hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規ユビキチンリガーゼによるエネルギー産生応答機構の解析

本研究員は新規ユビキチンリガーゼであるNRDFの機能解析を行っている。これまでの研究からNRDFは女性ホルモンであるエストロゲンの受容体であるエストロゲンレセプターα(ERα)と相互作用し、エストロゲン依存的なERαの転写活性を促進することを明らかにしている。さらに本研究員はNRDFの生体内での機能を明らかにするため、NRDFのユビキチンリガーゼ活性を欠失させたNRDF変異マウスを作製し解析を進めている。その解析の中でNRDF変異マウスは発生中期において発育の遅延を生じ胎生致死になることを見出した。さらにその表現系の解析を進めたところ、NRDF変異マウスは細胞周期の停止や胎盤との接合が不全であることが明らかとなった。また胎児においては細胞周期停止因子であるp16のmRNA量が増加している事を見出している。さらに発生・分化におけるNRDFの機能を明らかにするためにするためにES細胞においてNRDFのユビキチンリガーゼ活性を欠失させたNRDF変異ES細胞を作成した。その結果NRDF変異ES細胞は野生型に比べて増殖の遅延が起きることを明らかとした。ES細胞において細胞増殖のスピードは分化と深く関わっていることが報告されていることから、NRDFがES細胞の分化能を制御している可能性が考えられた。そこで作成したES細胞に対して分化誘導実験を行った所、予想に反してNRDF変異ES細胞も野生型と同様に分化の誘導が起きる事が明らかとなった。この結果から、NRDFはES細胞の分化能ではなく、細胞周期そのものを制御していることが示唆された。以上の研究から、幹細胞の増殖を制御することによってマウスの個体発生に重要な働きを持つ、新規のユビキチンリガーゼの機能を明らかにする事が出来た。本研究員はユビキチンリガーゼと呼ばれるタンパク質の機能解析を行っている。ユビキチンリガーゼはユビキチンと呼ばれる低分子タンパク質を標的となるタンパク質に付加する活性を持っている。本研究員が研究しているユビキチンリガーゼNRDFは女性ホルモンであるエストロゲンの受容体であるエストロゲンレセプターに相互作用する因子として同定された。このNRDFのユビキチンリガーゼの活性を失わせた遺伝子型のマウスは母体での発生過程において発育が停止することから個体発生の過程において非常に重要な機能を持つことが予想されている。これはNRDFがエストロゲンのシグナル以外にも重要な経路にかかわっていることを示唆している。そこで本研究員はより詳細な解析のためにES細胞を用いてNRDFの機能について細胞レベルでの検討を進めている。現在までのところNRDF変異のES細胞は増殖が遅れることが明らかになっている。ES細胞において細胞増殖と分化の進行は非常に密接な関係にあることがこれまでの報告から明らかになっている。これらのことからNRDFはES細胞の未分化能や分化誘導時にも何らかの機能を有していることが予想される。またNRDFは細胞内のエネルギー生産の場であるミトコンドリアの活性に応答してその発現量が変動することが我々の研究から示唆されている。ことからNRDFは細胞内の代謝シグナルにも関与している可能性が考えられる。細胞内の代謝バランスの変化はメタボリックシンドロームの原因となるだけでなく、発がんやがんの悪性化にも深く関わっていることが報告されている。そこで本研究員はがんとNRDFの関係についても解析する実験系を構築中である。本研究員は現在新規ユビキチンリガーゼであるNRDFの生体内での機能を明らかにするために研究を進めている。これまでの研究からNRDFは女性ホルモンであるエストロゲンと結合し、活性化するエストロゲンレセプターα(ERα)と相互作用し、エストロゲン依存的なERαの転写活性を促進することを明らかにしている。今後はNRDFが細胞周期に与える影響をフローサイトメトリー法を用いて解析すること計画している。これらの研究により、機能未知の新規タンパク質の機能を明らかにするという学術的な知見と共に、近年再生医療分野での研究が盛んに行われているES細胞及びiPS細胞の応用研究に対する知見をもたらす事も期待される。

さらに本研究員はNRDFの生体内での機能を明らかにするため、NRDFのユビキチンリガーゼ活性を欠失させたNRDF変異マウスを作製し解析を進めている。その解析の中でNRDF変異マウスは発生中期において発育の遅延を生じ胎生致死になることを見出した。さらにその表現系の解析を進めたところ、NRDF変異マウスは細胞周期の停止や胎盤との接合が不全であることが明らかとなった。また胎児においては細胞周期停止因子であるp16のmRNA量が増加している事を見出している。さらに発生・分化におけるNRDFの機能を明らかにするためにするためにES細胞においてNRDFのユビキチンリガーゼ活性を欠失させたNRDF変異ES細胞を作成した。その結果NRDF変異ES細胞は野生型に比べて増殖の遅延が起きることを明らかとした。ES細胞において細胞増殖のスピードは分化と深く関わっていることが報告されていることから、NRDFがES細胞の分化能を制御している可能性が考えられた。そこで作成したES細胞に対して分化誘導実験を行った所、予想に反してNRDF変異ES細胞も野生型と同様に分化の誘導が起きる事が明らかとなった。この結果から、NRDFはES細胞の分化能ではなく、細胞周期そのものを制御していることが示唆された。以上の研究から、幹細胞の増殖を制御することによってマウスの個体発生に重要な働きを持つ、新規のユビキチンリガーゼの機能を明らかにする事が出来た。
圧電高分子フィルムを用いて試作した疾患診断用足裏荷重測定具による診断測定

[研究目的]本研究では、障害者の歩行においての足裏荷重の変化を測定し病状を診断できる機器の試作を行う。これまでの研究では、1)歩行の基本的な動作中の足裏各部の電圧測定2)足裏各部の接地タイミング測定3)アイマスク着用による歩行軌道測定を行ってきた。本年度は、実際の足裏加重を圧電フィルムの出力電圧から逆算し、加重を得られるようにすることで、より定量的な測定行えるようにする。2方向からの歩行映像とあわせ、実際の加重(kg)を記録できる装置を目指し、ロードセルを用いて圧電高分子フィルムの特性測定実験を行った。[研究方法]実際の靴に圧電高分子フィルムと、加重測定用ロードセルを挿入することは難しいため、東京高専実習工場のNCフライス盤を使用し、圧電高分子フィルムに人工的な荷重を与え、特性測定を行った。フィルムを圧縮する冶具を作成し、NCフライス盤の送り機構を利用し、足裏の予想下降速度による圧縮運動をフィルムに与えた。圧電高分子フィルムからの電圧信号と、ロードセルからの加重信号を同時に測定し、荷重とフィルム出力電圧の関係を明らかにした。[研究成果]今回想定した動作速度内では、ロードセルからの加重データと、圧電高分子フィルムの出力電圧は圧縮速度に関係なく、フィルムの変形量に比例することがわかった。これにより、主に歩行によるフィルム変形から加重(kg)を得られることがわかった。引き続き、実際の歩行運動による加重測定を積み重ね、測定精度を高めていく。
複数金属イオンを用いたRNA加水分解触媒の構築とリボザイムの作用機構の解明

