hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
反転授業評価モデルの開発

東京国際大学に導入されたMoodleにおいて、「課題」「小テスト」「ワークショップ」モジュールを用いた電子化ルーブリックを実装し、授業の中で実証実験を行った。その結果、学生同士のスキル習得に関する評価の信憑性が増すとともに、授業に対する学生の動機づけも向上することが明らかになった。上智大学では、ポジティブ心理学を扱う反転授業を行い、学生の知識・情報習得だけでなく「生活の質」に関する影響を探った。内容理解の促進や学習動機の向上が見られたものの、反転授業の構築と運用自体に関する様々な制約も明らかとなり、学生の「生活の質」にまで踏み込んだ評価基準を開発するには至らなかった。本研究は二つの大学(東京国際大学・上智大学)の研究室による共同研究であり、協同学習型の反転授業を導入した授業モデルの中で、知育・徳育両面を含む広い意味での学習効果の測定方法開発を目的とする。東京国際大学分担分では、ノートテイキング、情報検索スキル、プレゼンテーション等のアカデミックスキル習得のための初年次教育に焦点を当て、習得状況評価のためのルーブリックの電子化及び利用について実証実験を行った。e-Learningシステムに実装した反転授業用教材による事前予習を義務付ける一方、教室では個人またはグループ単位で演習を行った。教員、学生が各々ルーブリックに基づく学習評価を行い、両者に殆ど差がないことが確認された。これにより,スキル習得におけるパフォーマンス評価では,臨場感のある場面において即時判定する仕組みを提供することが有用といえる。実証実験の結果については、日本教育工学会およびe-Learning教育学会で講演発表を行った。上智大学分担分では、ポジティブ心理学をテーマとする内容言語統一学習(CLIL)を用いた英語講座で反転授業を導入、関連知識の習得、総合的英語力の向上、さらに身体的、心理的及び社会的満足感(Quality of Life/QoL)との関わりを探る手法を模索した。ただし、平成27年度は同講座履修者が極端に少なかったため、本来の観察対象外の英語講座二つを利用し、内容理解度、反転授業に対する態度、およびQoLに関するアンケート調査を行い比較をした。期間中研究協力者の健康問題によりサポートが滞る想定外の事態が発生、年間を通じてごく小規模の反転授業実践にとどまり、総じて同年度はパイロットスタディ的色彩を濃くしたが、大学における反転授業の円滑な運営に欠かせない要素、授業の徳育的側面をQoL以外により適切に示す指標導入の必要性等、将来研究に向けての知見が得られた。東京国際大学分担分においては、平成27年度については反転授業の評価モデルを主に手書きとオフラインで運用した。ルーブリックによるデータも取得できたのでほぼ順調といえる。上智大学分担分においては、平成27年度については複数の要因により当初予定していた頻度の反転授業を行うことができず、十分なデータを収集することができなかった。また焦点を当てている「徳育」の部分でルーブリックや評価モデルを導入することについて、理論的枠組みやデータ収集手法についてもさらなる検討を加える必要があることから、やや遅れていると言える。東京国際大学分担分では、担当科目「初年次演習」において,Moodleを用いた反転授業を展開し、その中でアカデミックスキル教育を実践した。具体的なスキルとしては、学修スキル、ノートテイキングスキル,リーディングスキル、情報検索スキル、ライティングスキル、ディスカッションスキル、プレゼンテーションスキルを取り上げた。それぞれのスキルの習得目安としてルーブリック(Moodleの「活動」「フィードバック」で実装)を用いて学生に自己評価させた。その結果については学会発表もしくは本学論叢で発表する予定である。上智大学分担分では、前年度に引き続き、ポジティブ心理学及び関連事項をテーマとする内容言語統一学習(CLIL)を用いた英語講座で反転授業を導入、関連知識の習得と総合的英語力の向上を目指した。ただし、研究企画当初視野に入れていた身体的、心理的及び社会的満足感(Quality of Life/Qol)との関わりについては、数量的因果関係を探ることが困難だったため、ケーススタディとして複数の学生たちとのインタビューを行い、反転授業に対する態度、学習達成度、QoLに関する主観的評価を把握し、改めて今後の研究遂行に必要な視点、項目を探った。東京国際大学分担分では、前年度の事前調査として,アカデミックスキル毎にルーブリックを作成、当該年度ではそれらをMoodleに移植することでルーブリック評価を実践できた。上智大学分担分では、前年度に増して動画教材を作成することができ、反転授業に用いることができた。また東京国際大学担当分と合わせ、これまでの研究実績を共著の形で図書として上梓・出版することができた。本研究は二つの大学(東京国際大学・上智大学)の研究室による共同研究であり、協同学習型の反転授業を導入した授業モデルの中で、知育・徳育両面を含む広い意味での学習効果の測定方法開発を目的とした。以下、最終年度の実績概要について報告する。東京国際大学および上智大学共通分担分については、これまでの研究成果をまとめ、「河村一樹、今井康博『大学における反転授業』大学教育出版、2017年4月」として上梓した。東京国際大学分担分では、以下の論文および学会発表を行った。・河村一樹:Moodleを用いたルーブリック評価の試みー初年次演習での実践ー東京国際大学論叢人間科学・複合領域研究、第3号、2018年3月刊行予定。

