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溶解と化学変化の明確化システム教材化

本研究では,合成及び天然高分子化合物の溶解に伴う物理変化を,本システムにより光学的に認識する高分子化合物の溶解認識教材など(以上高校1年生用),及び目に見えない化学変化を追跡する簡易クロマトグラフィー手法体験(同2,3年生用)コンテンツ集などを各種開発した。以上を通して「溶解と化学変化の明確化システム教材化」の研究に幅広く取り組んできた結果、自然界の事象の中でも化学分野にかかる事象は抽象的な概念理解を必要とするものが多く、学習者の中に具体的なイメージを作るには視覚化された実験システムやマルチメディア(特に動画)の利用による工夫が有効であることが明確になった。26年度は,(1)合成及び天然高分子化合物の溶解に伴う物理変化を,本システムにより光学的に認識する高分子化合物の溶解認識教材,(2)分解生成物の分子,無機及び有機塩類の本システムを活用した安全確実な分析手法体験(以上高校1年生用),(3)目に見えない化学変化を追跡する簡易クロマトグラフィー手法体験(同2,3年生用)コンテンツ集を各種開発した。(1),(2)ではスペクトルと光の吸収特性にも触れ,溶存分子(イオン)と溶媒の相互作用を体験する実験を検討した。(1)は,水溶液中の高分子有機化合物の分子振動解析と,それに基づく同定法の確立をメインに検討した。(2)は,さらに分解生成物の分子,無機及び有機塩類についても本システムを適用して安全確実な分析方法を検討した。さらに,光の吸収とスペクトルの関係を分かりやすく示す方法を検討した。さらに,新しい電気分解及び電池教材の提案とその指導法についての検討を行った。(3)は非水溶媒兼用の有機酸の中での中和反応の可視化や,簡単なクロマトグラフィーによる化学変化の追跡体験する実験を検討した。発色試薬との化学変化の過程を詳細に検討し,分析法の基礎を理解するシステムを検討した。その成果を大学での高大連携科学実験講座でのテーマとして試行した。その結果のフィード・バックにより,今後より実践的な開発を行う。選択理科の授業,課外活動などの学校教育の現場で取り扱うには,施設・設備面での制約や,教員の知識不足による不都合が生じる可能性もあるが,一部は中学校でも実施可能なように代替器具の紹介や,周辺知識の提供,技術指導を含めた形のコンテンツとすべく,指導法を試作した。27年度は,各実験コンテンツの適用範囲を検討した。(1)昨年度に検討した高分子有機化合物,分解生成物,それぞれの構造(化学結合)に特徴的なスペクトル特性を用いた「水溶液成分の可視化」について,実験条件を詳細につめた。それにより,本システムで観測可能な高分子化合物を増やし,一般的な可視化へとつなげた。水溶液では水分子の吸収が強いので,まず,有機溶媒中の吸収極大波数を各種化合物について,データを集めた。その際,主に溶媒分子の極性と溶質分子の極性(またはイオンの価数等)の関係に沿ってデータを解釈し,本システムの改良を行った。(2)化学変化(化学反応)の追跡には,溶媒抽出と組み合わせたクロマトグラフィー(薄層クロマトグラフィー等の簡便なもの)や基本的な呈色反応を用いる手法と,水を溶媒として使用しない条件での化学反応(特に脱水縮合反応)から生じる水を検出する方法の最適化について,実験条件を詳細に検討した。(3)金属結合の中で電子(自由電子)が移動する様子を,導体の電気抵抗の温度依存性から考える教材を作成した。赤外線,可視光,紫外線領域の電磁波スペクトル特性から,鉄(II)イオン及び鉄(III)イオンの検量線を作成し,定量する簡便法を確立した。高校化学における溶液の指導方法の検討を行った結果を,宇都宮大学教育学部教育実践紀要第1号(創刊号)pp. 75-82 (2015)に成果として報告した。アントシアニン系色素における呈色の経時変化について調べた結果を,宇都宮大学教育学部研究紀要第66号第2部pp. 21-28 (2016)に成果として報告した。高大連携科学研究のテーマとしても成果を活用し,昨年に引き続き,栃木県立宇都宮女子高等学校SSH課題研究成果報告会において口頭発表及びポスター発表(生徒発表)された。28年度は,各実験コンテンツを体系化したプログラムを作成した。(1)昨年度までの段階で実際に作成したコンテンツを用いて,高大教育連携科学実験講座による実施企画を完成するまでの体系化を図った。このために必要となるモデルプログラムを各種開発した。。(2)コンピュータ・ネットワークに載せるため,マルチメディア化を推進した。具体的には,高分子化合物の溶媒中の様子,分解反応の進行と生成物の様子,などをアニメーション化し,実験教材としての流通を図るとともに,安全面に配慮した情報提供のあり方を検討した。なお,昨年度に引き続き選択理科の授業,課外活動などの学校教育の現場で取り扱うことを視野に入れ,施設・設備面での制約や,教員の知識不足による不都合が生じる可能性も検討し,一部は中学校でも実施可能なように代替器具の紹介や,周辺知識の提供,技術指導を含めた形のコンテンツとすべく,指導法を試作し,改善した。当初予定どおり,高大教育連携科学実験講座による実施企画を完成するまでの体系化を図れたため。なお,本研究で作成した科学教育プログラムは,所属大学・学部のWebサイトより公開に向けての準備中である。

本研究では,合成及び天然高分子化合物の溶解に伴う物理変化を,本システムにより光学的に認識する高分子化合物の溶解認識教材,分解生成物の分子,無機及び有機塩類の本システムを活用した安全確実な分析手法体験(以上高校1年生用),及び目に見えない化学変化を追跡する簡易クロマトグラフィー手法体験(同2,3年生用)コンテンツ集を各種開発した。続いて,有機溶媒中の吸収極大波数を各種化合物について,データを集め,主に溶媒分子の極性と溶質分子の極性(またはイオンの価数等)の関係に沿ってデータを解釈し,本システムの改良を行った。化学変化(化学反応)の追跡には,溶媒抽出と組み合わせたクロマトグラフィー(薄層クロマトグラフィー等の簡便なもの)や基本的な呈色反応を用いる手法と,水を溶媒として使用しない条件での化学反応(特に脱水縮合反応)から生じる水を検出する方法の最適化について,実験条件を詳細に検討した。さらに,金属結合の中で電子(自由電子)が移動する様子を,導体の電気抵抗の温度依存性から考える教材を作成した。その上で,これまでに開発した理科・化学分野の実験コンテンツを全体として1つのシステム(科学実験講座用テーマ一覧表)に取りまとめるべく,調整を行った。さらに本学のe-Learningシステムを含めたコンピュータ支援による理科教育用システムとしての体系化を図った。さらに,栃木県総合教育センター及び協力学校と連携して,本システムの実践的な試運用を行い,実用化のめどを付けた。以上を通して「溶解と化学変化の明確化システム教材化」の研究に幅広く取り組んできた結果、自然界の事象の中でも化学分野にかかる事象は抽象的な概念理解を必要とするものが多く、学習者の中に具体的なイメージを作るには視覚化された実験システムやマルチメディア(特に動画)の利用による工夫が有効であることが明確になった。本研究では,合成及び天然高分子化合物の溶解に伴う物理変化を,本システムにより光学的に認識する高分子化合物の溶解認識教材など(以上高校1年生用),及び目に見えない化学変化を追跡する簡易クロマトグラフィー手法体験(同2,3年生用)コンテンツ集などを各種開発した。赤外線,可視光,紫外線領域の電磁波スペクトル特性から,可溶性デンプン,サリシンなどの分解生成物を検出し,特定する方法を確立した。簡易な電気分解及び電池教材の開発と提案を行い,合わせてその指導法について検討した結果を,宇都宮大学教育学部紀要第65号第2部pp.11-20 (2015)に初期の成果として報告した。高大連携科学研究のテーマとしても成果を活用し,平成27年3月25日のお茶の水女子大学におけるSSH課題研究成果報告会において,栃木県立宇都宮女子高等学校(生徒発表)によりポスター発表した。28年度以降は,ここまでの段階で実際に作成したコンテンツを用いて,高大教育連携科学実験講座による実施企画を完成するまでの体系化を図る。このために必要となるモデルプログラムを各種開発する(山田担当)。さらに,コンピュータ・ネットワークに載せるため,マルチメディア化を推進する。
炭化ケイ素超微粒子の気相反応法による合成

