hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
炎症性疾患におけるエピジェネティクス制御機構の解明と臨床応用

本研究は、サイトカイン遺伝子の発現調節に関わるエピゲノム状態を人為編集することで、サイトカイン産生を適切に制御する炎症制御法の創成を目指している。IL-22遺伝子発現調節に関わる新規エンハンサーを同定したところ、転写因子Runx1とRORgtと協調的して転写増強に関与していることが判明した。このエンハンサー機能を適切に制御する方法を確立できれば、炎症発症の原因究明と治療法の確立の一助になることが期待できる。敗血症などの炎症性疾患は、ヘルパーT細胞による過剰なサイトカイン産生が原因で発症するが、有効な治療法は確立していない。本研究は、サイトカイン遺伝子の発現調節に関わるエピゲノム状態(特に、高次クロマチン構造)を人為編集することで、サイトカイン産生を適切に制御する安全で効率的な炎症制御法の創成を目指している。サイトカイン遺伝子の発現は、プロモーターとエンハンサーなどのシス調節領域との相互作用により形成される高次クロマチン構造により調節されている。そこで、本研究では、インターフェロン(IFN-γ)-IL-22遺伝子座に着目した。この遺伝子座には、IFN-γの他に炎症性サイトカインとしてインターロイキン(IL-22)が存在している。これらのサイトカインを産生するT細胞は本来異なっており、2遺伝子同時に発現することがないよう厳密な制御を受けている。しかし、多くの自己免疫疾患ではIFN-γとIL-22の同時発現が見られ、これが炎症発症の一因と考えられている。そこで、本年度は発現調節に関与する未知エンハンサーの同定を進めた。これまでの申請者の研究からは、局所的に働くIFN-γ特異的なエンハンサーはいくつか同定済みでその機能解析も進んでいる。しかし、IFN-γ-IL-22遺伝子座全体を制御するシス調節領域については、炎症制御において重要視されているにもかかわらず、世界でもまだ解析が進んでいなかった。我々を含めた多くの研究者の解析から、サイトカイン遺伝子の発現は、プロモーターとエンハンサーなどのシス調節領域との相互作用により形成される細胞分化特異的高次クロマチン構造により調節されていることが判明している。本年度は、IFN-γ-IL-22遺伝子座に含まれる2つのサイトカイン(IL-22とIFN-γ)の発現開始時、発現調節に必要な高次クロマチン構造の形成に関与する未知エンハンサーの同定を進めた。網羅的スクリーニングを可能にするために、次世代シークエンサーを用いた新規スクリーニング法(STARR-seq法)導入し、この技法を駆使することで、IL-22遺伝子上流32kbに新規エンハンサーを同定することができた。転写活性を測定できるレポーターアッセイの結果、同定した新規エンハンサーは、IL-22とIFN-γの両者の転写活性をT細胞特異的に増強できた。しかし、興味深いことに、IL-22近傍のハウスキーピング遺伝子Mdm1の転写には全く影響を及ぼさなかった。以上から、新規エンハンサーは炎症の原因となる2遺伝子発現調節エンハンサーの可能性が示唆された。本年度は、興味深いゲノム上のエンハンサーを同定できたことから、おおむね目標に向けて着実に一歩を踏む出せたと思われる。これらのサイトカインを産生するT細胞は本来異なっており、二遺伝子同時に発現することがないよう厳密な制御を受けている。しかし、多くの自己免疫疾患ではIFN-γとIL-22の同時発現という異常がみられ、これら炎症促進の相乗効果が炎症発症の一因と考えられている。そこで、本研究では、まず発現調節に関与する未知エンハンサーの同定を進めた。さらに、これらのエンハンサー領域に特異的に結合する転写因子の同定も進めた。本研究により、IFN-γ-IL-22遺伝子座のエンハンサーおよび結合転写因子の機能が解明されれば、IFN-γとIL-22の発現異常による炎症発症の原因究明と治療法の確立の一助になることが期待できる。我々を含めた多くの研究者の解析から、サイトカイン遺伝子の発現は、プロモーターとエンハンサーなどのシス調節領域との相互作用により形成される細胞分化特異的高次クロマチン構造により調節されると考えられている。研究開始の平成27年度は、IFN-γ-IL-22遺伝子座に含まれる2つのサイトカイン(IL-22とIFN-γ)の発現開始時、発現調節に必要な高次クロマチン構造の形成に関与する未知エンハンサーの同定を進めた。網羅的スクリーニング可能な次世代シークエンサーを用いた新規スクリーニング法であるSelf-transcribing activeregulatory region-sequencing(STARR-seq法)を駆使した結果、IL-22遺伝子上流32kbに新規エンハンサーを同定出来たことをこれまでに報告した。平成28年度は、さらに研究を進展させるために、我々が新規に同定したエンハンサーに特異的に結合する転写因子の検索を行った。

その結果、多くのヘルパーT細胞の機能調節に関わる転写因子であるRunx1が、このエンハンサーに特異的に結合し、転写活性の増強に関与していることを明らかにした。これまでの研究で、新規エンハンサーとその結合転写因子Runx1を同定できたことから、IFN-γ-IL-22遺伝子座の関与する炎症制御機構の解明という目標に向けて、さらなる研究の進展が期待できると考える。敗血症などの炎症性疾患は、ヘルパーT細胞による過剰なサイトカイン産生が原因で発症するが、有効な治療法は確立していない。本研究は、サイトカイン遺伝子の発現調節に関わるエピゲノム状態(特に、改変可能な可逆的な高次クロマチン構造)を人為編集することで、サイトカイン産生を適切に制御する安全で効率的な炎症制御法の創成を目指している。サイトカイン遺伝子の発現は、プロモーターとエンハンサーなどのシス調節領域との相互作用により形成される高次クロマチン構造により調節されている。そこで、本研究では、インターフェロン(IFN-γ)-IL-22遺伝子座に着目した。この遺伝子座には、IFN-γの他に炎症性サイトカインとしてインターロイキン(IL-22)が並列して存在している。これらのサイトカインを産生するT細胞は本来異なっており、2遺伝子同時に発現することがないよう厳密な制御を受けている。しかし、多くの自己免疫疾患ではIFN-γとIL-22の同時発現という異常がみられ、これら炎症促進の相乗効果が炎症発症の一因と考えられている。これまでの申請者らの研究で、IFN-γ遺伝子座のエンハンサーやインスレーターを同定し、その機能を明らかにした。本研究では、IL-22遺伝子発現調節に関わる未知エンハンサーの同定を進めた。さらに、これらのIL-22エンハンサー領域に特異的に結合する転写因子の同定も進めた。次いで、これら2つのサイトカイン遺伝子の発現ユニットを分離し厳密に個別制御しているインスレーター機能の生理的な役割を解明するために、これらインスレーター領域を欠損したゲノム編集マウスを作製し、マウス個体での解析を進めた。本研究により、IFN-γ-IL-22遺伝子座のエンハンサーおよび結合転写因子の機能、さらにはインスレーター機能が解明されれば、炎症発症の原因究明と治療法の確立の一助になることが期待できる本研究は、サイトカイン遺伝子の発現調節に関わるエピゲノム状態を人為編集することで、サイトカイン産生を適切に制御する炎症制御法の創成を目指している。IL-22遺伝子発現調節に関わる新規エンハンサーを同定したところ、転写因子Runx1とRORgtと協調的して転写増強に関与していることが判明した。このエンハンサー機能を適切に制御する方法を確立できれば、炎症発症の原因究明と治療法の確立の一助になることが期待できる。本研究の最終目的は、サイトカイン遺伝子の発現調節に関わるエピゲノム状態(特に、高次クロマチン構造)を人為編集することで、サイトカイン産生を適切に制御する安全で効率的な炎症制御法の創成することにある。
液相還元法を利用した金属メソポーラス構造体の合成