・河村一樹:大学におけるプログラミング教育の実践事例、ソフトウェア技術者協会第19回事例研究会2017、ソフトウェア技術者協会、2017年7月上智大学分担分については、計画した特定分野(徳育、ポジティブ心理学)向けの動画教材作成について、費用面および技術面での負担やイメージ等の使用における著作権上の制約が当初予想した以上に大きくなり、教材内容次第では反転授業の利便性やその普及にもとる懸念が明らかになったこと、また研究を進行・深化させる上で当初必要としていた研究協力者のサポートを受けられなくなるという事態が発生したことなどを踏まえ、徒らにこれ以上研究資金を費やすよりも、前掲共著書の出版を持ってやむなく計画終了とすることとした。東京国際大学に導入されたMoodleにおいて、「課題」「小テスト」「ワークショップ」モジュールを用いた電子化ルーブリックを実装し、授業の中で実証実験を行った。その結果、学生同士のスキル習得に関する評価の信憑性が増すとともに、授業に対する学生の動機づけも向上することが明らかになった。上智大学では、ポジティブ心理学を扱う反転授業を行い、学生の知識・情報習得だけでなく「生活の質」に関する影響を探った。内容理解の促進や学習動機の向上が見られたものの、反転授業の構築と運用自体に関する様々な制約も明らかとなり、学生の「生活の質」にまで踏み込んだ評価基準を開発するには至らなかった。東京国際大学分担分について、平成28年度は同じ演習科目で再度実証実験を行うことを計画している。ただし、スキル評価については簡易版ではなく、本格的なルーブリックをオンライン(Moodle)利用の形で導入したい。これにより学生に対する評価結果のフィードバックを時宜を捉えて行うことが可能になり、より高い学習効果に繋がるとも期待できる。上智大学担当分については、平成28年度春学期は、反転授業実践の頻度を高くするとともに確実にデータを収集できる体制を再構築する。反転授業用教材については、確実にサポートを依頼できる教育ベンダーと契約するとともに、Moodle上での知識習得チェックを行っていく。引き続き「ポジティブ心理学」の講座及び他の担当英語コースを対象としつつ、「徳育」の点に関してはQoL以外の新たな指標を導入したい。東京国際大学分担分については、Moodleでのルーブリックの改善を図り、さらにeルーブリックへの実装を検討する。Moodleのルーブリックは入力データをcsv形式にダウンロードできる。そこでcsvファイルをExcelに取込み、関数を用いて自動計算するとともに、レーダーチャートへの加工までできる仕組みを開発することを検討している。上智大学分担分については、29年度も引き続き、反転授業の実践とそのための動画教材作成を行いつつ、これまでの成果からの知見を踏まえ、評価方法全般、特に徳育、心の教育に関連する要素について、とりわけ具体的習得項目としてどのようにカリキュラムに盛り込んでいけるかを探っていきたい。第二言語教育、ポジティブ心理学東京国際大学分担予算分については,前年度の科研費の使用額はほぼ当初の申請通りであった。
機械認識に基づくラベルなしデータの構造化とその応用

データをラベル化して無構造なビッグデータを構造化する機械学習理論を構築し、それにより可能となる応用システムを作成した。ここでいうラベルとは構造化に寄与しうる推定情報を意味し、多様な尤度を最適化する理論に基づいている。具体的には、生データから抽出した特長量を数値ベクトルとして表し、ベクトル間の位相すなわち近傍性を得ることを行った。この研究では、前例のない動画像同士の比較を可能にするために、以上のような数値ラベルを得る方法をとった.これにより、動画像そのものをクエリとしてデータベース中の類似動画像を検出するシステムを実現し、追加例として脳波信号中のP300波形に基づく個人認証システムを作成した。この研究は,大量で多様なデータが無秩序に蓄積され続けてビッグデータを構成している今日,機械学習の手助けを得てその構造化を図り,検索や意志決定を容易にすることを目的としている.このとき,各データに数値ラベルを付加し,それを利用する.このような数値ラベルは単なる離散記号として扱うのではなくて,その値の連続性がデータ間の類似度を反映するように設定する.すなわち,機械学習アルゴリズムに基づくソフトラベルとしての役目を与える.このような方式が有効となるデータのクラスにはいろいろなものがあるが,この研究の開始と共に,動画像すなわちビデオデータの構造化を対象として設定した.これは,スマートメディアの普及により大量かつ無構造な蓄積が最も顕著であり,かつその構造化の恩恵が飛びぬけて大きいクラスとなっているためである.平成26年度においては,個別の動画像内を処理するアルゴリズム(イントラビデオ)と,データベースとしての動画像間の関連を調べるアルゴリズム(インタービデオ)の両方について,基本方式を確立することができた.まず,イントラビデオアルゴリズムについては,エクゼンプラーとよばれる代表静止画フレームを,時間依存型のベクトル量子化法,ペアワイズ最隣接法,そしてアフィニティ伝播法によって自動抽出できる方法を確立した.次に,インタービデオアルゴリズムについては,各ビデオ内にあるエクゼンプラー集合に対して,大域的比較と局所的比較をそれぞれ可能にするアルゴリズムを確立することができた.これは,生命情報処理におけるNeedleman-WunschアルゴリズムとSmith-Watermanアルゴリズムを特例として含む拡張型となっていて,この研究ではそれをM-distanceと呼ぶことにした.これにより,ビデオデータの数値ラベル化とその比較法の実現という,第一段階の目標を達成した.この研究は、ビッグデータとしての動画像の集団を類似性に基づいて構造化し、コンテンツベースの類似性検索を可能にすることを目的としている。この問題を人手による判定に頼ることは不可能であり、機械学習の方法に基づくことになる。そのとき、機械学習アルゴリズムの美麗さを追求しすぎると実世界の問題への対応能力を犠牲にすることになる。そこで、平成27年度においては動画像のフレームどうしの類似性を測る基本方式としてISOとIECでの共同規格として登場したFrame Signatureを特徴量として用いることにして理論と実問題との整合を図ることにした。そこ結果、次のような研究実績を得ることができている。このことは、次のような4項目として表すことができる。(1)長さの異なる動画像どうしを比較するために、エクゼンプラーとよばれる代表フレームを抽出する必要がある。このとき、Frame Signatureを静止画類似度とし、さらに動画像の時間性を考慮したクラスタリングを行える機械学習アルゴリズムを複数種類作成した。(2)上で記述した時間依存型のクラスタリングアルゴリズムは7種類あり、互いに他の代替物としての類似性の検出において同等の性能を有していることを、実験により得た。(3)上で述べた7種類の時間依存型クラスタリングアルゴリズムをソフトウェアとして実現したとき、システムの軽量性と実行速度においては相当の差異がある。このことについて詳細な実験を行った結果、タイムラインをブロックごとに判断するペアワイズ最隣接法が軽量性と実行速度において優れていると判定できた。(4)動画像どうしの類似性を測る実験において、他人の動画像の輝度、フレームレート、ぼかしなど変形を行った埋め込みがある場合の非合法動画像を意図的に作り上げて検出をおこなったとき、極めて高い性能を得ることができて、剽窃動画像の検出ツールとして有効であることを確認した。この研究計画の開始時に設定しておいた目的は次の様なものであった。それらは、(1)動画像に対する数値ラベルを、代表フレーム(エクゼンプラー)と対応付け可能なコンテンツとして割り当てるための機械学習アルゴリズムを設計すること、(2)その学習アルゴリズムに基づいて数値ラベルを割り当てたビデオ画像どうしを、類似度に基づいて比較する方法を確立すること,(3)数値化された類似度に基づくランキング化を可能にすること,(4)以上のことを一体実現するグラフィカルユーザーインターフェースを作成することであった。これらの諸項目に対して、平成27年度では、特に項目(2)と(3)において進展を得ることができている。まず、類似度についてであるが、平成26年度で用いていたカラーヒストグラムよりもさらに高精度で実用的な規格であるISO/IECのFrame Signatureと整合させることを可能にした。このFrame Signatureはカラーヒストグラムとは相反して、色彩に頼らずにモノクロのテクスチャー情報を画像中の位置を反映して取り出すもので、機械学習のアルゴリズムに埋め込まれたことはなかった。そこで本研究では画像間でのFrame Signatureの差異を数値化できるようにして、その数量を類似度として利用することによりエクゼンプラーを抽出した。これにより、動画像中に他人の動画像を非合法に埋め込んだ不正動画像を高い精度で検出することができた。そしてこのことは、項目(3)にある数値ランキング化を実現したことになっている。

