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神聖ローマ帝国とスイスにおける日本の宗教政策の受けとめ方－「宗派化」に注目して－

本年度は前年度に続き、京都大学を拠点に研究を続けた。前年度の3月に行った史料調査の成果をもとに5月に大阪大学で開催された学会に参加し、日本関係のイエズス会劇と日本人殉教者の絵画とがドイツ語圏南部で密に連動し、当地域のカトリック信者の信仰強化のところで大きな役割を果たしていたことを報告した。また、研究計画を提出した時点では予定していなかったが、スイスのチューリヒの改革派によって1624年に出された演劇禁止令を追加で分析し、近世の演劇が同時代の人々によって影響力のあるメディアとみなされていたことを確認した。この作業を通して演劇という観点からも「宗派化」について考察を深め、演劇の繁栄と禁止とがドイツ語圏南部の日本認識の広がりに影響していたことを明らかにした。この成果は1月に東京経済大学で開催された学会で報告した。この他、本年度は近世のドイツ語圏南部にみられた「ザビエル崇敬」と日本認識の広がりとの関係を調査した。まずザビエル崇敬そのものについて詳しく調べ、フランシスコ・ザビエルの聖人としての「役割」が当地域では多岐に渡っていたことを確認した(ペストの守護聖人、死の守護聖人、インドと日本の守護聖人など)。この成果は2月末にスイスのベルン/ルツェルンで開催された演劇史学会で報告した。また、このザビエル崇敬と日本認識とがドイツ語圏ではどのように関係していたかを調べ、3月末に福岡で開催された学会で発表した。今後は特別研究員PDとして3年間行ってきた研究成果をもとに、ティロール伯領と南西ドイツの日本認識について調査を行いたい。この目的のため、昨年度と本年度の研究成果をもとにドイツ学術交流会(DAAD)の再招待奨学金とルートヴィヒ・ボルツマン新ラテン語研究所(オーストリア)の研究奨学金に応募したところ、これらを獲得できたため、来年度の4月からは日本の大学に所属しつつ、半年間の在外研究を行う。26年度が最終年度であるため、記入しない。カトリック擁護の立場からキリスト教弾圧へと変化した近世日本に関する情報が、当時のドイツ語圏において各地の宗派政策や身分制とどのように関係しながら広まったかを探求する目的で、研究者は2012年4月からオーストリアのウィーン大学において在外研究を遂行し、その一方で特別研究員奨励費に関する申請書に書いた通り、ドイツのミュンヘン(2012年8月)、ゴータ/エアフルト(同年9月)、オーストリアのグラーツ(同年12月)、スイスのチューリヒ/ルツェルン(2013年2/3月)において合計3ヶ月1週間の史料収集を行った。具体的には、日本関係の旅行記や地図に加え、東アジア関係の書籍や陶磁器の購入記録が掲載されている会計簿(ザクセン・ゴータ)、グラーツで上演された日本関係のイエズス会劇に関する史料、グラーツで印刷業を営みイエズス会を助けたヴィードマンシュテッター家に関する史料、日本を扱った各地のイエズス会劇のパンフレット約50部と脚本3部、チューリヒで1624年に公布された宗教改革派の演劇禁止条令、スイスのカトリ'ック勢力の中心地であるルツェルンのイエズス会に関する史料、1688年と1741年にルツェルンで上演された大友宗麟に関するイエズス会劇の史料、イエズス会の「上部ドイツ管区」に関する報告書などを収集した。スイスの文書館では写真撮影が許可されていたため、400枚程度の史料を写真の形で入手することができた。これらの史料収集は当時のヨーロッパが日本をどのように理解していたかを解明するためには非常に重要である。研究成果は、ウィーン大学とグラーツ大学のコロキウムで2012年11月末に発表した。また、2013年2月にオランダのアムステルダムで開催された演劇史の学会においても、日本を扱ったイエズス会劇に関する学会発表を行った。本年度は先行研究を網羅することと史料収集が一番の課題であったので、論文の形での研究発表は来年度以降に行う。本年度はオーストリアのウィーン大学を拠点に史料収集・分析を行った。申請時の計画に従い、ドイツ・ミュンヘンのバイエルン州立図書館で日本人を描写したイエズス会劇に関する史料を集めた他、前年度の研究・調査の展開に従って若干計画を変更し、予定していたオーストリアのシュタイアーマルク州立文書館ではなく、インスブルックのティロール州立文書館でイエズス会劇関係の調査を行った。その際、インスブルック大学の新ラテン語文学研究科の研究者から支援および今後の研究の遂行のために貴重な助言を得ることができた。昨年度と本年度の研究成果は、2013年7月にドイツ・ミュンヘンで開催された教会史の学会(Kirchengeschichte 2.1-Themen, Projekte, Perspektiven)、11月に早稲田大学で開催された国際シンポジウム「トレント公会議と近世キリスト教世界ー思想・社会・規律ー」(科学研究費補助金基盤研究(A)「中近世キリスト教世界の多元性とグローバル・ヒストリーへの視覚」関係の催し)、12月に九州大学で開催された九州史学会、2014年3月にオーストリア・ウィーン大学で開催されたワークショップ(Die Erdteile im frühneuzeithchen Blick)、オーストリア・ザルツブルク大学で開催された大学院ゼミナールなどで発表した。また、昨年度オランダのアムステルダムで開催された演劇史の学会(Das Theater des Spätmittelalters und der Frühen Neuzeit. Kulturelle Verhalldlungen in einer Zeit des Wandels)で行った口頭発表をもとに、本年度は論文を一本執筆して当学会の学会論文集に寄稿した。これは現在編集中である。

