hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
双安定性を有する金属錯体の多重機能発現

さまざまな物理現象、化学反応を展開することの出来る場である「界面」に着目し、その幾何構造を制御することによる分子デバイスの創製を目指した研究をおこなった。具体的には、金電極表面上において、三次元的に精密に位置制御され、2平方nmを超える空孔を持つ錯体ネットワークの構築に成功した。さらに、ホスト分子として、レドックス活性な分子であるフラーレン(C60)を、電極への電圧印可に伴い吸脱着させ得ることを見いだした。電極表面を修飾することは、その電気的性質を、新たに付与された物理的性質、化学的反応性、および構造的特性により、さまざまに変化させることが出来る。しかし、伝導体本来の性能を損なわないためには、化学結合を介した効率的な電子移動の制御が必須である。そこで本研究では、自由に配列を制御できる分子ワイヤを用い、界面での配位プログラミングを駆使して、電子移動、ホストーゲスト相互作用を緻密に組み込んだ化学素子の開発を検討した。これまでに得られている金電極表面上の錯体ネットワークは、世代的な積層を重ねることで、空孔部位数の増大、分子ワイヤ鎖長の伸長が達成された。さらに、構成単位となる分子には、亜鉛ポルフィリンを用いているため、ネットワークの拡張に伴い、光吸収に連動した電極応答の変化についても興味が持たれる。また、ホスト分子として、空孔のサイズ、環境に応じたさまざまな電子アクセプター性の分子を検討したところ、ポルフィリン格子に対するアクセプター能を有するフラーレンの、化学等量的、かつ可逆的な吸脱着を行うことに成功し、光電変換素子や光増感素子としての発展が期待される。これらの特性について、界面超構造の三次元構造解析を走査型トンネル電子顕微鏡で、そして分子集積能と光電変換特性について、電気化学QCMや光化学の測定を用いて明らかにした。以上の研究成果はより、ネットワークの構造を詳細に設計することで、任意の電子移動経路をパターニングできる次世代型分子回路としての応用が期待される。初年度は、当初の計画通り、ポルフィリンを有するポリピリジル配位子を合成することに成功した。また、これに先立って、第一四半期においては、修士課程における研究の継続を並行しておこなった。これは金電極表面上に段階的な錯形成反応により構築された自己集合多積層膜の構造を、SPring-8ビームラインBL02B2において評価した。ここで得られた結果より、本多積層膜は、基板から垂直方向の規則性を実現しながらも、水平方向には明確な配列化が起きていないことを示唆するデータを得た。一方、本研究計画で目的とする、規則的に修飾された電極表面のナノデバイスとしての機能発現には、横方向の配列化は不可欠である。そのため第二四半期からは、より規則化された電極表面のテンプレート構造構築のために、新規にポルフィリンをコアとする表面規則配列用の配位子を設計し、その合成を行った。この研究については、超分子構造で電極表面の規則的修飾様式や多積層膜の構造を制御するという観点から前例の少ないものであり、非常に興味深いものと考えられる。引き続きテンプレート構造構築のために詳細な検討を行う予定である。また、得られた配位子については、その錯形成挙動を溶液中で評価する実験を行った。本研究の核心部分は、隣接する配位子同士の自発的集積化による相互作用発現であるが、これについて積極的なデータを得ることができた。現在までに単結晶構造解析を行える良好な結晶を得るに至っていないため予備的な知見の領域を出ないが、ポルフィリン配位子のコアに位置する亜鉛イオンに対してピリジンが軸配位子として配位することを、1HNMRスペクトルおよびMALDI-TOF-MASSにより明らかにした。本年度は、事前の計画を超えて、合成された配位子、及びその金属錯体の評価を行ったばかりでなく、それらを用いた金電極表面上での錯形成を試み、部分的にではあるが、規則的な構造を持った自己集合膜を構築することに成功した。具体的には、表面において三次元の相互作用を持つ配位子をデザイン、合成したことにより、従来難しいとされていた自己集合膜の積極的な三次元相互作用から発現される結晶的な規則構造を実現し、その評価を走査型トンネル電子顕微鏡で行った。この結果については、現在、より詳細な検討を行っており、論文としての発表を準備中である。また、表面の自己集合膜へのさらなる多積層化を目指した実験を重ねている。この新規な自己集合膜については、金属電極表面上に共有結合的に連結されて、かつ高次の規則配列を持つ自己集合膜の報告は今までになかったという点と、今後のナノテクノロジーの発展には必要不可欠な技術となりうる点から、非常に重要な課題であると判断し、この研究についてもさらに追求することとした。また、当初からの計画にのっとり、上述した自己集合膜の上に、さらにゲストとなる機能性分子の配列を試みた。この結果についてはまだ予備的な知見の段階を超えないが、良好な結果が得られてきているものである。本年度はこの実験について詳細な検討を行っていく予定である。また、共同研究者とともに行ってきた研究を論文として発表する。この研究では、金電極表面上に、チオール結合を介して段階的に積層した分子ワイヤーからなる自己集合膜の電気化学的特性について、種々の錯体を調整し、系統的な評価を行った。

この研究における本研究者の寄与は、異なる構成要素からなる分子ワイヤー同士を比較検討するために、自己集合膜の上端を共通するフェロセン分子を持つ配位子によってキャップすることで可能になることを考案し、配位子の合成、および、その基礎物性の測定を行い、研究に供した。これにより得られた系統的な比較検討の結果、当研究室で開発された錯体型自己集合膜では、長距離電子移動が効率的に行われることが証明され、Chemistry-An Asian Journalにおいてその成果を発表する(in press)。さまざまな物理現象、化学反応を展開することの出来る場である「界面」に着目し、その幾何構造を制御することによる分子デバイスの創製を目指した研究をおこなった。具体的には、金電極表面上において、三次元的に精密に位置制御され、2平方nmを超える空孔を持つ錯体ネットワークの構築に成功した。さらに、ホスト分子として、レドックス活性な分子であるフラーレン(C60)を、電極への電圧印可に伴い吸脱着させ得ることを見いだした。電極表面を修飾することは、その電気的性質を、新たに付与された物理的性質、化学的反応性、および構造的特性により、さまざまに変化させることが出来る。しかし、伝導体本来の性能を損なわないためには、化学結合を介した効率的な電子移動の制御が必須である。そこで本研究では、自由に配列を制御できる分子ワイヤを用い、界面での配位プログラミングを駆使して、電子移動、ホストーゲスト相互作用を緻密に組み込んだ化学素子の開発を検討した。これまでに得られている金電極表面上の錯体ネットワークは、世代的な積層を重ねることで、空孔部位数の増大、分子ワイヤ鎖長の伸長が達成された。さらに、構成単位となる分子には、亜鉛ポルフィリンを用いているため、ネットワークの拡張に伴い、光吸収に連動した電極応答の変化についても興味が持たれる。また、ホスト分子として、空孔のサイズ、環境に応じたさまざまな電子アクセプター性の分子を検討したところ、ポルフィリン格子に対するアクセプター能を有するフラーレンの、化学等量的、かつ可逆的な吸脱着を行うことに成功し、光電変換素子や光増感素子としての発展が期待される。これらの特性について、界面超構造の三次元構造解析を走査型トンネル電子顕微鏡で、そして分子集積能と光電変換特性について、電気化学QCMや光化学の測定を用いて明らかにした。以上の研究成果はより、ネットワークの構造を詳細に設計することで、任意の電子移動経路をパターニングできる次世代型分子回路としての応用が期待される。
ニューカマーの子どもの義務教育諸学校への不就学に関する民族誌的研究

