hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Fe-Mn基合金における塑性変形初期過程の複合変形組織観察

また、これに加えて粒界や焼鈍双晶界面から発生した先行半転位の運動もεやγ双晶を形成する。これらモデルに共通するεやγ双晶の発生条件は、積層欠陥の一方の端部が不動転位になっているか、後続半転位が何らかの形でトラップされて、他端のShockley半転位のみが運動する"単一半転位(monoparital)"の状態が実現していることである。3.高マンガン鋼における双晶変形は、原子のせん断変位が協同的かつ高速に行われる瞬間双晶変形ではなく、転位の運動に起因する遅れ双晶変形である。同様に、γ→εマルテンサイト変態は、原子のせん断変位が協同的かつ高速に行われるウムクラップ変態ではなく、転位の運動が支配するシーブング変態である。
日本の博物館総合調査研究

博物館を対象に全国規模で定期的に実施されている2つの調査の1つである「博物館総合調査」を継承する調査を、全国の4,045館を対象に平成25年12月1日を調査基準日として実施した。そして、その結果を分析すると共に、博物館の経営・運営と博物館政策の立案上の緊急を要する課題(現代的課題)の解決に貢献できる、「博物館の使命と市民参画」「指定管理者制度」「少子高齢化時代の博物館に求められる新しい手法の開発」「博物館の危機管理」の4つのテーマ研究を行った。これらの成果は報告書としてまとめ、Webサイトに掲載して広く公開している。研究代表者・研究分担者および日本博物館協会関係者あわせて17名で過去の「博物館総合調査」のレビューを行い、それに基づいて過去の調査との継続性を重視する項目と博物館の現代的課題に資する項目とを選定して、今回の「博物館総合調査」の質問項目を決定する作業を2013年9月まで実施した。今回は、調査依頼は従来通り郵便により行うこととしたが、回答はWebシステムによっても行えるようにすることとし、必要なシステムの整備を経て2013年11月末に対象の4,045館あてに調査依頼を行った。そして、2014年1月中に2,258館(56%)からの回答を得て、その結果に対してデータクリーニングおよび基本統計として平均値、中央値、最大・最小値の算出を行い、さらに詳しい分析が行える状態にまで整理した。それと併せて、テーマ研究のうち「博物館総合調査」の結果を待たずに進めることができる状態にあった「指定管理者制度」に関する調査を、まずNPO等が運営する公立博物館を対象に実施した。対象として抽出した95館に対してアンケート調査を行い、56館(59%)から有効回答を得た。また、そのうち一部の館について訪問調査を行った。その結果、対象館の職員が館の運営にやりがいを感じ、利用者や地域住民との関係も良好である一方で、職員給与や人員配置、あるいは予算や施設に対して不満があるという傾向が見出された。また、テーマ研究のうち「博物館の使命と市民参画」について、「博物館総合調査」の結果を待たずに進めることができる予備調査を行った。即ち、全国から大小の規模を有する対象館6館を選び、友の会の状況について訪問ヒヤリング調査を行った。前年度に実施した「博物館総合調査」の結果を館種別と設置者別に集計した基本データ集を作成すると共に、いくつかの観点に着目した分析を行った。具体的には、学芸系職員の年齢構成に偏りが見られること、若い世代を中心に有期雇用者が増えていること、博物館の経営力が保有資源(特に人的資源)と密接に関連しており、その資源と事業成果が館規模上位2割の館に集中していることを明らかにした。また、ICT化が遅延していると多くの博物館が認識していること、SNSの普及はまだ少ないが導入館では入館者数増などの効果が見られることを明らかにした。さらに、地震対策などの機器管理は遅延していることを明らかにした。以上の結果を踏まえて、博物館の現代的課題の解決に資するために3つのテーマ研究を進めた。まず市民参画に関するテーマについては、「博物館総合調査」の結果分析と独自調査を併用した検討が進められ、友の会やボランティアの存在率が前回よりも高まっていること、特に友の会については実態や博物館側の理解などが多様であり、類型ごとにその特徴や背景を整理検討できることが明らかになった。指定管理者制度に関するテーマについては、NPOが指定管理者になっている事例についてのアンケート調査およびヒヤリング調査により、多くのNPOが創意工夫により精力的に活動している一方で、その成果が報われない仕組みになっていることが多いという実態が明らかになった。少子高齢化時代に求められる新しい手法の開発に関するテーマでは、ヨーロッパおよびオセアニアにおける既存の先進事例調査の成果を踏まえて、近隣諸国における状況調査を行い、今後の展開に向けた条件を整理した。以上の成果は、一部を除いて研究成果報告書に取りまとめ、印刷して関係者に送付すると共に、基本データ集と併せてWeb上でも公開した。前年度に引き続き「博物館総合調査」の結果の分析を行った。具体的には、1970年代以降に開館した博物館には、経営資源に恵まれず、マネジメントが不十分な館が見られること、施設設備の老朽化が進行している館が多数あるにもかかわらず、リニューアルの取組が遅れていることを明らかにした。また、他の調査結果との照合によって市町村立館の12%程度に教員が在籍していると推定できることを明らかにした。さらに、概ね5年おきに行ってきた「博物館総合調査」の時系列調査としての問題点を整理した。博物館の現代的課題の解決に資するべき3つのテーマ研究も続行した。まず市民参画に関するテーマでは、博物館ネットワークの活性化が各館で課題として進められていること、インターネットwebを安定的に運用できる条件の整備が博物館活動を進める上で重要であること、市民参画のインフラともいうべき「貸館利用」情報を公開している館は全体の2割程度であることを明らかにした。指定管理制度に関するテーマでは、民間企業が指定管理者となっている館について、設置者の評価が設置者自身の指定管理に対する意識に依存することなどを明らかにした。少子高齢化時代に求められる新しい手法の開発に関するテーマでは、先進事例の1つである北米で、特に人が作業をしている様子を見せる展示室の状況に着目して調査を行った。以上に加えて、「博物館総合調査」の結果分析から新たに提起されたテーマ研究として、博物館の危機管理について追加調査も含めた検討を行った結果、先進的な少数館と対応不充分な多数館との格差が大きいことが明らかになり、その格差を埋める手がかりも見えてきた。

