hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
造礁サンゴの骨格記録に基づく過去1万年間の表面海水温の精密復元

研究期間中,活発なフィールドワークと室内作業を行ない,基礎的データの蓄積を進めると同時に,成果をまとめた.中でも,本研究の大きな成果は,以下の2点である.鹿児島県喜界島の完新世サンゴ礁段丘の各面から,続成作用による影響がないと判断した化石サンゴを2群体ずつ選び,骨格伸長に伴う同位体非平衡の補正をした上で,年平均表層海水温を算出した.その結果,現在の喜界島周辺の年平均表層海水温(25.4°C)に対し,8.16.3kaには現在と同じかあるいはわずかに低い,6.33.1kaには現在よりも約3°C低い,3.11.4kaには現在よりも約1°C弱低いという海水温変動が推定された.しかし,同一群体の同時期に形成されたと考えられる骨格部位の間ですら最大で約5°Cのばらつき持っていた.サンゴ礁の分布域の北縁付近にある喜界島の完新世サンゴの骨格記録との比較のために,より低緯度にあるグアム島の現世サンゴの骨格記録を検討した.Nino3.4海域の水温偏差に基づいて,Guamの気候はエルニーニョ期間・ラニーニャ期間・通常期間に区分される.酸素同位体比-海水温の相関は,-0.66(通常時),-0.81(エルニーニョ時),-0.48(ラニーニャ時)となり,期間の間で差が認められた.この原因は,次のような理由による.エルニーニョ時にはWPWP(西太平洋暖水塊)が東進し,WPWPを取り巻く低温水が北西太平洋域から南下するため,グアムにおける冬季の水温が27°C以下に低下する.逆にラニーニャ時にはWPWPの西進により,冬季水温が高くなる(28°C以上).このような海洋環境の差異によってグアム周辺海域の水温の年較差に違いが生じ,その結果,サンゴ骨格の酸素同位体比に及ぼす海水酸素同位体比変化の影響が相対的に変化し,各期間の相関における有意な差として現出する.研究期間中,活発なフィールドワークと室内作業を行ない,基礎的データの蓄積を進めると同時に,成果をまとめた.中でも,本研究の大きな成果は,以下の2点である.鹿児島県喜界島の完新世サンゴ礁段丘の各面から,続成作用による影響がないと判断した化石サンゴを2群体ずつ選び,骨格伸長に伴う同位体非平衡の補正をした上で,年平均表層海水温を算出した.その結果,現在の喜界島周辺の年平均表層海水温(25.4°C)に対し,8.16.3kaには現在と同じかあるいはわずかに低い,6.33.1kaには現在よりも約3°C低い,3.11.4kaには現在よりも約1°C弱低いという海水温変動が推定された.しかし,同一群体の同時期に形成されたと考えられる骨格部位の間ですら最大で約5°Cのばらつき持っていた.サンゴ礁の分布域の北縁付近にある喜界島の完新世サンゴの骨格記録との比較のために,より低緯度にあるグアム島の現世サンゴの骨格記録を検討した.Nino3.4海域の水温偏差に基づいて,Guamの気候はエルニーニョ期間・ラニーニャ期間・通常期間に区分される.酸素同位体比-海水温の相関は,-0.66(通常時),-0.81(エルニーニョ時),-0.48(ラニーニャ時)となり,期間の間で差が認められた.この原因は,次のような理由による.エルニーニョ時にはWPWP(西太平洋暖水塊)が東進し,WPWPを取り巻く低温水が北西太平洋域から南下するため,グアムにおける冬季の水温が27°C以下に低下する.逆にラニーニャ時にはWPWPの西進により,冬季水温が高くなる(28°C以上).このような海洋環境の差異によってグアム周辺海域の水温の年較差に違いが生じ,その結果,サンゴ骨格の酸素同位体比に及ぼす海水酸素同位体比変化の影響が相対的に変化し,各期間の相関における有意な差として現出する.本研究の目的は,造礁サンゴ化石(ハマサンゴ)の酸素同位体比および金属濃度から,過去1万年間の表面水温を精密に復元することである.この目的達成のためには,(1)続成作用を被っていないサンゴ化石が大量に得られること,(2)その年代が過去1万年を網羅すること,という2つの条件を満たす場所を選定する必要がある.そこで,琉球列島の中で,完新世段丘が最もよく発達する喜界島で試料を採取することを計画した.喜界島の全域にわたる慨査の結果,南部の荒木海岸に発達する完新世段丘を構成する堆積物は,主に礁斜面上部で形成されたもので,非常に多くのハマサンゴを含むことが分かった.そこで,本研究では荒木を主たる研究試料の採取地点とすることに決定した.試料の採取に先立って,海岸にほぼ直交する測線を4本設定し,これらの測線に沿って光波測量計を用いて段丘地形を詳細に調べた.その結果,本地点に4面の段丘が発達することが判明した.また,測線に沿って約10m間隔で1mx1mの方形区を設置し,化石サンゴ群集の定量的な調査を行い,それぞれの段丘内における堆積環境(サンゴ礁の微地形との対応関係)を詳細に決定した.

