hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地盤震動特性に基づく地中構造物のライフサイクルリスク評価手法開発

本研究は,強い地震動に対する表層地盤の非線形特異応答特性の把握とライフライン地中構造物の被害予測手法及び対策手法の開発を目的としている.まず阪神淡路大震災による被災地区の表層地盤モデルに対して,既開発の有効応力解析プログラムによる地震応答解析を実施し,不整形地盤部での加速度応答の集中地域と震災の帯との対応および沿岸部付近の液状化発生などの地盤の特異応答特性を検討するとともに,液状化発生域における地盤ひずみ応答と管路被害分布との対応について検討した.次に地盤の特異応答入力に対するライフライン地中構造物の応答解析手法として,応答変位法に基づく解析プログラムを整備し,管体の変形や継手部変位・断面力に関する計算手法を構築した.一方,既に開発しているモンテカルロシミュレーションに基づく信頼性解析手法を用いて,仮定したモデル及び八代市における上水道管路網の実際のモデルに対して,ネットワークシステム全体の耐震信頼性の数値解析を実施し,種々のパラメータに対する耐震信頼性データとしての蓄積を進めた.また被災した場合の費用算定などから耐震信頼性と総費用との関係について経済評価を試みた.さらに,常時の上水道施設の維持管理手法をベースとして,地震による被災が生じる場合に要する費用の算定についてシミュレーションを実施し,予測値の範囲に相当する分をリスクと定義して,マネージメント手法と関連づけて仮想モデルに対する検討を進め,リスクマネージメント評価手法の開発を進めた.本研究は,強い地震動に対する表層地盤の非線形特異応答特性の把握とライフライン地中構造物の被害予測手法及び対策手法の開発を目的としている.まず阪神淡路大震災による被災地区の表層地盤モデルに対して,既開発の有効応力解析プログラムによる地震応答解析を実施し,不整形地盤部での加速度応答の集中地域と震災の帯との対応および沿岸部付近の液状化発生などの地盤の特異応答特性を検討するとともに,液状化発生域における地盤ひずみ応答と管路被害分布との対応について検討した.次に地盤の特異応答入力に対するライフライン地中構造物の応答解析手法として,応答変位法に基づく解析プログラムを整備し,管体の変形や継手部変位・断面力に関する計算手法を構築した.一方,既に開発しているモンテカルロシミュレーションに基づく信頼性解析手法を用いて,仮定したモデル及び八代市における上水道管路網の実際のモデルに対して,ネットワークシステム全体の耐震信頼性の数値解析を実施し,種々のパラメータに対する耐震信頼性データとしての蓄積を進めた.また被災した場合の費用算定などから耐震信頼性と総費用との関係について経済評価を試みた.さらに,常時の上水道施設の維持管理手法をベースとして,地震による被災が生じる場合に要する費用の算定についてシミュレーションを実施し,予測値の範囲に相当する分をリスクと定義して,マネージメント手法と関連づけて仮想モデルに対する検討を進め,リスクマネージメント評価手法の開発を進めた.強い地震動に対する,不均質・不整形な表層地盤の液状化を含む非線形特異応答特性を把握し,これに基づくライフライン地中構造物の被害予測手法及び被害軽減のための対策手法の開発を目的として,阪神淡路大震災による被災地区の表層地盤モデルに対して,レベル2地震動を入力とし,既開発の有効応力解析プログラム「NUW2」により地震応答解析(有効応力解析)を実施した.地表面応答の空間分布特性から地盤の非線形特異応答性状を把握し,これらと地中構造物の被害分布との関係について検討した.その結果,山側の不整形地盤部近くでの加速度応答の集中地域と地上構造物被害の大きかった震災の帯とが対応すること,また沿岸部付近での液状化によるひずみ応答の集中地域と管路被害分布とが対応することなどを確認した.次に,地盤の特異応答入力に対するライフライン地中構造物の応答特性把握を目的として,弾性床上のはり理論と応答変位法に基づいた解析プログラム「PIPE」に加えて,弾性波動論に基づく動的解析法の開発を行っている。今後,管体の変形や継手部変位・断面力に関する数値計算を実施する予定である.一方,国内で発生した地震によるライフライン構造物の実被害データの被災要因分析により,ネットワークシステムの被害率予測データとして整理し,これとモンテカルロシミュレーションに基づく信頼性解析手法を用いて,ネットワークシステム全体の耐震信頼性についてモデル解析を実施した.今後,パラメトリックな分析を予定している.さらに,常時の上水道施設の維持管理手法をベースとして,被害軽減のための対策を実施した場合のライフライン施設への効果の検討を試みている.強い地震動に対する表層地盤の非線形特異応答特性の把握とライフライン地中構造物の被害予測手法及び対策手法の開発を目的として,阪神淡路大震災による被災地区の表層地盤モデルに対して,既開発の有効応力解析プログラムによる地震応答解析を実施し,不整形地盤部での加速度応答の集中地域と震災の帯との対応や沿岸部付近の液状化と管路被害分布との対応を確認した.次に,地盤の特異応答入力に対するライフライン地中構造物の応答解析手法として,応答変位法に基づく解析プログラム及び弾性波動論に基づく動的解析法のプログラム整備を行い,管体の変形や継手部変位・断面力に関する数値計算の予備検討を行った.一方,既に開発しているモンテカルロシミュレーションに基づく信頼性解析手法を用いて,仮定したモデル及び八代市上水道管路網の実際のモデルに対して,ネットワークシステム全体の耐震信頼性の数値解析を実施し,種々のパラメータに対する耐震信頼性データとしての蓄積を進めた.また被災した場合の費用算定などから耐震信頼性と総費用との関係について経済評価を試みた。さらに,常時の上水道施設の維持管理手法をベースとして,地震による被災が生じる場合に要する費用の算定についてシミュレーションを実施し,予測値の範囲に相当する分をリスクと定義して,マネージメント手法と関連づけて仮想のモデルによる検討を行うなど,評価手法の開発を進めている.

