hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モデル動物としてのサルにおける質感認知の研究

ヒトにおける物体表面の素材や質感を手掛かりとする物体識別に固有の問題として、素材の識別の手掛かりが曖昧で個人差が大きいこと、質感のカテゴリーに人工的な素材が含まれることがあげられる。その神経メカニズムを明らかにする際には素材識別が後天的に学習を通して獲得されるヒトに固有の機能なのかが疑問となる。そのため、まず使用するモデル動物が質感の情報を知覚し利用することを示すことが重要である。本課題では、サルに素材の質感を手掛かりとする弁別課題を行わせ、心理物理学的手法による知覚行動の解析をもとにその質感知覚、特にどのような情報を利用しているのかを明らかにする。日本ザル一頭を2通りの訓練方法を併用して訓練し、4種類の素材(金属、布、樹皮、ゲル状プラスチック)を弁別させた。(1)4種類の素材を用いて64箇所に仕切られた棚状の飼育箱を用意して、えさを探す際に仕切内部の素材を注視し、えさを摘む際には必ず壁面に触るようにした。(2)弁別課題に回答する際にレバー表面の素材に触れるようにして訓練した。ディスプレイに呈示した4種類の素材の画像を弁別刺激として訓練した。樹皮、布の素材による弁別成績は90%を越えて安定したが、金属とゲル状プラスチックを混同する傾向が解消されなかった。訓練当初より弁別刺激を画像で呈示しており、刺激の画素数の不足や両眼視差の消失が原因とされる。本課題では4種類の素材による4択の弁別課題を通じて、モデル動物が質感の情報を知覚し利用することが示された。所属の変更にともない、動物の飼育設備、刺激呈示装置、記録システムを構築している。今後は4択の弁別課題を通じて1粗滑、2硬軟、3乾湿、4寒暖の質感をどう評価しているか調べ、その後速やかにV2野、V4野のニューロンの神経活動を測定して質感情報の中間処理の神経メカニズム解明につなげたい。24年度が最終年度であるため、記入しない。質感認知のメカニズムをニューロンレベルで明らかにする為には、使用するモデル動物が質感の情報を知覚し利用することを示すことが重要である。本研究の目的は素材の質感を手掛かりとする弁別課題をサルに行わせ、心理物理学的手法によりヒトと同等の質感の知覚を期待できるかどうかを明らかにすることにある。2通りの訓練方法を計画した。(1)飼育ケージ内に64箇所に小さく仕切られた棚状の飼育箱を用意して、各仕切内に4種類の素材(金属、布、樹皮、ゲル状プラスチック)を貼り付け、サルはそれぞれの仕切内に置かれた固形飼料やレーズンを探しながら食べるようにした。各仕切は3x3cm^3と小さく、えさを探す際に仕切内部を注視する必要があり、えさを摘む際には必ず壁面に触るので4種類の素材の質感を覚えることが期待される。(2)4種類の素材(金属、布、樹皮、ゲル状プラスチック)をレバー上に貼り付けて、触感の要素を含む弁別課題により訓練した。まず注視課題を訓練した後、それぞれの素材に4種類の形状を割り当てて形状により弁別させた。4個のレバーの押し分けによりほぼ100%の弁別成績を示したので、訓練用刺激の縮小拡大、回転、変形を行ったところ、一週間の訓練で汎化した。現在は形の要素を廃して素材による弁別へと課題を変更中である。樹皮、布については素材による弁別成績が90%を越している。一方、金属とゲル状のプラスチックについては形状では区別できるが、素材で区別させると混同する傾向がある。引き続き訓練を継続している。またゲル状のプラスチックを示す刺激画像があまり刺激特徴を表していないようなので、刺激画像の呈示方法について検討中である。現状ではサルはレバーを使用する4択の弁別課題を学習した。しかし個別の物体による弁別を行っている可能性が排除できないので、素材以外の刺激特徴についてさらに汎化のための訓練を続ける必要がある。

本課題では4種類の素材による4択の弁別課題を通じて、モデル動物が質感の情報を知覚し利用することが示された。所属の変更にともない、動物の飼育設備、刺激呈示装置、記録システムを構築している。今後は4択の弁別課題を通じて1粗滑、2硬軟、3乾湿、4寒暖の質感をどう評価しているか調べ、その後速やかにV2野、V4野のニューロンの神経活動を測定して質感情報の中間処理の神経メカニズム解明につなげたい。24年度が最終年度であるため、記入しない。所属研究機関における建物の耐震改修にともなう研究室および動物の飼育施設の移動により、3ヶ月間動物の訓練を含む動物実験が中断された。動物の訓練を予定通り進めることが基本方針であるが、これと並行してヒト被験者により訓練と同一内容の質感弁別による心理物理学実験を行い、比較検討の材料とする。訓練終了後は、神経メカニズム解明の手段として速やかにV4野とV2野において電気記録実験を実施する。
非線形楕円型偏微分方程式の全域解の構造

本研究の目的は、物理工学や生物などの現象に関する具体的な非線形偏微分方程式、例えば、天体物理などで現れる2階半線形楕円型方程式(Lane-Emden方程式)や微分幾何に関連する平均曲率の方程式、さらに一般化されたラブラシアンを主要部に持つ方程式など2階準線形楕円型方程式の全域解(空間全体で定義される解)の存在、一意性、漸近挙動などを調べ解全体の構造を明らかにすることである。この研究テーマは代表者が中心になって一貫して進めているものである。今年度行った研究では、代表者が従来の手法で研究を進め、分担者は主として研究資料の収集等で協力した。当研究グループでは、既にn次元ユークリッド空間R^nで定義された半線形楕円型方程式:△u+(1×1)u^0=0の球対称正値全域解の構造を明らかにした。ここでは、この方程式のPohozaev identityの性質を詳しく研究することが問題解決の重要な鍵となった。今年度に行った研究によって得られた新たな結果としては、R^nで定義された2階準線形楕円型方程式:div(1Du1^<m-2>Du)+K(1×1)u^a=0の球対称正値全域解についても、上述の半線形方程式の場合と同様(パラレル)の構造を持つことが解明されたことである。具体的には、先ず1×1=rと置くことにより問題を半軸で定義された常微分方程式の初期値問題に帰着させる。このとき、正の初期値αの値によって解は様々な漸近挙動をする。そこで、先ずある条件の下で解はこの漸近的性質によって(1)有限の点に於てゼロ点を持つ解:ZS(2)ゆくり減衰する解(r^<(n-m)/(m-n)>u=∞(r→∞)):SS、(3)早く減衰する解(r^<(n-m)/(m-1)>u=const.(r→∞):FSと分類出来ることを明らかにし、さらに、全てのαに対して解がZSのみである条件、全てのαに対した解がSSのみである条件、さらにある特定の初期値βが定まりαがβより小ならば解はSS、α=βならば解はFS、αがβより大ならば解はZSという解の構造をもつ条件をそれぞれ与えられた方程式のm、qおよびK(1×1)の性質、さらに空間次元nの関係式によって与えることができた。
低線量放射線が誘発する上皮間葉転換のメカニズム研究による被ばくリスク評価

