hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東アジアにおける惨事ストレスに関する総合的研究

日本・韓国・中国・台湾の、ジャーナリスト、看護職員、消防職員の惨事ストレスを比較検討することを目的として一連の調査を行った。ジャーナリスト班は、中国調査、韓国調査、東日本大震災(以下震災)における被災地新聞社、大手新聞社・通信社調査を実施した。看護職員班は、新潟中越沖地震の被災施設職員調査、国内病院の調査、震災の被災地調査、台湾調査が実施された。消防職員班は、韓国調査、国内の消防団員調査、消防学校における教育実態調査、震災被災地への派遣職員調査を行った。本研究では、日本・韓国・中国の、ジャーナリスト、看護職員、消防職員の惨事ストレスを比較検討することを目的として、一連の調査を行った。ジャーナリスト班では、中国ジャーナリスト(テレビ新聞を含む)への現地面接調査を行った。この結果に基づき、現地関係者との連絡調整を経て、平成23年3月に中国4都市の新聞社記者を対象にした質問紙調査を開始した。しかし、東日本大震災の取材などが入り、調査の延期が必要になり、平成23年度に調査データが完成した。このため、助成金の繰り越しを行った。看護職員班では、新潟中越沖地震の被災介護施設職員に対する惨事ストレスの実態調査を行った。また、救急などにおいて看護職員が日常業務で被る惨事ストレスの実態調査が実施された。消防職員班では、3種の研究を実施した。第1に、韓国で現地調査を行い、消防職員11名への面接調査を実施し、惨事ストレスに関する研修を見学し、韓国の消防職員の外傷性ストレスに関して研究者や消防関係者と情報交換を行い、調査の実施準備を進めた。第2に、国内の消防団員を対象にした惨事ストレスの実態調査を実施した。456名の有効回答に基づき、消防団員用の惨事ストレスチェクリストを開発した。第3に、日本全国の消防学校を対象にして、惨事ストレスに関する教育の現状を調査した。国際班では、国際応用心理学会でジャーナリストの惨事ストレスの研究成果を発表した。また、平成23年3月11日東日本大震災の発生にともない、岩手県災害対策本部医療班からの依頼に応じて、ジャーナリスト・自治体職員・災害ボランティアなどの惨事ストレスケアのための文書を作成し、送付するとともに、ホームページ上に公開した。東日本大震災(以下「震災」と略記)の発生にともなって、研究計画を一部変更し、同震災の被災地職員や被災地に派遣された職員を対象にした国内の惨事ストレス調査を強化した。ジャーナリスト班は、中国上海の復旦大学の李雙龍教授の協力を得て、4都市における新聞記者らへの質問紙調査を行った。国内では、新聞労連の協力を得て、震災の被災5県の地元新聞社の記者らに対する面接調査と質問紙調査を行った。また、ホームページを充実させ、被災地で活動するジャーナリストや消防職員やボランティアなどへの、メンタルケアのあり方を説明する啓発パンフレットを公開した。面接調査では臨床心理の専門家が面接を行い、被災地で活動するジャーナリストの苦悩を聞き取った。質問紙調査は24年23月(震災約1年後)に実施され、120名の回答を得た。惨事ストレスケアのための啓発書も23年12月に刊行した。消防班は、梨花女子大学のAhn教授の協力を得て韓国における消防職員への惨事ストレスのweb調査を実施した。さらに、震災被災地に派遣された消防職員への質問紙調査を23年6月(震災3ヶ月後)に実施し、533名の回答を得た。IES-Rのハイリスク率が5.1%などの結果を得た。この一連の調査とは別に、全国の消防学校における惨事ストレス教育の実態を調査した。看護班は、震災の被災2県(岩手・宮城)の病院に勤務する看護職員へ面接調査と質問紙調査を行った。質問紙調査は、23年89月(震災半年後)に実施され、407名の回答を得た。IESRのハイリスク率は33.7%と極めて高かった。回答者の精神的健康状態が危惧されたため、この結果を回答者にフィードバックするとともに、プレスリリースし、岩手県達増知事に面会して被災地看護職員へのメンタルケアを依頼した。国際班は海外調査の支援を行うとともに、国際トラウマティックストレス学会において本研究の成果を発表した。東日本大震災(以下「震災」と略記)の発生にともなって、研究計画を一部変更した。ジャーナリスト班は、韓国でのジャーナリスト300名に対するインターネット調査を、翰林大学・李教授らの協力の下で910月に実施した。新聞労連労働安全衛生部の作成によるパンフレット執筆を担当した。また、日本トラウマティック・ストレス学会でのシンポジウム、ならびに韓国心理学会年次大会における東アジア3カ国(韓国、日本、中国)心理学会の合同シンポジウムにおいて、大震災をふまえたジャーナリストの惨事ストレス対策に関して話題提供をおこなった。なお、11月の国際トラウマティック・ストレス学会では、ジャーナリスト班を含む報道人ストレス研究会(代表:松井)のこれまでの活動に対して、Frank Ochberg Media and Trauma Awardが授与された。

消防班は、梨花女子大学のAhn教授の協力を得て韓国における消防職員への惨事ストレスのweb調査結果を解析し、国際学会において日韓の消防職員の精神的健康に関する比較結果について4本のポスター発表を行った。さらに、2014年1月12日に消防職員の惨事ストレスシンポジウムを開催し、震災の被災地に派遣された消防職員に対する研究と、韓国消防職員に対する研究の成果を発表した。看護班は、台湾の2病院で、日常業務の惨事ストレス調査を行った。調査の結果、IES-Rのハイリスク率は45.1%で、惨事ストレスの内容は、患者の身体的暴力、家族の身体的暴力、職員の身体的暴力、患者の暴言、職員の暴言であった。国内では、福島県看護協会の被災者健康サポート事業に協力して、震災被災地で活動する保健師、歯科衛生士、栄養士を支援する研修を実施し、効果測定を行った。また、被災地病院に勤務する看護職員のストレス調査の結果を、国内学会(3本)と国際学会(1本)で発表した。東日本大震災(以下「震災」と略記)の発生にともなって、研究計画を一部変更し、同震災の被災地職員や被災地に派遣された職員を対象にした国内の惨事ストレス調査を実施した。ジャーナリスト班は、昨年度末に震災の被災5県の地元新聞社の記者らに対する質問紙調査を行ったのに続き、5月から7月にかけて、大手新聞社ないし通信社に勤務し被災地で取材報道をした新聞記者を対象にした質問紙調査を実施した(配布270部、回収150部、有効回答率55.6%)。また、韓国におけるジャーナリスト調査の準備を行った。一昨年度の中国調査および日本での上述の調査については、国内外の学会において計7本の研究発表を行った。消防班は、梨花女子大学のAhn教授の協力を得て韓国における消防職員への惨事ストレスのweb調査結果を解析し、韓国心理学会で韓国の消防職員における惨事ストレスに関する2本のポスター発表を行った。さらに、震災被災地に派遣された消防職員への質問紙調査の結果を解析し、国際トラウマティックストレス学会、国際トラウマ及び解離性障害学会で計3本のポスター発表を行った。日韓の消防職員の精神的健康に関する比較結果を25年度の国際学会で発表できるよう計5本のポスター発表を申請し、そのうち3本が採択されている。看護班は、福島県で被災した病院に勤務する看護職員へ質問紙調査を行った。質問紙調査は、24年9月11月に実施され、401名の回答を得た。IESRのハイリスク率は38.4%と極めて高かった。被災地看護職員のストレスケアの必要性を感じ、福島県と岩手県の看護職員を対象にして、ストレスケアを目的とした研修を行った。さらに、台湾の病院看護職員に対する調査準備に入った。国際班は海外調査の支援を行うとともに、国際学会における発表を支援した。東日本大震災の発生により、国内調査の実施を予定より大規模にする必要が生じたが、どの班でもこれに対応できた。日本・中国・韓国の調査を計画していたが、ジャーナリスト班は日中の調査を実施し、韓国調査の準備に入っている。消防班は日韓の調査を終えている(中国の消防は軍組織になっているために実施不能)。
単調DNFの双対を求める多項式時間アルゴリズム

