hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
強磁場・高電場下過渡熱起電力効果法の開発と電荷密度波物質の電子物性

本研究では,当初の目標として,(1)我々の研究室で開発したパルスレーザー光を用いた過渡熱起電力効果(TTE)測定系に小型強磁場パルスマグネット及び高電場パルス応答測定装置を組込み,改良・整備すること,(2)CDW転移を示すη-Mo_4O_<11>,有機伝導体(DMe-DCNQI)_2Cu及び層状物質のIT型TaS_2の電子物性を解明することであった。研究途上,η-Mo_4O_<11>で無機物質では初めてバルク量子ホール効果(b-QHE)を見い出した。この物質系で起こるb-QHEの起源解明のために,研究計画(1)の一部変更を行い,学内共同利用施設である広島大学低温センターの^3Heクライオスタットに組込める高電場パルス応答測定装置を設計・製作した。更に,他研究機関の研究者からの共同研究の申入れなどもあり,電荷密度波物質以外の物質系の研究にも注目し,以下のような成果を得た。(1) η-Mo_4O_<11>におけるb-QHEの発見,新しいバルク量子ホール状態であるChiral surfacestatesによる特異な現象の発見,CDW系とQHE系の相互作用及びb-QHEのメカニズムの解明。(3)巨大磁気抵抗を示すペロブスカイ型マンガン酸化物薄膜における過渡熱起電力効果と磁気秩序との関係及びキャリアの再結合過程におけるポーラロン効果の重要性の解明。(4)自作パルスマグネットを用いた層間化合物M_xTiS_2(M:3d遷移金属)の電流磁気効果の解明。(5)直流電気測定とTTE法による超高純度タングステン(補償金属)単結晶の磁気・温度破壊現象の解明。電荷密度波(CDW)転移を示す2次元伝導体について主として下記の研究を行った。1)擬2次元伝導体η-Mo_4O_<11>の低温強磁場下における輸送特性の解明のため,微弱な電圧測定が可能なナノボルトメータ及び定電流電源を購入(申請)し,装置系の改良を行うとともに,ノイズが極めて入りにくい光伝送機器(申請)でパーソナルコンピュータと接続して,測定系を整備した。2)0.3K及び4.2Kで,この物質系の輸送特性の異方性を測定した結果,通常とは異なる伝導機構によることを明らかにした。また,10Tまでの強磁場測定で見いだされる量子振動の異方性について興味ある結果を得た。3)さらに,特殊な端子づけを行った試料についての同様な測定から,バルクな量子ホール効果らしき振舞いを見いだした。その結果は2次元伝導面に垂直方向に顕著であり,特に,9T付近に現れる異常ピークが特異な温度依存性を示すことを見いだした。4)この物質は,あるしきい電場以上でCDWが変形・並進し,パルス電場応答測定から,磁場中でこれらの過程が磁場に著しく依存することを見いだした。5)別のCDW物質であるTaS_2について,過渡熱起電力効果(TTE)測定を行い,この物質系が低温CDW相で示す局在効果に基づく特異な振舞いを見いだした。いずれも,日本物理学会年会で発表予定であり,一部は,欧文誌に投稿準備中である。最近,η-Mo_4O_<11>で無機物質では初めてバルク量子ホール効果(b-QHE)を見い出した。この物質系で起こるb-QHEの起源解明のために,学内共同利用施設である広島大学低温センターの^3Heクライオスタットに組込める高電場パルス応答測定装置を設計・製作した。設計に際し,ジュール熱の発生を押さえるために単発パルス電場発生回路を新たに製作した。更に他研究機関の研究者からの共同研究の申入れなどもあり,電荷密度波物質以外の物質系の研究にも注目し,以下のよう成果を得た。(1) η-Mo_4O_<11

>において,^3Heクライオスタットを用いた高電場パルス応答測定より,CDW系とQHE系の相互作用とb-QHEのメカニズムの解明。(3)巨大磁気抵抗を示すペロプスカイ型マンガン酸化物薄膜における過渡熱起電力効果と磁気秩序との関係及びキャリアの再結合過程におけるポーラロン効果の重要性の解明。(4)自作パスルマグネットを用いた層間化合物M_XTiS_2(M:3d遷移金属)の電流磁気効果の解明。(5)直流電気測定とTTE法による超高純度タングステン(補償金属)単結晶の磁気・温度破壊現象の解明。(6)分子性導体(Dme-DCNQI)_2Cuの水素の一部を重水素置換したd_2体における直流電気測定とTTE測定から,ノーマル相における輸送特性及びリエントラント相における異常な輸送現象を明らかにした。
NPOと行政との協働に関する研究-委託事業の実態と事業評価に関する事例調査-

本研究の目的は、地方自治体におけるNPOへの業務委託に焦点をあて、その現状を把握し、問題点を検証し、課題を明らかにし、協働としての委託事業のあり方について、今後の方向性を示すことにあった。これらの目的を達成するために47都道府県のNPOと行政の協働施策を対象として事例調査を行った。また、委託事業については、24都府県、5つのNPOを対象に聞き取り調査を行った。その結果、以下のような課題が明らかになった。第1に、ほとんどの都道府県における協働に関するガイドライン(指針)やマニュアルの作成が、行政サイドの必要性に端を発して一方的に行われていることである。第2に、「協働型事業」提案制度の1制度設計・運用に関することである。この種の制度を採用する際に、「パイロット的」あるいは「モデル的」に行われているケースもあり、その場合は2年から3年程度の時限を定めて予算化が図られていることが多い。第3に、協働事業における「委託」の取り扱いである。対象事業や対象団体の限定、また選定プロセスの公正化・透明化を図ることなどにより、既存の業務委託とは異なる基準を設定し、これにより委託契約の「特例的な」運用が図られているところも増えつつある。ただしそれらの多くは、一般競争入札における「価格競争」を代替する選定段階でのシステムといえ、たとえば契約書の記載事項や金額設定の問題、支払い方法など事業の実施段階におけるNPOとの協議体制については、しくみが不十分である。第4に、協働事業評価に関することである。協働事業評価については、「協働関係」の振り返り・評価を重視するものと、「協働事業」を評価するものが実践事例としてみられる。「協働事業」による成果を明らかにし、既存の行政サービスとの相違点やメリット・デメリットを公表していくことで、協働事業の必要性についての認識を広め、理解を得ていくという視点が不可欠である。平成16年度は地方公共団体のNPOへの業務委託の実態を把握するために、都道府県の協働のガイドライン等に関する情報収集とNPO活動の促進を担当する部署を対象とした聞き取り調査を行った。本年度聞き取り調査を実施した県は宮城県、千葉県、愛知県、高知県、佐賀県、福岡県、福井県、富山県である。特定非営利活動促進法施行後ただちに条例を制定し、NPO推進事業発注ガイドラインを作成するなど、早くからNPOへの委託事業を進めてきた県から、指針等を作成した県まで、取り組み開始の時期に差が見られるが、NPOへの業務委託を協働のひとつの形として位置づけている点は共通する。聞き取り調査を通して委託事業を「協働」として位置づけることには次のような課題があることが確認された。第1に委託契約は地方自治法で定められている制度に基づいて行われるため、行政が発注しNPOが受注するという縦型の関係が強く、対等性の確保が難しいこと、第2に、行政が作成した仕様書に沿って業務を遂行するという「下請け」の要素が残ってしまうこと、第3に、NPOへの事業委託が行政のサービスの効率化、スリム化の手段として位置づけられ、NPOをコストの安い事業者として認知されている傾向がまだみられることである。そのため、行政と対等な立場で、仕様書作成の段階からの参画を求めるNPO側の不満の要因ともなっている。このような状況を改善するために、宮城県では平成14年度、15年度のNPOへの委託事業について担当課、NPO双方への評価を実施するなど、両者の対等な関係を構築するために、現状の委託契約制度の運用方法のさらなる見直しを行っている。平成17年度は宮城県の委託事業の評価方法、評価基準について検証するとともに、引き続き都道府県のNPOへの委託の実態を把握するためNPO担当課への聞き取り調査を行う。

