hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大容量金属負極のための超マイクロ電極を利用したリチウム金属の電析機構の解明

また、LiPF6を塩とした際でも、溶媒をPC(プロピレンカーボネート)とすると、デンドライト形成が確認されている。これは、電析時に溶媒の分解反応もある程度同時進行するために、リチウム金属表面に存在する皮膜の組成が塩と同時に溶媒にも依存していることが要因であると考えている。この電解液系において、LiPF6の濃度を室温での飽和濃度近くまで高くすると、電析形態が非常に平滑化されることも確認している。LiPF6の濃度を高くすることで、ほとんどのPCが溶媒和構造を担い、その分解反応が抑制されることで、上述したEC系の電解液系と同様の反応メカニズムで電析反応が進んだためと考えられる。ほぼ当初の計画通りに研究を遂行できている。平成30年度に計画していた電析リチウムのSEM観察、直交型FIB-SEMによる3次元構造観察を行い、研究実績欄に記したような成果を得ている。これらの成果に関しては、論文執筆中であり、31年度中に少なくとも2報は投稿予定である。また、電気化学的核発生から結晶成長への遷移過程についても、SEM観察による核発生密度、析出粒子(核)サイズの遷移などについて検討を進めており、リチウム金属の電析メカニズムの解明についてほぼ研究計画どおりの進捗であると判断できる。TEMを用いた電析リチウム金属の、観察・分析に関しては、NIMS内の共用設備群である蓄電池基盤プラットフォームへ2018年度後半に大気非暴露冷却ホルダーが導入されたため、そのホルダーを使用した観察を開始している。この観察は世界でも最先端の観察技術であり、観察条件の最適化などを進めている段階である。研究経費の部分において、当初予定していた干渉計画像解析ソフトの導入を30年度に行えていない。これは、干渉顕微鏡メーカーとの交渉の中で、使用している干渉顕微鏡と最新のソフト間での互換性を確認できていない(保証できない)とのことで、現在もメーカーに互換性確認の作業依頼中である。31年度には干渉計測定を開始予定であるが、まずは既存の解析ソフトを利用しての干渉計測定を行い、互換性が確認出来次第、解析ソフトの導入予定である。その費用は場合によっては、他予算(交付金など)との合算での充当を考えている。30年度に解析ソフトに充当予定であった経費は、電気化学セルやリチウム金属専用の冶具などに充当した。これは研究を迅速に遂行するために新たに必要になったものである。以上のような点から、概ね順調と判断している。2018年度はほぼ予定通り、研究を遂行できており、2019年度以降も予定通り研究を進めていく。2019年度からは、本格的に干渉顕微鏡を用いた電極表面近傍でのリチウムイオン濃度分布のその場測定を開始し、電析過程、電析表面形態との相関性を見出すことに注力していく。また、2018年度後半より開始した、TEMを用いたリチウム表面皮膜の解析に関しては、観察条件を最適化することで、表面皮膜の電解液依存性について言及できるよう特に努める。
隕石中に見られる中空状炭素質ナノ粒子の生成過程:電子顕微鏡による模擬実験

○研究目的宇宙空間に広く存在している多環芳香族炭化水素(PAH)は、晩期星の質量放出中でアセチレンから生成すると予想されている。PAHは隕石中からも見つかっており、惑星系の炭素質材料の基になっていると考えられているが、生成してから隕石や惑星に取り込まれるまでの間に受ける影響についてはほとんどわかっていない。最近行ったプラズマ環境中でのPAHクラスター生成の実験で、隕石中に多数発見されている中空状炭素質ナノ粒子に似た、中心に空洞を持つナノ粒子を、比較的単純なPAHであるベンゼンやアントラセンから得ることに成功した。本研究では、この粒子の生成過程の再現として顕微鏡によるその場観察を行うことで、宇宙空間での炭化水素分子の進化過程の一経路を提案することを目的とした。○研究方法ガラス小窓付きのステンレス製のチャンバーを独自に設計し、真空排気装置に導入した。このチャンバー内にヘリウムガスを導入し、市販のPAH粉末(ナフタレンやアントラセンなど)を400度程度の温度で加熱蒸発させることにより、PAHナノ粒子を作製した。高分解能透過電子顕微鏡を用いて、作製したPAHクラスターのサイズや構造の分析を行い、プラズマ環境中で生成した粒子との違いを比較した。○研究成果100nm程度のナノ粒子が連なった形状の物質が観察でき、構造解析からそれらは出発物質のPAHのナノ粒子であることが明らかとなった。この結果をプラズマ変成の実験と比較すると、400度程度では炭素化などの変成は受けず、中空状炭素質ナノ粒子はプラズマの影響を受けていることが分かった。中央の空洞はプラズマ粒子や電子の照射によって作られた原子空孔が集合することで、負結晶が生成するように形成したと予想できた。粒子の形状もプラズマ変成を受けた場合と受けていない場合では大きく異なることが分かった。また、作製した真空チャンバーは、導入するガスの変更を容易にできるよう設計してあるため、これによりガス種を変えながら、より宇宙環境に近づけた実験条件でPAHナノ粒子を作製することが可能となった。
自死遺族支援グループを運営・継続するために必要な要素

