hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
間欠性クローズドロック発現機序の顎運動学的解明と予防的運動療法への展開

「目的」間欠性クローズドロック発現機序を顎運動の観点から明らかにし,その成果を顎運動練習に応用する方法がクローズドロックの有効な予防療法となりうるかを検討する.「方法」週に1回以上の間欠性クローズドロックの既往を持ち,MR画像で復位性関節円板前方転位と確認された7症例に対し,6自由度顎運動測定装置を用いて,(1)正中綿に沿った開口で,ロックする顎位まで(ロック;関節円板は非復位),(2)通常の開口方法で,クリックを伴った最大開口位まで(アンロック;関節円板は復位)の2種類の開口運動を測定した.また,MR画像から,関節円板の位置と変形の程度を分析した.2種類の開口運動における下顎頭運動の比較とMR画像分析から,間欠性クローズドロックの発現機序を考察した.続いて,関節円板が復位し易い開口方法を推定して,顎運動訓練を指導した.「結果」1)関節円板の転位方向では外則への傾向が認められた.また,ロック側の円板形態に内外側で大きな差は認められなかった.2)開口運動開始時に7例中3例では,アンロック時の間欠的ロック側下顎頭はロック時に比べ前下方に位置した.咬頭嵌合位からの開口でロックが生じたことから,咬頭嵌合位の後方偏位が疑われた.3)アンロック時に,非ロック側下顎頭を回転軸としてロック側下顎頭の滑走量を増加させる側方運動様の動きが7例中4例で認められた.しかし,ロック時とアンロック時の下顎頭運動経路の相違は一定ではなかった.関節円板の転位程度と方向,転位が片側性か両側性か,骨形態,運動開始点などが症例で異なっていたためと思われた.4)関節円板が復位しやすい開口経路や咬頭嵌合位より少し前方位からの開口など,アンロック時の下顎運動を指導した結果,自力解除法を会得してロック状態に陥った場合でも容易に解除可能となった症例が多く,6自由度顎運動分析を応用した運動療法の可能性が示された.本研究は間欠性クローズドロック発現機序を顎運動の観点から明らかにするとともに,その成果を顎運動練習に応用する方法がクローズドロックの有効な予防療法となりうるかを検討することを目的としている.まず,間欠性ロックの病態を明らかにする目的で,7症例についてロック時とアンロック時の下顎頭運動を比較して,ロックを解除させる運動の特徴を調べた.その結果,ロック解除法として,(1)非ロック側下顎頭を回転軸とし,ロック側下顎頭を滑走させる側方運動様の運動を示すタイプと、(2)アンロック時の開口開始点がロック時の顎位に比べて前下方に変化するタイプの,2タイプに分類できることが明らかとなった.次に,開口途中で健側下顎頭が運動経路上を折り返す特異な運動経路を伴なってロックを自力解除していた症例に対し,顎運動の分析結果を応用して関節円板が復位しやすい開口経路を指導し,円滑な開口運動が得られた.治療後の運動経路には,患側でクリックに伴なう屈曲が小さくなり,健側で折り返しが消失した.また,顎位が後上方にあるとロックが発現する症例には,下顎位への注意とクレンチング習癖の停止を指導することでロック発現を軽減させることができた.これらの結果から,顎関節内障に対し6自由度顎運動分析を応用した運動療法の可能性が示唆された.学会発表1.野村修一,加茂剛介,河野正司ほか:アンロック時の顎運動分析を開口練習に応用した間欠的ロック症例,第10回日本顎関節学会7/31/1997.2.加茂剛介,野村修一,河野正司ほか:間欠的ロック症例におけるロック解除時の下顎頭運動経路分析,第10回日本顎関節学会7/31/1997.3.加茂剛介,野村修一,河野正司ほか:間欠的ロック症例におけるロック時とアンロック時の科学運動分析,平成9年度厚生科学研究「口腔保健と全身的な健康状態の関係についての研究」新潟ワークショップ2/6/1998.「目的」間欠性クローズドロック発現機序を顎運動の観点から明らかにし,その成果を顎運動練習に応用する方法がクローズドロックの有効な予防療法となりうるかを検討する.「方法」週に1回以上の間欠性クローズドロックの既往を持ち,MR画像で復位性関節円板前方転位と確認された7症例に対し,6自由度顎運動測定装置を用いて,(1)正中綿に沿った開口で,ロックする顎位まで(ロック;関節円板は非復位),(2)通常の開口方法で,クリックを伴った最大開口位まで(アンロック;関節円板は復位)の2種類の開口運動を測定した.また,MR画像から,関節円板の位置と変形の程度を分析した.2種類の開口運動における下顎頭運動の比較とMR画像分析から,間欠性クローズドロックの発現機序を考察した.続いて,関節円板が復位し易い開口方法を推定して,顎運動訓練を指導した.「結果」1)関節円板の転位方向では外則への傾向が認められた.また,ロック側の円板形態に内外側で大きな差は認められなかった.2)開口運動開始時に7例中3例では,アンロック時の間欠的ロック側下顎頭はロック時に比べ前下方に位置した.咬頭嵌合位からの開口でロックが生じたことから,咬頭嵌合位の後方偏位が疑われた.

3)アンロック時に,非ロック側下顎頭を回転軸としてロック側下顎頭の滑走量を増加させる側方運動様の動きが7例中4例で認められた.しかし,ロック時とアンロック時の下顎頭運動経路の相違は一定ではなかった.関節円板の転位程度と方向,転位が片側性か両側性か,骨形態,運動開始点などが症例で異なっていたためと思われた.4)関節円板が復位しやすい開口経路や咬頭嵌合位より少し前方位からの開口など,アンロック時の下顎運動を指導した結果,自力解除法を会得してロック状態に陥った場合でも容易に解除可能となった症例が多く,6自由度顎運動分析を応用した運動療法の可能性が示された.
水素分離型アンモニアリフォーマーの開発

