hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
原始惑星の衝突と惑星成長後期過程の再検討

1)角運動量依存性|再近接距離をゼロから惑星半径合計の3倍|惑星半径の2倍まで2)エネルギー依存性|離心率0.8から1.2|0.8から1.13)質量比依存性|2天体の質量比0.1から1.0|0.1から1.0角運動量依存性に関しては、惑星半径の合計の2倍を超えた散乱では、質量の再配分が発生しないことを確認し、目標としたパラメーター範囲を狭めて研究を実施した。エネルギー依存性に関しては、より低いエネルギーに関して優先的に計算を行っている。b)角運動量の分配のモデル化(中澤担当)昨年度と本年度の数値計算結果より、下記の結論を得た。1)再近接距離が0から1.0までの衝突では、2天体は衝突後完全に合体する2)再近接距離が1.0から増加すると、衝突後に原始惑星とその重力場内に束縛された破片群が形成される。破片の量は、再近接距離の増加に伴い増加する。3)再近接距離が1.3を超えると、衝突時の大変形により破片に多くの角運動量が配分される。この結果、破片は原始惑星の重力場を脱出する。4)再近接距離が1.6を超えると上記の大変形は起こらない。研究の目的本研究の目的は、月程度の質量を持つ原始惑星同士の衝突による質量と角運動量の再分布を数値計算により再現し、惑星集積過程後期の惑星の成長と自転の様子を理解することにある。今年度の研究目的惑星集積後期過程では、大きく成長した原始惑星と未だ成長していない微惑星の衝突、また原始惑星同士の衝突など衝突天体の質量比に広い幅がある。衝突天体の質量比を変えて衝突の状況を再現し、質量の再分配を明らかにすることが今年度の最重要な目的である。今年度の研究実績質量比に関して、標的となる原始惑星の0.03から同じ質量まで、対数的に変化させた13通りの質量比に関して数値計算を系統的に行った。それぞれの質量比の衝突にっいて、原始惑星を双曲線軌道で入射させ、再接近距離を半径和のゼロ倍から2倍まで1/2倍間隔で計算を行い、質量の再分配に関する結果を得た。衝突直後に中心原始惑星に集積する質量は、衝突天体の質量比が1に接近するほど、急速に大きくなることが分かった。再接近距離が1倍の半径和の場合は、質量比が0.1の場合はこの割合が0.1、すなわち衝突天体の質量の10分の1が中心の原始惑星に集積するに過ぎないが、質量比が1になると衝突天体の質量の7割が衝突直後に中心原始惑星に集積した。この割合の増加は、質量比が1に近くなると特徴的に発達する非軸対称の衝突破片分布による大きな角運動量輸送の結果であることが、角運動量の再分配の解析から明らかとなった。今年度は研究の最終年度である。研究のまとめに向けて、地球質量の天体への原始惑星の衝突による質量と角運動量の再分配を、衝突する天体の質量を変えながら再現し、そのモデル化を行った。同時に天体の状態方程式として用いているポリトロープ方程式の指数を変え、結果の状態方程式依存性を確認した。最初にポリトロープ指数4の場合について質量比を0.03から1.0まで変えながら衝突を再現し、衝突した惑星の何割が標的の惑星(地球質量の惑星)へ集積するかを確認した。結果は以下の通りであった。1)最接近距離が2天体の半径の和の0.7倍以下の場合は、最接近距離と衝突する天体の質量比とに依存せずに、100%集積する。
限界集落をモデルとした地域在住高齢者の口腔・認知機能・栄養に関する総合的研究

限界集落である福岡市内のI地区および高齢者居住施設での経年的調査を実施した。調査内容は、口腔内所見、嚥下機能スクリーニング、認知機能(MMSE)、低栄養(MNA)、抑うつ(GHQ、Beck)、身体所見や血圧測定、食物摂取頻度調査などである。また、Oral Health Assessment Toolを用いた要介護高齢者の口腔の状態の評価とその推移を調査した。その結果、口腔状態の悪化を招くのは加齢のみが原因ではなくADLの低下が重要な因子であることが示唆された。このために、歯科だけではなく、地域の医療・介護と歯科との連携を強化し、多職種でフレイルを予防していくことが今後の課題であると考えられた。栄養不良は免疫能低下,骨脆弱性などを招く。その結果,易感染性,転倒・骨折などを引き起こすため,日常生活動作(ADL)やQOLが低下する。高齢者はさまざま要因により低栄養状態に陥りやすい。低栄養のスクリーニングとして血中アルブミン濃度は一般に使用されている。血中アルブミン濃度は口腔関連指標との関係についてほとんど報告されていない。そこで,地域在住の高齢者を対象に栄養状況と口腔関連指標を評価することを目的に,福岡市早良区I地区で調査を行った。I地区は人口の約65%を高齢者が占める。集落に商店はなく,公共交通機関も通っておらず、限界集落に分類される。この地区の高齢者に対する支援策を検討することを目的として,福岡市早良区保健福祉センターと協働で健康実態調査を行ってきた。I地区の全住民31名に対して,口腔内所見(現在歯数,アイヒナー分類,義歯の使用状況),口腔関連QOL(General Oral Health Assessment Index :GOHAI),特定健診項目(血中アルブミン濃度),食物摂取頻度調査,既往歴聴取の5項目について調査を行った。平成24年度の調査参加者は12名(男性6名,女性6名),平均年齢は74.6±10.9歳であった。全身所見は比較的良好であった。う歯や欠損歯などの問題はしばしば見られ、口腔所見はほぼ全員に歯科的介入を要する状況であった。GOHAI得点の平均は54.3±5.45,血中アルブミン濃度は4.03±0.25(g/dl)であった。1日平均推定カロリーは理想カロリーを満たしていたが、主食以外の平均推定充足率は理想充足率をいずれも下回っていた。現在歯数は平均10.0±11.3本であった。高齢者にとって栄養はADLやQOLの維持に大きく関与するので支援が必要である。今後健康状態の見守りを継続し,行政と協働で支援策の検討を行う予定である。高齢者の多くは疾患を有しており、それに伴ってさまざまな服薬を行っている。しかしながら、我が国における在宅医療を受けている高齢者の疾患数、服薬数についての報告はほとんど認められない。以前に我々は歯学部付属病院高齢者歯科外来において、外来を受診している高齢者の疾患と服用薬剤の実態調査を行った。今回は、訪問診療において診察を行った地域在住の高齢者を対象として同様の調査を行い、外来患者と訪問診療患者における疾患と服用薬剤の実態を比較・検討した。対象者は九州地方のある一般歯科医院で2014年1月から45日間に訪問診療をした患者とした。診療録の診療情報を参考に、年齢・性別・疾患と服用薬剤の実態調査を行った。本研究は福岡歯科大学倫理委員会の承認を得て実施した。疾患はICD-10分類を、薬剤は薬効分類を用いた。調査対象者は216名(男性63名、女性153名)であった。平均年齢は83.5±7.7歳(外来74.9±6.5歳)であった。疾患数は平均3.9±2.2(外来2.0±1.2)であった。認知症、高血圧性疾患、脳血管疾患の順に多かった。服用薬剤数は平均6.6±3.2剤であり(外来3.3±3.5剤)、最大17種類を処方された患者もいた。最も多かったのは下剤、浣腸を含む消化器官用薬であり、血圧降下剤を含む循環器官用剤、中枢神経用薬の順に多かった。訪問診療対象者において7剤以上の多剤服用は48.6%の患者にみられ、糖尿病服用者の多剤服用オッズ比が9.43であったことから、糖尿病患者は合併症のために多剤服用につながりやすいことが推察された。地域で介護を受ける高齢者は、外来を受診する高齢者よりも疾患、服用薬剤ともに多く、リスクマネジメントを十分に行う必要があると考えられる。要介護高齢者への口腔ケアを中心とした口腔機能の管理とQOLの維持との関連が注目されているが、地域医療と歯科をつなぐ簡便な評価手法が少ないのが現状である。近年、歯科医療従事者と他職種との共通の評価指標となり得る口腔アセスメントツールとしてOral Health Assessment Tool(OHAT)日本語版が発表された。今年度においては、地域医療と歯科との連携強化の方法を検討するために、看護師に病棟患者の口腔状態をOHATで評価してもらい、その推移を調査し、さらにOHATを用いた評価を行うことで、医療者が口腔の健康に留意をするようになることにより、患者の口腔状態に変化が生じるかどうか、影響を与える因子を検討した。対象としたのは、研究連携施設である回復期リハビリテーション病棟で、院内に歯科が併設されている。

