hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
森林資源による自然エネルギー再生循環を促進する革新的ハイブリット木質ラーメン構法

鉄筋を集成材の内部に挿入して接着し、その曲げ剛性と曲げ強度を増大させる鉄筋集成材を用いる柱に関する研究である。接合鉄筋を用いて鉄筋集成材の柱と鉄筋コンクリート造の基礎と接合し、柱脚を曲げ降伏させる柱の弾塑性性状を加力実験により明らかにして、詳細な履歴ループを評価できる力学モデルを開発した。以下に成果をまとめる。1)柱脚の接合鉄筋を圧縮と引張の繰り返し降伏させる柱の水平加力実験を行い、接合鉄筋の定着破壊を生じることなく,計画した降伏区間だけを降伏させて,優れた紡錘形のエネルギー性能を発揮した。また,1/200から1/50rad.の漸増繰り返し加力を8回、加力を行っても,損傷はほとんど生じないで、履歴ループの劣化もほとんど生じず,極めて優れた耐震性能を発揮した。これは、大地震を8回、経験しても性能が低下しないことを意味する。唯一,劣化する特性は,鉄筋が降伏した以降で生じるバウシンガー効果により比例限界の耐力が低下することである。2)復元モーメント比γが0.68以上であれば,1/50rad.までの多数回の加力を受けても,最大応答後の自由振動を想定する加力による柱の残留変形角は,視覚的許容限界角(1/400rad.)以下に抑制できる。3)柱脚の接合鉄筋が降伏した以降の吸収エネルギーは,その鉄筋の塑性エネルギーが主で,これも多数回の加力を受けても低下しない。4)柱脚近傍では,鉄筋と集成材が一体になって曲げ抵抗するという前提の平面保持が仮定できない区間があり,その材軸方向の長さは柱せい程度である。これ以外の区間は平面保持の仮定を用いて,曲げ剛性とせん断ひずみ分布を評価できる。5)鉄筋コンクリート部材で用いられるマルチスプリング(MS)モデルは,柱脚が曲げ降伏する鉄筋集成材にも適用でき、鉄筋集成材にはひび割れがほとんど生じないため,その適合度は極めてよかった。1.開発している鉄筋集成材は,鉄筋により曲げ耐力が大きくなり,部材で発生するせん断応力も大きくなる。,鉄筋集成材におけるせん断強度と,曲げ降伏した以降,せん断破壊に転じる現象のメカニズムの解明と,設計のための限界変形の評価方法が必要になる。木材のせん断強度に及ぼすせん断スパン長さの影響と,それに及ぼす繰り返し加力の影響を明らかにする試験を行った。これに関する成果のまとめは下記である。(1)鉄筋集成材と同様に小径異形鉄筋で曲げ補強することにより,試験片をせん断破壊させて,せん断強度を把握することができた。(2)小型の鉄筋スギ集成材のせん断繰返し加力を行い,疲労特性を明らかにした。累積消費エネルギー量を基準化した疲労特性の評価方法を修正して,鉄筋集成材のせん断疲労破壊のS-N曲線を誘導し,繰返し疲労破壊の破壊回数を説明できた。2.梁端が曲げ降伏する梁のヒンジの接合筋は引張強度まで抵抗するため、柱梁接合部ではせん断破壊や接合筋の定着破壊も生じやすい。梁端の曲げ耐力を抑制する方法を検証する梁の繰り返し曲げせん断加力実験を行った。(1)太径鉄筋(D13,SD390)と細径鉄筋(D10,SD345)を圧接して構成する接合鉄筋は,太径鉄筋の区間を柱梁接合部内に接着して,細径鉄筋の先端を梁集成材の内のC.F.スリーブに接合することにより,両者の間の細径鉄筋の区間に降伏領域を限定できた。これにより,接合鉄筋の定着破壊は実験の最終変形角(1/40rad.)まで生じなかった。(2)柱梁の境界において,梁端の下側半分に5mm幅の隙間を設けて,下端の接合鉄筋だけが圧縮降伏と引張降伏を繰り返す方法を検証した。梁の部材角で1/67rad.までは,上端の接合鉄筋が降伏することなく,下端筋が引張降伏と圧縮降伏を繰り返し,豊富なエネルギー吸収性能を発揮した。鉄筋集成材における木材のせん断強度に及ぼすせん断スパン長さの影響と,それに及ぼす繰り返し加力の影響を明らかにすることができ、せん断疲労破壊回数の評価モデルを構築できた。また、梁端の曲げ耐力を抑制する方法を明らかにすることができた。よって、おおむね順調に進展している。鉄筋を集成材の内部に挿入して接着し、その曲げ剛性と曲げ強度を増大させる鉄筋集成材を用いる梁に関する研究である。接合鉄筋を用いて柱と接合し、梁端を曲げ降伏させる梁の弾塑性性状を加力実験により明らかにして、そのせん断力ー変形関係の骨格曲線を評価する方法と、また、詳細な履歴ループを評価できる力学モデルを開発した。梁端の下端主筋だけを圧縮と引張の繰り返し降伏させる梁の加力実験を行い、接合鉄筋の定着破壊を生じることなく,計画した降伏区間だけを降伏させて,優れた紡錘形のエネルギー性能を発揮した。また,1/50rad.までであれば4回の漸増繰り返し加力を受けても,損傷と履歴ループの劣化がほとんど生じず,極めて優れた耐震性能を発揮した。下端の接合鉄筋だけを降伏させる方が,降伏後の二次剛性をかなり大きくできる。下端の接合鉄筋だけを降伏させる梁では、その座屈が梁の限界変形を決定する。梁の残留変形の抑制については,下端の接合鉄筋だけを降伏させる梁の方が,上端と下端を降伏させる梁より,残留変形が抑制できる。梁の等価粘性定数は鉄筋コンクリート構造に用いる式で評価できた。

