hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
応力聴診器及びピエゾフィルムを用いた危険予測のための欠陥・き裂検出技術の基礎研究

データとし,これらよりNNWを構築し,未知欠陥の位置,深さおよび幅の同定が可能か検証した。結果として,欠陥深さの検出が最も精度に優れるが,欠陥深さおよび幅が増加するとそれらの検出誤差が増加する傾向が見られた。欠陥の位置検出誤差は数値的には問題ないが,現状では整合性に難がを有する。これまでの研究結果より,試験片厚さと切欠き深さとの比がひずみ分布の様相に影響を及ぼすことが判明したため,それらの関係を詳細に調査し体系化することで切欠き深さの推定可能性を模索した。今年度は試験片厚さと切欠き深さとの比による影響を検討することを目的に,さらに切欠き深さを変化させた試験片6種を製作し実験を重ねた。その結果,試験片厚さが薄くなるほど,すなわち,試験片の剛性が低くなるほど切欠き深さに対する感度が高くなり,ひずみ分布に及ぼす影響が顕著になることがわかった。しかし現段階では,試験片厚さと切欠き深さとの比とひずみ分布との間に相関を見出すことはできず,切欠き深さの推定は達成されていない。本研究では,応力聴診器及びピエゾフィルムと超高入力インピーダンス接触型表面電位計を用いた欠陥検出の可能性を検討するため,擬似欠陥としての切欠きを有する平滑試験片に一定繰返し荷重を負荷し,切欠き付近のひずみ分布及び電圧分布を測定した。その結果,応力聴診器によるひずみ分布及びピエゾフィルムを用いた電圧分布は,切欠き深さが最大となる位置で最大ひずみ値,最大電圧値を示すとともに,これらの最大値は荷重振幅の増大に対し線形的に変化することがわかった。これらの実験結果より,本研究の提案手法が欠陥検出の可能性を有することが示唆された。特に,応力聴診器を用いた場合はその簡便性,利便性から今後の展開が期待される。今年度の研究内容は「応力聴診器による構造部材表面の欠陥検出」の深化を目的とし,試験片厚さおよび切欠き欠陥の寸法形状の変化に対する本手法の追従性を調査することとした。また,応力聴診器によるひずみ分布を活用し,ニューラルネットワークと有限要素応力解析を複合させることで欠陥検出とその寸法形状の同定を試みた。これらの研究成果をもとに3件の学会発表を実施できたことから,本研究の進捗度は概ね順調であると言える。材料力学これまでの各種実験結果より,試験片厚さと切欠き寸法との比がひずみ分布の曲率に影響を及ぼすことが判明した。したがって,それらの関係を詳細に調査しデータベース化することで,試験片厚さとひずみ分布の状態から切欠きの寸法形状の推定が可能であると考えられる。今後は,表面切欠きのひずみ分布測定に特化するとともに,切欠きのパラメータを増やし,より詳細なひずみ分布データの取得を試みる。併せて,実験状態を再現した有限要素解析を行い,考察を深めるための参考資料の蓄積を図る。今年度計画していた研究内容は「応力聴診器による構造部材表面の欠陥およびき裂の検出」である。応力聴診器を用いた各種仮想表面欠陥に対するひずみ分布測定を数多く実施したところ、欠陥検出の可能性を示唆する有意義な成果を得ることができた。この研究成果をもとに学会発表を2件行うことができたことから、本研究の進捗度は概ね順調であると言える。本研究で重要となる測定器具および装置は,応力聴診器と超高入力インピーダンス接触型表面電位計である。後者を用いた測定では実験の性質上,装置の測定子に負荷をかけることになり度々不具合を生じていた。
アルドステロン作用におけるミネラルコルチコイド受容体のSUMO化修飾の役割

これまで多くの臨床研究や基礎研究によって、生体内でアルドステロンは炎症を惹起し、心臓や腎臓、血管といった臓器に肥大線維化を引き起こすことが知られているが、その詳細なメカニズムについてはまだ不明な点も多い。特に、生体内で血清アルドステロンが必ずしも高値でない場合であっても、MRを介した臓器障害が引き起こされる事実から、アルドステロン非依存性にMRが活性化される未知のメカニズムの存在が示唆されていた。一方で多くの蛋白質はリン酸化やユビキチン化などの多彩な翻訳後修飾を受け、蛋白質の機能が調節されていることが明らかとなってきている。そこで今回我々は蛋白質の翻訳語修飾のひとつであるSUMO化修飾に注目し、MRがSUMO化修飾の基質であるか検討し、その場合に転写調節における役割について解析を行なった。まずsite-directed mutagenesisを用いた変異MRの検討から、MRの中で89番目、399番目、494番目、953番目の計4ケ所のリジン残基がMR修飾を受ける部位であることが明らかとなった。そして、この変異MRを用いたルシフェラーゼアッセイや脱SUMO化酵素SENPlを用いてMRの脱SUMO化を誘導したときの転写活性の検討から、MRに脱SUMO化がおきることで、MR転写が活性化させるというメカニズムを明らかにした。ミネラルコルチコイド受容体(MR)は電解質バランスにかかわるアルドステロン依存性の転写因子であるが、近年、心臓や腎臓といった臓器の肥大線維化にもかかわることが判明し、その転写調節メカニズムの解明が必須となっていた。Ubc9は蛋白のSUMO化修飾に関わるE2酵素であることが知られていたが、今回MRとUbc9の相互作用につき検討をおこなった。Yeasttwo hybrid法、GST pull-down法、哺乳類培養細胞を用いた免疫共沈降法の検討から、Ubc9はMRのN末端に結合することがわかった。そして、3種類のMR応答レポーターを用いてルシフェラーゼアッセイを施行したところ、いずれにおいてもUbc9はMRの転写を増強することがわかった。またsiRNAを用いて内因性のUbc9をノックダウンしたところ、MR転写活性は減少し、MR標的遺伝子のひとつであるsgkのmRNAも減少した。以上から、Ubc9はMRと結合しその転写活性を増強する新規のcoactivatorであることが明らかとなった。さらにそのメカニズムとして、MRのAF2 coactivatorであるSRC1との複合体形成が示唆された。MR標的遺伝子のENaCpromotorを用いたChIP assayで、MR、Ubc9、SRC1はアルドステロン依存性にpromotorに結合することが示され、培養細胞の共焦点レーザー顕微鏡での検討やマウスの腎尿細管細胞での検討から、これらの蛋白は標的細胞の核に共局在することが明らかとなり、生理的に重要な役割を担っていることが示唆された。
気分障害患者における認知機能障害の生物学的基盤に関する研究

