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総合的な学習と地域のまちづくりとの連携を推進する参画型Webページの開発と活用

1.研究目的本研究の目的は、学校における「総合的な学習」と地域における「まちづくり活動」との連携協力によって作り上げる「参画型Webページ」を開発するとともに、その活用法について検討することである。その経過と成果は以下の通りである。2.研究経過と成果(1)総合的な学習としての参画型のまちづくり応援Webページの作成大学の教育工学関連授業においては、受講者がまちづくり活動を取材し、それをWebページにまとめて発表する実践を継続的に行った。まちづくり応援Webページが充実するとともに、受講生による授業アンケートを分析することで、作成のノウハウが蓄積できた。(2)各種の「Webページ作成講座」の実施各種の「Webページ作成講座」を開催した。近くの小学校における総合的な学習の成果をWebページで発信する活動を、大学生とともに支援することを試みた。大学生にとってもこの活動が有意義ととらえられていることが実証できた。また、情報ボランティアの有効性が確認できた。(3)Webページの改善・改訂システムの検討授業・講座の中で、作成されたWeb作品を評価し、それをWeb上で即時にフィードバックするシステムを活用した。このシステムを作成の中間段階・最終段階で活用することで、Web作品の質的向上につながることが示唆された。今回は初年度であるが、これまでの経過と成果は以下の通りである。2.研究経過と成果(1)総合的な学習およびまちづくりの活動の事例調査と分析三重県内の小中高での「総合的な学習」の先行事例について、本科研プロジェクト会議で協力者から報告を受けるとともに、その成果と問題点を分析した。また、近隣の小学校における児童のWebページ作成などの学習を大学生が支援するなど、大学生の地域貢献を模索した。(2)総合的な学習としての参画型のまちづくり応援Webページの作成大学の教育工学関連授業においては、受講者がまちづくり活動を取材し、それをWebページにまとめて発表する実践を行った。まちづくり応援Webページができるとともに、作成のためのノウハウが蓄積できた。(3)Webページの改訂システムの検討授業・講座の中で、過去のWeb作品に対するコメント・改善点を整理した。本研究のような参画型Webページにおいては、改善・修正・更新をどのように行うかは、特に重要な課題であり、この点については、さらに次年度に検討する予定である。1.研究目的本研究の目的は、学校における「総合的な学習」と地域における「まちづくり活動」との連携協力によって作り上げる「参画型Webぺージ」を開発するとともに、その活用法について検討することである。今年度は2年目であり、その経過と成果は以下の通りである。2.研究経過と成果(1)総合的な学習としての参画型のまちづくり応援Web.ぺージの作成大学の教育工学関連授業においては、受講者がまちづくり活動を取材し、それをWebぺージにまとめて発表する実践を継続した。まちづくり応援Webぺージが充実するとともに、受講生による授業アンケートを分析することで、作成のノウハウが蓄積できた。(2)各種の「Webぺージ作成講座」の実施出前型の「Webぺージ作成講座」を開催した。また、一般市民対象の公開講座や公民館との連携のもとに、同様の実践を試みた。この活動を通して、NPO団体や学生ボランティアの働きの重要性を確認することができた。(3)Webページ作成用簡易マニュアルの作成・改訂できるだけ短い時間でWebぺージを作成することを最優先とした簡易マニュアルを作成して、授業や講座で利用した。(4)Webぺージの改訂システムの検討授業・講座の中で、作成されたWeb作品を評価し、それをWeb上で即時にフィードバックするシステムを開発・活用した。このシステムを作成の中間段階で活用することで、Web作品の質的向上につながることが示唆された。今年度は3年目(最終年)であり、その経過と成果は以下の通りである。

2.研究経過と成果(1)総合的な学習としての参画型のまちづくり応援Webページの作成大学の教育工学関連授業においては、受講者がまちづくり活動を取材し、それをWebページにまとめて発表する実践を継続した。まちづくり応援Webページが充実するとともに、受講生による授業アンケートを分析することで、作成のノウハウが蓄積できた。(2)各種の「Webページ作成講座」の実施各種の「Webページ作成講座」を開催した。特に今年度は、近くの小学校における総合的な学習の成果をWebページで発信する活動を、大学生とともに支援することを試みた。大学生にとってもこの活動が有意義ととらえられていることが実証できた。(3)Webページの改善・改訂システムの検討授業・講座の中で、作成されたWeb作品を評価し、それをWeb上で即時にフィードバックするシステムを活用した。このシステムを作成の中間段階・最終段階で活用することで、Web作品の質的向上につながることが示唆された。また、地域学習を想定して、児童の調べ学習を支援する学習支援教材も開発することができた。
骨組織・細胞のメカニカルストレスに対する適応応答と構造形成

