hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
時期特異的遺伝子強制発現マウスを用いた神経幹細胞のクロマチン調節機構に関する研究

近年、遺伝子の塩基配列に依らない遺伝子発現機構(エピジェネティクス機構)が神経発生に重要な働きを持つのではないかと考えられている。本研究ではエピジェネティクス機構を担うヒストン脱アセチル化酵素を神経幹細胞にのみ時期を限定して発現可能なマウスを作成した。ヒストン脱アセチル化酵素を神経幹細胞に強制的に発現させると、細胞分裂動態に変動を認めたことから、大脳皮質の組織に異常を生じる可能性が示唆された。エピジェネティクス機構、特にクロマチン構造を制御するヒストン脱アセチル化酵素が、大脳皮質を構築する神経前駆細胞の細胞周期調節機構に果たす役割を解明する。具体的にはヒストン脱アセチル化酵素を神経前駆細胞に特異的に、かつ発生時期特異的に強制発現させることのできるマウスを作成、ヒストン脱アセチル化酵素Sir2強制発現により神経前駆細胞に惹起される細胞分裂動態の変動、結果として大脳皮質の組織学的構築に生じる異常を解析する。TRE-Sir2トランスジェニックマウスの作成Sir2alpha(マウス由来)in pUSBAmpを制限酵素BstXIで切断しSir2遺伝子を含む2.3kbの遺伝子断片を得、pTRE-Tightプラスミドを制限酵素EcoRVおよびSmaIで切断した断片と結合した。得られたpTRE-Sir2を大腸菌DH5alphaにより産生させ、プラスミド内のSir2遺伝子を含む2.3kbの遺伝子断片とTREの遺伝子配列をDNAシークエンサーで確認した。pTRE-Sir2をXhoIで切断し、2.9kb断片すなわちTRE-Sir2を得、FVBマウスの受精卵にマイクロインジェクション法により注入した。遺伝子を導入された受精卵は偽妊娠状態の母親マウス子宮に移植し出産させた。出産後、仔マウスの尻尾をから抽出した体細胞DNAを用いて、PCR法でTRE-Sir2遺伝子断片が導入されたトランスジェニックマウスを合計3ライン同定した。Sir2強制発現可能なTRE-Sir2トランスジェニックマウス系統の検索上記TRE-Sir2トランスジェニックマウスと、神経前駆細胞特異的にテトラサイクリン強制発現システムの調節タンパク質rtTAを発現するトランスジェニックマウス(nestin-rtTA)とを交配し、両遺伝子を持つダブルトランスジェニックマウス胎児を得た。その際母親マウスにドキシサイクリンおよび対照としてのPBSを投与、導入遺伝子由来のSir2を強制発現可能で、かつPBS投与時に遺伝子発現の「漏れ」が最小な系統を検索した。その結果、RT-PCR法により導入遺伝子由来の転写産物を2ラインより検出、さらに両ラインからはwestern blot法によりSir2蛋白の強制発現を確認した。本研究ではエピジェネティクス機構、特にクロマチン構造を制御するヒストン脱アセチル化酵素が、大脳皮質を構築する神経前駆細胞の細胞周期調節機構に果たす役割を解明する。本年度は昨年度作成したTRE-Sir2トランスジェニックマウスを用いて以下の実験を行った。TRE-Sir2トランスジェニックマウスと、nestin陽性神経前駆細胞特異的にテトラサイクリン強制発現システムの調節タンパク質rtTAを発現するトランスジェニックマウス(nestin-rtTA)とを交配し、両遺伝子を持つダブルトランスジェニック胎仔を持つ母親マウスにドキシサイクリンと対照としてのPBSを胎生14日午前9時より12時間おきに投与した。胎生16日目にS期特異的トレーサーであるBrdUを午前9時より2、5、8、12、17時間、3時間おきに連続曝露した。胎児脳室帯に存在する神経前駆細胞の内、BrdUを取り込んだ細胞の比率(BrdU labeling indices,LI)を計測した結果、2、5時間BrdU曝露群においてSir2強制発現群のLIが対照群と比較して増加していた。一方8、12、17時間BrdU曝露群では対照群と比較してLIに変化を認めなかった。以上から、Sir2強制発現により神経前駆細胞の細胞分裂動態に変動をきたしうることをin vivoで初めて示すことができた。また本トランスジェニックマウス系では、導入遺伝子の強制発現がドキシサイクリン投与後約8時間後に消失することが示唆された。本研究ではエピジェネティクス機構、特にクロマチン構造を制御するピストン脱アセチル化酵素が、大脳皮質を構築する神経前駆細胞の細胞周期調節機構に果たす役割を解明する。具体的にはピストン脱アセチル化酵素を神経前駆細胞特異的に、かつ発生時期特異的に強制発現させることのできるマウスを作成、ピストン脱アセチル化酵素Sir2強制発現により神経前駆細胞に惹起される細胞分裂動態の変動、結果として大脳皮質の組織学的構築に生じる異常を解析する。本年度はこれまでに作成に成功したTRE-Sir2トランスジェニックマウスを用いて以下の実験を行った。

TRE-Sir2トランスジェニックマウスと、nestin陽性神経前駆細胞特異的にテトラサイクリン強制発現システムの調節タンパク質rtTAを発現するトランスジェニックマウス(nestin-rtTA)とを交配し、両遺伝子を持つダブルトランスジェニック胎仔を持つ母親マウスにドキシサイクリンと対照としてのPBSを胎生14日午前9時より12時間おきに経口投与した。胎生16日目のマウス胎児に、S期特異的トレーサーであるIdUを午前7時に一回母親経由で曝露し、その後BrdUを午前9時より2、5、8、12、17時間、3時間おきに連続曝露した。当初の計画では、出生21日目の仔マウス大脳を4%パラフォルムアルデヒド固定し、IdUおよびBrdUに対する二重免疫組織染色を行うことによって、IdUと初回BrdU投与の間の2時間に分化を開始した細胞群(2時間コホート)をIdUのみで標識された細胞として大脳皮質内に同定することを予定していた。しかし、母親にIdUとBrdUを反復して腹腔内投与した結果、出生した仔マウスを養育せず、出生21日目の胎児を得ることができなかった。原因として、妊娠時に腹注を頻回に実施することによりストレスが増強された結果と考えられ、今後の実験手法に課題を残した。
転写因子活性化におけるプロテアゾームの役割とその制御

