hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
RFIDによる顧客動線データを用いた顧客行動モデル

したがって,売場のインストアプロモーション評価のためならば,全顧客の売場行動に対する立ち寄り割合を売場毎に算出することで指標化が可能となる.しかし,売場評価のためのモデルを構築しなおすことも検討している(今後の研究の推進方策参照).1年目に提案した行動モデルでは,立寄り,通過の行動は,1時点手前の行動に従って確率的に決定されるものの,外的要因の影響は考慮していない.しかし,なんらかの外的要因も行動に影響を与えるものと考えた方が自然である.例えば,売場自体が持つ顧客吸引力が異なるため,売場によって,立寄りやすさが異なると考えられる.また,売場におけるバーゲン商品数の規模も売場行動に影響を与えるものと考えられる.売場におけるバーゲン商品数は,収集したチラシ掲載商品データベースからの集計が可能である.これらの要因をモデルに入れ込むことにより,要因の売場行動への影響の定量化が可能となる.このことは,売場毎に顧客が売場に立寄っている度合いを定量化できるため,売場評価の指標として有用である.また,バーゲン商品数の立寄りへの影響度合いを定量化することにより,立寄りに必要な最小限のバーゲン商品数を決定することが可能となる.当初購入予定だったデータストレージサーバや数値実験用PCを既存設備の利用によって対応したため,物品費に残額が生じた.研究成果発表のための旅費として使用する予定であるが,新規に行う数値計算のための計算機負荷が大きいようならならば,新たに購入する予定である.
形態形成における膜電位の機能－電気が作る骨のかたち

生体内で、光遺伝学を利用して非神経系細胞の膜電位を操作するためには、チャネルロドプシン(ChR)を標的細胞に特異的かつ高い効率で発現させる必要がある。前年度までに、我々は骨芽細胞特異的プロモーター(osterix/sp7 promoter)をタンデムに連結したトランスジェニックベクターを開発し、これを用いてChRを骨芽細胞特異的、かつ高効率で発現させることに成功した。このトランスジェニックフィッシュを光照射下で飼育すると、野生型の魚よりもヒレ骨が短縮していることが観察された。ChR2は光照射下で発現細胞の脱分極(膜電位の上昇)を誘導することが知られおり、骨芽細胞における人為的脱分極がヒレ骨の短縮を引き起こすと考えられる。これとは逆に、我々の以前の研究から骨芽細胞における過分極(膜電位の低下)はヒレ骨の伸長を引き起こすことが示されており、骨芽細胞の膜電位状態がヒレ骨の形態、特に長さの制御に深く関与していることが推測される。また、同トランスジェニックベクターを利用して、骨芽細胞特異的にギャップジャンクションタンパク質コネキシンの機能阻害を行なったところ、ヒレ骨の著しい短縮が見られた。心筋細胞などではギャップジャンクションを介して細胞間で膜電位が伝播することが知られており、ヒレ骨の形態形成には「骨芽細胞間で膜電位が伝播する」ことが重要であると示唆される。今後は、本研究で我々が開発した膜電位操作技術と、膜電位応答性プロモーター(E-SARE)やカルシウムセンサーGCaMPなどによる可視化システムとを組み合わせることによって骨形成における電気的シグナルの動態を検出、解析することを試みたい。鰭が著しく伸長するゼブラフィッシュanother-long-fin変異体では、runx2遺伝子陽性の骨芽細胞の膜電位が過分極することにより鰭条骨の伸長が起こると推測されている。この仮説を検証するために、当年度ではrunx2遺伝子プロモーター制御下にチャネルロドプシン(ChR2)を発現するトランスジェニックゼブラフィッシュを作成し、骨芽細胞の膜電位を人為的に脱分極させる実験を試みた。様々なChR2改変体を導入したトランスジェニック体を作成し、青色光を照射する実験を行ったところ、チャネル開口時間が長く、かつコンダクタンスの大きいChR2改変体を導入したトランスジェニック体において鰭条骨の短縮などの形態変化が観察された。この結果は上記の仮説を支持するものである。生体内における電気シグナルの働きを理解するためには、遺伝子導入などによる機能解析実験に加えて、内在するシグナルの検出も重要である。しかしながら、研究が進んでいる神経細胞や筋細胞などと比べると、今回標的とする骨芽細胞に生じている膜電位変化は小さく、また緩慢なものであると推測される。このことを考慮し、本研究では検出感度の高さを最優先としてE-SARE(Synaptic Activity Responsive Element)プロモーターを用いたレポーター遺伝子発現による可視化を試みた。当年度作成した、E-SAREプロモーター制御下にEGFPを発現するレポーターフィッシュでは、鰭条骨に沿ったEGFPの発現が観察されており、鰭条骨の形成に電気シグナルが関与していることを強く示唆している。本研究では膜電位操作による骨の形態制御を目標として、骨芽細胞への光遺伝学技術の導入を試みている。計画時に予測していた通り、発生学的な時間スケールに合わせてチャネル開口時間の長い、かつコンダクタンスの大きいChR2改変体を用いることにより、光照射依存的に鰭条骨の形態を変化させることに成功した。また上記のような人為的操作に加え、内在性の電気シグナルの検出も試みている。当初は神経活動の検出に一般的に用いられるGCaMPやmermaidのようなタンパク質プローブの使用を計画していた。しかしながら、これらのプローブは時空間的解像度が高い一方で、検出感度が比較的低い。そのため神経活動のような進行の早い現象(数ミリ秒ー数秒)を観察するためには適しているが、比較的進行の遅い発生学的な現象(数時間ー数日)における変化を検出するためには不向きであると考えた。そこで計画を変更し、時空間的解像度は低いものの検出感度に優れた、活動電位応答性のプロモーター配列(E-SARE)によるレポーター遺伝子発現を用いた可視化を試みた。その結果、予想通り鰭条骨における電気的活動を検出することに成功した。ゼブラフィッシュにおいて、K+チャネルに生じた変異によりヒレの骨が著しく伸長することが報告されており(another-long-fin変異体)、細胞の膜電位が骨の形態制御に関与していることが示唆されている。本研究では、電気的なシグナルが骨の形態に及ぼす影響とその機構を直接的に解析するために、光遺伝学を利用して人為的に膜電位を操作することによって骨の形態変化を誘導する実験系の開発に取り組んできた。予備実験の結果から骨芽細胞の膜電位が骨の形態に影響することは判明していたものの、非神経系細胞に光遺伝学的手法を導入し、実際に膜電位捜査を行うには想定していたよりも多くの困難を伴った。通常神経細胞で使用されるものよりも強力なチャネルロドプシン変異体を使うことに加え、高い標的細胞特異性と、膜電位操作に十分な高い発現量を両立させる発現系が必要であったからである。今回我々は骨芽細胞に高い特異性を示すsp7プロモーターを用い、更にそれを複数個タンデムに連結させることによって上記の条件を満たすトランスジェニックフィッシュの作成に成功した。また、この手法は使用する特異的プロモーターを変えることにより、他の細胞種についても応用可能であろう。

