hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大規模実世界時空間データストリーム処理のための高度検索・発見技術の展開

(c)実世界情報からの知識獲得のためのアーキテクチャの研究開発については,項目(a)と項目(b)で開発した各種アルゴリズムの実装,理論的実証的解析を行ない,開発にフィードバックした.初年度は,項目(a)の多様で膨大な実世界時空間ストリームデータを対象とした特徴的なパターンや規則性の検索・発見については,組合せパターンに対する高速な検索手法や,ストリームデータに対する学習モデルの提案と理論的解析,発見した組合せパターンの効率良い格納法など,順調に進捗している.また成果の啓蒙に貸しては,データからの学習可能性と計算量に関する論文特集を企画している.項目(b)の複雑な構造パターンに対して,適応性・文脈性・低メモリ性・高速性を満足する知識の検索・発見技術については,グラフ断片決定木の軽量学習アルゴリズムの開発や,エピソードパターンの族に対するマイニングアルゴリズムの開発など順調に進んでいる.項目(c)の実世界情報からの知識獲得のためのアーキテクチャの研究開発については,各種アルゴリズムの実装を都度行い,順調に進んでいる.今後の方策として,(a)については,3次元点集合マッチングに関してはストリーム化を行う.ストリーム学習の理論的モデルに関しては,実際の応用シナリオを検討して,検証と比較以外の演算を許した新しいモデルを検討する.圧縮データ構造DenseZDDを利用した集約計算を研究する.(b)については,グラフ断片決定木のストリームを化を行い,そこで得られた構造特徴を用いたオンライン学習器の構築法を研究開発する.菱形エピソードの族を階層構造をもつエピソードに拡張し,効率良いマイニングアルゴリズムを開発した.項目(c)については,引き続き,各種アルゴリズムを実装し,理論的および実証的な性能評価を行ない,開発にフィードバックする.
総裁政府から統領政府へ-その社会史的経済史的変化-

総裁政府期,アッシニア紙幣の価値の著しい下落にもかかわらず,その発行が1796年初まで続けられたのは,紙幣に代わる政府の支払手段がなく,強制公債による正貸調達もはかばかしくなかったためである.額面価値の89%まで下落したアッシニアは幾度目かの代替処置と引替えに廃棄されるが,その直前から1775年設立の割引銀行の取締役を中心に国立銀行案が練られていた.当時,総裁政治・議会の中では,共和左派の唱導する累進的強制課税・アッシニア再建路線と,共和右派および財務担当行政官クラスの附加税・間接税復活・銀行家資金の糾合を求める路線が対立していた.やがてナポレオンのイタリア戦役での成果が伝えられると,後者のグループはシェイエズを介してナポレオンに接近する姿勢を示し,イタリアからの財宝を基盤に国立銀行案を具体化させる. 1797年9月のフリュクチドール・クーデタ以後,独裁色を強めた総裁政府は,ジャコバンの退出をも阻んで(1798年5月・フロレアールのクーデタ)租税財政政策の道を一本化した.すなわち,共和左派から共和中道派の分出と共和右派との連携によって国立銀行設立の政治的基盤ができ上る.統領政府発足後,国立銀行とそれによって支えられる国庫体制が樹立されるが,これらを担ったのは旧フィナンシエの生き残り銀行家層,首席事務官層,財務・税務部局長クラスの者であり,絶対王政末期に一定の地歩を築いていた者であった.統領制・帝制期を通じ経済は1805年秋迄の景気上昇, 1806・07年の停滞, 1807年夏から1810年秋までの再上昇, 1810年冬1815年の不振という四局面にわけられる.このうち低滞局面は,信用の欠乏による通貨の混乱,財政危機と工業融資の低迷が指摘でき,国立銀行は国庫からのたえざる資金調達の要求にさらされていた.ナポレオン期は,金融・財政の機構・制度面では後続史への遺産を残したが,なおその成果を十分享受しえた時代でなかった.総裁政府期,アッシニア紙幣の価値の著しい下落にもかかわらず,その発行が1796年初まで続けられたのは,紙幣に代わる政府の支払手段がなく,強制公債による正貸調達もはかばかしくなかったためである.額面価値の89%まで下落したアッシニアは幾度目かの代替処置と引替えに廃棄されるが,その直前から1775年設立の割引銀行の取締役を中心に国立銀行案が練られていた.当時,総裁政治・議会の中では,共和左派の唱導する累進的強制課税・アッシニア再建路線と,共和右派および財務担当行政官クラスの附加税・間接税復活・銀行家資金の糾合を求める路線が対立していた.やがてナポレオンのイタリア戦役での成果が伝えられると,後者のグループはシェイエズを介してナポレオンに接近する姿勢を示し,イタリアからの財宝を基盤に国立銀行案を具体化させる. 1797年9月のフリュクチドール・クーデタ以後,独裁色を強めた総裁政府は,ジャコバンの退出をも阻んで(1798年5月・フロレアールのクーデタ)租税財政政策の道を一本化した.すなわち,共和左派から共和中道派の分出と共和右派との連携によって国立銀行設立の政治的基盤ができ上る.統領政府発足後,国立銀行とそれによって支えられる国庫体制が樹立されるが,これらを担ったのは旧フィナンシエの生き残り銀行家層,首席事務官層,財務・税務部局長クラスの者であり,絶対王政末期に一定の地歩を築いていた者であった.統領制・帝制期を通じ経済は1805年秋迄の景気上昇, 1806・07年の停滞, 1807年夏から1810年秋までの再上昇, 1810年冬1815年の不振という四局面にわけられる.このうち低滞局面は,信用の欠乏による通貨の混乱,財政危機と工業融資の低迷が指摘でき,国立銀行は国庫からのたえざる資金調達の要求にさらされていた.ナポレオン期は,金融・財政の機構・制度面では後続史への遺産を残したが,なおその成果を十分享受しえた時代でなかった.
耳石器官の有毛細胞集団が方向性の異なる複数の平面極性パターンを形成する仕組み

