hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スキルス胃癌の腹膜播種性転移およびリンパ節転移の病態解明と治療

スキルス胃癌患者の摘出胃より,原発巣由来の胃癌細胞株(OCUM-2M;以下2M)を樹立した.2Mを胃壁に移植する方法により,高率に播種性腹膜転移を形成する細胞株(OCUM-2MD3;以下D3)を樹立した.腹膜中皮細胞に対する接着性は,抗CD44H抗体により抑制された.つぎに癌細胞と,腹膜間質成分との接着性を検討した.その結果,LamininやFibronectin, Collagenなどの間質成分への接着性は,D3の方が2Mに比べ有意に亢進していた.D3細胞は,α2β1,α3β1-integrinをより強く発現していた.さらにD3細胞の接着性は抗α2β1,抗α3β1-integrin抗体の添加で抑制された.以上,腹膜への接着には,癌細胞に発現する接着分子CD44Hやα2β1,α3β1-integrinが関与していることが判明した.次に,抗CD44抗体や,β1-integrinの阻害剤である接着ペプチドRGDおよびYIGSRによる腹膜転移抑制効果を検討した.腹膜播種性転移マウスに,抗CD44抗体やRGDまたはYIGSRを投与することにより,D3の腹膜基底膜成分への接着・浸潤性は有意に抑制された.以上,接着ペプチドにより,腹膜播種性転を抑制しえる可能性が示唆された.胃癌細胞株OCUM-2Mを用い、より高率にリンパ節転移を形成する細胞株を樹立し、親株と比較したところ,リンパ節転移株においてICAM-1の発現が低下していた.さらに,抗ICAM-1抗体を用いた胃癌標本の免疫組織染色学的検討にて,ICAM-1陰性症例は、リンバ節転移率や腹膜転移率が高いことを明らかにした.以上,転移機序の一つとして,癌細胞のICAM4の発現低下による免疫監視機構からの逸脱が関与していることが示唆された.さらに,ICAM-1遺伝子導入は胃癌リンパ節転移や腹膜転移治療に有用であることを明らかにした.スキルス胃癌患者の摘出胃より,原発巣由来の胃癌細胞株(OCUM-2M;以下2M)を樹立した.2Mを胃壁に移植する方法により,高率に播種性腹膜転移を形成する細胞株(OCUM-2MD3;以下D3)を樹立した.腹膜中皮細胞に対する接着性は,抗CD44H抗体により抑制された.つぎに癌細胞と,腹膜間質成分との接着性を検討した.その結果,LamininやFibronectin, Collagenなどの間質成分への接着性は,D3の方が2Mに比べ有意に亢進していた.D3細胞は,α2β1,α3β1-integrinをより強く発現していた.さらにD3細胞の接着性は抗α2β1,抗α3β1-integrin抗体の添加で抑制された.以上,腹膜への接着には,癌細胞に発現する接着分子CD44Hやα2β1,α3β1-integrinが関与していることが判明した.次に,抗CD44抗体や,β1-integrinの阻害剤である接着ペプチドRGDおよびYIGSRによる腹膜転移抑制効果を検討した.腹膜播種性転移マウスに,抗CD44抗体やRGDまたはYIGSRを投与することにより,D3の腹膜基底膜成分への接着・浸潤性は有意に抑制された.以上,接着ペプチドにより,腹膜播種性転を抑制しえる可能性が示唆された.胃癌細胞株OCUM-2Mを用い、より高率にリンパ節転移を形成する細胞株を樹立し、親株と比較したところ,リンパ節転移株においてICAM-1の発現が低下していた.さらに,抗ICAM-1抗体を用いた胃癌標本の免疫組織染色学的検討にて,ICAM-1陰性症例は、リンバ節転移率や腹膜転移率が高いことを明らかにした.以上,転移機序の一つとして,癌細胞のICAM4の発現低下による免疫監視機構からの逸脱が関与していることが示唆された.さらに,ICAM-1遺伝子導入は胃癌リンパ節転移や腹膜転移治療に有用であることを明らかにした.スキルス胃癌原細胞株(OCUM-2M;以下2M)を胃壁に移植する方法により,高率に播種性腹膜転移を形成する細胞株(OCUM-2MD3;以下D3)を樹立した.腹膜中皮細胞に対する接着性は,D3の方が2Mに比べ有意に亢進していた.中皮細胞が細胞表面に発現しているヒアルロン酸に対する接着性も,D3の方が冗進していた.この接着能は,抗CD44H抗体により抑制された.以上のことより,腹膜中皮細胞への接着には,癌細胞に発現する接着分子CD44Hと中皮細胞上のヒアルロン酸との接着が関与していることが判明した.つぎに癌細胞と,腹膜間質成分との接着性を検討した.その結果,LamininやFibronectin, Collagenなどの間質成分への接着性は,D3の方が2Mに比べ有意に亢進していた.D3細胞は,α2β1,α3β1-integrinをより強く発現していた.さらにD3細胞の接着性は抗α2β1,抗α3β1-integrin抗体の添加で抑制された.以上のことより,中皮細胞下マトリックスとの接着には,癌細胞に発現するα2β1,

