hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微小多細胞生物を用いた寿命機構の生化学的研究

体長1mmの線虫は、遺伝学を駆使できる多細胞モデル生物として優れており、細胞死や寿命等と遺伝子機能の関わりを調べるために活用されている。一方、in vtiroのタンパク質合成系や質量分析等の解析技術が革新的に進歩しており、タンパク質機能の変化を生化学的に捉えることが重要である。本研究では、従来の遺伝学的手法と組み合わせ、線虫を生体材料とした生化学的アプローチから、タンパク質の翻訳後修飾の一つであるアルギニン残基の非対称的なジメチル化反応の寿命機構の解明に取り組んだ。平成24年度も引き続き、従来の遺伝学的手法と生化学的手法を組み合わせ、線虫を生体材料として、タンパク質の翻訳後修飾の一つであるアルギニン残基の非対称的なジメチル化反応の寿命機構を解明することを目的とした。各種変異体を用いた遺伝学・生化学的解析N2(野生型)、prmt-1(ok2710)、daf-2(e1370)、daf-2(e1370); prmt-1(ok2710)、daf-2(e1368)、及びdaf-2(e1368); prmt-1(ok2710)を用い、定法に従って寿命を測定した。daf-2(e1370)変異体はキナーゼドメイン中に点変異を有し、リガンドドメイン中に点変異を有するdaf-2(e1368)変異体よりも強い表現型を示す。このことから、daf-2(e1370)変異体はdaf-2(e1368)変異体よりも、下流因子のリン酸化やシグナル伝達が減弱しているとされている。そこで、daf-2(e1370); prmt-1(ok2710)とdaf-2(e1368); prmt-1(ok2710)の二重変異体を作製した。寿命測定を行った結果、prmt-1の欠損は、daf-2(e1368)変異体の寿命を短縮させるのに対し、daf-2(e1370)の寿命を短縮させなかった。これらの結果から、daf-2(e1368)変異体ではPRMT-1が関与するDAF-2からDAF-16へのシグナル経路が寿命制御に重要であることが示唆された。一方、daf-2(e1370)変異体では、PRMT-1の作用を含むシグナル経路が既にシャットダウンされていることが予想された。PRMT-1のノックアウトマウスは胎生致死であることから、その個体機能は未解明であった。本研究では、PRMT-1が“抗老化"機能を有することを、微小多細胞生物・線虫を用いて明らかにし、アルギニンメチル化の重要性を示した。23年度は、従来の遺伝学的手法と生化学的手法を組み合わせ、線虫を生体材料として、タンパク質の翻訳後修飾の一つであるアルギニン残基の非対称的なジメチル化反応の寿命機構を解明することを目的とした。各種変異体を用いた遺伝学・生化学的解析N2(野生型)、prmt-1(ok2710)、daf-2(e1368)、daf-2(e1368); prmt-1(ok2710)、及びdaf-2(e1368);daf-16(mu86)を用い、以下のパラメーターを測定した。メチル化アルギニン測定した結果、prmt-1変異体においてADMAが検出されなかったことから、PRMT-1が線虫体内における主要なADMA産生酵素であることが明らかになった。野生型とdaf-2変異体において、その差はなかった。寿命測定では、prmt-1変異体は野生型に比べて有意に寿命が短縮した。また、そのprmt-1の欠損はdaf-2(e1368)変異体の寿命も短縮させたが、daf-16欠損変異体の寿命は短縮させなかったことから、PRMT-1はDAF-16の上流において、線虫の寿命を制御していることが明らかになった。一方、脂肪蓄積の検討を検討した結果、daf-2変異体における脂肪蓄積が、prmt-1の欠損によって抑制された。また、DAF-16標的遺伝子(sod-3、mtl-1)のmRNA量の検討では、prmt-1欠損変異体において、DAF-16標的遺伝子の発現量が野生型に比べ減弱していた。以上の結果から、PRMT-1がDAF-16の転写活性化能の亢進を介して、線虫の寿命、脂肪蓄積を制御していることが示唆された。各種変異体と野生型の線虫個体から全タンパク質を抽出し、酸加水分解後に陽イオン交換カートリッジを用いて分画を行う方法を確立した。本法では、6-aminoquinoryl基でアミノ基を標識してHPLCで分離し、標準試薬(MMA、ADMA、SDMA)の保持時間に溶出した各ピークを分取する。

その後、MALDI-QIT-TOF/MSにてMSn解析を行い、各メチル化アルギニンを正確に同定に成功した。特に、MALDI-QIT-TOF/MSを用いたMSn解析では、分子量1,000程度の分子が適していると従来考えられていたが、アミノ酸の誘導体ほどの低分子にも応用可能であったことは挑戦的萌芽研究の大きな成果の一つであった。ヒストンのメチル化が線虫の寿命の制御に深く関わることが、Stanford大学のBrunetらによって最近明らかにされた。彼らはリジン残基のメチル化に焦点を絞っているため、本研究ではアルギニン残基のメチル化についての研究を推進する。特に、大腸菌で精製したヒストンタンパク質と、細胞から調整したヒストンタンパク質を基質に用いて、in vitroでメチル化反応を行う。その際には、メチル基供与体としてトリチウム標識されたS-adenosylmethyonineを用い、大腸菌で精製したGST-prmt-1を酵素として反応を行う。精製方法の異なるヒストンを基質として用いることで、アルギニン残基のメチル化部位の相違性を検討する。当研究センターに設置されたMALDI-TOF/TOF質量分析計(BRUKER社)を用いて、アルギニン残基のメチル化部位の同定を試みる。今年度は、申請者らの質量分析計などの取り扱い技術や解析技術の著しい向上によって、消耗品などの物品費が低減できたため、当初の予算計画の一部を次年度に繰り越した。次年度も引き続き、遺伝学的解析と質量分析計を用いた生化学的解析を中心に行っていく計画である。従って、おもに線虫の飼育・解析のための試薬と、質量分析計を用いたメチル化修飾の解析に必要な試薬を中心に使用する。
喉頭癌細胞の死:男性ホルモン受容体遺伝子変異とその誘導

