hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
看護学生のための静脈穿刺技術学習方法の開発

末梢静脈内カニューレは看護学生にとって困難な看護技術です。適切な静脈を見つける訓練の効果を評価した。2013年2014年、看護大学4年生34名をAとBの2つの教育グループに無作為化した。B群は静脈触診を1週間自己訓練した。高齢者の10本の腕の適切な静脈を選択することによって、訓練前後に学生を評価した。選択した静脈径はエコー計測した。A群17名B群17名の学生が参加した。訓練前のAB間に有意差はなかった(2.4±0.8mm対2.3±0.9mm、p = 0.26)。訓練後、両群ともより広い静脈を選択したが、AB間に有意差はなかった(2.5±0.8mm対2.5±0.8mm、p = 0.67)。点滴などの静脈穿刺技術への新卒看護師の困難感を減らすため,看護学生のうちに適切に静脈に触れて認識する能力を獲得し,模型に対してプラスティックカニューレ型滅菌済み穿刺針(以下、留置針)を操作できるようになることを目的とした研究である。看護学生の静脈触知能力が学生自身や他者の皮静脈を触知する自習により向上するかどうかを,無作為に割り付けた自習する群(介入群)と自習しない群(対照群)との比較により検証している(有意水準1%)。初年度は4年制看護大学1施設の4年生16名(介入群8名,対照群8名)を対象に調査を行った。アンケート(リッカート法)による主観評価では,対応のあるT検定により比較したところ,「留置針穿刺のための血管アセスメントを実施できますか」「留置針穿刺の操作を実施できますか」の項目で,介入群は対照群よりも自習後の技術の到達度向上が有意に大きく,また「臨床現場における採血について、現在の率直な気持ちをお聞かせください」「臨床現場における留置針穿刺技術について、現在の率直な気持ちをお聞かせください」の項目で,介入群は対照群よりも自習後の不安軽減効果が有意に大きいという結果であった。留置針穿刺に適した血管を選択しているかは,血管可視化装置StatVeinを照射して表皮下10mm以内の血管を描出した画像により,蛇行や途中分枝があり留置針長分の直線が得られないものを「走行が不適切な血管」を選択したと判定して評価した。試行回数による不適切な血管選択の比率の変化(χ2乗検定)では,介入群においては1回目12件/40件(30%),2回目2件/40件(5%),3回目1件/40件(2.5%),対照群においては1回目13件/40件(32.5%),2回目3件/40件(7.5%),3回目1件/40件(2.5%)と,試行による有意な改善がみられたものの,自習による効果は明らかとならなかった。点滴などの静脈穿刺技術への新卒看護師の困難感を減らすため,看護学生のうちに適切に静脈に触れて認識する能力を獲得することを目的とした研究である。看護学生の静脈触知能力が,学生自身や他者の皮静脈を触知する自習により向上するかどうか,無作為に割り付けた自習群(介入群)と自習しない群(対照群)との比較により検証している(有意水準1%)。初年度は,4年制看護大学1施設の4年生16名(介入群8名,対照群8名)を対象とし,翌年度は同じく4年生18名(介入群9名,対照群9名)を対象として調査を行った。主観評価であるアンケート調査(リッカート法)を対応のあるT検定で比較した結果では,初年度と同じ結果が得られ,「留置針穿刺のための血管アセスメントを実施できますか」「留置針穿刺の操作を実施できますか」の項目で,介入群は対照群よりも自習後の技術到達度が有意に向上し,また「臨床現場における採血について,現在の率直な気持ちをお聞かせください」「臨床現場における留置針穿刺技術について,現在の率直な気持ちをお聞かせください」の項目で,介入群は対照群よりも自習後の不安軽減効果が有意に大きいという結果であった。客観評価である選択血管の血管径をANOVAで比較した結果では,介入群の1回目/2回目/3回目がそれぞれ2.3/2.4/2.5mm,対照群が2.4/2.5/2.5mmであり,有意差はなかった。点滴など静脈穿刺技術に対する新人看護師の困難感を軽減するため、4年制看護大学在学中に「静脈に適切に触れて認知する」能力を獲得することを目的とした研究である。看護学生の静脈触知能力が、学生自身の前腕皮静脈や他者の前腕皮静脈を触知する自己学習により向上するかどうか、無作為に割り付けた自己学習群(介入群)と自己学習をしない群(対照群)との比較により検証している(有意水準1%)。平成27年度は初年度(16名;介入群8名、対照群8名)と翌年度(18名;介入群9名、対照群9名)の結果を統合し、介入群と対照群とで比較した。アンケート(リッカート法)による主観評価では、「留置針穿刺のための血管アセスメントを実施できますか」の項目で、介入群は対照群と比較して有意に技術が向上していた(pair-T検定、グループ比較;F=5.98,P=0.02)。

選択した静脈の血管径では介入群と対照群とで差がなかったため、選択した血管が熟練看護師の選択と一致したかどうかを検討したところ、1回目は介入群10件/40件(12.5%)と対照群7件/40件(8.8%)、2回目が23件/40件(28.8%)と19件/40件(23.8%)、3回目が20件/40件(25%)と15件/40件(18.8%)であり、回数を重ねることの効果はみられるものの、自己学習による有意な効果はみられなかった(Pearsonカイ2乗検定)。当初予定していた教育背景の異なる養成機関の看護学生を対象とした調査が、研究協力者の人事異動により実施不可となり、教育背景による違いを検討できなかった。点滴など静脈穿刺技術に対する新卒看護師の困難感を減らすため、4年制看護大学在学中に「静脈に適切に触れて認知する」能力を獲得することを目的とした研究である。看護学生の静脈触知能力が、学生自身の前腕皮静脈や他者の前腕皮静脈を触知する自己学習により向上するかどうか、無作為に割り付けた自己自習群(介入群)と自己学習をしない群(対照群)との比較により検証している。初年度16名(介入群8名、対照群8名)と翌年度18名(介入群9名、対照群9名)の結果を統合し、介入群と対照群とで比較した。アンケート(リッカート法)による主観評価では、「留置針穿刺のための血管アセスメントを実施できますか」の項目で、介入群は対照群と比較して有意に技術が向上していた(pair-T検定、グループ比較;F=5.98,P=0.02)。また、介入群は対照群よりも静脈穿刺技術に対する不安軽減効果がみられた。客観評価である選択した静脈の血管径(平均)の比較では、介入群の自習前/自習後/自習1週間後がそれぞれ2.3mm/2.4mm/2.5mm、対照群が2.4mm/2.5mm/2.5mmであり差がなかった。そこで、選択した血管が熟練看護師の選択と一致したかどうかを検討したところ、介入前は介入群10件/40件(25%)と対照群7件/40件(17.6%)、介入後1回目が23件/40件(57.6%)と19件/40件(47.6%)、介入後2回目が20件/40件(50%)と15件/40件(37.6%)であり、回数を重ねることの効果はみられるものの、自己学習による有意な効果はみられなかった(Pearsonカイ2乗検定)。末梢静脈内カニューレは看護学生にとって困難な看護技術です。適切な静脈を見つける訓練の効果を評価した。2013年2014年、看護大学4年生34名をAとBの2つの教育グループに無作為化した。B群は静脈触診を1週間自己訓練した。高齢者の10本の腕の適切な静脈を選択することによって、訓練前後に学生を評価した。選択した静脈径はエコー計測した。A群17名B群17名の学生が参加した。訓練前のAB間に有意差はなかった(2.4±0.8mm対2.3±0.9mm、p = 0.26)。訓練後、両群ともより広い静脈を選択したが、AB間に有意差はなかった(2.5±0.8mm対2.5±0.8mm、p = 0.67)。18名の看護学生が参加し,初年度とあわせると,計34名の看護学生データ,計509件の選択血管データが得られた。客観評価方法を再考し、投稿論文を作成する。看護教育年度による比較を行い,学習効果を評価する。初年度,16名の看護学生が参加し,計240件の選択血管データが得られた。当初計画では学生のスケッチをもとに血管走行を判定する予定であったが,血管可視化装置の導入により目に見えない血管(深さ10mmまで)の走行を描出することが可能となり,血管走行の画像を分析対象とすることができた。このことで客観的な「走行」の評価が可能になった。購入予定の機器をレンタルできたため、当初計画より支出が大幅に少額となっている。購入を予定していた血管可視化装置StatVeinが高額であり,購入できなかった。学会旅費、英文校正等で使用する。
スローKチャネル中性アミノ酸残基置換による電位依存性活性化ゲーティングの変化