昨年度に引き続き、自治体(件レベル)のNPO活動促進を担当する課を対象に、NPOと行政との協働に位置づけられている委託事業の実態と評価に関する聞き取り調査と資料収集を行った(15県実施)。また、事業を受託しているNPOを対象に、受託したことによる組織経営に関するメリット、デメリット、協働の問題点について聞き取り調査を行った(6団体実施)。その結果、以下のような知見が得られた。各自治体とも、NPOと行政の協働に関する施策を積極的に進めており、職員のNPO理解を促進する意味も含めて、協働の概念の整理、協働の意義、協働の基本原則、協働の形態、協働の進め方等についてのマニュアルを作成、あるいは作成中であるところが増えている。また、先駆的に協働事業を行ってきた自治体は、協働の過程で見出された課題を解決するために、協働、とくに委託事業についての評価を継続的に実施しているところがでてきている。その際、たとえば愛知県のように『あいち協働ルールブック2004』に基づいてNPOと行政の協議・検討を行っているように、自治体とNPO双方が評価しあいながら、課題解決をめざすところも出始めている。本年度の調査から以下のような点が見出された。第1に、事業の継承・発展のためには、NPOのノウハウに対する適切な配慮と活用が必要なこと、第2に、より質の高い協働を実現するためには、施策・政策レベルでの目的・目標の共有をし、中長期的な課題、問題意識を開かれた議論の場を通して共有すること、第3に、NPOの活動の支援に向け、市民一人ひとりの自治意識や当事者意識の向上を図っていくこと、第4に、行政職員のNPOに対する理解は十分とはいえず、今後、質の高い協働の推進のためには、NPOの体験研修や意見交換会、職員研修会などの充実を図り、NPOへの理解や協働への自発性を高めていくこと、第5に、NPOと県との協働の実績や経験を活かして、NPOと市町村の協働促進を図っていくことなどである。特定非営利活動促進法が施行されてから9年が経過し、法人数も3万弱を数えている。地方自治体においては、地方分権の流れの中で、多様な地域のニーズや価値観に対応することを目的に、市民参加とNPOとの協働の仕組みづくりと具体的な協働事業が進められてきている。そこで本年度も、昨年度に引き続きNPOへの委託事業を実施している地方自治体への聞き取り調査、および受託NPOへの聞き取り調査を実施した。また、委託事業の相互評価(地方自治体と受託NPO)を実施している地方自治体の公開されている資料の収集と分析を行った。さらに、地方自治体が作成している協働事業ガイドラインやマニュアルの収集と分析を行った。その結果、地方自治体においては、協働の一形態としてのNPOへの委託事業は増加傾向にあることがわかった。それとともに、「NPOの下請け化」の問題が指摘されるようになり、行政とNPOの協働に対する意識の「ズレ」をどのように調整するべきかが課題として明らかになった。
超高温域での絶対温度決定と輻射温度計校正精度向上への挑戦

レーザー加熱・雰囲気制御・ガス浮上・角度分散型・超高温X線回折装置と透過力の高い放射光X線を組み合すことで、4000Kに及ぶ超高温域での精密X線回折実験を可能とした。2次元検出器を設置し、結晶粒成長の効果等を少なくする装置を開発した。真球の結晶試料や融体の高精度データが得られる。超高温域での絶対温度決定、構造解析の高精度化を試みた。高融点物質のバデレー鉱、HfO2, ZrSiO4ジルコン等の精密測定やZrO2-SiO2系等に適応した。試料内での温度勾配を明らかにし、深さ方向の温度勾配を高い精度で決定した。地球最古の物質研究に重要な組成系であるZrO2-SiO2系の詳細を高精度で明らかにした。超高温域での温度の絶対値決定への挑戦と輻射温度計の精度の向上の試みとして、高融点酸化物を用い、雰囲気をコントロールした条件で、不純物の混入の無い実験を行い、格子定数(熱膨張率)、軸比、融点、相転移点等を高精度で決定した。高温レーザー加熱・ガス浮上法による放射光X線回折実験により高精度の回折実験を行った。高融点物質の代表であるZrO2ジルコニ結晶を角度分散型回折計により、3400K程度までの高温下での粉末X線精密結晶構造解析と融体の解析で成果を挙げた。新球の高純度試料を作製し、雰囲気コントロール下で不純物の混入無く計測に成功した。温度の測定精度向上・改善のため、様々な温度測定方法、セル構成、試料調整、解析方法など新たな挑戦的試みを行い、多くの技術的ノーハウを獲得できた。格子定数や軸率を多くの温度で測定することで正確な温度変化、熱膨張特性、融点、相転移点を決定し、中・低温域の結果や分子軌道法シミュレーションによる理論との値との比較・外挿することから、相対値の決定や精度の向上、輻射温度計への温度校正法を確立することを目的とした。決定した温度、融点・相転移点から輻射温度計の温度校正を行い、本法による構成済みの輻射温度計を用いて、各装置付随の輻射温度計の温度を校正を試みた。広い温度域を測定することで、既知の温度域の熱膨張率と超高温域の測定結果を理論値と組み合わせ、試料温度を±20Kほどの誤差で見積もることができた。融点近傍の高温域では結晶の粒成長の問題があるが、試料回転法と2次元検出器による測定、結晶化を阻止する他相粉末混合等で解決できる目処が立った。試料の回転方法を工夫することが重要である。さらに、基礎データの蓄積から高温域の絶対温度決定に向け新方法を確立するべく研究を続けている。温度の正確さが向上することで、地球中心部の理解や地球活動・モデル化の確度が増すことが期待できる。超高温域での物質の温度の精密測定と絶対温度決定に向けた実験法の高精度化を行った。本年度は高融点物質のHhO2の精密測定に成功した。輻射温度計による温度測定精度の向上と試料内での温度分布・温度勾配測定も試みた。熱電対の利用可能域と輻射温度計の分解能をうまく使うことで装置を最大限高精度化し、3000K以上の温度域で±10K程度の精度で温度を決定することに挑戦した。超高温域の構造研究用に開発された雰囲気コントロール可能な、レーザー加熱・ガス浮上法角度分散型超高温X線回折装置と透過力の高いX線を組み合すことで、超高温域4000K以上での精密X線回折実験を目標にした。雰囲気コントロール下、不純物混入のない実験を行い、高精度の回折実験を行った。格子定数(熱膨張率)、軸比、相転移点等を高精度で決定した。本手法は真球の試料を既知の雰囲気下で不純物の混入が無く、雰囲気制御や融解後の融体まで回折データが得られ、融点や相転移の決定が高精度で行えた。今回IP検出器による2次元データ観測装置を設置し、結晶粒成長の効果を校正する装置を開発した。この装置により高融点鉱物zirconの超高温実験、融体共存相等の精密測定に成功した。Planckの関係を用いた輻射温度計等の温度測定とX線その場観察実験を同時に行った。白金による温度校正法を確立し、将来の展開を目指している。高融点化合物の高温下で実験を行う基盤を整えることができた。超高温下での構造解析・評価法の手法開発としての絶対温度決定法確立に向けた新しい挑戦を続けている。3000°Cを大きく超える超高温域での酸化物鉱物や融体の温度の精密測定と絶対温度決定に向けた実験法の高精度化を試み、ジルコンやバデリー鉱に適応した。本年度は高融点物質のZrO2,HhO2,ZrSiO4等の精密測定を行い、新たな成果が得られた。輻射温度計による温度測定精度の向上と試料内での温度分布・温度勾配測定を行い、試料表面と中心部の温度差を標準試料等を用いた回折法やXAFS法により明らかにした。熱電対の利用可能域と輻射温度計の分解能をうまく用いることで装置を最大限高精度化し、3000°C以上の温度域で±3K程度の精度で温度を決定することに挑戦した。

