hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
損傷検知・修復システムと急速補修法の融合技術による超軽量複合材航空機構造の実現

本研究課題では耐損傷性の問題から十分な軽量化にいたっていない複合材航空機構造を対象に、大幅な重量低減を目標とした検討を行った。具体的にはこれまで構築してきた階層型光ファイバ損傷検知システムを損傷検知・修復ハイブリッドシステムに発展させるとともに、独自の急速補修技術と融合させて構造に適用することで、設計許容ひずみレベルを向上させることを試みた。損傷検知・補修融合技術を適用することで初めて可能になる軽量供試体を作製し、従来構造との強度比較実験を通して融合技術による重量低減ポテンシャルを示した。本研究課題では耐損傷性の問題から十分な軽量化にいたっていない複合材航空機構造を対象に、大幅な重量低減を目標とした検討を行う。具体的にはこれまで構築してきた階層型光ファイバ損傷検知システムを損傷検知・修復ハイブリッドシステムに発展させるとともに、独自の急速補修技術と融合させて構造に適用することで、設計許容ひずみレベルを向上させることを試みる。上記目標の達成に向けて、平成25年度は基盤技術の構築に取り組んだ。具体的には以下の通りである。損傷検知・修復ハイブリッドシステムの構築においては、シュウ酸スズで化学処理を行ったポリ乳酸モノフィラメントを用いた複合材内部流路形成技術を新たに導入し階層型システムと融合させることで、大型構造に適用可能なシステムへと発展させる目処を得た。修復剤を模擬した水溶性高粘性液体を用いた実証試験により、複合材に生じる剥離損傷を発生と同時に検知・修復可能であることを示した。また補修技術の構築においては、検知システムから得られる不確定性を含む損傷情報に基づいて急速補修することを想定して板供試体補修部の引張強度評価試験を実施し、補修部の破壊メカニズムを明らかにするとともに、強度低下要因を特定した。これにより、損傷位置・サイズが不確定な場合にも損傷部強度を十分に回復するための補修部設計指針の策定に取り組んだ。さらに、最終的な大型供試体を用いた技術実証に向けた複合材補強板成形実験を実施し、成形条件に関する目処を得た。これまでに構築してきた階層型光ファイバ損傷検知システムを損傷検知・修復ハイブリッドシステムに発展させるとともに、独自の急速補修技術と融合させて構造に適用することで、設計許容ひずみレベルを向上させることを試みる。上記目標の達成に向けて、平成26年度は両技術のフィージビリティ・スタディを行った。まず損傷検知・修復ハイブリッドシステムに関しては低粘度常温硬化エポキシ樹脂を修復剤として用いるシステムを構築し、双片持ち梁試験により層間剥離の検知・修復を行った。一部不安定な亀裂進展が確認されたものの、十分な剥離検知精度および層間破壊靭性値の回復率が確認された。続いてこのハイブリッドシステムを複合材補強パネルのストリンガフランジ部に適用した。その結果、衝撃後圧縮強度を80%程度回復可能であることを実証するとともに修復剤改質の必要性等の課題を抽出した。一方の急速補修技術においては、従来の設計思想に基づく基準試験片と損傷検知・急速補修技術に基づいた板厚が半分の試験片の強度比較を実施した。急速補修により損傷部の局所変形が抑制されることで、板厚を半分にした場合にも基準試験片を上回る衝撃後圧縮強度が得られた。これにより、設計許容ひずみ向上への可能性が示唆された。本研究課題では耐損傷性の問題から十分な軽量化にいたっていない複合材航空機構造を対象に、大幅な重量低減を目標とした検討を行うことを目的としている。損傷検知・補修融合技術を適用することで初めて可能になる革新損傷許容設計法に基づく供試体を作製し、従来構造との強度比較実験を通して融合技術による重量低減ポテンシャルを目に見える形で示す。上記目標の達成に向けて、平成27年度はまず融合技術により可能になる軽量設計法についての検討を行った。具体的には現行の損傷許容設計法で用いられる破壊確率計算手順に基づき、損傷検知・修復システムと急速補修技術を用いることで、従来の航空機構造と同等の破壊確率で大幅な軽量構造が実現可能であることを示した。また一方で最終的な技術実証に向けた階層型ハイブリッドシステムと急速補修技術の機能改善を行った。ハイブリッドシステムについては、修復剤として従来の低粘度常温硬化エポキシに加えて急速硬化可能なシアノアクリレート系接着剤を選定し修復時間と強度のトレードオフの関係について検討を進めた。また急速補修技術に関しては、赤外線を用いた加熱方式を用いた際の材料内部の温度分布について検討を進め、補修パッチを急速硬化させる目処を得た。損傷検知・修復ハイブリッドシステムおよび急速補修の基盤技術およびそれらを融合することで可能になる軽量設計法について、最終的な技術実証に向けた目処が得られている。

損傷検知・補修融合技術を適用することで初めて可能になる革新損傷許容設計法に基づく供試体を作製し、従来構造との強度比較実験を通して融合技術による重量低減ポテンシャルを目に見える形で示す。上記目標の達成に向けて、平成28年度はまず階層型システムの機能向上のために、閉塞に対するロバスト性や損傷修復性、さらには母材力学性能への影響に課題のあった面内方向流路から厚さ方向複数流路へと発展させた。流路を導入した試験片の引張強度および損傷進展過程のX線CT観察から流路導入方法の妥当性を確認するとともに、修復剤に急速硬化可能な高靭化シアノアクリレートを用いることで短時間で母材以上の強度を回復可能であることを実証し、従来の面内方向流路に対する優位性を明らかにした。最終的には衝撃後圧縮荷重を受けるスキンストリンガ供試体に適用し、強度を90%まで回復可能であることを示した。以上により、提案する革新損傷許容設計法の重量削減ポテンシャルを示すことに成功した。本研究課題では耐損傷性の問題から十分な軽量化にいたっていない複合材航空機構造を対象に、大幅な重量低減を目標とした検討を行った。具体的にはこれまで構築してきた階層型光ファイバ損傷検知システムを損傷検知・修復ハイブリッドシステムに発展させるとともに、独自の急速補修技術と融合させて構造に適用することで、設計許容ひずみレベルを向上させることを試みた。損傷検知・補修融合技術を適用することで初めて可能になる軽量供試体を作製し、従来構造との強度比較実験を通して融合技術による重量低減ポテンシャルを示した。損傷検知・修復ハイブリッドシステムおよび急速補修技術の構築において、おおむね計画通り着実に技術基盤を固めつつあり、順調に進展している。これまでの階層型ハイブリッドシステムと急速補修技術の機能改善に続き、今後は超軽量複合材構造の実証に注力する。28年度が最終年度であるため、記入しない。航空機構造今後はH26年度までの結果を受けて両技術の機能改善を行う。具体的には、ハイブリッドシステムを小型化することでより実用的な構成にするとともに、修復剤の改質を行い損傷修復率を向上させる。一方、急速補修技術においては、赤外線加熱装置を用いた補修パッチ接着技術を新たに導入し、損傷検知システムに内在する損傷情報のあいまいさを加味したロバストな補修技術についてさらに検討を進める。実験備品をサンプル品で代用したため。今後はこれまでの検討をより実用的な形に発展させる研究に取り組む。具体的には、損傷検知・修復ハイブリッドシステムの開発では、水溶性高粘性液体に代えて亀裂修復剤(エポキシ樹脂)を用いることで、実際に剥離の検知と修復を同時に行う。
9世紀悉曇一次資料(「三十帖策子」,「在唐記」など)の総合調査