次年度では、このトランスジェニックフィッシュを用いて人為的な膜電位操作が形態に及ぼす影響を詳細に解析する。これまでの観察結果からは骨分化に影響している可能性が強く示唆されており、トランスクリプトーム解析等を用いて細胞の分化状況等を詳細に調べる計画である。前年度までに、runx2プロモーターを用いて骨芽細胞にチャネルロドプシンを発現させることで、光照射依存的に骨の形態を変化させることには成功していた。この結果からは、骨芽細胞の膜電位を人為的に上昇させた際にはヒレ骨の短縮が起こることが示されている。しかしながら、光照射を用いて詳細な解析を行うにあたり、誘導される表現型が思いのほか弱いことが問題となった。明確な結論を導き出すには、明確な実験結果が得られることが重要である。当初は、チャネルロドプシンの発現量を高めることでこの問題を解決できると考え、プロモーターを複数個連結することで(5x runx2 promoter)発現量を増強させることを試みた。その結果、骨芽細胞におけるチャネルロドプシンの発現量は劇的に改善されたが、今度は光照射時にトランスジェニックフィッシュが死亡してしまうという問題が生じた。死因を調査したところ、発現を強化したことによって骨以外の組織での目的外の発現も強化されており、それらの組織、特に筋組織における過剰な膜電位の上昇が原因であるだろうと推測された。これを回避するために、使用するプロモーターをrunx2よりも骨芽細胞に特異的な発現を示すosterix/sp7のものへと変更した。更に、このプロモーターも複数個連結させることで(5x sp7 promoter)、骨芽細胞に特異的、かつ強力な発現量を得ることに成功した。現在、同様のシステムを用いて、チャネルロドプシンとは逆に膜電位を低下させる機能を持つiChloCに関してもトランスジェニックフィッシュを作成中である。生体内で、光遺伝学を利用して非神経系細胞の膜電位を操作するためには、チャネルロドプシン(ChR)を標的細胞に特異的かつ高い効率で発現させる必要がある。前年度までに、我々は骨芽細胞特異的プロモーター(osterix/sp7 promoter)をタンデムに連結したトランスジェニックベクターを開発し、これを用いてChRを骨芽細胞特異的、かつ高効率で発現させることに成功した。このトランスジェニックフィッシュを光照射下で飼育すると、野生型の魚よりもヒレ骨が短縮していることが観察された。ChR2は光照射下で発現細胞の脱分極(膜電位の上昇)を誘導することが知られおり、骨芽細胞における人為的脱分極がヒレ骨の短縮を引き起こすと考えられる。これとは逆に、我々の以前の研究から骨芽細胞における過分極(膜電位の低下)はヒレ骨の伸長を引き起こすことが示されており、骨芽細胞の膜電位状態がヒレ骨の形態、特に長さの制御に深く関与していることが推測される。また、同トランスジェニックベクターを利用して、骨芽細胞特異的にギャップジャンクションタンパク質コネキシンの機能阻害を行なったところ、ヒレ骨の著しい短縮が見られた。
視覚障害者の視覚野における四肢運動感覚情報処理

近年のヒト脳機能イメージング研究から、自分の身体筋骨格系に由来する感覚情報処理には体性感覚野のみならず頭頂葉ひいては身体視覚領野が関与することが明らかになりつつある。研究代表者のチームは、人間の手の動き知覚における視覚情報と運動感覚情報との統合に関する頭頂葉機能を明らかにし、視覚障害者の視覚野が純粋な運動感覚情報の処理に関与していることを明らかにし、人間の脳における自己身体像表現の可塑性を浮き彫りにした。ヒトは自分の身体筋骨格系に由来する感覚情報や身体に関連する視覚情報を階層的に統合・処理することによって自らの身体像を脳内に形成する。身体筋骨格系に由来する感覚情報の内、特に四肢運動感覚情報は身体運動の知覚において重要である。これまでに、健常者の脳が自己の四肢運動情報をどのように処理し、知覚するかに関して、四肢の腱への振動刺激によりその四肢の運動感覚(錯覚)を惹起しながら、機能的核磁気共鳴装置で脳活動を測定することにより調査した。閉眼健常者が自己の四肢運動(運動錯覚)を経験すると、その四肢に対応した運動関連領野および四肢の相違に無関係な右半球前順-頭頂葉領域が関与することが明らかになった(Naito, et. al. 2007)。この運動錯覚では、被験者は四肢の運動を体験してはいるが、実際には四肢の動きは伴わない。この利点を活かして、健常者の脳が、動いていない四肢(手)の視覚情報とその運動感覚とをどう統合するかについて調査した。健常者が動いていない手をライブで見ながら、その手の運動錯覚を同時に経験すると、視覚情報は有意に運動感覚を減弱した。これは、視覚情報の運動感覚情報に対する優位性を示しているが、この視覚優位を計算する脳領域が後部頭頂葉であることがわかった。つまり、視覚の運動感覚に対する優位性が高い被験者ほど、後部頭頂葉領域の活動レベルが高くなり、反対に運動領野手領域の活動は減弱していることがわかった(Hagura, et. al. 2007)。このように、視覚システムと体性感覚システムとは相互関係をもちながら、ヒトの脳内で自己の身体像が形成されていることが明らかになった。ヒトは自分の身体筋骨格系に由来する感覚情報を階層的に統合処理することによって自らの身体像を脳内に形成する。申請者らは、四肢の腱への振動刺激が運動感覚情報を脳に運ぶIa求心性線維を動員するという方法を応用して、健常被験者の自己身体像形成に関与する脳活動を同定してきた。この一連の研究により、運動関連領野および右半球前頭-頭頂葉の活動が、四肢の運動感覚情報を基に形成される自己の動的な身体像の脳内表象に関与することを明らかにしてきた。一方で、身体像形成には自分の身体に関する視覚情報も重要な貢献をする。例えば、ヒトの視覚有線外野外側部には身体に関する視覚情報処理に特化した領域(身体視覚領野)がある。そこで、申請者らはまず、健常被験者において、自己の手の動きに関する視覚情報が自分の手の運動感覚処理に与える影響について検討した。その結果、この視覚情報は運動感覚処理に対して優位に作用し、この視覚優位性に関する神経計算が後頭頂葉で起こることを明らかにした(Hagura et al.2007)。続いて、自己の手で経験している運動感覚とは異なる3つ速度の手の動きに関する視覚情報を用意し、後者が前者に対してどのような影響を及ぼすかを検討すると、視覚情報速度に応じて手の動きの速度が修飾されることが明らかになった(Hagura et al.2008)。このとき、視覚情報は自己の手の位置情報をアップデートするわけだが、機能的核磁気共鳴装置を用いて脳活動を計測すると、このアップデートに右半球前頭-頭頂葉と左半球小脳外側部のネットワークが関与することを明らかにした。最後に、視覚障害者が四肢運動感覚を体験している際の脳活動を計測すると、被験者は手の運動感覚しか体験していないにもかかわらず、視覚有線外野外側部が賦活し、しかもこの領域は皮膚への単純な刺激では賦活しないことがわかった。
正20面体対称原子クラスターを含む新しい結晶群の構造と物性

