hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
動脈硬化関連因子 LTA に関連してマクロフマージ泡沫化に関わるマイクロ RNA の同定

今回、これまでの我々の知見を発展させ、動脈硬化関連因子LTAに関連してマクロフマージ泡沫化に関わるマイクロRNAの同定を試みたが、LTAはマクロファージ泡沫化しないことが明らかとなった。そのため途中より研究計画を変更し、動脈硬化の最終段階として生じる心筋梗塞後の心臓死亡に関連するマイクロRNAを同定した。心筋梗塞の発症規定遺伝子として我々が報告し、動脈硬化関連因子として注目されているリンホトキシンα(LTA)が実際にはどの様に動脈硬化進展に寄与するのかは明らかではない。しかしながらLTAの発現が冠動脈粥状硬化層のマクロファージに局在することから、LTAがマクロファージの泡沫細胞化を介して冠動脈硬化の進展、粥腫の破裂、ひいては心筋梗塞の発症に寄与していると考えられる。本年度は近年炎症との関連が示されて注目を集めているMicroRNAがしTAによるマクロファージの成熟および泡沫化に関与するとの仮説をたて、その検証を行った。まずはじめにLTAにより実際に誘導されるMicroRNAの存在をマイクロアレイを用いて検証を開始した。培養系ではTHP1単球細胞をphorbcl 12-myristate 13 acetate(PMA)にて刺激すると培養皿に付着してマクロファージへの分化が誘導されるが、ここに酸化LDL(oxLDL)を加えると、マクロファージへと分化したTHP1細胞はoxLDしを取り込んで泡沫化する。このマクロファージの泡沫化は動脈硬化性プラークの形成においてきわめて重要な役割を果たすが、我々はこのマクロファージの泡沫化にMicroRNAが重要な役割を果たすと考えた。そこでPMAによりマクロファージに分化したTHP1細胞にLTAを投与してMicroRNAの発現の変化を網羅的に解析する。具体的にはPMA刺激によりマクロファージ化したTHP1細胞にLTA(10ng/ml)存在下に37°Cで2時間培養を行ったLTA投与THP1細胞と、対照(LTA非投与)THP1細胞においてmirVana TM microRNA抽出キット、Megaplex^<TM> RT Reactionsキット供にApplied Biosystems社)を用いてMicroRNAの抽出と逆転写を行い、これまでに報告された約700種類のMicroRNAをほぼすべてカバーするTaqMan^(R) MicroRNA Array (Applied Biosystems社)を用いてMicroRNAのプロファイリングを行い比較検討を行った。その結果、このマイクロアレイを用いた網羅的なMiRNAプロファイリングにより、マクロファージへ分化したTHP1細胞においてLTAにより発現の影響を受けるMicroRNA群を複数検出したが、これらは必ずしも形態学的表現型に関連しないことも明らかとなり、現在二次検証へすすめるため更なる検証を行っている。本年度は近年炎症との関連が示されて注目を集めているMicroRNAがLTAによるマクロファージの成熟および泡沫化に関与するとの仮説をたて、その検証を行った。しかしながら、このマイクロアレイを用いた網羅的なMiRNAプロファイリングにより、マクロファージへ分化したTHP1細胞においてLTAにより発現の影響を受けるMicroRNA群を複数検出したが、これらは必ずしも形態学的表現型に関連しないことも明らかとなり、研究計画の変更を余儀なくされた。そこで我々はまずマクロファージの泡沫化が持続している症例とそうでない症例の比較を行うこととした。すなわち大阪地区の急性心筋梗塞登録研究である大阪急性冠症候群研究会の保存血清を用いて血清中のMicroRNAレベルの検証を行った。すなわち心筋梗塞後早期に心筋梗塞を再発するいわゆる早期再梗塞例では心筋梗塞発症後の治療によってもマクロファージの泡沫化が収束していないと考えられる。そこでこれらの症例(再梗塞群)と、心筋梗塞発症後3年間になんら心血管事故を生じなかった対照群、そしてマクロファー磁泡沫化の関与が薄いと考えれる心不全発症群の血清に於いてMicroRNAプロファイリングを行い、比較検討を行った。その結果幾つかのMicroRNAが、再梗塞症例に於いて特異的に発言していることが示唆された。平成22年度にはまずはじめにLTAにより実際に誘導されるMicroRNAの存在をマイクロアレイを用いて検証を行った。培養系ではTHP1単球細胞をphorbol 12-myristate 13 acetate (PMA)にて刺激すると培養皿に付着してマクロファージへの分化が誘導されるが、ここに酸化LDL(oxLDL)を加えると、マクロファージへと分化したTHP1細胞はoxLDLを取り込んで泡沫化する。そこでPMAによりマクロファージに分化したTHP1細胞にLTAを投与してMicroRNAの発現の変化を網羅的に解析した。その結果、このマイクロアレイを用いた網羅的なMiRNAプロファイリングにより、マクロファージへ分化したTHP

1細胞においてLTAにより発現の影響を受けるMicroRNA群を複数検出したが、これらは必ずしも形態学的表現型に関連しないことも明らかとなった。そこで我々の仮説を証明するMiRNA候補の絞り込みを行った。すなわち急性心筋梗塞症例の血清にはMiRNAが漏れ出ていることが明らかになっているが、もしマクロファージにおいてLTAにより発現の影響を受けるMicroRNAが心筋梗塞後も発現していれば、心筋梗塞の再発につながると考えられることから、大阪急性冠症候群研究会の血清バンクを用いて、心筋梗塞退院後早期に心血管自己を発症した症例と、生存退院後5年間一度も心血管事故を発生せず、良好に経過した症例間で差を認めるMiRNAを抽出し、H22年度に抽出したMiRNAと比較検討することとした。その結果、心筋梗塞後早期に心臓死亡した症例ではMiR155とMiR380*の2つが生存退院時から上昇していることが明らかとなった。LTAの発現が冠動脈粥状硬化層のマクロファージに局在することから、LTAがマクロファージの泡沫細胞化を介して冠動脈硬化の進展、粥腫の破裂、ひいては心筋梗塞の発症に寄与していると考えて立てた、MlcroRNAがLTAによるマクロファージの成熟および泡沫化に関与するとの仮説が実証できなかったため24年度が最終年度であるため、記入しない。現在マクロファージの泡沫化に関与すると考えられるMicroRNAをます臨床例から探索し、その後細胞実験に戻り、LTAシグナルと関連させつつその機序を探索する。24年度が最終年度であるため、記入しない。
概日リズムのペースメーカーホルモンPDH受容体の発現クローニング