この研究の目的は、論理和標準形で与えられた単調論理関数の双対を入力と出力のサイズの総和の多項式時間で求めるアルゴリズムを開発することにあった。この問題は、与えられたハイパーグラフの極小横断を列挙することと等価である。この最終的な目標を達成することはできなかったが与えられたハイパーグラフの列挙をnを入力サイズとしたときO(nlogn)の小さいメモリを用いて行うアルゴリズムを発見した。このアルゴリズムの実行時間は擬似多項式であり、FredmanとKhaciyanによる知られているうちで最善のアルゴリズムとほとんど同じである。また、定数次数のハイパーグラフに対して、多項式時間遅延ですべての極小横断を列挙するアルゴリズムを発見した。単調DNFの双対性判定に対するFredmanとKachiyanのn^o(log n)時間アルゴリズム(以下FKアルゴリズム)を多項式時間アルゴリズムに改良する可能性について検討した。特に、FKアルゴリズムの解析がタイトであることを示すGurvichとKachiyanの入力例(以下GK例)の弱点をさぐり、GK例は高速に処理するようなFKアルゴリズムの変種をいくつか考案した。この過程において、単調DNFの双対化を直接行なうアルゴリズムがFKアルゴリズムと同じ考え方で構成できることを発見した。さらにこれらのアルゴリズムを打ち破るような(つまり、これらのアルゴリズムでは非多項式時間を要するかあるいは少なくとも多項式時間で解けることの解析が不可能ないしは非常に難しいような)GK例の変種を考案した。これらの試行錯誤の結果、FKアルゴリズムを基にする場合、再帰の各段における解析の改良(あるいはそれを可能にするアルゴリズムの改良)では多項式時間アルゴリズムへの改良は難しく、より大局的なアルゴリズムの振舞いをしらべる必要があることが判明した。以上と同時に、2進キューブについての理解を深めるために、ルーティング問題や論理設計などの関連問題について研究を行ない得られた成果について発表を行なった。単調DNFの双対性判定に対するFredmanとKachiyanのn^<O(logn)>時間アルゴリズム(以下FKアルゴリズム)を多項式時間アルゴリズムに改良する可能性についてひきつづいて検討した。特別な場合として、入力のDNF対が単一交差性をもつときには、FKアルゴリズムの単純な変種の実行時間が多項式になることを見い出した。FKアルゴリズムの解析がタイトであることを示すGurvichとKachiyanの入力例(以下GK例)はこの単一交差性を持っているため、実はアルゴリズム自体の最悪例にはなっていないことが判明した。しかしながら、確率的な手法によってGK例と同様にFKアルゴリズムの解析のタイトさを示しかつ単一交差性を持たない例を作ることができることも示した。一方で、GK例の持つ、各変数の相対出現頻度が1/lognであるという性質を保持しつつ、項の数が変数の数の多項式になる例が存在するかどうかについて検討した。この答えが否定的である場合はアルゴリズムの改良につながる可能性がある。以上と同時に、2進キューブを通じてこの問題に関連したテーマとして、論理関数の特異最小項と必須主項の判定問題の複雑さについて、また部分マッチ問題の複雑さについての研究を行なった。
紫外可視分光光度法を用いた海洋溶存有機物中準易分解性成分の定量評価

海洋溶存有機物は地球表層における最大級の還元型炭素プールを構成する。しかし、海洋溶存有機物プールの動態に関して良く理解されていない。有機物の挙動は有機物種によって異なる。従って、溶存有機物の全量に加え、その質的側面の時・空間分布を明らかにし、物理・化学・生物学パラメータと比較する事が海洋溶存有機物プールの現状・将来変動の理解に重要である。しかし、ハイスループットな溶存有機物の質的パラメータが存在しない。そこで本研究では、簡便・高感度な手法である紫外可視分光光度法を用い、それから得られるパラメータを溶存有機物中準易分解性成分の指標として確立する事を目的とした。帯域では植物プランクトンブルーム時に試料を採取した。採取した試料の紫外可視吸収スペクトルを測定し、有色溶存有機物(CDOM)の定量・定性評価を行った。測定したスペクトルを解析した結果、海洋表層に特有な表層特有CDOMを腐植様CDOMから分離する事ができた。表層特有CDOMの鉛直分布を明らかにした結果、亜熱帯、亜寒帯と海域を問わず、その濃度は深度と共に減少する事が分かった。一方、水深100mから300mにおける表層特有CDOM濃度は亜熱帯海域の方が亜寒帯海域より高い事が明らかとなった。両海域における水深100mから300mの水塊の年齢を考慮すると、表層特有CDOMは数10年程度、生物学的に難分解である事が示唆された。平成23年度に表層特有CDOMよりも易分解と考えられるタンパク質様蛍光の分布を明らかにした結果、水深100mから300mにおいて亜熱帯海域と亜寒帯海域で同様である事が明らかとなった。これらの結果から、表層特有CDOMは溶存有機物中準易分解性成分の指標として有用である事が考えられた。しかし、海洋溶存有機物プールの動態に関して良く理解されておらず、将来の気候変動及び生態系変化に伴うその応答については全く分かっていない。平成22年度は西部北太平洋亜熱帯および亜寒帯域の表層300m以浅から海水試料を採取した。このような表層特有CDOMの分布パターンは、表層特有CDOMが溶存有機物中準易分解性成分の指標となりうる事を示している。平成23年度は生物学的分解実験を行う事により、表層特有CDOMの指標性について更なる検討を行う予定である。

平成23年度に表層特有CDOMよりも易分解と考えられるタンパク質様蛍光の分布を明らかにした結果、水深100mから300mにおいて亜熱帯海域と亜寒帯海域で同様である事が明らかとなった。これらの結果から、表層特有CDOMは溶存有機物中準易分解性成分の指標として有用である事が考えられた。
地震性滑りによる高温流体の発生とそれが滑り挙動に与える影響の解明

