hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
匂い応答性ポリマーの創成と匂いセンシング

本研究では,表面プラズモン共鳴(SPR)法と蛍光測定を組み合わせたSPR励起増強蛍光分光(SPFS)装置の高感度化を行った.SPFSを用いて低分子化合物であるトリニトロトルエンの間接競合法による検出を行った.また,ポリマーを用いた匂い検出膜の作製と匂い物質の検出を試みた.また,無機高分子を用いた匂い検出膜として,逆オパール膜作製条件の検討し,匂いガスに対する応答パターンを得ることができた.表面プラズモン共鳴(SPR)法と,蛍光測定を組み合わせたSPR励起増強蛍光分光(SPFS)装置の改良を行った. 5, 10, 20mWの半導体レーザで,Alexa Fluor 647で蛍光標識された抗トリニトロトルエン(TNT)抗体を5, 50,500 ppbの各濃度で流通させ,それぞれの蛍光強度を確認し,20 mWのレーザを選択した.また,金センサチップを検討し,ガラス基板上に全面を被覆する金チップで散乱光が抑えられた.エチレングリコールを有する自己組織化単分子膜(SAM)を形成した金センサチップで,間接競合法により,本SPFS装置のTNTの検出限界は315 pptとなった.SPRセンサ表面で匂い応答性ポリマー形成のため,まず,表面の3次元化を行った.ポリビニルアミン(poly-VAm)にコハク酸を結合させたポリマーをセンサ表面に固定化し,そのポリマーにTNT類似物質としてDNP-Glyをポリマーに固定化した.作製したセンサチップ表面において,置換法で測定を行ったところ,TNTの検出限界は2.8 ppbであった.また,固定化するTNT類似物質m-ニトロフェニル酢酸,4-ニトロフェニル酢酸の比較を行った結果,4-ニトロフェニル酢酸では親和性が低くなり標準偏差が大きく,検出限界が得られなかった.一方,m-ニトロフェニル酢酸では検出限界が0.9 pptとなった.ラクトン類の検出のため,類似物質である3-(5-オキソオキソラン-2-イル)プロパン酸(OOP)とロコガイヘモシアニン(CCH)を結合させた免疫原により得られた抗OOP-CCH抗体を用いて,ラクトン類の検出を試みた.その結果,OOPを固定化した金チップを用いてγ-ヘプタノラクトン,γ-オクタノラクトン,γ-ノナノラクトンを間接競合法により測定した.検出限界はそれぞれ,9.0,4.0,2.6 ppmとなった.H26年度に引き続き表面プラズモン共鳴(SPR)法と,蛍光測定を組み合わせたSPR励起増強蛍光分光(SPFS)装置の高感度化のため,センサ表面の改良,蛍光検出系の改良を行った.トリニトロトルエン(TNT)を評価用の対象物質として用いた.金薄膜の上に異なる厚さのSiO2層(20,35,50,75 nm)を持つセンサチップを用意し,シランカップリング剤(APTES)による自己組織化単分子膜(SAM)を形成し,TNT類似物質の固定化を行った.蛍光標識した抗TNTモノクローナル抗体を流通し,本測定装置における金属消光の影響を確認した.その結果,本測定装置においては,金薄膜から35 nm程度の距離において,大きな蛍光強度が得られることが分かった.ポリジメチルシロキサン(PDMS)の流路と押さえ治具の再設計を行い,流路の長さを20 mmから12 mmと短くすることにより,応答値が若干向上した.また,センサ表面にTNT類似物質を固定化するため,リンカー試薬を検討したところ,分子量7万のデキストランアミンを用いたセンサチップにおいて大きな応答が得られた.蛍光強度を増強するため,センサチップのSiO2膜上に,島状の銀薄膜(SIF)の形成を試みた.形成条件の検討においては,SIFは銀鏡反応によりスライドガラス上に形成させた.銀鏡反応で用いるグルコースの量を調節することにより銀の密度や大きさを調節することが可能であった.SIFの有無による蛍光強度観測のため,SIF未加工のチップと加工済みのチップ上にPDMS製のウェルを作り,その中に蛍光標識したTNT抗体を流入した.この結果,SIFを形成したセンサチップの方が約10倍の蛍光を検出することができた.H28年度に詳細な条件検討を行う.光学系にくさび形の光を採用することで駆動部のないコンパクトなSPFS測定装置を実現しており,高感度化を進めている.PDMS流路の設計やSiO2膜の条件検討について,国際会議で発表を行った.また,ポリビニルアミンを用いた匂い応答性のポリマーについては置換法に関して学会発表を行うと共に,論文で成果公表を行った.実用的な検出感度および精度を得るため,金属消光の影響を受けない条件については,追加で検証を行う必要がある.本研究では,表面プラズモン共鳴(SPR)法と,蛍光測定を組み合わせたSPR励起増強蛍光分光(SPFS)装置の高感度化,およびポリマーを用いた匂い検出膜の作製と匂い物質の検出を試みた.匂い物質の対象としてトリニトロトルエン(TNT)を用い,TNT類似物質(DNP-gly)を固定化した金チップ上に,蛍光標識した抗体500 ppbを流通させたところ,蛍光が観測された.PMTにかける電圧を500 Vに固定し,0, 50, 250, 500 ppb蛍光標識抗体溶液をそれぞれ流通させた.その結果,抗体の濃度と蛍光応答は比例関係にあることが確認できた.

