hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者における音声知覚に及ぼす背景雑音の影響に関する研究

日常生活のさまざまな場面で問題となる高齢者の雑音環境下における音声知覚特性について検討・考察を加え、高齢者に対する雑音環境下における効果的な音声情報伝達方式の提案や助言を行うことを目的として20代健聴者と60歳以上の高齢者を対象に聴取実験を行い、両者を比較しながら高齢者の雑音環境下における音声知覚特性について検討を行った。1)背景音の重畳レベルや種類、メッセージに使用される単語親密度、文脈効果に関する検討高親密度単語、低親密度単語および、その単語を想起しやすい文章に埋め込んだ文章を女性アナウンサー1名が発話した音声に白色雑音および、疑似音声雑音を様々なレベルで重畳させた実験用刺激をヘッドフォンで聴取させ、発話内容を記述させた。実験の結果、20代成人、高齢者にかかわらず相手に確実にメッセージを伝えるためには伝えるべきキーワードを想起しやすい文章に埋め込んで、伝える必要があると考えられた。さらに、高齢者では雑音の種類によらず雑音があること自体が聞きやすさの障害となり、20代成人と同程度の音声明瞭度を得るためには、背景雑音レベルを20代成人に比べ6dB程度低減する必要があることが分かった。2)視覚情報による影響に関する検討高親密度単語、低親密度単語をキャリアセンテンス「これは、です」に埋め込んだ文章と女性アナウンサー1名が発話したビデオ画像を用い、音声を画像とは異なる他の単語音声と入れ替えた視聴覚刺激、入れ替えない視聴覚刺激に疑似音声雑音を重畳させた実験用刺激を視覚刺激は20インチ液晶モニターテレビ、聴覚刺激はヘッドフォンより呈示し、発話内容を記述させた。実験の結果低親密度音声や口唇形状の矛盾した高親密度音声を聴取したときには、内容の理解が難しくなり、低親密度単語聴取時は重畳雑音レベルが小さくても、音声と口唇形状の対応関係が音声内容理解に影響を与えることが示唆された。本年度は、現有の簡易型防音室、パーソナルコンピュータ、アンプ、ヘッドフォンなどを用いて聴取実験が適切に行える実験環境を整備した。さらに、調書実験を行うための適切な音声刺激および、背景雑音の種類について検討を行い聴取実験用刺激を作成するとともに、成人健聴者を対象とした聴取実験を行い高齢者を対象とした聴取実験の準備を進めた。具体的には、以下の事柄について研究を進めた。1).器機備品費により液晶モニターテレビ、ディジタルビデオデッキ等を購入し、現有の簡易型防音室などを用いて聴取実験が適切に行える実験環境を整備した。2).聴取実験を行うための適切な音声刺激、背景雑音の検討を行い、音声刺激には「日本語の語彙特性」(三省堂)に収録されている高親密度単語および、低親密度単語を背景雑音には、白色雑音、擬似音声雑音を使用することにした。さらに、これらを用いて実験刺激を作成するとともに、20代成人健聴者を対象とした聴取実験を行い、実験結果より(1)音声と背景雑音のレベル比と音声の聞きやすさに関する検討、(2)背景雑音の音響的特性と音声の聞きやすさに関する検討、(3)背景雑音中の音声の聞きやすさと心的辞書の関連に関する検討を行なった。3).15名の高齢者を対象に予備実験を行い、20代成人健聴者を対象に行った実験結果と併せて検討を行い、高齢者を対象とした調書実験を行うための基礎的資料を得た。4).視覚刺激を利用した実験刺激および、実験手続きの検討を行い、次年度行う(5)視覚刺激を加えた場合の背景雑音中の音声の聞きやすさに関する検討を行うための準備を行った。

本年度の研究結果から、20代成人では心的辞書を活用したトップダウン処理を強く働かせて背景雑音が重畳された音声の知覚を行っているのに対して高齢者では、注意深く雑音中の音声を聴取し、主にボトムアップ処理を活用した音声知覚をしている傾向が見られた。日常生活のさまざまな場面で問題となる高齢者の雑音環境下における音声知覚特性について検討・考察を加え、高齢者に対する雑音環境下における効果的な音声情報伝達方式の提案や助言を行うことを目的として20代健聴者と60歳以上の高齢者を対象に聴取実験を行い、両者を比較しながら高齢者の雑音環境下における音声知覚特性について検討を行った。1).背景音の重畳レベルや種類、メッセージに使用される単語親密度、文脈効果に関する検討高親密度単語、低親密度単語および、その単語を想起しやすい文章に埋め込んだ文章を女性アナウンサー1名が発話した音声に白色雑音および、疑似音声雑音を様々なレベルで重畳させた実験用刺激をヘッドフォンで聴取させ、発話内容を記述させた。実験の結果、20代成人、高齢者にかかわらず相手に確実にメッセージを伝えるためには伝えるべきキーワードを想記しやすい文章に埋め込んで、伝える必要があると考えられた。さらに、高齢者では雑音の種類によらず雑音があること自体が聞きやすさの障害となり、20代成人と同程度の音声明瞭度を得るためには、背景雑音レベルを20代成人に比べ6dB程度低減する必要があることが分かった。2).視覚情報による影響に関する検討高親密度単語、低親密度単語をキャリアセンテンス「これは、です」に埋め込んだ文章を女性アナウンサー1名が発話したビデオ画像を用い、音声を画像とは異なる他の単語音声と入れ替えた視聴覚刺激、入れ替えない視聴覚刺激に疑似音声雑音を重畳させた実験用刺激を視覚刺激は20インチ液晶モニターテレビ、聴覚刺激はヘッドフォンより呈示し、発話内容を記述させた。実験の結果、低親密度単語音声や口唇形状の矛盾した高親密度単語音声を聴取したときには、内容の理解が難しくなり、低親密度単語聴取時は重畳雑音レベルが小さくても、音声と口唇形状の対応関係が音声内容理解に影響を与えることが示唆された。
核酸系旨味物質によるＡＭＰＫ活性化を介した抗炎症作用機構の探索

