hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日伊非加速器物理学共同研究計画[LVD+LMD]

そのイベントの対応する4枚のTLシートを読み出した結果,強く発光すると思われる光速度の千分の一程度の超低速・超重粒子は見出されなかったが,一例が光速度の一万分の一のGUTモノポール(磁気単極子)のTL発光と4枚のシートのいずれも一致するという結果を得た。この速度でのGUTモノポールの検出は世界で初めてであり,確証されれば大変重要な発見となる。すでにこれまで多くの実験が行われ,検出が否定されてきたプラスチックのCR39は百分の一つの速度のモノポールでも検出が難しいとプライス達によって報告されているので,TLシートスタックは大いに期待することができるという成果を得た。今回の結果を確証するために,残りのエックス線フィルム及びTLシートの精密解析をトリノ大学にて行っている。LVD関係:グランサッソ-地下実験所(イタリア)におけるLVDの現況は以下のとうりである。液体シンチレ-ション検出器は、150台の検出器容器が完成し、8台を1ユニットとしたコンテナを製作する作業が続いている。このユニットは粒子致来方向測定のストリ-マ-検出器が四方を囲む構成になっており、1ユニット/週のペ-スで完成したユニットについて液体シンチレ-タ-の注入および光電子増倍管の設置が行われている。50台分の周辺電子回路(増幅器,ADR)はすでに製作を完了した。地下実験所内の背景放射線の強度測定はこの2月にイタリア測と独立に実施し、両者の比較を行うと共に、その波高分布について測定し、そのデ-タを用いた陽子崩壊測定効率を得るためのシミュレ-ション計算を実施中である。LMD関係:LMD第一期計画としてのTLC計画は,低速・超重粒子の探索を目的とするもので、モンブラン地下実験所で1年間の露出を行うためのTLスタックを設置するものである。昨年度設置の分,X線フィルム12m^2の現像を行い,目下解析中である。準備実験用として,トンネル内にTLシ-トのアニ-リング装置を設け,TLスタック46m^2(TLシ-ト185m^2,X線フィルム325m^2で構成されている)を製作し,モンブラン地下実験室に設置した。これらの作業は,低背景放射線中でなされねばならないので全て地下トンネル内で行った。1年間の露出後,フィルム現像および解析を行い,低速・超重粒子の候補があればそのスタックのTLシ-トの読み取りを行う。読み取り装置は来年度中にイタリア側で完成する予定である。LVD・LMD共通部分:地下(水)における非加速物理学の実験結果を解析するためにそれに必要な計算を行った。すなわち,地下(水)における超高エネルギ-カスケ-ドの計算他である。LVD実験:1991年12月現在、150台の液体シンチレ-ション検出器がグランサッソ-地下実験所に設置済みであり、そのうち60台に付いて周辺回路調整が終了し、コンピュ-タ-制御のとでデ-タ-収集が始まっている。従来、同検出器設置作業、検出器周辺回路の調整作業、放射線源による検出器特性キャリブレ-ションの共同作業をイタリア側研究者とともに実施してきている。また、検出器デ-タ-の解析をとうして地下実験所における背景放射線量の評価を行っている。一方、定常観測に入った1991年10月からはその定常運転、及びその状況監視の任を分担して担当してきている。また地中及び水中でのカスケ-ドシャワ-の関する計算、
後期発生および生殖細胞におけるGse1のエピジェネティックな制御機構の解明

近年、エピジェネティクスはあらゆる生命現象を語る上で重要な研究分野である。本研究では、「配偶子が有するエピジェネティックな修飾が、次世代へどの程度影響を与えるのか」という問いにアプローチする。申請者らは、CoREST複合体の構成因子として知られるGse1が生殖腺で発現していることを明らかにした。さらに、Gse1を卵母細胞特異的にノックアウトすると、産仔の死亡率が高くなることから、Gse1が母性因子として機能を果たしている可能性が示唆された。本研究では、生殖細胞から受精・発生過程におけるGse1の機能を解明することで、配偶子から子孫へのエピジェネティックな修飾の影響について新たな知見を獲得する。
仏教と心理療法の総合的研究

仏教と心理療法の一番大切な姿勢は、深い傾聴である。深い傾聴とは、師弟やセラピストとクライエントの言葉をただ聞くのではなくて、相手から伝えられようとする何かより深い意義、うまく言葉で表現しにくいより深い真実を受容することを意味する。「深い傾聴・聴聞」とは、釈尊の月愛三昧や、縁起の自覚から生まれる慈悲に共通する。「聴」とは、親鸞によれば、「ユリテキク」、すなわち、許されて聞くと説明され、煩悩をかかえた自己が全分に仏に受けいれられ、真実の声を聞くことを表している。また、「聞」とは、(1)慈悲の最上表現としての阿弥陀仏の本願に対するめざめであるとともに、(2)自己の深い闇に対するめざめを意味している。「聞」とは、静かな瞑想のなかで、苦しみの中にある自己が、逆に仏から呼びかけられる経験である。この深い傾聴を通して、苦しみに囚われていた自己が、仏の清浄な光の中で、自己のありのままに気づき、自己があらゆるものと相互に関係しあっていることをめざめる。そしてついには、迷える自己がさまざまな執着から解放された自由で柔らかな人格へと転成されていく。心理療法においても、「深い傾聴」は、セラピストが、相手、クライエントの苦悩をそばで黙って傾聴し、偏りのない分析・評価をおこなう姿勢である。そして同時に、継続的な人間関係を通して、やがて自己と相手との相互理解が確立され、クライエントに思いがけない創造的な変容がもたらされる意義を有している。深い傾聴・聴聞とは、審判せずにそばによりそう慈悲である。それは、ある種の自己概念にとらわれている状態をもっとやわらかくすることめざし、現実の苦しみのなかで、流動的(フレキシブル)に生きるように支援するものといえるだろう。深い人間理解は、相手に対する分析や評価によってのみもたらされるものではない。自己と相手の底に流れる深いいのちの絆が確立されることによってもたらされる。相手への関わり方に、「分析」によるものと「深い傾聴」によるものとがある。「分析・技術」によって、相手の苦しみを理解する態度とは、フロイトやユングなどの心理分析の理論を活用しながら、相手の症状を分析し理解するものである。分析によって、相手の病気の範疇を特定することができる。しかし他面、分析は、相手の理解を一つに固定化する恐れがある。分析によって、その時点での心境はその通りであっても、その症状そのままが相手の人格として特定されてしまう。個人の心は、ユングも明かすように、「一つ一つのケースがユニークであり、まったく新しいセラピーが毎回求められる」ものである。したがってセラピストがクライエントを理解する際には、深層心理学、アーキタイプ(原型)を心に留めつつ、フロイトが記しているように、「厳格なルールを破るような心理療法」も重要である。「深い傾聴・ディープリスニング」には、聴と聞とがある。聴くとは、こちらから相手の心に耳を傾けて聴くことである。仏にゆるされて聴くことである。聞くとは、相手の心が向こうから聞こえてくることである。仏の呼び声が聞こえてくることである。クライエントが求めているのは、症状を病気として精緻に診断されることではない。苦しみのなかで孤立しているからこそ、相手に深いいのちの絆を求めている。したがって一つの症状に固定して相手をとらえず、無限の創造性をもっている存在として、相手に接することが大切である。

