hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
治療不応期の造血器悪性腫瘍患者・家族の意思決定を支えるケアの検討

治療不応期の造血器悪性腫瘍患者の支援に関する多職種連携(特に、血液内科医と緩和ケアチーム(PCT)の連携)の障害と患者・家族の意思決定場面で必要なケアの明確化を目的に、医師・看護師対象の面接調査を行った。連携の障害について、血液内科医は依頼のタイミングの見極めの難しさやPCTとのディスカッションの不足を挙げ、緩和ケア医は血液内科医のPCTに依頼する認識の低さや緩和ケア医の血液腫瘍に対する知識不足などを挙げた。意思決定場面で看護師に求められるケアとして、患者・家族の思いや意向を正しく受け止め情緒面をサポートすること、ケア方法や患者の生活環境について他職種へ積極的な情報提供を行うことが示唆された。1.血液内科医・緩和ケア医への面接調査:血液内科医11名、緩和ケア医10名への面接調査(H23年度に実施)の質的分析を進めた。治療不応期の造血器悪性腫瘍患者・家族の意思決定を支える多職種連携(特に、血液内科医と緩和ケアチームとの連携)における障害と解決策について、H24年6月の日本緩和医療学会学術大会にて発表した。現在、治療不応期の意思決定場面における医療者が担うべき役割、治療不応期の造血器悪性腫瘍患者・家族の意思決定を支える多職種連携の在り方について分析を進めている。2.看護師への面接調査:H24年3月から調査を開始した。対象は、治療不応期の造血器悪性腫瘍患者・家族のケア経験を3年以上有する看護師とし、半構造化面接を行っている。調査内容として、治療不応期の造血器悪性腫瘍患者の特徴、治療不応期の意思決定場面における看護師が担うべき役割、治療不応期の造血器悪性腫瘍患者・家族の意思決定を支える多職種連携の在り方、他職種に期待する役割などを尋ねている。分析には質的内容分析の手法を用いる。現在、看護師8名への面接調査を終了した。今後さらに面接調査と分析を進め、意思決定場面での看護師が担う役割と多職種連携に関する看護師の見解を明らかにし、治療不応期の造血器悪性腫瘍患者・家族の意思決定において、看護の視点からの詳細な支援方法を提示する。1.血液内科医・緩和ケア医への調査(H23-25年度):血液内科医11名、緩和ケア医10名への面接調査と質的分析を行った。1)治療不応期の造血器悪性腫瘍患者・家族の意思決定を支える多職種連携(特に、血液内科医と緩和ケアチーム(以下、PCT)との連携)における障害として、身体症状マネジメントに対する血液内科医の自負、PCTに依頼するタイミングの難しさ、血液内科医の緩和医療に対する認識不足、緩和ケア医の血液腫瘍に関する知識不足、血液内科医とPCTとのディスカッションの不足が示唆された。今回明らかになった連携の障害について多職種で取り組むことにより、血液内科医とPCTとの連携を円滑に進めていくことが期待できる。本結果は、Journal of Palliative Medicineに投稿中である。2)治療不応期の造血器悪性腫瘍患者・家族の意思決定場面における医師が担う役割と看護師に期待する役割について、医師が患者・家族への情報の伝え方に様々な工夫をしていること、他職種との情報共有などを自身の役割と認識し、看護師らに患者の思いや意向に関する情報の提供を期待していることが示唆された。本結果は、H25年2月の日本がん看護学会学術集会にて発表した。2.看護師への調査(H24-25年度):治療不応期の造血器悪性腫瘍患者・家族のケア経験を有する看護師を対象とし、半構造化面接を行った。看護師10名への面接を終了し、現在、質的分析を行っている。今後は分析を進め、意思決定場面での看護師が担う役割と多職種連携に関する看護師の見解を明らかにし、治療不応期の造血器悪性腫瘍患者・家族の意思決定において、看護の視点からの詳細な支援方法を提示する。更に、医師の調査結果と統合し、治療不応期の造血器悪性腫瘍患者・家族の意思決定場面における医療者が担うべき役割、意思決定を支える多職種連携の在り方について検討する。1.血液内科医、緩和ケア医への面接調査【方法】2011年8月から12月に調査を実施した。対象は、日本血液学会認定専門医資格を保持する血液内科医と、日本緩和医療学会認定専門医または暫定指導医資格を保持する緩和ケア医とし、半構造化面接を行った。

調査内容は、治療不応期の造血器悪性腫瘍患者の特徴、治療不応期の意思決定場面における医療者が担うべき役割、治療不応期の造血器悪性腫瘍患者の意思決定を支える多職種連携の在り方、多職種連携(特に、血液内科医と緩和ケアチーム(Palliative Care Team;以下、PCT)との連携)における障害とその解決策などを尋ねた。分析には質的内容分析の手法を用いた。【結果】血液内科医11名、緩和ケア医10名に調査を実施した。本調査対象の血液内科医/緩和ケア医は、治療不応期の白血病/悪性リンパ腫患者について、原病や治療に伴う身体症状や精神的つらさを抱え、固形腫瘍とは異なる症状緩和の手法を必要とすると認識していた。多職種連携、特に血液内科医とPCTの連携の障害として、血液内科医は依頼のタイミングの見極めが難しいことやPCTとのディスカッションの不足を挙げていた。一方、緩和ケア医は身体症状マネジメントに対する血液内科医の自負のためにPCTに依頼する認識が低いことや緩和ケア医自身の血液腫瘍に対する知識不足、血液内科医の緩和医療に対する認識不足を挙げていた。これらの障害に対して、血液内科医/緩和ケア医から、早期の依頼、PCTにできる対応や患者の病状の特徴に関する情報共有、多職種での話し合いの必要性などが語られ、これらが血液内科医とPCTとの連携の解決策となることが示唆された。意思決定支援における医療者が担うべき役割や多職種連携の在り方については、今後さらに質的内容分析を進めていく。2.看護師への面接調査:2012年3月から調査を実施している。治療不応期の造血器悪性腫瘍患者・家族の意思決定を支えるケアについて、看護の視点および多職種連携の視点からの支援方法を提示することを目的として本調査を計画した。文献検討および調査開始前のプレインタビューから、意思決定を支える多職種連携が円滑に行われていない実際がうかがえた。そこで、連携の障害とその解決策を明らかにすることを優先課題とし、質的研究を実施することとした。H23、24年度には医師対象の面接調査から連携の障害と解決策について検討し、学会発表を行った。現在、海外雑誌への投稿準備中である。さらに、治療不応期の造血器悪性腫瘍患者・家族の意思決定を支えるケアについて検討しているが、質的内容分析の手法に則り詳細な分析を実施するために時間を要している。また、看護師対象の面接調査の完遂を予定していたが、対象者の協力が当初の予定通りに得ることが出来ず、H25年度に調査と分析を実施する予定である。治療不応期の造血器悪性腫瘍患者・家族の意思決定を支えるケアについて、看護の視点および多職種連携の視点からの詳細な支援方法を提示することを目的とし、本調査を計画した。多職種連携を検討するうえで、治療不応期において重要性が増す緩和ケアの視点、緩和ケアチームの役割を検討することは、看護の役割を検討することと同様に重要と考えた。しかしながら、面接調査開始前の文献検討や緩和ケア医/血液内科医へのプレインタビューから、意思決定を支える多職種連携の必要性は認識されている一方で、造血器悪性腫瘍患者のケアに関する連携が上手く行われていない実際が伺えた。連携の障害とその解決策を明らかにすることは、治療不応期の造血器悪性腫瘍患者に対する緩和ケアの向上を目的とした多職種チームアプローチを推進していくために意義あることと考えた。しかし、治療不応期の造血器悪性腫瘍患者の支援における血液内科医とPCTとの連携の障害と解決策について、具体的かつ詳細に調査した研究は国内外ともにみられなかった。
大気海洋大循環モデルと陸域生態系モデルを用いた古植生分布再現とその不確実性評価

