hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
制がん性天然物医薬品の開発と構造活性相関

昨年度に引き続き、同様のテーマで研究を進めている。茜草根より得られた、環状オリゴペプドRA類に関しては、すでに構造活性相関等の検討からRA-【VII】に的を絞ったことを報告している。現在、本物質に関しては前臨床までの実験を終了している。今回は、さらに茜草根中の抗腫瘍活性を有する副生成物について検討を行った。RA-【V】およびRA-【VII】に構造的に類似するRA-【I】,-【II】,-【III】,-【IV】を単離し、それぞれ構造を決定した。また、本系統の化合物は、タンパク合成阻害ということが判明しており、その活性部位に興味を持ち、種々の誘導体を作製して抗腫瘍活性発現の因子を検討した。RA-【V】からRA-【IV】に変換する過程に生ずる種々の誘導体について、白血病性P388腫瘍に対する効果を比較した。その結果、RAのα面に対する受容体の影響がかなり大きいことが推測された。RAに関しては、さらに全合成も完成し、その類縁体についても合成的検討を行っている。いずれ活性発現機構を解明したいと思っている。次に、インドネシア産のTemu Lawakについては、その後さらに4種のビサボラン型セスキテルペノイドを単離し、前回までの4種と合せて8種となった。これらの化合物については、Sarcoma180Aによる検定で活性を検討中である。さらに、センブラノイドジテルペンについては、合成研究が進み、全合成が達成されつつある。D-マンニトールを出発原料とし、10数行程を経て、セコセンブレン型の化合物を得ることができた。その後さらにアセタールを加水分解し、ヘミアセタールに変換できれば、分子内Wittig反応により、B員環を備えたセンブレン化合物が生成されるものと期待される。
半導体量子ドットを用いたフォトリフラクティブ素子の研究

本研究は窒化物半導体量子井戸および量子ドット構造におけるフォトリフラクティブ(PR)効果を発現し、特性評価を行うことを目的とした。PR効果の発現の第一段階として材料中に大きな呼吸変化を光誘起する必要がある。我々は、窒化物半導体へテロ構造(InGaN/GaN)中に存在する1MV/cm程度の非常に強いピエゾ電場をフォトキャリアによって遮蔽し、電解強度を変化させることで吸収端近傍に現れる大きな吸収変化を連続光源を制御光として用いて観測した。内部電界が強いため、以前は高エネルギーパルスによってのみ光誘起吸収効果が観測可能であると考えられていたが、本研究によって低強度の連続光源を用いても遜色ない大きな光誘起吸収変化を得られることを実証したことは、応用を考えた場合に大きな意味がある。今年度は、青色波長域で動作する二次元全光デバイスとしてのInGaN/GaN素子のポテンシャルを評価した。有機金属気相堆積法によって作製したInGaN/GaN(60nm/60nm)10周期構造を用いて測定を行った。その結果、波長398nmにおいて30%を超える大きな透過光強度変調度を得ることができた。遮断周波数は30kHzでありフレームレートとしては高い値を示した。しかし、空間分解能は100μmと乏かったため改善するためにヘリウムイオン照射を行った。その結果、変調度は約5%低下したが遮断周波数は130kHzに4倍向上し空間分解能も4倍以上改善されたため、素子の高機能化に成功したといえる。しかし、10μm程度の分解能が要求される二次元光デバイスやPR素子の実現には空間分解能をさらに改善する必要がある。上記のようにデバイスとしての基本動作特性を評価し、InGaN/GaN素子が二次元全光デバイスとして変調度、変調速度に関しては高いポテンシャルがあることを示し、空間分解能に改善の必要性があることを明らかにした。本研究は量子ドットの特性を活かし、高速かつ高空間分解能のフォトリフラクティブ素子を開発することを目的とする。そして、その過程で窒化物半導体を用いた量子井戸構造および量子ドットにおけるフォトリフラクティブ効果を世界に先駆けて発現し、それらの特性評価を行うことを目的としている。平成15年度は主にmetalorganic chemical vapor deposition(MOCVD)法を用いたInGaN/InGaN多重量子井戸構造および薄膜の結晶成長とその光学特性およびそのデバイスとしての基本動作特性の評価を行った。材料として窒化物半導体を選択した理由は二つある。この材料でのフォトリフラクティブ効果は未だ報告されておらず未開の材料であったこと。そして、従来の半導体フォトリフラクティブ素子は外部電界を印加して動作させることが基本であるが、窒化物半導体ヘテロ構造には強い内部電界が存在することに注目し、フォトキャリアによりその内部電界の大きさを光制御することで電極不要の簡便な素子を実現できるという可能性を秘めている。フォトリフラクティブの効果とは、結晶に光を照射することによって結晶内部に吸収係数および屈折率分布を生じる現象である。そのためフォトリフラクティブ素子の実現の第一段階として選択した材料の光誘起吸収へんかを調べた。そして、素子の性能を最大限に引き出すためには動作の基本となる物理現象詳細に理解し、最適な構造を次のとおり見出した。MOCVD法により様々な井戸厚を持つInGaN/InGaN多重量子井戸構造を作製し各構造においての光学特性評価とキャリアダイナミクスについての研究を行った。主な評価法にはフェムト秒過渡吸収分光法を用い、過渡的な光誘起吸収変化を観測した。パルス光励起により生成されたフォトキャリアが引き起こす内部電場の遮蔽が吸収スペクトルの変化となって現れる様子が観測され変化の井戸厚に依存することを確認した。素子の構造として最適と思われるInGaN層膜厚を決定した。

上記のようにデバイスとしての基本動作特性を評価し、InGaN/GaN素子が二次元全光デバイスとして変調度、変調速度に関しては高いポテンシャルがあることを示し、空間分解能に改善の必要性があることを明らかにした。
母親の養育者としての発達に関する研究―「愛着‐養育バランス」尺度の活用―