リボザイムの触媒作用発現には金属イオン,持に2個のMg(II)が必須であることが明らかとなっているが,その作用機構は十分に解明されていない。申請者らはこれまでに,RNA加水分解反応に対する金属イオンおよび錯体の触媒作用を検討してきた結果,ランタニド金属イオンがRNAを迅速に加水分解することを見出した。本研究では,ランタニド金属イオンによるRNAの加水分解作用を動力学的に検討し,反応機構の解明を行なった。その結果,水酸化ランタニドイオン2個が会合した化学種の濃度と加水分解活性の依存性はよく一致し,この化学種がRNA加水分解反応の活性種であることが強く示唆された。水酸化ランタニドの会合体は,RNAのリン酸ジエステル結合部位と強く錯形成したのち,塩基触媒として2′-OHを活性化するとともに,酸触媒として協同的に作用することによりRNAの加水分解反応を促進していると考えられる。また,ランタニド金属イオンと過酸化水素を共存させることにより,ランタニド金属イオンが多核の複合体を形成し,RNAを効率的に加水分解することを明らかにした。同一反応条件でランタニド金属イオンのみでは加水分解はほとんど進行せず,過酸化水素の添加の効果およびランタニド金属イオンの多核化の効果は明らかであった。さらに,これらの多核化の効果を利用して,従来知られていた錯体と比較して,より高いRNA切断活性を持つ亜鉛多核金属錯体を合成することに成功した。
NICUにおける痛みのケア向上のための実際的教育プログラムの開発

本研究では、NICUにおける痛みのケアを向上させるために、NICU看護師の痛みのケアに関する認識や教育ニーズ、子どもがNICUに入院している母親の痛みのケアに関する認識を調査し、その結果に基づき教育プログラムを作成、試行し、評価した。プログラムは2日間集中型で、試行には34名のNICU看護師が参加し、評価には32名が協力した。評価の結果、新生児の痛みに関する知識、および学習目標に対する主観的評価は試行直前に比べ、直後、3か月後、6か月後が有意に高く、直後のレベルが6か月後にも維持され、6か月時のインタビューでは参加者自身や病棟内に肯定的な変化がもたらされており、効果を確認することができた。本研究の目的は、新生児の痛みのケアを向上させたいというNICU看護師のニーズに応えるため、また、痛みのケアガイドラインが広く受け入れられるよう、NICUにおける痛みのケアに関する実際的な教育プログラムを開発することである。そのため平成26年度は、文献検討及び諸外国のガイドラインの分析を行い、NICU看護師と親と対象とした質問紙を作成、郵送法による調査を実施し、NICUにおける痛みのケアの実施状況や教育ニースを明らかにした。NICU看護師への調査:日本新生児看護学会員(加入歴3年以上の臨床看護従事者)205名に調査票を郵送し、123名から回答を得た(回収率60.0%)。調査票は構成型とし、内容は、家族中心のケアの実施状況、痛みの予防・アセスメント・緩和法の実施内容、痛みのケア向上に必要としている能力等とした。その結果、痛みのケアに両親が参加することに肯定的であり、同時に、家族に説明できるだけの痛みのケアに関する知識や技術を獲得することへのニーズが強く示された。新生児の母親への調査:総合周産期母子医療センター19施設のNIUCに入院している新生児の母親173名に調査を依頼し、106名の母親から回答を得た(回収率61.3%)。調査票は構成型と自由記載型の併用型とし、調査内容は、わが子の痛み体験(痛みの原因と反応、わが子への思い)、医療者による痛みのケアの実施内容、痛みのケアに参加することに対する考え等とした。その結果、約80%の母親は痛みを伴う処置場面に付き添いたいと回答し、その半数は、看護師と一緒に痛みのケアを実施したいと回答し、実施したい緩和法が具体的に示された。これらの結果から、家族の痛みのケア参加を支え得る教育プログラムが必要であることが明らかになった。来年度は、教育プログラム(案)と評価票を作成し、東京および広島において教育プログラムを実施する予定である。本研究の目的は、NICUにおける痛みのケアを向上するために、実際的教育プログラムを開発することである。平成27年度は、1)教育プログラム(案)の作成、2)教育プログラム(案)の評価票作成、3)教育プログラム(案)の試行、4)試行前後の調査(評価)を行うことであった。教育プログラム(案)には10の学習目標を設定し、構成は6単元とした。総時間14時間の内、5.5時間を講義、残り8.57時間を討論・討議・事例検討・ロールプレイとした。評価は、試行直前・直後・3か月後・6か月後とし、質問紙調査とフォーカスグループインタビュによって行うこととした。試行は、広島会場(平成28年3月56日)、東京会場(平成28年3月2627日)において計34名のNICU看護師を対象に行なった。試行直前と直後において、質問紙調査によって評価を行った。「新生児の痛みのケアに関する知識(35問)」については、直前は5.9±2.3(110)、直後は25.5±5.5(1533)と、得点が著しく上昇した。「学習目標の実施レベルに対する認識(5段階尺度による回答)」については、10の目標すべてにおいて直前よりも直後の方が高値であり、全項目を総合した結果は直前が2.5±1.0(15)、直後は3.7±0.7(25)であった。「教育プログラム(案)の内容と構成(5段階尺度による回答)」については、「内容は、自分の参加目的を達成する内容である」が4.2±0.7(25)、「方法は、自分の参加目的を達成するものである」は4.1±0.7(25)、「内容は、臨床で役立つものである」は4.5±0.5(45)、「総時間数は自分にとって適当である」は3.4±1.0(15)、「各単元の時間配分は自分にとって適用である」は3.6±0.9(25)であった。本研究は、NICUにおける痛みのケアを向上させるために実際的教育プログラムを開発することである。そのため、平成27年度までに、教育プログラム(案)および評価票の作成、教育プログラム(案)の試行と試行前後の調査を行うことを計画し、実行してきた。おおむね順調に進展しているのは、研究者2人がこれまでに教育プログラム開発および新生児の痛みに関する研究を行っているため、研究への見通しを立てやすかったことが関係していると考えられる。本研究の目的は、新生児の痛みのケアを向上させたいというNICU看護師のニーズに応え、また、痛みのケアガイドラインが広く受け入れられるよう、NICUにおける痛みのケアに関する実際的な教育プログラムを開発することである。そのため平成28年度は、前年度に実施した教育プログラムを評価(質問紙調査とGIグループインタビューによる)し、完成させることを目的とした。