これらの地形・堆積物の調査終了後にハマサンゴ群体を採取した.すべての採取群体について,産状の写真記録をとり,産出位置を光波測量計で測定した.採取した個体数は約100個である.現在,これらの群体を約6mm厚のスラブにし,軟X線写真を撮影し,骨格の年輪を観察する作業を進めている.一方,サンゴの炭素・酸素同位体比を大量に分析するために導入した安定同位体比質量分析計delta S用炭酸塩自動分析システムは,立ち上げ作業を完了し,現在順調に稼動中である.今年度は,本研究の関連資料であるグアム島産ハマサンゴ群体の分析を行い,過去13年間の温度および塩分変化を詳細に復元することができた.今年度は,鹿児島県喜界島に発達する4面の隆起サンゴ礁段丘から採取したハマサンゴ群体の酸素同位体比に基づいて,それらの生息当時の年平均表層海水温を算出するとともに,続成によって炭素・酸素同位体比記録がどのように改変されるかについて検討した.なお,4つの段丘の形成年代は陸側から8.16.3,6.34.1,4.13.1,3.11.4kaであり,化石サンゴは採集された段丘面の形成年代の範囲に生息していたと考えた.続成作用:続成作用によって生じた方解石の含有量と炭素・酸素同位体組成の関係を検討した.その結果,炭素同位体比-酸素同位体比のクロスプロット上で,方解石を含む試料の炭素・酸素同位体比は方解石を含まない試料に比べてばらつきが大きく,この傾向は炭素同位体比でより顕著であることが明らかとなった.また,陸上での続成作用により生成する方解石セメントは,サンゴが形成するアラレイシ骨格と類似した炭素・酸素同位体緯成であり,特に両者の酸素同位体比は近い値にあることが判明した.このような方解石の存在は,サンゴ骨格本来の同位体組成をゆがめるものであり,サンゴ骨格の同位体組成を利用した古環境解析では,方解石を全く含まないサンゴ骨格のみを用いる必要がある.古水温:現在の喜界島周辺の年平均表層海水温は25.4°Cである.8.16.3kaの平均海水温は.現在と同じかあるいはわずかに低く見積もられた.また,6.33.1kaには平均海水温は現在よりも約3°C低く,3.11.4kaには現在よりも約1°C弱低かったという結果が得られた.しかし,同一群体から得た複数の骨格部位を用いて算出した古水温は,最大で約5°Cのばらつきをもつ.このことは,古水温を算出する際,ある化石サンゴ骨格の任意の部位の酸素同位体比から古水温を算出しても,その値には大きな誤差が伴うものであることを意味する.平成14年度は,活発なフィールドワークと室内作業を行ない,基礎的データの蓄積を進めると同時に,これまでの成果をまとめた.中でも,今年度の大きな成果は,以下の2項である.鹿児島県喜界島の完新世サンゴ礁段丘の各面から,続成作用による影響がないと判断した化石サンゴを2群体ずつ選び,骨格伸長に伴う同位体非平衡の補正をした上で,年平均表層海水温を算出した.その結果,現在の喜界島周辺の年平均表層海水温(25.4°C)に対し,8.16.3kaには現在と同じかあるいはわずかに低い,6.33.1kaには現在よりも約3°C低い,3.11.4kaには現在よりも約1°C弱低いという海水温変動が推定された.しかし,同一群体の同時期に形成されたと考えられる骨格部位の間ですら最大で約5°Cのばらつき持っていた.サンゴ礁の分布域の北縁付近にある喜界島の完新世サンゴの骨格記録との比較のために,より低緯度にあるグアム島の現世サンゴの骨格記録を検討した.Nino3.4海域の水温偏差に基づいて,Guamの気候はエルニーニョ期間・ラニーニャ期間・通常期間に区分される.酸素同位体比-海水温の相関は,-0.60(通常時),-0.76(エルニーニョ時),-0.45(ラニーニャ時)となり,期間の間で差が認められた.
高次元Qファノ多様体と有理連結多様体の双有理幾何学的研究

本年度は、高次元Qファノ多様体を対象として、双有理剛性に関わる問題を中心に研究を行った。双有理剛性はIskovskikh-Maninにより3次元4次超曲面の非有理性を示す際に導入された概念で、その後も極小モデル理論の進展と相まって進展を続けている。双有理超剛性を有するファノ多様体の安定性に関する研究を尾高氏と共同で行った。結果としては、双有理超剛性を有するファノ多様体は、ごく弱い付加条件の下にスロープ安定である、ということを示した。代数多様体のスロープ安定性は、ベクトル束のスロープ安定性の類似として導入された概念である。双有理(超)剛性と(スロープ)安定性という出自からして全く異なる二つの間に関連性を見いだすことに成功した。脱安定化部分スキームが、双有理剛性における極大特異点に対応するという見通しのよい証明が与えられた。スロープ安定性よりも強いK安定性を示すことがより重要な問題として残っている。ファノ多様体のK安定性は、ケーラー・アインシュタイン計量の存在と密接に関係しているため、非常に興味深い問題である。上記のものと平行して、3次元Qファノ重み付き完全交叉の森ファイバー構造を決定する研究を行った。Corti-Pukhlikov-Reidによって3次元Qファノ重み付き超曲面は全て双有理剛性を有することが示されている。一方で、余次元2の3次元Qファノ重み付き完全交叉の多くは双有理剛性を有しないことがわかる。現段階において、それらのうちで双有理剛性を有するものを決定し、有しないもののうちの多くの対象についてその森ファイバー構造を決定することに成功している。Qファノ多様体の双有理幾何学的な観点からの明示的な研究ということで、本年度の研究は順調に経過している。計画当初は正標数還元手法による研究を予定していたが、その手法を修正することで3次元重み付き完全交叉の研究につながり、さらには申請者が思いもよらなかった安定性の研究につながった。双有理剛性に関わる研究は、自己双有理写像の研究と密接に関係するため当初の研究の目的に沿った研究が遂行できている。3次元Qファノ完全交叉に関する本年度の研究を継続し、余次元2の3次元Qファノ重み付き完全交叉の森ファイバー構造を決定することを目標とする。自己双有理写像に関する研究も行う。
内発的動機づけの生起および変容の神経基盤

