hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中枢性浸透圧調節系におけるホルモンセンサーと浸透圧センサーの機能連関の解明

本研究課題では、外部環境の変化の一つとして浸透圧変化に着目して、浸透圧変化が惹起するホルモン分泌とそれを感知するホルモンセンサーと浸透圧変化そのものを感知する浸透圧センサーとの機能連関の解明を目的とした。具体的には、中枢性浸透圧調節系における液性因子の主役であるバゾプレッシン(AVP)系および飲水行動調節について検討した。その結果、(1)脳スライス標本を用いて、ラットおよびマウス視索上核のAVPを産生する大細胞性神経分泌ニューロンへの興奮性および抑制性シナプス入力への種々の生理活性物質の生理作用について明らかにした。(2)ホールセルパッチクランプ法を用いて単離したAVP-eGFPニューロンの電気生理学的特性を明らかにした。また、生体リズムの中枢である視交叉上核AVP-eGFPニューロンでの種々の遺伝子発現の日内変動と電気生理学的性質について明らかにした。(3)ラット飲水行動を指標にアンジオテンシンII等の中枢性作用を明らかにした。細胞は外部環境の変化に生体が適応・生存するためにその感知機構(セルセンサー)を発達させてきた。本研究課題では、外部環境の変化の一つとして浸透圧変化に着目し、浸透圧変化が引き起こすホルモン分泌を感知するホルモンセンサーと浸透圧変化そのものを細胞が感知する浸透圧センサーとの機能連関の解明を目的とした。具体的には、中枢性浸透圧調節を担う液性因子の主役であるバゾプレッシン系および飲水行動調節に焦点を当てて研究を推進している。我々は、中枢性体液調節を担う液性因子の主役である抗利尿ホルモン(バゾプレッシン)を産生する神経分泌ニューロンに焦点を当てて研究を行っている。本年度は、(1)ラット脳スライス標本を用いて、パッチクランプ法によりバゾプレッシン産生ニューロンの局在する視索上核の神経分泌ニューロンへのシナプス入力を記録しながら浸透圧変化の影響を検討した。その結果、マンニトールを用いた高浸透圧環境では興奮性シナプス入力が増加すること、抑制性シナプス入力は影響を受けないこと、興奮性シナプス入力の増加反応はTRPチャネルブロッカーであるルテニウムレッドにより抑制されることを見出した。また、テトロドトキシンの投与によってもこの反応は影響を受けなかった。アンギオテンシンIIによって興奮性シナプス入力が増加することを我々はすでに報告しており、この作用にTRPチャネルが関与しているかどうかを現在検討している。(2)バゾプレッシン産生ニューロンにTRPV1バリアントが存在することが報告されている。TRPファミリーに対する特異抗体を用いた免疫組織化学的染色法を行った結果、視索上核の神経分泌ニューロンにTRPV4が存在することを新たに見出した。(3)循環関連ペプチドとして最近同定されたサリューシンβは、視索上核の神経分泌ニューロンへのシナプス入力およびバゾプレッシン分泌には影響しないが下垂体後葉からのバゾプレッシン分泌を刺激することを見出した。また、浸透圧刺激によってバゾプレッシン産生ニューロンがサリューシンβを産生することも明らかにした。(4)バゾプレッシンーeGFPトランスジェニックラットの視索上核神経分泌ニューロンはGFP蛍光を指標にバゾプレッシン産生ニューロンを同定することができる。現在、視索上核から単離したニューロンでのパッチクランプ法を用いた電流記録を試みており、クラミジン穿孔パッチクランプができるようになった。今後、ステロイドホルモンなどを用いて浸透圧変化に対する反応性におけるモーダルシフトのメカニズムを検討する予定である。本研究では、中枢性体液調節系の主軸であるバゾプレッシン系を中心に研究を進めている。(1)ラット脳スライス標本を用いて、パッチクランプ法によりバゾプレッシン産生細胞が局在する視索上核の神経分泌ニューロンへの興奮性および抑制性シナプス入力に対する浸透圧変化とペプチド(アンギオテンシンII)の影響を検討した。その結果、高浸透圧刺激およびアンギオテンシンIIによって興奮性後シナプス電流が増加すること、この増加反応はTRPVブロッカーで消失することが明らかとなった。一方、抑制性後シナプス電流は高浸透圧刺激にも低浸透圧刺激にも影響されないが、高浸透圧状態→低浸透圧状態に変化した場合には増加反応が見られた。この反応に、BDNFを介したGABA_<A>受容体のインターナリゼーションが関与している可能性を見出した。(2)バゾプレッシンーeGFP(緑色蛍光タンパク)トランスジェニックラットの視索

上核から単離したeGFP陽性ニューロンからパッチクランプ法により電流記録を行い、浸透圧変化、pH変化、種々のペプチドに対する反応性について検討した。(3)ラット視床下部室傍核、視索上核および下垂体後葉におけるTRPファミリーの存在の有無について免疫組織化学的染色法、RT-PCR法、in situハイブリダイゼーション法を用いて網羅的解析を行った。(4)無麻酔下のラット脳室内にアンジオテンシンIIを投与すると著明な飲水行動が惹起される。この反応が、グレリンもしくはTRPV4アゴニストである4αPDDの前投与によって抑制されることを見出した。一方、hypovolemiaによって惹起される飲水行動はグレリンの前投与では抑制されたが4αPDDの前投与では抑制されなかった。本研究では、中枢性浸透圧調節系の中でも主軸となるバゾプレッシン系に焦点を当てて解析を進めている。本年度は、(1)ラット脳スライス標本を用いて、パッチクランプ法により視索上核神経分泌ニューロンへの興奮性および抑制性シナプス入力に対するグレリン投与の影響について検討した。その結果、グレリン投与により濃度依存的に興奮性シナプス入力が増加すること、抑制性シナプス入力には影響がないことを明らかにした。グレリンによる興奮性シナプス入力の増加反応はルテニウムレッドの前投与により消失した。また、デスアシルグレリンは効果なかった。(2)バゾプレッシン-eGFP(緑色蛍光タンパク)トランスジェニックラットの視索上核から単離したeGFP陽性ニューロンからパッチクランプ法を用いた電圧固定法により電流を記録し、pH変化、特に酸性に対する電流変化を検討した。その結果、酸性刺激により短時間の内向き電流が生じること、この電流はアミロライド投与によってブロックされること、Acid-sellsing ion channels(ASICs)が関与していること、および生理的にはこの電流は乳酸によって引き起こされる可能性を見出した。(3)バゾプレッシン産生ニューロンにおけるホルモンセンサーと浸透圧センサーのモーダルシフトの解析を行った結果、エストロジェンの有無による浸透圧感受性の変化、および生体リズム(昼夜)による浸透圧感受性の変化の可能性を見出した。今後、モーダルシフトが生じるメカニズムについて詳細に検討する予定である。本研究では、中枢性浸透圧調節系の主軸となる飲水行動およびバゾプレッシン系に焦点を当てている。本年度は、(1)ラットおよびマウス脳スライス標本を用いて、パッチクランプ法により視索上核神経分泌ニューロンへの興奮性および抑制性シナプス入力に対するTRPA1アゴニスト、浸透圧変化、アンギオテンシンIIおよびグレリンの投与の効果を検討した。その結果、ラットにおいてTRPA1アゴニストが興奮性シナプス入力を増強することを見出した。マウスにおいては、TRPVIノックアウトマウスにおいて、浸透圧変化、アンギオテンシンIIおよびグレリンの投与による興奮性シナプス入力の増強効果が減弱していることが明らかとなった。TRPV4ノックアウトマウスについては、野生型と反応性に差異がなかった。
陽極酸化と陰極還元の両反応により発生する有機リン超活性種の合成反応への応用

