hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイクロダイセクション法を用いたメチル水銀による選択的神経細胞障害に関する研究

以上のことから、メチル水銀による顆粒細胞の脆弱性にGPx-1発現量の少なさが関与することが示唆された。現在までの検討によって、メチル水銀毒性に対して脆弱な顆粒細胞層において他の神経細胞(プルキンエ細胞,分子層神経細胞)よりもMn-SOD, GPx1およびTRxR1のmRNAが少ないことを明らかにすることができた。本年度の目標は、マウスを用いたメチル水銀による神経変性因子の検討(大脳皮質深部神経細胞と海馬神経細胞の比較)であるが、ラットを用いたメチル水銀による神経変性因子の検討(小脳顆粒細胞と小脳プルキンエ細胞および後根神経と前根神経の比較)までしか進捗しなかった。今年度の検討において、酸化ストレスの防御因子であるMn-SOD, GPx1およびTRxR1がメチル水銀の神経毒性に対する防御因子の一つであることを明らかにできたことは、一定の成果といえると考える。しかしながら、メチル水銀による神経毒性に対する防御因子は数多く存在することから、抗酸化酵素以外の因子についても、今後、検討を行う必要がある。現在までの検討によって、マイクロダイセクション装置を用いてラット小脳の各神経細胞(顆粒細胞,プルキンエ細胞,分子層細胞)を分離回収後、mRNAを抽出することに成功した。各神経細胞のGPx-1 mRNA発現量について検討を行った結果、他の神経細胞(プルキンエ細胞,分子層細胞)と比較してメチル水銀毒性に対して脆弱(メチル水銀曝露によって顕著な神経細胞死が生じる)な顆粒細胞において、他の神経細胞よりもGPx-1 mRNA含量が少ないことを明らかにすることができた。本年度の目標は、メチル水銀による小脳における選択的神経細胞障害の決定因子を探求することである。今回の検討において、酸化ストレスの防御因子の一つであるGPx-1がメチル水銀の神経毒性に対する防御因子の一つであることを明らかにできたことは、一定の成果といえると考える。しかしながら、メチル水銀による神経毒性に対する防御因子は数多く存在することから、GPx-1以外の因子についても、今後、検討を行う必要がある。現在までの検討によって、メチル水銀曝露による小脳顆粒細胞の選択的神経細胞障害がその防御因子であるMn-SOD, GPx1およびTRxR1の不足に起因することが示された。しかしながら、このような因子毎の検討では網羅的な因子解析を行うには限界がある。そこで、マイクロダイセクション装置を用いて得られた各種細胞からのmRNAについて、マイクロアレイを用いた網羅的な因子解析を行う予定である。マイクロアレイの解析項目は神経変性に関与する遺伝子群(抗酸化酵素, Ubiquitin-proteasome経路, Autophagy-lysosome経路,神経栄養因子等)を予定している。上記の方法を用いて、小脳神経細胞だけではなく、大脳,海馬,末梢神経系についても解析を行う予定であり、マイクロアレイによって特定因子の絞込みを行った後、定量PCRによって正確なmRNA含量を測定する。現在までの検討によって、メチル水銀曝露による小脳顆粒細胞の選択的神経細胞障害がその防御因子であるGPx-1の不足に起因することが示された。
気相・気液界面反応を用いる高品質錯体πナノシートの合成

超高真空チャンバー内にて、ニッケラジチオレンナノシートの合成を目的として、ヘキサキス(ベンジルチオ)ベンゼンとニッケルを基板上に蒸着し、その構造をその場で走査トンネル顕微鏡で観察した。グラファイト基板上に蒸着した場合は、分子、ニッケルともに3次元的なクラスターを形成し、シート状の構造は確認されなかった。そこで、基板としてより分子に対して相互作用が強いと思われるCu(111)基板で同様の測定を行った。狙い通り、グラファイトの場合と比べて各種構造が表面全体に観察された。明白な2次元シートはいまだ観察されていないが、ごく狭い領域には、複数の分子と原子で構成されていると思われる構造が発見された。平成27年度は高品質錯体πナノシートを二相界面合成法、すなわち有機溶液ー水溶液の液液界面、またはガス(アルゴンなど)ー水溶液の気液界面、および高真空下で金属と配位子を蒸発させ、固体基板表面に凝縮させる気固界面の3種類の方法で合成した。液液界面を用いる場合では、金属イオンを水層に、有機配位子を有機層に溶解して、それらの層界面でゆっくり錯形成を促すことで、二次元に錯体構造が拡張した多層からかなるマイクロメートル厚のシート状物質を合成することができた。気液界面を用いる場合は、有機配位子を微量、含金属イオン水溶液上に置くことによって、単層ー数層からなるナノメートル厚のシート状物質が合成することができた。気固界面での反応も同様に行い、不純物の少ないCONASHが合成できた。これらの新規CONASHについては種々の分光化学的測定や元素分析により同定を行い、TEM、SEMによる観察、超薄膜とのデータ比較に有用なXPSやAES、粉末X線回折の測定を行った。またAFMを用いてモルフォロジーや原子配列構造を解析した。またレドックス特性を電気化学的に調べ、その結果に基づいて、適切な酸化還元剤を用いる化学的処理により異なる酸化状態を厳密に制御したCONASHを合成した。合わせて、反応条件を厳密に制御することによって、これまでに報告した強電子相関系CONASHを含めて、数百マイクロメートル平方の大きさを持つ二次元結晶CONASHを作製した。界面反応を用い目的とする薄膜材料の合成に成功している。現在高真空STMなどで構造確認を行っている。平成28年度も引き続き高品質πナノシートの合成に取り組んだ。気固界面におけるナノシート合成として、新たに超高真空チャンバー中における配位子の蒸着に取り組んだ。これまでにニッケルとヘキサベンゼンチオールを組み合わせた系について、薄層のシート構造の成長を確認した。またモデル分子の蒸着、および基板上に規則配列した分子の単原子層観察に成功した。これをさらに発展させ高品質πナノシートを実現する。気液界面におけるナノシート合成としては、配位子の種類を拡張し、多種多様な単層数層のπナノシート合成を行った。単にバリエーションの拡張に留まらず、あるものは良結晶性を示した。加えて、様々な金属イオンに置換したπナノシートの合成を行った。一連のπナノシートに関して、赤外分光、走査型電子顕微鏡、透過型電子顕微鏡、走査トンネル顕微鏡、原子間力顕微鏡、X専攻電子分光、粉末X線回折、微小角入射X線回折などで分析・構造決定を行った。物性測定として、マイクロギャップ電極にナノシートを挟み込み、導電性および電界効果トランジスタ特性評価を行った。一部のπナノシートは良導電性を示した。πナノシートの新しい展開として、水素発生電極触媒としての利用に着手した。あるナノシートは良触媒である白金に匹敵する触媒活性を示した。πナノシートへの電気化学ドーピングを行うことで、電子構造ではなく化学構造の変化を、可逆にスイッチ出来る系を見出した。この化学構造の変化は導電性の大幅な変調を伴い、新たな電子材料としての利用可能性を見出した。ナノシートのバリエーションは順調に拡がり、一部は良結晶性を示している。アルゴン雰囲気下で酢酸ニッケルとヘキサアミノベンゼン塩酸塩をアンモニア水に溶解し、その系に微小量の酸素を酸化剤として注入することで水面(気液界面)にて反応が進行させることで、ビス(ジイミノ)ニッケル錯体からなる金属錯体ナノシート(NiDI)を合成した。作製したNiDIをXPS、XRD等で同定した。このナノシートは半導体的電気伝導性と反強磁性的磁気特性を示す。また、酸化の過程を電気化学的に進行させることでNiDIを合成できることも見出した。ニッケルイオンと配位子を含む電解質溶液にITO電極を浸漬し、電位を印加することでITO表面上にNiDIを直接合成することができる。このNiDIは気液界面にて合成されたNiDIと同様のスペクトルを示す。本手法で作製したNiDI修飾ITOはサイクリックボルタンメトリー測定において、錯体部位由来の酸化還元ピークと大きな電気二重層電流を示し、キャパシタ材料としての利用が期待できる。ニッケルイオンと1,3,5-トリアミノベンゼン-2,4,6-トリチオールを液液界面合成法にて反応させるとビス(イミノチオラト)ニッケル錯体ナノシート(NiIT)とビス(アミノチオラト)ニッケル錯体ナノシート(NiAT)の2種類のナノシートを合成できる。前者は水溶液に酸化剤としてフェロセニウム塩を添加した場合、後者は無添加の場合に得られる。電気伝導性測定においてNiITは半導体的電気伝導性を示したが、NiATは絶縁的であった。この測定結果は第一原理計算で得られたバンド構造が示唆する結果とも一致する。