研究者は、これまでに魚介類や食肉類に多く含まれる核酸系旨味物質のアデノシン一リン酸(AMP)及びイノシン一リン酸(IMP)を薬剤により惹起した慢性大腸炎マウスに投与したときに、大腸組織のAMP-activated protein kinase(AMPK)の活性化を介して、大腸組織における炎症性サイトカイン(TNF-α、INF-γ、IL-17A)産生が抑制され、下痢・血便の程度が改善して大腸の炎症症状が緩和されることを見いだしている。そこで、本研究はAMP及びIMPによる大腸炎緩和作用のメカニズムを探索するため、炎症を起こした大腸の粘膜固有層に浸潤した炎症性ヘルパーT細胞(Th1・Th17)及び制御性T細胞(Treg)の免疫応答に焦点をあて、マウスにAMPを与えて同時にデキストラン硫酸ナトリウム(DSS)により慢性大腸炎を起こしたのち、大腸を摘出した。採取した大腸組織を酵素処理して密度勾配法により大腸粘膜固有層に浸潤した炎症関連免疫細胞を採取し、蛍光標識抗体により蛍光染色してフローサイトメトリー法によりTh1、Th17及びTregそれぞれの細胞割合を計測する方法の確立を行っている。しかしながら、マウス1匹あたりから大腸粘膜固有層の単核球は100万個程度と少量しか採取できないため、各実験群の大腸(56匹分)をそれぞれプールして粘膜固有層から単核球を採取してフローサイトメトリーを実施した。その結果では、各T細胞画分においてAMP投与による明らかな差異は認められなかったが、CD4陰性・INF -γ陽性の細胞画分でAMP投与による増加が認められた。今後は、大腸粘膜固有層からのヘルパーT細胞の収量を増やすため、磁気ビーズ抗体を使ってヘルパーT細胞をさらに精製して分離及び解析する方法を検討したい。さらにCD4陰性・INF -γ陽性の細胞画分の細胞を特定したいと考えている。予想以上にマウス大腸粘膜固有層からのT細胞採取の方法を確立するのに時間を要したため、本来計画していた実験を計画通りに実施するには至らなかった。実験を何回か繰り返し行ったが、Th1、Th17及びTreg細胞の分布に再現性が得られるようになってきている。計画通りに実施できなかった実験を遂行する。まずは、大腸粘膜固有層からのT細胞を採取する方法(磁気抗体ビースの使用など)の精度をあげて、T細胞の収量を増加する工夫を行い、後述の実験を早期に着手したい。すなわち、AMPを投与した慢性大腸炎マウスの大腸組織から炎症関連免疫細胞(Th1、Th17、Treg及びその他)を分取して、それらのAMPK発現とそれぞれの免疫細胞が特異的に産生するサイトカイン(INF-γ、IL-17A及びIL-10など)量との関連を調べ、AMP投与による抗炎症作用のメカニズムを検討する。しかしながら、その抗炎症作用のメカニズムは現時点でよくわかっていない。そこで、本研究は大腸粘膜固有層に浸潤した炎症性ヘルパーT細胞(Th1・Th17)及び制御性T細胞(Treg)の免疫応答に焦点をあて、マウスにAMPあるいはIMPを与えてデキストラン硫酸ナトリウムにより慢性大腸炎を起こしたのち、大腸を摘出して、病理組織検査を行うとともに大腸組織を酵素処理してPercoll密度勾配法により大腸粘膜固有層に浸潤した炎症関連免疫細胞を採取し、蛍光標識抗体により蛍光染色してフローサイトメトリー法によりTh1、Th17及びTregそれぞれの細胞数を計測及び磁気細胞分離法によりTh1、Th17、Treg細胞を分離してAMPK発現量とそれぞれのT細胞に特有のマーカーサイトカイン(Th1:INF-γ、Th17:IL-17A、Treg:IL-10)量を測定して、AMP及びIMPによるAMPK活性化を介した大腸炎緩和作用のメカニズムを探索しようと試みている。現在はフローサイトメトリー法による各T細胞数の計測と磁気細胞分離法による各T細胞を分取するための実験系を確立しているところである。本研究は、予期しなかった事由(他の受託研究により時間を割かなければならなかった)により平成29年度に行う予定であった下記の実験がほとんど実施できなかった。すなわち、AMPを投与した慢性大腸炎マウスの大腸組織から大腸粘膜固有層に浸潤した炎症関連免疫細胞を採取し、細胞分離装置によりTh1、Th17及びTreg細胞を分取して、それらのAMPK発現とそれぞれのT細胞が特異的に産生するサイトカイン(INF-γ、IL-17A及びIL-10)量との関連を調べ、AMP投与の影響を検討することである。大腸組織を酵素処理して上記に示した大腸粘膜固有層の炎症関連免疫細胞の採取をPercoll密度勾配法により行い、蛍光標識抗体を用いたフローサイトメトリー法によりTh1、Th17、Treg細胞数を計測し、それらのT細胞がうまく採取できているかの確認を試みているが、実験結果にバラツキが大きく再現性に乏しい状態にある。

研究者は、これまでに魚介類や食肉類に多く含まれる核酸系旨味物質のアデノシン一リン酸(AMP)及びイノシン一リン酸(IMP)を薬剤により惹起した慢性大腸炎マウスに投与したときに、大腸組織のAMP-activated protein kinase(AMPK)の活性化を介して、大腸組織における炎症性サイトカイン(TNF-α、INF-γ、IL-17A)産生が抑制され、下痢・血便の程度が改善して大腸の炎症症状が緩和されることを見いだしている。そこで、本研究はAMP及びIMPによる大腸炎緩和作用のメカニズムを探索するため、炎症を起こした大腸の粘膜固有層に浸潤した炎症性ヘルパーT細胞(Th1・Th17)及び制御性T細胞(Treg)の免疫応答に焦点をあて、マウスにAMPを与えて同時にデキストラン硫酸ナトリウム(DSS)により慢性大腸炎を起こしたのち、大腸を摘出した。採取した大腸組織を酵素処理して密度勾配法により大腸粘膜固有層に浸潤した炎症関連免疫細胞を採取し、蛍光標識抗体により蛍光染色してフローサイトメトリー法によりTh1、Th17及びTregそれぞれの細胞割合を計測する方法の確立を行っている。しかしながら、マウス1匹あたりから大腸粘膜固有層の単核球は100万個程度と少量しか採取できないため、各実験群の大腸(56匹分)をそれぞれプールして粘膜固有層から単核球を採取してフローサイトメトリーを実施した。その結果では、各T細胞画分においてAMP投与による明らかな差異は認められなかったが、CD4陰性・INF -γ陽性の細胞画分でAMP投与による増加が認められた。今後は、大腸粘膜固有層からのヘルパーT細胞の収量を増やすため、磁気ビーズ抗体を使ってヘルパーT細胞をさらに精製して分離及び解析する方法を検討したい。さらにCD4陰性・INF -γ陽性の細胞画分の細胞を特定したいと考えている。予想以上にマウス大腸粘膜固有層からのT細胞採取の方法を確立するのに時間を要したため、本来計画していた実験を計画通りに実施するには至らなかった。実験を何回か繰り返し行ったが、Th1、Th17及びTreg細胞の分布に再現性が得られるようになってきている。平成29年度に実施できなかった実験を行う。まずは、大腸粘膜固有層からのT細胞を採取する実験方法を確立することに注力し、下記実験を早期に実施する。すなわち、AMPを投与した慢性大腸炎マウスの大腸組織から炎症性ヘルパーT細胞(Th1及びTh17細胞)及び制御性T細胞(Treg細胞)を分取して、それらのAMPK発現とそれぞれのT細胞が特異的に産生するサイトカイン(INF-γ、IL-17A及びIL-10)量との関連を調べ、AMP投与による抗炎症作用のメカニズムを検討する。計画通りに実施できなかった実験を遂行する。まずは、大腸粘膜固有層からのT細胞を採取する方法(磁気抗体ビースの使用など)の精度をあげて、T細胞の収量を増加する工夫を行い、後述の実験を早期に着手したい。すなわち、AMPを投与した慢性大腸炎マウスの大腸組織から炎症関連免疫細胞(Th1、Th17、Treg及びその他)を分取して、それらのAMPK発現とそれぞれの免疫細胞が特異的に産生するサイトカイン(INF-γ、IL-17A及びIL-10など)量との関連を調べ、AMP投与による抗炎症作用のメカニズムを検討する。平成29年度に計画していた実験が予期せぬ事由(他の受託研究により多くの時間を割く必要があった)によりほとんど実施できなかったため、次年度使用額が生じた。(使用計画)次年度使用額は、実験動物、その飼料及び床敷、分析試薬・キット類等の購入に充当する。
細胞培養からのマイコプラズマの除去法に関する研究