質問紙調査は、実施直前・直後・3か月後、6か月後に実施した。質問内容は「新生児の痛みのケアに関する知識」「学習目標への主観的評価」とし、分析は繰り返しのある一元配置分散分析とBonferroniの多重比較によって行った。GIは実施6か月後に行ない、「本プログラム参加による参加者自身および医療スタッフや施設における変化」について内容分析の方法(Mayring's guidelines)を用いて分析した。プログラムには34名のNICU看護師が参加し、6か月評価の時点で2名が脱落した。新生児の痛みのケアに関する知識はF(3,97)=161.41、p<0.001、学習目標への主観的評価はF(3,97)=57.51、p<0.001であり、いずれも向上という結果を得た。また、GIによりポジテイブな変化として「継続的な知識の習得笈」「新生児ケアの再認識」「家族の参加支援」「医療スタッフへの知識の提供」「ケア環境の整備」という5つのカテゴリーを抽出できた。これらの結果から本プログラムの効果を確認することができた。さらに、日本新生児看護学会主催の「ガイドライン講習会受講済」を参加条件とした1.5日版を作成し、42名のNICU看護師と医師を対象に実施し、良好な結果を得た。また、自己学習を助けるためのDVDを作成し配布した。オリジナルの2日版および短縮した1.5日版の本プログラムは、わが国のNICUにおける痛みのケア向上に役立つものと考える。本研究では、NICUにおける痛みのケアを向上させるために、NICU看護師の痛みのケアに関する認識や教育ニーズ、子どもがNICUに入院している母親の痛みのケアに関する認識を調査し、その結果に基づき教育プログラムを作成、試行し、評価した。プログラムは2日間集中型で、試行には34名のNICU看護師が参加し、評価には32名が協力した。評価の結果、新生児の痛みに関する知識、および学習目標に対する主観的評価は試行直前に比べ、直後、3か月後、6か月後が有意に高く、直後のレベルが6か月後にも維持され、6か月時のインタビューでは参加者自身や病棟内に肯定的な変化がもたらされており、効果を確認することができた。概ね順調に進展している理由として、次の2点が考えられる。第1点:本研究では新生児の親を調査対象者としたため、各協力施設における倫理審査を必要とすることが考えられた。そのため、学内の倫理審査委員会にできる限り早期に提出した、期限内に調査・分析が終わるように時間配分をした。第2点:研究者2人は、これまでに新生児の痛みに関する研究に取り組んでおり、文献検討や海外のガイドラインの分析、および調査協力の依頼が容易に進んだことも理由として考えられる。調査に関する英文誌投稿(2誌)は4月の予定である。今後は、6月に3か月後調査(質問紙による痛みに関する知識・学習目標の到達レベル)および9月に6か月後調査(質問紙調査:3か月と同様の内容、フォーカスグループインタビュー)を行い、総合的に教育プログラム(案)の評価を行う。フォーカスグループインタビューは、「新生児の痛みのケアに関する考え方や行動で変化したこと」「スタッフや病棟で変化したこと」「プログラムの長所・短所」「自施設の研修会での活用可能性」を通して「本教育プログラムが各種研修会で活用され、ガイドライン実践の推進力となり、NICUでの痛みのケアの向上に貢献できる」かどうかを評価する。全評価結果を受けて、教育プログラム(案)を修正し、NICU医療の専門家の助言を得て、完成させる。
南九州および琉球列島周辺海域における底生有孔虫群集

種子島・屋久島から奄美大島へ至る海域,北部沖縄舟状海盆,東シナ海大陸棚縁辺部より採集した37点の底質試料について粒度分析,砂粒分析を行なった。その結果、種子島・屋久島から奄美大島へ至る海域,東シナ海大陸棚縁辺部の底質は砂(Shepard,1954)であるが、前者の海域の底質の方が後者の底質より粗く、粒子のほとんどが生物遺骸の破片から成ることが明らかになった。また、沖縄舟状海盆へ至る大陸棚斜面の底質はシルト質砂,海盆底では砂質シルトシルトで、水深・陸からの距離と調和的である。海盆底の1地点から、周辺の底質と不調和な砂が採集された。この堆積物中には浅海域に生息する底生有孔虫が含まれており、この砂が浅海域から海底地辷り、あるいは乱泥流によってもたらされた可能性が高い。堆積物の分析と同時に、それらに含まれる有孔虫殻の処理を行なった。生体殻は原形質の染色によって分けられた。生体の確認された種について総個体数(生体+遺骸)に対する生体の比率を算出し(L/Tl値:大木,1986)、各採集地点の相対的堆積速度を出した。また、有孔虫総個体数に対する浮遊性有孔虫の比率を算出した。この値は水深とともに大きくなる(浮遊性有孔虫の占める率が高くなる)傾向を持つ。この傾向と異なった値を示す海域は、その付近の水塊に特殊な動きが想定され、海洋学的データとの比較検討が必要である。底生有孔虫については、種の同定を進めており、終り次第、底生有孔虫群集解析を行ない、水深・水質・底質等の環境要因との比較検討を行なう予定である。また、既に解析の終了した鹿児島湾の底生有孔虫群集を含めて南九州から沖縄へ至る海域の群集をまとめる予定である。
介護労働における災害を防ぐための介護技術に関する研究

