hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超耐熱性ADP依存性グルコキナーゼのX線結晶構造解析と機能改変

また、本酵素と一次構造上の相同性は低いにもかかわらず、活性中心のアミノ醗残基に保存が見られる真核生物由来の遺伝子の糖結合部位が、ADP-PFKでなくよりADP-GKに近いことを見いだし、クローニング・発現系の構築を進めた。マウスの生体内で本遺伝子が発現いていることも確認し、その機能に非常に興味が持たれるところである。Thermococcus litoralis由来ADP-PFKのX線結晶構造解析も行い、open conformationであると考えらたThermococcus litoralis由来ADP-GKよりさらに20°ドメインが開いていることを明らかにし、Acta Crystallogr D Biol Crystallog誌にて発表した。ただし、得られたデータの分解能が悪くその構造の詳細を明らかにするまでには至って折らず、現在解析を継続している。超好熱性古細菌の解糖系初段で、ATPではなくADPをリン酸供与体とする新規のグルコキナーゼ・ホスホフルクトキナーゼ(ADP-GK・PFK)が近年発見されたが、本研究によりThermococcus litoralis由来ADP-GKの立体構造とそのADP依存性という希有な性質の由来が明らかにされた(S.,Ito.2001)。しかし、糖結合部位の詳細やドメイン開閉の機構は明らかになっていなかった。平成14年度の研究により、Pyrococcus furiosus由来ADP-GKとglucose、AMPの三者複合体の立体構造を決定し、その耐熱性機構、ドメインの開閉機構、α-、β-anomerglucoseがalternative confomationでADP-GKに結合していることを明らかにし、さらにリボキナーゼファミリーの全体で保存されている"Spring region"の概念を新たに提唱した(投稿中)。また、本酵素と一次構造上の相同性は低いにもかかわらず、活性中心のアミノ酸残基に保存が見られる真核生物由来の遺伝子の糖結合部位が、ADP-PFKでなくよりADP-GKに近いことを見いだし、現在クローニング・発現系の構築を進めている。ADP-PFKのX線結晶構造解析では、open conformationであると考えられたThermococcus litoralis由来ADP-GKよりさらに20°ドメインが開いていることが明らかになったが、分解能が悪いためにその詳細を明らかにするまでには至っていない(Jong-Jin Jeong, unpublished data)。
太陽風-地球磁気圏相互作用によるエネルギーの侵入・結合・変換過程の研究

シベリア、アラスカ、日本、東南アジア、オーストラリアの環太平洋域磁気子午線沿いの多点と南米、西アジア経度の隔った磁気赤道沿いの多点とを組織的に組み合わせた全地球的規模の地上観測網を用い、特に、(1)太陽風-地球磁気圏相互作用により発生する電磁場擾乱と粒子エネルギーの、極冠域、磁気圏境界領域、または、磁気圏尾から内部磁気圏を通り磁気赤道域まで達するその輸送・侵入過程、(2)これらの擾乱が磁気赤道電離層に達するまでの間に、高度80km以上の地球大気遷移圏(電離圏、熱圏)の擾乱にどのように結合・変換されていくのかその機構と過程、さらに(3)赤道ジェット電流とどのように結合しているのかを解明するために、グローバルな電磁気的観測手法を用いた学術調査をすることが平成11年度の目的であった。平成11年度の学術調査は以下のように実施され、当初の目的の成果を上げることができた。(1)ロシアのシベリア地域(6地点)とアラスカでは、極域でのオーロラや電磁気擾乱に伴うエネルギーやプラズマ粒子の流入・輸送・変換過程を解明するために、低周波電磁波動、オーロラの光学観測による荷電粒子等の総合的な同時観測が実施された。(2)中低緯度に位置する国内(4地点)、台湾、パプァ・ニューギニア、インドネシア、オーストラリア(8地点)における電磁気変動観測は定常的に継続するとともに、中国、韓国に新たな観測点を追加し、地下の電磁気構造やSq地磁気変化と中層大気風との関連性についての観測研究を遂行するための現地調査が行なわれた。(3)西太平洋域のフィリピンのセブ島とダバオ、ミクロネシア諸島のポンペイ、ヤップ、コロール、グアム、ベトナムのバクリューの磁気赤道地域においては、赤道ジェット電流や地球大気遷移圏における結合過程を調べるために、新たな磁力計の設置やそのための現地調査が実施された。(4)アジア半球と反対半球に位置する南米磁気赤道域のブラジル(サンタマリア、ユーゼビオ)、ペルー(アンコン、カニエテ、グアダルーペ)、トリニダード(トリニダードトバコ)では、グローバルな電磁気変動や高エネルギー粒子環境変動の定常観測をするための磁力計やイメージングリオメータの設置、またそのための現地調査が実施された。(5)これらの海外の観測点維持・管理は現地研究者もしくは協力者の好意によって行なわれる部分も多々あるが、観測補助のための謝金などの必要最低限の経費は日本側が負担した。(6)本研究に関わる地磁気・オーロラ・衛星等のデータを効率よく収集するために、1999年7月にバーミンガム(英国)で催されたIUGG、更に、12月のサンフランシスコで開かれたアメリカ地球物理学会に研究者を派遣し、外国との地上観測網や人工衛星計画との組織的な共同開催のための打ち合わせや、データ収集・交換を積極的に進めることによって成果を上げることができた。

