hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
知床半島における個体追跡装置を用いたオオワシの行動と海氷の関係

オオワシは冬の渡り鳥として知床半島に飛来するが,温暖化等による海氷の減少に伴い飛来数の減少が懸念されている.本種の生息環境を明らかにすることは知床の生態系保全にとって重要であるが,海氷域での調査は危険が多く困難とされてきた.本研究では,オオワシの分布と海氷の関係を現場観測データから分析し,ワシ個体をGPSで追跡しながら行動内容を把握する行動追跡システムを開発した.本システムを使用することで,オオワシの利用環境解明が進展すると期待される.知床の特徴は海氷の存在および陸・海域相互作用の存在する生態系にある。オオワシ、オジロワシの海ワシ類は冬の渡り鳥として知床に飛来するが、沿岸の海氷の減少に伴い本種の飛来数も減少し、知床の生態系に影響を及ぼすことが予想されている。海氷分布と海ワシ類の関係を生態学的な視点、特に「生息環境と行動内容」の側面から明らかにして将来を予測することは重要であるが、海氷域での調査は危険が多く困難とされてきた。そこで本研究では、ワシ個体をGPSで追跡しながら行動内容も把握する行動追跡システムを開発した。以下に実施内容を記す。1.-30°Cの寒冷環境下でもGPS測位と加速度記録を可能にし、設定時間になると鳥の体から自動落下して電波を発信して回収される小型行動追跡装置を開発した。2.行動追跡装置の実用前段階の試験として、海ワシ類同様の大型猛禽類であるクマタカに行動記録装置を装着して追跡試験を行った。放鳥場所から3km離れた山地森林内から無事装置を回収し、内部にデータが記録されていたことから、実用機としての信頼性を確認した。また、加速度データから行動内容の推定を行った。3.警戒心の強いワシ類を遠隔操作で捕獲するための新たな脚固定型捕獲装置を試験製作し、従来の網捕獲装置と誘引率を比較した。その結果、従来型ではオオワシの誘引が困難であったが、新型では特に困難であった成鳥でも可能となった。今後さらに改良を加えることで、効率的なオオワシの捕獲・行動追跡を可能にすると期待される。オオワシは冬の渡り鳥として知床に飛来するが、沿岸の海氷の減少に伴い本種の飛来数も減少し、知床の生態系に影響を及ぼすことが予想されている。海氷分布とオオワシの関係を生態学的な視点、特に「生息環境と行動内容」の側面から明らかにして将来を予測することは重要であるが、海氷域での調査は危険が多く困難とされてきた。そこで本研究では、オオワシ個体をGPSで追跡しながら行動内容も把握する行動追跡システムを開発した。2.行動追跡装置の実用前段階の試験として、山地に生息する他の猛禽類クマタカに行動記録装置を装着して追跡を行った。平成24年度は、捕獲方法の精度に問題が認められたが、開発された装着機器は概ね順調に計測できた。1.脚固定型捕獲装置を小型化し、ワシ類の誘引率を向上する。海氷が到来する厳冬期までに野外で捕獲試験を繰り返す。2.試験的に得られた行動データを解析し、行動内容を判別する手法を確立する。3.厳冬期にオオワシを捕獲し、行動追跡装置を装着して採食場所、海氷域での動きを明らかにする。さらに、目視センサスによるオオワシの分布情報を合わせて広い空間スケールで見た採食場所の特徴を明らかにする。衛星観測によって得られる海氷分布データを利用し、知床半島沿岸域のオオワシの潜在的分布地図を作成する。最後に、これまでの知床半島沿岸域の海氷の減少傾向をもとにして、沿岸域で越冬するオオワシ個体数の将来予測を行う。該当なし
新駆動機構の提案による全方向移動ビークルの最適統合化制御に関する研究

本研究では、『平歯車を用いたオフセット駆動の新機構を考案し、安全・安心、快適で、かつ人に使いやすい全方向車椅子の開発』を行った。新開発の車椅子は、段差乗り越え能力が高く、搬送中の上下方向の振動を抑制し、通常のゴムタイヤを用いるためスリップも少なく操作性が良い等の利点を持つ。新提案の機構は、オフセット型車輪により瞬時に全方向に移動でき、さらに、平歯車の組み合わせ構造設計により、常時2つのモータを運転させて、併進、操舵の各動作を実現できるので、モータの容量を半減でき、車体の軽量化が行え、かつ、稼動状況の平準化が図れるためメンテナンスに都合がよく独創性がある。これに加えて、介護者のためのパワーアシストシステムの構築を行った。人間の操作力を力センサで計測し、それをパワーアシストした。本研究では、人間が機械に合わせるのではなく、機械が人間の癖に合わせる方式を提案した。また操作の熟練度を判定する方式を提案し、それに応じて、操作支援機能を変更していく、熟練度に応じた操作支援法を提案し、人に親和性のある車椅子を開発した。さらに、搭乗者と介護者の両方の立場から、快適で衝突回避できる安全なハプティックインターフェイスを開発した。これらの成果は、理論解析だけでなく、試作機を構築し、色々な場所で検証、および全国の展示会などで公表し、高い評価を得た。H21年度には、・平歯車を用いたオフセット形駆動輪を4個設計し、全方向駆動部、および全方向車椅子を設計・製作した。平歯車型オフセット駆動輪とは、「オフセット型駆動輪」と「平歯車機構」を組み合わせた機構であり、今までにない新しい全方向移動機構である。オフセット型駆動輪とは、車輪の接地点と操舵中心に前後オフセットsが付いており、接線方向に操舵回転速度ω_sによる速度V_sを発生させることができる。そして、車輪進行方向に速度V_ωを発生することができ、2つの独立した速度ベクトルによって任意の方向への移動が可能となる。オフセットがないと、同時に速度ベクトル発生はできず、行きたい方向に操舵した後駆動しなければならないため、瞬時に全方向へ移動できない。従来のオフセット型駆動輪は、駆動と操舵を別々のモータにより行っている。操舵用のモータは方向転換を行う短時間のみ使用するため、必要とするモータの合計容量は大きくなり、モータの運用率も悪くなる。これに対し、本機構は、2つのモータの入力比によって駆動・操舵の出力を行うので、常に2つのモータを使用している。これによりモータ運用率が改善され、モータだけで約10[kg]減らすことができる。また、遊星歯車機構を使用した従来の試作機では、駆動の場合は3:-1、操舵の場合は1:1の入力比となるため、モータの出力費の調整が必要であった。しかし、平歯車機構では駆動の場合は1:-1、操舵の場合は1:1となるため調整は必要ない。これにより、モータの運用率は更に改善される。今回、屋外での走行も想定しているため、大幅な車椅子仕様の見直しがされている。今回の全方向移動機構は、縦0.6[m]、横0.6[m]の正方形状で、最大速度が6[km/h]、最大加速度0.5[m/s^2]、登坂角度10[deg]、60[mm]までの段差が乗り越えられる仕様で設計、製作されている。本研究では、平歯車を用いたオフセット型の新しい駆動機構により、全方向移動が可能なビークル、ここでは、電動車椅子を開発する。これにより、通常要求される6[cm]の段差超えができる強い走破性を有し、従来の全方向車輪の地面のでこぼこに対する振動吸収性が悪い欠点を中空ゴムタイヤの利用で振動絶縁性のよいビークルを開発する。車輪の並進駆動、操舵駆動は、本研究において6個の平歯車の噛みあわせを工夫して配置することで、2個のモータを常に1:1に稼動させることが実現でき、モータの容量を小型化ができ1/2の省エネに役立つビークルを開発する。新機構で懸念されるバックラッシュ対策のためアドバンスト制御理論を用いスムースな動きを実現する。