2年間の研究で得られた結果を列記する。1)(Al,Zn)49Mg32-type相の構造を、Mg40Al60-xZnx(x=14-51)の合金の単結晶X線回折から研究し、Zn濃度変化における正確な占有率を決定した。また、従来提出されていた構造とは異なり正20面体対称のバーグマンクラスターの中心には原子が存在しないことを明らかにした。2)(Al,Zn)-Mg系合金に見いだされた2/1立方晶近似結晶の単結晶の製作に成功し、そのx線回折実験より、バーグマンクラスタの複雑な配列を明らかにした。3)1/0の整数比の近似結晶Al66.8Pd21.2Ru12.0(Fms;a=1.56058nm),Al63.6Pd30.2Fe6.2(Fms;a=1.55187nm),Al68.9Pd17.1Fe13.9(Im3;a=1.53755nm)の3種類の構造を単結晶X線回折から決定した。1/4,1/4,1/4位置に中心にAlの正20面体配列とその周りを原子の規則配列をとる正5角形配列のクラスターが存在している。それらが辺を共有して単純立方配列をとっていることを見いだした。4)Al57.3Cu31.4Ru11.31/1近似結晶を単結晶X線回折実験より決定した。Pm3,a=1.23773の立方晶で、切頭12面体原子クラスターが8面体を介して体心立方的に配列していることを明らかにした。5)1/0,1/1,2/1整数比の近似結晶は、正20面体対称の原子クラスターの配列から見ると、クラスターの単純立方配列と体心立方配列に大別されることがわかった。また、クラスター内部の原子配列に関しては、基本の正20面体クラスターの上にに4面体および8面体的に配列する2つに区別されることが明らかになった。本年度は、Al-Cu-Ru-Si系、Al-Pd-Fe系、Al-Pd-Ru系、Al-Pd-Re系において、種々の合金を作製し、近似結晶の探索を行い、得られた近似結晶の構造を単結晶X線回折法で決定することを行い次ぎのような成果を得た。2)Al_<69.1>Pd_<16.7>Fe_<14.2>合金で空間群Im3、格子定数a=1.54nmの新しいタイプの立方晶近似結晶相を見いだした。3)Al_<64>Pd_<31>Fe_5合金では空間群Fm3の同じ格子定数の立方晶近似結晶相を見いだした。4)以上2つの結晶相の構造をX線構造解析から決定した。5角12面体を含む正20面体原子クラスターの単純立方晶的に配列することを見いだした。5)Al-Pd-Ru系では、空間群Im3とFm3の2種類の立方晶近似結晶相を見いだした。これらはAl-Pd-Fe系で見いだされた2種類の立方晶と同じ構造を有することを明らかにした。6)Al_<68>Pd_<20>Ru_<12>

合金では空間群、Fm3Al_<70>Pd_<17>Ru_<13>合金では空間群Im3の立方晶近似結晶相を確認した。2年間の研究で得られた結果を列記する。1)(Al,Zn)49Mg32-type相の構造を、Mg40Al60-xZnx(x=14-51)の合金の単結晶X線回折から研究し、Zn濃度変化における正確な占有率を決定した。また、従来提出されていた構造とは異なり正20面体対称のバーグマンクラスターの中心には原子が存在しないことを明らかにした。2)(Al,Zn)-Mg系合金に見いだされた2/1立方晶近似結晶の単結晶の製作に成功し、そのx線回折実験より、バーグマンクラスタの複雑な配列を明らかにした。3)1/0の整数比の近似結晶Al66.8Pd21.2Ru12.0(Fms;a=1.56058 nm),Al63.6Pd30.2Fe6.2(Fms;a=1.55187nm),Al68.9Pd17.1Fe13.9(Im3;a=1.53755 nm)の3種類の構造を単結晶X線回折から決定した。1/4,1/4,1/4位置に中心にAlの正20面体配列とその周りを原子の規則配列をとる正5角形配列のクラスターが存在している。それらが辺を共有して単純立方配列をとっていることを見いだした。4)Al57.3Cu31.4Ru11.3 1/1近似結晶を単結晶X線回折実験より決定した。Pm3,a=1.23773の立方晶で、切頭12面体原子クラスターが8面体を介して体心立方的に配列していることを明らかにした。5)1/0,1/1,2/1整数比の近似結晶は、正20面体対称の原子クラスターの配列から見ると、クラスターの単純立方配列と体心立方配列に大別されることがわかった。また、クラスター内部の原子配列に関しては、基本の正20面体クラスターの上にに4面体および8面体的に配列する2つに区別されることが明らかになった。
心筋リモデリング特異因子の同定とその病態機序の解明

(1)心筋細胞間コラーゲンは組織Metalloproteinase(MMP)およびその内因性阻害因子Tissue Inhibitor of MMP(TIMP)によりダイナミックに制御されている:ダール食塩感受性ラットの心肥大期(LVH)と心不全期(CHF)との比較を行った。細胞間はコラーゲンネットワークにより緻密な細抱間連結がされているが、CHFへの移行に伴い、コラーゲン産生は転写レベルで減少するのに対して、MMPおよびTIMPは相互に著しく活性化が亢進する。総体としてMMP活性がTIMP活性を上回る(MMP活性亢進が1次的である)ため、コラーゲンネットワークは破壊され、結果として細胞間のスリッピングを招来し、心室リモデリングが進行する。(2)薬剤としてのTIMP補給は心室リモデリングを抑制しうるか:MMP阻害剤であるONO-4817を用いて、心不全移行期のダールラットに慢性薬物介入を行った。その結果、外因性TIMP投与群において、左室機能・形態が保持され、動物の生命予後も改善することが明らかになった。従って、MMP/TIMP活性に対する薬物介入は心不全にて心室拡大が進行する患者に対する補足的治療法になる可能性が示唆された。ONO-4817を心不全治療薬として特許申請した。(3)MMP/TIMP活性は組織Renin-Angiotensin系(RAS)により制御されている:ダールラットにおける組織MMP活性とコラーゲンネットワークの制御の上流にRASが重要な役割をしているとの仮説を検証するため、外因性TIMPの効果をAngiotensin II Receptor Blocker(ARB)の存在・非存在下に検討した。その結果、ARBによりRASの阻害が十分であると、外因性TIMPの効果は消失することが示唆された。従って、強力な組織RAS阻害薬により心室リモデリングの大半は抑制できる可能性が高いと判断される。その他、エンドセリンや酸化ストレスとの関係についても現在検討を重ねている。本研究では、最近我々が開発したダール食塩感受性ラット心不全移行モデルを中心としてDifferential Display RT-PCR (DD)法やSignal Sequence Trap (SST)法を応用することにより、求心性左室肥大(代償)期と遠心性肥大(非代償性心不全)期の間での細胞間質・細胞接着遺伝子発現の差異を明らかにし、心不全期に特異的発現を示す遺伝子を抽出・クローニングする。これにより心室リモデリングの際に誘導的役割を演ずる新たなシグナリング系の存在を提示し、更にその制御について究明する。実験対象とするダール食塩感受性ラットは、遺伝的素因の上に高食塩という後天的素因が加わり高血圧症を発病するため、ヒト病態との相同性を有するユニークな小動物モデルである。近年我々が報告した如く、同ラットでは短期間に均一な経過で、代償された求心性差室肥大より代償が破綻し収縮性の低下した遠心性左室拡大への移行を観察することが可能であり、肥大期とそれに続く心不全期とが明確に区別できる新しい実験動物として国際的な注目を集めている。本年度はDD法により任意配列のプライマーをPCRに用いて得られたフィンガープリントを比較し、異なった発現パターンを示す分子種を複数検出する処まで成功した。現在得られたDNAの機能解析を行っている。その中にはβ-MHC、SERCA2、BNPなど既知の胎児型遺伝子の他に従来知られていない可能性のあるものがあり、そのクローニングに努めている。

