面のみならず、一般へのアウトリーチも含む)において大きな強みとなるであろう。一方、課題採択決定が遅れた影響により、研究計画が若干後ろ倒しになったことは否めない。特に国際調査について分析結果を早急に発表する必要があるが、すでに分担者・連携協力者間での情報共有を十分に進めているため、研究計画全体への大きな影響はないと思われる。2016年度は最終年度にあたるため、本研究の日本の柱(法哲学的理論研究と比較行政法研究)の総合する形での最終的な研究成果を発表することを目指す。具体的には、ライフステージごとに分析された福利論の知見をもとにいかなる世代間協働の制度構想が可能かを、欧米および東アジアでの調査結果をもとに、実現可能な形で提言することを目標とする。また、ネオ・ジェロントロジー分野の他の研究プロジェクトとの協働も強化したい。成果発表のあり方としては、論文の執筆が中心となるが(論文集として出版することや、英語論文にして国際的発信を強化することも意識する)、それ以外にも各種学会でのワークショップ開催や、市民参加型イベントによるフィードバックなども試みる。現在のところ、2016年11月開催の日本法哲学会にてワークショップ「高齢化社会と世代間正義」開催が予定されており、そこでの研究メンバーの発表および論文が本研究の最終成果の中心となる見込みである。法哲学2015年度は、昨年度中に基礎固めを行った理論枠組と国際調査結果をもとに、その実践的含意を抽出していく作業が中心になる。具体的には、少子高齢化および世代間不均衡下における世代間の民主的協働の可能性を理論的・制度的に探っていく。吉良は法・政治哲学での世代間正義論や熟議民主主義論(deliberative democracy)の蓄積をもとに、特に高齢者世代の視点に定位した理論構築の可能性を探る。
ネーター環のアトム・スペクトラムと導来圏の局所化部分圏の研究

Grothendieck圏のアトム・スペクトラムは可換環Rの素イデアルの集合Spec Rの一般化であり、非可換ネーター環に対しては片側イデアルに関する素イデアルと見なされるものであった。研究代表者は、非可換ネーター環の両側素イデアルを圏論的に一般化したモルキュールの概念を定義し、ネーター的Grothendieck圏に対しては、極小アトムと極小モルキュールの間に1対1対応(アトム・モルキュール対応)があることを示した。この応用として、Goldieによる商環の存在定理に対して圏論的な別証明を与えることに成功した。HerzogとKrauseによって独立に与えられた局所ネーター的Grothendieck圏の局所化部分圏の分類は、アトム・スペクトラムを用いても表すことができる。研究代表者は2つのアトムの間に定まるExt群の概念を新たに導入し、これを用いて局所ネーター的Grothendieck圏の局所化部分圏が移入包絡について閉じるための必要十分条件を与えた。Geigle-Lenzing射影空間はHerschend-Iyama-Minamoto-Oppermannによって導入された新しい概念で、Geigle-Lenzingによる重み付き射影曲線の理論を一般化するものである。研究代表者はGeigle-Lenzing射影空間上の連接層の圏のアトム・スペクトラムを決定し、それが通常の射影空間に対して、与えられた超平面を多重化したものであることを明らかにした。27年度が最終年度であるため、記入しない。Grothendieck圏は環上の加群のなす圏を一般化した概念であり、加群圏の他にもスキーム上の準連接層の圏などの重要な例が含まれる。Grothendieck圏Aのアトム・スペクトラムASpecAは、可換環Rの素イデアルの集合SpecRの一般化であり、このASpecAの分析を通じて、A及びAの導来圏の重要な部分圏を分類することが本研究の目的である。研究代表者は任意のGrothendieck圏Aに対して」Aのアトム・スペクトラムASpec Aの元とAの素局所化部分圏(prime localizing subcategory)が1対1に対応することを示し、ASpecAの半順序構造が素局所化部分圏の包含関係の構造と一致していることを示した。また、研究代表者は色付きクイバーの概念を導入して、任意の半順序集合がGrothendieck圏のアトム・スペクトラムとして現れることを示した。これは可換環論におけるHochsterの定理に相当するものであり、Grothendieck圏及び環の多様性を示す重要な結果である。研究代表者は色付きクイバーの手法を応用して、様々な注目すべき性質を持つGrothendieck圏を構成した。その1つとして、アトム・スペクトラムASpecAが空集合となるような0でないGrothendieck圏Aを構成し、Popescuの予想「任意の0でないGrothendieck圏は素局所化部分圏を持つ」に反例を与えた。Grothendieck圏のアトム・スペクトラムは可換環の素イデアルの集合の一般化である。任意のGrothendieck圏のアトム・スペクトラムは自然に半順序の構造を持ち、それは可換環の素イデアルの間の包含関係を一般化したものになっている。研究代表者はネーター生成対象を持つGrothendieck圏、特に任意の右ネーター環上の右加群の圏に対して、そのアトム・スペクトラムが極小元を有限個しか持たないことを示した。この事実は可換ネーター環の場合にはよく知られているが同様の方法では一般の場合に示すことができず、加群圏とは限らないGrothendieck圏に対して構築してきた研究代表者の理論が証明に本質的な役割を果たした。スキームX上の準連接層の圏QCoh XもGrothendieck圏の重要な例の1つである。研究代表者は局所ネーター的スキームXに対して、QCoh Xのアトム・スペクトラムがXの底空間と1対1に対応していることを示し、その帰結としてXの底空間の特殊化で閉じた部分集合とQCoh Xの局所化部分圏(localizing subcategory)が1対1に対応することを示した。局所化部分圏よりもさらに広いクラスの部分圏として前局所化部分圏(prelocalizing subcategory)の概念がある。環上の右加群の圏の前局所化部分圏はGabrielによって、環の右イデアルからなるフィルターを用いて分類されている。研究代表者は局所ネーター的スキームX上の準連接層の圏QCoh Xの前局所化部分圏を、構造層の局所フィルター(local filter)の概念を導入することによって分類した。この分類の一部としてQCoh Xの局所化部分圏や閉部分圏も局所フィルターを用いて分類し、特にQCoh Xの閉部分圏がXの閉部分スキームと1対1に対応することを示した。