hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳腫瘍の分子標的治療に対するロジスティクス戦略

動態解析では,K1が最も重要な予後規定因子であり,K1が腫瘍増殖能を反映し,組織悪性度による予後評価が可能であることを示した,FBPAの集積はtransporterによる能動的な取り込みに依存していると考えられるので,グリオーマの高値K1はアミノ酸の取り込みが旺盛で,アミノ酸代謝の亢進が示された.PETのトレーサー動態解析によるK1,k3から、FDGは血管透過性と細胞内代謝を反映し,FBPAはアミノ酸トランスポートを評価し,それぞれのトレーサーの特徴に基づいて腫瘍血管の脆弱性や透過性に関する知見,および増殖能などの脳腫瘍のロジスティクスを含む多面的循環代謝動態が把握され,診断および治療方針決定に寄与するものと期待される.本研究は,脳腫瘍のロジスティクス(エネルギー補給路)に基づいたより選択的な分子標的診断および治療法の樹立を目指す点であり,本年度は保険適応に収載された^<18>F-fluorodeoxyglucose(FDG)に加えて^<15>O-ガストレーサーを含めて脳腫瘍の臨床例において多面的に循環代謝動態を検討した.脳腫瘍では^<15>O-ガストレーサーによる脳血流および酸素代謝は,脳腫瘍病変は組織不均一性によって均衡状態が崩れており,とくに悪性腫瘍では著明である.したがって,非腫瘍性病変に比較して病初期から脳血流と酸素代謝の比率である酸素摂取率が低下しており,早期診断基準の一つであるとともに,薬剤透過性の障害ともなりうる病態であった.(^<11>C-methyl)-L-methionine(Met)は腫瘍病変に高集積し,ことに浸潤性が強い腫瘍ではMRIで不明瞭な部位での伸展様態を明らかし,治療部位のより正確な局在診断が可能となる.^<18>F-dopa PETは基底核部近傍腫瘍の浸潤性および圧排性伸展の鑑別に有用であり,治療方法の選択の指針となり得る.FDGによる糖代謝は異型や最悪性部を推定し,悪性度の有力な指標となり,無症候性脳腫瘍における治療の適応や時期の判断に有用である.治療後には,治療効果とともに周辺脳の可塑性が評価され,合併症などの病態も追跡可能である.本研究から脳腫瘍の循環代謝の特異性および多様性,さらに頭蓋内病態を定量評価でき,今後,PETなどの機能的画像診断法は他の画像診断法を補完しながら最適化かつ個別化治療の遂行に重要な役割を担うものと期待される.
植物を利用する環境汚染物質の分解による無毒化

ラン藻(シアノバクテリア)(Synechococcus elongates PCC7942)、ナタ豆(Canavalia gladiata)、マングローブ(Rhizophora slylosa)、月桃(Alpinia speciosa)、沖縄モズクフリー盤状体(Cladosiphon okamuranus)、世界最古の植物で藍藻と同種の紅藻でイタリアの高温酸性温泉に生息するシゾン(Cyanidioschyzon merolae 10D)、および食用のスピルリナ(Spirulina subsalsa NIES-39)等を用いて、環境ホルモン様作用を示すビスフェノールA(BPA)、4-クロロビフェニル、2-,3-および4-クロロフェノール、テトラク只ロビスフェノールA(TCBPA)、テトラブロモビスフェノールA(TBBPA)の分解等について検討を行った。これらの結果から、以下のことが判明した。1.ナタ豆および月桃を用いて、40ppmのビスフェノールA (BPA)の分解過程を検討した。ナタ豆は、分解に対して著しい結果が得られた。2.ラン藻(シアノバクテリア)(Synechococcus elongates PCC7942)を用いて、2-,3-および4-クロロフェノールの分解を検討したところ、2-クロロフェノールは、3-および4-置換体よりも著しく分解が速いことが判明した。3.40ppm濃度のTCBPAの分解を世界最古の植物でイタリアの高温酸性温泉に生息するシゾン(Cyanidioschyzon merolae 10D)を用いて検討を行なった。5日後には、シゾンは死滅したが、TCBPAは一部分解されることが判明した。4.1つの材料で「環境浄化」と「環境にやさしいもの作り」を目指してスピルリナ(Spirulina subsalsa NIES-39)を用いてα-プロモ-およびα-クロロシクロアルカノンを変換したところ、α-ヒドロキシ誘導体が得られることが判明した。またα,α'-ジブロモシクロアルカノンの場合、α-ジケトンに変換出来ることも見出した。ラン藻(シアノバクテリア)(Synechococcus elongates PCC7942)、ナタ豆(Canavalia gladiata)、マングローブ(Rhizophora slylosa)、月桃(Alpinia speciosa)および沖縄モズクフリー盤状体(Cladosiphon okamuranus)等に関し、環境ホルモン様作用を示すビスフェノールA (BPA)の分解について検討を行った。BPAに対しては、マングローブと月桃は、40ppm程度の濃度では、成長の阻害が見られた。しかしながら、ラン藻、ナタ豆および沖縄モズクフリー盤状体に対しては40ppmの濃度では顕著な分解が見られた。PCBの分解過程の中間体として知られている4-クロロビフェニルの分解について、ラン藻、マングローブに対して検討を行ったところ、中間体として塩素が還元されたビフェニルが得られた。また、先にBPAの100ppmの濃度を完全分解することが出来たムレスズメの植物培養細胞(Caragana chamlagu)は、4-クロロビフェニルの分解にも成功した。ラン藻(シアノバクテリア)(Synechococcus elongates PCC7942)は、カルボニル基を還元する能力を持ち、光合成により炭酸ガスを吸収し酸素を生成し、自身も増殖できるので環境の浄化が出来れば一挙両得な材料であるから、平成15年度は、研究分担者中村が既に研究を開始しているラン藻を中心に検討した。BPAに対しては、10ppmまでの濃度に対しては、90%以上の分解の結果が得られた。