深い傾聴によって、相手の心は一つの心理学的な鋳型にあてはめられることなく、思いもかけない本人の創造性によって、変化、成長をとげていくことができるだろう。心理療法も仏教も、ある種の自我観念に囚われている状態を柔軟にすることをめざし、現実の苦しみのなかでフレキシブルに生きられるように支援する。心理療法家は相手に黙ってそばに寄り添い人間の苦悩の深層と変容過渡を見守り、仏教者は人間の苦悩を聞き根源的救済を示す点に特質がある。仏教から心理療法を見ると、人が人を支える治療的態度から、箱庭療法の砂に象徴されるように、自己を超えた自然や仏にクライエントも聞き手も支えられているという深いつながりに気づかされる。仏教人間観は、人が生きとし生けるものとのつながりのなかで生かされていると省察する。無我とは、宇宙と自己との一体感、無差別の知見を意味する。それは宮沢賢治が「銀河系を自らの中に意識して、これに応じていくことである」と明かした知見である。自己と相手を分析し、操作する方向から、相互に関係し、深く聞く方向に転じる必要がある。親鶯は、自力で煩悩を除去して悟れないと内省し、自己の煩悩を偽らずに見据え、苦悩する自己がそのまま仏の慈悲に抱かれていることを自覚した。人は、仏の摂取不捨の慈愛に包まれて自らの愚かさを知り、謙虚に生き、死を迎えた時、浄土に往生して仏と成る。浄土に生まれた後は、還相摂化の菩薩となって人々を苦しみから救うために穢土に還ってくる。迷いから悟りへ往き、悟りから迷いへ還ってくるという、自利利他の幸福を願って生きることが人の存在意味となる。人々が惑いの多い凡夫として相互に理解し合い、先輩と後輩が死を超えて、師弟となって導きあうところに、仏教のめざす理想がある。本来の無我とは、自我を否定するものではなく、現実の自我をもそのままに含みながら、先入観を離「れた自由で柔らかい人格になることである。眼には見えない大いなる働き、他力に全てゆだねる信じ方は大地に支えられているような安心感である。深い傾聴は、審判を加えずにそばに寄り添う慈悲である。
子宮内膜症感受性遺伝子の探索

子宮内膜症疾患感受性に関して先行研究で報告されている上位SNP(Single Nucleotide Polymorphism;一塩基多型)について、日本人子宮内膜症患者群と、対照コントロール群に対してSNPジェノタイピング法を用いた再現実験(関連解析)を行った。子宮内膜症群:537例、対照コントロール群:528例で再現実験を行い、3つのSNPに関して再現性を確認した。子宮内膜症疾患感受性遺伝要因は複数存在すると考えられるが、各々につき検証していく必要があると考えられる。rs10965235のAlleleはC/Aであり、Risk AlleleはC、Case群のRisk Allele頻度は0.847、Control群のRisk Allele頻度は0.823であった。rs13271465のAlleleはC/Tであり、Risk AlleleはC、Case群のRisk Allele頻度は0.510、Control群のRisk Allele頻度は0.466であった。rs16826658のAlleleはG/Tであり、Risk AlleleはG、Case群のRisk Allele頻度は0.579、Control群のRisk Allele頻度は0.550であった。本年度は新規子宮内膜症患者群症例の集積を行った。子宮内膜症は多因子疾患と考えられている。その発症に遺伝的要因の関与が示唆されているが、これまで明らかにはなっていない。多因子疾患の疾患感受性遺伝要因を同定する方法として、全ゲノム関連解析(Genome-Wide Association Study, GWAS)が可能となり、糖尿病や冠動脈疾患など、様々な多因子疾患を対象として行われるようになった。子宮内膜症の疾患感受性に寄与する遺伝要因を同定するため、本邦や欧米で子宮内膜症を対象としたGWASが施行されてきた。その結果として報告された疾患感受性候補SNP (Single Nucleotide Polymorphism、一塩基多型)は、それぞれ異なるものであり、人種差が存在する可能性が示唆された。平成26年度は、子宮内膜症感受性遺伝子に関して日本人を対象として行われた先行GWAS研究で報告された上位SNPに関して、日本人の別集団を用い、日本人子宮内膜症患者群と、対照コントロール群に関してSNPジェノタイピング法を用いた再現実験(Replication Study)を行った。子宮内膜症群:537例、対照コントロール群:528例で再現実験を行った結果、3つのSNPに関して再現性を確認した。子宮内膜症疾患感受性遺伝要因は複数存在すると考えられ、異人種間で共通なもの、異なるものがあると推測される。子宮内膜症の発症機序解明、治療法の確立に向けて、各々について検証していく必要があると考えられる。産科婦人科本年度は新規子宮内膜症患者群症例の集積を行っている。子宮内膜症疾患感受性遺伝子の探索および、子宮内膜症と卵巣癌との関連に関して研究・解析を行いたい。本年度は新規症例の集積を行っており、次年度の解析に用いたい。次年度の実験・解析に使用したい。
高齢者の自動車運転事故防止のための研究