日本国籍を持たないニューカマーの子どもの不就学の状況はきわめて深刻である。東海地方のある都市で実施した調査では、不就学の状態にある者が80-100人程度存在し、不就学率は小・中学校合わせて17-21%との推計値をえた。ブラジル人児童生徒の不就学の全国的推計では、実数で約3千人、率で約15-18%と試算された。これらはいずれも外国人登録者の場合であるが、未登録者の子どもの場合は、より深刻である。もちろん、その不就学の実態を正確に把握することは困難であるが、筆者の推計によると、少なくとも1万人程度は不就学の状況にあると考えられる。義務教育段階において、このような不就学状況が現出する要因は種々考えられるが、その根源的要因は、義務教育の「正規の対象」を日本国籍保有者である「日本国民」に限定し、日本国籍を有しない外国人を「非正規者」として位置付ける公教育の法制度的枠組みに求めることができる。つまり、日本国籍を有しない子どもに対しても、日本人と「同一的に」就学の機会が「権利・義務」として提供されないかぎり、かれらの不就学は今後も必然的に生み出され続けることになる。「国民教育」にのみ依拠した公教育は、多国籍社会においては、「国民でない者」を排除することはあっても、かれらの教育を受ける権利を十全に保障しえないのである。不就学をもたらすこのような「国民教育」からの脱却が必要である。
ネフローゼ患者リンパ球の免疫抑制剤感受性に及ぼす血清脂質の影響とその臨床的意義

シクロスポリンはネフローゼの治療に適応となっているが、その治療効果には個人差があり、シクロスポリン投与によっても症状の改善が得にくい患者が存在する。本研究の目的は、このような治療に抵抗性を示す患者を治療前のPBMCのシクロスポリン感受性によって選別し、その情報に基づいて個別療法を推進するための指針を作ることであった。更に、シクロスポリン感受性低下の分子機序について、特にネフローゼに特異的な高コレステロール血症とPBMCのシクロスポリン感受性との関連から探ることを本研究の目的とした。24例のMCNS患者を対象とし、末梢血単核細胞(PBMC)のin vitroにおけるシクロスポリン感受性を検討したPBMCの幼若化を50%抑制するシクロスポリン濃度(IC50ng/ml)と、治療前の患者の臨床検査値(血清脂質、タンパク濃度、尿中タンパク濃度など)との関連を調べた。またPBMC表面上のLDL-受容体(LDL-R)を、抗LDL-R抗体を用いたフローサイトメトリーにより測定し、IC50値との関連を検討した。患者PBMCのin vitroでのシクロスポリン感受性とシクロスポリンの治療効果との間に、有意な相関を見出した、さらに、PBMCのシクロスポリン感受性を低下させる要因の一つとして血清総コレステロール値およびLDLコレステロール値に着目し、これらコレステロール値とPBMCのシクロスポリン感受性あるいはシクロスポリンの治療効果との間に有意な負の相関を見出した。即ち、血清コレステロール値が高い患者ほどPBMCのシクロスポリン感受性が低く、同時にシクロスポリン治療にも抵抗性を示すものと思われた。しかしながら、微小変化型ネフローゼ症候群におけるシクロスポリン感受性の個人差は、PBMC上のLDL受容体発現率の個人差とは関連しないものと結論した。ネフローゼ患者末梢血リンパ球のシクロスポリン(CsA)感受性と、薬物の治療効果との関連を、20名の患者を対象として検討した。末梢血から常法により分離したリンパ球のCsA感受性を、マイトゲン応答性増殖を50%抑制する薬物濃度(IC50)として求めた。患者毎に各々の薬物のIC50を算出し、患者間でその差やばらつきを検討した。CsAのIC50には患者間で大きなばらつきが認められ、また10例の健常者と比較すると、患者の方がリンパ球感受性が有意に低かった(p<0.05)。次に、蛋白尿の減少率や尿蛋白が陰性化するまでの期間で示されるCsAの治療効果と、リンパ球の薬物感受性との関連を検討した。これらのCsA治療効果の臨床的指標は、いずれもCsAのIC50と有意な相関を示した(p<0.05)。更に、ネフローゼ患者リンパ球のCsA感受性と、薬物投与前の血清総コレステロール値、LDLあるいはHDLコレステロール値、および中性脂肪値との関連を調査した。CsAのIC50値は、血中トリグリセリド濃度と有意な相関を示した(p<0.05)。一方、リンパ球のLDL受容体発現率とCsAのIC50値との間には、現在のところ相関は見られていないが、この場合検討した患者数がまだ少ないことから(n=9)、次年度に欠けて更に検討する必要があると思われた。微小変化型ネフローゼ症候群(MCNS)患者27例の末梢血リンパ球のシクロスポリン(CyA)感受性を調べ、リンパ球の幼若化に対するCyAのIC50の範囲が0.00255.9ng/mlに及ぶことを明らかとした。これら27例におけるCyAのIC50の中間値は9.1ng/mlであり、この値を境として感受性の比較的良好な群と感受性の低い群とに患者を大きく分けることが可能と思われた。