平成17年度に日本国内で行われている介護技術とヨーロッパにおける介護動作技術の比較を人間工学的、運動力学的分析にて介護動作の研究を行った。具体的には介護動作技術の動作分析を中心的に行い、包括的作業研究の「生活環境一人システム」領域を主に研究した。18年度は包括的作業学の「生物有機体システム」領域における内容で介護動作の研究で行った。内容は介護動作技術が、介護者に与える包括的な作業負担をどのように評価するかを中心に研究した。わが国の介護福祉士国家資格試験に準じた介護技術を実施した時に失われる介護者のエネルギー消費量が、介護技術評価の方法として考えられた。19年度は、この時に確立させた評価法を使用し行った。介護動作技術は、被介護者の車椅子座位からベッドの端座位姿勢への身体位置移乗のための介護動作とした。ベッドでの端座位は普遍性を持たせるためプラットホーム(45cm高の台)に統一した。この条件下にてプラットホーム端座位から車椅子座位への移乗介助、移動距離平地5mの車椅子移動介助、車椅子座位からプラットホーム端座位への移乗介助の一連の全3行程を移乗介護動作とした。そして、この時の介護者のエネルギー消費量を測定し定量的な介護動作の負担量とした。課題動作の全行程の間、介護者に対してフェイスマスクを装着させ、それより呼気ガスを採取した。採取した呼気ガスはダグラスバッグにて収集する方法にて行った。その後、排出した呼気ガスを分析し課題の介護動作である移乗介護動作で要した消費エネルギーを算出した。対象者は健常成入34人平均年齢21.3歳、男性13人、女性21人にて5分間、介護動作を行わせた。結果は、介護動作時に要したエネルギー代謝率(RMR)男性3.4、女性3.2であった。代謝当(METs)は、男性3.8、女性3.6、自覚的運動強度(RPE)男性13.4、女性14.0であった。以上のように、この介護動作は、男女共にPRE1314の「ややきっい動作」と言え、RMR、METsからは、軽作業や軽スポーツと同等の作業負荷量であることが理解できた。介護の事故の4%は、移動の介護中に発生しているとする神奈川県報告がある。本研究の成果より、今後の課題として同じ介護内容であっても、より負担の少ない方法と危険性の少ない方法を分析的に説明し提案していくことが課題と言えた。日本国内で行われている介護技術とヨーロッパにおける介護技術の比較を人間工学的、運動力学的に分析を行った。はじめに北欧などで行われている介護技術の確認と翻訳を行った。そして、わが国の介護福祉士国家資格試験に準じた介護技術とその他代表的な介護技術を比較することとした。課題とした介護技術は、車椅子坐位における後方への坐位姿勢修正時の介護技術とした。対象者は健常成人女性11名で平均年齢23.3±2.5歳、身長159.0±3.6cm、体重51.5±3.7kgとした。この対象者における介護動作の運動力学的分析を行った。測定内容は介護動作時の介護者の背部筋(脊柱起立筋)活動、と下肢筋(大腿直筋)活動の表面筋電測定、動作時の介護者にかかる床反力を測定した。さらに介護動作の違いを主観的評価であるVAS(Visual Analogue Scale)にて腰部の負担感評価を実施した。介護動作は、(1)腹帯を車椅子後方(バックレスト後方)から引き寄せる動作、(2)介護福祉士国家試験に準じ後方から被介護者の両前腕を腋窩から把持し引き寄せる動作、(3)シーツを使用し左右交互に引き、被介害者を後方へ引き寄せる動作、とした。各三動作の測定結果は3群間多重比較において統計分析を行った。結果の筋活動は、最大随意筋収縮(MVC)に対し、(1)の動作では脊柱起立筋53%MVC、大腿直筋12.6%MVC、(2)の動作では、脊柱起立筋39%MVC、大腿直筋15.1%MVC、(3)の動作では、脊柱起立筋25%MVC、大腿直筋9.3%MVC、であった。鉛直成分の床反力測定結果では、介護者の体重(W)に対し、(1)の動作では168%W、(2)の動作では、158%W、(3)の動作では、131%Wであった。筋活動量および床反力鉛直成分における分析結果は、(3)の動作で他2つの動作に対し有意な差が見られた。また、主観的評価においても(3)の動作が他の2つの動作に比べ腰部の負担感を低く感じ、統計分析結果においても有意な差が得られた。以上のように、車椅子上での介護動作において介護者の腰部負担を回避することが可能な動作の存在が確認できた。さらに労働省重量物持ち上げ基準である作業者の体重の140%W以下に対応が可能とも考えられた。今後各介護動作の分析、エネルギー消費量、動作解析を実施し介護災害の予防に向けた介護動作技術の研究を行う。前回の平成17年度では、日本で行われている介護技術と北欧の介護技術との比較を人間工学、運動力学的分析にて行った。今回は介護動作技術が、介護者に与える包括的作業負担の評価方法を検討することとした。目的は介護動作時に失われる介護者のエネルギー消費量は介護動作技術の評価方法として成立するかを明らかにすることとした。

課題とする介護動作は、介護福祉土国家資格試験に準じた介護技術を実施することとした。介護動作課題は、被介護者の車椅子座位からベッドの端座位姿勢への身体移乗のための介護動作とした。ベッドは普遍性を持たせるためブラットホームにて統一した。以上の条件下でブラットホーム端座位から車椅子座位への移乗介助、平地5mの車椅子移動介助、車椅子座位からプラットホーム端座位への移乗介助の全3行程を移乗介護動作とした。この3行程の一連動作を移乗動作介護の基本単位とした。そしてこの移乗介護動作時における介護者のエネルギー消費量を測定した。課題動作の全行程の間、介護者に対しは、フェイスマスクを装着させ呼気ガスをダグラスバッグに採取した。その後、呼気ガスの分析を行い課題の移乗介護動作で要した消費エネルギーを算出した。対象者は健常成人16名で男性8人女性8人にて実施した。その中から男性4人(平均年齢21.3歳、平均身長172.3Cm、平均体重62.3kg)、女性4人(平均年齢24.3歳、平均身長153.7Cm、平均体重48.0kg)を無作為抽出し介護者役とした。被介護者役は残りの男性4人(平均年齢20.3歳、平均身長175.5cm、平均体重68.0kg)、女性4人(平均年齢20.8歳、平均身長165.7cm、平均体重50.0kg)として測定を行った。介護者と被介護者は、精神的影響を避けるため同性同土、にてペアを組み5分間の移乗介護動作を実施させた。結果の介護動作の基本単位に要したエネルギー消費量は、男性では、1.16RMRで1.39METS、女性では、1.21RMRで1.41METSであった。このエネルギー消費の結果は、大きな性別差は見られず、基本単位とした介護動作のエネルギー負担量を定量的に算出することが可能と考えられた。以上から介護労働における災害回避を可能にするための指標データが、提供できるように研究を進めていく予定である。平成17年度に日本国内で行われている介護技術とヨーロッパにおける介護動作技術の比較を人間工学的、運動力学的分析にて介護動作の研究を行った。具体的には介護動作技術の動作分析を中心的に行い、包括的作業研究の「生活環境一人システム」領域を主に研究した。18年度は包括的作業学の「生物有機体システム」領域における内容で介護動作の研究で行った。内容は介護動作技術が、介護者に与える包括的な作業負担をどのように評価するかを中心に研究した。わが国の介護福祉士国家資格試験に準じた介護技術を実施した時に失われる介護者のエネルギー消費量が、介護技術評価の方法として考えられた。19年度は、この時に確立させた評価法を使用し行った。介護動作技術は、被介護者の車椅子座位からベッドの端座位姿勢への身体位置移乗のための介護動作とした。ベッドでの端座位は普遍性を持たせるためプラットホーム(45cm高の台)に統一した。この条件下にてプラットホーム端座位から車椅子座位への移乗介助、移動距離平地5mの車椅子移動介助、車椅子座位からプラットホーム端座位への移乗介助の一連の全3行程を移乗介護動作とした。そして、この時の介護者のエネルギー消費量を測定し定量的な介護動作の負担量とした。課題動作の全行程の間、介護者に対してフェイスマスクを装着させ、それより呼気ガスを採取した。採取した呼気ガスはダグラスバッグにて収集する方法にて行った。その後、排出した呼気ガスを分析し課題の介護動作である移乗介護動作で要した消費エネルギーを算出した。対象者は健常成入34人平均年齢21.3歳、男性13人、女性21人にて5分間、介護動作を行わせた。
腫瘍血管内皮細胞を標的とした中性子補足療法の開発

