hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ゲノム情報学アプリケーションの専用プロセッサ協調型並列処理

平成13年度は下記の研究実績が得られた.1.ゲノム情報学アプリケーションの解析:動的計画法を使用するゲノム情報学アプリケーションは多く存在し,またその処理に多くの時間を要することがわかった.2.専用プロセッサの設計・開発:動的計画法をハードウェア的に高速処理するFPGAベースのデータフロー型専用プロセッサを設計し,シミュレーションでその性能を見積もった.アフィンギャップに対応したNeedleman-Wunsch法,Smith-Waterman法を当面の対象アプリケーションとして選択した.その結果,Pentium III1GHz搭載のPCの10倍以上の性能が期待できる反面,PCとのデータ交換のオーバーヘッドが性能向上のボトルネックとなることがわかった.動的計画法をハードウェア実装する際にもっとも簡潔な実装はシストリックアレイ型アーキテクチャを採用することであるが,その場合,動的計画法のアルゴリズム上,ほとんどの演算素子が休眠状態になる.本研究では,複雑にはなるがデータフロー型アーキテクチャを採用することにより,休眠演算素子をなくしてチップ単位面積あたりの性能を高めて高並列処理を実現している.3.専用プロセッサ協調型並列アルゴリズムの研究・開発:動的計画法を適用する大規模な配列を分割し,専用プロセッサにその処理を割り当てる分割方式を開発した.専用プロセッサについてはすでに設計は完了しているが,FPGA搭載PCIボードのPCとのインターフェース部の実装,ならびにデバイスドライバの開発が予想外に手間取り,専用プロセッサの実機での評価は完了していない.平成13年度は下記の研究実績が得られた.1.ゲノム情報学アプリケーションの解析:動的計画法を使用するゲノム情報学アプリケーションは多く存在し,またその処理に多くの時間を要することがわかった.2.専用プロセッサの設計・開発:動的計画法をハードウェア的に高速処理するFPGAベースのデータフロー型専用プロセッサを設計し,シミュレーションでその性能を見積もった.アフィンギャップに対応したNeedleman-Wunsch法,Smith-Waterman法を当面の対象アプリケーションとして選択した.その結果,Pentium III1GHz搭載のPCの10倍以上の性能が期待できる反面,PCとのデータ交換のオーバーヘッドが性能向上のボトルネックとなることがわかった.動的計画法をハードウェア実装する際にもっとも簡潔な実装はシストリックアレイ型アーキテクチャを採用することであるが,その場合,動的計画法のアルゴリズム上,ほとんどの演算素子が休眠状態になる.本研究では,複雑にはなるがデータフロー型アーキテクチャを採用することにより,休眠演算素子をなくしてチップ単位面積あたりの性能を高めて高並列処理を実現している.3.専用プロセッサ協調型並列アルゴリズムの研究・開発:動的計画法を適用する大規模な配列を分割し,専用プロセッサにその処理を割り当てる分割方式を開発した.専用プロセッサについてはすでに設計は完了しているが,FPGA搭載PCIボードのPCとのインターフェース部の実装,ならびにデバイスドライバの開発が予想外に手間取り,専用プロセッサの実機での評価は完了していない.
NKG2Dリガンドの病態における役割

NKG2Dリガンドはがん化やウイルス感染などの細胞ストレスに伴って、細胞表面に発現が誘導される一群の主要組織適合遺伝子複合体クラスI様分子であり、免疫系に異常細胞の存在を知らせる危険信号として機能している。本研究では、マウスモデルを用いて褥瘡ならびに胎盤形成におけるNKG2Dリガンドの役割を解析した。また,哺乳類におけるNKG2Dリガンド遺伝子ファミリーの分子進化学的解析を行った。がん化,感染,組織損傷等によって発現が誘導されるNKG2Dリガンド(NKG2DL)は,NK細胞,キラーT細胞,γδT細胞に活性化シグナルを入れる主要なリガンドであり,生体が異常細胞を排除するうえで重要な役割を果たしている。研究代表者らは,これまでマウスで複数の新規NKG2DLを同定し,その一つであるH60cがdendritic epidermal T cellの活性化を介して皮膚・粘膜における免疫監視に関与していることを示してきた。今年度は,ここ数年で数多くの哺乳類種のゲノム配列が入手可能になったことを受けて,NKG2DL遺伝子ファミリー(MIC, ULBP, MILL遺伝子)の比較ゲノム解析を行った。系統発生学的に重要な位置を占める哺乳類29種を解析の対象とした。解析の結果,1)MIC遺伝子はマウス,ラットをはじめとする多くのげっ歯類で欠損しているが,他のほとんどの哺乳類種には存在すること,2)MIC遺伝子はすべてのげっ歯類で欠損しているわけではないこと,3)ウサギやナキウサギもMIC遺伝子を欠損していること,4)MIC遺伝子とは対照的に,ULBP遺伝子は検索したすべての哺乳類種に存在すること,5)MIC遺伝子と近縁であるが,NKG2DLとして機能しないMILL遺伝子は,げっ歯類の他にウマ,サイ,ツパイ,オポッサム等に存在するが,哺乳類種全体における分布は限られていること,6)NKG2DL遺伝子ファミリーのメンバーは,もともとすべて主要組織適合遺伝子複合体(MHC)領域内でコードされていたと考えられるが,現在はほとんどの種においてMIC遺伝子のみがMHC領域内でコードされていること,7)NKG2DL遺伝子ファミリーは真獣類と有袋類に存在するが,単孔類には存在しないこと等が明らかになった。本研究科附属動物実験施設においてウイルス感染症が発生したため,NKG2D遺伝子ノックアウトマウスのほとんどを処分せざるを得ない事態に陥った。これにより実験の進行が大幅に遅れた。がん化、感染、組織損傷等によって発現が誘導されるNKG2Dリガンドは、NK細胞、キラーT細胞、γδT細胞に活性化シグナルを入れる主要なリガンドであり、生体が異常細胞を排除するうえで重要な役割を果たしている。研究代表者らは、これまでマウスで複数の新規NKG2Dリガンドを同定し、その一つであるH60cがdendritic epidermal T cellの活性化を介して皮膚・粘膜における免疫監視に関与していることなどを示してきた。今年度は、皮膚扁平上皮癌の進展ならびに褥瘡の形成と治癒にNKG2Dリガンドが関与していることを示唆する結果を得た。1.皮膚腫瘍におけるNKG2Dリガンドの発現:メチルコラントレン皮内注射によるマウス皮膚発癌モデルを用いて、NKG2Dリガンド発現の検討を行った。NKG2Dリガンドのうち皮膚特異的発現が報告されているH60cの発現が腫瘍部(扁平上皮癌部)において増加しており、可溶型H60cアイソフォームの増加が認められた。この可溶型H60cの病態生理学的意義、とくに腫瘍による免疫回避における関与について解析を進めている。2.褥瘡モデルにおけるNKG2Dリガンドの発現:皮膚でのNKG2Dリガンド発現が、創傷治癒に関与していることを既に報告している。NKG2Dシステムの褥瘡形成と治癒過程への関わりを検討するため、NKG2D受容体欠損マウスで皮膚虚血・再灌流モデルを用いて褥瘡を作成した。皮膚虚血・再灌流障害部においてNKG2Dリガンドの発現増強がみられるとともに、NKG2D受容体欠損マウスで皮膚再生に遅延が認められた。褥瘡形成と治癒へのNKG2Dシステムの関与が示唆された。一昨年度に医学研究科附属動物実験施設においてウイルス感染症が発生したため、NKG2D受容体欠損マウスのほとんどを処分せざるを得ない事態に陥ったが、その後、繁殖により、必要数の受容体欠損マウスを得ることができ、実験の遅れを取り戻すことができた。がん化,感染,組織損傷などによって発現が誘導されるNKG2Dリガンドは,NK細胞,キラーT細胞,γδT細胞に活性化シグナルを入れる主要なリガンドであり,生体が異常細胞を排除するうえで重要な役割を果たしている。研究代表者らは,主にマウスを用いて,NKG2Dリガンドが表皮に局在するγδT細胞であるdendritic epidermal T cellの活性化を介して皮膚・粘膜における免疫監視や恒常性維持に関与していることを示してきた。