母親の養育者としての発達過程を明らかにするため「愛着-養育バランス」尺度にて縦断調査を行った。どの時期でも、愛着的因子(母親自身の不安の対処)より養育的因子(子どもの不安への対処)の方が高く、2相性を示した。経産婦は愛着を自分自身へも向ける傾向がみられ、初産婦は産後間もないころは子どもも愛着対象として認識する傾向がみられた。養育的因子は育児経験を通して上昇する傾向がみられた。尺度は短縮版を作成し健診での有用性が確認できた。支援のための基礎資料として、看護者と母親に対しての産後の母親のストレスに関する意識調査、及び母親へのグループインタビューから、ストレスの本質を抽出した。研究1:養育者としての発達過程を明らかにするため、産後1か月の母親に「愛着-養育バランス」尺度(6因子:30項目)を用いての継続調査(3歳前後まで計6回の調査)を依頼し、234名の協力が得られている。3月時点で、4回目(1年時)の調査まで終了しており、途中経過を一部学会にて発表したり、論文化し投稿している。同時に調査している影響要因についても今後詳細に分析し、モデル化していく予定である。これまでのすべてのデータから尺度6因子のカットオフ値を設定したことから、アセスメントツールとしての活用を試みるための調査を開始している。研究2:「愛着-養育バランス」尺度の市の乳幼児健診での有用性について、24年度は各市との検討会を開催した。各市の健診での問診票と尺度との照らし合せの結果、尺度の妥当性が確認できた。個々の発達状況に応じた支援策を検討していく中で、発達状況(尺度6因子)のパターン化から、それぞれのパターンに属する対象の特徴を捉えようと試みているが、匿名化された問診票だけでは限界があり、抽象的な支援にとどまってしまっている。実際の健診や相談場面の中で尺度を活用しながら、より具体的な支援の構築を目指すこととした。しかし、健診の実際の場面での尺度の活用となると30項目では多いとの指摘があり、12項目の短縮版を作成した。25年度は健診や相談場面での短縮版の活用を通して、その妥当性とともに、支援の具体策の検討をしていく予定である。研究3:病院での指導についての調査では、産後の母親の思いと医療者サイドの考えにずれが生じている可能性が示唆された。さらに、産後1か月時点で個々に応じた支援をしている施設は少ないことから、産後1か月での支援に向けてのパンフレットの作成に着手している。「愛着-養育バランス」尺度は、「適応:愛着(子どもへの依存)」「適応:養育(役割受容)」「敏感性:愛着(自分への関心)」「敏感性:養育(子どもへの関心と理解)」「親密性:愛着(自分に対する支え)」「親密性:養育(子どもへの愛情と支え)」の6因子のバランスから母親の養育者としての発達を測定する尺度である。【研究1】尺度を用いての母親を対象とした産後1年6か月までの計5回の縦断調査が終了した。育児経験を積むことで「適応:愛着」は下降し、「適応:養育」「敏感性:養育」は上昇した。「敏感性:愛着」は経産婦および育児経験を積むことで上昇する傾向がみられ、「親密性:愛着」「親密性:養育」は育児経験による変動はほとんどなかった。5回のどの時期においても、愛着的因子は低く、養育的因子は高いという2相性の分布を示した。【研究2】市の健診場面で尺度短縮版を活用してもらった。問診に関わった保健師の83.5%が概ね役立ったと回答しており、さらに要フォローケースと尺度6因子の関連から、健診での有用性が確認できた。【研究3】産後3か月前後の母親へのグループインタビューを実施した。これまでを振り返ってもらい、不安だったことや「何を知っていたらよかったのか」の本質を抽出した。乳幼児期の母親の養育者としての発達過程が明らかにできたが、影響要因との関連については今後さらに検討していくことが必要であり、特に介入できない本人の気質的な部分との関連を明らかにすることで、それぞれの母親に合わせた対応ができると考える。尺度短縮版を作成したことで健診場面で活用しやすくなり、今後は具体的な活用について進めていきたい。看護者の産後入院中の母親への関わりに対する意識と、産後の母親の不安および求める支援の本質を抽出したことから、その本質への支援に結びつくパンフレット作成のための基礎資料を得ることができた。研究1:養育者としての発達過程を明らかにするため、産後1か月の母親に「愛着-養育バランス」尺度を用いての継続調査(3歳前後まで6回の調査)を依頼し、125名の協力が得られており、3月時点で3回目の調査まで終了している。

研究2:乳幼児健診でのリスク群の早期発見および尺度の健診時におけるアセスメントツールとしての有用性を検討するため、3つの市の6か月相談および1歳6か月健診で尺度を用いての調査を行い、相談や健診場面で使用されている問診票や記録と尺度の照らし合わせを行っている。指導内容については、市は健診時の個々の記録から抽出した。病院での指導については、外来での時間的制約や対象者全員に指導を行っているところがなかったことから、スタッフに対する自記式質問紙調査とした。研究1は、縦断調査であるため中間時点での結果しか出せないが、個々の変化をおえるため発達過程がみえてくると期待できる。研究2では、3市それぞれの報告書を作成し各市に状況の報告を行った。各市の相談・健診場面での「気になるケース」は、客観性を持たせるため、SPSS Text Analytics for Surveys4.0を用いてテキストマイニング分析で抽出した。それを元に尺度のカットオフ値の設定を試みている。「気になるケース」の内容と尺度の関連性から、リスク群の早期発見への有用性が期待でき、かつケースの個々の状況と尺度の各因子を照らし合わせることで、その対象のどの因子について働きかけたらよいのか、その因子に影響する背景はなにかというような個々に対しての具体的な支援策が見えてきている。さらに検討を重ね支援プログラム案を作成し、養育者への発達を促す支援に結び付けていくことで、今後の子育て支援の一環として役立つと考える。医療関係者および一般市民を対象として、出産・子育ての支援に活躍されている講師を招いて講演会を開催した。研究1:25年度中に6回目(産後3年前後)の調査までは終了できないが、5回目(産後18か月時)の調査までは終了できることから、本研究の目的である養育者としての発達過程を明らかにするための基礎データは概ね確保できる。研究2:各市との検討会の日程調整が遅れてしまい、さらに、検討会でも問診票に全てが記載されているわけではないことから、具体的な支援策まで検討できなかった。もっと個々の状況を把握できる方法を検討すべきであった。しかし、25年度はさらに市の協力が得られることとなり、個々の健診相談時において、その対象を担当した保健師の意見も調査できることとなった。この調査により、健診時における支援について具体的に検討できると考える。研究3:1か月健診時での支援の有用性については調査が進み、具体的な支援策についての基礎資料もそろいつつあるため、概ね研究目的は達成できると考えている。継続調査対象者が予定より集まらず(回収率25%程度)、現在追加で依頼している。市町村の相談・健診での調査は予定通り進んだが、その後の各対象者の問診票・記録との照らし合わせが、各市の相談・健診後の処理(入力)の関係もあり遅れ、2月末までかかってしまった。最初の計画では、市や病院の医療スタッフに対象者への保健指導内容を記載してもらう予定でいたが、市では記録からの抽出とし、病院では全員に指導がされるわけではないことから、保健指導全般に関するスタッフへの意識調査という形に変更した。計画の変更に伴い、倫理審査委員会に再度申請したため、調査の開始が遅れてしまった。以上より、やや遅れていると評価したが、継続調査以外の調査についてはすべて回収までは済んでおり、入力も進んでいることから、今後は順調に進むと思われる。
既存健診項目で算出できる脂肪肝指数の健診での実用化に向けた疫学的検討

