hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ICP-OESによる有機溶媒中の微量元素直接分析手法の開発

誘導結合プラズマ発光分光分析法(ICP-OES)は溶液中の微量元素を測定する主要な分析法である。近年,分散溶媒や反応溶液として様々な研究分野において有機溶媒の測定要望は高まっているが,本装置は無機水溶液を測定するために最適化されており,有機溶媒は測定が困難とされてきた。そのため従来は前処理を施し無機水溶液に置換する必要があった。しかし,前処理は試料の変質や,コンタミネーションの増加,目的元素の減損等の問題があるため,利用者は有機溶媒の直接測定を望んでいる。そこで,本開発は有機溶媒試料の安定した測定の実現を目的とした。まず,装置の導入系の検討を行い,プラズマを安定に維持できる条件を明らかとし,次に有機物の分解を促進するために外部から酸素ガスを添加すると共にプラズマ条件(キャリアガス,クーラントガス等)の最適化を行い,感度向上を試みた。試料として水溶性,非水溶性の各種有機溶媒に一定濃度の元素標準を添加したものを用いた。検討の結果,有機溶媒の直接測定において課題となる試料の過剰導入,プラズマ不安定化,炭化物生成に対して導入系の径を変えることで,これらを抑制し,種々の有機溶媒においてプラズマの維持が可能となった。さらに,酸素ガス添加により効率的に有機物分解が進み,キャリアガス流量等の条件を最適化することでよりプラズマが安定化し,分析感度が向上した。本開発の成果により,従来必要だった希釈や酸分解等の前処理を施すことなく試料組成を維持し,試料の変質を抑えた有機溶媒中の元素分析を可能とした。
差分法に対する新しい安定性概念の解析とCahn-Hilliard方程式での検証

本研究により、降旗は非線形偏微分方程式に対して差分法を適用した場合の新しい数値的安定条件を提案し、それが十分に実用的であることを示すことに成功した。これは数学的に厳密な保証をもたらすものではないが、概念的には十分であると期待される。具体的には、局所フーリエ展開という数学的に新しい解析方法を考え、これにより非線形性を無視したりすることなく本来の非線形偏微分方程式に従う波形を各モードの成分波に展開する。これにより、各モードの成分波の微小時間での成長速度が計算できる。さらに、数値計算に使用する差分スキームに対しても全く同様の解析を行なうことで、数値計算の時各モードの成分波が微小時間でどのように成長するかがわかる。そして、差分スキームに従う波形の各モードの成分波の微小時間での成長速度が本来の偏微分方程式に従う波形の各モードの成分波の微小時間での成長速度以下になるように、パラメータの範囲を定める。これが、本研究で提案した数値的安定条件である。さらに、本研究において、この数値的安定条件が実際に効力を持つか、実用的であるかなどを調べるため、大型計算機を使用して様々な数値実験を行なった。具体的には、Cahn-Hilliard方程式と呼ばれる非線形偏微分方程式を対象とした。これは数値計算上非常に不安定であり、数値的安定条件を示そうという本研究の実験対象としては非常に適したものである。結果としては、非常に満足のゆくものであった。本研究で提案した方法により、数値的に安定であると予測されたパラメータを用いた数値計算は全て例外なく安定に計算でき、少なくとも、本研究で提案した数値的安定条件が十分性を持つことが示された。また、本研究により、当然安定不安定の臨界条件も予測されるが、これも3%程度の誤差で正しいことが数値実験上示された。結論として、丸め誤差などの影響を調べるという目的には達しなかったものの、おおむね目的は達せられたといって良いだろうと思われる。
溶融炭酸塩中における水および溶存イオンの挙動に関する研究

アルカリ金属炭酸塩の水和物溶融体、高濃度電解質水溶液を、含水溶融炭酸塩の測定容易なモデルとして検討を加えた。また、Zn【Cl_2】、Ca【Cl_2】等低温でより低含水領域まで安定に液体状態にある系を選び、高イオン場中での水のモデルとして物性、構造変化に検討を加えた。9001600mμの水の結合音、倍音領域について検討を行なった。【K_2】【Co_3】-水系、【Na_2】【Co_3】-水系では【V_1】+【V_3】バンド(C.a.1450mμ)は、含水量の低下と共に、長波長側への大きなシフトが生じた。これは、【Cs_2】【Co_3】-水系でも同様になり、アルカリ金属イオンによりシフト幅は、異なるものの、他のCa【Cl_2】、Zn【Cl_2】、Ca【(No_3)_2】、Nacl,Na【No_3】-水系が含水量の低下と共に、短波長側にシフトする挙動とは大きく異なり、水分子の状態が他の塩と異なることが示唆された。また、2【V_1】+【V_3】バンド(c.a970mμ)では、含水量低下と共に、強度の低下が認められた。また【V_1】+【V_2】+【V_3】バンドは、(c.a1200mμ)2つの吸収ピークが重なり、含水量低下と共に長波長成分の強度の増大が認められた。以上の9001600mμ領域の含水量変化による挙動は、同じような酸素酸アニオンを含む硝酸塩系とは、大きく異なり、より強く束縛された水分子の存在を示しており、炭酸アニオンの特異性が明らかとなった。またこの特異な挙動は、IRの【V_2】+Rockingバンド(c.a.2100【cm^(-1)】)でも認められ、【NO(-3^-)】イオン【Cl^-】イオンを含む他の系が、含水量低下と共に、低波数シフトするのに反し、著しい高波数シフトを示し、(100【Cm^(-1)】もの)、水分子の強い束縛状態が明らかとなった。含水量の低い領域におけるイオンの溶存状態、については、Zn【Cl_2】、Ca【Cl_2】-水系をモデルとして、【Mn^(2+)】イオンの挙動をVS、溶媒抽出法により検討を加え、イオンによる水の束縛が強い場合、【Mn^(2+)】イオンの周りの水分子が減少し、カウンターアニオンが、集り、配位子として存在していることが明らかとなった。
マラリア原虫(宿主)-人工染色体(ベクター)を用いた遺伝子ライブラリーの構築