2018年度の成果として以下の結果を得た。1ホウ素10核種(10B-IF7の合成:IF7ペプチドと10B原子の合成を行い新規10B-IF7の開発を試みた。またホウ素化合物(ボロン薬剤)には10B原子、ボロカプテイト(Borocaptate Sodium:BSH)、ボロンフェニルアラニン(ホウ素+フェニルアラニン:BPA)の3種類がある。10B原子そのものはがん特異性が低いため、臨床応用には10B原子を籠状に配列したBSHやフェニルアラニンの取り込みを利用したBPAが用いられてきた。また、IF7ペプチドは末端にシステインが付加されており、様々な分子と化学結合可能である。過去の検討により、IF7は架橋剤(クロスリンカー)を用いて各種薬剤と結合を試みた。その結果、本研究でも同様の手法を用いIF7と10B原子を結合させ、10B-IF7を合成することに成功し、2種(10BSH-IF7、10BPA-IF7)を開発した。2我々の開発したIF7ペプチドはがん特異性が高いため、がん特異性が低い10B原子や10BSHをIF7ペプチドと結合させ、がん特異性を向上させることが可能であると仮定し、この2種のホウ素-IF7を用いてマウス固形腫瘍モデルに投与し、ホウ素集積を検討した。膀胱癌細胞株MBT2をマウスの皮下に移植し、1x1cm程度の大きさになったところでBPA単独、10BSH-IF7、10BPA-IF7を尾静脈注射にて投与した。初回実験では既存の有効ホウ素投与量(BPA単独)に調整したところ、IF7の投与量が過剰となり、投与後に死亡してしまったため、投与法を腹腔内投与とした。その後、5分、10分、20分、40分で臓器を摘出しボロン薬剤の集積を検討した。その結果、腫瘍に特異的に集積する傾向が確認され、マウスでの治療効果を検討中である平成29年度の目標は10B-IF7の合成であり、これは合成に成功した。IF7は架橋剤(クロスリンカー)を用いて各種薬剤と結合を試みることにより、本研究でも同様の手法を用いIF7と10B原子を結合させ、10B-IF7を合成することに成功した。その結果、10BSH-IF7と10BPA-IF7の2種の新規薬剤を開発することができた。平成30年度はマウスでの抗腫瘍効果を確認することであった。京都大学の原子炉にて中性子照射実験を2回行ったが、効果にばらつきがあり、現在安定的な効果を検出できる実験系を検討中である。徐々に成果が出ているが、原子炉の使用に制限があり思うように実験が組めないのが難点である。そのため、おおむね順調に進展していると判断できるが、進捗は遅く、やや遅れていると判断される。今後はがんモデルマウスによる10B-IF7の抗腫瘍効果を確認するための条件設定を行い、京都大学原子炉実験所にて、照射時間の調整を検討する必要がある。また10B-IF7の体内動態を調べるため、Invivo imagingも実験可能か協議中である。また種々の癌種への応用効果を検討するため、前立腺癌、膀胱癌、腎癌など泌尿器固形腫瘍の皮下移植モデル、同所移植モデルも作成が必要である。よって今後も更なる検討を継続する。2017年度の成果として以下の結果を得た。その結果、腫瘍に特異的に集積する傾向が確認され、現在投与量の調整を検討中である。平成29年度の目標は10B-IF7の合成であり、これには成功した。

IF7ペプチドは末端にシステインが付加されており、様々な分子と化学結合可能である。過去の検討により、IF7は架橋剤(クロスリンカー)を用いて各種薬剤と結合を試みることにより、本研究でも同様の手法を用いIF7と10B原子を結合させ、10B-IF7を合成することに成功した。その結果、10BSH-IF7と10BPA-IF7の2種の新規薬剤を開発することができた。現在、平成30年以降実施予定の10B-IF7を用いた細胞・動物実験モデルの確立を行っており、徐々に成果が出ているため、おおむね順調に進展していると判断できる。2018年度の成果として以下の結果を得た。1ホウ素10核種(10B-IF7の合成:IF7ペプチドと10B原子の合成を行い新規10B-IF7の開発を試みた。またホウ素化合物(ボロン薬剤)には10B原子、ボロカプテイト(Borocaptate Sodium:BSH)、ボロンフェニルアラニン(ホウ素+フェニルアラニン:BPA)の3種類がある。10B原子そのものはがん特異性が低いため、臨床応用には10B原子を籠状に配列したBSHやフェニルアラニンの取り込みを利用したBPAが用いられてきた。また、IF7ペプチドは末端にシステインが付加されており、様々な分子と化学結合可能である。過去の検討により、IF7は架橋剤(クロスリンカー)を用いて各種薬剤と結合を試みた。その結果、本研究でも同様の手法を用いIF7と10B原子を結合させ、10B-IF7を合成することに成功し、2種(10BSH-IF7、10BPA-IF7)を開発した。2我々の開発したIF7ペプチドはがん特異性が高いため、がん特異性が低い10B原子や10BSHをIF7ペプチドと結合させ、がん特異性を向上させることが可能であると仮定し、この2種のホウ素-IF7を用いてマウス固形腫瘍モデルに投与し、ホウ素集積を検討した。膀胱癌細胞株MBT2をマウスの皮下に移植し、1x1cm程度の大きさになったところでBPA単独、10BSH-IF7、10BPA-IF7を尾静脈注射にて投与した。初回実験では既存の有効ホウ素投与量(BPA単独)に調整したところ、IF7の投与量が過剰となり、投与後に死亡してしまったため、投与法を腹腔内投与とした。その後、5分、10分、20分、40分で臓器を摘出しボロン薬剤の集積を検討した。その結果、腫瘍に特異的に集積する傾向が確認され、マウスでの治療効果を検討中である平成29年度の目標は10B-IF7の合成であり、これは合成に成功した。IF7は架橋剤(クロスリンカー)を用いて各種薬剤と結合を試みることにより、本研究でも同様の手法を用いIF7と10B原子を結合させ、10B-IF7を合成することに成功した。平成30年度はマウスでの抗腫瘍効果を確認することであった。京都大学の原子炉にて中性子照射実験を2回行ったが、効果にばらつきがあり、現在安定的な効果を検出できる実験系を検討中である。徐々に成果が出ているが、原子炉の使用に制限があり思うように実験が組めないのが難点である。そのため、おおむね順調に進展していると判断できるが、進捗は遅く、やや遅れていると判断される。今後はがんモデルマウスによる10B-IF7の抗腫瘍効果の検討(In vivo実験)が必要である。まずは至適投与量の調整実験と、京都大学原子炉実験所にて、原子炉照射と照射時間の調整を検討する必要がある。
医療の不確実性に翻弄される患者のライフストーリーに沿ったディシジョンエイドの開発

