hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人間共存型ロボットの能動的な働きかけによる人間協調技術の研究

本研究では、接近弱い接触による協調的な意図伝達、人間ーロボットの接触ダイナミクスモデル、強い接触による協調的な人間運動の誘発、の3つの技術課題に取り組み、開発した各要素技術を統合し、人間協調技術として確立した。人間共存環境における移動を実証タスクとした実機実験において、意図推定に基づき算出した働きかけ行動をロボットが選択でき、特に接触行動を行う場合には、ダイナミクスモデルおよび心理注意量に基づき決定されたロボット・人間双方にとって安全・安心な接触方法を選択し、それを実行する枠組みを実現した。以上より、ロボットが人間へ能動的に働きかける人間協調に関する基盤技術確立に資する研究成果が得られた。研究期間前半では、3つの課題:接近弱い接触による協調的な意図伝達、人間-ロボットの接触ダイナミクスモデル構築、強い接触による協調的な人間運動の誘発機序について解析的な検討を行った。まず、人間とロボットが移動軌道を協調的に調整しながら移動する意図伝達手法を構築するために、人間同士の協調移動を参考に2個体の距離・意図伝達の強度・移動効率の関係性について分析した。さらに、ロボットへの実装や実環境での自然な振る舞いの創出を前提に、人間の非言語的な意図伝達手法を認知心理的・力学的な観点より分析し、接近過程における全身ジェスチャーによる意図伝達の在り方やそれを実現するロボットの身体性の検討を行った。その結果、協調的な双方向意図伝達に関連する各パラメータ群設定の知見を得た。また、人間とロボットとが外力を受けた場面でのダイナミクスモデルを構築するために、ヒトの歩行時のダイナミクスを例として解析を行った。その結果、人間の歩行は歩行前の軌道計画と歩行中の軌道修正によって成り立っており、人間が転倒しそうになったときには、それを検知して歩行軌道の修正を行うことで転倒を防いでいるとの知見を得た。このモデルに基づいた2足歩行ロボットの歩行実験により転倒を防げたことから、人間とロボットとが強く接触した際の人間とロボットの安定性を維持する運動を表すダイナミクスモデル構築の手掛かりを得た。次に、ロボットによる強い接触をともなう運動の作用を受けるロボットと人間のダイナミクスを運動の効率や生成に必要な心理的アテンション量の増減の観点から解析するための実験準備を行った。具体的には、ロボットが人体に積極的に接触する必要のある触診動作を例として、触診ロボットマニピュレータのプロトタイプを製作した。接触時の人間の心理状態を定量表現する物理量の候補としては、筋電や瞳孔径、脳波、圧覚刺激電流量などを選定した。研究2年目も引き続き、3つの課題:接近弱い接触による協調的な意図伝達、人間-ロボットの接触ダイナミクスモデル構築、強い接触による協調的な人間運動の誘発機序の設定に基づき、解析的・実験的に検討を進めた。人間とロボットが移動軌道を協調的に調整しながら移動を実現する意図伝達手法を構築するために、人間とロボットとの距離、接触位置・方向・力の大きさをパラメータとし、人間のロボットに対する反応行動の観測・分析を行った。その結果、人間行動モデルの構築に必要な定量的な知見を得た。次に、能動的な接触、ジェスチャーといった異なるチャンネルを利用したロボットの働きかけとそれに対する人間の反応の相関を、ロボットを用いた対人実験から心理的、物理的な両側面から明確化し、協調移動の局所的基本モデルを構築した。ところで、ロボットが人間への働きかけを行う場面においては、力学的には働きかけるべき点(位置)と働きかける力ベクトルの決定が行われ、続いてそれに基づきロボットが自律的に動作生成する2段階となる。そこで、例とした2足歩行ロボットを対象に、3次元空間内の任意の位置に任意の力ベクトルを作用させる動作を実現するためのアルゴリズムを構築した。また、ロボットによる強い接触をともなう運動によってもたらされる人間の心理的注意量の変化に基づく人間運動の誘発制御手法の構築については、ロボットによる接触を受けたときの人間の心理状態モデルの検討実験と、ロボットの接触動作を個人特有の身体機能差に基づき決定する運動解析を行った。まず、触診ロボットマニピュレータを用いて、人間とロボットの配置によって人間が抱く不快感情を調査する実験の準備を行い、生活支援ロボットにおける人間の運動の支援をモデルケースに、ロボットが支援する物理量を個人によって異なる身体的特徴や能力に応じて決定する手法を検討した。研究3年目も、前年度に引き続き、解析的・実験的に3つの課題に取り組み、技術の基盤化検討を行った。人間とロボットの双方向意図伝達におけるロボットの働きかけ手法として、接触やジェスチャーなどに加え、言語や光などを用いた他の方法論を含めて、一連の移動戦略について検討した。人間の内部状態を推定して読み取った人間の意図とロボット自らの意図を調停するための方法として、会話中,気付きの有無などのコンテキスト情報のモデル化を行った。人間とロボットの相対位置関係、通路の幅、人間の向きなどをレーザレンジファインダで計測して、これまでの知見(人間の反応モデルなど)に応じて適切に働きかけ行動を選択する協調移動行動戦略を開発した。ダイナミクスモデルについては、2足歩行ロボットによる能動的な働きかけを実現するための2段階の動作生成を基に、両者を統合した制御系の構築を行った。ロボットが腕を伸ばして人間に働きかける際、反力に基づく軌道修正の効果が大きいと、設定した外力を人間に作用させるために軌道が修正され、十分な力を作用させられない。そこで、視覚情報を使った画像処理に基づき、2足歩行ロボットを使った実験により両者の最適なバランスを見出すことができた。人間の心理的注意量の変化に基づいた人間運動の誘発制御手法を開発した。