例えば,皮膚における恒常性維持の代表的なものとして創傷治癒があるが,創傷部位におけるNKG2Dリガンドの発現は創傷治癒に促進的に働くことを示した。平成28年度からは,難治性創傷である褥瘡におけるNKG2Dリガンドの役割について検討を行い,本年度は以下の成果を得た。1.皮膚虚血・再灌流モデルを用いてNKG2D受容体欠損マウスと野生型マウスに褥瘡を作成したところ,前者では後者に比し,創傷治癒の遅延が認められた。2.NKG2D受容体欠損マウスでは野生型マウスに比べて創傷部位に好中球浸潤が高度に認められた。これにより炎症の遷延が創傷治癒の遅延をもたらしている可能性が示唆された。3.創傷部位にはNKG2Dリガンドの一つであるRae-1の発現が誘導された。Rae-1の発現誘導には酸化ストレスの関与が示唆された。以上より, NKG2DリガンドとNKG2D受容体の相互作用が褥瘡における創傷治癒に促進的に働いていることが示された。本研究の成果は,外傷による創傷の治癒のみならず,皮膚虚血・再灌流障害を基盤に有する褥瘡における創傷治癒においても,NKG2Dシステムが関与していることを示唆するものである。メチルコラントレンにより誘導したマウス皮膚扁平上皮癌モデルを用いて,NKG2DLの腫瘍免疫における役割を解析するとともに,NKG2DL-NKG2Dシステムの胎盤形成における役割に関してNKG2D遺伝子ノックアウトマウス等を用いて解析していく予定である。マウス皮膚扁平上皮癌モデルを用いてNKG2Dリガンドの腫瘍免疫における役割を解明するとともに、褥瘡モデルを用いて同リガンドの褥瘡発生、進展、治癒における役割を引き続き解析していく。また、NKG2Dシステムの胎盤形成における役割をNKG2D受容体欠損マウス等を用いて解析していく。平成29年度は本研究課題の最終年度であるため、成果を論文としてまとめていく予定である。病理学29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
北海道在住後期高齢者の健康維持増進のための多重タスク運動に関する前向き縦断研究

北海道では、冬期間には他の季節と比べて運動量が減少する。北海道の冬期間は気温が低く、降雪があるため、屋外で運動する機会が少なくなる。特に後期高齢者ではその傾向が強い。われわれは、後期高齢者においても、冬期間においても、実施することができる「ふまねっと運動」(以下、F運動)を2004年に開発し、普及を図ってきた。2017年現在、その普及の中心となるF運動のサポーター数は7,000人以上となっている。F運動は複数の課題を同時にこなす身体的活動で、多重タスク運動の一種である。F運動の実施者が比較的多い北海道内8町において、町役場の協力のもとに、75歳以上80歳未満の者を対象とした3年間の前向き縦断研究を開始した。F運動実施者群とF運動非実施者群について、健康指標を含む種々の要因を年1回、3年間繰り返し測定し、反復測定データの分散分析法で比較して、F運動を実施することが後期高齢者の健康維持増進につながり、しいては、介護予防に寄与する、ということを明らかにすることを目的とする。F運動の実施者が比較的多い北海道内の8町(比布町、様似町、由仁町、浜中町、士幌町、池田町、弟子屈町、上富良野町)を調査対象地域に選定した。2018年10月1日現在で、75歳から79歳までの8町の町民3,156人のうち、調査に同意した2,227人に、2018年10月から12月までの間に、自記式調査票による生活習慣と健康状態の調査研究を実施し、回答を得た(回答率70.6%)。北海道千歳リハビリテーション大学倫理員会で承認された(千リ倫18006)。研究対象者には説明した上での同意を書面で得た。書面で同意が得られなかった研究対象者には調査を行わなかった。研究への参加、不参加は自由であり、参加しないことにより、不利益な取り扱いを受けることはないことを説明した。調査に同意した後でも、同意を撤回できることを説明した。F運動に参加した経験がある者の割合は2,178人中747人(参加経験率34.3%)であった。また、過去1年間にF運動に参加していた者の割合は2,172人中557人(過去1年間の参加率25.6%)であった。次に、基本チェックリストの各項目の関連性について、ロジスティック回帰分析によって性と年齢を調整したオッズ比(AOR)とその95%信頼区間(95%CI)を求めた。その結果、過去1年間にF運動に参加していたことは、日常生活関連動作が低下するAOR(95%CI)が0.42(0.34-0.52)と有意に低かった、運動器の機能が低下するAOR(95%CI)が0.74(0.59-0.91)と有意に低かった、低栄養状態が悪化するAOR(95%CI)が0.83(0.65-1.05)と有意ではなく、口腔機能が低下するAOR(95%CI)が0.87(0.71-1.06)と有意ではなく、閉じこもりが悪化するAOR(95%CI)が0.43(0.33-0.56)と有意に低く、認知機能が低下するAOR(95%CI)が0.63(0.50-0.78)と有意に低く、抑うつ状態が悪化するAOR(95%CI)が0.62(0.50-0.76)と有意に低く、日常生活活動全般が低下するAOR(95%CI)が0.55(0.41-0.75)と有意に低かった。断面研究の結果ではあるが、F運動に参加していることが後期高齢者の健康によい影響を及ぼしている可能性が示された。2019年と2020年に行う第2回目調査、第3回目調査の項目は、以上のほかに、入院、入所、死亡、転出という調査項目が追加される。F運動実施者群とF運動非実施者群について、上記の要因を年1回、3年間繰り返し測定し、反復測定データの分散分析法(Repeated Measures ANOVA)で比較して、F運動を実施することが後期高齢者の健康維持増進につながり、しいては介護予防に寄与することを明らかにする。