地震時の断層滑り挙動における流体の役割は重要である,例えば断層滑りに伴う摩擦発熱によって岩石中の間隙水が温められ,間隙水圧が上昇することで,断層の弱化が生じる(thermal pressurization,以下TP).また,温められた間隙水(高温流体)が発生すると,断層にて岩石と流体が反応し,様々な元素組成・同位体値異常が発生する可能性がある.実際に,1999年台湾集集地震で活動したチェルンプ断層では,fluid-mobile elementとして知られているLi,Rb,Cs,Srなどの濃度異常とSr同位体比の異常が報告されている.しかし,このような異常が地震時の断層滑りによって生じうるかどうかの実験的な検証が必要である.そこで本研究では,高速摩擦試験機を使用,地震性滑り時の高温流体の発生を実験的に再現し,かつ実験前後の試料の微量元素・同位体分析を実施した.高速摩擦試験機は高知コア研究所に所有されている透水制御型回転式剪断摩擦試験機を使用し,実験試料には台湾チェルンプ断層の母岩である泥岩を用いた.実験の結果,変位量増加に伴う剪断強度の弱化が認められ,発熱温度が最高300度以上にまで達したデータを得ることができた.また閉鎖系の場合,温度上昇とともに,間隙水圧の上昇と有効垂直応力の低下が認められた.これら変化はTPを実験的に再現したことを意味する.さらに,実験前後試料の微量元素分析の結果,実験後試料にはLiの濃度の有意な低下が認められた.Liは常住のようにfluid-mobile elementであり,300度以上の高温環境における流体と岩石との反応によって岩石から流体側に移動する.以上の結果は,地震性滑り時の高温流体の発生を示す直接的な証拠として,微量元素・同位体異常が有効であることを実験的に検証できたことを意味する.多くの水を含む海洋プレートが沈み込む際に発生する海溝型地震では,地震時の断層滑りにおける流体の役割が重要である.例えば1999年台湾集集地震で活動したチェルンプ断層では,掘削試料の微量元素・同位体分研の結果,高温流体の発生を示唆する相対的に高いストロンチワム濃度と低いリチウム,ルヒジウム,セシウム濃度,およびストロンチウム同位体比が報告された.この高温流体は,地震時の断層滑りによる摩擦発熱を受けて発生したもので,さらに,これは瞬時に岩石中の間隙水圧を上昇させ,断層を滑りやすくする効果.(thermal Pressurization)を引き起こしたことか予想される.そこで,本申請研究課題では,地震時の断層滑りにおける高温流体の発生およびそれが地震挙動与える影響を解明し,地殻流体が地震現象に果たす役割を定量的に理解することを目的として,実際の断層試料(中央構造線安康露頭の断層ガウジ,領家帯に発達するシュードタキライト・ウルトラカタクレーサイト)での微量元素・同位体分析,岩石の高速摩擦実験および実験前後資料の微量元素・同位体分析を実施した.まず実際の断層試料の化学分析の結果,中央構造線の試料では,比較的低温(100-200°C)で発生しうる元素・同位体異常が確認でき,領家帯め試料では,溶融に伴う元素・同位体異常が確認できた.また,後者の高速摩擦実験・分析について,含水条件での実験方法の開発を実施した.まだ試行錯誤の段階であるが,引き続き実施する予定である.地震時の断層滑り挙動における流体の役割は重要である,例えば断層滑りに伴う摩擦発熱によって岩石中の間隙水が温められ,間隙水圧が上昇することで,断層の弱化が生じる(thermal pressurization,以下TP).また,温められた間隙水(高温流体)が発生すると,断層にて岩石と流体が反応し,様々な元素組成・同位体値異常が発生する可能性がある.実際に,1999年台湾集集地震で活動したチェルンプ断層では,fluid-mobile elementとして知られているLi,Rb,Cs,Srなどの濃度異常とSr同位体比の異常が報告されている.しかし,このような異常が地震時の断層滑りによって生じうるかどうかの実験的な検証が必要である.そこで本研究では,高速摩擦試験機を使用,地震性滑り時の高温流体の発生を実験的に再現し,かつ実験前後の試料の微量元素・同位体分析を実施した.高速摩擦試験機は高知コア研究所に所有されている透水制御型回転式剪断摩擦試験機を使用し,実験試料には台湾チェルンプ断層の母岩である泥岩を用いた.実験の結果,変位量増加に伴う剪断強度の弱化が認められ,発熱温度が最高300度以上にまで達したデータを得ることができた.また閉鎖系の場合,温度上昇とともに,間隙水圧の上昇と有効垂直応力の低下が認められた.これら変化はTPを実験的に再現したことを意味する.さらに,実験前後試料の微量元素分析の結果,実験後試料にはLiの濃度の有意な低下が認められた.Liは常住のようにfluid-mobile elementであり,300度以上の高温環境における流体と岩石との反応によって岩石から流体側に移動する.以上の結果は,地震性滑り時の高温流体の発生を示す直接的な証拠として,微量元素・同位体異常が有効であることを実験的に検証できたことを意味する.
新しい腫瘍関連抗原MK-1の癌の診断および治療における意義の解析

MK-1抗原(別名:17-1A、KSA、GA773-2あるいはEp-CAM)は、本医学部で発見した糖タンパク質性の腫瘍関連抗原である。MK-1は、多くの上皮系癌細胞表面で発現が著しく増加する腫瘍関連抗原であり、この抗原に対するマウスモノクローナル抗体(mouse monoclonal antibody ; MmAb)は大腸癌の治療にも利用され始めている。我々はこれまで、MK-1に対するMmAbを作製し、さらにその遺伝子を用いてマウス/ヒトキメラ抗体や単鎖抗体(single-chain variablefragmented antibody : scFv)抗体を作製し、in vitroにおける解析や担癌マウスを用いたin vivoでの実験で、癌の治療に有用であることを示してきた。本研究で我々は、ヒト抗体遺伝子を含む染色体を導入したKMマウスを用い、MK-1抗原に対する完全なヒトモノクローナル抗体(human monoclonal antibody : HmAb)を作製した。MK-1は、カイコ幼虫に発現させ、体液より精製した組み換えMK-1タンパクを用いた。MK-1抗原で免疫したKMマウスの脾細胞とマウスミエローマ細胞P3-U1をPEGで融合させ、ELISAにより抗MK-1抗体産生ハイブリドーマクローンをスクリーニングした。得られたクローンの産生するHmAbをヌードマウス腹水より精製し、その性状を解析した。抗MK-1 HmAbの抗腫瘍効果は、MK-1を発現しているヒトの胃癌細胞であるMKN-74細胞を標的としたin vitroでの補体依存性細胞障害活性(complement-dependent cytotoxicity : CDC)と抗体依存性細胞障害活性(antibody-dependent cell mediated cytotoxicity : ADCC)により調べた。約2000個のハイブリドーマクローンをELISAによりスクリーニングした結果、約100個のMK-1反応性クローンが得られた。それらのほとんどはIgM抗体で、IgG抗体は2個のIgG4サブクラスが得られた。それらはどちらもMK-1のN端部分と反応することがわかった。IgGのHmAbは、MKN-74に対するCDC活性は示さなかったが、有意なADCC活性を示した。またIgMであるHmAbはCDC活性を示した。以上の結果から、今回新規に作製したMK-1に対するヒト型抗体とその単鎖抗体single-chain variable fragmented antibody(scFv)は、癌の抗体療法に有用であることが示唆された.MK-1抗原(別名:17-1A、KSA、GA773-2あるいはEp-CAM)は、本医学部で発見した糖タンパク質性の腫瘍関連抗原である。以上の結果から、今回新規に作製したMK-1に対するヒト型抗体とその単鎖抗体single-chain variable fragmented antibody(scFv)は、癌の抗体療法に有用であることが示唆された.MK-1は,Ep-CAM,17-1A,GA773-2等とも呼ばれ,多くの上皮系癌細胞表面で発現が著しく増加する腫瘍関連抗原であり,この抗原に対するマウスモノクローナル抗体(MmAb)は大腸癌の治療にも試用されている。我々はこれまで,MK-1に対するMmAbを作製し,さらにその遺伝子を用いてマウス/ヒトキメラ抗体や単鎖抗体(scFv)抗体を作製し,癌の治療に有用であることを示してきた。本研究で我々は,ヒト抗体遺伝子を含む染色体を導入したKMマウスを用い、MK-1抗原に対する完全なヒトモノクローナル抗体(HmAb)を作製した。