脂肪肝は糖尿病や高血圧、慢性腎臓病発症との関連が指摘されていることから脂肪肝の早期発見ならびに指導介入は公衆衛生上の重要な課題と言える。脂肪肝の診断には主に超音波検査が用いられるが特定健診の項目には含まれていないことなどから国民全体において脂肪肝の評価を受ける機会が均等には得られていない。そこで本研究では特定健診の法定項目で算出可能な脂肪肝の指標であるFatty liver index (FLI)に着目した。本研究では健診におけるFLIの実用化に向け、その有用性に関するエビデンスを得ることを目的として、FLIの脂肪肝診断能に関する評価ならびにFLIと動脈硬化性疾患危険因子との関連を検討する。
メラトニンの放射線防護効果と抗腫瘍効果を応用した新たな口腔癌治療法確立の可能性

今後高齢化することが予想される口腔癌患者の治療に際し、効果的な生体予防法の開発も同じように重要である。われわれは最近、メラトニンが放射線性口腔粘膜障害を予防し得ることを示唆する研究結果を得たが、メラトニンが各種癌細胞に対し増殖抑制効果を有することが報告されている。本研究ではメラトニンが口腔癌細胞に対しても抗腫瘍効果を有するか否か、またin vivoにおいて放射線性口腔粘膜障害の予防効果を同時に発揮し得るか否かについて明らかにすることを目的とした。まず口腔癌細胞株の細胞生物学的特性に対するメラトニンの影響についていくつかの細胞株および検討濃度にて検討を行った。対象とする口腔癌細胞株を通法に従って培養し、以下の検討に用いた。a.各細胞の培養過程で各種濃度のメラトニンを添加し、細胞増殖能の変化を細胞増殖試験により検討した。b.スクラッチ後、種々の濃度のメラトニンを添加し、経時的に細胞が遊走してきた面積を計測、遊走に対するメラトニンの影響を検討した。c.各細胞をプレートインサートの上段に播種し、メラトニンを培養中に添加することでインサート下段への細胞浸潤が阻害されるか否かについて検討した。e.TUNEL染色および活性カスパーゼを対象とした免疫細胞化学的手法により、メラトニンが癌細胞のアポトーシス頻度におよぼす影響について検討した。細胞増殖においてはメラトニンの添加により増殖抑制傾向が認められたが、遊走、浸潤能に関しては有意な差は認められなかった。放射線照射による防護効果がある程度認められる傾向にあったが、明らかな有意差が認められず、今後はさらに口腔癌細胞への直接投与、また、放射線照射による口腔癌細胞への直接的な増殖抑制効果の評価方法の変更によるメラトニンの効果との鑑別、これらを踏まえたより効果的なメラトニンの投与方法、投与量、投与時期等につき、さらなる検討が必要である。メラトニンの口腔癌に対する抗腫瘍作用および放射線性防護作用を同時に発揮し得るか否かについて明らかにすることを目的に、まずin vitroにおける口腔癌細胞株の増殖、遊走、接着、浸潤、アポトーシスなどの細胞生物学的特性に対するメラトニンの影響について検討した。具体的には、対象とする口腔癌細胞株として、口腔底扁平上皮癌由来のHo-1-u-1細胞、歯肉癌由来のCa9-22細胞、舌癌由来のHSC-4細胞、SAS細胞およびHSC-3細胞の5細胞株を用い、これらの細胞を通法に従って培養し、以下の検討に用いた。a.各癌細胞の増殖に対するメラトニンの影響:各細胞の培養過程で各種濃度のメラトニンを添加し、細胞増殖能の変化をクリスタルバイオレット法により検討した。b.各癌細胞の遊走に対するメラトニンの影響:各細胞を培養し、コンフルエントに達した後にスクラッチを行い、その後種々の濃度のメラトニンを添加し、経時的に細胞が遊走してきた面積を計測し、細胞遊走に対するメラトニンの影響につき検討した。c.各癌細胞の細胞接着に対するメラトニンの影響:各細胞を培養しコンフルエントに達した後、メラトニンを各種濃度で培養液に添加し、各細胞の細胞接着関連分子(フィブロネクチン、ラミニン、カドヘリン)の発現の変化を経時的にreal time RT-PCR法およびウエスタンブロット法により検討した。d.各癌細胞の浸潤能に対するメラトニンの影響:CytoSelectを用いて、各細胞をプレートインサートの上段に播種し、メラトニンを培養中に添加することでインサート下段への細胞浸潤が阻害されるか否かについて検討した。その結果、細胞増殖においてはメラトニンにより増殖抑制効果が認められたが、遊走、細胞接着、浸潤能に関しては有意な結果とならなかった。今後濃度を変えて追加実験を続ける予定である。予定通りの実験を進めており、順調に進展している。結果に関しては有意な結果が出ていない部分もあるが、今後メラトニン濃度の変更や、細胞株の追加など、検討すべき項目が多く存在し、多角的に検討可能であることから、順調に進展していると考えられる。メラトニンの口腔癌に対する抗腫瘍作用および放射線性防護作用を同時に発揮し得るか否かについて明らかにすることを目的に、まずin vitroにおける口腔癌細胞株の増殖、遊走、接着、浸潤、アポトーシスなどの細胞生物学的特性に対するメラトニンの影響について細胞株および検討濃度を追加して検討を行っている。c.各癌細胞の浸潤能に対するメラトニンの影響:CytoSelectを用いて、各細胞をプレートインサートの上段に播種し、メラトニンを培養中に添加することでインサート下段への細胞浸潤が阻害されるか否かについて検討した。その結果、細胞増殖においてはメラトニンにより増殖抑制傾向が認められたが、遊走、細胞接着、浸潤能に関しては有意な結果とならなかった。今後検討を行うメラトニン濃度の変更や対象細胞株の追加を行うとともに口腔癌担癌モデルマウスに放射線照射を行い、その際メラトニンを投与することで抗腫瘍作用と正常組織への放射線防護作用が同時に発揮されるか否かにつき検討する予定である。現在、口腔癌

