hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
線虫C.elegansの神経機能の分子生物学解析-遺伝子からニューロン・神経回路を経て行動まで-

(a)クラス2flr遺伝子の1つであるするflr-2遺伝子について:flr-2の遺伝子とcDNAをクローニングしたところ、TGF-βに結合してその活性を抑制するDAN/Gremlin/Cerberusファミリーの蛋白質とホモロジーががあった。flr-2の変異はflr-1,flr-3およびflr-4変異の成長の遅さを抑圧するので、成長因子の阻害物質をコードしていると考えると説明がつく。(b) unc-31変異の存在下でdauer幼虫形成が構成性になる変異として分離したsdf-13変異は、走化性には異常がないが、一部の揮発性物質に対する脱感作に異常があることがわかった。この遺伝子をクローニングしたところ、マウスのTbx2やショウジョウバエのOmbのようなT-boxをもつ転写因子をコードしていた。(c)代謝型グルタミン酸受容体遺伝子の1つmgl-1の破壊株が、揮発性物質への走性と銅イオンの忌避の各々は正常だが、どちらを優先するかという選択が異常なことを以前に見つけていた。この表現型は、mgl-1の変異ではなく、付近のside mutationによることを発見した。現在、この遺伝子をクローニングしているところである。(d)感覚繊毛の伸長に必要なche-2遺伝子をクローニングしたところ、WD40リピートをもつ新規の蛋白質をコードしていた。この遺伝子は、感覚繊毛をもつ神経の大部分で発現し、CHE-2蛋白質は繊毛に局在していた。異種のプロモーターを用い、一部の感覚神経でのみche-2を発現したところ、発現した神経のみ形態と機能が正常に戻った。感覚繊毛の伸長は野性型では胚発生後期に起きる。熱ショックプロモーターによる強制発現では、成虫になってから繊毛を伸長させることもできた。また、発現を止めると繊毛は、徐々に短くなった。CHE-2は繊毛の伸長だけでなく維持にも必要なこと、繊毛形成のプログラムは時期に関して柔軟性があることがわかった。本研究は、線虫C.elegansの変異体を用い、分子生物学的手法により行動の遺伝的基盤を解明することを目的として行われた。(a)フッ素イオン耐性・成長速度・脱糞周期・感覚情報処理に関わるクラス1 flr遺伝子群はイオンチャネル、蛋白質キナーゼ、キナーゼ様分子をコードするが、腸で働き神経機能を含む食物関連の多様な機能の制御を行う系を構成することがわかった。この制御系の下流にあるflr-2遺伝子は神経で発現する分泌蛋白質をコードする。(b)合成dauer構成性変異により同定されたsdf-13遺伝子は哺乳類Tbx2のホモログの転写因子をコードし、一部の匂い物質に対する走化性の順応にも必要なことがわかった。(c)匂い物質への走化性よりも銅イオンの忌避を優先すut236変異の原因遺伝子は、LDLaドメインをもつ分泌蛋白質をコードし、連合学習にも関係する。また、ut235変異体では、飢餓により銅イオンの忌避反応が弱くなる反応に異常があった。(d)感覚繊毛の伸長にかかわるche-2遺伝子をクローニングしたところ、感覚繊毛に局剤しWD40リピートをもつ新規の蛋白質をコードしていた。このクローンを用いて特定の感覚神経の機能のみを回復したり好みの発生段階で回復したりする系を作ったところ、感覚繊毛の動的な性質が明かになった。
教員養成課程における学校ボランティアプログラムを通した実践的力量の形成

本研究では以下の3点について検討を行うことを目的としている。1.他のボランティア・プログラムとの比較を通してLife Partner Program (LPP)に特徴及び課題を吟味する。2. LPP参加経験による係わりのスキル,自己効力感,支援の捉え方の発達を検討し,LPPの効果及び課題を検討する。3. LPP経験学生と非経験学生の比較を通してLPPの効果及び課題を検討する。これらについて,視察,インタビュー調査,質問紙調査等の方法により,多角的に検討を行う。平成30年度は,上記2.と3.について行う計画であった。2.については,前年度ど同様に,活動を通した学びについての記述データの分析から,学生は具体的な子どもの姿と課題を捉えること,個々の子どもの特徴や状況に合わせた支援の方法について具体的に理解し実践することを学んでいた。3.については,LPP活動後1年たった学生2名にインタビューを行った。その結果,次のことが明らかになった。1. LPPを経験して、まず不登校についてのイメージが変化した。不登校とはこういうもの」という固定的な観念があったが、実際に不登校児と出会うと、それをひとくくりにはできないことが分かり、その多様性に気づくことができた。2.カンファレンスで言われたことや、適応指導教室の先生にいただいたアドバイスが、子どもと係わるときに役立ち、実際に、アドバイスを活かして係わり方を変えることで、上手く行くことが多かった。気がかりな子どもを支援するにあたって、一人で支援をするのではなく、カンファレンスや他の専門家を通してアドバイスをもらうことが、とても大切であること、いろいろな人に支えてもらいながら支援をしていること、に気が付いた。できれば、もっと早くからカンファレンスがあればよかった。3.活動記録を付けることによって、児童に対する理解がより深まった。記録をつけることが、支援をすることに役立つことに気がついた。研究課題3.LPP経験学生と非経験学生の比較を通してLPPの効果及び課題を検討することについては,当初計画を変更し,実際に教職に就いたLPP経験のある卒業生が実践の場においてどのような面でLPP経験を活かせているかについて検討を行うことにした。この変更は,当初計画と比較してより自然な実践の文脈におけるLPPの効果を検討するものであり,研究目的により合致した変更と考えられる。この変更に伴い,調査項目の修正を必要であったため,平成30年度は予備調査を行った。次年度においては,今年度得られた結果を踏まえて本調査を実施する。次年度は本研究の最終年度であり,研究課題2と3を実施する。研究課題2については,3年分のデータを集約し,LPPを通しての学生の力量形成の程度について測定する尺度を完成させる。また完成させた尺度を用いて3年分のデータの分析を行う。研究課題3については,実際に教職に就いたLPP経験のある卒業生が実践の場においてどのような面でLPP経験を活かせているかについて本調査を行う。得られたデータを集約して分析し,成果報告を行う。1.他のボランティア・プログラムとの比較を通してLife Partner Program(LPP)の特徴及び課題を吟味する。これらについて,視察,インタビュー調査,質問紙調査等の方法により,多角的に研究を行う。平成27年度は,上記の内,1.及び2.について行う計画であった。1.については,1全国の大学における学校ボランティアプログラムの実施状況に関する調査,2米国で学校ボランティアの運営・訓練を行っている団体への視察を行う計画であった。1については,その前段階として,国内でも本学のLPPと同様に教育学部の教職科目の一部としてボランティア活動を位置づけて運営を行っている静岡大学教育学部への視察を行ない,同大学での活動の実態や課題等について意見交換を行った。2については,研究者の時間的制約のため,平成27年度は行わなかった。次年度の課題である。2.については,1予備調査として,学生へのインタビュー,教師へのインタビューを行い,それをもとに2ボランティア活動を通した学生の発達を測定するための心理尺度の開発を行う計画であった。2名の学生,1名の教師及び2名の適応指導教室指導員にインタビュー調査を行った。その結果,これまでの予備調査で使用していた調査項目以外の項目についても検討する必要があることが示唆された。本研究の課題1.他のボランティア・プログラムとの比較を通してLife Partner Program(LPP)の特徴及び課題を吟味するについては,さらに妥当性の高い調査を実施するために,教員養成の枠組みの中でボランティアプログラムについて先進的な取り組みをしている大学を選択して視察を行った。これにより,当初計画されていた質問紙調査は実施しなかったが,その予備的検討はできたため,次年度より正確な調査を実施できることが期待できる。研究課題2. LPP参加経験による係わりのスキル,自己効力感,支援の捉え方の発達を検討し,LPPの効果及び課題を検討するについては,インタビューの対象者は計画よりも少なかったが,得られたデータは妥当なものであり,おおむね順調に進んでいると考えられる。1.他のボランティア・プログラムとの比較を通してLife Partner Program (LPP)の特徴及び課題を吟味する。