平成30年度は、患者中心の意思決定支援の説明を始め、意思決定ガイドの使い方、開発方法質を確保する国際基準を紹介したWebサイト(http://www.healthliteracy.jp/decisionaid/)を作成した。このサイトでは、意思決定の支援ツールとして開発されたオタワ個人意思決定ガイド、そして日本で開発された乳がんの手術方法の意思決定ガイドを紹介している。海外では、具体的な選択肢とそのメリットとデメリットについて説明した意思決定ガイドが多く開発されているが、日本で開発されたものはまだ少ない。そこで、幅広く活用できるガイドとしてオタワ意思決定ガイドがあり、このガイドでは治療や検査などの選択肢やメリット・デメリットが空欄になっており、自分の情報や考えを書き込むことができる。これは、治療に限らず他の意思決定についても活用できる。そして、欧米では意思決定ガイドの研究が1990年代から盛んになったが、研究が盛んになるにつれ、意思決定ガイドの質が問題となった。質の低い意思決定ガイドが普及しても、患者の納得のいく意思決定にはつながらないため、2006年世界の意思決定支援の研究者らによって、意思決定ガイドの国際基準IPDAS(International Patients Decision Aids Standard)が開発された。この基準は、人が何かを決める際、人間だからこそ持つ考え方の癖や傾向(認知のゆがみ)についての研究を基に、各選択肢に対して中立的に支援できるよう作られている。この基準は常に洗練されバージョンが上がり、最新版は44項目から構成されるIPDASiであり、2017年本研究において国際基準の日本語版を開発した。この基準を満たす意思決定ガイドとして、日本で開発された乳がんの術式選択意思決定ガイドがある。これらについてWebサイトでは詳細に内容を掲載している。平成27年度は、1)文献検討、2)1調査と2ディシジョンエイドの開発、3)ディシジョンエイドの質を維持するための評価指標の日本語版開発に取り組んだ。1)ディシジョンエイドおよび意思決定支援とライフストーリーに関連した文献を収集し検討を行った。ディシジョンエイドの開発では、女性の健康に関わる意思決定支援においてライフコースアプローチの考え方を活用できる可能性が示された。2)1ライフコースの見通しと健康の関連についての調査:ライフストーリーを歩み始める青年期女性にとって、人生の将来の見通し(子どもを持つか持たないこと、結婚をするかしないか等)が現在の健康関連行動に影響すると捉えるライフコースアプローチの観点から健康行動と意思決定の関連について調査を行った。2更年期女性のためのディシジョンエイドの開発:更年期女性は女性ホルモンの影響を受け、更年期障害を抱える場合もある。更年期障害をうまく乗り越え、健やかな老年期へのライフストーリーへとつなげるためには、更年期の健康に関する選択肢を知り自分らしく選択する支援が重要であることから、更年期女性のためのホルモン補充療法に関するディシジョンエイドの開発に着手し試案の作成まで行った。3)IPDASi日本語版開発:ライフストーリーを踏まえたディシジョン・エイドの質を維持し開発するためには、ディシジョンエイドの国際基準を踏まえ質を保持する必要があるため世界のディシジョンエイド研究者が構成する組織International Patient Decision Aid Standards Collaboration(IPDAS)が開発したInternational Patient Decision Aid Standards Instrument(IPDASi)(Natalie et al.,2014)の日本語版を作成することとし、作成に着手した。調査やディシジョンエイドの開発に着手している。平成28年度は、1.ディシジョンエイドの質を維持するための評価指標(IPDASi)の開発、2.(1)調査と(2)ディシジョンエイドの開発に取り組んだ。1.IPDASi日本語版開発:ライフストーリーを踏まえたディシジョンエイドの質を維持し開発するためには、ディシジョンエイドの国際基準を踏まえ、質を保持する必要がある。そのため、世界のディシジョンエイド研究者が構成する組IPDASが開発した、International Patient Decision Aid Standards Instrument(IPDASi)(Natalie et al., 2014)の日本語版を作成することとし、日本語訳及びバックトランスレーションを行った。2.(1)ライフコースの見通しと健康の関連についての調査:ライフストーリーを歩み始める青年期女性にとって、人生の将来の見通しが現在の健康関連行動に影響すると捉えるライフコースアプローチの観点から、健康行動と意思決定の関連について調査を行った。その結果、あらゆる健康行動において全般的に知識は乏しく、特に妊娠や将来、次世代の健康への影響知識はさらに乏しかった。また、自身や次世代の健康に必要な知識を得ている情報源は、主にマスメディアであったが、特に認知率の低い知識は、医療者や周囲の人から情報を得ている人で高く、それらの人は知識につながる行動もとれていた。そして、外見を偏重する傾向にある若年女性は、女性の将来を見通した健康行動がとれていない可能性があることがわかった。(2)更年期女性のためのディシジョンエイドの開発:更年期女性のためのホルモン補充療法に関するディシジョンエイドの開発に着手し、試案を作成した。専門家や、使用することが想定される更年期女性より意見を集め、内容適切性の評価を行った。平成29年度は、1.ディシジョンエイドの質を維持するための評価指標(IPDASi)の開発、2.ライフコースの見通しと健康の関連についての調査結果の分析を行った。1.IPDASi日本語版

開発:ライフストーリーを踏まえたディシジョンエイドの質を維持し開発するためには、ディシジョンエイドの国際基準を踏まえ、質を保持する必要がある。そのため、世界のディシジョンエイド研究者が構成する組織IPDASが開発した、International Patient Decision Aid Standards Instrument(IPDASi)(Natalie et al., 2014)の日本語版を開発した。今年度はIPDASi日本語版を用いて、日本で開発されたディシジョンエイドの評価を行った。IPDASiの日本語版は、HP「健康を決める力」にて公開した(http://www.healthliteracy.jp/kanja/ipdas.html)。2.ライフコースの見通しと健康の関連についての調査:ライフストーリーを歩み始める青年期女性にとって、人生の将来の見通しが現在の健康関連行動に影響すると捉えるライフコースアプローチの観点から、健康行動と意思決定の関連について調査を行った。若年女性の、健康行動の健康影響に関する知識の認知度はあらゆる項目において乏しく、特に妊娠や将来、次世代の健康への影響に関する知識はさらに乏しかった。若年女性自身や次世代の健康に必要な知識を得ている情報源は、主に学校教育と、テレビなどのマスメディアであったが、ライフコースとは、「人」の情報源の活用が主に関連していた。また、喫煙の健康影響に関する知識の認識はは子どもを持つこと、結婚すること、挙児希望を明確にすることと一部関連していた。性感染症に関する知識及び予防行動は、ライフコースの見通しを持つことと関連していた。IPDASiの日本語版の開発により、ディシジョンエイドの質を保持しつつ開発を推進することができ、本研究課題について成果を上げていると評価できる。平成30年度は、患者中心の意思決定支援の説明を始め、意思決定ガイドの使い方、開発方法質を確保する国際基準を紹介したWebサイト(http://www.healthliteracy.jp/decisionaid/)を作成した。このサイトでは、意思決定の支援ツールとして開発されたオタワ個人意思決定ガイド、そして日本で開発された乳がんの手術方法の意思決定ガイドを紹介している。海外では、具体的な選択肢とそのメリットとデメリットについて説明した意思決定ガイドが多く開発されているが、日本で開発されたものはまだ少ない。そこで、幅広く活用できるガイドとしてオタワ意思決定ガイドがあり、このガイドでは治療や検査などの選択肢やメリット・デメリットが空欄になっており、自分の情報や考えを書き込むことができる。これは、治療に限らず他の意思決定についても活用できる。そして、欧米では意思決定ガイドの研究が1990年代から盛んになったが、研究が盛んになるにつれ、意思決定ガイドの質が問題となった。
らせん状グラフェンナノリボン分子群の合成

