hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
夢見の精神生理学-REM睡眠時の急速眼球運動に伴って出現する陽性電位の研究-

年齢20-27才の心身ともに健康な男子学生11名を被験者として用い,各被験者について二夜あるいは三夜の夜間睡眠及び覚醒時のポリグラフ記録を行なった.記録は,脳波14チャンネル(LF,RF,LC,RC,LP,RP,LO,RO,LmT,RmT,LpT,RpT,Cz,Pz),水平,垂直方向眼球運動,オトガイ筋電図を紙記録するとともにデータレコーダに磁気記録した.実験条件として(1)覚醒・照明下サッケード,(2)覚醒・暗室下サッケー, (3)REM睡眠時のREMsの各眼球運動の開始時点で揃えて加算平均した眼球運動関連電位, (4)REM睡眠時のFLUSH, (5)NREM睡眠時のFLUSHに対する加算平均視覚誘発電位の5条件を設定し,結果を比較した.その結果, REMsに対して潜時約180msで頭頂領域中心に広範な領域から陽性成分が出現し,更に潜時250msで後頭にほぼ限局して陽性成分が出現した.頭頂領域の陽性成分は,覚醒・照明下サッケード, REM睡眠時のFLUSH, NREM睡眠時のFLUSHでも同様の陽性成分が出現したことからREMsに対して特異的な成分ではなく,非特異的な成分であると考えられる.ただし他の条件では潜時が230-260msと数十ms遅かった.この潜時の差はほぼ眼球運動の持続時間に相当することから, REMsでの陽性成分はREMsの開始時点に同期して出現するPGO-WAVEによって誘発された成分であり,覚醒・照明下サッケードでの陽性成分はサッケードの終了時点に同期してPGO-WAVEとほぼ同じ部位に出現するEMP(Eye Movement Potential)によって誘発された成分であると推察された.また, REMsに対して後頭領域に出現した陽性成分は,覚醒・照明下サッケードでも同様の成分が出現し,暗室下でのサッケードでは出現しなかったこと,出現部位が視覚野に限局していることから,この陽性成分がREM睡眠時の夢見に伴う視覚活動を反映していると考えられる.年齢20-27才の心身ともに健康な男子学生11名を被験者として用い,各被験者について二夜あるいは三夜の夜間睡眠及び覚醒時のポリグラフ記録を行なった.記録は,脳波14チャンネル(LF,RF,LC,RC,LP,RP,LO,RO,LmT,RmT,LpT,RpT,Cz,Pz),水平,垂直方向眼球運動,オトガイ筋電図を紙記録するとともにデータレコーダに磁気記録した.実験条件として(1)覚醒・照明下サッケード,(2)覚醒・暗室下サッケー, (3)REM睡眠時のREMsの各眼球運動の開始時点で揃えて加算平均した眼球運動関連電位, (4)REM睡眠時のFLUSH, (5)NREM睡眠時のFLUSHに対する加算平均視覚誘発電位の5条件を設定し,結果を比較した.その結果, REMsに対して潜時約180msで頭頂領域中心に広範な領域から陽性成分が出現し,更に潜時250msで後頭にほぼ限局して陽性成分が出現した.頭頂領域の陽性成分は,覚醒・照明下サッケード, REM睡眠時のFLUSH, NREM睡眠時のFLUSHでも同様の陽性成分が出現したことからREMsに対して特異的な成分ではなく,非特異的な成分であると考えられる.ただし他の条件では潜時が230-260msと数十ms遅かった.この潜時の差はほぼ眼球運動の持続時間に相当することから, REMsでの陽性成分はREMsの開始時点に同期して出現するPGO-WAVEによって誘発された成分であり,覚醒・照明下サッケードでの陽性成分はサッケードの終了時点に同期してPGO-WAVEとほぼ同じ部位に出現するEMP(Eye Movement Potential)によって誘発された成分であると推察された.また, REMsに対して後頭領域に出現した陽性成分は,覚醒・照明下サッケードでも同様の成分が出現し,暗室下でのサッケードでは出現しなかったこと,出現部位が視覚野に限局していることから,この陽性成分がREM睡眠時の夢見に伴う視覚活動を反映していると考えられる.昭和61年度において、昭和60年度に行なった実験に被験者を追加し、健康成人4名を用いて、終夜睡眠時及び覚醒時の頭皮上4部位の脳波・垂直方向眼球運動・水平方向眼球運動・オトガイ筋電図を記録し、レム睡眠時の急速眼球運動及び覚醒時のサッケードの立ち上がりでそろえて脳波を加算平均した。その結果、全実験条件で眼球運動の立ち上がりとほぼ同時に頭頂・後頭領域に鋭い陽性成分が出現し、その後、覚醒・照明下では後頭領域に2つの陽性成分いわゆるラムダ反応が出現し、覚醒・暗室下では明瞭な成分は出現せず、レム睡眠では中心領域に緩徐な陽性成分、更に後頭側頭後部領域にラムダ波に類似した陽性成分が出現し、レム睡眠時に急速眼球に伴って覚醒・開眼時と類似した脳電位活動が生じている事が示唆された。更に、ノンレム睡眠時のtwitchの立ち上がりでそろえて脳波を加算平均すると、レム睡眠時の急速眼球運動で加算平均した場合に中心領域に出現する緩徐な陽性成分と類似した陽性成分が出現する事を発見した。この事から、中心領域に出現する陽性成分はレム睡眠時の急速眼球運動に特異的な成分ではないと考えられた。以上の成果については、神経研究の進歩第30巻(1986)及び、Electroencephalography and clinical Neurophysiology(印刷中)において発表した。

次に、健康成人6名を用いて、脳波の記録部位を16部位に増やして同様の実験を行ない、急速眼球に伴って出現する陽性成分の詳細な頭皮上分布を調べた。その結果、覚醒時のラムダ反応は後頭領域で最も高振幅を示すのに対し、レム睡眠時の急速眼球に伴って後頭領域に出現する陽性成分は、後頭と側頭後部でほぼ同一の振幅を示すなど、興味深い所見が得られた。
JavaBeansを用いた力学シミュレーションソフトウエアの体系化に関する研究