内発的動機づけに脳内で影響を及ぼす要因を明らかにするために、ストップウォッチ課題遂行中の脳活動を機能的磁気共鳴画像法によって計測した。ストップウォッチを自分で選べる「自己選択条件」を人は好み、課題成績も上がった。失敗に対する前頭前野腹内側部の活動低下も、自己選択条件では消失した。失敗を次の成功へと結び付ける機構が前頭前野腹内側部に備わっており、これが、自己決定感が動機づけを高め課題成績を上昇させることを示唆する。また線条体は、失点を回避する成功よりも、得点をアップする成功に強く反応した。成功接近の方が失敗回避よりも脳内報酬系の活性化の度合いが大きく、動機づけ向上の効果が高いことを示唆している。自己決定感の内発的動機づけへの影響の神経基盤を明らかにするため、31名の被験者に、毎試行で呈示される2つの異なるデザインのストップウォッチのうちの一方でストップウォッチを5秒で止める“ストップウォッチ課題"を行って貰った。課題遂行中の脳活動をfMRIによって測定し、使うストップウォッチを自分で選べる自己選択条件と、コンピュータによって選ばれる強制選択条件とで、脳活動を比較したところ、先行研究と一致して、どちらの条件かを示す手がかり刺激提示期に、自己選択条件で有意に高い活動が、帯状回前部、島皮質、線条体、および中脳において見られた。また、成功/失敗の結果が呈示される期間の活動では、失敗に対する前頭前野腹内側部における活動低下が、自己決定感によって消失することが分かった。この結果は、英国の科学雑誌“Cerebral Cortex"に掲載された。もう一つの着目点である「接近/回避フレーム」が内発的動機づけに影響を与える神経基盤を明らかにするため、成功すると得点がアップする「成功接近ブロック」、失敗すると得点がダウンする「失敗回避ブロック」、得点が変化しない「対照ブロック」を用意して、20名の被験者に全ての条件でストップウォッチ課題を行って貰った。さらに、自分のユニークさへの動機も内発的動機づけの一成分であると考えられたため、自分らしいユニークな商品に対する価値づけの神経基盤を明らかにするために、オリジナルのスマホカバーをどれだけ欲しいかを評定する課題を29名の被験者に行って貰い、課題遂行中の脳活動をfMRIによって計測した。その結果、限定商品を評価するときに縁上回の活動が有意に低下し、ユニークさを求める性格傾向が強いほど、この低下の度合いが大きいことが明らかになった。この成果は、国際学会(Neuroscience2013およびNeuroeconomics2013)で発表した。平成24年度は、予定通り、自己決定感の内発的動機づけへの影響を調べる課題を作成し、31名の被験者で行動実験を行った。この実験では、毎試行で呈示される2つの異なるデザインのストップウォッチのうち、その試行で使うストップウォッチを自分で選べる自己選択条件と、コンピュータによって選ばれる強制選択条件とがランダムな順序で用意された。事後的にどちらがより楽しかったかを尋ねたところ、自己選択条件の方が楽しかったと答えた被験者が有意に多かった(p<0.0001, binomial test)。また、課題自体の困難度は条件間で全く差が無かったにも関わらず、成功率も自己選択条件の方が、強制選択条件よりも有意に高かった(p<0.05, t-test)。31名のうち27名については、fMRIを用いた脳計測実験も行った。その結果、自己選択条件の試行が始まる手がかりを呈示した直後の期間に、強制選択条件の手がかり呈示直後と較べて、有意に高い活動が、帯状回前部、島皮質、線条体、および中脳において見られた。このことは、先行研究(Leotti & Delgado, 2011)と一致する。この結果は、自己選択条件においては、特に失敗に対するネガティブな感情が抑えられ、次の試行で成功するための情報としてポジティブに捉えることによって、動機づけと成功率を高められるプロセスに、前頭前野腹内側部が独自の重要な機能を有していることを示唆している。これらの研究成果は、日本神経科学大会で発表したほか、脳と心のメカニズム冬のワークショップでの招待講演でも発表し、現在は学術雑誌に論文投稿中である。「接近/回避フレーム」が内発的動機づけに影響を与える神経基盤を明らかにするため、成功すると得点がアップする「成功接近ブロック」、失敗すると得点がダウンする「失敗回避ブロック」、得点が変化しない「対照ブロック」を用意して、19名の被験者に全ての条件でストップウォッチ課題を行って貰った。

課題遂行中の脳活動をfMRIによって測定し、成功接近ブロックと失敗回避ブロックとで、脳活動を比較したところ、成功したときに、成功接近ブロックにおいて獲得できる得点が高いことが分かったときも、失敗回避ブロックにおいて損失を回避できる得点が高いことが分かったときも、線条体を中心とする報酬系の活動は高かった。一方、成功/失敗の結果が分かったときの線条体の活動は、成功接近ブロックで成功して高い得点を獲得したときには高い活動を示したが、失敗回避ブロックで成功して高い得点の損失を回避したときには、そのような活動は見られなかった。これらの所見は、目標達成から遠ざかることからの回避よりも、目標達成に近づくことへの成功の方が、線条体を中心とする脳内の報酬系の活性化の度合いが大きいことにより、成功接近/失敗回避フレームの違いが課題に対する動機づけを変化させることを示唆している。内発的動機づけには、自らの能力についての自信(自己効力感)も大きな影響を与える。そこで、特性的自己効力感の質問紙指標と脳構造との関係を、voxel-based morphometry (VBM)法を用いて調べたところ、楔前部の灰白質体積が、特性的自己効力感の高さと有意な正の相関を示すことが分かった。この所見は線条体や前頭葉における内発的動機づけに、楔前部からの入力が影響を与える可能性を示唆するものであり、本成果は国内外の学会で発表した。26年度が最終年度であるため、記入しない。認知脳科学26年度が最終年度であるため、記入しない。自己決定感による動機づけの亢進とその神経基盤については既に明らかとなり、その成果は学術雑誌に掲載された。接近/回避フレームの影響については、fMRI実験を予定通り終え、現在解析中である。自分のユニークさという内発的動機づけのもう一つの側面についてもfMRI実験を実施し、その成果を国際学会で発表した。当初の予定通り、自己決定感による動機づけ更新を、行動実験で確認し、その神経基盤についても重要な所見を得て、論文投稿中である。今年度は、残る「接近/回避フレーミング効果」の内発的動機づけへの影響の神経基盤について、結果を解析し、論文にまとめ、投稿する。また、自分のユニークさを求める動機づけの神経基盤についても論文にまとめ、投稿する。平成25年度は、予定通り、内発的動機づけに影響を与えるもう一つの要因である「接近/回避フレーミング効果」に着目して研究を進める。応募者らが開発した、内発的動機づけに応じた脳活動を起こすことのできる課題を改変し、被験者に成功接近を意識させるフィードバックと失敗回避を意識させるフィードバックとを分けて用い、条件間で脳活動を比較することにより、内発的動機づけが成功接近欲求と失敗回避欲求にどのように影響されるか、その脳内過程を明らかにし、学術雑誌に発表する。
純金属の水溶液中フレッティング摩耗に関する研究

腐食環境中フレッチング摩耗の機構を明らかにするため、空気中,蒸留イオン交換水中,3.4%食塩水中における純鉄,純銅の摩耗試験を行った。同種金属の組合せで、相対すべり量(片振幅120μm),接触荷重(3kgf)を一定とし、空気中では相対湿度(0-70%)を変数とした。また蒸留イオン交換水中、食塩水中では液中溶存酸素量(0.1-10ppm)と液温(10-40°C)を変数とした。実験結果からフレッチング摩耗に及ぼす水蒸気と水の効果の相違、両溶液中の溶存酸素の効果を調べた。また摩耗率に対する見かけの活性化エネルギの値を求め、炭素鋼や黄銅について先に得られている値と比較した。空気中では、純鉄,純銅ともそれぞれ15,25%の相対湿度で摩耗量の極大値が現れ、それ以上では湿度の増加とともに摩耗が低下する。極大値出現の理由は、適当量の水蒸気が接触面に吸着して酸素の吸着を妨げ、凝着摩耗が優勢になるためである。つぎに蒸留イオン交換水中、食塩水中の摩耗量は、調べた溶存酸素量、液温の範囲内では、湿潤空気中の摩耗量よりも小さい。これは液体の潤滑効果で金属の直接接触が緩和されるためであろう。純鉄の蒸留イオン交換水中の摩耗では溶存酸素の効果は明瞭でない。一方、食塩水中では溶存酸素量の増加とともに摩耗量はわずかに減少し、腐食摩耗に関する従来の実験事実と異なる。用いた接触荷重が大きいため、液体中でも腐食摩耗より凝着摩耗が優勢になったと考えられ、溶存酸素の増加と共に腐食成生物が接触面に堆積して凝着摩耗が減少するのであろう。蒸留イオン交換水中,食塩水中における両金属のフレッチング摩耗量は液温とともに増加する。摩耗率に対する見かけの活性化エネルギは溶存酸素量の値によってあまり変化せず、数Kcal/molのオーダである。この値は先に炭素鋼,黄銅の摩耗で得られた値と等しい。今後、電気化学的手法でこれらの結果を考察していきたい。
保育環境が乳幼児の身体意識や行動特性に及ぼす影響