またNiITとNiATを化学的に酸化還元することで相互に変換可能であることを見出した。レドックスにより導電性が変化する材料としての活用が期待できる。加えて、NiATは水素発生反応の電極触媒に利用できることも見出した。超高真空チャンバー内にて、ニッケラジチオレンナノシートの合成を目的として、ヘキサキス(ベンジルチオ)ベンゼンとニッケルを基板上に蒸着し、その構造をその場で走査トンネル顕微鏡で観察した。グラファイト基板上に蒸着した場合は、分子、ニッケルともに3次元的なクラスターを形成し、シート状の構造は確認されなかった。そこで、基板としてより分子に対して相互作用が強いと思われるCu(111)基板で同様の測定を行った。狙い通り、グラファイトの場合と比べて各種構造が表面全体に観察された。明白な2次元シートはいまだ観察されていないが、ごく狭い領域には、複数の分子と原子で構成されていると思われる構造が発見された。構造確認を終了後、真空蒸着をしデバイスへの利用を行う。特に半導体工学との融合によりFETを作成し、ドライな条件下での電気物性を評価し、デバイス作製へ展開する。今後はトポロジカル絶縁性を含めた、物性測定により注力したい。無機化学当面の目標である物質の合成までは進んで、高真空STMをはじめとした構造確認を行っているところである。配位子および金属イオンのバリエーションの拡張に取り組んだが、論文化は未だ一部に留まっている。早急に論文化する必要がある。平成27年度までに初期目的とする化合物群の合成は終了した。平成28年度は構造確認のための特殊な装置装置の使用量や外部測定依頼のための出張旅費などに使用する。ナノシート合成用の試薬などの消耗品に利用する。
両大戦間における都市化と子ども期に関する比較都市史的研究(広島市と那覇市の場合)-聞きとり調査にもとづく過去の生活空間の再構成-

本報告書と研究分担者である嘉数は、戦前の広島と那覇のこの生活空間を再構成することを目的とする、聞き取り調査を、二年以上にわたって行ってきた。その間に、広島出身の証言者51名、那覇市出身の証言者35名をインタビューした。証言者の最高齢者は、1904生まれ、最も若い証言者は1947年生まれだが、多くは、1910年代から1920年代初頭に生まれた方たちである。これらの証言データからは、以下のことが明らかになった。1.当時の両都市の子ども期は、「室内化」の方向へとむかう変化の途上にあったこと。2.だが、そのような室内化傾向は、かならずしも直線的なものではなく、証言者の出自社会階層と地域による差異が顕著であったこと。これらの点は、本研究第一年次に行った予備調査の結果からにおいても、すでに明らかであった(鳥光・嘉数1994,嘉数・鳥光1995,鳥光・嘉数1995)。そのため、これらの結果にもとづき、第二年次の調査においては、那覇担当の嘉数は社会階層に注目する一方、他方広島担当の鳥光は地域の差異に着目し、広島市内の他の学区に比べて理念型的「地域社会」の特質をより強く残していると指定される二つの学区の出身者を主に調査した。これらの結果の一部はすでに公刊している(鳥光1996,嘉数1996)が、それらは主に方法論的な問題をあつかったものであり、証言データにもとづいて、当時の子どもの生活空間を再構成するという、課題の取り組みは、現在なお、進行中である。本研究は、戦前の広島市と那覇市において子ども時代を過ごした人々のインタビューデータにもとづいて、過去の子どもの生活空間を再構成しようとするものであり、二か年の研究予定年度の初年度にあたる今年度においては、以下の活動を行った。1.すでに、予備調査の段階で広島市と那覇市(首里と那覇)においてそれぞれ十名程度のインタビューを行っていたので、それにもとづいて鳥光が研究計画を提示し、それを討議した(その詳しい内容については、裏面記載の「両大戦間における都市化と子ども期(III)」に記載してある)。2.広島市に関しては、(1)福島町、(2)竹屋町・尾道町、(3)白島町の三つの地域を中心的に証言をとることとし、今年度においてはとくに、福島町と白島町を中心にあわせて、二十名ほどにインタビューした。他方、首里・那覇に関しては、証言者の関係でなかなか地域限定が難しいこともあって、とりあえず、首里と那覇というおおまかな区分にもとづいて、これもあわせて二十名ほどにインタビューした。3.その間、十一月には嘉数(那覇市担当)が広島に、二月には鳥光(広島担当)が那覇を訪問し、その際には共同でインタビューにあたった。今後、平成七年度の四月中にもう一度、現在までの互いの証言データを持ち寄って、相互のデータにおいて欠けている点を討議し、今後の調査予定を調整するとともに、平成七年度の前半までにインタビュー作業は終え、成果のまとめ段階に入る予定である。前年度に行った予備調査とその結果についての考察から、次のことが確認されていた。1.戦前の両大戦間の時期の広島、那覇両都市の子ども期は、「室内化」された子ども期への変化の途上にあったこと。2.しかしながら、この室内化傾向は必ずしも直線的に進行したのではなく、証言者の出身地域、及び出自社会階層によって、その変化の仕方には、かなりの差異が見られること。3.とくに地域による差異に関しては、広島と那覇とで異なることはもちろん、それ以前に、広島・那覇、両都市内部での地域差が大きいと思われること。