肢体への接触をモデルケースとして、肢体の力学特性分布や組織形状を計測し、接触時の人体内部変形状態を解析するための有限要素モデルを構築した。構築した有限要素モデルにより解析された複数の変形指標と不快感情を定量表現する生理指標や主観評価値との関連性について知見を得た。さらに、ロボットと人体の弱い接触による意図伝達を行うために、人間の目の位置と視線方向を検出し、人間の動作意図を検知するセンサモジュールを構築した。これまでない能動的な接触を前提とした人間との協調的な働きかけ戦略を構築することができた。環境状況や相対距離に応じて適応的に働きかけ手法を変更させていく移動行動戦略を、物理的側面だけでなく心理面を考慮して構築できたことから、当初の目標以上の成果が得られているといえる。具体的には,ロボットの働きかけ手法として、接触やジェスチャーなどに加え、光などを用いた意図伝達手法を開発し、人間の反応行動について分析を行った。コンテキスト(相対角度、速度など)や働きかけの手法に応じて、反応が変化したことから関係性を捉えられるようになった。また,人間とロボットとの安全な接触を工学的に保障するための、接触ダイナミクスモデルを構築することができた。働きかけ部位や作用させる力ベクトルなどの具体的なパラメータ決定法についても言及できたことから、当初の目標以上の成果が得られたと考えている。具体的には,2足ヒューマノイドが他者と接触する場面において転倒を回避しつつ意図した移動を実現する基盤技術となる、ヒューマノイドの全身協調運動の生成手法を開発した。それを用いて、情動表出2足ヒューマノイドKOBIANによる移動行動を実現することができた。さらに,強い接触時における人間の動作誘導機序や心理面を定量化するための生理指標について明確にすることができた。有限要素モデルの構築、個々人への適応技術、人間の動作意図を検知するセンサモジュールの構築についても取り組んでいることから、当初の目標以上の成果が得られたと考えている。具体的には,強い接触をともなう運動支援(介助)によって人間の全身を用いた運動を誘発する手法の検討、ロボットによる人体への接近から接触に対する心理的安全性の評価の検討、および、心理的アテンション量に基づく人間運動の誘発制御則の検討を行った。(A)接近弱い接触による協調的な意図伝達人間とロボットが互いに移動軌道を調整しあうための協調的な意図伝達手法をより現実に近い動的な環境に適用した。これまでは、相対速度が比較的小さいすれ違いを想定していたが、実際の人間環境下における流れのある環境でのすれ違いや複数人とのすれ違いに対応するための協調移動行動戦略に関する検討を行った。また、27年度までの成果を踏まえて、ロボットの行動が人間に与える心理の変化、移動効率の変化、ロボット自身の移動効率の変化をそれぞれ定量化し、環境状況に応じてロボットが行動選択を取れるような行動戦略の基盤技術を開発した。(B)人間ーロボットの接触ダイナミクスモデル実環境
絵を描くことの認知的な基盤とその発達

描くことの認知的な基盤とその発達過程を明らかにすることを目的として、描線と視線を同時に記録できるシステムの開発、および幼児とおとなを対象とした認知心理学的な実験研究をおこなった。幼児がなぐりがきから記号的表象描画への移行する発達過程では、概念イメージの生成とその発達が関与すること、それとは逆に、デッサンのように物を見て写実的に描こうとするときには、概念イメージが形のゆがみの要因となることが示唆された。絵を描くことの認知的な基盤について、概念イメージの生成や解体との関連に着目して認知心理学的な実験研究をおこなっている。とくに(1)なぐりがきから記号的な表象画(具体的な物を描く)への移行期、および(2)記号的な描画に対する写実的な描画という2つのフェーズに着目することで、描くことの認知的なメカニズムにアプローチする。当該年度は、(1)に関して、なぐりがきから表象画への移行期のヒト幼児に出現する「さかさ絵」についての研究を中心におこなった。「さかさ絵」は顔などの向きのある表象を倒立や90度回転した向きで描く現象であり、これまでにその実態やメカニズムについては知られていなかった。そこで、代表者らが続けてきた複数のヒト幼児を対象とした3年間の縦断的なデータから自発的な「さかさ絵」の発生頻度をまとめるとともに、「さかさ絵」を誘発する刺激図形を提示した描画実験をおこなうことにより、この時期の幼児が方向に依存しない描画空間を持っていることを明らかにした。また研究2に関しては、写実的に描くことと概念イメージの解体との関連について検証するため、デッサンの熟練者と非熟練者のヒトおとなを対象に、倒立図形、図地反転図形、錯視図形などの刺激図形を用いた模写課題を予定している。液晶タブレットPCを用いて刺激の提示と描画の記録をおこなうため、当該年度は、刺激図形の制作と描画記録用のソフトの開発を中心におこなった。また「見る」ことと「描く」ことをつなぐ認知的なメカニズムについてより客観的な分析をおこなうため、アイトラッカーによる視線データの記録を同時におこなうことにした。そのためにタブレット上の描画記録ソフトとアイトラッカーのデータを同期するソフトの開発も進めた。当該年度は、(1)に関して、なぐりがきから表象画への移行期のヒト幼児に出現する「さかさ絵」についての実験研究をまとめ、論文として発表した。そこで、代表者らが続けてきた複数のヒト幼児を対象とした3年間の縦断的なデータから自発的な「さかさ絵」の発生頻度を明らかにした。また「さかさ絵」を誘発する刺激図形を提示した描画実験をおこなうことにより、この時期の幼児が方向に依存しない描画空間を持っていることを明らかにし、そのメカニズムについて考察をおこなった。(2)に関しては、写実的に描くことと概念イメージの解体との関連について検証するため、デッサンの熟練者と非熟練者のヒトおとなを対象に、倒立図形、図地反転図形、錯視図形などの刺激図形を用いた模写課題を実施した。液晶タブレットPCを用いて刺激を提示し描画過程を記録するとともに、アイトラッカーを用いて描画中の視線の動きを記録した。現在これらのデータの解析を進めている。また、これまでの研究結果を紹介した著書(共著)を執筆し、現在印刷中である。本研究課題の目的は、描くことの認知的な基盤を明らかにすることである。前年度までは、おもに、なぐりがきから表象描画への移行期に焦点をあてて研究をおこなってきた。ヒト幼児とチンパンジーを対象とした描画実験からは、描くことの進化・発達的な起源における、表象描画と概念イメージ生成、言語発達との関わりが示唆されている。本年度は、おもに物を見て写実的に描くことと概念イメージの解体との関連についての検証をこなった。デッサンの熟練者と非熟練者のヒトおとなを対象として、倒立図形、図地反転図形、錯視図形などの刺激図形を用いた模写課題を用意して、描画実験をおこなった。前年度までに開発してきた液晶タブレットとアイトラッカーを用いた描線視線同時記録システムにより、描画過程の詳細な記録も可能になった。その結果、図地反転図形および倒立図形ではデッサン熟練者の方が非熟練者より形のずれが少なかったが、知覚錯視の課題では、熟練者でも錯視の影響によるずれが生じており、絵の巧さは概念的なバイアスの影響をいかに回避するかに依存することが示唆された。