発ガン剤や抗がん剤を含む多様なDNA損傷ストレスにたいする細胞の応答機構における細胞内プロテアーゼの役割について明らかにするため、これらストレスによって活性化されてストレス応答に重要な役割を果たしていると考えられているNF-kBおよびp53転写因子の活性化のシグナル伝達機構におけるプロテアーゼの役割について研究し、現在までに次のような成果を上げた。(1)NF-kBの活性化には、そのインヒビターであるIkBαおよびβのN末部のセリン残基の燐酸化に依存した蛋白分解が必須であると従来考えられているが、我々は抗ガン剤、酸化ストレス、等のいくつかの非定型的なNF-kBの活性化刺激では、このN末部のセリン残基の燐酸化に依存しない新しいシグナル伝達経路によりIkBαおよびβの分解とNF-kBの活性化に起こることを明らかにすることにができた。さらに、様々なプロテアーゼ阻害剤を使い、非定型的な刺激によるこの新しいIkBαおよびβの分解とNF-kBの活性化には従来指摘されていたプロテアソームが関与していた(投稿中)。(2)種々の有害ストレスによって動員され、細胞の増殖制御、特にアポトーシスに重要な役割を果たしているp53について、我々は、先天性小脳失調生毛細血管拡張症の原因遺伝子(ATM)ファミリーがp53に結合し、p53蛋白の安定化に関与することを明らかにした(投稿中)。
浮世絵データベースにおけるイメージインデキシング

マルチメディアDB(データベース)、中でも浮世絵DBにおけるイメージインデキシングのために従来の文字キーワードに代わるイメージキーワード作成アルゴリズムの開発を行なう。ここでは、主に浮世絵に描かれた役者絵を扱い、その同定と分類手法の開発を行う。従来、感性表現には印象語が多く用いられてきたが、ここではテキストベースでなく、イメージを直接扱えるシステムを目指す。顔の部品(目、鼻、輪郭など)の特徴は言葉により表現することもできるが、ここでは、ノンバーバル表現、例えば、線画表現をそのまま用いることを考える。即ち、顔の特徴をそのまま線画で描き入力すると、よく似た役者を探し出して提示(ブラウジング)してくれるシステムが構築できれば、江戸演劇の研究を大きく支援することができる。イメージインデキシングのためのツールとして自由曲線による最良近似、即ち最適制御点の自動抽出については前年度までにほぼ開発を終えており、今年度は更に効率化・高速化を目指してアルゴリズムの開発・改良を行った結果、制御点間の類似度計算に、単にユークリッド距離でなく、方向性を考慮した距離を導入するとよりよい結果が得られることが分かった。口は表情の表現に大きく貢献し、人物同定には特別な役者のみに役立つ。一般には、人物同定には目、鼻、顎の先の形状が重要であるが、それら顔部品単体では正確な同定は難しく、各部品間の相対的位置や面特徴を考慮すると高い識別率が得られた。また、3Dマッチング(2D画像から3D形状を類推してマッチングを行う)も試みたが、その過程で確認された可能性と柔軟性を生かすためにも効率的なアルゴリズムの開発は今後の課題である。現在、顔の形状特徴を表す印象語と典型例の収集・整理を行っており、これらの基礎資料を基に人間にとって優しいしかも示唆に富んだ柔軟なDBシステムを目指していきたい。
悪性神経膠腫に対するACNU少量反復投与の有効性の研究

悪性脳腫瘍の対する化学療法剤としてACNUがあるが、その治療効果はいまだ十分ではない。現在のところ悪性脳腫瘍に対して効果がある他の薬剤はなく、ACNUを使わざるを得ない状況である。一方で多臓器癌に対して、抗がん剤の少量頻回投与が奏功するという報告がある。今回われわれは悪性脳腫瘍に対するACNUの少量頻回投与の効果を検討した。C6グリオーマ細胞株を移植したラット脳腫瘍モデルを用いて、ACNUの少量頻回投与の効果を確認する実験を行った。ACNUの代わりに生食を投与した群(n=15)、ACNU5mg一回投与群(n=15)、ACNU250μg(n=15)を週5回4週間投与群の3群間で生存期間を比較した。その生存期間はACNUの代わりに生食を投与した群(n=15)で平均27日間、ACNU5mg一回投与群(n=15)平均34日間、ACNU250μg(n=15)平均38日間であった。ACNUの少量頻回投与群でわずかに平均生存期間が延長したが、有意差はなかった。ACNUの少量頻回投与の効果を示すことはできなかったが、生存期間の延長傾向は認められた。今後一群のnを増やすことで、その効果の有意差が認められるのではないかと考えている。
マルチスケールシミュレーションとQCM実験の融合による添加剤含有潤滑現象の解明

添加剤含有潤滑現象の解明を目指し,シミュレーションと実験の両面から下記の研究項目を実施した.・マルチスケールシミュレーションの実現に向けた第一歩として,固体摺動面に酸化鉄,潤滑油にドデカン,添加剤にステアリン酸を対象として,高精度な全原子モデルを構築した.とくに,汎用力場に含まれていない鉄と酸素間の結合長・結合角相互作用について,独自に構築・実装し,固体摺動面の熱振動を再現可能とした.本モデルを用いた分子動力学(MD)シミュレーションは,潤滑油と添加剤の密度・粘度の実験値,および固液間相互作用エネルギーの量子計算の結果を再現できることを確認した.また,摺動が伴わない静的条件において,潤滑油中に含まれる添加剤の固体表面への吸着過程を明らかにした.・全原子モデルを用いたシミュレーションの結果から得られた分布関数や,圧力-密度関係,拡散係数を再現するように,粗視化モデルを構築した.また,散逸粒子動力学(DPD)法を拡張したTransverse DPD法をモジュール化したプログラムを開発し,並列性とメモリの有効利用に優れたオープンソースのMDシミュレータLAMMPSに組み込んだ.これにより,全原子MDシミュレーションに比べて,計算精度が同程度で,かつ計算時間を1/40とした粗視化MDシミュレーションを実現した.・実験では,主として,水晶振動子マイクロバランス(QCM)を用いた吸着膜上の液体の界面スリップ計測法の確立および吸着測定の安定性の向上に取り組んだ.前者については,計測法の限界を突き止め,今後の課題を明らかにした.後者については,測定安定性に影響を及ぼす因子を探索するとともに,水晶振動子を固定するためのセンサモジュールを新規設計・試作し,安定性向上の見通しを得た.シミュレーションについては,研究実績の概要に述べたように,当初目標としていた1)全原子モデルの構築とシミュレーションおよび2)粗視化モデルの構築を達成できた.実験については,QCM測定における課題を明らかにし,安定な測定の実現見通しを得た.そのため,おおむね順調に進展していると判断する.シミュレーションでは,粗視化MDシミュレーションを重点的に実施し,固体摺動面間の潤滑油に含まれる添加剤の動的挙動を解明するための計算データを蓄積する.また,粒子法を用いたマイクロスケールシミュレーションについて,検討を始める.実験では,QCMとAFMを用いて,摺動がない条件において,潤滑油に浸漬している単一固体表面への添加剤分子の吸着現象を測定することを重点的に進める.添加剤含有潤滑現象の解明を目指し,シミュレーションと実験の両面から下記の研究項目を実施した.・マルチスケールシミュレーションの実現に向けた第一歩として,固体摺動面に酸化鉄,潤滑油にドデカン,添加剤にステアリン酸を対象として,高精度な全原子モデルを構築した.とくに,汎用力場に含まれていない鉄と酸素間の結合長・結合角相互作用について,独自に構築・実装し,固体摺動面の熱振動を再現可能とした.本モデルを用いた分子動力学(MD)シミュレーションは,潤滑油と添加剤の密度・粘度の実験値,および固液間相互作用エネルギーの量子計算の結果を再現できることを確認した.また,摺動が伴わない静的条件において,潤滑油中に含まれる添加剤の固体表面への吸着過程を明らかにした.・全原子モデルを用いたシミュレーションの結果から得られた分布関数や,圧力-密度関係,拡散係数を再現するように,粗視化モデルを構築した.また,散逸粒子動力学(DPD)法を拡張したTransverse DPD法をモジュール化したプログラムを開発し,並列性とメモリの有効利用に優れたオープンソースのMDシミュレータLAMMPSに組み込んだ.これにより,全原子MDシミュレーションに比べて,計算精度が同程度で,かつ計算時間を1/40とした粗視化MDシミュレーションを実現した.・実験では,主として,水晶振動子マイクロバランス(QCM)を用いた吸着膜上の液体の界面スリップ計測法の確立および吸着測定の安定性の向上に取り組んだ.前者については,計測法の限界を突き止め,今後の課題を明らかにした.後者については,測定安定性に影響を及ぼす因子を探索するとともに,水晶振動子を固定するためのセンサモジュールを新規設計・試作し,安定性向上の見通しを得た.シミュレーションについては,研究実績の概要に述べたように,当初目標としていた1)全原子モデルの構築とシミュレーションおよび2)粗視化モデルの構築を達成できた.実験については,QCM測定における課題を明らかにし,安定な測定の実現見通しを得た.そのため,おおむね順調に進展していると判断する.シミュレーションでは,粗視化MDシミュレーションを重点的に実施し,固体摺動面間の潤滑油に含まれる添加剤の動的挙動を解明するための計算データを蓄積する.また,粒子法を用いたマイクロスケールシミュレーションについて,検討を始める.実験では,QCMとAFMを用いて,摺動がない条件において,潤滑油に浸漬している単一固体表面への添加剤分子の吸着現象を測定することを重点的に進める.
生体活性を有する骨修復材料の設計