低線量被ばくのリスクは全人類の解明すべき課題である。低線量被ばくでは、TGFβを介した上皮間葉転換(EMT)が促進される事が報告されている。EMTは発生などに加え、そのシグナルが腫瘍化に関与する重要な生命現象である。そこで、低線量被ばくのリスクを明らかにするために、本研究では低LET放射線による生物作用の主因である活性酸素種により、TGFβを介したEMTが促進される可能性を検討した。その結果、過酸化水素処理により、TGFβを介したEMTの促進現象が観察された。以上のことから、低線量被ばくによるTGFβを介したEMT促進現象では、活性酸素種が重要な役割を演じていることが示唆された。2011年に発生した福島原発事故を契機に、低線量放射線のリスクは日本国民のみならず全人類の解明すべき課題となった。低線量放射線被ばくでは、腫瘍増殖因子(TGF-beta)を介した上皮間葉転換(EMT)が促進される事が報告されている。また、EMTは、発生、創傷治癒、がん転移などに加え、そのEMTシグナルが腫瘍化に関与する事が指摘されている重要な生命現象である。従って、低線量被ばくのリスクを明らかにするためには、このような現象の発生メカニズムを明らかにすることが必要である。そこで本研究では低線量被ばくによるリスクを解明することを目標に、低線量放射線で促進される生命現象の一つであるEMTのメカニズムを明らかにすることを目的としている。ガンマ線などの低LET放射線による生物作用の主因は、水の放射線分解で発生する活性酸素種であると理解されていることから、活性酸素種の一員である過酸化水素を用いたTGF-betaを介したEMTが促進される可能性を検討した。過酸化水素(100250μM)を1時間、ヒト乳腺上皮細胞株MCF-10A細胞に処理した後、細胞を再播種し、TGF-betaを含む培養液で6日間培養した。その結果、TGF-beta存在下での過酸化水素処理でも放射線と同様に、不溶性E-cadherinの減少とN-cadherinの増加が蛍光免疫染色法で観察された。過酸化水素によるTGF-betaを介したEMTの促進現象の分子メカニズムを明らかにするために、EMTに関与することが報告されているタンパク質についてウエスタンブロット法で検出を行った。その結果、Smad経路の活性化は明確には確認されなかった。これらのことから、低線量放射線によるTGF-betaを介したEMT促進現象では、活性酸素種が重要な役割を演じていることが示唆された。今後、さらに詳細な分子メカニズムを検討する予定である。放射線生物学
時間反転対称性の破れを伴った超伝導状態におけるドメイン構造の研究

時間反転対称性の破れた超伝導状態を示す充填スクッテルダイト化合物PrOs_4Sb_<12>において、微小ホール素子法により試料表面における局所的な磁化を測定し、これによる自発的内部磁場の直接観測と、その空間分布に関する知見を得ることを目的とした実験を行なった。対象物質であるPrOs_4Sb_<12>は、Pr元素に基づく初の重い電子超伝導体であり、超伝導二段転移や秩序関数が内部自由度を伴った多重超伝導の可能性、超伝導状態そのものの発現により微弱な内部磁場を発生させる時間反転対称性の破れた超伝導等、数多くの特異な現象を示す。本研究の第一の研究成果として、PrOs_4Sb_<12>の超伝導二段転移に関する知見を得たことが挙げられる。微小ホール素子を複数配列させた局所磁化の多点測定により、PrOs_4Sb_<12>では異なる転移温度を与える二つの相がミクロンスケールで不均一に分布していることが明らかになった。この起源としては希土類充填率の不完全性が考えられ、不完全な希土類充填率が存在するような試料内部では、本来の転移温度より高い超伝導転移が実現されている可能性が考えられる。第二の成果は、超伝導二段転移が明瞭に観測されるような試料表面においては、第一の超伝導転移直下より強磁性的な正の局所磁化が現れる場合があることを明らかにした点である。この局所磁化の異常は時間反転対称性の破れと関連すると考えられ、PrOs_4Sb_<12>における時間反転対称性の破れには、超伝導二段転移を与える高温相の存在が重要であることを示唆している。置換試料であるPr(Os_χRu_<1-χ>)_4Sb_<12>、並びに(Pr_<1-χ>La_χ)Os_4Sb_<12>では、超伝導二段転移と時間反転対称性の破れが観測される組成領域が全く同一であり、このことからも二つの特異な現象が密接に関連していることが示唆される。時間反転対称性の破れを伴う超伝導状態は、現時点では非常に稀有な現象であり、明白にこの状態を示す物質は過去に二例しか報告がない。CuO_2面を持たない初めてのペロブスカイト型超伝導体Sr_2RuO_4と、Prイオンをベースにした初の重い電子系超伝導体として注目を集めている充填スクッテルダイト化合物PrOs_4Sb_<12>である。時間反転対称性の破れを伴う超伝導状態について、これまで、ミュオンスピン緩和実験が最も有効的な検証手法とされてきた。その一方、磁化測定などの手法により、時間反転対称性の破れをもたらすとされる自発的内部磁場の存在を観測した例は過去にない。このような背景の中、本研究では、充填スクッテルダイト化合物PrOs_4Sb_<12>おいて、時間反転対称性の破れをもたらす自発的内部磁場の直接観測と、その空間分布に関する知見を得ることを目的として、微小ホール素子を複数配列(微小ホール素子アレイ)させ、局所磁化の多点測定を行なった。測定の結果、本物質において、異なる転移温度を持つ二つの相がミクロンスケールで不均一に分布していることを明らかにし、本物質で報告されている超伝導二段転移が、不均一性をともなう現象であることを明らかにした。一方、転移構造の空間依存性を詳細に調べ、超伝導二段転移が明瞭に観測される点において、転移直下より時間反転対称性の破れと関連すると考えられる正の局所磁化が現れる場合があることが明らかになった。これは、超伝導体内部に存在する欠損などの周りで、オーダーパラメータと位相の不均一性によって誘起される自発電流と、それにより誘起される自発的磁場が顕著に現れ、時間反転対称性の破れを引き起こしている可能性を示唆するものである。

この局所磁化の異常は時間反転対称性の破れと関連すると考えられ、PrOs_4Sb_<12>における時間反転対称性の破れには、超伝導二段転移を与える高温相の存在が重要であることを示唆している。置換試料であるPr(Os_χRu_<1-χ>)_4Sb_<12>、並びに(Pr_<1-χ>La_χ)Os_4Sb_<12>では、超伝導二段転移と時間反転対称性の破れが観測される組成領域が全く同一であり、このことからも二つの特異な現象が密接に関連していることが示唆される。
歯科医療従事者は肺癌リスクが高いか?

