hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リン酸化モチーフ上のがん特異的変異解析から覗く皮膚がん特異的リン酸化シグナル

我々は、リン酸化サイトのがん突然変異に注目し、データベース上の変異情報からがん化に影響のありそうなリン酸化サイトの変異をスクリーニングしたところ、皮膚がんにおいてあるリン酸化モチーフMotif-12(Yoshizaki H et al. BMC genomics 2014)に顕著な変異の蓄積が観察された。本課題では、Motif-12の変異をヒト表皮角化細胞株に導入し、細胞の表現型を確認し、Motif-12変異の皮膚がんへの関与を実験的に証明することで、本クリーニング法の有効性を検証する我々は、リン酸化サイトのがん突然変異に注目し、データベース上の変異情報からがん化に影響のありそうなリン酸化サイトの変異をスクリーニングしたところ、皮膚がんにおいてあるリン酸化モチーフMotif-12(Yoshizaki H et al. BMC genomics 2014)に顕著な変異の蓄積が観察された。本課題では、Motif-12の変異をヒト表皮角化細胞株に導入し、細胞の表現型を確認し、Motif-12変異の皮膚がんへの関与を実験的に証明することで、本クリーニング法の有効性を検証する
歯根吸収予防と歯の効率的移動を目指した天然化合物フラボノイド応用の試みとその解析

本研究は、矯正学的歯の移動時の歯根吸収予防法の確立を最終目標として、フラボノイドの持つ抗炎症作用および骨代謝への影響に着目し歯の移動と歯根吸収へのフラボノイドの影響を検討した。全身麻酔下で矯正装置を装着したマウスの臼歯を12日間移動させた後、歯の移動距離をμCTにて計測、抜歯後に走査型電子顕微鏡下にて評価し歯根吸収率を求めた。フラボノイド投与群と対照群の歯の移動量および歯根吸収率に有意な差を認めず、フラボノイドが歯の移動および歯根吸収に影響を与えることは確認できなかった。フラボノイドの至適量は不明であり、今後、至適投与量について、また歯の移動時の至適矯正力との関係についても検討が必要である。矯正治療時の歯根吸収には、いまだ適切な予防法がない。短根歯を有する成人および若年患者において、更なる歯根吸収へのリスクから治療を諦めるケースもある。よって矯正治療時の重篤な副作用の一つである歯根吸収の予防法の確立は、従来の矯正治療を大きく前進させる。フラボノイドは天然植物由来の有機化合物で、近年、抗酸化作用や抗炎症作用など、その多彩な作用が注目されてきた。これまでに炎症性メディエーターの抑制効果や腫瘍細胞の増殖抑制効果、また卵巣摘出マウスでの骨量減少抑制など骨代謝への影響も報告されている。これらの報告から、フラボノイドは炎症性の歯根吸収に対しても抑制的に働くことが期待され、また骨代謝を促進するという報告から歯の移動に対する影響も予測される。本研究では、フラボノイドの持つ抗炎症作用および骨代謝への影響に着目し、薬剤を用いない歯根吸収予防法の確立を最終目標とし、至適矯正力を考慮に入れた歯根吸収予防について検討する。これまで各種フラボノイドを、矯正力を加えた歯の移動モデルマウスに投与し、歯の移動への影響を調べた。マウスの上顎切歯部歯槽骨と左側第一臼歯間にのクローズドコイルスプリングを装着し、各群に分けて歯の移動開始時に左側第一大臼歯頬側皮下に1)シアニジン; 2)ペラルゴニジン; 3)フラボン;4)ルチン; 5)イソフラボン計5種のフラボノイドを注射した。12日後にμCTおよび走査型レーザー顕微鏡にて、第一臼歯と第二臼歯間距離と歯根吸収量を計測した。これまで、対照群と比較して歯の移動量および歯根吸収量に有意な差が認められるフラボノイドは確認できていない。しかし至適量が未だ不明であり、今後はまず至適投与量について、また同時に他種のフラボノイドについても検討が必要である。矯正治療時の歯根吸収には、いまだ適切な予防法がなく、歯根吸収の予防法の確立は、従来の矯正治療を大きく前進させる。一方、矯正治療における歯の移動メカニズムは、矯正力により圧迫側に誘導される破骨細胞の働きによる骨吸収と牽引側に誘導される骨芽細胞の働きによる骨添加によっておこる歯の位置変化であり骨代謝が密接に関係している。また、歯の移動量と歯根吸収の程度は、矯正力のかけ方(牽引方法)及び力の大きさに影響を受けることがわかっており、力の大きさと歯の移動量と歯根吸収は大きく関係する。歯根吸収予防法の確立のためには、力の大きさと歯の移動量、そして歯根吸収をそれぞれ検証していく必要がある。本研究では、フラボノイドの持つ抗炎症作用および骨代謝への影響に着目し、薬剤を用いない歯根吸収予防法の確立を最終目標とし、至適矯正力を考慮に入れた歯根吸収予防について検証している。これまで各種フラボノイドを、矯正力を加えた歯の移動モデルマウスに投与し、歯の移動への影響を検証してきた。矯正装置を装着したマウスを、実験群とコントロール群に分けて歯の移動開始時に左側第一大臼歯頬側皮下に1)シアニジン; 2)ペラルゴニジン; 3)フラボン;4)ルチン; 5)イソフラボン; 6)フラバン; 7)フラバノン計7種のフラボノイドを注射した。これまで、対象としている各フラボノイドで、対照群と比較して歯の移動量および歯根吸収量に有意差が認められておらず、至適量および他種のフラボノイドの検討が更に必要である。矯正治療時の重篤な副作用の一つである歯根吸収の予防法の確立は、従来の矯正治療を大きく前進させる。また歯の移動量と歯根吸収の程度は、矯正力のかけ方(牽引方法)と力の大きさに影響を受け、力の大きさと歯の移動量と歯根吸収は大きく関係する。本研究は、矯正治療中の重篤な副作用である歯根吸収に対し天然有機化合物フラボノイドによる歯根吸収予防を目指し、マウスの歯の移動実験モデルを用いて至適矯正力を考慮に入れた歯の移動と歯根吸収に対するその投与量を探ることを目的としている。