その他、2014年3月にはドイツ・ディリンゲンで開催されたイエズス会の学会にも参加し、研究内容の紹介を行った。ウィーンのワークショップやディリンゲンの学会では複数の専門分野(教会史、音楽史、哲学、神学など)の研究者と多数知り合うことができたため、このネットワークを今後の研究に生かす予定である。本年度は前年度に続き、京都大学を拠点に研究を続けた。前年度の3月に行った史料調査の成果をもとに5月に大阪大学で開催された学会に参加し、日本関係のイエズス会劇と日本人殉教者の絵画とがドイツ語圏南部で密に連動し、当地域のカトリック信者の信仰強化のところで大きな役割を果たしていたことを報告した。また、研究計画を提出した時点では予定していなかったが、スイスのチューリヒの改革派によって1624年に出された演劇禁止令を追加で分析し、近世の演劇が同時代の人々によって影響力のあるメディアとみなされていたことを確認した。この作業を通して演劇という観点からも「宗派化」について考察を深め、演劇の繁栄と禁止とがドイツ語圏南部の日本認識の広がりに影響していたことを明らかにした。この成果は1月に東京経済大学で開催された学会で報告した。この他、本年度は近世のドイツ語圏南部にみられた「ザビエル崇敬」と日本認識の広がりとの関係を調査した。まずザビエル崇敬そのものについて詳しく調べ、フランシスコ・ザビエルの聖人としての「役割」が当地域では多岐に渡っていたことを確認した(ペストの守護聖人、死の守護聖人、インドと日本の守護聖人など)。この成果は2月末にスイスのベルン/ルツェルンで開催された演劇史学会で報告した。また、このザビエル崇敬と日本認識とがドイツ語圏ではどのように関係していたかを調べ、3月末に福岡で開催された学会で発表した。今後は特別研究員PDとして3年間行ってきた研究成果をもとに、ティロール伯領と南西ドイツの日本認識について調査を行いたい。この目的のため、昨年度と本年度の研究成果をもとにドイツ学術交流会(DAAD)の再招待奨学金とルートヴィヒ・ボルツマン新ラテン語研究所(オーストリア)の研究奨学金に応募したところ、これらを獲得できたため、来年度の4月からは日本の大学に所属しつつ、半年間の在外研究を行う。26年度が最終年度であるため、記入しない。在外研究先のウィーンで自分のテーマと関係する数名の研究者に出会うことができ、有益な情報を複数得ることができたため。また、オランダのアムステルダムで開催された学会で、スイスの演劇・文学研究者数名と出会うことができ、彼らからも情報を得ることもできたため、スイスでの史料収集・調査が思った以上の成果をもたらした。海外の複数の研究者と知り合い、彼らに入手予定だった史料や先行研究の一部をPDF版で欧州からメールで送ってもらうことができたため、史料収集が予定よりも早く進んだ。また、新たな別の史料の存在についても情報を提供してもらえたため、研究を当初の計画以上に進めることができた。史料が計画より早く集まったことにより、研究成果の発表も予定より多く行うことが可能となった。
NHCカルベンを基盤とする機能性配位子の創製とその金属錯体に関する研究

キラルなo-キシリレンジオールを架橋部位として利用した二座NHC配位子とその金属錯体の合成を行った。本配位子とパラジウム錯体からなる触媒系を用いて、アリル位アルキル化反応を行ったところ、目的物を87%、80%eeの収率で得た。インデニル-NHCのハイブリッド型配位子を用いた金属錯体の合成を行った。NHC部位をBEt_3で保護することにより、金属への段階的な配位が可能となり、キレート型単核錯体および架橋型二核錯体の合成に成功した。キシリレン架橋の2座カルベン配位子を用いたC_2対称型錯体を構築するために、キシリレン骨格のメチレン部位に不斉を導入することを計画した。本研究では、キラルなキシリレンジオールとカルボニルジイミダゾールを用いることにより、短段階の工程でキラルなキシリレン架橋ビス(イミダゾリウム)塩を合成することができた。出発物質であるジオールは光学的に純粋な鏡像体を利用することができることから、両鏡像体の2座カルベン配位子の合成に成功した。これらの配位子を用いたC_2対称平面4配位型パラジウム錯体の合成を検討している。カルベンと他の配位子、特にシクロペンタジエニル類縁体とを組み合わせたハイブリッド型配位子とその金属錯体に関する研究が活発に行われている。本研究では、インデニルとカルベンが炭化水素基で結合した配位子に注目した。本配位子を用いる場合、両配位部位に結合している酸性度の異なる水素(プロトン)を引き抜く必要がある。そこで、当研究グループですでに報告しているBEt_3で保護されたカルベンを用いる方法を検討した。すなわち、本配位子前駆体に、LiBEt_3Hを反応させたところ、イミダゾリウム塩上のプロトンが選択的に引き抜かれ、BEt_3がカルベンに付加した化合物が得られた。次に、得られた化合物を塩基で処理し、金属錯体との反応を行ったところ、インデニル錯体の合成に成功した。その後、カルベン部位が配位したキレート型錯体あるいは架橋型二核錯体の合成に成功した。この結果は、カルベンを基盤としたハイブリッド型配位子を有する金属錯体の合成指針となるものであり、高度に設計された錯体触媒の合成につながるものと期待できる。キラルなο-キシリレン架橋二座NHC配位子とパラジウムからなる触媒を用いた不斉アリル位アルキル化反応を検討した。イミダゾールNHCを用いた場合、目的の反応が進行しなかった。そこで、ベンズイミダゾール系NHC配位子を用いた検討を行った。配位子の前駆体であるビス(ベンズイミダゾリウム)塩を新規に合成し、これと酸化銀との反応によりNHC-Ag錯体を合成した。NHC-Ag錯体とπ-アリルパラジウム錯体を用いてNHC-Pd錯体を調製し、これを触媒として用いた不斉アリル位アルキル化反応を検討したところ、中程度の不斉収率で反応が進行した。本成果は満足の行くものではないが、キラルなο-キシリレン骨格を用いたNHC配位子が不斉合成触媒として機能することを示すことができた。NHC配位子の置換基等を系統的に変化させることで不斉収率の向上が期待できる。NHCと他の配位部位を組み合わせたハイブリッド型配位子を用いた金属錯体に関する研究が活発に行われている。本研究グループでは、NHCとインデニルと組み合わせたハイブリッド型配位子を用いた単核および二核錯体(同核)の合成に成功している。ここではNHCをトリエチルボラン(BEt_3)で保護することにより、目的とする錯体を効率よく合成することができる。本研究では、異核二核錯体の合成を目的とし検討を行った。その結果、NHC-BEt_3を用いた場合、目的とする後周期遷移金属-NHC錯体を合成することはできなった。種々検討した結果、NHC-BEt_3と塩化銀との反応により、NHC-AgClに効率よく変換することができ、これを用いることで前周期/後周期異核二核錯体の合成に成功した。反応性の高いNHCを保護するという発想に基づき、テーラーメイドな錯体合成における指針を提案することができたと考えている。キラルなo-キシリレン架橋二座NHC配位子とパラジウムからなる触媒系を用いて、不斉アリル位アルキル化反応を群細に検討した。その結果、カルベン窒素上にベンジル基を有する二座ベンズイミダゾールカルベン配位子とπ-アリルパラジウム錯体からなる触媒系を用いることにより、アリル位アルキル化反応が87%、80%eeの収率で進行することがわかった。