本研究では,アンモニアの改質と水素分離を一体で行うことができるアンモニア分離型リフォーマーの開発を目的とした。リフォーマーは,プロトン導電性酸化物薄膜をNi-サーメット多孔質触媒支持体上に形成した2層構造となっている。前年度終了時までに,電気泳動堆積法を用いた簡易な湿式薄膜形成法により,支持体上に厚さ10ミクロン程度のBaCe0.8Y0.2O3(BCY)薄膜を形成することに成功した。しかし,一体焼結時に支持体中のNiの粒成長と支持体の緻密化が進行し,アンモニアのガス拡散と反応を妨げる要因となった。そこで,最終年では,1)Niの粒成長因子の解明と添加剤による粒成長抑制,2)造孔材添加焼結による支持体の多孔質化を目的として研究を行った。Ni-BCY支持体を1450oC以上で焼成することにより,Ni粒径の顕著な増大が生じ,同時に導電率の低下が起こることがわかった。したがって,Niサーメット支持体の焼成温度は1450oCが上限であることが分かった。60wt%Ni-BCYアノードを用いたSOFCを作製した結果,1450oCでの焼成においてアノード過電圧が支配的であることがわかり,さらなるNi粒径の低下が必要であることが分かった。そこで,60wt%Ni-BCYにGd0.1Ce0.9O1.5-x(GDC)を添加したところ,焼成時のNi粒成長を抑制できることがわかった。さらに,Niが分散化したことで伝導度の増加が見られ,Ni含有量を下げた40wt%Ni-BCY-GDCでも2,700 Scm-1と良好な伝導度が得られることがわかった。造孔材とし炭素粉末を添加したNi-BCY支持体を作製し,伝導率とガス透過性の関係について調査した。造孔材の添加により支持体の細孔率が増大し,伝導率が低下した。支持体の細孔率が40%に程度に設定することにより良好な伝導度とガス透過性を維持されることが分かった。水素分離型アンモニアリフォーマー(HSAR)の開発を目指し,平成28年度はその構成要素である,1プロトン電解質膜の調製と2アンモニア分解触媒基板の作製と評価を行った.プロトン電解質膜については電気泳動堆積(EPD)を用いることで厚さ10マイクロメートル以下の緻密薄膜の調製を目指した.材料として,バリウムセレート系酸化物(BCY)の微粒子合成から着手した.BCY粉末の有機溶剤分散液を用いたEPDにより,多孔質セラミック基板上にBCY薄膜を形成することが出来た.さらに,分散液を所定の時間自然沈降させることで粒子サイズを分級することで,クラックフリーなBCY膜を形成できることが分かった.1450度での焼結により厚さ9.2マイクロメートルの緻密薄膜を得ることに成功した.BCY薄膜の伝導度は,1600度以上の高温焼結で得られた厚膜のそれに匹敵するものであった.したがって,低温焼結により難焼結性であるBCY緻密薄膜形成法を確立することが出来た.次年度は,プロトン-電子混合導電体であるBCY-セリア系酸化物複合体の緻密薄膜の調製を行う.アンモニア分解触媒については,Ni担持BCYを用いた多孔質触媒基板の作製と分解活性評価を行った.BCYと黒鉛の混合粉末の成形体を焼成することで任意の細孔率を有するBCY多孔質基板を作製することが出来た.作製した多孔質基板にNiを含浸(インフィルトレーション)させることで14wt%Ni担持BCY触媒基板を作製することが出来た.同基板は6%アンモニアに対して高い分解活性を示し,水素生成試験においては,600度以上で導入アンモニアを圧力損失なく100%水素に転換できることが分かった.しかし,14wt%Ni-BCYは導電率に乏しいことから,次年度は還元雰囲気で電子伝導性を示すセリア系酸化物との複合化を行う予定である.平成28年度は,水素分離型アンモニアリフォーマー(HSAR)の構成要素であるプロトン電解質緻密薄膜の調製と多孔質触媒基体の作製と評価を目標とした.電解質薄膜については,材料合成,粒子制御,成膜条件の最適化を行なうことができ,厚さ10マイクロメートル以下の緻密薄膜を作製することに成功した.さらに,焼結温度を1450度という低温で行なうことができた.難焼結性であるプロトン導電セラミック薄膜の低温作製は,リフォーマー作製に不可欠な技術となる.実際のHSARでは,プロトン-電子混合導電薄膜の調製が必要である.研究代表者らは,プロトン導電性酸化物とセリア系酸化物の複合体により,プロトンー電子混合導電体が作製可能であり,良好な水素透過性を示すことを見出している.したがって,次年度は同複合酸化物を用いた緻密薄膜形成に取り組む予定である.アンモニア分解触媒基板の作製については,Niインフィルトレーションにより14wt%のNiを含有する多孔質基板を作製することに成功した.同方法により多孔質担体中でNiの微粒子分散を行った結果,6%アンモニアに対して高い分解活性を得ることに成功した.

さらに,同触媒基体を用いることで,600度以上でアンモニアガスから高効率で水素ガスを取り出せることがわかった.しかし,触媒活性と十分な電気伝導性の両立までには至っておらず,次年度の課題として残されている.以上より,平成28年度はHSARの主要部分である,電解質薄膜と多孔質触媒基体の作製法を確立することができ,さらにそれぞれの部材において良好な性能を得ることが出来た.したがって,研究はおおむね順調に進展していると判断した.1.プロトン伝導性セラミック薄膜の形成平成29年度は,水素分離型アンモニアリフォーマーの開発のための基盤技術となるプロトン導電性セラミック薄膜の調整と評価を行った.難焼結性のプロトン導電体であるバリウムセレート系酸化物(BaCe0.8Y0.2O3-a; BCY)について,化学的合成によるBCYの微粒子化を達成し,さらにBCY粒子の高分散液の調製を行った.BCYの成膜法として電気泳動堆積法(EPD法)を用いることで,膜厚10マイクロメートル以下の薄膜を形成することに成功した.併せて,焼結時における,Ni-BCY堆積基板とBCY薄膜の収縮率をマッチングさせることで,1450oCの比較的低温での焼結により緻密化することが出来た.BCYの緻密薄膜化を行ったことで,600oC程度の低温においても改質セルにおける電解質の低抵抗化を図ることが出来た.本業績は,学術論文としてJournal of the CeramoicSocietyJapanに掲載され,平成29年度の優秀論文賞に選出された.2.リフォーマー用触媒基板の作製と評価また,堆積基板であるNi-BCY基板の構造最適化を行なうため,Ni含有量を変化させながら伝導率,Niの分散性の評価を行った.Niは40wt%以上の含有率で1,000Scm-1以上の高い導電率を示し.Ni粒子の分散性についても030wt%の低Ni含有量のときと比べ,40wt%の方が高い分散性を与えることを見出した.さらに,マトリックスであるBCYにガリウムドープセリアを添加することで,Ni-BCYに比べて導電性とNi分散性が向上することを見出した.この成果は,秋季国内学会にて発表予定である.平成28年29年の2カ年で,アンモニアリフォーマの開発のための技術的な知見を得ることが出来た.一つは,プロトン導電性酸化物の緻密薄膜化である.具体的には,BCY微粒子の化学的調製法,BCY粒子の懸濁液の最適化,Ni-BCY基板の面収縮率の調整,電気泳動堆積法における堆積条件の最適化を達成することが出来た.アンモニアリフォーマーにおいては,BCY-GDC複合酸化物の緻密薄膜化が必要となるが,本研究で得られた知見を応用することが可能である.二つ目には,アンモニアリフォーマーにおける改質触媒基体である,Ni-BCY多孔質ペレットの構造最適化を行なうことが出来た.触媒基体の必須条件は,Niの高分散化による高いアンモニア分解活性と高い導電率である.平成29年度に実施した研究において,Ni分散性と導電性を両立した触媒基体の開発を行うこと出来た.以上,アンモニアリフォーマーの作製のための基盤技術を確立できたことから,本研究がおおむね順調に進んでいると判断した.今後,これらの技術を組み合わせることで,リフォーマーの作製と評価を行う予定である.本研究では,アンモニアの改質と水素分離を一体で行うことができるアンモニア分離型リフォーマーの開発を目的とした。リフォーマーは,プロトン導電性酸化物薄膜をNi-サーメット多孔質触媒支持体上に形成した2層構造となっている。前年度終了時までに,電気泳動堆積法を用いた簡易な湿式薄膜形成法により,支持体上に厚さ10ミクロン程度のBaCe0.8Y0.2O3(BCY)薄膜を形成することに成功した。しかし,一体焼結時に支持体中のNiの粒成長と支持体の緻密化が進行し,アンモニアのガス拡散と反応を妨げる要因となった。
後期ヴィクトリア朝イギリスにおけるファッションと消費のダイナミズム