フラボノイドは天然植物由来の有機化合物で、近年、抗酸化作用や抗炎症作用など、その多彩な作用が注目されてきた。本研究では、薬剤を用いない歯根吸収予防法の確立を最終目標とした、至適矯正力を考慮に入れた歯根吸収予防について検討してきた。これまで、1)シアニジン; 2)ペラルゴニジン; 3)フラボン; 4)ルチン; 5)イソフラボン; 6)フラバン; 7)フラバノン計7種のフラボノイドを歯の移動に対する効果の検討をおこなった。マウスの歯の移動開始時に左側第一大臼歯頬側皮下に各種フラボノイドを注射し、12日間の歯の移動後にμCTおよび走査型電子顕微鏡にて。第一臼歯と第二臼歯間距離と歯根吸収量を計測した。各種フラボノイド投与群と対照群において歯の移動量及び歯根吸収量に有意な差を認めなかった。しかし歯根吸収予防に対するフラボノイド投与量と至適矯正力との関係が不明で今後は至適投与量と至適矯正力の関係について更なる検討が必要であると思われる。本研究は、矯正学的歯の移動時の歯根吸収予防法の確立を最終目標として、フラボノイドの持つ抗炎症作用および骨代謝への影響に着目し歯の移動と歯根吸収へのフラボノイドの影響を検討した。全身麻酔下で矯正装置を装着したマウスの臼歯を12日間移動させた後、歯の移動距離をμCTにて計測、抜歯後に走査型電子顕微鏡下にて評価し歯根吸収率を求めた。フラボノイド投与群と対照群の歯の移動量および歯根吸収率に有意な差を認めず、フラボノイドが歯の移動および歯根吸収に影響を与えることは確認できなかった。フラボノイドの至適量は不明であり、今後、至適投与量について、また歯の移動時の至適矯正力との関係についても検討が必要である。今年度は、各種フラボノイドを歯の移動モデルマウスに投与し、その投与量を変え、また検証するフラボノイドの種類を増やして、歯根吸収抑制効果のあるフラボノイドを同定することを目標として実験を遂行してきた。しかし歯の移動量および歯根吸収量に対照群と比較して有意な差が認められるフラボノイドを未だ確認できていないため、現在までの達成度はやや遅れている。歯科矯正学今後は、マウスにおける歯の移動モデルを用いて、さらに他種フラボノイドについても歯の移動量および歯根吸収量における検証を行わなければならない。また同時に、細胞培養実験を行い、歯の移動と歯根吸収に関与する破歯細胞・破骨細胞・骨芽細胞への各種フラボノイドの影響を組織学的および細胞生物学的に検証し、フラボノイドの歯の移動に対する影響を多面的に検証する必要がある。平成25年度は、各種フラボノイドを歯の移動モデルマウスに投与し、歯根吸収抑制効果のあるフラボノイドを同定することを目標として実験を遂行してきたが、歯の移動量および歯根吸収量に対照群と比較して有意な差が認められるフラボノイドを未だ確認できていないため。本研究は、矯正学的歯の移動時における歯根吸収抑制効果のあるフラボノイドを同定し、臨床応用を目指して荷重条件と投与量を検討することを目的として、マウスの歯の移動モデルを用いて、フラボノイドの歯の移動量および歯根吸収量への影響を検証してきたが、対象とした数種類のフラボノイドで対照群との有意な差が認められるフラボノイドを同定するに至らず、その後の研究計画に遅れをきたし次年度使用額が発生した。平成26年度は、これまで投与してきた各種フラボノイドについて、至適投与量を更に検証し、また同時に他種のフラボノイドについても検討を行う。同定できた後は、歯の移動と歯根吸収に対するフラボノイドの影響を組織学的・細胞生物学的に検討する。またマウスの歯の移動モデルを用いて、矯正力荷重条件とフラボノイド投与量の条件を設定し、フラボノイドの投与量と歯の移動量、歯根吸収量を検証する。
地域密着型在宅ケアの推進と看取りシステムの構築

在宅ケア推進研究の成果は以下の通りである1在宅医療介護スタッフ用の退院調整連絡シートの作成2三原市の慢性腎不全患者地域連携ケアシステムの構築,栄養指導内容の検討→1/Creatinin値の改善3名古屋地区緩和デイケアサロン運営→QOLの向上4在宅看取りを経験した家族の調査により呼吸困難のケアに対し満足度が低かった→在宅高齢者の呼吸訓練機器「吹き戻し」の開発5県内訪問看護師と家族の調査から24時間電話相談が家族の満足度を高めていることが明らかになった6パークス博士のグリーフケア市民講座:200名,専門職研修:100名7訪問看護師・訪問介護員への看取りのパス(LCP)STAS-Jの研修を実施した。地域密着型「看取りシステムの構築の研究」地区研究会を三原市・呉市において毎月1回実施している。本年度の研究成果は,三原地区において3つの成果があった。1病院を退院時の訪問看護師・ケアマネとの連携を強化する為「情報シート」を作成し,厚生労働省へ情報提供した。2医療知識教育の時間数が不足しているという介護福祉士・ヘルパーの当事者のニーズから,広島県介護福祉士会との連携のもと,全県を対象とした人材育成を実施した。その際,リバプールパスウェイを用いて効果をアンケートにより把握した。3看取り期の前後に重要となる患者・家族の心理的ケアとして「グリーフケア」に焦点を当てアウトリーチ活動を行った。ロンドン大学名誉教授Dr.パークスを招聘し,10/12広島において一般市民を対象に「超高齢社会と多死時代におけるグリーフケア」,10/19専門職を対象に,東京において「災害後のグリーフケア」を実施した。呉市地区会議において看取り期の家族と訪問看護師の意識調査を実施し,家族の満足度と看護師の達成感とに差が見られた。特に呼吸器ケアに対する家族の不満感が強く,肺炎による死亡者数が増えていることから,この分野の高度実践者教育の必要性が示唆された。名古屋地区では,緩和デイケアを実施し,終末期における生きがい療法を実施したところ,余命宣告より延命効果が見られた。この結果は国際がん看護学会:バンコクで"Development of palliative education program for Children and Parents by“Cancer family support book"」を発表した。名古屋大学がん看護CNSコースでSTAS-Jを用い困難事例の検討を行った。訪問看護師を対象にSTAS-J勉強会を6回,名古屋大学学附属病院でSTAS-Jの勉強会を2回開催した。1.広島県三原市の地域密着型在宅看取りシステムを構築する目的で、地域包括ケアの関与者を集め,(合同検討会は、医師-訪問看護師-看護師-ケアマネージャー-訪問介護員-保健師による協議)月一度の研究会を開き、連携の課題について明らかにした。本年度は、1病院勤務医-診療所医師との連携,2訪問介護員-ケアマネ-訪問看護師の連携強化に焦点を絞り,3協議の中から医師-訪問看護師-訪問介護員-ケアマネの連携を強化する為,三原市で専門医の少ない領域=腎疾患患者の連携について事例検討を行った。専門医-診療所医師の連携と同時に4食事指導を要する腎疾患者の指導を、ヘルパー-ケアマネ-ジャー-栄養士で情報共有し同じ食材食品を常時食べていることが明らかになり,次年度は配食サービスを企画する中で,患者家族と専門職間の連携に必要な条件について継続して検討する。2.広島県呉市訪問看護師を中心に,広島県全域の看取りの状況を調査した。その結果,訪問看護師と家族の認識の差として,死の直前の症状のうち呼吸困難の緩和が不十分であるという項目が上がった。引き続き訪問看護師用「看取りのパス」を作成する。3.広島県福山市のA居宅訪問事業所の訪問介護員を中心にした看取りの人材育成を開始した。死と死にゆくプロセスについて講義し,イギリスNHS「リバプールパスウェイ」を用いた医療用語の研修を行った。福祉職が理解しにくい用語について整理した。4.イギリスとの協働研究を行っており,Drコーリン・パークスとの「グリーフケア」講演会の開催を企画している。また,イギリスNHS認知症ケア政策について,認知症専門CNSと引き続き協議を行う計画にしている。地域密着型:在宅看取りシステムの構築をめざし1人材育成と2専門職-非専門職のネットワークづくり3ケアの評価を実施した。平成24年度は、看護職・介護職・ケアマネ等の医療介護専門職のための研修を実施した。広島県三原地区の主要な関与者である、医師会長・病院医師・専門医・看護師・保健師・緩和ケア認定看護師・訪問看護師・ケアマネジャー・介護福祉士・居宅介護支援員・栄養士等の参加する研究会を開催し、1地区の医療介護シーズマップの作成と2病-病連携、病-診連携、3看護-ケアマネ-居宅介護支援員の連携を深めるために、多職種連携困難事例のカンファレンスを行った。平成25年度は、多職種連携看取りの連携カンファレンスシートを作成し、特に死別後のグリーフケアに関して、イギリス・ロンドン大学名誉教授パークス博士を招へいし、一般市民向け講習会と、専門職向け災害後のグリーフケアに関する研修会を実施した。平成26年度は、1腎臓病を持つ高齢者を対象にした食事指導と配食サービスを実施し、地域のJA三原,医師会、病院、特別養護老人ホーム、障がい者支援NPO団体、行政職・看護師・保健師・栄養士を加えたコンソーシアムを形成し、介入研究を行った。その結果、終末期の在宅ケアの栄養介入に関して医療費の抑制効果が認められた。

