hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規がん患者の口腔保健に関わる自己効力感尺度の開発

作成の流れは、がん患者に対するインタビューと文献検索によって得られた他の自己効力感尺度から質問項目プールを作成、プールから各質問項目を吟味して抽出し、暫定版の質問用紙を作成した。その後、作成した暫定版について、歯科医師、歯科衛生士によって内容的妥当性について検討を行い、完成させた。2018年度以降は暫定版尺度をがん治療を受ける入院患者(日本の男女別上位5位以内のがん胃・大腸・肝臓・肺・前立腺・乳房に加え、口腔有害事象の頻発部位である頭頚部を加えた7部位のがん患者)に対して、経時的にデータ収集を行い、データ解析により新規開発した尺度の信頼性と妥当性を検証し、その成果報告を行うことを予定していた。現時点で201名の入院患者が登録されており、再テスト法に必要なデータ、継時的なデータ等も含め解析に必要な最低限度の症例数が集まっている。従って、2019年度は中間解析を実施し、信頼性・妥当性を検証する予定である。また、2019年6月にはサンフランシスコにて開催される国際学会にて本研究の成果を報告する予定であり、同時に論文の作成、投稿まで行うことを予定している。2017年度は予定通り「がん患者の口腔保健に関わる自己効力感尺度」を開発するためのインタビュー調査および文献検索を実施し、暫定版を作成した。2018年度よりデータ収集を開始し、現時点で201名の入院患者が登録されており、再テスト法に必要なデータ、継時的なデータ等も含め解析に必要な最低限度の症例数が集まっている。従って、2019年度は中間解析を実施し、信頼性・妥当性を検証する予定であると共に、6月にはサンフランシスコにて開催される国際学会にて本研究の成果を報告する予定であり、同時に論文の作成、投稿まで見通しが立っているため、おおむね順調に進展している。今後、調査対象施設のリクルートを継続的に行い、理想的なサンプルサイズに近づける。また、200名程度のサンプルが採取された際には、中間解析を実施し、副次的なデータについては、学会発表や論文投稿を行なっていく予定である。今後、中間解析を実施し、信頼性および妥当性が確認でき次第、データ採取を終了とする。また、速やかに成果を論文化すると共に、本研究にて採取されたデータのサブ解析も行い、研究成果を増やしていくことを予定している。当初データ採取が予定より早まる可能性を見越して本年度にデータ解析用の物品費を計上していたが、予定が計画通りのスピードで進行したため平成30年度以降に物品を購入する予定となったため、想定していた物品費が余剰となっている。当初データ採取が予定より早まる可能性を見越して2017度にデータ解析用の物品費を計上していたが、予定が計画通りのスピードで進行したため2018年度以降に物品を購入する予定となったため、想定していた物品費が余剰となっている。
乳幼児の睡眠・覚醒リズムの発達とその発達過程に及ぼす要因に関する継続研究

本研究は、乳幼児の睡眠・覚醒リズムの発達とその発達過程に及ぼす要因、とくに母親の生活行動との関連性を主として検討した。16名の母子ペアーの睡眠日誌は、出産時から1年間に亘って連続して母親に記入してもらい、また3名の母子ペアーについては、出産後、3週目、6週目、9週目、15週目、23週目、34週目および55週目に、連続して2週間を通して手首actigraphyを記録した。乳児における睡眠・覚醒リズムの平均自己相関からみると、乳児の活動・休息のサーカデイアンリズムは出生後3週齢ですでに出現するものもみられた。24時間ピークのサーカデイアン振幅は、出生後5週から10週齢にかけて急激に増大することから、乳児におけるサーカデイアン睡眠リズムの発達の指標に使用できるかもしれない。また、セミ・サーカデイアンリズムと考えられる約12時間ピークのリズムは、6週齢ごろから観察された。一方、母親のサーカデイアン睡眠リズムの振幅は、分娩後3週目に著しく減少したが、その後振幅は増大傾向にあった。分娩後3週目における母親のサーカデイアンリズムは、彼女らの乳児の世話によって夜間中の睡眠が乱れることに影響していた。母親と乳児の夜間睡眠における就寝・起床時刻は、出生から55週齢まで類似した変化を示していたが、初産婦の母子ペアーの就寝・起床時刻は経産婦の母子ペアーのそれらよりも遅延していた。第1子と第2子以降の乳児の睡眠時間については、出生直後の週齢では第1子で短縮し、出生第5週齢から第10週齢にかけては第2子以降の昼間期で短縮していた。それらの結果から、母親の睡眠行動は乳児のサーカデイアン睡眠・覚醒リズムの強い同調要因となるとともに、母親の養育態度や兄弟による睡眠妨害などが、乳児の睡眠リズムの発達に修飾影響を与えているものと推測された。幼児を対象とした研究では90分の昼寝の有無に関する介入研究から、習慣的な長い昼寝の悪影響を明らかにした。また、小学4年から中学3年生1682名の調査結果から、学年進行とともに就寝時刻の遅延、睡眠時間の短縮、授業中の眠気が増大したが、これらは、自宅でのパソコンゲームや課外授業と関連していることを指摘した。本研究は、出産から最初の14週齢までにおける乳児の睡眠・覚醒リズムの発達と、母親の睡眠行動が乳児の睡眠リズムに及ぼす影響を検討した。妊娠末期にインフォムドコンセントをえた12名の母親(経産婦6名、初産婦6名)には、母親自身と赤ちゃんの睡眠日誌を出生時から14週間以上記録することをお願いした。全て母親は正常な妊娠と出産であった。乳児の1日当たりの昼間期(8:0020:00)における平均睡眠時間は、出産1週目から14週目にかけて暫時短縮していた。高速フーリエ解析による24時間周期のPower spectroは、出産後第6週目頃から第14週目にかけて急激に増大し、9週齢以降に有意な増大をみた。