本研究は,強い地震動に対する表層地盤の非線形特異応答特性の把握とライフライン地中構造物の被害予測手法及び対策手法の開発を目的としている.まず阪神淡路大震災による被災地区の表層地盤モデルに対して,既開発の有効応力解析プログラムによる地震応答解析を実施し,不整形地盤部での加速度応答の集中地域と震災の帯との対応および沿岸部付近の液状化発生などの地盤の特異応答特性を検討するとともに,液状化発生域における地盤ひずみ応答と管路被害分布との対応について検討した.次に地盤の特異応答入力に対するライフライン地中構造物の応答解析手法として,応答変位法に基づく解析プログラムを整備し,管体の変形や継手部変位・断面力に関する計算手法を構築した.一方,既に開発しているモンテカルロシミュレーションに基づく信頼性解析手法を用いて,仮定したモデル及び八代市における上水道管路網の実際のモデルに対して,ネットワークシステム全体の耐震信頼性の数値解析を実施し,種々のパラメータに対する耐震信頼性データとしての蓄積を進めた.また被災した場合の費用算定などから耐震信頼性と総費用との関係について経済評価を試みた.さらに,常時の上水道施設の維持管理手法をベースとして,地震による被災が生じる場合に要する費用の算定についてシミュレーションを実施し,予測値の範囲に相当する分をリスクと定義して,マネージメント手法と関連づけて仮想モデルに対する検討を進め,リスクマネージメント評価手法の開発を進めた.
ヘテロクロマチン領域伸長停止メカニズムの解明

我々はヘテロクロマチン領域の伸長が停止するメカニズムを分子レベルで明らかにすることを目的に解析を行った。新規スクリーニングにより分離した遺伝子の解析から、ヘテロクロマチンとプロテアソームの関与を示唆する実験結果を得た。また、新規ヒストン結合タンパク質を同定し、生体内での機能領域も明らかにした。今後、これらの遺伝子を更に解析することにより、従来報告されていない新たな視点からヘテロクロマチン領域の機能解明が期待できる。1)スクリーニングにより分離された未知タンパク質の解析我々は独自に開発したスクリーニングによりヘテロクロマチン領域の伸長を停止させるタンパク質を55個分離した。そのうち、本年度は機能未知のタンパク質であるYCR076c、Gic1に注目し解析を進めた。GFPタンパク質と融合し細胞内局在を観察した結果、核内特異的に存在するタンパク質ではなく、核と細胞質をシャトルするタンパク質であることが示唆された。また、G1期、S期、G2/M期で同調した細胞を用い細胞周期特異的な発現を確認した結果、Ycr076cタンパク質は細胞周期特異的に発現しており、G2/M期には存在しないことが明らかとなった。この結果は、ヘテロクロマチンの伸長停止機構と細胞周期の関与を示唆する興味深い結果である。2)スクリーニングにより分離された未知タンパク質と生体内における境界形成機構との関与ycr076c破壊株とgic1破壊株を作成し、出芽酵母ヘテロクロマチン領域の指標となる抗Sir3p抗体を用いクロマチン免疫沈降法を行った。ヘテロクロマチン領域の1つとして知られているHMR領域の左側の境界領域がgic1破壊株で伸長していることが明らかとなった。GIC1が生体内で機能する場所が特定出来たことにより、更に詳細に解析を進めることが可能となり、生体内の境界形成のメカニズム解明に大きな貢献が期待される。また、YCR076CはHMR領域の左側の境界領域形成との関与は見られず、境界形成機構は全て共通のタンパク質による同様のメカニズムではなく、多様性があることが示唆された。(a)ヘテロクロマチン構造の確立及び境界領域確立のメカニズムの解明スクリーニングで分離された遺伝子のうち、ヒストンアセチル化酵素であるSAS2に関して解析を行った。その結果、ヘテロクロマチン構造が確立した後でも伸長を停止する境界が形成出来ることが明らかとなった。(b)スクリーニングにより分離された未知タンパク質の解析昨年度に引き続き、Ycr076CとGic1について解析を行った。LC/MS/MSの結果、Ycr076cはタンパク質分解に関与するプロテアソーム複合体の20S構成因子と特異的に結合することが明らかとなった。この結果は、ヘテロクロマチン構造とプロテアソームの機能的相関を示唆する初めての結果であり、今後、他のアプローチにより分子レベルので機能を明らかに出来ると考えている。また、Gic1pはtwo-hybridの解析により、結合能力は弱いが、ヒストンとの結合が見られ、新規ヒストン結合タンパク質の可能性を示唆した。(c)スクリーニングにより分離された機能未知タンパク質の染色体上における局在解析クロマチン免疫沈降法(ChIP法)を用い、生体内における境界領域にスクリーニングにより分離された機能未知タンパク質が存在するか、あるいは特異的な境界領域にのみ存在しているか解析した。現在のところ、特異的に存在する領域は見出せていない。(d)細胞周期と境界形成機構の関与細胞をG1期、S期、G2/M期に同調後、ヘテロクロマチン領域の指標となる抗Sir3抗体を用いクロマチン免疫沈降法(ChIP法)を行った。興味深いことにG1期でヘテロクロマチン領域の伸長が見られ、細胞周期に依存し境界の形成が変動することが示唆された。
BCR/ABL遺伝子導入細胞を用いた遺伝子治療の基礎的研究

白血病に対する遺伝子治療を行うには、homologous recombin ation法を用いた遺伝子導入を行う必要がある。我々は、あらかじめBCR-ABL融合癌遺伝子を導入することにより自律増殖能を獲得したマウス血液細胞株を用いて、homologous recombin ation法を応用して遺伝子導入を行うことにより、あらかじめ導入されているBCR-ABLをつぶすためのプラスミッドを作成し、そのプラスミッドについての予備的検討を行ったので報告する。【方法】homologous recombin ation用のプラスミッドpGDTKbcrNcoablreverseは、pGD210(Dr.MartinL.Scottより供与を受けた)を基本に、pSHTから切り出したTKを組み込み、BCR-ABLの間にpMC1NeopolyAより切り出したNeoを組込んだBCR-Neo-ABLをhomologous部位(BCR-ABL領域)の特異性を高めるために逆向きに挿入し直すことにより作成した。遺伝子導入標的細胞としてIL-3依存性マウス骨髄細胞株FDC-P2を用い、遺伝子導入は短形波による電気パルス法で行った。【結果】FDC-P2にBCR-ABL遺伝子を導入することにより得られたすべてのクローンにおいて、1コピーの遺伝子が導入されていた。FDC-P2にpGDTKbcrNeoablreverseを導入することにより、Neo、TKの発現が認められ、G418に耐性となり、かつgancyclovirに対する感受性が亢進したクローンが得られた。これらのクローンには自律増殖能の獲得は認められなかった。【結論】今回作成したプラスミッドを用いれば、homologous recombin ationによりBCR-ABL遺伝子をつぶすことができる可能性が想定され、これらの細胞においては、G418に耐性となり、この作成したプラスミッドがrandomに組み込まれた細胞に比べgancyclovirに対する抵抗性が強く、G418とgancyclovirの両者を用いることにより、homologous recombin ationをおこした細胞を選択することができる考えられた。
グリム童話集における数字使用のコンピュータ検索と、その偏差の意味考察

