hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
機能性ナノ粒子の創製・挙動・特異現象の解明

固体高分子形燃料電池の触媒は、カーボンナノ粒子と白金ナノ粒子から成るナノシステムで、白金の成長に伴う触媒性能の低下が問題となっているが、劣化機構は未解明である。本研究では、ナノ粒子の特異現象を観察する視点から、燃料電池触媒の劣化機構の解明を目的とした。燃料電池の運転環境(80°C)を再現した加熱炉の中で触媒を長時間加熱し、透過型電子顕微鏡観察により、カーボンナノ粒子が構造変化することを見出した。この構造変化が白金ナノ粒子の移動に寄与し、これが白金成長要因の一つであることを明らかにした。これらの内容については、2006・Fuel Cell Seminar,2006・日本物理学会年次大会,2006日本物理学会秋季大会にて発表し、また論文にまとめて、Japanese Journal of Applied Physics (Vol.45, No.12, 2006, pp.9272-9275)に掲載された。一方、真空蒸着法で作製した白金/カーボンのアモルファス混合薄膜における電顕中加熱実験から、カーボン中において、原子オーダーの白金が400°C以上で著しく拡散することを見出した。この知見をもとに、燃料電池触媒でも原子オーダー白金が含まれていることを明らかにし、拡散した白金がその他の白金の成長要因となっていることを見出した。このような現象は、燃料電池の作製プロセスで主に生じることを示した。この内容は、2006・Fuel Cell Seminarで発表し、論文として、Japanese Journal of Applied Physicsで採録が決定している(巻号等未定)。さらに、電池自身の作る電場もカーボンの構造変化と白金の成長要因になっていることを見出した。この内容は、2006・Fuel Cell Seminar,2006・日本結晶成長学会にて発表を行った。ナノ粒子ハンダについては、追加実験中である。
植物鉄センシング分子機構の解明

・HRZノックダウンイネを鉄過剰条件で水耕栽培したところ、極度の鉄過剰条件に感受性であることが明らかになった。通常条件でもHRZノックダウンイネは非形質転換イネと比べて葉に高濃度の鉄を蓄積し、鉄の吸収や移行に関わる鉄欠乏誘導性遺伝子群の発現が根で亢進するが、これらの特徴は鉄過剰条件でより顕著であった。以上の結果から、HRZは鉄欠乏条件、鉄十分条件だけでなく鉄過剰条件でも機能しており、鉄過剰耐性に重大な影響を及ぼすことが明らかになった。・鉄硫黄クラスターの合成・輸送に関与すると予想されるHRZ結合性グルタレドキシンの発現量を低下させた形質転換イネは鉄欠乏に感受性を示したが、葉の鉄濃度は非形質転換体と顕著な差がなかった。このイネの鉄十分根では、鉄の吸収や輸送に関わる遺伝子の発現が亢進していたが、鉄十分葉ではこれらの発現が低下している傾向があった。・酵母two-hybrid法とプロテオーム比較解析により見いだした、HRZのユビキチン化基質タンパク質候補について、発現量を変化させた形質転換イネを順次作製した。これらのうちbZIP転写因子に関しては、平成29年度に作製した過剰発現体には導入遺伝子に変異が存在していたため、研究方式を見直し、変異が存在しない当該bZIP遺伝子をクローニングし、過剰発現体を再作製した。このbZIP過剰発現イネは鉄欠乏に耐性を示し、鉄の吸収や輸送に関わる遺伝子のいくつかの発現量が変化していた。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。(1)金属との結合状態がIDEF1のDNA結合様式に与える影響の解析:完全長または金属結合ドメインを欠失したIDEF1とGFPとの融合遺伝子を薬剤誘導性ベクターに組み込んでイネに導入した。この形質転換イネを水耕栽培し、IDEF1とDNAとの結合をクロマチン免疫沈降法により解析した。IDEF1は、多数のプロモーターのCATGC配列を含む領域に結合していたが、金属結合ドメインを欠失したIDEF1では結合量が低下していた。以上の結果から、IDEF1の金属結合ドメインはイネ体内においてシス配列との結合に重要であることが示された。(2)金属との結合状態がIDEF1のタンパク質分解に与える影響の解析: IBP1の発現を変化させた形質転換イネでIDEF1の発現量を検定した。IDEF1の発現量に明確な差は見られなかった。(3)鉄との結合状態がHRZのタンパク質分解と細胞内局在に与える影響の解析: HRZとGFPとの融合遺伝子を導入した形質転換イネでGFPの発現を調査した。完全長のHRZを導入したイネでは導入タンパク質の発現は検出できなかったが、C末端側のドメインを欠失したHRZを導入したイネでは発現が検出された。(4) HRZが鉄硫黄クラスターと結合して機能を変化させるかどうかの検証:鉄硫黄クラスター合成・輸送に関わると期待されるタンパク質がHRZと相互作用することを酵母two-hybrid法とpull-down法により明らかにした。(5) HRZによるユビキチン化標的タンパク質の同定と解析:酵母two-hybrid法とプロテオーム比較解析により、HRZのユビキチン化基質タンパク質の候補を見いだした。HRZがジャスモン酸経路に関わる遺伝子の発現を制御することを発見した。(1)金属との結合状態がIDEF1のDNA結合様式に与える影響の解析:クロマチン免疫沈降実験において、当初の予定に反し、結合活性が低く、十分に明確な結果が得られなかったため、研究費の繰越制度を適用し、新たにIDEF1-GFPの発現量を改善するために薬剤誘導性ベクターを用いて新規形質転換イネのコンストラクトおよびイネを作製した。このイネを用いて解析を行ったところ、結合活性が明確に検出され、翌年度(平成28年度)に当初の目的を達成することができた。(2)金属との結合状態がIDEF1のタンパク質分解に与える影響の解析:おおむね予定通りに事件を行ったが、期待した結果は得られなかった。(3)鉄との結合状態がHRZのタンパク質分解と細胞内局在に与える影響の解析:ドメインに変異または欠失を導入したHRZとGFPとの融合遺伝子を導入したイネの多くは形質転換効率が低く、得られた形質転換体でも目的とするタンパク質の発現が検出できないものが多かった。(4) HRZが鉄硫黄クラスターと結合して機能を変化させるかどうかの検証:おおむね順調に進展しているが、人手の制約により鉄硫黄クラスターの生化学的調査については後回しになっており、有効な実験系の構築に至らなかった。(5) HRZによるユビキチン化標的タンパク質の同定と解析:おおむね予定通り進行している。・IDEF1-GFP融合遺伝子を薬剤誘導性ベクターにより発現する形質転換イネを鉄十分条件および鉄欠乏条件で水耕栽培し、IDEF1と標的DNA配列との結合を解析した。鉄栄養条件で結合パターンに明確な変化は見られなかった。また、HRZの発現を変化させた形質転換イネでIDEF1の発現量を検定した。IDEF1の発現量は低く、明確な発現量の増大は検出されなかった。・鉄・亜鉛との結合に必要と推定される残基に変異を導入したHRZの部分配列とGFPとの融合遺伝子を導入した形質転換イネを作製し、鉄十分条件および鉄欠乏条件で水耕栽培してHRZ-GFPの発現を解析した。