2. LPP参加経験による係わりのスキル,自己効力感,支援の捉え方の発達を検討し,LPPの効果及び課題を検討する。3. LPP経験学生と非経験学生の比較を通してLPPの効果及び課題を検討する。これらについて,視察,インタビュー調査,質問紙調査等の方法により,多角的に検討を行う。平成28年度は,上記1.及び2.について行う計画であった。1.については,前年度に引き続き,国内で本学のLPPと同様に教育学部の教職科目の一部としてボランティア活動を位置づけている静岡大学教育学部の担当者へのインタビュー調査を行い,全国の大学におけるボランティア・プログラムの実施状況に関する調査の計画を勧めた。2.については,学生へのインタビュー及び質問紙調査を行い,LPPプログラムの効果及び課題について質的なデータを検討した。その結果,活動を通しての学生の学びとして,以下の事項が明らかになった。すなわち,学校現場で対象児童生徒と触れ合う中で,観察・省察を繰り返しながら,個のペースを見つけて歩調に合せた支援の大切さ,子どもの思いを優先して考えることや共感することの大切さ,子どもと自然に係わるために適度な距離感を保ちながら徐々に溶け込んでいくことの必要性,子どもの話をよく聞くことで関係が深まることの実感,観察・省察の重要性,共通の話題や笑顔が話しやすい雰囲気作りにつながり,関係構築につながること,できていることを褒めることの重要性,等である。研究課題1.他のボランティア・プログラムとの比較を通してLife Partner Program (LPP)の特徴及び課題を吟味することについては,全国規模の調査を当初計画していたが調査票の作成までは行ったが調査自体は実施することができなかった。次年度の課題である。研究課題2. LPP参加経験よる係わりのスキル,自己効力感,支援の捉え方の発達を検討し,LPPの効果及び課題を検討することについては,学生を対象に質問紙調査を実施し,その質的分析は行うことができたが,量的な観点から係わりのスキル,自己効力感,支援の捉え方の発達は検討できていない。適切な測定尺度を開発し,量的に検討することは次年度の課題である。本研究では以下の3点について検討を行うことを目的としている。1.他のボランティア・プログラムとの比較を通してLife Partner Program (LPP)に特徴及び課題を吟味する。平成29年度は,上記1.3.について行う計画であった。
全固体リチウム電池の構築に向けた基礎研究

リチウムイオン電池に使用されている可燃性の有機電解液を、不燃性の無機固体電解質に置き換えると、電池の安全性、信頼性の向上につながる。固体電池の実現に向けて求められる課題は、(1)高いイオン導電率を有する固体電解質の使用、(2)電極/電解質界面の電気化学反応の高速化が挙げられる。課題(1)の克服には、25°Cにおいて極めて高いイオン導電率2.2×10^<-3>S/cmを示すチオリシコンLi3.25Ge0.25P0.75S4を用いて、電解質抵抗を溶液程度にまで小さくした。一方課題(2)の克服に向けて、電極/電解質界面に自己組織化界面を形成させることを試みた。その結果、Li-Al合金とLi3.25Ge0.25P0.75S4の界面において、電解質の分解生成物である固体電荷質層SEIが形成されていることを世界に先駆けて見いだした。このSEIにより固体-固体界面の接合性が向上し、電気化学反応の高速化につながった。固体電池では高い電流密度1.3mA/cm^2においても優れた充放電特性を示す全固体リチウム電池の開発に成功した。層状岩塩型酸化物LiMO_2(M=Co,Ni)やスピネル型酸化物LiMn_2O_4は可逆的なリチウムインターカレーション特性を示すが、詳細な機構は未だ明らかでない。本研究ではこれらの正極材料についてエピタキシャル薄膜を作製し、理想界面を構築することにより、電極反応機構の詳細を明らかにすることを目的とした。PLD法により異なる配向性を持つLiNi_<0.8>Co_<0.2>O_2、LiMn_2O_4エピタキシャル薄膜の作製に成功した。これらの薄膜を用いて、SPring-8のBLI4BIにおいてin-situX線回折測定およびX線反射率測定を行い、インターカレーション反応が配向性の違いに起因するリチウム拡散パスの違いに依存することおよび電極表面での被膜生成と配向性との相関を明らかにした。層状岩塩型のLiCoO_2やスピネル型のLiMn_2O_4は、リチウムが構造中から可逆的に脱挿入する。その脱挿入機構は明らかになっていない。本研究では、正極材料のエピタキシャル薄膜を合成するし、理想界面を構築することにより、リチウムイオンの脱挿入機構を明らかにすることを目的とした。その製膜には比較的容易にエピタキシャル成長が期待できるパルスレーザーアブレーション法(PLD)を用いた。PLD法により、基板方位を変化させて製膜条件を最適化し、配向性を制御したエピタキシャル薄膜を合成した。PLD法ではレーザーをターゲットに照射してターゲットを気化させて基板に蒸着させる。本方法はターゲットとほぼ同じ組成比の薄膜が得られる利点がある。エピタキシャル薄膜を得るために、ターゲットの組成、基板の種類、基板温度、雰囲気ガス、ガス圧、レーザー出力などの条件を最適化して、LiCoO_2,LiMn_2O_4のエピタキシャル薄膜を得た。薄膜の同定は薄膜X線回折法(XRD)を用いた。LiCoO_2は基板の配向面を変えてエピタキシャル薄膜の配向性を制御することができた。