近年、甲殻類の色素拡散ホルモンの昆虫ホモログpigment-dispersing hormone (PDH)ペプチドが概日リズムのペースメーカーペプチドであることが強く示唆されている。しかしながら、いまだPDHに対する受容体タンパク質に関する知見はほとんど得られていない。本研究の目的はショウジョウバエにおいてPDH受容体を同定し、概日時計の分子機構を解明することである。今年度の研究成果として、(1)先年度合成した放射標識PDHペプチド([^3H]PDH)をトレーサーとして用い、ショウジョウバエ頭部由来の調製細胞膜標品に対して飽和結合試験を行った。その結果、[^3H]PDH特異的結合が観測され、ショウジョウバエの細胞膜上にPDH受容体が存在することが初めて明らかとなった。Scatchard解析を実施した結果、結合解離定数はK_D=35.6nMと見積られた。(2)PDH受容体が核内に存在する可能性を考慮した場合、その候補としてはPDHの機能および局在細胞から考えて、振動体時計タンパク質群が挙げられる。そこで、ショウジョウバエ頭部由来cDNAライブラリーより、period、timeless、clock、およびcycleなどの概日時計の振動体を構成する中心的な時計遺伝子のクローニングを行い、これを達成した。これらを大腸菌および昆虫細胞における発現用プラスミドに組み込んだ。大腸菌を用いて各種時計タンパク質の発現を試みた結果、CYCLEタンパク質全長、およびCLOCKのPASドメイン部の発現・精製に成功した。表面プラズモン共鳴センサーを用いて、CYCLEとPDHペプチドとの相互作用のリアルタイム解析を行った結果、PDHはCYCLEとは相互作用しないことが判明した。一方で、CYCLE/CLOCK二量体のDNA結合能と二量化形成能が、細胞の酸化還元状態によって調節されるという興味深い結果を得るに至った。3年の研究期間を通じて、合成例のない放射標識PDHの合成を達成し、これを用いてPDH受容体が細胞膜上に存在することを初めて示す結果を得ることができた。これは、概日時計の分子機構が解明される時を大きく短縮すると考えられ、意義深い研究成果である。
ホンモンジゴケの銅耐性機構の解明

ホンモンジゴケは,高濃度の銅存在下で生育が可能であり,体内に銅を蓄積することが知られている.本研究において,いくつかの指標を用いてホンモンジゴケの銅に対する生育測定を行った結果,培地の種類によって銅耐性が向上することが明らかにされた.銅耐性に関与する遺伝子の解析においては,銅添加培地での処理時間と銅濃度の違いによって発現量に差を生じる遺伝子を見つけた.今後再現性の確認と機能解析を進めていく方針である.ホンモンジゴケは,高濃度の銅存在下で生育が可能であり,体内に銅を蓄積することが知られている.本研究において,いくつかの指標を用いてホンモンジゴケの銅に対する生育測定を行った結果,培地の種類によって銅耐性が向上することが明らかにされた.銅耐性に関与する遺伝子の解析においては,銅添加培地での処理時間と銅濃度の違いによって発現量に差を生じる遺伝子を見つけた.今後再現性の確認と機能解析を進めていく方針である.1.ホンモンジゴケの無菌培養系の確立自然界から採取したホンモンジゴケの茎葉体を用いて,エタノールと次亜塩素酸ナトリウム溶液の濃度と殺菌時間を検討することによって,無菌的な原糸体を得ることに成功した.(1)原糸体の成長について殺菌置床後,約34週間で無菌的な原糸体を得ることができたが,その生育速度は非常に遅く,直径3cmほどの放射状に伸長するまでに約8週間かかることが分かった.さらに約1cm角に切り分けて継代すると,すぐに新しい原糸体の伸長が見られ,約2日後に伸長していないものは,その後も伸長せず枯死する様子が見られた.継代後は約1ヶ月で直径3cmほどに伸長した.このことから,殺菌直後ではなく,原糸体として継代を経たものを実験材料として使用する方が,成長も安定しており,より均一な材料であるため,比較実験に適していると考えられた.(2)大量培養への試み固体培地における静置培養よりも大量に原糸体を培養するために,液体培養を試みた.継代時の量は,固体培地の時よりも多くなければ枯死してしまうことが分かった.また培地の種類や糖の添加量により,褐変化したり,濃緑色化する様子が見られ,今後,銅耐性との関連を調査したい.2.無菌的な原糸体を用いた銅濃度の違いによる生育への影響1つの茎葉体から伸長した原糸体を用いることにより,材料の条件を均一化して,銅濃度の違い(0ppm,3ppm,30ppm,100ppm)による生育への影響を調査した.その結果,銅濃度が高くなるにつれて,原糸体の伸長は抑えられる傾向が見られた.ホンモンジゴケは好銅性と言われてきたが,銅濃度Oppmの培地においてもよく伸長する様子がみられた.本研究において,無菌培養系を用いることにより,外的環境の制御が可能となり,ホンモンジゴケの真の性質を解明することができるようになった.この無菌培養技術は,他のコケ植物等にも有効であると考えられ,多くの研究に貢献しうるものである.1.培養条件の検討これまでに無菌的な原糸体を得ることに成功したが,その生育は非常に遅く,遺伝子解析における材料の安定供給をするためには効率が悪いものであった.そこで,培地組成の検討として,無機塩の種類や濃度,糖の濃度を変えて培養を行い,ホンモンジゴケの生育に及ぼす影響について調査を行った.その結果,高等植物の培養に広く用いられている無機塩培地や糖濃度でホンモンジゴケの原糸体を培養しても,白色化や褐変化が起こり枯死することが明らかにされた,液体培地を用いた培養では,銅濃度を変えても培養することが可能であることが分かり,原糸体へ均一な処理を与えられることからも,遺伝子解析における銅濃度の違いによる処理は液体培地で行うことが適切であると考えられた.2.ホンモンジゴケの銅耐性に関与する遺伝子の解析銅濃度の異なる液体培地でホンモンジゴケの原糸体を一定期間培養し,遺伝子発現解析に用いた.まずランダムプライマーを利用した簡易ディファレンシャルディスプレイ法により発現解析を行ったが,再現性が確認できず,銅耐性に関与する遺伝子のスクリーニングには至らなかった.逆遺伝学的手法による解析では,ストレス応答や形態形成に関与することが知られている植物特異的転写因子であるNACファミリーの配列を収集し,系統解析を行った.さらに共通配列から設計したプライマーを用いてRT-PCRによる遺伝子発現解析を行った結果,目的とするPCR産物は得られたが,銅濃度の違いにおける遺伝子発現の多型は得られなかった.一方,系統解析の結果,コケ植物やシダ植物のNACファミリーは,被子植物の上流に位置することや独立して存在することが明らかにされた.この結果から,NACファミリーは,植物の進化と共に分岐し,大きなファミリーを形成していったことが示唆された.コケ植物における研究は,高等植物の多岐に渡った機能の原点を解析するためにも有意義であることが示された.これまでに無菌的な原糸体を得ることに成功していたが,原糸体の生育は非常に遅く,実験材料として用いるための安定供給が難しかった.原糸体増殖の効率的な培養条件を検討するため,いくつかの培地を用いて生育調査を行った.