『三十帖策子』(以下『策子』と略称)は9世紀の貴重な文献資料であることは広く承認されているが、その研究は今なお十分に行われているとは思えない。その根本的理由はそれが国宝であり、真言宗の秘宝であるという「秘匿性」にあると思われる。そこで、本研究では、まず『策子』そのものに研究資料として自由にアクセスできるように、そのすべてをコンピュータ画像データ化した(なお版権の問題は未処理)。それに基づいて、(1)所載テクストの翻刻(研究の裾野を広げるためには前提となる作業であるがまだ行われいない)、(2)梵字テクストの批判的研究、を行った。その概要を以下に記す。(1)について。従来、『策子』に収められているテクストについて、逐字的検討は『大正蔵経』(以下『大正』と略称)編纂時以後、余り行われていない。しかし、例えば、第一から第四帙に収められている『四十華厳』のテクストは、訳経の経緯に関する重要なテクストが含まれているにも拘わらず、『大正』には全く反映されていない。また、重複書写された「文殊師利根本大教王金翅鳥品」の一本は途中で中断されており、既に拙論(「八曼荼羅経」サンスクリット写本の研究)において指摘したのと同じように、『策子』作成の実態を推察されてくれるものである。なお、翻刻は時間を要する作業であるため段階的に成果を公表する。(2)については、先行研究が比較的豊富に蓄積されている。しかし、真言宗の教学的関心からのアプローチが主であり、客観的な記述と分析が十分でない。本研究では悉曇学史的観点から、字体、語形、漢訳語などに注目しながら、テクストが示す客観的指標の把握に努めた。その結果、前稿で指摘したのと類似した特徴が認められた。この点については、研究成果報告書で詳論する予定である。(1)について。本年度の研究計画は空海筆「三十帖策子」を中心とする日本悉曇学創始期の悉曇第一次資料のディジタルデータベース化を図ることであった。研究計画の要点は以下のようにまとめられる。1)画像データベース作成のための機材の整備2)構築すべき画像データベースの様式・構造の決定(画像処理方法を含む)3)上記様式・構造の画像データの試験的作成とその品質のチェック4)データベースの基礎となる写真資料の収集あるいは作成5)画像データの入力と整理研究計画は予定通り進捗しているが、報告書作成時点(平成8年2月)では、報告すべき事柄は多くない。本年度に行った研究の概要を上記各項目について簡単に記しておく。1)については、計画通り、未設置の機材・ソフトウェアを購入し、必要な研究機材の整備を終えた。データベースの様式・構造はこれらの機材・ソフトに依存するところが大きいが、2)、3)の作業もほぼ終了した。4)に関しては、「三十帖策子」等の写真版を調査・収集するとともに、昨年夏に、醍醐寺・東寺・仁和寺・高野山大学図書館において未刊行史料の現地調査を行った。研究対象となるべき若干の新史料を発見した。5)については、「三十帖策子」、「在唐記」の一部を除いては今後の作業として残されている。これは平成8年5月を目途に終了する予定である。また、画像データの収集・調査と並行して、基礎文献である空海等の「請來目録」、円仁『入唐求法巡禮行記』のテクストデータベース化を行った。

『三十岾策子』(以下『策子』と略称)は9世紀の貴重な文献資料であることは広く承認されているが、その研究は今なお十分に行われているとは思えない。その根本的理由はそれが国宝であり、真言宗の秘宝であるという「秘匿性」にあると思われる。そこで、本研究では、まず『策子』そのものに研究資料として自由にアクセスできるように、そのすべてをコンピュータ画像データ化した(なお版権の問題は未処理)。それに基づいて、(1)所載テクストの翻刻(研究の裾野を広げるためには前提となる作業であるがまだ行われいない)、(2)梵字テクストの批判的研究、を行った。その概要を以下に記す。(1)について。従来、『策子』に収められているテクストについて、逐字的検討は『大正蔵経』(以下『大正』と略称)編纂時以後、余り行われていない。しかし、例えば、第一から第四帙に収められている『四十華厳』のテクストは、訳経の経緯に関する重要なテクストが含まれているにも拘わらず、『大正』には全く反映されていない。また、重複書写された「文殊師利根本大教王金翅鳥品」の一本は途中で中断されており、既に拙論「(八曼荼羅経」サンスクリット写本の研究)において指摘したのと同じように、『策子』作成の実態を推察させてくれるものである。なお、翻刻は時間を要する作業であるため段階的に成果を公表する。(2)については、先行研究が比較的豊富に蓄積されている。しかし、真言宗の教学的関心からのアプローチが主であり、客観的な記述と分析が十分でない。本研究では悉曇学史的観点から、字体、語形、漢訳語などに注目しながら、テクストが示す客観的指標の把握に努めた。その結果、前稿ご指摘したのと類似した特徴が認められた。この点については、研究成果報告書で詳論する予定である。
創発的機能形成のシステム理論(総括班)