本研究では、最近我々が開発したダール食塩感受性ラット心不全移行モデルを用いて、様々な遺伝子解析法や分子生物学的手法を応用することにより、求心性左室肥大(代償)期と遠心性肥大(非代償性心不全)期の間での細胞間質・細胞接着遺伝子発現の差異を明らかにし、心不全期に特異的発現を示す因子を抽出した。その結果、心不全移行と心室リモデリングに際して、コラーゲン産生よりもむしろ、組織におけるコラーゲン分解の促進があることが明らかとなった。その因子としては、メタロプロテナーゼ(MMP)-2、-9を中心とする蛋白融解酵素の活性化が示され、内因性阻害酵素(TIMP)の活性化をそれらが凌駕していることが判明した。TIMP類似作用を有する経口投与可能なMMP阻害薬である(ONO-4817)を動物に慢性投与するとMMP活性化が抑制されることが判明した。それと共に、心室リモデリングが防止されて左室機能が維持され、動物の予後が改善した。これらの所見はMMP阻害薬が従来考えられていた抗がん剤・リウマチ治療薬以外に心臓機能障害に対する治療薬としても期待されることを示唆した。これにより、ONO-4817を心不全治療薬として特許出願した。
希薄キャリアー強相関系における特異な電子現象の研究

2年間にわたる本課題において,国内研究分担者を,延べ13名,ポーランド,チェコ,ドイツ,オーストラリア及びフランスの研究施設及び国際会議に派遣し,また,国外研究者を延べ7名招聘し国内研究分担者との共同研究を行った.主な結果として,(1)CePの特異な物性が,結晶場の励起状態がp-f混成効果により局所的に強く引き下げられることによることを,偏極中性子散乱による磁気形状因子の研究から明らかにし,また,CeAsにおいても,Cepと同様の磁気相図が,高圧下で見られることを明らかにした.また,このような特異な磁性の結晶構造への影響を調べるため,CeSbのフォノンの測定を行った.(2)Yb_4As_3の重い電子異常が,電荷秩序により生じたYb^<3+>イオンの1次チェーンに起因するスピン励起によるものであることを明らかにしたが,より詳細な中性子散乱の実験の結果,電荷秩序は当初の測定結果に比べより完全に近いこと,また磁気励起の磁場依存性が,1次元ハイゼンベルグモデルでは説明できず,このモデルに補正が必要であることが明らかになった.又同じ結晶構造を持つSm_4Bi_3について,Yb_4As_3と同様の電荷秩序が生じていることを明らかにした.このほか,(3)TmTeにおける圧力下の絶縁体ー金属転移および4重電極秩序の研究,(4)UNiGaにおける強い磁気異方性と巨大磁気抵抗の研究,RFe_4P_<12>およびUCoAlの研究,さらに,(5)Sm_3Te_4における重い電子異常と価数揺動の研究においても大きな進展があった.2年間にわたる本課題において,国内研究分担者を,延べ13名,ポーランド,チェコ,ドイツ,オーストラリア及びフランスの研究施設及び国際会議に派遣し,また,国外研究者を延べ7名招聘し国内研究分担者との共同研究を行った.主な結果として,(1)CePの特異な物性が,結晶場の励起状態がp-f混成効果により局所的に強く引き下げられることによることを,偏極中性子散乱による磁気形状因子の研究から明らかにし,また,CeAsにおいても,Cepと同様の磁気相図が,高圧下で見られることを明らかにした.また,このような特異な磁性の結晶構造への影響を調べるため,CeSbのフォノンの測定を行った.(2)Yb_4As_3の重い電子異常が,電荷秩序により生じたYb^<3+>イオンの1次チェーンに起因するスピン励起によるものであることを明らかにしたが,より詳細な中性子散乱の実験の結果,電荷秩序は当初の測定結果に比べより完全に近いこと,また磁気励起の磁場依存性が,1次元ハイゼンベルグモデルでは説明できず,このモデルに補正が必要であることが明らかになった.又同じ結晶構造を持つSm_4Bi_3について,Yb_4As_3と同様の電荷秩序が生じていることを明らかにした.このほか,(3)TmTeにおける圧力下の絶縁体ー金属転移および4重電極秩序の研究,(4)UNiGaにおける強い磁気異方性と巨大磁気抵抗の研究,RFe_4P_<12>およびUCoAlの研究,さらに,(5)Sm_3Te_4における重い電子異常と価数揺動の研究においても大きな進展があった.今年度は実績は以下の通りである:(1)CePの磁気形状因子の研究:CePは磁場下および高圧下において,0.7μ_Bの小さな磁気モーメントを持ったCeイオンの間に,2μ_Bの大きな磁気モメントを持ったCeの層が,様々の周期で長周期配列をとる.この特異な磁気的状態の原因を探るため,日本原子力研究所およびフランスLLB研究所において,偏極中性子を用いたCeイオンの磁気形状因子の測定を行った結果,0.7μ_Bおよび2μ_Bの磁気モーメントを示すCeイオンの電子状態が,それぞれ,立方結晶場中のΓ_7およびΓ_8状態の電子状態にほぼ等しいことが明らかになった.この結果は,この系のキャリアー数が極めて少ないため,Ceイオンの基底状態がΓ_7状態であるにもかかわらず,Γ_8状態にのみ強く働くp-f混成効果が局所的に強まったためであるとしてよく理解できる.(2)Yb_4As_3の電荷秩序状態の研究:Yb_4As_3はYb^<2+>とYb^<3+>との混合原子価物質であるが,低温で電荷秩序を示す.我々は,これまで研究により,この電荷秩序の結果この物質中にYb^<3+>イオンの1次元配列が生じていることを示してきたが,この事とこの物質が重い電子異常を示すことの関系を明らかにするため,日本原子力研究所,フランスLLB研究所およびILL研究所においてより詳細な中性子非弾性散乱の実験を行った.その結果,Yb^<3+>イオンの1次チェーンに起因するスピン励起がこの系の重い電子異常の主要な原因となっていることを明らかにした.さらに,自由キャリアーがないにもかかわらず重い電子異常を示す,Sm_3X_4(X=Se,Te)においても同様の現象が期待さているので,これに対する中性子散乱による研究を開始した.このほか,(3)TmTeにおける4重極秩序および圧力下の絶縁体-金属転移の研究,(4)UNiGaにおける強い磁気異方性と巨大磁気抵抗の研究においても大きな進展があった.(1)Ceモノプニクタイトタイトの異常磁性の研究:日本原子力研究所において,CeAsについて高圧下の中性子散乱の実験を行い,Cepと同様の様々の長周期