2多職種連携カンファレンスのツールとして、看取りのパスを作成し、退院時のカンファレンスに使用し、それらを電子版にする準備をしている。3さらに名古屋地区では、病院におけるがん患者を対象とした在宅看取り推進:デイケアサロンを毎週、年40回継続して開催し、「告知以上に余命が延長された。」「在宅における生活の質が上がった。」「これからも続けて参加したい。」という患者からの評価があった。平成27年度は、これらの成果を雑誌論文で連載し、広く市民向けの公開講座の開催を行い、研究成果の公表と報告を予定している。1広島県呉市研究班において,非がん患者の看取りを経験した家族・訪問看護師のアンケートの調査結果から,看取り期に苦痛を伴い適切なケアがなされなかったと家族が評価した項目として呼吸困難のケアが上位に上がった。その為,慢性期から回復期・終末期にかけて呼吸困難の症状をシームレスに緩和し,最期まで会話ができ,誤嚥性肺炎を予防し,食事ができる事を支援するリハビリ用訓練機器“医療介護用吹き戻し"を開発した。介入の結果,患者家族の満足度は向上した。今後も,同一地区で家族の満足度を継続的に測定し,評価を可視化する研究を継続する予定である。2名古屋地区研究班において,ガンサバイバーの緩和デイケアサロンを開催し,60名(のべ591名)の患者のピアカウンセリング・非薬物療法等の支援を行った。その結果,余命宣告よりも早世された方は無く,余命が延長する傾向にあり,今後も引き続きデータを蓄積していく予定である(死亡された方は14名)。3住み慣れた地域での在宅での看取り(地域包括ケアの推進)を推進するために,“地域の医療介護シーズと非専門職によるサポート力のアセスメント方法"について専門職・一般市民向けの公開講演会を実施した(参加者80名)。4慢性腎不全患者の透析なき自然な見取りの為のガイドラインを作成し,在宅高齢者の看取りの事例を蓄積した。慢性腎不全患者への配食サービスと訪問保健指導の結果,クレアチニン分の1の検査値が改善した。その結果を三原市医師会等関連学会で報告し,H28年度からは三原市役所と連携し特定健診時にクレアチニン検査を行う事となった。今後も医療費削減効果を志向した研究として継続した研究継続の予定である。5緩和ケア病棟のグリーフケアの内容と方法の聞取調査を行った。手紙の送付・ピアカウンセリングが上位であり,個別的な家族のグリーフ・アセスメントが行われていない状況が明らかになり継続研究の予定。在宅ケア推進研究の成果は以下の通りである1在宅医療介護スタッフ用の退院調整連絡シートの作成2三原市の慢性腎不全患者地域連携ケアシステムの構築,栄養指導内容の検討→1/Creatinin値の改善3名古屋地区緩和デイケアサロン運営→QOLの向上4在宅看取りを経験した家族の調査により呼吸困難のケアに対し満足度が低かった→在宅高齢者の呼吸訓練機器「吹き戻し」の開発5県内訪問看護師と家族の調査から24時間電話相談が家族の満足度を高めていることが明らかになった
患者の受療行動と過剰受診・過剰投薬の実態およびその是正に関する探索的研究