対象者は回復期リハに平成27年9月以降に入院し平成28年1月24日までに退院した患者27名(男性10名、女性17名)である。調査項目は年齢、入院時FIMなどとし、さらに入院時と退院時にOHATで口腔状態を評価した。対象の平均年齢は77.3±15.6歳であった。FIMは平均67.3±23.1であった。入院時のOHAT合計得点割合は平均29.0±15.8%で、退院時は17.5±12.2%であった。入院時と退院時のOHAT合計得点割合に有意差を認めた(p<0.05)。年齢はFIMと相関を認めたが、OHAT合計得点割合とは相関を認めなかった。また、FIMとOHAT合計得点割合(入院時と退院時)に相関を認めた。口腔状態は年齢ではなく、入院時FIMと関連があることが分かった。このことから、口腔状態の悪化を招くのは加齢ではなくADLの低下、ひいてはフレイルが要因になることが示唆された。さらに病棟と歯科との連携を強化し、多職種でフレイルを予防していくことが今後の課題であると考えた。研究対象として予定していた介護老人居住施設の一部に財政的な問題が生じ、研究協力が不能になったため、十分な研究対象者数を得るために研究計画の見直しが必要となった。新たな施設を研究対象に加えたため、倫理審査に時間を要すこととなり、調査開始が大幅に遅れることになった。研究の初年度である平成25年度においては、いわゆる限界集落である福岡市内のI地区および高齢者居住施設においては、月1回の健康相談および1年に1回の住民健康診断による調査を実施し、その後も追跡調査を継続している。調査内容は、口腔内の所見採取、嚥下機能のスクリーニング検査、認知機能スコア採取(MMSE)、低栄養スクリーニング(MNA)、抑うつのスクリーニング(GHQおよびBeck)、健康状況について保健師による身体所見や血圧測定、食物摂取頻度調査に加え、医療サービスのニーズの聴き取りなどである。平成26年度からは、熊本県内の一般歯科医院において、要介護高齢者の訪問診療について実態調査を開始し、現在も継続調査を行っている。平成27年度には、研究協力施設において、要介護高齢者への口腔ケアを中心とした口腔機能の管理とQOLの維持との関連を調べるため、歯科医療従事者と他職種との共通の評価指標となり得る口腔アセスメントツールとしてOral Health Assessment Toolを用いた要介護高齢者の口腔の状態の評価とその推移を調査した。その結果、口腔状態の悪化を招くのは加齢ではなくADLの低下が重要な因子であり、ひいてはフレイルにつながっていくことが示唆された。このために、歯科だけではなく、地域の医療・介護と歯科との連携を強化し、多職種でフレイルを予防していくことが今後の課題であると考えられた。要介護高齢者への口腔ケアを中心とした口腔機能の管理とQOLの維持との関連が注目されているが、地域医療と歯科をつなぐ簡便な評価手法が少ないのが現状である。近年、歯科医療従事者と他職種との共通の評価指標となり得る口腔アセスメントツールとしてOral Health Assessment Tool(OHAT)日本語版が発表された。今年度においては、地域医療と歯科との連携強化の方法を検討するために、看護師に病棟患者の口腔状態をOHATで評価してもらい、その推移を調査し、さらにOHATを用いた評価を行うことで、医療者が口腔の健康に留意をするようになることにより、患者の口腔状態に変化が生じるかどうか、影響を与える因子を検討した。
B型慢性肝炎の血中よりB型肝炎ウイルスを除去するに適切な濾過膜に関する研究

B型肝炎慢性化の要因としてはB型肝炎ウイルス(HBV)の持続感染とHBVに対する免疫応答の低下が重要であり、B型慢性肝炎の治療法として抗ウイルス療法と共にHBVに対する免疫応答の賦活化及びHBVの排除を目的とする種々の免疫療法が試みられている。またB型慢性肝炎に対する免疫療法をより有効たらしめるためにはHBVによる抗原特異的及び非特異的免疫阻害作用を排除する必要がある。分子量【10^6】以上の物質を効率よく分離する特性を持つEvaflux 4AのHBs抗原除去率は97%で、アルブミン29%、IgG40%、IgA52%、IgM72%に比し極めて良好な除去率を得た。さらにHBs抗原陽性血漿2.000mlを用いた生体モデルでDFPを施行。90分間で1.800mlの血漿を処理し、HBs抗原の排除率67%との成績を得、アルブミン損失率9%に比し効率よく選択的に血中HBs抗原の排除が可能であった。従ってDFPはB型慢性肝炎に対する免疫療法の補助手段として臨床応用が可能であるとの結論が得られた。1. Evaflux 4AによるHBs抗原の選択的除去率の検討:プール血漿を一次カラムへの血流量(QF)35ml/min二次カラムへの血漿流量(QP)30ml/minとなる様に設定し、シングルパスの条件下で濾過、HBs抗原を中心とした高分子量物質を濃縮し、血漿廃棄量(Qd)3ml/minで除去した。二次カラムが平衡に達した後、二次カラム前後で採取した検体につきHBs抗原量DNA-polymerase(DNA-P)活性アルブミン総コレステロールフイブリノーゲンIgG IgA IgMを測定しHBS抗原DNA-P(Dane粒子)の除去率は夫々97% 100%との成績を得た。またアルブミン総コレステロールフィブリノーゲンIgG IgA IgMの除去率は夫々100% 29% 82% 77% 40% 52% 72%との成績を得た。2.生体Simulation系におけるHBs抗原排除効率の検討:HBs抗原の生体血管内プールのモデルを作るためプール血漿2000mlをバックに入れ閉鎖循環回路を作成し、生体へのDFP応用のsimulation系としたこの系を用いHBs抗原排除効率に及ぼすDFP操作条件につき検討しプール血漿2000mlを(1)Qp30ml/min Qd3ml/minの条件下で90分間(ΣQp2700ml)(2)Qp20ml/min Qd2ml/minの条件下で90分間(ΣQp1800ml)を循環させバック内におけるHBs抗原及びアルブミン濃度の経時的変化を測定した。その結果HBs抗原及びアルブミン量はQpに比例する一定の割合で指数関数的に減少し、排除率はΣQpにより規定されるとの成績を得た。また終了時バック内のHBs抗原及びアルブミン量は開始時に比し(1)の条件下では19% 84% (2)の条件下では33% 91%との成績を得た。
糸状性コウレオスリックス属細菌の制御による下水処理活性汚泥の固液分離向上化