「創発」の概念を取り入れた新しいシステム理論の構築のために平成7-9年度に重点領域研究を実施したが,今年度はその成果報告書を作成し,出版,配布した.行った会合等は下記である.1.編集委員会の開催平成10年6月27日に総括班分担者のうち,領域代表,事務総括および幹事による編集委員会を開催し,成果報告書の内容,原稿執筆依頼,発行時期などを決定した.なお,全体会合はこの1回のみで,あとは必要に応じて担当者間の個別討議で処理を行った.2.成果報告書の刊行原稿の締めきりを10月末に設定し,このあと編集を進め,1月末に刊行した.なお,成果報告書の内容は従来の研究組織を一度解体して,創発の工学的解釈を理解しやすいように目次を再編した.また,重点領域研究の研究分担者全員の執筆で,日本文あるいは英文のどちらかとし,540総ページとなった.目次は次のようである.第1章まえがき,第2章研究成果概要,第3章人工生命と創発,第4章複雑系の解析と設計,第5章脳・神経系における創発,第6章進化的計算と創発的設計論,第7章強化学習と行動の創発,第8章群ロボット・群知能への生物的接近,第9章社会・経済システムにおける創発,添付資料(研究組織図と名簿,活動経過の記録,研究成果一覧)3.成果報告書の配布成果報告書は執筆者,学術審議会委員,関連学術団体と関連研究者に約250部を配布した.なお,予備としてCD-ROM版も少量作成した.「創発」の概念を取り入れた新しいシステム理論の構築のために平成7-9年度に重点領域研究を実施したが,今年度はその成果報告書を作成し,出版,配布した.行った会合等は下記である.1.編集委員会の開催平成10年6月27日に総括班分担者のうち,領域代表,事務総括および幹事による編集委員会を開催し,成果報告書の内容,原稿執筆依頼,発行時期などを決定した.なお,全体会合はこの1回のみで,あとは必要に応じて担当者間の個別討議で処理を行った.2.成果報告書の刊行原稿の締めきりを10月末に設定し,このあと編集を進め,1月末に刊行した.なお,成果報告書の内容は従来の研究組織を一度解体して,創発の工学的解釈を理解しやすいように目次を再編した.また,重点領域研究の研究分担者全員の執筆で,日本文あるいは英文のどちらかとし,540総ページとなった.目次は次のようである.第1章まえがき,第2章研究成果概要,第3章人工生命と創発,第4章複雑系の解析と設計,第5章脳・神経系における創発,第6章進化的計算と創発的設計論,第7章強化学習と行動の創発,第8章群ロボット・群知能への生物的接近,第9章社会・経済システムにおける創発,添付資料(研究組織図と名簿,活動経過の記録,研究成果一覧)3.成果報告書の配布成果報告書は執筆者,学術審議会委員,関連学術団体と関連研究者に約250部を配布した.なお,予備としてCD-ROM版も少量作成した.創発的機能形成のシステム理論の研究領域は,生物系に多く観察される創発特性を数理的に解釈しさらにはその工学的展開を計るために,理論の体系化を目指して研究を行った.平成7年度は人工生命システム,生物的工学システム,進化的探索の理論,創発的適応・学習の理論とその応用.創発現象の数理の5つの計画研究と24の公募研究により研究を進めた.なお,公募研究は関係の深い計画研究に所属した形で運営を行った.総括班は研究全体の管理運営等を担当するものであり,業務は文部省等への報告,予算の調整,研究集会の企画,広報および各種出版物の発行などであった.全体研究集会は2回(第1回は平成7年8月24-26日,諏訪市にて参加者111名.第2回は平成8年1月16日,東大生産技術研究所にて参加者65名),一般向けの公開講演会を1回(1月16日,東大生産技術研究所にて参加者123名)開催した.また広報としてインターネット(WWW)のホームページを設置.出版としてはニューズレターを3回(X00-No.1, X00-No.2, X00-No.3),第1回全体研究集会(創発システムシンポジウム)資料(X01-No.1),第1回公開講演会資料(X02-No.1)および平成7年度総括班研究成果報告書(平成8年3月予定)を発行した.このほか,研究領域の外国人顧問であるDavid E. Goldberg教授(イリノイ大学)を平成8年1月15-22日に招聘し,特別講演および東大,東工大,北大,神戸大の研究分担者との研究討議,評価を依頼した.創発的機能形成のシステム理論の研究課題で,5つの計画研究グループ(人工生命システム,生物的工学システム,進化的探索の理論,適応的学習の理論および創発現象の数理)を中心に研究を推進した.総括班においてはこの研究計画の推進,公表,評価を主とした目的として運営を行った.その概要は次のようである.1.総括班会合,計画研究代表会議を計4回開催し,研究の推進,評価を行った.2.全体研究集会および公開講演会の開催

第1回:(第2回創発システムシンポジウム),諏訪湖,平成8年8月22-24日,参加者は113名.なお,このシンポジウムの予稿集(94頁)を発行した.第2回:平成8年12月14日,立命館大学大阪オフィス,参加者は54名.第2回公開講演会の開催「創発システムを設計する」,平成8年12月14日,立命館大学大阪オフィス,参加者は84名.またこの講演会の予稿集(36頁)を発行した.4.研究成果報告書およびニューズレターの発行平成8年度総括班の研究成果報告書を発行(平成9年3月20日の予定).ニューズレター4,5,6号を発行した.6.学会誌における特集号の出版重点領域研究の参加者を中心に下記の特集号を編集した.(1)計測自動制御学会「計測と制御」35巻7号(平成8年7月)特集号「創発システム」計76頁.(2)精密工学会誌62巻8号(平成8年8月)特集「複雑さと精密さの接点」計39頁.7.その他以上のほかWWWのホームページによる広報,国内外の学会での特別セツションなど8件,学術審議会科学研究費分科会によるチェックアンドレビュー(平成8年10月18日)を受けた.創発的機能形成システム理論の研究課題で,5つの計画研究グループ(人工生命システム,生物工学システム,進化的探索の理論,適応的学習の理論および創発現象の数理)を中心に研究を推進した.総括班においてはこの研究計画の推進,公表,評価を主とした目的として運営を行い,とくに最終年度としての総括および評価に努力した.1.総括班会合,計画研究代表会議を計4回開催し,研究の推進,評価を行った.とくに最終年度として全研究者からの研究実績調査を行い,現在,集計中である.2.全体研究集会および公開講演会の開催第1回全体研究集会:(第3回創発システムシンポジウム),諏訪湖,平成9年8月21日-23日,参加者は113名.なお,このシンポジウムの予稿集(126頁)を発行した.第2回全体研究集会および第3回公開講演会:平成9年12月18日-19日,東京工業大学長津田キャンパスおよびセミナーハウスすずかけ台,参加者は177名.またこの講演会の予稿集(153頁)を発行した.3重点領域研究合同シンポジウム:創発システム,知能ロボットおよび人工現実感の合同シンポを平成9年6月25日に神戸で開催した.参加者は184名.4.研究者成果報告書およびニューズレターの発行平成9年度総括班の研究成果報告書を発行(平成10年3月5日の予定)し,またニューズレター7,8,9号を発行した.6.学会誌における特集号の出版本重点領域研究の参加者を中心に下記の特集号を編集した.(1)特集「創発システム」,電気学会論文誌C,電子・情報・システム部門歯,117-C巻7号,計76頁.(2)特集「教科学習」,人工知能学会誌,12巻6号,計36頁.7.その他WWWのホームページによる広報,国内外の学会での特別セッションなど4件,学会での招待講演を2件などを行った.「創発」の概念を取り入れた新しいシステム理論の構築のために平成7-9年度に重点領域研究を実施したが,今年度はその成果報告書を作成し,出版,配布した.行った会合等は下記である.1.編集委員会の開催平成10年6月27日に総括班分担者のうち,領域代表,事務総括および幹事による編集委員会を開催し,成果報告書の内容,原稿執筆依頼,発行時期などを決定した.なお,全体会合はこの1回のみで,あとは必要に応じて担当者間の個別討議で処理を行った.2.成果報告書の刊行
末梢血及び腹水を用いた消化器癌の遺伝子診断法の確立と臨床応用