F運動の実施者が比較的多い北海道内の8町(比布町、様似町、由仁町、浜中町、士幌町、池田町、弟子屈町、上富良野町)を調査対象地域に選定した。2018年10月1日現在で、75歳から79歳までの8町の町民3,156人のうち、調査に同意した2,227人に、2018年10月から12月までの間に、自記式調査票による生活習慣と健康状態の調査研究を実施し、回答を得た(回答率70.6%)。北海道千歳リハビリテーション大学倫理員会で承認された(千リ倫18006)。研究対象者には説明した上での同意を書面で得た。書面で同意が得られなかった研究対象者には調査を行わなかった。研究への参加、不参加は自由であり、参加しないことにより、不利益な取り扱いを受けることはないことを説明した。調査に同意した後でも、同意を撤回できることを説明した。F運動に参加した経験がある者の割合は2,178人中747人(参加経験率34.3%)であった。また、過去1年間にF運動に参加していた者の割合は2,172人中557人(過去1年間の参加率25.6%)であった。次に、基本チェックリストの各項目の関連性について、ロジスティック回帰分析によって性と年齢を調整したオッズ比(AOR)とその95%信頼区間(95%CI)を求めた。その結果、過去1年間にF運動に参加していたことは、日常生活関連動作が低下するAOR(95%CI)が0.42(0.34-0.52)と有意に低かった、運動器の機能が低下するAOR(95%CI)が0.74(0.59-0.91)と有意に低かった、低栄養状態が悪化するAOR(95%CI)が0.83(0.65-1.05)と有意ではなく、口腔機能が低下するAOR(95%CI)が0.87(0.71-1.06)と有意ではなく、閉じこもりが悪化するAOR(95%CI)が0.43(0.33-0.56)と有意に低く、認知機能が低下するAOR(95%CI)が0.63(0.50-0.78)と有意に低く、抑うつ状態が悪化するAOR(95%CI)が0.62(0.50-0.76)と有意に低く、日常生活活動全般が低下するAOR(95%CI)が0.55(0.41-0.75)と有意に低かった。断面研究の結果ではあるが、F運動に参加していることが後期高齢者の健康によい影響を及ぼしている可能性が示された。2019年と2020年に行う第2回目調査、第3回目調査の項目は、以上のほかに、入院、入所、死亡、転出という調査項目が追加される。F運動実施者群とF運動非実施者群について、上記の要因を年1回、3年間繰り返し測定し、反復測定データの分散分析法(Repeated Measures ANOVA)で比較して、F運動を実施することが後期高齢者の健康維持増進につながり、しいては介護予防に寄与することを明らかにする。
脊髄の侵害受容体調節系におけるアデノシン受容体の役割に関する研究

研究期間中に(1)2-クロロアデノシンがNMDA誘発性痛覚過敏に及ぼす影響,(2)NMDAのくも膜下持続注入中の脳脊髄液中グルタミン酸濃度に及ぼす2-クロロアデノシンの影響を調べた。【方法】1)くも膜下カテーテルの挿入手術:エンフルラン麻酔下にラットの大槽膜を切開し,くも膜下腔を開窓し,二本のくも膜下カテーテル(PE5)と自作のマイクロダイアリーシス用ループカテーテル(マルサラ型)をそれらの先端が腰髄膨大部に位置するよう挿入した(8.5cm)。2)痛覚過敏NMDA痛覚過敏モデルの作成:くも膜下カテーテルの一端からNMDAを180pmol/minの速度で注入し,足底熱刺激装置(UCSD製)を用いて痛覚閾値を5分間隔で90分間測定した。3)脊髄くも膜下マイクロダイアリーシス:上記実験と平行してマイクロダイアリーシスカテーテルの一端から人工髄液を10μl/minの速度で灌流し,他端から回収される還流液を10分毎に採取し,-20°Cで冷凍保存した。4)2-クロロアデノシンの効果判定:2-クロロアデノシンをNMDA投与前に投与したときと,NMDA注入開始30分後に投与した場合に分け,脊髄マイクロダイアリーシスを行った。2-クロロアデノシンの投与量は0,10,30,50μgとした。5)グルタミン酸の測定:電気化学検出器を備えた高速液体クロマトグラフィーで測定した。【結果】1)NMDA(180pmol/min)のくも膜下注入開始10分後には逃避時間が約35%短縮した。この痛覚閾値低下はNMDA注入の間一定に持続し,NMDA注入中止10分後にコントロール値に復した。2-クロロアデノシンは,前投与した場合も,あるいはNMDAくも膜下注入による痛覚過敏が完成した後に投与した場合にも同等に(ED50=25μg)NMDA誘発性痛覚過敏を容量依存性に抑制した。2)2-クロロアデノシンはNMDA誘発性の脊髄CSF中グルタミン酸濃度上昇を抑制するばかりでなく,グルタミン酸濃度をそのコントロール値よりもはるかに低下させた。【結論】以上の結果から,脊髄のアデノシンA2受容体活性化はNMDAを介する痛覚過敏を強力に抑制することが明らかとなった。しかし,NMDA受容体アゴニストやモルヒネはNMDA受容体活性化の後に投与するとその効果が著しく減弱するが,2-クロロアデノシンは効果が減弱しないことから,アデノシンA2受容体を介する鎮痛効果はNMDA受容体アゴニストやモルヒネとはまったく異なるメカニズムによるものと考えられる。

