hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
随意的筋力発揮時の筋音の振動波形特性と筋の機能的特性

筋電図及び筋音図(筋振動)波形の統計処理結果の筋力発揮特性に対する相互関係を求めることにより骨格筋の機能特性を推定することを目的とした.本報告では特に筋振動波形に重点を置いて検討した.被験筋は当初ヒラメ筋を用いたが明確な結果が得られなかったため、腓腹筋(内側部と外側部)に対象を変えて実験を行った.被験者は競技特性の差違が明らかな陸上競技部短距離選手と長距離選手(計10名)とした.得られた結果は以下の通りである。1.瞬発的足関節底屈筋力の最大値では短距離走群で有意な高意が認められたが、発揮勾配においては有意差を見いだすことは出来なかった.2.種々の筋力水準にて一定筋力を発揮したときの表面筋電図積分値において、発揮筋力に依存した増加傾向は内側腓腹筋よりも外側腓腹筋において大きな変化率を、また長距離走群に比較して短距離走群において大きな変化率であった.しかし、変化動態は両群で顕著な差違は認められなかった。3.筋振動波形の積分値と平均振幅において、両群間に顕著な差違が観られた.すなわち、筋力発揮の増大(30%最大筋力以上)に伴って短距離走群では外側腓腹筋が内側腓腹筋に比して有意に大きな積分値と振幅を示した.これに対して、長距離群では内側腓腹筋が有為な高値を示した.4.筋振動波形の周波数解析においてこれまでの報告同様に低周波数帯域と高周波数帯域に分けることが出来た.長距離走群の5%MVCの低周波数帯域と高周波数帯域のピーク値は5.9Hzと12Hz(平均値)であり内側、外側腓腹筋間で差違は観られなかった.しかし、短距離走群では外側腓腹筋(低周波数帯域/高周波数帯域;8.3Hz/15.8Hz)で内側腓腹(6.8Hz/14.2Hz)よりも高値を示した.発揮筋力に依存してそれぞれのピーク周波数は高値へ移行した.長距離走群でのこの変化動態は内側、外側腓腹筋で差違がなかったが、短距離走群では常に外側腓腹筋で高値を示した.以上の結果のように、筋振動波形の処理解析は表面筋電図から得られる知見に比して競技特性を大きく反映することが判明し筋の機能差を論議できる可能性を示した.しかし、筋振動の仕組みは未だ結論つけられておらず、本結果が直ちに筋の機能特性と結びつくと結論する事は早急であろう.基礎的な立場と応用的立場、両方向からの検討が重要となろう.筋電図及び筋音図(筋振動)波形の統計処理結果の筋力発揮特性に対する相互関係を求めることにより骨格筋の機能特性を推定することを目的とした.本報告では特に筋振動波形に重点を置いて検討した.被験筋は当初ヒラメ筋を用いたが明確な結果が得られなかったため、腓腹筋(内側部と外側部)に対象を変えて実験を行った.被験者は競技特性の差違が明らかな陸上競技部短距離選手と長距離選手(計10名)とした.得られた結果は以下の通りである。3.筋振動波形の積分値と平均振幅において、両群間に顕著な差違が観られた.すなわち、筋力発揮の増大(30%最大筋力以上)に伴って短距離走群では外側腓腹筋が内側腓腹筋に比して有意に大きな積分値と振幅を示した.これに対して、長距離群では内側腓腹筋が有為な高値を示した.4.筋振動波形の周波数解析においてこれまでの報告同様に低周波数帯域と高周波数帯域に分けることが出来た.長距離走群の5%MVCの低周波数帯域と高周波数帯域のピーク値は5.9Hzと12Hz(平均値)であり内側、外側腓腹筋間で差違は観られなかった.しかし、短距離走群では外側腓腹筋(低周波数帯域/高周波数帯域;8.3Hz/15.8Hz)で内側腓腹(6.8Hz/14.2Hz)よりも高値を示した.発揮筋力に依存してそれぞれのピーク周波数は高値へ移行した.長距離走群でのこの変化動態は内側、外側腓腹筋で差違がなかったが、短距離走群では常に外側腓腹筋で高値を示した.以上の結果のように、筋振動波形の処理解析は表面筋電図から得られる知見に比して競技特性を大きく反映することが判明し筋の機能差を論議できる可能性を示した.しかし、筋振動の仕組みは未だ結論つけられておらず、本結果が直ちに筋の機能特性と結びつくと結論する事は早急であろう.基礎的な立場と応用的立場、両方向からの検討が重要となろう.
低温プラズマ・イオン注入処理による高効率有機太陽電池の研究開発

本研究では、化学的処理法であるゾルーゲル法と物理的処理法である低温プラズマ処理法やイオン注入法を用いたカチオンとアニオンのコドープ処理により、半導体酸化物ナノ粒子の表面をナノ表面・界面構造制御する技術と表面バンド構造を改善する技術を開発した。開発した技術によって、(無機/有機)複合材料における無機物質(半導体酸化物ナノ粒子)の表面・界面ナノ構造及び表面バンド構造が有機分子(色素)との間の電子移動・拡散に及ぼす関係を解明し、光電変換特性を向上させるための表面バンド構造の最適化を図ることを検討した。最適化した(低温プラズマ/イオン注入)複合処理によって色素増感太陽電池の高効率化を検討した。本研究では色素増感太陽電池の実用化を目指し、高効率化のために、短絡光電流(Jsc)と開放端電圧(Voc)の両方を増大させるTiO2電極への低温プラズマ処理、カチオンとアニオンの選択やコドープ処理条件を最適化する試験研究を実施している。これまで構築してきた(低温プラズマ/イオン注入)複合処理について高効率光電変換素子作製法の新規な手法の開拓を目指している。これまでの研究から、チタニアの伝導帯準位の上昇については、チタニアにZrをドーピングすることにより、チタニアの伝導帯準位のネガティブシフトを起こすことを明らかにしている。一方、チタニア電極への窒素ドーピングにより、光電流が30%増大し、この原因としてチタニア伝導帯のポジティブ側にドナー準位として酸素欠陥準位が形成し、チタニア電極中の電子濃度が増大するためと考えられる。平成24年度の研究内容として以下の2項目を実施した。試験項目1各種カチオン(Ta5+, Hf4+)ドープ処理を検討した。酸化チタン(TiO2)電極へのカチオンドープ処理は化学的処理法であるゾルーゲル法によって行った。数種類のカチオンドープ処理により開放端電圧(Voc)の増大を検討した。Taを添加したセルの場合に開放端電圧(Voc)が増大することが確認された。Hf添加量増加に伴うJscの増大が確認された。また、開放端電圧(Voc)の顕著な変化は確認されなかった。「試験項目」2(カチオン/アニオン)コドープ処理を検討した。カチオン(Ta5+, Hf4+)ドープ前処理した後、アニオンドープ後処理によって開放端電圧(Voc)及び短絡光電流(Jsc)の増大を検討した。アニオンドープ後処理には窒素(N)ドープを行った。Nイオン注入処理後は短絡光電流(Jsc)の増大が確認された。本研究では、化学的処理法であるゾルーゲル法と物理的処理法である低温プラズマ処理法やイオン注入法を用いたカチオンとアニオンのコドープ処理により、半導体酸化物ナノ粒子の表面をナノ表面・界面構造制御する技術と表面バンド構造を改善する技術を開発する。開発する技術によって、(無機/有機)複合材料における無機物質(半導体酸化物ナノ粒子)の表面・界面ナノ構造及び表面バンド構造が有機分子(色素)との間の電子移動・拡散に及ぼす関係が解明され、光電変換特性を向上させるための表面バンド構造の最適化を図ることを検討する。最適化した(低温プラズマ/イオン注入)複合処理によって色素増感太陽電池の高効率化を検討する。本研究で開発するチタニアなどの半導体酸化物表面・界面のナノ構造制御技術は、広範な半導体分野における革新的な表面・界面ナノ構造制御技術として発展することが期待される。提案者は2つの観点からバンド構造制御を行っている。1つはチタニア伝導帯準位の上昇、もう1つは伝導帯の下方、すなわちポジティブ側にドナー準位を形成させることである。まずチタニア伝導帯の上昇は、開放端電圧を上昇させるためである。またドナー準位として、1ドナー準位の電子は熱または光吸収エネルギーによりチタニア伝導帯に励起される、2チタニア伝導帯に励起電子を与えた状態で、色素からの励起電子を受け取り、1と同様にこの励起電子はチタニア伝導帯に励起する、という2つの作用の発現がある。したがって作用1によりチタニア電極中の電子濃度が高くなり、光電流を増大させ、さらに作用2を有効に活用するためにドナー準位を制御できれば、現状の色素のLUMO準位よりもポジティブ側に位置する色素も使用可能となる。平成24年度及び平成25年度に引き続き、(カチオン/アニオン)コドープ処理によって調製されたチタニア電極を使用して作製した太陽電池の光学特性を評価することで光電変換効率の向上のメカニズムを詳細に検討した。平成26年度の研究実施計画として以下の2項目を実施した。「試験項目」:1(カチオン/アニオン)コドープ処理の最適化を検討する。