MK-1は,カイコ幼虫に発現させ,体液より精製した組み換えタンパクを用いた。MK-1抗原で免疫したKMマウスの脾細胞とマウスミエローマ細胞P3-U1をPEGで融合させ、ELISAにより,抗MK-1抗体産生ハイブリドーマクローンをスクリーニングした。得られたクローンの産生するHmAbをヌードマウス腹水より精製し、その性状を解析した。HmAbの抗腫瘍効果は,MKN-74細胞を標的としたin vitroでのCDCとADCCの活性により調べた。約2000個のハイブリドーマクローンをELISAによりスクリーニングした結果,約100個のMK-1反応性クローンが得られた。それらのほとんどはIgMで,IgGは2個のIgG4サブクラスクローンが得られた。それらはどちらもMK-1のN端部分と反応することがわかった。IgGのHmAbは,MKN-74に対するCDC活性は示さなかったが,有意なADCC活性を示した。またIgMのHmAbはCDC活性を示した。これらの結果から,今回新田に作成したMK-1に対するHmAbやその遺伝子を用いる単鎖抗体scFvは,抗体療法に極めて有用と考えられた。MK-1抗原は、本医学部で発見した腫瘍関連抗原であるが、17-1A、KSA、Ep-CAMあるいはGA773-2抗原等とも呼ばれる糖タンパクであることも明らかとなってきた。MK-1は、多くの上皮系癌細胞表面で発現が著しく増加する腫瘍関連抗原であり、この抗原に対するマウスモノクローナル抗体(mouse monoclonal antibody; MmAb)は大腸癌の治療にも利用され始めている。我々はこれまで、MK-1に対するMmAbを作製し、さらにその遺伝子を用いてマウス/ヒトキメラ抗体や単鎖抗体(single-chain variablefragmented antibody: scFv)抗体を作製し、in vitroにおける研究や担癌マウスを利用したin vivoでの実験で、癌の治療に有用であることを示してきた。本研究で我々は、ヒト抗体遺伝子を含む染色体を導入したKMマウスを用い、MK-1抗原に対する完全なヒトモノクローナル抗体(human monoclonal antibody: HmAb)を作製した。MK-1は、カイコ幼虫に発現させ、体液より精製した組み換えMK-1タンパクを用いた。MK-1抗原で免疫したKMマウスの脾細胞とマウスミエローマ細胞P3-U1をPEGで融合させ、ELISAにより抗MK-1抗体産生ハイブリドーマクローンをスクリーニングした。
鼻・副鼻腔粘膜のｍｉｃｒｏｂｉｏｍｅ解析

本研究は、副鼻腔粘膜における細菌叢をDNAレベルで解析を行い、副鼻腔炎と健常者における差を検討することを目的とする。副鼻腔炎患者12例(喘息合併例・非合併例それぞれ6例ずつ)、健常者6例からそれぞれ綿棒を用いて鼻内を擦過し、綿棒に付着した細菌を含む細胞などからDNAを精製、さらに16s rRNAをPCR増幅、制限酵素で切断を行い、得られた断片を末端標識制限酵素断片多型分析(T-RFLP)にて解析した。少なくとも1検体あたり20種前後の細菌が含まれ、細菌種の数は健常者のほうが副鼻腔炎患者よりも多い傾向にあった。健常者では粘膜上で細菌が密に関わることで感染・炎症を抑えている可能性がある。慢性副鼻腔炎は鼻閉・鼻漏・後鼻漏などの症状が続き、しばしばそれらによって患者の生活の質(Quality of Life)を損ねることもある疾患である。鼻・副鼻腔粘膜における炎症性細胞やそれらが産生する炎症性サイトカイン・ケモカインの関わりや治療として使われる抗菌薬・抗アレルギー薬・副腎皮質ステロイド薬の役割について申請者らはこれまで明らかにしてきた。今回申請する研究では、副鼻腔粘膜におけるmicrobiomeに関し、副鼻腔炎と健常者における差を検討し、疾患の早期発見への手掛かりを探ることを目的とする。慢性副鼻腔炎患者および健常者の中鼻道自然口ルートを綿棒で擦過して検体を採取し、従来のシーケンス法を用いて検体に含まれる細菌種を同定、microbiomeの比較を行う予定であった。研究代表者が勤務する昭和大学病院での副鼻腔手術は年間約200件以上あり、その中から鼻茸合併例6例、非合併例6例を対象に患者からの検体採取を行うことを予定していた。症例数が豊富なため予定された検体数を得ることは困難なことではないと想定されていた。また、検体処理に関しても研究代表者がこれまでシカゴ大学において数百名の副鼻腔炎患者および健常者から綿棒で検体を採取しDNA抽出に始まる一連の研究を行ってきており、実験によるトラブルは少ないものと見込まれていた。研究代表者はまず昭和大学医の倫理委員会に研究計画を申請し、承認後に研究に必要な物品を購入、検体の採取にとりかかった。採取された検体からDNAを抽出し、16s rRNAが検出されることをPCRにて確認した。現在454シーケンスシステムを用いて細菌叢の更なる解析を行っている。平成24年度は慢性副鼻腔炎患者および健常者の中鼻道自然口ルートを綿棒で擦過して検体を採取し、従来のシーケンス法を用いて検体に含まれる細菌種を同定、microbiomeの比較を行う予定であった。慢性副鼻腔炎は鼻閉・鼻漏・後鼻漏などの症状が続き、しばしばそれらによって生活の質(Quality of Life)を損ねることも少なくない。鼻・副鼻腔粘膜における炎症性細胞やそれらが産生する炎症性サイトカイン・ケモカインの関わりや治療として使われる抗菌薬・抗アレルギー薬・副腎皮質ステロイド薬の役割について研究代表者らはこれまで明らかにしてきた。本研究は、副鼻腔粘膜におけるmicrobiomeに関し、副鼻腔炎患者と健常者における差を検討し、疾患の早期発見への手がかりを探ることを目的としている。