グリム童話の全作品のデジタルデータベース化を実現できたことは、大変大きな成果であった。今回はその中の数字の分析を取り扱ったが、数字の内在解釈に関しても、コンピュータの処理結果と照合すれば、その説得力が明示的になったといえる。汎用データベースが完成しているので、そのほか、グリム童話を対象とした様々なテキスト処理が可能になると言える。今年度は、資料データの入手に力を注いだ。現在資料が紙から電子データへ移行し始める時期にあり、多くの書籍が絶版で入手困難な状態になっている。これらの資料を探し出し入手するのにかなりの時間を費やした。結果として、だいたい必要となるものは入手できたので、その後大半の時間を資料読破にあてた。また、徐々にではあるが、電子データでの入手も可能になってきており、特に一次文献としての作品は、グリム以外の関連文献も電子データとして利用可能になった。今後も暫時資料の電子データ化が増加するものと思われるので、当初予定したスキャナでのOCR読み込み作業が大幅に減ったのが、うれしい現象である。ただ、いずれの電子データもプレーンテキストか独自のフォーマットで、コンピュータ分析の対象としては不十分なので、独自のフォーマットへと変換し、新たなデータベースを作成しなければならない。この作業の中心はデータへのXML用タグ付けであるが、その前提として、分担研究者との協議が必要となる。データを有効利用できるかどうかは、一重にこのタグ付けの方針に依存するので、現在慎重に検討中である。基本路線がきまれば、タグ付けの作業自体は困難ではなく、また、XMLデータにすれば、様々な処理が高速で可能になる。グリム童話だけではなく、「ドイツ伝説集」や各種注釈などもデータベースへ付け加えることができたことは、これからの研究環境にとって大きな収穫だと言える。また、これからは、スマートデバイスという新しいメディア環境での利用も不可欠になるのは確実である。それ故、同時に、スマートデバイス、具体的にはiPadでの利用方法も探っている。現在作成中のグリム関連データベースは、スマートデバイスでも利用可能な環境を整えれば、さらにその利用価値が高くなると思われる。本研究では、グリム童話の、エーレンベルク草稿から第7版にいたるすべての作品を、Web汎用文字コードのテキストデータファイル化して、全作品データベースを構築し、コンピュータ独自の検索処理を行い、それぞれの作品ごとに、それに含まれるほぼすべての数字の一覧表(登場頻度表)を作成し、その結果と、作品内在理論を用いて、グリム童話の数字の使い方に関する解釈を行った。文学作品における数字のシンボリックな意味に関しては、これまで様々に論じられてきたが、本研究で行ったような規模での登場頻度というような数量的な実証的裏付けを伴うものは初めてであると思われる。結果としては、2という数字に対する、グリム兄弟の特別な偏愛ともいえる傾向が、数量的にも示され、内在解釈を応用することによって、2と、最終的にそれを統合へと向かわせる1というグリムの創作意図を抽出し、実証することができた。とにかく膨大な量のテキストのデジタルデータベース化には2年もの時間が必要であったが、最終年度にはデータベースが完成し、内在研究に利用できるようになったのは、大きな成果である。本研究は、一般的に関連づけが難しいコンピュータによるデジタル処理と、人間精神の内在解釈を、有効に連携する方法例として、価値があると思われる。ますます増加する文学作品のデジタル化を、単なる「閲覧」だけではなく、コンピュータ独自の処理対象にする研究の、実際例を提示できたように思われる。なお、このグリム童話のデータベースは、数字だけではなく、その他の項目の検索にも利用できるので、存在価値は大きいと思われる。先ず、使用するパソコンやスキャナなどの機器を、信頼性、汎用性などを考慮の上購入し、セッティングを行った。次にこれらを利用して、現在利用可能な電子データを検索し、入手した。その結果、グリム童話の一次文献である、第1版から第7版と初稿のエーレンベルク版のすべてのテキストを入手できた。入手したデータの形式は不統一なので、石川がそのすべてを点検の上、Web汎用の文字コードであるUTF-8の形式のテキストデータに統一変更した。これらは、まだプレーンなテキストデータではあるが、現在スマートデバイスなどで、電子ブックが書籍の主流になった時代背景と照らしても、様々な用途に利用できるデジタル資料として十分な価値があるものといえる。また、初稿であるエーレンベルク稿のデジタルデータに関しては、国内のグリムデジタルデータベースの専門家から好意的な提供を受け、今後、国内の専門家とも研究連携の可能性も出てきたことも、重要な成果だと言える。それにしても、デジタル機器やネットワーク環境の発展はめざましく、当初の予想よりはるかに速いスピードで作業が進んだことは喜ばしい成果であった。また、デジタル化作業を通じて、今後は文学系の資料操作もデジタル環境へ急速に移行する必要性を強く感じた。なお、そうはいっても、現状ではグリム関連の資料は、ほとんどが印刷物の形態であり、困ったことにまたその大半が絶版状態である。さらに、東北大震災の影響を受けるなど、書籍資料の入手に関しては少々遅れた状態である。ただし、これまたWebを利用した、有利な古書の入手方法も発見したので、引き続き印刷書籍の資料の入手を予定している。これらも、デジタルデータベースへ移行できれば、その利用価値は大きいと思われる。

入手困難と思われていた関連データが、今年度は予想以上に入手できたので、処理作業が遅れ気味になってしまったが、現在の電子書籍の本格的な普及を反映して、デジタル化されたデータが次第に増加しており、当研究で使用するデジタルデータの種類や分量も、予想以上に増えたことは、デジタル機材の利用が飛躍的に増加する今後の研究にとって、利用価値の高い環境を用意することができたと思う。特に、グリム童話の全版だけでなく、「ドイツ伝説集」や「注釈集」ならびにベヒシュタイン作品集などの重要な文献まで、独自データベースに格納できた。また、様々な関連サイトも発見したので、今後HTMLリンクで相互利用できれば、ポータビリティの点でも有益である。また、これから一般的な利用環境となるスマートデバイスでの利用に関しては、iPadでの利用方法を、専用アプリケーションと無線LANを介した異機種間での相互利用の二つの観点から検討している。ただ、スマートデバイス自体が現在激しい速度で進化しているので、今のところ安定した環境の構築は、少々時期尚早な感がある。十年ほど前に、グリム童話やドイツ文学関連のデジタルデータベースの作成を試みたことがあったが、当時は日本語とドイツ文字をテキストデータとして混在できないという困った状況で、汎用データベースの作成を断念したことがあるが、Web汎用のユニコードが普及した現在では、何の問題もなく汎用のデジタルテキストデータベースが作成可能になった。また、電子機器やネットワークシステムの効率と信頼性が高くなったので、当初予想していた以上の速度でデータ処理が可能になった。三年計画の一年目で、ここまでデータ処理が進展したことは、高く評価できると考えている。特に、入手し、加工したデータをiPad用に移植して試してみたが、その使いやすさには大いに感心した。大量のデータが、重たく、画面の小さなノートパソコンではなく、まったく新しいスマートデバイスで簡単に利用できるようになったことは、新しいメディアの時代の到来を感じさせる。パソコンが登場してより、長い間、文学作品のデジタル化を望んで来たが、iPadなどのスマートデバイスの登場により、はじめて長年の夢が実現した感想を持つことができた。とにかく、初年度はデジタルデータの準備が第一目標だったので、一応その目標は達成できたと感じている。また、新しい利用環境への可能性も視野に入ってきたので、その点もこの研究の意義を感じている。24年度には、特にインターネットの活用で、絶版になり入手困難と思われていたデータも調達することができ、データ量が予想より多くなった。加工のすんでいないデータもあるので、分析のためのデータ加工を急ぎ行う。また、分担研究者の作品内在論的解釈と、データ処理の結果とを対照させ、最終的な統一見解をまとめ、研究誌に発表する予定である。
網膜神経節細胞サブタイプ決定機構およびregular mosaic形成機構の解明