カチオン(Ta5+, Hf4+, Zr4+, Y3+)ドープ前処理した後、アニオンドープ後処理によって開放端電圧(Voc)及び短絡光電流(Jsc)の増大を検討した。アニオンドープ後処理には窒素(N)ドープを行った。「試験項目」:2色素の分子設計を検討し、ドープチタニア電極のドナー準位に最適化した長波長光吸収色素の選択及び開発を行い、バンド構造制御チタニア電極との組合せにより変換効率の向上を目指した。本研究では、化学的処理法であるゾルーゲル法と物理的処理法である低温プラズマ処理法やイオン注入法を用いたカチオンとアニオンのコドープ処理により、半導体酸化物ナノ粒子の表面をナノ表面・界面構造制御する技術と表面バンド構造を改善する技術を開発した。開発した技術によって、(無機/有機)複合材料における無機物質(半導体酸化物ナノ粒子)の表面・界面ナノ構造及び表面バンド構造が有機分子(色素)との間の電子移動・拡散に及ぼす関係を解明し、光電変換特性を向上させるための表面バンド構造の最適化を図ることを検討した。最適化した(低温プラズマ/イオン注入)複合処理によって色素増感太陽電池の高効率化を検討した。本研究で開発したチタニアなどの半導体酸化物表面・界面のナノ構造制御技術は、広範な半導体分野における新規な表面・界面ナノ構造制御技術として発展することが期待される。工学平成24年度に引き続き、(カチオン/アニオン)コドープ処理によって調製されたチタニア電極を使用して作製した太陽電池の光学特性を評価することで光電変換効率の向上のメカニズムを詳細に検討した。これまでの研究(平成17年度平成25年度)から、チタニアの伝導帯準位の上昇については、チタニアにカチオンをドーピングすることにより、チタニアの伝導帯準位のネガティブシフトを起こすことを明らかにしており、すでに手がかりを得ている。一方、チタニア電極への窒素ドーピングにより、光電流が増大し、この原因としてチタニア伝導帯のポジティブ側にドナー準位として酸素欠陥準位が形成し、チタニア電極中の電子濃度が増大するためと考えている。平成25年度の研究内容として以下の3項目を実施した。「試験項目」1各種カチオン(Y3+)ドープ処理を検討した。酸化チタン(TiO2)電極へのカチオンドープ処理は化学的処理法であるゾルーゲル法によって行った。数種類のカチオンドープ処理により開放端電圧(Voc)の増大を確認した。「数値目標」であった0.1V増(10%増)を達成した。「試験項目」2(カチオン/アニオン)コドープ処理を検討した。カチオン(Y3+)ドープ前処理した後、アニオンドープ後処理によって開放端電圧(Voc)及び短絡光電流(Jsc)の増大を検討した。「試験項目」3(低温プラズマ/イオン注入)複合処理の量子力学計算による電子構造解析を試みた。量子力学計算(ハード・ソフト共に現有設備)による電子構造解析を行い、実験で求めた半導体表面バンド構造と比較検討した。半導体表面構造と表面バンド構造との関係を明らかにすることにより、半導体の表面バンド構造制御技術を確立する知見を得た。以上の様に当初の計画以上に進展している。
ハプテン結合腎尿細管基底膜における臓器アレルギー反応の実験的解析

Trinitrophenol化ovalbumin(TNP-OA)を作製し,等電点10以上に陽性荷電化した後精製した抗原を、Wistarラットの左腎動脈から潅流した。対照群としては、精製非陽性荷電化TNP-OAを投与した。単量体陽性荷電化TNP-OAは、抗原投与後36時間までは、腎尿細管基底膜(TBM)ならびにBowman嚢へ局在を示したが、72時間目ではその沈着性は著明に減少した。単量体非陽性荷電化TNP-OAは、腎尿細管上皮胞体内に細顆粒状に陽性を示したが、TBMやBowman嚢への沈着はなかった。ハプテン(TNP)特異的過敏性間質性腎炎の誘導実験では,液性免疫負荷実験に於いてのみ、好中球を主体とした尿細管間質炎を認め、In situ型間質性腎炎が発症した。抗TNP細胞性免疫負荷実験ならびにTNP感作マウス脾細胞(CD4陽性細胞またはCD8陽性細胞)の細胞移入実験に於いては、尿細管上皮に顕著な懐死性変化を認めたが、間質内炎性細胞湿潤はなく人体症例に見られる尿細管炎の病像は得られていない。TNP化ovalbumin(TNP4.7-OA)を陽性荷電化(PI>10)した後精製し,単量体の陽性荷電化TNP4.7-OA(MW<60 kDa)を得た。この精製陽性荷電化TNP4.7-OAと非精製陽性荷電化TNP4.7-OAを、ラットの左腎動脈から灌流した。対照群として、精製非陽性荷電化TNP5.0-OAを投与した。経時的に腎を採取し、凍結切片作製後、FITCラベル抗TNPならびに抗OA抗体により、抗原の局在を観察した。精製陽性荷電化TNP4.7-OAの腎内局在では、抗原投与後36時間までは、腎尿細管基底膜(TBM)ならびにBowman〓への局在を示したが、72時間目ではその沈着性は減少した。一方、非精製陽性荷電化TNP-OAの局在では、TBNならびにBowman〓への局在を示したが、糸球体基底膜ならびに尿細管周囲毛細管基底膜への沈着性を伴った。対照群では、抗原は尿細管上皮胞体内に顆粒状に陽性を示したが、TBMやBowman〓への沈着はなかった。ハプテン特異的過敏性間質性腎炎の誘導実験では、未だ期待すべき病像は得られていない。ハプテン(trinitrophenol=TNP)特異的間質性腎炎の誘導実験において、単量体の精製陽性荷電化TNP-ovalbumin(PI>10)を、ラット並びにマウスの左腎動脈から選択的に腎灌流を行なった。細胞性免疫負荷実験では、抗原投与の7日前に4%塩化ピクリルエタノール溶液を、ラット腹壁皮内注入ないしはマウス腹壁に塗布した。抗原投与の24時間後、尿細管上皮に顕著な壊死性変化を認めたが、間質内炎性細胞浸潤はなく人体症例に見られる尿細管炎の病像は得られていない。負荷のない対照群では、TNPによる非特異的細胞傷害性病変を認めた。液性免疫負荷実験においては、抗原投与の24時間後、抗TNP-ヒトIgG家兎血清を経静脈的に投与した。24時間後、好中球を主体とした尿細管間質炎を認め、In situ型間質性腎炎が発症した。細胞移入実験では、TNP感作マウス脾細胞から、全T細胞、CD4陽性細胞、CD8陽性細胞を分離し、そのそれぞれを、抗原投与1日後のマウスに細胞移入したが、36時間後の腎には、尿細管間質炎は認められなかった。
砂漠化前線地域における小規模農民および牧民の食料確保とレジリアンスに関する研究