また,電圧を500, 550, 600 Vと変化させると,電圧を上げるごとに応答値が大きくなった.以上の結果から,PMTの供給電圧を600 Vとし, TNTの間接競合法による検出を行った.250 ppb TNT抗体と10 ppb TNT溶液を用い, 3回繰り返し測定を行った.その結果,平均応答値は74.7 %となった.これより,間接競合法による匂い物質の高感度な検出が可能であることが示唆された.また,無機高分子を用いた匂い検出膜として,逆オパール膜作製条件の検討と匂い物質検出を行った.オルトケイ酸テトラエチルを用いたco-assembly法を用い,粒子径が500,350,200 nmのポリスチレン(PS)を鋳型として亀裂の少ない逆オパール膜を作製することに成功した.膜の構造色はそれぞれ黄緑,青緑,青紫となり,鋳型粒子の直径が小さい膜ほど短波長側の構造色を示すことが確認できた.また,500 nmのPS粒子を用いて膜を6個作製した.6種類のアルコキシシラン中に浸漬し,それぞれを個別に表面機能化し別々の吸着特性を与えることを試みた.その結果,アセトン,エタノール,1-プロパノールに対して,異なる応答パターンが得られ,識別が可能であった.本研究では,表面プラズモン共鳴(SPR)法と蛍光測定を組み合わせたSPR励起増強蛍光分光(SPFS)装置の高感度化を行った.SPFSを用いて低分子化合物であるトリニトロトルエンの間接競合法による検出を行った.また,ポリマーを用いた匂い検出膜の作製と匂い物質の検出を試みた.また,無機高分子を用いた匂い検出膜として,逆オパール膜作製条件の検討し,匂いガスに対する応答パターンを得ることができた.光学系にくさび形の光を採用することで駆動部のないコンパクトなSPFS測定装置を実現した.これらの成果について,国際会議での発表,およびプロシーディング論文の執筆を行った.金属消光の影響の評価とフローセルの改良が遅れているため,表面開始原子移動ラジカル重合(SI-ATRP)によるポリマー作製の開始が遅れた.ポリビニルアミンを用いた匂い応答性のポリマーについて置換法や間接競合法で,ポリマーの有用性が得られ,学会発表を行った.匂い応答性ポリマーとして機能させるべく,ビオチン-アビジンシステムを用いてエチレングリコールを有するSAMに抗体を固定化させたセンサチップ表面に,TNTの類似物質であるDNP-glyを固定化したポリマーを流入し,抗体-類似物質の複合体を形成させた.しかしながら,TNT溶液の流入によるポリマーの解離は見られなかった.これはポリマー1分子に結合しているDNP-glyが多数あり,解離できなかった可能性がある.獲得済みであった抗OOP-CCH抗体や抗フルフラール抗体を用いて,ラクトン類およびフルフラールのSPR測定を行い,それぞれについて,学会で成果報告を行った.光電子増倍管を含む蛍光検出系の再設計を行う.また,新しい蛍光検出系で,SiO2膜,島状の銀薄膜(SIF)の形成条件と蛍光強度の関係を明らかにし,測定系の高感度化を進める.匂い応答性ポリマーのヘアピン状のループを形成するため,ポリマーの長さの最適化を行う.重合反応時間と膜厚の関係により,ポリマー長をコントロールする.成膜レートや制御のしやすさ,抗体,類似物質および消光剤の固定化のしやすさなどから,適したモノマー,触媒,還元剤を選択する.例えば,モノマーはこはく酸1-[2-(メタクリロイルオキシ)エチル],メタクリル酸2-ヒドロキシエチル,メタクリル酸2-アミノ
メルト包有物の硫黄化学形態による島弧マグマの酸化還元状態の見積もり

地球内部の酸化還元状態は物性や元素の挙動に大きな影響を及ぼす。表層物質が地球内部へと供給される唯一の場である沈み込み帯近傍のマントル(ウェッジマントル)でのその見積もりは地球内部の物質大循環を解明する上で必要不可欠であるがコンセンサスは得られていなかった。そこで島弧火山岩に含まれる鉱物の中の初生的な情報を保持するメルト包有物についての硫黄の化学形態(酸化還元状態に応じて敏感に変化)を放射光施設SPring-8で分析し、ウェッジマントルの酸化還元状態を見積もった。その結果、ウェッジマントルは酸化的であることを明らかにした。今後、沈み込み帯での元素濃集過程などに制約を与えられることが期待できる。珪酸塩メルト中の硫黄の価数は狭い酸素雰囲気の範囲で2-から6+に急激に変わるのでマグマの酸素雰囲気のよい指標になるが、その研究例は極僅かである。適切な試料を用いないと脱ガスや結晶分化により元のマグマの酸化還元状態を保持していない可能性がある。本研究では放射光施設(SPring-8)で、硫黄の価数の割合を決める条件を見出し、すでに準備してある島弧火山に含まれるクロムスピネル中の未脱ガスなメルト包有物を分析して現在も未確定である島弧マグマの酸化還元状態を正確に見積もることを目的とする。平成25年度は日本で唯一硫黄の化学形態の局所分析ができるビームライン(SPring-8 BL27SU)の利用申請を行い、希望したビームタイムをフル(96時間)で獲得し、ボニナイトと島弧ソレアイトに含まれるクロムスピネル中のメルト包有物のメルト包有物を分析した。予察的に測定した中央海嶺玄武岩や海山・海台の火山岩の全硫黄に対する6価硫黄の割合と較べて沈み込み帯の火山岩のそれらは極めて高く、酸化的であったことが示唆される。その結果、ウェッジマントルは酸化的であることを明らかにし、最近注目されている説(島弧マグマの酸素分圧は一般的な上部マントルのものと変わらず、結晶分化に伴い酸化的になるという説)を覆した。さらに沈み込み帯での形成ステージの異なる島弧火山(沈み込み帯形成初期:ボニナイト、定常期:向島ソレアイト)の全硫黄に対する6価硫黄の割合の違いにより、沈み込み帯形成から時間と共にウェッジマントルの酸素分圧が増加しているという変遷を見出せた。珪酸塩メルト中の硫黄の価数は非常に狭い酸素雰囲気の範囲で2-から6+に急激に変わるのでマグマの酸素雰囲気の良い指標になるが、その研究例はごく僅かである。適切な試料を用いないと脱ガスや結晶分化の影響により元のマグマの酸化還元状態を保持していない可能性がある。本研究では放射光施設(SPring-8)で、硫黄の価数の割合を求める分析条件を見出し、すでに濃度や硫黄同位体比を記載している島弧火山岩に含まれるクロムスピネル中の未脱ガスで初生的な情報を保持するメルト包有物を分析して現在も論争中である島弧下マントルの酸化還元状態を見積もることを目的とする。平成26年度は世界で唯一高輝度で微量な硫黄の化学状態の局所分析可能なビームライン(SPring-8 BL27SU)の利用申請を行い、96時間のビームタイムを獲得し、ボニナイトと島弧ソレアイトに含まれるクロムスピネル中のメルト包有物を分析した。予察的に測定した中央海嶺玄武岩ガラス、海台・海山の玄武岩ガラスの全硫黄に対する6価硫黄の割合と比べ、沈み込み帯の火山岩のそれらは極めて高く、酸化的であったことが示唆された。その結果、ウェッジマントルは酸化的であることを明らかにし、最近注目されている説(島弧マグマの酸素分圧は一般的な上部マントルのものと変わらず、結晶分化に伴い酸化的になるという説で例えばLee et al., Science, 2012)を覆した。さらに沈み込み帯での形成ステージの異なる島弧火山(沈み込み帯形成初期:ボニナイト、定常期:向島ソレアイト)のS6+/ΣSの違いにより、沈み込み帯形成から時間と共にウェッジマントルの酸素分圧が増加しているという変遷を見出せた。本研究の結果をまとめて国際学会にて発表した。現在は一流誌に投稿するため論文を執筆中である。補助事業期間中に世界で唯一高輝度で微量な硫黄の化学状態の局所分析可能なビームライン(Spring-8 BL27SU)のビームタイムを合計250時間以上獲得し、ボニナイトと島弧ソレアイトに含まれるクロムスピネル中のメルト包有物を分析した。同時に測定した中央海嶺玄武岩ガラス、海台・海山の玄武岩ガラスの全硫黄に対する6価硫黄の割合と較べ、沈み込み帯の火山岩のそれらは極めて高く、酸化的であったことが示唆された。