このような、考察にもとづき、研究第二年度の今年度においては、広島に関しては、白島町と福島町という、広島市内の別の学区にくらべると、理念型的な地域社会の特性をより強くのこしていると想定される学区に焦点をあて、それらの地域の出身者を集中的にインタビューした。他方、那覇の調査を担当した嘉数は、社会階層による室内化過程の相違に着目し、予備調査の時点では欠落していた、小市民階層出身の証言者を中心に調査した。その結果の一部についてすでに、公刊したが(鳥光1996、嘉数1996)、これらの論考は主として方法論的な問題をあつかったものであり、これらのデータをもとに当時の子ども期を再構成するという、作業は、今後も継続していく必要があると思われる。
性機能におけるレプチン・エストロゲンネットワーク機構の解明

体外受精時に採取した卵胞液中のレプチン濃度は,卵胞液中のIL-8およびプロゲステロン濃度と有意な正の相関を,エストロゲン濃度と有意な負の相関を示した.そこで,顆粒膜細胞においてレプチン,IL-8および性ホルモンとの関連を知るために以下の検索を行った.顆粒膜細胞腫より樹立されたKGN細胞と体外受精の採卵時に採取した顆粒膜細胞(GCL : granulosa lutein cells)におけるレプチン受容体(OB-R), IL-8およびIL-8受容体(Type A)の遺伝子発現をRT-PCR法にて検索した.両細胞においてレプチン受容体(OB-R)とIL-8遺伝子の遺伝子発現を認めたが,IL-8受容体遺伝子の発現はみられなかった.KGN細胞とGLCにレプチン,性ホルモン(E2,P4),ゴナドトロピン(LH, FSH)を添加し,培養上清中のIL-8濃度をELISAで測定した.GCLにおいては性ホルモンおよびゴナドトロピン添加による影響を認めなかったが,KGN細胞ではIL-8産生がE2およびP4添加により増加した.一方,両細胞ともにレプチン添加とIL-8産生との関連は認められなかった.次に,レプチンのKGN細胞およびGLCへの抗アポトーシス作用を検討した.培養液中の血清除去により誘導したアポトーシスをHoechst 33258染色により評価したところ,レプチンの添加は顆粒膜細胞のアポトーシスを抑制した.さらに,BaxとBc1-2との関連を検索したが,これについては一定の結果が得られなかった.体外受精時に採取した卵胞液中のレプチン濃度は,卵胞液中のIL-8およびプロゲステロン濃度と有意な正の相関を,エストロゲン濃度と有意な負の相関を示した.そこで,顆粒膜細胞においてレプチン,IL-8および性ホルモンとの関連を知るために以下の検索を行った.顆粒膜細胞腫より樹立されたKGN細胞と体外受精の採卵時に採取した顆粒膜細胞(GCL : granulosa lutein cells)におけるレプチン受容体(OB-R), IL-8およびIL-8受容体(Type A)の遺伝子発現をRT-PCR法にて検索した.両細胞においてレプチン受容体(OB-R)とIL-8遺伝子の遺伝子発現を認めたが,IL-8受容体遺伝子の発現はみられなかった.KGN細胞とGLCにレプチン,性ホルモン(E2,P4),ゴナドトロピン(LH, FSH)を添加し,培養上清中のIL-8濃度をELISAで測定した.GCLにおいては性ホルモンおよびゴナドトロピン添加による影響を認めなかったが,KGN細胞ではIL-8産生がE2およびP4添加により増加した.一方,両細胞ともにレプチン添加とIL-8産生との関連は認められなかった.次に,レプチンのKGN細胞およびGLCへの抗アポトーシス作用を検討した.培養液中の血清除去により誘導したアポトーシスをHoechst 33258染色により評価したところ,レプチンの添加は顆粒膜細胞のアポトーシスを抑制した.さらに,BaxとBc1-2との関連を検索したが,これについては一定の結果が得られなかった.レプチンと生殖機能の関連が示唆されている.そこで,体外受精時に採取した卵胞液中のレプチン,エストロゲン,プロゲステロンおよびIL-8濃度を測定し、レプチンとの関連を検討した.卵胞液中のレプチン濃度は,血中のレプチン濃度とほぼ近似しており,肥満度と相関した.また,卵胞液中のレプチン濃度は,1L-8およびプロゲステロン濃度と有意な正の相関を,エストロゲン濃度と有意な負の相関を示した.次に,顆粒膜細胞腫より樹立されたKGN細胞と体外受精の採卵時に採取した顆粒膜細胞を,各々,未分化の顆粒膜細胞と黄体化顆粒膜細胞のモデルとして実験に供し,以下の検討を行った.RT-PCR法によりレプチン受容体(OB-R)発現の有無を検討した結果,顆粒膜細胞においてレプチン受容体(OB-R)発現を認めた.そこで,KGN細胞にレプチンを添加し,レプチンのKGN細胞増殖への関連を検討したところ,レプチンはKGN細胞の増殖に影響を与えなかった.レプチンはラット膵島細胞などのアポトーシスを抑制することから,顆粒膜細胞への抗アポトーシス作用を検討した.培養液中の血清除去により誘導したアポトーシスをHechist33258染色により評価したところ,レプチンの添加は顆粒膜細胞のアポトーシスを抑制した.体外受精時に採取した卵胞液中のレプチン濃度は,卵胞液中のIL-8およびプロゲステロン濃度と有意な正の相関を,エストロゲン濃度と有意な負の相関を示した.そこで,顆粒膜細胞においてレプチン,IL-8および性ホルモンとの関連を知るために以下の検索を行った.KGN細胞およびGLCにレプチン,性ホルモン(E2,P4),ゴナドトロピン(LH, FSH)を添加し,培養上清中のIL-8濃度をELISAで測定した.GCLにおいてはホルモンおよびゴナドトロピン添加による影響を認めなかったが,KGN細胞ではIL-8産生がE2およびP4添加により増加した.一方,両細胞ともにレプチン添加とIL-8産生との関連は認められなかった.