力学的な刺激(メカニカルストレス)の変化に対する骨のリモデリングによる機能的な適応応答とその結果として形成・維持される骨構造との関連を力学的な観点から明らかにすることを目的として,下記のシミュレーションによる検討および培養骨芽細胞を用いた実験的検討を行った.1.骨のリモデリングによる力学的適応モデルの構築とシミュレーション(1)骨のリモデリングを担う細胞レベルの力学的な刺激とリモデリングによる骨の微視的な構造変化とを直接関連付けた骨梁表面リモデリングのシミュレーション手法を提案し,その基本的な特性を明らかにした.ここでは,X線μCTなどのデジタルイメージを元に作られる骨の三次元構造を直接コンピュータ内に構築し,大規模計算手法を用いてより現実に即したシミュレーションを行うための新たな手法を提案した.(2)提案した骨梁表面リモデリングシミュレーションを整形外科領域で用いられるインプラント周囲のリモデリング現象に適用し,インプラントの装着により変化する海綿骨の力学状態に応じたリモデリングによる骨構造の変化を明らかにした.さらに,この手法をインプラントの形状設計に逆に適用する手法について検討を行い,インプラント表面における応力の一様化を一つの規範として,その形状設計が可能であることを示した.2.培養骨芽細胞を用いた骨の力学的適応過程に関する実験的検討(1)骨組織に対する力学的刺激が,細胞レベルでの力学的リモデリングに及ぼす影響を実験的に検討するため,培養骨芽細胞を用いた実験系を確立した.この実験系を用いて,単一の細胞に対してマイクロピペットを用いて直接的な刺激を与え,細胞内のカルシウム応答の伝播特性や,刺激の方向性との関連を明らかにした.(2)骨芽細胞内の骨格に対して直接的な刺激を与えるための実験系について,さらに検討を加えた.まず,ファイブロネクチンでコーティングを施したマイクロピペットを細胞膜に押し当てることで,直接,細胞骨格であるアクチンフィラメント構造の形成を促すことが可能であることを示した.また,原子間力顕微鏡のチップ表面にも同コーティングを施すことで,直接的に細胞に対して与えられる負荷の大きさを計測した.このことより,骨芽細胞の骨格に対して直接的に力学的刺激を与え,その応答を観察することが可能となった.メカニカルストレスに対する骨のリモデリングによる機能的適応応答とその結果形成される構造との関連を力学的観点から明らかにすることを目的として,下記の研究を行った.1.骨のリモデリングによる力学的適応モデルの構築とシミユレーション(1)骨組織内の応力やひずみと力学的リモデリングを関係付ける現象論的数理モデルを構築し,そのシミュレーション手法を検討した.ここでは特に,μCT等から得られるデジタルイメージを用いて骨のリアルな構造を直接コンピユータ内に構築し,大規模計算手法を用いてより現実に即したシミュレーションを行うための新たな手法を提案した.(2)骨の微視構造レベルにおける各種細胞活動を考慮した骨のリモデリングのモデル表現について検討し、そのシミユレーションを通じて局所的なりリモデリングのもたらす全体構造としての力学的最適性について検討した.ここでは特に,リモデリングの速度式に含まれるモデルパラメータについて定量的な検討を行い、結果として現れる全体構造に及ぼす役割を明らかにした.2.培養骨芽細胞を用いた骨の力学的適応過程に関する実験的検討(1)骨組織に対する力学的刺激が、細胞レベルでの力学的リモデリングに及ぼす影響を実験的に検討するため、培養骨芽細胞を用いた実験系を確立した.単一の細胞に力学刺激を与えるマクロピペットを用いた実験装置と基質の変形を介して一様な引張り変形を与える実験装置を試作した.(2)試作した実験装置を用いて、力学的な刺激が作用した骨芽細胞の細胞骨格あるいはシグナル伝達物質の一つであるカルシウムイオンの経時的変化を捕らえ,培養骨芽細胞のメカニカルストレスに対する応答を検討した.力学的な刺激(メカニカルストレス)の変化に対する骨のリモデリングによる機能的な適応応答とその結果として形成・維持される骨構造との関連を力学的な観点から明らかにすることを目的として,下記のシミュレーションによる検討および培養骨芽細胞を用いた実験的検討を行った.1.骨のリモデリングによる力学的適応モデルの構築とシミュレーション(1)骨のリモデリングを担う細胞レベルの力学的な刺激とリモデリングによる骨の微視的な構造変化とを直接関連付けた骨梁表面リモデリングのシミュレーション手法を提案し,その基本的な特性を明らかにした.ここでは,X線μCTなどのデジタルイメージを元に作られる骨の三次元構造を直接コンピュータ内に構築し,大規模計算手法を用いてより現実に即したシミュレーションを行うための新たな手法を提案した.(2)提案した骨梁表面リモデリングシミュレーションを整形外科領域で用いられるインプラント周囲のリモデリング現象に適用し,インプラントの装着により変化する海綿骨の力学状態に応じたリモデリングによる骨構造の変化を明らかにした.さらに,この手法をインプラントの形状設計に逆に適用する手法について検討を行い,インプラント表面における応力の一様化を一つの規範として,その形状設計が可能であることを示した.2.培養骨芽細胞を用いた骨の力学的適応過程に関する実験的検討(1)骨組織に対する力学的刺激が,細胞レベルでの力学的リモデリングに及ぼす影響を実験的に検討するため,培養骨芽細胞を用いた実験系を確立した.この実験系を用いて,単一の細胞に対してマイクロピペットを用いて直接的な刺激を与え,細胞内のカルシウム応答の伝播特性や,刺激の方向性との関連を明らかにした.(2)骨芽細胞内の骨格に対して直接的な刺激を与えるための実験系について,さらに検討を加えた.

まず,ファイブロネクチンでコーティングを施したマイクロピペットを細胞膜に押し当てることで,直接,細胞骨格であるアクチンフィラメント構造の形成を促すことが可能であることを示した.また,原子間力顕微鏡のチップ表面にも同コーティングを施すことで,直接的に細胞に対して与えられる負荷の大きさを計測した.このことより,骨芽細胞の骨格に対して直接的に力学的刺激を与え,その応答を観察することが可能となった.
rDNA解析によるうどんこ菌科(Erysiphaceae)の系統進化学的研究

15属にまたがる33種類のうどんこ病菌のl8S,5.8Sおよび28S rDNAの塩基配列を決定し、それらの系統関係を推察した。Uncinula septataを除くすべてのうどんこ病菌が大きな一つのクレードを形成し、U.septataはそのクレードの基部に位置した。U.septataを除くうどんこ病菌は5つの主要な系統群を形成した。Pseudoidium系統群はErysiphe,Microsphaera,Uncinula,Uncinuliella,BrasiliomycesおよびTyphulochaetaの6属で構成された。それらは複数の子のうを有する閉子のう殻とPseudoidium型のアナモルフという共通する形態的特徴を有していた。Euoidium系統群は3種のErysiphe属菌、E.cichoracearum,E.orontiiおよびE.galeopsidis、とArthrocladiella mougeotiiにより構成され、複数の子のうを有する閉子のう殻とEuoidium型のアナモルフにより特徴づけられた。Endophytic系統群は2種のPhyllactinia属菌(Ph.moricolaとPh.kakicola)、Leveillula tauricaおよびPleochaeta shiraianaによって構成された。それらは内生菌糸体をもつという共通的特徴を有していた。Fibrosin系統群はSawadaea,Cystotheca,PodosphaeraおよびSphaerothecaの4属からなり、分生子および分生柄内に明瞭なフィブローシン体を有する点で共通していた。Monocot系統群はBlumeria graminis 1種のみからなり、単子葉植物、とくに麦類に寄生する点でよく特徴づけられる。いくつかの主要な特徴の祖先形質と派生形質について論議した。長い間祖先形質であると考えられて来た菌糸状の付属糸は、むしろ派生形質であり、収斂的に多数回にわたって出現したと考えられた。Euoidium型のアナモルフとこん棒上の発芽管は祖先形質であり、Pseudoidium型のアナモルフと拳状の発芽管は派生形質と考えられた。表皮寄生性と閉子のう殻内の複数の子のうは祖先形質であり、内部寄生性と単一の子のうは派生形質と考えられた。10属19種のうどんこ病菌のrDNA ITS領域の塩基配列を決定し、比較解析を行った。ITS領域のGC含量は大部分の菌で56-67%の範囲内にありGC richであったが、単子葉植物に寄生するBlumeria属菌では50-54%と比較的低かった。5.8S rRNA領域を含むITS領域の長さは475-563塩基の範囲にあった。供試したうどんこ病菌はITS領域の長さによりshort-ITSとlong-ITSの二つのグループに大別された。Erysiphecichoracearumの長さは両者の中間にくるが、short-ITSグループに近い。このグループ分けは分生子の形成様式による類別と一致し、short-ITS groupはすべて分生子が連鎖状に形成されるのに対し、long-ITS groupはすべて単生型であった。このことから有性世代よりも無性世代の形質が系統関係をより強く反映すると考えられた。ITS領域の塩基配列は変異に富み、遠縁の菌間ではアラインメントが困難な場合があった。