我々は世界に先駆けて2種類の網膜神経節細胞サブタイプを可視化することに成功した。網膜神経節細胞サブタイプ決定機構およびregular mosaic形成機構を解明することを目的して、Single-cellマイクロアレイ法によりサブタイプ特異的遺伝子の同定を試みたが、目的を達することができなかった。しかしながら2つのサブタイプに共通して発現する遺伝子を1つ同定することができた。また、この2種類のサブタイプの電気生理学的性質を明らかにした。さらに、この2種類のサブタイプが異なる経路で副視覚系内側核へ投射することも明らかにした。光情報は、光受容細胞によって電気信号に変換され、網膜介在ニューロンにより処理されて光強度の増加や減少、色、物体の動きなどの視覚特性に分解されたのち、それぞれ異なる網膜神経節細胞のサブタイプにより脳へと送られる。また、同一のサブタイプの細胞は、お互いに一定以上の距離を保ち、網膜上に規則正しく配置しており、regular mosaicと呼ばれる分布様式をとる。しかしながら、それぞれのサブタイプを簡便に判別する方法がこれまでになかったため、網膜神経節細胞サブタイプ決定機構およびregular mosaic形成機構は、ほとんど分かっていないのが現状である。申請者らは世界に先駆けて、サブタイプ特異的に発現する分子SPIG1を発見し、さらにSPIG1-EGFPノックインマウスの副視覚系内側核を逆行性トレーサーでラベルすることにより、2種類のサブタイプを可視化することに成功した。本研究は、この成果を発展させ、網膜神経節細胞サブタイプ決定機構およびregular mosaic形成機構を解明することを目的とする。本年度は、この2種類のサブタイプが、上向きと下向きの光の動きに反応することを電気生理学的に証明した。また、この2種類のサブタイプは共に副視覚系内側核へ投射するが、その経路が異なっていることも明らかにした。本年度は、この2種類のサブタイプに特異的に発現する遺伝子の同定を試みた。現在までのところ、目的とする遺伝子の同定は未達成であるが、2つのサブタイプに共通して発現する遺伝子の同定には成功している。本年度は、次世代シーケンサーSOLiDを用いて、この2種類のサブタイプに特異的に発現する遺伝子の同定を試みた。現在までに、上向きの光の動きに反応するサブタイプに特異的に発現する遺伝子を1つ同定することに成功した。また、これまで同定した遺伝子のノックアウトマウスの作製を進めている。
多様な近交系マウスを用いた従順性に関する遺伝解析

野生原種から「家畜化」された愛玩動物や産業動物において共通に認められる行動学的特性は、従順性(ヒトに対する馴れやすさ)である。この従順性は選択交配によって選抜できることから、確かに遺伝するが、その遺伝的基盤はほとんど明らかにされていない。そこで本研究では、多様な近交系マウスを用いた解析を行い、従順性に関わる遺伝的基盤を理解することを目的とした。野生由来の近交系マウス10系統(MSM, HMI, BLG2, PGN2, KJR, CHD, NJL, BFM/2, SWN,ならびにCAST/Ei)、日本の愛玩マウス1系統(JF1)および、実験用マウス6系統(C3H, C57BL/6, CBA, DBA/2, BALB/c, 129)計17系統の雄12個体を対象にした。新たなハンドリングテストを考案し、ヒトの手に対するマウスの自発的ならびに受動的な従順性行動を評価した。これらの行動形質に関して、有意な系統差が認められ、広義の遺伝率は15-72%と推定された。野生由来のマウス系統と「家畜化」されたマウス系統を比較すると、受動的な従順性において大きな差異が認められた。このことから、愛玩および実験用マウスは「家畜化」の過程で、ヒトからの接触を避けないような行動特性が選抜されてきたと推察された(Goto T., Tanave A., Moriwaki K., Shiroishi T., Koide T. Revise準備中)。これまでに、これらの遺伝資源を利用した交雑集団を対象にして、各個体の従順性に関する行動形質データの取得ならびに、Genotyping Arrayによる77,800 SNPs遺伝子座の解析を行った。今後は、これらのデータを用いたゲノムワイド関連解析を遂行する予定である。これによって、マウスの従順性行動の個体差を生み出す複雑な遺伝的基盤の理解が進むものと期待される。(1)従順性の系統差ならびに遺伝率;本研究では、野生由来の近交系マウスの10系統(MSM, HMI, BLG2, PGN2, KJR, CHD, NJL, BFM/2, SWN,ならびにCAST/Ei)、日本の愛玩マウス1系統(JF1)ならびに、実験用マウス6系統(C3H, C57BL/6, CBA, DBA/2, BALB/c, 129)の計17系統を対象にした。各系統の雄それぞれ12個体、計204個体を用いて、6週齢および8週齢の2時点で行動解析を行った。マウスの従順性に関わる行動を評価するために、以下の3種のハンドリングテストを考案した。Active Tame Testでは、手に対するマウスの自発的な従順性行動を、Passive Tame Testでは、手に対するマウスの受動的な従順性行動を、Stay on Hand Testでは、強制的な刺激に対するマウスの従順性行動を評価した。分散分析の結果、全ての形質に関して、有意な系統差が認められた(p < 0.001)。これに加えて、広義の遺伝率を算出したところ、15-72%は遺伝要因に依ることが明らかになった。