喉頭器官の発達及び維持に男性ホルモン(A)の関与を裏付ける現象が音声の性差をはじめいくつか存在する。喉頭組織における男性ホルモン受容体(AR)は,1979年Saezの生化学的研究に始まり,その存在の検討がなされたが定説が得られていなかった。その後^3H標識A及びAutoradiogrph,そして免疫組織を用いた形態的研究により喉頭はその癌も含め男性ホルモンの標的の1つであると確認されるに至った。喉頭癌組織の中にはARmRNAを発現するものが存在することをrtPCRを用い確認した,これは先の形態的な観察を裏付けるものであると考える。喉頭細胞のA感受性の存在の有無について,喉頭癌細胞株(HEp-2)を用いて行い,この細胞はARmRNA及び蛋白の発現を示し,培養実験からA感受性を有し,10^<-8>以上の濃度では細胞死が誘導される。その細胞死の際,P53及びBax蛋白の発現を伴うことが免疫組織化学により明らかである。一方,PCR産物の電気泳動移動度と塩基配列検索によりこの細胞のAR遺伝子には第1Exonに欠損変異が存在することが明らかとなる。現在代謝酵素を検討しており今年度5月日本耳鼻咽喉科学会101回総会にて報告予定としている。上記結果は,喉頭は男性ホルモン標的器官であり,喉頭細胞及び癌が男性ホルモン感受性を有しその細胞生理に男性ホルモンが関わっている事を明らかとしている。また男性ホルモン誘導癌細胞死の際その受容体遺伝子に欠損変異が関与する可能性をも証明するものである。オートラジオクラフィ及びテストステロン(T)抗体を用いた組織免疫による形態学的観察結果から喉頭癌細胞がトリチイム標識Tに対し親和性を有すること,さらには抗体特異陽性細胞が喉頭癌組織に存在することが明らかとなった。さらにRT-PCR産物の電気泳動により喉頭上皮癌細胞が男性ホルモン受容体(AR)mRNAを発現していることが明らかである。以上の現象から喉頭上皮癌細胞は特異AR受容体発現がありその発現及び維持に男性ホルモンの何らかの関与が考えられる。内分泌学的な視点から喉頭癌細胞と男性ホルモンの関係を知るために喉頭癌細胞株(HEp-2)を用い,AR蛋白及びmRNAの発現を検討した後,細胞増殖への男性ホルモンの影響を検討した。免疫組織化学的観察よりHEp-2細胞はAR発現をしており,T投与後は特に核に局在する。ARのスタートコドンから70番から367番までPCR産物として出来るプライマーを用いて行ったRT-PCR産物の電気泳動によりHEp-2細胞はARmRNAを発現していることが明らかとなった。しかし,塩基配列分析により,この転写調節領域に存在するCAG繰り返し配列の内9つがHEp-2細胞のARmRNAには欠損していることが明らかとなった。12検体の喉頭癌組織サンプルを検討したが.,この9このCAGの遺伝子欠損は確認されず,この変異が喉頭癌に一般的でないことが明らかとなった。1μM以上の濃度Tプロピオネイトは,HEp-2細胞の増殖を抑制し3日後には99%以上ににも及ぶこの癌細胞の死を誘導することが明らかとなった。高濃度のコレステロールをコントロールとして用いたが,1mMの高濃度でさえ何ら影響を与えなかった。これら結果は,ARmRNAにおける転写調節領域における9つのCAG繰り返し配列の遺伝子欠損は,男性ホルモンの影響下で喉頭癌細胞株HEp-2細胞の細胞死の誘導をもたらす可能性が示唆された。ヒトの声帯が男性ホルモン(A)の標的に成りうるかという問題は^3H標識Aによる形態観察から解決されている。Aが声帯組織の分化及び機能生理等そして癌化及びその生理活性に関与するものかどうかという問題が残り,喉頭癌細胞培養系を用いた結果から,喉頭細胞はA感受性を有することが明らかと思われる。さらに用いた株は10^<-6>Mの濃度でAによりDNAの断片化を伴う細胞死を誘導された。

A受容体(AR)mRNA発現が,培養喉頭癌細胞系及び喉頭癌12検体全てに確認され,喉頭組織と男性ホルモンの関与は明らかである。さらに,培養喉頭癌細胞のみ遺伝子変異の存在の可能性が確認され,サーマルシークエンシング法にて全塩基配列の検討を試みた。既にWendy Tillyらにより報告された塩基配列と比較し,エクソンAのCAG繰り返し配列の8個欠損と790番目のGAGからGAAへと塩基変異同義的変異が確認された。このARmRNA及び蛋白発現が細胞死誘導への関与を確証するためオリゴヌクレオチド導入によりA誘導細胞死の抑制の有無を調べた。ARのアミノ酸転写開始部位AUGからの30bp,核酸への結合部位,ヒンジ部位,そして,RNA転写開始部位の4ヶ所に関してアンチセンスオリゴ核酸を作成,一方コントロールとして,CAG繰り返し配列の部位とIL1-βの転写部位のセンス塩基配列を用いた。トランスフェクションはリン酸カルシウム法を用い,A添加後の細胞増殖から,アミノ酸転写開始部位,RNA転写開始部位のアンチセンスオリゴ核酸何れもがA誘導喉頭癌細胞死を明らかに抑制した。このことは喉頭癌細胞株のA誘導細胞死にそのAR転写発現の関与は明らかである。形態的な実験と併せて考えるならば,癌も含め喉頭上皮組織はその発生,機能保持及び生理活性等にAが1つの因子として係わるものと考える。(1998年度CSH研究所cancer&gene学会,ステロイドホルモン学会にて報告)喉頭気管の発達及び維持に男性ホルモン(A)の関与を裏付ける現象が音性の性差という動物界を通じての収斂現象がある。ヒト喉頭組織における男性ホルモン受容体(AR)は、1979年Saezの生化学的研究に始まりその検討なされてきたが定説が得られてこなかった。その後トリチイム標識A及びAutoradiograph、そして免疫組織的方法により喉頭組織はその癌も含めて男性ホルモンの標的の一つであると確認された、今回喉頭癌組織の中にARmRNAを発現していることが明らかにされ先の形態的な検討を裏付けるものである。喉頭細胞が実際男性ホルモン感受性の有無を検討を、喉頭ガン細胞株(HEp-2)を用いて行い、この細胞もARmRNA及びタンパク質を発現を示し、培養実験からA感受性を有し、10^<-8>M以上の濃度で細胞死が誘導される。その細胞死の際、P53及びBax蛋白の発現を伴うことが免疫科学組織的に明らかにされた。一方、PCR産物の電気泳動の移動度塩基配列検索によりこの細胞のAR遺伝子にはExo1に欠損変異が存在する事が明らかとなる。現在代謝酵素を検討しており今年度5月日本耳鼻咽喉科学会101回総会にて報告予定としている。上記結果は、喉頭組織は男性ホルモン標的器官であり、喉頭細胞及び癌が男性ホルモン感受性を有しその細胞生理に男性ホルモンが関わっている事を明らかとしている。また男性ホルモン誘導ガン細胞死の際その特異受容体遺伝子に欠損変異が関与する可能性を証明するものである。
レジオネラ菌無作為遺伝子変異法を用いた樹状細胞活性化抑制機構の解明