梁のせん断力ー変形角関係の骨格曲線の評価方法を開発して、梁スパン中央側の範囲では平面保持の仮定が成立し,計算値により曲げ剛性を推定できる。梁端のヒンジ区間のモーメントー回転角関係および梁全体のせん断力ー変形角関係は,提案した方法により実験値の包絡線を精度よく評価できた。鉄筋コンクリート部材で用いられるマルチスプリング(MS)モデルは,梁端が曲げ降伏する鉄筋集成材にも適用でき、鉄筋集成材にはひび割れがほとんど生じないため,その適合度は極めてよい。鉄筋集成材構法における梁端のヒンジ区間における鉄筋と木の応力-ひずみ関係を,MSモデルのヒンジ区間で用いる鉄筋と木の応力-ひずみ関係に変換する変換式を示した。梁端を降伏させる鉄筋集成材の梁の力学的特性と、その評価モデルを開発できた。鉄筋を集成材の内部に挿入して接着し、その曲げ剛性と曲げ強度を増大させる鉄筋集成材を用いる柱に関する研究である。接合鉄筋を用いて鉄筋集成材の柱と鉄筋コンクリート造の基礎と接合し、柱脚を曲げ降伏させる柱の弾塑性性状を加力実験により明らかにして、詳細な履歴ループを評価できる力学モデルを開発した。以下に成果をまとめる。1)柱脚の接合鉄筋を圧縮と引張の繰り返し降伏させる柱の水平加力実験を行い、接合鉄筋の定着破壊を生じることなく,計画した降伏区間だけを降伏させて,優れた紡錘形のエネルギー性能を発揮した。また,1/200から1/50rad.の漸増繰り返し加力を8回、加力を行っても,損傷はほとんど生じないで、履歴ループの劣化もほとんど生じず,極めて優れた耐震性能を発揮した。これは、大地震を8回、経験しても性能が低下しないことを意味する。唯一,劣化する特性は,鉄筋が降伏した以降で生じるバウシンガー効果により比例限界の耐力が低下することである。2)復元モーメント比γが0.68以上であれば,1/50rad.までの多数回の加力を受けても,最大応答後の自由振動を想定する加力による柱の残留変形角は,視覚的許容限界角(1/400rad.)以下に抑制できる。3)柱脚の接合鉄筋が降伏した以降の吸収エネルギーは,その鉄筋の塑性エネルギーが主で,これも多数回の加力を受けても低下しない。4)柱脚近傍では,鉄筋と集成材が一体になって曲げ抵抗するという前提の平面保持が仮定できない区間があり,その材軸方向の長さは柱せい程度である。これ以外の区間は平面保持の仮定を用いて,曲げ剛性とせん断ひずみ分布を評価できる。5)鉄筋コンクリート部材で用いられるマルチスプリング(MS)モデルは,柱脚が曲げ降伏する鉄筋集成材にも適用でき、鉄筋集成材にはひび割れがほとんど生じないため,その適合度は極めてよかった。1.せん断疲労破壊回数の評価モデルの精度を検証するために、追加のせん断疲労繰り返し加力実験を行う。2.柱脚が曲げ降伏する柱の曲げせん断の繰り返し加力実験を行い、曲げ降伏の限界変形を明らかにする。3.梁端が曲げ降伏する梁の追加実験と数値解析モデルを検討する。下端の接合筋に大きな圧縮変形を生じさせるため、座屈して破断変形が小さくなることが予想される。改善策を検討して梁の実験で検証する。実験は前年度に準じる。一階を想定した柱の力学的性能を把握する加力破壊実験を行い、その特性を評価できる力学的モデルを開発する。その後、三階建てラーメン架構の試設計を行い、大地震時の挙動を検討する。消耗品に業者のサービス価格が付け加えられて比較的安く購入されたため、少額の残額が残った。
保存治療領域における高濃度オゾンガスの応用

オゾンガスは細胞毒性を持つガスであり、1-2ppm相当の濃度の持続的な暴露で人体に慢性中毒を引き起こし、50ppmの濃度で人体に致死的な影響を与える。「HealOzoneTM」から噴射されるガスの濃度はその致死量の実に数十倍であり、う蝕原生細菌はもとより、エナメル質、とくに有機質をふくむ象牙質に対する影響が懸念される。またこれまで、高濃度オゾンガスを噴射した歯質の観察を行った例は皆無なため、本年度はこれについて実験を進めた。大臼歯から、厚さ約1mmの象牙質切片を切り出し、「HealOzoneTM」を用いて、直径4mmの範囲で60秒間噴射した。これら試料を直ちに樹脂包埋し、透過型電子顕微鏡(TEM)を用いて観察した。結果、ガス噴射部における、象牙質のTEM観察像にみられるコラーゲン繊維特有の横紋構造に変化は見られなかった。また同試料内の噴射部以外の象牙質構造の差異も観察することが出来なかった。このことより、高濃度オゾンガスは象牙質の構造そのものには影響を与えないことが示唆された。しかし、上記の通りこのガスは毒性が強いため、水分の多く含まれる象牙質内有機質にとけ込み、歯髄やその先の血行のある組織に流れ、直接暴露する危険性も考慮しなければならず、今後の研究課題にと考えている。また、象牙質の構造上の変化がみられなかったことを踏まえ、人抜去大臼歯を用いて、ガス噴射後の象牙質と、接着材料との接着強さを圧縮剪断試験を用いて測定した。すなわち、耐水研磨紙#800によって研削された象牙質にガスを60間噴射させた後、通法に従い接着処理を行い、EZTEST(SHIMADZU)を用いてクロスヘッドスピード0.5mm/secにて測定した。コントロールはガス非噴射群とした。結果、両者の接着強さに有意な差は認められず、TEM観察と同じく、象牙質の構造そのものには影響を与えないことが示唆された。以上の結果より、高濃度オゾンガスは、ガスそのものの危険性は考慮する必要があるが、噴射後の象牙質の構造にはなんら欠陥を与えるものでないことが考えられ、保存修復領域において、有用な器械器具であることが示唆できた。本年度はこれまでの研究に対する確認および、追加実験をおこなった。すなわち高濃度オゾンガスに対するう蝕関連細菌の影響について実験をすすめた。細菌は、Streptococcus mutans、Lactobacillus caseiの2種を用いた。これらに様々な噴射時間の条件でオゾン噴射を行い、非オゾン噴射群との菌量の比較を行った。また、オゾンガスの到達深度に考察を加えるため、同サイズの円柱状容器内に、噴射する菌液の量を変えて噴射を行った。結果、これまでの実験結果同様、噴射時間の延長に伴い菌量は減少する傾向を示した。また、噴射する菌液の量が少ないものは菌量が減少し、多いものは菌量の変化が少なかった。これにより、オゾンガスが到達する限界があることが推察できた。さらに、歯質そのものから播種した細菌について、あわせてオゾンガスの到達深度についても実験をすすめた。大臼歯から、厚さ約1mmの象牙質切片を切り出し、切片の表面から牙粉を採取して、生菌数の減少率を求めた。また、同時に歯髄腔側からも牙粉を採取、培養し、エナメル象牙境側との差異を求めた。結果、両者に有意な差は認められず、考察できる結果を導くことが不可能であった。この実験については、来年度以降進めていく予定である。以上の結果より、高濃度オゾンガスが、一定の条件下、また特定のう蝕関連細菌細菌ではあるが、これらに影響をあたえることができ、保存修復領域において、有用な器械器具であることが示唆できた。これにより、感染歯質さえも切削することなく、オゾン噴射によって細菌を減少させたあと、修復処置を行うという治療の可能性もおおいに期待できると思われる。