しかし,NMDA受容体アゴニストやモルヒネはNMDA受容体活性化の後に投与するとその効果が著しく減弱するが,2-クロロアデノシンは効果が減弱しないことから,アデノシンA2受容体を介する鎮痛効果はNMDA受容体アゴニストやモルヒネとはまったく異なるメカニズムによるものと考えられる。平成11年度には、平成10年に完成させたNMDA持続くも膜下投与によるラットの痛覚過敏モデルを用いてNMDA誘発性痛覚過敏に及ぼす2-クロロアデノシンの影響を調べた.【方法】ハロセン麻酔下にラットの大槽を切開し、くも膜下腔内に2本の薬物投与用のカテーテル(PE5)挿入した。術後5日目に以下の実験を行った.くも膜下カテーテルより生理食塩水で溶かしたNMDAを10μl/minの速度で注入した.NMDA濃度は180pmol/minの量となるよう設定した.UCSD式のラット足底熱刺激装置を用いて,足底部に熱刺激を加えてからラットが足を上げて逃避するまでの時間を測定し,これを痛覚閾値とした.測定はNMDA注入開始前と開始後5分毎に測定した.2-クロロアデノシン(0,10,20,30μg)をもう一方のくも膜下カテーテルからNMDA注入開始10分前または注入開始後30分後に注入した.【結果】1)NMDA注入開始後10分後には注入量が180pmol/min群で逃避時間が約35%低下した.この閾値低下はNMDA注入の間一定に持続しNMDA注入中止後10分でコントロール値に戻った.2-クロロアデノシンは,前投与してもまたNMDA注入によりいったん痛感過敏が完成した後から投与しても同等に(ED50=25μg),NMDA誘発性痛覚過敏を用量依存性に抑制した.【結論】我々の研究結果から,脊髄のアデノシンA1受容体活性化はNMDA誘発性痛覚過敏モデルにおいて,強力な鎮痛効果を持っていることが明らかになった.平成12年度には2-クロロアデノシンの脊髄での鎮痛効果のメカニズムを解明する為に,NMDAのくも膜下持続注入中の脳脊髄液中グルタミン酸濃度に及ぼす2-クロロアデノシンの影響を調べた。【方法】1)くも膜下カテーテルの挿入手術:エンフルラン麻酔下にラットの大槽膜を切開し,くも膜下腔を開窓し,二本のくも膜下カテーテル(PE5)と自作のマイクロダイアリーシス用ループカテーテル(マルサラ型)をそれらの先端が腰髄膨大部に位置するよう挿入した(8.5cm)。2)痛覚過敏NMDA痛覚過敏モデルの作成:くも膜下カテーテルの一端からNMDAを180pmol/minの速度で注入し,足底熱刺激装置(UCSD製)を用いて痛覚閾値を5分間隔で90分間測定した。3)脊髄くも膜下マイクロダイアリーシス:上記実験と平行してマイクロダイアリーシスカテーテルの一端から人工髄液を10μl/minの速度で灌流し,他端から回収される還流液を10分毎に採取し,-20°Cで冷凍保存した。4)2-クロロアデノシンの効果判定:2-クロロアデノシンをNMDA投与前に投与したときと,NMDA注入開始30分後に投与した場合に分け,脊髄マイクロダイアリーシスを行った。2-クロロアデノシンの投与量は0,10,30,50μgとした。5)グルタミン酸の測定:電気化学検出器を備えた高速液体クロマトグラフィーで測定した。【結果】l)NMDA(180pmol/min)のくも膜下注入開始10分後には逃避時間が約35%短縮した。この痛覚閾値低下はNMDA注入の間一定に持続し、NMDA注入中止10分後にコントロール値に復した。2-クロロアデノシンは、前投与した場合も、あるいはNMDAくも膜下注入による痛覚過敏が完成した後に投与した場合にも同等に(ED50=25μg)NMDA誘発性痛覚過敏を容量依存性に抑制した。
床上浸水の被災高齢者に生じる遷延化する心身の影響に関する研究

本研究は、床上浸水の被害を受けた高齢者の遷延化する心身の影響を明らかにすることを目的としている。近年、台風やゲリラ豪雨による被害は毎年のように発生している状況であり、平成30年度は、広島県、岡山県、愛媛県などに甚大な被害をもたらした『平成30年7月豪雨』が発生した。台風や大雨によって生じる床上浸水は、人々の財産や生活環境を奪うだけではなく、心身にも多大なる影響を与える。特に高齢者は、被災後の生活再建において取り残されることが多く、自宅に帰ることができたとしても、無気力や倦怠感といった心身の症状が出現することがあるため、継続的な調査が重要である。平成30年度は、『平成30年7月豪雨』の被災地に出向き、支援活動を行いながら被害状況の調査を行った。床上浸水による被害を受け避難生活を送る高齢者の方からは、「高血圧の既往はないが避難所に来てから血圧が170台であり不安。」という声が聞かれ、避難生活による心身の影響が生じていることが示唆された。また、昨年度に引き続き『平成27年9月関東・東北豪雨』の被災地に出向きインタビューによる継続調査を行った。調査人数は、昨年度と合わせ延べ8名となった。被災から3年が経過したが、協力者全員が「西日本の豪雨を見るとあの時のことを思い出す。」といった他の水害の報道を見て当時のことを振り返っていた。自宅再建後に身内を失くした協力者からは、「水害がなければ今も生きていたかもしれない。寂しさもあって何もやる気が起こらない。」といった発言が見られた。また、昨年のデータで得られた「銭湯などの大きい風呂に入ることができない。」といった症状は、現在も継続しており心身の影響が遷延化している現状があった。インタビューデータの収集を行うことはできているが、分析を進めることができておらず、研究成果の公表に至っていないため。平成29・30年度の研究協力者に対して継続的にインタビュー調査を行っていくとともに、研究成果の学会発表ならびに論文化を行っていく。本研究は、床上浸水の被害を受けた高齢者の遷延化する心身の影響を明らかすることを目的としている。近年、台風やゲリラ豪雨による大雨の頻度は増加傾向にあり、台風や大雨によって生じる床上浸水は、人々の財産や生活環境を奪うだけではなく、心身にも多大なる影響を与える。特に高齢者は、被災後の生活再建において取り残されることが多く、自宅に帰ることができたとしても、無気力や倦怠感といった心身の症状が出現することがある。水害そのものや被災後の避難生活が、心身の影響を遷延化する要因となりうることが明らかとされているが、避難生活終了後の自宅生活で、遷延化の要因となりうるものは何か明らかにされていない。そこで、床上浸水の被害を受けた高齢者に対してインタビュー調査を行い、継続的に調査を行うことで被災後の生活を送る上でどのような心身の影響が生じ遷延化しているのか見出し、その要因を明らかにすることで、災害発生直後から遷延化予防に向けた看護援助の構築につなげることができると考える。平成29年度は、『平成27年9月関東・東北豪雨』の被災地で調査を行い、本研究の協力を得られた4名に対してインタビューを行った。その結果、「被災から2年が経過して、当時の避難生活ことを笑って話すことができるようになった。」というように、時間の経過に伴い心身の影響が低下していることが示唆された一方で、被災から2年が経過したという実感は無く、「銭湯などの大きい風呂に入ることができない。」、「雨が降ると動悸がする。」といったように水害による心身の影響が遷延化していることが示唆された。今後、データ分析を行い、要因について分析を行っていく。『平成27年9月関東・東北豪雨』以外の被災地で調査を予定していたが、1カ所での調査となり、当初予定していた調査人数よりも少ない結果となった。平成29年度は、3月にインタビュー調査を行ったため、得られたデータの分析にやや遅れが生じている。