【調剤薬局来局者における多剤処方の実態と不適切処方の有無】昨年度は茨城県内の調剤薬局12店舗において、2015年の連続した40日間(2月1日3月12日)に取り扱った処方箋のうち、75歳以上の約8000件につき患者毎の薬剤数をカウントするとともに、日本老年医学会「高齢者の安全な薬物療法ガイドライン2015」に基づき潜在的不適切処方(PIMs)の抽出を行った。本年度はデータの季節性を検討するために、別の40日間(6月1日7月10日)について検討したが、処方薬剤数やPIMsの傾向に違いは認められず、季節による変動はないものと考えられた。PIMsの処方に関連のある患者因子を多変量解析したところ、ポリファーマシー(5剤以上の処方)であること、及び複数の医療機関または診療科を受診したことが有意に関連していたが、年齢や性別はPIMs処方に特に関連は認められなかった。患者ではなく処方箋単位で観察したところ、100床未満の小規模医療機関による処方、ならびに一般内科、脳神経外科、循環器科からの処方にPIMsが多いことがわかった。これらの診療科はPIMsの半数を占める睡眠薬の処方も多かった。これらの結果と昨年度得られた知見より、総薬剤数が5剤以上、または慢性期内服薬数が4剤以上の処方を受けている高齢者が来局したら、薬剤師は注意深く処方を精査すべきであり、特に小規模医療機関の上記3診療科からの処方は注意を要すると考えられる。また、睡眠薬の処方は転倒や認知障害などのリスクも高く、特に慎重に処方すべきである。以上の結果をもとに、データや解析結果の確認を行った後、学術雑誌への投稿のため論文を執筆中である。・調査対象期間を変えての解析に予想以上の時間を要し、その他の解析にリソースを割くことができなかった。・大学院生が行った解析結果に誤りが多く、データの確認と修正に時間を要した。・調剤薬局のデータを用いた研究に注力する方針としたため、それ以外の研究に着手する余裕がなかった。・しかしながら、PIMsに関連する因子のうち患者に関するものを明らかにすることができ、さらに処方箋単位での解析にも着手することができた。・データをまとめて論文化する目途が立ち、執筆を開始することができた。次年度中に、PIMsの処方に関連する患者因子に関する論文執筆を完了し、投稿して採択されることを目指す。続いて、患者単位ではなく処方箋単位でのデータ解析を行い、PIMsを処方しやすい医療機関、医師等の要因を明らかにする。可能であれば、解析対象期間を拡大し、2015年のガイドライン公開後にPIMs処方がどのように変化したかを調査する。下記3件の研究を計画し、開始または開始準備をした。1病院の電子カルテを用いた多剤処方の実態と不適切処方の有無の調査:二次救急病院の協力を得て研究計画を策定、倫理審査申請して承認された。電子カルテのアクセス権を取得し調査開始した。2015年の1年間に入院した高齢患者を対象に入院時持参薬、および患者背景情報のデータを抽出し、現在までに年齢の高い方から1000例分収集済み。薬剤数と薬剤種類を整理し、不適切処方をどのように抽出するかを検討中である。そのため、不適切処方の基準として何が妥当であるか決定すべく、既存のガイドラインやクライテリア、その他疾患特有の情報等を精査している。2調剤薬局の薬歴データを用いた多剤処方の実態と不適切処方の有無の調査:調剤薬局チェーンの協力を得て研究計画を策定、倫理審査申請して承認された。茨城県内の調剤薬局で2015年の1年間に取り扱った処方せんのうち、特定の期間(連続した40日間×3)における65歳以上の患者の処方情報約45,000件を入手した。1と同様に薬剤数と薬剤種類の整理を行い、不適切処方の抽出準備を行うとともに、付随情報(医療機関、診療科、薬価等)との関連についても検討中である。3調剤薬局への来院患者を対象とする受療行動に関するアンケート調査:受診理由、通院医療機関数、常用薬剤数と種類、受診にあたり重視・期待すること、症状が好転しない場合の行動等を、聞き取りまたはアンケートにより調査すべく、研究計画策定および質問紙を作成し、倫理審査申請を行った。調剤薬局チェーンに協力を依頼し、内諾書を受け取れた後に承認される見通し。実施に向けてアンケート内容の修正、および実施場所・実施日数・目標例数等を検討している。・倫理審査は順調であり、3件の研究ともに開始可能、またはその直前段階にある。・病院のデータ収集に時間がかかり、想定していた最低データ数にとどまっている。調剤薬局の薬歴データは入手できている。・病院と調剤薬局の薬剤データについて、まだ十分に整理できておらず、不適切処方の抽出までに至っていない。また、研究環境の変化があり、不適切処方の基準として公開されているガイドラインやクライテリアを用いることの妥当性を、再度検討する必要が生じている。・アンケート調査の準備はほぼ終わっているが、まだ実施していない。・以上の状況から、平成28年度に開始または開始準備をした3件の研究を継続することに、平成29年度のエフォートのかなりの割合を割く必要がある。1調剤薬局来局者における多剤処方の実態と不適切処方の有無:調剤薬局12店舗で2015年の連続した40日間に取り扱った処方箋のうち、75歳以上の約8000件につき患者毎の薬剤数をカウントした。

患者は中央値3剤(最大25剤)の慢性期内服薬(全身作用型外用薬を含む)の処方を受けており5剤以上のポリファーマシー状態にある患者が43%を占めた。日本老年医学会「高齢者の安全な薬物療法ガイドライン2015」より作成した不適切処方のリストに基づき、潜在的不適切処方(PIMs)の抽出を行った。PIMsは27%の患者に認められ、ポリファーマシー状態の患者での出現率が高く、100床未満の小規模医療機関からの処方が相対的に多かった。薬効別で最も多いPIMsは睡眠薬で、H2受容体拮抗薬、糖尿病薬、α遮断薬と続いた。ROC解析の結果、PIMs出現のカットオフ値は総薬剤数で4.5剤、慢性期内服薬数で3.5剤となり、処方薬剤数が5剤以上となったらPIMsの有無を検討すべきと考えられた。2入院高齢者における多剤処方の実態と不適切処方の有無:協力病院(二次救急病院)の電子カルテより入院時持参薬(外用薬を除く)等のデータを収集した。2015年の1年間に入院した80歳以上の患者約2000例分のデータから、1と同様に薬剤数とPIMsの有無を調査した。重複とデータ不備を除く約1200例の平均入院時持参薬数は6.2剤(最大24剤)で、64%がポリファーマシー状態にあり、32%にPIMsが認められた。高血圧、糖尿病、心疾患の合併が薬剤数と強い関連を示した。薬効別PIMsは1と同様の傾向であり、睡眠薬のPIMsがある210例には睡眠薬の副作用と推定される事象が延べ161件発見された。3調剤薬局来局者に対する受療行動に関するアンケート調査:倫理委員会承認済み。調査場所として調剤薬局チェーンの内諾済み。開始準備中。・調剤薬局と病院の薬剤データを用いる研究は、当初予定していた最低限の集計と分析を終えることができた。・上記の結果について、学会発表および修士論文としてまとめることができた。・潜在的不適切処方に該当する個別薬剤リストの作成に予想以上の時間を要し、調剤薬局・病院ともに調査対象を拡大したり、より深いデータの分析をしたりする時間を確保できなかった。・ポリファーマシー(多剤処方)のクライテリアがいまだ定まっていないこと、使用したガイドラインの妥当性に関する議論があることなど、研究継続に影響する環境的要因により計画の見直しを一時検討していた。・以上の状況から、平成29年度に予定していたアンケート調査に着手できず、平成30年度に延期せざるを得なくなった。【調剤薬局来局者における多剤処方の実態と不適切処方の有無】昨年度は茨城県内の調剤薬局12店舗において、2015年の連続した40日間(2月1日3月12日)に取り扱った処方箋のうち、75歳以上の約8000件につき患者毎の薬剤数をカウントするとともに、日本老年医学会「高齢者の安全な薬物療法ガイドライン2015」に基づき潜在的不適切処方(PIMs)の抽出を行った。本年度はデータの季節性を検討するために、別の40日間(6月1日7月10日)について検討したが、処方薬剤数やPIMsの傾向に違いは認められず、季節による変動はないものと考えられた。PIMsの処方に関連のある患者因子を多変量解析したところ、ポリファーマシー(5剤以上の処方)であること、及び複数の医療機関または診療科を受診したことが有意に関連していたが、年齢や性別はPIMs処方に特に関連は認められなかった。
深紫外線波長で巨大な励起子効果を発揮する窒化ボロン半導体の発光ダイナミクス

