hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境適応因子“ホモキラルポリγグルタミン酸”のレアアース依存増産機構の解明と応用

堆肥から深海底までの地球環境に高度の適応した土壌細菌“巨大菌"にレアアース(特にジスプロシウム)を与えつつ培養すると、優位に増殖速度が増加することに加え、ポリγグルタミン酸(PGA)と呼ばれる有用バイオポリマーの生細胞当たりの生産能まで増大するという画期的な応答現象を発見した。レアメタル(レアアース)は、いわゆる重金属であることから、生物応答に関しては毒性や代謝抑制ありきの解析に焦点が絞られる中、本件は生物と重金属の新たな接点に焦点を当てる千載一遇の機会と判断した。技術的な部分ではその分子レベルでのエビデンスを得るための方法論確立を急ぐ必要があった。まずPGA増産現象に着目し、巨大菌と(レアアース応答性に乏しい)納豆菌のPGA合成遺伝子オペロン、特に発現制御を担う非翻訳領域を計算化学分析(二次構造形成による自由エネルギー変動など)に供した。今回、GC含量や構造遺伝子群の配置構成など、一般的な比較遺伝生化学上の類似性を示すが故に見落とされてきた実像が浮き彫りになった。具体的には、巨大菌においてのみ、バシラス属細菌の(多様な外因性ストレスや環境因子への応答を指揮する)グローバルレギュレータの中でも最上位に位置するDegU認識部位が複数個所見つかった。詳細分析を続けた。結果、推定転写開始点の約200塩基対上流には金属応答性リボスイッチ様の特殊塩基配列が見つかった。興味深いことに、ここにはDegU認識部位と重複する領域も存在した。PGA合成の環境因子制御に迫る"ホットスポット"の同定等、画期的な発見に繋がる。事実、巨大菌は高C/N比の富栄養下で炭素ベースのバイオプラスチックポリマーを蓄積するが、低C/N比かつ高塩条件に曝すと、一転してPGAを作りはじめる。外部刺激に応じて環境適応因子の代謝経路を転換する等、超広域環境微生物が備えるべき高度な適応戦略に、初めて分子解析のメスが入った。PGA生産菌として最も有名な“納豆菌"にレアアース応答性が見つからないことが、当該研究の特殊性をさらに高めている。すなわち、もはや飼い慣らされた食品発酵微生物にとって環境の変化に対する鋭敏応答はそれほど必要ではないのであろう(育種という人為操作の中で脱落したと考えてもよい)。実際、納豆菌におけるPGAの生理学的意義は全く分かっていない(納豆PGAの場合、菌の生存戦略ではなく食品嗜好の観点から残されただけの存在)。このような状況はPGAを環境適応因子として捉えることを難しくしてきた。今回、超広域環境微生物“巨大菌"に焦点を当てたことがブレークスルーとなり、さらに分子レベルでのエビデンスの発見にも繋がった。かかる新知見を背景に、これまでなかった分析ツール(標的タンパク質や一塩基置換型のプライマーセットなど)やバイオツールの作製戦略(遺伝子組み換えやゲノム編集技術の応用など)が初年次の段階でほぼ整い、また一部は学会発表可能なレベルでの情報収集も進んだ。基礎研究レベルで順調な進展が見られる中、複数年にわたる計画の中でも最終段階としてきた応用研究(出口を意識した展開型研究)に至っては予想を超える進展が認められ、その学術レベルは国際的にも高い評価(本研究代表者ら(2018) Sci. Rep. 8, 4645:極限環境微生物ポリマーから実用機能材料を開発した先駆的研究との評価)を得た。以上の状況を鑑み、本件初年次に関しては「当初の計画以上に進展している」との評価に値する成果を得ることができたとの結論に達した。
内耳DDSを用いたCMV難聴の治療戦略

CMV難聴治療において内耳性難聴に対するステロイド鼓室内治療が(A)正円窓経由による内耳DDS効果で投与側内耳へ循環(B)耳管経由で全身に希釈移行し投与側内耳と非投与側内耳への循環し、全身副作用を軽減したサルベージ治療となるかどうか検討した。MCMVマウスを用いた本実験では、生直後のマウスに対しMCMV脳室内注入を行い、生後6週目での生存率90%・難聴出現率50%のMCMV進行性難聴モデルマウスを作製し、第3週・5週・7週にステロイド鼓室内連用投与し、ABRとミオシン変性の有無で治療効果判定を行った。その結果、生後6週目時点でのABRでは、第3週・第5週のステロイド鼓室内連用投与によって、ある一定の割合で投与側改善さらに非投与側にもわずかながら改善を認めた。さらに難聴改善群では外有毛細胞の障害程度が相対的に軽度だった。一方で、生後10週目時点でのABRでは、生後6週目時点で改善し第7週にステロイド鼓室内投与を行ったマウスにおいても、再び難聴が悪化するリバウンド現象を認めた。さらに生後10週目では生後6週目に比べて治療奏効率が低下しミオシン変性を強く認めた。ステロイド鼓室内治療が外有毛細胞ミオシン変性を抑制し内耳性難聴を改善する可能性が示唆されたものの、進行性難聴の場合にはCMV増殖による全身病態の悪化に伴い、内耳の不可逆的変化を抑制しきれず、一時的な治療効果のみにとどまる可能性が示唆された。すなわち不可逆的状態となった先天性難聴や進行性難聴の場合では内耳DDS治療の適応が厳しいと考えられた。CMV難聴は小児難聴の約20%を占めるが、遅発性難聴の場合は新生児スクリーニングで見逃されたり、早期診断に至った場合でも抗CMV全身投与治療が骨髄抑制や重症感染症などの有害事象も報告されており、病態・診断・治療に難渋することが多い。福島県立医大微生物学教室では出生直後にMCMV脳室内注入を行い生後6週目時点で90%難聴を伴うMCMV難聴マウス作製に成功している。また生後4週目前後に外有毛細胞ミオシン蛋白変性が生じ不可逆的難聴を伴うとされる。今回、福島県立医大微生物学教室との共同研究にて抗CMV全身投与以外の治療法を模索し内耳DDSを用いた代替治療が可能かどうかの研究を行っている。生後1週目ないし3週目のMCMV感染マウスに抗CMV、ステロイド、免疫抑制剤を腹腔内ないし鼓室内投与し、生後6週目にABR評価することによって難聴予防効果があるかどうかの研究を行った。既に東京大学耳鼻咽喉科教室では抗CMV、ステロイドの正円窓投与による内耳毒性がないことを検証したが、生後1週目の抗CMV薬全身投与による両側難聴の改善、生後3週目のステロイド鼓室内注入による投与側難聴の著明な改善、対側難聴の軽度改善を認めた。難聴予防効果には全身のCMV活動性を低下させること、外有毛細胞ミオシン蛋白変性が生じる直前(可逆的時期)の鼓室内ステロイド治療の有効性が示唆された。また生後3週目の対側難聴の軽度改善は内耳血液関門が未熟である影響もありステロイド全身移行した可能性が示唆された。一方で生後3週目の抗CMV鼓室内注入は難聴改善には無効であり、免疫抑制剤鼓室内注入は致死率が上昇した。MCMV難聴マウスは生後2週目以降はラセン神経節・コルチ器からMCMV消失しており抗CMV鼓室内注入は難聴改善に寄与しない点、免疫抑制剤鼓室内投与が内耳血液関門脆弱による移行で易感染状態きたし病態悪化を生じることが示唆された。MCMV感染マウスの難聴予防効果として、生後1週目の抗CMV薬全身投与による両側難聴の改善、生後3週目のステロイド鼓室内注入による投与側難聴の著明な改善、対側難聴の軽度改善を認めた。生後8週目での生存率50%・難聴出現率90%のMCMV難聴マウスを使った先行実験において,3週目から難聴が出現、5週目で外有毛細胞ミオシン変性による不可逆的変化が生じており、今回我々は類似したMCMV難聴マウスを作成試み、各種薬剤の治療効果判定を行った。生直後のマウスに対しMCMV脳室内注入を行い、MCMV聴覚障害モデルマウス群を作成し1生後8週目の生存率90%・難聴出現率40%のマウス群に対し、6週時点でステロイドないしガンシクロビル鼓室内投与した際の、投与直前と8週目での難聴改善率2生後8週目の生存率70%・難聴出現率70%のマウス群に対し、3週時点でステロイドないしガンシクロビル鼓室内投与した際の、投与直前と8週目での難聴改善率を評価した。両群とも鼓室内投与により、ある一定の割合で投与側改善さらに非投与側もわずかながら改善を認めた。現在、内耳から聴覚中枢に至る領域での組織学的評価を行い、各種薬剤の治療効果部位および作用機序、さらに鼓室内連用投与との治療効果比較を行っている。内耳性難聴に対する鼓室内投与治療は(A)正円窓経由による内耳DDS効果で投与側内耳へ循環(B)