本研究代表者らは先に、アパタイトとウォラストナイトを含む結晶化ガラスが、生体内で骨と自然に強く結合し、しかも長期に亘って高い機械的強度を示すことを明らかにした。本研究は、その骨と結合する性質(生体活性)を支配する因子を明らかにすることを通して、具体的に新しい生体活性骨修復材料を設計することを目的とする。上記結晶化ガラスと骨の結合機構に関しては、これ迄にi)上記結晶化ガラスを体内に埋入するとその表面に骨のアパタイトによく似たアパタイトの薄層が形成され、それが結晶化ガラスと骨の結合に決定的役割りを果たしていること、ii)そのアパタイト層の形成は、結晶化ガラスから溶出する何らかのイオンと周囲の体液の化学反応によって形成されることなど明らかにしてきた。そこで、本年度の研究は、結晶化ガラスから溶出するどのイオンがアパタイト層の形成に重要な役割りを果たすかを明らかにすることを目的とする。そのため、ヒトの体液にほぼ等しい無機イオン濃度を有する水溶液の疑似体液に結晶ガラスから溶出する可能性のある各種イオンを単独で、あるいは組み合わせてできるだけ多量にあらかじめ溶解させておき、その中に種々の固体材料を7日間浸漬し、その表面にアパタイト層が形成されるか否かを薄膜X線解析法、FT-IR反射分光法、走査電子顕微鏡観察などを用いて調べた。その結果、もとの擬似体液中ではアパタイト層を形成しない結晶化ガラスもCaやSi、P、Fなどを単独で添加した擬似体液中ではアパタイト層を形成しないが、CaとSiを同時に添加した液中では、アパタイト層を形成することが明らかになった。この結果は、結晶化ガラスからCaとSiが同時に溶出することが、その表面にアパタイト層を形成する上で重量であることを示している。
虚血性神経細胞死関連遺伝子の同定と機能解析

まずマウス海馬由来であるHT-22の細胞株を用いてグルタミン酸負荷による神経細胞死の評価を再度行った。グルタミン酸投与24時間後にWSTアッセイを用いて生細胞数を測定すると、昨年の実験結果と同様に濃度依存的に生細胞数は減少したが細胞株によってばらつきが認められた。その後の実験では、グルタミン酸10mMの濃度で約10%程度まで生細胞数が減少するもののみ選択し実験を行った。ビタミンEの保護効果の機序を解明する為、RT-PCR・ノーザンブロッティング法に加えウエスタンブロッティング法を用いてBcl-2,Bax,Cox-2,MnSODの発現をビタミンE投与時のHT-22で経時的に検討した。グルタミン酸投与により経時的にCox-2の発現は上昇し、グルタミン酸投与12時間後にピークに達したが、ビタミンE前投与を行うとこのCox-2の発現は著明に抑制された。その他の遺伝子については蛋白レベルでも経時的な変化は認められなかった。蛍光免疫染色等を用いてグルタミン酸投与によるHT-22の形態的変化を見ると、多くの細胞がグルタミン酸投与12時間後から核の強い凝縮と断片化などアポトーシスに類似した所見を呈するようになった。そういった変化を起こす前段階の細胞にもCox-2の蛋白の発現は認められ、アポトーシスへのCox-2の関与が示唆された。グルタミン酸投与前後に時間をふってNS-398投与を行い効果をみたが、ビタミンEと同様にグルタミン酸投与後に使用した場合でも保護効果が認められた。次にin vivoの脳梗塞モデルでCox-2の関与を見るために、C57BL6マウスを用いて一過性両側内頚動脈閉塞モデルを作成し、海馬領域での遅発性神経細胞死について検討した。虚血負荷後CA2,3等の領域でアポトーシス様の形態的変化が認められた。今後この部位でのCox-2発現を検討する予定である。まずマウス海馬由来であるHT-22の細胞株を用いてグルタミン酸負荷による神経細胞死の評価を行った。グルタミン酸投与24時間後にWSTアッセイを用いて生細胞数を測定すると、濃度依存的に生細胞数は減少し10mMの濃度では約10%程度まで生細胞数は減少した。脳保護効果の評価としてビタミンE、エストロゲン、メラトニンをグルタミン酸投与12時間前に投与し、同様にWSTアッセイで測定すると、ビタミンEは濃度依存的に神経細胞死を抑制したがエストロゲン・メラトニンでは効果は認められなかった。ビタミンEは10μMの濃度でグルタミン酸投与後も細胞死は約10%以下に抑制され、更にグルタミン酸投与3時間後に投与した場合でも神経保護効果が認められた。次にビタミンEの保護効果の機序を解明する為、RT-PCR・ノーザンブロッティング法を用いてBcl-2,Bax,Cox-2,MnSODの発現をビタミンE投与時のHT-22で経時的に検討した。その他の遺伝子については経時的な変化は認められなかった。このビタミンEによるCox-2発現変化については蛍光免疫染色・ウエスタンブロッティング法をもちいて蛋白レベルでも確認し、同様の結果が得られた。またCox-2の制御因子であるNF-