その結果、ウェッジマントルは酸化的であることを明らかにし、最近注目されている説(島弧マグマの酸素分圧は一般的な上部マントルのものと変わらず、結晶分化に伴い酸化的になるという説で例えばLee et al., Science, 2012)を覆した。さらに沈み込み帯の形成最初期の前弧玄武岩ガラスでは通常の上部マントルよりもやや酸化的であることがわかり、沈み込み帯形成から時間と共にウェッジマントルの酸素分圧が増加しているという変遷を見出せた。マントルの酸素分圧を見積もるのに非常に有効な手法であることを示し、測定・解析法も確立したので共同研究として火星隕石にも応用している。地球内部の酸化還元状態は物性や元素の挙動に大きな影響を及ぼす。表層物質が地球内部へと供給される唯一の場である沈み込み帯近傍のマントル(ウェッジマントル)でのその見積もりは地球内部の物質大循環を解明する上で必要不可欠であるがコンセンサスは得られていなかった。そこで島弧火山岩に含まれる鉱物の中の初生的な情報を保持するメルト包有物についての硫黄の化学形態(酸化還元状態に応じて敏感に変化)を放射光施設SPring-8で分析し、ウェッジマントルの酸化還元状態を見積もった。その結果、ウェッジマントルは酸化的であることを明らかにした。今後、沈み込み帯での元素濃集過程などに制約を与えられることが期待できる。平成25-26年度の2年間にSPring-8のBL27SUのビームタイムを合計192時間獲得して、島弧火山に含まれるクロムスピネル中のメルト包有物の硫黄化学形態の分析を行ったが、装置の光学観察系の解像度が非常に乏しく、微細な試料の位置値決めに想定以上の時間を要し、十分なデータ数を得ることができなかったため、平成26年度に予定していた論文投稿が叶わなかった。しかし、この2年間で試料の位置値決めを迅速に行う方法を確立した。試料ホルダー中に3つ以上の蛍光板を位置アンカーとして埋め込み、蛍光板と分析する試料の座標を予め求めておいて、分析装置上でアンカーである蛍光板の座標を決めて、座標変換して分析装置での試料の座標を求めるという方法で、迅速に分析点を見つけられる。また、分析した生のスペクトルを迅速に解析するプロトコルを平成26年度に調達したソフトウェアのMatlabで開発した。地球化学平成27年度のSPring-8のビームライン利用申請を行い、引き続き、確立した分析試料の位置決め法とスペクトル解析プロトコルを用いて、島弧火山岩に含まれるメルト包有物の硫黄化学形態の分析をし、これまでの分析結果と合わせてデータを解析して、論文を投稿するとともに国際学会にて成果を発表する。本研究の補助事業期間を1年延長させて頂き、平成27年度が最終年度になるので、ビームタイムの時間が余れば、他のテクトニックセッティングの火山ガラス試料やメルト包有物の分析を行い、硫黄化学形態の研究をさらに発展させる足がかりとしたい。平成25年度、SPring-8のビームタイムを96時間得られた。使用したビームラインではこれまでに火山ガラス試料の硫黄化学状態を分析したことがなかったため、分析値の再現性の検証や分析ルーチンを作るのに時間を有したが、SPring-8での分析を軌道に乗せることができて、島弧マグマが酸化的であるという十分なデータを得ることができた。島弧マグマの酸素分圧を決められ、その副産物として火山ガラス試料の硫黄化学状態はマグマの酸素分圧を正確に求めるのに非常に強力なツールであることを見出せた。
リンパ系を標的としたドラッグデリバリーシステム(DDS)の開発

より効率的なリンパ系へのドラッグデリバリーシステム(DDS)の開発を目的として、皮下に注入されたコロイド状粒子のリンパ管への取込みと、リンパ管内に投与された粒子のリンパ節の通過性について定量的な検討を行った。さらに、薬物輸送に影響すると考えられるリンパ動態やリンパ管の再構築についても解析した。1.コロイド状粒子のリンパ管への取込み我々の開発したin vivoウサギ下肢モデルにより、足背皮下に注入された蛍光ラテックスマイクロスフェアは粒子径依存的にリンパ管内へと取込まれることが判明した。リンパ液中マイクロスフェアの濃度は注入部位へのマッサージにより約千倍の増加が認められた。2.コロイド状粒子のリンパ節通過性我々の開発したin vivoウサギ下肢モデルにより、節前リンパ管内へ注入された蛍光ラテックスマイクロスフェアのリンパ節通過は粒子径依存的であり、サイズバリアは1.71.9μmの間にあることが示唆された。3.リンパ動態・リンパ管再構築我々の開発したin vivoウサギ下肢モデルにより、リンパ管・リンパ節における圧-流量関係が詳細に調べられ、膝窩リンパ節の灌流抵抗は数十cmH_2O/ml/hと予想された。また、集合リンパ管は切断された後、壁に平滑筋を伴って再疎通し、この平滑筋には収縮性も認められるということが示された。今後、これらの動物モデルを用いてよりリンパ指向性の高いコロイド状粒子を作製するための解析を進め、さらに、リンパ系への移行を高めるために薬物投与方法について工夫を行ってゆきたい。リンパ系へのDDS開発を目的として、皮下に注入されたコロイド状粒子のリンパ管への取込みとリンパ管内に投与された粒子のリンパ節の通過性について定量的な検討を行った。1.コロイド状粒子のリンパ管への取込み実験には白色家兎を用い膝窩リンパ節の節前リンパ管へ逆行性にカニュレーションすることによって足からのリンパ液を採取した。次いで、足背皮下に蛍光ラテックスマイクロスフェアを注入しこれら粒子のリンパ管への移行を定量化した。リンパ液中マイクロスフェアの濃度測定は蛍光顕微鏡により粒子数を数えることにより行った。皮下に注入された直径2.0μmのマイクロスフェア(濃度1%)の節前リンパ管への出現量は最初の1時間で約0.01μgであり、リンパ液中マイクロスフェアの濃度は注入部位へのマッサージにより約200倍増加した。2.コロイド状粒子のリンパ節通過性実験には白色家兎を用い膝窩リンパ節の節前リンパ管へ順行性にカニュレーションし、さらに、節後リンパ管へ逆行性にカニュレーションすることによってリンパ節灌流モデルを作製した。このモデルにおいては注入量のほぼ8割を回収することが可能であった。節前リンパ管より直径0.2μmのマイクロスフェアを注入した場合、節後リンパ管に注入量の数%が出現した。これに対して直径2.0μmのマイクロスフェアは全くリンパ節を通過しなかった。これらの動物モデルを用い今後よりリンパ指向性の高いコロイド状粒子を作製するための解析を進め、さらに、リンパ系への移行を高めるために薬物投与方法について工夫を行いたい。リンパ節へ集中的に薬剤を集積する方法を開発するためにはリンパ節における粒子の捕捉について検討する必要がある。そこで、コロイド状粒子のリンパ節の通過性について定量的な解析を行った。実験には白色家兎を用い、膝窩リンパ節の節前リンパ管に順行性のカニュレーションを、そして、節後リンパ管に逆行性のカニュレーションを行うという方法によって、in vivoリンパ節灌流標本を確立し種々の直径を有するコロイド状粒子に対してリンパ節のサイズバリアー機構について検討した。コロイド状粒子としては、直径1.1μm、1.7μm、そして、2.0μmの蛍光ラテックスマイクロスフェアを用いた。10.0μg/mlのマイクロスフェアを0.1ml皮下に注入すると、1本の節前リンパ管には注入部位のマッサージを行った場合、最初の1時間に約2μgのマイクロスフェアが出現することを既に確認している。

