hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
conformal-super代数の表現論の研究

物理的なスーパー・コンフォーマル代数(SCA)には,virasoro代数(N=0),Neveu-Schwarz代数(N=1)をはじめとして,N=2,3,4などのスーパー代数がある。Nはウェイトが3/2のoddfieldの個数であるが,ここでは簡単にランクと呼ぶ。SCAの表現論は物理学の面からも深い関心を持たれ研究されているが,多くの難しい障碍があり,ランクの高いSCAには研究成果の蓄積あるいは累積はほとんど無い。例えばN=4SCAについては1988年の,N=3 SCAについては1990年のどちらも物理学者による論文のあとには,めぼしい進展はないと言って良いと思う。筆者は,nilpotent軌道の量子化に付随するsuper-fermionを付加してDrinfeld-Sokolovreductionの量子化を行うことにより,アフィン・スーパー・リー環gのW代数W(g)を構成し,gがsl(2|1)^およびsl(2|2)^のときに,それらのW代数としてN=2とN=4のSCAを構成した。他のSCA例えばN=3 SCAなどとアフィン・スーパー・リー環との関係についても現在研究が進行中である。W代数として構成することの利点は,W(g)の表現はアフィン・スーパー・リー環gの表現を用いて調べることが出来るからである。上述のことからすでに,N=4 SCAの表現について興味深い現象が見える。例えば,sl(2|2)^の双対Coxeter数は0であるため,sl(2|2)^の境界レベルのadmissible表現は存在しない。従って,virasoro代数やNeveu-Schwarz代数やN=2 SCAのときの離散系列に対応する系列の表現は,N=4 SCAには存在しないということになる。また,sl(2|2)^のadmissible表現の指標は半モジュラー函数であるために,N=4 SCAの既約表現の指標はN=0,1,2のときのようなモジュラー性でなく,半モジュラー性を持つことが分かる。これらは新しい現象であり,本研究課題のもとでの研究成果は,N=4 SCAの表現の研究に新しい展望を開いたものと思う。本年度はアフィン・スーパー・リー環の表現空間の構造と,その指標公式およびmodular不変性および指標のasymptotics,および,Neveu-Schwarz代数に付随するconformal-super代数の表現のextensionを研究した。本年度に得られた成果の内で,本研究課題と関連して主なものは次の通りである。1.Neveu-Schwarz代数に付随するconformal-super代数について,その表現の拡張(extension)の様子を調べ,すべての場合についてそれを求めた。2.アフィン・スーパー・リー環osp(2m+1,2)^の任意のレベルのintegrable表現の指標とスーパー指標のmodular変換を完全に求めた。3.アフィン・スーパー・リー環sl(m,1)^の基本表現の指標はmodular函数ではないが,それらが或る古典的な楕円函数で記述されることを見つけた。4.アフィン・スーパー・リー環のintegrable表現の指標のasymptoticsをmodular変換を用いないで計算する方法を考案し,sl(m,n)^,osp(m,n)^などの基本表現の指標のasymptoticsを求めた。5.sl(2,2)^の双対Coxeter数は0であり,このスーパー・リー環のtrivial表現はcriticalレベルの表現である。そのために分母の表示式を具体的に求めることは難しい問題であったが,これの分母公式を,テータ函数のRiemann関係式などを用いることによって証明した。本年度はアフィン・スーパー・リー環に付随するW代数とconformal-super代数およびsuper-conformal代数についての研究を行い,次のような成果が得られた。conformal-super代数の表現は(表現が有限ランクであっても)完全可約ではない。そのため表現空間の分解はJordan-Hoelder列になる。逆にいえば,表現空間のnon-split extensionの形になる。Neveu-Schwarz conformal代数の2個の既約表現のnon-split extensionを調べて,それをすべて求めた。とくに面白いのは最大次数の所で,Virasoro代数のときと同じようにそれら2個の既約表現のパラメーターα,βの値に離散的な現象が現れ,non-split extensionを与えるα,βの値はα=(9±√<33>)/4,β=α-4=(-7±√<33>)/4のみであることを示した。Virasoro代数のとき,これに対応する数値はα=(7±√<19>)/2,β=α-6=(-5±√<19>)/2である。また,アフィン・スーパー・リー環のときにそれに付随するW代数を構成することはこれまで未解決な問題のひとつであったが,筆者は本年度のKac教授との共同研究で,スーパー・リー環から派生する或る代数多様体から生じる因子をBRST複体に付加することによってW代数を構成してこの問題を解決し,ランクの低いアフィン・スーパー・リー環のW代数を具体的に求めた。

SCAの表現論は物理学の面からも深い関心を持たれ研究されているが,多くの難しい障碍があり,ランクの高いSCAには研究成果の蓄積あるいは累積はほとんど無い。例えばN=4SCAについては1988年の,N=3 SCAについては1990年のどちらも物理学者による論文のあとには,めぼしい進展はないと言って良いと思う。筆者は,nilpotent軌道の量子化に付随するsuper-fermionを付加してDrinfeld-Sokolovreductionの量子化を行うことにより,アフィン・スーパー・リー環gのW代数W(g)を構成し,gがsl(2|1)^およびsl(2|2)^のときに,それらのW代数としてN=2とN=4のSCAを構成した。他のSCA例えばN=3 SCAなどとアフィン・スーパー・リー環との関係についても現在研究が進行中である。W代数として構成することの利点は,W(g)の表現はアフィン・スーパー・リー環gの表現を用いて調べることが出来るからである。上述のことからすでに,N=4 SCAの表現について興味深い現象が見える。例えば,sl(2|2)^の双対Coxeter数は0であるため,sl(2|2)^の境界レベルのadmissible表現は存在しない。従って,virasoro代数やNeveu-Schwarz代数やN=2 SCAのときの離散系列に対応する系列の表現は,N=4 SCAには存在しないということになる。また,sl(2|2)^のadmissible表現の指標は半モジュラー函数であるために,N=4 SCAの既約表現の指標はN=0,1,2のときのようなモジュラー性でなく,半モジュラー性を持つことが分かる。これらは新しい現象であり,本研究課題のもとでの研究成果は,N=4 SCAの表現の研究に新しい展望を開いたものと思う。
実環境条件に基づいたコンクリート構造物の劣化予測モデルの開発

