hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯根膜はその再生に何を必要とするか?

歯根膜組織は、歯根を骨に結びつける線維性結合組織であり、歯の維持において重要な働きを有している。本研究課題では、骨縁下カリエスや重度の歯周病、外傷によって喪失した歯根膜組織を再生することを念頭に置いて、それに求められる幹細胞、形態形成因子、そして足場材について明らかにすることを目的とした。その結果、まず歯根膜幹細胞には、間葉系幹細胞と基本的に同等のマーカーの発現が重要であることが明らかになった。つぎに形態形成因子として、TGF-beta1、bFGF、bFGF/TGF-beta1連続刺激、NGF、GDNF、EGF、メカニカルストレス、Angiotensin II、Interleukin-11、そしてカルシウムが重要な因子であることが判明した。そして足場材として、カルシウムを含む材料やスーパーボンドのような樹脂製材に足場材としての有効性が認められた。(1)歯根膜細胞系統への分化指標の検出私達の研究室で樹立した、分化段階の異なる2種類のヒト歯根膜幹細胞株(1-11細胞株、1-17細胞株;1-17細胞株は極めて未分化な細胞)が発現する表面抗原についてcDNAマイクロアレイ法を用いて検討した結果、CD24,CD37,ならびにInterleukin-6 signal transducerが1-11細胞株に1-17細胞株に強く発現していることが明らかになった。そこでこの結果について、フローサイトメトリーならびに磁気細胞分離システムを用いて検討したが、両細胞株間で発現の割合に差異は認められず、またこれらの表面抗原に陽性の細胞群の抽出を行い、それらのセメント芽細胞/骨芽細胞分化について検討したが顕著な相違は確認されなかった。以上より、歯根膜細胞系統への分化の指標となるマーカーには他の候補が考えられる。(2)歯根膜再生に最適な足場材の開発以前私達は、β-TCP上で1-11細胞株が歯根膜組織様分化を示すことを報告し、この結果をさらに推進するために、線維芽細胞増殖因子(bFGF)ならびにBone Morphogenetic Protein2(BMP2)にてβ-TCPをコートし、免疫不全マウスの背部皮下に移植実験を行ったが、これらの増殖因子の効果が生体内で発揮できなかった。そこで、足場材の新規開発が必要であると考え、現在、生体の骨の成分に極めて近似した、新規の人工材料の開発に取り組んでいる。これまでに、この材料が歯根膜細胞に対して、これまでの材料と比較して非常に高い細胞親和性を示しており、さらに歯根膜細胞の分化に対しても、促進効果があるという基礎データを得ることができている。(1)歯根膜再生に最適な足場の検討私たちは、これまでβ-TCPを線維芽細胞増殖因子またはBone Morphogenetic Protein2にてコーとしたものを、細胞の足場材として用いることの可能性について検討してきたが、その効果がひくことが明らかになった。そこで最近、当研究機関で開発された炭酸アパタイトの上でヒト歯根膜由来のプライマリー細胞(HPDLC)の培養を行った結果、その表面に細胞が接着し、さらに細胞の増殖が可能であること判明した。この炭酸アパタイトを、免疫不全マウスの背部皮下に移植した結果、硬組織の形成が促された。(2)歯根膜形成能を持つ形態形成因子の同定HPDLCまたは未分化な歯根膜細胞株(1-11細胞株)をTransformingGrowth Factor-β1 (TGF-β1)にて刺激した結果、1-11細胞株の線維芽細胞様細胞分化を促進し、歯根膜組織の中心的な構成成分であるI型コラーゲンならびにfibrillinlの合成を促進した。一方HPDLCに対しては、同様の結果が得られなかったことから、TGF-β1が歯根膜再生の形態形成因子の1つであることを明らかにした。現在さらに他の因子との相互作用について検討を加えている。(3)歯根膜形成能を有する未熟な細胞の同定これまでの報告で、1-11細胞株ならびにさらに分化度の低い1-17細胞株を用いて、cDNAマイクロアレイ解析を行った結果、1-17細胞株と比較して1-11細胞株において、神経細胞の分化に深く関与する因子、そして細胞増殖やストレスに関連した転写因子の発現が強いことが明らかになった。現在、これらの因子について、歯根膜細胞の分化に及ぼす影響について解析を進めている。

(1)歯根膜再生に有効な形態形成因子の同定当研究室にて樹立した2種のヒト歯根膜幹細胞株(1-11細胞株および1-17細胞株)を用いて、現在歯周病治療薬として臨床試験の第3相に至っているbFGFならびに、前年度の結果より、TGF-beta1によって細胞株の線維芽細胞様分化が促進したことから、bFGF刺激後にTGF-beta1を用いた連続刺激を行った。その結果、I型コラーゲンならびにフィブリリン1、alpha-smooth muscle actinの発現が亢進したことから、線維芽細胞分化が促進することが示唆された。また1-17細胞株は、神経栄養因子の1つであるNGFを分泌し、さらにPC12細胞の神経細胞分化を促す働きがあることを明らかにした。そして機械的刺激によって歯根膜細胞におけるIL-11発現が促進し、さらにこのIL-11は1-11細胞株の骨系分化を誘導した。(2)多分化能を有した歯根膜細胞の表面抗原の同定1-11細胞株ならびに1-17細胞株において、間葉系幹細胞が発現することが報告されている、CD13、CD29、CD44、CD71、CD90、CD105そしてCD166の発現について検討した結果、そのいずれもが、90%を越える陽性反応を示した。これに加えて、未分化な細胞マーカーの一つであるSTRO-1ならびに血管内皮細胞のマーカーの1つであるCD146について、前者の陽性細胞数は、いずれの細胞株において50%以下であったのに対し、後者では、1-11細胞株のほとんどが陽性であったのに対し、1-17細胞株では、極めて弱い反応を示した。したがって、いずれの細胞株も現状で未分化な状態を維持していると考えられ、これ以上に細胞を表面抗原で選択することは、困難と思われたことから、選別を行わないまま実験に用いることにした。(3)歯周組織欠損動物への応用免疫不全ラット上顎第1臼歯の歯槽骨から歯根膜組織にかけて、欠損部位を作製し、そこへ各々の細胞株をbeta-TCPを足場材にして填塞した。その結果、1-11細胞株は、セメント質上、骨面上、そして歯根膜線維中に局存することが明らかになった。
糖尿病性腎症患者を対象とした地域での患者教育サポートシステム構築の試み