また、車椅子として、介護人の労働負担を軽減させるためのパワーアシストや介護人の手ぶれの車椅子走行への影響低減化する操作支援、さらに、熟練度の自動判定と、熟練度に応じてテーラメイドで機械が人間に合わせてくれる機能や、衝突回避機能など、安心・安全、快適な人間機械協調の全方向ビークルの要素技術を確立し、プロトタイプとして全方向移動車椅子(OMW)を開発する。この目標に対して、本年度は、2個のモータを常に1:1に稼働させる機構を考案し、理論的に証明するとともに、実験装置を製作し、実験により実証した。また、パワーアシストの制御部を完成させた。意図推定部、スキルアシスト部、快適走行部の制御アルゴリズムを完成させ、シミュレーションにより有効性を実証した。来年の最終年度は、これを実験により実証し、また実機検証により不完全部の改善を図り、性能の高いシステムを完成させる。前年度までにおいて開発した車椅子は、制御システムが介護者の癖に合わせる形でチューニングシステムを構築している。しかし、操作に慣れていない初心者は、試行錯誤的に車椅子を操作し、徐々に上達していくため、ハンドルを操作する力の入れ方が変化してしまう。これにより、最初に決めたファジィパラメータでは操作性が悪化してしまう恐れがあり、この場合、再度チューニングが必要となる。介護者が心身ともに心地よく車椅子を操作するためには、介護者の操作熟練度(慣れ)に応じて機械が自動的に人間に合わせてくれ、さらに介護者の操作熟練度を向上させる仕組が必要である。操作熟練度は、同一動作に対しての操作力のばらつきで表すことができると考えられ、習熟するにつれてばらつきは小さくなる。本研究では、人間が機械に合わせるには限界があり、一方、機械が人間に合わせるにも、ハードウエア、ソフト上の複雑さにより実用的には限界があることから、両者の長所をとり、ベストマッチングした人間機械共存システムを究明することを目的に、車椅子だけでなく介護者の操作熟練度も制御システムの一部として組み込み、人間と機械のベストマッチングしたインテリジェントアシストシステムの構築を行った。それには、手振れの振動の統計解析を行ない、パワーアシストのフィルタゲインを操作者の熟練度に最適に適応させることで、よいマッチングが得られる制御システムを構築した。全方向車いすのいろいろな場所での実地試験およびアンケート調査を行い、車いすの評価を行った。比較的良好な結果を得ることができた。ただし、チューニングに時間がかかるため、今後その点については改善が必要である。
異方的超伝導体における磁束状態

高温超伝導体は電子相関のきわめて強い系であるために,BCS理論で議論されてきたs波のペアではなくて,異方的なd波のペアが形成されているということが,さまざまな実験あるいは理論的考察から明らかになってきた.種々の物理量がd波の性質を受けることが避けられない事実である.我々はトンネル効果,ジョセフソン効果の研究を行って,界面における束縛状態に関する理論の基本的な研究を行ってきた.その結果,高温超伝導体でしばしば観測されるゼロバイアスのコンダクタンスのピークの起源を解明してきた.さらに,ゼロバイアスピークの起源を束縛準位という観点から検討した.本年度は,界面における準粒子の状態密度をグリーン関数の方法から計算を行った.その結果微分コンダクタンスと界面の状態密度は,絶縁体のバリアーが高い極限において一致するという自然な性質が導かれた.またd波超伝導体のジョセフソン効果に関する基本的な性質を調べてきた.我々は,準粒子の感受する位相効果を取り入れた一般的な表式を導出した.入射角に依存するジョセフソン電流の符号の変化,界面にゼロエネルギー状態等が形成される効果が重要な働きをすることが明確となった.一方こうした成果に基づいて,超伝導体中に形成されるさまざまな準粒子の束縛状態を統一的に研究した.その結果d波の超伝導体の磁束芯の束縛状態は,s波の場合とはかなり異なることが明確となった.高温超伝導体においては,少数キャリアー系であるためにフェルミエネルギーの大きさに比べて,ペアポテンシャルを無視することはできない.このような場合の磁束芯の状態は十分に明かではない.現在こうした問題を取り扱う数値計算の方法を開発中である.高温超伝導体は電子相関のきわめて強い系であるために,BCS理論で議論されてきたs波のペアではなくて,異方的なd波のペアが形成されているということが,さまざまな実験あるいは理論的考察から明らかになってきた.種々の物理量がd波の性質を受けることが避けられない事実である.我々はトンネル効果,ジョセフソン効果の研究を行って,界面における束縛状態に関する理論の基本的な研究を行ってきた.その結果,高温超伝導体でしばしば観測されるゼロバイアスのコンダクタンスのピークの起源を解明してきた.さらに,ゼロバイアスピークの起源を束縛準位という観点から検討した.本年度は,界面における準粒子の状態密度をグリーン関数の方法から計算を行った.その結果微分コンダクタンスと界面の状態密度は,絶縁体のバリアーが高い極限において一致するという自然な性質が導かれた.またd波超伝導体のジョセフソン効果に関する基本的な性質を調べてきた.我々は,準粒子の感受する位相効果を取り入れた一般的な表式を導出した.入射角に依存するジョセフソン電流の符号の変化,界面にゼロエネルギー状態等が形成される効果が重要な働きをすることが明確となった.一方こうした成果に基づいて,超伝導体中に形成されるさまざまな準粒子の束縛状態を統一的に研究した.その結果d波の超伝導体の磁束芯の束縛状態は,s波の場合とはかなり異なることが明確となった.高温超伝導体においては,少数キャリアー系であるためにフェルミエネルギーの大きさに比べて,ペアポテンシャルを無視することはできない.このような場合の磁束芯の状態は十分に明かではない.現在こうした問題を取り扱う数値計算の方法を開発中である.
アニサキス抗原の分子生物学的研究

