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宗教における時間、超越、倫理に関する哲学的研究

すると、「神的暴力」は単にいわゆる「暴力的」現象ではなく、裁き、赦し、恵みといった「神の義」dikaibsyune tou theou全体をさすとも考えられる。「法的暴力」「神話的暴力」と訳されてきた概念、そして『暴力批判論』というテクストのタイトルも含め、統一的読み直しを可能とする仮説を得たことは大きな成果と言える。2)に関しては、キルケゴールによる創世記22章の解釈、すなわちアブラハムのイサク奉献の決断に関する解釈をめぐって、普遍的な倫理のレベルを超えた、唯一者に対する単独者の決断を信仰の本質とするキルケゴールの解釈が、プロテスタント、カトリック、ユダヤ思想の枠を超えて、カール・シュミット、ベンヤミン、デリダなどの「決断」の思想の原型であるという結論を得た。さらに、これらの思想に共通する「メシア的なもの」としての「瞬間」の時間論と、福音書のイエスの「山上の垂訓」に見られるような現在中心的な時間論とが、どのように整合し、それが倫理的な責任の思想にどのような相違をもたらすのかを検討したが、結論は今後の課題となった。
プラズマの高圧力化を制限する磁気流体不安定性の安定化研究

核融合炉の実現においてプラズマの高圧力化は不可欠である。これを阻害する磁気流体不安定性の中で最終的にプラズマ圧力を制限する抵抗性壁モード(Resistivewall mode(以下「RWM」という。))の安定化の研究を行った。その結果、高速イオン励起モードによってRWMが不安定化される物理機構を解明した。また、外部コイルを用いたRWM安定化において非常に小さなコイルを少数用いた場合でも安定化しうることを確認した。しかしながら、条件においてはコイルが小さいことが原因となり側帯派の3次元効果等によってプラズマ性能が劣化する場合があることが判明した。プラズマの高圧力化を制限する磁気流体不安定性である抵抗性壁モードの安定化手法にはプラズマ回転による安定化と制御コイルによる安定化があるが、これらについて、イタリアのRFP実験装置であるRFXと米国のトカマク実験装置であるDIII-Dで共同実験を行った。1、RFXにおける実験抵抗性壁モードの制御コイルを用いた安定化において、モードに対して小さい面積のコイルを用いて安定化する際にモードリジディティが維持されない場合、モードの変形や側帯波のモードが励起されるという問題が指摘されている。RFXでは通常計192個のコイルでプラズマ全体を囲みモードの安定化を行っているが、動作数を48個、24個、16個、12個、8個と減らすことによりモードに対する実質的なコイルの面積を減らし、RWM安定化への影響を調べた。その結果、コイルの動作数を8個まで減らしてもRWMを安定化しうることが確認された。しかしながら、実質的なコイルの面積が減る程、側帯波の効果により他のモードが不安定になりうることが観測された。抵抗性壁モードを安定化する上で十分なプラズマ回転を持つ場合においても高速イオンに励起されるバースト的な振動が繰り返される磁気流体不安定性が励起される場合に抵抗性壁モードが誘発される現象が観測されている。そのため、高速イオン励起モードが抵抗性壁モードに与える影響と、プラズマ回転と高速イオン励起モードおよび抵抗性壁モードとの相互作用を調べる実験を行った。高速イオン励起モードの短い時間だけ回転が急速に約30km/sから約20km/sに10km/s程度も低下し高速イオン励起モード後、直ちに回復する現象を観測した。さらに、プラズマ容器外側のコイルとプラズマ容器内側のコイルを用いた誤差磁場と抵抗性壁モードの同時制御を行いその制御性について調べた。核融合炉の圧力上限は究極的には磁気流体不安定性の一種である抵抗性壁モードで制限される。核融合炉の定常化、高効率化には抵抗性壁モードの安定化が必須である。本年度は外部コイルを用いたフィードバック制御による抵抗性壁モード安定化において、制御コイルがプラズマ表面に対して小さいことが原因となる抵抗性壁モードのMode-rigidityの成立性と側帯波の問題に焦点を絞って研究を行った。RFXは192個のRWM制御コイルを持ち、プラズマ表面全体をこのコイルで覆っている。このコイルの個数を減らすことによって実験を行った。本年度の実験ではRFP配位のプラズマに対し、192個から48,24,16,12,8,とコイルの数を減らしてRFXの今回のプラズマで最も不安定なm=1,n=-6のモードの安定化を試みた。コイルを減らしてもコイル数がモードの節の数の約数の場合を除き、安定化可能であることが確認された。しかしながらコイル数が少ない程、コイルが励起する側帯波の振幅は非常に大きくなり、プラズマが非軸対称の高次な変形を伴い、プラズマ性能の悪化やプラズマの消滅に至ることが確認された。また、側帯波モードがプラズマの準安定なモードであった場合、プラズマに寄って側帯波モードが増幅される、いわゆるResonant FieldAmplifyについても観測した。これらの実験によって抵抗性壁モードのMode-rigidityが比較的維持されることが判明したが、側帯派の影響が大きいため、コイルの形状及び個数が制御に大きな影響を与えることが確認された.この結果はJT-60SAやITER等の将来の炉の抵抗性壁モード安定化コイルの設計に大きな影響を与えると予想される。抵抗性壁モードのフィードバックコイルを用いた安定化においてプラズマ表面に対してコイルの面積が小さい場合に問題となる、モードリジディティ及び制御モードの側帯波に関する実験をRFXのトカマク放電で行った。モードリジディティとはMIID不安定性がモード構造を維持したまま成長及び減衰を行うという仮定であり、RWM制御シミュレーション等ではこれを前提としている。

プラズマ全体を囲む計192個のコイルのうち、通常のトカマク同様に抵抗性壁モードの局在する低磁場側のコイルの動作数を48個、24個、12個、6個と減らしてプラズマ表面に対するコイルの面積を変えたが、6個まで減らしてもRWMを安定化し得ることが確認され、RWMが比較的リジッドであると示唆する結果を得た。モードリジディティの定量的な評価を行うには、計測された磁場揺動からコイルによる磁場成分、周辺の構造物からの磁場成分を静磁場だけでなく、渦電流まで含めたダイナミクスを考慮して差し引き、プラズマの磁場成分のみを抽出する必要がある。これらの効果を差し引くコードが新たに開発され、プラズマのみの磁場構造の変化を正確に計算することが可能となり、このコードを用いて、モードリジディティ実験の解析を行った。今後、トロイダル、ポロイダル2次元の空間に対してのフーリエ変換を行い、定量的評価を行う予定である。抵抗性壁モードの安定化において誤差磁場は抵抗性壁モードの安定性及び制御性に大きな影響を与える。すなわち、抵抗性壁モードが準不安定になると誤差磁場は増幅され、抵抗性壁モードを更に不安定化させることが懸念されている。RFXのトカマク放電の準不安定な抵抗性壁モードを用いて、誤差磁場が抵抗性壁モードによって増幅される場合の誤差磁場の振幅の閾値を調べた。
1950年代の米国による映画広報政策と日本の防衛広報の結節点についての実証的研究

