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固体ヒートシンクの伝熱制御支援による難接合樹脂のCOレーザー溶着の研究

レーザー透過放熱体利用の樹脂溶着技術において、COレーザーにより0.5mm厚のPFAフィルムが、溶融一体化されることを確認した。部材最表面から溶融深さを確認した結果0.75mmであったのでこの肉厚までの重ね合せ溶着は可能である。さらに、PFAとPTFEとの溶着、および、その他のエンプラ素材(PC,PET,POM,PBT)についてもCOレーザーの適用性を検討し、それぞれ溶着が可能であることを確認した。無着色の同種樹脂(特にポリオレフィン樹脂、フッ素系樹脂)のレーザー溶着技術の開発は各産業分野で熱望されているが、現在のところ、色素添加が必要な半導体レーザー溶着法では対応出来ない。これに対し、「赤外線透過放熱体を利用する無損傷のレーザー溶着法」により上記の難接合材料の溶着性の向上を図った。ただし、従来適用してきたCO_2レーザー(波長10.6μm)では、大多数の樹脂は非常に強い吸収性を有しているため、肉厚の部材に対しては、赤外線透過放熱体の効果に限りがあった。そこで、波長が約5μmのCOレーザーを適用し、上記の課題を解決する検討を試みた。フッ素樹脂のPFA材の透過スペクトル計測では、5μmでの透過率は21%(t=0.5mm)であり、10.6μmの場合(0.01%(t=0.5mm))と比べて、適度な透過と十分な吸収とを両立していることを確認した。溶着試験により、CO_2レーザーでは重ね合わせ溶着が不可能だった0.5mm厚のPFAフィルムが、部材界面の溶融一体化も確認されると同時に、レーザー照射表面に何らの損傷も見られなかった。観察の結果、界面からの溶け込み深さが約250μmと、溶着に必要な50μmを超えており、厚み0.75mm程度のフィルムまで本溶着法は対応可能と推察される.無着色の同種樹脂(ポリオレフィン樹脂、フッ素系樹脂など)のレーザー溶着技術の開発は各産業分野で熱望されていが、上記の樹脂が、波長1ミクロン以下では光に対して透過性を示すため、現在のところ、色素添加が必要な半導体レーザー溶着法では対応出来ない。これに対し、「赤外線透過放熱体を利用する無損傷のレーザー溶着法」により、色素添加の必要のない中遠赤外線レーザーを使用し、上記の難接合材料の溶着性の向上を図った。フッ素樹脂のPFA材の透過スペクトル計測では、5μmでの透過率は10.6μmの場合と比べて、著しく透過が増える。溶着試験により、CO_2レーザーでは重ね合わせ溶着が不可能だった0.5mm厚のPFAフィルムが、部材界面の溶融一体化されること確認した。この部材の断面観察により、部材最表面から溶融深さを確認した結果0.75mmであったのでこの肉厚までの重ね合せ溶着は可能である。さらに、異種材の組合せとして、PFAとPTFEとの溶着を行った。両者の融点がPFA:300°C, PTFE:332°Cと差があるため、バランスよく溶融させることが重要であり、融点の高いPTFEを上面に重ね合わせる方法の方が、下部のPFAでの溶融深さが深くなることを確認した。さらに、その他のエンプラ素材(PC, PET, POM, PBT)についてもCOレーザーの適用性を検討し、それぞれ溶着が可能であることを確認した。
林道開設工事の土工量を最小にする曲線の選択

経済効果の高い路線の選定,開設コストの節減となる工法の開発の一環として,土工量を最小にする曲線半径の選択を考究した.曲線半径は地形の表面のなす曲線形に近似させても,必ずしも最小とはならず,曲線半径が小さいと拡幅量が増大して土工量が返って増加する性質をもっているところから,土工量が極小値に安定する範囲を立体幾何学的に計算機内で線形計画法の理論をアレンジして論理的に検討した.林道規程第17条の拡幅量設定の根拠となる設計車両の構造は,道路運送車両の保安基準および車両制限令で定める最大車両,即ち3軸を有する最大積載量11t級(T荷重20t)を基準とし,拡幅量決定の要因である前端オーバハング長に軸距を加えた値8mとなっているが,この条件で拡幅量演算の実用式ε=L^2/2R-0.5を適用し,曲線内緩和切線長をL={(A*B)^2+2WR_1}^<0.5>の式で算出した.いま,大円の半径および移程をR_1およびΔR_1,小円のそれをR_2およびΔR_2,大円の接続点G_1における曲率の中心M_1の横座標をX_1小円におけるそれをX_2とし,共通接線へM_1点から下ろした垂線M_1F_1と直線M_1M_2とのなす角ε,これは共通接線へM_2点から下ろした垂線M_2F_2と直線M_1M_2とのなす角に等しいから, ΔM_1M_2Mにおいて, M点は直線でM_1F_1の延長上の演算値であることがわかりM_1M_2=M_1D_1+D_1D_2+M_2D_2=R_1+D+R_2となりM_1M=M_1F_1+M_2F_2=(R_1+ΔR_1)+(R_2+ΔR_2)が導かれM_2M=OF_1+OF_2=X_1+X_2と整理することができ,したがってtanε=(X_1+X_2)/(R_1+ΔR_1+R_2+ΔR_2).そこで地形の三次曲線形S型を対象に設計するには次のようにすればよいことになろう.2つの半径R_1, R_2およびパラメータが与えられれば, R_2/R_1,A/R_1=L_1/A≡l_1, A/R_2=L_2/A≡l_2が算出でき,前掲の式より残りの未知量が地形情報パラメータの算出と共に得られ,最適値Rが得られる.ここで考えた地形情報は均一な勾配の斜面であるので,現実的には若干の誤差が生じるし,また土質の変化も無視している点は今後の課題である.経済効果の高い路線の選定,開設コストの節減となる工法の開発の一環として,土工量を最小にする曲線半径の選択を考究した.曲線半径は地形の表面のなす曲線形に近似させても,必ずしも最小とはならず,曲線半径が小さいと拡幅量が増大して土工量が返って増加する性質をもっているところから,土工量が極小値に安定する範囲を立体幾何学的に計算機内で線形計画法の理論をアレンジして論理的に検討した.林道規程第17条の拡幅量設定の根拠となる設計車両の構造は,道路運送車両の保安基準および車両制限令で定める最大車両,即ち3軸を有する最大積載量11t級(T荷重20t)を基準とし,拡幅量決定の要因である前端オーバハング長に軸距を加えた値8mとなっているが,この条件で拡幅量演算の実用式ε=L^2/2R-0.5を適用し,曲線内緩和切線長をL={(A*B)^2+2WR_1}^<0.5>の式で算出した.いま,大円の半径および移程をR_1およびΔR_1,小円のそれをR_2およびΔR_2,大円の接続点G_1における曲率の中心M_1の横座標をX_1小円におけるそれをX_2とし,共通接線へM_1点から下ろした垂線M_1F_1と直線M_1M_2とのなす角ε,これは共通接線へM_2点から下ろした垂線M_2F_2と直線M_1M_2とのなす角に等しいから, ΔM_1M_2Mにおいて, M点は直線でM_1F_1の延長上の演算値であることがわかりM_1M_2=M_1D_1+D_1D_2+M_2D_2=R_1+D+R_2となりM_1M=M_1F_1+M_2F_2=(R_1+ΔR_1)+(R_2+ΔR_2)が導かれM_2M=OF_1+OF_2=X_1+X_2と整理することができ,したがってtanε=(X_1+X_2)/(R_1+ΔR_1+R_2+ΔR_2).そこで地形の三次曲線形S型を対象に設計するには次のようにすればよいことになろう.2つの半径R_1, R_2およびパラメータが与えられれば, R_2/R_1,A/R_1=L_1/A≡l_1, A/R_2=L_2/A≡l_2が算出でき,前掲の式より残りの未知量が地形情報パラメータの算出と共に得られ,最適値Rが得られる.
光触媒超親水性伝熱面の開発