モノシランと炭化水素ガスを原料ガスとして用いた熱CVD法によるSiC超微粒子の合成実験を行った.炭化水素ガスとしてメタンを用いた場合とアセチレンを用いた場合を比較したところ前者は平均径40nmの中空状SiC粒子が生成したのに対し,後者は平均径17nmの稠密なSiC粒子が生成した.また,反応温度に関しては,前者は高純度SiCを得るのに1400°C以上を必要としてが,後者は1200°Cであった.さらに,アセチレンとモノシランとの混合方式を拡散型と予混合型で比較したところ化学量論比で同一反応温度条件下では,拡散型の方がSiCへの転化率が上昇することがわかった.さらに,より低温でのSiC合成の可能性を検討するため, SiH_4/C_2H_2/H_2系で,反応温度7501000°Cの温度範囲での合成を試みた.生成微粒子のX線回析を行ったことろアモルファス状のSiCの生成が認められた.この生成粒子を電気炉を用いて1400°Cで熱処理を行ったところ,結晶化SiC粒子が得られた.また, SiH_4/C_2H_2/H_2系で合成される粒子は, 900°C次下の低温で合成した場合,中心にカーボンを多く含む核がSiC膜で被覆された複合粒子であることが示された.最後に, SiH_4/C_2H_2/H_2系からのSiC生成反応速度式として,以下の式が得られた.ここでモノシランと炭化水素ガスを原料ガスとして用いた熱CVD法によるSiC超微粒子の合成実験を行った.炭化水素ガスとしてメタンを用いた場合とアセチレンを用いた場合を比較したところ前者は平均径40nmの中空状SiC粒子が生成したのに対し,後者は平均径17nmの稠密なSiC粒子が生成した.また,反応温度に関しては,前者は高純度SiCを得るのに1400°C以上を必要としてが,後者は1200°Cであった.さらに,アセチレンとモノシランとの混合方式を拡散型と予混合型で比較したところ化学量論比で同一反応温度条件下では,拡散型の方がSiCへの転化率が上昇することがわかった.さらに,より低温でのSiC合成の可能性を検討するため, SiH_4/C_2H_2/H_2系で,反応温度7501000°Cの温度範囲での合成を試みた.生成微粒子のX線回析を行ったことろアモルファス状のSiCの生成が認められた.この生成粒子を電気炉を用いて1400°Cで熱処理を行ったところ,結晶化SiC粒子が得られた.また, SiH_4/C_2H_2/H_2系で合成される粒子は, 900°C次下の低温で合成した場合,中心にカーボンを多く含む核がSiC膜で被覆された複合粒子であることが示された.最後に, SiH_4/C_2H_2/H_2系からのSiC生成反応速度式として,以下の式が得られた.ここで構造用セラミック原料としてSic、【Si_3】【N_4】粉末が重要視されており、焼結性、強度、耐熱性を高めるためこれらの超微粒子が必要とされている。しかし、その生成機構について一部(マスなど)を除いてあまり詳しく研究されていないのが現状である。本研究では比較的超微粒子の得易い気相化学反応法(CVD法)に注目し、具体的には【SiH_4】-【CH_4】気相反応(【SiH_4】+【CH_4】→Sic+4【H_2】を利用し、生成する炭化ケイ素(Sic)超微粒子について実験を行った。Sic超微粒子の粒経測定に関して従来電子顕微鏡に頼ることが多かったが、本研究では拡散バッテリー法を利用することにより生成直後の粒度分布測定が可能となった。また反応装置としては500°C1400°Cまでの温度制御が可能で、予混合と拡散型の両混合条件が実現できるノズル吹き込み型管型反応器(内径40mm、長さ900mm)を自作して用いた。得られた主な結果は以下の通りである。1)予混合、拡散のいずれの混合形式の場合も、反応温度1400°Cで、100%のSicが得られた。2)生成粒子の造過型電子顕微鏡観察を行ったところ、予混合型では凝集体を構成する1次粒子がより細かい10nm以下の微小粒子より形成されており塊状型であることが分った。一方、拡散混合型では1次粒子はかなり滑らかで予混合型とは異なる形状を示すことが分った。3)平均粒径におよぼす温度の影響を調べたところ、予混合型では温度の増加すなわち反応の進行にしたがって平均径は増大し、拡散混合型では減少すること、また、粒径分布の分散については、反応温度1400°Cで、幾何平均標準偏差の対数値lnogが予混合型で1.25、拡散混合型で0.57となり拡散混合型の方が均一径に近いことが分った。
ストレス応答における性差の解明・心身症モデル動物を用いた検討