ネズミマラリア原虫人工染色体を用い、薬剤耐性原虫より遺伝子ライブラリーを作製し、耐性遺伝子を同定する方法を確立した。また熱帯熱マラリア原虫人工染色体を作製し、遺伝子ライブラリー作製を試みた。申請者はこれまでにマラリア原虫の遺伝子操作法改良を目的とし、熱帯熱マラリア原虫及び、ネズミマラリア原虫より独自にセントロメア(動原体)とテロメアをクローニング後、これらを組み込んだマラリア原虫人工染色体の作出に世界で初めて成功して、従来の技術とは一線を画す新規遺伝子導入法の開発している。本研究ではマラリア原虫(宿主)-人工染色体(ベクター)系を用いた遺伝子ライブラリーを作製後、これをスクリーニングすることによって、興味ある表現型を持つ原虫から原因遺伝子をゲノムワイドに探索することを提案する。人工染色体(ベクター)-マラリア原虫(宿主)を用いた遺伝子ライブラリーは、これまで作製されたことは無く、非常に挑戦的な試みである。よって、今年度は、既知の薬剤耐性遺伝子を持つ原虫の染色体を用いて、部分遺伝子ライブラリーを作製し、方法論の確立を試みた(実験条件の精密化・標準化)。具体的にはネズミマラリア原虫人工染色体とピリメサミン耐性遺伝子が任意のlocusに挿入されたマラリア原虫のゲノムDNAを用い、実験を行った。その結果、部分ライブラリーを作成でき、薬剤耐性を指標にピリメサミン耐性遺伝子が組み込まれた人工染色体をもつ原虫を選択することができた。さらに、PCRとサザンハイブリダイゼーションにより、実際にピリメサミン遺伝子が挿入されていることも確認した。来年度は部分消化したゲノムDNAを用い、フルライブラリーの作製を試みる。昨年度は、既知の薬剤耐性遺伝子を持つ原虫の染色体を用いて、部分遺伝子ライブラリーを作製し、方法論の確立を試みた(実験条件の精密化・標準化)。さらに、今年度は部分消化したゲノムDNAを用い、フルライブラリーの作製を試み、同様の実験を行った結果、昨年度と同様に新たに薬剤耐性を獲得した原虫を選択でき、これらが全てピリメサミン耐性遺伝子が組込まれた人工染色体を有することが証明された。以上の結果より人工染色体を用いて目的遺伝子をゲノムワイドに探索する手法を確立することができた。
種間相互作用の断絶による生態系の安定性変移に関する数理モデル解析

1.時間断続的な競争関係をもつLotka-Volterra型二種競争系において,競争関係の断続性は,種の共存可能性を高める場合と,競争関係における優劣を強調する場合がある。本研究では,さらに,空間分布変動を導入し,競争二種の空間における分布拡大・縮小の問題を反応拡散方程式系による進行波(traveling wave)の問題として考察した。現在まで,競争関係の断続性によって,二種の空間分布が重複し,同所的な共存が起こる場合がありうることが示された。その条件が,空間分布を考えない個体群サイズ変動ダイナミクスで得られた結果と数学的に密接な関連性をもつことも数値計算によって示唆された。また,共存する場合,それぞれの分布が相互に侵入しあうが,それらの前線は,定常進行波として取り扱うことができることが,数値計算により確認された。2.直接的競争による巻き添え競争の緩和が起こす被食者の共存」の可能性を,Lotka-Volterra型捕食者-被食者系に関して検討した。競争関係のない被食者が共通の捕食者をもつことにより,ある被食者が絶滅に向かうことがある。本研究により,そのような系においても,被食者間に適当な強さの競争関係が生じれば,捕食者の絶滅や,全種の共存が実現する可能性が示唆された。このことは,食物連鎖において,被食者間のある競争関係の断絶により,このような間接効果が増強され,被食者の絶滅が起こりうることを意味する。この結果,競争関係は,共存を促進する種間関係たりうることが示された。よって,安定に存在する生態系における競争関係は,共存を促進している可能性がある。一方,新種の加入は,その種がどのように捕食される種であるかに依存して,生態系の不安定性を生じさせ,スケールの大きな生態系変移を引き起こす可能性がある。本申請研究は,複数種の生物種の相互作用によって構成される生態系における,種間相互作用の断絶による生態系の安定性の変移についての理論生物学的議論に関する数理モデルの構築とその解析を対象とするものである。本研究が観点とするような,種間関係自体が消滅した場合の生態系の安定性に関する議論は,相互作用が永続している場合の議論とは,生態学的にも,数学的にも区別されるべきであり,数理モデル研究としても,あるいは,生態学的問題としても意義ある新しい設定として興味深いテーマである。申請者は,これまで,Lotka-Volterra型相互作用による二種競争系において,競争関係が時間上断続的である場合についての数理的な解析を進めてきた。これまでに,競争関係の断続性は,競争二種の共存可能性を高めるだけではなく,競争関係における優劣をより大きくする場合があることがわかっていた。今年度の本研究では,個体群サイズの変動ダイナミクスのみではなく,さらに,個体群の空間分布変動を二種競争系に拡散項として導入し,二種の個体群の空間分布における分布拡大,縮小の問題を反応拡散方程式系による進行波(traveling wave)の問題として考察した。現在までの解析によって,競争関係の断続性によって,二種の空間分布が重複し,空間で二種が共存するための,断続性の特性が存在することが示された。また,その条件が,空間分布を考えなかった従来の個体群サイズ変動ダイナミクスで得られた結果と数学的に同等である可能性が数値計算によって示唆されている。また,二種の共存が可能である場合については,それぞれの分布が相互に侵入しあう過程が生じる。この場合にも,その前線は,定常進行波として取り扱うことができると考えられ,数値計算では,定速度による進行が確認された。この進行速度に関する数学的な解析を現在進めつつある。

本申請研究は,複数種の生物種の相互作用によって構成される生態系における,種間相互作用の断絶による生態系の安定性の変移についての理論生物学的議論に関する数理モデルの構築とその解析を対象とするものである。本研究が観点とするような,種間関係自体が消滅した場合の生態系の安定性に関する議論は,相互作用が永続している場合の議論とは,生態学的にも,数学的にも区別されるべきであり,数理モデル研究としても,あるいは,生態学的問題としても意義ある新しい設定として興味深いテーマである。申請者は,過去の研究により,Lotka-Volterra型相互作用による二種競争系において,競争関係の断続性は,競争二種の共存可能性を高めるだけではなく,競争関係における優劣をより大きくする場合があることを示した。昨年の研究により,個体群サイズの変動ダイナミクスのみではなく,さらに,個体群の空間分布変動を二種競争系に拡項として導入し,二種の個体群の空間分布における分布拡大,縮小の問題を反応拡散方程式系による進行波(travling wave)の問題として考察し,競争関係の断続性によって,二種の空間分布が重複し,空間で二種が共存するための,断続性の特性が存在することが示された。また,その条件が,空間分布を考えなかった従来の個体群サイズ変動ダイナミクスで得られた結果と数学的に同等である可能性が数値計算によって示唆された。今年度の本研究では,「直接的競争による巻き添え競争の緩和が起こす被食者の共存」の可能性を,Lotka-Volterra型の捕食者一被食者系に関して検討した。直接的競争関係のない被食者が共通の捕食者をもつとき,捕食による捕食者増殖に伴い,ある被食者が絶滅に向かうことがある。これを「巻き添え競争(apparent competition)」と呼ぶことがある。しかし,本研究の解析により,そのような種間関係であっても,被食者間の適当な直接的競争が生じれば,被食者間競争による被食者の個体群サイズの相互抑制により,捕食者が絶滅したり,捕食者と全ての被食者の共存が実現したりする可能性が示唆された。このことは,ある食物連鎖において,ある被食者間の競争関係が断絶することにより,巻き添え競争効果が増強され,結果として,被食者の絶滅が起こりうることを意味している。有名なGauseの競争排他律は,競争関係にある種の共存の難しさを示唆しているが,本研究の結果,競争関係は,共存を促進する種間関係たりうることが示された。この相反する競争関係の効果は,生態系の安定性において,重要な因子であると考えられる。安定に存在する生態系における競争関係は,この意味で,共存の促進の役割を果たしている可能性がある。一方,新しい種の加入は,その種と既存種の間の競争関係の有無のみならず,新種が既存の捕食者にどのように捕食される種であるかにも依存して,生態系の不安定性を生じさせ,スケールの大きな生態系変移を引き起こす可能性がある。
乳児に対する寝返りの実態と呼吸循環機能に及ぼす影響並びに安全性に関する研究