また、象牙質の構造上の変化がみられなかったことを踏まえ、人抜去大臼歯を用いて、ガス噴射後の象牙質と、接着材料との接着強さを圧縮剪断試験を用いて測定した。すなわち、耐水研磨紙#800によって研削された象牙質にガスを60間噴射させた後、通法に従い接着処理を行い、EZTEST(SHIMADZU)を用いてクロスヘッドスピード0.5mm/secにて測定した。コントロールはガス非噴射群とした。結果、両者の接着強さに有意な差は認められず、TEM観察と同じく、象牙質の構造そのものには影響を与えないことが示唆された。以上の結果より、高濃度オゾンガスは、ガスそのものの危険性は考慮する必要があるが、噴射後の象牙質の構造にはなんら欠陥を与えるものでないことが考えられ、保存修復領域において、有用な器械器具であることが示唆できた。
温熱療法の陽子線治療に対する増感効果の基礎的検討

陽子線治療は線量集中性に優れた放射線治療であるが、依然として放射線抵抗性の癌は存在する。X線を用いた放射線治療の増感作用をもたらす治療として温熱療法があるが、陽子線治療に温熱療法を併用した場合に、生物学的にどのような増感作用が生じるか細胞実験や動物実験で検証し、放射線抵抗性を示す難治癌治療への突破口となる生物学的なデータの構築を図る。X線を用いた放射線治療の増感作用をもたらす治療として化学療法や温熱療法があるが、陽子線治療に化学療法や温熱療法を併用した場合に、生物学的にどのような増感作用が生じるか細胞実験や動物実験で検証し、放射線抵抗性を示す難治癌治療への突破口となる生物学的なデータの構築を図ることを目的に研究を行っている。臨床においては局所進行膵癌を対象として放射線治療(X線もしくは陽子線)と抗癌剤(ゲムシタビン)を用いることが標準的である。当院ではそこに温熱療法を加えることで治療効果の上乗せを期待し,治療を行っている。現在その初期経験としての臨床結果を国際学会で発表し,論文執筆中である。生物実験としてはチャイニーズハムスター由来の細胞に対して放射線(X線,陽子線)と抗癌剤2種類(5-FU,シスプラチン)を併用して生存率曲線を求めた。化学療法による放射線増感作用がX線と陽子線で異なるかどうかを確かめるための実験である。今後は細胞死の形態(ネクローシス,アポトーシス,オートファジー,セネッセンスなど)がX線と陽子線で異なるかどうかを確認している。線質の差による細胞死の形態が異なるかどうかの確認のための実験である。またマウスを用いて抗癌剤(ゲムシタビン)の至適用量と投与間隔を求める実験を行った。これは今後陽子線と抗癌剤を組み合わせて動物実験を行うための準備のため実験である。抗癌剤と放射線の組み合わせについては比較的順調に進んでいるが,温熱療法と放射線の組み合わせはまだ生物実験上は実践できていない。臨床結果は局所進行膵癌において陽子線と抗癌剤,温熱療法の3種類の治療を組み合わせた初期経験について現在論文執筆中であるため,生物実験よりも先に成果が上がりそうである。2016年4月に国際ハイパーサーミア学会(ニューオリンズ)にて「Preliminary results of chemo proton beam therapy combined withhyperthermia in locally advanced pancreaticcancer.」のタイトルで口演発表を行った。既存の治療では生存期間中央値が11-14ヶ月程度と比較して本治療法では現時点で生存期間中央値が27.5ヶ月と良好な成績を示した。2016年9月にも第33回日本ハイパーサーミア学会で「切除不能局所進行膵臓癌に対する温熱療法併用化学陽子線療法の初期経験」について演題発表を行った。また、「膵癌に対する陽子線の効果・適応は?」の題名で総説を書き、肝胆膵に掲載された。マウスを用いた基礎実験については膵癌細胞を培養した後、マウスの下肢に移植し、加温と抗癌剤(ゲムシタビン)、放射線治療を加えて抗腫瘍効果を測定した。放射線治療と抗癌剤のみの群と放射線治療と抗癌剤と加温した群に分けて腫瘍の縮小具合を計測した。計測方法としては直接腫瘍径を測る方法と蛍光物質を用いて腫瘍の活性を測る方法の2種類で計測を行った。腫瘍の縮小については加温した群の方が縮小率が高かったが、適切な温度や加温時間については現在データを整理して検討している最中である。膵癌細胞において既存の放射線治療と抗癌剤に加えて温熱療法を併用することは抗腫瘍効果を高めることが基礎的にも確認された。現在データを整理し、学会発表と論文作成を進めているところである。先に成果の上がりそうな局所進行膵癌において陽子線と抗癌剤,温熱療法の3種類の治療を組み合わせた初期経験についての臨床結果から論文を作成し,その後に生物実験で基礎的データの裏付けを取る方針で考えている。生物実験については細胞実験における抗癌剤と陽子線の増感作用の結果がほぼ出ているため,これを続いて論文にする予定である。放射線治療
船舶の衝突回避操縦判断に関する研究