4-クロロビフェニルに対しては、細胞内に取込まれ減少することがわかったが、今後、詳細な検討が必要である。分担者加藤は、ラン藻を材料として重金属特にPb,Ni,Zn,Cr等の吸着に成功した。また、PCBのモデル化合物として4-クロロフェノールの分解も試み、分解物のClイオンの追跡にも成功した。現在、ラン藻と同じような性質を持つことが期待できる温泉藻である原始紅藻シアニディオシゾン(通称シゾン)(Cyanidioschyzon merolae)と沖縄モズクフリー盤状体(Cladosiphon okamuranus)を対象にPCBや塩素を有する環境汚染物質等の研究に取り掛かり、前者に対してはDDTの分解に効力があることを見出している。平成16年度は、15年度に引き続き、ラン藻(シアノバクテリア)(Synechococcus elongates PCC7942)を用いて100ppmのBisphenol A(BPA)の塩素置換体Tetrachlorobisphenol A(TCBPA)やPhenolの塩素置換体Chlorophenol(CP)の分解過程を検討した。主として物質の分解はHPLCを用いて追跡し、分解した塩化物イオン濃度の定量にイオンクロマトグラフィーを用いた。室温、1,000LuxでのTCBPAとCPの分解では、塩化物イオン濃度の増加が見られた。2-,3-および4-Chlorophenolの分解を検討したところ、2-Chlorophenolは、3-および4-置換体よりも著しく分解が速いことが判明した。現在、分解中間体をGC-MSで追跡している。Tetrachlorobisphenol A(TCBPA)の分解過程を推測するために、Tetrabromobisphenol A(TBBPA)の分解を試みたところ、メチル基とブロモ基が1つづつ外れた中間体を経由して4-Ethyl-2,6-dibromophenolの生成が確認された。照度(500,1000および2000ルックス)についての検討もおこなったが、照度が増加するにつれて、pHが増加し2000ルックスではpHが9から12付近まで増えることが判明した。これは、培地として入れた硝酸塩が還元されアンモニウムイオンが生成したものと考えられる。ついで40ppmの濃度のDichlorodiphenyltrichloroethane(DDT)の分解を世界最古の植物で藍藻と同種の紅藻でイタリアの高温酸性温泉に生息するシゾン(Cyanidioschyzon merolae 10D)を用いて検討を行なった。DDTをXADに吸着させ、その分解条件の検討を17時間から2週間に渡って行った。両者ともGC-MSの測定の結果、Clの還元および脱離した化合物が生成していることが判明した。16年度は、分解条件の検討や藻類中に残存している物質の抽出の検討が十分出来たので、17年度は詳細なデータが出るものと確信している。さらに食用のスピルリナ(Spirulina subsalsa NIES-39)に関しても検討をおこなう予定である。
ケミカルシステムバイオロジーによる細胞遊走制御機構解析

本研究は、ケミカルシステムバイオロジーの手法による細胞遊走制御機構の普遍性と多様性の解明を目的としている。具体的には、上皮増殖因子(EGF)の刺激を受けて遊走する数種類のがん細胞について、遊走刺激が引き起こす細胞内シグナル伝達を測定し、さらに標的分子既知の阻害剤がEGFシグナルに及ぼす影響を網羅的に評価する。そして、得られた結果を元にシステム生物学的解析を行い、遊走に携わるシグナル伝達系を細胞ごとに描画する。最終的には、得られた結果から全細胞に普遍的に存在する遊走シグナル伝達系と個々の細胞に特徴的な遊走シグナル伝達系のモデルを構築し、siRNAを用いた機能破壊実験によってモデルの確からしさを検証する。平成24年度は、昨年度と同様の手法を用いてEGF刺激で遊走する3種類の細胞(ヒト扁平上皮がん由来A431細胞、ヒト食道がん由来EC109細胞、ヒト甲状腺がん由来TT細胞)において、EGF刺激に応答してリン酸化及び発現上昇する15種類の分子のタイムコースデータを詳細に再取得し、各分子の活性化時間の違いについて考察した。それらの分子群の中から顕著に活性化もしくは発現上昇をする9種類の分子に対して、細胞遊走を阻害する15種類のシグナル伝達阻害剤が与える影響を評価し、その結果から描画できる各細胞のパスウェイ構造を比較した。その結果、MAPK経路やPI3K経路、JNK経路などは3細胞において共通のトポロジーであったが、全パスウェイの約1/3程度の制御が各細胞に特徴的に存在することが示唆された。特に、CysLT1やGSK-3、ROCKなどの分子群が、TT細胞ではMAPK経路を制御するがPI3K/Akt経路には影響しない一方でEC109細胞では逆にPI3K/Akt経路のみを制御するという結果は、これまでの研究からは予期出来ない興味深い結果であった。即ち本年度までに得られた結果は、EGFが引き起こす細胞遊走においてCysLT1、ROCK、GSK3などの分子が持つ役割の普遍性と多様性を解明する為の大きな手がかりとなり、本研究の目的を達成するにあたり重要な意義を持つものであった。今年度、本研究の達成成果の一部を2報の論文にて発表し、現在さらに2報の論文を投稿準備中である.本研究は、ケミカルシステムバイオロジーの手法による細胞遊走制御機構の普遍性と多様性の解明を目的としている。平成22年度は、EGF刺激で遊走する3種類の細胞(ヒト扁平上皮がん由来A431細胞、ヒト食道がん由来ECIO9細胞、ヒト甲状腺がん由来π細胞)において、EGF刺激に応答してリン酸化及び発現上昇する14種類の分子に対し、16種類のシグナル伝達阻害剤が与える影響をウエスタンブロット法により定量的に評価し、その結果から描画できる各細胞のパスウェイ構造を比較した。その結果、MAPK経路やPI3K/Akt経路などは3細胞において普遍的であるが、他の多くのパスウェイが各細胞に特徴的に存在することが示唆された。特に、5-lipoxygenase/LTC4/CysLTI経路が、TT細胞ではMAPK経路を制御するがPI3K/Akt経路には影響しない一方でECIO9細胞では逆にPI3K/Akt経路のみを制御するという結果は、これまでの研究からは予期出来ない興味深い結果であった。即ち本年度で得られた結果は、EGFが引き起こす細胞遊走においてCysLTI経路が持つ役割の普遍性と多様性を解明する為の大きな手がかりとなり、本研究の目的を達成するにあたり重要な意義を持つものであった。本研究は、ケミカルシステムバイオロジーの手法による細胞遊走制御機構の普遍性と多様性の解明を昌的としている。平成23年度は、昨年度と同様の手法を用いてEGF刺激で遊走する3種類の細胞(ヒト扁平上皮がん由来A431細胞、ヒト食道がん由来EC109細胞、ヒト甲状腺がん由来TT細胞)において、EGF刺激に応答してリン酸化及び発現上昇する新たな9種類の分子に対し、16種類のシグナル伝達阻害剤が与える影響を評価し、その結果から描画できる各細胞のパスウェイ構造を比較した。その結果、MAPK経路やPI3K/Akt経路、JNK/cJun経路などは3細胞において普遍的であるが、他の多くのパスウェイが各細胞に特徴的に存在することが示唆された。特に、5-1ipoxygenase/LTC4/CysLT1

