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希土類金属分子を用いる新分子変換反応

昨年にひき続き希土類反応剤による新規合成反応の開発を目的として研究を進め次の新反応を見いだすことができた。1.Yb金属によるジアリールチオケトンの極性変換を経る反応チオベンゾフェノンなどのジアリールチオケトンを2当量のYbと反応させると脱硫生成物のジフェニルメタンが選択的に得られ、当量のYbと反応させるとチオメタラサイクル中間体が生成し、種々の求電子剤(有機ハロゲン化物,ケトン)と反応して付加物を与えることを見いだした。とくに求電子剤としてジブロムアルカンを反応させると,環状チオエーテルが好収率で得られた。2.Yb-アセチリドの創製およびその反応Yb-ベンゾフェノンジアニオン錯体にアセチレン(RC=CH)を反応させると,2価の1/6(II)-アセチリドが生成することを見いだした。生成したYb(II)-アセチリドは種々のアルデヒドやケトンに付加する。Yb金属とトリメチルシリルブロシド(TMS-Br)をTHF/HMPA中で反応させるとYbBr_2が系中に生成し、これが脂肪族エノンを二量化して1,6-ジケトンを与えることを見いだした。また、脂肪族イミンも反応してアルジミンでは二量化の1,2-エチレンジアミン類を与え、ケチミンでは還元生成物のアミンを与えることが明らかになった。4.サマロセンとアリルエーテル類よりπ-アリルSm錯体の合成およびその反応サマロセン(Cp^*_2Sm)を種々のアリルエーテルと反応させると、C-O結合の切断が起こりπ-アリルSm錯体が生成し、これがケトンやシリルブロシドと求核的に反応してホモアリルアルコールやアリルシランをそれぞれ上げることを見いだした。興味深いことにケトンの反応では置換基の多いC原子上でC-C結合が形成される。その他、Sm(O-menthyl)_2による立体選択的アルドール反応やLn(OJf)_3による反応も検討した。
高速レーザ加熱による低温領域における熱緩和時間と熱拡散率の同時測定

本研究は,極低温場において薄膜をレーザにより高速加熱したときの温度応答を高速度で測定することにより非フーリエ熱伝導現象を観察し、熱緩和時間と熱拡散率を同時に測定しようとするものである。研究成果を要約すると次のようになる。1.光反射法の基礎データとして必要な物質の反射率の温度依存性を室温から低温まで測定するため、クライオスタットを改造し、レーザエリプソメータにより純金属(Cu, Fe, Al, Au)、シリコン単結晶、合金(SUS304)に対して反射率の測定を行い、200400Kにおける反射率の温度依存性を得た。その結果、1Kあたりの変化量が10^<-4>程度と非常に小さい値であることがわかった。2.反射率の温度による変化を利用した高速温度応答測定システムを構築し、極低温領域まで測定できるようになった。このシステムを用いてステンレス鋼(SUS304)薄膜の熱拡散率を10Kから300Kまで測定し、妥当な値が得られた。しかし、この温度応答は、ノイズの周波数分析やひずみゲージを用いた測定を解析した結果、レーザ加熱による試料の熱変形により得られたものであり、光反射法に基づく温度応答でないことが判明した。3.石英ガラス基板上にスパッタリング法により成膜した薄膜試料を用いて温度応答の測定を試みた。しかし、反射率の温度よる変化が極めて小さく、温度応答を確実なものとしてとらえる事はできなかった。この場合、重ね打ち法など温度応答信号を拡大してとりだす工夫を種々試みたが、良好なデータは得られなかった。4.今後の対策として、測定感度を高めることが必要である。この場合、単に増幅器の増幅率を高めるばかりでなく、周期的加熱による位相差を利用するなど抜本的な検討も必要である。本研究は、極低温において、薄膜を高速加熱したときの温度応答を高速測定することにより非フーリエ熱伝導現象を観察し、熱拡散率および熱緩和時間を同時に測定することを目的としている。本年度はまず、物質の表面反射率の温度による変化を利用した高速温度応答測定システム(サーモレフレタンスシステム)を構築し、ナノ秒オーダーの温度応答の測定を試みた。測定装置の概略が完成し、測定が可能となったが、レーザで加熱した際に試料の膨張により振動が発生する現象が発生し、測定速度をマイクロ秒のオーダー以下にはできなかった。このシステムを用いて、室温から10Kの極低温度の範囲で、厚さ90μmのステンレス鋼の熱拡散率を測定することができた。この測定値は、文献値から予測した値とほぼ一致することが確かめられた。本研究成果を平成12年度の日本伝熱シンポジュームおよびアメリカで開催される熱物生シンポジュームで発表する予定である。次年度においては、試料の振動の原因を確かめ、その防止対策を講じ、当初の目的であるナノ秒の温度応答測定を可能にしたい。本研究は、低温場において薄膜を高速加熱したときの高速温度応答を測定することにより非フーリエ熱伝導現象を観察し、熱緩和時間と熱拡散率を同時に測定しようとするものである。本年度はまず、レーザエリプソメータを低温装置に適用し、種々物質の反射率の温度依存性を10-400Kの温度範囲で測定した。シリコン試料に対して150K以上で測定値が文献値とほぼ一致することが確かめられたが、クライオスタト中の真空度まだ低いため150K以下には信頼できる値が得られなかった。この対策として、真空度を高める方法を導入し、低温装置を改造した。一方、前年度温度応答測定の際に測定結果に影響した周期的なノイスがレーザで加熱した時における試料の熱弾性振動によるものであることを実験及び理論的に確かめた。

この影響の対策として、石英ガラス基板の上に測定試料をスパッタリングにより付けて、温度変化による反射信号の測定を試みたが、温度応答の検出ができていない。次年度においては、試料振動の問題を解決した上で、今年度購入した高速増幅器を利用し、ナノ秒のオーダの測定を行うことができるようにする。そして、測定した温度応答から熱拡散率と緩和時間を推定する。本研究は、低温場において薄膜を高速加熱したときの高速温度応答を測定することにより非フーリエ熱伝導現象を観察し、熱緩和時間と熱拡散率を同時に測定しようとするものである。本年度はまず、光反射法の基礎データとして必要な物質の反射率の温度依存性を室温から低温まで測定するため、クライオスタト中の真空度を10^<-7>に改造した。レーザーエリプソメーターにより、金属(Cu,Fe,Al,Au)、合金(SUS304)、シリコンのHe-Neレーザー(波長λ=632.8nm)における反射率の測定を行い、200K400Kにおける反射率の温度依存性を得た。その結果1Kあたりの反射率の変化量が10^<-4>程度と非常に小さい値が得られた。SUS304薄膜単体試料測定の結果、前年度の結果と同様に温度応答と思われる応答が得られた。しかし、これらの結果は再現性が非常に悪く、温度応答測定の際に測定結果に影響した周期的な大きなノイズも見られた。ノイズの周波数の分析やひずみゲージを用いた測定を行ったところ、試料の熱変形の影響があることが判明した。また本研究での測定結果は、光反射法の原理に基づいて得られた温度応答ではなく、レーザー加熱による試料の熱変形により得られたものである。光反射法により基板上に成膜した薄膜試料の温度応答測定を試みたが、反射率変化が非常に小さく、本研究で用いたシステムでは温度応答は得られなかった。
アフリカ半乾燥地域における農地林の形成過程と機能の解明