以上の成果を研究成果報告書にまとめて関係者への送付およびWebでの公開を行った。また、指定管理制度・リニューアル・危機管理の話題についてシンポジウムやワークショップを開催し、成果の普及に努めた。博物館を対象に全国規模で定期的に実施されている2つの調査の1つである「博物館総合調査」を継承する調査を、全国の4,045館を対象に平成25年12月1日を調査基準日として実施した。そして、その結果を分析すると共に、博物館の経営・運営と博物館政策の立案上の緊急を要する課題(現代的課題)の解決に貢献できる、「博物館の使命と市民参画」「指定管理者制度」「少子高齢化時代の博物館に求められる新しい手法の開発」「博物館の危機管理」の4つのテーマ研究を行った。これらの成果は報告書としてまとめ、Webサイトに掲載して広く公開している。調査に活用した電子ネットワーク環境を利用して、その成果物である基本データ集や研究報告書などの電子的公開も行うことにより、成果公表にかかる労力を軽減することができた。その結果、調査や分析に注力し、研究成果を広く周知することができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。博物館学・民俗学調査や分析の途上にある課題について、引き続き計画を遂行すると共に、成果をシンポジウムなどの形で公表し、さらに議論を深めることで理解を深めていく。最近の趨勢に合わせて調査に電子ネットワーク環境を活用したことが、順調な調査遂行に寄与したと考えられる。予定していた現地調査のうち海外調査の一部を次年度に延期した。また、研究分担者同士の連絡調整や意見交換に電子的手段を効果的に活用できたため、実際に参集して会合を開催する必要が予定より減少した。当初の予定通り、総合調査の結果に対する分析を進め、報告書として公表する。そして、総合調査の結果を踏まえて、テーマ研究の方針を早急に策定し遂行する。延期することにした海外調査を予定通り実施すると共に、その他の現地訪問調査やシンポジウム開催に必要な旅費に充当し、各活動の充実を図る。研究分担者相互の連絡調整や意見交換に電子的手段を効果的に活用できたため、実際に参集して会合を開催する必要が予定より減少したため。次年度以降は成果公表のために実際に参集して打ち合わせを行う必要が高まると考えられるので、その費用に充当する。また、一部は各テーマ研究での現地訪問調査に充当し、調査の充実を図る。
人工関節の病状適応型最適設計システムの開発

平成11年度では,人工股関節の設計に必要とされる変形性股関節症の関節部の3次元形状や骨密度分布等をCT画像やX線写真から求め定量化する方法を確立した.また,そこで得られる骨密度分布を有限要素法による力学解析モデルに反映させるための手法についても開発を行った.即ち,CT画像とと実物の骨組織とを比較して,画像上の濃淡値と骨密度の関係を求めておくことで,大腿骨上の任意の点における骨密度が明らかとなる.この関係を用いて,大腿骨の形状データより予め作成しておいた有限要素モデルの各要素重心点における骨密度を求め,各要素の力学的特性値に変換して利用する.実際の変形性股関節患者より撮影したCT画像を対象に,本手法を用いて有限要素モデルを作成して,その有効性を確認した.さらに,大腿骨近位部の髄空形状に沿うように従来の人工股関節ステムの形状を修正し,これを挿入した大腿骨の有限要素モデルを用いて周囲の骨に作用する応力を解析した.これらの解析を髄空形状の異なる大腿骨に対しても同様に行い,その影響を比較検討した.その結果,髄空形状が異なる大腿骨についても,その髄空形状に合わせて人工股関節ステムの形状を修正することで,ほぼ同様な応力分布が得られることが明らかとなった.平成12年度では,患者個別の解析モデルを速やかに作成するための方法について検討し,各CT断面間の分割作業を半自動化することで,より効率の良いモデル作成を可能とした.また,大腿骨近位部における髄腔占拠率がより高い人工股関節ステムを新たに設計し,11年度と同様の条件で応力解析を行い,その違いについて検討した.この解析より,髄腔占拠率の高いステムを有するモデルの方が大腿骨近位部における応力が一様に大きく,生体力学的にもより好ましいことが明らかとなった.以上のような結果が得られたことから,本研究で開発したシステムの有効性が確認された.人工股関節の最適設計に必要とされる変形股関節症の関節周辺における力学的な負荷条件や骨代謝の状況を把握するため,関節部の3次元形状や骨密度分布等をCT画像やX線写真から求め定量化する方法を確立した.また,そこで得られる定量化された骨密度分布を有限要素法による力学解析モデルに反映させるための手法についてもあわせて開発を行った.具体的には,CT画像上の各点における濃淡値を全ての断面より画像処理ソフトウエアを用いて求め,大腿骨各部の位置と濃淡値の対応関係を求める.また,実物の骨組織との比較により,画像上の濃淡値と骨密度の関係を求めておくことで,大腿骨上の任意の点における骨密度が明らかとなる.ここで得られた骨密度分布を用いて,大腿骨の形大データより予め作成しておいた有限要素モデルの各要素重心点における骨密度を求め,各要素の力学的特性値に変換して利用する.この手法により,人工股関節の最適設計を行う上で必要不可欠な実際の骨密度分布を正確に反映した力学モデルを得ることができる.実際の変形性股関節患者より撮影したCT画像を対象に,本手法を用いて有限要素モデルを作成し,その有効性を確認した.さらに,この大腿骨の有限要素モデルを用いて,大腿骨近位部の髄空形状に沿うように形状設計された人工股関節ステムを挿入したモデルを作成し,周囲の骨に作用する応力を解析した.これらの解析を髄空形状の異なる大腿骨に対しても同様に行い,その影響を比較検討した.その結果,髄空形状が異なるような大腿骨についても,その髄空形状に合わせて人工股関節ステムを設計することで,ほぼ同様な応力分布力略が得られることが明らかとなった.今年度の研究によって得られた知見と方法を利用することにより,人工股関節周囲でのゆるみや骨折が最も発生し難いように人工股関節の寸法や形状を最適化するコンピュータプログラムの開発が可能と考えられる.平成11年度では,人工股関節の設計に必要とされる変形性股関節症の関節部の3次元形状や骨密度分布等をCT画像やX線写真から求め定量化する方法を確立した.また,そこで得られる骨密度分布を有限要素法による力学解析モデルに反映させるための手法についても開発を行った.即ち,CT画像とと実物の骨組織とを比較して,画像上の濃淡値と骨密度の関係を求めておくことで,大腿骨上の任意の点における骨密度が明らかとなる.この関係を用いて,大腿骨の形状データより予め作成しておいた有限要素モデルの各要素重心点における骨密度を求め,各要素の力学的特性値に変換して利用する.実際の変形性股関節患者より撮影したCT画像を対象に,本手法を用いて有限要素モデルを作成して,その有効性を確認した.さらに,大腿骨近位部の髄空形状に沿うように従来の人工股関節ステムの形状を修正し,これを挿入した大腿骨の有限要素モデルを用いて周囲の骨に作用する応力を解析した.これらの解析を髄空形状の異なる大腿骨に対しても同様に行い,その影響を比較検討した.その結果,髄空形状が異なる大腿骨についても,その髄空形状に合わせて人工股関節ステムの形状を修正することで,ほぼ同様な応力分布が得られることが明らかとなった.平成12年度では,患者個別の解析モデルを速やかに作成するための方法について検討し,各CT断面間の分割作業を半自動化することで,より効率の良いモデル作成を可能とした.また,大腿骨近位部における髄腔占拠率がより高い人工股関節ステムを新たに設計し,11年度と同様の条件で応力解析を行い,その違いについて検討した.