そこで、今回は2μgのマイクロスフェアを節前リンパ管へ注入した。この結果、直径2.0μmのマイクロスフェアは節後リンパ管中へ全く現れてこなかった。これに対して、直径1.1μm、そして、1.7μmのものはサイズ依存的にその数%が節後リンパ管中にて見い出された。ここでマイクロスフェア濃度の定量化はリンパ液中マイクロスフェアの粒子数を蛍光顕微鏡下にて数え、これを既知濃度の検量線と比較することにより行った。これらの動物モデルを用い今後よりリンパ指向性の高いコロイド状粒子を選定するための解析を進め、さらに、リンパ系への移行を高めるための薬物投与方法について工夫を行いたい。リンパ系へのドラッグデリバリーシステム(DDS)を構築するためには、組織間隙からリンパ系へのコロイド状粒子の取込みと共に、リンパ節における粒子の浦捉について検討する必要がある。ここでは、昨年度に行った粒子径とリンパ節通過との関係に関する予備的な実験をさらに進め、種々の径を有するマイクロスフェアーを用いて、これらのリンパ節通過に関して詳細な検討を行った。実験には白色家兎を用い、膝裔リンパ節の節前・節後リンパ管に各々順行性・逆行性のカニュレーションを行うことによりin vivoリンパ節灌流標本を作製した。コロイド状粒子としては、直径0.5μm、1.1μm、1.7μm、1.9μmそして、6.0μmの蛍光ラテックスマイクロスフェアを用いた。リンパ節は2.6%のアルブミンを含む保生液1.47ml/hにて持続灌流された。マイクロスフェア2μgを節前リンパ管へ注入した後、節後リンパ管への出現を定量化した。この結果、直径1.9μm、6.0μmのマイクロスフェアは節後リンパ管中へ全く現れてこなかったが、直径0.51.7μmのものはサイズ依存性をもって節後リンパ管中に見い出された。以上の結果から、リンパ節における粒子の通過には直径依存性のあることが判明し、さらに、リンパ節通過におけるサイズバリアは1.71.9μmの間にあることが示唆された。この動物モデルを用い今後よりリンパ節における捕捉性の高いコロイド状粒子を選定するための解析を進めてゆきたい。
神奈川循環器救急レジストリーの構築―急性重症心筋梗塞の予後改善へ向けての対策―

神奈川循環器救急レジストリー(K-ACTIVE)において急性心筋梗塞(AMI)診療の実態を明らかにし治療成績向上のため本研究を行った。2015.10月から約3200例のAMI症例を登録した。受診形態では、救急隊によるカテーテル可能な病院への直接搬送ではなく、他院からの転院搬送例が21%も認められた。病院前12誘導心電図(PH12ECG)の有無では、記録群がFirst medical contact to Door time等が有意に短かく、PH12ECG記録の重要性が明らかとなった。今後のAMI治療成績向上のためには、救急隊によるPH12ECG記録並びに直接搬送が重要である。急性心筋梗塞(AMI)は、カテーテル治療(PCI)の発達とCCU管理の充実にともない、急性期死亡率は10%以下になったもののそれ以上の改善はみられていない。欧米ではNational Registryが稼働し多くの有用なデータをだしているが、本邦では県単位のレジストリーでさえ少なく、ガイドラインも欧米のデータを基に作成されている。そこで、神奈川県全体を網羅する神奈川循環器救急レジストリーにおいて循環器救急疾患の全体像を把握し、特にこれまでデータが少ない心肺停止例を含む重症心筋梗塞の詳細な実態を明らかにし治療成績向上に寄与することを目的とする。1.データシート作成(木村、海老名、前田、明石):横浜心疾患研究会のデータシート作成やデータ解析を行った木村、海老名、前田と川崎CCUネットワークデータシート作成を行った明石、佐藤を中心に、神奈川循環器救急レジストリーのデータシート作成を行った。また、項目としては、患者情報、来院時バイタル所見、発症から冠動脈造影終了時までの各時間、搬送手段、重症度、入院中イベント、その後の転帰、プレホスピタル12誘導心電図記録等を基本項目として作成した。さらに、心肺停止を含む重症心筋梗塞に対する詳細な項目を網羅したデータシートを作成し、大学病院医療情報ネットワーク研究センター(UMIN)に登録を行った(UMIN000019156)。2.神奈川県の日本循環器学会研修施設、研修関連施設へのアンケート調査(鈴木、前田):神奈川県におけるすべての日本循環器学会研修施設、研修関連施設へ、AMI数、急性心不全数、致死性不整脈数、急性大動脈疾患数等のアンケートを施行し、データ収集ならびにレジストリーへの参加施設の拡大を行った。平成27年10月から上記のデータシートを用いてweb登録を開始した。神奈川県における救命救急センター施設(3次救急指定病院)18施設中17施設と、日本循環器学会専門医研修施設36施設の合計53施設が初期より参加した。神奈川県にある大学病院本院4病院と分院8病院すべてが参加した。平成28年3月現在、450症例のAMIが登録されており、院内予後の解析を開始している。おおむね予定通りに進行しているものの、参加施設が予定よりやや少ないため、さらに説明会を開催する予定である。また、参加施設登録はされているものの症例登録がすすまない施設もありCRC(Clinical Research Coordinator)導入によるデータシート入力補助業務を検討している。神奈川県にも働きかけを行い本レジストリー研究の重要性の認識を共有し本事業への支援を要請した。欧米ではNational Registryが稼働し多くの有用なデータを発表しているが、本邦では県単位のレジストリーでさえ少なく、ガイドラインも欧米のデータを基に作成されている。2015.10月から2017.3月までで約2100例の症例が登録された。平均年齢は68歳で男性が76%を占めていた。患者背景として高血圧が65%、糖尿病が33%、脂質異常症が55%、現在の喫煙が32%、過去の喫煙が28%であった。Killip分類ではIが73%、IIが11%、IIIが3.7%、IVが5.6%であった。ST上昇型心筋梗塞が75%、非ST上昇型が25%であり、前壁梗塞が46%、下壁梗塞が33%、側壁梗塞が11%であり、陳旧性心筋梗塞が9.8%含まれていた。受診形態では、救急車直接搬送が58%、他院からの転院搬送が21%、直接来院が19%、院内発症が2%であった。Onset to Door timeは平均107分で転院搬送群が有意に長かった。Door to Device timeは平均78分で直接来院群で有意に長かった。また、病院前12誘導心電図の記録の有無では、記録群がDoor toCathlab timeやFirst medical contact to Door timeが有意に短かった。院内転帰は全体では死亡率が8.4%であるが、来院時心肺停止症例を除くと5.6%であった。

