hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
過酷環境で動作する窒化物半導体集積エレクトロニクスの検討

本研究では窒化物半導体上の集積回路の実現にむけ、作製技術の検討および素子の評価を進めた。研究の2年目では、まず1点目として、イオン注入によるトランジスタの閾値調整技術について理論計算を交えた検討を進めた。GaNに対するドナー不純物となるSiをドーズ量10の11乗から13乗cm-2の中・低濃度で注入したGaN MOSダイオードを作製し、容量-電圧(C-V)特性による評価および理論計算を取り入れた解析を行なった。注入量に対する閾値電圧シフトの系統的な増加が得られたが、注入量に対する閾値電圧シフトの関係は単純な線形ではなく非線形的であると見積もられた。非線形性の要因解明にはイオン注入から活性化熱処理まで含めたプロセスの詳細な検討が必要であるが、GaN集積回路の実現にイオン注入技術による閾値調整が有用であることを見出した。2点目として表面波プラズマを用いた原子支援化学気相堆積法による絶縁膜堆積技術を検討し、GaN上に形成したSiO2のMOSダイオード構造のC-V特性を評価し、理想曲線に極めて近い良好な特性が得られることを見出し、絶縁ゲート型トランジスタのゲート絶縁膜形成に有効であることを示した。この手法でAlGaN/GaNヘテロ構造を用いた絶縁ゲート型トランジスタを作製し、200°Cにおいてもゲートリーク電流の小さい良好なトランジスタ特性を確認した。3点目として、エンハンスメントおよびデプレッション特性のトランジスタをモノリシック集積したインバータ回路の作製と素子特性評価を行ない、研究計画の通り単体素子の検討から発展し、集積回路の検討を開始した。研究2年目に計画していた集積回路に実現に向けて行なってきた基礎データから、イオン注入条件や成膜条件、原子支援気相堆積による絶縁膜形成を応用したゲート構造の実現など、単体素子の検討で得た実験パラメータた設計条件をもとに、エンハンスメント/デプレッション型のMOSFETを組み合わせた集積回路として、インバータ回路の作製に発展している。絶縁ゲートトランジスタのゲート特性の指標である界面準位密度については、5x10の11乗cm-2eV-1を下回る特性が観測されており、目標が達成できてきている。過酷環境動作の検証として、200°Cでのトランジスタ動作検証に成功した。研究の推進方策に特に変更はない。窒化物半導体集積回路については、研究者間でもその重要性が認識されてきており、他機関の動向の収集をして本研究課題を合理的に進められるように努めるとともに、本研究の成果が科学研究の成果として次につながる有益なものとなるよう他機関との連携も意識して進めていきたい。集積回路の実現に必要な設計パラメータや作製条件、作製ノウハウの蓄積も進んでおり、今後、具体的な回路応用の実証実験を3年目に行う。耐環境性エレクトロニクスには、長期安定性や熱サイクルに対する検証も重要であり、高温下での特性評価など多角的な評価を行う。当初予定していた窒化ガリウム基板について、試験基板を使った検討を積み重ねた上で、よりクォリティの高い基板を購入して、詳細な検討をすることが、研究全体の成果を高めるのに有効であることが分かった。初年度の使用額を抑えて翌年度以降の研究で基板購入を進めることにした。これによる研究計画に変更はありません。
ナノサイズ強誘電体におけるサイズ効果と新規量子物性

1)ペロブスカイト関連チタン酸塩の強誘電性と構造的不安定化(a)平衡体積(b)^<18>O置換(c)A-サイトの同位体置換(d)A-サイトの固溶体化(e)静水効果について第1原理分子動力学プログラムSIBSTAを用いて検討した.強誘電活性なB-サイトイオン,A-サイトイオンの電子分極率,そして換算質量が果たす役割を明確にした.この計算結果から新しい高温磁気-電気効果をもつマルチフェロイックを設計する指針を得ることができた.さらに重要な結果は,ナノ構造をもつ強誘電体の粒子サイズ効果を理解することができたことにある.2)マルチフェロイックスの探索BiFeO_3,LaFeO_3,LaCrO_3-Bi_4Ti_3O_<12>,Bi_5Fe_2Ti_2O_<15>,Bi_3FeTiO_9,Bi_<3.15>Gd_<0.85>Ti_3O_<12>系の固溶体を作製してそれらの磁性と誘電性を調べた。これらは常磁性あるいはスピングラスであり,これまでの報告が誤りであることを確かめた.c)ペロブスカイト構造系Bi_2FeCrO_6ベースの固溶体を作製した.d^3-d^5超交換相互作用により,この系はT_N>400Kのフェリ磁性体であることを確かめた.またT_Nは組成とともに連続的に変化した構造と誘電測定から,この系では強誘電性が発現する可能性を示す徴候を確認した.しかしM-E効果については今のところ不明である.この系の今後の課題は,若干存在する電子伝導性の低減であり,作製プロセスも含めた手法の改良が必要とされる.本研究の目的は湿式化学溶液法でBaTiO_3とSrTiO_3の粒子サイズを変化させ、それらの誘電性と強誘電性の温度依存性の測定を通して誘電性と粒子サイズの相関を調べることにある。また有限の粒子サイズ効果と量子効果が強誘電性に与える影響をコンピュータシミュレーションによって解析することも主目的としている。この研究を通してゼロ点振動のような量子効果がBaTiO_3の強誘電性に与える影響を明らかにし、ナノ強誘電体の物性を粒子径の関数として求めることができると予想される。またナノ強誘電体の有限サイズ効果のモデル構築が可能である。これらの結果はナノ強誘電体に関する知見を増やし、最終的にナノ強誘電体デバイス作製と設計に資することになる。所期の目的を達成するために、本年度は実験と計算機実験を平行して進めた。実験としてはゾルゲル法と低温水熱法および溶液熱分解法により、BaTiO_3とSrTiO_3のナノ粒子を作製した。また一次元強誘電体および二次元薄膜を作製するために、基板上に酸化物を析出させた。得られた粒子に対しては、SPMにより強誘電性および誘電特性を調べた。また、大規模分子動力学計算プログラム(SIESA)により、誘電性に関する粒子サイズ効果と量子効果に関する研究に着手した。仮定を用いない第一原理計算の結果、BaTiO_3はナノサイズに近づくにしたがって立方晶化して非強誘電体へ変化する様子が再現された。第一原理計算プログラムSIESTAを用いて(1-x)SrTi^<16>O_<3-x>SrTi^<18>O_3系誘電体の構造安定性について議論した。その結果、最適化された格子定数はxとともに増加し、強誘電性は安定化されることが示された。Ba_<1-x>Sr_xTiO_3系に対するシミュレーションと組み合わせて配置による井戸の深さとTiの非中心変位の長さは酸素の質量に依存し、これは実験事実と一致することがわかった。これらの結果は同時に進行させている磁気-電気マルチフェロイックスの設計とナノサイズ強誘電体に対するサイズ効果を理解するのに有用である。またBaTiO_3系単結晶エピタキシャル膜のサイズ効果を調べた。BaTiO_3をSrTiO_3/SrRuO_3上にBaTiO_3を10nm500nm積層した膜の誘電特性をAFMで調べた。その結果、これらの膜は面内と面外分極成分をもつ強誘電体であり、強誘電性に関してはどの厚さでも確認された。これは粉末の結果とは異なっており、いわゆる基板による歪み効果であると考えられる。SrTiO_3/SrRuO_3/BaTiO_3/SrRuO_3なる対称電極系の強誘電性を調べたところ、抗電界は100kV/cm程度であることを確認した。1)ペロブスカイト関連チタン酸塩の強誘電性と構造的不安定化(a)平衡体積(b)^<18>O置換(c)A-サイトの同位体置換(d)A-サイトの固溶体化(e)静水効果について第1原理分子動力学プログラムSIBSTAを用いて検討した.強誘電活性なB-サイトイオン,A-サイトイオンの電子分極率,そして換算質量が果たす役割を明確にした.この計算結果から新しい高温磁気-電気効果をもつマルチフェロイックを設計する指針を得ることができた.さらに重要な結果は,ナノ構造をもつ強誘電体の粒子サイズ効果を理解することができたことにある.