金属結合残基の変異により、HRZ-GFPタンパク質の発現量が減少した。このことから、鉄または亜鉛との結合がHRZのタンパク質分解を制御する可能性が示された。・HRZノックダウンイネの解析の結果、HRZは既知の鉄吸収・輸送に関わる遺伝子群のほか、ジャスモン酸類の生合成に関わる遺伝子群も負に制御することが明らかになった。また、非形質転換イネに鉄欠乏処理を施すと、ごく初期にジャスモン酸類の生合成に関わる遺伝子の発現が誘導され、根内のジャスモン酸類濃度が上昇することが明らかになった。HRZノックダウンイネの根では鉄十分条件でもジャスモン酸類濃度が高かった。以上の結果から、鉄欠乏の初期応答とHRZによる鉄ホメオスタシスの制御にはジャスモン酸経路が関わると考えられた。・鉄硫黄クラスター合成・輸送に関わると予想されるHRZ結合性グルタレドキシンの発現量を低下させた形質転換イネを作製した。これらのイネは鉄欠乏に感受性を示した。・酵母two-hybrid法とプロテオーム比較解析により見いだしたHRZのユビキチン化基質タンパク質候補のいくつかについて、発現量を低下または上昇させた形質転換イネを作製した。・IDEF1に関しては、計画していたDNAとの結合様式および自身のタンパク質分解と鉄栄養条件との関連性を本年度までに調査することができた。・HRZ-GFP融合遺伝子を導入した形質転換イネの作製に関しては、前年度には解析に適した形質転換体を十分量作出できなかったため、研究費の繰越制度を適用し、新たに形質転換イネの追加作製・追加栽培を行った結果、解析に適した形質転換体を十分量得ることができ、発現量の解析に成功した。・鉄硫黄クラスター合成・輸送に関わると予想されるHRZ結合性グルタレドキシンおよび、HRZのユビキチン化基質タンパク質候補について、発現量を低下または上昇させた形質転換イネをおおむね計画通り作製しつつある。また、得られた形質転換体について順次解析を開始している。・HRZノックダウンイネを鉄過剰条件で水耕栽培したところ、極度の鉄過剰条件に感受性であることが明らかになった。通常条件でもHRZノックダウンイネは非形質転換イネと比べて葉に高濃度の鉄を蓄積し、鉄の吸収や移行に関わる鉄欠乏誘導性遺伝子群の発現が根で亢進するが、これらの特徴は鉄過剰条件でより顕著であった。以上の結果から、HRZは鉄欠乏条件、鉄十分条件だけでなく鉄過剰条件でも機能しており、鉄過剰耐性に重大な影響を及ぼすことが明らかになった。・鉄硫黄クラスターの合成・輸送に関与すると予想されるHRZ結合性グルタレドキシンの発現量を低下させた形質転換イネは鉄欠乏に感受性を示したが、葉の鉄濃度は非形質転換体と顕著な差がなかった。このイネの鉄十分根では、鉄の吸収や輸送に関わる遺伝子の発現が亢進していたが、鉄十分葉ではこれらの発現が低下している傾向があった。・酵母two-hybrid法とプロテオーム比較解析により見いだした、HRZのユビキチン化基質タンパク質候補について、発現量を変化させた形質転換イネを順次作製した。これらのうちbZIP転写因子に関しては、平成29年度に作製した過剰発現体には導入遺伝子に変異が存在していたため、研究方式を見直し、変異が存在しない当該bZIP遺伝子をクローニングし、過剰発現体を再作製した。
パーソナルコンピュータを利用した歯冠形成トレーニングシステムの開発

本研究ではこれまで当教室で研究してきた,CAD-CAMシステムをもとに,これまでの教育現場で教育効果をあげるのが難しかった歯冠形態の学習,及び窩洞形成,支台歯形成のトレーニングにパーソナルコンピュータで操作可能な教育システムの開発を行った.はじめに,臨床的な歯冠データ,保存修復領域における窩洞形成データ,補綴領域における支台歯形成データを計測するために,試作四眼式PSDセンサを内蔵したレーザー計測装置を用いて三次元形状の測定を行ったところ,窩洞やマージン部分において,十分な精度が選られていないことが分かった.これはPSDセンサが散乱した二次反射光をも捉えてしまったためで,本装置では、同時に二個のPSDセンサが捉えたデータを比較しながら,最適なデータが選られるよう補正を行っているが、各種臨床形態において軸面などの傾斜がきつくなる部位などで計測の誤差が大きくなることから,いずれのPSDセンサにおいても二次反射の影響を補正しきれなくなっていることが分かった.そこで,PSDセンサ自体に二次反射光を抑制する機構を組み込んだレーザー変位計を開発した.これにより,十分満足できる精度で各種データを収集することができた.しかし,実際の臨床的な支台歯の計測データをもとに計測誤差の出現傾向について検討を行ったところ,支台歯の形状によってはまだ十分な精度が得られていない部分がある事が分かった.また,垂直の軸面を計測すると約3度のテ-パ-を持ったものとして計測されてしまった.こうした結果より,われわれが開発したシステムを実際の教育用途として用いる場合,その形成方法においても一定のガイドラインが必要であると考えられた。しかし,こうして得られるデータをもとに、視覚的にわかりやすく画像として表示させ比較評価することで,教育用トレーニングシステムとして非常に学習効果の向上が期待できるものと考えられた.本研究ではこれまで当教室で研究してきた,CAD-CAMシステムをもとに,これまでの教育現場で教育効果をあげるのが難しかった歯冠形態の学習,及び窩洞形成,支台歯形成のトレーニングにパーソナルコンピュータで操作可能な教育システムの開発を行った.はじめに,臨床的な歯冠データ,保存修復領域における窩洞形成データ,補綴領域における支台歯形成データを計測するために,試作四眼式PSDセンサを内蔵したレーザー計測装置を用いて三次元形状の測定を行ったところ,窩洞やマージン部分において,十分な精度が選られていないことが分かった.これはPSDセンサが散乱した二次反射光をも捉えてしまったためで,本装置では、同時に二個のPSDセンサが捉えたデータを比較しながら,最適なデータが選られるよう補正を行っているが、各種臨床形態において軸面などの傾斜がきつくなる部位などで計測の誤差が大きくなることから,いずれのPSDセンサにおいても二次反射の影響を補正しきれなくなっていることが分かった.そこで,PSDセンサ自体に二次反射光を抑制する機構を組み込んだレーザー変位計を開発した.これにより,十分満足できる精度で各種データを収集することができた.しかし,実際の臨床的な支台歯の計測データをもとに計測誤差の出現傾向について検討を行ったところ,支台歯の形状によってはまだ十分な精度が得られていない部分がある事が分かった.また,垂直の軸面を計測すると約3度のテ-パ-を持ったものとして計測されてしまった.こうした結果より,われわれが開発したシステムを実際の教育用途として用いる場合,その形成方法においても一定のガイドラインが必要であると考えられた。しかし,こうして得られるデータをもとに、視覚的にわかりやすく画像として表示させ比較評価することで,教育用トレーニングシステムとして非常に学習効果の向上が期待できるものと考えられた.本研究ではこれまで当教室で研究してきた。CAD/CAMシステムをもとに、これまでの教育現場で教育効果をあげるのが難しかった歯冠形態の学習、及び窩洞形成、支台歯形成のトレーニングにパーソナルコンピュータで操作可能な教育システムの開発を行った。まず最初に、臨床的な歯冠データ、保存修復領域における窩洞形成データ、補綴領域における支台歯形成データをするために、試作四眼式PSDセンサを内蔵したレーザ計測装置を用いて三次元形状の測定を行った。選ばれたデータの計測精度について、触診式計測機で計測したデータと比較したところ、窩壁やマージン部分において、十分な精度が選られていないことが分かった。一般にSPDセンサが捉えるレーザの反射光は、試料表面の傾斜や凹凸により純粋な反射光だけでなく散乱した二次反射光をも捉えてしまうため、試作四眼式PSDセンサでは同時に二個のPSDセンサが捉えたデータを比較しながら、最適なデータが選られるよう補正を行っている。しかし各種臨床形態において軸面などの傾斜が極端にきつくなる部位などで計測の誤差が大きくなることから、いずれのPSDセンサにおいても二次反射の影響を補正しきれなくなり、十分な精度が得られていないことが分かった。そこで現在、PSDセンサ自体に二次反射光を抑制する機構を組み込んだレーザ変位計を開発した。これにより、十分満足できる精度で各種データを収集することができた。こうして収集したデータをもとに、今後様々な臨床ケースのパターンについて、定量的あるいは視覚的に評価できるシステムの開発を行っていく予定である。当教室ではCAD/CAMシステムを用いた歯冠補綴物の自動製作について一連の研究を行ってきた.しかし,被削材として用いるセラミックス材料は,材料の力学的特性を考慮してCADを行わなければならない.