担癌モデルマウスの作製を行っているが、適切なモデル作製のための条件設定に時間が費やされている。また、ここまで出ている結果に関しては有意な結果が出ていない部分もあるが、今後メラトニン濃度の変更や、細胞株の追加など、検討すべき項目が多く存在し、多角的に検討可能であることから、遅れは多少であると考えられる。今後高齢化することが予想される口腔癌患者の治療に際し、効果的な生体予防法の開発も同じように重要である。われわれは最近、メラトニンが放射線性口腔粘膜障害を予防し得ることを示唆する研究結果を得たが、メラトニンが各種癌細胞に対し増殖抑制効果を有することが報告されている。本研究ではメラトニンが口腔癌細胞に対しても抗腫瘍効果を有するか否か、またin vivoにおいて放射線性口腔粘膜障害の予防効果を同時に発揮し得るか否かについて明らかにすることを目的とした。まず口腔癌細胞株の細胞生物学的特性に対するメラトニンの影響についていくつかの細胞株および検討濃度にて検討を行った。対象とする口腔癌細胞株を通法に従って培養し、以下の検討に用いた。a.各細胞の培養過程で各種濃度のメラトニンを添加し、細胞増殖能の変化を細胞増殖試験により検討した。b.スクラッチ後、種々の濃度のメラトニンを添加し、経時的に細胞が遊走してきた面積を計測、遊走に対するメラトニンの影響を検討した。c.各細胞をプレートインサートの上段に播種し、メラトニンを培養中に添加することでインサート下段への細胞浸潤が阻害されるか否かについて検討した。e.TUNEL染色および活性カスパーゼを対象とした免疫細胞化学的手法により、メラトニンが癌細胞のアポトーシス頻度におよぼす影響について検討した。細胞増殖においてはメラトニンの添加により増殖抑制傾向が認められたが、遊走、浸潤能に関しては有意な差は認められなかった。放射線照射による防護効果がある程度認められる傾向にあったが、明らかな有意差が認められず、今後はさらに口腔癌細胞への直接投与、また、放射線照射による口腔癌細胞への直接的な増殖抑制効果の評価方法の変更によるメラトニンの効果との鑑別、これらを踏まえたより効果的なメラトニンの投与方法、投与量、投与時期等につき、さらなる検討が必要である。今後はメラトニンの腫瘍細胞の細胞生物学的特性に対する影響についてさらに明らかにするとともに、口腔癌担癌モデルマウスを用いて、メラトニンの投与により腫瘍の縮小効果があるか否かについて明らかにし、その抗腫瘍効果のメカニズムについて増殖、接着、浸潤、アポトーシスなどの観点からより詳細に検討する。さらに口腔癌担癌モデルマウスに放射線照射を行い、その際メラトニンを投与することで抗腫瘍作用と正常組織への放射線防護作用が同時に発揮されるか否かにつき検討する予定である。さらに口腔癌
河川域に侵入・繁茂する帰化植物オオキンケイギクの現状と対策に関する研究-河川生態系にあたえる影響評価と環境保全対策

1.生態学的調査(1)野外調査野外におけるオオキンケイギクの動態を調査するため昨年度からさらに継続して調査を行った.愛媛県一級河川の重信川に調査区を設定し昨年度に加えさらに2カ所を調査区域とした.一ヶ月ごとに実生の出現頻度,個体の成長調査を行った.その結果,毎年の出水による攪乱によって,できた裸地にオオキンケイギクの実生が出現し,定着をしていることが明らかとなった.その際,裸地の形成時期に関わらずどの時期の裸地にもうまく侵入していることがオオキンケイギクの侵入・定着に大きな原因があると考えられた.どのようにしていつでも裸地に侵入が可能なのかに関しては種子発芽実験によって,その定着時期の特定を行った.(2)種子発芽実験昨年度は野外から個体ごとに種子をサンプリングして発芽実験を行ったが,本年度は種子生成時期にも着目して発芽実験を行った.さらに,昨年度とは違った温度条件でも発芽実験を行った.その結果,オオキンケイギクの発芽は発芽温度域がかなり広範囲であること,また,種子の休眠の度合いがかなりバラバラであることが示された.また,休眠解除に有効な冷湿処理,硫酸処理などはそれほど有効ではなく,反応は個体内でも様々に異なっていることが示された.2.遺伝学的調査本年度は四国内の様々な領域に侵入しているオオキンケイギクの集団間変異、集団間分化についてFST,GSTなどの指標値を求めることで浸入がどのように起こっているかについての推測を行った.その結果,たとえば重信川の河川内では集団間の分化はそれほど大きくなく,全く同じ集団と考えられるが,道路中央分離帯,道路法面,河川内に侵入しているオオキンケイギクはどの集団も隣接しているにもかかわらず集団間分化が大きいことが認められた.つまり,侵入は複数回,様々な異なった遺伝的バックグラウンドを持った集団が侵入した可能性が示された.1.生態学的調査(1)野外調査野外におけるオオキンケイギクの動態を調査するため,1999年5月から重信川(愛媛県一級河川)に調査区を設置し,1ヶ月ごとに実生の出現,個体の生長量,開花数,種子生産数,訪花昆虫などの調査を行った.調査期間中には豪雨のため2回の出水があり,その結果,4万個体から形成されていた個体群が100個体まで,激減した.しかし,その後,地下茎からの栄養繁殖,種子による実生の供給により個体群の回復が認められた.これらのことからオオキンケイギクは攪乱に対する耐性が非常に強く河川に侵入するのにもっとも適した生態学的性質を持っていると考えられた.(2)種子発芽実験野外から個体ごとに採集した種子を用いて種子発芽実験を行った.その結果,個体によって,発芽特性が異なっており,また,従来の温帯性草本類が示す発芽曲線と異なっていた.一般的に温帯性草本類は発芽の最適温度が明確であるが,オオキンケイギクの場合,個体による変異が大きく,また,発芽率も一定でないため非常に多型に飛んでいることが特徴としてあげられる.2.遺伝学的調査11年度については重信川河川内の遺伝的多様性についての実験を行った.10種類の酵素を用いて,多型について調査したところ,オオキンケイギクの遺伝的多様性は非常に高いことが示された.酵素活性が比較的低い時期に行った実験にも関わらず,多型が見つかり,遺伝子座から近交係数を求めたところ,完全他殖をしている可能性が示された.これは従来の帰化植物が,あまり多型性を持っていなかったことから考慮するとこれまでのパターンと違っていることが示された.以上の結果を踏まえ,来年度にわたっても,生態学的調査を持続し,遺伝学的調査においては全国のオオキンケイギクの遺伝的多型性の解析から,帰化の経路,履歴についての考察を行うことを目標としている.1.生態学的調査(1)野外調査野外におけるオオキンケイギクの動態を調査するため昨年度からさらに継続して調査を行った.愛媛県一級河川の重信川に調査区を設定し昨年度に加えさらに2カ所を調査区域とした.一ヶ月ごとに実生の出現頻度,個体の成長調査を行った.その結果,毎年の出水による攪乱によって,できた裸地にオオキンケイギクの実生が出現し,定着をしていることが明らかとなった.その際,裸地の形成時期に関わらずどの時期の裸地にもうまく侵入していることがオオキンケイギクの侵入・定着に大きな原因があると考えられた.どのようにしていつでも裸地に侵入が可能なのかに関しては種子発芽実験によって,その定着時期の特定を行った.(2)種子発芽実験昨年度は野外から個体ごとに種子をサンプリングして発芽実験を行ったが,本年度は種子生成時期にも着目して発芽実験を行った.さらに,昨年度とは違った温度条件でも発芽実験を行った.その結果,オオキンケイギクの発芽は発芽温度域がかなり広範囲であること,また,種子の休眠の度合いがかなりバラバラであることが示された.また,休眠解除に有効な冷湿処理,硫酸処理などはそれほど有効ではなく,反応は個体内でも様々に異なっていることが示された.2.遺伝学的調査本年度は四国内の様々な領域に侵入しているオオキンケイギクの集団間変異、集団間分化についてFST,GSTなどの指標値を求めることで浸入がどのように起こっているかについての推測を行った.