SrTiO_3の(111)面にはLiCoO_2の2次元層が基板に対して平行に、(110)面には垂直に、(100)面には斜めに成長した膜を得た。基板の配向面を使い分けると、配向性の異なるLiCoO_2薄膜を作製できることが明らかになった。これらの薄膜の物性について検討した。配向面の違いにより電気化学特性などの物性が変化したことから、作製した膜は界面での電気化学反応の異方性を検討するのに適した反応場であることが示された。層状岩塩型のLiCoO_2やスピネル型のLiMn_2O_4は、リチウムが構造中から可逆的に脱挿入する。その脱挿入機構は明らかになっていない。本研究では、正極材料のエピタキシャル薄膜を合成するし、理想界面を構築することにより、リチウムイオンの脱挿入機構を明らかにすることを目的とした。Pulse Laser Deposidon法(PLD)法により、基板方位を変化させて製膜条件を最適化し、配向性を制御したエピタキシャル薄膜を合成した。本方法はターゲットとほぼ同じ組成比の薄膜が得られる利点がある。エピタキシャル薄膜を得るために、ターゲットの組成、基板の種類、基板温度、雰囲気ガス、ガス圧、レーザー出力などの条件を最適化して、LiCoO_2,LiMn_2O_4のエピタキシャル薄膜を得た。薄膜の同定は薄膜X線回折法(XRD)を用いた。これらの薄膜の電気化学特性を測定したところ、LiCoO_2(110)薄膜、LiMn_2O_4(111)薄膜ではバルクに近い充放電特性が得られたが、LiCoO_2(001)薄膜、LiMn_2O_4(110)薄膜ではほとんどリチウムイオンが脱挿入しなかった。以上のように、リチウム電池正極材料のエピタキシャル薄膜においては電気化学特性に明らかな面方位依存性があることが明らかなった。層状岩塩型のLiMO_2(M=Co,Ni)やスピネル型のLiMn_2O_4は、リチウムが構造中から可逆的に脱挿入する。本研究では、正極材料のエピタキシャル薄膜を合成し、理想界面を構築することにより、リチウムイオンの脱挿入機構を明らかにすることを目的とした。大型放射光施設SPring-8においてこれらの薄膜のin-situ X線回折実験を行った。その結果、LiNi_<0.8>Co_<0.2>O_2はリチウムの拡散パスを有する(110)膜においてはリチウムの脱挿入が確認できたが、拡散パスを持たない(001)膜ではリチウムの脱挿入が起こっていないことを直接観測により明らかにした。一方、LiMn_2O_4では面方位により、表面の安定性が異なることを明らかにすることが出来た。
IoTサービスのモビリティ通信を支援する情報指向ネットワーク技術

本研究では、今後更なる発展が見込まれるIoTのモビリティ通信に着目する。情報指向ネットワーク技術を応用することで、データ送信ノード及び受信ノード双方のモビリティ通信の高信頼化と効率化を実現可能な通信技術を開発する。シミュレーションによる評価だけではなく、実機実装を行い、実ネットワークを用いた検証と評価により本研究の妥当性と優位性を示す。
遷移状態モデリング法の開発と不斉誘導への応用

本年度は触媒的不斉誘導に対する反応解析としてルイス酸触媒を用いた不斉Diels-Alder反応について考察した。半経験的分子軌道法のAM1を用いて、全ての原子を最適化する方法を用いて遷移状態構造とエネルギーを求め、不斉誘導の詳細について解析した。AM1計算法をこの系に適用する際の信頼性の検証に触媒とエノンの錯体の構造について計算したところ、実験で得られたNOEのデータを満足する構造があることがわかった。触媒に配位したエノンに対してシクロペンタジエンはエンド方向から接近すると考えて遷移状態を求めた。触媒に配位したエノンのうちでエネルギーの低い構造に対するシクロペンタジエンの接近の仕方を計算しそれらのエネルギーを求めた。求めたエネルギーを比較したところ実測の選択性を非常によく再現することがわかった。
光励起サマリウム種の還元挙動の解明とこれに基づく新プロセスの開発

本研究では、希土類イオンの光反応挙動を解明し、これに基づく炭素-炭素結合生成の新手法を確立することを目的として、ヨウ化サマリウム-光還元系について詳細に検討した。その結果、以下に示す研究成果が得られた。(1)ヨウ化サマリウム単独では困難なアルキルクロリドの還元的脱クロロ化反応が、可視光を照射することにより、すみやかに進行することを見い出した。(2)ヨウ化サマリウム-光反応系は、炭素-塩素結合だけでなく、炭素-臭素、炭素-硫黄、炭素-セレン、炭素-テルル結合の還元的開裂に有効に作用した。(3)一酸化炭素をアルキルラジカルの捕捉剤としてヨウ化サマリウム-光-アルキルクロリド(RX)還元系に共存させて反応を行ったところ、アシルサマリウムの二量化を経て生成した非対称ケトン(RC(O)CH_2R)が良好な収率で得られ、希土類を用いる新カルボニル化法を開発した。(4)以上の様な光による活性化は、サマリウムの4f→5d遷移に基づくものであり、励起サマリウムからの一電子移動が、基底状態に比べ格段に高いことを示している。さらにこれまで最も高い還元能力を示すと考えられていたヨウ化サマリウム-HMPA系よりも数倍高いことが明らかとなった。(5)光照射条件下、金属アルミニウムを触媒量の2価イッテルビウム種と組み合わせることにより、従来困難であった希土類触媒反応系が達成された。以上の成果は、希土類試薬の本質的な光反応特性を解明するものであるとともに、有機合成に広く利用可能な新還元系が開発されたものと考えられる。本研究では、希土類イオンの光反応挙動を解明し、これに基づく炭素一炭素結合生成の新手法を確立することを目的として、ヨウ化サマリウム-光還元系について詳細に検討した。その結果、(1)ヨウ化サマリウム単独では困難なアルキルクロリドの還元的脱クロロ化反応が、可視光を照射することにより、すみやかに進行することを見い出した。(2)照射する光の波長を変化させた実験がら、ヨウ化サマリウムの活性化に必要な光の波長領域は、500650nmであることが明らかとなった。これはサマリウムの4f→5d遷移に基づくものであり、励起サマリウムからの一電子移動が、基底状態に比べ格段に高いことを示している。(3)ヨウ化サマリウム-光反応系を用いて、種々の有機化合物の還元を系統的に検討した結果、炭素-塩素結合だけでなく、炭素-臭素、炭素-硫黄、炭素-セレン、炭素-テルルなどの結合の還元的な開裂が光照射系において効率良く進行することが明らかとなり、還元の条件を適切に設定することにより、官能基選択的な還元法となることが明らかとなった。(4)上記の還元特性を他のヨウ化サマリウム反応系と比較したところ、ヨウ化サマリウム-光系は、ヨウ化サマリウム単独系、ヨウ化サマリウム-金属サマリウム系よりも数段高い還元能力を有しており、さらにこれまで最も高い還元能力を示すと考えられていたヨウ化サマリウム-HMPA系よりも数倍高いことが明らかとなった。(5)上記の還元系を、ラジカル環化系やカルボニル化反応系と組み合わせることにより、還元的新規炭素-炭素結合生成反応を見い出した。以上の結果は、希土類試薬の本質的な反応特性を解明するものであるとともに、有機合成に広く利用可能な新還元系が開発されたものと考えられる。前年度の研究に引き続き、本年度は以下に示す研究成果が得られた。(i)