力学系の構成要素、物体、力、時空に対応するJava言語のコンポーネントソフトウエアJavaBeansを組み合わせて、インターネットのブラウザ上で実行可能な、力学系のシミュレーションプログラムを作成する方法を開発した。このソフトウエアシステムの現在扱える範囲は、質点系の平面運動に限定されている。個々の物体(質点)は物体に作用する力と情報を交換し、4次のルンゲ;クッタ公式で物体の次の状態を数値計算する。そしてこれをシステム全体で同期を取って行うことにより、システム全体が連立微分方程式としての運動方程式のソルバーとして機能する仕組みになっている。このシステムを使用することで、プログラムの知識がなくても、対象となる力学系の構造についての知識さえあれば、誰でもが簡単に力学シミュレーションソフトを作成することが出来る。このシステムが実現する力学シミュレーションは、特に以下の3点で、今までに発表されている物理教育の為に開発された他の力学シミュレーションソフトにはない特徴を持っている。(1)物体相互や物体と面との接触衝突を、接触力を導入して運動方程式の解として扱うことにより、接触衝突と束縛運動を同じ力の作用下の運動として扱うことが出来る。(2)配位空間に対応したウインドウ上に物体の運動を表示するたけでなく、系の力学的エネルギーや個々の物体の各種物理量や物理量間の関係の時間変化をグラフ表示することができる。(3)コンポーネントを組み合わせ構成した質点系の運動方程式を自動作成・表示する機能を持っている。力学系の構成要素に対応した、Java言語のコンポーネントソフトウエアJavaBeansを使用して、Java言語でプログラムが書けなくても、適当なJavaの開発環境のもとで、簡単に力学シミュレーションソフトウエアを作成できるソフトウエアシステムを開発している。現在までに束縛条件がない質点系の平面運動に限定して、力学系の構成要素に対応した1種類の物体(質点)、6種類の力(重力、速度に比例した抵抗力、ローレンツ力、万有引力、クーロンりょく、ばねの復原力)、時空と系の制御に対応したBeanの合計8種類のJavaBeansを開発した。物体に対応したBeanはソースコードのサイズで約1万3千行、時空に対応したBeanは約1万2千行、6種類の力は合計で約2万行である。これらの開発したJavaBeansを適当な開発環境(たとえばSymantec社のVisual Cafe)のコンポーネントライブラリーに加えることにより、アイコンをマウスでドラッグしてフォームデザイナーに張り付けた後、それらの間のコネクションをつけてやるだけで、ビジュアルに任意の個数の質点が外力の作用をうけたり、内力により相互作用している質点系の、インターネットのブラウザー上で実行可能な、シミュレーションソフトウエアを作成することが出来る。今後の開発計画としては、2000年度には束縛運動と自由運動の両方が可能な質点系の平面運動が扱えるようにシステムを拡張する予定である。また出来れば、剛体の平面運動を扱う部分の試作に取り掛かりたいと考えている。前年度に引き続き、力学系の構成要素に対応したJava言語のコンポーネントソフトウエアJavaBeansを使用して、Java言語のプログラムを書かなくても、適当な開発環境のもとでこれらのをパーツとして組み合わせて力学シミュレーションソフトウエアを作成することが出来るツールの開発を行った。今年度付け加えることが出来たた最大の事柄は、物体と物体、物体と平面が接触した際に作用する接触力を導入することで、接触衝突と平面や球面に束縛された運動のシミュレーションを統一的に扱うことを可能にしたことである。また、パーツを組み合わせて構成した力学系の運動方程式を自動作成・表示する機能を付け加えたことである。その他に、物理の授業での使用を支援するツールとして、シミュレーション画面の任意場所に、任意の色で使用者が指定した大きさの文字を入力したり、マウスにより線や矢印を描く機能を付加した。現在までに開発を終えたシステムが扱うことが出来る範囲は、質点系の平面運動に限定されている。

開発したJavaBensは、時空と制御に対応したコンポーネントが1種類、物体1種類、力に対応したコンポーネントは重力、万有引力、クーロン力、ばねの復元力、ローレンツ力、物体間の接触力、物体と面の間の接触力、ひもの張力、速度に比例した抵抗の9種類で、合計11種類となりソースコードの合計は約7万行である。
天正少年使節と慶長遣欧使節の関連性とニュースとしての版画制作

天正少年使節(1582-1590年)は、日本人として初めて訪欧した使節である。それから約30年後、慶長遣欧使節(1613-1620年)がヨーロッパを訪れた。本研究の目的は、天正少年使節と慶長遣欧使節の関連性、そして両使節がヨーロッパの絵画においてどのように描かれたのかを包括的に分析することである。特に両使節を描いた版画は彼らの来訪を伝える一種のニュースとして制作されたと推察し、その領布と受容を探る。
マイクロ熱流体中の界面輸送現象解明に向けた分子イメージング法の開発

マイクロ流路内の固液・気液界面近傍に形成されるイオンや流体挙動がバルク流れに与える影響を定量的に明らかにすることを主たる目的として研究を展開した,固液界面現象に対しては,分子タギング法およびエバネッセント波照明観察を併用したナノスケール速度計測法を開発し,固相表面の分子構造が電気二重層へ与える影響を評価した.また,気液界面現象に対しては,気泡生成過程を対象とし,高速可視化および速度計測技術を開発し,液相の流れが気泡生成に与える影響を評価した.マイクロ流路内の固液・気液界面近傍に形成されるイオンや流体挙動がバルク流れに与える影響を定量的に明らかにすることを主たる目的として研究を展開した,固液界面現象に対しては,分子タギング法およびエバネッセント波照明観察を併用したナノスケール速度計測法を開発し,固相表面の分子構造が電気二重層へ与える影響を評価した.また,気液界面現象に対しては,気泡生成過程を対象とし,高速可視化および速度計測技術を開発し,液相の流れが気泡生成に与える影響を評価した.マイクロ流路内の固液・気液界面近傍に形成されるイオンや流体挙動を明らかにすることを目的として,固液界面極近傍ナノスケール速度計測法および気液二相流の非定常高速可視化技術を開発した。固液界面の速度計測法は,分子タギング法およびエバネッセント波照明観察を併用することで実現された.分子タギング法とはかご化蛍光染料やフォトクロミック色素などの光誘起反応を有する特殊な染料を用いた手法であり,紫外光を照射した領域のみ蛍光発光性を取り戻す性質を持っている.また,エバネッセント波照明観察とは,光の全反射により流路壁面から100nm程度溶液側に染み出す光(エバネッセント波)を励起光として用いた観察方法であり,先の分子タギング法と組み合わせることで流路壁面極近傍のナノスケール空間の染料のみを可視化することが可能となった.本手法を用いることで,固液界面近傍のイオン挙動,バルクの流動特性および拡散係数を定量的に評価した.次年度は,固液界面のイオン層,即ち,電気二重層の形成がバルク流動に与える影響を明らかにすることを目的とし,液相のイオン濃度およびpH値を変化させて実験を行う.一方,気液二相流の非定常高速可視化技術では,計測システムの構築および蛍光観察と明視野観察の比較を行った.蛍光観察には,深さ方向分解能が高いという利点はあるものの,気相が撮像できなかったり,蛍光像取得のために時間分解能が低下したりという問題が残された.それに対し明視野観察には,深さ方向分解能の低下という問題は残るものの,気相挙動および液相内の粒子挙動を同時に取得でき,高速度撮影も可能という大きな利点があるため,本研究では明視野観察による計測システムを構築した。次年度は,本手法を用いて気泡生成過程における気相の特徴的な時間スケールの抽出および液相速度分布より気相分裂をもたらす力の因果関係を実験的に明らかにしていく.マイクロ流路内の固液・気液界面近傍に形成されるイオンや流体挙動を明らかにすることを主たる目的として,固液界面極近傍ナノスケール速度計測法および気液二相流の非定常高速可視化技術を開発した.本年度は,気液二相流の高速可視化技術に関して重点的に取り組んでおり,マイクロ流路内の気泡生成過程に見られる非定常な気泡分裂現象を計測対象とした.昨年度までの研究にて,生成気泡径は流路のサイズや液相成分に関わらず,ウェーバー数(慣性力と表面張力の比から得られる無次元数)により整理されることが明らかとなっていることから,本年度は液相の速度分布および気泡生成過程の関係を明らかとすることを目的とした.両者の関係性を明らかにするためには,時系列の気泡生成過程および液相に混入した粒子の挙動を同時に撮像可能な計測システムを構築することが必要であり,従来の蛍光観察に加え明視野観察も可能なシステムを構築し,両観察方法に関して比較検討を行った.蛍光観察には,深さ方向分解能が高いという利点はあるものの,気相の撮像が困難であったり,蛍光像取得のために時間分解能が低下したりという問題が残された.それに対し明視野観察には,深さ方向分解能の低下という問題は残るものの,気相挙動および液相内の粒子挙動を同時に取得でき,高速度撮影も可能という大きな利点があるため,本研究では明視野観察を採用した.本手法を用いて,気泡生成過程における気相の特徴的な時間スケールの抽出および液相速度分布より気相分裂をもたらす力の因果関係に関して実験結果から解析したところ,気相および液相の合流部において,気液界面に対し垂直方向の液相流れが気泡の破断現象に影響していることが示唆された.
多剤抵抗性悪性腫瘍(MDR)細胞に対する活性化リンパ球の抗腫瘍効果についての研究