耳管経由で全身に希釈移行し投与側内耳と非投与側内耳へ循環の治療効果が考えられる。今回我々が作成した2群は先行実験に比べ難聴出現率が低く、MCMVによる内耳障害が軽度のため外有毛細胞ミオシン変性が生じた時期も先行実験より延長した可能性も考えられるが、鼓室内投与による(A)(B)の有効性が示唆された。2015年度に同様のモデルマウスを作成しMCMV脳室内注入直後にガンシクロビル腹腔内投与したところ生存率100%・難聴出現率0%であった。しかしガンシクロビル連用投与は長期的な有害事象も報告されている。今回の鼓室内投与治療は治療奏功率は及ばないものの、全身副作用を軽減した代替サルベージ治療となる可能性が示唆された。福島県立医大微生物学教室との共同研究にて、MCMV聴覚障害モデルマウス群を増やし治療効果に関する研究を継続した結果、MCMV聴覚障害モデルマウスに対する鼓室内投与治療は、ガンシクロビル全身投与に比べて治療奏功率は及ばないものの、全身副作用を軽減した代替サルベージ治療となる可能性が示唆されたため。MCMV難聴マウスを使った先行実験において、内耳性難聴に対するステロイド鼓室内治療が(A)正円窓経由による内耳DDS効果で投与側内耳へ循環(B)耳管経由で全身に希釈移行し投与側内耳と非投与側内耳への循環し、全身副作用を軽減した代替えサルベージ治療となる可能性が示唆された。今回、生直後のマウスに対しMCMV脳室内注入を行い、生後6週目での生存率90%・難聴出現率50%のMCMV進行性難聴モデルマウスを作製し、第3週・5週・7週にステロイド鼓室内連用投与し、ABRとミオシン変性の有無で治療効果判定を行った。その結果、生後6週目時点でのABRでは、第3週・第5週のステロイド鼓室内連用投与によって、ある一定の割合で投与側改善さらに非投与側にもわずかながら改善を認めた。さらに難聴改善群では外有毛細胞の障害程度が相対的に軽度だった。一方で、生後10週目時点でのABRでは、生後6週目時点で改善し第7週にステロイド鼓室内投与を行ったマウスにおいても、再び難聴が悪化するリバウンド現象を認めた。生後10週目では生後6週目に比べて治療奏効率が低下しミオシン変性を強く認めた。ステロイド鼓室内治療が外有毛細胞ミオシン変性を抑制し内耳性難聴を改善する可能性が示唆されたものの、MCMV進行性難聴の場合にはCMV増殖による全身病態の悪化に伴い、内耳の不可逆的変化を抑制しきれず、一時的な治療効果のみにとどまる可能性が示唆された。CMV難聴におけるステロイド鼓室内治療が奏功するケースは、内耳性難聴の病態が局所的であり全身病態が悪化していない場合に限定されると考えられた。そのため先天性難聴や進行性難聴のケースでは適応が厳しいが、全身病態に寄与していない無症候性CMV血症の状態から急に発症する遅発性難聴に対して、有効性があるかどうか今後検証する必要がある。ステロイド鼓室内治療が外有毛細胞ミオシン変性を抑制し内耳性難聴を改善する可能性が示唆されたものの、進行性難聴の場合にはCMV増殖による全身病態の悪化に伴い、内耳の不可逆的変化を抑制しきれず、一時的な治療効果のみにとどまる可能性が示唆された。CMV難聴治療において内耳性難聴に対するステロイド鼓室内治療が(A)正円窓経由による内耳DDS効果で投与側内耳へ循環(B)耳管経由で全身に希釈移行し投与側内耳と非投与側内耳への循環し、全身副作用を軽減したサルベージ治療となるかどうか検討した。MCMVマウスを用いた本実験では、生直後のマウスに対しMCMV脳室内注入を行い、生後6週目での生存率90%
動脈硬化性疾患進展における酸化ストレスの関与の検討とその制御法の開発