ストレス応答における性差を性ホルモンレベルの変化から解明するため、エストロゲンとアンドロゲンの効果を検証した。たこつぼ型心筋症は閉経後の女性に好発し、著しい性差がある。我々は不動化ストレス負荷を負荷したラットはたこつぼ型心筋症の動物モデルに成り得ること、エストロゲンの慢性投与でこの収縮不全が改善することを示した。エストロゲンの作用機序を脳、副腎、心臓で解析した。エストロゲン補充により、辺縁系→視床下部→副腎→心臓の各レベルでストレス応答が低下したが、心臓における心血管系保護物質の発現が増加した。エストロゲンは自律神経系を介する間接作用、および心臓への直接作用により、情動的ストレスに対して心保護効果を示す。男性においても加齢に伴うアンドロゲンの減少による男性更年期が注目されているが、アンドロゲンレベルの変化も中枢神経系でのストレス応答を修飾することが示唆された。またオスの心臓においても、エストロゲンは心血管系保護物質を増加させることでストレスによる心機能不全を改善することを見出した。我々は不動化ストレス負荷(IMO)を負荷したラットはたこつぼ型心筋症の動物モデルに成り得ること、エストロゲンの慢性投与でこの収縮不全が改善することを示した。今回、エストロゲンの作用機序を、脳、副腎、心臓で解析した。卵巣摘除群(OVX)および卵巣摘除後エストロゲン徐放剤投与群(OVX+E)を作製し、2週後IMOを加え、脳、副腎、心臓を採取し、in situ hybridization法、real-time RT-PCR法を用いて、遺伝子発現レベルを評価した。また脳でのc-Fos免疫陽性細胞数を評価し、脳や心臓でのエストロゲン受容体の存在を免疫染色あるいはRT-PCR法で検討した。径多シナプス性に交感神経-副腎髄質に投射する扁桃体内側核、視床下部室傍核等の領域でのc-Fos免疫陽性神経細胞数がOVX+Eで有意に減少した。これらの領域の神経細胞はエストロゲン受容体を発現した。視床下部室傍核、副腎、左心室におけるc-fos mRNAレベルは、OVX+Eで有意に減少した。一方、心臓においてHSP70、ANPmRNAレベルは、OVX+Eで有意に増加した。閉経に伴うエストロゲンの低下が、たこつぼ型心筋症発症の素因に成り得る。男性においても、加齢に伴うアンドロゲンの減少による男性更年期も注目されており、アンドロゲンもストレス応答を修飾する可能性がある。今回、精巣摘除群(Cast)および偽手術群(Sham)にIMOを加え、脳でのc-Fos免疫陽性細胞数を評価した。扁桃体内側核、視床下部視索上核では、Castで有意に増加し、視床下部室傍核小細胞部ではCastで有意に減少した。アンドロゲンレベルの変化も、ストレス応答を修飾することが示唆された。ストレス応答における性差を性ホルモンレベルの変化から解明するため、エストロゲンとアンドロゲンの効果を検証している。前回は、メスラットで卵巣摘除群(OVX)後のエストロゲン補充により、径多シナプス性に交感神経-副腎髄質に投射し、またエストロゲン受容体を発現する扁桃体内側核、視床下部室傍核等の領域、さらにその下流の副腎、心臓でのストレス応答が低下すること、一方、心臓における心血管系保護物質の発現が増加することより、エストロゲンは自律神経系を介する間接作用、および心臓への直接作用により、情動的ストレスに対して心保護効果を示した(Circ J,2007in press)。今回、無処置、および精巣摘除オスラットにエストロゲンを慢性投与し、ストレス負荷後の心機能と心臓での遺伝子発現を検討した。オスでもエストロゲン投与により、ストレス負荷による心機能の低下が軽減した。

一方、エストロゲン投与により、オスにおいても心臓における心血管系保護物質の発現が増加することを確認した(投稿準備中)。エストロゲン受容体、アンドロゲン受容体が高度に発現している、扁桃体内側核がストレス応答における性差に深く関与すると想定し、この神経核への入力先、出力先を逆行性、および順行性トレーサー法で検討している。また、精神的ストレスが細胞レベルでは酸化的ストレスとして作用することを遺伝子発現の面から解析し、いくつかの酸化還元酵素の発現が心血管系で増加することを確認した(投稿準備中)。ストレス応答における性差を性ホルモンレベルの変化から解明するため、エストロゲンとアンドロゲンの効果を検証している。前回までに、メスラットで卵巣摘除群(OVX)後のエストロゲン補充により、径多シナプス性に交感神経-副腎髄質に投射し、またエストロゲン受容体を発現する扁桃体内側核、視床下部室傍核等の領域、さらにその下流の副腎、心臓でのストレス応答が低下すること、一方、心臓における心血管系保護物質の発現が増加することより、エストロゲンは自律神経系を介する間接作用、および心臓への直接作用により、情動的ストレスに対して心保護効果を示した(Circ J,2007)。今回、オスラットにおいても、エストロゲンは心血管系保護物質の発現が増加することでストレスによる心機能不全を改善することを見出した(投稿中)。エストロゲン受容体、アンドロゲン受容体が高度に発現している、扁桃体内側核がストレス応答における性差に深く関与すると想定し、この神経核への入力先、出力先を逆行性、および順行性トレーサー法で検討した(報告準備中)。さらに扁桃体内側核の破壊、および刺激による心機能の変化について、解析を開始している。また、精神的ストレスが細胞レベルでは酸化的ストレスとして作用することを遺伝子発現の面から解析し、いくつかの酸化還元酵素の発現が心血管系で増加することを確認した(投稿中)。ストレス応答における性差を性ホルモンレベルの変化から解明するため、エストロゲンとアンドロゲンの効果を検証していた。オスラットにおいても、エストロゲンは心血管系保護物質の発現を増加することでストレスによる心機能不全を改善することを見出した(投稿中)。エストロゲン受容体およびアンドロゲン受容体の分布をオスおよびメスラットの脳で検索した。双方の受容体が高度に発現している、扁桃体内側核がストレス応答における性差に深く関与すると想定し、この神経核への入力先を逆行性トレーサー法とストレス負荷後のc-Fos発現で検討したところ、次に扁桃体内側核の上位の神経核を逆行性トレーサーCTb法で検索した。同側の島皮質、梨状葉、下辺縁皮質、Brocaの対角体核、背側内梨状核、分界条床核、扁桃体基底内側核、扁桃体皮質核、扁桃体一梨状野移行部、海馬CAI、不確帯、外側脚傍核でCTb陽性神経細胞を認めた。外側脚傍核では、対側にもCTb陽性神経細胞が認められた。このうち、背側内梨状核と、海馬CA1以外の諸核でCTbとc-Fosとの二重陽性神経細胞を認め、特に扁桃体基底内側核、扁桃体皮質核では、多数の二重陽性神経細胞が観察された(報告準備中)。さらに扁桃体内側核の破壊および刺激による心機能の変化について解析したが、また一定の結果はでていない。また精神的ストレスが細胞レベルでは酸化的ストレスとして作用することを遺伝子発現の面から解析し、いくつかの酸化還元酵素の発現が心血管系で増加することを確認した(印刷中)。
日本語と中国語のとりたて表現の数量的側面に関する認知的対照研究