correlogramパターンを分類するためにクラスター分析をおこなった結果、種々のオートラディアン・リズムが混在し、サーカディアン要素がみられないパターンA、比較的優勢なサーカディアン要素と12時間ないしは3一間の周期が混在するパターンB、極めて優勢なサーカディアン要素を示すパターンCの3つに識別された。出産から6週齢まではパターンAが優勢であるが、第8週(58.3%)から第9週(83.3%)にかけて多くの乳児はパターンBに移行し、さらに第10週以降になるとパターンCを示す乳児もみられた。夜間における母親と乳児の就寝・起床時刻は、出生後14週間を通し類似した変化を示していたが、初産婦の母子は経産婦の母子よりも就寝・起床時刻とも遅かった。これらの結果から、乳児の睡眠・覚醒リズムの発達過程には大きな個人差がともなっているとはいえ、出生後6週齢以降から徐々に24時間周期の環境リズムに同期していくものと推測された。また、母親の睡眠習慣や哺育経験の有無、乳児以外の子供の存在有無など社会的同調因子が、乳児の睡眠リズムの発達に修飾影響を与えているものと推測された。本研究の目的は、上記の研究課題、「乳幼児の睡眠・覚醒リズムの発達とその発達過程に及ぼす要因に関する継続研究」である。本年度の研究は、1)客観的な睡眠・覚醒判定の信頼性が既に確認されているactigraphy測定装置を用い出産直後から産後15週間にわたって継続した母親の睡眠・覚醒パターンを詳細に検討するとともに、2)12組の母子ペアーで乳児の睡眠リズムの発達過程に母親の睡眠・覚醒行動が及ぼす影響について検討した。3)幼児期における昼寝の動向を探るために、actigraphyと母親が記載した睡眠日誌を用い、16名の保育園児(3才児と4才児)に規則で決められた90分間の昼寝がある場合とそれがない場合につき夜間睡眠との関連性で比較検討した。上記のいずれの研究にあっても、乳児と幼児の母親または父親からインフォームド・コンセントが得られた。1)の研究では、産後における母親の夜間の睡眠パターンは大きく乱れていた。全睡眠時間は短縮し、睡眠効率は低下し、中途覚醒が増大し、サーカデイアン振幅が有意に減少していた。2)の研究では、初産婦の母子は経産婦の母子よりも就寝・起床時刻が全ての週で遅延していた。母親の夜間睡眠中で乳児が眠っている時間のパーセンテージは、週齢とともに上昇していたが、出世以後の前半の週では初産婦の乳児でそのパーセンテージが高く、後半の週齢では低かった。母親の睡眠習慣や哺育経験の有無、乳児以外の兄弟の存在有無などが、乳児の睡眠・覚醒リズムの発達に修飾影響を及ぼしていた。3)の研究では90分間の昼寝がある条件では、就寝時刻が遅く、全睡眠時間が短縮し、睡眠効率が悪化し、中途覚醒時間や中途覚醒数が増加し、circadian周期の振幅が有意に低下していた。習慣的に長い昼寝時間の悪影響を指摘した。上記の成績については2編の英文雑誌に掲載され、各種国際学会4報・国内学会3報で発表した。本研究は、上記の研究課題、すなわち「乳幼児の睡眠・覚醒リズムの発達とその発達過程に及ぼす要因に関する継続研究」を遂行することである。本年度の研究は、さらに例数を増やして、1)actigraphy測定装置と睡眠日誌を用いて出産直後から産後15週間にわたって継続した母子ペアーの睡眠覚醒行動を検討した。2)幼児期における睡眠・覚醒パターンの変化と、保育園でとる昼寝の影響を探るために、actigraphyと母親が記載した睡眠日誌をもちいて16名の保育園児で検討した。上記の研究にあっては、乳児および幼児の母親または父親からいずれもインフォームド・コンセントが得られた。1)の研究では、(1)まず分娩直後から約1か月間における母親の夜間の睡眠パターンは大きく乱れていた。
マグネシウム添加タンタル酸リチウムを用いた高効率・高出力中赤外レーザー光発生

多様な中赤外波長域レーザー実現のための波長変換技術に適した新たな非線形光学材料である、マグネシウム添加コングルエント組成タンタル酸リチウム(Mg:LiTaO3)結晶について、透過特性、熱伝導特性、反転抗電界特性などの基礎評価と、これを用いた高出力波長変換に適した最大5mm厚までの周期分極反転構造を実現したほか、初めての光パラメトリック発振実験を行い、この結晶の有用性を確認した。本研究では、多様な中赤外波長域レーザー実現のための波長変換技術に適した新たな非線形光学材料である、マグネシウム添加コングルエント組成タンタル酸リチウム(Mg:LiTaO_3)結晶の基礎特性評価と、これを用いた高出力中赤外波長域レーザー発振を主たる目的としている。研究初年度である平成19年度は、以下に示すように、主に各物性値評価と、波長変換用素子作製のための周期分極反転条件の検討およびそのための装置作製を実施した。1.基礎的物性値評価として、紫外域から中赤外域における光学透過特性、熱伝導率の評価を実施した。それぞれの評価は、方位の異なる結晶材料を用いることで、各方位の特性を個別に評価した。従来の無添加結晶に比較して、光学透過域は拡大し、熱伝導率は向上するなど、特性が改善されていることが確認できた。2.強誘電体の周期分極反転において重要な物性値である分極反転抗電界値に関して、Mg:LiTaO_3ではこれが結晶温度やマグネシウム添加濃度に対して大きな依存性をもつことを確認し、実際の周期分極反転に適した条件を検討した。この分極反転抗電界値は、特にマグネシウム添加濃度に対して反転抗電界値の依存性が大きく、無添加結晶と比較して数分の一にまで低下することを明らかとした。初年度の結果を元に、次年度ではMg:LiTaO_3を用いた実際の大口径波長変換素子を作製し、これを用いた中赤外域光パラメトリック発振実験を実施する予定である。本研究では、多様な中赤外波長域レーザー実現のための波長変換技術に適した新たな非線形光学材料である、マグネシウム添加コングルエント組成タンタル酸リチウム(Mg : LiTaO_3)結晶の基礎特性評価と、これを用いた高出力中赤外波長域レーザー発振を主たる目的としている。研究2年目で最終年度である平成20年度は、以下に示すように、主に実際の大口径波長変換素子の作製と、これを用いた中赤外域光パラメトリック発振実験を行った。1.前年度の結果をもとに、Mg : LiTaO_3結晶を用いた中赤外光発生用大口径擬似位相整合波長変換素子の作製を行った。その結果、現段階では3mm厚×3mm幅を持つ素子開口サイズまでは、光学実験に適用可能な精度を持つ素子が実現できた。これに加えて5mm厚結晶でも擬似位相整合波長変換素子に必要な周期構造形成が実現できることを確認した。これにより現段階では最大5mm×5mm幅開口サイズまでの素子を実現できる見通しを得た。2.作製した3mm厚×3mm幅開口の中赤外光発生用大口径擬似位相整合波長変換素子を用いて、光パラメトリック発振実験を実施した。波長1.064ミクロンのナノ秒パルス光励起で、出力光の波長は1.65ミクロンおよび3.00ミクロンであり、励起光エネルギー67mJ時に全出力エネルギー24mJを得た。以上、2年間の検討により、Mg : LiTaO_3結晶の基礎特性評価と、これを用いた波長変換による高出力中赤外光発生を実現し、その有用性を確認した。
ショウジョウバエの分布を制限する要因の解明