Ph_3P存在下,カルボン酸を電解することにより,対応するアルデヒドが収率良く得られる.この変換反応が,アシルホスホニウム塩の陰極還元により発生するアシルアニオン等価体を経て進行することを,サイクリックボルタムメトリー(CV)を詳しく検討することによって明らかにした.これより,SP^2炭素にリン原子が直接結合したホスホニウム塩の還元によって,興味ある活性種が発生できる可能性が示唆されたため,これらを合成化学的に利用することを目的として研究し,以下の知見を得た.1.シクロアルケニルホスホニウム塩(A)を陰極還元することにより,二重結合のアリル位でシクロアルケンが二量化した生成物が収率良く得られた.関連するホスホニウム塩の電解結果およびCVの検討より,Aが異性化して生成するアリルホスホニウム塩の還元によりアリルラジカルが発生し,このものの二量化により反応が進行することを明らかにした.本電解法は環状アリルラジカる簡便な発生法として利用価値が大きいと考えられる.2.カルボン酸をアルデヒドに変換する電解条件下,γ-ケトカルボン酸であるレブリン酸および類縁体について,Ph_3P存在下一槽定電流電解を行った.その結果,用いたカルボン酸の単純環化体(B),Bのエステル体,Bに由来するホスホニウム塩が高収率で得られ,γ-ケトアシルホスホニウム塩の陰極還元体が,アシルアニオン等価体として分子内炭素-炭素結合生成反応に利用できることが明かとなった.δ-およびε-ケトカルボン酸の場合も同様な環化体が得られた.本電解反応の推定機構より,Ph_3Pに代えてBu_3Pを用いれば単純環化体Bのみを選択的に得る可能性が示唆された.3.上記(2)の推定に基づき,まず,カルボン酸のアルデヒドへの変換をBu_3Pを用いて検討した.その結果,種々のカルボン酸から対応するアルデヒドが収率良く得られ,特に脂肪族カルボン酸の変換反応における収率が著しく改善された.Ph_3P存在下,カルボン酸を電解することにより,対応するアルデヒドが収率良く得られる.この変換反応が,アシルホスホニウム塩の陰極還元により発生するアシルアニオン等価体を経て進行することを,サイクリックボルタムメトリー(CV)を詳しく検討することによって明らかにした.これより,SP^2炭素にリン原子が直接結合したホスホニウム塩の還元によって,興味ある活性種が発生できる可能性が示唆されたため,これらを合成化学的に利用することを目的として研究し,以下の知見を得た.1.シクロアルケニルホスホニウム塩(A)を陰極還元することにより,二重結合のアリル位でシクロアルケンが二量化した生成物が収率良く得られた.関連するホスホニウム塩の電解結果およびCVの検討より,Aが異性化して生成するアリルホスホニウム塩の還元によりアリルラジカルが発生し,このものの二量化により反応が進行することを明らかにした.本電解法は環状アリルラジカる簡便な発生法として利用価値が大きいと考えられる.2.カルボン酸をアルデヒドに変換する電解条件下,γ-ケトカルボン酸であるレブリン酸および類縁体について,Ph_3P存在下一槽定電流電解を行った.その結果,用いたカルボン酸の単純環化体(B),Bのエステル体,Bに由来するホスホニウム塩が高収率で得られ,γ-ケトアシルホスホニウム塩の陰極還元体が,アシルアニオン等価体として分子内炭素-炭素結合生成反応に利用できることが明かとなった.δ-およびε-ケトカルボン酸の場合も同様な環化体が得られた.本電解反応の推定機構より,Ph_3Pに代えてBu_3Pを用いれば単純環化体Bのみを選択的に得る可能性が示唆された.3.上記(2)の推定に基づき,まず,カルボン酸のアルデヒドへの変換をBu_3Pを用いて検討した.その結果,種々のカルボン酸から対応するアルデヒドが収率良く得られ,特に脂肪族カルボン酸の変換反応における収率が著しく改善された.
卵巣癌細胞へのH型糖鎖遺伝子の導入による細胞特性の変化と抗癌剤耐性に関する検討