最終年度においても,ウォルター・ペイターとマックス・ビアボウムの作品を中心としたテクスト分析を進めた。また,日本ペイター協会,日本ワイルド協会,日本ヴィクトリア朝文化研究学会等,本研究課題に関わる代表的学会に参加し,最新の研究成果についての知見を得ると同時に,後期ヴィクトリア朝イギリスにおけるジェンダーと消費文化との相互関係について活発な意見を交換することができた。大阪市立大学野末紀之教授の研究グループと9月と2月の2回にわたって研究交流を行い,そこではマックス・ビアボウムにおけるジェンダー表象と消費文化との関係について研究発表を行った。加えて,2019年3月には,本研究課題における中心作家のひとりであるマックス・ビアボウムのラドヤード・キプリングに対する評価をめぐり,キプリング協会の全国大会において「キプリングを嫌った男ーマックス・ビアボウム」と題した口頭発表を行った。2018年8月には『北海道教育大学紀要』に投稿していた論文「後期ヴィクトリア朝イギリスにおける人工美とエロティシズムージョン・グレイの「理髪師」をめぐってー」が刊行された。本論文は,世紀末のマイナー詩人のひとりジョン・グレイの作品を対象に,美の奉仕者と創造者という理髪師の役割や、そこに現れた唯美主義的な性的幻想を論じつつ,ファッションとセクシュアリティの相互関係について考察したものである。また2019年3月には『ペイター論集』に「マックス・ビアボウム「ディミニュエンド」翻訳と注釈」が掲載された。これはビアボウムの代表的作品のひとつと考えられながらも,これまで日本語への完訳がなかったものであり,今後の評価が期待される。最終年度においても,ロンドン大学図書館や大英図書館において資料収集を行った。現在,その成果に基づいてあらたな論文執筆を進めつつある。これらについても漸次発表を予定している。本課題研究の1年目にあたる2016年度は,所属機関である北海道教育大学より2015年度に学長戦略経費を受けて研究していた課題(「後期ヴィクトリア朝イギリスにおけるファッションと男性性のダイナミクス」)を継承・発展することから出発した。両課題に共通する対象作家として,ウォルター・ペイター,オスカー・ワイルド,マックス・ビアボウム等のテクスト分析を継続的に行ない,本課題研究に係る成果を加味した上で『北海道教育大学紀要』に雑誌論文「ダンディとしてのウォルター・ペイター」を発表した。その後も引き続き,対象作家を世紀末のマイナー詩人等に拡大しつつ分析を続けている。また,日本ペイター協会,日本ワイルド協会の全国大会に参加し,最新の研究成果について知見を得るととともに,これらの学会に属する研究者から,本課題に対する意見を受けることができた。ヴィクトリア朝後期から20世紀初めにかけてのイギリスにおける男性性研究について先鋭的な研究を進めている大阪市立大学の野末紀之教授の科研グループ(「男性性の構築と軍国主義精神の発揚ー19世紀後半から20世紀初頭のイギリス文学周辺」)とは9月と3月の2回合同研究会を開催した。同研究会において口頭発表を行ない,また,ファッション・男性性・消費をめぐる,同時代の文学テクストや関連する理論的基盤について意見の交換を行なった。今年度は日本ペイター協会等の年次大会において研究発表を行なうと同時に,校務多忙や出版事情等により昨年度中に活字化することのできなかった論文を所属機関の紀要や,日本ペイター協会の機関誌である『ペイター論集』に投稿・発表の予定である。また,野末紀之教授の科研グループとの合同研究会も引き続き開催の予定となっている。所属機関から学長戦略経費を受けて研究していたテーマを継続的に発展させることで初年度は順調な滑り出しができた。対象とする資料についても,徐々に幅を広げつつ継続して分析を行っている。また,他の研究者や研究グループとの交流や意見交換も予定通り進んでいる。ただし,校務多忙のため,国内外の図書館,博物館でのリサーチを行なうことができなかったことが次年度以降に残された課題である。本研究課題の2年目にあたる2017年度は,引き続きウォルター・ペイター,オスカー・ワイルド,マックス・ビアボウム等のテクスト分析を継続的に行なうほか,ジョン・グレイのようなマイナー詩人のテクスト分析や,ヴィクトリア朝後期を代表する画家・作家であるオーブリ・ビアズレーにおける表象分析へと対象を広げつつ研究を発展させることができた。また,日本ペイター協会,日本ワイルド協会,日本ヴィクトリア朝文化研究学会等の全国大会に参加し,最新の研究成果について知見を得るととともに,これらの学会に属する研究者から,本課題に対する意見を受けることができた。日本ペイター協会においては,ペイターのテクスト分析の成果を活かして,ペイターと日本近代文学との影響関係についても口頭発表を行なった。昨年度に引き続き,大阪市立大学の野末紀之教授の科研グループ(「男性性の構築と軍国主義精神の発揚ー19世紀後半から20世紀初頭のイギリス文学周辺」)と9月,12月および3月の計3回にわたって合同研究会を開催した。同研究会においてオーブリ・ビアズレーやジョン・グレイに関する口頭発表を行ない,ファッション・男性性・消費をめぐる,同時代の文学テクストや関連する理論的基盤について意見の交換を行なった。3月には英国に出張し,ロンドン大学セナート・ハウス図書館等において世紀末英文学ならびにファッション,ジェンダー研究にかかる資料調査を行うことができた。本研究課題の成果のひとつとして2017年3月に『北海道教育大学紀要』に投稿した論文『後期ヴィクトリア朝イギリスにおける人工美とエロティシズム』については,本年度中に出版の予定である。また,本年度も引き続き紀要,各種学会誌等に論文を投稿の予定である。