ショウジョウバエ科昆虫は、熱帯、寒帯まで主に森林地帯に広く分布している。しかし、それぞれの種がもつ分布範囲はそれほど広い訳でなく、熱帯種は熱帯にのみ、温帯種は温帯にのみ分布している。今回の研究は、何故熱帯種は温帯に分布できないのか、何故温帯種は熱帯に分布できないのか、という問題を取り扱った。まず、何故熱帯種は温帯に分布できないのかという問題であるが、日本産30種を対象とした比較研究から、低温耐性が低いことがその原因であると結論された。ところで、低温に適応した種は代謝率が高いという報告がさまざまな生物でなされているが、ショウジョウバエでは、そのような傾向は認められなかった。次に、何故温帯種は熱帯に分布できないのか、という問題であるが、低温耐性の獲得に伴い何らかの適応形質が変化し、そのため暖かい地域で不利になり、生息できないという可能性がある。そこで、28種を対象に、歩く速度と蛹の発育速度調べた。歩く速度は敏捷性を反映していると考えられ、歩く速度が遅いとより捕食者に襲われやすい可能性がある。蛹期間が長い(蛹の発育速度が遅い)と、やはり、捕食者、寄生者、感染性微生物に襲われる確率が高くなると考えられる。実験の結果、低温耐性の高い種ほど歩く速度が遅く、蛹の発育速度も遅いことが示された。したがって、低温耐性が高い種が暖かい地域に分布できないのは、低温耐性が低い種に比べ、捕食者,寄生者や感染性微生物に襲われやすいためである可能性がある。しかしながら、ショウジョウバエの捕食者,寄生者や感染性微生物についての情報は極めて限られている。そこで、日本全土でショウジョウバエの寄生蜂について調査し、20種近い種を確認した。今後、熱帯のショウジョウバエが温帯種に比べ寄生蜂に攻撃されにくいかどうかを調べる必要がある。分布を決定する要因としてはまず温度耐性が挙げられる。本研究では、札幌、東京、西表島より得られたショウジョウバエ29種について、分布の北限、南限と低温耐性、高温耐性との関係について調べた。23°Cで飼育した羽化後8日目のメス成虫について、低温(-810°C)および高温(2835°C)に24時間曝した場合の死亡率を求め、その結果より半数致死温度を算出し、温度耐性の指標とした。その結果、低温耐性はより北方まで分布する種ほど低く、低温耐性がショウジョウバエの北限を決定している重要な要因であることが分かった。しかし、低温耐性と北限は完全に一致している訳ではなかった。キハダショウジョウバエ、オウトウショウジョウバエは、低温耐性が低いにも関わらず、北海道まで分布していた。これらのハエは人家のような暖かい場所で越冬しているか、それとも毎年南方から移動してきていると考えれた。トビクロショウジョウバエも低温耐性が低いが、このハエは札幌近郊では優占種であり、本種がどのように越冬しているかについては不明である。ヒメホシショウジョウバエとフタオビショウジョウバエは比較的低温耐性が高いにも関わらず、北海道には分布していない。北海道には、これら2種とニッチの似た低温により強い種が分布しており、これらの種との競争により北海道には分布できない可能性がある。一方、分布の南限と高温耐性にはなんの関係も見い出されなかった。むしろ、より南方まで分布する種ほど低温耐性が低くなる傾向が見られた。このことから、低温耐性を獲得すると、それにともなうトレードオフにより、南方の環境で不利になると考えられた。

昨年度までの研究により、高緯度地域に生息するショウジョウバエは耐寒性が高く、またその多くは低緯度地域には生息していないことが明らかになっている。これらの高緯度種は耐寒性の獲得に伴い低緯度地域で生存し繁殖する能力を失ったと考えられる。一般に、低緯度地域では高緯度地域に比べ、捕食者、感染性微生物の密度が高いと考えられており、高緯度種は捕食者、感染性微生物から逃れる能力を失った可能性がある。そこで、感染性微生物・捕食性寄生蜂に対する防御反応を高緯度種と低緯度種で比較することを目指し、まず、感染性微生物・捕食性寄生蜂に対する防御反応を定量化することを試みた。現在のところ、感染性微生物に対する防御反応については定量化には至っていない。一方、寄生蜂に対する防御反応を調べるには、まず寄生蜂のホストに対する選好性を明らかにする必要があるが、今回、寄生蜂Asobara japonicaについてその選好性を明らかにした。今後、ショウジョウバエ各種の本寄生蜂に対する防御反応を調べる予定である。今年度は、また、高緯度地域(札幌)、中緯度地域(東京・仙台)、低緯度地域(西表島)においてショウジヨウバエの寄生蜂相と寄生率について調べた。その結果、これらの地域から8種の寄生蜂が確認され、その多くが未記載種であった。また寄生率は東京、仙台、西表島ではかなり高かったが、札幌では低かった。このことは、低緯度地域では高緯度地域に比べ捕食圧が高いという予測を支持している。ただ、今回の研究は果実食ショウジョウバエのみを対象にしており、今後キノコ食ショウジョウバエの寄生蜂についても調査が必要である。これまでの研究により、高緯度地域に生息するショウジョウバエは耐寒性が高く、またその多くは低緯度地域には生息していないことが明らかになっている。低緯度では捕食圧や病原体の感染率が高いと考えられ、高緯度種は、低温耐性獲得により、捕食や感染の回避能力が低下したため、低緯度に生息できない、という可能性がある。そこで、昨年度から、捕食性寄生蜂に対する防御反応を高緯度種と低緯度種で比較することを目指し、寄生蜂についての研究を開始した。昨年度はまず、寄生蜂Asobara japonicaの寄主選好性を明らかにした。本年度は、さらに、A.rossica, A.mitsuii, Leptopilina victoriae, Ganaspis xanthopodaについてその選好性を明らかにした。今後、ショウジョウバエ各種のこれら寄生蜂に対する防御反応を調べる予定である。今年度はまた、冷温帯、暖温帯、亜熱帯より得られた28種のショウジョウバエを用い、高緯度地域に生息する種は代謝率を高めて寒さに対処している、という仮説について検討を加えた。その結果、一般的な解析でも、系統的制約を考慮した解析においても、この仮説は支持されなかった。むしろ、統計的には有意ではないものの、低緯度に生息する種の方が、代謝率が高いという傾向が認められた。このことは、低緯度に生息する種は、捕食から逃れるため、代謝率を高めている可能性を示唆している。このことは、細胞膜のリン脂質の脂肪酸組成からの予測とも一致する。
大学における「職場のいじめ・嫌がらせ」の定義とキャリアカウンセラーの役割