膵癌及び良悪性を含めた胆道膵疾患を対象に末梢血中のsoluble DNAを抽出し、その遺伝子変異を検討した。その結果、健常人と比較して膵癌及び良悪性を含めた胆道膵疾患末梢血中にはDNAが多量に存在すること、抹消血中の可溶性DNAは腫瘍由来と考えられること等が明らかになった。ことに、膵癌では、血中の可溶性DNA量が悪性度と有為に関連があること、またDNA断片の長さ、従ってPCRのかかりやすさが重要な予後因子になりうること等を明らかにした。また、原発巣の凍結標本の解析では検出されなかった遺伝子異常を末梢血に多く検出した。miclodissection法で、原発巣のhetelogenietyが確認されたので、抹消血DNAでの多彩な遺伝子異常は原発巣でのgenetic selectionを反映している可能性が考えられる。この末梢血DNAの多角的な解析が、原発腫瘍の生物学的特徴を反映させ治療方針に寄与する可能性があるだけでなく、早期発見・早期再発予知等の有効な手段となりうる可能性がある。さらに、sequencerを用いた少量のDNAからのMSI及びLOHの同定技術を、大腸癌・胃癌・食道癌のパラフィン包埋切片からmicrodissection法でpurityの高い微量DNAを採取する手技に発展させ、大腸癌における新しい発癌経路の発見、食道癌における新しい癌抑制候補遺伝の発見等の成果を生んだ。近年の分子腫瘍学の発達により消化器外科領域の癌については大腸癌を中心にして癌化や悪性化の仕組がわかってきた。現在までに膵癌及び良悪性を含めた胆道膵疾患を対象に末梢血中のsoluble DNAを抽出し、その遺伝子変異を検討してきた。その結果、健常人と比較して膵癌及び良悪性を含めた胆道膵疾患末梢血中にはDNAが多量に存在すること、それの抹消血中の可溶性DNAは腫瘍由来と考えられること等が解ってきた。ことに、膵癌における検討で、血中の可溶性DNA量が悪性度と有為に関連があること、またDNA断片の長さ、従ってPCRのかかりやすさがやはり重要な予後因子になりうること等が明らかになってきた。我々のこれまでのmicrosatellite instabilityやこのmarkerを用いた研究を応用して、microsatellite markerを用いて末梢血中の可溶性DNAの遺伝子解析を行ってきたが、原発巣の凍結標本の解析では検出されなかった遺伝子異常が末梢血に多く検出された。microdissection法で、原発巣のheterogenietyが確認されたので、抹消血DNAでの多彩な遺伝子異常は原発巣でのgenetic selectionを反映している可能性がある。MSI・LOHといった遺伝子変異の質的違いが、原発癌病巣の腫瘍学的特徴を反映していることも明らかになってきた。この末梢血DNAの多角的な解析が、原発腫瘍の生物学的特徴を反映させ治療方針に寄与する可能性があるだけでなく、早期発見・早期再発予知等の有効な手段となりうるかについても検討している。

microdissection法で、原発巣のheterogenietyが確認されたので、抹消血DNAでの多彩な遺伝子異常は原発巣でのgenetic selectionを反映している可能性がある。MSI・LOHといった遺伝子変異の質的違いが、原発癌病巣の腫瘍学的特徴を反映していることも明らかになってきた。この末梢血DNAの多角的な解析が、原発腫瘍の生物学的特徴を反映させ治療方針に寄与する可能性があるだけでなく、早期発見・早期再発予知等の有効な手段となりうるかについても検討しているが、画像診断で再発が確認できる以前に、分子腫瘍的に再発がとらえられたものが出てきており、一つの重要な診断手段にもなりうると考える。この成果は内外の学会等で発表したが、症例の数を増やしつつ、論文にまとめて投稿しておりreviceがきているので追加実験を行っており、これもすぐ完成する予定でまもなく形になる予定である。
有機超伝導現象の解明

本研究の目的は、さまざまの実験手法によって超伝導状態の特性を明らかにして有機物質における超伝導現象の特徴を解明するとともに、有機超伝導体の開発指針を発見して、新しい超伝導物質を合成することである。(1)超伝導状態そのものの性質の解明(BEDTーTTF)_2Cu(NCS)_2の超伝導の磁場侵入長の測定を、磁化率とμSRの2通りの方法で行ない、ゼロギャップ状態の存在を明らかにした。また、この物質の臨界温度に及ぼす延伸力の影響の解明や、(BEDTーTTF)_2Cu〔N(CN)_2〕Brの同位元素効果、層間距離の温度変化および臨界磁場の測定によって、層間相互作用の重要性を指摘した。(2)フェルミ面の構造と電子ダイナミックスの解明(BEDTーTTF)_2KHg(SCN)_4のシュブニコフ・ドハ-ス効果と角度依存磁気抵抗の測定によって、凝2次元フェルミ面のトポロジ-を解明するとともに、低温・低磁場の領域に反強磁性状態があることを発見した。また、αー(BEDTーTTF)_2I_3を圧力下で金属状装にしたとき、異常な磁気抵抗が現れることを見出した。(3)新物質の開発および結晶構造と電気的性質の関係の解明5Kの臨界温度をもつ新超伝導物質(BEDTーTTF)_2Ag(CN)_2H_2Oを作り出すことに成功した。また、DMPT,METなどの非対称ドナ-や、セレン置換のBETS分子を含む多数の金属性物質の合成に成功した。
加齢黄斑変性における病的新生血管の成熟と血管安定化の病態の統合的解析