汚染細胞から高率に検出されるマイコプラズマ(Mycoplasma oraleとMycoplasma fermentans)の増殖能に対する界面活性剤、trypsin、MnCl_2、加熱ならびに培養温度の影響を調べた結果を参考にして、人為的にM.oraleで汚染したHeLa細胞からのマイコプラズマの除去を以下の通り試みた。2.trypsin処理:汚染細胞5x10^4個を0.25%trypsin(Gibco)5mlに浮遊させ、37°Cで30分間、Triton処理と同様に、incubateし、以下、同様の処理を行った。4.50°Cでの加熱:汚染細胞5x10^4個を5mlのFCS-DMEに浮遊させ、50°Cで1、2、3分間加熱して、遠心で細胞を収穫し、以下、Triton処理の場合と同様に処理した。5.40°Cでの培養:汚染細胞5x10^4個を5mlのFCS-DMEに浮遊させ、40°Cで強く振盪しながらincubateし、48、72、そして96時間後に、細胞を集め、以下、Tritonの場合と同様に処理した。その結果、40°Cでの培養で、比較的高い成功率でマイコプラズマを除去することが出来たので、以下の方法を確立した。1.汚染細胞5x10^4個をFCS-DME5mlに浮遊させ、40°Cで強く振盪しながらincubateする。2.24時間後に、細胞を集め、10mlのFCS-DMEで、3回、毎回遠心管を変えて、洗浄する。3.step1と2をさらに3回以上繰り返す。以上の実験と同時に、M.fermentansの諸性状について検索していたところ、このマイコプラズマはprotein tyrosine phosphatase活性を持つことが明らかにされた。培養細胞を汚染しているmycoplasmaを検出する方法の確立1.培養汚染mycoplasmaの除去方法を確立するための基礎実験汚染培養細胞から高率に検出されるMycoplasma oraleあるいはMycoplasma fermentansを接種し、人為的に汚染したHeLa細胞を熱処理(50^0C、1分)あるいは0.5% Triton X-100添加Hanks液での処理の有効性を示唆する成績を得ている。培養細胞を汚染している主要マイコプラズマ、Mycoplasma fermentansとMycoplasma oraleの増殖能を阻止する条件1.Tween20はM.oraleに対して0.05%で無効であり、M.fermentansに対して0.01%で無効であったが、0.05%では有効であった。Triton X-100は両マイコプラズマに対して0.01%で無効、0.05%で有効であった。3.50^0Cで15分、55^0Cで5分の加熱で両マイコプラズマはほぼ失活した。4.40^0Cで48時間振盪培養することにより、両マイコプラズマは急激に失活した。HeLa細胞の増殖能に対する界面活性剤、MnCl_2、加熱、培養温度の影響1.HeLa細胞はマイコプラズマよりもはるかに界面活性剤に対して弱かった。2.HeLa細胞は2mM MnCl_2、24時間処理で死滅するが、1mMには耐えた。3.HeLa細胞はマイコプラズマよりもはるかに加熱に対して弱かった。4.HeLa細胞は40^0Cで120時間あるいは41^0Cで48時間の培養に耐えた。人為的にM.oraleで汚染したHeLa細胞からのマイコプラズマ駆除の試みいくつかの試みの中で最も成功率の高い方法は以下の通りであった。

1.HeLa細胞5x10^4個を、遠心管(15ml)に分注した10%FCS添加DME medium 5mlに浮遊させ、40^0Cで、強く振盪させながら、培養する。2.24時間後に、遠心(1,000rpm、5分)して、細胞を集め、新しい遠心管に移し、10mlのDME mediumで洗浄する。この操作を3回繰り返す。毎回、新しい遠心管を用いることが大事である。4.2と3のstepを少なくとも3日間繰り返す。
土石流扇状地からの土砂と流木の流出プロセスの解明と流出量推定手法の開発

土石流扇状地の水分条件が後続の土石流の流下に及ぼす影響を評価するため,水路実験の準備を進めた。当初は,水分条件を圧力センサーで直接計測する計画であったが,実験条件設定のために予備的に行った流下波形の異なる土石流の比較実験を通して,給水条件の違いから,間接的に水分条件の影響を評価できるという考えに至った。そこで,給水条件を,60秒間連続的に給水と50秒間給水後,60秒間停水し,その後再び45秒間給水するという2種類設定した。これにより,単発の土石流と2波の土石流をそれぞれ発生させ,それらの堆積形状および流下方向の変化を比較した。その結果,単発の土石流では,扇状地の形成に伴い自然堤防のような地形が発達することで,流下方向が固定され,氾濫域が下流側に広がりやすいことが分かった。一方で,2波の土石流では,1波目の土石流段波は比較的左右対称なケース間で同様な扇状地を形成するのに対し,2波目の段波が左岸または右岸に偏って堆積するため,最終的には左右非対称な扇状地が形成されることが分かった。2波目の段波の画像解析から,先頭部の流速が1波目に比べて約半分と小さく,水路出口からおよそ1.2 mの位置で停止・堆積することが分かった。そして,この1波目の上流側での停止・堆積により,後続の流下方向が急激に左岸または右岸に変化することが分かった。流速の低下は,1波目の段波で形成される扇状地の表面が,2波目到達時点で不飽和状態であるため生じていると考えられた。以上の成果は,扇状地での土石流の堆積・侵食過程のモデル化において重要な知見となると考えらえる。そのため,期待通り研究が進展したと評価した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
世界大戦、ロシア帝国の崩壊とグルジヤ・メンシェヴィキに関する史的研究