本研究は、新しく開発された金属析出法である「液相還元法」と、界面活性剤ミセルを型剤として利用するメソポーラス物質合成手法を組み合わせ、金属によって構成されるメソポーラス物質を合成することを目的とする。ターゲットとする金属は、液相還元法によって容易に得ることができ、これまでの知見の蓄積が多いニッケルに絞った。これまでの研究により以下のような成果を得た。1.用いるニッケル源、還元剤、界面活性剤について検討を行ったところ、ニッケル源としてニッケルアセチルアセトナートを、還元剤として水素化ホウ素ナトリウムを用い、型剤となる界面活性剤としてトリブロックコポリマーを選択することにより、メソ規則性を持つ金属ニッケルが得られることがわかった。これは、トリブロックコポリマーがカチオン性を持つ金属プリカーサーと相互作用を持ちやすく、より金属-ミセル間の構造を保ちながら液相での還元を進行させられるためであると考えられる。しかし、この構造体からエタノール抽出により型剤を取り除いたところ、そのメソ規則性は消失してしまった。今後はより安定性の高い骨格構造の形成についての検討、及び型剤除去技術の探索が必要であると思われる。2.上記1で用いられた技術を応用し、メソポーラスシリカSBA-15のメソ細孔中に金属ニッケルナノ粒子を導入しながら担持する手法を開発した。1で得られた知見をもとに1と同じニッケル源、還元剤を用いたところ、2-プロパノール溶媒中で還元反応を行うことにより、金属ニッケルナノ粒子を細孔内に効率的に導入でき、通常の水素による還元では得られない金属ニッケルナノ粒子-メソポーラスシリカ複合体を合成することに成功した。また、ニッケル源、及び溶媒が、得られるニッケル粒子のサイズ、及び細孔内導入率に大きな影響を与えることを見いだした。本研究は、界面活性剤ミセルを型剤として利用するメソポーラス物質合成手法を、新しく開発された金属析出法である液相還元法と組み合わせ、金属によって構成されるメソポーラス物質を合成することを目的としている。初年度である本年度は、ターゲットとする金属として、液相還元法によって容易に得ることができ、これまでの知見の蓄積が多いニッケルを選び、以下の2つのアプローチで合成を試みた。1)層状物質経由の合成層状物質である水酸化ニッケルの層間にミセルを挿入し、メソ構造を持つプリカーサー形成させ、続いてこれを還元するというアプローチをとった。界面活性剤としてcetyltrimethyl-ammonium bromideを共存させ、硝酸ニッケルと水酸化ナトリウムを混合した場合、不規則ながらもメソ規則性を持つ水酸化ニッケルが析出することがXRDの測定により明らかになった。来年度は、より規則性の高い物質の合成を試み、その物質の液相還元を行う。2)液相からの直接合成カチオン性の金属プリカーサーと相互作用を持ちやすいと考えられるトリブロックコポリマーを界面活性剤として用い、直接メソポーラス物質を合成することを試みた。金属プリカーサーとしてニッケルアセチルアセトナートを、還元剤としてNaBH_4を用い、2-プロパノール中で還元反応を行ったところ、低角度側にXRDピークを持つ物質が得られた。しかしこのピークがメソ構造に起因するものか、揃った微粒子径によるものかは明らかになっていない。来年度は、引き続きメソ構造を形成するために最適な合成条件(金属プリカーサー、溶媒、合成温度など)を探索しながら、型剤の除去方法を確立し、窒素吸着などのキャラクタリゼーションを行う。
自己免疫疾患における自己認識機構の異常とその制御