本年度は、前年度に引き続き新学術研究「ネアンデルタールとサピエンス交替劇の真相:学習能力の進化に基づく実証的研究」B02班が大気海洋大循環モデルMIROCで行った古気候実験の結果と、全球動的植生モデルLPJ-DGVMを用いて、過去36万年前の亜氷期亜間氷期サイクルが卓越した時代の植生分布の再現を取り扱った。大気海洋大循環モデル側の不備により前年度に大気海洋大循環モデルの再実験を行ったので、その結果を用いて亜氷期と亜間氷期の高解像度植生分布の再現実験を行った。得られた結果は、大陸規模では地質学的証拠と比較的よく整合する植生種の変動を示した。一般に、植生分布の変化は地表面状態の変化を通じて気候に影響を与えるが、B02班で用いられた大気海洋大循環モデルでは、この植生変化の効果は導入せずに亜氷期ー亜間氷期の気候再現を行っている。本研究に示された植生の変化はヨーロッパ陸上に更なる気候変化をもたらす可能性が強い。代表者は既存の研究で大気海洋大循環モデルを改良し、植生分布の変化も大気・海洋と同時に整合的に予報可能として植生分布の気候影響を取り入れて一定の成果を挙げており、本研究でもそれを応用して、B02班で再現された亜氷期ー亜間氷期の海水温を用いた実験を行った。その結果、相互作用する気候変化と植生変化が整合した亜氷期ー亜間氷期植生が得られた。この植生分布の変化をB02班の実験に取り入れて再実験を行うことで、より正確な亜氷期ー亜間氷期の再現を行うことができるため、その準備をした。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、新学術研究「ネアンデルタールとサピエンス交替劇の真相:学習能力の進化に基づく実証的研究」B02班が大気海洋大循環モデルで行った古気候実験の結果と、全球動的植生モデルを用いて、過去36万年前の亜氷期亜間氷期サイクルが卓越した時代の植生分布の再現を取り扱った。大気海洋大循環モデル実験は計算機資源の制約があるために出力結果の水平解像度が約2.8°格子であるため、そのままでは人類進化の証拠である遺跡分布との協働が困難である。そこで、一般に統計的ダウンスケーリング(statistical downscaling)と呼ばれる手法を用いて、(1)0.5度格子への高解像度化、(2)大気海洋大循環モデル出力結果の全球動的植生モデル入力変数としての整備を並行して行った。その結果、特定の大気海洋大循環モデル実験の結果を用いて、対応する植生分布を0.5度格子の解像度で得ることが技術的には可能となった。B02班で行われた、亜氷期と亜間氷期に対応する古気候再現実験を用いて、統計的ダウンスケーリング手法に基づき対応する植生の分布を得たが、既存研究で堆積物から復元された古植生情報との比較検証を行った結果、良好なモデル出力結果は得られなかった。大気海洋大循環モデル実験まで遡って原因を調査したところ、古気候再現実験設定に誤りがあることが判明したため、古気候再現実験は再実験することとなった。本研究の結果は、中間的なものではあるが、交替劇プロジェクトの研究大会および国内の学会で発表を行った。ひとまず亜氷期と亜間氷期の植生分布を推定したところ、古植生情報との対応が悪い場合があった。結果が合致しない問題を実験担当者と協力して追及したところ、大気大循環モデル側の設定に不備があることが判明したため、この問題を解決することを優先した。本研究にとって大気海洋大循環モデルの結果は入力値であるため、これが正確であることは最優先で重要であると判断した。問題が解決された大気海洋大循環モデルの古気候実験結果を用いて、高解像度の植生分布再現を行う。

また、ここまでの結果を先行研究と照らすと、亜氷期亜間氷期間の植生変化によって気候に対する影響があることが見込まれる。したがって、大気海洋大循環モデルに植生変化の情報をフィードバックすることで、植生変化の影響も取り入れた古気候再現を行う。最終的には、その結果を用いた高解像度植生再現実験を行う。26年度が最終年度であるため、記入しない。
ベトナムのハンセン病村に住む子どもたちの自立支援と社会的統合