絶対温度の決定には解決すべき問題があり、研究を続けるが、相対温度に関しては、目標を達成できた。超高温域の構造研究用に開発された雰囲気コントロール可能な、レーザー加熱・ガス浮上法角度分散型超高温X線回折装置と透過力の高いX線を組み合すことで、超高温域4000°C以上での精密X線回折実験も可能である。雰囲気コントロール下、不純物混入のない実験を行い、高精度の回折実験か可能である。ZrO2-SiO2系の相図を再検討し、相図を提案し、格子定数(熱膨張率)、軸比等を高精度で決定した。本手法は真球の試料を既知の雰囲気下で不純物の混入が無く、雰囲気制御や融解後の融体まで回折データが得られ、融点や相転移の決定が高精度で行える。IP検出器による2次元データ観測装置を設置し、結晶粒成長の効果を少なくする装置を開発した。Planckの関係を用いた輻射温度計等の温度測定とX線その場観察実験を同時に行い、高融点金属による温度校正法を確立した。高融点化合物の高温下で実験を行う基盤を整えることができた。超高温下での構造解析・評価法の手法開発としての絶対温度決定法確立に向けた新しい挑戦を続ける。レーザー加熱・雰囲気制御・ガス浮上・角度分散型・超高温X線回折装置と透過力の高い放射光X線を組み合すことで、4000Kに及ぶ超高温域での精密X線回折実験を可能とした。2次元検出器を設置し、結晶粒成長の効果等を少なくする装置を開発した。真球の結晶試料や融体の高精度データが得られる。超高温域での絶対温度決定、構造解析の高精度化を試みた。高融点物質のバデレー鉱、HfO2, ZrSiO4ジルコン等の精密測定やZrO2-SiO2系等に適応した。試料内での温度勾配を明らかにし、深さ方向の温度勾配を高い精度で決定した。地球最古の物質研究に重要な組成系であるZrO2-SiO2系の詳細を高精度で明らかにした。本年度は高融点物質のHfO2の精密測定に初めて成功した。今回IP検出器による2次元データ観測装置を設置し、結晶粒成長の効果を校正する装置を開発した。この装置により高融点鉱物zirconの超高温実験、融体共存相等の精密測定に成功した。Zirconは太古代研究に不可欠な最古の地球物質の一つである。高精度の二次元検出器付きX線回折装置を備えた高温レーザー加熱ガス浮上法により融体・結晶の回折実験を立ち上げた。試料保持フォルダーやキャピラリー材料の制限により、実験が困難になること避け、数mmの新球の試料を空気・磁場浮上することで、不純物の混入無く雰囲気も変えられる超高温下での高精度の回折実験を立ち上げた。レーザーも用いた加熱と輻射温度計の測定システム、X線その場観察実験、同時解析が行える。試料の表面付近と中心部では温度勾配が生じ、その詳細を明らかにした。格子定数を多くの温度域で測定し、決定した格子定数、軸率の温度変化、熱膨張特性を決定し、精度の高い低温域の結果や分子軌道法シミュレーションによる理論との値との比較・外挿することから、絶対値の決定を試みた。Rietveldt法による構造解析を超高温域で行い、転移メカニズムを原子レベルで明らかにした。鉱物結晶学、無機化学、凝縮系物理学さらに高融点物質の対象物を広げて、研究を発展・展開してゆく。新たな挑戦として、さらに装置の高度化と手法の公表と広いユーザー確保に努力して、若手研究者・次世代の育成にも貢献したい。試料特性として温度分布・勾配、精密温度決定法への物質依存性、表面ラフネス等影響等をさらに詳細に調べる。高融点化合物を用いた温度校正法を提案し、広い分野に展開を目指し、可能性を追求する。新球の高純度試料を作製し、雰囲気コントロール下で不純物の混入無く計測に成功した。温度の測定精度向上・改善のため、様々な温度測定方法、セル構成、試料調整、解析方法など新たな挑戦的試みを行い、多くの技術的ノーハウを獲得できた。
Ｗｅｂ４ｕを活用した初級・中級フランス語ｅ－ラーニング教育の応用的研究