とりたて表現の数量的側面に関する振る舞いを記述し、この振る舞いを成立させている要因として、「体験vs.知識」という言語情報の区別を浮き彫りにした(「11研究発表」の欄の図書を参照)。そして、この振る舞いに関する日本語と中国語の共通点と相違点を明らかにするとともに、それらがとりたて表現だけでなく、他の表現にも並行的に観察されることを論じた(「11研究発表」の欄の雑誌論文1点目)。次に、これらの共通点と相違点を説明できるモデルを考察した。具体的に言うと、この区別がとりたて表現だけでなく、さまざまな言語表現に共通して見られることを論じ、特に体験の関わる言語表現には、これまで考えられていない新しいデキゴトモデルが必要であることを論じた(「11研究発表」の欄の雑誌論文3点目)。また、それらのうち時間表現については、「情報のアクセスポイント」の観点から、特に詳細な論を展開した(論文4点目)。場所表現についても、モノとデキゴトに関する考察に基づき、詳しい論を展開した(論文6点目)。さらに、「体験vs.知識」という区別が言語情報にとどまらない、人間のコミュニケーションに深く根ざしたものであることを論じた。具体的には、この区別が話し言葉・書き言葉という位相差や(論文2点目)、声質のような言語行動(論文5点目)に関与していることを明らかにし、これまでの言語研究やコミュニケーション研究が知識表現に偏って進展してきており、体験表現が不当に無視ないし軽視されてきていることを示した。とりたて表現の統語的振る舞いの実態をふまえた上で、数量関係の諸特徴を把握するとともに、この特徴の説明方法を、認知科学関係を中心に検討した。(1)とりたて表現の統語的振る舞いの実態の把握は、関係図書・雑誌論文の入手・研究によったほか、日本語と中国語両方についてインフォーマント調査をおこなった。(2)数量と言語の関係を扱った認知言語学的アプローチの図書・雑誌論文を収集・研究した。それとともに、人間の認知プロセスに対する認知科学的成果を把握・分析した。(3)日本語と中国語のとりたて表現の数量的側面について、インフォーマント調査をおこなった。(4)現象説明の中心的概念となることが予想される、人間のメンタルプロセスの研究を、網羅的文献検索によって文献上で調査した。国内外の研究者との手紙ないし電子メールでのやりとりや面度をおこない、最新の知見を集めた。交付申請書に記載したとおり、本研究の目的は、とりたて表現の数量的振る舞いを説明し、そこに見られる日本語・中国語の共通性と多様性をモノとデキゴトの認知の観点から説明するモデルを構築することである。この目的を果たすために本年度は、(1)平成13年度の研究成果を進展させた上で公表し、(2)モノとデキゴトに関する日中両語のインフォーマント調査をおこない、(3)モノとデキゴトに関する文献を収集するという3つの目標を立てた。今年度はこれら3つの目標を概ね順調に進めることができた。(1)については前年度の成果をさらに進展させ、別表に記す3編の論文(そのうち1編は海外の雑誌に収録)によって発表した。さらに、今年度独自の研究成果を、3件の口頭発表で発表した。そのうち2件は中国の国際シンポジウムでの発表であり(定延利之2002年9月15日「体験表現の諸特徴」,中日国交回復三十周年記念,中日韓日本文化・日本語教育研究国際フォーラム(於大連外国語学院(中国))、定延利之2002年9月29日「日本語のデキゴト構造について」,2002年国際学術研討会:日本研究的深化与拓展(於北京日本学研究中心(中国)))、もう1件は国内学会パネルディスカッションでの招待発表である(定延利之2002年10月26日「インタラクションの文法、帰属の文法」,日本中国語学会第52回全国大会パネルディスカッション「隣接領域から見た中国語学」(於金沢大学))。

これらの口頭発表の内容については、来年度さらに発展させて文章化を計画している。(2)については、上記2件の国際シンポジウムでの発表に伴い、大連外国語学院と北京外国語大学で中国語に関するインフォーマント調査をおこない、日中両国の専門家から有益な知見と情報を得ることができた。日本語に関するインフォーマント調査も、方言差に悩みつつも実施できた。(3)についてもBybeeをはじめとする有益な先行研究を収集し、研究に活かすことができた。帰属という杜会心理学の概念を援用することによって、日本語と中国語のとりたて表現(「ばかり」と"jing")の共通点と相違点を説明でき、さらに、それ以外の日中の言語差(期間表現「ずっと」と"yizhi"、頻度表現「ときどき」と"ouer")も同時に説明できるような、汎用性の高い仮説を構築した。この仮説の中核は、知識と体験という、言語情報の区別にあり、この区別は、人間と環境とのインタラクションが話し手の中で活性化されるパタン(探索と体感)と程度に関係している。次に、この言語情報の区別をデキゴトモデルに取り込むことによって、この仮説がこれまで問題視されてきたり、見過ごされてきた、日本語のさまざまな言語現象(いわゆる過去表現「た」のムード的用法、存在場所表現「に」と「で」の使い分け、さらに、とりたて表現「だけ」「しか」「ばかり」の細かな使い分け)にも利用できるということを示した。さらに、最近ではメディア、構造、コミュニカティヴ・ストラテジー、内容の4面にわたって考察されている、話し言葉と書き言葉という言語位相のレベルにおいても、この仮説を適用することによって新たに説明の道が開けてくる現象が存在することを、オノマトペや引用表現を用いて例証した。また、音声会話における声質の分析にも同様の仮説が適用できることを示した。さらに、知識と体験の区別が現実のコミュニケーションにおいては表現類型上の区別ではなく、より根元的な行動類型レベル上の区別として機能していることを示した。
スピン・バレー結合した遷移金属ダイカルコゲナイドにおける実空間バレー状態の解明