本研究の目的は、砂漠化前線地域である半乾燥地域において小規模農民および牧民のレジリアンスを考察し、日常も災害後も砂漠化の悪循環へ陥らない食料確保システムを把握することであり、平成2527年度に実施された。本研究では、人間社会におけるレジリアンスを3つに分けて検討した。1)被害を受けぬよう日常的に準備し、改善する適応能力、2)自然災害後にショックを回避・軽減し、被害を回復する対処能力、3)システムを再構築(トランスフォーム)する能力である。西アフリカおよび南部アフリカ半乾燥地における研究活動を通じて得られた本研究の成果を以下に示す。1)適応:安定的な食料確保を可能とするための生業活動および人間関係の強化について考察した。具体的には、降雨変動への対応を可能にする代替作物の採用、日常生活を通したセーフティネットの強化を報告した。2)対処:旱魃等による食料不足など危機的状況下における対処行動について分析し、成果を公表した。具体的には、救荒植物、セーフティネットの活用を報告した。3)再構築:大旱魃により深刻な被害があった際の食料確保システムの再構築を考察し、成果を公表した。食料獲得活動の新規導入や、他者による労働補完などによる再構築を報告した。本研究の重要性は、砂漠化発生の原因となりうる食料獲得活動をレジリアンス概念を通して、活動主体である世帯・個人というミクロレベルで実証的に分析した点である。また、本研究の意義は、これまで国際機関・政府・NGOにより住民不在の支援が行われることの多かった砂漠化前線地域において、本研究の結果は住民生活の理解に貢献する点であり、住民を中心にすえた支援の礎となる。本研究の学術的な評価として、日本沙漠学会第24回学術大会ベストポスター賞(2013)、日本沙漠学会平成25年度奨励賞/片倉もとこ賞(2014)の受賞が挙げられる。平成25年度はアフリカ半乾燥熱帯に位置するザンビアにおいて小規模農民の適応能力に関し,実態調査およびその分析,文献調査に取り組んだ。また,翌年度以降に実施予定であった食料生産システムの再構築に関する研究を前倒しし,開始した。以下に,実績を箇条書きする。1.農民および牧民の適応能力の実態調査を,特に食料生産に関する自然資源管理について開始した。(1)位置情報把握:耕地・放牧地・放牧経路・水場をGPS機器による計測を開始した。(2)慣習的土地利用制度把握:耕地・放牧地の来歴,相続者と被相続者の関係を聞取りした。2.データ解析を,現地調査において取得した位置情報についてGISでの整理・分析を開始した。3.文献調査を,(1)砂漠化前線地域での土地利用変容や,(2)土地保有や土地争い解決に関わる法制度について開始した。法制度は,公的なもののみならず,非公的な慣習法や日々のネゴシエーションなどに関する先行研究もついても,文献調査の範囲に含めている。4.アフリカ半乾燥熱帯の食料生産システムの再構築を理解するため,西アフリカおよび南部アフリカでこれまで行ってきた生業調査の結果を比較検討した。特に,大旱魃により生業システムへ深刻な被害があった際の小規模農民の対応について考察し,成果公表を開始した。その評価の1つとして,日本沙漠学会第24日学術大会ベストポスター賞受賞が挙げられる。平成26年度はアフリカ半乾燥熱帯に位置するザンビアにおいて、小規模農民の適応能力に関し、実態調査及びその分析、文献調査に引き続き取り組んだ。加えて、対処行動に関する研究を開始した。以下に実績を記す。1.農民の適応能力の実態調査は、食料生産に関する自然資源管理について継続した。位置情報把握:耕地・放牧地・放牧経路・水場を計測した。2.データ解析は、整理・分析を継続した。3.文献調査は、(1)砂漠化前線地域での土地利用変容や、(2)土地保有や土地争い解決に関わる法制度に関して継続した。4.アフリカ半乾燥熱帯の食料生産における対処行動を理解するため、西部および南部アフリカでこれまで行ってきた食料安全保障に関する研究結果を比較検討した。特に、採集活動の貢献に関して考察し、成果を公表した。その評価の1つとして、日本沙漠学会平成25年度奨励賞/片倉もとこ賞(2014)の受賞が挙げられる。今年度から、食料生産における対処行動に関する研究に取り組み、成果公表を開始することができたため。これで、目標に掲げていた、小規模生業民の適応能力、対処能力、再構築能力の全てに関し、順調に取り組めている。