途上国の半乾燥地域では、人口の急増に伴う農地の拡大により、原植生が縮小し、生物の棲息地が脅かされる状況が生じている。そうしたなか、農地の中に成立する林、すなわち“農地林(アグロフォレスト)"が、農地生態系の維持や作物生産の向上、住民の現金稼得源として注目されている。本研究では、南部アフリカの半乾燥地域を対象に、農地林の効率的な利用に向けて、農地林の歴史生態学的な形成過程を解明し、農地林が社会-生態系のなかで果たす機能を明らかにする。特に、南部アフリカの半乾燥地において広域的に分布し、農地林の主要な構成種であるウルシ科のマルーラ(Sclerocarya birrea)という樹木に注目し、マルーラの機能と南部アフリカのマルーラ文化圏の特徴を解明することを目的としている。平成30年度は、当初の研究実施計画において、重点調査地域における歴史生態調査とマルーラの社会-生態機能調査の実施を予定しており、これらの調査を実施した。平成31年2月に南アフリカの調査地においてフィールドワークを実施し、地域の住民や行政官、マルーラを利用する組合の組合員にインタビュー調査を行い、地域の生業や植物利用の変化、人の移動や集落形態に関する情報を収集した。また、マルーラの果実や種子のサンプリングを行い、重量やバイオマス量を計測した。さらに、研究対象地域であるナミビア北部および南アフリカ北東部における空中写真および衛星画像を地理情報システム(GIS)を用いて解析し、マルーラの生育密度の濃淡を把握した。さらに、調査地の図書館や文書館において文献を入手し、当該地域の人口移動、集落形成、慣習法などについて情報を収集した。上記の研究成果の一部は、日本アフリカ学会で口頭発表を行い、書籍の一部に含めて公表した。本研究の目的は、南部アフリカの半乾燥地域を対象に、農地林の効率的な利用に向けて、農地林の歴史生態学的な形成過程を解明し、農地林が社会-生態系のなかで果たす機能を明らかにすることである。具体的には、南部アフリカの半乾燥地において広域的に分布し、農地林の主要な構成種であるウルシ科のマルーラ(Sclerocarya birrea)という樹木に注目し、マルーラの機能と南部アフリカのマルーラ文化圏の特徴を解明する。上記の目的の達成に向け、2年目にあたる平成30年度においては、重点調査地域における歴史生態調査とマルーラの社会-生態機能調査の実施を行う計画を立てていた。この計画を遂行するため、現地調査を実施し、必要であった情報を収集した。また、これらの活動のうち、研究対象地域であるナミビア北部および南アフリカ北東部における空中写真および衛星画像解析はほぼ終了し、マルーラの生育密度の濃淡を把握することができた。また、現地調査の一環として、研究対象地域に関する文献の入手を前年度から継続して実施し、当該地域の人口移動、集落形成、慣習法などについて情報を収集し、衛星画像から地域の植生分布を地図化し、文献から解析した地域の人口分布などの情報とのすり合わせがほぼ完了した。これらの状況から、本研究はおおむね順調に進展していると判断した。本研究の最終年度にあたる平成31年度は、重点調査地であるナミビア北部、南アフリカ北東部を対象に、歴史生態調査を継続的に実施し、平成29年度および30年度に把握した情報をさらに精密に検証する。また、重点調査において現地調査を実施し、調査地における農地林の形成プロセスを検討する。さらに、畑に生育しているマルーラの樹冠下の土壌と通常の畑地土壌の成分を解析し、自動撮影カメラを用い、家畜がマルーラを採食する頻度を把握する。また、隣接する南部アフリカの国々において、空中写真や衛星画像から類似する環境を抽出し、比較調査を行う。そして、現地調査により、マルーラの利用と農地林に関する聞き取り調査を実施し、農地林の成立過程や要因、特色などを把握する。最終的には、これらの調査内容を総合的に整理し、南部アフリカの半乾燥地域に成立する、マルーラを主要構成種とする農地林の歴史生態学的な形成過程を解明し、農地林が社会-生態系のなかで果たす機能について、全体像を提示する。そして、南部アフリカのマルーラ文化圏の特徴を明らかにし、それを活用した持続的な生業のあり方の提案に結び付ける。最終年度にあたる平成31年度には、上記の研究内容についての成果公表を学会発表や論文発表を通じて積極的に進める予定である。平成29年度の研究実施計画として、現在および過去に撮影された空中写真および衛星画像からマルーラの分布を把握し、マルーラの生育密度の濃淡を解析すること、生育密度の違いを基に、特徴的な地域で聞き取りを実施すること、文献調査から過去からの人の移動や集落形成、慣習法の集団間の違いなどを把握し、植生との関係性を把握すること、植生構造の比較を行うことなどをあげた。