kappaBのinhibitorであるNS-398をビタミンEの変わりに用いて保護効果を同様のアッセイを用いて行ったが、グルタミン酸10mMでは効果はなく5mMに減量した場合にのみ効果が認められた。ビタミンEの神経細胞保護効果はCox-2の発現を抑制することで作用していることが示唆され、ビタミンEのCox-2抑制機序の一部にNF-kappaBを介した経路が考えられた。まずマウス海馬由来であるHT-22の細胞株を用いてグルタミン酸負荷による神経細胞死の評価を再度行った。グルタミン酸投与24時間後にWSTアッセイを用いて生細胞数を測定すると、昨年の実験結果と同様に濃度依存的に生細胞数は減少したが細胞株によってばらつきが認められた。その後の実験では、グルタミン酸10mMの濃度で約10%程度まで生細胞数が減少するもののみ選択し実験を行った。ビタミンEの保護効果の機序を解明する為、RT-PCR・ノーザンブロッティング法に加えウエスタンブロッティング法を用いてBcl-2,Bax,Cox-2,MnSODの発現をビタミンE投与時のHT-22で経時的に検討した。グルタミン酸投与により経時的にCox-2の発現は上昇し、グルタミン酸投与12時間後にピークに達したが、ビタミンE前投与を行うとこのCox-2の発現は著明に抑制された。その他の遺伝子については蛋白レベルでも経時的な変化は認められなかった。蛍光免疫染色等を用いてグルタミン酸投与によるHT-22の形態的変化を見ると、多くの細胞がグルタミン酸投与12時間後から核の強い凝縮と断片化などアポトーシスに類似した所見を呈するようになった。そういった変化を起こす前段階の細胞にもCox-2の蛋白の発現は認められ、アポトーシスへのCox-2の関与が示唆された。グルタミン酸投与前後に時間をふってNS-398投与を行い効果をみたが、ビタミンEと同様にグルタミン酸投与後に使用した場合でも保護効果が認められた。次にin vivoの脳梗塞モデルでCox-2の関与を見るために、C57BL6マウスを用いて一過性両側内頚動脈閉塞モデルを作成し、海馬領域での遅発性神経細胞死について検討した。虚血負荷後CA2,3等の領域でアポトーシス様の形態的変化が認められた。今後この部位でのCox-2発現を検討する予定である。
カフェインによる抗がん作用機構の解明

昨年度の研究では、カフェイン(1,3,7-トリメチルキサンチン)のがん予防効果として、G_0/G_1期(細胞周期休止期)の細胞が細胞増殖刺激により細胞周期をS期に進行させることを阻害することによるものであることを示し(Hashimoto et al., Cancer Res,2004)、その活性には1位と3位のメチル基が重要であることを示した(日本農芸化学会2005年度大会)。今年度は、この構造活性相関を詳しく調べるため、1位と3位のメチル基をエチル基に置換した1,3-ジエチルキサンチン、1-メチル-3-エチルキサンチンおよび1-エチル-3-メチルキサンチンを合成した。これらのカフェイン構造類似化合物の細胞周期進行阻害活性の強さは、1,3-ジエチルキサンチン>1-メチル-3-エチルキサンチン〓1-エチル-3-メチルキサンチン>カフェインであった。この効果にはキサンチン骨格の1位と3位がアルキル基で修飾されることが重要であり、アルキル基はメチル基よりもエチル基の方が強くなることを示した(日本農芸化学会2006年度大会発表予定)。しかしながら、カフェインの増殖阻害効果には、生体内有効濃度よりも高い濃度が必要であった。このことは、通常の細胞培養に用いる牛胎児血清(FBS)を増殖刺激として用いていることによるのではないかと考え、生理濃度での表皮細胞増殖因子(EGF)を増殖刺激として用い、カフェインの増殖阻害効果を調べた。カフェインは25μMで増殖阻害効果を示し、PI3Kを介した増殖シグナルに存在するAktのリン酸化を明らかに阻害した。このことからカフエインは生体内でも、増殖阻害効果を示すことを明らかにした(日本農芸化学会2006年度大会発表予定)。また、細胞周期進行に対する阻害効果の強い1,3-ジエチルキサンチンは、Aktのリン酸化に対してはカフェインほど強い阻害効果を示さなかった。血清飢餓状態により細胞周期をG_0/G_1期に同調したマウス上皮細胞由来JB6 Cl41細胞を、あらかじめカフェインで処理し、その後、血清を添加し細胞増殖を促した。カフェインであらかじめ処理した細胞は、処理していない細胞に比べ、明らかに細胞周期のG_0/G_1期からS期への進行を阻害した。この阻害には、細胞増殖シグナルであるAkt-GSK-3β経路の阻害が関係しており、その結果として、この進行に重要なcdk4/cyclinDの活性化、それに続くレチノブラストーマタンパク質のリン酸化が阻害されると考えた。次に、カフェインの代わりに、カフェイン構造類似化合物によりG_0/G_1期に同調した細胞をあらかじめ処理した。その後、上皮細胞成長因子により増殖を促し、18時間後の細胞周期をフローサイトメトリーにより解析した。上皮細胞成長因子により増殖を促した細胞の50%がS期へと進行していた。カフェイン(1,3,7-トリメチルキサンチン)であらかじめ処理した細胞では70%がG_0/G_1期に留まり、明らかにS期へ進行を阻害した。この阻害活性は1,3-ジメチルキサンチンでも同様の効果が確認され、1,7-ジメチルキサンチンおよび3,7-ジメチルキサンチンでは減少した。モノメチルキサンチンではさらに阻害活性が減少することから、1位と3位のメチル基が細胞周期開始阻害活性に重要であると考えた(日本農芸化学会2005年3月・札幌で発表予定)。
ミニブタ頚動脈狭窄モデルを用いた高磁場MRIプラーク診断及び流体力学的解析

