hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境リスク認知の社会的構築と変容、リスクの政策化の環境社会学的比較研究

本年度は、これまでに実施した、日本、台湾、韓国における環境リスク意識比較調査のデータの分析を深め、並行して実施した聞き取り調査の結果も踏まえて、3か国における環境リスク認知の異同、環境リスクが社会問題化される際の社会構成規範等とのかかわり、とりわけ、いわゆる「環境正義」レトリックが用いられる契機、環境リスクが社会問題として問題構築されるにあたっての市民、環境運動、行政等の関与度等についての、各研究分担者の担当分野におけるより綿密な分析の深化をめざした。主な知見としては、以下の点が挙げられる。第1に、基地の確率論的なリスク、科学域不確実性のあるリスク、不可逆性も破局性のあるリスクというリスク類型の認知は、かなり共有されている。第2に、原発のリスク認知、脱原発志向などにおいては、いずれの国においても、女性と社会階層の下層に帰属している(と回答した)人に高い傾向にある。第3に、「環境リスク」という考え方について、台湾では肯定的な意見が多いが、日本と韓国では、「市民感覚とのずれ」を指摘する人が多い。第4に、環境リスクは社会的弱者により多く配分されるといった「環境正義」的な環境リスク観を持つ人は、台湾と韓国により多い。第5に、各廃棄物施設の低人口密度地域への立地などについては、環境正義問題ととらえる日本と被害最小化ととらえる韓国のような差異もみられる。これらの知見は、今後とも継続して比較調査研究に生かしていきたい。これらは、『「日本、台湾、韓国における環境リスク意識の国際比較調査」報告書ー環境リスク認知と環境正義の問題フレームー』として刊行した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画初年度である本年度は、環境リスク意識や政策に関する定量的意識調査準備のための、文献研究および定性的調査からの情報を含めた調査テーマの確定と理論仮説、作業仮説の検討を主要な目的とし、月1回程度の研究例会をもち、論点を明確にすべく務めた。(1)文献研究においては、既存の環境リスク論、リスク・ガバナンス論、リスク政策論などについての文献から、今回の調査目的である日本及び台湾の比較研究を念頭に置いて、フォローしておくべき文献等の内容について順次報告した。(2)本研究の出発点となった、2012年に科研費により実施した日本国内の東日本大震災後のリスク意識とその変容に関する定量的意識調査の内容について、再度各研究分担者により担当部分の知見と仮説の検証状況などを検討し、国際的な比較調査へ志発展させるにあたっての論点を抽出した。たとえば、リスク意識における社会階層の規定性や社会性や社会的信頼感の有無と、環境リスク意識の連関などについて、それらがより一般化しうるものか等が論点となった。(3)比較対象となる台湾社会やそこにおける環境問題の特質について、台湾油症(PCBによる食品汚染)に関する定性的調査の結果、電磁波公害に関する文献、台湾の研究者による環境リスク・ガバナンス研究に関する文献等に関する報告を行い、比較すべき論点等について検討を進めた。当初の計画通り、次年度実施予定の定量的な国際比較意識調査に向けて、前回の国内調査からの比較調査に向けた論点抽出、台湾国内の環境問題の現状を勘案した調査テーマの絞り込み、リスク・ガバナンスや台湾国内の政治状況などの概況把握が、研究代表者および各研究分担者によっておおむね計画通りに進められた。質問紙調査(本調査)の質問紙の作成と本調査に向けた準備研究会を月1回程度開催し、質問紙調査の実施に向けて以下の事項の検討を進めた。(a)作業仮説の妥当性の再検討、(b)ワーディングの適切性、(c)キャリーオーバーの有無の確認、(d)フェイスシート項目の妥当性の確認等を行う。特に、調査結果から、本調査のオリジナリティである環境リスク認知とその基礎構造をなす環境問題(被害や不安)体験、環境リスクの質的な差異と類型化(既知のリスク、科学的な不確実性、曖昧性のあるリスク、不可逆性・破局性リスク)、科学的言説、行政や企業行動に対する経験的に形成された信頼感・不信感、家族構造やジェンダー、社会経済的地位や職業的利害等が浮かび上がるように、検討を重ね、質問紙を作成し、プリテストを経たのち、確定した。調査対象国を、日本と台湾とし、台湾の社会調査事情を勘案して、インターネットを経由したウェブ調査にすることとした。調査の実施は、インターネット世論調査を業務とする事業者に委託することとし、数社を比較検討し、2社から相見積もりをとり、決定した。2016年12月から2017年1月にかけて調査を実施し、日本、台湾からそれぞれ508サンプルを回収した。1月から2月にかけて、基本的な集計結果の検討を行い、さらに台湾の研究者に協力を依頼し、現地に赴き、調査結果の検討会をもった。同時に、台湾の代表的な環境NGO4組織に対して聞き取り調査を行い、台湾の環境問題の特質や環境運動をめぐる政治状況等について、多くの知見を得た。本研究の当該年度の計画であった、日本及び台湾の、環境リスク認知に関する定量的調査の質問紙作成およびその実施を、ほぼ当初の計画通りに遂行することができた。当初は、両国における郵送による意識調査も想定していたが、台湾において郵送調査の実施が、低い回収率が予想されるため、断念し、インターネット経由の意識調査に変更した。無作為抽出によるサンプリングでないため、統計的な母集団の代表性という点において、やや信頼度が下がるが、おおむね良好なデータを得ることができた。