グラフィカルユーザーインターフェースの実現については、平成25年度においてカラーヒストグラム方式で実現しておいたソフトウェアに基づいて、Frame Signature方式での実現を目指しているところである。以上のように、平成26年度までの達成度は、当初計画を上回る速度で実現されている。本課題は、スマートデバイスの高度化に起因して大量で多様なデータが単発的に利用されるという状況を克服するために、機械学習を用いて無構造なデータを構造化するという目的をもって開始した。平成28年度はその最終年であり、機械学習理論の開発と新たな応用の実現を図った。この研究で対象とする機械学習理論は、尤度を最大化する手法である。尤度とは、最適化の対象となる確率関数のことであり、大量のデータには統計的性質が出現することに基づいている。従って、それぞれのデータ集団を尤度で抽象化した後は統一的な理論体系を作り上げることができる。この研究では、時系列データを構造化するための数値ラベルとして隠れマルコフモデル用いる理論の一般化(アルファHMM推定法)と、その上位構造である期待値最大化法の一般化(アルファEMアルゴリズム)を完成させることができた。応用においては、動画像そのものをクエリとして他の類似動画像を検索するシステムを構築した。このとき、数値ラベルとしてはMPEG-7にあるフレームシグネチャとペアワイズベクトル量子化を用いた。そしてそれぞれの動画像の尺の違いを吸収できるM距離(Matsuyama-Moriwaki distance)を創出し、極めて高い類似性検出を可能にした。もう一つ別の応用例は、脳の信号を用いた連続認証と個人認証である。連続認証とは、ユーザーが間欠的に何回もパスワードを入れることなく、「なりすまし者」であるか「本人」であるかの認証を間欠的に行うことである。この連続認証においては脳のNIRS信号に対して尤度の大小を図り、1%未満の等価エラー率を得ることができた。また、個人認証においては既にPINコードが盗まれているという厳しい問題設定を行い、脳波キーボードとそのときのP300波形を用いて、誤一致率を0とした場合に誤拒否率が3.9%という極めて高い性能を得た。データをラベル化して無構造なビッグデータを構造化する機械学習理論を構築し、それにより可能となる応用システムを作成した。ここでいうラベルとは構造化に寄与しうる推定情報を意味し、多様な尤度を最適化する理論に基づいている。具体的には、生データから抽出した特長量を数値ベクトルとして表し、ベクトル間の位相すなわち近傍性を得ることを行った。この研究では、前例のない動画像同士の比較を可能にするために、以上のような数値ラベルを得る方法をとった.
運動時の予測性循環調節における大脳皮質領域の機能に関する研究

本研究では、近赤外分光法(near. infrared spectroscopy ; NIRS)を用いて大脳皮質運動領野の活動をモニターし、掌握運動の準備期および運動期に計測された心循環応答との対応から、中枢性循環調節指令(セントラルコマンド)と運動関連領野賦活の関連を調べた。その結果、努力が必要とされる高強度運動の準備期において、セントラルコマンドは準備期から予測的に心臓交感神経活動の賦活や大脳皮質運動領野の賦活を連動して発現させ、運動期の遅れのない筋出力の形成に貢献していると考えられた。本年度は,「運動の予測」に伴う心循環応答の特徴を捉えるために,運動準備期における中枢性循環調節指令(セントラルコマンド)に関連した心拍数増加と運動準備期から賦活が生じる大脳皮質運動野の対応を明らかにし,さらに運動開始後の反応との関連を検討することを目的とした。本研究では,運動準備期のセントラルコマンドの働きを誘発するため,準備期にカウントダウンを行った後に随意最大筋力の60%で掌握運動を静的に10秒間実施するプロトコールを用いた。実験後,準備期において心拍数の増加が最大となった試行(セントラルコマンドが準備期に働いたと考えられる試行)と最小となった試行(セントラルコマンドが準備期に働かなかった試行)の2試行を分析対象として,心拍数変化と近赤外分光法による大脳皮質運動野の脳酸素化動態を試行間で比較した。さらに,準備期のセントラルコマンドによる心拍数増加が,運動開始後の運動野の酸素化亢進と心拍数増加に及ぼす影響を検討した。その結果,準備期については,心拍数増加が最大であった試行は対側運動野の酸素化亢進が顕著に示されたのに対し,心拍数増加が最小であった試行においては酸素化亢進が示されないという,心拍数変化と運動野の賦活様式の対応がみられた。このような運動準備期の試行間の差に対し,運動開始後は両試行ともに運動野の酸素化亢進および心拍数増加がみられたが,試行間には差がみられないという結果を得た。これらの結果から,運動準備期におけるセントラルコマンドに関連した心拍数および運動野の賦活は運動開始後の両指標には影響せず,運動開始後の心拍数および運動野の反応には,運動開始後のセントラルコマンドや末梢性入力の増加が影響すると推察された。これらの知見は,運動の予測と運動開始後のパフォーマンスとの関連を検討する上で,有効な基礎的データになるものと考えられる。本年度は運動開始の意思決定を司る前頭前野に主眼をおき,掌握運動時の前頭前野の酸素化亢進の特徴を明らかにすると共に,同時計測した心拍数との関連から運動準備期のセントラルコマンドへの関わりを検討した。また,同部位において,運動時には顕著な変化が示される頭部皮膚血流を同時計測し,記録された脳血流信号に対する皮膚血流の影響についても検討した。本研究では,昨年度と同様に,運動準備期のセントラルコマンドの働きを誘発するため,準備期にカウントダウンを行った後に随意最大筋力の80%で掌握運動を静的に実施するプロトコールを用いた。掌握運動は,運動肢の側性の影響を検討するため,右手のみ/左手のみ/両手同時の3パターン用いた。また,前頭前野は「運動の予測」に関連する領域であることから,準備期のカウントダウンを検者が被験者に対し呈示する場合としない場合の2パターンを用い,予測的準備が可能である場合と可能でない場合の違いも検討した。その結果,運動の予測的準備ができる場合とできない場合の,準備期における脳酸素化動態は左右の前頭前野で異なっていた。すなわち,左前頭前野においては予測ができる場合よりも予測ができない場合に準備期の酸素化が低下したのに対し,右前頭前野においては両試行で差がみられなかった。また,同部位の皮膚血流および心拍数についても,右前頭前野の結果と同様に試行間の差がみられなかった。この結果から,予測的準備には左前頭前野が関与し,また,心拍数に反映される準備期のセントラルコマンドの働きには右前頭前野を含めた他の領域の関与が示唆された。これらの知見は,運動の予測に関わる大脳皮質領域の解明とセントラルコマンドとの関連を検討する上で,有効な基礎的データになるものと考えられる。本年度は運動準備に伴う予測性循環反応と関連して賦活する脳部位を同定するため,掌握運動に伴う脳酸素化動態変化を頭部10箇所から計測し,同時計測した心拍数との対応を時系列的に検討した.また,準備期のセントラルコマンドの働きを詳細に調べるため,心拍変動からの自律神経機能の変化も検討した.実験は運動準備期に呈示されるカウントダウンに引き続き掌握運動を実施する課題(運動課題)と運動を行わない対照課題を用いた.運動課題は随意最大筋力発揮(100%課題)およびその5%の発揮(5%課題)の2種類とした.