不斉触媒反応における錯体化学的な知見を得るために、二座NHC配位子を有するパラジウム錯体の合成を行ったところ、架橋部位であるo-キシリレン部位がパラジウムと相互作用(配位)し、C_2対称構造ではない錯体(C_1対称)が得られた。この錯体のキシリレン部位は溶液状態において動的な挙動を示し、C_1およびC_2構造間での構造変化が観測された。以上の結果から、C_2対称反応場を構築するためには、より強固な架橋部位を構築する必要があることが示唆された。二座カルベン配位子を用いたルテニウム錯体の合成を検討した。その結果、二座カルベン配位子を有する配位不飽和16電子ルテニウム錯体を単離することに成功した。本錯体の反応性について、今後、検討を継続する予定である。アニオン性配位子であるインデニルとNHCを組み合わせたハイブリッド型配位子は、その前駆体において酸性度の異なる二つのプロトンを引き抜く必要がある。そのため、本配位子を用いた二核錯体の合成は一例しか報告されていない。前年度までの研究において、同種二核錯体および異種核二核錯体(前周期および後周期遷移金属)の合成に成功した。今年度は二つの金属フラグメントの相乗効果に由来する特異な炭素-炭素結合生成の触媒能を探索する目的で、アリル位アルキル化反応およびラジカル重合に関する検討を行った。現在までのところ、二核錯体に由来する特異な反応性は確認できていない。今後の更なる検討を推進する予定である。
ホヤのバナジウム濃縮に共役するエネルギー機構の研究

海産の無脊椎動物であるホヤは、ある種の血球(バナドサイト)の液胞内にバナジウムを高濃度に濃縮している。パナドサイトの液胞はきわめて低いpHに維持されており、バナジウムを高濃度に濃縮している種ほど液胞内のプロトン濃度が高いという関係があることから、バナジウムの濃縮にプロトンの電気化学的エネルギーが共役している可能性が強く示唆される。本研究は、このエネルギー共役系を明らかにするための第一ステップとして、プロトンの濃縮に働く液胞型プロトンATPase(V-ATPase)の機能解明を行うことを目的として、(1)ホヤのV-ATPaseサブユニットをコードする遺伝子のcDNAを単離した後、(2)得られたcDNAを酵母突然変異体に組み込んで、機能解析を行う。本研究によって、プロトン輸送に携わるホヤのV-ATPaseの高機能のサブユニットの特定をめざすとともに、低pHの液胞を持つ酵母変異体を得ることを目指す。1.スジキレボヤAscidiasydneiensis sameaの血球を採取しmRNAを抽出した。2.データベース検索によって他種生物のV-ATPaseのサブユニットEHおよびa, cの保存されている領域に対応するPCRプライマーを設計し、PCRを行った。3.ホヤのV-ATPaseのサブユニットCの遺伝子により、酵母突然変異体を形質転換した。4.形質転換した酵母の細胞内で確かにホヤ由来の遺伝子が転写されていることを確認した。5.形質転換した酵母が、中性の培地上で増殖できない表現型を回復することを見いだした。バナドサイトの液胞はきわめて低いpHに維持されており、バナジウムを高濃度に濃縮している種ほど液胞内のプロトン濃度が高いという関係があることから、バナジウムの濃縮にプロトンの電気化学的エネルギーが共役している可能性が強く示唆される。本年度の実績は以下の通りである。2.データベース検索によって他種生物のV-ATPaseのサブユニットEHおよびa,cの保存されている領域に対応するPCRプライマーを設計した。3.既に単離していたホヤのV-ATPaseのサブユニットCの遺伝子を、酵母突然変異体に形質転換した。4.上記の形質転換体が表現型を回復することを見いだした。
表面波の位相および偏向異常を用いた極東北アジア地域の地震波トモグラフィー

世界的にも最も活発な多くの地震・火山や複雑な背弧活動など、太平洋プレートの沈み込み帯である極東北部ユーラシア地域は、地球ダイナミクスを考える上でも重要な地域に関わらず、種々の理由より観測点、とりわけ広帯域地震観測点がこれまで疎であり、大規模速度構造も十分に求められていなかった。そこで、従来の広帯域地震観測網の波形記録(例:IRIS, F-net等)を用いて、表面波(まず鉛直成分のレーリー波)の位相速度の分布から、極東北部ユーラシア地域の3次元地震波速度構造を求めた。1990年から2005年までの25観測点と353個の地震から質のよい904個の波形記録を集め、これを解析した。そして、従来の表面波トモグラフィー手法に加えて、有限波長効果を取り入れて、空間分解能の向上を目指した。まず、波形記録を非線形インバージョン手法より初期モデルからの合成波形と比較する。次に、こうして波線毎に得られた表面波の各モードの位相速度から、周期毎の位相速度分布を第2段階のインバージョンとして求める。この際、表面波の波線の屈折や有限波長の影響も考慮する。こうして、周期毎の位相速度分布から3次元S波速度構造を求める。求められたこの地域の3次元S波速度構造の特徴を、以下にまとめる。沈み込む太平洋プレートに対応する6%に達する高速度異常地域が認められた。また、日本海とオホーツク海の下に低速度領域があり、これはマントルウェッジに対応する。その部分の深さ125kmでのS波速度は約4km/sであり、液体の存在を示唆する。さらに、オホーツク海北部に小さいながら高速度領域が同定され、これはかつて沈み込んだオホーツク海プレートの名残りと推定される。最後に、位相速度の方位依存性からは、日本海東縁で大きく変化しており、北米とユーラシアプレートの相対速度がかつて急激に変化したことに関係している可能性が高い。マルチ・モードの表面波トモグラフィー手法を用いて、北西太平洋地域での詳細なリソスフェアの構造を調べた。用いたレイリー波とラブ波の波形記録は、IRISネットワークより集めた。このうち、FARMデータとして3成分広帯域地震波形記録としてまとめられている、1990年から2005年までのマグニチュード6以上の地震についてのデータを解析した。得られた波形記録は、Yoshizawa and Kennett(2004)の3段階インバージョン法を用いて処理した。ある震源-観測点について、基本モードと数個の高次モードに対して合成波形を用いて、波形合わせより位相速度曲線をまず求める。次に、こうして求めた各波線ごとの分散の結果をまとめて、周波数毎の位相速度のマップを求める。こうして、北西太平洋地域のマルチ・モードの位相速度分布がこれまで得られた。北側には沈み込む太平洋プレートに関係する高速度領域が見られる一方、マントル・ウェッジに伴う低速度異常も検出された。また、ユーラシアプレートとアムールプレートの境界付近では、大きな速度不連続が認められる。この結果は、性質の異なる2つのリソスフェアが相隣り合わせになっていることを示している。さらに、周期70から150秒では、チューコトカ半島の下で高い位相速度になっている。これは、オホーツクプレートがかつて沈み込んでいたスラブに対応する可能性がある。これらの結果を3次元S波速度構造として構築することで、この地域の沈み込むスラブに伴うダイナミクスが初めて明らかになるはずである。
アルーフビームEELSによる電子構造解析