また熟練者は視線の動きが細かく、頻繁に見本と描線付近の間を行き来すること、一方で、非熟練者は視点が留まりがちであり、視線と描線の位置が一致しやすいことも観察された。また本年度はオーストラリアに渡航し、アボリジニのロックアート(岩絵)の調査も実施した。アボリジニの絵は、ヒトが絵を描き始めた先史時代(少なくとも約1万年前)から直近の現代まで、ほぼ同じ画材、同じ方法で描画が受け継がれてきたとされる。先史時代の描画がどのように描かれていたのかを推察する上でも貴重なものであり、これまでの研究結果と合わせ、描くことの進化的な起源についての考察を進めた。昨年度より勤務地を異動したため、ヒト幼児を対象としての新たな実験はあまりおこなえていないが、ヒトのおとなを対象とした研究に関しては、当初の予定では入れていなかったアイトラッカーを導入したため、予定以上に充実したデータを収集することができている。粛々と解析をすすめ、まとめていきたい。24年度が最終年度であるため、記入しない。(1)に関して、チンパンジーとヒト幼児を対象としたこれまでの研究成果を論文にまとめる。(2)に関して、昨年度おこなったタブレットとアイトラッカーをもちいた描画実験のデータを解析し、研究をまとめる。また昨年度から準備している(3)描画行動の原初的な動機づけについての研究をすすめる。描画と同じく自己報酬的な行動としての「遊び」に着目し、2つの行動とその動機づけの共通点を探るため、飼育下のチンパンジーを対象として実験観察をおこなう。これらの結果を順次まとめ、発表をおこなう。
表記体系についての概念と読み書き能力の発達過程

今年度の研究では、書字と描画の各表記領域がいかなる領域知識によって制約され知識として形成されるのかを検討することを目的とした。そのために、いわゆる正綴法での文字産出がまだ十分可能でない段階の幼児として幼稚園3,4歳児計61名を対象にし、音韻知識と、文字・描画の産出課題、表記知識要素(輪郭線の色および輪郭線と着色との関係、輪郭線の直線性、閉鎖性)に関する弁別課題を実施し、音韻知識と書字行為の関係、事物に関する知識(境界、表面、固有色)が描画知識をどのように制約するか、また線分の知覚的特徴が表記知識の成立に与える影響を検討した。その結果、次の3点が明らかになった。第1に事物名の書字水準を7水準に分類し音韻意識水準との関連を見た結果、音韻意識水準が低い段階においても幼児は擬似文字を書くがそこに書かれている文字は音との1対1対応関係を写像していないこと、つまり音韻意識が書字との写像関係を制約していることを示した。また第2に、文字と絵を構成する要素として、線分の知覚的形態自体、すなわち直線-曲線、閉鎖-開放の次元は知識として影響しておらず、正統な文字、図形との類似、みたての可能性によって線分を文字かいなかという形で判断していることが明らかになった。第3に、描画において事物の境界線、事物の色が絵に写像されるという表記知識を幼児は3歳児時点でもっていることが明らかになった。
重症心身障害児者の腸内細菌叢の解析とビフィズス菌製剤による介入効果

重症心身障害児者(以下重症児者)の多くは慢性便秘症に陥り、緩下剤の内服や浣腸による排便コントロールが必要となっている。また重度の摂食・嚥下障害のため、新生児期から経管栄養による栄養剤の注入のみで成人まで栄養を摂取している場合も少なくない。近年、次世代シークエンサーを用いた遺伝子レベルでの網羅的解析が行われるようになり、腸内細菌叢の構成や機能が調べられるようになってきた。当該年度は次世代シークエンサーを用いた腸内細菌叢の解析を行い、栄養摂取方法の異なる重症児者の腸内環境の違いを明らかにした。対象は都立府中療育センター長期利用者43名。栄養摂取方法により、食事群(n=11)、経管栄養群(n=23)、両者の併用群(n=9)の3群に分けて解析した。解析方法は便を採取し、便より抽出したDNAを用いて次世代シークエンサーにて腸内細菌叢を網羅的に解析した。解析の結果は食事群、経管栄養群、併用群においても門レベル、属レベルで違いが認められたが、経口摂取群と併用群は比較的似ていた。腸内細菌叢の多様性を示すパラメーター(Shannon指数、Phylogenic diversity指数、Chao-1指数)の比較では、3群の中で経管栄養群は最も多様性が乏しく、有意差はないが併用群が最も多様性が高かった。経管栄養群は常に同じ内容の栄養剤を摂取しているため、菌叢が単純化していることが考えられた。併用群は、食事に加え、栄養素(食物繊維やオリゴ糖など)を含む流動食を摂取しているため、食が多様化した結果、菌叢も多様化した可能性がある。腸内細菌叢の構成には食事内容が大きく影響していると考えられるため、使用している栄養剤による違いなどを今後解析していく予定である。当該年度は重症心身障害児者の食事摂取方法の違いによる腸内細菌叢の解析を行うことが目的であったが、まずは食事摂取群と経管栄養群とで菌叢の比較をすることができたため。今年度の研究成果から、重症心身障害児者の腸内細菌叢は食事摂取群と経管栄養群では菌叢の多様性が大きく異なることが分かった。特に経管栄養群では菌叢の多様性に乏しいことから、さまざまな疾患の発症リスクが高いことが予想される。今後は経管栄養群にターゲットを絞り菌叢解析を行い、栄養剤の違いがどのように菌叢に影響を与えるかを明らかにする。また、また、便秘症の臨床症状との相関についても検討を行う予定である。さらにビフィズス菌製剤による介入研究の準備を進める。今年度は外部委託の予定であった解析を自施設で行うことができたので、当初の予定より出費が抑えられた。次年度は解析を外部委託する予定のため、当該年度分も含め研究費を使用する予定である。
看護職work-life balance（WLB）推進事業の効果と促進要因の探索