そこで本実験ではクラウンの厚みが,強度に与える影響を検討するために,10%のテ-パ-を持つ単純形状の支台歯をもとに,咬合面と軸面の厚みを変えたクラウンのデータを作成し,このデータをもとに有限要素法による構造解析と,CAD/CAMシステムの加工装置を用いて製作したセラミッククラウンの圧縮試験を行い,それぞれを比較検討した.有限要素法解析でセラミックスの破断に一番関与する引張り応力は,ボールベアリングの荷重点直下で最大の値を示し,咬合面の厚みを0.5mmから2.5mmまで0.5mm間隔で変化させると,応力値は62.5kg/mm2から56.7kg/mmとなり,厚みの変化に対して応力の変化がはっきりと現れていた.また圧縮応力は斜め下外方に向かっていることがわかった.また補綴物軸面の厚みを変化させたモデルでは,厚み0.8mmで57.4kg/mm2,1.0mmで57.5kg/mm2,1.2mmで57.6kg/mm2となり咬合面の厚みの変化に比べあまり影響がないことがわかった.これは今回の実験で,支台歯部分を金属に設定していたため,上方からの力のほとんどを支台歯が受け止めてしまい,マージンにまで力が伝わらなかったらめと考えられた.そこで有限要素法解析モデルの支台歯部分のデータを,象牙質のものに変えて計算したところ,荷重に対して支台歯部分の変形が起こるため,マージン部分においても引っ張りの応力が働き,全体の応力分布にも違いが現れた.圧縮試験では,咬合面部分の厚みが1.5mmの試料の破壊荷重は178kg±10,2.5mmの試料では200kg±13となり,いずれの場合もボールベアリングの接触点直下の部位から斜め下方向に破断面ができた.こうした応力の形式は,有限要素法による解析を十分裏付ける結果となった.
教育実践における自律性と科学性の関係に関する教育思想史的研究

より良い教育実践のために、科学的な根拠に基づいて技術を用いることが有用であるとしても、教育者の自律的な思考や主体性を欠くこともまたできない。だとすれば、科学性と教育者の自律性の関係は、いかにあるべきものなのだろうか。本研究では、この古くて新しい論点を教育思想史的観点から改めて検討を行うものである。その際の検討の軸としては、城戸幡太郎の戦後期の思想を対象とする。特に心理学と教育学の関係に関する城戸の思想を軸に、さらにより広く戦後思想との関係から捉え直すことで、その意義と限界を明らかにする。それと共に、教育実践を基礎づける科学性と自律性・主体性の両者のあるべき関係を明らかにする。
硬脆材料の砥粒微粉による超精密加工に関する基礎的研究

次世代の超LSIのSiウェハ-上に構成される回路素子においては、0.1μmのゲート幅、0.01μmの許容ゲート位置誤差が要求され、それに対してフットエッチング前のウェハ-の表面粗さと平面度はそれぞれ数nmとサブミクロンの超精密加工が達成されなければならない。超LSIの生産歩留は現在のところ40%程度であり、この低歩留には上記の加工精度がいかに達成困難であるかを反映しているものと考えられる。従来のSiウェハ-の鏡面加工法はメカニカル・ケミカル・ポリッシング法ポリエステル系の研磨布を利用して、粒径0.010.08μmのSiO_2あるいはZrO_2砥粒による機械的・科学的研磨法で行われている。この研磨法の最大の欠点は、研磨布が弾性体であるために、ラッピング盤の回転につれて、研磨布に流体力学的作用で発生するμm単位の皺等の変形に沿って運動する研磨砥粒を含む懸濁液の平行層流が乱れ、その結果、表面粗さと平面度が低下することである。以上のことから、次世代の超LSIを高歩留で生産するためには、従来のメカニカル・ケミカル・ポリッシング法の欠点平行層流の乱れ、加工速度の変化を克服する新超精密加工法を開発することが急務な課題である。そこで本研究では、この新超精密加工法を開発するための基礎データの収集を目的に、まず工作物の表面粗さの創成機構を明確にする目的での基礎実験を以下のように行った。(1)砥粒切れ刃の支持剛性の定量的な測定(2)砥粒トポグラフィの解析。これらの成果は次ページの論文として報告している。
骨梁参照体の歯科インプラント画像診断への応用