2)対処:旱魃等による食料不足など危機的状況下における対処行動について分析し、成果を公表した。具体的には、救荒植物、セーフティネットの活用を報告した。3)再構築:大旱魃により深刻な被害があった際の食料確保システムの再構築を考察し、成果を公表した。食料獲得活動の新規導入や、他者による労働補完などによる再構築を報告した。本研究の重要性は、砂漠化発生の原因となりうる食料獲得活動をレジリアンス概念を通して、活動主体である世帯・個人というミクロレベルで実証的に分析した点である。また、本研究の意義は、これまで国際機関・政府・NGOにより住民不在の支援が行われることの多かった砂漠化前線地域において、本研究の結果は住民生活の理解に貢献する点であり、住民を中心にすえた支援の礎となる。本研究の学術的な評価として、日本沙漠学会第24回学術大会ベストポスター賞(2013)、日本沙漠学会平成25年度奨励賞/片倉もとこ賞(2014)の受賞が挙げられる。平成27年度は、3つの能力(適応能力、対処能力、再構築能力)に関する実態調査、分析、文献調査を継続する。また、比較検討のための他地域における実態調査も可能であれば開始する。第一の理由は,アフリカ半乾燥地における小規模農民の適応能力に関する現地調査に取り組み,実施した調査の整理・分析も開始することができたことである。第二の理由は,翌年度以降に予定していた,農民による食料確保システムの再構築能力に関する研究に,これまで西アフリカおよび南部アフリカ半乾燥地で行ってきた生業研究の結果を元に比較考察することで,取り組み始めたことである。平成26年度は経費の大半を海外調査のために支出したが、通貨の違いもあり、更に522円支出することは困難であったため。次年度使用額は522円と少額であるため、平成27年度の使用計画は、これまでの予定を変更せずに執行する。平成26年度は自然災害への対処能力およびシステム再構築能力の実態調査及びその分析,文献調査を行う(適応能力に関する調査も継続:降雨変動に伴う季節・年変化比較のため,計測・聞き取りを継続)。また,学会発表などの成果公表も随時行う(日本アフリカ学会,日本沙漠学会など)。1.災害への対処能力についての実態調査:被害の回避・軽減や食料補填-世帯戦略比較:立地・世帯員構成・経済状況による世帯戦略の違いを理解するため世帯調査を行う2.食料生産システム再構築についての実態調査:大旱魃への対応(1)自給的生業活動の転換:農耕・牧畜の変容について労働力管理および販売活動の観点から聞取り,(2)現金獲得活動導入:出稼ぎ・賃労働などの急増する原因と背景について聞き取り。特に現金獲得および労働力管理の観点から3.データ整理(1)災害対処の世帯調査データの整理・分析,(2)聞取りデータから世帯・村・地域単位での食料生産システム再構築について考察4.文献調査(1)半乾燥熱帯での対処行動について,(2)半乾燥年帯における食料生産システム変容について
安定ホモトピー圏の彩色現象の研究

Hopkinsの提唱した彩色分割予想についてRavenelのスペクトラムT(m)をJohnson-Wilsonのホモロジー群E(n)_*を考察することからその予想の解決の糸口を見つけようと考察を続けた。成果として、T(m)のE(n)局所化のホモトピー群に収束するAdams-Novikoのスペクトル系列に関する結果をはじめとして、E(n)局所化した球面のホモトピー群に関連した結果や彩色分割予想が考えられる安定ホモトピー圏に同伴するBousfield束の構造決定などがある。2012年度の主たる結果は球面のホモトピー群のβ族に関するものである。これは彩色理論のn=2の場合に密接に結びついている。実際v_2周期元でn=2の場合の単色現象を反映している。今のところ実際に存在するβ元については候補者は分かっているが、そのうちどれが実際のものかはそれほど分かっていない。この結果は、1980年代の岡七郎の結果を見直し、更に今まで研究していた独自の方法を組み合わせて拡張したもので、予想されている結果にかなり近づけている。最終確認も終わり論文として受理された。また、2011年度まとめた素数3での彩色理論のn=2の場合に関係するE(2)-局所化スペクトラムのなす安定ホモトピー圏のピカール群の決定に関してはその証明にギャップがあることが分かり、2012年度はそのギャップを埋めて投稿し、現在査読中である。更に2011年度の実施状況報告書で述べた今後の研究の推進方策については、素数3でn=2の場合の目的の予想に関して、さまざまな計算を通してかなり進展している。さまざまな計算のうちのひとつの応用として素数3でn=2の場合のある2型スペクトラムのピカール群を次数とするホモトピー群の加法構造決定した。現在は、この群のなす環構造を考察中である。この環構造の決定問題に現れるいろいろな関係式が、予想の証明に応用可能である。素数2の場合など一般の場合についてはまだ考察を始めていないが素数3以上でのいろいろな現象が明らかになってきており、先に、そちらをまとめようとしている現状である。本年度も引き続きtype n=2,素数p=3の場合の彩色分割予想を中心に研究を行った。当初予想したよりかなり困難な問題なので、当初考えていた直接目的のホモトピー元の考察する研究とともに、客観的に安定ホモトピー圏を見るためBousfield類のなす束を考察した。その結果、スペクトラムの成す安定ホモトピー圏を、本研究に密接に関係しているMoravaのK理論K(n)やJohnson-WilsonのスペクトラムE(n)により局所化して得られるBousfield束の構造を完全に決定した。その結果、束の見地からはその構造は素数pには依らないことがわかった。さらに個別のホモトピー群の要素を考察する方面からはE(n)やK(n)で局所化していない球面の安定ホモトピー群の積構造に関する結果を得た。これらの新しい結果は直接には彩色分割予想の解決には結びつかなかったが、安定ホモトピー圏の理解を深めることができ、この予想の重要さを改めて見直すことができた。結論としては残念ながら、素数3での彩色分割予想は未だに確認まで行っていない。2011年度には素数3での彩色理論のn=2の場合に関係するE(2)-局所化スペクトラムのなす安定ホモトピー圏のピカール群の決定が主要な結果であり、研究目的のn=2での彩色理論の一つの重要な結果を得ることが出来た。この結果は論文にまとめ投稿し、査読中である。さらに球面のホモトピー群にも関係しており、特に、n=2の場合は球面のホモトピー群のβ族に密接に結びついている。このβ族に関しても、1980年代の岡七郎の結果を拡張することが出来た。この結果も現在査読中である。これらの結果は彩色分割予想に直接は結び付かないが関連した重要な結果であり、この手法の有効性を示している。さらに、研究実施計画にあるように、コンピュータソフトにより、簡単な計算を行うことが出来た。実際に使ってみて、このような計算が、彩色予想に必要な計算にはそれほど有効でないことが分かった。コンピュータは基本的な計算結果のチェックぐらいにしか使えず、更なるアイデアを導くほどの効果はないと確信できた。旅費は報告者が自宅を離れられないため、学会での発表は共同研究者に任せ、そのために使い、さらに参加したい学会には大学院生を参加させ報告を受けた。また、年末に、高知でホモトピー論の研究集会を開いて安定ホモトピー論の研究者に来てもらい、研究課題に関する話題について情報を交換することが出来た。以上のことで、研究に十分ではないが時間を使うことができ、それなりの成果をあげることが出来た。