ベトナムには社会復帰が困難となった元患者に住居を提供するハンセン病村という施設があり、ハンセン病村では元患者夫婦の子どもたちが誕生してきた。本研究はベトナム国内のあるハンセン病村に在住する元患者の子どもたちを対象とし、そのQOLについて子どもの包括的健康尺度であるKid-KINDLRベトナム語版を用い、身体的健康、精神的健康、自尊感情、家族、友だち、学校生活、QOL総得点の項目について測定した。この調査は当該ハンセン病村の管理主体である病院Aとの共同研究として行い、調査は2016年から2018年にかけて実施した。研究計画作成は病院Aと報告者が行い、病院Aの倫理審査による承認を受けて実施された。また、対照群として一般地域の子どものQOLを測定し、元患者の子ども58名、一般群の子ども47名からデータが得られた。データを分析した結果、一般群との比較では、身体的健康、友だち、QOL総得点の項目において元患者の子どもたちのスコアが有意に低かった。小学生では有意差がみられなかったが、中学生では身体的健康とQOL総得点、高校生では身体的健康と学校生活の項目において子どもたちのスコアが有意に低かった。特に、身体的健康については極端に低いスコアがみられ、身体的健康状態がすぐれない子どもの存在が明らかとなった。全体的な傾向として、元患者の子どもたちが小学生の段階では一般群との差は特にみられないものの、中学生の時期から低下がみられ、身体的健康、自尊感情、家族関係に配慮が必要な状況にあることが明らかとなった。一方、学業面(学校生活)では、一般群の場合小中高と低下していくのに対し、元患者の子どもの場合は一般群より有意に高いという結果となった。この結果を踏まえ、元患者の子どもたちへの学習サポートなどの導入により、子どもたちの学習意欲や進学への意欲促進につながることが期待できる。2016年8月にベトナムのハンセン病治療施設内のハンセン病村において、ハンセン病元患者の子どもたちおよび一般群の子どもを対象としたインタビューを実施した。同施設内のハンセン病村には小学校が併設されており、ハンセン病村在住の子どもが通学している他、外部から通学している子どもも在籍している。このため、ハンセン病元患者の親を持つ子どもを「元患者の子ども」とし、外部から通学している子どもを「一般群の子ども」と設定した。この調査研究は病院Xとの共同研究として実施しており、調査研究上の許諾および研究倫理については病院Xからの承諾を得ている。対象とした子どもは両群とも7歳から13歳とし、子ども用包括的健康関連尺度であるKid-KINDL Vietnamese versionを用いた。Kid-KINDLには身体的健康、精神的健康、自尊心、家族、友だち、学校生活の下位尺度から構成され、子どものQOL測定手段として世界的に用いられている。調査票は集会所から自由に持ち帰ってもらい、対象者である子どもたちに研究協力の圧力がかからないよう配慮した。得られたデータの集計および分析はIBM SPSS Statistics ver.21 for Macを用いた。元患者の子どもと一般群のこどもを比較すると、元病患者の子どもの場合、身体的健康のスコアが一般群の子どもより有意に低いという結果となった。両群とも家族との関係は良好であると推測されるが、元ハンセン病患者の子どもの場合、自尊心、友だち、学校生活の項目において極端に低いスコアがみられたことから、何らかの精神的な葛藤を抱いている可能性が示された。この結果については2017年3月に病院Xにて中間報告を行った他、2017年6月の国内学術学会にて報告の予定である。目標に掲げたサンプル数が収集できたため。ベトナムにおいて、偏見や差別、身体障害の発生などにより社会復帰が困難となったハンセン病元患者の場合、ハンセン病村などの施設がその定住先となり、元患者同士の婚姻によって子どもたちが誕生してきた。ハンセン病村で成長した元患者の子どもたちが一般社会との接点を持ち始める際、ハンセン病へのスティグマによってしばしば偏見や差別を受けることがある。本研究はハンセン病元患者の子どもたちのQOLを測定することで、子どもたちの精神的・身体的健康増進を高め、円滑な社会的統合支援実現のための基礎資料とすることを目的とする。2017年、共同研究を行っているベトナムの医療機関において、ハンセン病元患者の子どもたちを対象にQOLの調査を実施した。身体的健康、精神的健康、自尊感情、家族、友だち、学校生活の下位尺度のうち、身体的健康の項目に有意差がみられ、元患者の子どもの場合一般群より身体的健康が有意に低いという結果となった。また有意差はみられなかったものの、両群とも精神的健康のスコアが低い傾向がみられた他、元患者の子どもの場合「友だち」と「学校生活」で極端に低いスコアを示す回答がみられた。ハンセン病元患者の子どもの場合、身体的健康の問題を抱えている他、友人関係や学校生活において葛藤を抱えている可能性が考えられることから、葛藤の原因となっている問題を把握し、元患者の子どものQOL向上に必要な方策の検討が必要である。この結果については、国際保健医療学会にて「ハンセン病元患者の親を持つ子どもたちのQOL評価ーベトナムでの事例よりー」として報告を行った。分析に必要な件数を100件以上と見積もりデータ収集期間を3年間と予測していたが、2016年度、2017年度の2年間において必要なデータを収集することができた。しかし、近年ベトナムでは物価の上昇が著しく、2017年度には当初見積もった研究予算に不足が生じた。

そのため科研費の前倒し請求によって不足分への対応を行ったが、分析に必要のデータは既に収集されているため、今年度における影響は少ないと考えられる。ベトナムには社会復帰が困難となった元患者に住居を提供するハンセン病村という施設があり、ハンセン病村では元患者夫婦の子どもたちが誕生してきた。本研究はベトナム国内のあるハンセン病村に在住する元患者の子どもたちを対象とし、そのQOLについて子どもの包括的健康尺度であるKid-KINDLRベトナム語版を用い、身体的健康、精神的健康、自尊感情、家族、友だち、学校生活、QOL総得点の項目について測定した。この調査は当該ハンセン病村の管理主体である病院Aとの共同研究として行い、調査は2016年から2018年にかけて実施した。研究計画作成は病院Aと報告者が行い、病院Aの倫理審査による承認を受けて実施された。また、対照群として一般地域の子どものQOLを測定し、元患者の子ども58名、一般群の子ども47名からデータが得られた。データを分析した結果、一般群との比較では、身体的健康、友だち、QOL総得点の項目において元患者の子どもたちのスコアが有意に低かった。小学生では有意差がみられなかったが、中学生では身体的健康とQOL総得点、高校生では身体的健康と学校生活の項目において子どもたちのスコアが有意に低かった。特に、身体的健康については極端に低いスコアがみられ、身体的健康状態がすぐれない子どもの存在が明らかとなった。全体的な傾向として、元患者の子どもたちが小学生の段階では一般群との差は特にみられないものの、中学生の時期から低下がみられ、身体的健康、自尊感情、家族関係に配慮が必要な状況にあることが明らかとなった。一方、学業面(学校生活)では、一般群の場合小中高と低下していくのに対し、元患者の子どもの場合は一般群より有意に高いという結果となった。この結果を踏まえ、元患者の子どもたちへの学習サポートなどの導入により、子どもたちの学習意欲や進学への意欲促進につながることが期待できる。今年度は13歳以上の子どもたちを対象とした上で、引き続きハンセン病元患者の子どもたち、一般群の子どもたちからデータ収集を行う予定である。また、データ収集時に発生するストレスや緊張の緩和のため、より親しみやすいインターフェイス操作画面を実装したタブレット端末(Computer Assisted Touch Screen Program, CAT-SCREEN)からの入力を試みる予定である。データ分析から得られた結果に基づいて、ハンセン病元患者の子どもたちの円滑な社会的統合を実現するためのプログラム素案づくりについて検討を行う。2017年3月にインタビューデータ起こしと要約作成を外部に依頼したが、見積額が予算残高(141,309円)を上回ったため、次年度に配分される予算と合算後に残りの予算を用いることとした。近年ベトナムでは物価の上昇が著しく、当初の研究計画を作成した3年前の研究予算見積もりとの間に隔たりが生じることとなった。そのため、2017年度には当初見積もった研究予算、特に人件費の支出においてに不足が生じた。この理由として、高い外国語能力を持つベトナム人に翻訳・データ起こしを依頼する際の単価が上昇したことが挙げられる。
高齢者家族に焦点を当てた地域連携を促進する在宅移行期支援モデルの開発と検証