末梢血単核細胞(PBMC)のうち抗CD3抗体で染色される細胞群(T細胞群)を標的とした、LDL-受容体(LDL-R)発現率の測定法を開発した。この測定法を用いることにより、健常者12例およびMCNS患者10例のPBMCにおけるCD3陽性細胞上のLDL-R発現率を測定した。しかし、LDL-R発現率が低下するとCyAの抑制効果も減弱するような傾向は、健常者と患者のいずれにおいても認められなかった。このことから、MCNSにおけるPBMCのCyA感受性の個人差にLDL-R発現率の個人差が関与する可能性は低いと考えられた。なお、PBMCへの^3H-CyAの取り込み量とCyAのIC50との間にも、有意な相関は見られなかった。以上の知見より、CyAの免疫抑制作用の個人差がTリンパ球のLDL-R発現率の個人差に基づくCyAの取り込み量の個人差によって生ずるものではないことを示唆した。次年度は、各種血清脂質濃度とCyAのPBMC幼若化抑制作用との関連をより詳細に探ると共に、PBMCにおけるLDL-R以外の因子、例えばカルシニューリン活性やサイトカイン産生量、あるいはサイトカイン受容体などの個人差について検討を加える予定である。ネフローゼ症候群におけるシクロスポリン(CsA)感受性低下の成因を、ネフローゼに特有の高コレステロール血症とリンパ球のCsA感受性との観点から検討した。24例のネフローゼ患者を対象とし、末梢血単核細胞(PBMC)の幼若化を50%抑制するCsA濃度(IC50ng/ml)と、治療前の患者の臨床検査値(血清脂質、タンパク濃度、尿中タンパク濃度など)との関連を調べた。またPBMC表面上のLDL-受容体(LDL-R)を、抗LDL-R抗体を用いたフローサイトメトリーで測定し、IC50値との関連を検討した。CsAのIC50値と血清総コレステロール濃度(TC)あるいはLDL一コレステロール濃度(LDL-C)との間に有意な正の相関を認めた(各々Pく0.0003,P<0.0034)。一方CsAのIC50値とCsA投与1週間後の尿中タンパク減少率との間に、有意な負の相関を認めた(P<0.0006)。また治療前のTCあるいはLDL-Cは、尿中タンパク減少率と有意な負の相関を示した(各々P<0.0057,P<0.0399)。しかし、PBMC中のLDL-R陽性細胞率とCsAのIC50値との間に有意な負の相関は見られなかった。以上の結果から、治療前の患者PBMCのCsA感受性は、CsAの治療効果と相関することを示した。PBMCのCsA感受性は、TCあるいはLDL-Cにより影響を受け、これらコレステロール濃度の高い患者ではCsA/の治療効果が低いものと思われた。CsAはLDLと複合体を形成し、細胞表層のLDL-Rを介してT細胞に取り込まれ、免疫抑制効果を発現すると考えられていた。しかし本検討から、ネフローゼに頻発する高コレステロール血症によってLDL-R数が減少し、CsA感受性が低下するという可能性は低いと考えられた。CsA感受性の個人差の成因には、LDL-R発現率の個人差以外の要因が重要と考えられる。
微分方程式の解の挙動の研究

研究代表者は平成12年4月から平成15年3月の間に毎年開催される「作用素論夏のシンポジウム」「微分方程式の総合的研究」等の研究集会に参加し、微分方程式の解の挙動の研究に関する情報収集と研究成果の報告を行った。「岩崎敷久教授記念偏微分方程式研究集会」(京都市)(2001/1/22-1/25)においては荒井正治氏と共同で「von Neumann-Wiegner型ポテンシャルの正の固有値」という題目の講演を行った。また「中央大学偏微分方程式セミナー」(東京都)(2003/5/28-5/29)「夏の作用素論シンポジウム」(宮崎市)(2003/9/5-9/8)においては「ノイマン・ウイグナー型ポテンシャルをもつシュレーディンガー作用素の固有関数の増大度」という題目の講演を行った。研究分担者もそれぞれの部門の研究集会への参加を通じて、微分方程式の解の挙動に関する諸問題についての理解を深めるとともに、研究成果の報告を通じてこの研究課題の達成に貢献した。研究代表者は平成12年4月から平成13年3月の間に行われた「夏の作用素論シンポジウム」(鹿児島市)(9/8-9/11)「Summer School数理物理2000「量子力学の数理」」(東京都)(9/22-9/24)「八戸偏微分方程式研究集会」(八戸市)(10/6-10/9)「微分方程式の総合的研究」(東京都)(12/25-12/27)等の研究集会に参加し,微分方程式の解の挙動の研究に関する情報収集を行った。京都大学で行われた「岩崎敷久教授記念偏微分方程式研究集会」(1/22-1/25)においては荒井正治氏と共同で「von Neumann-Wiegner型ポテンシャルの正の固有値」という題目の講演を行った。またこれらの研究集会で,研究代表者が興味を抱いているNeumann-WiegnerポテンシャルをもつSchrodinger作用素の極限吸収原理に関する結果を聞くことができたし,Schrodinger作用素の正の固有値の非存在に深く関係する唯一接続定理についても,新しい知見を得ることができた。研究分担者もそれぞれの部門の研究集会への参加を通じて微分方程式の解の挙動に関する諸問題についての理解を深めるとともに,研究成果の報告を通じてこの研究課題の達成に貢献した。研究代表者は平成13年4月から平成14年3月の間に行われた「2001年夏の作用素論シンポジウム」(舞阪町市)(9/7-9/10)「浜松編微分方程式研究集会」(浜松市)(9/22-9/24)「2001年秋季に本数学会総合分科会」(福岡市)(10/3-10/6)「微分方程式の総合的研究」(東京都)(12/24-12/26)「望月教授退官記念講演会」(八王子市)(2/8-2/10)等の研究集会に参加し,微分方程式の解の挙動の研究に関する情報収集を行った。またこれらの研究集会で,研究代表者が興味を抱いているNeumann-WiegnerポテンシャルをもつSchrodinger作用素の極限吸収原理に関する結果を聞くことができた。Dirac作用素の固有値問題についても新しい知見を得ることができた。Schrodinger作用素に対するそれとはやや様子が異なるようである。研究代表者は平成14年4月から平成15年3月の間に行われた「夏の作用素論シンポジウム」(秋田市)(9/6-9/9)「2002年数学会秋季総合分科会」(松江市)(9/25-9/28)「微分方程式の総合的研究」(東京都)(12/23-12/25)「偏微分方程式仙台研究集会」(仙台市)(2/20-2/23)等の研究集会に参加し,微分方程式の解の挙動の研究に関する情報収集を行った。Neumann-WiegnerポテンシャルをもつSchrodinger作用素の,正の固有値に属する固有関数の無限遠での増大度に関して,これらの研究集会で,研究代表者は共同研究者と議論し,一つの見通しを得た。この研究課題の研究分担者も,それぞれの部門の研究集会への参加を通じて微分方程式の解の挙動に関する諸問題についての理解を深めるとともに,研究成果の報告を通じてこの研究課題の達成に寄与した。研究代表者は平成15年4月から平成16年3月の間に行われた「中央大学偏微分方程式セミナー」(東京都)(5/28-5/29)