平成30年度は、乳児を育てる895名の母親から得られたデータについて、添い寝・添え乳に関する2次解析ならびに研究における調査項目の検討も合わせて行った。分析の結果、添い寝のみは28.3%、添え乳は56.0%と併せて84.3%の母親が行っていたが、医療専門職からの指導を受けた母親は、添い寝のみ群が36.3%、添え乳群が60.1%であった。乳児窒息に関連したインシデント経験は、添い寝群10.6%、添え乳群13.2%に認めた。添い寝時のインシデント経験の関連要因は子どもの月齢で1ヶ月・4ヶ月の方が10ヶ月に比較して有意に多く、添え乳時にインシデント経験がある母親の45.5%に添い寝時にもインシデント経験を認めた。さらに、日本及び諸外国の添い寝及び添え乳が関連する死亡や事故報告を検索したところ、添い寝が関連している文献は21編、添え乳では7編あった。添え乳については、7編全てにおいて母親が添え乳中に眠り込んだ結果起こったことが明らかとなった。また、調査項目を検討するに当たり、母親が睡眠中及び添い寝・添え乳時の方法や注意点をどのように得られるか、Web上での情報提供はどの程度さえているのかを、都道府県並びに市町村のホームページから検索を行い検討した。その結果、ホームページ上で乳幼児事故の記載があるものは、47都道府県で30件(63.6%)あったが、添い寝や添え乳に関する記載はわずか2件(4.3%)であった。このことから、児の発達に関する項目、睡眠環境について、添い寝や添え乳の有無や行う環境、インシデント経験時の具体的な状況、母親が情報を得る手段も盛り込んだ調査用紙にする必要があるため、本調査に向けて準備を行っている。論文作成及び日本と諸外国の添い寝・添え乳が関連する死亡や事故報告の論文検索に時間を要したために研究の進捗がやや遅れている。また、研究フィールドとの調整に時間を要していることもやや遅れている原因の一つである。現在、横断調査の調査項目を精選し作成している。今後は、所属施設の倫理審査を経て、研究実施フィールドとの調整を行いながら横断調査ならびにインタビュー調査を行う予定である。合わせて、睡眠中の乳児の体動とその範囲及び寝返りに伴う呼吸循環機能に及ぼす影響の検討に向けた研究計画も進めていく予定である。平成29年度は、乳児における寝返りの実態について自記式質問紙を用いた横断調査を行い、寝返りが可能か否か、ヒヤリハット経験の有無と具体的内容等の実態及びその問題点を明らかにすることを目的としていた。自記式質問紙を用いた横断調査に向けて、調査内容の検討のためにプレテストを行った。また、本研究に関連する研究者の過去のデータを用いて、2次解析を行い、調査内容のさらなる検討を行った。まず、プレテストにおいては、乳幼児を育てる母親を対象に暫定版の調査用紙に記入してもらい、調査項目の不備の有無ならびに回答時間、分かりやすさなどを確認した。対象者への負担を考え、調査用紙への回答時間は1015分程度とし、分かりにくい表現等を修正した。さらに、研究者がこれまで行った乳児を育てる母親へを対象に行った添い寝・添え乳に関する895名のデータを用いて2次解析を行い、本研究における調査項目の検討も合わせて行った。その結果、多重ロジスティック回帰分析において、添い寝・添え乳におけるヒヤリハット経験があった母親に多い特徴として、児の月齢が1ヶ月及び4ヶ月と浅いこと、また、添い寝に加えて添え乳を行う母親に有意に多いことが明らかとなった。このことから、今後行う横断調査においては、添い寝・添え乳における調査項目も合わせて、発達に関する項目、就寝環境について、添い寝や添え乳の有無や行う環境、ヒヤリハット経験時の具体的な状況を盛り込んだ調査用紙にする必要があるため、次年度の本調査に向けて準備を行っている。乳児を育てる母親に対して、添い寝や添え乳を含む睡眠環境と発達に関して調査研究を行う予定であったが、調査項目の検討及びその他研究の準備に時間を要したため研究の進捗がやや遅れている。

その結果、ホームページ上で乳幼児事故の記載があるものは、47都道府県で30件(63.6%)あったが、添い寝や添え乳に関する記載はわずか2件(4.3%)であった。このことから、児の発達に関する項目、睡眠環境について、添い寝や添え乳の有無や行う環境、インシデント経験時の具体的な状況、母親が情報を得る手段も盛り込んだ調査用紙にする必要があるため、本調査に向けて準備を行っている。論文作成及び日本と諸外国の添い寝・添え乳が関連する死亡や事故報告の論文検索に時間を要したために研究の進捗がやや遅れている。また、研究フィールドとの調整に時間を要していることもやや遅れている原因の一つである。現在、横断調査の調査項目を精選し作成している。今後は、所属施設の倫理審査を経て、研究実施フィールドとの調整を行いながら横断調査ならびにインタビュー調査を行う予定である。また、合わせて、睡眠中の乳児の体動とその範囲及び寝返りに伴う呼吸循環機能に及ぼす影響の検討に向けた研究計画も進めていく予定である。合わせて、睡眠中の乳児の体動とその範囲及び寝返りに伴う呼吸循環機能に及ぼす影響の検討に向けた研究計画も進めていく予定である。当初予定していた調査研究及びインタビュー調査の実施が遅れているため、次年度使用額が生じた。次年度使用額は、平成30年度請求額と合わせて調査研究及びインタビュー調査に使用する予定である。当初予定していた調査研究及びインタビュー調査が行えていないため、次年度使用額が生じた。次年度使用額は、平成31年度(令和元年度)使用額と合わせて調査研究及びインタビュー調査に係る物品費用、やデータ入力に係る人件費、関係学会での発表及び情報収集に係る旅費として使用する予定である。
地磁気強度と太陽活動の定量的復元と,その気候変動への寄与の解明