アニサキス症の免疫診断における特異性の高い抗原を遺伝子組換え法で採取すべく検討をすすめてきた。前年度になされた研究から、アニサキスI型3期幼虫由来mRNAのin vitro翻訳産物中に42KDの特異性の高い抗原蛋白が合成されている事が明らかになったので、mRNAからcDNAを合成後、作成したλgtll cDNAexpressionlibraryからアニサキス感染人血清を用いてpositive cloneをスクリ-ニングした。この中からepitopeselection法で42KD抗原蛋白をコ-ドしているcDNA cloneを単離した。そしてこのcDNAの全塩基配列を決定した。得られたcDNAは全長1,030bpで284のアミノ酸残基からなるポリペプチドをコ-ドしていた。SouthernおよびNorthern blottingの結果から、この抗原遺伝子は約1,400nucleotideのmRNAとして転写され、42KDの抗原蛋白として翻訳され、アニサキス体内では40KDの抗原活性をもつ分子として存在していた。また、発現された抗原蛋白は他の寄生虫感染血清とは交叉反応性を示さなかった。この組換え抗原を用いてELISAによりアニサキス症の免疫診断について検討した。まず、recombinant DNAをもつλphageをE.coliに感染増殖させた後βーgalーcDNAfusion蛋白(FP)の発現をIPTGで誘導した。このEPをふくんだE.coli lysateを用いた際の反応の感度および特異性を従来の抗原と比較し特異性がはるかに高いことを明らかにした。アニサキス症は魚類を生食する習慣をもつ我国においてよく知られた疫患である。内視鏡が発達した現代においても、肉芽腫を形成する慢性感染例や、激症型の再感染に関する疫学調査のために簡単な免疫診断法を開発する余地が残されている。そのためには交差反応性を有する粗抗原に代わる特異性の高い抗原を遺伝子工学的手法で合成することを目標とし、特異抗原の検索を行った。まず、アニサキス第3期幼虫よりguanidinium/hotphcnol法でRNAを抽出し、^<35>Sーmethionine存在下でmRNAのin vitroでの翻訳反応を行った。その結果42KDのポリペプチドが抗原として認められた。この抗原の特異性を検討するために、他種線虫感染人血清(Toxocara,Dirofilaria)との交差反応性についても調べたが、42KD抗原ポリペプチドはいずれの抗血清とも反応しなかった。次に第3期幼虫を^<35>Sーmethionineを用いてin vitroでラベルし抗原の分子量をin vitro mRNAの翻訳産物の抗原ポリペプチドと比較した。すなわち、第3期幼虫を^<35>Sーmethionine存在下でmethionineーfreeRPMI1640で培養し濃縮した培養上清をESproductsとし、また虫体粉砕物のPBS抽出物をSomaitc extractとして作成した両抗原について感染人血清を用いてin vitro翻訳産物と同様に免疫沈澱を行った。その結果Somatic extract中に約100KDの抗原を認めた。現在までのところ、第3期幼虫で発現される抗原とmRNA由来の抗原ポリペプチドとの関連は不明であるが、翻訳産物中の42KD抗原の特異性が高いことから、第3期幼虫のcDNA libraryから45KD抗原をコ-ドするcDNAを単離し、組換え抗原を合成する価値があると考えられる。前年度になされた研究から、アニサキスI型3期幼虫由来mRNAのinヒitro翻訳産物中に42KDの特異性の高い抗原蛋白が合成されている事が明らかになったので、mRNAからcDNAを合成後、作成したλgtll cDNA expression libraryからアニサキス感染人血清を用いてpositive cloneをスクリ-ニングした。この中からepitope selection法で42KD抗原蛋白をコ-ドしているcDNA cloneを単離した。そしとこのcDNAの全塩基配列を決定した。

得られたcDNAは全長1,030bpで284のアミノ酸残基からなるポリペプタイドをコ-ドしていた。SouthernおよびNorthern blottingの結果から、この抗原遺伝子は約1,400nuleotideのmRNAとして転写され、42KDの抗原蛋白として翻訳され、アニサキス体内では40KDの抗原活性をもつ分子として存在していた。また、発現された抗原蛋白は他の奇生虫感染血清とは交叉反応性を示さなかった。この組換え抗原を用いてELISAによりアニサキス症の免疫診断について検討した。まず、recombinant DNAをもつλphageをE.coliに感染増殖させた後βーgal cDNAfusion蛋白(EP)の発現をIPTGで誘導した。このFPをふくんだE.coli lysateを用いた際の反応の感度および特異性を従来の抗原と比較し特異性がはるかに高いことを明らかにした。
在宅における夜間介護が介護家族の心身に及ぼす影響

目的在宅における夜間介護が家族の血圧動態と疲労感に及ぼす影響を明らかにする。方法睡眠中断時の血圧動態の基礎研究を行った上で、了解を得た家族介護者80名の血圧と疲労感を分析した。方法は、24時間血圧日内変動測定(携帯用血圧モニタシステム:米国SpaceLabs社製ABP90217)、24時間活動量測定(Actigraph:米国A.M.I社製MicroMini型)より睡眠・覚醒判定、主婦用蓄積的疲労徴候インデックス調査、自記式行動調査、面接調査を行った。分析は、降圧剤内服の有無別に性と年齢を考慮して夜間介護者(夜間群)と日中介護者(日中群)間の血圧と疲労感を比較した。さらに睡眠状況と血圧の関係を分析した。結果1.非内服者の2群の比較:夜間群29名(女22名、62.0±10.0歳、就床7.4±1.2時間,覚醒2.2±1.5回、夜間実睡眠6.1±1.2時間、熟睡感無し55.2%)、日中群27名(女25名、63.3±11.1歳、就床6.5±1.6時間、覚醒0.6±0.7回、夜間実睡眠5.9±1.4時間、熟睡感無し18.5%)であり、夜間の就床時間、覚醒回教、熟睡感に差がみられた。収縮血圧の夜間降下値は、夜間群21.4±、12.9mmHg、日中群22.0±10.5mmHg、拡張血圧は夜間群14.9±8.1mmHg、日中群16.5±7.9mmHgであり、差はみられなかった。高血圧要治療者として夜間群8名と日中群9名を確認した。2.非内服女性の2群の比較:血圧に違いはみられなかった。3.内服者24名の2群の比較:血圧に違いはみられなかった。4.女性の疲労感の2群の比較:夜間群の方が訴え率は低かった。5.睡眠状況と血圧:夜間の実睡眠時間と覚醒回数に血圧との関係がみられた。結論夜間介護による血圧と疲労感への影響は明らかにならなかったが、睡眠状況による影響が示唆された。本研究は、夜間の介護によって生じる心身への負担を明らかにすることを目的としている。身体的負担については、血圧日内変動を調査し循環動態における負担を分析する。今年度は、24時間血圧動態の変化の基礎的データの収集を行った。研究参加の了承を得た健康な女性で血圧測定が行える看護婦20代5名と30代5名の計10名を対象とし、携帯用血圧モニタシステム(スペースラブメディカル社製90217)を用い、3通りの条件下で3回測定した。1回目は強制的に3度、夜間の睡眠を中断し、5分間動いた後、手動測定した。2回目は1度中断した。3回目は中断しなかった。