レジオネラ菌は細胞内寄生性を特徴とするグラム陰性桿菌で、肺炎起炎菌としてしばしば臨床的問題となっている。われわれが免疫機構において最も重要な抗原提示細胞である樹状細胞を取り上げ、レジオネラ菌に対する樹状細胞の免疫応答を調べたところ、レジオネラ菌の生菌と死菌では、これを取り込んだ樹状細胞の引き起こす免疫応答は全く異なり、死菌によって樹状細胞は活性化され、感染宿主内で感染防御的な免疫応答を惹起するものの、生菌では樹状細胞の活性化は逆に阻害されることが明らかとなった(J.Immunol.172:1727-1734,2004)。そこで当該研究課題は、レジオネラ菌による樹状細胞活性化の抑制作用に着目し、レジオネラ菌の無作為遺伝子変異株を作製することによって、この分子機構の解明を目指すものである。まずレジオネラ菌の無作為遺伝子変異株を作製する目的で、Tn903由来のプラスミドとmini-Tn10由来のプラスミドをそれぞれ入手し、レジオネラ菌のコンピーテント細胞にそれぞれエレクトロポレーション法で遺伝子導入した。いずれのプラスミドを導入しても多数の変異株が得られた。そこで、トランスポゾンTn903のゲノム挿入は無作為ではないことが懸念されたため、トランスポゾンmini-Tn10由来のプラスミドを用いて作製した遺伝子変異株から、樹状細胞の活性化能を指標にスクリーニングを行った。1344個のレジオネラ菌遺伝子変異株をそれぞれ樹状細胞と48時間共培養し、その培養上清中のIL-12量をELISA法で測定した。その結果、樹状細胞からのIL-12産生量が多い変異株、すなわち、樹状細胞の活性化阻害作用を失ったレジオネラ菌遺伝子変異株を最終的に計10株選択した。そして、これらレジオネラ菌遺伝子変異株10株は、共培養した樹状細胞のCD54発現を上昇させ、樹状細胞活性化抑制能を喪失した真の陽性株であることを確認した。
肝炎ウイルスの長期複製による肝がん誘発機構に関する研究

本研究は、B型肝炎ウイルス(HBV)やC型肝炎ウイルス(HCV)の増殖が長期に及ぶことにより、細胞のがん化を誘導する宿主因子の不可逆的変化が一定の確率で起こるという仮説の立証を目的とした。この目的を達成するために、HCVについては独自に開発したHCVゲノムが自律的に複製増殖する数種類の培養ヒト肝細胞を用いて研究を遂行した。HBVについては、HBVが感染増殖する培養ヒト肝細胞のシステムの構築を行いつつ研究を遂行した。得られた研究成果を以下に示した。(1) HCVの長期複製により不可逆的に発現低下した遺伝子として同定したCPB2の発現制御候補として絞り込んだ5遺伝子(VCX2, AGR2, ALB, AHSG及びCPB2)について、VCX2とAGR2を培養肝細胞で共発現させた場合にCPB2遺伝子の発現回復が部分的に認められたことから、さらにALB或いはAHSG遺伝子を共発現させ検討したが、更なる発現上昇は認められなかった。(2)ヒト不死化NKNT-3細胞からHBV高感受性として得られたサブクローン化細胞を用いてHBV感染から1ヶ月以上HBVを複製させるシステムを構築した。(3)ヒト肝がんLi23細胞からもHBV高感受性サブクローン化細胞が得られ、HBV感染から3週間以上HBVの複製過程が維持されていることが分かった。(4) (2)と(3)で得られたHBV高感受性細胞を用いた解析から、HBVに対する高感受性化は自然免疫関連因子であるSTINGの発現量が低下することにより引き起こされることを明らかにした。(5) NKNT-3細胞由来のHBV低感受性細胞から産生されるexosome量はHBV高感受性細胞より高いことを明らかにした。さらに、HBV感染により誘導された抗ウイルス活性がexosomeを介して細胞間で伝達されていることを示唆する結果を得た。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、B型肝炎ウイルス(HBV)やC型肝炎ウイルス(HCV)の増殖が長期に及ぶことにより、細胞のがん化を誘導する宿主因子の不可逆的変化が一定の確率で起こるという仮説の立証を目的としている。この目的を達成するために、HCVについては独自に開発したHCVが複製増殖する数種類の細胞を用いて研究を遂行した。HBVについては、HBVが感染増殖する細胞システムの構築を行った。当該年度に得た研究成果を以下に示した。(1) HCVの長期複製により不可逆的に発現低下する遺伝子として同定したCPB2の発現制御候補の14遺伝子について、それぞれレトロウイルス発現ベクターを作成した。得られたベクターをCPB2の発現が低下している培養細胞(2年間継代培養したHCV複製細胞)に導入し、CPB2遺伝子の発現が回復するかどうかを調べた。その結果、5遺伝子(VCX2, FGG, TFPI, AHSGおよびCPB2)を導入した場合に弱いながらもCPB2遺伝子の発現レベルが高まることが分かった。(2) HBVに高感受性のヒト不死化肝細胞株の樹立を目指して、まず、ヒト不死化NKNT-3細胞から限界希釈法により数十個のクローン化細胞を単離した。得られたクローン化細胞にHBV/NL (簡便にアッセイできるように改変された感染性HBV)を感染させ、最も高い感染性を示した細胞クローンを選択した。この細胞クローンを1ヶ月培養し、再度、細胞のサブクローニングを行った。得られたサブクローン化細胞にHBV/NLを感染させ、感染性がさらに高いサブクローン化細胞を得た。(3)肝炎ウイルスの長期複製によるexosomeの産生変動を解析するために、exosomeを安定的に精製する方法の開発を行った。その結果、市販の各種精製キットを使用するよりも、超遠心法を改良することにより再現性よくexosomeが得られることが分かった。計画当初の予想より一部については遅れている項目もあるが、本研究の遂行に必要な実験材料や手段が1年目で揃いつつあることから、次年度に多くの成果が得られることが期待される。そのため、本研究自体はおおむね順調に進んでいると判断している。HBVについては、HBVが感染増殖する細胞システムの構築を行いつつ研究を遂行した。当該年度までに得た研究成果を以下に示した。(1) HCVの長期複製により不可逆的に発現低下する遺伝子として同定したCPB2の発現制御候補として絞り込んだ5遺伝子(VCX2, AGR2, ALB, AHSGおよびCPB2)について、2遺伝子ごとの組み合わせでレトロウイルス発現ベクターにてCPB2の発現が低下している培養細胞で共発現させCPB2の発現が回復するかを調べた。その結果、VCX2とAGR2を共発現させた場合にCBP2遺伝子の発現が上昇することを見出した。(2)ヒト不死化NKNT-3細胞から限界希釈法により細胞のクローン化を行い、HBV/NL (簡便にアッセイできるように改変された感染性HBV)に最も高い感染性を示すサブクローン化細胞株を樹立した。