自死遺族のつどいを運営するために必要な要素として、インタビューの結果、行政との連携、予算の確保、開催する場所の確保、継続的な広報活動、スタッフの確保、スタッフの育成、スタッフ間の信頼関係の維持、振り返りの実施、スタッフのモチベーションの維持、できる範囲での支援、研修会の開催、自死遺族支援の普及啓発、他機関とのネットワーク構築、アドバイザーの存在、運営するつどいの信頼性維持、つどいのルールの遵守、安心して語ることのできる雰囲気づくり、参加者のニーズの存在の18の要素が抽出された。これらの結果を上越地域での自死遺族支援活動に生かし、評価修正を繰り返しながら現在も活動を続けている。本研究は自死遺族が自死遺族を対象とした分かち合いの場にどのような効果を期待して参加しているのかを検討したうえで、自死遺族支援グループを運営して継続していくために必要な要素を明らかにし、それらの結果を全国にある自死遺族を対象とした分かち合いの場に発信していくことを目的としている。平成23年度は、研究者らが設立した上越地域における自死遺族支援グループの活動を実践しながら、活動の評価修正および参加者への効果を検討し、その結果、自死遺族を対象とした分かち合いの場に参加する参加者は、「気持ちを共有できる場の存在」、「他者の生活や対処法」、「生活リズムの調整」、「気分転換」、「自分の内面を見つめること」、「亡くなった人と向き合うこと」、「解決できない気持ちの整理」、「気持ちの変化」、「回復」を期待して参加していることが明らかになった。この結果は平成24年度の日本自殺予防学会において「自死遺族支援グループの参加者のニードー活動を通しての検討ー」という演題で発表を行った。また自死遺族が支援を求められるようになるまでの過程として、インタビュー調査を行った結果、自死遺族のつどいに参加しようと思うために必要な要素として「支援の存在の場所を知ること」、「自死遺族が情報を得たいと思うタイミングの一致」、「何があるのか見える安心感」、「自宅とつどいの場所までの距離」、「参加するためのエネルギーの内在」、「初めて参加した際の居心地の良さ」があげられた。この結果は平成25年度内に学会で発表予定である。今後は、自死遺族支援グループの活動を継続しながら、自殺対策に関わる専門職や自死遺族支援グループを運営するスタッフを対象に、運営に関する点を中心にインタビューを実施し、自死遺族支援グループを運営し継続して活動するために必要な要素を抽出し分析していく予定である。本研究は自死遺族を対象としたつどいを運営するために必要な要素を明らかにすることを目的としており、ここで得られた結果を実際の自死遺族支援活動に反映させ、効果的な自死遺族ケアを実践することを研究の意義としている。平成25年度は、上越地域における自死遺族支援活動を継続しながら、スタッフ間で運営面での課題を検討していった。インタビューの実施においては対象の選定に時間がかかったが、これまでに研究者らが築いてきたネットワークやフィールドを活用しながら、他県の自死遺族支援に携わっているスタッフを対象にインタビューを実施した。インタビュー対象者は5施設の団体のスタッフ計12名であった。インタビューの結果、自死遺族のつどいを運営するために必要な要素として、行政との連携、運営するつどいの信頼性、予算の確保、開催する場所の確保、NPOの獲得、スタッフの確保、スタッフの育成、スタッフ間の信頼性、スタッフのモチベーションの維持、スタッフの気分転換、スタッフの負担の軽減、参加者ニーズの存在、参加者の変化、会の雰囲気、つどいの場での話しやすさ、スタッフ構成のバランス、研修会の開催、他団体とのネットワーク、自死遺族支援の啓発普及活動、広報との連携や情報交換の20の要素が抽出された。自死遺族のつどいを運営するために必要な要素として、まず行政との連携があげられ、予算の確保や信頼性の確保、開催する場所の確保につながっていた。スタッフの確保には、養成講座などの研修会を開催し、参加者へ声をかけていくことが有効であると考えられた。参加者ニーズの存在については、参加のニーズよりも、参加の有無にかかわらず場としてのあることのニーズの意味合いが強かった。他団体とのネットワークは、行政やいのちの電話、他の自死遺族のつどい等と顔合わせやつながりを維持することであり、他の活動を知ることや情報交換につながっていた。本研究は、自死遺族が支援グループにどのようなケアや効果を期待しているのかを検討したうえで、自死遺族支援グループを運営し継続するために必要な要素を明らかにし、それらの結果を全国の自死遺族支援グループ活動が利用できるように発信していくことを目的としている。平成23年度は、研究者らが設立した上越地域における自死遺族支援グループの活動を継続しながら、活動実施の評価修正を繰り返してきた。当初は平成23年度に自死遺族を対象としたインタビューを計画していたが、現段階において対象者の選定に困難を要している状況である。

そのため支援スタッフを対象としたインタビューの実施計画を同時進行とした。しかし、この場合においても対象者の選定が難しく調査協力が得られないため、様々なフィールドを開拓をしながら、ネットワークの構築や関係性の構築を中心に活動を進めていった。平成23年度のフィールドの基礎固めを踏まえて、来年度にかけて自死遺族または支援スタッフや専門職者を対象としたインタビューを計画していく予定である。これまでに研究者らが実施してきた自死遺族支援グループの運営や活動、スタッフ間のミーティングを通して、自死遺族支援グループに参加する参加者は、語れる場の存在、安心できる場の存在、気持ちを共有できる場の存在、感情を表出できる場の存在、生活のリズムの調整、気分転換、自身の内面を見つめること、亡くなった人と向き合うこと、解決できない気持ちの整理、気持ちの変化と回復などを期待し、会に参加していることが考えられた。この点については、今後の活動においても繰り返し検討し、来年度以降のインタビューにおいても検討していく予定である。本研究は自死遺族をテーマにしている。研究の遂行に当たっては倫理委員会の承認を得ているが、対象者の選定には時間をかけながら慎重に行っているため、インタビューにまでつなげる難しさも存在している。自死遺族関連の他団体や行政等と時間をかけながらネットワークを構築しており、今後も継続して取り組んでいく。また、自死遺族支援グループの運営および活動は続けており、実践を通しても自死遺族ケアの必要性や課題は出てきている。実践活動では実際に参加者も増えており、地域のニーズや評価も頂いている。今後も活動を続けることで、活動の認知度を向上させ、幅広いネットワークを築いていき、インタビューを実施したいと考えている。現在のところ、県内の保健師職の方へまずインタビューを行い、その後、他団体の自死遺族支援を行っているスタッフを対象にインタビューを予定している。自死遺族支援グループの運営および活動については、地域のニーズもあり活動を継続している。この活動については、参加者の評価や地域の評価もあり、また自殺対策としての位置づけもあるため、なくてはならない存在となっている。この自死遺族支援グループの活動を通して、遺族のニーズなど明らかになった部分はあるが、他県の自死遺族支援グループの自死遺族や支援スタッフに実施予定のインタビューについては、協力や対象者の選定に困難を要している。これまでのフィールドリサーチや情報交換と連携などにより、いくつかのグループとは関係性ができているが、研究となると協力依頼が難しい面もあった。今後も引き続き、連絡を密に行い関係性を維持するとともに、学会やシンポジウムなどを通して、新たなフィールドの開拓も実施していく予定である。研究者らが設立した自死遺族支援グループ「はじめの会」は継続的に開催し、運営や活動を通して、スタッフ間で自死遺族のケアや継続支援について検討をし、会議等で話し合ったことをまとめる。そして県内の自殺対策に関わる保健師などの専門職へのインタビューを行うことと、全国の自死遺族支援グループの中から長期間継続的に活動をしている団体のスタッフに対しインタビューを実施し、自死遺族支援グループを継続的に運営するために必要な要素を検討していく。
グループホーム等小規模多機能型居宅介護施設における「豊かな看取り」の実態とその構成要素