本研究は、A市とS市にある内科を標榜している医療施設を対象に、糖尿病腎症患者と患者教育のニーズを調査し、研究の協力が得られた医療施設の協力を得て、糖尿病性腎症患者を対象とした3回シリーズの教室を開催した。3回全てに教室に参加した者は4名で、HbA1cの有意な低下はなかったが、2名は血圧が正常範囲に改善していた。多施設での共同教育システム構築について、実施方法及び教室の効果について検討が必要である。平成22年度は、(1)明石市内の開業医および病院を対象に、糖尿病性腎症患者の数、病期、糖尿患者教育のニーズについて調査を行うこと、(2)患者教育に関するニーズを明らかにすること、(3)研究協力の得られる医療機関の医療従事者と糖尿病性腎症についての勉強会を行い、(4)糖尿病性腎症患者への教育プログラムを作成することを目的とし、以下について実施した。1.明石市の糖尿病者の実態調査明石市内に内科の診察室を持っている103カ所の病院と診療所の医師を対象に診察している糖尿病患者と患者教育の実際とニーズについて郵送法にて調査を行い、研究に協力が得られる医療施設を募った結果、10か所の診療所から研究協力の申し出があった。2.医療従事者との知識の共用協力の得られる研究施設の医療従事者を対象として、糖尿病性腎症についての勉強会を実施する。治療、看護、栄養指導、心理的なサポートについて専門家による勉強会を実施した。3.患者教育プログラムの作成糖尿病性腎症、治療、食事療法の実際と患者の心理的対応、自己管理行動の必要性の認知と継続のための方法について、病期に合わせた情報が提供できるよう資料を作成した。現在は、専門家と研究協力の得られる協力者からの意見を聞き、プログラムを修正している段階である。今年度は、S市内の内科医を対象に、糖尿病腎症教室に関する認識及び研究の協力の可能性について、ニーズを明らかにするために医師会の協力を得て、調査を用いたアンケート調査を実施した。昨年度アンケート調査を実施したA市内で、研究協力が得られた医療機関の患者を対象に、開発した介入プログラムを用いて、腎症患者を対象とした教室を開催した。1.S市内の医師会に登録がある内科医62名への調査結果62名中17名(回収率27.4%)から回答を得た。糖尿病患者を診察している医師の専門分野は、消化器内科、循環器内科、内分泌内科、内科、血液内科、血液透析、糖尿病、消化器外科、整形外科、訪問診療と多岐にわたっており、糖尿病の専門医は1名のみであった。1か月に診察している糖尿病患者数は、1707名(4名332名/17施設)であり、2期から4期の糖尿病性腎症患者が716名含まれている可能性が考えられた。微量アルブミン尿を「定期的に測定している」もの、2名(11.8%)、「一度は測定している」もの10名(58.8%)で、約7割のものが一度は測定していた。糖尿病性腎症のためのプログラムがあると回答したものは1名であったが、約9割は糖尿病性腎症教育プログラムに関心があると回答した。2.A市内の研究協力が得られた医療機関で教育介入研究への協力が得られた2施設から9名の患者の紹介があり、9名を対象に2か月に1度の糖尿病性腎症教室を開始した。参加者は7080歳代であるため、最新の情報が分かりやすく楽しく学べる工夫をしている。2か月に1度の教室であるため、患者、主治医、研究者がチームを組み、介入の効果を上げる試みを行っている。A市内およびS市内の内科を標榜する医療施設から、糖尿病性腎症患者を紹介していただき、2か月に1度の腎症教室を3回シリーズで開催し、その評価を行った。A市では、2施設から9名の患者が参加したが、そのうち腎症患者は4名、3回目すべてに参加した者は4名であった。S市では、2施設から3名が紹介されたが、教室への参加者は1名、教室案内のリーフレットを見て自主的にで参加した者が2名の合計3名で、全て腎症を発症していない糖尿病患者であった。参加者は6080歳代であるため、教室に参加しやすいように、交通の便の良い公民館などで教室を開催した。教育プログラムは、A市は腎症の管理を中心に、S市は糖尿病の管理を中心に組み立てた。教室は、参加者の体験を共有する集団教育と個別面接を組み合わせて実施した。教室の健康面への評価は、教室開始時と終了後6か月の検査データを比較すると、HbA1cでは有意な変化は見られなかったが、血圧が190/102mmHgから148/86mmHg、147/91mmHgから110/70mmHgと下降していた参加者が2名あった。

これは、A市の教育プログラムの中に、塩分制限の具体的な方法を盛り込んでいた影響もあると考えられる。腎症教室に参加することで、参加者が血圧を下げる具体的な方法を知り、生活の中で実施することが可能になれば、腎症の発症や進展の予防が容易になると考える。今後、具体的な塩分制限の方法および血圧を下げる方法について、教室のプログラムに導入していく予定である。参加者の教室の感想は、「教室は楽しかった」「皆さんとお話できてよかった。」という意見が聞かれ、教室は、参加者の仲間づくりや療養生活を考える直す機会として有効であったと考えられる。しかし、多施設で共同教育システム構築については、紹介していただいた主治医との連携の在り方などについて、今後検討が必要である。教室の開催のための準備に時間がかかり、第1回目の教室開催が予定より数か月遅れたため、計画がやや遅れている。しかし、24年度には当初の予定通り、フォローアップ教室まで終了できる予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。医師会の医師を対象とした調査結果は現在学術誌に投稿中である。明石市と総社市の糖尿病教室の介入結果を整理し、学術学会に公表する予定である。
現代GPにおける双方向スポーツ教育活動がもたらす教育効果