聴覚・平衡感覚刺激を受容する内耳の有毛細胞が感覚上皮内に形成する平面内細胞極性パターンの構築原理を調べるためにゼブラフィッシュ胚を対象にして有毛細胞の感覚毛を可視化して極性形成過程を解析した。2つの耳石器官(卵形嚢、球形嚢)のうち、球形嚢では受精後30時間に約2個の有毛細胞が存在し、いずれも腹側後方方向の平面内細胞極性をもっていた。一方、受精後36時間では有毛細胞が新たに分化して数が増加し、それぞれ器官内の位置に対応した異なる極性を獲得していた。また、感覚毛を蛍光タンパク質で可視化した遺伝子組換え胚を用いて生体継時観察を行い、新しく分化する有毛細胞はわずか3時間以内に極性を獲得することを明らかにした。さらに、平面内細胞極性遺伝子(vangl2)の機能欠損変異体では感覚毛は形成されるものの、極性パターンが受精後30時間からすでに乱れていることから、この遺伝子が極性の形成および維持に必要であることを明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。聴覚・平衡感覚受容を担う内耳有毛細胞は感覚上皮の平面方向に特有の平面内細胞極性パターンを形成する。細胞集団が感覚上皮器官を形成する組織化・秩序化の原理を調べるために、本研究ではゼブラフィッシュ内耳の耳石器官(卵形嚢および球形嚢)の有毛細胞集団が形成する感覚毛の極性パターンに注目し、その形成過程を解析した。有毛細胞の不動毛を構成するアクチンフィラメントを免疫染色により可視化し、ゼブラフィッシュ胚の各発達時期における内耳の耳石器官の感覚毛の配列を単一細胞レベルで解析し、個々の細胞の時空間的な極性ベクトルデータを抽出した。受精後1日胚ではいずれの耳石器官でも有毛細胞の感覚毛の配列は一方向にのみ向いていたのに対し、球形嚢では受精後2日には相互外向きの感覚毛の配列パターンが形成されており、卵形嚢では受精後3日には相互内向きの感覚毛の配列パターンが形成されていることを見出した。各器官に特有の配列パターンがどのような過程で形成されるのかを詳細に明らかにするためには経時観察が必要であるため、ゼブラフィッシュ生体を数時間にわたって観察するためのアガロース包埋標本作成法と、有毛細胞を観察する際に邪魔になる耳石を微小ガラスプローブを使って有毛細胞上から除去する操作法を確立した。また、不動毛を可視化するための遺伝子組換え系統および平面内細胞極性の形成に必要とされるタンパク質群に対する抗体の候補を選定した。ゼブラフィッシュ胚において内耳は体表面から数十マイクロメートルの深さに位置しており、透明度の高いゼブラフィッシュ胚を用いても観察には試行錯誤が必要であり実験の進行に多少の遅れが生じたため。本年度に得た知見、確立した実験手法、準備した遺伝子組換え系統や抗体を用いて効率的に研究を進める。
浄土教思想の体系的研究ー文献資料の集成と分析ー

浄土教思想の体系的研究-文献資料の集成と分析-の研究をはじめてから3年が経過した。各研究分担における関係著述の選定及び関係雑誌研究論の選定とともに、コンピュータ入力の作業を精力的に継続している。入力にあたっては、著書部門と雑誌部門とに分けて作業を行なっているが、平成4年3月の時点で、入力件数は177582件である。このなか書籍関係は117435件、雑誌関係は60147件である。この総入力件数の内訳を著者別、書名別、冊数別に記すと次のようになる。著者別総人数は17585件であり、このなか書籍関係は8472件、雑誌関係は9113件である。また書名総数は13696件であり、このなか書籍関係は13230件、雑誌関係は466件である。さらに総冊数については11920件であり、このなか書籍関係は11397件、雑誌関係は523件となっている。入力件数は第1年度、56376件、第2年度、89948件、第3年度、31258件となるが、第3年度の入力件数が減少したのは、和本の判読、整理に手間取ったためと、17万点余りのデータについて著者名、論文題目名、年代別、キーワード別等の視点による研究分析に作業が移行したためである。浄土教全体の研究動向の把握をめざす本研究にとって、現時点での研究進捗の状況は、文献資料の膨大さのために、現在全体の3分の1程度の入力作業が終わったところである。それゆえ、全体的、個別的な研究動向等を推察するのは時期尚早といわなければならないが、浄土教思想の体系的研究については、今後さらに資料データの蓄積を続け、その分析検討の成果を待たなければならないと考えられる。本研究を進めるにあたって、浄土教関係著作の選定、浄土教関係研究論文の選定を各研究分担別に行うと共に、その収集には、今年度は、手近かにある龍谷大学真宗学専攻の蔵書・雑誌等によって、四台のコンピュ-タ-入力を蔵書(著書)部門と論文部門との二部門に分けて行うこととし、平成2年3月15日現在、入力論文件数56376件に及んでいる。これを著者別人数にすると5911名、書名数にすると2895件、冊数にすると2985冊になる。但し、一研究機関の紀要は一書名と見なすから、例えば龍谷大学真宗学会の機関誌「真宗学」(No.1No.80)は一書名とするために、そこに収録された論文件数は件となる。また一著書において章節項目の目次はこれを一つ一つ論文と見做すことによって、その著作のキ-ワ-ドすることが可能となるようにしたため、章節の少ないものでも五論文となり、大著になると30論文、50論文という論文件数ともなるために、56376件の論文数となっているのである。本研究を進めて二年度目を終わろうとしている。役割分担の各部門における浄土教関係著作の選定及び浄土教関係研究論文の選定と共に、コンピュタ-への入力を精力的に継続している。入力にあたっては、著書部門と論文部門との二部門に分けて入力している。平成3年3月10日現在、入力総件数は146324件に達している。これを著者別人数ににすると3057名、書名数にすると5071件、冊数にすると4905冊になる。入力件数からすると第一年度の平成2年3月15日の56376件の約2.6倍の量となる。

しかし現時点での入力はまだ龍谷大学図書館内の真宗学専攻部門の蔵書に留まり、全体の約1/5割を終えたことになる。浄土教全体に及ぶ著作を目指す本研究にとっては道遠しの感はするが、来年度一杯に真宗学専攻部門を完了を目指す。これによって、体系的研究の大要がつかめることになる.浄土教思想の体系的研究ー文献資料の集成と分析ーの研究をはじめてから3年が経過しようとしている。各研究分担における関係著述の選定及び関係雑誌研究論文の選定とともに、コンピュ-タ入力の作業を精力的に継続している。入力にあたっては、著書部門と雑誌部門とに分けて作業を行なっているが、平成4年3月13の時点で、入力件数は177582件である。このなか書籍関係は117435件、雑誌関係は60147件である。この総入力件数の内訳を著者別、書名別、冊数別に記すと次のようになる。著者別総人数は17585件であり、このなか書籍関係は8472件、雑誌関係は9113件である。また書名総数は13696件であり、このなか書籍関係は13230件、雑誌関係は466件である。さらに総冊数については11920件であり、このなか書籍関係は11397件、雑誌関係は523件となっている。入力件数は第一年度、56376件、第二年度、89948件、第三年度、31258件となるが、第三年度の入力件数が減少したのは、龍谷大学図書館内の真宗学専攻部門の和綴本の判読、整理に手間取ったためと、17万余りのデ-タについて著者名、論文題目名、年代別、キ-ワ-ド別等の視点による研究分析に作業が移行したためである。浄土教全体の研究動向の把握をめざす本研究にとって、現時点での研究進捗の状況は十全であるとは考えられないが、およその浄土教研究の動向は把捉することができるものと考えられる。
超冷中性子の生成環境下での検出に関する基礎研究