われわれは歯科医療従事者の肺における金属沈着を調べるため,肺癌の歯科技工士の剖検例で得られた肺の各種金属の濃度を熱中性子放射化分析法で測定した.さらに,その他の職種の患者の肺癌剖検例2例および心疾患患者の剖検例3例についても,同様に肺の金属を測定し比較検討した.その結果,歯科技工士の肺には,各種金属(Au,Ag,Co,Cr,Cu)の濃度は他の職種の患者より増加した.これらの金属は歯科用金属としてよく使用されて,またAuやCrはアレルギー,そしてCrは癌の原因物質と考えられていることから,肺への影響が懸念される.つぎに,歯科医療従事者の肺癌リスクとその組織的特徴を調べる目的で,大阪府立成人病センターで悪性腫瘍と診断された60歳以上の男性患者のうち,歯科医療従事者24例を含む4,138例を検索した.癌患者のうち肺癌患者の比率は,歯科医療従事者では41.7%で,歯科医療以外の患者19.7%であった.また,肺癌患者の歯科医療従事者10例の組織型では扁平上皮癌が10.0%,腺癌が80.0%,大細胞癌が0.0%そして小細胞癌が10.0%であり,歯科医療以外の肺癌全患者812名の組織型ではそれぞれ35.3,36.3,5.8および18.0%であった.以上,歯科医療従事者の肺癌発生頻度は高く,その組織型については腺癌が多いことが推察される.また,歯科医療従事者の毛髪に含まれる金属の沈着を調べるため,30歳以上の男性の歯科医療従事者15名(歯科医師9名,歯科技工士6名)と,30歳以上の男性でその他の職業のヒト5名計20名の毛髪を採取し,熱中性子放射化分析法によりAl,Au,Co,CuおよびVの含有量を測定した.その結果,歯科医療従事者の毛髪ではその他の職業のヒトの毛髪と比べ,Al,Au,Co,CuおよびVの含有量は増加した.以上の結果から,歯科医療従事者は肺癌リスクの高い職業であることが推察され,職場環境の改善が望まれる.われわれは歯科医療従事者の肺における金属沈着を調べるため,肺癌の歯科技工士の剖検例で得られた肺の各種金属の濃度を熱中性子放射化分析法で測定した.さらに,その他の職種の患者の肺癌剖検例2例および心疾患患者の剖検例3例についても,同様に肺の金属を測定し比較検討した.その結果,歯科技工士の肺には,各種金属(Au,Ag,Co,Cr,Cu)の濃度は他の職種の患者より増加した.これらの金属は歯科用金属としてよく使用されて,またAuやCrはアレルギー,そしてCrは癌の原因物質と考えられていることから,肺への影響が懸念される.つぎに,歯科医療従事者の肺癌リスクとその組織的特徴を調べる目的で,大阪府立成人病センターで悪性腫瘍と診断された60歳以上の男性患者のうち,歯科医療従事者24例を含む4,138例を検索した.癌患者のうち肺癌患者の比率は,歯科医療従事者では41.7%で,歯科医療以外の患者19.7%であった.また,肺癌患者の歯科医療従事者10例の組織型では扁平上皮癌が10.0%,腺癌が80.0%,大細胞癌が0.0%そして小細胞癌が10.0%であり,歯科医療以外の肺癌全患者812名の組織型ではそれぞれ35.3,36.3,5.8および18.0%であった.以上,歯科医療従事者の肺癌発生頻度は高く,その組織型については腺癌が多いことが推察される.また,歯科医療従事者の毛髪に含まれる金属の沈着を調べるため,30歳以上の男性の歯科医療従事者15名(歯科医師9名,歯科技工士6名)と,30歳以上の男性でその他の職業のヒト5名計20名の毛髪を採取し,熱中性子放射化分析法によりAl,Au,Co,CuおよびVの含有量を測定した.その結果,歯科医療従事者の毛髪ではその他の職業のヒトの毛髪と比べ,Al,Au,Co,CuおよびVの含有量は増加した.以上の結果から,歯科医療従事者は肺癌リスクの高い職業であることが推察され,職場環境の改善が望まれる.症例および方法:肺癌の脳転移が認められた元歯科技工士(84歳,男性)の病理解剖を経験し,左肺の上葉と下葉,右肺の上葉,中葉と下葉,そして肝および腎のほぼ中心部をそれぞれ1cm^3摘出し,凍結乾燥した.その後,熱中性子放射化分析法により各試料中のAu,Co,Cr,Cu,Fe,Hg,Mg,Mn,Sb,Se,VおよびZnの元素濃度を,標準試料との比較定量によって測定した.また,対照として(肝癌,58歳,女性事務職),(心筋梗塞,73歳,女性,無職),(狭心症,78歳,男性,住職),(肺癌,68歳,男性,無職),(狭心症,74歳,男性,飲料水おろし業),(肺癌,70歳,男性,鉄工所)6例の患者の剖検から得られた肺,肝および腎の組織についても病理組織学的に観察し,それぞれに含まれる各種金属の濃度を測定した.さらに,元歯科技工士の症例については右肺18カ所,左肺14カ所について測定し,各種金属の沈着と肺における局在を調べた.