今年度は、実車を用いた運転挙動計測システムについて、昨年度開発したシステムの問題点の改修や機能追加を実施した。その結果、運転挙動計測システムは、解析モードと評価モードの2つのモードを有するシステムとなった。解析モードでは、解析する場所あるいは時間を指定し、指定した区間において、車に搭載したカメラからの前方映像、ドライバーの頭部に装着したカメラからの前方映像、ドライバーの頭部回転角度や見通しの悪い交差点での左右確認を調べるための上体の傾き(前傾姿勢)の有無、右足の位置(ペダル操作)、車速や車両の位置をグラフや数値で表示でき、ドライバーが自身の運転の振り返りをすることができる。今年度の改良により、交差点だけではなく、クランクやS字、方向転換における運転挙動も解析可能となった。これらの狭隘道路における運転挙動を解析するシステムは他にはなく、本システムの特徴といえよう。評価モードでは、自動車学校指導員へのヒアリングを元に作成した基準を使用して作成した、運転の評価得点(右折、左折、クランク、S字、方向転換における運転操作に関するそれぞれの得点とそれらの得点を統合した総合得点)や運転アドバイスを表示することができるようにした。また、開発者以外の人(たとえば、自動車学校指導員)が使用しやすいように、ユーザインタフェースの改良も実施した。昨年度に取得した自動車学校の教習用コースの走行データに対して、開発システムの適用を行った。さらに、開発には携わらなかった別の自動車学校指導員に走行データならびにシステムの評価得点を比較してもらい、問題点の抽出を実施した。本研究は、今後、増えてくることが予想される高齢運転者の交通事故を減らすために、高齢運転者の運転の特徴を明らかにし、運転を改善する方法について健康するものである。この目的のために、本年度は運転挙動計測システムのうちの研究用システムの開発ならびに運転余力計測システムの開発を行った。運転挙動計測システムは、ワイヤレスモーションセンサシステムと非接触型頭部眼球運動計測装置を組み合わせたシステムである。開発した運転挙動計測システムを研究室で開発しているドライビング・シミュレータに組み込み、ドライビング・シミュレータ運転中のドライバーの足の動きや頭の動き、眼の動き等に関して同期をとって計測することが可能となった。さらに、解析システムを開発し、ドライビング・シミュレータのコース上のどの時点で、ドライバーがどのような運転挙動(足や頭、眼の動き)をしていたのか、実際の運転操作量(ステアリング操作量やペダル踏量)はどうだったかを特定することができるようになった。特に、視線については、ドライバーの注視点情報とドライビング・シミュレータの画面表示内容とを照合することにより、ドライバーが何を見ていたのかがわかるようにした。従来、ドライビング・シミュレータ運転時に視線情報を計測しても何を見ていたかは解析者が視察により特定していく手間暇のかかる作業をおこなったいたので、何を見ていたのかを自動的に算出する解析システムの開発により、今後の実験研究がスピードアップできることが期待できる。運転余力計測システムは、ベースとなるシステムの開発ならびに予備的検討を実施した。運転挙動計測システムについては、予想以上にシステム開発に時間がかかってしまった。原因は、非接触型頭部眼球運動計測装置を組み込むことが難しかったことである。非接触型頭部眼球運動計測装置からドライバーの視線計測結果が出力されるので、さほど困難はないと考えていたが、システムを組み上げて計測してみると、ノイズが多く、正確に視線が計測できていない状況であった。いろいろと工夫をすることで、より正確に視線を計測することができるようになったが、今後の研究をスムーズに実施するためには、もう少し、精度を向上させておきたい。また、非接触型頭部眼球運動計測装置とワイヤレスモーションセンサシステムで同時に頭部の動きを計測した所、前者は精度がだいぶ落ちることがわかった。このような理由から、当初は20名程度の実験を行う目標を立てていたが、実際には実施ができなかった。しかし、システムがほぼ出来上がっているので、計測することには問題はない状況である。運転余力計測システムについては、基本となるシステムの開発を終え、どういう設定がよいのかについて検討を実施した。高齢者の交通事故と有効視野の関係が指摘されている。しかし、今後、高齢者が集まる場所にシステムを運搬する必要があること、できれば若年者のデータも計測して高齢者との比較をしたいが若年者は大きな有効視野を持つことが予測されること等の理由のため、システムがあまり大きくならないように有効視野自体を計測するのではなく、有効視野と関連する能力を計測するものとした。本研究は、高齢運転者による事故を減らすために、運転挙動特性を明らかにし、改善方法について検討するものである。昨年度に開発した運転挙動計測システム(研究用)の改善を実施した。具体的には、非接触型頭部眼球運動計測装置の出力の解析部の見直しをした。その結果、昨年度のシステムよりは、高速かつ正確に視線を計測できるようになった。これにより、昨年度のシステムよりは、ドライビング・シミュレータ使用時には、視線位置情報を元に運転中にスクリーンに映写される映像の何を見ているのかを自動で特定できるようになった。しかし、まだ視察によって視対象を特定した結果と自動処理により特定した結果とで異なる場合があるため、視対象特定アルゴリズムの改善を続けている。運転中の視対象特定に関しては学会発表を実施した。運転挙動計測システム(敎育用)の計測部ならびに表示部を開発した。運転者の身体の3箇所(頭、胸、右足)と車体の1箇所に小型モーションセンサーを取り付けて、運転者の頭部回転、上体角度、ペダル操作、車両位置、車両速度を計測し、グラフ表示できるようにした。表示については、敎育に用いることができるように、多様な形態のグラフを表示できるように工夫した。

自動車学校に協力依頼をして、自動車学校の教習コースで走行実験を実施し、敎育に使用することができる程度にシステムが稼働することを確認した。昨年度に予備的検討を実施していた運転余力計測システムの開発を実施した。開発システムを用いて、実験的検討を実施したところ、幾つかの運転場面において、視野を制限した場合には視野内の対象であっても発見に要する時間に影響が生じることを示唆する興味深い現象が現れた。以下に記載するように、当初計画よりもシステム開発に時間がかかっているため計画がやや遅れている。運転挙動計測システム(研究用)については、非接触型頭部眼球運動計測装置の精度が当初の想定よりも低いことが悪影響を及ぼしている。昨年度に状況が明らかとなって以来、継続的に精度向上に取り組んできたが、まだ当初の研究計画で想定していたほどの精度とはなっていない。精度が粗い状態での実験実施は実験のやり直し等の研究資源の無駄使いにつながるため、精度向上を優先させて研究に取り組んだ結果、データ収集は次年度回しとした。運転挙動計測システム(敎育用)については、一応の実験が実施可能な状態であるが、計測部において不具合が残っている。理由は不明であるが、高低差がある箇所を通過した際に計測値がおかしくなる現象が発生している。このため、今年度実施した走行実験では高低差がないコースを選定した。可能な限り不具合を解消して、次年度のデータ収集に望むようにしたい。運転余力計測システムについては、若者を対象として実施した予備実験において、未報告の興味深い現象が観察されたため、高齢者のデータを取得することは来年度として、興味深い現象の検討を優先させたため、計画から遅れが生じている。本研究は、高齢運転者による交通事故を減らすことを目的として、ドライビング・シミュレータならびに実車を運転しているときの高齢運転者の運転挙動特性を抽出し、高齢運転者の運転挙動の改善方法について検討するものである。ドライビング・シミュレータに関する運転挙動計測システムについては、引き続きシステムの改良を続け、より高精度に運転者の注視対象が自動抽出できるようになった。走行場面についても改良し、より日常の運転場面に近い状況で実験ができるようにした。高齢者と非高齢者で比較実験を実施した結果、高齢運転者特有の運転挙動をいくつか抽出することができた。実験結果の一部については、学会発表を行った。実車を用いた運転挙動計測システムについては、昨年度のシステムで問題であったアルゴリズムの見直し等を行い、処理の高速化を実現した。その結果、センサのサンプリング周波数を上げることができ、関連して一部計算方式の変更を行い、より高精度でデータが取得できるようになった。
熱帯におけるヒトロタウイルスの生態解明と予防戦略への展開