(6)本研究に関わる地磁気・オーロラ・衛星等のデータを効率よく収集するために、1999年7月にバーミンガム(英国)で催されたIUGG、更に、12月のサンフランシスコで開かれたアメリカ地球物理学会に研究者を派遣し、外国との地上観測網や人工衛星計画との組織的な共同開催のための打ち合わせや、データ収集・交換を積極的に進めることによって成果を上げることができた。シベリア、アラスカ、日本、東南アジア、オーストラリアの環太平洋域磁気子午線沿いの多点と南米、西アジア経度の隔った磁気赤道沿いの多点とを組織的に組み合わせた全地球的規模の地上観測網を用い、特に、(1)太陽風-地球磁気圏相互作用により発生する電磁場擾乱と粒子エネルギーの、極冠域、磁気圏境界領域、または、磁気圏尾から内部磁気圏を通り磁気赤道域まで達するその輸送・侵入過程、(2)これらの擾乱が磁気赤道電離層に達するまでの間に、高度80km以上の地球大気遷移圏(電離圏、熱圏)の擾乱にどのように結合・変換されていくのかその機構と過程、さらに(3)赤道ジェット電流とどのように結合しているのかを解明するために、グローバルな電磁気的観測手法を用いた学術調査をすることが平成10年度の目的であった。平成10年度の学術調査は以下のように実施され、当初の目的の成果を上げることができた。(1)ロシアのシベリア地域(6地点)とアラスカでは、極域でのオーロラや電磁気擾乱に伴うエネルギーやプラズマ粒子の流入・輸送・変換過程を解明するために、低周波電磁波動、オーロラの光学観測による荷電粒子等の総合的な同時観測が実施された。(2)中低緯度に位置する国内(4地点)、台湾、パプア・ニューギニア、インドネシア、オーストラリア(8地点)における電磁気変動観測は定常的に継続するとともに、中国、韓国に新たな観測点を追加し、地下の電磁気構造やSq地磁気変化と中層大気風との関連性についての観測研究を遂行するための現地調査が行なわれた。(3)西太平洋域のフィリピンのセブ島とダバオ、ミクロネシア諸島のポンベイ、ヤップ、コロール、グアム、ベトナムのバクリューの磁気赤道地域においては、赤道ジェット電流や地球大気遷移圏における結合過程を調べるために、新たな磁力計の設置やそのための現地調査が実施された。(4)アジア半球と反対半球に位置する南米磁気赤道域のブラジル(サンタマリア、ユーゼビオ)、ペルー(アンコン、カニエテ、グアダルーベ)、トリニダード(トリニダードトバゴ)では、グローバルな電磁気変動や高エネルギー粒子環境変動の定常観測をするための磁力計やイメージングリオメータの設置、またそのための現地調査が実施された。(5)これらの海外の観測点維持・管理は現地研究者もしくは協力者の好意によって行われる部分も多々あるが、観測補助のための謝金などの必要最低限の経費は日本側が負担した。(6)本研究に関わる地磁気・オーロラ・衛星等のデータを効率よく収集するために、1998年7月に台湾で催されたWPGM(西太平洋地球物理国際会議)、11月のコスタリカで開かれた第5回ラテンアメリカ地球物理学会、更に、12月のサンフランシスコで開かれたアメリカ地球物理学会に研究者を派遣し、外国との地上観測網や人工衛星計画との組織的な共同観測のための打ち合わせや、データ収集・交換を積極的に進めることによって成果を上げることができた。シベリア、アラスカ、日本、東南アジア、オーストラリアの環太平洋域磁気子午線沿いの多点と南米、西アジア経度の隔った磁気赤道沿いの多点とを組織的に組み合わせた全地球的規模の地上観測網を用い、特に、(1)太陽風-
方法論としてのネットワーク分析の応用研究

1理論の成果:(1)巷間流行のネットワークの先鞭的研究者として、その本質規定に取り組む責務がある。そこで、方法論的ネットワーク分析ともいうべき-社会的な、あるいは物流的な、ネットワーク分析とは違う-一般的なネットワーク分析を確立するために、ネットワークとネットワーク分析の本質的特性を抽出、吟味し、一般化しつつ、その応用を試みることによって、本質規定問題に応えた。「点と線の織物」から生まれた、一般的なネットワーク分析の中枢特性は、ネットワークが図形的に直感的な認識を強いる所に注目し、それを形式化することにある。「構造的=全体秩序的=要素集約的に思いがちだが過程的=形態拡散的=脈絡流動的で、何よりも、自己選択的で破壊的だ」。(2)かかる一般的なネットワーク分析を社会的言説の概念(語彙の団塊)構造の研究に応用するための理論仮設を探求した。このとき一般的なネットワーク分析は概念ネットワーク技法(CNT)と呼ばる。このCNTによる「概念テリトリ」を手掛かりに、社会的言説の理解、解釈、改編(リフレーミング)を通して、仮設が実行された。ここで、(1)結節項目(2)包括項目(3)対照項目(4)起動項目(5)概念のエッシャージャンプ、という5つの分析的概念項目を導入した。2応用の成果:(1)概念ネットワーク(領域・階層・展開)図への変換文法を平易なものへと改善するために,とりわけ学生・院生による小論文の作成とネット書きを多く試行し、マニュアルの普及可能性を高めた。(2)(1)浜北市「大型ショッピングセンタ・スポーツスタジアム問題」に関する立場を異にした社会運動のリーダーの方々に討論会を開催して戴き、その後二度の作成をお願いすることになった趣意小文書、(2)東京都、静岡県、山形県の中学校校長と指導主事に協力をお願いし戴いた中学校教育改革に関する構想小文書、を貴重な資料として、操作的作業の標準化可能性を開拓した。(a)思考の纏まりである概念、ないし、複数の概念項目の連合としての概念構造、とは何か、(b)この問いに対して概念構造のネット記述は有効か、(c)もしそうならば、概念構造のみならず、概念構造の改編過程も考察できるのではないか、という課題を設定したが、その解明を目指し分析用具の研磨を中心に研究をすすめてきた。すなわち、既存の、あるいはこれ向きに書かれた小論文を実際にネットへと変換しその結果を分析しつつ、従来の概念構造についての知識と照合することを通して、ネットによる記述方法自体の洗練を繰り返し試みながら、概念構造、ひいてはその改編過程にも関心を払ってきた。その結果、概念構造の改編過程についての一定の知見を得るなか、当研究の目的であるネット変換マニュアル(初版)を作成することができた。以上の研究のための資料の収集は、研究自体が皆無であり、容易ではなかったが、本学の高水準の多くの院生・学生に概念構造ネットを、その意義と合わせ理解してもらい、ネット変換構成の実地訓練を施す、という両者にとって忍耐強い作業を経てすすめられた。まず、ネット構成にとって、より馴染みやすいと思われる表現形態としての経済学の領域での、同一課題に対する3人の専門家による意見陳述(小論文)の記録をネット変換する、という練習が行なわれたが、これは変換マニュアルの客観性確保のための方針の検討や個人的変換癖の浮上にも役立った。