糸状性細菌Kouleothrix aurantiaca近縁種の増殖制御により、下水処理活性汚泥の固液分離障害を解消することが本研究の目的である。本年度の研究実績の概要は以下の通りである。カルチャーコレクションより入手したK. aurantiaca(5株)のゲノムDNAを抽出し、その塩基配列を解読した。また同塩基配列の解析によりK. aurantiacaの各種代謝にかかわる遺伝子を特定し、同細菌の増殖制御に資する有用な情報を得た。下水処理施設(11施設)より採取した活性汚泥試料について、K. aurantiaca近縁種の量を測定して処理方式との関係をまとめた。その結果、窒素の処理に特化したプロセスでは、K. aurantiaca近縁種が少ないことが分かった。また同下水処理施設においてK. aurantiaca近縁種の増減に影響を与える環境因子を整理した。統計解析の結果、下水の水質や生物反応槽の運転管理に関連する3項目(エアレーションタンク内の溶存酸素濃度とpH、および流入下水中のアンモニウムイオン濃度)を影響因子として特定した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究実施計画は以下の通りであった。1)活性汚泥よりK. aurantiaca近縁種を分離培養し、K. aurantiaca近縁種のゲノム塩基配列を解読する。2)得られた配列情報よりK. aurantiaca近縁種の潜在的な代謝活性を推定し、その増殖因子を探索する。下水処理施設より活性汚泥を採取し、K. aurantiaca近縁種の分離培養を行った。マイクロマニピュレーション(顕微鏡観察下において標的の微生物をガラスピペットで分取する)システムにより、K. aurantiaca近縁種を活性汚泥より分取し、コンタミネーションを極力減らした条件で培地に植種し、クリーンベンチで分離培養を行った。しかし目的のK. aurantiaca近縁種を分離培養することはできず、目的外の細菌が分離培養される結果となってしまった。従って本実験については次年度も継続して実施する。ゲノム解読においては、分離培養したK. aurantiaca近縁種よりゲノムDNAを抽出し、その全塩基配列を解読する予定であった。しかし上記の通り分離培養に成功しなかったため、本実験も次年度に実施するよう計画を変更した。一方増殖制御因子の探索では、下水処理施設の活性汚泥を採取し、汚泥中の低分子化合物をFT-MSで分析した。次年度は分析条件を最適化し、K. aurantiaca近縁種の増減に関与する物質について調べる。K. aurantiaca近縁種の分離培養に失敗し、研究実施計画が次年度に延期となったため、残念ながらこの実験の進捗状況は遅れている。しかし代替の実験として、カルチャーコレクションよりK. aurantiaca(5株)を入手し、そのゲノムDNA配列を解読する準備を進めている。また次年度に実施予定であったFT-MSによる活性汚泥中の低分子化合物の分析を前倒しで実施することができた。以上複数の実験の進捗を総合的に判断し、「おおむね順調に進展している」と評価した。・K. aurantiaca近縁種が優占する下水処理施設の活性汚泥を継続的に採取し、液体クロマトグラフィー/電場型フーリエ変換質量分析(LC/FTMS)により微生物細胞間情報伝達機構因子とされるアシル化ホモセリンラクトン(AHL)の分析を行った。しかし活性汚泥からAHLを特定することはできなかった。そこでカルチャーコレクションよりK. aurantiacaを入手し、その培養液についてもLC/FTMSによりAHLの分析を行った。しかし残念ながら培養液からもAHLを特定することはできなかった。・上記の活性汚泥試料を採取したときの下水処理施設の運転管理情報を入手し、K. aurantiaca近縁種の増減と環境因子との関係を統計的に解析した。その結果、反応槽の温度など、K. aurantiaca近縁種の増殖に影響を与える可能性の高い複数の環境因子が明らかとなった。・カルチャーコレクションより入手したK. aurantiacaのゲノムDNA配列の解読を進めている。しかしK. aurantiacaのゲノムDNAの抽出が難しく、その方法の検討に時間を要しており、ゲノムDNA配列の解読までには至っていない。したがって本実験は次年度以降も継続して実施する計画である。ゲノムDNA配列の解読については、作業にやや遅れが生じているものの、その他は計画した研究をほぼ実施できたため「おおむね順調に進展している」と評価した。・カルチャーコレクションより入手したK. aurantiaca(3株)について、微生物細胞間情報伝達機構のシグナル物質を探索するため、電場型フーリエ変換質量分析(FTMS)により、培養液に含まれる低分子化合物の網羅的な分析を行った。FTMSによる分析の結果、シグナル物質の候補としてK. aurantiaca 3株の培養液に共通して存在した物質の組成式を複数特定した。