対象とする作家の幅を広げつつ,継続してテクスト分析を行ない,研究を発展させることができた。また,昨年度行なうことができなかった海外図書館等における資料調査についても実施することができた。テクスト分析の成果を研究発表に活かすとともに,現在投稿中の研究論文1本を執筆した。なお,他の研究者や研究グループとの交流や意見交換も予定通り進んでいる。最終年度においても,ウォルター・ペイターとマックス・ビアボウムの作品を中心としたテクスト分析を進めた。また,日本ペイター協会,日本ワイルド協会,日本ヴィクトリア朝文化研究学会等,本研究課題に関わる代表的学会に参加し,最新の研究成果についての知見を得ると同時に,後期ヴィクトリア朝イギリスにおけるジェンダーと消費文化との相互関係について活発な意見を交換することができた。大阪市立大学野末紀之教授の研究グループと9月と2月の2回にわたって研究交流を行い,そこではマックス・ビアボウムにおけるジェンダー表象と消費文化との関係について研究発表を行った。加えて,2019年3月には,本研究課題における中心作家のひとりであるマックス・ビアボウムのラドヤード・キプリングに対する評価をめぐり,キプリング協会の全国大会において「キプリングを嫌った男ーマックス・ビアボウム」と題した口頭発表を行った。2018年8月には『北海道教育大学紀要』に投稿していた論文「後期ヴィクトリア朝イギリスにおける人工美とエロティシズムージョン・グレイの「理髪師」をめぐってー」が刊行された。本論文は,世紀末のマイナー詩人のひとりジョン・グレイの作品を対象に,美の奉仕者と創造者という理髪師の役割や、そこに現れた唯美主義的な性的幻想を論じつつ,ファッションとセクシュアリティの相互関係について考察したものである。また2019年3月には『ペイター論集』に「マックス・ビアボウム「ディミニュエンド」翻訳と注釈」が掲載された。これはビアボウムの代表的作品のひとつと考えられながらも,これまで日本語への完訳がなかったものであり,今後の評価が期待される。最終年度においても,ロンドン大学図書館や大英図書館において資料収集を行った。現在,その成果に基づいてあらたな論文執筆を進めつつある。これらについても漸次発表を予定している。国内外の図書館,博物館でのリサーチを計画的に実施することで,対象となる資料の質と量の向上を図り,綿密な分析を加える。また,他の研究者グループとの連携をより一層密にするとともに,所属する学会等において研究発表(口頭発表ならびに研究論文)を行なう。引き続き資料の継続的な分析に努めるとともに,国内外の図書館,博物館でのリサーチについても計画的・継続的に実施する。次年度は本研究計画の最終年度にあたるため,他の研究者や研究者グループとの連携をさらに密にしつつ,所属する学会等において積極的な成果発表(口頭発表ならびに研究論文)を行ない,研究のまとめとする。
住宅における畳室の減少―都市の規模と気温差に着目した40年間の経過分析―

<目的>衣食住の洋風化を数値で示し、その背景や地域性を検討する試みの一環として、住宅における畳室の減少経過を分析した。<方法>都市の規模と気温差を考慮して、首都圏・新潟・福岡を調査地域とした。この3地域について、1971年・1981年・1991年・2001年・2011年という10年毎の5時点で、新聞広告として掲載された新築住宅の平面図を収集し分析した。<結果>朝日新聞・新潟日報・西日本新聞の縮刷版を主体に、折り込み広告やWebの情報も利用して、合計1,018件の住宅平面図を分析対象として収集できた。分析の結果、次のような事項が明らかになった。(1)1971年には、3地域それぞれ、戸建住宅・集合住宅ともに、新築物件一戸当たり平均23部屋程度の畳室があった。しかし、その後は次第に減少し、2001年以降は、いずれも、畳室は平均1部屋以下になっていた。(2)"総室数に占める畳室数の割合"については、1971年から1981年までの10年間には首都圏で、1981年から1991年までの10年間には新潟と福岡で、減少率が大きかった。このことから、首都圏においては、地方に先がけて畳室が減少していった様子が推察された。<考察>外来の文化は、先ずは大都市圏に流入し、次第に地方に波及していくとされている。住宅の洋風化のうち、起居様式に関する部分について、そのように波及していく様子が窺われたため、今後は調査地を増やすなどして、さらに検討を進めていきたい。
光傷害における光化学系II-D1タンパク質の代謝回転の分子機構の研究

1.光傷害時のD1タンパク質の分解過程解析:形質転換ラン藻SynechocustisPCC6803をモデル生物として用い、その野生株および光化学系IIの遺伝子psbKを破壊した株(psbK^-株)に強光照射を行い,タンパク質合成阻害条件下でのD1,D2タンパク質の分解過程をウェスタン解析した.又,細胞の全タンパク質を解析できるように、メタノール前処理法を開発した.野生型,psbK^-株ともにD1,D2タンパク質の分解はほぼ同じ時間依存性を示し,系II複合体の反応中心全体が速い代謝回転をしていることが明らかになった.その半減期はpsbK^-株が野生株よりも数倍早く、光傷害を解析するよいモデル系になることが明らかになった.セリン型プロテアーゼの阻害剤であるフェニルメチルスルホニルフルオリドを共存させると,これらのタンパク質の分解が抑えられ,また適当な条件では分解途中の産物と思われる約10kDaタンパク質が検出できた.現在,このタンパク質を単離を試みている.もし,このタンパク質の末端アミノ酸配列を決定できれば,光傷害時のD1タンパク質分解の初期過程を明らかにできるものと期待している.2.光傷害感受性を示す突然変異部位の解析:(1)psbK^-株はクルコース下でとくに光感受性が高いことが明らかになった.この株の自然復帰変異株を多数単離できたので,相補性試験を行い,光感受性を抑圧する遺伝子を現在単離中である.(2)野生株をエチルメタンスルホン酸処理して,グルコース/光/アンピシリンでスクリーニングを行い,グルコース存在下で光感受性を示す変異株を新しく多数単離した.相補性試験によって,野生株遺伝子ライブラリーからこのうちのひとつの変異を相補するクローンの単離に成功した.現在,変異を起こしている遺伝子を解析中である.1.光傷害時のD1タンパク質の分解過程解析:形質転換ラン藻SynechocustisPCC6803をモデル生物として用い、その野生株および光化学系IIの遺伝子psbKを破壊した株(psbK^-株)に強光照射を行い,タンパク質合成阻害条件下でのD1,D2タンパク質の分解過程をウェスタン解析した.又,細胞の全タンパク質を解析できるように、メタノール前処理法を開発した.野生型,psbK^-株ともにD1,D2タンパク質の分解はほぼ同じ時間依存性を示し,系II複合体の反応中心全体が速い代謝回転をしていることが明らかになった.その半減期はpsbK^-株が野生株よりも数倍早く、光傷害を解析するよいモデル系になることが明らかになった.セリン型プロテアーゼの阻害剤であるフェニルメチルスルホニルフルオリドを共存させると,これらのタンパク質の分解が抑えられ,また適当な条件では分解途中の産物と思われる約10kDaタンパク質が検出できた.現在,このタンパク質を単離を試みている.もし,このタンパク質の末端アミノ酸配列を決定できれば,光傷害時のD1タンパク質分解の初期過程を明らかにできるものと期待している.2.光傷害感受性を示す突然変異部位の解析:(1)psbK^-株はクルコース下でとくに光感受性が高いことが明らかになった.この株の自然復帰変異株を多数単離できたので,相補性試験を行い,光感受性を抑圧する遺伝子を現在単離中である.(2)野生株をエチルメタンスルホン酸処理して,グルコース/光/アンピシリンでスクリーニングを行い,グルコース存在下で光感受性を示す変異株を新しく多数単離した.相補性試験によって,野生株遺伝子ライブラリーからこのうちのひとつの変異を相補するクローンの単離に成功した.現在,変異を起こしている遺伝子を解析中である.
プロドラッグシステムを応用した増殖型レトロウイルスによる新規膵癌治療法の開発