スローKチャネルを発現させたツメガエル卵母細胞をカット・オープン法で記録することによって長時間安定な記録が可能となった。同時にこの方法は速い電位固定も可能であるので、電位依存性活性化過程の初期の過程を捉えられた。このようにして得られた電流記録のキネティクス解析を行ない、変異によって電位依存性が過分極側にシフトすることがあきらかになった。みかけ上活性化過程が速くなるのは指数関数の速い成分が相対的に大きくなっているためであった。静止電位での定常状態の分布が野生型にくらべ開状態に近いところに分布すると考えられる。電位依存性がシフトするという事実とあわせると膜貫通部位のロイシンからイソロイシンに置換することによって疏水性相互作用が弱くなり、チャネル閉状態の安定性が悪くなるという解釈が最も妥当である。中性アミノ酸置換の効果を状態図の枠組みの中で捉えることができた。卵母細胞に発現したスローKチャネルを膜分画として取り出し、脂質平面膜に膜融合で組み込み、チャネル活性の記録を単一チャネルレベルで行うことを試みたが、明瞭な単一チャネル活性は記録できなかった。ナイスタチン法などを使って技術的な問題点は全てクリアしているから、単一チャネル電流の大きさが私達の方法でも検出できない程度に小さいと結論せざるを得ない。ごく最近提出された膜を2回貫通するというモデルを検討したところ、このモデルでも十分に私達の実験結果を説明できることが判明した。このモデルから引き出される他のカチオンチャネルとの関連について検討した。スローKチャネルは膜電位の脱分極によって活性化する電位依存性ゲーティングを示し、その活性化過程には10数秒要する。ツメガエル卵母細胞発現系は、部位特異的変異導入した遺伝子などの機能を迅速に実験・解析できるという利点とは裏腹に、この細胞に対する2電極電位固定法は電気生理学的観点からみると、多くの欠点を持っている。その一つである長時間安定な記録が困難であるという点を改善するためのシステムを完成した。この方法の特徴は振動などの雑音に強いだけでなく、細胞内灌流も可能な点である。リーク・サブトラクションのためのP/4なども可能となった。事実、この方法で数時間の連続記録が得られた。電流注入電極および電位記録電極として銀-塩化銀電極を直接刺入できるため電極インピーダンスが小さく、電極トラブルの確率も極めて低い。但し、電位固定の速度が予想に反して遅いという欠点が見いだされた。この点に関して現在検討し、改善方法を検討している。膜貫通領域のロイシン残基(Leu^<52>)をイソロイシンで置換することによって活性化速度が変化した。ゲーティングのキネティクスを検討し、2、3の指数関数で近似できることが明らかになった。一方、Leu^<52>をアラニンで置換することによって野生型とくらべ活性化過程に大きな変化が認められなかった。ロイシンとイソロイシンは異性体の関係にあり、いわゆる“安全置換"の範疇にはいるにもかかわらず、機能の変化が認められた。一方、アミノ酸残基の体積が大きく異なるアラニンでは変化がわずかであった。これらの結果は単純な立体構造による効果では全く説明がつかない。イオン透過路の構造との対応を検討中である。
循環調節ペプチドネットワークへの新たな介入戦略の検証とその肺高血圧治療への応用