・K. aurantiaca近縁種が優占する下水処理施設の活性汚泥を1年間継続的に採取し、K. aurantiaca近縁種の増減に影響を与える環境因子について統計解析により調べた。解析の結果、下水の水質や生物反応槽の運転管理に関連する3項目を影響因子として特定した。既往の研究で報告されているK. aurantiacaの生理機能より、同因子がK. aurantiaca近縁種の増殖に影響を与える可能性は十分に考えられるものであった。・上記1)で採取した下水処理施設の活性汚泥よりDNAを抽出してアンプリコンシークエンス解析を行い、年間を通した各種細菌群の増減を網羅的に調べた。K. aurantiaca近縁種と類似した、あるいは反対の増減挙動を示す細菌群を統計的に調べ、K. aurantiaca近縁種の増減に影響を与える微生物の候補として特定した。計画した研究をほぼ実施できたたため「おおむね順調に進展している」と評価した。糸状性細菌Kouleothrix aurantiaca近縁種の増殖制御により、下水処理活性汚泥の固液分離障害を解消することが本研究の目的である。本年度の研究実績の概要は以下の通りである。カルチャーコレクションより入手したK. aurantiaca(5株)のゲノムDNAを抽出し、その塩基配列を解読した。また同塩基配列の解析によりK. aurantiacaの各種代謝にかかわる遺伝子を特定し、同細菌の増殖制御に資する有用な情報を得た。下水処理施設(11施設)より採取した活性汚泥試料について、K. aurantiaca近縁種の量を測定して処理方式との関係をまとめた。その結果、窒素の処理に特化したプロセスでは、K. aurantiaca近縁種が少ないことが分かった。また同下水処理施設においてK. aurantiaca近縁種の増減に影響を与える環境因子を整理した。統計解析の結果、下水の水質や生物反応槽の運転管理に関連する3項目(エアレーションタンク内の溶存酸素濃度とpH、および流入下水中のアンモニウムイオン濃度)を影響因子として特定した。下水処理施設の活性汚泥に存在する物質を継時的かつ網羅的に分析し、K. aurantiaca近縁種の増減に作用する微生物細胞間情報伝達機構因子、および環境因子を探索する。K. aurantiaca近縁種の代謝活性や増殖とともに、活性汚泥微生物全体の増殖を調べ、K. aurantiaca近縁種に特異的に効果のある増殖制御因子を選定する。下水処理施設の活性汚泥を継続的に採取し、汚泥中の有機酸、糖、タンパク、ほか低分子化合物を現有のFT-MSで網羅的に分析する。K. aurantiaca近縁種の増減とともに、他の微生物や物質の増減を調べ、K. aurantiaca近縁種の増減に関与する微生物細胞間情報伝達機構因子の情報を得る。また下水処理施設より、活性汚泥試料を採取したときの反応槽の溶存酸素(DO)濃度、pH、および温度など、運転管理情報を入手し、K. aurantiaca近縁種の増減に関与する環境因子を調べる。
NK3受容体プローブの創製とGnRHパルス発生機構の解明

平成25年度に見出したペプチダーゼ耐性を有するNK3受容体アゴニストのin vivoにおける生物活性評価を、卵巣摘出ヤギのMUAボレーを指標として共同研究により実施した。その結果、本ペプチドが既知NK3受容体選択的アゴニストであるsenktideに比べて高い持続性を示すことを見出した。本検討により見出された新規NK3受容体アゴニストペプチドは、GnRHパルス発生機構の解明に向けた新たなツールとしての利用が期待される。続いて、平成25年度に新たに見出した新規高活性NK3受容体選択的アゴニストについて、生体試料中における分解特性を解析した。その結果、senktideのN末端アミノ酸をD-グルタミン酸に置換することで、ペプチダーゼ耐性が向上することを見出した。一方、本ペプチドのin vivoにおける作用時間はsenktideと同等にとどまったことから、ペプチドのペプチダーゼ耐性はin vivoにおける作用持続時間と直接相関しないことが示唆された。本検討結果は、長時間作用型NK3受容体アゴニストの創製に向けて重要な知見を与えるものと考えられる。また、生体内でのGPR54の局在解析、及び、キスペプチン類の標的探索を目的として、ラットキスペプチン(rKp-14)の配列に基づき、4種類の光アフィニティープローブを設計・合成した。合成したプローブはいずれもGPR54に対するアゴニスト活性を維持した。一方、GPR54発現細胞より調製した膜画分に対して光親和性ラベル化実験を実施したところ、受容体の標識には高濃度のプローブを要することが判明したことから、標識における特異性と結合親和性の向上が今後必要であることが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。まず、化合物の活性評価及び機能評価に用いるため、NK3受容体、及び蛍光タンパク質(Venus)融合NK3受容体を安定発現するCHO細胞を作製した。得られたNK3受容体発現細胞株が放射活性リガンドを用いた競合阻害実験による受容体結合活性評価、及び細胞内カルシウム濃度変化の定量によるアゴニスト活性評価に利用できることを確認した。また、Venus融合NK3受容体発現細胞株がリガンド刺激による受容体の内在化の評価に利用できることを確認した。一方、E3タグ融合NK3受容体発現細胞株の構築も試みたが、K4ペプチドによる特異的標識が認められなかったため、本細胞株の利用を断念した。続いて、化合物の受容体選択性を評価するため、NK1受容体及びNK2受容体を安定発現するCHO細胞を作製し、得られた細胞株が各受容体に対する結合活性評価に利用できることを放射活性リガンドを用いた競合阻害実験により確認した。次に、新規高活性NK3受容体選択的アゴニスト分子、及びNK3受容体選択的プローブ分子を設計するために、天然に存在するタキキニン類の構造活性相関研究を行った。その結果、NKBの5残基目に酸性アミノ酸を、7残基目にN-メチルフェニルアラニン(MePhe)をそれぞれ配置した場合に、NK3受容体に対して高い受容体選択性を示すことを明らかにした。得られた知見をもとに、既知NK3受容体アゴニストペプチドである[MePhe7]-NKBの誘導体を設計・合成し、その活性を評価したところ、[MePhe7]-NKBよりも高い生物活性、及び受容体選択性を示す新規NK3受容体選択的アゴニストペプチドを見出した。平成24年度の研究により得られたNK3受容体選択的アゴニストの構造活性相関情報に基づき、既知アゴニストsenktideの構造最適化研究を実施した。その結果、senktideより9倍程度高い活性を有する誘導体を見出した。また、代表的な畜産動物であるウシのNK3受容体に対する生物活性を評価することを目的として、ウシNK3受容体を安定発現するCHO細胞を作製し、得られたNK3受容体発現細胞株が細胞内カルシウム濃度変化の定量によるアゴニスト活性評価に利用できることを確認した。続いて、高い生体内安定性を有するNK3受容体アゴニストの開発を目的として、[MePhe^<7>]-NKB及びsenktideの生体内安定性評価を実施し分解特性を解析し、これらのペプチドがNKB分解酵素として知られるネプリライシン(NEP)により不活性化されることを明らかにした。これに基づきより高い生体内安定性が期待されるNK3受容体アゴニストの創製を目的として、切断部位であるGly-Leu間のペプチド結合をペプチドミメティクスに置換した誘導体を設計・合成した。このうち、(E)-アルケン型ジペプチド等価体を導入した誘導体は、senktideと同等のアゴニスト活性を示し、また、24時間以内にNEPによる分解は認められなかった。以上の検討により、senktideと同等の生物活性及び受容体選択性を維持しつっ、高い生体安定性を有することが期待される新規NK3受容体アゴニストを見出した。