1電子エネルギー損失分光法(EELS)を走査型透過電子顕微鏡(STEM)と組み合わせた局所電子分光法において、入射電子プローブを直接試料に照射しないアルーフビーム法という新規の電子分光計測法の開発とそのスペクトル解析法を確立する。2新規に開発したアルーフビームEELS法を、触媒微粒子や金属ナノ粒子に適用し、単一の粒子表面に吸着した有機分子の分析を行う。
EBV陽性胃癌におけるp53遺伝子多型の解明

2年間で得られた結果は以下のとおりである。統計学的検索にはx^2検定を用いて、p値0.05以下を有意差ありとした。2.胃癌431例について抗p53抗体による免疫染色を行った結果、陽性150例、陰性281例の結果を得た。陽性率は34.8%で、この比率は従来得られている報告と同程度であった。EBV陰性408例ではp53陽性は148例で陽性率が36.3%であったのに対して、EBV陽性23例ではp53陽性は2例で陽性率が8.7%であった。EBV陽性例では統計学的に有意にp53陰性が多いという結果が得られた。以上の結果から、EBV陽性冒癌はp53の発現が陰性のものが多く、codon72はarg/pro型が多い傾向にあった。p53発現陰性の多い理由として、p53遺伝子レベルでの異常、すなわち、ナンセンス型突然変異やフレームシフト型突然変異などが多い可能性が考えられたので、EBV陽性23例と性と年齢をマッチさせたEBV陰性例についてp53の突然変異の検索を行った。ホモ接合型変異の頻度には差がないことは確認できたが、EBV陽性例では、近位に複数の変異のあるものが多い傾向にあった。そのことがp53発現陰性の多いことと関係しているのかもしれない。現在、EBV陽性例でarg/pro型が多い理由を明らかにするために継続して研究を進めている。今年度得られた結果は以下のとおりである。2.胃癌症例431例について抗p53抗体による免役染色を行った結果、陽性150例、陰性281例の結果を得た。EBV陰性408例ではp53陽性が148例、p53陰性は260例で、陽性率が36.3%であったのに対して、EBV陽性23例ではp53陽性2例、p53陰性21例で、陽性率は、8.7%であった。EBV陽性胃癌では統計学的に有意にp53陰性が多いという結果が得られた。3.codon72の遺伝子多型について、現在157例の検索を行っている。126例はargで、13例がarg/por、18例がporであった。EBV陰性148例では、arg117例、arg/por13例、por18例であるのに対して、EBV陽性9例では、arg9例、arg/por0例、por0例であった。統計学的な有意差はないものの、EBV陽性例では、argの比率が高い傾向にあった。以上の結果から、EBV陽性胃癌は、p53の発現が陰性のものが多く、codon72はargが多い傾向にあった。p53の陰性の頻度は統計学的にも有意であったため、p53遺伝子レベルでの異常、すなわち、ナンセンス型突然変異やフレームシフト型突然変異などが起こっている可能性が示唆されたので、EBV陽性例についてp53の突然変異の検索を現在行っている。科研費研究期間である来年度中には研究成果が得られるものと考えている。統計学的検索にはX^2検定を用いて、p値0.05以下を有意差ありとした。

EBV陽性例では統計学的に有意にp53陰性が多いという結果が得られた。以上の結果から、EBV陽性胃癌はp53の発現が陰性のものが多く、codon72はarg/pro型が多い傾向にあった。p53発現陰性の多い理由として、p53遺伝子レベルでの異常、すなわち、ナンセンス型突然変異やフレームシフト型突然変異などが多い可能性が考えられたので、EBV陽性23例と性と年齢をマッチさせたEBV陰性例についてp53の突然変異の検索を行った。ホモ接合型変異の頻度には差がないことは確認できたが、EBV陽性例では、近位に複数の変異のあるものが多い傾向にあった。そのことがp53発現陰性の多いことと関係しているのかもしれない。現在、EBV陽性例でarg/pro型が多い理由を明らかにするために継続して研究を進めている。
朝鮮半島の音楽プンムルとサムルノリによる日本型多文化音楽教育の教育内容と教材