また銅濃度を8条件(0300ppm)設定し,培地の種類と銅濃度の違いによるホンモンジゴケの銅に対する生育特性を調査した.生育特性を評価するにあたって,培地の種類を変えたことによって二次元的な伸長に加えて上方向への伸長が見られたことや,原糸体の太さや密度においても差が生じたことから,これまでの伸長面積だけでは原糸体の生育特性の評価を行うには不十分であると考えた.そこで別の指標を用いて評価を行った結果,伸長面積による比較だけでは見られなかった培地条件の違いによる差が,今回導入した指標においては評価することが可能となった.また培地の種類によって,銅に対する生育特性に異なる傾向が見られ,ある培地においては銅存在下で生長が促進されることが分かった.今後,この成分の特定を行うことによりホンモンジゴケにおける銅耐性機構の解明につながると考えられる.ホンモンジゴケ以外の植物において銅蓄積に関与するとされる膜タンパク質の遺伝子と,銅の存在下で発現を増加させ銅耐性を向上させることが知られている遺伝子に注目し,プライマーの設計を行い,RT-PCRによる発現解析を行った.膜タンパク質の結果では目的増幅産物が確認できず,プライマーの設計に用いたヒメツリガネゴケとホンモンジゴケでは配列において大きく異なる部分があるということが明らかにされた.またこの部分の配列に銅耐性に関与する遺伝子が存在している可能性も示唆された.昨年度までに解析を進めているNACファミリーについては,銅処理条件の差によって発現に差がみられたものがあった.今後,再現性の確認及び目的遺伝子の機能解析を進めていく方針である.所属機関の変更に伴い昨年度からの培養系の継続等が難しかったこと,震災の影響による年度当初の予算配分の遅れ,研究環境整備に時間がかかったこと,異動初年度で卒業研究生が配属されなかったことなどにより,当初の計画よりもやや遅れた.25年度が最終年度であるため、記入しない。銅耐性に関与する遺伝子のスクリーニングでは,銅濃度の他に処理時間の検討を行うことも必要だと考えている.逆遺伝学的手法が有効であることが明らかにされたため,重金属耐性に関与する遺伝子の収集と系統解析を行い,目的の遺伝子のスクリーニングを目指す.常に発現しているストレス応答性遺伝子にも注目し,形質転換体の作出も検討していくことで,ホンモンジゴケでの働きについて明らかにする.異動して1年が経ち,研究環境も整いつつある.卒業研究生も配属されることが見込まれるため,今後は順調に研究が進められると考えている.25年度が最終年度であるため、記入しない。
ラットモデルを用いたヒト成人T細胞白血病に対する免疫療法の開発

成人T細胞白血病(ATL)の原因ウイルスであるヒトT細胞白血病ウイルス(HTLV-I)感染者にはHTLV-I特異的CTLが存在するが、その生体内における抗腫瘍効果については不明な点が多い。本研究はATLに対する免疫治療の可能性を検討することを目的とし、各種HTLV-I抗原特異的CTLの生体内における抗腫瘍活性をラットのHTLV-I腫瘍モデルを用いて解析した。HTLV-I感染T細胞株(FPM1-V1AX)はTaxの発現は高いが、その他の抗原発現が抑制されている。この細胞の接種を受けた同系ラットはTaxとともにEnv特異的CTL活性を有していた。次に、Taxを免疫原にして、HTLV-I腫瘍に対するDNA、およびペプチドワクチンの有効性を評価した。本モデル系においては、Tax発現DNA投与によりTax特異的細胞傷害性T細胞(CTL)活性が誘導できる。このCTL細胞よりTax特異的CTL細胞株を樹立し、エピトープマッピングを行ったところ、主要エピトープの1つがTax180-188であり、このペプチドの免疫によりTax特異的CTL活性が誘導可能であることも示された。このエピトープは、以前にHTLV-I感染細胞で誘導したCTLが認識するものと同一であった。さらにTax発現DNA、あるいはTax180-188ペプチドで誘導した免疫T細胞をHTLV-I腫瘍モデルラットに移入したところ、T細胞を移入しない場合に認められる腫瘍形成と転移が抑制された。以上の結果から、HTLV-I腫瘍に対するDNAおよびペプチドワクチンの有効性が示唆された。また、低Env発現の状況でもEnv特異的CTLが誘導されていたことから、本モデル系が抗原発現の抑制が特徴であるHTLV-I感染細胞に対する免疫療法の開発にも応用可能であると考えられた。
膵液・胆汁を用いた複数癌抑制遺伝子の新しいメチル化検出法の開発と臨床応用

胆汁においてRUNX3メチル化検出が可能であることを示した。胆道癌細胞において新規ヒストン脱アセチル化阻害剤を用いてRUNX3の発現が回復することを見出し、その作用機序や抗腫瘍能を解析した。臨床胆道癌検体において、ヒストンのアセチル化状態を半定量的に測定できた。胆汁や癌組織中のRUNX3メチル化検出やヒストンアセチル化状態の解析が、癌診断と新規治療の効果予測マーカーとなりうることを示した。膵癌・胆道癌はきわめて予後不良であり、その発癌機序の解明、早期診断法、および新規治療法の確立が急務である。これまですでに膵癌・胆道癌における新規癌抑制遺伝子RUNX3の機能解析により膵癌・胆道癌細胞株の約70%の細胞株においてRUNX3の発現が消失しており、発現低下の機序として、RUNX3 Exon1領域のDNAメチル化が関わることを明らかにしてきた。さらにRUNX3発現が消失した細胞株にRUNX3を強制発現させると、p21の発現誘導を介して細胞周期が停止することを示した。以上より、RUNX3が癌抑制遺伝子として膵癌・胆管癌発癌に大きく関わることをあきらかにした。これをうけ本研究ではRUNX3メチル化検出の癌診断マーカーとしての臨床的有効性を示し、治療への応用をめざすことした。平成21年度の研究では、胆汁を検体として用いてRUNX3メチル化検出が可能であることを示し、胆汁を用いた早期癌診断の可能性が示唆された。さらに、胆道癌細胞において新規ヒストン脱アセチル化阻害剤を用いることによりRUNX3の発現が回復することを見出し、TGF-βシグナル伝達が活性化することを介して抗腫瘍効果を発揮することを示した。胆汁中のRUNX3メチル化検出が、新規治療の効果予測マーカーとなりうることが示唆される。これらの結果をうけ今年度は引き続き胆汁・膵液中のメチル化を効率よく検出する技術開発および、その臨床的意義について検討をおこなっていく予定である。平成21年度の研究では、胆汁を検体として用いてRUNX3メチル化検出が可能であることを示し、胆汁を用いた早期癌診断の可能性に道をひらいた。さらに平成22年度の研究では、胆道癌細胞において新規ヒストン脱アセチル化阻害剤を用いることによりRUNX3の発現が回復することを見出し、TGF-βシグナル伝達が活性化することを介して抗腫瘍効果を発揮することを示した。また臨床胆道癌検体において、ヒストンのアセチル化状態を半定量的に測定することに成功し、これらの成果を報告した。胆汁中のRUNX3メチル化検出やヒストンアセチル化状態の解析が、新規治療の効果予測マーカーとなりうることを示したといえ、今後も引き続き胆汁・膵液中のメチル化等の状態を効率よく検出する技術開発および、その臨床的意義について発展的研究をおこなっていく予定である。
ベンチャー企業の資金調達問題と店頭市場構造の日米欧比較