平成29年度は、研究対象地域であるナミビア北部および南アフリカ北東部における空中写真および衛星画像を購入し、地理情報システム(GIS)を用いて画像を解析し、マルーラの生育密度の濃淡を把握した。さらに、研究対象地域に関する文献を網羅的に入手し、当該地域の人口移動、集落形成、慣習法などについて情報を収集した。さらに、衛星画像から地域の植生分布を地図化し、文献から解析した地域の人口分布などの情報とすり合わせを行った。上記の研究成果の一部は、日本地理学会で口頭発表を行い、書籍の一部に含めて公表した。本研究の目的は、南部アフリカの半乾燥地域を対象に、農地林の効率的な利用に向けて、農地林の歴史生態学的な形成過程を解明し、農地林が社会-生態系のなかで果たす機能を明らかにすることである。具体的には、南部アフリカの半乾燥地において広域的に分布し、農地林の主要な構成種であるウルシ科のマルーラ(Sclerocarya birrea)という樹木に注目し、マルーラの機能と南部アフリカのマルーラ文化圏の特徴を解明する。上記の目的の達成に向け、初年度においては、現在および過去に撮影された空中写真および衛星画像からマルーラの分布を把握し、マルーラの生育密度の濃淡を解析すること、生育密度の違いを基に、特徴的な地域で聞き取りを実施すること、文献調査から過去からの人の移動や集落形成、慣習法の集団間の違いなどを把握し、植生との関係性を把握すること、植生構造の比較を行うことなどをあげた。これらの活動のうち、研究対象地域であるナミビア北部および南アフリカ北東部における空中写真および衛星画像解析はほぼ終了し、マルーラの生育密度の濃淡を把握することができた。また、研究対象地域に関する文献を網羅的に入手し、当該地域の人口移動、集落形成、慣習法などについて情報を収集し、衛星画像から地域の植生分布を地図化し、文献から解析した地域の人口分布などの情報とのすり合わせがほぼ完了した。これらの状況から、本研究はおおむね順調に進展していると判断した。途上国の半乾燥地域では、人口の急増に伴う農地の拡大により、原植生が縮小し、生物の棲息地が脅かされる状況が生じている。そうしたなか、農地の中に成立する林、すなわち“農地林(アグロフォレスト)"が、農地生態系の維持や作物生産の向上、住民の現金稼得源として注目されている。本研究では、南部アフリカの半乾燥地域を対象に、農地林の効率的な利用に向けて、農地林の歴史生態学的な形成過程を解明し、農地林が社会-生態系のなかで果たす機能を明らかにする。特に、南部アフリカの半乾燥地において広域的に分布し、農地林の主要な構成種であるウルシ科のマルーラ(Sclerocarya birrea)という樹木に注目し、マルーラの機能と南部アフリカのマルーラ文化圏の特徴を解明することを目的としている。平成30年度は、当初の研究実施計画において、重点調査地域における歴史生態調査とマルーラの社会-生態機能調査の実施を予定しており、これらの調査を実施した。平成31年2月に南アフリカの調査地においてフィールドワークを実施し、地域の住民や行政官、マルーラを利用する組合の組合員にインタビュー調査を行い、地域の生業や植物利用の変化、人の移動や集落形態に関する情報を収集した。
肥満細胞と炎症関与他細胞間における細胞機能相互調節作用に関する生物薬学的研究

各年度の研究計画に従い、肥満細胞と他炎症関与細胞間の制御因子の作用機構に関して以下の新しい成果を得た。1.肥満細胞でのヒスタミン産生機能の制御:(1)癌化肥満細胞のL-histidine decarboxylaseを精製し、その遺伝子cDNAをクローニングし、酵素の構造と機能を解明した。(2)酵素とそのmRNAの生合成は、グルココルチコイドとC-キナーゼ、Ca^<2+>とcAMPの独立する2系の制御を発見し機構を解析した。(3)遺伝子組換え体の実験等から、酵素の不活性前駆体の存在とプロセッシングによる活性体への変換を発見した。2.肥満細胞と血管内皮細胞、血小板との機能相関:(1)肥満細胞から分泌されるPGD_2は△^<12>-PGJ_2に変換し、血管内皮細胞に作用して、ヘモグロビン代謝に重要なhemeoxygenaseの遺伝子を活性化して、酵素誘導を促進する。(2)血管内皮細胞のPGI_2の、血小板、肥満細胞での作用は、特異的な受容体-Gs-アデニル酸シクラーゼ系の活性化、細胞内cAMPの生成により行われる機構を再構成系等で解析した。(3)PGI_2によるcAMPは、肥満細胞の異なるヒスタミン分泌刺激情報である、トロンビンとATPによる細胞内遊離Ca^<2+>の増大変化に対して、前者を抑制的に、後者を促進的に制御し、これはPGI_2作用の多様性を起こすことを示唆した。(4)細胞膜PGI_2受容体を、特異的な光親和性放射能標識誘導体を合成し、初めて同定した。3.肥満細胞等のPGE_2受容体サブタイプの同定と機能制御:(1)癌化肥満細胞の二種類のPGE_2受容体サブタイプ、EP_2、EP_3の遺伝子cDNAを初めてクローニングし、その一次構造を解析し、受容体を介する細胞機能の発現を解析した。(2)PGE_2のEP_3サブタイプに、alternative splicingにより生成するC-末端ベプチド構造のみが異なる亜型の存在を発見し、それにより、アゴニスト親和性、G蛋白共役様式、アゴニスト刺激に対する細胞脱感作様式等に違いを起こし、生理変化に寄与することを解明した。本年度の研究計画に従い以下の研究成果を得た。1.炎症関与細胞間の相互調節物質の検索と作用機構の研究;(1)肥満細胞、血管内皮細胞、血管平滑筋細胞の培養細胞株を樹立しその培養至適条件を確立した。(2)培養肥満細胞の増殖に必須のインタ-ロイキン3(ILー3)がヒスタミン合成酵素(histidine decarboxylase)のmRNA合成を介するde novo合成を誘導することを発見した。酵素はCキナ-ゼ活性化剤によっても増加し、ILー3作用を消去する。しかし、ILー3による酵素誘導はCキナ-ゼ阻害剤で抑制されず、チロシンキナ-ゼ阻害剤(ゲニステイン)で完全に抑制される。ILー3存在下ではグルココルチコイドが酵素の誘導を促進する。これらの結果は炎症部位に増加する肥満細胞の増殖と分化に関する仕組みを示唆するものである。