本研究は、韓国・朝鮮の伝統芸能プンムルとサムルノリを教材化し、それらの教材を用いてどのような教育内容を構成することができるのかについて、米国の多文化音楽教育の理論に基づいて明らかにすることを目的とした。多文化音楽教育の理論においては、音楽の伝統的側面だけではなく、文化変容の実際も踏まえ、真実性を追求しつつ情報を収集し教育内容を構成することの必要性が主張されていた。プンムルとサムルノリは、在日コリアンにとってアイデンティティの形成や多文化共生といった目的に基づいて演奏されている。こうした伝統芸能の新たな意味も含めた教育内容を構成することが必要であることを指摘した。平成22年度の研究の具体的内容は、次の二点である。第一は、2000年以降に出版された「多文化教育」、「多文化音楽教育」に関する概念を検討することである。第二は、聞き取り調査を通して、プンムルとサムルノリが演奏者の中でどのように意味づけられているのかについての調査である。第一の課題である「多文化教育」と「多文化音楽教育」の概念に関しては、「多文化教育」と「多文化音楽教育」の考え方を複数の研究者の理論と実践を比較し、考察した。特に、その中でも、「多文化教育」、「多文化音楽教育」の中で、文化をどのように捉え、学習することができるのかについて、検討した。「多文化音楽教育」の概念や理論に関する研究は、朝鮮半島の芸能を多文化音楽教育として実践するための理論的な根拠として意義ある。第二にあげたプンムル、サムルノリの演奏者を対象としたフィールドワークとして、大阪府、京都府、東京都で活躍する演奏者、教師、音楽講師に対して聞き取り調査を行った。その中の一名とは、日本型の多文化音楽教育の実践の試案を計画し、教員・保育師養成課程の学生を対象に実践した。また小学校で、プンムルやサムルノリといった楽器を使った実践に携わっている教師にも聞き取り調査を行い、記録としてまとめた。多文化音楽教育では、音楽を演奏する人々やそれが演奏される地域等についての情報も重要な学習内容として位置づけられる。平成22年度に行った聞き取り調査で得た情報は、多文化音楽教育としての授業実践において、プンムル、サムルノリといった芸能への理解を深めるための学習内容として位置づけることができるという点において重要である。平成23年度の研究成果は、日本型の多文化音楽教育を構築するために、多文化音楽教育の概念について検討したことである。本研究では、主に、1960年代の後半より、多文化音楽教育の理論と実践に関する実践・研究を蓄積してきた「MENC:全米音楽教育者会議」(MENC:The National Association for Music Education)が2000年以降に出版した文献を対象に検討を行った。米国では長年にわたって多文化音楽教育の研究・実践が展開してされていることから、日本型の多文化音楽教育について考える際にその理論と実践が参考になる。上述した研究の結果は次の3点にまとめることができる。第一は、多文化音楽教育は、基本的には国内の多様な民族の音楽ではあるが、研究者によっては国外も含めた世界の多様な音楽を学習することが多文化音楽教育であると考えられていることである。第二は、従来、国や民族ごとの音楽の学習が中心であったが、現在の多文化音楽教育では様々な民族の音楽の音楽要素が混ざり合った音楽が教材とされており、民族や国を超えた音楽の相互影響関係が学べる内容が取り入れられるようになったことである。第三は、音楽教師が多文化音楽教育の授業を構成する際には、文化の担い手と直接関わりながら、音楽とその文化に関する情報を収集し、学習内容を構成することが必要とされていることである。上述した研究と同時に、日本型の多文化音楽教育構築に向け、在日コリアンの音楽を教材化するための資料収集と聞き取り調査を行った。具体的には、在日コリアンの音楽教師、音楽家を中心に、音楽が演奏される文化的文脈に関する内容についての聞き取りである。本年度は、こうした教材開発に関する聞き取り調杳と、内容の分類と分析等を継続的に行った.本研究の目的は、次の三点である。(1)アメリカでの先進事例に学びつつ、日本型の多文化音楽教育の教育内容を構築し、教師が活用できる教材を試行的に開発する。(2)プンムルとサムルノリは韓国の打楽器アンサンブルであり、在日コリアンにとっても自らのアイデンティティに直結する音楽である。この音楽に子どもたちが接することの教育的意味を明らかにする。(3)プンムルとサムルノリを用いた授業実践の教育内容を明らかにするために、それらの音楽が在日コリアンによってどのように伝承されているのかについて、在日コリアンの祭りおける参与観察及び、在日コリアンの音楽教師や演奏家に聞き取り調査を行う。以上の三つの目的に従って研究を進めた結果、次の三点が明らかとなった。

第一は、近年の米国の多文化音楽教育において、音楽の歴史や伝統だけはなく、現代の人々の暮らしにおける音楽の意味についても、学習内容として取り入れなければならないことが主張されていることである。第二は、在日コリアンにとって、プンムルやサムルノリを演奏することが、在日コリアンであることについて他者から承認を得るための方法の一つであるということ。そして、そのことは、肯定的アイデンティティを形成するために意味があることである。第三は、在日コリアン集住地域の祭りでプンムルやサムルノリを演じることが、その地域の在日コリアンの存在を明らかにするのと同時に、多文化共生のイメージを明らかにできることである。上述した第二と第三の内容は、プンムルとサムルノリによる、在日コリアンを対象とした多文化音楽教育の学習内容として用いることができる。その際、クッコリ、ヒモリといった韓国のリズムをチャンゴという打楽器で演奏する活動を行う。この活動は、初心者の学習者にとっては適切である。1年目(平成22年度)の研究課題は、日本型の多文化音楽教育の教材開発を考える際の基盤となるような多文化音楽教育の概念を整理することであった。1年目に収集した文献等を用いて、2年目(平成23年度)に研究論文として発表することができた。一方、在日コリアンの音楽を教材化するということについての研究については、平成23年度には研究として発表していない状況であり、次年度の課題とした。24年度が最終年度であるため、記入しない。・聞き取り調査を在日コリアンの演奏家、音楽家を対象に行う・インタビュー、授業実践等の記録に関するデータを分析する。・プンムルとサムルノリを教材化について学会等で発表する。
スーパープレッシャー気球による長時間飛翔システムの開発

科学観測気球は手軽に宇宙実験ができるというメリットはあるが、日昇日陰が繰り返される中緯度帯では飛翔時間が搭載バラスト量によって決まってしまうため、観測時間が数日程度と制限されている。一ケ月程度の長期間にわたり飛翔させるためには、バラストが不要であるスーパープレッシャー気球の開発が必要である。この気球は、密閉した気球にあらかじめ圧力をかけておき、気球ガスの温度変化に起因する気球体積の変動を小さくおさえる方法である。理論的には成立することが示されており、本研究では実際に製作する方法を確立することが目的である。また、長時間飛翔を行う際には、通信経路の確保、電源供給も従来と異なる方法が必要であり、本研究では、衛星通信を用いた通信方法の確立、気球搭載用の燃料電池の開発を合わせて行ってきた。主な成果は以下のとおりである。1.スーパープレッシャー気球の製作方法の開発を進め、小型(体積2,000m^3程度)の気球を製作し、地上試験および他の気球につるしての飛翔試験を通じ、その性能評価を行った。この過程で、フィルムやロープの機械特性、フィルムとロープの固定方法、ロープの紫外線対策法、気球製作誤差の吸収方法、頭部や尾部の金具の開発、金具とフィルムやロープの固定方法、スケールモデルによる実測とバネ粒子シミュレーションモデルによる評価方法、タンデム方式による成層圏環境下での試験方法、を調査、あるいは、開発した。最終年度には、小型気球を実際に飛翔させ、飛翔環境下において必要耐圧の10倍の圧力に耐えることを実証した。2.気球搭載用の燃料電池として素子の評価から開始し、最終的には、重量40kg、発電量100W級の無加湿システム、および、それを気球実験において評価するためのデータ収集系を構築した。3.衛星通信の手段として、インマルサットBGAN、「こだま」を利用することを検討し、前者については、端末のデモサービスを利用し、アンテナのビーム幅の評価等、通信を確立する上で必要となる性能の評価を行った。一ヶ月程度の長期間にわたり飛翔させるためには、バラストが不要であるスーパープレッシャー気球の開発が必要である。また、長時間飛翔を行う際には、通信経路の確保、電源供給も従来と異なる方法が必要であり、本研究では、衛星通信を用いた通信方法の確立、気球搭載用の燃料電池の開発を合わせて行っている。本年度は初年度にあたり、スーパープレッシャー気球を中心に開発を進めた。成果は以下のとおりである。1.実際に飛翔させる気球の1/3モデルを設計製作し、地上にて空気を送り込んで圧力を加え、気球が設計どおりの形状を保ち、圧力に耐えることを確かめた。この課程で、懸念となっていた気球頭部、下部の製作方法を開発した。2.体積1.5万m3の気球を製作し、飛翔性能試験を行ったところ、耐圧が地上試験から予想される値よりも悪かった。これをうけて、製作方法、および、放球方法に改良を加えた。現在、小型試験気球を製作している。3.衛星通信の手段として、インマルサット、「こだま」を利用することも念頭におき、基礎資料を検討している。4.気球搭載用の燃料電池として、小型の自律型システムの設計を行った。