本研究は、大学におけるハラスメント予防を目的として、日本の大学が発行したハラスメント防止ガイドラインを対象に「いじめ・嫌がらせ」の概念の特徴について示した。具体的には、全数調査によりハラスメント防止ガイドラインの作成および公開状況について調べると同時に全国の大学からガイドラインを入手し、以下の分析を実施した。1.クラスター分析を用いたハラスメントの分類方法の特徴、2.テキスト分析を用いたガイドラインのタイトルやガイドラインに掲載されている「事例」の特徴を示した。3.聞き取り調査を行い日英比較によるハラスメント概念の違いや政策の違いを示し、日本の大学におけるハラスメント対策の課題を示した。平成25年度は、全国の日本の国公私立大学1137を対象に、アンケート調査を行い、ハラスメント防止対策マニュルアルやそれに準ずる資料を482資料収集した。平成26年度は、科研協力者とともに482資料を全て電子データ化し、データ整理し、テキスト分析のための下準備を行い、分析計画を練った。482資料中、資料タイトルに「ガイドラン」または「指針」と記載されている148資料を対象に、テキスト分析ソフトに読み込むためのエクセルシートの原本を作成する下準備を整えた。具体的には、1.全ての資料にIDをつけ、全ての資料を印刷→2.印刷した資料をスキャンしてワード化→3.ワード資料の文字化け修正→4.プレーンテキストエディタをもちいてプレーンテキスト化→5.全てのテキストを一文一行に配列する作業を実施した。全ての工程でダブルチェックまたはトリプルチェックを行った。この作業と並行して、148資料を大学ごとに統合し、各大学がハラスメントをいくつに分類しているか、どのような名称を用いて分類しているかについてダミー変数を用いてカウントし、クラスター分析を行った。パワー・ハラスメント、セクシャル・ハラスメント、アカデミック・ハラスメントの3分類法を用いている大学のうちセクシュアル・ハラスメント事例が掲載されている大学を抽出し、テキスト分析を実施した。研究成果の報告は、学会および研究会にて3回報告し、海外のオンラインジャーナルへの論文投稿(掲載済)を1回行った。昨年度に引き続き、科研研究会を1回開催し、研究協力者(大学院生2名)とともに報告を行った。実務レベルでは、教職員を対象にFD研修(国際FDワークショップ初心者向けキャリア・カウンセリング入門)を実施し、国内外から大学カウンセラーを招へいして学生相談支援の基本について学習する機会を提供した。平成27年度は、1.引き続きテキスト分析のためのデータ整理をした。2.ハラスメント防止関連資料を対象とするテキスト分析と、3.日英の大学関係者を対象にハラスメント予防の取り組みについて聞き取り調査を実施した。その成果の一部は、学会報告5回、講演会1回、論文1本(掲載決定、2016年6月発行予定)により公開した。概要は以下のとおりである。上記1については、1248校を対象に、ハラスメントの名称と分類の個数を入力し、個々の資料と大学基本情報のひもづけをした。2このうちセクシュアル・ハラスメント、アカデミック・ハラスメント、パワー・ハラスメントの3分類法を用いている大学130校を抽出し、大学ごとに「事例」を抽出した。3その後、各分類ごとに「事例」の一覧表を作成した。上記2については、上記1で準備した一覧表を用いて、1130校のハラスメントの分類方法の特徴についてテキスト分析とクラスター分析を実施し、日本の大学が「ハラスメント」と見なす行為を何種類に分類しているのか調べた。2日本の大学のハラスメント防止ガイドライン174資料を対象にガイドラインのタイトルの特徴についてテキスト分析とデータ解析を実施し、「セクシュアル」という語の有無でタイトルの内容に差があるかどうかについて検討した。その結果を受けて、3130校中、セクシュアル・ハラスメント事例があり、男女の学生総数の回答があった28校を対象にテキスト分析を実施し、女性の割合と男性の割合がそれぞれ多い大学の特徴を比較分析した。13の成果の一部は、6月に学会報告、10月の講演会で一般市民を対象に一部報告した。上記3については、日英の大学関係者8名を対象に聞き取り調査を実施し、ハラスメント概念の有無とその実態、各校のハラスメント防止の取り組みについて調べた。そのためのテープ起こしと翻訳作業を行った。この成果の一部は、9月に学会報告した。当初予定していた定義の分析にまで至っていない。その理由は以下のとおりである。・テキスト分析の下準備にかなりの時間を要する。テキスト分析ソフトの使い方が予想以上に難しい。SPSSテキスト分析ソフトのマニュアルは市販されていないため、手さぐりで操作方法を学習しなければならない。・人員不足のため、作業がなかなか進まなかった。特任教員であるため、身近に仕事を依頼できる大学院生がいないため、適任の人材を探すのに苦労する。・エフォート10%という制約があったため十分な研究時間を作ることができなかった。

・膨大な資料の中から、分析対象となるテキスト(宣言文、定義、事例)をいかにバイアスのない方法で抽出し、正確に、効率よくデータ化し、整理してテキスト分析を行うかについて考案するのに多くの時間がかかった。新しい問題に直面しては議論し、調査方法論を確立するまで試行錯誤を繰り返しながら進めなければならなかった。ジェンダーの社会学・今年度6月に開催される北海道社会学会でテキスト分析を用いた結果を報告する。・イギリスの大学におけるハラスメント予防の取り組み事例について情報収集し、イギリスの大学で主要な役割を担っている人物を調査訪問し、指導・助言を受ける。・上述した148資料を対象に、大学ごとにハラスメント予防の宣言文、事例、定義が記載されているテキストを抽出し、エクセルシートを作成する。大学ごとに作成したエクセルシートを統合してデータ原本(読み込み用エクセルシート)を作成し、SPSSテキスト分析ソフトに読み込み、分析を行う。この成果の一部を今年度中に報告する。・今年度中に原著論文を研究協力者2名とともに執筆し、1本投稿する。・今年度中にホームページを作成し、本科研の成果を一般に公開する。全国の1137の日本の国公私立大学に対し、ハラスメント防止対策マニュルアルやそれに準ずる資料についての基本アンケート調査を実施し、資料提供の協力をよびかけ、全国347の大学から資料を郵送また電子メールにより入手した。本科研の調査内容および調査結果は、国内外の学会で計2回報告した。国内では第61回北海道社会学会にて科研の概要について報告し、国外では、イギリスのオックスフォード大学で毎年行われている2014 Spring Oxford Round Table Sessionにて、調査概要と結果について報告した。この他、科研研究会を1回開催した。科研研究会(於:首都大学東京)では、連携研究者1名(江原由美子氏首都大学東京教授)、テキスト分析に詳しい研究者1名(左古輝人氏首都大学東京准教授)、大学における女性研究者のキャリア形成およびハラスメント問題に詳しい研究者1名(坂無淳氏立教大学助教)、大学の相談員として10年以上の経歴がある臨床心理士1名(佐藤順子氏元大学非常勤講師)を招へいし、大学における「職場のいじめ・嫌がらせ」の定義の変遷について議論し、主にテキスト分析ソフトの基本的な使い方について勉強した。昨年度までに収集した資料のテキスト分析をする予定であったが未だ開始できていない。理由は以下のとおりである。・昨年4月より特任教員(非常勤職員)として採用され実務に専念しなければならない状況であったこと。・テキスト分析に関する専門的知識を有する研究協力者が見つかっていないこと。複数のイギリスの大学を調査訪問するための十分な調査期間を確保することができなかったため、調査に行くことができなかった。そのため、海外旅費、滞在中の文献複写費、運搬費、通信費の支出がなかった。
新規テルペン環化酵素の微生物ゲノムからの発掘