本研究の目的は、操船者によって異なる船舶の衝突回避判断の時機について特徴を明らかにし、さらに得られた知見を教育プログラムとして試行し効果測定を試みることである。現場調査を行ったところ船舶の大きさ(船型)によって判断時機が異なることが示唆された。次に実務経験者に対する映像実験ならびに質問紙調査を実施した。調査協力者は、大型船として外国航路船員32名、中型船として国内航路船員33名、小型船として漁船船員37名であった。結果から、船型によって距離感が異なること、衝突回避判断時機が異なることが示唆され、海上交通ルールが理想どおりに機能しないことが指摘された。得られた知見を考慮させる教育プログラムを船員養成機関学生に対して試行した。学生を教育群33名(教育プログラム実施)と統制群34名(教育プログラム未実施)に分け効果を測定したところ、教育プログラムは学生の判断時機を安全側へ変化させたことが示唆された。海上交通ルールの最大の特徴は、海上交通ルール適用時機や衝突回避時機といった重要な判断時機について明確な基準を示さず、すべて操船者の判断に委ねていることである。そのため操船者によって判断は異なり、本研究はその特徴を追究しようとするものである。本年度においては、まず実務経験者に対する衝突回避判断内容に関するヒアリング調査を行った。ヒアリング調査は先行研究を基に行い、ヒアリング協力者の内訳は、外国航路に従事する者10人、国内航路に従事するもの13人、漁師19人であった。その結果、特徴のある船舶交通場面が抽出され、また種々の考え方が示された。質問紙調査作成のために重要な知見となった。次に、上述のヒアリング調査から得られた知見を用いて実行動と質問紙の関係を検討するための質問紙を作成した。さらにヒアリング調査から、実船調査において十分なデータが得られない可能性が指摘されたため、実船に近いデータを取得するべく、簡易操船シミュレータソフトを用いて衝突回避時機を判断させる映像を複数場面作成した。これらの映像は質問紙と同様の場面とした。平成21年8月7日から8月9日、および平成21年11月26日から11月27日にかけて、国内航路海運会社が運航する実船舶に便乗し、判断時機および操船判断内容に関する実船調査を行った。8月は台風によるうねりが大きく衝突回避操船事例は当初計画された事例数を収集できなかった。11月については瀬戸内海を航行したが、船舶が多すぎるために衝突回避操船が連続することから求める判断時機が重なり合い、その結果当初計画された事例数を収集できなかった。しかしながら、便乗調査中に作成した衝突回避時機を判断させる映像を当該船舶の操船者に示しインタビューを実施した。その結果、映像の有効性を確認することができたので、来年度に向けて映像を併用し研究を進めることとした。本年度は、大型、中型、小型の船舶操船者に対して、映像実験と質問紙調査を実施した。大型船はおもに外国航路の、中型船は主に国内航路の、小型船は漁船の操船者であった。映像実験に予想外の時間を要したが、各群20名以上のデータを確実に確保した。海上交通ルール知識に関する質問紙調査の結果から、条文番号や航法のルール名といったラベル的な知識には差があり、大型船の操船者は中型および小型船の操船者よりも得点が高かった。しかしながら海上交通ルール上とるべき行動についての知識については群間に差は認められず、海上交通現場において衝突回避のための海上交通ルールの知識に問題がないことが示唆された。衝突回避判断時機に関する映像実験と質問紙調査を比較したところ、映像実験と質問紙調査は同様の結果を示さなかった。パソコンを用いた簡易な映像を用いたことによる影響は否定できないが、映像実験の結果から距離情報を与えない場合には、衝突回避判断時機は普段操船する船舶の大きさの影響を受けない可能性が示唆された。映像実験の特徴から質問紙調査が海上交通現場を反映していると考えられた。質問紙調査の結果から衝突回避判断時機は、普段操船する船舶の大きさの影響を受けることが示唆された。具体的には、小さい船舶の操船者は大きい船舶の操船者の判断時機を想定できないため、常に大きい船舶が衝突回避行動をすることが示唆された。このように、小さい船舶と大きい船舶との間に衝突のおそれが生じた場合、普段操船する船舶の大きさの影響のために、海上交通ルールはルールの理想通りに機能しないことが示唆された。

平成22年度までの、実務経験者を対象とした調査の結果、海上交通における衝突回避判断の時機(タイミング)およびどのように衝突を回避するかといった操船方略は、いずれも船舶の大きさ(船型)に大きく影響されることが示された。具体的には、小さい船舶を操縦する者は大きい船舶を操縦する者よりも有意に判断時機が遅いために海上交通ルールが理想的に機能していないこと、また小さい船舶を操縦する者は自船にとって都合の良い操船方略を選択することが明らかになった。これらの知見をベースに、23年度の研究は、海上交通における衝突回避に関する教育プログラムを立案し、その実施と効果測定を行った。具体的には次の通りである。1.教育プログラムの立案操船判断時機の差異および操船判断に関する知見について教授し、技能レベルに応じた安全な操船判断を行う教育プログラムを立案した。教育プログラムの立案に際しては、これまでに本研究で得られた知見、ならびに先行研究で明らかにされている学生の特徴を考慮した。教育プログラムは、座学と実習ならびに討議から構成された。2.教育プログラムの実施と効果測定神戸大学海事科学部学での船舶実習において立案した教育プログラムを実施した。学生を教育実施群と教育未実施群に分け、効果測定を行った。教育未実施群には事後にフォローアップ教育を行った。分析の結果、教育プログラムの実施により、(1)教育を実施した船舶船型の影響を受けること、(2)操船方略を柔軟に選択できるようになったこと、(3)教育プログラムと海上交通ルール知識には関連がないことが示唆された。
医学英語教育の基礎研究：ICT利用の有機的統合的教材開発

まず第一に、医学英語の専門用語の語構成を研究してそれを医学の分野別にまとめたこと。次に、医学における症状、痛み、薬学の基礎的学習事項を必要な限り提言したこと。さらに、医者ー患者、また看護師ー患者との間における対話を実際の医療現場を想定して対話として提言したこと。これらの諸点を統合的な教材として「First Aid!看護英語の総合的アプローチ」として出版したことが考えられる。第二に、医学英語、看護英語に関する口頭発表を国内の学会において二回実施したことが挙げられる(JACET)。さらに、国外はマレーシアの国際学会において口頭発表した。これらの二点が本研究において研究成果として考えられる。平成25年度の研究内容2013年冬に改訂版として看護英語の総合的アプローチに基づいた教科書First Aidを上梓した。(金星堂出版)、共同研究者のジョントレマルコ氏も共同執筆した。内容は医者ー患者の会話、役に立つ表現、読解、医学用語(語構成)、痛み、症状、薬の基本的知識、さらに、病院の部局名、登録票、体の部位の名称などを中心とした。さらにそのテクストを実際に国立高等看護学校の授業で使用することにおいて学習者にとっての利点と課題をアンケート調査した。2013年8月に2週間のエジンバラ大学での大学教員のための夏期講座に参加して高等教育の英語指導法について学んだ。特にICT使用の指導法は、インターネットの多くのサイトを知ることが出来て大変有益であった。これらのサイトは特殊目的のための英語のサイトであり、日本国内ではあまり入手が不可能なものが多くて大変今後の研究のためになるものであった。2014年3月に国立台北教育大学での集中講義において、特殊目的のための英語の一環として、看護英語の実際の指導の実際を説明した。その結果、教育大学では、特殊目的のための英語の授業はほとんど実施されていないことが判明した。児童英語教育学科においては、医学目的のための英語よりもむしろ発達心理学、児童心理学、言語習得、特に第二言語習得論関連の英文読解や関連の英文で書かれた学術論文の読解は行われているようであった。1.専門語彙、略語の研究と教材開発:平成24年度に出版した拙著First Aid!看護英語の総合的アプローチを中心として語彙の選択、語構成に関して研究をほぼ終了した。2.読解、聴解に関してはその英文、聴解文(対話)を完成させたものの、内容が難しくなりすぎて再考察する必要が出てきた。特に読解文はその内容が難しくなりすぎて限られた時間数では指導が難しいことが予想された。さらに聴解文の(Nurse-Patient Talks)(Doctor-Patient Talks)も初心学習者にとっては難しいとの判断で再考が求められた。1.本年度は医学英語教育の実践に関して、学会の研究会(JACET東アジア英語教育研究会、及び、JACET ESP研究会において口頭発表を行った。さらに、医学英語教育の海外での実施状況を英国エジンバラ大学English Language Teaching Centre及びブリストル大学English Language CentreでのPresessional Coursesの医学英語教育に関するコース概要、担当者達とのインタビューを実施した。(11月下旬から4泊5日)2.BMJ他学術論文のテクスト分析はEva Text Analysisを用いて分析予定であったが、このEva Text Analysisがインターネット上で使用不可能になったためにテクスト分析ができなかった。3.語彙の選択、語構成の研究はほぼ予定通りに進行できた。一方、専門語彙の研究、略語の研究と教材開発は当初の計画より大幅に時間がかかることが判明して当初の計画通りには進まなかった。当初順当に進んでいた研究が、研究者の体調不良のために、当初予定していた研究計画が予定より遅れたものの、大きな遅れとは考えにくいので十分挽回できると考えている。応用言語学平成27年度は以下の諸項目の研究にとりかかる。1.薬、症状、痛みに関する研究開発2.四技能を導入した有機的、統合的教材開発を完成させること。特にICTを導入した教材開発を28年3月を目途に完成させる。3.マレーシアICLL国際学会、JACET(大学英語教育学会)九州。沖縄支部研究大会などでの口頭発表、並びに前年度に実施できなかったEAP教育の実態調査もマレーシア学会において実施したいと考えている。平成25年度に予定していた研究計画は(1)ニーズ分析、(2)U.K.台湾におけるEMP, EAPの研究と調査、(3)Doctor-patient talkの研究と教材開発の三点であった。これらのすべてを予定通りに遂行できた。しかし、台湾でのEMP, EAPの調査に関しては、予想していたような調査結果がでなかった。これは、台北教育大学という教育系の大学で調査したことが原因であったと考えられる。EMPは全く実施されていなかった。