この解析より,髄腔占拠率の高いステムを有するモデルの方が大腿骨近位部における応力が一様に大きく,生体力学的にもより好ましいことが明らかとなった.以上のような結果が得られたことから,本研究で開発したシステムの有効性が確認された.
性ホルモンを標的とした肝臓疾患の分子機構の解明と食品成分による予防

性ホルモンは生殖器官だけでなく代謝器官の疾病にも関わる可能性があることから、肝臓疾患(非アルコール性脂肪性肝炎:NASH)の罹患率は性差が存在する。H26年度の研究結果において男性ホルモン(アンドロゲン)が抗酸化タンパク質であるヘムオキシゲナーゼ-1(HO-1)の発現を調節する転写因子(Nrf2)の発現量を減少し、逆に女性ホルモンがNrf2の発現量を増加することを見出している。さらに、アンドロゲンによるNrf2の発現量の減少には細胞膜受容体の一種であるであるGnα11が関与していることを明らかにした。本年度(H27年)は異物代謝系の転写因子であるダイオキシン受容体とも言われる芳香族炭化水素受容体(AhR)ストレスは男性ホルモン受容体(AR)とのクロストークが抗酸化タンパク質の発現に及ぼす影響を解析した。ARを高発現させたヒト肝がん細胞(HepG2)にAhRのリガンドである3-メチルコラントレン(3-MC)と男性ホルモンであるDHTを添加させた結果、Nrf2の発現量は相加的に減少した。これは、AhRがARシグナルを亢進することで、ARがNrf2の発現量を減少していることに起因すると思われる。また、3-MCとDHTの共存在下においてARとAhRが核内で相互作用することを見出した。これらの結果から、肝臓において男性ホルモンとダイオキシン類はAR-AhRのクロストークを介してNrf2の発現量を減少し、それによって酸化ストレスの増加に寄与していることが示唆された。27年度が最終年度であるため、記入しない。性ホルモンは生殖器官だけでなく肝臓疾病にも関わる可能性がある。近年増加する非アルコール性の肝臓疾患の発症に酸化ストレスの蓄積が関与することが知られており、申請者は、男性ホルモンであるアンドロゲンをヒト肝がん由来細胞に処理することで抗酸化タンパク質の発現を調節する転写因子(Nrf2)を負に制御することを見出している。本年度の研究において、アンドロゲンは、Nrf2の遺伝子レベルではなく、タンパク質の安定性を低下することでNrf2の発現量を減少し、抗酸化タンパク質であるヘムオキシゲナーゼ1の発現を抑制することを明らかにした。また、アンドロゲンはその古典的な受容体であるアンドロゲン受容体(AR)を介さずにGタンパク質共役型受容体と相互作用するGnα11を介してNrf2タンパク質の安定性の低下に寄与することを見出した。一方で、高脂肪・高スクロース食を摂取させ脂肪肝を誘発したマウスの肝臓ではコントロールのマウスの肝臓と比較しARの発現量が著しく増加していた。これらの結果から、肝臓においてアンドロゲンは、ARを依存的、非依存的に機能していることが示唆された。平成26年度に予定していた研究実施計画は順調に遂行できた。また、当初予想していた結果以外の結果も得られ、今後の新たな研究課題を見出すことができた。平成27年度はアンドロゲンシグナルと異物代謝系の転写因子であるAhRとのクロストークを培養細胞レベルで解析する。さらに、平成28年度の実験に先立ち、非アルコール性肝臓疾患を誘発させたマウスモデルの作製に取りかかる。
究極効率エンジンの燃焼原理研究

多重衝突パルス噴流圧縮に基づく新燃焼方式エンジンについて、サイクル理論とシミュレーション検討、及び、航空機と自動車用の2つの試作エンジンによる燃焼実験を行い、以下の2つの結果が得られ、新燃焼方式の有効性を示すことができた。(1)理論とシミュレーションでは、ガソリン自己着火で50%レベルを超える熱効率の見通しを得た。(2)自動車用小型試作エンジンの燃焼実験では比較的低騒音でガソリン自己着火することが示され、かつ、従来型エンジンと同等か、それ以上の熱効率の可能性を得た。航空用の燃焼実験では、安定な燃焼を実現する方策を見出した。複数のパルス噴流を燃焼室中央部で衝突させ、そこに微小な高圧縮領域を生成すると同時に、騒音と既燃焼高温ガスをその中央部に封鎖させる新燃焼方式のエンジン実験を行い、「小型でも単体熱効率60%」のポテンシャルを確認することが、本研究の主たる目的である。なお、ディーゼル・ジェットエンジン等の従来自己着火方式は「同時多点」着火で急激な熱発生となるのに対し、本方式は、「一点」自己着火であること等もあって、騒音振動レベルが上がらないという特色を有している。新規構造ピストンを付加したシステムにより、原理的には、始動から数万rpmの広い条件範囲で高効率となり、しかも、自動車・発電・航空機の多用途で利用可能と考えている。初年度の研究成果を以下にまとめる。・理論による成果:従来のピストンエンジンでは、理論混合比に近づいて比熱比が小さくなるほど、圧力比が上昇せず、図示熱効率の最大可能値が60%程度と言われてきたが、本エンジン圧縮燃焼原理では、比熱比が小さくなっても得られる圧力比が下がらない可能性が見出された。よって、最大到達熱効率が80%程度まで可能性があることがわかった。・シミュレーションによる成果:過給器を併用した場合、ある程度の回転数・負荷条件範囲で、図示熱効率60%レベルの可能性があることがわかった。これによって、最大出力運転時の燃料投入量も、従来エンジンに比べて大幅低減できる見通しも得られた。・エンジン内壁に既燃焼高温ガスが接触しない理由や条件の大筋が解明された。・燃焼実験:A/Fセンサーなどを設置した。また、2つの成果を得た。ひとつめは、超小型エンジンでも、その始動時、グローやスパーク等の強制的な点火システムを一切用いずに、安定な始動ができる可能性を見出したことである。ふたつめは、従来の同サイズエンジンと同等(かそれ以上)の正味熱効率の可能性を得た点である。(詳細調査必要。)二年時の研究実績を以下にまとめる.・サイクル理論:初年度に考案した理論とそれによる最大到達熱効率について、論文発表を行った.このサイクル理論中の噴流衝突圧縮レベルは、熱流体物理学に基づいて導出した理論式で求められているが、それは、3次元非定常シミュレーションの結果ともほぼ一致している.(SAEPaper1件)・シミュレーション:初年度は過給機がある場合についての熱効率の算出を行ったが、本年度は更に、自然吸気でも高負荷運転条件で高熱効率を可能にする構成案を見出した.・自動車用エンジンの燃焼実験:強非対称ダブルピストンと多重衝突パルス噴流圧縮を併用した形態の試作二号機エンジンの排気温度と筒内壁面圧力を計測した.その結果、機械圧縮比が8.0:1程度でもガソリン自己着火が起き、筒内圧力も従来ガソリンレベルかそれ以上にあることを確認した.これは、従来型ガソリンエンジンの自己着火下限圧縮比よりもかなり小さい.この結果から、従来型ガソリンエンジンと同等かそれ以上の熱効率を得られる可能性を実機で得たと言えるとともに、ガソリンでディーゼルレベルを実現していくための端緒を得た.また、より安価な構成で、しかも、更なる高効率ポテンシャルを有する試作三号機エンジンを制作し、燃焼試験を開始した.・航空用試作一号機エンジンの燃焼実験:初年度は可視化のみであったが、本年度は、排気温度を計測した.まだ、燃焼安定度の観点から見ると実用化にとって十分とは言えないものの、100°Cを超える排気温度を得ており、多重衝突パルス噴流による圧縮がなされていることが確認できた.よって、初年度に得られた研究成果と合わせて考えると、多重衝突パルス噴流による圧縮は原理的に成立しており、自動車用レンジエクステンダー・航空機・家庭用発電機等の用途の新技術であり、萌芽研究という枠組みに即した成果を提示したと考えている.熱流体科学4つの目標・項目について、達成度を記す。(1)熱効率・振動騒音・エミッションレベルの基本的評価:まず、自動車用では、アイドルから5000rpm程度までの回転数域で構造強度について問題ないことをモータリング試験で確認した。また、音速飛行レベル吸気量の燃焼実験が実施可能になった。熱効率については、シミュレーションで、小型エンジンでも過給機があれば目標熱効率(60%)が可能になる見通しが得られた。始動時の燃焼試験で、従来エンジンレベルの熱効率が得られる可能性を得た。