そこでITS領域のうち保存性の高い配列と5.8Sおよび28S(5'端のみ)のデータを用い、近隣結合法により系統樹を作成した。その結果供試したうどんこ病菌は4つのグループに大別された。このグループ分けはITS領域の長さによるグループ分けと一致し、2つのグループはE.cichoracearumを除きすべてlong-ITS groupに、残り2つのグループはすべてshort-ITS groupに属する菌であった。これら4つのグループは菌の形態や寄主範囲からも支持された。ITS2領域の塩基配列をもとにコンピューターにより二次構造を推定したところ、塩基配列が極めて多様であるにも関わらず、すべての供試菌で共通の二次構造を形成することが示唆された。同領域中の変異に富む部分、保存性の高い部分はこの二次構造から説明することが可能であった。このことから、ITS領域の塩基配列に基づく系統解析を行う場合、二次構造を念頭に置くことでより正確な解析が可能になると考えられる。Microsphaera属はErysiphe属Erysiphe節から進化したと考えられてきた。我々はErysiphe属Erysiphe節とMicrosphaera属との系統関係をより明らかにするため、11種類のErysiphe属菌(Erysiphe節)と16種類のMicrosphaera菌のrDNA ITS領域の塩基配列データを用いて、近隣結合法と最大節約法により系統樹を作成した。二つの系統樹とも両属の近縁性を支持した。しかし、Erysiphe属菌とMicrosphaera属菌はそれぞれ単系統のクラスターを形成せず、互いに混ざり合った複数の小クラスターを形成した。このことは両属の分化が1回の出来事によって起こったのではなく、2回以上にわたって独立に起こったことを示唆した。両属を区別するための形態的指標である付属糸は閉子のう殻による同菌の越冬に重要な役割を果たしている。したがって、主に草本植物に寄生するErysiphe属菌と主に木本植物に寄生するMicrosphaera属菌では、その生息場所(ここでは寄主植物)の違いによる選択圧によって付属糸の形態が環境順応的に変異した可能性がある。このことは付属糸の形態に収斂的な進化が起こった可能性を示唆しており、付属糸の形態が必ずしも本菌の系統関係を正確に示すとは言えない。うどんこ菌科全体の系統関係を解析する目的で、15属33種類のうどんこ病菌について18S,5.8S,28S rDNAおよびスペーサー(ITS)領域の塩基配列を決定した。供試した全てのうどんこ病菌は明瞭な単系統群を形成し、単一の祖先種から派生したことが示された。本菌にもっとも近縁な姉妹群はホネタケ目のMyxotrichaceaeであった。Uncinula septataがうどんこ病菌全体の基部に位置し、残りすべてのうどんこ病菌は一つの大きなクレードを形成した。このクレードはアナモルフにより明瞭に特徴づけられる5つの主要な系統群に分割された。
癌随伴性神経疾患にみられる抗神経抗体が認識する分子の構造と機能に関する研究

本研究は傍腫瘍性神経症候群患者血清中の抗体が認識する分子の構造を分析し、その生理学的な機能を明らかにすること、また認識分子に対する抗体が存在した時にどのような機序で特定の神経細胞の変性をきたすのかを明らかにすること。さらに本症の神経学的診断と癌のスクリーニングのために、特徴的な抗神経抗体(抗HuD抗体)の検出のための免疫ブロットシステム、ELISAシステムを確立することを目的とした。我々は急性小脳変性症(PCD)患者血清を用いた、神経組織cDNAライブラリーの免疫スクリーニングで得られたクローン(CZF)、また亜急性感覚性多発神経炎の患者血清で同様の方法で得られたクローン(HuV)の核酸およびアミノ酸の配列を検索した。CZFはZnフィンガー構造をもち、HuVはDNA結合構造とCAGの繰り返し配列をもち、それぞれ転写調節にかかわる可能性が示された。ノーザンブロテイングをおこなったところCZFは4.5kb、HuVは9kbに反応バンドがみられた。これらの分子の部分cDNAのリコンビナント蛋白を作製し、各々が患者血清と反応することを確認した。またCZFおよびHuVのリコンビナント部分蛋白を動物に接種して抗体を作製し、免疫源との反応を確認した。Znフィンガー構造をもつCZFについては、フィンガー構造自体の繰り返し構造や、familyと思われる極めて類似性の高い分子があるためプローブの設定に困難があり、現在なお全長の解析が進行中である。HuVにはいわゆるCAGの繰り返し配列をもつことが示され、優性遺伝を司る分子である可能性が示唆されたが解析は未だ全長に及んでいない。我々はこれらの患者および抗Hu抗体をもつ亜急性感覚性多発神経炎の患者血清中のIgGを抽出し、神経系の腫瘍細胞ラインであるNB1細胞に添加した。腫瘍細胞ラインの生存への影響はみられなかったが、今後その他の神経系細胞ラインを検索すること、IgGと共にHcat shockなどの各種ストレスを加えた際の細胞ラインの生存への影響を調べる必要があると思われた。神経学的診断と癌のスクリーニングのため、HuD分子のリコンビナント部分蛋白を作製し、抗神経抗体(抗Hu抗体)の検出のための免疫ブロットシステム、ELISAシステムを確立した。癌のスクリーニングのみならず、治療効果の評価や再発の警告として有用であることが示された。1.既に得られている抗体認識分子の部分cDNAを用い全長の構造解析をすすめた。亜急性小脳変性症(PCD)患者血清で得られたクローン(CZF)はZnフィンガー構造をもち、多発神経炎の患者血清で得られたクローン(HuV)はDNA結合構造とCAGの繰り返し配列をもつことが示された。ノーザンブロテイングをおこなったところクローン(CZF)は4.5kb、クローン(HuV)は9kbに反応バンドがみられた。これらの分子の部分cDNAのリコンビナント蛋白を作製し、それぞれが患者血清に反応することを確認した。またCZFのリコンビナント蛋白を動物に接種して抗体を作製し免疫原との反応を確認した。神経学的診断と癌のスクリーニングのため、既に報告のある分子HuDの部分リコンビナント蛋白を作製した。これを用いて抗神経抗体(抗Hu抗体)の検出のための免疫ブロットシステム、ELISAシステムを確立した。