EAPに関しては発達心理学、児童心理学、教育学関連の専門講義においては実施されていた。他の項目に関しては、概ね順調に研究計画通りに、また幾分それ以上に遂行できたと考えている。平成26年度の研究計画は(1)専門語彙、略語の研究と教材開発、(2)EMPの読解、指導方法とタスク、評価法の確立、(3)マレーシアでの国際学会での研究、調査、口頭発表を計画している。(1)(2)に関しては、夏のエジンバラ大学での資料、文献収集を中心に教材開発を考えている。(3)に関しては、現在口頭発表の論文執筆に取り組んでいて4月30日までに提出予定である。教材開発に関しては、内科、外科、循環器科、眼科、泌尿器科、神経科、小児科、婦人科、整形外科、皮膚科を中心に読解文の開発、Doctor-patient talkの開発、専門語彙、略語の開発などに取り組む予定である。当初計画していた出張日程が公務のために不可能となったことと、物品の購入の機種の選定に際して少し時期を待った方が賢明であることから差額が出た。今年度は、前年度に出来なかった研究計画までも含めて実施したいと考えている。既に、マレーシアでの研究発表の準備や韓国での学会への参加、さらにエジンバラ大学での資料文献収集などのための予定を計画している。
錯体修飾ナノ粒子を用いる細菌検出・捕集法の開発

本研究は「新規応答機構による,細菌の選択的検出または短時間捕集が可能な金属錯体型機能性ナノ粒子を開発する」ことを目的に開始された。細菌はμmオーダーの大きさであり,肉眼では見えないが,これを凝集させることにより100-1000倍にできれば,肉眼での定性的検出が可能となる。あるいは機器分析における定量測定のうち,化学反応を直接電気信号に変える最もシンプルな測定手段である電気化学的手法を用い,ナノ粒子表面での増幅機構を応用し高感度検出を行う。2018年度の研究実績としては,1)フェニルボロン酸/デンドリマー型高分子センサーを用いた細菌検出,2)二点認識型複合体シクロデキストリンプローブによるアデノシン2リン酸の選択的検出,3)ルテニウム錯体修飾金ナノ粒子を用いた細菌の電気化学検出が主なものである。1)についてはフェニルボロン酸の修飾率やデンドリマーの世代,表面状態(pHなど)を制御することでグラム陽性/陰性菌を選択的に凝集識別できる系を開発し,学会誌に公表した。2)についてはプローブおよびシクロデキストリンのそれぞれに分子認識部位を付けることで,弱い相互作用の多点増幅を用いることで,生理的条件下ADPに特異的に高い結合定数で応答する系を構築することができ,これを国際学会で発表した。3)については,これまで糖認識で培った系を丁寧に検証し,細菌に対する応答機構が存在すること,および金ナノ粒子の固定化について検討を行った。これらの結果は国内外の学会でポスター/口頭発表を行うことができた。本研究で明らかにしたいことは,1錯体修飾金属ナノ粒子の電気化学検出機構の解明,2蛍光あるいは電気化学による細菌の高感度検出,3選択的細菌凝集能を持つナノ粒子の開発,の3点である。2018年度1については,電子ホッピングに関する知見は多少得られたが,大きな進捗は得られてはいない。2については,電気化学を用いるためのナノ粒子の固定法に加え,電極部分のデザインの検討を進めており,実用化に向けて再現性の高い系を構築することができそうである。3については,概要に示した学会誌の公表のほか,表面状態や就職率,粒子の違い(高分子かナノ粒子か),さらには粒子の固定化/ゲル化についての検討を実施することができた。現在までの進捗状況の13に対し,1については,電流増幅機構に関してこれまでの実験結果をまとめて論文化する予定である。2については、包接場であるシクロデキストリンに配位子であるジピコリルアミンをシンプルな形で導入することを検討する。3については、本年度は金ナノ粒子に包接場であるシクロデキストリンを直接表面修飾し、そこに分子認識能を持つ化合物と導入することで、新しい系を構築することを予定している。

特に電極を中心とする消耗品について、余裕を残していたが、2018年度は使用予定数より少ない消耗品で実験を進めることができた。また、研究費の大半を紫外-可視分光装置に用いたが、これは本来すでに当研究室で所有している装置を用いて測定する予定であったが、予定外の部品故障により買い替えの必要が生じ、これに経費の主な部分を充てている。残額については、2019年度の研究に用いる試薬代・器具代金に充当する予定である。
Mdm2-p53を基軸とした卵巣機能調節と不妊治療への応用