また、この新たな圧縮燃焼原理では、燃焼室中央部だけが高圧力になっており、相対的にシリンダー側壁やピストンリング付近の平均圧力は低いので、ピストンリングの数や摩擦力を低減可能で、正味熱効率と図示熱効率の差も小さくなることが原理的にわかった。燃焼騒音の明確な結論は出ていないが、現在までに行った燃焼試験については、大きな燃焼騒音は計測されていない。(2)エンジン内壁に既燃焼高温ガスが壁面に接触しない理由や条件の解明:燃焼室側壁・ヘッド・ピストン表面を含む全ての壁に、燃焼後の高温ガスを接触させないようにできることがわかり、その第一の理由が幾何学的なものであることが解明された。(3)燃焼形態:シミュレーションで、燃焼初期はデトネーションで、後半は火炎伝播になっているであろうと推定される結果を得た。(4)航空機・自動車・定置発電利用を可能とする要件や条件のシミュレーション検討:自動車用では、通常レベルの過給機の併用で、広域で高効率可能との見通しを得た。定置発電用は一点定点運転なので、過給器無で図示熱効率60%以上になる可能性を得た。航空用途では、M>0.5以上で安定した燃焼が可能で、従来型ジェットエンジンと同等かそれ以上の推力が確認され、M>3レベルの極超音速域では、従来型のラムスクラムエンジン以上の推力が実現できる可能性を得た。(1)燃焼実験:定常運転試験(動力測定)を実施し、正味熱効率が60%以上になることを確認するとともに、燃焼室側壁に温度センサーを設置して、冷却損失の大幅低減効果を明確にしたい。強制着火装置の有無の影響も調査する。同時に、燃焼騒音レベルを明確にする。また、パルスMHD発電に関するデータも取得したい。なお、実験条件範囲は、0<吸気マッハ数<約1.5、0rpm<ロータリーバルブ回転数<15000rpm、0rpm<ピストンバルブ回転数<5000rpm、外気圧力の10分の1レベル<燃焼室内圧力<外気圧力、大気温度<外気温度<大気温度+200度、10<空燃比(A/F)<200、2<エンジン燃焼室直径/噴流穴径噴流管D/d<6、330本程度のパルス噴流群を半球面配置とし、その内の数本を封鎖して軸対称でない場合も実験する予定である。なお、水素を燃料とした実験研究は、燃料供給系のみを置き換えることによって可能になる。ガソリンの燃焼実験と同様の計測を行って、3つの性能(燃焼性能・騒音性能・エミッション性能)についての知見を得て成立性を評価する予定である。(2)シミュレーション:シミュレーション研究では、過給器なしで全域、熱効率60%レベル以上になる条件・要件を確認するととともに、最大熱効率が80%程度まで可能であることとエミッションレベルを調査・確認する。以上の研究によって、自動車・発電・航空用途での成立要件(負圧・過給の程度、マッハ数範囲、噴流本数等)を明確にし、論文などで公開する。学会発表等に予定していた旅費を節約したため。次年度の学会発表のための旅費に充てる予定である。
業態としてのカテゴリー：消費者視点の業態研究