古地磁気記録と宇宙線生成核種の同時性に関する研究本研究では海底堆積物を対象として,古地磁気強度と宇宙線生成核種生成率の両者を同一試料から求め,過去の太陽活動度の復元をすることを目指している.これまでに,この前段階として,堆積物中における両記録の時間差(深度差)の評価を進めできた.これは,堆積物表層で固定される宇宙線生成核種(この場合はBe-10)に対して,古地磁気記録の獲得深度が異なる可能性があるためである.この問題の解決は,太陽活動度の復元を可能とするだけでなく,氷床コアと堆積物を高精度で対比する際にも不可欠な要素となる.本研究では赤道太平洋で採取され堆積物のB-M境界(約78万年前)層準を対象とし,相対的古地磁気強度と,東京大学所有のタンデム型加速器質量分析計を用いて求めたBe-10フラックスを直接比較し,獲得深度の評価を行った.この結果,海底堆積物において相対的古地磁気強度とBe-10フラックスの変動記録に明らかなズレが生じることが明らかとなった.こらは古地磁気Lock-in depthと呼ばれる,海底堆積物中で古地磁気記録が獲得されるために必要な深度が存在することを示すものである.この結果は,これまで行われてきた氷床コアと堆積物の対比にある程度の誤差が生じる可能性を示すと共に,既知の地磁気逆転イベントの年代にも修正が必要であることを示唆する.以上の結果は,現在Nature誌に投稿準備中である.古地磁気記録と宇宙線生成核種の同時性に関する研究本研究では海底堆積物を対象として,古地磁気強度と宇宙線生成核種生成率の両者を同一試料から求め,過去の太陽活動度の復元をすることを目指している.これまでに,この前段階として,堆積物中における両記録の時間差(深度差)の評価を進めできた.これは,堆積物表層で固定される宇宙線生成核種(この場合はBe-10)に対して,古地磁気記録の獲得深度が異なる可能性があるためである.この問題の解決は,太陽活動度の復元を可能とするだけでなく,氷床コアと堆積物を高精度で対比する際にも不可欠な要素となる.本研究では赤道太平洋で採取され堆積物のB-M境界(約78万年前)層準を対象とし,相対的古地磁気強度と,東京大学所有のタンデム型加速器質量分析計を用いて求めたBe-10フラックスを直接比較し,獲得深度の評価を行った.この結果,海底堆積物において相対的古地磁気強度とBe-10フラックスの変動記録に明らかなズレが生じることが明らかとなった.こらは古地磁気Lock-in depthと呼ばれる,海底堆積物中で古地磁気記録が獲得されるために必要な深度が存在することを示すものである.この結果は,これまで行われてきた氷床コアと堆積物の対比にある程度の誤差が生じる可能性を示すと共に,既知の地磁気逆転イベントの年代にも修正が必要であることを示唆する.以上の結果は,現在Nature誌に投稿準備中である.
フィロウイルスの生態および病原性に関わる分子メカニズムの解明

エボラウイルスは感染するがマールブルグウイルスは感染しないヤエヤマオオコウモリ由来の細胞株であるFBKT1細胞のフィロウイルスの感染性の差を規定している宿主因子の同定することを目的として実験を行った。FBKT1細胞を免疫原としたモノクローナル抗体を作出した。作出したモノクローナル抗体、約2000株のうち、FBTK1細胞へのフィロウイルスの感染を阻害すると考えられる抗体をスクリーニングした結果、4株のモノクローナル抗体が得られた。これら4株のモノクローナル抗体を用いて、Expression Cloningを行うことでFBKT1細胞上に発現する、フィロウイルスの感染性の差を生み出す分子を特定することができると考えられる。またFBKT1細胞にフィロウイルスに感受性を持つVero E6細胞由来のFusion factorであるNPC1を発現させたところ、エボラウイルスのGPのを持つ水胞性口炎ウイルス(VSV)シュードタイプは感染性が増強し、マールブルグウイルスのGPを持つVSVシュードタイプは感染性を獲得した。現在はFBKT1細胞からNPC1の相同遺伝子のクローニングを実施している。フィロウイルスの疫学調査のため、ザンビア、フィリピンで採取したコウモリおよびブタのサンプルを用いて抗体保有状況の調査およびウイルス遺伝子の検出を行った。フィロウイルスのGPに対して特異的な抗体を検出することができたが、ウイルス遺伝子の検出には至らなかった。今後も疫学調査を継続して実施していく必要があると考える。27年度が最終年度であるため、記入しない。フィロウイルスの表面糖タンパク質GPを持つ水胞性口炎ウイルスシューフドタイプを(VSVP)用いた結果、ヤエヤマオオコウモリ由細胞FBKT1にはエボラウイルス(EBOV)のGPを持つVSVPは感染するが、マールブルグウイルス(MARV)のGPを持つVSVPは感染しないことが判明している。そこで実際のEBOVおよびMARVを用いても同様の結果が得られるかを検証するため米国のThe University of Texas Medical BranchのBSL4施設を訪れFBKT1を含む他のコウモリ由来細胞に対するフィロウイルスの感染実験を行った。EBOV5種およびMARV2株を用いた結果FBKT1にはEBOVは感染する一方で、MARVは感染しなかった。EBOVおよびMARVではVP24, VP35およびVP40がインターフェロン応答を阻害していることが報告されている。そこで新規フィロウイルスLloviu virus(LLOV)のVP40, VP35およびVP24が持つインターフェロン応答抑制機構の有無を調べた。過去にEBOVおよびMARVで報告のあるSTAT1のリン酸化、IRF-3/7の核内移行の抑制を評価したが有意な差は見られなかった。インドネシアでサンプリングされたブタの血清を用いてフィロウイルスに対する抗体保有状況をELISA法にて検査した。ELISAにはEBOVおよびMARVのGPに加え、LLOVのGPも新しく抗原とし用いた。インドネシアのサンプルに関しては抗体陽性個体はさらにNPを抗原としたELISAを行った。ザンビアでは、捕獲したフルーツコウモリからサンプリングした血清を用いたELISAによる抗体調査の結果、GPに対する抗体を保有すると考えられる個体が存在し、抗体価の高い個体に関してはwestern blot法により他のウイルス蛋白に対するの抗体保有状況も調査した。LLOVの持つインターフェロン抑制機構の解明については当初の実験計画に準じて進展していたが、用いた実験系において有意なデータは得られなかった。フィロウイルスのGPが認識するレセプターの比較および新規分子の検索について、当初の予定通りに米国でBSL4施設を用いEBOVおよびMARVの生ウイルスを用いて、日本で得られたデータの検証を行った。さらに新規分子の同定に向けてExpression cloningの系を立ち上げるために実験準備を進めており、おおむね実験計画通りに進展している。フィロウイルスの疫学調査はザンビアおよびインドネシアのサンプルの他、フィリピンやロシアからもサンプルを集めており、これからも継続していく。