グローバルな水不足問題解決や各種励起光源の小型化のため、安価な固体深紫外線光源の実現が望まれている。本研究では、禁制帯幅波長が深紫外線域にあり、巨大な励起子効果が期待できる六方晶窒化ボロン(h-BN)微結晶・エピタキシャル膜の輻射・非輻射再結合ダイナミクスを明らかにするため、日本に唯一の時間空間同時分解蛍光計測装置を高機能化し、発光寿命や空間分布計測を行った。その結果、h-BNは間接遷移型半導体であるがよく光ること、その原因が巨大な励起子効果(強いフレーリヒ相互作用)により、フォノン散乱を介して運動量保存則を満たせるからであることを明らかにした。また、欠陥による影響も明らかにした。グローバルスケールの水不足問題解決や各種励起光源の小型化を目指して、固体深紫外線光源の実現が期待されている。本研究では、バンドギャップ波長が深紫外線にある、六方晶窒化ボロン(h-BN)微結晶及びエピタキシャル膜における励起子の輻射・非輻射再結合ダイナミクスを明らかにして深紫外線発光素子を実現するため、(i)禁制帯幅の広い半導体を励起可能であるが、発生困難なフェムト秒パルス電子線を発生し、(ii)それをナノメートル台の微小領域に集束する、日本唯一の時間・空間同時分解蛍光計測技術の高機能化を行って、(iii)h-BNの励起子発光寿命や拡散長計測を行うことを目的としている。平成28年度は、h-BN微結晶におけるピコ秒台の励起子発光過程を観測するため、表面を原子層レベルで平坦化させたAuを、走査型電子顕微鏡(SEM)の電子銃の位置よりも被観測試料から離れた位置に設置してバイアスし、紫外線に対して透明なガラスを通してフェムト秒チタンサファイヤレーザの第3高調波を前面側から照射し、高輝度フェムト秒パルス電子線を発生させることに成功した。また、かようにして得られた光電子を、多段電界加速機能と集束機能によってSEMの電子線源位置に導入し、電子線をナノメートル台の微小領域に集束することもできた。かようにして、前面光入射型STRCL計測系を構築した。更に、h-BN微結晶やエピタキシャル薄膜のSTRCL計測への準備として、それら試料の静的発光スペクトルや時間分解発光計測の一部を開始した。平成28年度には、研究実績の概要欄に記したように、交付申請書に記した平成28年度の実施計画どおり研究が進展した。従って、(2)の評価とした。グローバルスケールの水不足問題解決や各種励起光源の小型化を目指して固体深紫外線光源の実現が期待されている。本研究では、禁制帯幅波長が深紫外線にある、六方晶窒化ボロン(h-BN)微結晶及びエピタキシャル膜における励起子の輻射・非輻射再結合ダイナミクスを明らかにして深紫外線発光素子を実現するため、(1)禁制帯幅の広い半導体を励起可能であるが発生困難なフェムト秒パルス電子線を発生し、(2)それをナノメートル台の微小領域に集束する、日本唯一の時間・空間同時分解蛍光計測(STRCL)装置を高機能化し、(3)h-BNの励起子発光寿命や空間分布の計測を行い発光機構の考察を行った。平成29年度は、h-BN微結晶、エピ層における励起子発光過程を観測するため、表面を平坦化させた金塊を、走査型電子顕微鏡の電子銃位置に対し、被観測試料から見て反対側の離れた位置に設置してバイアスし、フェムト秒チタンサファイヤレーザの第3高調波を前面側から照射してフェムト秒パルス電子を発生させた。そして、このパルス光電子を多段電界加速機能と集束機能によってSEMの電子線源位置に導入し、電子線をナノメートル台の微小領域に集束させた。上記のSTRCL装置を用いて、熱処理したh-BN微結晶及びサファイアc面上に化学気相堆積(CVD)法により堆積させたエピタキシャル薄膜の計測を行い、以下の結論を得た。(i)h-BNは間接遷移型半導体である。(ii)間接遷移でありながらよく光る原因は、巨大な励起子効果によるフレーリヒ相互作用が強く、フォノン散乱によって運動量保存則を満たせるから、また、ボーア半径が小さいので非輻射性欠陥に捕まりにくいからである。(iii)温度消光しにくいのも基本的には励起子効果である。(iv)以上の励起子発光ピーク以外に、欠陥による発光ピークの空間分布や発光ダイナミクスも計測できた。以上である。

交付申請書に記載した、平成29年度の実施計画を基本として、静大原和彦教授グループから提供されるh-BN微結晶・エピタキシャル薄膜のSTRCL計測を行い、励起子の輻射・非輻射再結合寿命の温度依存性および空間不均一性を定量化してデータを原教授にフィードバックし、結晶成長の最適化の指針を与える。研究を阻害する課題は特にない。工学H28年度の研究遂行上、「物品を購入して実施遂行する実験」の無計画な先行よりも、「代表者や共同研究者の頭脳考察を必要とする物理学的な考察と方針の見直し」を先行させたため、実験関係の予算消化が当初予定よりは遅れている。研究分担者による結晶成長は予定通り進行している。また、それら試料群の静的発光スペクトル計測や時間分解発光計測による測定結果も得られ始めており、それらに基づく考察から結晶成長へのフィードバックも進めてきているので、予算消化は予定通りに終了する。とする物理学的考察を先行させたため、予算消化が遅れている。
植物生態学・系統学に関する教育のためのデータベースの開発

前年度に引きつづき花の入力データを作成した.この内容は花の色,花弁の形,数,おしべ,めしべ,ガク,花のつき方,草丈,生育地,開花日等である.葉の形と花のクローズアップを主に,カラースライドに収集した.昭和62年度も天候にめぐまれず,葉のクローズアップの映像収集は計画通り行なうことができなかった.データベースの試行を学生,教師を対象に数回行ない,システムの改善を行なっている.データベースの基本的な構成について7月に検討会をもった。ここでは、カラースライド映像、葉・花の基礎データを作成し入力すること、これを使用した学習方式について、方略を決定した。映像情報の分類と選択は、現在研究代表者が保有しているカラースライド数万枚の中から分類選択し、静止画面へ登録した。これは800種4000枚のスライドを、静止画ディスクへ登録したものである。又、花に関するデータの作成にとりかかった。この内容は、花の色,花弁の形,数,おしべ,めしべ,がく,花のつき方などの形態上の特徴,分布,群落,草丈,生育適地などの植生に関する事項などである。映像の収集は、現に保有している映像と、葉の形態,花のクローズアップを主に収集した。しかし、天候が7月下旬まで非常に悪かったため、計画通りに行うことはできなかった。又、静止画ディスクをマニュアルで操作し、学習実験を行った。前年度に引きつづき花の入力データを作成した.この内容は花の色,花弁の形,数,おしべ,めしべ,ガク,花のつき方,草丈,生育地,開花日等である.葉の形と花のクローズアップを主に,カラースライドに収集した.昭和62年度も天候にめぐまれず,葉のクローズアップの映像収集は計画通り行なうことができなかった.データベースの試行を学生,教師を対象に数回行ない,システムの改善を行なっている.
白亜紀スーパークロンにおける地磁気変動の復元