本研究では,スピン・バレー結合した遷移金属ダイカルコゲナイドにおいて走査型トンネル分光を行い,不純物周辺の電子状態イメージングからバレー内及びバレー間散乱のスピン・及び軌道自由度の役割を詳細に調べた.その結果バレー間散乱がバレー内散乱に比べ極端に抑制されていることを明らかにした.また,電子散乱におけるスピン選択則と軌道選択則を考慮したシミュレーションも行い,軌道選択則もバレー間散乱抑制に重要な役割を演じるとともに,軌道自由度とバレー自由度の結合性も実験的に始めて実証した.これらの結果は今後,遷移金属ダイカルコゲナイドをバレートロ二クス材料として応用する際に重要な知見であると考えられる.本研究は,バレー自由度の実空間状態をスピン偏極及び従来型走査型トンネル顕微鏡を用いて直接可視化することを目的とし,バレー自由度に関連した実空間バレー分極とバレー磁気モーメントの実空間イメージングに挑戦するものである.当該年度では,本研究の準備段階として対象試料である3R-NbS2の波数空間における電子状態,スピン状態及び軌道状態を,従来型走査トンネル分光による準粒子干渉測定とその理論シミュレーションによって詳細に調べた.その結果,3R-NbS2においては,バレー自由度がスピン自由度だけでなく軌道自由度とも強く結合していることを実験的に証明することに成功した.この結果は,遷移金属ダイカルコゲナイドにおいて見られるバレー依存現象において,軌道自由度も重要な役割を演じているということを示唆している.また当初予定していた通り,バレー磁気モーメントを捉えるための磁場誘起バレーゼーマン効果の測定も試みた.このゼーマン効果の大きさは印加する外部磁場に比例するため,当該年度初旬にSTMにおける世界最大磁場が印加可能な17.5T-STMの開発を行いバレーゼーマン効果に適用した.しかしながら,得られたトンネルスペクトルに明瞭な変化は見られなかった.この要因として,3R-NbS2ではバレーゼーマン効果の大きさが理論で期待されるよりも非常に小さい可能性や,使用した試料が非常に多くの不純物を有していることに起因したトンネルスペクトルのエネルギーブロードニングが大きい可能性が示唆される.また,実空間バレー分極の可視化を目指したスピン偏極STM探針作成システムの構築については,予定していたほどまでは到達していないが,これに必要な部品等は全て揃った状況にある.次年度は純度の高い遷移金属ダイカルコゲナイド単層膜を用いたスピン偏極及び従来型STM測定を行う.前項目でも記述した様に,バレー磁気モーメント検出のため,強磁場下で誘起されるバレーゼーマン効果の測定を試みたが,得られたトンネルスペクトルに明瞭な磁場効果は見られなかった.この理由の一つとして,用いた試料の不純物量が非常に多いことが挙げられる.このため,純度の高い試料で再度実験を行う必要があり,当初の予定よりこの分遅れている.またもう一つの手法であったスピン偏極STMによる測定については,それに必要な部品が全て揃ったが,使用している超強磁場STMの故障によりスピン偏極探針作成システムの構築が遅れてしまった.当初の予定では,当該年度中にスピン偏極探針作成システムの構築が終了しているはずであった.これらの状況から判断し,本研究は当初の研究計画からやや遅れていると判断される.本研究では,スピン・バレートロ二クス有望材料の空間反転対称性が破れた遷移金属ダイカルコゲナイドのバレー電子の状態を走査型トンネル顕微鏡を用いて,実・波数空間の両側面から明らかにすることを目的としている.具体的には,不純物散乱によって生じる電子定在波を可視化することにより,バレーと結合しているスピン及び軌道自由度がバレー電子の散乱過程に与える影響を解明するとともに,磁場中で生じるバレーゼーマン効果の実空間依存性と磁場中スピン偏極STM測定による実空間バレー偏極の可視化を目指した.本研究では,バルクで空間反転対称性が破れた3R-NbS2において電子定在波の観察に成功し,バレー間散乱がバレー内散乱に比べ極端に抑制されていることが明らかとなった.さらに得られたバレー間散乱の抑制原因を探るため,電子散乱過程にスピンのみならず軌道選択則を考慮した電子定在波の理論計算も行った,実験とシミュレーションとの比較からバレー間散乱の抑制にバレーと結びついた軌道自由度が重要な役割を演じていることが解った.またバレーゼーマン効果の測定を17.5T,4.2Kで行ったが,トンネルスペクトルに明瞭な磁場効果は見られず,バレーゼーマン効果の検出には至らなかった.最終年度にはこの検出を目指し,より高いエネルギー分解能を有する希釈冷凍機STMの開発に成功している.またスピン偏極STM測定システムも最終年度に確立した.磁場誘起バレーゼーマン効果と磁場誘起実空間バレー偏極の可視化が将来の課題である.本研究では,スピン・バレー結合した遷移金属ダイカルコゲナイドにおいて走査型トンネル分光を行い,不純物周辺の電子状態イメージングからバレー内及びバレー間散乱のスピン・及び軌道自由度の役割を詳細に調べた.その結果バレー間散乱がバレー内散乱に比べ極端に抑制されていることを明らかにした.また,電子散乱におけるスピン選択則と軌道選択則を考慮したシミュレーションも行い,軌道選択則もバレー間散乱抑制に重要な役割を演じるとともに,軌道自由度とバレー自由度の結合性も実験的に始めて実証した.これらの結果は今後,遷移金属ダイカルコゲナイドをバレートロ二クス材料として応用する際に重要な知見であると考えられる.バレーゼーマン効果については,バレーゼーマンシフトが小さい為,トンネルスペクトルのエネルギーブロードニングを極力押さえる必要がある.このため,今後の方針として,(i)

純度が高い遷移金属ダイカルコゲナイドの単層膜を資料として用いる,(ii)現在テスト段階にある希釈冷凍機STMを17.5Tクライオスタットに導入し超極低温(0.1K)-超強磁場(17.5T)における測定を行うことを予定している.また,スピン偏極STMを用いた実空間バレー分極の可視化に関しては,当初の予定通り3R-NbS2と新たに作成した高純度の単層膜についても行う.スピン偏極探針作成のために購入した電子線加熱式超高真空エバポレータが当初の予定より安価だったため.次年度使用額が発生した。次年度使用額が18,000円程度であるので,スピン偏極探針作成のための蒸着源であるCo棒を購入する予定である.
マルチコア、リコンフィギャラブルアーキテクチャ時代の基盤ソフトウェアの研究

単一チップ内の均質または異質な実行実体を持つマルチコアプロセッサを、また、動的に再構成可能なアーキテクチャを柔軟かつ効率良く利用して、応用ソフトウェアに提供するために、これらのアーキテクチャに適した資源管理を行う基盤ソフトウェアの構成原理を解明した。具体的には、OSによるリコンフィギャラブルプロセッサの制御方式、プログラミング環境の実装方式、Cellなどのマルチコアプロセッサ上のOSアーキテクチャとその実装方式を提案し、試作することにより、方式の有効性を確認した。本研究により、次世代の計算機システムで主流となる、マルチコア、リコンフィギャラブルアーキテクチャを有効利用するソフトウェアアーキテクチャを明らかにすることができた。本研究は、実行時にシステム構成を変更可能なリコンフィギャラブルアーキテクチャに適した基盤ソフトウェア、具体的にはOSが提供する各種仮想化機能の解明と機構の確立を目的としている。特に、ハードウェア構成を実行時コンテキストに含むことにより、動的に再構成可能なハードウェアを仮想化する方式を中心とするOSの研究を行った。通常、プロセスやスレッドは伝統的なCPU・メモリ・入出力の管理情報をコンテキストに含み、コンテキストスイッチと同時にこれら実行時情報をもとに実装置を割り当てる。コンテキストは本質的な情報である。リコンフィギャラブルなハードウェアの構成情報を、リコンフィギャラブルコンテキストとしてOSに導入することを、特に、コンテキストとして持つべきリコンフギャラブルな構成情報の解明、プロセスやスレッドコンテキストブロックヘの格納方式と切替えの方式を検討した。また、チップ内部で極めて密に結合された均質または異質な構成を持つマルチコアプロセッサにおいて、軽量かつ高速な実行実体を提供するプロセッサ・メモリ・入出力の仮想化方式の解明と機構の研究を行った。特に、プロセッサに対する基本的な検討、キャッシュメモリの構成法について研究を行った。マルチコアプロセッサ内部では、一つのチップの中に、均質・異質なプロセッサのほか、キャッシュなどのメモリ、高機能な入出力プロセッサを格納することができる。これらのブロックを効率よく実行できる仮想化方式を検討する。特に、同一チップ内のプロセッサを論理化されたスレッドなどの実行実体として提供する軽量かつ高速なプロセス・スレッド管理の方式を提案した。平成19年度は計画内容に基づき、次の2点の研究を行った。(1)実行時にシステム構成を変更可能なリコンフィギャラブルアーキテクチャに適した基盤ソフトウェア、具体的にはOSが提供する各種仮想化機能の検討と試作ハードウェア構成を実行時コンテキストに含むことにより、動的に再構成可能なハードウェアを仮想化する方式を中心とするOSの研究を行うことを目的にLinux、L4マイクロカーネルのカーネルアーキテクチャへの導入方式を検討した。特に、Xilinx社製のFPGA上で稼働するLinuxを導入し、コンテキスト導入のための基礎的検討を行った。(2)チップ内部で極めて密に結合された均質または異質な構成を持つマルチコアプロセッサにおける、軽量かつ高速な実行実体を提供するプロセッサ・メモリ・入出力の仮想化方式の検討と試作L4マイクロカーネルのスケジューラを省電力の観点から修正するとともに、リコンフィギャラブル向けにCPUの仮想化方式を検討した。マルチコアプロセッサについては、入出力を管理するコアと、FPAGで実装される計算用のコアの間の通信について実装を行い、方式の評価を行った。本年度は最終年度にあたり、本研究において初年度および次年度で提案した方式について各種実装を行い、基盤ソフトウェアの方式の有効性を検証した。(1)OSによるリコンフィギャラブルプロセッサの制御方式メニーコアプロセッサのプログラム制御方式として、Linuxからリコンフィギュラブル、メニーコアプロセッサを制御するプロトコルおよびデバイスドライバの基本設計を行い、基本部分を試作し、方式の有効性を確認した。(2)ベアマシン上でのVMとプログラミング環境の実装方式OSを介さず、組込みプロセッサ上で直接実行するオブジェクト指向言語のVM(Virtual Machine)を、複数種類のプロセセッサ上で実装し、ハードウェアを直接制御すると同時に適切な抽象化・仮想化を行う方式についての有効性を検証した。(3)Cellなどのマルチコアプロセッサ上のOSアーキテクチャとその実装Cell B.E.のPPEおよびSPEで透過に資源管理を行うOSアーキテクチャとして、マイクロカーネル方式を採用し、異質なプロセッサを同等に扱う資源管理方式を提案、実装し有効性を検証した。(4)命令エミュレーション方式の検討と実装JavaVM上でのx86命令エミュレーション方式を実装し異種命令流の処理方式を検討した。以上を通じて、本研究の課題であるマルチコア、リコンフィギャラプロセッサアーキテクチャ向けのOSアーキテクチャを提案し、適切な資源管理の方式を解明することができた
水及び生物体内のトレーサービリティを活用した生物生産環境解析手法の開発