結果:元歯科技工士の肺ではその他の職種と比較し,Au,Co,Cr,VおよびZnの濃度が増加し,とくにAuは0.8324.1ppmと対照(0.0000.033ppm)に比較し高濃度で沈着していた.また,これらの金属(Au)は右肺(上葉平均3.81ppm,中葉平均2.47ppm,下葉平均3.14ppm)そして左肺(上葉平均9.81ppm,下葉平均4.74ppm)と右肺より左肺で,下葉および中葉より上葉で多く検出された.Au,Co,Cr,VおよびZnの金属は一般に歯科で用いられる金属にかなり含まれており,歯科技工職を退いて10年近く経過しても,なお肺に残存することが明らかになった.したがって,保健衛生上,歯科診療所および歯科技工所の職場環境の改善が望まれる.歯科医療従事者の肺癌リスクとその組織的特徴を調べる目的で,大阪府立成人病センターで悪性腫瘍と診断された60歳以上の男性患者のうち,歯科医療従事者24例と,他の医療従事者71例を含む4,138例の癌の種類を検索するとともに,肺癌については組織型を分類した.癌患者のうち肺癌患者の比率は,歯科医療従事者では41.7%であり,他の医療従事者18.3%,歯科医療以外の患者19.7%であった.また,肺癌患者の歯科医療従事者10例の組織型では扁平上皮癌が10.0%,腺癌が80.0%,大細胞癌が0.0%そして小細胞癌が10.0%であり,他の医療従事者13例の組織型ではそれぞれ30.8,42.2,15.4および7.7%,歯科医療以外の肺癌全患者812名の組織型ではそれぞれ35.3,36.3,5.8および18.0%であった.以上,歯科医療従事者の肺癌発生頻度は高く,その組織型については腺癌が多いことが推察される.つぎに,歯科医療従事者の毛髪に含まれる金属の沈着を調べるため,30歳以上の男性の歯科医療従事者15名(歯科医師9名,歯科技工士6名)と,30歳以上の男性でその他の職業のヒト5名計20名の毛髪を採取し,熱中性子放射化分析法によりAl,Au,Co,CuおよびVの含有量を測定した.その結果,歯科医療従事者の毛髪ではその他の職業のヒトの毛髪と比べ,Al,Au,Co,CuおよびVの含有量は増加した.以上の結果から,歯科医療従事者は肺癌リスクの高い職業であることが推察され,職場環境の改善が望まれる.
レーザーの生体刺激による骨再生促進効果とその骨粗鬆症に対する治療効果に関する研究

1.骨組織に対するレーザー光の作用特性の検討(1)骨組織中のレーザー光分布特性:骨表面に照射したレーザー光の骨内分布をCCDカメラで測定、映像化して検討した結果、骨内浸透性はHeNe L.>GaAlAs L.>Ar^+L.の順であった。(2)骨の赤外分光分析とレーザーの骨加工効果の検討:赤外分光分析の結果、骨は9.6μm帯に巨大吸収波長をもつことを認め、波長可変CO_2レーザーによる骨の加工試験で、この巨大吸収ピーク波長に近いレーザーほど高い骨加工効果が得られ、この波長の意義は10^<-2>μmという緻密なものであることがわかった。2.レーザー骨再生促進効果の組織細胞学的検討(1)ラットを用いた生体実験:大腿骨に形成した人工骨創傷部の仮骨において、レーザー非照射群では破骨細胞が散見されたが、レーザー骨再生効果のあるレーザー照射群では破骨細胞がほとんど認められないという特筆すべき所見を発見した。これはレーザーが未分化間葉細胞のマクロファージ転化系を阻害することを示唆する。(2)培養骨芽細胞を用いた実験:分担研究機関の兵庫医大の震災により、試験的な実験にとどまった。3.レーザー骨治療法の検討:当初予定の動物実験は病的状態のモデル化が難しく、臨床的検討を行った。4.未知のレーザーの骨再生促進効果の検討:目標としていたチタンサファイアレーザーが故障し、3年間使用に絶えなかったため、本実験は実施できなかった。5.骨粗鬆症に対するレーザー治療の検討:卵巣摘出骨粗鬆症ラットを用いた実験を行ったが、分担研究機関の兵庫医大の震災のため、実施開始が大幅に遅れ、データの解析とまとめはこれからである。1.骨組織に対するレーザー光の作用特性の検討(1)骨組織に対するレーザー光分布特性の検討:レーザー光を骨表面へ照射したときの骨内部へのレーザー光作用域をCCDカメラで測定し、映像化する方法を考案し、HeNe、Ar^+、GaAlAsの各レーザーについて実験をを行った。その結果、骨内浸透性は、HeNe>GaAlAs>Ar^+の順であった。Ar^+レーザーの場合は緻密質層では横方向に散乱するが、海綿質層では吸収が著明で浸透が低いことが分った。さらに、レーザービームアナライザーを用用いて骨内レーザー光強度分布の映像化の試験的な実験も行なった。(2)骨の赤外分光特性の検討:赤外分光分析機FT/IR5300を用いて硬組織の精密な分光分析を行なった。その結果、骨の場合、緻密質では9.67μmに、海綿質では9.64μmに、また歯の象牙質では9.58μmに巨大な吸収スペクトルを確認した。さらに、波長可変CO_2レーザーを用いて硬組織に対する加工効果を検討したところ、上記の分光分析結果に一致して各硬組織ともにその吸収ピーク波長のレーザー最大の加工効果が認められた。2.未検討のレーザーの骨再生促進効果:チタンサファイヤーレーザーの故障のため、目的としていた実験は繰り越しにせざるを得なくなり、これまでの研究の追試と波長0.53μmのNd:YAGレーザーSHGについてのみ実験的に検討を行った。1)骨組織に対するレーザーの光の作用特性の検討(1)光学的検討:レーザー光を骨表面へ照射したときの骨内部へのレーザー光作用域をCCDカメラで測定し、映像化する方法を考案し、HeNe、Ar^+、GaAlAsの各レーザーについて実験を行った。Ar^+レーザーの場合は緻密質層では横方向に散乱するが、海綿質層では吸収が著明な浸透性が低いことが分かった。

(2)骨の分光分析結果:波長9.69.7μmに著名な吸収スペクトルを発見した。2)本効果の未検討のレーザーとして、波長0.53μmのNd:YAGレーザーSHGについて実験的に検討を行ったところ、良好な骨再生効果を認めた。3)骨の精密な分光分析実験の結果(試料は豚骨)、9.6μm付近に巨大な吸収スペクトルを発見、この吸収スペクトル波長は10^<-2>μmの極めて狭い帯域に存在することがわかった。この巨大吸収ピーク波長における吸収率は、従来加工効果の高いとされていた波長10.6μmのCO_2レーザーや波長2.94μmのEr:YAGレーザーのそれの23倍であった。また波長可変式CO_2レーザーを用いた骨加工実験によって、この分光特性に対応した加工効果が実証された。4)これまでに未検討のレーザーの骨再生効果については、チタンサファイアレーザーの発振不良のため、実験予定が遅れ、現在実験を進めているところである。5)骨芽細胞を用いた実験は共同研究機関の兵庫医大の震災で、予定が大幅に遅れている。1.骨組織に対するレーザー光の作用特性の検討(1)骨組織中のレーザー光分布特性:骨表面に照射したレーザー光の骨内分布をCCDカメラで測定、映像化して検討した結果、骨内浸透性はHeNe L.>GaAlAs L.>Ar^+L.の順であった。(2)骨の赤外分光分析とレーザーの骨加工効果の検討:赤外分光分析の結果、骨は9.6μm帯に巨大吸収波長をもつことを認め、波長可変CO_2レーザーによる骨の加工試験で、この巨大吸収ピーク波長に近いレーザーほど高い骨加工効果が得られ、この波長の意義は10^<-2>μmという緻密なものであることがわかった。2.レーザー骨再生促進効果の組織細胞学的検討(1)ラットを用いた生体実験:大腿骨に形成した人工骨創傷部の仮骨において、レーザー非照射群では破骨細胞が散見されたが、レーザー骨再生効果のあるレーザー照射群では破骨細胞がほとんど認められないという特筆すべき所見を発現した。これはレーザーが未分化間葉細胞のマクロファージ転化系を阻害することを示唆する。(2)培養骨芽細胞を用いた実験:分担研究機関の兵庫医大の震災により、試験的な実験にとどまった。3.レーザー骨治療法の検討:当初予定の動物実験は病的状態のモデル化が難しく、臨床的検討を行った。4.未知のレーザーの骨再生促進効果の検討:目標としていたチタンサファイアレーザーが故障し、3年間使用に絶えなかったため、本実験は実施できなかった。5.骨粗鬆症に対するレーザー治療の検討:卵巣摘出骨粗鬆症ラットを用いた実験を行ったが、分担研究機関の兵庫医大の震災のため、実施開始が大幅に遅れ、データの解析とまとめはこれからである。
ソフトマター物理による非対称ミクロゲルの創成と制御