磁気配列からなる相図が,約0.8GPa高い圧力下で得られることが明らかになった.この事実は,Ceモノプニクタイトにおいては,キャリアー数を基本的なパラメーターとして種々の特異な磁性が発現していることを示している、さらに,このような特異な磁性の結晶構造への影響を調べるため,フランスLLB研究所において,CeSbのフォノンの測定を行った.その結果,室温におけるフォノン励起には特に大きな異常は見られなかった(2)Yb_4As_3の電荷秩序状態の研究:日本運原子力研究所,フランスLLB研究所において,Yb_4As_3の電荷秩序状態についてより詳細な中性子散乱の実験を行った.その結果,電荷秩序は当初の測定結果に比べより完全に近いこと,また磁気励起の磁場依存性が,1次元ハイゼンベルグモデルでは説明できず,このモデルに補正が必要であることが明らかになった.又同じ結晶構造を持つSm_4Bi_3について偏極中性子回折の実験をフラン又ILL研究所において行い,Yb_4As_3と同様の電荷秩序が生じていることを明らかにした.さらに,主としてフランスLLB研究所において行われた,(3)TmTeにおける4重極秩序および圧力下の絶縁体-金属転移の研究,(4)Sm_3Te_4における重い電子異常と価数揺動の研究,また,主として都立大とチャールス大において行われた(5)RFe_4P_<12>およびUCoAlの研究においても大きな進展があった.これらの研究を進めるため,及び,研究の成果を国際会議において発表するため,国内研究分担者を,延べ6回人,上記の研究施設及び国際会議に派遣し,また,国外研究者を3回人招聘し国内研究分担者との共同研究を行った.
ヒッグス結合定数の高精度計算と将来精密実験による標準理論を超えた新物理学の探求

拡張されたヒッグス模型に基づくヒッグス粒子の自己3点結合に対する2ループ補正を計算した。この結合定数はヒッグスポテンシャルの構造の探究に必要不可欠な物理量であるのみならず、電弱相転移の背後の物理と密接に関係している。特に電弱相転移の物理と関係しており電弱相転移が強い一次相転移である場合には自己3点結合に対する1ループ量子補正が極めて大きくなるため、この関係を用いて加速器実験で電弱相転移の有様を検証できる可能性がある。通常の摂動論と異なり、展開パラメータが複数ある拡張ヒッグス模型等では、1ループがツリーレベルに比べて大きくなり100%レベルのズレが生じる。本研究では2ループの効果が先行研究で知られていた1ループの効果にいかに影響を与えるかを調べるため、有効ポテンシャル法による2ループ計算を実施した。その結果、2ループ効果はヒッグスセクターにノンデカップリング特性がある場合には大きくなり得るものの、1ループ効果によるズレと電弱相転移の関係は大きく変更しないことがわかった。また、将来の精密実験によってループ内部の新物理効果の情報を引き出せることが明らかになった。成果はレター論文としてまとめ、ジャーナルに投稿中である。また、得られた成果を国際会議や研究会において発表した。交付申請では、以下のように書いた。「本研究は世界で初めてヒッグス場が複数ある拡張ヒッグス模型に基づいたヒッグス粒子の3点結合を2ループレベルで計算する。理論の精密な予言を行うことによりLHC実験や国際線形加速器ILCでのダブルヒッグス生成過程を通じた3点結合の検証可能性を調べる。また、重力波を用いた電弱相転移が1次的相転移である場合の検証可能性等も研究し、多角的にヒッグスポテンシャルに迫るタイムリーで重要な研究である。初年度の2018年度は、まず文献の精査を行い、ヒッグス3点結合に対する1ループレベルの計算を確認する。ついで2ループレベルの解析的な計算(予備計算)を重ねて、くりこみスキーム等のテクニカルな部分について研究する。解析的計算の結果を吟味し、1ループの計算結果と比較する。研究の区切りごとに国内および国外の研究会や国際会議で発表を行うとともに、得られた結果をレター論文にまとめる。」ここに書いた初年度の研究は全て無事完了し、レター論文をまとめ、また成果を国際会議でも発表した。計画初年度である2018年度は、9月着任以降、ヒッグス粒子の3点自己結合の2ループレベルの精密計算を拡張ヒッグス模型(ヒッグス2重項2個の模型及びイナート2重項模型)に基づき、有効ポテンシャル法により計算した。この研究では、1ループ補正が大きくなる場合に2ループ補正がいかにその結果を変えるかに焦点を当てて研究するため、ヒッグス場の混合が無い簡単化したケースで計算した。その結果、1ループ補正で100%のズレを与えるような場合でも、2ループ補正は10%程度にとどまることを示し、成果をレター論文としてまとめた。今年度は、まず昨年度の成果に基づいて、計算結果と分析を詳細に説明するフル論文を執筆する。その後、自己結合を含む様々なヒッグス粒子の結合定数の1ループ補正の研究に移行する。すなわち、これまで研究代表者らが取り組んで来た、拡張ヒッグス模型におけるヒッグス結合定数への量子補正の包括的研究において、オンシェルスキームで定義され計算されたヒッグス粒子の結合定数をMSバースキームに書き換える研究を行う。さらに、ヒッグス粒子と光子との結合定数が拡張されたヒッグス模型でどのように変化するかを系統的に調べる研究も行う。成果は逐次国内外の国際会議で発表し、また論文としてまとめる。