本研究では、双極性障害患者の認知機能を、標準的な認知機能検査法であるMCCB日本語版を用いて測定し、その特徴を明確にするとともに、MCCB日本語版の有用性を明らかとした。また、末梢血単核球由来DNAの全ゲノムにわたるメチル化パターンを解析し、双極性障害の疾患マーカー候補となる50部位を同定するとともに、各認知機能検査結果とメチル化パターンが相関する部位を同定した。本研究は、日本人双極性障害患者の認知機能障害の特徴を初めて標準的な検査法で明らかとしたものであり、今後の研究の基礎となる重要な情報を提供するものである。昨年度に引き続き、症例のリクルートを行い症例数を増やしている。本年度に新たにリクルートした症例は、双極性障害10例、大うつ病性障害7例、健康成人10症例であり、研究全体を通して組み込まれた症例数は、双極性障害14例、大うつ病性障害7例、健康成人42例となった。また、MCCBの下位検査項目に関する予備的な解析の結果、健康成人と比較して双極性障害患者において、TMT, BACS, MSCEIT, CPT-IPにおいてz-scoreで-1以上の低下を認めていた。認知ドメイン別に集計を行ったところ、processing speedおよびattention vigilanceで明らかな低下を認めていた。これらの結果は、すでに外国で報告されているMCCBを用いた双極性障害患者の認知機能障害の特徴とよく合致するものであった。本年度はこれらの結果をまとめ、第16回国際双極性障害学会総会にて発表を行った。また、来年度予定しているDNAメチレーション解析に向けて、末梢血単核球のDNA抽出を行いサンプルを蓄積している。本年度は、研究初年度にあたるため、まずは九州大学病院倫理委員会に本研究の申請を行い承認を得た。同時に、具体的に実際に行う認知機能バッテリーの確定を行った。トレイルメイキングテストなど、日本語版が複数存在する認知機能検査については、それら内容を吟味して、実際に行う版を決定した。加えて、最終年度に行うことを予定している、末梢血単核球由来のDNAメチレーション解析について、実際に外注を行う業者を選定し、提供する検体の抽出方法および保存方法について打ち合わせを行なった。末梢血単核球の分離には、BDバキュティナCPT採血管を用い、遠心分離した単核球層をQIAGEN DNeasy kitを用い、一部プロトコールを改変してDNA抽出を行うプロトコールを確定した。さらに、これらのプロトコールに沿ってボランティア血液からDNA抽出を行う予備実験を行い、解析に必要とされる充分量のDNA検体を得ることができた。本年度にリクルートできた被験者は、双極性障害4名、大うつ病性障害1名、健常者2名であり、いずれも認知機能検査を終了することができている。3年間の研究期間で、最終的に双極性障害27症例、大うつ病性障害8症例、健康正常人12症例をリクルートすることができた。実際の解析は、双極性障害24症例と健康正常人55症例(過去の研究症例を含む)について、認知機能検査MCCB-Jの結果を比較検討した。背景情報では、年齢において2群間に有意な差が認められた。解析は正準判別分析を行い、p値0.20を基準に変数選択を行った。MCCB-Jの下位検査項目を用いた場合には、2群を判別することが可能であり(p=0.0003)、トレール作成試験パートA(TMT-A)、文字数スパン(LNS)、簡易視空間記憶テスト改訂版(BVMT-R)、マイヤー・サロヴェイ・カルーソー感情知能テスト(MSCEIT)が変数選択された。認知機能ドメインを用いても2群の判別は可能であり(p<0.0001)、処理速度、ワーキングメモリー、視覚学習および社会・感情認知が変数選択された。いずれの結果も、年齢調整後でも変わらなかった。これらの結果は、先行研究と矛盾しないものであり、双極性障害患者における認知機能障害をMCCB-Jを用いて特徴的に検査可能であることを示している。次に、それぞれ12症例ずつの末梢血単核球由来DNAを用いてepigenome-wide association analysisを行ったところ、両群間でメチル化の程度が異なる49のCpG部位を同定し、それらの部位を用いてクラスター解析を行った結果、2群を区別することが可能であった。これらは、双極性障害の末梢血DNAメチレーションマーカーとして有望な候補となりうると考えられた。現在英文にて論文投稿準備中である。精神医学組み込み症例数が目標よりも少ないが、最終年度にむけて生物学的な解析を行うのに必要な症例数は満たしてきており、若干の遅れはあるものの、当初の予定通りに生物学的な解析に進むことができると判断している。九州大学病院倫理委員会では、健康コントロール被験者のリクルート方法に関する議論が出たために、修正が必要であり、最終的な承認を得るまでに時間がかかってしまった。

また、信頼性の高い網羅的なDNAメチレーション解析を委託可能な業者の選定に時間がかかってしまった。以上より、被験者のリクルート開始が当初の予定よりも遅くなってしまったため、本年度リクルートした被験者が合計7名と少数であった。しかし、すでにこれらの技術的な問題は解決しており、現在精力的に被験者のリクルートに勤め、症例数も順調に増えていっているところである。次年度も引き続き被験者のリクルートとデータの蓄積を行う計画であるため、本年度の遅延は十分に回復可能であると考えている。目標症例数には到達していないが、すでに認知機能検査では2群間での差が認められている。今後はさらに症例数を増やし、解析の精度向上につとめる。また、すでに確立したプロトコルに従いDNAサンプルは順調に集まっている。ゲノムワイドDNAメチレーションマイクロアレイを行うには十分な症例数がそろっているので、解析を進めるとともに、認知機能障害との関連について検索を行っていく予定である。次年度は、引き続き精力的に被験者のリクルートを行い、認知機能検査結果および頭部MRI、抹消血液の収集を継続する。最終年度に予定している、ゲノムワイドDNAメチレーションマイクロアレイに向けて、すでにDNA抽出方法は予備実験まで完了しており、順次検体を蓄積していく予定である。最終年度は、認知機能検査結果を、双極性障害、大うつ病性障害、健常群で比較検討し、気分障害における認知機能障害の特徴を明らかにするとともに、ゲノムワイドDNAメチレーションマイクロアレイを行い、それら認知機能および疾患と関連するメチル化パターンの検索を行う予定である。リクルート症例数が目標に達しなかったために、謝金およびDNA抽出にかかる費用が当初の見積もりよりも少なかった。引き続き症例のリクルートを継続するとともに、最終的なDNAメチレーション解析を行う症例数を増やすことが可能であれば、研究の精度を上げることができると考えている。本年度は、研究開始の準備および被験者のリクルートを行う計画であった。研究開始準備に関しては、十分な成果が得られたが、被験者のリクルート開始が遅延したために、本年度に実際に研究に参加した被験者の数が少なかった。次年度は、引き続き精力的に被験者をリクルートし、認知機能検査データ、末梢血単核球由来DNAの抽出、頭部MRI検査を継続して行っていくことを計画している。よって、本年度それらに使用する予定であった費用については、引き続き同目的で、さらなる被験者のリクルートおよびその検体プレパレーションに使用する予定である。また、認知機能検査データについては、ある程度集まった段階で、予備的な解析を行い、学会発表などを行っていく予定である。
生理過程からスケールアップした冷温帯林生態系の撹乱・環境応答:ふたつの大陸東岸の比較解析