その結果,循環反応については,100%課題では運動開始30秒前から運動開始時まで持続的な心拍数増加がみられたのに対し,対照課題および5%課題では,顕著な心拍数増加はみられなかった.また,自律神経機能においては,100%課題では安静からの顕著な心臓副交感神経の抑制がみられたが,5%課題では差がみられなかった.このように100%課題においてのみ,準備期におけるセントラルコマンドの発現が確認された.次に,この循環反応と対応を示した大脳皮質領域は,頭部10箇所中,反対側運動前野領域のみであった.この部位では,100%課題および5%課題において酸素化が亢進し対照課題との間に差がみられたが,心拍数と同時期に酸素化亢進が生じたのは100%課題のみであった.この結果から,大脳皮質運動前野領域は,高い努力が必要な運動を実施する場合において,運動開始30秒前という比較的早期から心循環系への指令であるセントラルコマンドと関連して賦活するという特徴が示された.そして,大脳レベルにおいても,運動出力前からの持続的な賦活が生じ,高強度の運動出力に対する準備活動を生じていることが明らかとなった.これらの知見は,運動の予測に関わる大脳皮質領域とセントラルコマンドとの関連を検討する上で有効な基礎的データになると考えられる.
メキシコ北部の文学から考える歴史・文学史・現代

本年度のもっとも大きな成果はメキシコへ渡航し、メキシコ北部文学についての資料収集を中心に行ったことである。メキシコ大学院大学、メキシコ国立図書館等で資料を収集した。特に日本では資料の入手が困難であるヘスス・ガルデア(Jesus Gardea)について、またメキシコ北部文学について、1970, 80年代の文壇についての資料を閲覧・参照できたことが大きな収穫である。またガルデアの著作の多くを入手することができた。しかし、資料にはまだ不足があるため、今後も継続的に探してゆく必要がある。渡航の際には、メキシコ北東部サカテカス州出身である作家アンパロ・ダビラ(Amparo Davila)についての発表をメキシコ国立自治大学の幻想文学セミナー主催の国際学会で行うことができた。また北部文学の代表的論客であるエドゥアルド・アントニオ・パラ(Eduardo Antonio Parra)の論を中心としてのメキシコ北部文学の定義とメキシコ文学史との関係をまとめた。アメリカ合衆国との関係を含めて北部の歴史、またそれによる経済的・文化的状況などについても整理している。メキシコ北部文学がリアリズムの手法をとるのみではないことを明らかにするために、メキシコ北部文学を簡略に定義しながらパラの幻想的短編を用いて北部の表象を分析した論文を現在投稿中である。また、パラと先行する作家としてのフアン・ルルフォやボルヘスとの関係を指摘した。メキシコの研究者とも交流し、1990年代、2000年代の麻薬組織を描いた作家として注目されているビクトル・ウゴ・ラスコン・バンダ(Victor Hugo Rascon Banda)についての情報を得ることができた。日本では入手が困難であるガルデアの著作、および当時のメキシコ文壇の状況を知るための資料、メキシコ北部文学についての資料を入手することができたことが大きな収穫である。また、上記資料によってメキシコ北部文学史の輪郭をつかむことができた。しかしガルデアについての資料に穴があり、当時の新聞記事などはメキシコ国立図書館にも存在しないため、継続的に探してゆくことが必要である。メキシコ北部の人々を描いており、また文体が特徴的でもあるガルデア作品の分析の手法を決定することができていない。ガルデアのメキシコ文学史における位置とその作品の特徴と重要性について、より研究をすすめる必要がある。パラの発言を中心としたメキシコ北部文学とメキシコ文学史のあり方についての概要を知り、整理することができた。また国境という特異な場所がどのような文学的トポスとなりうるのかをパラの幻想短篇を用いて分析することができた。研究計画調書に目的として記したメキシコ文学と北部文学の関係、メキシコ北部の作家によるメキシコ北部のフィクション化、北部の表象と現代社会の関係についての一端を明らかにできた。しかしトスカーナを中心とした世界文学と北部文学の関係についての研究を進展させられなかったため、次年度以降に行う。ガルデアの研究を、彼の代表的な短編集、小説をもとにすすめる。また当時のガルデアについての批評や反応を新聞記事や批評について分析する。ダビー・トスカーナの作品におけるメキシコ北部の表象、および彼の作品におけるアメリカとヨーロッパとの関係が意味するものを分析する。トスカーナはメキシコ北部の歴史やアメリカ合衆国との関わりの歴史について、ヨーロッパを参照軸とする作品を発表しているため、それについて考察する予定である。特にポーランドを舞台とした小説La ciudad que el diablo se llevoについての分析を中心とする予定。引き続きパラの短編を分析し、メキシコ北部の文化や習慣の表象を分析する。またパラが編集した北部出身の作家のアンソロジー『北ひとつのアンソロジー』に収録されている作家の中にパトリシア・ラウレント・クリックのようにメキシコで暴力が激化する以前からこれに注目していた作家がいることがわかったため、継続して調査していきたい。本年度は11月にメキシコ北部のソノラ大学で、3月にテキサス大学エルパソ校で国際学会が開催されるため北部の作家についての研究発表を行いたい。各国の研究者と交流し三人の作家について、また北部文学に対する各国の傾向や注目されている作家についての情報収集を行う予定である。また、モンテレイなどメキシコ北部の大学にも資料収集のための訪問を予定している。