最終年度で約1年にわたり実験を行った。その結果中性子の測定数が日にちの経過とともに緩やかに減少していくことが判明した。この原因は錫球の周辺にある^6Li化合物が長期間の間にバックグランドの中性子と反応した結果錫球周辺部の^6Li化合物の現象によるものと推定される。今後中性子を確実に検出できたと主張できる程度の統計量を得るために、現有の線源よりも1桁強い線源を用いて再度測定を行い、低温環境下での中性子の検出を確立したい。我々の実験結果を当てはめれば、線源の有無の差が40前後になると期待できる。我々の計画に対して超伝導微粒子を用いた粒子検出器の開発研究を行っているパリ大学のGeorge Waysand、リスボン大学のTom Gerardらのレヴュ-を受け議論した結果1.ボロメーター方式は断熱空間が不可欠で、スーパーサーマル法で液体ヘリウム中に生成された超冷中性子の検出には超伝導微粒子方式が適している。多数の粒の表面積を大きくするには小さい粒の方が良いが、一個一個の粒の検出が難しくなるので、粒径をを50ミクロンに決めた。我々も粒を用意しているが、不足すれば彼等からも提供してくれることになった。検出器の形状は当初計画では平板形を考えていたが、信号のS/Nを上げる為には円筒形にすべきと指摘を受け、円筒形に変更した。またスーパーサーマル法で超冷中性子の生成を研究している呉大学の吉城肇、タービン法で超冷中性子の生成を研究している東京大学原子炉実験所の宇津呂雄彦、超冷中性子の検出器の研究をしている東北学院大学の北垣敏男らとの議論及びInternational Workshop on JHF Science(JHF98於KEK)に出席し得た情報等を総合的に考えて以下の実験の方針を決めた。2.中性子との反応物質として6Li化合物、3He(気体、液体)の実験を行う。最初に6Li化合物を試みる。3.中性子の減速材としては液体ヘリウム中に置かれたポリエチレン、重水の実験を行う。当面はポリエチレンを試みる。4.中性子源は252Cfしかなく、その強度が弱い為観察時間で稼ぐしか方法がない。またポリエチレン、重水を減速材としても超冷中性子を生成するのは難しいが、最悪でも冷中性子なら生成できる。冷中性子の検出に成功すれば、超冷中性子の反応断面積は冷中性子より大きいので超冷中性子の検出ができることになる。5.実験に必要な機器、減速材などは用意でき、低温装置関係はほぼ組み上がっている。得られた信号をデジタルオシロスコープ(本年度購入)で受け、パソコンで処理するソフトの開発が出来次第順次実験を行う予定である。初年度に超伝導微粒子を用いた粒子検出器の開発研究を行っているパリ大学のGeorge Waysand、リスボン大学のTom Gerardらのレヴューを受け議論した結果またスーパーサーマル法で超冷中性子の生成を研究している呉大学の吉城肇、タービン法で超冷中性子の生成を研究している京都大学原子炉実験所の宇津呂雄彦、超冷中性子の検出器の研究をしている東北学院大学の北垣敏男らとの議論及びInternationalWorkshop on JHF Science(JHF98於KEK)に出席し得た情報等を総合的に考えた方針に基づいて実験の準備をすすめ、本年度は以下の実験を行った。1.中性子との反応物質として6Li化合物の実験を行う。最初に6Li化合物を試みた。2.中性子の減速材としては液体ヘリウム中に置かれたポリエチレン、重水の実験を行う。今年度はポリエチレンを試みた。3.中性子源は252Cfしかなく、その強度が弱い為観測時間で稼ぐしか方法がない。冷中性子の検出に成功すれば、超冷中性子の反応断面積は冷中性子より大きいので超冷中性子の検出が出来ることになる。4.実験に必要な機器、減速材などは用意でき、低温装置関係も組み上がり、得られた信号をデジタルオシロスコープ(初年度購入)で受け、パソコンで処理するソフトの開発が終わり実験を行った。5.実験の結果、中性子源252Cfの有り、無しで有為の信号が得られていない。次年度には中性子の減速材として重水を用いた実験を行う予定で準備を進めている。その結果中性子の測定数が日にちの経過と共に穏やかに減少して行くことが判明した。この原因は錫球の周辺にある^6Li化合物が長期間の間にバックグランドの中性子と反応した結果錫球周辺部の^6Li化合物の減少によるものと推定される。今後中性子を確実に検出できたと主張できる程度の統計量を得る為に、現有の線源よりも1桁強い線源を用いて再度測定を行い、低温環境下での中性子の検出を確立したい。
熱化学変換による水素製造とヒ-トポンプ

水から熱化学分解反応サイクルを用いて水素を製造するプロセス,および同じく熱化学反応によって低温排熱を高温の熱エネルギ-に変換して再利用できるようにするケミカルヒ-トポンプの開発を目指している。主要な成果を以下に列挙する。(1)熱化学分解サイクルとして、カルシウムー臭素ー鉄の化合物から成るUTー3反応を小型実験装置で実証運転を行った。4段の反応を直列に連結して,1つの反応器から出るガスを直接に次の反応器に送る方式で連続的に水素製造運転を行い、13サイクルまで連結運転に成功し、反応物質の安定性が確認された。(2)上記のサイクル工業化には、臭素と酸素が共存する腐食雰囲気下で大型製造設備を作り出せる材料技術の開発を必用とする。ステンレス材料上にチタンとケイ素の炭化物を化学吸着法により付着させて多尸膜をコ-ティングさせることで耐食性を付与することを試みた。腐食雰囲気に繰り返し曝したところ,見事な耐食性を示した。今後、温度変化に対する付着性を検討していく。(3)上記のサイクルにおいて水素の分離は反応生成ガスを冷却すれば臭素や水蒸気が凝縮するので可能である。しかし、熱経済の上から生成ガス排出温度で膜による分離ができることが望ましい。アルミナやジルコニアのセラミック膜による水素の分離が試みられ、分離性能と分離機構の解明が行われた。(4)工場から排出される150°C近傍の熱エネルギ-は利用されることなく捨てられている。ベンゼンの水添反応を用いて,300°Cまで汲み上げて再利用を可能とするヒ-トポンプサイクルが研究された。本反応の工業化に必要な熱交換機能を有する優れた平板上の触媒が開発されて、耐久性も確認された。
グリコシル・ホスファチジルイノシトール・アンカー蛋白質の構造と機能