本研究は教育効果をコミュニケーション能力と捉え、双方向スポーツ教育活動のコミュニケーション能力への影響を検討した。2種類の双方向スポーツ教育活動はコミュニケーションスキル得点を向上させたが、監督からの指示によって行った双方向スポーツ教育活動は向上しなかった。双方向スポーツ教育活動によってもたらされるコミュニケーション能力の向上には、学生の主体的な活動が大切であることが示唆された。本研究は平成17年度に採択された文部科学省現代GP「バリアフリーによる双方向スポーツ教育活動」におけるスポーツ指導活動がコミュニケーション能力等を高めるか検討するものである。平成20年度は岡山大学の双方向スポーツ活動に参加した学生、学生への指導・管理者、および学生の指導を受けた者を対象にアンケート調査等を行った。コミュケーション能力は、藤本ら(2007)のENDCOREモデルを用いて、中高校部活動指導学生:21名、地域スポーツ教室指導学生54名、スポーツ教室開催学生42名の計117名を調査した。その結果、参加学生全体としては指導期間前後におけるコミュニケーション能力はわずかではあるが統計的な増加を示した。また、地域スポーツ教室指導学生のコミュニケーション能力のうち、特に読解力、他者受容、関係調整の能力が向上した。スポーツ教室開催学生では他者受容能力の向上が認められた。しかしながら、中高校部活指導学生には統計的に向上した項目は見られなかった。したがって、これら3種類のスポーツ指導別カリキュラムの点検と改訂を行い、新たな教材づくりに着手している。また、当センター評価委員会では学生代表の評価委員より、このすばらしい企画をもっと学生にアナウンスし、認知度を高める必要があると高い評価と要望をもらった。地域スポーツ指導者からは劇的なコミュニケーション能力の向上が感じられるとの感想をいただいた。学生自身のその能力の変化がそれほど大きくはないことから、今後も自己評価と他者評価の両者の検討が必要であると思われた。また、地域スポーツ指導者、管理者等の調査をまとめると、学生の指導目的や指導方針の理解、スポーツマネージメントなどについて学習の機会を持たせることとともに、指導現場での事前打ち合わせの重要性があげられ、これらを徹底することがスムーズな指導とコミュニケーション能力の向上につながるものと考えられた。岡山大学では平成19年度より教養教育・ズポーツ実習として、学生が地域(人・社会)と双方向でスポーツ指導を展開する授業(双方向スポーツ教育活動)を開講している。本研究はこれらの体験型授業がコミュニケーション能力等にあたえる教育効果を検討するとともに、学生が双方向スポーツ教育活動を行う地域との連携支援を円滑に行うためのシステムおよび授業教材を開発改良することが目的である。平成21年度までの調査研究により、学生の双方向スポーツ教育活動はコミュニケーション能力等の向上に役立つことが確認できたが、学生自身はコミュニケーション能力等への向上効果は大きいとは考えていなかった。一方、地域指導者・教員は学生の指導力の向上やコミュニケーション能力の向上が大きいと述べていた。双方向スポーツ教育活動は地域指導者・学校(顧問教員)等との打ち合わせやディスカッションが重要であり、授業担当者の事前指導に加え、定期的なディスカッションなどがコミュニケーション能力の向上に役立つ可能性が示唆された。一方、活動場所の管理者は現場指導者(部活動顧問教員を含む)より模範演技ができることを求め、指導を受ける側(会員・生徒)は「意欲の向上」に効果があると答えていた。管理者と指導学生の指導方針等の確認が極めて重要であるといえた。これらの確認は事前指導において改善できるが指導者あるいは活動場所が毎年変更になる場合もあり、地域および県および市教育委員会との連携をはかりスムーズに行えるシステムの構築が重要と思われた。さらに、21年度より学生の活動促進のための教材(指導案と記録ノート)を作成試行した。今後は以上の教材に加え、実の手引き書、評価用紙等を作成・試行し、双方向スポーツ教育活動(授業)がもたらす教育効果を継続的に調査でき、授業改善をもたらす教材を開発作成していきたい。本研究は岡山大学において平成19年度から開始された双方向スポーツ教育活動が、教育効果としてのコミュニケーション能力に及ぼす影響について検討した。双方向スポーツ教育活動とは、中学校部活動指導群(A群:弱名)、地域スポーツ教室指導群(B群:68名)、スポーツ教室開催・指導群(C群:34名)の3群であり、指導期間前後にコミュニケーションスキル等のアンケート調査およびインタビュー調査を行った。また統制群(スポーツ指導を経験していない群:160名)においても授業前後に同様な調査を行った。その結果、統制群の授業前後のコミュニケーションスキル得点は変化しなかった。双方向スポーツ教育活動であるスポーツ指導によって、全対象のコミュニケーションスキル合計得点は平均0.2ポイント(7件法)有意に増加した。二元配置分散分析による群別比較の結果から、A群・B群はスポーツ指導前後においてコミュニケーションスキル因子得点を増加させたが、C群では増加しない因子がみられ、A群、B群とは異なる傾向が認められた。C群ではスポーツ教室開催のきっかけが監督からの指示との回答が82%であり、主体的なスポーツ教育活動とはいえない可能性があった。

一方、日本人は主観的なコミュニケーション能力を遇小評価することが報告されており、コミュニケーション能力の定義や評価方法の改善も必要と思われた。以上より、本学の双方向スポーツ教育活動はコミュニケーション能力の向上に貢献したといえた。双方向スポーツ教育活動の実践において、コミュニケーション能力を向上させるには学生の主体性を担保することが重要であり、今後は般化させる取組が必要と考えられた。
口腔扁平上皮癌の浸潤転移におけるウイントシグナル経路の解析と分子標的治療への応用

beta-cateninの細胞質、核内集積によって、Wnt signalのcanonical経路が活性化され、浸潤能が上昇することが明らかとなった。さらにbeta-cateninの細胞内集積はRhoファミリーの活性化と細胞骨格の再構成により口腔扁平上皮癌細胞の遊走能を亢進させること、この現象にWnt/beta-catenin経路の活性化が関与することが明確となった。さらにこの過程にWnt5aが関与することが示唆された。複数のトランスフェクタントについて、細胞形態、細胞増殖能、浸潤能、遊走能、造腫瘍能、浸潤増殖様式などの細胞生物学的特性の変化について詳細に検討をおこなった。(基質非依存性細胞増殖能は、軟寒天培地中のコロニー形成にて検定し、浸潤能及び遊走能に関してはtranswell chamber assayにて検討した。細胞接着状態での一方向への遊走能の検定にwound healing assayを行なった。造腫瘍能に関してはヌードマウスに腫瘍を接種した。)ベクターはTet-off systemであり、ドキシサイクリンを添加し、変異型beta-cateninの発現を抑制することができる。細胞増殖能、造腫瘍能に関して差は認めなかったが、細胞形態は細胞間接着はlooseとなり、敷石状に変化した。浸潤能及び遊走能に関しtranswell chamber assayにおいて、著しい増加を認め、wound healing assayにおいても遊走能は増大した。ドキシサイクリン存在下にはこれらは抑制された。細胞内集積したbeta-cateninが核内においてTCF/Lefと結合して標的遺伝子に作用しているのかを検討するため、TCF結合領域を利用したルシフェラーゼアッセイを行った結果、Top flashにおいて、著しい増加を認め、ドキシサイクリン存在下にはこれらは抑制された。その結果、beta-cateninが標的遺伝子を作動していることが明らかとなった。そこで、現在まで報告のある標的遺伝子の発現についてRT-PCRにて検討した結果、MMP-7の発現の増加が見られ、定量PCRにおいても確認した。さらにCasein zymographyにて検討した結果、MMP-7の活性は上昇していた。以上よりbeta-cateninの細胞質、核内集積によって、Wnt signalのcanonical経路が活性化され、浸潤能が上昇することが明らかとなった。ただし、MMP-7以外の他の標的遺伝子も関与している可能性が高いと考え、マイクロアレイ解析を実行中である。
退院支援における支援行為の抽出と再構成―患者特性に応じた支援方法の確立に向けて―