α3β1-integrinが関与していることが判明した.以上の転移機序の結果から,抗CD44抗体の接着阻害効果や,β1-integrinの阻害剤である接着ペプチドArg-Gly-Asp(RGD)およびTyr-lle-Gly-Ser-Arg(YIGSR)による腹膜転移抑制効果を検討した.腹膜播種性転移マウスに,抗CD44抗体やRGDまたはYIGSRを投与することにより,D3の腹膜基底膜成分への接着・浸潤性は有意に抑制された.以上,接着ペプチドにより,腹膜播種性転移を抑制しえる可能性が示唆された.RGDやYIGSRは副作用が少なくその効果が期待された.1.スキルス胃癌の発育進展に,胃由来の線維芽細胞から産生される増殖促進物質がparacrine的に作用していることが明らかとなった.この増殖促進物質は,熱処理で失活し,HPLCで10KDaに増殖活性を示したことより,分子量10KDaの蛋白と考えられた.2.癌細胞に発現するICAM-1は,白血球に発現するLFA-1との接着を介して腫瘍免疫に関与していることが知られている。そこで,マウスリンパ節転移モデルを用い,癌細胞にICAM-1遺伝子を導入することによるリンパ節転移抑制効果を検討した。胃癌リンパ節転移株OCUM-2MLN(以下2MLN)にICAM-1遺伝子をリポフェクション法にて導入し,ICAM-1高発現株2MLN/ICAMを樹立した。この2つの細胞株を用いて末梢血単核球(以下MNLs)との接着率,MNLsによるcytotoxicityについて検討を行った。MNLsの接着率は2MLNおよび2MLN/ICAMに対し,30分間でそれぞれ0%,31.5%,60分間で0.01%,81.8%であり,2MLN/ICAMに対する接着率が有意に高かった。MNLsによるcytotoxicityは,2MLNに対しては12,24,36時間後にそれぞれ7.37%,32.57%,35.55%,2MLN/ICAMに対しては16.19%,48.83%,62.3%であり,いずれの時点においても2MLN/ICAMに対するcytotoxicityが有意に高かった。胃癌細胞へのICAM-1遺伝子の導入はリンパ節転移に対し高い抑制効果が認められた。1.胃線維芽細胞から産生されるスキルス胃癌増殖促進因子は,熱処理で失活したこと,HPLCで約10KDaに増殖活性を示したことなどより,分子量約10KDaの蛋白と判明した.次に,既存の増殖因子との関連を検討した。方法は、スキルス胃癌細胞株、高分化型胃癌細胞株、種々の臓器由来の線維芽細胞株を用い、1)線維芽細胞の培養上清添加によるスキルス胃癌細胞の増殖促進作用2)keratinocyte growthfactor(KGF)のスキルス胃癌細胞、高分化型胃癌細胞への増殖促進作用を検討した。その結果、1)胃線維芽細胞のみスキルス胃癌細胞の増殖促進作用を示した。2)KGFはスキルス胃癌細胞の増殖促進作用を示したが、高分化型胃癌細胞の増殖には影響を与えなかった。胃線維芽細胞から産生されるスキルス胃癌増殖促進因子としてKGFの可能性が示唆された。2.胃癌細胞へのICAM-1遺伝子導入による転移抑制効果を検討した。2MLNにICAM-1遺伝子を導入し,ICAM-1高発現株2MLN/ICAMを樹立した。末梢血単核球による2MLN/ICAMに対する接着率や細胞障害活性は,2MLNに比し有意に亢進していた(P<0.01)。マウス転移モデルにおいて,2MLN/ICAMのリンパ節転移は減少し,リンパ節転移がICAM-1遺伝子導入により有意に抑制された(P<0.01)。2MLN/ICAMの組織像は,2MLNに比し単核球の浸潤が高頻度に認められた。胃癌細胞へのICAM-
半導体材料に対する高エネルギーイオン照射効果の「その場」測定

高エネルギーイオンによる高密度電子励起と、それに伴い誘起される局所高温状態について、各種半導体材料の発光を、照射中に「その場」測定することによって解析した。時間積分型の発光スペクトルは、OMAを用いて測定された。また、時間分解スペクトルの測定は、イオンがcarbon foilを通過する際に放出される二次電子をMCPによって検出することによってイオンの通過時刻を同定することによる、時間相関単一光子計測法によって測定した。まず、半導体の多重量子井戸構造を自然に形成することが知られている、有機無機層状ペロブスカイト型化合物の高速な励起子発光を用い、イオンの飛跡近傍で生じる過渡的な局所高温状態を、世界で初めて観測することに成功した。観測された局所温度と、イオンによる励起密度との関係より、局所的な融解が起きていることも解明した。次に、CdSの時間分解発光スペクトルの測定により、半導体中での励起キャリアの空間挙動の解析を行った。観測された、電子-正孔プラズマによる高速な発光帯のスペクトル形状を解析することにより、輻射緩和時の励起キャリア密度と平均エネルギーを見積もった。得られた結果は、キャリアの極性光学フォノン散乱を考慮したキャリア拡散モデルによって、定量的に説明された。また、電子格子相互作用が半導体よりもやや強い、MgO結晶についても実験を行った。励起密度の増大とともに自由励起子発光の強度が減少し、消滅した。対照的に、自由励起子発光よりもやや低エネルギーの発光帯が現れた。これは、従来の半導体で観測されていたのと同様に、静電遮蔽による自由励起子の解離を伴い、電子-正孔プラズマに類似した集団励起状態からの発光であると考えられる。高エネルギーイオンによる高密度電子励起と、それに伴い誘起される、試料の局所的な構造変化については、これまでに多くの研究者による報告があるにも関わらず、その基礎過程については解明されていない。我々は、この問題に対し励起された電子や正孔、あるいは励起子の輻射緩和による発光スペクトを測定することにより、高密度に付与されたエネルギーのダイナミクスを「その場」で観察することに成功した。具体的には、多重量子井戸構造を持つ試料中の励起子の高速な輻射緩和を利用することにより、イオンの飛跡近傍に形成される局所高温状態について、初めて実験的に捉えることに成功した。励起子吸収帯の低エネルギー側尾部の形状にUrbach則を適用し、それによって得られた物性定数を用いて、イオン励起による励起子発光帯の低エネルギー側尾部を解析し、励起子近辺の局所温度を求めた。その結果、測定された局所温度は、イオンによる電子励起密度の増加関数であることが分かったが、励起密度の増大に伴って、飽和傾向を示すことが明らかになった。我々は、これが局所高温状態によって誘起された融解現象によるものであると考え、量子井戸構造のバリア層である有機層の構造を変化させて測定を行った結果、観測される「局所融点」が、有機鎖の長さによって異なることが分かつた。また、得られた「局所融点」が、バルクでの融点と比較して非常高いことも明らかとなった。この結果より、局所融解現象が・熱平衡下とは異なる過程で進んでいることが示唆された。他方、低温下においては、励起子分子によるものと思われる発光帯が観測された。このため、試料の温度が、イオンの飛跡近傍におけるキャリアや格子のダイナミクスにどのような影響を与えているかを解析することが今後の課題となる。

我々は、この問題に対し、励起された電子や正孔、あるいは励起子の輻射緩和による発光スペクトルを測定することにより、高密度に付与されたエネルギーのダイナミクスを「その場」で観察することに成功した。今年度は、時間分解発光スペクトルの測定により、高密度励起状態のダイナミクスの解析を行った。単一のイオンが入射する時間を、イオンがCarbon foilを通過した際に放出される二次電子をMCPによって検出することによって同定し、イオン誘起発光が検出される時間との時間差を測定することにより、発光時間プロファイルを得た。これを、複数の発光波長で測定することによって、時間分解発光スペクトルを得た。半導体であるCdSを試料として測定を行うと、220ps程度の輻射寿命をもった、電子-正孔プラズマのものと思われる発光帯が観測された。この発光帯の形状は、イオンによる励起密度によって変化した。この発光体の形状解析を行い、輻射緩和開始時での励起キャリア密度を同定することができた。各イオンによる励起によって得られたキャリア密度の比は、各イオンによる励起密度の比と非常によく一致した。このことから、本研究での解析手法が非常に妥当であることが裏付けられた。また、キャリア・フォノン相互作用を考慮した拡散モデルにより、実験結果を再現することに成功した。これらのことから、半導体中での局所高密度キャリアの空間挙動が、キャリア・フォノン相互作用を考慮することによって定量的に記述できることが明らかとなった。高エネルギーイオンによる高密度電子励起と、それに伴い誘起される、試料の局所的な構造変化については、これまでに多くの研究者による報告があるにも関わらず、その基礎過程については解明されていない。CdSなどの半導体よりも、電子-格子相互作用がやや強い、MgOを試料として測定を行った。照射するイオンの質量を大きくし、励起密度を増大させるにつれ、160nm付近の自由励起子による鋭い発光帯の強度は減少し、ついには消滅した。対照的に、180nm付近の幅広い発光帯の強度が増大した。これらの発光帯では共に、100ピコ秒程度の、非常に高速な減衰が観測された。現在のところ、以上の励起密度依存性は、半導体中の電子-正孔プラズマに類似した集団励起状態が発生し、その中での静電遮蔽により、自由励起子が形成されなくなったためであり、180nm付近の発光帯は、電子-正孔プラズマに類似した集団励起状態における1対の電子-正孔の輻射再結合によるものであると考えられる。
首都圏民間大規模戸建団地の空家・空区画発生メカニズムとその再生に関する基礎的研究