また、台湾現地の研究者の協力を得て、研究代表者および6人の研究分担者、研究協力者が現地を訪問し、調査データに関する意見交換と現地環境NGOの聞き取り調査を行い、多くの知見を得ることができた。定量的比較調査の詳細な分析と結果の検討(1)環境リスク認知とフレーミングに関する質問紙調査の詳細な分析前年度に実施した日本と台湾における質問紙調査結果について、より高度な統計分析を行う。具体的には、環境リスク類型とリスク配分の公正・不公正の認識において、日本での結果とどのような差がみられるか、職業・社会経済的階層、性別等ごとのリスク認知や市民参画志向において、普遍的な結果が出るか、社会的文化的な差異が顕著に出るか、環境リスクに関する科学的言説への信頼感、企業、行政への信頼感・不信感などの関係に差異が現れるか、といったリスク認知・不公正感などに関する比較分析を試みた。環境リスク認知や市民参画志向については、台湾においても同様の傾向が見られたが、それらと階層帰属意識や社会的信頼感との関連が比較的顕著な日本に比べ、台湾においては、政党支持と原発に関する意識以外は、顕著な関連が見られなかった。(2)追加調査の実施と結果の比較検討日本及び台湾で実施したのと同様の意識調査を、韓国で実施した。その結果、日本、台湾ともまた異なる知見が得られた。たとえば、日本では比較的一貫していた環境民主主義的意識と脱原発意識の相関が弱く、むしろ明確に意識を示す層が明瞭な脱原発意識を示すなどの両極化が見られた。詳細な比較研究は、最終年度の課題とした。当該年度の研究計画として、前年度に実施した日本と台湾における環境リスク意識調査の比較分析と、補足調査があげられていた。年度前半を中心に、研究分担者がそれぞれの担当分野を中心として、意識調査の比較分析結果を報告した。環境リスクの類型化などの意識の傾向としては似た傾向が読み取れたが、階層帰属意識、政党支持、社会的信頼感など、環境以外の社会学的変数との相関において、日台の間に大きな差異が観察された。前年度に実施した台湾での聞き取り調査と合わせて、台湾の環境運動形成や原発問題と政党支持との特異な関係性などから、ある程度日台の際は予想されたが、同時に、日台の比較からでは結論がつけにくい点もいくつか浮かび上がった。したがって、当該年度は、当初は質的な補足調査を主として考えていたが、問題状況の近似した韓国での定量的意識調査を補足調査として実施することにした。結果は現在分析が進行中であるが、政治意識や社会的信頼感との、日台とはまた異なる関係性を示唆する結果を得て、有意味な分析が期待できるデータを得ることができた。本年度は、これまでに実施した、日本、台湾、韓国における環境リスク意識比較調査のデータの分析を深め、並行して実施した聞き取り調査の結果も踏まえて、3か国における環境リスク認知の異同、環境リスクが社会問題化される際の社会構成規範等とのかかわり、とりわけ、いわゆる「環境正義」レトリックが用いられる契機、環境リスクが社会問題として問題構築されるにあたっての市民、環境運動、行政等の関与度等についての、各研究分担者の担当分野におけるより綿密な分析の深化をめざした。主な知見としては、以下の点が挙げられる。
平坦構造の一般化とモノドロミ保存変形

平坦構造とそのプレポテンシャルを持たない場合への一般化、および線形微分方程式のモノドロミ保存変形との関係について前年度の研究を引き継いでより発展的な方向に研究を進めた。以下で今年度の進展について述べる。1)前年度はプレポテンシャルを持つ場合の平坦構造(あるいはフロベニウス構造に対応する)とモノドロミ保存変形のτ関数との関係およびそれらの解析的表示を得た。今年度はこれを、必ずしもプレポテンシャルを持たないポテンシャルベクトル場の場合に拡張した。本研究課題の最も主要なテーマは平坦構造と線形微分方程式のモノドロミ保存変形との関係を調べることである。平坦構造についてはプレポテンシャルあるいはポテンシャルベクトル場が基本的な量であり、モノドロミ保存変形についてはτ関数と呼ばれる関数が基本的な量である。これらの基本的な量の間の直接的な関係を調べることは非常に重要な問題である。今年度はポテンシャルベクトル場の場合にもこの関係を明らかにすることができた。ただしパラメータに少し制限が付くので、この制限を外すことは今後の課題である。2)複素鏡映群に対する計量を持たない平坦構造について、特異点の変形の観点からの研究を行った。本研究課題ですでに得られている構成法は、複素鏡映群の自然表現に関する軌道空間上に大久保型のパッフ系を構成してそこから平坦構造を導くというものである。実鏡映群の場合にはこの構成法のほかに特異点の半普遍変形から平坦構造を導くという方法が斎藤恭司氏らにより知られているので、この方法を複素鏡映群に拡張することが目的である。斎藤恭司氏も計量を持たない原始形式という概念を導入して同様の問題を考え始めているようなので、今後連絡を取りながら研究を進めたい。これらに関連する成果についていくつかの国際研究集会で講演を行い、また論文を執筆した。前年度までの研究成果を引き継いで、ポテンシャルベクトル場とモノドロミ保存変形のτ関数との関係について成果が得られた。ただしパラメータに関して制限が必要である。また、複素鏡映群に関する平坦構造と特異点の変形との関係について、いくつかの具体例に関する結果が得られた。これらに関連した成果についていくつかの国際研究集会で成果発表や論文執筆を行った。まだ完全に満足の行く形まで完成しているわけではないが、これまでの成果を発展させる結果が得られてきているので、研究は順調に進展していると判断した。平坦構造とそのプレポテンシャルを持たない場合への一般化、および線形微分方程式のモノドロミ保存変形との関係について研究を進めていく。今年度はプレポテンシャルを持たないポテンシャルベクトル場に対応する平坦構造について、それに対応する線形微分方程式のモノドロミ保存変形のτ関数の解析的構造を調べた。ただし結果は得られたが、線形微分方程式に含まれる確定特異点での特性指数に対応するパラメータに関する制限が付いているので、今後はこの制限を外した拡張を目指して研究を行う。この制限を外した場合にはτ関数の解析的構造がかなり異なってくることが予想されるので、まずはその形を確定する必要があり、その部分から研究を進めていく。また、τ関数の解析的構造については他の研究者らによって全く異なる手法で結果が得られているので、それらの結果と比較を行うことも重要な問題であり、これについても研究を進めたい。もう一つの方向として、複素鏡映群に関する平坦構造と特異点の変形との関係についての問題がある。これについてはまだいくつかの具体例についての結果しか得られていないので一般論の構成を模索したい。この問題については最近斎藤恭司氏らも計量を持たない原始形式の理論の観点から研究を行っているようなので、今後連絡を取りつつ研究を進めていきたい。平坦構造とそのプレポテンシャルを持たない場合への一般化、および線形微分方程式のモノドロミ保存変形との関係について研究を行った。今年度の成果はいくつかあるが、そのうち主要なものについて述べる。1)プレポテンシャルを持つ場合の平坦構造(あるいはフロベニウス構造)とモノドロミ保存変形のτ関数との関係およびそれらの解析的表示を得た。最初に述べたように本研究課題の最も主要なテーマは平坦構造と線形微分方程式のモノドロミ保存変形との関係を調べることである。平坦構造についてはプレポテンシャル(あるいはポテンシャルベクトル場)が非常に基本的な量あり、モノドロミ保存変形についてはτ関数と呼ばれる関数が非常に基本的な量である。今年度の成果ではこの関係を部分的にではあるが明らかにし、特にモノドロミ保存変形の一般解に対して、そのτ関数の平坦座標を用いた解析的表示を得た。これは平坦座標の収束級数になっており、幾分予想外の結果であった。モノドロミ保存変形の理論における平坦座標の意味を探る上で非常に重要な結果であると考えられる。2)複素鏡映群に対する多重鏡映面配置の自由性についての問題を解決した。実鏡映群に対する多重鏡映面配置の自由性についてはすでに証明されていたが、複素鏡映群については未解決であった。本研究課題に関する成果である、複素鏡映群の軌道空間上の平坦構造の構成を応用して、超平面配置の専門家である海外の研究者との共同研究においてこの問題を解決した。この結果は本研究課題の重要性と他分野への影響を示すものである。これらの成果について国内外の研究会で発表し、論文を執筆した。課題申請時当初の年度計画とは順序が前後してしまったが、平坦構造(あるいはフロベニウス構造)のプレポテンシャルとモノドロミ保存変形のτ関数との関係が明らかになり、特にそれらの解析的表示についての結果を得たことは非常に意義が大きい。