本研究において、まず独自に初習外国語(フランス語)の学習コンテンツを作成した。次に、これらの学習コンテンツを、WEB対応授業支援システムWeb4uにアップロードし、学生たちが、教室での対面授業と対応しながら、教室外の自宅や自習室など「いつでもどこでも」Web4uにアクセスし学習できる環境を整え、e-Learningの実践を行った。その結果、学生たちの学習意欲の向上や成績の向上などの成果を得た。本研究の実践と成果は生涯学習やe-Learningを進めてゆく上で重要な意義を持つものである。本年度は大阪大学サイバーメディアセンターで行われた第11回e-ラーニング教育学会に参加し、多数の有意義な研究発表から、研究上有意義な知見を得た。とりわけ、立命館大学平尾日出夫教授の「英語学習教材アーカイブの公開」および、大阪大学の細谷行輝教授が中心となって進めている「クオータープロジェクト:15分でできるホームページ教材:15分で作る自動採点式Webテスト問題」は、きわめて有効なe-ラーニング用の教育ツールであるので、今後のe-ラーニング授業実践で大いに利用し、活用していきたい。また平成24年12月7日に、京都大学名誉教授の大木充先生をお招きし、東北大学国際文化研究科において、e-ラーニングに関する講演会を実施した。講演では、「e-Learningによる「学修時間」の増加・確保とタイムマネジメント」および、「グローバル人材育成戦略と大学における外国語教育」の二つのタイトルでお話しをいただくとともに、その後参加者と熱心な質疑・討論を行い、大きな成果を得た。同年11月23日に、沖縄大学で行われたe-ラーニング教育学会主催のシンポジウム「外国語教育におけるe-Learningの現状と課題」および、「語学教育に特化したWeb対応授業支援システム『Web4u』」、「中国語教育におけるe-Learning」に参加し、積極的な発言・提言を行い、参加者から評価を得るとともにe-ラーニング教育に関する新たな知見を得た。平成25年4月末に研究打合会を行い、今年度は主に、e-Learningに関わる講演会を開催すること、研究成果をまとめた冊子を刊行することを確認した。講演会については、11月1日(金)大阪大学サイバーメディアセンター教授細谷行輝氏をお招きし、東北大学国際文化研究科においてe-Learning教育に関する講演会を実施した。講演の題目は「デジタル教育改革ーe-Learningによる最先端の教育システムWebOCMnextの可能性」である。細谷氏は、「日本オープンシステム教育推進協議会」(JMOOC)が配信している教材と比較しながら、WebOCMnextの優れた優位性を実践を交えながら、説得力をもって説明された。聴衆は主に語学関係の教員であったが、現在のハイレベルなデジタル教育改革を体感することができ、e-Learningのよりいっそうの普及の上で大変有意義な講演会であった。研究成果をまとめた冊子については、研究成果の報告書として『Web4uを活用した初級・中級フランス語e-ラーニング教育の応用的研究』を刊行した。冊子の内容は、以下の通りである。「e-Learningシンポジウムin沖縄大学惨禍報告」(寺本成彦)、「大阪大学サイバーメディアセンター視察報告」(米山親能)、「小テストを利用したe-Learningの試み」(米山親能)、「e-Learningに求められるアナログ性」(寺本成彦)、「e-Learning教育に教育における幾つかの「欠如」感」(坂巻康司)、「防災教育とe-Learning」(米山親能)、「<講演要旨> e-Learningによる「学習時間」の増加・確保とタイムマネジメント」(大木充)、「<講演要旨>デジタル教育改革ーe-Learningによる最先端の教育システムWebOCMnextの可能性」(細谷行輝)この研究冊子を多くの方々に読んでいただくことによりe-Learning教育の普及がいっそう計られるものと考える。今年度は、東日本大震災による研究棟の被災、研究機器の被災、および研究代表者・研究分担者の被災による研究開始の遅れのため、研究推進のための基礎的な準備を集中的に行った。7月には研究代表者および研究分担者3名による、今後の研究方針に関わる打ち合わせおよび検討を行った。10月には、東北大学の杉浦謙輔教授とともに研究授業を行い、WebOCMを用いたe-ラーニング教育の実践とその有効性に関する検討を行った。あわせてその後、杉浦教授のアドバイスにもとづき、e-ラーニング教育および教材作成に関わる資料の収集を行った。3月10日には、京都大学吉田南キャンパスで開催された、第10回e-ラーニング教育学会に参加し、多くの研究発表のなかから、e-ラーニング教育実践および推進に関わる貴重な知見を得た。とりわけ、大阪大学サイバーメディアセンターの細谷行輝教授を中心に行われている、新開発のe-ラーニング教育基盤ソフトWeb4uの操作とその有効性に関わる具体的なノウハウを習得した。

さらには、翌日3月11には、京都大学大学院人間・環境学研究科教授の大木充教授と、e-ラーニング教育教材作成に関わる打ち合わせを行い、大木教授の豊富な教材作成の経験にもとづいた教材作成の貴重なノウハウを学んだ。次年度は今年度に得た貴重な知見やノウハウをもとに、e-ラーニング教育基盤ソフトWeb4uを活用したe-ラーニング教育に関わる独自の教材開発に力を注ぎたい。今年度は12月にe-ラーニング教育にかかわる講演会を開催し、多数の参加者を得て、大きな成果を得た。また、11月に沖縄大学で行われたe-ラーニング教育学会主催のシンポジウムに参加し、積極的な発言・提言を行い、参加者から評価を得た。東日本大震災による、東北大学研究施設の被災、および研究代表者・研究分担者の自宅の被災等により、研究開始が遅れたため。次年度は、大阪大学サイバーメディアセンター細谷行輝教授をお招きし、e-ラーニング教育に関する講演会を東北大学において開催する。また、平成26年3月に関東学院大学で開催予定のe-ラーニング教育学会に参加し、これまでの研究成果をe-ラーニング教育学会において発表するとともに、学会誌に論文として掲載する。平成24年4月に研究代表者および研究分担者3名により、今後の研究推進に関する打ち合わせを行い、e-ラーニング教材の作成のための資料収集を進める。平成24年7月には大阪大学サイバーメディアセンターの視察を行い、e-ラーニング教育の最新の情報と知見を得る。また同時に、同センターの細谷行輝教授と打ち合わせを行い、同センターが中心となって開発したe-ラーニング用基盤ソフトWeb4uの活用について、技術的・実践的なノウハウを学ぶ。平成24年8月以降は、それまでに収集した資料および習得した技術的・実践的ノウハウをもとに、Web4uを活用したe-ラーニング教材の作成を行う。また、平成25年3月に開催予定のe-ラーニング教育学会第11回大会で、研究の成果を発表する予定である。講演会開催のための、講師の旅費および謝金。e-ラーニング教育学会参加のための旅費。e-ラーニング教育を推進するための教材・機器・書籍の購入。次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり、平成24年度請求額とあわせて、次年度に計画している研究の遂行に使用する予定である。
アンドロゲン依存性コレステロール合成系酵素DHCR24の前立腺癌における機能解析