素数3でn=2の場合のE(2)-局所化スペクトラムの安定ホモトピー圏のピカール群の決定や、2型有限スペクトラムのピカール群次元のホモトピー群の決定などにより、必要な計算道具や必要な理論構築などが準備できているが、結果の確認に時間がとられており、更に、素数3でn=2の場合が当初の想定より遥かに豊富な構造を持っていることに気づいた。今後はこの構造をもっと深く検証していきたい。素数3で、n=2の場合にE(2)-局所化スペクトラムのなす安定ホモトピー圏のピカール群の決定を行うなど、十分な足がかりを得て、この手法で進めることが可能と判断できた。素数3でn=2の場合のE(2)-局所化された圏での彩色予想はこの圏の豊富な構造を解析して行き、この事実を表現する結果を導き出す。現在進行中の決定した2型有限スペクトラムのピカール群次元のホモトピー群の環構造を解析するなどの研究過程で彩色予想とゼータ予想の成立のための具体的な要素を決定できる予定である。23年度が予定通りに進んだので今後も研究実施計画にあるように、以下のように行う。n=2のとき、p=3の場合の考察を初年度の試験的な結果をもとに進め、さらにp=2の場合やnが大きい場合も視野に入れて予想が成立するかどうかを見極める。次年度の研究は、下記のように当初の計画通り進める予定である。コンピュータは主に計算用紙代わりに用いる。これらの計算結果などの資料整理や資料収集のためにも用いる。そのために、コンピュータ関連の機器や消耗品は研究結果、計算結果、研究資料などを有効に活用するため用いる。さらに旅費や謝金などは初年度と同じように申請者の研究時間を確保することを目的に、研究の継続のために用いる。平成23年度の計画に基づく経費執行について、4月に支払うべき経費が残っているため、次年度使用額が存在するように見えるが、実際には、全額を執行予定である。そのため、次年度の研究は、下記のように当初の計画通り進める予定である。コンピュータは主に資料整理のために用いる。
単離 動静脈血管平滑筋細胞のカリウムチャネルに関する研究

本年度の研究費で購入した位相倒立顕微鏡を昨年度購入の防振台、パッチクランプ用増幅器などの機器と併せてセッティングを行った。ただ、マイクロマニピュレータがパッチクランプ用のものでなく、操作が非常に難しい。また、温度管理用のモジュールがないため、温度管理に支障を来している。波形表示用のデータストアレージスコープもないため、波形表示に困難がある。以上のように現在手元にあるシステムは未完成のため、共同研究施設の設備を拝借しながら、継代培養したラットの血管平滑筋細胞のパッチクランプを試みている。現時点では初代培養でパッチクランプを行うのは手技的な困難があるが、将来可能となるであろう。血管平滑筋細胞は動脈のみ行っており、当初計画していた静脈との比較実験は行えていない。研究設備が充実して実験装備を自由に使用できるようになれば、計画通りの動静脈間の差異を明らかにできると考えている。
Oral Stroptococci およびGemella sppの薬剤耐性に関する研究

健常成人の無刺激唾液を無菌的に採取し、Ampicillin(ABPC)1μg/ml、Cefaclor(CCL)10μg/mlのいずれかを添加したMS寒天培値、抗菌剤無添加の同培地およびGAM寒天培地に塗抹後嫌気チャンバーで培養した。全被験者45名中ABPC耐性streptococciの保菌者は29名(64.6%)、CCL耐性streptococciは39名(87.6%)であった。保菌者における検出菌数の相乗平均はABPC耐性株が1.4X10^3cfu/ml(総streptococci数の0.015%)、CCL耐性株が9.4X10^3cfu/ml(0.099%)であった。ABPC耐性菌として分離された7株に対するABPCのMIC値は832μg/mlの範囲であり、このうちの1株以外はCCLのMIC値が>128μg/mlの高値を示した。CCL耐性株として分離された7株は1株のみがABPC耐性を示した。菌種としてはS.oralis,S.mitis,S.sanguisであった。同一条件で以前に行ったABPC耐性株および唾液由来感受性株をあわせMIC、PBPsのABPC、CCLとの薬剤親和性を今回の耐性分離株と比較したところ、CCL耐性のpopulationがABPC耐性とはある程度独立して存在すること、ABPCとCCLとでは作用点となるPBPが異なる可能性が示唆された。一方、β-lactam耐性streptococciではMRSAのように、耐性に関与するPBPが限定されず、複数のPBPの親和性が同時に低くなる傾向が認められ、複数の変異が耐性に関与していることが考えられた。健常成人の無刺激唾液を無菌的に採取し、Ampicillin(ABPC)1μg/ml、Cefaclor(CCL) 10μg/ml、Imipenem(IPM)0.1μg/mlを添加したMS寒天培地、抗菌剤無添加の同培地およびGAM寒天培地に塗抹した後、嫌気チャンバー内で培養し、生育したコロニー数より総菌数、総Streptococci数およびABPC、CCLおよびIPMに対する耐性Streptococci数を算出し、健常成人唾液中のABPC、CCL、IPM耐性Streptococciを検索した。その結果、ABPC耐性Streptococciは被検者46名中28名(60.9%)、CCL耐性Sheptococciは38名(82.6%)、IPM耐性Streptococciは46名(100%)より検出された。検出菌数はABPC耐性Streptococciは2.0x10^11.7x10^4cfu/ml、CCL耐性Streptococciは2.0x10^11.0x10^5cfu/ml、IPM耐性Streptococciは計測可能なもので4.6x10^22.2x10^5cfu/mlの範囲で菌数が多く計測不能のものもあった。耐性株の総菌数中の割合はABPCで0-0.034%、CCLで00.608%、IPMで計測可能なものは0.0011.191%であり、総Streptococci中の割合はABPCで00.2%、CCLで02.228%、IPMで計測可能なものでは0.01220.279%であった。検出菌のうちコロニーの形態により菌株を分離し、カタラーゼ試験陰性で、グラム陽性であった菌株に対し、現在ABPC、CCLなどβ-ラクタム薬に対する薬剤感受性を測定中である。
行政不服審査制度の実証的研究

本研究は、行政訴訟ないし行政裁判の前段階で行われる行政上の不服申し立て制度について比較法的な観点を踏まえつつ実証的に研究しようとしたものである。現在のわが国行政法学においては、行政の裁量の増大や高度の専門化にてらし、司法裁判所による統制のあり方を再検討すべきことが提唱されている。その方策の一つとして行政不服申し立て制度の強化や行政不服審判所制度の採用などが提唱されているが、現行の不服申し立て制度の実際については、とくにその運用上の問題点については十分に研究されていない。以上のような関心から、本研究では、国の行政機関、都道府県の行政機関において、不服申し立て制度がどのように運用されているか、また、実際にどのような問題点をかかえているかを、各行政機関にアンケートし、あるいはインタビューして調査し、その結果をまとめることにした。わが国の不服申し立て制度は昭和37年に制定された行政不服審査法によって、大幅に改善されたが、その趣旨が実際に生かされているかどうかは、必ずしも明らかではない。本研究の調査の結果をまとめると、次のとおりである。まず第一に、わが国では不服申し立てに関する詳細な統計は作成されていない。したがって、正確な件数を知ることは不可能であるが、国税等一部の分野を除いて不服申し立て件数はきわめて少ない。第二に、地方公共団体の行政に関しても、東京都等一部の自治体を除いて件数はきわめて少ない。第三に、不服申し立てを専門に扱う部局はきわめてまれである。したがって、不服申し立てを司法手続き的に取り扱うことも一般的には期待しえない。第四に、不服申し立てが正式の裁決によって救済されることは少なく、不服申し立ての取り下げを条件とする行政処分の変更による救済の図られる例が多い。
テイラーメイド医療用DNAチップ製作に関する基礎研究