1研究目的厚生省は少子化傾向に歯止めをかけ働く母親支援の為エンゼルプランをスタートさせた。その代表的な対策に保育時間の延長があり、乳幼児の心身の発達に様々な形で影響を及ぼすと推察される。また核家族化,少子化傾向は早期教育ブームを生んだ。そこで本研究の目的は保育環境が幼児の身体意識にどの様な影響を及ぼすか検討することである。2調査対象3歳児保育所230各家庭養育261名早期学習児75名計566名。3調査内容身体意識調査(1)身体概念-身体部位,動作語認知調査(2)身体像-全身の身体画描かせた後,身体部位を情報呈示し再度描かせた描画サイズ描画率描画得点を算出した。(3)身体図式-片足立ち片足跳び両足跳び方向性ラテラリテイー正中線交叉を一部の幼児に実施した。4結果と考察(1)家庭養育児の特徴(1)身体部位の認知は21部位中19-7部まで認知し個人差が著しかった。(2)動作語の認知は3歳後半の男児で手を振る62%腰を曲げる12%肘を曲げる44%腕を曲げる22%であった。(3)身体画はロ-ダ・ケロッグの[人間]の発達過程と比較するとスクリブルから比較的完成に近い人間像に該当し個人差が著しかった。(4)身体画の描画サイズは1回目より2回目のほうが大きく描画得点も高かった。(5)身体画の描画サイズと体格や身体部位との相関は認められなかった。(2)家庭養育児,保育所児及び早期学習児との比較(1)身体部位認知では3歳後半女児で保育所児が有意に高かった。(2)身体画の描画得点では3歳後半女児の早期学習児が保育所児より有意に高く,2回目は家庭養育児が保育児より有意に高得点であった。(3)身体画の描画サイズは2枚ともどの年齢の男女とも家庭養育児が保育児より大きく,自尊感情の高い傾向が認められた。1研究目的集団保育と家庭で母親に養育されている幼児では、身体意識や行動特性にどのような特徴がみられるか比較検討することである。2調査対象保育所児1-3歳児476名家庭養育児2-3歳児340名3調査内容身体意識調査(1)身体概念-1人ずつ面接して身体部位や動作語を聞く(2)身体像-身体画を描かせた後身体に関する情報呈示後再度身体画を描かせた。(3)身体図式-片足立ち、片足跳び、両足跳び、物的バランスを測定した。結果と考察(1)身体の事実に関する知識は両者に有意な差はみられなかった。1歳児は目耳鼻口手足の部位を認知しており、2歳児は尻首背中が加わり胸はおっぱい腹はお腹、おへそと言換えると理解できた。3歳児になると個人差が著しく手首踵つま先を理解できる幼児もいた。(2)身体画で体に関するイメージの発達を検討した。図1は3歳児の事例であり情報呈示後の身体画は描画得点が高くなり、描画面積も大きくなる傾向を示した。ロ-ダゲロックの人物画の発達過程の9段階まで描ける幼児もいた。身体の事実に関する知識を得ることによって、身体イメージが明確になり自信をもって身体画を描くことができるようになったと推察された。(3)姿勢や運動のために必要な骨格や筋肉を自動的に調整する能力の発達を検討すると、3歳児では開眼片足立ち(12-2秒)90%片足跳び77%両足跳び100%物的バランス99%であった。今後の課題は対象者を増やし三者の関連を追及することである。

(2)身体画の描画得点では3歳後半女児の早期学習児が保育所児より有意に高く,2回目は家庭養育児が保育児より有意に高得点であった。(3)身体画の描画サイズは2枚ともどの年齢の男女とも家庭養育児が保育児より大きく,自尊感情の高い傾向が認められた。
エネルギー収支に基づくシンチレータとドシメータの実験的な統合