また本研究課題の主題である理論の応用として、多重鏡映面配置の自由性という問題が解決されたことは本研究課題の重要性や他分野への影響を示すものである。またこれらの成果について国内外における研究会での成果発表や論文執筆を行った。このように研究は順調に進展していると考えられる。平坦構造とそのプレポテンシャルを持たない場合への一般化、および線形微分方程式のモノドロミ保存変形との関係について前年度の研究を引き継いでより発展的な方向に研究を進めた。以下で今年度の進展について述べる。1)前年度はプレポテンシャルを持つ場合の平坦構造(あるいはフロベニウス構造に対応する)とモノドロミ保存変形のτ関数との関係およびそれらの解析的表示を得た。今年度はこれを、必ずしもプレポテンシャルを持たないポテンシャルベクトル場の場合に拡張した。本研究課題の最も主要なテーマは平坦構造と線形微分方程式のモノドロミ保存変形との関係を調べることである。平坦構造についてはプレポテンシャルあるいはポテンシャルベクトル場が基本的な量であり、モノドロミ保存変形についてはτ関数と呼ばれる関数が基本的な量である。これらの基本的な量の間の直接的な関係を調べることは非常に重要な問題である。今年度はポテンシャルベクトル場の場合にもこの関係を明らかにすることができた。ただしパラメータに少し制限が付くので、この制限を外すことは今後の課題である。2)複素鏡映群に対する計量を持たない平坦構造について、特異点の変形の観点からの研究を行った。本研究課題ですでに得られている構成法は、複素鏡映群の自然表現に関する軌道空間上に大久保型のパッフ系を構成してそこから平坦構造を導くというものである。実鏡映群の場合にはこの構成法のほかに特異点の半普遍変形から平坦構造を導くという方法が斎藤恭司氏らにより知られているので、この方法を複素鏡映群に拡張することが目的である。斎藤恭司氏も計量を持たない原始形式という概念を導入して同様の問題を考え始めているようなので、今後連絡を取りながら研究を進めたい。これらに関連する成果についていくつかの国際研究集会で講演を行い、また論文を執筆した。前年度までの研究成果を引き継いで、ポテンシャルベクトル場とモノドロミ保存変形のτ関数との関係について成果が得られた。ただしパラメータに関して制限が必要である。また、複素鏡映群に関する平坦構造と特異点の変形との関係について、いくつかの具体例に関する結果が得られた。これらに関連した成果についていくつかの国際研究集会で成果発表や論文執筆を行った。まだ完全に満足の行く形まで完成しているわけではないが、これまでの成果を発展させる結果が得られてきているので、研究は順調に進展していると判断した。本研究課題について今年度得られた成果からの知見により、研究の範囲は当初より広がりつつある。当初から計画していた課題とともに、それから発展してきた課題についても取り組みたい。
ロンボメア構造を手がかりに蝸牛神経核cell type分化の分子機構を解明する

Hox遺伝子の変異により、ロンボメア情報を改変したマウスを用いて、蝸牛神経核のcell typeがどのように変化しているかについて解析を進めた。具体的にはマーカー抗体による免疫染色を行うことにより、ロンボメアのアイデンティティが改変されることにより、該当するロンボメアから分化するcell typeに変化が生じることを明らかにすることができた。また、そのcell typeの神経投射について分析を行う目的で、同じ変異マウスとロンボメア特異的Creマウスを、mGFPレポーターマウスの交配を行なった。固定後の試料を研究協力者から入手し、GFP抗体による可視化を試みた。その結果、染色が弱いため、確定はできないものの、神経投射のパターンもcell typeのアイデンティティ変化に伴って変化している可能性が高いことを明らかにすることができた。現在、試料の固定法を変更した試料を調整している最中であり、それを用いて再度染色を行う予定である。蝸牛神経核のcell typeを識別する目的で、マーカー抗体による免疫染色の条件設定を行った。生後21-28日齢の野生型マウスの脳を還流固定し、凍結切片を作成した。複数のglutamate抗体、calbindin抗体、calretinin抗体を用いて免疫染色を行い、各抗体に適した染色条件を検討した。それと並行して、脳の一部でβガラクトシダーゼを発現するマウスの凍結切片を用いて、複数のβガラクトシダーゼ抗体の染色条件についても検討を行った。検討を行った抗体のうち一部のものについては条件を確立することができたが、それ以外のものに関しては、更なる条件検討が必要である。さらに、研究目的を達するためには、抗体を組み合わせて2重、3重染色の方法を確立する必要があるため、複数抗体間での染色条件の擦り合わせや、新規の抗体の探索にも着手しているところである。昨年度に引き続き、蝸牛神経核のcell typeを識別するためのマーカー抗体を用いた免疫染色の条件検討を行った。生後21-28週齢の野生型マウスの脳を還流固定した後、凍結切片を作成し、各種抗体による免疫染色を行った。昨年度問題として残されていた2重、3重染色の条件設定は一部を除いて確立することができた。27年度は校舎新築に伴う研究室の引越があったため、当初の予定通りには研究を進めることができなかったため。ロンボメア情報の改変がcell typeの分化に細胞学レベルでどのような影響を与えるのかを解明する目的で、昨年度に多重染色により、cell typeの判別が可能となった組み合わせの免疫染色を、ロンボメア構造に異常を持つマウスに対して行った。その結果、一部のマウスにおいて、cell typeの一部が見られることが明らかとなった。このことは、本研究で立てた「ロンボメア構造がcell type分化の鍵になっているのではないか」という仮説と合致するものである。現在、この変異マウスにおける、当該cell typeの発生をステージを追って解析するとともに、ゴルジ染色により細胞体の形を観察する準備を行うとともに、これらの細胞からの神経投射を観察する目的のため、新たなマウスの交配を研究協力者に進めてもらっているところである。今年度はほぼ予定通りに研究を進めることができたが、全体として見ると平成27年度の研究室の引越に伴う遅延を取り戻すことができていない。ロンボメア情報の改変がcell typeの分化に細胞学レベルでどのような影響を与えるのかを解明する目的で、ロンボメア構造に異常を持つマウスに対して、cell typeマーカー抗体を用いた免疫染色を継続して行った。前年度に観察された一部変異マウスにおけるcell typeの異常について、その異常の原因がロンボメア情報の改変によるものかどうかを確認する目的で、異なる発生ステージの試料を用いて同様の解析を行い、この異常がどのステージから生じているのかを解析しているところである。また、それと並行して、ロンボメア2番のみ、4番のみ、または3番と5番が遺伝的に標識された変異マウスを用いて、情報が改変されたロンボメアに由来する神経細胞がどのcell typeに分化しているのかについてもマーカー抗体を用いた多重染色により、解析を行なっている。これらの解析により、これまでに得られたデータは全て「cell typeの分化がロンボメア情報に依存している」という本研究の仮説に合うものである。ロンボメア情報の改変により、異なるcell typeに分化したと考えられる細胞について、マーカーの発現という細胞学レベルでの変化だけでなく、機能的な面でも細胞分化が変化しているのかどうかを確かめる目的で、神経投射をラベルすることができる新たな交配マウスを用いて、変異マウスの各cell typeからの神経投射についても解析を始めたところである。平成30年度からの学内異動に伴って、2度目の研究室の引越しが必要となり、前年度までの遅延を取り戻すことができなかったため。