本研究では、ゲノム解析から見出された推定のテルペン環化酵素の機能解析を行い、新規環状骨格を形成する環化酵素の発見につなげることを目的としている。本年度において、すでにクローニングと大腸菌における発現を達成している結核菌Mycobacteriumtuberculosis由来の推定環化酵素について研究を進めた。基質はゲラニルゲラニル2リン酸であることが判明していたが、生成物の構造は確定していなかった。そこで、単離・精製し、MS及びNMRによって構造解析したところ、今までに見出されていないハリマン骨格のジテルペン(二リン酸体)であることが解った。他のミコバクテリア属にも新規テルペンが存在するのではないかと予想し、Mycobacterium smegmatisの炭化水素成分のGC-MS分析を行ってみた。その結果、新規物質の可能性がある2種類の脂質を見出すことができた。大量培養後、各種クロマトグラフィーによって単離・精製した。MS及びNMRによって構造解析したところ、両者ともC_<35>の単環性の炭化水素であることが判明した。構造からヘプタプレニル二リン酸の二リン酸脱離から開始する環化反応によって生合成されることが推測される。我々の知る限り、このようなC_<35>テルペン類の報告はなく、天然物として初めての例ではないかと考えている。スクアレン環化酵素の研究も同時に進めた。変異型酵素を機能解析し、反応最終段階の脱プロトン化の触媒機構について新たな知見を得ることができた。また、原核生物のスクアレン環化酵素を真核生物由来トリテルペン環化酵素型(Gly600欠損型酵素)の基質特異性へ改変することに成功した。本年度において、結核菌Mycobacterium tuberculosis由来の推定環化酵素のクローニング・大腸菌における発現・酵素活性検定を進めた。基質はゲラニルゲラニル2リン酸であることが判明した。さらに、生成物の単離を行い、MSとNMRにて構造を決定した。その結果、今までに見出されていないハリマン骨格のジテルペンであることが解った。この結果に基づき、他のミコバクテリア属にも新規テルペンが存在するのではないかと予想し、Mycobacterium smegmatisの炭化水素成分のGC-MS分析を行ってみた。その結果、結核菌よりも炭素数が大きく環状骨格を持つと考えられるテルペンが検出された。現在、大量培養を行い、単離精製を行っている。また、以前から研究を行ってきているトリテルペン環化酵素の触媒機構の解明も進めた。今回、脱プロトン化の詳細な触媒機構を解明するため、推定の脱プロトン化部位に位置する10個のアミノ酸残基を標的にした変異型酵素を作成し、生成物の分布や速度論定数を解析した。Q262とP263が、ホパノールやhop-21(22)-eneの様な副生成物の形成を抑えるために有効に働くことが判明した。また、水素結合ネットワークの構成アミノ酸残基(T41,E45,E93,R127およびW133)は、脱プロトン化の反応速度を促進するために重要であることが解った。さらに、Y267,F434およびF437の芳香族側鎖は、おそらく酵素の表面から反応キャビティーへ基質を導く機能をもっていると推定できた。
公務労使関係法制の憲法学的研究――フランス公務員参加法との比較を通して

以下のとおり、日仏における公務労使関係法制に関する研究に従事した。一方では、フランス法につき、オランド政権において大幅に改革された公務員倫理法制を検討することにより、その改革の過程の中で、公務員参加法制が、意見表明と権利擁護の機会を公務員に与えていることを明らかにした。加えて、幹部公務員の任用に関する諮問機関の新設が、官僚の自律性の保障に資するものであることも指摘した。さらに、マクロン政権では、幹部公務員における政権への応答性を向上させる改革が進んでいるほか、労使間対話の迅速化を目指した労使関係法制の改革が進展していることを示した。後者の改革のうち、民間労使関係法制の改革は、既に2017年の法改正によりなされた。公務労使関係法制の改革についても、2019年3月に、法改正に向けた法案が下院に提出された。そのため、今後は、こうしたマクロン政権による改革の動向も踏まえながら研究を進めていく。他方では、以上をはじめとしたフランスの公務労使関係法制研究を踏まえ、これを日本の公務労使関係法制と比較研究していくに際し、日本法に固有のものである人事院法制、特に、人事院勧告法制について研究する必要がある。その研究の一環として、人事院勧告の内容に基づかない給与減額措置を定めた国家公務員給与改定・臨時特例法が、人事院勧告法制を形骸化させることから憲法28条に違反するか等の点が扱われた判決(東京高判平成28年12月5日労判1169号74頁)を検討した。その結果として、主として、同判決は、高裁判決であるため、従前の最高裁判例を何ら変更するものではないものの、その従前の判例よりも人事院勧告違反が直接に問題となった事案を受け、その判例以上に人事院勧告の重要性を強調したものであると評価し、その一方で、同判決では、人事院勧告の手続上の法的拘束力が否定されたが、その理由には問題のあることを指摘する等した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。まず、フランス公務員参加法の研究に従事した。第1に、基本原理である官公吏関係法令規律原理と労働者参加原理につき、主として第三共和政期から現在に至るまでのフランスの議論を考察することにより、両者の意義を解明した(奥忠憲「フランス公務員参加法における基本原理ー官公吏関係法令規律原理と労働者参加原理」法学論叢183巻3号連載開始予定(2018年度予定))。第2に、これらの原理に基づく近年の公務員参加法制度改革を検討することにより、両原理の現代的意義等を明らかにした(奥忠憲「フランスにおける近年の公務員参加法制度改革」法学論叢(2019年度予定))。また、以上の研究を踏まえた公務労使関係法制に関する日仏比較研究に取り掛かる前に、その準備作業の一環として、日本に固有のものである人事院勧告法制の意義を考察し、その一端を明らかにした。その際には、東日本大震災からの復興財源の確保と財政危機への対応のために人事院勧告の内容に基づかない給与減額措置を定めた国家公務員給与改定臨時特例法が、国家公務員に対する労働基本権制約の代償措置のひとつである人事院勧告法制を形骸化させることから憲法28条に違反するか等の点について争われた裁判例(東京高裁平成28年12月5日判決(平成27年(行コ)第16号:給与等請求控訴事件)労判1169号74頁)の研究に主として従事し、その成果を研究会で発表した(奥忠憲「国家公務員給与改定・臨時特例法に関する合憲性」公法判例研究会(京都大学、2018年3月8日))。基本的には、順調に研究を遂行することができており、現に研究成果の発表にこぎ着けることもできている。ただし、当初の計画では、2月から3月にフランスに出張し、現地での調査の実施を検討していたが、公法判例研究会での前記報告に向けた準備等の用務のため、実施することができなかった。

