hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リサンプリング法による多重検定の理論的研究とゲノム解析への応用

本研究では,ゲノム解析分野での応用を念頭におき,高次元における多重検定問題および変数選択問題について検討を行った.リサンプリングに基づく多重検定法については,理論的な整備,とくにパーミュテーション法の問題点を明らかにすることができた.また, L1正則化法を用いたスパース推定法による有効な変数選択法の開発と,適切な評価指標の導入を行うことができた.本研究では,ゲノム解析分野での応用を念頭におき,高次元における多重検定問題および変数選択問題について検討を行った.リサンプリングに基づく多重検定法については,理論的な整備,とくにパーミュテーション法の問題点を明らかにすることができた.また, L1正則化法を用いたスパース推定法による有効な変数選択法の開発と,適切な評価指標の導入を行うことができた.研究初年度である2010年度は,パーミュテーション法やブートストラップ法などのリサンプリング法に基づく多重検定に関する理論研究の最新動向の情報収集と理論的な検証,関連するゲノム解析についての最新動向に関する調査と整理,および数値実験のための準備をおこなった.リサンプリング法に基づく多重検定に関する理論研究については,P値の推定という立場から見たリサンプリング法に基づく多重検定の妥当性についての研究,多重検定とAdaptive Lasso等によるスパース推定法との比較研究,リサンプリング法に基づいた経験ベイズ多重検定に関する研究,を中心としておこなった.その中で,とくにP値の推定については理論的問題が多く,引き続き次年度も継続して進めていく.スパース推定法に関しては,後述する遺伝子ネットワーク推定等で考えられる時系列モデルにおける新たなスパース推定法を提案し,比較的小規模な数値実験によりその有効性を確認した.高次元の場合の検証については今後進める.また,多重検定法およびスパース推定法の今後の高次元における検証実験のための環境整備をおこない,現在プログラム開発を進めているところである.一方で,本研究における研究対象である高次元における多重検定は,ゲノム解析において,遺伝子発現データを用いて遺伝子間の制御関係を探る遺伝子ネットワーク推定や,一塩基多型(SNP)による疾患関連遺伝子の同定などにおいて用いられる.これらの内容についての調査を行い,その統計的手法の理論的な課題を整理した.平成23年度は、実施計画に挙げたいくつかの具体的なテーマの中から、ゲノム解析等広範な領域で実用化され、理論的研究も進んでいる、線形モデルにおける変数選択問題についてを主に取り上げて研究を遂行した。具体的には、Lasso・Elastic-net・Adaptive Lasso等のスパース推定法(L1正則化推定法)や、種々の多重検定法、さらに近年注目されつつあるリサンプリングを用いたstability selection等、さまざまな方法についての理論的考察と数値的な比較を行い、いくつかの新たな結果を得ることができた。まず、前年度に提案した、時系列モデルにおけるスパース推定法について、他の時系列モデルでの実用性や、高次元での挙動についてを検証し、既存の方法と比較して有用であることを確認できた。また、回帰モデルにおけるスパース推定法における外れ値への頑健性の低さを解決するための新たなモデルを提案し、モデルに含まれるチューニングパラメータの決定法としてブートストラップ法を用いた情報量規準の適用を提案した。さらに、情報量規準の分散を抑える用途でefficient bootstrap法を用いることで、リサンプリングの回数を減らすことができることを示した。なお、最近の研究においてはfalse positive/falsenegativeのみならずtrue positiveにも重きを置いており、こうした観点からの比較などが今後の検討課題である。
DNA研究のための新手段スラロームクロマトグラフィー

スラロームクロマトグラフィーは本研究者らが発見した、巨大なDNA分子を大きさに従って分離する画期的な手段である。従来のクロマトグラフィーがカラム内での平衡現象に基づいているのとはまったく異なり、充填剤の隙間をDNA分子が移動するときに起こる流体力学的現象に基づいている。今回の研究により、原理面からはきわめて興味深い知見が得られ、今後の応用面での発展に大いに寄与しうる成果が得られた。DNAのサイズ分離に関与する主要な因子は、充填剤の粒径、溶離液の流速および粘度、温度などである。これらはいずれも、充填剤粒子の隙間に生じた流路に形成される層流の勾配の形を決めることになる。従って、層流の中で引き伸ばされたDNA分子の各部分について見ると、長いものほど低流速部分に入り込む部分が増加することになり、遅れが大きくなるとして説明できることが判明した。一方、環状のDNAについては、スーパーコイルでは、半分の分子量の直鎖状のものと同じ程度の遅れを示し、スラロームクロマトグラフィーでの溶出位置を決めるのは、分子の抽象的な大きさではなく、物理的長さそのものであることが証明された。リラックス型、シングルストランド型では独自の流速依存性が見られたことから、DNA分子の動的高次構造などの物理化学的性質を研究する手段としても有望であることが示された。実用上の課題として、分画範囲を可能な限り拡大するために、様々な化学的および物理的な特性を持つカラム充填剤を追求した。そのうちで、スラロームモードと弱い疎水性クロマトグラフィーモードを組合せ、いわゆるミックスモードとすることで、低分子側の分離性能を向上させうることが明らかになった。実用に関しては、cDNAをクローニングに先立って効率的にサイズ分画するのに有効であった。現在企画されているヒトゲノムプロジェクトへ十分に貢献できるものと期待される。スラロ-ムクロマトグラフィ-は、本研究者らが発明したDNAを大きさに従って分離する画期的新手法である。まったく新しい原理にもとづいているため、その機構解明には大きな興味が持たれるが、実用の面からも多大な可能性を秘めている。分離機構の解明を目指した実験としては、DNA分子の形の影響を調べるため、これまでの直鎖状DNAに代って環状DNAを用いた。その結果、ス-パ-コイル、リラックス、シングルストランドなど、トポロジ-の異なるものでは、流速依存性がまったく異なり、スラロ-ムクロマトグラフィ-をDNAの高次構造研究の手段としうることがわかった。また環状DNAは流速が十分に大きい時には、同じ分子量の直鎖DNAの半分の長さに相当する位置で溶出することからも、スラロ-ムクロマトグラフィ-が基本的には分子の長さに依存することが再確認された。また理論的にも、これらの実験結果を説明できる十分に単純化したモデルを作ることができた。実用面での本法の現時点での弱点は、分画できる分子量の範囲が限られていることである。これを克服することを目指して、球状以外の充填剤、たとえば珊瑚樹枝状のハイドロキシアパタイトなどを試みたが、さまざまな難点があり今後さらに新しい発想にもとづく充填剤を開発する必要があろう。本法はDNAの大きさの変化を検出できることから、その面での応用への一環として、λ-ファ-ジの付着末端の相互作用を解析することを試み、有効に利用できることを確認した。本研究者らが発明した、DNAを大きさに従って分離するスラロームクロマトグラフィーの原理の解明、性能の向上、応用分野の拡大等を目指して、種々の検討を行った。