マウスB細胞由来のミエローマ細胞であるNS-1および牛赤血球膜より、GPIアンカー蛋白質の検索を行った。NS-1細胞には少なくとも8種類のGPIアンカー蛋白質の存在を確認した。その内、4種類については新たなGPIアンカー蛋白質である可能性が示された。牛赤血球膜ではアセチルコリンエステラーゼ以外に4種類のGPIアンカー蛋白質の存在の可能性を確認した。これらのGPIアンカー蛋白質はGC-MSによりmyo-イノシトールを同定することにより最終的に確認した。myo-イノシトール以外の異性体であるchiro-イノシトールがGPIアンカー蛋白質の分解産物より同定された。種々のGPIアンカー蛋白質におけるchiro-イノシトールの検出量は、加水分解の条件により異なっていた。6H HCl溶液中では20-60%の異性化が見られ。N2ガス気流中では0.1%以下の異性化しかおこらなかった。ホスファチジルイノシトールやイノシトール1ーリン酸の場合6N塩酸溶液中の加水分解でも異性化はおこらなかった。このことはmyo-イノシトールの6-位にグルコサミン、1-位にリン酸の置換基を持つGPIアンカーにおける加水分解において特異的に異性化が生じる物と考えられる。我々はGPIアンカーの構造解析に、従来から質量分析に用いられているイオン化法に比べ、より高感度で、かつまたソフトなイオン化法であるエレクトロスプレーイオン化とmatrix-assisted laser dessorptioninonization(MALDI)を用いた。GPIアンカーペプチドのmicroheterogeneity及びそれから生じる特異的なフラグメントが同定された。ESI/MS/MSとMALDI/TOF/MSは10pmpl以下の微量のGPIアンカーの構造解析においても有効かつ高感度な方法であることが判った。牛赤血球膜およびマウスNS-1細胞膜上のグリコシル・ホスファチジルイノシトール(GPl)アンカー蛋白質をHPLCで分離し、各分画をSDS-ポリアクリルアミドゲル電気泳動により分離た後、ブロッティングによりPVDF膜に移し、各蛋白バンドから諸処理により分解物を溶出させ、ガスクロマトグラフィー・マススペクトロメトリー(GC-MS)によりinositolの検出を行なった。その結果、このmyo-inositolとその構造異性体でであるchiro-inositolが5:1から1:1の比率で検出された。このchiro-inositolは酸分解等の処理条件による異性化により生じた可能性も考えられるため、異性化の生じる条件等についてさらに検討中してゆく予定である。GPlアンカー蛋白質のC末アンカーペプチドの構造解析、特に糖鎖の分岐によるmicroheterogenietyの解析に対してのエレクトロスプレーイオン化マススペクトロメトリー(ESl-MS)とtime of flight(TOF)-MSの利用を検討した。その結果、GPlアンカー糖鎖由来の特異的解裂ピークを同定した。この解裂情報を用いることにより、新たに見出したGPlンカー蛋白質よりC末アンカーペプチドを容易に同定し、MS/MS分析により糖鎖構造を詳しく解析する事が可能となった。同様にESl-MS/MSによりGPlアンカー蛋白質のリン脂質部分の脂肪酸分子種の同定が可能であることが判った。この方法によりGPlアンカー蛋白質やその前駆体に結合するホスファチジルイノシトールの脂肪酸分子種の構造を、アシルであるかアルキルであるのかを含め明らかにして生きたい。その内、4種類にについては新たなGPIアンカー蛋白質である可能性が示された。

牛赤血球膜ではアセチルコリンエステラーゼ以外に4種類のGPIアンカー蛋白質の存在の可能性を確認した。これらのGPIアンカー蛋白質はGC-MSによりmyo-イノシトールを同定することにより最終的に確認した。myo-イノシトール以外の異性体であるchiro-イノシトールがGPIアンカー蛋白質の分解産物より同定された。種々のGPIアンカー蛋白質におけるchiro-イノシトールの検出量は、加水分解の条件により異なっていた。6H HC1溶液中では20-60%の異性化が見られ。N2ガス気流中では0.1%以下の異性化しかおこらなかった。ホスファチジルイノシトールやイノシトール1ーリン酸の場合6N塩酸溶液中の加水分解でも異性化はおこらなっかた。このことはmyo-イノシトールの6-位にグルコサミン、1-位にリン酸の置換基を持つGPIアンカーにおける加水分解において特異的に異性化が生じる物と考えられる。我々はGPIアンカーの構造解析に、従来から質量分析に用いられているイオン化法に比べ、より高感度で、かつまたソフトなイオン化法であるエレクトロスプレーイオン化とmatrix-assisted laser dessorptioninonization (MALDI)を用いた。GPIアンカーペプチドのmicroheterogeneity及びそれから生じる特異的なフラグメントが同定された。ESI/MS/MSとMALDI/TOF/MSは10pmpl以下の微量のGPIアンカーの構造解析においても有効かつ高感度な方法であることが判った。
周術期の免疫活性と術後痛の関連性に関する研究

オピオイドは免疫抑制作用を有するが、周術期オピオイド使用の術後予後、とくに術後感染や癌の再発、術後生存率への臨床的影響は不明である。周術期免疫と術後感染の関連を食道癌、脊椎手術にて検討した。食道癌手術においては、術前好中球・リンパ球比は術後1週間以内に発症した肺炎と相関した。しかし術後好中球・リンパ球比は術後急性期合併症や癌の再発、予後とは関連性を認めなかった。またフェンタニル、レミフェンタニル、モルヒネ使用量と好中球数、好中球・リンパ球比、術後感染との関連もなかった。食道癌においては術中管理よりむしろ、術前アルブミン値やヘモグロビン値等、術前化学療法、放射線療法の影響、栄養状態と術後合併症の関係が示唆された。一方、脊椎手術においては、術中フェンタニル総使用量や術後フェンタニル使用日数は手術部位感染と関連を示したが、レミフェンタニル使用量は関連を認めなかった。また出血量や輸血量との関連もみられた。脊椎手術患者では術前の低栄養、免疫抑制状態を示唆する所見を認めないことが多かったことからも、術前患者背景の差異が影響しているものと考えられた。オピオイドの免疫抑制作用や予後への影響は、オピオイドの種類や癌の病理、疾患・臓器によって異なることが報告されており、今後、異なる術式や患者背景による相違の検討が必要である。またオピオイドに対するがん細胞、免疫細胞の感受性は、細胞によって異なることが示唆されていることも、今後の課題である。臨床研究の学術発表を概ね達成しており、現在論文投稿中である。近年術後機能回復が免疫シグナル活性と相関していることが指摘されており、前向き研究による免疫細胞のシグナル解析や、術後痛モデルマウスをもちいた術後鎮痛との関連性を検討していく。
回転セリウム微小血管造影装置での心筋再生医療効果判定