ロタウイルスは先進工業国にも発展途上国にもある普遍的ウイルス感染症であり,発展途上国を中心に世界全体で年間約60万人の乳幼児が死亡している。ワクチンによる予防が唯一の現実的方策であり,第二世代のワクチンが実用化され世界各地で使用され始めた。ロタウイルスの中和抗原である表面タンパクにはVP7とVP4との2つがあり、それぞれ、G型(G血清型/G遺伝子型)およびP型(P血清型/P遺伝子型)として定義されている。ロタウイルスワクチンの導入に際し、野外で流行しているウイルス株のG型およびP型を把握することは不可欠である。途上国でのロタウイルス流行株の特徴、とくに新興株の出現の有無を知ることは、世界規模でのワクチン戦略を考える上で非常に重要である。本研究で明らかにしてきたネパールの小児における新興株G12ロタウイルスの流行は,その相対頻度が2049%におよび世界でもまれな注目に値するものであった。そこで,G12ウイルスの効率的検出のため,RT-PCR法による型別法を開発し,野外株の同定に非常に有用であることを実証した。ネパールにおけるG12株の電気泳動型が多様性に富んでいること,P[8],P[6],P[4]など多様なP遺伝子型との組み合わせが見られることから,ネパールにおけるG12型の出現は一過性のものではなく,継続した監視が必要である。ロタウイルスワクチンは先進国での疫学調査に基づいて開発されてきたが,熱帯諸国のロタウイルスの生態は先進国と大きく異なる可能性がある。本研究の今年度の目的はネパールにおけるロタウイルス感染症の発生状況を把握し,同地において優勢を占めるロタウイルス株の性状を明らかにすることである。同国内に共同研究者とともに,現地で検体の採取,保存,ELISAによるウイルス検索を行い,さらに疫学調査を行えるよう技術指導を行った。これにより継続的な研究拠点を形成する足がかりを築いた。カンティ小児病院(小児外来患者)とスクララージ感染症熱帯病病院(成人入院患者)における下痢症患者から456検体(小児患者397,成人患者59)を採取し,小児患者では20%に相当する80検体,成人患者では8.5%に相当する5検体からロタウイルスを検出した。とくに成人患者のうち4例は2059歳の青壮年層であり,ロタウイルスがこの年齢層においても下痢症入院の原因となっているという新知見が得られた。また,ロタウイルスによる小児下痢症患者の年齢分布を解析したところ,6ヶ月から11ヶ月の罹患が全体の28.8%でもっとも多く,1歳の26.3%,2歳の18.8%がこれに次いでいた。ワクチンによる予防の対象となりえない6ヶ月未満はわずか7.5%である一方,ワクチンによる予防の対象となる6ヶ月から3歳に達するまでの年齢層が全罹患の74%を占めていた。この知見はロタウイルスのワクチン導入にあたってきわめて有望な期待を持たせるものである。また,ネパールにおけるロタウイルス株の性状をポリアクリルアミドゲル電気泳動によるelectropherotyingにより解析した予備的結果から流行株が非常に多様性に富んでいるにもかかわらず,予測に反して2つ以上のロタウイルス株による混合感染がまれであることがわかった。ロタウイルス下痢症の制圧を図る上でワクチンはもっとも有効な手段である。第2世代のロタウイルスワクチンの実用化を踏まえ,ロタウイルスの疾病負担と生態を明らかにしていくことが求められている。本研究はネパールにおけるロタウイルス感染症の発生状況を把握し,同地において優勢を占めるロタウイルス株の性状を明らかにすることである。そこでポリアクリルアミドゲル電気泳動法によるelectropherotypingとRT-PCR法によるG and P genotypingを行った。2003年9月2004年8月までの1年間にカンティ小児病院(小児外来患者)とスクララージ感染症熱帯病病院(成人入院患者)における下痢症患者から得た1,315検体(小児患者928,成人患者387)を解析した。

5歳未満の小児患者では16.5%に相当する116検体,5から15歳未満の小児患者では7%に相当する18検体,15歳以上の小児および成人患者では5%に相当する19検体がELISA法により,ロタウイルス陽性であった。約76%のロタウイルス下痢症が5歳未満の小児患者に起こったものであった。どの年齢層でも約70%がG1P[8]であった。約20%がG non-typeableであり,そのP血清型はP[8]またはP[6]であった。ELISA陽性であった174検体のうち57検体でゲノムRNAのパターンを決定することができ,これらは19の異なるウイルス株に分類することができた。E3,E7,E9と命名した3株が全体の58%を占め,優勢であった。これらはいずれもG1P[8]血清型であったが,その分布は5歳未満のグループと5歳以上のグループとの間で,ウイルス株ごとに異なり,血清型だけでは説明できないものであった。このようにウイルス株を詳細に解析する必要がある。ロタウイルス下痢症により発展途上国を中心に世界で年間70万人の小児が死亡している。現在2つの弱毒生ワクチンが開発され世界規模での導入が始まっている。ロタウイルスの中和抗原である表面タンパクにはVP7とVP4との2つがあり、それぞれ、G type(G血清型/G遺伝子型)およびP type(P血清型/P遺伝子型)として定義されている。ロタウイルスワクチンの導入に際し、野外で流行しているウイルス株のG typeおよびP typeを把握することは不可欠である。途上国でのロタウイルス流行株の特徴、とくに新興株の出現の有無を知ることは、世界規模でのワクチン戦略を考える上で不可欠である。本研究では、昨年度に引き続き、ネパールの小児・成人における流行ロタウイルスのGおよびP typeの分布を調べた。この結果、RT-PCR法で型別不能であったウイルス株のVP7遺伝子分節を増幅し、塩基配列を決定することができた。これらの株について抗原決定領域A, B, Cのアミノ酸配列を血清型既知のウイルス株と比較したところ、29株がG12P[6]あるいはG12P[8]株であることがわかった。また、残る1株は、きわめてまれなG11P[25]のヒトロタウイルスであることがわかった。この株はバングラデッシュでの検出に引き続く、世界で2例目となるものである。ネパールでのG12は、これらの株が全ロタウイルス中の20%におよぶ多数を占めていることから、今後継続した監視が必要であろう。ネパールのロタウイルス株のゲノムの多様性は新たな株出現の温床となる可能性が示唆される。ロタウイルス下痢症により重症下痢症の予防のため、現在2つの弱毒生ワクチンが開発され世界規模での導入が始まっている。ロタウイルスの中和抗原である表面タンパクにはVP7とVP7との2つがあり、それぞれ、G型(G血清型/G遺伝子型)およびP型(P血清型/P遺伝子型)として定義されている。ロタウイルスワクチンの導入に際し、野外で流行しているウイルス株のG型およびP型を把握することは不可欠である。途上国でのロタウイルス流行株の特徴、とくに新興株の出現の有無を知ることは、世界規模でのワクチン戦略を考える上で非常に重要である。この観点から、本研究で明らかにしてきた、ネパールの小児における新興株G12ロタウイルスの流行は注目に値するものであった。
『世界経済総合デ-タベ-ス』の国際的利用促進のためのシステムの拡充及び汎用化