排卵に関わる重要な過程である卵子成熟の機構は解明されておらず、卵子成熟不全は体外受精の不成功の原因となっている。本研究者らは癌抑制因子p53が子宮において着床や分娩に関わることを報告してきたが、卵巣におけるその意義は不明である。Mdm2はp53の抑制因子であり、Mdm2を欠損させるとp53分解が起こらずp53の作用が増強する。本研究では、卵巣におけるp53の作用を調べるため、卵巣のMdm2欠損マウスおよびp53/Mdm2の2重欠損マウスを作成し表現型解析を行い、卵巣におけるp53の転写調節のターゲットとなる下流分子を同定を試みた。プロゲステロン受容体-Creマウスを用いた卵巣のMdm2欠損マウスは、卵母細胞の成熟、排卵および受精の障害のため不妊であり、卵巣顆粒膜細胞でのp53発現の増強が認められた。一方Mdm2/p53二重欠損マウスは正常な生殖能を示した。これらの結果から、卵巣顆粒膜細胞におけるp53の誘導は卵母細胞の成熟を阻害し排卵・受精を妨げることが示唆された。また、卵丘機能の重要な調節因子であるステロイド産生因子1(SF1)は顆粒膜細胞のp53によって転写調節を受けていることが示された。今後は、ヒト卵巣顆粒膜細胞を用いて、体外受精の成績とMDM2およびSF1の発現量との相関関係を明らかにする予定である。研究成果が順調に得られている。これらの成果をさらに発展させ、次年度の研究の更なる進展が期待できる。順調に成果を上げているため、研究計画通りに進める予定とする。Mdm2欠損マウスの繁殖において、当初の想定に反し実験に必要な成体数を得られず研究が遅延した。研究遂行上必要な成体数を得ることが必要不可欠なため、このマウスの繁殖を4か延長する必要が生じた。繁殖期間延長と解析の遅延に伴って繰越を行い、マウス管理費(その他)、マウス組織を用いた解析に関わる試薬・消耗品(物品費)に充てる。
カンピロバクター感染に伴うギランバレー症候群発症に関与するレクチン受容体の探索

佐賀大学原博士との共同研究により、C型レクチンを含む様々な細胞表面受容体の可溶性Ig融合タンパクを調整し、固相化糖脂質に対する結合活性を網羅的に解析した。その結果、これまで知られていなかった様々な受容体-リガンドのペアを同定することができた。同定した結合は、さらにこれらの受容体とNFAT・GFPを発現させたレポーター細胞を川いて受容体活性化を伴う結合であるか否かを調べ、CD300bが有力な受蓉体の候補と考えられた(投稿中)。CD300bの細胞外ドメインがNFkB活性化能を有することを見出した。横々な受容体に対する作用を調べたところ、可溶性CD300bはTLR4を介して自然免疫活性化を誘導することが判明した(投稿中)。3)サルファチドによる免疫抑制作用の解明ギラン・バレー症候群IM者における自己抗体(抗GM1抗体)の多くが、硫酸化糖脂質として知られるサルフアチドにも交差反応するという報告から、当初自己抗原としてのサルファチドの機能に注目して解析を行った。ところが、研究の過程でサルファチドが免疫応答を抑制する活性を有することを見出しつつある。マウスにサルファチドを投与すると、自己免疫疾患モデルである実験的アレルギー性神経炎(experimental autoimmune encephalomyelitis : EAE)炎症を抑制することを見出した。また、in vitroにおいても、マウス骨髄由来マクロファージ、マウス骨髄由来樹状細胞を様々なリガンドで刺激した際の炎症性サイトカイン産生をサルファチドが抑制することを見出した(投稿準備中)。新規糖脂質受容体を見出した。また、ギランバレー症候群に関与する候補糖脂質が、免疫系を抑制する活性を有することをin vivoで証明した。様々な受容体に対する作用を調べたところ、可溶性CD300bはTLR4を介して自然免疫活性化を勝導することが判明した。ギランバレー症候群に関与し得る中枢神経系糖脂質の、実験的自己免疫性脳脊髄炎抑制作用を担う抑制性受容体を同定する。現在、抑制効果が認められない細胞株を見出している。この細胞株に、既に強い抑制作用を見出している細胞より作製したcDNAライブラリーを導入し、活性が両現できたクローンより導入遺伝子を同定する。C. jejuni由来糖脂質、中枢神経由来糖脂質を認識する受容体の探索1)in vitro結合評価系を用いて、当該糖脂質を認識する新たな受容体の同定を試みた・C. jejuni、中枢神経に含まれるガングリオシドを中心とした特徴的な糖脂質(10種類)をイソプロパノールに溶解し、96wellに固相化する・レクチン受容体、並びにIgドメインを有するITAM-coupled受容体とhIgG-Fcとの融合タンパク(10種類)を293細胞で発現させ、培養上清より回収、精製した・精製Ig融合タンパクを固相化糖脂質と反応させた・抗hIgG-HRP抗体を用いて発色させ、リガンド活性を検出した以上の解析の結果、これまで知られていなかった糖脂質と受容体の結合が、15種類明らかとなった。2)NFATレポーター細胞を用いて、候補受容体vs.候補リガンド認識のvalidationを行った。・候補受容体を発現するNFAT-GFPレポーター細胞を構築した。・候補リガンドをcoatしたplateを用いてレポーター細胞を18時間刺激した。・細胞を回収し、フローサイトメーターでGFPの発現強度を測定した。以上の解析の結果、上記で結合が検出された糖脂質-受容体ペアのうち、50%以上が実際にレポーター細胞を活性化し得る機能的な会合であることが判明した。また、そのうちの数種の糖脂質リガンドは、マウスより調整した腹腔マクロファージ、樹状細胞からのサイトカイン産生を促すことも明らかとなった。ギランバレー症候群に関与するCampylobacter jejuni由来糖脂質、中枢神経由来糖脂質を認識する受容体の探索1)糖脂質を認識する新たな受容体の同定レクチン受容体、Igドメインを有するITAM共役受容体とヒトIgGFc領域とを融合させた可溶化受容体タンパクを用いて、Campylobacter jejuni、中枢神経に含まれるガングリオシドを中心とした特徴的な糖脂質(10種類)の新規受容体を探索した。また、アジュバント活性を有するBordetella pertussis toxin(PTX)、Vibrio cholerae toxin(CTX)に関しても同様の結合検出系を用いて新規受容体を探索した。探索の結果、糖スフィンゴリン脂質であるsulfatide、PTX、CTXに対する新規受容体を複数同定した。これらの受容体によるリガンド結合をより生理的に精査するため、膜貫通ドメインを含む全長をレポーター細胞に発現させ、候補リガンドで刺激した後のレポーター活性を調べた。その結果、前述の受容体一リガンドペアのうち、約半数が、細胞活性化にも繋がる機能的な認識であることが判明した。2)中枢神経に含まれる糖脂質の新たな生理機能の探索中枢神経に限局して発現する糖脂質が、単独でミエロイド細胞を活性化することを見出した。また、同時に、様々なアジュバントで活性化させた樹状細胞、マクロファージ、グリア細胞の活性化を抑制する活性を有することも判明した。実際、in vivoの自己免疫疾患モデルである実験的自己免疫性脳脊髄炎(EAE)の発症を、この糖脂質が抑制することも明らかとなった。