2)マルチフェロイックスの探索BiFeO_3,LaFeO_3,LaCrO_3-Bi_4Ti_3O_<12>,Bi_5Fe_2Ti_2O_<15>,Bi_3FeTiO_9,Bi_<3.15>Gd_<0.85>Ti_3O_<12>系の固溶体を作製してそれらの磁性と誘電性を調べた。これらは常磁性あるいはスピングラスであり,これまでの報告が誤りであることを確かめた.c)ペロブスカイト構造系Bi_2FeCrO_6ベースの固溶体を作製した.d^3-d^5超交換相互作用により,この系はT_N>400Kのフェリ磁性体であることを確かめた.またT_Nは組成とともに連続的に変化した構造と誘電測定から,この系では強誘電性が発現する可能性を示す徴候を確認した.しかしM-E効果については今のところ不明である.この系の今後の課題は,若干存在する電子伝導性の低減であり,作製プロセスも含めた手法の改良が必要とされる.
IgA腎症をはじめとする糸球体腎炎の発症の進展におけるLIGHTの役割の解明

本研究はIgA腎症をはじめとする糸球体腎炎の発症進展へのLIGHTの役割を明らかにすることを目的とする。方法:LIGHTの中和蛋白であるmLTβR-hIgを作成し,半月体形成性腎炎惹起抗原をWKY/NCrjラットへ投与後,mLTβR-hIg投与群と非投与群の2群に分け,尿中アルブミン排泄量の推移,組織学的解析からその保護効果を検討した。結果:経過中の尿蛋白排泄量,糸球体形成率いずれもmLTβR-hIg投与群と非投与群で有意差は認められなかった。IgA腎症をはじめとする糸球体腎炎の発症の進展には様々な因子が関与するが、final common pathwayに加えて糸球体における炎症の持続が重要であると考えられている。TNFスーパーファミリーに属するLIGHTは、その受容体であるHVEMとLT-ssRへの結合により多様な免疫学的機能を発揮することが示唆されている。中でも腸管粘膜を代表とする粘膜免疫系でのLTssRを介したIgA産生調節、T細胞活性化へのco-stimulatory moleculeは腎炎の病態を解明していく上で非常に興味深い。本研究では半月体形成性腎炎の実験動物モデルおよびIgA腎症のモデル動物におけるLIGHTの関与を検討することで、IgA腎症をはじめとする糸球体腎炎の発症の進展におけるLIGHTの役割を明らかにすることを目的とする。平成20年度はLIGHTの中和蛋白であるLT-ssR-Fc融合蛋白を作成し、マウスおよびラットにおける生物学的阻害作用の検討をまず行った。過去の報告ではLT-ssR-Fc融合タンパクを野生株の成人マウスに投与すると、投与後24時間以内に脾臓でのMAdCAM-1の発現が著しく抑制される(Fabienne Eur J Immunol, 1997)。私たちの作成したLT-sssR-Fc融合タンパクを野生株のマウスに投与したところ、48時間後の脾臓でのMAdCAM-1の発現消失が確認された。ラットに対しては現在検討中である。また、抗GBM抗体腎炎を惹起する抗原であるTypeIV collagen α3のNC1ドメインの合成蛋白をWKY/NCrjラットへの皮下投与により腎炎を惹起し、血清、脾臓、腸管、腎臓を採取し、血清中可溶性LIGHT値の測定、又末梢血リンパ球、腸管、脾臓でのHGHTの発現、腎臓でのLT-ssR、HVEMの発現を非投与群との比較を現在行っている。本研究は半月体形成性腎炎の実験動物モデルおよびIgA腎症のモデル動物におけるTNF superfamilyに属するLIGHTの関与を検討することで、IgA腎症をはじめとする糸球体腎炎の発症進展へのLIGHTの役割を明らかにすることを目的とする。平成21年度は昨年度作成したLIGHTの中和蛋白であるマウスLT-βR細胞外ドメインとヒトIgGのFc部分の融合蛋白(以下Fc融合蛋白)をラットの半月体形成性腎炎モデルに投与しその保護効果を検討した。腎炎惹起抗原としてType IV collagen α3のNC1ドメイン合成蛋白を8週齢のWKY/NCrjラット10匹へ皮下投与し,Fc融合蛋白非投与群(5匹)と投与群(5匹)の2群に分け,投与群に対しては抗原投与24時間前,投与後1週間毎にFc融合蛋白を尾静脈より投与し,抗原投与後14日,21日,28日で採尿を行い,28日目に安楽死させ腎摘出し両群の組織学的検討を行った。結果は,経過中の尿蛋白排泄量,半月体形成率,間質障害度いずれもFc融合蛋白非投与群と投与群で有意差は認められなかった。私たちの作成したFc融合蛋白の生体内での阻害効果は,マウスに対しては野生株マウスへの投与により過去の報告と同様に脾臓でのMAdCAM-1の発現消失で確認されている。しかし,これまで野生株ラットに対するLT-βR-Fc融合蛋白投与時の生物学的作用を検討した報告はなく,マウスと異なりラットでは脾臓でのMAdCAM-1の発現も認められないことから,ラット生体内でのその生物活性を検討する確立された方法が現在存在しない。しかし,過去に他施設にてマウスFc融合蛋白のラットAdjuvant-Induced Arthritis(AIA)モデルへの投与による保護効果は確認されており,現在ラットAIAに対するマウスFc融合蛋白を投与しその保護効果の再現性を検証している。
日本のAYA世代女性がん患者の妊孕性意思決定パートナーシップ看護支援モデルの創成