本研究は,光触媒の超親水性を利用して,気液相変化系で優れた性能を有する伝熱面の開発を目的とする.本研究課題は,次の項目についての検討を行った.(1)水平円柱周りの流下液膜式蒸発の伝熱試験(2)プール沸騰伝熱試験により,超親水性による限界熱流束点(CHF),極小熱流束点(MHF)への影響(3)プラズマ処理による親水化表面におけるの液滴の蒸発に及ぼす濡れ性の影響(4)アルミ表面のプラズマ処理による改質と接触角の変化その結果,いずれの検討項目においても表面を親水化させた方が優れた伝熱特性を示すことがわかった.液滴蒸発実験では蒸発時間を測定したところ,接触角が小さいほど蒸発時間が短く,超親水性の効果により伝熱が促進されることが判明した.また,濡れ限界温度を調べたところ,接触角が小さくなるほど濡れ限界温度は上昇し,最大20K以上の差がでることがわかった.(4)のプラズマ改質により作製したアルミ表面はフラクタルな構造を有しており,初期状態では拡張濡れを呈する.ところが時間の変化とともに接触角が上昇し150°以上の超撥水状態になることが分かった.この現象は極めて興味深いものの原因は不明で現在調査中である.そのほか,実用酸化チタン皮膜伝熱面の開発を念頭に,銅とステンレスパイプへの成膜を実施した.その結果,銅については酸化の影響が大きく,実用向きではない.一方,ステンレスへの成膜特性は良好であり,実用伝熱面の最有力候補であるとの感触が得られた.本研究は,光触媒の超親水性を利用して,気液相変化系で優れた性能を有する伝熱面の開発を目的とする.本研究課題は,次の項目についての検討を行った.(1)水平円柱周りの流下液膜式蒸発の伝熱試験(2)プール沸騰伝熱試験により,超親水性による限界熱流束点(CHF),極小熱流束点(MHF)への影響(3)プラズマ処理による親水化表面におけるの液滴の蒸発に及ぼす濡れ性の影響(4)アルミ表面のプラズマ処理による改質と接触角の変化その結果,いずれの検討項目においても表面を親水化させた方が優れた伝熱特性を示すことがわかった.液滴蒸発実験では蒸発時間を測定したところ,接触角が小さいほど蒸発時間が短く,超親水性の効果により伝熱が促進されることが判明した.また,濡れ限界温度を調べたところ,接触角が小さくなるほど濡れ限界温度は上昇し,最大20K以上の差がでることがわかった.(4)のプラズマ改質により作製したアルミ表面はフラクタルな構造を有しており,初期状態では拡張濡れを呈する.ところが時間の変化とともに接触角が上昇し150°以上の超撥水状態になることが分かった.この現象は極めて興味深いものの原因は不明で現在調査中である.そのほか,実用酸化チタン皮膜伝熱面の開発を念頭に,銅とステンレスパイプへの成膜を実施した.その結果,銅については酸化の影響が大きく,実用向きではない.一方,ステンレスへの成膜特性は良好であり,実用伝熱面の最有力候補であるとの感触が得られた.本研究は,光触媒の超親水性を利用して,気液相変化系で優れた性能を有する伝熱面の開発を目的とする.本年度は,次の項目についての検討を行った.(1)超親水性は薄液膜からの蒸発促進に効果を発揮することが分かっているので,水平円柱周りの流下液膜式蒸発の伝熱試験を実施し,通常面との比較を行う.その際,流量と液膜厚さの関係の測定を行った.(2)プール沸騰伝熱試験により,超親水性による限界熱流束点(CHF),極小熱流束点(MHF)への影響を詳細に調べた.(3)耐久性に優れた伝熱面の開発を目指し,スパッタリング法による酸化チタンのコーティングを実施し,各種の条件に対して,紫外線の照射時間と接触角の関係を調べた.その結果,(1)については非常に低い流量でも非常に安定な薄い液膜が形成でき,通常面に比べて最大40倍程度の伝熱促進効果があることが分かった.また,最小濡れ膜流量を測定しようと試みたが,事前の予想以上に少ない液膜流量でも伝熱面全体が濡らされるため,装置上の制限から測定不可能であった.(2)については,定常プール沸騰試験および浸漬冷却実験により,濡れ性が向上すると,CHF,MHF点ともに高温高熱流束側に移動し,優れた伝熱面となり得ることが実証された.(3)のスパッタリングにより作製したコーティング膜は耐久性および伝熱特性の点では,ディップコーティングに比べて優れているものの,光触媒活性の点でまだ完全に安定な条件には達していない.しかしながら,種々の実験事実から,この方法によるコーティングが現段階では最有力であるとの感触が得られた.本研究は,光触媒の超親水性を利用して,気液相変化系で優れた性能を有する伝熱面の開発を目的とする.本年度は,次の項目についての検討を行った.(1)超親水表面を利用して接触角を変化させて,高温面上の液滴の蒸発に及ぼす影響を詳細に調べた.(2)耐久性に優れた伝熱面の開発を目指し,スパッタリング法による酸化チタンのコーティングを実施し,各種の条件に対して,紫外線の照射時間と接触角の関係を調べた.