ついで2ループレベルの解析的な計算(予備計算)を重ねて、くりこみスキーム等のテクニカルな部分について研究する。解析的計算の結果を吟味し、1ループの計算結果と比較する。研究の区切りごとに国内および国外の研究会や国際会議で発表を行うとともに、得られた結果をレター論文にまとめる。」ここに書いた初年度の研究は全て無事完了し、レター論文をまとめ、また成果を国際会議でも発表した。計画初年度である2018年度は、9月着任以降、ヒッグス粒子の3点自己結合の2ループレベルの精密計算を拡張ヒッグス模型(ヒッグス2重項2個の模型及びイナート2重項模型)に基づき、有効ポテンシャル法により計算した。この研究では、1ループ補正が大きくなる場合に2ループ補正がいかにその結果を変えるかに焦点を当てて研究するため、ヒッグス場の混合が無い簡単化したケースで計算した。その結果、1ループ補正で100%のズレを与えるような場合でも、2ループ補正は10%程度にとどまることを示し、成果をレター論文としてまとめた。今年度は、まず昨年度の成果に基づいて、計算結果と分析を詳細に説明するフル論文を執筆する。その後、自己結合を含む様々なヒッグス粒子の結合定数の1ループ補正の研究に移行する。すなわち、これまで研究代表者らが取り組んで来た、拡張ヒッグス模型におけるヒッグス結合定数への量子補正の包括的研究において、オンシェルスキームで定義され計算されたヒッグス粒子の結合定数をMSバースキームに書き換える研究を行う。さらに、ヒッグス粒子と光子との結合定数が拡張されたヒッグス模型でどのように変化するかを系統的に調べる研究も行う。成果は逐次国内外の国際会議で発表し、また論文としてまとめる。
図式による結び目、絡み目及び空間グラフの研究

研究の主題であるひずみ度を用いて,新しい多項式ひずみ多項式を定義しその性質を調べる等,独創的な研究を進めた.また受入研究者である河内明夫教授との共同研究によりひずみ交差多項式を定義して,結び目射影図の研究にもつなげることができ,大変有意義な結果を得ることができた.今年度は当初の計画通り,結び目の射影図についても深く考察し,結び目射影図における局所変形に関する結果も発表した.さらに,結び目図式の領域交差交換に関する研究代表者の結果を応用して,河内明夫教授,岸本健吾氏と研究代表者の共同発明でゲームを発明し特許出願した.研究代表者はアルゴリズム作成,およびコンピュータを用いた実際のゲーム作成等の役割を務めた.平成23年12月にはこのゲームがAndroidスマートフォン用のアプリとなり,世界同時公開され国内外から注目を集めた.日本数学会およびアメリカ数学会の学会を初め,国内外の研究集会や学会での発表も精力的に行った.平成23年度の講演回数は19回(内2回はポスター発表)であり,本予算を出張旅費に多く費やしたがどれも大変有意義な出張であった.出張先での議論や研究打ち合わせにより新しい研究テーマおよび新しい結果を得ることができた.1.絡み目のある複雑さを表すひずみ度の研究を行いました。研究代表者による結び目図式のひずみ度と交点数の不等式を、絡み目図式に拡張し、絡み目図式の各2成分の交代性を調べました。また絡み目図式の絡みひずみ度を定義し、絡み目図式の平衡状態という新しい概念を特徴付けました。向き付けられた結び目図式に対し、ひずみ多項式を定義し、それを用いて図式の交代性を調べました。また、ひずみ多項式そのものの性質を調べ、幅が3以下のひずみ多項式の特徴付けをしました。ひずみ多項式は、結び目射影図の研究にも役立つと期待しています。2.絡み目の絡み具合いを表す完全分離数の研究をしました。輪投げという絡み目の局所変形を定義し、輪投げにより得られる絡み目の完全分離数に関する不等式を見つけました。特に、結び目に輪投げをして得られる絡み目の完全分離数を、輪投げの回数を用いて決定することができました。この研究から、代数的に完全分離可能で完全分離数がrであるような絡み目の構成方法や、完全分離数と絡み目解消数の関係、アレクサンダー多項式の性質等について等、多くのことがわかりました。3.領域交差交換とは、Kishimotoにより提案された図式の局所変形です。結び目図式における領域交差交換は結び目解消操作であるということがわかりました。この結果は、絡み目射影図の成分数の研究等に応用され役立っています。またこの結果により結び目図式および結び目に対して領域結び目解消数を定義することができたので現在その性質を調べています。研究の主題であるひずみ度を用いて,新しい多項式ひずみ多項式を定義しその性質を調べる等,独創的な研究を進めた.また受入研究者である河内明夫教授との共同研究によりひずみ交差多項式を定義して,結び目射影図の研究にもつなげることができ,大変有意義な結果を得ることができた.今年度は当初の計画通り,結び目の射影図についても深く考察し,結び目射影図における局所変形に関する結果も発表した.さらに,結び目図式の領域交差交換に関する研究代表者の結果を応用して,河内明夫教授,岸本健吾氏と研究代表者の共同発明でゲームを発明し特許出願した.研究代表者はアルゴリズム作成,およびコンピュータを用いた実際のゲーム作成等の役割を務めた.平成23年12月にはこのゲームがAndroidスマートフォン用のアプリとなり,世界同時公開され国内外から注目を集めた.日本数学会およびアメリカ数学会の学会を初め,国内外の研究集会や学会での発表も精力的に行った.平成23年度の講演回数は19回(内2回はポスター発表)であり,本予算を出張旅費に多く費やしたがどれも大変有意義な出張であった.出張先での議論や研究打ち合わせにより新しい研究テーマおよび新しい結果を得ることができた.
多文化共生と多文化教育の可能性――フランスの地域語・バイリンガル学校を例に