LLOVのインターフェロン応答抑制機構についての実験は有意義なデータが得られなかった上、海外の他のグループが同様の実験結果を既に発表しており、今後もこのまま継続して行く価値が低いと考えられる。フィロウイルスのGPが認識するレセプターの比較および新規分子の検索についてはExpression cloningを主として新規分子の同定に向けて実験を継続していく。またFBKT1細胞対してEBOVおよびMARVのウイルス様粒子(VLP)を用いて吸着および侵入のどの段階がEBOVとMARVの感受性の違いに関与しているかを共焦点レーザー顕微鏡を用いて観察することで解析する予定である。フィロウイルスの血清疫学調査に関してはインドネシアおよびザンビアでは今後も継続して行っていく他、さらに血清疫学調査の精度を高めるため、サンプルを集め疫学調査を行う対象を広げていく予定である。さらにELISA抗原とするウイルス蛋白を複数用意する。27年度が最終年度であるため、記入しない。
結晶構造の予測と制御

新しい軽量耐熱材料を開発・設計する目的で,金属間化合物の物理的・化学的性質および相安定性を4名の分担により広く検討している.平成6年度の研究進行状況を以下に述べる.CrおよびMnを添加してL1_2型の結晶構造に制御したAI_3Ti基合金の相安定性を追求した。すなわち,L1_2型相が形成される合金組成ならびに温度を決定するとともに,凝固過程,他相(第二相)との相関系(状態図)などを明らかにした.この結果,合金組成を変化させ(高Cr,高Mnとする),熱処理温度を選ぶことによって延性が著しく改善されることを見いだした。(中山)DV-Xα分子軌道法を用いて,電子軌道の計算を行い,各種元素の特徴を表す2つの電子パラメータを求めた.そして,それらパラメータを使って,23成分系化合物の構造マップを構築した.これらマップの有用性を調べるために,Mo-Si系化合物を用いて実験を行った.その結果,新しい構造マップは従来のものに比べて優れていることがわかった.(森永)現象論的計算もしくは電子論に基づく計算から求めた相互作用エネルギーとクラスター変分法を組み合わせることで,Pt基の合金に出現する規則相の相安定性の計算を試みた.また,Cu-Au系に対する計算機シュミレーションから,局所緩和効果の導入が理論計算の定量的な改善をもたらすことを示した.(毛利)B2型およびL1_2の結晶構造を持つ計20種類の金属間化合物について,その熱伝導率を調査し,周期律表の観点から系統的に整理した。"構成元素が周期律表中で互いに近いほどその化合物の熱伝導率は大きい"という規則性がいずれの結晶構造においても成り立つことを明らかにした.(鈴木)新しい軽量耐熱材料を開発・設計する目的で,金属間化合物の物理的・化学的性質および相安定性を4名の分担により広く検討している.平成6年度の研究進行状況を以下に述べる.CrおよびMnを添加してL1_2型の結晶構造に制御したAI_3Ti基合金の相安定性を追求した。"構成元素が周期律表中で互いに近いほどその化合物の熱伝導率は大きい"という規則性がいずれの結晶構造においても成り立つことを明らかにした.(鈴木)
STMによる遷移金属硫化物の表面磁性の解明

前年度に引き続き,遷移金属硫化物の観察とともに極低温下での走査トンネル顕微鏡の安定動作のための評価を行った.前年度までには本研究に必要なトンネル分光測定においてバイアス変調法を用いた場合と直接,トンネル電流のI-Vカーブからギャップを見積もった場合とで標準試料であるNbSe_2の電荷密度波ギャップを観察した場合にスペクトル形状が異なる問題が生じていたが,時定数やバイアス掃引方法の見直しにより若干の改善が見られた.しかしながら,依然として探針や試料表面位置の違いによるスペクトルのばらつきが非常に顕著であり,さらなる改善が必要であることがわかった.これらの測定系の改良に加え,本研究のターゲット物質である層状遷移金属硫化物M_xTiS_2(M=Ni, Fe)の表面構造を大気中でもちいる簡易型STMを用いて評価した.碧開により得られたNiTiS_2の表面はいずれも層間への遷移金属の挿入にともなう3次元性増加に対応して,NbSe_2などと比較しても表面粗さが大きいが,さらにx=0.25以外の試料ではステップの観察も困難なほど表面構造が粗いことがわかった.これは化学量論比からはずれた組成の試料では面内における挿入金属の分布が不均一であり,碧会によって平坦な表面が出にくいためと考えられる.また,前年度よりの課題であった装置真空槽内で破断処理もあわせて行ったが歩留まりが非常に悪く,破断装置もさらなる改良が必要である.今後はまず量論比の試料x=0.25に対象をしぼり,真空中での原子分解能の構造観察を試みていく予定である.本年度はまず,極低温下での走査トンネル顕微鏡の安定動作のための改良を行った.現有の装置は探針粗動機構の動作が非常に不安定であったため,駆動用ピエゾ素子の電気配線の絶縁性の向上および素子本体の交換を行った結果,極低温下においても安定な粗動が可能になった.また,トンネル分光測定を行うために十分なノイズレベルを実現するため,装置の内部配線の変更,接地環境の見直しおよび電流増幅器の交換を行った.さらに測定へ影響を与える大きな振動源であった装置排気系を測定系から切り離した.これらの結果,ノイズレベルをトンネル電流換算で60pAまで抑えることに成功した.また電解研磨による探針の作製条件に関して,FE-SEMによる探針先端の観察により評価したところ,作製に用いる塩基性溶媒が作製後の探針先端に強固に付着しており,研磨後の洗浄過程が必要であることがわかった.これらの測定系の改良に加え,試料処理法の検討も行った.本研究のターゲット物質である層状遷移金属硫化物M_xTiS_2(M=Ni, Fe)は表面においてファンデルワールス力的結合による吸着が生じるため,測定の妨げとなる吸着化学種を超高真空中でのアニール処理により容易に取り除くことが可能である反面,合成条件などから考慮した場合,十分な熱的安定性があるか否かはあまり自明ではない.試料の熱安定性を真空加熱下における質量スペクトルで評価したところ少なくともバルクにはアニール処理に十分な熱安定性があることが判明したが,表面における熱安定性に関してはLEEDなどを用いて,さらなる検討を行う必要があることがわかった.前年度に引き続き,極低温下での走査トンネル顕微鏡の安定動作のための評価を行った.トンネル顕微鏡観察に適した安定した表面が得られるSi(111)表面の7×7再構成構造を用いて,極低温下での原子分解像が得られることを確認した.3Kにおける熱ドリフトの大きさを原子像に含まれる欠陥部分を用いて評価したところ,2Å/minと非常に安定した観察が可能な値であることがわかった.また,本研究に必要なトンネル分光測定を精度良く行うためにバイアス変調法を用いたトンネル分光システムを新たに構築しNbSe_2の電荷密度波ギャップを用いて評価を行った.3Kでの測定のみ行い温度変化によるギャップの大きさの変化や消失は確認していないが報告されている文献値に近い値が得られた.しかしながら直接,トンネル電流の1-Vカーブからギャップを見積もった場合と比較してピーク形状がかなり異なるなどの現象がみられ,これについては今後原因を追究して行く必要がある.これらの測定系の改良に加え,本研究のターゲット物質である層状遷移金属硫化物M_xTiS_2(M=Ni,Fe)の表面の巨視的な表面粗さを大気中でもちいる簡易型STMを用いて評価した.碧開により得られたNiTiS_2の表面はNbSe_2などと比較して表面粗さが大きくステップの大きさは平均して数10層分に達し,テラスの大きさも非常に狭いことがわかた.