本研究では、卵巣癌細胞におけるH遺伝子の細胞生物学的意義を明らかにする目的で、H遺伝子を細胞に導入した際の細胞特性の変化について検討した。哺乳類発現ベクターにヒトH型糖鎖遺伝子あるいはマウスα1,2フコース転移酵素遺伝子(MFUT-1,MFUT-2)を挿入し、この発現ベクターをヒト卵巣癌由来培養細胞株RMG-IIに導入した。なお、H型糖鎖遺伝子はα1,2フコース転移酵素遺伝子をコードしており、フコースを付加する働きを有している。ヒトH遺伝子およびMFUT-1,MFUT-2遺伝子を導入した形質転換細胞では、α1,2フコース転移酵素活性が亢進すると同時に、薄層クロマトグラフィー免疫染色法にて、コントロールである卵巣癌由来培養細胞株RMG-IIに比べルイスY型糖鎖の発現量が増加した。また、コントロール細胞ではシアリルルイスX型糖鎖やシアリルLc4Cerの発現が認められたが、一方形質転換細胞ではこれらシアリル化糖鎖の発現は消失した。細胞特性に関しては、H遺伝子を導入した形質転換細胞はコントロールに比べ細胞の大きさは縮小し、また細胞間の接着能は増加した。抗がん剤に対する感受性については、形質転換細胞はコントロール細胞に比べ5-FUに対する感受性が低下し、耐性細胞は増加した。以上のことから、ヒト卵巣癌由来培養細胞株では、H遺伝子を導入しα1,2フコース転移酵素の活性を亢進させると,細胞膜糖鎖のフコシル化が亢進しシアリル化は減少するとともに、細胞間接着能が増加し、5-FUに対する感受性は低下することが判明した。以上のことから、卵巣癌細胞では、フコシル化糖鎖が細胞間接着能や5-FUに対する感受性に関与することが示唆された。研究代表者はすでに婦人科癌に発現される糖転移酵素・糖鎖遺伝子の生物学的意義に関する研究を行い、平成8-9年度・10-12年度科学研究費基盤研究(C2)などによって子宮体癌の糖転移酵素や糖鎖遺伝子が細胞特性に関与することを糖鎖遺伝子の導入実験などによって明らかにしてきた。多種類の糖鎖遺伝子のなかでH遺伝子は細胞膜非還元末端糖鎖の修飾酵素であるフコース転移酵素遺伝子をコードしているが、癌の生物学的特性に関与することが示唆されている。そこで本研究では近年増加傾向にある卵巣癌についてH遺伝子の関与を解析することを目的として、近畿大学理工学部・岩森正男教授との共同研究にて本年度は卵巣癌株への糖転移酵素遺伝子の導入と、遺伝子導入細胞における糖脂質糖鎖の分析を行なった。まず研究代表者が属する研究室において樹立された卵巣癌株RMG-1を用いてヒトH型遺伝子の導入を行った。なおベクターのみを導入した細胞を対照として、細胞表面の糖脂質糖鎖の変化をH遺伝子導入細胞と比較検討した。その結果、ヒトH遺伝子を導入した細胞は対照細胞に比べ細胞の大きさは縮小する傾向がみられ、また細胞相互の接着は密になった。H遺伝子導入による糖鎖変化に関しては、H遺伝子導入細胞はシアリダーゼ処理によって直接遊離されるシアル酸量が低下していた。したがって、ヒト卵巣癌株にH遺伝子を導入し、フコース転移酵素活性を増加させフコシル化反応を亢進させると、糖脂質糖鎖のなかでシアル酸を付加する反応であるシアリル化反応は低下することが示唆された。以上の結果から、ヒト卵巣癌由来株に導入すると、糖脂質糖鎖のシアル酸量は低下し、細胞の形態や接着能が変化する可能性が示唆された。平成14年度は哺乳類発現ベクターにヒトH型糖鎖遺伝子(α1,2フコース転移酵素遺伝子)およびマウスα1,2フコース転移酵素遺伝子(MFUT-1,MFUT-2)を挿入し、これをヒト卵巣癌由来培養細胞株へ導入し形質転換し、おもに形質転換前後における遺伝子導入に伴う細胞形態・接着能の変化について検討した。

平成15年度はこれら糖鎖遺伝子を導入した形質転換細胞における糖鎖構造の変化に関して定量的に解析した。すなわち、糖脂質は個々の糖鎖構造を区別し定量することが比較的容易であるためヒト卵巣癌細胞にH型糖鎖遺伝子およびMFUT-1,MFUT-2を導入前後の糖脂質の定量的変化を比較検討した。その結果、3種類の遺伝子産物の基質特異性は異なっており、H遺伝子はラクト系列I型糖鎖に、MFUT-1,MFUT-2遺伝子はガングリオ系糖鎖にそれぞれ強い親和性を示した。ヒト卵巣癌由来株RMG-Iは薄層クロマトグラフィー免疫染色法にてLewisX型糖鎖を高濃度に含有していた。H遺伝子およびMFUT-1,MFUT-2遺伝子を導入した形質転換細胞ではα1,2フコース転移酵素活性はコントロールに比べ顕著に増加しており、LewisY型糖鎖の発現が亢進した。また、コントロール細胞で発現が見られたシアリルLewisX型糖鎖やシアリルLc4Cerは形質転換細胞では消失していた。Lewisa型およびLewisb型などのI型糖鎖の発現は形質転換細胞において減少したが、フコシル化I型糖鎖の発現は増加していた。以上の結果からフコース転移酵素の基質であるLewisX型糖鎖の合成活性はLewisa型糖鎖の合成活性よりも強いことが示唆された。さらに5-FUに対する感受性を検討したところ、コントロールに比べ形質転換細胞では耐性細胞が増加していた。したがって、α1,2フコース転移酵素活性の増加に伴う糖鎖変化は抗がん剤耐性に影響を与える可能性が示された。
ボロン正20面体クラスター固体への新たな手法によるホール注入と 超伝導発現の探求