白亜紀にはスーパークロンと呼ばれる数千万年以上に渡り地磁気が逆転しなかった時代が存在する(白亜紀スーパークロン:約1億2000万8400万年前).特に約1億2000万前には,オントンジャワ海台の形成,海洋無酸素イベント(OAE-1),そして白亜紀スーパークロンの開始という地球史上の大イベントが同時に発生しているため,これらのイベントが密接に関係する一連の地球システム変動である可能性が示唆されている.最新のマントル対流シミュレーションの研究は,圧倒的な熱容量を持ち地球システムを支配しているマントルの対流が約1億2000万年前に活発化し,地球表層への熱流量を増加させ,その結果として一連の地球システム変動を引き起こした可能性を示している.しかし,なぜマントル対流の活発化が約4000万年間にわたる逆転しない地磁気を作り出したのか?このメカニズムは未だ明らかでない.そこで本研究は,連続的に堆積した遠洋性石灰岩層を対象として,白亜紀スーパークロンにおける相対的古地磁気強度・方向変動の復元を試みる.そして,非逆転モード(白亜紀スーパークロン)と逆転モード(白亜紀スーパークロンの前後)における地磁気強度・方向変動における特徴を明らかにし,各モードにおける外核ダイナミクスの理解の一助とすることを目的とした.本研究では,2007年6月31日から7月13日まで,イタリア中部に分布する白亜紀石灰岩層に対してフィールド調査に基づく詳細な地質柱状図の作成を行った.そして,白亜紀スーパークロン中と前後における高解像度の古地磁気永年変動記録を復元するために,それぞれの層準から約10mの連続サンプリングを行った.現在までに堆積岩中に存在する磁性鉱物の存在状態(量・種・磁区構造)の確認と,パイロットサンプルの測定を行い,残留磁化の安定性の検証を行っている.今後は,残りの試料の測定を進め,精度の良い相対的古地磁気強度・方向変動曲線の確立を目指す.白亜紀にはスーパークロンと呼ばれる数千万年以上に渡り地磁気が逆転しなかった時代が存在する(白亜紀スーパークロン:約1億2000万8400万年前).特に約1億2000万前には,オントンジャワ海台の形成,海洋無酸素イベント(OAE-1),そして白亜紀スーパークロンの開始という地球史上の大イベントが同時に発生しているため,これらのイベントが密接に関係する一連の地球システム変動である可能性が示唆されている.最新のマントル対流シミュレーションの研究は,圧倒的な熱容量を持ち地球システムを支配しているマントルの対流が約1億2000万年前に活発化し,地球表層への熱流量を増加させ,その結果として一連の地球システム変動を引き起こした可能性を示している.しかし,なぜマントル対流の活発化が約4000万年間にわたる逆転しない地磁気を作り出したのか?このメカニズムは未だ明らかでない.そこで本研究は,連続的に堆積した遠洋性石灰岩層を対象として,白亜紀スーパークロンにおける相対的古地磁気強度・方向変動の復元を試みる.そして,非逆転モード(白亜紀スーパークロン)と逆転モード(白亜紀スーパークロンの前後)における地磁気強度・方向変動における特徴を明らかにし,各モードにおける外核ダイナミクスの理解の一助とすることを目的とした.本研究では,2007年6月31日から7月13日まで,イタリア中部に分布する白亜紀石灰岩層に対してフィールド調査に基づく詳細な地質柱状図の作成を行った.そして,白亜紀スーパークロン中と前後における高解像度の古地磁気永年変動記録を復元するために,それぞれの層準から約10mの連続サンプリングを行った.現在までに堆積岩中に存在する磁性鉱物の存在状態(量・種・磁区構造)の確認と,パイロットサンプルの測定を行い,残留磁化の安定性の検証を行っている.今後は,残りの試料の測定を進め,精度の良い相対的古地磁気強度・方向変動曲線の確立を目指す.
仏師快慶の工房制作と分業体制に関する基礎的研究―三尺阿弥陀を中心に―

本年度は、快慶銘を有する未調査の「三尺阿弥陀」のうち三重・安楽寺像の実査及び奈良国立博物館内におけるX線CTスキャン調査を実施し(7/1621)、得られたデータから木取り及び木寄せ法の特徴を抽出した。また、快慶作品のうち京都・醍醐寺不動明王像(5/30)、同・悲田院阿弥陀如来像(同)、和歌山・金剛峯寺執金剛神像及び深沙大将像(12/5)、同・遍照光院阿弥陀如来像(12/6)、同・光臺院阿弥陀如来及び両脇侍像(12/7)、同・金剛峯寺孔雀明王像(1/15)、京都・大報恩寺十大弟子像(1/28、3/1314)、無銘記作品のうち大阪・藤田美術館阿弥陀如来像(10/30)、京都・正法寺阿弥陀如来像(12/14)、同・青蓮院兜跋毘沙門天像(1/23)の実査及び高精細デジタル中判カメラ(Phase One)によるフルカラー画像の撮影を実施した。このほか、京都・大行寺阿弥陀如来像、岡山・東壽院阿弥陀如来像、石川・尾添区阿弥陀如来像の予備調査を行った。X線CTスキャン調査の成果の一部は、9月2日に京都国立博物館で開催された研究発表と座談会「仏師とその工房をめぐる諸問題」において「快慶と工房制作ー快慶展の知見をふまえてー」と題して口頭発表し、発表内容を活字化した報告書(44頁)が3月に刊行された。現時点までの調査で快慶の三尺以下の立像作品は、無位時代には両肩別材矧ぎが多く、法橋・法眼時代には左肩割矧ぎ・右肩別材矧ぎ、ないしは両肩割矧ぎが多い傾向にあることが明らかとなってきた。左肩を割矧ぐという体側に沿って垂下する左手を体幹部と共木で彫出する木取りはきわめて合理的であり、この点に快慶工房の需要の増加にともなう制作技法上の進展を認めることができるかもしれない。快慶真作の「三尺阿弥陀」のX線CTスキャンデータは、本研究の基礎資料となるものだが、本年度は所蔵者の都合などにより1件の実施にとどまった。しかし、残りの2件についても次年度に実施すべく予備調査を済ませており、全体としてはおおむね順調に進展している。また、次年度に順延した分の時間を利用して、三尺阿弥陀以外の快慶作品や、快慶作と推定される関連作品の実査及びフルカラー画像の撮影を進めることができた。次年度は京都・大行寺阿弥陀如来像、岡山・東壽院阿弥陀如来像の実査及び奈良国立博物館内におけるX線CTスキャン調査を実施し、ひきつづきデータの収集に努める。調査により得られた知見や各種データは、奈良国立博物館が数年後に刊行を目指している学術書に反映させる予定であり、次年度はこれの編集に着手する。

次年度は京都・大行寺阿弥陀如来像、岡山・東壽院阿弥陀如来像の実査及び奈良国立博物館内におけるX線CTスキャン調査を実施し、ひきつづきデータの収集に努める。調査により得られた知見や各種データは、奈良国立博物館が数年後に刊行を目指している学術書に反映させる予定であり、次年度はこれの編集に着手する。京都・大行寺阿弥陀如来像と岡山・東壽院阿弥陀如来像の調査が現地での予備調査にとどまり、奈良国立博物館へ輸送しての実査及びX線CTスキャン調査が順延となったため。両像の本調査は次年度に実施し、当該助成金は輸送費にあてる。
磁性ナノ粒子の精密構造制御と新規触媒機能の開拓