本研究は、1950年代に製作・公開された何本かの日本映画が、米国(米軍)と日本(警察予備隊及びその後継組織)による二重のプロパガンダ映画であったことを、米国立公文書館所蔵の米国広報文化交流庁(USIA)文書の調査、及びそこで入手した米国側資料と照らし合わせるべき日本側資料についての調査によって明らかにした。成果物としては、USIA文書の中に含まれていた、イェール大学のProfessorマーク・T・メイ教授による『USIS日本報告書』(1959年67月)を全訳し、それに本研究の研究代表者・谷川建司と、研究分担者・須藤遙子による解説、論考を付した形での書籍を刊行する予定で準備を進めている。まず第一段階の調査として、国際日本文化研究センターにて1950-60年代の『キネマ旬報』を研究代表者・研究分担者の両名にて全て通読し、自衛隊協力の可能性のある戦争映画、航空映画等の記事をコピーし、リスト化した。これにより、戦争映画約180本、航空映画約50本を抽出、新たに5本の協力映画を発見することができた。次に夏季休業期間を利用して、研究代表者・研究分担者の両名にて米国メリーランド州カレッジパークにある米国立公文書館での調査を2015年10月10日から15日まで行なった。この結果、USIS(米広報文化交流局)による反共を目的とした世論工作を詳述した報告書の一次資料を確認し、コピーすることができた。この報告書は、フロリダ・アトランティック大学のケネス・オズグッドが『TOTAL COLD WAR』(University Press of Kansas, 2006)で言及しているものである。この報告書を確認したところ、確かに高倉健主演の『ジェット機出動第101航空基地』(小林恒夫監督、東映、1957)を含む少なくとも5本の映画にアメリカが関与した事実は判明した。マーク・メイの報告書自体は、これまでにも愛媛大学の土屋由香が、論文「アメリカ情報諮問委員会と心理学者マーク・A・メイ」(『Intelligence』第13号、20世紀メディア研究所、2013)の中でも詳しく紹介しており、また2007年10月21日付の中国新聞において、米政府情報顧問委員長(当時)を務めたマーク・メイが1959年に日本に5週間滞在してまとめたこの報告書において、USISが日本映画やラジオ番組の制作、出版物刊行をひそかに援助し、米国が望む方向への世論誘導を図った実態が細かく記述されていると報道されたことがある。この原資料の全文を入手したことにより、次のステップへの足掛かりを掴んだと言える。【研究実績の概要】にて述べた、マーク・メイ報告書によって間接的ながらも米国がUSISの活動の一環として日本の映画会社に協力して、日本の自衛力の必要性を世論に訴える目的の映画に対してなにがしかの便宜を図ったこと自体は確証が得られたものの、タイトルが判明している『ジェット機出動第101航空基地』以外ほかの4本の映画のタイトルは記述されておらず、さらに関係資料をあたって作品を特定する必要がある。本研究は、1950年代に製作・公開された何本かの日本映画が、アメリカ(米軍)と日本(警察予備隊/保安隊/自衛隊)による二重のプロパガンダ映画であったと仮定し、アメリカ国立公文書館所蔵の米広報文化交流局(USIA)文書の確認・分析を通し、それらの作品の製作背景や作品に込められたメッセージ内容を考察していく計画で、アメリカ公文書館にある一次資料を用いてのドキュメント・スタディとして、占領期のGHQによる対日映画政策を研究してきた谷川建司(研究代表者)と、自衛隊の映画協力が法的に整備された1960年8月通達の次発官公第160号「部外製作映画に対する防衛庁(現在は防衛省)の協力実施の基準について」以降の映画協力の資料が確認できた35本の自衛隊協力映画を分析した須藤遙子(研究分担者)との共同研究によって、戦後日本の軍事組織がアメリカの関与の下で行ってきた映画広報政策(パブリック・ディプロマシー)を詳細に解明することを目的としている。既に過去二年間の米国メリーランド州にある国立公文書館、およびそのニューヨーク分室等での集中的な調査によって必要な資料(具体的には、イェール大学のマーク・A・メイ教授によるUSIAの日本での活動についての調査報告書)の入手はほぼ計画通りに達成しており、また、東京の国立近代美術館フィルムセンター図書室、松竹大谷図書館、公益財団法人川喜多記念映画文化財団、京都の国際日本文化研究センター等にて史料調査・資料調査を進めて、米国で発見した資料と照らし合わせるべき日本側の資料についても一通りの調査を終えている。具体的な研究成果としては、資料の翻訳・紹介部分と、考察・論考部分を併せ持った書籍の出版という形で共著を出版する計画を進めている。2016年度は三年計画の第二年度であり、研究成果の質に直結することになる米国での資料調査を柱として、2015年度に引き続き夏季休業期間を利用して米国メリーランド州にある国立公文書館での集中調査を研究代表者(谷川)と研究分担者(須藤)の二名にて行った。2015年度の調査でもある程度の資料は発見していたものの、本研究計画の中核をなすはずの資料としてのイェール大学のマーク・A・メイ教授によるUSIAの日本での活動についての調査報告書を発見することが出来た。また関連するほかの資料も入手することが出来、あとはそれらを元に日本側の資料との照らし合わせを行って考察し、論考にまとめていくための環境を整え終えた、と位置付けることが出来る。