次に,KGN細胞およびGLCにレプチンを添加し,レプチンの細胞増殖への関連を検討したところ,レプチンはこれらの細胞の増殖に影響を与えなかった.レプチンはラット膵島細胞などのアポトーシスを抑制することから,顆粒膜細胞への抗アポトーシス作用を検討した.培養液中の血清除去により誘導したアポトーシスをHechist33258染色により評価したところ,レプチンの添加は顆粒膜細胞のアポトーシスを抑制した.体外受精時に採取した卵胞液中のレプチン濃度は,卵胞液中のIL-8およびプロゲステロン濃度と有意な正の相関を,エストロゲン濃度と有意な負の相関を示した.そこで,顆粒膜細胞においてレプチン,IL-8および性ホルモンとの関連を知るために以下の検索を行った.顆粒膜細胞腫より樹立されたKGN細胞と体外受精の採卵時に採取した顆粒膜細胞(GCL : granulosa lutein cells)におけるレプチン受容体(OB-R),IL-8およびIL-8受容体(Type A)の遺伝子発現をRT-PCR法にて検索した.両細胞においてレプチン受容体(OB-R)とIL-8遺伝子の遺伝子発現を認めたが,IL-8受容体遺伝子の発現はみられなかった.KGN細胞とGLCにレプチン,性ホルモン(E2,P4),ゴナドトロピン(LH,FSH)を添加し,培養上清中のIL-8濃度をELISAで測定した.GCLにおいては性ホルモンおよびゴナドトロピン添加による影響を認めなかったが,KGN細胞ではIL-8産生がE2およびP4添加により増加した.一方,両細胞ともにレプチン添加とIL-8産生との関連は認められなかった.次に,レプチンのKGN細胞およびGLCへの抗アポトーシス作用を検討した.培養液中の血清除去により誘導したアポトーシスをHoechst 33258染色により評価したところ,レプチンの添加は顆粒膜細胞のアポトーシスを抑制した.さらに,BaxとBcl-2との関連を検索したが,これについては一定の結果が得られなかった.
見せかけ目的語構文における統語論と意味論の結びつきに関する研究

本研究課題のもとで,見せかけ目的語(fake object)をとる英語の二つの構文,非能格自動詞結果構文及びWay構文を扱い,それぞれの意味表示,統語表示そして両者の結びつきについて,考察してきた。また,これと共に,研究の基盤を成す「使役の連鎖」の概念を導入した概念構造意味論のモデルの開発も推し進めてきた。まず,理論面においては,以下の三点を明らかにした:(i)Instrument/Means/Mannerは,「使役の連鎖」の中で中間的な鎖を成し,いずれも,中間的なCAUSE関数の最初の項として表される;(ii)中間的な使役の鎖を成すInstrument/Means/Mannerが同時的に生起する時の順序は,Manner-Means-Instrumentの順である;(iii)この三者を識別するそのほかの特性は,Instrumentが非節構造であるのに対し,Mannerは節構造であり,Meansはその中間で,非節構造の場合と節構造の場合とがある。また,Mannerの節構造は状態を表すものであるのに対し,Meansの節構造は行為を表すものである。結果構文,Way構文の考察に関しては,以下のような一般化に達した:(i)結果構文の場合は,本動詞のLCSは,全体の「使役移動」の事象構造中の手段の節構造を構成している;(ii)Way構文の場合は,全体は'make one's way PP'の概念構造を成しており,手段の読みの場合は,本動詞のLCSはその中の手段の節構造を成し,様態の読みの場合は様態の節構造を構成している;(iii)概念構造から項構造への結びつきに関しては,両構文ともに,本動詞のLCSは変項をもたないので,構文の概念構造の変項が構文の外項,内項に写像される;(iv)項構造からD-構造への結びつきに関しては,「見せかけ目的語」は動詞によって認可された項ではないので,二次的述語または経路を表す前置詞句とともに小節に結びつけられる。本年度は,結果構文の問題に重点的に取り組んできた。特に,この構文に係わる次の三点を中心に考察してきた:(i)他動詞及び自動詞結果構文の語彙概念構造は,どのように表示されるべきか;(ii)この構文の概念構造から項構造及び統語構造への写像はどのように行われるのか;(iii)見せかけ目的語をとる自動詞結果構文は英語では可能である(e.g.Dora shouted herself hoarse.)が,他のヨーロッパ系の言語の多くでは可能ではない。この違いは何故か。いずれの点も,他の点に大きく絡む問題である。(i)に関しては,非能格自動詞及び他動詞結果構文のいずれも,概念構造表示では,大きく,上位事象構造と下位事象構造とに分けられる。まず,英語の場合,結果構文の下位事象構造においては,着点(または結果状態)ばかりでなく,それへの経路の存在が必須であることを明らかにした。これは,先行研究に見られない知見である。また,働きかけを表す上位事象の表示は,Croft(1991)の`causal chain'の考えを導入した分析を試みている。そして,上位事象と結果を表す下位事象との結びつきは,先行研究では,前者を`Adjunct'とするもの,`lexical subordination'や「語彙合成」などにより行なっている。本研究では,これらの手段によるものではなく,元来他動詞(の大半)及び非能格自動詞の基本的概念構造として両事象構造を結合したものがあると提案している。さらに,(iii)におけるような,諸言語間に見られる結果構文の現われ方の相違は,「語彙化」における違いに起因しているとの考察をもっている。これらの考察のさらなる検証,統語構造への写像規則の明示化は,今後の研究の進展に委ねられることになる。結果構文,Way構文の考察に関しては,以下のような一般化に達した:(i)結果構文の場合は,本動詞のLCSは,全体の「使役移動」の事象構造中の手段の節構造を構成している;(ii)Way構文の場合は,全体は'make one's way PP'の概念構造を成しており,手段の読みの場合は,本動詞のLCSはその中の手段の節構造を成し,様態の読みの場合は様態の節構造を構成している;(iii)概念