がん治療開始前の妊孕性温存に関する情報提供と相談は、がん患者のQOLを改善する。そのためには患者とがん領域と生殖領域の医師や看護師の的確かつ迅速なパートナーシップによる意思決定支援が必要となる。しかし、わが国のがん・生殖医療地域連携ネットワークが成立しているのは16都道府県に留まり、看護支援方法は確立されていない。そこで、がん領域と生殖領域看護師、各領域看護師と患者がパートナーシップをとることにより意思決定を支援する看護モデルを創生する。
心臓血管外科術後における退院時ADLの低下に影響を与える身体機能の特徴について

【研究目的】心臓血管外科術後に日常生活動作(ADL)能力が低下する患者を少なからず認める.術後のADL能力は自宅退院の有力な決定因子であるため,退院時にADL能力が低下している患者の特徴を明らかにすることは重要である.【研究方法】2017年4月から10月まで心臓血管外科で待機的に冠動脈バイパス術,弁置換術または弁形成術,人工血管置換術を行った46例を対象とした. ADL能力は, Functional Independence measure(FIM)を用いて術前と術後に評価を行った.術前FIMスコアと退院時FIMスコアを用いて, ADL低下群とADL維持群に分類し,術前および術後の患者背景因子および身体機能,術後経過について群間比較を行った.【研究成果】ADL低下群は, ADL維持群と比較して,年齢(67.7±10.3 VS75.7±7.2 ; p<0.05),フレイルの割合(18.0% vs 62.5%, p<0.05)が有意に高く,術前の歩行速度(1.16±0.21 m/s vs 0.73±0.34m/s, p<0.01), SPPB(11.2±1.0点vs 10.0±2.0点, p<0.05),一秒率(78.6±9.9% vs 66.9±13.1% ; p<0.05),が有意に低値であった.また,術後因子では,術後の人工呼吸器管理期間の遷延(10.5% vs 50%, p<0.05),術後急性腎不全(2.6% vs 50%, p<0.05)の割合が有意に高かった.心臓血管外科術後,退院時にADL能力が低下している患者は,年齢が高く,術前のフレイルおよび身体機能低下を有している.さらに,周術期において,人工呼吸器管理期間の遷延および急性腎不全を引き起こしている割合が高く, ADL拡大が遅延している可能性がある.【研究目的】心臓血管外科術後に日常生活動作(ADL)能力が低下する患者を少なからず認める.術後のADL能力は自宅退院の有力な決定因子であるため,退院時にADL能力が低下している患者の特徴を明らかにすることは重要である.【研究方法】2017年4月から10月まで心臓血管外科で待機的に冠動脈バイパス術,弁置換術または弁形成術,人工血管置換術を行った46例を対象とした. ADL能力は, Functional Independence measure(FIM)を用いて術前と術後に評価を行った.術前FIMスコアと退院時FIMスコアを用いて, ADL低下群とADL維持群に分類し,術前および術後の患者背景因子および身体機能,術後経過について群間比較を行った.【研究成果】ADL低下群は, ADL維持群と比較して,年齢(67.7±10.3 VS75.7±7.2 ; p<0.05),フレイルの割合(18.0% vs 62.5%, p<0.05)が有意に高く,術前の歩行速度(1.16±0.21 m/s vs 0.73±0.34m/s, p<0.01), SPPB(11.2±1.0点vs 10.0±2.0点, p<0.05),一秒率(78.6±9.9% vs 66.9±13.1% ; p<0.05),が有意に低値であった.また,術後因子では,術後の人工呼吸器管理期間の遷延(10.5% vs 50%, p<0.05),術後急性腎不全(2.6% vs 50%, p<0.05)の割合が有意に高かった.心臓血管外科術後,退院時にADL能力が低下している患者は,年齢が高く,術前のフレイルおよび身体機能低下を有している.さらに,周術期において,人工呼吸器管理期間の遷延および急性腎不全を引き起こしている割合が高く, ADL拡大が遅延している可能性がある.
遺伝子治療を目指した膜透過・チャンネル形成ペプチドのベクターとしての可能性

遺伝子治療における遺伝子導入ベクターの開発を目的として本研究を行なった.1.ペプチドベクターのデザインと合成,アンチセンスオリゴヌクレオチド(AON)の細胞内導入の検討2.物理化学的手法を用いたAON透過機構の解明AON透過機構解析の基礎的な知見として,溶液中,リポソーム中でのP1,P7のコンフォメーション解析をCDスペクトルを用いて検討した.溶液中においては,両ペプチドともランダムコイル状態,一方リポソーム中ではヘリックス構造に変化することがわかった.3.総括:本ペプチドが従来のベクターとは異なったメカニズムでAONの細胞内導入を可能にしたことは,アンチセンス療法の発展に寄与できる可能性があると考えられる.遺伝子治療における遺伝子導入ベクターの開発を目的として本研究を行なった.平成14年度は,ペプチドベクターのデザインと合成を行い,蛍光標識したホスホロチオエート型オリゴヌクレオチド(20mer)の細胞内導入を検討した.合成した上記ペプチドとオリゴヌクレオチドを37°C,30minプレインキュベートした後,A549,NIH3T3細胞に投与,37°C,2hrインキュベートした後,蛍光標識したオリゴヌクレオチドの細胞内取込みをフローサイトメーターで測定した.P-1をオリゴヌクレオチドの5,10,50,100モル倍率で検討したところ蛍光強度の増加が観察され,100モル倍率でもっとも高い蛍光強度が観察された.この結果はオリゴヌクレオチドが細胞内に取り込まれていることを示唆している.また,P-1は約130μMまで細胞毒性は示さなかった.その他のペプチドについては現在検討中である.これらのペプチドがオリゴヌクレオチドの細胞内導入ツールとして使用可能であるとが示された.遺伝子治療における遺伝子導入ベクターの開発を目的として本研究を行なった.1.ペプチドベクターのデザインと合成,アンチセンスオリゴヌクレオチド(AON)の細胞内導入の検討2.物理化学的手法を用いたAON透過機構の解明AON透過機構解析の基礎的な知見として,溶液中,リポソーム中でのP1,P7のコンフォメーション解析をCDスペクトルを用いて検討した.溶液中においては,両ペプチドともランダムコイル状態,一方リポソーム中ではヘリックス構造に変化することがわかった.3.総括:本ペプチドが従来のベクターとは異なったメカニズムでAONの細胞内導入を可能にしたことは,アンチセンス療法の発展に寄与できる可能性があると考えられる.
有用細菌のエネルギー獲得効率の改善を目標とするグラム陽性細菌の呼吸鎖の研究