その結果,たとえば重信川の河川内では集団間の分化はそれほど大きくなく,全く同じ集団と考えられるが,道路中央分離帯,道路法面,河川内に侵入しているオオキンケイギクはどの集団も隣接しているにもかかわらず集団間分化が大きいことが認められた.つまり,侵入は複数回,様々な異なった遺伝的バックグラウンドを持った集団が侵入した可能性が示された.
古羌系民族の住居空間構成に関する研究

四川省道孚地区において道孚チベット族の住居の調査をおこない、かつ、これまで調査をおこなった古羌系民族(羌族・木雅チベット族・納西族)と比較分析した。道孚チベット族の住居の調査期間は2000年8月3日8月22日である。道孚チベット族の住居について、分析結果をまとめると以下の通りである。道孚チベット族の住居は、解放(1949年)以前は、平屋も少なくなく、居室は主室1室程度の住居が一般的であった。居室は2×2間の正方形で、食事、団欒、親戚・友人の接客、就寝、炊事等がおこなわれる場であった。カマドが北壁に接して設けられ、カマドにはカマドの神が宿る。一方、かつては主室東北角には火の神を祀る神棚も設けられていた。つまり、カマドの神を頂点とする空間秩序と、火の神を頂点とする空間秩序が存在することになるが、これは2種の空間概念(住文化)が混ざり合った結果によるものと推測される。そして、中心柱の存在や入口の位置、家長(妻)のベッドの位置等を考え合わせると、火の神を頂点とする空間概念のほうが古いと思われる。これまでに調査をおこなった古羌系民族の住居空間概念を比較してまとめると、共通して以下のような特徴をもつ。(1)主室は正方形で2×2間程度である、(2)主室の中央に柱がある、(3)主室角に神棚があり、対角線上逆角に入口がある、(4)同じ対角線上の神棚と中心柱との間にイロリまたはイロリに代わるものが設けられる、(5)入口から神棚に向かって右側が女、左側が男の領域である。すなわち、これらの特徴が古羌人から受け継がれた空間概念ではないかと考えられる。本年度は四川省道孚地区において調査をおこなう予定であったが、直前になって大雨による道路閉鎖で現地入りが困難になったため、急遽、平成12年度に調査を予定していた四川省木里地区・雲南省永寧地区に調査地を変更した。調査対象民族はナシ族、調査期間は1999年8月13日9月4日である。ナシ(納西)族の言語は東部方言と西部方言に大別できる。東部人としてモソ(摩梭)人を、西部人としてナシ(納喜)人を選び、両者を比較しながら住居空間構成について分析をおこなった。主屋は平屋で、両者とも、校倉造り(木材断面;円)の主室のまわりに食糧庫や収納、家畜用台所を付加する構成となっている。主室もまた両者とも同じような構成で、正方形である、ほぼ半分が板床で残り半分が土間床となっている、室の四周のうちの二辺に造りつけの台がとりつけられる、イロリが2つあり、土間床側にあるイロリを「上のイロリ」、板床側にあるイロリを「下のイロリ」とよぶ等の特徴がある。しかし日常生活との対応で空間を捉えてみると、両者は異なった空間領域を構成する。まず、モソ人は、日常生活を「下のイロリ」まわりでおこなう。アニミズムの神も「下のイロリ」の前にある。神に向かって左側が女の空間、右側が男の空間となる。それに対し、ナシ人は「上のイロリ」を中心に日常生活がおこなわれる。神は「上のイロリ」の斜め前に位置する。男女の空間領域もまた、イロリの対角線で分けられる。つまり、空間のヒエラルキー(上座・下座)や領域区分は、モソ人の場合には正方形の主室を縦に二分する軸、ナシ人の場合には対角線によって分けられることがわかった。(1)主室は正方形で2×2間程度である、(2)主室の中央に柱がある、(3)主室角に神棚があり、対角線上逆角に入口がある、

(4)同じ対角線上の神棚と中心柱との間にイロリまたはイロリに代わるものが設けられる、(5)入口から神棚に向かって右側が女、左側が男の領域である。すなわち、これらの特徴が古羌人から受け継がれた空間概念ではないかと考えられる。
有権者の認知と政策のマルチメソッド研究: デフレーションの政治経済学

当該研究の目的は、物品やサービスの価格の変動や景気について人々がどのように認識しているのか、そして、人々のこのような価格、景気に対する認識がどのように彼らの公共政策や政府に対する評価につながっているかを広く分析することにある。平成29年度は、まず景気、物価に対する人々の認識について焦点をあて、研究を始めた。平成29年度前半で、日本経済に対する人々の認識について世論調査を毎月継続して行なっている時事通信社から、同データ(1968-2016年までの範囲)を購入し、平成29年度後半では、この時事データを用いて、主観的な経済に対する人々の認識と景気判断の関係について二つの研究を進め、学会で報告した。第一の研究は、景気に対する評価と政治に対する評価(政党支持・内閣支持)を時系列分析するものである。私たちは、この研究において食物とエネルギー価格が上昇すると人々が悲観的に今後の景気を予測する結果となり、それにより内閣への支持が低下することを示した。第二の研究は、若年時の経験が将来にわたって長期的にその人の経済認識に影響を及ぼすかどうかを分析するコホート分析である。時事通信社から入手した個票データを分析することで、私たちはバブル崩壊の影響を最も受けたと考えられる1965-1980年に生まれた人々が、悲観的な景気判断を行いがちであるという傾向を見出した。以上の二つの研究から、日本人は全般的に経済の実態における変化に敏感であるものの、個々人の景気認識は若年時の経験によってバイアスがかけられているという示唆を得ることに成功した。平成29年度は、まず時事通信社から世論調査データを購入し、データのクリーニング作業を行った。購入したデータは1968-2016年の現在の景気認識と将来の景気予測に関わる質問項目である。このデータに経済産業省、内閣府、財務省、国土交通省他私企業から入手した物価データを合わせることとで、独自のデータベースを作成した。これらの作業は、平成29年度以前からこのデータ収集作業について初めていたため、平成29年の夏までに終えることに成功した。平成29年度後半は、したがってデータを分析し、二つのワーキングペーパーを作成し、ヨーロッパ政治学会とアメリカ政治学会といった国際学会で報告すると同時に、慶應義塾大学、政策研究大学、東京大学社会科学研究所といった国内の研究機関で報告会を行い、論文の改訂作業に従事した。また、平成29年度はニューヨーク大学政治学部でテキスト分析を行っているArthur Spirling准教授を東京大学に招聘し、テキスト分析に関する二日間の集中講義を夏に開催した。多くの受講生が東京大学内外から集まり、政治学者がテキスト分析をまなぶ機会の提供になった。平成30年度では、集中講義で学んだテキスト分析を用い、景気についての報道に焦点を当て、テキスト分析を行う予定である。まず、平成29年度に作成した二つのワーキングペーパーについて、必要な分析を付け足し改訂し、論文を海外ジャーナル雑誌に提出する。次に、今年度からは景気に関する報道についてのテキスト分析を始める。GDP成長率、雇用、物価に関する政府の報告書や、日本銀行の金融政策に関するレポート、財政や予算に関する国会審議などが新聞記事でどのように報道されるかを分析する。分析における最大の焦点は、人々の景気認識は、どの程度買い物といった個々の実体験に依存しているのか、あるいは、メディアの報道に依存しているのかを明らかにすることである。テキスト分析のため1970年以来のデフレーション/インフレーションに関わる新聞記事を収集する。その上で、テキスト分析のモデルを用いて、物価に関わる記事の頻度とともに物価に関わる問題がどのように(例えば肯定的に否定的など)取り上げられているかを検証する。この共同研究のために、ニューヨーク大学政治学部のAmy Catalinacを2週間招聘する。第三に、現在分析を行っている観察可能なデータからさらに枠を広げ、経済認識が形成されるメカニズムを分析するための、日本の有権者の経済認識に関わるサーヴェーイ実験を行う。食品、ガソリン燃料、衣服、住居、通信などに関わる幅広い範囲の物価に関わる知識とその上下に関わる反応を調べるとともに、それぞれの品目の物価について、日本における過去の物価の情報を与える、或いは、諸外国における物価の傾向について情報を与えることで、回答がどのように変化するかを検証する。