本年度は最終年度であり、先の2年間に提起された国際的利用上の問題点に一応の解決法を見い出し、システムを完成させることとした。問題点のうち、統計デ-タの利用に関する主なものは、次の4点である。(1)国際的利用では時差なく、少ない通信費で利用できるようにすべきである。(2)情報を見るという検策も重要であるが、統計分析にそのまま使用できる形でデ-タを提供すべきである。(3)マクロ計量析では、大量のデ-タを必要とするので通信速度の速いアクセス法を考えるべきである。(4)同様なデ-タベ-スを有する外国のセンタ-と繋いで、分散型利用ができるように拡充すべきである。以上のような問題点に対して、次のような対策を講じ、システムに組み込んだ。(1)に対しては、国際公衆回線を通じて利用するパソコン通信方式を採用し、unixワ-クステ-ションをホスト局とした。(2)に対しては、時系列デ-タを1レコ-ドとして、アスキ-形式,シルク形式,バイナリ形式でダウンロ-ド出来るようにした。(3)に対しては、現状では公衆パケット回線を、将来はISDN回線を利用することが出来る。当面の解決策として、圧縮したア-カイブファイルに変換して送るようにした。(4)に対しては、ワイドエリアネットワ-クWANにおける分散デ-タベ-スの問題として、今後の研究課題とすることとした。なお、現在、利用システムの説明書及び利用ガイドを作成中であり、最終報告書として、来年度中に提出する予定である。『世界経済総合デ-タベ-スシステム』(WEDS)は、日本を中心とする主要諸国の経済指標をデ-タベ-ス化し、国内外の研究者の利用に供しようとするものである。昭和63年11月に、スタンフォ-ド大学においてWEDSのテストに関わるワ-クショップを開催した際、WEDSに対する高い評価に加えて、若干の改善の要望が提起された。これは、何れも従来のシステムの拡充及び汎用化に関わるものであった。本研究は、これらの要望に応えるために実施されるものである。研究実施の初年度に当たる本年度においては、スタンフォ-ド・ワ-クショップにおいて提起された要望に応えるために、WEDSのシステムを全体的に再検討し、大量の情報をより効率的に処理し、より高速で転送できるために必要なシステムの拡充・汎用化の方向を検討し、現在その方向で研究を推進中である。大量の情報の効率的な処理のためには、既存の市販のシステムの導入では十分でないことが明らかとなったため、本研究の実施と平行として平成元年7月より日立製作所との共同研究を発足し、WEDSのためのデ-タベ-ス管理システムを独自に開発することとし、研究開発を現在推進中である。WEDSの通信システムについては、新たな構想の下で、システムの再編成を行うこととし、これに関わる研究開発も現在推進中であり、その中間成果については、平成2年1月に、イ-スト・ウェスト・センタ-において実施した国際共同研究(科学研究費補助金による)に際しテストを行った。『世界経済総合デ-タベ-スシステム(WEDS)』は、日本を中心とする主要諸国の経済指標をデ-タベ-ス化し、国内外の研究者の利用に供しようとするものである。昭和63年11月に、米国のスタンフォ-ド大学においてWEDSのテストに関わるワ-クショップを開催した際、WEDSに対する高い評価に加えて、若干の改善の要望が提出された。これらは何れも従来のシステムの拡充及び汎用化に関わるものであった。研究実施の第2年度に当たる本年度においては、スタンフォ-ドにおけるワ-クショップ及びイ-ストウエストセンタ-での国際共同研究会で提起された要望及びコメントを参考にし、WEDSのシステムを全体的に再検討し、大量の情報をより効率的に処理し、より高速で転送するために必要なシステムの拡充及び汎用化の方向を検討し、システム開発の研究を初年度に引き続いて実施する。大量の情報の効率的な処理のためには、既存の市販のシステムの導入では十分でないことが明かとなったために、本研究の実施と平行して、平成元年7月より日立製作所との共同研究を発足し、WEDSのためのデ-タベ-ス管理システムを独自に開発することとし、当該システムの研究開発を現在推進中である。WEDSの通信システムについては、新たな構想の下で、システムの再編成を行うこととし、これに関わる研究開発も現在推進中である。その成果については、本研究の中間報告書(WEDS参考資料:No.2、1991年3月)として公表した。

(1)に対しては、国際公衆回線を通じて利用するパソコン通信方式を採用し、unixワ-クステ-ションをホスト局とした。(2)に対しては、時系列デ-タを1レコ-ドとして、アスキ-形式,シルク形式,バイナリ形式でダウンロ-ド出来るようにした。(3)に対しては、現状では公衆パケット回線を、将来はISDN回線を利用することが出来る。当面の解決策として、圧縮したア-カイブファイルに変換して送るようにした。(4)に対しては、ワイドエリアネットワ-クWANにおける分散デ-タベ-スの問題として、今後の研究課題とすることとした。なお、現在、利用システムの説明書及び利用ガイドを作成中であり、最終報告書として、来年度中に提出する予定である。
細胞内情報伝達におけるチロシンキナーゼとセリン・スレオニンキナーゼに関する研究