それから、卒論学生には社会学の卒業論文の制作過程でレポート(レジメでなく約2000字と約4000字の文章)を二度提出、合わせて各々概念構造ネットも二度記述してもらい、他の学生には一回目の卒論発表に対する講評レポートとその概念構造ネットを提出してもらった。これは変換マニュアルやコンピュータ処理の洗練化だけでなく、概念構造の改編過程での自己介助効果を示唆する資料としても有効であった。1理論の成果(1)ネットワーク分析の本質とは何か、ネットワーク分析そのものへの哲学、という課題を設定し、ネットワーク分析についての通俗的な了解を潜り抜けた。「ネットワーク分析は、研究対象への、(1)構造的でなく過程的、(2)要素集約的=秩序全体的でなく脈絡総合的=形態拡散的、(3)通時的でなく共時的、分析であり、理論的触媒によっては、構成的、状況的、内在的、パースペクティヴへの変換可能性が極めて高く、既成の方法論の中では、自己組織化過程への最有力のアプローチだ」(2)方法論的ネットワーク分析を究明すべく選定した近年萌芽の概念ネットワーク分析の厳格な定義を展開した。フローチャートやツリー、さらに同じく概念ネットワークと称する、単一文での単語や句の総合化的連関や、図書検索介助システムのワード(タイトル・用語)連想連関とも、文章での文節連関である点で異なる。しかし方法論的使命を負う定義のために、概念の内容を洗練しつつ、それと相俟って、ネットワーク分析の固有性を追求した。「対自・対他的認識と実践にわたる、認知・感情・評価・戦略・戦術等を要素とするフレームへと概念を再編しつつ、ネットワーク分析でのワーキングの意味を深耕し増幅することで、概念ネットワーク分析はフレームの所産形態よりも構成作用、さらに複合作用だと定義でき、改称を準備。フレームネットワーク分析(FNWA)、フレームネットストラクチュアリング分析(FNSA)=自己組織化的段階I、フレームネットコンパウンディング分析(FNCA)=段階II」2応用の成果(2)「社会的フレームの自己組織化的循環過程の結節的補完項としての≪起動的運動≫を内潜的に探索する構成・複合作用」(3)数理の展開(1)顕在・内潜連想・基盤行列(2)三次元の拡大行列(3)準位不定の垂直跨橋1理論の成果(1)巷間流行のネットワークの先鞭的研究者として、その本質規定に取り組む責務がある。そこで、ネットワークそのものの特性を抽出し、より一般次元で論じつつ、特性を措定されたネットワークを方法論的ネットワーク分析(技法)と呼びその応用研究をすることによって、応えたい。ネットワークの中枢特性は「点と線の織物」から生まれ、図形的に直感的な認識を強いる。「実は、構造的=全体秩序的=要素集約的に思いがちだが過程的=形態拡散的=脈絡結合的で、何よりも、自由で破壊的だ」。(2)かかる特性のネットワークは概念(語彙の団塊)構造に応用試行された。形式的と操作的の二段階作業のなかで、まず形式的に再記、つぎに概念の、(1)結節的補完項目、(2)包括項目と対照項目、(3)運動的起動項目、を内潜的に探索、挿入しつつ操作することで、多様化状況にある社会的言説を比較、開放させ、自他コンパウンディングによるリフレーミングを通し進展させることが課題である。
筋ジストロフィーの病態解釈を目的としたサルコグリカン複合体の研究

ジストロフィン(Dys)は多数のジストロフィン結合タンパク質(DAP)とともに筋細胞膜上で大きな複合体を形成している。その中にあってサルコグリカン(SG)と呼ばれる4つのDAPからなる複合体がSG複合体である。Dysの遺伝子変異がDMDを引き起こす一方、SG遺伝子何れの変異もSG複合体全体の形成不全をもたらしDMDに良く似た一群の筋ジストロフィーを引き起こす。この様に筋の成長維持に不可欠であるSG複合体、しかしその役割は今一つ明確でない。そうした中でレセプター機能を持つ可能性が指摘されている。最近、ジストロプレビン(DB)の遺伝子KOマウスが報告され、それが筋ジストロフィー症状を示すとともにnNOSの二次的激減を示すことが明らかにされた。SG複合体のレセプター機能など、その役割について議論するには、この複合体がDys-DAP複合体の中でどの様に存在しているのかということ、またnNOSといったシグナル伝達分子とつながりがあるのかどうかを示す必要がある。この研究で我々は精製Dys-DAP複合体を使い、これに熱を加えることによりSG複合体を含む3つの新たなDAP複合体を調製することに成功した。更にそこで見出された結合の一つをDys-DAP複合体のカルパインによる部分消化を行うなど詳細に検討した結果、SG複合体はサルコスパン(SPN)と結合していること、そしてこのSG-SPN複合体は一方でDBのN末側と、他方でジストログリカン複合体と結合していることが判明した。DBがシントロフィンと結合し、シントロフィンはnNOSと結合していることを考慮した上で、我々はSG複合体がシグナル伝達分子のnNOSと物理的に結合しているものと結論した。SG複合体がシグナル伝達分子のnNOSと物理的に結合しているものと結論した。SG複合体に対する何らかのシグナルが、これら分子結合を通してnNOSの活性を制御するならば、興味深い。この研究はサルコグリカン複合体(SGC)の機能を明らかにすることによって筋ジストロフィーSCARMDの病態解明を目指す基礎研究である。SGCはSCARMDだけでなく、最も主要な筋ジストロフィーであるDMDにおいても二次的に失われている。2つの病気は臨床症状、病理像ともに似ていることからSGCの機能解明はDMDの病態解明にもつながると考えられ、その意味でも重要な研究であることを改めて強調したい。1.精製したdys-DAP複合体からある処理によって、ジストロフィンの含まないSGCとジストログリカン複合体(DGC)からなる糖タンパク質複合体が調製できることを確認した。このことはSGCとDGCの結合が本来存在していることを示す結果である。タンパク質染色で見る限りこの複合体には25DAP(最近クローン化されてサルコスパンとも呼ばれる)も存在するようであり、これが確認されれば新しい知見となる。確認に使う抗体を現在作成中である。またこの複合体中でどのような成分が相互作用するのかを明らかにするためにSGCとDGCそれぞれの成分の融合タンパク質を調製しつつあり、そろい次第実験を行う。上記の糖タンパク質複合体調製の際、塩を高濃度にするとSGCがはずれてくることを確認した。このSGCはジストロフィンの融合タンパク質と結合する。ただこの結合の特異性確認に手間どっており、今しばらく検討する必要を感じている。この結合が確認できれば、現在並行して行っているDGCのジストロフィン結合部位に関する研究と対比させて考察したい。ジストロフィン(DTN)・ジストロフィン結合タンパク質(DAP)複合体(DTN-DAP複合体を0.1

MNaCl存在下で熱処理すると未知の成分が遊離してくることを、ゲルろ過と非変性下でのPAGEで観察した。その成分を様々な特異抗体を用いたイムノブロットで解析したところ、サルコグリカン複合体(SGC)各成分とジストログリカン複合体(DGC)各成分が検出され、DTNやシントロフィン(STN)、ジストロブレヴィン(DBN)といったDAPは検出されなかった。従ってSGCとDGCからなる複合体であることが明らかになった。25DAP、別名サルコスパン(SPN)もこの成分に検出されることがわかった。DTN-DAP複合体の塩濃度を上げて同様の処理を試みた。すると新たな成分が遊離してきた。解析の結果、DGCは含まれておらず、SGCが主成分であった。他にSPNやSTN、そしてDBNも検出された。ゲルろ過パターンの検査から、これらが混入している疑いもあったのでSGC成分の特異抗体を用いた免疫沈降により同試料中のSGC精製を試みた。この処理によってSPNはSGC各成分と共に回収された。一方、STNとDBNはその含量が明らかに減少したものの、依然明確に検出されることがわかった。この結果から我々はSGCとSPNそしてSTN/DBNが結合していると判断した。こうしてSGCをとりまく構造が明らかになった。このSGCとDTN(融合タンパク質)の結合を予想して詳細に検討したが、結果の再現性に問題があり、結合があるという結論は出せなかった。最近我々はSGC成分欠損マウスを作成することに成功したが、SGCの消失だけでなく、SPNの顕著な減少を観察した。本研究の結果はこれを説明することができる。今回見出された結合について各複合体のどの成分が直接関与するのか現在検討中である。昨年我々はサルコグリカン複合体(SGC)がシントロフィン(STN)、ジストロブレビン(DBN)と結合していることを報告した。今年度我々はこの結合についてSTNやDBNがどの様にSGCと結合しているのか調べた。ジストロフィン(DTN)-ジストロフィン結合タンパク質(DAP)複合体をカルパインで部分消化したところ、DTNは断片化したが、SYNを含む殆どのDAPは変化が認められなかった。残るDBNはC末側が分解され、N末側38kDaの断片になることが発見された。消化物をWGAゲルで分画してみるとDBN断片は糖鎖がないにもかかわらず大部分のDAPと共に結合画分に検出され、反面STNは結合しなかった。従ってSTNでなく、DBNがSGCに結合していることを強く示唆する結果であった。ただし結合画分に同じく含まれるジストログリカン複合体(DGC)と結合する可能性も否定できなかった。そこで消化物のWGA結合画分を昨年報告した熱処理によってDGCを含まないSGCを調製し、そこにDBN断片が含まれるか否かを調べた。期待通り検出され、我々はDBNのN末側にSGCと結合する部位があると結論するに至った。DBNは筋において共通のN末を持つ3種(DBN-1,-2,-3)が発現している。その何れもがSGCと結合することがわかった。DBN-1と-2は別にDTN及びSTN結合部位を持ち、DBN-3は持たないことが知られている。
高齢者サービスの整備と高齢者の地理的移動の関係についての研究