本申請課題では、触媒分野では未開拓な"磁性金属ナノ粒子"に着目し、新規合成法の確立→触媒反応への応用→複合触媒の創製という一連の研究を通して全く新しい機能をもった触媒開発の斬新で画期的な方法論を提供することを目的とする。具体的には、以下の通りである。1)種々の有機配位子を用いた磁性金属ナノ粒子の新規合成法の確立2)サイズ・組成・表面状態を高次制御した磁性ナノ粒子の選択的触媒反応への応用3)磁性ナノ粒子を核、その表面を光触媒担持シリカでコーティングしたコアーシェル型ナノ微粒子光触媒の開発および高選択的酸化反応への応用本申請課題では、触媒分野では未開拓な"磁性金属ナノ粒子"に着目し、新規合成法の確立→触媒反応への応用→複合触媒の創製という一連の研究を通して全く新しい機能をもった触媒開発の斬新で画期的な方法論を提供することを目的とする。1)種々の有機配位子を用いた磁性金属ナノ粒子の新規合成法の確立2)サイズ・組成・表面状態を高次制御した磁性ナノ粒子の選択的触媒反応への応用3)磁性ナノ粒子を核、その表面を光触媒担持シリカでコーティングしたコアーシェル型ナノ微粒子光触媒の開発および高選択的酸化反応への応用本研究では、触媒分野では未開拓な"磁性金属ナノ粒子"に着目し、新規合成法の確立→触媒反応への応用→複合触媒の創製という一連の研究を通して全く新しい機能をもった触媒開発の斬新で画期的な方法論を提供することを目的とし、具体的に以下の研究を行った。1)種々の有機配位子を用いた磁性金属ナノ粒子の新規合成法の確立として、詳細な合成条件の検討、FePd、CoPt、CoPdなど他の磁性ナノ粒子への応用を行い新合成法としての確立2)サイズ・組成・表面状態を高次制御した磁性ナノ粒子の選択的触媒反応への応用として、サイズ・形態・組成を高次制御した磁性ナノ粒子を利用した不斉炭素-炭素結合形成反応を行った。3)磁性ナノ粒子を核、その表面を光触媒担持シリカでコーティングしたコアーシェル型ナノ微粒子光触媒の開発および高選択的酸化反応への応用また、反応後、上記触媒は磁石により容易に分離・回収できることを実証した。つまり、操作性、安全性、経済性を兼ね備えた新規光触媒プロセスが構築できたといえる。これまで、国内外において、磁性ナノ粒子触媒を用いた高効率触媒反応系の開発例は皆無で、その達成における波及効果は極めて大きい。さらに、磁性ナノ粒子触媒の詳細なキャラクタリゼーションにより、磁気特性・微細構造・触媒機能の、三つの諸因子の相関を明確にした。このような知見はこれまで得られておらず、触媒分野のみならずナノテクノロジーを指向する先進的なマテリアルサイエンス分野への波及効果も期待できる。本研究では、触媒分野では未開拓な"磁性金属ナノ粒子"に着目し、新規合成法の確立→触媒反応への応用→複合触媒の創製という一連の研究を通して全く新しい機能をもった触媒開発の斬新で画期的な方法論を提供することを目的とし、具体的に以下の研究を行った。
社会貢献を目指す事業における女性の働き方とキャリア形成に関する研究

研究期間に実施した内容は、米国のNPOで働く女性に関する検討、日本の社会貢献を目指すNPOなどで働く女性への聞き取り調査、女性労働に関する文献研究、NPO法人で働く女性を対象としたアンケート調査の実施である。研究において明らかになった主な点は以下の通りである。(1)日本にも社会貢献を目指すNPOなどで働きある程度の収入を得る女性がいる。(2)中高年女性だけではなく2030代の女性もNPOなどにおいて働いている。(3)NPOへの就職は知人の紹介のほか求人情報などが活用されている。(4)仕事にやりがいを感じるものの収入や労働時間の満足度は余り高くはない。科研費による研究の2年目となる平成25年度は、前年度に実施した先行研究と日米におけるヒアリング調査の結果を整理して、研究成果の一部としてまとめることを試みた。また、アンケート調査実施のための準備に着手した。具体的には、第一に、学会報告を行い、社会貢献を目的とする事業で働く女性について、事例にもとづく日米比較研究を行った。そのなかで指摘した点は、1米国のNPOにおいては経験の有無が就職に結びつく大きな要因となること、2米国のNPOで働く人々の収入は日本の社会貢献を目指す団体で働く人々の収入と比べて高く、企業勤務者と比べても遜色はないこと、3日本において米国のNPOのような収入を得られるケースはまだ少なく、収入を得られる事業は介護など福祉領域に多いこと、などである。第二に、これまでの研究内容の整理や研究の方向性を確認するため、学会報告(2013年3月、2013年10月)によって得た指摘や助言を参考にしながら、研究の一部を論文としてまとめ、本研究テーマに最も関連すると考えられる雑誌に投稿をした。3月末現在、論文は査読審査中である。第三に、アンケート調査の実施に向けて、具体的な実施方法や調査協力者の検討を始めるなど準備を開始した。複数の実務者から助言を得ながら、調査スケジュール等を検討している段階である。以上、平成25年度に行った研究は、次年度の研究の基礎となる内容であり、今後、研究を進めていく上での課題の把握につながるとともに、研究の意義を再検討する際に大いに役立つものとなった。科研費による研究の1年目である平成24年度は、主に先行研究の整理と日本と米国において聞き取り調査などを行った。具体的には、第一に、先行研究から得られた知見、すなわち、組織の性質や活動の展開による働き方の違い、生涯という長い期間でみるキャリア形成の視点などを検討するとともに、ソーシャルビジネス、女性の働き方とキャリア形成に関する文献研究を行った。第二に、日本において、事業内容や組織形態、年齢、ライフステージなどが異なる様々なタイプの社会貢献を目的とする団体の女性リーダーや参加者に対して聞き取り調査を行い、事例の蓄積を図った。また第三に、実際にNPOによる活動が盛んな米国の実情について知るため、8月に米国のなかでもNPOによる活動が活発なサンフランシスコに行き、NPOの管理的立場に就いている7名の女性にヒアリング調査を実施するとともに資料収集を行った。さらに、2月には社会貢献を目的とする事業に関わる人や研究者が集う国際会議(バーバード社会起業大会)に参加すると同時に、女性が立ち上げて現在では米国の大学生の人気就職先となっている教育NPOをはじめ、NPOを支える様々な活動を展開する7団体を視察して米国のNPOに対する理解を深めた。以上、平成24年度に行った研究は、1日本における先行研究の整理という文献を中心とする研究、2日本と米国において活動する人々や事業の背景などに関する調査研究、に大別できる。これらから、日本における先行研究では十分な検討が行われていない部分、本研究の意義や役割を認識するとともに、米国の事例の検討によって本研究の可能性(柔軟な働き方、組織間の移動を通じたキャリア形成のパターン)などを再考する際に重要な視点(社会の仕組みの違い)を理解することができた。科研費による研究3年目となる平成26年度は、これまでの研究を通じて得た知見にもとづいてアンケート調査を実施した。そして、アンケート調査結果の取りまとめを行いつつ、数回の報告を行い、様々な方々から調査結果および分析の方向性などについて、コメントをいただいた。また、平成26年度までに行った聞き取り調査や文献研究の成果の一部を論文にまとめた。具体的な研究内容は、第一に、日本全国のNPOを支援する団体の事務局長およびNPOを対象にアンケート調査を実施した経験のある行政や調査会社の方々の助言を参考にして、調査対象、調査方法、調査項目などを決めて、調査票を設計した。その後、アンケート調査に必要な準備や手続きを進め、平成26年11月に全国のNPO法人約1300団体(人件費を支出できる財政規模の団体を抽出)に調査票を郵送した(調査対象者:約3000名)。回収した調査票は大学院生などに入力作業をしてもらった後に、単純集計やクロス分析を実施した。第二に、集計結果をもとにした考察を学会で報告(平成26年3月)するとともに、研究会においても報告(平成26年3月)を行い、他者のコメントを参考にして調査の課題や方向性などを整理した。第三に、昨年度までに実施した聞き取り調査の結果を論文にまとめて投稿をした。以上、平成26年度の研究によって、今後、研究を進めていくうえで基盤となるデータを獲得することができた。最終年度の平成27年度は、平成26年度に実施したアンケート調査の集計結果の分析を行って学会で報告したほか、論文を執筆して学会誌に投稿した(現在、査読中)。また、アンケート調査の集計結果を調査回答者などへ送付して、広く情報提供を行なった。