分子内にオレフィン部位を有するアルキルクロリドを気質として選び、ヨウ化サマリウム-光反応系を用いて還元を行うことにより、アルギルラジカルを鍵中間体とする高選択的な還化反応の開発を行った。(ii)一酸化炭素をアルキルラジカルの捕捉剤としてヨウ化サマリウム-光-アルキルクロリド(RX)還元系に共存させて反応を行ったところ、アシルサマリウムの二量化を経て生成した非対称ケトン(RC(O)CH_2 R)が良好な収率で得られ、希土類を用いる新カルボニル化法を開発した。(iii)イッテルビウムヨージドなど有機溶媒に可溶な低原子価希土類試薬についても、光照射により還元能力が向上するのかを明らかにする目的で、アルキルプロミドの還元を試みたところ、遮光条件下では還元がほとんど進行しないのに対して、近紫外領域の波長の光照射により還元が良好に進行することが明らかになった。(iv)低原子価希土類試薬の触媒反応系の開発を目的に、亜鉛、マグネシウムなどの金属の触媒量の2価イッテルビウム種と組み合わせた反応系について詳細に検討したところ、従来困難であった触媒反応がアルミニウム共存下、光照射により良好に進行することを見い出した。以上の研究は、低原子価希土類試薬の光に対する根本的な反応特性を多面的に捕えた研究成果であり、サマリウムで明らかとなった光化学特性は広く他の希土類元素にも応用可能であり、その特性に基づいて、有機合成における新方法論が開発された。
道徳的相対主義に関する基礎研究―18世紀フランス思想史を中心に

今期の研究計画に従い、当初は18世紀啓蒙/ロマン主義における道徳的相対主義の位置付け作業を、ディドロ、シャトーブリアンなどの読解をとおして行った。その中で、相対主義と寛容主義が通常いわれるような順接的な関係にある必ずしもいえないという興味深い見通しを得た。幸いにも2002年度日本哲学会での「相対主義と普遍主義」という小シンポジウムで報告する機会に恵まれ、この見通しをまとめることができた。ここでは主に現代哲学に即して議論したが、その論旨は以下のとおりである。(1)相対主義は寛容をもたらすがゆえに正しい[モンテーニュ、人類学的思考]という有力なクリシェがある。(2)一方で寛容は、何に対する寛容かという線引き問題を誘発し、相対主義は無節操だという非難をも受けうる[サンデル]。(3)しかし、相対主義は寛容道徳だというクリシェ自体にも問題がはらまれている。なぜなら、寛容道徳というのはそれ自体がひとつの道徳(リベラリズム)であり、それを普遍的な道徳として主張するのは相対主義の自滅だろうから[B・ウィリアムズ]。(4)さらにしかし(3)の議論は逆に、相対主義が「相手は話しても分からないのだから暴力的に滅ぼすしかない」という不寛容哲学へとも転化しうることを示している。(5)以上は、寛容に対して相対主義が見せる循環のアポリアだが、同様のことは普遍主義・絶対主義の立場についても言いうる。(6)この循環を抜け出るには、相対主義/普遍主義が共有する前提を破壊する必要がある。その前提とは、様々な文化(道徳共同体)が原理的に共約不可能な幾何学的公理系をなしているという見方である。R・ローティのプラグマティズムのなかに、この方向への有益な示唆を読み取ることができる。以上、現代哲学の論争の場へと-コミュニタリアン/リバタリアン論争をも含めて-問題を引き入れえたことが、今期間の最大の成果であった。本年度は主として準備的なテクスト収集と読解に終始した。より具体的には、ツヴェタン・トドロフの大作『我々と他者』(未邦訳)の示唆を受けながら、17世紀から18世紀にかけてのフランス思想史の読み直しに着手した。モンテーニュの懐疑主義と相対主義を受けて、その後のパスカル、ラ・ロシュフーコー、ラ・ブリュイエールらのモラリストはいずれも道徳や法や習慣や宗教の多様性・相対性に関するセンスを研ぎ澄ました。だが、そうした多様性の認知は決して己自身をも相対化しようという態度にはつながらず、むしろ「フランス古典精神」(テーヌ)という名のエスノセントリズムに帰着していくように見える。このような形での普遍主義志向は18世紀にも継承されるが、ヴォルテール、ビュフォン、そしてディドロらに顕著なように、それは一種の科学主義的言説の形に姿をかえて現われた。ここで興味深い点は、人類の多様性を説明しようという試みが、人類の単一発生説と複数発生説という生物学論争の形をとりながら、非白色人種に対するきわめて差別的な態度と結びついて展開されたことである。また、こうした偏見から自由であったディドロについても、モラール(当為)をフィジーク(人間の生物学的本性に関する科学)によって根拠づけようという科学主義的志向は顕著であって、その歴史的な意義は認められるにせよ、典型的な「自然主義的誤謬」をそこに見ないわけにはいかない。こういう思想史的背景にルソーを位置付けようとするとき、彼がいささかもこうした「科学主義」的態度にコミットせず、かつ独自の普遍性志向を示していることは明らかであり、その内実を問うことが今後の重要な課題となる。