私共は複雑な細胞内情報伝達機構をチロシンキナーゼとセリン・スレオニンキナーゼの作用を中心に研究を続けている。今年度は、私共は細胞質に存在するチロシンキナーゼについて、牛血小板より単一に精製することに成功した。その分子量は71,000であり、従来より報告されている細胞膜に存在するチロシンキナーゼとは異なる酵素化学的性質を持っている。またインスリンやEGF、PDGF等の増殖因子によっては、直接活性化されない。一方細胞質において強い活性を示す脾臓より本酵素を精製した。脾臓の酵素はポリリジンやスペルミン等のポリアミンによって著しく活性が変動する。またヘパリン等の酸性ムコ多糖によって活性は阻害される。ポリリジン等ポリアミンによる活性の変動は基質によって異なり、ホスホリラーゼやアルブミンを基質にすると活性は促進し、チュブリンやヒストンH_2Bでは阻害する。従って本酵素に対するポリアミンの作用は酵素よりもむしろ基質側に作用している可能性が強い。脾臓の酵素を単一までに精製したところ、分子量は約40,000であり、血小板の酵素とは大きな差がある。現在この酵素のクローニングを行っており遺伝子が明らかとなれば、ホルモン受容体に存在するチロシンキナーゼと明確な差異が明らかとなると思われる。一方インスリンによって活性化されるセリンキナーゼをアフリカツメガエルの卵母細胞において見い出した。このセリンキナーゼは従来から報告されていない新しいタイプの酵素であり、酵素化学的諸性質並びにチロシンキナーゼとの関係を明らかにしたい。また細胞のアルカリ化(恐らくNa^+の流入と関係して)に伴ってCキナーゼが細胞膜のプロテアーゼによって切断され活性化されることから、この活性化されたCキナーゼがそのメッセンジャーになり情報伝達を行っている可能性も考えられる。これらの複雑なプロテインキナーゼの動きを中心に細胞内情報伝達機構を明らかにしたい。
cAblチロジンキナーゼ抑制によるケロイドの新しい分子治療の確立と発症機序の解明

われわれは、ケロイド発生にIL-6シグナルが関与していることを明らかにしてきた。本研究では、IL-6を誘導するTGF-βおよびPDGFのレセプターとc-Ablチロジンキナーゼシグナルを同時に抑制する小分子標的治療薬のSTI571(Imatinib mesylate)および小分子ペプチドPD173955に着目し、ケロイドに対する抑制効果の検討を行った。ケロイド由来線維芽細胞(KF)において、c-Abl、TGF-βレセプター、PDGFレセプターの過剰発現を認めた。STI571とPD173955投与群では、NF、KFともに細胞増殖能、細胞外マトリックス(ECM)関連遺伝子発現、細胞移動に対する抑制効果とアポトーシスが認められた。一方、STI571とPD173955を抑制すると、細胞増殖能、コラーゲン産生能およびアポトーシスへの影響は見られなかった。ヌードマウスに、ケロイド組織および正常皮膚組織を移植したところ約5週目より皮下の硬結を認め、組織学的検討の結果、硝子状コラーゲンバンドルの増殖が認められた。今後はこのマウスにSTI571とPD173955を投与しその効果を検討していく。今回の結果より、ケロイドに対する新しい治療薬として、c-Ablチロジンキナーゼをターゲットとした分子標的治療薬の有効性が示唆された。<目的>ケロイド病変の発生にはIL-6シグナルが活性化されている事を我々は報告している。IL-6シグナルがTGF-βとPDGFにより誘導されておりケロイドにおいてTGF-βとPDGFが過剰発現していることが報告されていることからTGF-βとPDGFシグナルを同時に抑制する分子標的治療薬STI571(Imatinib mesylate)および分子標的ペプチドPD173955に注目し、新たなケロイド新薬としての可能性を求めてケロイド抑制効果についての検討を行っている。<結果>STI571とPD173955を抑制するとMTT assayにより細胞増殖能に影響は見られず、ELISA法によってコラーグン産生にも影響は見られなかった。さらに、フローサイトメーターによる解析ではcell apoptosisに影響は見られなかった。また、正常真皮由来線維芽細胞よりケロイドにおけるc-Ab1、PDGF-alpha、TGF-betaとそれぞれのレセプターの過剰発現は免疫染色組織化学的に確認できた。今後はケロイドのマウスモデルを用い、STI571とPD173955の治療の検討を行う。<目的>ケロイド病変の発生にIL-6シグナルが活性化されている事を我々は報告している。IL-6シグナルがTGF-βとPDGFにより誘導され、ケロイドにTGF-βとPDGFの過剰発現が報告されている事からTGF-βとPDGFシグナルを同時に抑制する分子標的治療薬STI571(Imatinib mesylate)および分子標的ペプチドPD173955に注目し、新たなケロイド新薬の可能性を求めてケロイド抑制効果の検討を行っている。
マルチエージェントアプローチによる交通情報共有の効果分析