テイラーメイド医療用DNAチップをプラスチック射出成型で製作するための金型技術や,微細形状の成形性を検討する目的で研究を実施した.昨年度製作した,レーザ変位計を用いた非接触表面粗さ形に対し,本年度は1)3次元非接触表面粗さ計のソフトを完成し,接触式粗さ形の標準試験片を用いてその性能を確認した.確認項目は算術平均粗さRa,溝ピッチ,溝深さである.特に深い溝形状の側面はレーザの反射光の検知が不可能で,データの移動平均を用いた補間ソフトを用いた.また,測定のためのレーザ光の光量や測定の繰り返しの最適化をはかった.2)金型には,微細加工したマイクロ流路(将来のμ-TAS開発の基礎技術)を施す必要があり,また微細形状をプラスチック成形品に転写する必要がある.そこで成型金型として電鋳金型を製作し,成型品への収縮率,転写性を6種類の材料により検討した.プラスチックの寸法収縮率の検討ではポリカーボネートが2%,ポリアミドが0.9%である.転写性では準備した金型は溝深さと幅が同じ100,200,500μmのマイクロ流路と,仕上げ面として研磨加工面,型彫放電加工面,型彫り放電加工面の研磨加工面,ワイヤカット放電加工面,シボ加工面の5種類である.使用したプラスチックは耐熱性を考慮して,非晶質ポリオレフィン,ポリスチレン,ポリサルホンユーテル,ポリサルホンレーデルの4種である.その結果,溝形状は収縮率1%程度であるが,仕上げ面の粗さはRaで評価したが,面の凹凸が激しいと面の粗さは転写率50%程度に減少する.またこの大きさは材料依存性を示し,ポリスチレンが最も転写性に優れている.また突起高さ分布から高い突起と深い谷が消失していることがわかった.以上より,今後のプラスチック製DNAチップ材料の選択指針および金型設計指針を得ることができた.テーラーメイド医療用DNAチップは今後のDNA解析に必要なツールとなる.従来のDNAチップはガラス基板上にプローブDNAを定着させて,ゲノム解析や創薬のために出来るだけ定着数を増やすことに主眼を置いてきた.しかし,本研究ではそれほど多くのプローブDNAを必要としないが,安価であることが必要条件であるテイラーメイド医療用DNAチップをプラスチックで作るための基礎的問題を検討した.検討項目は,(1)微細形状を有する金型の加工技術,(2)プラスチックモールドの際の微細形状の転写性,(3)DNAの定着性,(4)DNAを滴下するための滴下装置のシステムなどを考えた.また,μ-TAS(micro Total Analys is System)として,血液からのDNAの抽出,PRCによるDNAの増殖,プローブDNAとの反応を一つのチップ上で行うためのチップをプラスチックで製作することについても考察した.実験的には,金型プラスチック成型品の表面への転写性を検討するために,レーザーを用いた光学的表面形状測定器を購入し,そのシステムを構築した.また,DNAチップの形状設計と成型は(株)セイコン(秋田県)と一緒に実施、そのチップの表面形状及び転写性を確認した.また定着性のためにプラスチック成型後のPMMA(アクリル樹脂)の表面をXPMで検討した.多点滴下装置の開発では,16点の穴(角穴と丸穴で直径0.25mm)を有するヘッドを放電加工で作成し,圧力と滴下量の関係について水を用いて検討した.μ-TASの形状については(株)ニプロ(滋賀県)との相談のうえで,(株)ニュートン(岩手県)と一緒に金型製作とモールドを実施した.これまでの結果より,プラスチック成形によるDNAチップの製作の可能性を確認した.テイラーメイド医療用DNAチップをプラスチック射出成型で製作するための金型技術や,微細形状の成形性を検討する目的で研究を実施した.昨年度製作した,レーザ変位計を用いた非接触表面粗さ形に対し,本年度は1)3次元非接触表面粗さ計のソフトを完成し,接触式粗さ形の標準試験片を用いてその性能を確認した.確認項目は算術平均粗さRa,溝ピッチ,溝深さである.特に深い溝形状の側面はレーザの反射光の検知が不可能で,データの移動平均を用いた補間ソフトを用いた.また,測定のためのレーザ光の光量や測定の繰り返しの最適化をはかった.2)金型には,微細加工したマイクロ流路(将来のμ-TAS開発の基礎技術)を施す必要があり,また微細形状をプラスチック成形品に転写する必要がある.そこで成型金型として電鋳金型を製作し,成型品への収縮率,転写性を6種類の材料により検討した.プラスチックの寸法収縮率の検討ではポリカーボネートが2%,ポリアミドが0.9%である.転写性では準備した金型は溝深さと幅が同じ100,200,500μmのマイクロ流路と,仕上げ面として研磨加工面,型彫放電加工面,型彫り放電加工面の研磨加工面,ワイヤカット放電加工面,シボ加工面の5種類である.使用したプラスチックは耐熱性を考慮して,非晶質ポリオレフィン,ポリスチレン,ポリサルホンユーテル,ポリサルホンレーデルの4種である.その結果,溝形状は収縮率1%程度であるが,仕上げ面の粗さはRaで評価したが,面の凹凸が激しいと面の粗さは転写率50%程度に減少する.またこの大きさは材料依存性を示し,ポリスチレンが最も転写性に優れている.
摩擦を利用したナノ位置決めと接触部ナノ観察に関する研究