なお、上記に直接関わる研究発表はまだなされていないが、本年度に発表されたコンディヤックに関する総説(『フランス哲学思想事典』)と、ハンナ・アーレントのルソー批判に関する考察(日本倫理学会大会報告)は、間接的にこれを支えるものである。本年度も昨年度の研究を受けて、基本的なテキストの収集と読解を引き続き行った。すなわち、トドロフの大著(未邦訳)『我々と他者-人類の多様性に関するフランス人の考察』の第1部「普遍的なものと相対的なもの」に即しながら17世紀-18世紀思想史を読み直した昨年に引き続き、本年度においては特に18世紀思想史における一つの大きな転換をなすルソーの読解、そしてこのルソーから流れ出る二つの相反する19世紀の潮流の概観を行った。(これに際しても、トドロフ前掲書第3部「国民」に展開された、フランス人権宣言から19世紀フランス帝国主義・植民地主義にいたる皮肉な因果関係についての考察が有益であった。)ルソーについては、1862年にほぼ同時に出版された二つの主著、きわめて普遍主義的でコスモポリティズム的な志向をみせる『エミール』と、排外主義にも繋がるような断固たるパトリオティズムを強調する『社会契約論』を、その両者の緊張した理論空間の関係に着目しながら再読・精読できたことがとりあえずの成果である。(後者については、その反普遍主義的な論理が一層強烈に押し出される『ポーランド統治論』をも視野に収めた。)なお18世紀思想史研究とは一応独立の問題ではあるが、今年度からはじめられた一橋大学大学院社会学研究科の総合研究プロジェクトに参加した関係で、現代の北米を中心としたリバータリアニズム・コミュニタリアニズムの論争をフォローしたことと、その思想的緊張関係が現代の我が国においてはどのような姿をとって現れているかを研究したことも、本研究と密接な連関をもっている。言うまでもなく、リバータリアンとコミュニタリアンの論争は、普遍主義と相対主義(多元主義)という対立図式の射影関係にあると言える。これについては、同プロジェクトのリサーチペーパーとして論文が発表されている。本年度は研究成果をとりまとめる最終年度であったが、18世紀フランス思想史についての研究をツヴェタン・トドロフの先行研究に導かれて続行しつつも、より現代的な論争の地平における問題機制を明らかにする作業に力を費やした。一つは、現代における「道徳の相対化」の風潮をモラルの頽廃として糾弾するスタンスから論陣を張りつつある西部邁氏の「国民の道徳」論をどのように評価するかという問題であり、私はそれをサンデルやマッキンタイアのようなコミュニタリアンと、ノージックに代表されるリバータリアンとの間の共同体論争に置き直すことをとおして解明しようと試みた。この成果の一部は、浜林正夫他編『徹底批判「国民の道徳」』(大月書店)に収められた論文として発表されている。もう一つは、日本哲学会の平成14年研究大会(九州大学)の共同討議報告者(「相対主義と普遍主義」)に指名されたことによって促されたものであり、それは既に「相対主義と寛容のプロブレマティーク-『収斂』の新たなイメージに向けて」という論文(「哲学」53号)にまとめられている。
ヒト抗原提示細胞の微生物レセプターと微生物成分特異的応答性

ヒトTLRに対するモノクローナル抗体はTLR1,TLR2,TLR3,TLR6を作製し終えた。TLR4の抗体は三宅博士(東大医科研)より供与された。樹状細胞上のTLR分子複合体の組成を明らかにする企画で以下の知見を得た。1、微生物成分は結合とシグナルグを別々のレセプターで分担する。現在、各TLRの相互関係とリガンド応答性の機能解析中である。BCG-細胞骨格成分(CWS)ではintelectinなどのC-type lectinが結合レセプターとして機能する。BCG-peptidoglycan(PGN)ではpeptidoglycan-recognition protein-I(PGRP-I)が結合レセプターとして機能する。シグナルはTLR2とTLR4によって伝えられる。この点は抗体阻害実験によっても確認できた。また各TLRの発現細胞株を用いたレポータージーンアッセイでも確認した。従って、ヒト、マウスに共通の微生物peptidoglycan認識系がtwo receptorsとして存在することが証明できた。TLR3につい新規リンガンドをdsRNAと同定した。外国グループとの競合で出版が遅れているが新規のシグナル系、ウイルス感染との関係を解析していく予定である。ノックアウトマウスの系と比較し、ヒトTLR/樹状細胞に特有な微生物応答反応を尊重していく。ヒト樹状細胞の応答には個体差が見出される。患者検体を用いた解析では、当センターの個人情報・倫理委員会において連結可能匿名化が認められた。
ウシ卵胞液由来新規軟骨形成因子の全塩基配列の解析とその大量発現系の検討

昨年までに、ウシ卵胞液粗精製画分を抗原として胎児軟骨細胞、筋芽細胞等の中胚葉系細胞に特異的に反応する単クローン抗体を作成し、さらに、この蛋白質をコードする遺伝子をウシ卵巣及びラット脳由来cDNAライブラリー(λgt11コンストラクト)よりクローニングすることに成功した。そのcDNAの塩基配列の解析をしたところ、トランスフォーミング成長因子β(TGFβ)スーパーファミリーや塩基性線維芽細胞成長因子(basic FGF)等、他の中胚葉誘導やそれに関連した形態形成に関わる因子とのホモロジーは低く、全く新しい物質であると考えられた。本因子の存在はラット脳においても確認されたため、ラット脳を用いて3'-RACEおよび5'-RACEを試みた。ラット脳よりpoly(A)^+RNA(mRNA)を調製し、既にクローニングされているcDNAの3'-末端及び5'-末端近傍から28塩基のプライマーを設計し、RACE(Rapid Amplificatiion of cDNA Ends)法を行なった。これにより、完全長のcDNAがクローニングされ、その全長は1.6kbpであった。メッセンジャーRNAの発現を検索したところ、RT-PCRによるとほとんどの実質組織でその発現が確認されたが、ノーザン・ブロットでは全く検出されず、非常に発現の低い遺伝子産物であることが示唆された。本年度はカイコ多核体病ウイルス由来プラスミドベクターによるその大量発現系の確立には至らなかったが、来年度のための予備的検討として、樹立細胞株であるC3H10T1/細胞等を理化学研究所細胞バンクより取り寄せ、II型コラーゲン等を軟骨分化の指標として細胞培養実験を行なっている。
ウシ白血病ウイルス感染症における宿主免疫応答と病態の解析