(2)高密度SNPデータに基づいた系統解析;近交系マウス9系統(MSM, HMI, BLG2, PGN2, KJR, CHD, NJL, BFM/2,ならびにSWN)の高密度SNPタイピングを行うために、9系統の3個体ずつ、計27個体を対象に、illumina社の高密度SNP Genotyping Arrayを使用し、計77,800 SNPsの遺伝子型を決定した。残りの8系統のSNP情報は、データベースを参照し取得した。系統解析の結果、国立遺伝学研究所が保有しているオリジナルな野生由来の近交系マウスは、既存の資源とは異なる遺伝的背景を有することが確認され、生物資源としての利用価値が高いことが明らかになった。(1)従順性の系統差ならびに遺伝率;国立遺伝学研究所が保有しているオリジナルな野生由来の近交系マウスを含む、計17系統のマウスを用いて、従順性行動の表眼型解析を予定していたが、計画通り、今年度中に終了することができた。(2)高密度SNPデータに基づいた系統解析;近交系マウスの高密度SNPの解析を予定していたが、計画通り、順調に進み、系統解析を行うことができた。これまでの研究によって、マウスの従順性行動は、その遺伝率が15-72%と推定され、体重等の形質と同様に、複数の遺伝子座によって支配され、環境にも影響されるといった、典型的な量的形質であることが明らかになった。また、SNP解析より、国立遺伝学研究所が保有しているオリジナルな野生由来の近交系マウスは、既存の資源とは異なる遺伝的背景を有しており、生物資源としての利用価値が高いことが明らかになった。今後、これらの遺伝資源を有効に利用した集団を基にして、量的形質遺伝子座マッピングを遂行する予定である。これによって、マウスの従順性行動に関する複雑な遺伝的基盤の理解が進むものと期待される。現在のところ、国立遺伝学研究所が保有しているオリジナルな野生由来の近交系マウスを有効に利用したマッピング集団を樹立し、行動解析を進めている。従順性行動に関わる量的形質遺伝子座マッピングを遂行するためには、これらの集団に属する多数の個体のSNPデータが必要となる。これまでにその有用性が確認されたillumina社の高密度SNP Genotyping Array(計77,800 SNPs)を用いて、マッピング集団に属する230個体を対象にSNP解析を行う予定である。その後、これらの行動データとSNPデータを基にして、ゲノムワイドな関連解析を行うことによって、マウスの従順性行動に関与している遺伝子座が多数同定されるものと期待できる。
自己認知と状況認知に支えられたメタ記憶の機能に関する実験的検討

本研究は、人間が自己の記憶能力や記憶特性、知識状態をどのように認識し、それに基づいて記憶活動をいかに展開していくのかを、個人の自己認知と状況認知に関連づけて明らかにすることである。メタ記憶(記憶に関するモニタリングとコントロール)と自己認知・状況認知との関係に焦点を絞り、認知心理学的方法を用いて研究を進める。大学生を対象に、個人ごとに、(1)代表的な記憶実験と標準化された記憶検査による実験室場面での記憶能力とメタ記憶の測定、(2)質問紙調査による日常生活場面での記憶行動傾向とメタ記憶信念の把握、(3)質問紙調査と面接調査による自己認知と状況認知の同定、の3点に関する基礎的データを収集する。平成30年度は当初の研究計画に従って具体的に次の四つの研究活動を行った。1.実験・検査・調査の準備:主要な先行研究文献を入手し、これまでの重要な研究知見を整理するとともに、前年度に実施した予備的研究の結果をもとに実験室の整備、実験装置・検査用具の調達、実験用コンピュータプログラムの作成、研究データの記録様式の設定、研究(実験・調査・検査)説明書の作成、研究協力同意書の書式設定などを行った。2.予備実験・予備検査・予備調査の継続実施:前年度に実施した予備実験・予備調査の結果を分析し、引き続き大学生を対象に予備的研究を継続し、実験条件の検討、実験材料の選定、調査用紙の設計、測定指標の確定、実験等の手続きの改良などを行った。3.本実験・本検査・本調査の最終調整:予備実験・予備検査・予備調査で得られたデータをもとに実験条件や調査項目などを確定し、本実験・本検査・本調査の実施に向けた最終調整を行った。4.既有の実験調査データの公表(論文化):本研究テーマに関連して過去においてすでに収集した実験調査データの整理・分析を行うとともに、関連事項の論考を含め、研究書の分担執筆、論文作成及び学会発表を行った。当初の研究計画(平成30年度)にしたがって、遅滞なく、以下の四つの研究活動を行った。1実験・調査の準備(関連文献資料の入手、実験装置の選定、実験用PCプログラムの作成、研究データの記録様式の設定、研究参加協力者の確保、研究補助要員の確保など)、2予備的研究(予備実験・予備検査・予備調査)の実施、3本実験・本検査・本調査の最終調整、4既有の実験調査データの公表(論文化)当初の研究計画(平成31年度)にしたがって、本実験、本調査、本検査の実施に進む。研究参加者全員に対して個別的にすべて同一の記憶実験・記憶調査・記憶検査への参加協力と研究データの提供を求めるために、過度の心理的負担や疲労、ストレスを与えないように配慮して研究を進めていく。これまでと同様に、あとの研究計画の実行に支障の出ない範囲で、中間段階であっても研究データの一部を関連する学会や研究会で発表し、専門家から意見を求め、研究方法全般や実験・調査・検査の実施手続きを修正・改善を図っていく。また、他の研究者による最新の研究成果を本研究に活用できるかどうかを検討するが、当初計画から大幅な変更は行わず、研究データの収集・蓄積を図っていく予定である。平成29年度においては、当初の研究計画に従って具体的に次の四つの研究活動を行った。1実験、検査及び調査の準備、2学内倫理委員会の事前承認、3予備的データ収集、4研究成果の一部の公表。このうち、主たる研究実績としては、上記3と4に関連して、これまでにすでに収集した実験調査データの整理・分析を行うとともに、関連事項の論考を含め、研究書の分担執筆、論文執筆及び学会発表を行った。具体的には、個人の全般的な記憶能力を測定するウエクスラー記憶検査(WMS-R)と日常生活場面での記憶行動の問題を診断するリバーミード行動記憶検査(RBMT)という二つの個別記憶検査を同一の実験参加者(大学生92名)に対して実施し、予測された検査成績と実際の検査成績を比較した。その結果、いずれの記憶検査においても大学生の検査成績の予測は全般的に著しく過小評価であることが明らかになった。この研究成果の一部は2017年9月に行われた日本心理学会第81回大会において発表された。平成29年度に交付された科研費は、主として上記3と4に関連した研究活動を進めるために支出された。当初の研究計画(平成29年度)にしたがって、遅滞なく、以下の4つの研究活動を行った。1.実験、検査及び調査の準備:先行研究文献及び関連資料の入手、実験施設(実験室)の確保、実験装置・検査用具の選定、実験用コンピュータプログラムの作成、実験データの記録様式の設定、実験参加者の確保、実験補助要員の確保、実験・調査の参加協力同意書の書式設定などを行った。

