hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ウシ人工授精において受胎率におよぼすレチノール投与の効果に関する研究

β-カロチンは抗酸化物質であるとともに,そのうちいくつかはビタミンA(レチノール)前駆体としての機能を持つ。家畜牛において、β-カロチンの体内レベルと人工授精成績との関連を示した報告がある一方,その関連に対して否定的な報告も多い。本研究では,肉用未経産雌牛の発情期血清中に含まれるβ-カロチン濃度と人工授精成績との関連性を検討した。肉用未経産雌牛(n=23,種付け回数15回,延べn=43,延べ平均月齢16.9±2.1)において,人工授精を伴う発情時に頸静脈より採血を行い,発情期血清中β-カロチン濃度を測定した。人工授精後40日に超音波診断による妊娠鑑定を行った。(1)延べ個体(延べn=43),(2)リピートブリーダー(3回の授精を以てしても妊娠しなかったもの)を除く個体(延べn=31),(3)初回授精個体(n=20)について,受胎・不受胎を従属変数とし,血清中β-カロチン濃度(μg/ml),月齢,人工授精用精液(5種),人工授精者(4人),追い付けの有無,GnRH製剤の投与の有無を独立変数とする,単変量ロジスティック回帰分析を行った。その結果,何れの対象個体に対する解析においても,それぞれの独立変数に関して有意(p<0.05)なオッズ比は認められなかった。しかし,血清中β-カロチン濃度に関するオッズ比は(1)1.112(p=0.748),(2)2.140(p=0.172),(3)2.305(p=0.203)であり,(2),(3)においては比較的有意に近い正のオッズ比が得られた。このことから,使用精液や術者等の多くの変動要因があるフィールドにおける人工授精業務においても,何らかの要因をコントロールすれば,発情期血清中のβ-カロチン濃度と人工授精成績の間に正のロジスティック相関が見いだされる可能性が示唆された。逆に,リピートブリーダー等の要因が重なった場合,その相関が明瞭でなくなることが示唆された。牛の人工授精において、卵胞発育期のレチノールあるいはその関連物質の投与が受胎率に及ぼす影響を検討するための前段階として、以下の2つの実験を行った。1.牛の自然発情周期に従った人工授精において、人工授精当日のレチノールおよびβ-カロチン(レチノール前駆物質)の血清中濃度を測定し、その受胎率との関連を検討した。31検体(19個体)の血液サンプルについて測定を行ったところ、レチノールに関しては、91.8178.7IU/dlの範囲にあり、何れの個体も保健量(80IU/dl)以上にあった。β-カロチンに関しては、52.2714.0μg/dlの範囲にあり、欠乏状態(100μg/dl以下)の個体も見られ、これらは受胎しなかった。また、血清中β-カロチン濃度が200μg/dl未満の個体は受胎せず、200μg/dl未満の個体が200μg/dlに達したところで受胎した例が見られた。これらのことから、受胎のために必要な、人工授精時の血清中β-カロチン濃度として200μg/dl以上が基準になることが考えられた。2.β-カロチン欠乏飼料を給与している肥育雌牛群において、排卵期におけるレチノールおよびβ-カロチンの血清中濃度の測定および経直腸超音波診断による排卵前卵胞長径の測定を行い、両者の関連を検討した。12検体(6個体)の血液サンプルについて測定を行ったところ、レチノールに関しては、89.9161.3IU/dlの範囲にあり、何れの個体も保健量以上にあった。β-カロチンに関しては、12.128.8μg/dlの欠乏状態を示す値であった。排卵前卵胞長径は13.518.2mmであり、レチノール濃度との間に弱い正の相関(r=0.24)が見られた。このことからレチノールが卵胞発育に関与していることが示唆された。β-カロチン濃度と排卵前卵胞長径の間に関連は見出されなかった。レチノールがウシの経膣採卵における採卵数、体外受精後の胚盤胞発生率及び受胎率に及ぼす影響を検討した。雌牛にレチノール(ROH区)あるいは溶媒(コントロール区)を7日間隔で4回筋肉注射し、1回目の注射から、428日目に34日間隔で経膣採卵を行なった。採取された卵母細胞をレチノイン酸(RA)の添加の有無の下で体外成熟後、体外受精し、得られた胚盤胞を胚移植に供した。ROH区の採卵数は、形態的質の低い卵母細胞数と共に増加した。コントロール区の卵母細胞由来の胚盤胞発生率は、RA無添加成熟区4.7%、添加成熟区22%であった。一方、ROH区ではそれぞれ13及び12%であり、コントロール区のRA無添加成熟区と比べて高い発生率が得られたが、コントロール区で見られたRAの促進効果は見られなかった。コントロール区由来の胚盤胞の受胎率が44%(8/18)であったのに対し、ROH区由来の胚盤胞からは受胎が得られなかった(0/15)。

経膣採卵前のレチノール処理は、採卵数及び胚盤胞発生を促進するものの、得られる胚の受胎率を低下させることが分かった。次に、レチノイン酸がウシ胚盤飽の細胞死に及ぼす影響について検討した。体外培養で得られた桑実胚を無添加、RA、シトラル(Cit,RA合成阻害剤)、RA+Cit添加培地で24時間培養後、各処理を解除して24時闇培養し、得られた胚盤胞をTUNEL及びヘキスト染色によるアポトーシス及びネクローシスの検出に供した。処理間でアポトーシスの発生率(AI)に差は無かったが、内部細胞塊のAIを栄養膜細胞のAIで割った指数はRA区でcit区よりも高かった。またRA区では無添加区に比べてネクローシスの発生率が低下した。RAはウシの胚盤胞発生においてアポトーシスの発生率には影響を与えないが、その胚内の頻度分布に影響を与えること、ネクローシスの発生率を低下させることが示された。β-カロチンは抗酸化物質であるとともに,そのうちいくつかはビタミンA(レチノール)前駆体としての機能を持つ。家畜牛において、β-カロチンの体内レベルと人工授精成績との関連を示した報告がある一方,その関連に対して否定的な報告も多い。本研究では,肉用未経産雌牛の発情期血清中に含まれるβ-カロチン濃度と人工授精成績との関連性を検討した。肉用未経産雌牛(n=23,種付け回数15回,延べn=43,延べ平均月齢16.9±2.1)において,人工授精を伴う発情時に頸静脈より採血を行い,発情期血清中β-カロチン濃度を測定した。人工授精後40日に超音波診断による妊娠鑑定を行った。(1)延べ個体(延べn=43),(2)リピートブリーダー(3回の授精を以てしても妊娠しなかったもの)を除く個体(延べn=31),(3)初回授精個体(n=20)について,受胎・不受胎を従属変数とし,血清中β-カロチン濃度(μg/ml),月齢,人工授精用精液(5種),人工授精者(4人),追い付けの有無,GnRH製剤の投与の有無を独立変数とする,単変量ロジスティック回帰分析を行った。その結果,何れの対象個体に対する解析においても,それぞれの独立変数に関して有意(p<0.05)なオッズ比は認められなかった。しかし,血清中β-カロチン濃度に関するオッズ比は(1)1.112(p=0.748),(2)2.140(p=0.172),(3)2.305(p=0.203)であり,(2),(3)においては比較的有意に近い正のオッズ比が得られた。このことから,使用精液や術者等の多くの変動要因があるフィールドにおける人工授精業務においても,何らかの要因をコントロールすれば,発情期血清中のβ-カロチン濃度と人工授精成績の間に正のロジスティック相関が見いだされる可能性が示唆された。逆に,リピートブリーダー等の要因が重なった場合,その相関が明瞭でなくなることが示唆された。
エコロジカル・システムズ理論に基づく子育て環境と子育て意識の研究