本研究ではエンドセリン変換酵素(ECE)が循環ペプチド系の機能調節に関与するか否かを、病態モデルを用いて検討した。低酸素誘発性肺高血圧マウスモデルおよびブレオマイシン誘発性肺線維症モデルにおいて、野生型マウスと比較して、ECE遺伝子欠損マウスが病態発症を抑制したこと、またその分子メカニズムとして前者ではブラジキニン系、後者ではCGRP系の賦活化が重要であることを明らかにした。以上の結果、ECE阻害が肺高血圧症および肺線維症の発症を抑制することが期待され、ECE阻害薬が新たな治療手段となることが期待された。本研究では、心血管系疾患の病態進展に重要な役割を果たすエンドセリン(ET)系、ブラジキニン(BK)系、利尿ペプチド(NP)系、レニン・アンジオテンシン(RAS)系といった循環調節ペプチド系を互いに連関するネットワークとして包括的に制御する新たな治療戦略を確立することを目的とするものである。具体的には、これらのペプチドネットワークに対して広範な基質特異性を保持しているエンドセリン変換酵素(ECE)を阻害するというアプローチが、どのような影響を及ぼし病態を改善するかを、肺高血圧症をモデルとして検証し、最終的には本研究の成果により、臨床現場にECE阻害という新たな治療戦略の可能性を提案する。当該年度は、前年度で見いだしたECE遺伝子欠損マウスが低酸素誘発生肺高血圧に抵抗性を示す分子機序の解明を試み、最終的にECE遺伝子欠損マウスでは、ブラジキニン系が活性化していることを明らかにした。さらに、私たちはECE遺伝子欠損マウスを用いて、新たなモデルとしてブレオマイシン誘発生の肺線維症モデルを作製し、肺高血圧症および肺線維化について野生型マウスと比較検討した。その結果、本モデルでは肺動脈圧はECE遺伝子欠損マウスと野生型で有意な差を見いだせなかったが、肺線維化はECE遺伝子欠損マウスで有意に抑制されていた。その分子メカニズムとして、エンドセリン系とは独立した因子としてCGRP系が重要であることが明らかとなった。以上よりECE阻害が肺高血圧症のひとつの原因となる肺線維症の発症を抑制することが期待され、新たなECE阻害薬が新たな治療手段となることが期待された。これらの結果は論文として国際一流誌に発表された。本研究では、循環調節ペプチドを包括的に制御する治療アプローチを、エンドセリン変換酵素阻害をモデルとして検証することを目的とした。当該年度は、肺動脈性肺高血圧症の新たなマウスモデルを確立し、またエンドセリン変換酵素遺伝子欠損マウスを用いた肺高血圧症におけるエンドセリン変換酵素阻害の可能性について検証した。肺動脈性肺高血圧症のマウスモデルはこれまでは低酸素によって誘導されたものが広く使用されていたが、これはヒトの肺動脈性肺高血圧症の病態を反映していないことが問題であった。今回私たちは、VEGF受容体拮抗薬と低酸素を組み合わせ、様々なマウスの系統および週齢を検討した結果、マウスでヒトに類似したモデルを確立することに成功した。この結果は国際学会で発表されるとともに、国際一流誌に報告された。またエンドセリン変換酵素遺伝子欠損マウスは肺高血圧症の発症に抵抗を示すことを以前に見いだしていたが、その分子メカニズムがエンドセリン変換酵素によるブラジキニンの分解抑制であることをブラジキニン受容体拮抗薬を用いて確認した。これらの成果は、国際学会で発表されるとともに、現在論文作成中である。以上より、エンドセリン変換酵素を阻害することはエンドセリン系の活性化を抑制すると同時にブラジキニン系の活性化を引き起こすことが示され、肺高血圧症においてはエンドセリン変換酵素阻害薬が有望な治療薬になることが示唆された。昨年度の肺線維症におけるエンドセリン変換酵素阻害の有用性ともあわせ、これらの循環ペプチダーゼ阻害というアプローチは各種疾患におけるユニークな治療法を提供する可能性がある。当該年度に、私たちはECE遺伝子欠損マウスで低酸素誘導性肺高血圧症モデルを作製し、野生型マウスと比較して、肺動脈圧の上昇および右心負荷が有意に抑制されることを観血的圧測定法にて確認した。組織学的検討では、肺動脈リモデリングおよび右心室の心筋肥大がECE遺伝子欠損マウスで有意に抑制されていた。これらの差異を定量・スコア化することで統計的な解析を行った。

さらにエンドセリン濃度を測定したところ予想外にも血中および組織中のエンドセリン濃度はECE遺伝子欠損マウスと野生型マウスの間で有意な差を認めなかった。以上より、ECE遺伝子欠損マウス低酸素誘発性の肺高血圧症の発症抑制はエンドセリン産生の抑制によるものではなく、異なる分子機序によるものであることが示唆された。この分子機序を明らかにすることで肺高血圧症発症におけるECEの役割について新たな知見を得ると同時にECE阻害薬の臨床的有効性を示すことが期待される。当該年度では昨年度に得た結果を踏まえ、ECE阻害によるブラジキニン系の活性化を明らかにすることができた。さらに異なるモデルでECE阻害によるCGRP系の活性化を示すことができた。この二つの研究成果により、「循環調節ペプチド系を互いに連関するネットワークとして包括的に制御する」ために、ECE阻害という治療戦略が有望であることを示すことができたため、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。ECE遺伝子欠損マウスと野生型マウスとの間でエンドセリン濃度に差異を認めなかったことは予想外の結果であり、その表現型の確認に時間を費やした。そのため、予定していた循環調節ペプチドのプロファイル解析のうちの一部が平成24年度にずれこむことになった。しかしながら、循環調節ペプチドプロファイルの解析法は私たちの研究室で確立しており、平成24年度中には当初の計画通りに達成できることを確信する。平成25年度では第3のECEの標的と考えられるナトリウム利尿ペプチド系に焦点をあてて、研究を遂行する。具体的にはECE遺伝子欠損マウスで糖尿病モデルを作製し、心臓ならびに腎臓の表現型を解析することにより、ECE阻害によるナトリウム利尿ペプチド系の活性化の有用性を明らかにする。予備的実験結果で、ECE遺伝子欠損マウスでは野生型マウスと比較して、糖尿病に伴う心筋線維化、ならびに腎機能障害が有意に抑制されており、そのメカニズムをナトリウム利尿ペプチド系に着目して解析する。遺伝子改変マウスの解析過程で予期せぬ表現型を見いだしたため、当初平成23年度に予定されていた計画の一部は平成24年度に実施される予定である。その研究を遂行するための研究費は平成23年度での未使用分を予定している。まず循環調節ペプチドのプロファイルの解析として、ECE-1+/-マウスにおいて、肺高血圧症をきたした状態で生体内の循環調節ペプチドを定量することによりECE-1による循環調節ペプチドの代謝を調べる。次に各種阻害薬を用いた検証実験として、各循環調節ペプチド系に対する特異的な受容体拮抗薬や阻害薬を用いてECE阻害による表現型はどの系によって影響を受けているのかを生体で検証する。研究費は主として消耗品に使用される。具体的には、免疫組織化学用抗体、免疫酵素法解析キット、定量的PCR試薬、マウス遺伝子型検索試薬などである。また、各種循環ペプチド系に生体で作用する特異的な受容体拮抗薬や阻害薬の購入も必要となる。さらにマウスの維持・管理に関わる諸費用にも使用予定である。前年度は実験遂行に必要な物品購入後に未使用額として8,403円が生じた。
ヤコビー形式と半整数保型形式の研究

1.SL_2(II)の場合の元来のSelbergzeta関数は2元2次形式の類数などを用いて簡明に表示する公式がHejhal等により知られている。当該研究では、Jacobi形式に深く関連するSelberg zeta関数について類似の公式を得ることに概ね成功した。2.Jacobi形式の場合のSiegel公式から、あるfamilyに属する直交群(奇数次)のMass formulaを導いた。またKohnen plus spaceに属する半整数weightのEisenstein級数であるCohen関数に対するSiegel公式をexplicitに記述した。3.Zagierのmultiple zeta valuesを拡張して、ある種のzeta関数を定義し、その解析接続と負の整数点での特殊値を調べた。その特殊値が金子氏のpoly-Bernoulli数と深い関係にあることを発見した。4.落合は、rankの高い空間の球関数の微分方程式系(ホロノミー系)を調べた。球関数と共通の性質をもつ微分方程式系をかなり弱い仮定(ある種の群不変性)の下で特徴付けた。さらに発展させて、不変性の仮定をはずしても、考えている微分方程式の周期性が成りたつことを示し、応用への道を開いた。
イギリスにおける「アカデミック-職業ディバイド」の実態と諸要因に関する研究