1.8-iso-PGF_<2α>はウシ大動脈血管内皮細胞(BAEC)のイノシトールリン酸代謝回転を亢進、エンドセリン-1(ET-1)産生とBAEC増殖を刺激し、この増殖刺激は抗ET-1抗体で抑制されることを明かにした。2.過酸化水素によるラット培養メサンギウム細胞(MC)からの8-iso-PGF_<2α>の産生は時間・濃度依存性に増加し、その程度はLLC-PK1細胞と同程度であった。この8-iso-PGF_<2α>産生増加はインドメサシンやデキサメサゾンのみならず、シクロオキゲテーゼ(COX)1阻害薬であるVarelyl Salicylate、COX2阻害薬であるNimesulideでも阻害されず、COX非依存性が確認された。一方抗酸化作用を有するビタミンCやE、プロブコール等でその産生は有意に抑制され、この系が薬物の抗酸化作用評価の良好な指標となることが明らかとなった。3.遺伝子導入の至適条件を検討する為MCにlipofectin法、electroporation法でGreen Fluorescent ProteinのcDNAを遺伝子導入、electroporation法、960μF・200Vで最大導入効卒2.5%を得た。4.左冠動脈前下行枝近位部閉塞による急性心筋梗塞の治療目的でdirect PTCAを施行された患者(17名)の大心静脈血中の8-iso-PGF_<2α>はPTCA直後に急増し、以後漸減した。この増加は発症からPTCA施行迄の時間が長いほど遷延し、内1例ではCPKと8-iso-PGF_2の変化が一致しなかった。PTCAで始めて冠動脈再開通を認めた症例では8-iso-PGF_2増加度が大きく、その程度は治療3ケ月後の心室壁運動能と逆相関する傾向があり、8-iso-PGF_<2α>が酸化ストレスを介したreperfusion injuryに関与している可能性が示唆された。1)遺伝子導入の至適条件を検討するため、ラット培養メサンギウム細胞(MC)にlipofectin法、electroporation法でGreen Fluorescent Proteinのplasmidを遺伝子導入し、electroporation法、960μF、200Vで最大導入効率2.5%を得た。2)ラット培養血管平滑筋細胞における8-iso-prostaglandjn F_<2α>(8-iso-PGF_<2α>)によるProtein kinaseC(PKC)の活性化機構を検討するために、ウエスタンブロット法を用いたPKC isozymeの細胞内translocation検出の至適条件を検討した。3) Enzyme immunoassayで測定した、過酸化水素によるMCからのFree及びTotalの8-iso-PGFの産生が時間・濃度依存性に増加し、その増加はシクロオキゲナ-ゼ阻害薬であるインドメサシンやデキサメサゾンで阻害されず、抗酸化作用を有するbutylated hydroxytoluene、ビタミンE、セサミン等で抑制される事を見いだし、MCからの8-iso-PGF_<2α>の産生の検討が薬物の抗酸化作用評価の良好な指標となることを明らかにした。4)左冠動脈前下行枝近位部閉塞による急性心筋梗塞の治療目的でdirect PTCAを施行された患者(17名)の冠動脈還流血中のFree 8-iso-PGF_<2α>はPTCA直後に急増し、以後漸減した。この増加は心筋梗塞発症からPTCA施行迄の時間が長いほど遷延した。

また、自発的冠動脈再開通を認めた症例ではこの増加の程度が少なく、Free 8-iso-PGF_<2α>が酸化ストレスを介したreperfusion injuryに関与している可能性が示唆された。1.8-iso-PGF_<2α>はウシ大動脈血管内皮細胞(BAEC)のイノシトールリン酸代謝回転を亢進、エンドセリンー1(ET-1)産生とBAEC増殖を刺激し、この増殖刺激は抗ET-1抗体で抑制されることを明かにした。2.EIAで測定した、過酸化水素によるラット培養メサンギウム細胞(MC)からのFree及びTotalの8-iso-PGF_<2α>の産生は時間・濃度依存性に増加し、その程度はLLC-PK1細胞と同程度であったが、MDCK細胞ではその増加が認められなかった。過酸化水素による8-iso-PGF_<2α>産生増加はインドメサシンやデキサメサゾンのみならず、シクロオキゲナーゼ(COX)1阻害薬であるVarelylSalicylate、COX2阻害薬であるNimesulidでも阻害されず、COX非依存性が確認された。一方抗酸化作用を有するビタミンCやE、プロブコール等でその産生は有意に抑制され、MCからの8-iso-PGF_<2α>の産生の検討が薬物の抗酸化作用評価の良好な指標となることが明らかとなった。3.左冠動脈前下行枝近位部閉塞による急性心筋梗塞の治療目的でdirect PTCAを施行された患者(17名)の大心血中のFree8-iso-PGF_<2α>はPTCA直後に急増し、以後漸減した。この増加は心筋梗塞発症からPTCA施行迄の時間が長いほど遷延し、内1例ではCPKと8-iso-PGF_<2α>の変化が一致しなかった。また、PTCAで始めて冠動脈再開通を認めた症例では8-iso-PGF_<2α>増加度が大きく、その程度は治療3ヶ月後の心室壁運動能と逆相関する傾向があり、Free8-iso-PGF_<2α>が酸化ストレスを介したreperfusion injuryに関与している可能性が示唆された。
ランダム媒質上のダイナミックスの研究