(3)血管内皮細胞の増殖因子であるFGF_aとFGF_bの作用発現には培地中のヒポキサンチンが必須であることを発見した。この事実にもとずき、胎児血清は牛血清より約100倍もヒポキサンチン含有量が高いこと、血管内皮細胞の核酸合成はde novo合成でがなくサルベ-ジ回路に依存していることを発見した。2.肥満細胞の起炎物質の生合成・分泌に関する研究;(1)肥満細胞のhistidine decarboxylaseのcDNAから得られる全一次構造を解析した。併せて、mRNAのサイズ等の研究を行った。現在COS細胞における酵素の発現を検討している。(2)肥満細胞由来のPGD_2およびその代謝産物である△^<12>ーPGJ_2は血管内皮細胞に31kDaの特異タンパク質を誘導することを発見した。(3)主として血管内皮細胞から分泌されるPGI_2の培養肥満細胞と癌化肥満細胞におけるレセプタ-とcAMP合成について検討した。本年度の研究計画に従い、以下の研究実績を挙げた。1.ヒスタミンの生合成に関する研究成果:これまでの研究で癌化肥満細胞を材料としてヒスタミン合成酵素であるLーhistidine decarboxylaseを精製し、その部分アミノ酸配列からcDNAのクロ-ニングとcDNAの一次構造を解明した。現在、本酵素のゲノムを解析中であるが、まもなくペプチド全長のDNA配列が明らかにされるとともに、研究成果の2に対応する本酵素の遺伝子発現を調節するプロモ-タ-領域についても解明される予定である。2.酵素遺伝子の発現調節に関する研究成果:癌化肥満細胞のLーhistidine decarboxylaseの酵素活性およびそのmRNA量は、細胞をデキサメサゾン+Cキナ-ゼ活性化、もしくは細胞内cAMP増加+Ca^<2+>増加で処理することにより顕著に増大する。これらの因子はプロモ-タ-領域に作用して酵素遺伝子の発現調節を行っているものと考えられるので研究成果1との関連で検討を加えているところである。3.肥満細胞と炎症関与細胞間の相互作用に関する研究成果:肥満細胞の機能を調節する血管周辺作用因子としてトロンビンとプロスタサイクリン(PGI_2)をモデルに培養肥満細胞(ILー3依存性増殖細胞株、ICー2)への作用を検討した。肥満細胞はトロンビン刺激でヒスタミン分泌を起こすが、その作用は受容体を介し活性化したCキナ-ゼによるカルシウムチャンネルで細胞外Ca^<2+>の細胞内流入が促進することが引金になることを明らかにした。一方、PGI_2は受容体ーGsーアデニル酸シクラ-ゼ系により産生するcAMPでヒスタミン分泌を抑制する。この系はCキナ-ゼによりMARKS蛋白がリン酸化され、CaMーCa^<2+>系が活性化すると顕著に促進されることを発見し、これがヒスタミン分泌の制御に関与する可能性を新たに示唆した。本年度の研究計画に従い、以下のような知見を得た。1.肥満細胞におけるプロスタグランジン類の作用:(1)IL-3依存性増殖肥満細胞株(BNu-c12)において、プロスタサイクリンは、促進性G蛋白を介してアデニル酸シクラーゼを活性化した。(2)この活性化は、Cキナーゼ活性化剤のホルボールエステルの添加により顕著に増大した。(3)Cキナーゼによる活性化反応はカルモジュリン(CaM)阻害剤のW-7で阻害された。(4)透過性細胞ではプロスタサイクリンの効果はないがCaM-Ca^<2+>付加により発現する。
主鎖に分子認識部位と動的軸性キラリティーを有するπ共役らせん高分子の創製と応用

動的軸性キラルなビフェニルユニットと分子認識部位として作用するクラウンエーテルの両方を主鎖骨格に有するπ共役高分子を合成し、ビフェニルの動的軸性キラリティーをキラルな非共有結合相互作用を介して制御することにより、一方向巻きのらせん構造を有するπ共役らせん高分子の合成を行った。その結果、ビフェニルユニットに誘起されたキラリティーが記憶として保持されるため、溶媒の種類等の外部刺激に応答して一方向巻きのらせん構造とランダム構造に可逆的な変化が可能な「らせん構造の記憶」の現象を示すπ共役らせん高分子の創製に初めて成功した。昨年度、クラウンエーテルで連結したビフェニル誘導体を剛直なπ共役系で連結したポリ(ビフェニレンエチニレン-alt-フェニレンエチニレン)誘導体が、アセトニトリル中では、光学活性アミノ酸の過塩素酸塩との錯形成により、ビフェニルの動的軸性キラリティーが一方向に制御されるだけでなく、ポリマー主鎖が一方向巻きのらせん構造へと折りたたむことを見出した。さらに、アキラルなグリシンで置換後も、アセトニトリル中では一方向巻きのらせん、クロロホルム中ではランダムな構造へと、溶媒の種類によって可逆的なコンホメーション変化を示す「らせん構造の記憶」の現象の初めての例になることを見出している。本年度は、この現象に関して詳細な解析を行うことを目的とし、記憶されたらせん構造の安定性、ビフェニルのねじれの片寄り、らせん形成に及ぼすリンカーの構造の影響などについて検討を行った。その結果、以下の知見が得られた。(1)ビフェニルに誘起されたねじれの片寄りが、グリシンに置換することによって記憶として保持されるために、ポリマーが一方向巻きらせんとランダムコイル間の可逆的なコンホメーション変化を示すことが分かった。また、モデル化合物との比較から、ポリマーがらせん構造を形成している方が、ビフェニルの軸性キラリティーの記憶がより安定に保持されることを見出した。(2)グリシンよりもナトリウムイオンで置換する方が、記憶がより安定に保持された。(3)ポリマーがらせん構造を形成することにより、ビフェニルに誘起されるねじれの片寄りが、より一方向に片寄る不斉増幅現象が発現することを明らかにした。(4)剛直なπ共役系のフェニレンエチニレンユニットをパラ体からメタ体に変えると、らせん構造を形成しなくなることが示唆され、本ポリマーのらせん形成にはリンカー部位の構造の選択が重要であることが明らかになった。前年度までに,クラウンエーテルで連結したビフェニル誘導体を剛直なπ共役系で連結したポリ(ビフェニレンエチニレン-alt-フェニレンエチニレン)誘導体を合成し,生成ポリマーへの「らせん誘起と記憶」の現象について検討した.その結果,アセトニトリル中では,光学活性アミノ酸の過塩素酸塩との錯形成により,ビフェニルの動的軸性キラリティーが一方向に制御されるだけでなく,ポリマー主鎖が一方向巻きのらせん構造へと折りたたむことを見出した.さらに,アキラルなグリシンや金属カチオンで置換後も,ビフェニルユニットのねじれが記憶として保持されるため,アセトニトリル中では一方向巻きのらせん,クロロホルム中ではランダムな構造へと,溶媒の種類によって可逆的な変化を示すことを見出した.これは,外部環境によって可逆的コンホメーション変化が可能な「らせん構造の記憶」の現象の初めての例である.最終年度は,クラウンエーテルで連結した動的軸性キラルなビフェニルユニットが,一方向巻きらせん高分子創製の有用なビルディングブロックとなることの一般性を調査した.その結果,本ユニットを直接連結したポリ(ビフェニレンエチニレン)においても同様に,可逆的コンホメーション変化を示す「らせん構造の記憶」の現象が発現することを明らかにした.また,動的らせんポリマーであるポリアセチレンの側鎖に本ユニットを少量導入することによって,「らせん誘起と記憶」が可能であることも実証した.以上の結果は,本ユニットを利用することにより,様々な主鎖骨格の動的らせん高分子においても「らせん誘起と記憶」の現象を発現できる可能性を示唆している.以上の成果によって,金属やアンモニウムカチオンを主鎖に沿ってらせん状に精密に配置した様々な超分子錯体を構築できることが明らかになった.今後は,これらを不斉認識の不斉場に利用した機能発現を目指していく予定である.動的軸性キラルなビフェニルユニットと分子認識部位として作用するクラウンエーテルの両方を主鎖骨格に有するπ共役高分子を合成し、ビフェニルの動的軸性キラリティーをキラルな非共有結合相互作用を介して制御することにより、一方向巻きのらせん構造を有するπ共役らせん高分子の合成を行った。本年度は、分子認識部位としてクラウンエーテル、重合性基としてエチニル基を導入した新規ビフェニル誘導体を合成し、クラウンエーテル部位と相互作用可能な光学活性アミノ酸の過塩素酸塩等の光学活性化合物を添加することにより、ビフェニルの動的軸性キラリティーが一方向に制御可能かどうかを円二色性(CD)スペクトル等を用いて検討した。