2.学内倫理委員会の事前承認:研究代表者の所属する研究機関(神戸学院大学)の規程に基づいて、本研究の実験・調査の実施に関して学内の倫理審査機関「神戸学院大学人を対象とする研究等倫理委員会」の審査を受け、研究実施の承認を得た(2017年7月31日付、承認番号SEB17-11)。3.予備的データ収集:予備段階での実験、検査及び調査について、大学生を対象に実施し、具体的な実験条件の操作や実験材料の選定、調査用紙の設計、測定指標の検討などを行った。4.研究成果の一部の公表:本研究の計画推進を図るために,本研究課題に関連して過去にすでに収集した実験調査データの整理・分析を行うとともに、関連事項の論考を含め、研究書の分担執筆、論文執筆及び学会発表を行った。本研究は、人間が自己の記憶能力や記憶特性、知識状態をどのように認識し、それに基づいて記憶活動をいかに展開していくのかを、個人の自己認知と状況認知に関連づけて明らかにすることである。メタ記憶(記憶に関するモニタリングとコントロール)と自己認知・状況認知との関係に焦点を絞り、認知心理学的方法を用いて研究を進める。大学生を対象に、個人ごとに、(1)代表的な記憶実験と標準化された記憶検査による実験室場面での記憶能力とメタ記憶の測定、(2)質問紙調査による日常生活場面での記憶行動傾向とメタ記憶信念の把握、(3)質問紙調査と面接調査による自己認知と状況認知の同定、の3点に関する基礎的データを収集する。平成30年度は当初の研究計画に従って具体的に次の四つの研究活動を行った。1.実験・検査・調査の準備:主要な先行研究文献を入手し、これまでの重要な研究知見を整理するとともに、前年度に実施した予備的研究の結果をもとに実験室の整備、実験装置・検査用具の調達、実験用コンピュータプログラムの作成、研究データの記録様式の設定、研究(実験・調査・検査)説明書の作成、研究協力同意書の書式設定などを行った。2.予備実験・予備検査・予備調査の継続実施:前年度に実施した予備実験・予備調査の結果を分析し、引き続き大学生を対象に予備的研究を継続し、実験条件の検討、実験材料の選定、調査用紙の設計、測定指標の確定、実験等の手続きの改良などを行った。3.本実験・本検査・本調査の最終調整:予備実験・予備検査・予備調査で得られたデータをもとに実験条件や調査項目などを確定し、本実験・本検査・本調査の実施に向けた最終調整を行った。4.既有の実験調査データの公表(論文化):本研究テーマに関連して過去においてすでに収集した実験調査データの整理・分析を行うとともに、関連事項の論考を含め、研究書の分担執筆、論文作成及び学会発表を行った。当初の研究計画(平成30年度)にしたがって、遅滞なく、以下の四つの研究活動を行った。1実験・調査の準備(関連文献資料の入手、実験装置の選定、実験用PCプログラムの作成、研究データの記録様式の設定、研究参加協力者の確保、研究補助要員の確保など)、2予備的研究(予備実験・予備検査・予備調査)の実施、3本実験・本検査・本調査の最終調整、4既有の実験調査データの公表(論文化)当初の研究計画(平成30年度)にしたがって、本実験・本調査・本検査の実施に入る前に、当面は予備的データの収集を続行する。そうした予備的研究の結果に基づいて実験条件や調査項目、検査場面状況などの確定を行い、平成30年度中に本実験・本調査・本検査を実施する。研究参加者全員に対して個別的にすべての記憶実験・記憶調査・記憶検査への参加協力と研究データの提供を求めるために、過度の心理的負担や疲労、ストレスを与えないように配慮して研究を進めていく。
作用素の有界性を中心とした関数空間の研究と偏微分方程式への応用

今年度行った研究は、フェルミオン多粒子系を記述するハートリー型の偏微分方程式の研究である。より具体的には、1.分数階シュレディンガー型の方程式に対するストリッカーツ評価の研究と2.フェルミオン多粒子系に対するカールソンの問題に対する研究である。以下、それぞれの詳細を述べる。1.分数階シュレディンガー型の方程式に対するストリッカーツ評価の研究について。この研究は、前年度に行った研究である、通常のシュレディンガー型の方程式に対する研究の一般化である。この研究の重要な点として、分数階シュレディンガー型の方程式に対するストリッカーツ評価を得るために、筆者はまず、ある特殊な振動積分の精密な評価を得る研究を行い、その結果として上述のストリッカーツ評価を得ることに成功した点が挙げられる。他方、波動方程式型に対してはシャープな評価を得ることに成功しておらず、この点が来年度に取り組む課題である。2.フェルミオン多粒子系に対するカールソンの問題に対する研究について。この問題は、筆者が古典的なカールソンの問題に着想を得て行った研究である。この問題はシュレディンガー方程式に従う自由粒子が1つあった時に、時刻0で元の状態に戻っているかという問題である。他方、近年、一般に無限個の粒子を取り扱う研究が盛んに行われており、従ってこの無限個のフェルミオン粒子から成る多粒子系に対して、時刻0で元の状態に戻るかどうかを問うのは自然な問いである。筆者は、この問題に対して空間次元が1次元の時に肯定的な結果を得ることに成功した。この際に、R. Frank, J. Sabinによって提出された未解決問題にシャープな解答を与えることに成功した。前述のように、分数階シュレディンガー型の方程式に対するストリッカーツ評価の研究とフェルミオン多粒子系に対するカールソンの問題に対する研究に肯定的な解答を与えることに成功したため。波動方程式に対するストリッカーツ評価の問題にシャープな解答を与えること。また、同時に双線型フーリエ制限問題の混合ノルムを用いた問題に着手する。まず、本研究の研究目的を振り返る。すなわち、(1)種々の関数空間の持つ特性あるいは構造を、作用素の有界性という観点から明らかにし、(2)その特性を駆使して偏微分方程式、特にシュレディンガー方程式へと応用することが本研究の主目的であった。特に初年度の研究計画は、(1)の目標を達成することであった。以下、研究計画の進捗について述べる。まず、(1)に関する研究計画は順調に進んでいる。実際、当初の目的であった、荷重付きモレー空間の理解は、荷重を多項式荷重に制限することによって、ほぼ明らかになったと言える。なお、この結果は、すでに出版済みである。他方、多項式荷重以外の荷重のクラスを考えると、未だに明らかになっていない性質がいくつかあるものの、来年度は偏微分方程式への応用へと研究の比重をシフトしていく。というのも、この応用という観点から、特に重要であるのは、多項式荷重のクラスであり、それらについては上述の通りかなりの性質が明らかになったからである。次に、(2)に関する研究計画について、こちらも初年度の研究計画は達成できたと言える。すなわち、ストリッカーツ評価と呼ばれる、非線形シュレディンガー方程式の解析において重要な役割を果たす評価式を、正規直交関数族に対して得ることに成功した。なお、この結果は現在投稿中である。さらに、考える空間をトーラス上に置き換えた場合の非線形シュレディンガー方程式に対して、時間局所的ではあるが、解の適切性を示すことにも成功した。この適切性の結果を、時間大域的にまで広げることは、来年度以降の目標である。まず第一に、今年度の主目標であった荷重の理論の構築が、多項式荷重の制約付きとはいえ、うまく達成されたため。次に、偏微分方程式への応用としての足がかりとして、考えたい方程式に対するストリッカーツ評価も得ることができた。