回転セリウム陽極微小血管造影装置を開発した。イヌ(N=2)の冠動脈に造影剤を注入し、摘出心を本装置で造影したところ、左前下行枝から心筋を貫通する、直径50μmまでの微小な分枝を可視化した。次にイヌ(N=5)の自己C-kit陽性心筋幹細胞を作製し、心筋梗塞領域の境界部へ注入、摘出心を造影した。細胞非注入群では細胞の代わりに外液を注入した(N=5)。細胞非注入群では虚血巣に無血管野が認められた。一方細胞注入群では、心尖部に蛇行し拡張した血管構造が可視化され、心筋幹細胞により出現した新生血管であると考えられた。本装置は、心筋幹細胞治療後の効果判定に役立つと考えられる。再生医療の技術向上は顕著であるが、効果判定のための装置はいまだ十分ではない。我々が開発した、血管径50μmの微小血管を可視化できる回転セリウム陽極微小血管造影装置を用い、再生治療の効果判定法に応用することを目標とした。再生治療法は、C-kit陽性心臓幹細胞を用いた。まずGroup1としてビーグル犬で心筋梗塞を作成し、微小血管造影装置で造影した(n=5)。心尖部周囲の冠動脈と徐々に膨張する細動脈を糸で結紮し、さらに1時間置くことで完全に心筋梗塞が作成できることが肉眼所見、心電図所見、カテーテルの所見から確認でき、微小血管造影装置でも無血管野が認められた。また、Group3を自己のC-kit陽性心臓幹細胞投与による治療群、Group2を対称群とし、それぞれビーグル犬5匹ずつ用い、実験を行った。全例でヒトとほぼ同様の試薬を用い、C-kit陽性心臓幹細胞の培養が可能であった。ビーグル犬の細胞はヒトより小型で、成長が著しく早かった。両Group合わせて10匹で心筋梗塞を作成したが、術中の心室細動によりGroup2で3匹、Group3で2匹を失った。生存したイヌでは予定通り細胞注入(Group3)もしくは外液を注入(Group2)した。2週間後に心臓を取出し、微小血管造影装置で造影しGroup2とGroup3を比較した結果、Group3のみで無血管領域とした心尖部に新しい血管構造が確認された。血管は蛇行し、既存の血管より太かった。Group2では血管構造は認められず、心尖部は無血管野であった。細胞投与したGroup3にのみ、虚血巣に既存の血管形態と異なる蛇行した血管が認められ、C-kit陽性心臓幹細胞による新生血管の可視化と考えられた。今後はGroup2,3の実験を継続し、新しい血管構造が新生血管であることを確認し、さらに血管の統計学的処理を行う予定である。回転セリウム陽極微小血管造影装置による新生血管可視化を検討した。Group1;ビーグル犬(N=4)を用いた。全身麻酔下に開胸し、4-0プローリンを用いて冠動脈の左前下行枝末梢側と、心尖部を囲むような冠動脈分枝を結紮し、心筋梗塞を作成。摘出心の冠動脈に濃縮し濾過されたバリウムを注入し、回転セリウム陽極装置で撮影した。Group1結果;初期では左前下行枝と心尖部周囲の分枝の結紮が甘く、側副血行路が発達した。そのため、入念に結紮をすることで心尖部を中心とした心筋梗塞ができ、無血管野を一定して得ることができた。急性期であり、結紮した血管は途絶し側副血行路は認めなかった。Group3(細胞注入群);ビーグル犬(N=15)を用いた。右心耳を切除し細胞を分離、培養、C-kit陽性心筋幹細胞を作製した。2週間後に開胸しGroup1と同様に心筋梗塞を作成。培養された自己C-kit陽性心臓幹細胞を心筋梗塞領域の境界部へ注入し閉胸。全身管理の後、2週間目で心臓を摘出。摘出心をGroup1と同様に撮影した。Group2(細胞非注入群);ビーグル犬(N=15)を用いた。Group3と同様であるが、自己C-kit陽性心臓幹細胞は注入せず、外液を注入。Group2,3結果;Group2では、心尖部にて無血管野が認められた。一方、Group3では心尖部に蛇行し、拡張した血管構造が可視化された。これらの所見は、Group内でほぼ共通して認められる所見であった。このGroup3で認められた蛇行血管は、C-kit陽性心筋幹細胞により出現した新生血管であると考えられた。

また、心筋梗塞作成前後、細胞注入前で左室造影を施行し壁運動を比較した。心筋梗塞後と細胞注入前での壁運動は、両Groupともにさほど変化なかった。これは細胞注入後の変化を、壁運動の改善よりも早期に新生血管の可視化で確認できる可能性を示唆した。微小血管造影法医師として臨床医学の実務にも並行して携わっている。そのため患者数や手術の件数とも関連し、研究にあたる時間の確保が困難であった期間があった。当該年度は研究の準備として、研究ミーティングなどの時間をもち、また今までの研究成果報告のため臨床での実務の間に学会発表などを積極的に行った。次年度は臨床医療を最小限とし、研究を第一と考え実験を行う。実験の遂行が可能となるよう、今後のスケジュールを組んでいる。当該年度では実験にかかる経費そのものが少なかった。また、実験にかける時間が計画段階より少なくなったことが理由である。次年度はイヌを購入し、Group2,3の実験を行う。イヌの購入と飼育費、維持費などで、予算の大部分が消耗される。それ以外の予算では、実験のための試薬や実験器具費の購入を予定している。
スピロ共役した不対電子間相互作用を活用した高次元スピンネットワークの構築

有機物からなる強磁性体の開発は、機能材料の出現につながる重要な研究課題である。空間的に分子の広がりを持つ開殻分子を設計するために、スピロ共役型分子に着目し、基礎的知見を整理することを目的とした。具体的には、放射状に広がった系の中心構造としてスピロ共役を介した軌道間相互作用に基づき強磁性的なスピン整列が期待されるビアクリジン構造を、また複数のフェニル環を有する窒素中心型安定有機ラジカルを選択した。これらを効率よく合成するために、ラジカル状態で分子を化学修飾する方法を開拓した。さらにヘテロ原子を含むスピン原子を介した軌道間相互作用により、強磁性的にスピン整列することを計算化学的に明らかにした。有機物のみからなる強磁性体の開発は、全く新しい機能材料の出現にもつながる基礎的かつ重要な研究課題である。強磁性などの磁気秩序はバルクな特性であるので、このような電子物性を有する有機化合物または有機固体を設計するために、分子内および分子間においてスピン間で磁気的な相互作用が伝播するように精密な分子設計と結晶設計を実現する必要がある。本研究では、π電子系が互いに直角の位置関係で接近したスピロ共役系に着目し、これをコア分子とするデンドリマー分子を合成し、空間的に広がったπ共役系同士の接近を利用して分子間においても強磁性的な相互作用を有するスピンネットワークの構築し、より高性能なバルク強磁性体を実現するための方法論を確立することを目的としている。平成25年度においては、本研究の目的に適した分岐ユニットなりうる化学構造を有するトリフェニルフェルダジルおよび類似骨格を有するジフェニルベンゾトリアジニルなど窒素中心型の安定有機ラジカルを対象に有機金属触媒を用いて化学修飾が可能であるかを検討し、Pd触媒、ホウ素試薬ならびに溶媒などの反応条件を最適化することに成功した。さらに、コア分子となるジヒドロアクリジンN-オキシル型スピロ共役バイラジカル分子の合成法ならびに分光学的性質及び磁気的性質を詳細に議論し、スピン中心となる原子サイズが、分子構造ならびに分子間の磁気的相互作用に大きく影響することを明らかにした。金属種を含まない軽元素のみからなる磁性体の開発は、全く新しい機能材料の出現にもつながる基礎的かつ重要な研究課題である。強磁性などの磁気秩序はバルクな電子物性であるので、磁性有機固体を合理的に設計するためには、分子内および分子間において不対電子のスピン間に磁気的な相互作用が伝播するように精密な分子設計と結晶設計を両立させる必要がある。本研究課題では、π電子系が互いに軌道が直交するように接近することが可能なスピロ共役系に着目し、これをコア分子とするデンドリマー状分子を合成し、空間的に広がったπ共役系同士の接近を利用した高スピンネットワークの構築を目指している。平成26年度においては、(1)コア分子となりスピロバイラジカルの周辺置換基に関する知見を整理すること、(2)分岐ユニットとなる窒素中心ラジカルの化学修飾法の確立を目指した。(1)の項目については、様々な置換基を導入したジヒドロアクリジンN-オキシル型スピロ共役バイラジカル分子を合成し、分光学的性質、電気化学的性質ならびに、不対電子間の磁気的性質を明らかにした。さらに計算化学的手法を取り入れてスピン中心を介した磁気的相互作用に関する知見を深めることができた。(2)の項目に関しては、ジフェニルベンゾトリアジニル、トリフェニルフェルダジルの化学修飾法ならびに有機金属反応を利用した分岐ユニットのオリゴマー化に道筋を立てるとともに、これらラジカルの集積特性について整理し構造と磁性の相関を明らかにすることができた。有機物のみからなる分子磁性性物質の開発は、新しい機能材料の出現にもつながる基礎的かつ重要な研究課題である。強磁性などの磁気モーメントの秩序整列はバルクな電子物性であるので、このような特性を示す有機化合物または有機固体を設計するために、分子内および分子間においてスピン間で磁気的な相互作用が伝播するように精密な分子設計と結晶設計を実現する必要がある。平成27年度においては、(1)コア分子となるジヒドロアクリジンを基本骨格とするニトロキシドラジカルおよびスピロビラジカルの簡便な合成法の開拓すること、(2)生成ラジカルの電子状態に及ぼす導入置換基の効果の評価すること、(3)分岐ユニットとなるフェルダジルおよびトリアジニルラジカル誘導体の合成法を確立すること、を目指した。(1)、(2)の項目に関しては、ケイ素、ゲルマニウムを含む誘導体を簡便に合成する方法を明らかにすることができた。生成したラジカル種の分光学的性質、電気化学的性質ならびに、不対電子間の磁気的性質を定量的に評価した。さらに計算化学的手法を取り入れてスピン中心を介した磁気的相互作用に関する知見を整理することができた(3)の項目に関しては、6-オキソフェルダジルの化学修飾法ならびに有機金属反応を利用した分岐ユニットの基本骨格となるバイラジカル、トリラジカル分子の合成法を確立し、構造と磁性の相関を明らかにすることができた。