昨年度に引き続き、京都大学数理解析研究所においてCan氏と定期的にインフォーマルなセミナーを行い、以下の研究を行った。また、Bovier教授やvan der Hofstad教授ら、当該研究の第一線で活躍する研究者を招聘し研究交流を行った。1)正則なランダムグラフ上のグラウバーダイナミックスとそのカットオフ現象について、低温相(逆温度が大きい場合)で磁場が強ければカットオフ現象が起こり、磁場が弱ければ混合時間が指数増大する(メタスタビリティが起こる)ことをquenched(媒質のランダム性について確率1)とannealed(媒質のランダム性についても平均をとる)の場合に研究した。現時点で、annealedについてはほぼ証明ができ、quenchedについてはいくつかのテクニカルに詰めるべき部分が残っている状況である。この問題についてvan der Hofstad教授と深い議論を行い研究が進展したため、当該研究は同教授と3人の共同研究になる見込みである。証明が完了していないテクニカルな部分について、次年度に継続して研究を行う予定である。2)定常なランダム媒質中のランダムウォークの熱核評価について、第一固有値の評価と定常性をうまく用いることにより、いくつかの仮定のもとで熱核の下からの対角評価を導くという一般的な定理を得た。証明では、媒質の定常性をうまく使う部分でJ.R. Lee氏の研究(arXiv:1701.01598)を参考にした。さらに、この定理をlong-range percolationに適用することで、このモデルでの熱核の下からの評価を得ることに成功した。一般的な定理の仮定をより汎用性のある形にすることで、他のモデルにも適用できるようにすることが次年度の課題である。正則なランダムグラフ上のイジング模型のグラウバーダイナミックスについて、quenchedとannealedに分けてカットオフ現象やメタスタビリティがある程度明確になり、またstationarityを用いたランダム媒質の熱核評価についても一定の成果をあげることができたが、まだ論文にまとめるには至っていないため。次年度は最終年度であり、これまでの研究を取りまとめて論文に仕上げる段階に入る。Can氏と私のマンツーマンのセミナーを軸に、van der Hofstad教授とも連絡を取りながら、熱核の論文については一般論の部分の条件を整備するなどし、2本の論文をまとめて行く。京都大学数理解析研究所において、Can氏と定期的にインフォーマルなセミナーを行い、以下のテーマについて議論した。なお、Hao氏が来日したのは平成29年11月下旬であり、ようやくセミナーのペースができてきたという状況であり、目立った成果には至っていないことを注意しておく。1)正則なランダムグラフ上のグラウバーダイナミックスとそのカットオフ現象について、高温相(逆温度が小さい場合)においてカットオフ現象が起こり、低温相(逆温度が大きい場合)においては混合時間が指数増大する(メタスタビリティが起こる)という描像にある程度近づけたが、逆温度のある値を界にこの様な転位が起こることを示すには至らなかった。Dembo-Montanari (Ann. Appl. Probab. 2010)の方法を参考にしてGriffithの不等式を一般化する方向や、Ding-Sly-Sun (Acta. Math. 2016)の方法を参考にしてモーメントの評価を行う方向など、いくつかの手法を試みたが、現段階ではあまりうまく行っていない。このモデルの低温相におけるhitting timeの下からの評価の方法も含めて、次年度に継続して研究を行う予定である。2)樹木上のfrog processと呼ばれる粒子系(ランダムウォークがそれぞれの点を通るたびに、その点にいる蛙が目を覚まして、独立なランダムウォークを行うという粒子系モデル)の再帰性、非再帰性の問題について、Kosygina-Zerner (PTRF, 2017)などの関連文献を読み、ポテンシャル論的な手法をうまくこのモデルに適用させる方法を検討した。正則なランダムグラフ上のイジング模型のグラウバーダイナミックスについて、高温相におけるカットオフ現象、低温相に置けるメタスタビリティという描像に迫りつつあるが、まだ弱い意味での主張しか証明されていない状況であるため。

一般的な定理の仮定をより汎用性のある形にすることで、他のモデルにも適用できるようにすることが次年度の課題である。正則なランダムグラフ上のイジング模型のグラウバーダイナミックスについて、quenchedとannealedに分けてカットオフ現象やメタスタビリティがある程度明確になり、またstationarityを用いたランダム媒質の熱核評価についても一定の成果をあげることができたが、まだ論文にまとめるには至っていないため。今年度は、Bovier教授が数理解析研究所を訪問し、Can氏がvan der Hofstad教授を訪問するなど、当該研究のリーダー達との交流が多くなる。ここ数ヶ月は、Can氏と私のマンツーマンのセミナーでの議論が主であり、やや行き詰まっている感があるので、当該研究に造詣の深い研究者との交流を通じて新たな切り口を模索する。次年度は最終年度であり、これまでの研究を取りまとめて論文に仕上げる段階に入る。Can氏と私のマンツーマンのセミナーを軸に、van der Hofstad教授とも連絡を取りながら、熱核の論文については一般論の部分の条件を整備するなどし、2本の論文をまとめて行く。
情報源符号化における信頼性関数の評価に関する研究

既に一般アルファベット上の定常無記憶情報源について最小achievableレートの評価を得ているので、信頼性関数の評価と情報源に課せられた条件をどこまで緩和できるかということの二点について研究を行うことが当面の研究目標であった。Gauss型定常情報源と韓(電通大)の提唱する一般情報源(general source)の理論との関連性(平成17年度の研究成果)も踏まえて研究を行った。個別の定常過程について多少の進展はあったもの、全体として一定の理論を形作るところまでは至らなかった。今後とも研究を継続すべき課題である。以下、簡単に状況をまとめる。平成19年度の研究目標は前年度に引き続き、K.Martonの結果(1974年)である有限アルファベット上の定常無記憶情報源に対する信頼性関数(最小achievableレートと対になっている)の情報理論的評価をより広い情報源にまで広げることであった。Gauss型以外の連続型情報源、あるいは非定常情報源について信頼性関数の評価を試みるのは、理論的解明が十分出ない現状では現実的ではないので、まずはMA(1)型などの無記憶ではない比較的単純な定常情報源いくつかについて最小achievableレートを上からダイバージェンスを用いて評価を計算することを試みた。今年度得られた結果は定常Markov情報源をはじめとした、ある種の定常エルゴード情報源についての評価へとつながるものである。本年度の研究は、一般アルファベット情報源の信頼性関数および最小achievableレートの評価を、従来より緩い制限の下で求めることにあった。ただ平成18年度以降に想定されていた定常情報源と一般情報源との関係を調べるという問題において、井原(愛知江南短期大学)が中心となって研究を進めたところ進展の兆しが見られたので、計画の一部変更を行い一般情報源の結果を定常無記憶ガウス型情報源へ適用する研究を行うこととした。まず韓(電気通信大学)の提唱する一般情報源の場合には、最小achievableレートはエントロピースペクトル上限を用いた評価が従来より与えられていた。エントロピースペクトル上限とは定常エルゴード過程におけるエントロピーレートの拡張であり、この評価は古典的な情報源の場合の比較的自然な拡張であると考えられていたが、具体的な定常情報源に対する最小achievableレートの評価を与えているかどうかは知られていなかった。今年度の研究では定常無記憶ガウス型情報源を一般情報源として捉えたときの最小achievableレートに対し難しい上からの評価を与えることに成功し、平成12年に井原・久保が与えた結果と一致することが確かめられた。これは一般情報源の理論が古典的情報源にも適用可能である例を示したことになり、一般情報源と古典的情報源との関係を調べる上で重要な意味を持つ。現段階ではこのケースが証明されているに過ぎないが、この分野において新しいアプローチが開けたといってよく、平成18年度以降の研究に対し大きな足がかりになるものと考えられる。Gauss型定常情報源と韓(電通大)の提唱する一般情報源(general source)の理論との関連性(平成17年度の研究成果)も踏まえて研究を行ったが、最終的な結果までには至らなかった。以下、具体的に述べる。平成18年度の研究目標はK.Martonの結果(1974年)である有限アルファベット上の定常無記憶情報源に対する信頼性関数(最小achievableレートと対になっている)の情報理論的評価をGauss型へ拡張することをにあった。ただ最小achievableレートの評価がアルファベット集合に比較的依存せずに済むのに対し、信頼性関数の場合は情報アルファベットの有限性が問題となる。信頼性関数の場合、上からの評価が一般アルファベット上でも比較的容易に成り立つのに対し、下からの評価についてはタイプと呼ばれる経験分布を用いた数え上げの議論となっているため、有限アルファベットに特化されたものとなっている。そこで平成18年度は有限アルファベット性に関わる部分を回避するため評価式の見直しをし、より一般的な議論に繋がるよう基礎的な研究を行った。その一つとして昨年度の成果を利用し、情報アルファベットに制限のない一般情報源の議論へ問題を持ち込むことで有限性を回避する試みをとったが、現時点においてはまだ成果が得られていない。