本研究は,降雨,日射が作用する実環境下でのコンクリートの収縮,クリープ(一定荷重作用下において変形が持続的に進行する現象),収縮によって表面に発生するひび割れについて検討を行った.その結果,コンクリートの収縮,クリープともに,降雨が内部に浸透することで大きく抑制されることが分かった.また,クリープは日射による内部温度上昇によって促進され,収縮は巨視的には日射の影響をさほど受けないものの,日射による表層部の局所的な乾燥によって収縮ひび割れは促進されることが分かった.本研究は,降雨,日射が作用する実環境下でのコンクリートの収縮,クリープ(一定荷重作用下において変形が持続的に進行する現象),収縮によって表面に発生するひび割れについて検討を行った.その結果,コンクリートの収縮,クリープともに,降雨が内部に浸透することで大きく抑制されることが分かった.また,クリープは日射による内部温度上昇によって促進され,収縮は巨視的には日射の影響をさほど受けないものの,日射による表層部の局所的な乾燥によって収縮ひび割れは促進されることが分かった.本年度は,日射および降雨がコンクリートの収縮,表面の収縮ひび割れに与える影響について検討を行った.日射,降雨の有無条件を変えた3種類の屋外環境で,各環境作用の影響の抽出を試みた.単位水量を一定とし水セメント比の異なる普通強度,高強度コンクリートで検討し,湿潤養生後それぞれの環境に供試体を暴露し収縮,収縮ひび割れの経時変化を計測した.その結果,コンクリートの収縮は,降雨の影響を強く受け,雨水の内部浸透によって収縮が大きく抑制されることが分かった.収縮に対する雨の影響は降雨量より降雨時間に依存し,雨季には収縮が持続的に抑制された.東京大学で開発中のマルチスケール複合構成モデルの実環境作用下における適用性を検討した結果,変動温湿度下における収縮挙動は温度の単純線形近似,平均湿度の境界条件で概ね追跡が可能であるが,雨天による局所的な収縮回復を再現するには降雨浸透を考慮した境界モデルが必要であることがわかった.また,実務の収縮予測式を用いる場合も,周辺平均湿度から雨水浸透による収縮回復の予測は難しく,降雨の影響を平均湿度に反映させる等の実務的な手法が有効であると思われる.収縮ひび割れについては,降雨が収縮を抑制するため収縮ひび割れも抑制する一方で,日射は表面部分のコンクリートの局所的な乾燥を促進するため,収縮ひび割れを誘発することが分かった.鉄筋コンクリート構造物の耐久性低下をもたらす表面の収縮ひび割れの挙動に,日射,降雨ともに大きく影響を及ぼすことから,境界条件に応じた適切な劣化予測を行う上で,これらの環境作用に留意する必要があることが示された.今後は室内の要素実験などを通じて,降雨時間・量に応じた水分のコンクリートへの浸透量,日射時間・量に応じたコンクリート表面の温度上昇,乾燥促進を定量的に把握し,モデル化することが課題として挙げられる.本年度は,日射および降雨がコンクリートのクリープに与える影響について実験的に検討した.日射,降雨の有無条件を変えた3種類の屋外環境を作り, PC鋼棒によって持続荷重を与えた角柱供試体を各環境に設置し,クリープを経時的に計測した.その結果,コンクリートのクリープは,収縮と同様に降雨の影響を強く受け,雨水の内部空隙への浸透によって大きく抑制された,日射は乾燥を促進するものの,収縮にはさほど影響を与えない一方で,クリープは日射による温度上昇によって促進され,降雨を受けず日射を受ける環境下の供試体のクリープが最も大きくなった,日射が照射されても降雨を受けた場合は,クリープが大きく抑制されたことから,日射によるクリープ促進より降雨浸透によるクリープ抑制の方が影響は大きいことが分かった,また,東京大学で開発中のマルチスケール複合構成モデルと実験を比較したところ,降雨,日射がない変動環境では,平均湿度,平均日温度の直線近似の境界条件で概ね収縮,クリープ挙動を再現できるものの,日々の降雨,日射の影響は平均化では挙動を表現できず,局所的な環境作用を境界として与える必要があることが分かった.数十年といった長期の収縮,クリープを予測する場合,日々の環境変動を入力することは膨大な時間がかかるから,降雨,日射を平均化してと照える境界モデルが今後必要と考えられる.また,コンクリート構造物表面の水分移動,熱移動の境界条件を模擬し,一面解放した供試体を作製し,実験室内で要素実験を行った.その結果,水分浸透時のコンクリートの収縮挙動は乾燥表面に対する深さ位置によって異なること,水分浸透を受けるコンクリートは日射を受けた場合であっても乾燥の進行が緩慢になることが確認された.
中間材を用いた自動車用アルミニウム複合クラッド材の開発研究

平成7年度は、アルミニウム基複合クラッド材料を目的に、はじめ純アルミニウムと鉄の室温における圧延クラッドを作成した。以降、アルミニウム合金(3003および5052おらび6061)の各試料と鉄のクラッド、そして、中間材として、Ag、チタン薄板を挿入したクラッド圧延、最後にそれらの蒸着膜を利用した接合結果について調べた。1)アルミニウムおよび合金と異種金属とのせん断押込み成形を行ない、接合の機械的機構を明らかにした。その結果から、2)新生界面の組織、せん断変形、温度、材料の化学的、機械的特性等の関係をまとめ、せん断によるクラッド板のうねりとくびれ(不安定現象)についてコンピュータ・シミュレーションを行った。また、(3)接合界面のマクロおよびミクロ組織を調べ、効果的な変形様式を系統化し、中間材による接合効果と機構を整理し、考察を加えた。それらの結果をるとめると、(1)接合強度は、純アルミニウム、アルミニウム合金3003、6061、5052の順に、いずれもかなり良好なA1/Feのクラッド材が、室温でも得られる。(2)300°C付近で温度圧延すると、圧延クラッド層の流れに2つの顕著な差異が見られる。一つは、異種材料間の強度差が緩和され、アルミニウム層の厚さが常温時の3倍以上になった。もう1つは、圧延方向のうねりがミクロおよびマクロに現れた。(3)上記の特徴ある結果を踏まえ、クラッド圧延の中間材としてTi真空蒸着膜を用いると、顕著に向上したもので、中間材としてミクロン前後の箔であれば有効である。また、クラッド化の後、2つの接合金属の特性に障害とならないためには、むしろ蒸着やイオンプレートのような表面処理程度が最高である。本研究によって得られたクラッド材は、中間材としてTiのごく薄い膜の存在により、アルミニウム合金と極低炭素鋼との強固な接合が可能で、軽量で高い機能性のある自動車用材料として期待される。平成6年度は、実験計画に沿って、以下の研究を遂行し、一部を学会等で公表した。1.アルミニウムおよびチタンを鉄と合わせて押出し、圧延などの塑性加工によって複合させ、塑性変形による接合強度を支配する因子を整理した。その結果、相手材料の選択、相互の適性、表面仕上げ、加工率によって、常温でも強固な固相接合が得られることが示された。2.拡散の影響、特にアルミニウムと接合相手材の機械的性質の差異と化学的性質を明らかにして、接合を左右する因子を解析した。塑性加工後の界面を加熱した場合、拡散層の幅は相手材の純度と界面の加工硬化や欠陥の程度に著しく左右されることが示された。3.セラミックスや金属も含めた加圧接合部のはく離試験を行ない、走査型電子顕微鏡で接合部の反応層構造や強度特性を調べ、評価した。接合部の破面観察によれば、複合クラッド界面に垂直な「せん断模様」と拡散層の形成の促進に著しい相関関係が見い出された。4.金属やセラミックスを対象としたアルミニウムとの複合体をプリフォーム(予備成形)し、新生面を意識した加工を行ない、接合に効果的な因子、欠陥を整理する。接合および拡散熱処理の温度、速度、雰囲気について吟味した。温度については未整理だが、塑性せん断の薄い界面領域は、材料によって定まる最適値が存在していることが明らかとなった。