先行事例からの退院支援行為の抽出により、病棟看護師は家族・他専門職との情報共有、在宅での医療処置等の指導などを主に行っていること、退院支援看護師は他機関との調整のほか、患者・家族への説明や院内の調整を行っており、特に退院が近づくにつれ多くの支援行為を行っていることが明らかになった。退院後の訪問看護利用促進事業については、費用負担を要しない退院後の訪問看護利用によって、必要性を感じていなかった患者も訪問看護の利用を希望するようになったことが明らかになった。退院支援部門を有しない病院でのアクションリサーチでは、スクリーニング票の導入とカンファレンスにより、看護師の退院支援実践能力の一部が向上した。【退院支援に関する先行事例の収集・整理】昨年に引き続き、自宅退院に向けた退院支援の経過を詳細に記載している文献の分析を行い、ガン末期の退院支援ケースに焦点を当てて、対象事例の概要について整理した後、退院支援の経過を行為別に整理した。今後、本結果をもとに、インタビューを行って行為とその流れを確認し、支援経過のチャート化を行っていく予定である。【退院後の訪問看護利用促進事業の評価】滋賀県草津市における訪問看護の適切利用推進のためのモデル事業の効果評価を行い、入院中には訪問看護の知識がない・あるいは必要性を認識していない患者がモデル事業によって退院後に訪問看護を利用し、その後、必要性を理解して継続利用している事例が複数認められたことを明らかにした。退院前のケアマネジャーと病院スタッフを交えたカンファレンスが有効であった可能性があり、退院後の適切なサービス利用を促進するための要素の一つとしてとらえられることが分かった。【退院調整部署を有しない病院でのアクションリサーチ】部署を有しない病院における支援方法の確立の一助として、スクリーニング票の導入とハイリスク患者に関するカンファレンスの実施を取り入れ、その効果評価を行った。その結果、看護師の実践能力に関する自己評価項目のうち、スクリーニングとモニタリングに関する項目が実施後に有意に向上し、ハイリスク患者の特定状況も向上した。一方、患者による評価指標に改善は見られず、看護師自身の「実施」に関する自己評価項目も変化しなかったことから、カンファレンスの内容とその後のフォローに課題があることが示唆され、今後の課題とされた。滋賀県草津市の退院後の訪問看護利用促進事業について、2年間で88名が利用し、うち78名はモデル事業終了後も訪問看護を継続利用していることが分かった。中でも、入院中の訪問看護の知識や認識について確認できた35名中、27名は知識が無く、必要性を認識していなかったが、そのうち23名はモデル事業終了後も利用を継続しており、カンファレンスによる訪問看護に関する情報提供と、退院後に実際にサービスを使ってみる、という介入が、効果的であったことが明らかになった。退院支援の事例に関する先行事例収集は、現在進行中である。【退院支援に関する先行事例の収集】国内の文献データベースによる検索およびハンドサーチにより、精神科を除く成人患者に対し、自宅退院に向けた退院支援の経過を詳細に記載している文献を40件選択した。これらの文献の書誌事項・対象事例の概要(年齢、性別、疾患、家族構成、ADL、介護保険や福祉制度・サービスの活用状況、医療の状況、退院に向けた本人・家族の意向)、退院支援開始の経緯、在院日数、支援開始までの日数について整理した後、掲載されている各事例における退院支援の経過を、「行為前の状況」「実施者」「行為の対象」「行為の内容」「行為の目的」「行為の結果」という軸で整理したところ、各事例あたり、1060程度の行為が抽出された。今後、対象別に行為を整理していく予定である。【退院後の訪問看護利用促進事業の評価】滋賀県草津市において、訪問看護を要する市民が適切に利用できるよう、要介護者において、退院後1ヶ月間の訪問看護の自己負担分を市が負担するモデル事業を行うことになった。そこで、本研究では市のモデル事業を活用して訪問看護を導入する要介護者の特徴を明らかにすることにより、本事業の継続に当たって必要な基礎資料を得ると共に、退院後の患者の状況を把握することによって本事業の評価を行った。該当病院に入院した患者の基礎情報・訪問看護必要度・退院支援プロセスについての情報を得て、現在分析を行っているところである。20例の先行事例検討による退院支援行為の抽出結果を踏まえ、3か所の病院でヒアリングを行い、具体的な支援者と支援内容についてまとめるとともに、システム構築に関する知見を得た。先行事例検討からは、病棟看護師と退院支援看護師はいずれも退院支援行為の実施者として重要な役割を果たしており、特に病棟看護師は家族・他専門職との情報共有、在宅での医療処置などに関する説明や指導、退院支援の依頼などを主に行っていた。

退院支援看護師は、他機関との調整などのほか、患者・家族への説明や院内の調整も行っており、特に退院が近づくにつれ多くの支援行為を行っていた。一方、先行研究で提示されている事例は、退院支援を要する患者として特定されてからのプロセスに焦点が当たっており、退院支援に関するアセスメントについては十分な結果が得られなかった。病院へのヒアリングにおいては、患者のスクリーニング、アセスメントについて焦点を当てて尋ねた。その結果、入院前・外来通院中からのスクリーニング・アセスメントが重要であり、そこでは専門看護師や認定看護師など、アセスメント力に優れた人員を配置することが効果的である事が示唆された。これらを踏まえ、退院支援の効果的なシステムについての検討を行った。地域看護学先行事例の収集と整理に時間がかかり、またインタビュー調査が未着手であるが、その他の内容について効果評価を行うことができ、支援方法の確立に資する結果を得ることができた。先方および当方の都合により、インタビューによる退院支援の事例収集が遅れている。当初予定では、退院支援プロセスの明確化のみに焦点を当てる方針だったが、退院後の訪問看護利用促進事業が、本研究の目的を達成するのに活用可能であることが明らかになっために(訪問看護を導入していくために、具体的にどのようなプロセスを経由しているかを、収集可能)、一部のエフォートを訪問看護利用促進事業に振り分けた。そのため、プロセス明確化のためのテキスト解析がやや遅れている。退院支援に関する先行事例の収集・整理を進めるとともに、事例に関するインタビューと分析を実施する。これらを他の研究の結果と合わせて、支援方法のまとめを作成し、現場で活かせる形態のものを作成する。インタビューを行い、特にターミナル患者に焦点を当てて、退院支援の支援方策の確立に向けた研究を続けていく。また、病棟・在宅・外来との共同実践にも焦点を当てて、先進的な事例を収集し、支援方策の整理を行う。訪問看護利用促進事業の評価のために収集した資料の解析を継続的に行うとともに、昨年収集した退院支援プロセスの分析を急ぎ行う。また、今年度は、病院における退院支援プロセスの改善のためのアクションリサーチを並行して行い、現場での事例検討の中で退院支援の事例を収集し、文献に基づく支援プロセスとの整合性を見ていく予定である。研究者間での話し合いのための旅費、および成果のまとめのための人件費と印刷費が主な支出となる。物品費としては、インタビュー調査とその解析のための機材や物品の購入が中心となる予定である。病院へのインタビュー等が先方の都合により延期となったため。2014年9月までに病院5か所程度へのインタビューを予定。(旅費およびインタビューのテープ起こし代を使用)2014年12月までに結果のまとめ。2015年3月までに報告書の作成。退院支援プロセスを協働して行うための研究者の旅費、アクションリサーチのための短距離旅費と調査・事例検討の録音・解析のための消耗品やその他経費、研究補助者のための人件費などが、主な用途である。
難代謝性フッ素化脂肪酸の生体作用の多様性と作用点における分子識別機構の解明