本プロジェクトでは,変動環境のもとでの森林生態系の自律的維持と応答のメカニズムを解明するために,北海道中南部の冷温帯性落葉広葉樹林の構成樹種を主対象として,光合成系・通導支持系・栄養獲得系の生理素過程の応答から個体の生長,さらには群集動態にスケールアップしていく理論的・実証的な研究を実施した.二酸化炭素上昇実験区・圃場・野外の森林とさまざまなスケールで,生理諸過程のパラメータ測定と個体への統合過程を解析した.二酸化炭素に対する作物種の個体レベルの応答の種差を解析した.野外森林レベルでの撹乱応答を明らかにするために,施肥と伐採をおこなう操作実験を実施した.撹乱処理による葉の光合成特性の変化や被食率の上昇は,樹種によって異なっており,こうした種差をもたらす生理的な機構を解明した.アーバスキュラー菌根の形成率は,施肥で低く,伐採処理とは独立だった.集団葉群光合成モデルを,光・窒素律速を組み込んで一般化した.シュートベースの3次元樹形形成過程の研究は,モデル植物としてホウノキとモミ属を対象としてすすめた.ホウノキについては,分枝規則の抽出をし,一部の枝が短枝化する現象が,葉の相互被陰を避けるメカニズムとしては機能せず,光合成による同化物生産が十分でないときの節約型の樹形形成機構であることをシミュレーションによりあきらかにした.分枝規則がすでに定量化されているモミ属については,集団状態での発達過程をPipeTreeというシミュレータで記述した.集団の発達にともなって,シュートモジュールの特性が変化することが,観測される現象を再現するのに必要であることが明らかになってきた.本プロジェクトでは,変動環境のもとでの森林生態系の自律的維持と応答のメカニズムを解明するために,北海道中南部の冷温帯性落葉広葉樹林の構成樹種を主対象として,光合成系・通導支持系・栄養獲得系の生理素過程の応答から個体の生長,さらには群集動態にスケールアップしていく理論的・実証的な研究を実施した.二酸化炭素上昇実験区・圃場・野外の森林とさまざまなスケールで,生理諸過程のパラメータ測定と個体への統合過程を解析した.二酸化炭素に対する作物種の個体レベルの応答の種差を解析した.野外森林レベルでの撹乱応答を明らかにするために,施肥と伐採をおこなう操作実験を実施した.撹乱処理による葉の光合成特性の変化や被食率の上昇は,樹種によって異なっており,こうした種差をもたらす生理的な機構を解明した.アーバスキュラー菌根の形成率は,施肥で低く,伐採処理とは独立だった.集団葉群光合成モデルを,光・窒素律速を組み込んで一般化した.シュートベースの3次元樹形形成過程の研究は,モデル植物としてホウノキとモミ属を対象としてすすめた.ホウノキについては,分枝規則の抽出をし,一部の枝が短枝化する現象が,葉の相互被陰を避けるメカニズムとしては機能せず,光合成による同化物生産が十分でないときの節約型の樹形形成機構であることをシミュレーションによりあきらかにした.分枝規則がすでに定量化されているモミ属については,集団状態での発達過程をPipeTreeというシミュレータで記述した.集団の発達にともなって,シュートモジュールの特性が変化することが,観測される現象を再現するのに必要であることが明らかになってきた.苫小牧地方林にて落葉高木ミズナラの林冠葉の光合成特性の測定を3回行った。光合成速度は様々な環境条件下で行い、環境応答をモデル化した。個葉光合成のモデルをさらに葉群光合成モデルに適用し、森林のCO_2吸収速度を推定した。推定値は、渦相関法によって推定された森林のCO_2吸収速度と有意な相関を示した。(彦坂)攪乱処理が林床植物のアーバスキュラー菌根形成に及ぼす影響について調査した。4月に苫小牧研究林に各撹乱処理区を設け、8月末に5種の植物の根部を採取し,4種でアーバスキュラー菌根形成を認めた。マイヅルソウから得た18S rRNA遺伝子配列か識別した10の菌根菌クローンは、1つのAcaulospora属、3つのGlomus属分類群に分類された。(俵谷)多変量解析(DCCA)を適用して、大規模攪乱跡地に成立した二次林の植物種組成を解析した。結果から,高木種の組成が優占林床植物の生活史に影響を与えていること,攪乱が大規模に起こった場合の森林の発達途上では競争と侵入が重要なプロセスであり、景観スケールでの種の組成はローカルな種プールにより維持されていることを推測した.(日浦・小池)温帯、熱帯を含む各地で植物(木本と草本)葉を採取し、養分分析を行なった。さらに世界各地からの養分含有率の報告値の収集をおこない、約5000点の植物葉の養分含有率のデータベースを作成した。系統群制約と生息地の土壌肥沃度から,パターンを解析した.(大崎)シュートベースの樹木・林分生長動態モデルを,Abies属個体群の観測データに対応させてパラメテライズし,個体群動態の定量的過程の再現に成功した.(久保・甲山)苫小牧研究林において,ホオノキの若齢個体のシュートの構造を調べ,以下のパターンを認めた:長枝タイプと短枝タイプの分化の存在,分枝直後の長枝シュートは小さい葉しかつけない;