一方、本ペプチドのin vivoにおける作用時間はsenktideと同等にとどまったことから、ペプチドのペプチダーゼ耐性はin vivoにおける作用持続時間と直接相関しないことが示唆された。本検討結果は、長時間作用型NK3受容体アゴニストの創製に向けて重要な知見を与えるものと考えられる。また、生体内でのGPR54の局在解析、及び、キスペプチン類の標的探索を目的として、ラットキスペプチン(rKp-14)の配列に基づき、4種類の光アフィニティープローブを設計・合成した。合成したプローブはいずれもGPR54に対するアゴニスト活性を維持した。一方、GPR54発現細胞より調製した膜画分に対して光親和性ラベル化実験を実施したところ、受容体の標識には高濃度のプローブを要することが判明したことから、標識における特異性と結合親和性の向上が今後必要であることが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。タキキニン類の構造活性相関研究を展開することで、新規高活性NK3受容体選択的アゴニスト分子、及びNK3受容体選択的プローブ分子の設計のための有用な構造活性相関情報を得た。また、本研究を通じて、既知のNK3受容体アゴニストペプチドである[MePhe7]-NKBよりも高い生物活性、及び受容体選択性を示す新規NK3受容体選択的アゴニストが得られた。平成24年度に実施した構造活性相関情報に基づきsenktideの構造最適化研究を実施し、senktideよりも9倍程度高い活性を有する新規NK3受容体選択的アゴニストを見出した。また、NK3受容体アゴニ夙トの生体安定性を評価して分解特性を明らかにするとともに、これに基づき新たな誘導体を設計し、高い生体安定性が期待される新規NK3受容体アゴニストを開発した。平成24年度の研究により、NK3受容体に対する生物活性及び受容体選択性の発現に関する有用な構造活性相関情報を得たことから、今後は新規高活性NK3受容体選択的アゴニスト分子の開発に取り組む予定である。また、NK3受容体アゴニスト分子の生体内安定性を評価し生体内で分解を受ける部位を同定し、得られた情報に基づいてより生体安定性の高いNK3受容体アゴニスト分子の開発を行うとともに、本研究結果をNK3受容体プローブ分子の開発に応用する。また、GnRH分泌調節に関与する受容体に対する光アフィニティープローブを開発し、目的受容体の生体内分布の解明に取り組む。さらに開発したプローブと受容体との相互作用部位の同定を試み、得られた結果を新規リガンド分子の開発へと応用することも視野に入れている。平成25年度の研究により、高い生物活性を有する新規NK3受容体アゴニスト、及び高い生体内安定性が期待される新規NK3受容体アゴニストを開発したことから、今後はこれらのペプチドのinvivoにおけるGnRHパルスに対する効果を精査する。また、・現在GnRHパルス機構に関与する受容体に対するプローブ分子の開発に取り組んでおり、合成したプ白一ブを用いて、各受容体の局在解析を実施する。
次世代シーケンサーを用いた天然魚における優良形質の全ゲノム相関解析

次世代シーケンサーを用いて、アユゲノム参照配列を作成した。約460Mbpのアセンブルデータが得られ、N50:4.44Mbp、最長scaffold:17.19Mbpとなった。冷水病選抜育種された天然魚由来養殖集団において分子遺伝学的解析を実施した結果、選抜育種前と選抜育種後の集団では、冷水病耐病性ゲノム領域が遺伝的に変化している可能性が示唆された。東京都多摩川の天然魚を用いた人為感染実験による冷水病耐病性形質の全ゲノム相関解析の実施した結果、生残魚と死亡魚で冷水病耐病性ゲノム領域で特に大きな差異が見られたことから、耐病性形質に関連する遺伝子座の絞り込みに有効である可能性が考えられた。(1)次世代シーケンサーによるアユゲノム簡易ドラフト配列の作成次世代シーケンサーによる用いたGBS(Genotype by Sequencing)解析を実施する際に、対象生物のドラフト配列の有無で得られるデータ精度およびデータ量が高まることがわかっている。そこで、次世代シーケンサー(illumina社: HiSeq、PacBio社:PacBio RS II)を用いて、ドラフト配列を作成した。(アユゲノムは、事前の全ゲノム量解析で約450Mbということが明らかになっている)。illumina社のショートリードデータはPlatanusを用いてアセンブルを行った。さらにそのアセンブルデータのギャップ補完のために、PacBio社のロングリードデータをPBJellyで解析した。その結果、約460Mbのアセンブルデータが得られ、N50が4.44Mb、最長scaffoldが17.19 Mpとなった。これまでに作成しているアユマイクロサテライト連鎖地図上には、約70%のscaffoldがマッピングされた。(2)天然アユ稚魚を用いた冷水病人為感染実験の実施宮崎県に2月に海で採補され(沖どり)、飼育された天然アユ(約20g)を用いて冷水病人為感染実験を行った(協力機関:広島県立水産海洋技術センター)。まず供試魚において、冷水病菌の保菌検査を実施し、陰性であることを確認した。人為感染実験に用いる菌量は、予備実験結果から、上記の1尾当たり2.4x10の7乗cfu(n=50)とした。死亡率は、60%(生残魚20尾、死亡魚30尾)となった。これらの個体からゲノムDNAを抽出し、GBS(Genotype by Sequencing)解析よる全ゲノム相関解析(GWAS)や冷水病耐病性遺伝子座領域の相関解析に用いる予定である。(1)次世代シーケンサーによるアユゲノム簡易ドラフト配列の作成次世代シーケンサー(illumina社: HiSeq、PacBio社:PacBio RS II)を用いて、ドラフト配列を作成した。アユのゲノムサイズと同等な約460Mbのアセンブルデータが得られ、N50が4.44Mb、最長scaffoldが17.19 Mpとなったことから、当初の予定通りのアユ全ゲノムドラフト配列を得ることができたと考えている。また、本解析で得られたscaffoldの70%をこれまでに作成しているアユマイクロサテライト連鎖地図上にマッピングできたことは、当初の予定を上回るものであると考えている。(2)天然アユ稚魚を用いた冷水病人為感染実験の実施宮崎県に2月に海で採補され(沖どり)、飼育された天然アユ(約20g)を用いて冷水病人為感染実験を行った。本実験に供試した天然アユは、入手状況の関係で20gサイズと予定していたサイズよりも大きく、感染実験に多数のサンプルを用いることが難しかったが、宮崎県産アユの冷水病耐性形質の特性を理解できたことから、当初の予定通りの成果と考えている。1.天然魚を用いた冷水病人為感染実験昨年度に実施した宮崎県で採捕される天然魚を用いた実験では使用できる魚体サイズが大きいため、その後の相関解析に十分なサンプル数が得られないと判断し、今年度は東京都から分与された多摩川河口域で採捕されたアユ(約400尾)を用いて実験を行なった。20尾を用いた複数の予備実験の結果、死亡率が約80-100%になる条件を明らかにした。最終試験として、ストック飼育水槽で約300尾を用いた感染実験を行なったが、期待通りの死亡率が得られなかった。2.次世代シーケンサーを用いた全ゲノム相関解析期待通りの死亡率は得られなかったが、感染実験サンプル(生残魚/死亡魚)をより詳細な解析が可能な全ゲノムリシーケンス解析に供試し、表現型(生残/死亡)とSNPsとの全ゲノム相関解析を行なった。これまでのところ、表現型とSNPsとの関連性は明らかにならなかった。3.人為的な冷水病淘汰による天然集団の遺伝的変遷の解析これまでの冷水病抵抗性解析では、共同研究先である広島県のサンプルを用いて多くの解析が進められており、他県種苗における冷水病抵抗性形質と冷水病抵抗性ゲノム領域との関係性は明らかになっていない。