西条平野の加茂川下流の水源は、加茂川本流、黒瀬ダム、地下水、市の川と多岐にわたり、水質は各々の流域の特徴を反映して、大きく異なっている。このようなことから、西条平野は、平野部を流れる用水の起源や動態の解析のための手法を検討するのに適したフィードといえる。今年度は、物質レベルでの手法を用いた流況解析、生物動態の解析に資する基礎的な情報の収集を目的とし、加茂川下流域における水と水生生物を対象にした化学組成の分析を行った。河川水で、特徴的な分布を示した物質の1つがSbである。加茂川上流の濃度は低いが、市の川合流後、平野への灌漑用水取水地点では高くなった。市の川の流域には日本最大級のアンチモンを産出する鉱山があり、それを反映して市の川のSb濃度は113μg/Lと高い。西条平野の水源は加茂川から直接導水された河川水、加茂川から涵養された浅層地下水、西条市の背後地である石鎚山系が供給源と考えられる深層地下水がある。これらのSb濃度をみると、河川水は4.2μg/L、浅層地下水は11.6 ±0.8μg/L、深層地下水が0.4 ±0.2μg/Lであった。水中の物質濃度は大きな時間変動を伴うが、水生生物は物質情報を積算している。今回は固着性が高いと思われる底生魚類のヨシノボリについてSr安定同位体比を測定した。各地点の平均値を見ると市の川が最も高く、加茂川上流が最も低くなった。加茂川下流はそれらの間の値となった。河川水の安定同位体比は測定出来ていないが、市の川と加茂川の水及び下流での混合による水中のSr安定同位体比の値の違いを反映していると解釈できる。耳石と尾びれを測定したところ、耳石が若干高い値を示すことがわかった。これは、それぞれの組織へのSrの同化プロセスの違い、河川水中の経時変化、河川間の移動を反映していると思われる。当初計画した通り、水試料、生物試料の採取は順調に進んでいる。化学分析も当初の計画通り行えている。特に支障となる懸案は見当たらないが、調査対象が多岐にわたるので十分な計画をたてて、研究を行いたいと考えている。今年度も、昨年度と同様に、採水を生物試料の採取を行う。水生生物だけてなく、流域の水を利用している農作物も対象に含める。西条平野の任意の地点における水源の寄与率の算出を行う方法を確立することを目指す。また、食性に応じて、多様な河川生物を採取し、その化学組成を分析する。化学分析に必要な予算が余ったが、来年度の分析の予算として執行する。
ドイツにおける親の学校教育参加の法的構造に関する研究

親は公教育制度の全体構造のなかでいかなる位置を占め、子どもの学校教育についてどのような権立をもっているのか。たとえば、親は憲法上の基本的人権として「親の教育権」を保障されており、それに基づいて学校教育の場面でも、教育運営参加権や共同決定権といった積極的な権利を有しているのか。この問題は公教育法制の基本構造にふれる問題だと見られるが、わが国においてはこれについての法制は著しく不備であるし、研究もほとんどなされていない状況にある。本研究は、この領域の教育法制が既にかなりの整備を見ているドイツについて、(1)親の教育権の法的構造、(2)親の公教育運営への参加制度とその運用実態を、理論的・実証的に分析・検討することによって、わが国の学校教育における親の法的地位の明確化とその制度的現実化のための法制論の構築に資する知見を得ようとするものであり、以下のような研究を行った。(1)ドイツにおける親の教育権の法的構造に関する理論的考察ドイツにおける親の教育権の法制史を実証史を実証的に把握した。そして、現行法制下における親の教育権について、その法的性質・内容・国の教育権能や学校の教育権限との関係、公教育法制における位置づけなどについて、実定法制・学説・判例を検討し、考察した。(2)ドイツの父母評議会の法的構造に関する調査研究ドイツ各州の学校参加法、父母評議会の組織・運営に関する法律・学校父母評議会規程など各種の親の教育参加関係法を収集・分析した。また文部省、州・県父母評議会、校長会、教員組合、教育研究者などに質問紙を郵送して、親の学校教育参加の法的構造と運用実態・課題等について調査し、分析した。
神経再生を阻害する糖鎖修飾メカニズムの解析と人為制御