本研究の目的は、蛍光体を用いた放射線計測を行うという目的が同じでありながら、異なる分野として発展してきたシンチレータ、および蛍光体型ドシメータの実験的な統合モデルを描く事である。このような目的を達成する為、材料系としてはバルク単結晶、透明/不透明セラミックス、ガラスを選択し、何らかのホストに0.110%程度の発光中心元素を添加した物質を合成し、そのシンチレーションおよびドシメータ特性を評価した。例えば本年度の成果として、無添加およびTl添加CsBr透明セラミックスおよび単結晶の検討を行った。これらにおいては共に、シンチレーション特性とドシメータ特性の反相関性を確認できた。総じて様々な物質系において、透明セラミックスはドシメータ特性が高く、一方で単結晶はシンチレーション特性が高いという結果が得られた。これは透明セラミックスは多くの場合、還元雰囲気で合成を行うために陰イオン欠陥が形成されやすく、それらがドシメータで必須となる捕獲中心となる事で、ドシメータ特性を高め、一方でキャリアが発光中心まで輸送される確率が減少する為に、シンチレーション特性は相対的に低くなるものと理解される。これらに加え、本年度からは研究協力者らのグループと協力し、シンチレーション、ドシメータ用の遅発蛍光と、光音響信号強度の相関関係を調べ始めた。光音響信号は主に熱として消費されるエネルギーに比例する事が知られており、発光に寄与しない分のエネルギーが熱に変換されているという事を、定性的に実験で検証した。本研究を進めるうえでの作業仮説は、二次電子(デルタ線、もしくは半導体分野におけるキャリア)の、発光中心と捕獲中心への分岐比がシンチレータもしくはドシメータとしての性能を規程するというものである。従来は希土類発光中心を有するセラミックスと単結晶にという、秩序構造を有する物質系においてのみこの仮説を検証してきたが、昨年度は短距離秩序構造を有しないアモルファス(ガラス)においても同様の傾向(シンチレーションとドシメータ用蓄積蛍光)の反相関性を確認する事が出来た。本年度はさらにこの研究を進めると共に、光音響(熱)エネルギーとの相関性に関しても知見を得ることが出来た。より多様な物質、すなわち様々なナノ・ミクロスケールの秩序・ランダム構造におけるシンチレーションおよびドシメータ特性を観測し、どういった場合が反相関性が成立し、どのような場合は成立しない(すなわち多くの吸収した放射線エネルギーが熱失活する)かを明らかにする。さらに研究協力者らとの共同研究を通じて、逐次過程におけるダイナミクスや、光音響を用いた熱失活の定性的な評価を行っていきたい。このような目的を達成する為、材料系としてはバルク単結晶、透明/不透明セラミックス、ガラスを選択し、何らかのホストに0.110%程度の発光中心元素を添加した物質を合成し、その基礎的な光物性を計測した後に、シンチレーションおよびドシメータ特性を評価した。例えばガラスを例に取った場合、本年度はEu添加BaO-Al2O3-B2O3に着目し、Eu濃度を変化させて、シンチレーション・ドシメータ特性の双方を観測し、シンチレーション特性の高い組成(Eu濃度)ではドシメータとしての特性は低く、ドシメータ特性の高い組成ではシンチレータとしての特性が低いという、反相関性を見出した。同様の反相関性は、単結晶およびセラミックスでは検証してきたが、ミクロスケールで秩序構造を有しないガラスにおいても成り立つ事を明らかにした。加えて従来は希土類発光中心を持つもののみを検討してきたが、より一般性を拡張する為、遷移金属添加物質にも着目した。Mnを異なる濃度添加したMgOを作製し、評価したところ、これまでと同様に反相関性を確認できた。以上のように、様々な物質形態(ナノ、マイクロスケール)、発光中心において作業仮設であるエネルギー収支の反相関性を確認する事が出来た。従来は希土類発光中心を有するセラミックスと単結晶にという、秩序構造を有する物質系においてのみこの仮説を検証してきたが、本年度は短距離秩序構造を有しないアモルファス(ガラス)においても同様の傾向(シンチレーションとドシメータ用蓄積蛍光)の反相関性を確認する事が出来た。

これは透明セラミックスは多くの場合、還元雰囲気で合成を行うために陰イオン欠陥が形成されやすく、それらがドシメータで必須となる捕獲中心となる事で、ドシメータ特性を高め、一方でキャリアが発光中心まで輸送される確率が減少する為に、シンチレーション特性は相対的に低くなるものと理解される。これらに加え、本年度からは研究協力者らのグループと協力し、シンチレーション、ドシメータ用の遅発蛍光と、光音響信号強度の相関関係を調べ始めた。光音響信号は主に熱として消費されるエネルギーに比例する事が知られており、発光に寄与しない分のエネルギーが熱に変換されているという事を、定性的に実験で検証した。本研究を進めるうえでの作業仮説は、二次電子(デルタ線、もしくは半導体分野におけるキャリア)の、発光中心と捕獲中心への分岐比がシンチレータもしくはドシメータとしての性能を規程するというものである。従来は希土類発光中心を有するセラミックスと単結晶にという、秩序構造を有する物質系においてのみこの仮説を検証してきたが、昨年度は短距離秩序構造を有しないアモルファス(ガラス)においても同様の傾向(シンチレーションとドシメータ用蓄積蛍光)の反相関性を確認する事が出来た。本年度はさらにこの研究を進めると共に、光音響(熱)エネルギーとの相関性に関しても知見を得ることが出来た。より多様な物質、すなわち様々なナノ・ミクロスケールの秩序・ランダム構造におけるシンチレーションおよびドシメータ特性を観測し、どういった場合が反相関性が成立し、どのような場合は成立しない(すなわち多くの吸収した放射線エネルギーが熱失活する)かを明らかにする。合わせて共同研究などを通じて、逐次過程におけるダイナミクスや、光音響を用いた熱失活の定性的な評価を行っていきたい。さらに研究協力者らとの共同研究を通じて、逐次過程におけるダイナミクスや、光音響を用いた熱失活の定性的な評価を行っていきたい。
モデルベース開発（MBD）アプローチによる適応学習支援システムの開発

本年の目標である,学習者の特徴をデータベースによってモデル化する「データ駆動型学習者モデル」のアプローチについて調査・研究を進めた。平成30年度の実績は主に以下の点である。I.「状態空間表現による学習者モデル」の表現手法について考察・提案:本手法では,学習者の状態量として,やる気,知識,理解の3つを定義し,状態方程式として定式化した。また,定式化された状態方程式においては,教師の支援が学習者に及ぼす影響の非線形性を考慮できるように工夫を行った。本研究成果は,国内学会(電気学会制御研究会,愛媛,2019年3月)にて発表を行った。これにより,平成29年度の研究成果を含む「データベース駆動型状態フィードバック制御系」と「学習者モデル」の双方の理論的枠組みが概ね確立された。II.学習者モデル生成のためのデータ収集と整理:昨年度に引き続き,申請者の所属講座で実施する,モデルベース開発基礎研修において,参加者より承諾を得たうえで講義毎にアンケート調査を行い,これらのデータを集計した。また,講義終了時には,小テストを実施した。これまでの講義によって,およそ600名程度の受講生データを収集することができた。今後は,ニューラルネットワークによる解析結果や,2019年度に導入予定のウェアラブルデバイスによる生体信号データなどの解析結果を踏まえて,Iの状態空間モデルの妥当性やモデルの出力精度について検討を行い,さらにデータベース駆動型学習者モデルへの拡張についても研究を進める。当初の予定では,「データ駆動型学習者モデル」の完成および,「学習者モデルに対するデータ駆動型制御系の構築」を目標としていたが,学習者の状態量の定義などに試行錯誤を要し,若干進行が遅れている。ただし,研究実績の概要にもあるように,状態空間表現による学習者モデルの理論的な枠組みが概ね完成したため,平成31年度の上期には「データ駆動型学習者モデル」への拡張が可能であると考えている。また,すでにデータ駆動型状態フィードバック制御系の理論的枠組みは完成しているため,上記の統合も早々に進めることが可能であると考えている。以下の方策に基づき,研究を着実に進展させる。I.ウェアラブルデバイスによるデータ収集を開始し,状態空間表現による学習者モデルの妥当性について検討する。また,同データなどを用いたデータベース駆動型学習者モデルについても研究を進める。II.Iで完成したデータ駆動型学習者モデルと,データベース駆動型状態フィードバック制御系を組み合わせ,適応学習支援システムを構築し,その問題点等を明らかにする。III.これまでの成果について,国内外にて学会発表を行うとともに,学会にて得られた意見などを踏まえて論文を執筆し学会誌への投稿を行う。平成29年度の実績は主に以下の点である。I.学習者モデル生成のためのデータ収集と整理:申請者の所属講座で実施する,モデルベース開発基礎研修において,参加者より承諾を得たうえで講義毎にアンケート調査を行い,これらのデータを集計した。これらの集計結果と小テストの結果に対してニューラルネットワークを適用し,学習者の特徴を分類したところ,データから学習者の特徴量が抽出でき,初期のアンケート結果を用いるだけで学習者が最終的に小テストでどのような点を取得するかが大まかに予測できるようになった。これは,データから学習者モデルを設計可能であることを示唆しており,本成果に基づいて引き続き平成30年度に学習者モデルの設計を行う。II.データベース駆動型状態空間制御系設計手法の提案:状態空間表現とデータベース駆動型制御系設計手法を融合した新しい「データベース駆動型状態フィードバック制御系」を提案した。提案手法では,制御対象が局所的には線形な状態空間表現可能であることを仮定することで,制御対象から状態ベクトルを取得可能であれば,制御対象が非線形性を有していたとしても,その学習機能によって所望の制御性能を達成することが示された。本研究成果は,国内学会(自動制御連合講演会,東京,2017年11月)にて発表を行った。本手法は,平成30年度以降の計画である適応学習支援システムのコア技術となる。当初の予定では,データベースに基づく学習者モデルの完成を目標としていたが,若干進行が遅れており,完成までには至っていない。しかし,研究実績の概要にもあるように,学習支援システムのコア技術となる,データベース駆動型状態フィードバック制御系に関する理論構築が予定よりも早く完成している。以上の理由から,本研究はおおむね順調に進展している。