その結果,(1)については接触角483゚の間で変化させて,蒸発時間を測定したところ,接触角が小さいほど蒸発時間が短く,超親水性の効果により伝熱が促進されることが判明した.また,濡れ限界温度を調べたところ,接触角が小さくなるほど濡れ限界温度は上昇し,最大20K以上の差がでることがわかった.液滴の大きさの効果についても継続して調査を実施中である.(2)のスパッタリングにより作製したコーティング膜は耐久性および伝熱特性の点では,ディップコーティングに比べて優れているものの,光触媒活性の点でまだ完全に安定な条件には達していない.しかしながら,種々の実験事実から,この方法によるコーティングが現段階では最有力であるとの感触が得られた.本研究は,光触媒の超親水性を利用して,気液相変化系で優れた性能を有する伝熱面の開発を目的とする.本年度は,次の項目についての検討を行った.(1)プラズマ処理により接触角を変化させて,高温面上の液滴の蒸発に及ぼす影響を詳細に調べた.(2)アルミ表面のプラズマ処理による改質と接触角の変化を測定した.(3)スパッタによる円柱伝熱面への成膜その結果,(1)については銅,アルミ,ステンレスについて接触角を変化させて,蒸発時間を測定したところ,接触角が小さいほど蒸発時間が短く,超親水性の効果により伝熱が促進されることが判明した.また,濡れ限界温度を調べたところ,接触角が小さくなるほど濡れ限界温度は上昇し,最大20K以上の差がでることがわかった.液滴の大きさの効果についても継続して調査を実施中である.(2)のプラズマ改質により作製したアルミ表面はフラクタルな構造を有しており,初期状態では拡張濡れを呈する.ところが,時間の変化とともに接触角が上昇し150°以上の超撥水状態になることが分かった.この現象は極めて興味深いものの原因は不明で現在調査中である.(3)については実用酸化チタン皮膜伝熱面の開発につながるものでり,銅とステンレスパイプへの成膜を実施した.その結果,銅については酸化の影響が大きく,実用向きではない.一方,ステンレスへの成膜特性は良好であり,実用伝熱面の最有力候補であるとの感融が得られた.
朝鮮版『文選』の総合的研究

本研究では、従来、『文選』版本研究史において看過されていた朝鮮本『文選』(六臣注本、五臣単注本)が、唐代鈔本、或は、宋刊本・元刊本・明刊本などいかなる関係を持ち、東アジア文化史の上においてどのような役割を果たしたかについて分析した。初年度(平成9年)では、朝鮮朝宣徳三年六臣注本、正徳四年五臣注本の伝存諸版本の所在調査を行なう一方、宋刊本文選・旧鈔本文選などの研究史整理、そして宋刊本や旧鈔本などと朝鮮六臣注本との校勘に着手した。平成10年度は、朝鮮版六臣注『文選』の系譜について検討を行ない、朝鮮刊本が袁氏倣宋刊本よりは古い元祐九年秀州州学本に近い版本に拠った点を明らかにした。また、遼刻『釈摩訶衍論賛玄疏』の鎌倉写本を発見し、宋刊本の流伝経路に関して遼朝と高麗、そして日本との文化交流に着目した。平成11年度は、朝鮮本六臣注『文選』について、従来の研究では全く欠落していた版種の問題について取り上げ、現存の朝鮮本六臣注『文選』は宣徳以降、少なくとも三種以上の版本があった点を明らかにし、国会図書館本が求古楼旧蔵本であった可能性を指摘した。最終年度の平成12年には、朝鮮版『文選』の版本学的研究の補助資料たる『歴代卅四家文集』の書誌的分析、朝鮮半島に唯一伝存すると言われる誠庵文庫蔵「元刊本」李善注文選の刊行と書誌研究を実施した。その結果、『歴代卅四家文集』は明刊『漢魏七十二家文集』の版木を用いて賞雨軒が刊行した明末清初の刊本であり、『文選』研究資料としてはむしろ『漢魏七十二家文集』の方が有用であるものの、書誌的には異版があって、決して一種ではないことを明らかにした。一方、誠庵文庫蔵「元刊」李善注文選は、元刊張伯顔本の明覆刻本である北京書舗汪諒刊本の零本と推定され、朝鮮朝の両班儒林では宗主国明朝の最新刊本を実用としていた一端が明らかになった。その一方で、朝鮮本五臣注『文選』については、宋刊本・旧鈔本などとの校勘に手間どり、研究成果は次の機会に改めて提示することとなり、報告書には盛り込めなかった。『文選』は、六朝以来、文学の主流の位置を占め、多数の鈔本及び刊本を生み出す一方、各家の注釈本も誕生せしめた。朝鮮朝で印出された宣徳三年六臣注本、正徳四年五臣注本もその一例である。朝鮮本文選については、黒田亮が研究の先鞭をつけ、のち、韓国の金学主や日本の花房英樹がそれぞれ分析を加えたが、『文選』版本学の中では不十分な点が見られる。