本研究では、文献レビューとフィールドワークを繰り返しながら、当事者の見方で「退院する」という出来事をどのように受け止め、解決していこうとするのかに焦点を当て、理論化することを目的とした。研究手法はシンボリック相互作用論を理論的前提とするグラウンデッド・セオリー・アポローチを用いた。その結果、家族介護者にとって家は生活の基盤であり、その家という場の空間と時間を基本的な思考枠組みにし、生活を作り出していた。そして、過去の暮らしの経験から培われた価値観と一緒に暮らす病人との生活を重ね合わせ、自分のやり方を見出し、誰のためでもない介護者自身の生活を作り出していたことが示された。在宅移行を経験する家族介護者の生活を創り出すプロセスとは、「自分がわかる」を創りだしていくことによって、新たな自分の生活をわかるようにしていくプロセスであると見出された。このプロセスは"自分の生活がわからなくなる"から、"新たな自分の生活がわかるようになる"までの状況の変化を示しており、「病人が家にいる」ことを家族介護者が主観的に意味づけた生活感覚という認識の変化であった。生成された理論は、Glaser and Strauss(1965)およびStrauss & Corbin (1996)の提唱する理論化における特性によって検証され、退院直後の当事者の現実に適合し、当事者に理解可能な形で理論化されたことが明らかとなった。それゆえ、本研究の知見は退院前後にかかわる保健医療福祉にかかわる支援者にとって当事者の変化をとらえる指標となるばかりではなく、支援の妥当性を把握するための指標となる示唆が得られたと考える。高齢者家族が入院加療を終えて自宅で療養を始めるとき、病院から移行して地域でも継続したケアが受けられる環境が必要である。しかしながら現状では、「在宅移行期」という用語の定義や多職種が理解できる支援のあり方は明らかではない。本研究は3カ年計画で高齢者の家族介護者を支援し地域連携を促進する在宅移行期支援プログラム作成を目指すものである。そこで本年度は、文献レビューを行い、「在宅移行期」の用語の使い方と意味する支援を整理し、在宅移行期の定義と移行期の支援概念を明らかにすることを目的とした。文献抽出では、WEB版医中誌およびPub Medを使用し「移行期」「高齢者」「家族介護者」「生活」を主たるキーワードに欧文100件、国内文型203件を検出し合計303件の文献をレビューすることとした。その結果、ほぼ全数の文献を入手しレビュー中であるが、現段階の新たな知見は「移行」という状況は、単に病院から自宅、自宅から施設、病院から施設という療養場の移行のみではなく、(1)家族や患者の成長・発達の段階的移行、(2)積極的医療的ケアから緩和ケアといった病状によるケアの質的変化による移行、(3)家族内役割から介護者役割への移行、(4)病状悪化や状況変化に応じたケア提供者としての介護者役割移行、そして(5)これらの状況にある人たちへの支援者として専門家の役割移行等、移行概念の状況の多面性が明らかになった。また在宅移行期は、時期的な共通性は見られなかった。さらに移行期の介護者の困難はその不安定さと移行により発生する状況対処のための支援が重要であることが指摘されている。しかし、専門家による支援の課題として、単なる退院計画の充実やサービス導入では解決せず、介護者の生活支援の方略に関する研究成果はなく未だ移行期の課題解決が見出されていない現状であった。今後移行の概念分析をしその結果を踏まえ介護者の生活の視点で探求する予定である。本年度の研究目的は、退院直後の家族介護者が経験する病人とともにある生活に焦点を当て、どのように新しい生活を作りだしているのかを明らかにすることである。

それゆえ、病人が入院中に退院することを医療者から告げられてから、家に帰ることを決意し、家で病人とともにある生活を始めた退院直後の時期にある家族介護者の経験を探求することとし、研究デザインはグラウンデッド・セオリー・アプローチを用いた質的記述的研究とした。研究参加者は、病院から退院後1年未満の病人を抱えた家族介護者で初めて介護を経験する同居家族とし、病人は65歳以上の高齢者で要介護状態にある人とした。研究協力機関は、関東近郊にある病院および訪問看護ステーションである。最終的な研究参加者は22名で、自由意志の保障とプライバシーの保護、録音の許可等を文書にした同意書の署名を受け、研究参加者に不利益がないよう倫理的配慮を行なった。インタビューは90分から120分で、グラウンデッド・セオリー・アプローチの手法に基づいて分析した。分析の結果、これまで退院直後の家族介護者の支援は、病状管理や医療機器の技術習得等の能力獲得に焦点が当てられていたが、当事者である家族介護者が経験する家で病人とともにある生活とは未知なる経験であり、それを介護者自身の生活として確かなものとするために、家族介護者自らが過去の経験から未来を予測しながら新しく創りだしていく営みであると解釈できた。家族にとって家は生活の基盤であり、その家という場の空間と時間を基本的な思考枠組みにし、そこに病人とともにある過去の暮らしの経験から培われた価値観とを重ね合わせ、自分のやり方を見出し、誰のためでもない介護者自身の生活を作り出していたものと考えられた。病院から退院する患者・家族を支援していくためには、家族介護者が自分の生活を具現化できるようにかかわることの重要性が示唆された。昨年度までの研究では、家族介護者にとって家は生活の基盤であり、その家という場の空間と時間を基本的な思考枠組みにし、生活を作り出していた。そして、過去の暮らしの経験から培われた価値観とを重ね合わせ、自分のやり方を見出し、誰のためでもない介護者自身の生活を作り出していたことが示された。そこで本年度は、さらに分析を深め、「在宅移行を経験する家族介護者の生活を創り出すプロセス」を構成する概念を生成し構造化する。その分析結果を研究参加者に提示し、具体性理論として現象との適合性を検証することを目的とした。在宅移行を経験する家族介護者の生活を創り出すプロセスとは、「自分がわかる」を創りだしていくことによって、新たな自分の生活をわかるようにしていくプロセスであると見出された。このプロセスは"自分の生活がわからなくなる"から、"新たな自分の生活がわかるようになる"までの状況の変化を示しており、「病人が家にいる」ことを家族介護者が主観的に意味づけた生活感覚という認識の変化であった。この結果は、Glaser and Strauss(1965)およびStrauss&Corbin(1996)の提唱する理論化における特性「現実への適合性」(fitness)、「理解しやすさ」(understanding)、「一般性」(generality)について吟味し研究参加者5名によって、検証された。その結果、退院直後の当事者の現実に適合し、当事者に理解可能な形で理論化されたことが明らかとなった。それゆえ、本研究の知見は退院前後にかかわる保健医療福祉にかかわる支援者にとって当事者の変化をとらえる指標となるばかりではなく、支援の妥当性を把握するための指標となる示唆が得られたと考える。
ヒト先天性心疾患発症を惹起する非コード領域の制御機構の理解と基盤研究