これまでの講義によって,およそ600名程度の受講生データを収集することができた。今後は,ニューラルネットワークによる解析結果や,2019年度に導入予定のウェアラブルデバイスによる生体信号データなどの解析結果を踏まえて,Iの状態空間モデルの妥当性やモデルの出力精度について検討を行い,さらにデータベース駆動型学習者モデルへの拡張についても研究を進める。当初の予定では,「データ駆動型学習者モデル」の完成および,「学習者モデルに対するデータ駆動型制御系の構築」を目標としていたが,学習者の状態量の定義などに試行錯誤を要し,若干進行が遅れている。ただし,研究実績の概要にもあるように,状態空間表現による学習者モデルの理論的な枠組みが概ね完成したため,平成31年度の上期には「データ駆動型学習者モデル」への拡張が可能であると考えている。また,すでにデータ駆動型状態フィードバック制御系の理論的枠組みは完成しているため,上記の統合も早々に進めることが可能であると考えている。以下の方策に基づき,研究を着実に進展させる。I.平成29年度に取得された研修受講者のアンケートデータに基づき,データ駆動型学習者モデルの設計を行う。また,ウェアラブルデバイスによるデータ収集も開始し,これらのデータを融合することでさらにモデルの精度向上を目指す。II.Iで完成したデータ駆動型学習者モデルと,すでに提案しているデータベース駆動型状態フィードバック制御系を組み合わせ,適応学習支援システムを構築し,その問題点等を明らかにする。III.学会発表および論文執筆:これまでの成果について,国内外にて学会発表を行うとともに,学会にて得られた意見などを踏まえて論文を執筆し学会誌への投稿を行う。I.ウェアラブルデバイスによるデータ収集を開始し,状態空間表現による学習者モデルの妥当性について検討する。また,同データなどを用いたデータベース駆動型学習者モデルについても研究を進める。II.Iで完成したデータ駆動型学習者モデルと,データベース駆動型状態フィードバック制御系を組み合わせ,適応学習支援システムを構築し,その問題点等を明らかにする。III.これまでの成果について,国内外にて学会発表を行うとともに,学会にて得られた意見などを踏まえて論文を執筆し学会誌への投稿を行う。
エージェントを用いた金融市場における統計的性質の解明

金融市場では、伝統的な金融理論モデルでは説明できないアノマリーやパズルが存在する。ファイナンス研究では、これらの性質を説明できるような、より洗練されたモデルを構築が求められている。本研究ではロス回避性エージェントモデルを構築し、オプション価格付け理論と行動ファイナンス理論との結び付けを行うとともに、行動ファイナンス理論の新たな方向性として認知神経科学分野との連携を模索した。オプション理論では、実際に観測されたオプション価格からBlack and Scholesモデルで算出したインプライドボラティリティは、異なる権利行使価格に対して、SmileやSmirkの形状になる。これらのインプライドボラティリティに関する事実は、これまで、Black and Scholesモデルを修正しより適切なオプション価格付けモデルを探索する上で非常に重要なベンチマークとなっており、これらの価格付けに関する現象をモデルに取り込むことができれば、オプション価格をより正確に予測することが可能となる。そこで、構築したロス回避性が存在する場合のエージェントベースモデルに対し、外生的に価格過程を与えるのではなく、投資家の意思決定から導出された需給関係によって内生的に価格過程が決定されるようにした。これによって、インプライドボラティリティに関する事実が、どのような要因によって強調されるのかを推測することが可能となり、これまでの外生的に原資産価格を与えるような多くのオプション価格付けモデルでは説明し得なかった、ロス回避度の上昇といった心理的な要因や市場の流動性の欠乏といった市場要因がインプライドボラティリティに関する事実を強調するということを明らかにした。さらに、本研究の成果の応用として、構築したモデルの妥当性を、行動ファイナンス理論の新たな方向性として注目されている認知神経科学分野の見地からも検証した。ファイナンス研究において、伝統的な金融理論モデルでは説明できない実証的事実であるアノマリーやパズルが注目を集めている。これらの統計的性質を説明するためには、より洗練されたモデルの構築が必要となる。統計的性質を説明する要因として、当該年度では『情報伝達の遅延』に着目した。しかしこのような要因を均衡モデルに組み込み、さらにそのモデルの持つ均衡経路の統計的性質を解析的に分析するのは非常に難しい。そのため、これらの性質を生み出す要因は解明されていない。そこで、このような分析上の問題に対しエージェントベース・シミュレーションを用いることで、解析的に分析することが困難であった統計的性質を明らかにし、既に知られている性質との整合性の検証を行なった。具体的には、複数のエージェントに情報伝達可能範囲を持たせ、それらのエージェントが移動しぶつかりあうことで情報交換や収集できるモデルを構築し、そこから得られる収益率分布の性質、特に収益率分布の自己相関や大尖度、収益率分散の正の自己相関といった統計的事実をLjung & Box's Q-statistics test等を用いて検証した。これらの統計的性質に注目した理由は、多くの実証分析で観測される頑強な性質であること、また実務においても非常に重要な性質だからである。実務においてこのような統計的性質が重要となる例としては、デリバティブへの応用があげられる。一般にデリバティブの正確な価格を計算するには、分散の正しい計測が必要だからである。また学術面においても収益率分散の不均一な状況を統計モデルに取り込もうという流れがある。ARCHモデルやGARCHモデルがその例である。このように価格形成に重要な役割を果たす要因を特定化していくことで、実務で使われる資産価格付けモデルの洗練を促し、資産価格の予測にインパクトをあたえる意味で意義のある研究であるといえる。金融市場では、伝統的な金融理論モデルでは説明できない実証的事実であるアノマリーやパズルが存在する。ファイナンス研究では、これらの統計的性質を説明できるような、より洗練されたモデルを構築が求められている。このような視点から、平成19年度では、情報伝達の遅延が資産価格に与える影響を、エージェントベースモデルによるシミュレーションを用いて解明した。このモデルの分析では、ファイナンスの実証分析における頑強な統計的事実である収益率の短期的な正の自己相関、収益率分布の大尖度、収益率分散の正の自己相関といった統計的性質が観測された一方で、収益率分布の非対称性が存在しないことが明らかになった。これらを引き起こす原因として、プロスペクト理論で提案されている不確実性下での人間の損失に対する恐怖心(ロス回避性)が考えられる。平成20年度では、この問題点に着目し、ロス回避性(限定合理性)と統計的性質との関係についての研究を行った。ロス回避性が存在する場合のエージェントベースモデルでは、収益率分布が、過度に大きな期待値、分散、尖度、また分布の非対称性といった性質をもち、Equity Premium Puzzle,Volatility Puzzle,Fat-tailといった統計的性質と整合性をもつことが解明された。また、収益率の分散不均一性、正の自己相関といった性質も観測され、Volatility clusteringといった統計的性質とも整合性を持つということを明らかにした。さらに、これらの統計的性質をもつロス回避性エージェントモデルを用いて、オプションのインプライドボラティリティを求め、スマイルやスキューネスと言った統計的性質とも整合的であることを示した。本研究で提案するロス回避性を持つモデルは、従来のモデルと比較して現実市場における統計的性質を非常に良く表現することが可能であり、金融資産価格の予測に対してインパクトを与える研究であるといえる。