本研究では,意思決定者間の相互作用を記述することができるマルチエージェントシミュレーションモデルを用いて,情報を共有することによって交通状況がどのように変わっていくのか,個人にとってどのような効果があるのかを分析した.情報の種類,有無によってエージェントのグループ化を行い,その存在割合を変化させた.情報を持つグループの割合が増加するにつれ,システム全体として効率的に利用が行われるようになること,逆にその割合が少ないほど個人としては,情報を持つことによる大きな時間短縮効果が得られるということが示された.本研究では,意思決定者間の相互作用を記述することができるマルチエージェントシミュレーションモデルを用いて,情報を共有することによって交通状況がどのように変わっていくのか,個人にとってどのような効果があるのかを分析した.情報の種類,有無によってエージェントのグループ化を行い,その存在割合を変化させた.情報を持つグループの割合が増加するにつれ,システム全体として効率的に利用が行われるようになること,逆にその割合が少ないほど個人としては,情報を持つことによる大きな時間短縮効果が得られるということが示された.本研究では,情報提供下において,複数の異質なドライバーが互いにどのように作用し,交通システム全体に対してどのように影響を及ぼしているのかを明らかにするために,個々のドライバーが自律的に学習・行動を行うマルチエージェントシミュレーションを構築し,分析した.構築したシミュレーションを用い,エ-ジェントに与える戦略および学習について,関連既往研究を整理の上,以下のグループを設定し,数値実験を行った.(1)交通情報が提供されないグループ:経路に関する情報が一切提供されず,自らの走行経験のみを利用し,各経路の旅行時間を学習する.(2)個別情報が提供されるグループ:自らの走行経験に加え,従来型の個別情報が提供されるため,選択しなかった経路に関しても学習することが可能となる.ただし,経験による学習過程と,情報提供のみによる学習過程(選択しなかった経路の学習過程)は異なる.(3)情報が共有されるグループ:選択しなかった経路に関しても学習することが可能となることに加え,グループ内で経路情報が共有される.情報の種類,有無によってエージェントのグループ化を行い,その存在割合を変化させた実験を行った結果,情報を持つグループの割合が増加するにつれ,システム全体として効率的に利用が行われるようになること,逆にその割合が少ないほど個人としては,情報を持つことによる大きな時間短縮効果が得られるということが示された.道路交通システムにおける、ドライバーへの個別交通情報提供が実用化されている。個別交通情報提供はドライバーを適切な経路に誘導することが目的の一つであり、各ドライバーの旅行時間の短縮や、ドライバーの効用の最大化を目指している。しかし、実旅行時間情報による経路推奨は、結果として推奨された経路の混雑を招き、道路交通システム全体としての効率を下げてしまい、その結果個人の効用も低下する場合もある。本研究では過年度までに行ったシミュレーション分析の結果をもとに、被験者実験を行い、個別交通情報が与えられた被験者の行動を分析した。具体的な成果は以下の通りである。1.室内実験のための実験装置開発:人間とエージェントが共存する仮想空間において経路選択実験行うための、多人数同時参加型ネットワーク実験装置を設計、開発を行った。2.室内実験: 60人の被験者による実験を実施。精度によらず、個別情報や全体情報といった情報の与え方によって、情報が行動に及ぼす影響は異なるのかを明らかにすることを目的として分析・考察を行った。既存研究では被験者の情報利用行動には情報の精度が大きく影響することが示されていたが、本室内実験より、情報の限定利用性の存在の有無が被験者の情報利用行動に影響を与えることが示された。具体的には、個別情報と全体情報が同時に与えられた場合、情報の精度にかかわらず、ドライバーは個別に与えられた情報をより優先して利用することが示された。これは情報の限定利用性によるものと考えられる。道路交通システムにおける、ドライバーへの個別交通情報提供が実用化されている。本研究では過年度に行った被験者実験データを用い、過年度に引き続き被験者の行動を分析した。具体的な成果は次の通りである。全体情報のみが提供された場合、ドライバーは全体情報値が最小となる経路ではなく、全体情報値が二番目に小さい経路を利用しやすい傾向があることが示された。これは、全体に提供される情報が最小値を示す経路は他者の利用により、混雑をまねいてしまうことを考え、他者の選択の裏を読む行動が行われていることを示唆している。本研究では、情報の限定利用性により、情報利用行動が変化する可能性を示唆したこと、相互作用を考慮できる室内実験システムを用いることにより、従来の外生的な室内実験では、観測することができない他者の行動の裏を読んだ行動に関する知見が得られることを示した。しかしながら、本研究でその存在を示すことができた性質は、通信カーナビ情報が持つ特徴の一側面に過ぎず、他の情報ソースでは得ることができない経路の情報も得ることができる「経路補完性」など、他の性質による影響に関しても明らかにしていく必要がある。また、本研究で参加型室内実験システムを用いることにより、内生的に交通状況が決定される実験環境での知見を得、従来の実験システムでは、得ることができなかった知見を得ることができる可能性を示唆することができた。
アルツハイマー病におけるトリプトファン代謝異常のアミロイド代謝に及ぼす影響

アルツハイマー病(AD)は加齢に伴い急増する神経変性疾患であり、その予防法・治療法の開発は喫緊の社会的課題となっている。ADは脳内にアミロイドβペプチド(Aβ)の蓄積を生じるがその分子メカニズムは不明である。本研究ではAD脳で増加する神経毒キノリン酸(QA)に注目し、QAによる反応性アストロサイト誘導因子の同定及び反応性アストロサイトによるAβ産生機構の解明を試みた。アルツハイマー病(AD)は加齢に伴い増加する神経変性疾患であり、高齢化が急速に進む本邦において現在約100万人の患者数が25年後には約200万人に倍増すると試算されており、その予防法・治療法の開発は喫緊の社会的課題となっている。本研究の目的は、最近申請者らが見出したAD脳で生じている神経毒キノリン酸産生を伴うトリプトファン代謝異常のアミロイド代謝に与える影響を解析し、ADの予防法や治療法の開発に資する新たな科学的基盤を提供することにある。これまでに申請者らは神経毒キノリン酸の海馬内投与でアミロイドβペプチド(Aβ)が投与された海馬局所において神経細胞死に伴い数倍に増加すること、そしてこの増加が投与局所に誘導される反応性アストロサイトに因ることをAβ産生に必要なアミロイド前駆体蛋白(APP)発現細胞の免疫組織学的同定により解明した。実際にマウス胎児脳由来から調整した培養アストロサイトが炎症性刺激によって静止型から反応性アストロサイトへの変換により高いAβ産生能を獲得することをin vitroで確認した。平成24年度はこの培養アストロサイトの状態変化に伴うAβ産生増加がAPP及びAβ切り出し酵素βセクレターゼの発現増強とAβ分解酵素ネプリライシンの発現低下により生じていることを明らかにした。本年度はキノリン酸脳内投与で生じる反応性アストロサイトの誘導機構、特に、静止型を反応性に変換する脳内内在性因子の同定を試みた。本研究の目的は、最近申請者らが見出したAD脳で生じている神経毒キノリン酸産生を伴うトリプトファン(Trp)代謝異常のアミロイド代謝に与える影響を解析し、ADの予防法や治療法の開発に資する新たな科学的基盤を提供することにある。これまでに申請者らはキノリン酸のマウス海馬内投与でアミロイドβペプチド(Aβ)が数倍に増加すること、そして本増加が反応性アストロサイトに因ることを免疫組織学的に明らかにし、実際マウス胎児脳由来の培養アストロサイト(静止型)が炎症性刺激により反応性アストロサイトに変換することでAβ産生能を獲得することを証明した。本年度はこのアミロイド代謝変化の分子機構を解明するために、静止型から反応性への転換に伴うAβの産生と分解に関与する酵素群及びアミロイド前駆体蛋白(APP)の発現レベルの変動を生化学的に解析した。その結果、Aβ産生の増加はアミロイド前駆体蛋白及びAβ切り出し酵素βセクレターゼの発現増強とAβ分解であるネプリライシン分解酵素の発現低下によってもたらされていることを明らかにした。キノリン酸脳内投与による反応性アストロサイトの誘導機構の解明申請者らは免疫組織学的解析及び生化学的解析で示すように神経毒キノリン酸のマウス海馬内投与により、神経細胞の傷害が引き金となって、まず活性化ミクログリア(Iba1陽性細胞)が約1週間後に動員され、それに引き続きアミロイド前駆体蛋白(APP)を発現した反応性アストロサイト(GFAP陽性細胞)が誘導されることを報告した(アミノ酸研究、8:25-34,2014)。活性化ミクログリアはTNF-αやIL-6等の炎症性サイトカインを含む炎症性メディエーターを産生し、ある種の炎症性サイトカインは静止型アストロサイトを刺激し反応性アストロサイトに変換することが知られている。従って、キノリン酸投与で動員される活性化ミクログリアがこれらのメディエーターを産生して反応性アストロサイトを誘導していると予想されことから、キノリン酸投与後経時的に海馬組織を採取し増加するサイトカインの同定をBio-Plexアッセイで試みたが、限界以下で同定に至らなかった。1回の分析に供するキノリン酸投与後の海馬組織量を1匹から10匹に増加して再検討することとし、キノリン酸の脳内投与を継続し、サンプルを凍結保存した。研究期間内に十分なサンプル数が収集できたので、平成27年度に分析を予定していている。反応性アストロサイトのAβ産生機構の解明マウス胎児脳から単離純化したアストロサイトに起炎剤であるLPSを添加して活性化し反応性アストロサイトへの変換に伴う、アミロイド前駆体蛋白(APP)、Aβ切り出し酵素(α、β、及びγ-セクレターゼ)、Aβ分解酵素(インシュリン分解酵素活性及びネプリライシン)の変動解析を行った。