(目的)マイクロアレイ解析より同定したアンドロゲン依存性前立腺癌関連遺伝子Seladin-1/DHCR24はアルツハイマー病患者側頭葉で発現低下しており、酸化ストレスによるアポトーシツからの細胞保護機能を指摘されている。またコレステロール生合成系経路の酵素遺伝子のひとつでもある。本研究ではSeladin-1/DHCR24の発現、機能解析を行った。(方法と結果)Seladin-1/DHCR24はアンドロゲン依存性前立腺癌細胞株(LNCaP)においてmRNA、蛋白質ともにアンドロゲン依存性に発現誘導されていた。またSeladin-1/DHCR24を高発現した安定LNCaP細胞株を樹立し、Seladin-1/DHCR24の細胞内局在を検索したところ、主に小胞体に局在しており、一部核にも発現していた。高発現LNCaP細胞株と親株とで過酸化水素水を用いた酸化ストレス刺激に対する反応性(主にアポトーシス)を比較したが、明らかな差異を見出せなかった。1997年から2001年までに京都大学で根治的手術を施行した80例前立腺癌患者のホルマリン固定パラフィンブロックを用いて、約320スポットの前立腺癌組織マイクロアレイを作製し、これを用いたin vivoでのSeladin-1/DHCR24の発現を免疫組織化学染色法にて解析をした。Seladin-1/DHCR24は腺管内腔上皮細胞に主に発現しており、一部間質細胞にも発現していた。一方腺管の基底細胞には発現していなかった。しかし、癌と正常とのあきらかな差異は見出せなかった。(考察)Seladin-1/DHCR24は前立腺癌細胞においてアンドロゲン下流遺伝子であることは疑いない。最近癌抑制遺伝子としての機能を示唆する所見もでており、本質的機能については今後の課題である。(760字)前立腺癌細胞株LNCaPを用いた網羅的遺伝子解析によりコレステロール生合成系酵素の一つであるSeladil/24-dehydrocholesterol reductase(DHCR24)がアンドロゲン下流遺伝子であるというマイクロアレイの実験結果得、それをNorthern blotting, quantitative RT-PCRで確認した。蛋白レベルの発現に関してもSeladin1/DHCR24に対するポリクローナル抗体を作製、アンドロゲンにてseladin-1/DHCR24が誘導されることを確認した。pEGFR-N1 vectorにSeladin1/DHCR24遺伝子を組み込み、LNCaP-DHCR24 stable cell(高発現細胞株)を樹立し、Seladin1/DHCR24が小胞体に存在することを確認した。またSeladih/DHCR24は、酸化ストレスによるアポトーシスとの関与も示唆されていることから、この細胞株を用いて過酸化水素添加による酸化ストレス実験を行っているが、現在のところ親株に比べて酸化ストレスに抵抗性を示すことを積極的に示唆する所見は得られていない。(760字)
分子／界面の構造機能解析に立脚した新規錯体系電極触媒の開発

高い電極触媒活性を有するRhポルフィリン分子と担体との界面をTEM・AFM・第一原理計算により解析し、界面における分子の配置・配向及び吸着構造の安定性を明らかにした。TEMによる実触媒の直接観察を行い、この錯体触媒ではRhが原子単位で分散していることを明らかにした。AFMによる観察から、分子はグラファイト面にface-on様式で吸着可能であるが、その吸着は強固ではないことが分かった。この結果は分子/界面の第一原理計算の結果からも支持される。得られた知見を基に、新規錯体系触媒の開発に取り組み、低過電圧CO酸化電極触媒及びグルコースの多電子酸化電極触媒を開発した。本研究課題では、Rhポルフィリン系電極触媒の機能を(1)分子それ自身の触媒作用と(2)界面における分子の振る舞いの二つに分けて解析し、得られた情報を基に高活性な分子電極触媒の開発を行うことを目的としている。本年度は、まず、CO酸化反応を電子受容体を含む溶液中で行わせることにより、界面の影響を省いたRhポルフィリン分子による化学的CO酸化反応の解析を行った。電気化学的CO酸化反応の場合Rhポルフィリンごとに大きな差が見られたが、溶液中の反応ではRhポルフィリンごとの差は大きいものではなかった。つまりポルフィリンごとの電極触媒活性の差のかなりの部分は界面の影響に帰着されるということがわかった。次に界面の影響を調べるため、ポルフィリン錯体/HOPG (Highly oriented pyrolytic graphite)の構造をAFM (Atomic Force Microscope)により観察し、ポルフィリン錯体分子の界面上の配向やポルフィリン-HOPGの相互作用について評価した。特に相互作用の強さに対するポルフィリン中心金属の影響について解析した。一方で、このポルフィリン吸着HOPGの電気化学的CO酸化活性を評価することにより、表面構造と活性との相関について解析した。相互作用の強いポルフィリン錯体の方が高い電流密度を与えており、分子の界面上での配置が触媒活性に大きく影響していることが示唆された。一方で、実用的な触媒担体(高比表面積カーボン)を透過型電子顕微鏡により観察し、分子の担体上の配置に関する情報を得た。本年度は分子の溶液中の反応を明らかにしたのみならず、界面での触媒反応についても解析した。また、走査プローブ顕微鏡や電子顕微鏡による界面の構造解析も予定通り進捗しており、界面における分子の配置・配向に関する情報が得られつつある。界面での分子の触媒機能を解析し新しい触媒を生み出すという本プロジェクト全体の目的から鑑みて、順調な進捗と考えている。本年度は、反応中間体として考えられるRhポルフィリン-CO錯体の第一原理計算を行い、この錯体の配位様式及び想定している反応機構の妥当性を検討した。その結果、この錯体においてはRhからCへのπ電子供与もCからRhへのσ供与もどちらも強いことが分かった。対応するFeポルフィリン-CO錯体に比べてRhポルフィリン-CO錯体においてはC原子上のカチオン性が強く、反応機構で想定している水分子の求核置換が起こりやすいことが分かった。また、このような均一系でのCO酸化反応メカニズムに立脚した新規CO除去槽の提案を行った。このRhポルフィリンを用いるCO除去槽は、バッチ系の実験において98%以上のCO除去率を実現できた。次に界面の影響を調べるため、ポルフィリン錯体/HOPG (Highly oriented pyrolytic graphite)の構造をAFM (Atomic Force Microscope)により観察した。RhポルフィリンとCoポルフィリンでは基板との相互作用が異なり、その結果、観測される分子の配向構造が大きく異なることが分かった。本触媒は燃料電池電極触媒で使用することを想定しているので、水系電解液で使用されることが想定される。そこで本年度は特に水の影響を解析し、水存在下での分子の基板に対する吸着安定性を評価した。本年度は分光学的手法により提案していた反応中間体の性質や反応機構に関して第一原理計算からの妥当性を検証することができた。また、均一系のCO酸化反応を利用した新しいタイプのCO除去槽を見出すことができた。一方で、分子/界面の解析においては、分子の基板への吸着の安定性についてAFMを用いてこれまでにない知見を得た。本研究課題では、Rhポルフィリン系電極触媒の機能を(1)分子の触媒作用と(2)界面における分子の挙動の二つに分けて解析し、得られた情報を基に高活性な分子電極触媒の開発を行うことを目的としている。既に昨年度までの解析で(1)について明らかにした。本年度は(2)についてメカニズムを明らかにした。第一原理計算及び原子間力顕微鏡により錯体と基板の相互作用を解析した。分散力補正を入れない第一原理計算においては、グラファイトとRhオクタエチルポルフィリン(Rh-OEP)の間に引力性の相互作用はなくRh-OEPの安定吸着構造を見出すことはできなかったが、分散力補正を入れるとグラファイトとRh-OEPの安定吸着構造が取り得ることが見いだされた。このことからRh-OEPとグラファイトとの間には強い相互作用は存在しておらず、分散力により弱く吸着していることが第一原理計算から示された。これらの結果から、カーボン担持Rhポルフィリン錯体に関しては、分子とグラファイト構造との相互作用は小さいので、この相互作用を強めることにより活性をさらに上昇させられる余地がある。