具体的には、第一に、昨年度実施した日本全国のNPO法人(人件費を支出できる財政規模の約1300団体)で働く女性を対象としたアンケート調査の有効回答731件について、クロス分析や計量分析を行なった。第二に、その結果をもとにした考察を学会で報告(平成27年9月)し、多くの方々からのコメントを参考に論文を執筆して、学会誌へ投稿した。第三に、アンケート調査対象者や学会報告時の聞き手などからの要望に応えるため、集計結果を取りまとめた冊子を作成して、調査対象となった全てのNPO法人、調査回答者、支援団体などに送付して広く情報提供を行なった。研究期間全体を通じて、これまで余り実情が明らかにされていなかった社会貢献を目指す事業で働く女性の働き方やキャリア形成などについての理解が深まり、それらを学会報告や論文で紹介したことは、今後の女性のキャリア形成のあり方を考えるにあたり意義深いものとなった。また、NPO法人で働く女性やNPO法人をマネジメントする方々に、アンケート調査の集計報告として情報提供をしたことは、研究の成果を広く発信するとともに、NPO関係者が自らの状況を客観的に把握することにもつながった。企業以外の場で働く女性の様子を紹介することは、女性がキャリア形成について検討する際に選択肢の1つとして意識することにもなろう。今後は、研究の成果をブラッシュアップして論文として発表するほか、様々な機会を捉えて成果を発信していく。研究期間に実施した内容は、米国のNPOで働く女性に関する検討、日本の社会貢献を目指すNPOなどで働く女性への聞き取り調査、女性労働に関する文献研究、NPO法人で働く女性を対象としたアンケート調査の実施である。研究において明らかになった主な点は以下の通りである。(1)日本にも社会貢献を目指すNPOなどで働きある程度の収入を得る女性がいる。(2)中高年女性だけではなく2030代の女性もNPOなどにおいて働いている。(3)NPOへの就職は知人の紹介のほか求人情報などが活用されている。(4)仕事にやりがいを感じるものの収入や労働時間の満足度は余り高くはない。平成25年度は、所属大学が変わり新しい環境と職務に慣れることに精一杯であり、当初の計画通り、研究を進めることはできなかったが、平成26年度は、そうした環境にも慣れ、ある程度の見通しを持って研究計画を遂行することができた。平成25年度に実施予定であったアンケート調査を平成26年度に行った。実施時期が遅れたことにより、調査項目や調査対象を検討する時間を多く確保できた。その結果、分析時に使い勝手の良い調査票を作成することができるとともに、当初の想定を上回る調査票を回収することにつながった。なお、学会報告はほぼ計画通り実施、論文作成は若干の遅れがあるものの、これまでの研究成果の一部をまとめることができた。アンケート調査回答者等に以下の報告書を作成して送付鈴木紀子「NPO等で働く女性のキャリア形成に関するアンケート調査集計結果のご報告」平成28年2月ジェンダー当初の計画と比べ研究の進捗状況は遅れ気味であるが、それは研究計画策定時に想定していた範囲内のものである。
代数絡み目による量子不変量と有限型不変量の特徴付け

量子不変量の情報から有限型不変量がどれくらい記述されるかという問題に対しては、いくつかの一般的なアプローチが知られている。本研究の主目的は、有限型不変量の量子不変量による特徴づけを、代数絡み目と呼ばれる特別な絡み目の族に対して遂行することにある。研究代表者はこれまでの研究で、代数絡み目の一種、2橋絡み目について、HOMFLY多項式及びJones多項式と呼ばれる2つの代表的な量子不変量を明示的に表示する公式を与えている。他の量子不変量の挙動と比較するため、2橋絡み目のKauffman多項式について引き続き調査した結果、Kauffman多項式およびその1変数特殊化であるQ多項式を、Chebyshev多項式を用いて表示する方法を明らかにすることができた。これらの結果については、国際学会を含む3つの研究集会で報告済みであり、その概要は久留米工業高等専門学校紀要で公表している。Chebyshev多項式は整数論や組合せ論、さらには応用数学など数学のあらゆる分野と深く関わっており、今後の研究で他分野との新たな関連が見つかる可能性も期待される。また、これらの公式を、プレッツェル絡み目、Montesinous絡み目、そして一般の代数絡み目のクラスへと拡張し、さらに、その他の量子不変量に対する同種の公式についても調査していく。これらの準備をふまえて、代数絡み目の有限型不変量がなす空間の基底を明らかにしていく予定である。研究代表者のこれまでの研究で、代数絡み目の一種、2橋絡み目について、HOMFLY多項式及びJones多項式と呼ばれる2つの代表的な量子不変量を明示的に表示する公式を与えているが、その他の量子不変量での挙動を観察するため、今年度は特に、2橋絡み目のKauffman多項式を明示的に表示する方法を調査してきた。これまでに、Lickorishにより与えられた2橋絡み目のKauffman多項式の行列表示公式を精査することにより、いくつかの特別な変数に対する係数多項式を明らかにすることができた。現在、完全な公式の完成に向け研究を続けている。今後、これらの公式を、プレッツェル絡み目、Montesinous絡み目、そして一般の代数絡み目のクラスへと拡張し、さらに、その他の量子不変量に対する同種の公式についても調査していく。研究代表者のこれまでの研究で、代数絡み目の一種、2橋絡み目について、HOMFLY多項式及びJones多項式と呼ばれる2つの代表的な量子不変量を明示的に表示する公式を与えているが、その他の量子不変量での挙動を観察するため、今年度は特に、Kauffman多項式を明示的に表示する方法を調査してきた。これまでに、Lickorishの行列表示公式を精査することにより、Kauffman多項式をchebyshev多項式によって表現する方法が明らかになりつつある。chebyshev多項式は整数論や応用数学の分野とも深く関わっており、他分野との新しい関連付けの発見が期待される。