本研究は、全国規模の社会調査データを基盤として、社会的状況が人々の子育て意識にどのように影響しているのかを検証した。その結果、子どもをもたない都市部の30代が社会の子育て環境の悪化を感じており、子どもを持つことは「リスク」であるという認識につながることで、少子化の遠因となっている可能性が明らかになった。子育て規範の多様化と強化が同時に起こることで、自身と一致しない子育て意識をもつ者を受け入れられない状況になっており、子どもをもつ層、もたない層、双方にとって窮屈な社会になってしまう恐れがある。本研究は、エコロジカル・システムズ理論を手がかりに、各地域における子育て支援活動や所得水準などの地区レベルの特性が、子育てに対する個人レベルの意識とどう関連するのかを考察し、介入の可能性を検討する挑戦的な試みである。研究初年度である平成21年度には、子育て意識に関連する環境的特性のうち、とくに何に注目すべきであるのかを探索する作業に着手した。子育て支援事業を行なっている保育園、児童館、小学校、高齢者福祉施設などの民間・公的機関を視察し、専門家や利用者の聞き取り調査から「多世代交流」「ネットワーク」「ワーク・ライフ・バランス」「父親」の共通するキーワードが浮かび上がった。また、子育てに対する各自治体の取り組み体制に大きな開きがあることも明らかになった。研究代表者が専属研究員として実施した日本版総合的社会調査(JGSS)データに基づく予備分析からは、子育て規範の強化と多様化が同時に起こっており、結果的に、今日の育児期の家族に厳しいまなざしが向けられていることが示唆された。とくに、子どもをもたない30代が社会の子育て環境の悪化を感じており、子どもを持つことは「リスク」であるという認識につながることで、少子化の遠因となっている可能性が明らかになった。さらに、現在の子育て支援策は、乳幼児期の子どもをもつ家族を主に念頭に置いているが、子育ての悩みの内容の考察からは、学童期の子どもをもつ親を対象にした友人ネットワーク構築の支援の必要性や、子ども手当が支給されない高校生以上の子どもをもつ家庭に対する経済的支援の重要性を示した。平成22年度は、昨年度にひきつづき子育て支援に関する事業をおこなっている保育園やNPO法人などの国内外の民間・公的機関を視察し、専門家や利用者の聞き取り調査を行った。日本と他国の子育て事情を比較すると、子育て期の家族のワーク・ライフ・バランスの重要性や社会全体で子どもの育ちを支援する体制の必要性が浮き彫りになった。研究代表者が専属研究員として実施した日本版総合的社会調査(JGSS)データに基づく予備分析からは、雇用環境の厳しさと子育て環境に間接的な関係があることも示唆された。日本において、婚外子は非常に少なく、婚姻と出産の間には密接な関係があるが、若年層の雇用の流動化は、晩婚化・非婚化しいては少子化につながっていることが明らかになった。日本の家族の個人化が進むにつれて、世代を超えた接触が減少し、社会的つながりも弱くなってきている。異なる世代との交流の欠如は、多様な意見に接する機会が限定されているためか、他世代に対する理解のみならず、自身の属する世代に対する誤解を招く恐れがある。たとえば、高齢者にくらべて、子どもをもたない30代の未婚者の方が現代の親に否定的な意見をもっている。今後は、若年層における不安定な雇用環境と子育て環境の関係を詳細に検討する。平成21年度の分析結果からは、30代の未婚者が社会の子育て環境の悪化をとくに感じていることが明らかになった。平成22年度の分析結果からは、若年層の雇用環境の厳しさが晩婚化・非婚化につながっていることが明らかになった。つまり、再生産年齢の男女にとって不安定な雇用は、将来の生活設計を立てることを難しくし,家族形成が起こりにくい状況になっており、子どもの存在が人生の「リスク」であるという認識につながることで、少子化の遠因となっていることを示唆している。こうした結果を受けて、本年度は、10年間に8度の全国調査を行った日本版総合的社会調査(Japanese General Social Surveys: JGSS)の累積個票データを用いて、日本人の性別役割分業意識の趨勢を検証した。一般的に、女性の高学歴化は、労働市場への参入を促進し、人々の性別役割分業意識をより柔軟にすると考えられている。しかしながら、女性の進学率や就業率の上昇がありながらも、性別役割分業意識の変化はそれに呼応した動きを見せていなかった。若年世代の未婚女性の場合、逆に、固定的な性別役割分業意識をもつようになってきているようである。日本社会では、本人の意志にかかわらず、結婚や出産後に女性が仕事を継続しづらい状態がつづいており、共働きであったとしても、必ずしも夫の家事や育児の頻度が高まるわけではない。

当人同士の自由裁量に基づいて結婚が成立するようになりつつある日本社会において、このような状況が是正されない限り、男女双方にとって現実の結婚が魅力的であるとは言い難く、晩婚化・非婚化は避けられないであろう。性別や婚姻状態を問わず、仕事と生活を両立できる環境の早急な整備が望まれる。
南西諸島における動植物資源の飢饉食・救荒食としての伝統的利用に関する人類学的研究