公開企業数の急増にもかかわらず、新規店頭公開企業の中心は依然として成長段階中後期にある中堅企業であり、実質基準の形式基準からの乖離という状況に大きな変化はみられない。新規店頭公開企業の業績面の成長率を、売上高および当期純利益の2つの視点から株式公開前後で比較すれば、株式公開後にむしろ成長率が大きく落ち込み、しかも均一化する傾向がみられる。株価面においても、初期収益率(IR)は平均値べースで15%を上回っているが、以後傾向的に低下し、6ヵ月後のアフターマーケット・リターン(AR)はマイナスへと転じている。新規店頭公開企業の成長性と資本政策との関連性に関しては、株式公開後の売上高成長率と売出比率との間に負の有意な相関関係がみられる。他方、返済資金充当予定比率と公開企業の成長率との間には、明確な相関関係を見て取ることはできない。VC投資と公開企業の売上高成長率との間には、VC投資の有無(10大株主ベース)でみれば、公開前の成長率においてはVC非投資先企業との間に差がみられるが、公開後においてその差は小さくなる。株価面に関しても、VC投資と公開企業のIRおよびARとの間には、VCの投資先企業およびVCの投資先企業への関与の程度が大きい企業が、VC非投資先企業やVCの関与の程度が低い企業に比べてむしろパフォーマンスが低い結果となっている。主幹事証券別の引受実績を見れば、4社の引受シェアは依然として8割を超えており、4社以外の証券会社のIPO引受への主幹事としての関与は極めて限定的である。また、主幹事証券会社別に公開企業の成長性との関連性を分析すれば、業績面、株価面ともに野村証券のパフォーマンスが良好である。他方、業績面においては大和証券、株価面においては日興証券と山一証券が主幹事を担当した企業のパフォーマンスが悪く、4社以外の証券会社のパフォーマンスは、業績面、株価面ともに4社のパフォーマンスを大きく下回っている。1994年以降、97年までの4年間の新規店頭公開企業数は毎年100社を上回っており、1997年12月末時点の店頭公開企業総数は800社を上回るまでに急増している。しかし、これら公開企業の多くが設立後数十年を経過した企業であり、成長初期段階の研究開発型ベンチャー企業の公開促進を目的に1995年7月に設立された店頭特則市場の公開企業数も、市場開設後2年以上を経過した1997年12月末時点において、アクモス、ATLシステムズ、マスターネットのわずか3社にすぎない。また、店頭公開企業の株価も1997年9月の日経店頭平均1000円割れ以降なかなか回復する兆しを見せず、低調な推移を示している。店頭市場低迷の背景にはいくつもの要因を指摘することができるが、特に店頭公開企業の成長性そのものに対する疑念をあげることができる。本研究では、1996年に新規店頭公開した企業110社を対象に、店頭公開企業の成長性について、業績面(売上高成長率と当期純利益成長率)と株価面(初期収益率と1、3、6ヶ月後のアフタ-マーケット・リターン)の両面から株式公開前後の成長性の推移を分析している。以上の分析を通じて、新規店頭公開企業の「低成長性」という状況が確認されるが、本研究では、こうした背景の1つとして、主幹事証券会社の引受活動と新規店頭公開企業の成長性との関連性をさらに考察している。店頭公開の場合、証券会社の引受活動のあり方が公開企業の性格を規定する側面が一層強いわけであるが、わが国においてはIPOの引受において4社が約8割の主幹事を担当するという極めて寡占的な性格を有している。こうした状況のなかで、4社が主幹事を担当した企業と4社以外の証券会社が主幹事を担当した企業の成長性にどのような違いがみられるのか、また4社間で公開企業の成長性にどのような特徴がみられるのか、業績面と株価面の両面から考察している。

また、主幹事証券会社別に公開企業の成長性との関連性を分析すれば、業績面、株価面ともに野村証券のパフォーマンスが良好である。他方、業績面においては大和証券、株価面においては日興証券と山一証券が主幹事を担当した企業のパフォーマンスが悪く、4社以外の証券会社のパフォーマンスは、業績面、株価面ともに4社のパフォーマンスを大きく下回っている。
セミパラメトリックモデルにおける共和分分析