在仏マイノリティの学校の存在様式に関して調査するため、地域語学校計20件とアルメニア学校6件をはじめとする計12件の移民文化協会の実地調査を行い、主に学校運営方法に関する共通点と相違点に絞って分析した。共通点は、各学校も早期教育という方法で各言語の保存・維持を目的としているだけではなく、治安がよく、教育水準の高い一般の私立学校としての役割も社会(少なくとも保護者)から求められており、学校側もその要求に対して尽力していることである。また地域行政と友好的関係を維持していることも確認できた。相違点は、移民マイノリティはアルメニア学校以外学校建設の予定はなく、いずれも課外授業のみ開講されている点だ。平成24年度は地域言語学校の事例調査として、前年度に引き続きブレイス(ブルトン)語のディワン学校複数、エウシカディ(バスク)語のイカシトラ学校複数のフィールドワークを行った。それに加えて、今年度はカタルーニャ(カタラン)語のラ・ブルッソーラ学校複数のフィールドワークを新たに行った。移民言語学校の事例調査としては、引き続き在仏アルメニア学校とコンタクトを取りつつ、新たに在仏アルメニア学校1校のフィールドワークおよび、ムスリム学校1校、ムスリム協会複数の調査を行った。さらに、母語が故国の公用語になっていない集団に注視し、1990年代から形成されているクルド人コミュニティ、アッシリア人コミュニティの調査も開始し、学校建設プロジェクトの有無を確認中である。当該年度の主な研究目的は、前年度の継続調査に加えて、移民言語学校と在仏アルメニア学校を比較し、前年度とは反対に運営に関する相違点を抽出することであった。そしてそこから、これらの移民集団がアルメニア系集団とはどのような差異があるのか、アルメニア系とアルメニア系以外の移民集団を違わしめている要素は何なのか、特に母語教育を行なう際に浮かび上がる差異に注目して研究した。地域言語学校と移民言語学校の比較分析では、移民言語学校の調査が進行中であるため、今年度は地域言語学校内の比較を重点的に行い、特に学校運営の相違点について検討を行った。その結果、フランス国内だけの地域言語であるブレイス語が単独での活動や資金調達をしなければいけないのに対し、スペインの地域言語でもあるエウシカディ語、カタルーニャ語はスペインの各自治政府とのつながりを使って活動や資金調達、教師の越境リクルートをするという違いがみられたのは重要であろう。平成25年度は地域言語学校の事例調査として、アルザス語学校4数のフィールドワークを行った。移民言語学校の事例調査としては、トルコ人主導で建設された学校、ムスリム諸協会、他移民文化協会(ヴェトナム、ポーランド、アッシリア、中国)への調査を行った。そして前二年の研究実績を交えつつ、複数の口頭発表および論文執筆につなげた。研究期間全体では計6校のアルメニア学校、20件の地域語学校および各統括本部(内訳はブレイス語学校(ディワン)6件、バスク語学校(イカシトラ)4件、カタルーニャ語学校(ブレッソーラ)4件、アルザス語学校(ABCM)5件、オック語協会1件)、7件の移民文化協会および学校において調査研究を行った。本研究の主な研究目的は、当該3年間の調査にもとづき、地域言語学校および在仏アルメニア学校を中心とする移民言語学校を比較し、運営に関する共通点、相違点を比較し、各学校の特徴と問題点を抽出することであった。その上でコミュノタリスムを想起させるバイリンガル学校とそれを忌避しようとする社会の関係、特に国民教育省や地域行政との関係を検討分析した。その結果、学校運営に関してこれらの学校は、早期教育という方法で言語保存・維持を目的としている学校というだけではなく、治安がよく、教育水準の高い一般の私立学校としての役割も地域社会から求められており、学校側もそれに対して尽力していることを確認した。地域行政との関係においては、アルメニア学校と地域言語学校は特に敷地や建物の面で地域行政と密な連携が取られている一方、他の移民の学校では、地域行政との連携はあまりなく、場合によっては忌避される事例も確認できたまた、スペインの地域言語でもあるバスク語、カタルーニャ語、ドイツの地域言語でもあるアルザス語はスペイン、ドイツ内の該当州政府から資金調達を受けたり、教師の越境リクルートが存在するという特徴がみられた。平成23年度は地域言語学校の事例調査として、ブレイス(ブルトン)語のディワン学校複数とブレイス語保護に関わる諸協会、エウスカディ(バスク)語のイカシトラ学校複数およびエウスカディ語保護に関わる諸協会のフィールドワークを行った。移民言語学校の事例調査としては、在仏アルメニア学校5校のフィールドワークを行った。当該年度の主な研究目的は、それらの学校を比較し、運営に関する共通点を抽出することであった。そしてそこから、コミュノタリスムを想起させるバイリンガル学校とコミュノタリスムを忌避しようとする社会の関係、特に国民教育省や地域行政との関係を検討分析した。

この視点は、往々にしてバイリンガル言語によるバイリンガル学校の教育方法分析に傾きがちなこれまでの研究とは異なり、社会とバイリンガル言語学校の関係、特に学校が国家の理念や社会とどのように折り合いをつけながら運営されているかに焦点を当てた点に意義がある。地域言語学校と移民言語学校の比較分析では、今年度は特に学校運営の共通点について検討を行った。その結果、これらの学校は、早期教育という方法でそれぞれのマイノリティ言語を保存・維持することを目的としている学校というだけではなく、治安がよく、教育水準の高い一般の私立学校としての役割も社会(少なくとも保護者)から求められており、学校側もその要求に対して尽力していることを確認した。また、次年度の準備として、リヨン郊外デシーヌ市のムスリム学校ともコンタクトを取り、今後の調査協力を要請した。当初予定していたポーランド人コミュニティではないという点が申請書と異なるため。その代わりクルド人コミュニティやアッシリア人コミュニティなど、現在ダイナミックに動いているマイノリティのコミュニティを調査しており、加えて地域語学校においても、当初の予定になかったカタルーニャ語の学校を調査することができ、当初の計画よりはるかに広範囲に動くことができた点は評価されてよいだろう。交付申請書の記述通りに進展しており、次年度の準備段階まで済んでいる。ただ、当初のアラブ語=フランス語バイリンガル学校が見つけられていないのと(閉校した可能性が大)、23年度の調査によって発見した新たな問題の調査と分析のために、次年度にもう一度ブルターニュとバスクで調査を行う予定であるため、(2)の自己評価に至った。これまでフィールドワークを行ったアルメニア学校と地域語学校、ムスリム学校と引き続きコンタクトを取りつつ、今後は母語が故国の公用語になっていない集団に注視し、クルド人コミュニティ、アッシリア人コミュニティの現状を調査する予定である。加えて、スペイン語とのバイリンガル教育を進めているパリのモンテッソーリ学校の調査も行う予定である。今後は継続してブレイス語とエウスカディ語とアルメニア語の学校を発展させて調査していく一方で、新たにムスリム学校とユダヤ学校、パリに存在する(おそらく)全日制ではないロシア語学校にも視点を広げ、調査を行う予定である。また、移民言語学校に関しては、その母語が故国の公用語になっていない集団に注視し、クルド人ディアスポラの母語維持活動について調査を始めようと計画している。次年度の予算700,000円のうち、40,000円を国内成果発表旅費(9月、於高松)570,000円を海外調査旅費に使用し(9月の渡仏)、20,000円を外国語添削の謝礼、70,000円を報告書印刷代に使用する予定である。次年度の予算1,100,000円のうち、1,040,000円を海外調査旅費に使用し(9月と3月の2度の渡仏)、15,000円を外国語添削の謝礼、45,000円を書籍・資料購入代に使用する予定である。
遺伝性発がんハイリスク群モデル細胞株シリーズの樹立