帰国後は研究代表者と研究分担者それぞれが入手済み資料の読み込みを行い、共著としての論考をまとめていく前段階の作業として、マーク・A・メイ教授の報告書自体を分担してまるごと翻訳する必要がある、という結論に達した。そして出版社とも相談した結果、マーク・A・メイ教授の報告の全訳を核に、関連する別の資料の一部も翻訳して併せて紹介し、その翻訳書を研究代表者と研究分担者の共訳書としてまとめ、そこに資料の解説部分として論考を加えていく、という形で研究成果を公表するのが最も効果的である、という合意が形成された。現在は、この合意に基づいて、出版社とも随時連絡を取りながら、研究代表者と研究分担者それぞれが自分の分担部分の翻訳作業を行っているところである。本研究は、1950年代に製作・公開された何本かの日本映画が、米国(米軍)と日本(警察予備隊/保安隊/自衛隊)による二重のプロパガンダ映画であったと仮定し、米国国立公文書館所蔵の米広報文化交流局(USIA)文書の調査を通じ、それらの作品の製作拝啓や作品に込められたメッセージ内容を考察していく計画を立て、米国立公文書館での一次資料を用いた占領期のGHQによる対日映画政策を研究してきた谷川建司(研究代表者)と自衛隊による映画協力の事例を研究してきた須藤遙子(研究分担者)との共同研究によって、戦後日本の軍事組織が米国の関与の下で行なってきた映画広報政策(パブリック・ディプロマシー)を詳細に解明することを目的として共同研究がスタートした。初年度(平成27年度)、第二年度(平成28年度)に米国立公文書館、同ニューヨーク分室などで必要な文書(具体的には、イェール大学のマーク・T・メイ教授によるUSIAの日本での活動についての調査報告書等)を発見し、第三年度(平成29年度)いっぱいまでに国立近代美術館フィルムセンター(減・国立映画アーカイヴ)、松竹大谷図書館、公益財団法人川喜多映画文化財団、国際日本文化研究センター等にて調査を進め、米国側資料と照らし合わせるべき日本側資料についての調査を終えた。研究成果としては、本年度(平成30年度)の8月中を目途に、大月書店より『日本の対米従属の起源と米国の対日文化外交政策」(仮題。ISBN未定)というタイトルの下、マーク・T・メイ教授の報告書の翻訳と谷川・須藤による解説・論考部分を併せ持った書籍を出版予定で、本年度の5月中に全ての原稿の入稿を終える予定である。本研究は、1950年代に製作・公開された何本かの日本映画が、米国(米軍)と日本(警察予備隊及びその後継組織)による二重のプロパガンダ映画であったことを、米国立公文書館所蔵の米国広報文化交流庁(USIA)文書の調査、及びそこで入手した米国側資料と照らし合わせるべき日本側資料についての調査によって明らかにした。成果物としては、USIA文書の中に含まれていた、イェール大学のProfessorマーク・T・メイ教授による『USIS日本報告書』(1959年67月)を全訳し、それに本研究の研究代表者・谷川建司と、研究分担者・須藤遙子による解説、論考を付した形での書籍を刊行する予定で準備を進めている。2016年度も引き続き夏季休業期間を利用して米国メリーランド州カレッジパークにある米国立公文書館での調査を行ない、残りの4作品の特定を試みる予定である。
猫伝染性腹膜炎のウイルスレセプターを標的とした新規治療法の開発

猫コロナウイルス(FCoV)には、猫伝染性腹膜炎(FIP)を引き起こすFIPウイルス(FIPV)と、ごく軽度の腸炎しか起こさない猫腸内コロナウイルス(FECV)がある。しかしFCoV感染症に対する治療法は確立されていない。近年FCoVのレセプターが、C末端を細胞外領域とする膜貫通型のエキソ型酵素であるアミノペプチターゼN(APN)であることが明らかにされたことから、APN阻害剤であるウベニメクスに着目し、FCoVのウイルスレセプターを標的とした抗ウイルス療法を確立する目的で基礎的検討を行った。平成18年度には、FIPV感受性細胞であるfcwf-4細胞の培養上清中に、0.2、2.0、20、200μg/mlの濃度でウベニメクスを加え、細胞生存率ならびにウイルス増殖抑制効果を検討したが、その結果、ウベニメクスのfcwf-4細胞への毒性は極めて低く、またI型FIPVを接種した細胞ではウイルス増殖の抑制は認められなかったが、II型FIPVを接種した細胞においては、ウベニメクスの濃度依存性にウイルス増殖抑制効果が認められることを確認した。この結果を受け、平成19年度にはウベニメクス処理に伴うAPN発現量への影響について検討したところ、ウベニメクスを培養液中に加えることによってAPNmRNA発現量の減少が認められることが明らかとなり、この機序がウベニメクスの抗ウイルス活性の要因のひとつとなっていることが示された。本研究成果については現在論文執筆中である。fcwf-4細胞の培養上清中に0.2、2,0、20、200μg/mlの濃度でウベニメクスを加え、8日間、37°C、5%CO2存在下で培養した後、細胞生存率を計測したが、いずれの濃度のウベニメクス存在下でも、fcwf-4細胞は90%以上の高い生存率を示したことから、細胞毒性は極めて低いことが判明した。次にウベニメクスのウイルス増殖抑制効果を検討した。0.2、2.0、20、200μg/mlのウベニメクス存在下、あるいは非存在下のfcwf-4細胞に、I型FIPVのUCD-1株、あるいはII型FIPVの79-1146株を接種し7日間培養し、細胞傷害効果の発現を指標にウイルス増殖力価を算出した。その結果、I型FIPVを接種した細胞ではウイルス増殖の抑制は認められなかったが、II型FIPVを接種した細胞においては、ウベニメクスの濃度依存性にウイルス増殖抑制効果が観察された。このようにウベニメクスがII型FIPVの増殖を抑制したことから、FIP発症予防薬あるいは治療薬となりうる可能性が示された。今後はこのウベニメクスのin vitroにおけるウイルス増殖抑制機序の詳細な解析、細胞表面APN発現量に与える影響、ならびにin vitroにおける毒性やウイルス増殖抑制効果について検討する予定である。
卵内微小管によるイモリ精子核の行動制御の研究

イモリは生理的多精受精をおこない、正常受精時に複数の精子が卵内に進入する。しかし、1つの精子核のみが核と融合して発生し、他の精子核は第一卵割前に退化する。今回の研究では、精子核の移動に役立っていると考えられる精子星状体(微小管)の形成と分布の分子的調節機構を明らかにした。とくに、植物半球の細胞質中では、動物半球に比べ、微小管の形成が不完全で、精子星状体の大きさが極端に小さい。これが植物半球の精子が移動できない主原因であると考えられ、この微小管重合を調節している細胞質因子をin vitroでの微小管重合システムを用いて解析した。これまでに、イモリ卵を受精後のいろいろな時間に固定し、坑チューブリン抗体を用いて蛍光抗体染色をおこなった。卵を共焦点レーザー顕微鏡で詳しく観察すると、精子星状体は動物半球ではよく発達するが、植物半球では小さく、接合核がM期になっても間期様の発達した微小管が見られた。また、イモリの精子星状体は、ツメガエルのものと比べ、極めて小さいが、イモリ精子とツメガエル卵との交雑受精卵では星状体は大きくなる。反対に、ツメガエル精子の星状体はイモリ卵中では小さな星状体をつくることがわかった。これは、精子星状体の大きさは卵細胞質によって調節さられており、小さな星状体が多精卵中での精子の移動に役立っていると考えられる。In vitroでの微小管重合を調べるため、ツメガエル未受精卵から細胞質分画を抽出して、重合用緩衝液中でイモリまたはツメガエルの除膜精子核と混合して、それぞれの精子中心体の微小管重合能を調べるアッセイ系を確立した。一方、イモリ受精卵内でCaイオンの濃度変化をエクオリンを用いて測定し、その変動が精子星状体での微小管重合と関係することが明らかとなった。しかし、1つの精子核のみが卵核と融合して発生し、他の精子核は第一卵割前に退化する。これまでに、イモリ卵を受精後のいろいろな時間に固定し、抗チューブリン抗体を用いて蛍光抗体染色をおこなった。これは、精子星状体の大きさ卵細胞質によって調節さられており、小さな星状体が多精卵中での精子の移動に役立っていると考えられる。