研究目的は、夜勤体制のあるグループホームや小規模多機能型居宅介護施設がこれからの認知症高齢者の終末期を支える役割が担えるのではないかと考え、グループホーム等の小規模多機能型居宅介護施設での「豊かな看取り」の実態と、その構成要素を明らかにすることであった。目的達成のためにグループホーム等における「豊かな看取り」に関するインタビュー調査を2府県(都市・地方)7施設14名から行い質的分析を行なった。その分析内容を基に「豊かな看取り」行為のアンケート調査票を作成し、WAMネットに登録してある3府県(大都市・中都市・地方)のグループホーム等を対象に無作為抽出した500施設に看取り経験の有無と経験ありの場合はアンケート調査への協力の有無を確認後アンケート調査を行った。その結果、グループホーム等の小規模多機能型居宅介護施設での看取りの実際と「豊かな看取り」のための構成要素を明らかにした。夜勤体制のあるグループホームや小規模多機能型介護施設が、これからの認知症高齢者の豊かな終末期を支える役割を担えるのではないかと考え、平成20年21年の研究に取り組んだ。研究1年目の今年は、1.グループホームや小規模多機能型介護施設で研究協力の同意を得た管理職・看護職・介護職に対して「豊かな看取り」経験に関するインタビュー調査。2.既存文献から「豊かな看取り」行為の抽出。3.1と2を併せて、ケア行為の各項目間に現実性があるのか検討するため、研究協力の承諾を得ている施設の施設管理者等に面接調査を行い用語の適切性について検討。結果は、7施設14人の豊かな看取りを経験した管理職・看護職・介護職からインタビュー調査を行った。男性3名、女性11名、年齢は35歳65歳、施設経験年数は2年40年であった。看取り人数は1例6例。インタビュー時間は平均30分で半構成インタビュー。インタビュー内容は既存文献から抽出した項目なども加えた。また、認知症高齢者が安らかな終末期を過ごしたと職員・家族が評価している事例について、その概要を語っていただいた。施設においての看取りは始まったばかりで、献身的に取り組んだ事例が多かった。さらに、施設としてもかかわった職員としても自分たちの考える「豊かな看取り」を実感しており、家族や地域からの良い評価も受けていた。現在はインタビュー調査したテープ起こし内容を各人に確認中であるため、その後、内容を分析し各施設長との面接調査予定である。最後に、看取りを行なった各職員や施設の行為が単なる自己満足や、反対に自助努力や犠牲だけでもなく、家族や地域からの良い評価を受けていることから、国が推進している在宅ターミナルに近づき、高齢者本人や家族が看取りの場を病院や大規模施設以外に選べる条件を整備する一歩としても、次年度の継続研究とする。研究2年目の今年は、昨年インタビュー調査を行った内容を分析しアンケート用紙の作成を行った。その後、WAMネットの登録のある大阪(都市)、愛知(中都市)、長崎(地方、僻地を含む)のグループホーム等小規模多機能型居宅介護施設数の地域別比率を無造作抽出した500施設を対象に看取り体験の有無と、体験有りの場合はアンケート調査への協力の有無を往復はがきを用いて行った。その結果、回収数は154施設(30.8%)、その中での看取り体験有りの施設は68施設(44%)、看取り体験なしの施設は86施設(56%)で、看取り体験なしの施設のほうが多かった。看取り体験ありの68施設全てからアンケート調査への協力可能の回答を得たため、1施設3名の回答として回収可能数204名分のアンケート調査用紙を送付した。その結果、回答施設は52施設(76.5%)、有効回答人数は131名(64.2%)であった。回答人数が少ないのは1施設からの回答人数が13名と差があったためである。次にアンケート調査内容から、勤務者の年代は30歳代が44名(33.6%)で次いで50歳代が37名(28.2%)であった。2000年から10年間での看取った高齢者の人数は、1名の高齢者が51名(38.9%)で、23名が34名(26.0%)、410名が32名(24.4%)であった。看取り合計の5名以下は99名(75.6%)であった。つまり、10年間での看取りが5名以下の体験しかないという回答者が7割を占めていた。

グループホーム等小規模多機能型居住介護施設での看取りについては、多くても2年に1回有るか無いかという状況で、回答者の約3分の1の方は、初めて美利であったということが理解できた。また「豊かな看取り」の構成要素としては、看取りを行うという管理者やスタッフの意識の高まりなどが有意に必要であることが明らかになった。厚生労働省は2006年に「医療連携体制加算」、2009年度には「看取り加算」をグループホーム等の施設に設定をしたが、未だに看取りを一回も行っていないという施設が、この研究において半数を上回るということに注目すべきである。今後は看取りを行わない・できない施設の実態調査が必要であり、課題であると考えられる。今回の研究では500施設への往復はがきのアンケート調査の際に看取り体験無しの施設にも、看取りに対する自由記載の意見のみ調査を行い86施設から意見を頂いたが、今後は看取り有りの施設同様に、看取り無しの施設への基礎調査やアンケート調査を行うことが国が推進している在宅ターミナルに近づくためのグループホーム等小規模多機能型居宅介護施設での看取りを考えていく上で必要であると考える。
都市祭礼における「祝祭性」の民俗学的研究

現代日本では祭礼やイベントが氾濫し、非日常性が感じられなくなったにもかかわらず、一部の都市祭礼は人々に充足感を与え熱狂的に支持されている。本研究は、その要因である「祝祭性」の解明のため、見る者を驚かせる「スペクタクル」、身体行為の極限状態における「スリル」、真実性や本物らしさを意味する「オーセンティシティ」という3つの視点を設定して、9つの祭礼を比較する。こうした検討を通じて、現代の祭礼のあり方を再検討し、民俗学における祭礼研究に新境地を開くことを目的とするとともに、岐路に立つ祭礼の進むべき道を提言できるよう理論化を試みる。
人口流動化する産業衰退地域の再生と生活困難者の地域就労を結ぶ支援モデルの開発研究