この細胞株を用いてHBV感染後2週間以上HBV粒子を産生させるシステムを構築した。(3)前項で得られたHBV感染細胞を用いたマイクロアレイ解析により感染前後において有意な発現変動を示す遺伝子を数種類同定した。(4)ヒト不死化NKNT-3細胞から産生されるexosomeを安定的に精製する方法の開発を行い、得られたexosomeの性状解析を済ませた。これにより、項目(2)で得られたHBV感染細胞を用いて感染前後におけるexosomeの産生変動を評価する実験試料が整った。計画当初の予想より一部については遅れている項目もあるが、本研究の遂行に必要な実験材料や手段が揃った。最終年度で予定していた実験を遂行できると考えられることから、本研究自体はおおむね順調に進んでいると判断している。本研究は、B型肝炎ウイルス(HBV)やC型肝炎ウイルス(HCV)の増殖が長期に及ぶことにより、細胞のがん化を誘導する宿主因子の不可逆的変化が一定の確率で起こるという仮説の立証を目的とした。この目的を達成するために、HCVについては独自に開発したHCVゲノムが自律的に複製増殖する数種類の培養ヒト肝細胞を用いて研究を遂行した。HBVについては、HBVが感染増殖する培養ヒト肝細胞のシステムの構築を行いつつ研究を遂行した。得られた研究成果を以下に示した。(1) HCVの長期複製により不可逆的に発現低下した遺伝子として同定したCPB2の発現制御候補として絞り込んだ5遺伝子(VCX2, AGR2, ALB, AHSG及びCPB2)について、VCX2とAGR2を培養肝細胞で共発現させた場合にCPB2遺伝子の発現回復が部分的に認められたことから、さらにALB或いはAHSG遺伝子を共発現させ検討したが、更なる発現上昇は認められなかった。(2)ヒト不死化NKNT-3細胞からHBV高感受性として得られたサブクローン化細胞を用いてHBV感染から1ヶ月以上HBVを複製させるシステムを構築した。(3)ヒト肝がんLi23細胞からもHBV高感受性サブクローン化細胞が得られ、HBV感染から3週間以上HBVの複製過程が維持されていることが分かった。(4) (2)と(3)で得られたHBV高感受性細胞を用いた解析から、HBVに対する高感受性化は自然免疫関連因子であるSTINGの発現量が低下することにより引き起こされることを明らかにした。(5) NKNT-3細胞由来のHBV低感受性細胞から産生されるexosome量はHBV高感受性細胞より高いことを明らかにした。さらに、HBV感染により誘導された抗ウイルス活性がexosomeを介して細胞間で伝達されていることを示唆する結果を得た。(1) CPB2遺伝子の発現を制御する遺伝子候補が5つに絞られてきたため、これらの遺伝子を組み合わせて発現させた場合の効果を調べる。これにより、さらに目的の遺伝子の絞り込みができると考えている。(2) HBVの高感受性のNKNT-3細胞由来のサブクローン化細胞が得られてきたので、この細胞を用いて、HBV複製が長期に起こる細胞を作成し、当初計画していたcDNAやmiRNAマイクロアレイ解析などを行う。
高速イオン励起アルベン波の外部制御による高速イオン異常輸送抑制法の開発

高エネルギー粒子計測と波動計測の位相統計解析装置を開発し、波動粒子相互作用解析を国内外の磁場閉じ込め核融合実験で行った。LHD、HeliotornJ, TJ-II装置では、位相統計解析に成功したが、波動粒子相互作用の同定には至っていない。現在実施中のLHDの高速イオン計測器の回路系の改造により、近い将来に波動粒子相互作用の実験的同定ができる予定である。一方で、アルベン固有モードの外部制御の実験では、電子加熱(ECH)、及び電流駆動(ECCD)により、高速イオン励起のアルベン固有モードの安定化を再現良く観測できた。磁気シアによる安定化効果など、物理機構の解明おいても進展ができた。エネルギー開発を目指した核融合燃焼プラズマ実証において、核融合反応により生じる高速イオン(α粒子)をプラズマ中に閉じ込めることが必要である。ところがプラズマ中に励起される電磁流体波動(アルベン波)が高速イオンを損失させてしまうことが知られており、その制御手法の開発が急務の課題となっている。近年、観測されたプラズマ中の局所電子加熱によるアルベン波の安定化現象の物理過程を解明し、アルベン波の外部制御による高速イオン損失の抑制法を確立することが本研究の目的である。本研究の柱の一つである高速イオンとアルベン波の相互作用(位相関係)を直接計測する位相統計解析システムの開発を実施した。FPGAモジュールと高速デジタイザを組み合わせた計測システムを構築し、磁場揺動(アルベン波)の高速デジタイザと粒子検出器用パルス解析を組み合わせた装置をLHD18サイクル実験に導入した。既設の粒子検出器のみでは、高速イオンの進行方向が一方向に限られていたため、新たに1chの増設を行い、プラズマに接線入射された高速イオンを対象に動作試験と運転パラメータの調整を実施した。その結果、10^4以上のカウント率で高速イオンの検出時刻を全ての検出粒子に対して行なえることが確認された。LHD実験期間において、様々な実験条件で、このシステムを稼動させ、多くのデータ取得ができた。位相統計解析のためのプログラム開発も進捗しており、いくつかの放電に対して、位相統計解析が可能であることが示された。本研究で開発した波動粒子相互作用解析装置を用いた共同研究を実施した。1つめは、スペインのTJ-II装置に設置されている荷電交換粒子検出器の信号に対して、波動粒子相互作用解析を適用した。2つ目は、京都大学のヘリオトロンJ装置に設置されている電磁偏向型中性粒子検出器の信号に対して、同様に波動粒子相互作用解析を適用した。これらの実験から、原理検証が行なえたこと、及び検出器の見込む計測視線を適切に選択することの重要性がはっきりした。装置開発、原理実証まで進捗しており、最終年度には系統的にデータを取得する実験を行い、研究のまとめを行う予定である。大型ヘリカル装置(LHD)のプラズマ実験が延期されたことを受けて、京都大学のヘリオトロンJ装置において、開発した波動粒子相互作用を用いた実験を目指した。ヘリオトロンJ装置で稼働中のEparaB中性粒子検出器の信号に対して波動粒子相互作用解析を行うことに成功した。ただし、EparaB中性粒子検出器の視線方向が、ピッチ角の立った(磁場に垂直方向)の粒子を計測するため、アルベン波と共鳴する高速イオンの同定には至っていない。アルベン波と共鳴する高速イオンを計測するために大型ヘリカル装置で用いていた半導体検出器をヘリオトロンJ装置に設置し、波動粒子相互作用解析装置と組み合わせたシステムを構築し、プラズマ実験を行った。ヘリオトロンJ装置は、通常のコイルを用いた装置であるため、ノイズレベルが大きく、半導体検出器が生成する高エネルギー粒子起因のパルス信号の検出に困難が生じる問題が起こり、現在S/N比を改善する処置を実施中である。大型ヘリカル装置の実験期間変更など予想外のことがおこったが、波動粒子相互作用解析装置の開発に成功し、様々な高速イオン検出器に適用できることが確認できた。この装置を使ったアルベン波と相互作用する高速イオンの分布関数の応答の計測に見通しを得た。機器の開発は、企業からのサンプルプログラムの提供などにより当初計画より進んでいるが、位相統計解析の結果が当初の期待ほど精度が出ていない。検出器の見込む視線の最適化検討などが新たな課題となっている。総合的には、概ね順調と判断している。