長枝の頂芽シュートは年ごとに短くなる.空間獲得努力としての枝の伸長のコストと利得の兼ね合いの視点から長枝,短枝の分化の意味を説明できるものと期待される.(竹中)米国マサチューセッツ州のハーバード大学演習林において,主要カエデ属3種の葉特性,シュート構造,繁殖特性の観測をおこない,苫小牧研究林の結果と比較解析した.高木2種は,苫小牧においてこれら2種と似た生態的地位を占めるイタヤカエデ同様,葉・シュートの高い形態的可塑性を示した.林冠下で繁殖を開始する亜高木は,発育ステージ間で葉・シュート特性が異なり,また成長に伴って樹冠形が縦長に変化していた.(甲山・浦口)1.冷温帯林の樹種ごとの空間分布パターンの解析長命で固着性の生物の共存を可能にするメカニズムのひとつとして、繁殖の時間変動の効果が考えられている。個体の死亡によってできた空き地は、たまたまその時点で多くの繁殖子を散布した種が占めるとすると、希少種の個体数がときおり大きく挽回することが可能になり、共存が促進される。個体ベースモデルを使ったシミュレーション実験の結果、種子が親木の周辺に集中して散布されるような場合でもこのメカニズムが働きうることが示された。北海道大学苫小牧研究林の落葉広葉樹林をフィールドとして、上層木と林床の稚樹との種構成の関係の解析を開始した。調査対象の林分では、20種程度の樹種が高木層を形成している。この程度の種多様性は、多種の共存メカニズムの解析に適したものと考えられる。2.高二酸化炭素条件がカラマツの根圏機能に与える影響いままでの研究より高CO_2によって,根重、根長や根の呼吸量が増加することが報告されており、根圏の機能が高CO_2環境下の植物の生育に関して重要な役割を果たしているのではないかと推測されている。根の養分吸収および養分吸収に様々な影響を与えている土壌微生物の生態に注目して高CO_2環境下における植物の生長、および生理的応答を解析した。また、撹乱処理が林床植物のアーバスキュラー菌根形成に及ぼす影響について調査した。2001年4月に北海道大学苫小牧研究林に伐採、施肥、伐採・施肥および無処理の4処理区を設け、2002年8月末に各処理区の林床から草本植物の根系を採取し、すべての植物種でアーバスキュラー菌根形成が認められた。3.森林の撹乱応答苫小牧研究林の落葉広葉樹二次林に伐採・施肥処理を施し、林床植物の成長と繁殖に及ぼす影響を検証した。その結果、春植物の成長・繁殖は士壌養分が制限要因となっており、夏植物は光資源が制限要因となっていることが明らかとなった。リター混合と撹乱が窒素無機化に及ぼす効果を検証した結果、春植物と樹木の混合には負の効果が見られたが、夏植物との混合には有為な影響はなかった。また、伐採と施肥の効果は検出されなかった。人工ギャップを作り、林床草本・稚樹の葉の形態的・生理的応答を解析した結果、成熟葉の窒素含量、葉の厚さ、光合成速度が可塑的に変化する種とそうでない種があることが明らかとなった。森林生態系の自律的維持機構と環境応答のメカニズムを統合的に理解するために,光合成系,通導支持系,栄養獲得系の生理素過程から個体・群集動態にスケールアップしたアプローチを取った.(TOEF=北海道大学苫小牧研究林)1.栄養獲得系のOTC実験.屋外の二酸化炭素負荷処理実験を長期に亘って実施し,栄養獲得系に及ぼす影響を評価した.高二酸化炭素による現存量増加は,窒素吸収量の増加と対応しており,これは根系現存量の増加だけで説明できた.2.光合成系の光応答実験.TOEFにおいて,光順化を人工ギャップによって調べた.高木種では光合成や窒素含量が増加したが,つる植物は変化しなかった.3.通導支持系の観測とモデル化.TOEFのホウノキを対象に,シュートの動態の追跡観測から,分枝発達のルールを抽出した.
時系列海洋粒子フラックスの長期観測と地球環境動態

本研究の第一年度である平成10年度は、北太平洋高緯度海域およびベーリング海における沈降粒子フラックス試料の継続採集を行った。これは1998年8月の北海道大学大学水産学部練習船おしょろ丸のアラスカ・ダッチハーバー-函館間の航海を利用したフィールドワークである。ベーリング海におけるステーションABと北太平洋中部亜寒帯ステーションSAにおけるセディメント・トラップの回収と再設置は順調に行われ、1997年8月より1998年8月の1年間の試料は2ステーションともに100%成功裡に得られた。今年度の実験室内での時系列沈降粒子フラックス試料解析は、主に珪藻に焦点を絞り詳細のデータを得た。本研究海域におけるプランクトン群集のうち有占群集である珪藻に関しては、1990-1998年の8年間の時系列フラツクスの詳細が明らかになった。ステーションMでは48種、またステーションSAでは40種が出現した。このうち有占種であるNeodecnticula seminaeが全珪藻沈降群集のうち約80%を占めていた。また画像解析システムを駆使したサイズ測定により、以前は全く不明であった珪藻有占種N.seminaeの有性生殖と無性生殖の季節変動の実体が明らかになった。早速この結果は1998年秋季海洋学会(京都)での報告のみならず、AGUアメリカ地球物理学会(サンフランシスコ)にも出席して成果の発表を行うことが出来た。本年度に主要設備備品とし購入した項目は:(1)画像解析システム;および(2)電子天秤の2点であり、早速実験室に設置した。これらは頻繁に使用中であり、毎巨の研究作業に欠かせない備品となっている。本研究第一年度には、ODP国際掘削計画プロボーザル#477の計画達成を目さした予備調査が、1999年8月ベーリング海にて行われた。これは東京大学海洋研究所の白鳳丸を使用した一ヶ月間の航海(Hakuho-Maru KH99-3 Cruise Report,in press)で、現場海域フィールド作業として掘削に向けた音波・マルチャネル地震波探査等のSite Survey調査が行われた。又、数本のピストンコアおよびマルチプルコアがベーリング海および北太平洋亜寒帯にて首尾よく採取された。これらコアの解析は、現在日本国内の研究者で作られたチームの共同研究の形で推進されている。2000年1月11-12日に東京大学海洋研究所にて開催された古海洋学シンポジウムでは、速報が既に紹介され代表的なピストンコア(例えばUMK-3A,BOW-12A,BOW-9A,ES等)の年代や珪藻群集解析に関する発表があった。今後、更にこれらのコアを推進しベーリング海における古環境復元にを行う。また、オホーツク海に関しては、オホーツク海中部海域で得られたPC1(長さ11.1m)の解析に過去一年間の努力が払われた。このコアについては、レディオラリア化石を用いた過去12.5万年間の古環境復元が成されており、他の化石群集とのつきあわせを計画している。今後、これらの手持ちの情報を総括しODP国際掘削計画の2002-2003年のベーリング海およびオホーツク海での掘削を実現するための最大限の努力をする。本研究では、海洋のフィールドから得られた生物源沈降粒子フラックスの化学的主要研究項目(例えば、C,H,.CaCO_3,SiO_2)を長期間連続測定するばかりではなく、プランクトン殻粒子生物群のフラックスをも測定する。このような詳細データが解析され、さらに衛星画像や船舶による広海域での表面水温・クロロフィルデータと付合させることにより、地球規模の理解に必要なこれらの海域における物質循環および気候変動の機構の詳細が把握できることを目的としている。1999年8月にODP国際掘削計画プロポーザル#477の計画達成のため、東京大学海洋研究所の白鳳丸KH99-3航海においてピストンコアが数本得られた。ベーリング海及び北太平洋亜寒帯域で得られたこれらピストンコアは現在日本国内の研究者で構成されたチームの共同研究が推進されている。本研究室では中でも基礎的化学物質(生物源オパール・炭酸カルシウム・有機炭素・窒素)及び、珪藻、レディオラリアを用いたベーリング海における過去20万年間の古環境解析が進んでおり、海洋学会秋季大会及び2001年古海洋学シンポジウム(於東京大学海洋研)にて随時発表された。今後、上記の項目と浮遊性有孔虫を加えたより詳細なベーリング海の古環境復元が行われる予定である。またオホーツク海に関しては、レディオラリによる約12.5万年間の古環境復元についての研究結果を現在Marine micropaleontologyに投稿中である。今後、ベーリング海及びオーツク海における解析結果を総括し、ODP国際掘削計画の2002-2003年の海域での掘削を実現するための最大限の努力をする。
爆砕処理による木材の構造性炭水化物の飼料価値改善に関する研究