炭素数710のフッ素化(PFCA)についてその生体への影響を顕微鏡下で観察した。炭素数8以上のPFCAを投与すると血清脂質低下作用、肝の腫大と限局性の壊死が認められた。炭素数9,10のPFCAでは肝細胞と腎臓の近位尿細管上皮細胞に脂肪的の貯留が認められるとともに、血清ビリルビンが高値を示した。炭素数10のPFCAを投与した肝臓では、脂肪酸の合成がやや亢進し、VLDLの分泌が抑制されており、脂質蓄積の原因と考えられた。一方、脂肪酸の分解速度は亢進していた。PFCAは炭素鎖長によってその作用が異なることが判明した。炭素鎖長の異なるPFCAのペルオキシソーム酵素誘導作用を比較したところ、炭素鎖長の長いPFCAほど強い誘導能を示し、また、雌ラットより雄ラットのほうが強い誘導能を示した。肝臓におけるトリグリセリド(TG)の蓄積量を測定したところ炭素差長のPFCAほど肝TG量が多い傾向があった。肝臓におけるPFCAの残存量を調べると、肝臓のFPCA濃度と肝臓のTG量およびペルオキシソームβ酸化酵素活性のあいだにはPFCAの種類によらず高い正の相関が認められた。したがって、PFCAのペルオキシソーム酵素誘導作用やTG蓄積作用の強さの違いはPFCAの体内(肝)残存性を反映したものであり、作用それ自身は炭素鎖長が異なるPFCA間で同じであると考えられる。マウスにおいてもラットと同様に炭素鎖長の長いPFCAほど肝残存性が高い傾向が認められ、また、ラットよりも残存性が高いことが判明した。炭素鎖長の短いPCFAはきわめて速く尿中から排泄されるのに対し、C10はほとんど尿中へは排泄されないこと、糞中への排泄はいずれのPFCAも少ないことから、炭素鎖長の長いPFCAほど尿中に排斥されにくいために肝残存性が高いものと考えられた。また、PFCAの尿中排泄は男性ホルモンによって調節されるものと考えられた。フッ素系界面活性剤として広く使用されているペルフルオロ脂肪酸(PFCA)は、難代謝性で毒性も低いものと考えられてきた。しかし、近年、炭素数10のペルフルオロデカン酸は残留性も高くさまざまな障害を引き起こす可能性があることが指摘されている。本研究ではPFCAの生体への影響を改めて評価するとともにその作用メカニズムの解明を試みた。まず、炭素鎖長7から10までのPFCAをラット腹腔内に投与し、種々の臓器を摘出して顕微鏡下で観察した。すべての化合物で線維素性腹膜炎を起こしていた。炭素数8以上のPFCAの投与によって肝腫大と限局性の壊死が認められ、また、血清脂質は低下傾向を示した。さらに炭素数9、10の化合物によって肝細胞と近位尿細管上皮細胞に微細脂肪滴の貯留がみられ、血清ビリルビンが高値を示した。肝臓のトリグリセルドを定量したところ対照の5-10倍であった。炭素数8以上のPFCAに認められる肝腫大はペルオキシソーム増殖作用に伴うもので、構造の異なる他のペルオキシソーム増殖薬によっても起こることから毒性評価から除外した。炭素数長9、および10のPFCAにみられる脂肪滴の貯留機構を検討した。〔3H〕glycerolを頸静脈から投与して肝臓のグリセロ脂質中への取り込みを測定することによって合成速度を調べたところ、ホスファチジルコリンの合成は炭素数10の化合物(C10)の投与によって亢進していたがトリグリセリドの合成速度には変化がなかった。

また、肝細胞におけるβ-酸化速度はC10投与によってむしろ数倍増加した。一方、血清中の脂質は低下していた。これらの結果から炭素数9、10のPFCAによる肝臓の脂肪蓄積は肝臓からのトリグリセリドの分泌が低下しているためであることが示唆された。前年度の研究でフッ素系界面活性剤であるペルフルオロ脂肪酸(PFCA)はのうちペルフルオロノナン酸やペルフルオロデカン酸には肝臓や腎臓に脂肪を蓄積させる作用があることが明かとなった。また、この脂肪蓄積作用は炭素鎖長の長いPFCAほど強かった。本年度はこれらの結果をふまえて、なぜ、PFCAの脂肪蓄積作用が炭素鎖長によって異なるのかを調べるとともに、脂肪蓄積のさらに詳しいメカニズムと脂質代謝全般に対する影響をあわせて検討した。まず、PFCAの微量定量法を開発し、肝臓のPFCA残存量を比較した。その結果1.炭素鎖長の長いPFCAほど肝臓に高濃度蓄積すること、2.PFCAの種類によらず、肝臓のPFCA濃度と肝臓のトリグリセリド(TG)蓄積量には高い相関が認められることが明かとなった。したがって、肝臓への残存性が炭素鎖長の異なるPFCA間で異なるために作用の強さに違いが生じるものと考えられた。前年度の研究ではPFCAは肝臓の脂肪酸消費をむしろ亢進させること、TGの合成速度には影響しないことを示したが、本年度はPFCAを投与したラットにおいてVLDLの分泌速度が著しく低下していることを見いだした。血清脂質の低下を考え合わせると、VLDL分泌抑制がPFCAよる肝TG蓄積の主要因であることが示唆された。一方、PFCAの脂質代謝酵素に対する影響を広範に検討したところ、PFCAが脂肪酸代謝酵素、およびリン脂質合成酵素の活性を広く変動させること、また、PFCAの炭素鎖長によってその強さが異なる事が明かとなった。TG蓄積作用、脂肪酸不飽和化酵素活性、および1-アシルグリセロホスホコリンアシルトランスフェラーゼ活性はPFCAによりいずれも上昇するものの、これらの3者間に相関はないことから、それぞれ異なる機構によって引き起こされていることが推察された。PFCAの生体作用の一つである肝ペルレオキシソーム増殖作用はラットにおいて性差があることが知られている。本年度は炭素鎖長の異なるPFCAのペルオキシソームβ酸化酵素誘導作用を雌雄ラットで比較した。雌雄ラットともに炭素鎖長の長いPFCAほど強い誘導能を示し、また、炭素数8および9のPFCA(C8,C9)は雌ラットより雄ラットに強い作用を示した。肝臓におけるPFCAの残存量とペルオキシソーム酵素活性には高い正の相関が認められた。PFCAの濃度が0.5μmol/g liverを超えると同活性は飽和を示し、それ以上高濃度になっても活性のさらなる上昇は認められなかった。このため、肝臓の残存量が前述の値を超えた場合には残存量に性差があっても酵素活性には差がないものと考えられた。マウスについても同様の実験を試みたところ、マウスはラットよりも一般的にPFCAの残存量が高く、そのためラットではほとんど検出されないC6やC7も肝臓から検出されるとともに、これらのPFCAによるペルオキシソームβ酸化酵素誘導が観察された。また、マウスでも雄は雌よりもPFCAの肝残存性が高かった。PFCAは体内でまったく代謝を受けないので、PFCAの排泄経路を検討した。
脳神経系におけるRunx3転写因子の機能解析