生理的な免疫応答は,主要組織適合抗原(MHC)を介した自己認識機構を基盤として成立している.一方,自己リンパ球混合培養反応(AMLR)は, "免疫サーキット"や"フィードバック制御機構"を反映しているin vitroの反応であり,自己免疫疾患ではAMLRに欠陥があることが知られている.自己免疫疾患の病因を探るため,このような自己認識に関わるT細胞をクローン化してその免疫調節作用を検討した.その結果自己反応性T細胞クローンMTC-4は,状況に応じて相反する二つの免疫調節作用を発揮するという特異的な細胞であることがわかった.1.MTC-4のヘルパー機能:MTC-4は自己非T細胞と共に培養するとその刺激を受けて増殖すると共に,非特異的ヘルパー因子を放出して,自己のみならずアロのB細胞を抗体産生細胞に分化させる.この因子は,大型B細胞(活性化B細胞)にも小型B細胞(静止期B細胞)にも作用して抗体産生を促した.2.MTC-4のサプレッサー機能:MTC-4を自己非T細胞にPWMを加えて共に培養すると,抗体産生は見られず, PWM短時間刺激を受けた自己非T細胞がMTC-4にサプレッサーとして機能するためのシグナルを送っていることが判った.ヘルパー機能と異り,サプレッサー機能はMHC拘束が見られた.すなわちPWMで前培養した自己非T細胞で刺激されたMTC-4は自己B細胞に対しては,サプレッサーとして働きアロB細胞に対しては,この抗体産生をほとんど抑制しなかった.このように自己反応性T細胞クローンは,静止期にあるB細胞には,その抗体産生を促して抗体のレベルを引き上げ,活動期にあるB細胞に対しては逆に抗体産生を抑制するがこの際,自己反応性T細胞と接触しない多くのB細胞に対してはヘルパーとして作用しつづける.この調節作用の不均衡が自己免疫現像につながるとすれば,今後自己免疫疾患患者よりのT細胞クローンの樹立とその解析は不可避と言えるだろう.生理的な免疫応答は,主要組織適合抗原(MHC)を介した自己認識機構を基盤として成立している.一方,自己リンパ球混合培養反応(AMLR)は, "免疫サーキット"や"フィードバック制御機構"を反映しているin vitroの反応であり,自己免疫疾患ではAMLRに欠陥があることが知られている.自己免疫疾患の病因を探るため,このような自己認識に関わるT細胞をクローン化してその免疫調節作用を検討した.その結果自己反応性T細胞クローンMTC-4は,状況に応じて相反する二つの免疫調節作用を発揮するという特異的な細胞であることがわかった.1.MTC-4のヘルパー機能:MTC-4は自己非T細胞と共に培養するとその刺激を受けて増殖すると共に,非特異的ヘルパー因子を放出して,自己のみならずアロのB細胞を抗体産生細胞に分化させる.この因子は,大型B細胞(活性化B細胞)にも小型B細胞(静止期B細胞)にも作用して抗体産生を促した.2.MTC-4のサプレッサー機能:MTC-4を自己非T細胞にPWMを加えて共に培養すると,抗体産生は見られず, PWM短時間刺激を受けた自己非T細胞がMTC-4にサプレッサーとして機能するためのシグナルを送っていることが判った.ヘルパー機能と異り,サプレッサー機能はMHC拘束が見られた.すなわちPWMで前培養した自己非T細胞で刺激されたMTC-4は自己B細胞に対しては,サプレッサーとして働きアロB細胞に対しては,この抗体産生をほとんど抑制しなかった.このように自己反応性T細胞クローンは,静止期にあるB細胞には,その抗体産生を促して抗体のレベルを引き上げ,活動期にあるB細胞に対しては逆に抗体産生を抑制するがこの際,自己反応性T細胞と接触しない多くのB細胞に対してはヘルパーとして作用しつづける.この調節作用の不均衡が自己免疫現像につながるとすれば,今後自己免疫疾患患者よりのT細胞クローンの樹立とその解析は不可避と言えるだろう.1.正常ヒト末梢血より破傷風トキソイド(TT)に対する特異的なT細胞クローン株を樹立する際、抗原の添加なしに自己非T細胞に対して強い増殖反応を示したクローンをMTC-4と命名しその免疫調節作用について検討した。その結果(1)MTC-4はCD4抗原陽性で、HLAクラス【II】抗原としてDQW1,DR8,DRW52に特異性を示す自己反応性T細胞クローンであった。(2)MTC-4は自己非T細胞の刺激を受けて活性化され、autoのみならずalloのB細胞のポリクローナル抗体産生を誘導した。(3)このヘルパー機能の活性化にはT3関連抗原が関与していることがモノクローナル抗体を用いた実験により明らかとなった。(4)IL-2以外の可容性因子がヘルパー機能を媒介しており、興味深いことにこの因子は、大型B細胞(活性型)にも小型B細胞(静止型)にも作用して抗体産生を促した。(5)一方、MTC-4と自己非T細胞の混合培養系にPWM(1Mg/ml)を加えておくと、先述の抗体産生がほとんど認められず、この現象は自己反応性T細胞クローンに特異的であった。(6)種々の細胞の組合せで、PMWとの前培養試験や、cellkineticsを追跡した結果、この現象はPWMで刺激された自己非T細胞がMTC-4に対して、ヘルパー機能からサプレッサー機能への転換を誘導するシグナルを伝達していることが推察された。(7)ニューラミニダーゼで処理された自己非T細胞もPWMと同様、サプレッサー機能を発揮せしめることから、恐らくこのシグナルにはHLAクラス【II】抗原のグリコシレーションが関与していると考えられた。

現在更に詳細にこの機構について検索している。2.一方SLE患者リンパ球から自己反応性T細胞を樹立する試みはまだ成功していないが、マイトーゲン刺激やアロ抗原刺激によって、SLE患者T細胞株を樹立しつつあり、今後これらの細胞株の機能について検討をすすめる予定である。
超伝導体ー半導体結合による新電子現象の開拓と電子デバイスへの応用に関する研究

社会の情報化は急速に進んでいるが、電子デバイスなどの技術革新に支えられているのは異論が無い.しかしなおこれらに対する高性能化(高速性、高集積化、低消費電力化)の要求は時と共に厳しくなっている現状である。かかる状況にあって超伝導現象は量子効果の直接的利用、無損失・無分散の高速信号伝送路の実現など将来の高性能電子デバイスの重要な担い手になり得ると期待されている。本研究は超伝導体と半導体界面キャリアとの近接効果を電子的に制御する方法を開発し、これを超高速かつ低消費電力で動作する能動電子デバイスへの応用をはかることを目的とした。本研究は主として、Nbなどの金属系超伝導体を用いた極低温電子デバイスについて三端子素子実現の基礎的デ-タを得ると同時に高温酸化物超伝導体をも将来の重要な電子デバイスの担い手として認識し、本研究の研究対象とした。半導体にSiとInSbを用してSーNーS接合を作製し、超伝導エレクトロニクスに応用可能な半導体を検証すると共に、三端子素子作製のための新しいSーNーS構造作製のプロセスを開発してきた。Siを用いたSーNーS接合においては4.2Kでキャリアがフリ-ズアウトするなどの問題があるがInSbが適切な候補として挙げられた。本研究ではInSb薄膜の作製を行い、移動度は450cm^2/V.sで、十分とは言えないものの、コヒ-レンス長が40nm、キャリア密度が10^<17>cm^<ー3>の薄膜が得られた。InSb薄膜を用いたSーNーS接合については超伝導電流が確認された。一方、高温超伝導体を用いた平面型SNS接合も製作され、これも超伝導電流が確認された。当科学研究費による研究実施は本年度をもって一応終了したが本研究は今後さらにInSbの膜質の向上とともに、超伝導性制御のための構造を付加し、超伝導三端子素子を作製して行く計画である。1.本研究の目的エレクトロニクスデバイスの高性能化従来のSi半導体デバイスより優れた高速性・低消費電力を特徴とする新デバイスの開発.→超伝導ー半導体結合デバイス2.本研究の研究実績a)当初の計画・超伝導体として用いるNbN薄膜の作成・同薄膜の超伝導特性(Tc,コヒーレングス長など)の評価・半導体基板の最適化b)研究経過,実績・本科研費により購入したマグネトロン型2極高周波スパッタ装置により,Nb,およびNbN超伝導薄膜の作成と最適製膜条件の選定を行なった.その結果,Nbで約9K,NbNで15KのTcが得られた.・一方, Nbを用いた超伝導伝送路の理論的シミュレーンを行なって信号波形の解析を進め,損失・分散の無い伝送路の実現の可能性を検討した.・研究計画ではNbなどの極低温超伝導体を対象としたが,YBaCuO系,BiSrCaCuO系の高温超伝導体を用いた電子デバイスの実現のためその薄膜化,特性評価を行なった.1.本研究の目的エレクトロニクスデバイスの高性能化従来の半導体デバイスにない新しい機能と低消費エネルギーを特徴とする新規デバイスの開発→超伝導ー半導体結合デバイス2.本研究の研究実績(1)Nb系超伝導体を用いたデバイススパッタ時のガス圧と残留歪の関係を調べ、入射電力200Wでは約2PaのAr圧がNb薄膜には最適であることが明らかとなった。