反応性アストロサイトに発現するOASIS転写因子のノックアウトマウスでは神経再生阻害性コンドロイチン硫酸の発現が野生型に比して弱いことを見出した。コンドロイチン硫酸プロテオグリカン(CSPG)の産生の過程で働く種々の因子について野生型とKOマウスで比較したところ硫酸基転位酵素であるC6ST-1がKOマウスで低下していた。C6ST-1のゲノムにおいて第一イントロンにはOASISの認識配列であるCREが複数存在し、人工転写アッセイでこのCREを欠いたものではOASISによるC6ST-1の発現が低下することから、OASISはC6ST-1の制御をすることで神経再生阻害に働くものと考えられた。本年度はOASISの下流分子の検索を主に行った。生直後のOASISーKOマウスと野生型マウスの双方からアストロサイトを1次培養し、コンドロイチン硫酸プロテオグリカン産生に関わる糖鎖合成酵素、C6ST-1、C6ST-2(糖鎖の6位に硫酸基を転位する酵素群)、C4ST-1、C4ST-2、C4ST-3(糖鎖の4位に硫酸基を転位する酵素群)、GalNAc4S-6ST(糖鎖の4位に硫酸基を付加し、6位に転位する酵素)、UST(糖鎖の2位に硫酸基を転位する酵素)の発現をmRNAレベルではReal time-PCRを用いて、一部の酵素については抗体を用いて蛋白発現レベルをウエスタン解析で検討した。Real time-PCRの解析から、C6ST-1がOASIS-KOマウス由来のアストロサイトでは有意に野生型に比して発現低下していることが明らかとなった。その他のC6ST-2,C4ST-1,-2,-3、GalNAc4S-6ST、USTについてはKO由来、野生型アストロサイトの両者の間で発現レベルに大きな差は認められなかった。さらにC6ST-1,C6ST-2、C4ST-1に関しては抗体が入手可能であったので、ウエスタン解析を行ったところ、遺伝子発現の結果と同じく、C6ST-1の蛋白レベルがKOマウス由来のアストロサイトで有意に低いことが明らかとなった。以上の事実はOASISが転写調節因子であることと考え合わせると、C6ST-1遺伝子の転写をOASISが制御している可能性を強く示唆している。現在C6ST-1のゲノム断片をPCRを用いて取得し、C&ST-1遺伝子の転写メカニズムを直接解析すべく、コンストラクトを作成中である。我々が同定、解析を進めてきている転写調節因子OASISは損傷脳の反応性アストロサイトに強発現することが以前より分かっている。OASISが損傷脳における神経再生にとってどのような役割を担っているか(再生を促進するのか或いは抑制するのか)についてはこれまでのところ明確な結論は出ていない。反応性アストロサイトからはコンドロイチン硫酸鎖で修飾された糖蛋白が多量に合成分泌され、これが神経再生を阻害することは周知の事実である。我々はOASISがこの神経再生阻害性の糖蛋白の産生分泌に関わっている可能性について本研究でOASISのノックアウトマウスを用いて検討した。まずOASISのノックアウトマウスと野生型のマウスに機械的脳損傷を加えると明らかに損傷部におけるコンドロイチン硫酸基の量が野生型の方が多い(CS-56抗体による検討)ことからOASISがコンドロイチン硫酸基の蛋白修飾過程に関わっていることが強く示唆された。次にコンドロイチン硫酸基の産生と蛋白修飾に関わる様々な遺伝子(コア蛋白遺伝子、糖転移酵素遺伝子)についてノックアウトマウスと野生型で比較したところ、糖鎖の6位にコンドロイチン硫酸を負荷する酵素であるC6ST-1が他の物に比べてノックアウトマウスで低下していることを見出した。そこで最終年度にあたって、C6ST-1の損傷脳における発現がOASISノックアウトマウスで低下していること、及び培養アストロサイトを用いたC6ST-1の転写制御メカニズムの解析を通じて、OASISがC6ST-1ゲノムの第一イントロンに位置する複数のCRE箇所に結合し、C6ST-1の転写を正に制御していることを証明した。以上のことからOASISは損傷脳における神経再生に対して再生阻害の働きを有していることが明らかとなった。平成23年度はOASISノックアウトマウスにおける脊髄損傷作成と損傷部位における再生阻害因子群の発現をまず解析することとした。野生型においては既報のごとく損傷部位を中心に損傷後7日目をピークとしてミクログリア(Iba-1陽性)、アストロサイト(GFAP陽性)の活性化が認められ、特にアストロサイトに一致してCS56陽性反応、CS-A陽性反応が観察される。これに対して、KOマウスではミクログリアやアストロサイトの反応性がほぼ野生型と変わらないのに対し、CS56やCS-A抗体で染色される領域が明らかに縮小していた。

予備実験にてOASISのKOマウスの大脳皮質でのCS56陽性構造の減少を我々は既に見いだしていたが、今回の結果は反応性アストロサイトにおいて産生されるコンドロイチン硫酸プロテオグリカンの総量或いはコンドロイチン硫酸修飾量の減少或いはこれら双方が起こっている可能性を示唆するものである。脊髄損傷後の機能回復についてはBBBスコア、ロータロッドテストで評価を行った。損傷後14日目の時点での野生型のBBBスコアが平均6.4であったのに対し、KOマウスでは平均10.5と有意に運動機能回復が上回った。ロータロッドテストでは野生型が平均32秒に対し、KOマウスは平均45秒と有意に回転軸上に長くとどまった。以上の結果はノックアウトマウスにおいて神経再生とそれに引き続く運動機能回復が促進されていることを示唆している。本年度は昨年度までのIn vivo解析とは異なり、研究計画の内のin vitro解析を主体に行った。予備的検討で検出していた糖鎖修飾酵素の一種であるC6ST-1がOASISの直接ターゲットであるという仮説がほぼ確実であるという証拠を得られたという点で計画通りの結果が得られたと考える。当初の計画ではノックアウトマウスと野生型マウスで順行性、逆行性神経軸索トレーサーを用いて神経再生の程度を評価する予定であったが、ノックアウトマウスの繁殖が予定よりも悪く、組織検索と運動機能評価の方を優先したために神経軸索再生の評価は次年度に先送りすることとなった。これ以外の計画は順調に進んでいる。C6ST-1ゲノム(5'上流の約5Kb、第一イントロン、第二イントロン)をPCRを用いて単離することをまず推進する。これらの領域は通常の遺伝子転写調節領域である可能性が高い部分である。これらの領域をリポーター(ルシフェラーゼ)遺伝子の5'上流に組み込み、転写アッセイを行い、OASISの調節領域をスクリーニングしていく。当初の計画からの若干の遅延(神経軸索再生の評価、達成度の項参照)はあるが、その他は順調なので大幅な研究計画の変更は行わない。25年度の研究費は主に上に述べた転写アッセイ用のベクター作成と転写アッセイ用の培養細胞(C6細胞かU323細胞)の維持(培地、培養用血清、培養用プラスチック器具等)に主に用いる。これらに加えて一般的な分子生物学実験用試薬(制限酵素等)の購入にも充てる。特に当初の研究費の使用計画に大幅な変更はないが、神経再生の評価用の消耗品の費用が23年度から24年度に移行することになる。その他は特に変更はない。
中国中世における諸民族の「中国化」と漢民族の形成