IL-2で誘導されたLAK細胞はP糖蛋白(P-gp)を発現している抗癌剤耐性細胞に対し、高い抗腫瘍活性を示すことが知られていた。しかし、LAK細胞が腫瘍細胞上のP-gpを認識しているかという点については見解は一致しない。そこで我々は、P-gpの発現および非発現耐性株に対するLAK細胞の抗腫瘍活性、さらにLAK細胞中のどのpopulationがこの細胞障害活性の主体となるのかについて検討した。また、腫瘍細胞上のP-gpおよび他の表面抗原の発現のLAK細胞に対する感受性について検討したので報告する。「材料および方法」標的細胞;白血病細胞株CEMと口腔扁平上皮癌細胞株KBを親株とした。耐性株にはP-gp発現細胞CEM/0.1,CEM/VLB1.0とP-gp非発現細胞KB/BLM1.0,KB/CDDP1.0を用いた。Effector細胞;健常成人未梢血リンパ球をrIL-2で4日間培養し、CD16およびCD8陽性細胞に分離した。細胞障害活性;^<51>Cr遊離試験法にて測定した。標的細胞の表面抗原;MHCdassI,dassII,LFA-1,2,3,ICAM-1,CD44,Fasを検討した。細胞阻止試験;抗MHCdassI,抗CD44,MRK16抗体を用いて行った。「結果」LAK細胞はP-gpの発現に関係なく耐性株に対し親株より有意に高い細胞障害活性を示した。CEM/VLBではCD16^+-LAK細胞が、KB/CDDP1.0ではCD8^+-LAK細胞が細胞障害活性の主体を占めていた。KB/BLM1.0、KB/CDDP1.0ではMHCdassI,ICAM-1に対し腫瘍感受性と相関性があった。「考察」LAK細胞の抗癌剤耐性細胞に対する細胞障害性はP-gpを介したものでないことが示唆された。これらの結果から、エファクター細胞は様々なpopulationであり、また感受性は腫瘍細胞の種類や耐性を誘導する薬剤に依存していることが明らかになった。ヒト悪性リンパ腫由来のCEM樹立細胞株においてp-glycoprotein(pgp)の発現を認める抗癌剤耐性株は、その発現量に比例してLAK細胞により細胞障害を受けやすいことが我々の系で明らかになった。その詳細は以下のとうりである。細胞接着分子(ICAM-1, ICAM-2, LFA-1)の発現では親株と(pgpを発現した)抗癌剤耐性株との間には大きな差はなく、CEM親株と抗癌剤耐性株細胞に対するLAK細胞の細胞障害活性の差は、これら細胞接着分子に依存しないことが示唆された。しかしながら、細胞表面上のMIIC class 1, CD44抗原発現はCEM細胞が抗癌剤耐性になるほど減少した。また、MRK-16単クロン抗体でpgp細胞外ドメインをblockしてもLAK細胞に対する感受性に差はなく、LAK細胞はpgpの認識を介して細胞障害性を示さないことが考えられた。しかしながらこの細胞障害活性が変わらぬ理由の一つとして、実はMRK-16単クロン抗体はpgp細胞外ドメインと結合することによりLAK細胞の認識を阻害しているかも知れないのだが、この抗体のFc部分にLAK細胞のFc receptorが結合しADCCを起こしてしまい、結果としてMRK-16単クロン抗体によってpgp細胞外ドメインをblockしても細胞障害活性が変わらないのは、その分の細胞障害活性が上乗せされているせいなのかも知れない。従って、現在MRK-16単クロン抗体の(Fab)^2によるblocking assayを試みている。一方、CEM親株、あるいは抗癌剤耐性株に対してLAK細胞のどうのようなポピュレーションが細胞障害活性に関与しているのか検討したが、その結果、CD4, CD8抗原陽性細胞は殆ど細胞障害活性を示さず、CD16抗原陽性細胞に於てはpgpの発現量の多い抗癌剤耐性株に対するほど高い細胞障害活性を示し、その主役を演じていることが明かとなった。これまでわれわれは、IL-2で誘導されたCD16^+_-LAK細胞がP糖蛋白(P-gp)を発現している抗癌剤耐性腫瘍細胞に対して、その親株(抗癌剤非耐性細胞)に比べ高い細胞障害活性を示す現象を報告した。そこで今回、P-gpを発現していない耐性細胞の細胞障害活性の測定さらにLAK細胞中のどのpopulationがその細胞障害活性の主体を占めているのか、また抗癌剤耐性細胞上に発現されたいくつかの分子との関わり合いについて検討したので報告する。「材料および方法」標的細胞;口腔扁平上皮癌細胞株KBを親株とした。