本年度はもっぱら事例収集や現地視察および個別インタビューを中心に行った。三重県紀宝町、岐阜県美濃加茂市、広島県庄原市などである。紀宝町は社会福祉協議会職員から紀宝町における過疎地の高齢者買い物難民化と農協購買店廃止にともなう再生活動について、美濃加茂市では市職員と自治会役員から労働力流出に際して日系ブラジル人を受け入れた多文化共生の支援策と地域地域家族活動について、庄原市では法人理事長から過疎化・少子高齢化が進んだ中山間地で高齢者や障害者のケアを事業化する社会福祉法人が農業と福祉を連携させている社会貢献活動について、それぞれ聞き取りをおこなった。いずれも地域社会の既存資源を活用して、人口流出や少子高齢化によって生ずる生活上の困難を解決するために新しい視点から従来の方法とは異なる取り組みをしているのが特徴として伺い知ることができた。市町行政の資金や人材に頼るのではなく、地方自治体の協力をえながら地域に定着した住民組織が主体的に生活ニーズを満たす生活資源の開発に取り組んでいたといえる。これらのニーズと資源をマッチさせる仕組みづくりは形成途上にあったが、高齢者、生活困窮者の就労支援・地域参加を基軸に地域再生の可能性があることを示唆しているといえるだろう。これらの状況が意味するところは、過疎化、少子高齢化、人口減少を避けることができない地域社会にあっては、生活を成り立たせる地域組織の維持のみならず地域社会を成り立たせている産業基盤、就業・就労構造を改めて再整備する必要があること、また、自然資源を再生させる地域資産の開発と未来に向けた地域遺産の保全が重要となることである。当初より初年度は質的研究として事例収集と聞き取り調査を主としていたので、概ね順調に進んでいると解釈している。引き続き、事例収集と聞き取りを重ねていくとともに、地域特性ごとに過疎化地域の再生類型化が可能かどうか検討を続けたい。生活困窮者の地域就労や人材活用については、今般の改正出入国管理法にもあるように外国籍住民などの地域参加も課題になってきてるため、インタビューから得られた知見をどのようにまとめて分析枠組みを再構成するかは今後をまたねばならない。順次インタビュー先を増やしていきながら地域循環型生活再生システムづくりの裏付けと具体化を図っていきたい。今後のデータ収集には外国にルーツのある人々の地域貢献も視野に入れたものとしたい。今年度における出張旅費の支出が、当初の計画より少なくなったため、本年度予算に余剰が生じたが、それらを次年度の聞き取り調査費用に充てたい。また関連文献の購入も予定している。
羽ばたき運動, 羽の受動変形, 剥離渦の連成解析による羽ばたき音の発生機構の解明

本研究では、既存の羽ばたき模型飛行機の羽ばたき運動中に発生する音を無響室での計測に成功し、羽ばたき飛行機から発生する音の特性を明らかにした。羽ばたき周波数とその倍の周波数成分に卓越した音圧レベルを示すことから、羽ばたき飛行中に生じる音は主に羽ばたき運動する羽が作り出す渦とそれによって生じる翼面圧力変動であることが分かった。続いて、羽ばたき周波数を固定したとき、羽の弾性変形により羽音の音圧レベルが最大になる周波数が変化することも明らかにした。これらの知見は今後の羽ばたき飛行機の設計と開発に活用されるものである。本研究は、世界中で活発に研究が行われている羽ばたき飛行の未解明な問題の一つである羽ばたき飛行中に生じる可聴域の羽ばたき音(羽音)に関するものである。主な目標として、羽ばたき音の発生メカニズムを解明することと羽音の特性を理解することである。その目的を達成する為に、本年度は以下の研究活動を進めた。初めに、対象する飛行機を選定し購入した。本研究が対象とする羽ばたき模型飛行機は、ハチドリを模範した羽ばたき型小型模型飛行機である。体重が約3グラム、体長が15cm以内の小型飛行機に部類し、昆虫やハチドリなどの羽ばたき飛翔を主に移動手段とする生物と同程度の大きさであり、本研究で培われる技術と明らかになる知見は幅広く活用できる。続いて、羽ばたき音を計測するため実験装置及び実験室の準備を行ない、実測を行った。具体的には、某企業所有の大型無響室を数日間レンタルし、無風環境下での羽音の測定を行った。実施者が知る限り、この計測実験自体が世界で初めての試みである。実験により羽音の計測データだけでなく、羽音計測の実験技術における問題点などの知見を得ることができた。これらのデータは今後の研究で活用する予定である。計測データを解析し、それらの結果を来年度の国内の関連学会で発表する予定である。平行して、実物を基に羽ばたき機の計算モデルの図面作成から行いモデルの構築と羽の音響解析の予備計算などを進めた。こちらも含めて来年度発表する予定である。主な目標として、羽ばたき音の発生メカニズムを解明すること、羽音の特性を理解すること、羽音の制御の可能性を検討することである。それらを行うためにハチドリを模倣した羽ばたき小型模型飛行機を利用し、本年度は以下の研究活動を進めた。本年度上期は昨年度に実施した羽ばたき模型飛行機の羽音の計測データの解析を進め、羽ばたき音の発生メカニズムの解明と羽音の特性の理解に関する研究を行った。結果、羽ばたき機の羽音は指向性があることや羽ばたき周波数のハーモニックスの音が大きいことなどの羽音の特性を明らかにした。さらに、羽ばたき運動と羽音の特性の解析結果より、羽音の発生メカニズムと羽ばたき中に作り出す渦流れとの関連性を確認した。これについては、今後解析を進めて定量的なデータを示し、明らかにする予定である。本年度下期は、上期で得られた知見をもとに羽ばたき機の羽音の制御の検討を進めた。検討の末に、羽周りの渦構造を変化させる効果が期待できる羽の材質や厚みを変える工夫の着想を得た。それらの工夫により卓越した羽音周波数の抑制を目指し、無響室での実測を行った。実測結果から羽の工夫により羽音卓越周波数ピークが高周波側にシフトすることを明らかにし、羽音の制御の可能性を示した。さらに、昨年度と本年度上期で利用していた羽の構造が最も静音性も良いことがわかった。これはその羽を適用した羽ばたき飛行機が羽ばたき飛行の実績のある機体であり、空気力学的にも良好な機体が空気音響力学的にも性能が良い可能性を示唆している。今後他の羽を適用した羽ばたき模型飛行機の空気力測定などを行い、羽音と空気力の相互関係を定量的に示していく予定である。現在までの達成度は、数値解析面においてはやや遅れているものの、実験面においては順調に達成されている状況である。既存の羽ばたき模型小型飛行機を基に数値計算モデルの構築を行っているが、羽ばたき模型飛行機の図面が存在しなかったため、実物を基に図面の作成から開始することとなった。実施者の研究機関での手続きの都合上で実物の購入が遅れてしまったこと、複雑形状のスクラッチからの図面作成であったことなどにより、計算モデルの構築に時間がかかった。

一方、羽音の実測については、予定通り無風条件での無響室での羽音計測実験を実施し、羽音のデータを取得することに成功した。流体工学昨年度に引き続き、羽音の実験的計測と数値解析を行う。特に、前進飛行条件での羽音を計測し、様々な気流条件下での羽音の特性を明らかにする。また、羽音計測実験を行った際に明らかになった実験の問題点の解決策を考えるとともに計測データの信頼性についても検証する。一方、数値解析の面では、平成26年度で計測した羽音データとの比較のために計算モデルの完成を急ぐ。構築でき次第、モデルの検証を行う。検証が確認でき次第、本格的な羽音の数値解析を進め、実験結果も含めて羽音の発生メカニズムの解明を目指す。参加予定していた学会発表とデータストレージ及びワークステーションの購入を次年度に持ち越したため平成27年度は、検証計算および計算モデル構築に必要なワークステーション、結果を保存するためのデータストレージ、羽ばたき実験に必要な消耗品、さらには研究成果発表のための旅費などに研究費を使用する予定である。
高脂肪食、肥満による前立腺癌増殖進展におけるTWEAK-Fn14シグナルの役割