歯科用コーンビームCTにおいて顎骨骨密度を評価するための骨梁参照体として3種類の方法、つまりマイクロ光造形を用いたファントム、多孔性ハイドロキシアパタイトブロック、X線造影性即時重合型アクリルレジンを用いる方法を検討した。X線造影性即時重合型アクリルレジンを用いる方法においては、海綿骨部の骨密度はマルチスライスCTを用いた歯科インプラント術前画像診断において広く応用されているMischの骨密度分類でのD3を基準として判定し得た。本研究では、歯科用コーンビームCTでの顎骨骨密度の指標となり得る骨梁参照体を開発し、歯科インプラント画像診断への応用を目指している。本年度は骨梁参照体を作製する際の基礎的データとなる3次元擬似骨梁構造のコンピュータデザインおよび歯科インプラント治療の成否を判定する際のインプラント安定性指標の検索を実施した。顎骨骨梁構造に関してデータベースを用いて調査したところ、骨梁幅(Tb.Th)の平均は、Monovらは0.191mm、Ariskaらは0.189mm、Ulmらは女性0.1659mm、男性0.1749mmと報告していた。また、骨梁間隙幅(Tb.Spac)の平均は、Ariskaらは0.787mm、Ulmらは女性0.7200mm、男性0.5827mmと報告していた。これらの結果を踏まえて、3次元擬似骨梁構造は、Tb.Thを0.2mm、Tb.Spac0.6mmを基準値としてコンピュータデザインすることとした。また、顎骨骨密度の判定に用いることが可能なベースレジンの開発を合わせて行った。インプラントの成否に関してはガイドラインにおいて臨床的にはインプラント周囲に炎症がないこと、インプラントに動揺がないこと、インプラントに疼痛がないこと、X線画像的にはインプラント埋入後1年以降において0.2mm/1年と示されている。また、安定性指標に関して、データベースを用いた検索では埋入時トルク値やオステル(モリタ、日本)を用いたISQ値が多くの論文で用いられていた。そこで、歯科インプラント治療の成否やその安定性はこれらの事項を評価することを考えている。研究に必要な物品を購入することができた。また、データベースを用いた検索にて、顎骨骨梁構造および歯科インプラント治療の成否やその安定性に必要な情報を獲得し得た。また、歯科インプラント治療の成否やその安定性は臨床的およX線画像による評価および埋入時トルク値やオステルISQ値を評価することを考えている。本年度は、第一としてマイクロ光造形による作製した3次元擬似骨梁モデルを使用した。この3次元擬似骨梁モデルでは下顎骨海綿骨の平均的な骨梁幅および骨梁間隙幅を正確に再現するとともに、粗造な場合や緻密な場合のモデルも準備した。このモデルの歯科用コーンビームCTを実施した。歯科用コーンビームCT装置として本学附属病院に設置しているAlphard VEGA(朝日レントゲン工業)を用いた。その撮影領域の直径は51mm,管電圧80kV,管電流5mAに設定して行った。平均的なモデルでは撮影領域の直径51mmでは歯科用コーンビームCTでその骨梁に相当するプロファイルを確認し得た。また、このモデルとは別に生体材料である多孔性のハイドロキシアパタイトブロックを入手し得た。気孔率は0%,30%,55%,85%の4種類とした。このブロックでは、画像解析における2値化値の設定が骨の値と近似し、より確実となることが予想される。次年度に歯科用コーンビームCTにより評価することを考えている。第二として、前年度に開発した顎骨骨密度の判定に用いることが可能なベースレジンの臨床応用を実施した。このベースレジンを用いた方法では、歯科インプラント埋入計画部位の海綿骨のボクセル値とベースレジン部のボクセル値の高低を比較評価する。この方法により歯科インプラント埋入計画部位の海綿骨のボクセル値を評価し得た。計画通りに物品を購入することができた。マイクロ光造形による作製した3次元擬似骨梁モデルの歯科用コーンビームCTの実施と前年度に開発したベースレジンの臨床応用を実施し得た。本年度は、第一の研究として下顎骨海綿骨の平均的な骨梁幅および骨梁間隙幅を再現した3次元擬似骨梁モデルの歯科用コーンビームCT画像を解析した。歯科用コーンビームCT装置は本学附属病院に設置しているAlphard VEGA(朝日レントゲン工業)を用い、その撮影領域の直径は51mm,管電圧80kV,管電流5mAであった。歯科用コーンビームCT画像でそのプロファイルを解析したところ、骨梁幅に相当する格子幅0.2mm以上で確認することができた。格子幅が0.4mmではその格子のボクセル値は上昇した。また、しきい値を設定して骨梁に相当する格子の割合(格子/ROI(関心領域)比)を算出することは可能であったが、その値は骨梁モデルの設計値とは異なっていた。

また、第二の研究として、気孔率が0%,30%,55%,85%の4種類の多孔性のハイドロキシアパタイトブロックの歯科用コーンビームCT画像を解析した。歯科用コーンビームCT装置はAlphard VEGA(朝日レントゲン工業)、撮影領域の直径51mm,管電圧80kV,管電流5mAであった。前述の3次元擬似骨梁モデルではアクリルであり、骨の構成成分とは大きく異なっていた。この多孔性のハイドロキシアパタイトブロックは骨の構成成分であり、より良好な結果が期待された。その結果、気孔率が30%,55%,85%の時、歯科用コーンビームCT画像で気孔を確認し得た。S活かしながら、実質・全量比を計算したころ、用いたブロックの気孔率から換算した実質率とは異なっていた。歯科用コーンビームCTにおいて顎骨骨密度を評価するための骨梁参照体として3種類の方法、つまりマイクロ光造形を用いたファントム、多孔性ハイドロキシアパタイトブロック、X線造影性即時重合型アクリルレジンを用いる方法を検討した。X線造影性即時重合型アクリルレジンを用いる方法においては、海綿骨部の骨密度はマルチスライスCTを用いた歯科インプラント術前画像診断において広く応用されているMischの骨密度分類でのD3を基準として判定し得た。次年度以降、マイクロ光造形による3次元擬似骨梁モデルの作製と歯科用コーンビームCT撮影およびその描出評価を計画している。また、歯科インプラント埋入時および2次手術時における歯科インプラントの成否や安定性の測定を計画している。歯科用コーンビームCTを用いた歯科インプラント画像診断において、骨梁参照体を用いた検査が有効であることを実証し、歯科インプラント画像診断での顎骨骨密度評価法の確立を行う。本年度、本研究は当初の計画通りに進行している。次年度は本研究の最終年度となるが、歯科用コーンビームCTを用いた歯科インプラント画像診断において、骨梁参照体を用いた検査が有効であることを実証し、歯科インプラント画像診断での顎骨骨密度評価法の確立を行う。歯科放射線当初計画と比較して、物品費において差額が生じた。本年度実施したデータベースを用いた検索調査などにおいて、当初計画よりも物品の購入が少額で可能であった。また、旅費に関しては開催場所が未定な学会などが存在し、比較的近い場所で開催されたため安価で実施し得た。当初計画と比較して、物品費において差額が生じた。本年度実施した研究においては、当初計画よりも物品の購入が少量で可能であった。また、旅費に関しては開催場所が未定な学会などが存在し、比較的近い場所で開催されたため安価であった。次年度、マイクロ光造形による3次元擬似骨梁モデルの作製と歯科用コーンビームCT撮影およびその描出評価を計画している。その中で、マイクロ光造形による3次元擬似骨梁モデルの作製が高額となることが予想されている。より充実したモデル作製に使用する予定である。次年度は本研究の最終年度となるが、より充実した研究成果が得られるよう擬似骨梁モデルの作製および解析研究を実施する予定である。
北リアスにおけるＱＯＬを重視した災害復興政策研究－社会・経済・法的アプローチ