現在、試料の固定法を変更した試料を調整している最中であり、それを用いて再度染色を行う予定である。これまでに用いた抗体について確立できた染色条件が、抗体により異なっているケースが想定以上に多く、単純に多重染色を行うことができなかった。そのため、新たな抗体を解析したり、染色条件の擦り合わせをおこなうために予想以上の時間を要しているため、研究計画よりもやや遅れ気味となっている。多重染色の条件が確立できていない一部の抗体セットについて、新規の抗体を用いるなどして、集中的に条件検討を行う予定である。その条件が設定でき次第、変異マウスを用いた解析を行い、ロンボメア構造における位置情報と、分化してくるcell typeの関連について解析を進める計画である。研究協力者に依頼してあるマウスの交配が完了次第、変異マウスにおいて免疫染色パターンに変化が見られたcell typeについて、その神経投射がどのようになっているのか確認する。また、電気生理レベルでの解析を行うための準備を同時に進めていく予定である。研究期間に2度にわたる研究室の移動が必要となったことが主な要因で、研究計画に遅れが生じたため、研究期間の延長を申請し承認を受けた。延長された来年度に向けては、すでに移動も完了し研究活動を再開できる状態を整えることができているため、できる限り遅れを取り戻すべく研究内容を取捨選択して行なって行く予定である。具体的には、現在取り掛かっている1.変異マウスにおいて情報が改変されたロンボメア由来の細胞がどのようなcell typeに分化しているのか、2.そのcell typeからの神経投射がどうなっているのか、の2点に集中して解析を進めて行くことを考えている。条件を確立することができていない抗体に関しては、更なる条件検討を進める計画である。また、2重、3重染色の方法を確立する必要があるため、複数抗体間での染色条件の擦り合わせを進める。多重染色を少しでも容易に行うため、できるだけ似た染色条件の抗体を利用できるよう、並行して新規の抗体の探索も進める。多重染色の条件設定が完了次第、ミュータントマウスを用いた染色を行い、ロンボメア構造による位置情報と、最終的に分化するcell typeの間の関係性について解析を進める予定である。当該年度は、校舎新築に伴う研究室の引越があり、当初の研究計画から遅れが生じたため、予算執行も計画通りには進められなかった。研究室引越に伴う遅延を取り戻しきることができなかったため、全体としては研究計画から遅れることとなり、次年度使用額が生じてしまった。また、購入した実体顕微鏡について蛍光ユニットを既に使用していた生物顕微鏡のものと共用できたため、予定よりもコストを抑えることができた。平成30年度からの学内異動に伴った研究室の引越しを行う必要が生じ、計画通りの研究時間を割くことができなかったため。今年度は1.変異マウスにおいて情報が改変されたロンボメア由来の細胞がどのようなcell typeに分化しているのか
口腔領域の炎症遷延化の機序:アポトーシス好中球の血管内皮細胞への影響

1.ヒト臍帯由来血管内皮細胞(HUVEC)は、その細胞膜上に恒常的にFax抗原を発現していた。2.その結果、抗Fas抗体(CH-11)の処理によってアポトーシスが誘導された。3.HUVECと末梢血好中球を混合培養の条件下で抗Fas抗体処理するとアポトーシスが誘導され、相互の細胞接着が抑制された。4.アポトーシスの進行に伴って好中球のCD11bとCD18の発現減少がみられたが、HUVECのCD54の発現変化は僅かであった。5.従って、Fas誘導アポトーシスにおける好中球と血管内皮細胞の接着の減少は好中球の細胞膜上の接着分子の発現減少に依存していることが示唆された。6.ケモカイン(FMLP, C5a, LTB4, IL-8)や炎症性サイトカイン(IL-1,IL-6,TNF-alpha)は、この現象を抑制したことから急性炎症巣において好中球機能の発現の維持に関与していることが示唆された。7.一方、NSAIDsはこの現象を亢進したことから新たな抗炎症作用の機序のひとつと考えられた。1.ヒト臍帯由来血管内皮細胞(HUVEC)は、その細胞膜上に恒常的にFas抗原を発現していた。6.ケモカイン(FMLP,C5a,LTB4,IL-8)や炎症性サイトカイン(IL-1,IL-6,TNF-alpha)は、この現象を抑制したことから急性炎症巣において好中球機能の発現の維持に関与していることが示唆された。
緑色に光る形質転換ウズラの作出

現在,鳥類では様々な方法を用いてトランスジェニックアニマルの作出が試みられているが,効率的な形質転換はなされていない。鳥類胚は胚発生初期の一時期に配偶子の幹細胞である始原生殖細胞(PGCs)が胚体外の生殖三日月環領域に局在している。本研究はウズラ胚においてこの部位にレポーター遺伝子であるEGFP遺伝子(野生型GFP遺伝子の変異体)をin vivoマイクロエレクトロポレーションにより導入し,この方法による外来遺伝子導入の有用性を明らかにするとともに,形質転換されたPGCsの発生を解析し,PGCsを介したトランスジェニックアニマルの作出の可能性を追求した。野生型羽装ウズラの受精卵を1214時間孵卵しステージ45の発生段階の胚を得て,PGCsが局在しているGCRにpMiw-EGFPをin vivoマイクロエレクトロポレーションした。488nmの励起光照射によりレポーターであるEGFP遺伝子(野生型GFP遺伝子の変異体)の発現を観察した。電圧812V,プラスミド濃度1.0μg/μlの条件が効率的な遺伝子導入条件であった。GFPタンパク質による蛍光を発する(緑色に光る)血中PGCsが観察された。以上のことから,ウズラ初期胚における外来遺伝子導入法としてin vivoマイクロエレクトロポレーションは有用であり,生殖三日月環領域に遺伝子導入することにより効率的にPGCsに遺伝子導入することができることを明らかにした。
ドライマウスによる嚥下困難感の他覚的定量評価