近年、日本での前立腺癌の増加は著しい。その疫学的背景に高脂肪食や肥満が前立腺癌の発症や進展に関与していることを示唆する基礎的、臨床的データは多いが、その分子生物学的なメカニズムは未だ明らかではない。高脂肪食によってIGF-1、FGF、EGFなどの細胞増殖因子の発現の増強、それに伴うPI3K、ERKなどシグナル伝達経路の異常活性化が前立腺癌の進展に寄与するという説が注目を浴びている(Kalaany NY etal, Nature, 2009)が、詳細に関してはまだ十分な検討がなされていない。高脂肪食による複雑な生理因子のネットワークが前立腺癌の発症、進展における役割を分子レベルで解明することは、前立腺がんの治療、予防につながる標的分子を明らかにする上で重要である。我々は前立腺癌細胞株xenograftモデルを用いて高脂肪食が前立腺癌増殖を促進することを証明し、その際、網羅的遺伝子発現解析により、成長因子、サイトカインを介したIGF-IGFIR, TWEAK-Fn14等のシグナル伝達経路の受容体が前立腺癌増殖時に高発現していることを報告した(Narita S etal, Prostate, 2008)。本研究で、我々は初めて前立腺癌細胞、前立腺癌モデルマウス、さらにヒト前立腺癌組織を用いて前立腺癌の増殖、浸潤、apoptosisにおけるFn14の役割を明らかにした。Fn14, TWEAK発現は、ホルモン応答性前立腺癌細胞株LNCaP細胞に低発現、ホルモン不応性前立腺癌細胞株PC-3, DU145細胞に高発現していた。rTWEAK刺激によって、PC-3細胞のFn14発現が時間依存的、濃度依存的に増強された。Fn14siRNA, rTWEAKによる機能解析によって、TWEAK-Fn14シグナルがPC-3, DU145細胞の浸潤能、遊走能を制御していることが確認された。また、Fn14の発現は、PC-3, DU145細胞のapoptosisに関連していることが示された。さらに、Fn14安定高発現PC-3/Fn14細胞はPC-3/Mock細胞より増殖能が有意に亢進した。Fn14 siRNA処理したPC-3細胞は、Control siRNA処理したPC-3細胞よりMMP-9の遺伝子発現、活性化MMP-9の産生が有意に低下した。一方、rTWEAK刺激によって、PC-3細胞は、MMP-9の遺伝子発現、活性化MMP-9の産生が有意に亢進した。PC-3/Fn14細胞はPC-3細胞に比較し、4倍くらいの浸潤能を示し、またMMP-9特異的な阻害剤の処理によって浸潤能が有意に低下した。PC-3/Fn14Xenograftは、PC-3/Mock Xenograftより有意に大きく、またFn14, MMP-9の発現も有意に亢進していた。癌細胞の横隔膜浸潤モデルの解析では、PC-3/Fn14は、PC-3/Mockに比べて有意に高い浸潤能を示した。112例の前立腺癌全摘標本におけるFn14の解析では、Fn14高発現群(12例、10.7%)では、中発現(61例、54.5%)、低発現(39例、34.8%)より非再発生存期間が有意に短かった。今回の研究で、Fn14はホルモン不応性前立腺癌癌細胞に高発現しており、またFn14の発現はMMP-9の発現を制御し、前立腺癌細胞の増殖、浸潤に重要であることが明らかになった。さらに、臨床検体の検討ではFn14の発現は前立腺癌患者の予後に関礪する可能性が示唆された。Fn14は前立腺癌の増殖、浸潤に重要であり、前立腺癌の治療のターゲットになる可能性がある。Fn14

siRNA, rTWEAKによる機能解析によって、TWEAK-Fn14シグナルがPC-3, DU145細胞の浸潤能、遊走能を制御していることが確認された。また、Fn14の発現は、PC-3, DU145細胞のapoptosisに関連していることが示された。さらに、Fn14安定高発現PC-3/Fn14細胞はPC-3/Mock細胞より増殖能が有意に亢進した。Fn14 siRNA処理したPC-3細胞は、Control siRNA処理したPC-3細胞よりMMP-9の遺伝子発現、活性化MMP-9の産生が有意に低下した。一方、rTWEAK刺激によって、PC-3細胞は、MMP-9の遺伝子発現、活性化MMP-9の産生が有意に亢進した。PC-3/Fn14細胞はPC-3細胞に比較し、4倍くらいの浸潤能を示し、またMMP-9特異的な阻害剤の処理によって浸潤能が有意に低下した。PC-3/Fn14Xenograftは、PC-3/Mock Xenograftより有意に大きく、またFn14, MMP-9の発現も有意に亢進していた。癌細胞の横隔膜浸潤モデルの解析では、PC-3/Fn14は、PC-3/Mockに比べて有意に高い浸潤能を示した。112例の前立腺癌全摘標本におけるFn14の解析では、Fn14高発現群(12例、10.7%)では、中発現(61例、54.5%)、低発現(39例、34.8%)より非再発生存期間が有意に短かった。今回の研究で、Fn14はホルモン不応性前立腺癌癌細胞に高発現しており、またFn14の発現はMMP-9の発現を制御し、前立腺癌細胞の増殖、浸潤に重要であることが明らかになった。さらに、臨床検体の検討ではFn14の発現は前立腺癌患者の予後に関礪する可能性が示唆された。Fn14は前立腺癌の増殖、浸潤に重要であり、前立腺癌の治療のターゲットになる可能性がある。Fn14,TWEAK発現は、ホルモン応答性前立腺癌細胞株LNCaP細胞に低発現、ホルモン不応性前立腺癌細胞株PC-3,DU145細胞に高発現していた。rTWEAK刺激によって、PC-3細胞のFn14発現が時間依存的、濃度依存的に増強された。Fn14 siRNA処理によって、PC-3,DU145細胞の浸潤能、遊走能がControl siRNA処理に比較して有意に低下した。rTWEAK刺激したPC-3,DU145細胞は、浸潤能が有意に増強された。Fn14 siRNA処理したPC-3細胞は、Control siRNA処理したPC-3細胞より増殖能が有意に低下し,apoptosisが有意に亢進した。Fn14安定高発現PC-3/Fn14細胞は、PC-3/Mock細胞より増殖能が有意に亢進した。PC-3/Fn14Xenograftは、PC-3/Mock Xenograftより有意に大きく、またFn14,MMP-9の発現も有意に亢進していた。
体育教師の学びと成長過程に関する研究