・超伝導共鳴トンネル接合に関する理論的検討と素子の試作NbーAlーAlOxーAlーAlOxーNbの2重井戸型ポテンシャルを形成することによって、共鳴トンネル現象を観測しようとしたが、いくつかの電流ピークが見られたものの、さらに検討を要することが判った。(2)高温超伝導デバイス作成の試み・Y系高温超伝導体を用いて弱結合素子を試作現在、通常半導体などで用いられている微細加工法は水に弱い高温超伝導体には不適である。そこで、高温超伝導体がSiQ上では結晶成長し難い事を利用して、新しいパターニング法を開発し、線幅約1μmの弱結合部を有する超伝導弱結合素子を形成した。約1mA程度の超電導電流が観測された。1.本研究の目的<新エレクトロニクスデバイスの開発・高性能化>従来の半導体デバイスに比べて、高速、低消費エネルギ-を特徴とする新低温デバイスの開発《超伝導体ー半導体結合デバイス》2.本研究の研究実績1)Nb系超伝導体を用いたデバイス集積化SQUIDの開発外部磁場をジョセフソン接合の電圧遷移確率を利用してモニタするパルス変調型SQUIDを作製し、動作を確認した。2)近接効果型三端子素子Si、lnSbなどの半導体上に超伝導体を成長させ、さらにその上に絶縁層を介してゲ-ト電極を設けた超伝導三端子素子の基礎的特性を検討した。半導体と超伝導体の間の近接効果を十分効率良く発現させるためには、それらの界面の制御、超伝導体間の間隙を数百Å程度に制御する事が必要であることが判った。3)高温超伝導体の近接効果転移温度の高い高温超伝導体は、逆にコヒ-レンス長が短い、電子密度が小さいなどの特徴をもつ。これらのため、通常の金属との接合を形成すると、金属からの準粒子拡散が著しく、そのため、高温超伝導体のエネルギ-ギャップが低下した。社会の情報化は急速に進んでいるが、電子デバイスなどの技術革新に支えられているのは異論が無い.しかしなおこれらに対する高性能化(高速性、高集積化、低消費電力化)の要求は時と共に厳しくなっている現状である。かかる状況にあって超伝導現象は量子効果の直接的利用、無損失・無分散の高速信号伝送路の実現など将来の高性能電子デバイスの重要な担い手になり得ると期待されている。本研究は超伝導体と半導体界面キャリアとの近接効果を電子的に制御する方法を開発し、これを超高速かつ低消費電力で動作する能動電子デバイスへの応用をはかることを目的とした。本研究は主として、Nbなどの金属系超伝導体を用いた極低温電子デバイスについて三端子素子実現の基礎的デ-タを得ると同時に高温酸化物超伝導体をも将来の重要な電子デバイスの担い手として認識し、本研究の研究対象とした。半導体にSiとInSbを用いてSーNーS接合を作製し、超伝導エレクトロニクスに応用可能な半導体を検証すると共に、三端子素子作製のための新しいSーNーS構造作製のプロセスを開発してきた。Siを用いたSーNーS接合においては4.2Kでキャリアがフリ-ズアウトするなどの問題があるがInSbが適切な候補として挙げられた。本研究ではInSb薄膜の作製を行い、移動度は450cm^2/V・sで、十分とは言えないものの、コヒ-レンス長が40nm、キャリア密度が10^<17>cm^<ー3>の薄膜が得られた。InSb薄膜を用いたSーNーS接合については超伝導電流が確認された。一方、高温超伝導体を用いた平面型SNS接合も製作され、これも超伝導電流が確認された。当科学研究費による研究実施は本年度をもって一応終了したが本研究は今後さらにInSbの膜質の向上とともに、超伝導性制御のための構造を付加し、超伝導三端子素子を作製して行く計画である。
ばいじん中の重金属の化学形態に関する研究

都市ごみ焼却飛灰の無害化・再資源化処理およびばいじん(飛灰)上でのダイオキシン類のde novo合成などの複雑な反応機構を明確にするには重金属の含有量だけでなく、化学形態の情報が必要となる。本研究では飛灰中の重金属の化学形態を、X線回折分析、熱力学的平衡計算、X線光電子分光分析、逐次抽出法の4つの方法によって推定した。対象とした重金属は、飛灰中の含有量、毒性などを考慮して亜鉛、銅、鉛、カドミウムとした。X線回折分析は、飛灰中重金属に対しては含有量が小さいことから同定することは難しく、有効な方法とはいえなかった。飛灰表面には揮発性が高い重金属が濃縮し、比較的強度が得られたため、X線光電子分光分析により飛灰表面での重金属の状態分析を行い、化合形態の同定をおこなった。逐次抽出法では重金属の化合形態そのものよりも捕捉されているマトリックスとの関係を基本とした存在状態を知ることを目的とし、蒸留水態、イオン交換態、炭酸態、酸化物態、有機物態、残留物態の6つの形態に分画した。さらに、試薬についても同様方法で形態を6分画することにより得たデータから、飛灰中の重金属の支配的な化合形態を推定した。飛灰中の亜鉛は、飛灰粒子表面付近では、塩基性炭酸亜鉛や硫酸亜鉛の形態で、飛灰粒子内部では酸化物の形態で存在していることが推定された。銅は酸化銅(II)が支配的な形態であると考えられた。鉛は塩化物、炭酸塩、酸化物、水酸化物、硫酸塩などの多くの形態が推定され、一つの形態が支配的であるとはいえなかった。カドミウムは、乾式および半乾式排ガス処理の飛灰では主に水酸化物または酸化物で存在し、湿式排ガス処理飛灰では硫酸塩あるいは塩化物で存在していることが推定された。X線光電子分光分析、逐次抽出法のそれぞれ一つだけでも推定は可能であったが、両法が補完しあうことにより、より確度の高い推定が可能であると考えられた。本研究ではX線光電子分光分析装置を用いて飛灰中の重金属の化合形態を同定することを目的に実験を行った。X線光電子分光分析では、それぞれ単体のピークについてはライブラリー(データベース)があるが、化合物のピークについてはない。また、各装置により若干のピークシフトのずれがあることから、新たに化合物のデータベースを作成しなければならない。ゆえに本研究では、まず化合物のデータベースの作成から行った。今回対象とした重金属は亜鉛と鉛で、比較的都市ごみ焼却飛灰中には多く含まれている元素である。亜鉛7種、鉛9種の化合物を試薬でそろえ、化合物データベースを作成した。これらのデータをもとに飛灰サンプルを分析する場合の分析条件についても検討した。実際の飛灰は全連続式ストーカ炉のバグフィルタ灰3種および電気集じん機灰3種を使用した。前処理としてピークの強度を強くおよび半値幅を小さくするために、ブリケットプレスマシーンで灰を圧縮成形した。このような処理をすることでピーク強度は1.5倍程度になった。亜鉛の2pピークは、バグフィルタ灰ではピークが1022.101022.75eVと様々であったが、電気集じん機灰の場合は1022.591022.64eVとまとまっており支配的な形態は同じであった。