耐性株にはBLM、CDDPに耐性を示し、またP-gp非発現細胞であるKB/BLM1.0、KB/CDDP1.0を用いた。
銀河系バルジにおける質量放出現象

我々り銀河系バルジには、多数の質量放出星が存在している事が知られている。今回の研究では、これらの放出ガスが銀河系内の物質循環及び、星間物質の加熱源としてどのような意義を持つかを調べた。第一の疑問は、バルジ全体でどの位の質量が星間空間に放出されているのかである。このためには各星からの放出率を推定し、それらを統計すれば良い。放出速度の推定には、我々が現在進めている一酸化珪素メーザーの線巾が有用である。線巾と放出速度の間には一定の相関は存在するので放出速度の推定に用いる事は可能である。次に赤外スペクトルであるが、中間赤外域の測光値は、赤外天文衛星IRASのデータを使用する。近赤外域に関しては、バルジの赤外源の中から選択された約150サンプル星について、J,H,K,Lバンドの近赤外測光観測を行った。現在、スペクトルフィットから個々の星に鉄する質量放出率を算定する計算を行っている。第二の疑問は、放出されたガスがその運動エネルギーをドう散逸させるかである。これには二つのプロセスが考えられる。一つは、放出ガスと銀河面との衡突、もう一つは放出ガス同志がその大きなランダム速度で、互にぶつかり運動エネルギー散逸していく過程である。いずれにせよ放出の中心星がどのような速度分布でバルジの中を動いているかを知る事が必要である。現在行っている一酸化珪素メーザー観測によればバルジ星の速度分散は約80kms^<-1>に達する。我々の観測結果は、単なる剛体回転でなく微分回転をも示している。三軸不等形状のバルジの内部運動と剛体状の形状回転が重なって微分回転になっていると考えられ、このような速度場の中で散逸したガスの運動およびその熱収支のモデルは、銀河中心核の活動との関連からも興味深い。
ｉＰＳ細胞を用いた血管構造を有する立体的な肝細胞組織構築

再生医療の分野では、iPS細胞などの多様性幹細胞から目的の臓器細胞へと分化誘導を行う試みが行われている。しかしながら、特定の臓器細胞へ分化させた細胞群に未分化な細胞が残存することによって、体内で腫瘍を形成することが危惧されている。すなわち、必要な、あるいは不要な細胞を分離する技術が細胞移植や再生医療の分野において強く求められている。そこで、本研究では、所属研究室で開発した電気化学的原理に基づいた電位印加によって培養表面から細胞を素早く脱離する技術を応用し、選択的な細胞分離法の確立に取り組んだ。これまで、電気化学細胞脱離に用いるオリゴペプチドの片末端には、多くの細胞が認識できる細胞接着アミノ酸配列(RGD)を配置していたが、本研究ではこれに代わり、アプタマーを配置した。これによって、細胞集団の中から特定の細胞を表面に接着させるのである。ここでは、モデル細胞として肝癌細胞と特異的に結合するアプタマーを用いた。この基板上に肝癌細胞と線維芽細胞を同数播種し、接着したそれぞれの細胞数をカウントし、細胞選択性を評価し結果、85%の選択率で肝癌細胞を選択的に分離できることを示した。また同様に肝癌細胞と正常肝細胞を基板上に播種した結果、98%と高い選択率で分離できることがわかった。さらに、肝癌細胞を金基板に選択的に接着させた後、-1.0 V (vs. Ag/AgCl)を5分間印加し自己組織化単分子膜を脱離させることで、接着した細胞を脱離・回収することができた。さらに回収した細胞の機能評価を行ったところ、通常培養で用いられる酵素処理による回収法と比べて、同等の生存率・機能を示すことを確認した。29年度が最終年度であるため、記入しない。これまで、オリゴペプチドの片末端には、多くの細胞が認識できる細胞接着アミノ酸配列(RGD)を配置していたが、本研究ではこれに代わり、アプタマーを配置した。この基板上に肝癌細胞と正常肝細胞を同数播種し、接着したそれぞれの細胞数をカウントし、細胞選択性を評価し結果、98%の選択率で肝癌細胞を選択的に分離できることを示した。これらの成果は、生物工学会誌に掲載され、また再生医療分野における世界最大級の学会であるTERMIS World CongressでのTERMIS Travel Award受賞の他、国内外で4件の受賞に直結した。今年度は、細胞集団の中からターゲット細胞を分離・濃縮し、さらに非侵襲的に脱離・回収する基盤技術の確立に取り組んだ。具体的には、自己組織化オリゴペプチドとアプタマーを設計し、ターゲット細胞を選択的に接着させ、脱離させることができることを示した。さらに複数回繰り返すことで、ターゲット細胞を濃縮できる可能性を示した。これらの成果を国内・国際会議で発表し、国際会議では2件、国内会議で3件の受賞を受けるなど、一定の成果を挙げたといえる。また、細胞分離効率の更なる向上を目指し、分子動力学計算の導入を発想するなど、異なったアプローチからの研究の進展も試みている。以上の業績から、今後も更なる研究の進展が望めると考えている。再生医療の分野では、iPS細胞などの多様性幹細胞から目的の臓器細胞へと分化誘導を行う試みが行われており、必要な、あるいは不要な細胞を分離する技術が細胞移植や再生医療の分野において強く求められている。本研究では、細胞選択性のあるアプタマー分子を金表面に修飾することで、必要な細胞のみをトラップし、必要なタイミングでリリースできる機構の開発に取り組んだ。また、3ヶ月間のイタリアでの研究留学で学んだ、分子動力学計算を細胞分離表面の設計に取り入れることで、より分離効率を向上させることを見出した。これらの成果を国内・国際会議での発表や、査読付き論文誌への掲載が決定するなど、一定の成果を挙げたといえる。