膵臓がんに対する新しい治療法として,本研究では増殖型レトロウイルスを用いたプロドラッグ活性化遺伝子治療の応用を試みた。このシステムでは,体内に投与されたプロドラッグ(抗真菌薬)がウイルスに感染した癌細胞内で抗がん剤に変換される。動物実験モデルにおいて,この新たなウイルスは非常に効率よく癌細胞に遺伝子を導入できることが確認され、プロドラッグを投与することで強力な抗腫瘍効果を示した。本研究は、標的腫瘍細胞内で酵母由来シトシンデアミナーゼ酵素(yCD)を発現させることで抗真菌薬であるフルシトシン(5FC)を抗癌剤であるフルオロウラシル(5FU)に変換して抗腫瘍効果を得ることを目的としたプロドラッグシステムと増殖型レトロウイルスベクター(RRV)による遺伝子発現システムを組み合わせた膵癌における新規治療法の確立を目指している。今年度は、RRVを用いた実験に必要となる各種申請を行い、実験環境の整備と培養膵癌細胞株を用いた感染実験を行った。まず、本邦においてRRVを用いた実験に必要となる総長承認申請に基づく施設認可を、当教室が所有する実験施設および本大学が所有する動物実験施設において取得した。続いて、本研究に使用するRRVウイルスとRRV産生に必要なウイルス産生用プラスミドを米国の共同研究施設より入手することができた。最初の実験として、ウイルス産生プラスミドをウイルス産生細胞にトランスフェクションすることでRRVを産生、抽出、保存した。ヒト膵癌細胞株、およびマウス膵癌細胞株を用いた細胞実験系において、マーカーとして緑色蛍光タンパク(GFP)遺伝子を組み込まれたRRVを用いて感染効率、増殖能を検討した。蛍光顕微鏡、フローサイトメトリー、ゲノム定量PCRを用いることで、その高い感染効率と速やかな増殖能をin vitroで確認することができた。また、本研究の治療ベクターであるプロドラッグ変換酵素yCD遺伝子を有するRRVを培養ヒト膵癌細胞株およびマウス膵癌細胞株に感染させ、プロドラッグである5FCを投与して培養を行った。MTSアッセイにより、プロドラッグ5FCのRRV感染細胞に対する強力な殺細胞効果を確認することができた。昨年度は、ヒトおよびマウス膵癌細胞株によるマウス皮下移植モデルを作製し、RRVの感染効率と増殖能の検討を行った。初年度に行ったin vitroにおける解析と同様に、膵癌皮下腫瘍モデルから摘出した皮下腫瘍におけるGFP発現RRVが導入されている細胞の割合をフローサイトメトリーによる解析で計測した。本実験におけるRRVの膵癌皮下腫瘍への初期導入効率は約1%であったにもかかわらず、RRVは速やかに腫瘍内で増殖し、1週間で50%を超える高い導入効率を達成することができた。さらに、本研究の治療ベクターであるプロドラッグ変換酵素yCD遺伝子を有するRRVを、ウイルス増殖確認実験で作成したマウス皮下移植モデルに感染させ、プロドラッグである5FCを腹腔内投与して治療効果を判定した。治療群ではコントロール群に比較して有意に皮下腫瘍径の縮小が認められ、ほとんどのマウスで腫瘍はほぼ完全消失を示した。動物モデルを用いた前臨床研究において、プロドラッグ5FC投与によるyCD発現RRV感染腫瘍に対する強力な抗腫瘍効果を確認することができた。本年度の目的であったヒトおよびマウス膵癌移植動物モデルにおけるRRVの感染効率、増殖能、遺伝子導入効率の検討を行い、フローサイトメトリー、定量PCRを用いてin vivoで確認することができた。また、治療遺伝子を有するRRVを膵癌移植動物モデルに感染させ、プロドラッグ投与による抗腫瘍効果を確認することができた。しかし、膵癌初代培養細胞におけるウイルスベクターの感染能の検討や各種正常組織におけるはRRVのbiodistribution解析はまだ進行中である。本研究は、標的腫瘍細胞内で酵母由来シトシンデアミナーゼ酵素(yCD)を発現させることで抗真菌薬であるフルシトシン(5FC)を抗癌剤であるフルオロウラシル(5FU)に変換して抗腫瘍効果を得るプロドラッグシステムと増殖型レトロウイルスベクター(RRV)による遺伝子発現システムを組み合わせた膵癌における新規治療法の確立を目指している。初年度は、RRVを用いた実験に必要となる各種認可を取得し、本研究に使用する高力価RRVウイルスとRRV産生用プラスミドを米国の共同研究施設より入手した。まず,ヒトおよびマウス膵癌細胞株を用いた細胞実験系において、フローサイトメトリーおよびゲノム定量PCRを用いて,その高い感染効率と速やかな増殖能を確認することができた。また、治療ベクターであるyCD遺伝子を有するRRVを感染させたヒトおよびマウス膵癌培養細胞株では、プロドラッグである5FCを投与により強力な殺細胞効果を確認することができた。次に,膵癌細胞株によるマウス皮下移植モデルを作製し、RRVの感染効率と増殖能の検討を行った。摘出した皮下腫瘍をフローサイトメトリーにより計測したところ,初期には約1%であった導入効率が1週間で50%を超える高さまで速やかに増加した。さらに、RRVを感染させたマウス皮下腫瘍移植モデルに対する5FC腹腔内投与では,治療群でコントロール群に比較して有意に皮下腫瘍径の縮小が認められ、ほとんどの腫瘍はほぼ完全消失を示した。また,膵癌同所移植モデルでも,IVIS生体イメージングシステムを用いて5FC投与によるRRV感染腫瘍の縮小効果を確認した。