その結果として、主として、同判決は、高裁判決であるため、従前の最高裁判例を何ら変更するものではないものの、その従前の判例よりも人事院勧告違反が直接に問題となった事案を受け、その判例以上に人事院勧告の重要性を強調したものであると評価し、その一方で、同判決では、人事院勧告の手続上の法的拘束力が否定されたが、その理由には問題のあることを指摘する等した。引き続き、フランス公務員参加法に関する研究に従事する。その際には、現在のマクロン政権が、国家公務員の人員削減や、これによる人員不足を補うための若年者の徴用、あるいは、政治任用の対象となる幹部公務員の拡大等といった公務員法制度改革に取り組んでいることから、その動向を注視し、これらの改革が与える影響にも目を光らせる必要があると考えている。そのうえで、継続して日本の公務労使関係法制についても研究し、両国の法制度を比較する。なお、当初の計画では、2018年末にフランスのトゥール大学で開催される予定であったシンポジウムに参加し、機会を得ることができれば研究発表することになっていた。しかしながら、2018年の1月に、開催時期が同年3月に変更となり、前記のとおり、同月は用務のためにフランスに出張できなかったため、シンポジウムに参加することもできなかった。したがって、この点については計画の変更を余儀なくされている。現時点では、前記の研究課題を遂行するに際し、必要に応じ、フランスに出張したうえでの現地調査や学術行事への参加等を検討しているところである。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
脳輸送系と脳細胞環境系との相関性を基盤とした補完的脳蘇生法の構築

インフルエンザ感染脳症時にエクトヌクレオチダーゼの発現亢進を示す細胞を調べた。さらに、産生されたこの酵素が星状細胞のTNF-α、更にMMP-9発現に影響するかin vitroで検証し、そのシグナルを検討した。しかし、MMP-9の発現は感染後3日目で最大となりTNF-αの発現とも強調していたが、個体差が大きくて有意な結果が得られなかった。そのため、今後はインフルエンザ感染の初代培養脳細胞での研究に移行させることにした。そのため、最終年度は並行して研究を行っていた脳輸送系と脳細胞環境系を考慮した新規の脳保護物質に焦点を当てた。新規フェノキサジンは2-amino-4,4a-dihydro-4a-7-dimetyl-2H-phenoxazine-3-one(Phx-1),3-amino-1,4a-dihydro-4a-8-dimethyl-2H-phenoxazine-2-one(Phx-2),and 2-aminophenoxazine-3-one(Phx-3)であり、これらの脳への移行は良好であった。しかも、初代培養脳細胞を用いた研究ではグリア細胞が共存する場合にアシドーシス誘発アポトーシスを抑制することが明らかとなった。さらに、P糖蛋白が関連するBBBの一つであるmdrla欠損マウスでは脳梗塞巣の範囲がWild型と比較して狭いことも明らかとなった。これまでの研究成果と本年の研究成果をまとめると、脳細胞死が誘発されるとグリア細胞から脳保護に関与するIL-6が分泌され、細胞外マトリックスからGM-CSFやMMP-9、さらにはbFGFを分泌させる。新規フェノキサジンは、このような内在性脳保護物質の分泌を促すことが示唆された。目的:本研究は各種静脈麻酔薬の薬理効果の相違を脳内GABA_A受容体サブユニットの変動から明らかにすることを主目的とする。そのため、各種静脈麻酔薬の麻酔導入時ならびに麻酔時におけるプロポフォール低感受性のC57BL/6Jマウス脳内各部位におけるGABA_A受容体α4サブユニットm-RNAならびにc-fos様蛋白発現の相違を比較検索した。方法:1)実験動物は雄性C57BL/6J(体重20-25g)マウスを用いた。2)薬物は吸入麻酔薬としてGOI、静脈麻酔薬として、ミダゾラム、プロポフォール、ペントバルビタールを使用した。3)麻酔効果の判定は正向反射が30秒以上消失した時点を麻酔効果発現とした。4)既報に従って脳内GABA_A受容体α4サブユニットのプライマーを作成し、RT-PCR法を基盤とした定量法にて各脳部位のサブユニットm-RNA発現を検索した。5)脳組織におけるc-fos様蛋白の発現はアビジン-ビオチンシステムで解析を行なった。結果:脳内GABA_A受容体α4サブユニットm-RNAはGOI麻酔下において、視床、線条体、皮質前頭葉、後頭葉に多く発現し、小脳、延髄、視床下部では低い発現であった。さらに、静脈麻酔薬誘発の麻酔期には、プロポフォール投与群のみ、線条体、中脳および海馬で統計的に有意な発現の増加が認められた。麻酔導入期ではミダゾラム脳全体ペントバルビタールでは線状体、後頭葉に有意な発現の増加が認められた。さらに、C-fos様蛋白の発現も上記部位で明らかに観察された。考察:本研究成績は、受容体のサブユニットの変動を定量測定した結果、静脈麻酔薬の薬理効果発現における作用点に相違があることを実証したものである。すなわち、脳内GABA_A受容体の中でも線条体、中脳や海馬のα

4サブユニットを有するGABA_A受容体がプロポフォールの麻酔効果発現に重要な役割を果たしていることを示唆すると同時に、今後α4サブユニットを有するGABA_A受容体の局在する場所が神経細胞あるいはグリア細胞であるかを明確にすることが焦点となると考える。「緒言」インフルエンザ感染後における脳細胞環境系の機能的変動を神経科学的および組織形態学的に検索をして、インフルエンザ脳症の発症機序解明を試みた。「方法」1)ヒトから分離されたA/NWS/33(H1N1)株(NWS株)を使用した。2)NWS株をBLB/Cマウスの鼻腔より接種し、24時間、3日目、6日目で脳を摘出した。real time RT-PCRを用いて、摘出した脳部位でのnNOS, iNOS, IL-6、TNF-αを測定した。さらに、グリア細胞の変化やiNOSの産生部位,アポトーシスの検出を行った。各組織の一酸化窒素の代謝物(NO2およびNO3)をHPLC-UV法で定量測定を行った。3)8日令SDラットの雌雄別なく小脳を摘出した。定法に従い初代培養細胞を作成し、神経細胞とグリア細胞が混在して使用した。NWS株を適用後、24時間、3日目、6日目で上清ならびに細胞のNOx測定を行った。「結果」1)接種24時間後に脳内でウィルスの存在を確認した。接種6日後、全ての接種動物で明らかな体重減少が認められた。ウイルス接種マウスはmRNAレベルで脳内IL-6, TNF-α,NOxは上昇していた。特に摂取後24時間でIL-6とTNF-αは脳の各部位で上昇した。NOxは嗅球及び海馬で増量が認められた。病理組織では、特に皮質および海馬領域でアポトーシスの発現が感染後24時間以内で著明に認められた。さらに、海馬領域で血管拡張、血管周囲でのアストロサイトの活性化が示唆され、iNOSは海馬領域の血管内皮細胞に染まり,皮質などの血管内皮の染色はほとんど認められなかった。2)培養細胞でNOx量の有意な増量が感染後経時的に認められ、3日目で最大値を得た。「考察」インフルエンザウイルス感染によって、海馬内のアストロサイトの活性化や血管周囲や内皮でのiNOSの増量と血管拡張が感染6日目に認められた。一方、小脳顆粒細胞においても感染によってグリア細胞の活性化とNOxの増量が認められた。すなわち、インフルエンザ脳症の発症には、脳細胞環境系の機能異常がtriggerとなることが示唆された。神経親和性に強いインフルエンザウイルスをマウスに感染させ、脳内グリア細胞におけるMMP9の定性と脳病理変化を検討し、インフルエンザ脳症の病態解明を行った.1)エクトヌクレオチダーゼ発現からMMP-9発現に至るまでの過程の検討:ここまでの研究で同定した感染脳症時にエクトヌクレオチダーゼの発現充進を示す細胞をin vitroで培養し、感染-動物やgp120で感染させエクトヌクレオチダーゼ発現を調べた。また産生された酵素が脳グリア細胞のTNF-α、更にMMP-9発現に影響するかin vitroで検証し、そのシグナルを検討した。2)P2受容体発現減少の検討:In vitroで培養星状細胞を感染させ、ここまでの研究で同定した感染脳症時に星状細胞で発現減少の見られるP2(Y)受容体の発現の低下を検討し、関連シグナルを検索した。基底膜とMMPs
メンタルヘルスの問題が、がん検診受診行動および喫煙行動に与える影響の解明