近年では共和分モデルでは扱うことの出来ない非線形な経済現象を分析するために非線形回帰モデルを研究することが時系列解析分野で盛んに行われている。Wang and Phillips (2009)などでは共変量関数を未知の関数とモデル化しノンパラメトリックに推定しているが、多変量のノンパラメトリックモデルは回帰変数が再帰的でないため漸近理論を展開することは出来ない。平成26年度は可積分条件を仮定したセミパラメトリックモデルにおける係数パラメータの推定問題を扱い、セミパラメトリック最小二乗法の漸近理論を導出した。平成26年度では、共変量関数に可積分条件を仮定したもとでの漸近理論を導出したが、この仮定は非常に制約的である。例えば、線形関数は可積分条件を満たさないために時系列解析における代表的なモデルの一つである共和分モデルを扱うことが出来ない。平成27度は、可積分条件を用いない非線形非定常回帰モデルにおける推定理論の研究を行った。具体的には、共和分モデルなども扱うことの出来るH-regularと呼ばれる非可積分条件のもとでのセミパラメトリックな推定理論に関する研究を目指し、関数型を既知とするパラメトリックモデルでの最小二乗推定量の漸近理論の研究を行った。平成28年度では、H-regularのクラスでのセミパラメトリックな推定理論の研究を行い、平成27年度の研究成果と組み合わせ学術雑誌に投稿予定である。また、平成26年度に得られたセミパラメトリック推定理論に関する研究成果を小樽商科大学土曜セミナー、RSS2015、AMISTAT2015とCEMMAPセミナーで口頭発表し有益なコメントを頂くことが出来た。27年度が最終年度であるため、記入しない。長年に渡って共和分モデルの研究は時系列解析の中心的課題であった。しかし、近年では共和分モデルの線形性が応用上制約的であるという指摘がなされ、共和分モデルより広いモデルを考える非線形性を取り入れた様々なモデルの研究が盛んに行われている。例えば、Wang and Phillips (2009)などではノンパラメトリックな非定常回帰モデルを研究しており、局所定数推定量や局所線形推定量の漸近分布を導いている。また、彼らは推定量の漸近分布を用いて回帰関数の各点における信頼区間を提案しているが、彼らの導いた信頼区間は定義から常に推定値に対して対称となる。この信頼区間の手法は対称性のためデータが非負であるにもかかわらず、負の範囲を含んでしまうことがあるなどの問題点がある。そこで、本年度(平成25年度)はデータに依存したより柔軟な信頼区間を求めることのできる経験尤度比を用いた手法の研究を行った。具体的には、カーネル推定量から得られるモーメントを用いた経験尤度を構成し、経験尤度比がカイ二乗分布に収束することを証明した。この結果は、経験尤度法の分野ではWilksの定理と呼ばれており、説明変数が非定常過程に従う場合であってもWilksの定理が成立することを確認した。また、シミュレーションにより既存研究と提案した経験尤度法を比較した結果、誤差項の分布の形状によっては経験尤度法を用いた手法のほうが、受容確率と信頼区間の長さの点から優れていることがわかった。日本のデータを用いて、賃金関数の信頼区間推定を行い、既存の手法との比較を行った。利子率が非負であるにもかかわらず、既存研究で提案されているカーネル推定量を用いた手法では信頼区間の対称性のために信頼区間に負の値が含まれる問題が確認された。しかし、本年度提案した経験尤度比を用いた方法では、この問題は発生しないことを示した。(I)移動平均(Moving Average, MA)モデルの単位根近傍における条件付き最小二乗法の漸近分布について、説明変数が非定常過程に従う状況下での(II)ノンパラメトリック回帰モデルにおける経験尤度法を用いた信頼区間の構成、(III)セミパラメトリックモデルでのパラメータのセミパラメトリック最小二乗法を用いた推定問題の研究を行った。(I)単位根のあるMAモデルは自己回帰モデルの定常性の研究などに応用されており、長年多くの研究がなされてきたが、MAモデルでの単位根や近接単位根での漸近分布の導出は未解決問題であった。本研究では近接単位根より広いModerate Deviationと呼ばれる単位根近傍を考え、この近傍のもとでは条件付き最小二乗法の漸近分布は正規分布に従うことを示すことができた。(II)昨年度に引き続き、説明変数が非定常過程に従うノンパラメトリック回帰モデルの信頼区間の研究を行った。既存研究では、Wang and Phillips(2009)で得られたノンパラメトリック推定量の漸近分布に基いて信頼区間を構成する手法がある。この信頼区間は推定値に対して常に対称であるため、実証研究への応用上問題が生じる。そこで、データに依存して信頼区間を構成することの出来る経験尤度法を用いた信頼区間の理論の研究を行った。(III)説明変数が非定常過程に従うノンパラメトリック回帰モデルでは、漸近論を展開するために説明変数の数を制約しなければならないというモデルの性質上避けられない問題があることが知られている。そこで、本研究では、Single-indexモデルと呼ばれるセミパラメトリックモデルを考え、理論上任意の説明変数の数を考えることが出来ることを示した。具体的には、セミパラメトリックモデルのパラメータの推定問題を扱い、セミパラメトリック最小二乗法の一致性と漸近分布を与えた。

近年では共和分モデルでは扱うことの出来ない非線形な経済現象を分析するために非線形回帰モデルを研究することが時系列解析分野で盛んに行われている。Wang and Phillips (2009)などでは共変量関数を未知の関数とモデル化しノンパラメトリックに推定しているが、多変量のノンパラメトリックモデルは回帰変数が再帰的でないため漸近理論を展開することは出来ない。平成26年度は可積分条件を仮定したセミパラメトリックモデルにおける係数パラメータの推定問題を扱い、セミパラメトリック最小二乗法の漸近理論を導出した。平成26年度では、共変量関数に可積分条件を仮定したもとでの漸近理論を導出したが、この仮定は非常に制約的である。例えば、線形関数は可積分条件を満たさないために時系列解析における代表的なモデルの一つである共和分モデルを扱うことが出来ない。平成27度は、可積分条件を用いない非線形非定常回帰モデルにおける推定理論の研究を行った。具体的には、共和分モデルなども扱うことの出来るH-regularと呼ばれる非可積分条件のもとでのセミパラメトリックな推定理論に関する研究を目指し、関数型を既知とするパラメトリックモデルでの最小二乗推定量の漸近理論の研究を行った。平成28年度では、H-regularのクラスでのセミパラメトリックな推定理論の研究を行い、平成27年度の研究成果と組み合わせ学術雑誌に投稿予定である。また、平成26年度に得られたセミパラメトリック推定理論に関する研究成果を小樽商科大学土曜セミナー、RSS2015、AMISTAT2015とCEMMAPセミナーで口頭発表し有益なコメントを頂くことが出来た。説明変数が非定常確率過程に従うSingle-indexモデルを用いた推定理論の研究は研究当初予定していた一致性や漸近論の結果が得られ順調に進展していると考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。現在得られた結果は可積分性や誤差項と説明変数の無相関といった強い仮定のもとで得られた結果である。より広い実証研究に応用可能な結果とするために、総和可能性を認めないH-regular関数の下での推定理論の研究と内生性認める仮定の下での研究を行っていく予定である。また、可能であればセミパラメトリックモデルを用いた予測やパラメトリックモデルとは異なるノンパラメトリック固有の金利の波及経路の分析手法を提案したいと考えている。経験尤度法を用いた信頼区間推定の理論やシミュレーションなどの理論的な研究だけでなく、実際の日本のデータを用いた実証研究も行うことができた。引き続き、来年度(平成26年度)の早い段階での完成を目指し、結果をまとめた論文を執筆している。本年度(平成25年度)に行った信頼区間推定の研究の結果を論文にまとめる。非定常過程が三次元以上のときは再帰的でないため、既存研究で扱われるノンパラメトリックモデルでは、説明変数が一変数の場合を中心に議論がなされてきた。しかし、一変量のモデルは非常に制約的であるため、実証研究への応用が極めて限られてしまう。そこで本年度では、多変量のモデルへの拡張に取り組む。
プラズマ・壁相互作用研究ツールとしてのグロー放電発光分析の高度化