近年ヒト先天性心疾患の発症と疾患重篤化において非コード領域における制御因子(ncRNA)が重要であり、その変異が原因遺伝子疾患と同様な症状を呈することが明らかとなってきた。申請者はこれまでに、心疾患発症リスク因子となる新規長鎖非コードRNA(lncRNA)プロファイルを報告している。本共同研究は、1)米ヒト疾患責任lncRNAとしての新機能の発見、2)lncRNA結合解析系を用いて分子制御機構の解明。3)in vivo疾患モデル及びin vitro解析モデルを新規改良し、遺伝的な相互作用を明らかにする。ncRNA研究を用いて、解釈が難しかったヒト先天性疾患重篤化の発生メカニズムを明らかにする。
ロタキサンの可逆的な動きを基盤とした高次集積体の合成と機能制御

本研究ではロタキサンの大きな運動性を利用した高次集積体を合成し、その構造の制御と機能の発現を目指すものである。例えばポリマー主鎖上に多数の輪成分を持つ主鎖型ポリロタキサンを鋳型としてクラウンエーテルを連結したクラウンナノチューブを合成し、その包接挙動について検討する。柔軟な構造から優れた溶解性が期待され、また多点的な認識によりクラウンエーテルの包接能やゲスト選択性の増幅が期待される。またロタキサンは各コンポーネント間に共有結合を持たないため、コンポーネント間に大きな運動性を有し分子スイッチとして利用できる。ロタキサン構造のみで連結したデイジーチエーン型ポリロタキサンにおいてはその輪成分の軸上の位置を酸-塩基応答性ロタキサンスイッチによって制御することで鎖状ポリマーとグラフトポリマーに可逆的に構造が変化し、これはミクロ相分離構造の形成などマクロな構造変換の可逆的な制御につながることが期待される。今年度は構造の可逆的変化の駆動力である3級アミン/アンモニウム塩型ロタキサンスイッチについてその挙動のキーとなる3級アンモニウム塩の構造がスイッチ機能に及ぼす影響について精査した。また、「ロタキサンの可逆的な動きを基盤とした高次集積体の合成と機能制御」の一例として修士課程所属時から研究している側鎖型ポリロタキサンの構造制御系において最適なロタキサン構造やその特性を精査した結果をまとめ、論文を投稿した。また可逆的な高次構造の不斉誘起コントロールというさらなる機能制御が達成できたため、そちらについても検討し論文にまとめる。(抄録なし)本研究ではロタキサンの大きな運動性を利用した高次集積体を合成し、その構造の制御と機能の発現を目指す。具体的には2つの構造を対象とする。(A)ではロタキサン構造のみで連結したデイジーチェーン型ポリロタキサンを合成し、その輪成分の軸上の位置を酸-塩基応答性ロタキサンスイッチによって制御する。鎖状ポリマーとグラフトポリマーに可逆的に構造が変化し、これはミクロ相分離構造の形成などマクロな構造変換の可逆的な制御につながることが期待される。(B)ではポリマー主鎖上に多数の輪成分を持つ主鎖型ポリロタキサンを鋳型としてクラウンエーテルを連結したクラウンナノチューブを合成し、その包接挙動について検討する。初年度は対象となる集積体の合成方法を確立するためモデル分子の合成、検討を行った。(A)では輪成分のステーションとしてアンモニウム塩、アミド結合を導入したロタキサンスイッチを合成し、その挙動を検討した。また軸成分の長さを変えて輪成分の可動域を伸ばし、その有効性を確認した。今後デイジーチェーンの可動部として組み込んでいく。(B)では反応点を導入したクラウンエーテルを合成し、軸中に輪成分を2つもつロタキサンをモデルとして合成した。反応部位にはチオフェンを用いた。ロタキサン軸部のアンモニウム塩間の距離を考慮しターチオフェンを二つ導入したクラウンエーテルを用い、ヘキサメチレンでアンモニウム塩間を連結したモデル[3]ロタキサンを合成した。今後ロタキサンの輪成分を分子内で連結、続く軸成分の分解、除去の反応条件を検討するとともにクラウンエーテルを4つ持つロタキサンもモデル分子として合成する予定である。本研究ではロタキサンの大きな運動性を利用した高次集積体を合成し、その構造の制御と機能の発現を目指す。(A)ではロタキサン構造のみで連結したデイジーチェーン型ポリロタキサンを合成し、その輪成分の軸上の位置を酸一塩基応答性ロタキサンスイッチによって制御する。今年度、(A)では、構造の可逆的変化の駆動力であるロタキサンスイッチについてその挙動を精査し、適する構造を探索した。また、合成のキー反応となる還元的アルキル化についても、本研究の目的に適する反応条件を探索した。(B)では、前年度に引き続いてモデル分子を合成した。前年度のクラウンエーテルを2つもつモデルに加えクラウンエーテルを4つもつモデル[5]ロタキサンを合成した。続いてナノチューブ合成のキー反応であるクラウンエーテルの連結反応をチオフェンの酸化重合によって試みたが、生成物の構造が複雑になり、適していないことが分かった、そのため、連結反応を変更する。現在、新たな分子設計を考え、それらの妥当性を検討している。また、「ロタキサンの可逆的な動きを基盤とした高次集積体の合成と機能制御」の一例として修士過程所属時に報告した側鎖型ポリロタキサンの系で、不斉誘起というさらなる機能制御が達成できたため、疎寺についても論文にまとめるため検討している。