以上の結果の一部は、「塑性変形によるクラッド材のプロセスと特性」としてまとめ、「金属加工に関する国際会議'94」(英国、バ-ミンガム)および「日本塑性加工学会連合講演会」(熊本)において発表した。現在、アルミニウム合金と純度の高い鉄(電磁軟鉄)の複合加工における変形能について、機械的性質、引抜き限界、圧延クラッドを中心に、引き続き検討中である。平成7年度は、アルミニウム基複合クラッド材料を目的に、はじめに純アルミニウムと鉄の室温における圧延クラッドを作成した。以降、アルミニウム合金(3003および5052および6061)の各試料と鉄のクラッド、そして、中間材として、Ag、チタン薄板を挿入したクラッド圧延、最後にそれらの蒸着膜を利用した接合効果について調べた。1)アルミニウムおよび合金と異種金属とのせん断押込み成形を行ない、接合の機械的機構を明らかにした。その結果から、2)新生界面の組織、せん断変形、温度、材料の化学的、機械的特性等の関係をまとめ、せん断によるクラッド板のうねりとくびれ(不安定現象)についてコンピュータ・シミュレーションを行った。また、(3)接合界面のマクロおよびミクロ組織を調べ、効果的な変形様式を系統化し、中間材による接合効果と機構を整理し、考察を加えた。それらの結果をまとめると、(1)接合強度は、純アルミニウム、アルミニウム合金3003、6061、5052の順に、いずれもかなり良好なAl/Feのクラッド材が、室温でも得られる。(2)300°C付近で温間圧延すると、圧延クラッド層の流れに2つの顕著な差異が見られる。一つは、異種材料間の強度差が緩和され、アルミニウム層の厚さが常温時の3倍以上になった。もう一つは、圧延方向のうねりがミクロおよびマクロに現れた。(3)上記の特徴ある結果を踏まえ、クラッド圧延の中間材としてTi真空蒸着膜を用いると、強固な接合が得られた。このTi薄膜の効果は、Tiの加熱による活性と塑性せん断が重畳されて顕著に向上したもので、中間材としてミクロン前後の箔であれば有効である。また、クラッド化の後、2つの接合金属の特性に障害とならないためには、むしろ蒸着やイオンプレートのような表面処理程度が最適である。本研究によって得られたクラッド材は、中間材としてTiのごく薄い膜の存在により、アルミニウム合金と極低炭素鋼との強固な接合が可能で、軽量で高い機能性のある自動車用材料として期待される。
ティック・データによる市場価格の短中期予測

論文発表未了の結果については定性的に記載する。一部既報分をその由明記し記した。データが十分ある米ドル/日本円、ユーロ/米ドルの分足に関する結果を中心に記す。k分足(k=1120)をtickデータから作成した。(1)データ圧縮を試みる中、相対的に大きな圧縮率が得られる条件を得た。(2)この性質の要因を調べるため、未成約・約定注文のk分足に時系列予測モデルを様々作成・適用し、その性質を調べた。以下、予測可能とはチャンスレベルを有意に越えることとする。(2-1)両注文(以下略)の収益値予測は、符号の予測可能性によりある程度可能であるが、分散が大きく、有意な結果は得られ難い。(2-2)収益の符号が直前の符号の逆である収益反転が予測可能であり、それ以前の符号・収益値が、精度を有意に向上させないことが分かった(一部既報)。テクニカル分析による様々な指標を用いても、精度は有意に向上しなかった。広い範囲のkに関する、すなわちフラクタルな、収益反転の存在を示したユニークな結果である。(3)実収益分布の統計的性質を説明する生成モデルの構築を試みた。通貨交換率の分足の収益分布は、株価等と異なり、値が小さい部分(正規化後日本円2銭15銭相当)は指数分布に近い。これと収益反転を説明するtickモデルの構築に成功した。これは従来の説明と異なり、試行の独立ではなく、過去の試行への依存を用いる説明であり、非常に画期的である。なお、実データ全体に適合するモデル構築は未完である。低頻度・大収益値の現象の説明が、安定分布よりはできているとはいえ、不十分だからである。データ量が不十分であるが検討を続けている。(4) k分足の収益時系列について、収益反転の確率は、条件付き収益反転確率と自明でない綺麗な関係があることを発見した。長期データにより証される性質であり、類似報告のないユニークな結果である。ティックデータの圧縮を目指すにあたり、複数の手法を試みた。その結果、まずトレンドを検出し(存在しない場合もある)、トレンドと、トレンドでは説明できない部分とに分割して、圧縮することを試みることとした。トレンドとは、この場合、時間に依存せずある一定時間存在する何らかの偏り・規則性であり、それにより大きな圧縮が可能となるような時系列データの性質をいうこととする。ティックデータのトレンドとして、通常の狭義のトレンド(上昇、下降)の存在の有無を調べた。変化の速度は分単位で調べることとした。外国為替証拠金取引のUSD/JPYティックデータを15年間にわたって調べたところ、その意味でのトレンドは発見できなかったが、上昇の直後の下降、下降の直後の上昇という、return reversalの一種と考えられる現象が極めて強固に存在することが確認できた。それはSVMを用いて学習可能(発見可能)であり、分足で分析するとUSD/JPY, EUR/USD, GBP/USDのいずれにおいても、観測したすべての年(2002年から2015年)においてその存在を確認することができた。ただし、ばらつきが大きいため、統計的な有意性を確認するには短くとも1年程度の長期のデータは必要である。その長期のデータであっても、この性質をもとにして取引を行い利益を上げることは難しい。手数料に相当するスプレッド以上の利益を得ることができないからである。結果の一部を、2017年4月に開催される国際会議で発表する。以上をまとめると、ティックデータの圧縮を目指し、まず簡潔な規則性であるトレンドが利用できないかを調べた。実データではトレンドは観測されなかったが、上昇基調の直後の下降といったreturn reversalが存在することが確認された。これは初めて得られた知見というだけでなく、今後の研究の基礎となる性質である。定性的・総体的には、未知の現象を発見することができたことから、計画以上といえるが、その発見の検証、それ以外の性質の不存在の確認等に時間を取られ、また、当初予定したデータの購入ができなかったため、定量的には少々遅れている。なお、外国為替取引のティックデータについては、当初計画にある分析を行うためには、当初計画にあるようなデータを購入する必要がある。しかし、その価格が非常に高騰した一方予算が予定通りは確保できなかったため、今年度は購入することができなかった。このため、今年度については別のデータを用いることにより分析を行い、上記の結果を得た。まず通常のファイル圧縮アルゴリズムを用い、対象データとして、価格、価格差、対数価格差、価格差の符号とした。その結果、昨年度発見したreturn reversalがdominantであるためそれ以外の圧縮性を示す要素の発見は困難であった。このreturn reversalの影響を取り除くために、まず、その性質を詳しく調べることとした。対象データは外国為替証拠金取引(FX)の15年間にわたるtick dataとした。昨年度においては、USD/JPY, EUR/USD, GBP/USDのいずれにおいても、観測したすべての年(2002年から2015年)に対しSVMによって発見可能であることが分かった。そこで、今年度はそのパターンをより詳細に調べることと、より単純なパターンが存在するか否かを調べた。第一に時間間隔(time frame、単位時間)については、1分10分を1分毎、10分70分を10分ごとに調べた。また、過去1単位時間7単位時間のデータを用いた。