細菌の呼吸鎖について申請者を含めての研究の深化の結果、現在の各種有用細菌の呼吸鎖はエネルギー効率は充分高くなく、培養条件や欠損変異株の利用でその改善が期待され、更に遺伝子工学手法による適当な呼吸鎖成分の導入により、ミトコンドリア並みのエネルギー効率が達成される可能性がある。1.これまで研究を進めてきた好熱性バシラスPS3やBacillus stearothermophilusのシトクロムcaa_3型オキシダーゼの構造機能連関の研究を発展させ、好熱性バシラスの呼吸鎖の全体像を明らかにすることが出来た。これらの細菌の呼吸鎖はNADH→MK-7→シトクロムb_6c_1→シトクロムcaa_3オキシダーゼが主要な経路でここでH^+/O=6のプロトン輸送が行われ、エネルギーが△μH^+の形に変換される事を明らかにした。2.中温性バシラスの呼吸鎖:枯草菌ではNADH→MK-7→シトクロムaa_3型キノールオキシダーゼの呼吸鎖が主要な経路で通常の培養条件ではシトクロムb_6c_1型シトクロムレダクターゼ-シトクロムcaa_3型オキシダーゼは弱くしか発現されていない。この菌のH^+/O比はほぼ4であることが知られている。またシトクロムbd型キノールオキシダーゼの存在も知られている。高分泌宿主菌として期待されているBacillus brevisの呼吸鎖を調べた所、これら2つの末端酸化酵素が並行して機能していることが明らかになった。3.Helicobacter pyloriのシトクロムc-553とcb型末端酸化酵素の研究をおこなった。4.H^+/O比とエネルギー獲得効率:通常ATP合成酵素は一定の数のプロトン(3H^+)の働きに共役してADPとPiからATPを合成するので好気性細菌のエネルギー獲得効率は呼吸鎖のH^+/O比に大きく依存することになり、菌体収量はH^+/O比にほぼ比例することが予想されるが、このことを大腸菌と好熱性バシラスの例をもちいて確かめた。5.コリネ型細菌の呼吸鎖の研究を開始しシトクロムbd型キノール酸化酵素とaa_3型シトクロムオキシダーゼの精製に成功した。これら2つの末端酸化酵素の構造遺伝子もクローニングにも成功した。1)呼吸鎖複合体のちがいが菌体の示すH^+/O比や生育収量を実際変えるかを実験的に確かめた。当初はキノールオキシダーゼ(aa_3型)を欠く変異株の分与を受けて枯草菌でおこなう予定であったが、2つのエネルギー効率の異なるキノールオキシダーゼ(シトクロムboとbd)を持つ大腸菌で、次の結果を得た。H^+/O比や生育収量はbd欠損株<野生株<bo欠損株。すなわち、末端酸化酵素の性質と遺伝子工学系の研究がよく調べられている大腸菌を用いて細菌のエネルギー効率はその細菌が呼吸鎖複合体を組み合わせて決まり、実際生育収量も変化することを確かめることができた。2)高効率分泌発現用宿主菌Bacillus brevisについてその呼吸鎖を調べた。

末端酸化酵素としてはキノールオキシダーゼとシトクロムオキシダーゼがともに働いている。この菌のH^+/O比は約5となるが、前者の値が4、シトクロムbcl複合体と後者の合計の値が6として両方の呼吸の割合が等しいとするとこのH^+/O比の値は説明できる。またこのキノールオキシダーゼ(シトクロムaa_3型)の遺伝子のクローニングに成功し、この遺伝子のホモロガスレコンビネーションによる破壊を試みている。3)アミノ酸生産菌であるBrevibacteriumの呼吸鎖を研究した。この菌はグラム陽性菌であるが、Bacillus属細菌とはかなり異なった呼吸鎖を持っているらしい。たとえば、aa_3型オキシダーゼはキノールオキシダーゼ活性を持たない。2。6kDのC型シトクロムの他にC型シトクロムは確認できない。Brevibacteriumの呼吸鎖は新奇な型である可能性があり興味ぶかい。個々の酵素レベルでの研究を継続する必要がある。1)と2)について論文を執筆中である。全ゲノム解読計画に用いられる枯草菌168株の遺伝子破壊株としてcaa_3型シトクロムcオキシダーゼを欠く株、aa_3型キノールオキシダーゼを欠く株を得ることが出来たので、これらの株のH^+/O比を生育収量Yの比較に着手した。好熱性バシラスのcaa_3型シトクロムcオキシダーゼを欠く株の末端酸化酵素を分析したところbd型キノールオキシダーゼと、これまでその機能が未知であったシトクロムc-551を基礎とするb(a/o)_3型シトクロムcオキシダーゼを見出し、これを精製し引き続いてその性質を調べた。コリネ型細菌のうち、Corynebacterium glutamicumからaa_3型シトクロムcオキシダーゼを、Brevibacterium flavumからbd型キノールオキシダーゼの精製を行った。また28kDaのc型シトクロムも精製した。これがaa_3型オキシダーゼの基質となり、シトクロムbc_1複合体の一部として働いているか否かを検討している。グラム陽性菌のなかでもGC比の高いグループの細菌の呼吸鎖かGC比の低いグループであるBacillus属細菌のものとは、だいぶ異なった呼吸鎖を持っていそうである。1)呼吸鎖複合体の違いが菌体の示すH^+/O比や生育収量を実際かえるかを、Bacillus stearothermophilusの野生型とK-17株というその変異株をもちいて検討した。野生株はシトクロムb6c1複合体にくわえてcaa_3型のシトクロムcオキシダーゼが働いているのに対して、K-17株はbd型のキノールオキシダーゼが主に働いている。野生株の内在性呼吸によるH^+/O比は6-8、一方K-17株のそれは約3となり。生育収量はほぼこれに比例して野生型はK-17株の約2倍収量がよいという結果となった。またbd型のキノールオキシダーゼの精製に引き続いてこの遺伝子のクローン化と塩基配列を決定した。2)アミノ酸生産菌であるCorynebacterium glutamicumとその近縁の細菌の呼吸鎖を研究し、株によってはaa_3型のシトクロムcオキシダーゼからbd型のキノールオキシダーゼヘの変換がおこることを見出した。また、これら二つの末端酸化酵素の精製にも成功し、これら酵素の性質を調べた。また、部分アミノ酸配列をもとに遺伝子のクローン化にも着手した。
神経幹細胞に由来するヘテロ細胞集団をパターニングするための弾性足場作製技術の開発