本研究はシェーグレン症候群のように、多臓器発症の感覚的に質が異なる複数の愁訴によりQOL(クオリティーオブライフ)が低下する状態を総合的に客観的に評価することができるか否かを目的とし、同一個人内のドライアイ様眼不快感、ドライマウスによる嚥下困難感といった異種の愁訴を他覚的に定量、比較できるのかを検討するための萌芽的研究として計画、施行された。不快感の測定は機能的近赤外線分光法(fNIRS)を用い、負荷(タスク)実行中の前頭葉賦活化領域の増加という形で検出した。本研究中実施における小目標としては、1)眼不快感、嚥下困難感の比較における測定、比較可能条件の設定、2)嚥下時の咀嚼筋運動が測定に及ぼす影響の評価、3)対健常人における擬似的愁訴発生時の測定と対患者測定時の比較の3項目があり、上記1)、2)のために、種々の要因から測定機器を予定機種から変更し、小型であるも前頭葉測定限局の機種へと変更した。当該機種は現時点で医療認定がとれていないため、3)対患者測定の施行ができなかった。上記1)の健常人における比較可能な異種愁訴(眼不快感、嚥下困難感)測定の条件設定は可能であり、具体的には明室、開瞼時に顔面に風を負荷した状態での開瞼の辛さを「1」とした場合の指示された顎の運動(あいうえお、の母音の口の動き)、ならびに乾燥食品の嚥下困難感、さらには乾燥食品に水分を補充した場合の嚥下困難感を数値で自覚的愁訴とし、同時に測定された前頭葉賦活化領域数を他覚的に測定し比較することが可能であり、自覚的愁訴の変化に相関のある前頭葉の賦活化が観察可能であった。今後は今回未完となった対患者において実際に同様な他覚、定量化の妥当性を検討し、次のステップとして、QOLの他覚、定量化の必要性は「辛さと時間の積が大きなものを低いQOLと考える」(清水哲郎、2000)という哲学からの提言をもとに、時間の積とした「量」として扱えるかを検討する。本研究はシェーグレン症候群のような、多臓器発症の感覚的に質が異なる複数の愁訴の評価に対し、一個人の患者生活におけるQOLという側面から総合的に評価することができるか否かを目的とし、同一個人内のドライアイの開瞼時眼不快、ドライマウスによる嚥下困難といった異種の愁訴の他覚的な定量、比較の可能性と妥当性を検討することを目的としている。初年度は近赤外線分光法(fNIRS)を用いた前頭葉活性の測定による嚥下困難感の他覚的検出の可能性を検討するための条件設定、ならびに今後予定している陽電子放射断層撮影(PET)同時計測時の機種選定並びに条件設定を行った。PET同時計測時の機種としては通常のfNIRS計測における測定プローブ群がグラスファイバーにて本体と結合されている条件から、当初予定していた機種OMM-3000(島津製作所製)から小型のOEG-16(スペクトラテック社製)へと変更し、PETとの同時計測が可能となる嚥下困難感測定条件確立を検討した。これは平成22年5月の第47回日本リハ学会におき、前頭葉専用の光イメージング脳機能測定装置(fNIRS)による嚥下困難感の評価として発表予定である。次年度は主な測定部位を前頭前野に限局し、OEG-16を用いたPET同時計測により、嚥下および咀嚼運動によるfNIRS測定結果への影響を受けない嚥下困難感測定条件を確立する。その上で本研究の目的である、同一個人内のドライアイの開瞼時眼不快、ドライマウスによる嚥下困難といった異種の愁訴の他覚的な定量、比較の可能性と妥当性の検討を行う。上記1)の健常人における比較可能な異種愁訴(眼不快感、嚥下困難感)

測定の条件設定は可能であり、具体的には明室、開瞼時に顔面に風を負荷した状態での開瞼の辛さを「1」とした場合の指示された顎の運動(あいうえお、の母音の口の動き)、ならびに乾燥食品の嚥下困難感、さらには乾燥食品に水分を補充した場合の嚥下困難感を数値で自覚的愁訴とし、同時に測定された前頭葉賦活化領域数を他覚的に測定し比較することが可能であり、自覚的愁訴の変化に相関のある前頭葉の賦活化が観察可能であった。今後は今回未完となった対患者において実際に同様な他覚、定量化の妥当性を検討し、次のステップとして、QOLの他覚、定量化の必要性は「辛さと時間の積が大きなものを低いQOLと考える」(清水哲郎、2000)という哲学からの提言をもとに、時間の積とした「量」として扱えるかを検討する。
リン.炭素二重結合を有する二座配位子の光による錯体形成機能制御の研究

1.配位子の合成および光異性化の検討本研究を開始した時点では、研究の要となる、ジボスフィニデンシクロブテン(1)の誘導体は、ほとんど例が無かった。そこで、まず種々の誘導体を合成した。即ち、以前我々が報告した方法を用いて、リン原子上にかさ高い2,4,6,-トリ-t-ブチルフェニル基を有し、1,2-位に種々の置換基(R=H,Me,t-Bu,Ph,SiMe_3等)を有する1を合成した。また、ホスファラジアレンの最初の例である1,2-ジホスファ[4]ラジアレン(2)の合成に成功した。次に、合成した1,2の光E/Z異性化について検討し、構造と異性体比の関係等について知見を得た。2.錯体形成能の検討および物性の評価合成した1,2について、6族および10族遷移金属錯体の合成を試みた。比較のため、単座配位子であるホスファクムレン類およびその錯体も合成した。典型的な錯体についてはX線結晶構造解析を行い構造に関する知見を得た。(E,E)-1はキレート錯体を与えたが、(E,Z)-1は一方のリンが大きな置換基で覆われるため単座配位子として働いた。しかし、光照射により配位子のE/Z異性化が起こると共に、単座配位型の錯体はキレート型の錯体へと変化した。R=SiMe_3の場合、(E,Z)-1は錯体を形成しなかった。しかし、これも反応系を光照射することにより(E,E)-型のキレート錯体を与えた。即ち、光照射により錯体の形成を制御することができた。さらに合成した幾つかの錯体および配位子の電気化学的測定を行い、酸化還元挙動について知見を得た。なお、Pb錯体については有機合成触媒としての機能を有することを確認した。(E,Z)-体では触媒能はかなり低いが、光照射により触媒能が向上することがわかった。
北西太平洋亜寒帯域における植物プランクトンの死亡とその物質循環過程とのかかわり