さらに、これらのビフェニル誘導体をビルディングブロックとして剛直なπ共役系で連結した高分子を合成し、光学活性化合物との錯形成により一方向巻きのらせん構造がポリマー主鎖に誘起されるかどうかについても詳細に検討した。その結果、クラウンエーテル部位と光学活性化合物との錯形成によるビフェニルの動的軸性キラリティーの制御には、3,3'-位に導入する置換基の嵩高さが大きな影響を及ぼすことが明らかになった。また、これらのビフェニル誘導体をパラジウム錯体によるカップリング反応を利用して芳香族ジハロゲン化合物と共重合することによって、ポリ(ビフェニレンエチニレン-alt-フェニレンエチニレン)誘導体を合成することに成功した。得られたポリマーは、アセトニトリル中では、光学活性アミノ酸の過塩素酸塩等と錯形成することにより、主鎖のビフェニルユニットの動的軸性キラリティーが一方向に制御されるだけでなく、ポリマー主鎖が一方向巻きのらせん構造へと自発的に折りたたむことがCD測定の結果から明らかになった。さらに、一方向巻のらせんを誘起した後で、光学活性アミノ酸をアキラルなグリシンで完全に置換しても、誘起された一方向巻きのらせん構造が、ほぼ完全に記憶として保持されることが明らかになった。興味深いことに、アキラルなグリシンで置換後も、アセトニトリル中では一方向巻きのらせん構造、クロロホルム中ではランダムな構造へと、溶媒の種類によって可逆的なコンホメーション変化を示すことを見出した。本年度は、これまでに得られた現象に関して分子モデル等との比較により詳細な解析を行うことにより、本現象の機構などに関して分子レベルでの知見が得られた。次年度以降の機能発現に向けて、基礎的に有用な多くの知見が得られたことから達成度2と自己評価した。本年度に計画していた「動的軸性ユニットを有するビルディングブロックの合成と軸性キラリティーの制御」および「動的軸性キラルユニットを主鎖骨格に有する新規π共役高分子の合成と構造」について、ほぼ計画通りに実験を進めることができた。これまでに得られた成果をもとに、「対象物質のキラリティーに関する情報を吸収や発光、色調変化により検知可能なキラルπ共役高分子システムの開発」を目的として、高感度なキラリティーセンサーへの応用等の機能発現に向けた研究を展開する。今年度に計画していた段階までほぼ計画通りに進み、期待していた成果が得られたので、次年度も当初の計画通り、「動的軸性キラルユニットを主鎖骨格に有する新規π共役高分子の物性評価」と「対象物質のキラリティーに関する情報を吸収や発光、色調変化により検知可能なキラルπ共役高分子システムの開発」を目的として、合成した新規π共役高分子の物性評価および高感度なキラリティーセンサーへの応用等、機能発現に向けた研究を展開する。該当なし今年度得られた成果を国内の学会や国際会議等で発表するための旅費およ学術論文として発表するための英文添削費等に使用する。また、薬品やガラス器具等の物品購入に使用する。
悪質なサイトからの攻撃的な通信を遮断するコンテンツフィルタの実現

本研究は,近年増加する悪質なWebサイトからの攻撃的な通信からパソコンやモバイル端末などのネットワーク機器を守るためのフィルタリング技術の開発を目的としている。既存のフィルタリング技術では,自由度の高いルール記述ができず,多様化する脅威に対抗できなかった。本研究では,高速性能と省メモリ性能の両方を兼ね備えた,自由度の高いルール記述できる新しいフィルタリング技術を提案した。平成25年度の研究実施計画は、(1) IPアドレスとポート番号を指定した場合のフィルタリング性能の評価、及び、(2)通信記録からネットワークの挙動を再現する機構の構築、であった。平成25年度の研究実績として、はじめに、(1) IPアドレスとポート番号を指定した場合のフィルタリングの性能を評価するため、固定パタン(フィルタリングのための制限されたパタン)を高速に生成する方法を提案した。この生成アルゴリズムをフィルタに実装し、フィルタリング性能を評価した。この成果については、雑誌論文2編、学会発表3編で発表を行った。次に、(2)通信記録からネットワークの挙動を再現する機構の構築として、通信記録をファイルサーバに保存する環境を構築し、フリーウェアを用いて、時系列にパケットを再現する機構を構築した。インターネットを利用するユーザの増加にともない悪質なサイトが急増し,個人や企業情報の流出が大きな社会問題になっている。既存のファイアウォールの技術では,最近のインターネットの脅威に十分に対抗できず,新しい技術の開発が不可欠である。本研究では,これまでのようにコンピュータを個別に指定する方法に代わり,通信に含まれる固有のパタンを指定してフィルタリング技術を開発する。提案する技術は,あらゆるネットワーク機器に適用できるので,ネットワーク全体の安全性の向上に貢献する。平成24年度の研究実施計画は,(1)実証実験を行うためのネットワーク環境の構築,及び,(2)実装アルゴリズムのチューニングであった。平成24年度の研究実績として,はじめに,(1)実証実験を行うためのネットワーク環境の構築を行った。この環境を用いて,既存のフィルタリングアルゴリズムの動作検証を行い,十分に機能することを確認した。この成果については,雑誌論文2編,学会発表1編で発表を行った。次に,(2)実装アルゴリズムのチューニングとして,固有のパタンをランダムに指定したフィルタを高速に生成する方法を提案した。この成果については,雑誌論文2編,学会発表2編で発表を行った。これらの研究成果をもとに,提案手法の決定木に対して,不要な探索経路の削減を行い,フィルタリングに使用するメモリ量をどれくらい小さくできるか評価を行った。この成果については,論文誌に投稿中である。平成26年度は,固有のパタンを自由に指定した場合のフィルタリング性能を評価し,最終的な研究成果を外部に発表することであった。最終年度の研究実績として,3種類のフィルタリングルール(固有のパタンを自由表記したもの)をベンチマークから作成し,提案アルゴリズムを実装したコンピュータでフィルタの処理能力を計測した。その結果,既存の線形探索を用いたフィルタリング法,階層型トライを用いたフィルタリング法と比較して,フィルタリングルールを格納するために必要なメモリ量はほぼ同等であるのに対して,対象パケットとフィルタリングルールとの比較回数(パケットの各ビットの比較回数)は,与えられたフィルタリングルールによって値はバラついているが,それぞれ約1/100,約1/2のコスト削減を実現した。この研究成果は,電子情報通信学会総合大会(立命館大)で発表を行い,論文誌に投稿を準備している段階である。計算機科学平成25年度の実施計画に基づき、(1) IPアドレスとポート番号を指定した場合のフィルタリング性能の評価、及び、(2)通信記録からネットワークの挙動を再現する機構の構築を実施した。(1)について、固定パタンを高速に生成する方法をフィルタに実装し、フィルタリング性能を評価を行った。この成果を雑誌論文2編、学会発表3編にまとめ、発表しており、(1)について、おおむね順調に進展していると判断する。(2)について、通信記録をファイルサーバに保存する環境を構築し、フリーウェアを用いて、時系列にパケットを再現する機構を構築した。構築が主題のため、(2)に関して文献の発表はないが、おおむね順調に進展していると判断する。平成24年度は,研究実施計画に基づき,(1)実証実験のためのネットワーク環境構築と(2)実装アルゴリズムのチューニングを実施した。(1)について,ネットワーク環境の構築を行い,この環境を用いて既存のフィルタリングアルゴリズムの動作検証を行った。この成果を雑誌論文2編,学会発表1編にまとめ,発表しており,(1)について,おおむね順調に進展していると判断する。(2)について,固有のパタンをランダムに生成するアルゴリズムの開発を行い,この成果を雑誌論文2編,学会発表2編にまとめ,発表しており,(2)について,おおむね順調に進展していると判断する。また,これらの研究成果に基づく,提案手法のチューニングに関して,雑誌論文1編を投稿中である。以上から,本研究は,おおむね順調に進展していると判断する。平成26年度は、固有のパタンを自由に指定した場合のフィルタリング性能の評価を行い、既存のフィルタと比較して、その優位性を確認する。