慢性副鼻腔炎患者および健常者の中鼻道自然口ルートを綿棒で擦過して検体を採取し、従来のシーケンス方を用いて検体に含まれる細菌種を同定、microbiomeの比較を行う予定であった。研究代表者が勤務する昭和大学病院での副鼻腔手術は年間約200件以上あり、その中から鼻茸合併例6例、非合併例6例を対象に患者からの検体採取を行うことを予定していた。症例数が豊富なため予定された件対数を得ることは困難なことではないと想定されていた。また、検体処理に関しても研究代表者がこれまでシカゴ大学において数百名の副鼻腔炎患者および健常者から綿棒で検体を採取しDNA抽出に始まる一連の研究を行ってきており、実験によるトラブルは少ないものと見込まれていた。研究代表者はまず昭和大学医の倫理委員会に研究計画を申請し、承認後に研究に必要な物品を購入、検体の採取にとりかかった。採取された検体からDNAを抽出し、16s rRNAが検出されることをPCRにて確認した。次世代シーケンスシステムを用いてmicrobiomeの解析を行い、患者群と健常者群での比較検討を行っている。耳鼻咽喉科学これまでに慢性副鼻腔炎患者および健常者の中鼻道自然口ルートを綿棒で擦過して検体を採取し、従来のシーケンス法を用いて検体に含まれる細菌種を同定、microbiomeの比較を行う予定であった。症例数が豊富なため予定された検体数を得ることは困難なことではないと想定されていた。通常の臨床業務と学会関係の活動などに時間がとられ、検体数は予定数に達し当初予定していた次世代シーケンスを開始したがまだ終了しておらず、当初は平成25年度が最終年度であったが、終了できなかったために交付延長の申請を行った。平成24年度は慢性副鼻腔炎患者および健常者の中鼻道自然口ルートを綿棒で擦過して検体を採取し、従来のシーケンス法を用いて検体に含まれる細菌種を同定、microbiomeの比較を行う予定であった。通常の臨床業務と学会関係の活動などに時間がとられ、当初予定していたダイレクトシーケンスまで行うことが出来なかった。
Ｓｉ中のスピン流・熱流物性の解明

近年、CMOSトランジスタの機能向上を目指しつつも環境配慮型電子デバイス、所謂beyond-CMOSデバイス創製に関する研究が盛んである。私はスピントロニクス分野に注目し、beyond-CMOSデバイスの一つとして理論的に提案されている「spin-MOSFET」創製に関する研究を遂行した。前年度の研究によって非縮退Siベースspin-MOSFET動作は達成し非縮退Si中のスピン輸送物性を詳細に明らかにしたが、Spin-MOSFET動作性能を表す一つの指標である磁気抵抗が非常に小さく、spin-MOSFET制御で重要な磁気抵抗のゲート電圧特性の向上を目指す必要があった。今年度前半では試料構造を改変し、磁気抵抗向上に成功し、応用研究へのマイルストーンを示すことに成功した。ジュール熱誘起のスピン流生成がエナジーハーベスティングの観点から注目を浴びており、前年度縮退Si中ではあるが半導体材料中の熱誘起スピン流の観測に成功した。これは一般的に無駄とされる熱エネルギーをスピン流生成へ導く新しいエネルギー変換機構を示す非常に重要な結果である。今年度は前年度の研究をベースに詳細なモデル計算とジュール熱の伝熱についてシミュレーションを行い、理論と実験の両面から熱誘起スピン流の定量的評価を行った。さらに非磁性半導体Siチャネルを縮退系から非縮退系へ遷移させることで、熱誘起スピン流によって生成される信号強度が増大することが理論面から明らかになった。これはspin-MOSFET構造では熱誘起スピン流生成効率が上昇することを意味しており、実験においても非縮退Siチャネルで構成される素子では信号が増大する結果が得られた。私の研究によってSiを用いたスピン流物性の解明が達成されつつあり、基礎研究に大きく貢献したことに加え、全て室温での結果であり応用研究の希求に応えるマイルストーンとなった。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、研究代表者らがこれまで開発、評価を行ってきた『室温における高ドープn型Siへのスピン注入とスピン信号の検出』の知見を基に、Si中の純スピン流の輸送物性について統一的な理解を目指す、という大目標を設定した。現在電気的スピン注入法において、スピン注入回路と検出回路が一部重なる非局所3端子法を用いて、強磁性体とSiチャネル界面のスピン蓄積と外部磁場によるスピン歳差運動によるスピンコヒーレンスの見積りがいくつか報告されているが、この手法ではスピン輸送は実現できないこと、さらに出力信号においては理論限界を数桁上回る信号が観測されていることから本当にSiにスピン蓄積できているのか(界面のキャリアトラップ由来の信号ではないのか)という問題に確固たる解答を与えられないのが現状である。スピン流物性の従来様々な研究機関から統一的ではない結果しか報告されていなかった状況を打開する為、我々は室温でスピン輸送が実証できている試料を用いてスピンコヒーレンスの定量的評価を第一の目標とした。当研究グループにより、非局所3端子法を用いた場合にはスピンのドリフト効果に起因してスピン輸送長が変調されるという結果が得られた。本年度はこのスピンドリフト速度の定量的に評価し、それを利用することによるスピン信号強度の変調に成功した。さらにSpin-MOSFET構造を用いた非縮退半導体SiにおけるHanle効果を測定しスピン信号を観測することに成功した。この成果は理論的提案のみであったSpin-MOSFETの創製に向けた非常に大きな一歩である。ムーアの法則を超える新機能素子創出の要請からスピントロニクスという分野が注目を浴びており、これは電子の電荷とスピン自由度を同時に制御する学問分野である。中でもスピン輸送チャネルに半導体シリコン(Si)を用いるスピントロニクスは、Siが比較的軽元素であり結晶の空間反転対称性から良好なスピンコヒーレンスをもつことに加え、現状のエレクトロニクスで利用されている産業基盤をシリコンスピンデバイス実用化の暁にそのまま活用できることからコスト面でのメリットも期待できるといった利点が多い。シリコンスピントロニクスが盛んに研究されている一方、本質的に異なる物理現象であるスピン輸送とスピン蓄積が混沌とした状態のまま議論されており、サイエンスとしては未成熟な領域である。これはSiスピントロニクスの有する豊かな物性と、産業応用可能性の大きさから考えて不幸な状態である。昨年度ではこれまでに達成されていなかった非縮退Siを用いた電気的スピン注入とスピン流生成、さらに輸送現象について詳細に明らかにし学会にて発表を行った。加えて、論文(雑誌名:Physical Review Applied)として発表を行った。昨年度の後半は半導体Siを用いた熱流とスピン流の相関について研究を精力的に行っており、これは排熱を有効利用できる点でエナジハーベスティング技術への応用が期待される。実際にジュール熱由来のスピン信号の検出にも成功し、今年3月に応用物理学会にて発表を行った。現在定量的な評価を行い、この研究成果について論文を執筆中である。