安全性試験としては,ゲノム定量PCRを用いてRRVのバイオディストリビューション解析を行った。以上の前臨床研究において本治療システムの治療効果と安全性を確認できたので、今後は国内臨床試験に向けて環境を整える。膵臓がんに対する新しい治療法として,本研究では増殖型レトロウイルスを用いたプロドラッグ活性化遺伝子治療の応用を試みた。このシステムでは,体内に投与されたプロドラッグ(抗真菌薬)がウイルスに感染した癌細胞内で抗がん剤に変換される。動物実験モデルにおいて,この新たなウイルスは非常に効率よく癌細胞に遺伝子を導入できることが確認され、プロドラッグを投与することで強力な抗腫瘍効果を示した。RRV実験に必要な施設認定を取得した後、共同研究施設よりウイルスベクターを入手し、計画よりやや遅れて実験開始が可能となった。本年度の目的であったヒト膵癌培養細胞株におけるRRVの感染効率、増殖能、遺伝子導入効率の検討を行い、蛍光顕微鏡、フローサイトメトリー、定量PCRを用いてin vitroで確認することができた。また、治療遺伝子を有するRRVをヒト膵癌細胞株に感染させ、プロドラッグ投与による殺細胞効果をMTSアッセイによって判定することができた。しかし、免疫染色やウエスタンブロッティングを用いた感染細胞における導入遺伝子の発現確認や、膵癌初代培養細胞におけるウイルスベクターの感染能の検討はまだ進行中である。ホタルルシフェラーゼ遺伝子を導入した膵癌細胞を用いてマウス膵臓癌同所移植モデルを作製し、5FC投与によるRRV感染腫瘍の縮小効果をIVIS生体イメージングシステムで計測する。安全性試験としては、治療マウスより採取した臓器を用いてゲノム定量PCRを行いRRVのバイオディストリビューションを確認する。以上の前臨床試験において本治療システムの治療効果と安全性を確認できれば、国内臨床試験に向けて環境を整える。医歯薬学外科系臨床医学外科学一般まず、膵癌細胞株のマウス皮下移植モデルを作製し、皮下腫瘍内におけるRRVの増殖能をフローサイトメトリーやゲノム定量PCRを用いて検討する。さらに、ホタルルシフェラーゼ遺伝子を導入した膵癌細胞を用いてマウス膵臓癌同所移植モデルを作製し、5FC投与によるRRV感染腫瘍の縮小効果をIVIS生体イメージングシステムで計測する。平成27年度に、安全性試験としてゲノム定量PCRを用いたウイルスベクターのバイオディストリビューション解析を行う予定であったが、ゲノムPCRの感度、特異度が当初予定していたレベルに到達できず、最適化にさらに時間を要するため、計画を変更して膵癌同所移植マウスモデルの作製を開始した。このため当初の見積から差額が発生した。
臨界密度を遥かに超えるECH大半径一様高密度定常プラズマの生成

多極磁場(multipole)とECHの組み合わせにより,プラズマCVD用に求められる,高密度で,広い一様性,電子密度・電子温度などのパラメータ制御性,ガス種に制限のない,保守管理が容易なプラズマを生成することを追及してきた。2450MHzを用いたパルス運転による研究実績を元に、CDVには欠かせない定常運転化を目指して、必要な磁場の強度を低くするために、430MHzの高周波源を用いた実験を実施した。その結果、2×10^<11>cm^<-3>の密度ををもつプラズマを定常的に作ることができた。この密度は、使用した周波数に対する遮断密度である2.3×10^9cm^<-3>のほぼ100倍に当たる。430MHzという低い周波数で、はっきりと電子共鳴加熱の特性を示した実験はあまり例を知らない。これは、多極磁場(multicuspではなくmultipole)の優れたプラズマ閉じ込め特性に負うところが大きいと考えられる。こうしたプラズマ物理としての成果が得られたが、併せて、磁場のない領域にプラズマを溜め込むという、原理的に、きわめて一様性の良いプラズマ生成法は他に例がない。さらに、この方式は、極の数を増やすことにより、一様なプラズマの面積を広げることにおいても制限がない。以上が今回の研究で得られた成果と結論である。430MHz高周波源を用いて,減衰モードでのRF印加による臨界超過の高密度定常プラズマの実現をはかること,およびこれまでの2450MHzによる実験との比較が主な狙いであった。これまでの実験に用いてきた小型16極磁場装置(150mmφx400mmガラス真空容器)を,スケールアップした装置(300mmφx340mmガラス真空容器)製作した。高周波源には,アマチュア無線用の430MHz,400Wの高周波源を用いた。この周波数の遮断密度は2.3x10^9cm^<-3>である。目標としていたこの密度の100倍には,少し届かないが,1.5x10^<11>cm^<-3>の密度をもつプラズマを実現することができた。臨界密度との比でいえば,2450MHzによる実験での30倍よりは十分に大きい。一様性については,目標の直径200mmにたいして,150mmに留まっている。一方,定常運転化については,単位直線導体の外直径を20mmとして,その内部に直径5mmの銅線6本と外直径6mmの銅パイプをガラス繊維で絶縁して挿入し,エポキシ樹脂のよって固めた間接冷却により,線電流200A,単位直線導体当り1.2kAまでの定常電流を流すことができた。その結果,430MHzに対応する共鳴磁場150Gより十分に大きい250Gの磁場を定常的に作ることが可能となった。いくつかの問題点が残っている。密度の上限が臨界密度の100倍に届かないこと,一様なプラズマが直径150mmに留まっている事の理由と考えられるのは,直線導体と平均磁場が最小となるセパラトリックス磁気面との間隔が非常に小さく、工作精度を考慮すると,一部では接触している可能性があることである。改善を検討する必要がある。多極磁場(multipole)とECHの組み合わせにより,プラズマCVD用に求められる,高密度で,広い一様性,電子密度・電子温度などのパラメータ制御性,ガス種に制限のない,保守管理が容易なプラズマを生成することを追求してきた。

こうしたプラズマ物理としての成果が得られたが、併せて、磁場のない領域にプラズマを溜め込むという、原理的に、きわめて一様性の良いプラズマ生成法は他に例がない。さらに、この方式は、極の数を増やすことにより、一様なプラズマの面積を広げることにおいても制限がない。以上が今回の研究で得られた成果と結論である。
運動のバランスを司る神経回路の解明と新規運動サポート技術の開発