前年度の成果として、実際の通信の挙動は案外通常の通信が多く、フィルタリングすべき情報が少ないことが分かっている。実際の通信は評価に用いず、比較に適した通信パタンを生成するアルゴリズムの開発とともに、提案フィルタの性能評価を進める。平成25年度以降は,提案手法に対して,(1) IPアドレスとポート番号を指定した場合のフィルタリング性能の評価,及び,(2)通信記録からネットワークの挙動を再現する機構の構築を目指す。前年度の成果として、実際の通信の挙動は案外通常の通信が多く、フィルタリングすべき情報が少ないことが確認できた。不要なデータの削除を行い、当初計画していた保存容量よりも少ない容量で、フィルタリング性能を評価することが可能となったため、差額が生じた。前年度で差額が生じた研究費について、疑似的な不正通信データを生成するためのアルゴリズム開発に使用する予定である。引き続き、研究成果の発表を積極的に行い、研究費を研究論文発表、学会発表のために使用する予定である。平成24年度に予定していた,実証実験のためのネットワーク環境を構築する一環として,ファイアウォール装置を納入したが,伝票が翌年度扱いとなったため,本装置の購入経費は平成25年度に計上される予定である。引き続き,研究成果の発表を積極的に行うため,研究費を研究論文発表,学会発表のために使用する予定である。
人・車両・異種インフラのマイクロモジュール連携による超分散型時空間情報集約機構

本年度は次のような研究課題を実施した:(1)屋内空間における高精度トラッキング技術と都市街区や公共交通機関におけるトラッキング・状況理解技術のシームレスな連携、効率化手法の考案、(2)ノードならびにデータの偏在性、モビリティの偏向性がもたらす課題とそれに対するフレームワークの構築、(3)マイクロモジュール間通信機能や超分散型の時空間情報集約機能を効率よく動作させるためのエッジコンピューティングベースの情報集約機構の開発、(4)大阪大学吹田キャンパスの近隣商業施設における数十台のLIDARを用いた人流把握のための実証実験やシミュレーション実験の実施、(5)地方都市でのコミュニティバスの運行管理や高齢者見守りに関する実証実験の実施、(6)複数のマイクロモジュールを対象環境に配置し、十数名程度のモバイルユーザによる人や車のモビリティ収集実験の実施。また、IoT機器群を用いて平常時の情報伝達基盤を構築することで、災害時のみならず平常時にも活用可能なシステムの実現を図った。これらの技術開発を並行して行うことで、当初目標の下記2つの課題A,Bの実現を図った。(課題A) Up-to-date Urban Crowd Mobility Prediction:ビルや地下街など屋内の混雑・滞在状況を把握したり、数百メートル四方数キロメートル四方の街区の人や車、公共交通機関におけるモビリティや滞在状況を可能な限り高精度かつ迅速に把握する技術の開発(課題B) Scalable Disaster Information Gathering:災害発生時の道路や建造物の損壊、車両や帰宅難民による道路の閉塞、群衆分布などの情報を広域で迅速かつ円滑にセンシング・集約し、被災者同士での安否情報の共有や広域災害地図構築、人や物資の輸送戦略、救命救急従事者の配置戦略を支援する技術の開発平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、電話網やインターネット網が至るところで寸断される状況下で、事前に敷設されている無線基地局と臨時に敷設する無線基地局、救援車両などに搭載された無線通信機器と被災者が持つスマートフォンを知的に連携させ、都市街区で救助隊や被災者間で高信頼・高効率に情報伝達できるような情報センシング集約機構を開発することを目的とする。本年度は、地下街やモール、小学校区レベルの都市環境など雑多な屋内外環境での群衆センシング技術を開発すると共に、隣接・遭遇する人や車両同士のマイクロモジュール間通信機能を遅延耐性ネットワーク上で実現する方式を検討した。また、建造物の被災状況や緊急路の閉塞状況を表す写真やメッセージなどをマイクロモジュール内で意味のある被災状況データに知的に解析・変換処理するマイクロプロセッシング機能の設計やそれらを電子地図上に可視化する機能、都市街区でのロバストな無線チャンネル割当手法の開発などを行った。群衆センシング技術の開発では、スマートフォン内蔵の加速度センサやマイクを用いて、商業施設の混雑状況を推定する技術や、周辺の無線信号(WiFi、Bluetooth)をセンシングして電車内の混雑度合いや乗車している車両を自動で特定する技術、対象歩行者の周辺を移動する群衆の混雑度や位置を高精度に特定する技術などを開発した。得られた研究成果は、IEEE Trans. on Mobile Computing誌やPervasive and mobile Computing誌、Performance Evaluation Journal誌などの国際論文誌で発表すると共に、ユビキタス系の著名国際会議であるUbiComp2014国際会議やISWC2014国際会議などで発表した。さらに、群衆センシングやクラウドアプリケーションのテスト手法に関するサーベイ論文(招待論文)の執筆などを行った。本研究は、電話網やインターネット網が至るところで寸断される状況下で、事前に敷設されている無線基地局と臨時に敷設する無線基地局、救援車両などに搭載された無線通信機器と被災者が持つスマートフォンを知的に連携させ、都市街区で救助隊や被災者間で高信頼・高効率に情報伝達できるような情報センシング集約機構を開発することを目的としている。本年度は、駅や商業施設のみならず、鉄道やバスに乗車している人の数の推定や、屋外の歩行者数やその行動の推定などを行うための手法を考案するとともに、昨年度に概略設計を行ったマイクロモジュール間通信機能やマイクロプロセッシング機能(建造物の被災状況や緊急路の閉塞状況を表す写真やショートメッセージなどをマイクロモジュール内で意味のある被災状況データに知的に解析・変換処理する機能)、時空間情報集約機能などの基本機能を都市環境で効率よく動作させるための実装技術の開発を行った。さらに、都市街区でのロバストな無線チャンネルの割当手法やその性能評価手法の開発などを行った。群衆センシング技術の開発では、スマートフォンのセンサやBluetooth機能を用いて、駅構内の歩行者流や鉄道やバスでの人口移動、車両での移動者、ビル内での滞在人口などを推定する技術などを開発した。本年度は昨年度に続き、スマートフォンや車載カーナビ、カメラや人感センサー(レーザレンジスキャナーなど)からのセンシング情報に加え、当該街区の携帯利用者数情報やプローブカー情報などのビッグデータを解析して得られるマイニング情報を併用し、都市街区の人や車の動きを群集・車群とみなした群衆センシング(crowd sensing)技術を開発するとともに、昨年度に概略設計を行ったマイクロモジュール間通信機能やマイクロプロセッシング機能、時空間情報集約機能などの基本機能を都市環境で効率よく動作させるための実装技術を開発することを計画していた。群衆センシング技術については、駅や商業施設、鉄道、バスなどの人口変動を推定するための手法を考案し、その成果をWireless Networks誌やUbiComp2015, ISWC2015国際会議などの著名な国際会議で発表を行った。