本研究は、人間の珊瑚礁環境への進出過程、あるいはそこにおける適応戦略の解明を目的として、南西諸島における野外調査に基づいて、飢饉食、救荒食、保存食に利用された動植物資源の種類、それらの生態学的特性、それらの収穫、摂取に要する技術特性、さらには生化学的分析による栄養、薬理成分を明らかにし、その生存価を検討した。結果は以下の通りである.1:島嶼環境による多少の違いはあったが,救荒食として多数の野性食物資源が南西諸島各地で利用されていることが明らかになった。同定が進んだ植物では、29科41属が確認された。これらの植物資源のほとんどは、日常食としても利用された。2:蘇鉄は、昭和30年以前には救荒食として、また日常食として南西諸島全域で重要であったことが確認された。また、その発達した加工・調理法は蘇鉄が往時の南西諸島の植物文化の一端を担う植物であったことを示唆する。3:救荒食および日常食として利用された野性植物資源の多くは陸棲資源にしろ、水産資源にしろ採捕技術が比較的単純で、その採捕の中心的担い手は婦人、こども、老人であった。4:多様な野生動植物資源の利用は、狭小な土地,干ばつ,台風などにより恒常的な植物不足の状況にあったと考えられる南西諸島においては生存上不可欠な生計戦略であった.とくに採補の容易な資源は救荒食としても日常食としても高い意義をもっていたと考えられる。5:南西諸島における野性食物の採捕が不可欠な生計活動であったことは,各地に残されている季節と採捕活動に関する民俗気候学的伝承も示唆する.本研究は、人間の珊瑚礁環境への進出過程、あるいはそこにおける適応戦略の解明を目的として、南西諸島における野外調査に基づいて、飢饉食、救荒食、保存食に利用された動植物資源の種類、それらの生態学的特性、それらの収穫、摂取に要する技術特性、さらには生化学的分析による栄養、薬理成分を明らかにし、その生存価を検討した。5:南西諸島における野性食物の採捕が不可欠な生計活動であったことは,各地に残されている季節と採捕活動に関する民俗気候学的伝承も示唆する.1:文献資料は、これまで考古学的および民俗学的資料合わせて80件収集した。これらは現在入力中である。2.現地調査:これまで八重山地区、宮古地区、沖縄本島北部地域で予備調査を行った。その結果、陸生資源に関しては、森林の発達の違いによる地域性が認められた。その違いを示す重要な救荒食資源は椎の実である。その一方、各地域に共通する救荒食資源としてとくに重要なものは蘇鉄であることが確認された。蘇鉄は、荒廃地でも繁殖可能、多量の含水炭素を含むこと、植物全体(幹、実)が利用可能等の利点をもつ。その重要性は、多様な利用法を含む各地の民族植物学的知識の豊富さに認められる。しかも単に救荒食としてだけでなく、日常食としても一定の役割を果たしていたことがわかった。サイカシン毒を含む蘇鉄は従来、その有害性、悲劇性(飢饉時の誤用による犧牲者の出来からしばしば蘇鉄地獄などと表現された)が強調されてきたが、その有用性が積極的に評価される必要がある。また、近世から戦前まで主食だった甘薯はそのものが救荒食であったのだが、その上に、飢饉の被害を最小にするため多様な植裁方法を採用していたことがあきらかになった。海産資源に関しては、環境の激変により過去に利用されていた食物資源の復元は非常に困難になっている。しかし、今日見られる珊瑚礁礁湖における地域住民の採捕活動から判断すると、海産資源は飢饉時にかかわらず日頃から多様なものが利用され、欠乏しがちな蛋白源の供給に貢献していたと推察された。いずれにしても、文献資料と現地調査をつき合わせると、地域における民族動物、植物学の知識が急速に失われつつあることが痛感された。調査の緊急性が実感された。今年度は沖縄本島北部地区と宮古島における現地調査、および、南西諸島全域を対象とする資源利用の地域変異に関するアンケート調査を実施した。現地調査では、救荒食物として重要な意義を持つ食物資源の採取方法や利用方法にとくに焦点を当てた。また、食物を含めて古来より人々に利用されてきた有用植物の成分分析にも着手した。

アンケート調査では、これまで少なくともある地域ではその利用が知られている野生食物資源のうち重要なものについて、飢饉時における利用など、その利用状況を調べた。これらの調査結果は現在解析中であるが、以下にこれまでのところ得られた知見を示す。1:救荒として知られる蘇鉄の加工処理方法には水さらしと発酵の2方法があるが、そのうち力仕事を必要とする前者よりも後者の方がより普及していた可能性が高い。この発酵法による食品に対して示した多くの古老の感慨は、蘇鉄が往時の南西諸島の食物文化の一端を担う重要な食物であったことを示唆する。2:蘇鉄の救荒食としての、また日常食としての重要性は南西諸島全域において確認された。3:多種多様な野生食物資源の利用が各地で確認された。また、それらのほとんどは、飢饉時に限って利用されるというものではなく、日常食として利用されていた。4:このような野生食物資源の多くは陸生資源にしろ水産資源にしろ採捕技術が比較的単純で、その採捕の中心的担い手は婦人、こども、老人であった。5:多様な野生動植物資源の利用は、狭小な土地、干ばつ、台風などにより恒常的な食物不足の状況にあったと思われる南西諸島においては生存上不可欠な生計戦略であった。とくに採捕の容易な資源は救荒食として高い意義をもっていたと考えられる。
本研究は、1848年革命から第一次世界大戦までのドイツにおける、金管楽器とその演奏慣習の社会史的研究である。この時代、金管楽器は、他の時代になく、競って開発され、改良され、生産され、様々に演奏された。それは、楽器それ自体のための開発、あるいは芸術音楽の美学的要請というよりは、軍国主義・帝国主義的な必要による現象であった。際立った音響的特性を持ち、社会の幅広い層にまで浸潤した金管楽器の演奏とその音響は、このドイツ帝国成立に関わる文化・社会的状況と相互作用したものであったと考えられる。本研究は、この金管楽器製造および演奏慣習の社会史的分析から、ドイツ帝国の音響的認知の一側面を照射する試みである。
大規模災害の避難者における健康被害の要因解明と新たな提言

熊本地震では避難所のアセスメントが様々な方法で実施されているが、実際に急病を発症して医療機関に救急搬送された患者の実態やその後の転帰については詳細な検証は行われていない。本研究では、急病のため避難所から救急搬送された患者を対象に健康被害の発生状況を網羅的に調査・分析することに特色があり、今後発生する大規模災害における避難所運営において健康被害を防止する新たな指針を提供できると考えられる。
肺癌における薬物輸送蛋白BCRPの過剰発現制御機構の解明と臨床的意義