自宅再建後に身内を失くした協力者からは、「水害がなければ今も生きていたかもしれない。寂しさもあって何もやる気が起こらない。」といった発言が見られた。また、昨年のデータで得られた「銭湯などの大きい風呂に入ることができない。」といった症状は、現在も継続しており心身の影響が遷延化している現状があった。インタビューデータの収集を行うことはできているが、分析を進めることができておらず、研究成果の公表に至っていないため。平成29年度に得られたデータの分析を進めるとともに、同様の研究協力者に対して継続的にインタビュー調査を行う。また他の被災地でも調査を行う予定である。平成29・30年度の研究協力者に対して継続的にインタビュー調査を行っていくとともに、研究成果の学会発表ならびに論文化を行っていく。複数の被災地で調査予定であったが1カ所での調査となり、旅費を当初予定していたよりも使用しなかったため。国際学会に参加予定であったが、本務の都合により参加を見送ったため差額が生じた。使用計画として、インタビュー調査や学会参加における交通費、論文化に向けた印刷費用を予定している。
がんの診断と疫学・化学予防

日本人のがんの要因探索とがん予防指針の策定を目指し、日本人の生活習慣と遺伝的素因に対応した新しいがん予防方法を科学的に構築していくための大規模集団を対象とした分子疫学コーホート研究を実施するため、共同研究として全国規模の研究組織を構築した。これまでに、9地域での収集作業を開始し、平成22年3月末時点で、約48,000人からの試料を収集した。ヒトゲノム・プロテオミクス研究で得られた成果を基盤に、個々のがんの発生と悪性形質獲得にいたる病態の詳細を解明する研究が継続して実施された。また、遺伝子発現解析やSNPなどの遺伝子多型研究を体系的かつ網羅的に実践することによって、個人によって異なるがんの性質や、がんになりやすさの体質を科学的に解明し、個々の患者に至適の予防法や治療法を提供できる研究を推進した。疫学に関しては、科学的根拠に基づいて開発された標準的な研究方法論を用い、作業仮説の実証に適した地域と対象者を選び、系統的、かつ継続的な研究を推進させている。また、遺伝子多型などゲノム情報を考慮した個々人の発がんリスクを評価する分子疫学研究、特に、日本と文化的・遺伝学的背景を共有する、あるいは異なった特性を有するアジア太平洋諸国における民族疫学研究を進めている。さらに、発がんリスクを示す生体指標を開発するために、がん民族疫学の分野とも連携しながら研究を進め、幅広い臓器について高危険群の発がんメカニズムと代理指標を検討した。ヒトゲノム研究やプロテオミクス研究が急速に進展し、それらの情報を基盤に個々の患者のがんの発生と増殖、浸潤や転移、薬剤耐性などの悪性形質獲得にいたる病態を取り詳細に把握することが可能になりつつある。また、SNPなどの遺伝子多型研究を体系的かつ網羅的に実践することによって、発がんリスクなど、これまで体質と呼ばれてきたものを科学的に解明することも必要である。これらの情報は個々の患者にもっとも適切な予防法や治療法を提供する基盤となるものと期待されている。さらに、研究成果をナノテクノロジーに代表する新しい技術と積極的に融合することによって、新しいがんの分子診断法の開発、オーダーメイド医療実践への応用、がんの発症前診断技術の確立、そして、がん化学予防をエビデンスの基づいた形で推進していくことにつながるものと考えられる。本研究領域は、がんの予防やオーダーメイド医療の基礎研究から臨床応用につながる研究を包括的に取組み、これらを有機的に連携させることによって、がんの予防を進めると共に、QOLの高いがんの治療の基盤を構築することを目的とするものである。また、発がんリスクなど体質や個々のがんの個性を科学的に解明し、がんの予防やオーダーメイド医療の基礎研究から臨床応用につながる研究を推進する。本年度は、これらの目的に合致した計画班員の策定・研究を推進するための方策に関する会議を開催した。これまでに、7地域での収集作業を開始し、平成19年2月末時点で、15,000人からの試料を収集した。また、遺伝子発現解析やSNPなどの遺伝子多型研究を体系的かつ網羅的に実践することによって、個人によって異なるがんの性質や、がんになりやすさの体質を科学的に解明し、個々の患者に至適の予防法や治療法を提供できる研究を推進させている。

さらに、発がんリスクを示す生体指標を開発するために、がん民族疫学の分野とも連携しながら研究を進め、幅広い臓器について高危険群の発がんメカニズムと代理指標を検討している。また、これらの研究推進体制を検討するための総括班員による会議を開催した。日本人のがんの要因探索とがん予防指針の策定を目指し、日本人の生活習慣と遺伝的素因に対応した新しいがん予防方法を科学的に構築していくための大規模集団を対象とした分子疫学コーホート研究を実施するため、共同研究として全国規模の研究組織を構築した。これまでに、9地域での収集作業を開始し、平成20年2月末時点で、31,000人からの試料を収集した。ヒトゲノム・プロテオミクス研究で得られた成果を基盤に、個々のがんの発生と悪性形質獲得にいたる病態の詳細を解明する研究が継続して実施された。また、遺伝子発現解析やSNPなどの遺伝子多型研究を体系的かつ網羅的に実践することによって、個人によって異なるがんの性質や、がんになりやすさの体質を科学的に解明し、個々の患者に至適の予防法や治療法を提供できる研究を推進させている。疫学に関しては、科学的根拠に基づいて開発された標準的な研究方法論を用い、作業仮説の実証に適した地域と対象者を選び、系統的、かつ継続的な研究を推進させている。また、遺伝子多型などゲノム情報を考慮した個々人の発がんリスクを評価する分子疫学研究、特に、日本と文化的・遺伝学的背景を共有する、あるいは異なった特性を有するアジア太平洋諸国における民族疫学研究を進めている。平成19年6月7日9日領域4「がん診断と疫学」、領域5「がん治療」と合同で計画班員を中心とした研究発表・評価会を開催し、平成20年度以降に向けて一部計画班員の入れ替えを検討した。9月には中間評価を受け、「A(現行のまま推進すればよい)」との評価結果を頂いた。これまでに、9地域での収集作業を開始し、平成21年2月末時点で、40,000人からの試料を収集した。
安定な右巻および左巻らせん構造を持つポリイソシアニドの合成と機能