化合物データベースとの比較から硝酸亜鉛6水和物と推定された。鉛は亜鉛よりは含有量が小さいため、2つの灰については推定不可能であったが、4つ灰から硫酸鉛、塩化鉛、炭酸鉛が推定され、集じん機による違いはなかった。昨年度において、飛灰中の重金属の形態を分析するためにX線光電子分光分析装置を使用した。しかし、飛灰は多成分系であり、されに絶縁部分が多く帯電しやすい性質を持っているため、化合物まで同定するのは難しかった。そこで、本年度はまず、単純な系で正確な分析できるかどうか検討してみた。この系は塩化第二水銀を塩化したすず表面で還元させるというもので、この反応機構を明らかにすることを目的とした。まず、深さ方向の分析も合わせてすべての244データを用いて、Sn3d_<5/2>の出現位置を算出した。束縛エネルギーは485.15±0.27eVであった。この値は文献値と比べて少し高くなったが、これはサンプルの形状による影響が大きいと思われ、板状のものと球状のものを分けて算出するとそれぞれ、484.87±0.28eV、485.20±0.23eVであった。板状のものは文献値ともよく合っていた。しかしながら、ピークの形状および半値幅の大きさからスズに比べると酸素のピークについてはっきりと分離できているとはいえなかった。表面上の原子個数比ついて考察することにより、ピークの出現位置だけでなく、その割合で化合物の形態を判断した。INの塩酸により塩化したスズ表面上では最大40%の塩素が表面を占めており、ピーク位置および原子個数比から塩化第一スズになっていることがわかった。水分30%、温度160°C、塩化第二水銀濃度80μg/Nm^3の条件で72時間通過させると最表面層から塩素はほとんどなくなっており、原子個数比から最表面では二酸化スズが、それ以降の深さでは一酸化スズが主たる反応生成物であると考えられた。これら二酸化スズと一酸化スズ、塩化第一スズのピークは0.20.3eV程度しか違わない。このためピーク出現位置からだけで判断することは難しく、原子個数比がかなり重要な情報を提供することがわかった。これらのことが飛灰にも応用できるか疑問な点は残るが、来年度の検討課題とした。都市ごみ焼却飛灰の無害化・再資源化処理および飛灰上でのダイオキシン類のde novo合成などの複雑な反応機構を明確にするには重金属の化学形態の情報が必要となる。本研究では飛灰中の重金属の化学形態を、X線回折分析、熱力学的平衡計算、X線光電子分光分析、逐次抽出法の4つの方法によって推定した。対象とした重金属は、飛仄中の含有量、毒性などを考慮して亜鉛、銅、鉛、カドミウムとした。X線回折分析では、飛灰中の含有量が小さいため同定することは難しかった。熱力学的平衡計算からは焼却炉出口での形態を推定し、その後の排ガス処理部において捕集される飛灰中に見られた形態との違い等を考察した。X線光電子分光分析では、飛灰表面での重金属の状態分析を行い、化合形態を同定をおこなった。また、アルゴンエッチングにより、深さ方向での形態の違いおよび各元素の表面濃縮度合いを調査した。逐次抽出法では重金属の化合形態そのものよりも捕捉されているマトリックスとの関係を基本とした存在状態を知ることを目的とし、蒸留水態、イオン交換態、炭酸態、酸化物態、有機物態、残留物態の6つの形態に分画した。さらに、試薬についても同様方法で形態を6分画することにより得たデータから、飛灰中の重金属の支配的な化合形態を推定した。以上の4つの方法から、総合的に飛灰中の各重金属の形態を推定した。
細胞組織内の超微量元素のマッピングと定量化

人体に埋入されたインプラント材料の摩耗、体内腐食現象について考察するため、マイクロビームシンクロトロン放射光による蛍光X線分析法を用いて、生体組織中に放出された微量金属元素を分析した。試料として、人工股関節、人工指関節(Ti-6A1-4V合金製、ハイドロキシアパタイトコーティング)を埋入された患者のインプラント周辺組織を用いた。ハイドロキシアパタイトの欠落によってインプラントと組織が直接接触していた領域について、蛍光X線分析によるマッピングとスペクトル測定を行った結果、インプラントからチタン、バナジウムが放出されていることを確認した。この領域ではカルシウムの蛍光X線収量は低く、インプラントとのの骨結合が不十分であることが分かった。放出された金属元素により骨組織の成長が阻害されている可能性がある。組織が変色した領域で、鉄の濃度が増加していた。放出された金属元素の試料内における濃度を知るために、チタンの蛍光X線収量が低い領域で測定・定量化を行った。その結果この領域では、Ti-6A1-4V合金における質量分率と比較して、チタンに対するバナジウムの濃度比が高いことが分かった。細胞レベルでの微小領域におけるマッピングでは、チタンの細胞(マクロファジー)内でと考えられう、直径10-20μm程度の範囲内に局所的に存在する状態を複数箇所観察することができた。本研究でまた定量化プログラムの開発を行い、試料は充分に薄いとして共存元素によるX線吸収の影響は考えなかった。また、ある元素の蛍光X線が他の元素を励起する蛍光励起と呼ばれる現象も、実際には起きていると考えられる。その影響による誤差はわずかであると考えられるが、これらの点を考慮した補正を行うことにより更に精度の良い定量が期待できる。本年度の研究では,実際に臨床使用された人工股関節について,その周辺組織への溶出金属量を研究対象にした.患者が使用していた人工指(finger prosthesis)が使用しなくなってから、はずされ、患者の患者の同意のもと、原因究明のために利用されることになった。インプラントを含めた人工指がその周辺組織を含めてレジン砲埋され、縦方法でスライスされた。この人工指はチタン製で、周辺組織の適合性を得るためにアパタイトコーティングされていた。光学顕微鏡観測(組織学的観測)によると、実際の使用時、ハイドロキシアパタイト(HAp)でコーティングされたインプラントは金属の一部で剥がれていた.また、製造時当初からコーティングされていなかった部分(あるいは完全に溶けていた部分)が観測された。また、軟部組織には黒く変色した部分が見られた.SR-XRF測定用試料を厚さ約50μmに切り出した.横方向の長さは約4cmである.光学顕微鏡観測により組織障害を起こしている部分は黒褐色になっていることが観測された.今までのまとめ蛍光x線分析法を用いて、放射光マイクロビームによるインプラントとその周辺組織での溶出金属の分布図を求めた。顕微鏡観測と放射光マッピングから次の結論が得られた。ハイドロキシアパタイトが金属から剥離された箇所では、チタンがかなりの量で溶出され、また溶出が多く見られた箇所ではインプラントと骨との結合がよくなかったことが見られた。現時点ではこの現象の因果関係がはっきりしませんがチタンの溶出は骨細胞の増殖に悪影響を及ぼしている可能性を否定できない。人体に埋入されたインプラント材料の摩耗、体肉腐食現象について考察するため、マイクロビームシンクロトロン放射光による蛍光X線分析法を用いて、生体組織中に放出された微量金属元素を分析した。