検査成績の解析はABPレポートマネージメントシステムを用い、EXCEL及びSPSSにて統計処理を行った。就寝と起床時刻を行動記録より調査し、日中覚醒時と夜間睡眠時の血圧の降下率を分析し、3回のnon-dipper(10%未満)の割合を比較した。結果、10名の睡眠を3度中断した1回目の収縮期圧の日中の平均は112.6±13.2mmHg、夜間は100.1±10.0mmHgであり、夜間の平均値が日中に比べ有意に降下した人は8名いた。降下値の平均は12.5±8.4mmHgで、non-dipperは5名いた。1度中断した2回目の日中は111.3±12.1mmHg、夜間は101.0±10.3mmHgであり、有意に降下した人は8名いた。降下値は10.3±5.7mmHgで、non-dipperは6名いた。中断しなかった3回目の日中は111.2士11.4mmHg、夜間は97.5±9.6mmHgであり、10名全員が有意に降下していた。降下値は13.7±5.5mmHgであり、non-dipperは3名おり、その内の2名は3回ともnon-dipperだった。尚、3回目の拡張期圧の日中の平均は73.0±11.0mmHg、夜間は60.2±7.9mmHg、降下は12.8±3.8mmHgであり、脈拍の日中の平均は73.7±8.0回、夜間は58.0±7.8回、降下値は15.7±8.8回だった。収縮期圧、拡張期圧、及び脈拍における3回の降下値間にはいずれも有意差は認められなかったが(ANOVA)、中断しなかった3回目の夜間の平均値は、日中に比べ全員が有意に降下しており、1,2回目に比べnon-dipperの割合は少なかった。したがって、睡眠を中断することによる血圧動態への影響が示唆された。以上より、夜間の睡眠を中断して介護している人の循環動態への負担が予測された。本研究は、在宅における夜間介護が家族の心身に及ぼす影響を明らかにすることを目的とし、平成12年から4年間の計画で行っている。今年度から、介護者を対象とし、携帯用血圧モニタシステム(スペースラブメディカル社製90217)を用いて24時間の血圧日内変動とCFSI-H(主婦用蓄積的疲労微候インデックス)による疲労感を調査している。さらに、24時間の活動量と睡眠・覚醒の判定のためアクティグラフ(米国A.M.I社製)を用いて調査している。検査成績は、血圧はABPレポートマネージメントシステムを用いて解析し、睡眠・覚醒はACT2000を用いてZero Crossingモードにより判定し、EXCELおよびSPSSにて統計処理を行っている。現在までに28名(男7名、女21名)のデータ収集と分析が終了しており、今後も引き続き調査対象者を増やして調査を行っていく予定である。28名の結果をまとめると、17名(夜間介護有り群; 66.2±8.4歳、睡眠6.5±1.2時間)が夜間の睡眠を中断して介護しており、11名(無し群; 62.6±13.0歳、睡眠6.9±1.1時間)が夜間は介護していなかった。収縮期血圧がnon-dipper者(夜間血圧の低下が日中に比べ10%未満)の割合は、有り群は41%、無し群は18%だった。拡張期血圧では有り群は24%、無し群は1%であり、収縮期と拡張期ともに有り群の割合が多かった。また、高血圧治療が必要であると判断されたのは、有り群では既に降圧剤内服者6名に加え、あらたに5名が確認され、計11名(65%)だった。無し群では降圧剤内服者3名に加え、あらたに3名が確認され、計6名(55%)だった。疲労感は、男女の基本値と比較して高かった人の割合は、有り群では身体面65%、精神面47%、社会面29%だった。無し群では身体面55%、精神面45%、社会面36%であり、有り群の方が身体面の疲労感が高い人の割合が多かった。以上より、調査の途中結果であるが、夜間介護のため睡眠を中断することの血圧動態および身体面の疲労感への影響が推測された。
無症候性脳梗塞:無症候性再発の成因と血液凝固線溶系および抗血小板薬の効果

いったん脳血栓症を起こした患者では、高血圧、糖尿病など、通常の危険因子を有している例が当然多い。しかし、そのなかで再発を起こした例の特徴を次のように要約しえた。症候性再発では、1.大部分の症例は、脳動脈硬化を持ち、穿通枝領域の小梗塞(72%)による。2.梗塞巣に対応する血管に動脈硬化性変化を伴う(70%)ことが多い。3.急性期における高へマトクリット値(非再発例22%に対し、症候性再発例41%(p<0.05))、慢性期におけるフィブリノゲン(非再発例250±68mg/dl)に対し、症候性再発例339±82mg/dl(p<0.05))とLp(a)(非再発例13.7mg/dl±10.7に対し、症候性再発例19.7±16.9mg/dl(p<0.05))の高値を伴う例が多い。4.抗血小板薬投与例では、血小板機能の抑制が不十分な例(ADP 10μM凝集で非再発例55±14%に対し、症候性再発例78±17%(p<0.05))が多い。一方、無症候性再発では、1.皮質枝梗塞(特にborderzone infarctionは症候性再発0%に対し、無症候性再発では23%)が少なくない。2.梗塞巣に対応する血管は脳動脈硬化性変化を伴わない例(70%)が少なくない。3.急性期、慢性期における血液因子には、非再発例と差がない。4.抗血小板薬投与例では、血小板機能の抑制が十分な例(ADP 10μM凝集で非再発例55±14%に対し、無症候性再発例58±12%)が多い。以上の所見から、脳梗塞の無症候性再発の一部は、症候性再発とは成因が異なるものがあるようであり、病巣の大きさ、部位、抗血小板薬に対する反応のちがいは、成因の差異を反映しているものと思われた。
MR fluoroscopyの臨床応用に関する研究