漢から唐までの時期における中国を中心とした東アジアにおける交流と変容について研究史の総括を行った倭国の対外交渉の変遷を奴国の時代から7世紀段階まで通史的に考察し、一大卒、那津屯倉、大宰府の成立について古代日本の「中国化」との関連で新見解を提示した。遼と系譜的に関連があると考えられる北魏における文字の問題を取り上げ、文字の存在の可能性を、北アジア諸民族の自立化との関連で追究した。倭の五王と高句麗との関連を古代日本、高句麗の「中国化」と自立化との観点から明らかにした。『宋書』倭国伝に見える安東将軍の意味、それがどのような過程をへて天皇号の採用に至るのかを明らかにした。同時代における遣唐使としての新羅の崔致遠と阿倍仲麻呂の関連性について明らかにし、古代日本、及び中国における中国との交流のもつ意味を個人のレヴェルで考察した。魏晋から南朝へと受け継がれた世界秩序と北朝から隋唐へと受け継がれる世界秩序の相克を「中国化」の観点から明らかにした。三国期段階の烏桓・鮮卑の問題がその前後の時代とどのような関係を有するのかを明らかにした。本年度明らかにした事柄は、以下の諸点である。(1)中国古代の「天下」という概念が拡大して、中国の領域を越えるものとなったこと。(2)古代日本や朝鮮に生じた「天下」認識は中国のそれの影響を受けながらも、理念的な面ではそれぞれを中心とする「天下」認識であるという点で資質な展開を示したということ。(3)(2)の「天下」認識は現実の場面では、古代日本や朝鮮の勢力が現実に支配している領域、あるいはその支配が及ぶと主張する領域を示すものであったということ。(4)倭王武の時代における倭国にとっての「天下」とは、現実の場面では宋書倭国伝に見える彼の上表文にみえる倭国本体と百済、新羅、任那、加羅、秦韓、慕韓の七国に及ぶと主張するものであったということ。(5)所謂邪馬台国時代における一大率は伊都国を中心とする旧倭国勢力を牽制するために置かれた官であり、その意味で一大卒にのちの大宰府の淵源を見ることはできないということ。(6)宋書倭国伝の倭王武の上表文にみえる海北の諸国とは朝鮮半島南部の諸国を指すこと。沖ノ島の祭祀遺物の存在はその勢力が北部九州の一地方勢力ではないことを端的に示していること。(7)那津官家は軍事的要請に基づいて設置されたものであり、その前後の歴史展開を見るとき、のちの大宰府の淵源ということができるということ。(8)従来遣隋使段階においては北部九州の地には後の鴻臚館につながるような施設は全くなかったとされるが、なんらかの原初的施設の存在がすでにあったと考えられること。(9)軍政機関としての原大宰府は、白村江の惨敗、唐の半島から撤退、倭国における律令制の完成などにともなう国際環境の安定化をへて、外交的権能を合わせ持つ官衙として完成するということ。(10)その政治体制の完成は、古代日本が中国における中華意識、天下意識を受容し、日本型の華夷秩序を完成した事柄と連動しているということ。本年度明らかにした事柄は以下の諸点である。(1)従来、鮮卑には文字がなかったとされているが、拓跋鮮卑にも文字があったと考えられること。(2)それが制定されたのは、北魏3代皇帝である太武帝の時代であったこと。(3)それは漢字の音を用いて、万葉仮名のように記述され、単語と単語を結びつける際、助詞や語尾のような語詞に対して定まった文字が用いられたと考えられること。(4)鮮卑語で著された書物に、儒教経典などの翻訳書が見られることは、この文字の発言が、民族意識の高揚の結果として生まれたというよりも、その喪失、減衰と関連する面も存在したと考えられること。(5)しかしまた一面で、鮮卑語の喪失という場面で、その言語を後裔たちに学ばせんとして、書物の編纂がなされていることは、そこに民族意識覚醒の一面を見出すべきであること。

(6)儒教経典などの翻訳書の他に、自民族の英雄伝、詩歌集などがあらわされたことは、日本における古事記や万葉集の編纂とも通ずる点で、注目すべき事柄であること。(7)現存の魏書序紀に見られる神話的部分の記述から敷衍すると、序紀に先立つ原序紀とも言うべきもの、即ちモンゴルの場合でいえば元朝秘史のごときものがそれ以前に存在した可能性のあること。(8)現存の楽府詩集には鮮卑の詩歌集が収められていること。(9)その詩歌の中には可汗など鮮卑の言語からの翻訳語彙が見出されること。(10)ただし、現存の楽府詩集に見える鮮卑歌はすでにかんごに翻訳されて掲載されていること。(11)このことは楽府詩集編纂の段階ですでに鮮卑語が失われていたことを意味すること。(12)このことを逆に考えれば、楽府詩集に掲載されている鮮卑歌は、当初鮮卑語で記述された可能異性があること。これに関連して本年度は論文3編を刊行、国際学会での招待報告を3回にわたっておこなった(中国2、韓国1)。このうち、「魏晋南朝の世界秩序と北朝隋唐の世界秩序」と題した論考が今年度の成果を総合したものであるので、それに沿って本年度の成果を総括する。古代日本においては中華意識の形成がみられるが、その軌跡を五胡・北朝・隋唐に至る中国史の展開と比較するとき、秦漢魏晋的秩序から見ると、同じく夷狄であったものが、それぞれに「中華」となるという点で、両者は相似た軌跡を描いたことを明らかにした。そしてこの軌跡の類似は、決して偶然に生じた類似ではなく、五胡・北朝・階唐と古代日本は、秦漢帝国を母胎として、その冊封を受けるという形で魏晋南朝的システムの中から成長し、それを突き崩しつつ出現した、という面で共通した側面をもつ国家群であったといえるという点をも明らかにした。本年度明らかにした事柄は以下の事柄である。鮮卑諸族は南下を経て、中国との関わりを深めつつ、やがて中国の域内で鮮卑諸朝を建て、その中の一つである北魏は中国の統一王朝である階唐帝国の母胎となる。また、秦代の長城の築城により、黄河文明の開始に発した華夏諸族の拡大は、長城という、それ以南の地を中国、以北の地を胡族の地とするうえでの具体的かつ象徴的なシンボルをもつことによって、一つの画期を迎えることとなった。こうした事態の出現によって、それ以前の時代の華北においてみられた華夷混在の状況は克服され、中国の周辺に四夷が存在するという時代を迎え、長城を南北の境とする華夷秩序は以後の時代に継承されて行くことになる。しかし、中国を目指して南下する北方諸族の動きはその後も継続し、遙か後世のモンゴルや満州族の例に見るように、中国と共にそれらの諸族の原住地をも包含した大帝国が建国されるようにもなる。このような観点に立つとき、三国期段階における烏丸・鮮卑の存在は、中国史、あるいは東部ユーラシアの歴史全般とどのような関わりもつといえるのか。本年は以上のような問題関心に立って、三国期段階における鳥丸・鮮卑の移動、交流、それにともなう変容のもつ歴史的意味について明らかにした。