Liドープβ-Bに対して600 oC以上の熱処理によるLiデドープを行うことにより、Liドープβ-Bとは異なる構造を有するLiをデドープしたβ-Bを作製できた。特に600 oCの熱処理で作製したLi7β-Bは侵入型サイトのBの脱離を保ったままLiデドープに成功したことがわかった。これより、ホールドープに成功したと考えられる。また、Vドープβ-Bへの電気化学的Liドープを試みた結果、LiドープによりVが脱離することがわかった。β菱面体晶ボロン(β-B)は単体ボロンの最安定相であり、B12ボロン正20面体クラスターを構成要素とする巨大単位胞固体である。β-BにLiをドープすると、電子過剰を補償するためにBが脱離する自己補償が生じる。ここで、LiをドープしBを脱離させた後にLiをデドーピングすることができれば、過去の研究では成功したことがないβ-Bへのホールドープを行うことができると考えられる。本研究の目的は、自己補償を利用したβ-Bへのユニークなホール注入方法を開発することと、新規高温超伝導材料の探求を行うことである。平成24年度は電気化学的Liドーピング/デドーピングに関する研究を精力的に行った。β-B、Liドープβ-Bは電気伝導性が悪いため、電気化学的手法を用いて電位差をつけても、ショットキー障壁ができてしまい、Liドープ/デドープが困難であることがわかった。特にLiデドープでは、溶液が分解するまで電圧を印加しても何の反応も生じなかった。そこで、電気伝導性に優れるVドープβ-BへのLiドープを試みた。その結果、VB2の生成、V占有率の低下が観測されたことから、LiドープによりV及びBが脱離する「拡張された自己補償」が生じることがわかった。この現象は熱処理によるLiドープでも観測されているが、室温における結晶構造内での原子の拡散が観察できたということは大きな発見である。また本研究期間全体では、熱処理、酸化剤を用いることでLiをデドープしたβ-Bを作製することができた。特に熱処理温度を制御することで、侵入型サイトのBの占有率を制御することができた。600°Cで熱処理した試料は侵入型サイトのBの脱離を保ったままLiデドープに成功したことから、ホールドープに成功したと考えられる。今後の課題は物性測定である。ホールドープによりキャリアを注入することができれば、高温超伝導の発現が期待できる。β-BにLiをドープすると、電子過剰を補償するために特定のサイトのBが脱離する自己補償が観測される。ここで、LiをドープしBを脱離させた後に電気化学的にLiをデドーピングすることができれば、過去の研究では成功したことがないβ-Bへのホールドープを行うことができると考えられる。β-Bは構成要素であるB正20面体クラスターの高い対称性に由来する特異なバンド構造を持つため、ホールドープによりキャリアを注入することができれば、高温超伝導の発現が期待できる。β-Bへの電子ドープに関する研究は盛んに行われているが、本研究が企図しているホールドーピングに成功した例はない。本研究の目的は、自己補償を利用したB-ICSsへのユニークなホール注入方法を開発することと、新規高温超伝導材料の探求を行うことである。本研究の主題である電気化学的Liデドーピングに関しては、試料のキャラクタリゼーションができていないため、デドーピングに成功しているかどうかはわからない。しかしながら、対称試料として熱処理、還元剤を用いてLiデドーピング試料を作製した。いずれの試料でもLiの脱離が観測されたが、熱処理によりデドーピングを行った試料では侵入型サイトのBの占有率がLiドープ前と同程度まで復活していたのに対し、還元剤を用いてデドーピングを行った試料では、侵入型サイトのBの占有率が変化していなかった。これより、還元剤を用いたデドーピングによりホールドープに成功したと考えられる。電気化学的にLiデドーピングを行った試料のキャラクタリゼーション、物性測定ができていないことは当初の予定を達成できていない点であるが、還元剤を用いたLiデドーピングにより、ホールドープに成功した可能性がある点は研究目的の達成度に大きく貢献していると評価できる。還元剤を用いたLiデドーピングは当初予定していた実験内容ではないが、試料のキャラクタリゼーションが容易、均一なデドーピングが可能(電気化学的手法では表面1μm程度のみ)というメリットがあるため、目的達成に向けて今後精力的に実施するべき方法だと考えている。今後は、昨年度に達成できなかったデドープ試料の物性測定を重点的に行っていく予定である。

粉末試料であること、焼結を行うことでホールドープが打ち消される可能性が高いことから電気伝導測定には成功していないが、バインダーの添加などによる試料の電気伝導測定法の確立を目指している。試料作製については、還元剤を用いたLiデドーピングを優先的に行う予定である。電気化学の実験に関する装置、試薬は購入し終えたので、残りの予算は還元剤、溶媒の購入及び本研究成果を発表するための旅費、論文投稿費に充てる予定である。
ダイオキシン発生毒性におけるノンコーディングRNAの役割

1)トランスクリプトームを対象とした新しいDOP-PCR法の開発:環境毒性学モデルであるゼブラフィッシュのトランスクリプトームを対象とし、我々が開発したコンピュータープログラムを用いて、PCRに適した反応産物が1kbp以下になる逆向き反復配列を探索した。得られた結果から、6-9merの特異配列の後に縮合配列とリンカー配列を結合させたモノプライマーを設計し、特殊条件下でPCRを行うことにより特異的な増幅産物を高い再現性で得ることに成功した。2)DOP-PCR法による発現変化配列の探索:上述のDOPプライマーを用いた新型ディファレンシャル・ディスプレイ法により発達初期のゼブラフィッシュにおいてTCDD暴露で増加する転写産物を探索した。その結果、チトクロームP450-1C1(CYP1C1)と1C2(CYP1C2)が検出された。このうちCYP1C2のノックダウンを行った結果、TCDDによる中脳血流障害を回復させた。従って、CYP1C2がTCDD毒性発現において役割を担っている可能性が示唆された。3)DOP-PCR法の他魚種への応用:ゼブラフィッシュの遺伝子データをもとに作成したDOPプライマーを約10の魚種について試した結果、遺伝子情報を欠く魚種でもほぼ同じ精度でPCRが実施可能であることがわかった。さらに同様の手法がほ乳類や鳥類でも使用できる可能性が期待される。4)miRNA発現に対するダイオキシンの影響:ゼブラフィッシュで報告されている272種類のmiRNAに対するスポットを搭載したマイクロアレイにより、中脳血流が低下する受精後48hr(hpf)と心臓周囲浮腫が発生する72hpfについて解析した。その結果、それぞれ10種程度が2倍以上増加あるいは減少するmiRNAが検出された。このうちの多くは両ステージで結果が一致している。1)バイオインフォマティクスを用いたプライマーの設計プログラムの作成:我々が開発したコンピュータープログラムを用いて(Endoh et al., 2006)、ゼブラフィッシュのトランスクリプトーム・データベースを対象とし、PCRに適した反応産物が1kbp以下になる繰り返し配列をで探索した。その結果、9merの後に一定のリンカー配列を結合させることにより特異的な増幅産物が得られることを見いだした。わずか20種のプライマーで異なる4,000種の転写産物発現を検出することに成功した(DOP-PCR法)。上述の1)で開発した新型DOP-PCR法により発達初期のゼブラフィッシュにおいてTCDD暴露で増加する転写産物を探索した。その結果、17種類の転写産物を候補として得た。シークエンスにより転写産物の特定を行うとともに、プライマーを追加設計し、さらに多くの標的配列について探索中であるが、タンパク質をコードするmRNとして報告されていないノンコーディングRNAと思われる配列がいくつか含まれる。一方、我々はTCDDによる循環障害にシクロオキシゲナーゼ-2(COX2)を介したプロスタグランジン経路が関与することを既に発表しているが(全米毒性学会2005)、経路の下流にあるCYP5A(トロンボキサン合成酵素)とトロンボキサン受容体(TP受容体)が関与することを発見したので(第143回日本獣医学会発表)、これら分子のノックダウンや特異的阻害薬の影響もDOP-PCRで観察している。A標的miRNA候補:中規模miRNAアレイにより、中脳血流が低下する受精後48hr(hpf)と心臓周囲浮腫が発生する72hpfについて解析した結果、それぞれ10種程度が2倍以上増加あるいは減少するmiRNAが検出された。このうちのいくつかは2つの時間帯で結果が一致している。現在、これらの機能についても解析を進めている。