ELISAシステムによって症例を経時的にみることができ、癌の治療効果の評価や再発の警告として有用であることが示された。本研究は傍腫瘍性神経症候群患者血清中の抗体が認識する分子の構造を分析し、その生理学的な機能を明らかにすること、また認識分子に対する抗体が存在した時にどのような機序で特定の神経細胞の変性をきたすのかを明らかにすること。さらに本症の神経学的診断と癌のスクリーニングのために、特徴的な抗神経抗体(抗HuD抗体)の検出のための免疫ブロットシステム、ELISAシステムを確立することを目的とした。我々は急性小脳変性症(PCD)患者血清を用いた、神経組織cDNAライブラリーの免疫スクリーニングで得られたクローン(CZF)、また亜急性感覚性多発神経炎の患者血清で同様の方法で得られたクローン(HuV)の核酸およびアミノ酸の配列を検索した。CZFはZnフィンガー構造をもち、HuVはDNA結合構造とCAGの繰り返し配列をもち、それぞれ転写調節にかかわる可能性が示された。ノーザンブロテイングをおこなったところCZFは4.5kb、HuVは9kbに反応バンドがみられた。これらの分子の部分cDNAのリコンビナント蛋白を作製し、各々が患者血清と反応することを確認した。またCZFおよびHuVのリコンビナント部分蛋白を動物に接種して抗体を作製し、免疫源との反応を確認した。Znフィンガー構造をもつCZFについては、フィンガー構造自体の繰り返し構造や、familyと思われる極めて類似性の高い分子があるためプローブの設定に困難があり、現在なお全長の解析が進行中である。HuVにはいわゆるCAGの繰り返し配列をもつことが示され、優性遺伝を司る分子である可能性が示唆されたが解析は未だ全長に及んでいない。我々はこれらの患者および抗Hu抗体をもつ亜急性感覚性多発神経炎の患者血清中のIgGを抽出し、神経系の腫瘍細胞ラインであるNB1細胞に添加した。腫瘍細胞ラインの存在への影響はみられなかったが、今後その他の神経系細胞ラインを検索すること、IgGと共にHeat shockなどの各種ストレスを加えた際の細胞ラインの生存への影響を調べる必要があると思われた。神経学的診断と癌のスクリーニングのため、HuD分子のリコンビナント部分蛋白を作製し、抗神経抗体(抗Hu抗体)の検出のための免疫ブロットシステム、ELISAシステムを確立した。癌のスクリーニングのみならず、治療効果の評価や再発の警告として有用であることが示された。
糖鎖プロファイリングによるドライマウス発生機序の解明

高齢者の多くが罹患する口腔乾燥症状(ドライマウス)は、唾液粘性の亢進を伴い、高齢者のQOLを低下させるだけでなく誤嚥性肺炎の発症リスクを高める。このため、老化に伴い唾液粘性が亢進するメカニズムの解明が急務となっている。本研究では、老化により生じる糖鎖シグナル異常が粘性物質の糖鎖プロファイルを変化させることで唾液粘度を増加させる可能性について検討を行い、ドライマウス症状が発生するメカニズムの解明を目指す。更に、老化の過程で、慢性的な炎症環境が糖鎖シグナル異常を誘発する可能性について検証する。
界面重合法による誘電体厚膜の作製とマイクロマシン用アクチュエータへの応用

本研究は、界面重合ゾルゲル法によりチタン酸鉛-チタン酸ジルコニウム(PZT)の厚膜をシリコン基板上に作製し、その圧電物性を評価することを目的とし、1)界面重合ゾルゲール法による厚膜作製プロセスの確立、2)レーザ干渉を利用する高性能圧電変位測定システムの構築について検討した。出発溶液としてヘキサン溶媒にPZTアルコキシド溶液を混合し、乾燥時の収縮を低減するためPZTのシード(粒径約0.2μm)と、粒子の分散剤としてSpan80を加えた原料溶液を用いると最も品質の高い膜が得られることを明らかにした。この溶液を蒸留水上に流し込み、蒸留水と原料溶液の界面で加水分解、縮重合反応を起こしゲル膜を作製する。さらにこのゲル膜をシリコン基板上に静置し乾燥、焼成するプロセスで再現性良くPZT厚膜を作製することができた。出発溶液の組成や焼成条件を最適化とPZT粒子に燒結助剤としてゲルマン酸鉛ガラスをコートすることが、高品位な厚膜を得る上で必須な条件であった。PZT厚膜の残留分極は約33μC/cm^2でシリコン基板上に作製した厚膜としては最も高い値が得られた。レーザ干渉計に関しては、マッハツェンダー型のレーザ干渉計を構築し圧電体に電界を印加したときの電解誘起歪を精度良く測定するシステムを完成した。PZT厚膜の圧電d_<33>定数は225pV/mであり、やはり、シリコン基板上に作製したPZT厚膜として最も高い値であった。さらに、これらの厚膜についてパターニング技術を開発し、マイクロアクチュエータとして応用するための基礎技術を開発した。本研究では、マイクロマシンの微少アクチュエータに用いる圧電セラミックス厚膜を作製するための新規なプロセスを開発するとともに、圧電セラミックス厚膜の特性を評価するための技術を確立することを目的としている。厚膜の作製は界面重合ゾル-ゲル法により行った。この方法は、水と有機溶媒のような互いに混和しない2液の界面における重合反応を利用して、ひび割れのないゲル厚膜を作製し、これをシリコン上に静置、焼結することで、厚みが2-40μmの厚膜を作製しようとするものである。代表的な圧電セラミックスであるチタン酸鉛-ジルコン酸鉛固溶体(PZT)について、同方法による厚膜作製を試みたところ、乾燥・焼成時の収縮により膜内に無数のクラックが発生し、作製条件を変化しても結果的にPZT厚膜を作製することはできなかった。そこで、乾燥・焼成時の収縮量を低減するため、平均粒径約0.2マイクロメートルのPZT粒子をヘキサン/シクロヘキサノン混合溶媒に分散し、ゾル溶液に添加した。これを原料溶液として、界面重合ゾル-ゲル法により厚膜作製を試みたところ、最終的にシリコン基板上に厚さ約10マイクロメートルのPZT厚膜を作製することに成功した。一方、厚膜の圧電特性を評価するためマッハツエンダー型レーザ干渉計を作製した。この干渉計の特徴は、試料の両端を機械的に拘束せず自由端として、圧電歪みに基づく微少変位量の測定が可能なことである。本年度は、上記の厚膜ではなく、標準試料としてニオブ酸リチウム単結晶およびPZT焼結体について測定を行い、干渉計の精度を検証した。その結果、変位量の分解能は0.01nm以下であり100kHzの高周波数まで測定が可能であることを明らかにした。来年度は、高密度の厚膜を得るために厚膜作製プロセスを精密化するとともに、レーザ干渉計により圧電特性の評価を行う予定である。本研究は、界面重合ゾルゲル法によりチタン酸鉛ーチタン酸ジルコニウム(PZT)の厚膜をシリコン基板上に作製し、その圧電物性を評価することを目的としている。