本研究は、様々な小売の業態について、消費者の視点から考察したものである。消費者視点から業態概念を捉えるために、消費者の知識構造としてのカテゴリー概念に着目して業態概念を考察した。研究成果としては、業態とその動態性を説明する理論モデルを開発したことと、店舗内での行動スクリプトを明確化したことである。本研究により、学術的には新たな研究領域の可能性、また実務的には小売マネジメントへの示唆が期待できる。本年度の研究成果は、以下の3点に整理することができる。1つは、優良企業へのインタビュー結果を整理した事例研究である。ホームセンターを展開する「株式会社ハンズマン」からは、顧客第一主義を徹底する「わかりやすい売り場」という製品カテゴリーの具現化を通じた店舗づくりにより、ホームセンターという業態の具体像(エグゼンプラー)を積極的に演出していることが明らかにされた。そのために、業界平均よりも従業員数を多く配置し、商品アイテム数を徹底的に揃えるというマーチャンダイジング上の特色を有していた。また、特定の標的市場を設定せずに、全体市場に対応するという「ホームセンター」概念に忠誠的な企業姿勢をうかがい知ることができた。それぞれの業態が、それぞれに成り立つ抽象的概念像(プロトタイプ)を考察する際の一つの要素として、市場に対する企業姿勢の重要性が示唆された。2つ目は、消費者の業態認識を捉えるモデルの開発である。このモデルでは、具体的な業態像であるエグゼンプラーと抽象的な業態像であるプロトタイプとの関係をベースにして、業態認識の情報処理をトップダウン型とボトムアップ型に識別したうえで、エグゼンプラーとプロトタイプの中間に存在するエグゼタイプを2種類設定することにより、業態の認知構造と業態の認知分布が把握でき、また業態間の連続性と業態間の変動性を説明することが可能になる。3つ目は、インターネット調査の結果から、業態認識主体としての買物行動スクリプトの重要性が見出せた点である。業態スクリプトには、店舗内行動スクリプト、売場行動スクリプト、選択行動スクリプトというスクリプトの階層性を捉えることができるのである。そして、このスクリプトとその階層性を操作することにより、新たな業態革新が導き出せるものと考えられる。本年度の研究実績を基にして、次年度は積極的に各方面に発信をしていく予定である。最終年度にあたる本年度の研究実績の概要は、以下の3点に整理することができる。1つは、これまでの2年間にわたる研究の総括として、消費者の業態認識に関する統合的な理論モデルを開発した点である。消費者は、多様な形態をもつ業態カテゴリーについて、その原型となる構成要因として、「プロトタイプ」「エグゼンプラー」「エグゼタイプ」という抽象水準の異なる認知表象をもち、これらの認知分布に基づき、業態ならびに業態内外の連続性を認識していると考える理論モデルを提唱した。2つ目は、消費者の業態に対する行動パターンに関する認知構造体として考えられる「スクリプト」を通じて明らかにしようと試みた点である。具体的には、まず、業態とスクリプトに関する理論を整理し、その後、研究の立ち位置と仮説的視点を設定した。次に、食品スーパーを対象とした消費者に対する定量調査を行い、ネットワーク分析を応用し、上記の仮説を検証した。この結果から、食品スーパーはコンビニエンス・ストアとは大きく異なる明確な行動パターンを持っていること、利用頻度の違いや来店前の行動パターンの違いにより、立ち寄る売場が異なることなどが明らかになった。本調査を通じて、消費者はスクリプトという行動パターンの認識を通じて業態を把握していることが実証でき、そしてそれを流通企業の戦略にも応用可能であることを成果として残すことができた。3つ目は、上記2つの研究成果を「消費者行動研究と流通研究の懸隔」を埋めるべく、革新的な研究領域であることを示すために、さらに、小売マネジメントへの戦略的なインプリケーションを提供するために、日本消費者行動研究学会での2回の報告、日本商業学会の学術誌である『流通研究』、日本マーケティング学会の学術誌である『マーケティングジャーナル』において研究成果として掲載することができた点である。小売企業の経営努力により出現する様々な業態は、消費者が小売店舗を認識する認知的枠組みであると捉え、本研究では、消費者視点から捉える業態の認識メカニズムを解明することを目的としている。これらが明らかになることにより、小売企業や商業者の市場戦略の構築に大きなインプリケーションをもたらすことになる。23年度は、積極的な文献サーベイと先端小売企業へのヒアリングを重ね、また学会報告により広く意見の収集に努め、24年度に実施する実証的調査への概念的フレームワークづくりを行った。これらの活動により、大きく以下の2つのフレームワークが導き出された。1つは、「業態の新しい芽」となる要因を整理するフレームワークである。このフレームワークから導出される命題は2つあり、「徹底した品揃えと顧客対応により、従来の店舗の限界を超えることで価値の前提を変える」と「経験価値により価値の次元を高める」というものである。もう一つのフレームワークは、消費者の業態認識に関する認知的な情報処理メカニズムに関するモデルである。

このモデルは、既存知識に基づくトップダウン型処理と外部データに依存するボトムアップ型処理のバランスにより規定されることを前提にしたものである。また、消費者の業態認識におけるカテゴリーの構造を仮定しており、「百貨店らしさ」や「コンビニっぽさ」といった典型事例を中心とした典型性構造から業態の認識を捉えるものである。トップダウン型処理の場合、抽象的店舗像であるプロトタイプ主導で、逆にボトムアップ型処理の場合、具体的店舗像であるエグゼンプラー主導で処理が行われると仮定する。そして、その中間に新たな構成概念としてエグゼタイプを想定し、このエグゼタイプをめぐる運動として、業態の動態性が説明できる。これらのフレームを基にして、次年度は、実証的調査のフレームづくりを進めて実査を行っていく予定である。昨年度から構築してきたモデルと、これに基づく概念的フレームに基づき、実証的な調査に落とし込むことができた。また、インタビュー調査の整理ができ、事例研究論文として作成することができた。さらに、日本商業学会の全国大会ならびに全国研究報告会で報告することができ、商業関係の業態研究者や消費者行動研究者といった数多くの研究者からコメントや意見が広く収集できた。予定した計画通りに広範な文献収集を行い、これらのレビューを通じて、概念的フレームワークの骨子を作成する作業ができた。またこれと併せて、インタビュー調査も順調に進み、現場の生の声から洞察される業態の芽となる要因が明らかにされた。さらに、日本消費者行動研究学会での報告から、専門分野の研究者からの意見も広く収集できた。現在、本年度実施した調査結果を整理しているため、これら結果の解釈を踏まえたうえで、次年度は各方面に向けて積極的な発信をしていく予定である。また、今後期待される新たな研究の芽もいくつか見い出されているので、これらの発展可能性を探りながら、本研究の今後の広がりをも考察していきたいと考えている。学会や研究会を通じて、関係分野の研究者から多くのアドバイスを受けながら、業態認識のあり方についての統合的な整理と、発展的な今後の方向性を探りながら、研究を進めていく予定である。23年度の研究において導き出された概念枠組みに基づいて、24年度は実証的調査を計画している。ここではまず、プリテストを2回予定しており、1回目は業態尺度設計のための調査として、2回目は業態尺度の構築として位置づけている。これらのプリテストの結果を基にして、本調査へ進む予定である。本調査では、業態の構成要素の把握と新業態の可能性を検討することである。具体的には、定量アンケート調査を行う予定である。ここでは対象を大きく2つに分けて、全国を対象とした全国調査と地域を限定したエリア調査を実施する予定である。これらの調査により大量のデータを収集したうえで、データの分析に入る予定である。ここでは、業態構成要因間の関連性および業態間の関連性に関する視点を持ちながら、分析を進めていく予定である。
内因性摂食調節物質2-buten-4-olideの性機能抑制機構の研究