本研究の目的は、形や物性において空間的に非対称な高分子ゲルをマイクロメートル・サイズで作成し、それを分子ロボットとして機能させることであった。平成25年度にゼラチンを用いて確立した様々な形を備えた高分子ミクロゲルの作成法を、DNAからなるミクロゲルへ適応した。以下に、特に成果を上げた3つの項目について詳細に述べる。(1)DNAゲルからなる非球形状のミクロゲル:本研究で用いたDNAは、3種類のオリゴマーから構成される。温度低下に伴い、分岐構造を維持しながら互いに絡まり合い、ネットワーク構造を構築することでゲル化する。このDNA溶液にポリエチレングリコール(PEG)を添加した2成分高分子溶液を用いて、油中にミクロ液滴を作製した。温度低下させることで、DNAはPEGと相分離しながらゲルする。温度履歴や液滴を覆う界面活性剤の種類を変化させることで、三日月形をはじめとする様々な形のDNAミクロゲルを作製することに成功した。(2)DNAゲルで内側を骨格状に覆われたミクロ液滴:負に帯電するDNAミクロゲルを、正に帯電する膜で覆われた液滴に封入すると、DNAは膜近傍に局在し、骨格状のゲル薄膜を形成した。このゲル骨格構造は、液滴が崩壊する臨界圧力を約10倍大きくするなど、液滴を安定化させる効果があることを見出した。(3)DNAの構造変化に応じて機能するミクロシステム:ミクロ液滴から取り出したDNAゲルは、エタノールの添加により膨潤・収縮する。この系を用いて、体積相転移に伴い機能発現するDNAゲルの創成が期待できる。また、細胞膜のように脂質2分子膜で覆われた小胞内にDNAゲルを作製することで、膜の半透膜性を利用したDNAの機能が制御できる。例えば、膜内外の浸透圧差がある閾値を超えると、膜に穴が開き、DNA分解酵素が取り込まれることでDNAゲルは崩壊し、膜形態が変化する。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、外部刺激や内部での化学反応に応じて自律的に動くミクロゲルを創出することを目的としている。本目的のために、平成25年度はミクロゲルの大きさ、形、物性をソフトマター物理の観点から制御する新規手法の確立を目指した。マイクロメートルの大きさをもつミクロ液滴(脂質単分子膜で覆われたWOエマルション)として高分子混合溶液を油中に分散させ、高分子の水性二相分離と脂質膜界面への濡れ、ゲル化を制御することによって、ミクロな高分子ゲルの形を制御する手法を確立した。ゲル化する高分子が脂質膜と強く引きあう完全濡れ系では、ゲルカプセルが自発的に形成され、カプセル厚は相分離とゲル化の速度差を利用して制御することができた。またゲル化する高分子に富む相が脂質膜へ部分的に吸着する部分濡れ系では、相分離とゲル化の速度差に応じて、三日月形や円盤形、星形など、非球対称の様々な形を備えたミクロゲルを形成することができた。さらに、ゲルの局所的な形と弾性率が相関しているという示唆も得られた。このことから、ゲルの形と物性を関連付けながら制御する道筋も見えてきた。以上の主な研究成果は、科学専門誌として世界トップクラスであるPNASに掲載され、その内容は新聞や科学雑誌、TV番組などで紹介されるなど、市民へ広くアピールすることができた。平成26年度は、実際に動くミクロゲルを創出することを目指す。ミクロ液滴に閉じ込められた高分子の相分離と界面濡れ、ゲル化の結合によるミクロゲルの形態制御法を確立した。

本実験では、温度低下に応じて相分離とゲル化を示す高分子混合溶液として、ゼラチン・ポリエチレングリコール・水からなる三成分系を用いているが、上記の手法は相転移現象を用いたものであり、それゆえ本質的には物質に限定されない。実際に、ゼラチンをDNAゲルに置き換えた実験系に対しても、本手法が適応できることを確認している。それゆえ、平成25年度の目標は達成できたといえる。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度は、以下2つの案から自立的に動くミクロゲルを創出することを目指す。(1)平成25年度に得られた示唆である、ゲルの局所的な形と弾性率の相関関係を実験的に明らかにする。得られた結果をもとに、空間的に形と弾性率が異なるミクロゲルを作成し、外部刺激によって体積変化を繰り返し引き起こすことで動くゲルを創出する。(2)DNAゲルを用いて、化学反応に応じたDNAの分離と凝集の繰り返しによって動くミクロゲルを創出する。
特異抗体を用いた深在性真菌症の新規画像診断法の開発

血液悪性疾患等の高度免疫不全患者に見られる深在性真菌症である侵襲性肺アスペルギルス症の補助診断には、菌体のガラクトマンナン抗原を検出する血清診断検査が利用されているが,その感度や特異度は限られ,新規の検査法の開発が期待されている。本研究は、新規の特異抗体を用いて、PET/CTにて抗原を検出する特異的画像診断の開発を試みる.本研究は,非侵襲的なアスペルギルス症の診断に繋がることが期待される.血液悪性疾患等の高度免疫不全患者に見られる深在性真菌症である侵襲性肺アスペルギルス症の補助診断には、菌体のガラクトマンナン抗原を検出する血清診断検査が利用されているが,その感度や特異度は限られ,新規の検査法の開発が期待されている。本研究は、新規の特異抗体を用いて、PET/CTにて抗原を検出する特異的画像診断の開発を試みる.本研究は,非侵襲的なアスペルギルス症の診断に繋がることが期待される.
戦後日本の芸術運動と展示空間に関する研究：都市と環境を中心に