本年度は、1)界面重合ゾル-ゲル法による厚膜作製プロセスの確立、2)レーザ干渉を利用する高性能圧電変位測定システムの構築、について検討した。まず、昨年度の研究結果を基に厚膜作製プロセスの精密化に取りくんだ。その結果、出発溶液としてヘキサン溶媒にPZTアルコキシド溶液を混合し、乾燥時の収縮を低減するためPZTのシード(粒径約0.2mm)と、粒子の分散剤としてSpan80を加えた原料溶液を用いると最も品質の高い膜が得られることを明らかにした。この溶液を蒸留水上に流し込み、蒸留水と原料溶液の界面で加水分解、縮重合反応を起こしゲル膜を作製する。さらに、このゲル膜をシリコン基板上に静置し乾燥、焼成するプロセスで再現性良くPZT厚膜を作製することができた。レーザ干渉計に関しては、マッハツェンダー型のレーザ干渉計を構築し圧電体に電界を印加したときの電界誘起歪を精度良く測定するシステムを完成した。本年度は、亜鉛ニオブ酸鉛の微小な単結晶について測定を行い、厚膜測定時に必要となる基礎的技術の構築に努めた。上記のPZT厚膜については、まだ測定は行っていないが、十分測定が行えるレベルまで到達していると考えている。本研究は、界面重合ゾルゲル法によりチタン酸鉛-チタン酸ジルコニウム(PZT)の厚膜をシリコン基板上に作製し、その圧電物性を評価することを目的とし、1)界面重合ゾルーゲル法による厚膜作製プロセスの確立、2)レーザ干渉を利用する高性能圧電変位測定システムの構築、について検討した。出発溶液としてヘキサン溶媒にPZTアルコキシド溶液を混合し、乾燥時の収縮を低減するためPZTのシード(粒径約0.2μm)と、粒子の分散剤としてSpan80を加えた原料溶液を用いると最も品質の高い膜が得られることを明らかにした。さらにこのゲル膜をシリコン基板上に静置し乾燥、焼成するプロセスで再現性良くPZT厚膜を作製することができた。出発溶液の組成や焼成条件を最適化とPZT粒子に燒結助剤としてゲルマン酸鉛ガラスをコートすることが、高品位な厚膜を得る上で必須な条件であった。PZT厚膜の残留分極は約33μC/cm2でシリコン基板上に作製した厚膜としては最も高い値が得られた。PZT厚膜の圧電d33定数は225pV/mであり、やはり、シリコン基板上に作製したPZT厚膜として最も高い値であった。さらに、これらの厚膜についてパターニング技術を開発し、マイクロアクチュエータとして応用するための基礎技術を開発した。
1980年代以降の世界の木材需給動向の計量経済学的研究

本研究の目的は、1980年代以降(2度のオイルショック以降)の世界的な木材需要と森林・木材資源および木材貿易、さらに幅広い関連経済指標のデ-タを整理し、その計量経済学的分析を行って、世界的な木材の需給構造を明らかにすることにある。最終年度である本年度には、計量経済モデルを作成する予定であった。前年度に引き続き統計資料を収集するとともに、世界の森林資源・木材需給に関する分野の文献を収集した。収集した統計資料は図表表示や単純記述統計などの記述統計学的な加工を行い、実態の分析を行った。数理統計的処理を経た情報に加えて文献からの情報をも用いて、定性的また定量的な事実把握に努めた。こうして得た知見を基に計量経済学的モデルを構築し、検定を行った。前年度に起きたパ-ソナルコンピュ-タ導入に伴う障害が本年度の計画にも影響を及ぼし、計画に多少の遅れが生じてしまった。そのため、日本とアメリカ合州国を中心に環太平洋の木材需給状況を中心に計量経済モデルの構築を始めた。統計資料の分析から、米材の現地挽き製材品の増加が特に顕著な動向として把握された。計量経済学的な検討は未だ充分でないが、為替レ-トの動向が大きな影響を持つことが分かった。今年度は国連食糧農業機構の「林産物年鑑」のデ-タの入力と、計量経済学モデルの構築のための既存の研究についての検討を中心に行った。校舎の目的で需給構造の把握を目的とする研究会を、研究組織を拡大する形で東京大学農学部林政学教室と森林総研経済分析研究室で行ってきた。学術上の問題点として、需要要因と供給要因の分離に際して連立方程式を用いた推計が要求されるが、その際の連立方程式の歪みの除去と、残差項に自己相関が見られるのでその処理が問題となる。これらに対しては計量経済学的な理論としては、三段階最小二乗法や最尤法などが提案されているが、既存の研究ではこの面の配慮に乏しい。本研究の目的は、1980年代以降(2度のオイルショック以降)の世界的な木材需要と森林・木材資源および木材貿易、さらに幅広い関連経済指標のデ-タを整理し、その計量経済学的分析を行って、世界的な木材の需給構造を明らかにすることにあるが、本格的な分析は最終年度である来年度においてなされる。来年度は計量経済モデルを作成し、地域単位に木材の需要要因を数量的に把握し、また生産要素の規定する供給構造を明らかにする。・資料の収集:引き続き統計資料を収集するとともに、世界の森林資源・木材需給に関する分野の文献を収集し、検討を深める。・数理統計的処理:図表表示や単純記述統計などに加工する。・需給構造の把握:数理統計的処理を経た情報および文献を用いて、定性的また定量的な事実把握に努める。・計量経済学的モデルの構築:上述の分析によって得られた所見を基に計量経済学的モデルを構築する。・計量経済学的モデルの推計と検定:収集したデ-タを用いてモデルを推計し、検定を行う。
バイオフィードバックを応用した摂食・嚥下障害患者における咀嚼訓練方法の確立