経路が、TT細胞ではMAPK経路を制御するがPI3K/Akt経路には影響しない一方でEC109細胞では逆にPI3K/Akt経路のみを制御するという結果は、これまでの研究からは予期出来ない興味深い結果であった。さらに本年度の結果から、TT細胞ではROCK下流の多くの分子が細胞遊走を正に制御しているが、EC109細胞やA431細胞ではそのような制御が見られず、代わりにGSK3下流の多くの分子が細胞遊走を制御していることが強く示唆された。即ち本年度で得られた結果は、EGFが引き起こす細胞遊走においてCysLT1、ROCK、GSK3などの分子が持つ役割の普遍性と多様性を解明する為の大きな手がかりとなり、本研究の目的を達成するにあたり重要な意義を持つものであった。本研究は、ケミカルシステムバイオロジーの手法による細胞遊走制御機構の普遍性と多様性の解明を目的としている。具体的には、上皮増殖因子(EGF)の刺激を受けて遊走する数種類のがん細胞について、遊走刺激が引き起こす細胞内シグナル伝達を測定し、さらに標的分子既知の阻害剤がEGFシグナルに及ぼす影響を網羅的に評価する。そして、得られた結果を元にシステム生物学的解析を行い、遊走に携わるシグナル伝達系を細胞ごとに描画する。最終的には、得られた結果から全細胞に普遍的に存在する遊走シグナル伝達系と個々の細胞に特徴的な遊走シグナル伝達系のモデルを構築し、siRNAを用いた機能破壊実験によってモデルの確からしさを検証する。平成24年度は、昨年度と同様の手法を用いてEGF刺激で遊走する3種類の細胞(ヒト扁平上皮がん由来A431細胞、ヒト食道がん由来EC109細胞、ヒト甲状腺がん由来TT細胞)において、EGF刺激に応答してリン酸化及び発現上昇する15種類の分子のタイムコースデータを詳細に再取得し、各分子の活性化時間の違いについて考察した。それらの分子群の中から顕著に活性化もしくは発現上昇をする9種類の分子に対して、細胞遊走を阻害する15種類のシグナル伝達阻害剤が与える影響を評価し、その結果から描画できる各細胞のパスウェイ構造を比較した。その結果、MAPK経路やPI3K経路、JNK経路などは3細胞において共通のトポロジーであったが、全パスウェイの約1/3程度の制御が各細胞に特徴的に存在することが示唆された。特に、CysLT1やGSK-3、ROCKなどの分子群が、TT細胞ではMAPK経路を制御するがPI3K/Akt経路には影響しない一方でEC109細胞では逆にPI3K/Akt経路のみを制御するという結果は、これまでの研究からは予期出来ない興味深い結果であった。即ち本年度までに得られた結果は、EGFが引き起こす細胞遊走においてCysLT1、ROCK、GSK3などの分子が持つ役割の普遍性と多様性を解明する為の大きな手がかりとなり、本研究の目的を達成するにあたり重要な意義を持つものであった。今年度、本研究の達成成果の一部を2報の論文にて発表し、現在さらに2報の論文を投稿準備中である.平成23年度は、平成22年度に得られた新たな知見の確からしさを慎重に検証すると同時に、昨年に引き続きパスウェイ解析のためのデータ拡充を行い、当初の計画通りのデータ量を得ることができたと考えている。平成24年度では、得られた各細胞のパスウェイ構造に関するトポロジー解析を行い、がん細胞の遊走制御シグナルの普遍性と多様性を解析し、さらにsiRNAを用いたノックダウン実験によって解析結果を検証する。
会社法におけるモデル分析手法と会社支配取引規制

1会社法体系を構成する理論モデルとして、伝統的会社法理論は等質株主結合型モデルを用いていること、しかし、それ以外に異質株主結合型モデルを用いて会社法体系を構想することが可能であり、しかもその異質株主結合型モデルによる会社法は、現行会社法に比して、柔軟な法構造をもったものになることを明らかにした研究成果は、昨年(平成5年)秋の私法学会のワークショップ「株式会社法の柔構造化」において報告した。2異質株主結合型の会社法が、等質株主結合型の現行会社法とはどのように異なっているかについて、まず、【.encircled1.】論文名「監査役制度と会社支配理論」は、異質株主結合型モデルによるとき、監査役の実質的独立性を確保できる監査制度を構想できることを明らかにしたものである。次に、【.encircled2.】論文名「株主総会の活性化と会社法理論-伝統的な活性化論に対する問題提起-]は、異質株主結合型モデルによるとき、株主総会の活性化は一般株主より、むしろ支配株主=経営者の問題であることを明らかにしたものである。3この異質株主結合型の会社法理論によるとき、等質株主結合型モデルにたつアメリカ、ドイツ、日本の現行会社法における会社支配変動およびコンツェルン規制は、どのように評価されることになるのか、その検討を現在行いつつある。なお、その作業のなかで当初の研究計画の段階では明確に意識していなかったが、いわゆる法と経済学派の用いる契約型モデルも理論モデルとして加えて比較考察すべき必要性を痛感したため、研究対象をやや拡大し、この契約型モデルについても検討を加えることにした。そのうえで、これら三つの理論モデルが株式会社の所有、支配、経営の関係をどのようにとらえているか(各モデルとバーリー=ミーンズの理論の関係)を比較分析している。こうした研究拡大は、当初の研究目的の達成をより確実なものにすると考える。すなわち、各モデル毎に会社支配の法的処理の仕方がかなり異なっていること、また異質株結合約型モデルがもっともきめ細かな会社支配規制を可能とすること、を論証できる見通しがつきつつある。この研究成果は、論文名「会社法におけるモデル分析と会社支配の法的処理」として、本年5月に脱稿し、法政研究61巻1号(本年7月刊行予定)に掲載する予定である。
痴呆の病態の神経生物学的研究-ポジトロンCTによるヒト脳でのインビボ解析-