空間的に分子の広がりを持つ開殻分子を設計するために、スピロ共役型分子に着目し、基礎的知見を整理することを目的とした。具体的には、放射状に広がった系の中心構造としてスピロ共役を介した軌道間相互作用に基づき強磁性的なスピン整列が期待されるビアクリジン構造を、また複数のフェニル環を有する窒素中心型安定有機ラジカルを選択した。これらを効率よく合成するために、ラジカル状態で分子を化学修飾する方法を開拓した。さらにヘテロ原子を含むスピン原子を介した軌道間相互作用により、強磁性的にスピン整列することを計算化学的に明らかにした。平成26年度においては、コア分子となるスピロ共役型分子の構築法を確立することができた。また、平成25年度に引き続き有機金属反応を活用したラジカル分子の化学修飾法に関する知見をより詳細に検討することが可能となった。以上より、平成26年度は、概ね順調に研究が進行していると判断した。有機機能材料化学スピロ共役分子の効率的ラジカル発生法に関する実験条件の最適化を図るとともに、分岐型ラジカル分子の設計と合成を展開する。多面的な機能物性評価からスピン間相互作用についての知見を明らかにしている。平成25年度においては、有機金属試薬を使い窒素中心ラジカルを保護基を用いることなく化学修飾することに成功し、効率よく基底多重項分子を構築できる可能性が出てきた。一方コア分子となるスピロ共役型バイラジカルでは、前駆体からのラジカル発生において周辺置換基の影響が多きいことが明らかとなり、酸化条件、前駆骨格のさらなる検討が必要であることが判明した。以上より、平成25年度は、おおむね順調に研究が進展していると判断した。2月下旬に液体ヘリウムを用いた低温ESR測定を計画していたが、測定に必要な試料量を確保できず。27年度に実施したため。平成25年度に引き続き、平成26年度においてもスピロ共役分子の効率的ラジカル発生方法の確立を目指す。さらにデンドロン部位を担うオリゴフェルダジルの合成研究と磁気測定を行い、スピン間相互作用についての物理化学的な知見の蓄積を計る予定である。試料の合成が完了次第、液体ヘリウムを購入し、低温ESR測定を実施する。
捕食性天敵を誘引する花香成分の探索

1.花の匂いの化学分析農地周辺に咲く花を採取して実験室に持ち帰り、水差しの状態でセパラブルフラスコ内のヘッドスペースに放出される花香成分について、Tenaxを充填した吸着管を用いてダイナミック捕集した。吸着管に捕集した成分は、加熱脱着装置を用いてガスクロマトグラフ-質量分析計(GC-MS)へ導入することで分析した。野外において傷を与えることなく花に袋をかけて成分を捕集することも検討したが、日中に捕集する場合、植物によっては袋内での結露が多く、これによって成分の捕集が妨げられることから、採取した花から室内条件下で成分を捕集することとした。得られた花香成分のプロファイルは実に多様であり、引き続きGC-MS分析を進めてデータを蓄積する必要がある。2.花に対する捕食性天敵昆虫の行動試験捕食性天敵昆虫のモデルとしてツヤヒメハナカメムシを実験材料に用い、ガラス温室内で操作実験を行った。コマツナの花を添えた健全株と花を添えない対照の健全株とを選択箱内に設置し、そこへ導入して両者に対する選好性を調べたところ、ツヤヒメハナカメムシは花を添えた健全株により多く滞在する傾向があることを確認した。本件について、学会で成果発表した。また、ヒメカメノコテントウでも同様の傾向が認められた。さらに、花を花香のみに置き換えた場合でも、それに対して選好性を示すのかどうかについて検証を試みた。コマツナ花香の代表的な成分の標準品を入手し、トリエチルシトレイトの溶液として健全株に添え、上と同様の行動試験を行ったところ、ヒメカメノコテントウは花香成分に対して選好性を示す傾向が認められた。花の匂いの化学分析について、広い植物種で結果が得られる捕集法と分析法を定め、データが蓄積されつつある。また、行動試験において、花の匂いに対して捕食性天敵昆虫が選好性を示す傾向が認められている。以上のことから、おおむね当初の計画通り、順調に研究が進捗している。当初の計画通り、引き続き、花の匂いのGC-MS分析を行い、様々な花の香気成分プロファイルのデータを蓄積する。行動試験の結果と照らし合わせながら、有望な天敵誘引成分の候補をリストアップし、効果的な誘引剤の開発を目指す。また、花の匂いが害虫に与える影響についても検討する。当初の計画では、初年度に予定していた海外の国際学会での成果発表を翌年度以降に行う。また、翌年度以降に必要に応じて器具類を補充する。これらにより、助成金を使用する。当初の計画では、初年度に海外の国際学会での成果発表を予定していたが、発表するには十分な成果が得られておらず、予定を見送った。また、新たに分析等で必要となる捕集管等の購入を予定していたが、本年度は既に保有している器具類で賄えたため、翌年度以降に必要に応じて補充することととした。これらのため、次年度使用額が生じた。
肺大細胞神経内泌分癌の翻訳後修飾プロテオミクス研究