28年度が最終年度であるため、記入しない。プラズマ物理平成27年度は、位相統計解析装置開発は大成功しているため、ヘイロトロンJ,TJ-II装置などへの展開とシステムの対応を進める。LHD実験では、視線の最適化検討を進め、第19サイクル実験に備える計画である。これらのシステムの稼動が実現すれば、局所電子加熱などによる高速イオン励起アルベン波の外部制御を物理機構の理解のもので、実現できる段階へと進めると考えている。計測器をつりつける検出器の回路構成が変更されたため、開発中の計測器の仕様について一部修正が必要になったため。当初計画が順調に進展し、原理実証用機器開発が成功した。そのため平成27年度に予定していたTJ-II装置、ヘリオトロンJ装置への導入の検討が前倒し可能と判断し、基金分予算を一部前倒し請求を行なった。ところが昨年度の大型ヘリカル装置でのプラズマ実験で初期結果では、計測器の観測視線の検討が更に必要であることがわかり、時間を要した。結果として、LHD以外への装置への導入検討は、元の計画通り平成27年度に実施予定となった。計測器の修正仕様が確定できたため、具体的な機器開発を実施する。当初計画どおり、原理検証用機器開発が進展したため、TJ-II装置、ヘリオトロンJ装置への導入の検討をLHD実験の結果を踏まえて実施する。また、計測視線の再検討による改造を実施し、LHDのプラズマ実験でも位相統計解析による高エネルギー粒子とアルベン波の相互作用計測に再挑戦する。本研究の計測機器開発部分をまとめ、国際会議等での発表や論文化を平行して進め、DIII-Dをはじめとするトカマク装置への導入の検討を始める。
総合的耐航性能向上に関する研究

船舶の耐航性能は一種類の性能だけでなく多くの性能を総合的に評価する必要がある。従来から耐航性能の要素についての研究は多くなされてきたが非常に多岐にわたる事もあって総合的な検討は必ずしも十分になされているとはいえなかった。現在では船舶の耐航性能を総合的に評価するのに必要な理論的ツールは完壁とは言えないまでもほぼ揃っている状況であり、現在必要とされるのはそれら手法を駆使して如何に総合的な耐航性能を評価し、ひいては総合的に如何に耐航性能を向上させるかと言う点である。本研究では過去に国の内外でなされた耐航性能研究の成果を見直した上で特に総合的耐航性能向上の観点から検討が不足している部分、主として波浪の長期特性と運動および抵抗増加の関係を見直し、荒天海象の設定法、新スペクトルの提案などを行うとともに波浪中での操縦運動、姿勢制御にまで視野を広げた研究を行った。もう少し具体的には、耐航性能の長期予測におよぼす波スペクトル形状の影響、特にω^<-4>型スペクトルの影響について長期波浪データを用いて理論計算により定量的に検討した。また耐航性能の重要要素であり、就航時性能保証においても重要な要素である波浪中抵抗増加、海水打ちこみについて理論的に検討した。さらに耐波性能向上の一環として、波浪中の操縦制御やクレーンバージの波浪中吊荷動揺制御について実験および数値シミュレーションを実施し効果を確認した。以上4年間の研究により総合的な耐航性能向上について多角的な面から検討結果を示すことができた。これらは今後推し進めるべき就航時の性能保証という観点からも必要であり有用であると考えられる。船舶の耐航性能を評価するツールは完璧とは言えないまでもほぼ揃っている状況であり、現在必要とされるのはそれら手法を駆使して如何に総合的な耐航性能を向上させるかと言う点である。本研究では従来の個々の研究成果を見直し、それらを耐航性能の向上に如何に役立たせる事ができるか、具体的にはどのような向上手法がありうるかを検討し、実現可能と考えられる手法について提案する事が目的である。本年度はまず、幅広の肥大船を対象として、運動、波浪中抵抗増加について短期予測、北太平洋および東南アジアへの想定航路に沿った長期予測の両面から数値的に検討した。長期予測では北太平洋の風と波の長期波浪データの他、GWSのデータも使用し、波浪データ相互の関係についてもチェックを行った。その結果GWSデータと目視データが比較的似た性質を有していることが明らかとなった。理論計算はストリップ法をベースとし、船型パラメータを変化させた場合の性能変化から性能向上につながる知見を得た。これらは言わば受動的な向上策であるが、能動的な向上策、即ち運動抑制システムについても従来法を総括すると共に、筆者が提案している新しい横揺れ軽減手法についても数値実験を実施し、水槽実験も実施して可能性を確認した。そのためデータ伝送用テレメータを新規購入使用した。これらと平行して波浪中の性能保証を実現するプロセスと耐航性能要素との関係についても検討した。また本課題では波浪の精度良い計測が不可欠であるのでそのベースとなる方向波浪ブイの改良と計測、評価も実施した。船舶の耐航性能を評価するのに必要な理論的ツールは完璧とは言えないまでもほぼ揃っている状況であり、現在必要とされるのはそれら手法を駆使して如何に総合的な耐航性能を向上させるかと言う点である。本研究では、具体的にはどのような向上手法がありうるかをまず検討し、実現可能と考えられる手法について実証的に提案することが目的である。本年度は、船型については前年度にも検討した3種類の内特に肥大船について以下の検討を並列的に実施した。即ち初年度での知見に基づいて、特に波浪中の抵抗増加について的を絞り更に感度解析を実施し、船型から見た耐航性能向上についてより詳細に検討した。