核融合実験装置のプラズマ対向壁表面に形成される堆積層中の水素同位体挙動と、それに及ぼすHeの影響を明らかにすることは、プラズマの安定制御とトリチウム滞留量低減の観点から重要である。グロー放電発光分析法(GDOES)は固体試料表面近傍の元素の深さ方向分布を高分解能で迅速に測定でき、大面積を有するプラズマ対向壁上の水素同位体挙動の調査に最適な手法である。本研究ではGDOESをプラズマ・壁相互作用研究に応用するため、(1)水素同位体の分離測定、(2)水素同位体の定量測定、(3)Heの測定に必要な技術の開発と、炭素ー水素同位体共堆積層のスパッタ速度の水素同位体濃度依存性の解明に取り組んだ。本研究の目的は、核融合炉プラズマ対向壁タイル等の大型試料を迅速に分析できるグロー放電発光分析法GDOESを用いてプラズマ対向材料(PFM)および堆積層構成元素、重水素(D)、トリチウム(T)、Heの定量的深さ方向分析を行う技術基盤を確立することである。今年度は金属材料中の水素同位体定量分析法の確立に注力し、既知濃度の水素同位体を含有する標準試料調製法として3つの方法を試みた。以下に各方法の概要と得られた結果を示す。これらの手法は原理的にH、D、T全ての同位体に応用可能なので、以下「水素」とまとめて呼ぶ。(1)金属試料を重イオン照射し水素の捕獲サイトとなる欠陥を形成したのち、水素ガスに曝露することで欠陥に水素を導入する方法。導入した水素の濃度分布を別途核反応法等で分析する必要があるものの、PFMとして有望視されているW等の水素溶解度が低い金属では欠陥中に強く水素が捕獲され、安定した標準試料となりえることがわかった。水素の欠陥占有率も水素ガス圧力を変化させることで調整可能であった。(2)水素吸蔵物質膜に既知量の水素を吸収させる方法。他の手法による水素濃度測定が不要というメリットがある。Mo基板上のTi膜にDを吸収させ測定したところ、平坦なD濃度分布は得られなかったが、D信号強度の深さ方向積分値とD吸収量の間に比例関係が確認された。今後、D分布の平坦化を図る。(3)アークプラズマガンを用いて水素ガス雰囲気中で金属膜を成膜する方法。膜中の水素濃度を昇温脱離法等で定量する必要があるが、水素吸蔵能が低い元素にも応用できる。TiやTa膜をH2やD2ガス中で成膜したところ、(2)と比べより平坦な水素濃度分布が得られた。膜中の水素濃度は成膜時のガス分圧を変化させることで調整可能であった。以上の成果より、金属材料については標準試料の調製法をほぼ確立できたと結論した。グロー放電発光分析(GDOES)では、固体試料にプラズマを照射し、スパッタリングによりプラズマ中に混入した原子の発光強度の時間変化から試料中の元素の深さ方向分布を求める。各元素の発光強度はプラズマの条件と共に、試料のスパッタ速度および原子の発光効率できまる。炭素をプラズマ対向材料として用いる核融合実験装置では、真空容器内壁に炭素と水素同位体の共堆積層が形成され、これが容器内の水素同位体蓄積を支配する。従って、共堆積の厚さ及び水素同位体含有量の測定は重要であり、GDOESは最適な手法の一つであるが、これまで共堆積層のスパッタ速度に及ぼす水素濃度の影響については知見がなく、測定の障壁となっていた。そこで今年度は、水素濃度が異なる共堆積層試料を調製し、GDOES測定時のスパッタ速度に及ぼす水素濃度の影響を調べた。鏡面研磨・脱ガス処理したステンレス鋼基板上に、スパッタ法およびイオンプレーティング法で炭素-水素共堆積層を形成させた。昇温脱離法で求めた水素濃度は、前者でH/C0.1、後者ではH/C0.01であった。また、両者は大きく異なるラマンスペクトルを示した。これら共堆積層をGDOES装置内で種々の時間スパッタしたのち、クレーターの深さを触針式表面粗さ計で測定した。バルク黒鉛(ISO-880U)についても同様の測定を行った。共堆積層のスパッタ速度はバルク黒鉛に比べて明らかに大きかったが、水素濃度による差異は見られなかった。すなわち、H/C0.01以上であれば、GDOES測定時の共堆積層スパッタ速度に及ぼす水素濃度および欠陥構造の影響は小さく、異なる条件で形成された共堆積層の測定結果を直接比較できることがわかった。また、共堆積層のスパッタ速度は下地金属と比べ小さく、界面近傍ではスパッタ速度が深さと共に連続的に変化することから、界面近傍の元素プロファイルの解釈には注意が必要であることも明らかとなった。

核融合炉プラズマ対向材料には、燃料である重水素・トリチウムと共に核融合反応生成物であるHeが入射する。Heは材料中へほとんど溶解せず、バブルの形成等を通して表面近傍の微細組織を大きく変化させるため、プラズマ対向材料の特性に及ぼすHeの影響を明らかにすることは重要な課題である。しかしこれまで、材料中のHe分布を効率的に測定する手段はなかった。そこで今年度は、プラズマ対向材料として有望視されているタングステンに室温で5 keVのHeイオンを注入し、グロー放電発光分析法(GDOES)による検出を試みた。まず一般的に用いられるArプラズマで測定したが、Heを検出することはできなかった。Heの発光励起には20 eV以上のエネルギーが必要であるが、この値に比べてArのイオン化エネルギー(15.759 eV)が小さく、Arでは十分にHeを励起できないと考えた。そこで、よりイオン化エネルギーが大きいNe(21.564 eV)のプラズマを用いて条件を探索した。その結果、大口径アノード(10 mm)を用いて高圧・高パワー放電(1200 Pa, 80 W)を行うことで、研究代表者が知る限り世界で初めてGDOESにより固体試料中のHeを検出することに成功した。タングステン中へのHe注入量とHe発光強度の関係を調べたところ、数原子%程度以上の濃度であれば検出できることがわかった。今後、より検出感度を向上させるため、さらに測定条件を詳細に探索する予定である。上述のように金属材料中の水素同位体の定量分析手法の確立に見通しを得た。また、金属元素については比較的容易に標準試料を準備できる。一方で、炭素堆積層の測定では、水素含有量によってスパッタ速度が大きく変化するという、金属材料にはない問題が生じることも見出した。ただし、後述するように、その解決に向けた計画も立案されている。以上のことを総合的に判断し、おおむね順調に進展していると結論した。本研究の最重要課題の一つであるGDOESでの固体中のHeの検出に世界で初めて成功した。この成果は国際会議で報告されると共に、論文としてまとめられ、既にインターネット上で公開されている。以上の成果を踏まえ、おおむね当初計画通りに順調に進展していると判断した。多くの核融合装置では、ダイバータ板等の高い熱負荷を受ける箇所に炭素系材料を用いており、この炭素のスパッタリングと再堆積により、炭素系材料自身のみならず第一壁等の金属材料の表面にも水素同位体を比較的高濃度に含有する炭素堆積層が形成される。また、炭素堆積層中の水素同位体濃度は壁温度等で変化する。従って、プラズマ対向材料中の水素同位体挙動を知るうえで、炭素堆積層中の水素濃度の定量測定は極めて重要である。GDOESでは、試料表面を連続あるいはパルス的にスパッタし、プラズマ中に混入した原子からの発光強度を測定することで深さ方向分布を得る。発光強度は試料のスパッタ速度と、プラズマ中での励起確率によって決まる。金属の場合には試料中の水素の存在がスパッタ速度にほとんど影響しないので、例えばTiなど一種類の金属について水素濃度の校正曲線を得ておけば、Wなど他の金属についても純Tiと純Wの発光強度とスパッタ速度を測定するだけで水素濃度を比較的容易に評価できる。一方で、炭素の場合には水素含有量によって化学結合様式とスパッタ速度が大きく変化するため、水素濃度とスパッタ速度の関係を把握しておかなければ、水素濃度のみならず炭素濃度や堆積層の厚さも評価が困難となる。
超弦理論を背景とするインフレーションモデルの研究