これまでほとんど実態が明らかにされていない、首都圏における民間大規模戸建団地を対象に、主として開発許可登録簿の資料と、経年的住宅地図、および現地調査を通して空家や空き区画の発生状況を確認し、その中から選ばれた団地について、空き区画が発生するメカニズムを、登記簿調査や開発立地特性分析から導きだした。また、全国の先進的な団地の住環境運営事例調査を通して、空家・空き区画等の再生の知見を得た。本年度の研究は、以下の4項目について行った。(1)首都圏における民間戸建住宅団地の開発経緯と空家・空区画の全貌把握(団地基礎データ収集):首都圏(1都7県)において戦後行われてきた「旧宅地造成事業」「開発許可制度による宅地開発」「土地区画整理事業による宅地開発」で、開発面積5ha以上の民間大規模戸建て住宅団地の全てを対象とし、各行政機関が保有する関連資料を網羅した上でその開発経緯の全貌を把握した(=以下「団地基礎データ」と称する)。(2)団地基礎データのGIS化と団地開発経緯の類型化:(1)で補足した1都7件全ての団地を対象とし、GIS上に、団地基礎データを数値化したものを落としこみ、首都圏における民間戸建団地開発過程特徴・立地的特徴を明らかにし、団地形成過程、空家・空区画発生過程の分類を試みた。(3)開発許可団地における住環境の変遷把握と類型化:東京・千葉・神奈川に立地する団地を対象とし、当初の土地利用計画図をベースとしたマップを作成し、これに過去の住宅地図から読み取った建物用途や空家空区画の発生状況、国勢調査から明らかになる人口動態や就業構造等によって、団地の変遷パターンを類型化した。(4)空区画発生メカニズムの解明:茨城県の開発許可団地数箇所を対象とし、対象団地管轄の法務局出張所にて当該団地空区画の過去の所有状況・所有者の居住地などを網羅的に把握した。(5)空家・空区画の再利用を通した団地再生の検討:茨城県内の団地を対象に、団地居住者組織及び自治体職員に対してのヒアリングを行った。また、関西方面の比較的著名な団地(千里NT等)について、空家・空区画を利用する団地再生に関するヒアリングを行い、団地再生手法の検討材料とした。本研究では、首都圏戸建住宅団地の最大の課題となるであろう空家・空区画に着目し、その発生メカニズムを登記簿情報等を駆使して解明し、空家・空区画の発生状況や利用方法を操作することを通じての団地再生の方策についての検討を行うことを目的としている。まず、(1)「開発許可団地における住環境の変遷把握と類型化」をテーマに、埼玉、群馬、栃木、山梨の各県における開発許可団地の、過去の経年的住宅地図と国勢調査データをもとに団地の住環境の変遷を把握した。この中で、東京への交通アクセスと開発団地の立地の相関が読み取れた。次いで、(2)「空き区画発生メカニズムの解明」に関して東京、千葉、神奈川の各都県のいくつかの団地を選定して、主として公図や登記簿データを用い、当該団地に発生する空区画の発生過程について分析した。この中で、空き地の多くがいわゆる「投機」によって発生していることが推測できた。そのうえで、(3)「空家・空区画の再利用を通した団地再生の検討」として、(2)で対象としたいくつかの団地を中心に、ヒアリング等を行い、空家・空区画に関わる住環境運営上の課題とその解決手法の実態を捕捉し、団地の住環境形成種別に応じた空家・空区画の利用手法の検討を行う。一方で、広く関東圏以外の、住環境運営に成功している団地への聞き取り調査を通して、空家・空区画の活用を通しての団地再生手法の検討を行った。この中で、特に、団地を運営している町会・自治会などの主体と、NPOや他団体との連携が、住環境の運営に大きく影響を与える可能性のあることが推察できた。首都圏戸建住宅団地の最大の課題となるであろう空家・空区画に着目し、その発生メカニズムを登記簿情報等を駆使して解明し、空家・空区画の発生状況や利用方法を操作することを通じての団地再生の方策についての検討を行うことを目的としている。本年度においては、「主として埼玉、群馬、栃木、山梨を対象に空区画発生メカニズムの解明」と、「空家・空区画の再利用を通した団地再生の検討」の大きく2つのテーマを設定し、研究を進めた。まず、前者の空区画発生メカニズムの解明については、団地の開発過程と環境形成過程に関する類型化をもとに、特に、栃木県の事例を中心にして、主として登記簿データ等を用い、当該団地に発生する空区画の発生原因を探った。結果は、前年度とほぼ同様に、都心からの交通の利便性と空き区画の発生状況に大きな相関があることと、空き区画の多くが、いわゆる「塩漬け」と呼ばれる、不動産登記の対象であり、開発未着手期間が長い物件であったことが分かった。次に、後者の空家・空区画の再利用を通した団地再生の検討では、これまで対象としてきた団地以外にも、対象を広げ、町の自治会・町内会長等に対してヒアリング等を行い、空家・空区画に関わる住環境運営上の課題とその解決手法の実態を捕捉した。

この中で、空き区画や空家を埋めていく現象として、大きく二つの現象が着目される。ひとつは、すでに居住している居住者自身やその縁者による利用であり、その促進が地域の荒廃を防ぐと同時に、地域の著しい高齢化を阻止する機能を有していることが推測された。もうひとつは、近隣居住地区との連携である。近隣に若年者向けのマンションや戸建て住宅団地が建設されることにより、古いほうの居住地に移り住む世帯があることが確認された。このような、血縁、非血縁によるいわば地域循環居住を促進することが、空家・空き区画を再生する、可能性ある道筋であることが示された。
非線形方程式の摂動論