痴呆患者のアセチルコリン神経伝達の異常を早期に画像診断することを目的として本年度は以下の研究を行った。(1)脳内アセチルコリン受容体分布の画像化:アセチルコリン受容体の結合物質である^<11>C-ベンゾトロピンを用いて、正常人6例のポジトロンCT (PET)検査を行った。同時に動脈採血を行い、血漿中の未変化標識化合物の割合を高速液体クロマトグラムにより測定した(入力関数)。次にPET脳画像データと入力関数を用いて、Patlakプロットにより脳局所の受容体結合能の定量を行った。また脳の解剖学的標準化システム(Human Brain Arlas)を用いて、6例の脳の形を標準脳と全く同じ形に変形した後に、脳局所の結合能の6例の平均値と標準偏差を求めた。現在、痴呆患者についてPET検査を進めている。(2)脳内アセチルコリンエステレース(AchE)活性の測定:代謝変換型AchEとして分子設計したN-メチル-3ピペリジルエステルのC-11標準化および分離、精製法を確立した。次いでこの標準化合物の動物に対する急性毒性の評価、MIRD法による被爆線量の評価を行い安全性を確認した。臨床使用について倫理委員会の承認を得た後健常者を対象としてPET検査を世界で初めて行ったる。また、動脈採血を行って血漿中の標識化合物の代謝分析法について検討を行った。さらに、脳PET画像と血液入力関数から脳局所AchE活性を数学的に定量するためのモデルとその解析法について検討した。定量法を確立しながら健常人および痴呆患者のPET検査を進めている。以上の研究の成果を踏まえて、脳内AchE活性の正常者データベースの構築をめざす(別の形の科学研究費申請)。具体的には、解剖学的標準化システムにより多数の正常者の酵素活性データの平均とSDを求めこれを痴呆診断のためのデータベースとする。1)脳ムスカリニックアセチルコリン受容体に特異的に結合するリガンド、[N-^<11>C-メチル]-ベンゾトロピンの標識合成法を確立した。次いで、このリガンドの有効性と結合能定量法の開発を目的として、わが国では初めて健常人ボランテイア5例で臨床応用を行った。370-740MBqのトレーサ静注直後から90分後までPETによる連続スキャンを行った。投与一時間後の脳内放射能の相対的分布では、後頭葉、線条体で最も高く、次いで前頭葉、側頭葉などの皮質、視床がこれに次ぎ、小脳は最も低い値を示した。この分布は従来知られている受容体密度分布とほぼ相関している。血液中の代謝産物の分析では、静注30分後で85%が未変化体として存在しており、このトレーサが比較的代謝されにくいことを示している。連続脳画像と血液中の未変化リガンドの放射能とを用いて、グラフ解析法(パトラック法)あるいはコンパートメント解析による定量法についても現在検討中である。2)中枢コリン神経のマーカー酵素であるアセチルコリンエステラーゼ(AchE)活性のPETによる画像化を目的として、脳内での代謝変換捕捉型のAchE人工基質としてN-メチル-3-ピペジルエステルとN-メチル-4-ピペジルエステルを分子設計した。次いで、^<14>C-ヨー化メチルを用いてこれらの化合物の^<14>C-標識化を達成した。これらのトレーサはいずれも、高いBBBの透過性を有し、速やかに脳内に移行して、そこで酵素的代謝を受け脳内に捕捉されることがマウスで確かめられた。また、目的とするAchEに対して80%以上の反応特異性を有していた。

今後、脳内放射能とAchE活性との相関についての検討、及びこの化合物の^<11>C-標識化について検討を行う。1)脳ムスカリニックアセチルコリン受容体に特異的に結合するリガンド[N-^<11>Cメチル]-ベンゾトロピンを用いて健常人被験者7名についてポジトロンCTによる受容体の画像化を行った。また、受容体結合能定量のために、血液中の代謝産物の測定をHPLCを用いて行い、血液入力関数を求めた。次に脳の時間放射能曲線とこの入力関数を用いてパトラックプロット法により受容体結合能の定量を行った。また痴呆患者数人についてもポジトロンCTによる画像化を行った。さらに、各個人の脳の形態の違いによる差を標準化するために、コンピュータ脳図譜システム(HBA)を用いて、受容体分布画像を標準化し、7人の画像の平均値と標準と標準偏差の像をピクセル単位で作るべく作業中である。2)アセチルコリンエステラーゼ(AchE)の代謝活性測定を目的として、^<14>C-N-メチル-3-ピペリジル酢酸を標識合成し、そのラット脳内における分布をオートラジオグラフィー法により画像化した。次にこの放射能分布と、組織化学的に測定した酵素活性分布とを比較して、両者の間に良い相関があることを明らかにした。また、N-メチル-3-ピペリジル酢酸のポジトロン標識化について種々の放射薬学的検討を行い、C-11による標識化に成功した。さらに、ポジトロンCTを用いてこのトレーサによるサル脳での画像化を初めて行った。その結果、線条体および視床において、放射能が高いことを明らかにした。現在、臨床応用開始のための準備(急性毒性の評価、被爆線量の評価、定量モデルの開発など)を進めている。痴呆患者のアセチルコリン神経伝達の異常を早期に画像診断することを目的として本年度は以下の研究を行った。(1)脳内アセチルコリン受容体分布の画像化:アセチルコリン受容体の結合物質である^<11>C-ベンゾトロピンを用いて、正常人6例のポジトロンCT(PET)検査を行った。同時に動脈採血を行い、血漿中の未変化標識化合物の割合を高速液体クロマトグラムにより測定した(入力関数)。次にPET脳画像データと入力関数を用いて、Patlakプロットにより脳局所の受容体結合能の定量を行った。また能の解剖学的標準化システム(Human Brain Arlas)を用いて、6例の脳の形を標準脳と全く同じ形に変形した後に、脳局所の結合能の6例の平均値と標準偏差を求めた。現在、痴呆患者についてPET検査を進めている。(2)脳内アセチルコリンエステレース(AchE)活性の測定:代謝変換型AchEとして分子設計したN-メチル-3ピペリジルエステルのC-11標識化および分離、精製法を確立した。次いでこの標識化合物の動物に対する急性毒性の評価、MIRD法による被爆線量の評価を行い安全性を確認した。臨床使用について倫理委員会の承認を得た後健常者を対象としてPET検査を世界で初めて行った。また、動脈採血を行って血漿中の標識化合物の代謝分析法について検討を行った。さらに、脳PET画像と血液入力関数から脳局所AchE活性を数学的に定量するためのモデルとその解析法について検討した。定量法を確立しながら健康常人および痴呆患者のPET検査を進めている。
ワイドバンドギャップSiC半導体による放射線耐性に優れたCMOS集積回路の研究（国際共同研究強化）