ジュール熱誘起のスピン流生成がエナジーハーベスティングの観点から注目を浴びており、前年度縮退Si中ではあるが半導体材料中の熱誘起スピン流の観測に成功した。これは一般的に無駄とされる熱エネルギーをスピン流生成へ導く新しいエネルギー変換機構を示す非常に重要な結果である。今年度は前年度の研究をベースに詳細なモデル計算とジュール熱の伝熱についてシミュレーションを行い、理論と実験の両面から熱誘起スピン流の定量的評価を行った。さらに非磁性半導体Siチャネルを縮退系から非縮退系へ遷移させることで、熱誘起スピン流によって生成される信号強度が増大することが理論面から明らかになった。これはspin-MOSFET構造では熱誘起スピン流生成効率が上昇することを意味しており、実験においても非縮退Siチャネルで構成される素子では信号が増大する結果が得られた。私の研究によってSiを用いたスピン流物性の解明が達成されつつあり、基礎研究に大きく貢献したことに加え、全て室温での結果であり応用研究の希求に応えるマイルストーンとなった。平成26年度はSiスピンMOSFETの室温動作の達成(世界初)に関する論文をPhys. Rev. Applied誌に共同筆頭著者として掲載したこと、Siスピン素子における熱誘起純スピン流の室温における観測に成功したことの2点が特筆すべき成果である。前者はSiスピントロニクスにおける大きなマイルストーンと達成であり、プレス発表を行ったところ日経を始めとする多くのメディアで取り上げられた。後者はスピンカロリトロニクスという新学術領域において半導体スピン素子における熱励起純スピン流の生成と観測に初めて成功した実験であり現在著名学術誌への論文投稿を準備している。この2つの成果はそれぞれ半導体スピントロニクスにおける極めて重要な成果であるが、いずれも研究者がその研究計画において達成をコミットしていた研究目標であり、それをコミットメント通りに達成できた。27年度が最終年度であるため、記入しない。熱とスピンの相互作用を研究するスピンカロリトロにクスが衆目を集めるなかで半導体Siを用いたスピンデバイスにおいても応用できるのではないかと考えた。現在その研究をSiスピンデバイスを用いて行う中で室温での信号の取り出しに成功したが、定量的な解析は未達成であり明らかにすべき今後の課題であるとかんがえる。信号が得られた試料は縮退半導体を用いているが、spin-MOSFETと熱デバイスの融合を達成するにあたって詳細に評価すべきものはやはり非縮退半導体チャネル中のスピン信号検出である。現在のままではゲート特性が縮退チャネルでは得られず、MOSFET動作が期待できない。今後は非縮退半導体を用いて電気的スピン注入に加え、熱的スピン注入やゲート電圧によってスピン信号がどのように変調され定量的に評価できるのかを詳細に議論したい。
欠陥核生成がもたらす材料の塑性変形の解析と強度の予測モデルの構築

ナノ組織を有する材料,ナノ寸法の材料(以降まとめてナノ材料)は従来材料に比べ高い強度を有し,中には高い強度・靱性を兼備するバルクナノメタルのように特異な力学特性を有するものも存在している.その特性の根源はナノ材料の塑性変形を支配する素過程である欠陥核生成に因ることが示唆されている.従って次世代の優れたナノ材料の設計・創製には,欠陥核生成を原子論的に解析し理解する必要があるが,現状は解析が困難となっている.本研究では,ナノ材料中の欠陥核生成の解析を実現し,それを用いてナノ材料の塑性変形や強度を根源的に解明し予測する.そして,新たなナノ材料を設計し創製するための予測モデルの構築を行う.ナノ組織を有する材料,ナノ寸法の材料(以降まとめてナノ材料)は従来材料に比べ高い強度を有し,中には高い強度・靱性を兼備するバルクナノメタルのように特異な力学特性を有するものも存在している.その特性の根源はナノ材料の塑性変形を支配する素過程である欠陥核生成に因ることが示唆されている.従って次世代の優れたナノ材料の設計・創製には,欠陥核生成を原子論的に解析し理解する必要があるが,現状は解析が困難となっている.本研究では,ナノ材料中の欠陥核生成の解析を実現し,それを用いてナノ材料の塑性変形や強度を根源的に解明し予測する.そして,新たなナノ材料を設計し創製するための予測モデルの構築を行う.
新しいストレスタンパク質hsp40の構造と機能に関する研究

先にわれわれは、哺乳動物細胞やニワトリ細胞において新しい熱ショック蛋白質hsp40を見出し、そのN末部分的アミノ酸配列からこのhsp40がバクテリアの熱ショック蛋白質の1つであるDnaJと相同性のあることを示した。本研究では哺乳動物細胞のhsp40の機能を細胞レベルおよび蛋白質レベルで検討するとともに、hsp40のcDNAおよびgenomicDNAをクローニングすることによりその発現機構を解明する。更に温熱耐性におけるhsp40の役割を明らかにしていくことを目的とする。抗hsp40抗体を用いてヒトプラセンタのcDNAライブラリーからhsp40のcDNAをクローニングし塩基配列を決定した。推定されるアミノ酸配列には先に決定したN末48アミノ酸残基と同一の配列が存在し、また大腸菌のDnaJとも34%の相同性があった。ヒトhsp40にはJおよびG/FドメインはあるがCドメインはない。また酵母のhsp40ファミリーの中では、SISIと最も相同性が高く(40%)、ドメイン構造、分子量、pI、熱誘導性、細胞内局在もよく似ているので、hsp40はSISIの相同体であると思われる。なおヒトhsp40cDNAの塩基配列は、既に報告されているHDJ1(human DnaJ 1)と98%以上の相同性があった。しかしアミノ酸配列では77%の相同性しかない。これはHDJ1の塩基配列にまちがいがあり、数ヵ所でミスマッチやフレームシフトを起こしているからであることが判明した。従ってhsp40とHDJ1は同一の遺伝子産物であることが示された。われわれは既にHeLa細胞において熱ショック条件下ではhsp40は構成型hsc70(p73)とcolocalizeすることを示した。今回は、HeLa、中国ハムスターHA1、およびNRK細胞を用いて検討したところ、熱ショック条件下ではhsp40は構成型hsc70(p73)だけではなく誘導型hsp70(p72)とも局在を同じくしていることが示された。これらの結果は、大腸菌におけるDnaK/DnaJシャペロン系と同様に、哺乳動動物細胞においてもhsp70/hsp40シャペロン系が存在し、ストレス条件下では、核や核小体内で変性した蛋白質や凝集魂の修復に関与していることを示唆している。次に温熱耐性とhsp40の相関をマウスのSCCVII細胞を用いて調べた。温熱耐性およびhsp40を誘導する条件としては熱ショック(44°C30分)、ヒ素処理(100μM 1時間)を用いた。温熱耐性はコロニー形成能、hsp40はウエスタンブロットで定量化した。いずれの条件下においてもhsp40の合成・減衰と温熱耐性の発現・減衰の動態はよく相関していた。このことからhsp70だけでなくhsp40も温熱耐性のマーカーになりうることが示された。hsp40のN末のJドメイン中の15アミノ酸残基ペプチドに対する抗体を作製し、これを用いて二次元ウエスタンブロットで検索したところhsp40の他に2つの反応するスポット(蛋白質)が検出できた。またhsp40とhsp70の相互作用については種々の条件下で検討しているが、今のところ直接的な相互作用を示す結果は得られていない。