らせんは高分子に特徴的な形状であり、右巻と左巻があるが、それらは互いに鏡像体の関係にある。一般の合成法ではらせん状高分子を右巻らせんと左巻らせんの混合物、即ちラセミ混合物として得ているが、らせん方向選択的(SSS)重合を行うことができれば一方向のらせんを持つキラルな高分子が得られる。我々は数年前Pd-Pt2核錯体1を開始剤とするイソシアニドの新規なSSS重合に成功した。本研究ではSSS重合法の確立と機能性高分子素子の開発を目的にフェニルイソシアニド誘導体の重合研究を行い、下記の成果を得た。1.開始剤1を用いるとキラルなイソシアニド2、例えばパラ位にエステル基を介してメンチル、イソメンチル等の立体的に嵩高い環状光学活性基や鎖状の2-オクチル、2-ヘプチル、更には2-ブチル等の立体的に小さいと思われる光学活性基でも片方巻らせん構造のポリイソシアニドを与えるらせんキラルなポリマーの新しい合成法の開発に成功した。2.1とキラルなイソシアニド2から、らせんキラルなオリゴマー錯体3を合成し、それを開始剤にブロック共重合法によってアキラルイソシアニド4を重合させると3のらせん方向を保持した右あるいは左巻らせんのポリイソシアニドが合成できることを見いだした。3.ランダム共重合法によるSSS重合にも成功した。4.パラ位にポルフィリンを導入したフェニルイソシアニド5の重合によりポルフィリンを側鎖に持つポリマーの合成に成功した。ポリマーのUVスペクトルなどから側鎖置換基のポルフィリンはポリマー主鎖の周囲に規則的にスタックしていることが分かった。5.ポルフィリンイソシアニド5とキラルなイソシアニド2との共重合からブロック共重合体を調製し、そのCDスペクトルから、ポルフィリンの励起子カップリング法によりそのポリマーのらせん方向を決定する新しい方法を考案した。らせんは高分子に特徴的な形状であり、右巻きと左巻きがあるが、それらは互いに鏡像体の関係にある。一般の合成法ではらせん状高分子をラセミ混合物として得ているが、らせん方向選択的(SSS)重合を行うことができれば一方向のらせんを持つキラルな高分子が得られる。我々は数年前Pd-Pt2核錯体1がイソシアニドのリビング重合に活性を示すことを見出し、ブロック共重合法によるイソシアニドの新規なSSS重合に成功した。本研究ではSSS重合法の確立と機能性高分子素子の開発を目的にしている。本年度は、SSS重合法の確立の確率を試み、下記の研究成果を得た。1.ブロック共重合法により1とキラルなイソシアニド2から、らせんキラルなオリゴマ-錯体3を合成し、それを開始剤にアキラルイソシアニド4を重合させると3のらせん方向を保持した右あるいは左巻らせんのポリイソシアニドが合成できる。今迄2として(+)-あるいは(-)-メンチル基をもつフェニルイソシアニドを用いてきたが、今回他のキラルイソシアニドのSSS重合への有効性を検討し、p-イソメントキシカルボニルフェニルイソシアニド、m-およびp-ネオメントキシカルボニルフェニルイソシアニドもSSS重合し、一方向巻のらせん構造をもつポリマーを与えることを見いだした。2.ランダム共重合法によるSSS重合を試みた。1の存在下、2と4を適当な比率で混合し重合させたところ、ランダム共重合体が生成し、2の割合が大きくなるとSSS重合が進行した。

興味あることには、フロック共重合法ではSSS重合ができなかった4でもある程度のらせん構造をもつポリマーを与えた。その比旋光度と2/4モル比の関係をブロック共重合とランダム共重合で比較すると、後者の方がSSS重合の効率が高いことが分かった。しかし、3と4の組み合わせがSSS重合に大きく影響し、例えば異なった位置に置換基をもつモノマーの組み合わせではモノマー比によってらせん方向の逆転が見られるなど不可解な現象も観測された。らせんは高分子に特徴的な形状であり、右巻と左巻があるが、それらは互いに鏡像体の関係にある。一般の合成法ではらせん状高分子をラセミ混合物として得ているが、らせん方向選択的(SSS)重合を行うことができれば一方向のらせんを持つキラルな高分子が得られる。我々は数年前Pd-Pt2核錯体1がイソシアニドのリビング重合に活性を示すことを見出し、ブロック共重合法によるイソシアニドの新規なSSS重合に成功した。本研究ではSSS重合法の確立と機能性高分子素子の開発を目的にしている。本年度は、そのSSS重合法の確立を試み、更に新規なイソシアニドポリマーの合成を検討し、下記の研究成果を得た。1.ブロック共重合法により1とキラルなイソシアニド2から、らせんキラルなオリゴマー錯体3を合成し、それを開始剤にアキラルイソシアニド4を重合させると3のらせん方向を保持した右あるいは左巻らせんのポリイソシアニドが合成できる。本年度は種々のキラル及びアキラルイソシアニドを用て詳細な検討を行い、本方法による一方向巻のらせん構造をもつポリマーの合成を確立した。2.デンドリマーを多点活性触媒として利用することを目的に、先ずベンゼンの1,3,4-位に1のPd-Pt2核錯体ユニットを導入した錯体5をモデル触媒として合成し、それを用いてイソシアニドの重合を試みた。その結果、3点共にイソシアニドの重合に活性を示し、ブロック共重合も円滑に進行することを確認した。従って、5はイソシアニドの重合に対して3点活性開始剤として作用し、3本腕のスターポリマーを与えることが分かった。3.パラ位にポルフィリンを導入したフェニルイソシアニド6を合成し、1を開始剤として6の重合を試みたところ、重合反応は円滑に進行しポルフィリンを側鎖に持つポリマーが生成した。ポリマーのUVスペクトルなどから側鎖置換基のポルフィリンはポリマー主鎖の周囲に規則的にスタックしていることが分かった。一般の合成法ではらせん状高分子を右巻らせんと左巻らせんの混合物、即ちラセミ混合物として得ているが、らせん方向選択的(SSS)重合を行うことができれば一方向のらせんを持つキラルな高分子が得られる。我々は数年前Pd-Pt2核錯体1を開始剤とするイソシアニドの新規なSSS重合に成功した。本年度は下記の研究成果を得た。1.本SSS法の適用範囲に関して知見を得るため、種々のキラルなイソシアニドを合成し、それらをモノマーとするSSS重合を試みた。その結果、パラ位にエステル基を介して光学活性基をもつフェニルイソシアニドでは、その光学活性基がメンチル、イソメンチル等の立体的に嵩高い環状光学活性基のみならず、鎖状の2-オクチルや2-ヘプチル、更には2-ブチル等の立体的に小さいと思われる光学活性基でも片方巻らせん構造のポリイソシアニドを与えることが分かった。
病者障害者運動史研究――生の現在までを辿り未来を構想する