現在福島第一原発の廃炉活動が進められているが、その廃炉工程には高放射線環境での作業が必要であり、ロボットの投入による速やかな廃炉活動が求められている。しかし通常ロボットの頭脳であるシリコン半導体集積回路は、放射線耐性が低く、高い放射線環境下では破損する。そのためシリコンとは違う半導体による耐放射線集積回路の構築が求められている。本研究では4H-SiC半導体による放射線耐性に優れたCMOS集積回路のための研究を行い、デバイス・小規模回路の研究、デバイス高性能化の研究、極限環境応用のための研究を国際共同研究として推進した。内定年度:2015現在福島第一原発の廃炉活動が進められているが、その廃炉工程には高放射線環境での作業が必要であり、ロボット等の投入による速やかな廃炉活動が求められている。しかし通常ロボットの頭脳であるSi半導体集積回路は、放射線耐性が低く、高い放射線環境下では破損する。本研究「ワイドバンドギャップSiC半導体による放射線耐性に優れたCMOS集積回路の研究」では、4H-SiC半導体による放射線耐性に優れたCMOS集積回路の研究を行い、廃炉工程に関わるロボット群の頭脳を構築することを目標としている。本研究は、国際共同研究としてスウェーデン王立工科大学(KTH Royal Institute of Technology)のProf. Carl-Mikael Zetterlingらと進めている。本研究では4H-SiC nMOSFETsを試作し、既に1MGyを超えるガンマ線照射時の動作特性への影響や450°Cまでの超高温動作特性等を示している。平成28年度はこれを更に発展させ4H-SiC半導体によるMOSFETsデバイスの高性能化、および小規模集積回路の研究および試作を進めた。特に4H-SiC集積回路の構築、特にn型トランジスタのみで論理インバータ動作可能なPseudo-CMOS回路の極限環境動作を示し、4H-SiC MOSFETsの電流駆動力向上のためにキャリア移動度向上および短チャネル化を行った。従来のプレーナ型4H-SiCMOSFETsではSiC特有の高温プロセスからの制限より、従来のゲート電極等を用いたセルフアライン構造を適用できない。このため回路の高周波動作が難しい状況であった。本研究では新しいデバイス構造を提案し、MOSFETsへの寄生容量を極限まで低減を行い、高周波動作への道筋を示した。平成28年度はこれまでの研究を更に発展させ4H-SiC半導体によるMOSFETsデバイスの高性能化、および小規模集積回路の研究および試作を進めた。特に4H-SiC Pseudo-CMOS回路の450°Cまでの極限環境動作を示し、またバリウムなどの異種元素をMOS(酸化膜-SiC)界面に導入することでキャリア移動度向上を行い、また従来のプレーナ型MOSFETs構造からゲート埋込構造を導入することでトランジスタの短チャネル化を行い、高い電流行動能力を示した。平成29年度はこの異種元素導入および新構造を用いた4H-SiC集積回路構築を進めるとともに、ガンマ線照射効果など実験を進め、シリコンカーバイドMOSFETsによる極限環境エレクトロニクスを構築する。本研究は4H-SiC半導体による放射線耐性に優れたCMOS集積回路の研究を行い、廃炉工程に関わるロボット群の頭脳を構築することを目標としている。本研究は、国際共同研究としてスウェーデン王立工科大学(KTH Royal Institute of Technology)のProf. Carl-Mikael Zetterlingと推進した。平成28年度は4H-SiC MOSFETsデバイスの高性能化、小規模集積回路研究、特にPseudo-CMOS回路の研究を進めたが、平成29年度はこれら研究を引き続き行いつつ、高周波動作のための研究、とくに高周波動作を制限しているMOSFETsデバイスの寄生容量を低減した新しいセルフアライメントプロセスを提案し、試作し実証した。この新しいセルフアライメントプロセスでは、従来ゲート構造を使いゲートとソース・ドレインのアライメントを行うのに対して、先にソース・ドレイン不純物構造を形成したのちに、ドライエッチングで4H-SiC基板側にゲート構造を埋め込むトレンチ構造を作ることでセルフアライメントを実現している。4H-SiC nMOSFETsの高性能化の研究として、ゲート絶縁膜/4H-SiC界面にBa(バリウム)原子、F(フッ素)原子を導入することで、キャリア移動度の向上を行った。これらを総合的に進めることで、4H-SiC MOSFETs回路の高周波動作の指針を与えることができた。またこれらデバイスの500°Cまでの動作実験を行った。これらを総合的に進めることで、4H-SiC MOSFETsを用いた耐放射線・耐高温集積回路の研究を進めた。引き続き研究をスウェーデン王立工科大学との国際共同研究として進める。スウェーデン王立工科大学ではシリコンカーバイド・バイポーラトランジスタ等によるデバイスおよび回路研究が進められており、本研究代表者も一部参画している。

連携して研究を進めることで、実用化に向けた技術確立を早急に行い、より人・社会の役に立つ、人が立ち入れない環境、すなわち高放射線、高温どの極限環境で駆動する集積回路・センサーシステムを構築する。スウェーデンと日本という、平和を希求する国間の国際共同研究であり、より未来を見据えた研究を進め、またストックホルム・広島という地から、この研究を発信する。シリコンカーバイドによる極限環境用集積回路の構築と共に、同じく極限環境でも動作可能なセンサー群の構築が求められる。これらセンサー群に関しては、発展的に別プロジェクトとして研究を進めている。電子デバイス
人工股関節全置換術を受けた患者の自己管理支援システムの検討

人工股関節全置換術(THA)を受けた患者の術後の自己管理状況やQOLを調査し、継続的な看護支援方法の検討を行った。その結果、術後年数が長くなるほど自己管理への認識は薄れていくのではないかと考えられた。また対象者の7割は日常生活の困りごとを抱えていたことや、術後数年が経過して再置換術の時期に近づいていることから、悩み事の相談や自己管理への認識に介入する為の個別的な継続支援の必要性が示唆された。最終年度のH25年度は、術後年数がTHAを受けた患者の自己管理やQOLに及ぼす影響を比較検討するために、股関節疾患患者に同意を得て、アンケート調査を行った。評価尺度は、SF-36、WOMAC、申請者が作成した自己管理等で評価した。回収できたアンケートのうち52名を研究対象とした。対象者の平均年齢は、65.29歳(±7.3)、術後平均年数は、7.26年(±6.3)であった。自己管理は、脱臼予防は7割、感染予防は5割、生活の工夫は9割、リハビリ・運動の継続は約7割が実施していた。SF-36、WOMAC、自己管理を術後3年未満を1G(14名)、術後3年以上10年未満を2G(22名)、術後10年以上を3G(16名)の3群に分けて検討を行った結果、術後年数3群とWOMACの比較においてこわばりで有意差(p=0.01)がみられたが、SF-36、自己管理では有意差は認められなかった。自己管理の影響要因として有意なものとして抽出された結果から、術数年数が長くなると脱臼予防を行っていない傾向があり、PCSが高いほど感染予防を行っている傾向があり、職業がない人、手助けがある人、MCSが高い人がリハビリ・運動を継続している傾向があった。QOLの影響要因の検討からは、日常生活困難度が低いこと、手助けをしてもらっていないこと、感染予防を行っていること、生活の工夫を行っていないことがPCS上昇に関連していた。また、生活の工夫を行っていること、リハビリ継続困難感がないことがMCS上昇に関連していた。さらに、相談相手がいること、日常生活困難度が低いことがRCS上昇に関連していた。今回の調査では、自己管理とQOLの関連が認められ、術後年数が長くなるほど自己管理への認識も薄れていくのではないかと考えられた。また対象者の7割は日常生活の困りごとを抱えていたことや、術後数年が経過して再置換術の時期に近づいていることから、悩み事の相談や自己管理への認識に介入する為の個別的な継続支援が必要である。今年度は、2011年度に行った人工股関節全置換術(total hip arthroplasty:以下THA)を受けた患者の周手術期から継続した患者の自己管理能力を高めるための看護の介入方法を検討し、患者のQOL向上に向けた継続的な看護支援の示唆を得ることを目的とした研究の継続調査を行った。対象は、県内の施設でTHAを受けた患者で、平成23年度に実施した退院時(術後1カ月)、術後3カ月のアンケート調査に協力の得られた患者のうち、今回の術後1年目の調査に協力の得られた患者とし、郵送法にてアンケート調査を実施した。有効回答は32名(有効回答率100%)であった。平均年齢は63.5±12.8歳、自己管理行動は術後1年では、脱臼予防、生活の工夫、リハビリの継続の3項目が約8割、感染予防が約6割の対象者が継続できていた。術後1カ月では、78.1%が日常生活を続ける上での心配や困り事を抱えていたが、術後1年においては、43.8%であった。WOMACによる術後1カ月と術後1年の比較では、疼痛(p<0.05)、こわばり(p<0.05)、日常生活困難度(p<0.00)において有意な改善が認められた。QOLサマリースコアによる比較では、身体的側面、役割/社会的側面(p<0.00)においては、有意な改善を認めた一方で、精神的側面の点数のみ低下していた(p<0.05)。術後1年におけるQOLサマリースコアに対する関連要因の検討では、日常生活困難度(β=-.597)、日常の困り事(β=-.369)、職業の有無(β=.290)が身体的側面に、日常生活困難度(β=-.408)、手術2回目以上(β=-.552)、移動の手段(β=.312)が、精神的側面に、こわばり(β=-.420)、移動の手段(β=.404)が役割/社会的側面に関連していた。今後さらに研究の対象を広げて分析を深め看護支援を検討していく。退院時、術後3カ月までは、日常生活の困り事がQOLに有意に関連しており、人工関節にした事による手術後の不安は、特に精神面のQOLに影響を与えていた。