本研究はアジア太平洋戦争後(戦後)における日本および関係する国外の芸術運動とそれらが実際に提示された展示空間を扱う。建築史や美術史において戦後を対象とした研究はまだ緒に就いたばかりだといえるが、これまでは分野や国民国家の枠組みで個別にとらえられることが多く、同時期の造形に共通する性格や他の地域の芸術運動との関係については十分に検証されていない。そこで本研究では特に1940年代後半から1960年代の日本とアメリカ合衆国をはじめとする諸外国との国際文化交流に焦点を当て、展示空間の分析を通じて戦後日本の芸術運動における相互的な影響を考察した。平成26年度には「空間から環境へ」展(銀座松屋、1966年)に関する一連の成果について発表するとともに、博士論文『戦後日本の芸術運動と展示空間に関する研究:伝統・デザイン・環境』を東京大学に提出したが、平成27年度はその内容をより深めるため調査をすすめた。また平成27年度は特に「ヴィジョナリー・アーキテクチャー(Visionary Architecture)」展(ニューヨーク近代美術館(MoMA)、1960年)に関する成果を発表した。既往研究は1960年代を代表する芸術運動であるメタボリズムについて、発足の一つの契機となった世界デザイン会議を主に扱ってきた。だがその直後にメンバーである菊竹清訓と黒川紀章が作品を出展したこの展覧会は、これまでの研究による整理の外に置かれてきた。そこで本研究ではこの展覧会を企画したキュレーターであるアーサー・ドレクスラー(Arthur Drexler)が残した会場の写真や図面等に関する調査を行い、それらを用いてメタボリズムによる視覚的な表現とその性格がこの展覧会でどのように形成されたのかを明らかにした。この成果については2015年11月に韓国光州で開催された東アジア建築文化国際会議(East Asian Architectural History Conference)で口頭発表を行い論文が掲載された。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度にはこれまでの発表内容と成果をあわせた博士論文『戦後日本の芸術運動と展示空間に関する研究:伝統・デザイン・環境』を東京大学に提出した。本論文はアジア太平洋戦争後(以下、戦後)における日本および関係する国外の芸術運動とそれらが実際に提示された展示空間を扱っている。特に1940年代後半から1970年前後までのアメリカ合衆国をはじめとする諸外国との国際文化交流に焦点を当て、展示空間の分析を通じて戦後日本の芸術運動における造形表現の相互的な影響関係について明らかにした。また上記と並行して今年度は「空間から環境へ」展(1966年)を中心とした一連の成果に関する発表を行った。具体的には展覧会の図面や写真、文書等の資料を利用しこの展覧会が主題とした「環境」という概念について検証した。この成果については2014年9月にニューヨークで開催された国際学会"For a New Wave to Come: Post-1945 Japanese Art History Now"で口頭発表を行った。さらにこうした発表を基礎として『日本建築学会計画系論文集』に論文を投稿し2014年10月に掲載された。平成26年度は事例とする展覧会に関する資料調査とその成果の発表を通じて当初の計画以上の進度で研究を遂行することができた。またその過程でコロンビア大学を拠点とした研究活動を行い資料収集を中心とした調査をすすめることができた。現在は平成26年度の成果を深めながら新たに発見した資料の分析を加え学術雑誌へ論文を投稿することを計画している。本研究は建築史研究と美術史研究に関連する学際的な成果を示すことを目指しており今後の議論も期待される。以上の理由より当初の計画以上の研究の進展があったと判断する。

平成27年度はひきつづきニューヨークと東京を拠点とした資料収集と整理を行うとともに、国内外の学会での口頭発表と論文の投稿を並行して行う。詳細を以下に記す。2015年4月2015年9月:ニューヨーク近代美術館(MoMA)およびコロンビア大学エイヴリー図書館(Avery Architectural and Fine Arts Library)のアーカイブズにて調査を継続的に行う。2015年10月2016年3月:収集した資料の整理を行い論文を発表する。27年度が最終年度であるため、記入しない。
急性脳障害の血液診断系の確立

脳梗塞の超急性期治療の有効性が示されている今、脳障害の有無をいち早く判定し、さらなる検査の必要性を見極め、さらに治療効果の有無を客観的な数値の変化として示す事ができるシステムがあれば便利である。本研究は[項目1]脳障害により血液へ漏出するタンパク質を検出する方法の開発、[項目2]脳障害動物モデルを用いた、作成した血液診断システムの有効性の検証、[項目3]臨床材料を用いた、作成した血液診断システムの有効性の検証の大きく3段階からなる。[項目1]脳障害により血液へ漏出するタンパク質を検出する方法の開発については、複数のタウタンパク質に対するモノクロナール抗体を作製し、ELISA系を組み立てることに成功した。これを用いて[項目2]脳障害動物モデルにおけるヒトタウ断片検出ELISA系の有用性を検討した。具体的にはヒトタウタンパク質を発現するトランスジェニックマウスの脳に凍結ダメージを与え、経時的にサンプリングした血液を用いて、上記のELISA系で血中タウタンパク値の測定を試みた。その結果、脳ダメージのサイズと血中タウ値との相関があることがわかった。[項目3]臨床材料を用いた、作成した血液診断システムの有効性の検証については、大学の倫理委員会にて審査承認ののち、informed consentが得られた急性脳障害患者の血液サンプルを用いて血中タウ値が測定できるか、さらに経時的変化はどのようであるか、検討を試み、プレリミナリーな結果では、脳梗塞例で急性期に血中タウ測定用ELISAで陽性となる例があること、一方正常対象例では検出感度以下であることが判明しているが現在多数例を用いて、詳細な検討を加えている。本年度は、1)脳障害により血液へ漏出するタンパク質を検出する方法の開発2)脳障害動物モデルを用いた、作成した血液診断システムの有効性の検証3)臨床材料を用いた、作成した血液診断システムの有効性の検証のうち1および2の一部を行い達成できた。1)血液中タウタンパク質検出系の作成タウタンパク質N末端1-150までを認識するモノクロナール抗体の詳しいエピトープの解析すでに作成してあるタウタンパク質N末端1-150までを認識するモノクロナール抗体18種類が、ヒトタウタンパク質のどの領域を認識するか、大腸菌に発現させたヒトタウタンパク質の断片を用いて解析した。解析によりタウタンパクExon1、Exon2、あるいはExon3にコードされるタンパクを認識するモノクロナール抗体が得られたことが判明したため、Exon4-5境界に相当する領域のペプチドを認識するポリクロナール抗体を組み合わせたELISA系を作成し、リコンビナントのヒトタウタンパク質をコントロールとして用いて定量的に測定できよう条件の最適化を行った。2)脳障害動物モデルにおけるヒトタウ断片検出ELISA系の有用性の検討ヒトタウタンパク質を発現するトランスジェニックマウスの凍結ダメージ脳を用いた検討ヒトタウタンパク質を脳で発現するトランスジェニックマウスにドライアイスを用いて小さな凍結脳障害を与えて、経時的にサンプリングした血液を用いて、上記のELISA系で血中タウタンパク値の測定を試みた。凍結ダメージ脳を作成する系を用いて、脳ダメージのサイズと血中タウ値との相関があることがわかった。昨年度作成に成功した項目