コラーゲンゲル上に紫外線を照射することによって、コラーゲン分子間に架橋を施し、ゲルの粘弾性を変化させることができた。コラーゲンゲル表面を短冊状にマスキングした状態で紫外線照射を施すことによって、紫外線照射部の短冊状パターンを作製、その上で脳毛細血管内皮細胞株(bEnd.3)を培養した。bEnd.3細胞はコラーゲンゲル上の紫外線照射部に接着し、増殖した。更に、ニューロスフェアを形成したマウス神経幹細胞/前駆細胞を播種し、分化誘導培地で培養することによりbEnd.3細胞と神経幹細胞/前駆細胞からの分化細胞とのパターンを作製することができた。本研究はUV光照射によってハイドロゲルの粘弾性を部分的に調節し、アストロサイト、ニューロンや血管内皮細胞をそのハイドロゲルへ接着させ、パターン形成させることを目的としている。コラーゲンゲルにUV光を直接照射したところ、架橋剤の添加なしでも照射時間に依存してコラーゲン分子間の架橋が認められ、UV光の照射によって破れにくいハイドロゲルへと変化した。これらのハイドロゲルの表面を原子間力顕微鏡で観察し、UV光を照射したゲル表面でも網目状のコラーゲン線維を確認した。また、血管内皮細胞の接着性もUV光の照射時間に合わせて大きく変化した。コラーゲンゲル上のUV光照射部分と非照射部分で細胞の接着性に違いが生じ、細胞のパターンが形成された。血管内皮細胞の接着、増殖性を調節するためのコラーゲンゲルへのUV光照射時間を設定した。ポリビニルアルコール(PVA)ゲルはPVA濃度や放射線架橋の程度を変化させることで粘弾性を調節できる。完全けん化型PVA3.75%から15%濃度の水溶液を作製し、コバルト60線源からの放射線照射10kGy-40kGyによってPVAゲルを作製した。培地の吸収性や体積変化が少なく細胞培養基材として利用できるPVAゲル作製条件を決め、ゲルの硬さを評価するために圧縮試験機を用いて粘弾性を測定した。神経幹細胞はPVAゲル表面に接着し、細胞クラスターを形成した。また、硬いゲルほど接着した細胞はクラスターから展開する傾向を示した。今後は複数の細胞種を同一平面上でパターン化できるようにゲル表面の改良やプロトコルの開発を試みる。本研究はコラーゲンゲル表面に紫外線架橋を施すことによって神経幹細胞やその分化細胞、血管内皮細胞の接着性や移動を制御することを目的としている。2年目となる今年度は、当初の研究計画通りにコラーゲンゲル表面への紫外線照射によって変化する血管内皮細胞の接着・移動特性に関する解析を主におこなった。プラスチックディッシュ上で培養によって増やしたマウス脳毛細血管内皮細胞株bEnd.3を各コラーゲンゲル上に播種し、遺伝子発現解析に用いた。血管内皮細胞のコラーゲンゲル上への接着・移動の変化に関わるインテグリン遺伝子を特定した。今後、紫外線架橋コラーゲンゲル表面に対する血管内皮細胞の接着形成機構を知るための手掛かりになると考えられる。さらに、紫外線架橋コラーゲンゲル上における神経幹細胞の接着・分化・移動に関する解析もおこなった。しかし、UV照射によってコラーゲンゲル表面で細胞の配置を正確に制御することが難しく、また血管内皮細胞と神経細胞との共培養条件を検討する必要があるなど、引き続き次年度に解決しなければいけない課題も明らかになった。学会では主に前年度に試したコラーゲンゲル表面のUV照射による微細構造および粘弾性変化の解析、および、UV照射コラーゲンゲル上における脳毛細血管内皮細胞の接着性や移動特性の変化に関する報告をし、論文では粘弾性を変化させたコラーゲン以外の高分子ハイドロゲル上における神経幹細胞の挙動に関する研究について報告した。紫外線照射コラーゲンゲルへの細胞の接着性や移動等の評価はおおむね研究経過通りであるが、フォトマスクによる細かい照射パターンの作製が難しくやや遅れているため。本研究の目的はコラーゲンゲルの粘弾性の違いによる細胞の接着応答性の変化を利用して脳毛細血管内皮細胞と神経幹細胞から分化誘導したニューロンやアストロサイトをコラーゲンゲル上にパターニングすることであった。最終年度は前年度に引き続き紫外線照射の有無によるコラーゲンゲルの粘弾性の違い、そのコラーゲンゲルに対する脳毛細血管内皮細胞の接着性の変化とその接着分子メカニズムについて調べた。更にコラーゲンゲル上における脳毛細血管内皮細胞と神経幹細胞の共培養も試みた。紫外線照射によるコラーゲンゲルのヤング率の変化、インテグリン遺伝子の発現変化を再度捉えることができた。様々な共培養条件を試みることで、各々の細胞が生存できる培地やコラーゲンゲル等の条件を決めた。コラーゲンゲル上に数100ミクロン間隔の短冊状の隙間をもつシートでマスキングしながら紫外線を照射することによって粘弾性の異なるパターンを作製、脳毛細血管内皮細胞株であるbEnd.3とマウス胎仔脳由来神経幹細胞をそのゲル上で培養した。細胞培養における培地や各処理のタイミングを検討し、コラーゲンゲル上にbEnd.3と神経幹細胞から分化誘導した細胞から成る中枢神経系細胞のパターンを作製した。今後、脳-血管モデルへ応用できるように人工的な培養、検出デバイスとの接続やより生体脳組織に近い構造に近づけることを考慮しながら細胞の配置を考えていきたい。本研究成果の一部である脳毛細血管内皮細胞の接着性の変化とメカニズムや神経幹細胞の培養方法については学会にて発表した。現在、研究成果をまとめ、論文投稿にむけて準備をしている。

コラーゲンゲル表面を短冊状にマスキングした状態で紫外線照射を施すことによって、紫外線照射部の短冊状パターンを作製、その上で脳毛細血管内皮細胞株(bEnd.3)を培養した。bEnd.3細胞はコラーゲンゲル上の紫外線照射部に接着し、増殖した。更に、ニューロスフェアを形成したマウス神経幹細胞/前駆細胞を播種し、分化誘導培地で培養することによりbEnd.3細胞と神経幹細胞/前駆細胞からの分化細胞とのパターンを作製することができた。研究計画通りにハイドロゲル上へのUV光照射によって粘弾性の異なるハイドロゲル表面を作製した。予想通りの細胞の接着・増殖性は示さなかったものの、血管内皮細胞の単純な接着パターンが形成された。研究計画通りに神経幹細胞から分化した細胞の移動、接着特性についてひきつづき解析する。また、血管内皮細胞と神経幹細胞を配置するための紫外線照射による粘弾性パターンコラーゲンゲルを作製し、血管内皮細胞、アストロサイト、ニューロンの3種類の細胞パターンの作製を試みる。生物工学、幹細胞生物学研究計画通りに神経幹細胞から分化誘導した細胞を用いて細胞の接着性や伸展度の評価をおこなう。また、複雑なUV光照射によるパターンニングも試みる予定である。細胞の接着移動に関わる解析を優先し、フォトマスク作製に関わる詳細な検討を最終年度まで遅らせたため、残額が生じた。ハイドロゲルの粘弾性評価を優先したため、複雑なパターンを作製するためのフォトマスク等の装置購入を次年度以降に予定をずらしたことで残額が生じた。2年目に実施できなかった照射装置及びフォトマスクの検討を行うための費用として充当する予定である。次年度以降、神経幹細胞から分化誘導した培養細胞を用いた細胞接着性評価の結果を確認しながら、より複雑なUV光照射パターン作製を試みるため、その装置作製や消耗品の費用として使用する。
消化器癌に対する免疫チェックポイント阻害剤を用いた革新的がん免疫複合療法の開発