以上より、中枢神経糖脂質が免疫系を制御している可能性が示され、この制御には少なくとも活性化受容体、抑制性受容体の2種類が関与していることが強く示唆された。佐賀大学原博士との共同研究により、C型レクチンを含む様々な細胞表面受容体の可溶性Ig融合タンパクを調整し、固相化糖脂質に対する結合活性を網羅的に解析した。その結果、これまで知られていなかった様々な受容体-リガンドのペアを同定することができた。同定した結合は、さらにこれらの受容体とNFAT・GFPを発現させたレポーター細胞を川いて受容体活性化を伴う結合であるか否かを調べ、CD300bが有力な受蓉体の候補と考えられた(投稿中)。CD300bの細胞外ドメインがNFkB活性化能を有することを見出した。横々な受容体に対する作用を調べたところ、可溶性CD300bはTLR4を介して自然免疫活性化を誘導することが判明した(投稿中)。3)サルファチドによる免疫抑制作用の解明ギラン・バレー症候群IM者における自己抗体(抗GM1抗体)の多くが、硫酸化糖脂質として知られるサルフアチドにも交差反応するという報告から、当初自己抗原としてのサルファチドの機能に注目して解析を行った。ところが、研究の過程でサルファチドが免疫応答を抑制する活性を有することを見出しつつある。マウスにサルファチドを投与すると、自己免疫疾患モデルである実験的アレルギー性神経炎(experimental autoimmune encephalomyelitis : EAE)炎症を抑制することを見出した。また、in vitroにおいても、マウス骨髄由来マクロファージ、マウス骨髄由来樹状細胞を様々なリガンドで刺激した際の炎症性サイトカイン産生をサルファチドが抑制することを見出した(投稿準備中)。これまで未知であった糖脂質リガンド受容体ペアが、予想を遥かに上回る15種類明らかとなった。新規糖脂質受容体を見出した。また、ギランバレー症候群に関与する候補糖脂質が、免疫系を抑制する活性を有することをin vivoで証明した。様々な受容体に対する作用を調べたところ、可溶性CD300bはTLR4を介して自然免疫活性化を勝導することが判明した。結合が確認できたリガンド受容体ペアに関してはレポーター細胞で機能的な活性に関する十分条件を確認した後、野生型マウス由来マクロファージ、受容体欠損マクロファージを用いて必要条件を検討し、これらを満たすものに関してはアジュバントとしての有用性をin vivoで更に検討する。ギランバレー症候群に関与し得る中枢神経系糖脂質の、実験的自己免疫性脳脊髄炎抑制作用を担う抑制性受容体を同定する。現在、抑制効果が認められない細胞株を見出している。この細胞株に、既に強い抑制作用を見出している細胞より作製したcDNAライブラリーを導入し、活性が再現できたクローンより導入遺伝子を同定する。
半導体量子ドットを用いたフォトリフラクティブ素子の研究

本研究は半導体量子ドットを利用することで、高機能フォトリフラクティブ素子の実現を目指すものである。量子ドットでは強い空間閉じ込め効果の結果、大きな電気光学効果・フォトリフラクティブ効果が期待できる。しかしながら、サイズおよび密度が小さいため、量子井戸材料と比べると、光との相互作用長が短く、全体としての効果増強が難しい。デバイスサイズ(厚み、長さなど)を大きくする方法は考えられるが、印加電圧を大きくする必要があるなど良策ではない。本研究では、この問題を解消するため、フォトニック結晶の導入を検討した。フォトニック結晶は波長オーダーの屈折率周期構造をもつ人工材料であり、光に対するバンド構造、バンドギャップが存在する。このフォトニックバンドの端では群速度が0に近づき、実効的な相互作用長を格段に長くすることができる。素子設計には、量子ドットが埋め込まれフォトニック結晶の解析手法が不可欠である。本研究では、有限差分時間領域法を基本とし、吸収やゲイン、共鳴遷移の均一および不均一広がりやドットの空間分布など量子ドット系特有の効果をすべて取り込むことのできる解析法をはじめて確立した。また、素子の基本となる量子ドットの埋め込まれたフォトニック結晶の作製技術も確立した。量子ドットの発光がフォトニック結晶中の点欠陥共振波長(数値計算から予測)で増強されることから、作成した構造がフォトニック結晶として機能していることを確認した。
同種造血幹細胞移植におけるHLAハプロタイプに基づく移植免疫反応の解析