本研究は、血管成熟度に着目した加齢黄斑変性に伴う脈絡膜新生血管の発症メカニズムを解明することを目的とする。現時点で、研究代表者はType 1 CNVとType 2 CNVの血管成熟度の差について検討し、Type 2CNVがより血管分枝密度の低いより未成熟な血管である可能性を突き止め、これが抗血管内皮増殖因子薬に対する反応性の差である可能性を示した。現在、論文投稿中である。また、CNVは抗血管内皮増殖因子薬を頻回に継続投与し滲出性変化を抑制しているにも関わらず、1年後には血管形態が変化していることを確認した。よって、次年度はさらに詳細な観察、評価を行い血管構造の動的変化について明らかにする予定である。現在、論文を一報投稿、リバイス中であり近日中には論文として発表できると考えている。本年度に予定されていた前房水のサイトカイン探索に関しては遂行できておらず、当初の予定より研究はやや遅れている。次年度は、本年度に新たに着目した長期的な血管構造の変化について学会発表および論文発表を行う予定である。研究が当初の予定よりやや遅れているため、次年度に論文発表、学会発表、統計処理ソフトの購入などへの使用が次年度へ延期されている。次年度は、当該年度に予定していた論文発表などを随時行っていく予定である。
発癌プロモ-ション抑制効果を有する天然ポリフェノ-ル類の研究

まず発癌プロモ-ションを抑制することが期待される天然ポリフェノ-ル類を広く日本、中国、インドネシア等に産する薬用植物中に探索し、ヒシ、コバンノキ、ノグルミ、ツバキ、グアバ、ドクウツギ、シソ、ハゼノキ、カリン、柿、フウ、ヨモギ類、刺梨、沙棘、飛揚草、喜樹、甘草、山茱萸、榛、舗地草、桐、紅毛野海棠、シドワヤ等のそれぞれから、新タンニンを始め多数のタンニンを単離して、それらの化学構造を明らかにした。これらの中には特異な大環状構造をもち、分子量が17003500の加水分解性タンニン類が含まれる。またこれらの中には、マウスに癌細胞を移植する数日前に腹腔内投与しておくと癌の増殖を強く抑制する「宿主介在性抗腫瘍効果」を示すものがあることを認めた。天然ポリフェノ-ル類の発癌ポロモ-ション抑制効果については、ベンタガロイルグルコ-スについで、(-)-エビガロカテキンガレ-ト(EGCG)による著しい抑制効果を、マウス皮膚の2段階発癌実験で認めた。さらに経口投与による抑制の実験で、ENNGを4週間経口投与し終ったのちの、発癌がプロモ-ションの段階に入ったと見られる時期にEGCGを14週間経口投与したとき、著しい発癌抑制効果を認めた。またMNNGの経口投与による腺胃発癌系における経口投与による抑制効果の実験において、ODC活性が有意に抑制されることを認めた。一方また、本研究において単離した天然ポリフェノ-ルの中には、発癌プロモ-ションと関係があると考えうる活性酵素に対して強い抑制効果を示すものがあることを認め、それらのラジカルスカベンジャ-としての作用機序についても明らかにした。発癌プロモーション抑制効果を有するタンニンを広く植物界に求め,抽出単離して化学構を決定する実験において,本年はまず中国産のバラ科の薬用植物刺梨Rosa roxburghii.f.normalis,フウLiquidambar formosana,グアバPsidium guajava,柿Diospyros Kaki,シコンノボタンTobou china semidecanara,ヨモギ類Artemisia sp.,喜樹Camptotheca acuminataその他のら加水分解性タンニンオリゴマーをはじめ,多種類の新タンニンを単離して構造決定した.それらの中には加水分解性タンニンの構造に縮合型タンニン分子の構成ユニットであるカテキン類が縮合した化学構造を有する新種の"複合タンニン"数種の存在をも認めた.またこれらのタンニンおよびポリフェノール類による発癌プロモーション抑制効果について,ペンタガロイルグルコースによる効果に加えて,(ー)エピガリコカテキンガレート(EGCG)による著しい抑制効果とその作用機序を,マウスの皮膚における2段階化学発癌実験によって明らかにすると共に,EGCGが十二脂腸における多段活発癌実験においても顕著な抑制効果を示すことを見出した.なお,これらのタンニンについて,発癌抑制効果とも関連すると見られる抗炎症効果等の諸作用をも見出している.昨年度に引き続いて発癌プロモーション抑制作用を有するタンニンを植物界に求め、抽出、単離および化学構造決定の実験において、中国産薬用植物の刺苺果Rosa davurica、飛揚草Euphorbia hirta、舗地草E.prostrata、化香樹Platycarya strobilacea、甘草Glycyrrhizasp.等ならびに、ツバキCamellia japonica、メデイニラMedinilla scandens、フウLiquidambar formosana、ヒキオコシRabdosia japonica、サンシュユCornus