【研究1;看護職のWLB推進事業の促進要因探索】A県看護協会のWLB推進事業に参加した病院の看護部長およびWLB推進の支援者10名のインタビューデータを逐語録にし、看護部長と支援者に分け、内容分析からカテゴリ化した。また、文章を単語に分割し、それらの出現頻度や相関関係をみる手法で分析を行っている。【研究2;看護職のWLB推進事業の多角的評価】【研究1;看護職のWLB推進事業の促進要因探索】インタビューデータ分析中であり、来年度計画通り結果、考察が実施可能である【研究2;看護職のWLB推進事業の多角的評価】事前調査結果を学会報告している。また、WLB事業へ参加した2病院に対し、計画通り3年間実施後の質問紙調査が実施可能であるこれまでの調査と来年度実施するWLB事業3年後の調査の結果を踏まえて、下記の課題を検討する。・WLBの課題に対する具体的計画案の基礎資料作成・自己健康管理行動の促進案・キャリア形成支援案・看護職の職務満足を高める支援策WLB推進取り組みの具体的なプロセスを明らかにし、その中から促進要因を探索する目的から、平成27年度は、夜勤勤務環境改善によるWLB推進体制に着眼した。まず、看護師の「勤務拘束時間13時間以内」体制を導入による効果と課題について文献検討から明らかにした。次に、これらの導入により効果を得た施設の文献から、その具体的プロセスと促進要因を探索した。対象文献は、日本看護協会が看護師の夜勤勤務環境改善のためのガイドライン骨子(案)を発表した2011年から研究開始した2015年8月までの5年間に「勤務拘束時間13時間以内」体制を導入した20件であった。分析方法は、レヴィン(1951)の「組織変革理論」を用いた。理論上変革段階は3段階に分かれ、第1段階の「解凍」は現在の均衡状態を流動的にする段階であり、初動の段階、第2段階の「移行」は新しい知覚や行動を達成するための情報を探索・処理する動的段階、第3段階の「再凍結」は新しい変革による均衡状態を組織の中に統合する・定着させる段階と定義されている。分析結果は、第1段階「解凍」の導入準備段階では、推進体制づくりと現状分析を行っていた。推進体制づくりでは、ビジョンの明確化など6つの要因があり、また、現状分析を行う業務量調査などから問題抽出を行っていた。第2段階の「移行」では、推進に向けた取り組内容としてプロジェクトチームの共通認識など6つの要因があり、導入の具体的対策として勤務規定の作成など7つの要因があった。第3段階の「凍結」では、導入後の評価と改善として課題解決に向け継続した取り組みなどであった。今回の研究におけるWLB推進体制の具体的なプロセスは、成果を得た他の事業内容においても同様のプロセスから類似する促進要因になると考える。【研究1;看護職のWLB推進事業の促進要因探索】調査内容とデータ収集;わが国の病院における看護師の「勤務拘束時間13時間以内」体制導入の効果と課題、及び、導入の促進要因について文献検討を行い論文にまとめた。レビンの変革理論を用いた分析結果を基礎資料としインタビューガイドを作成した。現在、A看護協会のWLB推進事業へ参加し成果を得た施設へのインタビュー調査から看護職のWLBの促進要因の探索を研究するにあたり、大学の倫理審査委員会の審査にて承認を受けた。【研究2;看護職のWLB推進事業の多角的評価】作成方法;当該研究に関連した、日本看護研究学会、日本看護管理学会、日本看護科学学会へ参加した情報から、メンタルヘルス、自己効力感、ストレスコーピング、キャリアアップニーズ、学習ニーズ、職務満足度など検討を重ねている。仕事と生活の調和(WLBと言う)の推進を、看護職自身の健康管理やキャリア形成、職務満足度の視点から、多角的に評価する目的から、H28年度は、WLB推進事業導入前の病院に勤務する看護師を対象にWLBとキャリア形成及び自己教育力との関連性を調査した。調査方法は今年度WLB推進事業に参加した2病院無記名自記式質問紙法にて行い留め置き法により質問紙の提出にて同意とし、大学の倫理審査委員会の承諾を得た後に実施した。調査内容は、村上(2014)の「看護職の仕事と生活の調和実現度尺度」、狩野ら(2012)の「看護職の職業キャリア成熟測定尺度」、西村らの「自己教育力尺度」を用い、スピアマンの順位相関分析をした。調査結果は、有効回答数422部(有効回答率91.1%)であった。まず、WLBと職業キャリア成熟度はr=.418(p<.01)と正の相関が認められた。特に、WLBが高い群は、仕事のやりがい・職場の支援がr=.521(p<.01)、家庭での過ごし方・家族の支援がr=.459(p<.01)と職業キャリア成熟との関連が高かった。次に、WLBと自己教育力は、WLBが高い群と自己教育力はr=.449(p<.01)と相関したが、WLBが低い群は相関しなかった。仕事のやりがい・職場の支援は成長・発展への志向r=.354 (p<.01)及び自信・プライド・安定r=.289(p<.05)と相関し、そして、家庭での過ごし方・家族の支援は、成長・発展の志向r=.402 (p<.01)、自己の対象化と統制

r=.276 (p<.05)、学習の技能と基盤r=.329 (p<.05)、自信・プライド・安定性r=.329(p<.05)の全てに相関した。これらのことから、職業キャリア成熟や自己教育力には、仕事のやりがいや職場の支援および充実した家庭生活や家族の支援を受けられるWLBが重要であることが示唆された。【研究1;看護職のWLB推進事業の促進要因探索】対象;栃木県看護協会のWLB推進事業に平成25年度に参加し3年間継続した2施設及び参加施設への支援者。調査内容とデータ収集;作成したインタビューガイドをもとに半構造的インタビュー調査を実施し、専門家のスーパービジョンを受けて解析し、面接データをコード化し内容を階層化、類型化している【研究2;看護職のWLB推進事業の多角的評価】対象;平成28年度栃木県看護協会のWLB推進事業に参加2施設。調査用紙作成;WLB推進事業参加施設の56人を対象にプレテストを行い修正を加え、調査用紙の印刷と配布の準備をした。調査方法;自記式質問調査紙を行い、留め置き法にて回収した。分析;有識者の意見を参考にデータ入力および解析を行った。日本看護管理学会、日本看護科学学会、日本看護学会-看護管理へ参加し関連する研究から情報を得た。【研究1;看護職のWLB推進事業の促進要因探索】文献研究にてWLB推進体制の具体的なプロセスから明らかになった促進要因について、「わが国の病院における看護師の勤務拘束時間13時間以内体制導入の促進要因ー過去5年間の文献検討ー」を論文発表をした。この研究におけるWLB推進体制の促進要因からインタビューガイドを作成し、県看護協会のWLB推進事業に参加した病院の看護部長およびWLB推進の支援者10名を対象にインタビュー調査を実施し終了した。インタビューデータは逐語録にし、看護部長と支援者に分け、分析を行っている。【研究2;看護職のWLB推進事業の多角的評価】昨年度、平成28年度県看護協会WLB推進事業に参加した2病院の質問紙調査研究結果について、「中規模病院に勤務する看護職の仕事と生活の調和と職業キャリア成熟との関連」および「中規模病院に勤務する看護職の仕事と生活の調和と自己教育力との関連」を学会にて発表し、また「看護職のワーク・ライフ・バランス推進に関する研究(第1報)」論文発表した。【研究1;看護職のWLB推進事業の促進要因探索】計画した対象施設からインタビュー調査の協力が得られた対象者のデータ集積が終了した。【研究2;看護職のWLB推進事業の多角的評価】ベースラインのデータ分析を行い、関連学会で発表し、また雑誌論文発表した。【研究1;看護職のWLB推進事業の促進要因探索】A県看護協会のWLB推進事業に参加した病院の看護部長およびWLB推進の支援者10名のインタビューデータを逐語録にし、看護部長と支援者に分け、内容分析からカテゴリ化した。また、文章を単語に分割し、それらの出現頻度や相関関係をみる手法で分析を行っている。【研究2;看護職のWLB推進事業の多角的評価】【研究1;看護職のWLB推進事業の促進要因探索】インタビューデータ分析中であり、来年度計画通り結果、考察が実施可能である【研究2;看護職のWLB推進事業の多角的評価】事前調査結果を学会報告している。
プロスタサイクリンおよびトロンボキサンA_2の産生調節機構と新しい生理活性の解明