本研究はロシア革命=内戦において重要な位置を占め、ユニークな軌跡をたどったグルジヤ・メンシェヴィキの歴史的研究を課題とする。世界大戦から革命=内戦期、グルジヤ共和国期にメンシェヴィキの諸潮流が戦争と革命の問題をめぐってくりひろげた論争、意見の分岐を歴史的に考察し、そのなかでのグルジヤ・メンシェヴィキの役割と位置を明らかにする研究を進めた。『グルジヤ・メンシェヴィキ(論文と史料)』に収めた論文「戦争と革命-ズラボフとツェレテリをめぐって」では、第二国会の社会民主党会派議長であり、流刑先のシベリアで革命的祖国防衛主義をとなえ、1917年5月連立政府形成の中心となるツェレテリにたいし、グルジヤ選出の同国会議員であったズラボフ(アルメニヤ人メンシェヴィク)に焦点をあて、彼の連立政府形成についての議論、状況認識を縦糸にして、ツェレテリの主張を再検討し、メンシェヴィキ諸潮流にとっての戦争と革命の問題をあらためて考察した。初年度である平成18年度は当初の計画通り、世界大戦のただなかメンシェヴィキの諸潮流が戦争と革命の問題をめぐってくりひろげた論争、意見の分岐を歴史的に考察し、そのなかでのグルジヤ・メンシェヴィキの役割と位置を明らかにする研究を進めた。主に次の諸点について考察した。世界大戦の勃発とメンシェヴィキの諸潮流「シベリアのツィンメルヴァルト派」ツェレテリの首都帰還と「革命的祖国防衛主義」路線の主導権確立四月危機と第一次連立政府メンシェヴィキ全露五月協議会ジョルダニヤの連立批判革命の政治過程とツェレテリ、ジョルダニヤ史料の調査、収集においては、秋のモスクワの二つのアルヒーフ文書館での研究と、ハーヴァード大学ホートン図書館所蔵のメンシェヴィキ・グルジヤ亡命政府のコレクションGeorgian Archiveのマイクロフィルムでの収集(同図書館が必要条件として求めたグルジヤ国立歴史アルヒーフからの複製許可状の取得について、グルジヤの歴史家の多大な協力をえた)が特筆される。これはグルジヤ・メンシェヴィキの軌跡と彼ら自身の時代認識を考察し、多民族帝国ロシアにおける革命=内戦の構造を歴史的に解明する本研究課題にとって第一級の史料である。二年目である平成19年度は当初の計画通り、革命=内戦期とグルジヤ共和国期を中心として、メンシェヴィキの諸潮流が戦争と革命の問題をめぐってくりひろげた論争、意見の分岐を歴史的に考察し、そのなかでのグルジヤ・メンシェヴィキの役割と位置を明らかにする研究を進めた。ツェレテリと十月革命ジョルダニヤとザカフカスの革命十月革命とザカフカス連邦共和国の独立と分裂グルジヤ民主共和国の独立グルジヤ社会民主党の形成、ロシア党との対立グルジヤ民主共和国の政治過程グルジヤとソヴェト・ロシア史料の調査、収集においては、秋のモスクワの二つのアルヒーフ文書館での研究と、昨年度に引続きハーヴァード大学ホートン図書館所蔵のメンシェヴィキ・グルジヤ亡命政府のコレクションGeorgian Archiveのマイクロフィルムでの収集(昨年度、同図書館が必要条件として求めたグルジヤ国立歴史アルヒーフからの複製許可状の取得について、グルジヤの歴史家の多大な協力をえた)が特筆される。これは本研究課題にとって第一級の史料である。最終年度である平成20年度は、これまでの研究を踏まえて総括し、世界大戦から革命=内戦期、グルジヤ共和国期にメンシェヴィキの諸潮流が戦争と革命の問題をめぐってくりひろげた論争、意見の分岐を歴史的に考察し、そのなかでのグルジヤ・メンシェヴィキーの役割と位置を明らかにする研究を進めた。

『グルジヤ・メンシェヴィキ(論文と史料)』に収めた論文「戦争と革命-ズラボフとツェレテリをめぐって」では、第二国会の社会民主党会派議長であり、流刑先のシベリアで革命的祖国防衛主義をとなえ、1917年5月連立政府形成の中心となるツェレテリにたいし、グルジヤ選出の同国会議員であったズラボフ(アルメニヤ人メンシェヴィク)に焦点をあて、彼の連立政府形成についての議論、状況認識を縦糸にして、ツェレテリの主張を再検討し、メンシェヴィキ諸潮流にとっての戦争と革命の問題をあらためて考察した。さらに史料として、グルジヤ・メンシェヴィキ政権の亡命直後のアピールを訳出し、史料解題を付した。
マグネシウムカルベノイドの求電子的な反応性を活用する合成反応の開発

当該年度では、1-クロロビニルp-トリルスルホキシドとイソプロピルマグネシウムクロリドから発生させたマグネシウムアルキリデンカルベノイドの1,2-転位反応について研究した。2位にフェニル基やアルキニル基といった置換基を有する場合、求電子的なカルベノイド炭素に置換基が転位してアルキンが生成した。2位が一置換のスルホキシドからは末端アルキンが得られた。また、2位が二置換のスルホキシドからは内部アルキンが得られた。1-クロロビニルp-トリルスルホキシドは、カルボニル化合物とクロロメチルp-トリルスルホキシドから合成できるため、アルデヒドやケトンを一炭素増炭したアルキンへと変換する方法を確立できたことになる。マグネシウムアルキリデンカルベノイドの1,2-転位の反応機構を解明するために、DFT計算で遷移状態を探索し活性化エネルギーを見積もるとともにIRC計算を行った。マグネシウムカルベノイドは高い求電子性を有するため、分子内のC-H結合が求核的にはたらきC-H挿入反応が起こる可能性がある。そこで、3位にアルコキシ基やN,N-ジアルキルアミノ基を有する1-クロロアルキルp-トリルスルホキシドとイソプロピルマグネシウムクロリドからスルホキシド/マグネシウム交換反応によりマグネシウムカルベノイドを発生させたところ、期待通り1,5-C-H挿入反応が進行しテトラヒドロフランおよびピロリジンが生成した。マグネシウムカルベノイドの高い反応性を利用することで、不活性なC-H結合を分子内に多数あるC-H結合の中から選択的に修飾することに成功した。当該年度では、マグネシウムカルベノイドの求電子的反応性を利用することで、アルキン、テトラヒドロフラン、ピロリジンを合成する反応を開発することができた。また、DFT計算によりマグネシウムアルキリデンカルベノイドの1,2-転位反応のメカニズムを解明することができた。研究課題は当初の計画通り順調に進展している。研究は当初の計画通り順調に進展しているため、次年度も引き続き研究計画に沿って研究を推進する。当該年度開発した1,2-転位反応およびC-H挿入反応の最適条件を探索し収率の向上を図る。また、それぞれの反応の基質適用範囲について精査する。求核剤としてリチウムエノラートを用いてマグネシウムカルベノイドとのアニュレーション反応によるシクロプロパノールの合成を試みる。また、1-クロロシクロプロピルp-トリルスルホキシドとイソプロピルマグネシウムクロリドから発生させたシクロプロピルマグネシウムカルベノイドと求核剤,求電子剤の3成分連結反応による多置換シクロプロパンの合成に着手する。この連続反応の一段階目の求核置換反応のメカニズムをDFT計算を用いて研究する。(理由)