近年、海洋植物プランクトンが海洋表層から取り除かれる要因として、沈降や動物プランクトンによる捕食以外に、海洋表層での植物プランクトンの細胞死の重要性が指摘されるようになってきた。しかし,北太平洋における植物プランクトンの細胞死に関する報告は無い。そこで本年度は、春および晩夏の北西太平洋亜寒帯域の親潮域および黒潮親潮移行域の植物プランクトンの細胞生存率(総細胞数に占める生細胞数の割合)の比較を行った。水産総合研究センター若鷹丸によるWK0309航海(2003年9月2日21日)およびWK0505航海(2005年5月10日29日)において、親潮域および黒潮親潮移行域で、細胞消化法を用いて、植物プランクトンの細胞生存率の見積もりを行なった。2003年の晩夏ではSynechococcus spp.の生存率が5975%、真核ウルトラ植物プランクトン(体長<10μm)の生存率が2141%であり、真核ウルトラ植物プランクトンはSynechococcus spp.よりも致死率(総細胞数に占める死細胞数の割合)が有意に高かった(p<0.01)。一方、2005年の春では,Synechococcus spp.の約80%、真核ウルトラ植物プランクトンの70%以上が生細胞として検出された。さらに、フコキサンチンを含む植物プランクトン(主に珪藻類とプリムネシオ藻類)の細胞生存率は100%に近い値であった。以上の結果から、本調査海域において、植物プランクトンの細胞生存率に季節変化があることが初めて明らかとなった。また、本調査海域の植物プランクトンの除去過程を考える上で、特に晩夏の植物プランクトンの細胞死は決して無視できない過程であることが示唆された。以上の結果をまとめて、国際誌に投稿するための論文を作成した。平成15年4月、5月、9月に独立行政法人水産総合研究センター東北区水産研究所の若鷹丸に乗船し、北西太平洋亜寒帯域における植物プランクトン群集の比死亡速度および死亡率を、それぞれ、エステラーゼ活性法および細胞消化法により見積もることを世界で初めて試みた。また、これらデータの対比として、^<13>C法による基礎生産力の測定やアクティブ蛍光法による光合成活性(光化学系IIパラメータ)の測定等を行った。植物プランクトンの春季ブルームが発生する直前およびブルーム初期の4月では、植物プランクトンが死亡した際に海水中に放出する、エステラーゼの濃度は相対的に低く(一般に、<20nMフルオレセイン当量)、植物プランクトンの比死亡速度も低かった(<0.2d^<-1>)。また、同時期の植物プランクトンの光合成活性は非常に高かった(F_v/F_m=0.48±0.04,n=1166)。一方、9月では、海水中のエステラーゼ濃度が相対的に高く(20-40nMフルオレセイン当量)、比死亡速度も0.20-0.43d^<-1>の範囲にあった。過去に北太平洋における植物プランクトンの細胞死に関する報告はないが、今回得られた9月の高い比死亡速度は、今までに報告されている動物プランクトンによる植物プランクトンの補食速度とほぼ同じ程度であることがわかった。また、9月の植物プランクトン群集で優占していた体長約5〓m以下の植物プランクトンに関して死亡率を調べたところ、ラン藻Synechococcus spp.の死亡率は20-30%であったのに対し、真核植物プランクトンの死亡率は60-70%と非常に高かった。今後、北西太平洋亜寒帯域の植物プランクトンの死亡原因を調べ、物質循環過程とのかかわりを明らかにする予定である。平成16年夏期に行われた北西太平洋亜寒帯域の中規模現場鉄散布実験において、植物プランクトン群集の細胞生存率を測定し、植物プランクトンの細胞死と海水中の鉄濃度との関係を明らかにすることを試みた。実験期間中、体長10μm以下のウルトラ植物プランクトン(ラン藻Synechococcusおよびウルトラ真核植物プランクトン)が常に植物プランクトン群集中で優占していた。鉄散布後、Synechococcusの海水中の細胞密度、細胞内クロロフィル蛍光強度(増殖活性の指標)、および細胞生存率は有意に増加したが、実験後半、海水中の溶存鉄濃度減少とともに、これら値は減少した。従って、海水中の溶存鉄濃度はSynechococcusの生長および細胞死を支配する因子の1つであることが明らかとなった。一方、ウルトラ真核植物プランクトンの海水中の細胞密度や細胞内クロロフィル蛍光強度は、鉄散布後、有意に増加したが、細胞生存率は、鉄散布前後で変化せず、50-80%であった。また、溶存鉄濃度とウルトラ植物プランクトンの細胞生存率の間に相関はみられなかったことから、ウルトラ真核植物プランクトンの細胞死を支配する因子が海水中の溶存鉄以外にあることが推測された。北西太平洋亜寒帯域(親潮域)で春季ブルームを形成する中心目珪藻Thalassiosiranordenskioeldiiの単離培養株をバッチ培養法で生育し、細胞生存率の測定を行った。実験開始7日目(対数増殖期)の細胞生存率は89±4%であったが、栄養塩環境の悪くなった68日目においても細胞生存率は78±3%と比較的高い値を維持していた。

これについて、T.nordenskioeldiiは、環境状況が悪くなると休眠胞子を形成し、劣悪な環境においても生き延びる戦略を持つためと考えられた。近年、海洋植物プランクトンが海洋表層から取り除かれる要因として、沈降や動物プランクトンによる捕食以外に、海洋表層での植物プランクトンの細胞死の重要性が指摘されるようになってきた。しかし,北太平洋における植物プランクトンの細胞死に関する報告は無い。そこで本年度は、春および晩夏の北西太平洋亜寒帯域の親潮域および黒潮親潮移行域の植物プランクトンの細胞生存率(総細胞数に占める生細胞数の割合)の比較を行った。水産総合研究センター若鷹丸によるWK0309航海(2003年9月2日21日)およびWK0505航海(2005年5月10日29日)において、親潮域および黒潮親潮移行域で、細胞消化法を用いて、植物プランクトンの細胞生存率の見積もりを行なった。2003年の晩夏ではSynechococcus spp.の生存率が5975%、真核ウルトラ植物プランクトン(体長<10μm)の生存率が2141%であり、真核ウルトラ植物プランクトンはSynechococcus spp.よりも致死率(総細胞数に占める死細胞数の割合)が有意に高かった(p<0.01)。一方、2005年の春では,Synechococcus spp.の約80%、真核ウルトラ植物プランクトンの70%以上が生細胞として検出された。さらに、フコキサンチンを含む植物プランクトン(主に珪藻類とプリムネシオ藻類)の細胞生存率は100%に近い値であった。以上の結果から、本調査海域において、植物プランクトンの細胞生存率に季節変化があることが初めて明らかとなった。また、本調査海域の植物プランクトンの除去過程を考える上で、特に晩夏の植物プランクトンの細胞死は決して無視できない過程であることが示唆された。以上の結果をまとめて、国際誌に投稿するための論文を作成した。
各種鋼材における再現HAZ部の熱履歴と繰返し塑性歪による靭性劣化

鉄骨建築物において溶接部は柱梁接合部で最も応力状態の厳しい部分に存在する。さらに溶接部は入熱によって材質が変化しており、特にHAZ部で靭性が大きく低下している。本年度の研究では、溶接にて想定される熱履歴を受けたHAZ部の靭性低下を新たに開発された鋼を含めた各種鋼材において把握し、必要靭性値を保持するための溶接入熱の制限値を各鋼種別に明らかにする事を目的とした。実験パラメータは、鋼材種(極軟鋼,SN400,SN490,HT80の4因子,12ロット)と熱履歴(CO_2換算入熱10,16,37,60kJ/cmの4因子)とし、鋼材に再現熱サイクル装置により熱サイクルを与えた後にシャルピー衝撃試験を行うことにより靭性の低下を計測した。その結果、以下の事が明らかとなった。ただし、必要靭性値はこれまでの研究で得られた85Jとしている。1.HT80はCO_2換算入熱37kJ/cmまでは、シャルピー吸収エネルギーが約150Jと必要値を上回ったが、60kJ/cm以上では50J以下に急減した。よって、本実験で用いたHT80では、CO_2換算入熱で37kJ/cmと60kJ/cmの間に限界入熱量があると考えられる。2.SN400およびSN490では鋼材によってばらついているものの、溶接入熱無しで200J以上のシャルピー吸収エネルギーを有するSN400ではCO_2換算入熱で37JkJ/cm付近に限界入熱量があると考えられる。ただし、溶接入熱無しでも85Jに満たないものが流通しており、さらに溶接入熱により40J以下に低下する。3.極軟鋼は,一軸引張試験では50%以上の伸びを有し、熱サイクル無しでは150J以上の大きなシャルピー吸収エネルギーを持つものでも、溶接入熱により10J以下に極端に靭性が低下するものもある。この結果を踏まえて、13年度は繰返し塑性歪の影響に注力した研究を行う予定である。
肥満成立を支配する脂肪細胞形成能の検定と制御法の開発