研究代表者は非線形波動方程式の散乱理論及びporous flowを記述する非線形放物型方程式の解の存在と漸近性質を研究した。これらは別記の論文となっている。分担者井上は正規確率場の条件つき独立性について研究した。分担者岸本は可換環及び代数群について研究した。分担者横田は例外型の単純リー群について研究した。分担者浅田は非ターベルゲージ場理論を研究した。また分担者松田はバーンサイド環についての研究を行った。これらは別記の論文笄として発表されている。これらの他に名前を記していない分担者の研究もあるが省略する。以上の研究を総合し、本研究組織の研究課題は充分達成されたものと考えることができる。なお、代表者をはじめとして、今後に発表されるまであろう研究成果もあり、目下そのとりまとめに追われている。
低酸素暴露による透過性肺水腫の発症機序に関する研究

本年度申請者はラットを低酸素環境に暴露した際の肺動脈圧、肺血管透過性、肺内水分量、肺組織中のミエロペルオキシダーゼ(MPO)活性を測定、検討した。オスのSprague-Dawleyラット24匹を低酸素暴露(Hx)群と室内気対照(Nx)群に分けた。麻酔下に頚部から動脈カテーテル、肺動脈カテーテルを留置した。Hx群を290Torrの低圧チャンバー(大気圧下ではFIO_2 0.07に相当する低酸素環境)内で、Nx群を大気圧下(FIO_2 0.21)で24時間飼育した。その後Hx群を低酸素チャンバー(FIO_2 0.07)に、Nx群を室内気チャンバーに移し実験を開始した。両群にFITC-アルブミンを静脈内注射した。4時間後、肺動脈圧を測定、血液を採取、気管支肺胞洗浄を施行した。気管支肺胞洗浄液と血漿の蛍光強度の比を肺血管透過性の指標とした。肺組織の湿乾重量比を算出し肺内水分量の指標とした。活性化好中球の指標として肺組織中のMPO活性を測定した。申請者はラットを低酸素環境に暴露した際に生じる肺血流分布の変化を非放射性マイクロスフェア法を用いて評価し、低酸素性肺血管収縮が不均一に生じるか否かを検討した。オスのSprague-Dawleyラット14匹を低酸素暴露(Hx)群8匹と室内気対照(Nx)群6匹に分けた。ハロセン吸入麻酔下に頚部から動静脈カテーテルを留置し、麻酔から十分に覚醒した後に実験を開始した。実験中、すべてのラットで血圧、脈拍をモニターした。Hx群ではバリウム標識マイクロスフェアを静注後、FlO_2 0.07の低酸素チェンバーに移し10分後にヨード標識マイクロスフェアを低酸素下に静注した。Nx群では室内気下10分間隔で2種類のマイクロスフェアを静注した。2種類のマイクロスフェア静注後、動脈血ガス分析を行った後、過量の麻酔下に全肺を摘出した。摘出した肺を28ピースに分けた。それぞれの組織を摂氏60度で乾燥し、乾燥重量を測定後2NのKOHで完全に溶解した。各ピースに含まれるマイクロスフェア量をX線蛍光分析を用いて測定した。各ピースに含まれるマイクロスフェア量はピース内の血流量を反映する。各ピースで、全肺単位重量あたりの血流量に対する各ピース単位重量あたりの血流量を相対血流量として算出した。両群各サンプルの2回測定した相対血流量(1回目に測定したベースの相対血流量と2回目に測定した相対血流量、Nx群では1回目と同じ室内気の条件、Hx群では低酸素暴露開始10分後の相対血流量)の相関係数(r)を求めた。Nx群では2回測定した相対血流の相関係数rは0.899で各サンプルの相対血流量はほぼ一致した。それに対してHx群のrは0.694であり室内気の条件と低酸素の条件で肺血流分布に違いを生じていた。FlO_2 0.07の低酸素暴露10分後、肺血流分布は変化していた。本実験で低酸素性肺血管収縮が不均一に生じている可能性が示唆された。次年度、主に肺血管透過性、肺内水分量および炎症細胞の関与についての検討を加え、得られる知見より学術論文を作成する予定である。
外国人看護師の受け入れ体制整備に関する研究

EPA(経済連携協定)により来日したインドネシア人、フィリピン人を対象とした学習支援から、日本の看護師国家試験合格に向けた学習、異文化適応にかかる課題を明らかにした。英国におけるONP(外国人看護師研修)の視察から、教育機関と外国人看護師受入れ先の医療機関が連携して人材育成を行うシステムの日本への適用について検討した。平成22年度は、EPA看護師候補者の就業する医療機関における受け入れ体制、職場適応、看護師国家試験対策に係る実態を明らかにし、課題を明確化することを目的とした。文献検討と対象者であるEPA看護師候補者への学習支援を通じて直面する課題についての情報収集から以下のことが明らかになった。英国、オーストラリアでは、外国人看護師に対し異文化適応や受け入れ国の看護業務基準を解説するための3-6ヶ月程度の研修が義務付けられており、これを大学等の教育機関が担うことも多い。EPA看護師候補者の現状については、医療機関等で学習に関わっている日本語教育者、看護師国家試験対策のための学習支援を行っているNPO、母国語での生活相談等のサポートをしている人類学者等から情報を収集した。更に看護専門学校の教員経験を持つ研究協力者と共に東京・神戸においてEPA看護師候補者を対象とした看護師国家試験対策の学習会を開催した。学習会時のディスカッションにおいて直面する課題として、学習時間の確保の困難さ、日本語を母国語としない者にとって分かりやすい参考書が欠如していることが明らかになった。特に、日本の医療制度についてはインドネシア・フィリピンには医療保険制度や高齢者介護施設が普及していないことから概念を理解すること自体が難しいと感じていた。国立インドネシア教育大学体育・健康教育学部看護学科における看護教育カリキュラムの分析では、日本の基礎看護教育に比して母性看護学等の内容が不十分なことが明らかになった。平成23年度は前年度の情報収集の対象を拡大してEPA看護師候補者の職場適応の実態を明らかにするとともに、フィリピン、インドネシアにおける看護教育カリキュラムの調査を行い、EPAによる看護師候補者が国家試験合格のために必要な補完教育について明らかにすることを目的とした。インドネシアについては、前年度に学内研究費により、本学と大学間協定のあるインドネシア教育大学を訪問しカリキュラムを入手し、分析を行ったため、本年度は教科書を入手し、学習内容を分析した。フィリピンについては、フィリピン看護協会が詳細なカリキュラムをホームページで公開しているため、他の文献と合わせ分析を行った。その結果、2009年のカリキュラム改正前には老年看護学は含まれておらず、改正後も在宅看護学は教授されていないことが明らかになった。大学間連携と文献等により送り出し国の基礎教育の状況が明らかになったため、外国人看護師を多く受け入れている英国におけるONP(Overseas Nurses Program)の実態調査としてロンドンシティ大学およびボーンマス大学の担当者に面接調査を行った。開発途上国(インド、フィリピン、南アフリカ等)からの看護師は言語的障壁が高いこと、看護師としての自律性が低いと評価されていた。ONPコースはNMC(Nursing and Midwifery Council)に認定された大学が行っており、能力の評価方法も確立されており、外国人看護師の適応促進のための看護系大学の担う役割モデルが示されていた。さらに今年度は、EPAのインドネシア人看護師候補者が特に宗教上(イスラム教)を周囲に理解されないために困難を感じることが多いことから異文化紹介のパンフレットを作成した。また、看護師国家試験対策のための必修問題の参考書を研究協力者らと共に作成した。外国人看護師の国家試験対策として補完的な教育内容を明らかにするためにインドネシア、フィリピンの看護教育カリキュラムの分析を行った。インドネシアでは指定されたカリキュラムが存在しておらず、今後の看護師の海外派遣を視野に入れた統一カリキュラムの検討がなされているが、現段階では養成校によりばらつきが多いことが明らかになった。なされたフィリピンでは統一されたカリキュラムが存在するが、近年の度重なるカリキュラム改正により来日している看護師の教育内容は多様であるといえる。平成22年度に作成した必修問題解説書は候補者に使用されていたが、ある段階からは日本語で各領域の学習を進めることが効率的と考えられる。EPA看護師候補者の抱える問題は個別の情報収集等から明らかにされたが、量的、質的な分析に至っていない。また周囲への異文化理解の促進するためパンフレットの作成、参考書の作成を行ったがその効果については検証していない。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度はグループインタビューからEPA看護師候補者の直面する問題を質的に分析する。また昨年度に作成した異文化理解のパンフレットおよび国家試験対策参考書の効果について検証する。
細胞分裂制御遺伝子CHFRの機能解明および口腔癌の診断・分子標的薬の開発への応用