今年度は、細胞集団の中からターゲット細胞を分離・濃縮し、さらに非侵襲的に脱離・回収する基盤技術の確立に取り組んだ。これらの成果をまとめ査読付き論文誌への掲載や国内・国際会議での発表を行うなど、一定の成果を挙げたといえる。さらに、共著論文として2報を査読付き論文誌への掲載が決定した。以上の業績から、当初の計画以上に進展していると考えている。再生医療の分野では、iPS細胞などの多様性幹細胞から目的の臓器細胞へと分化誘導を行う試みが行われている。しかしながら、特定の臓器細胞へ分化させた細胞群に未分化な細胞が残存することによって、体内で腫瘍を形成することが危惧されている。すなわち、必要な、あるいは不要な細胞を分離する技術が細胞移植や再生医療の分野において強く求められている。そこで、本研究では、所属研究室で開発した電気化学的原理に基づいた電位印加によって培養表面から細胞を素早く脱離する技術を応用し、選択的な細胞分離法の確立に取り組んだ。これまで、電気化学細胞脱離に用いるオリゴペプチドの片末端には、多くの細胞が認識できる細胞接着アミノ酸配列(RGD)を配置していたが、本研究ではこれに代わり、アプタマーを配置した。これによって、細胞集団の中から特定の細胞を表面に接着させるのである。ここでは、モデル細胞として肝癌細胞と特異的に結合するアプタマーを用いた。この基板上に肝癌細胞と線維芽細胞を同数播種し、接着したそれぞれの細胞数をカウントし、細胞選択性を評価し結果、85%の選択率で肝癌細胞を選択的に分離できることを示した。また同様に肝癌細胞と正常肝細胞を基板上に播種した結果、98%と高い選択率で分離できることがわかった。さらに、肝癌細胞を金基板に選択的に接着させた後、-1.0 V (vs. Ag/AgCl)を5分間印加し自己組織化単分子膜を脱離させることで、接着した細胞を脱離・回収することができた。さらに回収した細胞の機能評価を行ったところ、通常培養で用いられる酵素処理による回収法と比べて、同等の生存率・機能を示すことを確認した。さらなる分離効率の向上を目的とし、分子動力学計算によってアプタマーとオリゴペプチドなどの分子設計を行う。ここで重要なのは、溶液中では分子同士が凝集せず、基板表面上には分子が密に自己組織的化することである。特に、非特異的な細胞接着を抑制することは、細胞の選択率を向上させるために重要である。しかしながら、アミノ酸やアプタマーは正または負に帯電しているものも多く、その組み合わせは無限大である。そこで、シミュレーションとそのトレーサー実験によって、最適な配列を絞り込む。次に、培地流れによる剪断応力を均一に付加できるマイクロ流路デバイスを設計し、作製する。そこで、細胞が流路底面に接触しつつ、一定の剪断応力を受けるよう、有限要素法を用いたシミュレーションとトレーサー実験により実現する。これによって、ターゲット細胞のアプタマーに対するアフィニティーの僅かな違いで細胞分離できる可能性があり、基板上での細胞分離効率そのものの向上が期待でき、ターゲット細胞の濃縮分離、回収が可能であることを示す。
学校改善に関する総合的研究

本研究は,「学校をよくする条件は何か(学校をよくしている条件は何か)」を学校内,学校外それぞれの側面から深く分析し,また条件と条件間の関係を明らかにして,学校改善のための方策を,理論的,実証的研究を通して見出そうとすものである。そのため,本研究では理論研究,比較研究,調査研究という3つの研究班のもとで,以下のような研究課題のもとで取り組みその成果を得た。1.理論研究会分野では,日本における学校改善の実践と研究を歴史的に明らかにすることを通して学校改善の条件を析出することを課題として研究を進め,校長等のリ-ダ-シップ,学校の内部組織・運営の在り方,校内研修の改善,教員のモラ-ルの高揚などの諸条件が学校改善に果たしている役割の大きさを研究と実践の両面から明らかにした。2.比較研究分野では,主要国における学校改善の動向とOECD等の追求する学校改善構想を検討し,我が国への応用ないし適応可能性を追求することを課題として進め,学校改善を支援する組織機構の開発,リソ-スバンクの設置,スク-ルリ-ダ-のための研修プログラムの開発等といった条件が我が国への適用に対して大きな可能性を有していることを明らかにした。3.調査研究分野では,学校改善の実態(学校・教育委員会の取組等)をアンケ-ト調査と事例研究により明らかにし,改善に向けての条件を探究することを課題として進め,学校改善でのキ-・パ-ソンの存在,校長・教頭のリ-ダ-シップの重要性,組織的対応の必要性等の条件が大きく影響しているとともに,教育委員会の学校改善への施策としての人事行政への期待の大きさ等を摘出した。本研究は、理論研究、比較研究、調査研究の3つの研究部会を組織して進め、以下のような研究課題の解明を試みている。理論研究部会では、日本における学校改善の実践と研究を歴史的に明らかにするとともに、学校改善の条件を解明することを目的に、学校論、学校の組織運営論、教育の内容・方法論、教師教育研究、教育行財政研究の観点からアプローチしている。比較研究部会では、主要国における学校改善の動向を理論、実践の両面から分析し、日本への応用(適応)可能性について検討するために、学校改善の内的条件をカリキュラム開発、教育テクノロジー、教師教育改革、学校指導者、学校組織改革の側面から検討するとともに、学校改善の支援機構を行政体制、財政的条件、地域社会の観点から分析している。調査研究部会では、学校改善の条件(内的・外的)を調べるために、全国7ヶ所で学校改善の事例校調査を実施し、学校改善の条件について分析を進めるとともに、64年度実施の実態調査に向けての調査票づくりを完成した。研究の成果としては、以下のようなものを析出ないし実証化している。まず、理論研究では学校改善の歴史的分析により、明治期にすでに学校改善として取り上げることのできる事例が存在していたことを明らかにしている。また、比較研究では、欧米の研究成果の分析により、学校改善の条件としての学校指導者の役割、支援機構としての教育行政の役割について明らかにしている。また、調査研究では、事例校調査から学校改善の概念の明確化、研究推進者の役割、行政への期待等について明らかにし、調査仮説にもとづく調査項目の作成を完成している。本研究は、「学校をよくする条件は何か(学校をよくしている条件は何か)」を学校内、学校外それぞれの外面から深く分析し、また条件と条件間の関係を明らかにして、学校改善のための方策を、理論的、実証的研究を通して見出そうとするものである。そのため、本研究では理論研究、比較研究、調査研究という3つの研究班のもとで、以下のような研究課題のもとで取り組みその成果を得た。

1.理論研究分野では、日本における学校改善の実践と研究を歴史的に明らかにすることを通して学校改善の条件を析出することを課題として研究を進め、校長等のリ-ダ-シップ、学校の内部組織・運営の在り方、校内研修の改善、教員のモラ-ルの高揚などの諸条件が学校改善に果たしている役割の大きさを研究と実践の両面から明らかにした。2.比較研究分野では、主要国における学校改善の動向とOECD等の追求する学校改善構想を検討し、我が国への応用ないし適応可能性を追求することを課題として進め、学校改善を支援する組織機構の開発、リソ-スバンクの設置、スク-ルリ-ダ-のための研修プログラムの開発等といった条件が我が国への適用に対して大きな可能性を有していることを明らかにした。3.調査研究分野では、学校改善の実態(学校・教育委員会の取組等)をアンケ-ト調査と事例研究により明らかにし、改善に向けての条件を探究することを課題として進め、学校改善でのキ-・パ-ソンの存在、校長・教頭のリ-ダ-シップの重要性、組織的対応の必要性等の条件が大きく影響しているとともに、教育委員会の学校改善への施策としての人事行政への期待の大きさ等を摘出した。
遺伝性エナメル質形成不全症の原因探査と遺伝子診断法の企画