過去データの単位時間数については、全体的傾向として、長くなる方が、return reversalの性質は弱くなる(線形回帰式での係数に負の値が混入することが多くなる)、時間間隔については目立った差異はない(例えば、1単位時間前に対するreversalは非常に強く観測される)ことが分かった。より単純なパターンの発見ができた。単純に13単位時間前のreversal(上昇し続ければ次は下降する)が観測できた。このパターンによる予測は統計的に有意ではあるが、大きなものではない。ところで、金融データの予測時、機械学習モデルによる予測の予測精度と学習期間には一般にtrade offがある。それは観測されたが、一方、方向予測に限定してではあるが、1年間のデータで学習したモデルが翌1年間有効であることが観測された。定性的・総体的には、未知の現象を発見することができたこと、それが長期データについて、また1分70分までのtime frameでも観測できたことは、計画以上といえるが、その発見の検証等に時間を取られた。また、当初予定したデータの購入ができなかったため、確認することができなかった性質がある。外国為替取引のtick dataについては、その価格が非常に高騰した一方予算が予定通りは確保できなかったため、購入を諦め、別のデータを用いることにより分析を行い、上記の結果を得ている。論文発表未了の結果については定性的に記載する。一部既報分をその由明記し記した。データが十分ある米ドル/日本円、ユーロ/米ドルの分足に関する結果を中心に記す。k分足(k=1120)をtickデータから作成した。(1)データ圧縮を試みる中、相対的に大きな圧縮率が得られる条件を得た。(2)この性質の要因を調べるため、未成約・約定注文のk分足に時系列予測モデルを様々作成・適用し、その性質を調べた。以下、予測可能とはチャンスレベルを有意に越えることとする。(2-1)両注文(以下略)の収益値予測は、符号の予測可能性によりある程度可能であるが、分散が大きく、有意な結果は得られ難い。(2-2)収益の符号が直前の符号の逆である収益反転が予測可能であり、それ以前の符号・収益値が、精度を有意に向上させないことが分かった(一部既報)。テクニカル分析による様々な指標を用いても、精度は有意に向上しなかった。広い範囲のkに関する、すなわちフラクタルな、収益反転の存在を示したユニークな結果である。(3)実収益分布の統計的性質を説明する生成モデルの構築を試みた。通貨交換率の分足の収益分布は、株価等と異なり、値が小さい部分(正規化後日本円2銭15銭相当)は指数分布に近い。これと収益反転を説明するtickモデルの構築に成功した。これは従来の説明と異なり、試行の独立ではなく、過去の試行への依存を用いる説明であり、非常に画期的である。なお、実データ全体に適合するモデル構築は未完である。低頻度・大収益値の現象の説明が、安定分布よりはできているとはいえ、不十分だからである。データ量が不十分であるが検討を続けている。(4) k分足の収益時系列について、収益反転の確率は、条件付き収益反転確率と自明でない綺麗な関係があることを発見した。
加齢黄斑変性における細胞外型superoxide dismutaseの役割

加齢黄斑変性(AMD)発症と酸化ストレスとの関連を調べる目的で、AMD患者および対照群での血清中のEC-SOD濃度測定に加えて、硝子体手術時に採取した硝子体サンプルを用いてEC-SOD濃度を測定した。対象をAMD患者、非AMD患者(網膜剥離9名、特発性黄斑上膜4名、特発性黄斑円孔7名)の2群にわけた。測定は共同研究者の足立らが開発した本酵素に対する特異抗体を用いたELISAにて行った。硝子体サンプルの採取方法は、灌流ポート作成後、灌流液を眼内にいれる前に硝子体を1症例につき0.5ml切除、吸引した。血清中EC-SOD濃度はAMD群では非AMD群に比較して有意に上昇していた。一方、硝子体EC-SOD群の測定値は血清と比較して値のばらつきが多い結果となり、両群間で有意差はでなかった。これまでの培養系での実験で、細胞膜が酸化障害により過酸化すると、血管壁に結合しているEC-SODが血清中に遊離してくることが示されている。このことから、AMDでは持続的な酸化ストレスにより、血管内皮細胞が障害を受けている可能性が示された。EC-SODは血管内皮周囲から発生する活性酸素を除去する作用を持つが、血管壁に結合するEC-SODが減少することにより、さらに血管内皮の酸化障害が進み、その後のなんらかの刺激因子により血管新生因子が誘導され、脈絡絡膜新生血管が誘導されると推測された。加齢黄斑変性患者血清の解析平成15年度においては、まず加齢黄斑変性患者検体の収集、および血清細胞外型superoxide dismutase (EC-SOD)の解析を行った。加齢黄斑変性患者30名の血清を採取し、年齢を一致させた対照群と比較したところ、EC-SOD濃度は約1.5倍高値であった。また加齢黄斑変性は、脈絡膜新生血管の大きさ、場所によってその病型が分類されるが、このような臨床型と病理学的分類との対応関係を調査したが、現時点では有意な差は見いだされていない。培養系での酸化ストレスと膜結合EC-SOD加齢黄斑変性の危険因子である、喫煙、光線暴露は生体内での酸化ストレスを増大させる。培養血管内皮細胞膜に結合しているEC-SODが細胞膜脂質過酸化によって細胞膜より遊離することを予備実験によって確認した。具体的にはヒト皮膚毛細血管内皮細胞をコラーゲンでコートしたdish上で培養する。つぎに活性酸素を発生させる各種試薬(AGE,3-deoxyglucosone)を培養液中に添加し、細胞膜を過酸化させた。この際試薬の濃度で、細胞膜に結合するEC-SOD量を測定し、酸化ストレスによるEC-SOD膜結合能の変化を調べた。加齢黄斑変性の病因として,種々の酸化ストレスの関与が指摘されている。まず,酸化ストレスとEC-SODの関連を調べるための予備実験として,酸化ストレスがヒト血管内皮細胞に与える影響を検討した。ヒト皮膚血管内皮細胞を培養し,加齢に伴い体内に蓄積される後期糖化最終産物(AGE)や3-deoxyglucose(3-DG)によって酸化ストレスを作用させ,活性酸素を発生させた。その結果細胞膜脂質の過酸化が生じるが,それをDPPP試薬を用いて蛍光発色させ,過酸化脂質の量を測定した。また,細胞膜脂質の酸化により低下した膜結合EC-SOD量をELISA法で測定した。AGEs,および3-DG添加によって生じた酸化ストレスにより惹起された細胞膜過酸化変性度の経時的変化を調べた。その結果,時間依存性に過酸化脂質量が増加していることがわかった。次にAGEs、3-DGによる酸化ストレスを負荷した後の,細胞膜結合EC-SOD濃度を測定した。AGEsは105ng/mlで,また3-DGでは多少のばらつきはあるが,101,103,104ng/mlで,対象と比較して細胞膜結合性EC-SOD濃度が有意に低下した。つまり細胞膜非結合の遊離EC-SOD濃度が増加したことになる。