これらの結果、抵抗増加の軽減策についても新しい提案を行うことが出来た。また従来存在しなかったような超幅広船型船の運動、スラミング、抵抗増加については水槽試験も含めた総合的な評価を実施した。水槽実験では非接触型波高計、スラミングなどの高速現象を捉える為の高速ビデオカメラ、圧力計などのセンサー類を駆使し、データ伝送用のテレメータは前年度用意したものを使用したが高速現象については実験が十分でないので次年度も検討する。一方、長期性能評価を左右する長期波浪データ(SRI目視、SRI追算、GWS)相互の特性についても引き続き検討し、荒天海象の設定法についても提案した。また高精度波浪データの取得には既に開発したブイ、船体運動による手法以外に舶用レーダを波浪レーダとして使用する手法の開発を実施した。そのために専用ボードを使用して数値シミュレーションも実施し、波高以外についてはほぼ信頼しうる結果を得た。なお初年度に可能性を確認した運動の能動的制御による耐航性能向上手法についても更に詳細なシミュレーションを実施する予定であったが係留浮体について制御実験をするに止まった。本年度は過去2年間にわたる研究成果をベースとしつつ総合的耐航性能向上の結果を生かす道として、主として波浪中性能保証と性能向上との技術的関係についても考察し、保証実現のプロセスについても考察した。これらの検討行うために必要な次ぎのような点についても検討、実験を実施した。(1)実海域に相当する性能実験を実施するために必要な多方向不規則波造波機の性能および計測・解析手法の向上をはかり、実際に造波を実施した。(2)異常波の造波を実施しその中での肥大船選定の衝撃圧発生特性の解析をおこなった。ただし例が少く明確な結論は得られなかったので次年度も実施する予定である。(3)前年度までに検討した波浪の長期統計において、目視データの歪みを修復する別の方法を提案し、これに基づいて信頼性の高いデータベースを構築した。(4)船体運動を基にした実海域の波浪逆推定法の向上についてはレーダ画像による推定と組み合わせる方法を考察し実船試験データによる解析も実施し、その有効性を示した。(5)超幅広肥大船モデルを使用した波浪中抵抗増加計測実験と低減法の開発を開始し一部有効な結果を得た。またこの検討のために抵抗増加の理論計算をシリーズで実施した。(6)高速艇や飛行艇特有の高速現象、特にスラミング現象の推定及び評価法の確立のための着水実験を水槽で実施し、シミュレーションに使えるパラメータを取得した。(7)運動の能動的制御による耐航性能向上については作業船の吊り荷抑制の実験とシミュレーションを実施し有望な結果を得た。(8)波浪中水槽実験における遠隔運動計測システムの構築の検討を実施した。以上の内、(3)、(7)については学会論文として成果を発表した。本年度の研究実績概要本年度は最終年度でありとりまとめを視野に入れた以下の研究を実施した。(1)耐航性能の長期予測におよぼす波スペクトル形状の影響。特にω^<-4>型スペクトルの影響について本研究で既に得られた長期波浪データを用いて理論計算により定量的に検討した。これについては日本造船学会および国際会議(国際試験水槽会議ITTC)でも発表した。
癌特異的翻訳後修飾を受けたp53を標的とした頭頸部扁平上皮癌の免疫治療

前年度には頭頸部扁平上皮癌の中でも免疫原性が高いとされる中咽頭癌の患者組織において、今回対象としているリン酸化p53の発現が半数以上で陽性であることを確認した。さらに頭頸部扁平上皮癌を含む各種悪性腫瘍細胞株にてリン酸化p53が発現しているかウエスタンブロット法にて確認し、抗腫瘍薬(シスプラチンやドキソルビシン)にてリン酸化p53の発現量が上昇することが確認された。さらに、ヒト頭頸部扁平上皮癌細胞株をヌードマウスに移植したゼノグラフトモデルにおいて、シスプラチン処理投与により腫瘍細胞のリン酸化p53タンパクの発現増強がみられた。リン酸化p53に特異的に反応するヘルパーT細胞クローンの誘導に成功し、これらのクローンと腫瘍細胞株を共培養すると、上清中にTh1サイトカインであるインターフェロンガンマ、細胞傷害活性を持つサイトカインであるGranzyme Bの存在が確認された。これらのサイトカインは抗腫瘍薬の添加により優位に増加し、HLA-DR拘束性であることが示された。頭頸部扁平上皮癌患者末梢血から分離したPBMCをリン酸化p53ペプチドで刺激することで、ペプチド特異的な反応が確認された認められた。これにより、頭頸部扁平上皮癌患者末梢血中にも、,リン酸化p53ペプチドに反応するT細胞分画が存在することが示された。頭頸部扁平上皮癌の中で免疫原性が高いとされる中咽頭癌に的を絞り、旭川医科大学耳鼻咽喉科・頭頸部外科で新規に治療した2010-2014年の24症例の検体で免疫組織化学染色にてリン酸化p53の発現を検討した。その結果、約半数にあたる13/24例(54%)でリン酸化p53が陽性であった。total p53は過去の報告と同様に18/24(75%)で陽性であった。これによりリン酸化p53を癌免疫療法の標的とする妥当性が示唆された。頭頸部扁平上皮癌を含む各種悪性腫瘍細胞株にてリン酸化p53が発現しているかウエスタンブロット法にて検討した。また、抗腫瘍薬(シスプラチンやドキソルビシン)にてリン酸化p53の発現量が上昇することが確認された。過去に報告されているp53のヘルパーエピトープシークエンスを参考にして、リン酸化p53のヘルパーエピトープペプチドを選定した。選定したペプチドを用いて、健常人の末梢血単核球から分離したCD4陽性T細胞を刺激したところ、リン酸化p53を特異的に認識する(野生型のp53には反応しない)T細胞クローンが誘導された。研究計画における昨年度の目標は、ほぼ達成されていると考えられる。平成29年に行った研究の継続と、平成30年度の研究計画に沿って研究を進行していく。購入計画と実際の注文に齟齬があった。次年度は計画に沿った試薬の購入を行う。
慢性チアノーゼ心筋における心筋保護効果の検討