文献調査により、高齢者の地理的移動に関する高齢者人口移動転換仮説を検討することとした。まず市町村レベルにおける1995年及び2000年国勢調査結果に基づいて、55歳から59歳人口が5年後60歳から64歳になった時に増えているかどうか、及び60歳から64歳人口が5年後65歳から69歳になった時に増えているかどうかを算定した結果、949市町村で増えていることが判明した。通常はコーホート人口は加齢とともに減少するので、これが増加を示すというのは、社会増があったと想定される。1990年から1995年においては、社会増と想定される市町村が559だったので、確実に向老期高齢者の流入があったと想定される市町村数は増加したといえる。次にコーホート分析によって向老期高齢者の社会増があったと想定される市町村に対してファックスと電話によるアンケート調査を行った。回答者は市町村の企画、統計の担当者で、必要に応じて福祉担当者の協力を得た。その結果692の回答を得た。回答率は72.9%であった。その分析結果、向老期高齢者移動については、全人口の増減と必ずしも同調していないこと、農山村と郊外で生じていること、この事実についての認知度が低いこと、住宅地造成・Uターン・福祉施設や病院建設・田舎暮らしなど多様な理由が背景にあることなどが判った。この調査結果を各市町村に配布して、調査結果の還元を図った。市町村の地図に統計情報を描く作業を行った。向老期高齢者の社会増があった市町村率と、社会福祉機能の整備の状況を都道府県レベルで相関分析を行い、現在は高齢者サービス機能の高いところに向けて高齢者の移動が生じている段階であると判断した。こうした高齢者の社会増が生じる地域社会で再組織化を図る上で、参考になるアメリカのコロラド・スプリングスにあるリタイアメント・コミュニティの「入居契約書」を例示した。本年度は、2000年センサスの市町村データの公刊が、出揃わなかったので、基本的には、ホームページ管理の基盤整備を行う結果となった。入手した2000年センサスデータについては入力作業を行った。基本的な問題関心については、安立清史と共編著で「ニューエイジング:日米の挑戦と課題」と題して、九州大学出版会から出版した本で公表した。つまり戦後ベビーブーマー世代(日本の場合は団塊の世代といわれる)が、地方から東京都に集中した後、徐々に東京近郊の神奈川、埼玉、千葉の各県に再移動しているという地理的移動の実態を明らかにして、今後はこの世代のニーズに即した社会サービスの開発について社会実験が必要になることを明らかにした。移動のニーズや社会サービスのニーズもその一部である。また、現状において、人口構成と新しい社会サービスとの関係がどのような状態にあるのかについては、市町村データがそろわなかったので、都道府県レベルでの比較分析を行い、たとえ同じような人口高齢化のもとにあっても、必ずしも同じような地域状態が導き出されるのではなく、さまざまな要因によってパターン化が生じることを明らかにした。パターン化の要素としては、「農村性」、「地域福祉性」、「施設福祉性」の3因子が導き出され、これらの組み合わせの中にそれぞれの都道府県が位置付けられることがわかった。この研究成果は日本スウェーデン高齢者及び高齢化セミナー、バンクーバーで開催された世界老年学会議において発表するほか、西日本社会学会でも口頭発表を行った。

全国市町村における国勢調査結果を元にして、平成7年の5559歳人口が平成12年の6064歳人口、及び平成7年の6064歳人口が平成12年の6569歳人口にどのようなコーホート変化を示しているかを計算した。その結果、949の市町村でコーホート変化がプラスになっている事実が発見された。これは平成2年から平成7年にプラスを示した市町村数よりも405多い結果となっている。この結果は、向老期高齢者の市町村間移動が高まっているという事実を示すものである。このような高齢者の地理的移動に関しては、産業化と高齢者サービスの充実の影響によって3つの段階があるとする仮説がある。その仮説によれば、産業化の段階においては、若い人口を中心とする向都離村現象に付随的な高齢者の農村還流が生じるが、産業化の水準をある程度満たした後は高齢者サービスの充実度やインフラ整備や気候風土などの諸条件がそろったアメニティ度の高い特定の地域へのリタイアメント・コミュニティ志向の高齢者移動が多くなり、さらにそれらの諸条件が満たされる時代になると、高齢者の地理的移動は特定の地域に集中せず、拡散するというものである。そこで全国市町村の保健福祉水準を示すさまざまな変数を収集して、データベースを作成するとともに、コーホート変化がプラスであった市町村の、企画財政など地域政策プランニングの担当者に対するアンケート調査を実施し、日本における高齢者の地理的移動が、どのような段階にあるものかを確定する判断材料を収集した。また産業化によって向都離村現象が著しい中国の人口と生育計画委員会の要人や研究者と、高齢化社会と高齢者の地理的移動に関する研究の必要性について協議するため、北京、上海、成都を訪問し、第2回世界高齢化会議に合わせて開催された専門家会議バレンシア・フォーラムのリサーチ・アジェンダの相互確認を行なった。文献調査により、高齢者の地理的移動に関する高齢者人口移動転換仮説を検討することとした。まず市町村レベルにおける1995年及び2000年国勢調査結果に基づいて、55歳から59歳人口が5年後60歳から64歳になった時に増えているかどうか、及び60歳から64歳人口が5年後65歳から69歳になった時に増えているかどうかを算定した結果、949市町村で増えていることが判明した。通常はコーホート人口は加齢とともに減少するので、これが増加を示すというのは、社会増があったと想定される。1990年から1995年においては、社会増と想定される市町村が559だったので、確実に向老期高齢者の流入があったと想定される市町村数は増加したといえる。次にコーホート分析によって向老期高齢者の社会増があったと想定される市町村に対してファックスと電話によるアンケート調査を行った。回答者は市町村の企画、統計の担当者で、必要に応じて福祉担当者の協力を得た。その結果692の回答を得た。回答率は72.9%であった。その分析結果、向老期高齢者移動については、全人口の増減と必ずしも同調していないこと、農山村と郊外で生じていること、この事実についての認知度が低いこと、住宅地造成・Uターン・福祉施設や病院建設・田舎暮らしなど多様な理由が背景にあることなどが判った。この調査結果を各市町村に配布して、調査結果の還元を図った。市町村の地図に統計情報を描く作業を行った。向老期高齢者の社会増があった市町村率と、社会福祉機能の整備の状況を都道府県レベルで相関分析を行い、現在は高齢者サービス機能の高いところに向けて高齢者の移動が生じている段階であると判断した。
学力困難地域における学校・家庭・地域を通じた総合的な学力向上推進方策に関する研究