卵内のチューブリン量は、イモリとツメガエルとで、また動物半球と植物半球とでは大きな違いが見られないことから、卵細胞質中の微小管重合の調節因子の違いによることが明らかになった。また、微小管の変化とDNA合成の時期はよく一致することもわかった。イモリは生理的多精受精をおこない、正常受精時に複数の精子が卵内に進入する。しかし、1つの精子核のみが卵核と融合して発生し、他の精子核は第一卵割前に退化する。今回の研究では、精子核の移動に役立っていると考えられる精子星状体(微小管)の形成の分子的調節機構を明らかにした。In vitroでの微小管重合を調べるため、ツメガエル末受精卵から細胞質分画を抽出して、重合用緩衝液中でイモリまたはツメガエルの除膜精子核と混合して、それぞれの精子中心体の微小管重合能を調べるアッセイを確立した。in vivoでの観察と比較して、精子中心体の機能に差があるかどうかを検討したが、星状体の大きさがまだ小さいので定量的な比較のためにはさらに改良が必要であった。さらに、これらの微小管重合系に単離したイモリ卵もしくはツメガエル卵の細胞質分画を混ぜ、それらの微小管重合に及ぼす影響を詳しく解析することにより、卵内に微小管重合の調節因子がある可能性が示唆された。一方、イモリ受精卵内でのCaイオンの濃度変化をエクオリンを用いて測定し、その変動と精子星状体での微小管重合との関係を検討した。また、in vitro重合系でのCaイオンの作用を解析し、卵内Caイオン変動の役割を明かにした。
頭頸部癌の放射線治療効果予測のための分子生物学的研究

1.対象と方法2、結果37例中12例(32.4%)に変異が認められた.原発部位,T stage,分化度と変異率の間には明らかな関係は認めなかった.P53変異の有無と40Gy時点での腫瘍の縮小率はP53の変異がない12症例ではvery good 9%, good 46%, moderate 36%, poor 9%であり変異があった25症例ではそれぞれ26%,17%,52%,4%であった.極めて良好な縮小(very good)を示した割合が,変異のない群で高い傾向がみられた.局所再発は変異が無い25症例中13例にみられ,変異があった12例中2例に認めた。3、結論1.対象と方法2、結果37例中12例(32.4%)に変異が認められた.原発部位,T stage,分化度と変異率の間には明らかな関係は認めなかった.P53変異の有無と40Gy時点での腫瘍の縮小率はP53の変異がない12症例ではvery good 9%, good 46%, moderate 36%, poor 9%であり変異があった25症例ではそれぞれ26%,17%,52%,4%であった.極めて良好な縮小(very good)を示した割合が,変異のない群で高い傾向がみられた.局所再発は変異が無い25症例中13例にみられ,変異があった12例中2例に認めた。3、結論
水運を利用した南北朝から隋朝への石刻書法の伝播―篆書の墓誌蓋に注目して―

中国北部では「南水北調」や「一帯一路」推進による土木工事により、石刻の新発見が相次いでいる。隋朝は石刻による新しい楷書書法が誕生した時期と言われるが、具体的な根拠はない。その理由としては、1南朝は資料がない、2北朝は伝承の経路が追えない、ためである。本研究では墓誌蓋の「篆書」の書体に着目し、書法の伝播を可視化したい。書体が目まぐるしく変化する中、篆書は北朝から隋まで同じ構造の文字で書かれており、国を超えて共通性や相違性を追うことができる。それらを用い、1隋代書法の源流は「北魏」にあること、2書法の伝播が北魏→北齊→隋と行われ、それには水運が利用されていること、を明らかにする。
褥瘡予防エアセルマットレスのための体圧分布に基づくオンライン姿勢推定