これらの結果は、大腸菌におけるDnaK/DnaJシャペロン系と同様に、哺乳動動物細胞においてもhsp70/hsp40シャペロン系が存在し、ストレス条件下では、核や核小体内で変性した蛋白質や凝集魂の修復に関与していることを示唆している。次に温熱耐性とhsp40の相関をマウスのSCCVII細胞を用いて調べた。温熱耐性およびhsp40を誘導する条件としては熱ショック(44°C30分)、ヒ素処理(100μM 1時間)を用いた。温熱耐性はコロニー形成能、hsp40はウエスタンブロットで定量化した。いずれの条件下においてもhsp40の合成・減衰と温熱耐性の発現・減衰の動態はよく相関していた。このことからhsp70だけでなくhsp40も温熱耐性のマーカーになりうることが示された。hsp40のN末のJドメイン中の15アミノ酸残基ペプチドに対する抗体を作製し、これを用いて二次元ウエスタンブロットで検索したところhsp40の他に2つの反応するスポット(蛋白質)が検出できた。またhsp40とhsp70の相互作用については種々の条件下で検討しているが、今のところ直接的な相互作用を示す結果は得られていない。我々の見出した哺乳動物細胞での新しい熱ショック蛋白質hsp40の部分的アミノ酸配列および抗体作製のために、二次元電気泳動法によるHela細胞のhsp40の大量精製を試みた。この方法は一次元目(NEPHGE)をディスクゲルのかわりにスラブゲルで泳動し、その後二次元目のSDS/PAGEを行なうもので、SlabーNEPHGE/SDSーPAGE法と名付けた。この方法では一回の泳動で1015μgのhsp40が精製できた。このhsp40のN末のアミノ酸配列を決定したところ、バクテリアの熱ショックタンパク質の一つであるDnaJと相同性があった(48残基のうち24残基が同一のアミノ酸、50% identity,69% similerity)。hsp40はまた酵母のDnaJホモロ-グであるSCJ1、SEC63、YDJ1、SIS1などとも相同性があった.このことからhsp40はDnaJのマンマリアンホモロ-グであると考えられる。また精製したhsp40を用いて抗hsp40抗体を作製し、蛍光抗体法によりhsp40の細胞内局在を検討した。興味あることに、hsp40はhsp70とほぼ同様の局在を示した。つまり熱ショックによりhsp40は核・核小体に移行し、細胞を37°Cにおくと再び細胞質に戻ってきた。hsp40とhsp70の細胞内移行の動態はほとんど同じであった。また熱ショック後の細胞を二重蛍光染色(抗hsp40抗体と抗hsp70抗体)してみると両者の局在は一致していた。これらのことからhsp40とhsp70は挙動を共にしていることが示唆された.しかし免疫沈降の実験ではhsp40とhsp70が会合しているという結果は得られなかった。バクテリアではDnaK(hsp70ホモロ-グ)とDnaJ(hsp40ホモロ-グ)が共同してタンパク質のfoldingやassembly・disassemblyに関与していることが示唆されている。このことから類推して、哺乳動物細胞ではhsp40とhsp70が共同で熱ショックで変性した核・核小体内のタンパク質の修復(refolding)などに関与していることが示唆された。先にわれわれは、哺乳動物細胞やニワトリ細胞において新しい熱ショック蛋白質hsp40を見い出し、ヒトのhsp40のN末部分的アミノ酸配列がバクテリアの熱ショック蛋白質の1つであるDnaJとホモロジーのあることを報告した。
老人性白内障に対する自己免疫機構の関与に関する研究

老人性白内障の成因として、水晶体に対する自己抗体が水晶体上皮細胞を障害するのではないかという自己免疫機構の関与を解明することを目的とした。平成8年度において、マウスで作成された、水晶体上皮細胞の特異蛋白であるベータ・クリスタリンに対する抗体が、補体の存在下で30%の細胞死をもたらし、水晶体線維細胞への形質転換も阻害すること、また、本抗体が水晶体上皮細胞の細胞表面に結合することを明らかにした。平成9年度は、白内障患者血清中に水晶体上皮細胞に対する自己抗体が存在するか否かを検討するために、白内障患者血清と正常者血清の培養ヒト水晶体上皮細胞に及ぼす影響を調べた。その結果、10倍希釈の患者血清では55%の水晶体上皮細胞死が認められるのに対し、正常者では同希釈濃度でも数%しか細胞死は認められなかった。患者血清が水晶体上皮細胞死に与える影響は、濃度依存性があった。また、血清を熱処理し、補体を不活化させるとその影響は半減し、補体の関与が示唆された。本研究で得られた、水晶体上皮細胞の特異蛋白に対する抗体(ベータ・クリスタリン抗体)が水晶体上皮細胞に結合し種々の障害を与えるという事実と、白内障患者血清そのものが水晶体上皮細胞に障害を与えること、これらの影響は補体の存在が必要であるということから、水晶体に対する自己免疫機構が老人性白内障の成因の一つであることが強く示唆された。老人性白内障の成因として、水晶体に対する自己抗体が水晶体上皮細胞を障害するのではないかという自己免疫機構の関与を解明するために、水晶体の特異蛋白であるベータ-・クリスタリンに対する抗体が培養ヒト水晶体上皮細胞に及ぼす影響について検討した。まず、マウスを用いて作成されたベータ-・クリスタリン抗体が培養ヒト水晶体上皮細胞に与える細胞障害を検討し、さらに補体が関与している可能性を調べた結果、水晶体上皮細胞は補体の存在下でのみベータ-・クリスタリン抗体によって約30%が細胞死をきたした。次に、水晶体上皮細胞の水晶体線維細胞への形質転換に及ぼすベータ-・クリスタリン抗体の影響を検討した。線維細胞への形質転換を促進させるために蛋白非付着膜上で水晶体上皮細胞を培養する方法を用いたところ、ベータ-・クリスタリン抗体に暴露された水晶体上皮細胞は線維細胞に形質転換しないことが、透過型電子顕微鏡による形態学的観察と、水晶体線維細胞の細胞指標であるガンマ・クリスタリン産生についての免疫電子顕微鏡による観察で明らかとなった。最後に、免疫電子顕微鏡による観察でベータ-・クリスタリン抗体が培養ヒト水晶体上皮細胞の細胞表面に結合することの確証を得ることができた。本研究により、ベータ-・クリスタリンに対する抗体が補体の存在下にヒト水晶体上皮細胞に結合し障害を与え、線維細胞への形質転換をも阻止することが証明され、水晶体に対する自己免疫機構が老人性白内障の原因の一つである可能性が一層高くなった。昨年度において、マウスで作成された、水晶体上皮細胞の特異蛋白であるベータ・クリスタリンに対する抗体が、補体の存在下で30%の細胞死をもたらし、水晶体線維細胞への形質転換も阻害すること、また、本抗体が水晶体上皮細胞の細胞表面に結合することを明らかにした。本年度は、白内障患者血清中に水晶体上皮細胞に対する自己抗体が存在するか否かを検討するために、白内障患者血清と正常者血清の培養ヒト水晶体上皮細胞に及ぼす影響を調べた。