本研究は、現地での質的・量的調査により、イギリスの資格制度における「アカデミック-職業ディバイド」の実態とその諸要因を解明することを目的とし、インタビュー調査による質的データと質問紙調査による量的データの分析により、これまで構造的に明らかにされることのなかった資格制度改革をめぐる「ディバイド」の実態とその諸要因に関する新たな知見を提示した。本研究は、現地での量的・質的調査により、イギリスの資格制度における「アカデミック-職業ディバイド」の実態とその諸要因を解明することを目的とする。申請者は先に行った質的ケース・スタディによって、学校現場における「ディバイド」について、先行研究では明らかにされていない多様な実態を明らかにした。本研究は質問紙調査による量的データとインタビュー調査による質的データの分析により、先の調査結果の一般化が可能であるのかを検証し、さらにこれまで構造的に明らかにされることのなかった資格制度改革をめぐる「ディバイド」の実態とその諸要因に関する新たな知見を提示する。以上の研究は、イギリスの資格制度研究のみならず、比較教育学における国内比較研究法の方法論の開発においても貢献するところが大きい。平成22年度においては、3月に調査を行った。この調査では、公営中等学校を訪問し、質問紙への回答を依頼した上で、校長、カリキュラム・コーディネーター、職業資格担当教員、進路指導担当教員等にインタビューを行った。この調査は、新政府の教育政策・施策に対する学校現場の反応について分析し、次年度の大規模調査における質問紙やインタビュー内容の精緻化にとって不可欠なものである。また、学校のみならず、ハートフォードシャーの地方(教育)当局における資格・職業カリキュラム担当官にもインタビューを行い、多角的な視点から現在の資格制度改革の状況に対する分析を行うことが可能となった。以上の研究成果に加え、イギリスのサリー(大ロンドン区)においてリソースの提供などの面で中等学校に関わりをもつ民間企業の担当者に次年度の調査協力の内諾を得ることができ、渡英の際に直接会社を訪問して、今後の調査計画について協議した。その結果、2011年5月にこの地域の中等学校を対象として、質問紙・インタビュー調査を行うことが可能となった。申請者は先に行った質的ケースー・スタディによって、学校現場における「ディバイド」について、先行研究では明らかにされていない多様な実態を明らかにした。以上の研究は、イギリスの資格制度研究のみならず、比較教育学の方法論における国内比較研究法の開発においても貢献するところが大きい。平成23年度においては、前年度にイギリスのサリー(大ロンドン区)においてリソースの提供などの面で中等学校に関わりをもつ民間企業の担当者に次年度の調査協力の内諾を得ることができ、その結果、10月にサリーにおける中等学校に対して調査を行った。ここでも、3月の調査と同様に、質問紙への回答を依頼した上で、校長、カリキュラム・コーディネーター、職業資格担当教員、進路指導担当教員等にインタビューを行った。この学校調査は、質問紙の妥当性・精度の向上のために不可欠なものであり、2010年以降のイギリスの保守・自民連合政権による教育政策の影響に関して、多くの補完的データを得ることができた。以上の学校調査による質問紙の再検討と精緻化を踏まえ、平成24年3月には、完成した質問紙を上記民間企業の協力の下、サリーの公営中等学校に配布した。その結果、収集した量的データに基づき、研究計画の際に設定した仮説の検証と、これまで行ってきた質的ケース・スタディの結果との整合性の検証を行うことができた。
ミトコンドリアゲノム解析と発癌危機管理に関する総括的研究

現在、世界的にミトコンドリアDNA変異と発癌との関係が注目されているが未だその因果関係は明らかではない。申請者らは、炎症性発癌組織において極めて多くのミトコンドリアDNA変異が蓄積していることを世界で初めて発見した。驚いたことに、正常組織であっても慢性炎症により本変異が経時的に蓄積してある閾値を越えると発癌することを突き止めた。そこで、臨床検体を用いて、頭頸部癌、肝細胞癌(ウイルス性肝炎由来)、大腸癌(潰瘍性大腸炎由来)とその発生母地となるそれぞれの炎症組織においてミトコンドリアDNAの変異のパターンを解析した。頭頸部癌に関しては喫煙との正の因果関係が得られた。ウイルス性肝炎による発癌例の肝組織では単発例よりも多発発癌例の方に変異が多いこと、インターフェロン投与により変異に抑制がかかること、変異が少ないほどインターフェロンが有効であることが判明した。潰瘍性大腸炎症例の大腸粘膜では、炎症部・非炎症部・前癌病変とされる偏平隆起においてほぼ同一の変異の存在が判明した。本研究で構築したデータベースを公開することにより、これまでは患者個々人が漠然と恐怖を抱いていた発癌の危険度に関し、個人・組織・国の単位で早期にリスク管理することを目指す。発癌の高危険度群では、徹底した検索により癌の早期発見・治療が可能となる。さらに、患者の状況に応じた健康診断システムや健康管理システムを構築することにより、これまでとは全く異なる基準で新たな癌医療を展開することができる。このような研究は世界でも類を見ず、人類の抱えた最大の課題である「癌」に立ち向かう新たな戦略的基礎が確立され、患者のQOL向上や癌医療経済を飛躍的に改善することを切望する。
PETを用いたアデノシン2A受容体遮断薬によるドパミンD2受容体への影響の解明