平成29年度は、まず時事通信社から世論調査データを購入し、データのクリーニング作業を行った。購入したデータは1968-2016年の現在の景気認識と将来の景気予測に関わる質問項目である。このデータに経済産業省、内閣府、財務省、国土交通省他私企業から入手した物価データを合わせることとで、独自のデータベースを作成した。これらの作業は、平成29年度以前からこのデータ収集作業について初めていたため、平成29年の夏までに終えることに成功した。平成29年度後半は、したがってデータを分析し、二つのワーキングペーパーを作成し、ヨーロッパ政治学会とアメリカ政治学会といった国際学会で報告すると同時に、慶應義塾大学、政策研究大学、東京大学社会科学研究所といった国内の研究機関で報告会を行い、論文の改訂作業に従事した。また、平成29年度はニューヨーク大学政治学部でテキスト分析を行っているArthur Spirling准教授を東京大学に招聘し、テキスト分析に関する二日間の集中講義を夏に開催した。多くの受講生が東京大学内外から集まり、政治学者がテキスト分析をまなぶ機会の提供になった。平成30年度では、集中講義で学んだテキスト分析を用い、景気についての報道に焦点を当て、テキスト分析を行う予定である。まず、平成29年度に作成した二つのワーキングペーパーについて、必要な分析を付け足し改訂し、論文を海外ジャーナル雑誌に提出する。次に、今年度からは景気に関する報道についてのテキスト分析を始める。GDP成長率、雇用、物価に関する政府の報告書や、日本銀行の金融政策に関するレポート、財政や予算に関する国会審議などが新聞記事でどのように報道されるかを分析する。分析における最大の焦点は、人々の景気認識は、どの程度買い物といった個々の実体験に依存しているのか、あるいは、メディアの報道に依存しているのかを明らかにすることである。テキスト分析のため1970年以来のデフレーション/インフレーションに関わる新聞記事を収集する。その上で、テキスト分析のモデルを用いて、物価に関わる記事の頻度とともに物価に関わる問題がどのように(例えば肯定的に否定的など)取り上げられているかを検証する。この共同研究のために、ニューヨーク大学政治学部のAmy Catalinacを2週間招聘する。第三に、現在分析を行っている観察可能なデータからさらに枠を広げ、経済認識が形成されるメカニズムを分析するための、日本の有権者の経済認識に関わるサーヴェーイ実験を行う。食品、ガソリン燃料、衣服、住居、通信などに関わる幅広い範囲の物価に関わる知識とその上下に関わる反応を調べるとともに、それぞれの品目の物価について、日本における過去の物価の情報を与える、或いは、諸外国における物価の傾向について情報を与えることで、回答がどのように変化するかを検証する。
小学校の体育授業における指導資料及び教科書としての学習資料の有効性に関する検討

1.本研究の目的と方法筆者は,かつて(2007年)全国8カ所(北海道,青森,東京,山梨,高知,島根,福岡,沖縄)の体育の研究会に参加した小学校教師を対象に小学校体育授業において教科書を使用することについての意識調査を行ったことがある。体育授業に教科書が「必要である」と肯定的に考える教師は60%程度であった。35%は「どちらとも言えない」と考えており,教科書があることによる長所と同時に短所を心配する声も多かった。「必要ない」と考える教師がおよそ5%とわずかであり,教科書があることについて否定的な教師は少ないという結果を得た。その研究を踏まえ本研究では、体育以外の教科(以下、他教科)の研究会に参加しそれぞれの教科を主体的に学ぶ教師を対象として改めて体育授業において教科書を使用することについての意識調査をし、現場からの体育の教科書のニーズの一資料とすることを目的とした。また、文部科学省が現状の問題を踏まえて全国の小学校教師向けに作成・配布したパンフレットや指導資料についての認知度や活用度を同時に調査することで、教科書としての学習資料の有効性を考慮する上での資料とした。2.結果と考察他教科を主体的に学ぶ教師の意識としては、体育授業に教科書が「必要である」と答えた教師は58.5%「どちらでもない」が36.4%「必要ない」が5.1%であった。概ね,体育を主体的に学ぶ教師と変わらない傾向であった。教職年数,研究授業経験,体育主任経験、性別といった経験や立場の違いによる意識の違いを見ると、特に研究授業経験と体育主任経験において顕著な傾向が見られた。研究授業経験では、34回経験している教師の6971%が教科書を「必要である」と考えていた。また、体育主任経験では、経験していない教師(53%)よりも過去(60%)や現在(75%)経験している教師が教科書を「必要である」と考えていた。このことから、真剣に学ばなければならない立場を経験した教師ほど教科書の必要感を感じていることが明らかになった。また、他教科を主体的に学ぶ教師の「多様な動きをつくる運動(遊び)」のパンフレットの認知度は53%,活用度23%であった。これは、体育を主体的に学ぶ教師の意識(認知度87%,活用度49%)と大きく差があった。学校体育実技指導資料第8集「ゲーム及びボール運動」においても同様な傾向が見られた。このことから、これまでのように出される「資料」では認知度や活用度に課題が残ることが明らかになった。教科書として全員に認知される施策が必要であろうと考えられる。
繁殖・保護行動のエネルギー的基盤:テンジクダイ科魚類の種間比較