エアマットレス上に配置した体圧分布センサのデータから沈み込み量,ならびに,寝姿勢を推定する方法を開発した.沈み込み量は,体圧値と沈み込み量の計測データから推定し,また,寝姿勢については,機械学習手法を用いた方法により実現した.健常者による背上げ時のデータに沈み込み量の推定評価,並びに,仰臥位,右側臥位,左側臥位,背上げ途中時,背上げ時の5姿勢のデータセットを用いて評価し,性能良く姿勢推定できることを実証した.エアマットレス上に配置した体圧分布センサのデータから沈み込み量,ならびに,寝姿勢を推定する方法を開発した.沈み込み量は,体圧値と沈み込み量の計測データから推定し,また,寝姿勢については,機械学習手法を用いた方法により実現した.健常者による背上げ時のデータに沈み込み量の推定評価,並びに,仰臥位,右側臥位,左側臥位,背上げ途中時,背上げ時の5姿勢のデータセットを用いて評価し,性能良く姿勢推定できることを実証した.寝たきりの方や術後患者などの褥瘡発生予防のために,エアセルマットレスが利用されている.エアセルマットレスでは,マットレス内の並んだ各エアセルが柔軟であることでマットレスに身体が沈み込み,その接触面積が増加し体圧を分散させる機能を持っている.それにより過度な圧が軽減され,褥瘡発生を予防しているが,未だ,褥瘡発生を完全に防げているわけではない.その原因の一つとして,現状のエアセル内圧は各エアセルで基本的に同一であり,体重等に合わせて調節はされているが個々の身体形状や寝姿勢が考慮されていないため,適切に身体が沈み込んでいないことが考えられる.その解決策として,マットレス上部に体圧分布センサを導入し,その圧力分布データを利用して,各エアセル内圧を制御するアイデアが考えられる.しかしながら,高い体圧部分のエアセル内圧を減少させるだけでは,内圧減少時に寝姿勢自体も悪い方向に変化し,かえって局所に過度な圧がかかる可能がある.その解決には,体圧とエアセル内圧の関係をだけでなく,体圧分布とエアセル内圧から,身体の沈み込み量とその時における身体姿勢を推定できる必要がある.本年度については,その基本的なエアセルマットレスの性質についてのデータ計測のための準備を整えた.具体的には,エアセルマットレスの内圧制御のためのシステムの構築,またエアセルマットレス上の体圧分布センサによる全身体圧計測,エアセルマットレスに対して規定の沈み込み量を模すことが可能な装置の作成,それらの装置のデータ収集の枠組みの作成である.また,次年度に先行して,健常者におけるエアセルマットレス上での体圧分布計測についての実証並びに,3次元姿勢推定のための準備を進めた.寝たきり高齢者や術後患者など身体を動かすことが難しい人の褥瘡発生予防のために,エアセルマットレスが利用されている.エアセルマットレスでは,マットレス内に円筒状の空気を入れたセル(エアセル)が並べられて配置されており,そのセルの柔らかさによりマットレスに身体が沈みこむことで,接触面積が増加し体圧を分散させること,また,その隣り合うセル内の空気の圧力を変化させることで接触面を移動させ,褥瘡を予防する働きがある.ここで,体圧の分散性能はエアセル内圧に依存するが,その内圧は各個人の体重で調整する程度しか行われていない.本来は,体重のみでなく身体姿勢ごとにも体圧は変わることが予想される.そのためより分散機能を高めるには,身体姿勢を推定し,その結果に基づきエアセル内圧を調整するとよいと考えられる.特に,その際身体姿勢をマットレスのみで推定できることが望ましい.そこで,一定内圧下において,エアセルマットレス内に埋め込まれた体圧分布センサのデータから,姿勢推定をすることが本研究の目的である.具体的には,通常のマットレスにおける身体姿勢推定と異なり,エアセルマットレスでは,身体部位の沈み込みが起きることから,その沈み込み量と体圧センサとの値の関係を調べた.また,姿勢推定のために,健常者において仰臥位,各向きの側臥位についても体圧分布を計測した.加えて,背上げと呼ばれるベッドを持ち上げた姿勢の際における圧力分布並びにその時の身体移動量を沈み込み量とみなして計測を行った.その計測データを用いて,体圧分布から統計的な手法を用いて,姿勢を推定する方法について開発し評価した.この研究成果は,体圧分布計測に基づく褥瘡予防効果の高いエアセルマットレスの開発の一部に貢献できると考えられる.看護工学平成25年度は,エアセルマットレスにおける体圧分布・エアセル内圧の計測システムを作成すると共に,エアセル内圧の制御システム並びに,規定の沈み込み量を模すための装置を作成した.当初は,体圧分布の計測については,共同研究者の保持する体圧分布センサを利用する予定であったが,研究中の体圧分布センサ内蔵型のエアセルマットレスを借用が可能となったため,そのマットレスを利用した.研究に必要なデータ取得並びに制御のため,体圧分布データ取得のための新たなシステムを構築した.加えて,エアセル内圧自体についても計測並びに制御が必要であったことから,エアセル部は流用しつつも,新しく計測・制御のためのシステムを構築した.以上とは別に,身体沈み込み量とエアセル内圧,体圧の関係を調べるために,マットレスに規定の量を押しこみ,その時の力を計測可能なインデンターからなる装置を開発した.これらの装置を利用し,沈み込み量との関係の計測を終えている予定であったが,インデンターの設計・部品調達の遅れやエアセルマットレスの借用の問題等から遅れたため,現在計測を進めている途中である.

その代わり,先行して次年度予定であった,健常者での体圧分布データ計測が可能なように調整を進めると共に,剛体の3次元リンクと表面形状から構成される3次元姿勢モデル作成等について平行して進めた.以上のことから,本年度に進める予定であった沈み込み量の計測や,最終的な人姿勢の計測のためのシステム構築,並びに,姿勢推定アルゴリズム構築についての研究は,概ね順調に推移しているものと考えている.平成26年度については,開発した沈み込み量の計測装置を利用して,身体沈み込み量とエアセル内圧,体圧分布について計測を続け,そのデータを元に,エアセルに対しての身体の沈み込み量の推定手法を構築する.具体的には,体圧分布のセンサの空間分解能の領域ごとに独立に沈み込み量がマットレス内圧と体圧値から計算されると仮定し,その関係式をデータから推定する.非線形性があまりにも強い場合には,対応関係を直接テーブル等でマッピングすることで利用する.その情報を元に,与えられた体圧並びに,エアセル内圧値から,エアセルマットレス表面上の凹凸を推定する.そのデータと,平成25年度に作成した各リンクで結ばれた剛体の骨格モデルに3次元ポリゴンを対応付けたものを利用し,姿勢推定を行う.方法論としては,マットレス表面の凹凸と人体姿勢モデルとの3次元的な接触を最適化することで,姿勢を推定する.また,時間的な制約(前のフレームの姿勢に現在姿勢が依存すること)を利用した統計的なフィルタリングのテクニックの導入や,身体の関節可動域の物理的拘束条件などを利用し,計算の高速化についても狙う.検証実験として,これまで構築してきたエアマットレスにおける計測システムにおいて,モーションキャプチャシステムを導入し,そのデータを正解姿勢情報として,姿勢推定の結果を評価するシステムを整える.その際,単純な仰臥位でなく,臨床経験のある看護師ともに,褥瘡予防で行われる体位変換時の姿勢等の看護行動を取った際にもデータを取得することで,より臨床に近い状況で姿勢推定の精度についての評価実験を行う.本年度,ベッド上の姿勢計測の部分まで進める予定であったが,エアマットレス並びに沈み込み量の計測のためのシステム構築が遅れたため,その後に構築予定であったベッド上の人体姿勢計測のための計測システムの購入が当該年度から次年度にずれ込んだためである.当初の予定通り,マットレス上での姿勢計測用のデバイス購入に利用する予定である.
膨張・低密度化液体Ｓｅの構造相転移－鎖分子とｖｏｉｄ分布に現れる「ゆらぎ構造」－