新たな調査によって朝鮮本六臣注文選は、日本では東京大学東洋文化研究所、東洋文庫に、韓国ではソウル大学校奎章閣などに所蔵される。一方、朝鮮本五臣注文選は、韓国の成均館大学校及び啓明大学校に欠本があるものの所蔵される他、日本の国会図書館にも残本として残る。ただし、国会図書館本は、直江版六臣注本との取り合わせ本で、巻立ては当然のことながら不整合を示す。宮城県図書館には、紙背文書に零葉二葉がある。別に、朝鮮本李善単注本も個人蔵本があるらしい。朝鮮本文選の書誌的位置、或は、版本・テキストとしての意義を考える時、まず、『文選』諸本のうち、旧鈔本との対比をする必要がある。この点、斯波六郎の研究が詳しいので、本研究はその成果に立脚しつつ、新たな発見として紹介されたドイツ・トルファン探検隊将来鈔本断簡・石川県郷土博物館蔵大鋸本唐鈔本断簡、或いは旧鈔書目の記載などを加えて、幾つかの例文をベースとして校勘表を作成している。同時に、版本系統の諸本の調査と蒐集も行ない、李善単注本では、尤袤本、東北大張伯顔本、五臣注本では台湾中央図書館本宋刊本、六臣注本では足利学校明州刊本・慶長古活字本・袁氏倣宋刊本などの蒐集を行ない、明清刊本六臣注本を比較資料として校勘作業過程にある。他方、別集類も校勘上重要な位置を占めるので、引用例の文人の別集について新たな調査が必要となっている。朝鮮本六臣注文選の版本は、斯波六郎氏の指摘する明州刊本及び袁氏倣宋本の優点を兼ね備えつつも、両版とは一致しない。恐らく、李善単注本と五臣単注本の原形を多く留める元祐九年刊の秀州州学本に極めて近い版本、或は、同一の版本を用いて覆刻本として刊行された可能性が浮かびあがってきた。朝鮮本六臣注文選が秀州州学本のそのもの、或はその子供とすれば、明州刊本及び袁氏倣宋本の底本たる広都県裴氏刊本は、秀州州学本といかなる関係があったのであろうか。朝鮮本五臣注文選の後序に「二川両浙」で大字本五臣単注本があったとされるが、その二川とは四川省双流県、つまり広都県を示すらしい。この地で北宋中期に五臣単注本が刊行されたことは、当時、まだ李善単注本と五臣単注本の合刻本、つまり六臣注文選がなかったことを暗示する。北宋中期元祐九年刊に秀州州学で六臣注本を出して評判を取ったことから、遅れて西川の広都県で商業出版の六臣注本裴氏刊本が出る一方、明州でも秀州州学本に拠って重複部分を圧縮して六臣注本を出したのではないか。従って、朝鮮本六臣注文選から見ると、兄弟か甥姪の関係になろう。同時に、西川の広都県刊本は五代以来の系譜を継ぐのではないと言える。朝鮮本五臣注文選と宋版五臣単注本との関係は、現在検討中である。南宋版本には、建陽の陳八郎刊本と杭州の鍾家刊本とがある。朝鮮本の場合、北宋中期の天聖四年孟氏刻本の流を汲むと見られるが、にわかには断定しがたい。平安時代の三条本等との校勘を通して、系統立てをする予定である。校勘材料として、『和漢朗詠集』に文選が引かれていること、別系統の『古詩紀』・『漢魏詩乗』があり、さらに『歴代三十四家文集』が発見されたので、宋版の乏しい別集の補いとしてこれらの資料を用いて、朝鮮本五臣注文選の性格分析を行なう予定である。朝鮮版『文選』において、六臣注本と五臣注本という二系統の区分の他、六臣注本自体に幾種かの版種があることが判明した。日本の東京大学本六臣注朝鮮版は、東洋文庫本と完全に一致し、ともに欠本のない完本である。ことに、東洋文庫本には、「宣賜之記」印があり、この種の版本では善本と見なせる。ソウルの奎章閣本は、東京大学本や東洋文庫本と同版であるが、巻六〇や後序などは別版の補巻であるため、その影印本を底本にする場合は注意を要する。一方、ソウルの誠庵文庫六臣注諸残本は、東京大学本・東洋文庫本・奎章閣本とは異版の版本で、幾本かは訓錬都監刊本であるが、完本でないため相関関係は不明である。以上の六臣注本とまったく別版が、国会図書館本古活字本十九冊(五臣注本を含む)である。国会図書館本と同版と推定されるのが、台湾台北故宮博物院本二十一冊である。
企業志向をめぐる従業員意識構造の社会学的比較研究(ベトナム・中国・日本)

本研究は、企業志向をめぐってベトナム、中国、日本の従業員意識がどのように異なり、どのように重なるかを検討したものである。近年におけるベトナム、中国の経済的発展はめざましいものがある。しかし、このような発展がどのような従業員意識と結びついているかの研究はほとんどなかった。本研究はこの点に鑑み、質問紙調査によりこの点の三国間比較を試みた。資料として使用するデータは、1990年の中国調査(天津)、1995年の中国調査(工会調査)、1996年のベトナム調査、1997年の日本地域調査、1997年の日本労働組合調査のものである。結果を要約的に言うと、中国の企業労働者は「企業帰属感」については両調査とも高い値を示す一方、「経営計画・生産過程への積極的関与意識」については高い層ときわめて低い層に二極分化する傾向がみられた。ベトナムでは「企業帰属感」は中国よりも低く、反対に「経営・生産過程への積極的関与意識」に関しては中国よりも高かった。日本では「企業帰属感」に関してはいわゆる人並み志向が強く、他方、「経営・生産過程への積極的関与意識」については批判的参加とも呼べる項目への共感がみられた。また、この傾向は、労働組合調査でも同様であった。以上の点は、企業別、規模別、職位別、性別などの要因の影響も関与していると見られるが、他方社会主義としての経験の長さ、および資本主義的市場経済化導入の時期が大きな影響を与えていると考えられる。さらに、このデータをもとに社会主義と産業化の連関について企業意識から分析していきたい。本研究は企業志向を中心にして、従業員意識の比較を主題にしている。特にこの場合、日本・中国・ベトナムの参加国間の従業員意識の比較を中心においた。中国とベトナムの調査については奈良大学社会学部によって行われていたものを参照の対象にし、日本調査については関西の労働組合を中心に約2000のサンプルでの調査となった。なお、中国調査では約1250、ベトナムでは約1500サンプルであった。本研究では上記課題に対して主に「企業帰属意識」・「合理化志向」・「労働組合満足度」の三点からアプローチをした。従来社会主義企業では所属企業への意味付けの点で開かれた労働市場がないため強い帰属意識が成立していると考えられていた。この点でこの調査はラフなかたちにせよ、従来のこうした見解に修正を加える材料を提出したといってよいだろう。結果は、ベトナムおける企業意識がそれほど低くなく、かつ合理化志向だ大変強かったことがわかった。また、中国では改革・開放政策が進行して行くにつれ従来の所属企業(単位)に対して見られたような企業べったり意識が少なくなっているように見受けられた。合理化志向についてもベトナムと日本の間にあり、現在の中国企業社会のあり方を象徴しているように思える。これに対して、日本は資本主義国でありながら、必ずしも労働者が資本主義的でなく、むしろ資本主義的な方策に対する一定の反発を内包しつつ自己の行動の方向性を調整しているようにみえる。このような三者の比較は社会主義とは何か、だけでなく我々の社会のありようにも反省的思考を求めるものである。

結果を要約的に言うと、中国の企業労働者は「企業帰属感」については両調査とも高い値を示す一方、「経営計画・生産過程への積極的関与意識」については高い層ときわめて低い層に二極分化する傾向がみられた。ベトナムでは「企業帰属感」は中国よりも低く、反対に「経営・生産過程への積極的関与意識」に関しては中国よりも高かった。日本では「企業帰属感」に関してはいわゆる人並み志向が強く、他方、「経営・生産過程への積極的関与意識」については批判的参加とも呼べる項目への共感がみられた。また、この傾向は、労働組合調査でも同様であった。以上の点は、企業別、規模別、職位別、性別などの要因の影響も関与していると見られるが、他方社会主義としての経験の長さ、および資本主義的市場経済化導入の時期が大きな影響を与えていると考えられる。さらに、このデータをもとに社会主義と産業化の連関について企業意識から分析していきたい。
嚥下と呼吸の協調に基づく嚥下訓練に関する研究