合成実験が予想以上に順調に進行し、試薬やガラス器具等の消耗品が若干少なめで済んだため。(使用計画)繰越金を試薬およびガラス器具の購入に充てる。
電析磁性金属人工格子の構造と機能性

「金属人工格子」は,異種の金属を原子層単位で制御して交互に積層した人工的多層膜であり,平衡状態では存在し得ない新物質である。通常分子線エピタキシー・スパッタリング等の物理気相成長法により作製され,新機能材料の創製・新物質探索を目指して研究開発が世界的にも急速に進展している。特に,磁性体分野においては垂直磁気異方性や巨大磁気抵抗効果等応用に結び付く新しい現象が見いだされ,最近の大きな話題になっている本研究は,常温常圧で行える液相からの金属相形成法である「電析」による原子層単位の構造制御の実現,特に磁性金属人工格子の作製を目指すものであり,その垂直磁気異方性や巨大磁気抵抗効果の発現機構と構造に関する原子層単位の解析と制御を目的としている。反射電子顕微鏡観察による解析を基に,電析Co,Pt,Cu/Pt(111)超薄膜・2層膜の結晶成長機構に関して検討し,積層構造制御の基礎データを得た。電位制御条件下(室温)においてにCo/Pt,Co/Cu多層膜を作製し,断面透過電子顕微鏡観察,X線回折,エネルギー分散型X線分析ならびにオージェ・光電子分光法により組成変調・積層周期構造を評価した。人工周期構造がほぼ全体に均一に存在した数nm程度の組成変調構造が作製され,その構造は結晶成長機構を支配する電析電位に依存した。また,その磁化は面内磁気異方性を示すものの磁気特性は積層周期・界面構造に依存し,Co/Cu fcc(111)テクスチュア多層ナノ構造においては巨大磁気抵抗効果ならびに反強磁性層間結合の振動性,更に,Co-cuナノグラニュラー合金薄膜においては室温で20%にも達する巨大磁気抵抗値が観測された。人工格子の高品質化を目指し検討すべきまだ多くの課題が残されているのが現状である。しかし,電析条件を厳密に制御することにより従来の気相成長法に劣らない,あるいはむしろ電析による独自の新しいタイプの構造制御を磁性体に与え得るものであると考えられる。通常分子線エピタキシ-・スパッタリング等の物理気相成長法により作製され,新機能材料の創製・新物質探索を目指して研究開発が世界的にも急速に進展している。特に,磁性体分野においては垂直磁気異方性や巨大磁気抵抗効果等応用に結び付く新しい現象が見いだされ最近の大きな話題になっている。本研究は,常温常圧で行える液相からの金属相形成法である「電析」における原子層単位の構造制御と金属人工格子作製に関して検討したものであり,電析による磁性人工格子・多層膜の作製,特に,その垂直磁気異方性や巨大磁気抵抗効果の発現機構と構造に関する原子層単位の解析と制御を主要な研究目標にした。電位制御条件下(室温)においてCo/Pt,Co/Cu多層膜を作製し,断面透過電子顕微鏡観察,X線回折,エネルギー分散型X線分析ならびにオージェ電子分光法により組成変調・積層周期構造を評価した。作製された多層膜は厳密には組成変調合金膜ではあるが,人工周期構造がほぼ全体に均一に存在し,その構造は電析条件,特に電位に依存した。また,その磁化は面内磁気異方性を示すものの磁気特性は積層構造に依存し,Co/Cu(111)fccテクスチュア多層ナノ構造においては巨大磁気抵抗効果ならびに反強磁性層間結合の振動性,更に,Co-Cuナノグラニュラー合金薄膜においては室温で20%以上の巨大磁気抵抗値が観測された。人工格子の高品質化を目指し検討すべきまだ多くの課題が残されているが,電析条件を厳密に制御することにより従来の気相成長法に劣らないあるいはむしろより特異な構造・機能を有した新物質に成り得るものであると考えられる。

また,その磁化は面内磁気異方性を示すものの磁気特性は積層周期・界面構造に依存し,Co/Cu fcc(111)テクスチュア多層ナノ構造においては巨大磁気抵抗効果ならびに反強磁性層間結合の振動性,更に,Co-cuナノグラニュラー合金薄膜においては室温で20%にも達する巨大磁気抵抗値が観測された。人工格子の高品質化を目指し検討すべきまだ多くの課題が残されているのが現状である。しかし,電析条件を厳密に制御することにより従来の気相成長法に劣らない,あるいはむしろ電析による独自の新しいタイプの構造制御を磁性体に与え得るものであると考えられる。
仲間識別感覚の分子基盤と社会階級・社会形態による行動特性の形成