以上の予備実験の結果を踏まえて,実際に加齢黄斑変性患者の血清中EC-SOD濃度をELISA法により測定した。対象は年齢を相関させた加齢黄斑変性患者26例(70.8±7.4歳)および対照20例(68.1±5.8歳)である。測定はEC-SOD特異抗体を用いたELISA法で行った。また,両群で高血圧,糖尿病,高脂血症,喫煙歴,BMI(body mass index)の間に有意差はなかったが,加齢黄斑変性群の男性の比率(19例73%)は,対照群比率(10名50%)と比較して有意に高値であった。この結果は,加齢黄斑変性の原因にEC-SODが関与していることを示唆している。酸化ストレスの原因であるEC-SODと関連して,動脈硬化の原因として注目されている低酸化LDLと加齢黄斑変性の関連を検討した。Paraoxonase(PON)は酸化リン脂質を分解する酵素で,HDLと結合して存在し,LDLの酸化を抑制することが報告されている。本酵素はタンパク内に2箇所の多型があり,そのLホモ型とBホモ型では酵素活性が低く,LDLの酸化抑制作用が弱いため,血清中の酸化LDLが増加することが知られている。われわれは本酵素と加齢黄斑変性の関連を調べる目的で,加齢黄斑変性患者のPON遺伝子多型の解析,血清中PON活性の測定,血清中酸化LDL濃度の測定を行った。その結果,加齢黄斑変性患者とコントロールでparaoxonase内の2ケ所の多型,BBとLLの分布に統計学的に有意差を認めた。加齢黄斑変性患者では,酵素活性の低いLホモ型とBホモ型の頻度が高く,この結果は加齢黄斑変性の発症に遺伝的素因が関与していることを示唆している。次に加齢黄斑変性患者72名と,性別,年齢を相関させた140名の健常者で血清中の酸化LDL濃度およびPON活性をELISA法で測定した。その結果血清中酸化LDL濃度およびPON活性ともコントロールと比較して加齢黄斑変性患者では有意に高値であった。以上の結果から,PON遺伝子多型および血清中酸化LDLは加齢黄斑変性の病因に関与している可能性が考えられる。
セラミックス系長繊維強化型複合材料の動的破壊機構の解析

新たに開発した時間依存型界面要素を含んだ有限要素解析法を、SiC/SiC複合材料の動的破壊の一つであるクリープ変形による破壊現象に適応した。そして、実験で得られた初期クリープ変形、定常クリープおよび加速クリープ現象を、マクロ解析モデルを用いて再現することができた。しかしこれらのマクロ解析モデルでは、SiC/SiC複合材料を構成している繊維、マトリックスおよび界面の物理特性が不明瞭であった。そこで、複合材料中の繊維押込み試験、およびミニコンポジット(SiC繊維を一本だけ含んだ複合材料)の引張り試験結果について、界面要素を含んだ有限要素解析法のミクロ解析モデルを用いて解析を行った。これにより、繊維・マトリックス・界面のそれぞれの物理特性を明確にするとともに、三要素の相関を明らかにすることができた。さらに、ミクロ解析モデルとマクロ解析モデルとの相関を確立するため、新たに複合材料中の三次元的き裂進展現象を二次元的に再現可能な、擬似三次元界面要素を開発した。そしてSiC/SiC複合材料のき裂進展現象を、この擬似三次元界面要素含んだ有限要素解析法、およびマクロ解析モデルの両者を用いて解析し、両者の相関を確立することができた。つまり、SiC/SiC複合材料を構成する三要素の物理特性をもとに、SiC/SiC複合材料全体の動的破壊現象を解析可能なミクローマクロ解析モデルを構築することができた。一方、複合材料を含め様々な材料の動的破壊現象を調べる実験としてシャルピー衝撃試験がある。そこで、対象は鉄鋼材料ではあるが、シャルピー衝撃試験を行うとともに、界面要素を含んだ有限要素解析を用いて実験結果を再現することができた。また試験温度を変化させたシャルピー衝撃試験の解析結果より、き裂が進展するときに生成される新たな表面の表面エネルギーが、試験結果の主要因であることを明らかにした。セラミックス系長繊維強化型複合材料である炭化ケイ素繊維強化炭化ケイ素複合材料(SiC/SiC複合材料)について、その動的破壊機構としてクリープ変形における破壊過程の解析を行った。具体的には、まず実験的な破壊過程の解析として、切欠き入りSiC/SiC複合材料のクリープ試験について、切欠き先端からのクラック進展挙動を調べた。その結果この破壊過程では、主として、クラック開口部におけるブリッチング機構に働いている繊維のクリープ変形により、複合材料全体が見かけ上クリープ変形を生じることが分かった。一方、この破壊現象を解析する手法として、き裂の発生・進展を新しいき裂表面の生成という立場でとらえた、界面要素を用いた有限要素解析法を用いた。この解析法は、一定の表面エネルギー密度を有するポテンシャル関数に基づき導かれた界面要素をき裂進展面に配置し、表面エネルギー密度に相当するエネルギー散逸をともないながらき裂が発生・進展する状態を、自動的に解析できるようにしたものである。そこで本研究では、界面要素のポテンシャル関数に繊維のクリープ特性を組込むため、時間依存型界面要素を開発した。時間依存型界面要素としては、1)通常の有限要素解析法と同様にクリープひずみを導入する手法(モデル1)と、2)界面要素のポテンシャル関数の特徴を利用する手法(モデル2)の二種類を開発した。そして実験結果に基づき、この時間依存型界面要素を切欠き先端からき裂進展方向に配置し、その他の部分を通常の有限要素を用いて実験をモデル化した。解析の結果、モデル1,2の両者とも、実験における定常クリープ現象を再現することができた。そしてモデル2を用いた場合には、モデル解析として、定常クリープだけでなく加速クリープ現象、さらに定常クリープから加速クリープへの遷移現象も再現することができた。
自己修復能を有する分子触媒を用いた光燃料電池触媒の開発