本研究では、視覚からのバイオフィードバックを応用した咀嚼時の口唇閉鎖機能の訓練方法を確立することを目的とする。この様な方法を確立することによって、患者は目標とする運動を的確に行えているか否かを確認しながら行うことができ、効果的な訓練法であると考えられる。このことは訓練に対する患者のモチベーションの向上、さらには患者のQOLの向上につながり、広く臨床にも貢献するものと考えられる。咀嚼時の顔面動作は個々の所有する顔面の骨格、筋をはじめ、歯列や咬合の影響を大きく受ける。すなわち、硬組織と軟組織のハーモニーによって多種多様な表情が生まれるものと考える。このことから、本研究では正常咬合を有する者、摂食・嚥下障害を有する者、ひとりひとりの顔面動作を計測することが必要で、臨床データの収集が不可欠である。まずは正常咬合者を対象として、計測を行った。試験食品として市販の咀嚼後に飲み込んで良いガムを用い、咀嚼時における個体差によるばらつきを抑えるために、生理的咀嚼リズムに近い毎秒1.25ストロークのリズムでメトロノームの音に合わせて咀嚼を行う様に指示し、計測を行う前にガムを1分間自由咀嚼し十分軟化させた後、正面±30°の方向に設置した2台のCCDカメラを用いたモーションキャプチャシステムにより、慣性咀嚼側での咀嚼運動時の口唇の動きの測定を行った。上記のデータをもとに、正常咬合者における咀嚼時の口唇の動きを分析し、各計測点の表示方法や、マーカーの軌跡の表示時間等、咀嚼時の口唇の動きをより把握しやすいデータの表示法を検討した。咀嚼運動時の口唇の動きの計測方法を設定を行った。測定方法を確立するために計測点の設定を行った。口裂線の延長線上で左右口角外側3.0mmの部位および上赤唇縁の中央切痕の最深点を通り、口裂線に対する垂線上で上赤唇縁から1.5mm上方、下赤唇縁から1.5mm下方の4点に設定した。頭部の動きによる変位を補正するため、マーカーを4箇所に取り付けた眼鏡様の装置を被験者に装着することとした。この4個のマーカーで形成される平面をフランクフルト平面と平行になるように調整し、XZ平面とする。このように座標系を統一することにより、変位量をXYZ軸成分に分解し、成分別に比較検討を行うこととした。また、口唇の動きを計測する際の咀嚼運動の設定として、試験食品として市販の咀嚼後に飲み込んで良いガムを用いることとした。咀嚼時における個体差によるばらつきを抑えるために、生理的咀嚼リズムに近い毎秒1.25ストロークのリズムでメトロノームの音に合わせて咀嚼を行う様に指示する。習慣性咀嚼側は、ガムを自由に咀嚼させることにより被験者に認識させ、問診により決定する。計測を行う前にガムを1分間自由咀嚼し十分軟化させた後、習慣性咀嚼側にて1分間の咀嚼運動時の口唇の動き計測するように設定した。また、倫理申請書の作成を行った。減額に伴い、現在所有しているパソコンを用いて専用ソフトのインストールと、同期撮影に必要なソフトのバージョンアップをおこない、三次元解析を行うことを考え申請を行った。しかしながら、上記のソフトを円滑に作動させるためのデータ処理能力が不足していることがわかった。CPUはDualCoreのものでなければ円滑に作動しないとのことであり、グラフィックボードも搭載する必要がある。

また、データを元にバイオフィードバックに用いる3Dアニメーションを作成するためにはLAN端子を増設し、デジタル出力が可能な環境にする必要があることもわかり、現在所有するパソコンでは期待される結果が求めらなかったため前倒し請求を行ったため。正常咬合者における咀嚼運動時の口唇の動きを計測し、解析を行う。1前歯部被蓋が正常2著しい叢生、歯列空隙がない3口唇閉鎖不全がないといった条件を満たす成人正常咬合者ボランティア(15名予定)の咀嚼運動時における口唇閉鎖の動態をモーションキャプチャシステムにより計測する。口唇の移動距離や移動方向、軌跡や速度等を解析し、正常咬合者の口唇の動きを評価し、標準データの作成を行う。摂食・嚥下障害を有する患者における咀嚼運動時の口唇の動きを計測し、解析を行う。1脳血管障害などの原疾患の進行がない2全身状態が安定しているといった条件を満たす摂食・嚥下障害を有する成人患者を対象とし、咀嚼運動時の口唇閉鎖の動態を計測する(10名予定)。標準データとの比較を行い、各被験者における正常咬合者との差異を検討する。データ保存用記憶メディアおよび反射マーカーセットや試験食品などの消耗品の購入を予定している。また、学会に参加し、モーションキャプチャーシステムを用いた研究や、咀嚼演劇脳に関する研究の発表を通じて自身の研究に役立てる。
油/水界面におけるキラル分子配向制御と円二色性