クロオオアリの全ゲノム解析と、触角(嗅覚器)の遺伝子発現解析を、カースト別に網羅的に行ない、完成度の高い嗅覚受容体遺伝子のカタログを取得した。また、バイオインフォマティクス解析により、社会行動を保証する巣仲間識別機構の中心的働きを担う、100130個の嗅覚受容神経をもつ炭化水素感覚子で発現する121種の嗅覚受容体遺伝子とCSP遺伝子を特定、その進化的分岐点を推定し、これらの嗅覚受容体遺伝子群が社会性を持つアリ類で爆発的に進化したことを証明した。これらの嗅覚受容体遺伝子群は、女王と働きアリ(共に雌)で、発現しているが、結婚飛行時以外に巣外に出ることのない雄アリには発現していないことを確認した。本研究は、動物社会の基礎となる「仲間識別感覚」を、クロオオアリをモデルとして機能分子レベルまで還元して解釈する新しい可能性を開くことを目的とする研究である。当該年においては、クロオオアリの嗅覚器である触角を各カースト(働きアリ、女王アリ、雄アリ)別に集めmRNAを抽出し、次世代シークエンサーを用いて発現している遺伝子を網羅的に同定した。その基礎データの中から嗅覚感覚システムにおいて働く可能性のある遺伝子を抽出した、その結果、各カーストにおいて、約400種類の嗅覚受容体遺伝子(Or)と12種類の化学感覚タンパク質(CSP)が同定された。「仲間識別感覚」を司る感覚子が雌、う働きアリと女王アリには存在するが雄アリにはみられないことから、これらの遺伝子の発現量をカースト別に比較した。その結果、雄アリには少なく働きアリと女王アリには比較的多くみられる受容体遺伝子が8090種類抽出された。これらを、「仲間識別感覚」を司る感覚子内で働くOr候補とみなして、解析を進めている。CSPについては、発現のカースト特異性と組織特異性の解析を終え、分子進化的系統関係と組織における局在を明らかにする実験を進めている。これらの研究成果は、クロオオアリの「仲間識別感覚」を司る嗅覚受容体遺伝子を同定する大きな足掛かりとなるため、意義がある。また、実験の方針が間違っていなかったことを示す重要な証拠ともなっている。高度な社会の形成・維持には個体間の綿密なコミュニケーションが不可欠である。本研究では社会性昆虫であるクロオオアリを用いて、様々な社会行動を示す働きアリと目立った社会行動を示さない雄アリの間で差が認められる化学コミュニケーションに関わる遺伝子の網羅的な発現解析を行い、個体間コミュニケーションを支える機能分子を特定することで、動物社会の形成を分子レベルで解明することを目的とした。平成26年度は、クロオオアリのドラフトゲノムを解読し、配列情報から化学感覚関連遺伝子を網羅的に探索した。また、主要な化学感覚器である触角のRNA-seq解析を行い、雌雄間の発現比較から個体間コミュニケーションに関わる遺伝子を抽出した。さらに、qRT-PCR, in situ hybridization等により、抽出した遺伝子の発現動態をより詳細に解析するとともに、アフリカツメガエリルの卵母細胞発現系をもちいた電気生理実験やリコンビナントタンパク質をもちいたリガンド結合実験により、各遺伝子の機能的同定を目指した。次世代シークエンサーを用いて得られたクロオアリのドラフトゲノムに対し入念なマニュアルアノテーションを行っタ結果、約500の化学受容体遺伝子と約30の匂い結合タンパク質遺伝子を同定することができた。RNA-seq解析より、雄と比べて雌の触角に多く発現している嗅覚受容体(ORs)150遺伝子を見出し、それらの分子系統解析の結果、雌で多く発現するORsはハチ目で特徴的に多様化したクレード内に含まれることがわかった。これらORsの合成cRNAをアフリカツメガエル卵母細胞に注入し電気生理実験を行ったところ、雌に多く発現するORsはアリの個体間コミュニケーションに重要な体表炭化水素の受容体である可能性が示唆された。クロオオアリ(Camponotus japonicus)の働きアリは、種に特有の18種類の炭化水素成分の混合臭を体表に纏って社会的帰属性を顕示するとともに、相手の体表炭化水素臭を匂いで嗅ぎ分け敵・味方を判断し適切な行動をとる。次世代シークエンサーを用いた研究で、敵・味方を識別するために用いられる嗅覚受容体遺伝子の候補として、同定した全嗅覚受容体遺伝子約400種類の内から121種類の遺伝子を特定した。これらの遺伝子は、働きアリが巣仲間識別に用いる炭化水素に感受性をもつ嗅覚感覚子の約100個余りの機能の異なる嗅覚受容神経において発現している可能性が高い。一方で、クロオオアリが巣仲間識別に用いている18種類の炭化水素のほぼ全ての化学合成が終わり光学異性体も含め行動学的に有効な分子構造が明らかになりつつある。リコンビナント受容体をアフリカツメガエルの卵母細胞に発現させてこれらの炭化水素各成分がどのように作用するかを電気生理学的に調べることとした。一方、これまで全体像が不明であった当該感覚子内部の微細立体構造を、連続ブロック表面走査型電子顕微鏡(SBF-SEM)を用いて調べ、得られた連続画像をもとに感覚子内受容神経群の3Dモデル(内包される100個余りの嗅覚受容神経群とその周辺構造を含む)を完成した。立体構築した受容神経の感覚突起には17個の瘤状構造が見られ、全瘤数の約7割が瘤の部分で111個の周辺感覚突起を接着し、約1000か所で受容神経どうしが相互連絡している可能性が示唆された。予備的に、働きアリの触角に昆虫ギャップ結合の構成タンパク質(イネキシン)が発現しているかどうかをウェスタンブロットと免疫組織

化学染色法で調べたところ、触角組織内に発現が見られた。また、匂い分子を取り込む嗅孔が多数みられる感覚子先端部分には意外なことに、感覚突起が達していないことが明らかとなった。実験計画のうち、クロオアリの全ゲノム決定と、カースト並びに組織別の触角のRNA-seq解析完成し、受容膜周辺の感覚子リンパにおける炭化水素のキャリアと考えられている化学感覚タンパク質(CSP)と、炭化水素嗅覚受容体タンパク質についての解析を完了した。当初考えていた、触角葉における化学シナプスで働く機能分子の解析の代わりに、全く予想していなかった、感覚子内嗅覚受容神経の感覚突起どうしの連絡による受容神経ネットワークの存在を示唆する形態学的発見があったため、目下、電気シナプスの存在が期待される瘤状構造体の微細形態を電子顕微鏡レベルで精査するとともに、昆虫ギャップジャンクション構成タンパク質、イネキシンに注目して研究を進めているところである。すでに、クロオオアリの触角には8種類のイネキシンが発現していることを明らかにした。センサ内受容神経ネットワークについては、3dプリンタ模型やin silicoで機能的構造を再現し、数学、情報科学の専門家と共同して、その作動性を仮想的にテストする準備を進めている。このテスト結果を、クロオオアリの実センサの作動性と比較しながら再現条件を絞り込むことによって作動原理を突き止めることができると考えている。このように、当該感覚子においてセンサユニット内受容神経ネットワークの存在を示唆する微細立体構造を世界で初めて明らかにしたため、当初の計画以上に研究が進展していると判断した。H27年にはScientific ReportsにCSPについての論文を発表し、その成果は神戸新聞で報道された。また国際ニューロエソロジー学会で2題の発表を行った。H28年には現在準備中の受容体に関する論文を発表し、国際嗅覚味覚シンポジウムで発表する予定である。本研究においてはこれまでに、クロオオアリをモデルとして、社会性を維持・発展させるために不可欠な化学コミュニケーションを司る、複合成分フェロモン受容のセンサーの働きを明らかにしてきた。今年度は、次世代シークエンサーを用いて獲得した、本種の嗅覚受容体遺伝子にまつわる比較進化学的分析を行った。その結果、クロオオアリの敵・味方識別センサ内で発現することが示唆される121個の嗅覚受容体嗅覚受容体群は、特に新社会性アリ類で爆発的に進化多様化してきた遺伝子群であることが明らかになった。近縁種ゲノムとのシンテニー解析を行った結果、当該センサ内で働く受容体遺伝子群は遺伝子重複を繰り返すことによってアリ類で特異的に多様化してきたことが示唆された。これらの遺伝子は、当該センサ内に搭載された100個余りの受容神経にそれぞれ発現するものと推定されるが、特異的抗体を用いた局在の確認は、非特異的受容体、Orco以外は検出限界に達せず明らかにできなかった。しかし、同様な組織形態学的な研究から、当該センサー内のの神経間には構造的機能的連絡があることが示唆され、その連絡を支えるギャップジャンクションの構成分子たるイネキシンの局在が同センサ内に認められた。
心筋保護に関わるp38MAPキナーゼを介する分子機構解明に基づく新しい心不全治療