血栓形成や動脈硬化など循環器疾患の発症との関連が注目されているプロスタサイクリン(PGI_2)とトロンボキサン(TX)A_2,は、それらの合成酵素であるPGI_2合成酵素およびTX合成酵素が循環器系以外の組織でも特異的に発現しており、新たな生理作用を持つ可能性が示唆された。本研究は、これら酵素遺伝子の発現調節ならびにノックアウトマウスの解析によりPGI_2とTXA_2の産生調節機構の解明と新たな生理的役割を探ることを目的に行われ、以下の結果を得た。1.PGI_2合成酵素遺伝子のプロモーター領域の解析を進め、血管内皮細胞と平滑筋細胞で発現に関与する領域に特異性を見出した。2.血管内皮細胞にサイクリックストレインの伸展刺激を加えると、ヒト・PGI_2合成酵素遺伝子のプロモーター活性は弱いながら上昇した。また、このときシクロオキシゲナーゼ-1は発現レベルに変化は認められないが、シクロオキシゲナーゼ-2は若干の誘導が観察された。3.PGI_2合成酵素遺伝子欠損マウスを作成した。このマウスはPGI_2が欠損しており、腎臓に形態変化を伴う異常を発症することを見出した。さらにこのような腎臓で血管壁の肥厚、動脈硬化病変、組織の繊維化などが認められた。4.血管の内膜を剥離しPGI_2合成酵素をHVJ-リポソーム法での遺伝子導入により過剰発現させたところ、その後に引き起こされる内膜平滑筋層の肥厚は有意に抑制され、in vivoでPGI_2に血管内膜平滑筋細胞の増殖抑制能が証明された。5.TX合成酵素遺伝子欠損マウスの作成に成功した。妊娠、出産ともに正常であり、表現型として止血時間の延長が観察された。血管壁で主に産生されるプロスタサイクリン(PGI_2)は血小板擬集阻止能、血管弛緩作用を持つのに対して血小板で生成されるトロンボキサン(TX)A_2はこれと全く逆の作用を示す強力な脂質性の生理活性物質であることから、血栓形成や動脈硬化など循環器疾患の発症との関連が注目されている。最近、PGI_2合成酵素およびTX合成酵素が循環器系以外の組織で特異的に発現しており、PGI_2とTXA_2が新たな生理作用を持つ可能性が示唆された。本研究は、これら酵素遺伝子の発現調節機構の解明ならびにノックアウトマウスを解析することにより、循環器系の生理調節機構や循環器病の成因の解明、また、免疫系、生殖系をはじめ循環器系以外におけるPGI_2とTXA_2の新たな生理的役割を明らかにすることを目的とする。本年度は、以下に示す結果を得た。(1)PGI_2合成酵素ヒト遺伝子のプロモーター領域をウシ大動脈血管内皮細胞に導入し、サイクリックストレインの伸展刺激を与えた場合、PGI_2合成酵素遺伝子の発現が弱いながら促進されることが明かとなった。(2)マウスPGI_2合成酵素遺伝子のうち本酵素活性部位を含むエキソンを欠失させることによりPGI_2欠損マウスを得た。表現型の解析の結果、ホモ接合体において加齢に伴い腎臓に異常を生じることが明らかになった。(3)マウスTX合成酵素遺伝子を単離し、本酵素の活性部位を含むエキソンをneo遺伝子に置き換えたターゲティングベクターを構築し、ノックアウトマウスの作成に成功した。血栓形成や動脈硬化など循環器疾患の発症との関連が注目されているプロスタサイクリン(PGI_2)とトロンボキサン(TX)A_2は、それらの合成酵素であるPGI_2合成酵素およびTX合成酵素が循環器系以外の組織でも特異的に発現しており、新たな生理作用を持つ可能性が示唆された。

本研究は、これら酵素遺伝子の発現調節ならびにノックアウトマウスの解析によりPGI_2とTXA_2の産生調節機構の解明と新たな生理的役割を探ることを目的に、本年度は以下の結果を得た。(1)PGI_2合成酵素遺伝子のプロモーター領域の解析を進め、血管内皮細胞と平滑筋細胞で発現に関与する領域に特異性を見出した。(2)PGI_2合成酵素遺伝子欠損マウスは腎臓に形態変化を伴う異常を発症することを見出したが、このような腎臓で血管壁の肥厚、動脈硬化病変、組織の繊維化などが認められた。(3)血管の内膜を剥離しPGI_2合成酵素をHVJ-リポソーム法での遺伝子導入により過剰発現させたところ、その後に引き起こされる内膜平滑筋層の肥厚は有意に抑制され、in vivoでPGI_2に血管内膜平滑筋細胞の増殖抑制能が証明された。(4)作成に成功したTX合成酵素遺伝子欠損マウスは、妊娠、出産ともに正常であった。現在、表現型として止血時間の延長が観察されている。(5)各酵素遺伝子欠損マウスの戻し交配が終了し、両酵素のダブルノックアウトマウスの作成を開始した。
熱帯マングローブ林の再生に向けたバイオテクノロジーの応用