この基盤との相互作用の知見と、昨年度までの分子の触媒作用の解析で得られた知見をもとに触媒の開発を進め、非常に低い過電圧(CO2/COの酸化還元電位に近い電位領域)でCOを電極酸化できるRh錯体触媒を見出した。高い電極触媒活性を有するRhポルフィリン分子と担体との界面をTEM・AFM・第一原理計算により解析し、界面における分子の配置・配向及び吸着構造の安定性を明らかにした。TEMによる実触媒の直接観察を行い、この錯体触媒ではRhが原子単位で分散していることを明らかにした。AFMによる観察から、分子はグラファイト面にface-on様式で吸着可能であるが、その吸着は強固ではないことが分かった。この結果は分子/界面の第一原理計算の結果からも支持される。得られた知見を基に、新規錯体系触媒の開発に取り組み、低過電圧CO酸化電極触媒及びグルコースの多電子酸化電極触媒を開発した。これまでの分子に関する反応機構及び分子/界面の解析で得られた知見をもとに過電圧が極めて低いCO酸化電極触媒を開発する。一方で、分子/基板の機構解析に関しては、顕微鏡以外の手法でより全体的な情報を得ることを目指す。29年度が最終年度であるため、記入しない。電気化学29年度が最終年度であるため、記入しない。
遺伝情報の制御を目指した複合化金属錯体の合成と機能評価

種々の混合配位子金属錯体や複核金属錯体を合成し、それらの錯体とDNAとの結合構造の解析、および結合親和性やDNA切断活性の評価を行った。その結果、金属錯体の複合化がDNAとの相互作用を効率的に強め、切断活性を増大させること、さらに、一部の錯体は新しい抗癌作用を示すことを見出した。また新たに、錯体修飾DNAコンジュゲートを合成し、プロテインスプライシング反応を利用した効率的なDNA一塩基多形検出の手法を開発した。本年度は,(1)カチオン性シップ塩基複核金属錯体、(2)フェナントロリンなどの複素芳香環アミン誘導体をインターカレータとする複合金属錯体,(3)機能性錯体修飾DNAコンジュゲートが形成する二本鎖の構造解析,について研究を進めてきたが,(1)については新たにOH架橋の銅二核錯体を合成するとともに,これまで合成した一連の銅二核錯体についてCV測定とDFT計算によって酸化還元挙動を解析した.現在,酸化還元の可逆性が架橋部位の違いによる構造変化と関連していることが明らかとなったが,酸化還元電位とDNA切断機能との関連については明確な相関は見出されず,詳細についてはさら検討を進めている.(2)については,フェナントロリンやビピリジンとアミノ酸シッフ塩基Cr(III)およびVO(II)混合配位子錯体を合成し,DNAとの結合構造,結合親和性,および光切断活性の解析を行った.Cr(III)錯体は,対応するCu(II)錯体に比べて結合親和性や光切断活性が低下し,DNA上での配向性も低下した.また,アミノ酸シップ塩基VO(II)錯体は溶液中でゆっくりと反磁性錯体種に変化するが'フェナントロリンとの混合配位子錯体形成によって著しく変化が抑制されることを見出した.一方,DNAファイバーESRの測定により,一部グループに沿って配向した錯体成分の存在が確認された。現在,より強いインターカレータとなる複素芳香環アミンを用いた錯体を合成し,これらの現象の解明を試みている.(3)については[Ru^<II>(phen)2dppz]^<2+>錯体修飾コンジュゲートが形成するタンデム二本鎖の構造解析を二次元NMRより行うため,固相法にてコンジュゲートの合成を試み,250nmolに到達する量のコンジュゲートを合成できることを確認した.現在,NMR測定精度の向上を目指してさらに大量のコンジュゲート合成を行っている.本年度も前年度に引き続き,(1)カチオン性シッフ塩基複核金属錯体、(2)フェナントロリンなどの複素芳香環アミン誘導体をインターカレータとする複合金属錯体,(3)機能性錯体修飾DNAコンジュゲートが形成する二本鎖の構造解析,について研究を進めてきた.(1)については新たにカチオン側鎖部位をトリエチルアミン側鎖に変えた種々の複核銅(II)錯体を合成し,疎水性の増加と側鎖の嵩高さがDNAとの相互作用にどのような影響を及ぼすかを検討した.結果として結合親和性,酸化的切断活性ともにトリメチル側鎖置換体に比べて低下した.現在,疎水性の増加が細胞毒性にどのような影響を与えるかを検討している.(2)については,フェナントロリンやビピリジンとアミノ酸シッフ塩基Cr(III)およびVO(II)混合配位子錯体について,より強いインターカレータとなる複素芳香環アミンを用いた錯体を合成しDNAとの結合構造,結合親和性,および光切断活性の解析を行った.Cr(III)錯体は,DNA上での配向性が向上し,酸化的切断活性や光切断活性が増加した.VO(II)混合配位子錯体についてもDNA上での配向性がみられ,現在,酸化的切断活性や光切断活性の評価を試みている.また,本年度はあらたにフェナントロリンをアミド結合で結んだ新規銅(II)二核錯体を合成しDNAの酸化的切断活性の評価を行い,フェナントロリン単核錯体に比べて2本鎖切断の活性が著しく向上することを見出した.(3)については発光性希土類金属錯体を鋳型特異的に形成するDNAプローブおよび鋳型特異的にルテニウム-白金二核錯体を脱離するDNAプローブの合成を試みた.いずれもプロテインスプライシング反応を利用した感度の向上を目指したものであるが,現在ジペプチドリンカーの保護基をはずす最終の段階まで到達している.本年度も1.カチオン性サリチルアルデヒドシッフ塩基複核金属錯体、2.フェナントロリンなどの複素芳香環アミン誘導体をインターカレータとする複合金属錯体,3.プロテインスプライシング反応による機能性錯体修飾