officinalis、コバンノキPhylanthus flexuosus等から、加水分解性タンニンオリゴマー類を始め、多種類の新しい化学構造のタンニンおよび関連化合物を多数単離して化学構造を明らかにした。これらのうちで飛揚草に含まれるタンニンには、アスコルビン酸やアミノ基を持つ化合物を縮合しやすいDHHDP基を有する加水合解性タンニン2量体が存在することを見出した。これらのオリゴマー類には宿主介在性抗腫瘍効果を有するものがあることを見出し、またこれらのタンニン類によるシコニン、βーカロチンなど共存物質の褪色効果や、キサンチンオキシダーゼに対する阻害効果等をも明らかにした。また(-)ーエピガロカテキンガレート(EGCG)による発癌プロモーション抑制効果が経口投与によっても著しく現われることを、ENNGの経口投与によって生じる十二指腸癌について明らかにした。なお、加水分解性タンニンオリゴマーおよび甘草から単離したポリフェノール類にはエイズウィルスに対して強い抑制作用を呈するものがあることをも見出した。緑茶の主成分である(-)-epigallocatechin gallate(EGCG)による発癌プロモ-ション抑制効果については、以前に実施した皮膚癌の抑制実験に引き続いて、今回はその経口投与による抑制効果をマウスの十二指腸癌および胃癌で実験し、その効果を明らかにした。特に明瞭な効果を認めたのは十二指腸癌の実験で、発癌物質としてENNGを4週間経口投与してイニシェ-ションした後、抑制剤としてEGCGを14週間連日投与した群の腫瘍発生率は、対照群の63%に対して、20%に抑制されることを認めた。これは2段階発癌のイニシェ-ション段階を経て、プロモ-ションの過程に入ったときの抑制効果と考えられる。またMNNGの経口投与による腺胃発癌系における抑制効果の実験において、ODC活性が有意に抑制されることを認めた。日本、中国、インドネシア等に産する薬用植物から発癌プロモ-ション抑制効果を有する成分の抽出、単離を試みる実験においては、ヒシ,コバンノキ、ノグルミ、ツバキ、山茱萸、喜樹、榛、舗地草、〓桐、紅毛野海棠、甘草、マラバルノボタン,シドワヤ等のポリフェノ-ル、タンニン成分について抽出、単離を行ない、それぞれから新種化合物を含む成分多数を得た。これらの中に特に新種構造の大環状タンニンの存在を認めた。またこれらの中には、癌細胞移植の数日前に腹腔内投与することによって、癌細胞の増殖を有意に抑制する「宿主介在性抗腫瘍効果」のあることを認めた。また、これらのタンニン、ポリフェノ-ル類について、発癌プロモ-ションと関係があるとも見られる活性酵素に対する抑制効果の強いものがあることを認め、またそれらのラジカルスカベンジャ-としての作用機序についても明らかにした。
繊維高含有コンクリートの接触爆発に対する耐爆性能

繊維補強コンクリート(FRC)を用いた耐爆構造部材の更なる高性能化の可能性について調べるため、10%以上の繊維体積率を実現可能なスラリー充填繊維コンクリート(SIFCON)の耐爆性能について実験的検討を行った。その結果として、SIFCONが普通コンクリートや他の各種FRCに比して良好な裏面剥離低減性能を有することを明らかにするとともに、実験結果に基づき、SIFCONの適用による裏面剥離および貫通限界低減効率を特定した。また、鉄筋コンクリート(RC)版の裏面近傍のコンクリートをSIFCONに置換することにより、RC版の裏面剥離低減性能が顕著に向上することが示された。繊維高含有コンクリートの適用による耐爆構造部材の高性能化の可能性について調べるため、以下の2項目について実験的検討を行った。はじめに、繊維種類(鋼繊維およびポリビニルアルコール繊維)や水結合材比(W/B=25, 33, 40%)等の調合因子が繊維高含有コンクリートの力学的特性に及ぼす影響について検討を行った。その結果として、繊維高含有コンクリートが通常の繊維補強コンクリートに比して極めて良好な曲げ強度および曲げ靱性を有することを確認するとともに、主にその静的曲げ靱性の測定結果に基づき、接触爆発試験に供する繊維高含有コンクリートの調合を繊維種類に応じて選定した。次に、上述の実験で選定した調合による繊維高含有コンクリート版(版厚100mm)を対象に接触爆発試験(爆薬量100, 200g)を実施し、普通コンクリートや他の各種繊維補強コンクリートとの比較から、その耐爆性能を検証した。その結果として、以下の知見が得られた。1繊維高含有コンクリートは、普通コンクリートや他の各種繊維補強コンクリートに比して良好なスポール(裏面剥離)低減効果を有しており、その傾向は、特に普通コンクリート版であれば貫通限界以上となる爆薬量において顕著である。2繊維高含有コンクリートの適用は、接触爆発に起因する裏面ひび割れ低減の面で有効である。3スポールの直径および深さや裏面最大ひび割れ幅の測定結果に関する限り、鋼繊維を用いた繊維高含有コンクリートの方がポリビニルアルコール繊維を用いた場合に比して良好な損傷低減効果を有する。4繊維高含有コンクリートを適用しても、クレータ(爆発面破壊)の直径および深さは殆ど低減されない。平成25年度の研究では、スラリー充填繊維コンクリート(SIFCON)を対象に接触爆発試験を実施し、SIFCONが普通コンクリートや他の各種繊維補強コンクリートに比して良好な裏面剥離(スポール)低減効果を有することを示した。これに引き続き、平成26年度の研究では、前年度よりもさらに過酷な試験条件を適用し、普通コンクリート版の貫通限界版厚を大きく下回る版厚を有するSIFCON版の接触爆発に対する耐爆性能について実験的検討を行った。得られた主な知見は、以下のとおりである。(1)爆薬量が一定であれば、S-SIFCON(鋼繊維を用いたSIFCON)を適用することにより、スポール限界となる版厚を約50%、貫通限界となる版厚を約30%低減することが可能である。同様にPVA-SIFCON(ポリビニルアルコール繊維を用いたSIFCON)は、スポール限界版厚を約36%、貫通限界版厚を約22%低減する効果を有する。(2)貫通が生じるような過酷な爆発条件下において、SIFCONは貫通孔直径の低減に効果を有する。また、SIFCONを適用することで、表面および裏面の残留ひび割れも顕著に低減される。しかし、SIFCONを適用しても爆発面破壊(クレータ)は殆ど低減されない。ところで、火薬類の爆発を伴う災害においては、爆風に伴って構造物の破片が高速度で周囲に飛散するため、それら飛散物の衝突に対する部材の耐衝撃性の把握も重要な課題となる。そこで、良好な耐爆性能を確認しているSIFCONおよびポリエチレン繊維補強コンクリート(PEFRC)を対象に鋼製飛翔体の高速衝突試験を実施し、その局部破壊低減性能についても実験的検討を行った。その結果として、同一条件下で普通コンクリート版では貫通の発生が認められたのに対し、SIFCONおよびPEFRCを用いた試験体では明確な裏面剥離の発生が認められず、良好な耐衝撃性が確認された。スラリー充填繊維コンクリート(SIFCON)を用いたRC版の効率的な耐爆補強技術の構築に資するため、裏面側にSIFCONを用いて断面積層補強を施したRC版の接触爆発に対する耐爆性能について実験的検討を行った。なお、厚さ100mmのRC版に対して、SIFCON補強厚を0, 25, 50, 75, 100mmの5水準で変化させて試験を行った。その結果として、無補強のRC版であれば破壊モードが裏面剥離および貫通となる接触爆発条件下において、SIFCON積層補強による顕著な裏面剥離低減効果が確認された。また、SIFCON補強厚が減少するほど、SIFCON層の内部損傷が低減され、尚且つ外観上明らかな裏面剥離が低減される傾向が認められたため、SIFCON積層補強による耐爆性能向上メカニズムを1次元波動モデルやSIFCON層の押抜きせん断耐力を用いて考察した。爆発荷重を受けるRC構造物の防護設計においては、耐爆性能の確保と併せて、爆風に伴って発生する飛散物の高速衝突に対する耐衝撃性の確保が必要とされる。そこで、SIFCONおよびポリエチレン繊維補強コンクリート(PEFRC)を対象に、飛翔体衝突速度を400, 450, 600m/sの3水準で変化させた高速衝突試験を併せて実施した。実験結果に基づき、SIFCONおよびPEFRCの適用による裏面剥離限界低減効率を提示した。