研究目的:高悪性度の肺神経内分泌癌(小細胞癌、大細胞神経内分泌癌)は、転写因子hASH1(human achaete-scute homologue1)に制御され、神経内分泌分化を示すことが知られている。今回、ヒト肺腺癌培養細胞株A549細胞にhASH1を導入した細胞株を樹立し、コントロールmock導入A549細胞と比較した結果、神経内分泌分化、形態的未熟性、接着能の低下、細胞増殖能の亢進などの表現型が見られた。本研究では、これらの表現型を司る機能蛋白質を明らかにするために、このhASH1導入細胞株を用いた核内蛋白質の翻訳後修飾プロテオミクス解析を行った。研究方法:hASH1結合タンパク質を同定するために、試料には、HA-tagを標識したhASH1導入A549細胞とコントロールmock導入A549細胞から抽出した核蛋白質を用いた。免疫沈降によりHA-tag結合核蛋白質を精製し、イオントラップ型の質量分析型を用いてhASH1結合蛋白質の同定を試みた。研究成果:hASH1特異的結合蛋白質を103分子、mock特異的結合蛋白質を82分子、共通の結合蛋白質を73分子同定した。同定したhASH1特異的結合蛋白質103分子の中には、リン酸化蛋白質も存在していた。この後、hASH1特異的結合蛋白質103分子について、神経内分泌分化を有する特定の機能蛋白質を絞り込むために、高悪性度の神経内分泌肺癌と非神経内分泌肺癌の培養株からmRNAの発現解析を行った。この中からhASH1特異的に結合している蛋白質で且つ高悪性度の肺神経内分泌癌細胞株にのみ発現の高い分子を、hASH1-binding protein2, 10として選別した。この2つの候補分子について、複数の肺癌術後臨床検体を用いて免疫染色を行った結果、肺神経内分泌癌において強い発現が認められた。今後、特にこの2分子について分子生物学的、生化学的機能解析を進める予定である。
ソフトウェア発展方式の研究

阿草は、既存ソースプログラムを解析しその結果を蓄積するために、細粒度のリポジトリを開発した。CASEツール作成者は、このリポジトリを使うことにより、構文解析や依存解析などのモジュールを作成する手間を省くことができる。ソースプログラムの解析によりライブラリの典型的な利用パターンを発見した。片山は、要求仕様変更とプログラム変更の関係を代数束により形式化し、ソフトウェア発展関係の理論的基礎を与えた。ソフトウェアの段階的詳細化において各段階でプログラムテストを可能とする方式として、抽象実行に基づくソフトウェア構成法を開発した。また、オブジェクト指向開発法の形式化を試み、分析モデルの統合と分析モデルの検証法を与えた。落水は、近年のソフトウェア開発は、分散環境における共同作業であることに注目し、このような環境下でのソフトウェア開発支援のために、開発状況を保持する情報リポジトリを用いて漸進的に情報の矛盾や不確実さの解消を行うモデルを提案し、それに基づく支援環境を構築した。中田は、スライディングウィンドウを持つ計算機の命令レベルの並列化のために、ループのソフトウェアパイプライニングのレジスタ割付方式としてスパイラルグラフを提案した。また、コメントの処理などに必要とされる字句解析器の最短一致法を開発した。佐伯は、再利用プロセスの形式化をユースケースのパターン化とその構造変換規則として行った。分析パターンや設計パターンの構造をパターン化し、必要に応じてホットスポットを埋める手法を提案した。また、ソフトウェアアーキテクチャをカラーペトリネットで形式化し、非機能要求の検証を可能とした。ソフトウェア発展方式の研究に関して次のような研究を行い、所期の研究成果を得た。(1)理解性の高い構造的仕様化技法の研究(担当:阿草清滋)世の中に流通している大量の既存プログラムから,プログラム・パターンを獲得するための手法,およびその実現方法について研究を行った.また,獲得したプログラムパターンを用いたソースプログラムをチェッカを実現した.(2)仕様,設計,プログラムの対応関係の記述法および対応関係の維持メカニズムの研究(担当:中田育男)ソフトウェアを状況の変化に応じて発展させるためにコンパイラの支援は不可欠である.その一例として,スライドウインドウ機構を持ったCPUに対するレジスタ割付け方式を提案し,その見通し良い形式化を行った.(3)仕様の漸増的無矛盾性の検証とその波及解析(担当:片山卓也)プログラムの詳細化はそれが扱うデータの具体化に対応して行われる点に着目して,中間段階のプログラムに対応しても,それに対応した具象度のデータを用いて抽象実行可能な開発方法論に関する研究を行った.(4)漸増的ソフトウェア設計・実現法の研究(担当:落水浩一郎)共同作業においてさけられない,作業者間の合意事項や中間生成物の内容認識に関するズレを調整する作業を支援するために,上記問題の理論的分析,分散開発のためのソフトウェアプロセスモデルに関する研究を行った.(5)構造的発展に適したソフトウェアやプログラムの構造の研究(担当:佐伯元司)フレームワーク中の部品の結合変更,追加,部品の安全なカスタマイズを可能とすることをめざして,機能変更や拡張がフレームワークや部品に及ぼす変更をパターン化するための形式化,モデル化に関する研究を行った.ソフトウェア発展方式の研究に関して次のような研究を行い、所期の研究成果を得た。[1]理解性の高い構造的仕様化技法の研究(担当:阿草清滋)本年度は、プログラムはライブラリ関数の組合せによって構成されるとの立場から、プログラムを再利用するための適切な粒度の表現モデルとして、関数呼び出し依存グラフを提案し、その応用としてプログラミングナビゲーションシステムに関する研究を行った。[2]仕様、設計、プログラムの対応関係の記述法および対応関係の維持メカニズムの研究(担当:中田育男)本年度は、並列計算機を意識せずに書かれたプログラムを並列計算機用に変換する場合に必要になる技術の1つとして、配列要素の各計算機への再分散を効率良く行なう方式に関する研究を行った。[3]仕様の漸増的無矛盾性の検証とその波及解析(担当:片山卓也)