「線形作用素のスペクトル解析と偏微分方程式」(東京都)(8/4-8/6)「夏の作用素論シンポジウム」(宮崎市)(9/5-9/8)「微分方程式の総合的研究」(車京都)(12/23-12/25)「磁場付きシュレジンガー作用素のスペクトル解析」(仙台市)(2/11-2/14)「中央大学偏微分方程式セミナー」(東京都)(2/25-2/26)等の研究集会に参加し,微分方程式の解の挙動の研究に関する情報収集を行った。Neumann-WiegnerポテンシャルをもつSchrodinger作用素の,正の固有値に属する固有関数の無限遠での増大度に関して,これらの研究集会で,研究代表者は共同研究者と議論し,一つの結果を得た。特に「中央大学偏微分方程式セミナー」(東京都)(5/28-5/29)および「夏の作用素論シンポジウム」(宮崎市)(9/5-9/8)においてその結果について講演した。この研究課題の研究分担者も,それぞれの部門の研究集会への参加を通じて微分方程式の解の挙動に関する諸問題についての理解を深めるとともに,研究成果の報告を通じてこの研究課題の達成に寄与した。
会計システムの制度分析と比較制度会計学の構築

企業会計原則に見られるような伝統的な会計思考は、制度変化の方向性を規定する要因として現在なお作用し続けており,このことが異種制度の「補完」と「混在」が併存する複雑な会計システムを創り出している。その複雑性は,とりわけ4種類の選択可能な会計基準の併存として現象している。この事実は、会計基準の国際統合の進展にともなって、日本国内では逆に会計基準の多様化が進んだことを示している。こうした制度の多様性とダイナミズムは、比較制度分析でいう制度的補完性や歴史的経路依存性の概念で説明することが可能である。第1年度(平成25年度)は,会計基準のコンバージェンスとIFRSのアドプション,並びにそれに関連した隣接諸制度の変化に焦点を当てた会計システムの制度分析を予定していた。この研究計画に沿った研究を行った結果,その成果の一部を,以下の4つの学会報告すなわち(1)公益事業学会2013年度全国大会自由論題,(2)非営利法人研究学会第17回全国大会特別公開セッション,(3)日本会計研究学会第63回関西部会統一論題,(4)KoreanInternational Accounting Association, 2013Annual Conference,並びに論文「財務情報利用の理論と実際」『會計』(第183巻第4号,2013年4月,1-10頁),及び編著書『国際財務報告の基礎概念』(中央経済社,2014年1月)として公開することができた。以上の研究から総じて言えることは,わが国においては様々な領域において国際基準(制度)への同型化(isomorphism)が着実に進みつつあるものの,その変化は既存制度との補完性を確立するまでには至っていないということである。そのために,とりわけ企業会計制度においては,異種制度の「補完」及び「混在」が併存する結果となっている。しかし,価値関連性分析の結果,そうした制度から発信される情報に対して,市場は比較的落ち着いた反応を示してきたことが明らかになった。第2年度(平成26年度)は,交付申請書に記載した研究実施計画に基づき,(1)会計システムの制度分析と,(2)比較制度会計学の構築に向けた研究を,予定した。具体的には,(1)については会計基準の国際統合の展開方向を見通すための発展的な研究を,また(2)については制度概念の整備と会計の経済的機能の再定式化を,課題とした。以上の研究計画に沿った研究を行った結果,査読付き論文2本を含む学術論文5本および単著1冊を執筆・公表することができた。また,1件の学会報告を行うことができた。学術論文は,主として政府・非営利組織の会計制度変化を扱ったもので,政府・非営利組織の経済的重要性の高まりのもとで,ステークホルダーの意思決定に有用な業績情報を適正に表示するにはどのような財務報告が望ましいかを,理論と実証の両面から分析・検討した。その結果,政府・非営利組織の特殊性をふまえつつも,複式簿記・発生主義の採用を含め,可能な限り営利企業会計の技法を関連制度に取り入れること,そして当該各技法を使いこなせる技量を政府・非営利組織の側で涵養することが,重要な課題になることが明らかになった。単著は,制度派理論(とりわけ比較制度分析Comparative Institutional Analysis)を理論的枠組みとして執筆した財務会計のテキストである。本書は,制度派理論に依拠した会計学の学習・研究の機会を広く読者に提供するために,研究代表者がこれまで進めてきた制度派会計学の研究成果を集成・標準化したもので,比較制度会計学の構築に大きく貢献する成果といえる。この点に,本成果の学術的な意義と重要性がある。第3年度(最終年度)は,交付申請書に記載した研究実施計画に基づき,(1)会計システムの制度分析と,(2)比較制度会計学の構築に向けた研究を行った。その成果は,図書1冊,雑誌論文1本,学会発表4件として,公開した。以上の結果,補助事業期間(平成25年度平成27年度)を通じて公開した研究成果は,図書2冊(うち単著1冊),雑誌論文7本(うち査読付論文2本),学会発表9件(うち招待講演4件,国際学会2件)となった。政府・非営利部門における近年の会計制度変化は,比較制度分析(CIA)に依拠した研究にとって格好の素材を提供するものであった。政府・非営利組織の経済的重要性の高まりのもとで,ステークホルダーの意思決定に有用な業績情報を適正に開示するにはどのような財務報告制度が望ましいかを,理論と実証の両面から分析・検討した。その結果,政府・非営利組織の特殊性を踏まえつつも,複式簿記・発生主義の採用を含め,可能な限り企業会計の技法を関連諸制度に取り入れること,そして当該各技法を使いこなせる技量を政府・非営利組織において涵養することが重要な課題になることが,明らかになった。雑誌論文1本および学会発表5件は,以上の研究成果を取りまとめたものである。単著は,制度派理論に依拠した財務会計の学習・研究の機会を広く社会一般に提供するために,研究代表者が過去約15年間にわたって手掛けてきた制度派会計学の研究成果を集成・標準化したもので,本研究の主目的である比較制度会計学の構築に係る研究実績の第一歩として位置づけられる。資産負債アプローチに依拠した新会計基準の設定に際しては,既存の会計基準全体を支える基本的な考え方との整合性が絶えず検討されており,そこに制度の力が作用していると解しうることなどを指摘した。