これは層間へのNiの挿入にともないTiS_2層間の相互作用が増し3次元性が高まっていることに対応している.TiS_2層との間に一部共有結合が形成されるFe化合物においては碧開により清浄表面を得ることが難しく装置真空槽内で破断処理が必要であることがわかった.前年度に引き続き,遷移金属硫化物の観察とともに極低温下での走査トンネル顕微鏡の安定動作のための評価を行った.前年度までには本研究に必要なトンネル分光測定においてバイアス変調法を用いた場合と直接,トンネル電流のI-Vカーブからギャップを見積もった場合とで標準試料であるNbSe_2の電荷密度波ギャップを観察した場合にスペクトル形状が異なる問題が生じていたが,時定数やバイアス掃引方法の見直しにより若干の改善が見られた.しかしながら,依然として探針や試料表面位置の違いによるスペクトルのばらつきが非常に顕著であり,さらなる改善が必要であることがわかった.これらの測定系の改良に加え,本研究のターゲット物質である層状遷移金属硫化物M_xTiS_2(M=Ni, Fe)の表面構造を大気中でもちいる簡易型STMを用いて評価した.碧開により得られたNiTiS_2の表面はいずれも層間への遷移金属の挿入にともなう3次元性増加に対応して,NbSe_2などと比較しても表面粗さが大きいが,さらにx=0.25以外の試料ではステップの観察も困難なほど表面構造が粗いことがわかった.これは化学量論比からはずれた組成の試料では面内における挿入金属の分布が不均一であり,碧会によって平坦な表面が出にくいためと考えられる.また,前年度よりの課題であった装置真空槽内で破断処理もあわせて行ったが歩留まりが非常に悪く,破断装置もさらなる改良が必要である.今後はまず量論比の試料x=0.25に対象をしぼり,真空中での原子分解能の構造観察を試みていく予定である.
線形周期システムの可安定性解析

本研究では線形周期システムの可安定性解析を行った。状態遷移行列の性質を詳細に調べFloquetの定理の拡張を行った。これにより線形時不変システムでのモード分解の拡張が可能となり、部分的特性定数配置が可能となった。また応用面からの拡充を目的として、スイッチングコンバータの解析を行い、とくにスイッチングコンバータが連続導通モードであると仮定して線形周期システムとしての系統的な解析を行った。フロケの定理には様々なバリエーションが存在するが、応用上重要な実係数であるという制約と周期を保存するという制約の両方を課すと、表現不可能となる場合が存在する。昨年度の研究では、この問題に対する統一的な解として、従来のフロケ分解とは異なる分解を導出した。すなわち、フロケの定理では基本行列を周期関数と指数関数の積に分解するのに対し、本研究では基本行列を周期関数と2個の指数関数の積に分解することを提案した。引き続き、得られる分解を応用することにより、時不変システムでのモード分解に対応する標準系を構築した。分解形を構成するという観点からは、新しい標準形は、周期関数が周期システムの周期性を受け継ぎ指数関数が周期システムの時間発展を特徴付ける点でフロケの定理と共通しており、さらに新たに追加した指数関数が周期システムの周期性と時間発展の両方の特徴を担うことにより、周期保存の性質を回復することを可能とした。分解形の形式を固定して基本行列の特徴づけを行うという観点からは、周期関数や2個の行列指数関数の制約を可能な限り緩和するという最大パラメトリゼーションの問題を考え、周期システムの基本行列が備えるべき本質的な構造を明らかにした。分解形を用いて周期システムに座標変換を施し簡略化するというリアプノフ・フロケの定理の拡張という観点からは、フロケの定理で述べられている時不変システムへの座標変換が必ずしも可能でないということが問題となるが、本結果を用いると高々基本周波数成分を持つような周期システムに必ず座標変換を行うことが可能であることを示した。以上の理論面の特徴に加え、得られた結果の制御系設計問題への応用としては、部分的な特性定数配置問題への適用も検討が可能であり、制御系の可安定性の解析に役立つ。昨年度までの研究では、線形周期システムの安定性解析を念頭に、カルマン正準分解が構成できない特異な事例の紹介、カルマン正準分解が構成できるための必要十分条件の導出、フロケ定理の一般化などの理論研究を行ってきた。本年度は、応用面から問題設定を再確認すべく、線形周期システムが現れる具体例の研究も行った。スイッチングコンバータは半導体素子に起因する非線形性の大きい回路であるが、実用上重要な電流導通モードに限定すると、線形周期システムに帰着される。まず線形周期システムとして具体的な方程式を導出し、これまでに得られた成果が適用できる状況であるか調べた。結論としては、正準分解やフロケ定理に関して特異な状況は出現せず、これまでの問題設定を拡張する動機とはならなかった。しかし、パワーエレクトロニクスの分野で得られた研究成果を調べた所、定常状態での平均電圧やリップル電圧の解析において理論的な考察が不十分であるとの印象を得た。そこで、線形周期システムの知見を用いると、定常状態は安定な周期軌道として定式化されることを指摘した。さらに安定な周期解を逐次近似することにより数式処理が可能であり、平均電圧は0次近似、リップル電圧は1次近似により得られることを示した。これらの結果は、パワーエレクトロニクスの教科書での図的解釈から得られた近似解法に対して数学的な証明を与えるものであり、価値がある。また、寄生要素が入ったシステムに対して、図的解釈に頼ることなく数式できるということは強みであり、応用が期待される。
心腎連関進展予防の為の至適脂質指標と効果的脂質管理法に関するコホート研究