その結果、反応性アストロサイトによるAβ産生増加は、APPおよびAβ切り出し酵素β-セクレターゼの発現増加に加え、その分解酵素ネプリライシンの減少によって生じることを解明した(論文準備中)医歯薬学本年度は反応性アストロサイトの内在性誘導因子を神経細胞死で浸潤するマイクログリア細胞が産生する炎症性サイトカインと仮定し、キノリン酸投与後、経時的に海馬組織を採取し炎症性サイトカイン(40種類)レベルを抗体アレイ法で網羅的な定量解析を試みたが、いずれの炎症性サイトカインも検出限界レベルであることが判明した。これは想定内の技術的問題であり、本年度は抗体アレイ法より感度の高い定量的PCRによる解析に変更する予定である。当初、平成24年度に実施する研究計画としてマウス海馬内へのキノリン酸投与で増加する反応性アストロサイトの誘導因子(炎症性サイトカインを想定)の同定を予定していた。しかし、マウス海馬内へのキノリン酸投与の技術的習得に(担当、奥野海良人研究員)想定以上の時間を要したため、平成25年度に予定していた研究(反応性アストロサイトによるAβ産生分子機構の解明)を優先させ、研究実績の概要に記載したような成果を上げることができたため。また、脳内投与の技術的課題も解決できたため。平成25年度にキノリン酸投与で誘導される内在性アストロサイト誘導因子を同定する予定である。1)キノリン酸のマウス海馬内投与後、経時的に海馬組織を採取する。組織は液体窒素で急速凍結しmRNAの分解を防止した状態で凍結保存する。コントロールとしてvehicleのみを投与した海馬組織も同様に採取し凍結保存する。2)1)の脳組織から定法に従いmRNA抽出・cDNA合成・定量的PCRで解析することによりキノリン酸海馬内投与で局所的に変動する炎症性サイトカインを同定する。3)2)で同定した炎症性サイトカインをマウス脳から調整した静止型アストロサイトに添加し、反応性アストロサイトへの変換をin vitroで検証する。4)3)のin vitroで検証した炎症性サイトカインを海馬内に直接投与し、反応性アストロサイトの誘導を検証する。申請書らは免疫組織学的解析及び生化学的解析で示すように神経毒キノリン酸のマウス海馬内投与により、神経細胞の傷害が引き金となって、まず活性化ミクログリア(Iba1陽性細胞)が約1週間後に動員され、それに引き続きアミロイド前駆体蛋白(APP)を発現した反応性アストロサイト(GFAP陽性細胞)が誘導されることを明らかにしている。活性化ミクログリアはTNF-αやIL-6等の炎症性サイトカインを含む炎症性メディエーターを産生する。また、ある種の炎症性サイトカインは静止型アストロサイトを刺激し反応性アストロサイトに変換することが知られている。従って、キノリン酸投与で動員される活性化ミクログリアがこれらのメディエーターを産生して反応性アストロサイトを誘導していると予想される。その因子を以下の手順で同定する。1)キノリン酸の海馬内投与後、継時的に海馬組織を採取し抗体アレイ法(40種類の炎症関連サイトカインの測定可能なInflammation antibody array)により増加する炎症性メディエーターを同定する。
トランスジェニックマウスの遺伝的モニタリングシステムの確立

トランスジェニックマウスにおける導入遺伝子DNAの染色体の位置を確認する方法としては,従来法としての交配による方法と直接法とてのin situ hybridization法がある。本年度は,それぞれの方法について開発と改良を行った。交配による方法の場合,導入遺伝子DNAの染色体上の位置の決定は標識遺伝子の数に大きく依存する。これまでは,生化学的標識遺伝子などが中心であったが,最近になって染色体上に多くの標識遺伝子を設ける方法としてマイクロサテライトDNAをPCR法で検出する方法が採られるようになっている。我々は,従来標識遺伝子を持たなかった染色体を中心に補充する形でマイクロサテライトDNAを選んだ結果,全染色体に何らかの標識遺伝子を設けることができた。トランスジェニックマウスのようにすでにDNAが採られている場合,in situ hybridizationは導入遺伝子の位置を明らかにするために有効である。技術の安定を計ることを目的に一箇所に多くのコピ-をもつribosome DNAを対象に実験を行った。我々は第12染色体の動原体部位が第5染色体の動原体部位に転座した染色体異常マウス系統を発見し,転座部位にAgーNORを持つことが見出している。このことをin situ hybridizationで確認した。DNA probeは28S ribosome DNAを用い,nick translationによりビオチン化dUTPでDNAプロ-ブを標識し,FITC標識アビジンンと反応させて蛍光顕微鏡で観察した。その結果,AgーNORが観察された染色体断片に蛍光シグナルを観察した。我々の研究所ではヒトポリオウイルスリセプタ-DNAのトランスジェニックマウスの4系統を導入し,現在実験動物化を進めている。導入された4系統におけるPVR遺伝子DNAの染色体上の位置を上記の2種類の方法で確認する予定である。