液体セレンは温度・組成変化によって半導体ー金属転移を生じる。この転移の機構を構造の観点から明らかにするためにSPring8を用いて高温高圧下でのX線散乱測定を行い、転移領域における構造測定に成功した。このデータを元に逆モンテカルロ法により3次元構造モデルを構成することに成功した。得られた、構造モデルをもとに、鎖構造の変化について詳細な解析を行った。とくに、ラセン鎖からジグザグ鎖への構造変化を明らかにするための手法を開発した。液体カルコゲンの高温高圧下での構造変化を調べるために、SPring8のBL28B2ビームラインを用いX線散乱測定を行った。すでに数回の測定を行ってきたが、これまでは半導体ー金属転移の領域までの測定を実行できていなかった。今回、試料周りの条件を検討しなおして測定を行うことにより、初めて液体セレンが金属化する領域(1600°C、1600bar)での測定に成功した。また、構造データの解析も順調に進み良好な構造因子S(Q)を得ることが出来た。この結果を用いて液体Seの構造変化の詳細を解析できれば、液体の相転移の引き起こす構造変化について実験の面からの寄与は非常に大きい。なお、得られたS(Q)には低Q領域において相転移と関わりのあると考えられる変化が見られるのでここに着目して構造解析を進めている。このような液体のX線や中性子線散乱から得られる構造データを解析し構造モデルを構築するために逆モンテカルロ(RMC)法を用いるとともに改良を行っている。特に液体セレンのような共有結合を有する系へのRMC法の適用は困難であったのでこのような系にも適用できる方法をいくつか提案してきた、本年度には各原子周りの環境を一様になるように制限し出来るだけ鎖構造を保つような方法を開発した。その結果、主に鎖からなる液体Seの構造モデルを構築することが出来た。この結果は液体カルコゲンに詳しい研究者に受け入れられるものであった。また、ハンガリーで開催されたRMCに関する国際会議にて発表し、高く評価された。液体水銀の構造変化に関しては、これまで構造単位と考えてきたHg4四面体同士の連結状態に関して詳しく解析を行った。この新しい解析法により構造変化に伴う局所的な構造変化を具体的に表現できるようになった。以上のように液体の構造変化を局所から中距離に及ぶスケールで解析する方法を開発できており構造研究に寄与し続けている。高温高圧下の液体セレン(Se)に見られる半導体ー金属転移の起源を探るために構造変化の解析を行った。研究全体のはじめにSPring-8において液体SeのX線散乱実験を行い、1600bar、1600°Cの高温高圧までの構造データを得ることに成功した。この条件は半導体ー金属転移領域を含み、研究の目的を達するのに十分なものである。このデータについて必要な補正等を行い構造因子S(Q)を求めることができた。次に、このS(Q)に基づいて3次元構造モデルを構成した。このために、共有結合を含む液体にも適用できる逆モンテカルロ法を開発した。得られた構造モデルの中距離に及ぶ構造変化を明かにするために、これまで水銀等で行ったデロネー分割を応用した四面体構造ユニットの解析をSeについても行い、空隙(void)サイズの変化が見いだした。しかし、これまで提案されていたSe原子鎖のラセンからジグザグへの変化を直接見ることにはならなかった。。そこで、最終年度では構造モデルのSe原子鎖を分離し鎖構造の詳細な解析を行った。このとき、隣り合う原子による四面体あるいは3角形を構造ユニットとして用いることによりラセンとジグザグの比較をすることが可能になった。さらに、実験的に得られた構造変化が実際に電子状態転移の起源となっていることを確かめるために、構造モデルを元にした量子計算により電素状態を確認した。例えば水銀においては、四面体ユニットの接続形態(頂点共有や陵共有)のよってエネルギーギャップの状態が変化することを見出した。以上の研究に並行して、逆モンテカルロ法の新しい手法を開発し、種々の構造データについて適用可能にすることに成功した。液体セレンの高温・高圧下のX線散乱測定をSPring8にて行った。2点の圧力にて精度の良いデータを得ることができた。測定は白色X線を用いたエネルギー分散法によって行っているため,構造因子を精度良く求めるには種々の補正が必要である。解析において特に7ヶ所ある散乱測定窓間の散乱強度の接続に注意することによって信頼性の高い構造因子を得ることができた。この結果について3次元構造モデルを得るために逆モンテカルロ法の適用を行った。セレンは液体状態でも共有結合が存在する異方性の高い構造を有するので、通常の方法では合理的なモデルを得ることは難しい。そこで、今回特に問題となる3角形配置や配位数分布の点で制限を課した新しい方法の開発を行った。その結果これまで計算機シミュレーション等でえられている結果を整合する構造モデルを得ることができた。今後この結果を元に液体セレンの構造変化の解析を続行する。

また液体水銀の構造解析について、これまでの空隙(void)を用いた中距離構造解析をさらにすすめ、voidを形成する四面体間のつながりを用いて体積膨張に伴う液体中の金属ドメインから半導体ドメインへの変化のモデルを提案した。これらの結果について連携研究者他とともに研究会を開催しその結果を論文発表する準備を進めている。また、日本物理学会および第8回液体物質国際会議(LM8)のほか研究会等で発表した。このほか、液体の中長距離構造と揺らぎの理解のためにアルコール水溶液の静的・動的構造の研究を進めている。高温高圧下のカルコゲンの構造変化について、SPring8におけるX線散乱測定を行い、実験条件を改良することにより、半導体ー金属転移を生じる領域まで構造情報を得ることが出来た。これにより目的としていた測定データを得ることが出来た。同時に、液体カルコゲンの構造モデルを得るための逆モンテカルロ法の改良に取り組み成果を上げつつある。この手法については逆モンテカルロ法に関する国際会議にて口頭発表を行い高い評価を得ることが出来た。また、流体水銀の構造解析についてはこれまで構造単位であるHg4四面体を中心に考えてきたが、中距離の構造変化を考えるために新しく四面体同士の連結状態についても解析を加えた、このことにより密度低下に伴う局所構造の変化をより明瞭に説明できるようになり、所期の目的を達しつつある。このほか、電子状態の変化を量子計算により確認する方法を開発しつつあり、当初の目的をより信頼性良く達成できる可能性がある。液体カルコゲンのX線散乱を予定通り実施しデータ解析を行っている。液体Seについて半導体・金属転移温度付近まで測定を終了している。また、データ解析についても逆モンテカルロ法などの開発はほぼ終了した。この点で目的はほぼ達成ししている。ただし、最終目的とする金属状態における測定が終了していない。中性子散乱測定は震災の影響で実質行うことができなかったが、代わりに逆モンテカルロ法などのデータ解析法の開発を行うことができた。また、散乱測定の際必要となる多重散乱パラメーターの計算を続行し、今後の測定に用いることができるようになった。このように、実験の代わりにデータ解析を進めることができた。液体カルコゲンや水銀の構造モデルの構築に目処が立ったので、液体の相転移と構造変化のかかわりについて研究を進めていく予定である。そのために、液体カルコゲンについては中距離構造を明らかにするために、voidを用いた構造解析をさらに進めていく。これまでは結晶における鎖や環構造とのかかわりを明確にしていなかったので、この語この点を詰めていくとともに鎖間や環の間の空間について考察し、voidを用いた解析法の有効性を確認する。また、液体カルコゲンの混合系についてこれまでに得られているX線散乱データに加えて中性子散乱データを得ることによりさらに信頼性の高い構造モデルの構築を進める計画である。液体水銀についてはこれまでいくつかの構造モデルを提案している。これらの有効性を確認することが求められているので、モデルとして得られている構造単位について電子軌道計算と組み合わせ
動的環境下における自律移動型ロボットの多目的制御法と実機による検証