B同定RNAの発現解析:前年度および今年度のDOP-PCR解析においてTCDDで転写が増加した配列のうち、リアルタイムPCR解析で顕著な増加が確認できたのはチトクロームP450-1C1(CYP1C1)と1C2(CYP1C2)であった。このうちCYP1C2のノックダウンを行った結果、TCDDによる浮腫や血流障害を回復させた。従って、CYP1C2がTCDD毒性発現において役割を担っている可能性がある。TCDDによるCYP1Cの誘導が3種のうちのどのタイプのAhRが介在しているかについても検討している。ゼブラフィッシュの遺伝子データベースをもとに作成したDOP-PCRプライマーをメダカやコイ、ニジマスなど約10の魚種について試した結果、遺伝子情報のほとんど不明な魚種でも実施可能であることがわかった(五十嵐ら、2007:Teraoka, et. al.,2008)。また同様の手法がほ乳類や鳥類でも使用できる可能性についても検討している。これは高額な開発費と維持費を必要とするマイクロアレイに代わる、大規模ランダム遺伝子影響検出系として価値が高い。
金属ナノ粒子の触媒作用によるシリコンへの細孔形成現象の解明と太陽電池への応用

我々はこれまでに、無電解メッキ法により表面に銀や白金の微粒子(約100nm径)を付けたシリコンウエハを、フッ酸と過酸化水素水の混合液に浸すと、微粒子がシリコン内に沈み込みながら接触部分のシリコンの溶解が起こり、直径100nm程度の直線状あるいは螺旋状の孔が形成されるという現象を見出していた。その詳細を解明することを目指し、特に処理溶液の組成および粒子の組成・形状・サイズの影響について調べ、以下の結果を得た。(1)液組成の影響(1)過酸化水素濃度が高いときには、シリコンの結晶方位<100>方向に異方性を持った孔が形成することがわかった。また、濃度が高くするほど、孔形成速度が速いこともわかった。(2)過酸化水素濃度がとくに高いときには、銀粒子の沈み込みにより形成される異方性の孔以外に、ウエハ表面全体に約10nm径以下の孔径のナノ多孔質層が形成された。このことから、粒子とシリコン接触面では、シリコンへの正孔注入が起こっていることが示唆される。すなわち、正孔はシリコン内部を拡散できるために、接触面から表面まで拡散した正孔がシリコンの酸化溶解を起こし、ナノ多孔質層を形成したのだと考えられ、そして、粒子との接触面においては、鏡像力が働くために、正孔が接触面に引き寄せられ、局所的な酸化溶解が起こっているということが考えられる。その際に、表面の結合状態の違いから、正孔による酸化が最も起こりやすい<100>面が優先的に酸化溶解するために、<100>方向への異方性をもった孔が形成するのだと考えられる。(3)過酸化水素濃度が低いときには、孔形成速度が低下するのみならず、孔形成方向の異方性がなくなることがわかった。これは、銀粒子の電位が十分に正にならないために、シリコンへの正孔注入が十分に行なわれず、接触面での反応にゆらぎが生じていることが原因だと考えられる。(2)粒子の組成・形状・サイズの影響(1)金および白金の場合には、ミクロンサイズの粒子でも、シリコン内に沈み込んで、ミクロン径の孔を形成することがわかった。だが、銀の場合には、ミクロンサイズの粒子は不安定で、銀粒子自体が溶けてしまうということがわかった。(2)ミクロンサイズの金および白金粒子の場合、粒子が球状の場合には、直線的にシリコン内に孔を形成するが、粒子形状が球からゆがむと、螺旋状に孔を形成するということを見出し、粒子形状の影響を確認できた。
ブースティング法とカーネル法の統合と遺伝子データ解析への応用

ブースティング法とカーネルマシンを統合して両法の特徴を持つ方法の開発と遺伝子データへの応用を行った。最初にブースティング法とカーネルマシンを弱学習機カーネルという概念を通じて統一的に解釈した。また両者を組み合わせた判別法をいくつか開発した。それらの理論的な性能評価と実データの上での性能評価を行った。また情報幾何による解析でブースティングによる改悪について調べた。また上で開発した判別法により癌研究会より提供された遺伝子発現データの解析を行った。既知の事実であるがカーネルとブースティングのモデルとしての等価性をカーネル指数型分布族の視点でまとめた。またその等価性の鍵となるブースティングにおける弱学習機から連想されるカーネル関数を従来指摘されたものからわずかに一般化し、新しい解釈を与えた。この等価性を利用する事で以下の研究成果を挙げた。最初に弱学習機から連想されるカーネルを連続版へと拡張し、それを用いるとブースティングの弱学習機から新しいカーネル関数が導かれる事を示した。その具体例として決定スタンプ、決定木、線形判別機などの弱学習機からカーネル関数を導出した。ただしこの内決定スタンプと線形判別機は既知のカーネル関数を導く。しかしそれらのカーネル関数の基底関数がブースティングの弱学習機と一致することは初めて指摘された。これらのカーネル関数についてはその性質を基底関数の性質から論じることも可能になった。また新しい正則化ブースティングを導出した。これは上記のブースティングの弱学習機とカーネルマシンの正則化を組み合わせた方法になっている。この方法はいわばカーネルマシンにブースティングのモデルを導入した方法になっている。しかし提案法と同じモデルを用いたカーネルマシンも考えることができ、その場合提案法がカーネルマシンの性能を上回るわけではないが、提案法は関数勾配降下法を用いているため遺伝子発現データのような高次元の場合でも計算的に実行可能である。ブースティングの判別関数の複雑さを視覚的に捉える試みを行った。上述の弱学習機から連想されるカーネルを用いるとブースティングの判別関数をグラム行列の視点で視覚的に捉えることができる。これらの観察はカーネル自身も単純な関数から始めてブースティングのように複雑なものへと更新していくことがいくつかのデータで有効であることが示された。上述の成果の有効性をシミュレーションデータにより確認した。また実データを用いた実験としてUCI及びDELVEベンチマークデータセットについても適用し、従来法より有効に働く例も少なくないことを確認した。当研究ではブースティング法とカーネルマシンの統合のための最初の試みとして昨年度ではブースティングに用いられる有限個の弱学習機から導かれるカーネル関数の族の一般形及びいくつかの具体的な弱学習機カーネル(離散版)を導出した。一方でその計算量を減らすためにブースティング法において弱学習機を無限個用意したときと等価な判別関数の空間を構成できる計算量の少ないカーネル関数(連続版)を導出した。今年度の研究においてはブースティング法とカーネルマシンの利点をより保持した統合を実現するためにカーネル関数をブースティングする方法としてBKM(Boosting and Kernel Machine)を考案した。具体的にはブースティング法における弱学習機と同様に少数の弱学習機から導かれた離散版の弱学習機カーネル関数をステップごとに強力なカーネル関数に更新していく。これはちょうど離散版と連続版のカーネル関数の中間にあたる。実問題における最適なカーネル関数とはこの中間のどこかにあると考えられる。そのような最適なカーネル関数を実現するためには次の二つの自由度を取り除く必要がある。一つはカーネル関数の固有値であり、もう一つは固有関数の決定である。現在これらの自由度を期待リスク最小の観点から決定するアルゴリズムを検討中である。また上で開発したBKMの変数選択法としての性能を評価した。具体的には人工的にn<<p問題を持つデータ(標本数nとして25、変数の数pとして100変数とした。100変数のうち有効な変数は10変数)を作成した。このデータにおいてBKMはAdaBoostと比べて有効変数を早い段階で検出することができた。ただしその差はこのデータでは大きくなかった。BKMの変数選択としての可能性は上述した固有関数の決定を最適にする必要がある。そのために現在BKMの固有関数を決定するためのモデル選択基準を考案中である。本研究の成果の概要は以下のようにまとめられる。1.ブースティングの性能に関する情報幾何的解析ブースティング及びカーネルマシンはカーネル指数分布族の視点で統合的に解釈が可能である。ここで弱学習機が連続パラメトリックモデルと仮定すると、そのモデルがある意味で平坦であればブースティングは弱学習機を改良しないことは容易にわかる。しかし弱学習機のモデルが曲がっていたとしても、強すぎる弱学習機を選択したときブースティングは汎化誤差の意味で弱学習機を改悪することを示した。2.線形判別機カーネル昨年度までに得られた線形弱学習機カーネルは厳密には判別機ではなく線形関数より導出されていた。本年度は厳密に線形判別関数を用いた弱学習機カーネル関数を導出した。