そのため、岐阜県で行われてきた冷水病選抜育種によるサンプルを用いて、遺伝的変遷を解析した。MSマーカーによる解析の結果、冷水病選抜育種前と冷水病選抜育種が繰り返し行われた後の集団では、冷水病抵抗性ゲノム領域が遺伝的に特に変化していることが明らかになった。さらに、これらのサンプルについて冷水病抵抗性ゲノム領域に配置した69座のSNPマーカーを用いて詳細に解析した結果、抵抗性形質向上に関連性が期待されるSNPマーカー11座が検出された。今後は、これらのSNPマーカーを用いて、宮崎県産天然魚および東京都産天然魚の感染実験サンプルを用いた相関解析を行う予定である。次世代シーケンサーを用いて、アユゲノム参照配列を作成した。約460Mbpのアセンブルデータが得られ、N50:4.44Mbp、最長scaffold:17.19Mbpとなった。冷水病選抜育種された天然魚由来養殖集団において分子遺伝学的解析を実施した結果、選抜育種前と選抜育種後の集団では、冷水病耐病性ゲノム領域が遺伝的に変化している可能性が示唆された。東京都多摩川の天然魚を用いた人為感染実験による冷水病耐病性形質の全ゲノム相関解析の実施した結果、生残魚と死亡魚で冷水病耐病性ゲノム領域で特に大きな差異が見られたことから、耐病性形質に関連する遺伝子座の絞り込みに有効である可能性が考えられた。人為感染実験で採取した生残魚、死亡魚のゲノムDNAを用いて、GBS(Genotype by Sequencing)解析を実施する。50個体を1プールとして、1ライブラリー(生残魚群、死亡魚群)を作成し、各ライブラリーを次世代シーケンサー(Illumina社:Hiseq)で解析する。なお、次世代シーケンサー(Illumina社:Hiseq)の解析は、外部委託解析を利用する。解析には、昨年度に感染実験に用いたサンプルを予定しているが、他集団の小型天然アユを入手・解析することも検討する予定である。(2)GBS解析データを用いた耐病性形質に対する全ゲノム相関解析GBS解析によって得られたデータを用いて、生残魚群と死亡魚群とを比較し、生残魚群に特有に出現するSNPを探索する(全ゲノム相関解析:GWAS)。生残魚に特有に出現したSNPのアユゲノム地図上の位置を解析し、これまでに明らかになっている冷水病耐病性遺伝子座との関連性を明らかにし、天然魚の耐病性形質に対する全ゲノム相関解析の有効性を検討する。天然魚の耐病性形質に対する全ゲノム相関解析が機能していれば、これまでに明らかになっている冷水病耐病性遺伝子座周辺に生残魚に特有に出現したSNPが位置づけられるはずである。なお、GBS解析によって得られるSNPデータだけでは、これまでに明らかになっている冷水病耐病性遺伝子座領域のデータが不足する可能性があるため、冷水病耐病性遺伝子座領域のSNP解析方法を確立し、その領域から得られるデータの補完を検討する予定である。水族分子遺伝育種学本研究課題は、当初の予定通りに成果が得られた。アユ全ゲノムドラフト配列の作成において、追加のデータ収集が必要と考えていたが、ドラフト配列としては十分な結果が得られたため、追加のデータ収集を実施しなかった。また、次年度のGBS解析等の準備およびその相関解析に必要な経費を集中させるため、予算の一部を次年度に持ち越すこととした。計画通り、感染実験で得られたサンプルの相関解析を実施する。GBS解析とともに、冷水病耐病性遺伝子座領域のSNPを用いた相関解析にも使用する予定である。
免疫補助刺激分子B7-H3とその新規同定受容体の免疫および歯骨代謝における機能

x補助シグナル分子は細胞間相互作用において正あるいは負に応答を制御することが知られている.本研究により,これまで詳細な機能が不明であったB7ファミリー分子B7-H3のカウンターレセプターがTremファミリーに属するTrem-like transcript 2(Tlt2, Treml2)であることを同定した.さらに, B7-H3とTlt2の会合はT細胞応答を亢進し,また接触性アレルギーを亢進することを明らかにした.x補助シグナル分子は細胞間相互作用において正あるいは負に応答を制御することが知られている.本研究により,これまで詳細な機能が不明であったB7ファミリー分子B7-H3のカウンターレセプターがTremファミリーに属するTrem-like transcript 2(Tlt2, Treml2)であることを同定した.さらに, B7-H3とTlt2の会合はT細胞応答を亢進し,また接触性アレルギーを亢進することを明らかにした.補助シグナル分子は細胞間相互作用において正あるいは負に応答を制御することが知られている.我々は,いまだ詳細な機能が不明であったB7ファミリー分子B7-H3のカウンターレセプターB7-H3Rを同定し,本研究では,その機能解析を目的とした.その解析のために,仮説「免疫補助シグナル分子B7-H3はその新規同定レセプターB7-H3Rと会合することにより免疫応答および歯・骨形成を制御している」を掲げ,その評価のために,以下の目的を設定した.まず,目的1において,抗原提示細胞へのB7-H3の遺伝子導入およびT細胞へのB7-H3Rの遺伝子導入により,T細胞の応答が亢進することを明らかにした.また,目的2において,in vivoでの機能を解析するにあたり,抗B7-H3Rモノクローナル抗体を樹立し,これを用いて接触性過敏症のマウスモデルにてB7-H3Rの機能を解析し,B7-H3Rは接触性過敏応答を亢進することを明らかにした.目的3については,間質系細胞株に置いてB7-H3遺伝子導入株を樹立し,今後,機能を評価する予定である.補助シグナル分子は細胞間相互作用において正あるいは負に応答を制御することが知られている.我々は,いまだ詳細な機能が不明であったB7ファミリー分子B7-H3のカウンターレセプターTrem-like transcript 2(Tlt2)を同定し,本研究では,その機能解析を目的とした.その解析のために,仮説「免疫補助シグナル分子B7-H3はその新規同定レセプターTlt2と会合することにより免疫応答および歯・骨形成を制御している」を掲げ,その評価のために,以下の目的を設定した.目的1「B7-H3とTlt2の会合は免疫応答を亢進しているのか?」目的3「Tlt2は破骨細胞を誘導しているのか?B7-H3とTlt2は歯および歯周組織においてin situでどのように相互作用しているのか?」まず,目的1において,抗原提示細胞へのB7-H3の遺伝子導入およびT細胞へのB7-H3Rの遺伝子導入により,T細胞の応答が亢進することを明らかにした.また,目的2において,in vivoでの機能を解析するにあたり,抗B7-H3Rモノクローナル抗体を樹立し,これを用いて接触性過敏症のマウスモデルにてB7-H3Rの機能を解析し, B7-H3Rは接触性過敏応答を亢進することを明らかにした.目的3については,間質系細胞株に置いてB7-H3遺伝子導入株を樹立し,破骨細胞分化における機能を評価したが,これについては,明らかな影響は認められなかった.本研究によりB7-H3がその新規受容体Tlt2と会合することにより,T細胞応答を亢進し,また,in vivoにおいても接触性アレルギー応答を亢進することが明らかとなった.
固液ナノ界面システムにおける熱流体輸送現象とその応用