原理については、長大な分子が層流中でどのように挙動するかを考察することでかなり説明がつくことが明かになり、また分離の程度を決めているのは、充填剤の粒子径、流速、温度、溶媒の粘度であるが、最終的には層流の流速勾配という観点で統一的に説明できる見通しがついた。実験的にも、溶媒について特に詳細に検討し、添加物および温度の影響を解析した結果、これらを粘度に還元できることが明かになった。実用性の向上を目指した検討では、さまざまな特性を持つ吸着体を検討したが、弱い疎水性を持つ吸着体を使うことで、低分子側での分離能を向上させることができた。しかし、この場合には純粋に大きさだけに依存する分離ではなくなり、多少とも塩基組成の影響も現れるので、それに留意する必要がある。DNAに結合する低分子(例、エチジウムブロマイド、DAPIなど)により二重ラセンの長さが変化するとの報告があるので検討したが、これまでのところスラロームクロマトグラフィーで検出できるほどの影響は観察されなかった。しかし、この点は今後も詳細に検討する価値がある。DNAのクローニングにおいては、あらかじめ大きさで分画しておくことが有利だと考えられるので、そのためのモデル実験を行ったところ、有望な結果が得られた。本研究者らが発明した、DNAを大きさに従って分離するクロマトグラフィーをより有効な研究手段となすべく、種々の検討を行なった。最も解決を急がれる課題としては、分画可能なDNAのサイズをできるだけ拡大することと考えられた。そこで昨年度に引き続き、充填剤の粒子径、流速、溶離液の粘度、温度等を詳細に検討した。しかしこれらについて理論的には効果が期待されても、実際上は様々な技術的困難があって、部分的に止まっており、更なる追求が必要である。一方、本来スラロームクロマトグラフィーは充填剤粒子とは相互作用がない状況下で起こる現象であるが、ある程度の相互作用も加味した、いわゆるミックスモードにも効果が期待されたので、弱い疎水性充填剤を検討した。その結果、フェニル基、トリメチル基などを持つ充填剤を使うと、低分子側(5kbp以下)のDNAの分離に改善が見られた。この場合、純粋に大きさのみではなく、塩基組成あるいは配列もある程度分離に影響を与えている徴候があり興味深い。一方、流体力学的効果を期待して、最近入手可能になったパーフュージョンクロマトグラフィー用充填剤も検討したが、現在のところでは有効な結果に至っていない。しかし上記充填剤は非常に興味深い特性を持ち、DNAがどのように挙動するかは極めて興味深いので、今後、更に詳細に検討したい。
破骨細胞誘導系においてMi転写因子と結合する分子の検索

mi/mi変異マウスにおいて骨大理石病がみられることが知られている。破骨細胞形成不全によるものといわれており、我々は破骨細胞形成におけるmitfの役割を検討している。正常動物(ddy)の骨髄細胞をビタミンD存在下で培養すると培養した細胞中に多核の破骨細胞様細胞が形成されることが知られており、この系を用いて、まず破骨細胞形成におけるMitfの発現を検討している。mitfの抗体をC端15アミノ酸残基に対して作成した。この部位は、BLASTP、FASTAPで検索した結果mitf以外検出できなかったが、positive controlのB16メラノーマ細胞でも、negative controlのNIH3T3細胞でも核が特異的に染色された。全長のmitfに対する抗体を用いて、同様の実験を行った結果、B16メラノーマ細胞ではpositiveであり、NIH3T3細胞ではnegativeで、ノーザンブロットの結果と一致した結果であった。このことは、mitfのC端15アミノ酸残基に非常によく似た核内蛋白質が存在する可能性を示唆するとともに、全長のmitfに対する抗体はmitfに特異的であることを示している。現在この全長のmitfに対する抗体を用いて、破骨細胞形成におけるmitfの発現を検討している。さらに、Mitfと結合する転写因子をスクリーニングするために、培養骨髄細胞から破骨細胞を形成する系を材料にして、cDNAライブラリーを作成して2-ハイブリッドスクリーニングを行っている。現在のところ転写因子がスクリーニングされていないので、pGBTMiTによって発現する蛋白がMitfとして認識できるかどうか検討している。Mitfが蛋白として発現していない場合、全長のmitfを用いて、Mitfと結合する転写因子をスクリーニングを試みる。破骨細胞においては、mitfのノックアウトマウスでは破骨細胞が正常に形成されるので、Mitfがヘテロダイマーを形成する結合する相手の同定が期待されている。
口腔領域における感染症(HSV,HCV,HIV)の唾液中の抗体測定の試み

単純ヘルペスウイルス(HSV)、C型肝炎(HCV)、ヒト免疫不全症ウイルス(HIV)などの感染症を判定するために唾液からこれら感染症の特異抗体の測定を試みたので経過としてその測定データを示す。「唾液中のHIV抗体の測定」HIVの測定方法はWestern Blot法とELISA法を用い、検体はHIV感染を疑った46検体ですべて唾液と血清のペア採取である。唾液め採取方法は滅菌1%食塩水0.5mlにて分泌刺激して2mlの混合唾液を採取した。HIV陽性検体の血清と唾液のWestern Blot法のパターンで特にGP160、GP110/120、GP41のうち2本以上のバンドが現れたのをHIV陽性と判断した。46検体の測定結果は、血清のWestern Blot法においては46検体中陽性31、陰性15と判定した。この結果を基準にして唾液からELISA法による抗体測定の結果との一致率は100%であった。血清と同じ結果を示したため唾液によるHIVの抗体測定が可能であることが確定した。「唾液中のHSV抗体の測定」測定法は血清中の中和抗体測定法とELISA法、およびこれにアビチン・ビオチン系を応用した改良法を用いて、唾液中のHSV特異抗体の測定を試みた。検体はボランティアからの129検体、医学生と看護学生の193検体である。ボランティアの129検体の血清をNT、ELISA、ABC-ELISA法で測定したところ、各方法と同じ結果を示し、陽性数45、陰性数84検体であった。唾液においては、ELISA、ABC-ELISA法を用いて測定したところ、血清との一致率はELISA法で87.6%であった。感度を上げるためアビチン・ビオチンペルオキシダーゼ法をELISA法に加えたABC-ELISA法を開発した。この結果唾液中のHSV抗体測定の一致率は95.3%となった。医学生と看護学生から採取した193検体についての一致率は95.9%で、血清判定とほぼ一致した。「唾液中のHCV抗体の測定」血清抗体でHCVと判定した35検体と陰性検体3について唾液中の特異抗体をELISA法とABC-ELISA法で測定した結果、ELISA法では一致率は50.0%、ABC-ELISA法では94.7%と血清抗体価のデータに近い状態を示した。口腔領域の患者で,HSV, HCV, HIVの感染者から十分にインフォームドコンセントを行い、唾液と血清を収集し、共同研究者の市川の独自の方法で唾液中よりHIVの抗体測定を行い、またHSV, HCVの市販キットを用いて患者唾液中の抗体と血清中の抗体を測定した。HSV, HCV, HIVの患者より、唾液と血清を収集し、神奈川県立衛生短大公衆衛生で唾液、血清より抗体を測定した。現在のところ、60人のHIV感染者から採取した血清と唾液のペア-について、HIV抗体、HBV抗体、HCV抗体、HSV抗体を測定した。HIV抗体については、市販のELISAキント(GBNELAVIA)を用いた全例が唾液でも抗体陽性であることが確認できた。westem blot