本年度は、(1)ソフトウェア発展の代数的束にもとづく原理、(2)抽象実行にもとづくリアクティブシステムの発展方式、(3)オブジェクト指向方法論の形式化、(4)耐故障ソフトウェアの構成法に関する研究を行なった。[4]漸増的ソフトウェア設計・実現法の研究(担当:落水浩一郎)本年度は、ソフトウェア分散共同開発にともなって発生する中間生成物間の矛盾を漸増的に補強するための基本概念を確立しモデルを精密化した。またその主要機能の一つである未来版管理機構についてプロトタイプを完成した。[5]構造的発展に適したソフトウェアやプログラムの構造の研究(担当:佐伯元司)本年度は、要求獲得からアーキテクチャ設計までを、過去の資産を活用して開発するプロセスに関して、過去の資産(要求仕様や設計仕様、アーキテクチャ記述、設計法)のパターン化、パターン化した資産の形式的な記述、パターンを再利用する際の適合プロセスのモデル化の研究を行った。以下の研究を行い,所期の成果を得た.[1]ソフトウェア発展のための解析データの収集とその応用(阿草清滋)本年度は,既存のソフトウェアを解析して,変更の必要な場所を同定するための解析ツールを開発し,UNIXシステソースプログラムを対象にプログラム発展を統計的に解析した.[2]ソフトウェア発展のためのコンパイラの研究(中田育男)本年度は,分散メモリ型並列計算機のためのコンパイラの研究を進め,データ分散のために線形分散法を開発し,再分散のための転送回避のための転送順序計算アルゴリズムを示した.[3]ソフトウェア発展方式の研究(片山卓也)本年度は,要求仕様変更とプログラム変更の関係を代数束により形式化し,ソフトウェア発展関係の理論的基礎を与えた.また,抽象実行に基づくソフトウェア構成法を開発した.[4]ネットワークを介した共同作業の支援法(落水浩一郎)本年度は,分散環境のソフトウェア開発支援のための,開発状況を保持する情報リポジトリを用いて漸進的に情報の矛盾や不確実さの解消を行うモデルの提案とそれに基づく支援環境を構築した.[5]構造的発展に適したソフトウェアやプログラムの構造(佐伯元司)本年度は,再利用プロセスの形式化をユースケースのパターン化とその構造変換規則として行い,分析パターンや設計パターンの構造をパターン化した.また,ホットスポットを埋める操作により特定の問題を解決できることを示した.[6]ソフトウェアクォークモテルに基づく発展パターンの発見と発展支援(鯵坂恒夫)本年度は,さまざまな抽象度レベルで現れるソフトウェア構成要素を統一的に扱うためのソフトウェアクォークモデルを提案しこのモデルを用いてソフトウェアの変更容易性や波及効果の大きさなどの性質を定義した.
祖父母教育に向けた孫育て手帳の開発と評価

本研究は祖父母教育の一環として、孫育てに関する基礎的知識を盛りこんだ「孫育て手帳」を開発し、その内容と活用の評価を行うものである。孫育て手帳の作成にあたり、祖父母を対象としたニーズ調査を行った。その結果、約9割の祖父母が孫育て手帳の活用を希望しており、特に乳幼児期の安全に関する内容についてニーズが高かった。ニーズ調査の結果と、より孫育てをイメージ化しやすいように、育児に携わっている助産師や子育て中の母親の意見を参考にしながら、妊娠期から幼児期に関する知識を盛り込んだ孫育て手帳の素案を作成した。初孫を出産予定の祖父母に孫育て手帳の素案を配布し、手帳の内容および読みやすさやデザイン等について質問紙調査にて意見を収集した。意見をもとに、加筆および修正を行い、約70ページにわたる手帳を完成させた。完成した手帳を活用した祖父母からは、昔と現代の育児の違いを知ることができ、子どもの母親と一緒に手帳を読むことで育児についての知識を共有することができた、といった肯定的な意見が得られた。今後、孫育て手帳の活用を広めていくなかで、さらなる内容の精査を行い、より祖父母や子どもの両親のニーズに合った手帳にしていきたいと考える。【本研究の意義】本研究では、育児に関する知識を盛り込んだ孫育て手帳を開発していく。祖父母が孫育てを担っていくにあたり、手帳を活用していくことで祖父母の不安の解消を図るとともに、現代の育児に関する知識について、子どもの母親と祖父母が共通認識のもと、孫育てをしていくことができる。【今年度の研究内容】岩手県内の産婦人科医院あるいは保健センター、各2施設に健診の目的で来訪した母親に対して、本調査は孫育て手帳の開発について祖父母のニーズを把握することを目的としており、身近に祖父母が住んでいる場合には質問紙を渡して頂きたい旨、文書を用いて個別に行った。研究協力はあくまでも任意であり、質問紙に切手を添付した封筒をつけ、郵送をもって同意を得ることとした。質問紙の内容は、孫育てに関する知識について現存する母子手帳の内容をもとにし、孫育て手帳の利用希望度等を加え、独自に作成した573部配布し、216名から回答が得られ、回答率は37.7%であった。孫育て手帳の利用希望者は188名(87%)と非常に高く、手帳に盛り込んでほしい内容としては"子どもの注意したい身体の症状"が201名(93%)ともっとも多く、次いで"乳幼児突然死症候群の予防"、"乳幼児の安全"であつた。乳幼児期の知識に関する希望が多く、妊娠期の知識については全体として少なかった。就学前の孫がいる祖父母は159名(73.6%)と大半を占めていたが、孫と同居している者は53名(24.5%)と少ない結果であった。孫育てにあたり、事前に育児に関する学習をしていた祖父母は31名(14.4%)と少なく、その中で子どもの母親と育児について考え方の相違があった者は80名(37%)であった。次年度は今回の結果をさらに精査し、孫育て手帳の素案を作成、評価を行っていく。本研究は、孫育てに関わるすべての祖父母に、祖父母教育の一環として、妊娠中から幼児期までの基礎的知識と、祖父母の役割について盛り込んだ『孫育て手帳』を開発することを目的とする。昨年度実施した、孫育て手帳に関する祖父母へのニーズ調査の結果をもとに、今年度は孫育て手帳の作成を行った。昨年度の調査では、祖父母からのニーズとして、乳幼児期の知識に関する希望が多く、「子どもの注意したい身体症状」や「乳幼児突然死症候群の予防」、「乳幼児の安全」といった項目について強い要望があった。しかし、祖父母は里帰りなどで妊娠期から関わっており、先行研究では妊娠期における食事や妊婦の生活について、戸惑いがあることが明らかになっていたことから、今回の手帳には乳幼児に関する内容だけではなく、妊娠中に起こりうる異常やその予防策についての知識も盛り込んだ。現在の祖父母世代は4070歳代と幅広く、勤務をしている人が多いことから、読みやすいフォント設定と、育児に関して文字だけの説明にならないように、できるだけ絵や図を挿入し、読みやすい工夫を行った。また、医学用語の使用を避け、わかりづらい言葉がないか、手帳の素案ができた時点で複数の祖父母に読んで頂いた。その後、祖父母から意見をもらい、内容の加筆・修正を行った。

さらに、現在、乳児を子育て中の母親に、育児をしていく中で工夫している点(たとえば、簡単な離乳食の作り方など)や、乳児が好んだ絵本・手遊びについて意見をもらい、手帳を作成する際の参考とした。今後、この手帳を孫育てセミナーなどで配布し、孫育てに向けて妊娠中から祖父母としての心構えができるよう活用していきたい。さらに、随時祖父母から手帳に関する意見をもらい、内容の修正を行っていくことで、より孫育て手帳を身近なものとして、有効に活用してもらえるよう、精査していく。