本研究は嚥下障害のある在宅高齢者に対する援助技術を開発することを目的とし、嚥下性無呼吸時間への加齢の影響と嚥下と呼吸の協調に基づく嚥下訓練の効果を検討した。高齢者が5ml水を嚥下した時の、舌骨上筋群表面筋電図と呼吸軌跡が記録された。被験者は60-69歳24人(男性11人、女性13人)、70-74歳23人(男性12人、女性11人)、75-79歳19人(男性8人、女性11人)、80歳以上24人(男性15人、女性9人)の4群に分類された。4群が、呼吸型発現率について母比率の差の検定を用いて比較された。嚥下性無呼吸時間については二元配置分散分析が用いられた。その結果、60-69歳群に比較して、男性ではその他の群で単独嚥下(1回の喉頭運動で嚥下が終了する呼吸型)の発現率が減少し、女性では70-74、75-79歳群で減少した。嚥下性無呼吸時間(mean±SD)は、男性では60-69歳群0.870±0.14sec、70-74歳群0.957±0.13sec、75-79歳群、0.841±0.08sec、80歳以上群0.952±0.25secであり、女性では60-69歳群0.996±0.19sec、70-74歳群1.061±0.13sec、75-79歳群、0.973±0.15sec、80歳以上群0.905±0.15secであった。嚥下性無呼吸時間は、女性において延長し(p<0.05)、男性女性とも70-74歳群で最も延長した。次に、嚥下時の呼吸軌跡をバイオフィードバックとして映写した声門上嚥下訓練が実施され、嚥下と呼吸の協調に与える効果が検討された。被験者は、前述した被験者のうち、嚥下造影検査によって気管への誤嚥を認め、研究参加への同意が得られた1名である。実験デザインにはABAB法が用いられ、訓練は1日を1セッションとして5ml水嚥下10試行が、全体で22セッションが実施され、声門上嚥下の遂行数と分割嚥下(2回以上の喉頭運動によって嚥下を終了する呼吸型)の発現数が測定された。その結果、声門上嚥下遂行数を増加させ、分割嚥下遂行数を減少させる効果が認められた。これらの結果から、在宅高齢者の嚥下障害を予防するためには、70-74歳群に介入する必要があり、嚥下と呼吸の協調に基づく嚥下訓練は嚥下障害のある高齢者に効果があることが示唆された。

実験デザインにはABAB法が用いられ、訓練は1日を1セッションとして5ml水嚥下10試行が、全体で22セッションが実施され、声門上嚥下の遂行数と分割嚥下(2回以上の喉頭運動によって嚥下を終了する呼吸型)の発現数が測定された。その結果、声門上嚥下遂行数を増加させ、分割嚥下遂行数を減少させる効果が認められた。これらの結果から、在宅高齢者の嚥下障害を予防するためには、70-74歳群に介入する必要があり、嚥下と呼吸の協調に基づく嚥下訓練は嚥下障害のある高齢者に効果があることが示唆された。基礎的研究では、若齢者2名(21歳、男性)を被験者として、5mlと10m1水嚥下における舌骨上筋群の表面筋電図と熱センサーによる鼻孔での呼吸をMacLabシステム(ADInstruments)を使用して同時に記録し、加えて、嚥下造影(video fluorography : VF検査)を同時に記録した。各嚥下の前後に「pa」を発声させて、それによる表面筋電図上のアーチファクトとVF画像上の開口を同期の指標として用い、嚥下前の「pa」からの所要時間を測定して比較した。その結果、軟口蓋挙上による鼻咽腔閉鎖後に呼吸軌跡上は呼気が記録され、その後に惹起された喉頭の最大挙上による喉頭閉鎖から下降し終えるまでの期間が嚥下性無呼吸期間に該当した。高齢者を対象とした基礎研究では、嚥下障害評価尺度(注1)に基づきリスクありと評価された高齢者のうち、同意が得られた11人とリスクなしと評価された高齢者のうち同意が得られた7人を対象として、VF検査を実施した。リスクありの11人中2人に明らかな誤嚥が、1人に食道通過異常が認められた。リスクなしの7人中1人に不顕性誤嚥が認められた。次に、在宅高齢者を対象として、5ml水嚥下時の嚥下性無呼吸時間をMacLabシステムを使用して測定した。年齢分布は60-69歳24人(男性11人、女性13人)、70-79歳23人(男性20人、女性22人)、80歳以上24人(男性15人、女性9人)であり、これらの年齢群と性別によって比較した。その結果、年齢に有意差(p=0.014)を認め、性別と年齢に交互作用を認めた。嚥下性無呼吸時間は、男性では60-69歳群875±166ms、70-79歳群929±178ms、80歳以上群924±212msであり、女性では60-69歳群966±184ms、70-79歳群1019±164ms、80歳以上871±175msであった。男性では、嚥下性無呼吸時間が加齢に伴って延長したが、女性では60歳代に比較して70歳代では延長したが80歳以上になると短縮された。女性における結果はこれまでの報告とは異なる結果であり、今後対象の属性について検討する予定である。注1)深田順子,鎌倉やよい,北池正,野尻雅美:在宅高齢者のための嚥下障害リスク評価尺度開発.日本看護研究学会雑誌,25(1),87-99,2002.在宅高齢者の嚥下障害を改善するために、嚥下と呼吸に基づく嚥下訓練の効果が検討された。被験者は、嚥下障害リスク評価尺度によるスクリーニング、MacLabシステムを使用した嚥下時の呼吸(R)と舌骨上筋群の表面筋電図(EMG)との同時記録、嚥下造影(videofluorography : VF)によって2名が特定され、そのうち同意が得られた1名である。VFでは、気管への不顕性誤嚥が認められた。実験デザインにはABABA法が用いられ、訓練は1日を1セッションとして5ml水嚥下を10試行実施し、SGMの遂行数と分割嚥下の発現数が測定された。ベースライン条件(BL)として5セッションが実施され、呼吸型が安定した時点で介入条件1(F1)を10セッション実施し、その後介入条件を除去する手続きがとられ(F0)、介入条件2(F2)、F0の順に、合計22セッションが3ヶ月にわたり実施された。F1は、呼吸周期上の嚥下時期の図による教示と呼吸軌跡のバイオフィードバックであり、F2はF1に加えてSGMの方法に関する言語教示である。その結果、分割嚥下はF1によって0試行となり、F0でも維持された。SGMはF1では遂行数が増加したがF0では維持されなかった。F2によって再びSGM遂行数が回復し、その後F0でも維持された。訓練終了後のVFでは、40%バリウム5ml嚥下において梨状窩への貯留はあったが誤嚥は認められなかった。さらに、10mlの嚥下では、咽頭クリアランスが良好であり、安全な嚥下が遂行された。以上から、分割嚥下を改善させる効果が確認されたが、SGM遂行を維持するためには呼吸周期上の嚥下時期に関する手がかりを与える必要性が示唆された。次に、MacLabシステムによるRとEMGの同時記録に加えて、VFを同時に記録した。
低次元化モデルを併用した連結走行体と走行路の耐震性能向上技術の開発