その結果、RNA3×10^<-1>mug、20から30サイクルの条件下で対照群ではGnRHのPCR産物が内部コントロールの6倍程度得られたのに対して、2-B4O投与群では内部コントロールの5倍程度の産生しか得られなかった。以上のことより、2-B4O投与により視床下部のGnRHのmRNAが減少していることが推定され、2-B4OはGnRHの翻訳以前のレベルに作用して性機能を抑制していることが示唆された。
初期地球の生態系モデルとしての温泉バイオマット:高温環境下に生息する微生物の遺伝子によるカタログ作製

1996年に実施した温泉バイオマット調査5月24-26日(長野県中の湯、岐阜県平湯)、8月1-3日(青森県恐山)8月8-10日(長野県湯俣、中の湯、岐阜県平湯)、11月2-4日(奈良県湯の峰)以上の地点から採取したバイオマットについて、1)顕微鏡観察、2)キノン分析、3)rRNA遺伝子の解析を実施した。また温泉バイオマットが形成されている環境での安定同位体比の測定を実施した。調査の結果、温泉バイオマットは顕微鏡観察とキノン分析により化学合成型と光合成型に識別することができた。またrRNA遺伝子の解析により、化学合成型バイオマットには進化系統が古い細菌、光合成型バイオマットからは好熱性シアノバクテリア等の存在を認めた。環境要因との関係では、温度、硫化水素、溶存酸素および酸化還元電位などがバイオマット微生物の構成に影響していると推定された。バイオマットカタログの作製は、顕微鏡観察の結果をデジタル映像として取り込むために必要な機器を購入し、採取した試料の観察結果を順次デジタル化してデーターベースとして保存した。カタログの公開方法としてはインターネットやCD-ROMを検討している。地球史におけるバイオマットの役割に関する検討では、高温条件(70°C以上)で形成される化学合成型バイオマットによる生態系モデルが初期地球環境を具現していると推測された。さらに初期地球生態系でのエネルギー代謝では硫黄とその化合物を利用していたとの仮説をもとに、化学合成型バイオマットでの物質循環を検証するため硫黄と炭素の安定同位体比の測定をした。初期地球の生態系を推定するために、地球科学の調査結果と照合しモデル構築をはかる事が今後の課題である。
カザンザキス文学における現代ギリシア人像：ギリシア・ナショナリズムの観点を中心に

申請時に設定した、平成30度に達成すべき研究課題3を達成しました。この中で、ニコス・カザンザキスのナショナリズム及びギリシア・ギリシア人観に影響を与えた思想家であり作家のイオン・ドラグミスの研究を行いました。加えて同時代のギリシア人の思想家たちにも研究の射程を広げカザンザキスの現代ギリシア文学史及び思想における位置づけを行いました。この中で申請者が明らかにした成果として、カザンザキスの対トルコ感情及び東方観が他のギリシア人作家たちとは異なり、蔑視や差別意識を持たないという独自性を有していることを明らかにしました。また彼の東方観に関して、カザンザキスがロシアに滞在していた時期に執筆した旅行紀や小説を分析した。この中でカザンザキスはギリシアと同じくロシアも東方としてしていたが、カザンザキスが一般に東方を描く際に、ロシア文学とロシア史から重要なインスピレーションを受けていることを明らかにした。カザンザキスは体系的にロシア文学史を紹介した第一の人物であるとともにソヴィエト連邦に記者及び国賓として初めて招かれたギリシア人であるが、これまでカザンザキスのロシア体験に関する重点的な研究はなかった。本研究を通して近現代ギリシアと近現代ロシア及びソヴィエト・ロシアとの相互交流、及びロシア文学がギリシア文学に与えた影響の一端が初めて明らかにされた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今年度はカザンザキスのナショナリズム的な思考を表す文学上装置として、ギリシア人の難民に着目した。通例ギリシ・ナショナリズムにおいては、ギリシアを表す装置として古典古代世界の栄光にあふれる姿を描く場合が多く、カザンザキスがギリシア・ナショナリズム的要素を表現する際に、現代のギリシア人や現代ギリシアの難民に着目していたことを明らかにしたことは本研究の成果である。そして申請書類に記した課題1の、カザンザキスの晩年の動向とギリシア・ギリシア人観に関する分析を達しえすることができた。課題1で得られた途中成果はギリシア国にて報告する機会がえられてが、全体をまとめて、平成29年度には可能な限りここまでの成果を論文や顔応答発表の形で報告したい。平成28年度は日本の論文を執筆し受理された。福田耕佑、「カザンザキスの思想とギリシアナショナリズムー彼の思想の根本と文学作品のライトモチーフとしての「叫び」の観点よりー」、エイコーン第15号、東方キリスト教学会、2016年5月(投稿論文・査読あり)、と福田耕佑、「第二次世界大戦期におけるニコス・カザンザキスの文学活動ー「ギリシア性」の探求を中心に」、プロピレア第22号、日本ギリシア語ギリシア文学会、2016年8月(投稿論文・査読あり)である。特に二本目の論文は、現代ギリシア語と現代ギリシアを専門的に扱っている日本で唯一の雑誌であり、ここに投稿し受理されたことは大きな成果であった。また発表業績としても、東方キリスト教圏研究会、第14回例回、「第二次世界大戦とヘレニズムーカザンザキスの文学作品分析を中心にー」、口頭発表、京都大学文学研究科新館、2016年6月、等の学術発表を行った。申請書に記した平成28年度分の課題1を概ね達成した。今年度は昨年度得られた成果を論文や口頭発表の形で報告していきたい。そして課題1の遂行中に、さらにこの難民がディアスポラのギリシア人であるポントス人が投影されていることを発見したことあ予想外の成果であった。これまで文芸雑誌などでカザンザキスの作品に登場するギリシア人難民がポントス人の投影である事が指摘されていが、本研究は、カザンザキスが1919年にヴェニゼロス内閣の厚生局局長としてポントス人難民のギリシア本国への帰還支援に携わった経緯を調査し、また彼の第二次世界大戦から晩年に至る文学作品を分析した。この中で、実際にカザンザキスが、ポントス人難民達がコーカサス地方で迫害される姿を目にするとともに、ギリシアでの定住支援を行うなど個人的に深くポントス人たちと接触する機会を多く持っていたことを明らかにした。またカザンザキスのポントス人達との体験が、晩年に至るまで直接的にポントス人として書き続けられていること、また「難民」、「生存」、「父なる大地」等の重要なキーワードを通して、間接的にも文学作品の中に描かれていることを明らかにした。さらに重要な点として、ポントス人がカザンザキスにとって人生の中で出会った一つの集団や人生の中での一つの出来事というにとどまらず、彼の「難民」表象を通して、「ギリシア性」やギリシア・ギリシア人観を考察し語るうえで欠かすことのできない重要なモチーフであり、彼の普遍的な思考や思想の源泉の一つとなっていることを明らかにした。ここで得られた途中成果を、東方キリスト教圏研究会、第二十一回例会、「ギリシア文学におけるギリシア人難民表象ー20世紀のポントス人の事例を中心にー」、口頭発表、京都大学文学研究科新館第六講義室、2017年3月、の形で報告した。今年度は課題2と合わせて、この観点も完成させたい。今年度の研究では、現代ギリシアを代表する作家ニコス・カザンザキスの文学において、第一次世界大戦前後に難民としてギリシアに流入したポントス人表象を主に取り上げた。