本研究では,接線力の下で接触面の間で接線の微小変位特性を用いてナノスケールの位置決めシステムを開発の検討を行なうため,粗い表面の黄銅試料と滑らかな表面のセラミック試料の組み合わせで種々の周期の接線力をあたえる実験を行った.その結果,接線力の最大値が巨視的なすべりが生じる摩擦力を越えた時に,1サイクルごとに約1nmの移動量が得られた.このことより,微小変位を利用することで,ナノスケールの送り機構の実現の可能性が得られた.本研究では,摩擦面の微小変位特性を用いて駆動することによりナノメータオーダの精密位置決めが可能であることを示すことを目的としている.本駆動方式の位置決めにおいては,摩擦面を用いることから,その材質,表面粗さ,材質の組合せ,荷重などの特性が重要であるため,真実接触部の同定ともあわせて種々の条件で実験を行うことで,その変位特性を明らかにする.そのため,平成24年度には実験装置に高荷重での実験が行えるように改良を加え,基礎テータを得るための実験を行った.平成25年度は摩擦材の組み合わせをセラミックスどうしの場合についての変位特性の検討を行った.実験は,荷重を金属(黄銅)で行った実験条件の荷重の約10倍の10.6Nにし,真実接触面積が大きくなるようにした.その結果,繰り返し接線力(振幅)と接線力オフセット量を加えた値が最大接線力を超える量(超過量)を変化させることで,1サイクルごとに数nm数十nmの微小な大きさで位置決めができることがわかった.本研究では,摩擦面の微小変位特性を用いて駆動することによりナノメータオーダの精密位置決めが可能であることを示すことを目的としている.本駆動方式の位置決めにおいては,摩擦面を用いることから,その材質,表面粗さ,材質の組合せ,荷重などの特性が重要であるため,真実接触部の同定ともあわせて種々の条件で実験を行うことで,その変位特性を明らかにする.そのため,平成24年度には実験装置に高荷重での実験が行えるように改良を加え,基礎テータを得るための実験を行った.平成25年度は摩擦材の組み合わせをセラミックスどうしの場合についての変位特性の検討を行った.平成25年度は摩擦材の組み合わせを黄銅とセラミックスで摩擦面の粗さを変えて変位特性の検討を行った.実験は,荷重を10.6N,摩擦面の粗さを113μmRz,振動数15Hzとした.さらに,繰り返し接線力(振幅)と接線力オフセット量を加えた値が最大接線力を超える接線力の大きさである超過量を最大接線力の0.0010.1の割合で変化させた.その結果,次のようなことがわかった.11サイクルごとに約1300nmの範囲で移動できた.2超過量が小さくなるほど1サイクルごとの移動量が小さくなった.3周波数が大きい方が1サイクルごとの移動量が小さくなった.このことより,微小変位を利用することで,目標分解能1nmをもつナノ精密送り機構の実現の可能性が得られた.本研究では,接線力の下で接触面の間で接線の微小変位特性を用いてナノスケールの位置決めシステムを開発の検討を行なうため,粗い表面の黄銅試料と滑らかな表面のセラミック試料の組み合わせで種々の周期の接線力をあたえる実験を行った.その結果,接線力の最大値が巨視的なすべりが生じる摩擦力を越えた時に,1サイクルごとに約1nmの移動量が得られた.このことより,微小変位を利用することで,ナノスケールの送り機構の実現の可能性が得られた.位置決めには,安定性の点から摩擦力を利用した方法が試みられている.本研究で扱う位置決めのための送り機構の基本原理は,接触する二面間の一方の面に繰り返し接線駆動力を与え,さらにこの駆動力にオフセット力を与えることで,正負方向の微小駆動を得るものである.この摩擦面の微小変位特性を用いて駆動することによりナノメータオーダの精密位置決めが可能であることを示すことを目的としている.本駆動方式の位置決めには,摩擦面の特性が重要であるため,その材質,表面粗さ,材質の組合せ,荷重および真実接触部の同定などをとあわせて種々の条件で実験を行うことで,その変位特性を明らかにする.本年度は,これまで用いてきた実験装置に高荷重での実験が行えるように改良を加え,基礎テータを得るための実験を行った.あわせて変位測定の安定化と広範囲化するためにセンサや制御方式について検討を行った.先ず,実験は荷重をこれまでの約100倍まで付加できるようにすることで,真実接触面積を大きく変化できるようにした.このことによりセラミックスなどの高硬度な材質を用いても安定した摩擦面を得ることができるようになった.以前行った荷重の約10倍の10.6Nで行った結果,接線力の与え方によってはこれまでの1nmの送りに加えて数nm数100nmの大きさでも駆動できる結果が得られた.このことは位置決めにおいて,所要の移動量に応じて駆動量を微動および粗動を組み合わせて行うことができるものと考えられる.次に,変位を測定するセンサにリニアエンコーダ式を導入することにより1.2nmの精度でmm単位の範囲で移動量を測定できることを確認した.このことにより,本駆動方法でnmからmmの範囲でnm制度の位置決めができるようになると考えられる.平成24年度の研究計画の中での進捗状況としては次のとおりである.

(1)試料の製作:セラミックス試料のジルコニア(ZrO2)に加えて,窒化ケイ素(Si3N4)と炭化ケイ素(SiC)を作製した.(2)接触部の測定:本年度はセラミックスではなく鋼球とガラス平面での接触に置き換えて実験を行った.(3)変位特性の同定と微小送りの実験的検討1:本年度の実験で主に用いた試料と仕上げ方法は,粗い面としてジルコニアを,所要の粗さ(Rz,Ra)になるように徐々に大きくなるように仕上げ,今回は主に2μmRz(0.3μmRa)の等方性摩擦面に仕上げた.また滑らかな平面試料のジルコニア,窒化ケイ素,炭化ケイ素は,表面粗さが0.07μmRz以下の滑らかな面に仕上げた.まず,巨視的すべりを起こさない範囲の最大接線力f0は2.23.6Nとなった.次に,実験条件の決定f0を基準として,繰返し接線力(振幅) f1をf0×7/8 Nにし,さらに繰返し接線力に加えるシフト量Δf設定することでf1 +Δf = f0 + feの関係となるようにした.なお,ここでfeを超過量と定義しその値がf0の0.010.1の値になるようにを変化させて実験を行った.なお,振動数は1Hzで行なった.以上の条件で種々のサイクル変位特性を測定した.その結果,1回の繰り返しで生じる微小変位Δδは,0.430nmとなる結果が得られた.以上のことより,概ね計画の通りに進捗していると考えられる.23年度の研究計画の中での進捗状況としては次のとおりである.(1)試料の製作:計画の黄銅とセラミックス試料のジルコニア(ZrO2)に加えて,平成24年度に予定している窒化ケイ素(Si3N4)と炭化ケイ素(SiC)の準備を行った.粗さについては所要の粗さになるように仕上げられることも確認している.(2)実験装置の製作:(1)駆動部の設計・製作では,非接触形駆動にボイスコイル形式のリニアモータを用いて,DCサーボアンプを介して,ファンクションジェネレータの信号を入力することにより駆動できるようにした.あわせて,コンピュータを用いた制御方式についても機材を準備し検討中である.(2)変位の測定には制度0.5nm静電容量形測定器で変位の測定を行なった.また,制度1.2nmリニアエンコーダを導入してmm単位の移動量を測定でいることを確認した.(3)変位特性の同定と微小送りの実験的検討1:本年度の実験で主に用いた試料と仕上げ方法は,粗い面の黄銅試料の接触面を,表面粗さを約5μmRzの等方性摩擦面になるように仕上げた.また滑らかな平面試料のジルコニアは,表面粗さが0.07μmRzの滑らかな面に仕上げた.まず(3)巨視的すべりを起こさない範囲の最大接線力f0(例えば1.5N)を求めた.次に(4)実験条件の決定f0を基準として,繰返し接線力(振幅) f1(0.21.5N),さらに繰返し接線力に加えるシフト量Δf(0.21.3N)を変化させて実験を行った.なお,振動数は5Hzで行なった.以上の条件で(5)種々のサイクル変位特性を測定した.その結果(6)1回の繰り返しで生じる微小変位Δδは,0.4211nmとなる結果が得られた.以上のことより,概ね計画の通りに進捗していると考えられる.平成24年度に得られた結果を基にして,試料の種類や装置の改良などを行なうことにより,微小変位特性を利用したナノオーダ送り機構が十分活用可能であるかどうかについて検討する.また,変位特性を真実接触部の測定とあわせて検討を行う.
改質羊毛繊維のMRSA等薬剤耐性菌への抗菌性と環境浄化作用に関する応用開発試験研究-院内感染防止・環境保健対策として、羊毛繊維素材の医用材料への応用研究-