牛白血病ウイルス(BLV)は、牛の腫瘍性疾患として頻度の高い地方病型牛白血病の起因ウイルスである。近年、日本国内におけるBLV感染率が急激に増加しつつある。本研究では、牛白血病の発生防除を目的に、BLV感染と宿主免疫応答との関連について解析を行った。はじめに、BLV攻撃を行った羊を用いて、感染初期における免疫応答をサイトカイン発現解析によって評価した。同量のBLVで攻撃したにも関わらず、羊は個体によって異なるウイルス増殖性を示し、ウイルス増殖が抑えられた羊では、ウイルスが盛んに増殖した羊に比べて、細胞性免疫の活性化を示すインターフェロン(IFN)-γの発現が強く見られたことから、細胞性免疫の誘導によるウイルス感染細胞の排除が、BLVの増殖に対する抵抗性を得るうえで重要であることが示された。その後、感染経過とともに、多くの羊でウイルス増殖が認められた。これまで牛白血病の病態進行における腫瘍壊死因子(TNF)-αの関与が示唆されていたため、リンパ球増多症を呈する羊から、BLVの標的細胞であるB細胞を単離し、B細胞中のTNF-α発現を解析した。リンパ球増多症を呈する羊由来B細胞では、非リンパ球増多症羊や非感染羊に比べて、TNF-αの発現亢進が認められ、本因子の病態進行への関与が示唆された。本研究によって、BLVの増殖に宿主のサイトカイン発現が関与することを確認し、とくに、BLVの増殖抑制には、細胞性免疫の誘導を促すIFN-γの発現が重要であることが示された。BLV感染症では感染予防と病態進行を阻止することが重要であるため、今後、宿主のTh1免疫応答を活性化し、病態進行を抑えるようなワクチンの開発が望まれる。ウシの腫瘍性疾患として頻度の高いウシ白血病の防除を目的に、その起因ウイルスであるウシ白血病ウイルス(BLV)と宿主免疫応答との関連について解析を行っている。これまでに、BLV感染ヒツジの感染初期における免疫応答をサイトカイン発現解析によって評価した。ウイルス増殖に抵抗性を示した個体では、ウイルスが盛んに増殖した個体に比べ、細胞性免疫の活性化を示すインターフェロンやインターロイキン2の発現が強く見られたことから、ウイルス感染細胞を排除するための細胞性免疫の誘導が、レトロウイルスであるBLVの排除に対しても重要であることが示された。しかし、時間の経過とともに、ウイルス増殖抵抗性の個体においてもウイルス増殖が認められた。これまでにウシ白血病の病態進行における腫瘍壊死因子(TNF)の関与が示唆されていたため、TNFのウイルス増殖に対する作用について解析した。末梢血中からBLVが強く検出される高度感染個体において、組み換えTNFがウイルス増殖を促進する作用を示した。このような個体では、BLVの標的細胞であるB細胞が正常個体に比べて顕著に増数しており、さらに、その白血球集団は強い自己増殖能を有していた。この自発性増殖が組み換えTNFの添加によって増強されたことから、TNFが感染細胞を増殖させることでウイルス増殖を促している可能性が考えられた。その機構として、(1)細胞増殖作用を有する二型TNF受容体の発現促進、(2)細胞死を誘導する一型TNF受容体の発現抑制、(3)あるいはその両者が考えられるため、現在、BLV感染ヒツジよりB細胞を単離し、TNFおよびTNF受容体の発現量を解析中である。さらに、BLV感染動物由来B細胞のTNFに対する反応性について解析し、BLVによる白血病の前段階であるリンパ球増多症とTNFとの関連性について明らかにする予定である。
エタクリン酸誘発痙攣モデルを用いた痙攣準備性獲得の分子機構の解明

臨牀上見られる多くのてんかん等の疾患においてその病態を考える上で最も重要な点は、長期的に持続する痙攣準備性の存在である。本研究では、エタクリン酸のマウス脳室内投与により誘発される痙攣モデルを用いて、一過性痙攣から最初期遺伝子発現の変動を経て痙攣準備性獲得に至るまでの細胞および分子レベルの機序解明を行ない、以下の結果を得た。1.全汎性痙攣発作後のc-fosおよびNGF mRNAの二相性増加:全汎性痙攣発作後のマウス脳のc-fos mRNAの発現は、痙攣の直後に一過性に増加(初期相)した後、14日目をピークとして遅発性持続性に増加(後期相)する二相性変化を示した。初期相、後期相ともに海馬歯状回およびpyriform cortexに最も強い発現が見られ、後期相の増加は、反応性の高い神経回路網の形成即ち痙攣準備性獲得に連関する現象として重要であると考えられた。神経回路の発達に関与すると考えられるNGF mRNAの発現も二相性変化を示し、時間的・解剖学的にc-fosの発現に強く連動して変化した。2.抑制性介在ニューロン喪失の証明:海馬歯状回顆粒細胞や錐体細胞の興奮を抑制しているparvalbumin保有細胞の免疫組織染色により、エタクリン酸痙攣マウスではエタクリン酸投与後7日目からこの細胞の樹状特記の喪失が見られ、14日目には細胞体の減少が観察された。3.痙攣準備性獲得の証明:エタクリン酸投与後14日目(後期相)のマウスについてカイニン酸による痙攣を誘発し検討した。無処置のマウスでstageの低い痙攣しか誘発しない低容量のカイニン酸投与により、エタクリン酸痙攣を体現したマウスの77%に極度の全汎性痙攣が見られ、その70%が死亡した。以上より、一過性のエタクリン酸誘発刺激が、抑制性介在ニューロンの喪失を契機とした遅発性持続性のc-fos発現およびこれに続くNGF発現を介して痙攣準備性獲得に関与すると考えられた。一過性の神経活動の活性化により、長期的に続く、反応性の高い神経回路の再編成が引き起こされる過程において、最初期遺伝子c-fos等の遺伝子発現の変化が重要な役割を果たしていると考えられるが、詳細な機序は明らかではない。本研究では、エタクリン酸のマウス脳室内投与により誘発される痙攣モデルを用いて、一過性痙攣から最初期遺伝子発現の変動を経て痙攣準備性獲得に至るまでの分子機構の解析を行っている。全汎用痙攣発作後のマウス脳RNA分画のノーザンブロッティングによる解析より、c-fos mRNAの発現は、痙攣の直後に一過性に増加した後、1014日目をピークとして地は遅発性持続性に増加する。本年度の研究では、この遅発性のc-fos発現の増加と痙攣準備性獲得の関係を明らかにするため、c-fosおよび神経の可塑性に関係する内因性物質の遺伝子発現の経時的解剖学的変動をin situ hybridization法による詳細に比較し、以下の結果を得た。(1)海馬および大脳皮質特にpyriform cortexにおいて最も強い発現が見られ、いずれの場合もエタクリン酸投与後60分および7日をピークとする二相性(初期相および後期相)の変化を示した。(2)海馬における発現は、両ピーク相共に、歯状回顆粒細胞(DG)に最も強く、次いで、初期相でCA1CA2>CA4≧CA