この研究において、ポントス人とカザンザキスとの接触がカザンザキスの「ギリシア性」探求におけるモチーフのきっかけを与えたこと、そして彼の主著群を成す『その男ゾルバ』と『キリストは再び十字架に』、そして自伝的小説『エル・グレコへの報告』において「ギリシア性」を表象する際の中心的な登場人物として取り上げられていることを明らかにした。ここで挙げらた研究はギリシアの新聞であるPontosnewsにおいて取り上げられる等、国外においても一定の評価を得たと言えよう(http://www.pontos-news.gr/article/168983/o-iaponas-poy-agapise-ton-kazantzaki-kai-vrike-toys-pontioys最終閲覧日;1917年9月13日)また、1920年までの、カザンザキスが政治的にナショナリストとして中央で活動した時期の作品について分析し、イオン・ドラグミス等の先行する作家や「メガリ・イデア」等の政治思想から大きな影響を受けていたことを明らかにし、ここでの成果を主に、「福田耕佑、二十世紀初頭のカザンザキスの政治活動とナショナリズム:ディモティキ運動とドラグミスからの影響、プロピレアー日本ギリシア語ギリシア文学会、(23) 12-30、2017年」として論文化した。年次計画に記載した項目を、現在の所予定通り論文の形で公表している。また、特に年次計画には記載していなかった、ディアスポラの難民であったポントス人をギリシア文学の枠組みで取り上げ、現地調査を行い現地のポントス人との接触にも成功している。申請時に設定した、平成30度に達成すべき研究課題3を達成しました。この中で、ニコス・カザンザキスのナショナリズム及びギリシア・ギリシア人観に影響を与えた思想家であり作家のイオン・ドラグミスの研究を行いました。加えて同時代のギリシア人の思想家たちにも研究の射程を広げカザンザキスの現代ギリシア文学史及び思想における位置づけを行いました。この中で申請者が明らかにした成果として、カザンザキスの対トルコ感情及び東方観が他のギリシア人作家たちとは異なり、蔑視や差別意識を持たないという独自性を有していることを明らかにしました。また彼の東方観に関して、カザンザキスがロシアに滞在していた時期に執筆した旅行紀や小説を分析した。この中でカザンザキスはギリシアと同じくロシアも東方としてしていたが、カザンザキスが一般に東方を描く際に、ロシア文学とロシア史から重要なインスピレーションを受けていることを明らかにした。カザンザキスは体系的にロシア文学史を紹介した第一の人物であるとともにソヴィエト連邦に記者及び国賓として初めて招かれたギリシア人であるが、これまでカザンザキスのロシア体験に関する重点的な研究はなかった。本研究を通して近現代ギリシアと近現代ロシア及びソヴィエト・ロシアとの相互交流、及びロシア文学がギリシア文学に与えた影響の一端が初めて明らかにされた。今後の研究としては、課題2念頭に置きながら、カザンザキスの誕生から、ポントス人との接触を経た1922年のギリシアの小アジア撤退までについての課題を整理する。本稿作成者はこの時期の全てのカザンザキスの作品を入手している。ただし、そのうちの半数ほどしかまだ分析できていない。しかしこの時期の作品は文学的な技巧を凝らすことに意識が傾けられており、また恋愛や男女関係をトピックとして扱うことも多く、管見の限り「ギリシア性」の探求が行われている作品はほとんど見受けられない。
原発性胆汁性肝硬変の新しい病型分類と長期予後診断法の確立

原発性胆汁性肝硬変(PBC)の新しい病型分類と長期予後診断法の確立のために、全国のPBC症例を対象として、血清自己抗体の測定、HLA-DRB1 typing、免疫関連分子や胆汁酸代謝に関連した遺伝子多型の解析を行った。PBC発症の危険因子としてHLA-DRB1*0803、CTLA4 SNPs、門脈圧亢進症進行の危険因子として抗gp210抗体、抗セントロメア抗体、CTLA4 SNPs、HLA-DRB1*1502と*0901、肝不全進行のバイオマーカーとして抗gp210抗体、MDR3やintegrin・VのSNPsなどが同定された。これらの中で特に抗gp210抗体の肝不全進行への相対危険度は30倍と高く、抗gp210抗体をバイオマーカーとして用いたPBCの治療が可能となった。また、遺伝子レベルからも、PBCを抗gp210抗体陽性型の進行と抗セントロメア抗体陽性型の進行に分類することの妥当性が示唆された。原発性胆汁性肝硬変(PBC)には、長期間経過を観察してもほとんど進行しない症例(予後良好群)から、黄疸、肝硬変、肝不全へ進行し肝移植以外に救命方法がない症例(予後不良群)までさまざまな重症度の症例が存在する。しかし、PBCの発症早期に、これらの予後良好群と不良群を鑑別するために有用なバイオマーカーは知られていなかった。我々は、国立病院機構肝疾患共同研究グループ(NHOSLJ)による多施設共同研究を行い、昨年度までに抗gp210抗体と抗セントロメア抗体の測定が、PBCの病型分類や予後予測に有用であることを報告してきた。今年度は、そのvalidation studyと、PBCの進行を規定している遺伝的素因を明らかにするために、遺伝子多型の解析を開始した。全国の基幹病院10施設による多施設共同研究(厚生労働科学研究費補助金難治性疾患克服研究事業、難治性の肝・胆道疾患に関する調査研究、gp210working group)では、抗gp210抗体と抗セントロメア抗体の意義が確認された。また、国立病院機構肝疾患共同研究グループ(NHOSLJ)による遺伝子解析の多施設共同研究では、候補遺伝子法により、黄疸型進行にmultidrug resistance protein 3(MDR3)遺伝子多型が関与することを世界で初めて見出した。現在、免疫関連分子や胆汁酸代謝に関与する候補遺伝子の一塩基多型解析を継続するとともに、我々の提唱している病型分類に基づいてPBC患者を層別化してgenome wide association studyによる新規SNPの探索を開始している。我々は、国立病院機構肝疾患共同研究グループ(NHOSLJ)による多施設共同研究を行い、抗gp210抗体と抗セントロメア抗体がPBC進行の異なった危険因子であることを報告してきたが、今年度は、HLA-DRB1遺伝子多型がこれらの危険因子に及ぼす影響について検討した。抗gp210抗体陽性、抗セントロメア抗体陽性は順に黄疸進行、門脈圧亢進症進行の危険因子であり、HLA-DRB1*0405と*0803は順に抗gp210抗体産生、抗セントロメア抗体産生の危険因子であった。また、HLA-DRB1*0803と*0405はPBC発症の危険因子、HLA-DRB1*1502と*0901は門脈圧亢進症進行の危険因子であった。HLA-DRB1で層別化して解析すると、抗gp210抗体はHLA-DRB1の遺伝子多型にかかわらず黄疸進行の危険因子であったのに対し、抗セントロメア抗体はHLA-DRB1*0405と*0803において門脈圧亢進症進行の有意な危険因子であった。HLA-DRB1遺伝子多型は、PBC発症・進行、抗gp210抗体や抗セントロメア抗体の産生と関連があるだけでなく、抗核抗体のPBC進行に対する相対危険度を規定していることが明らかとなった。原発性胆汁性肝硬変(PBC)の新しい病型分類と長期予後診断法の確立のために、国立病院機構肝疾患ネットワークと厚生労働省"難治性の肝・胆道疾患に関する調査研究班(坪内班)・gp210 working group"をフィールドとした多施設共同研究を継続した。