今回の研究成果は、学力向上に向けた方策としては、狭い意味での得点獲得の方法ではなく、生きる力に向けた思考力・実践力や学びに向かう姿勢などのトータルな資質・能力の向上策が、長期的な学力や総合的な能力を発展させることを明らかにしたことである。子どもの学力問題は、すでに学力だけで捉えても学力は見えず、生きる力の一環としての資質・能力形成の中で捉えなければならない。総合的な能力は、学習活動・学級経営・生活指導・特別活動などの学校教育課程だけでなく、自然体験活動・社会体験活動・生活体験活動などを意識的に提供したり、家庭での生活習慣を改善し地域の人間関係を築くことも、発達の大きな条件となる。本年度は、学力をとらえる様々な専門分野の研究者の観点から、学力をどのようにとらえるかについて、各担当グループごとに調査・分析を進めて来た。共同研究者は35名と多く、多様な分野で構成している。それぞれの専門領域からすれば、極めて多様な観点で学力の基礎となる能力全般のあるべき像と方策をとらえている。その専門領域の学校教育に伝達できる基本的な特性を、各グルーブ・各教員に学力の基礎として分析してもらった。さらに学力をとらえる個々の専門分野からの観点に基づく方策と、いわゆる学校での成績に使われる学力との関係をとらえてきた。専門分野からは、学校学力の背後にある因果関係と内容の限定的な関連性を分析してもらった。その結果専門分野のある部分については、学校の教科内容と関連させてとらえることができるため、学校の教科学力をとらえる基本的な観点と方策を集約することができた。これらの観点は、学力を能力とも言い換えることができる幅広い観点を集約することができ、学校学力を応用して、汎用できる能力に変えていくことができる可能性を意義づけることができた。この成果は次年度の専門からみた学力の個々の観点を総合化する足場を作ることができた。小分類された学力の個々の観点を、ある程度教科内容が類似している分野について、グルーピングを進めているが、それらのグルーピングが最終的には学力概念の体系化につながっていく。次年度は、各分野の能力とも言える学力概念を抽出し、横断的に取り上げていくことが重要になる。本年度の成果は、体系化する上で、多様性が出ているため、それらを総合化して次年度の研究IIつなげていくことができたという成果は大きい。教育困難地域・学力困難地域における学力向上の課題を明らかにした。学力困難地域ほど学力の根底にある学習意欲の低下が問題となっていることをとらえた。特にその大きな要因は、学力困難層の学習意欲の低下が課題であることが明らかとなった。学力困難層の学習意欲と学力向上の条件は以下の通りである。その条件は、大きく分けて1.家庭教育、2.学級経営、3.個別指導、4.授業づくり、の4つである。家庭教育は、家庭での生活習慣の乱れが学習活動に影響を与えることが明らかとなった。そのため、家庭との連携の中で、家庭生活習慣を変えていくことや生活時間をコントロールしていく指導の重要性をとらえた。とりわけ保護者の役割が大きく、保護者を啓発して子どもの生活指導に関わらせる働きかけが重要であることを明らかにした。学級経営では、学び合い・教え合いの学習活動を行うためには、学習活動だけで学び合い教え合い活動を行うだけでは相互学習は発展しないために、日常的な学級経営における行事や体験活動・係活動・遊びにおいて、相互協力的な活動を進めることが重要であることを明らかにした。学級ルールでも集団や人間関係をどのように創っていくかのルールを自分たちで策定していくことの重要性も明らかにした。このような日常的な関係づくりが、学習における学び合いにつながることを明らかにした。個別指導の重要性は、学力困難層ほど間違っている箇所が異なるため、そのため少しでも個別指導をすることが、子どもの自信と間違いに対する解決意欲を高めていく。学力困難層は、間違える箇所も皆異なり、一斉指導では理解できない。したがって学習時間とは別に校内体制でどれだけ個別指導をする時間と体制が可能となるかが課題となることを明らかにした。授業づくりでは、子どもが身近に感じられる素材を使ってカリキュラムマネジメントすることが子どもの興味を高めることを明らかにした。学力の構造と向上のための指導方法をあきらかにすることができている。学力困難地域の向上方策を検討した。この問題は、子どもを取り巻く教育環境として、学級経営・生活指導・地域家庭教育・教科教育など、あらゆる分野の取り組みを必要としている。これらの学校の対応のためには、トータルな指導を担える教師の幅広い観点と家庭・地域を含めた専門機関をコーディネートする能力が求められる。これらの分析成果を列挙すると以下の通りとなる。I.学力・能力観の変遷と現代の能力観、学力・能力論争と生きる力、内発的動機と生きる力の総合的な学力・能力形成、知識・技能の定着と思考力・実践力との相乗的関係、現代の学力観と学力・能力問題の新たな論点II.教育環境づくり・集団づくりによる社会関係能力の育成と生きる力の形成、1.学級集団の協働性・自律的学習集団づくりと生きる力の形成、(1)学級集団づくりと協働性による学力形成、(2)授業の確立を通じて作る学級づくり、(3)学習規範・学習方法と学力形成、(4)少規模複式学級における自律型学習と学力形成、(5)へき地・小規模校におけるICTを活かした双方向・集合学習の工夫と学力形成、(6)インクルーシブな学級経営・人間関係と学力形成