メキシコの研究者とも交流し、1990年代、2000年代の麻薬組織を描いた作家として注目されているビクトル・ウゴ・ラスコン・バンダ(Victor Hugo Rascon Banda)についての情報を得ることができた。日本では入手が困難であるガルデアの著作、および当時のメキシコ文壇の状況を知るための資料、メキシコ北部文学についての資料を入手することができたことが大きな収穫である。また、上記資料によってメキシコ北部文学史の輪郭をつかむことができた。しかしガルデアについての資料に穴があり、当時の新聞記事などはメキシコ国立図書館にも存在しないため、継続的に探してゆくことが必要である。メキシコ北部の人々を描いており、また文体が特徴的でもあるガルデア作品の分析の手法を決定することができていない。ガルデアのメキシコ文学史における位置とその作品の特徴と重要性について、より研究をすすめる必要がある。パラの発言を中心としたメキシコ北部文学とメキシコ文学史のあり方についての概要を知り、整理することができた。また国境という特異な場所がどのような文学的トポスとなりうるのかをパラの幻想短篇を用いて分析することができた。研究計画調書に目的として記したメキシコ文学と北部文学の関係、メキシコ北部の作家によるメキシコ北部のフィクション化、北部の表象と現代社会の関係についての一端を明らかにできた。しかしトスカーナを中心とした世界文学と北部文学の関係についての研究を進展させられなかったため、次年度以降に行う。ガルデアの研究を、彼の代表的な短編集、小説をもとにすすめる。また当時のガルデアについての批評や反応を新聞記事や批評について分析する。ダビー・トスカーナの作品におけるメキシコ北部の表象、および彼の作品におけるアメリカとヨーロッパとの関係が意味するものを分析する。トスカーナはメキシコ北部の歴史やアメリカ合衆国との関わりの歴史について、ヨーロッパを参照軸とする作品を発表しているため、それについて考察する予定である。特にポーランドを舞台とした小説La ciudad que el diablo se llevoについての分析を中心とする予定。引き続きパラの短編を分析し、メキシコ北部の文化や習慣の表象を分析する。またパラが編集した北部出身の作家のアンソロジー『北ひとつのアンソロジー』に収録されている作家の中にパトリシア・ラウレント・クリックのようにメキシコで暴力が激化する以前からこれに注目していた作家がいることがわかったため、継続して調査していきたい。本年度は11月にメキシコ北部のソノラ大学で、3月にテキサス大学エルパソ校で国際学会が開催されるため北部の作家についての研究発表を行いたい。各国の研究者と交流し三人の作家について、また北部文学に対する各国の傾向や注目されている作家についての情報収集を行う予定である。
地球環境に優しいSi基板ベース高品質GaN擬似基板の開発

GaNに代表される窒化物半導体は青色発光ダイオードや青色レーザーダイオードなどの短波長発光素子用材料として活用されている。しかしながら、GaNには、それ自身の単結晶基盤が存在しないために、サファイア基板やSiC基板を基板結晶材料として用いている。このことが、GaN系窒化物半導体素子の製造コストを高くし、また加工性を低くしている一つの原因である。本研究では、低コストで大面積の擬似的なGaN結晶基板を開発する基板技術の開発を目的とする。具体的にはSi基板を用いて、その上に高品質なGaN層をヘテロエピタキシャル成長する。Si基板を用いる場合には、Si材料が活性なため、窒化物半導体の構成元素である窒素と激しく反応(Si基板の窒化反応)を起こし、GaN材料の直接的なヘテロ成長を行うことが困難である。そのため、本研究では、薄いγ-アルミナ層を中間層として用い、Si基板表面の反応活性な性質を抑制した。アンモニア(NH_3)ガスを窒素の供給源とするガスソースMBE法により、GaNヘテロエピ層の成長を行った。γアルミナ/Siハイブリッド基板上におけるNH_3ガスソースの熱分解を効率よく進めるために、成長温度を800°Cとして、NH_3ガスソースMBE法によるGaNエピ層の成長条件を割り出した。結晶の成長方位字性を調べた結果、γアルミナ/Si(111)基板では、六方晶GaNが安定に成長することを確認した。一方、γ-アルミナ/Si(100)基板では、六方晶と立方晶の混在する程度がNH_3の供給量に依存して変化することを見いだした(論文1)。さらに高品質な擬似GaN基板を作成するためには、成長温度900°C以上におけるGaNエピ層の成長過程を明らかにする必要がある。基板温度900°C以上では、GaNバッファー層が再結晶化する。本研究では、その過程をRHEED観察によりその場観察し、AFMによる表面形状観察を行った。その結果、GaNエピ層は、バッファー層を一端900°C以上でアニールしてから成長を行うことによって、より平坦な成長面を維持すること力判明した(論文2)。今後の展望として六方晶GaNの安定な成長条件を探り、さらに1000°C以上の成長温度域におけるGaNの成長様式ならびに成長過程を解明していく。GaNに代表される窒化物半導体は、青色発光ダイオードや青色レーザーダイオードなどの短波長発光素子用材料として活用されている。しかしながら、GaNには、それ自身の単結晶基板が存在しないために、サファイア基板やSiC基板を基板結晶材料として用いている。具体的には、Si基板を用いて、その上に高品質なGaN層をヘテロエピタキシャル成長する。

そのため、本研究では、薄いγ-アルミナ層を中間層として用い、Si基板表面の反応活性な性質を抑制した。アンモニア(NH3)ガスを窒素の供給源とするガスソースMBE法により、GaNヘテロエピ層の成長を行った。GaNエピ層の膜質を向上させるためには、成長温度を高くする必要がある。γアルミナ/Siハイブリッド基板上におけるNH3ガスソースの熱分解を効率よく進めるためには基板温度600°C以上にする必要があることが判った。そこで、成長温度を800°Cとして、NH3ガスソースMBE法によるGaNエピ層の成長条件を割り出した。結晶の成長方位の基板面依存性を調べた結果、γアルミナ/Si(111)基板では、六方晶GaNが安定に成長することを確認した。一方、γアルミナ/Si(100)基板では、六方晶と立方晶の混在する程度がNH3の供給量に依存して変化することを見いだした。本研究の目的は、高品質な擬似GaN基板を作成することであり、今後の展望として六方晶GaNの安定な成長条件を探る。また、さらに1000°C以上の成長温度域におけるGaNの成長様式ならびに成長過程を解明していく。GaNに代表される窒僻勿半導体は、青色発光ダイオードや青色レーザーダイオドなどの屈皮長発光素子用材料として活用されている。しかしながら、GaNには、それ自身の単結晶基板が存在しないために、サファイア基板やSiC基板を基板結晶材料として用いている。このことが、GaN系窒伽勿半導体素子の製造コストを高くし、また加工性を低くしている一つの原因である。本研究では、低コストで大面積叫尉以的なGaN結晶基板を開発する基楓芝村の開発を目的とする。具体的には、Si基板を用いて、その上に高品質なGaN層をヘテロエピタキシャル成長する。Si基板を用いる場合には、Si材料が活性なため、窒僻勿半導体の構成元素である窒素と激しく反応(Si基板の窒化反応を起こし、GaN材料の直接的なヘテロ成長を行うことが困難である。そのため、本研究では、薄いγ-アルミナ層を中間層として用い、Si基板表面の反応1舌性な性質を抑制した。アンモニア(NH_3)ガスを窒素の供給原とするガスソースMBE法により、GaNヘテロエピ層の成長を行った。γアルミナ/Siハイブリッド基板上におけるNH_3ガスソースの熱分解を効率よく進めるために、成長温度を800°Cとして、NH_3ガスソースMBE法によるGaNエピ層の成長条件を割り出した。結晶の成長方位の基板面依存性を調べた結果、γアルミナ/Si(III)基板では、六方晶GaNが安定に成長することを確認した。一方、γ-アルミナ/Si(100)基板では、六方晶と立方晶の混在する程度がNH_3の供給蓮に依存して変化することを見いだした(論文1)。さらに高品質な擬似GaN基板を作成するためには、成長温度900°C以上におけるGaNエピ層の成長過程を明らかにする必要がある。基楓品度900°C以上では、GaNバッファー層が再結晶化する。本研究では、その過程をRHEED観察によりその場観察し、AFMによる表面形状観察を行った。
先天性角化異常症モデルによる表皮遺伝子治療の研究