本研究により、本邦初の肥満症・糖尿病の多施設共同前向きコホート(JOMS/J-DOS)1,334例を構築した。JOMS登録肥満症425例の5年間の追跡率80%にて、脳心血管イベント発症は29例(累積発症率8%)であった。肥満症の脳心血管イベント発症には、全脂質マーカーのうち、Cox回帰分析によると男性で低HDL-Cが、女性でSAA-LDLが有意に関連していた。J-DOS登録肥満症・糖尿病468例において、MetS重症度の上昇に伴い、特に血清シスタチンC(CysC)の顕著な上昇を認め、特にeGFRcysはeGFRcreよりもフラミンガムスコアと高い正相関を認めた(Endocr J. 2015)。本研究では肥満・メタボリックシンドローム(MetS)に合併する脂質代謝異常の心腎連関進展への影響に関する成績を集積し、心腎連関進展早期予防の為の至適脂質指標・管理目標値と効果的脂質管理法を解明する。初年度申請者は肥満症・糖尿病コホートにて各脂質指標と心血管疾患(CVD)/慢性腎臓病(CKD)進展との関連を検討した。1、肥満症・糖尿病の多施設共同前向きコホート1334例において、新規酸化LDL・SAA-LDLと腎機能指標・シスタチンC(CysC)がMetSの危険因子重積度と有意な関連性を認め、さらにCKD指標において冠動脈疾患(CHD)予測リスクと最も関係性が認められた指標はeGFRcyscであることを明らかにした(論文投稿中)。更に、縦断解析にて肥満症426例を対象に5年間の追跡完了は332例であり、脳心血管イベント発症は29例(累積発症率8.0%)であった。Cox比例ハザードモデル解析により、脳心血管イベント発症に対して、脂質指標では男性でHDL-Cが、女性でSAA-LDLが、また腎機能指標では女性においてCysCが有意に関連し、心腎連関進展予知指標として脂質指標ではSAA-LDLが、また腎機能指標ではCysCが有用である可能性を認めた(論文作成中、第87回日本内分泌学会学術総会)。2、脂質異常症を有する肥満症88例を対象に無作為割付にて脂質代謝改善薬・エイコサペンタエン酸(EPA)1.8g/日の3ヶ月間投与(n = 45)によりコントロール群に比べ(n = 43)、炎症指標・高感度CRPと動脈硬化指標・CAVIの有意な低下を認め、特に脂肪酸4分画(EPA、アラキドン酸[AA]、ドコサヘキサエン酸[DHA]、ジホモγリノレン酸[DGLA])中、EPA/AA比の変化量がCAVIの変化量と有意な相関があることを認めた(J Atheroscler Thromb, 21:248-260, 2014)。本研究では本邦初の肥満・メタボリックシンドローム(MetS)・糖尿病の多施設共同前向きコホート(JOMS/JDOS)1,334例を構築し、肥満・糖尿病に合併する脂質代謝異常の心腎連関進展への影響を検討した。追跡率80%の追跡率で5年追跡症例数も332例に達し、5年間での脳心血管イベント発症は29例(累積発症率8.0%)であった。J-DOS登録肥満症・糖尿病468例において、MetS重症度の上昇に伴い、血清Cre、UACR、血清シスタチンC(CysC)の有意な上昇を認め、特にCysCの顕著な上昇を認めた。また、Cre、UACR、eGFR、CysCはCAVI及び心血管病発症リスクスコア(FS)と有意な相関を認め、特にCysCとeGFRcysはCreやeGFRcreよりもFSと高い正の相関を認めた(Endocr J. 2015;62:201-7)。また、脂質代謝異常に関しては、SAA-LDLはLDLと違い、MetSの危険因子重積度や動脈硬化指標・CAVIと有意な相関を認め、3ヶ月間の減量治療により有意な低下を認めた。さらに、肥満症の5年間における脳心血管イベント発症には、全脂質マーカーのうち、Cox回帰分析によると男性でHDL-Cが、女性でSAA-LDLが有意に関連していた(第87回日本内分泌学会学術総会、論文作成中)。2、脂質異常症を有する肥満症88例を対象に無作為割付にてEPAの3ヶ月間投与により、炎症指標である高感度CRPと動脈硬化指標であるCAVIの有意な低下を認め、特に脂肪酸分画中、DHA/AA比と違い、EPA/AA比の変化量がCAVIの変化量と有意な相関があることを認めた(J Atheroscler Thromb, 21:248-260, 2014)。

3、肥満関連272遺伝子712SNPs遺伝子多型の調査が完了しており、CVD/CKD発症・進展を規定する脂質関連遺伝素因として、PTP1BのSNPsが心血管病リスク因子と関連する傾向を認めた。肥満症・糖尿病1、2014年4月時点で肥満症・MetS・糖尿病の多施設共同前向きコホート登録数が1,334例に達し大規模データベース構築に成功している。また、研究計画にあった評価項目の検討も順調である。また、追跡調査においても80%前後の追跡率を維持し、5年追跡症例数も332例に達しており、5年間での脳心血管イベント発症は29例(累積発症率8.0%)確認している。更に、上記コホートを用いて登録時横断解析及び5年間の追跡が完了している症例において縦断的解析を施行しており、多施設共同肥満・糖尿病コホートにおいて、日本人では脂質指標の中でも新規酸化LDLのSAA-LDLが、また腎機能指標としてシスタチンCが心腎連関進展予知指標として有用である可能性を初めて示し、学会への報告も行っている(第87回日本内分泌学会学術総会、論文作成中)。2、脂質異常症を有する肥満症88例を対象に無作為割付にてEPAの3ヶ月間投与により、炎症指標である高感度CRPと動脈硬化指標であるCAVIの有意な低下を認め、特に脂肪酸分画中EPA/AA比の変化量がCAVIの変化量と有意な相関があることを認め、動脈硬化関連の雑誌に論文として報告している(J Atheroscler Thromb, 21:248-260, 2014)。3、肥満関連272遺伝子712SNPs遺伝子多型の調査が完了しており、CVD/CKD発症・進展を規定する脂質関連遺伝素因の解明についても解析の準備を整えている。以上より、平成25年度における研究達成度は「2おおむね順調に進展している。」とした。1、肥満症・糖尿病多施設共同コホートにおける臨床研究:前年度に引き続き追跡調査(登録6ヶ月, 15年後)を行い、下記縦断解析を行う。1体重変化と食事・運動療法による減量治療(肥満症)による体重・脂質代謝指標の変化とCVD/CKDリスクの変化との関連を解析する。2薬物療法併用例では、各生活習慣病薬特に、スタチン、フィブラート、EPA等の高脂血症薬の有無別に脂質関連指標の変化とそのCVD/CKDリスク指標の変化に与える影響を解析する。EPAのみならず、EPA/DHA合剤についても検討する。3サブ解析:健常者・肥満・MetS別にCVD/CKDリスク改善に関連が強い脂質指標を比較する。4調査が完了している肥満関連272遺伝子712SNPs遺伝子多型を用いて、CVD/CKDリスク指標と有意な関連があるSNPsを同定する。更に横断・縦断解析により、CVD/CKD発症・進展を規定する脂質関連遺伝素因を解明する。2、基礎研究:1)単球・マクロファージ(Mφ)系細胞などの血管構成細胞を用いた検討:CVD/CKDに関連した脂質分子、酸化LDLやEPA・DHA・AA等各脂肪酸の抗炎症作用を肥満/MetS患者の単球、THP-1細胞などを用い検討する。各脂質分子の炎症惹起・単球Mφ機能等に及ぼす影響とその作用機序をin vitroで検証する。2)腎メサンギウム細胞や腎尿細管上皮細胞に上記にてCVD/CKDに関連した脂質分子、酸化LDLやEPA・DHA・AA等各脂肪酸を添加し、炎症反応・増殖性変化などを検討する。3)肥満モデル動物における検討:肥満・糖尿病モデル(ob/ob, KKAy,高脂肪食負荷)マウス,動脈硬化モデル(Apo E KO等)に各脂肪酸を投与し、糖脂質・Mφ浸潤等を脂肪酸別に比較検討する。
大工職人における集団組織の研究