免疫チェックポイント阻害剤を用いた集学的治療は患者さんの予後の改善に寄与すると考えられるが、免疫チェックポイント阻害剤と現行の集学的治療との交互作用、特に癌組織のみならず腫瘍抗原特異的T細胞への影響に関する基礎的・臨床的知見が不足しており、その解明が緊急的課題となっている。本研究では、マウス消化器癌腫瘍モデル及びヒト消化器癌組織と患者自身の免疫担当細胞を用いて、各癌腫の標準的化学療法とチェックポイント阻害剤併用療法(がん免疫複合療法)の抗腫瘍効果の詳細な分子機序を解明し、併用薬剤の選択法、投与量、時期の基本原理原則を明らかにし、奏功性の高いがん免疫複合療法を開発する基盤を作る。マウス固形癌(口腔癌、大腸癌)を用いた腫瘍皮下接種モデルにおいて、標準的化学療法と抗PD-1抗体併用療法の奏功性と最適な投与量・時期を検討した。本研究で利用した大腸癌細胞株CT26は抗PD-1抗体療法の効果が得られにくい非DNA mismatch repair (MMR)欠損大腸癌で、腫瘍上のPD-L1の発現も確認した。5-10mm以上の固形癌形成後に、大腸癌に関してはFOLFIRI療法(5-フルオロウラシル、ホリナート、イリノテカン)及び抗PD-1抗体を投与した。化学療法後、免疫原性細胞死時に上昇するhigh-mobility group box 1 (HMGB1)が有意に上昇し、それと同時に、in vitroでの腫瘍特異的な細胞傷害(CTL)活性を認めた。化学療法後に抗PD-1抗体を投与することによって、腫瘍内にIFN-gamma産生性のCD4及びCD8T細胞が劇的に上昇すること、化学療法がない場合、抗PD-1抗体による有意な腫瘍特異的CTL活性の誘導やIFN-gamma産生性T細胞応答の上昇が全く見られなかったことから、抗PD-1抗体の投与前に化学療法を施行する必要があることが判明した。T細胞が欠損しているヌードマウスでは、抗PD-1抗体の抗腫瘍効果が認められなかったことにより、この抗腫瘍効果はT細胞に依存すること、また、化学療法によって惹起されたT細胞応答が生体内で抗腫瘍効果を発揮するためには、この抗PD-1抗体投与が必須であることが判明した。治療後の腫瘍細胞を回収し、PD-L1発現を検討したところ、化学療法後にPD-L1発現の上昇を認めたことより、化学療法によって惹起されたT細胞応答によって、adaptive resistanceが増強され、そのため、化学療法単独ではT細胞応答による抗腫瘍効果が得られにくくなっていると考えられた。化学療法による免疫原性腫瘍細胞死の誘導と腫瘍特異的CTLの誘導、その後の抗PD-1抗体による腫瘍内IFN-gamma産生性CD4及びCD8T細胞の劇的な上昇と抗腫瘍効果増大が確認されたことにより、当初の予想通りの基礎免疫学的原理にあった投与タイミングが重要であることが判明した(実験材料等の調達及び腫瘍特異的T細胞作製の遅延により、フローサイトメーターによる全生体内の腫瘍抗原(大腸癌の場合はMuLV gp70)特異的T細胞の定量が若干遅れている)。また、immunologic synthetic lethalityを誘導する標的分子として、活性化されたT細胞の疲弊化を防ぐ可能性も期待して、エピゲノム調節剤であり、抗腫瘍効果を惹起するHDAC阻害剤のQuinostatを併用したが、結果的にはT細胞依存性の抗腫瘍効果の有意な上昇が見られなかった。これに関しては、別の薬物を選択し、再度、腫瘍特異的T細胞応答及び抗腫瘍効果を検討していく。以上、初年度の研究計画として、がん免疫複合療法のレジメの原理原則の確立は検討できたことより、研究の進捗状況としておおむね当初の計画通りに進んでいるとした。本年度も引き続き、マウス消化器癌モデルを利用し、各癌腫(口腔癌・大腸癌)の化学療法と抗PD-1併用療法を施行し、両者が与える腫瘍抗原特異的T細胞、腫瘍内微小環境、癌細胞への影響を検討する。(検討項目)i)標準的癌治療法・癌免疫複合療法前後のエフェクターT細胞{CD4 T細胞(Th1, Th17, Th21)、細胞傷害性キラーCD8T細胞(CTL)、NK細胞}の質的{IFN-gamma, IL-17, IL-21, TNF-alpha, IL-2などのサイトカイン産生能、PD-1, CD28, CTLA4, OX40, CD137, CD27, ICOS, TIM-3などの副刺激関連分子発現、CD62L, CD44, CCR7, CD95, CD127などのメモリーマーカー(memory stem markerを含む)の発現、各サイトカインのプロモーター部のメチル化解析}及び量的変化(腫瘍内浸潤T細胞数、脾臓・所属リンパ節内のT細胞数、アポトーシス数)を検討する。ii)がん免疫複合療法前後での腫瘍内微小環境(腫瘍内微小血管密度、腫瘍内マクロファージ、腫瘍内樹状細胞、骨髄由来抑制性細胞)や抑制性T細胞(Foxp3+CD4T細胞やIL-10+Tr1細胞等)の質的量的変化。iii)がん免疫複合療法前後での、癌細胞の細胞周期解析、アポトーシス、stemnessに関わる分子のmRNA発現並びに機能解析を行う。

B. NOGマウス(NOD.Cg-Prkedcscid Il2rgtm1Sug/Jic)に坦癌患者より得られた癌細胞由来オルガノイドあるいは癌組織片を皮下接種し、「生体内癌免疫応答再構築in vivoモデル」を作製し、Aのマウスモデルで得られた知見が、ヒトにおいても同様な結果が得られるかどうかを検証する。免疫チェックポイント阻害剤を用いた集学的治療は患者さんの予後の改善に寄与すると考えられるが、免疫チェックポイント阻害剤と現行の集学的治療との交互作用、特に癌組織のみならず腫瘍抗原特異的T細胞への影響に関する基礎的・臨床的知見が不足しており、その解明が緊急的課題となっている。本研究では、マウス消化器癌腫瘍モデル及びヒト消化器癌組織と患者自身の免疫担当細胞を用いて、各癌腫の標準的化学療法とチェックポイント阻害剤併用療法(がん免疫複合療法)の抗腫瘍効果の詳細な分子機序を解明し、併用薬剤の選択法、投与量、時期の基本原理原則を明らかにし、奏功性の高いがん免疫複合療法を開発する基盤を作る。マウス固形癌(口腔癌、大腸癌)を用いた腫瘍皮下接種モデルにおいて、標準的化学療法と抗PD-1抗体併用療法の奏功性と最適な投与量・時期を検討した。本研究で利用した大腸癌細胞株CT26は抗PD-1抗体療法の効果が得られにくい非DNA mismatch repair (MMR)欠損大腸癌で、腫瘍上のPD-L1の発現も確認した。5-10mm以上の固形癌形成後に、大腸癌に関してはFOLFIRI療法(5-フルオロウラシル、ホリナート、イリノテカン)及び抗PD-1抗体を投与した。化学療法後、免疫原性細胞死時に上昇するhigh-mobility group box 1 (HMGB1)が有意に上昇し、それと同時に、in vitroでの腫瘍特異的な細胞傷害(CTL)活性を認めた。化学療法後に抗PD-1抗体を投与することによって、腫瘍内にIFN-gamma産生性のCD4及びCD8T細胞が劇的に上昇すること、化学療法がない場合、抗PD-1抗体による有意な腫瘍特異的CTL活性の誘導やIFN-gamma産生性T細胞応答の上昇が全く見られなかったことから、抗PD-1抗体の投与前に化学療法を施行する必要があることが判明した。T細胞が欠損しているヌードマウスでは、抗PD-1抗体の抗腫瘍効果が認められなかったことにより、この抗腫瘍効果はT細胞に依存すること、また、化学療法によって惹起されたT細胞応答が生体内で抗腫瘍効果を発揮するためには、この抗PD-1抗体投与が必須であることが判明した。治療後の腫瘍細胞を回収し、PD-L1発現を検討したところ、化学療法後にPD-L1発現の上昇を認めたことより、化学療法によって惹起されたT細胞応答によって、adaptive resistanceが増強され、そのため、化学療法単独ではT細胞応答による抗腫瘍効果が得られにくくなっていると考えられた。化学療法による免疫原性腫瘍細胞死の誘導と腫瘍特異的CTLの誘導、その後の抗PD-1抗体による腫瘍内IFN-gamma産生性CD4及びCD8T細胞の劇的な上昇と抗腫瘍効果増大が確認されたことにより、当初の予想通りの基礎免疫学的原理にあった投与タイミングが重要であることが判明した(実験材料等の調達及び腫瘍特異的T細胞作製の遅延により、フローサイトメーターによる全生体内の腫瘍抗原(大腸癌の場合はMuLV gp70)特異的T細胞の定量が若干遅れている)。
混晶の物性とその制御・設計に関する研究