Gauss型以外の連続型情報源、あるいは非定常情報源について信頼性関数の評価を試みるのは、理論的解明が十分出ない現状では現実的ではないので、まずはMA(1)型などの無記憶ではない比較的単純な定常情報源いくつかについて最小achievableレートを上からダイバージェンスを用いて評価を計算することを試みた。今年度得られた結果は定常Markov情報源をはじめとした、ある種の定常エルゴード情報源についての評価へとつながるものである。
グローバルな視座から見る近代日本のピアノ製造の発展メカニズムと音楽文化

本研究は、洋楽導入後の明治期から昭和前期にかけての日本のピアノ製造に着目し、その発展メカニズムと音楽文化とのかかわりを読み解き、さらに、それを国際的な文脈に置き直す試みである。研究2年目となる2018年度は、まず、同じ鍵盤楽器ということでピアノ製造と深い関係にある日本のオルガン製造について研究をおこない、フィレンツェで開催されたEMS2018国際学会で英語による発表をおこなった。あまり知られていないが、ヤマハが欧米諸国と同じ1930年代に電気オルガンを発表していたことは注目すべきであり、それが戦後のエレクトーンの開発にもつながったことを明らかにした。11月には上海で開かれた国際シンポジウムで「上海のモートリー商会と近代日本のピアノ製造の発展」というテーマで招待講演をおこなった。19世紀にアジア諸国に西洋楽器がもたらされたときに、上海は日本よりも先にピアノ製造の拠点となっていたが、その後、日本でピアノ・オルガン製造は急速な発展を遂げた。また、2019年1月から2月にかけて1週間ほどパリの国立図書館とロンドンの大英図書館およびヴィクトリア・アルバート博物館でフランスとイギリスのピアノ製造についての文献や日英博覧会の記録などを調査した。その結果、フランスとイギリスのピアノ製造が衰退していった過程をつぶさにたどることができた。戦後のピアノ製造の発展については、その裏にあった学校の器楽教育の普及に着目し、「戦後の器楽教育と鍵盤楽器産業」について紀要論文を執筆した。さらに、万国博覧会とピアノの発展との関係について研究を進め、論文を書いた。これは京都大学の佐野真由子教授が代表となっている日文研の「万国博覧会と人間の歴史」の研究会で骨子を発表した。論文本体は来年刊行される。研究の進捗状況について、「やや遅れている」という評価にせざるを得なかった最大の理由は大学の役職に伴う公務が忙しく、研究時間をまとめて取ることが難しかったことによる。また、国外での学会やシンポジウム等での外国語による講演や研究発表が入ったたため、それらの準備の時間が必要になったことも影響している。とはいえ、国外での研究発表を通じて、研究に関する貴重な意見もいただき、また、新たな気づきも生まれた。予定を組み替え、効果的な研究遂行をめざす。昨年度で大学の役職の任期が終了し、研究に割ける時間が少し増えたため、積み残しの課題に精力的に取り組む。、本研究は、洋楽導入後の明治期から昭和前期にかけての日本のピアノ製造に着目し、その発展メカニズムと音楽文化とのかかわりを読み解き、さらに、それを国際的な文脈に置き直す試みである。昨年度は日本の国内での調査・研究は、おおむね予定通りに進み、1先行研究のまとめ、問題意識の確認、2戦前の日本のピアノの研究およびピアノの受容史研究、3国内外の博覧会におけるピアノの評価の検証、そして4米国領事報告を用いた研究を行った。その結果、戦前の日本のピアノ製造に関する研究は、これまで世界のピアノ製造のなかに位置付けるという意識が乏しかったが、今回米国の領事報告に目を向け、それをほかの資料から裏付けることによって、日本の洋楽器製造業は非常に速い時期から海外進出に積極的であったこと、日本は国産ピアノを作ることができるようになってきわめて短時間で海外進出を果たしたことが分かった。一方、当時の日本における洋楽受容はコンサートの曲目などからも推察できるように初歩的な段階だった。つまり、洋楽に関してはモノづくりが先行していた。日本の楽器製造は、戦後ゼロから再出発し、急成長を遂げて輸出産業となるが、その土台を作ったのは明治末期から戦前にかけての楽器製造の取り組みだったことが明らかになった。さらに、博覧会との関係を読み解くことにより、国内外の博覧会への積極的な参加が、日本の楽器産業が発達する上で重要な契機になったことも実証された。国内での調査研究は順調に進んだが、公務が忙しく、海外に直接赴いて調査研究をする時間が取れなかったため。ただし、ベルリンでの調査に関しては現地在住の研究者に依頼するなど、それを埋め合わせる努力はしている。

これは京都大学の佐野真由子教授が代表となっている日文研の「万国博覧会と人間の歴史」の研究会で骨子を発表した。論文本体は来年刊行される。研究の進捗状況について、「やや遅れている」という評価にせざるを得なかった最大の理由は大学の役職に伴う公務が忙しく、研究時間をまとめて取ることが難しかったことによる。また、国外での学会やシンポジウム等での外国語による講演や研究発表が入ったたため、それらの準備の時間が必要になったことも影響している。とはいえ、国外での研究発表を通じて、研究に関する貴重な意見もいただき、また、新たな気づきも生まれた。国内での調査研究を先に行うように予定を組み替える。海外での調査計画については見直し、一部を3年目に先送りする。予定を組み替え、効果的な研究遂行をめざす。昨年度で大学の役職の任期が終了し、研究に割ける時間が少し増えたため、積み残しの課題に精力的に取り組む。、公務多忙のため、海外での調査研究ができなかったため。海外での調査研究の予定をもう一度見直し、次年度分の調査期間を延長することを考えている。公務多忙のため、国外・国内調査に十分な時間をかけることができず、その分の旅費が繰り越されたことが大きい。もう一度予定を組みなおして、今年時間をかけた調査をおこないたい。
神経回路網による大域的最適化手法に関する研究