1.メンタルヘルス上の問題を抱える人々の各種がん検診受診率を明らかとする。また、その受診率と関連する人口動態的要因、社会経済的要因を明らかとする:平成29年度に既に結果公表を済ませた。2.メンタルヘルス上の問題を抱える人々の喫煙率等の喫煙状況を明らかとする。また、その禁煙状況と関連する人口動態的要因・社会経済的要因を明らかとする:統計法第36条に基づき、厚生労働省から平成22年国民生活基礎調査の匿名データ(N=93,730)の提供を受けて、K6によって評価した重度の心理的苦痛(K6スコアが13点以上)と現在喫煙の有無との関連を横断研究デザインにて調査した。男女共に、重度の心理的苦痛を有する者で現在喫煙している者が有意に多かった。また、人口統計学的因子(年齢、教育、就業、婚姻)によって、心理的苦痛と現在喫煙の有無との関連に違いがあるかを解析した。男性では、50歳以上、配偶者ありの者で有意な関連を認めた。女性では、年齢を問わず有意な関連を認めたが、20-49歳の者は50歳以上の者よりも高いオッズ比を認めた。平成30年度に査読付き英文誌において本結果を公表した。3.重度の心理的苦痛の有無による、がん検診受診率・喫煙率の経時的変化の違いを明らかにする:統計法第33条に基づき、厚生労働省から平成19、22、25、28年の国民生活基礎調査の調査票情報の提供を受けた。現在、解析を進めている。心理的苦痛と、がん検診受診行動・喫煙行動との関連について、予定通り平成22年度匿名データを用いて解析を済ませ、平成30年度までにいずれも査読付き英文誌において公表された。「3.重度の心理的苦痛の有無による、がん検診受診率・喫煙率の経時的変化の違いを明らかにする研究」については、当初匿名データでの解析を予定していたが、第33条に基づいて厚生労働省から平成19、22、25、28年の国民生活基礎調査の調査票情報の提供を受け、現在解析を進めている。複数の専門家と意見交換して解析計画を立てた上で、統計法第33条に基づいて厚生労働省から平成19、22、25、28年の国民生活基礎調査の調査票情報の提供を受けた。引き続き疫学専門家と意見交換を継続して解析、結果の公表を進める。また、その受診率と関連する人口動態的要因、社会経済的要因を明らかとする統計法第36条に基づき、厚生労働省から平成22年国民生活基礎調査の匿名データ(N=93,730)の提供を受けて、K6によって評価した重度の心理的苦痛(K6スコアが13点以上)と過去1年間の大腸・胃・肺がん検診受診、過去2年間の乳・子宮頸がん検診受診との関連を横断研究デザインにて調査した。その結果、重度の心理的苦痛を抱える者はそうでない者と比較して、過去1年間に大腸・胃・肺がん検診を受診した者が有意に少なかった。また、教育歴、婚姻状況、就労状況によって心理的苦痛とがん検診受診との関連に違いがあるかを解析したところ、教育歴が有意な修飾効果を有し、教育年数が相対的に短い場合に、重度の心理的苦痛ががん検診未受診と関連した。学会、査読付き英文誌において本結果を公表した。また、その禁煙状況と関連する人口動態的要因・社会経済的要因を明らかとする心理的苦痛と現在の喫煙状況との関連を報告した文献をレビューし、欧米、アジアにおける先行研究の結果、課題について整理した。1.と同様に、平成22年匿名データを使用した解析を済ませ、結果公表の準備中である。また、その受診率と関連する人口動態的要因、社会経済的要因を明らかとする予定した、平成22年匿名データを用いた解析を実施し、査読付き英文誌において公表され、プレスリリースも行った。また、その禁煙状況と関連する人口動態的要因・社会経済的要因を明らかとする予定した、平成22年匿名データを用いた解析を実施し、結果公表の準備が進んでいる。

平成30年度に査読付き英文誌において本結果を公表した。3.重度の心理的苦痛の有無による、がん検診受診率・喫煙率の経時的変化の違いを明らかにする:統計法第33条に基づき、厚生労働省から平成19、22、25、28年の国民生活基礎調査の調査票情報の提供を受けた。現在、解析を進めている。心理的苦痛と、がん検診受診行動・喫煙行動との関連について、予定通り平成22年度匿名データを用いて解析を済ませ、平成30年度までにいずれも査読付き英文誌において公表された。「3.重度の心理的苦痛の有無による、がん検診受診率・喫煙率の経時的変化の違いを明らかにする研究」については、当初匿名データでの解析を予定していたが、第33条に基づいて厚生労働省から平成19、22、25、28年の国民生活基礎調査の調査票情報の提供を受け、現在解析を進めている。平成30年度内に、平成25年に実施された国民生活基礎調査の匿名データが利用可能となる予定である。利用可能となり次第、平成19年、平成22年、平成25年データを利用して、心理的苦痛とがん検診受診及び喫煙との関連について、経時的変化についても解析を進める予定である。複数の専門家との意見交換、フィードバックを受けて研究を進める。複数の専門家と意見交換して解析計画を立てた上で、統計法第33条に基づいて厚生労働省から平成19、22、25、28年の国民生活基礎調査の調査票情報の提供を受けた。引き続き疫学専門家と意見交換を継続して解析、結果の公表を進める。平成25年度に実施された国民生活基礎調査の匿名データの利用可能となる日が予想より遅れているため、その費用の繰り越しが生じたが、研究計画に大きな変更はない。当初の予定通り、平成19年、22年、25年のデータを入手し、解析に必要なソフトウエアの費用とともに、研究打ち合わせ及び成果発表の旅費に支出する予定である。経時的変化の解析については、匿名データ利用ではなく、研究をより充実させるよう第33条に基づいて調査票情報(より詳細かつ手数料も不要)を利用することとしたため、その変更に伴う費用の繰り越しが生じた。当初の予定通り、解析に必要なソフトウエアの費用とともに、研究打ち合わせ及び成果発表の旅費、英文校正費に支出する予定である。
タンパク質の立体構造形成と分子内相互作用の階層性に関する研究