また、都市環境での多数のベースステーションにおける効率のよい無線通信やチャネル選択の手法、並びにそれらの性能評価手法について、Performance Evaluation Journalなどで発表した。計画している研究開発についてもほぼ計画通りに進めており、研究は概ね順調に進んでいると考えられる。また、成果の発表についても、著名な国際会議や国際論文誌で相当数の発表を続けていると考えている。(1)都市街区で得られる4G/WiFiなどの無線信号、およびスマートフォン内蔵の加速度センサ、マイク、カメラ、人感センサなどのセンシング情報、当該街区の携帯利用者数情報やプローブカー情報などを解析して得られるマイニング情報を併用し、都市街区の人や車の動きをリアルタイムかつ高精度に推定する群衆センシング技術を開発した。特に、(a)ビルなどの屋内空間における個人や群衆の高精度トラッキング技術、(b)屋内・都市街区や公共交通機関におけるインフラ低依存型のトラッキングおよび状況理解技術、(c)モバイルセンシング情報の共有・集約技術などを開発し、その成果をIEEE Transactions誌(採録決定)やモバイル系難関国際会議ACM MobiSys 2016などで発表した。(2)マイクロモジュール間通信機能や超分散型の時空間情報集約機能を都市環境で効率よく動作させるための実装技術を開発した。災害マップの構築は、災害時の広域通信の非可用性により困難になるため、(d)クラウドに相当する計算基盤をマイクロモジュール間で局所水平的に提供する仕組みや、(e)マイクロモジュール通信のための基地局最適化やエッジコンピューティング技術を開発すると共に、(f)遅延耐性ネットワーク(DTN)上での計算基盤の実現技術と同基盤上で動作する災害地図の自動生成・安否確認等のシステムアプリケーションの開発を行った。また、それらの成果をComputer Communications誌や幾つかの国際会議などで発表すると共に、米国NSF主催のCPS PI会議やIEEE iEECON2017国際会議での招待講演を実施すると共に、2017年度のIEEE SMARTCOMP 2017国際会議での招待講演の実施や分散システムに関する難関国際会議IEEE ICDCS2017での論文採択などの成果を創出している。研究計画では目標達成のため、以下の(1)(6)の実現を目指した幾つかの研究を行うことを計画していた。(1)周辺のセンシング情報に加え、当該街区の携帯利用者数情報やプローブカー情報などを併用し、都市街区の人や車の動きを群集・車群とみなした新しい群衆センシング技術を開発する。(2)屋内環境での群衆センシング技術をより動的で雑多な屋外環境でも適用できるように拡張することで、地下街やモール、オフィスなどの環境でも利用可能な群衆センシング技術を開発する。
マルチパラメトリックMRIを用いた慢性膵炎の早期診断法の確立

平成30年度には、以上の結果に基づき論文作成を行い、現在論文投稿中である。他のパラメーターにも着目して研究を行う予定であったが、海外留学のために研究を中止した。IVIM-MRIで、Control群、早期慢性膵炎群、慢性膵炎群間で有意に異なるパラメーターを発見でき、本研究の目的であるMRIを用いた早期慢性膵炎の診断の一助となると考えれた。本年度は国際学会に参加しなかったため、旅費が当初の見込みより少額であった。次年度は高性能のコンピューター、データ保存のための記憶媒体が必要である。また、MRIや慢性膵炎に関する文献のコピーや参考書の購入が必要である。国内や外国の関連する学会にて研究成果の発表や他研究施設の研究員との協議・討論のために,旅費が必要である。研究成果は査読のある海外もしくは国内の学会誌へ投稿する為、英語校正費が必要である。
東アジアにおける儒教思想の倫理思想史的研究-「人倫」概念を手がかりに-