例えばポリマー主鎖上に多数の輪成分を持つ主鎖型ポリロタキサンを鋳型としてクラウンエーテルを連結したクラウンナノチューブを合成し、その包接挙動について検討する。柔軟な構造から優れた溶解性が期待され、また多点的な認識によりクラウンエーテルの包接能やゲスト選択性の増幅が期待される。またロタキサンは各コンポーネント間に共有結合を持たないため、コンポーネント間に大きな運動性を有し分子スイッチとして利用できる。ロタキサン構造のみで連結したデイジーチエーン型ポリロタキサンにおいてはその輪成分の軸上の位置を酸-塩基応答性ロタキサンスイッチによって制御することで鎖状ポリマーとグラフトポリマーに可逆的に構造が変化し、これはミクロ相分離構造の形成などマクロな構造変換の可逆的な制御につながることが期待される。今年度は構造の可逆的変化の駆動力である3級アミン/アンモニウム塩型ロタキサンスイッチについてその挙動のキーとなる3級アンモニウム塩の構造がスイッチ機能に及ぼす影響について精査した。また、「ロタキサンの可逆的な動きを基盤とした高次集積体の合成と機能制御」の一例として修士課程所属時から研究している側鎖型ポリロタキサンの構造制御系において最適なロタキサン構造やその特性を精査した結果をまとめ、論文を投稿した。また可逆的な高次構造の不斉誘起コントロールというさらなる機能制御が達成できたため、そちらについても検討し論文にまとめる。今年度後半(2011.11-2012.5)において、本学の博士一貫コース支援による海外研修を実施している(Virginia Tech.,USA)。そのため実験計画の進行が停止しているが、本年度前半においては問題なく進行しているため、来年度に調節可能であると考えている。前年度後半から今年度前半(2011.11-2012.5)において、本学の博士一貫コース支援による海外研修を実施した(Virginia Tech., USA)。また、合成に関して、当初予定していた反応が適さないことが分かったため、分子設計を変更し、適する反応条件を検討している。今年度後半において海外研修を実施しているため、実験計画に遅れが見られる.今年度前半においては問題なく進行しているため、来年度は遅れてはいるが計画通り実施する予定である。来年度前半の進行によって、計画を調整または変更することも考える。主にモデル分子によって計画した反応が適切であるかを検討していたが、いくつか適さないことが判明した。新たな分子構造を考案し検討中である。また、本研究の前、高次集積体として報告していた側鎖型ポリロタキサンについてもさらなる発展が見込まれるため、(A)デイジーチェーン、(B)クラウンナノチューブとともに検討していく。(抄録なし)
肌着素材によるヒトの皮脂腺活動変化と肌着に付着する皮脂成分との関係

着用する肌着の素材が親水性か疎水性かによって、ヒトの皮脂活性が異なることを明らかにしてきた。皮膚に直接接触する衣服の水分特性がヒトの皮脂分泌に何らかの影響を及ぼしたと推測できるが、メカニズムまで明らかにするには至っていない。本研究では、着用する肌着の水分特性が皮脂活性にどのように影響を及ぼしたかを明確にするため、肌着に付着する皮脂および皮膚から分泌される皮脂を同時に測定し、「衣服と健康」という視点から、皮脂腺活性の変動を明らかにしていくことを目的とする。皮脂分泌は個体間および個体内差が大きかった。今回は少数に研究協力者であるが、すべての研究協力者が親水性、疎水性の両方の肌着を着用した結果を考察するとともに、皮膚の水分量の測定から考察を加えることとした。ヒトの皮脂活性が、着用する肌着(パジャマ)素材によって異なることを明らかにする目的で、水分特性の異なる肌着(綿とポリエステル)を長期間着用した際に、背中から採取した皮脂を分析して実験を実施してきた結果、疎水性の肌着を着用していると背部皮脂のワックスエステルやトリグリセリドの分泌が抑制されることを明らかにした。どのようなメカニズムで前述の結果が得られたかを知りたいと思い、ヒトが分泌する皮脂と分泌した結果肌着に付着した皮脂の双方を測定することを試みようとした。肌着の水分特性が関与していたという事実から、皮膚の水分蒸散量や肌着からの水分蒸発量も併せて測定できないかといくつかの水分計を用いて測定を試みたが、ヒト側の条件統一を行わないと基礎的なデータを得られないことがわかった。そこで、東北大名誉教授が開発に関わった水分率計を購入したが、現時点でも試行錯誤の状況である。肌着からの皮脂の採取は、皮脂を汚れとして測定する方法を聞き取りや文献によって調査した。汚れとしての採取では、通常は布を裁断して別の製品に貼り付けるという手段を取る。しかし、裁断することによる繊維くずの発生と皮脂を分析するための布の最適サイズ、布の貼付時間を検討することに予定より時間がかかってしまった。さらに、実際の予備実験を実施する予定であったH18の秋がかなり暑熱環境であったため、実験を断念した。2年目は、皮膚の水分率の測定と肌着からの皮脂採取方法を確定し、本実験にかかれるようにしたい。供試肌着は、綿100%(A)、ポリエステル100%(B)の2種類とした。健康な男子大学生5名を研究協力者とし、2008年11月から3週間、全研究協力者に同一素材(綿100%)の肌着を着用するよう依頼し、研究協力者の着用条件を整えた。その後、(A)と(B)の肌着を連続3週間、計6週間にわたり、夜間着用するよう依頼した。肌着の着用順は、2名と3名で反対になるようにした。供試肌着を着用している間、1週間ごとに背部皮脂を有機溶媒(アセトン:ジエチルエーテル=1:1)によって採取した。

採取した皮脂は、薄層クロマトグラフィー法を用い、皮脂由来成分である3種類(スクワレン、トリグリセリド、ワックスエステル)を中心に展開し、デンシトメータを用いて定量化した。同時に、研究協力者が着用した肌着の背中部分の皮脂も抽出し、同様の手法により皮脂の定量化を試み、ヒトが分泌する皮脂量とともに比較検討した。
工学系実験レポート作成指導のための論理構造・語彙・表現の誤用分析および教材開発