雑誌論文3本および学会発表1件は,以上の研究成果を補完するものである。企業会計原則に見られるような伝統的な会計思考は、制度変化の方向性を規定する要因として現在なお作用し続けており,このことが異種制度の「補完」と「混在」が併存する複雑な会計システムを創り出している。その複雑性は,とりわけ4種類の選択可能な会計基準の併存として現象している。この事実は、会計基準の国際統合の進展にともなって、日本国内では逆に会計基準の多様化が進んだことを示している。こうした制度の多様性とダイナミズムは、比較制度分析でいう制度的補完性や歴史的経路依存性の概念で説明することが可能である。第2年度(平成26年度)は,交付申請書に記載した研究実施計画に基づき,(1)会計システムの制度分析と,(2)比較制度会計学の構築に向けた研究を,予定していた。この研究計画に沿った研究を行った結果,査読付き論文2本を含む学術論文5本および単著1冊を執筆・公表することができた。単著の執筆・公表は,上記(2)に係る第2年度の具体的課題として計画していたものであり,比較制度会計学の構築という本研究の主要課題の達成にとりわけ大きく貢献するものである。以上のほか,1件の学会報告を行った。財務会計第1年度(平成25年度)は,会計基準のコンバージェンスとIFRSのアドプション,並びにそれに関連した隣接諸制度の変化に焦点を当てた会計システムの制度分析を予定していた。この研究計画に沿った研究を行った結果,その成果の一部を,以下の4つの学会報告すなわち(1)公益事業学会2013年度全国大会自由論題,(2)非営利法人研究学会第17回全国大会特別公開セッション,(3)日本会計研究学会第63回関西部会統一論題,(4)KoreanInternational Accounting Association, 2013Annual Conference,並びに論文「財務情報利用の理論と実際」『會計』(第183巻,2013年4月,417-426頁),及び編著書『国際財務報告の基礎概念』(中央経済社,2014年1月)として公開することができた。学会出張に係る旅費の実支出額が,旅費として取り置いていた金額を下回ったため。研究成果公開に係る学会報告及び論文執筆に一層力を入れると伴に,研究費のより計画的な執行に努める。
ゴマ種子中のリグナン含量を左右する遺伝子の同定

セサミン、セサモリン、セサミノールトルグルコシド(STG)はゴマ種子中に豊富に含まれるリグナン(ゴマリグナン)である。本研究ではゴマリグナン含量の異なる2系統の交雑に由来する遺伝集団を用い、分子遺伝学的手法によりゴマリグナンの生合成や蓄積に関与する遺伝子の同定を試みた。その結果、ゴマリグナン総含有形質およびSTG含有形質は、それぞれ複数、少数の遺伝子が制御することが示された。セサモリン含有形質の原因遺伝子はCYP92B14であり、CYP92B14はセサミンを基質にセサモリンとセサミノールを生成する能力を有する新規のシトクロムP450酵素遺伝子をコードすることが示された。1.ゴマリグナン含有量形質の遺伝様式を調査した。まず高リグナン系統のITCFA2002と中程度のセサミン含有量を示し、セサモリンをほとんど含まない系統(#4294)の交雑に由来するF5世代の組み換え自殖系統191個体の種子中のゴマリグナン含量を測定した。その結果、セサモリン含有率の分布は、低いレベルと高いレベルの2つのグループに分かれ、それぞれの個体数の比は1:1に適合したため、#4294ではセサモリン生合成能に関与する単一の遺伝子の機能が損なわれている可能性が高いと結論付けた。セサミンとセサミノール含有率の分布は、いずれも連続的であり含量の高低には複数の量的遺伝子座が関与することが示された。セサモリン生合成能が1対の対立遺伝子によって決定されているとすれば、ITCFA2002と#4294とのF1個体に結実する種子(F2世代種子)ではセサモリンをほとんど検出できないものが得られると予想される。しかしF2世代の種子からはそのようなものは見出せなかった。セサモリン含有品種と#4294を親とし、雌雄の組み合わせが異なった2種類の交雑種子(F1世代種子)を新たに得て、種子1粒のセサモリン含量を測定したところ、いずれの交雑種子のセサモリン含有レベルも母親と同程度であり、セサモリン生合成能は母親個体の遺伝子型によって決定されている可能性が高いことが示された。2.ITCFA2002と#4294について種子登熟過程における各リグナンの蓄積ステージを調査した。その結果、セサミンとセサモリンは開花後2週目から3週目にかけて、セサミノールは6週目から7週目にかけて蓄積を開始することが明らかとなった。またITFA2002ではセサミノールが、#4294ではセサモリンがいずれのステージからも検出されなかった。今後は決定した各リグナンの蓄積開始ステージにおける発現遺伝子の網羅的な比較解析を行う。ゴマにおいて、2014年に全ゲノムの解読および連鎖地図の報告がなされたことから、分子遺伝学的手法を用いた原因遺伝子の同定が容易なると考えられた。そのため本年度は分子遺伝学的にゴマリグナン(セサミン、セサモリン、セサミノール配糖体(STG))の含有量に関わる遺伝子の同定を目指すこととし、以下の解析を行った。前年度に解析に用いた、高リグナン系統(STGはほとんど含まない)と低セサモリン含有系統(STGを含む)の交雑に由来する遺伝集団の世代を進め、F6世代の組み換え自殖系統を用いて、種子中のゴマリグナン含有量の遺伝様式の調査・確認および、RAD-Seq解析による、大量の一塩基多型(SNP)マーカーを作出することを試みた。・ゴマリグナン含有量形質の遺伝様式F6遺伝集団を温室で育成し、種子が採取できた160個体の種子に含まれるゴマリグナンの含有量をHPLC分析により測定した。その結果、F5世代と同様に、セサミン含有率の分布は連続的でありセサミン含有量の高低には複数の量的遺伝子座が関与すること、セサモリン含有率の分布は、低いレベルと高いレベルのグループに分かれ、それぞれのグループの個体数からセサモリン含有量の決定には単一の遺伝子が関わることが示された。STG含有率の分布についても詳細に分析したところ、含有率が低いレベルと高いレベルのグループに分けることができた。それぞれの個体数の比は3:1に適合したため、STG含有量の決定に2つの遺伝子が関与する可能性が示された。・SNPマーカーの作出F6遺伝集団のすべての個体および両親系統の葉からDNAを抽出し、RAD-Seq解析を行った。今後は解析データを用いて、ゴマリグナン含有量形質と連鎖するSNPマーカーの探索を行っていく予定である。