われわれの日常には体の左右の連携・協調を必要とする運動が多く存在するが、その際に機能する脳機構は理解が進んでいない。左右の協調が必要である複雑ステップをマウスに行わせ、その際に活動する脳部位を最初期遺伝子c-Fosの発現を指標にして探索した。その結果、大脳皮質と大脳基底核線条体にかかる神経回路、神経細胞が活動していることが明らかになった。さらに、NMDA型クルタミン酸受容体の阻害薬AP5を用いて、新規な複雑ステップを学習する際に線条体のシナプス可塑性が寄与しているかを解析した。その結果、AP5投与群では新規パターンの学習初期に成績の低下が認められ、線条体における可塑性の寄与が明らかになった。運動を連続して行うとリズムが生まれる。リズムは、連続運動を遂行する際の体部位間のコーディネーションを司っている可能性がある。また、リズムが身体の部位間の協調を促し、歩行など運動時の身体のバランス維持に寄与している可能性がある。リズムの形成を司る脳部位を明らかにするために、リズミカルなステップパターンでマウスを走行させるステップホイール装置を使用して、マウスを走行させた。複雑なステップパターンを学習する際に、リウムがどのように変化するかを解析して、リズムの体部位協調への寄与の可能性を考察した。新規なステップパターンを走行させると、最初は運足の周期性(リズム)は弱いが、学習が進むに連れて周期性が高まり、また左右の脚のコーディネーションも高まってくることが認められた。このことは、複雑な連続運動の学習は、体部位間のコーディネーションを確立する過程であること、そのコーディネーションは位相を利用した体部位リズムの結合であることを示している。このリズム形成に、大脳皮質ー線条体神経回路が関与している可能性がある。そこで、この神経回路を特異的に光により賦活し、その走行するマウスへの影響を解析することを目的としている。そのために、光ファイバーをホイールに設置できるようにホイールを改変した。これにより、光ファイバーを取り付けていてもマウスが安定して走行できるようになった。また、走行中のマウスから大脳皮質運動野、線条体神経細胞の神経活動を記録した。両方から運足に関係した神経活動が観察されているが、線条体神経細胞のほうがよりリズムに関係した神経活動をしていることを見出した。運動の際には身体のバランスが重要である。特に、左右のバランスに関しては、歩行・走行時に脚が左右交互に駆動されることを考えると、このコントロールは非常に重要と考えられる。また、左右大脳半球がそれぞれ反対側の運動制御に偏っており、左右の運動が半ば独立に制御されていることを考えると、左右の運動の連携を司るには独自のメカニズムが必要である可能性が考えられる。左右の大脳皮質からの神経線維の多くは交差せずに下降するが、一部の下降線維は脳梁を通って交差する。本研究では、この大脳皮質-線条体両側性投射神経細胞に着目し、この神経細胞を特異的に光刺激することを行った。実験系としては独自にい開発したランニングホイール「ステップホイール」を用いて、走行時の運足や報酬である飲水のタイミングを測定することにより、運動能力を評価した。また、光刺激により活動させるのとは反対に、光刺激により神経活動を抑制できるようなマウスの利用も開始している(ハロロドプシン:黄色光の投射により神経活動を抑制する)。バランスをコントロールするためには、運動のタイミングが非常に大切である。歩行・走行のような繰り返し運動においては、タイミングはリズムとして現れる。トランスジェニックマウスをステップホイールで走行するマウスのリズムを解析することにより、線条体の特定の介在神経細胞群が走行時のリズム形成に寄与している可能性が明らかになった。この神経細胞群がリズム形成にどのように関与しているかを解析するために、光刺激によりこの介在神経細胞の機能を抑制できるようなトランスジェニックマウスの利用を開始した。運動を適切に遂行するために、身体のバランスが重要である。人間や動物は左右の脚を交互に動かして行動するため、特に運動時の左右身体の相互作用が要となるが、その神経機構は不明な点が多い。本研究では、大脳皮質ー線条体投射に交連性の投射があることに着目し、大脳皮質ー線条体両側性投射神経細胞の光刺激など、線条体の神経細胞の活動に外乱を与えることによる運動の状態を解析した。運動には、独自に開発したランニングホイール「ステップホイール」を用いて、走行時の運足や報酬である飲水のタイミングを計測した。不適切なタイミングでの運動がバランスを崩すことに繋がる。歩行・走行のような繰り返し運動においては、タイミングはリズムとして現れると考えられるが、実際、線条体神経細胞が非常に周期的な活動(リズム)を示すことを見出した。このリズムが、左右のタイミングを調節するために利用されている可能性があり、実際、複雑な運足パターンを走行しているときでも、左右の脚の運足周期各々が神経活動周期と一致していることが確認できた。また、左右の脚のタイミングと飲水のタイミングが入れ子状に組み込まれていることが見出された。このことは、全身の運動がリズムにより統合されている可能性を示しており、この統合が上首尾に起きることがバランスの維持に繋がっている可能性が高いと考えられる。光刺激を用いた線条体神経活動外乱により、どの線条体神経回路がこのリズム形成に関与しているかが明らかになりつつある。

マウス走行装置Step-Wheelを用いた行動実験、光遺伝学的手法を用いた神経活動制御、神経活動の記録など、実験は順調に進んでいる。線条体神経細胞のリズム活動の理解が進んだので、そのぶん想定よりも解析すべき運動パターンが増えた。そのため、解析に要する時間がかかるようになっている。体のバランス維持は運動を潤滑に遂行するために重要な要素である。体の左右のバランスをとるためには、左右の脳が連携して動作することが必須である。そのために、左右の脳をつなぐ交連線維とそれをもたらす交連神経細胞が重要な機能を果たしていると考えられる。脳の交連神経細胞の中で、最も上位中枢に存在するものの一つが大脳皮質線条体交連神経細胞(交連神経細胞)である。しかし、その運動における機能はほとんど明らかになっていない。そこで、ステップホイール装置において複雑なステップパターンで走行するマウスの大脳皮質から、この交連神経細胞を同定することを行った。ステップホイールでは、マウスは複雑な間隔で左右バラバラに配置された足場ペグの配列にしたがってバランスを取りながらステップすることを要求される。大脳皮質の神経細胞にチャネルロドプシン2(ChR2)を発現させ、その投射先である反対側の線条体を刺激することにより、交連神経細胞を同定した。その交連神経細胞がステップホイール走行時にどのように活動するかについて、ステップホイールを走行するマウスの大脳基底核線条体から神経活動の記録を行って解析した。その結果、交連神経細胞のなかに反対側のペグの配置に依存して活動する神経細胞集団が存在することが明らかになった。また、c-Fosの発現を指標にした活動解析の結果、これらの細胞はペグのパターンが変更された直後に活動が亢進することが示唆された。また、線条体神経細胞についても、ペグのパターン変更直後に活動が亢進することが明らかになり、線条体神経活動の可塑性が運動の制御に関与している可能性が示された。そこで、線条体にNMDA型グルタミン酸レセプターの阻害薬AP5を投与してマウスの走行を解析したところ、ペグパターン変更直後に成績が低下することが見いだされた。われわれの日常には体の左右の連携・協調を必要とする運動が多く存在するが、その際に機能する脳機構は理解が進んでいない。左右の協調が必要である複雑ステップをマウスに行わせ、その際に活動する脳部位を最初期遺伝子c-Fosの発現を指標にして探索した。その結果、大脳皮質と大脳基底核線条体にかかる神経回路、神経細胞が活動していることが明らかになった。さらに、NMDA型クルタミン酸受容体の阻害薬AP5を用いて、新規な複雑ステップを学習する際に線条体のシナプス可塑性が寄与しているかを解析した。その結果、AP5投与群では新規パターンの学習初期に成績の低下が認められ、線条体における可塑性の寄与が明らかになった。実験手技自体は順調に進んでいる。得られた結果を明確にするために、ステップホイールの走行条件を変更するなどの条件検討が更に必要であり、大脳皮質-線条体両側性投射神経細胞の機能解明にはまだ時間がかかりそうである。しかし、本実験の過程で、線条体のリズム形成に関与する神経細胞群が見つかってきた。
ASDを合併する聴覚障害児の類型化と介入効果に関する縦断研究