日本人肺がん患者を対象に、化学療法の臨床効果に影響を及ぼす可能性が示唆される薬物輸送タンパクであるBCRPの肺がん組織における遺伝子発現量の個人差について検討した結果、BCRPの発現量に大きな個人差が認められた。その個人差の原因の一つと考えられた遺伝子プロモーター領域におけるCpGアイランドのメチル化は関与していないことが明らかとなった。BCRPは肺がんで標準的に使用される抗がん剤の臨床効果に影響を及ぼすことが考えられるため、今後のさらなる研究の必要性を示したものである。日本人肺がん患者(18検体)より得たがん組織より蛋白、DNAおよびmRNAを抽出した。抽出したmRNAを用いて、BCRP(ABCG2)および他の化学療法の薬物耐性に関与する薬物輸送タンパクであるMDR1(ABCG2)、MRP2(ABCC2)、Ctr1、代謝酵素であるGSTP1のmRNA発現量を評価(β-アクチンを内部標準物質とした)した結果、BCRP、MDR1およびMRP2の発現量に大きな個人差が認められた。一方、白金製剤の細胞内取り込み(influx transporter)に関与するCtr1およびグルタチオン抱合に関与するGSTP1の発現量には大きな個人差は認められなかった。肺がんの術後化学療法では、白金製剤とタキサン系など第3世代の抗がん剤の併用が標準治療とされている。BCRPは白金製剤であるカルボプラチンやタキサン系のパクリタキセル、ドセタキセルの基質であり、今回明らかとなったBCRP遺伝子発現量の個人差が治療効果に影響を及ぼす可能性が示唆される。さらに、MDR1およびMRP2の遺伝子発現量にも大きな個人差が認められたが、BCRP発現量との関連性は確認されなかった。以上の結果を踏まえ、現在BCRPの蛋白発現量の定量(mRNA発現量との相関を評価)およびBCRPプロモーター領域のCpGアイランドのメチル化状態の定性的および定量的評価を行い、mRNA発現量の個人差との関連性を評価している。本研究では、日本人肺がん患者102症例を対象に、肺がん化学療法の臨床効果に影響を及ぼす可能性が示唆される薬物輸送タンパクであるBCRP(ABCG2)、MDR1(ABCG2)、MRP2(ABCC2)、Ctr1、代謝酵素であるDPD(DPYD)の肺がん組織におけるmRNA発現量の個人差について検討を行った。その結果、BCRP、MDR1、MRP2およびDPDのmRNA発現量に大きな個人差が認められた。一方、白金製剤の細胞内取り込みに関与するCtr1およびグルタチオン抱合に関与するGSTP1の発現量には大きな個人差は認められなかった。ABCG2、ABCG1およびDPYD遺伝子の特徴として、転写活性を制御するプロモーター領域にCpGアイランドが存在する。従って、その発現の個体間変動に関連する可能性が示唆されるプロモーター領域のメチル化状態と遺伝子発現量の関連性について検討を行った。その結果、(1) ABCG2、ABCG1およびDPYD遺伝子におけるメチル化状態には個人差が存在したが、多くの肺がん組織でメチル状態は低レベルであった。(2)また、mRNA発現量とプロモーター領域のメチル化状態には関連性は認められなかった。以上、本研究より、肺がん組織における多くの薬物輸送タンパクおよび代謝酵素、特にBCRP、MDR1、MRP2およびDPDの発現量に個人差があることが明らかとなったが、その個人差に遺伝子プロモーター領域におけるCpGアイランドのメチル化は関与していないと考えられた。しかし、BCRP、MDR1、MRP2およびDPDは、肺がんの術後化学療法で標準的に使用される抗がん剤の基質薬物であり、その個人差が臨床効果に影響を及ぼすことが考えられるため、今後のさらなる研究の必要性を示したものである。
導波路構造における4光波混合の基礎的研究

3次の非線形媒質を線形媒質で挟んだ3層スラブ導波路中の4光波混合について特異摂動法を用いて解析を行った.得られた主要な結果は,次のように要約される.1.先ず,非線形が十分小さいと仮定して,微小パラメータを導入する.伝搬座標軸及び波動関数をこの微小パラメータを用いて展開し,それらを波動方程式へ代入する.微小パラメータの同じ次数の係数より0次及び1次のオーダの支配方程式が導出され,各オーダでの解を求めることができる.また,1次のオーダでの境界条件を適用し,解が有限の係数を持つための条件より,4つの連立した結合方程式が得られた.これらの方程式は導波路の厚さが含まれており,バルク型素子と異なった特性を与えることが期待される.2.上記で得られた連立結合方程式を,1)ポンプ光の減衰が無視できる場合,2)ポンプ光の減衰を考慮に入れた場合,の2つについての解析解を求めた.また数値計算として,本年度は,1)の場合について詳細に行った.その結果,導波路構造の場合,結合係数は導波路厚に依存して変化し,最適な厚さが存在することが確かめられた.また,その大きさは,従来のバルク型素子のそれよりも大きく,これは結合長を短くできることを示唆している.更に,発生効率はバルク型素子よりも約3桁改善できることがわかった.今年度は,ポンプ光の減衰が無視できる場合について検討を行った.現在,ポンプ光の減衰を考慮に入れた数値検討を行っている.今後は,実用上ポンプ光の減衰が,どの程度寄与するか等を詳細に調べる予定である.3次の非線形媒質を線形媒質で挟んだ3層スラブ導波路中の4光波混合について特異摂動法を用いて解析を行った.得られた主要な結果は,次のように要約される.1.先ず,非線形が十分小さいと仮定して,微小パラメータを導入する.伝搬座標軸及び波動関数をこの微小パラメータを用いて展開し,それらを波動方程式へ代入する.微小パラメータの同じ次数の係数より0次及び1次のオーダの支配方程式が導出され,各オーダでの解を求めることができる.また,1次のオーダでの境界条件を適用し,解が有限の係数を持つための条件より,4つの連立した結合方程式が得られた.これらの方程式は導波路の厚さが含まれており,バルク型素子と異なった特性を与えることが期待される.2.上記で得られた連立結合方程式を,1)ポンプ光の減衰が無視できる場合,2)ポンプ光の減衰を考慮に入れた場合,の2つについての解析解を求めた.また数値計算として,本年度は,1)の場合について詳細に行った.その結果,導波路構造の場合,結合係数は導波路厚に依存して変化し,最適な厚さが存在することが確かめられた.また,その大きさは,従来のバルク型素子のそれよりも大きく,これは結合長を短くできることを示唆している.更に,発生効率はバルク型素子よりも約3桁改善できることがわかった.今年度は,ポンプ光の減衰が無視できる場合について検討を行った.現在,ポンプ光の減衰を考慮に入れた数値検討を行っている.今後は,実用上ポンプ光の減衰が,どの程度寄与するか等を詳細に調べる予定である.
近世後期信州蚕種商人の蚕種取引構造に関する研究-蚕種取引をめぐる個人的長期取引の実態分析-