先天性角化異常症である常染色体劣性葉状魚鱗癬のモデルとして、その原因遺伝子のひとつであるトランスグルタミナーゼ1(TGase1)遺伝子のノックアウトマウスを作製した。相同染色体組み換えを利用して、ES細胞においてTGase1遺伝子にヘテロの変異をもつESクローン得るために、まず、ヒトTGase1 cDNA (2.6kb)の配列をもとにプライマーを作製し、CD-1マウス表皮RNAを鋳型としてRT-PCRを行った。得られたマウスTGase1 cDNAを用いて、129/SvJゲノムライブラリーをスクリーニングし、129/SvJマウスのTGase1ゲノムDNAを単離し、そのプロモーター領域とエクソン1を含むゲノムDNAの両側の領域をターゲティングベクターpPNTに組み換えた。得られたターゲティングベクターをESに導入し、20の変異ESクローンを得た。そのなかで、核型に異常のないESクローンを、マイクロインジェクションによりC57BL/6の胚盤胞に導入し、キメラマウスを作製した。キメラマウスをC57BL/6と交配して、F1ヘテロ変異マウスを得、ヘテロの交配によってホモ変異マウスを作製した。TGase1の遺伝子構造をPCR、サザン法によって確認した結果、得られた新生仔マウスは、TGase1遺伝子を欠損したノックアウトマウスであることが証明された。現在、TGase1ノックアウトマウスの表現型を解析するとともに、正常遺伝子導入を行っている。
インスリン/インスリン様成長因子受容体シグナル発現調節機構の解明

本研究において申請者は(1)Hsp90がIRSの発現量を調節していること、(2)GSK-3β活性抑制がNav1.7細胞膜発現に寄与すること、(3)IGF-I受容体発現がGSK-3βおよびmTORを介してhomologousに調節されること、(4)Nav1.7からのNa+細胞内流入→Ca^<2+>流入→PI3K-Akt経路、PKC-α-ERK/p38経路活性化がGSK-3βをリン酸化/不活性化し、その結果tauの通常リン酸化量を低下させることを明らかにした。神経堤由来のウシ副腎クロマフィン細胞において(1) heat shock protein 90の阻害薬であるゲルダナマイシン処置は、insulin receptor substrate (IRS)-1蛋白量をプロテアソームでの分解亢進により減少させ、IRS-2蛋白量を遺伝子転写亢進により増加させた。(2)リチウム長期処置は、glycogen synthase kinase-3β(GSK-3β)のリン酸化量増加/活性抑制し、Na_v1.7チャネルの細胞膜発現を増加させた。(3)ベラトリジン処置によるNa_v1.7からのNa^+流入は、細胞内Ca^<2+>濃度を上昇させPI3K/PKC-α、PI3K/Akt、PKC-αの経路を介してGSK-3βのリン酸化量を増加させ、tauリン酸化量を減少させた。以上の成果は、インスリン/インスリン様成長因子受容体シグナル分子(IRS-1、IRS-2、GSK-3β)の蛋白量/リン酸化量が、種々の薬物(ゲルダナマイシン、ベラトリジン、リチウム)により変動することを示し、これらの薬物のターゲット分子が細胞内シグナル応答を正/負に調節していることを認めた。脳の高次機能に必要不可欠なインスリン/インスリン様成長因子受容体シグナルは、他方においてそのシグナル分子群の質的・量的変化が神経変性疾患、糖尿病、炎症、癌に関与している。本研究成果は、これらの疾患にむけた治療/創薬に貢献できうるものである。神経変性疾患(アルツハイマー病、パーキンソン病、筋萎縮性側索硬化症)においてインスリン受容体およびインスリン様成長因子(IGF-I)受容体の発現異常が見られる。したがって、それらの発現レベルを通常レベルに保持することが神経変性疾患予防へ繋がると予想される。本研究において申請者は(1)IGF-I受容体発現がGSK-3βおよびmTORを介してhomologousに調節されていること(Nemoto et al., 2010)、(2)インスリン受容体およびIGF-1受容体シグナル分子であるGSK-3βは、Na_v1.7からのNa^+流入→Ca^<2+>流入→ERK/p38活性化により、Ser^9リン酸化/不活性化され、その結果tauの通常リン酸化量が低下したこと(Nemoto et al. 2010)を明らかにした。(1)、(2)の研究成果はそれぞれ海外雑誌European Journal of PharmacologyとNeuropharmacologyに発表された。インスリンおよびIGF-I受容体シグナル機能低下、tauの過剰リン酸化はいずれもアルツハイマー病患者に共通してみられること、近年インスリンの点鼻/髄腔内投与による記憶学習の改善が報告されていることから、インスリンおよびIGF-I受容体シグナルは神経変性疾患治療にむけた創薬ターゲットになりうる。したがって本研究成果より得られる情報は、今後の創薬研究に貢献できうる点で非常に重要であると考えられる。
放射線照射次世代マウスにおける遺伝的不安定性と遅延疾然変異誘発の分子機構