構造から項構造への結びつきに関しては,両構文ともに,本動詞のLCSは変項をもたないので,構文の概念構造の変項が構文の外項,内項に写像される;(iv)項構造からD-構造への結びつきに関しては,「見せかけ目的語」は動詞によって認可された項ではないので,二次的述語または経路を表す前置詞句とともに小節に結びつけられる。本年度は,次の諸点の具体的・実証的研究に取り組んできた:(i)本研究の基盤を成す他動詞(TR)および非能格自動詞(UER)の語彙概念構造(LCS)を,それぞれの主要なタイプごとに,検証する;(ii)それぞれのタイプのLCSと結果述語(RC)及びWay構造がどのように繋がっているのかを,論証する;(iii)(ii)のLCSでの表示は,どのような統語構造(SS)表示に写像されるか,また,それはどのような一般性のある規則により行なわれるのか。まず,(i)では,TRに関しては,意味的・統語的振舞いの相違から,(1)接触・打撃の他動詞と(2)状態変化の他動詞に分けることができること,UERに関しては,主として,運動タイプと発出タイプに区分できる。そして,それぞれのLCSにおける異同は,下位事象構造の第一の項や場所の項が,変項であるのか,定項であるのか,被束縛項か,といった要因により,生じていることを明らかにした。(ii)に関しては,まず,(2)のRCと(1)のRCでは異なる構造をもつ。前者は,GO関数中の経路が等位構造を成しているのに対し,後者はGO関数自体が等位構造を成している。そして,UERのRC構文も,項の性質の違いを除けば,後者のLCSと基本的には同一の構造である,と分析した。また,Way構文もRCをとるUERの場合と,基本的には同一のものであるとの,考察結果を得た。(iii)に関しては,(2)のRC構造が写像されるSSは所謂三項構造,(1)のそれが投射されるSSは[V-NP-SC],UERのRCの対応するのはSC構造,との分析結果に達した。また,これらの構造からSSへ導くlinking rulesに関しても,新たな提案を行なった。上記の研究成果の一部は,紀要論文において公表したが,残りについても近日中に発表予定である。本年度は,本研究の最終年度として,次の諸点の考察を中心に行った:(i)見せかけ目的語をとる結果構文とWay構文を分かつ特徴は何か;(ii)Way構文には,Meansとしての読みとMannerとしての読みの両方があるといわれるが,その違いはどこから来るのか;(iii)以上二つの問題と関連して,本研究代表者が採用する'causa1 chain'の概念を採り入れた概念構造モデルでは,Instrument/Means/Mannerは中間的な'causal chain'をなすと仮定されているが,もしそうだとすれば,この三者はどのような特徴によって,区別されるのか。(i)に関しては,以下のような結論に達した。両構文ともに共通して,概念構造(CS)で合成されたものである。違いは,結果構文の方が,Meansを表すCAUSE-開数構造とCaused-Motionを表すCSとの合成であるのに対し,Way構文の方は,Meansを表すCAUSE-関数構造と'make one's way PP'を表すCSとの合成である。(ii)に関しては,以下のような結論を得た。
成長軟骨細胞分泌性蛋白質因子による軟骨細胞分化調節機構の解明

軟骨細胞の分化調節メカニズムへの理解を深めるため、分化を調節する分泌性蛋白質因子に焦点を当て、その同定・解析を試みた。その結果、SST-REX法によって313クローンを単離し、70種以上の分泌性蛋白質因子を同定した。これらの分子群の中から、特に候補因子としてInsulin-likegrowthfactor binding protein 5(IGFBP5)に注目し、この分子が特定の軟骨細胞分化段階にのみ発現していることを突き止めた。今後、ATDC5を用いて、これらの分子のRNAi法によるノックダウンや蛋白成分としての培地への添加・および遺伝子導入による過剰発現によって、軟骨細胞分化調節にあずかる機能解析へと進む予定である。今後、ATDC5を用いて、これらの分子のRNAi法によるノックダウンや蛋白成分としての培地への添加・および遺伝子導入による過剰発現によって、軟骨細胞分化調節にあずかる機能解析を行っていく。
フラストレート系強相関化合物における新規低温物性・圧力誘起物性の探索

平成18年度については、パイロクロア型酸化物超伝導体AOs_2O_7(A=K,Rb,Cs)と層状酸化物Li_xCoO_2を研究対象とした。AOs_2O_7系については、ダイヤモンドアンビルセル(DAC)を用いて高圧力下で直流磁化測定を行い、T_Cの圧力依存性を調べた。特に今年度は強化型ガスケットを用いて上限圧力を10GPa以上と飛躍的に上昇させた。その結果、RbOs_2O_7(T_C=6.3K)については、加圧に対してT_CがT_<Cmax>8.7Kまで上昇し、その後35GPaの範囲では圧力に依存せず一定となり、5GPa以上では下降することがわかった。また、CsOs_2O_7(T_C=3.3K)においても、Tcは加圧により上昇し7GPa程度でRb系と同様にT_<Cmax>8.7Kに到達し9GPa程度までは一定であることが確認された。KOs_2O_7(T_C=9.6K)においても加圧に対するT_Cの極大(T_<Cmax>9.9K)は観測される。しかしT_Cを格子体積Vに対してプロットすると、RbOs_2O_7とCsOs_2O_7の類似性が際立つ一方で、KOs_2O_7のT_C-Vの関係はそれらと別物であり、Kos_2O_7の超伝導の特異性が浮彫となった。また、Li_xCoO_2については、試料の単結晶化に成功し、電気抵抗や磁化に異常が見られるT_S=170K以下での磁化の振舞が、急冷後と徐冷後で大きく異なることを新たに発見した。これまでは、T_S=170Kでの転移は構造相転移に伴うスピン転移であるというシナリオを抱いていた。しかし、今回発見した事実は、170KでLi^+イオンの秩序化(液相-固相転移)が起こり、低温での秩序が急冷と徐冷で異なる(ガラス転移?)ということを想像させる。本研究では、パイロクロア型酸化物R_2Mo_2O_7(R=Y,希土類)およびAOs_2O_7(A=K,Rb,Cs)、と層状酸化物Li_xCoO_2およびNa_xCoO_2を研究対象としている。今年度の実績については以下のとおりである。まず、R_2Mo_2O_7については、R^<3+>イオン半径の変化に伴う強磁性金属相-スピングラス絶縁体へのクロスオーバーの起源に関する知見を得る目的で、ダイヤモンドアンビルセル(DAC)を用いて圧力下(p≦4GPa)で直流磁化測定を行い、強磁性転移温度T_Cの圧力依存性を調べた。その結果、この系の磁性は、輸送特性とは対照的に、格子定数で一意に決まることが明らかにされた。またAOs_2O_7については、DACを用いた直流磁化測定より超伝導転移温度T_Cの圧力依存性を調べ、A=Kの系では1GPa付近でT_Cが極大を示し、その他の系では4GPaまでの圧力においてTcが単調に上昇することがわかった。層状酸化物Li_xCoO_2については、フローティングゾーン法で得たLiCoO_2バルク多結晶試料に対してソフト化学的な方法でLiを脱離させることによりLi_xCoO_2(x≧0.35)のバルク試料の作製に成功した。またLi脱離したすべての試料で170K付近でヒステリシスを伴う電気抵抗のとびが見られ、Co^<4+>のスピン転移に対応していると考えられる。層状酸化物Na_xCoO_2については、特にx=0.5の試料を作製し、金属-絶縁体(M-I)転移のメカニズムに関する知見を得る目的で圧力下(p≦3GPa)で電気抵抗測定を行った。その結果、M-I転移が起こる温度T_<MI>(53K)は加圧とともに単調に上昇する一方、反強磁性的磁気秩序が現われるT_N(90K)は圧力にほとんど依存しないことがわかった。この実験事実はT_<MI>とT_Nで起こる2つの転移が互いに独立したものであることを示唆している。