肥満は、種々の成人病の原因となり健康維持・増進や予防医学上極めて重要な研究課題である。肥満成立は、基本的にはエネルギーの過剰摂取による体脂肪の蓄積によるが、同程度のエネルギー摂取でも、動物のおかれる状態・環境や遺伝的背景によって非常に異なる。肥満の成立には、個々の脂肪細胞への脂肪の蓄積が重要であることは言うまでもないが、近年成熟した動物においても前駆細胞の増殖過程と増殖した前駆細胞から脂肪細肪への分化過程が極めて重要な鍵を握っていることが指摘されてきた。そして、この脂肪細胞形成を促進と抑制の両面から制御する内因性の因子が存在し、摂食条件や運動など動物の環境や状況に由来する刺激によって、血中に放出されるとの考えに至った。本研究では、脂肪組織形成を支配する脂肪細胞形成因子類の検索、構造決定を行い、摂食条件をはじめとする動物の環境因子と本因子類の生体内動態の関係を明らかにすることによって、環境要因と肥満成立との関係に具体的情報を提供するとともに、本因子類を用いてより積極的な肥満防止、健康維持への道を築くことを目的とし、以下のような成果を得た。まず、培養下で線維芽様の前駆脂肪細胞から脂肪細胞へ増殖・分化しうる株細胞(3T3-L1,Ob1771)の無血清培地での培養アッセイ系を確立した。続いて本アッセイ系を用いて前駆脂肪細胞の増殖を特異的に促進する新規の因子をラット脂肪組織中に発見した。本増殖因子は、分子量約25,000のタンパク質であり、前駆脂肪細胞増殖因子(preadipocytegrowth factor)と命名した。本増殖因子の活性は、エネルギー摂取量に応答して変動し脂肪細胞の形成、ひいては脂肪組織の構築に深く関与していることが推察された。これらの結果から本増殖因子は、肥満成立を支配する脂肪細胞形成能の検定のための優れた指標であり制御法の開発のための基盤となりうるものであると考えられた。種々の成人病の原因となる肥満は,個々の脂肪細胞への脂肪の蓄積のみではなく,前駆細胞から脂肪細胞への分化・増殖が極めて重要であることが判明し,この脂肪細胞形成を促進,抑制の両面から制御する内因性因子が存在して,これらが摂食条件やストレス,運動などの状況に由来する刺激によって血中へ放出されると考えられるに至った。本研究は脂肪形成を支配する脂肪細胞形成因子類の精製,構造決定をし,摂食条件をはじめとする環境要因と本因子類の生体内の動態を明らかにし,環境要因と肥満成立との関係に具体的な情報を提供するとともに,脂肪細胞形成の制御に関与する因子類の動物への投与による積極的な肥満防止,健康維持への道を拓こうとするものであって,本年度は以下のような成果を得た。前駆脂肪細胞のモデルとして3T3ーL1細胞及びob1771細胞を用い,その増殖因子を検定するために,完全に組成の判った無血清培地を確立した。これを用いてラットの脂肪組織中に前駆脂肪細胞の増殖を特異的に誘導する因子が存在することを見いだした。この因子は分子量約2万のタンパク質であって,他の細胞に対して増殖活性は示さなかった。またラットの摂食条件を変動すると,エネルギ-量に依存して脂肪組織中の増殖因子の量が増加することから,本因子が脂肪細胞形成に重要な役割を果していると考えられる。一方,前駆脂肪細胞から脂肪細胞への分化のプロセスにおいては,その初期においてIGFー1,LPL(リポプロティンリパ-ゼ)の発現が認められ,分化誘導に対する重要性が示唆された。

また脂肪細胞への分化のプロセスは,脂溶性のビタミンやカロテノイド類によって強く抑制された。特に大量投与によっても無害であるカロテノイドによる抑制作用は注目すべきものと考えられる。肥満は各種の現代病の誘発原因のひとつであり、その成立には前駆脂肪細胞の増殖と前駆脂肪細胞から脂肪細胞への分化の両過程が極めて重要であることが判明した。さらにこの脂肪細胞形成を促進、抑制の両面から制御する内因性因子が存在し、これらが摂食条件や運動などの状況に由来する刺激によって血中へ分泌されると考えるに至った。本研究においては、肥満形成を支配する脂肪細胞形成因子類の精製、単離、構造決定を行い、摂食条件をはじめとする環境要因と本因子類の生体内動態を明らかにし、環境要因と肥満成立との関係に具体的な情報と指針とを提供するとともに、本因子類の作用を人為的に制御することによって積極的な肥満防止、健康維持・増進への方策を拓こうとするものであって、本年度は以下のような成果を得た。脂肪細胞のモデルとして3T3-L1及びOb1771細胞を用い、その増殖因子を検索する目的で、完全に組成の明らかな無血清培地を確立した。これを用いてラット脂肪組織中に前駆脂肪細胞の増殖を特異的に促す分子量約2万のタンパク性因子が存在することを見いだし、前駆脂肪細胞増殖因子と命名した。ラットを用いた摂食実験から、本因子は、in vivoでも脂肪細胞形成に極めて重要な役割を果していると考えられた。また、ウシ脂肪組織より本因子を大量精製し、その部分構造を決定したところ、既知の増殖因子とは全く異なるものであることが判明した。一方、前駆脂肪細胞から脂肪細胞への分化過程においては、その初期に、IGF-Iやリポ蛋白リパ-ゼの発現が認められ、分化誘導に対する重要性が示唆された。また、脂肪細胞への分化過程は、脂溶性ビタミンやカロテノイド類によって強く抑制され、カロテノイドの作用点が脂肪細胞のpost-confluent mitosisの過程であることを見いだした。このことは、肥満成立の制御法の開発に新しい視点をもたらすものである。種々の成人病の原因となる肥満は、基本的にはエネルギーの過剰摂取による体脂肪の蓄積によるが、同程度のエネルギー摂取でも肥満成立は、動物のおかれる状態によって非常に異なる。肥満の成立には、個々の脂肪細胞への脂肪の蓄積が重要であることは言うまでもないが、近年成熟した動物においても前駆細胞の増殖過程と増殖した前駆細胞から脂肪細胞への分化過程が極めて重要な鍵を握っていることが指摘されてきた。そして、この脂肪細胞形成を促進と抑制の両面から制御する内因性の因子が存在し、摂食条件や運動など動物の環境や状況に由来する刺激によって、血中に放出されるとの考えに至った。本研究では、脂肪組織形成を支配する脂肪細胞形成因子類の精製、構造決定を行い、摂食条件をはじめとする動物の環境因子と本因子類の生体内動態の関係を明らかにし、環境要因と肥満成立との関係に具体的情報を提供するとともに、本因子類を用いてより積極的な肥満防止、健康維持への道を築くことを目的とし、本年度は以下のような成果を得た。前年度までに我々は、前駆脂肪細胞のモデルとして3T3-L1細胞を用い、前駆脂肪細胞の増殖に特異的に作用するタンパク性の因子をラット脂肪組織中に発見し前駆脂肪細胞増殖因子と命名した。
田辺哲学の中期から後期への発展の解明――武内義範との交流を踏まえて