木質系バイオマスは、豊富な有機物資源であり、反すう家畜が利用できる構造性炭水化物を多く含む。しかし木材中の構造性炭水化物はリグニンと固く結びついてるため、その大部分が飼料として直接利用できない。この木材に爆砕処理を施すと、物理的、化学的性状が変化し、その構造性炭水化物の一部が、反すう家畜第一胃内微生物による分解を受け易くなる。しかし爆砕処理によって、木材リグニンが分解されるときに生じる芳香族化合物は通常の飼料中には含まれていない。そこで本研究では爆砕物を家畜に給与して動物の消化率と第一胃内発酵の様相を検討した。まず爆砕シラカバと爆砕ポプラをめん羊に給与したところ、有機物の見かけの消化率はそれぞれ42%と36%であった。爆砕物は粗飼料的性質が弱く、第一胃内での滞留時間が短いため消化率が低下することもあり、飼料として利用するときの形状や組み合わせる飼料に考慮が必要と思われた。爆砕ポプラのメタノール抽出物には、in vitro条件下で、第一胃内の特定の微生物活性を阻害する物質が含まれる可能性が、デンプンとセルロースの分解能を指標とした実験で示唆された。しかし実際に爆砕ポプラをめん羊に給与したとき、第一胃のVFA濃度は対照飼料を給与した場合と変らず、またアンモニア濃度は低いものの、第一胃の微生物の生育を抑制するほど低下しなかったので、爆砕ポプラの給与によって、第一胃発酵はとくに悪影響を受けず、それを飼料として利用してもとくに支障がないことが知られた。結局、爆砕物はそれを給与する形態に考慮すれば、実用上、反すう家畜の飼料の一部として利用しても、ほとんど問題がないことから、粗飼料資源が不足する地域で、これを給与することは好ましいことが明らかとなった。ポプラとシラカバを28kg/【cm^2】の条件下で、4分間処理して爆砕物を作成した。それを用いて、めん羊による消化率を求めるため、体照区ではアルファルファ乾草、試験区ではその30%を爆砕したポプラとシラカバにそれぞれ置きかえて、消化試験を実施した。その結果、爆砕処理によって、これらの木材の消化率は改善されて、乾物1kg当たりの可消化エネルギー含量が爆砕ポプラで1.56Mcal,シラカバで1.79Mcalとなった。しかし爆砕材のめん羊による嗜好性はいくぶん悪く、飼料乾物の40%を給与するという当初の計画は個体によって困難なものもいたため、本試験ではそれを30%に変更した。したがって、爆砕物の飼料的利用に際しては、嗜好性の改善について研究することが実用的に重要と考えられた。つぎに爆砕ポプラの給与によって、第1胃内の微生物の炭水化物,蛋白質分解活性がどのような影響をうけるかを検討した。アルファルファ乾草やふすまを主成分とする基礎飼料で飼育されためん羊と、基礎飼料の40%を爆砕ポプラに置きかえためん羊から第1胃内容液を採取し、in vitro条件下でセルロース活性,デアミナーゼ活性およびプロテェイナーゼ活性を調べた。その結果、爆砕ポプラを給与されためん羊の第1胃内容液のセルロース分解能は個体による程度の違いがあったが、3446%低下した。またデアミナーゼ活性は4860%,プロテェイナーゼ活性は3948%低下した。したがって、木材を爆砕して反すう動物に給与すると、消化率は著しく改善されるものの、その一方では、爆砕物無給与時に比較して、反すう胃内微生物によるセルラーゼ,デアミナーゼ,プロテェイナーゼ活性はいくぶん抑制されることが知られた。したがって今後は、このような微生物に対する負の影響が、爆砕物中のどんな成分によってもたらされるのかについて研究することが重要であるように考えられた。

本年度は爆砕ポプラの水,メタノール抽出物が,第1胃内微生物活性に及ぼす影響をin vitroで調べた.まず爆砕ポプラ(28kg/cm^2, 5分間処理)200g(DM87g)を蒸留水600mlで3回抽出し, G2のガラスフィルターで3液をえ,続けて,水抽出後の残渣をメタノール800mlで3回抽出し,同様に3液をえ,両液とも40°Cでエバポレーターを用い濃縮乾固した後,真空乾燥し,それぞれ水抽出物とメタノール抽出物を作成した.一方,アルファルファ乾草,ばん砕大麦(3:2)を給与しているフィステル装着めん羊より給餌前に第1胃内容物を採取し, in vitroの培養に用いた.第1胃内容物を二重ガーゼでろ過後, 1000rpmで遠沈した上澄で,人工唾液とともにセルロース粉末0.5gを48時間, CO_2通気下で培養し,続けて培養液の残渣をND処理し,第1胃内微生物のセルロース分解能を調べた.また,第1胃内容物を二重ガーゼでろ過した液(RF)25mlと人工唾液25mlで,コーンスターチ0.9g,カゼイン0.1gを4時間培養し,でん粉消失率をでん粉分解能として測定した.さらにRFを用い,カゼインを基質としてERFLEらの方法に従って,デアミナーゼ活性を調べた.抽出物は,デアミナーゼ活性については基質の10%,他の2つについては5.10%添加し,添加の影響を調べた.爆砕ポプラの水およびメタノール抽出物の収量は乾物でそれぞれ14.9%, 16.0%であった.メタノール抽出物を添加すると,第1胃内微生物のセルロース分解能は若干減少したが,水抽出物については影響はなかった.でん粉分解能はメタノール抽出物添加でいくぶん低下した.またカゼイン分解能は水抽出物添加で増加したが,メタノール抽出物添加で変化がなかった.したがって,メタノール抽出物には,特定の微生物の活性を低下させる物質が含まれている可能性が考えられた.爆砕ポプラ中の芳香族化合物の同定については,液体クロマトグラフィを用いて検討中である.本年度は、過去2年間にわたって実施した研究成果を検討し、それをとりまとめて、印刷して公表する時期にあたる。そこで、研究課題名と同じ題名の38頁よりなる印刷物を作成した。以下にその概要を示す。木質系バイオマスは、豊富な有機物資源であり、反すう家蓄が利用できる構造性炭水化物を多く含む。しかし木材中の構造性炭水化物はリグニンと固く結びついているため、その大部分が飼料として直接利用できない。この木材に爆砕処理を施すと、物理的、化学的性状が変化し、その構造性炭水化物の一部が、反すう家蓄第一胃内微生物による分解を受け易くなる。しかし、爆砕処理によって木材リグニンが分解されるときに生じる芳香族化合物は通常の飼料中には含まれていない。そこで、本研究では爆砕物を家蓄に給与して、動物の消化率と第一胃内発酵の様相を検討した。それにあたっては、つぎの4つの実験を行った。
主体的学習における知識の洗練化を支援するワークベンチ・フレームワークの提案と実現