本年度は前年度に続き、MR fluoroscopyの脳のfunctional imaging(機能イメージング)への応用に重点をおいて、研究の継続を行った。手指の運動負荷時に本法によって、運動野近傍の脳表静脈の信号上昇がみられることに関しては「日本磁気共鳴医学会雑誌」に「MR fluoroscopyによる運動の近傍脳表静脈の同定」(16:164-166,1996)として発表することができた。引き続いて感覚や言語刺激負荷で同様の試みをボランティアを用いて行ったが、現在までのところこれらでは良好な結果は得られていない。1.本年度の実績MR fluoroscopyの臨床応用に関し、耳鼻咽喉科領域および整形外科領域の臨床例若干名でそれぞれ口腔、咽頭、喉頭ならびに脊椎において撮像の可能であることを確認した。さらに本法のMR血管造影(MRアンギオグラプィー)への応用の可能性を考え、数名のボランティアにおいて頚部ならびに頭蓋内同脈の描出を試みた。これに関しては、撮像のパラメータを種々変更して行ってみたが、一般に臨床で用いられている撮像法を上回る画像は得られないという印象を持った。さらに本法をいわゆる脳のfunctional imaging(機能イメージング)に用いることが可能ではないかと考え、ボランティアを用い、運動負荷(例えば指や口唇の運動を行わせるなど)を行って脳のfluoroscopyを行ったところ、運動領近傍の恐らく脳表静脈と思われる血管の信号が負荷時に明らかな上昇を示すことを確認し、現在さらにこれを追跡確認中である。2.今後の方針上述したような本法の脳のfunctional imaging(機能イメージング)への応用の可能性という当初予想していなかった極めて興味深い展開により、研究計画を若干変更し、当面この点について研究発表を考慮しており、さらに他の脳機能の描出などの点でも検討を加えて行く予定である。MR fluoroscopyの臨床応用に関し、本年度は前年度の後半で着目した脳のfunctional imaging(機能イメージング)への応用を継続してボランティアを用いて施行した。この結果、手指の運動負荷時のMR fluoroscopyで、反対側の運動野付近の脳表静脈の信号の上昇が再現性よく認められた。これに関して、「日本磁気共鳴医学会雑誌」に論文を投稿中である。さらに他の種類の刺激(発語や視覚刺激など)でのこの方法の応用についても来年度検討を加える予定である。
法人税と企業行動の準実験：明治期と21世紀の企業組織形態の分析（国際共同研究強化）

本研究の目的はカリフォニア大学サンディエゴ校のロジャー・ゴードンと行っている企業行動の実証分析の進捗を図りつつ,訪問先のUCSDでワークショップを開催し国際的研究ネットワークを拡大することであった.2018年3月末に国際学術会議をUCSDにおいて共催したことが研究期間全体における主要な成果である.集積推計法という分析手法に特化し通常の学術会議よりも専門性が高い会議を開催しえた.基調講演者に手法考案者のサエズと発展を主導したクレビンを招待し報告者は世界中から公募した.報告のなかでもニューイーによる批判は議論を巻き起こしサエズ・クレビンとの応報はSNSなどインターネットで話題となった.報告論文にはトップジャーナルに採択されたものもある.大学院講義に参照したいと海外からの問合せが最近でもある.集積推計法は日本で未活用であったが,この手法を習得しえたことが30年度の重要な成果である.これまで観測が難しかった事象を可視化することができる強みを活かし,新プロジェクトを立上げた.第一はビッグデータを用いた消費税増税の分析で2019年度中に成果発表を予定している.第二はカリフォニア州立大の研究者と協議して企画したプロジェクトにデータ分析担当として参画しており,統括研究者が2019年度中に学会報告を予定している.ゴードンとの共同研究でも重要な成果を得られた.第一のプロジェクトは特定の租税回避スキームを軸にした実証分析であるが,とりまとめた論文は国際ジャーナルに挑戦中である.第二のプロジェクトはより総合的な分析であるが,議論を重ねるなかで難易であった計測手法の問題をフォックスが考案したマッチング最尤スコア推計で克服できるとの発見を得た.複雑なプログラミングが必要であるが新しくオーストラリア国立大の計量経済学者の参画を得ることができた.2019年度中に学会報告と論文投稿を計画している.内定年度:201528年度3月に交付内定、渡航は2018年1月からを予定している。2018年3月に渡航先で研究会を開催予定であるが、現在は準備段階にあり、協議を行ってきた。基調講演者として公共経済の分野で著名なEmmanuel Saez(カリフォニア大学バークレー校)、Henrik Kleven(ロンドン・スクール・オブ・エコノミックス)、そして、Raj Chetty (スタンフォード大学)の研究者に声をかけることとした。本報告書作成の時点で、前者2名が参加を約束した。公募方式で報告論文を募集することを決め、主に2つのチャンネルで報告者を募ることとした。第一に関連する研究を過去に公表したことのある研究者のリストを作成し、彼らに電子メールを送るという方法である。第二にカンファレンス・メーカーというウェブサイトを活用することである。カンファレンス・メーカーとは経済学の国際学会運営をサポートするウェブサイトで、エコノメトリックス・ソサエティーなどの国際的に権威のある学会や公共経済学の主要な学会も使用しており、開催予定カンファレンスのリストが掲載されていることから、広く報告論文を募ることが可能になり、また、宣伝の効果も望むことができる。公募の締切は2017年8月末とした。研究では、企業統合する上で税的インセンティブを有する特定の手法群に着目し、最高裁で係争されたケース以外にどのような規模で節税策が利用されたかの分析を行い、上場企業サンプルないでの節税効果はおおよそ法廷で明らかになった額の7ー9倍の税収減が2001ー2013年の間に起こったことを明らかにした。具体的な手法分析を通し、今後の研究で合併確率の要因分析を行う上で着目すべき税的インセンティブが明らかになってきたいる。このペーパーのドラフトを作成を進め、2017年度中に学会報告を目指す準備を進めた。渡航は2018年1月からである。現在は準備段階であるが、上記の概要からもわかるよう、順調に準備が進んでいる。研究活動の一環として国際学術会議をカリフォルニア大学サンディエゴ校において共催したことが2017年度の主要な成果である.会議のテーマはあえて特化した内容に設定したため,経済学における通常の学術会議よりも専門性が高くなった.