現在の宇宙は非常に小さい正の宇宙項を持つことが観測されている。これに対して、超弦理論で、反D3ブレインをコニフォルドの先端に導入し、小さな正の宇宙項を持つドジッター時空を実現するモデルが、PolchinskiやKachruらによって提案された。このモデルに対して、インスタントンを経由した超対称真空への崩壊モードを超重力理論を用いて解析した。崩壊による宇宙寿命を評価し、現在観測されている宇宙年齢と比較して、モデルの妥当性を議論した。コニフォルドにD3ブレイン、D5ブレイン、D7ブレインおよび07プレインを導入した系は、重力解が知られており、またゲージ理論もN=1超対称性があるので、両者の解析が可能である。この系はD5ブレインの導入によって共形不変性が破れている。この系の重力解、ゲージ理論を解析し、共形不変性がない場合の重力/ゲージ理論対応を議論した。特に、N=1超対称性を用いてゲージ理論のモジュライ空問を詳細に解析し、垂力解と一致することを確認した。その結果を論文として出版した。コニフォルドのような佐々木-Einstein多様体のコーンとして作ったカラビヤウ多様体を考え、その先端にD3ブレインD5ブレインを導入すると、bi-fundamental表現に属する揚が結合したN=1超対称ゲージ理論が得られる。これらのゲージ理論のオービフォルドやオリエンティフォルド理論を考え、超対称性が破れた準安定な真空をもつゲージ理論が多数存在すること示した。現実の4次元の世界は、10次元の超弦理論の6次元がカラビヤウ多様体にコンパクト化されて実現されていると考えられる。一方観測事実から、宇宙の初期になだらかなポテンシャルをインフラントンが転がるスローロールインフレーションが起きたことが示唆されている。超弦理論の枠組みでスローロールインフレーションが起きる機構として、D3ブレインが多い枚数重ねたとき生じるワープ因子で説明するモデルがあるが、このモデルを局所的に見ると、5次元の反ドジッター空間と5次元の佐々木アインシュタイン空間(AdS5xX5)として記述できる。佐々木アインシュタイン空間として最も簡単なものはT^11であり、AdS5xT^11の重力理論に対応するゲージ理論はSU(N)xSU(N)として知られている。さらにD5ブレインをM枚追加するとゲージ理論はSU(N+M)xSU(N)になる。私は、弦理論側とゲージ理論側から、この理論のオリエンティフォルドを研究している。オリエンティフォルドのとり方を考える際、TデュアルをとってTypeIIA理論で考えると便利である。TypeIIA理論では、単に円周方向にに2枚のNS5ブレインが傾いて配位した時空となる。Type IIAで考察すると、興味深いオリエンティフォルドのとり方は2種類しかないことがわかる。そして、ゲージ理論はそれぞれ、Usp(2N+2M)xUsp(2N)とSO(2N+2M)xUsp(2N)となることがわかる。私は、このゲージ理論のバリオン真空を解析した。解析の結果、1)バリオン真空の構造はメゾン真空と同様でコニフォルドとなりD5ブレインのコニフォルド方向への運動を意味すること、2)バリオン真空とメゾン真空をつなぐドメインウォールのエネルギー面密度とT^11の3サイクルに巻いたNS5ブレインのエネルギーが同じでこと、を示した。
メゾスコピック金属磁性体における磁性の量子ダイナミクスと電気伝導現象

量子揺動のために輸送現象はじめ種々の非平衡現象に新しい現象が起きることが明らかになってきている。特に、メゾスコピックな金属磁性体における電気伝導における磁性不純物や境界条件での磁性状態の効果について研究してきた。対応するいろいろな実験のグループとの連絡を密に取り、新しい現象の特徴の把握に努めた。また、ドイツのマックスプランク研究所との共同研究も始めた。メゾスコピック系の伝導に関しては、ドラーツ氏の協力で電子の波動関数がドメイン壁を通過する場合のシミュレーションを行い、不純物の有無による電気伝導度の増減について調べた。また、電子の磁性不純物の効果を取り入れた数値シミュレーション法をオランダ・グローニンゲン大学のドラーツ、ミシュルセンらによって開発された量子運動に関するコードを利用して開発し、種々の条件下における伝導の特徴を明らかにしようとしている。(1999年春の学会で発表予定)また、空間的に反転対称でないポテンシャルのもとでの外部揺動効果に関して量子効果によるラチェット効果についても研究した。まず、特定の条件のもとでの遷移確率に関する表式を求めた。次に、対応する量子ダイナミックスに関する数値シミュレーションを、熱浴と結合した系において熱浴の自由度を消去した縮約密度行列の方法で作り、実際の微小磁性体のヒステリシス現象に応用した。行った。量子効果と熱の効果の相乗作用によって、ラチェット効果によって生じる粒子流の方向がいろいろな値をとることがわかった。メゾスコピックスケールの金属強磁性細線で、磁壁の生成や運動による電気抵抗への寄与を解析的に調べた。その結果、伝導電子間に量子干渉効果がきいている場合には、磁壁が入ると干渉を乱すことで局在を抑制し電気抵抗が減るという興味深い効果が現れることがわかった。この効果は古典的な電気伝導で期待される抵抗の増大と逆である。特にサブミクロンスケールの細線などの場合は磁壁の効果が強く現れる。磁壁がピン止めから外れて動いた場合や、あるいはそのカイラリティの変化も、電子の干渉パターンが変え量子起源の抵抗の変化につながる。これらのことは金属あるいは半導体で量子干渉効果がはたらいている状況では磁性の微小な変化を電気的に検出できる可能性を示唆しており、さまざまな応用が期待される。また非対称なポテンシャル中にある量子的粒子の流れを、散逸がありまた交流外場のような外力のもとで半古典近似の範囲および数値計算により調べ、これらの条件下では非対称な流れが起きラチェットとしてはたらきうることを示した。行った。
気候変動における漁業や漁村社会の適応力向上対策づくり