さらに、術後1年には日常生活困難度も身体的側面、精神的側面のQOLに大きく影響しており、患者が退院時に感じていた動きにくさは、ADL拡大に伴い、様々な日常生活の支障や困り事へ変化していったと考えられ、退院後の生活面での看護支援のニーズが示唆された。THAを受けた患者は、脱臼など不安や日常生活困難感を経験し、それらがQOLの阻害要因になっていると考えられるが、今後さらに、術後年数別、または地域別など研究の対象を広げて分析を深め看護支援を検討していく必要がある。股関節疾患患者会の2支部より協力の同意が得られ、6月にA支部、7月にB支部でアンケート調査を実施する予定である。その後、統計処理、文献等を行いながら、分析し内容を深めていく。今年度は、アンケート内容に含まれている尺度(SF-36、WOMAC)のライセンス料金、研究謝礼、消耗品(コピー用紙、封筒)、郵送費、旅費、SPSS購入等に研究費を使用予定である。
ほう素系単結晶及びほう素処理をした下地表面でのダイヤモンドのエピタキシアル成長

ダイヤモンド薄膜を気相成長で作製し、電子デバイスなどに利用することを実現する場合、そのエピタキシアル成長が非常に重要な課題となる。これまで幾つかの下地を用いてエピタキシアル成長を試みたが、成長をかなりの高温下で進行させねばならないこと、更に高密度の水素雰囲気での反応であること等の理由より使用可能な下地は極く限られたものとなる事が明らかになった。下地材料としてcBN,Ni,Si,SiC,Graphite等を用い、それらの幾つかについては表面にほう素処理を施し、もしくわほう素を多量に添加したSiを用いる等の多くの試みをしてエピタキシアル成長を行なった。またBPの単結晶の作製を行ない、その表面での成長も試みた。しかし、結果としてエピタキシアル薄膜が再現性良く成長可能な下地はcBNのみであった。その理由として、ほう素と炭素の化学結合はかなり強く、下地表面にほう素が安定に存在できなかったためと考えられる。cBN(111)表面において、エピタキシアル成長が観察されたのは(111)ほう素面のみであり、成長中にほう素を添加することによりP型の半導体薄膜を再現性良く作製することができた。新しい発見として、成長の極めて初期段階に於いて非常に薄い炭素膜(AFMの観察で膜厚は10A以下と推定される)が形成され、そこに選択的にダイヤモンド粒子が成長を始める事が見出された。この薄い炭素膜の構造は今のところ決定されていないが、エピタキシアル粒子がここから成長をする事からみて方位を持った膜で有ることが予想される。またこの膜はSEM観察中に非常に明るいコントラストを与えることが見出された。そこでN型の電気伝導を持ったcBN(Si添加)を用い、その表面に上で述べた薄い炭素膜(ほう素添加)及びP型ダイヤモンドの成長を行ない簡単なデバイスを作製した。これに電界を加えると電界放出特性と一致する電流-電圧特性が得られ、特に薄い炭素膜の場合には電子の放出量が多く、金属(モリブデン)の数倍となった。またこの表面は極めて安定で長時間の動作にも耐え得ることが明らかになり、応用の面において一歩進む結果となったとが得思われる。気相成長を利用して、比較的容易にダイヤモンドの合成が可能であることが確認されてから10数年の歳月が経過した。その間、いくつかの合成法が考案され、成長面積や成長速度さらに結晶性等の面に於いてはかなりの成功をおさめた。しかし、異種下地表面でのエピタキシアル成長の面に於いてはほとんど進歩が見られていない。これまでエピタクシアル成長が確認されている下地としては立方晶窒化ほう素(c-BN)のみであり、そのほう素面での成長は幾つかのCVD法により容易であることが確かめられている。またその際の成長方法としては、高密度のプラズマを発生させてダイヤモンドの成長に必要な活性種密度の増大を計ることが重要である。そこで交付申請書に記載したマグネトロン型放電電極を作成し、ダイヤモンドの成長実験を行なうことによりこれまでより高品質ダイヤモンドの成長が可能となった。特にc-BN表面でのダイヤモンドの初期成長過程の詳細な観察が可能となり、非平衡状態におけるダイヤモンドのエピタキシアル成長に関して新しい幾つかの知見が得られた。(現在、論文作製中)

そこで次の目的であるほう素系単結晶(BP,BAs等)を作製すること、またSi等の単結晶表面をほう素イオン又は原子で処理することを試み、これにダイヤモンドを成長させた。前者においては、水素-メタン系の放電に対して非常に不安定であり、特に表面がエッチングされる結果となった。後者では表面のほう素が放電中に発光し、蒸発してしまうという結果となった。現在、ほう素原子と強固に結合し、水素放電雰囲気で安定に存在可能な下地材料を模索中である。気相成長で作製されたダイヤモンド薄膜を電子デバイスなどに利用することを考える場合、そのエピタキシアル成長が非常に重要な課題となる。これまで幾つかの下地を用いてエピタキシアル成長を試みたが、成長をかなりの高温下で進行させねばならないこと、更に高密度の水素雰囲気での反応であること等の理由より使用可能な下地は極く限られたものとなる事が明らかになった。下地材料としてcBN,Ni,Si,SiC,Graphite等を用い、またそれらの幾つかについては表面にほう素処理を施してエピタキシアル成長を行なった。結果としてエンピタキシアル薄膜が再現性良く成長可能な下地はcBNのみであった。その理由として、ほう素と炭素の化学結合はかなり強く、下地表面にほう素が安定に存在できなかったためと考えられる。cBN(111)表面において、エピタキシアル成長が観察されたのは(111)ほう素面のみであり、成長中にほう素を添加することによりP型の半導体薄膜を再現性良く作製することができた。新しい発見として、成長の極めて初期段階に於いて非常に薄い炭素膜(〓10A)が形成され、そこからダイヤモンド粒子が成長を始める事が見出された。この薄い炭素膜の構造は今のところ決定されていないが、エピタキシアル粒子がここから成長をする事からみて方位を持った膜で有ることが予想される。またこの膜はSEM観察中に非常に明るいコントラストを与えることが見出された。そこでN型の電気伝導を持ったcBN(Si添加)を用い、その表面に上で述べた薄い炭素膜(ほう素添加)及びP型ダイヤモンドの成長を行なった。この素子に電界を加えると電界放出特性と一致する電流-電圧特性が得られ、特に薄い炭素膜の場合には電子の放出量が多く、金属(モリブデン)の数倍となった。またこの表面は極めて安定で長時間の動作にも耐え得ることが明らかになった。
生体内・外の代謝情報を統合したハイブリッド栄養学の創出