具体的には最近着目されているバンチング推計法についてである.例えば,政策策定者が所得税率を検討する際,納税者の行動の歪みを考慮するべきであるが,バンチング推計法は納税者行動の予想に資する.基調講演者に考案者のEmmanuel Saez(Berkeley)と発展を主導したHenrik Kleven(Princeton)を招待し,報告者は世界的に公募した.会議プログラムはインターネットで公表しているが,第一線といえる質の高い研究を選別しえた.財政学における先端的な応用研究と計量経済学における基礎研究の織り成す独特のプログラムといえる.討論者は議論を活発にすべく注意深く選定した.参加人数は56人と当初見込みより多かった.財政学者と計量経済学者が膝を突き合わせる場は学術的議論の進展に有効であったといえる.計量経済学の権威のWhitney Newey(MIT)は従来の推計法を辛辣に批判し,その論文をSaezが討論したが,当該セッションはSNSなどインターネットで話題となったが,非常に刺激的なものであったといえる.その後のセッションの計量経済学者による冷静な報告は財政学者側の理解を深める契機となり,最終日のKlevenの基調講演はNewey批判を考察しその限界を明らかにした.インターネットで公開した資料は内外の大学院生にも好評であり,この分野における世界的な研究活動に貢献する学術会議を開催できたといえる.私自身バンチング推計法の応用論文を報告し,最近の推計手法への理解を深める機会となったとともに,貴重なフィードバックをえることができた.本年度の主要な目的は,渡航先大学において国際学術会議を開催することであった.参加希望者が当初予定よりも多くなり広い会議室を確保する必要がでるなど最終調整に手間どうこともあったが,渡航先と本務校のスタッフの尽力もあり無事開催することができた.国際共同研究は予定通り進展している.税と合併行動についてのサブプロジェクトをミシガン大とオーストラリア国立大でセミナー報告ならびに国際学会で2回報告した.また,一般向けのダイジェストを日本語で公表した.当該論文は国際ジャーナルに投稿中である.組織改編について経済史からアプローチしたサブ・プロジェクトは国際ジャーナルで公表され,今後も発展が見込まれる.本研究の目的はカリフォニア大学サンディエゴ校のロジャー・ゴードンと行っている企業行動の実証分析の進捗を図りつつ,訪問先のUCSDでワークショップを開催し国際的研究ネットワークを拡大することであった.2018年3月末に国際学術会議をUCSDにおいて共催したことが研究期間全体における主要な成果である.集積推計法という分析手法に特化し通常の学術会議よりも専門性が高い会議を開催しえた.基調講演者に手法考案者のサエズと発展を主導したクレビンを招待し報告者は世界中から公募した.報告のなかでもニューイーによる批判は議論を巻き起こしサエズ・クレビンとの応報はSNSなどインターネットで話題となった.報告論文にはトップジャーナルに採択されたものもある.大学院講義に参照したいと海外からの問合せが最近でもある.集積推計法は日本で未活用であったが,この手法を習得しえたことが30年度の重要な成果である.これまで観測が難しかった事象を可視化することができる強みを活かし,新プロジェクトを立上げた.第一はビッグデータを用いた消費税増税の分析で2019年度中に成果発表を予定している.第二はカリフォニア州立大の研究者と協議して企画したプロジェクトにデータ分析担当として参画しており,統括研究者が2019年度中に学会報告を予定している.ゴードンとの共同研究でも重要な成果を得られた.第一のプロジェクトは特定の租税回避スキームを軸にした実証分析であるが,とりまとめた論文は国際ジャーナルに挑戦中である.第二のプロジェクトはより総合的な分析であるが,議論を重ねるなかで難易であった計測手法の問題をフォックスが考案したマッチング最尤スコア推計で克服できるとの発見を得た.複雑なプログラミングが必要であるが新しくオーストラリア国立大の計量経済学者の参画を得ることができた.2019年度中に学会報告と論文投稿を計画している.2018年3月に現地で研究会を開催、渡航先の共著者との共同研究を報告する。渡航先大学であるカリフォニア大学サンディエゴ校で共著者と定期的に打合せを行い,合併行動の分析を継続する.税と組織再編について経済史からアプローチした国際共同研究に発展が見込まれるため,オーストラリア国立大学にも渡航し打合せを行い研究の進展を図る.このため,来年度は,米国と豪州の機関に渡航し論文を発展させる.
細菌ゲノム抽出・増幅法を活用した新たな迅速敗血症診断法の確立

今日、医学の進歩と共に様々な器質的疾患の診断・治療が可能となり、高齢者が増加している。このような患者は基礎疾患として様々な臓器に渡る疾病を認めることが多く、様々な臓器への加療が並行して行われていることが多い。そして、高齢者は外傷患部から細菌感染を機に敗血症へ進行し易いとされ、患者背景や基礎疾患によっては致死的である。従って、そのような患者においては感染菌を速やかに同定し、適切な抗菌剤を処方することが必要である。しかし、現在の臨床医学の現場では、様々な基礎疾患を有する老年患者の感染臓器や感染起因菌を速やかに判断することが困難でありそれぞれ疑わしい臓器から採取された培養検体を確認するまでは広域スペクトルの抗生剤を投与せざるを得ない。しかしこれが耐性獲得菌の問題を引き起こしている。本研究では次世代DNAシークエンサー(NGS)を利用し、血液中の感染菌の同定を試みた。敗血症が疑われた高齢者患者患者(もしくはその家族)からインフォームドコンセントを頂き、血液を提供していただいた。このうち血液培養陽性の6検体ならびに健常人3検体からDNAを抽出し、細菌に普遍的に存在する16S rRNA遺伝子の可変領域をPCRで増幅しNGS (IonPGM)によるシークエンシングを行った。得られた細菌DNA配列はGSTKホモロジー検索プログラムにて菌種の同定を行った。得られたビックデータから、健常人でも検出されるCutibacteriumなど上位0.5%以上の検出菌を環境由来菌として除き、敗血症6検体における検出菌について頻度に順位をつけた。この結果、6検体中5検体から血液培養陽性菌が上位に検出された。また、各患者検体とも、培養陽性菌以外にさらに1種以上の菌が高頻度で検出され複合感染が検出できる可能性を示唆した。昨年度初期にNGSでシークエンシングした検体から、明らかに環境からの混入菌と思われる菌が大量に検出された。このため、分析を一時中断し、各試薬のコンタミチェックなどのトラブルシューティングを行った。そのために分析に遅れが生じている。昨年解析した患者検体は6例であるが、今年度は昨年度分を含め30検体のNGS解析を進め、感染症で検出される頻度の高い菌を同定する。また臨床症状とNGS検出菌との相関を明らかにする。昨年度、明らかに環境からの混入菌と思われる菌がNGS解析結果から大量に検出された。このためNGS解析を一時中断し、トラブルシューティングに時間を割いた。今年度は昨年度分の検体を解析する予定である。予算はすべてNGSのチップ、試薬キット等の購入にあてる予定である。