3錐体細胞の順に、後期相でCA2≧CA4>CA3>CA1錐体細胞の順に強く見られた。2.神経成長因子(NGF)および脳由来神経栄養因子(BDNF)のmRNA発現の変動(1)NGFの発現の変動は海馬において最も著しく、エタクリン酸投与後60分および14日をピークとする2相性増加を示した。一方、BDNFの発現は全体に低く、海馬における二相性パターンは見られなかった以上より、一過性のエタクリン酸誘発痙攣が、遅発性持続性のc-fos発現増加を介して、新しい神経回路形成に関与している可能性が示唆された。本研究では、エタクリン酸のマウス脳室内投与により誘発される痙攣モデルを用いて、一過性痙攣から最初期遺伝子発現の変動を経て痙攣準備性獲得に至るまでの細胞および分子レベルの機序解明を行っている。全汎性痙攣発作後のマウス脳のc-fos mRNAの発現は、痙攣の直後に一過性に増加(初期相)した後、14日目をピークとして遅発生持続性に増加(後期相)する二相性変化を示した。初期相、後期相ともに海馬歯状回およびpyriform cortexに最も強い発現が見られ、後期相の増加は新しい神経回路網の形成に関連する現像として重要であると考えられた。神経回路の発達に関与すると考えられるNGF mRNAの発現も時間的、解剖学的にc-fosの発現に強く連動して変化した。本年度の研究によりさらに以下の点が明らかになった。1.痙攣準備性獲得の証明:エタクリン酸投与後14日目(後期相)のマウスについてカイニン酸による痙攣を誘発し検討した。無処置のマウスでstageの低い痙攣しか誘発しない低用量のカイニン酸投与により、エタクリン酸痙攣を体現したマウスの70%に極度の全汎性痙攣が見られ、その70%が死亡した。2.抑制性介在ニューロン喪失の証明:海馬歯状回顆粒細胞や錐体細胞の興奮を抑制しているparvalbumin保有細胞の免疫組織染色により、エタクリン酸痙攣後マウスではエタクリン酸投与後7日目からこの細胞の樹状突起の喪失が見られ、14日目には細胞体の減少が観察された。以上より、一過性のエタクリン酸誘発刺激が、抑制性介在ニューロンの喪失等を契機とした遅発生持続性のc-fos発現、NGF発現を介して痙攣準備性獲得に関すると考えられた。
海洋混合層の年・経年変動の実態とそのメカニズムについての研究

昨年度までの本研究から、冬季混合層が浅くなる現象は1ヶ月平均では海面冷却を伴い、従来の冬季海洋表層混合層の変動に関する従来の考えを覆す結果が得られていた。また鉛直1次元モデルを作成し、日平均の海面熱フラックスと風速データを用いると、冬季混合層浅化現象のうち、高温化を伴う混合層浅化は定量的にほぼ説明可能である事が示されて来た。その一方で、低温化を伴う混合層の浅化は1次元モデルではほとんど説明不可能であった。これら結果を受け、本年度はまず、今まで使用して来たデータよりも時空間的に高精度な現場観測データ2種を用いて、冬季混合層変動の実態に迫った。その結果、やはり1ヶ月平均では海面冷却を受けながらも、混合層が浅くなる現象がどちらのデータでも確認出来た。さらに、冬季の混合層は、2週間程度の短期的な変動を伴いながら、平均的には浅くなって行く実態が明らかとなった。この現場観測データを初期値とし、鉛直1次元モデルと日平均外力を用いて浅化の原因を調査したところ、やはり冬季後半の高温化を伴う混合層の浅化は鉛直1次元過程で説明可能である事がわかり、昨年度までの結果を裏付ける事が出来た。またやはり、低温化を伴う混合層の浅化は鉛直1次元過程では説明不可能である事が示され、水平的な効果の重要性が示唆された。さらに、高解像度な海洋大循環モデルの結果を解析し、水平的な効果を検討した。その結果、冬季混合層浅化海域には、傾圧流(海洋表層では東向き、その直下では西向きの流れ場)が存在し、この傾圧流に伴う渦刻が西方伝播している事が分かった。渦列の西方伝播に伴い、混合層直下の密度面が上下に変動するため、結果として混合層深度も上下する(浅化深化を繰り返す)。このメカニズムは、月平均では海面が冷却されている事実を踏まえると、低温化を伴う冬季混合層の浅化を説明出来る可能性が示唆された。冬季表層混合層が浅くなる実態とメカニズムを調べるため、まず気候値データの水温・塩分と時系列データの水温を解析し、全球の中・低緯度で一貫して冬季表層混合層が浅くなることを示し、その統計的有意性を示した(Takeuchi and Yasuda,2003,GRL)。また気候値の風速・熱フラックスのデータから、一ヵ月平均では、海洋は大気から冷やされていることも統計的に示した(Takeuchi and Yasuda,2003,GRL)。この結果は、冷却・強風の冬季に表層混合層は深くなり続けるという従来の考えを覆すものである。海洋が加熱されている場合は、風が弱ければ混合層は浅くなる可能性がある。冬季表層混合層が浅くなる現象が、加熱により説明される可能性を次に調べた。一ヵ月平均では冷却でも、一時的な加熱で一ヵ月平均の冬季表層混合層が浅くなる可能性がある。具体的には衛星データを用いた日平均海面フラックスデータを調べ、加熱期間間があることが分かったので、そのときどの程度の深さの混合層が形成されるかを既存の実験式で予想し、その値と出現頻度を月毎の36年分の時系列データでの浅化率と比較した。結果、この方法では北太平洋の2月から3月の浅化の80%ほどが説明できる可能性があることが分かった。しかしながら、1月から2月の浅化は説明できる可能性がなかった(国際学会:IUGGにてポスター発表、国内学会:日本海洋学会において口頭発表)また高精度で且つ、高分解能なデータを取得するため、冬季表層混合層が浅くなる海域において、集中観測を行った。申請者の本書類作成時はまだこの集中観測を終えておらず、成果は来年度に持ち越す。昨年度までの本研究から、冬季混合層が浅くなる現象は1ヶ月平均では海面の冷却を伴ってい、従来の冬季海洋表層混合層の変動に関する考えを覆す結果が得られた。また日平均の海面フラックス、風速データを調べる事で、一ヶ月平均では冷却でも短期的に加熱がある事で一ヶ月平均の混合層が浅くなる可能性を検討し、2月から3月の混合層が浅くなる現象の半分以上は説明できるが、1月から2月の混合層が浅くなる現象は説明できない結果が得られていた。この結果を受け、本年度はまず数値モデルを作成し、上記の検討をさらに高精度高分解能で行った(国内学会:日本海洋学会において口頭発表)。また得られた結果が外力として与えるデータセットに大きくよらない事を示すため、データの種類を4つに増やした。結果として、2月から3月の混合層が浅くなる現象は3060%程度説明でき、1月から2月の混合層が浅くなる現象は435%説明できる可能性が示唆された。また、歴史的に蓄積された現場観測データを用い、温度などの鉛直分布が表層混合層が浅くなる海域においてどのような特徴を持つかを調べ、混合層底付近だけでなく、海面付近にも躍層が存在するようなプロファイルが多い事がわかった。(国内学会:日本海洋学会において口頭発表)。本年度の研究から、鉛直一次元的な解釈により冬季混合層が浅くなる現象が半分程度かそれ以下で説明できる可能性が確認された。よって残りの部分を説明するためには今まで考慮に入れられてこなかった水平3次元的な効果を考えなくてはならない事が明らかになった。