ヒトが生命活動を維持していく上で、外界からの栄養摂取は欠かせないものである。栄養摂取バランスが崩れると、疾患の罹患リスクが高まるだけでなく、治療効果や生存率にも悪影響があるため、栄養状態を適切に評価し、評価に基づいた適切な栄養管理を行う必要がある。栄養素は食事由来の成分のみでなく、腸内細菌叢からも供給される。栄養素の内、ビタミンの供給量に着目し、腸内細菌叢の有無により、ビタミン欠乏食摂取後にビタミン欠乏状態におちいる早さを解析した結果、腸内細菌叢の破綻したマウスでは、そうでないマウスに比較してより早期にビタミン欠乏を生じることが明らかとなった。同時に、ビタミン欠乏食を摂取したマウスの腸内細菌叢および宿主の腸管、血液等の各種臓器の代謝産物を網羅的に解析することで、ビタミン欠乏に伴って変動する代謝産物を見出した。この代謝産物は、抗菌薬投与により腸管内容物中の濃度が減少することのみならず、血液中でも濃度が減少することから、腸内細菌が代謝、産生(または蓄積)し、腸管内腔中に分泌したものを宿主が吸収していることも明らかとなり、腸内細菌叢もある種の栄養素の過不足を感知している事が明らかとなった。消化器疾患患者および健康な方を対象として検討を行う予定であった。しかしながら、徳島大学倫理委員会の開催の延期や手続きの遅れ等により、まだ十分な解析を行うことができていない。消化器疾患患者の手術前後および健康な方の栄養状態と、血中、糞便中、尿中代謝産物の網羅的解析、食物摂取頻度調査、および体組成の測定により、潜在的な栄養不良を早期に発見するための新たな栄養状態の指標の探索を行う。動物実験では、腸内細菌叢の代謝機能制御により、尿路結石の予防に繋がる栄養療法の検討を行う。ヒト試験の実施が遅れている。ヒト試験で使用予定の物品費および謝金等の支出を次年度に繰り越した。
生殖適齢期前世代へのe-ラーニング妊孕性教育プログラムの開発と効果検証

本研究の目的は、生殖適齢期前の世代にある女子学生に向けたe-ラーニング妊孕性教育プログラムの開発と効果検証である。平成30年度は、開発した「e-ラーニング妊孕性教育プログラム」の効果をインターネット上で検証した。研究デザインは2群ランダム化比較試験であり、調査期間は平成30年4月7月、対象者はオンライン調査会社に登録している未婚の女子学生、調査人数は1480名(実験群740名、コントロール群1480名)であった。介入は「e-ラーニング妊孕性教育プログラム」(2部構成)で、実験群はプログラム全て(第1部・第2部)を視聴し、コントロール群は第1部のみを視聴した。介入は介入実施者・測定者がブラインド化された単盲検で実施した。アウトカムは、妊孕性に関する知識得点(13項目)、認識得点(17項目)、行動変容の質問項目の3点であり、測定は、知識と認識を介入の直前、直後、1ヵ月後、3ヵ月後の4時点、行動変容を1ヵ月後、3ヵ月後の2時点で実施した。対象者数および追跡率は、介入1か月後が実験群(n=414、55.9%)、コントロール群(n=412、55.7%)、介入3か月後が実験群(n=246、33.2%)、コントロール群(n=248、33.5%)であった。3か月後までの回答者を解析対象とした。結果、妊孕性に関する知識得点は、介入直後、1か月後、3か月後の3時点全てにおいて有意差がみられた(p<.001)。妊孕性に関する認識総合得点は3時点において有意差はみられなかったが、認識を構成する4つの下位尺度因子のうち1因子において介入直後に有意差がみられた(p<.05)。妊孕性に関する行動変容の割合は3項目において有意に高かった(p<.001)。現在、得られた結果をもとに学会発表および論文投稿の準備中である。平成28年度は『e-ラーニング妊孕性教育プログラム』の具体的内容の検討とその効果検証のための評価指標を設定した。教育プログラムの内容は、研究分担者と検討の上3部構成とし、性教育専門家・母性専門家のスーパーバイズを受け修正した。教育プログラム内で使用する「妊孕性リスク自己チェックツール(FertiSTAT)」は、開発者の許可を得、日本語訳の使用契約を交わした。その後、日本語訳の逆翻訳を実施し内容を検討し、専門家(生殖医療に携わる医師・生殖医療相談士・性教育専門家・母性専門家)と女子大生による表面・内容妥当性を検討し、現在「FertiSTAT日本語版」開発に向けて最終検討中である。教育プログラムの評価指標は、研究分担者と検討し1知識、2認識、3行動変容の3点で設定した。知識評価に使用する「カーディフ妊孕性知識尺度日本語版」は開発者に使用許可を得た。教育プログラム作成にあたり、e-ラーニング制作会社と対象者に合わせた効果的な伝達方法(アニメーション、クイズ形式、ストーリー方法、漫画など)について検討を行っているところである。調査方法については、研究分担者と検討しインターネット上で介入群・対象群のランダム化比較試験で効果検証を実施することに決定した。対象者募集に関しては、研究計画当初はインターネット広告による募集を計画していたが、適切及び確実に対象者を確保するためにインターネット調査会社に登録しているWEBモニターを対象とする方法に変更した。現在インターネット調査会社を決定するための面接を実施している。インターネット調査会社が決定しだい、e-ラーニング制作会社と合同打ち合わせを実施する予定である。教育プログラム内で使用する「妊孕性リスク自己チェックツール(FertiSTAT)」の使用契約や日本語版の開発に時間を要したこと、また調査方法の一部変更によりインターネット調査会社の選定などの追加作業が生じたため当初の計画より遅延した。平成29年度は妊孕性教育プログラムの開発を行った。平成28年度より検討・修正を重ねてきた教育プログラムの内容を、e-ラーニング制作会社に委託し、アニメーションなどを加えe-ラーニング教材として完成させた。その後、専門家(生殖医療に携わる医師・生殖医療相談士・性教育専門家・母性専門家)と女子大学生により表面・内容妥当性を検討し、さらにe-ラーニング教育プログラムに修正を加えた。このようなプロセスを経て開発した『e-ラーニング妊孕性教育プログラム』を用い、WEB上でパイロットスタディを実施した。調査期間は平成29年12月平成30年3月であり、対象者は女子学生、調査人数は100名(実験群50名、コントロール群50名)である。調査は、介入(e-ラーニング視聴)の1直前、2直後、31ヵ月後、43ヵ月後の4時点においてWEB上質問調査を実施した。調査内容は、妊孕性に関する「知識」に関する質問13項目と「認識」に関する質問18項目、「行動」に関する質問6項目、「教材」に関する質問7項目である。「行動」に関する質問は1ヶ月後と3ヵ月後の2時点、「教材」に関する質問はe-ラーニング視聴直後に1時点で実施した。