平成18年度の研究実績は以下のとおりである。平成17年度に行った「基礎科学技術ライティングの授業」で提出された文章を分析し,その結果を日本語教育学会で発表した。分析の結果の中に留学生が自分では学びにくい日本語の問題があった。それは基礎的な科学用語とそれと共起する動詞を知らないために辞書で探した不適切な動詞を使用するという問題である。例えば,留学隼の書いた文の中には「酸素と炭素が結合して,二酸化炭素を生産する」というような文がある。また,日本語学習用の教科書には,理系の学生に必要な科学用語はほとんど出現しないため,研究活動のための日本語を十分に学べないという問題がある。大学では高度の専門用語は英語等が使われるが,基礎的な科学用語はほとんどの場合,日本語を使用している。このような問題を解決するために,複数の日本人学部生に高校の教科書を参考にしての科学用語(本研究では,数学,物理、化学のみ)のデータベースを作成してもらった。このデータベースには,以下のような語彙をリストアップした。1.科学用語(名詞)とそれと共起する動詞とその例文2.「する」と結びついて動詞となる科学的用語とその例文3.その他,理系の学生であれば,当然知っておくべき重要基礎用語(名詞)このデータベースにさらに英語訳を追加する作業を進めている。この作業が終了した後に日本語→英語(留学生用)英語→日本語(日本人学生用)の2種類の用語集を作成し,Webで公開する予定である。平成17年度の研究実績は以下のとおりである。工学系の学部2年次に開講された複数分野の基礎的な実験科目を選び,学生が書いたレポートを収集した。レポートは機械システム工学科,生命工学科,化学システム工学科の基礎実験についてのものであり,提出されたレポートの「考察」部分の文章をデータとして,すべて電子化した。当初の予定では,各学科20名のデータを電子化し試験的に分析する予定であったが,同じ実験のレポートを分析するために1学期間にその実験を行った学生全員についてデータを収集した。上記のデータ収集以外に,基礎科学技術文章作成の指導法,日本人学生の文章の問題点を探るために,学部生を対象として「科学技術の文章」というタイトルで文章作成指導を工学部,農学部で各3回行った。履修者は工学部140名,農学部60名であった。学生に書かせた文章はすべて提出させ,添削し返却した。学生の承諾を得て,科学技術文章中では不適切な語彙・表現・論理構造等をこれらの文章データから抽出し,研究データとして蓄積した。この日本人学生の文章データとこれまでの留学生の文章データの分析から以下のような問題点が明らかになった。1.「話し言葉」と「書き言葉」の区別がついていない2.科学的に不適切な表現が認識されていない3.留学生(大学院レベル)に比べて日本人学部生は論理構成力が弱い4.「助詞」の間違いは留学生に多く見られるが,「は」に関しては日本人学生にも不適切使用が見られた。また,「接続詞」の不適切使用は共通して見られた。この授業の試みは来年度,日本語教育学会で発表(採択済み)する予定である。
カフェー酸糖エステル類中間体へのカフェオイル基の酵素的導入

キリ葉(Paulownia tomentosa Steud.)からCaffeoyl : CoA ligaseおよびCaffeoyltransferaseの調製は未達成でさらに研究を続行中であるが、いままでの研究成果は以下の通りである。本年度の研究実績の概要は以下のとおりである。1.アシル基転移酵素の調製試料として用いる桐葉に、アクテオシド等のカフェー酸糖エステル類の含有量を調べることにより、本酵素の存在可能性を検討した。アクテオシドの含有量は新鮮葉に対して0.6%(対乾燥葉、2.1%)であったことから、酵素抽出試料として適当と判断した。粗酵素の抽出は、葉に含まれている多量のポリフェノールの除去にPolyclar SB-100およびDowex 1-X2を用いて行い、次に塩析と脱塩後、粗酵素液を得た。現在、各種クロマトグラフィーを用いて精製を検討中である。2.目標分子の一つのトメントシドA中間体、2-oxo-2-(3',4'-dihydroxyphenyl)ethyl-O-α-rhamnopyranosyl-(1→3)-β-D-glucopyranosideの合成にほぼ成功した。これはアシル基授与体となるものである。1.アシル基転移酵素の調製前年度に引き続いて、粗酵素液の精製を実施した。精製レベルは不十分であったので、再度検討を加えることにした。この化合物は、アシル基転移酵素が関与して生成するカフェー酸糖エステルのモデル物質の一つとして仮定する物質で、次の結果を得た。・糖水酸基の保護基として導入したAOC基(アリルオキシカルボニル基)は、[PPh_3]_4Pd/HCOOH/NEt_3の触媒を用いて収率83%で脱保護した。・アノマー水酸基とフェノール性水酸基のアリル保護基は、PdCl_2触媒、あるいはイリジウム錯体触媒で脱保護することを検討した。本年度の研究実績は以下の通りである。
中央ユーラシア地域に伝播した仏典の研究

本研究は、ユーラシア大陸のオアシス地帯およびその北方の草原地域に,伝播した仏教・仏典についての研究である。具体的には,シルクロードの商業民族であったイラン系のソグド人の仏教信仰とそれを反映する仏典及びその原典の究明,さらには遊牧民族であったウイグル族及びモンゴル族に広まった仏典及びその導入経路についての追求をテーマとしている。特に最も有名な仏典の一つであるヴェッサンタラジャータカを例にとり,ソグド語・ウイグル語・モンゴル語訳の間の相違を研究し,その3訳にのみ共通し,他の言語の版には見られない特徴があることを明らかにした。それにより,この地域で大衆化したテキストの脱大衆化の実態と,伝播のありかたの一端が解明されたと考える。さらにヴェッサンタラジャータカはそのポピュラーさのために,非常に多く図像が残されている。これら壁画やレリーフ等の図像資料の収集と分類・整理も行った。それにより図像化の基礎となった仏典を特定できる場合があることを確認した。初年度は、中央ユーラシア地域に広く伝播し、多言語で伝存している仏教文献『ヴェッサンタラ・ジャータカ』のテキスト蒐集と訳註の作成、及びテキストの電子化を目指した。仏陀の本主譚のなかでも最も有名で人口に膾灸している『ヴェッサンタラ・ジャータカ』には、パーリ、サンスクリット、漢文はもちろんのこと、ソグド、トカラ、コータン、ウイグル、チベット、モンゴル(モンゴル文語・オイラート方言)の各言語テキストが伝存しており、各言語テキストの当該言語文化圏における伝承形態とともに、この物語が各文化圏を跨いで伝承されていく過程を位置付けるための格好の資料である。本年度は、従来、あまり研究されてこなかったモンゴル語テキストを蒐集するために、研究分担者の松井がロシア科学アカデミー東洋学研究所サンクトペテルブルク支部を訪れ、テキスト及び関連資料の調査を行なった。また、大阪外国語大学大学院の山口周子が中国・内蒙古図書館から将来した北京版モンゴル大蔵経論説部所収のモンゴル語テキストについて、訳注作業を開始した。因みに、このテキストは、従来知られているモンゴル語テキストとはまったく系統の異なるものであり、非常に価値が高い。さらに中央アジアに伝播したこの本主譚のユニークな伝承形態である,ミーランの仏教遺跡で発見されたクシャーン朝の遡る壁画も視野に入れ資料の調査を開始した。
免疫系細胞による歯根吸収制御機構の解明