オプション理論では、実際に観測されたオプション価格からBlack and Scholesモデルで算出したインプライドボラティリティは、異なる権利行使価格に対して、SmileやSmirkの形状になる。これらのインプライドボラティリティに関する事実は、これまで、Black and Scholesモデルを修正しより適切なオプション価格付けモデルを探索する上で非常に重要なベンチマークとなっており、これらの価格付けに関する現象をモデルに取り込むことができれば、オプション価格をより正確に予測することが可能となる。そこで、構築したロス回避性が存在する場合のエージェントベースモデルに対し、外生的に価格過程を与えるのではなく、投資家の意思決定から導出された需給関係によって内生的に価格過程が決定されるようにした。これによって、インプライドボラティリティに関する事実が、どのような要因によって強調されるのかを推測することが可能となり、これまでの外生的に原資産価格を与えるような多くのオプション価格付けモデルでは説明し得なかった、ロス回避度の上昇といった心理的な要因や市場の流動性の欠乏といった市場要因がインプライドボラティリティに関する事実を強調するということを明らかにした。さらに、本研究の成果の応用として、構築したモデルの妥当性を、行動ファイナンス理論の新たな方向性として注目されている認知神経科学分野の見地からも検証した。
六国史,とくに日本文徳天皇実録の注釈的研究

今回の研究は,将来の『文徳実録』全文の注釈作成に備えての基礎的資料の収集を第一の目標とし,その分析を少しでも進めることを第二の目標とした。まず第一の目標に関しては次のような成果があった。1.国立国会図書館,国文学研究資料館,国立公文書館,東京大学総合図書館及び史料編纂所,名古屋市鶴舞中央図書館及び蓬左文庫の各所において,『文徳実録』写本・版本(特に書き入れ等のあるもの)及び注釈書類を関覧調査し,今後の注釈に資すると思われるものの焼付写真を多数架蔵することができた。2.逐条件検討に資するための関連資料として,平安時代初期に関する史料・索引・研究書ならびに研究論文の類を,現物または複写の形で,多数架蔵することができた。3.以上の作業と併行し,『文徳実録』記事の収録年代に関する史料を収集し,編年順に整理して「係年史料」要目を作成した(裏面の研究発表爛,参照)が,これについてはなお,今回入手した資料等による補訂を続けて行く予定である。なお,当初予定していた特殊な原稿用紙作成は,作業手順等を改めて検討した結果,一応見送ることにした。
句会法に基づくアイディア創出支援システム