研究期間内における研究成果は以下の如くである。平成12年度から14年度まで、本科学研究費補助金によって、長野県上田(市立博物館・上塩尻諸家)、群馬県前橋(文書館)、福島県福島市・桑折町・梁川町等の史料館等に所蔵されている蚕種業関係の古文書史料群を調査することが叶い、蚕種取引関係の文書を多数マイクロ撮影(途中からデジタル・イメージでの撮影)およびコピーで収集することができた。なお、蚕種取引の川下にあたる生糸の取引構造との関連を調べるため、関東・奥州養蚕地帯(蚕種販売市場でもある)から生糸を買い集めていた近江商人(中井家・外村家)の史料調査(滋賀大学史料館)も実施することが出来た。以上の資料調査・収集作業を通じ、近世後期の上田上塩尻村を中心とする蚕種取引構造の実態を明らかにすることができた。分析の結果は、次の三つにまとめられる。第一に、上塩尻村とその蚕種商人たちの活動は、18世紀末以降の信州上田領内で蚕種業発展の中心だったこと。第二に、上塩尻村蚕種商人の蚕種取引の特徴は、蚕種取引市場において彼らが地道につくりあげた生産と流通の仕組み-自家製造、出張生産(切り出し)、外部仕入れ、そして「種場」販売市場における長期的信用取引といった生産と流通の仕組み-にあったこと。第三に、蚕種商人たちの取引活動の社会基盤となっていた家や家族は、近世村落社会内におけるイエや同族といった姿とかたちをとっていたのであり、近代以降一般化する個々独立した家族小経営ではなく複雑な村会関係をもってしいたこと。以上である。詳細は、研究成果報告書としてまとめた。I本研究では初年度(2000年度)、以下のような内容で資料調査と資料整理を実施した。(1)奥州の蚕種仕入先および、「種場」関係の資料調査として、a)福島県伊達郡桑折町史・梁川町史編纂室に寄託ないし所蔵されている養蚕家(石幡吉三郎家・石幡吉之丞家・亀岡源四郎家;中村佐平治家・大竹惣兵衛家・横山家・中木直右衛門家等)、(2)福島県立歴史資料館に寄託ないし所蔵されている養蚕関連文書(中木直右衛門家・佐藤家・大橋健祐家)、(3)群馬県立文書館に寄託ないし所蔵されている文書(荻原家・黒岩家・田島弥平家等)、および(4)滋賀大学史料館(中井家・外村家等)の資料調査を実施し、蚕糸類の市場に関する史料および蚕種取引に関する資料のコピーおよびマイクロ撮影を行った。なお、当初予定していた長野県上田市上塩尻村内史料に関する調査は、調査相手の都合上、次年度以降に繰り延べすることにした。II以上の調査は継続中であり、史料分析も継続中であるが、これまでの収集資料とその整理・分析からおおよそ以下のような点について新たな知見および展望を得つつある。(1)近世後期における中心的な蚕種生産地域である奥州信達地方では、優良蚕種を製造する「蚕種家」の多くが、同地域内および山形、奥仙台、そして関東の上州地方にわたる諸養蚕地域に「種場」と呼ばれる長期的な信用取引市場を保持していた。(2)信州の蚕種商人達は、18世紀後半以降、奥州信達地方の蚕種家と競合する上州地方とともに他地方に市場を開拓するため、信達地方周辺で優良蚕種の「切り出し」生産を行ったり、独自の仕入れチャンネルを確保したりしながら市場の開拓を行った。(3)長期的な信用取引を行うに際し、信達地方の蚕種家・蚕種商人および信州の蚕種商人達は養蚕技術の保持・伝播を重要な要素としていた。(4)長期取引の顧客市場である「種場」は、寛政期から文化・文政期にかけて、それ自身がさまざまな理由で売買の対象となり、株仲間としては認証されていなかった蚕種仲間がその売買秩序を保持する大きな役割を担った。

第三に、蚕種商人たちの取引活動の社会基盤となっていた家や家族は、近世村落社会内におけるイエや同族といった姿とかたちをとっていたのであり、近代以降一般化する個々独立した家族小経営ではなく複雑な村会関係をもってしいたこと。以上である。詳細は、研究成果報告書としてまとめた。本研究は、近世上田領上塩尻村(長野県上田市大字上塩尻)の蚕種商人たちの蚕種取引構造・特徴・歴史的変化を明らかにしようとするものである。本年度は、昨年に引き続いて資料の調査と整理・分析を行い、以下のような研究実績をあげることができた。I史料調査と史料整理(1)福島県伊達部梁川町中村佐平治家文書・大竹惣兵衛家文書の調査とマイクロフィルム化(2)上田(馬場家・山崎家)および福島(中村家・大竹家)の史料の整理(マイクロフィルム含)(3)近世期上塩尻村の養蚕家(蚕種商人)の確定と家相互の関連をフォローするための「村内屋敷地図」の調査とトレース作業II史料分析(1)上塩尻の佐藤嘉三郎家と原与左衛門家、また福島中村家・佐藤与惣左衛門家等の養蚕日記等を利用して奥州信達地方とその近辺で行われた「切り出し」種の製造と「本種」および「半取種」の生産動向について分析中であるが、これまでの分析を通じて、19世紀初頭以降幕末に至るまで、養蚕家の大小を問わず違法とされていた「半取り種」が生産多く製造され、またその生産量が時代とともに次第に多くなる傾向を掴むことができた。(2)蚕種の仕入れや販売にあたる際、蚕種商人の家同士の結びつきの如何が問題となるが、幕末・明治初期の村内屋敷地図をベースとして、元禄期以降の屋敷配置および家(ここでは世帯)、そして村内の諸諸組織(組・講・同族)の関連が明かとなり、彼らがけっして社会的にも商取引上も相互に独立自営の経営体であったと考えることはできないことが判明しつつある。以上、分析作業は継続中であり、次年度には具体的な成果を示すことができるものと予測される。研究期間最終年度における研究実績は以下の如くである。近世における蚕種取引関係史料は、2003年時点で長野県上田市上塩尻周辺に残された文書資料が裁量の者であることが最終的に確認できた。蚕種仕入れ市場としての奥州二本松、販売市場としての上州結城等では、中小養蚕農家や中小蚕種商人の経営史料等はほとんど残存しないか閲覧可能な状況にないことが関係者からの情報提供で明らかとなった(今後の史料発見がまたれる)。したがって、本年後半は上田関連の最終資料調査と史料確認を専門家(田島昇)の助言を得ながら実施し、佐藤嘉三郎家・原与金吾家の二家の文書史料を検討しながらその取引構造の分析をおこなった。その一部は英文論説(Silkworm Egg Trading and the Village in Early Modern Japan)として公にした。
陽子線治療後肝癌の画像変化と治療効果判定方法の研究