1.大腸菌によるalpha-ラクトアルブミン(alphaLA)発現系の構築封入体として得られるalphaLArecombinantをRefoldingする条件を検討するためにジスルフィド結合還元alphaLAからの再生反応の効率を種々の条件で調べた。2.alphaLAのH^^1-NMR帰属通常の連鎖帰属法によりalphaLAのAヘリックスの一部(残基番号69)とCヘリックス部分(残基番号8699)のNMR信号を帰属した。alphaLAのフォールディング中間体(A状態)におけるヘリックスの安定性上記の帰属されたNMR信号を用いて各アミドプロトンのA状態における水素交換反応速度を調べた。Aヘリックス部分の水素交換反応は速いため観測できなかったが、Cヘリックス部分の水素交換速度は規則構造をとっていない場合に比べて数倍から十数倍遅いものであった。合成ペプチドの構造とその安定性alphaLAの残基番号84100と84から107相当するペプチドを合成した。後者の101107の部分はA状態で疎水性クラスターを形成していることが知られており、Cヘリックスの疎水性残基(Ile95,Leu96)と相互作用することが期待された。しかしながら、両ペプチドともに水溶液中では規則構造を形成せず、A状態におけるCヘリックスの安定化には一次構造上より離れた残基との相互作用が寄与していることが示された。トリフルオロエタノールを加えると両ペプチド共にヘリックスを形成し、その変化から見積もった水溶液中でのヘリックス形成の平衡定数は10^<-3>程度であった。
福祉コミュニティの社会学的研究

この研究は、市町村が地域福祉の時代に対応して、どのような福祉コミュニティを策定しつつあるかの実証的研究である。全国から10を越える市町村を選定して、福祉コミュニティの実証的研究を実施し、それぞれの地域社会の再編成過程に対応して福祉コミュニティの創造の道程を明らかにした。福祉コミュニティの現状と問題点など調査によって得た知見を福祉コミュニティのタイプごとに要約しておく。(1)過疎型福祉コミュニティ(福島県金山町)......高齢化率36%、在宅福祉では限界があり、市町村を越えた広域的な施設福祉の充実が必要。(2)住民参加型福祉コミュニティ(秋田県鷹巣町)......高齢化率19%、在宅福祉を住民が主体で推進、福祉に対する住民の考え方の違いからコンフリクトが発生して居る。(3)保健施設型福祉コミュニティ(愛媛県吉田町)......高齢化率22%、町営の病院を老人保健施設・在宅介護支援センターを核に、在宅福祉を推進、医療と福祉の統合が問題となっている。(4)施設誘致型福祉コミュニティ(秋田県大森町)......高齢化率18%、福祉、保健、医療の各施設を一同に集め、それぞれの機能を生かした老人福祉のまちを目指して居る。(5)伝統的介護福祉型コミュニティ(沖縄県平良市)......高齢化率12%、家族で老人介護を目指す在宅ケアシステムを検討している。(6)過疎化型福祉コミュニティ(秋田県上小阿仁村)......高齢化率26%、地域の福祉センターを利用したショートステイのあり方に特徴がある。(7)地域福祉型福祉コミュニティ(沖縄県名護市)......高齢化率11%、地域住民による老人の介護ネットワーク活動を通じてまちづくりを行う。(8)離島型福祉コミュニティ(沖縄県渡嘉敷村)......高齢化率29%、老人介護のための地域での相互扶助システムを模索(介護ゆいま-る事業)。高齢化社会の現在、課題となっている福祉コミュニティ形成に関して、その中核となる諸問題を検討するため、主として農山漁村における福祉活動の現地調査を行った。平成5年度に調査した市町村は、秋田県北秋田郡上小阿仁村および平鹿郡大森町、愛媛県北宇和郡吉田町、沖縄県平良市、名護市及び島尻郡渡嘉敷村、広島御調郡御調町等である。各地の調査から得られた知見あるいは課題として次の諸点が挙げられる。1.伝統的村落構造の崩壊と再編成の軌跡の上に、福祉コミュニティの形が見られる。2.高齢者の生活形態のフローは、気候等の自然条件や地域性によって多少の違いはあるが、基本的に「呼び寄せ型」、「出暮し型」、「施設型」、及び「在宅型」の4形態に分けられる。3.福祉コミュニティの内部構造には小地域ネットワーク活動が必要である。4.多くの地域での高齢者は活動的な学習者であるが、学習や活動の内容には高齢期の発達課題へのより適切な対応が求められる。また、世代間交流の学習機会はまだ充実しておらず今後の大きい課題である。5.基本的コミュニケーションとしての「対話」の可能性が、公共輸送機関の衰弱とともに減少している。これは、マスメディアあるいは電子メディアがいかに発達しても覆いきれないものと考えられる。本年度は最終年度で、全国から選び出された各市町村の福祉コミュニティ調査の補充調査と全体のまとめを行い、報告や意見交換を実施した。

補充調査では、住民参加型の「福祉のまちづくり」に取り組み、全国に先駆けて24時間のホームヘルプサービスを実施している秋田県鷹巣町を取り上げ、「福祉のまちづくり」が計画されるプロセスと福祉サービスの提供体制をめぐる課題を検討した。平成6年度の調査で明らかになった知見を以下に要約しておく。(1)秋田県鷹巣町の高齢化率は19.5%、若者の流出は続いており、彼らの流出にともなって「夫婦のみ」世帯と「単独世帯」が漸次増加しており、高齢者の介護問題に適切に対応できるシステムをつくることが緊急の課題となっている。(2)鷹巣町が抱える「高齢化問題」に対処するために町長が中心となり、地域住民に呼びかけてワーキンググループを結成した。このグループは、短期間に住民全体の福祉に対する意識を高め、主体性を引き出し、「福祉のまちづくり」の担い手となっている。(3)グループは、行政との共同作業で様々な具体的な成果をあげつつあり、商店街の中心部への訪問看護ステーションの開設、ホームヘルパーの増員、リフトカ-の追加購入などが行われた。(4)24時間の支援体制が確立できた背景は、町長のリーダーシップ、ワーキンググループの存在、ホームヘルパーの意欲などである。(5)議会と住民との福祉政策の考え方の違いから、福祉予算をめぐるコンフリクトが発生している。