企業では社員に創造性やデザイン能力の育成が重視されてきている。このような背景で、創造性技法や企業人の創造性開発能力を向上するアイデア創出システムを提案して構築する。本システムでは日本の伝統的な文化の一つ、句会法(俳句の作り方)を利用し、各段階のルールに基づいて、コンピュータによりユーザーに最も使用しやすい方式でアイデア創出に効果的に支援するシステムを実現している。ウェブ演習への通用実験により、アイデアの提出、選択、評価、コミュニケーションの過程を通し、改善される最終案を図り、アイデアを発展させる有効性を確認している。将来は企業向けの経営創造活動を行かせることを目指す。本研究の目的は、感性工学の観点から日本の伝統的な文化の一つである句会法を応用し、企業の事業創造や新製品開発などの場面でのアイディア創出を効果的に支援する手法を新たに提案してシステム構築、インターネット接続のパソコンから入力することが前提で、初心者から専門知識を有する者まで多様な被験者集団に対してうまく機能する事を確認することである。本研究では、1句会法のアイディア創出支援システムへの応用のための手法開発、2アイディア創出支援システムの構築、3構築したシステムの運用実験と評価、の3段階で実施するように計画している。平成26年度においては、前半で研究代表者と研究分担者が協力して、句会法のアイディア創出支援システムへの応用手法を確立している。句会は、複数の人が自作の俳句を提出し、お互いに選をし、成績を競い、評価しあったり、指導者の指導を受けたりする集まりであり、俳句の原点は句会にあるといわれるほど、俳句創造に上達するには一番勉強になる鍛錬の場とされている。それを、句会で通常行われている手法を尊重したうえで、現代企業における発想法として適用しようとする場合には、基本的には、5段階(出句(ORIGINATE)、清記(FAIR COPY)、選句(SELECT)、披講(PRESENT)、講評(REVIEW))を踏むことになっている。そして5段階の基本的なアプローチに従って、外部設計、モジュール分割、内部設計を行っている。後半では研究代表者の統括の元で、研究分担者および数名の大学院生で、前半で得られた5つのモジュールについて、特に利用者が使いやすいグラフィックユーザインタフェースという観点に留意の上、C++言語によるコーディングを進め、システムを構築している。その成果として、雑誌論文(3本)および学会発表(6本)をしている。平成27年度においては、前年度で句会法のアイディア創出支援システムへの応用のために開発した手法に基づいて構築したアイディア創出支援システムの運用実験と評価を行った。具体的には、構築したシステムを稼働して、初心者グループとベテラングループの双方から創出されたアイデアのデータ分析を行い、最終案で絞られる少数のアイデアに感性分析を適用して有効性を判定する。本適用実験においては、異なる経験知を有するグループに対してアイデア創出の支援をすることを確認することになるが、その互いにアイデアを共有し解決に向けてアイデアを発展することができるという利点を、経営活動における問題共有・解決へ応用すること等への発展を考えている。経営企画活動においては、本実証実験とは異なり、現実の問題を解決するにはアイデアのみに頼るわけではないため、経営活動における問題共有・解決に応用するには、句会法の最初の段階すなわち出句において、各被験者は与えられた課題に関するアイデアのみならず課題そのものに対する意見も入力でき、その意見に対する解決案をグループで互いに出し合うように使用することもできることを確認し、更には、企業の経営企画活動において、最初に与えられた課題をさらに発展させて問題を共有し、解決を図ることが出来ることを、最終的に結論づける。研究が研究計画にしたがって進んでいる。ところが、実験が多少遅れている。実験結果の多様性を保つため、試験者は日本人のみではなく、海外の留学生も視野をいれている。しかし平成26年度末、研究分担者が定年退職し、元の研究室の留学生を依頼することはできなくなり、学内の留学生を対象にしている。学生を集めるためスケジュール調整に時間が掛かって、実験も多少遅れている。本研究では、句会法に基づくアイディア創出支援システムを構築しその有効性の実証実験を行う。ようするに、感性工学の観点から、日本の伝統的な文化の一つである句会法を応用して、企業の事業創造や新製品開発などの場面でのアイデア創出を効果的に支援する手法を新たに提案する支援システムの構築および有効性の実証実験を行う。句会法をアイデア創出に適用して、システム構築を行う試みはまだ前例がない。また、アイデア創出では、紙シートへの記入や直接討論が基本のKJ法が従来からよく知られているが、被験者がある程度の経験知を有することが前提になる。それに対し、本提案ではネット接続のPCから入力することが前提で、初心者から専門知識を有する者まで、多様な被験者集団に対してうまく機能する事を目指しており、実証実験を通してその有効性を確認する。研究実施計画に基づき、平成27年度においては、前年度で構築したシステムの運用実験と評価を行った。具体的には、構築したシステムを稼働して初心者グループとベテラングループの双方から創出されたアイデアのデータ分析を行い、最終案で絞られる少数のアイデアに感性分析を適用して有効性を判定する。適用実験は、大学の研究室で実施しその具体的課題例としては「海外から東京への観光客を倍増するにはどうしたらよいか?」という例を考えている。被験者としては数名で、それぞれがアイデア創出に携わっており、うち1名は司会者を兼ねるものとした。平成28年度では、実験結果の多様性を保つため、試験者は日本人のみではなく、海外からの留学生を試験者として受け入れた。

進行管理を円滑に行うために、司会者は若干の時間の増減が許されるものとして、句会法に基づくアイディア創出には役に立つことを確認している。企業では社員に創造性やデザイン能力の育成が重視されてきている。このような背景で、創造性技法や企業人の創造性開発能力を向上するアイデア創出システムを提案して構築する。本システムでは日本の伝統的な文化の一つ、句会法(俳句の作り方)を利用し、各段階のルールに基づいて、コンピュータによりユーザーに最も使用しやすい方式でアイデア創出に効果的に支援するシステムを実現している。ウェブ演習への通用実験により、アイデアの提出、選択、評価、コミュニケーションの過程を通し、改善される最終案を図り、アイデアを発展させる有効性を確認している。将来は企業向けの経営創造活動を行かせることを目指す。研究計画にしたがって進んでいる。継続に研究計画にしたがって進む。試験者をもっと集めるため、夏休みを利用する予定である。計算知能継続に研究計画にしたがって進む。実験が多少遅れて、論文発表を行っておりません。平成26年度に構築した句会法に基づくアイディア創出支援システムの有効性、特に「初心者からベテランまでの意見をうまく吸い上げることができること」を確認するために、十数名程度の被験者による実証実験を行う。ノートPC2台は、研究代表者がすでに所有しているノートPCと併せて、複数被験者に実験をしてもらうために使用する。本提案システムは、最終的にはフリーソフトとして公開することを企画しているが、2カ年の研究期間内では、ソフトコンピューティングあるいは感性工学の研究者グループに限定して公開して有効性を検証する。そのために、平成26年度に継続して、FSS2015, ISIS2015などいくつかの関連している国内および国際会議研究会で発表しプロモーション活動を行う。また、平成26年度末、研究分担者(廣田薫先生)が定年退職しているため、本校留学生に被験者およびテスト作業を委託予定である。国内発表会、FSS2016 3日/人、国際会議研究発表、ISCIIA2016中国5日/人学生にテスト作業を委託する予定。ノートPC Panasonic製Let's Note 2台を購入する予定である。国内学会発表においては、FSS2015/3日間×1名の参加予定である。海外学会発表に関しては、ISIS2015/韓国/4日間×1名、およびIWACIII2015/中国/5日間×1名の参加で、論文発表予定である。また、週5時間程度、学生にテスト作業を委託予定である。
少人数で就業する職種の労働環境と職能団体の機能に関する研究

多くの職場に散在する専門的職種の従事者が社会的な資格に沿って育成され評価される労働市場は、どのようにすれば形成可能か、そのヒントを得るために、職能団体への面接に基づく事例研究と、それをふまえた「少人数職種」の従事者へのアンケート調査を行う。すなわち本研究は、福井県内の職能団体の地方組織と従事者への面接調査、職能団体等の全国組織への面接調査、および、医療・福祉分野をはじめとする職能団体を構成する従事者へのアンケート調査の3段階で構成される。