1に基づいて本年度は項目2および項目3を行い、項目2を達成することができた。項目3については、多数の臨床検体を用いて、調べる必要があるため現在維続中である。項目2.脳障害動物モデルにおけるヒトタウ断片検出ELISA系の有用性の検討ヒトタウタンパク質を発現するトラノスジェニックマウスの凍結ダメージ脳を用いた検討:ヒトタウタンパク質を脳で発現するトランスジェニックマウスにドライアイスを用いて小さな凍結脳障害を与えて、経時的にサンプリングした血液を用いて、上記のELISA系で血中タウタンパク値の測定を試みた。凍結ダメージ脳を作成する系を用いて、脳ダメージのサイズと血中タウ値との相関があることがわかった。[項目3]臨床材料を用いた、作成した血液診断システムの有効性の検証大学の倫理委員会にて審査承認を経てinformed consentが得られた急性脳障害患者の血液サンプルを用いて血中タウ値が測定できるか、さらに経時的変化はどのようであるか検討を試みた。プレリミナリーな結果では、脳梗塞例で急性期に血中タウ測定用ELISAで陽性となる例があること、一方正常対象例では検出感度以下であることがわかった。現在多数例を用いて、詳細な検討を加えている。
分布関数とその汎関数の推定・検定の研究

分布関数とその汎関数である密度関数や確率関数,積率母関数等はパラメトリック,ノンパラメトリックを問わず,統計的推測で重要な役割を果たしている。本研究は分布関数とその汎関数の推定・検定の理論と方法を発展させることを目的とした。代表者と分担者は共同で,もしくは単独で多数の論文を発表し,以下の成果を挙げた。1.分布関数のkernel型推定量と経験分布関数では,積分平均2乗誤差ではkernel型推定量が優れているが,これは平均が0である部分を無視するためであり,両者で本質的な差はない。したがって,連続性を重視すればkernel型推定量,単純さと計算の容易さを重視すれば経験分布関数を用いるべきである。2.kernel型推定量では,kernel関数と平滑化パラメータを選択しなければならないが,kernel関数は数定精度にあまり影響せず,平滑化パラメータの選択が重要である。パラメータ選択のために誤差を推定しなければならないが,そのためにbootstrap法が有効である。3.分布関数の信頼帯は,従来では経験分布関数と分布関数の差の絶対値のsupが用いられていたが,これは分布の端の方で精度が低い。端で精度が上がるような構成法を提案した。また,信頼限界をbootstrap法で推定する方法を検討し,離散分布ではbootstrap法が有効であることを示した。4.分布型の適合度検定ではいろいろの手法が知られているが,データのグラフ表現や分布の特徴付けに基づく検定統計量を構成し,その漸近分布や検出力を検討した。漸近分布はカイ2乗確率変数の重み付きの和の形になる。5.時系列分析や非線形回帰モデルにおける推定量や検定統計量の2次,3次の漸近分布を考察し,漸近相対効率を導いた。6.order kの2項分布,負の2項分布の拡張を考察し,さらに2値のマルコフ連鎖における長さkの連や待ち時間の積率母関数,分散の簡単な表現等を導いた。1.X_1,...,X_nを分布関数F(x)を持つ母集団からの無作為標本とする。本研究の目的は関数F(x)の推定,F(x)の信頼帯の構成およびF(x)に関する適合度検定に関して、従来からの手法の性質を調べること、および新しい手法の開発を行なうことにあった。2.推定に関しては、経験分布関数F_n(x)を用いることが通常であったが、近年カ-ネル型推定量が積分平均2乗誤差∫E(F_n(x)ーF(x))^2dF(x)の意味でより優れていることが示された。しかし、実際のデ-タではそれほど良くないことが知られていた。そこで、積分2乗誤差∫(F_n(x)ーF(x))^2dF(x)を用いてF(x)とカ-ネル型推定量を確率的に調べたところ、その両者に本質的な差はなく、平均することによって、確率的に意味のある部分が消えてしまい本質的でない部分で比符していることが分かった。この結果は学術雑誌に掲載予定である。3.区間推定では、従来コルモゴロフースミルノフ型の信頼帯が用いられてきたが、これは連続分布にしか、使えず、さらにxが大きい所や小さい所では広すぎる信頼帯となることが分かっている。そこで、端を重視したA=sup(F_n(x)ーF(x))^2/{F(x)(1ーF(x)}が使えるかどうか検討した。

Aを用いるためにはその%点を決定しなければならないが、そのためにブ-ツトラップ法が有効かどうか調べた。ブ-ツトラップ法は連続分布には有効ではないが、離散分布には有効であることが分かった。4.返説検定では帰無返説H:F(x)=F_0(x)の検定を考えた。F_0は指定された分布である。検定統計量は従来は直観的に構成したものが主流であったが、分布の特徴付けを用いることを検討した。モ-メントによるある特徴付けから検定統計量が構成でき漸近分布等を導いた。現在、さらに詳しくその性質を検討中である。分布関数およびその汎関数である密度関数や確率関数、積率母関数等は統計的推測で重要な役割を果たしている。パラメトリックな推測では尤度として利用され、そこから最尤推定量や尤度比検定を導くことが大きなテーマであり、ノンパラメトリックな推測では分布関数を用いて仮説やモデルが記述されて統計量が導かれる。本研究は、初年度に引き続き、分布関数とその汎関数の推定・検定の理論と方法を発展させることを目的とした。代表者と分担者は共同で、もしくは単独で多数の論文を発表した。以下に主要な成果を掲げる。1.分布関数のkernel型推定量では、kernel関数と平滑化パラメータを選択しなければならないが、kernel関数は推定精度にあまり影響せず、平滑化パラメータの選択が重要である。母集団分布は未知なので、パラメータ選択のためには誤差を推定しなければならない。誤差の推定方式として、もとのkernel型推定量で用いられた平滑化パラメータと異なる平滑化パラメータを用いたbootstrap法が有効であることが分かった。2.分布型の適合度検定ではいろいろの手法が知られているが、データのグラフ表現や分布の特徴付けに基づく検定統計量は少ない。連結線分図や分布の特徴付けによる検定統計量を構成し、その漸近分布や検出力を検討した。漸近分布はカイ2乗確率変数の重み付きの和の形になる。3.order kの2項分布、負の2項分布の拡張を考察し、さらに2値のマルコフ連鎖における長さkの連や待ち時間の積率母関数、分散の簡単な表現等を導いた。
認知症カフェの質保障と安定した運営に向けた評価指標の開発