連結走行体のオリジナルモデルと低次元化モデルをうまく使い分けて,走行路の影響を考慮した連結走行体の地震時の応答挙動を調べ,地震時走行安定性を向上することが緊急の課題である.平成30年度は(2)走行路のモデル化について検討を行った.高速走行体の耐震性を調べるためには走行体の走行路の特性が大きな影響を与える.走行体は前年度同様オリジナルモデルでは1車両につき,1車体,2台車,4輪軸からなる計21自由度のモデルを用いた.まずは走行路として地盤を想定し,上下左右の2方向にそれぞれ質量・ばね・ダンパからなる1自由度系でモデル化した.走行路と車両数の少ない走行体の連成モデルを作成し,地盤から走行体への入力を考慮し,走行路は走行体に対し十分重いものとして走行体から走行路への入力は無視できるとみなした.走行路(地盤)の影響を考慮するため,軟らかい地盤,普通地盤について簡単な検討を行った.また走行路を考慮しないモデルとも比較を行った.入力波は新潟県中越地震(観測地点:長岡支所)とした.入力地震波が走行路を経て走行体に入力されるときの車両の応答は,走行路を考慮しない場合に比べて最大変位が大きくなった.地震波が走行路を通過したとき,走行路の周波数特性のため,車両の固有振動数に近い成分が強調され,車両が大きく振動したことがわかる.また,今回のシミュレーションでは普通地盤の場合の方が,車両の固有振動数に近い成分がより強調されたと考えられる.以上により走行路のモデル化ができ,走行路を考慮した走行体の地震応答解析の重要性が確認できた.研究実績の概要にも示したように,今年度の予定であった,走行路のモデル化,走行路と走行体の連成モデルの作成ができ,走行路の走行体の地震応答への影響などの基本的なことを調べることができた.特に走行路の周波数特性は走行体の地震応答に対して大きな影響を与えることが分かったので走行路の特性を知ることが重要であることが確認できた.そのため,おおむね計画通りに順調に進んでいるといえる.平成30年度の研究によって走行路(地盤)のモデル化,走行路の走行体の地震応答への基礎的な影響を検討することが出来た.これをもとに次年度は,ほかの走行路への応用を行いたい.次に,走行体の低次元化モデルと走行路の連成モデルから種々の簡易検討を行い,耐震性の傾向を調べる.そののち,走行体のオリジナルモデルと走行路の連成モデルから低次元モデルで検討の難しい詳細な点の検討を行いたい.必要に応じて解析の一部については実験による検証も行いたいと考えている.連結走行体のオリジナルモデルと低次元化モデルをうまく使い分けて,走行路の影響を考慮した連結走行体の地震時の応答挙動を調べ,地震時走行安定性を向上することが緊急の課題である.平成29年度は(1)連結体の特性を考慮した低次元化モデルの作成について検討を行った.現在のモデルでは1車両では21自由度となる.N車両では21Nの自由度となる.車両モデルのように複数の剛体で構成され運動自由度が大きい場合は,単純に高次モードを無視してしまうとほかの剛体と比較して質量が小さいために固有振動数が大きい輪軸の応答を正しく表現できなくなる恐れがある.また車体質量など車両モデルの諸元を変化させると振動モードの形状が大きく変化してしまうこともある.そのためモード選択は試行錯誤的に行うしかなかった.またこれまでの試行錯誤的な低次元化では1車両につき5自由度ほどしか低減できなかった.ここではモードの寄与の大きさの指標となる係数ベクトル,調整パラメータを導入しこれらをもとに目的関数を設定し,スパース推定の理論を適用した.これにより車両の諸元などが変化して車両の振動モード形状が変化した場合でも車両の応答に与える影響の大きい振動モード(本質的な寄与をするモード)を自動的に選び出すことができた.一例では,3車両の解析の場合,63から43自由度に,16車両の解析の場合,336から184自由度に低減することができた.提案方法により低次元化されたモデルを用いて車両の地震応答や走行安全性を検討するための数値解析を行うと車両数や解析条件に関わらず,車両の地震応答および走行安全性の特徴を失わない範囲で解析コストを半分程度まで低減できることを示唆した.また一部,走行路についても1自由度系でのモデル化の検討を行った.研究実績の概要にも示したように,今年度の予定であった,連結車両のモード解析による各モードの重要度の検討,スパースモデリングに基づく効率的なさらなる低次元化手法の検討,低次元化モデルとオリジナルのモデルによる解析計算の精度検討などを行うことができたため,おおむね計画通りに順調に進んでいるといえる.連結走行体のオリジナルモデルと低次元化モデルをうまく使い分けて,走行路の影響を考慮した連結走行体の地震時の応答挙動を調べ,地震時走行安定性を向上することが緊急の課題である.平成30年度は(2)走行路のモデル化について検討を行った.高速走行体の耐震性を調べるためには走行体の走行路の特性が大きな影響を与える.走行体は前年度同様オリジナルモデルでは1車両につき,1車体,2台車,4輪軸からなる計21自由度のモデルを用いた.まずは走行路として地盤を想定し,上下左右の2方向にそれぞれ質量・ばね・ダンパからなる1自由度系でモデル化した.

走行路と車両数の少ない走行体の連成モデルを作成し,地盤から走行体への入力を考慮し,走行路は走行体に対し十分重いものとして走行体から走行路への入力は無視できるとみなした.走行路(地盤)の影響を考慮するため,軟らかい地盤,普通地盤について簡単な検討を行った.また走行路を考慮しないモデルとも比較を行った.入力波は新潟県中越地震(観測地点:長岡支所)とした.入力地震波が走行路を経て走行体に入力されるときの車両の応答は,走行路を考慮しない場合に比べて最大変位が大きくなった.地震波が走行路を通過したとき,走行路の周波数特性のため,車両の固有振動数に近い成分が強調され,車両が大きく振動したことがわかる.また,今回のシミュレーションでは普通地盤の場合の方が,車両の固有振動数に近い成分がより強調されたと考えられる.以上により走行路のモデル化ができ,走行路を考慮した走行体の地震応答解析の重要性が確認できた.研究実績の概要にも示したように,今年度の予定であった,走行路のモデル化,走行路と走行体の連成モデルの作成ができ,走行路の走行体の地震応答への影響などの基本的なことを調べることができた.特に走行路の周波数特性は走行体の地震応答に対して大きな影響を与えることが分かったので走行路の特性を知ることが重要であることが確認できた.そのため,おおむね計画通りに順調に進んでいるといえる.平成29年度の研究によって連結体の低次元化モデルを作成できた.これをもとに平成30年度は一部検討を開始しつつある走行路のモデル化を行う.地盤の状況,レールの状況,橋梁などの構造体のモデル化,それらと車両の相互作用について検討していきたい.平成30年度の研究によって走行路(地盤)のモデル化,走行路の走行体の地震応答への基礎的な影響を検討することが出来た.これをもとに次年度は,ほかの走行路への応用を行いたい.次に,走行体の低次元化モデルと走行路の連成モデルから種々の簡易検討を行い,耐震性の傾向を調べる.そののち,走行体のオリジナルモデルと走行路の連成モデルから低次元モデルで検討の難しい詳細な点の検討を行いたい.必要に応じて解析の一部については実験による検証も行いたいと考えている.効率よく研究が進み予定していた金額を使わずに成果を得ることができた.次年度はこれまでの成果報告やより充実した研究を行うために使っていきたい.効率よく研究が進み,また今年度の学会発表の場所は近いところが多く,予定していた金額を使わずに成果を得ることができた.次年度はこれまでの成果報告やより充実した研究を行うために使っていきたい.
TNFαによるヒト骨肉腫細胞のα5β1インテグリン発現動態と浸潤転移における役割