体育教師の成長(授業力量の熟達化)にはどのような学習経験が関わっているのかを解明しようとした。3種類の調査研究の結果、まず、体育教師の成長は、日々の授業リフレクションを基にした段階的で漸進的な過程と、外部者からの理論知の提供と対面的相互作用を契機とした飛躍的成長過程が存在する。また、知識のレベルによって、成長を促す学習機会が異なることが示唆された。特に、体育授業の目的や理念に関わる知識の変容には、外部指導者との長期間にわたる相互学習が有効である。本年度は、主に体育教師としての力量を飛躍的に高めた経験、また、体育に対する信念の形成に影響を与えた経験とそこから学びとった経験知を明らかにすることを目的とした研究を行った。まず、スペシャリストの成長過程と学習に関わる諸研究および教師の成長・職能発達・実践的知識等に関わる内外の諸研究を収集し、分析枠組の検討を行った。次に、優れた体育授業を実践している教師5名を対象に予備的な半構造化インタビュー調査を実施し、体育授業の実践に関わる資質・能力を成長させるきっかけとなった体験を収集した。発言内容の分析によって、優れた体育教師が育つ学習機会やイベント、職場内のコンテクスト、イベントから学ばれる内容等の仮説的構造を定式化した。この結果、体育教師の成長は、日々の授業実践に関わるリフレクションを基にした段階的で漸進的な過程の側面と、研究会・授業公開等の機会で生じた外部者からの知識提供や対面的コミュニケーションを通じた飛躍的成長過程という両側面が存在することが明らかとなった。また、知識のレベル(目的・目標レベルの知、内容レベルの知、教授方法レベルの知)によって、成長過程と成長を促す学習機会が異なるであろうことが示唆された。特に、体育授業や体育実践の目的や理念に関わる知識や信念の変容や成熟については、日々の個人内授業リフレクションでは困難であり、同僚や外部指導者との相互リフレクションが有効だと推察された。来年度の本調査に向けて、調査方法の精緻化を図るとともに、経験の内容分析をより一層厳密にしていくことが必要である。本年度は、主として2つの研究を実施した。研究1では、研修会での談話分析である。体育教師が自主的に集い授業計画や教材づくり等について対面的な相互作用が営む対話場(研修会)が各地域で設けられている。体育教師はこの対話場に参加し、様々な経験知や実践知を互いに交流することで相互に学習し、自らの1資質能力を向上させているものと考えられる。本年度はこの教師同士による発話データを分析することで、教員間相互学習の様相を明らかにした。教員間相互学習の分析に用いた教員の発話データは、長野県学校体育研究会合宿研究会(2009.7.3031)の分科会において収集した。まず、5つの分科会を選定し(1分科会510名)、教員間のディスカッションをVTR撮影及び参与観察によって発話記録を作成した。現在、カテゴリー分析によって、教員間で交流される知の特徴を検討中である。研究2では、体育教師を対象としたインタビュー調査を実施し、体育教師としての力量を飛躍的に高めた経験、また、体育に対する信念の形成に影響を与えた経験を収集する。選出された5名の教員に個別に約2時間程度の半構造化面接法によるインタビュー調査を実施し、体育授業の実践に関わる資質・能力を成長させるきっかけとなった体験を、時間の流れに沿って3つ以上自由に語ってもらった。インタビュー内容は、インタビュイーの承認を得て、録音した。体育教師としての成長経験を分析検討した結果、理論知(大学教員等が提供する論理的・抽象的知識)と実践的知識(授業実践の中で得た経験的知識)との相互作用による衝撃的な気づきや問い直しが、転機となっていることなどが明らかにされた。本年度は、体育教師の資質能力を飛躍的に向上させたり、信念の形成に大きな影響をもたらした学習経験およびその系列を明らかにするため、2種類の質問紙調査を実施した。一つは、1)体育教師の抱く「よい授業イメージ」とはどのようなものか、2)それは教職経験の長さによってどのように異なるのか、3)授業イメージは、教師生活の歴史とともにいかに変容するのか、4)「授業イメージ」の形成に影響を及ぼす経験とはいかなる経験なのか、を明らかにするための自由記述式調査である。二つ目は、体育教師の信念(教師観、専門職意識、生徒観)、体育教師としての成長を促した経験、体育教師としての成長度等を定量的に明らかにするための選択回答式調査である。調査はいずれも、全国の中学・高等学校の保健体育教師各2000名を対象に郵送法により実施した。

データ分析によって、1)教職経験および入職前のキャリアによって体育教師の「授業イメージ」は大きく異なること、2)体育教師の授業イメージは、教職生活を通じて大きな変化を見せる者と大きく変化する者に分かれること、3)体育教師の専門職意識はあまり高いとはいえないこと、4)力量を高める経験のカテゴリー、5)経験が力量を高めるには適切な時期があること等を明らかにした。また、体育教師の成長経験に関する自由記述回答の分析から、入職後の重要な他者との出会い、授業への研究的取り組みが重要であるが、それらの経験の量は、学校種によって差が認められることが明らかとなった。最後に、本研究の成果を総合的に検討し、体育教師が育つための環境整備、養成方法、研修のあり方についてガイドライン(指針)を作成している。
フラビン化合物を触媒とする酸素酸化反応の開発