脳内の線条体という部位にあるドパミンD2受容体を介した神経伝達は、様々な精神神経疾患で異常をきたしている。アデノシン2A受容体はドパミンD2受容体と複合体を形成し、互いに機能調節をしており、アデノシン2A受容体を刺激することがドパミンD2受容体のダウンレギュレーションにつながることも示されている。ただ、これらは動物を対象とした研究で得られた情報であり、ヒト生体脳で同様の作用がおこるかは不明である。本研究では、陽電子放射断層撮影(PET)とアデノシン2A受容体を選択的に遮断する薬剤をもちいて、ヒトの生体脳でアデノシン2A受容体遮断がドパミンD2受容体密度の変化をもたらすかどうかを評価する。本研究は健常者を対象とした、短期間の薬物的介入を含むプラセボ対照二重盲検試験である。陽電子断層撮像法(positron emission tomography: PET)を用いて、アデノシン2A受容体(A2AR)の選択的アンタゴニストであるイストラデフィリンが、ヒト生体脳において、線条体ドパミンD2受容体(D2R)結合能を増加させるかどうか評価することを主目的とする。A2ARとD2Rは、いずれもGタンパク質共役型受容体であり、線条体の中型有棘細胞のうち間接路を構成するGABAニューロンに選択的に発現している。また、この二つの受容体はヘテロマーを構成し、アロステリック効果と呼ばれる相互的な機能調節が働いている。この機能調節の機序には詳細不明な部分もあるが、D2Rの細胞膜から細胞内への内在化にA2ARが関与しているとされ、ラットの培養細胞を用いた実験では、選択的A2ARアンタゴニストがD2Rの内在化を抑制することが示されている。つまり、A2ARを遮断することでD2Rがアップレギュレートされる可能性が示唆されているが、ヒト生体脳でその相互的機能調節についての検討はほぼなされていない。今年度は、想定していなかった問題によって本研究で使用するPETトレーサーの合成手法の確立や他の心理データ収集の方法の決定に多くの時間を費やす必要が生じたが、現時点では問題は解決され、データ収集も始まっている。本研究で使用する11C-ラクロプライドは当センターで過去に使用実績がなく、合成手法を最初から確立する必要があった上に、PETトレーサー合成のためのマンパワーの問題や他のすでに開始されていた研究との兼ね合いもあり、11C-ラクロプライドを安定して合成し、研究で使用できる状態にするのに当初の予定よりも時間がかかってしまった。上記のマンパワーに関する問題は現時点では解消されており、データの収集もすでに始まっている。研究を開始する上での障壁はすでに解消されており、データ収集はすでに始まっている。今後はリクルートをより活発にし、同時に可能な限り多くのスキャンタイムを確保していくことで、これまでの遅れを取り戻す方針である。

本研究で使用する11C-ラクロプライドは当センターで過去に使用実績がなく、合成手法を最初から確立する必要があった上に、PETトレーサー合成のためのマンパワーの問題や他のすでに開始されていた研究との兼ね合いもあり、11C-ラクロプライドを安定して合成し、研究で使用できる状態にするのに当初の予定よりも時間がかかってしまった。上記のマンパワーに関する問題は現時点では解消されており、データの収集もすでに始まっている。研究を開始する上での障壁はすでに解消されており、データ収集はすでに始まっている。今後はリクルートをより活発にし、同時に可能な限り多くのスキャンタイムを確保していくことで、これまでの遅れを取り戻す方針である。
電気的検出磁気共鳴法を用いた極微量常磁性種検出法の開発

本研究では電気的検出磁気共鳴法(EDMR)を用い、半導体材料中の電気的特性に寄与する極微量の常磁性種の検出、電子スピン共鳴スペクトルの観察を行う手法の開発に取り組んだ。本研究で開発した交流バイアス法により、バルク試料と電極間のショットキー障壁などによる影響をキャンセルすることが可能となった。さらに、酸化被膜などの薄い絶縁層を交流変位電流で貫通させられることも実証した。その結果、バルク材料の表面酸化皮膜の除去やオーミックコンタクトを得るための電極形成が不要になり完全な非破壊電気的磁気共鳴検出が可能となった。交流バイアス法では、総合的なS/N比においては課題が残っているが、得られるEDMRスペクトルは従来の手法とまったく同一であることが確認できた。またS/N比が低いのは、高抵抗の試料を比較的高い周波数で計測するため、外来雑音の影響が大きいことが原因であることが判明しており、原理的には従来法と同程度の感度が得られことが示唆されている。さらに、EDMRの計測に必要な静磁場発生、ESR照射のための開放型共振器、観測領域選択法などについても実用的な手法を提案し有効性を実証することができた。また、EDMR信号の実測においても、いくつかの先導的な実験結果を得ることができた。1つは試料に局所的な光によるキャリア励起を行い、EDMR信号を画像化することで、試料の様々なパラメータを調べることが可能であることを示すことができた。もう1つは、紫外発光ダイオードを励起光源とすることで、これまでEDMR法では計測されたことのないバンドキャップが極めて大きい化合物半導体のDMRスペクトルの計測に成功したことである。これらの結果、EDMR法はシリコン半導体素子のみならず、バルクの化合物半導体など広い対象に真の非破壊計測法として利用可能になった。半導体バルク試料を非破壊で計測するため、バイアス電流を交流化し、容量結合で試料の抵抗率の変化を検出する手法を確立するために本年度は以下4つの開発を行った。1)試料に電極を蒸着することなく良好なコンタクトを得るための電極の開発導電ゴムを金電極上に被せた構造としたところ、試料と安定した電気的コンタクトを確保できることが判明した。テフロンにこの電極を搭載した試料ホルダーを製作し、マイクロ波を均一かつ高効率で照射可能であることを確認した。2)交流バイアスのもとで電気的特性を検出する検出部の開発前項で述べたホルダーに長方形にカットした半導体ウェハを装填し、10010MHzの範囲でインピーダンスを計測し、抵抗1個、コンデンサ2個からなる等価回路近似が可能であることが確認できた。また交流バイアスの最適周波数は120kHzであることがわかった。この知見をもとにブリッジ回路により試料の抵抗値の微小変化の検出回路を試作し、交流バイアス源に含まれる雑音成分を差分により約100分の1に低減できることが確認できた。3)高純度動的バイアス信号源の開発市販の発振モジュールとバンドパスフィルタの組み合わせで、交流バイアス信号源を試作した。この結果、前項で述べた差分回路との組み合わせにより信号検出に十分な純度の信号源として利用可能であることが確認できた。4)均一なマイクロ波と励起光を照射するためのプローブ部の開発ループギャップ共振器を用いることでマイクロ波を均一に照射可能であった。近赤外から可視光の励起光源はマイクロ波磁界を乱さないように、試料から離れた場所から照射できる構造とした。またバンドギャップが大きい半導体を励起するためにパワー紫外発光ダイオードと合成石英レンズ2枚を用いた光学系を製作し、励起可能であること、マイクロ波の擾乱がないことを確認した。