これまでの研究からRunx転写因子ファミリーは発生・分化過程におけるマスター遺伝子とも言える極めて重要な役割を果たしており、特にRunx3は固有感覚性後根神経節(DRG)ニューロンの軸索投射に必須であることが示されている。しかしながらRunx3の神経発生における機能は不明な点が多い。本研究では脳神経節におけるRunx3の機能を明らかにすることを目的とする。昨年度、新生児Runx3欠損マウス三叉神経節において神経栄養因子受容体TrkB陽性細胞数が増加し、TrkC陽性細胞数,神経ペプチドSomatostatin陽性細胞が増加していることを明らかにした。本年度は,この変化が発生過程のどの時期から認められるかを調べ、胎生13.5日目から、TrkB,TrkC陽性細胞数が新生児期と同様の変化を示していることを明らかにした。一方、Somatostatin陽性細胞数に有意な差は認められなかった。また、胎生12.5および13.5日目Runx3欠損マウスでの抗TrkC抗体を用いたホールマウント免疫染色法により三叉神経節からの上顎領域への神経投射線維においてTrkC免疫陽性反応の減弱が認められた。また、抗ニューロフィラメント抗体を用いたホールマウント免疫染色法では顔神経領域への神経繊維投射において野生型と比べRunx3欠損マウスで一部投射の異常が観察された。以上の結果はRunx3が三叉神経節神経細胞の発生および軸索投射に発生の早い時期から関与していることを示唆する。これまでの研究からRunx転写因子ファミリーはある種の細胞の発生・分化過程におけるマスター遺伝子とも言える極めて重要な役割を果たしていることが示されている。近年、Runx3は発生過程の神経系においても発現することが明らかとなり、Runx3が固有感覚性後根神経節(DRG)ニューロンの軸索投射に必須であることが示されている。本研究では脳神経節におけるRunx3の解析により神経発生でRunx3の機能を明らかにする事を目的とする。本年度は,他のマーカー抗体との二重染色を目的としてモルモットを用いたRunx3特異的ペプチド配列を抗原とした抗Runx3抗体の作製を行った。特異性検定にはRunx3欠損マウスおよび野生型マウスのDRGを用いた免疫染色法を行い、野生型マウスで陽性かつ欠損マウスで陰性であることを指標とした。得られた抗血清のペプチド抗原での精製も行ったが、結果としてRunx3のみを特異的に認識する抗体は得られなかった。しかしながら、平行して行っていた市販品の抗Runx3抗体の特異性確認の中から特異的な抗Runx3抗体を選定できた(この抗体が市販されたのは本研究開始後である。)。また、Runx3遺伝子欠損マウスを用いた組織学的解析により三叉神経節ニューロンの変化を調べた結果、新生児Runx3欠損マウス三叉神経節において、野生型マウスと比べ、神経栄養因子受容体であるTrkB陽性細胞数が増加し、TrkC陽性細胞数が減少していた。また、それぞれの増加数および減少数はほぼ同数であった。全細胞数には変化は認められなかった。これらの結果から、Runx3がTrkB陽性細胞数とTrkC陽性細胞数の分化に関わる可能性が示唆された。
ナノ空間インピーダンス測定によるウイルスセンシング

本研究は、ナノ流路とナノ流路を挟み込むように作製したナノギャップ電極を有する検出部によりウイルスの電気インピーダンス信号を検出し、電気等価回路モデルを用いた解析を行いて等価回路パラメータを抽出することで、電気インピーダンス信号から各ウイルスの成分・構造を識別する手法を確立することを目的としている本年度は、前年度までに開発した500 nmギャップのナノギャップ電極を用いて、200kV/m以上の高電界を印加しながらインピーダンス計測と解析を行った。本計測条件では、ナノギャップ間の計測場に多粒子が存在すると推定されるが、ウイルス種に固有のインピーダンススペクトルを検出できた。さらに、特定の周波数のインピーダンス値の実部と虚部を抽出することで、濃度に依存せず3種のウイルスを識別できることを示した。また、ウイルス粒子を楕円球殻と仮定し、ウイルス粒子周囲に電気二重層が存在すると仮定した解析モデルを考案し、電気インピーダンス測定データの解析を行った。本手法を用いた解析では,100kHz以上の周波数領域では理論値と実測値が良く一致するものの、それよりも低周波数の領域においては、理論値と実測値が大きく剥離する結果となった。この原因としては,高電界下にて生じる誘電泳動による粒子の移動、また粒子間の相互作用などの複雑な現象をモデルに組み入れていないことが考えられ、これらを考慮した解析モデルの開発が今後必要である。本年度の計測は多粒子系の計測であるが、目的とするナノ流路内への単一粒子の安定した送液と計測が同時に可能なデバイスには未だ至っていない。今後はナノ流路の活用だけでなく、送液が容易なマイクロ流路の計測部への活用や、マイクロ流路内に粒子を1個ずつ送り込める機構の組込により単一ウイルス粒子の計測を行うことも検討している。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,ナノ流路とナノ流路を挟み込むように作製したナノギャップ電極を有する検出部によりウイルスの電気インピーダンス信号を検出し,電気等価回路モデルを用いた解析を行いて等価回路パラメータを抽出することで,電気インピーダンス信号から各ウイルスの成分・構造を識別する手法を確立することを目的としている。平成25年度には, (1)ナノ流路内送液性の改善と(2)ナノ空間インピーダンス測定によるウイルスセンシングの有効性の検討を行い,以下の結果を得た。(1)ボンディングプロセスなど作製プロセスの改善を行い圧力印加時の溶液リーク低減を行うことで,圧力によりナノ流路内への送液・流路内の流量の制御が可能となった。(2)ナノギャップ電極部分にウイルスを含むサンプル溶液を滴下しナノギャップ電極間を溶液で満たした後にインピーダンス測定を行い,電気等価回路モデルを用いて大きさ・形状の異なる5種類のウイルス(インフルエンザウイルス, Qβファージウイルス, GAファージウイルス,バキュロウイルス,タバコモザイクウイルス)の電気抵抗成分,電気容量成分の解析を行った。解析の結果,電気抵抗はウイルスの大きさにおおよそ比例した値を見せた。また細長い形状をしているウイルスは,球状に近いウイルスよりも比較的高い電気容量値を見せた。これらの結果から,ナノ空間でのインピーダンス測定により,ウイルスの形状・大きさによる情報を得ることができることが分かった。ナノギャップ電極を用いたウイルスセンシングの有効性を検討するために,ナノギャップ電極を埋め込んだ石英基板上にシリコーンゴム製測定チャンバーを設けたデバイスを用いて,インピーダンス計測を行った。ナノ流路を用いた単一粒子計測でなく,電場中に多粒子が存在し得る計測となっている。インピーダンス計測に関しては,大きさや形の異なる3種のウイルス(バキュロウイルス,タバコモザイクウイルス,インフルエンザウィルス)を,それぞれウイルスのみを含むよう予めフィルタリングし,バッファ溶液を1 mM KCl溶液で置換したサンプル溶液を用いた。500 nmギャップのナノギャップ測定電極を用いて,ウイルス濃度を変えながらインピーダンス計測を行ったところ,計測場に粒子数個程度が存在すると推定されるウイルス濃度においてもインピーダンス信号を検出できた。従って,ナノギャップ電極を活用した高電場下でのインピーダンス計測により,ナノ流路内での単一粒子計測においてもウイルスを検出できる可能性を示したといえる。ナノギャップ電極間での高電場(数百kV/m以上)により生じる誘電泳動力によって電場の集中する電極エッジ付近へと粒子が引き寄せられ信号が増幅されたと考えられる。また,ウイルスの種類によって固有のインピーダンス信号を検出でき,インピーダンス実部・虚部のピーク値とピーク周波数から濃度に依存せず3種のウイルスを識別できることを示した。