前述のように、分数階シュレディンガー型の方程式に対するストリッカーツ評価の研究とフェルミオン多粒子系に対するカールソンの問題に対する研究に肯定的な解答を与えることに成功したため。今年度に得られた、荷重の結果およびストリッカーツ評価式を用いて、フェルミオン多粒子系を記述する、非線形シュレディンガー方程式の解の適切性を論じる。また、より純粋な調和解析の問題である、フーリエ制限問題に関わるトピックの情報収集も並行して行う。波動方程式に対するストリッカーツ評価の問題にシャープな解答を与えること。また、同時に双線型フーリエ制限問題の混合ノルムを用いた問題に着手する。
超高感度マルチタスク食品成分熱分析装置の開発

真空蒸着法による薄膜型サーモパイルの製作に成功した。しかしながら抵抗値が大きく、微小電圧計測に不向きなこと、曲面装着する際の機械的強度に乏しいことが判明し、開発予定の熱分析装置への採用は断念した。その代わり、極曲線(0.05mm)の顕微鏡下における接合で製作したミクロサーモパルを採用し、その結果として希薄溶液用超高感度DSC装置を、又ゲル用高感度DSC装置を開発することができた。一方、開発した装置により得られるシグナルから生体高分子の熱力学パラメータを導く数値解析のためのアルゴリズムの開発をおこない、それをもとに計算機解析ソフトを完成させた。真空蒸着法を用いて高密度集積ミクロ熱電対の製作に成功するとともにそれを検出体とする比熱計測用溶液セルを製作した。さらにそれを組み込んだセルユニットならびに断熱制御回路,比熱測定回路を完成させ,それを用いた基礎実験をおこなった。一方,試料系の解析についてはサブユニット構造,ドメイン構造を持つ蛋白質の熱変性,変性状態で分子間に会合が起こるような熱変性にも適用できる解析ソフトのアルゴリズムを完成させ,それに基づくソフトの製作をおこなった。測定データのプロセッシングについて、予定通りの解析ソフトが完成し、モデル・データの上で正常に作動することを確認した。試作装置については引き続きその性能テストを行った。ゲルを含む生体高分子用装置は高温側の制御は順調であるが、低温側に問題があることが判明し、その設計の一部を変更した。すなわちペルチェ冷却では-50°Cが限界であったが、当初の目標を達成するため、試料セル部の熱容量を極力小さくし、熱伝導を良くする方向で改良をはかり、-60°Cでの温度制御が可能となった。サブユニット・ドメイン構造を持つ蛋白質解析用および食品多成分系での解析用装置は、両者に共通する薄膜熱電対が物理的力により容易に断線してしまうことが判明した。よってこの薄膜熱電対の製作に対し、蒸着量を増加し、熱電対の厚みを増す方向で改良をはかっているが、まだ十分満足できる精度のものは達成されていない。現在も引き続き基礎テストを行っている。本課題で開発する装置(DSC装置と略す)の内,希薄溶液用DSC装置について,さらに高感度化をはかるため検出体の設計・仕様を変更した。すなわち,蒸着法により製作した熱電対は抵抗値ならびに強度の点から,その採用を断念した。それに代えて150対以上よりなる銅・コンスタンタン線で構成した熱電対を採用することにより大幅に感度を改善した。一方ゲル用DSC装置について,より幅広い温度域にわたってベースラインの直線性を高めるため,ヒートシンク部の改良に努めた。また試料セルホルダーと炉体の接合部の機械的強度を上げるため,改良を行ない良好な結果を得た。また解析ソフトについて市販のアプリケーション・ソフト上で動作することが可能なように部分的に改良した。
四肢先天異常の解明-マウス全胚培養への遺伝子導入-

多指症や顎顔面形成異常には、初期発生における発生領域遺伝子の過剰性や抑制が最近知られるようになりました。特に、指領域分化においてはShhが直接支配する指芽、拇指からの指列を決定する線である前後軸において、Shh支配下のHox-DとHox-A、Hox-A直接誘導がおりなす複雑な指骨形成機序により多種の多指症の発症が知られています。しかし、Shh直接支配であるHox-D遺伝子以外のHox-A,Hox-Cなどへの分化への影響は、まだ未知数な部分が多いと思われています。また、四肢先天異常症発症においては顔面骨形成不全を伴うことも少なくありません。そこで、我々は以前よりこのShh遺伝子やHox遺伝子に着目し、我々が確立した遺伝子導入技術であるエレクトロポレーション法を用いることによって、この多指症発症やそれに伴った顎顔面欠損や変性、神経疾患のメカニズムを解明しようと試みました。今回は、未だに上(前)肢の肢芽形態形成、顎顔面形成、神経変異がはっきりしていないHox-C6、Hox-C9およびHox-Aの発生における変異と形成について、比較的遺伝子レベルでの発現機序が解明されているShhと比較を前提に検索しました。Hox-C6、Hox-C9およびHox-A6遺伝子を導入し、これによる遺伝子過剰発現を観察し、それぞれに対する異常症発現の可能性について検索しました。その結果Shh,Hox-C6,Hox-C9,Hox-A6を胎児に過剰発現させることにより、上腕部や顎顔面領域の発生に関する知見を得ました。ShhやHox-C9導入例では、上顎部組織と上腕/肩甲部の骨異形成が、また、Hox-A6では特異的な神経系の所見が観察されました。以上から、Shhは他のHox群を介した異形成を生じるのに対し、Hox-C9ではHox-C9/Hox-C6相互関連である異形成が生じていることが示唆されました。多指症や顎顔面形成異常には、初期発生における発生領域遺伝子の過剰性や抑制が最近知られるようになった。四肢形態形成において、発生の基幹となる肢芽の発生は前後軸Hox (homeo box)遺伝子発現レベルに応じて肢となる領域が決定することが知られており、特に上肢(前肢)においてはHox-C6Hox-C9が第一胸椎レベルに肢芽を誘導することが知られている。そこで、その領域に重要と考えられる遺伝子を過剰に発現させることによって、異常形成がどのように発生してくるかを、以前より研究し確立したエレクトロポレーション法を用いた遺伝子導入技術によって検索した。前回までの実験では、エレクトロポレーション法を用いてGFPとともに遺伝子を導入した。その後、胎児の凍結切片を作成した。これらには遺伝子と共に導入したGFPの発光を確認することにより導入を確認した。今回はShh, Hox-C6,Hox-C9,Hox-A6の各遺伝子を導入し、相互比較を元に検索した。まず、この方法を用いて各遺伝子を導入し、Shh, Hox-C6,Hox-C9,Hox-A6を胎児に過剰発現させた。これらの胎児を実体顕微鏡で観察した後、胎児のパラフィン包埋切片を作成し、HE染色をして観察をした結果、上腕部や顎顔面領域の発生に関する知見を得た。ShhやHox-C9導入例では、ほかの遺伝子との相互比較の結果、上顎部組織と上腕/肩甲部の骨変異が観察された。また、Hox-A6は特異的な神経系の変異が観察された。
品質事故と組織能力の関係分析