また、既存スタックを使用したパッシブ発電試験を実施し、熱的/電気的に受動制御により燃料電池発電を気球ミッションにおいて所望の時間(100時間程度)実施可能であることを確認した。科学観測気球は手軽に宇宙実験ができるというメリットはあるが、日昇日陰が繰り返される中緯度帯では飛翔時間が搭載バラスト量によって決まってしまうため、観測時間が数日程度と制限されている。一ヶ月程度の長期間にわたり飛翔させるためには、バラストが不要であるスーパープレッシャー気球の開発が必要である。この気球は、密閉した気球にあらかじめ圧力をかけておき、気球ガスの温度変化に起因する気球体積の変動を小さくおさえる方法である。理論的には成立することが示されており、本研究では実際に製作する方法を確立することが目的である。また、長時間飛翔を行う際には、通信経路の確保、電源供給も従来と異なる方法が必要であり、本研究では、衛星通信を用いた通信方法の確立、気球搭載用の燃料電池の開発を合わせて行っている。本年度もスーパープレッシャー気球を中心に開発を進めた。成果は以下のとおりである。1.昨年度に製作した、実際に飛翔させる気球の1/3モデルを気球につりさげて飛翔させることで、気球環境下での耐圧性能試験を行い、温度環境の変化による影響を調べた。数値計算との比較を通じて、気球が飛翔する低温環境では、気球頭部、下部に大きなひずみが生じており、製作方法に改良が必要であることがわかった。2.改良した手法で小型気球を製作し、地上で空気を送り込んで膨らませる試験を行った。圧力、および、温度を変化させた際の気球の形状変化の計測、および、破壊圧力の測定を行い、数値計算との比較を通じて、懸案となっていたひずみが解消されていることが確認された。3.衛星通信の手段として、インマルサットを利用することも念頭におき、アンテナ指向システムの構築をはじめた。4.気球搭載用の燃料電池として、小型の自律型システムを開発し、総重量80kgの100W級のシステムの試作品を製作した。気球実験にむけ、温度制御なしでの運転、低気圧下での運転の試験準備を進めた。また、長時間飛翔を行う際には、通信経路の確保、電源供給も従来と異なる方法が必要であり、本研究では、衛星通信を用いた通信方法の確立、気球搭載用の燃料電池の開発を合わせて行ってきた。
真なる人間支援を目指すポリマー糸/カーボンナノチューブ複合繊維軽量人工筋肉の開発

人間支援の要求が急速に高まっている医療・福祉分野で,「柔らかさ」と「曲げ」などへの適応性を限りなく追究した人型ロボットの実用化が期待されている.しかし,従来のモーターを使う「硬い」アクチュエータ機構の概念は全く利用できない.新たな動力源としてポリマー材料の伸縮動作による人工筋肉が実現できれば,低消費電力で発生するジュール熱で動作し,柔軟,機械駆動装置を必要としないため静音で,大きく伸縮し,軽量で高い出力を同時に兼ね備えることが可能になる.やわらかなポリマーと電気・熱などの外部刺激をどのように複合化するかなど設計・作製について体系的に研究を進める.人間支援の要求が急速に高まっている医療・福祉分野で,「柔らかさ」と「曲げ」などへの適応性を限りなく追究した人型ロボットの実用化が期待されている.しかし,従来のモーターを使う「硬い」アクチュエータ機構の概念は全く利用できない.新たな動力源としてポリマー材料の伸縮動作による人工筋肉が実現できれば,低消費電力で発生するジュール熱で動作し,柔軟,機械駆動装置を必要としないため静音で,大きく伸縮し,軽量で高い出力を同時に兼ね備えることが可能になる.やわらかなポリマーと電気・熱などの外部刺激をどのように複合化するかなど設計・作製について体系的に研究を進める.
中枢神経における分子シャペロンの誘導とその機能の解明―新しくクローニングされた細胞真型HSP60の脳虚血における役割―

近年、蛋白質の折り畳みに分子シャペロンが関与することが明らかとなってきた。この分子シャペロンには、折り畳みの初期段階に作動する熱ショック蛋白(hsp)40およびhsp70と、後期過程に結合するシャペロニンが存在する。後者には2つのサブユニットであるhsp60とhsp10があり、複合体を形成することにより機能を発揮するとされている。しかし、細胞侵襲下でのシャペロニンの発現および役割については、いまだ十分な検討はなされてはいない。本研究は局所および前脳の2種類の異なる脳虚血におけるhsp60およびhsp10遺伝子の誘導について、解剖学的発現部位と時間経過を検討したのもである。1)局所脳虚血.S-Dラットの中大脳動脈(MCA)閉塞モデルを用いた.30分虚血群では、hsp60とhsp10mRNAはMCA領域の皮質にのみ誘導され、24時間でも誘導が持続した。一方、90分虚血群では虚血中心部を除く周辺部の皮質と虚血領域外である同側海馬に誘導された。血流再開後、両mRNAの発現量は8時間でピークとなった。2)前脳虚血.S-Dラットにおいて、脱血性低血圧と両側総頚動脈遮断により前脳虚血モデルを作成した.10分虚血後の血流再開により歯状回にまず両mRNAの誘導が生じ、その後さらに海馬CA 1-4、被殻、大脳皮質全体にも誘導された。血流再開1日では海馬CA1のみに両mRNAの誘導が残存していたが、4日以降はその部位の遅発性神経壊死に一致して発現が消失した。本研究において、初めて、脳虚血後のシャペロニンサブユニット遺伝子の発現部位と時問経過を明らかにした。脳虚血においてこれらシャペロニンサブユニットの誘導パターンが完全に一致したことは、ミトコンドリアにおける虚血後蛋白修復過程に重要な役割を有することが示唆された.近年、蛋白質の折り畳みに分子シャペロンが関与することが明らかとなってきた。脳虚血においてこれらシャペロニンサブユニットの誘導パターンが完全に一致したことは、ミトコンドリアにおける虚血後蛋白修復過程に重要な役割を有することが示唆された.今年度はラット局所脳虚血モデルにおけるheat shock protein(HSP)60とHSP10のmRNAおよびHSP60蛋白の発現について検討した。雄性Sprague-Dawleyラットを用い、麻酔下に経内頸動脈的にナイロン糸を挿入し、中大脳動脈(MCA)閉塞モデルを作成した。血流再開群として、30分および60分のMCA閉塞後血流再開1,4,8,24,48時間の時点で、非血流再開群としてMCA閉塞後30分、1,4,8,24,48時間の時点で断頭し、虚血領域の脳摘出し、凍結した。mRNAの発現の同定には、RT-PCR法とin situ hybridization法を用い、蛋白の発現については、免疫染色を用いた。In situ hybridizationによりHSP60およびHSP10のmRNAの発現が明瞭に描出された。コントロール群では、それぞれ、海馬と梨状葉にごく少量発現されたが、それ以外の部位にはほとんど発現されなかった。血流再開群では両群ともMCA領域の皮質に血流再開4時間から48時間にかけて誘導されたが、発現のピークは血流再開8時間であった。非血流再開群では、MCA閉塞後4時間より虚血領域の辺縁部に沿ってのみ発現していた。HSP10mRNAはHSP60mRNAと同様の発現動態を呈した。RT-PCRによるHSP60およびHSP10のmRNAの虚血領域における誘導を定量したが、血流再開8時間でいずれもコントロールの約7-8倍に増加し、血流再開24時間で減少傾向にあった。抗体が作成できたのは、HSP60のみであったが、免疫染色にて描出することができなかった。