癌抑制遺伝子CHFRは細胞周期M期チェックポイント機能を有し、E3ユビキチンリガーゼをコードするが、その標的基質分子および制御機構は不明な点が多い。本研究では、CHFR結合分子としてPARP-1を同定し、CHFRがこの標的分子である1本鎖切断DNA結合性のDNA修復関連タンパクPARP-1のポリユビキチン化およびタンパク分解を介してM期チェックポイントを制御していることを突き止めた。またChfr欠損マウスおよびヒト口腔癌由来の細胞においてPARP-1タンパクレベルが有意に上昇していることを確認した。本研究はタキサン系抗癌剤抵抗性メカニズムの解明に貢献し、この抵抗性を示す口腔癌細胞において微小管阻害剤とPARP阻害剤とが有効な併用効果をもたらす分子機序を提唱する。ヒト癌細胞において分裂期チェックポイントに関与するCHFR遺伝子制御領域のDNAメチル化および発現消失が高頻度に見出されている。さらに、CHFR発現消失した腫瘍細胞はタキサン系微小管阻害剤に対する感受性が高いことを既に報告した。本年度は、CHFRノックアウトマウスの分子生物学的、細胞生物学的解析を行った。1.CHFRノックアウトマウスを作成した。CHFR(-/-)マウスは正常に発生し、CHFRは個体の発生には必須でないことが示唆された。2.CHFR(-/-)マウス由来線維芽細胞では、タキサン系微小管阻害剤処理に高感受性を示すことを再確認した。CBFR(-/-)マウス由来線維芽細胞は、docetaxel処理により、8n細胞の出現、アポトーシスの増強を認め、CHFRが染色体の安定性維持に重要であることを明らかにした。さらに、CHFR(-/-)マウス由来の線維芽細胞において、CHFR E3ユビキチンリガーゼ活性欠損により、基質として既に知られているPlk-1およびAurora Aがタンパクレベルで増強していることを確認し、この動物モデルの有用性を明らかにした。3.CHFR(-/-)マウス由来細胞ではCHFRの基質となるタンパク質のユビキチン化が起こらず細胞内に蓄積していると考えられ、正常マウス由来細胞をコントロールにして網羅的プロテオミクス解析を行い、CHFRにより分解を受ける基質タンパクの同定を進行中である。さらに、cDNAマイクロアレイを利用して遺伝子発現プロファイルを比較し、CHFRが深く関与するシグナル経路を同定した。4.作成したCHFRノックアウトマウスをバッククロスにより、C57B6のバックグラウンドを持ったヘテロ欠失マウスを作製中である。その後,個体における機能解析や発がんにおける役割の解析を行う予定である。CHFR(Checkpoint with fork head-associated and ring finger)は、様々な悪性腫瘍でエピジェネティック異常による遺伝子の発現消失が認められる重要な癌抑制遺伝子の一つである。CHFRの機能解明は、がんの発生、進展の機構を明らかにする上で重要であり、がんの分子標的治療の開発への可能性からも、国内外において関心が高い。本年度は、CHFRの新規機能として転写因子NF-κBの負の制御分子であることを初めて明らかにした。まず、cDNAマイクロアレイ解析によりCHFRの過剰発現がNF-kB標的遺伝子群の発現を抑制することを確認した。CHFRの過剰発現はNF-kB転写活性を抑制し、CHFRのノックダウンはNF-kBの転写活性を増強した。このNF-kB転写活性の抑制は、E3活性非依存的な新規メカニズムによるものであることが示唆された。大腸癌細胞HCTl16において、CHFRはNF-kB標的遺伝子の一つであるIL-8のmRNAレベルを顕著に抑制した。NF-kB結合配列を含むIL8プロモーター領域がCHFRによる転写抑制に重要であった。さらに、培養上清中に分泌されるIL-8タンパク質はCHFRの過剰発現により有意に減少した。IL-8は血管内皮細胞の遊走、浸潤を促進し血管新生に関わることで癌の進展に寄与することが既に知られている。CHFRの過剰発現によりHUVECの遊走および浸潤が有意に抑制され、この効果はIL-8依存的であった。異種移植マウスモデルを用いて、CHFRの血管新生への効果を観察したところ、CHFR発現アデノウイルスベクターの腫瘍内注射はコントロールと比較して有意に血管新生を抑制した。NF-κBは種々の悪性腫瘍で恒常的に活性化していることが報告されており、創薬ターゲットとして注目されていることから、CHFRが癌治療の候補となることを明らかにした。CHFRタンパクはE3ユビキチンリガーゼ活性を持つことが分かっているが、その機能の詳細は不明な点が多い。本研究ではCHFRの機能および制御機構の解明を目的とし、CHFR結合分子の探索を行った。