1本研究の目的は、民俗学的方法によって大工職人における集団の変遷,組織,機能などを明らかにすることである。その調査地は岩手県陸前高田市と京都市である。2陸前高田市には古くから気仙大工と称されている出稼ぎ職人がいる。職人に関する集団として職人組合、出稼ぎ者の組織として大工・左官親交会、事業主などで構成されている職業訓練協会、技能士で構成されている技能士会などがあるが、主として気仙職工組合について触れた。その特徴は、(1)県組織や全国組織の上部団体および関連組織に加入していない。(2)健康保険、共済、建設業退職金共済などに加入していない。(3)技能講習会の主催集団が技能検定の実施など時の流れによって、気仙職工組合から親交会、そして職業訓練協会へと移っていったこと、これは集団相互の交流が極めて深いことが窺われる。(4)普通伝統的な大工仲間がもっている太子講や匠講をもっていない。3京都市には協同組合方式で運営されている同業組合の一つとして、古い歴史をもつ京都府建築工業協同組合について触れた。その特徴は、(1)全国組織の上部団体やいくつかの関連団体に加入しているので、相互の交流が盛んであり業界の動向が把握しやすい。(2)全国唯一の組合立の京都建築専門学校が開設されていて建築技術教育が行なわれている。(3)京都市主催の京都増改築フェア-,消費者祭など市民との交流をしている。(4)組合青年部が社会福祉施設にて奉仕活動を続けている。また対外的活動が盛んである。1.文献資料などとともに、聞書で得られた大工などの職人の伝承資料を使用して、大工職人における集団組織の実態を探ってみた。民俗学的な方法による主な調査地は、新潟県新潟市・同県西蒲原郡巻町・京都府京都市・滋賀県大津市などである。2.伝統的社会における職人組合は、大工組合・職工組合・太子講などと称されていた。そうして、職人組合は同じ職種で構成されている同職型組合、異なった職種で構成されている異職種組合があった。同職の職人が少ないと、他の職種の職人とともの異職型組合を設立することもあった。仕事の情報を得るために同職型組合だけではなく、異職型組合に加入することもあった。また、親方で組織されている親方組合、一人前の職人で組織されている職人型組合、親方と一人前の職人で組織されている合同型組合があった。この合同型組合は後になって設立されたものと考えられる。親方には数人の一人前の職人を雇う人もあれば、職人を雇わない1人親方もいた。職人組合の活動は、主として前者によることが多い。職人組合における主要な前事の一つとして、太子講が開かれていた。太子講は大工・左官・建具屋などによる職人の講である。聖徳太子は寺院建築の祖と信じられており、大工たちが聖徳太子を祀る。毎年正月・5月・9月などに、各家な当屋の家に聖徳太子の掛軸を掛けて、技能の向上、家業の発展を祈願するとともに、年間の計画、手間賃のとり決めをした。職人のものの考え方の変化、地域社会の変化、産業構造の変化などによって、この行事は廃れてきている。3.将来の課題(1)職人組合は、地域社会の条件によって性格が異なっているので、そのことについて研究を進める必要がある。(2)大工職人以外の建設関係の職人組合、例えば、左官組合・建具職組合・鳶職組合などについて、その実態と性格を明らかにしたい。1文献飼料とともに、聞書で得られた大工などの職人についての伝承資料を使用して、大工職人における集団組織の実態を探ってみた。民俗学的な方法による主な調査地は、岩手県陸前高田市・京都府京都市・大阪府大阪市などである。2伝統的社会における職人組合は、大工組合・職工組合・太子講などと称されていた。

(1)陸前高田市では、古くから気仙大工と称されていて、北海道・首都圏などで出稼ぎ職人として働いている。市内の各地区には職工組合があって、現在でも活動している。その主な機能は賃金協定、仕事の情報、組合員の親睦などである。この組合は、大工・左官・畳屋などの職人によって構成されている異職型組合であったが、現在では大工・左官の2職種によって構成されている。各地区における職工組合の連合体が陸前高田市大工・左官職工組合である。また、出稼ぎ職人で親交会が組織されている。したがって、職工組合と親交会の関連はきわめて深い。(2)京都府建築工業組合は、大工などの建築職人によって構成されている。その方式は協同組合組織である。この組合は、長い前史を持つが、昭和22年に、現在の組合に改組されて活動を継続している。それは、経営者・1人親方・一般職人などからなる合同型組合である。同組合の活路開拓の方策の1つとして、技能研修の活発化の指導があげられている。その例として、建築技能工法の研修がなされている、専修学校が併設されているなどである。3将来の課題大工職人と深い関連のある団体、例えば、職業訓練協会・技能士会・建築士会・商工会・民主商工会などについても、その実態を明らかにしたい。それによって、職人組合の特徴がより明確になるものと思われる。1文献資料とともに、伝承資料を用いて大工職人における集団組織の実態を探ってみた。民俗学的方法による調査地は、岩手県陸前高田市である。2同市では、古くから気仙大工と称されている出稼ぎ職人がいる。この職人は、近世的な大工組や大工仲間としてひとつの集団にまとまっていた、という記録はない。それは気仙地方の集落そのものの分散状態と深い関係があるものと思われる。職人たちは、北海道・首都圏などで出稼ぎをしている。同市には、各地域毎に職人の組織としての職人組合がある。その名称は、以前には職人組合と称していたが、現在では1地域は職人組合、他の6地域は時代の流れによって職工組合と呼ばれている。各地域における職人組合の連合体が陸前高田市大工・左官工業組合連合会である。職人組合は、大工・左官・畳屋などの職人によって構成されている異職型組合であったが、現在では大工・左官の2職種によって構成されている。また、大工・左官の出稼ぎ職人で大工・左官親交会が組織されている。この組織は、昭和27年、公共職業安定所長の勧めにより結成された。その目的は出稼ぎ職人の社会的地位の向上、親睦などである。はじめは大工のみの組織であって、大工親交会と称していたが、のちに左官もその組織に加入し、大工・左官親交会と呼ばれるようになった。なお、左官も気仙左官と称され知られている。親交会は大工・左官の2職種で構成されているので異職型である。職工組合と親交会の関連はきわめて深い。3将来の課題市内における各地域の職人組合について比較し、それぞれの組合の特微を明らかにしたい。また、職人組合と深い関連のある団体、例えば、職業訓練協会・技能士会・建築士会・建設業協会・商工会・民主商工会などについても、その実態を解明したい。