今年度は本研究の主題である組合せ最適化問題への応用及び大規模集積回路の実装に向け,周期解抑制手法の提案,MOS集積回路実装に関する研究を中心に行った.まず,本系の問題点として周期解を呈する可能性が残されていたが,その解決の為に組合せ最適化問題の解法として一般に有名な「タブーサーチアルゴリズム」と融合する手法を提案した.この手法により本系が呈する周期解を効果的に抑制出来ることを確認した.パラメータの評価は対象問題に依存するがこの手法が一般的に適用可能であることも得られた.ここでは実装を考慮し,抑制効果の強い手法とパラメータを限定して実装を容易にした手法の2種類の手法を提案し,比較検討した.次にMOS集積回路実装に関する研究を行った.前年度提案した電流演算型回路をもとに,MOSトランジスタとMOSキャパシタのみを用いてヒステリシス特性回路,積分回路を構成した.実験の結果良好なヒステリシス特性が得られており,数値実験との高精度な一致も確認できた.またアナログ集積化実装したニューロン回路は前年度提案したアナログ・デジタル混在シナプス回路との融合を考え設計した.ニューロン回路はアナログMOSで実装し,シナプス回路はFPGAデバイスにて実装する事により,大規模集積化と再配置可能なユニバーサル性を兼ねた様々な問題に適用できる組合せ最適化問題専用計算デバイスの実装を可能にする.本研究では大規模回路の実現は時間的問題により達成できなかったがその可能性を十分示唆する実験結果が得られた.今年度はこれら研究成果をドイツ・フランクフルトで開催されたセルラーニューラルネットワークに関する国際会議CNNA2002とシンガポールで開催されたニューラルネットワークに関する国際会議ICONIP2002に参加し発表を行った.今年度は本研究の主題である組合せ最適化問題への応用及び大規模集積回路の実装に向け,周期解抑制手法の提案,MOS集積回路実装に関する研究を中心に行った.まず,本系の問題点として周期解を呈する可能性が残されていたが,その解決の為に組合せ最適化問題の解法として一般に有名な「タブーサーチアルゴリズム」と融合する手法を提案した.この手法により本系が呈する周期解を効果的に抑制出来ることを確認した.パラメータの評価は対象問題に依存するがこの手法が一般的に適用可能であることも得られた.ここでは実装を考慮し,抑制効果の強い手法とパラメータを限定して実装を容易にした手法の2種類の手法を提案し,比較検討した.次にMOS集積回路実装に関する研究を行った.前年度提案した電流演算型回路をもとに,MOSトランジスタとMOSキャパシタのみを用いてヒステリシス特性回路,積分回路を構成した.実験の結果良好なヒステリシス特性が得られており,数値実験との高精度な一致も確認できた.またアナログ集積化実装したニューロン回路は前年度提案したアナログ・デジタル混在シナプス回路との融合を考え設計した.ニューロン回路はアナログMOSで実装し,シナプス回路はFPGAデバイスにて実装する事により,大規模集積化と再配置可能なユニバーサル性を兼ねた様々な問題に適用できる組合せ最適化問題専用計算デバイスの実装を可能にする.本研究では大規模回路の実現は時間的問題により達成できなかったがその可能性を十分示唆する実験結果が得られた.今年度はこれら研究成果をドイツ・フランクフルトで開催されたセルラーニューラルネットワークに関する国際会議CNNA2002とシンガポールで開催されたニューラルネットワークに関する国際会議ICONIP2002に参加し発表を行った.
国際的な生徒参加型データを活用した統計学習サイトの構築

統計教育に関する教材や指導実践例の不足という問題点の改善に資する統計学習環境としてセンサス@スクールサイトを構築した。本サイトは生徒自身のデータを統計学習用の教材として提供することをねらいとし,データ収集及びダウンロードが可能である。また,教材事例をダウンロードすることができ,教員が即時利用できるよう配慮されている。加えて,ブラウザ上でセンサスデータを分析できるグラフ解析システムも実装されていることで,教員及び児童・生徒が特別なスキルなしにデータ解析ができる環境も整っている。中学校数学科「資料の活用」領域の学習で活用のできるセンサス@スクールプロジェクトサイト運用のためのシステムを構築し,サイトを稼働させることができた。本サイトにアクセスすることで全国どこからでも児童・生徒のデータを登録,ダウンロードをすることができる。その際,個人情報に関わるようなデータは取り扱わない。児童・生徒の生のデータがインターネットを通して大規模に集約されることにより,中学校数学科「資料の活用」領域を始めとして小学校や高等学校数学I「データの分析」において実践的なデータ分析について体験しながら学習を進めることが可能となる。統計の学習において生のデータを扱うことによる実践的な指導は広く求められている一方で,官公庁や企業の集約したデータは,その性質から児童・生徒にとって身近でないものが多く,授業で扱いにくいものが多い、本プロジェクトで扱うデータはこのような児童・生徒自身のデータであることからそのような問題点を払拭することができ,積極的に扱うことができるということが利点である。また,同様のプロジェクトが諸外国でも実施されていることから各国の生徒のデータもダウンロードし比較分析をすることができるなど,利用の幅もかなり広いものとなっている。本サイトには,そのような諸外国で扱われている教材を日本語翻訳し授業で活用してもらうべく提供している。21年度のサイト試験運用期間には協力校に呼びかけてデータ登録を行い,相当数のデータを集める二とができた。またシステム的なエラーやユーザ目線でサイトの使い勝手などについて検討を行い,随時改良を進めることができた。22年度からは本格稼働を進め,さらに学校現場での実践に即した使い勝手の良いものへと改良を進めていくことを計画している。中学校数学科「資料の活用」領域の学習で活用のできるセンサス@スクールプロジェクトサイトを継続的に運用し,利用状況の拡充に努めた。統計の学習において生のデータを扱うことによる実践的な指導は広く求められている一方で,官公庁や企業の集約したデータは,その性質から児童・生徒にとって身近でないものが多く,授業で扱いにくいものが多い。本プロジェクトで扱うデータはこのような児童・生徒自身のデータであることからそのような問題点を払拭することができ,積極的に扱うことができるということが利点である。本サイトには、そのような諸外国で扱われている教材を日本語翻訳し授業で活用してもらうべく提供している。22年度のサイト運用では,一般の学校からの参加申込みも増え,学校現場での利用も進んだ。ただし,システムやサイトの構成にはさらに改良を要する点がいくつか残っており,23年度はサイトのさらなる改良に取り組んでいく。中学校数学科「資料の活用」領域及び高等学校数学I「データの分析」の学習で活用のできるセンサス@スクールプロジェクトサイトを継続的に運用し,利用状況の拡充に努めた。21世紀型の統計学習は日本においてまだ実践・研究が進められておらず,授業事例や教材が不足しているため,教員が授業を実施する上でも困難を抱えているという報告事例は少なくない。本サイトを活用することにより,単なる統計的な知識・方法論の伝達にとどまることのない実践的かつ奥行きのある統計の授業を進めることができる。統計の授業を実施する上では,授業で扱うデータはどんなものでもよいというわけではなく,分析に向けて生徒を動機づけられるようなストーリーや面白みのあるデータを用いることが重要である。だが,そのような統計学習向けのデータというのは思いのほか少ない。センサス@スクールでは,生徒の生データを提供する点が大きな特色であり,これにより上記の問題点を容易に克服できる。また,世界各国の生徒のデータも入手できるため,分析に広がりや奥行きを持たせられる点も大きな利点である。平成23年度は,センサス@スクールのシステムに一部不具合が生じていたためその改善に取り組み,サイトを利用しやすいものへと改良した。具体的には,生徒のデータダウンロードの手続きの円滑化や教材事例の提供ページのインタフェース改良などが挙げられる。また,利用を促すためにわかりやすく紹介したパンフレットを作成し,研究会などの機会を活用し配布した。