◆これまでの調査研究をふまえ『不如意の身体ー病障害とある社会』『病者障害者の戦後ー生政治史点描』(立岩真也、青土社)の2冊を刊行した。◆公開シンポジウムの第1回として、12月に「マイノリティ・アーカイブズの構築・研究・発信」を立命館大学で開催した。各地各研究機関・大学での実践と成果を知り課題を共有する有意義な機会となった。◆1970年代から2010年代にかけて、福島でまた福島から一時場所を移して活動してきた人たちのインタビューを続けるとともに、過去になされた調査資料を整理した。調査結果を論文とし書籍化するための作業を行った。◆インタビュー調査が順調に進んだ。たいへん貴重な証言も得られた。音声記録は文字化し、それを非公開にしつつ研究分担者で共有した。今後の作業の効率化のために役に立つだけでなく、これ自体がアーカイブの成立を意味し、今後の発展につながるものとなる。◆新たなインタビュー以外にも、これまでの音声データ・文字データを整理し、収蔵し、残す作業を継続した。◆研究代表者他が所属する大学の理解も得て容積を有する資料を収蔵する書庫がある。将来ディジタルデータにして残すためにも、まずは紙としてあるものの散逸を防ぎ集積を進める必要がある。この1年の間にも多数の資料寄贈の申し出があった。その空間を利用して、資料の収蔵、整理・公開を進めた。人手を要し時間と費用のかかる作業だが、大きな意義があると考えている。◆その他、1980年代から1990年代にかけての聞き取り記録を再度文字化した。ディジタル・データ化したものもある。それをもとに、考察し、調査・資料の方向を再度定めめ、論点を引き出す作業を続けた。◆以上のためにメンバーの間での情報交換・議論が必要である。また集団で効率的に作業を進めるためにも指揮系統の整備と円滑な情報交換が必要である。研究者たちのMLと作業実務者のMLを運営した。作業自体は順調に進められた。ただそれを行う中でますます明らかになったのは、なすべきことの多さと重さである。前述したように寄贈される資料も増えている。それ自体はむろん好ましいことではある。そして私たちもそのすべてを収蔵しようというのではなく、取捨選択しようとしている。しかしその作業の速度が資料の増加の速度に追いつかないといった状態になってきている。より大きな規模で、体制を整えてことに当たる必要を感じている。具体的には、一つ、当該分野についての一定の知識を有しつつこれから研究を進め業績を出していこうとする人たちに、妥当な対価を払って、その分野の資料の収集・整理・公開の作業を行なってもらうことである。一つ、その体制を作り、運営するに際しても、どのような資料を、どの範囲で収蔵するか、また、どのような条件のもとで、どのように必要な配慮をしたうえで、どの範囲に対して公開するかについての法的・倫理的検討が必要である。例えば2017年にようやく問題が広く認識されるようになった旧優生保護法下での強制不妊手術についても、新たな資料が発見されている。それをどのように残していくか。死蔵することなく、個々人を尊重しつつも、しかしできるだけ起こったことを明らかにするように、保存・公開する必要があるのは明らかである。その課題は2018年12月の公開シンポジウムでも明らかになった。その仕組みを私たちが作ればそれは全国で汎用可能なものにもなるのである。こうして、第一に、仕組み・体制を作りながら、第二に、それを具体的に日々運用しそして、仕組みを改善していく、それを繰り返しつつ、研究成果を産出し研究者を育成していくことが必要である。その体制、そのための資金を、来年度、私たちは求めることになるだろう。2018年度についてはその予算・人員の範囲でできる限りのことを進め、それをもう1年継続してまとめることになる。◆1福島県における/福島県(出身者)に関わる障害者運動に関する書籍を秋に刊行する。研究代表者・研究分担者3名を含む5名の共著。出版社は生活書院。◆2 9月に運動史、アーカイヴィングに関する公開シンポジウムを開催する。2018年の第1回シンポジウムは全国の試みを紹介し互いに情報交換するものだったが、その続きにあたるものは2020年度に行うものとして、この催しは「病者障害者運動史」に特化したものとする。◆1の成果を知らせ、今後の研究をどのように進めていくかを議論する。◆3 2018年の第1回シンポジウムの記録を『生存学研究』(立命館大学生存学研究所)で公開する。そこに加えて、運動史研究とアーカイヴィングの意義・現状・未来についての論文を収録する。◆4資料の整理・情報発信を引き続き行い、拡大する。2018年度に寄贈された「全国脊髄損傷者連合会」の役員が遺した大量の資料を整理する。貸与されている「手をつなぐ親の会」の初期の機関誌のPDF化を終わらせ、目録を作成しHP上に公開する。その他、「東京青い芝の会」の機関誌、等の整理。◆5 4も関わり、アーカイヴィングに関する研究を継続・拡大する。法政大学原社会問題研究所環境アーカイブ、立教大学共生社会研究センター等の活動を調査し、立命館大学に構築しつつあるアーカイブの質量の向上を目指す。◆6関係者インタビューの継続・整理。公開に応じてもらえるものについては、整理、本人の点検を経て、全体をホームページで公開する。

音声・画像についても、その方法の検討も含め、その公開を目指す。◆インタビュー調査を行った。石田圭二、佐藤一成、堀利和、斎藤縣三、本間康二、古込和宏、Gudion Sigurdsson、Conny Van der Mejiden、Danny Reviers、坂川亜由未、高橋咲緒、平井誠一、近藤秀夫、樋口恵子、奥平真砂子、小林敏昭、他。「共同連」関係者については公開インタビューとした。音声記録を文字化した。◆1980年代からの聞き取りの録音記録、文字記録を整理し、リストを作成した。一部の録音記録については文字化した。◆手をつなぐ親の会、りぼん社等から雑誌、機関紙、書籍、等の寄贈を受け、整理・配架した。◆『共生の理論』、『にじ』、『バクバク』、『ノーマライゼーション研究』、『障害児を普通学校へ』等の、既に収集してある機関紙・書籍、また新たに購入・入手したものについて、整理し、必要なものについてはデータベースを作成した。一部についてHPに書誌情報他を掲載した。◆1970年代から2011年の東日本大震災前後の東北・福島における障害者運動の推移をまとめる本の準備作業を行った。◆韓国、中国、台湾、アイスランド、ノルウェー、オランダ等における運動の動向について、韓国で開催された障害学国際セミナーにおいて、また研究代表者・分担研究者が韓国(光州・ソウル他)、ボストン、中国(武漢)等を来訪し、講演・学会参加した際に、運動や運動史に関する情報を提供し、また入手した。◆立岩真也編『リハビリテーション/批判ー多田富雄/上田敏/...』(2017)を刊行した。その他、論文を公刊し、学会報告・講演等を行った。◆海外の難病に関わる運動を担う人について英語のHP頁を作成した。立岩『ALS』の関係する章を英訳してHP掲載した。◆以上すべての作業履歴・業績についてhttp://www.arsvi.com/d/hsm.htmに詳細な作業履歴・業績についての情報がある。◆インタビュー調査は順調に進んだ。たいへん貴重な証言も得られた。また今回新たなインタビュー以外にも、音声データ・文字データともに確実に収蔵し、残すことができる仕組みを作った。そしてこれまでのデータを整理して収蔵した。また音声記録を文字化し、それを非公開にしつつ研究分担者で共有できる仕組みを作った。今後の作業の効率化のために役に立つだけでなく、これ自体がアーカイブの成立を意味し、今後の発展につながるものとなる。◆研究代表者他が所属する大学の理解も得て容積を有する資料を収蔵する書庫がある。将来ディジタルデータにして残すためにも、まずは散逸を防ぎ集積を進める必要がある。この1年の間にも多数の資料寄贈の申し出があり、私たちはその空間を利用して、資料を収蔵、整理・公開を進めている。人手を要し時間と費用のかかる作業であるが、大きな意義のあることと考えている。◆2018年度から2019年度にかけて何冊かの書籍の刊行を目指している。福島で活動してきた人たちのインタビューを行うととともに、2001年になされた調査結果も整理した。
ヒト補体系因子における遺伝子変異の検索