平成29年3月現在、2100症例のAMIが登録されており、院内予後の解析を開始している。おおむね予定通りに進行しているものの、参加施設が予定よりやや少ないため、さらに説明会を開催する予定である。また、参加施設登録はされているものの症例登録がすすまない施設もありCRC(Clinical Research Coordinator)導入によるデータシート入力補助業務を検討している。神奈川県にも働きかけを行い本レジストリー研究の重要性の認識を共有し本事業への支援を要請した。一方、神奈川県民への啓蒙活動のため市民公開講座の開催を企画している。本研究の結果の一部は、平成28年日本冠疾患学会、平成29年日本循環器学会で発表を行った。神奈川循環器救急レジストリー(K-ACTIVE)において下記の解析を行った。2015.10月から2018.3月までで約3200例の症例が登録された。平均年齢は69歳で男性が76%を占めていた。患者背景として高血圧が67%、糖尿病が34%、脂質異常症が56%、現在の喫煙が36%、過去の喫煙が29%であった。Killip分類ではIが79%、IIが10%、IIIが4%、IVが6%であった。ST上昇型心筋梗塞が76%、非ST上昇型が24%であり、前壁梗塞が46%、下壁梗塞が34%、側壁梗塞が19%であり、陳旧性心筋梗塞が9 %含まれていた。受診形態では、救急車直接搬送が58%、他院からの転院搬送が21%、直接来院が20%、院内発症が2%であった。Onset to Door timeは平均107分で転院搬送群が有意に長かった。Door to Device timeは平均78分で直接来院群で有意に長かった。また、病院前12誘導心電図の記録の有無では、記録群がDoor toCathlab timeやFirst medical contact to Door timeが有意に短かった。院内転帰は全体では死亡率が4.6%であった。また、日中発症群と夜間発症群でのデータの比較をおこなった。夜間群の方が救急直接搬送が有意に多く、転院搬送や直接来院が少なかった。Door to Cathlab/TIMI (2 or 3) timeは両群でかわらなかったが、Onset to Cathlab/TIMI (2 or 3) timeは夜間群で有意に短かった。カテーテルインターベンションの施行部位による違いでは、経橈骨アプローチの方が経大腿アプローチに比べて有意に院内死亡は低く入院期間は短かったが、Propensity Score Matching後では、院内死亡率はかわらなかったが入院期間は有意に短かった。神奈川循環器救急レジストリー(K-ACTIVE)において急性心筋梗塞(AMI)診療の実態を明らかにし治療成績向上のため本研究を行った。2015.10月から約3200例のAMI症例を登録した。受診形態では、救急隊によるカテーテル可能な病院への直接搬送ではなく、他院からの転院搬送例が21%も認められた。
抗癌剤による腫瘍細胞体外除去法を用いた小児悪性腫瘍に対する自家骨髄移植の研究

4-hydroperoxycyclophosphamide(4HC)による移植骨髄のex vivo purging法において、50mug/m1処理における長期培養法を用いたCFU-GMの温存(sparing)については既に発表した(第53回日本血液学会総会)。また、BFU-EやCFH-mixなどの温存に関しては、本年度は長期培養法を用いて実験を行ったが、無処理のものでも培養後コロニーは形成されず、この培養法では不適切であることが判明した。よって、現在培地条件に工夫を加えて培養後もBFU-EやCFU-mixのコロニー形成がみられる方法を検索中である。一方、急性白血病において、寛解が浅い状態で4HCによるex vivo purgingを行うと、処理後骨髄のコロニー形成が抑制されない、CHU-GMの温存がみられない、などの異常がみられることを見い出し、処理後骨髄の検討の重要性を強調し発表した(第16回日本骨髄移植研究会)。さて、至適4HC濃度の決定についてであるが、現在急性白血病細胞の検体を集め検討中であるが、50mug/mlで十分な殺細胞効果が期待される。他の薬剤(VP-16、IFN-alphaなど)によるex vivo purgingの可能性についての検討は今年度は実施できず、次年度の検討事項としたい。最近、CD34陽性細胞を用いた移植が行われ成功例が報告されている。よって、CD34陽性細胞に対する4MCの影響を4HC濃度に従い検討する予定である。
階段型多値フリップフロップとアナログ回路による多値演算回路の製作

平成5年6月から7月までは多値レジスタ、情報転送、アナログ演算、桁上げ、表示回路など要素となる回路を設計し、その回路のコンピュータ解析を行い、必要とする部品等の注文をおこなった。手作業による試作は7月から始め、コンピュータシミュレーションは引き続き繰り返し行った。電子回路製作をプリント基板加工機を用いて本格的に行ったのは10月からである。試作できしだい、その動作を確認し、検討して手直しの製作するという実験を繰り返した。システム要素を接続した状態で機能を確かめる実験もして検討を重ねた。コンピュータシミュレーションでは動作する10段の多値レジスタ回路を実際に製作すると困難が生じた。これは多くの部品の接続による誤差や浮遊容量の増大や特性変化が影響したもので、これに代わって±10%の許容誤差を持つ5段のレジスタ回路を製作して、これを中心に構成することを試みた。このシステムはソロバンと同じように5進数の多値演算回路とデジタルの桁上げ回路を組み合わせた演算回路であり実用的であった。研究成果としてはデジタル、アナログ、多値が混合して演算機能を実現する新しいシステムを構成する際に必要とする多段のレジスタ、情報転送、アナログ演算、桁上げ、表示などの新しい電子回路を実用的なレベルで実現し、その動作特性を得ることができた。これらの研究成果は機会に応じて別紙に示すように発表した。
科学者の期待するカリキュラム像についての調査研究