ハイドロキシアパタイトの欠落によってインプラントと組織が直接接触していた領域について、蛍光X線分析によるマッピングとスペクトル測定を行った結果、インプラントからチタン、バナジウムが放出されていることを確認した。この領域ではカルシウムの蛍光X線収量は低く、インプラントとの骨結合が不十分であることが分かった。放出された金属元素により骨組織の成長が阻害されている可能性がある。組織が変色した領域で、鉄の濃度が増加していた。放出された金属元素の試料内における濃度を知るために、チタンの蛍光X線収量が低い領域で測定・定量化を行った。その結果この領域では、Ti-6A1-4V合金における質量分率と比較して、チタンに対するバナジウムの濃度比が高いことが分かった。細胞レベルでの微小領域におけるマッピングでは、チタンの細胞(マクロファジー)内でと考えられう、直径10-20μm程度の範囲内に局所的に存在する状態を複数箇所観察することができた。本研究でまた定量化プログラムの開発を行い、試料は充分に薄いとして共存元素によるX線吸収の影響は考えなかった。また、ある元素の蛍光X線が他の元素を励起する蛍光励起と呼ばれる現象も、実際には起きていると考えられる。その影響による誤差はわずかであると考えられるが、これらの点を考慮した補正を行うことにより更に精度の良い定量が期待できる。
嗅覚神経系の発達・加齢変化 -3 次元ステレオロジー解析-

ラット各週齢における鼻腔内の嗅覚器・すなわち嗅上皮及び鋤鼻器において成熟した嗅神経細胞マーカーである抗嗅覚標識蛋白(以下OMP)抗体陽性の神経細胞数を測定した。結果、ラット鼻腔における嗅上皮におけるOMP陽性細胞数は新生児期(P0)で52万±1万であるのに対し、成長に伴い成獣期(8w)では2120万±81万となることが明らかとなった。すべての時期を通して明らかな左右差や性差は認められなかった。一方、鋤鼻器は、新生児期(P0)で6千±867であるのに対し、成長に伴い成獣期(8w)では24万±3万となることが明らかとなった。本研究では新生児期から成獣期、老齢期までの正常な雄雌のラットを用い、様々なステージにおける嗅神経細胞数をステレオロジーの手法を用いて明らかにする事を目的としている。結果、ラット鼻腔における主嗅上皮(MOE)におけるOMP陽性細胞数は新生児期(P0)で52万±1万であるのに対し、成長に伴い成獣期(8w)では2120万±81万となることが明らかとなった。また細胞数だけでなく、頭蓋骨の大きさは日齢・週齢ともに性差なく同程度の大きさで成長することが明らかになった。一方鋤鼻器(VNO)は、新生児期(P0)で6千±867であるのに対し、成長に伴い成獣期(8w)では24万±3万となることが明らかとなった。これらの結果、鼻腔内の嗅覚器の前後長は成長に伴い3-5倍になるのに対し、各嗅覚器のOMP陽性神経細胞数は約40倍になることが明らかとなった。本研究では新生児期(P0)、哺乳中期(P7)後期(P14)、若年期(4w)から老齢期(24m)までの正常な雄雌のラットを用い、様々なステージにおける嗅神経細胞数をステレオロジーの手法を用いて明らかにする事を目的としている。本年度は新生児期(P0)若年期(8w)までの動物を作成し、嗅覚器を含む頭蓋骨を摘出した後、EDTA溶液にて脱灰し薄切標本を作製した。その後標本を、免疫組織化学法を用いて抗OMP抗体にて染色を行い、鼻腔内の各嗅覚器の成長に伴う変化を数値化するとともにステレオロジー解析装置(Stereoinvestigator:MBF Bioscience,USA )を用いて各嗅覚器のOMP陽性嗅神経細胞数を計測した。その結果、頭蓋骨の大きさは日齢・週齢とともに性差なく同程度の大きさで成長することが明らかになった。P08w齢において鼻腔の前後長は約4倍となることが明らかとなった。また、鼻腔内には主嗅上皮(Main Olfactory Epithelium:MOE)以外にもGruenberg Ganglionや鋤鼻器(Vomeronasal Organ:VNO)、Septal Organ (SO)が存在している。これらの嗅覚器も成長に伴い前後長が伸長していることが明らかとなった。一方鋤鼻器(VNO)に注目してみると、その前後長は雌雄で大きな差が認められないにもかかわらず、OMP陽性嗅神経細胞数は新生児期から幼少期には雌雄で差があり、P0雄では17000- 18000に対しP0雌では3500-5000と、特に雌で少ない事が明らかとなった。従来からの報告では雌の鋤鼻器自体が小さくなる旨の報告があったが、我々の研究では前後長は性差がないにもかかわらず、雌雄でOMP陽性嗅神経細胞数が3ー5倍程度異なることが明らかとなった。新生児期から幼少期さらに8wまでの動物・標本作成はすでに完了・進行している。現在3m24mまでの長期生存例の動物・標本の作成が行われている。8w齢までの動物においては抗OMP抗体による免疫組織化学染色が行われており、ステレオロジー解析装置を用いた細胞計測が進行中である。また、同時に嗅球における脳室周囲からの神経幹細胞の分化を明らかとするため、嗅球の神経細胞の分化を表すマーカー(TH、DCX)を用いてステレオロジー解析装置を用いて計測し、成熟神経細胞の構成比や神経幹細胞の数の様々なステージにおける変化を明らかにする事も目的としているが、現在嗅球の標本を用いてその染色を実施している。引き続き加齢動物の標本作成を行うとともに、各嗅覚器の免疫組織化学法を用いた組織染色を行う。

また、ステレオロジー解析装置を用いて、各日齢・週齢におけるOMP陽性嗅神経細胞を測定する。加えて、嗅球の神経細胞の分化を表すマーカー( TH、DCX )を用いて免疫組織化学的手法により嗅球を染色し、ステレオロジー解析装置を用いて計測し、細胞数の変化を明らかにする。さらに、測定値を基にラットにおける鼻腔・嗅覚系の神経細胞数の変化・性差等を検討する。研究費は実験動物(ラット)、試薬・薬品類等、手術用器具等、ガラス器具等に使用予定である。研究費の内、実験動物については購入・管理(動物実験施設の利用等)が必要不可欠である。試薬・薬品類は免疫組織化学法を用いて実験を行ううえで必要な抗体類(各種神経系マーカー、2次抗体等)、その他固定・包埋・薄切等に必要な薬品等も含む。手術用器具としてはメスの替刃、ドリルチップ、縫合糸等の消耗品や麻酔薬等を含んでいる。ガラス器具等と、実験に付随するものとしての消耗品費(スライドガラス、プレートや実験用ピペットチップ等)を計上している
ラテンアメリカにおける家事労働者のジェンダーと再生産労働の分業化