温帯・熱帯の沿岸域に広く分布するテンジクダイ科魚類は、雄が口内保育を行い、雌が雄の獲得をめぐって競争すること(いわゆる、性役割の逆転)で知られている。また、同科魚類の口内保育雄がかなりの頻度で卵塊を丸飲みすること、そしてこのフィリアルカニバリズムが口内保育中の絶食にともなう著しい生理的状態の低下と対応していることが最近の我々の研究によって明らかになっている。四国宇和海には数種のテンジクダイ科魚類が共存しているが、その生活様式は単独タイプと群れタイプに大別される。両タイプの代表的な種(オオスジイシモチとクロホシイシモチ)において、この生活様式の違いが繁殖期の雌雄の種々の行動様式(性戦略)の種差と対応している。このような生活様式と性戦略の対応がどのような因果関係をもっているのかを探るためには、ある行動をした個体の栄養生理状態を知ることが必須である。たとえば、クロホシイシモチの雌がナワバリを維持するのにどの程度のコストがかかっているのか、あるいは、フィリアルカニバリズムをした雄はそうしなかった雄よりも栄養状態が本当に悪化していたのかどうかなどが明らかにされなければならない。平成11・12年度のフィールド調査においては,とくにクロホシイシモチの雌のナワバリの機能について詳細な調査を行った。その結果,クロホシイシモチの雌のナワバリが,多くの動物で見られるような配偶者を獲得をする機能ではなくて,産卵時の卵塊の受け渡しの瞬間に起こる卵捕食を回避する機能をもつことが明らかとなった。また幾つかの論文で,テンジクダイ科魚類の口内保育に関わる口腔の形態の雌雄差,繁殖にかかるコストの雌雄差,フィリアルカニバリズム発生頻度の種間差,個体群密度とフィリアルカニバリズム発生頻度の関係,性役割の逆転と潜在的繁殖率の関係について論じた。雄が口内保育するテンジクダイ科クロホシイシモチは、性役割が逆転していないにも関わらず、雌がナワバリを保持する。そのナワバリは繁殖開始の2ヶ月も前から形成され繁殖期(5月10月)をとおして同じ場所で維持される。本年度は(1)クロホシイシモチの雌のナワバリの形成過程とその機能を明らかにすること、(2)ナワバリ維持にかかるコストを推定することを主な目的とした。野外調査を愛媛県御荘町室手海岸でSCUBAを用いて行ない、ナワバリに関して以下のことが明らかになった。(1)産卵前のペアにおいて、雌がナワバリ防衛を担い、その攻撃相手はほとんどが(あぶれ状態にある)単独雄であった。(2)産卵直後から雄が卵を口腔に収めるまでのあいだに、単独雄がしきりに卵の補食を試みたが、このヘテロカニバリズムは産卵前に単独雄の侵入頻度の高いペアほど高い確率で起こった。(3)ナワバリ雌のあいだでは雄をめぐる争いはまったく起こらず、産卵した次の日までに雌は必ず単独雄とペアを組むことができた。(4)ナワバリ間で単独雄の侵入頻度に大きな差があり、侵入頻度は周囲の単独雄の個体数密度と正の相関があった。これらの結果から、本種の雌の繁殖ナワバリの機能は配偶者を得ることよりも子の保護に強く関わることが明らかとなった。また実験室で脂肪・炭水化物・タンパク質含有量を各器官ごとに測定し、生理的コンディションの季節変化を雌雄で比較した。その結果、7月9月の繁殖盛期に総脂肪・総炭水化物・総タンパク質含有量が雄よりも雌で有意に低下することが明らかになった。

雌がナワバリを形成しない近縁のオオスジイシモチでは雌より口内保育する雄のほうが生理的コンディションが低下することなどから判断すると、クロホシイシモチの雌にとってナワバリ維持のコストは相当に高いと推定された。また、このことが繁殖期における雌の高い死亡率の主要因になっていると推測された。温帯・熱帯の沿岸域に広く分布するテンジクダイ科魚類は、雄が口内保育を行い、雌が雄の獲得をめぐって競争すること(いわゆる、性役割の逆転)で知られている。また、同科魚類の口内保育雄がかなりの頻度で卵塊を丸飲みすること、そしてこのフィリアルカニバリズムが口内保育中の絶食にともなう著しい生理的状態の低下と対応していることが最近の我々の研究によって明らかになっている。四国宇和海には数種のテンジクダイ科魚類が共存しているが、その生活様式は単独タイプと群れタイプに大別される。両タイプの代表的な種(オオスジイシモチとクロホシイシモチ)において、この生活様式の違いが繁殖期の雌雄の種々の行動様式(性戦略)の種差と対応している。このような生活様式と性戦略の対応がどのような因果関係をもっているのかを探るためには、ある行動をした個体の栄養生理状態を知ることが必須である。たとえば、クロホシイシモチの雌がナワバリを維持するのにどの程度のコストがかかっているのか、あるいは、フィリアルカニバリズムをした雄はそうしなかった雄よりも栄養状態が本当に悪化していたのかどうかなどが明らかにされなければならない。平成11・12年度のフィールド調査においては,とくにクロホシイシモチの雌のナワバリの機能について詳細な調査を行った。その結果,クロホシイシモチの雌のナワバリが,多くの動物で見られるような配偶者を獲得をする機能ではなくて,産卵時の卵塊の受け渡しの瞬間に起こる卵捕食を回避する機能をもつことが明らかとなった。また幾つかの論文で,テンジクダイ科魚類の口内保育に関わる口腔の形態の雌雄差,繁殖にかかるコストの雌雄差,フィリアルカニバリズム発生頻度の種間差,個体群密度とフィリアルカニバリズム発生頻度の関係,性役割の逆転と潜在的繁殖率の関係について論じた。
南極東クイーンモードランド沖における海氷分布と海洋構造の特性