testでは、唾液の全例にgp160のバンドが確認できた。また、外来受診のたびに再採取した唾液でもHIV抗体は確認でき、日差での抗体確認が異なることは無かった。これらHIV感染者の血清を材料としてHBs抗体、HCV抗体を測定したところ、HBs抗体は28例、HCV抗体陽性は25例であった。現在唾液での抗体検出を試みている。また、HSVに関しても唾液からの抗体測定を行う準備しているが、検体採取を着実に行っている。唾液と血清をできる限り多く集めるように努力している。唾液摂取は93人(98検体)で,その内訳はHBV感染者2人(2検体),HCV感染者30人(35検体),HIT感染者60人(60)検体である。これらの検体を用いて唾液中と血清中の各々のHIV抗体、HBV抗体、HCV抗体、HSV抗体を測定した。唾液検体からはHIV抗体、HBV抗体、HCV抗体、HSV抗体の測定が可能で,血清の抗体測定結果と同じであった.とくにHCV感染者で外来受診のたびに再摂取した唾液でもHCV抗体は確認でき、日差での抗体確認が異なることは無かった。また,HIV抗体の場合は市販のELISAキット(GBNELAVIA)を用いた.全例が唾液でも抗体陽性であることが確認できた。Westem blottestでは、唾液の全例にgp160のバンドが確認できた。また、外来受診のたびに再摂取した唾液でもHIV抗体は確認でき、日差での抗体確認が異なることは無かった。これらHIV感染者の血清を材料としてHBV抗体、HCV抗体を測定したところ、HBV抗体は28例、HCV抗体賜性は25例であった。唾液中の抗体測定と同じ結果を示した。われわれが行っている唾液中の抗体測定の方法は信頼できる方法と思われるが,検体数をできるだけ多く集め唾液中の抗体測定法の信頼性を高めたいと考えている。唾液中のHCV抗体の測定については唾液の採取方法はオラシュアを用いて採取した。オラシュアはエピトップ社製でqCCの保存液と吸収性のパットが滅菌パックに収まっており、口腔内の唾液をぬぐって耳下腺乳頭付近に3分間あてて採取した。血清抗体でHCVと判定した35検体と陰性検体3について唾液中の特異抗体をELISA法とABC-ELISA法で測定して各一致率を得た。ELISA法では一致率は50.0%であったが、ABC-ELISA法では94.7%と血清抗体価のデータに近い状態を示した。ELISA法やABC-ELISA法を用いて、唾液中からHCV抗体の測定を行った結果、唾液中にHCV抗体の存在を認められた。唾液中から血清と同程度の抗体測定結果が得られたので、今後スクーリニング検査や臨床に使用可能と思われた。また、感度を上げるための手技や工夫、改良を試みたいと考えている。唾液による検査は採取が簡単で対象者に苦痛を与えないので、患者の負担を軽減し、採血針などによる針刺し事故の防止に有用な方法である。本研究でえられた結果は他のウイルス性疾患についても応用が可能であると考えられ,この点でも有用な試みと思われ,今後この方面の開発を考えている。
身体性認知科学に基づいた英語語彙習得促進の手法開発と評価

外国語としての英語で書かれた文章の読解において、英単語の語彙力は状況モデルと命題的テキストベース構築のどちらに影響を及ぼすのか検討し、その語彙力を獲得する方法として身体性認知科学がもたらした知見を応用した語彙習得法が他と比べて有用であるかを検討した。2つの実験の結果、英語語彙力は命題的テキストベースの構築に寄与し、また身体性認知科学の知見に基づいた語彙習得法は他の方法に比べて有用であることが判明した。本研究(平成22年24年度)では、知覚運動情報と言語理解の関係を認知心理学的に解明するとともに、そこで得られた知見を応用した実践的・かつ効果的な英語語彙習得の教育手法を開発することを目標とし、申請を行った。これまでの先行研究では、日本語母語話者において、行為文(「棒を握る」など)の意味判断をすると運動表象が活性化し、音韻判断を行うと活性化しないことが示されている。また、英語においても前置詞の意味を視覚的なイメージとして表現することで理解が深まること、文の接続関係を図解として表現することで、文の理解が促進されることなどが明らかになっている。これらの基礎研究の成果を踏まえ、より実際に近い模擬授業を考案し、その効果を検証した。具体的には、英語不定代名詞(other, another, the other)の概念的な説明ののち、学習者自身が棒を用いた行為を行いながら自己の動作を英語で表現することで、不定代名詞の使い分けを体験するという授業を考案し、その効果検証を行った。その結果、行為が不定代名詞の理解を促進する可能性が示されている。ただし、第二言語の理解において、運動表象が関与しているのか、また学習者の能力によって運動表象の関与の仕方に影響があるのか、など基礎的な確認がなされていない。以上の先行研究を踏まえ、平成22年度では知覚運動情報と言語理解との関係を活用した英語教授法の開発に着眼点をおいて研究を行った。知覚運動情報と言語理解との関係を明らかにしただけでは、実際の英語運用場面(読み・聞き)などでは活用語彙として機能する手法の開発とは言えない。そこで知覚運動情報と言語理解との関係を明らかにし、その上でこの手法によって得られた語彙を英語の「読み・聞き」に応用すべくCD-ROM教材の開発を平成22年度に行った。平成23年度は、申請者による先行研究をもとに、行為経験を応用した英語教育手法を試作し、さらにその効果を実際の英語運用場面、特にリーディングにおいて応用可能な教育手法を開発し、この教育手法の効果を検証することを目的として実験を行った。具体的には、英語習得語彙を見た瞬間認識できる「視認語」が活用語彙であると定義し、リーディングにおける活用語彙として定着させるべくCD-ROM教材を開発した。開発したCD-R0Mを用いて語彙を習得する群(実験群:視認語習得群)と、同じ語彙をCD-ROMを用いないで自らのペースで記憶する群(統制群:自己ペース学習群)の2群に分けた。独立変数は単語の記憶方法の違いである。両群の英語能力の均質性を確かめるためにTOEICブリッジテストのリーディングセクションを用いて23名を視認語習得群と自己ペース学習群の2群に分けた。刺激文としてはHaenggi, D., Kintsch, W., & Gernsbacher, M.A.(1995). Spatial situation models and text comprehension. Discourse Processes, 19,173-199.で使用された刺激文の1部を使用した。Haenggiらの研究では、記憶した部屋の構造を頼りに、物語に出てくる人物の動きをどのように読み手は読解しているかを調べたものである。従属変数として文章理解課題を2種類用意した。1つの課題は直後再認課題である。この課題は文章そのものの理解、つまりテキストベースの理解を測るものと位置付けられる。もうl種類の課題は文章をある箇所まで読んだ段階で「いま主人公と一緒にある事物」の正誤を読み手に答えさせるものである。この課題は文章そのものの理解ではなく、文章が描く空間的な状況をどれだけ理解しているか、つまり状況モデルの理解を測るものと位置付けられる。単語の記憶方法の違いによって、テキストベースと状況モデル、両レベルにおける文章理解の程度の差を検証した。日本人学習者が英単語を記憶するときどのような方略をもって記憶しているのだろうか、単語を構成する文字ひとつひとつを描いてスペルを覚える者もいるであろうし、また単語を集合として認識し、その形状を頼りに記憶する者もいると考えられる。またある者は英単語の聴覚的な情報を頼りに記憶している者もいるであろう。英単語の記憶方略によっては、ある英単語を認識し、その意味まで答えられても、発音を出来ない場合や、意味や発音が出来たとしてもスペルを間違えるということも考えられる。ところで、英語のlとrの音素の区別は日本語にはなく、両方ともがはじき音(フラップ音)で発音され、聞き取り、発話に関して日本人英語学習者を悩ませている。