繊維補強コンクリート(FRC)を用いた耐爆構造部材の更なる高性能化の可能性について調べるため、10%以上の繊維体積率を実現可能なスラリー充填繊維コンクリート(SIFCON)の耐爆性能について実験的検討を行った。その結果として、SIFCONが普通コンクリートや他の各種FRCに比して良好な裏面剥離低減性能を有することを明らかにするとともに、実験結果に基づき、SIFCONの適用による裏面剥離および貫通限界低減効率を特定した。また、鉄筋コンクリート(RC)版の裏面近傍のコンクリートをSIFCONに置換することにより、RC版の裏面剥離低減性能が顕著に向上することが示された。SIFCONの適用によるスポールおよび貫通限界低減効率を定量的に示すことができた点で、平成26年度に予定していた「SIFCONの損傷予測法の構築」は十分に達成されている。それに加え、飛散物の衝突に対するSIFCONの耐衝撃性に関する知見も併せて得ることができた点で、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。但し、SIFCON版の破壊の数値シミュレーションに関しては、SIFCONと普通コンクリートとの状態方程式の差異を明確にする必要があると判断され、本件について更なる検討が必要と考えている。建築構造・材料平成26年度の研究成果によれば、SIFCONの適用によりスポールを大幅に低減することは可能であるものの、SIFCONを適用してもクレータを低減することは困難であると考えられる。すなわち、SIFCONの適用により効率的に当該部材の耐爆性能を向上させるためには、部材断面中でスポール破壊が懸念される裏面側に限定してSIFCONを適用するなどの部材設計上の工夫が必要となるものと考えられる。そこで、平成27年度の研究においては、総厚100mmの鉄筋コンクリート版に対して、スポール破壊が懸念される裏面側のみにSIFCONによる積層補強を施し、その積層補強厚を0, 25, 50, 75, 100mmの5水準で変化させたSIFCON積層補強鉄筋コンクリート版の接触爆発に対する耐爆性能について実験的検討を行う。なお、本実験はSIFCONをハーフプレキャスト鉄筋コンクリート部材へ適用することを想定したものであるが、将来的には、既存鉄筋コンクリート部材を対象とした断面修復工法へも適用できる可能性を有している。交付申請書中に記載していた検討項目ごとに、進捗状況を以下に示す。「検討項目1.繊維高含有コンクリートの製造技術および基礎的力学特性の検討」では、鋼繊維およびポリビニルアルコール繊維を用いて、繊維高含有コンクリートを製造する上で適切な製造条件の検討を行うとともに、主にその静的曲げ靱性に着目して接触爆発試験に供する繊維高含有コンクリートの調合選定を行っている。「検討項目2.繊維高含有コンクリートの耐爆性能の検討」では、検討項目1において選定した調合による繊維高含有コンクリートを用いて、版厚100mmの板状試験体を作製し、100, 200gの2水準の爆薬量による接触爆発試験を実施している。また、通常の鉄筋コンクリート版や各種繊維補強コンクリート版との比較に基づき、繊維高含有コンクリートの良好な耐爆性能を明らかにしている。
抗リン脂質抗体症候群発症機構の解析

抗リン脂質抗体症候群(Antiphospholipid syndrome:以下APS)はβ_2グリコプロテインI(以下β_2GPI)依存性抗カルジオリピン抗体(以下抗CL/β_2GPI抗体)をはじめとする抗リン脂質抗体と総称される一群の自己抗体が引き起こす自己免疫性血栓性疾患である。血管内皮細胞や単球系細胞に直接作用し、凝固のイニシエーターである組織因子(tissue factor:以下TF)を細胞表面に発現することにより凝固系を活性化することにより、易血栓性が誘導されることが知られている。抗リン脂質抗体の主要な対応抗原として、β_2GPIやプロトロンビン等の、リン脂質に結合した凝固・線溶を制御するタンパクがあげられるが、抗体が結合した後の細胞刺激シグナルについては明らかにされていない点が多い。今回我々は、抗リン脂質抗体による細胞刺激シグナルについて検討を行った。抗CL/β_2GPI抗体の刺激によりヒト末梢血単核球で発現が増強する遺伝子発現の挙動について、cDNAアレイおよびリアルタイムPCRを用いて検討を行った。その結果、MAPK経路が抗CL/β_2GPI抗体刺激によるTF発現に関わっていることが示唆された。さらに、単球系細胞株RAW264.7を用い抗CL/β_2GPI抗体刺激によるMAPK経路のリン酸化についてウエスタンブロッティング法で検討したところ、p38 MAPKのリン酸化およびNFκB活性化が認められた。また特異的p38阻害薬(SB203580)によりp38 MAPKリン酸化が阻害され、TF発現も抑制された。また、抗CL/β_2GPI抗体によるp38 MAPKリン酸化は、β_2GPIの非存在下では認められなかった。以上の結果より、p38 MAPK経路は、抗リン脂質抗体刺激による単球からのTF発現に重要な役割を果たしていると考えられ、また、p38 MAPK経路の制御は、APS患者の血栓向性に対する新たな治療法と成り得る可能性が示唆された。TFを中心にした向凝固性の蛋白誘導の細胞内刺激伝達システムをより詳細に解析することにより、抗リン脂質抗体症候群発症のメカニズムを解明するのみならず、難治性である抗リン脂質抗体症候群の新しい治療法の確立が期待される。p38 MAPK経路の制御によるTF発現の制御は、抗リン脂質抗体症候群の血栓向性にたいする特異的な治療の一つとなる可能性がある。抗リン脂質抗体症候群とは、多彩な動・静脈血栓症、習慣流産および血小板減少を主要徴候として、抗カルジオリピン抗体、ループスアンチコアグラントなどの抗リン脂質抗体(リン脂質やリン脂質結合タンパク)に対する自己抗体の出現を特徴とする、難治性の自己免疫疾患である。報告者はこれまでに、抗カルジオリピン抗体の対応抗原がカルジオリピンではなぐ血中のアポリポ蛋白Hであるβ2グリコプロティン1(β2-GPI)であることを明らかにした。また、ふたつめの抗リン脂質抗体の対応