このパイロットスタディの結果を踏まえ、必要時修正を加えた上で、平成30年度は、本調査(『e-ラーニング妊孕性教育プログラム』の効果検証)をWEB上で実施する予定である。平成28年度に計画の進行が遅れたことにより、平成29年度実施予定であったパイロットスタディおよび本調査の開始時期が予定より遅れた。そのため、本調査開始時期が平成30年4月となってしまった。その他は概ね順調に進展している。本研究の目的は、生殖適齢期前の世代にある女子学生に向けたe-ラーニング妊孕性教育プログラムの開発と効果検証である。平成30年度は、開発した「e-ラーニング妊孕性教育プログラム」の効果をインターネット上で検証した。研究デザインは2群ランダム化比較試験であり、調査期間は平成30年4月7月、対象者はオンライン調査会社に登録している未婚の女子学生、調査人数は1480名(実験群740名、コントロール群1480名)であった。介入は「e-ラーニング妊孕性教育プログラム」(2部構成)で、実験群はプログラム全て(第1部・第2部)を視聴し、コントロール群は第1部のみを視聴した。介入は介入実施者・測定者がブラインド化された単盲検で実施した。アウトカムは、妊孕性に関する知識得点(13項目)、認識得点(17項目)、行動変容の質問項目の3点であり、測定は、知識と認識を介入の直前、直後、1ヵ月後、3ヵ月後の4時点、行動変容を1ヵ月後、3ヵ月後の2時点で実施した。対象者数および追跡率は、介入1か月後が実験群(n=414、55.9%)、コントロール群(n=412、55.7%)、介入3か月後が実験群(n=246、33.2%)、コントロール群(n=248、33.5%)であった。3か月後までの回答者を解析対象とした。結果、妊孕性に関する知識得点は、介入直後、1か月後、3か月後の3時点全てにおいて有意差がみられた(p<.001)。妊孕性に関する認識総合得点は3時点において有意差はみられなかったが、認識を構成する4つの下位尺度因子のうち1因子において介入直後に有意差がみられた(p<.05)。妊孕性に関する行動変容の割合は3項目において有意に高かった(p<.001)。現在、得られた結果をもとに学会発表および論文投稿の準備中である。平成29年度は、当初の計画予定どおり『e-ラーニング妊孕性教育プログラム』を完成させ、日本赤十字看護大学倫理審査を受けた後、パイロットスタディ及び本調査を実施する予定である。平成30年4月より本調査開始し、7月31日調査終了予定である。その後調査結果の分析を行い、学会発表および論文投稿に向けた準備を行う予定である。調査対象者の募集方法など調査方法の一部を変更したことにより追加作業が生じ、計画が遅延した。そのことにより平成28年度使用予定の費用に残額が生じた。理由:e-ラーニング妊孕性教育プログラムの開発にあたり、検討・修正に時間を要したため、パイロットスタディ及び本調査の開始時期が遅れた。そのことにより調査終了に伴うデータ納品時期も次年度へ移動したため、その費用にあたる当該助成金が生じた。
子どもによる出来事の想起とコミュニケーション(I)-面接場面の分析-

学校での事故やいじめの報告,診断のための症状の報告,犯罪の目撃や被害の報告など,子どもが出来事を正確に語るよう求められる場面は少なくない。本研究の目的は,特に事情聴取の場面において,(a)子どもはどの程度,過去の出来事を正確に語ることができるのか,(b)子どもが過去の出来事を語る際,大人はどのような態度を取りがちであるのか,(c)どのような面接を行えば,子どもはより正確に過去の出来事を語ることができるのかを,明らかにすることであった。このことを達成するために,3つの柱を立てて研究を行った。第一は,現実の事情聴取における問題点を明らかにするための事例研究(事情聴取や法廷尋問の分析)と,そういった事情聴取における質問の評価実験(情報を得るのに効果があるのか)である。現実の事例ではクローズ質問や「法律家言葉」による質問(文が長く,否定形,代名詞,文の埋め込みが多く,誘導形である)が多いこと,こういった質問は子どもの自発的報告を妨害することが示された。第二は,一般に大人は幼児から出来事を聞き出す上でどのような質問を行いがちであるかを調べる実験研究である。35歳児とその親を対象とし,過去の出来事をめぐる会話を収録し,分析した。その結果,クローズ質問や確認質問,「何をした?」質問が多いこと,質問は幼児の発達に伴い減少することが見いだされた。この他,情報提示の繰り返しや遅延の効果についても検討し,これらが出来事の記憶の検索を妨げることを示した。第三は,諸外国での面接法やその使用についての調査,それにもとづくガイドラインの作成と提案,およびその評価実験である。文献調査,視察,および上記の成果を勘案してガイドラインを作成し,専門書のみならず法曹実務家向けの雑誌にも掲載し,成果の社会的還元を試みた。また,ガイドラインの評価を事例的に行い,現実の事情聴取への適用も試みた。以上の3方向からのアプローチにより,目的とした成果は得られたと考える。しかしガイドラインの評価や訓練が十分にできなかった点,「大人からの質問」に焦点を当てたために,「子どもがどのように語るのか」という側面について十分な調査が行えなかっことが今後の課題として残されている。どのような質問を行えば、子どもは体験した出来事をより正確に、より多く語ってくれるだろうか。本年度は、2つの方向で研究を行った。第一は、司法関係者から提供を受けた事例の分析であり、第二は母子54組を対象に行った調査の再分析である。1.事例研究:<事例1>被害の申し立てをした人物A(知的障害があり、就学前程度の知能であると推察される)に対する、施設職員の面接を分析した。録音された285の質問と応答を分析したところ、WH質問は11%と少なく、YesNo質問は53%であった。また、Aの発話は「うん」が30%、実質的な命題を含む応答は58%であった。命題内容を分析したところ、31の命題のうち自発的に語られたのはWH質問に対する10だけであり、残りはYesNo質問の内容をそのまま答えたものか(問「したの?」答「したの。」等)、前の答えの繰り返しであった。