p38αエクソンの両端イントロン部分にloxPを挿入しfloxed p38αマウスを作成した。このfloxed p38αマウスと恒常的心筋特異的Creリコンビナーゼ発現マウスとの交配で圧負荷1週間後、収縮性が低下し心不全になる。イソプロテレノール負荷でも同様に心不全になり、p38αは心筋保護に関わると考えられた。今回、タモキシフェン誘導性心筋特異的Creリコンビナーゼ発現マウスとfloxedp38αマウスとの交配により、タモキシフェン誘導性心筋特異的p38αノックアウトマウスを作製した。タモキシフェン投与にて種々のストレス負荷モデルの各時相でのp38の発現状態を変化させ、その違いから起こる表現型の違いを検討し、細胞保護と細胞死の二面性に対するp38の役割の解明ならびにそれに関わる分子の同定を試み、心不全治療につなげることを目的とした。大動脈縮索による圧負荷前、圧負荷心肥大期にタモキシフェンを投与、ならびにosmotic minipumpによるイソプロテレノール負荷前、負荷後にp38αをノックアウトさせ病態に与える影響を評価した。しかしながら、それらの検討では恒常的にp38αをノックアウトしたマウスを用いた検討と同様の表現型を示し、この実験系ではp38の細胞保護と細胞死の二面性を解明できなかった。一方、アポトーシスに関わるp38上流のMAPKKK、ASK1が虚血再灌流時にネクローシスにも関わること、および圧負荷による心肥大が抗酸化剤edaravoneで抑制され活性酸素種が治療のターゲットになることを明らかにした。ASK1のアポトーシスに対する役割をまとめ報告した。さらに、プレセニリン2が心筋リアノジン受容体と結合し、その機能を制御していることを明らかにした。本研究では心筋および時間特異的p38αノックアウトマウスを用い、種々のストレス負荷モデルの各時相においてp38の発現状態を変化させ、その違いから起こる表現型などの違いを検討し、細胞保護と細胞死の二面性に対するp38の役割の解明ならびにそれに関わる分子の同定を試み、心不全治療につなげることを目的とする。p38αエクソンの両端イントロン部分にloxPを挿入したfloxed p38αマウスおよびタモキシフェン投与時にαMHCプロモーターにてCreリコンビナーゼを発現するマウスを作製した。それらのマウスの交配により、タモキシフェンの投与時に心筋でp38αをノックアウトできるマウスを作製した。このマウスでのタモキシフェン投与1、2、3、7日後などのp38αおよび他のMAPキナーゼ系の発現を検討しつつある。マウス圧負荷モデルは負荷後1週間でストレス応答である心肥大、4週でストレス破綻状態である心不全になる。そこで、このマウスにタモキシフェンを投与し、圧負荷前、圧負荷心肥大期にp38αを欠失させ、心エコーによる評価を開始した。osmotic minipumpによる薬剤負荷前、負荷後にp38αを欠失させ病態に与える影響を評価する前に、野生型マウスを用いた薬剤の投与量に関する基礎的検討を始めている。その一方、ストレス応答時の代償的肥大、破綻による細胞死に関する研究として、アポトーシスに関わる分子であるASK1が虚血再灌流時にネクローシスにも関わること、および圧負荷による心肥大が抗酸化剤であるedaravoneで抑制され活性酸素種が治療のターゲットになることを明らかにした。さらに、心筋リアノジン受容体の機能不全が心不全進展に関与していることが知られているが、プレセニリン2が心筋リアノジン受容体と結合し、その機能を制御していることを明らかにした。

そこで、タモキシフェン投与時にαMHCプロモーターにてCreリコンビナーゼを発現するマウスとfloxed p38αマウスとの交配により、タモキシフェンの投与時に心筋特異的にp38αをノックアウトできるマウスを作製した。そのマウスを用い、種々のストレス負荷モデルの各時相においてp38の発現状態を変化させ、その違いから起こる表現型などの違いを検討し、細胞保護と細胞死の二面性に対するp38の役割の解明ならびにそれに関わる分子の同定を試み、心不全治療につなげることを目的とした。タモキシフェンの投与にて心筋全体としてp38αを完全にはノックアウトできなかったものの、心筋での恒常的Creリコンビナ一ゼ発現マウスでのp38αノックアウトと同等にp38αをノックアウトできた。このマウスに圧負荷前、圧負荷心肥大期にタモキシフェンを投与し、p38αをノックアウトさせ、心エコーによる評価を行った。osmotic minipumpによるイソプロテレノール負荷前、負荷後にp38αをノックアウトさせ病態に与える影響を評価した。しかしながら、それらの検討では恒常的にp38αをノックアウトしたマウスを用いた検討と同様の表現型を示し、この実験系ではp38の細胞保護と細胞死の二面性を解明できなかった。一方、p38の上流のMAPKKKであるASK1のアポトーシスに対する役割をまとめ報告した。
高照度サーカディアン照明によるオフィス作業生産性向上の実験評価

昨年度はCPTOPを改良したCPTOP2を開発すると共に、被験者実験を実施してその評価性能を明らかにした。平成20年度は実際にオフィスにCPTOP2を導入して環境を評価する事を目指し、改良の効果を評価する為、40名の被験者に改良前後のタスクテストを与えて、その結果のばらつきを調べた。その結果、改良後は評価時間が短縮化されているにも関わらず、結果のばらつきが抑えられている事がわかった。今後は、改良したCPTOP2を実オフィスに導入して知的生産性を評価したい。近年、オフィス環境の改善により執務者の生産性を向上させようとする試みが盛んに行われているが、その効果を評価するためには環境改善による執務者の生産性の向上を定量的に評価する必要がある。そこで、これまで研究代表者らはオフィス作業の生産性の定量的かつ客観的な評価手法の確立を目指し、オフィス作業を反映するパフォーマンステストとしてCPTOP(Cognitive Performance Test for Productivity)を開発してきたが、(1)タスクに習熟すること、(2)各問題の難易度に差があること、(3)テスト実施に時間がかかること、の3点が問題として挙げられた。平成19年度は、これまで開発してきたCPTOPを全面的に見直し、11種類あったタスクテストを(a)語句並び替え、(b)状態遷移記憶、(c)ブロック組み立て、(d)数列穴埋めの4種類に再構成したCPTOP2を開発した。さらに、開発したCPTOP2の知的生産性評価精度を評価するため、8人の被験者の協力を得て実験を行った。実験では、高照度照明の知的生産性向上効果も評価できるように照明環境を変化させて、その際のCPTOP2およびベンチマークテストである伝票分類作業のパフォーマンスを10日間に渡って計測した。その結果、高照度照明の知的生産性向上効果を確認するとともに、(a)語句並び替え、(b)状態遷移記憶、(c)ブロック組み立てについて、ベンチマークテストとほぼ同等のパフォーマンスの向上率が得られた。ただし、(d)数列穴埋めについては解答形式を4択式にしたためか、精度良く知的生産性を評価することができなかった。平成20年度には解答形式を改良して再度評価する予定である。近年、オフィス環境の改善により執務者の知的生産性を向上させようとする試みが行われているが、改善の効果を評価するためには環境改善による知的生産性の向上を定量的に評価する手法の確立が必要である。研究代表者らは、これまでオフィス作業で主に使用する11種類の認知能力の発現度を計測するパフォーマンステストとしてCPTOP(Cognitive Performance Test for Office Productivity)を開発してきており、昨年度は本研究課題でこれを改良したCPTOP2を開発するとともに、被験者実験を実施してその評価性能を明らかにした。CPTOP2はWebベースのソフトウェアであり、11種類の認知能力の発現度を効率よく評価するため、(a)語句並び替え、(b)ブロック組立、(c)数列穴埋め、(d)状態遷移記憶の4つのタスクテストで構成される。平成20年度は、実際にオフィスにCPTOP2を導入して環境を評価することを目指し、35分かかるCPTOP2の評価時間を半分に短縮化するため、各タスクテストを改良した。しかし、単に評価時間を短縮化しただけでは、タスクの各問題に難易度のばらつきがあるとき各問題の回答時間もばらつき、精度良く各認知能力の発現度を評価することが難しくなる。そこで、結果のばらつきを抑えるため各問題の難易度を平準化するとともにインタフェースを改良した。さらに、改良の効果を評価するため、40名の被験者に改良前後のタスクテストを与えて、その結果のばらつきを調べた。その結果、改良後は評価時間が短縮化されているにもかかわらず、結果のばらつきが抑えられていることがわかった。
多文化社会の構築とアジア系アメリカ人のアイデンティティに関する総合研究