本年度得られた主な成果は次の通りである.1.猛毒のアルシン(AsH_3)の代りにクロライド(AsCl_3)を用いたAlGaAsのクロライド法気相成長が確立された. (長谷川)2.混晶半導体表面安定化のために広バンド・ギャップ化合物半導体AlN(As)膜のプラズマCVDやAsPn膜の表面保護膜の形成条件が確立され,後者ではInGaAsP表面でNss=10^<12>/cm^2程度のMIS構造を得ている.(新井,長谷川)3.LPE法によるInGaAsP/GaAs界面の特性のホール効果, DLTSによる欠陥測定を行ない,非混和領域でも温度で格子整合をとることによって混晶を成長することに成功した. (赤崎)4.GaAlAs/GaAsでの二次元電子ガスのホット・エレクトロン輸送を研究し,実空間遷移を含めて理論との対比を行なった. (井上,犬石)5.InGaAs系での直接→間接形遷移にともなうキャリア寿命の変化を求め,理論と比較した. (白藤)6.InGaAsで遠赤外サイクロトロン共鳴実験を行ない不純物準位,合金散乱などを解明した.7.共鳴ラマン散乱の実験からEL2欠陥の準位構造を明らかにした. (大倉)8.ナノメータ以下の精度でヘテロ接合の表面層,界面の原子配列を明らかにし,また界面でのバンド端不連続及び化学結合状態をも明らかにした. (岩見)本年度得られた主な成果は次の通りである.1.猛毒のアルシン(AsH_3)の代りにクロライド(AsCl_3)を用いたAlGaAsのクロライド法気相成長が確立された. (長谷川)2.混晶半導体表面安定化のために広バンド・ギャップ化合物半導体AlN(As)膜のプラズマCVDやAsPn膜の表面保護膜の形成条件が確立され,後者ではInGaAsP表面でNss=10^<12>/cm^2程度のMIS構造を得ている.(新井,長谷川)3.LPE法によるInGaAsP/GaAs界面の特性のホール効果, DLTSによる欠陥測定を行ない,非混和領域でも温度で格子整合をとることによって混晶を成長することに成功した. (赤崎)4.GaAlAs/GaAsでの二次元電子ガスのホット・エレクトロン輸送を研究し,実空間遷移を含めて理論との対比を行なった. (井上,犬石)5.InGaAs系での直接→間接形遷移にともなうキャリア寿命の変化を求め,理論と比較した. (白藤)6.InGaAsで遠赤外サイクロトロン共鳴実験を行ない不純物準位,合金散乱などを解明した.7.共鳴ラマン散乱の実験からEL2欠陥の準位構造を明らかにした. (大倉)8.ナノメータ以下の精度でヘテロ接合の表面層,界面の原子配列を明らかにし,また界面でのバンド端不連続及び化学結合状態をも明らかにした. (岩見)
植民地末期朝鮮知識人の国家観・国民観に関する研究-『国民文学』を手がかりにして-

創氏改名、国語専用、志願兵制度、徴兵制、義務教育という植民地政策の一連の流れのなかで、朝鮮人には、「義務」と「権利」が認められ、大日本帝国の「国民」となる。これらの政策は「国民文学」の題材となり、やがて「国民文学」は「国語文学」たるべきものとして強調される。そこで、従来の「朝鮮文学」との決別が宣言されるのだが、大日本帝国の一地方としての「朝鮮」文学の存在や価値をも否定することができず、当時の在朝日本人文人と朝鮮人文人との間に、埋めきれない隔たりが浮き彫りになる。つまり、朝鮮人は、完全なる日本人になり、朝鮮文学も日本文学にならなければならないという在朝日本人文人の主張に対し、崔載瑞は「日本」の外延の拡大に注目し、むしろ「日本文学」の変革の必要性を明らかにする。それは、ほかならぬ、大東亜共栄圏をリードしうる大日本帝国文学の模索と構築である。大日本帝国の朝鮮文人は、地方文学としての「朝鮮文学」をふまえつつ、さまざまな民族・国家の集合体である大東亜をリードすべき「日本文学」にその一員として積極参加すべきである、と崔載瑞は主張し、さらに朝鮮の郷土色こそが国民文学の主要な要素であると説明する。朝鮮人の皇民・皇軍化を先導する彼の国民文学論には、国語による朝鮮文学の新たな建設があり、朝鮮人の国民としての自覚が唱えられる。しかし、国家と国民を関係付ける権利と義務に対する明確な認識はなく、戦争への動員を目的とした「滅私奉公」「武」といった前近代的徳目が「国民文学」の題材となる。三国統一の際の花郎を主人公にした戦争物語が国民文学として登場することは注目に値する。国民文学は休刊をもって敗戦を予告し、歴史から姿を消したが、解放後の南北分断・対立の歴史の中で、戦争動員のための国民文学の形式・論理は、消え去ることなく、生き続けていた。今、論文執筆中である。
財政規律規範の形成と政策移転・欧州化の比較研究