本研究は、RNAiジーン・サイレンシング法を用いて、遺伝性発がんハイリスク群のモデル細胞株シリーズを樹立し、効果的で安全な発がん予防法の開発に応用することを最終目的として行った。ターゲットとした遺伝子は、遺伝的発がんハイリスク群の原因遺伝子であるDNA修復系関連遺伝子(主にミスマッチ修復関連遺伝子)で、ヒト由来正常細胞を用い、各ミスマッチ遺伝子を個別にノックダウンし、DNA修復異常細胞株シリーズの樹立を試みた。最終年度である当該年度においては、前年度にデザインした各DNA修復関連遺伝子に最適のsiRNAを用い、種々のトランスフェクション法を試し、より長期にジーン・サイレンシング効果が得られる方法の確立に重点を置いて実験を行った。発がん試験法として、突然変異試験に加え、ゲノムの不安定性の指標であるMicrosatellite Instability、発がん関連遺伝子発現、アポトーシス法を用いた。永久的なジーン・サイレンシング効果を得るために、ベクター(レトロウィルス)およびトランスフェクトする正常細胞(大腸、あるいは皮膚由来)の選考・検討を行った。現在多用されている方法は、最高でも72時間と短いジーン・サイレンシング効果しか得られないものが多く、レトロウィルス・ベクターを用いた方法では長い効果を得られるものの、毒性の増加が懸念された。したがって、本研究の目的である細胞株シリーズの樹立への応用には、より詳細な検討が必要であることがわかった。今後、確立された方法をヒト由来正常細胞に応用して各DNA修復関連遺伝子の影響評価を詳細に行う。本研究は、RNAiジーン・サイレンシング法を用いて遺伝性発がんハイリスク群のモデル細胞株シリーズを樹立し、効果的で安全な予防法の開発に応用することを最終目的とする。ターゲットとする遺伝子は、遺伝的発がんハイリスク群の原因遺伝子であるDNA修復系関連遺伝子(主にミスマッチ修復関連遺伝子)であり、ヒト由来正常細胞を用い、各ミスマッチ修復関連遺伝子を個別にノックダウンし、DNA修復異常細胞シリーズの樹立を試みている。平成19年度においては、各ミスマッチ修復関連遺伝子に最適のsiRNAのデザインおよび長期ノックダウン効果が得られる方法の確立に重点を置いた。ヒト正常細胞は不死化されておらず、培養が困難な上に高価なので、RNAiジーン・サイレンシング実験に多用されているヒト由来HeLa細胞を用いて方法の確立を試みた。平成20年度においては、確立された方法をヒト由来正常細胞に応用して各DNA修復関連遺伝子をノックダウンした細胞株シリーズを作成し、ジーン・サイレンシング効果およびその長さを調べる予定である。さらに樹立された細胞株シリーズを用い、発がんのステージに沿ったエンドポイント(突然変異・ゲノムの不安定性・シグナル伝達関連遺伝子の発現)等について検討する。
SEMA4D-TSLP相互作用に着目した好酸球性副鼻腔炎病態解明

SEMA4Dについてさらに研究を進めている。現在までで、TSLPに関わらず、他のサイトカインとECRS,SEMA4Dを結びつけるデータを得た。具体的にはSEMA4Dが好酸球性副鼻腔炎患者で上昇しており、バイオマーカーとしてのpotentialを有していること。また、好酸球上のSEMA4Dのsheddaseについても同定できているため、これが増悪の鍵になっている可能性が高いのではないかと考えている。一方で、好酸球性副鼻腔炎モデルマウスも作成し、その病理を確認できているため、引き続き治療実験も進めていく予定である。現状でVivoの実験も開始しているが、興味深いデータが増えてきたためさらに掘り下げて実験を進行しているため。今後も継続的に研究を進める。好酸球性副鼻腔炎(以下ECRS)は従来型の感染遷延型の副鼻腔炎と異なり、成人発症で嗅覚障害、鼻茸(polyp)のための鼻閉と粘稠な鼻汁を示す難治性副鼻腔炎である。セマフォリンはファミリー分子であり、その中でもClassIVセマフォリンの一種であるSEMA4Dは免疫系の作用が最初に発見されたセマフォリンである。上皮系サイトカインの一種であるTSLPの関連に着目して研究を進めている。可溶型SEMA4Dは通常は血清中には検出されないが、患者血清においてELISA法で測定すると、sSEMA4Dが上昇しており、さらにこれはpolypの程度と相関していた。これは予備実験でも確認されていたが、これを症例数を増やし検討し、やはり同様の結果を得た。さらに、患者鼻茸においてフローサイトメトリー法を用いて好酸球上のSEMA4Dの発現を検討したところ、予備実験と同様にTSLPによる発現低下を認めた。TSLPは上皮由来のサイトカインであり、上皮にAlarminが作用することで上皮から放出されることが知られている。リコンビナントSEMA4Dを気道上皮の細胞株であるBEAS-2Bに作用させたところ、その上清でTSLPを同定した。(isotype IgGの刺激ではTSLPは認めず)また、SEMA4Dのファミリー分子であるSEMA4Aを上皮細胞に作用させ、RNA-seqで検討を行ったところ、MMP1、MMP10の遺伝子発現上昇を認めた。MMPは気道リモデリングとの関連が示唆されているため、これに関与している可能性が示唆された。SEMA4D受容体を検討している段階でおそらくはテクニカルな問題でノックダウン細胞を得ることがなかなか出来ていない。今後細胞を変更するなどして検討予定。引き続き計画書に沿って実験を進めるとともに、SEMA4Aについても並行して実験する予定。研究の進捗がやや遅れているため。動物実験などまだ行うべき実験が多く、抗体などの購入のため支出を減らしたため
縄文・弥生移行期における呪的遺物の集成的研究

縄文・弥生移行期、西日本で初期農耕文化が成立する過程で、縄文系の石製呪術具はどのような役割を担っていたのか。その様相を明らかにするため、2年にわたり基礎的な集成作業をおこなってきた。そして、本年度で基礎的な集成作業を終了することができた。石製呪術具の集成作業は、各地域において石製呪術具と認定できる資料、ならびにその可能性のあるものも含めている。西日本における集成作業は、これまで網羅的におこなわれていなかったが、近年、各地域で資料が大幅に増加していることが判明した。こうした状況を受けて、本研究では、各地の研究者に協力を依頼し、網羅的な集成作業を行った。対象地域と研究協力者は次の通りである。九州地域:福岡県(菅波正人)、大分県(坪根伸也・遠部慎)、長崎県・佐賀県(遠部慎)、熊本県・鹿児島県・宮崎県(東和幸・寒川朋枝)。中四国地域:山陽:山口県(田畑直彦)、山陽:広島県・岡山県(小林青樹)、山陰(濱田竜彦)、四国地域(中村豊)近畿地域:兵庫県・大阪府・京都府・奈良県(大下明・中村豊)・滋賀県(中村健二)。集成の対象となった石製呪術具の種類は、石棒・石刀・石剣・男根状(石棒状)石製品などの石棒類、独鈷石、石冠、岩偶、線刻礫と多種にわたる。集成に際しては、石棒以外の製品については、極めて少数であるので細かな分類をせず、石棒類についてのみ細かい分類をおこなった。集成では、各地の概要と詳細な分析表、そして遺物の実測図、写真を掲載している。なお、今年度の集成については、考古学資料集第17冊〔小林青樹編2001『縄文・弥生移行期の石製呪術具2-近畿・九州編-』考古学資料集17、文部省科学研究費補助金特定領域研究(A)研究課題名「縄文・弥生移行期における呪的遺物の集成的研究」(研究代表者小林青樹國學院大學栃木短期大學)〕として出版した。