前年度に行った高リグナン系統(セサミノール配糖体(STG)はほとんど含まない)と低セサモリン含有系統(STGを含む)の交雑に由来するF6世代の組換え自殖系統を用いたRAD-seq解析の結果を用いて、ゴマリグナン(セサミン、セサモリン、STG)の総含有量の決定や、各リグナンの生合成や蓄積に関わる遺伝子の同定を試みた。遺伝解析の結果、セサモリン含有形質は1つの遺伝子により制御されていることが示されている。そこで当該形質の原因遺伝子が存在するゲノム領域を絞り込むためRAD-seq解析の結果を用いて連鎖解析を行った。その結果、1つのSNPマーカー(RADマーカー)が当該形質原因遺伝子と強く連鎖することが示された。続いてこのマーカー近傍の領域に存在する、セサモリンの生合成や蓄積に関わる可能性があると考えられる遺伝子を選び、セサモリン含有個体と低含有個体の間で、遺伝子領域の塩基配列の比較および発現パターンの比較を行った。その結果、原因遺伝子の候補として2つの遺伝子を選抜できた。現在はこれら候補遺伝子について更なる解析を行っている。STG含有量およびゴマリグナンの総含有量の決定には複数の遺伝子が関わることが前年度までに示されたため、RAD-マーカーおよび当研究室で作成したSSRマーカーを用いて、STG含有形質およびゴマリグナンの総含有量形質に関するQTL解析を行った。その結果、ゴマリグナンの総含有量形質に関してはQTLを検出することはできなかったが、STG含有形質に関しては、少なくとも1つのQTLが見出された。今後はSTG含有形質の原因遺伝子の同定にむけて、このQTL近傍の遺伝子について解析を行うとともに、異なる材料を用いてゴマリグナンの総含有量形質に関するQTL解析を行う予定である。最近、ゴマの全ゲノムが解読され、また、染色体基本数に収束はしていないものの、RAD-Seq法を用いた連鎖地図の作成についての報告がなされた。報告されたゴマのゲノム情報を利用し、RAD-Seq法を活用すれば、ゴマリグナン含有量にかかわる遺伝子の同定が容易になると考えられたため、計画を修正し、分子遺伝学的手法による原因遺伝子の同定を行うこととした。ゴマリグナン含有量形質の遺伝様式については明らかとしており、RAD-Seq解析もデータ解析を行うのみであるため、概ね順調に推移していると判断した。植物育種学1.候補遺伝子の同定RAD-Seq解析のデータを用いて、各ゴマリグナン含有形質に連鎖しているSNPマーカーを探索する。その後、連鎖しているマーカー近傍に位置する遺伝子をデータベースより探索し、リグナン含有量に関わると予想される遺伝子を選び、候補遺伝子とする。2.候補遺伝子の解析(1)同定した候補遺伝子の登熟種子での発現をRT-PCRにより調査するとともに、両親系統間で塩基配列を比較し、目的のゴマリグナン含有形質に関与するか否かを調査する。(2)ゴマリグナン生合成に関わると考えられた遺伝子について、ゴマ培養細胞中で候補遺伝子を一過的に、もしくは安定的に過剰発現ないし発現抑制させ、リグナン生合成に関わるか否かを調査し、原因遺伝子を同定する。(3)候補遺伝子がリグナン生合成に関与しないと推測された場合は、本研究で用いた遺伝集団より、候補遺伝子の遺伝子型がヘテロ型であるものを選び、その後代から遺伝子領域内で組換えが起こっている個体をスクリーニングし、遺伝子型とリグナン含量との間に相関があるか調査することで、原因遺伝子を同定する。リグナン含有量形質の遺伝様式を調査する過程で、セサモリン含有量形質が母親の遺伝子型の影響を受けている可能性が示されるなど興味深い現象が観察されたため、計画を若干変更し、遺伝様式の厳密な調査を優先させ、発現遺伝子の網羅的比較解析は次年度に行うこととした。
接着分子CD44の脳腫瘍における過剰発現機構とその生物学的意義

抗グリオーマモノクローナル抗体として我々が独自に開発し、その特異性を用いてターゲットイメージングや髄液診断などの臨床応用を進めてきたG-22の認識抗原を解析した。ヒトグリオーマ細胞株U-251MGより、G-22結合アフィニティークロマトグラフィーにて抗原蛋白を精製した。部分アミノ酸配列を、高速液体クロマトグラフィー及びアミノ酸シークエンサーを用いて同定した。分子量85キロダルトン、またアミノ酸配列はヒトCD44のアミノ末側の55残基に一致した。ELISA法では、殆どのグリオーマ株と肺癌の一部にて強い発現が見られたが、白血病細胞を含む多くでは、低い発現量であった。リンパ球由来の抗CD44抗体をも用いた検討より、グリオーマにてCD44(血球型)が白血球及び白血球細胞に比べ、10倍ほどの蛋白量を発現していることが確認された。更にCD44のアンチセンスベクターをグリオーマ細胞内に導入しCD44のアンチセンスベクターをグリオーマ細胞に導入し、CD44の発現を抑制することに成功した。このアンチセンス導入株(A1)のヒアルロン酸処理ディッシュ上での遊走能を調べたところ有意に低下していることが判明した。研究分担者の吉田は、グリオーマの膜蛋白を免疫してモノクローナル抗体G-22を作製した。G-22抗体は、これまで我々の研究から、in vivoでグリオーマを特異的に認識し、診断や治療に有用であることが判明しつつある。最近このG-22抗体の抗原がCD44であることが明らかとなった。研究代表者萩原は神経細胞におけるリン酸化依存性転写制御の研究を行ってきた。今後は、このような独創的研究の結果を踏まえて、異なる分野の研究者の緊密な協力のもとに発足した、グリオーマにおけるCD44の発現制御機構とその機能を検討する。
特殊抗体による生体試料中の酸化蛋白質測定系ならびに還元活性作用薬評価系の構築