しかし、このlとrの区別ができないことは、聴覚情報の聞き取りと発話に限られたことなのであろうか。例えばvocabularyなどの簡単な英単語を1つ考えてみた場合、多くの学習者がlとrの位置を混同する、あるいは両方同じ音素・文字で記すというスペルミスが他の単語よりも多く生起すると想定される。なぜこのようなスペルミスが起こるのであろうか。その原因の1つにlやrなどの音素に対する聴覚的なイメージが日本人は欠如していることが考えられる。それでは逆に、lやrなどの音素を発音できるようになるなど、聴覚的なイメージを持つことができるようになれば、上述したようなlとrを混同するような単語のスペルミスは減らすことができるのであろうか。本研究では、ある特定の音素に関わる聴覚イメージ(発音ができる運動イメージ)の構築(ここではlとrを識別して発音できること)が、表記文字としての正確な単語の記憶(lとrのスペルアウトの正確さ)を補助するのかを検討した。結果として正確な運動イメージを持つことが出来た場合に、正確な書記イメージを構築できることが判明した。ステップ1のCD-ROM教材開発を終えて、ターゲットとなる英単語の意味を3秒以内に選択させる学習プログラムを作成し、また実際に学習者に使用してもらい、ユーザーサーフェイスを確認し終えたから。24年度が最終年度であるため、記入しない。リスニングにおける反応時間を基軸とした語彙習得学習プログラムを作成して、実証実験を行う。ヒトを被験者とした研究計画であるため、謝金の支払いと人員の手配が大変であった。人員の手配には被験者に直接、謝金を支払うことで問題を克服する可能性がある。
流通チャネルの選択問題:ケイパビリティ理論と取引費用理論による分析

過去25年にわたって,取引費用理論(Williamson,1975,1985,1986,1999)は,製造業者による前方のチャネル選択問題を説明するための有力なアプローチの1つとして知られている。取引費用理論は,取引の状況における機会主義と限定合理性に焦点を当て,資産特殊性と不確実性がチャネル統合度・コントロール度に正の影響を及ぼすと主張する。しかしながら,こうした取引費用分析には,未解決の課題もいくつかある。それらの課題として,例えば,チャネル選択に対する不確実性の影響やチャネル選択における取引費用とケイパビリティの役割などが挙げられる(cf.Rindfleisch and Heide,1997;Rindfleisch et al.,2010)。こうした状況のなかで,現在,ケイパビリティ理論(Langlois 1992,2004,2007;Foss,1993,1996;Langlois and Robertson,1995;Langlois and Foss,1999)が,取引費用理論の不十分な点を補う補完的なアプローチとして台頭している。また,多くの研究者が,取引費用のみならず,企業のケイパビリティが,チャネル選択の意思決定に影響を及ぼすと主張している(cf.Rindfleisch et al.,2010;Teece,2010)。以上を踏まえて,本研究は,取引費用要因とケイパビリティ要因がチャネル統合度およびチャネル・コントロール度に及ぼす影響について,理論的・実証的な検討を試みる。分析の結果,チャネル統合度が取引費用要因とケイパビリティ要因によって影響を及ぼされること,その影響は取引費用要因よりもケイパビリティ要因のほうが大きいこと,およびチャネル・コントロール度が取引費用要因によって影響を及ぼされることが示される。1980年代以降,製造業者が自社製品を販売する際にいかなる流通チャネル形態を用いるかというチャネル選択問題に関して,取引費用理論を用いた分析が行われている。その結果,取引費用理論がチャネル選択問題を検討するうえで有用な理論の1つであること,特に資産特殊性が流通チャネルの統合やコントロールを説明するうえで重要な要因であることが明らかにされている。他方で,この分析には,いくつかの問題点もある。それらの問題点として,例えば,その分析において,生産の状況(例えば,生産・流通活動が実際に遂行される場合)や動的な状況(例えば,企業家的活動によって革新的な製品や生産・流通方法が創造される場合)における諸要因が軽視される傾向があることが挙げられる。こうしたなかで,現在,それらの問題点を補う理論として,ケイパビリティ理論と呼ばれる新しい理論が発展している。それは,取引費用理論が軽視する傾向がある生産の状況や動的な状況における諸要因に注目して,取引形態の選択問題や企業の境界問題を説明する理論である。こうした状況を踏まえ,筆者は,チャネル選択問題をケイパビリティ理論と取引費用理論の観点から理論的かつ実証的に分析するという大きな枠組みのもと,研究を行っているが,本年度は主に次のことを行った。1.「海外流通チャネルの選択問題:ケイパビリティ理論と取引費用理論による分析」という研究を2009年7月にAMS主催の国際学会で発表した。2.「取引費用要因とケイパビリティ要因がチャネル統合度に及ぼす影響」という研究を行った。この研究では,チャネル統合の説明要因として,取引費用要因とケイパビリティ要因のどちらがより重要であるかという問題を理論的かつ実証的に検討している。この研究成果については,2010年2月に日本商業学会の関東部会で報告を行った。また,今後,2010年5月に同学会の全国大会で報告を行った後,論文として公表する予定である。企業の境界問題や取引形態の選択問題を検討する理論として,取引費用理論がよく知られているが,その不十分な点を補うものとして,1990年代以降,ケイパビリティ理論と呼ばれる新しい理論が台頭している。