患者血清が水晶体上皮細胞死に与える影響は、濃度依存性があった。また、血清を熱処理し、補体を不活化させるとその影響は半減し、補体の関与が示唆された。本研究で得られた、水晶体上皮細胞の特異蛋白に対する抗体(ベータ・クリスタリン抗体)が水晶体上皮細胞に結合し種々の障害を与えるという事実と、白内障患者血清そのものが水晶体上皮細胞に障害を与えること、これらの影響は補体の存在が必要であるということから、水晶体に対する自己免疫機構が老人性白内障の成因の一つであることが強く示唆された。
半線形楕円型方程式の解の多重存在と解空間の構造

symmetric mountain pass lemmaに関連した新しいcritical pointtheoremを発見した.Symmetric mountain pass lemmaは,ある仮定のもとに,バナッハ空間上の偶汎関数が零に収束する臨界値の列を持つことを保証する.本研究では,従来と同じ仮定のもとに偶汎関数が零に収束する臨界点の列を持つことを証明した.従って,本研究は従来のsymmetric mountain pass lemmaに新しく1つの結論を追加するものである.これを劣線形楕円型方程式に適用して,かなり弱い仮定のもとで無限に多くの解の存在を証明した.劣線形楕円型偏微分方程式に対して,非線形項が奇関数と限らない場合でも,解が無限に多く存在する事を証明した.これは,対応するラグランジェ汎関数を偶汎関数からの摂動と考えることにより,汎関数の対称性をうまく利用して,解の多重存在を証明したものである.優線形楕円型偏微分方程式においては,類似の結果が知られているが,劣線形方程式では解の多重存在は,ほとんど研究されていない.係数関数が特異性を持つ1次元pラプラス方程式の解の正則性を証明した.これを使って固有値が存在するための,係数関数の特異性についての必要十分条件を与えた.この結果を用いて,特異係数関数を持つ1次元pラプラス方程式の解の分岐構造を詳細に研究した.また,分枝解の零点の個数についての特徴付けを利用して,分岐曲線の向きや分岐曲線が大域的に延びていることを証明した.symmetric mountain pass lemmaに関連した新しいcritical pointtheoremを発見した.Symmetric mountain pass lemmaは,ある仮定のもとに,バナッハ空間上の偶汎関数が零に収束する臨界値の列を持つことを保証する.本研究では,従来と同じ仮定のもとに偶汎関数が零に収束する臨界点の列を持つことを証明した.従って,本研究は従来のsymmetric mountain pass lemmaに新しく1つの結論を追加するものである.これを劣線形楕円型方程式に適用して,かなり弱い仮定のもとで無限に多くの解の存在を証明した.劣線形楕円型偏微分方程式に対して,非線形項が奇関数と限らない場合でも,解が無限に多く存在する事を証明した.これは,対応するラグランジェ汎関数を偶汎関数からの摂動と考えることにより,汎関数の対称性をうまく利用して,解の多重存在を証明したものである.優線形楕円型偏微分方程式においては,類似の結果が知られているが,劣線形方程式では解の多重存在は,ほとんど研究されていない.係数関数が特異性を持つ1次元pラプラス方程式の解の正則性を証明した.これを使って固有値が存在するための,係数関数の特異性についての必要十分条件を与えた.この結果を用いて,特異係数関数を持つ1次元pラプラス方程式の解の分岐構造を詳細に研究した.また,分枝解の零点の個数についての特徴付けを利用して,分岐曲線の向きや分岐曲線が大域的に延びていることを証明した.1.劣線形楕円型偏微分方程式に対して,非線形項が奇関数と限らない場合でも,解が無限に多く存在する事を証明した.これは,対応するラグランジェ汎関数を偶汎関数からの摂動と考えることにより,汎関数の対称性をうまく利用して,解の多重存在を証明したものである.優線形楕円型偏微分方程式においては,類似の結果が知られているが,劣線形方程式では解の多重存在は,ほとんど研究されていない.この結果は,Calculus of Variations and Partial Differential Equationsから出版予定である.2.symmetric mountain pass lemmaに関連した新しいcritical pointtheoremを発見した.symmetric mountain pass lemmaは,ある仮定のもとに,バナッハ空間上の偶汎関数が零に収束する臨界値の列を持つことを保証する.私は,同じ仮定のもとに偶汎関数が零に収束する臨界点の列を持つことを証明した.これらの2つの結果は,非常に似通って見える.しかしながら,一般に臨界値の列が零に収束しても,それに対応する臨界点の列は,零に収束しない.そのような例を,私自身で構成している.従って,私の結果は,自明なものではなく,従来のsymmetric mountain pass lemmaに1項目を追加する結果となる.それを使うと,劣線形楕円型方程式に対してかなり弱い仮定のもとで無限に多くの解の存在が証明できる.この結果は,国際研究集会WCNA2004(フロリダ,2004年6月30日7月7日)で講演した.さらに,国内の研究集会,2004年9月(愛媛大学),2004年11月(宮崎大学),2004年12月(中央大学)においても講演をした.symmetric mountain pass lemmaは,パレ・スメイル条件を満たす偶汎関数が零に収束する臨界値の列を持つことを保証する.私は,全く同じ仮定のもとに偶汎関数が零に収束する臨界点の列を持つことを証明した.これらの2つの結果は,非常に似た結果に見える.しかしながら,一般に臨界値の列が零に収束しても,それに対応する臨界点の列は,零に収束しない.そのような例を,私自身で構成している.従って,今回の結果は,自明なものではなく,従来のsymmetric mountain pass lemmaに1項目を追加する結果となる.この定理を使うと,劣線形楕円型方程式に対してかなり弱い仮定のもとで無限に多くの解の存在が証明できる.この結果は,Journal of Functional Analysisから出版された.2.劣線形のレーン・エムデン偏微分方程式に対して,非線形項が奇関数と限らない場合でも,解が無限に多く存在する事を証明した.