ネットワーク上に点在する学習リソースを収集・整理しながら,自らの知識を再構成していく主体的な学習スタイルは,近年より身近かつ重要なものとなっている。しかし,現状では主体的学習における内省-外化のプロセスに着目した支援環境は少ない。本研究では,特にプレゼンテーションによる知識外化におけるピアレビューを通じた主体的学習の知識洗練化に着目した,知識洗練化モデルの提案,および,それにもとづく支援環境のフレームワークの提案,試作,評価を行った。本研究は,主体的な学習を効果的に支援するために,学習者の獲得した知識の洗練化プロセスに着目した学習支援方法の提案と,それにもとづく学習支援環境の実装・検証を目的とするものである.平成18年度においては,我々が目的とする知識洗練のためのワークベンチ・フレームワークを構築するための,知識洗練モデルの構築と主体的学習支援環境の全体設計を行い,その主要構成要素となる複数の支援ツールの開発を行った.また,その成果を国際会議,および国内の全国大会と研究会にて報告した.(1)知識洗練モデルの構築:平成18年度には,主体的学習における学習者の知識外化プロセスに着目した知識洗練モデルの考察・検討を行った.学習により獲得された知識の外化には様々な形態が存在するが,今回は特にPowerPointなどのプレゼンテーション・ツールを用いた知識の外化を対象とし,ピアレビューとバックレビューを通じた知識洗練化モデルと,それにもとづく学習支援手法を提案した.(2)学習支援ツールの設計・開発:主に学習者が獲得した知識を内省して外化するための概念構造の表現ツールの設計と開発,さらに,プレゼンテーションリハーサルを対象としたピアレビュー支援環境の設計と試作を行った.前者は,知識を概念グラフとして描画するための支援ツールであり,本フレームワークでの主な知識表現ツールとして利用される.また,後者では,学習者のプレゼンテーションをビデオ撮影しながら,PowerPointファイルを動的に解析して自動的にHyperVideoを作成してレビュー作業を支援する手法を独自に開発・試作することで,新しいプレゼンテーション・レビュー支援方法の提案を行った。本研究は、主体的な学習を効果的に支援するために、学習者の獲得した知識の洗練化プロセスに着目した学習支援方法の提案と、それにもとづく学習支援環境の実装・検証を目的とするものである。平成19年度においては、前年度において行った、知識洗練モデルの構築と主体的学習支援環境の全体設計にもとづき、知識洗練のためのワークベンチ・フレームワークを構築し、特にプレゼンテーションによる知識外化とピアレビューによる洗練化に着目したレビュー支援環境の開発を行った。また、その成果を国際会議、および国内の全国大会と研究会にて報告した。(1)プレゼンテーション・リハーサルを対象としたピアレビュー支援環境の構築:昨年度に引き続き、主に学習者が獲得した知識を内省して外化するための概念構造の表現ツールの設計と開発、さらに、プレゼンテーションリハーサルを対象としたピアレビュー支援環境の設計と試作を行った。前者は、知識を概念グラフとして描画するための支援ツールであり、本フレームワークでの主な知識表現ツールとして利用される。また、後者は、学習者のプレゼンテーションをビデオ撮影しながら、PowerPointファイルを動的に解析して自動的にHyperVideoを作成してレビュー作業を支援する手法を独自に開発・試作することで、新しいプレゼンテーション・レビュー支援方法の提案を行った。(2)開発システムの試験運用とデータ収集:卒業研究発表を対象とした試験運用を行う評価実験を行い、理論の検証に有効なデータを収集・検討することができた。今後はシステムに改良を加え、本格的な評価実験を行う予定である。本研究では,平成19年度までに,主に学習者が獲得した知識を内省し外化するための概念構造の外化ツールの設計と開発,プレゼンテーションを対象とした知識外化における知識洗練プロセスのモデル化とピアレビュー支援環境の設計と試作および予備的な評価実験などを行った.平成20年度は,システムの改良を行いながら,複数のユーザによる本格的な評価実験を進め,本研究が提案する主体的学習のための知識洗練モデルの妥当性の検証を行った.また,これまでの研究成果をまとめ,複数の国内外の研究会や国際会議などにて発表を行った.平成20年度における主要な研究課題は,以下の通りである.(1)プレゼンテーションにおけるピアレビューとバックレビュー方法:本研究では知識の外化として,特にプレゼンテーションにおけるピアレビュープロセスに着目した知識洗練支援の検討を行った.平成20年度には,土台となるレビュー支援環境のプロトタイプシステムを完成し,特に収集された複数のピアレビュー結果をプレゼンテーション改善に役立てるために,整理・分析して学習者にフィードバックするバックレビュー支援方法の検討と実装による評価を行った.(2)ネットワーキングを用いた遠隔非同期によるレビュー環境の実現:現在開発中のレビュー支援環境は,ローカル環境におけるミーティング環境を前提として設計されている.しかし,多くの場合地理的時間的な制約からレビュアーの確保が困難であることが平成19年度までの試験運用の結果わかった.そこで平成20年度は遠隔非同期によるレビューを可能とするサーバ環境を設計開発し,試作・検討を行った.
褐色脂肪組織の脂肪合成を促進する新しい神経伝達因子のcDNAクローニング