授業実践も数か所の学校で進められているため,その時の生徒の学習の様子から学習効果の分析を進めるとともに,授業実践事例の蓄積も並行して進めた。2008年度の学習指導要領改訂により,中学校数学科に「資料の活用」領域が新設され,これまで分断されていた初等・中等段階での統計教育カリキュラムが改善される見通しとなった。同様な統計教育の改革に諸外国が着手したのは1980年代であるため、日本はかなり遅れをとったといえる。いずれにせよ、新規の内容がカリキュラムに盛り込まれたために、教員の指導内容や趣旨に対する理解の不足、教材事例、授業展開例、評価方法の不足などが直面する課題として問題となった。そこで本研究では,まずこれらの問題点の中でも1統計学習用の実データ及び教材不足の解消,2豊かな実践事例の提供による教師教育への貢献に供することを目的として、「センサス@スクール」プロジェクトを実施した。このプロジェクトは,端的に述べれば,生徒自身のデータを集め,それを教材として提供するものである。このプロジェクトは元々,イギリスで始められたものであり,現在,ニュージーランド,オーストラリア,カナダ,南アフリカ,米・カリフォルニア州の計6ヶ国が参加しており,それらの国の生徒のデータをや教材事例を学習に活用することができる。統計学習において実際のデータ(実データ)の活用は動機付けや概念理解の面からも高い効果が期待されており,また、すでに実施が進められている各国から質の高い教材事例や授業展開例を入手し日本向けにアレンジして活用することも容易となる。これまでの研究実績として、日本版センサス@スクールサイトが構築され継続的に運用が進められている。また日本の小中学校等の授業での利用も進められ、日本版の授業展開事例の集積も進められている。その成果は同サイト内でダウンロードすることができ、統計教育に関する教師教育や授業実践の普及のために役立てられる体制が整えられた。サイトの運用は継続的に進められ,またユーザにとって利用しやすくするための改良も随時進行している。合わせて学校現場での利用も進んでおり,授業実践事例の集積や学習効果の分析も予定通り進行しているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。日本統計学会では統計教育に関連するプロジェクトが複数進められているため,それらとの連動を図り,センサスの内容について認知度を高めるべくパンフレットの配布や利用例の紹介などを行う。また,関東各県,奈良県,愛知県,岐阜県などの学校現場での利用も見られるため,それらの学校を拠点として近隣学校での利用も呼びかけていく。
金融機関の競争が起業の成功率に与える影響に関する研究

本年度は、昨年度に引き続き、以下の2つの影響について分析した。第一は、「取引金融機関数が新規開業企業への貸出に与える影響」である。取引金融機関数が金融機関の貸出行動に与える影響について明らかにするには、貸出が企業側の要因(需要要因)に依存するのか、それとも金融機関側の要因(供給要因)に依存するのかという「識別問題」に対処する必要がある。この分析では、二段階最小二乗法を用いて識別問題への対処を試みており、既存研究が明らかにできなかった「取引金融機関数が企業貸出に与える影響」について、金融機関の貸出行動に着目した分析結果を導出した。本研究では、取引金融機関数の増加は短期貸出金を減少、長期貸出金を増加させるという結果を得ており、この結果は、取引金融機関数が企業の返済可能性を表すシグナルとして機能しうることを示唆している。第二は、「メインバンクの変更が中小企業の倒産確率に与える影響」である。この分析では、企業ーメインバンク関係が実質的に途切れた場合(実質的なメインバンクの変更が生じた場合)、企業の倒産確率が上昇するという理論的な予想について、実証的に検証することを目的としている。本研究の特徴の一つとして、メインバンクの変更を、変更前から取引関係にある金融機関への変更と、そうでない場合とに分けて、そのそれぞれが顧客企業の倒産確率に与える影響について分析している点が挙げられる。分析の結果、メインバンクの変更のうち、既存の取引関係にない金融機関への変更のみが、倒産確率を上昇させることが判明した。さらに、本研究では、メインバンクの変更が顧客企業の成長に伴う資金制約の緩和を妨げる結果、倒産確率が上昇するという示唆が得られた。以上の結果は、リレーションシップ貸出に関する先行研究の理論的予想と整合的である。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、以下の3つの影響について分析した。第一は、「設立時の取引金融機関の数が企業のその後の倒産リスクに与える影響」である。非上場の若い中小企業のマイクロデータを用いて生存時間分析および操作変数プロビット推定を行った結果、設立時における取引金融機関の数が多い企業ほど、その後の倒産リスクが上昇することが明らかになった。この研究結果は、「集団の規模が大きくなるほど、集団全体の活動水準が低下する」ことを示したフリーライダー問題に関する理論研究が示唆する結果と一致しており、金融部門においても同様のメカニズムが働いていることを示している。本研究では、中小企業のメインバンク関係の継続性に焦点を当て、「この関係性が銀行側の理由により途切れた場合(企業にとっての望まない変更が生じた場合)、企業の倒産確率が上昇する」という仮説について、傾向スコアマッチングと差分の差とを組み合わせた推定を用いて検証した。分析の結果、メインバンクの変更のうち、既存の取引関係にない金融機関への変更のみ、倒産確率を上昇させることが判明した。第三は、「取引金融機関の数が新規参入企業への貸出に与える影響」である。新設企業のマイクロデータと銀行貸出に関するデータとをマッチングさせたデータセットを構築し、取引金融機関の数が新規参入企業への貸出に与える影響について、3次元パネルデータを用いた固定効果推定により分析した。この分析では、1貸出金を短期貸出金と長期貸出金とに分類し、23次元固定効果推定によって、「企業の借入需要要因」と「銀行の貸出供給要因」とを識別し、貸出供給要因のみを抽出することにより、既存研究で未解決の問題の克服を試みている。分析の結果、取引金融機関数の増加は短期貸出金を減少、長期貸出金を増加させるという従来の理論仮説を支持する結果を得た。本年度は3本の論文を執筆し、国内学会で9回、国際会議で4回の研究発表を行った。報告後に改訂した論文を査読付き国際学術雑誌に投稿した結果、1本が掲載に至った。