大学生の学力低下、学習指導要領の改訂に関わる様々な問題は、社会的な関心事項であるとともに、大学や会社の研究者にとって切実な問題となっている。本研究では、科学者が期待するカリキュラムとはどのようなものであるのか、それはこれまでのカリキュラムとどのように異なるのかを明らかにすることを目的に次の点について研究した。1.昭和40年代に、科研費特定研究に「科学教育」という領域が選定された。そこでは科学者が主体となって、科学教育研究に取り組み、理科の物理・化学・生物・地学、算数・数学の分野について、学習内容のシラバス・カリキュラム・指導方法・教材開発等が行われた。その背景や研究成果を基に、わが国の科学者が一体となって取り組んだカリキュラムの姿を追跡した。2.理科嫌い・理科離れの状況については90年代に活発化した調査研究を総合的にまとめあげることで、状況を明らかにし理科嫌いの原因と問題点を追求し対策を考えた。また、インターネットやデータベースを利用して言葉の分析を行い、理科嫌いと理科離れの違いについて明らかにした。理科嫌いと理科離れはほとんど同時に使われることが多いが、他の教科では「離れ」よりも「嫌い」が多く用いられ、理科のみが「離れ」が多くなっている。この原因はマスコミで多く取り上げられることに起因していると考えらる。3.最後に、最近の科学者の教育に対する取組みについて、雑誌論文と日本学術会議物理学研究連絡委員会の提言を通して、科学者が教育についてどのように考え何を思っているかを明らかにした。本研究は、自然科学の研究者及び理科・数学を教える高校教師が、これからの社会を担う世代がどのようよな科学教育のカリキュラムのもとに教育を受けるべきであると考えているかについて実証的に明らかにすることが目的である。そのために研究期間を2年間とし、1万人規模の科学者及び教師に対して郵送調査を行い、科学教育カリキュラムへの意識と期待感について明らかにすることを目指し。また、自然科学の各分野を代表する人々100名を目標として面接調査を行い、具体的なカリキュラム像について明らかにすることを目的としている。第1年目としては、調査対象者の住所録の整備を行い郵送調査の準備を整えた。また、調査内容を検討し、(1)フェイス項目(年齢段階、性別、研究分野等)、(2)教育に対する関心・意欲、(3)カリキュラム編成への関心、(4)現行カリキュラムへの意見、(5)期待するカリキュラム像、の5点について盛り込んだ調査用紙を作成中である。また、回答データの処理の便利さを考えて、調査回答方法としてインターネットによる回答を検討中である。以上、大規模調査のための準備を進めているところである。本研究は、自然科学の研究者及び理科・数学を教える高校教師が、これからの社会を担う世代がどのような科学教育のカリキュラムのもとに教育を受けるべきであると考えているかについて実証的に明らかにすることが目的である。そのために研究期間を2年間とし、1万人規模の科学者及び教師に対して郵送調査を行い、科学教育カリキュラムへの意識と期待感について明らかにすることを目指し、具体的なカリキュラム像について明らかにすることを目的とした。また、調査内容を検討し、(1)フェイス項目(年齢段階、性別、研究分野等)、(2)教育に対する関心・意欲、(3)カリキュラム編成への関心、(4)現行カリキュラムへの意見、(5)期待するカリキュラム像、の5点について盛り込んだ調査用紙を作成中し、約8,500名に対し郵送による調査を行った。第2年目には、回収されたアンケートについて、設問ごとの集計と分析を行った。まずはじめに数値化できる問いのデータについて分析を行った。次に記述項目の記述内容を分類整理し分析を行った。最終的には、科学者と教師の求める科学教育カリキュラムの違いについて、クロス分析による比較検討を行ってまとめとする。
新しい乳歯齲蝕・感染根管治療法の確立-病巣無菌化療法-

乳歯の根尖病巣を形成した感染根管歯を有する患児6名を被験者とし、その被験者の病巣から試料を採取し、我々が確立した厳密な偏性嫌気性菌取り扱い技術を応用して、病巣の優勢菌276株を分離同定して細菌構成を調べた。その結果、この病巣で圧倒的多数(91%)を占める細菌が、偏性嫌気性の菌種であり、その分離菌種は、従来の報告と大きく異なることが明らかとなった(Microbial Ecology in Health and Disease 6巻6号269-275頁1993年)。小児の口腔内へは、従来、好気的な細菌から侵入・定着し、増齢と共に偏性嫌気性菌が増えて来ると考えられていた。しかし、本研究の結果、比較的低年齢の小児の感染根管内の細菌叢が主に偏性嫌気性菌によって構成されていることが明らかとなった。病巣細菌及び病巣に2次的に侵入する可能性のある細菌を殺菌できる手段の確立は、これらの口腔疾患治療手段の基本であるため、これらの細菌の全てに殺菌的に働く薬剤を検討した。その結果、偏性嫌気性菌に特に有効であるメトロニダゾールを中心に、シプロフロキサシン、セファクロルを混合し、乳菌の齲蝕・感染根管病巣細菌の全てを殺菌できることが明らかになった(Oral Microbiology and Immunology 8巻3号172-176頁1993年)。また、歯髄および歯周組織に対して、上記の混合薬剤が病理組織学的に影響がないだけでなく、効果的な2次象牙質の形成・誘導作用があることをラットやサルを用いた動物実験(Journal of Endodontics 20巻1994年)で、少数例ながら確認している。したがって、本研究の結果、「病巣無菌化療法」による新しい乳歯齲蝕・感染根管治療法の基礎が確立された。今後、歯髄や歯周組織、後継永久歯に与える影響を調べる等、より広範な動物実験が必要と考えられる。
カルシトニンは中枢神経ホルモンとして出現したか