私共は、ウシや、ラットの脳内に褐色脂肪組織での脂肪合成を促進する因子を見出し、この作用因子を脳由来脂肪合成促進因子(Brain-Derived Lipogenic Factor,BDLF)と名付けた。本研究では、BDLFを単離・精製し、アミノ酸配列の決定とcDNAクローニングを試みた。まず、約12kgの牛の全脳を、蛋白分解酵素阻害剤であるPMSFとleupeptinを含む5倍量の水でホモゲナイズし、遠心して上清を採取した。これに乳酸を加えてpHを3.5とした後、もう一度遠心して沈澱物を除いた。更に上清にtriethanolamineを加えてpHを7.0に戻した後、再度遠心し、得られた上清を粗抽出液として使用した。この粗抽出液は脂肪など阻害因子を多く含み、脂肪合成活性を検出することはできなかった。しかし、これをイオン交換樹脂に吸着させ、濃度勾配溶出によってクロマトグラフィーを行なうと、BATの脂肪酸合成を強く促進する活性画分が得られた。更に、この活性因子を疎水性クロマトグラフィーにて分画した後、ゲルろ過によって分離すると、インスリンよりやや大きい分子量約6500の画分に強い脂肪酸合成促進活性が検出された。この活性画分を逆相系HPLCによって分離したところ、BDLFはほぼ単一のピークとなった。脂肪組織に作用して脂肪酸合成を促進する因子としては、これまでインスリン、IGF-I、IGF-IIが知られている。BDLFもまた、トリプシンを作用させるとその脂肪酸合成促進活性が消失することから、ポリペプチドであると考えられる。しかし、逆相系HPLCにおいて、BDLFが溶出される位置は牛インスリンやIGF-I、IGF-IIと異なっており、約31%のacetonitorile濃度にて溶出された。BDLFの最終精製標品は約400ngと微量であるが、今後これを用いてアミノ酸の部分配列を決定し、cDNAクローンから全一次構造を明らかにしたい。
現代日本における公共性の実践

○現代日本における公共性の実践という問題を、social capitalという社会学の新しい概念の中に位置づけ、広義のコミュニティの課題と解決のあり方として明らかにすることを目的として、着実に研究を進めた。2002年度からの東京都世田谷区調査をふまえ、2004年度は東京都江戸川区、練馬区、目黒区、八王子市、調布市の事例を参考として、調査を進めた。○コミュニティ形成の実証研究:2003年度世田谷調査の取りまとめ世田谷区における地域福祉の現状と課題について2003年度に実施した研究成果の取りまとめを行い、『ネットワークと地域福祉』という報告書を刊行した。内容としては、「地域社会」を様々な次元での人々の具体的なネットワークとして読み解きながら、「まちづくり」「プレーパーク」「子育て支援」などの諸課題について、諸団体・行政への聞き取りを精力的に行い、現状と課題を整理し、これからの地域のあり方について提言を行った。○コミュニティ形成の実証研究:2004年度地域調査の実施第一に、地域における施設ケアと在宅ケアとの中間形態として近年注目されている「グループホーム」に焦点をあて、新たな調査を企画し、実施した。内容としては、高齢者・障害者・子どもの領域別に、文献調査とグループホームの実態調査を精力的に行い、グループホームが注目されるようになった社会的背景、現場での課題認識、行政の課題などをインタビュー法によって調査を行い、多様な現場の実態を実証的に調査した。第二に、コミュニティ全体で孤立した母親の子育てをいかに支援するかという課題について、東京都世田谷区の社会福祉協議会が実施している「子育てサロン」を事例に、新たな調査を実施した。内容としては、「子育てサロン」の代表者と参加者に対して質問紙法により、支援する側・される側の認識の共通性・差異や今後の支援策の課題について実証的に調査を行った。この分野の基本文献と調査事例の双方を検討し、social capitalの具体的なあり方を実証的に研究するための理論的・方法論的な整備をおこなう。特に、ボランティアの実践の深さと広がりを把握する上でどのような指標を用いることが望ましいかを検討した。○コミュニティ形成の実証研究:世田谷調査東京都世田谷区における多様な市民による自発的なコミュニティ形成の活動について実証調査を開始した。分野としては、高齢者、障害者、子どもの<ケア>の社会化に関わる多様な活動を取り上げ、諸団体への聞き取りを精力的に行い、市民と行政、NPOなどがどのように課題を認識し、どのような活動を行っているかの実証研究に入った。○コミュニティ形成の実証研究:新潟県大和町調査これまで相関社会科学研究室で2年をかけて実施してきた、大和町の農村調査の取りまとめを行い、報告書を作成した。「伝統的」な社会結合とボランティアなどの新しい社会参加の形など、有意義な研究成果が得られた。〇現代日本における公共性の実践という問題を、Social capitalという社会学の新しい概念の中に位置づけ、広義のコミュニティの課題と解決のあり方として明らかにすることを目的として、着実に研究を進めた。主として、東京都世田谷区を事例としているが、東京都江戸川区、武蔵野市、兵庫県神戸市の事例などを参考として、調査を進めた。○コミュニテイ形成の実証研究:2002年度世田谷調査の取りまとめ世田谷区における地域福祉の現状と課題について2002年度に実施した実証調査について研究成果の取りまとめを実施し、『ケアの社会化とコミュニティ』という報告書を刊行した。

内容としては、高齢者、障害者、子どもの<ケア>の社会化に関わる多様な活動を取り上げ、諸団体への聞き取りを精力的に行い、それぞれの分野の地域福祉の現状と課題を整理した上で、市民や行政がどのような活動を行っているかを研究し、これからの地域のあり方について提言を行った。○コミュニテイ形成の実証研究:2003年度世田谷調査の実施世田谷区における多様な市民による自発的なコミュニティ形成の活動について新たな調査を企画し、実施した。内容としては、高齢者、障害者、子どもの<ケア>の社会化に関わる多様なまちづくり活動を個別に取り上げ、諸団体への聞き取りを精力的に行い、市民と行政、社会福祉協議会、NPOなどがどのように課題を認識し、どのような活動を行っているか、質問紙法とインタビュー法を駆使して、それぞれに特色のあるネットワーク形成の動態を実証的に調査した。○現代日本における公共性の実践という問題を、social capitalという社会学の新しい概念の中に位置づけ、広義のコミュニティの課題と解決のあり方として明らかにすることを目的として、着実に研究を進めた。2002年度からの東京都世田谷区調査をふまえ、2004年度は東京都江戸川区、練馬区、目黒区、八王子市、調布市の事例を参考として、調査を進めた。○コミュニティ形成の実証研究:2003年度世田谷調査の取りまとめ世田谷区における地域福祉の現状と課題について2003年度に実施した研究成果の取りまとめを行い、『ネットワークと地域社会』という報告書を刊行した。「地域社会」を様々な次元での人々の具体的なネットワークとして読み解きつつ、「まちづくり」「プレーパーク」「子育て支援」などの諸課題について、諸団体・行政への聞き取りを精力的に行い、現状と課題を整理し、これからの地域のあり方について提言を行った。○コミュニティ形成の実証研究:2004年度地域調査の実施第一に、地域における施設ケアと在宅ケアとの中間形態として近年注目されている「グループホーム」に焦点をあて、新たな調査を企画し、実施した。内容としては、高齢者・障害者・子どもの領域別に、文献調査とグループホームの実態調査を精力的に行い、グループホームが注目されるようになった社会的背景、現場での課題認識、行政の課題などをインタビュー法によって調査を行い、多様な現場の実態を実証的に調査した。第二に、コミュニティ全体で孤立した母親の子育てをいかに支援するかという課題について、東京都世田谷区の社会福祉協議会が実施している「子育てサロン」を事例に、新たな調査を実施した。内容としては、「子育てサロン」の代表者と参加者に対して質問紙法により、支援する側・される側の認識の共通性・差異や今後の支援策の課題について実証的に調査を行った。
高齢化・産業構造変化のなかでの高齢労働者の退職過程の変容ー国際比較研究