1.ポリ(ADP-リボシル)化(PAR化)酵素であるPARP-1タンパクを新規CHFR結合分子として同定した。CHFRとPARP-1がin vitroおよびin vivoで結合することを確認した。CHFRはPARP-1をポリユビキチン化し、一方、PARP-1はCHFRをPAR化することを見出した。次に、CHFR/PARP-1の結合はPARP-1の酵素活性により制御されていることを明らかにした。2.CHFRが微小管阻害剤に応答して活性化されるチェックポイントであることから、細胞周期M期に焦点を当て、さらなる機能解析を行った。その結果、微小管阻害剤に応答して、PARP-1はCHFR依存的に自己PAR化、さらにポリユビキチン化され、その結果、PARP-1タンパク分解が促進されることを明らかにした。3.さらに、このPARP-1タンパク量の減少が、細胞周期進行の抑制を誘導することが分かった。すなわち、微小管ストレスに応答してPARP-1の自己PAR化が促進され、その修飾されたPARP-1にCHFRが結合する。CHFRはPARP-1をポリユビキチン化、タンパク分解することによりM期チェックポイントとして機能しているという新規分子メカニズムを解明した。4.以上のCHFR機能解析から、M期チェックポイントがPARP阻害剤により抑制されることが予測できる。したがって、タキサン系抗癌剤抵抗性を示す口腔癌細胞において、PARP阻害剤との併用によりCHFR依存的な抗癌剤抵抗性を改善できる可能性の検討を行った。その結果、タキサン系抗癌剤/PARP阻害剤の相乗効果による抗癌剤抵抗性改善がみられ、新規治療法の可能性が示唆された。
2次元伝導を示す六方晶化合物のファンホーベ特異点を利用した高性能熱電材料の創製

2次元3角格子で特徴づけられるNa_xCoO_2は,巨大なゼーベック係数と金属的な電気伝導を示す.Na_xCoO_2で観測されるこれらの特徴的な熱電物性の起源は明らかではなく,その起源を解明することができれば,新しい熱電材料の材料設計指針の構築に大きく寄与できるはずである.我々は,2次元3角格子が生み出す電子構造に熱電物性の特徴を生み出す起源があると考え,高分解能角度分解光電子分光を用いてNa_xCoO_2の電子構造を明らかに,その熱電物性への影響を解明する研究を実施した.測定した角度分解光電子分光スペクトルにおいて,波数kとともにエネルギー固有値が変化するスペクトル強度と,波数kに依存しないスペクトル強度が共存することを確認した.前者は,波として振る舞うコヒーレントな電子であり,後者は局在したインコヒーレントな電子である.電子状態がコヒーレントパートとインコヒーレントパートに分離する現象は,強い電子相関に影響を受けた典型的なフェルミ流体が示す特徴であり,Na_xCoO_2の電子状態が電子相関により強く影響を受けていることを示唆している.角度分解光電子分光から得られた電子構造と線形応答理論から得られる熱電能の評価式を用いてゼーベック係数を計算したところ,ゼーベック係数の温度依存性及び組成依存性を定量的に再現することに成功した.その結果,Na_xCoO_2の熱電能は低温ではコヒーレントパートにより,また,高温ではインコヒーレントパートにより支配されていることがわかった.さらに,コヒーレントパートから生み出される熱電能が大きくなる原因として,2次元3角格子のファンホーベ特異点が重要な役割を果たしていることを解明した.大量消費による化石燃料の枯渇や,その燃焼により排出されるガスによる地球温暖化が深刻な社会問題となっている.これらの問題を緩和する方法として,近年,熱電変換材料の利用が脚光を浴びている.しかし,熱電材料のエネルギー変換効率は高くないために,現状では,熱電発電は極く限られた状況でしか利用されていない.熱電材料の特性を向上させることで大規模熱電発電システムを実用化することが,21世紀の材料研究者に与えられた重要な課題である.本研究では,研究代表者の提案する新しい熱電材料設計指針(2次元伝導を示す六方晶化合物の利用)が有効であることを実験的に証明し,さらに,2次元伝導を示す一連の六方晶化合物を用いて新しい高性能熱電材料を創製することを目指す.平成19年度に行った研究により,2次元電気伝導を示す典型的な六方晶化合物であるNa_xCoO_2に対して,高分解能角度分解光電子分光実験を実施した.真空紫外光を励起光として得た光電子分光スペクトルから,Na_xCoO_2が低温においてコヒーレントな準粒子状態の波束としての伝導が支配的であることを明らかにした.一方,高温では強い電子相関により生み出されるインコヒーレントな局在電子の拡散伝導が支配的であることも解明した.さらに,軟X線角度分解光電子分光実験も実施し,上記の結果が固体内部の電子状態を反映していることを検証した.低温におけるコヒーレント伝導を電子構造(E-k関係)とBoltzmann輸送方程式から解析し,同様に解析した2次元正方格子物質と比較した結果,2次元三角格子(六方晶)に特徴的なvan Hove特異点が大きな熱電能の発現に寄与していることを明らかにした.さらに,Na_xCoO_2と同様に2次元電気伝導を示す六方晶化合物としてTiS_2の単結晶を,気相輸送法を用いて作成した.作成した試料の熱電物性を測定したところ,Na_xCoO_2と同様に大きな熱電能と金属伝導で特徴づけられることを確認し,本研究で提案する2次元電気伝導を示す六方晶化合物が熱電材料として有望であることを検証することができたと考えている.2次元3角格子で特徴づけられるNa_xCoO_2は,巨大なゼーベック係数と金属的な電気伝導を示す.Na_xCoO_2で観測されるこれらの特徴的な熱電物性の起源は明らかではなく,その起源を解明することができれば,新しい熱電材料の材料設計指針の構築に大きく寄与できるはずである.我々は,2次元3角格子が生み出す電子構造に熱電物性の特徴を生み出す起源があると考え,高分解能角度分解光電子分光を用いてNa_xCoO_2の電子構造を明らかに,その熱電物性への影響を解明する研究を実施した.測定した角度分解光電子分光スペクトルにおいて,波数kとともにエネルギー固有値が変化するスペクトル強度と,波数kに依存しないスペクトル強度が共存することを確認した.前者は,波として振る舞うコヒーレントな電子であり,後者は局在したインコヒーレントな電子である.電子状態がコヒーレントパートとインコヒーレントパートに分離する現象は,強い電子相関に影響を受けた典型的なフェルミ流体が示す特徴であり,Na_xCoO_2の電子状態が電子相関により強く影響を受けていることを示唆している.角度分解光電子分光から得られた電子構造と線形応答理論から得られる熱電能の評価式を用いてゼーベック係数を計算したところ,ゼーベック係数の温度依存性及び組成依存性を定量的に再現することに成功した.その結果,Na_xCoO_2の熱電能は低温ではコヒーレントパートにより,また,高温ではインコヒーレントパートにより支配されていることがわかった.さらに,コヒーレントパートから生み出される熱電能が大きくなる原因として,2次元3角格子のファンホーベ特異点が重要な役割を果たしていることを解明した.
半導体レーザーの動的電子相関理論