フイールド上方に設置したビデオカメラ(グローバルビジョン),ホス卜PC1台(リモ-トブレイン群,画像処理サーバ,通信中継サーバ),ホストPCに内蔵された画像処理専用ボード1枚,ホストPC用無線通信装置1台,ロボット本体5台から構成されるロボットシステムを完成させた.また,画像処理,通信,ロボット制御に必要なソフトウエアもC++やアセンブラ言語を用いて開発し,完成させた.本システムのロボットは,リモートブレイン群によるマルチエージェントシステムにより制御されている.本ロボットシステムの性能評価のために,ロボットサッカーの競技会であるRoboCup(The Robot World Cup Soccer Games and Conferences)に参加した,その結果,国内大会において準優勝1回('99),優勝2回('00,'01),世界大会においてベスト8位('01)という成績をあげた.また,ロボット制御アルゴリズムに関しては,正方格子状のシンプルな仮想的ロードマップを用いた経路計画法を考案した.あるグラフ上に限定された中での最短経路ではあるが,高速に探索できる利点がある.特に,方向転換時に要する時間的コストをも考慮した探索が可能である.上記以外に,離散最適化問題としての移動ロボットの走行誘導方式と経路計画方式とを考案した本手法は,従来からあるポテンシャル法において,各時刻ステップにおいて位置・姿勢の推定問題と行動計画問題とをそれぞれ別の離散最適化問題として定式化し,各問題の目的関数中の重みパラメータを強化学習の一種である方策勾配法により,実機ないしはシミュレータ上で学習するという方式である.パラメータの学習則の有効性はシミュレーション実験を行うことにより検証した.また,複数台のロボットの経路計画法としても応用が可能である.フイールド上方に設置したビデオカメラ(グローバルビジョン),ホス卜PC1台(リモ-トブレイン群,画像処理サーバ,通信中継サーバ),ホストPCに内蔵された画像処理専用ボード1枚,ホストPC用無線通信装置1台,ロボット本体5台から構成されるロボットシステムを完成させた.また,画像処理,通信,ロボット制御に必要なソフトウエアもC++やアセンブラ言語を用いて開発し,完成させた.本システムのロボットは,リモートブレイン群によるマルチエージェントシステムにより制御されている.本ロボットシステムの性能評価のために,ロボットサッカーの競技会であるRoboCup(The Robot World Cup Soccer Games and Conferences)に参加した,その結果,国内大会において準優勝1回('99),優勝2回('00,'01),世界大会においてベスト8位('01)という成績をあげた.また,ロボット制御アルゴリズムに関しては,正方格子状のシンプルな仮想的ロードマップを用いた経路計画法を考案した.あるグラフ上に限定された中での最短経路ではあるが,高速に探索できる利点がある.特に,方向転換時に要する時間的コストをも考慮した探索が可能である.上記以外に,離散最適化問題としての移動ロボットの走行誘導方式と経路計画方式とを考案した本手法は,従来からあるポテンシャル法において,各時刻ステップにおいて位置・姿勢の推定問題と行動計画問題とをそれぞれ別の離散最適化問題として定式化し,各問題の目的関数中の重みパラメータを強化学習の一種である方策勾配法により,実機ないしはシミュレータ上で学習するという方式である.パラメータの学習則の有効性はシミュレーション実験を行うことにより検証した.また,複数台のロボットの経路計画法としても応用が可能である.天井に設置したビデオカメラ(グローバルビジョン),ホストPC1台(リモートブレイン群,画像処理サーバ,、通信中継サーバ),ホストPCに内臓された画像処理専用ボード1枚,無線通信装置1台,ロボット本体5台から構成されるロボットシステムを完成させた.また,画像処理,通信,ロボット制御に必要なソフトウエアもC++やアセンブラ言語を用いて開発,完成させた.本ロボットシステムの評価のために,画像処理によるロボットの位置・姿勢認識実験とロボット本体の直進・旋回走行実験とを行った.これらのシステムの技術内容,評価実験結果等は,学会で発表するとともに,Web上においてもソースコードとともに公開している.来年度は,物体認識の処理速度を現在の毎秒5フレームから毎秒30フレームへ向上させ,ロボットの移動速度も現在の毎秒18cmから毎秒1m程度へ高速化させる予定である.また,画像認識とロボット走行との速度向上だけではなく,画像の歪み補正による認識精度の向上と,ソフトウエアカウンタを用いたモータ制御による両輪走行時の旋回半径の最小化とにより,走行と制御との正確性をも向上させる予定である.ロボット制御アルゴリズムに関しては,今年度は強化学習を用いた最適経路探索の計画アルゴリズムを考案した.本アルゴリズムは,ユーザまたは経路計画者の要求を経路に対する報酬の形で与えることにより,ユーザの選好を反映した経路・軌道を生成することを目的としている.このために,経路計画問題を離散最適化問題として定式化し,目的関数の最小化に帰着させる.この目的関数中の重み係数に関して,報酬の期待値を極大に自動調節するための学習則を導出することができた.さらに,シミュレーションにより本アルゴリズムの有効性を確認した.来年度は,複数台ロボットの経路計画の問題に応用する予定である.昨年度,本課題テーマで完成させたロボットシステム(グローバルビジョンカメラ,ホストPC,画像処理専用ボード,無線通信装置,ロボット本体5台から構成)の改良を以下の様に行った.第一に,ロボット本体のモータ制御を行っている電子回路の改良により,走行速度の向上(約2.5倍,最高速度約1m/s)と消費電力の低減化とが可能となった.第二に,天井に設置したグローバルビジョンカメラから入力される画像の歪みを最小2乗法に基づいて補正するシステムを開発し,評価実験を行った.その結果,画像歪みに起因する認識誤差を約10分の1以下にまで減少させることができた.