しかしT_Cを格子体積Vに対してプロットすると、RbOs_2O_7とCsOs_2O_7の類似性が際立つ一方で、KOs_2O_7のT_C-Vの関係はそれらと別物であり、Kos_2O_7の超伝導の特異性が浮彫となった。また、Li_xCoO_2については、試料の単結晶化に成功し、電気抵抗や磁化に異常が見られるT_S=170K以下での磁化の振舞が、急冷後と徐冷後で大きく異なることを新たに発見した。これまでは、T_S=170Kでの転移は構造相転移に伴うスピン転移であるというシナリオを抱いていた。しかし、今回発見した事実は、170KでLi^+イオンの秩序化(液相-固相転移)が起こり、低温での秩序が急冷と徐冷で異なる(ガラス転移?)ということを想像させる。
大豆発酵食品, 豆腐ようの香気成分の解析

沖縄県に古くから伝わる豆腐ようは,木綿豆腐を乾燥したのち,麹と泡盛(蒸留酒)を含む諸味に漬け込んだ熟成させたもので,チーズ様風味を有するユニークな大豆発酵食品として近年注目されるようになった.この食品は独特な興味あるフレーバーを有している.しかし,製品のフレーバーに関する研究は少ない.本研究者はこれまでに,豆腐よう製造に適したMonascus属菌を検索し,同菌株によるプロテアーゼ活性や色素生産性の高い紅麹の製麹法を確立した.また,この麹を使用することにより製品の色調や風味が著しく向上することを見出した.本研究の目的は豆腐ようの品質改良に役立てる基礎的知地を得るために製品の香気成分を明らかにすることである.本研究においては, Monascus属菌による紅麹を用いて豆腐ようの製造を行い,減圧水蒸気蒸留法あるいはニッカーソンの連続抽出法により製品から揮発性成分を抽出,乾燥,濃縮して香気成分を得た.ガスクロマトグラフ(GC)及びガスクロトマグラフー質量スペクトル装置(GC-MS)などのデータより化合物の同定を行い,以下の結果を得た.1.紅麹による豆腐ようから50種類の化合物が同定された.2.有機酸,アルコール,エステルの含量が高く,香気の主成分と考えられた. 3.豆腐ように含まれている主な揮発性脂肪酸としてプロピオン酸, n-カプロン酸, n-吉草酸など,4.主なアルコール類としてエチルアルコール, n-ブチルアルコール, n-プロピルアルコールなど, 5.エステル類として各種脂肪酸のエチルエステルなどがそれぞれ同定された.6.豆腐よう中の含硫黄化合物はほとんど検出されなかった.7.製品のオフフレーバー原因物質と考えられる化合物の中でn-ヘキサナール, n-ヘキサノール,フェノールなどの存在が認められた.沖縄県に古くから伝わる豆腐ようは,木綿豆腐を乾燥したのち,麹と泡盛(蒸留酒)を含む諸味に漬け込んだ熟成させたもので,チーズ様風味を有するユニークな大豆発酵食品として近年注目されるようになった.この食品は独特な興味あるフレーバーを有している.しかし,製品のフレーバーに関する研究は少ない.本研究者はこれまでに,豆腐よう製造に適したMonascus属菌を検索し,同菌株によるプロテアーゼ活性や色素生産性の高い紅麹の製麹法を確立した.また,この麹を使用することにより製品の色調や風味が著しく向上することを見出した.本研究の目的は豆腐ようの品質改良に役立てる基礎的知地を得るために製品の香気成分を明らかにすることである.本研究においては, Monascus属菌による紅麹を用いて豆腐ようの製造を行い,減圧水蒸気蒸留法あるいはニッカーソンの連続抽出法により製品から揮発性成分を抽出,乾燥,濃縮して香気成分を得た.ガスクロマトグラフ(GC)及びガスクロトマグラフー質量スペクトル装置(GC-MS)などのデータより化合物の同定を行い,以下の結果を得た.1.紅麹による豆腐ようから50種類の化合物が同定された.2.有機酸,アルコール,エステルの含量が高く,香気の主成分と考えられた. 3.豆腐ように含まれている主な揮発性脂肪酸としてプロピオン酸, n-カプロン酸, n-吉草酸など,4.主なアルコール類としてエチルアルコール, n-ブチルアルコール, n-プロピルアルコールなど, 5.エステル類として各種脂肪酸のエチルエステルなどがそれぞれ同定された.6.豆腐よう中の含硫黄化合物はほとんど検出されなかった.7.製品のオフフレーバー原因物質と考えられる化合物の中でn-ヘキサナール, n-ヘキサノール,フェノールなどの存在が認められた.
酸化状態および配位構造にゆらぎのある一次元混合原子価錯体の構造科学的研究

金属錯体を構成単位とする分子集合体には、中心金属原子のd電子の局在性および非結合性という性質に由来する構造と電子状態の間の強い相関ー強い電子格子相互作用ーという特徴的な性質がある。特に電子格子相互作用と伝導電子がカップルした系、すなわち構造と電子状態のゆらぎが共存する系においては超伝導を含めた興味深い物性が発ブするものと期待される。ハロゲン架橋一次元金属錯体においては、架橋ハロゲンの原子位置に関係する特徴的な電子格子相互作用が見られ、架橋ハロゲンが一方の金属原子の方向に偏っている混合原子価状態と2つの金属原子の中央にある均一な原子価状態の両方の系が我々によって実現している。ハロゲン架橋一次元錯体について、伝導電子と電子格子相互作用をカップルさせ、酸化状態と構造にゆらぎのある系を実現させるには、(1)一次元鎖内の電子格子相互作用を伴う金属原子間の電荷移動が熱的に起こる系を実現させる、(2)伝導性を与える部分酸化型の一次元錯体を実現させる必要があると思われる。本研究においては、(1)の価数揺動型の一次元錯体を実現させるため、均一な原子価状態にあるハロゲン架橋一次元ニッケル錯体について架橋ハロゲン原子と外圏ハロゲンイオンの組み合わせを変えることにより、一次元鎖内の金属原子間距離の制御を試みた。塩素架橋一次元ニッケル錯体について外圏イオンとして塩素イオンに対して臭素イオンを混ぜることに成功した。この結果、ニッケル原子間距離を0.020(1)A長く光学的なギャップを低エネルギ-側にシフトすることができたが、熱的な価数揺動の実現はまだ成功していない。また、バンド幅が広く部分酸化型一次元錯体への可能性が高いヨウ素架橋一次元ニッケル錯体の合成を試みている。ヨウ素は、塩素や臭素とは異なる十分な酸化電位をもたないため、科研費により購入した電気化学装置を利用して電気化学的および光化学的な合成を検討中である。
石造ドーム住居「トゥルッリ」のレスタウロ：再生・利活用に関する実践的研究