2.道徳・特活・情報リテラシーを通じた社会性の育成と生きる力の形成、3.家庭との連携による生活コントロール能力の育成と生きる力の形成III.発達支援とセルフマネジメント力の育成1.発達論を踏まえた発達支援と生きる力の育成2.生活指導・進路指導による発達支援と生きる力の育成、IV.地域を活かした横断的・総合的学習活動と生きる力の育成1.地域素材を活用した創造活動と生きる力の形成、2.地域環境教育・食農教育による横断的・総合的学習活動と生きる力の育成、3.地域づくり活動と生きる力の育成V.教科学習活動から広がる思考力・創造力の形成と生きる力の育成今回の研究成果は、学力向上に向けた方策としては、狭い意味での得点獲得の方法ではなく、生きる力に向けた思考力・実践力や学びに向かう姿勢などのトータルな資質・能力の向上策が、長期的な学力や総合的な能力を発展させることを明らかにしたことである。子どもの学力問題は、すでに学力だけで捉えても学力は見えず、生きる力の一環としての資質・能力形成の中で捉えなければならない。総合的な能力は、学習活動・学級経営・生活指導・特別活動などの学校教育課程だけでなく、自然体験活動・社会体験活動・生活体験活動などを意識的に提供したり、家庭での生活習慣を改善し地域の人間関係を築くことも、発達の大きな条件となる。35名の多様な観点を踏まえており、多面的な学力概念がとらえられる反面、まとめる上で大変困難な場所も見えてきた。平成27年度に学力構造を明らかにし、その全体構成としての学力向上の要因をとらえた。これらを、家庭教育・学級経営・個別指導・授業づくりに分けて分担担当者を確認し、それぞれの各論をまとめる。そしてその各論を構成して、「学力困難層における21世紀型学力の向上」の出版物を刊行する。28年度が最終年度であるため、記入しない。地域教育経営今後の研究推進方策は、以下の通りである。1.研究者の層を増やす他に、共同研究者の他に、連携研究者を募り配置する。2.各専門分野の研究に関して共通理解を図るために、また学力を多面的にとらえるために、全共同研究者と連携研究者が、合評会を行い、学力概念の多様性を認識した。3.各専門分野からみた「学力」について論じてもらう。4.各担当分野の合作である、学力概念と向上策の理論的な概念と方策を論述する。5.出版して世に問うための準備を進めている。最終的に刊行費に回すために、最終年度に繰り越した。共同研究者が関わるようになり、その拡大に併せて前年度分を多く留保し、そして本年度分と一緒に活用していくため。出版のための編集・刊行費用として使用する。個々の分野ごとの研究も、それぞれ進めてもらうために、個々の教員の研究費として使用する。さらに、共通部分については、要望も高く、大きなものを共通経費とする。最終的に原稿を集めて、ゲラの形にしておきたい。
脳血管障害による片麻痺患者の健側肢随意運動に着目した効果的な運動療法の検討

平成30年3月、研究協力機関である鹿児島大学医学部・歯学部付属病院霧島リハビリテーションセンターが鹿児島大学病院リハビリテーションセンターへ機能移転したことに伴い閉院となったことを受け、従来の計画から大幅な変更が生じることになった。脳血管障害患者による健側手指における随意的運動が麻痺側手指機能を改善させるかどうか、さらに被験者数を増やし検証を深める予定であったが、平成30年2月を最後に実験を中断せざるを得ない状況となった。やむを得ず、それ以降は健常者における基礎データを収集するための準備に取り掛かり、平成31年度はそれが実現する見込みである。2月までに取得できたデータの結果概要としては、現在詳細の分析中である。被験者は、健側手指での随意把持運動課題前後とリハビリテーション後に麻痺側の運動機能測定および健側手指よりMEP測定を行った。麻痺側手指運動機能のパフォーマンスは、ピンチ力および親指と人差し指タッピング動作の加速度、追従課題の3つを測定している。傾向として、健側手指での随意把持運動および促通療法後麻痺側の手指運動機能は向上しているようであった。特に、ピンチ力とタッピング動作の加速度が向上している傾向があった。また、運動課題後の健側MEPおよび皮質内抑制は運動前と比較して共に低下している傾向にあった。健常者での基礎データ収集と共に、ご協力頂ける患者さんでの検証の機会を伺いながら、今後データ数を増やし、より深めていきたい。平成30年3月、研究協力機関である鹿児島大学医学部・歯学部付属病院霧島リハビリテーションセンターが鹿児島大学病院リハビリテーションセンターへ機能移転したことに伴い閉院となったことを受け、従来の計画から変更が生じることになったため。最終目標である脳血管障害患者の麻痺側運動機能改善の検証を行うことが困難になったため、まずは健常者で同実験を行い基礎データ収集を行う。その上で、機会を伺いながら、患者での検証を行うこととする。当該研究課題初年度となった平成29年度は,脳血管障害により片麻痺を患う被験者自身に対して,従来の作業療法実施前に健側手指において把持運動課題を行わせることで,麻痺側手指に対する作業療法のみの場合以上の手指機能回復効果が生まれるかどうか検証した.さらに,中枢神経系の興奮性評価の出来る経頭蓋磁気刺激(TMS)を用い,リハビリテーション中の神経・筋生理学的な変化も評価することで,メカニズムの究明を行った.協力して下さった脳血管障害を患う被験者は,麻痺側の上肢,手指機能がBrunnstrom stage IV以上(上肢の回内回外、手指のピンチが可能)で,握力計が握れ,母指と示指でのピンチ動作が可能な方3名であった.全ての被験者について,1通常のリハビリテーション前に負荷(健側最大握力の30%運動強度)のある健側手指の随意的な把持運動課題を行った場合の即時効果と,2負荷をつけない健側手指の運動を行った場合の即時効果を調べた.1と2は3日以上間隔をあけて実施し,その効果を比較した.負荷有りの健側把持運動終了後の麻痺手指ピンチ力および加速度は,運動前コントロール値と比較して高まる傾向を示した.また,健側手指から二連発TMSにより誘発した運動誘発電位(MEP)から,負荷有りの健側把持運動終了後の皮質内抑制(SICI)が低下する傾向が確認された.従来のリハビリテーション後の中枢神経系の興奮性には一定の傾向が認められなかったが,麻痺手指ピンチ力および加速度はコントロール値と比較して高値を維持する傾向を示した.今後被験者数を増やし,すべてのパラメータにおいて統計学的に示唆出来るよう励んで参りたい.協力して下さっている研究機関が平成30年2月をもって閉院したため.平成30年3月、研究協力機関である鹿児島大学医学部・歯学部付属病院霧島リハビリテーションセンターが鹿児島大学病院リハビリテーションセンターへ機能移転したことに伴い閉院となったことを受け、従来の計画から大幅な変更が生じることになった。

協力して下さっている方の温かいご尽力もあり,倫理委員会の承認および初年度に実験実施までたどり着けた成果がまず大きい.そして,まだ3名のデータではあるが,一定の傾向を示したパラメータもあるので,平成30年度も昨年度同様の実験を続け,データ数確保に努めたい.最終目標である脳血管障害患者の麻痺側運動機能改善の検証を行うことが困難になったため、まずは健常者で同実験を行い基礎データ収集を行う。その上で、機会を伺いながら、患者での検証を行うこととする。当該年度に実験実施を予定していた研究協力機関が3月末で閉院したことにより、予定していた旅費の支出が大幅に減った。次年度、研究代表者が研究協力機関へ異動することとなったため、連携を強化し課題を遂行していく。
中学校技術科における普通教育としての情報技術教育のカリキュラム開発