親水性の基質cortexの表層を疎水性のexo/epi-cuticleで覆われた複雑な構造をした羊毛繊維は、外界の風雨、寒冷・暑熱、病原菌等、外界からの刺激に対する優れた「生体防御機能」を有する。この羊毛繊維のexo/epi-cuticle層の一部exoを剥離すると吸湿性、抗菌性等の機能が発現する。これを応用して改質羊毛繊維の製品化が行われるに至り(北條ら)、各種生活環境の改善を可能にした。この改質羊毛繊維素材を用いた本研究は、院内感染等で問題になっている薬剤耐性菌MRSAをはじめ各種病原細菌と白せん菌、ケトミウムなど真菌も加え、菌数測定法、ハロ-法等を用いた抗菌性テストを行う(鈴木・物部)と共にその発現機序を明らかにするために、電顕を用いた繊維表層部に付着した微生物の様相を視覚化した(相沢、春山・物部)。次いで、epi-cuticleをすべて溶解し、cortexのみにすると抗菌性の発現が見られないこと、緩衝液で繊維表層をアルカリ化した場合も同様であることを明らかにした(相沢、春山・物部)。こうした羊の内部環境を保つために働く外部環境の物理化学的諸因子の変動に対する羊毛の本来有する調節機序こそは、自然界に於ける生命体が、生体内外の接点としての生体膜の免疫学的機序と外界との温熱収支を含む物理化学的調節機構として持っているものであり、「長い進化の過程で獲得された適応機序」の発現した諸機能であろうことが理解される。MRSAはじめ各種病原微生物への抗菌性の発現、寒冷暑熱など温湿度の調整、吸湿時のエネルギー発現、NOx、SOx等の空気中汚染物質の吸着・分解などの諸機能も含めて、これからの人類の生活生存と環境保全対策に寄与するであろう天然素材の有効性を実証するための貴重な実験結果を提示した。
水素結合を用いた配位高分子の多次元化による新規集合体系の探索

多様な配位構造とスピン状態をとる金属錯体よりなる集合体、配位高分子は、固体物性発現の鍵となる電子相関、電子-格子相互作用が次元性制御により自在に変え得るため、単純な系では実現しえない物性が発現すると考えられる。本研究では、この様な系における格子設計、物性設計法の確立を目的とし、錯体分子ユニットを、水素結合を用いて多次元化した系の構築を目指した。特に、クロラニル酸(H_2CA)が遷移金属と種々の金属錯体を形成することに注目して、これらをビルディングブロックとした種々の多次元格子:1.{[M^<II>(CA)(H_2O)_2](Guest)}_n(M=Mn^<2+>,Fe^<2+>,Co^<2+>;Guest=H_2O,phenazine)、2.{[Fe^<III>(CA)_2(H_2O)_2](Guest)}_n(Guest=Fc^+,phenazine^+)の合成を行った。1においては、金属はCA2分子がキレート配位し、さらに水分子が配位した八面体構造をとり、それぞれが連結した一次元鎖となっている。配位水は近傍の一次元鎖内のCAの酸素と水素結合することによるり2次元シートを作っている。その層間には、ゲスト分子が挿入され水素結合ネットワークを形成している。これら配位高分子のシート構造は、ゲスト分子の水素結合様式の違いにより大きく変化している。すなわち、フェナジンはプロトンアクセプターとして働き、シート間と一つの水素結合のみを形成することでそのシートはフラットな構造を示すが、水系では、ドナーおよびアクセプター両方として働くことで数種の水素結合を形成し、シート構造を複雑化している。2においては、錯体ユニットは単核構造であるが、これらは、互いに水素結合により結びつき二次元シートを形成している。さらに、このシート間には酸化され、不対電子をもつフェナジンカチオン、フェリシニゥムイオンが挿入されていることから、この系は、伝導性と磁性が絡んだ系のプロトタイプとして期待できる。
大阪府南部の重症小児患者数の大規模地域網羅的調査：過不足なきPICU整備にむけて

【目的】大阪府南部において、重症小児救急患者の頻度,背景,経過,予後,および予後に関わる因子を明らかにすること。【方法】2015年4月から1年間に大阪府南部の3医療圏である堺市医療圏、、南河内医療圏、泉州医療圏(小児人口約30.6万人)の小児病床を有する24施設を受診した15歳未満の重症小児救急患者を対象に前方視的な観察研究を行った。重症患者の定義は1.心肺蘇生、2.24時間以上の意識障害、3.持続的な抗痙攣薬、4.人工呼吸管理、5.循環作動薬、6.血液浄化療法、7.肝不全、8.高次施設への転送を実施した患者とした。【結果】重症小児救急患者の定義に該当した患者は196人であった。年齢中央値は2歳,男/女109/87人,基礎疾患を41%に認めた。受診の契機となった疾患は87%が内因性で,44%に感染症があり,10%は虐待の可能性があった。重症小児救急患者の頻度は小児人口1,000人あたり年間0.641人,死亡率は10%,神経学的評価が低下または死亡した予後悪化の患者は19%であった。心肺蘇生(OR 13.7 95%CI 2.5590.6),24時間以上の意識障害(OR 8.64 95%CI 2.5531.2),急性脳症(OR5.29 95%CI 1.1925.2),人工呼吸(OR 4.56 95%CI 1.1919.9)が予後悪化と関連した。日本は小児集中治療室(PICU)が大幅に不足しており、重症小児患者の一部は小規模施設、小児一般病棟、成人の集中治療室にて治療せざるを得ない状況である。患者をPICUに集約できれば予後を改善できる可能性があり、PICUの整備は社会の要請である。しかしながらPICUを過不足なく整備するための根拠となる重症小児患者数や治療施設による転帰の違いは明らかでない。本研究の目的は以下の通りである。1.大阪府南部の3医療圏、小児人口34万人を対象として、1年間の重症小児患者の全数を調査する。それに基づいて、過不足のない日本のPICUの必要数を明らかにする。2.重症小児患者はPICU、成人の集中治療室、小児一般病棟にて治療を受けているが、治療を受ける施設による転帰の違いを明らかにし、PICUの必要性を示す。この目的のため、対象医療圏(堺市医療圏、南河内医療圏、泉州医療圏)の小児の入院を受け持つ24病院のすべてにおいて調査協力を得て2015年4月からの1年間において重症小児患者の全数調査を行っている。2016年度は対象医療機関24病院を受診した小児患者のうち重症患者に関するデータ収集を各施設への訪問や電子メールを利用して行った。データには患者の年齢、性別、病名、基礎疾患の有無、重症の該当項目、治療場所、高次施設への搬送の有無、神経学的後遺症、予後などが含まれる。既に1次データの収集が終了し、現在はそのデータの整理と患者の転院先を含めた予後転帰の確認を行っている。対象施設からのデータ収集はほぼ終了している、しかしながら転院先を含めた予後や転帰の調査は今後進めていく必要がある。2017年度は対象期間の対象医療機関24病院を受診した小児患者に関するのデータ収集を終え、mたデータの詳細について各施設に確認作業を行った。その後、データ解析を行い、結果については、2018年4月7日に行われた第287回堺市医師会小児科医会学術例会にて「最後の砦となるために」小児集中治療の課題という演題で報告を行った。また現在国内学会誌に論文としてすでに投稿を行い、現在査読プロセスを経ている。対象施設からのデータ収集とデータ解析は終了し、その結果を講演にて報告し、現在国内学会誌に投稿し、査読プロセスを経ている。【方法】