取引費用理論とケイパビリティ理論は,同様の現象を異なる理論的な概念を用いて説明するために,競合する理論として解釈される可能性もあるが,近年,多くの研究者によって,それらは補完的な関係にあり,総合化される必要があることが指摘されている。こうした状況で,筆者は現在,その2つの理論の総合化を,チャネル選択問題を扱う中で試みている。平成22年度においては,(1)取引費用要因とケイパビリティ要因がチャネル統合度に及ぼす影響と,(2)市場の異質性がチャネル選択に及ぼす影響について研究を行った。(1)では,その2つの理論それぞれの主要仮説を卸売チャネルの統合問題において,構造方程式モデルと階層的回帰分析を用いて経験的にテストした。その結果,人的卸売資産の特殊性と物的卸売資産の特殊性という取引費用要因と,製品知識の技術的複雑性,生産・卸売活動間の相互依存性,卸売市場の厚みというケイパビリティ要因が,卸売チャネルの統合度に有意な影響を及ぼすことが示された。(2)では,その2つの理論を用いたチャネル選択仮説のうち,特に重要なものを取り上げた上で,それらの仮説を国内市場における卸売チャネル選択と海外市場における卸売チャネル選択という2つの状況に適用して,多母集団同時分析を行った。その結果,製品知識の技術的複雑性,生産・卸売活動間の相互依存性,卸売市場の厚みが卸売チャネルの統合度に,人的卸売資産の特殊性と物的卸売資産の特殊性が卸売チャネルの閉鎖度にそれぞれ有意な影響を及ぼすことが,国内市場と海外市場の双方で確認された。また,人的資産の特殊性のチャネル閉鎖度への影響力が国内市場で特に大きくなることが示された。
生涯スポーツ施策に伴う高齢者の健康・スポーツ生活と体力の変容に関する研究

本研究では,小地域(一県)を対象として,生涯スポーツ推進関連事業を展開している市町村に在住の高齢者を対象に,安全で,巧みな全身運動に関与する運動能力の構造,および健康・体力づくりを志向した生活様式や生活行動の実態を統計調査によって明かにすることを通して,生涯スポーツ推進事業の実施に伴う健康生活の変容過程と,健康,体力・運動能力への影響について検討することを目的とした。平成8年度から9年度にかけて,県が主催する生涯学習プログラムに参加している高齢者を対象とした体力・運動能力測定および健康・スポーツ生活調査を継続して実施し,成果をまとめた。調査対象:生涯学習および生涯スポーツプログラムに参加している某県内在住の60歳以上の男女。調査時期:平成8年11月まで.調査期日は,市町村やクラブ団体の年間行事計画に対応させた。調査内容1)体力・運動能力テスト(高齢者用):身長,体重,長座位体前屈,垂直式脚筋力,握力,起き上がり,立幅跳び,垂直跳び,反復横跳び,ラダーステッピング,10m障害物歩行。2)健康・スポーツ生活調査:生活環境状況,運動・スポーツ実施状況(スポーツクラブ参加状況を含む),生活時間構造(睡眠,食生活,余暇生活など),生活様式,生活行動(保健行動,体力維持増進行動),運動・スポーツ欲求,健康体力欲求,不定愁訴,生活満足度,など。測定方法:体力・運動能力のパフォーマンステストは体育館等を使用した。調査方法:健康生活調査は,集合調査法による質問紙調査を実施した。調査系統:某県の生涯学習課の協力を得て測定,調査を実施した。統計的分析:・生涯スポーツを志向したスポーツライフを規定する生活様式要因および生活行動要因を検討した。・高齢者の健康体力づくりを志向した生活様式および生活行動を統計的に認識した。・高齢者の安全で巧みな全身運動に関与する運動動作制御能力の構造を検討した。本研究では,小地域(一県)を対象として,生涯スポーツ推進関連事業を展開している市町村に在住の高齢者を対象に,健康・体力づくりを志向した生活様式や生活行動および体力・運動能力の実態を統計調査によって明かにすることを通して、生涯スポーツ推進事業の実施に伴う健康生活の変容過程と,健康,体力・運動能力への影響について検討することを目的とした。本年度は,高齢者を対象として,体力・運動能力および健康・スポーツ生活の統計的調査を実施した。調査対象:生涯学習および生涯スポーツプログラムに参加している某県内在住の60歳以上の男女計約1,000名。調査時期:平成7年8月平成8年1月。調査期日は,市町村やクラブ団体の年間行事計画に対応させたため,標本の一部については平成8年度に実施することとなった。調査内容1)体力・運動能力テスト(高齢者用):身長,体重,長座位体前屈,垂直式脚筋力,握力,12分間歩行。起き上がり,連続その場跳び,立幅跳び,垂直跳び,反復横跳びと,これらの運動動作。約100名の標本についてパフォーマンステストを実施した。2)健康・スポーツ生活調査:生活環境状況,運動・スポーツ実施状況(スポーツクラブ参加状況を含む),生活時間構造(睡眠,食生活,余暇生活など),生活様式,生活行動(保健行動,体力維持増進行動),運動・スポーツ欲求,健康体力欲求,不定愁訴など。約1,000名の標本について質問紙調査を実施した。運動動作はHi-8VTRで撮影した。調査方法:健康生活調査は,集合調査法による質問紙調査。調査系統:某県生涯学習課の協力を得て調査を実施することができた。