2019年度は、研究期間を延長しメキシコとコスタリカにおいて家事労働者として働く移民女性労働者を中心として研究を行った。7月29日から8月9日までコスタリカおよびメキシコにおいて文献収集とインタビューを行った。コスタリカでは、国立女性機構、コスタリカ大学の中米人口研究所において資料を収集し、ニカラグア移民女性の援助を行っているNGOについて調べた。メキシコではCIESASおよび国立メキシコ自治大学(UNAM)のジェンダー研究センターで資料調査を行った。1960年代から農村から国内移民する女性たちが個人の家の有償家事労働を担っていたが、1990年代から移民の女性化がすすむなかで移民女性労働者がとってかわっている。メキシコにおいてはグアテマラ、ホンジュラスなど中米からの移民女性が家事労働を担っている場合が多い。また、コスタリカでは都市部においてニカラグア女性が家事労働者として就労している。新自由主義政策のもとで、ニカラグアでは貿易特区における若い女性労働者の雇用が増加する一方で、女性の雇用の促進はその対象から排除される年齢層の比較的高い子どもをもつ母親や女性たちは別の労働市場をもとめて隣国のコスタリカへ向かう。結果として、農村での季節労働、都市での家事労働という不安定な労働市場に挿入されている。以上の内容を、論文に作成し、2019年9月出版予定の『越境するラテンアメリカの女性たち』に投稿した。2011年の家事労働者条約(ILO189号)をめぐるラテンアメリカ諸国の状況について、文献調査を行った。ラテンアメリカでは、既に11カ国がこの条約を批准している。2015年度は、特に最初の批准国のひとつであったニカラグア(2012年批准)に関して2014年度の調査をもとにコスタリカへ家事労働者として移民する女性の問題を中心に研究を行い、成果の一部を「第15章ニカラグアー新自由主義のはざまで生きる女性たち」、国本伊代編『ラテンアメリカ21世紀の社会と女性』新評論、p.269-284.に発表した。また、近刊の田中高編『ニカラグアを知るための55章』明石書店(2016.6刊行予定)の8章を担当し、「ニカラグアのジェンダー平等政策」「ニカラグアのフェミニズム運動」「ニカラグアの家族」「ニカラグアの教育」「ニカラグア人の国際労働移動」「リプロダクティブ・ヘルス&ライツ」「女性の政界進出」の項目を執筆した。同志社大学人文科学研究所の部門研究「ラテンアメリカにおける国際動労移動の比較研究」では、移民女性労働者の職業のかなりな部分を占める家事労働者に関して、「コスタリカにおけるニカラグア移民プロファイル:国際分業とジェンダーの視点から」(2015.10.24)の研究発表を行った。2016年3月5日から19日まで、メキシコにおいて家事労働者の調査を行った。メキシコは、女性の経済活動人口の5%にあたる約5000万人が家事労働者として働いているが、未だILO189号を批准していない。調査では、2016年2月に設立されたばかりの家事労働者組合(SINCTRAHO)メキシコ家事労働者ネットワークでのインタビューとメキシコシティの家事労働者、モンテレイの家事労働者へのインタビューを、CIESASを拠点として行い、家事労働者の実態を把握した。家事労働者に焦点をあて、歴史的な再生産労働の分業体制の変化を調べるため、メキシコ国立古文書官において資料調査を3月に予定していたが、古文書館が文書整理のため休館し、滞在期間中に資料調査が行えなかった。また、モンテレイでは中米移民の家事労働者のインタビューを予定していたが、インタビューに応じてくれたのは、オアハカやメキシコ地方都市の家事労働者で、中米移民へのインタビューができなかった。ILOの資料の地域・国別報告書(Domestic Workers Across the World: Global and Regional Statistics and the Extent of Legal Protectionの国別報告2010年)を中心とした文献調査により,現代のラテンアメリカ地域における家事労働者の実態について概観をおこなった。また、2015年度のメキシコで行った資料調査ならびにインタビュー調査をもとに、年齢層、教育レベル等によって異なる家事労働者の労働状況が分かった。調査によって得た知見から家事労働者の労働条件の改善や家事労働者条約の履行に、家事労働者組合の存在が大きな影響を与えているため、ラテンアメリカの家事労働者組合の状況について、ウェブや文献を通じて調査を行った。また、近年ラテンアメリカにおいて家事労働者として働く移民女性の問題がクローズアップされている。特にラテンアメリカ域内の国際労働移動に着目し、域内で多くの移民を排出しているニカラグアを事例として研究を行っている。コスタリカで家事労働者として働くニカラグア女性移民労働者を調査するにあたり、移民を排出するニカラグア社会に関してその背景の調査を行ない、以下の業績を発表した:田中高編、『ニカラグアを知るための55章』明石書店、2016年において、第12章p.75-79、第27章から33章(p.149185)を分担執筆した。また、ニカラグアの女性の社会的地位に関して、ニカラグア女性の政界進出に焦点をあて、ラテンアメリカ学会第37回定期大会において、大会シンポジウム「ラテンアメリカにおける女性の政治坂とジェンダー・クオータ」(2016年6月5日、於京都外国語大学)を組織し、自身も「ニカラグア:女性の政界進出とフェミニズム運動」の発表を行った。本研究は、120世紀前半,21950年以降1970年代を中心とする国内移動を主とする時代,および31990年代以降の3つの時代区分に従い研究を進めるものである.

1および2については,2016年度に国際機関の移民関係資料とともに,研究論文や新聞,報告書などの資料が豊富であるメキシコを中心に文献調査を行う.また,3については,女性移民が増大する1990年代の家事労働者の問題を調査する.2000年以降の現代の国際労働移動にともなう家事労働者に関しては,アメリカ合衆国およびメキシコ,ニカラグア,コスタリカを中心に現地のNGOを中心にインタビューを行い,家事労働者の実態について調査する.収集した資料の分析により,再生産領域の分業化の過程を歴史的に解明する予定である。しかし、2016年4月に脳梗塞を発症し、緊急入院したが退院後、通院しながら経過観察を続けている。2016年度は経過観察中であるために、海外調査をひかえた。そのために、当初予定していた、メキシコ、コスタリカにおける家事労働者の調査を中断せざるを得なかった結果、当初より研究の進捗状況が遅れている。近代以降,家事サービスは市場化され,ジェンダー化された未熟練労働として低賃金,劣悪な条件のもとで歴史的に継続されてきた。現在では,国内だけでなく国境を越えて国際移動する女性の家事労働者の存在が顕在化している.ラテンアメリカ地域の有償家事労働者について、国内の状況および,グローバリゼーションの過程で起きている北ー南・南ー南の労働移動を含めた女性の国際的労働移動という2つの側面において,ジェンダー化され,階層化・人種化される再生産領域の分業化を歴史的連続性の中で分析することを目的としている。2017年度は,ラテンアメリカ諸国における家事労働者条約の批准状況に関する文献調査を行ない、国連家事労働者条約の批准にあたりラテンアメリカ諸国の政府が取った対応と、家事労働者条約の批准のための準備プロセスや批准を達成するための組織的活動の多様性を明らかにし、論文として発表した。現地調査としては、9月にメキシコにおいて家事労働者の実態調査を実施した。個人の家庭をサンプル調査し、雇用者、非雇用者双方から有償家事労働の実態についてインタビューを行った。この調査は、2016年度に行った調査の継続調査である。メキシコでは政府機関である人権委員会において家事労働者条約批准のあたっての問題について聞き取り調査を行い、社会保険の加入が家事労働者条約批准の障害となっていることが分かった。また、家事労働者組合においてインタビューを行い、労働条件改善のための取り組みについて、調査した。また、家事労働者組合では、2016年度にできなかった書記長とのインタビューを行い、組合の活動や今後の活動方針について知見を得た。また、植民地時代から1960年代の女性のの国内移民に伴う家事労働者の就労、200年代以降の国際移民と家事労働者について歴史的な視点から概要をまとめ、雑誌に発表した。2016年度に病気のため調査開始が遅れ、その後調査の遅れを回復できていない。特に、歴史的な家事労働者の変遷について、メキシコの国立古文書館での調査が遅れている。2019年度は、研究期間を延長しメキシコとコスタリカにおいて家事労働者として働く移民女性労働者を中心として研究を行った。
ゲノム規模で単離した分裂酵母の胞子形成必須遺伝子産物の時間・空間配置の解析