本研究はASDを合併する聴覚障害児とASDおよび聴覚障害の単一障害事例の談話における困難を比較し、発達障害に聴覚の障害が及ぼす影響を分析することと合併児に対する縦断指導を通して適切な指導法を開発することを目的としている。2018年度は収集した4群(定型発達児、聴覚障害児、ASD児、聴覚障害とASDの合併児)のデータをもとに談話の特徴の類型化と説明を求められている状況のどこを見ていたか(視線)の関係を検討しASDに聴覚障害が加わることで生じる困難の類型を図ることを目指した。その結果、談話で語られた言葉の量的比較では聴覚障害の有無が影響しており、談話内容の質的評価においては過集中や衝動性などの注意の課題の有無が大きく影響することが明らかとなった。対象児の類型化の基準を得ることができた。また、聴覚障害児版に改定した日本語版CCC2(子どものコミュニケーション・チェックリスト第2版)を用いて聴覚障害特別支援学校に在籍する児童の抱えている様々なコミュニケーション上の課題を、ASDや語用論的言語障害傾向に起因する言語面の問題と聴覚障害ゆえの言語獲得の課題に鑑別することを検討した。知的に遅れのない聴覚障害とASDの合併児に対する縦断指導も継続しており初期には重いASDの症状を示していた合併事例の中には、言語力(コミュニケーション力)の改善とともにASDによる困難が軽減する者がいることが明らかになってきた。今年度の取り組みとしては背景の中の字幕を正確に読み取る課題を中心に縦断指導を実施し、先行情報を与えることで視線や字幕の理解が促進されることが明らかとなった。これらの知見を踏まえ来年度に向けて教員向け研修教材及びプログラムの作成に入る予定である。全国実態調査は既に終わり、報告書を作成して今年度関係機関に郵送配布することができた。研究の中心課題であるASDに聴覚障害が及ぼす影響についても4群(定型発達児群、ASDと聴覚障害を合併している群、ASDの単一障害群および聴覚障害の単一障害群)に対し、状況絵を用いた談話課題と追視課題のデータ収取は終えることができ、今年度は昨年度十分にできなかった、談話の質的分析に加え量的な特徴を検討した。事象の関連を示す接続詞数・接続助詞数の出現頻度がASD児は低くなるといわれているが、一文あたりの接続詞数・有意味語数あたりの接続助詞数では、聴覚障害を有しない群と聴覚障害を有する群の間に有意差がみられた。特に合併群では、接続詞・接続助詞を使用する頻度が(文全体でも一文あたりでも)非常に少なく、このことが彼らの説明のわかりにくさに繋がっていると考えられた。併せて、日本語版CCC2(子どものコミュニケーション・チェックリスト第2版)を聴覚障害児にも用いられるように質問表現を修正し、日常のコミュニケーション状況から合併児の鑑別を試みた。合併群と聴覚障害単一児群の比較では、SIDC(社会的コミュニケーションの逸脱)に関しては2群間で有意差が認められず、単一の聴覚障害児においても、比喩・ユーモア・皮肉などに込められた意味がわからず、文字通りの解釈をしてしまったりする傾向があることが示唆され、GCC(コミュニケーション全般の能力)に関しては合併群の方が有意に低くなることがしめされた。上記の言語分析での知見や、追視課題の中で過集中の傾向が見られる対象児は状況絵の談話の成績が低かったことなどから、過集中や衝動性などの注意の課題の有無と各対象の言語力が合併事例の類型を行う上で大切な項目であることが明らかとなってきた。縦断指導も予定通り20回実施し、2019年度も継続する予定である。支援方法の開発(縦断的介入研究)として、標準知能(IQ85以上)でありながら、ASDの診断を有する聴覚障害児を対象に、個別教材を作成し、年間20回程度の指導を継続的に行ってきた。2018年度は聴覚障害とASDの合併児に対して、背景と字幕のある画面を見せて字幕の内容を正確に理解する課題を縦断的に指導した。当初は、字幕内容とは異なる背景内の事物に視線が集中してしまい正確な理解ができなかった事例も、内容に関する先行情報を与えると背景に引きずられることが少なく縦断指導の中で改善が見られた。2019年度はまとめの年度になるのでこれまで得られた知見を国内外の学会で報告するとともに、教員や保護者などに向けた研修教材及びプログラムの作成に入る予定である。聴覚障害児の発達課題には言語獲得及び社会性の習得があり、ASD児のコミュニケーション及び社会性の課題と近似するところがある。合併事例に関する取り組みに関して全国の特別支援学校(聴覚障害)にアンケート調査を実施し、そのうえで積極的な取り組みを行っている20校について聴覚障害教育に長年携わっている教員に聞き取り調査を行った。その結果、手話の使い方(手形が左右逆転する、動作主を明示しないなど)のように聴覚障害児ならではの特徴が抽出された。本結果についてはH29年度の日本特殊教育学会で報告する。また、ASDが聴覚障害に及ぼす影響については言語ドメイン(音韻、語彙、統語、談話)ごとの評価を実施しはじめ、特に対照群となる聴覚障害のないASD児に関しての調査を終えたところである。聴覚障害のないASD児の場合、言語獲得には課題は少ないものの、実生活の中での語用の問題が大きいと指摘されている。しかし、本調査では語彙や統語では高い能力を示すASD児も談話能力に関しては個人差が大きく、発話の文数は多いが、一つの文に用いる語数が少ないことや接続詞を用いる頻度が定型発達児に対して極端に少ないことなどが示された。