本研究の成果として、in vitroでのカルシトニン作用とペプチド構造の相関、さらに生物種の進化におけるカルシトニンペプチドの位置づけを明らかにした。すなわち、カモノハシとオポッサムのカルシトニンは、哺乳類であるヒトのカルシトニンよりも、魚類のサケのカルシトニンと同様の強い活性を持つことが、カルシトニンペプチドのアルファへリックスの含有率に相関していた。また、生物進化の上では哺乳類に属しているにもかかわらず、カルシトニンペプチドの分子進化は、ヒトやブタなどの哺乳類型よりも、むしろサケ型に分類された。カモノハシおよびオポッサムのカルシトニン作用について、破骨細胞を用いた活性測定系で解析した。1.カモノハシとオポッサムのカルシトニンペプチドをカスタム合成(ペプチド研)し、ヒトカルシトニン、サケカルシトニンは市販品を用いた。破骨細胞のアクチンリングを破壊する作用について、10-14Mから10-8Mまで濃度を振って測定した。サケカルシトニンを基準にして、そrえぞれのカルシトニンの用量作用曲線を作成した。その結果、ED50における、カモノハシ、オポッサム、サケ、ヒトそれぞれの比活性は、2x10-13M、2x10-13M、2x10-13M、3x10-11Mであった。2.アクチンリングの破壊には細胞内のcAMPの亢進が必要であると報告されているので、それぞれのカルシトニン添加によるcAMP量を測定した。その結果、カモノハシとオポッサムはサケと同様の用量依存性曲線を示したが、同様の作用にはヒトカルシトニンは約100倍の濃度を必要とした。3.マウスを用いたin vivo実験は行なわなかった。以上より本年度の成果として、in vitroでのカルシトニン作用を明らかにした。すなわち、カモノハシとオポッサムのカルシトニンは、哺乳類であるヒトのカルシトニンよりも、魚類のサケのカルシトニンと同様の強い活性を持つことが示された。本年度の成果として、in vitroでのカルシトニン作用を明らかにした。1.ヒト、サケ、カモノハシおよびオポッサムのカルシトニン作用について、培養破骨細胞を用いて解析した。ヒトカルシトニンに対して、カモノハシとオポッサムのカルシトニンはサケカルシトニンと同様に、破骨細胞のアクチンリング形成に対して強い破壊作用を示した。細胞内のcAMPの亢進がアクチンリングの破壊を惹起することより、それぞれのカルシトニン添加によるcAMP量を測定した。その結果、カモノハシとオポッサムはサケと同様の用量依存性曲線を示し、ヒトカルシトニンは約100倍の強い活性を有していた。(成果発表)2.カルシトニンペプチドの立体構造の違いを円二色性分光法で解析した。カルシトニンはアルファへリックスを介してカルシトニン受容体と結合すると考えられている。ヒト、サケ、カモノハシおよびオポッサムのカルシトニンペプチドを円二色性分光器で偏向性を測定したところ、カモノハシおよびオポッサムはサケと同程度36%50%のアルファへリックスを含有していることが分かった。一方、ヒトのアルファへリックスの割合は15%であった。(成果発表)3.カルシトニンの系統樹を作成して分子進化を解析した。公共データベース上の遺伝子配列からカルシトニンペプチド配列を取得し、MEGA7ソフトウエアを用いて系統樹の作成および相同性比較を行った。カモノハシやオポッサムのカルシトニンペプチドは、その生物種としての分類と異なり、魚類や爬虫類と同じ進化上の分枝に含まれることを明らかにした。また、相同性アラインメントを行った結果、ヒトに対しては50%および41%と低い一方、サケに対しては88%および78%と高い値を示した。オポッサムが含まれる有袋類の仲間であるワラビーやタスマニアデビルもサケと75%の高い相同性を示したことから、単孔類や有袋類のカルシトニンは、進化上魚類や爬虫類に分類できることを明らかにした。(成果発表)本研究の成果として、in vitroでのカルシトニン作用とペプチド構造の相関、さらに生物種の進化におけるカルシトニンペプチドの位置づけを明らかにした。破骨細胞を用いたアッセイ系で、骨吸収抑制に対する各カルシトニンの作用を評価する。中枢神経に対するカルシトニン作用の違いは明らかとなっていない。動物を用いた行動評価、カルシトニン受容体を発現させた神経細胞の反応性を今後行っていく。口腔生化学2015年度助成金から約16万円の次年度使用金が生じた理由としては、研究の進行状況がやや遅れているため、試薬類の購入を次年度にしたためである。次年度使用金の16万円は、試薬類の購入にあてる予定である。
中学校施設の現代化に関する建築計画学的研究

本研究は,多様な課題を抱える中学校施設計画のの在り方について,多角的な調査・分析に基づき,その現代化のための計画指針を求めることを目的とするものである。3年間の継続的な調査や考察の結果を,最終的に以下の6章に分け,その成長をとりまとめた。1.中学校施設の平面計画類型に関する分析1985年以降建設された多目的スペ-スを持つ中学校施設の全ての平面図を収集し(計928校),その平面計画の類型化に関する分析を行なった。特色ある計画事例を体系的に整理すると共に,現状では抽立・閉鎖的な多目的教室を設ける傾向をまだ強い事などを指適した。2.中学校のカリキュラムと教員組織の開連に関する分析中学校のカリキュラム,時間割,教員配当基準,教員組織の実態等に関するデ-タを収録し,学校規模と教諭組織編成に関する分析を行なった。学年毎に教師国を組織する傾向が強いことを見出し,適性規模で論じた。3.中学校における部活動・必修クラブの現況分析計20校における運営状況を詳細に収録し,部活動・必修クラブのメニュ-種類,参加人数などについて分析し,学校規模との関連等を論じた。4.特色ある教育方法を導入する運営事例のデ-タ・ベ-ス化個別化・個性化のための教育方法上の特色を持つ学校事例について,施設情報,教育実践の具体的内容とデ-タ・ベ-ス化を図った。5.教科教室型運営校の学校運営に関する事例分析教科教室型運営校計5校における現地調査に基づき,時間割編成,教員組織等の運営の具体的方策に関する分析結果をまとめた。6.中学校施設の現代化に関する計画指針以上の分析・考察を総合的・体系的に整理し,中学校施設の現代化に向けての課題と計画指針を提示した。本年度は、3年度研究の初年度にあたることから、中学校施設の現状について広範な情報収集を行なうという立場に立ち、次の3つの調査を実施した。平成元年度第2次分の内定によるので研究着手が遅れ、それぞれ一部継続中ではあるが、一応第一段階の成果をあげることができた。(1)特色ある中学校に関する情報収集とデ-タベ-ス化作業ー学校運営、教育方法、施設計画などのうえで特色を持つ中学校のデ-タベ-ス化を行なった。文部省教育施設部指導課による既応の調査(筆者参加)のデ-タに加え、教育専門誌、教育学系学会誌、学校施設専門誌などの情報を追加し、現在まで約1200校のデ-タを各項目に従ってデ-タベ-ス化した。運営・教育及び施設内容の観点から類型化を行ない、それぞれ特徴的な4類型を導びいた。尚、運営・教育面と施設面の双方からあげられた中学校200校を後の詳細調査対象としてリストアップした。(2)中学校の施設現況に関する詳細調査ー中学施設がおかれている現況についてできるだけ詳細に把握するため、地域性、自治体規模を考慮して抽出した5自治体について公立中学校の施設台帳調査を行ないデ-タベ-ス化を行なった。建設年代、中学規模、特別教室、多目的スペ-ス等の整備度、プランタイプなどの指標によって類型化を図るための予備的な検討を行なった。(3)中学校の学校運営に関するヒアリンを調査ーカリキュラム・時間割、教科選択制、校務分挙組織、クラブ・部活動などの実態を把握するために、(1)、(2)で得られた学校のうち都内8校を抽出して、実地に訪問、ヒアリング調査を行なった。これにより、中学校運営及び教育方法上の課題、問題点の一端をより鮮明に把握できた。以上から、次年度のより詳細な調査、分析への基礎資料を整備することができた。