南極東クイーンモードランド沖の季節海氷域である、南緯65度以南、東経20度50度の海域に焦点を当て、海氷分布と海洋構造の特性を調べた。これは南大洋における海氷域の果たす役割解明を目的とし、大気海洋間相互作用の理解にもつながる。そこで、インド洋セクターにおいて継続されてきた、日本南極地域観測隊による豊富な海洋観測データおよび昭和基地で受信された人工衛星画像の情報、気象観測データを基に、対象海域の海況特性の抽出を試みた。その結果、以下のことが明らかになった。先ず、沿岸定着氷野と沖合流氷域の間で形成されるポリニア(海氷域内開水面)の形状や面積は、大陸沿岸付近で卓越する東風の変動と連動しているが、年間を通じてほぼ同じ位置に維持されている。この位置は大陸斜面上に相当する。ポリニア域では冬季、活発な海氷生産が起こっていることを航空機観測で確認しており、この海氷生産に伴う対流混合が海洋構造の特徴形成に及ぼす影響を評価するのに最適なモデル海域と云える。つまり、表層の冬季混合層の下には相対的に高温、高塩分、貧酸素の深層水が存在し、この水塊の表層への取り込み(エントレインンメント)現象の可能性を持つ。ポリニア域における水塊解析の結果、深層水のエントレインメント現象が明瞭に捉えられた。これは、熱・塩・物質(化学成分、ガス等)輸送も活発に起こっていることを示唆するもので、従来から指摘されていた、ポリニア域の活発な大気海洋間相互作用を水塊特性の観点から立証したことになる。このような現象が、大陸周辺の他の海域でも起こっているかどうかを精査することが今後の課題であり、現場観測データの更なる蓄積と、大気場変動との関連も含めた、総合的な研究が必要である。そこで、今後の研究アプローチの一つとして、種々の海洋化学データの詳細な解析とともに、将来の現場観測計画の立案を幅広い研究分野において行うことが重要である。
ナノメートルの厚さを持つ金属殻の作製装置の開発

本研究の目的は、スパッタリングを基本としたナノ厚金属殻作製装置を開発することでナノ厚金属殻の創製を実現することにある。この装置は、凝集した微粒子を分散させる分離機構、スパッタリングによって個々の微粒子の全面に数nmの金属クラスターを付着させる付着機構、および加熱融解により金属クラスターを殻状に結合させる加熱機構より構成される。本年度は微粒子の全表面に均一に金属を付着させる機構の開発を主に行った。基本となる機構は、DCマグネトロンスパッタリングである。通常のスパッタリング法のデザイン(平板ターゲットから飛び出した金属原子を平板試料台上に堆積させる)とは異なり、本装置の基本設計は、円筒状のターゲット(陰極)とその中に配置したワイヤー(陽極)の間で放電を発生させることで円筒内において連続的にスパッタリングを行うことにその特徴がある。すなわち、円筒内壁の全方位から飛び出した金属原子が円筒中を移動する微粒子に付着することにより、全面均一付着が可能となる。本年度はこの円筒スパッタリングのデザインを実現するために、既存のスパッタリング装置の改造を主に行い、スパッタリング条件について検討した。金属殻の作製において最も重要な条件は、安定な放電を発生することであり、印加電圧、真空度、円筒のサイズ等がそのパラメータとなる。本年度の実験では、これらの条件は平板スパッタリングに比べて、若干の高電圧、高真空が必要であることが分かった。この結果は高速スパッタリングにおいては不利であり、円筒中を飛行する微粒子の全表面にナノメートル厚さの金属を堆積させるためにはさらなる装置改良が必要である。しかしむしろ、微粒子をより長時間円筒中に存在させる方法を採用する方が堆積量(膜厚)のコントロールには有利であろうとの着想に到り、本年度末においてこの方法を試験するための装置改造を行った。
グレリン遺伝的多型性の心血管疾患発症および胃酸分泌への影響に関する検討

グレリン遺伝的多型性の心血管疾患発症および胃酸分泌への影響に関する検討を平成16年度から17年度まで行なった。文書にて同意が得られた健診受診者112名を対象として,エクソン2のプロプレグレリンをコードするC408A領域,エクソン1と2の間のイントロンG274A領域およびグレリンをコードするG346A領域の遺伝的多型性について検討を行なった。その結果,G274A領域およびG346A領域ではいずれの症例も変異を認めずwild typeであり,日本人においてはこれら2つの領域には遺伝的多型が存在する可能性が極めて低いことが明らかとなった。一方,C408A領域のロイシン72→メチオニンの変異について検討したところ,wild typeを68名(60.7%),hetero typeを41名(36.7%),mutant/mutant typeを3名(2.7%)に認めた。C408A領域変異とHelicobacter pylori(H.pylori)感染の有無については明らかな関連性は認められなかった。また,今回の検討では,このC408A領域変異と空腹時血中活性型およびデスアシル型グレリン濃度に明らかな関連性は見いだせなかった。胃粘膜萎縮を含めた上部消化管内視鏡検査所見との関連性についてさらに検討を進め英文雑誌に投稿予定である。この研究を行なっていく過程で,健診受診者での症候性胃食道逆流症の頻度,食道裂孔ヘルニアと動脈硬化との関連性などについて明らかとし,英文雑誌に受理され,掲載または印刷中である。グレリン遺伝的多型性の心血管疾患発症および胃酸分泌への影響に関する検討を平成16年度より行なっている。平成16年度には文書にて同意が得られた健診受診者50名を対象として,エクソン2のプロプレグレリンをコードするC408A領域,エクソン1と2の間のイントロンG274A領域およびグレリンをコードするG346A領域の遺伝的多型性について検討を行なった。一方,C408A領域のロイシン72→メチオニンの変異について検討したところ,片方の遺伝子に変異を認めるhetero typeを14名(28%)に認めた。C408A領域変異とHelicobacter pylori (H.pylori)感染の有無については明らかな関連性は認められなかった。現在,空腹時の血中グレリン濃度とC408A領域変異との関連性について検討中である。以前,私共はH.pylori感染が血清脂質に影響を与えることを明らかにしているが,C408A領域の変異は,糖尿病患者などにおいて血清脂質に影響を与えることが明らかになっており,今後,Helicobacter pylori感染と血清脂質の関連性に対するC408A領域変異の及ぼす影響について詳細に検討していく予定である。この研究を行なっていく過程で,健診受診者での症候性胃食道逆流症の頻度を明らかとし,現在英文誌に受理され印刷中となっている。

一方,C408A領域のロイシン72→メチオニンの変異について検討したところ,wild typeを68名(60.7%),hetero typeを41名(36.7%),mutant/mutant typeを3名(2.7%)に認めた。C408A領域変異とHelicobacter pylori(H.pylori)感染の有無については明らかな関連性は認められなかった。また,今回の検討では,このC408A領域変異と空腹時血中活性型およびデスアシル型グレリン濃度に明らかな関連性は見いだせなかった。胃粘膜萎縮を含めた上部消化管内視鏡検査所見との関連性についてさらに検討を進め英文雑誌に投稿予定である。この研究を行なっていく過程で,健診受診者での症候性胃食道逆流症の頻度,食道裂孔ヘルニアと動脈硬化との関連性などについて明らかとし,英文雑誌に受理され,掲載または印刷中である。