平成15年度に確立した試料および電極の等価回路モデルをもとに、交流ブリッジ型検出回数を自作し、交流バイアスをもちいた電気的検出磁気共鳴(EDMR)計測を行った。その結果、バルク試料と電極間のショットキー障壁などによる影響をキャンセルすることが可能となった。さらに、酸化皮膜などの薄い絶縁層を交流変位電流で貫通させられることも実証できた。これらの結果、バルク材料の表面酸化皮膜の除去オーミックコンタクトを得るための電極形成が不要になり完全な非破壊電気的磁気共鳴検出が可能となった。本研究で開発した交流バイアス法では、得られるEDMRスペクトルは従来の手法とまったく同一であることが確認できた。総合的なS/N比においては従来法より低下しているが、高抵抗の試料を比較的高い周波数で計算するため、外来雑音の影響が大きいことが原因であることが判明しており、検出回路やシールドの工夫で、従来法と同程度の感度が得られることが示唆されている。また、EDMR信号の実測においても、いくつかの先導的な実験結果を得ることができた。1つは試料に局所的な光によるキャリア励起を行い、EDMR信号を画像化することで、試料の様々なパラメータを調べることが可能であることを示すことができた。もう1つは、最近性能向上が著しい紫外発光ダイオードを励起光源とすることで、これまでEDMR法では計測されたことのないバンドキャップが極めて大きい化合物半導体のEDMRスペクトルの計測に成功したことである。さらに、EDMRの計測に必要な静磁場発生、ラジオ波照射のための共振器、画像化の手順などについても実用的な手法を提案し有効性を実証することができた。これらの結果、EDMR法はシリコン半導体素子のみならず、バルクの化合物半導体など広い対象に利用可能であることを示すことができた。さらに交流バイアス法では、直流バイアス印加による酸化・還元が問題となるような不安定な系でもEDMR計測が可能であり、応用範囲を大幅に拡大できた。
直流電気鉄道のレールと車輪間で発生するアーク放電の抑制

直流電気鉄道では、車両がレールの絶縁部を通過する際にレール端部と車輪との間でアーク放電が発生する場合があり、レールの溶損が問題になっている。本研究ではアークの発生を抑制するための装置を開発し、アークの抑制効果を確認した。以下に研究成果の概要を記す。1.電気車及びき電回路モデルの開発電気車がレール絶縁部を通過する際の現象を実験室内で模擬するためのモデルを製作した。電気車がレール絶縁部を通過する時間を含む数十ミリ秒の間に大電流を発生するパルス電源を製作し、アークの発生およびレールの溶損を模擬した。2.エネルギー吸収方式によるアーク放電抑制装置の開発レール間電圧を検知し、これが基準電圧を超えたときに別回路に電流をバイパスさせ、アークを発生させるエネルギーを別回路に消費させる方式によるアーク放電抑制装置を製作した。この装置はレール電圧検出部、エネルギー吸収回路始動スイッチおよびエネルギー吸収用抵抗で構成される。高速動作を実現するために、電界効果トランジスタを複数並列に接続したものを用いてマイクロ秒オーダの応答時間を有しキロアンペア級の通電に耐えるものとした。数値計算の結果、アーク放電が開始してから、ある一定の時間が経過するまでの間は電極の温度上昇による損耗はわずかであることが予想された。これに基づきエネルギー吸収回路の応答特性と、吸収継続時間の最適化を図った。レール電圧検出部がアークの発生を検知してから、エネルギー吸収回路が始動させるまでの間に動作遅れ時間を設け、この時間を変化させたときのアーク発生量の変化を発光量および電極表面の損耗によって調べた。その結果、動作遅れが、ある時間よりも短い場合はアークによるクレーター形成や溶融痕は見られず、アーク放電抑制装置が無い場合に比べてアークによる溶損を著しく減少させることができることが確認された。直流電気鉄道では、車両がレールの絶縁部を通過する際にレール端部と車輪との間でアーク放電が発生する場合があり、レールの溶損および轟音が問題になっている。本研究では、キロアンペア級のき電電流によるアークの発生を実験室内で模擬するためのモデルおよびアークを抑制するための装置を開発し、アークの抑制効果を確認した。以下に平成16年度の研究実績の概要を記す。1.電流容量1キロアンペア級の電気車及びき電回路モデルの製作電気車がレール絶縁部を通過する際の現象を実験室内で模擬するためのモデルを製作した。大電流の直流回路を製作するのは現実的でないので、電気車がレール絶縁部を通過する時間を含む約10msの間は十分直流と見なせる1kAパルス電源を製作した。電気車は空気圧シリンダを動力として、遠隔操作により駆動するものを製作した。このモデルを用い、0.8kAまでの電流を車輪からレールに通電させながら時速20kmでレールの継ぎ目を通過させ、アークの発生およびレールの溶損を模擬した。2.エネルギー吸収方式によるアーク放電抑制装置の製作レール間電圧を検知し、これが基準電圧を超えたときに別回路に電流をバイパスさせ、アークを発生させるエネルギーを別回路に消費させる方式によるアーク放電抑制装置を製作した。この装置はレール電圧検出部・エネルギー吸収回路始動スイッチおよびエネルギー吸収用抵抗で構成される。高速動作を実現するために、エネルギー吸収回路始動スイッチとして電界効果トランジスタを複数並列に接続したものを用いた結果、応答時間3μs以下の動作が可能となった。また、1kA通電時の端子間の電圧降下を14V以下に抑えることができた。このアーク放電抑制装置を実験室内のき電回路モデルに接続し、基準電圧を11Vに設定したとき、0.5kAまでのレール電流に対して大幅なアーク抑制効果があることを確認した。

本研究では、キロアンペア級のき電電流によるアークの発生を抑制するための装置を開発し、アーク抑制効果を確認した。以下に平成17年度の研究実績の概要を記す。エネルギー吸収方式によるアーク放電抑制装置の改良平成16年度に製作したアーク放電抑制装置を改良した。この装置はレール電圧検出部、エネルギー吸収回路始動スイッチおよびエネルギー吸収用抵抗で構成される。今年度は、レールの溶損を低減するために必要なエネルギー吸収回路の応答特性と吸収継続時間の最適化を図り、装置の耐久性を向上させるために、まず、アークによる電極の加熱が開始されてから、電極が溶融するまでの接点部の温度上昇に関する有限要素法による数値計算を行った。この結果、アーク放電が開始してから、ある一定の時間が経過するまでの間はアークが発生していても電極の温度上昇による損耗はわずかであることが予想された。次いで、このことを実験により確かめるために、レール電圧検出部がアークの発生を検知してから、エネルギー吸収回路が始動させるまでの間に動作遅れ時間を設けた。そして、動作遅れ時間を変化させたときのアーク発生量の変化を、アークによる発光量および電極表面の損耗状態によって調べた。その結果、動作遅れが、ある時間よりも短い場合はアークによるクレーター形成や溶融痕は見られず、アーク放電抑制装置が無い場合に比べてアークによる溶損を著しく減少させることができた。これらの成果に基づきスイッチング回路を再設計し、平均故障寿命時間の計算を行った。
高周波誘導加熱問題に対する温度非線形性を考慮した熱・電磁界連成解析に関する研究