半導体の電子励起多体状態と光子場との結合系を対象とし,動的電子相関効果を取り入れた非平衡光学応答理論を構築した。それをレーザー発振や発光過程に適用して,従来の現象論や自由電子近似に代わる新しい半導体レーザー理論体系や発光理論体系を整備した。特に,共振器ポラリトン凝縮と半導体レーザーの類似と相違が理論的に明らかになり,非平衡量子凝縮の基礎学術にも新しい知見をもたらした。微小共振器列を用いた光の量子状態の制御法に関する理論的な予測を行い,量子光学素子への応用につながる研究も進展した。半導体中の電子励起多体状態と光子場との結合系を対象とし,動的電子相関効果を取り入れた量子光学応答理論を構築する。それをレーザー発振や自然放出過程に適用することによって,従来の現象論や自由電子近似に代わる新しい半導体レーザー理論体系を整備する。同時に,非平衡定常状態での多粒子系の量子応答理論の定式化と深化に寄与し,電子-正孔-フォノン系と電子-正孔-フォノン-光子系での量子コヒーレンス形成の類似と相違を明らかにし,動的電子相関を用いて物質コヒーレンスと光コヒーレンスを制御・設計するための指導原理を確立する。そのために,(1)準静的性質:準熱平衡状態にある電子正孔系での動的電子相関効果を微視的に考究して,反転分布状態の量子・熱揺らぎ特性や光学利得発生および自然放出機構を明らかにし,(2)動的性質:光励起法および電流注入法によって生成される非平衡定常状態にある反転分布とそこでの量子多体相関と量子凝縮の形成・崩壊ダイナミクスを追跡し,(3)光の性質:反転分布と混成した共振器光子場および外部出力光子場の量子コヒーレンスと揺らぎ・雑音特性を解明する,という3項目の研究目標を定める。これらを統合して,反転分布状態の動的電子相関効果を取り入れ,励起子モット転移励起子量子凝縮ポラリトン量子凝縮レーザー発振を統一的に記述しうるような一電子近似を超えた量子光学応答理論を,実験結果と照らし合わせながら構築する。平導体中の電子励起多体状態と光子場との結合系を対象とし,動的電子相関効果を取り入れた量子光学応答理論を構築し,新しい半導体レーザー理論体系を整備すると同時に,非平衡定常状態の量子応答理論の定式化と深化に寄与することを目的としている。本年度は,従来の半導体レーザー理論の有効範囲・適用限界の解明,利得スペクトル形状の解明,励起子凝縮・ポラリトン凝縮・レーザー発振の類似点と相違点の解明に集中して取り組んだ。従来用いられてきたハートリーフォック近似での半導体ブロッホ方程式理論・半導体ルミネッセンス方程式理論の適用限界を調査した結果,利得スペクトルの幅や形状を決定する「現象論的緩和定数」の取り入れ方に問題があることが明らかになった。この解決のためには,自己エネルギーの虚部を微視的に計算しうる高次の近似手法(T行列近似など)を用いるか,有限系の数値計算手法を用いる必要がある。これは,上海応用物理学研究所との共同研究としても推進している。また,半導体レーザーの反転分布状態である「電子正孔系」は,共振器中の光子場と結合して「励起子ポラリトン系」を形成する。このポラリトン系の量子コヒーレンス形成とレーザー発振による光のコヒーレンス形成との関連を解明する。これは,非平衡定常状態で連続発振する量子半導体レーザーの理論の構築の上で欠かすことはできない。そこで,近年の先行研究を精査し,光子場の記述と物質系の取り扱い(特に動的電子相関効果)および散逸効果の取り入れ方に問題があることを見いだした。超放射の量子論を基にして,空間分散効果と動的電子相関効果(クーロン散乱)とを取り入れたモデルでの数値計算研究を開始した。これは, 2009年2月1日から雇用した博士研究員とともに進めている。半導体中の電子励起多体状態と光子場との結合系を対象とし,動的電子相関効果を取り入れた量子光学応答理論を構築し,新しい半導体レーザー理論体系を整備すると同時に,非平衡定常状態の量子応答理論の定式化と深化に寄与することが研究目的である。本年度は,昨年度の成果を踏まえて,(1)従来の半導体レーザー理論の有効範囲・適用限界の解明と,(2)励起子凝縮・ポラリトン凝縮・レーザー発振間の関連の解明に取り組んだ。(1)中国科学院上海応用物理研究所のHuai教授と共同研究を進め,従来の半導体ブロッホ方程式理論と半導体ルミネッセンス方程式理論の適用限界を調査し,クーロン相関の取り入れ方を改良する方法を模索している。利得スペクトルの幅や形状を決定するには,現象論的緩和定数ではなく,自己エネルギーの虚部を,電子間散乱による寄与と電子-フォノン散乱による寄与とに分離して導入する必要がある。来年度に数値計算の方法を決定し,計算を進める。

さらに,京都大学田中研究室のテラヘルツ分光実験でも,スペクトル幅の密度依存性と励起子モット転移との間に関連がある結果が出ており,線幅や散乱を理論的にきちんと取り扱う必要性が高まっている。田中研究室との共同討論を開始した。(2)電子正孔系が共振器中の光子場と結合した励起子ポラリトン系で,励起子凝縮の現象論的理論を援用した理論を博士研究員と構築し,励起子ボーズアインシュタイン凝縮とレーザー発振とのつながりを考察した。光のエネルギーと電子正孔系の励起子準位エネルギーとの離調および結晶の原子間隔の有限性に由来する紫外カットオフの2つのパラメータに強く依存し,相転移的な変化とクロスオーバー的な変化の両方が生じ得る。昨年度の成果を踏まえて,(1)動的相関半導体レーザー理論を半古典近似下で構築,(2)励起子ポラリトン凝縮における内部自由度(電子正孔相関)の解明,(3)バンド縮退半導体での電子正孔液滴の理論の再構築,(4)二準位原子集合系での超蛍光におけるコヒーレンス形成時間の評価に取り組んだ。(1)上海応用物理研究所のHuai教授との共同研究を進め,クーロン相関を半導体マクスウェル・ブロッホ方程式法により取り入れた半導体レーザー理論を,半古典近似のもとで博士研究員とともにほぼ完成させた。A02班の秋山研究室(東京大学)および横山研究室(東北大学)での実験結果との比較を行い,理論の改良を進めた。(2)電子正孔系が共振器中の光子場と結合した励起子ポラリトン系で,高密度励起下での「光の量子凝縮」と呼ぶべき状況が生じることを発見し,その状態でのポラリトン内部自由度(電子正孔相関)の特徴を明らかにした。世界各地で,対応する実験が進められている。(3)バンド縮退度が大きな半導体では,励起状態で電子正孔液滴が生じる。半導体レーザーの反転分布状態の一つとして重要であるため,その形成過程と液滴サイズや粒子密度の動径分布関数を計算しうる理論を,経路積分法と電子ガス理論を援用して構築中である。(4)半導体レーザーの発振閾値以下での光コヒーレンス形成では,協同的自然放出過程が重要である。そこで,超蛍光と増幅自然放出との違いを明らかにするため,コヒーレンス形成時間を評価しうる理論計算を進めた。電場の空間伝搬高価および原子密度の空間不均一性を取り入れた。昨年度の成果をさらに拡張し,1.動的相関半導体レーザーの半古典理論を用いた新しい光学利得発現,2.動的相関半導体レーザーの非平衡定常状態の安定性,3.励起子ポラリトン凝縮と半導体レーザー動作とのクロスオーバー理論の構築,4.バンド縮退半導体での電子正孔液滴の理論の再構築,5.双極子相互作用する二準位原子集合系での超蛍光における光子統計の評価に取り組んだ。1.上海応用物理研究所のHuai教授との共同研究をさらに進め,昨年度に定式化した半導体レーザー理論を用いて,低温での新しい光学利得発現機構を研究した。電子と正孔のコーパーペアリング不安定性に起因する「ファノ共鳴利得」が生じ,半導体レーザーの動作が通常とは異なる。AO2班の秋山研究室(東京大学)および横山研究室(東北大学)での実験結果との比較を行い,理論の改良を進めた。2.発振閾値以上での非平衡定常発振状態の安定性を考察し,レーザー動作とキャリア間相互作用との関連を明らかにした。
高齢者の口腔管理とプロバイオティクスに関する研究