3.ブースティングカーネルマシンと遺伝子データ解析への応用この研究では全体を通してブースティングとカーネルマシンを統合した方法をいくつか提案した。その中の最も有望と思われるアルゴリズムをBKMと呼ぶ。BKMのパラメータ推定の一致性は強い仮定のもとで証明できることを示した。今後この研究はBKMの変数選択の意味での一致性を明らかにすることが期待される。またマイクロアレイデータを用いて特定の表現形に関連する遺伝子を推定した。この研究の推定された遺伝子の検証は計画されていなかった。しかし別の研究において同じ表現形の異なるマイクロアレイデータにより検証実験を行うことが可能となった。このためこの研究は推定された関連遺伝子の検証研究へと継続されている。4.ブースティングとクロスバリデーションを組み合わせた変数選択法副産物としてブースティングとクロスバリデーションを組み合わせた変数選択法を提案した。この方法は汎化誤差を下げる仕組みがBKMとは異なっておりBKMと対比してどのような性質をもつのかを明らかにしていくことが期待される。
太陽電池用電析CdTe薄膜の微細組繊制御による電気的特性の向上

CdTe化合物半導体は高効率薄膜太陽電池の材料である。我々は、従来の硫酸浴に代わり、アンモニア塩基性水溶液を用いた電析により、p型CdTe薄膜が得られることを示した。しかしながら、その電気抵抗は、酸性浴から得られるn型CdTeに比べ大きく、また、結晶粒径は、およそ10nmと小さかった。そこで、結晶粒径の増大による電気的特性の向上を目指し、高温でのCdTe電析を試みた。アンモニア塩基性水溶液では、348Kで共沸が生じ、通常の電析は困難であるため、オートクレープを用いて、ガルバニック接触電析によりCdTe薄膜を析出する方法を開発した。CdTe薄膜は363Kから423Kの温度範囲で得られた。析出温度の上昇とともにCdTe薄膜のCd含有量がわずかに増大し、平均結晶粒径も増大した。温度393Kにおいて平均粒径19nmの化学量論組成に近いCdTeが得られた。カソード表面への白色光の照射は、析出電流の増大と電流効率の増大をもたらした。電気抵抗の低下を期待し、アンモニア塩基性浴に塩化物イオンを添加し、電解浴に存在する塩化物イオンの影響について調べた。塩化物イオン濃度の増加とともに、電析物のCd含有量が増大し、伝導特性はn型となった。このことは、電解浴中の塩化物イオンが電析CdTeに組み込まれドナー順位を形成することを示唆している。CdTeの結晶粒径に及ぼす熱処理の影響について調べた。温度673Kにおいて30分の熱処理を行うことで、平均結晶粒径33nmのCdTe薄膜が得られた。p-CdTe/n-CdS太陽電池の作製を試み、その特性を調べた。最大変換効率は1.8%を得、太陽電池として動作することが明らかになった。CdTe化合物半導体は高効率の薄膜太陽電池の材料である。アンモニア塩基性水溶液から電析法により製膜したCdTe薄膜は結晶粒径10nm程度の微細な結晶粒から成っていることがわかっている。結晶粒界などの薄膜中の構造欠陥は太陽電池の変換効率の低下の要因となる。そこで本論文は、アンモニア塩基性水溶液から電析法により製膜したCdTe化合物半導体の結晶粒の粗大化とそれによる電気的特性の向上を目的として、電析浴中でのCdTe薄膜の電気化学的挙動を調査したものである。主要な成果を以下にまとめる。1.電析に替わる新しい製膜法として、アンモニア塩基性水溶液からの接触めっき法を開発し、参照電極を導入することなくほぼ定電位の環境下でのCdTe製膜を実現できることを示した。さらに、温度70°Cのアンモニア塩基性水溶液から接触めっき法で得られたCdTe薄膜は、同じ温度および組成の水溶液から電位-0.7V vs. SHEで電析された薄膜と同じ組成および構造を有し、かつ同等の光学的および電気的特性を示すことを明らかにした。2.アンモニア塩基性水溶液の共沸点(75°C)以上の温度90、120、150°Cにおいて、オートクレーブを用いた接触めっき法によるCdTeの製膜が可能であることを明らかにし、その浴温が高いほど得られるCdTeの平均結晶粒径が増大することを示した。