経済のグローバル化の進展により、ヒトの国際移動がいっそう加速されている。国境の壁を超え、「他者」との共生を実現するために、世界各国の人々がどのように相手の違い、民族・人種の違いを互いに認め合う寛容の精神や知恵を身につけることができるか、という新たな課題に迫られる。冷戦後、世界の紛争の主な原因は人種・民族・宗教の違い、総じて文化の違いの問題へと集中してきており、至るところで多文化の共存の可能性が求められている。本研究は、アメリカ社会におけるアジア系移民のアイデンティティの変容過程を、全米日系移民博物館と中国人移民博物館の設立と展示を分析し、米国における国民統合の実態を解明することを目的としている。また全米日系移民博物館と中国人移民博物館の成立過程と展示を比較しながら、米国の多文化主義のあり方および多文化共存社会の構築の実態を明らかにしたい。本研究は、アメリカ社会におけるアジア系移民のアイデンティティの変容過程を、全米日本人移民博物館と中国人移民歴史博物館の設立と展示を通じて分析し、米国における国民統合の実態を解明することを目的としている。また全米日系移民博物館と中国人移民歴史博物館の展示を比較しながら、米国の多文化主義の有り方を明らかにしたい。移民の国家である米国は、国民の統合をもっとも重要な課題とする一方、様々な人種、民族集団の文化への尊重を基礎とした多文化・多民族共生・共存の政策、および活発な論争が展開されている。そこでこの研究は、この論争の議論をアジア系移民博物館の設立および展示などを通じて、総合的に検討を加える。それによって、現代社会に存在するさまざまな人種・民族・宗教などの文化的な価値が、いかにして公正で平和的に共存できるかを解明することが可能であろう。アメリカ社会に占めるアジア系アメリカ人は80年代の370万から90年代の700万余りへと増加しているが、全米総人口の3%しか占めていない。戦後長い間、アジア系アメリカ人は、その独自の歴史や文化をアピールするよりは、アメリカ社会への適応と同化を優先し、自己の主張を抑えるようとした。しかし、80年代からアジア系アメリカ人は教育・経済面の成功に加えて、アジア系アメリカ人としてのアイデンティティを維持するため、自分たちの歴史や文化をアメリカ社会に伝えるべきとして認識しはじめ、様々なキャンペーンを行った。アメリカ社会では、中国系と日系移民が、過去、どのような体験があって、それらの歴史的体験、戦後、彼らのアイデンティティの形成・変容にとのような影響を与えて、ひいてはアメリカの内外政策にどのような影響を及んでいたのかを総合的に考察する。同時に、様々な人種・民族集団の共存を実現するため、多文化社会の政策と構築を検証するための国際的視座や新たなパラダイムを提示できる多面的・立体的な綜合研究を目指している。本研究は、アメリカ社会におけるアジア系移民のアイデンティティの変容過程を、全米日系移民博物館と中国人移民歴史博物館の設立と展示を中心に分析し、米国における国民統合の実態を解明することを目的としている。また全米日系移民博物館と中国人移民歴史博物館の展示を比較しながら、多文化社会の構築の有り方を明らかにしたい。移民の国家である米国は、国民の統合をもっとも重要な課題とする一方、さまざまな人種や民族集団の文化への尊重を基礎とした多文化・多民族共生・共存の政策、および活発な論争が展開されている。そこでこの研究は、この論争の議論をアジア系移民博物館の設立および展示などを通じて総合的に検討を加える。しかし、80年代からアジア系アメリカ人は教育・経済面の成功に加えて、アジア系アメリカ人としてのアイデンティティを維持するため、自分たちの歴史や文化をアメリカ社会に伝えるべきとして認識しはじめ、様々なキャンペーンを行ってきた。同時に、様々な人種・民族集団の共存を実現するため、多文化社会の政策と構築を検証するための新たなパラダイムを提示できる多面的・立体的な綜合研究を目指している。

国境の壁を超え、「他者」との共生を実現するために、世界各国の人々がどのように相手の違い、民族・人種の違いを互いに認め合う寛容の精神や知恵を身につけることができるか、という新たな課題に迫られる。冷戦後、世界の紛争の主な原因は人種・民族・宗教の違い、総じて文化の違いの問題へと集中してきており、至るところで多文化の共存の可能性が求められている。本研究は、アメリカ社会におけるアジア系移民のアイデンティティの変容過程を、全米日本人移民博物館と中国人移民博物館の設立と展示を分析し、米国における国民統合の実態を解明することを目的としている。また全米日本人移民博物館と中国人移民博物館の成立過程と展示を比較しながら、米国の多文化主義のあり方および多文化共存社会の構築の実態を明らかにしたい。
大腸がんの進展に伴う細胞多様性の変化

本研究課題では、生体組織の細胞多様性を反映するオルガノイドの1細胞解析を行い、細胞集団の多様性とがん進展に伴う変化について明らかにする。さらに、得られたモデルの細胞生物学的な検証と組織学的な実証を行う。具体的には、(1)同一患者の原発巣と転移巣由来のオルガノイドの1細胞解析を行い、(2)ゲノム編集技術を用いて細胞階層性・可塑性を明らかにする。さらに(3)臨床検体の組織・病理学的解析を行い、in vitroの解析結果について、ヒト病理検体を用いて検証する。本研究課題では、治療標的分子の探索や患者層別化など、新たな治療法開発を推進するための学術基盤を構築する。