田辺元(1885ー1962)は1934年から「種の論理」と呼ばれる社会存在論を構築したことで知られている。これは国家の統治に理性的根拠を与えることを目指したものであったが、戦時下の時局の進行の中、田辺の主張は国家絶対主義に陥ってしまい、その結果、1941年冬に田辺は著作の発表をやめてしまう。その後、1944年11月に田辺は思索の発表を再開するが、これに至るまでの約3年間の沈黙期の思索は、それを示した資料が少ないことからあまり知られていない。本研究は新発見の資料〈田辺元・武内義範往復書簡〉と、群馬大学に所蔵されている田辺の手帳の翻刻・分析を通して、この沈黙期の思索の深化の解明を目指すものである。
アオヒトデサポニンライブラリーの構築と神経疾患治療薬開拓に向けた基盤的研究

1.分離:沖縄県座間味村近海で採集したアオヒトデLinckia laevigataをメタノールで抽出し、脱脂後、水溶性区を逆相カラムで分離し、サポニン類を含む混合物を得た。これをシリカゲルカラムで分離し、目的のサポニン類を主成分として含む画分を得た。これをHPLCで繰り返し精製した結果、21種のステロイド配糖体(2920.8mg)を純粋に得ることに成功した。2.構造解析:NMRを中心とする構造解析の結果、17種は新規化合物で、従来のlinckosideと同様に全てステロイド母核と五単糖から成り、一群のファミリーを形成していることがわかった。また構造の多様性は、ステロイド母核の酸化(水酸化や二重結合の位置)の様式、側鎖の枝分かれの様式、五単糖の数(1個か2個)と種類(xyloseかarabinose)、糖のメチル化の様式により生じていた。3.神経突起伸張作用:これら化合物の神経突起伸張活性は下記の2つの条件で検定した。まず、ラット由来PC12細胞にステロイド配糖体を投与しNGF様神経突起伸張活性を調べた。次いで微量NGF(1.5ng/ml、神経突起伸張は示さない)存在下でステロイド配糖体を投与してNGF活性増強効果を調べた。その結果、ステロイドC-3位のxyloseが2'-O-methyl化されたものは約2倍の神経突起伸張作用を示し、側鎖に2つ目の五単糖を有するものは高い活性を示し、C-3位に糖を1つ持つものはほとんど活性を示さなかった。しかし、ほぼ全てのステロイド配糖体がNGF活性増強効果を示した。4.作用機構:NGF様の神経突起伸張活性の作用機構を、NGFによる細胞内シグナル伝達系の関連で調べた。その結果、MAPキナーゼカスケードで重要なERKのリン酸化を促進して活性化するが、NGFの受容体TrkAは活性化しないことがわかった。また、微量NGF共存下でおきるNGF増強効果は、持続的なERKリン酸化によると考えられた。1.分離:沖縄県座間味村近海で採集したアオヒトデLinckia laevigataをメタノールで抽出し、脱脂後、水溶性区を逆相カラムで大まかに分離し、サポニン類を含む混合物を得た。これをHPLCで繰り返し精製した結果、約20種のステロイド配糖体を純粋に得ることに成功した。2.構造解析:NMRを中心とする構造解析の結果、これらは全て従来のlinckosideと同様にステロイド母核と五単糖から成り、一群のファミリーを形成していることがわかった。3.これら化合物の神経突起伸張活性は下記の2つの条件で現在検討中である。まず、ラット由来PC12細胞にステロイド配糖体を投与し、NGF様神経突起伸張活性を調べ、次いで微量NGF(1.5ng/ml、神経突起伸張は示さない)存在下でステロイド配糖体を投与してNGF増強効果を調べる。今後、構造と活性の相関の詳細が判明すると期待される。

4.NGF増強活性物質の作用機構:既知の関連ステロイド配糖体granulatoside Aの顕著なNGF増強活性の作用機構を、NGFの神経突起伸長作用における細胞内シグナル伝達系で重要なタンパクERKの活性化(リン酸化)に注目して解析した。その結果、微量NGF(1.5ng/ml)では一過性(約4時間)のリン酸化しか起こらないが、granulatoside A(10μM)が共存するとリン酸化が24時間以上持続されたことから、ERKのリン酸化の持続がNGF増強活性の一原因と考えられた。1.分離:沖縄県座間味村近海で採集したアオヒトデLinckia laevigataをメタノールで抽出し、脱脂後、水溶性区を逆相カラムで分離し、サポニン類を含む混合物を得た。これをシリカゲルカラムで分離し、目的のサポニン類を主成分として含む画分を得た。これをHPLCで繰り返し精製した結果、21種のステロイド配糖体(2920.8mg)を純粋に得ることに成功した。2.構造解析:NMRを中心とする構造解析の結果、17種は新規化合物で、従来のlinckosideと同様に全てステロイド母核と五単糖から成り、一群のファミリーを形成していることがわかった。また構造の多様性は、ステロイド母核の酸化(水酸化や二重結合の位置)の様式、側鎖の枝分かれの様式、五単糖の数(1個か2個)と種類(xyloseかarabinose)、糖のメチル化の様式により生じていた。3.神経突起伸張作用:これら化合物の神経突起伸張活性は下記の2つの条件で検定した。まず、ラット由来PC12細胞にステロイド配糖体を投与しNGF様神経突起伸張活性を調べた。次いで微量NGF(1.5ng/ml、神経突起伸張は示さない)存在下でステロイド配糖体を投与してNGF活性増強効果を調べた。その結果、ステロイドC-3位のxyloseが2'-O-methyl化されたものは約2倍の神経突起伸張作用を示し、側鎖に2つ目の五単糖を有するものは高い活性を示し、C-3位に糖を1つ持つものはほとんど活性を示さなかった。しかし、ほぼ全てのステロイド配糖体がNGF活性増強効果を示した。4.作用機構:NGF様の神経突起伸張活性の作用機構を、NGFによる細胞内シグナル伝達系の関連で調べた。その結果、MAPキナーゼカスケードで重要なERKのリン酸化を促進して活性化するが、NGFの受容体TrkAは活性化しないことがわかった。また、微量NGF共存下でおきるNGF増強効果は、持続的なERKリン酸化によると考えられた。