低転移性であるヒト骨肉腫培養細胞OSTにおける各種インテグリンの発現をRT-PCR法を用いてさらに詳細に調べるために,ヒトで恒常的に発現しているといわれているβ2-microglobulinの発現量と比較することによってその増減を検討した.PCRによる増幅は,21サイクルから最初のスクリーニングで行った35サイクルの範囲で,β2-microglobulinの発現量がTNFα刺激前後で変化がないことを確認した.未処理OSTはα2,α3,α5,α6,αv,β1,β5,β6を発現しているが,TNFα刺激を受けるとα5ばかりでなくα3も激減した.α2,β1の発現量も有意に減少した.一方,α6は発現量が増加した.αv,β5,β6の発現量には差みられなかった.TNFα刺激によって新たにβ8の発現が確認された.このことから予想されることは,フィブロネクチンレセプターとしてのα5β1の減少,コラーゲンレセプターとしてのα2β1,α3β1の減少である.ビトロネクチンレセプターとしてのαvβ5の発現量に変化はみられなかった.しかし,細胞接着試験では,フィブロネクチンおよびコラーゲンに対する接着性にそれぞれ差はなく,ビトロネクチンに対する接着性はTNFα刺激で有意に低下した.このことから,蛋白レベルでのインテグリンの減少がTNFα刺激24時間ではまだ十分ではなく,分解・消失せずに残っており機能しているためではないかと考えている.実際,免疫沈降法では,ケミコン社のα5に対する抗体を用いると,TNFα刺激24時間ではα5β1の減少がみられなかった.さらに遊走試験でも,TNFα刺激を24時間したOSTは,フィブロネクチン,ビトロネクチンをコートした場合の両者ともにcontrolに対して遊走能が亢進した.低転移性であるヒト骨肉腫培養細胞OSTにおける各種インテグリンの発現をRT-PCR法を用いてさらに詳細に調べるために,ヒトで恒常的に発現しているといわれているβ2-microglobulinの発現量と比較することによってその増減を検討した.PCRによる増幅は,21サイクルから最初のスクリーニングで行った35サイクルの範囲で,β2-microglobulinの発現量がTNFα刺激前後で変化がないことを確認した.未処理OSTはα2,α3,α5,α6,αv,β1,β5,β6を発現しているが,TNFα刺激を受けるとα5ばかりでなくα3も激減した.α2,β1の発現量も有意に減少した.一方,α6は発現量が増加した.αv,β5,β6の発現量には差みられなかった.TNFα刺激によって新たにβ8の発現が確認された.このことから予想されることは,フィブロネクチンレセプターとしてのα5β1の減少,コラーゲンレセプターとしてのα2β1,α3β1の減少である.ビトロネクチンレセプターとしてのαvβ5の発現量に変化はみられなかった.しかし,細胞接着試験では,フィブロネクチンおよびコラーゲンに対する接着性にそれぞれ差はなく,ビトロネクチンに対する接着性はTNFα刺激で有意に低下した.このことから,蛋白レベルでのインテグリンの減少がTNFα刺激24時間ではまだ十分ではなく,分解・消失せずに残っており機能しているためではないかと考えている.実際,免疫沈降法では,ケミコン社のα5に対する抗体を用いると,TNFα刺激24時間ではα5β1の減少がみられなかった.さらに遊走試験でも,TNFα刺激を24時間したOSTは,フィブロネクチン,ビトロネクチンをコートした場合の両者ともにcontrolに対して遊走能が亢進した.
幼・小・中学校における睡眠教育プログラムの発展化と実用化に関する研究