分裂酵母の胞子形成に必須の機能を持つ遺伝子をゲノム全体からスクリーニングするプロジェクトを推進した。本年度は主として次の3つのアプローチにより多数の新規遺伝子を見い出すことに成功し、一部その機能を詳細に検討した。1)胞子形成関連遺伝子のスクリーニングと単離a)局在を指標にした胞子形成関連タンパク質の同定:GFP融合cDNAライブラリー(胞子形成特異的mRNAより作成)を形質転換し、特定の細胞構造に局在するクローンを単離した。これらのスクリーニングによりスピンドル極体、スピンドル、胞子表層に局在するものなど、減数分裂と胞子形成に関与すると予想されるものが得られた。b)栄養増殖と胞子形成に必須のsev遺伝子群の組織的検索:同定された遺伝子のうち、sev1/cdt2がDNA複製に必須の機能を持つことを証明した。また、sev4遺伝子がカルシウム輸送ATPaseをコードすることを示した。カルシウムホメオスタシスが胞子形成に重要であることを初めて示すことができた。c)胞子形成と減数分裂の時間的連関が乱れた変異株の解析から4個の遺伝子を同定し、これらが減数分裂時の分裂装置に関連したものであることを明らかにした。2)胞子形成関連タンパク質の時間空間分布の解析上記の細胞内局在タンパク質スクリーニングで見いだされた約1700種のタンパク質について、一部胞子形成過程での局在場所を決定した。また、Sev1タンパク質は減数分裂前DNA複製期に顕著に増加すること、核と細胞質をシャトリングすることを明らかにした。Sev4タンパク質は小胞体に局在することを見いだした。
有理型写像の一意性・有限性と除外因子に関する研究

研究代表者・相原はn次元複素ユークリッド空間上の解析的有限分岐被覆空間Xとその上で定義された有理型写像fよりなる(X,f)のfamilyに対する一意性問題を研究し有限性定理・一意性定理を証明した.また正則曲線の除外指数を「代数多様体上の一次系上で定義された関数」という観点から研究した.解析的連接イデアル層に対する値分布の手法を用いて一次系の底点に対する除外指数の定義を与え除外因子の集合に対する構造定理を証明した.更に底点に対する正の除外指数を持つ正則曲線の構成について研究し,複素射影空間上の一次系の場合には常に構成可能であることを示した.分担者・森は有理型写像の一意性の研究を行った.特にNevanlinnaの4点定理の重複度に関する条件を改良した.更に点の逆像の代わりに,点の集合の逆像を考察しこの場合にも一致の定理を証明し,複素射影直線の自己同型で2つの関数が写りあう条件を与えた.分担者・厚地は一般的な完備ケーラー多様体上の有理型関数に対するNevanlinna理論の研究を熱核を用いる手法で遂行し,以前得られていた結果を一般化した.分担者・北川は3次元単位球面内の平坦トーラスの剛性について研究を続行した.特に「3次元単位球内の平坦トーラスの直径はπである」という予想を考察した.この予想からCliffordトーラスの剛性定理が得られること,およびこの予想は2次元球面上の閉曲線対に関するある種の接触問題と同値であることを示した.分担者・鎌田は超CR構造,四元数CR構造と他の幾何構造との関連やそれらの擬凸性および超CR構造の多様性について研究した.超CR構造について実3次元リー群を構造群とする主束を用いた構成を考察した。超CR構造をもつ多様体に対してツイスター空間を定義しそれが自然なCR構造を持つこと示した.複素多様体が正定値とは限らないある種のケーラー計量を持つ条件について考察を行った.研究代表者・相原はn次元複素ユークリッド空間上の解析的有限分岐被覆空間Xとその上で定義された有理型写像fよりなる(X,f)のfamilyに対する一意性問題を研究し有限性定理・一意性定理を証明した.また正則曲線の除外指数を「代数多様体上の一次系上で定義された関数」という観点から研究した.解析的連接イデアル層に対する値分布の手法を用いて一次系の底点に対する除外指数の定義を与え除外因子の集合に対する構造定理を証明した.更に底点に対する正の除外指数を持つ正則曲線の構成について研究し,複素射影空間上の一次系の場合には常に構成可能であることを示した.分担者・森は有理型写像の一意性の研究を行った.特にNevanlinnaの4点定理の重複度に関する条件を改良した.更に点の逆像の代わりに,点の集合の逆像を考察しこの場合にも一致の定理を証明し,複素射影直線の自己同型で2つの関数が写りあう条件を与えた.分担者・厚地は一般的な完備ケーラー多様体上の有理型関数に対するNevanlinna理論の研究を熱核を用いる手法で遂行し,以前得られていた結果を一般化した.分担者・北川は3次元単位球面内の平坦トーラスの剛性について研究を続行した.特に「3次元単位球内の平坦トーラスの直径はπである」という予想を考察した.この予想からCliffordトーラスの剛性定理が得られること,およびこの予想は2次元球面上の閉曲線対に関するある種の接触問題と同値であることを示した.分担者・鎌田は超CR構造,四元数CR構造と他の幾何構造との関連やそれらの擬凸性および超CR構造の多様性について研究した.超CR構造について実3次元リー群を構造群とする主束を用いた構成を考察した。超CR構造をもつ多様体に対してツイスター空間を定義しそれが自然なCR構造を持つこと示した.複素多様体が正定値とは限らないある種のケーラー計量を持つ条件について考察を行った.研究代表者・相原はn次元複素ユークリッド空間上の解析的有限分岐被覆空間に対する一意性問題を研究し因子の逆像に関する条件下で一意性定理を証明した。またある種の増大度の条件を満たす代数型Riemann面を固有の存在域とするような複素射影空間に値を持つ正則曲線を考察した。特に複素射影空間上の任意の効果的因子を除外因子として持つような正則曲線が常に存在することを示し、分担者・森との共同研究の結果のを一般化した。分担者・森は有理型写像の一意性集合および一意性領域の研究を行った。特に複素平面の角領域における条件の下で有理型関数の一意性定理を証明した。分担者・厚地は一般的な完備Kahler多様体上の有理型関数に対するNevanlinna理論の研究を継続して行い、以前得られていた結果を一般化した。分担者・北川は3次元単位球面S^3内の平坦トーラスの形状をコンピュータを用いて視覚化するプログラムを開発し、これを用いて「S^3内の平坦トーラスの直径はπである」という予想の研究を行った。分担者・鎌田はHirzebruch曲面上のスカラー曲率一定な不定値Kahler計量の存在について研究した。板東・Calabi・二木の障害とその応用を考察し、存在するような曲面を決定した。以上の諸結果は総て研究集会等で口頭発表済みであり現在原稿を投稿準備中または投稿中である。