私はフラビン酵素反応を範とすることで新しい高選択的合成反応の開発を行っている。その結果、フラビン触媒(5-ethyl-3-methyl-2',4':3',5'-di-O-methylene riboflavinium perchlorate, DMRFlEtClO_4)を用いてケトンのBaeyer-Villiger反応が高い官能基選択性で進行することを見出した。分子状酸素存在下で亜鉛を還元剤として用いた本反応は効率良く進行し、例えばCH_3CN-EtOAc-H_2O(8:1:1)混合溶媒中、分子状酸素雰囲気下でDMRFlEtClO_4触媒2mol%、亜鉛末1.5当量と3-(2-naphtyl)-cyclobutanoneを攪拌すると7時間で対応するbutyrolactoneが94%収率で得られた。本反応は従来酸素酸化反応にない高い官能基選択性を示し、スリフィドやアルケン、ヒドロキシル基が共存する条件下でもケトンへの求核攻撃を優先して進行させ、Baeyer-Villiger反応を行う事ができた。この選択性はBaeyer-Villiger酵素反応と極めて類似しており、初めての酸素酸化による高選択的Baeyer-Villiger反応となっている。また、フラビン触媒(5-ethyl-3-methyllumiflavinium perchlorate, FlEtClO_4)を用いることで分子状酸素を用いるアルケンの水素化反応を開発した。例えばCH_3CN溶媒中、分子状酸素雰囲気下でFlEtClO_4触媒1mol%、抱水ヒドラジン(NH_2NH_2・H_2O) 1.2当量と1-deceneを攪拌すると4時間で対応するdecaneが99%収率で得られた。これは有機分子触媒による初めての非共役アルケンの効率的水素化法である。また、本手法は重ヒドラジン(ND_2ND_2・D_2O)を用いることでアルケンへの有用な重水素化手法を提供することにも成功している。これまで私が用いていたフラビン化合物は魅力的な触媒であったが、その合成は難しく安価に調整することが困難であった。そこで今回私は大量に入手容易なフラビン骨格を有するリボフラビン(Vitamin B_2)から酸化活性を有する新規フラビン触媒(5-ethyl-3-methyl-2',4':3',5'-di-O-methylene riboflavinium perchlorate, DMRFlEtClO_4)を設計し、安価に合成することに成功した。また、DMRFlEtClO_4触媒を用いてケトンのBaeyer-Villiger反応が進行することを見出した。分子状酸素存在下で亜鉛を還元剤として用いた本反応は効率良く進行し、例えばCH_3CN-EtOAc-H_2O(8:1:1)混合溶媒中、分子状酸素雰囲気下でDMRFlEtClO_4触媒2mol%、亜鉛末1.5当量と3-(2-naphtyl)-cyclobutanoneを撹拌すると7時間で対応するbutyrolactoneが94%収率で得られた。また、本反応は従来酸素酸化反応にない高い官能基選択性を示し、例えば、アルケニルやヒドロキシル基を有するケトンを基質に用いても、エポキシ化やアルコールの酸化を起こすことなくBaeyer-Villiger反応のみが進行した。この選択性はBaeyer-Villiger酵素反応と極めて類似しており、bicyclo[3.2.0]hept-2-en-6-oneの酸化では酵素を用いた場合と同じ二つの位置異性体が生成されることがわかった。
次世代多体シミュレーション専用計算機による銀河形成および星団形成の理論的研究

銀河の形成・進化は、原理的には自己重力ガス粒子混合系の振舞いをその基礎方程式にしたがって解けば、すべてが分かるはずである。そのような方針にもとつく第一原理的なアプローチの代表例が、SPH法での自己重力ガス流体シミュレーションである。本研究では、そのSPHシミュレーションの分解能を画期的に向上させる。そのために、次世代多体シミュレーション専用計算機GRAPE-7を開発し、それを並列に動作させる(GRAPE-7クラスタシステム)。具体的には、粒子数1億体、時間分解能(最小時間刻に対するシミュレーション時間)が10^5の計算を実現させる。そのような大規模SPHシミュレーションによって、銀河の形態分離の発源、矮小銀河の統計的性質、ガス雲から星団形成へのプロセス等を解明することを最終的に目指す。本年度は、本システムの心臓部となるGRAPE-7ボードを完成させた。具体的には、以下の4点を行なった。(1)前年度設計したGRAPE-7ボードを実際に製作した。(2)GRAPE-7ではプログラム可能なLSIであるFPGAによってプロセッサチップを実現しているが、実際に重力パイプライン回路(GRAPE-5相当)を実装して動作を確認した。(3)PCI-Xインターフェイスを導入することによるGRAPE-ホスト間通信性能の向上を実際に確認した。(4)(1)で製作したボードの一部不具合の修正と、応用範囲を拡げる為の追加を含む改良版の製作を行なった。そのような方針にもとずく第一原理的なアプローチの代表例が、SPH法での自己重力ガス流体シミュレーションである。具体的には粒子数1億体、時間分解能(最小時間刻に対するシミュレーション時間)が10^5の計算の実現させる。そのような大規模SPHシミュレーションによって、銀河の形態分離の発源、わい小銀河の統計的性質、ガス雲から星団形成プロセス等を解明することを最終的に目指す。本年度は、次世代システムの中心となるGRAPE-7の仕様の決定と回路設計を行った。GRAPE-7は、現在国立天文台等で共同利用されているGRAPE-5の後継の多体シミュレーション専用計算機であり、(1)内部回路構成がプログラム可能なLSIであるFPGA(Field Programmable Gate Array)によるプロセッサチップの実現、(2)PCI-Xインターフェイスを導入することによるGRAPEホスト間通信性能の向上、の2点を改良し総合的な性能を向上させることにした。
動物の新規遺伝子病の分子基盤解明、診断、予防および治療法の開発