第三に,グローバルビジョンの画像処理速度を,画像処理専用ボードのプリフェッチ機能を生かして2倍程度にまで向上させた.また,昨年度までに開発した本ロボットシステム用のシミュレータ(Java言語)の改良も行った.昨年度までは,実機のシミュレート機能だけであったが,今年度は,グローバルビジョンによる画像認識結果のモニタ機能と,人間がロボットに行動コマンド等の指示を与えるためのコマンド機能とを追加し,現在も開発中である.次年度は,このシミュレータを完成させ,ロボットの走行を制御しているリモートブレインのプログラム開発に積極的に利用する予定である.ロボット制御アルゴリズムに関しては,正方格子状のシンプルなロードマップを用いた経路計画法を考案した.あるグラフ上に限定された中での最短経路ではあるが,高速に探索できる利点があり,次年度は,リモートブレインの中に組み入れる予定である.また,昨年度に考案した強化学習を用いた最適経路計画アルゴリズムの高速化も行った.これにより,約100倍の学習速度を得ることができた.さらに,複数台ロボットの経路計画問題への応用も試み,現在は予備実験を行っている段階である.次年度は,複数台ロボットの経路計画問題における本格的な評価実験と,ローカルミニマムからの脱出法に関する研究を行う予定である.本年度は,3年間に渡った当研究課題の最終年度にあたる.昨年度までに作成したロボットシステムに関しては,以下の改良を行った.第一に,グローバルビジョンにより取得した画像の色抽出処理を高速化し,実時間(30fps)での画像処理速度を達成した.第二に,フィールド上に仮想的なロードマップを設定し,そのマップ上の最短経路をグラフ探索手法(ダイクストラ法)により計算する経路計画方式を組み込むことができた.この経路計画方式では,交差点でのロボットの回転に要する時間的コストをも考慮することができる.まだ,障害物が静止した静的環境下ではあるが,実際にグローバルビジョンからの画像を処理し,リモートブレインが大域的な最短経路を探索した後,ロボット本体をその最短経路に沿って走行させる実験に成功した.さらに,この際,グローバルビジョンからの画像情報に基づくフィードバックの有効性も合わせて検証することができた.上記のロボットシステムとは別に,離散最適化問題としての移動ロボットの走行誘導方式と経路計画方式とに関する研究結果をまとめ,論文誌上で発表した.本手法は,従来からあるポテンシャル法において,各時刻ステップにおいて位置・姿勢の推定問題と行動計画問題とをそれぞれ別の離散最適化問題として定式化し,各問題の目的関数中の重みパラメータを強化学習の一種である方策勾配法により実機ないしはシミュレータ上で学習するという方式である.パラメータの学習則の有効性はシミュレーション実験を行うことにより検証した.
広域分散ネットワーク環境における高信頼コンポーネントソフトウェアの構成方法

当研究課題はインターネットなどの広域分散環境におけるソフトウェアの信頼性を向上させることを目的とし、分散オブジェクトやコンポーネントなどの技術を統合することによりソフトウェアの構成方法を発見しようとするものである。研究は主に以下の3っの面から実施した。1.必要とするコンポーネントの検索および信頼性の高い合成に関する技術2.分散非対応なコンポーネントを広域分散環境で動作させるための技術3.分散オブジェクトにおいて効率を低下させずに信頼性を保持する技術これらの各課題に対し、以下のような知見を得た。1.XMLに基づくコンポーネントの形式的仕様記述(BSML)を提案し、これを利用した検索および合成の際に情報の一貫性を検査する技術を確立した。実験的実装により従来手法に比較して効率、信頼性とも向上していることを確認した。2.コンポーネント接続の情報を抽象化し、異なるホスト間で動作するコンポーネントを接続する機構(GIM)を新たに提唱した。またGIMによる記述から位置透過性を持つコンポーネントを半自動生成するためのコンパイラGIMCの実装を行い、有効性を確認した。3.ネットワーク上に偏在するオブジェクトに対する過剰なアクセスが原因でネットワーク切断と同じ現象が発生し、信頼性低下の一因となっている。このような障害に対し、動的にネットワーク負荷を測定しその結果に基づいてオブジェクトを複製する機構(DORC)を提唱した。DORCでは信頼性を保持したまま効率低下を20%以下に押さえることが可能であること、そのための条件などを実験により明らかにした。以上、高信頼な部品作成技術、合成技術、実際の分散環境において効率を低下させない技術を統合することで高信頼ソフトウェアを構成するための基盤を理論的および実験的に与えることが可能となった本年度はコンポーネントを利用したソフトウェアを構成する際の汎用的な手法として、(1)単一の計算機の上でコンポーネントの動作・仕様を記述するための方法、(2)それらを接続、合成することによりソフトウェアを構成する方法およびそれらを(3)広域分散ネットワーク環境に適応させるための変換方法の3つを中心に基礎的な研究を行った。具体的にはコンポーネントアーキテクチャとしてJavaBeansを採用し、(1)従来の手法では記述言語や提供者が異なる構成要素郡の中から開発者が必要とするものを抽出するコストが大きい点が問題であったが、記述言語に依存しない性質を抽出したコンポーネントの仕様記述言語(BSML)および検索言語(ACL)を提唱しその効果を確認した。(2)従来の手法では十分に確立されていなかったコンポーネントを接続する際に情報を授受するための機構(作用、interaction)を抽象的に記述する手法を提唱し、それに基づいた記述言語および開発環境のプロトタイプを実装した。(3)本来は位置独立でないコンポーネントに分散環境では必須となる位置独立性を持たせるための変換方法の確立とその抽象化のためのコンポーネント(RCA,Remote Component Adapter)を開発した。広域分散環境におけるコンポーネントソフトウェアの問題点として従来のコンポーネント位置固定方式ではネットワーク負荷の増大にともなうオーバーヘッドが大きいためコンポーネント移動方式が優れているという認識はあったものの、その具体的な配置方法に関しては研究が行われていなかった。本研究課題では実際の広域環境においてその最適な配置を決定するための準備段階として、Java RMIを使用した35台のPCクラスタ上で分散環境を模倣し通信速度などを自由に設定できる実験環境を構築した上、動的に負荷を変更した場合にコンポーネントの位置を最適化するための手法を実験的に求めた。これらの結果により広域分散環境においてコンポーネントソフトウェアが効率よく機能するための条件などが明らかになった。以上、高信頼な部品作成技術、合成技術、実際の分散環境において効率を低下させない技術を統合することで高信頼ソフトウェアを構成するための基盤を理論的および実験的に与えることが可能となった