東南アジアでは燃料林としてマングローブが利用され、急速に森林面積が減少しつつある.ところが,繁殖形態が発芽種子という特殊な形態をとっているため,植林しようとしても保存が困難かつ採集も難しいのが現状である.そこで,マングローブの苗木を大量に生産することを目的とし,組織培養法を用いて培養細胞もしくは発芽種子の断片から幼植物を得るための技術を確立しようとした.〈材料・方法〉我が国でマングローブの自生がみられる沖縄県西表島,種子島でヒルギ科に属する3樹種(オヒルギ,メヒルギ,ヤエヤマヒルギ)マングローブの生育途上にある発芽種子を採取し,これをカルス誘導の材料としてもちいた.発芽種子を70%エタノール,塩化ベンザルコニウムおよび次亜塩素酸ナトリウムで消毒し,厚さ5mmのディスクに切断して外植体として,MS培地に置床した.カルス誘導に用いた植物ホルモンは2,4-DおよびIAAとカイネチン,カルス細胞からの再分化実験にはIAA,NAAとBAPの組合せとし,それぞれ50,5,0.5μMの濃度になるよう寒天培地に添加した.〈結果〉カルス誘導に用いた発芽種子は,丁寧に殺菌したにもかかわらず,置床した外植体の3分の1が雑菌汚染により壊死した.これは殺菌方法の問題ではなく,すでに外植体の内部に糸状菌が侵入していたためだと結論した.ちなみに,外植体の内部から糸状菌が発生した場合が多かった.しかし,残りの外植体からはホルモンの組合せが50もしくは5μMでカルスが誘導された.えられたカルス細胞は再分化実験をおこなうために継代培養したが,形状や色が数種類あったので,雑菌に汚染されている可能性あった.そこでこの培養細胞の一部をとり,雑菌の汚染の有無を確認するために光学顕微鏡で検鏡したところ,細胞塊の表面から採取したものは大部分が糸状菌であることが判明した.ただ,内部の細胞塊では糸状菌は認められず植物の培養細胞と思われた.初期のカルス誘導実験では雑菌の汚染が避けられなかったが,なるべく未熟な発芽種子あるいは果皮を突き破っていない段階の発芽種子を取り出してカルス誘導を行った実験では,雑菌による汚染はすくなくなり白色の培養細胞がえられた.この培養細胞はさらに継代培養し,その一部を再分化培地に移植して,再分化実験を試みた.再分化実験に用いたホルモンの組合せの一部には緑色の細胞塊が増殖し,これから不定胚が形成される可能性を示したので,現在も再分化実験は継続中である.東南アジアでは燃料林としてマングローブが利用され、急速に森林面積が減少しつつある.ところが,繁殖形態が発芽種子という特殊な形態をとっているため,植林しようとしても保存が困難かつ採集も難しいのが現状である.そこで,マングローブの苗木を大量に生産することを目的とし,組織培養法を用いて培養細胞もしくは発芽種子の断片から幼植物を得るための技術を確立しようとした.〈材料・方法〉我が国でマングローブの自生がみられる沖縄県西表島,種子島でヒルギ科に属する3樹種(オヒルギ,メヒルギ,ヤエヤマヒルギ)マングローブの生育途上にある発芽種子を採取し,これをカルス誘導の材料としてもちいた.発芽種子を70%エタノール,塩化ベンザルコニウムおよび次亜塩素酸ナトリウムで消毒し,厚さ5mmのディスクに切断して外植体として,MS培地に置床した.カルス誘導に用いた植物ホルモンは2,4-DおよびIAAとカイネチン,カルス細胞からの再分化実験にはIAA,NAAとBAPの組合せとし,それぞれ50,5,0.5μMの濃度になるよう寒天培地に添加した.〈結果〉カルス誘導に用いた発芽種子は,丁寧に殺菌したにもかかわらず,置床した外植体の3分の1が雑菌汚染により壊死した.これは殺菌方法の問題ではなく,すでに外植体の内部に糸状菌が侵入していたためだと結論した.ちなみに,外植体の内部から糸状菌が発生した場合が多かった.しかし,残りの外植体からはホルモンの組合せが50もしくは5μMでカルスが誘導された.えられたカルス細胞は再分化実験をおこなうために継代培養したが,形状や色が数種類あったので,雑菌に汚染されている可能性あった.そこでこの培養細胞の一部をとり,雑菌の汚染の有無を確認するために光学顕微鏡で検鏡したところ,細胞塊の表面から採取したものは大部分が糸状菌であることが判明した.ただ,内部の細胞塊では糸状菌は認められず植物の培養細胞と思われた.初期のカルス誘導実験では雑菌の汚染が避けられなかったが,なるべく未熟な発芽種子あるいは果皮を突き破っていない段階の発芽種子を取り出してカルス誘導を行った実験では,雑菌による汚染はすくなくなり白色の培養細胞がえられた.この培養細胞はさらに継代培養し,その一部を再分化培地に移植して,再分化実験を試みた.再分化実験に用いたホルモンの組合せの一部には緑色の細胞塊が増殖し,これから不定胚が形成される可能性を示したので,現在も再分化実験は継続中である.
強結合ゲージ理論と有効場の理論

研究計画に沿って以下の研究成果を挙げた。(1)トップクォーク凝縮の最新版として登場した余次元の標準模型のゲージ相互作用によるトップクォーク凝縮の可能性を検討し、理論が紫外固定点をもっており強結合になる度合いが制限されることを発見した。シュウィンガー・ダイソン方程式で考察した結果、標準模型のゲージ相互作用は必ずしもトップクォーク凝縮を引き起こすほど強くないことが判明した。さらに余次元のゲージ理論の相構造の一般的解明を行い新しいタイプの相が存在することを発見した。(2)一方有限密度系のカラー超伝導の解析をシュウィンガー・ダイソン方程式で行った。(3)「隠れた局所対称性」に基づく有効場の理論では、特に大きなフレーバ数のQCDにおいてカイラル相転移が有効理論でも起こりうることを示し非超対称なQCDの場合のサイバーグの双対性を指摘した。さらに有効場の理論のパラメータをQCDから決める方法(ウィルソンマッチング)を提唱し、実験と驚くべき一致を示した。これを大きなフレーバー数のQCDに適応し、そこでのカイラル相転移が、ローメソンとパイがカイラルパートナーを組む新しいパターンの相転移(ベクター・マニフェステーション)であることを発見した。ここではベクター・ドミナンスが破れていることも論じた。さらに有限温度・有限密度系へ適応し、RHICやLHCでのクォーク・グルーオンプラズマの解析への大きな足がかりを提供した。(4)一方光円錐量子化では、益川-山脇(1976)の提唱した離散光円錐量子化(DLCQ)は、現存する唯一の明確に定義された理論形式であり、連続極限でローレンツ不変性が回復するとの期待があったが、我々は非物理的なメジャーゼロの領域ではあるがローレンツ不変性が回復しないことを指摘した。研究計画に沿って強結合ゲージ理論とくに非自明な相構造(紫外・赤外固定点)と、その有効場の理論を中心に展開した。1)まず、さきにMiransky教授と共同で、超対称性ゲージ理論における相構造との関係で非超対称な場合の「保型相転移」を提唱したが、フレーヴァー数の大きなQCDの相転移(赤外固定点)における「保型相転移」を、「隠れた局所対称性」に基づく有効理論を用いて解析した。とくに「隠れた局所対称性」の有効理論がSeibergの意味でQCDと双対であることを指摘し、有効理論の力学自体でも大きなフレーヴァー数でカイラル対称性が回復し保型相転移が起こる可能性を示した。(原田・山脇)2)有限密度におけるQCDで最近、クォーク・反クォーク対の凝縮でなく、BCS理論と同様のクォーク・クォーク対の凝縮がおこる可能性が注目されている。Miransky教授らはこの解析をSchwinger-Dyson方程式を用いて行ったが、「隠れた局所対称性」の有効理論で分析することを検討中である。(原田・山脇・Miransky・Gusynin)3)非摂動論的アプローチとして期待されている光波面(光円錐)量子化について、1976年に提唱したDLCQ(離散光円錐量子化)が注目されているが、摂動論が確立されていないためゼロモードに関して多くの混乱が生じている。ゼロモードの役割をさらに解明するためDLCQの系統的な摂動論を定式化しつつある。(杉原・谷口・山脇)4)大きなフレーヴァー数のQCDはウォーキング・ゲージ理論となっており、素粒子模型への応用として、テクニカラー模型およびトップクォーク凝縮模型への応用を検討中である。(原田・山脇・Miransky)研究計画に沿って強結合ゲージ理論とくに非自明な相構造(紫外・赤外固定点)と、その有効場の理論、さらには光波面量子化を中心に展開した。