本研究は、東日本大震災の発生直後から、津波で壊滅的な被害を受けた北リアス地域の被災住民支援活動に関与し、現地でボランティアとして協働してきた社会科学系研究者が、支援・交流の経験と専門分野の知見を活かした震災復興策を、地域住民とともに構想することを目的として研究活動を行ってきた。研究成果としては、震災直後からの被災者の記憶を一冊の本にまとめ記録として残した。その他、住民アンケート調査から復旧復興期における課題や復興感の決定要因なども明らかにした。また、地域資源の再評価とその可能性を一冊の本にまとめた。そして、震災直後から今日まで、学生や市民による支援・交流活動を定期的に実施してきた。本研究は、東日本大震災の発生直後から、津波で壊滅的被害を受けた北リアス地域の被災住民支援活動に関与し、現地でボランティアとして協働してきた社会科学系研究者が、支援・交流の経験と専門分野の知見を活かした震災復興策を、地域住民とともに構想することを目的としている。北リアス地域を対象に、被災者との交流を通じて得られた知見をもとに、研究代表者の専門である労働経済学と、研究分担者の専攻する社会心理学、社会学、経済学、法学の知見を活用して、震災の翌年から集中的に調査を実施し、地域のQOL(生活の質)を重視した復興政策を提案することを目指している。平成24年度には、北リアス地域の震災以前の暮らし、現在の状況、将来への思いを描き出し、各時期の個人的な事情と地域社会の背景を明らかにするために、野田村仮設住宅入居者へのヒアリング調査を実施した。調査結果は『聴き書き野田村の震災の記録』でまとめ、報告書として発刊し、地域住民へ還元した。また、災害による経済的な面での被害状況、復興に関する現状認識、コミュニティ再建のための人間関係の決定要因、労働移動に関する傾向などを把握するために、「野田村のみなさんの暮らしとお仕事に関するアンケート調査」を実施した。役場の協力を得て、18歳から69歳までの全住民に対象に調査を実施し、対象者の40.0%の方から回答をいただいた。調査結果の分析は、平成25年度の前半に実施する予定である。その他、復興政策を検討するための基礎資料となる北リアス地域の地方自治体に対するヒアリング調査や関連資料・文献研究を進めている。また、国際シンポジウムを開催し、災害復興先行地域の事例を通して、地域復興政策に関する多角的な検討を行った。北リアス地域を対象に、被災者との交流を通じて得られた知見をもとに、研究代表者の専門である労働経済学と、研究分担者の専攻する社会心理学、社会学、経済学、法学の知見を活用して、震災の翌年から本格的に調査を実施し、地域のQOL(生活の質)を重視した復興政策を提案することを目指している。平成25年度には、北リアス地域住民の震災の記憶を後世に残すために実施してきた野田村の住民へのヒアリング調査の成果をまとめ、『東日本大震災からの復興(1)想いを支えにー聴き書き、岩手県九戸郡野田村の震災の記録』(弘前大学出版会)を出版し、地域住民に還元した。また、平成24年度に実施した「野田村のみなさんの暮らしとお仕事に関するアンケート調査」の調査結果を分析し、調査報告書を刊行した。また、地域住民に調査結果を分かりやすく伝えるために、ダイジェスト版を刊行し、地域住民と調査結果を共有した。その他、災害復興先行地域の知見を共有するために、国際シンポジウムを開催し、地域復興政策に関する多角的な検討を行った。そして、復興政策を検討するための基礎資料となる北リアス地域の地方自治体に対するヒアリング調査や関連資料・文献研究を進めている。そして、支援活動としては、平成25年度も市民と学生が協働で、全16回で述べ350名弱が活動に参加し、学習支援や茶話会、文化教室などさまざまな支援・交流活動を行った。本研究は、東日本大震災の発生直後から、津波で壊滅的な被害を受けた北リアス地域の被災住民支援活動に関与し、現地でボランティアとして協働してきた社会科学系研究者が、支援・交流の経験と専門分野の知見を活かした震災復興策を、地域住民とともに構想することを目的としている。北リアス地域を対象に、被災者との交流を通じて得られた知見をもとに、研究代表者の専門である労働経済学と、研究分担者の専攻する社会心理学、社会学、経済学、法学の知見を活用して、震災の翌年から本格的に調査研究を実施し、地域のQOL(生活の質)を重視した復興政策を提案することを目指してきた。

平成26年度には、震災直後から活動してきた岩手県九戸郡野田村の地域資源を、住民インタビューや文献調査などから再評価し、地域資源の潜在力とその可能性を外部の目線から評価し、『東日本大震災からの復興(2)がんばるのだー岩手県九戸郡野田村の地域力ー』(弘前大学出版会)にまとめ、出版した。この本は、平成27年度から野田村で開催予定でシンポジウム「東日本大震災からの地域復興を考える」(弘前大学・大阪大学共催)を通して地域住民に還元する予定である。また、平成26年10月には全国調査「ボランティア活動に関するアンケート調査」を実施し、ボランティア労働供給の決定要因などを明らかにした。その他、地域見守り勉強会や住民インタビュー調査を継続的に実施し、時間の経過とともに変化する被災地域の諸問題や課題なども把握した。そして、各研究から得られて知見は、国際シンポジウムや被災地で開催する研究会などを通して、被災住民の広く共有してきた。最後に、平成26年度における支援活動としては、市民と学生が共同で全13回のボランティアバスに述べ300名弱が被災地での支援・交流活動を行った。その他、地域見守り勉強会、仮設集会場での誕生会、宿泊学習などさまざまな支援・交流活動を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。労働経済学26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度に計画した、地方自治体へのヒアリング調査、野田村住民に対するヒアリング調査、そして『野田村のみなさまの暮らしとお仕事に関するアンケート調査』の全てを順調に実施している。また、住民へのヒアリング調査については、ヒアリング結果をまとめ、報告書の発刊を行った。その他、国際シンポジウムの実施、著書(4)、論文(5)、学会発表(国内7、国外10)を実施した。また、本研究は研究活動と支援活動を同時に実施していることに大きな意義がある。支援活動の実績としては、平成24年4月から平成25年3月まで、14回活動に教職員、学生、市民合わせて延べ370名が支援・交流活動に参加した。その他、仮設集会場での誕生会、野田村勉強会、書道教室などなどさまざまなサロンの運営も実施している。以上の点から平成24年度研究計画はおおむね順調に進展していると評価できる。平成25年度に計画した、住民アンケート調査の報告書とダイジェスト版の刊行、そして野田村3巻本の第1巻となる『東日本大震災からの復興(1)想いを支えにー聴き書き、岩手県九戸郡野田村の震災の記録』を無事に出版するができた。その他、研究会の実施(4回)、国際シンポジウム開催、著書(8)、論文(8)、学会発表(国内6、国外6)を行った。また、本研究は研究活動と並行して被災地域の支援・交流活動を実施していることに大きな意義がある。支援・交流活動の実績としては、平成25年4月から平成26年3月まで、16回の活動に教職員、学生、市民合わせて述べ400名弱が活動に参加した。その他、仮設集会場での誕生日会、野田村勉強会、書道教室などなどさまざまなサロンの運営も実施している。以上の点から平成25年度研究計画はおおむね順調に進展していると評価できる。研究計画はおおむね順調に進展しているので、引き続き当初の計画通りに研究を進めていく予定である。
短期留学プログラム留学生の日本理解を支援するWeb学習環境の構築に関する調査研究