昨年度までの研究で、(1)抗gp210抗体が黄疸・肝不全進行の強い危険因子であり、抗セントロメア抗体が門脈圧亢進症進行の有意な危険因子であること、(2)胆管消失や肝炎の所見が高度であることが抗gp210抗体陽性症例の病理学的特徴であること、(3)自己抗体(抗gp210抗体、抗セントロメア抗体)の測定やHLA-DRB1、MDR3などの遺伝子多型の解析がPBCの予後予測や病型分類に有用であることを報告した。今年度は、A)自己抗体と治療反応性、病理学的活動性、予後との関連、B)免疫関連分子(CTLA4, SLC4A2, IRF5 etc)や胆汁酸代謝・肝線維化に関連する分子(CYP7A1, FXR, FGF1, integrin αV etc)の遺伝子多型とPBCの発症・進展・自己抗体産生との関連について検討し、(1)抗gp210抗体陽性症例は陰性症例に比べてUDCAに対する治療反応性が不良であること、(2)抗gp210抗体、治療反応性、病理学的活動性はお互いに密接に関連してPBCの予後を規定していること、(3)integrin αVのSNPsとPBCの黄疸進行との間に有意な関連があること、(4)CTLA4のSNPsとPBC発症、進行、抗gp210抗体産生との関やSLC4A2と抗セントロメア抗体産生との間に有意な関連が有ることを日本人で初めて明らかにした。今後は、(1)PBCの発症、自己抗体産生、治療反応性、病理学的活動性、予後などに関連した遺伝子多型の同定のためのGenome-wide association studyを行うとともに、(2)肝移植に至った症例の病型分類や重症化機構の解明、移植後再発の診断における抗gp210抗体測定の有用性などの検討を全国規模で行う必要がある。
新歴史教育論の提唱によるイギリス歴史教育実践の変容に関する研究

本研究の目的は、1980年前後のイギリス歴史教育界に大きな影響を与えた新歴史教育論の出現が、実践レベルでどのように具体化されていったのかを解明することである。この研究目的を達成するため、以下のような研究計画を立て実施した。(1)新歴史教育論に基づいて作成された教科書シリーズと教師用指導書を収集した。(2)イギリスの教育雑誌に掲載された、新歴史教育論に準拠した授業実践を収集した。(3)教科書及び教師用指導書を翻訳し、どのような授業目標の下でどのような授業が構想されていたかを解明した。(4)教科書及び教師用指導書、授業実践に基づいて、学習指導案を作成した。その際、学習指導案には教師の教授行為、活用する教材、子どもの活動、子どもに習得させたい知識・理解等を明記した。
光合成水分解複合体におけるマンガンクラスターの形成

2年間の研究で得られた知見は、以下のようである。1.集光性クロロフィルを欠いたコア複合体のWOCの光活性化47kDa/43kDa/D1/D2/チトクロムb559などからなるコア複合体のWOCの光活性化に成功した。この光活性化の特徴として、a)光活性化の至適pHが5.3とかなり酸性側に偏っている。b)光活性化の際に生じる中間体の生成・分解速度が著しく遅くなっている、c)Ca^<2+>やMn^<2+>の親和性が低下した、ことなどが挙げられる。2.除草剤3-(3,4-(3,4-ジクロロフェニル)-1、1-ジメチル尿素(DCMU)の光化学系II酸化側に対する特異的阻害DCMUの結合部位として、光化学系IIの還元側以外に、10μMと還元側のそれと比べかなり高い解離定数をもつ結合部位が酸化側に存在することを示唆した。その際、阻害部位は、WOCのマンガン配位(結合)部位近傍にあり、弱光による光阻害やマンガン配位を阻害する化学修飾剤によって影響された。3.ヒビロキシルアミン処理小麦生葉の光失活と光活性化ヒドロキシルアミン処理によって酸素発生活性が失われた小麦生葉のマンガン配位能や光活性化能は、弱光の連続照射により、光失活にともなって低下しその後回復した。その時、D1/D2タンパク質が主に合成され、チトクロムb559/47kDaは殆ど合成されなかった。ヒドロキシルアミン未処理葉では全てのタンパク質が合成されているので、この差異がどんな原因によるのか興味深い。4WOCの光活性化に対するカルボキシル基化学修飾剤の効果水溶性カルボジイミドであるEDCでマンガンを欠いた光化学系II標品を化学修飾すると、その修飾はD1タンパク質に特異的に起こっており、光活性化能が著しく低下した。この時、系IIの電子伝達活性は殆ど影響を受けていなかった。これらの結果から、マンガンは少なくともD1タンパク質の酸性アミノ酸残基に配位していると考えられる。これまで得られた知見は、以下のようである。1.集光性クロロフィルを欠いたコア複合体のWOCの光活性化47kDa/43kDa/D1/D2/チトクロムb559それにpsb Ipsb Kなどからなるコア複合体のWOCの光活性化に成功した(Tamura et al.1991)。但し、形成されたWOCの活性の至適pHは6.5と正常である、b/光活性化の際に生じる中間体の生体・分解速度が著しく遅くなっている、c)Ca^<2+>やMn^<2+>の親和性が悪くなっている。ことなどが挙げられた。2.徐草剤3ー(3,4-ジクロロフェニル)ー1,1ージメチル尿素(DCMU)の光化学系II酸化側に対する特異的阻害DCMUは、一般に、光化学系IIの還元側のQ_AからQ_Bへの電子伝達を阻害する。