本研究では、可視光と水のみを用いた光燃料電池の電極触媒を開発することを目的とした。光燃料電池のアノードに用いる水の酸化触媒として、μーオキソ三核鉄錯体およびアモルファスシリコンに担持された酸化イリジウム触媒の開発に成功した。さらに、イリジウム単核錯体を酸化タングステンに吸着させたアノード触媒を用いて、光燃料電池が構築できることを明らかにした。本研究では、酸素による自己修復能を有する触媒を用いた光燃料電池触媒の開発を目的としている。触媒は、「水の酸化で発生した酸素」で「自己修復する」という革新的なコンセプトに基づき、設計および合成する。今年度は、水を酸化する均一系および不均一系触媒の開発を行った。具体的には、酸素分子由来のオキソ配位子をもつ鉄三核錯体を合成し、その水の酸化触媒能を評価した(Chem. Lett. 2015, 44, 1263-1265)。また、酸素分子をオキソ源とする酸化イリジウムがアモルファスシリコンに担持された触媒を製膜し、水の酸化触媒能と耐久性を評価した(Chem. Commun. 2015, 51, 12589-12592)。鉄三核オキソ錯体は、酸素と鉄二核錯体を反応させることで合成し、その結晶構造をX線結晶構造解析により明らかにした。合成した鉄三核錯体は、酸化剤を用いることで水を触媒的に酸化した。これは、酸素分子由来のオキソ配位子をもつ均一系触媒で、水を触媒的に酸化した初めての例である。また、エレクトロスプレー質量分析法を用いて、水の酸化反応の中間体である鉄オキソヒドロキソ錯体の観測にも成功した。アモルファスシリコンに担持された酸化イリジウム触媒は、酸素雰囲気下、シリコン配位子をもつイリジウム有機金属錯体の有機金属化学気相成長法を用いて製膜した。酸化イリジウムがアモルファスシリコンに均一に分散していることを、X線光電子分光法およびエネルギー分散型X線分析法を用いて明らかにした。触媒の活性は電気化学によって評価し、酸性条件(pH 1)でこれまでに報告された酸化イリジウムを凌駕する触媒回転頻度で水を酸化することがわかった。さらに、24時間の水の分解の実験を行った後も、活性を失うことなく機能した。研究実績の概要に示したように、平成27年度は、(1)酸素分子由来のオキソ配位子をもつ鉄三核錯体の合成およびその水の酸化触媒能の評価(Chem. Lett. 2015, 44, 1263-1265)と(2)酸素分子をオキソ源とするアモルファスシリコン含有の酸化イリジウム触媒の製膜およびその触媒能の評価(Chem. Commun. 2015, 51, 12589-12592)を行った。光燃料電池の電極触媒に用いる水の酸化触媒を開発し、それぞれの結果を2報の論文として報告できたことから、研究計画通りに研究が進行している。可視光と水のみを用いた光燃料電池の従来の研究では、半導体や酵素が電極触媒として用いられている。半導体や酵素の電極触媒は、低効率、不安定または触媒の化学修飾が困難であるという問題点がある。この問題点を解決するために、本研究では光燃料電池の電極触媒として、水を酸化する分子触媒を開発することを目的とした。さらに、分子触媒を光触媒表面に固定したアノード電極を作成し、分子触媒を用いた光燃料電池の開発を目指した。水の酸化触媒として、酸素とμーヒドロキソ二核鉄錯体の反応によって、μーオキソ三核鉄錯体を新規に合成し、その水の酸化能を明らかにした。また、ペンタメチルシクロペンタジエニルおよび有機ケイ素化合物を配位子とするイリジウム錯体を用いることで、従来の酸化イリジウムの水の酸化能を凌駕するアモルファスシリコンに担持された酸化イリジウム触媒を開発した。さらに、光触媒への吸着能を兼ね備えた水の酸化触媒を合成し、本研究課題の目標である分子触媒を用いた光燃料電池の開発を行った。具体的には、ペンタメチルシクロペンタジエニルおよびビピリジンジカルボン酸を配位子としたイリジウムアクア錯体を、光触媒である酸化タングステンに吸着して、光燃料電池のアノード触媒を作成した。このアノード触媒と白金をカソード触媒に用いたところ、擬似太陽光下で機能する光燃料電池の作成に成功した。次年度は、(1)合成した水の酸化触媒を用いた光燃料電池の開発および(2)光燃料電池の性能向上を目指した水の酸化触媒の開発を行う。(1)では、これまでに合成した水の酸化触媒をアノード電極触媒として用い、光燃料電池の性能評価を行う。具体的には、アノードに塗布した酸化タングステン上に、均一系または不均一系触媒を固定化し、燃料電池評価装置によって出力を評価する。(2)では、光燃料電池としての性能の向上には、高活性な水の酸化触媒が必要不可欠であるため、引き続き酸素による自己修復能を有する水の酸化触媒の開発を行う。有機金属化学
新しい機能性共役系ポリマーの設計と特性に関する研究