本研究課題は,「"twisted ribbon"型らせん構造の誘起」というコンセプトで「らせん状グラフェンナノリボン分子」という新たな化合物群を構築し,その機能探索を行うものである.昨年度には,らせん状グラフェンナノリボン分子群構築の第一歩となる,ジベンゾクリセン二分子を環状に連結した,六ケ所のらせん部位を有する分子の合成と溶液中での超分子形成・動的挙動の解明に成功した(Org. Lett.誌に発表).本年度は,これを発展させたグラフェンナノリボン分子群の合成を検討し,重要な合成中間体を得た.また,らせん状構造を有するジベンゾクリセンを構築単位とするキラルな筒状炭化水素分子群の合成とらせん性に起因する特異な光物性の解明を行った(Angew. Chem. Int. Ed.誌掲載決定).また,深く関連する成果として,キラルならせん構造を有する筒状炭化水素分子からなる超分子錯体の固体内動的挙動の検討を行った.球状回転子を用いた場合,その超高速の慣性回転を実現できることを見出した(Nat. Commun.誌に発表).また,お椀状回転子を用いた場合には,特異な会合様式と高速単軸回転をもたらすことを見出した(Nat. Commun.誌に発表).以上,らせん状グラフェンナノリボン分子を含む特異な構造をもつナノカーボン分子の合成と機能・挙動解明に関する成果を挙げることができたものと考えている.本研究課題は,「原子欠損グラフェン構造による"twisted ribbon"型らせん構造の誘起」という戦略によりらせん状グラフェンナノリボン分子という新たな化合物群の構築・機能探索を目指すものである.以下の4つの研究項目を主な項目として掲げた.すなわち,[項目1]合成と構造解析,[項目2]超分子集積体の形成,[項目3]有機合成反応への応用,[項目4]有機分子デバイスへの応用,である.研究初年度となる本年は,[項目1]と[項目2]について検討を進めた.現在までに,合成前駆体となる分子の効率的な合成法を確立することに成功した.さらに,合成を計画したらせん状グラフェンナノリボン分子のうちの一つの合成に成功し,その溶液中での挙動の解析を進めることができた.また,本研究課題に深く関連する成果として,有限長カーボンナノチューブ分子とダンベル状フラーレン二量体からなる超分子錯体の形成に成功し,Angew. Chem. Int. Ed.誌に報告した.溶液中でのNMR測定やX線結晶構造解析を駆使することで,「二輪型分子ベアリング」とみなすことのできる特異な2:1錯体を形成することを明らかにした.さらにこの系は有限長ナノチューブ分子の末端の立体構造の相補性に起因する,ファンデルワールス力のみによる自己選別挙動を示すことを明らかにした.これは本研究課題の[項目2]である,らせん状グラフェンナノリボン分子の超分子集積体の形成との関連が特に深く,この挙動の解明は今後の展開に大いに資する成果である.当初の計画では,研究初年度となる本年は[項目1]合成と構造解析,[項目2]超分子集積体の形成を主として進める予定であった.[項目1]に関しては,当初の計画より若干遅れているものの,目的化合物のうち1つの合成を完了し,また他の目的化合物の前駆体の合成法も確立していることから,計画から大幅な遅れはないと考えている.さらに,合成に成功した目的化合物を用いて[項目2]の検討も進めており,溶液中での超分子錯体形成の挙動をNMRの温度・濃度依存性から解析することに成功するなど,こちらは当初の予定以上に進展している.以上を併せ,全体としては「(2)おおむね順調に進展している」と判断した.本研究課題は,「原子欠損グラフェン構造による"twisted ribbon"型らせん構造の誘起」という戦略によりらせん状グラフェンナノリボン分子という新たな化合物群の構築・機能探索を目指すものである.当初,以下の4つの研究項目を掲げた.すなわち,(項目1)リボン分子の合成と構造解析,(項目2)超分子集積体の形成,(項目3)有機合成反応への応用,(項目4)有機分子デバイスへの応用である.研究二年目の本年は,初年度に引き続き,項目1と2の検討を進めた.今年度は,初年度から継続して合成・構造解析を検討してきたリボン分子について成果をまとめ,Organic Letters誌に報告した.ジベンゾクリセン二分子を環状に連結した,6か所のヘリシティを有する分子の合成法を確立し,溶液中での会合挙動とらせんの反転挙動を実験的に明らかにしたものである.さらに,理論計算を用いることで,らせんの反転挙動は,リボン分子末端から1つずつ反転するような経路をとることが示唆された.この傾向は更に長いリボン状分子でも同様であると考えられ,興味深い.また予想外なことに,会合挙動とらせん反転挙動には興味深い関係性がみられた.分子の会合によりらせんの反転が遅くなる現象が観測されたものである.らせん構造の安定性を分子間相互作用により制御することができたということであり,今後様々な応用が期待できる.さらに,らせん状のキラリティを有するチューブ状分子の超分子化学についても検討を進め,項目2の超分子集積体の形成に関して重要な知見を得た.すなわち,末端構造の異なる二種類のチューブ状分子とダンベル状フラーレン二量体の組み合わせによる超分子錯体の形成に成功し,これをAngew. Chem. Int. Ed.誌に報告した.らせん性を持つ超分子形成の分子構造と熱力学の相関について重要な知見を得ることができた.