本研究は、中学校の技術科における「情報とコンピュータ」のカリキュラムを、生産技術のうちの情報通信ネットワークをコアとして、「制御技術から情報通信ネットワークへ」の系と「通信技術から情報通信ネットワークへ」の系のふたつから編成し、高度情報化時代の「ものづくり」の世界のすばらしさとおもしろさを、すべての中学生にリアリティーをもって豊かに分かち伝えるための研究の一部である。具体的には本研究では、このうちの「通信技術から情報通信ネットワークへ」の系に焦点を合わせて、この系の典型的なカリキュラムと教材を先駆的に開発し、教育実践による検証を通して、これらの技術教育上の意義を実証的に明らかにすることを目的とした。本研究による主要な成果のひとつは、「通信技術から情報通信ネットワークへ」の系のカリキュラムを、基本的に次の11単元から構成したことである。すなわち、(1)スピーカで電話しよう/(2)スピーカで発電しよう!!/(3)コンピュータで電気信号を観察しよう/(4)仕組みは簡単「手作りスピーカを鳴らそう」/(5)なるほどなっとくスピーカの原理/(6)ひそひそ話も大声に「アンプで増幅」/(7)体験!光通信/(8)電話のつながる仕組みを考えよう/(9)コンピュータネットワークに挑戦/(10)コンピュータの登録番号を探そう/(11)インターネットはいい加減!?、の11単元である。また本研究では、2002年度から長野県や東京都などの一部の中学校においてこのカリキュラム案にそくした実践を開始した。上の11単元全体の授業時数を14時間前後にまとめることができたなど、本研究により開発したカリキュラムと教材が、普通教育としての情報技術教育の見地からみて、妥当性と有効性をもつことを一定程度明らかとした。
多重場による視触覚提示基盤の構築

視聴覚に依存したディスプレイ技術の発展により,ユビキタス環境やバーチャルリアリティ環境において視聴覚を補完するような実用に足る触覚提示技術の重要性は日々大きくなっている.平成30年度においては現在開発中の多重場触覚ディスプレイのプロトタイプとして変形マテリアルを用いた触覚ディスプレイの研究や,没入型VRディスプレイ、網膜投影ディスプレイ,機械学習を用いたハンドヘルド型コントローラーの出入力に関するインタラクションを行なった.またそれらに関して国際会議発表並びにコンテンツ開発を外部クリエータと協力して行うなど研究のアウトリーチを実践した.また遠隔環境のタッチパネルスクリーン型スマートフォンを用いたコラボレーションのためのシステム開発および研究論文発表も行い,モバイルデバイスとバーチャルリアリティ環境に関しての研究が進展した.一連の研究を通じて身体に付随するディスプレイの開発および評価実験を行ない,これによって実用における解像度の問題や最適な組み合わせ法について検証を行った.また多重場というテーマに関連して,太陽光を使う環境型ライトフィールドディスプレイや,水圧を使うデジタルファブリケーションディスプレイの開発なども行なった.概ね順調に進捗していると言える.当初の研究目標のうち多重場提示による,単なるそれぞれの場の重ね合わせではない知覚の変化を調査しモデル化については初年度から継続し,実用的な解像度や閾値を満たす触覚提示の組み合わせを明らかにしつつある.またスマートフォンデバイスやVR装置を用いたインタラクションを模索するとともにコンテンツ開発なども行なっている.当初の研究目標のうち多重場提示による,単なるそれぞれの場の重ね合わせではない知覚の変化を調査しモデル化については初年度から継続し,実用的な解像度や閾値を満たす触覚提示の組み合わせを明らかにしつつある.またスマートフォンデバイスやVR装置を用いたインタラクションを模索するとともにコンテンツ開発なども行なっている.視聴覚に依存したディスプレイ技術の発展により,ユビキタス環境やバーチャルリアリティ環境において視聴覚を補完するような実用に足る触覚提示技術の重要性は日々大きくなっている.本研究では電場,磁場など今まで一つの場による力覚提示が主であった触覚提示技術を多重場の重ね合わせによって拡張することを目的としている.平成29年度においては現在開発中の多重場触覚ディスプレイのプロトタイプとして空中触覚ディスプレイ(音響+空気圧)や接触触覚ディスプレイ(磁場+電場)の学会発表並びに開発を行い,WHC, SIGGRAPH, CHI, SIGGRAPH Asiaなど多くの国際会議で発表することができた.具体的には静電容量と磁性流体触覚を組み合わせた触覚ディスプレイにおけるユーザー知覚についての評価や,空気圧による渦輪と超音波音響放射圧による空中ディスプレイの知覚に対する被験者実験を行い検証した.またそれらのディスプレイについてバーチャルリアリティのコンテンツの触り心地を提示するアプリケーションなどを制作した.三次元的なインタラクションの実現のため,半透過スクリーンを用いた没入体験のためのディスプレイおよびモーショントラッキング環境とそれに関する評価も行った.これは今後触覚環境とともに提示に用いていく計画である.またそれに付随してVRヘッドマウントディスプレイを用いたスポーツの検証や高齢者向けの移動や運動補助アプリケーション,触覚と演奏能力の間の関係を多重にしていくための筋電位リズム制御による音楽アプリケーションなどの開発を行った.これらを通じて,単なる触覚の提示と評価で止まることのない関連領域と複数の触覚のクロスモダリティを志向し,さまざまなアプリケーションとの組み合わせを探求し,学会発表や開発を行った.それらの成果は次年度以降も研究論文として発表を続ける予定である.平成29年度においては現在開発中の多重場触覚ディスプレイのプロトタイプとして空中触覚ディスプレイ(音響+空気圧)や接触触覚ディスプレイ(磁場+電場)の学会発表並びに開発を行った.またVR環境のディスプレイに関しての開発やハンドトラッキングに関する研究も行い,触覚と複合バーチャルリアリティ環境に関しての研究が進展した.一連の研究を通じて空中触覚ディスプレイの開発および評価実験を行い,これによって実用における解像度の問題や最適な組み合わせ法について検証を行った.またVRヘッドマウントディスプレイを用いたスポーツや高齢者向けアプリケーション,筋電位音楽アプリケーションとの組み合わせを探求し,学会発表や開発を行った.概ね順調に進捗していると言える.視聴覚に依存したディスプレイ技術の発展により,ユビキタス環境やバーチャルリアリティ環境において視聴覚を補完するような実用に足る触覚提示技術の重要性は日々大きくなっている.平成30年度においては現在開発中の多重場触覚ディスプレイのプロトタイプとして変形マテリアルを用いた触覚ディスプレイの研究や,没入型VRディスプレイ、網膜投影ディスプレイ,機械学習を用いたハンドヘルド型コントローラーの出入力に関するインタラクションを行なった.またそれらに関して国際会議発表並びにコンテンツ開発を外部クリエータと協力して行うなど研究のアウトリーチを実践した.また遠隔環境のタッチパネルスクリーン型スマートフォンを用いたコラボレーションのためのシステム開発および研究論文発表も行い,モバイルデバイスとバーチャルリアリティ環境に関しての研究が進展した.一連の研究を通じて身体に付随するディスプレイの開発および評価実験を行ない,これによって実用における解像度の問題や最適な組み合わせ法について検証を行った.また多重場というテーマに関連して,太陽光を使う環境型ライトフィールドディスプレイや,水圧を使うデジタルファブリケーションディスプレイの開発なども行なった.概ね順調に進捗していると言える.当初の研究目標のうち多重場提示による,単なるそれぞれの場の重ね合わせではない知覚の変化を調査しモデル化については初年度から継続し,実用的な解像度や閾値を満たす触覚提示の組み合わせを明らかにしつつある.またスマートフォンデバイスやVR装置を用いたインタラクションを模索するとともにコンテンツ開発なども行なっている.次年度以降においては多重場触覚ディスプレイのプロトタイプについての評価実験を完了するとともに,機械学習やVR環境での統合システムの動作を検討する.また網膜投影システムとの組み合わせや,HMD着用時のコントローラーやタッチパネルスクリーンと触覚ディスプレイとの統合環境を試作する.