本研究では,小地域(一県)を対象として,生涯スポーツ推進関連事業を展開している市町村に在住の高齢者を対象に,健康・体力づくりを志向した生活様式や生活行動および体力・運動能力の実態を統計調査によって明らかにすることを通して,生涯スポーツ推進事業の実施に伴う健康生活の変容過程と,健康,体力・運動能力への影響について検討することを目的とした。本年度は、高齢者を対象とした体力・運動能力および健康・スポーツ生活の統計的調査を継続して実施し、成果をまとめた。調査対象:生涯学習および生涯スポーツプログラムに参加している某県内在住の60歳以上の男女。調査時期:平成8年11月まで。調査期日は、市町村やクラブ団体の年間行事計画に対応させた。調査内容:1)体力・運動能力テスト(高齢者用):身長,体重,長座位体前屈,垂直式脚筋力,握力,起き上がり,立幅跳び,垂直跳び,反復横跳び,ラダーステッピング,10cm障害物歩行。2)健康・スポーツ生活調査:生活環境状況,運動・スポーツ実施状況(スポーツクラブ参加状況を含む),生活時間構造(睡眠,食生活,余暇生活など),生活様式,生活行動(保健行動,体力維持増進行動),運動・スポーツ欲求,健康体力欲求,不定愁訴など。測定方法:体力・運動能力のパフォーマンステストは体育館等を使用した。調査方法:健康生活調査は、集合調査法による質問調査を実施した。調査系統:某県の生涯学習課の協力を得て測定,調査を実施した。統計的分析・生涯スポーツを志向したスポーツライフを規程する生活様式および生活行動要因を検討する。・健康体力づくりのための生活様式および生活行動要因と体力との相互依存関係を検討する。・高齢者における健康・スポーツ生活の変容と体力・運動能力との相関性を検討する。
星間拡散光に基づく星間塵の研究

平成7年3月18日にHII3号機で打ち上げられた衛星SFUに搭載されたわが国初の冷却赤外線衛星IRTSにより全天の7%の領域に対して、赤外線観測を行った。われわれのグループはこの中で、低分散の中間赤外分光器(MIRS)により中間赤外域のスペクトル観測を行い、黄道光放射・銀河系の拡散光成分について初めてスペクトルを得ることに成功した。本研究ではまずこのIRTS/MIRS観測の準備として、打ち上げ前からソフトウェアの開発を行い、観測後ただちに観測データの解析を進めた。このIRTS観測データの解析から、銀画面の周りに赤外域未同定バンドと呼ばれる6.2,7.7,8.6,11.3ミクロンに見られる炭化水素物質に特徴的なバンドが存在することを始めてスペクトルデータから明らかにした。これより、星間空間中に、このようなバンドを放射する物質が不偏的に存在することを示し、星間塵のモデルの観測的検証を行った。同時にCOBEのデータの解析を行い、このような放射が星間放射強度とほぼ比例することを明らかにし、紫外光により一時的に高温となるきわめて小さい星間塵によるものとする仮設を裏付ける結果を得た。これと平行して、偏光を測定することにより、拡散光からこの成分を抽出することができることも示した。以上のように、拡散光中のバンドの存在を確認し、これまでの星間塵モデルの観測的検証・及物理的性質の研究の手段を確率するという本研究の目的を達成した。今後はIRTSのデータの詳細な解析を行い、さらに星間塵の性質を解明していく計画である。本年度はCOBEの銀河面のデータの解析を行った。この結果、60ミクロンにも通常の星間塵だけからでは説明できない超過が銀河背景輻射に存在することが観測的に明らかになった。さらに、この超過と200ミクロンまでのデータから求めた星間塵の温度との関係を調べ、これまでのモデルでは単純に説明できない機構が関与していることが示唆された。今後この説明の検討を進める予定である。また、本年度にCOBEの全天のデータが公表され入手した。現在このデータについても同様の解析を進めている。本年度は、この赤外の超過現象を解明する手段として、偏光を用いる方法を検討し、提案した。これは、非等方性のある輻射場の中に非球状ダストが存在すると、特に観測で超過がみられている短い波長帯で偏光が増加することを示したもので、この性質を利用して、超過成分の性質を調べるものである。この偏光観測はISOの公募観測でも認められ、現在詳しいモデル計算を進めている。さらに、本年度はIRTS観測の準備を行い、IRAS及びCOBEのこれまでのデータ解析の結果を有効に利用し、観測計画、データ解析等のソフトの開発をほぼ完了した。本年度はIRTSの観測が実施され、搭載された中間赤外分光器(MIRS)により全天のほぼ7%の4.6-12ミクロンの拡散光の分光観測に成功した。感度の絶対較正・変化の補正を行ない、観測データの評価を行なった。若干当初の予想より感度の劣化が認められたものの、ほぼ予定の観測が行なわれたことを確認した。さらにIRTS/MIRSのデータ処理のソフトウェアの開発を行なった。本年度は、これらの作業から、銀河面に、炭化水素系の物質から放射されていると考えれている中間赤外の赤外未同定バンドの存在を、世界で初めて明らかにした。また、知られていなかったいくつかの電離領域で、このような赤外バンドが放射されていることも示すことができた。このように星間空間中での炭化水素系の物質の存在が普遍的であることを観測的に証明することができ、当初計画した拡散光の解析をほぼ完了した。
痴呆性高齢者の構築環境要素に関する研究