本研究は、HLA領域のSNPデータを用いて日本人の主なHLAハプロタイプの構造を解明した。また、非血縁者間骨髄移植(UR-BMT)において移植片対宿主病(GVHD)のリスクとなるHLAアリルとハプロタイプを同定した。特に患者のHLA-C*14:02が不適合となっていることが重症急性GVHDと移植後死亡の最も高いリスク因子となった。これまで日本人のUR-BMTにおいて重症GVHDのハイリスク因子と考えられてきたNK細胞受容体リガンド不適合の中で、リスクとなるのは患者のHLA-C*14:02が不適合の場合で、UR-BMTにおける患者の不適合HLA-C*14:02は許容できないことを示した。本研究は、日本人に特有なHLAハプロタイプの構造を考慮し、同種造血幹細胞移植に及ぼすHLA領域内の部位を同定することを目標としている。平成26年度における進行業況は以下の通りである。1) HLAアリル型及びHLAハプロタイプそのものが移植後の急性GVHDや予後に与える影響については、日本骨髄バンク(JMDP)を介して非血縁者間骨髄移植が行われた患者とドナー6967ペアのHLAアリルのリタイピングデータと臨床データを用いて解析した。患者とドナーのHLA-A*33:03, -C*14:03, -B*44:03, -DRB1*13:02, -DQB1*06:04は有意に急性GVHD 2-4度のリスクが低いことと関連し、一方、患者とドナーのHLA-B*51:01と患者のHLA-C*14:02は有意に急性GVHD 3-4度のリスクが高いことと関連することを示した。2)日本人の主要なHLAハプロタイプのブロック構造の同定については、JMDPを介して移植が行われ、ゲノムワイド関連解析を施行した1500ペアのSNPデータを用い、日本人で頻度の高いハプロタイプのホモ接合体で得られたコンセンサス配列を基に、ヘテロ接合体での対側ハプロタイプのSNP配列を決定し、配列が均一な30種類の主要なHLAハプロタイプの共通領域を決定した。3) HLA領域内の免疫関連遺伝子の多型とHLAハプロタイプとの関連解析については、JMDPの移植例でHLA-A, -B, -C, -DRB1が一致した患者とドナー1500ペアのサンプルを用いて、TAP1, TAP2, LMP1 LMP2などの遺伝子のSNPタイピングをTaqMan法で施行し、その結果の解析を現在進めている。日本骨髄バンク(JMDP)を介して非血縁者間骨髄移植(UR-BMT)が行われた患者とドナー6967ペアの不偏的なHLAアリルの関連解析で、患者とドナーのHLA-B*51:01と患者のHLA-C*14:02は有意に重症急性GVHDのリスクが高いことと関連した。更に詳細に解析を行い、患者のHLA-C*14:02が不適合となっていることとが重症急性GVHDの最も高いリスク因子となっていることが明らかとなった。日本人のUR-BMTでは患者HLA-C*14:02とドナーHLA-C*15:02の不適合の組み合わせはNK細胞受容体リガンドのGVH方向不適合となっていることが多く、重症急性GVHDのリスクが非常に高い。日本人間のUR-BMTで一定の割合で生じるこの特異的な組み合わせが、JMDPからの既報告で示されているNK細胞受容体リガンドのGVH不適合が重症GVHDのリスクとなっている主要な原因であるということが、本報告で初めて明らかとなった。また、患者の不適合HLA-C*14:02は最も強い重症GVHDの因子となり、UR-BMTにおいて許容されない不適合としてドナー選択の重要な情報となると考えられた。この研究成果については、学会発表及び論文発表を行った。日本人の主要なハプロタイプのブロック構造については、JMDPを介して移植が行われ、ゲノムワイド関連解析を施行した1500ペアのSNPデータを用いて解析した。特にHLA-DPB1遺伝子領域を中心とした解析で、領域が大きく二つのグループに分かれることが判明し、患者とドナーのHLA-DPB1グループの組み合わせが、急性GVHDのリスクと相関することも明らかとなった。大規模な非血縁者間骨髄移植例のHLAタイピングデータ及び臨床データを用いた解析で、移植後の重症GVHDや死亡のリスクとなるアリルを同定した。さらに患者とドナーのHLAアリルの不適合を考慮した解析を詳細に行うことで、これらのHLAアリルがリスクとなる要因について解明し、論文発表を行うことができた。これまでの欧米からの報告と異なり、日本人の非血縁者間骨髄移植でNK細胞受容体のリガンドの不適合が重症急性GVHDの原因となることの原因がわかっていなかったが、本研究で特定の患者とドナーのHLA-Cの不適合の組み合わせが要因であることを示すことができた意義も大きいと考える。また、multi-SNPデータを用いた解析で日本人の主なHLAハプロタイプ構造を捉え、特にHLA-DPB1領域が大きく二つのグループに分かれること、さらにそれが急性GVHDのリスクと関連があることを示す結果が得られている。これも新たな知見であり、今後HLA領域内の非HLA遺伝子多型についてタイピングを行ったデータ及び臨床データを統合してさらに解析を進める必要がある。

本研究は、日本骨髄バンク(JMDP)を介して非血縁者間骨髄移植を施行したドナーと患者のHLAアリル型やHLAハプロタイプと移植成績の関連を解析し、移植片対宿主病(GVHD)などのリスクとなるHLA領域内の責任部位を同定することを目的とし、研究期間内に以下のことを明らかにした。(1) JMDPを介して移植が行われ、ゲノムワイド関連解析を施行した患者とドナー1500ペアのSNPデータを用い、日本人で頻度の高いハプロタイプのホモ接合体で得られたコンセンサス配列を基に、日本人に主要なHLAハプロタイプの共通領域を決定した。(2) HLAアリル型及びHLAハプロタイプそのものが移植後の急性GVHDや予後に与える影響については、JMDPを介して移植が行われた患者とドナー6967ペアのHLAアリルのリタイピングデータと臨床データを用いて解析した。患者とドナーのHLA-A*33:03, -C*14:03, -B*44:03, -DRB1*13:02, -DQB1*06:04は有意に急性GVHD 2-4度のリスクが低いこと関連し、一方、患者とドナーのHLA-B*51:01と患者のHLA-C*14:02は有意に急性GVHD 3-4度のリスクが高いことと関連することを示した。更に、患者のHLA-C*14:02が不適合となっていることとが重症急性GVHDの最も高いリスク因子となっていることを明らかにした。日本人に特徴的なハプロタイプであるHLA-C*14:02-B*51:01を患者が有し、HLA-C*15:02-B*51:01をドナーが有してHLA-Cの不適合になっている場合、NK細胞受容体リガンドのGVH方向不適合となり、重症急性GVHDのリスクが非常に高いことが判明した。本研究で得られた成果は、非血縁者間骨髄移植におけるドナー選択の重要な情報になると考えられた。本研究は、HLA領域のSNPデータを用いて日本人の主なHLAハプロタイプの構造を解明した。また、非血縁者間骨髄移植(UR-BMT)において移植片対宿主病(GVHD)のリスクとなるHLAアリルとハプロタイプを同定した。特に患者のHLA-C*14:02が不適合となっていることが重症急性GVHDと移植後死亡の最も高いリスク因子となった。これまで日本人のUR-BMTにおいて重症GVHDのハイリスク因子と考えられてきたNK細胞受容体リガンド不適合の中で、リスクとなるのは患者のHLA-C*14:02が不適合の場合で、UR-BMTにおける患者の不適合HLA-C*14:02は許容できないことを示した。大規模な非血縁者間骨髄移植例のHLAリタイピングデータと臨床データを用いて解析を行うことで、移植後の急性GVHDや生存に有意に関連するアリルを検出することができた。また、移植症例のmulti-SNPデータを用いることで、日本人の主要なHLAハプロタイプの構造について、特定のHLAアリルを含む共通領域の概要を決定することができた。さらに、HLA領域内の非HLA遺伝子多型については、免疫反応に重要な数種類の遺伝子についてSNPタイピングを行った。これらのタイピングの結果と臨床データとの関連については、現在解析中である。またもう一つの課題は、患者とドナーのHLAアリルとmulti-SNPデータから、各個人におけるHLA-AからHLA-DQB1までの約3 Mbの領域でハプロタイプの相を同定できたペアのデータを用い、患者とドナーのハプロタイプ適合性と移植臨床データとの関連について検証を行うことであるが、その解析は現在進行中である。重症急性GVHDのリスクとなるHLA