我々は7つのエナメル質形成不全症原因候補遺伝子および2つの疑わしい遺伝子のコード領域、それに隣接したイントロンおよびプロモーター領域の塩基変異を分析した。その結果、12か所の変異を確認するに至った。ENAM遺伝子に見つかったアミノ酸残基がProからLeuに置換する変異(P724L)以外の変異は同義置換や過去に報告された遺伝子多型であった。ENAM遺伝子に見つかったP724L変異はエナメル質形成不全症の原因となる変異である可能性があり、さらに詳しい調査が必要である。遺伝性エナメル質形成不全症は典型的な遺伝性疾患である。本研究では,常染色体性エナメル質形成不全症患者家系に関してアメロブラスチン(AMBN),エナメリン(ENAM),カリクレイン4(KLK4),エナメライシン(マトリックスメタロプロテイナーゼ20, MMP20), DLX3,アメロチン(AMTN)、FAM83H遺伝子の変異の探査を行うとともに,その調査対象家系を増やし,調査の充実と新しい変異の発見を目標としている。口腔粘膜を綿棒にてスワブし,抽出される微量ゲノムDNAを用いてPCR(polymerase chain reaction)を行い,目的の遺伝子を増幅する方法を用いている。今年度はヒトAMBN, ENML, MMP20, KLK4, DLX3, AMTN遺伝子のコード領域の上流および下流の非コード領域に特異的なプライマーを設計し、幾人かの遺伝性エナメル質形成不全症患者のPCRを行うことによってこれらの遺伝子のコード領域とスプライス部位のクローンを作成している。今後は増幅したDNAをダイレクトシークエンスし,その塩基配列,遺伝子構造を比較検討して,エナメル質形成不全症患者における突然変異部位を検索している。また、変異が認められた場合に、突然変異部位の病原性の検討を行うためのPCR-SSCP法の準備も行っている。研究開始当初に本学倫理委員会の審査が手間取り、研究開始が遅れはしたものの、来年度には当初の予定どおりに研究を進めることができると考えている。本研究では,常染色体性エナメル質形成不全症患者家系に関してアメロブラスチン(AMBN),エナメリン(ENAM),カリクレイン4(KLK4),エナメライシン(マトリックスメタロプロテイナーゼ20,MMP20),DLX3,アメロチン(AMTM)、family with sequence similarity 83 member H(FAM83H)遺伝子の変異の探査を行うとともに,その調査対象家系を増やし,調査の充実と新しい変異の発見を目標としている。今年度はヒトAMBN,ENML,MMP20,KLK4,DLX3,AMTN遺伝子のコード領域の上流および下流の非コード領域に特異的なプライマーを設計し、幾人かの遺伝性エナメル質形成不全症患者のPCRを行うことによってこれらの遺伝子のコード領域とスプライス部位のクローンを作成している。その他、遺伝性エナメル質形成不全症の原因とならない遺伝子多型のデータも、遺伝性エナメル質形成不全症原因との区別のため集積している。小児歯科に来院する患者には歯の形成不全を有する患者は比較的多く、なかでも遺伝性エナメル質形成不全症は全顎的にエナメル質形成が損なわれ、審美的な障害はもちろん、重篤な知覚過敏や咬合の崩壊など罹患患者に大きな不利益をもたらす。エナメル質形成不全症は遺伝性疾患である。研究開始前に東京歯科大学倫理委員会において承認を受け(承認番号252)、その規約に基づき,患者に研究の主旨と目的,方法および得られた結果の発表方法など,十分な説明を行ったのち,その同意のもとに粘膜からのDNAを増幅する方法を採用した。すなわち,サンプル採取用のコーンを患者の頬粘膜に擦りつけ,スワブ資料を採取した。このスワブに付着した細胞片からPuregene®Kit C(Qiagen, Hilden, Germany)を用いてゲノムDNAの抽出を行った。抽出された微量DNAはPCRを行って増幅し,ダイレクトシーケンスに供し、エナメル形成不全症患者において、AMBN、AMELX、AMTN、DLX3、ENAM、FAM83H、KLK4、MMP20およびWDR72遺伝子翻訳領域とスプライス部位およびアメロブラスチン遺伝子のプロモーター領域の調査を行った。ENAM遺伝子に見つかったP724L変異はエナメル質形成不全症の原因となる変異である可能性がある。上記の遺伝子変異を協力が得られたエナメル質形成不全患者のゲノムにおいて随時調査中である。

原因の可能性のある変異も数個見つかっている。24年度が最終年度であるため、記入しない。原稿の研究を継続して行う。また、病原性変異が確認された場合、そのAI患者の両親,祖父母,兄妹,両親の兄弟などに協力を仰ぎ,血液あるいは口腔粘膜スワブにてサンプルを収集した後,ゲノムDNAを採取,精製する。サンプル採取時に口腔内検診を行い,AIへの罹患の有無を診査する。
三角形型の遷移金属クラスター錯体を基本単位とする高分子錯体

本研究は、酸化物イオン(O^<2->)とカルボン酸イオンで橋かけした複核および三核錯体をピリジンなどの架橋配位子で連結したオリゴマー、高分子を合成することを最終目標とするが、そのための基礎的知見を得る目的で本年度は材料としての複核、三核錯体の基礎的諸性質を明らかにしてきた。1.新錯体の合成。構造的に最も基礎となるRu複核錯体、[Ru_2(O)(CH_3COO)_2(pyridine)_6]^<2+>、の合成に成功し、さらにこれにCrが付加した形のRu-Cr混合金属三核錯体をあらたに合成した。2.酸化還元反応性。上の2種の錯体の他、Ru三核錯体、Ru_2Rh型混合金属錯体のサイクリックボルタモグラムを測定し、Ru_2ユニットに特有な三段階一電子酸化還元過程の存在を示した。また、橋かけのカルボン酸イオンなどが異なる17種の一連のFe三核錯体について、その第一、第二一電子還元電位がそれぞれカルボン酸イオンのpKaとの間に良好な直線関係を示すことを明らかにした。3.電子状態。Ruを含む一連の複核、三核錯体はいずれも500-700nmの領域に強い吸収帯(ε>10^3M^<-1>cm^<-1>)を示すが、この遷移がRuとO^<2->との間のπ相互作用にもとづいて生ずるものであることを明らかにした。4.配位子置換反応。三角形型錯体の各金属イオンに配位した水分子をエタノールで置換する反応を、^1H-NMRを用いて詳細に速度論的に調べた。Ru、Rh三核錯体の置換反応速度は、それぞれの金属イオンの単核錯体に比べ、数桁も大きい。Ru_2Rh型混合金属錯体では、Rh_3、Ru_3錯体より一桁程置換速度は遅いが、2つの異なる金属上での置換速度の差は小さい。一方、Mo-W混合三核錯体では、Mo側の置換速度が数桁大きく顕著な位置選択性がみられた。以上述べた成果により複核、三核ユニットを連結した新しい型のオリゴマーないし高分子錯体には、反応性や電子状態などに多くの新しい特性が期待できることがわかった。現在その方向へ向けて研究を展開しはじめている。1.新錯体の合成。2.酸化還元反応性。3.電子状態。4.配位子置換反応。
ハイリスク出生コホ－ト研究に基づく自閉症スペクトラム障害の超早期兆候の特定