1)QCDと有効場の理論のマッチングを課すことにより、有効場の理論(「隠れた局所対称性」の理論)の裸のパラメータを決定する方法を提唱した(Wilsonian Matching)。これにより有効場の理論の量子効果(ループ)を2次発散まで採りこんで一意的に計算し、実験との見事な一致を得た。(原田・山脇)2)上に基づき、カイラル対称性の回復の従来の線型シグマ模型的なパターンとまったく違った新しいパターン("Vector Manifestation")を提唱した。これはパイ中間子とロー中間子とが縮退しカイラルパートナーになるパターンである。実際フレーヴァー数の大きなQCDのカイラル相転移がこのパターンであることを示した。(原田・山脇)3)以上の結果を含めて「隠れた局所対称性」のループ効果のこれまでの成果を総合報告としてまとめつつある。Physics Reportsに掲載予定。(原田・山脇)4)コンパクト化された余分次元をもつゲージ理論における対称性の力学的破れをSchwinger-Dyson方程式で調べ、余分次元が2すなわち6次元の標準模型ではQCDの引力はトップクォーク凝縮を起こすのに十分でないことを示した。(橋本・棚橋・山脇,hep-ph/0010260)5)DLCQの系統的な摂動論を定式化し、S行列が連続極限でも相対論的不変な結果と一致しないことを発見した。論文作成中。(谷口・上原・山田・山脇)研究計画に沿って強結合ゲージ理論とくに非自明な相構造(紫外・赤外固定点)と、その有効場の理論、さらには光波面量子化を中心に展開した。1)先に、QCDと有効場の理論のマッチングを課すことにより、カイラル対称性の回復の従来の線型シグマ模型的なパターンとまったく違った新しいパターン(ベクター・マニフェステーション)を提唱したが、さらにこの場合は従来から信じられてきたベクター・ドミナンスが大きく破れることを指摘した。(原田・山脇)2)ベクター・マニフェステーションは有限温度、有限密度のカイラル相転移でも起こることを示した。(原田ら)3)以上の結果を含めて「隠れた局所対称性」のループ効果のこれまでの成果を総合報告としてまとめつつある。(原田・山脇)4)コンパクト化された余分次元をもつゲージ理論における対称性の力学的破れをSchwinger-Dyson方程式で調べた先の結果をさらに一般的に考察して、新しい相構造を見出した。(Gusynin・橋本・棚橋・山脇)5)DLCQの系統的な摂動論を定式化し、S行列が連続極限でも相対論的不変な結果と一致しないことを発見した。レターの出版に続いて現在本論文を作成中(谷口・上原・山田・山脇)。一方DLCQの真空について新たな可能性を指摘した(谷口・杉原)。6)高密度はハドロン物質ではカラー対称性が自発的に破れる「カラー超伝導」が実現するが、これをSchwinger-Dyson方程式で調べた。(原田、Gusynin-Shovkovy, Miransky-Shovkovyら)
入院患児が病院に抱くマイナスイメージを香り刺激で軽減する方策探求

本研究の目的は、入院患児が病院に抱くマイナスイメージを、香りによって軽減させる方法を見出すことである。プレパレーションコンテンツに焦点を当て、香りを嗅がせながら、閲覧時における子どもたちの視線を測定した。その結果、場面ごとに適する香りの傾向と、香りを嗅がせることで視線の集中度合いが高まる傾向を見出した。これらよりプレパレーションにおいて、コンテンツの場面ごとに適する香りを呈示することによってマイナスイメージを軽減できる可能性を見出した。本研究は、入院患児の生活の質(QOL)を高めることを目標に、視線計測から心の動きを探り、香り刺激を呈示することによる解決策の探求を目的とした。呈示する静止画を閲覧する際に嗅いでいたい香り刺激を選択させたうえで、香りの有無による視線計測と心理量変化を把握する実験を実施した。視覚情報としてインタラクティブ映像形式の予防接種のプリパレーションツールを取り上げた。そのコンテンツのなかからプリパレーションに必要となる「原因説明場面」、「症状説明場面」、「患児応援場面」、「処置説明場面」、「患児称賛場面」という5つの場面を静止画として抽出し視覚刺激とした。視線計測には、Tobii社X60を使用した。香り刺激には、ラベンダー、ティートリー、オレンジスイート、イランイラン、ペパーミントの系統の異なる5種の精油を用意した。小学生14名を対象に実施した実験の結果、「患児応援場面」や「患児称賛場面」といった医療行為者が患児と向き合う場面ではフローラル系のイランイランが好まれ、「原因説明場面」、「症状説明場面」、「処置説明場面」といった説明場面では柑橘系のオレンジスイートが好まれるといった、場面と香りとの関係に傾向が見られた。これら選択された香りは必ずしも個々の被験者が最も好んだ香りではなく、場面ごとに適すると判断された香りは異なっていた。また、視線の動きは有意な差は見出せなかった。しかし、香りを呈示する前の視線はばらつきが多かったが、香りを呈示しながらでは特定の部分に注視点が収束する傾向がみられた。この傾向から、適すると感じた香りを嗅ぐことによって、視覚情報への集中度合いが高まったのではないかと推察した。以上の結果から、プリパレーションにおいて場面ごとに適する香りを呈示することは、医療行為と向き合う子どもたちの心をケアするひとつの方法として有効であることを明らかにした。この目的を達成するため、3つの実験実施を設定した。「実験1子どもたちが香り刺激に対して持つイメージを視線計測によって把握する。」「実験2入院患児たちが病院内の各要素に持っているイメージを視線計測によって把握する。」「実験3香り刺激によって入院患児たちの生活の質を高める方策を把握する。」平成23年度は、実験1の予備実験として、大学生を対象に香り刺激に対して持つイメージを視線計測で把握する実験を実施した。視線計測システムには、Tobii社X60と専用解析ソフトTobii社Tobii Studio Professionalを導入した。香り刺激の呈示には、精油を染みこませた脱脂綿を入れた、ふた付きのプラスチック製容器を使用した。香り刺激は、ラベンダー、ティートリー、グレープフルーツ、イランイラン、ペパーミントの5種の精油を用意した。視覚刺激呈示ツールは、視覚刺激である画像を一定間隔時間で遷移できるツールを実験者が自作した。視覚刺激は、インターネットからダウンロードしたフリーの画像素材20枚を用意した。被験者には実験前に視覚刺激と香り刺激それぞれに順位をつけさせた。そして、実験では、被験者それぞれが順位付けた上位どうし、下位どうし、上位と下位の組み合わせ4組を呈示し、視線の経緯を計測した。本実験からは、有意な結果を得ることはできなかった。その要因として、準備した画像に対する嗜好性が関与していると考えられた。そのため、多種多様なより多くの画像を準備し、被験者に選択させることによって、本研究で見出したい香り刺激に対して持つイメージを視線計測で把握する方策を見出せる可能性を得ることができた。本年度では、「実験1子どもたちが香り刺激に対して持つイメージを視線計測によって把握する。」の2つの実験実施を予定していた。しかし、研究費の確定が遅かったこともあり、本研究に不可欠な視線計測システムの導入が遅くなってしまった。そのため、視線計測システムの使用方法の習得に時間がかかってしまった。また、実験実施時期を明確にできなかったこともあり、近隣の病院への実験協力を取ることもできなかった。そのため本年度実施予定だった2つの実験を実施するまでに至らず、実験1の予備実験を実施しただけに留まってしまった。本研究の遅れを取り戻し推進させるため、所属機関の自主研修制度を利用して、平成24年度中期に3ヶ月間の研修実施を予定している。研修先は、本研究の基本概念でもあるチャイルドライフ・デザインを推進させており、研究推進に協力いただいている拓殖大学工学部の岡崎章教授のもととした。