本研究は、ブタ頚動脈に実験的動脈硬化性病変を誘導して、高磁場MRIによる経時変化及び脳塞栓症の関係を明らかにすることである。頚動脈に外科的に部分結紮を作成することで、狭窄部近位に動脈硬化性プラークが誘導された。MRIのPhasecontrast法により得られたミニブタ頚動脈の血流測定値を用いて、頚動脈内の壁面せん断応力shearstressを計算した。狭窄部遠位は著明な血流上昇により壁面せん断応力は高値に維持されているが、近位部は血流方向が収縮期と拡張期で反転するため、壁面せん断応力は低値となっていた。外科的狭窄により近位部の壁面せん断応力が低値に維持され、動脈硬化性病変が誘導されることが強く示唆された。本年度は動物モデル作成を主目的とした。生後6ヶ月以内のミニブタの頚動脈を外科的に部分結紮して外科的狭窄を作成した。手術直後の血管撮影で約80%の狭窄が作成されたことを確認、さらにドップラー血流測定ワイヤーにて狭窄部近位および遠位に、激しい乱流が発生していることを確認した。その後、食餌操作(20%Lard/4%Cholesterol)による高脂血症の状態で約3-6ヶ月飼育した。約3-6ヶ月後に安楽死させ、頚動脈を摘出した。外科的狭窄の近位部にて動脈硬化性病変が誘導される一方、狭窄遠位部には明らかな病変は確認出来なかった。摘出病変を組織学的に分類すると、いくつかの病変で粥腫内の出血や石灰化を伴っており、アメリカ心臓病協会(AHA)による組織学的分類で高度の進行病変(Stage6)であることが示された。また、プラーク破綻を来しうる、繊維性皮膜の菲薄化や皮膜直下の出血も確認されており、脳塞栓症を来しうる、いわゆる「不安定病変」と考えられた。さらに、狭窄部遠位に位置するRete mirabileを摘出して組織学的検査を行うと、いくつかの個体で内腔に脂肪片や血栓が確認された。これらは近位に誘導された動脈硬化性プラークからの塞栓を強く示唆する。今後、この動物モデルを用いて、誘導病変をMRIにて経時的に追跡、その所見とReteの塞栓性病変の有無の相関を調査する。約3-6ヶ月後にMRI撮像後に安楽死させ、頚動脈プラークを摘出した。MRIで描出されたプラークはほとんどがnecrotic coreやlipid coreを内部に持ち、繊維性皮膜の菲薄化あるいは破れた、いわゆる「不安定病変」であった。研究計画で予定されていなかった成果として、プラーク評価における近赤外線の有効性を発見した。摘出されたプラークの一部を凍結し切片を作成、VIR-9650(日本分光)を用いて、近赤外線を照射し、吸収スペクトラムを測定した。脂肪成分、平滑筋成分、石灰化成分で大きく異なるスペクトラムが示された。特に、脂肪成分では1750nmおよび2300nm付近に特徴的な波形を認めた。これらの吸収スペクトラムは標本の水分含有量によって多少のばらつきはあるものの、概ね良好な再現性を示した。特に、脂肪成分の特徴的な波形は極めて強い再現性を有していた。これらの吸収スペクトラムの違いによりプラーク成分を体外から評価できる可能性が示唆された。食餌操作(20%Lard/4%Cholesterol)による高脂血症の状態で約3-6ヶ月飼育し、MRI撮像後に安楽死させ、頚動脈プラークを摘出した。

MRIで描出されたプラークはほとんどがnecrotic coreやlipid coreを内部に持ち、繊維性皮膜の菲薄化あるいは破れた、いわゆる「不安定病変」であった。本年度は、この動物モデルを用いて、MRIを用いた流体力学的解析を行った。MRIのPhasecontrast法により得られたミニブタ頚動脈の血流測定値を用いて、頚動脈内の壁面せん断応力shearstressを計算した。狭窄部遠位は著明な血流上昇により壁面せん断応力は高値に維持されているが、近位部は血流方向が収縮期と拡張期で反転するため、壁面せん断応力は低値となっていた。外科的狭窄により近位部の壁面せん断応力が低値に維持され、動脈硬化性病変が誘導されることが強く示唆された。また、本研究では、プラーク評価における近赤外線の有効性も発見した。摘出されたプラークの一部を凍結し切片を作成、VIR-9650(日本分光)を用いて、近赤外線を照射し、吸収スペクトラムを測定した。脂肪成分、平滑筋成分、石灰化成分で大きく異なるスペクトラムが示された。特に、脂肪成分では1750nmおよび2300nm付近に特徴的な波形を認めた。これらの吸収スペクトラムは標本の水分含有量によって多少のばらつきはあるものの、概ね良好な再現性を示した。特に、脂肪成分の特徴的な波形は極めて強い再現性を有していた。これらの吸収スペクトラムの違いによりプラーク成分を体外から評価できる可能性が示唆された。
遷移金属による炭素-炭素不飽和結合系の構築

炭素ー炭素不飽和結合は様々な化合物の炭素骨格中に含まれる結合であり、不飽和結合骨格の効率的な合成手法の開発が望まれている。そこで本研究では、遷移金属化合物を用いて、新しい不飽和結合系同士の結合生成反応や炭素骨格再構築反応を開発し、炭素-炭素不飽和結合素の新しい効率的な構築法の開発を行った。まず,炭酸プロパルギル類とアルキンのカップリング反応を検討した結果,パラジウムの触媒存在下,炭酸プロパルギルに対して3倍量のアルキンを共存させて反応を行うと,炭酸プロパルギルに対して2分子のアルキンが付加した共役エンジイン化合物が収率良く得られることがわかった。また,この反応がアレンインの生成とそれに続くアルキンの付加の2段階で進行していることを明らかにした。このことを利用して,2種の異なるアルキンを順次加えることにより,それぞれが位置選択的に付加した非対称型共役エンジイン化合物を1段階で得ることに成功した。このように,パラジウム触媒を用いた3成分カップリングによる,効率的な共役エンジイン骨格構築反応を開発することができた。また,上記反応の検討中に得られたアレニルシクロプロパン化合物が,ロジウム触媒を用いることにより環拡大転位を起こし,共役ジエンであるメチレンシクロぺンテンが収率良く得られることを見出した。また,用いる基質および触媒の種類により,異なる位置の炭素-炭素結合切断を、それぞれ高い選択性で行えることもわかった。このように,ロジウム触媒を用いた炭素骨格再構築を経る不飽和結合系の新規構築反応を見出すことができた。以上のように本研究において,遷移金属触媒を用いた炭素-炭素不飽和結合系の効率的な新しい構築法を開発することができた。本年度の研究実施計画に従い,まずパラジウム触媒を用いた炭酸プロパルギル類とアルキンのカップリング反応の反応条件検討を行った。その結果、5%のテトラキストリフェニルホスフィンパラジウムの存在下,炭酸プロパルギルに対して3倍量のアルキンを共存させ,ジメトキシエタン中加熱還流することにより,炭酸プロパルギルに対して2分子のアルキンが付加した共役エンジイン化合物が収率良く得られることがわかった。また,この反応がアレンインの生成とそれに続くアルキンの付加の2段階で進行していることを明かにした。このように,パラジウム触媒を用いた,3成分カップリングによる,効率的な共役エンジイン骨格構築反応を開発することができた。一方、上記反応の検討中に得られたアレニルシクロプロパン化合物が、環拡大転位を起こすことを見出し、この反応についても検討した。その結果、ロジウム中性錯体触媒およびカチオン性錯体触媒を用いた場合に、炭素-炭素結合の開裂を伴って環拡大転位が進行し、共役ジエンであるメチレンシクロペンテンが収率良く得られることがわかった。また、用いる基質および触媒の種類により、異なる炭素-炭素結合切断の位置選択性が発現することを見出した。このように、ロジウム触媒を用いた炭素骨格再構築を経る不飽和結合系の新規構築反応を見出すことができた。本年度の研究実施計画に従い,まずアレニルシクロプロパンの環拡大転位反応について,詳細に検討を行った。その結果,触媒としてはロジウムの中性及びカチオン性錯体が適切であり,ベンゼン中数時間の加熱還流により円滑に転位反応が進行することがわかった。例えば,シクロプロパン環上が無置換のアレニルシクロプロパンに対し,5mol%のWilkinson錯体を触媒とし,ベンゼン中1時間半加熱還流したところ,円滑に環拡大転位反応が進行し,対応するメチレンシクロペンテン誘導体が88%の収率で得られた。