今回の研究では陽子線治療後肝細胞癌の画像変化に着目し、その変化と治療効果との関連性を評価し、陽子線治療後肝細胞癌における治療効果の予測や、最適な照射方法を確立することを目的とした。造影ダイナミックCT画像では、動脈優位相を中心としたCT値の変化(time density curve)を評価し、造影ダイナミックMRI画像では、腫瘍の信号強度(SI:signal intensity)の造影後の増強率(造影後SI-造影前SI)/造影前SI)を算出し、血行動態の変化を解析した。陽子線治療後には、肝細胞癌はCTにてCT値は低下し低濃度となり、MRIではT1Wでは低信号のままだが、T2WIと拡散強調画像では低信号化してくる。陽子線照射を受けた周囲肝実質は限局的な放射線肝炎によりT1WIにて低信号化し、T2WIで淡い高信号を呈するようになる。肝細胞癌の血行動態の変化として、肝細胞癌特有の動脈相での濃染、そして門脈相で造影剤の内部washoutという特徴が変化し、陽子線照射後は動脈相から門脈相、平衡相にかけて徐々に染まりが強くなるようになる。陽子線照射を受けた周囲肝実質は、限局的な放射線肝炎により、動脈相から門脈相、平衡相にかけて徐々に染まりが強くなり、限局的な肝炎変化による肝中心静脈閉塞症の変化や繊維化を反映していると考えられた。陽子線治療後経過で増大を来した再発肝細胞癌の解析では動脈相から門脈相にかけて濃染を認め、平衡相で染まりが停滞状態となるか、やや減少する所見を呈し、通常の肝細胞癌や陽子線治療後肝細胞癌とは異なる血行動態を示した。この血行動態の変化は腫瘍細胞自体の変化に加えて、周囲の限局的な放射線肝炎によって修飾されている可能性は否定できないが、この血行動態の違いが再発肝細胞癌を早期診断に導く、一助となる可能性が示唆された。本研究は陽子線治療後肝細胞癌とその治療効果との関連性を評価し、陽子線治療後肝細胞癌における治療効果の予測や、最適な照射方法を確立することを目的としている。当該年度においては、本治療を行った各症例に対して、肝癌とその周囲肝実質の陽子線治療後のdynamic CTやMRIによる結節内血流評価、MRI拡散強調像所見やGd-EOB-DTPA造影MRI所見などの陽子線治療前後の変化の記録を継続し、それらをまとめた。これらの結果から、慢性肝疾患を背景とした肝癌症例への陽子線治療における周囲肝実質に生じる放射線肝炎変化がどの時期からGd-EOB-DTPA造影MRIにて顕在化してくるのか、そしてその領域の時間経過での体積変化、そしてその局所の放射線肝炎変化への閾線量を明らかにし、国内外での学会発表(日本放射線医学会、北米放射線医学会)を行い、論文にて報告した。(Takamatsu S et al. PLoSOne. 2016;11:e0167155)現在もCTやMRIによる結節内血流評価、MRI拡散強調像所見やGd-EOB-DTPA造影MRI所見などの陽子線治療前後の変化を明らかにしつつ、治療効果判定基準として, RECIST, mRECIST, RECICLを用いた治療効果との関係性を評価し、特徴的な肝癌の変化を把握し、治療効果判定に有用な所見を明らかにするよう解析を行っているが、症例数が目標に届いておらず、平成29年度以降においては症例を蓄積しつつ、陽子線治療後治療効果を各画像評価時期に応じて、効果判定を行い、画像所見の変化との関連性を検討する。以上の得られた画像所見と各種治療効果判定との関連所見と、それぞれの肝癌症例の臨床症状や予後(再発や生存など)との関連を比較検討し、全体の研究成果をまとめる。初年度ではあるが、慢性肝疾患を背景とした肝癌症例への陽子線治療における周囲肝実質に生じる放射線肝炎変化がどの時期からGd-EOB-DTPA造影MRIにて顕在化してくるのか、そしてその領域の時間経過での体積変化、そしてその局所の放射線肝炎変化への閾線量を明らかにし、論文にて報告し得たため。当該年度においては、引き続き症例を蓄積し、データ解析を行った。現在もCTやMRIによる結節内血流評価、MRI拡散強調像所見やGd-EOB-DTPA造影MRI所見などの陽子線治療前後の変化を明らかにしつつ、治療効果判定基準として, RECIST, mRECIST, RECICLを用いた治療効果との関係性を評価し、特徴的な肝癌の変化を把握し、治療効果判定に有用な所見を明らかにするよう解析を行っているが、いまだ症例数(特に陽子線治療後再発症例)が目標に届いておらず、平成30年度においてさらに症例を蓄積し、陽子線治療後治療効果を各画像評価時期に応じて、効果判定を行い、画像所見の変化との関連性を検討する。慢性肝疾患を背景とした肝癌症例への陽子線治療後の放射線肝炎の知見から、放射線肝炎とその病理像と画像所見を論文にて報告、かつ陽子線治療後肝癌の治療成績について報告し得たため。

今回の研究では陽子線治療後肝細胞癌の画像変化に着目し、その変化と治療効果との関連性を評価し、陽子線治療後肝細胞癌における治療効果の予測や、最適な照射方法を確立することを目的とした。造影ダイナミックCT画像では、動脈優位相を中心としたCT値の変化(time density curve)を評価し、造影ダイナミックMRI画像では、腫瘍の信号強度(SI:signal intensity)の造影後の増強率(造影後SI-造影前SI)/造影前SI)を算出し、血行動態の変化を解析した。陽子線治療後には、肝細胞癌はCTにてCT値は低下し低濃度となり、MRIではT1Wでは低信号のままだが、T2WIと拡散強調画像では低信号化してくる。陽子線照射を受けた周囲肝実質は限局的な放射線肝炎によりT1WIにて低信号化し、T2WIで淡い高信号を呈するようになる。肝細胞癌の血行動態の変化として、肝細胞癌特有の動脈相での濃染、そして門脈相で造影剤の内部washoutという特徴が変化し、陽子線照射後は動脈相から門脈相、平衡相にかけて徐々に染まりが強くなるようになる。陽子線照射を受けた周囲肝実質は、限局的な放射線肝炎により、動脈相から門脈相、平衡相にかけて徐々に染まりが強くなり、限局的な肝炎変化による肝中心静脈閉塞症の変化や繊維化を反映していると考えられた。陽子線治療後経過で増大を来した再発肝細胞癌の解析では動脈相から門脈相にかけて濃染を認め、平衡相で染まりが停滞状態となるか、やや減少する所見を呈し、通常の肝細胞癌や陽子線治療後肝細胞癌とは異なる血行動態を示した。この血行動態の変化は腫瘍細胞自体の変化に加えて、周囲の限局的な放射線肝炎によって修飾されている可能性は否定できないが、この血行動態の違いが再発肝細胞癌を早期診断に導く、一助となる可能性が示唆された。引き続きCTやMRIによる結節内血流評価、MRI拡散強調像所見やGd-EOB-DTPA造影MRI所見などの陽子線治療前後の変化を明らかにしつつ、治療効果判定基準として, RECIST, mRECIST, RECICLを用いた治療効果との関係性を評価し、特徴的な肝癌の変化を把握し、治療効果判定に有用な所見を明らかにするよう解析を行う。症例数が目標に届いていないため、さらに症例を蓄積していきつつ、陽子線治療効果を各画像評価時期に応じて、効果判定を行い、画像所見の変化との関連性を検討する。以上の得られた画像所見と各種治療効果判定との関連所見と、それぞれの肝癌症例の臨床症状や予後(再発や生存など)との関連を比較検討し、全体の研究成果をまとめる。英語論文作成時の、論文校正や投稿費用として考えていたが、新たな論文作成が間に合わず、持ち越しとなった。英語論文作成時の、論文校正や投稿費用や学会の参加費として考えていたが、新たな論文作成が間に合わず、学会参加もなかったため、持ち越しとなった。
磁性ナノロッド内包カプセルのドラッグデリバリーへの応用研究