本研究は南イタリア・プーリア地方に見られる、石造ドーム構造を用いた伝統的な住宅建築であるトゥルッリTrulliに関して、その形態及び建築構法、さらに環境工学的観点から調査・分析を行い、実際の修復計画への参画を通じて、歴史的建造物のオーセンティシティを尊重したレスタウロ:再生・利活用方法のあり方を、実証的・実践的に論考していくことを目的とする。平成30年度は繰り越した前年度予算を用いて、補足的な研究活動を行った。当年度はオストゥーニ市周辺の空石積みによるドーム建築、トゥルッリtrulliを再生・利活用した住宅建築を主たる対象として、Faro社FocusX130を用いての3Dレーザースキャニングによる精密な実測調査を行い、その点群データを作成して、既存要素の利用状況を把握した。現地調査はサルヴェ市の考古学者M.Cavalera氏(Associazione Arches)、レッチェ大学V.Cazzato教授、A.Flore氏の協力を得ながら行った。現地にて関連文献および図面資料、史的資料等の文献収集を進めた。また所有者に対してヒアリング調査を行い、空石積み建築の再生・利活用に関する生活環境の実態を明らかにした。また建物内部の持ち送りアーチによる尖頭ドームの形態と架構方法、組積技術について現地に自生する葦を使った実物大実験を行い、カテナリー曲線を描くドームの構法を検証した。加えてO.Niglio教授(ボゴダ大学)とフィレンツェ市にて研究打ち合わせを行い、今後の研究の展開について有益な示唆を得られた。平成27年度はオストゥーニ市及びサルヴェ市周辺を対象として、トゥルッリおよび同種の組積造建築であるパイアーレについて現地調査を行った。今回の調査に当たり、現地の建築家A.Flore氏、建築家O.Scalone氏、考古学者M.Cavalera氏(Associazione Arches)の協力を得られた。トゥルッリの現況調査と共に、再生・改修時の図面資料、史的資料等の文献収集を進めた。またドームの形態の地域差に着目し、その理由を考察すると共に、各種事例の比較調査を進めた。また修復工事を担当する上記建築家や石工に対してヒアリング調査を行い、建設時における要点を明確化した。またドーム架構に使用される石灰岩や凝灰岩の産地、材質、重量などを調査し、部材形状と共にドームの架構方法および組積技術の検証を行い、建築工法上の特徴を明らかにした。さらにRC部材による既存トゥルッリの構造補強方法を検証した。また現地調査に基づき、トゥルッリの居住空間の各室の機能や配置、さらに諸室の機能の変遷を、建築類型学的観点から分類した。現地調査を進める内に、観光地化が激しいアルベロベッロよりも、より根源的な建築的様相が残るトゥルッリが多数現存するムルジェ高原南部を主な対象とすることになったが、本研究の目的に従った、有意義な成果を上げることが出来た。平成28年度はトゥルッリTrulliの一種であり、これまで研究対象として取り上げられることが少なかったパイアーレPajareに焦点を絞り、この種の建築物が集中しているサルヴェ市周辺にて現況実測調査を行った。今回の調査に当たり、考古学者M.Cavalera氏(Associazione Arches)、レッチェ大学V.Cazzato教授の協力を得られた。現地にて関連文献および再生・改修時の図面資料、史的資料等の文献収集を進めた。トゥルッリとは異なるジッグラト状のドームをもつパイアーレの形態、内部空間の形状を、建築材料や架構方法および組積技術から考察すると共に、農業施設として特徴的であるドーム上のテラスおよび建物周辺の石垣や竈、家畜の通路、オリーブの木用の堤など、石材を多用した生活環境のあり方に着目し、各事例の比較と共に、地域による違いを考察した。また所有者に対してヒアリング調査を行い、建物の由来や使用方法を可能な限り明らかにした。さらにパイアーレと共に、ヴォールト構造をもつ空石積みの石造建築であるラミアlamiaについても同時に調査を行い、形態及び建築構法の比較対象とした。サルヴェ市を中心として、複数の特徴的なパイアーレおよびラミアの現地実測調査を行う事が出来た。V.Cazzato教授には研究を進める上で有益な示唆を頂くと共に、彼が手がけたトゥルッリのレスタウロ事例を見学させて頂いた。このように本研究の目的に従った、有意義な成果を上げることが出来た。また研究代表者が参加を予定していたアルベロベッロ歴史的中心地区内にあるトゥルッリのレスタウロ計画が中止となったため、他の計画への参画を検討中である。

本研究は南イタリア・プーリア地方に見られる、石造ドーム構造を用いた伝統的な住宅建築であるトゥルッリTrulliに関して、その形態及び建築構法、さらに環境工学的観点から調査・分析を行い、実際の修復計画への参画を通じて、歴史的建造物のオーセンティシティを尊重したレスタウロ:再生・利活用方法のあり方を、実証的・実践的に論考していくことを目的とする。平成29年度はサルヴェ市周辺の空石積みによるドーム建築、パイアーレPajareを主たる対象として、Faro社FocusX130を用いての3Dレーザースキャニングによる精密な実測調査を行った。特徴的な規模や形態をもつ6事例を選び、これらについて精密な点群データを作成した。現地調査は昨年度に引き続き、考古学者M.Cavalera氏(Associazione Arches)、レッチェ大学V.Cazzato教授、サルヴェ市の協力を得ながら行われた。現地にて関連文献および図面資料、史的資料等の文献収集を進めた。また所有者に対してヒアリング調査を行い、パイアーレのジッグラト状のテラスおよび周囲の石垣や竈、オリーブの木用の堤など、空石積み建築による農業生産施設における生活環境の実態を明らかにした。3Dレーザースキャニングによる実測データに基づいて、パイアーレ内部の持ち送りアーチによる尖頭ドームの形態と架構方法、組積技術について検討し、カテナリー曲線を描くドームの構法を実証的に明らかにした。サルヴェ市長ほか現地関係者に対して研究内容と調査成果に関する中間発表を行い、本研究に対する理解と共に、今後の活動に対して協力を得られることとなった。サルヴェ市を中心として、複数の特徴的なパイアーレの3Dレーザースキャニングによる現地実測調査を行う事が出来た。現地の研究者からは研究テーマに関する有益な助言を頂くことができた。特にパイアーレの修復を数多く手がけるモルチャーノ・ディ・レウカ市の建設業者G.ボッツィ氏からは、空石積みの構法に関する考察に関して、大きな援助を頂いた。今年度の研究成果は2018年度日本建築学会(東北)他で発表する予定である。本研究が指向する、トゥルッリやパイアーレなど空石積み建築の形態及び建築構法や、環境工学的観点からの調査・分析を行うためには、3Dレーザースキャニングによる調査が有益かつ必要不可欠であることが確認できた。平成30年度は繰り越した前年度予算を用いて、補足的な研究活動を行った。当年度はオストゥーニ市周辺の空石積みによるドーム建築、トゥルッリtrulliを再生・利活用した住宅建築を主たる対象として、Faro社FocusX130を用いての3Dレーザースキャニングによる精密な実測調査を行い、その点群データを作成して、既存要素の利用状況を把握した。現地調査はサルヴェ市の考古学者M.Cavalera氏(Associazione Arches)、レッチェ大学V.Cazzato教授、A.Flore氏の協力を得ながら行った。
植物発生・器官サイズを制御するシトクロムP450酵素の遺伝生化学的研究