短期留学プログラム留学生は、日本の大学と学生交流協定を締結した海外の大学に在籍する学生であり、日本の協定大学に短期間滞在して英語によるコミュニケーションの基づいた授業を受けることができる。本研究は、このような留学生の日本理解を支援する、Web学習環境を調査研究し、コンピュータにより支援するシステムの構築を目的とする。本課題に取り組むため、日本語学習サポート体制、電子学習サポート体制、生活サポート体制に関する調査研究を行い、多様なOS端末からもアクセスを可能とし、パソコンなどを中心とした翻訳ソフトや辞書ソフトをWeb環境で提供できるように設計し、プロトタイプを構築した。その結果、利用頻度が高いホームページの集積、その内容に立ち入った語彙・表現のリストアップ機能、利用頻度が高いホームページのキーワード設定の必要性が高いことが示された。以上の予備実験の結果から、日本語学習教材のWeb化、同時翻訳Webの整備、個人毎の辞書学習環境の確保と学習指導、同時翻訳WebサービスによるWeb情報の有効活用、大学が提供する留学・生活情報の英語版化、留学生のWebリンク集キーワード集の整備、Web掲示板の活用などの重要性が判明した。第二外国語習得研究では、学習者の目標言語のレベルを越えるような文レベルの学習は、習得が困難と言われているが、語彙・表現に関しては学習者のレベルに無関係に、学習動機の高さにより習得が可能と言われている。従って、本提案システムを活用すれば、短期留学生でも語彙・表現の習得が可能になるであろう。さらに、学習者が知りたい語彙・表現と、キーワードの日英対応表を印刷すれば、それらを集めて日本語授業の中でフィードバックすることが可能であり、ユーザフレンドリなシステムとして、有効な利用が期待できる。今後は複数のユーザによる同時アクセスに耐えられるようなハードの設計と、日本語学習に有効なフィードバックの方法などに関する研究が望まれている。
マルチホップ無線中継技術をベースとした自律分散型地域情報流通ネットワークの研究

広域(市区町村)にわたる環境情報の収集と流通、一次産業の大規模省力化、携帯端末の普及に伴うアクセス回線帯域の困窮対策、地域住民や一人暮らし者の健康管理、また電力需給改善のためのスマートグリッド等の組込みなど、地域における多目的情報流通基盤の重要性は高い。本研究では、無線センサーネットワーク(以下WSN)と無線LANメッシュネットワーク(以下WL-MN)の融合、連携により、「アクセスネットワーク機能(インターネットへの広域アクセス機能)」、「情報センシング機能」、および「センシング情報と地域内情報の流通機能の環境を提供する多目的情報流通基盤の構築を目指し、その実現への道を開く。本研究では、無線センサーネットワーク(WSN)と無線LANメッシュネットワーク(WL-MN)の融合、連携により、「アクセスネットワーク機能(インターネットへの広域アクセス機能)」、「情報センシング機能」、および「センシング情報と地域内情報の流通機能」を提供する多目的情報流通基盤を実現するための設計・制御技術の確立を目指している。平成25年度は下記の項目を中心に検討を進めた。(1)WSNカバーエリア大規模化と稼働寿命延伸のための制御法の検討特定のエリヤやノードの電力消費が進む、所謂ホットスポット問題への対応として、制御パケットのフラッディング(制御信号を全センサへ伝達する際に多用される伝達手法)の効率化を最重要課題とした。進めてきた高次元最適化問題解決手法の一つである探索型粒子群最適化法の適用検討を継続し、従来よりも電波伝搬環境変動への適応性の高い通信制御法および送信電力制御と組合わせることにより、制御信号フラッディングの高効率化への目途を得た。A.端末間の通信頻度の増加に伴い、特定ノードに着トラヒックが集中して、ネットワーク全体の性能低下をきたす現象が危惧される。これに対して、制御信号量を増大させずに発信側ノードで適切なトラヒック規制を行う方式を発案し、基本動作の確認を行った。B.リアルタイム系のアプリケーションにおいて、複数セッション間の電波干渉によりサービス品質を維持できなくなる現象が懸念される。これに対処するために被干渉ノード数をメトリックとする新しいルーテイングアルゴリズムと既存プロトコルへの実装法を提案し評価実験を進めた。C.指向/無指向性アンテナの双モードで動作するメッシュノードの提案とその導入法について基本検討を開始した。本研究では、無線センサーネットワーク(WSN)と無線LANメッシュネットワーク(WL-MN)の融合と連携により、「アクセスネットワーク機能(インターネットへの広域アクセス機能)」、「情報センシング機能」、および「センシング情報と地域内情報の流通機能」を提供する多目的情報流通基盤を実現するための設計・制御技術の確立を目指している。平成26年度は下記の事項を中心に検討を進めた。1.センシング可能エリア遍在化維持への対応技術(センシングカバーエリアの拡大と長期運用)の検討およびソーラ充電および環境発電技術の適用法の検討:WSNセンシングカバーエリアの大規模化と稼働寿命延伸のための制御アルゴリズムの検討を継続すると共に次の課題を加えて検討を進めた。フラッデイング効率化の検討で開発した高次元最適化問題解決手法と組み合わせた制御法をベースに、ソーラ充電を想定した場合は、従来の制御法と異なり、バッテリ容量と太陽光照射が不均一な現実的な状態を想定した制御アルゴリズムが必要となることをシミュレーションにより示し、合理的な制御アルゴリズムを提案した。2.中継ノード輻輳および特定対地集中過負荷へのトラヒック制御技術:無線LANメッシュネットワーク大規模化に伴う通信品質劣化克服対策の検討の一環として、特定のエリヤを着対地として集中する通信に起因する輻輳、いわゆる特定着対地集中過負荷への対応を、着対地から発信対地へ受信可能量を通知するトークン型のトラヒック規制法をベースとして検討し、既に提案している迂回経路型制御との連携法を示した。また指向/無指向性アンテナの双モードで動作するメッシュノードの提案とその導入時に発生する諸問題の解決法に関する検討を進めた。平成26年度は下記の項目を中心に検討を進めた。1.無線LANメッシュネットワーク大規模化に伴う通信品質劣化対策の検討、に関して次の課題に取り組んだ。「中継ノード数および端末数増大に伴て影響の大きくなるノード間電波干渉を積極的に避ける経路構築法」について、従来のAirTimeメトリックに代わる考え方として、各通信セッションが他セッションの経路上のノードへ与える電波干渉量をメトリックとした経路構築法を提案し、ネットワーク全体での性能維持特性を改善できる可能性を示した。「制御信号量の増加への対応技術の検討」について、本研究対象のようにセンサーノードも含めて端末数の多い状況を想定し、ホットスポット問題の解消と制御信号転送に多用されるフラッッディングの信号量の削減を目的として、シンクノードの複数化とそれに適したフラッディング信号制御法を提案し、従来提案されている方式(TTL方式および複数シンク選択方式)に比べて省電力化が図れネットワーク寿命の延伸が可能となることを示した。2.公共利用を考慮したデータ流通時のQoSとセキュリティー管理技術に関して、センシング情報とユーザ通信の要求条件を踏まえたQoS制御および、センシングノードのなりすましとユーザ個人認証、セキュアーなデータ転送法等の検討を進めた。インターネット等において使われているIPsec技術の導入法の検討を進めた。