2014年度から分担者の研究拠点が石川県へと変わり、大学附属病院が無いという大きく異なる環境の中で研究を遂行していく状態を整え、研究に割く時間を確保することがまず困難となった。利用が容易な施行部屋の確保や、県外への出張頻度を増やすことが出来なかったため、分担者が担えるケース数が自ずと限られてしまった。従来の広島のケースに加えて、小倉のケースが2016年に加わったが、熊本震災の煽りを受けて四国九州の連携協力者達が更に動けない状態となり、同地区で更なる参加希望者を募うことも難しくなってしまった。広島のケースは、2015年度報告書提出のあとに、小児科医に依る簡易診断(ASD & ADHD)がつき療育機関にも通い始めた為、2016年8月にADOSを施行した。これまでに実施して来た発達検査の結果から確認出来ていた「受容言語」のレベル同様に、ADOSの「Communication」はgray zoneではあるものの、「Reciprocal Social Interaction」においては毎回の観察時からも支持されるように、cut-off値をoverせず、結果としてnon-ASDとなった。当該児は2017年3月末に4歳を迎えたため一旦の終結となるものの、最終回は児の気がのらず知能検査がまともに施行出来なかったこともあり(attention-deficitも否めず)、就学前に集中出来る環境を整え、再度の知能検査ならびにADOSの施行を予定している。まずは4年間に集積された膨大なデータ入力を完全に終える必要がある。加えて、石川県内において2016年9月23日誕生のケースが新たに加わり、生後6ヶ月からの発達検査からフォローアップをし始めた。本研究は、ASD発症を超早期に予測しうる、小児発達学的要因と環境要因(家庭環境&養育者に関し)を絞り込むことを目的とする。既にAutism Spectrum Disorder (ASD)を抱える子がいる家庭のみが対象であり、更にはtiming良く次子妊娠・出産を予定する家族に限定されたsample収集となるため、少子化のあおりも受けてか参加家族を集めることが最大の難関である。加えて、2014年度から研究の遂行を担う分担者が、全く異なる文化背景を保有する土地に異動し研究に割ける時間も激減したため、新規に研究参加者を募るPR活動が滞っている。2015年度は研究分担者の住む地域を中心に、親の会や職務上の繋がりなどを通して引き続き参加者募集のための営業をしつつ、参加親子の収集と家族の心理的支援に努める。HR-caseとなる児が出生後、分担研究者の教示の下、生後1,4,6,10,14,18,24,30,36ヶ月と親子を追跡し、標準化された評価尺度や小児神経学的指標を用いて児の発達の経過を包括的に評価する(評価の様子は全てDVDに記録される)。加えて母親の妊娠中に1回、産後9回に亘って種々の環境要因に関する情報を、養育者への直接インタビューにより聴取する。集積されるデータを、ASD超早期兆候の候補として定量化記録する。生後18ヶ月からM-CHATを用いたASDスクリーニングを行い、ASD疑いの児に関しては、追跡調査担当者以外の、発達障害を専門とする小児科医もしくは児童精神科医が、DVD記録も参考に診断確定を行う。加えて24ヶ月時点でADOS-GとADI-Rを用い診断を確定する。本研究は発達障害の1つである、Autism Spectrum Disorders (ASD)を抱える児の弟妹(いわゆるハイリスクケース:HR-case)のみを対象としている。HR-caseの発達の軌跡を詳細に分析し、ASDの超早期兆候の絞り込みに適う貴重なデータ蓄積を図る目的で出生コホート研究が営まれているが、少子化のあおりも受けてか前年度に引き続き、参加者の集積に難儀している。研究分担者が研究専任職ではなくなり、大学附属病院を伴わない職場環境に異動し研究遂行時間も大幅に減少したため、2016年度も作業の効率化のために研究分担者の居住地を中心に、地域の親の会や職務上の繋がりを通して地道に研究PRを継続している。しかし居住地の親の会の親は、既に新たな妊娠・出産を迎えるような年代ではない。一方、本研究が開始する前からお付き合いをしてきた広島県のケースは2016年3月末に児が3歳の誕生日を迎え、5月末に36Mの検査を行う予定である。本ケースはASDには該当しないように見受けられるが、この先、データ入力を進め発達の軌跡を分析していく予定である。加えて2016年早々に、福岡から1組が新たにエントリ-し、7月以降から本格的にデータ収集が始まるが、九州(熊本)地震にて連携協力者2名が被災したりと、震災の影響も懸念されている。2015年度は育児休暇を取得し、研究分担者も異動2年目にて職場環境が研究遂行にそぐわない中で引き続き参加者を集うPR活動に苦戦している。