本研究では,超高齢社会の到来や人口の減少,医療・介護にかかる国家的費用の増大を背景として早急な構築が求められている地域包括ケアシステムの一端を担う認知症カフェに焦点をあてている。2015年に打ち出された認知症施策推進総合戦略(新オレンジプラン)のもと,地域におけるインフォーマルなケアとして認知症カフェは急速にその設置数を増やし,カフェに対する期待と需要は高まっているが,そのサービスや活動の質を保証する評価の視点や枠組みに関する知見は少ない。これを踏まえ,本研究では認知症カフェの質保証と安定した活動の継続への寄与をめざして,カフェ利用の主体である地域住民の視点を包含した認知症カフェ評価指標を開発することを目的としている。本研究課題は4年間で実施する計画であり,今年度は,文献検討により,認知症カフェの「質評価の現状」,「質評価の視点」,「質評価の枠組み」に関する知見を得ることであった。現在,医学中央雑誌をデータベースとして,キーワード検索により文献を抽出し,209文献を対象に分析を実施している段階である。これと並行して,次年度に実施を予定している「認知症カフェ事業所のヒアリング調査」および「認知症カフェに集う住民インタビュー」の実施に向けた情報収集を行った。具体的には,1認知症カフェを運営している世話人との意見交換,2認知症カフェに関する全国規模のフォーラム等への参加,3認知症カフェの運営に携わる専門家(生活支援コーディネーター等)からの情報収集等を実施した。123の情報収集を通して,次年度以降に計画しているカフェ事業所のヒアリング調査の計画に際し,多様に発展している認知症カフェの中から調査対象をサンプリングする視点,基準や質評価に関するヒアリング項目等に関する知見を得た。研究代表者の所属の変更等により,研究環境の整備に時間を要し,年度当初の研究開始が遅れたことが主な原因である。2019年度は,次の3点を計画している。1認知症カフェの「質評価の現状」,「質評価の視点」,「質評価の枠組み」について,文献検討の分析を引き続き行い,知見を整理する。また,結果を年度内に公表する。2認知症カフェの評価・質保証に関する実態の解明に向けた「カフェ事業所のヒアリング」,「カフェに集う地域住民インタビュー」の具体的な調査計画を行い,倫理審査等の準備を実施する。32のデータ収集を年度内に行い,12の知見の統合分析を行う。上記の123について計画的に推進するための課題は,分析,調査にかかる研究者の時間の確保であると推測される。これに関しては,研究分担者とタイムリーに情報が共有できるようなコミュニケーションツールの活用,定期的な会議の開催,研究組織における研究者の役割の再検討等を適宜行うこととする。また,認知症カフェに関する関係者および文献等からの情報によると,認知症カフェの現状は,設置主体(行政,医療福祉施設,地域住民等々),活動形態や場所(常設か否か,定期的開催か不定期か等),プログラムの内容(アクティビティ型,語り中心型,イベント中心型等),関与している人材(専門職の関与の程度,ボランティア,介護者,認知症の方本人等)など,その現状は多種多様であることがあらためて確認された。認知症カフェの多様性は研究開始当初から予測されていたことであるが,2018年度の研究活動により,その多様性を分類するための視点に関する示唆を得た。本研究は「認知症カフェの質保証に関する評価枠組みの開発」を最終目的としているが,このような認知症カフェの多様性に対応できる知見を明らかにするためには,対象とする認知症カフェのタイプを何らかの視点で分類して段階的に調査をすすめるなど,研究デザインを変更することも視野にいれて検討を継続する。

1認知症カフェの「質評価の現状」,「質評価の視点」,「質評価の枠組み」について,文献検討の分析を引き続き行い,知見を整理する。また,結果を年度内に公表する。2認知症カフェの評価・質保証に関する実態の解明に向けた「カフェ事業所のヒアリング」,「カフェに集う地域住民インタビュー」の具体的な調査計画を行い,倫理審査等の準備を実施する。32のデータ収集を年度内に行い,12の知見の統合分析を行う。上記の123について計画的に推進するための課題は,分析,調査にかかる研究者の時間の確保であると推測される。これに関しては,研究分担者とタイムリーに情報が共有できるようなコミュニケーションツールの活用,定期的な会議の開催,研究組織における研究者の役割の再検討等を適宜行うこととする。また,認知症カフェに関する関係者および文献等からの情報によると,認知症カフェの現状は,設置主体(行政,医療福祉施設,地域住民等々),活動形態や場所(常設か否か,定期的開催か不定期か等),プログラムの内容(アクティビティ型,語り中心型,イベント中心型等),関与している人材(専門職の関与の程度,ボランティア,介護者,認知症の方本人等)など,その現状は多種多様であることがあらためて確認された。認知症カフェの多様性は研究開始当初から予測されていたことであるが,2018年度の研究活動により,その多様性を分類するための視点に関する示唆を得た。本研究は「認知症カフェの質保証に関する評価枠組みの開発」を最終目的としているが,このような認知症カフェの多様性に対応できる知見を明らかにするためには,対象とする認知症カフェのタイプを何らかの視点で分類して段階的に調査をすすめるなど,研究デザインを変更することも視野にいれて検討を継続する。2018年度は,調査におけるデータ収集方法が文献収集のみであり,ヒアリング調査の実施が次年度に持ち越されたことにより,データ収集にかかる費用の支出が少なかった。また,学会発表等にかかる旅費の申請をしていたが,業務の都合により参加できなかったため,その分の費用が支出されなかった。現時点で研究計画の大幅な修正は予定しておらず,今後の研究活動の進捗によって,当初計上した予算を随時執行する予定である。今後の研究費の使用においては,当初の研究経費明細額よりも「人件費・謝金」の支出が多少増える予定である。理由は,事務作業にかかる研究者の負担を軽減し,その分の時間をデータ収集,分析に充当することで研究活動の計画的な遂行を目指すためである。なお,その場合でも,直接経費の総額の50%を超えることはない。