スルホン酸化PDIに対するモノクローナル抗体を作出して新規酸化PDI評価系を構築し,各種酸化ストレス刺激によるPDIのスルホン酸化を細胞レベルで特異的に検出可能であることを明らかにした.PDIのスルホン酸化はPDI酵素活性に重要な2か所のチオレドキシン様ドメインにあるシステイン残基で起きることを明らかにした.本実験系を利用してPDIの酸化を抑制する抗酸化薬のスクリーニングが可能であることがわかった.申請者はこれまでに酸化ストレスによる神経細胞死とそれに続く神経変性疾患発症機構について解析し,一酸化窒素(NO)によるニトロソ化ストレスによる蛋白質の酸化が小胞体機能の破綻を惹起し,これが神経変性疾患発症にリンクする可能性を世界で初めて証明した.これらの成果から,蛋白質の酸化修飾を効率よく検出することが可能ならば,これまでまったく開発されていない科学的な根拠による孤発型神経変性疾患の早期診断に繋がる可能性が推定された.パーキンソン病などの神経変性疾患は今なおその詳細な発症機構は不明であり,簡便な早期診断法や根本的治療法は確立されていない.今回このオリジナリティの高い抗体を利用して,生体試料中の酸化型蛋白質を簡便にモニターする系ならびに酸化型蛋白質を特異的に還元する薬物のスクリーニング系,の開発を目指した.その結果.還元型PDIにはまったく反応せず,酸化型PDIのみ特異的に認識するヒト型抗体を10クローン単離に成功し,このうちの2クローンに関してさらに解析を進めた.HEK293T細胞を生理的NOドナーであるS-ニトロソシステインや過酸化水素で各時間処理した後,細胞質画分に対して酸化PDI抗体を用いて免疫沈降反応を行った.沈降物をSDS-PAGEで分離し,抗PDI抗体を用いてウエスタンブロット解析を行ったところ,時間依存的なバンドが検出された.このことから,本抗体が酸化ストレス刺激による酸化PDIを特異的に認識することが確認された.以上より,PDIのSNO化およびスルホン酸化修飾は酵素活性に重要なチオレドキシン様ドメインのシステイン残基で起こっていることが明らかとなった.本抗体を用いて内在性PDIの酸化を検出することが可能となり,今後,病態モデル動物などを用いて疾病発症との因果関係を調べ,新規抗酸化薬のスクリーニング系にも応用する予定である.スルホン酸化PDIに対するモノクローナル抗体を作出して新規酸化PDI評価系を構築し,各種酸化ストレス刺激によるPDIのスルホン酸化を細胞レベルで特異的に検出可能であることを明らかにした.PDIのスルホン酸化はPDI酵素活性に重要な2か所のチオレドキシン様ドメインにあるシステイン残基で起きることを明らかにした.本実験系を利用してPDIの酸化を抑制する抗酸化薬のスクリーニングが可能であることがわかった.スルホン酸化PDIに対するモノクローナル抗体を作出を目指して,数種のクローンを得ることに成功した.そのうちの一つについて詳細を検討したところ,本抗体はウェスタン解析には適用できないが,非変性条件下では免疫沈降反応に応用可能であることがわかった.つぎに,各種酸化ストレス刺激によるPDIのスルホン酸化を細胞レベルで検討したところ,過酸化水素や一酸化窒素刺激に応じて酸化型PDIが蓄積することが認められた.さらには,各種変異型PDI遺伝子を発現させた細胞を利用することで,PDIのスルホン酸化はPDI酵素活性に重要な2か所のチオレドキシン様ドメインにあるシステイン残基で起きることを確認した.つぎに,S-ニトロシル化蛋白質を特異的に認識するビオチンスイッチ法も利用して,PDIの酸化を抑制する抗酸化薬のスクリーニングが可能であるかどうかを検討した.まず最初に,酸化ストレスによるスルホン酸化PDI形成の抑制を指標にして既知の数十種類に及ぶ抗酸化薬をスクリーニングしたところ,数種の化合物に活性を認めた.そこで,ビオチンスイッチ法を使用して,直接的な酸化蛋白質還元能を有するかどうかを検討したところ,2化合物を除いて,ほとんどのものはラジカルを消去する活性に起因していることがわかった.現在,この2化合物の特性について調べているところである.本年度は新規に作出した抗体を利用して,抗体の詳細な特性を明らかにすること,ならびに早期診断法の確立に向け,病態生体試料における当該蛋白質の検出/定量系の構築を目標とした.以下の3つの系についての解析を行うことを予定としていた.1.動物レベルにおける酸化型PDIの検出,2.ヒトの病態サンプルにおける検出,3.種々の生体サンプルに適用するである,このうち,2の「種々のヒト神経変性疾患(パーキンソン病ならびにアルツハイマー病)患者死後脳/脳脊髄液に適用して,酸化ストレスが実際にヒトにおいても負荷されているか,とくにPDIがスルフォン酸まで酸化されているか否か証明する」については,入手が困難であり,実行できていない.本年度に遂行できるよう,関係者に引き続き要請していくつもりでいる.しかしながら,同じような変化をもたらす実験系を構築して,本抗体の有用性については確認している.さらに,1と3については,パーキンソン病モデルについて検討し,酸化型(-SO3H)PDI形成が認められるかことを証明し.併せて,酸化にNOが関与しているかも明らかにすることができた.また,本抗体が生体サンプルに対してELISAで検出可能かどうかの検討も行っており,最適なアッセイ条件を確立を目指しているところである.また,先行して2年目の計画も行っており,薬物評価系を構築し,既知の抗酸化薬の特徴付けにも着手している状況である.

ここで構築した薬物評価系を用いることで,PDIの酸化を活性酸素種自体の産生抑制,あるいはそれらを捕捉する薬物を特定することを目指す.そのような薬物はPDIの酸化を未然に防ぎ,小胞体ストレスを介して発症する孤発性神経変性疾患の予防薬として応用できる可能性がある.また,PDIの酸化やS-ニトロシル化を還元するような抗酸化薬は,神経変性疾患の治療に貢献することが期待される.今後,PDIの酸化を抑制する抗酸化薬を新たに見出していくとともに,その詳細な機構についてさらに検討していく必要がある.また,これら抗酸化薬がパーキンソン病モデル動物に作用し,酸化を抑制して細胞死/症状を緩和するか否かを検討していくことが重要と思われる.研究費のほとんどは抗体の単離・精製,実験動物,実験試薬などの消耗品に使用する予定である.また,最終年度でもあるので研究成果を発表するための旅費(国内出張2回)を計上している.
磁性透明導電膜による有機材料へのスピン注入とそのデバイス応用