高い気体透過特性を有するポリマーの合成を目的とし、新規置換ポリアセチレンの合成および生成ポリマーの特性の検討を行い、以下に示す成果を得た。フッ素は電子が豊富な元素であるため、ポリアセチレン側鎖にフッ素を導入することでポリマー鎖間のパッキングが妨げられ、高気体透過性ポリマーが得られることが期待できる。一方のフェニル基にシリル基、そして他方にフッ素を有する種々のポリ(ジフェニルアセチレン)を合成し、その気体透過性をはじめとする特性について調べた。モノマーユニット内のフッ素数が増加するとポリマーの溶解性は悪くなり、熱安定性に関してはほとんど変化は見られず、いずれも分解開始温度が400°C程度の高い熱安定性を有していることがわかった。フッ素含有ポリ(ジフェニルアセチレン)の気体透過性は非常に高く、その透過係数はフッ素を含有しないポリ(ジフェニルアセチレン)の2倍以上の値を示すことを見出した。フッ素含有ポリ(ジフェニルアセチレン)膜は高い酸素透過性、高い熱安定性、高強度など優れた特性を示すことから酸素富化膜材料として期待される。フッ素以外のハロゲンを導入した場合においても、同様に高気体透過性ポリマーが得られるかを調べるため、ハロゲンおよび比較としてメチル基を含有するポリ(ジフェニルアセチレン)を合成し、その気体透過性について調べた。いずれのポリマーも種々の有機溶媒に可溶であり、高い熱安定性を示した。塩素や臭素含有ポリマー膜の自由体積率および気体透過性はメチル基含有ポリマーのそれに比べて明らかに大きく、特に塩素含有ポリ(ジフェニルアセチレン)膜の気体透過性は非常に高く、メチル基含有ポリ(ジフェニルアセチレン)の4倍程度の値を有することを見出した。二置換アセチレンポリマー膜は高い気体透過性を示すことが知られており、分離膜材料として期待されている。本研究では、種々のアリール基を有する新規モノマーを合成し、それらの重合について検討した。さらに得られたポリマー膜の気体透過性などの性質について調べた。1-[p-(トリメチルシリル)フェニル]-2-(2-フルオロ)アセチレン(1a)をTaCl_5触媒を用いて重合することにより良好な収率でポリマー2aが得られた。フェナントリル基またはビフェニル基含有モノマーからも収率良くポリマー(2b、2c)が得られた。一方、アントリル基を有するモノマー(1d)は重合が進行しなかった。ジアリールアセチレンの重合において、アリル基のかさ高さが重合に大きな影響を与えることが明らかとなった。ポリマー2aおよび2bは一般の有機溶媒に完全に溶解したが、ポリマー2cはそれらの溶媒に対してほとんど溶解しなかった。ソルベントキャスト法により2aおよび2bから丈夫な自立膜を調整することができた。これらのポリマー膜をトリフルオロ酢酸で処理することにより、脱シリル化ポリマー3aおよび3b膜を調製することができ、これらはあらゆる溶媒に不溶であった。得られたポリマーの空気中での分解開始温度はいずれも400°C以上であり、ポリ(ジアリールアセチレン)は優れた熱安定性を示すことがわかった。2aおよび2b膜の酸素透過係数(PO_2)はそれぞれ1650、460barrerであり高い酸素透過性を有しており、3aおよび3b膜のPO_2は2150、1300barrerとさらに高い酸素透過性を示した。本研究により、種々のアリール基を有する二置換アセチレンの重合を行い、立体構造が与える重合性について明らかになった。得られた脱シリル化ポリマー膜は高い酸素透過性を示し、優れた耐熱性、耐溶剤性を有することから分離膜材料として有用であると考えられる。近年、二酸化炭素の分離回収など気体の分離技術が求められている。そのため気体透過性ポリマーが分離膜材料として期待されている。当研究室では、脱シリル化法により不溶性の高気体透過性ポリアセチレン膜が調製できることを見出した。本研究では、種々の大きさのシリル基を有するポリアセチレン膜を合成し、その脱シリル化ポリマーの気体透過性を調べた。トリメチルシリル基、トリエチルシリル基、ジメチルオクチルシリル基を有するジフェニルアセチレン(1a,1b,1c)をTaCl_5触媒により重合し、高分子量のポリマーを得た(2a,2b,2c)。これらのポリマーは一般の有機溶媒に完全に溶解した。ソルベントキャスト法により2a、2bおよび2cから丈夫な自立膜を調製することができた。ポリマー膜(2a,2b,2c)をトリフルオロ酢酸で処理することにより、脱シリル化ポリマー(3a,3b,3c)膜を調製することができ、これらはあらゆる溶媒に不溶であった。しかしながら、シリル基がフェニル基のメタ位に結合しているポリマーについては脱シリル化反応が完全に進行しなかった。2a,2b,2c膜の酸素透過係数(PO_2)はそれぞれ1500、550、28barrerでありシリル基が大きくなるにつれ酸素透過性が減少することがわかった。脱シリル化後の3a,3b,3c膜のPO_2は910、2500、3300barrerと脱離するシリル基が大きくなるにつれ透過性は増加した。本研究により、膜状態の脱シリル化反応について、シリル基の種類や位置と反応性について明らかになった。

種々のシリル基を脱シリル化することにより、脱離するシリル基のサイズが気体透過性に与える影響を明らかにした。高い気体透過特性を有するポリマーの合成を目的とし、新規置換ポリアセチレンの合成および生成ポリマーの特性の検討を行い、以下に示す成果を得た。フッ素は電子が豊富な元素であるため、ポリアセチレン側鎖にフッ素を導入することでポリマー鎖間のパッキングが妨げられ、高気体透過性ポリマーが得られることが期待できる。一方のフェニル基にシリル基、そして他方にフッ素を有する種々のポリ(ジフェニルアセチレン)を合成し、その気体透過性をはじめとする特性について調べた。モノマーユニット内のフッ素数が増加するとポリマーの溶解性は悪くなり、熱安定性に関してはほとんど変化は見られず、いずれも分解開始温度が400°C程度の高い熱安定性を有していることがわかった。フッ素含有ポリ(ジフェニルアセチレン)の気体透過性は非常に高く、その透過係数はフッ素を含有しないポリ(ジフェニルアセチレン)の2倍以上の値を示すことを見出した。フッ素含有ポリ(ジフェニルアセチレン)膜は高い酸素透過性、高い熱安定性、高強度など優れた特性を示すことから酸素富化膜材料として期待される。フッ素以外のハロゲンを導入した場合においても、同様に高気体透過性ポリマーが得られるかを調べるため、ハロゲンおよび比較としてメチル基を含有するポリ(ジフェニルアセチレン)を合成し、その気体透過性について調べた。いずれのポリマーも種々の有機溶媒に可溶であり、高い熱安定性を示した。塩素や臭素含有ポリマー膜の自由体積率および気体透過性はメチル基含有ポリマーのそれに比べて明らかに大きく、特に塩素含有ポリ(ジフェニルアセチレン)膜の気体透過性は非常に高く、メチル基含有ポリ(ジフェニルアセチレン)の4倍程度の値を有することを見出した。
日本企業のマネジメントコントロールに関する研究：経験的研究に基づく理論の構築