本手法を用いた解析では,100kHz以上の周波数領域では理論値と実測値が良く一致するものの、それよりも低周波数の領域においては、理論値と実測値が大きく剥離する結果となった。この原因としては,高電界下にて生じる誘電泳動による粒子の移動、また粒子間の相互作用などの複雑な現象をモデルに組み入れていないことが考えられ、これらを考慮した解析モデルの開発が今後必要である。本年度の計測は多粒子系の計測であるが、目的とするナノ流路内への単一粒子の安定した送液と計測が同時に可能なデバイスには未だ至っていない。今後はナノ流路の活用だけでなく、送液が容易なマイクロ流路の計測部への活用や、マイクロ流路内に粒子を1個ずつ送り込める機構の組込により単一ウイルス粒子の計測を行うことも検討している。ナノ流路内の送液性,計測に用いるためのウイルスサンプルのフィルタリングに課題があり,これらの解決に取り組んでいたため,インピーダンス計測と解析は予定よりも進んでいないのが現状である。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,ナノギャップ電極から得られるインピーダンス計測を行い,ウイルスの大きさ・形状を識別する手法の確立を目指す。昨年度までに開発した,石英ガラス基板にナノギャップ電極を埋め込んだ測定デバイスを用いて,予めウイルスのみを含むようにフィルタリングしたウイルス溶液のインピーダンス計測を行う。計測したウイルスの電気インピーダンスを誘電緩和理論に基づき解析し,ウイルスの電気的パラメータの抽出を行う。ナノギャップ電極を用いれば,電極破壊を起こさない程度の電圧で高電場を生じさせることができるが,この高電場中での誘電泳動を利用したインピーダンス計測の高感度化も検証する予定である。また現状では,ウイルス粒子を含むサンプル溶液をナノ流路内に流して計測を行う際に,ナノ流路内にウィルス粒子が詰まる問題が生じており,これを解決するために,ナノ流路表面への親水性ポリマー材料のコーティングを検討している。ナノギャップ電極を用いてウイルスの大きさ・形状による電気的信号の違いを検出することで,ナノ空間インピーダンスによるウイルス検出の有効性を実証することができた。圧力送液を行うことで送液性・流量の制御性は向上したが,ナノ流路内でウィルスが詰まったり,ナノ流路入口付近でウイルスが流路壁面に付着するといった課題は未だ残っている。今後はウイルス粒子を流路内に流してナノ流路内での電気的検出の実証を試みる。ナノ流路内にウイルス粒子を流すことができていないという課題に対して,高圧力に耐えるようボンディングプロセスを更に改善し,また生体材料の吸着防止に効果があるMPCポリマーをナノ流路内にコーティングするなど表面処理を行うことで対応する。ナノ流路内にウイルス粒子を流しウイルス1個からの電気的信号を検出した後,ウイルスの大きさ・形状・構造などの違いによる電気信号の違いを解析していく。
２０世紀ルーマニア亡命者の文学における「祖国」表象についての文化的研究