本研究は、磁性ナノロッドを内部に持つ外部磁場制御型DDS(ドラッグデリバリーシステム)ナノカプセルを開発することを目的にしている。この磁性ナノロッドをカプセルの中に入れ、外部から交流磁場をかけて磁性ナノロッドをカプセル内で回転させることで、開環したカプセルから放出する薬物量を人為的にコントロールできるキャリアーを実現させることをめざして研究を行った。そこで、平成17年度は昨年度に続いて、磁性ナノロッドカプセルの作成技術の開発を行った。昨年度までの結果から、アルミニウムの薄板を硫酸、シュウ酸、リン酸などの溶液中で陽極酸化することにより、孔径が数ナノメーターから数十ナノメーターである蜂の巣状の規則正しい垂直孔を板表面に形成させることができ、その時形成されるポーラスの径と深さは電圧と時間で制御できることがわかっている。そこで、新たに開発した高周波交流電気めっき法を用いて、硫酸コバルトや硫酸ニッケル溶液中での電着によりポーラスアルミナの孔の中にコバルトやニッケルを埋め込み、コバルト、ニッケルのナノロッドを作成した。そして、クロム酸とリン酸の混合液によりアルミナを溶かし、それらのナノロッドを溶液中に取り出すことに成功した。溶液中に取り出したナノロッドのサイズをTEM(透過電子顕微鏡)で観察したところ、ポーラスアルミナの細孔径にしたがった直径約30nmの太さと、めっき時間に依存したサブミクロンの長さで、全てのナノロッドがほぼ同じ形状でそろっていた。このようにきれいにそろった太さと長さを持つナノロッドを作成でき、またそのサイズをポーラスアルミナの細孔サイズを変えることから制御できる技術を確立することができた。これにより、磁性ナノロッドを内包するカプセルを効率的に作成することが可能になった。この磁性ナノロッドをカプセルの中に入れ、外部から交流磁場をかけて磁性ナノロッドをカプセル内で回転させることで、開環したカプセルから放出する薬物量を人為的にコントロールできるキャリアーを実現させる。そこで、平成15年度は磁性ナノロッドカプセルの作成技術の開発を行った。まず、電解研磨により表面を平滑化させたアルミニウム板(純度99.999%)を用いて、0.3Mシュウ酸水溶液中でアルミニウム板の表面を陽極酸化させた。陽極酸化により形成されたポーラスアルミナを走査型電子顕微鏡で観察したところ、およそ100ナノメートルの直径を持つ蜂の巣状の規則正しい垂直孔が板表面に形成されていた。また、そのポーラスの径と深さは陽極酸化の際の電圧と時間で制御できることもわかった。次に、作成したポーラスアルミナの垂直孔の中に、コバルトとニッケルのロッドを形成する実験を行った。ポーラスアルミナを作用極として、プラチナ対極を用いて、めっき液中にてコバルトおよびニッケルの交流めっきを行った。コバルトのめっきには0.1M硫酸コバルト七水和物+0.1Mホウ酸水溶液を、ニッケルめっきには0.1M硫酸ニッケル六水和物+0.1Mホウ酸水溶液をめっき液として用いた。その結果、ポーラスアルミナ細孔の中に、コバルトおよびニッケルのロッドが形成されたことを走査型電子顕微鏡で確認することができた。そして、0.4Mリン酸+0.2Mクロム酸の混合液によりアルミナを溶かすことにより、ロッドを溶液中に取り出すことができることを透過型電子顕微鏡で確認した。現在、ロッドが分散した溶液中でリポソームなどのベシクルを作製し、ロッドを内部に含むカプセルを作成する技術を検討している。そこで、平成16年度は昨年度に続いて、磁性ナノロッドカプセルの作成技術の開発を行った。昨年度と同様の方法で、アルミニウム板に作成したポーラスアルミナに、交流めっきでコバルトのロッドを形成させた。しかし、この方法で形成させたコバルトロッドは結晶性が低いことが判明した。そこで、以下に示す別の方法を試みた。孔径0.02mmの貫通孔が蜂の巣状に開いた市販のポーラスアルミナを用い、片面に金蒸着を行うことで孔を塞いだ後、その金蒸着面を電極として直流めっきにより、孔中にコバルトを電着させた。直流めっきを行った試料を水酸化ナトリウム水溶液に浸すことで、アルミナ部分を溶解させた。走査型電子顕微鏡観察により、直径がナノサイズの無数のロッドが形成されていることが確認された。また、同時に電子線によるEDX測定を行い、形成されたロッドがコバルトであることも確認された。次に、作成したコバルトロッドの磁気測定を試料振動型磁力計により行った。その結果、垂直方向では保持力の磁化率が3%ほどなのに対して、水平方向では14%であった。これは、コバルトナノワイヤーの磁化容易軸が、ワイヤーの長軸方向ではないことを示している。この結果は双極子相互作用と減磁効果、結晶磁気異方性により説明しているA. Kazadiらの報告と矛盾していないことがわかった。

この磁性ナノロッドをカプセルの中に入れ、外部から交流磁場をかけて磁性ナノロッドをカプセル内で回転させることで、開環したカプセルから放出する薬物量を人為的にコントロールできるキャリアーを実現させることをめざして研究を行った。そこで、平成17年度は昨年度に続いて、磁性ナノロッドカプセルの作成技術の開発を行った。昨年度までの結果から、アルミニウムの薄板を硫酸、シュウ酸、リン酸などの溶液中で陽極酸化することにより、孔径が数ナノメーターから数十ナノメーターである蜂の巣状の規則正しい垂直孔を板表面に形成させることができ、その時形成されるポーラスの径と深さは電圧と時間で制御できることがわかっている。そこで、新たに開発した高周波交流電気めっき法を用いて、硫酸コバルトや硫酸ニッケル溶液中での電着によりポーラスアルミナの孔の中にコバルトやニッケルを埋め込み、コバルト、ニッケルのナノロッドを作成した。そして、クロム酸とリン酸の混合液によりアルミナを溶かし、それらのナノロッドを溶液中に取り出すことに成功した。溶液中に取り出したナノロッドのサイズをTEM(透過電子顕微鏡)で観察したところ、ポーラスアルミナの細孔径にしたがった直径約30nmの太さと、めっき時間に依存したサブミクロンの長さで、全てのナノロッドがほぼ同じ形状でそろっていた。このようにきれいにそろった太さと長さを持つナノロッドを作成でき、またそのサイズをポーラスアルミナの細孔サイズを変えることから制御できる技術を確立することができた。これにより、磁性ナノロッドを内包するカプセルを効率的に作成することが可能になった。
近世日本の琴楽受容に関する研究