人工的な水素結合を介した分子認識は、水溶液中においては水分子自体が水素結合能を有するために効率良く進行しないことが知られているが、水分子が存在する環境であるにもかかわらず、油/水界面は、効率の良い水素結合形成の場として機能し得ることから、近年、水溶性分子やイオンの認識場として注目されている。しかしながら、この様な不均一反応場における水素結合を介した分子認識の特異性は、必ずしも詳細が明らかとなっているわけではない。申請者は、時間分解全反射蛍光法を用い、水相に溶解した光学活性物質であるリボフラビン(RF)と四塩化炭素相に溶解したジアミノトリアジン誘導体(DTT)が、界面において三点水素結合を介した分子認識錯体を形成することを分子回転緩和速度の変化として直接観測することに成功した。また、水/四塩化炭素界面張力のRF,DTT濃度依存性ならびに温度依存性の測定から、界面におけるRFとDTTの分子認識に伴う熱力学パラメーター(エンタルピー、エントロピー変化)を決定した。バルク溶液中において測定した熱力学パラメータと比較検討を行うことにより、油/水界面はバルク水相中に比べ低誘電率環境にあり、RFとDTT間の水素結合相互作用の安定化に寄与していること、また、RFとDTTが界面に吸着し強く配向することにより、分子の持つ運動の自由度(並進、回転)を低下させ、分子認識錯体形成にともなうエントロピー的なエネルギーのロスが、バルク溶液中に比べ軽減されることを明らかとした。人工的な水素結合を介した分子認識は、水溶液中においては水分子自体が水素結合能を有するために効率良く進行しないことが知られている。しかしながら、生体系においては水分子が存在する環境においても高い分子認識を実現している。これは、タンパク質分子の水素結合部位が局所的に疎水的な環境を提供している為と考えられている。水分子が存在する環境であるにもかかわらず気/液界面や油/水界面が効率の良い水素結合形成の場として機能し得ることから、近年、界面は水溶性分子やイオンの分子認識場として注目されている。これまで、油/水界面における分子認識は電気化学的な手法、もしくは界面張力測定などから議論されてきたが、界面において分子認識錯体を直接捉えた研究例は少ない。申請者は、水相に溶解した光学活性物質であるリボフラビンと四塩化炭素相に溶解したジアミノトリアジン誘導体が界面において三点水素結合を介した分子認識錯体を形成していることを時間分解全反射蛍光法を用い直接観測することに成功した。また、リボフラビンとジアミノトリアジン誘導体の油/水界面における水素結合分子認識の熱力学パラメータを実測し、その特異性を明らかとした。現在、新たに設備として導入した光弾性変調器を用い、油/水界面における全反射条件下での円二色性測定が可能なシステムの構築を行っている。上記システムを用い、界面のナノメートルオーダーの微視的構造や界面の特異的な溶媒環境、分子の界面に対する配向性や運動性が、リボフラビン分子の円二色性に及ぼす影響を明らかに出来ると期待される。
重金属類によるチトクロームP450の発現誘導体の阻害とその特徴

多くの重金属類にはラットをはじめ種々実験動物の肝のヘム含有酵素(P450)量を低下させる作用がある。これまで、この重金属によるP450量の低下機構のほとんどはヘム代謝の点から補えられており、重金属投与による肝細胞でのヘム合成酵素および分解酵素の阻害あるいは誘導で説明されてきた。しかしながら、1)重金属投与の肝小胞体(ミクロソーム画分)のP450含量の低下とミクロソームを酵素源とした時の種々基質に対する酵素活性の低下は必ずしも一致しないこと、また2)P450には基質特異性を異にする種々分子種が存在することが知られており、重金属によるP450含量の低下作用には、P450分子種に対する特異性があると推測させる。そこで、本研究では、すでに我々が見いだしている硝酸鉛のほか塩化コバルト、塩化ニッケルおよび塩化カドミウムを試料として、これらの重金属イオンをラットに投与した場合の肝での450IA2発現量への影響をmRNA、蛋白および酵素活性レベルで比較検討した。その結果、肝の総P450含量はいずれの重金属イオンを投与した場合にも有意な低下が観察されたが、P450IA2の発現低下作用は硝酸鉛を投与した場合にのみ見られた。また、450IA酵素誘導剤を与えた場合のP450IA(特にP450IA2)の誘導も、硝酸塩を前投与した場合にのみの誘導量の低下が確認された。さらにこのP450IA2の誘導阻害は、用いる誘導剤に存在することが示された。以上の結果から、1)P450IA2の発現や誘導の阻害作用は重金属イオン共通のものではなく、鉛イオンが持つ特有の作用であること、2)P450IA(特にP450IA2)の誘導には、これまでに報告されていえるAh receptor依存的な機構のほかに、Ah receptor非依存的な機構が存在する可能性が示唆された。
シリコン上ゲルマニウム及び強誘電膜ヘテロ界面の形成制御と高分解能構造解析

今年度の研究実績は次の3点に集約することができる。(1)超高真空槽にKーセルとRHEEDを取り付け,RHEEDによるSi清浄表面の観察を行った。Kーセルは真空チェックと簡単な加熱テストのみ行い、着蒸は直線導入膜厚計の導入('92年5月)後に実施する。(2)高真空下(10^<-8>torr)水素終端したSi(100)にGeを蒲く(100A^^°)蒸着し,アニ-ル後のGe結晶性及び界面の構造をRHEEDとMEIS(175keV He^+ビ-ム)で調べた。600°C24hアニ-ルではアモルファス,1000°C1minのランプアニ-ルでは良好な結晶性が観察された。現在,詳細なデ-タ解析を実施中。(3)表面より約1000原子層深さまでの入射粒子軌道をモンテカルロシミュレ-ションで追い,チャネリングイオンの後方散乱スペクトルを解析するプログラムを開発した。本プログラムを,結晶構造の部分的に乱れたGaP結晶に適用し、欠陥の深さ方向分布を導出した。今後は,超高真空下で(10^<-10>Torr)基板温度,蒸着速度を正確にコントロ-ルしてGe/Sc(111)on Ge/Si(100)ヘテロ界面形成を行い,イオンチャネリング及び透過電顕断面像による測定観察を行う。又、1992年度科研費より更に1本のKーセルを導入し,第3の原子層(1原子層以下)をSi上にのせ,表面エネルギ-を緩和させることによってヘテロ界面の構造制御を実施したい。
国際バカロレア・プログラムにおける教科外活動の位置づけと評価方法に関する研究