以上より、脳虚血において虚血須域にHSP60およびHSP10がともに、誘導され、その発現領域および時間経過は極めて類似していることが明らかとなった。近年、蛋白質の折り畳みに分子シャペロンが関与することが明らかとなってきた。この分子シャペロンには、折り畳みの初期段階に作動する熱ショック蛋白(hsp)40およびhsp70と、後期過程に結合するシャペロニンが存在する。後者には2つのサブユニットであるhsp60とhsp10があり、複合体を形成することにより機能を発揮するとされている。しかし、細胞侵襲下でのシャペロニンの発現および役割については、いまだ十分な検討はなされてはいない。本研究は局所および前脳の2種類の異なる脳虚血におけるhsp60およびhsp10遺伝子の誘導について、解剖学的発現部位と時間経過を検討したのもである。1)局所脳虚血.S-Dラットの中大脳動脈(MCA)閉塞モデルを用いた.Hsp60とhsp10mRNAはMCA領域の皮質にのみ誘導され、24時間でも誘導が持続した。一方、90分虚血群では虚血中心部を除く周辺部の皮質と虚血領域外である同側海馬に誘導された。血流再開後、両mRNAの発現量は8時間でピークとなった。2)前脳虚血.S-Dラットにおいて、脱血性低血圧と両側総頚動脈遮断により前脳虚血モデルを作成した.10分虚血後の血流再開により歯状回にまず両mRNAの誘導が生じ、その後さらに海馬CA1-4、被殻、大脳皮質全体にも誘導された。血流再開1日では海馬CA1のみに両mRNAの誘導が残存していたが、4日以降はその部位の遅発性神経壊死に一致して発現が消失した。本研究において、初めて、脳虚血後のシャペロニンサブユニット遺伝子の発現部位と時間経過を明らかにした。脳虚血においてこれらシャペロニンサブユニット遺伝子の誘導パターンが完全に一致したことは、ミトコンドリアにおける虚血後蛋白質修復過程に重要な役割を有することが示唆された.
母子のケアの連続性をめざした周産期母子医療センターと助産所の連携

調査票作成にあたり、自宅出産に対する医療者の態度を測定する尺度の国際版「日本語版Provider Attitudes Toward Planned Home Birth-international; PAPHB-i」を日本語に翻訳し、日本語版の作成を開始した。原版である国際版は、国や管轄地域の規則や制限、物的、人的資源の状況により変化する性質のある自宅出産に対する態度を測定するため、外的要因を考慮にいれない9項目で構成されている。原版作成者のDr. Vedamより、翻訳の許可と心理測定試験の一連の結果の提供を確認した。国際比較が可能な日本語版の作成をめざし、世界保健機構のガイドライン(WHO, 2015)を参照した。英語と概念上同等の異なる言語版を作成する手順で、設問が言語上同等であることよりも相互文化的で概念的な同等性に焦点を当てた方法である。手順は、1)翻訳(研究代表者が行う2)専門家の有識者パネルと逆翻訳、3)プレテストとインタビュー以上のデータを集約して最終版となる日本語版を作成する。研究者の所属する大学の研究倫理審査委員会の承認を得て、手続きを開始した。専門家パネル6名からのコメントを集約し、日本語版ver.0,1を作成した。設問の具体的な内容を確認するため、尺度開発者のDr. Vedamに電子メールで確認をした。「自宅出産」という用語が英語版では「home birth」および「planned home birth」の2種類があり、どちらも日本と同様に助産師もしくは医師が立ち会う、自宅における出産であることを確認した。日本語版Ver,0.1は、日本語と英語のバイリンガルによって逆翻訳された。当初、尺度の翻訳をせずに調査票を作成しようと試みたが、先進国(米国およびカナダ)の自宅出産に対する医療者の態度の国際比較の可能性を考え、日本語版作成を開始した。尺度の翻訳には一定の手続きに伴う時間が必要であるため。調査票の作成にあたり、概念枠組みを検討している。2017年に開催されたICMにおいて、自宅出産を含め、出産場所についての演題から欧米の助産師の活動について情報収集を行った。オランダ、イギリスでは自宅出産について理論的な基盤をもとにケアが展開されることが報告されていた。バースセンターと自宅での出産は明確に区別されて発表されていた。自宅出産の割合が多い国と少ない国の助産師の間でも出産に対する認識が異なっており議論となっていた。ICMで発表された演題の論文を抄読するとともに、当該国の周産期のサービスの仕組みについて情報収集を行った。特に、カナダのBirth Place Studyについては質的にも量的にも調査が行われ、周産期に関わる医療者の認識の違いが明らかになっていた。また、カナダの助産師と米国の助産師(Nurse-Midwife)との自宅出産に対する態度が異なっていることも明らかになった。一方で、助産師主導のケアと医師主導のケアによる比較もある。自宅出産は助産師主導のケアに含まれる。自宅出産は、主に助産師によって実施されているが、「出産場所」という観点から、産科医立ち合いのもと自宅で出産するものも理論的には含まれる。本研究では、「助産師主導のケア」かつ「病院、診療所、助産所以外の出産」を「自宅出産」と定義し、専門家の立ち合いのないものは除くこととする。調査票の項目立ては、カナダの調査に準じて、教育、実践、個人的な経験と自宅出産に対する認識(態度)についてを予定しているが、日本に特徴的な項目の追加を検討している。調査票を作成するため、国内外の文献を検討している。文献収集はほぼ終了し、調査票に必要な項目について検討している。カナダのBirth Place Studyでは、周産期にかかわる医療者間の自宅出産に関する認識の違いについて、産科医等も含めて調査対象としている。本研究では、当初助産師のみを対象としていたが、カナダとの比較を検討する際に、助産師以外の職種へも対象者を拡大するかどうか再考する。