本年度は,白金結晶-液体アルカン(飽和炭化水素)の固液界面及びその近傍における,運動量や熱エネルギーの伝搬特性の解析を中心に研究を実施した。ナノスケールの熱エネルギー伝搬現象の解析においては,熱流体中のマクロな熱流束が各分子に作用する分子間力による分子の力学的エネルギーの変化の集積であるとする「分子間エネルギー伝搬」の概念が,極めて有効である。しかしながら,従来の分子間エネルギー伝搬の概念は,分子間ポテンシャルが2分子の位置関係のみで与えられる対ポテンシャルを前提に構築されており,アルカンの分子ポテンシャルに一般的に含まれる3体及び4体ポテンシャルには適用できない。そこでまず,従来の分子間エネルギー伝搬の概念を拡張し,多体ポテンシャルが支配する一般の系への適用を想定したサイト間エネルギー伝搬の概念を提案した。本概念の定式化により,アルカン分子中の特定の分子内サイト間の分子内エネルギー伝搬がマクロな熱流束になす寄与を明らかにすることができるようになった。2つ目の大きな成果は,分子動力学シミュレーションにより白金表面近傍のアルカン液体中及び白金-アルカン固液界面における運動量・熱エネルギー伝搬特性を詳細に解析したことである。熱エネルギー流束は,上述したサイト間エネルギー伝搬の概念を用いて評価した。その結果,(1)固液界面における運動量・エネルギー伝搬特性は固体壁の表面構造と分子量に強く依存する,(2)界面における運動量・エネルギー伝搬特性は,固体壁表面の分子がつくるポテンシャル面の起伏の大小の影響を受けるが,その程度は分子量の増大に伴って減少する,(3)固体壁種に関わらず,界面における運動量・エネルギー伝搬特性は分子量が大きくなるにつれ,低下してゆく,(4)アルカン薄膜内の運動量流束について,曲がりとねじれの分子変形は負の寄与をなす,などの新たな知見が得られた。
新規な光学活性5配位スズクラスターの合成と反応

申請者はジアルキルスズ化合物と光学活性リン酸ビナフチルとから、特殊な手法によって新規な光学活性5配位スズクラスターの合成に成功した。この種の5配位スズクラスターは申請者によって初めて単離合成されたものである。元素分析および分子量測定を行った結果、このものはスズ原子とリン原子を1:1に含み、溶液中では4量体を形成していることが明らかになった。またNMR測定から、この化合物には2つの5配位スズ原子と2つの6配位スズ原子が存在し、従来にない珍しい構造を有していることを見い出した。この化合物が種々の脱水反応、エステル交換反応、およびエポキシドの開環反応などの触媒として極めて高い活性を示すことを見い出した。当該年度は主にアルコールによるエポキシドの不斉開環反応に関して検討を行った。2%の光学活性5配位スズクラスター触媒を用い、シクロヘキセンオキシドのメタノールによる開環反応を行ったところ反応はほぼ定量的に進行し、最高25%の鏡像体過剰率で対応する付加物が得られた。光学活性ルイス酸触媒によるエポキシドの開環反応において、無保護のアルコールを求核剤として用いて鏡像体過剰率が観測された例はほとんど知られていない。申請者が得た結果は極めて興味深い。またこの反応では温度の上昇と共に生成物の鏡像体過剰率が上昇するという、一見奇妙な現象が観測された。リン酸ビナフチルを有する5配位スズクラスターが溶液中、高温において2量体と4量体の平衡混合物として存在し、温度の上昇と共に不斉識別能が高い2量体の割合が増加するためであろうと考えられる。
グリアへの分化決定遺伝子gcmのグリオーマにおける役割りの解明と治療への応用

gcm遺伝子は、ショウジョウバエ神経・グリア幹細胞のグリアへの分化を決定付ける転写調節因子として単離された。その既知のヒトホモログ(hGCMa)には核移行シグナルが存在せず、また胎盤より単離されていた。そこで、脳特異的なgcmホモログ(GCMB)を胎児脳cDNAライブラリーよりRACE法にてクローニングした。得られたGCMBのcDNAは2373塩基であった。予想される蛋白は506アミノ酸で構成され、N末端にgcmモチーフと呼ばれるすべてのGCMに共通のアミノ酸配列、また中央部に核移行シグナルとPEST様配列を認めた。既知のhGCMa蛋白との相同性はわずか46.5%であり、一方マウス脳由来のgcmホモログ蛋白(mGCMb)との相同性は68.4%であった。以上より、GCMBが、ショウジョウバエのgcmに相当する遺伝子と思われた。次にRT-PCR法を用いてGCMBのmRNA発現をスクリーニングしたところ、発現は脳と腎臓にのみされていた。しかし、培養腫瘍細胞株では、グリオーマ1/3株、髄芽腫3/3株、非神経上皮性細胞株4/8株に発現が見られ、低分化腫瘍での発現が顕著であった。さらに、この遺伝子が6番染色体24.2に存在することが確かめられ、同部位には精神分裂病、口蓋裂などの責任遺伝子の存在が示唆されており、GCMBとこれら疾患との関連を調べる価値があると思われた。以上の結果をFEBS Letterに掲載した。現在、抗体を作成し、蛋白レベルでの発現を検討している。また、未分化な中枢神経系腫瘍を中心として発現する本遺伝子の抑制、過剰発現により、腫瘍の増殖がどう変化するかを評価する手始めとして、GCMB発現ベクターを作成してEC細胞に導入し、分化・増殖抑制を検討している。
蛋白質イソプレニル化シグナルの導入による膜局在性酸素製剤の開発