開心術時における心筋の虚血・再灌流障害の最も大きな要因をなすものは細胞内へのカルシウムの過剰流入である。虚血・再灌流障害を軽減する目的で、これまでに再灌流時におけるカルシウムの過剰流入をおさえる研究が多く行われてきたが、細胞内からのカルシウム流出機構に関する研究はほとんどなされていない。今回我々は、特に細胞内カルシウムの流出機構に注目し、その促進薬剤を求め、虚血・再還流障害軽減の目的を追求する。また、これまで我々は、摘出心筋全体でのイオン含量についての報告を行ってきたが、それでは心筋細胞内、間質、血管内等すべてを含んでおり、真の細胞内イオン含量を反映しているとはいいがたい面があった。より純粋に細胞内イオン含量を測定できる単離心筋細胞を用いてこの研究を進める。2)単離心筋細胞に^<45>CaCl_2、を4μCi/ml添加し、1時間インキュベートし細胞内にアイソトープ標識カルシウムを取り込ませる。細胞内からのカルシウム流出を促進させると考えられる薬物(ATP、ブラジキニン、アンギオテンシン、Lysophosphatidylcholine等)を添加し、薬物の有無で各fractionごとの^<45>Ca^<2+>の放射活性が増加するか否かを検討した。。3)心筋細胞内からのカルシウム流出を促進させる薬物が得られれば、さらにその細胞内機構を探求するため、細胞内cAMP濃度の変動、PI turnoverの測定などを行い、細胞内セカンドメッセンジャーの同定を行った。。4) Sprague-Dawley ratを低酸素条件(FiO_2 0.1;N_2ガスにて飼育チャンバー内のO_2濃度を10%程度に保つ)で飼育する。一週間後に1)と同様に酵素処理を行い、慢性チアノーゼ単離心筋細胞を得る。2)で確認した細胞内からのカルシウム流出を促進させる薬物を同様に投与し、正常心筋細胞と慢性チアノーゼ心筋細胞とのカルシウム流出機構に差があるか否かを比較検討中である。。今回我々は、特に細胞内カルシウムの流出機構に注目し、その促進薬剤を求め、虚血・再灌流障害軽減の、目的を追求する。2)単離心筋細胞に^<45>CaCl_2を4μCi/ml添加し、1時間インキュベートし細胞内にアイソトープ標識カルシウムを取り込ませる。細胞内からのカルシウム流出を促進されると考えられる薬物(ATP、ブラジキニン、アンギオテンシン、Lysophosphatidylcholine等)を添加し、薬物の有無で各fractionごとの^<45>Ca^<2+>の放射活性が増加するか否かを検討した。3)心筋細胞内からのカルシウム流出を促進させる薬物が得られれば、さらにその細胞内機構を探究するため、細胞内cAMP濃度の変動、PI turnoverの測定などを行い、細胞内セカンドメッセンジャーの同定を行った。4)Sprague-Dawley ratを低酸素条件(FiO_2 0.1;N_2ガスにて飼育チャンバー内のO_2濃度を10%程度に保つ)で飼育する。一週間後に1)と同様に酵素処理を行い、慢性チアノ-ゼ単離心筋細胞を得る。2)で確認した細胞内からのカルシウム流出を促進させる薬物を同様に投与し、正常心筋細胞と慢性チアノ-ゼ心筋細胞とのカルシウム流出機構に差があるか否かを比較検討中である。。

3)心筋細胞内からのカルシウム流出を促進させる薬物が得られれば、さらにその細胞内機構を探求するため、細胞内cAMP濃度の変動、PI turnoverの測定などを行い、細胞内セカンドメッセンジャーの同定を行った。。4) Sprague-Dawley ratを低酸素条件(FiO_2 0.1;N_2ガスにて飼育チャンバー内のO_2濃度を10%程度に保つ)で飼育する。一週間後に1)と同様に酵素処理を行い、慢性チアノーゼ単離心筋細胞を得る。2)で確認した細胞内からのカルシウム流出を促進させる薬物を同様に投与し、正常心筋細胞と慢性チアノーゼ心筋細胞とのカルシウム流出機構に差があるか否かを比較検討中である。。
高分解能電子顕微鏡によるAu-Cu-Pt3元系コヒーレント相図の研究

(AuCu)_<1-X>Pt_X擬2元系合金(X=0.0026,0.0051,0.0076,0.0097,0.0135,0.0248,0.0469,0.0692)の時効硬化特性に関係する相変態プロセスを電気抵抗測定、硬さ測定、X線回析、電子顕微鏡直接観察、制限視野電子回折法により検討した。この合金系の硬化の特徴と原因となった相変態のメカニズムによって次の3つに分類した。1)AuCuI規則格子変態によって導入される整合ひずみ場による比較的急激な硬化とその後に進行する双晶化によってひずみ場が解放するために生ずる軟化をO-Tプロセス、2)時効初期には正方晶化により急激な硬化の後、長周期逆位相境界構造の発達にともなって生ずる比較的ゆるやかな硬化をLPAPBプロセス、3)AuCuI+α(fcc不規則固溶相)2相共存によって形成されるチャッカーボード様組織の形成によって生ずる硬化をT-Wプロセス。O-TプロセスおよびLPAPBプロセスによる硬化については従来からの研究により明らかにされているので、T-Wプロセスによる相変態過程を暗視野法による通常の電子顕微鏡観察および高分解能電子顕微鏡観察を行った。その結果、共存するAuCuI相とα相との界面は整合性が保たれており、AuCuI相を取り囲むα相がAuCuI相の正方晶化により導入された内部のひずみを緩和するバッファの役目をしていることが明らかとなった。AuCuI相の正方晶化のみで硬化するO-Tプロセスでは、AuCuI相の正方晶化によって導入された内部ひずみが緩和される過程で合金が変形する可能性があるが、T-Wプロセスによる硬化ではそのような変形はないと予想された。T-Wプロセスにより形成された微細構造をもつ、AuCu-Pt合金はAuCuI相単相の形成により硬化した合金より優れた機械的特性を持ち、歯科用として最も優れた合金であると言える。(AuCu)_<1-x>-Ptx擬2元系合金(X=0.0026,0.0051,0.0076,0.0097,0.0135,0.0248,0.0469,0.0692)の時効硬化特性に関係する相変態プロセスを電気抵抗測定、硬さ測定、X線回折、電子顕微鏡直接観察、制限視野電子回折法により検討した。この合金系の硬化特性はPt濃度、時効温度および時間によって変化することを明らかにした上で、硬化の特徴と原因となった相変態のメカニズムによって次の3つに分類した。1)AuCuI規則格子変態によって導入される整合ひずみ場による比較的急激な硬化とその後に進行する双晶化によってひずみ場が解放するために生ずる軟化をO-Tプロセス、2)時効初期には正方晶化により急激な硬化の後、長周期逆位相境界構造の発達にともなって生ずる比較的ゆるやかな硬化をLPAPBプロセス、3)AuCuI+α(fcc不規則固溶相)2相共存によって形成されるチェッカーボード様組織の形成によって生ずる硬化をT-Wプロセス。これらの結果は1994年に発表した(AuCu)_<1-x>-Ptx擬2元系コヒーレント状態図および1995年に発表したチェッカーボード様組織に形成過程および結晶構造の解析結果を参照して釈明した。