当初に掲げた計画では,(項目1)リボン分子の合成と構造解析,(項目2)超分子集積体の形成,(項目3)有機合成反応への応用,(項目4)有機分子デバイスへの応用,の4項目のうち,二年目以降は項目2-4に注力する計画であったが,実際には主に項目2の超分子集積体の形成に主眼を置いて検討を進めた.当初計画していた項目3,4については着手が遅れているものの,(項目2)の進展は著しい.すなわち,リボン分子の溶液中での会合挙動の詳細を明らかにすることに成功するとともに,さらにリボンのらせん構造の反転に強く影響することが明らかになった.これは当初全く予期していなかった現象であり,らせん状リボン分子の合成に成功して初めて明らかになった成果であるといえる.また,らせん状のキラリティを有するカーボンナノチューブ分子の超分子錯体形成からは,興味深い構造-熱力学相関に関する知見を得ることができた.この成果は,超分子化学のみならず,分子機械などナノテクノロジーの分野にも波及効果が期待できる成果である.以上より,元の計画から若干の方向転換はあったが,全体としては「当初の計画以上に進展している」と判断した.本研究課題は,「"twisted ribbon"型らせん構造の誘起」というコンセプトで「らせん状グラフェンナノリボン分子」という新たな化合物群を構築し,その機能探索を行うものである.昨年度には,らせん状グラフェンナノリボン分子群構築の第一歩となる,ジベンゾクリセン二分子を環状に連結した,六ケ所のらせん部位を有する分子の合成と溶液中での超分子形成・動的挙動の解明に成功した(Org. Lett.誌に発表).本年度は,これを発展させたグラフェンナノリボン分子群の合成を検討し,重要な合成中間体を得た.また,らせん状構造を有するジベンゾクリセンを構築単位とするキラルな筒状炭化水素分子群の合成とらせん性に起因する特異な光物性の解明を行った(Angew. Chem. Int. Ed.誌掲載決定).また,深く関連する成果として,キラルならせん構造を有する筒状炭化水素分子からなる超分子錯体の固体内動的挙動の検討を行った.球状回転子を用いた場合,その超高速の慣性回転を実現できることを見出した(Nat. Commun.誌に発表).また,お椀状回転子を用いた場合には,特異な会合様式と高速単軸回転をもたらすことを見出した(Nat. Commun.誌に発表).以上,らせん状グラフェンナノリボン分子を含む特異な構造をもつナノカーボン分子の合成と機能・挙動解明に関する成果を挙げることができたものと考えている.今後は,まず[項目1]合成と構造解析の早期の完了を目指す.合成経路に大きな問題はないと考えており,反応条件の最適化を行い,一連の目的化合物の合成を試みる.続いて,[項目2]超分子集積体の形成をさらに進める.超分子集積体の具体的な分子構造を明らかにすることなどを目指す.さらに,発展的項目である[項目3]有機合成反応への応用,[項目4]有機分子デバイスへの応用へと徐々に進める予定である.今後は,今年度までの検討で明らかになった超分子会合について更に知見を深めるべく, (項目2)超分子集積体の形成,の解析をさらに進めていく.特に,結晶構造解析などを活用した,超分子集積体の詳細な分子構造の解明が興味深いと考えている.
ピアプロダクション、ピアレビューによる博物館展示解説制作の方法の研究

複数の博物館が展示、学習解説を協力してピアプロダクションするためのインターネットサイトを試験的に立ち上げ、博物館における実証実験を通して、観覧者がより利用しやすいシステムについてのデータを得た。これを基に、今後、博物館学芸員、博物館ユーザなどによるピアレビューを通して、質の高いコンテンツを蓄積して、共有する仕組みを構築し、実用化するための知見を得ることができた。研究目的:本研究は、複数の博物館が展示、学習解説を協力してピアプロダクションするためのインターネットサイトを立ち上げ、博物館学芸員、解説員、学校教諭、図書館司書、博物館ユーザなどによるピアレビューを通して、質の高いコンテンツを蓄積して、共有する仕組みを研究し、提案するものである。平成21年度の実施内容:ピアプロダクション、ピアレビューを可能にする、廉価なシステムについて研究し、北九州市立自然史・歴史博物館のコンピューターシステム内に新規のサーバーを設置し、本研究用のサイトを立ち上げた(http://pepper.kmnh.jp/top/)。Peer Production and Peer Reviewの頭文字を取ってPepperというサイト名と活動名を作った。平成21年度はまず脊椎動物化石に関するコンテンツを入力した。現在は、研究組織および協力者にだけIDとパスワードを付与している。平成22年度以降の実施計画:上記のサイトを通して、今後、国立科学博物館など他館の博物館学芸員や、サイエンスライターなどに参加してもらい、ピアプロダクション、ピアレビューに参加してもらう。この活動を通して、共有コンテンツの質と量を高めて行くこと、信頼出来る上質なコンテンツの制作において共働する仕組みを形成して行くことを計画している。平成22年度の実施内容:ピアプロダクション、ピアレビューを可能にする、廉価なシステムについて研究し、北九州市立自然史・歴史博物館のコンピューターシステム内に新規のサーバーを設置し、本研究用のサイトを立ち上げた(http://pepper.kmnh.jp/top/)。平成22年度はまず北九州市立自然史・歴史博物館のキオスク端末に収められている標本解説1160件(現生動物種:492、現生植物種:44、化石動物種:302、化石植物種:29、岩石:152種、その他:141種など)を上記のサイトに移植して、試行実験を実施した。ティラノサウルス(恐竜)のように、複数の館に所蔵される標本については、それぞれの標本ごとに着眼点や解説箇所が異なることがある。当初は各標本ごとに解説をアップすることを試みていたが、各館の学芸員が自分のところにある標本の解説に相応しい情報を取捨選択していくようにした方がユーザビリティが高いことが明らかになったため、一部の例外を除いては、各標本ごとではなく種ごとの解説とする方向性に統一することが出来た。福岡ドームのベースボールミュージアムを例に、ひとりひとりの来館者の事前の知識が多いコンテンツに関して、携帯型の情報端末での情報のプッシュの仕方について、現地調査した。平成23年度の実施内容:北九州市立自然史・歴史博物館の常設展アースモールは全長100メートルの空間に古生代、中生代、新生代の化石を展示し、生物の進化を紹介している。このうち中生代のフロアの展示解説をwebページとして作成した。展示標本の解説は、ピアレビュー・ピアプロダクションにより作成された解説文と、同様にして作成された国立科学博物館の解説文を使用した。国立科学博物館の解説文はピアレビュー・ピアプロダクションのページにリンクを張り、国立科学博物館の展示標本の画像もみることができるようにした。このWebページは、展示解説の更新やコーナーの追加、統合、解説文章の修正、図の差替えなど細かな修正が随時可能であり、また、インターネットをブラウズすることができる機器であれば、メーカーや機種を選ばす展示解説を見ることができる。さらにWi-Fi環境を整備することによってWi-Fiに対応した機器で展示解説を利用することもできる。展示解説webはインターネット上にあるため、博物館以外でも見ることができる。全ての展示標本について画像と解説が読めるため、事前の学習や見学計画を立てることにも利用できる。このWebページを実際の博物館における展示解説として利用するための実証実験として、北九州市立自然史・歴史博物館においてWi-Fi環境を整え、来館者にこのWebページを各種の携帯型端末(スマートフォン、タブレット端末)から閲覧しながら展示を見学してもらい、聞き取りによるアンケート調査を行った。