本研究の遂行の中で得られた結果の概要を以下に述べる。2.熱・電磁界達成解析手法の開発の検討の中で,境界要素法を用いた線形解析手法を開発し“高周波誘導加熱装置の最適化の検討"(日本シミューレーション学会第14回シンポジウム論文集,I-13,P91,1993)を報告した。本手法では,外部電源回路を考慮した磁場解析を行うことで,加熱効率等の数値解析を可能にした。3.軸対称有限要素を用いた温度非線形性を考慮した解析手法を開発し,上記1に示した論文を報告した。本論文では高温領域でのホプキンソン効果の影響が磁束分布に顕著に現れることを示し,ホプキソン効果の考慮が高周波誘導加熱問題において重要であることを指摘した。4.本研究の最終目的である三次元場の熱・電磁界連成解析手法のプログラムは完成しており,電縫管ERW解析に適用し良好な結果を得ている。本成果は本年6月に開催予定の国際会議(ISEM-Seoul)にて発表予定である。
トラックシートサスペンションのアクティブ制御に関する研究

大型トラックによる長距離、長時間輸送の増大、高速道路利用率の増加に伴い、ドライバーの要望として信頼性、耐久性の向上やキャブ内の居住性、快適性の向上、運転疲労の軽減などの声が強い。大型トラックの運転席は通常キャビン床面上にばね、ショックアブソ-バを用いたパッシブサスペンションによって支持されている。これによって床面の46Hz付近の振動は効果的に絶縁されるが、23Hz付近の振動が大きくなってしまう。そこで、運転者の乗り心地を改善するためには、23Hz付近の伝達率を下げる必要がある。また、乗り心地と操作性は相互に影響するので単独に扱うことはできない。そこで本研究では、従来のパッシブサスペンシュンと並列にDCサーボモータによるアクチュエータを装着して、アクティブ制御を行なった場合の効果を、シミュレーションと実験によって検証した。さらに実験では、操作性の検証のため運転装置(ハンドル、ペダル等)を取付けた。トラックシートの力学モデルは、2自由度系とした。制御系は、クッション上面、シートフレームおよび床面の加速度を検出して、これらを積分して得られる速度と変位をフィードバックおよびフィードフォワードすることによって構成した。床面振動のモデルは、大型トラックが首都高速道路を走行したときのキャビン床面振動の実測データから2次系近似によって作成し、このモデルをシートのモデルを含めた拡大システムについて最適制御理論およびH^<○○>制御理論を適用して、制御ゲインを決定した。その結果、次のような結論が得られた。(1)最適制御、H^<○○>制御において23Hz付近の振動の伝達率を下げて乗り心地を改善することができた。また、入力外乱に対するロバスト性に関しても問題がないことが確認された。(2)最適制御、H^<○○>制御において、パッシブよりも23Hzの振動の伝達率を下げて、なお操作性をある程度確保することができた。
低原子番号材料における水素同位体の捕捉,放出過程の研究

核融合炉の第1壁やリミターはプラズマの汚染による放射損失を軽減するために低原子番号材料で被覆する必要がある。低原子番号材料を核融合炉の第1壁に使用するためには、これらの材料における水素リサイクリングに関するデータがプラズマの密度や組成を制御するため、更には壁材のトリチウム吸藏量や水素脆化を評価するために不可欠である。本研究は水素リサイクリングに関与する過程のなかで最も重要な水素同位体の捕捉、放出過程に関する実験データをイオンビーム解析法による深さ方向の水素濃度分布の測定より得ることを目的とするもので、本年度はTicおよびVCについて実験を行った。これらの炭化物は広い範囲の非化学量論組成をもつ不定比化合物であるから、炭素濃度による捕捉・放出挙動の変化について重点的に研究した。主要な結果を以下に記す。1.TiC中に注入された水素は飛程の終端近傍に留まらず、試料内部に向って拡散移動する。水素の拡散・移動は炭素濃度が低い程(不定比性を増す程)顕著である。2.TiCにおいて、注入初期においても捕捉率は100%にならず、1部の水素は直ちに再放出されることが判った。また、注入量が増加するに従い次第に捕捉率は低下し、飽和する傾向が認められた。飽和状態における水素濃度は組成により異なり、Ti【C_(0.96)】で0.27/host atom、Ti【C_(0.83)】で0.21/host atomであった。3.VC中に注入された水素も、TiCと同様に、飛程の終端から試料内部に向って拡散移動する。この場合も不定比性を増す程拡散が顕著である。
上皮間葉転換を伴う炎症や癌の進展におけるＷｎｔ５ａ‐Ｒｏｒシグナルの分子病態解析

Wnt5a-Rorシグナルは発生過程において一過的に活性化され上皮間葉転換と関連し、形態形成や組織構築において重要な役割を担う。生後においてWnt5a、Rorの発現は著しく減弱するが、本研究では、細胞・組織・個体レベルでの解析により、組織損傷修復、線維症などの遷延化した炎症やがんの増悪においてこれらの分子の発現が誘導されることによりWnt5a-Rorシグナルが異常に活性化され、これらの病態と密接に関連することが明らかとなった。本研究では、遷延化した炎症(腎線維症など)での上皮間葉転換(EMT:epithelial mesenchymal transition)に伴うWnt5a-Rorシグナルの活性化に焦点を当て、線維症などの進行性病態におけるこのシグナルの役割を分子・細胞・組織/器官レベルでのシームレスな解析により明らかにすることを目的としている。本年度の研究では、片側尿管閉塞(UUO:unilateral ureteral obstruction)実験による腎線維症モデル、ブレオマイシン誘発性肺線維症モデル等の作製及びこれら疾患モデルでのWnt5a-Rorシグナルの活性化動態・機能解析を行った。その結果、UUO処理による腎線維症モデルにおいて、TGF-βの産生に伴うTGF-βシグナルの活性化に伴う尿細管上皮細胞のEMT誘導に伴い、損傷を受けた尿細管上皮細胞においてWnt5a、Ror2の発現が誘導され、Wnt5a-Ror2シグナルが活性化されることが見出された。また、尿細管上皮細胞において活性化されたWnt5a-Ror2シグナルによりMMP(matrix metalloproteinase)-2の発現・産生が亢進し、その結果尿細管基底膜が破壊されることが明らかになり、腎線維症におけるWnt5a-Ror2シグナルの重要性が示された。また、腎線維化において間質にαSMA陽性・Ror2陽性の活性化筋線維芽細胞が検出されることから、EMTを起こした尿細管上皮細胞も腎線維化に寄与することが示唆される。また、ブレオマイシン誘発性肺線維症モデルにおいても、Ror2の発現誘導が検出された。さらに、次年度に向けてWnt5aのおとり受容体の産生・精製を行った。これまでの研究から、片側尿管閉塞実験による腎線維症モデルを用い、炎症によるTGF-βシグナル活性化による上皮間葉転換(EMT: epithelial mesenchymal transition)に伴い、Wnt5a-Ror2シグナルが活性化され、その結果、MMP (matrix metalloproteinase)-2の発現・産生が亢進し尿細管上皮基底膜が破壊され、炎症が遷延化することを明らかにした。また、腎臓の発生過程においてRor2が後腎間葉に限局して発現することを見出した。本年度の研究では、まず後腎間葉特異的なRor2欠損マウス(cKO)の作製をSix2-Cre TgマウスとRor2-floxedマウスの交配により試みた。しかし、Six2の後腎間葉での発現時期がある程度限定的なため、Ror2の発現を十分に抑制することができず、今後他の後腎間葉特異的なcKOマウスの作製を検討する必要が考えられる。一方、本年度の研究により、成獣マウスを用いた大脳皮質損傷モデルの解析により、損傷部位近傍における活性化アストロサイトにおいてRor1の発現が誘導されること、また成獣マウス骨格筋へのカルディオトキシンの投与による筋損傷モデルの解析から、筋損傷修復過程において筋衛星細胞においてRor1の発現が誘導されることが見出された(未発表)。また、興味深いことに、いずれの場合にも炎症性サイトカインによるNF-κB経路の活性化がRor1の発現誘導に重要な役割を担うことが明らかになった(未発表)。これまでの本研究により、炎症に伴う上皮間葉転換(EMT)、上皮様がん腫のEMTに伴う増悪化や各種のがんの進展・増悪に伴い、Wnt5aおよびRor(Ror1, Ror2)は発現誘導され、Wnt5a-Rorシグナルが(恒常的に)活性化され、これらの病態に関与することが見出された。平成26年度の研究からは、以下の知見を得ることができた。(1)肺腺がん細胞株PC-9において高発現しているRor1及び低分子量Gタンパク質RifがPC-9の浸潤能に関わることが示された。また、メタボローム解析によりPC-9細胞においてRor1を介するシグナルがポリアミン合成に関与することが示唆された(未発表)。(2)骨肉腫細胞において活性化されたWnt5a-Ror2シグナルにより誘導される、一次繊毛形成に必須な因子IFT20 (intraflagellar transport 20)がゴルジ体の構造の保持や中心体の極性形成に重要な役割を担い、骨肉腫細胞の浸潤能の亢進に関与することを明らかにした(未発表)。