研究成果はまもなく出版される裏面最下欄で示す著書に収められるが,概要はつぎのとおりである。(1)調査対象のどの企業も,1980年以降,国家の政策的誘導と労働組合の要求に応じて定年を60歳に延長した。(2)これとともに中高齢層のますます多くが「出向」により本社から準内部労働市場へと排除される傾向がある。(3)また旧定年年齢以降,年功による処遇が停止される傾向がある。(4)さらに在職年金受給を前提に60歳以後も再雇用制度により雇用を継続するケースもある。(5)以上,日本の大企業における伝統的な終身雇用のあり方がかなり変化しつつあると結論しうる。(6)欧米では,きびしい失業と合理化のなか公的年金早期受給や失業保険,障害年金あるいは企業年金を利用した高齢労働者の早期退職の傾向がこの10年余り進行している。この結果,福祉国家財政危機が進行しているのみならず,厳格な機能分担に立ってきたはずの福祉国家の論理と機能の歪みが生じ,「高齢」概念のあいまい化,個別化,多義化がもたらされている。(7)翻って日本では,旧定年年齢時代は,55歳での定年「退職」,60歳からの年金受給,それの間の「自助」という機能分担であったものが,新定年年齢のもとでは,「高齢」は出向とともに始まり,55年で年功処遇から外され,60歳で雇用保障から放遂される,というものに変容した。さらに再雇用制度を考慮すれば,60歳とは段階的引退の一通過点にすぎなくなる。かく欧米とは逆のベクトルで,日本でも「高齢」あるいは「退職」概念の個別化,多義化のプロセスが進んでいる,といえる。(8)60歳からの減額受給という選択肢を伴なうところの年金支給開始年齢の65歳への引き上げは,このプロセスをさらに推進しよう。政府の年金政策・雇用政策との関連での定年延長にかかる企業の人事政策の一般的動向と労働市場における高齢者の位置の変化をマクロ的に概観し理論的に整理した概括レポ-トにもとづいて,三つのケ-ススタディを行ない,企業現場で定年延長のもと高齢労働者の処遇がどのように変化しつつあるか,詳細にデ-タを集め,分析した。他にいくつかの企業でヒアリングも行なった。この結果,明らかになったことは,(1)旧定年年齢時以降の労働者は一般的に旧来からの終身雇用年功制の枠外において処遇されていること,(2)ただ産業ごとに,たとえばブルカラ-を多く抱える製造業と典型的なホワイトカラ-セッタ-の銀行では,ある違いがみられること,(3)さらに同一企業内でもその処遇がさらに労働者個々人により相違があるという意味で個別的であること,である。1990年9月にベルリンで開かれた国際会議では,日本側の三っつのケ-ススタディが発表されて,その詳細な実態分析は参加チ-ムの賞讃するところであった。引き続き,もっとも産業構造変化の激しい波を浴びた鉄鋼メ-カ-,典型的な中小零細部門である港湾荷役業の調査に着手しつつあるところである。また国のさまざまな高齢者雇用促進政策の利用実態と効果についても調査を着手しつつある。最後に,これらの実態調査から得られた発見を,一般化する,という理論的作業も残されている。(1)調査対象企業で実熊調査を行ない,また労働省および『連合』などで聞き取りを行なったほか,Y県職業安定課および商工会連合会でも聞き取りを行なった。(2)これらの調査及び(3)について数回の調査研究打ち合わせを山形及び東京で行なった。

(3)オランダ・ライデン大学で5月に行なわれた国際会議およびドイツ・ベルリン科学センタ-で11月に行なわれた国際会議のためのペ-パ-をそれぞれ執筆した。(4)同上会議に出席した(ライデン大学は木村,ベルリン科学センタ-は木村,岡が出席した)。(6)このpaperは,各国チ-ムのレポ-トと合わせて,"Between VUT and Shukko"というタイトルで,来年末にオランダのWalfer de Gruyterという出版社より出版される予定である。(7)これと並行して日本語での報告書の作成段階にも入りつつある。研究成果はまもなく出版される11欄の著書に収められるが,概要はつぎのとおりである。(1)調査対象のどの企業も,1980年以降,国家の政策的該導と労働組合の要求に応じて定年を60歳に延長した。(2)これとともに中高年層のますます多くの準内部労働市場の利用による出向という形での本社からの排除の傾向がある。(3)また旧定年年数以降,年功による処遇が停止される一般的傾向がある。(4)さらに在職年金受給を前提に60歳以後も再雇用制度により雇用を継続するケースもある。(5)以上,日本の大企業における伝統的な終身雇用のあり方がかなり変容しつつあると結論しうる。(6)欧米では,きびしい失業と合理化のなか,公的年金早期受給や失業保険,障害年金あるいは企業年金の利用による高齢者の早期退職の傾向がこの10年間進行している。この結果,福祉国家財政危機が進行しているだけでなく,厳格な機能分担にたつはずの福祉国家の論理が歪められ,「高齢」概念のあいまい化,多義化がもたらされている。(7)翻って日本では,旧定年時代は55歳での「退職」,60歳からの年金受給,その間の「自助」という機能分担であったものが,新定年のもとでは,「高齢」は出向とともに始まり,55歳で年功処遇から外され,60歳で雇用保障から放逐されるというものに変容した。さらに再雇用制度を考慮すれば,60歳とは段階的引退の一通過失にすぎなくなる。かく欧米とは逆のベクトルで,日本でも「高齢」概念の個別化・多義化のプロセスが進んでいるといえる。(8)年金支給開始年齢の65歳への引き上げ(60歳からの減額受給の選択肢を件なう)は,このプロセスをさらに推進するであろう。