地域の健康な高齢者の全身の健康と口腔内環境の管理のために、乳酸菌Ls WB21タブレットを利用した8週間使用による介入研究において、口臭を含めた口腔環境への影響について検討した。この特色は、我々が地域に出向いて検診するとともに、対象者は自発的に参加することである。33名の高齢者が参加した。LsWB21株を配合したタブレットの8週間継続摂取は、健康な高齢者に対して舌苔付着量の減少と唾液中の分泌型IgAの増加をもたらした。インドでの乳酸菌配合タブレットの口臭抑制効果に関する臨床研究について、口臭患者21名に対する4週間の介入研究で、口腔内臨床所見の改善や口臭の改善が認められた。口腔内の歯牙や歯周組織の病的悪化が、口臭、味覚障害、口腔機能や嚥下機能の低下を招き、誤嚥性肺炎や低栄養、認知症の進行につながるとされ口腔ケアを含めた歯科治療の重要性が強く示唆されている。特に、口臭は高齢者の方の口腔内環境の状態を示す指標として着目されている。また、歯周病は、その原因となる口腔内細菌が形成する歯垢(バイオフィルム)が、誤嚥性肺炎などの呼吸器疾患、糖尿病、心血管系疾患といった全身疾患の発症や進行に関連するとされ注目され、高齢者における口腔管理が、元気な高齢者の育成と介護予防の重要な要素となっている。このことを実証するために、地域の元気な高齢者の全身健康状態と口腔内環境の管理を目的に、まず、出前講座「心と体・口・歯の健康の話」を元気な高齢者を対象に、福岡市内4か所で各2時間ほど精力的に行った。今年度も3件予約が入っており、これらの講演の参加者で、臨床研究に参加することに関して充分に理解されインフォームドコンセントが得られている方から希望を募り、対象グループを選択準備中である。またプロバイオティクスの概念についても十分に講演説明して理解していただくようにした、なお、口腔管理に利用する乳酸菌配合錠果およびそのプラセボは準備済みである。この乳酸菌は、口臭患者に対しプラセボを対照とした二重盲検クロスオーバー比較試験を実施し、口臭や歯周炎への有効性を確認した。また、乳酸菌は酸を産生することから利用する乳酸菌がう蝕に与える影響を確認しておく必要があるため、乳酸菌配合錠果の摂取前後でのう蝕リスク因子の変化を調べた。その結果、摂取後にミュータンス菌レベルの減少が認められ、刺激唾液量と唾液緩衝能には影響がなかった。これらのタブレット摂取はう蝕リスクに対して抵抗性を示すことが示され、高齢者への歯牙に対するリスクは低いものと考えられた。口腔内環境の悪化によろの歯や歯周病の進行が、高齢者・有病者の誤嚥性肺炎や認知症、低栄養といった全身性疾患などに関連するとされ、口腔ケアを含めた口腔機能の管理の重要性が強く示唆されている。この観点から、高齢者における口腔機能管理が、元気な高齢者の維持・育成と今後の介護予防の重要な要素となっている。このことを実証するために、地域の高齢者の全身健康と口腔環境の管理を目的として、高齢者を対象とした出前講義を3回行った。さらに、口腔環境管理のために、プロバイオティクスの手法を用いた臨床研究を準備中であり、現在このうちの1グループと臨床研究について交渉中である。プロバイオティクス手法に関しては、乳酸菌Lactobacillus salivarius WB21株に関しては、日本における効果は既に報告し、インドのJSS Dental College & Hospital (Mysuru)にてopen-label試験を実施中である。、乳酸菌Enterococcus faecium (Ef) WB2000株は、歯周病原細菌であり口臭成分を産生するPorphyromonas gingivalis (Pg)に対する影響を調査検討中である。これらの乳酸菌は、口臭や歯肉出血を抑制し、う蝕リスク因子に関しても影響が低く、すでにそのタブレットや歯磨き粉が市販されていることからプラセボも含めて使用準備が整っている。出前講義を平成26年度は4回、27年度は3回の計7回、高齢者を対象として行った。現在、このうちの1グループと臨床研究について交渉中である。市民参加型臨床研究のため、内容のしっかりとした理解と同意が必要であるため、グループの選定とその説明会を十分におこなうために、時間がかかっている。なお、乳酸菌やそのプラセボ検査器具に関しては、ほぼ準備済みである。現在、筑紫野市原田の筑紫南コミュニティセンターにおいて、高齢者の口腔内環境の改善効果の高い食品の開発を目的として、乳酸菌Lactobacillus salivarius WB21株とキシリトールを配合するサプリメント(みんなの善玉菌WB21タブレット,わかもと製薬会社)を使用して、元気な高齢者を対象として乳酸菌L. salivarius WB21(以下、Ls WB21)を口腔内に長期投与することにより、この乳酸菌が口臭や口腔疾患、全身状態に及ぼす効果に関して臨床的ならびに細菌学的臨床研究を開始した。私以下8名の共同研究者と以下の業務を行った。研究デザインは二重盲検クロスオーバー試験(倫理審査許可310号)を行った。介入時期は1期目8週→wash out期間8週→2期目8週とした。参加人数は34名(筑紫南高年クラブ)で、途中脱落または除外者恵4名を含でいる。摂取方法:は1日3回食後(ブラッシング後)乳酸菌錠あるいはプラセボ錠を1錠舐めるようにした」事前調査として、年齢、性別、全身的既往、服薬状況、喫煙状況を調査した。