DNAコンジュゲートの合成と機能評価を行った.1.についてはカルボキシヒドラジド架橋配位子による複核銅(II)錯体(a)とカチオン部位を1-メチル-2-フォルミル-3-ヒドロキシルピリジンに置き換えた複核銅(II)錯体(b)を合成し,架橋部位の親水性の増加やカチオン側鎖の形状がDNAとの相互作用にどのような影響を及ぼすかを検討した.(a)は結合親和性,酸化的切断活性ともに1,3-ジアミノ-2-プロパノール架橋錯体(c)に比べて低下した.一方,(b)は(c)よりもやや高い親和性とほぼ同じ切断活性を示した.現在,配位子の修飾による立体構造と酸化還元電位の変化について検討を行っている.2.については,複合配位子のカチオン側鎖を除いた錯体を合成し,カチオン性側鎖の効果を検証した.その結果,DNAとの結合親和性は低下するが,過酸化水素による酸化的切断活性はあまり減少せず,現在反応条件についてさらに検討を行っている,3.については鋳型特異的にルテニウム-白金二核錯体を脱離するDNAプローブの合成を試み,成功した.SNPs解析を行った結果,標的DNAの一塩基の違いに応じて二核錯体が形成され,サンプル量が5.0pmolでも判別可能であることが分かった.今後,反応条件の最適化を行っていくことで,より高い検出感度の実現が可能であると考えられる.また,本年度は新たにビスピコリルアミン銅(II)および亜鉛(II)錯体をsalen型シッフ塩基銅(II)錯体で架橋した三核錯体を合成し,中心金属の共同効果による効率的なDNA二本鎖切断試薬の開発も試みた.その結果,シッフ塩基架橋部位が複素環アミンの銅(II)三核錯体がen架橋錯体に比べて,二本鎖切断機能が著しく向上することを見出した.今後,これらの錯体の生理活性について検証する予定である.
破面立体構造解析システムの開発と三次元フラクトグラフィーの提唱

破壊事故の原因究明,金属破壊機構の解明のためには,従来の平面的な破面の情報だけでなく,表面の三次元的な立体構造を定量的に知ること必要不可欠である.本研究は,光学顕微鏡の可視光波長および電子線波長の寸法領域における破面の三次元微細構造を解析する装置と形状画像解析処理ソフトウエアの開発をおこない,これにより破面診断として有効な学問・技術となり得る三次元フラクトグラフィを提唱することを目的としている.レーザーフォーカス変位計を備えた表面形状測定光学顕微鏡の試料台に水平送り機構を付与し,コンピュータ制御の二方向極微小送り機構を開発した.これにより三次元形状測定を可能とし,汎用のパーソナルコンピュータによる電子顕微鏡像の立体形状全自動化解析システムを開発した.まず,開発した装置の精度を確認した後,引張試験,シャルビー試験により得られた破面を対象に,二次元的な破面領域の凹凸形状をコンピュータに取り込み,開発した立体形状画像解析処理ソフトウェアにより鳥瞰図,等高線図等の三次元画像を得ている.へき開破面のファセット長さ,ディンプル破面のディンプル深さを測定し,破面の三次元的かつ客観的な定量解析を可能としている.本システムは衝撃破壊,疲労破壊,不安定延性破壊などの多くの破壊モードの破壊面にも適用可能であり,事故解析や破壊機構の究明に対するフラクトグラフィの適用範囲を大いに広げるとともに,診断や判定を容易に信頼度高く行うことができ,三次元フラクトグラフィが破面診断の有効な手段となり得ることを示している.破壊事故の原因究明,金属破壊機構の解明のためには,従来の平面的な破面の情報だけでなく,表面の三次元的な立体構造を定量的に知ること必要不可欠である.本研究は,光学顕微鏡の可視光波長および電子線波長の寸法領域における破面の三次元微細構造を解析する装置と形状画像解析処理ソフトウエアの開発をおこない,これにより破面診断として有効な学問・技術となり得る三次元フラクトグラフィを提唱することを目的としている.レーザーフォーカス変位計を備えた表面形状測定光学顕微鏡の試料台に水平送り機構を付与し,コンピュータ制御の二方向極微小送り機構を開発した.これにより三次元形状測定を可能とし,汎用のパーソナルコンピュータによる電子顕微鏡像の立体形状全自動化解析システムを開発した.まず,開発した装置の精度を確認した後,引張試験,シャルビー試験により得られた破面を対象に,二次元的な破面領域の凹凸形状をコンピュータに取り込み,開発した立体形状画像解析処理ソフトウェアにより鳥瞰図,等高線図等の三次元画像を得ている.へき開破面のファセット長さ,ディンプル破面のディンプル深さを測定し,破面の三次元的かつ客観的な定量解析を可能としている.本システムは衝撃破壊,疲労破壊,不安定延性破壊などの多くの破壊モードの破壊面にも適用可能であり,事故解析や破壊機構の究明に対するフラクトグラフィの適用範囲を大いに広げるとともに,診断や判定を容易に信頼度高く行うことができ,三次元フラクトグラフィが破面診断の有効な手段となり得ることを示している.1.人間の認識能力の援用による対話型立体解析システムの試作異なる角度から撮影した破面の一対の走査型電子顕微鏡像を、コンピュータのディスプレイ上で立体視しながら、人間の立体認識能力を利用して主要な対応点を探索しておいたうえで、画像処理による自動探索で補間したところ、地形の航空写真測量とくらべて格段に複雑な金属破面でも、断面形状・等高線の計測が可能であるとの見通しが得られた。今後は実用的な自動解析システムのアルゴリズムを開発をはかる。2.レーザーフォーカス変位計による立体解析システムの試作市販のレーザーフォーカス変位計を備えた表面形状測定光学顕微鏡により、破面の断面形状測定を行った。この装置は破面のように凹凸のはげしい形状の測定には、垂直送り機構の精度と振動の問題があり、また三次元形状の測定のためには、水平送り機構を付与する必要があるので、これらの機構とその制御機構を試作中である。三次元形状測定の予備的な結果が得られたところである。今後は、上記の二つのシステムの試作を完了し、さらに両者が併用できる寸法領域においての比較によって、走査型顕微鏡を用いる測定法の信頼度の確認を行い、またこれらの解析法の破壊力学的な有用性を示した。破壊事故の原因究明,金属破壊機構の解明のためには,従来の平面的な破面の情報だけでなく、表面の三次元的な立体構造を定量的に知ること必要不可欠である.本研究は,光学顕微鏡の可視光波長および電子線波長の寸法領域における破面の三次元微細構造を解析する装置と形状画像解析処理ソフトウェアの開発をおこない,これにより破面診断として有効な学問・技術となり得る三次元フラクトグラフィを提唱することを目的としている.レーザーフォーカス変位計を備えた表面形状測定光学顕微鏡の試料台に水平送り機構を付与し,コンピュータ制御の二方向極微小送り機構を開発した.これにより三次元形状測定を可能とし,汎用のパーソナルコンピュータによる電子顕微鏡像の立体形状全自動化解析システムを開発した.まず,開発した装置の精度を確認した後,引張試験,シャルピー試験により得られた破面を対象に,二次元的な破面領域の凹凸形状をコンピュータに取り込み,開発した立体形状画像解析処理ソフトウェアにより鳥瞰図,等高線図等の三次元画像を得ている.へき開破面のファセット長さ,ディンプル破面のディンプル深さを測定し,破面の三次元的かつ客観的な定量解析を可能としている.