平成15年度は14年度の調査結果を踏まえたうえで、調査を「住宅がもつ環境要素」に焦点をあて、さらに3ホームを対象として選択し、行動観察を中心としたフィールド調査を行った。改修型を含めたグループホームにおける共用空間のあり方及び「住宅がもつ力」について明らかになったことを以下に記す。1.改修型グループホームと新築型グループホームにおける入居者とスタッフの生活展開についての考察より、改修と新築に関わらず、多様な空間要素をいかに設けるよりこれらの要素をどう配置するかによる空間構成が入居者の空間利用に決定的な影響を与えていることが明らかになった。グループホームにおける生活展開の相違をもたらす要因は空間要素ではないことが確認され、グループホームの空間環境を議論する際、「新築」と「改修」というタイプ別の視点は適切ではないと思われる。2.既存建物活用型のグループホームに展開される生活は、建物が持つ空間形態、つまりは持っていた機能によって異なることが明らかになった。「家」の要素を備える民家は、自然に痴呆性高齢者の生活の場になり得るのに対して、他の種別の建物の中にはGHへの転用において限界があり、避けたいものであると思われる。やむ得ない事情で転用される際は「家」としての機能を十分に配慮し、入居者の生活をシミュレーションしながらの計画が求められる。3.共用空間が生活の中心であるグループホームにおける具体的な空間的あり方について共用空間、特にスタッフが長時間滞在する台所の位置と入居者の滞在拠点との連続性(直接的・視覚的)が求められる。空間的仕掛けも含めて、入居者とスタッフの生活動線上に設けることを配慮し、配置関係を十分に吟味すべきである。4.民家利用型のグループホームがもっている力について、伝統的な民家の空間要素がグループホームに導入した際、必ずしも民家利用グループホームと同様な生活が流れるとは限らないことが明らかになった。民家に潜む力は空間的要素のみでは語りきることができず、むしろそこに住む人(入居者・スタッフ)に心理的影響を与えている力が物語っているではないであろう。つまり、民家の空間構成は「暮らしの場」としての基本的なベースがしっかり出来ている一方、他人同士が集まって暮らすグループホームとしては様々な面においては不足している。これらの空間的要件の不備が入居者とスタッフに「自ら我が家を作り上げる」機会を与えていることで一体感と愛着が生まれ、家族的な生活が築き上げられるようなったといえる。平成14年度は既存資源の利用の視点から、「改修型」の施設に着目して「改修型のグループホーム」と「改修型の大規模高齢者施設」を中心に調査を実施した。現段階において得られた研究結果を下記にまとめる。1.既存建物をグループホームとして利用している3ホームにおいて調査を実施し、それぞれの空間的特徴とスタッフ・入居者の生活構成の関わりを明らかにした。○民家利用型のホームでは家がもつ物理的環境要素と家の地域性に着目して、「家」の中で展開された「ホーム」の生活の考察を通して、「住宅力」の本質を考えた。○遊児園利用型のグループホームでの調査を通して、既存建物をグループホームとして利用する場合、もっとも配慮すべき点はスタッフの動線・滞在拠点と入居者の動線・滞在拠点の関係性であることが分かった。両者の位置関係においては、スタッフの滞在拠点がつねにさり気なく入居者の様子を見守ることができる位置にあることが望ましい。○温泉旅館利用型のグループホームへの調査を通して、既存建物がもつ機能によっては、「生活の場」としてのグループホームを作り上げていくことには限界があることが分かった。既存建物をグループホームとして利用する場合、空間や介護の工夫によっては、入居者の生活を支える環境構築の可能性が示された一方、既存建物がもつ機能によっては「家」として感じさせ、「暮らしの場」として生活を営むには限界があると思われる。一方、民家利用型のグループホームの建物は「家」そのものであり、自然にそこで生活が流れていくことも明らかになった。地域にある住宅をどのようにグループホームとして生かすかは、普及期のグループ・ホームが臨む課題である。2.大規模高齢者施設についての調査は、ユニットケアが導入された特別養護老人ホームと介護単位の小規模化を導入した従来型の老人保健施設で実施された。小規模介護・生活単位が導入されたもとでの入居者の生活展開が明らかにされ、改修型の大規模施設の空間的あり方についてもいくつかの知見を得ることがでさた。

やむ得ない事情で転用される際は「家」としての機能を十分に配慮し、入居者の生活をシミュレーションしながらの計画が求められる。3.共用空間が生活の中心であるグループホームにおける具体的な空間的あり方について共用空間、特にスタッフが長時間滞在する台所の位置と入居者の滞在拠点との連続性(直接的・視覚的)が求められる。空間的仕掛けも含めて、入居者とスタッフの生活動線上に設けることを配慮し、配置関係を十分に吟味すべきである。4.民家利用型のグループホームがもっている力について、伝統的な民家の空間要素がグループホームに導入した際、必ずしも民家利用グループホームと同様な生活が流れるとは限らないことが明らかになった。民家に潜む力は空間的要素のみでは語りきることができず、むしろそこに住む人(入居者・スタッフ)に心理的影響を与えている力が物語っているではないであろう。つまり、民家の空間構成は「暮らしの場」としての基本的なベースがしっかり出来ている一方、他人同士が集まって暮らすグループホームとしては様々な面においては不足している。これらの空間的要件の不備が入居者とスタッフに「自ら我が家を作り上げる」機会を与えていることで一体感と愛着が生まれ、家族的な生活が築き上げられるようなったといえる。
ヒトiPS細胞を用いた画期的人工発癌モデルの開発

これまで申請者らは肝細胞癌のゲノム変異プロファイルを次世代シークエンサーを用いて網羅的に解析し、肝発癌リスク因子とともに病因・予後との関連を解明してきた(Hepatology 2010, 2013, 2014, J Gastroenterol 2016)。本研究では、ヒトiPS細胞由来肝細胞系譜に最新ゲノム情報に基づく遺伝子改変を順次加えることで人工的肝発癌モデルを開発し、肝発癌機序の詳細を解明することを目的としている。これまで、ヒトiPS細胞から肝細胞系譜への分化誘導法を改良し、肝幹細胞マーカーでFACS分離を繰り返すことで、未分化細胞の混入のないヒトiPS細胞由来肝幹・前駆細胞の純化・培養法を確立した。また発生過程を模倣する分化誘導法を開発し、ヒトiPS細胞から中胚葉系細胞、さらには肝星細胞様細胞への分化誘導法を開発し、得られた細胞は脂肪滴を含有するなど肝星細胞としての形質を有していた。このヒトiPS細胞由来星細胞様細胞と肝細胞系譜細胞との共培養系を構築し、肝細胞系譜細胞のさらなる成熟化と、それには星細胞におけるラミニン等の遺伝子発現プロファイルの変化が関与することが示唆された。これと並行して、次世代シークエンサーを用いて肝腫瘍のゲノム変異およびウイルスゲノムの宿主ゲノムへのintegrationを網羅的に解析し、発癌過程に重要なゲノム異常とHBV-宿主キメラDNAを探索した。この情報をもとに、ヒトiPS細胞にHBV遺伝子挿入を加えるためのベクターの構築を進め、人工発癌モデル作成に必要な遺伝子候補における遺伝子改変を推進している。人工発癌モデル作成に関わる解析可能なヒトiPS細胞由来肝細胞系譜を樹立する必要があったため、これまでの分化・培養法の改良を行い、間葉系細胞への分化誘導法を確立した。これらの共培養系を構築することにより、より生体に近い培養モデルにおける解析が可能となった。また、臨床検体における遺伝子情報を基盤として、ヒトiPS細胞における改変遺伝子および導入遺伝子を進めた。肝癌組織における網羅的ゲノム解析の結果、HBV-ヒトキメラ遺伝子情報が明らかとなってきたため、ヒトーウイルス遺伝子のbreak pointにHBV遺伝子を挿入した遺伝子改変iPS細胞を樹立することで、HBVintegration発癌モデルを構築し、腫瘍性に関わる表現型および幹細胞機能に与える影響を解析し、非HBV起因性肝癌と本質的に病態を異にするHBV肝癌に特異的な発癌メカニズムの詳細を明らかとする予定である。本年度は、ヒトiPS細胞から肝細胞系譜への分化誘導を改良し、肝幹細胞マーカーでFACS分離を繰り返すことで、未分化細胞の混入のないヒトiPS細胞由来肝幹・前駆細胞の純化・培養法を確立した。さらにヒトiPS細胞から間葉系細胞への分化誘導法を開発し、これにより得られたヒトiPS細胞由来星細胞様細胞と共培養することでさらに成熟した肝細胞様細胞を得ることが可能となった。特に、HBV起因性肝癌におけるHBV遺伝子の宿主ゲノムへのintegrationはhTERT変異とは相互排他的にhTERT近傍に多く、ウイルス側ではHBx遺伝子のintegrationが多かったが、これ以外にも特定の宿主遺伝子領域への挿入を認めた。これらの情報に基づき人工発癌モデル作成に必要な遺伝子候補を選定し、遺伝子改変を試みた。人工発癌モデル作成に関わる解析可能なヒトiPS細胞由来肝細胞系譜を樹立する必要があったため、これまでの分化・培養法の改良を行った。また、ヒトiPS細胞における改変遺伝子および導入遺伝子を同定するために、肝癌組織におけるゲノム情報を網羅的に解析した。