本研究では主として補体C6とC7の遺伝子解析を行い、これらと並行して各国集団におけるC9欠損遺伝子分布を調べた。C6およびC7の各表現型を検査した試料について末梢血DNAを分離精製し、種々のプライマー・セットでPCRを行い、さらにダイレクト・シークェンシングでSNPsを検索した。結果と得られた知見は次の通りである。C6遺伝子について:(1)エクソン3の413番塩基にA→C置換がみられ、対応するアミノ酸がGluからAlaに変化し、AならばC6-Aのアロタイプと、CならばC6-BとC6-B2のアロタイプと関連する。(2)エクソン10の1674番塩基にT→C置換があるが、対応するアミノ酸(Cys)に変化はない。(3)エクソン13の2145番塩基にT→A置換があり、アミノ酸はAspからGluに変化している。(4)この部の塩基がT/A(ヘテロ)であるタイプが表現型C6-B(ホモ)の試料から検出され、Bのアロタイプに関連する遺伝子は2種類あると推定された。(5)イントロン2の357番の下流32番目塩基にG→A置換があり、日本人集団における遺伝子頻度は、^*G=0.920、^*A=0.080であった。(6)イントロン3の503番の上流78塩基にG→A置換がある。C7遺伝子について:(1)第13イントロンの10番目塩基にG→A置換が高頻度でみられ、Hin1I多型としてRFLPで解析できる。(2)第9エクソンの1166番塩基にG→C置換が高頻度でみられるが、アロタイプの関連はない。日本人集団における塩基の頻度はG : C≒1:1である。(3)C7遺伝子第4エクソンにはC7-5アロタイプと密接に関連する塩基変異が存在し、これはアジア人に特徴的遺伝子であることがわかった。C9遺伝子について、R95Xアリールは日本人、韓国人、タイ人の各集団に存在するが中国人集団には極低頻度であり、欧州白人からは検出されなかった。よってR95Xアリールもアジア人に特徴的遺伝子であると考えられた。本年度はまず補体C7について遺伝子解析を行った。等電点電気泳動法と免役ブロッティング法によりタンパク質レヴェルでC7表現型を明らかにした試料について末梢血DNAを分離精製し、17の個々のエクソンをカバーするプライマー・セットでPCRを行った。さらにダイレクト・シークェンシングを行いPCR-RFLPによる解析法を設定した。現在までに次の知見を得た。(1)第13イントロンの10番目の塩基についてGからAへの置換が高頻度でみられる。(2)この変異は制限酵素Hin1IによるRFLPで(Hin1I多型として)解析できる。(3)第13イントロンには10番目以外の塩基にも変異が存在する可能性がある。(4)第9エクソンの1166番塩基にGからCへの置換が高頻度でみられるが、この塩基置換とタンパク質アロタイプの関連はない。

(5)日本人集団の1166番塩基を解析し頻度を算出したところ、G:Cはほぼ1:1である。この変異は検査試料数を増加するとハーディー・ワインバーグの法則に適合しない。(6)第4エクソンにはC7-5アロタイプと密接に関連する塩基変異が存在し、PCR-RFLP法で日本人集団と中国人集団(北京/西安)を調査したところ、変異塩基の頻度は2集団でほぼ同等であった。これらC7の解析と並行して補体C9欠損遺伝子について解析した。R95X遺伝子は日本人に高頻度で存在することがわかっている。そこでこの遺伝子の起源を考察するための基礎データを得るため、中国人の5集団について変異遺伝子の分布を調べた。その結果、漢族には極低頻度で、そしてその他の少数民族では皆無であり、日本人集団とはかなり異なっている事がわかった。これまでに得た以上の知見については2001年に開催される学会において報告を予定しており、論文投稿準備中である。昨年度の補体C7遺伝子解析に引き続き、本年度は補体C6の遺伝子解析を行った。まず等電点電気泳動法と免役プロッティング法によりタンパク質レヴェルでC6表現型を明らかにし、異なる表現型をもつ各試料から分離精製した末梢血DNAを用い、17の個々のエクソンをカバーするプライマー・セットでPCRを行った。つぎにPCR・ダイレクト・シークェンシングを行い、C6遺伝子のエクソン領域およびイントロン領域のSNPsを検索した。結果は次の通りである。(1)日本人健常者からエクソン3、同10、同13にSNPsを検出した。(2)エクソン3におけるSNPは413番塩基がAからCに置換しており、対応する98番目のアミノ酸がGluからAlaに変化している。(3)413番塩基がAならばC6-Aのアロタイプと関連し、CならばC6-BとC6-B2のアロタイプと関連する。(4)エクソン10におけるSNPは1674番塩基がTからCに置換したものであるが、対応する518番目のアミノ酸(Cys)に変化はみられない。(5)エクソン13におけるSNPは2145番塩基がTからAに置換しており、対応する675番目のアミノ酸がAspからGluに変化している。(6)この塩基がT/A(ヘテロ)であるタイプが表現型C6-B(ホモ)の試料から検出されたため、Bのアロタイプに関連する遺伝子は2種類あると推定された。(7)イントロン2と3にSNPsを検出した。(8)イントロン2の変異は357番の下流32番目の塩基にあり、GがAに置換している。このSNPは制限酵素Hinf Iを用いてRFLP解析することができ、日本人集団における遺伝子頻度は、*G=0.920、*A=0.080であった。(9)イントロン3の変異は503番の上流78塩基にあり、GがAに置換している。(10)これらのイントロン2とイントロン3の塩基は連鎖している可能性がある。
複数当事者間での利益調整－427条分割原則と456条「分別の利益」を素材として－

2018年秋に新聞報道によって明らかになった日本学生支援機構による共同保証人への全額請求問題(分別の利益不告知)を契機として、我が国の民法456条が同427条を適用することで実現する【複数当事者間での権利義務の分割】について研究を行う。機構の対応の是非について扱うのではなく、貸主たる債権者(機構)・借主たる債務者(学生)・保証人(連帯保証人及び共同保証人)の三者関係を射程に入れ、その間での利益調整がどのようになされるべきか検討する。既に研究の豊富な蓄積が認められるフランス法における議論を比較法の対象にとり、複数当事者間での利益調整の構造分析を行う。