このためNGS解析を一時中断し、トラブルシューティングに時間を割いた。今年度は昨年度分の検体を解析する予定である。予算はすべてNGSのチップ、試薬キット等の購入にあてる予定である。
多層壁体内部の水分挙動に関する研究

本研究では、気泡コンクリート板(旭硝子製ヘーベル518kg/m^3)を2枚圧着して作成した二層壁試料を用いて、結露・再蒸発過程におけるその内部含水率の変動を実験測定を行った。また計算モデルを提案し実験結果に対して数理解析を行った。同種の材料で構成された二層壁体に対する内含水率変動を解析することにより、内部の熱水分移動に対する圧着境界面の影響が明らかにされると考える。合計厚さを20mmとし各層の厚さが異なる試料を4種類用意し、試料の側面および底面を断湿し、側面を断熱した。試料の載った銅板全体を恒温恒湿室に設置し試料底面を水で冷却し室内空気の温湿度をある条件に設定した。試料が室内側表面から吸湿し平均含水率が定常状態になった後、室内空気の湿度を下げて試料内の水分を放湿した。これら過程中、試料の材料の重量を逐次測定しまた随時試料を切断し断片の重量を測定して、試料の乾燥重量から平均水率分布および含水率分布が得られた。結露過程の初期において平均含水率の変動に対する境界面の影響が大きく、含水率分布はそれぞれの層内では分布差が少ないが壁体全体としては二極分化する傾向があることなど、二層壁体中の含水率変動特性が把握された。実験結果の情報を元に、境界面において熱・水分移動に対する伝達抵抗および水分拡散係数に対する抵抗を考慮した2種類の水分移動計算モデルを提案し数値解析を行った。熱・水分移動に対する伝達抵抗を考慮したモデルによる計算結果は、平均含水率について非常によく実験結果と合致しているが、含水率分布に関しては極端な二極化を示し、実験結果のような適度な分布が得られなかった。水分拡散係数に対する抵抗を考慮したモデルによる計算結果は、平均含水率についてはおおむね実験結果と合致したが、再蒸発過程においては境界面の位置による違いの影響が大きく現れる。含水率分布に関しては実験結果とよく合致した。今後、実験のさらなる分析をすすめ、あらたな計算モデルの提案をすることが課題である。本研究は平成10年度および11年年度の2年間で行われる予定であり、今年度における中間報告と得られた研究成果を次に述べる。はじめに材料として選ばれたケイ酸カルシウム板、気泡コンクリート板の熱・水分物性値すなわち水分拡散係数および熱伝導率・平衡含水率を実測した。熱伝導率の測定は現有の熱伝導率測定装置を用いて測定した。含水率勾配に対する水分拡散係数の測定は定常法によって行った。材料内の含水率分布の変動を電子天秤による重量測定法によって測定した。また温度勾配に対する水分拡散係数は、材料に温度差を設定した後、温度分布と含水率分布を測定しその結果から計算によって求めた。その結果、信頼性の高い物性値データが得られた。次に2層壁体(多層壁体の基本的なケース)の実験モデルとして、前述の材料板を組み合わせ圧着して2層の壁体試料を作成した。これらを用いて屋根スラブを想定した壁体の結露・再蒸発実験を行った。予め実験試料を多数用意し、それらの側面および底面を断湿した。銅板上にこれら実験モデル試料を多数配置し試料の側面を断熱した。試料の載った銅板全体を恒温恒湿室に設置し銅板下面を水で冷却し室内空気の温湿度をある条件に設定した。試料が室内側表面から吸湿し、含水率が徐々に上昇した。材料含水率が定常状態になった後、室内空気の湿度を下げて試料内の水分を放湿した。これら過程中の材料内含水率分布および温度分布、室内温湿度の連続測定を行った。熱電対による室内外空気温度および材料内の温度分布測定の記録には温度集録装置を使用した。またデータの整理および計算には電子計算機を用いた。この実験において2層壁体モデル中の含水率分布の変動特性が把握された。これら成果は来年度の日本建築学会等において公表する予定である。来年度においては得られた物性値を用いて、測定された結露・再蒸発過程における材料内の水分挙動解析を行う予定である。

実験結果の情報を元に、境界面において熱・水分移動に対する伝達抵抗および水分拡散係数に対する抵抗を考慮した2種類の水分移動計算モデルを提案し数値解析を行った。熱・水分移動に対する伝達抵抗を考慮したモデルによる計算結果は、平均含水率について非常によく実験結果と合致しているが、含水率分布に関しては極端な二極化を示し、実験結果のような適度な分布が得られなかった。水分拡散係数に対する抵抗を考慮したモデルによる計算結果は、平均含水率についてはおおむね実験結果と合致したが、再蒸発過程においては境界面の位置による違いの影響が大きく現れる。含水率分布に関しては実験結果とよく合致した。今後、実験のさらなる分析をすすめ、あらたな計算モデルの提案をすることが課題である。
棄却された文章塊の活用による協調的知識創造支援