広域(市区町村)にわたる環境情報の収集と流通、一次産業の大規模省力化、携帯端末の普及に伴うアクセス回線帯域の困窮対策、地域住民や一人暮らし者の健康管理、また電力需給改善のためのスマートグリッド等の組込みなど、地域における多目的情報流通基盤の重要性は高い。本研究では、無線センサーネットワーク(以下WSN)と無線LANメッシュネットワーク(以下WL-MN)の融合、連携により、「アクセスネットワーク機能(インターネットへの広域アクセス機能)」、「情報センシング機能」、および「センシング情報と地域内情報の流通機能の環境を提供する多目的情報流通基盤の構築を目指し、その実現への道を開く。初年度(25年度)に計画した、(1)センシングカバーエリア大規模化と稼働寿命延伸のための制御アルゴリズムの検討および(2)無線LANメッシュネットワーク大規模化に伴う通信品質劣化克服対策の検討に加えて、26年度計画の(1)センシング可能エリア遍在化維持への対応技術およびソーラ充電および環境発電技術の適用法、と(2)中継ノード輻輳および特定対地集中過負荷へのトラヒック制御技術、の検討を順調に進めてきた。特に、26年度の(2)においては、無線メッシュネットワークの経路構築アルゴリズムとして提案した被干渉ノード数考慮経路構築法は、既存セッションの品質維持を重視した、従来の方式にない新しい発想であり、地域情報流通ネットワークとして有意なQoS技術の糸口を得たと言える。また、指向/無指向性アンテナの双モードで動作するメッシュノードの提案とその導入法について難航していたが、性能劣化現象の要因を解明し、解決のための制御プロトコル改造案を整理し性能評価実験を進めるところにまで至った。これらにより公共利用ネットワークとしての性能と無線資源空間利用効率向上の両立を目指せる目途が立った。一方、当初26年度に計画していたハードウェアーを用いた実験は基本検討に手間取り実行が遅れている。27年度初めに実験キット等を購入し検討を進める。情報ネットワーク26年度の検討で発想を得た、被干渉ノード数考慮経路構築法の検討を進め、中継ノード数および端末数増大に伴って影響の大きくなるノード間干渉を積極的に避ける経路構築法として完成させる。従来のAirTimeメトリックに代わる考え方として、各通信セッションが他ノードへの干渉を抑える経路を用いることで、結果的にネットワーク全体での性能維持特性の改善を図ることができる。同様に、指向/無指向性アンテナの双モードで動作するメッシュノードの提案とその導入法について難航していたが、性能劣化現象の要因を解明し、解決のための制御プロトコル改造案を整理し性能評価実験を進めるところにまで至った。これらにより公共利用ネットワークとしての性能と無線資源空間利用効率向上の両立を目指せる。また、公共利用をする上で管理上必要となる信頼性(セキュリティを含む)の評価に関する検討を進める。
高度情報ネットワークにおける芸術作品の変容に関する研究

今日様々なコミュニケーションは、ハイテクノロジーに支えられた電子情報メディアに負っています。そしてコミュニケーションの場はお互いの具体的な場所の共有から抽象的な情報の共有へと変容しつつあります。こうした変容は、ハイテクノロジーの所産を取り込みだした芸術作品全体をも質的に変化させました。本研究は、情報という観点から近代・現代芸術の動向を見直すことによって、芸術作品の持つ場所的特性がどの様に情報としての場に変化するのか、さらにその変化の今後を予想することでした。第一の研究対象として、芸術作品が作品自体の展示によってではなく、情報メディアを経由して、作品から抽出された情報によって疑似的に鑑賞されうる状況を調査しました。作品が持つ独自な意味ではなく複製によって伝達可能な情報が作品自体を越えて流通することです。その先駆は写真等にも見られますが、今日現実に芸術情報は美術館、出版社等の画像データベースとして実験的に運用されつつあります。この実例の比較検討で得られた点は、芸術に関する情報のあり方を体系づける方途はまだ言語化可能なものに限られていることでした。第二に、芸術作品自体が消え去り、その情報のみが一人歩きする事実の認識と予想です。さらに個々の情報以上に複数の情報間の関係の問題です。その点から、現有のコンピュータ上に芸術作品に対する仮想の情報ネットワークを構築し、与えられた情報に対してそれが本当に現実の芸術作品への指向をなすか否か、そして、指向がなされない場合、その対象は何なのかといった基礎的な実験を行いました。その結果情報は内部でその指向を完結する傾向にあり、外部へとは向かいにくいことが分かりました。以上2点によって、情報という観点から芸術作品成立の可能性等の検証を行いました。
初期近代英語期における歴史語用論的観点からの文法化・主観化研究