アンモニア塩基性水溶液から電析法により製膜したCdTe薄膜は結晶粒径10nm程度の微細な結晶粒から成っている。結晶粒界などの薄膜中の構造欠陥は太陽電池の変換効率の低下の要因となる。そこで本研究では、アンモニア塩基性水溶液から電析法により製膜したCdTe化合物半導体の結晶粒の粗大化とそれによる電気的特性の向上を目的として、CdTe熱処理条件と結晶粒径および電気化学的特性との関連を調査した。本年度の主な成果を以下にまとめる。CdTe/CdS pn接合太陽電池の作製を試み、その特性を調べた。さらに、CdTe熱処理条件と結晶粒径およびI-V特性との関連について考察した。CdTe/CdS多層膜を大気雰囲気下、温度400°Cて5分間、15分間、30分間の熱処理を行ったところ、5分間の熱処理てCdTe平均結晶粒径は最大となりその大きさは28nmであった。また、塩化カドミウムの飽和メタノール溶液に多層膜を侵した(塩化カドミウム処理)後、同様の熱処理を行ったところ、CdTe平均結晶粒径は熱処理時間の増加とともに増大し、30分間熱処理を行ったもので33nmであった。そこで、塩化カドミウム処理後に熱処理を30分間行ったものについて太陽電他としての特性評価を進めた。CdTe(2μm)/CdS(100nm)のpn接合太陽電池において、開回路起電力0.27V、短絡電流17.1mAcm^<-2>、最大変換効率は1.8%を得、太陽電池として動作することか明らかになった。CdSの膜厚が小さい方が取り出せる電流密度が大きかった。これは、高抵抗なCdS膜による内部抵抗が原因と考えられる。
乾燥地における低水質の水が土の分散性と構造に及ぼす影響

乾燥地・半乾燥地に存在する粘土鉱物としてモンモリロナイトとカオリナイトを選び、また、現場で起こりうる電解質の種類としてNaClとCaCl_2を用い、様々なpHの下でのそれらの臨界凝集濃度(コロイドが凝集する最小の電解質濃度;CCC)を測定した。一般に、粘土は、臨界凝集濃度が高いほど分散し易く、土壌表面にクラスト(不透水性の皮頃)を作り易く、したがって土壌浸食を引き起こすなど、深刻な土壌悪化の問題を引き起こす可能性が高くなる。測定の結果、乾燥地に多く見られるようなアルカリ性の土では、カオリナイトの臨界凝集濃度の方がモンモリロナイトのそれよりも何倍も高いこと、つまりカオリナイトの方が分散し易いことが分かった。また、臨界凝集濃度に及ぼす一価カチオンと二価カチオンの影響は、シュルツ・ハーディの法則によると、スターン電位が高い場合には1:64の比になることが知られているが、カオリナイトの方がモンモリロナイトよりもこれに近いことが分かった。これは、カオリナイトの表面電位がモンモリロナイトのそれよりも高いことの現れと考えられる。さらに、アルカリ性の条件でこれらの粘土鉱物を凝集させるには、条件によっては、ある程度高い塩分濃度の水を利用するという対策も考えられた。それは、乾燥地・半乾燥地において、水質の劣る地下水の利用や、排水の反復利用の可能性を示唆するものである。以上の内容を3月末に講演要旨にまとめ、9月に開かれる農業土木学会大会講演会に向けて講演申し込みをした。研究を開始してから期間が短いので、雑誌論文等の成果はまだである。
電子デバイス実装技術におけるセルロースナノファイバー補強導電性接着剤の開発

金属フィラーとポリマーを混合した導電性接着剤は、はんだに代わる鉛フリー化・高温実装・低温実装技術のキーマテリアルとして期待されている。ここ最近、金属フィラー・ポリマー複合材料は、導電性接着剤以外の用途でも注目を集めている。それは、シリコーンなどの高い伸縮性エラストマーと金属粉末やカーボンナノチューブなどの導電性材料を複合化した伸縮性導体である。この材料は、センサーやディスプレイなどのフレキシブルデバイスの配線材料や電極として期待されている。そこで初年度は、銀フレークを用いた伸縮性導体の開発を行った。従来の伸縮性導体はベースポリマーとしてシリコーンを用いているため、「基板との密着性が低い」、「2倍以上伸張させると導電性が失われる」といった課題が挙げられていた。本研究において、クロロプレンゴムやポリウレタンなどの各種エラストマー材料を用いて検討した結果、ポリウレタンは伸張性と密着性に優れるため、ポリウレタンベース伸縮性導体は、最大8倍程度まで伸ばしても導電性が保たれることが明らかとなった。また、PETなどのプラスチックフィルムを基板として用いると、折りたたんだ際にポリウレタンベース伸縮性導体の導電性が著しく悪化したが、セルロース系素材であるコットン布や紙を基板材料として用いると、折り畳んでも高い導電性を保持することが明らかとなった。次年度以降は、セルロースナノブァイバーを用いた評価・検討を予定している。なお本成果は、国際会議においてポスター賞の受賞、ならびに各種マスメディアで紹介されるなど、本研究分野において非常に高い評価を得ている。
運動習慣と精神病症状の関係のメカニズム解明：地域代表思春期コホートによる疫学研究

本研究では運動習慣と精神病症状の関係における媒介要因と調整要因を明らかにする。運動習慣は、ストレス制御の上昇を媒介して、精神病症状の減少を予測すると考えられる。仮説検証にあたり、申請者が共同研究者として関わる地域代表思春期コホート(東京ティーンコホート, TTC)を対象とする。TTCは東京都の三自治体の思春期の地域代表約3,300名とその保護者から成るコホートを2年おきに縦断追跡している。これまで10歳時点(第一期)、12歳時点(第二期)、14歳時点(第三期)の調査が終了している。
いじめ被害児童生徒の被援助志向性を考慮した相談システムの開発