このようなアレニルシクロプロパンの環拡大転位反応は,高温下での熱異性化反応により数種の生成物の混合物が得られると報告されているのみであり,本反応は,穏和な条件下触媒的に単一の生成物が高収率で得られた初めての例である。次に,シクロプロパン環上に置換基を有する2置換型アレニルシクロプロパン誘導体を用いて反応を検討した。このような場合,シクロプロパン環上の炭素ー炭素結合の切断される位置により,2種類の位置異性体が生成する可能性があり,その選択性についても併せて検討を行った。その結果,基質および触媒の組み合わせにより,異なる位置の炭素ー炭素結合切断をそれぞれ高い選択性で行え,対応する置換メチレンシクロペンテン誘導体が高収率で得られることもわかった。即ち,アルキル置換シクロプロパンの場合には主に立体的要因により置換基のない側の炭素ー炭素結合が切断されるのに対し,芳香族置換シクロプロパンの場合には,カチオン性のより高い触媒を用いると,シクロプロパン環のイオン的開裂により置換基のある方の炭素ー炭素結合を選択的に切断することが出来ることを見出した。このように,ロジウム触媒を用いた炭素骨格再構築を経る不飽和結合系の新規構築反応を見出すことができた。
社会調査の基盤を提供する自動コーディングシステムのWeb提供：その国際化と汎用化

社会調査において自由回答で収集された職業データを自然言語処理や機械学習の適用により国内/国際標準コードに自動的に変換し、その結果に人間が見直す必要性を確信度として付与するシステムを開発した。本研究ではこれをさらに発展させ、産業データの国内/国際標準コードへの自動変換、国内標準コード付きの事例に国際標準コード付与、システムメンテナンスの自動化機能を追加した。平成25年秋以降、東大社会科学研究所(CSRDA)のWebから試供提供され、利用者は入力ファイルをアップロードすれば希望するコードの結果ファイルをダウンロードできる。現在、カテゴリをもつ自由回答のコーディング自動化システムに拡張中である。社会調査において自由回答で収集された職業や産業の情報を統計的に処理するには、あらかじめ決められた職業や産業コードに変換する作業(職業・産業コーディング)が必要であるが、データが大量にある場合はコーダの負担が大きく、長期間を要するという問題がある。また最近は、1つのデータに国内標準コードだけでなく国際標準コードの付与も要請されるようになり、コンピュータによるコーディング自動化システムへの期待が高まっている。本研究では、これまで開発した種々の自動化システムを整理・統合するとともに、コーダ支援のためにさらなる機能の充実と性能の向上をはかることおよび、一般の研究者も容易に利用できるよう、Webを通じて一般に公開することを目的とする。今年度の成果は、次の機能を有するシステムを構築したことおよび東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センター(SSJDA)のWebサイトより試行提供が開始されたこと(11月より)である。(1)国内標準コード(SSM職業小分類・産業大分類)およびILOが定める国際標準コード(ISCO・ISIC)を付与(利用者は最大4種類まで自由に選択できる)(2)上記4種類のコード化のすべてに機械学習を適用し、システムが第1位の候補として提示するコードに対して、3段階の確信度(「A:確信度高い(95%以上)、B:確信度中程度(70%程度)、C:確信度低い(40%程度)」)のいずれかを付与(3)過去の調査等ですでに国内標準コードが付与されているデータに対して、国際標準コードを付与(例えば、SSM職業小分類が付与されたデータにISCOを付与)本システムはユーザインタフェースを重視しており、システム運用者は操作画面上で、利用者がWebサイトを通じてアップロードしたファイルを指定し、申請書で希望があったコードのチェック・ボックスをクリックするだけでよい。社会調査において自由回答を統計的に処理するためには、分析前にコード化しておく必要があるため、サンプル数が多い場合はコーディング作業の負担が膨大となる。このため、特に自由回答で収集されることが多い職業・産業データに対しては、コンピュータによる自動化システムを種々開発してきた。本研究の目的は、これらのシステムを整理・統合し、性能を向上させ、コーダに対するさらなる支援と昨今の研究環境の国際化に対応する機能を追加することである。また、本システムを一般の研究者が容易に利用できるよう、Webを通じて公開することも大きな目的である。昨年度は、システムの統合・整理を行い、次の3つの機能を追加した。(1)国内標準コード(SSM職業小分類・産業大分類)に加え、ILOが定める国際標準コード(ISCO・ISIC)も付与(利用者は自由に選択可能)(2)利用者の目安となるように、システムが第1位候補として提示したコードに、3段階の確信度(「A:高い、B:中程度、C:低い」)を付与(3)過去の調査等ですでに国内標準コードが付与されたデータに国際標準コードを付与(例えば、SSM職業小分類が付与されたデータにISCOを付与)。このシステムは、昨年度11月以降、東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センター(SSJDA)のWebサイトより試行提供されるに至った。今年度の主な成果は次の2つである。(1)システムの永続性を考慮し、更新処理(具体的には、機械学習における訓練事例の増強)の自動化機能を追加。システムの精度向上には、訓練事例サイズの増大がもっとも効果的であるが、この作業はかなり面倒なため、これまで開発者により手動で行われていた。しかし、(1)により、正解付きの事例を入力ファイルと同様の形式で準備すれば、誰もが容易に更新できるようになった。(2)昨年度までの開発版の不具合点を改良。前年度までの成果として、職業・産業コーディング自動化システムは、Webを通じた利用サービス(東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センター(CSRDA))の試行提供が開始されたため、利用者は所定の形式の入力ファイルをアップロードすれば、希望に応じて、最大4種類までの国内/国際標準職業・産業コードに変換された確信度付きの結果ファイルをダウンロードできるようになった。今年度の成果は次のとおりである。(1)システムの分類精度(特にSSM職業コード)をさらに向上させるため、ルールベース手法における2つのシソーラス(述語シソーラスと名詞シソーラス)とルールを見直し、必要な修正を行った(2)SVMにおける訓練事例(SSM職業コード)の正解を現状に合わせたものへと修正を開始した(3)当初の計画にはなかったが、本システムが実際に利用される社会階層分野の研究者により、システムの評価を行った(4)当初の計画にはなかったが、本システムのメンテナンスの一部の処理(訓練事例の新規追加)について自動化を行った。一方で、研究計画としていた「本システムの自由回答一般への拡張」は、懸念していたように研究期間中の完成とはならなかった。