本システムは衝撃破壊,疲労破壊,不安定延性破壊などの多くの破壊モードの破壊面にも適用可能であり,事故解析や破壊機構の究明に対するフラクトグラフィの適用範囲を大いに広げるとともに,診断や判定を容易に信頼度高く行うことができ,三次元フラクトグラフィが破面診断の有効な手段となり得ることを示している.
ユーラシアの遊戯と学習に関する歴史的研究

研究代表者は、ロシア極東の都市「マガダン」周辺に居住する少数民族とりわけ「エベン」の人々の遊戯について現地調査を実施した。このために、帆街道教育大学との間に交流のある「マガダン国際教育大学」を訪問し、そこで少数民族の代表の人々とのセミナーに参加することができた。このセミナーのなかで、エベンとエスキモーに伝わる伝統的な遊びが紹介された。これらの遊びが、少数民族の居住する地域の学校などにおいて、現在なお多くの子供たちに親しまれていることは非常に興味深かった。また、これらの遊びのなかに、かわ国でも広く行われている「あやとり」や「お手玉」によく似た遊びもあったが、これらの遊びのルーツを探る興味も深まった。しかし、一般的にはこの地域の遊びは「トナカイ」との関わりや自然条件と生産形態に深く関係していることが分かった。共同研究者は、「国立モスクワ教育大学」を訪問し、同大学の学生・教官に対して、遊びと学習に関する聞き取り調査及びアンケート調査を実施した。また、このなかで行った学生・教官との間に「遊びと学習に関する歴史的比較研究」についての討論を行うとともに、教育学科の教授・助教授に対する「ロシアと日本の子供たちの健康・遊び・学習の諸問題について」の報告を行った。いずれも大きな関心が寄せられた。上記2件の詳細な内容については、本研究の報告書「ユーラシアにおける遊戯と学習に関する歴史的研究」に収録した。
高い対称性を持つ2次元確率場の繰り込みと多重ウィーナー積分

研究対象とする等角不変確率場は非同次コーシーリーマン方程式の解として定まるのもである。2次元トーラス上の等角構造を上半平面でパラメータ付けする際のモデュラー群の作用がモデュラー共変性という高い対称性も引き起こしている。解のモデュラー共変性が多重相関関数を有理点で評価したものの保型性を導く。いくつかの具体例においてそれらが実際に保型形式であることが確かめられている。10年度までの研究で、楕円関数を用いた解の表示から、保型性を壊さずに高次の重みを持つ汎関数renormalized productが自然に構成され、表現できる保型形式のクラスを広げることができることが解明されつつある。これは、場の量子論において、2次元空間ではwick積で記述される汎関数が豊富に存在することとの関連を示唆している。そこには、グリーン関数の対数関数的特異性が強く反映しており、更にその根元は2次元空間のもつ等角構造にある。等角構造がrenormalized productをどのように規定するか、さらには表現可能な保型形式をどのように規定するか等の問題と関連している。今後はこれらの特徴付けを明らかにすることへ研究を発展させる必要がある。評価する有理点およびそこでのrenormalized productの重みのペアからなる空間上のコンフィギュレーションへのモデュラー群の作用の分解とおよびカスプへのモデュラー群の作用の関連を調べることにより表現可能な保型形式のクラスを規定するというのが一つの方向である。11年度の研究では、アイゼンシュタイン級数で保型形式の空間が記述できるという条件の下で、いつかの具体例をしらべ、保型形式が多重相関関数として表現可能であることが確かめられた。研究対象とする等角不変確率場はモデュラー共変性という高い対称性も持つ。その有理点上での多重相関関数の値は、いくつかの具体例においてそれらが保型形式であることが確かめられている。当面の目標は、これが成り立つような確率場のクラスを広げることであった。一つの方向は、2次元トーラス上の等角構造を上半平面でパラメータ付けする際のモデュラー群の作用をモデルとすることである。確率場は非同次コーシーリーマン方程式の解として定まるものである。楕円関数を用いた解の表示から、保型性を壊さずに高次の重みを持つ汎関数renorma1ized productが自然に構成され、表現できる保型形式のクラスを広げることができた。今後は等角構造がrenorma1ized productをどのように規定するかを明らかにする方向へ研究を発展させる必要がある。これは表現可能な保型形式の特徴付けを明らかにすることとも関連している。一方この手順はポァッソン点過程に基づく多重ウィーナー積分をpartitionのタイプに対応して分解するときのアナログである。確率場のユークリッド自由場への収束が、同時にrenorma1ized productのwick積への収束を導くことが上のアナログの証明となる。ポァッソン点過程を可解性を満たすファイバー上で条件を付けて得られるものを非同次項としている場合の解は粒子密度が大きい極限でwick積へ収束することが示せた。研究対象とする等角不変確率場は非同次コーシーリーマン方程式の解として定まるものである。

解のモデュラー共変性が多重相関関数を有理点で評価したものの保型性を導く。いくつかの具体例においてそれらが実際に保型形式であることが確かめられている。10年度までの研究で、楕円関数を用いた解の表示から、保型性を壊さずに高次の重みを持つ汎関数renormalized productが自然に構成され、表現できる保型形式のクラスを広げることができることが解明されつつある。これは、場の量子論において、2次元空間ではwick積で記述される汎関数が豊富に存在することとの関連を示唆している。そこには、グリーン関数の対数関数的特異性が強く反映しており、更にその根元は2次元空間のもつ等角構造にある。等角構造がrenormalized productをどのように規定するか、さらには表現可能な保型形式をどのように規定するか等の問題と関連している。今後はこれらの特徴付けを明らかにすることへ研究を発展させる必要がある。評価する有理点およびそこでのrenormalized productの重みのぺアからなる空間上のコンフィギュレーションヘのモデュラー群の作用の分解とおよびカスプヘのモデュラー群の作用の関連を調べることにより表現可能な保型形式のクラスを規定するというのが一つの方向である。11年度の研究では、アイゼンシュタイン級数で保型形式の空間が記述できるという条件の下で、いくつかの具体例をしらベ、保型形式が多重相関関数として表現可能であることが確かめられた。