昨年度までの本研究から、冬季混合層が浅くなる現象は1ヶ月平均では海面冷却を伴い、従来の冬季海洋表層混合層の変動に関する従来の考えを覆す結果が得られていた。また鉛直1次元モデルを作成し、日平均の海面熱フラックスと風速データを用いると、冬季混合層浅化現象のうち、高温化を伴う混合層浅化は定量的にほぼ説明可能である事が示されて来た。その一方で、低温化を伴う混合層の浅化は1次元モデルではほとんど説明不可能であった。これら結果を受け、本年度はまず、今まで使用して来たデータよりも時空間的に高精度な現場観測データ2種を用いて、冬季混合層変動の実態に迫った。その結果、やはり1ヶ月平均では海面冷却を受けながらも、混合層が浅くなる現象がどちらのデータでも確認出来た。さらに、冬季の混合層は、2週間程度の短期的な変動を伴いながら、平均的には浅くなって行く実態が明らかとなった。この現場観測データを初期値とし、鉛直1次元モデルと日平均外力を用いて浅化の原因を調査したところ、やはり冬季後半の高温化を伴う混合層の浅化は鉛直1次元過程で説明可能である事がわかり、昨年度までの結果を裏付ける事が出来た。またやはり、低温化を伴う混合層の浅化は鉛直1次元過程では説明不可能である事が示され、水平的な効果の重要性が示唆された。さらに、高解像度な海洋大循環モデルの結果を解析し、水平的な効果を検討した。その結果、冬季混合層浅化海域には、傾圧流(海洋表層では東向き、その直下では西向きの流れ場)が存在し、この傾圧流に伴う渦刻が西方伝播している事が分かった。渦列の西方伝播に伴い、混合層直下の密度面が上下に変動するため、結果として混合層深度も上下する(浅化深化を繰り返す)。このメカニズムは、月平均では海面が冷却されている事実を踏まえると、低温化を伴う冬季混合層の浅化を説明出来る可能性が示唆された。
Ｊ－ＰＡＲＣにおけるΞハイパー核の分光実験

K+解析用磁気スペクトロメータS-2Sの開発と、既存のSKSスペクトロメータを用いた予備実験の実施、データ解析を行った。S-2Sの偏向電磁石D1が2015年5月に完成した。励磁試験を行って動作確認し、NMR磁場測定器を用いて励磁特性を測定した。最大磁場強度1.48 Tを達成し、設計通りの十分な偏向力を有していることを確認した。磁場分布については、測定・較正の方法を検討し、測定器と架台の設計、製作を行った。今後行う予定の詳細な分布測定に先駆けて簡易測定を行い、トリガー検出器位置での漏れ磁場が5Gauss以下であると確認した。(K-,p)事象をトリガー段階で抑制する水チェレンコフ検出器の実機を製作した。宇宙線を用いた実験とモンテカルロシミュレーションにより、K+検出効率95%を保ちながら陽子抑制率90%を達成できることを示した。漏れ磁場に対しては、バッキングコイルを用いてそれを打ち消す磁場を発生させることで、PMTの性能悪化を5%以内に抑制できることを確認した。J-PARCハドロン実験施設は2013年5月に発生した放射性物質漏洩事故への対応のため2年間運転を停止した。その影響でS-2SのK1.8実験室への設置とそれを用いた実験が2年遅れることとなったため、その前段階としてK1.8実験室に既に設置されていたSKSスペクトロメータを用いた予備実験を2015年10-11月に行った。まずCH2標的を用いて入射運動量1.5-1.9 GeV/cの範囲でp(K-,K+)Ξ-反応の断面積測定を行い、過去の実験を約2桁上回る統計量のデータを取得した。Ξ生成の収量が入射運動量1.8GeV/cで最大となることを確認した。また、本研究の目的である炭素標的を用いたΞハイパー核励起スペクトルの測定も行った。エネルギー分解能は5MeV(FWHM)で過去の実験の3倍の向上が期待される。約6万個の準自由過程事象とともに、束縛領域にも有意な事象数を観測した。Ξハイパー核の束縛状態のピーク観測とΞ核ポテンシャルの評価を目標に鋭意解析を進めている。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、新規に製作している散乱粒子用磁気スペクトロメータS-2Sを用いることで、高エネルギー分解能、高統計で、(K-, K+)反応を用いたΞハイパー核の分光実験を行い、世界で初めて酬相互作用にっいての実験的確証を示すことが目標である。本年度は本研究の要であるS-2Sの電磁石の性能評価と粒子識別検出器の開発を進展させた。初段の四重極電磁石であるQ1は平成24年度末に完成し、磁場測定を行った。本年度は3次元磁場解析ソフトを用いた計算を行い、測定磁場分布を精度よく再現することに成功した。運動量解析への影響も見積もり、目標の5×10^(-4)に対して十分小さいことを示した。残りの四重極電磁石Q2と双曲電磁石D1についても、同様に高精度の磁場計算を行うことで、目標としている高分解能の測定を実現できる見通しを立てた。また、測定された磁場強度を元にシミュレーションを行って検出器配置を検討した結果、60msrという大立体角を実現でき、高統計のデータ取得が可能であることを示した。検出器開発に関しては、特に陽子抑制用の水チェレンコフ検出器の開発を行った。本研究において、散乱陽子のトリガ・一段階での抑制は効率的なデータ取得のために非常に重要である。我々は、試作機を製作してJ-PARCでのビームテストと宇宙線実験を行って、光電子数の入射速度、入射位置・角度による依存性や、使用する反射材の比較等を行った。その結果、関心のある1.21.4GeV/cの運動量領域において、平均88%の陽子抑制効率を実現できるとわかった。また、他の粒子識別検出器TOFとACに関しても基本的な設計を行った。TOFに関しては検出器部品の製作まで行い、ACは既存のものを使用することにしたため、その保守・点検を行った。散乱粒子用磁気スペクトロメータ"S-2S"の開発と、SKSスペクトロメータを用いたパイロット実験の検討を行った。S-2Sの電磁石系は四重極電磁石2台(Q1,Q2)と偏向電磁石1台(D1)から構成される。平成25年度末に完成したQ2の磁場測定を行い、予想性能を2%上回る磁場強度を達成していることを確認した。三次元磁場計算を行い、1%の精度で測定磁場分布を再現した。また、電磁石系全体の磁場計算も行い、それを元にさまざまな標的位置や測定運動量に対する磁気光学系の最適化を行って、立体角55msrが実現できることを示した。S-2S上流2面目の飛跡検出器の開発を行った。シミュレーションにより、大きさ、物質量、位置分解能などの要求性能を調べた結果、有効面積が横15 cm、縦30 cmで、ワイヤー間隔2.5 mmのワイヤーチェンバーが最適であるとわかった。これに基づいてチェンバーの設計、製作を行った。粒子識別検出器についても開発を行った。