放射線が突然変異誘発作用の機構とし、放射線によるDNA損傷が突然変異として固定されるという直接的な作用機構が考えられてきた。しかし最近になり放射線は遺伝的不安定性を誘発し、これが突然変異を誘発するという間接的機構の存在が明らかになってきた。われわれのこれまでの研究から、遺伝的不安定性により誘導される生殖細胞突然変異や体細胞突然変異の存在を示してきた。Lかしながら、放射線による遺伝的不安定性の誘発の分子機構はほとんど明かではない。本研究では、放射線で誘発される遺伝的不安定性の2つの特徴である非標的突然変と遅延突然変異について、照射精子から生まれた次世代マウスでの雌親由来遺伝子における突然変異を解析した。照射精子受精で生まれた次世代マウスでの母親由来のpc-1'ミニサテライト配列の突然変異頻度は、精子への放射線量に応じて上昇した。さらに次世代マウスの網膜色素細胞において母親由来のpink-eyed unstableアレールの復帰突然変異を見たところ、精子への放射線量に応じてその頻度の上昇が観察された。これは精子が受精卵に持ち込んだDNA損傷が発生期の多くの細胞分裂を経ても突然変異を誘発させ続けることを意味している。すなわち放射線によるDNA損傷で誘導されたゲノム不安定性は、長期にわたって非標的突然変と遅延突然変異を誘発する。これらの結果はまた、DNA損傷によって精子ゲノムと卵子ゲノムの間でゲノムクロストークの機構が存在することを意味している。このゲノムクロストークを解析するため、照射精子受精卵とそれから発生する胚について、p53依存性シグナル伝達機構を解析した。受精卵の雌性核へ注入したp53応答性lacZレポーターは、精子への照射によって発現が誘発される。また照射精子受精卵では、p53依存性Sチェックポイントの存在が明らかになった。このp53依存性SチェックポイントによりDNA合成が抑制を受けた受精卵でDNA量が2Nに満たない卵も正常に分裂し、着床期まで発生してその後に排除される。以上、本研究を通じて、1)放射線がゲノム不安定性を誘発し、これが非標的・遅延突然変異を誘発すること、およびマウス受精卵におけるp53依存性Sチェックポイントという新たなp53の機能が明かになった。放射線で誘発されるゲノム不安定性による突然変異は、非標的突然変異(untargeted mutation)と遅延突然変異(delayed mutation)という2つの特徴を持っている。この両表現形は、DNA損傷検知機構、損傷シグナル伝達機構、突然変異実行機構、および損傷記憶機構の4つの機構よりなる。本年は、非標的突然変異が放射線で誘発されることを明かにすることを目指し、照射精子から生まれた次世代マウスでの雌親由来pink-eyed unstabel allele(p-un)の復帰突然変異を指標に解析を行った。このalleleの復帰突然変異により野生型の遺伝子が回復した場合、色素細胞は黒色になり、眼の色素上皮において黒色のスポットを形成するが、このスポットは父親マウスの精子期の照射で有意に上昇した。またスポットの大きさの解析から、この突然変異頻度の上昇は、眼の色素上皮細胞の発生・分化の全ての段階においてみられることが明らかになった。すなわち、精子に対するDNA損傷の記憶は、個体発生の過程で長期間保たれている。現在p53ノックアウト系統について同様の実験を行っている。上記の不安定性誘導は、雄親由来ゲノムと雌親由来ゲノムとのクロストークが存在することを示している。

ゲノムクロストークを直接解析するため、照射精子で受精した1細胞期胚での胚についてしらべたところ、雄性核のみならず雌性核においてもDNA合成の抑制が認められた。この精子照射による1細胞期胚でのDNA合成の抑制は、p53ノックアウトにおいては見られず、これがp53遺伝子に依存したゲノムクロストークの結果として生じることが明らかになった。p53遺伝子については、これまでG1/S checkpointとG2/M checkpointに関連する機能が知られていたが、今回の結果は、S phaseにおいてp53がDNA合成の抑制に関わることが明らかになった。照射精子受精1細胞期胚では、p53依存性のDNA合成抑制により、DNA量が正常レベルに達しないが、それにも関わらず胚盤胞まで発生は正常に進行し、その後内細胞塊がアポトーシスを起こして排除される。すなわち初期胚においては、遅延アポトーシスが存在する。また、p53ノックアウト胚においては、DNA量は精子に対する照射による抑制を示さないにも関わらず2-4細胞期において全て分裂が停止する。すなわちいまだにその機構は明かではないが、p53はDNA合成抑制を通してゲノム防御を行っているようである。放射線が突然変異誘発作用の機構とし、放射線によるDNA損傷が突然変異として固定されるという直接的な作用機構が考えられてきた。しかし最近になり放射線は遺伝的不安定性を誘発し、これが突然変異を誘発するという間接的機構の存在が明らかになってきた。われわれのこれまでの研究から、遺伝的不安定性により誘導される生殖細胞突然変異や体細胞突然変異の存在を示してきた。しかしながら、放射線による遺伝的不安定性の誘発の分子機構はほとんど明かではない。本研究では、放射線で誘発される遺伝的不安定性の2つの特徴である非標的突然変と遅延突然変異について、照射精子から生まれた次世代マウスでの雌親由来遺伝子における突然変異を解析した。照射精子受精で生まれた次世代マウスでの母親由来のpc-1ミニサテライト配列の突然変異頻度は、精子への放射線量に応じて上昇した。さらに次世代マウスの網膜色素細胞において母親由来のpink-eyed unstableアレールの復帰突然変異を見たところ、精子への放射線量に応じてその頻度の上昇が観察された。これは精子が受精卵に持ち込んだDNA損傷が発生期の多くの細胞分裂を経ても突然変異を誘発させ続けることを意味している。すなわち放射線によるDNA損傷で誘導されたゲノム不安定性は、長期にわたって非標的突然変と遅延突然変異を誘発する。これらの結果はまた、DNA損傷によって精子ゲノムと卵子ゲノムの間でゲノムクロストークの機構が存在することを意味している。このゲノムクロストークを解析するため、照射精子受精卵とそれから発生する胚について、p53依存性シグナル伝達機構を解析した。
学生の学習成果に基づいたピアプログラムの開発研究