伴侶動物の多数の遺伝子病について、分子基盤を解明し、遺伝子型検査法を開発した。その一部の疾患については、分子疫学調査を実施して、疾患の重要性を把握し、予防を必要とする重要疾患では予防法を確立した。犬の神経セロイドリポフスチン症では、実際に発症犬が出にくい状態まで国内集団の変異アレル頻度を低下させることに成功した。いくつかの疾患(犬の捕捉好中球症候群および猫のGM2ガングリオシドーシス等)に対しては、ステロイド等を用いた抗炎症療法を実施し、犬の捕捉好中球症候群に対する本治療は効果的であることを示唆した。また、本研究期間に、多くの新規遺伝子病を同定して、次の関連研究に繋げた。本研究では、各種動物遺伝子病について、機能的解析法およびゲノムワイド関連解析を用いて原因変異を明らかにして、その変異に基づいた簡易迅速検査法を開発して、集団内の遺伝子頻度を調査することを目的として実施した。その結果、本年度までに犬のサンドホフ病、カナバン病およびチロシン尿症ならびに猫のグルタル酸尿症II型の原因と考えられるゲノム上の新規変異を同定した。サンドホフ病に関しては、本疾患の原因となるHEXB遺伝子のエクソン上に病原性変異と考えられる塩基欠失を見出したため、現在、このデータを科学誌に公表するためにまとめている。カナバン病およびチロシン尿症に関しては、同定された変異が真の病原性変異であるか、現在、RNAおよび蛋白レベルで確認中である。一方、グルタル酸尿症II型に関しては、同定された変異が病原性変異であることが確認できたため、すでに科学誌に発表した。その他、猫のムコ多糖症およびキサンチン尿症の複数症例に関して遺伝子解析を開始し、現在のところ、いくつかの候補変異が上がっている。また、以前当研究室で同定した犬(トイ・プードル)のサンドホフ病の原因変異(c.283delG)について、リアルタイムPCR法による簡易迅速遺伝子型検査法を開発して、国内集団におけるキャリア頻度を調査した。その結果、キャリア頻度は0.2%であり、犬の遺伝子病としては比較的低い頻度であることが判明した。本調査結果については、すでに科学誌に公表した。さらに、近年国内で流行している犬(ウェルッシュ・コーギー)の変性性脊髄症に関連するSOD1遺伝子の一塩基置換(c.118G>A)についても国内集団のアレル頻度を調査し、Aアレルの頻度が69.7%と極めて高値であることを明らかにした。これについてもすでに科学誌に公表した。本研究では、各種動物遺伝子病について、機能的解析法およびゲノムワイド関連解析を用いて原因変異を明らかにし、その変異に基づいた遺伝子型検査法を開発して、集団内の遺伝子頻度を調査することを目的として実施した。また、一部、遺伝子病治療法開発のための研究計画にも着手した。その結果、本年度までに、犬(雑種)のクラッベ病ならびに猫のGM1ガングリオシドーシスおよびβ-ウレイドプロピオナーゼ欠損症の原因と考えられるゲノム上の新規変異を同定した。犬のクラッベ病では、同定されたミスセンス変異を検出する遺伝子型検査法を開発して純血種犬数百頭を調査したが、本変異は純血種犬集団には見出すことができなかった。猫のGM1ガングリオシドーシスでは、過去に報告されたミスセンス変異以外の新規2変異(2塩基欠失およびナンセンス変異)をそれぞれ異なる地域の猫家系に見出した。これらの発症猫の臨床症状および各種検査所見を分析した結果、過去に報告されたミスセンス変異で発症した症例に比較して、中枢神経以外の組織異常が顕著な重症型であることが判明した。これら新たな猫のGM1ガングリオシドーシスは、ヒト疾患の乳児型の動物モデルになることが期待される。さらに、純血種猫にβ-ウレイドプロピオナーゼ欠損症を動物で初めて同定することに成功した。また、遺伝子型検査法を開発して猫集団を調査した結果、本症例は集団内に比較的多く存在することが判明したため、本疾患を本研究計画において新治療法開発の対象に加えることとした。さらに本研究では、猫のピルビン酸キナーゼ欠損症について、日本国内の猫集団の変異アレル頻度を明らかにした。また、日本で現在最も人気のあるアメリカン・ショートヘアーに本疾患が潜在していることを初めて明らかにし、科学誌に報告した。本研究では、各種動物遺伝子病について、機能的および位置的解析法を用いて原因変異を明らかにし、遺伝子型検査法や診断法を開発して、集団内の遺伝子頻度を調査することを目的として実施した。また、新規治療法開発のための研究計画にも着手した。犬疾患では、トイプードルの家族性成犬発症型運動失調症については、発症犬30頭および非発症対照犬30頭を用いて、イルミナ社の全ゲノムスニップアレイによるゲノムワイド関連解析を実施した。その結果、第3染色体の部分に関連領域を見出し、その領域の数種の遺伝子を解析した。しかし、現時点までには、候補となる原因遺伝子および原因変異を確定できておらず、解析は継続中である。一方、チワワの神経セロイドリポフスチン症については、CLN7遺伝子のコード領域に2塩基欠失を同定した。この変異は、近年報告されたチャイニーズクレステッドドッグ孤初例の候補変異と同一であったため、本変異が同疾患の原因となることが示唆された。猫疾患では、GM1ガングリオシドーシスの新規2変異(2塩基欠失および1塩基置換によるナンセンス変異)について、分子疫学調査を行ったが、両変異ともに頻度は0.1%以下であった。

また、エーラスダンロス症候群においては、皮膚脆弱症に関連する遺伝子であるADAMTS2およびCOL5A1遺伝子について、それらのコード領域を調べた。しかし、候補変異は認められず、現在COL5A2遺伝子を解析している。また、ガングリオシドーシスの免疫染色を用いた新規診断法を開発した。治療試験では、β-ウレイドプロピオナーゼ欠損症の猫2例に対して、アンモニア生成を軽減する処方食(ヒルズl/d)の効果を検討した。その結果、血中アンモニア濃度は低下傾向を示し、処方前の下痢および被毛粗剛の症状が改善した。したがって、本処方食は本疾患の補助療養として有効であることが示唆された。解析したすべての遺伝子病の病原性変異同定には至っていないが、その内の2疾患3変異(犬1疾患、猫1疾患2変異)については新たに病原性変異を同定し(チワワの神経セロイドリポフスチン症)、新規遺伝子型検査法(同3変異ともTaqManプローブによるリアルタイムPCR法)を開発した。また、猫のGM1ガングリオシドーシスの2変異については疫学調査も実施し、純血種および雑種猫集団における変異アレル頻度も明らかにした。現時点で原因変異が明らかになっていない疾患においても、一定の解析を進めることができ、多くの候補遺伝子を除外するに至っており、原因変異解明に近づいている。その中でもトイプードルの家族性成犬発症型運動失調症については、ゲノムワイド関連解析を実施することができたことは、この後の解析にとって非常に大幅な進展となった。また、その他の疾患(犬猫のカナバン病、猫のキサンチン尿症、猫の神経セロイドリポフスチン症)は、確認実験によってほぼ原因変異が同定できる段階であり、来年度には報告可能となる。さらに、治療試験については、猫のβ-ウレイドプロピオナーゼ欠損症について処方食を用いた研究を実施することができ、その有効性を証明できた。本症の発症例は、純血種猫および雑種猫の両集団においても非常に多いことがわかっているため、既存の処方食が治療に有効性を示すことが判明したことは今後の治療戦略に大きく貢献するものと考えられる。上記のような成果に基づいて判断すると、本年度も概ね順調に計画を実行して、着実な成果を上げることができていると考えられる。本研究では、各種動物遺伝子病について、機能的および位置的解析法を用いて原因変異を解明し、遺伝子型検査法を開発して、集団内の遺伝子頻度を調査した。また、一部疾患の新規治療法に関する知見を得た。犬疾患では、トイプードルの家族性成犬発症型運動失調症において、次世代シーケンサーによる全ゲノム配列の解析を実施した。その結果、前年のゲノムワイド関連解析によって関連性が指摘されていた第3染色体の関連領域に、十数個の候補変異が見出された。しかし、候補変異の絞り込みは完了しておらず、現在検討中である。また、チワワの神経セロイドリポフスチン症については、CLN7遺伝子の原因変異に関する遺伝子型検査法を開発して、チワワ集団および他のトイ犬種集団での変異アレル頻度調査を開始した。また、ミニチュアダックスフンドの進行性網膜変性症(CRD)の遺伝子型検査法を開発して、ミニチュアおよびカニンヘンダックスフンド集団のアレル頻度を調査し、両集団ともに非常に高い頻度(0.3以上)であることを明らかにした。