地域環境に特化した気候変動適応策には、社会文化的な背景を考慮することが不可欠である。漁業における女性、性と気候変動というテーマは未発達の研究分野であるため、海女漁を事例に、小規模漁業コミュニティーにおける適応策を探索した。201215年まで現地調査を行った結果、3つの適応能力(限られた空間における資源の有限性の認識、海を体感することで得られるフィードバック能力、「海女」という性的・文化的なアイデンティティーの所有)を確認した。多くの適応能力は、「漁業者の生態学的知識(FEK)」と関連している。FEKは過小評価されがちだが、政策議論に組み込めば、総体的なアプローチによる資源管理を促すだろう。昨年度に引き続き、海女さんへの季節ごとに聞き取り調査を行った。具体的には、季節ごとにどのような活動を行うのか、年々海女さんの活動には変化があるのかについてのインタビュー調査を行った。本年度は、幅広い対象者に聞き取り調査を行うことができ、1年目より深みのある研究となった。季節ごとにどのような変化があるのか、海女さんの活動自体にはどのような変化があるのかを明らかにするために、インタビュー調査を行っている。本年は、海女さん約80名に調査票を渡し、記述・回答を得ることができた。このデータは本年度の一つの成果である。本研究の成果については、外部での報告も積極的に行っており、その実績は以下の通りである。昨年度は、フランスで開催した世界海洋保護区域の国際会議で、伝統知識小規模漁業を対象とする研究成果を発表した。また、生物多様性条約事務局と国連の食糧農業機関の共同で開催しているSUSTAINABLEOCEANINITIATIVEの環境エクスパートとしての講義を行った。世界農業遺産のプロジェクト中での漁業のポテンシャルに関するスコーピングペーパーでは、海女について記述した。IPCCの第五次評価報告書の政府レビューエクスパートとして、レビュー業務と、IPCC総会の日本代表のエクスパートアドバイザーとして、秋と春に開催した総会に参加した。石川県では海女文化を無形文化遺産にしようとしている中で、そのアドバイザーを務めている。これによって本研究の成果を生かすことができていると考えている。また、水産庁による水産資源の持続利用に向けた海洋保護区検討会の検討委員を務め、一つの事例として舳倉島の事例を提供した。本研究は、温暖化が進むなか、脆弱性が高いと言われている小島・離島の漁村や伝統漁法に従事する漁民を対象とする研究である。温暖化に伴う環境変化をはじめ、変化にどう適応しているのか、またしていないのか、現場から調査し、変化に適応できるような気候策など政策を提言することを本研究の研究課題とする。7月1日から9月30日の夏期は、舳倉島周辺でアワビとサザエ潜りは中心的な漁業活動であり、冬期は岩のりやナマコや天然生ガキの採取、春はワカメをはじめとする海藻類など、年中海に潜る石川県能登半島輪島と舳蔵を拠点とする海女さんを研究対象とし、季節ごとにどのような活動を行うのか、年々海や海女さんの活動には変化があるのかについて、季節ごとの聞き取り調査を行っている。現場調査をベースにした上で、気候変動・温暖化における適応策について追求する。今もなお伝統知識を持つ海女さんは、700年以上前から、海女漁において代々海に関する伝統知識が語りつがれてきた。温暖化現象が進むなかで海が変化し、海女さんである彼女達が有する伝統知識が、その変化に適応できる力やポテンシャルおよびその限界について追求することが政策立案のためもっとも重要なことであると考えている。また、海女さんを対象とする季節ごと聞き取り調査と同時に、気候変動に関する政府間パネルの日本政府環境省の政府レビューチームの一員として、気候策や適応策も同時に研究している。現場調査と政策側の調査をベースにした上で下記を検討する予定である。海女さんへの季節ごとに聞き取り調査を行った。具体的には、季節ごとにどのような活動を行うのか、年々余さんのか集うには変化があるのかについてのインタビュー調査を行った。昨年度は、以下の三点において貢献した。第一に、水産庁の日本型海洋保護区域の政策づくりに貢献した。第にに、生物多様性に配慮した漁業推進政策づくりに貢献した。第三に、石川県における海女文化の無形文化財指定にも貢献し、それに関わる小規模漁業関連の政策の見直しにも貢献した。研究の成果については、外部にも積極的に行っている。昨年度は、韓国で開催された生物多様性条約の会議でCOP12でサステイナブル・オーシャン・イニシアチブのエクスパートとして講義を行った。また国連の農業食糧機関の漁業関係のコンサルタントとして、インドネシア政府の農業・漁業の政策見直しのワークショップにて、エクスパートとして講義を行った。さらに石川県の海女の無形文化資産の認定後の記念フオーラムで講義を行った。海女さんへの季節ごとの聞き取り調査を行った。具体的には季節毎にどのような活動をおこなうのか、年々海女さんが漁場とする海には変化があるかについてインタビュー調査を行った。昨年度は、次の四点において貢献した。第一に生物多様性に配慮した漁業推進政策作りに貢献した。第二に石川県における海女文化の無形文化財指定申請の為、文化庁に国の指定を得る為に学術報告書作成に貢献した。第三に平成27年度、水産庁の日本型海洋保護区域の政策作りに貢献した。

第四に、小規模漁業関連の政策作りに貢献した。研究の成果については、外部にも積極的に行っている。昨年度は、フランスで開催された国際環境学会で発表した.また、国連の農業食糧機関の漁業関係のコンサルタントとしてローマにある本部にて2度講義を行い、小規模漁業関連の政策作りに貢献した。地域環境に特化した気候変動適応策には、社会文化的な背景を考慮することが不可欠である。漁業における女性、性と気候変動というテーマは未発達の研究分野であるため、海女漁を事例に、小規模漁業コミュニティーにおける適応策を探索した。201215年まで現地調査を行った結果、3つの適応能力(限られた空間における資源の有限性の認識、海を体感することで得られるフィードバック能力、「海女」という性的・文化的なアイデンティティーの所有)を確認した。多くの適応能力は、「漁業者の生態学的知識(FEK)」と関連している。FEKは過小評価されがちだが、政策議論に組み込めば、総体的なアプローチによる資源管理を促すだろう。本研究が遅れた理由は、下記の通りである。第一に、本研究の主なフイールド調査は、海女さんへのインタビューであるが、実際にインタビューに応じてくれる海女さんを確保するのに時間を要したこと、第ニに、協力者の調整が充分ではなかったこと、第三に、フイールドワークを実施していく中で、新たなる手法を提案する必要が生じたこと、これら三点の理由から、次年度以降にそのとりまとめを行わなければなかった。環境創成学今後の研究の推進方策として、以下の二点を予定している。第一に、石川県輪島市・金沢市でのフイールド調査(主に海士自治会、船頭さん、海女さんへのインタビューや参与観察)にかかる旅費、第二に、報告書の製本費用として支出する予定である。研究期間の三年間では、気候の変動が少ないため、その変化を明確につかみにくいという問題が残された。二年目は、舳倉島の協力がうまくいった一方で、通い海女へのインタビュー調査は難しかった。このようなインタビュー上の困難性は、毎年の課題となっている。今年度は、磯入り組合長とあままち自治会の政治的な問題によって、約束していた協力が得られず、最終的にインタビュー調査の実施が、困難を極めることがあった。昨年と同様の問題ではあるが、海女さんには高齢者の方も多く、調査票による回答を得ることが難しい場合は、代筆によって回答を得るなど、時間と手間のかかる作業であった。理由は複数挙げられる。調査のための海女さんの確保は、企画段階で想像した以上に、難しい。現場にいる時間が限られたなかで、一人一人のゆっくりとした聞き取り調査インタビューは困難である。そのため、インタビューと執筆をお願いするアンケートをつくり、海女さんにお願いしたが、そこで発見したのは50代から94歳の間の海女さんのなかで、字を書けない人が多く、外国人の自分が変わりに日本語を記入しないとインタビューに応じてくれない事実・事情に衝突した。海士町会長と磯入り組合長などいわゆるコミュニティーリーダーの協力を得ながら行っているが、それでも思ったより時間がかかり、成果はやや遅れている。