抗原として、ホスファチジルセリンに結合したプロトロンビンを同定し、両者の頻度がほぼ同等であることを証明した。このふたつの主要な抗体群は類似した機序で血栓傾向/妊娠合併症をおこすことが想定され、その機序につき詳細に検討している。本年度は、抗β2-GPIあるいは抗プロトロンビンモノクローナル抗体、または抗リン脂質抗体症候群患者から分離した抗リン脂質抗体を含むサンプルを用いて、血管内皮細胞/単球の活性化経路を明らかにした。抗リン脂質抗体はMyD-88を介してNF-κBを活性化し、これらの細胞を向凝固状態となることを示したが、抗体はMyD-88の上流であるToll lile Receptor 4には直接は作用しないこともわかり、細胞内シグナルの伝達経路は複雑であった。一方、ホスファチジルセリンとプロトロンビンの複合体に結合する抗体は、ループスアンチコアグラント活性をもつ反面、プロトロンビナーゼ活性については逆に亢進させてトロンビン生成を促す事実をはじめて確認した。現在これらの複雑な現象の解明につき検討中である。抗リン脂質抗体症候群(Antiphospholipid syndrome:以下APS)はβ_2グリコプロテインI(以下β_2GPI)依存性抗カルジオリピン抗体(以下抗CL/β_2GPI抗体)をはじめとする抗リン脂質抗体と総称される一群の自己抗体が引き起こす自己免疫性血栓性疾患である。血管内皮細胞や単球系細胞に直接作用し、凝固のイニシエーターである組織因子(tissue factor:以下TF)を細胞表面に発現することにより凝固系を活性化することにより、易血栓性が誘導されることが知られている。抗リン脂質抗体の主要な対応抗原として、β_2GPIやプロトロンビン等の、リン脂質に結合した凝固・線溶を制御するタンパクがあげられるが、抗体が結合した後の細胞刺激シグナルについては明らかにされていない点が多い。今回我々は、抗リン脂質抗体による細胞刺激シグナルについて検討を行った。抗CL/β_2GPI抗体の刺激によりヒト末梢血単核球で発現が増強する遺伝子発現の挙動について、cDNAアレイおよびリアルタイムPCRを用いて検討を行った。その結果、MAPK経路が抗CL/β_2GPI抗体刺激によるTF発現に関わっていることが示唆された。さらに、単球系細胞株RAW264.7を用い抗CL/β_2GPI抗体刺激によるMAPK経路のリン酸化についてウエスタンブロッティング法で検討したところ、p38MAPKのリン酸化およびNFκB活性化が認められた。また特異的p38阻害薬(SB203580)によりp38MAPKリン酸化が阻害され、TF発現も抑制された。また、抗CL/β_2GPI抗体によるp38MAPKリン酸化は、β_2GPIの非存在下では認められなかった。以上の結果より、p38MAPK経路は、抗リン脂質抗体刺激による単球からのTF発現に重要な役割を果たしていると考えられ、また、p38MAPK経路の制御は、APS患者の血栓向性に対する新たな治療法と成り得る可能性が示唆された。TFを中心にした向凝固性の蛋白誘導の細胞内刺激伝達システムをより詳細に解析することにより、抗リン脂質抗体症候群発症のメカニズムを解明するのみならず、難治性である抗リン脂質抗体症候群の新しい治療法の確立が期待される。p38MAPK
遺伝子導入による血管攣縮モデルの作成と血管攣縮への遺伝子治療の可能性の授詞

Rhoキナーゼは、ミオシンホスファターゼを燐酸化することによりその活性を阻害させると共に直接ミオシン軽鎖を燐酸化させ、平滑筋収縮を引き起こす新しい分子として注目されている。そこでin vivoにおけるRhoキナーゼの血管トーヌス制御に関する機能を検討するため、ラット頚動脈にRhoキナーゼの遺伝子の導入を試みた。ウシRhoキナーゼcDNAを用いて、その全長および触媒ドメイン領域を発現ベクターに組み込み、HVJリポゾーム法を用いて遺伝子導入を行った。2週間後に導入血管におけるこれら蛋白質の発現をウェスタンブロットにて検討したが、その十分な発現は認められず、今後さらに発現ベクターならびに遺伝子導入法等を改善し研究を続けていきたいと思っている。そこで、Rhoキナーゼの血管トーヌス制御機構に関する検討を行う目的で、スキンドファイバー法を用いて検討した。Ca^<2+>(pCa=6.5)存在下にトライトンX-100処理ウサギ門脈スキンドファイバー標本にRho非依存性に活性を有するRhoキナーゼ触媒領域のリコンビナント蛋白質(CAT)を作用させたところ、CATは濃度依存性にミオシン軽鎖の燐酸化を伴った収縮を引き起こした。また、Ca^<2+>-カルモデュリン非存在下でもCATは同様にミオシン軽鎖のリン酸化を介する収縮を惹起させた。以上より、RhoキナーゼはCa^<2+>非依存性に血管平滑筋収縮を引き起こさせる分子で、アゴニスト刺激時などに認められる血管平滑筋収縮のカルシウム感受性亢進においてRhoキナーゼを介したシグナル伝達機構が関与していることが疑われた。平滑筋トーヌス制御に関与する因子として、ミオシンホスファターゼおよびRhoキナーゼを用い遺伝子導入を試みることとした。まずミオシンホスファターゼ触媒サブユニット、調節サブユニット(N端側半分・C端側半分・全長)、Rhoキナーゼの触媒ドメインを遺伝子導入ベクターに組み込み、コンストラクトを行った。次にこれらをHVJリポゾーム内に封入した後、ラット総頚動脈に対して遺伝子導入を行った。2週間後に導入血管におけるこれらの因子の発現を検討したところ、コントロール血管と比較してこれら因子の発現率は極めて低率であったため、導入方法の改善を行うとともに、培養細胞を用いても同様の遺伝子導入を試み、細胞形態の変化および種々のアゴニスト刺激における細胞応答の差異(リン酸化等)を検討する予定である。細胞としてはラット大動脈血管平滑筋細胞を用いトランスフェクションを行い、現在、各因子の発現を確認中である。