しかし、操作画面やアルゴリズムは決定しており、その場合の対応として予定していたように、1年遅れるが、平成28年度中にプログラムを完成する見込みである。最後に、本システムの開発におけるこれまでの研究成果と合わせて、『職業・産業コーディング自動化システム』を成果報告書としてまとめ、関係する研究者に配布した(122頁)。社会調査において自由回答で収集された職業データを自然言語処理や機械学習の適用により国内/国際標準コードに自動的に変換し、その結果に人間が見直す必要性を確信度として付与するシステムを開発した。本研究ではこれをさらに発展させ、産業データの国内/国際標準コードへの自動変換、国内標準コード付きの事例に国際標準コード付与、システムメンテナンスの自動化機能を追加した。平成25年秋以降、東大社会科学研究所(CSRDA)のWebから試供提供され、利用者は入力ファイルをアップロードすれば希望するコードの結果ファイルをダウンロードできる。現在、カテゴリをもつ自由回答のコーディング自動化システムに拡張中である。当初の計画で昨年度中に予定していて達成できなかったものとして、「システムの更新作業を容易化」機能があったが、今年度達成できた(「研究実績の概要今年度の成果(1)」)。反対に、当初の予定にはなかったが、利用者にとって利便性の高い機能として、「過去の調査等ですでに国内標準コードが付与されたデータに国際標準コードを付与(例えば、SSM職業小分類が付与されたデータにISCO付与)」機能が、昨年度追加できた。また、Webを通じたシステム公開についても、利用者は入力ファイルをSSJDAのWebサイトにアップロードすれば、結果ファイルを容易にダウンロードできること、SSJDA側も、運用者がコンピュータ操作に熟練していない場合でも容易に実行できるユーザインタフェイスにしたこと、最近、利用申請の実績が出始めたという状況にある。さらに、昨年度、今年度の計画としていた3つ、すなわち(1)最近の自由回答に出現する用語にも対応できるように、ルールベース手法で用いる「述語シソーラス」「名詞シソーラス」および「ルール辞書」を更新(2)本システムで用いるコード(国内標準コードは95年版SSMコード、国際標準コードは1988年版)を新しいコードに変換する機能の追加についての結論(3)システムの評価を正解率やカバー率だけでなく、実際に分析を行う研究者の立場から行う方法検討についても、(1)が8割程度の完成度で次年度に継続となったこと以外は達成できた。以上を総合的に判断した結果、「おおむね順調に進展している」と評価した。自然言語処理、機械学習、社会調査法次年度は科研費最終年度となるため、現在の研究内容を継続しつつ、システムを最終的にまとめる必要がある。次の事項を計画している。
ラット小腸移植後の再灌流障害における炎症性サイトカインの病態生理学的意義

我々は、ラット小腸移植モデルにおいて、graft再灌流障害における炎症性サイトカイン(IL-1、TNF)の作用を検討した。現時点までに以下の研究成果を得た。(1)ラットの上腸間膜動脈の虚血再灌流モデルではcontrol群(無投与群)に比較して抗IL-1、TNF作用を持つ薬剤を投与すると生存率が有意に改善した。また、Platlet Activating Factor Antagonist(PAF antagonist)の投与でも生存率は有意に改善した。PAF antagonistも炎症性サイトカインの作用を抑制することが報告されており、虚血再灌流モデルでは炎症性サイトカインの作用の抑制で生存率の有意な改善が得られることが判明した。現在、小腸移植モデルにおいて検討中である。(2)ラット小腸移植後の虚血再灌流時の微小循環障害を生体顕微鏡システムを用いてin vivoで観察し、視覚的に解析した。1時間保存群と5時間保存群で比較検討したところ、保存時間の延長とともに粘膜層のcapillary、粘膜下層のpostcapillary venuleにおいて白血球血管内皮反応が有意に上昇した(p<0.01)。灌流血管率は、粘膜、筋層で5時間保存群で有意に低下した(p<0.05)。組織学的には5時間保存群においてのみ粘膜層に限局した障害(villiのdenudation、好中球浸潤)を認めた。上記のような微小循環障害がラット小腸移植後の粘膜障害の一因として推察され、保存に伴う組織障害が明らかではない段階でも生体顕微鏡により微小循環レベルでの障害の評価が可能であった。今後もラット小腸移植における炎症性サイトカインの役割の検討並びに生体顕微鏡システムを用いたin vivoでの観察を進める予定である。
日本留学の効果に関する研究―中国人留学生を手がかりとして