希薄磁性半導体と透明導電膜とを融合した「磁性透明導電膜」による有機材料へのスピン注入を検証し、その具体的なデバイス応用として有機EL素子からの発光の偏光制御を目指す。まず、磁性透明導電膜を有機ELの陽極として採用し、強磁性透明陽極によるスピン偏極ホールの発光層への注入機構を解析する。また、ハーフメタル材料を陰極に用い、完全スピン偏極電子の発光層への注入も視野に入れて取り組む。これらの作業により作製したスピン注入有機EL素子からの発光の旋光度の磁場依存性を増大させ、偏光発光による3次元表示等の新機能の実現のための方策を探る。具体的な研究方法としては、磁性透明導電膜を透明陽極として用いた有機EL素子において、磁性透明導電膜中の磁性ドーパント種ならびにドーパント密度を系統的に変化させ、それが有機層へのスピン注入効率に及ぼす影響を調べる。さらに、強磁性電極を有する有機EL素子を作製し、素子の強磁性電極からスピン偏極キャリアを発光層に注入することにより、発光過程のスピン状態を制御するための指針を探索する。これまでに、磁性透明導電膜の作製と物性評価に特に注力し、アモルファス薄膜や多結晶薄膜からエピタキシャル成長膜まで異なる結晶性の磁性透明導電膜を、ガラス基板からフレキシブルポリマー基板まで様々な基板上に作製できることを示した。この成果に基づいて作製した磁性透明導電膜上に、有機材料薄膜の積層構造を作製する実験を開始している。磁性透明導電膜による有機材料へのスピン注入を検証し、それを有機EL素子へ応用するためには、その目的に適した磁性透明導電膜を用意する必要がある。そこで、まず、さまざまな結晶性を有する磁性透明導電膜を作製することに着手した。基板材料としてイットリア安定化ジルコニア(YSZ)単結晶、無アルカリガラス、ポリエチレンナフタレート(PEN)を用いてRFマグネトロンスパッタリング法によりMn添加ITO薄膜を作製し、作製した薄膜の結晶性をX線回折法により評価した。YSZ単結晶基板上への成膜では、エピタキシャル成長膜が得られる条件を見出した。ガラス基板上への成膜では、多結晶膜の成長を確認するとともに、特定の面方位が優先配向して成長する条件も見出した。また、PEN基板上に低温作製した薄膜はアモルファス様であることを確認した。加えて、作製したMn添加ITO薄膜の抵抗率を四探針法により評価するとともに、透過率を可視吸収分光法により評価した。いずれの薄膜も、Mnを添加したことにより、導電性と透明性ともに損なわれず、透明導電膜として十分に利用できる特性を有することが確認された。また、有機層を積層する前に磁性透明導電膜に対して大気圧プラズマ処理による仕事関数の最適化を行うための大気圧プラズマ源の開発も進めた。次に、得られたMn添加ITO薄膜上に、有機ELの正孔注入層として用いられる銅(II)フタロシアニンと、正孔輸送層として用いられるN,N'-ジ-1-ナフチル-N,N'-ジフェニルべンジジンの薄膜を真空蒸着法により作製した。その結果、有機薄膜の形成過程が下地である磁性透明導電膜の結晶構造に大きく依存することがわかった。このように、磁性透明導電膜を有機ELの陽極として採用したデバイスを作製するための実験を着実に進めている。初年度に行った磁性透明導電膜を有機ELの陽極として採用したデバイス作製のための実験をさらに推進する。磁性透明導電膜を有機EL素子の透明陽極として用いる場合、磁性透明導電膜からホール輸送層へのホール注入が効率よく行われることが必須である。オーミック過程でのスピン注入が可能となりスピン注入効率を向上させるためには、磁性透明導電膜の仕事関数がホール輸送層の分子のHOMO準位よりも大きくする必要がある。この点を踏まえ、仕事関数が大きい磁性透明導電膜を得るための最適な3d遷移金属ドープ条件(ドーパント元素の種類、ならびに、ドープ量)を探る。本研究で作製するスピン注入デバイスは、磁性透明導電膜の物性のみならず、磁性透明導電膜と有機層との界面の状態に大きく依存することが予想される。有機層を積層する前に、磁性透明導電膜に対して大気圧プラズマ処理を施すことにより、大気圧プラズマ中のOHラジカルが磁性透明導電膜表面に作用して、磁性透明導電膜の仕事関数を増大させるとともに、磁性透明導電膜表面を平坦化することを試みる。大気圧プラズマ処理後の磁性透明導電膜に有機層を積層することにより、磁性透明導電膜と有機層との界面の平滑化も試み、キャリアの散乱の少ない界面を実現する。磁性透明導電膜を有機ELの陽極として用いた有機EL素子を作製する。素子の発光効率を調べることにより、磁性透明導電膜からのホール注入に対する大気圧プラズマ処理の効果も合わせて評価する。さらに、素子からの発光の旋光度の磁場依存性を測定する。磁性透明導電膜の電気・磁気特性が有機EL素子からの偏光発光に及ぼす影響を調べることにより、磁性透明陽極によるスピン偏極ホールの発光層への注入機構の解明を進める。

また、ハーフメタル材料を陰極に用い、完全スピン偏極電子の発光層への注入も視野に入れて取り組む。これらの作業により作製したスピン注入有機EL素子からの発光の旋光度の磁場依存性を増大させ、偏光発光による3次元表示等の新機能の実現のための方策を探る。具体的な研究方法としては、磁性透明導電膜を透明陽極として用いた有機EL素子において、磁性透明導電膜中の磁性ドーパント種ならびにドーパント密度を系統的に変化させ、それが有機層へのスピン注入効率に及ぼす影響を調べる。さらに、強磁性電極を有する有機EL素子を作製し、素子の強磁性電極からスピン偏極キャリアを発光層に注入することにより、発光過程のスピン状態を制御するための指針を探索する。これまでに、磁性透明導電膜の作製と物性評価に特に注力し、アモルファス薄膜や多結晶薄膜からエピタキシャル成長膜まで異なる結晶性の磁性透明導電膜を、ガラス基板からフレキシブルポリマー基板まで様々な基板上に作製できることを示した。この成果に基づいて作製した磁性透明導電膜上に、有機材料薄膜の積層構造を作製する実験を開始している。磁性透明導電膜による有機材料へのスピン注入を検証し、それを有機EL素子へ応用するためには、その目的に適した磁性透明導電膜を用意する必要がある。そこで、まず、さまざまな結晶性を有する磁性透明導電膜を作製することに着手した。基板材料としてイットリア安定化ジルコニア(YSZ)単結晶、無アルカリガラス、ポリエチレンナフタレート(PEN)を用いてRFマグネトロンスパッタリング法によりMn添加ITO薄膜を作製し、作製した薄膜の結晶性をX線回折法により評価した。YSZ単結晶基板上への成膜では、エピタキシャル成長膜が得られる条件を見出した。ガラス基板上への成膜では、多結晶膜の成長を確認するとともに、特定の面方位が優先配向して成長する条件も見出した。また、PEN基板上に低温作製した薄膜はアモルファス様であることを確認した。加えて、作製したMn添加ITO薄膜の抵抗率を四探針法により評価するとともに、透過率を可視吸収分光法により評価した。いずれの薄膜も、Mnを添加したことにより、導電性と透明性ともに損なわれず、透明導電膜として十分に利用できる特性を有することが確認された。また、有機層を積層する前に磁性透明導電膜に対して大気圧プラズマ処理による仕事関数の最適化を行うための大気圧プラズマ源の開発も進めた。次に、得られたMn添加ITO薄膜上に、有機ELの正孔注入層として用いられる銅(II)フタロシアニンと、正孔輸送層として用いられるN,N'-ジ-1-ナフチル-N,N'-ジフェニルべンジジンの薄膜を真空蒸着法により作製した。その結果、有機薄膜の形成過程が下地である磁性透明導電膜の結晶構造に大きく依存することがわかった。このように、磁性透明導電膜を有機ELの陽極として採用したデバイスを作製するための実験を着実に進めている。初年度に行った磁性透明導電膜を有機ELの陽極として採用したデバイス作製のための実験をさらに推進する。磁性透明導電膜を有機EL素子の透明陽極として用いる場合、磁性透明導電膜からホール輸送層へのホール注入が効率よく行われることが必須である。オーミック過程でのスピン注入が可能となりスピン注入効率を向上させるためには、磁性透明導電膜の仕事関数がホール輸送層の分子のHOMO準位よりも大きくする必要がある。