日本的管理会計実践を対象として(1)先行研究の基礎的概念枠組みの整理を中心とする理論的研究、(2)定性的研究に基づく理念型の抽出,(3)定量的研究による鳥瞰図的理解の獲得,という3つのアプローチからその特徴を明らかにした。本研究によって,日本企業では経営理念と管理会計が有機的に組み合わされたマネジメント・コントロール実践が行われており,5sのような行動コントロールと財務指標をベースとした結果コントロールがダイナミックに組み合わされることで現場の自発性と組織全体の長期的発展とを効果的に結びつけていることなどが明らかにされた。コントロールパッケージ・アプローチにたって日本的管理会計実践の特徴を明らかにしようとする本研究は、(1)基礎的概念枠組みの構築を中心とする理論的研究、(2)定性的研究に基づく理念型の構築、(3)定量的研究に基づく鳥瞰図的理解の獲得と理念型の統計的一般性の検証、の3つの具体的な課題を設定している。平成24年度においては、先行研究の検討を中心としながら、平行してフィールド調査を実施した。(1)基礎的概念枠組みの構築を目指す理論的研究については、(1)古典的な先行研究の検討、(2)レバー・オブ・コントロールの枠組みを援用した研究の検討、(3)日本的マネジメントコントロールに関する研究の検討、を行った。その結果、レバー・オブ・コントロール研究との関連では、診断型コントロールと双方向型のコントロールの間の緊張関係が重視されるのに対して、日本的マネジメントコントロール研究においては、診断型コントロールにおいて自主的プラニングを重視し、PDCAの頻度を高め、組織内の重層的なPDCAのレイヤー間のコミュニケーション速度をあげることによって、結果的に双方向型のコントロールに似た効果を得ている可能性が確認された。(2)定性的研究については、(1)組織的管理会計、(2)国際的展開、(3)中小企業管理会計、について先行研究の検討と、それと平行したフィールド調査を実施した。その結果、経営理念の浸透度とマネジメントコントロール改革のタイミングの重要性や、生産現場での物量タームでの管理と全社的な財務数値による管理との関係などについて貴重な知見を得られつつある。(3)定量的研究については、平成24年度は、基本的なフレームワークの検討を行った。平成25年度においては、平成24年度から継続して先行研究の検討行いながら、平行してフィールド調査を実施した。(1)基礎的概念枠組みの構築を目指す理論的研究については、1古典的な先行研究の検討、2レバー・オブ・コントロールの枠組みを援用した研究の検討、3日本的マネジメントコントロールに関する研究の検討、を行った。その結果、レバー・オブ・コントロール研究との関連では、診断型コントロールと双方向型のコントロールの間の緊張関係が重視されるのに対して、日本的マネジメントコントロール研究においては、診断型コントロールにおいて自主的プラニングを重視し、PDCAの頻度を高め、組織内の重層的なPDCAのレイヤー間のコミュニケーション速度をあげることによって、結果的に双方向型のコントロールに似た効果を得ている可能性や、イネーブリング・コントロールと強制的コントロールがともに強いことが確認された。(2)定性的研究については、1組織的管理会計、2国際的展開、3中小企業管理会計、について先行研究の検討と、それと平行したフィールド調査を実施した。その結果、経営理念の浸透度とマネジメントコントロール改革のタイミングの重要性や、生産現場での物量タームでの管理と全社的な財務数値による管理との関係、組織間関係の変容におけるマネジメントコントロールの重要性などについて貴重な知見を得られつつある。(3)定量的研究については、平成25年度は、基本的なフレームワークの検討を行った。コントロールパッケージ・アプローチにたって日本的管理会計実践の特徴を明らかにしようとする本研究は,(1)基礎的概念枠組みの構築を中心とする理論的研究,(2)定性的研究に基づく理念型の構築,(3)定量的研究に基づく鳥瞰図的理解の獲得と理念型の統計的一般性の検証,の3つの具体的な課題を設定している。平成26年度においては,これら3つの課題についてまとめる方向で研究を遂行した。(1)基礎的概念枠組みの構築を目指す理論的研究については,1古典的な先行研究の整理検討,2レバーズ・オブ・コントロールの枠組みを利用した研究の整理検討,3日本的マネジメントコントロールに関する整理検討,4組織間管理会計研究の整理検討を行い,3については書誌学的な分析を,4については先行研究の整理課題から今後有望な研究テーマの抽出を行った。(2)定性的研究については,アメーバ経営に代表されるような経営理念と管理会計の双方を重視する企業の調査と,両利きの経営を実践している企業の調査を行なった。

前者については,経営理念と管理会計システムが組み合わされることで,ダイナミックが学習が促進されるメカニズムがあらわれるていること,後者については両利きの経営をサポートする会計情報システムのメカニズムを明らかにした。(3)定量的研究については,中小企業を対象として経営のPDCAを回す能力と財務業績の関係と,大企業を対象とした経営管理部門の実態調査を実施した。分析の途中ではあるが,現段階でもこれらの調査から,管理会計的に経営のPDCAを回す能力と財務業績が正の関係を持っていることが確認された。26年度が最終年度であるため、記入しない。管理会計26年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画を遂行するためにサブグループを編成し、それぞれ研究についてマイルストーンを設定し、それを目標としてサブグループ毎に進めてもらうとともに、その成果を全体で共有するようにしたことで、おおむね、当初の予定通りの進捗となっている。研究計画を遂行するためにサブグループを編成し、それぞれ研究についてマイルストーンを設定し、それを目標としてサブグループ毎に進めてもらうとともに、その成果を全体で共有するようにしており、共同研究者2名が在外研究となった関係で、やや遅れている部分があるおおむね順調に進捗している。平成25年度も昨年度と基本的には同様のサブグループ単位での研究進捗管理を基本とする。平成26年度も昨年度と基本的には同様のサブグループ単位での研究進捗管理を基本とするが,アウトプット目標を明示し,その達成に向けて研究を進める予定である。平成25年度においては、平成24年度の成果を国際的に発表する機会が増えることになるため、海外出張等の旅費に重点的に充当することになる。研究分担者2名が在外研究であったため,分担研究の一部についてその執行を平成26年度に行う事とした。日本国内におけるフィールド調査に利用する予定である.
林野火災大規模化の要因解明と延焼拡大予測

本研究においては、多発する林野火災の実態の解明および前に提案した延焼時の風速推定式の実用化と延焼拡大予測モデルの構築を目指したが、風速推定に不可欠な樹木の片面燃焼のデータが得られず、モデル作成には至らなかった。そこで、林野火災の大規模化の要因について、1949年からの統計資料に基づいて検討を行った。林野火災全体としては、15年移動平均でみると件数は1970年代前半をピークに減少傾向を、焼失面積は全体的に微減の傾向を示している。特に件数はピーク時には年間6000件以上であったのが、現在、年間約2000件と著しい減少を示している。焼失面積50ha以上を大規模林野火災とすると、大規模林野火災は全林野火災件数の0.24%であるのに対し、焼失面積では47%を占めている。その大規模林野火災は1977年以降、増加も減少も示していないため、焼失面積は大幅には減少していないものと考えられる。また、19771993年までの17年間で8月の大規模林野火災が8件であるのに対し、1994年は5件も発生し、異常渇水の影響であると考えられるが、具体的な要因の解析には至らなかった。林野火災に関連すると思われる因子の都道府県別データによる因子分析の結果、第1因子は林野火災件数と相関が高く、人口密度の高い都道府県の多くが因子スコアが大きいことが確認された。第2因子は1973年以前の焼失面積に、第3因子は最近の焼失面積に関連があり、瀬戸内地域、福岡が、統計開始から現在まで大規模林野火災の発生しやすい危険地帯であることが示された。この大規模林野火災の要因について、岡山県における林野火災データ(焼失面積、発生月、曜日、天候、風速、気象注意報の種類等)について数量化II類による解析を行った。その結果、相関比は小さいが、焼失面積に影響を及ぼすのは発生月および風速であることが明らかとなった。