本研究は、初期近代英語期における1人称代名詞や2人称代名詞と動詞とが結びついた句談話標識と呼ばれる挿入詞の歴史的発達を文法化・語用論化の観点から行ったものである。その結果、談話標識が統語的には、文頭の位置から、次第に文中や文末にも起こるようになり、意味的には、ほとんど意味をもたないようになり談話標識として機能していくことが明らかになった。本年度においては、初期近代英語期における歴史語用論的観点からの文法化・主観化研究に関して、特に2人称の主語付き命令文の文法化研究を行った。特に談話標識hark you, hear you, lo you, la youについて、これらの構文がいつごろ、どのようにして文法化し談話標識として機能するようになったのかを統語・意味・文体的観点から考察した。また、主語として用いられる人称代名詞が、youばかりでなくye, thou, theeなども見られるが、これらの人称代名詞と命令文の文法化との相関性にも着目した。まずhark youにおいて、harkのあとの代名詞に着目し、代名詞ごとに用例を分類し、代名詞と文法化の程度との関連を調査した。代名詞の中でも、hark youが圧倒的に多く、この構文はかなりイディオム化が進んでいることがわかった。また、hark theeというコロケーションも多く見られ、なぜtheeが用いられているかを、文体的・意味的な観点から考察した。また、hear youの場合は、様々な人称代名詞と共起している例がみられたが、そのほとんどが命題的な意味を保持しており、談話標識として使用されている場合は少ないことがわかった。Hearの場合は他動詞のため、目的語をその後に従えている例も多く見られた。本年度においては、平成19年度に引き続き、初期近代英語期における歴史語用論的観点からの文法化・主観化研究を進めた。最初に、談話標識であるLook youを取り上げ、その表現が代名詞のバリエーションによって、社会言語学的にどのような人物によって使用されるかを、初期近代英語期の劇作品を使って調査した。その結果、ただ単にyouとthouの代名詞の違いによって説明できないことを明らかにした。具体的には、Look youにおけるlookの意味が、「気をつける」の場合は、この表現の後に動詞を伴い、上流の登場入物から下層の人物に向かって用いられるのに対し、look自体にほとんど意味がなく文中や文末において談話標識で使われる場合は、下層の人物のセリフに多く見られるという結果となった。また、Look thouの場合は、談話標識の例はなく、lookの意味としては、「気をつける」となり、上流の登場人物から下層の人物に向かって使われていた。さらに、Look theeの場合は、lookの意味は、そのほとんどが視覚的な「見る」という意味になり、これを使用するのは、召使や滑稽に描かれている人物であることが明らかになった。また、1人称代名詞と思考動詞・認識動詞との共起した表現が、英語史の中でいつごろどのようにしてcomment clauseとして発達してきたかを劇作品を使って調査した。そして、I trust, I trowなどの表現は次第に減少していき、I suppose, I believeなどは次第に増加していく傾向が明らかとなった。また、本年度においては、初期近代英語期における1人称代名詞と挿入動詞、特に思考動詞と認識動詞とのコロケーションを取り上げ、それらの頻度と統語的環境について考察した。まず、初期近代英語期の16世紀と17世紀においては、Comment Clauseの頻度はまだかなり少ないことがわかった。特にI suppose, I believe, I guessは、16世紀では用例が少なく、17世紀後半になって、ようやく増加してくることがわかった。ただ、I thinkだけは、16世紀と17世紀を通して頻度が高いという結果が得られた。次に、初期近代英語期における主節からComment Clauseへの発達という観点から見ると、I ThinkやI trowにおいて、母型文としての用法から、Comment Clauseとしての用法、さらに間投詞のような談話標識へと発達していく様子が見られた。
都市域の海岸・河川堤防の耐震診断法と二次災害を考慮した対策工選定システムの開発

本研究は,巨大地震による堤防の破壊,およびそれに伴う二次災害の防災体制の確立を目的とする.そのため,既存堤防の耐震診断システム開発,および二次災害の予測に基づく最適対策工の選定システムの開発は本研究を構成する主要な項目である.耐震診断システムは耐震解析法,地震外力の推定法,および地震危険度解析から形成される.個別の研究は従来から行われているのだが全体をシステムとして捕らえた研究は少なく,その際にはサブシステム相互の整合性が重要になる.耐震解析法に震度法,および動的応答解析を取り上げたが,本研究の基本的な考え方は同じである.すなわち, (1)過去の地震発声資料の整理から地震源モデルを作成し, (2)対象地点で予期される地震動(最大加速度や加速度波形)の確率分布を計算, (3)それに基づく地震危険度解析による対象地点の破壊に対する危険度の計算,によるシステムである.特に震度法安定解析の適用性に重点をおいて研究を行ったが,その際には「動的現象をいかに静的現象に置き換えるのか」が問題となった.速度成分を考慮した静的地震応答解析はこの問題に対する一つの試みである.他方,地震外力の推定に関しては従来の地震強度パラメータを算定する方法の妥当性について検討した.そして,地震動および最大加速度の(近年の質の高い)資料を用いて最大加速度の距離減衰式を提案しそれに基づく全国の最大加速度の期待値分布(地震危険度マップ)を作成した.以上のように,都市域の海岸・河川堤防の耐震診断法についてほぼ完成しており,現在,矢板工・砂坑や深層混合処理による地盤改良工・押さえ盛土工などの種々の工法を考慮できる最適対策工選定システムの開発を行っている.本研究は,巨大地震による堤防の破壊,およびそれに伴う二次災害の防災体制の確立を目的とする.そのため,既存堤防の耐震診断システム開発,および二次災害の予測に基づく最適対策工の選定システムの開発は本研究を構成する主要な項目である.耐震診断システムは耐震解析法,地震外力の推定法,および地震危険度解析から形成される.個別の研究は従来から行われているのだが全体をシステムとして捕らえた研究は少なく,その際にはサブシステム相互の整合性が重要になる.耐震解析法に震度法,および動的応答解析を取り上げたが,本研究の基本的な考え方は同じである.すなわち, (1)過去の地震発声資料の整理から地震源モデルを作成し, (2)対象地点で予期される地震動(最大加速度や加速度波形)の確率分布を計算, (3)それに基づく地震危険度解析による対象地点の破壊に対する危険度の計算,によるシステムである.特に震度法安定解析の適用性に重点をおいて研究を行ったが,その際には「動的現象をいかに静的現象に置き換えるのか」が問題となった.速度成分を考慮した静的地震応答解析はこの問題に対する一つの試みである.他方,地震外力の推定に関しては従来の地震強度パラメータを算定する方法の妥当性について検討した.そして,地震動および最大加速度の(近年の質の高い)資料を用いて最大加速度の距離減衰式を提案しそれに基づく全国の最大加速度の期待値分布(地震危険度マップ)を作成した.以上のように,都市域の海岸・河川堤防の耐震診断法についてほぼ完成しており,現在,矢板工・砂坑や深層混合処理による地盤改良工・押さえ盛土工などの種々の工法を考慮できる最適対策工選定システムの開発を行っている.