本研究では、日本近世の知識人たちによる琴楽受容の諸様相を考察し、その背後にある時代の潮流及び学術・思想の動向を分析した。その結果、時代によって琴楽受容の様相は大きく異なり、それは受容者たちの生きた時代背景、及び彼らが信奉した学問・思想体系と密接に関わっていることを明らかにした。また、近世琴人データベースを構築し、『江戸時代の琴詩集』と『江戸時代の琴文集』を編纂して、今後のこの分野の系統的な研究のために基盤を築いた。本年度は昨年度に続けて、先行研究の整理、文献調査と資料収集を行い、集めたデータにもとづいて「近世琴人データベース」と資料集『琴詩集』の作成に従事した。また、『琴文集』の作成にも着手した。その結果、「近世琴人データベース」(琴人の姓・名・字・号・通称・身分・没年・享年・出身地・活動地・師弟関係などの項目について入力)はほぼ完成しており、『琴詩集』のデータも大幅に増加し、『琴文集』は雛形ができあがった。これらのことは、近世日本の琴楽受容を研究する上で、必要不可欠な基礎作業であるが、従来誰もやったことがないので、その意義は大きい。つまり、このことによって近世日本の琴楽受容を研究するための基礎データが整えられつつあると言える。昨年度に続けて、本研究に必要なデータを収集・整理し、「近世琴人データベース」と資料集『琴詩集』、『琴文集』の草稿をほぼ完成させた。これによって、近世日本の琴楽受容に関する研究の基礎データが大きく整えられたといえる。また、これらのデータを分析して得られた研究成果を、日本近世文学会と二つの国際シンポジウムにおいて発表した。本研究は近世日本における琴楽(七絃琴の音楽)の受容の様相について解明することを目的とするが、本年度はまずその基礎作業として先行研究の整理、文献調査と資料収集を行い、集めたデータにもとづいて「近世琴人データベース」と資料集『琴詩集』の作成に着手した。データベースには近世琴人の姓・名・字・号・通称・身分・没年・享年・出身地・活動地・師弟関係などの情報を入力しており、すでに100名近くのデータを入力し終えたところである。また、資料集『琴詩集』に関しては現在220首近くの琴詩を蒐集・整理したところである。いずれも次年度に入力を続け、最終年度に補完して公開する予定である。ほかに、柳川古文書館に赴いて柳河藩の安東省菴が所蔵していた琴と琴楽に関する資料を詳細に調査し、これを熊本の村井琴山が著した『琴山琴録』の内容と突き合わせて分析することにより、両者の琴楽受容の相違点について考察した。次年度、論文にまとめて発表する予定である。研究期間の最終年度にあたる今年度においては、「近世琴人データベース」を完成させ、本研究テーマに関する論文を一篇発表し、資料集『江戸時代の琴詩集』と『江戸時代の琴文集』を刊行した。本研究は近世日本における中国琴楽の受容について分析したものである。平安期の琴文化については、比較的に研究が進められ、研究成果もある程度まとまりつつあるが、近世期の琴文化についてはまだ活発な研究が行われていない。岸邉成雄『江戸時代の琴士物語』(有隣堂、2000年)などいくつかの優れた先行研究もあるが、その数はきわめて少なく、まだ多くの課題が取り残されている。このような状況を踏まえて、本研究ではまず近世日本の琴文化に関する基礎資料として、「近世琴人データベース」の構築と『江戸時代の琴詩集』『江戸時代の琴文集』の編纂を目指し、これを実現した。なお、近世日本における琴文化の再興の過程を分析することにより、当時の知識階級による「雅俗」認識及び「中華思想」に対するイデオロギーについて分析を加えた。その結果、江戸時代には琴を嗜んだ人物が多かったが、東皐心越の伝えた明代琴楽に対する彼らの認識と受容態度は必ずしも一様ではなく、それは各人の生きた時代の潮流及び彼らが信奉した学問・思想体系と密接に関わっていたことが明らかになった。従来、日中比較文化といえば概ね文学または思想史の研究に偏りがちであったが、本研究では「琴楽」のカテゴリを通してこの問題を捉え直した。日本における中国文化の影響を考える際、「琴楽」はきわめて重要な要素の一つである。「琴楽」は単に「音楽」の領域に属するものではなく、思想史や文学とも不可分の関係にあるからである。本研究により日中比較文化または日中文化交流史の新たな一面が浮き彫りになったことを確信する。人文学「近世琴人データベース」の構築と『琴詩集』『琴文集』の作成に、予定より多くの時間を要したためである。「近世琴人データベース」の構築と『琴詩集』『琴文集』の作成に、予定より多くの時間を要したためである。(1)先行研究を蒐集・整理した。

(2)近世琴人について姓・名・字・号・通称・身分・没年・享年・出身地・活動地・師弟関係の情報を入力したデータベースを構築し、文献調査によって新たに入手したデータを随時追加できるようにした。(3)文献調査を通じて蒐集した資料の中から「琴」及び「琴楽」に関する漢詩を拾い上げ、資料集『琴詩集』を作成した。(4)柳川古文書館に出向いて安東家旧蔵の琴と文献の調査を行い、ほかに『琴山琴録』、『玉堂琴譜』、『古琴精義』など近世日本の琴楽に関する諸資料も入手した。(5)安東省菴の『琴曲』と村井琴山の『琴山琴録』を比較分析し、両者の琴楽受容の相違点について考察した。1今まで作成した「近世琴人データベース」、『琴詩集』、『琴文集』を補完する。2予定していて実現できなかった学会発表と学会誌への論文投稿を行う。3すべての研究成果を冊子(報告書)にまとめて公刊し、誰もが閲覧・利用できるようにする。すべての研究成果を冊子(報告書)にまとめて公刊し、誰もが閲覧・利用できるようにする。(1)引き続き、文献調査と資料収集を行う。(2)「近世琴人データベース」と資料集『琴詩集』を補完していく。(3)近世の諸文献資料から、「琴」及び「琴楽」に関する文章・書簡等を蒐集し、資料集『琴文集』を作成する。(4)作成したデータベースと資料集をもとに、中国伝来の「琴」及び「琴楽」が近世日本の知識階級にどのように受け入れられたかについて考察・分析を行う。(5)平成24年度には、平成23年度に取り組んだ研究の成果を学会にて発表し、論文にまとめて学術雑誌に投稿する。(6)平成25年度には、平成23・24年度に取り組んだ研究の成果を学会にて発表し、論文にまとめて学術雑誌に投稿する。また、すべての研究成果を冊子(報告書)にまとめて公刊するとともに、インターネットにも公開して、誰もが閲覧・利用できるようにする。1学会発表と資料調査のための旅費にあてる。2研究成果の公刊のための印刷費にあてる。今年度にすべての研究成果を冊子(報告書)にまとめて資料集とともに公刊し、残りの助成金をその印刷費にあてる計画であったが、まだまとめることができず、公刊の準備ができていないため、未使用額が生じた。研究成果の公刊の印刷費に充てるつもりである。(1)東京都立図書館・東京芸術大学附属図書館・上野学園日本音楽資料室など遠方の諸機関に赴いて文献調査を行う。(2)引き続き、柳川古文書館・熊本県立図書館など九州の諸機関に赴いて文献調査を行う。(3)研究発表のため大阪へ出張する。(4)関連分野の研究図書、及びデータ蓄積用のUSBメモリ等を購入する。