本研究は学修成果に基づいた大学教育におけるピアプログラムのあり方を明らかにするものである。ピアプログラムは過去20年において急速に発展してきた取組であり、その原型は米国高等教育に見ることができる。いくつかの事例から得たことは、米国においては学生支援やピアプログラムのアセスメントは学習成果だけでなく、プログラムや活動全体を含んでおり、また活動の中期的な戦略計画の重要性であった。転じて日本の学生支援にとっては、学習成果アセスメントは大学の教育戦略や目標、また他の教育活動やプログラムといった全体的な教育の質を向上させるための方策と密接に関連づけられていなければならない。平成26年度は主に研究視点の整理、共有と、具体的なケーススタディに向けた情報収集を中心に活動を進めた。まず、ピアプログラムの国内状況の調査として、事例収集および全国動向の調査を行った。特に事例では東北大学、国際基督教大学、立命館アジア太平洋大学の3大学について、ケースを深く分析するために訪問調査を行うとともに、担当者に対するインタビュー調査を行った。また、学習成果を用いた学生の成長に関するアセスメントの状況や全国動向については、先行研究の結果を用いて分析を行った。一方で、米国の動向については大学のWebや文献等から先駆的な取組を行っている大学の情報を収集するとともに、アセスメントについての動向を米国の大学関係者を通じて情報収集した。併せて関連する先行研究についても収集した。これらの情報の整理によって、ピアプログラムの評価フレームワークを明らかにするとともに、米国の訪問調査の視点の整理を行った。以上の研究成果については、3月に東京にて研究セミナーを開催し、研究メンバーに加え、ケーススタディの候補先である3大学にも参加を求め、国内外の状況やケースの整理、今後の研究プロセスや研究課題について意見交換を行い、共有していった。研究セミナーを通じて、「学生スタッフの自己評価」だけではピアプログラムの進展には不足していることから、組織開発の視点から「プログラム評価」の視点を加えて今後の研究を進めること、またケーススタディについては最終年度に半年かけて質的調査を中心に行うことでまとまった。平成27年度は昨年度収集した国内事例のケースの分析と、平成28年度に向けた研究計画の修正、および平成28年度に予定している海外調査の事前準備として、米国高等教育におけるピアプログラムの現状とアセスメントの進展状況について整理し、考察を行った。国内事例のケース分析については、全国動向を踏まえて各ケースがどのような組織開発を行っているのか、また組織の立ち上げ期から現在までの組織的な発展と課題について整理し、アセスメントを導入することによって何が解決可能かをまとめた。本内容については、既に口頭発表にて代表者、分担者と発表を行い、他大学の実践者や研究者と意見交換を行った。海外調査準備では、訪問先の団体、もしくは大学が実際に行っているケースの情報収集を先行文献やウェブから入手し、具体的な質問項目の精査を行った。その結果、当初予定していた大学期間への訪問調査に加えて、各領域の専門職団体へのマクロ的な視点からの状況の調査も追加することに決まった。また、これまで研究を通して収集してきた米国におけるピアプログラムの現状、およびアセスメントの現状と課題について整理し、分析を行ったうえで、ピアプログラムにおけるアセスメントの意義と課題について考察を行い論文としてまとめ、査読付き論文として発表した。加えて、今年度の研究進捗を踏まえ、全体の研究計画の見直しを行い、最終報告会の時期や内容について計画に加えてた。最終報告に向けた役割分担については変更せずに引き続き行うことを分担者と確認したが、それぞれの役割内での研究視点、および成果の方向性については研究会の中で議論を行い、若干の修正を加えた。海外調査の準備を進める中で、調査内容の追加が提案されたため、調整に時間がかかり、海外調査を最終年度に実施することになったため。平成28年度は、学生支援における学習成果指標について、前年度までに収集した学生支援全体の学習成果の情報をもとに、より具体的な実践における学習成果指標の情報を得るために、米国調査、国内の情報収集を行った。ただし前年度までに、日本型の学習成果アセスメントや自己評価ツールを開発するためには、学生支援プログラムの領域の多様さにより、それらの枠組みを超える指標の設定は現実的ではないことが明らかとなった。そこで、米国において近年、急速に学習成果アセスメントが広がっている学寮プログラムに焦点を当て、プログラム評価のあり方と学生スタッフである学寮アシスタントの自己評価の手法やツールについて重点的に情報収集を行った。その結果、学習成果アセスメントが広がっているという状況を確認するとともに、その内容について戦略、アセスメントの方法、指標設定、学寮アシスタントの位置づけと役割、評価について明らかにした。また、米国においても、大学の経営状況や所属長の意向によってアセスメント活動自体が停止、縮小するケースが出て来ていることも確認し、比較的順調に広がっている事例との比較を行うことで、今から広がっていく日本の学生支援におけるアセスメント可能性について留意点を整理した。具体的なアセスメント指標については、米国で既に用いられているツールを応用し、日本の学生支援への応用について検討を重ね、いくつかの条件を見出すことができた。以上の研究から得た成果をもとに、米国における学生支援の領域のアセスメントの発展経緯と学生寮プログラムにおけるアセスメントの実践を踏まえ、日本の学生支援への展開について考察を加えて研究代表者、および共同研究者の共著論文を執筆した(本論文は現在印刷中)。また、日米の事例を踏まえ、学生寮における学寮アシスタントの役割と評価をテーマにセミナーを開催し、研究成果の公開を行う予定である。

本研究は学修成果に基づいた大学教育におけるピアプログラムのあり方を明らかにするものである。ピアプログラムは過去20年において急速に発展してきた取組であり、その原型は米国高等教育に見ることができる。いくつかの事例から得たことは、米国においては学生支援やピアプログラムのアセスメントは学習成果だけでなく、プログラムや活動全体を含んでおり、また活動の中期的な戦略計画の重要性であった。転じて日本の学生支援にとっては、学習成果アセスメントは大学の教育戦略や目標、また他の教育活動やプログラムといった全体的な教育の質を向上させるための方策と密接に関連づけられていなければならない。平成26年度に予定していた内容のうち、国内調査については想定以上に進展し、ケーススタディ先についても決定することができたが、一方で「評価」の対象を学生スタッフの自己評価に加え、組織開発の視点からプログラム評価も含めることにしたため、米国訪問調査についての先行研究調査が予定よりも時間がかかり、年度内に米国調査を行う事ができなかった。そのため、平成26年度中に予定していた自己評価ツールの開発についても次年度の課題とした。平成28年度は、海外調査を踏まえた米国の先駆事例を収集するとともに、我が国の高等教育への転用を踏まえ、オリジナルの評価ツールを開発していく。評価ツールの実施、検証を同時並行で行っていく。また。評価ツールの実施、検証については、新たに連携研究者に加わった足立佳奈(東北大学東北大学高度教養教育・学生支援機構助手)、鈴木学(福島大学総合教育研究センター特任准教授)が実施する予定である。高等教育新たな研究視点である「プログラム評価」については、平成27年度前半までに先行研究調査および研究視点を定め、米国調査を9月頃に行う事とする。同時並行にて共同・連携研究者の協力を仰ぎつつ、ケーススタディの計画を明らかにし、ケーススタディ先との調整を行う。また、自己評価ツールについては、米国にて既にいくつか存在していることから、米国調査を通じて作成する。評価ツールの実施、検証はケーススタディの中で行っていくこととした。海外調査を計画していたが、平成28年度に実施することとなったため。研究視点の追加により、米国調査を平成27年度実施に研究計画を変更したため。平成28年度前期に1名、後期に2名海外調査をそれぞれ行う。平成27年度中に米国調査を行う。