1.マウスにおいて歯根吸収を惹起する矯正力負荷モデルを確立し、歯周組織におけるTreg細胞の存在を遺伝子・タンパク質レベルで探索した。2.マウス脾細胞から分取したTregに破骨細胞分化サイトカイン遊離に関わる酵素TACEの発現を発見し、中和抗体産生ハイブリドーマを樹立し、そのエピトープ配列を明らかとした。3.歯根吸収を行う破歯細胞や破骨細胞分化にKeap1/Nrf2系が重要な役割を果たしていることを明らかとし、論文報告した。4.破骨細胞分化はNrf2活性化にて阻止できることを明らかとし、それに関連した特許を出願した。本研究課題の目的本研究課題は、歯科矯正治療上最も大きな副作用の一つである歯根吸収の機序を解明し将来的には歯根吸収リスク判定を矯正治療開始前に診断できるようになることを究極的な研究目的としている。特に本研究では多くの論文で報告されている歯根吸収程度と全身のアレルギーの相関に着目し、免疫系細胞による歯根吸収制御機構の存在を想定したうえで免疫系細胞の中でも特に免疫反応を抑制する機能を有するRegulatory T cell (Treg)に着目し、Tregが破歯細胞活性化を抑制しているという仮説の元、1)Tregの歯周組織における局在、2)Treg transgenic, deficientによる歯根吸収程度の比較、3)Tregによる歯根吸収制御機構の解明を行うことを計画した。得られた研究成果1)マウスにおいて歯根吸収を惹起する、ステンレスワイヤーによる矯正力負荷モデルを確立した。3)Tregのマーカー遺伝子であるFoxp3 mRNA発現を、矯正力負荷した歯周組織サンプルからtotal RNAを抽出し逆転写後リアルタイムPCRにより検出を行い、その検出手法の確立を行った。4)矯正力負荷後のFoxp3 mRNA発現変化をリアルタイムPCRで観察した。5)Tregによる破歯細胞活性化抑制の分子生物学的機構を解明すべく、マウス脾細胞からTregを分取しTregの産生するサイトカインプロファイルの観察を行った。本研究成果の重要性歯へのメカニカルストレス負荷により、歯周組織へ免疫系細胞、とくにTregが誘導されることを示唆するデータが得られたことから、免疫系細胞によって歯周組織骨代謝ならびに歯質吸収が制御されている可能性が強く示唆される。歯科矯正治療の最も大きな副作用の一つに歯根吸収が挙げられる。歯根吸収の程度と全身のアレルギーの相関が報告されていることから、免疫系細胞による歯根吸収制御機構の存在が予想される。本研究は免疫系細胞の中でも特にRegulatory T cell (Treg)に着目し、Tregが破歯細胞活性化を抑制しているという仮説の元、1.Tregの歯周組織における局在、2.Treg transgenic, deficientによる歯根吸収程度の比較、3.Tregによる歯根吸収制御機構の解明を行うことを目的とし、将来的には歯根吸収リスク判定を矯正治療開始前に診断できるようになることを究極的な研究目的として研究を行った。平成25年度に得られた研究成果は下記の通りである。1.マウス脾細胞から分取したTregに、破骨細胞分化サイトカインであるRANKL、TNF-alphaの遊離に重要な役割を果たしている酵素であるTACEが発現していることを発見したことから、そのモノクローナル中和抗体産生ハイブリドーマを樹立し、そのエピトープ配列を明らかとした。これらハイブリドーマとエピトープ配列で日本国特許を出願し、その後PCT出願を行った(2014年3月25日PCT/JP2014/58328) 2.また、歯根吸収を実際に行う破歯細胞は破骨細胞と同縁の細胞であるが、その破骨細胞分化にKeap1/Nrf2系が重要な役割を果たしていることを明かとした。3. Nrf2を活性化することで破骨細胞分化を阻止できることを明らかとし、それに関連した特許を出願した(特願2013-204248)。4. Treg細胞の歯周組織における局在を免疫染色法により探索した。以上のことから、免疫系細胞であるTregが歯周組織において破歯細胞の制御に何らかの役割を果たしていることが示唆された。得られた研究成果1.マウスにおいて歯根吸収を惹起する、ステンレスワイヤーによる矯正力負荷モデルを権立した。2. Treg deficientマウス(C57B6. Cg-Fox3sf/J)を米国Jackson Labより輸入し繁殖を行った。3. Tregのマーカー遺伝子であるFoxp3mRNA発現を、矯正力負荷した歯周組織サンプルからtotal RNAを抽出し逆転写後リアルタイムPCRにより検出を行い、その検出手法め確立を行った。4.矯正力負荷後のFox3 mRNA発現変化をリアルタイムPCRで観察した。5. Tregによる破歯細胞活性化抑制の分子生物学的機構を解明すべくRANKL、TNF-

alphaの遊離に重要な役割を果たしている酵素であるTACEがTregに発現していることを発見し、その酵素活性を阻害することでTregが産生・遊離する破骨細胞分化促進サイカインを阻止すべく抗TACE抗体産生細胞の樹立を行った。さらにTACEが破骨細胞分化阻害因子であるインターフェロンガンマを分解する所見を得たため学会発表した。また、破骨細胞分化にKeap1/Nrf2系が重要な役割を果たしていることを明かとしたため学会発表した。本研究成果の重要性歯へのメカニカルスストレス負荷により、歯周組織へ免疫系細胞、とくにTregが誘導されることを示唆するデータが得られたことから、免疫系細胞によって歯周組織骨代謝ならびに歯質吸収が制御されている可能性が強く示唆される。交付申請書へ記載した本年度の研究実施計画2つのうち、1つめのマウス歯周組織におけるTreg存在の確認は遺伝子レベルでその存在を明らかにでき、進捗状況は順調である。しかしながら2つめのTreg TG,deficient,wild type mice間での歯根吸収比較については、震災の影響などにより共同研究者からのTreg transgenic miceの移送が遅れている。そのため各マウス間での歯根吸収程度の比較は行えていない。そのため、現有していた動物・機器・試薬などで研究を遂行できる、次年度の研究計画(Tregによる破歯細胞活性化抑制の分子生物学的機構の解明)を前倒しで行い、研究実績の概要に記載通り一部成果が得られた。25年度が最終年度であるため、記入しない。【よかった点】破骨細胞分化サイトカインであるRANKL、TNF-alphaの遊離に重要な役割を果たしている酸素であるTACEがTregに発現していることを発見し、その酸素活性を阻害することでTregが産生・遊離する破骨細胞分化促進サイトカインを阻止すべく抗TACE抗体産生細胞の樹立を行った。さらにそのモノクローナル抗体産生ハイブリドーマ・エピトープ情報で特許出願を行った。【対応が必要な点】Treg transfenicマウスを米国の共同研究者から送ってもらう手筈であったが、送付元ラボの事情により送付ができなくなった。そのため、Tregのgain of function実験が当初予定した実験系では遂行できなくなったため、代換手段を現在考慮中である。そのなかでも有力な候補として、リコンビナントIL-2と抗IL-2モノクロナール抗体(JES6-1A12)、ならびに抗DR3 (TNFRSF25)モノクローナル抗体(4C12)を腹腔内注射しTregを誘導する方法の使用を検討している。1)早急なTreg transgenic mice移送→共同研究者との連絡を密に行い、可及的速やかに実験動物の移送を行う。(今後の推進方策)