論文などの文書作成の過程において,いったん生成されたにもかかわらず,最終的な文書中では使われることなく棄却されてしまう文章塊が生じる.このような文章塊は,必ずしも無意味ではなく,別の文脈において活用できる可能性がある.しかし従来,棄却文章塊を活用する試みはなされていない.本研究では,棄却文章塊を収集・分析することにより,その価値と別文脈での活用可能性を明らかにする.新たに構築した棄却文章塊収集機能を持つ文書作成システムTextComposTerを用いた実験の結果,特に50文字以上のまとまった文章塊が,他の文章作成において有用であることが示された.本年度(平成27年度)は,棄却文塊のサンプルを集めるために,まず削除した文字や文字列を収集する機能を付加した簡単なテキストエディタを実装した.このテキストエディタを用いて,研究代表者の研究室に所属する学生達に,学会投稿原稿の執筆を依頼した.収集した文字(列)を調査・分析した結果,削除された文字(列)は,1)誤字の訂正,2)表現の修正,3)主題とは異なる内容の削除,の3種類に分類されることが明らかになった.本研究で主として求めているのは,このうちの第3のタイプの削除文字(列)である.一般に,第1と第2のタイプの削除文字(列)は,数文字程度と短いことが多いのに対し,第3のタイプは数10字から100字程度と比較的長いことが多い.しかしながら,長さだけでタイプを判断することは難しく,精度よく第3のタイプの削除文字(列)を取得するためには,別の手段が必要であることが明らかになった.またテキストエディタは,全体的な内容がある程度固まった状態での文書執筆には適するが,本研究が対象とする,多様な視点での文章塊を作成したり削除したり並べ替えたりを高頻度に繰り返す,文書作成の上流工程で使用するには適していないことも明らかになった.そこで新たに,Nakakojiら[1]の研究を参考に,カードベースで文塊群を執筆し,これらの文塊を平面上で並べ替えて時系列を入れ替えたり,使用する/しないを決定したりすることを可能とする新規な文書作成環境を考案し,現在実装を進めつつある.基本機能はおおむね完成し,現在は再度研究室内での論文や研究計画提案書に適用して,その有用性を検証中である.当初の計画どおり,平成27年度に予定していた以下の研究計画を達成している:・既存の文書作成システムを使用して行われている文書作成作業において生じる棄却文塊を手作業で収集し,その内容を分析する・上記の調査分析で得られた知見に基づき,棄却文塊の操作と共有のための機能を持つ文書作成環境の実装を開始するよって,「おおむね順調に進展している」と判断する.本年度(平成28年度)は,前年度後半に開始した,カードベースで文塊群を執筆し,これらを並べ替えて時系列を入れ替えたり,使用する/使用しないを決定したりすることができる新規な文書作成環境の実装を継続して実施した.当研究室所属学生による研究計画書の作成など,実験のためだけに用意したのではない,実際の日常的業務の中で必要となる文章作成行為に本システムを適用し,棄却文塊を収集する実験を繰り返し実施した.個々のカードの内部での小規模な編集行為によって削除される棄却文塊(これをF-DTFと呼ぶ)と,カード全体を不使用とすることで得られる棄却文塊(これをR-DTFと呼ぶ)の両者を,それぞれに区別しつつ収集した.その後,各文塊の作成者およびそれ以外の第三者に依頼して,各棄却文塊の有用性評価を行ってもらった.この結果,カード全体を不使用とすることで得られるR-DTFの方が圧倒的に高い割合で有用と判断されることが明らかになった.上記実験の中で,ユーザによっては実験者らが全く想定しなかった特有のカードの使い方をする場合が見られ,場合によっては本研究で収集したい棄却文塊をうまく収集できないケースもあった.このため,実験を実施する都度,ユーザによるシステムの使われ方を分析して,たとえ教示を与えずとも,ユーザが実験者らの期待どおりに文塊の作成・棄却を行うように仕向けるためのインタラクションデザインを反復的に実施している.さらに,当初は実験システムをWindows OS専用のアプリケーションとして開発していた.しかし,OSに依存しない汎用性の向上のためと,収集した棄却文塊を複数のユーザで共有することを容易にするため,本システムをWebアプリケーションとして実装する作業を現在進めている.このほか,文書作成以外への応用として,音楽作曲への提案手法の適用を実施した.当初の計画通り,平成28年度に予定していた以下の研究計画を達成している:1)平成27年度に開始した提案システムの実装の継続とブラシュアップ,2)現実の研究室活動(プロポーザル作成や論文執筆等)に本システムを適用した実運用実験を実施し,どのように棄却文塊が活用されるかについて分析さらに,当初計画を超える以下の進捗を達成している:1)棄却文塊をF-DTFとR-DTFの2種類に分け,それらの差異を明らかにした,2)Webアプリケーションとしての実装を開始し,現段階までにほぼ実装を完了した,3)文書作成以外への応用として,音楽作曲を対象としたシステムを実装し,基礎的な評価検証を実施した.本年度(平成29年度)は,前年度に実装を完了した棄却文塊収集機能を有する文書作成支援システムTextComposTerを用いた,詳細な有用性の評価検証実験に集中した.

本システムは,文書作成の上流工程から下流工程までを一貫して支援する機能を有し,特に文書作成の上流工程で行われる試行錯誤的な文章執筆作業で生じる,ある程度のまとまった内容を有する棄却文章塊を収集する機能を有することを特徴とする.比較対照システムとして,ごく一般的な文書エディタに,削除された文字列を収集する機能を有するシステムを用意した.この両システムを使った文書執筆実験を実施した結果,以下のことが明らかになった:1)いずれのシステムを用いた場合でも,文字数が少ない棄却文塊が大量に生成され,文字数が増えるに従って生成される棄却文塊の数は急激に減少する.2)比較対照システムによって取得される棄却文塊のほとんどは50文字以下であり,そのほぼすべてが再利用の可能性は低いと評価される.3)TextComposTerによって取得される棄却文塊の大半は,再利用の可能性が高いと評価される.4)再利用の形態としては,取得された棄却文章がそのまま別文章の中に組み込まれるのではなく,別文書作成の最初期段階における発散的なアイデア生成の種として用いられる.5)棄却文章塊の生成者と,棄却文章塊の利用者との関係性には,特定の傾向は認められない.たとえば,生成者と同一の研究室に所属する利用者が,当該生成者が生成した棄却文章塊の再利用性を高く評価するとは限らず,ケースバイケースである.以上から,再利用性が高い棄却文章塊を効率的に収集する方法が確立され,さらに収集された棄却文章塊の再利用形態が明らかになり,本研究の当初の目的が達成された.この他,ブレインストーミングでは禁止されている不要知としての「批判的意見」の有用性について検討した.論文などの文書作成の過程において,いったん生成されたにもかかわらず,最終的な文書中では使われることなく棄却されてしまう文章塊が生じる.このような文章塊は,必ずしも無意味ではなく,別の文脈において活用できる可能性がある.しかし従来,棄却文章塊を活用する試みはなされていない.本研究では,棄却文章塊を収集・分析することにより,その価値と別文脈での活用可能性を明らかにする.新たに構築した棄却文章塊収集機能を持つ文書作成システムTextComposTerを用いた実験の結果,特に50文字以上のまとまった文章塊が,他の文章作成において有用であることが示された.当初計画どおりに研究を進める.平成27年度に開発を開始した新規システムの開発・改良を継続実施する.並行して,研究代表者の研究室における論文や研究計画執筆に本システムを適用し,実際的な文書作成場面における棄却文塊を収集・分析する.さらに,収集した棄却文塊を別の文書作成作業中で利用可能とする機能を新たに研究開発し,やはり当研究室における実際的文書作成場面で継続的に利用し,その有用性を検証する.当初の計画通り,平成29年度(最終年度)は,平成28年度に引き続きシステム(Web版)の実装を継続し,これを用いた多様なユーザを対象とした評価実験を実施する.さらに,開発したWeb版を公開し,多くの一般ユーザに使用してもらえるようにすることを検討する.併せて,一般ユーザからのデータ収集と,このデータに基づく有用性検証の実施についても検討する.また,プレゼンテーション用のスライド作成を対象とした,提案手法の新たな応用についても検討を進める予定である.メディア情報学全体としての研究は当初計画どおりの目標を達成しているが,研究の進展が年度の後半に集中したため,当初想定よりも年度内の対外発表頻度が少なくなった.