援助要請といじめ被害感の関連を確認するために,児童のいじめ被害に関する援助要請の経路について検討した。小学校5年生,6年生352名を対象に調査を実施した。調査票は2017年6月・7月(以下T1)と11月・12月(以下T2)に配布され,二度の調査票を回答した345名のデータを分析した。顕在性攻撃被害の場合,最初に保護者に相談すると回答した児童は48.3%,最初に担任教諭に相談すると回答した児童は17.4%であった。2回目に保護者に相談する児童は29.5%,担任教諭に相談する児童は34.9%であった。関係性攻撃被害については,最初に保護者に相談すると回答した児童は39.4%,最初に担任教諭に相談すると回答した児童は27.8%であった。2回目に保護者に相談する児童は34.5%,担任教諭に相談する児童は34.5%であった。援助要請がT2の被害感にどのように影響するのかを検討したところ,顕在性攻撃被害では保護者に対する2回目の援助要請の主効果(F(2,343)=3.62,p<.05)が認められ,保護者を相談相手として選択しない児童より,2回目に保護者を相談相手として選択した児童の被害得点が有意に低かった。関係性攻撃被害では,保護者に対する2回目の援助要請の主効果(F(2,343)=4.79,p<.01)が認められ,保護者を相談相手として選択しない児童より2回目に保護者を相談相手として選択した児童の被害得点が有意に低かった。加えて関係性攻撃被害では,1回目,2回目の担任教諭に対する援助要請の主効果が認められ(F(2,343)=4.79,p<.01),担任教諭を相談相手として選択しない児童より,1回目,2回目に担任教諭に相談すると回答した児童の被害得点が有意に低かった。この結果から保護者や担任教諭への相談を促していくことがいじめ被害感の低減には有効である可能性が示された。児童の援助要請を促進するアプリの開発は現在構想段階で,平成31年度には実現に至らなかつたため現在,いじめ相談アプリを展開しているSTOPIT JAPAN( https://www.stopit.jp/)と連携している。31年2月に岡山県教育委員会と連携した。今後は,STOPIT JAPANの相談アプリから児童生徒の援助要請を低減するコンテンツを開発し,応用していきたい。STOPITJAPANのいじめ相談アプリは,千葉県の市町村教育委員会,奈良市教育委員会,岡山県教育委員会などで導入されているシステムである。平成28年度の研究は2つにわけられる。1昨年度から研究交流を続けているオーストラリア・キャンベラ大学のデボラ・リックウッド教授を日本に招聘し,研究のアドバイスを得ること,2いじめの援助要請経路について基礎的な調査を行うこと,であった。1リクウッド教授との研究交流については,援助要請行動の測定や理論的な枠組み,また援助要請研究がどのように思春期,青年期のいじめ,自殺予防に役立っているのか,豪州で展開されているヘッドスペースについて多くの情報提供を受けた。更に,今までの援助要請研究の成果を書籍にまとめた。2の援助要請経路についての基礎的な調査は,援助者を特定しない一般的な援助要請意図が,いじめの被害感と関連があるのかについて,小学生(調査1)と中学生(調査2)を対象に調査を行った。調査1は,小学生5年生112名を対象に調査を行い欠損値がない111名のデータを分析した。援助要請意図尺度は西谷・櫻井(2006),永井(2009)を参考にした。承認尺度,被侵害尺度,ソーシャルスキル尺度は河村(1999)及び図書文化社の尺度である。その結果,援助要請意図と被侵害尺度は-.168の相関で有意ではなかった。援助要請意図とかかわりスキル尺度は.357の有意な相関が認められた。中学生303名を対象に調査を行い著しい欠損値が認められない281名を対象に分析した。その結果,援助要請意図は被侵害尺度とは-.063の相関係数であり,有意な関連が認められなかった。かかわりスキル尺度と.339の相関が認められた。以上のように,一般的な援助要請意図はいじめの被侵害感に関連が認めらなかった。関連が認められない理由として,援助者を特定しなかったこと,横断的調査であつたことなどが考えられる。今後は,友人と教師に援助要請の相手を限定して,援助要請経路の測定方法を工夫したい。具体的には児童生徒に相談順位を尋ねる。今年度,研究交流,図書の出版をしたために質問紙調査が思うように進まなかった。小学生の援助要請意図がいじめ被害感と関連があるのかどうを縦断的な調査により検討した。279名の小学生5年,6年生について,いじめ被害感,スクールモラール(学習,学級,友人),ソーシャルスキル(かかわりスキル,配慮スキル)が尋ねられた。更に援助要請意図について,2017年6月(time 1),2017年12月(time 2)に縦断的な調査が実施された。いじめ被害感は因子分析され,顕在性攻撃被害,関係性攻撃被害の2つの因子が抽出された。結果は重回帰分析により検討された。

その結果,(1)男女ともにTime1のいじめ被害感がTime2のいじめ被害感を予測した,(2) time 1とtime 2の援助要請意図は,いじめ被害感を有意には予測しなかった。しかしながら,女子の関係性攻撃被害については,Time2の援助要請意図がTime2の被侵害感を10%有意傾向ながら予測していた。(3)女子において,学級へのスクールモラールが,顕在性攻撃を予測していた。しかしながら,(4)男女ともに,学習に対するスクールモラールが関係性攻撃と顕在性攻撃を予測していた。以上の結果から,今回の縦断的な調査では,研究者の予測に反して,援助要請意図がいじめの被害感を低下させ可能性が少ないことが明らかになった。この結果は援助要請を高めてもいじめの被害感を抑制できない可能性を示すものである。この結果は昨年度の横断的な調査(水野・永井,2018)とは矛盾する結果であった。矛盾する結果となった要因の一つに測定尺度の違いが考えられる。今回測定した「援助要請意図」に課題がある可能性がある。この点は,再検討する必要がある。しかしながら,学級のスクールモラールがいじめ被害を抑制する可能性が縦断的な調査によって明らかにされた。これは学級の友人関係が長期にわたりいじめの被害に関連がある可能性を示唆すると考えられる。援助要請についてのもう一つの調査についての集計を終えられていない。集計を急ぐとともに,いじめを抑制するためのホームページ開設のために進んでいきたい。援助要請といじめ被害感の関連を確認するために,児童のいじめ被害に関する援助要請の経路について検討した。小学校5年生,6年生352名を対象に調査を実施した。調査票は2017年6月・7月(以下T1)と11月・12月(以下T2)に配布され,二度の調査票を回答した345名のデータを分析した。顕在性攻撃被害の場合,最初に保護者に相談すると回答した児童は48.3%,最初に担任教諭に相談すると回答した児童は17.4%であった。2回目に保護者に相談する児童は29.5%,担任教諭に相談する児童は34.9%であった。関係性攻撃被害については,最初に保護者に相談すると回答した児童は39.4%,最初に担任教諭に相談すると回答した児童は27.8%であった。2回目に保護者に相談する児童は34.5%,担任教諭に相談する児童は34.5%であった。援助要請がT2の被害感にどのように影響するのかを検討したところ,顕在性攻撃被害では保護者に対する2回目の援助要請の主効果(F(2,343)=3.62,p<.05)が認められ,保護者を相談相手として選択しない児童より,2回目に保護者を相談相手として選択した児童の被害得点が有意に低かった。関係性攻撃被害では,保護者に対する2回目の援助要請の主効果(F(2,343)=4.79,p<.01)が認められ,保護者を相談相手として選択しない児童より2回目に保護者を相談相手として選択した児童の被害得点が有意に低かった。加えて関係性攻撃被害では,1回目,2回目の担任教諭に対する援助要請の主効果が認められ(F(2,343)=4.79,p<.01),担任教諭を相談相手として選択しない児童より,1回目,2回目に担任教諭に相談すると回答した児童の被害得点が有意に低かった。この結果から保護者や担任教諭への相談を促していくことがいじめ被害感の低減には有効である可能性が示された。児童の援助要請を促進するアプリの開発は現在構想段階で,平成31年度には実現に至らなかつたため平成29年度は友人,教師に対する援助要請意図について測定する。すでに質問紙は完成し,現在倫理委員会の承認を待っている状態である。