この結果はMaterials Science and Engineering A206 (1996) 290-301.に発表した。(AuCu)_<1-X>Pt_X擬2元系合金(X=0.0026,0.0051,0.0076,0.0097.0.0135.0.0248,0.0469,0.0692)の時効硬化特性に関係する相変態プロセスを電気抵抗測定、硬さ特性、X線回折、電子顕微鏡直接観察、制限視野電子回折法により検討した。この合金系の硬化特性はPt濃度、時効温度および時間によって変化することを明らかにした上で、硬化の特徴と原因となった相変態のメカニズムによって次の3つに分類した。1)AuCuI規則格子変態によって導入される整合ひずみ場による比較的急激な硬化とその後に進行する双晶化によってひずみ場が解放するために生ずる軟化をO-Tプロセス、2)時効初期には正方晶化により急激な硬化の後、長周期逆位相境界構造の発達にともなって生ずる比較的ゆるやかな硬化をLPAPBプロセス、3)AuCuI+α(fcc不規則固溶相)2相共存によって形成されるチャッカーボード様組織の形成によって生ずる硬化をT-Wプロセス。これらの結果は1994年に発表した(AuCu)_<1-X>Pt_X擬2元系コヒーレント状態図および1995年に発表したチャッカーボード様組織の形成過程および結晶構造の解析結果を参照した解釈した。この結果はMaterials Science and Engineering A206(1996)290-301に発表した。O-TプロセスおよびLPAPBプロセスによる硬化については従来からの研究により明らかにされているので、T-Wプロセスによる相変態過程を暗視野法による通常の電子顕微鏡観察および高分解能電子顕微鏡観察を行った。その結果、共存するAuCuI相とα相との界面は整合性が保たれており、AuCuI相を取り囲むα相がAuCuI相の正方晶化により導入された内部のひずみを緩和するバッファの役目をしていることが明らかとなった。AuCuI相の正方晶化のみで硬化するO-Tプロセスでは、AuCuI相の正方晶化によって導入された内部ひずみが緩和される過程で合金が変形する可能性があるが、T-Wプロセスによる硬化ではそのような変形はないと予想された。(AuCu)_<1-X>Pt_X擬2元系合金(X=0.0026,0.0051,0.0076,0.0097,0.0135,0.0248,0.0469,0.0692)の時効硬化特性に関係する相変態プロセスを電気抵抗測定、硬さ測定、X線回折、電子顕微鏡直接観察、制限視野電子回折法により検討した。1)AuCuI規則格子変態によって導入される整合ひずみ場による比較的急激な硬化とその後に進行する双晶化によてひずみ場が解放するために生ずる軟化をO-Tプロセス、2)時効初期には正方晶化により急激な硬化の後、長周期逆位相境界構造の発達にともなって生ずる比較的ゆるやかな硬化をLPAPBプロセス、3)AuCuI+α(fcc不規則固溶相)2相共存によって形成されるチャッカーボード様組織の形成によって生ずる硬化をT-Wプロセス。これらの結果は1994年に発表した(AuCu)_<1-X>Pt_X擬2元系コヒーレント状態図および1995年に発表したチャッカーボード様組織の形成過程および結晶構造の解析結果を参照して解釈した。
点字の表記と読みの効果的な指導法に関する新しい理論に基づく実験的研究

日本の点字が制定されて100年近くも経過してるが,その標記法と指導法については,まだ多くの問題をかかえている.現在,点字標記法のうち,最も問題となっている点字分かち書きについて,その規則と指導法を検討するために必要な基礎資料を得ることを目的として,語の区切り目の意識を調査した.盲学校小学部の児童を対象として,自立語と助詞や助動詞との間及び形式名詞や補助用語の前など,語の形態に関する区切り目の意識を調査した.提示文の語の区切り目を積木などで表現させるモデリングの方法で調査し現在分析中である.又,その他の点字使用者や点訳奉仕者などを対象として,語の形態に関する区切り目の意識に加えて,複合語内部の区切り目など,語の構成に関する区切り目の意識についても調査した.録音テープを聞かせて分かち書きさせたり,べた書きの文を区切らせたり,逆に,意味の最少単位ごとに区切った文を,適切と思う位置で区切り直させたりする方法で調査し,現在分析中である.先天盲児や中途失明者の点字解読の指導にも,多くの問題点がある.特に現在は, 1分間に400文字以上の実用的な速さで読めるようになる迄に,長い年月が必要である.本研究に先立って我々は,速い読み手の方略を検討してきた.点字の読み速度を高めるための教材については昨年までの予備実験の結果に基づいて学習プログラムを作成し再度小学部, 1年の盲児を対象として指導実験を行って若干の修正をした.さらに,それを点字製版・印刷して,多学年にわたる盲児や,中途失明者に対して実際の指導を行うことを協力者に依頼している.日本の点字が制定されて100年近くも経過してるが,その標記法と指導法については,まだ多くの問題をかかえている.現在,点字標記法のうち,最も問題となっている点字分かち書きについて,その規則と指導法を検討するために必要な基礎資料を得ることを目的として,語の区切り目の意識を調査した.盲学校小学部の児童を対象として,自立語と助詞や助動詞との間及び形式名詞や補助用語の前など,語の形態に関する区切り目の意識を調査した.提示文の語の区切り目を積木などで表現させるモデリングの方法で調査し現在分析中である.又,その他の点字使用者や点訳奉仕者などを対象として,語の形態に関する区切り目の意識に加えて,複合語内部の区切り目など,語の構成に関する区切り目の意識についても調査した.録音テープを聞かせて分かち書きさせたり,べた書きの文を区切らせたり,逆に,意味の最少単位ごとに区切った文を,適切と思う位置で区切り直させたりする方法で調査し,現在分析中である.先天盲児や中途失明者の点字解読の指導にも,多くの問題点がある.特に現在は, 1分間に400文字以上の実用的な速さで読めるようになる迄に,長い年月が必要である.本研究に先立って我々は,速い読み手の方略を検討してきた.点字の読み速度を高めるための教材については昨年までの予備実験の結果に基づいて学習プログラムを作成し再度小学部, 1年の盲児を対象として指導実験を行って若干の修正をした.さらに,それを点字製版・印刷して,多学年にわたる盲児や,中途失明者に対して実際の指導を行うことを協力者に依頼している.