当初、尺度の翻訳をせずに調査票を作成しようと試みたが、先進国(米国およびカナダ)の自宅出産に対する医療者の態度の国際比較の可能性を考え、日本語版作成を開始した。尺度の翻訳には一定の手続きに伴う時間が必要であるため。早急に調査票を作成して、所属大学の研究倫理審査委員会へ申請する。文献検討部分の執筆を行う。日本語版作成のためのインタビューが未実施のため、次年度にインタビューのための旅費およびテープ起こしの費用を計上する。
IgA腎症の成因に関する研究-粘膜免疫仮説に基いて新しく確立したNIVモデルを用いて

1.目的“IgA腎症(IgA nephropathy,IgAN)は消化管や呼吸気道を介する感染性あるいは食事性抗原が発症の引き金になっており、消化管粘膜等における免疫学的反応が発症に関与している"とする「経粘膜抗原仮説」をたて、既にmycotoxinの一種であるnivalenol(NIV)を8週間経口投与しIgANモデル(NIV mdel)を作成した(平成5年度6年度一般研究(C)課題番号05807100)。そこで本研究では、(1)NIVをマウスに長期投与した場合、NIV mdelのIgAN様変化は期間依存的に増悪していくか検討したほか、消化管粘膜免疫異常を詳細に検討する目的で、(2)Peyer′s patch Iymphocyte (PPL)のIgA生産細胞数の増減、(3)PPLのCD4^+ T細胞におけるcytokineのmRNA発現を評価した。2.方法(1)NIV 12ppmを含有する固形飼料をマウスに12ヵ月間継続投与し、経時的に血清IgA値、腎の病理組織学的変化を検討した。(2)NIV modelからPPLを採取し、IgA産生細胞の増減をELISOPTにより検討した。(3)NIV modelから採取したPPLのCD4^+T細胞画分を分離してcytokineのin RNA発現をRT-PCRによって評価した。3.結果(1)NIV modelにおける血清IgA値上昇、腎糸球体へのIgA沈着、メサンギウム領域の拡大は経時的に強まった。(2)NIV modelPPLのIgA産生細胞は有意に増加していた。(3)NIV model PPLのCD4^+T細胞では一般的にcytokineのmRNA発現が増強していたが、特に、IL-4,IL-5,IL-6,IL-10,TGF-βのmRNA発現は有意であった。4.結語以上の検討から、NIVがIgAN様変化を惹起するnephritogenとなる可能性が示唆された。さらにPPLの免疫学的異常の検討により、外界から取り込まれる様々な抗原や刺激物質にさらされる粘膜免疫組織を起点としてIgANが発症するという免疫病理学的進展の流れが理解できるようになり、「経粘膜抗原仮説」の妥当性が確認された。2.方法NIV12ppmをC3H/HeNマウスに8週間経口投与して作成したNIVモデルからSPLとPPLを採取し、immunoglobulin(Ig)各クラスに特異的な抗体産生細胞をELISPOTにより検討した.リンパ球は96well immunoplateに播き、実験結果はリンパ球1×10^5個/wellあたりの抗体産生細胞のspot数に換算しコントロールと比較評価した.3.結果(1)NIV8週投与モデルマウスのPPLはIgA産生細胞が169.0±44.4/wellと

コントロール(41.6±8.9/well)よりも有意に増加しており(p<0.05)、PPLの方がSPLよりもIgA産生細胞が多かった.(2)同じくNIVモデルマウスのSPLはIgM産生細胞が53.1±6.8/wellとコントロール(27.3±3.9/well)に比し有意に増加しており(P<0.05)、IgM産生細胞はSPLの方がPPLよりも多かった.(3)IgG産生細胞に関しては有意な変動は認められなかった.4.結語抗体の中でもIgAが主体となる粘膜免疫に焦点をあて、“IgA腎症では何らかの抗原が粘膜における免疫異常を誘発してそれが発症の引き金になっている"という粘膜免疫仮説をたて、その仮説に基いて研究を進めてきた.今回、NIVモデルのPPLではIgA抗体産生細胞が有意に増加していることが確認され、NIVの継続投与が何らかの刺激(おそらく抗原としての)となりPPに伝達され同部の免疫異常を誘発したことが示唆された.1.NIV modelから脾リンパ球およびPeyer's patch lymphocyte(PPL)、lamina propria lymphocyteを採取しIg各クラスに特異的な抗体産生細胞数をELISPOTにより検討した.リンパ球は96well immunoplateに播き、実験結果はリンパ球1×10^5個wellあたりの抗体産生細胞数を算出、コントロールと比較評価した.その結果、NIV modelのPPLではIgA産生細胞が有意に増加し、IgGおよびIgM産生細胞については有意な変化が認められなかったことより、NIV modelにおける血清IgAの上昇と腎糸球体へのIgA沈着は消化管粘膜組織の免疫異常に端を発っしている可能性が示唆された. 2.6週齢のC3H/HeNマウスにNIVを12カ月間投与して病理組織学的変化を検討したところ、メサンギウム領域の拡大や係蹄壁とボ-マン氏嚢との癒着が認められた.また、3、6、12カ月後の血清IgA値も経時的に有意な上昇を認めた.しかし、NIV投与12カ月後でも血清Cr値の上昇はなく、本モデルではさらに長期の投与を行うか他の危険因子を追加しないと腎不全を誘発できないことが示唆された.3.NIVとcross reactionを示す抗deoxynivalenol抗体を用いて、NIV moselの腎糸球体にNIVが特異的に沈着しているかどうか免疫蛍光染色により検討したが、NIVの存在は証明されなかった.今後、可能であればNIVに特異的な抗体の作成による検討が望まれる.5.まとめ既に、ELISPOT法を用いてPPLのIgA産生細胞がNIV modelでは有意に増加していることを報告したが、そうしたGALTの免疫異常の検討とも突き合わせてみると、IgA腎症のtriggerやprimaru responseが粘膜やその周辺組織において起っている可能性が示唆され、ヒトのIgA腎症でも同様の免疫異常が発症に関わっていることが推測された.