本研究は、留学生の日本留学の効果について、中国人留学生に焦点を当て、政策研究及び調査を通して検証を行った。その結果、質を重視する留学生政策とは裏腹に、実態のレベルでは留学生の「量」ばかりに目を向けてしまう可能性があることを指摘できる。したがって、留学政策と実態との間にミスマッチが存在している。中国人の日本留学の効果については、近年国内経済の発展、海外留学チャンスの増加、さらに文科省国費奨学金の減額や学位を取得するまでの期間が長いため、日本留学の機会コストの増加につながる結果となる。しかし、留学生の属性をコントロールして検証したところ、日本留学の効果が十分あることが明らかになった。本研究は、(i)政策研究と社会学的研究というマクロ研究、(ii)留学生、大学、地域、企業を対象にする実証研究という2つの柱から構成される。まず、(i)マクロ研究では、送出側(中国)と受入側(日本)という両方から留学生政策に対する政策分析、及び中国の高等教育市場と労働市場の構造に対する社会学的分析を実施する。(ii)実証研究の部分では、日本留学の目的、留学生活の実態、さらに留学の効果という問題をめぐり、1中国人留学生に対してインタビューとアンケート調査による分析のほか、海外留学生の受入れに対して、2大学、3地域、さらに4企業に対してインタビュー調査による分析を実施することを予定している。平成25年度は、主として、(i)のマクロ研究を中心に、以下の研究を実施した。(1)日本の留学生政策と実態について、中国の大学院生をケーススタディとして、分析を行い、論文を執筆した。(2)先行研究、特に日中両国の留学生政策に関する資料の収集・分析を行った。1中国人留学生が日本留学に至るまでの意思決定を影響する要因、2留学生の受入の促進あるいは阻害要因について、Push-and-Pullモデルを中心に、Cost-and-Benefit理論を取り入れながら、分析を試みた。その分析結果は第四回日豪交流セミナーにて英語で発表し、6月28日に、日本高等教育学会で発表することとなっている。(3)日本(元)留学生を対象に、ヒアリング調査を始めたほか、ケーススタディとして、2013年度末より、北京日本学研究センターの卒業生調査を実施し始めた。日本国際交流基金、北京日本学研究センター元センター長、教員をインタビューして、卒業生の名簿などの資料を入手した。(4)中国人国費留学生の選抜について、在中国日本大使館の担当者を対象にヒアリング調査を実施した。H26年度は研究計画書の通りに、留学生を中心に調査を実施した。(1)留学生の受入れに対し、各大学の留学生担当教員を対象にインタビュー調査を実施した。H26年度においては、地方国立大学を中心に調査を行った。インタビューの結果をまとめてみると、1中国人が海外留学のブームのなかで、日本留学から欧米留学へシフトする動きが一層活発しつつある。したがって、日本は、欧米国家との留学生獲得を巡る競争のなかで、いかに質の高い留学生を獲得するのかというのは多くの日本の大学の課題となっている。2地方国立大学においては、質の高い留学生の受け入れの問題は一層深刻化している。多くの大学は提携校の拡大などの方法を通して、安定的な留学生の獲得を図ろうとしている。3日本国内の留学生受け入れ政策は、欧米、モンゴル、東南アジアなどの地域に重点をおくという政策転換があるため、留学生センターの仕事は中国、韓国以外の国家と地域にシフトしつつある傾向がある。(2)「留学生のたまご」として日本語学校の学生の変化について、日本語学校を新たに調査対象に追加した。大学と同じく、欧米へ留学する中国人学生が増加する背景の中で、質の高い留学生の獲得が大きな課題となっている。しかし、この1年間で、欧米留学の飽和、円安、さらに日本における留学生受け入れの重視などの影響で、日本に来る留学生の質が回復に向かっている。(3)留学生の採用に関して、企業の人事部担当者を対象にインタビューとアンケート調査を実施した。日本においては、留学生を日本人学生と区別して人事採用及び職場配置を行うことが少ないという特徴があげられる。またグローバル人材の重要性が社会で強調されてはいるものの、日本国内向けの企業は留学生の採用に関して積極的ではない傾向が指摘できる。H27年度は、中国人の日本留学について、欧米留学と比較しながら、留学選択行動の枠組の構築を試みた。また、中国人留学生、及び留学経験のある元留学生を対象にインタビュー調査とアンケート調査の予備調査を実施した。それと並行して、外国人留学生の採用をめぐり、企業人事担当者調査の分析を行った。【日本留学に関するマクロ研究】中国人留学生を対象に、留学生が日本留学に至るまでの意思決定に影響する要因について、Push-and-Pullモデルを中心に、Cost-and-Benefit理論を取り入れながら、歴史的に分析を行った。この研究を通して、留学生の受入れに関する促進あるいは阻害要因を分析し、現在の留学生政策の有効性と問題点を検討することを試みた。研究に基づいた査読論文は『大学論集』に掲載された。【北京日本学研究センターの卒業生調査】北京日本学研究センターは、1980年設立して以来(前身「大平学校」)、中国における日本語教育、日本研究者を数多く養成し、日中両国の交流及び相互理解に大きく貢献した。1980年の設立した当初から、すでに在学生による日本留学を実施してきたため、日本留学の効果を分析するための格好な対象と言える。日本学研究センターが設立してから30年間の卒業生に対するインタビュー調査を実施すると同時に、センターの卒業生のデータ分析も開始した。【在日留学生の調査】日本の大学に在学中の留学生を対象に、留学の動機、在日の学習と生活、将来の展望、欧米留学の経験と評価などをめぐり、インタビュー調査を実施した。【企業調査】

外国人留学生の採用をめぐり、企業人事担当のヒアリング調査とアンケート調査の分析を行った。この研究成果について日本教育社会学会、The RIHE-MCSHE Spring Research Meeting、北京日本学研究センター設立30周年国際シンポジウムで口頭発表を行った。H27年度は、留学生を対象とするアンケート調査の実施を計画したが、調整の遅れのため、実施には至らなかった。しかし、アンケート調査の代わりに、インタビュー調査を広く実施することができ、H28年度のアンケート調査実施のよい土台となっている。年度初めの計画とは若干変更があったにもかかわらず、日本学研究センターが設立してから30年間の貴重な学生データを入手し、その分析を開始したことが大きく評価できる。留学に関する理論モデルの改善と構築を試みた投稿論文が関係者に高く評価された。日本企業における外国人留学生の採用について、日本、オーストラリア、中国における学会、シンポジウムで発表を行い、国内外の研究者と交流ができた。最終年度のH28年度においては、日本学研究センターの卒業生データ分析を実施すると同時に、追加の調査を実施した。留学生のアンケートと同時に、日本国内外、そして中国においては沿海部だけでなく、内陸地域の中国人留学経験者のインタビューも実施した。その中で、特に力を入れたのは、日本留学の効果を影響する要因をコントロールしたうえで、その長期効果を考察する内容である。いままでの留学生調査は、日本留学修了後の数年間の考察に止まり、留学の長期効果の測定が欠如している問題があるほか、人文社会系か理工系かという専門分野、留学前の日本語力、日本に対する理解の程度などの要素によって、異なる日本留学の効果をもたらす問題が指摘できる。したがって、本年度は、日本留学の長期的効果について、1980年代の文化外交の事業モデルとして成立、発展してきた北京日本学研究センターを対象に、留学前に高度な日本語学力、人文社会系専攻の学生を中心に、各時代における留学の効果を学務データ、アンケート調査及びインタビュー調査で究明した。北京日本学研究センターの教務データをデータベース化して、大学における日本語教員養成のための大平クラス、修士課程の30年間、博士課程の16年間の変遷を、進学者の出身大学、出身地域、在学中の学習、日本短期留学、さらに修了後の進路について、分析を行った。教務データに対する分析は報告書にまとめた。教務データに対する分析を通して、日本留学の長期効果を考察するだけでなく、卒業生に対するインタビューや、内陸地域の中国人留学経験者に対するインタビューを通して、より立体的に日本留学の効果を考察した。上記した研究成果を学会発表及び論文投稿をすることとなっている。本研究は、留学生の日本留学の効果について、中国人留学生に焦点を当て、政策研究及び調査を通して検証を行った。