2016年度が特別研究員としての最終年度であったが、ニヶ月間の育児休暇取得のため、その分2017年度4月、5月のニヶ月に繰り越された。以下は、その間なされた研究の成果・実績についての概要である。本研究は、ルーマニア亡命詩人が、その流謫の生における故国喪失・他者の土地文化との遭遇を通していかに、文学的実存を変化させ、「祖国」表象を特徴づけてきたか明らかにするものである。ルーマニアからベルン(スイス)、リオ・デ・ジャネイロ(ブラジル)、シアトル、ホノルル(アメリカ合衆国)と移り住みながら、土地々々に根差す文化や芸術、政治に深く関わってきた詩人シュテファン・バチウの生涯と詩に焦点を当て、現在博士論文を書き進めている。本年度の研究期間における成果・実績としてあげられるのは、文献上たいへん価値のある資料群をルーマニアへの研究滞在中に発見できたことにある。詩集、エッセー、回顧録、詞花集などあわせて100を越え、新聞記事は7000を越えるといわれているバチウの作品群、しかもそれぞれが少部数発行であるといわれるそれは、入手するだけでも困難を極める。しかし、彼が客死して後、散逸してしまったホノルルにおける蔵書の大分が、ルーマニア学術院という研究機関に人知れず収められていることがわかり、それを調査・渉猟した。とりわけ未出版である自伝『死者はコーヒーを飲まない』を始めとする手稿群を発見できたことは、本研究に大きな進展をもたらした。彼の文学活動が大きく展開し、世界規模に広がっていったラテン・アメリカ時代の、具体的な動向を明らかにする資料は少なく限られていたが、これらの手稿が参照されることで、その詩と生涯の評伝的記述がより精緻になされることになる。詩人と生前に親交のあった編集者や詩人を訪ね、現代におけるその生涯と詩の価値、受容について意見交換できたことも、博士論文の執筆に大きく貢献している。29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度においては、博論執筆のために不可欠な情報の蓄積、分析手法の確立を目標に研究を行った。アンドレイ・コドレスクやシュテファン・バチウといったルーマニアを亡命した代表的な作家たちの文学と祖国との関係性を考察するため、祖国ルーマニアを訪ね、作家たちの亡命先での足跡を辿り、一次文献や研究資料の収集・渉猟・分析を行った。2014年6月8月にかけて、ルーマニア、ドイツ、フランスにて在外研究調査を行った。ルーマニアにおける調査では、バベシュ・ボヨイ大学文学部「想像力についての研究」センターの主任であるルクサンドラ・チェセレアヌ教授から多大な助力を得ることができた。彼女はコドレスクとも親交をもつ詩人であり、彼が40年振りにルーマニア語で書くこととなった交換詩『赦された潜水艦』の共著者である。この書物は、亡命作家と祖国の作家の交換詩として話題を呼ぶとともに、何よりコドレスクが、本書の執筆・出版を機に亡命先アメリカからルーマニア文学の世界へ帰還を遂げたことにおいて、ルーマニア亡命文学の現在の動態を考察する上で、最も重要な作品となった。滞在中、チェセレアヌ教授に、幾度となくインタビューを行うことができ、コドレスクの文学的変遷やルーマニア的な要素、同書の成立の経緯などを明らかにできた。この成果を口頭発表「祖国への帰還と言語の回帰ールーマニア亡命詩人アンドレイ・コドレスクの『赦された潜水艦』」(世界文学・語圏横断ネットワーク、2014年9月、京都:立命館大学)にて報告した。同書に焦点をあてて分析を試みた本報告は、ロシア・東欧文学分野のなかで未だ十分に研究されていないルーマニア文学のアクチュアリティを世界文学的視野の中で描きだした意味において、また同地域出身の亡命者たちが冷戦終結後、祖国との関係をいかに更新することとなったのか、そのあり方の多様性を新たに提示した意味において、多分に価値あるものと考えられる。本年度は、ルーマニア亡命詩人シュテファン・バチウの彷徨の人生とその詩の変遷が、越境と混淆、流動を旨とする20世紀文学において如何なる価値をもつのかを明らかにすべく、研究を進めた。4月9月にはルーマニアのクルージュ・ナポカ、9月3月にはスイスのチューリッヒにおいて在外研究を行った。いずれもバチウの亡命先の都市であり、詩人についての同地にしかない文献資料を入手・渉猟することができた。在外研究の成果として以下の業績があげられる。バチウとも個人的親交のあった詩人管啓次郎によるエッセー「ワイキキのジョルジューホルヘ・ルイス・ボルヘス」(『コヨーテ読書』所収)をルーマニア語訳し、同国の代表的文学誌『星』Steaua,2015年5・6月合併号に投稿。掲載・出版された。また同号において、管による詩群Agend'Arsより抜粋した詩をルーマニア語に翻訳し投稿、掲載された。同国の文化的特異性を探るためのフィールドワークの成果として、『トランシルヴァニアをめぐる詩的地理学』と題した小論をルーマニア語で執筆、『星』2015年9月号に掲載、出版された。また、ドナウ川最下流域の都市スリナのフィールドワークにおいては、採取した同地の伝説や言い伝えをもとにルーマニア語で執筆した文章「投瓶通信と白髪の少女」と「光の橋」が文学誌『星』(10月号、11月号)に掲載・出版された。

2015年10月より翌年3月まで、スイス・チューリッヒ工科大学と日本学術振興会の間で実施された「日本・スイス若手研究者交流プログラム」に参加。チューリッヒ大学ロマンス語圏学科のクリスティーナ・フォーゲル教授との共同研究は、バチウのテクスト読解と議論を中心に行われた。その成果を「沈黙の祖国ーシュテファン・バチウの『千を越える四行詩』」(日本語にて執筆)、「ルーマニアの群島詩人シュテファン・バチウ」(英語にて執筆)という二つの論文にまとめた。1当初計画において設定されていた博士論文執筆の前提となる文献資料・調査において、予定通りの成果をあげることができた。ルーマニアにおける在外研究において、各地に散在したシュテファン・バチウの著作、その文学に関する資料を収集することができ、また彼の知人(彼の著作を刊行していたアルドゥス出版の編集者たち)やその文学を継承しようとする人々(シュテファン・バチウ記念館やルーマニア作家協会)を訪ねインタビューを行うことができた。現代アメリカ文学の代表的詩人アンドレイ・コドレスクともルーマニアにて出会い、個人的親交を結ぶことができた。ルーマニアの亡命詩人である彼からは、バチウはじめ数多くの詩人について詳細かつ有益な情報を得ることができた。ルーマニアの文化的特異性を理解するための各地へのフィールドワークも予定通り実施することができた。10月から行われたスイス・チューリッヒ大学での共同研究は、バチウのスイス時代についての資料収集を可能にし、バチウ作品についてより深い読解を促すものとして大変貴重なものであった。2それら一連の研究の成果を継続的に執筆、発表することができた。ルーマニアでの在外研究の成果は、文学誌『星』Steauaに連載され、これらの文章は、ルーマニアの外部からルーマニアの土地・文化景観を論じたものとして、同地にはこれまで見られなかった文化表象のあり方を提示している。その意味で、同国の亡命文学受容においても価値あるものと考えている。スイスにおける共同研究の成果として二本の論文を執筆することができた。それがきっかけとなり2016年6月12-15日にスイスにて行われる国際シンポジウEcoled'ete-Polyphonies Romanes-に招待され、報告することとなった。本報告は忘却された亡命者たちの文学をルーマニア外部において紹介することのできる貴重な機会となるはずである。当該年度は、前年度までの文献資料調査において不十分であった部分を補足するための追加調査と、博士論文の執筆に集中した。研究実績としては、2016年6月12日15日にスイス・ルツェルン州ヴィツナウで行われた国際シンポジウム「ロマンス諸語の多言語交響」(チューリッヒ大学ロマンス語圏研究科主催)において、口頭発表を行ったことがあげられる。ルーマニア亡命詩人の系譜を描こうとする本研究の中心的課題である「亡命詩人シュテファン・バチウの文学と生涯」について概説を述べ、詩人が亡命の終着地ハワイにおいて創刊し四半世紀にわたって世界の各地域へと届けた文学誌MELEに焦点を当てながら、その文学における海を越えた詩の連帯、文化混淆性・越境性、複数言語の交響性について考察を展開した。世界文学上、顧みられるべきその価値にもかかわらず、彼の文学はこれまでまったくといっていいほど論じられていない。