また,新方式の触覚ディスプレイについて接触・および空中に提示するものを開発する.当初の研究目標のうち多重場提示による,単なるそれぞれの場の重ね合わせではない知覚の変化を調査しモデル化については初年度から継続し,実用的な解像度や閾値を満たす触覚提示の組み合わせを明らかにしつつある.またスマートフォンデバイスやVR装置を用いたインタラクションを模索するとともにコンテンツ開発なども行なっている.
ヒト黄体機能の調節機構に関する基礎的・臨床的研究

昭和61年度の計画調書に述べたように,本研究の目的は,ヒト黄体機能を直接反映すると考えられる性ステロイド産生に黄体を構成すると2型の細胞(顆粒膜黄体細胞と考えられる大型のL細胞および莢膜黄体細胞と考えられる小型のS細胞)がどのように寄生しているか,又,ヒト黄体のステロイド生合成系の調節にどのような因子が関与しているかを, invivcとinvitroの両面から総合的に解明し,よって,不妊症の重要な原因である黄体機能不全の診断・治療に資することにあった.これら黄体機能の生理的調節維持機構に関し,以下に述べるように,いくつかの重要な新知見を得ることができた.先ず, invitroにおいて,ヒト黄体のLおよびSの両細胞が,卵胞における顆粒膜および内莢膜細胞と同様に,ステロイド産生において協調関係にあること,具体的には, L細胞はS細胞に比し2倍のプロゲステロン産生能および芳香化活性をもつこと,しかし,アンドロゲン産生能は逆に1/2であること,又, hcGへの応答性はS細胞にのみ存在する(アンドロゲン,プロゲステロンの産生増加)が,逆に,アンドロゲン基質存在下でのエストロゲン産生能(=芳香化活性)は両細胞が有するものの, FSHに対する芳香化活性増加の応答性はL細胞にのみ存在することを証明した.更に,ブタ顆粒膜細胞の黄体化およびプロゲステロン産生能が,インターロイキンー1(IL-1)によって抑制されることを証明し,黄体機能調節因子として,従来全く知られていなかったIL-1が黄体機能調節に関与している可能生を示した.さらに又, invivoにおいては,正常黄体期婦人にFSHを投与すると,エストラジオールの血中レベルが増加することを見出し,はじめて,黄体機能維持にFSHが関与している可能性を示し,これは,上記のinvitro研究の所見とも一致するものである.以上,本研究の成果は,黄体機能調節機構の解明に資するところ大であると考えられる.昭和61年度の計画調書に述べたように,本研究の目的は,ヒト黄体機能を直接反映すると考えられる性ステロイド産生に黄体を構成すると2型の細胞(顆粒膜黄体細胞と考えられる大型のL細胞および莢膜黄体細胞と考えられる小型のS細胞)がどのように寄生しているか,又,ヒト黄体のステロイド生合成系の調節にどのような因子が関与しているかを, invivcとinvitroの両面から総合的に解明し,よって,不妊症の重要な原因である黄体機能不全の診断・治療に資することにあった.これら黄体機能の生理的調節維持機構に関し,以下に述べるように,いくつかの重要な新知見を得ることができた.先ず, invitroにおいて,ヒト黄体のLおよびSの両細胞が,卵胞における顆粒膜および内莢膜細胞と同様に,ステロイド産生において協調関係にあること,具体的には, L細胞はS細胞に比し2倍のプロゲステロン産生能および芳香化活性をもつこと,しかし,アンドロゲン産生能は逆に1/2であること,又, hcGへの応答性はS細胞にのみ存在する(アンドロゲン,プロゲステロンの産生増加)が,逆に,アンドロゲン基質存在下でのエストロゲン産生能(=芳香化活性)は両細胞が有するものの, FSHに対する芳香化活性増加の応答性はL細胞にのみ存在することを証明した.更に,ブタ顆粒膜細胞の黄体化およびプロゲステロン産生能が,インターロイキンー1(IL-1)によって抑制されることを証明し,黄体機能調節因子として,従来全く知られていなかったIL-1が黄体機能調節に関与している可能生を示した.さらに又, invivoにおいては,正常黄体期婦人にFSHを投与すると,エストラジオールの血中レベルが増加することを見出し,はじめて,黄体機能維持にFSHが関与している可能性を示し,これは,上記のinvitro研究の所見とも一致するものである.以上,本研究の成果は,黄体機能調節機構の解明に資するところ大であると考えられる.昭和61年度の研究結果については昭和62年度の計画調書に報告した通り、in vitroに比べてin vivoの研究がやや遅れている。したがってここではin vitroの研究成果を報告したい。ヒト黄体を密度勾配法によりlarge cell(L)、smallcell(S)の2型細胞に分離し、それぞれの性ステロイド生合成機能及びゴナドトロピンの影響について比較検討した。開花期月経黄体を患者の同意を得て採取し、酵素処理後、Percoll密度勾配法により密度の小さい方からC-1C-4分画に分離した。直径2030μmの細胞が認められるC-1、C-2分画を合わせてL、直径520μmが認められるC-3、C-4分画を合わせてSとした。L、S分画の細胞懸濁液に基質を加えない群(A群)、基質としてandrostenedione(A)1μg/ml加えた群(B群)それぞれにhCG5IU/ml、FSH1μg/ml付加し、37°C424時間incubationを行い、medium中に放出されたprogesterone(P)、A、testosterone(T)、estrone(【E_1】)、estradiol(【E_2】)をRIAにて測定した。A群において、P産生はLの方が有意に高く、一方A、T産生はSの方が有意に高かった。hCGを付加した時のP、A、T産生は、Sではそれぞれ2.0倍,1.73倍,1.71倍と有意な増加を示したが、Lでは増加傾向を認めるにとどまった。