本年度は.3年度間研究の中間の年度にあたるが.前年度の蓄積のうえに立ち.中学校の施設及び運営の現状に関する体系的整理・類型化を行なうと共に.中学校における教育方法の多様化に対応する施設計画の在り方について具体的考察を行なった.(1)中学校の施設・運営に関する類型化のための分析ー前年度の特色ある中学校施設・運営に関するデ-タ・ベ-ス化作業,及びこれ等の中から300校を抽出して行なった本年度の中学校施設・運営の実態に関する郵送アンケ-ト調査などに基き.施設及び学校運営の観点からの類型化に関する分析を行なった.ここでは、学校規模との関連で、カリキュラム・時間割,教員組織と教科・クラス(学年)担任の運営方法,個別化のための教育方法上の特徴,クラブ・部活動の組織・運営現況などを詳細に分析し、中学校計画に必要な各指標の体系的整備に努めた。(2)生徒の学習・生活行動に関するタイムスタディ-調査ー(1)との関連で抽出した都内5校について、生徒の校内生活に関する観察調査を行なった。特に休み時間の生活行動,教室移動の様子,生徒の持ち物の処理方法などに着目して分析を行なった.中学校施設の一般的現況では,特に生活対応スペ-スが貧困な状況にとどまっている実態を把えた。(3)教科教室型運営校の運営実態に関する調査ー計4校(沖縄,香川)の教科教室型運営校について実態調査を行ない.カリキュラム・時間割,教員の教科・クラス担任の組織方法,教室移動の実態,各教科教室ブロックの運営実態等に着目して,その運営上の諸課題を抽出・把握した。一般的な教科教室運営の方式の他に.学年内教科教室方式,系列教科教室方式などが実際に試みられており.学校クラス規模との関連でそれぞれ一定の可能性があることを見い出した。中学校における教科教室運営の可能性と施設計画上の要点について知見を整理した。本研究は、多様な課題を抱える中学校施設計画の在り方について、多角的な調査・分析に基づき、その現代化のための計画指針を求めることを目的とするものである。本年度は、3年間継続研究の最終年度にあたり、補足的な調査や分析を行なうと共に、これまでの成果を総合的・体系的に整理して、中学校施設の現代化に関する指針を提示することに努めた。本年度の成果の概要は以下のとおりである。(1)多目的スペ-スを有する中学校の平面計画類型に関する分析1985年以降に建設された多目的スペ-スを有する中学校施設全ての平面図(計928校)を収集し,その平面計画の類型化に関する分析を行なった。オ-プンスペ-スの学年・教科のまとまりとの対応関係,クラススペ-スとの位置関係などの観点から類型分析を行ない,独立・閉鎖的な多目的教室を設ける傾向が強い事などを指摘した。(2)特色ある運営方式,教育方法上の実践を有する中学校のデ-タ・ベ-ス化上述の平面計画類型の上で特色ある施設を有する学校の施設情報也,個別化・個性化のための教育方法上の特色を持つ学校事例について教育実践の具体的内容を含んだデ-タ・ベ-ス化を行った。(3)中学校施設の現代化に関する計画指針の整理・抽出以上,3年間にわたって分析・考察してきた成果を体系的に整理し,中学校施設の現代化に関する指針を提示した。この作業には,教育方法の多様化に見識や実践経験を持つ教育学者,中学校現場教師にも実際的な意見・アドバイスを求め,実効性がある指針となるように努めた。以上を6章にわけて記述し,研究成果報告書としてとりまとめた。
ポルトガル語史料を用いたアフリカにおけるキャッサバの普及に関する歴史学研究

南米大陸原産の農作物キャッサバは、アフリカ大陸の広大な領域で栽培され、多数の人口を養う重要な主食用農作物となっている。アフリカ大陸中央部におけるキャッサバの普及過程については未解明の点が多いが、その一因は関連ポルトガル語史料が十分に活用されていないことにあった。本研究においては、ポルトガルの海外領土歴史文書館等において調査を実施し、ポルトガル植民地支配末期にアンゴラで刊行された農業統計である『アンゴラ農業センサス』全35巻のうち32巻の現物あるいは複写を入手した。そしてそれらの内容を分析し、アンゴラにおけるキャッサバの栽培・普及状況について検討を行った。西アフリカ、東アフリカにおいては、英仏による植民地支配期にキャッサバの栽培や利用に関する研究が行われ、その普及に関する歴史学研究も進んでいる。アフリカ中央部では、現在のコンゴ民主共和国の領域について、ベルギーによる植民地支配期以降を主たる対象とした研究が行われている。しかしその他の地域・時代については研究が進展しているとは言い難い。その一因はこの地域に関するポルトガル史料が十分に活用されていないことにある。本研究の目的は、各種のポルトガル語史料に含まれるキャッサバに関する情報を収集し、それらに基づいてアフリカ中央部におけるキャッサバの普及過程について解明することである。平成24年度は、平成23年度に続き、関連史料および研究文献の調査と収集を進めた。ポルトガルにおいては、リスボン国立図書館および海外領土歴史文書館において調査を実施した。前者ではアンゴラにおけるキャッサバ栽培に関する史料・研究文献を収集し、後者ではポルトガルによる植民地支配末期の1960年代半ばから1970年代初頭にかけてアンゴラにおいて発行された農業統計である『アンゴラ農業統計』の調査を行い、その収集に努めた。また国内ではアフリカ関係研究文献を豊富に所蔵している国立民族学博物館において調査を実施し、関連史料・研究文献の収集を行った。それとともに平成23年度中に入手した『アンゴラ農業統計』20巻の内容分析を進め、その成果の一部を日本ポルトガル・ブラジル学会2012年度大会等において発表した。平成25年度は、平成24年度に引き続き関連史料および参照文献の調査と収集を進めた。ポルトガルにおいては、リスボン国立図書館においてポルトガル植民地期アンゴラの農業関連文献を調査した。また国内ではアフリカ関係研究文献を豊富に所蔵している国立民族学博物館において調査を実施し、関連史料・参照文献の収集を行った。それとともに平成23年度および平成24年度中に入手した『アンゴラ農業統計』の内容分析を進めた。平成23年度は、関連史料の調査および参照文献の収集に重点を置いて研究を進めた。ポルトガルにおいては、リスボン国立図書館、および海外領土史文書館において調査を実施した。前者ではアンゴラにおけるキャッサバ栽培に関する史料・参照文献を収集し、後者ではポルトガルによる植民地支配末期の1960年代半ばから1970年代初頭にかけてアンゴラにおいて発行された農業統計である『アンゴラ農業統計』の調査を行った。現在、特にキャッサバ栽培に関する記述を中心として『アンゴラ農業統計』の内容分析を進めており、その成果については、平成24年度中に発表する予定である。

平成24年度は、平成23年度に続き、本研究課題の基盤となる主要史料・研究文献の収集を進めるとともに、日本ポルトガル・ブラジル学会2012年度大会等において『アンゴラ農業統計』の内容に関する報告を行った。したがって本研究課題はおおむね順調に進展していると言える。平成23年度は、本研究課題の基盤となる主要史料・参照文献の収集を行った。特に本研究課題の主要史料となる『アンゴラ農業統計』に関する調査は順調に進行している。本研究課題の遂行にあたっては、引き続きポルトガルにおいて関連史料・参照文献の収集を実施するとともに、『アンゴラ農業統計』をはじめとする入手史料の内容分析を進める。その際、『アンゴラ農業統計』の記述内容を正確に把握するために、アンゴラにおけるポルトガルの農業政策に留意しつつ、ポルトガルの他の植民地における農業統計との比較も行いながら研究を進めていきたい。該当なし平成24年度は、平成23年度に続いてポルトガルの海外領土史文書館等において調査を実施するとともに、国内では国立民族学博物館において参照文献の収集を行う。これらの調査のために旅費を支出するほか、史料調査に必要な機材の購入も適宜行う。またすでに入手した『アンゴラ農業統計』をはじめとする史料の分析を進めるにあたって、データの入力・整理等のために謝金を支出する。