財政規律をめぐる規範形成と政策展開について、ヨーロッパ諸国の中でも比較的早期に財政規律に関する法制度を整備したドイツとポーランドを中心として、財政規律をめぐる規範がどのように制度化されたかを分析した。EUという共通の枠組がありながら、ソブリン危機後に財政条約が締結される以前に制度化されたドイツとポーランドでは、政策の相互参照はほとんど行われておらず、それぞれの国における政治状況と国内制度の要請が財政規律条項導入の主たる要因であった。また財政規律導入後の施行段階においても、国内政治要因がより重要である。本年度は財政規律の制度が規定されたプロセスの分析を、とりわけドイツとポーランドを中心として行った。ドイツについては、憲法(基本法)第109条や115条の関連条項が制定されたプロセスを検討した。当初はより早期に規定されてたポーランドやスイスなどの財政規律条項がどのような意義を持ち参照されたかを調査する予定であったが、実際に政治過程と憲法改正のプロセスを調査してみると、財政規律問題が連邦政府と州政府の権限関係の再定義、いわゆる連邦制度改革問題として議論されていることがはっきりとわかった。ドイツの連邦制度改革は数次にわたって大規模なものがおこなわれているが、財政規律問題は直近の大規模改革の最大のポイントの一つであった。その結果、EU内の他国の制度の参照などはなされておらず、あくまで望ましい連邦制と財政制度という視点から議論され、制度が構築されてきたことがわかった。関係するアクターは議会の連邦制度改革を専門とする議員と連邦参議院(州政府から構成される議会)の州首相らが中心となっていた。連邦制度改革については大部の報告書と資料が存在しており、それを議会議事録とつきあわせるなどしながら分析を行った。ポーランドについても、憲法規定の制定過程とその後の財政規律ルールの制定過程の分析が行われた。さらに、欧州化と財政条約の制定過程についても、ドイツとポーランドをはじめとする主要諸国について分析を開始した。想定していなかった難民危機とフランスでの多発テロ、年度末にはブリュッセル多発テロが発生し、ヨーロッパの治安状況は大きく変化した。政治家や政策担当官僚、EU委員会関係者などへのインタビューも計画では検討していたが、年度中には政治的な緊迫状況もあり実現できなかった。文献や議会資料など入手可能な資料の分析は順調に進展した。本年度は昨年度得られた知見を基礎として、ドイツとポーランドにおける財政規律ルールの制度化とそれに付随する政治過程の分析を継続した。ドイツでは連邦制度改革という大前提が存在した上で財政規律条項が憲法に導入されたが、この政治過程では、主要政党の選好はほぼ一致しており、原則において争われることは少なかったことが明らかとなった。経済学者の中にはケインジアン的理論を背景として異を唱える著名な研究者もいたが、制度形成に当たって大きな影響を与えることはなかった。州レベルでの議論は積み上がった財政赤字の解消へ向けての議論は多いものの、人口構成や産業構造の変化などに対応しながらも財政規律を遵守する方向へ向けての議論は早期に収斂していたことが分かった。ポーランドにおいては、体制移行後の制度改革とEU加盟に向けた圧力が財政規律条項の憲法への導入の前提となっていた。しかし、規定導入後の初期には経済状況は好ましくなく、民主左派同盟政権の取り組みは挫折することとなった。これはEU加盟にかかる行政コストが増加したことと、政権内部での財政規律をめぐる対立があったためである。その後の市民プラットフォーム政権でも財政規律の強化は試みられたが、改革のコストを押しつけられた若年層の反対により試みは成功しなかった。ポーランドの政治過程を見ると、財政規律は目標としては合意されても実際の政治過程により実施は困難になっていったことが明らかとなり、「法と正義」政権ではさらにEUレベルの規律ルールを弱める動きが見られる。上記のように今年度はドイツ、ポーランドそれぞれの政策過程の展開に重点を置き研究を進めた。2017年1月には北海道大学において公開の「財政規律の形成と政策移転・欧州化」研究会を実施し、これまでの成果を発表し、関連領域の専門家と意見交換を行うことができた。2016年末のベルリンでのテロをはじめとして今年度も突発的に不安定な政治状況があり、インタビュー調査などは実現できなかったが、議会資料、政府公表データ、文献資料の分析については順調に進展した。本年度はこれまでに得られた知見を基礎として、ドイツとポーランドにおける財政規律と政治過程をさらに分析し、これに加えて中央政府のみならず地方政府における財政規律の諸課題の分析を行った。また、EUレベルにおける再検討を行い、イギリスやイタリアの事例も比較検討の対象とした。さらに財政規律規定が実際に運用されるようになった後の政策への影響の分析も行った。時期的に重複することとなったEUを取りまく諸危機をめぐる政策展開と財政規律の問題を検討するために、移民・難民政策の展開における拘束要因としての財政規律の政治過程における扱われ方を検討し、また安全保障環境の変化にともなう軍事費と財政規律のかかわりについても検討した。2017年にはポピュリズムの高まりを受けて、ドイツの連邦議会選挙でも右翼ポピュリスト政党「ドイツのための選択肢(AfD)」が躍進した。国政レベルの選挙における財政規律問題の扱われ方は、確立された財政規律規範が選挙戦とポピュリズムの影響をどのように受けるかという問題を中心として、本年度の重要な研究対象であった。AfDは当初から財政規律を重視していたこと、既存政党は財政規律原則を堅持したことから、ドイツにおいては引き続き憲法の規定通りに赤字を出さない財政均衡が継続されることとなった。

社会民主党はEUにおける連帯などの点から、より積極的な財政関与の可能性についてたびたび言及したものの、最終的に大連立政権の合意文書では大きな変更はみられず、これまで通りに財政規律を前提とした政策展開が行われることとなった。2018年3月には西南学院大学において公開の第2回「財政規律の形成と政策移転・欧州化」研究会を実施し、これまでの成果を発表するとともに、比較検討対象となるイギリスとイタリアの専門家も加えて、意見交換と研究のとりまとめの方向について意見交換を行うことができた。財政規律をめぐる規範形成と政策展開について、ヨーロッパ諸国の中でも比較的早期に財政規律に関する法制度を整備したドイツとポーランドを中心として、財政規律をめぐる規範がどのように制度化されたかを分析した。EUという共通の枠組がありながら、ソブリン危機後に財政条約が締結される以前に制度化されたドイツとポーランドでは、政策の相互参照はほとんど行われておらず、それぞれの国における政治状況と国内制度の要請が財政規律条項導入の主たる要因であった。また財政規律導入後の施行段階においても、国内政治要因がより重要である。引き続き文献等資料の入手と分析を進める。欧州における聞き取り調査と専門家との意見交換も実施する予定である。EU関係者からの聞き取り調査については、テロ等の治安状況に十分配慮しつつ、検討する。引き続き文献調査と分析を進める。財政規律の実施過程で立法や政策アドバイスを行った専門家や政治家からの意見交換、聞き取り調査を実施し、研究成果の公刊に向けて準備を行う。ドイツへの難民の大量流入や欧州諸国でのテロが発生など、調査対象となる諸国の政策担当者・研究者との日程調整が極めて困難となった。聞き取り調査予定者との日程調整が困難であったため。治安状況や政治状況の安定化を見て、適宜旅費を使用する。政治状況の安定化を見て、適宜旅費を使用する。