「課題論文(Extended Essay)」、「知識の理論(Theory of Knowledge)」、「Creativity, Action, Service(CAS)」は国際バカロレア(IB)のディプロマ・プログラムのコア(核)となるもので、ディプロマ取得のための3つの要件である。これら3つの要件についての内容と評価方法等を国際バカロレア機構(IBO)が提供している資料及び訪問調査により明らかにした。IBの特長である3つの要件の評価はそれぞれ下記のようになされている。・「課題論文」は、教科での学びと関連したことをテーマにして4,000語以内(日本語の場合は8,000字以内)で書く必要がある。内部評価と外部評価がある。一般評価基準と教科評価基準に基づいて評価される。これらの基準は生徒にも公開されている。・「知識の理論」は、指定された10の課題の中から一つを選び、1200語から1600語で書き上げる。学校での内部評価では、生徒は学習内容のプレゼンテーションを行い教師が評価する。・「CAS」は、2年間にわたり、創造性、活動、奉仕のそれぞれについて50時間ずつ(合計150時間)実施する。外部評価はない。学校が認める監督者がパスしたかそれともパスしなかったかという評価。各学校は生徒の成績を地域事務所(日本のIB校はシンガポールにあるIBAP)に送付する。CASの活動と評価については、地域事務所が主な監督責任を果たしている。報告書は、3つの要件の評価方法を中心にした論文といくつかの資料からなる。資料は、国際バカロレアのプログラムに関する多くの資料のなかから重要なものを取り上げ翻訳した。ディプロマ・プログラムのガイド、APとIBの内容を簡潔にまとめた小冊子、国際バカロレア機構の今後の方向性を決める戦略計画、そしてディプロマ・プログラムの評価プロセスである。外部評価はない。国内のIB認定校では、加藤学園暁秀中高等学校、広島インターナショナルスクールを訪問し、それぞれの学校のプログラム担当者からCASの内容や評価方法等についての情報を得た。また、IB認定校ではないが国際バカロレアのプログラムの一部を採用・実施している広島の学校法人AICJ鴎州学園、及び福岡の修猷館高校を訪問し、それぞれの学校での実施内容についての情報を得た。国際バカロレア・プログラムは、DP(ディプロマ・プログラム),MYP(ミドル・イヤーズ・プログラム),PYP(プライマリー・イヤーズ・プログラム)の3つのプログラムからなるが、DPは、コースを修了して試験に合格すれば、大学入学資格を得るというだけではなく、成績によっては、ある科目は大学の単位として認められることがある。つまり、高校在籍中に大学の単位をいくつか取得できるプログラムでもあると言える。高校と大学の接続を考慮したものに、AP(アドバンスト・プレースメント)とアーリー・カレッジ・ハイスクールがアメリカ合衆国にはあるが、これらと国際バカロレア・プログラムとの違いについても調査を進めている。「課題論文(Extended Essay)」、「知識の理論(Theory of Knowledge)」、「Creativity、Action、Service(CAS)」は国際バカロレア(IB)のディプロマ・プログラムのコア(核)となるもので、ディブロマ取得のための3つの要件である。これら3つの要件についての内容と評価方法等を国際バカロレア機構(IBO)が提供している資料及び訪間調査により明らかにした。3つの要件の内容や評価基準についてはIBOが提供しているそれぞれのガイドブックに詳細が記されている。また、IBプログラムの評価についての考え方や評価方法の手順等の全貌の理解についてはIBの評価に関する論文(DiplomaProgramme assessment Principles and practice)とIBコーディネーター必携のVade Mecumが有用であった。

国際バカロレア機構のホームページや世界のIB校からのインターネットによる情報発信からも有用な情報が得られた。さらに、2005年から2006年にかけてIBプログラムに関する一般図書が次々に発行され、それらからもより詳しい内容を知ることができた。国際バカロレア機構は4つの地域事務所を設けているが、18年度はシンガポールにあるアジア太平洋地域事務所とニューョークの北米地域事務所を訪間した。シンガポールではCASの活動内容と評価方法について主に情報を得た。ニューヨークではIBブログラムの位置づけについての情報を得た。米国では多くの公立校がIBプログラムを導入していて、財政面での公的な支援もある0大学においても、IBプログラムは高い評価を得ていて、多くの大学でIBの教科を大学の単位として認めている。しかし、課題もいくつか抱えている。IBプログラムの今後の方向性を決める北米戦略計画を入手したので翻訳して報告書に収めた。
日本とフランスにおける戦後政治経済体制と政治文化に関する比較研究

本研究においては、来年度以降の本格的日仏比較のスタートのために研究状況の整理をし、その上に立って国際的な共同研究をいかに組織することが望ましいかを、次のような論点を中心に検討を積み重ねてきた。1.比較政治学の方法論を再検討し、2国間比較の意義と問題点とを洗い出した。さらに、それらがどのように解決しうるか、どのようにすれば最も意味するペア比較が可能かを検討した。特に、新制度論が日仏比較についてもつ意味を検討した。その上で、いくつかの先駆的な日仏政治比較の業績をとりあげ、評価を行った。2.フランス政治研究、日本政治研究それぞれにつき、戦後の研究動向の展開と現状について、主要業績に焦点を当てつつ検討を行った。併せて、日仏両学界の特徴、特に知識人の政治へのかかわりやマスコミの政治報道のありかたについても検討した。学界の特徴としては、日仏いずれの政治学界でも、60年代には行動論の影響を受けた文化的特徴を強調する議論が主流であったのが、70年代に入ると政策決定に焦点を当てた多元主義的解釈が登場し、さらに80年代になると制度論的政治経済鍔にとって代わっている。3.1980年代から現在に至る日仏両国の政治的発展に様々な共通性があるとの前提に立ち、どのような政策領域、組織に焦点を当てて研究を行うべきかを議論した。その過程で、イデオロギー的対立軸の変化、政党の再編、福祉政策の現状、産業・金融政策の変化、地方分権の成果などの論点が比較の対象として重要であるとの認識に達した。とくに、他のヨーロッパ諸国とは異なるイデオロギー対立の様相を戦後史の中で検討すること、90年代におけるその「溶解」とそれが政策の再編成に与えた影響について究明することには、両国の政治を理解する上で大きな意義がある。
衛星データからの植生BRDF推定による全地球純一次生産量の評価

今年度の研究成果をまとめると次の様になる。2.逆モンテカルロ法で推定した大気の斜方視PSF(Point Spread Function)を用いて、航空機搭載POLDER画像データに対して周波数空間で大気効果補正を実行し、植生BRDFの初期値を計算した。次に、初期推定した植生BRDFの係数を変化させ観測データを満足する植生BRDFを求めた。また、大気地表系内の放射伝達過程をシミュレートする3次元のモンテカルロ計算コードを開発した。3.ADEOS衛星POLDERの初期画像データを用いて陸域を対象とした解析を実行した。4.気象衛星NOAAの画像データ利用した陸域炭素固定量の推定法についての調査、検討を実施した。