本研究では、教員が睡眠の科学的知識を習得し、幼児・児童・生徒の基本的な生活習慣の確立に向けて睡眠の教育を展開させることのできる教員の研修プログラムを開発するとともに、子どもたちの健やかな体を育む実用性の高い横断的なプログラムを組織し、睡眠教育実践を発展させることを目的とした。その結果、1子どもの睡眠の実態と問題を把握する調査の実施、2睡眠の科学的な知見を学ぶ研修会、3幼稚園、小学校、中学校の各発達段階に即した睡眠の教育プログラムと教材の作成、4睡眠教育プログラムの実践化と評価の4つを内容とする研修の有効性が、学習者、教員、授業観察者の評価から確かめられた。小学校の学級活動および総合的な学習の時間における睡眠教育プログラムを作成し、その実践化を図った。学級活動の実践においては、「知識の活用」に焦点を当ててプログラムを作成した。また、総合的な学習の時間においては、児童が睡眠について調べたいテーマを設定し、調べた結果を発表するというワークショップ形式のプログラムを作成した。その結果、学級活動および総合的な学習の時間ともに、児童ならびに教師の授業評価は好意的(5段階評価の4または5が80%以上)であった。続いて、睡眠教育をより充実させるために、小学生向けの睡眠教育テキストを作成し、小学3年生および4年生を対象に実践した。児童による評価では、「授業の楽しさ」「新しい発見」「授業内容の活用」および「テキストの効果」のいずれの項目においても高い評価(4段階評価の4または3が90%以上)が得られた。とりわけ、テキストの効果(今日の授業で使ったテキストの図や絵は役に立ちましたか)においては、4:「たいへん役に立った」の評価が3年生で63%、4年生で65%を示した。これらの結果から、今回作成した児童用テキストは、睡眠の授業に対して有効であると考えられる。睡眠教育の実施状況について調査した結果、小学校体育主任おいては、教科(体育):50%、学級活動:48%、学級通信:71%、個別指導:50%であった。養護教諭においては、教科:42%(2007調査より+13ポイント)、学級活動:48%(+11ポイント)、保健便り:86%(+17ポイント)、個別指導:81%(+32ポイント)であった。養護教諭において睡眠教育の指導機会が増加していることが明らかになった。睡眠に関する研修会への参加状況(過去3年間)については、小学校体育主任が34%と、2007年に調査した一般教諭の5%に比べてかなり高かった。養護教諭の参加状況は52%(+14%)であった。辻らが開発した睡眠教育研修プログラムを滋賀県内の幼稚園および小学校に適用し効果を検証した。幼稚園では、守山市内の幼稚園を対象に園児の睡眠の実態調査を実施した(6月)。その結果、就床時刻の遅れが課題とされた。これを踏まえて9月に教員および保護者を対象に睡眠科学研修会を実施し、さらにその知見を基に睡眠教育実践に取り組んだ(9月12月)。実践の結果、M園(96名)では、保護者の睡眠に対する問題意識が高まり、園児の休日前の就床行動に改善がみられた(9時までに就寝する割合43%→57%)。小学校では、近江八幡市教育委員会と連携して、市内教職員の睡眠教育研修会(6月、8月)および保健の授業研究会(10月)を実施した。6月の研修会に参加した教職員(28名)の評価では、「大変よかった」が26名(93%)、「よかった」が2名(7%)で、全員から好意的な評価を得た。内容的には、睡眠の科学的知識の習得と活用の重要性、睡眠教育教材の活用の必要性、睡眠を中心とした子どもの生活習慣改善の重要性に関する記述が認められた。授業研究会における授業者の評価では、児童の睡眠に対する意識に変化がみられたこと、自らの生活習慣を見直すことの大切さを実感させることのできたことが成果として認められた。課題としては、授業者が睡眠の科学を理解し教材を有効的に活用する指導方法の工夫があげられた。初任教員1名を対象とした調査では、研修の満足度:4、睡眠科学の理解度:3、睡眠教育教材の活用度:5、睡眠教育の重要性:5(いすれも5段階評定)の授業者評価を得た。これらの結果から、睡眠教育研修プログラムの実用化を進めていくためには、大学と教育委員会および学校園が連携して睡眠の科学に関する研修機会を増やすこと、その活用に向けて共同検討する場を組織すること、モデル授業の公開と検討の場を持つことの重要性が示唆された。今年度は昨年度に作成した睡眠教育テキストを、県内外の地域を代表するモデル実践校に配備し、平成22年度に開発した教員研修プログラムを適用しながら、睡眠教育の拡大化を図ることを目的とした。具体的には、以下の2つの小学校を対象に授業研究を実施した。(1)滋賀県栗東市立H小学校の若手教員による授業:13年生担任(男性初任教員)による「元気いっぱいわたしのからだ」の授業では、元気さリズム(グラフ)の作成が、「元気さは朝起きてから活動を始めるとともに大きくなり、夜になると小さくなること」「睡眠は昼間に活動したからだを休める働きがあること」の理解を深めるのに有効であることが確かめられた。24年生担任(女性2年目教員)による「すくすく育てわたしのからだ」の授業では、児童は睡眠日誌を継続的につけることによって自己の睡眠習慣が把握でき、そのことがテキストの「一晩のねむりの変化」や「すいみんと成長ホルモン」のグラフの読み取りに深く関係すると考えられた。

(2)兵庫県尼崎市立S小学校の学級担任と養護教諭によるTTの授業:学級担任が睡眠日誌から週間の就床および起床時刻を集計し棒グラフに表し、就床時刻の遅れが起床時刻の遅れ、さらには日中のからだのだるさにつながることを理解させた。その体験的理解を、養護教諭による睡眠のメカニズムの説明によってより深く理解させることができた。上記2つの検証授業により、初任教員であっても睡眠教育研修プログラムと睡眠教育テキストを活用することによって、睡眠の大切さと睡眠の科学にふれる授業が展開できること、さらに中堅やベテラン教員においてはテキストの内容をベースとしつつ教材・教具の工夫により睡眠教育の質を高めることのできることが確かめられた。小・中学校の睡眠教育実践を今後さらに推進していくためには、以下の点に留意する必要がある。まず、小・中学校の各学年段階で指導するべき内容を明確にし、睡眠学習の内容の確実な定着を図る必要がある。本プログラムでは、前学年で取り扱った科学的知見をもとに、次の学年段階での活動が予定されているものがある。全ての子どもたちが確実に理解できる内容に精選する必要がある。次に、教師が知識を伝えるような一斉指導型のスタイルだけでなく、できるだけ子ども自身の気づきや伝え合いをもとに、互いの考えを交流し合う、協働的な授業展開が求められる。そのためには、今回開発した教具や授業テキストをもとに、学校や学級の実態に応じて改善するとともに、指導方法を工夫する必要がある。本研究を通して睡眠教育の重要性はかなり深く認識されたものの,未だ学校や地域全体で取り組むには至っていない。今後はその阻害要因を明らかにし、より充実した睡眠教育が展開されるよう、教員の研修システムを含めた人材育成に関する検討を行う必要がある。本研究では、教員が睡眠の科学的知識を習得し、幼児・児童・生徒の基本的な生活習慣の確立に向けて睡眠の教育を展開させることのできる教員の研修プログラムを開発するとともに、子どもたちの健やかな体を育む実用性の高い横断的なプログラムを組織し、睡眠教育実践を発展させることを目的とした。その結果、1子どもの睡眠の実態と問題を把握する調査の実施、2睡眠の科学的な知見を学ぶ研修会、3幼稚園、小学校、中学校の各発達段階に即した睡眠の教育プログラムと教材の作成、4睡眠教育プログラムの実践化と評価の4つを内容とする研修の有効性が、学習者、教員、授業観察者の評価から確かめられた。当初予定していた国際学会の申請時期(H26年5月)と研究成果のまとめの時期(H27年1月)が合わず、成果発表を来年度に延ばすことにした。教育学、教科教育学成果の発表を平成27年度に行う。これまでに開発した保健科教育のプログラムに加えて、学級活動ならびに総合的な学習の時間を対象とした睡眠教育プログラムを作成し、その実践化を図ることができた。これにより、睡眠をテーマにした学習が、学校の実情に応じて使い分けできるようになった。さらに、児童が主体的に授業に参加し、その活動を効果的に展開できるように児童用テキストの作成を試みた。このテキストの効果は高く、睡眠教育に対する児童ならびに教師の評価がより向上した。昨年度実施できなかったオーストラリアの児童生徒を対象とした質問紙調査については当該倫理委員会の許可が認められず、実施することができなかった。
一般市民の教育参画システム構築から探索する市民に寄り添う医学教育の質的研究

大学が自律的に社会のニーズを把握し、これを医学教育に反映させるために「一般市民の声を収集し活用するシステム」を構築し、システム構築を通じた「市民に寄り添う医学教育」の明確化を目的とする。学生や教員、模擬患者など市民ボランティアを対象としたインタビュー調査をもとに、質的研究手法を用いて「一般市民」の定義付けを行い、これに基づくリクルート方法、研修プログラムを開発する。「一般市民」のカリキュラム関連委員会への陪席参加を試行し、参加者のインタビュー調査を経て再度、定義を確認する。全国医学部を対象にこのシステムの有用性に関する調査行い、一連の質的研究結果もふまえ「市民に寄り添う医学教育」を明確化する。