従来の広島のケースに加えて、小倉のケースが2016年に加わったが、熊本震災の煽りを受けて四国九州の連携協力者達が更に動けない状態となり、同地区で更なる参加希望者を募うことも難しくなってしまった。広島のケースは、2015年度報告書提出のあとに、小児科医に依る簡易診断(ASD & ADHD)がつき療育機関にも通い始めた為、2016年8月にADOSを施行した。これまでに実施して来た発達検査の結果から確認出来ていた「受容言語」のレベル同様に、ADOSの「Communication」はgray zoneではあるものの、「Reciprocal Social Interaction」においては毎回の観察時からも支持されるように、cut-off値をoverせず、結果としてnon-ASDとなった。当該児は2017年3月末に4歳を迎えたため一旦の終結となるものの、最終回は児の気がのらず知能検査がまともに施行出来なかったこともあり(attention-deficitも否めず)、就学前に集中出来る環境を整え、再度の知能検査ならびにADOSの施行を予定している。まずは4年間に集積された膨大なデータ入力を完全に終える必要がある。加えて、石川県内において2016年9月23日誕生のケースが新たに加わり、生後6ヶ月からの発達検査からフォローアップをし始めた。平成27年度は育児休暇取得であり、分担者も異動により研究遂行するための環境が大幅に変わったため。研究期間の延長申請と共に、2016年度も引き続き対象者の募集と追跡を継続していく。研究PRは連携協力者を通じても随時行われている。研究PRにも繋がるよう、研究分担者は学外においてペアレント・プログラムなど親子支援に関わる内容にも関わっていく。広島のケースには、遅くとも就学前にADOSを施行し追跡を終えるが、膨大なデ-タ入力とdata brushingに時間と労力が割かれてしまう。福岡のケースは8月から1M検査が始まり、その後当初の予定通りに4・6・10・14・18・24・30・36(・48ヶ月)と児の発達を追跡しながら親へのインタビューも重ね、データの集積に努める。早期の小児科健診を待たずに発達に懸念が生じる場合は自動的に現地の連携協力者の采配の元で療育へと繋がり、Vineland Adaptive Behavior ScalesやADOSを用いて、療育開始前と、開始1年後における児の特異的症状の度合いをpre-post検証していく。平成28年度は引き続き対象者の募集と追跡を継続する。18ヶ月小児科健診を待たずに超早期発見されるASD児は適宜、各研究拠点に置いて療育プログラムに参加させる。ASD疑いとされた個々のケース毎に、1Vineland Adaptive Behavior Scales 2ADOS-Gの2つを用いて療育開始前と開始半年&1年後における児の特異的症状の度合をpre-post検証する。更に療育効果(症状改善度)に影響を与える要因についても検証する。平成29年度以降は追跡調査の結果から1・4・6・10・14・18ヶ月齢を説明変数とし児の出生順位、性別、在胎週数をcovariateとするmixed modelingを用いASD群とHBC-Studyのnon-ASD群ごとの発達の推移をモデル化する。ASD診断と有意に関連する指標を絞り込み、HBC-Studyから見出されていた(仮)ASD診断アルゴリズムの改定を行う。アルゴリズムの感度と特異度が共に85%以上であれば、臨床現場における診断補助尺度としての普及を目指す。
カイコをモデルとした分散動原体型染色体における突然変異部位配列の特定

NBRPを通じて分譲を受けたカイコ染色体突然変異3系統(r501、r52ならびにr53)を用いて、それぞれの転座染色体の構成と転座部位の特定に挑戦した。カイコBAC-FISHを用いて、それぞれの系統の染色体異常の詳細を明らかとした。r501系統では、染色体の付着方向を明確に示すとともに、r52とr53系統では染色体相互転座が染色体突然変異の原因であることを証明した。これらの転座部位を解明するために行ったBAC-FISHにより、一部転座部位をブリッジするクローンと特定した。現在転座点を示すために、カイコゲノムデータベースを参照したPCR法を開発している。ナショナルバイオリソースプロジェクト(NBRP)カイコを通じて分譲を受けた九州大学保存の染色体突然変異系3統のカイコ品種に対するBAC-FISHを継続するとともに3系統のヘ転座染色体個体(正常と転座染色体の双方を持つヘテロ個体)の相互交配を行って致死となる転座染色体ホモ系統を作出した。付着染色体の方向を明らかにしたr501系統では、末端部のBACとKAIKObaseによる配列絞り込みによって、STSプライマーの作製とPCR断片増幅まで進んだ。パキテン期核で十字型をなす対(4価染色体対)が観察されたr52とr53系統で体細胞中期染色体に対するBAC-FISHにより、r52では第6と第7染色体、r53では第6と第20染色体の相互転座染色体とそれぞれの正常染色体が明らかとなっていたものの、転座部位の絞り込みが進んでいなかった。r52において、候補BACを体細胞分裂中期染色体に対してFISHを繰り返すことによって、第6/7と第7/6染色体の転座染色体のうち、第6染色体由来で双方にシグナルをもたらすブリッジBACを特定した。また、同様のFISHをr53系統に対しても行い、第6/20と第20/6の相互転座染色体の双方にシグナルをもたらす第6染色体由来のブリッジBACを特定できた。それぞれは別々のBACであったが、転座点はこれらBAC内の配列に対応すると考えられ、現在PCRプライマーを設計している。r52系統におけると第7染色体の転座部位についても同様の絞り込みを行ったところ、約800Kbまで絞り込んでいる。また、r53の第20染色体の転座点の絞り込みは1.3Mbまでとなっている。転座染色体ホモ系統について、致死のステージを特定した。3系統いずれの胚発生もステージ2527あたりで停止しており、この時期に関与する遺伝子の発現異常が致死の原因である可能性が示唆された。ナショナルバイオリソースプロジェクト(NBRP)カイコを通じて九州大学保存の染色体突然変異系統であるr501, r52, r53の分譲を受けた。分譲されたカイコ品種は桑葉を与えて飼育し、突然変異表現型質をメルクマールとして染色体突然変異と正常個体を識別した。識別した個体の生殖細胞ならびに体細胞より染色体標本を作製してターゲットとなる染色体に座乗するBACをプローブとしたFISHを行った。生殖細胞由来の減数分裂前期パキテン期での検討から、r501系統には非常に長く、正常個体では認められない染色体対が観察された。この染色体へのFISHシグナルは表現型質の連関群に対応するBACプローブ由来のものであった。対をなした減数分裂では、関係する染色体の詳細が不明であったため、体細胞分裂中期において同様のBAC-FISHを行い、付着染色体が第23と第25染色体由来であることと、それぞれの正常染色体が2倍体核に含まれることを明らかとした。さらなるBAC-FISHによる染色体マッピング情報とカイコゲノム情報を統合して、r501の第23と第25染色体付着方向を解明した。r52ならびにr53のパキテン期核には正常個体に認められない十字型をなす対が観察された。それぞれのBAC-FISHの結果、表現連関群との対応関係が認められ、4価染色体対形成の可能性が強く示唆された。そこで、体細胞中期染色体に対する同様のBAC-FISHを行い、r52では第6と第7染色体、r53では第6と第20染色体の相互転座染色体とそれぞれの正常染色体を認めた。r52とr53の転座点の絞り込みは対象染色体由来のBACを用いたFISHによりカイコゲノム情報と統合した上で進めている。現在までにr52の2箇所の転座点までそれぞれ3Mbと2Mb程度の絞り込みが完了した。r53では3Mbならびに6Mb程度に絞り込んだ。H24年度の計画では(1) 4色のBACプローブを奇数と偶数コンティグに交互配置し、転座染色体部分を含むコンティグを知る。