植物発生・成長において重要な役割をもつシトクロムP450の1種であるCYP78遺伝子は、新たな植物ホルモンの生産に関与すると考えらているがそれらが生産する化合物やその物質から派生するシグナル伝達経路については全くわかっていない。本研究では、イネとシロイヌナズナを用い、CYP78が生産する化合物ならびにその下流で働く分子を特定し、CYP78を介した植物の成長制御機構について包括的に理解することを目的とする。今年度は、イネの8つのCYP78遺伝子の発現量とパターンに着目して、詳細な発現解析を実施した。また、昨年度CRISPR-cas9システムを利用して作成したイネCYP78の単独変異体の表現型解析を行った。表現型解析と発現解析ならびに昨年度実施したSWAP実験の解析結果からイネCYP78A17を除く7つのイネCYP78A酵素間において活性には大きな差異はなく、局所的なPLA1、GE遺伝子の発現パターンが表現型が現れる主要因であることが明らかとなった。現在、様々な二重変異体や多重変異体の表現型について解析を進行させており、次年度以降に上記結果と多重変異体の表現型をまとめて論文を作成する予定である。CYP78タンパク質の活性測定系の確立するため、シロイヌナズナKLU(CYP78A5)遺伝子を昆虫細胞で発現させ、少量ながら酵素活性を示すタンパク質の抽出を確認できた。さらに多くの量のタンパク質を安定的に作成できるように大腸菌を用いた系など試行を行っているところである。CYP78を介したシグナル伝達経路に関わる新規因子の同定を目指し、ge抑圧変異体として単離したher1、her2変異体の原因遺伝子の同定を行った。その結果、それぞれARF型転写因子、MATEトランスポーターをコードしていることが明らかとなった。次年度以降にそれらの遺伝子の発現解析や各変異体の表現型解析を進める予定である。CYP78の機能や発現解析に関しては、当初計画通りに進展しており、一部の成果は論文作成の段階にまで到達している。CYP78タンパク質の生化学的解析において、昆虫細胞を用いた系ではアミノ酸配列の問題で活性を持つタンパク質の精製量が少ないという問題が発生しているが、他の手法(大腸菌、酵母)を用いて大量に獲得できるように計画内容に変更を加えて実施している。大半の実験計画においては当初の計画通りに進めていくと同時に得られた研究成果の論文化に向けてデータの取りまとめを進めていく。また、計画段階で実施予定であった昆虫細胞で発現させたCYP78タンパク質を用いた生化学的スクリーニングに関しては、現在進めている別の手法を用いた発現系の確立し、活性を示すCYP78タンパク質を大量に精製できる状況になった上で実施する予定である。シトクロムP450酵素の一種であるCYP78遺伝子は様々な植物において器官、種子、果実のサイズや発生に影響を及ぼすことが報告されている。植物発生・成長において重要な役割をもつCYP78遺伝子であるが、それらが生産する化合物やその物質から派生するシグナル伝達経路については全くわかっていない。本研究では、イネとシロイヌナズナを用い、遺伝学的、生化学的アプローチからCYP78が生産する化合物ならびにその下流で働く分子を特定し、CYP78を介した植物の成長制御機構について包括的に理解することを目的とする。今年度は、CYP78の機能の保存性を検証するため、形質転換によるCYP78のSWAP実験を行い、CYP78遺伝子が植物種を超えて機能保存していることが明らかとなった。また、イネCYP78遺伝子の発現量、発現パターンを解析するための予備的な実験成果やイネ、シロイヌナズナにおける単独・多重変異体の作成などを行い、次年度以降に解析を進めていく予定である。CYP78タンパク質の活性測定系の確立するため、イネPLA1、GE遺伝子などいくつかのCYP78遺伝子を昆虫細胞で発現させるためのコンストラクションの作成などを行った。CYP78を介したシグナル伝達経路に関わる新規因子の同定を目指し、ge抑圧変異体として単離したher変異体の二重変異体の表現型解析、単独変異体およびpla1変異体との二重変異体の作成などを行い、次年度以降に解析を進めていく予定である。大半の実験計画において当初の計画通りに進展している。実験材料の整備などが終了したものについては解析を順次進めていく予定である。

CYP78タンパク質の活性測定系の確立するため、シロイヌナズナKLU(CYP78A5)遺伝子を昆虫細胞で発現させ、少量ながら酵素活性を示すタンパク質の抽出を確認できた。さらに多くの量のタンパク質を安定的に作成できるように大腸菌を用いた系など試行を行っているところである。CYP78を介したシグナル伝達経路に関わる新規因子の同定を目指し、ge抑圧変異体として単離したher1、her2変異体の原因遺伝子の同定を行った。その結果、それぞれARF型転写因子、MATEトランスポーターをコードしていることが明らかとなった。次年度以降にそれらの遺伝子の発現解析や各変異体の表現型解析を進める予定である。CYP78の機能や発現解析に関しては、当初計画通りに進展しており、一部の成果は論文作成の段階にまで到達している。CYP78タンパク質の生化学的解析において、昆虫細胞を用いた系ではアミノ酸配列の問題で活性を持つタンパク質の精製量が少ないという問題が発生しているが、他の手法(大腸菌、酵母)を用いて大量に獲得できるように計画内容に変更を加えて実施している。大半の実験計画においては当初の計画通りに進めていく。CYP78タンパク質の活性測定系の確立を目指した計画では、今年度昆虫細胞においてCYP78タンパク質を安定して発現することを目標としていたが、昆虫細胞の培養状態悪化やコンストラクの不具合などにより、昆虫細胞発現系の確立には至らなかったため、今後継続して安定した酵素活性測定系の確立を目指す。また、研究代表者の大学異動が決まったため、新しい研究室において実験ならびに植物を生育させる環境整備を行っていく予定である。大半の実験計画においては当初の計画通りに進めていくと同時に得られた研究成果の論文化に向けてデータの取りまとめを進めていく。また、計画段階で実施予定であった昆虫細胞で発現させたCYP78タンパク質を用いた生化学的スクリーニングに関しては、現在進めている別の手法を用いた発現系の確立し、活性を示すCYP78タンパク質を大量に精製できる状況になった上で実施する予定である。