[目的]生理活性蛋白質の薬物への応用には、標的指向性を有するdrug deliverysystemの開発が不可欠であり、人工膜リポソームは、これら蛋白性薬物のキャリアーとして注目されている。しかし、膜に親和性のない親水性蛋白質への応用は困難であり、蛋白質の膜局在化を可能とする新手法の開発が待たれている。本研究では、蛋白質翻訳後修飾の一つである蛋白質プレニル化が蛋白質の膜局在化に機能する事に着目し、親水性蛋白質のC-末端に遺伝子工学的手法によりプレニル化シグナルを導入し、プレニル化融合蛋白質を作製することにより、膜局在性の蛋白性薬物の創製を試み、以下の結果を得た。[方法・結果]親水性サイトカインである腫瘍壊死因子(TNF)-cDNAの成熟領域の直後に制限酵素サイトを導入し、このサイトに、bovine brain G protein γ-subunitのC-末端に存在するゲラニルゲラニル化シグナルを含む10アミノ酸をコードするオリゴヌクレオチドを挿入した融合遺伝子を作製した。これをpBluescriptにsubcloning後、ウサギ網状赤血球ライセ-トを用いたin vitro-転写/翻訳系により[^3H]-mevalonolactone存在下で蛋白質合成させたところ、抗TNF-抗体で免疫沈降される、分子量18kDaの[^3H]-標識された融合蛋白質の合成が確認された。またこの[^3H]-mevalonic acidの取り込みは、ゲラニルゲラニル化シグナル中の、修飾部位であるCysをSerに変換した変異体では全く生じなかった。以上の結果より、任意の蛋白質のC-末端に、蛋白質プレニル化シグナルを導入することによりプレニル化融合蛋白質の作製が可能であることが示された。
「器楽教育成立過程の研究：音楽教育研究団体の動向を中心に」

研究2年目にあたる今年度は岐阜県多治見市立養正小学校における戦後改革期の器楽教育実践に着目して現地における史料調査および収集を集中的に行った。現地における史料調査や戦後改革期に子どもであった人々へのインタビュー調査などを行うことで、当時の実践を立体的な視点から分析、描出することができた。その成果は次の二つの学会において口頭発表した。1「戦後改革期の岐阜県多治見市立養正小学校における器楽合奏団の活動とその歴史的意義」日本音楽教育学会第47回大会(2016年10月9日(日)於:横浜国立大学、単著)。2「岐阜県多治見市立養正小学校における器楽教育実践:戦後教育改革期の公立小学校における音楽教育の一断面」教育史学会第60回大会(2016年10月1日(土)於:横浜国立大学、単著)。これらの研究内容はこれまでの音楽教育史研究者が看過してきた戦後改革期の音楽教育実践の具体に迫るものであり、音楽教育学と教育史学の両領域にとって新たな知見を示すものである。また並行して博士論文の執筆を進め、1月には学位請求論文「器楽教育成立過程の研究」を神戸大学に提出した。また研究論文「文部省『合奏の本』(1948年発行)とその器楽教育成立過程における位置」(音楽教育史学会『音楽教育史研究』第19号、2017年3月、査読付)を発表した。初年度の計画どおり、博士論文においては器楽教育成立の構想的特徴について言及することができた。今後は器楽教育展開過程の研究に取り組む予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、器楽教育の成立が、学校内における実践の積み重ねだけではなく、周辺の音楽文化や楽器産業界との関わりのなかでなされたものであるとの仮説のもと、教師が学校外との連携のために設立した各時代の音楽教育研究団体における器楽教育普及活動の実態を中心的課題としている。本年度は、日本器楽教育連盟(1956年設立)の設立過程および活動内容を明らかにし、研究論文「日本器楽教育連盟の設立(1956年)とその音楽教育史上の位置」として神戸大学教育学会『研究論叢』第21号に発表した(2015年6月発行、単著、査読付)。また、これに続いて、戦後初期の文部省によるわが国初の器楽教科書『合奏の本』の実態を明らかにした。その成果は2015年9月の教育史学会第59回大会の口頭発表「文部省『合奏の本』(1948年発行)とその音楽教育史上の位置」として発表した。さらに、戦後期に楽器が教育用品としての公共性を獲得し、それにともなって業界が資材の獲得や物品税の減税といった特権を得ていったことを明らかにした。この成果は研究論文「戦後日本における教育用楽器の生産、普及、品質保障政策:文部・商工(通産)・大蔵各省と楽器産業界の動向を中心に」としてまとめ、日本音楽教育学会『音楽教育学』第45号に発表した(2015年12月発行、単著、査読付)。以上の研究は戦後に関わるものであるが、戦後教育は戦前・戦中の実践から連続する面もあることを考慮し、1930年代に当時行われた器楽教育における合奏形態を分類し、行われたのが授業の内外のどちらであったのかについて考察した。この成果については、2015年10月の音楽教育学会第46回大会において口頭発表「1930年代の小学校における器楽教育の動向」として発表し、同タイトルの研究論文を『神戸大学人間発達環境学研究科紀要』第9巻第2号(2016年3月発行、単著、査読付)に発表した。特別研究員としての採用後、申請者は、当該テーマである器楽教育成立過程の解明に向けて、精力的に史資料を収集活動にあたった。それらの考察をとおして、戦前から戦後にかけての音楽教育研究団体の実態、戦後の器楽教育の全国的な実施にあたっての行政と楽器産業界の関係などを詳細に明らかにした。またその成果を、口頭発表2件、査読付の研究論文3本として発表した。研究論文のうち1本は教科教育学系の学会誌のなかでも掲載されることが難しいとされる日本音楽教育学会『音楽教育学』で、申請者の研究内容の質が、当該分野において高く評価されたものであると考えている。

また並行して博士論文の執筆を進め、1月には学位請求論文「器楽教育成立過程の研究」を神戸大学に提出した。また研究論文「文部省『合奏の本』(1948年発行)とその器楽教育成立過程における位置」(音楽教育史学会『音楽教育史研究』第19号、2017年3月、査読付)を発表した。初年度の計画どおり、博士論文においては器楽教育成立の構想的特徴について言及することができた。今後は器楽教育展開過程の研究に取り組む予定である。研究推進方策としては、基本的には今年度と同様に、地道な史資料の収集とその丹念な読み解き、ということになる。ただ、今年度の研究の進展のなかで、戦後すぐに自主的に器楽教育の実験校として学校をあげて実践研究に取り組んでいたことが明らかになった。次年度はこの学校に焦点をあて、現地に足を運ぶことで一次史料の発掘や戦後改革期に対象の学校で授業を受けた人々からのインタビュー調査なども行い、史料を充実させていく予定である。また次年度中にこれまでの研究成果をまとめて博士論文を完成させたい。28年度が最終年度であるため、記入しない。