これと並行して、次世代シークエンサーを用いて肝腫瘍のゲノム変異およびウイルスゲノムの宿主ゲノムへのintegrationを網羅的に解析し、発癌過程に重要なゲノム異常とHBV-宿主キメラDNAを探索した。この情報をもとに、ヒトiPS細胞にHBV遺伝子挿入を加えるためのベクターの構築を進め、人工発癌モデル作成に必要な遺伝子候補における遺伝子改変を推進している。人工発癌モデル作成に関わる解析可能なヒトiPS細胞由来肝細胞系譜を樹立する必要があったため、これまでの分化・培養法の改良を行い、間葉系細胞への分化誘導法を確立した。これらの共培養系を構築することにより、より生体に近い培養モデルにおける解析が可能となった。また、臨床検体における遺伝子情報を基盤として、ヒトiPS細胞における改変遺伝子および導入遺伝子を進めた。肝癌組織における網羅的ゲノム解析の結果、HBV起因性肝細胞癌は、C型肝癌やNBNC肝癌とはそのプロファイルが大きく異なることが明らかとなったため、今後この点にも着目し、臨床サンプルから同定されたHBV-ヒトキメラ遺伝子のbreak pointにHBV遺伝子を挿入した遺伝子改変iPS細胞を樹立することで、HBVintegration発癌モデルを構築し、腫瘍性に関わる表現型および幹細胞機能に与える影響を解析し、非HBV起因性肝癌と本質的に病態を異にするHBV肝癌に特異的な発癌メカニズムの詳細を明らかとする予定である。肝癌組織における網羅的ゲノム解析の結果、HBV-ヒトキメラ遺伝子情報が明らかとなってきたため、ヒトーウイルス遺伝子のbreak pointにHBV遺伝子を挿入した遺伝子改変iPS細胞を樹立することで、HBVintegration発癌モデルを構築し、腫瘍性に関わる表現型および幹細胞機能に与える影響を解析し、非HBV起因性肝癌と本質的に病態を異にするHBV肝癌に特異的な発癌メカニズムの詳細を明らかとする予定である。理由:試薬等が計画当初より廉価で購入可能であったため。使用計画:検討する数・種類を拡大して解析を行うため、試薬を増量して購入する予定である。
炎症の場における骨改造の分子機構:アジュバント関節炎ラットをモデルとして

アジュバント関節炎(AA)は慢性リュウマチ関節炎の実験モデルであるが、その距腿関節では滑膜組織への単核細胞の侵入、パンヌスの形成、関節軟骨の破壊、骨の吸収、骨棘の形成などが特徴とされる。本研究の目的はAAラット炎症組織での骨吸収と骨形成の分子機構を明らかにすることである。解析の結果得られた以下の所見は、専門誌上で既に公表し、一部は現在印刷中である。1)知覚神経は滑膜組織の炎症を緩解させる。また、知覚神経と大食細胞は骨棘の形成にも関与すると思われる。知覚神経は炎症の経過を左右することで骨棘の形成に関わる可能性が強いと思われる。なお、骨芽細胞への知覚神経の直接作用も否定できない(Wuら、2002)。2)アジュバント投与によって新たに伸長増殖してくる知覚神経の終末から放出されるCGRPが、Th1/Th2バランスの調節を介して滑膜の炎症の緩解に関与していると思われる。このことはAAラットにおいて炎症の初期にTh1サイトカインが増加し、炎症後期ではTh1サイトカインが増加するという最近の報告と符合する。準々の所見は知覚神経の抗炎症作用を強く示唆する(Wuら、2004)。3)AAラットにおいてMIP-1αは破骨細胞形成を促進するとともに脛骨遠位端への破骨細胞前駆細胞の移動に関わっていると思われる。遠位端ではMIP-1αの作用で破骨細胞様細胞の集塊からRANKLが発現され、その結果、移動してきた破骨細胞前駆細胞は効率的に破骨細胞へと分化すると思われる。破骨細胞の形成にみられるこの正のフィードバックによってAAラットに特徴的な破骨細胞の著しい形成が可能になると考えられる(Tohら,in press)。アジュバント関節炎ラットの距腿関節における骨棘形成メカニズムを解明する目的で、坐骨神経を切除したアジュバント関節炎ラットと疑似手術を施したアジュバント関節炎ラット(以後対象ラットと称する)の関節滑膜組織中の末梢神経と炎症性細胞の分布を検索した。解析には神経成長因子の受容体(p75NGFR)、増殖中の神経線維のマーカー(GAP-43)、知覚神経のマーカー(CGRP)、ヘルパーT細胞のマーカー(W3/25)、大食細胞のマーカー(ED-1)、トランスフォーミング増殖因子(TGF-β1)およびその受容体(TGF-βRII)に関する免疫染色を行った。対象ラットでは炎症を惹起した関節滑膜中の骨棘に接近してCGRP陽性神経の密な神経叢が見られた。これらCGRP陽性神経の殆どはp75NGFRやGAP-43の染色でも陽性を示した。従って、これらの神経は新たに出芽伸長した知覚神経であると考えられる。一方、坐骨神経を切除したアジュバント関節炎ラットではCGRP陽性神経は全く観察されず、骨棘は対象ラットのそれと比較して明らかに小型であった。また、対象ラットの滑膜組織中の単核細胞に占めるW3/25陽性細胞およびED-1陽性細胞の比率を求めたところ、いずれもアジュバント投与2-3週間後に最大に達した。しかし、神経を切除したアジュバント関節炎ラットではそのピークは4週間後まで持続した。すなわち、炎症の快復は神経切除によって遅延した。炎症滑膜組織中の大食細胞と骨芽細胞には神経切除手術の有無とは関係なく、TGF-β1を発現していた。その受容体TGF-βRIIは骨棘表面を被う骨芽細胞に発現しており、TGF-β1を介する骨形成の促進作用が確認された。以上の知見は、知覚神経と大食細胞の両者がアジュバント関節炎ラットの距腿関節における骨棘形成に関わることを示唆している。