本研究は近年、顕著に見られる日本企業の製品設計、生産、メンテナンスなどのミスなどによって引き起こされた製品の市場でのトラブルなど品質に関する事故(品質事故)と組織能力との関係をシステム的に分析し、品質事故を未然防止する最適な組織マネジメントのあり方を考察するものである。国内の大手製造業や海外の世界的な製造業および医療機関などの組織で過去に発生した品質事故の原因分析、再発防止策とその有効性、未然防止策の実施状況を調査した結果を踏まえて品質事故防止の品質マネジメントと未然防止手法に関する提案を行なった。特に小集団活動など組織的な品質マネジメントとイノベーションマネジメントのあり方を考察し、これらのマネジメントにおける社長やCQO(ChiefQualityOfficer)などの経営者層や設計部門、製造部門などの管理者の役割に言及し、組織における人的資源管理や組織行動特性、組織能力に関する視点から品質事故防止のための組織能力、組織マネジメントのあり方を提案した。本研究は近年、顕著に見られる日本企業の製品設計、生産、メンテナンスなどのミスなどによって引き起こされた製品の市場でのトラブルなど品質に関する事故(品質事故)と組織能力との関係をシステム的に分析し、品質事故を未然防止する最適な組織マネジメントのあり方を提案する目的とする。平成22年度は研究の全体的な枠組みづくりを作成し、調査対象業種を自動車、電子・電機機器などに絞り、下記の調査を行った。(1)公開情報の整理・分類自動車業界、電機機器業界を中心に政府機関を中心に蓄積されている品質事故情報を精査した。(2)当該研究対象として重要産業に焦点をあてた分析自動車業界、電機機器業界を中心に業界特性(技術面や人材面での特性)の把握や歴史的経緯を踏まえた分析を行った。(3)企業組織論・経営学での既存分析のアプローチ(2)と並行して、人的資源管理論や組織行動論での既存の分析手法と技術の関与について品質事故の文献調査を行った。(4)対象産業に関する企業実務家への第一次インタビュー調査自動車業界、電機機器業界(各1社、計2社)を中心に、業界の動向と品質事故の要因を把握するためにインタビュー調査を行った。対象者は、設計部門、製造部門などの管理者であった。平成23年度では平成22年度に行なった企業実務家へのインタビュー調査結果に加えて、その結果をさらに深掘りするために第二次インタビュー調査を実施した。本インタビュー調査では日本国内の自動車産業、電気・電子産業、機械産業などに所属するトヨタ自動車、日産自動車、東芝などの大手製造業や海外の製造業(米国・シーゲート社、3M社、GE社、タイ・サイアムセメント社、インド・タタスチール社、RSB社)、医療機関(米国・メイヨークリニック)などを対象にし、その組織において過去5年間に発生した品質事故の原因分析、今後の未然防止策、そのための品質マネジメントとイノベーションマネジメントなどの実態に関する調査を実施した。インタビューの対象者は社長やCQO(ChiefQualityOfEcer),CTO(ChiefTbchnologyOf丘cer)などの経営者層及び開発部門、設計部門、製造部門などの管理者(開発部・課長、製品設計部・課長、工場長、製造課長など)であった。その調査結果を組織における人的資源管理や組織行動特性、組織能力に関する視点から分析を行い、品質事故防止のための組織能力、組織マネジメントのあり方について考察した。本研究は近年、顕著に見られ、社会的な問題となっている日本企業の製品設計、生産、メンテナンスのミスなどによって引き起こされた製品リコールなど市場でのトラブルすなわち品質に関する事故(品質事故)とそれを生み出した組織能力との関係をシステム的に分析し、品質事故を未然防止する最適な組織マネジメントのあり方を提案する目的とする。研究の最終年度である平成24年度では米国のシーゲート社、3M社などリーディング製造業および世界の先進医療機関であるメイヨークリニックなど組織体での品質マネジメントの実態調査すなわち過去に発生した品質事故の原因分析、再発防止策、未然防止策の実施状況とその有効性を調査し、合わせて品質マネジメントや未然防止に関する討論を行った。この調査結果と、過去平成22年度ー23年度の調査結果も合わせて品質事故及び事故防止のマネジメントと未然防止策に関する提案を行なった。本提案では特に品質マネジメントとイノベーションマネジメントのあり方を考察し、これらのマネジメントにおける社長やCQO(Chief Quality Officer)などの経営者層や設計部門、製造部門などの管理者の役割に言及し、組織における人的資源管理や組織行動特性、組織能力に関する視点から小集団活動などに代表される品質事故防止のための組織マネジメントや組織能力を向上する方策などを提案した。

またこれらの成果を品質マネジメントやイノベーションマネジメント分野での著名な国際会議で発表し、論文も投稿した。日本企業におけるアンケート調査の実施が困難であったためインタビュー調査に切り替えたが、当初の目標通りの成果を得た。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究の進め方国内外の企業や組織の中で高度な品質マネジメントを実施している組織体(米国メイヨクリニック、3M社など)における品質事項の再発防止策や未然防止策を調査分析し、それらを参考に平成23年度までに行なった日本国内での品質事故及び事故防止のマネジメント手法の調査結果を踏まえて、品質事故の未然防止手法の開発と提示を行なう。