以上の結果は、リレーションシップ貸出に関する先行研究の理論的予想と整合的である。平成28年度は、平成27年度内に掲載に至らなかった2本の論文を改訂し、査読付き国際学術雑誌に掲載可能な水準にまで仕上げることを、最大の目標とする。28年度が最終年度であるため、記入しない。
運動遂行前の情動喚起メッセージ聴取が運動学習に及ぼす影響

本研究は実験者から学習者に運動を遂行する前に与える情動喚起メッセージが運動学習に及ぼす影響について検討することを目的としている。研究実施計画は3年度にまたがって計画した。平成30年度は研究実施計画の2年目にあたり、研究課題Iとして1つの実験、研究課題IIとして2つの実験を実施した。研究課題Iの実験は運動遂行前の快・不快感情喚起メッセージが感情や生理反応に及ぼす影響について検討することを目的とした。予備実験を実施したところ、快あるいは不快感情喚起メッセージの差異が生理反応に作用しないと予測されたため、本実験を実施することを中止した。研究課題II-1として申請時にはタイミング学習を課題として計画していたが、予備実験および申請者の実験経験から、実験課題を変更した。運動前に指導者から活動者に与えるメッセージは、活動者の運動反応前の注意や反応時間に影響することが予想されたため、本実験では注意研究で多用されているフランカー課題を用いた。そして、課題反応前の注意の指標として脳波を測定し、随伴陰性変動(CNV)を手掛かりに検討した。分析の結果から、運動前の快または不快感情を喚起するメッセージは認知的反応課題のパフォーマンス結果や課題遂行前の注意に影響しないが、感情面ややる気を高めると考察された。研究課題II-2として、本研究申請時には運動遂行前の快・不快感情喚起メッセージがエイミング学習に及ぼす影響について検討することを予定していたが、スタッキングカップ課題に変更することが適切であると判断し、実験を実施した。分析から、研究課題II-1と同様の結果が得られた。本研究に興味を持つ学生が卒業研究として取り組みたいとの申し出があったたため、実験実施を依頼したことが大きな理由である。今年度の研究は予定以上に進行し、計画していた研究課題を終了することができた。来年度は最終年度になるが、今年度実施した研究成果を学会で発表し、学術論文にまとめる予定である。本研究は実験者から学習者に運動遂行前に与えられる情動喚起メッセージが運動学習に及ぼす影響について検討することを目的としている。研究実施計画は3年度にまたがって計画されている。平成29年度は研究の初年度にあたり、研究課題Iとして2つの研究が実施された。一つは情動喚起メッセージの収集を目的とした調査研究である。大学生を調査対象とし、スポーツや体育の授業を想定させた。そして運動する前(例えば跳び箱を跳ぶ)に指導者から受ける「快く感じる(快感情)」「不快に感じる(不快感情)」言葉を収集することができた。さらに性格特性によってこれらのメッセージに対して反応が異なるという結果が示された。この成果は北米スポーツ・身体活動心理学会2018年大会にてポスター発表し、同志社スポーツ健康科学にて論文として公表する予定である。他方の研究は、運動遂行前の快・不快感情喚起メッセージが感情や生理的反応に及ぼす影響について検討することを目的とした研究である。メッセージの提示方法を検討する必要が生じたため、平成29年度は実験実施計画を検討するに留まった。今年度の研究はほぼ予定通り進行し、情動喚起メッセージを明らかにできたという点では、今後2年間の研究を進めていくうえで必要なデータが得られたといえる。次年度は本年度実施できなかった情動喚起メッセージと生理的反応について検討し、さらに情動喚起メッセージがタイミング学習に及ぼす影響について検討していく予定である。平成29年度は研究計画通りに実験を進めることができた。その成果は平成30年度に国際学会でポスター発表し、そして研究論文としてまとめる予定である。運動遂行前の快・不快感情喚起メッセージが感情や生理的反応に及ぼす影響について検討することを目的とした実験については、被験者にメッセージを提示する方法に現実感が感じられないという問題が発生し、現在はこれを克服する方法を模索しているところである。

運動遂行前の快・不快感情喚起メッセージが感情や生理的反応に及ぼす影響について検討することを目的とした実験を実施し、さらに平成30年度に実施予定の研究課題II-1「運動遂行前の快・不快感情喚起メッセージがタイミング学習に及ぼす影響」について実施していく予定である。今年度の研究は予定以上に進行し、計画していた研究課題を終了することができた。来年度は最終年度になるが、今年度実施した研究成果を学会で発表し、学術論文にまとめる予定である。本年度は実験を行う予定であったが、実施するに至らなかった。実験実施に伴い、被験者に支払う謝礼や消耗品の購入費を執行できなかったので次年度使用額が生じた。次年度使用額が20,480円となり、助成金総額では、ほぼ予定通りの執行状況となった。内訳としては旅費と人件費・謝金が大幅に少なかった。旅費は前年度には大学からの研究助成で支払うことができたことで予定より少額の執行になった。また、人件費・謝金についてはゼミ生が卒論で本研究で計画した実験を実施したため、被験者に支払う謝金が少額で押さえることができた。次年度は本助成によって実施した実験の成果を海外で開催される国際学会にてポスター発表する予定であるため、予定通りの予算執行になる見通しである。