1.本研究の目的は、日本を含め広く東アジアにおいて、儒教が、思想及びイデオロギーとしてどのように機能していたかを具体的実証的に検証し、その倫理思想史的意味を「人倫」概念を中心に理論的に解明するものである。2.理論的研究:(1)「人倫」概念と和辻倫理学を再検討し、「「日本倫理思想史」に関する方法論的反省」(『倫理と超越-日本倫理思想史の根拠をめぐって』)を発表した。(2)また、東アジアの儒教の実体について、イ)権力の構造、ロ)資本主義的経済活動の受け入れ方、ハ)教育の意味、ニ)家族制度・宗族の実状というような項目で比較検討し、「アジアにおける思想の多様性と主体性-日本思想から考える」を発表した。3.調査研究および翻刻・注釈:たとえば近世儒教のもっとも取り組みやすい古学においてすら、仁斎・徂徠の全集がないのが実情であるが、さらに実際の儒教を考える上できわめて重要な崎門についてのまとまった資料がないという問題がある。今回も実地に各地の図書館を調査し、千葉県立文書館、成東町元倡寺などで資料を収集した。そのなかから、稲葉黙斎『姫島講義』、『越復伝』、『先君主行実』、『先達遺事』、『墨水一滴』、林潜齋『稲葉黙斎先生伝』について註釈・解釈をした。4.台湾の淡江大学・国際研究学院日本研究所が創所二十周年として「日本思想、価値観的時代変遷」のテーマで国際学術研討会を開催した。ここに招待されて「アジアにおける思想の多様性と主体性-日本思想から考える」という題目で講演するとともに、東アジアの儒教について広く意見を交換する機会をもてた。(2003年11月29日)1.本研究の目的は、日本を含め広く東アジアにおいて、儒教が、思想及びイデオロギーとしてどのように機能していたかを具体的実証的に検証し、その倫理思想史的意味を「人倫」概念を中心に理論的に解明するものである。2.本年度は、研究初年度であり、主として研究体制を確立した。従来からの研究会を充実させ、資料収集・情報交換をしやすいように環境を整備した。そのうえで、以下のように研究作業を進めた。3.理論的研究:(1)「人倫」概念の検討。日本の近世思想ではきわめて重要な意味を持つ言葉であるが、これを再検討する。(2)近代日本の国民道徳論などにおいて、「人倫」を核とする儒教理論がいかに展開するかの検討。(3)日本をはじめとして東アジアにおいて、儒教が社会の発展に大きな影響を与えていることの意味を検討する。これらの研究は、主として文献により、その結果については研究会で検討し現在分析中である。4.調査研究:(1)上総道学を中心として、日本近世儒教の実態調査を行なう。すでに、千葉県の上総道学については、稲葉黙斎の著作をはじめとして主要な文献を収集し、目録を作成中である。(2)収集した文献の中から、重要なものに関して、テキストの校正・本文作成・註釈の作業を進めている。このことによって、近世後期の儒教の実体を明らかにしたい。(3)同時に、日本朱子学の中で崎門がどのような位置にあるかも解明する。例えば、大阪には商人の学問として懐徳堂があったが、千葉の農民の学問と比較することが出来る。L本研究の目的は、日本を含め広く東アジアにおいて、儒教が、思想及びイデオロギーとしてどのように機能していたかを具体的実証的に検証し、その倫理思想史的意味を「人倫」概念を中心に理論的に解明するものである。2.理論的研究: (1)「人倫」概念の検討。具体的には、崎門と懐徳堂の文献を中心に分析した。

(2)近代日本の国民道徳論などにおいて、「人倫」を核とする儒教理論がいかに展開するかの検討。具体的には和辻倫理学の国民道徳論を中心に分析した。(3)日本をはじめとして東アジアにおいて、儒教が社会の発展に大きな影響を与えていることの意味を検討する。儒教といっても、中国・韓国・日本における受容形態はまったく異なる。韓国は中国に対してつねに過剰に適応しようとする。日本は中国から距離があるぶん受け止め方は異なる。かつての津田左右吉の解釈にあるように、社会制度がそもそも異なるからには、儒教の理解も異なる。日本は家族制度が中国・韓国と異なる。また科挙の制度もない。そのようなことから、儒教の社会に対する影響にも違いが出てくる。これにかんして上総道学・懐徳堂を中心に具体的に分析した。(4)あらたに儒教が日本に本格的に入る中世思想について検討を追加した。3.調査研究および翻刻・註釈:(1)上総道学を中心として、日本近世儒教の実態調査を行なう。千葉県の上総道学については、稲葉黙斎の著作をはじめとして主要な文献を収集し、目録の作成をほぼ終了した。引き続き各地の藩校を調査している(新潟・新発田、埼玉・行田、茨城・古河は終了)。(2)収集した文献の中から、重要なものに関して、テキストの校正・本文作成・註釈の作業を進めている(稲葉黙斎『姫島講義』『越復伝』『先君子行実』、林潜齋『稲葉黙斎先生伝』は完了)。このことによって、近世後期の儒教の実体を明らかにしたい。(3)同時に、日本朱子学の中で崎門がどのような位置にあるかも解明する例えば、大阪には商人の学問として懐徳堂があったが、千葉の農民の学問と比較することが出来る。4.お茶の水女子大学主宰の第4回国際日本学シンポジウムにおいて、都〓淳氏の朝鮮思想および儒教に関する報告、また大久保紀子氏の近世上総道学の報告があり、儒教を広く検討する機会があった。1.本研究の目的は、日本を含め広く東アジアにおいて、儒教が、思想及びイデオロギーとしてどのように機能していたかを具体的実証的に検証し、その倫理思想史的意味を「人倫」概念を中心に理論的に解明するものである。2.理論的研究:(1)「人倫」概念と和辻倫理学を再検討し、「「日本倫理思想史」に関する方放論的反省」(『倫理と超越-日本倫理思想史の根拠をめぐって』)を発表した。(2)また、東アジアの儒教の実体について、イ)権力の構造、ロ)資本主義的経済活動の受け入れ方、ハ)教育の意味、ニ)家族制度・宗族の実状というような項目で比較検討し、「アジアにおける思想の多様性と主体性-日本思想から考える」を発表した。3.調査研究および翻刻・注釈:たとえば近世儒教のもっとも取り組みやすい古学においてすら、仁斎・徂徠の全集がないのが実情であるが、さらに実際の儒教を考える上できわめて重要な崎門についてのまとまった資料がないという問題がある。今回も実地に各地の図書館を調査し、千葉県立文書館、成東町元倡寺などで資料を収集した。そのなかから、稲葉黙斎『姫島講義』、『越復伝』、『先君子行実』、『先達遺事』、『墨水一滴』、林潜齋『稲葉黙斎先生伝』についての翻刻・註釈・解釈をした。4.台湾の淡江大学・国際研究学院日本研究所が創所二十周年として「日本思想、価値観的時代変遷」のテーマで国際学術研討会を開催した。