この研修を通じて、研究方法の見直しを図るとともに、病院の協力を仰ぎ実験実施を遂行させ、本研究を推進していく予定である。次年度の研究費使用計画として、当初予定はしていなかったが、タッチパネル式のコンピュータディスプレイの導入を予定している。これは、実施した予備実験からわかったことであるが、タッチパネル式のコンピュータディスプレイを使用させることによって、被験者の実験ツール操作を緩和させ、実験実施が有効にはたらくと考えられるためである。そのほかについては予定どおり、日本感性工学会への研究成果発表、実験補助者への謝金、および研究成果印刷費として使用する。
中心市街地活性化政策の理論的研究-地域資源の類型化と経済理論による考察-

本研究では,意志決定にともなう外部性の内部化,活性化への取り組みに参加するインセンティブ,中心市街地のクラブ財化など,経済理論的な視点から中心市街地の抱える具体的諸課題を検証し,分析結果を得た。また,駅前再開発が中心市街地に及ぼす効果,最寄り性と買い回り性のバランスの取り方,保有資源や商圏規模に応じた活性化のあり方について各都市の地域固有の要因に応じた考察結果を得た。(1)中心市街地活性化の類型化に関する研究では,中心市街地の特徴や活性化の度合いを表現しうる指標としてどのようなものが適切であるかについて,地域活性化に関する既存の指標などを参考にして考察を行った。その結果,居住人口,店舗数,商品販売額,従業景数および事業所数における都市全体の値と中心市街地の値との比率を用いることによって,各都市の中心市街地の特徴を表現できるという結論を得た。新しいまちづくり三法における中心市街地活性化基本計画の認定された各都市において共通性の高い諸指標を作成していることに注目し,研究を継続する予定である。(2)地域資源の保有形態や大都市へのアクセスの容易さの相違が各都市の中心市街地に与える影響に関する分析では,四国4県の県庁所在地における中心市街地を比較検討することが有意義であるとの結論を得た。平成19年度は高知,高松,徳島について中心市街地の実態や活性化政策について聞き取り調査や実態調査を行い,地域固有の資源の保有状況,教育機関や公共施設の立地,公共交通機関網などが中心市街地に及ぼす効果について比較検討を行った。同時に,既存の商店主の既得権を保証しつつ,老朽化した建物の建て替えや人気ブランドの店舗の誘致を実現していく方法についても調査を行い,この調査結果はインセンティブの理論と関連づけて一般化可能であることが判明した。この他,三田,篠山における地域資源の活用方法や活性化政策について調査を行った。(3)中心市街地を構成する経済主体の行動について外部性やインセンティブの理論と多様な制度や仕組みとの関係から考察を行った。(1)中心市街地における地域特性の数値化・類型化に関する研究では,各都市が個別に作成している諸指標をベースとして都市間で比較可能な指標を作成することについて,通行量と地価の関係などに注目しながら考察を行った。また,各都市の地域資源の保有状況の類型化と活用方法について実態調査と聞き取り調査を行った。その結果,暮らしやすさ,非日常性,観光など多様な中心市街地活性化の目標に応じて求められる資源の種類や保有形態について結論を得た。(2)中心市街地の特性に関する理論研究では,中心市街地が個別に意志決定を行う個店等の集合体であることに注目し,個店等の意志決定にともなう外部性の問題をどのように解決できるかについて考察した。特に高松市で試みられた土地の所有権と利用権を分離する手法について,商店街振興組合や自治体の担当者からの聞き取り調査を通じて利点や課題について考察した。外部性の問題の解決には個別の意志決定をコーディネートするタウンマネジメントが必要であるという問題意識のもとで,タウンマネジメントの新たな機能や役割について分析結果を得た。また,クラブ財の視点からまちづくりを考察する研究として,栗山町の実態調査を行い,地域通貨の意義について考察を行った。(3)中心市街地活性化政策に関する研究では,盛岡,徳島,岐阜,山口,豊後高田などにおいて実態調査と聞き取り調査を実施した。その結果,駅前の再開発や大型店撤退後の跡地利用が中心市街地に及ぼす効果について地域特性が存在することが判明した。また,地域資源の保有状況,商圏規模,大型店の進出状況,大都市へのアクセスの容易さなど外生的要因に応じた活性化政策のあり方について地域特性に応じた結論を得た。
転写因子のモジュール・ドメイン構成とシグナル認識

転写因子およびシグナル認識に関わるタンパク質の高次構造とシグナル認識機構との関連を解明するため、以下の2つを目的に本研究を行った。(1)タンパク質をモジュールに分解して、シグナル認識に関与しているモジュールを明らかにする。(2)モジュール構成とその立体構造によって機能部位を推定する。以下の実績が得られこれらの目的が達成された。1)転写因子TAF_<II>250(CCG1)のモジュールの機能予測:TAF_<II>250は基本転写因子TF_<II>Dの構成成分である。ヒトCCG1遺伝子は細胞周期G1期進行の調節機構に関与しているが、TAF_<II>250の遺伝子と同一であることがわかっている。郷らが独自に開発した方法により、ヒトCCG1(1,872アミノ酸残基)で予測された152個のモジュールの中で、数個のものについて、機能を推定し、さらにそのモジュールの立体構造をモデリングすることができた。DNAと結合する事が強く示唆されるモジュールが存在した。2)ヘリックス・ターン・ヘリックス(HTH)モジュールの機能分化:転写因子に広く存在するHTHモジュールは塩基特異的にDNAと結合するモジュールとして、従来考えられてきた。転写因子と各種のDNA結合タンパク質の立体構造を詳しく解析した結果、HTHモジュールはリン酸との相互作用を通してDNAと非特異的に相互作用するモジュールとしても、DNA結合タンパク質に広く存在していることが分かった。3)昆虫の変態ホルモンの高次構造の推定:カイコの脳で生産される変態ホルモンPTTHは、ヒトなどの成長因子が属するシスチンノットファミリーの一員であることが、主にジスルヒド結合のパターンと保存されたアミノ酸配列の特徴から明らかになった。