(3)骨格筋の損傷後にIL-1β、TNF-α等の炎症性サイトカインにより、筋衛星細胞におけるRor1の発現が誘導され、筋衛星細胞の増殖を亢進するとともに筋分化を抑制することが見出された(未発表)。(4)(マウスの)顎下腺導管結紮により、顎下腺上皮においてRor2の発現が亢進すること等を見出した(未発表)。26年度が最終年度であるため、記入しない。分子細胞生物学26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究により、腎線維症の病態におけるWnt5a-Ror2シグナルの活性化動態や機能が明らかとなり、その成果の論文発表に繋がったため、一定の成果を挙げることができたと考えている。また、次年度に向けたブレオマイシン誘発性肺線維症モデルでの予備実験やおとり受容体の作製も順調である。各種コンディショナルKOマウス作製の準備状況も概ね良好であるが、それらを用いた実験の開始には至っていない。これまでの研究により、腎線維症モデルを用いた解析から、炎症時のEMT (epithelial mesenchymal transition)に伴うWnt5a-Ror2シグナルの活性化が腎尿細管上皮細胞基底膜の破壊等を誘導し、炎症の遷延化をきたすことを明らかにするとともに、大脳皮質損傷モデルや筋損傷モデルの解析から、組織損傷に伴う炎症反応により、それぞれ活性化アストロサイトおよび筋衛星細胞においてRor1の発現が誘導されるという予想外の興味深い知見が得られており、当初の計画において一定の成果を挙げることができたと考えている。また、悪性度の高い乳癌細胞株等においても、炎症に関わるNF-κB経路やStat3の活性化を見出すとともに(未発表)、Ror1遺伝子の発現制御機構の解析実験系を確立するなど、次年度に向けた予備実験の進捗状況は良好と判断される。しかし、悪性度の高い乳癌細胞株等におけるRor1の発現誘導についてEMTとの関連は不明であり、今後の研究の課題と言える。また、当初計画において予定していたin vitro及びin vivoでのメタボローム解析はまだ実施に至っておらず、次年度の研究において実施予定である。上記のように、今後細胞種・組織特異的KOマウスを用いた病態モデル解析やメタボローム解析も予定通り行う計画である。本年度ではLPS誘発性神経炎症モデルの作製・解析に至らなかったが、今後実験条件を検討した上で、解析を進めていく計画である。前記のように、本年度までの研究において、まだ後腎間葉特異的なRor2 cKOマウスの作製に成功しておらず、今後他の後腎間葉特異的なCre-TgマウスとRor2-floxedマウスの交配により目的とするRor2cKOマウスを作製し、腎線維化におけるRor2の機能について詳細な検討を行う計画である。また、組織損傷に伴う炎症応答あるいは組織損傷修復過程におけるRor1の詳細な機能解析を行う計画である。また、当初計画において予定しているEMTを伴う炎症や癌の進展におけるWnt5a-Rorシグナルと代謝変動の関連の解明を目的としたin vitro及びin vivoでのメタボローム解析はまだ実施に至っておらず、今後の研究において精力的に実施する予定である。本年度では培養細胞を用いた解析やメタボローム解析の実施には至らなかったため当該助成金が生じたが、翌年度の研究費と合わせて、これらの解析や細胞種・組織
溶液相における光異性化反応の速度の理論

化学反応の速度の伝統的理論は遷移状態理論(略して、TST)である。しかしこの10年程の間に、種々の溶液反応において、TSTの基本仮定が破綻していることが次第に明らかになってきた。これは、化学の中心課題である溶液反応に対して基礎理論が未だ確立していないことを意味する。従って今まで、住理論を含む、多くの実験と理論がこの課題に捧げられてきた。ここでは、溶媒の熱揺らぎの遅さが溶液反応の速度にどのように影響するかが問題となっている。具体的には従来の研究はもっぱら超高束反応を対象とし、その速度が極短パルスレーザにより測定されてきた。しかし、超高束反応は溶液反応速度の基礎理論の確立という目的には適していないと考えた。反応が速すぎて、溶媒揺らぎの遅さの効果が余りに大きく出過ぎるために、揺らぎが十分速いときに妥当なTSTとの繋がりが分からないからである。そこで大分大の浅野教授と協同して、揺らぎの遅さを決める溶媒粘度が数千気圧までの圧力変化により10^7程度に広く変えられることに注目し、高い反応障壁を持ち常圧下でTSTがよく成り立つ遅い反応(具体的には、異性化反応)を圧力下で溶媒揺らぎ律速にすることを目指した。得られたデータは住理論の最初の実験的検証となることを示した。