hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スノーボードロボットの開発と指導への応用

本研究の目的は、スノーボード(1本スキー)が斜面上を連続ターンするメカニズムを明らかにすることであった.そこで、以下のようなモデルを開発した.1)プロトタイプモデルを開発したスノーボードおよびスノーボード(S.S系)の重心をターン内側へ移動することにより、斜面を連続してターンをするプロトタイプモデルを開発した。具体的には、スノーボーダーを直方体として仮定し、スノーボードの進行方向に対して左右にS.S系の重心移動を行うモデルの開発である。その際、スノーボードの有効サイドカーブについて検討し、最も適したサイドカットとスノーボードの横幅を求める。このプロトタイプモデルにより、最もシンプルなスノーボードのターンの基本原理を明らかにした。このプロトタイプモデルを完成させることは、以降の各種のスノーボードモデル開発の基礎となる。2)足関節の底屈・背屈モデルを開発した足関節の底屈・背屈により、スノーボードおよびスノーボード(S.S系)の重心をターン内側へ移動するモデルを開発した。そして、足関節を底屈・背屈することにより斜面を連続してターンできるモデルを開発した。具体的には、スノーボーダーの膝関節と股関節を固定して足関節を底屈と背屈を行うことにより、スノーボードの進行方向に対して左右にS.S系の重心移動を行うモデルの開発である。その際、スノーボードの有効サイドカーブについて検討し、最も適したサイドカットとスノーボードの横幅を求めた。これらをスキー研究(査読付)に掲載した。3)膝関節の屈曲・伸展モデルを開発した足関節と股関節を固定したスノーボーダーが、膝関節の屈曲と伸展の動作だけが許されるスノーボードモデルを開発した。すなわち、膝関節に相当する部位をサーボモータにより動作させ、屈曲と伸展を行い連続ターンが行えることを証明した。そして、スノーボードの操作における膝関節の重要性とスノーボードの動作要素としての意味を明らかにした。これらは、平成15年3月に開催された、日本スキー学会において研究発表を行った。4)股関節の屈曲・伸展モデルを開発したスノーボードの連続ターンができる股関節の屈曲・伸展モデルを開発した.スノーボードには,ある程度の幅を持たせた.またスノーボードに有効サイドカーブが働くように,サイドカットのあるスノーボードを使用した.それぞれのモデルに装着した1個のサーボモータは目視により制御されるが,股関節の屈曲・伸展により,スノーボーダーをターンの内側に傾けるだけで連続ターンが可能になった.つまりフロントサイドターンでは,股関節を屈曲する動作が有効であった.またバックサイドターンでは,股関節を伸展する動作が有効であった.本研究の目的は、スノーボード(1本スキー)が斜面上を連続ターンするメカニズムを明らかにすることであった.そこで、以下のようなモデルを開発した.1)プロトタイプモデルを開発したスノーボードおよびスノーボード(S.S系)の重心をターン内側へ移動することにより、斜面を連続してターンをするプロトタイプモデルを開発した。4)股関節の屈曲・伸展モデルを開発したスノーボードの連続ターンができる股関節の屈曲・伸展モデルを開発した.スノーボードには,ある程度の幅を持たせた.またスノーボードに有効サイドカーブが働くように,サイドカットのあるスノーボードを使用した.それぞれのモデルに装着した1個のサーボモータは目視により制御されるが,股関節の屈曲・伸展により,スノーボーダーをターンの内側に傾けるだけで連続ターンが可能になった.つまりフロントサイドターンでは,股関節を屈曲する動作が有効であった.またバックサイドターンでは,股関節を伸展する動作が有効であった.本研究の目的は、研究期間内に、スノーボード(1本スキー)が斜面上を連続ターンするメカニズムを明らかにすることである。そして、スノーボードモデル(ロボット)を開発する過程で明らかになったターンの原理を、スノーボーダーの指導に応用し、ターンの原理に基づいた効率の良いスノーボードの指導法を展開することである。そこで、平成14年度は、全体計画の基礎研究段階として位置付け、重心のターン内側への移動による、スノーボード・プロトタイプモデルと足関節の背屈・底屈によるスノーボードモデルを開発した。そして、スノーボードがターンをする基本原理を明らかにすることができた。1)スノーボードのプロトタイプモデルを開発する。

スノーボードおよびスノーボード(S.S系)の重心をターン内側へ移動することにより、斜面を連続してターンをするプロトタイプモデルを開発した。具体的には、スノーボーダーを直方体として仮定し、スノーボードの進行方向に対して左右にS.S系の重心移動を行うモデルの開発である。その際、スノーボードの有効サイドカーブについて検討し、最も適したサイドカットとスノーボードの横幅を求める。このプロトタイプモデルにより、最もシンプルなスノーボードのターンの基本原理を明らかにした。このプロトタイプモデルを完成させることは、以降の各種のスノーボードモデル開発の基礎となる。2)足関節の背屈・底屈によるスノーボードモデルを開発する。膝関節や股関節を固定したスノボーダーが、足関節の背屈(曲げ)と底屈(伸ばし)の動作だけが許されるスノーボードモデルを開発した。すなわち、足関節に相当する部位をサーボモータにより動作させ、背屈と底屈を行い連続ターンが行えることを証明する。そして、スノーボードの操作における足関節の重要性とスノーボードの動作要素としての意味を明らかにした。本研究の目的は、研究期間内に、スノーボード(1本スキー)が斜面上を連続ターンするメカニズムを明らかにすることである。そして、スノーボードモデル(ロボット)を開発する過程で明らかになったターンの原理を、スノーボーダーの指導に応用し、ターンの原理に基づいた効率の良いスノーボードの指導法を展開することである。1)スノーボードの足関節の底屈・背屈モデルを開発した。足関節の底屈・背屈により、スノーボードおよびスノーボード(S.S系)の重心をターン内側へ移動するモデルを開発した。そして、足関節を底屈・背屈することにより斜面を連続してターンできた。具体的には、スノーボーダーの膝関節と股関節を固定して足関節を底屈と背屈を行うことにより、スノーボードの進行方向に対して左右にS.S系の重心移動を行うモデルの開発である。その際、スノーボードの有効サイドカーブについて検討し、最も適したサイドカットとスノーボードの横幅を求めた。これらをスキー研究(査読付)に「スノーボードロボットの開発-足関節の底屈・背屈モデル-」として掲載した。2)膝関節の屈曲・伸展によるスノーボードモデルを開発した。足関節と股関節を固定したスノボーダーが、膝関節の屈曲と伸展の動作だけが許されるスノーボードモデルを開発した。すなわち、膝関節に相当する部位をサーボモータにより動作させ、屈曲と伸展を行い連続ターンが行えることを証明した。そして、スノーボードの操作における膝関節の重要性とスノーボードの動作要素としての意味を明らかにした。
果物野菜アレルギーにおける果物野菜と花粉アレルゲンへの網羅的感作プロファイル解析

175例の果物野菜アレルギー患者の血清を用いて、各種アレルゲンコンポーネントに対する特異的IgE抗体価を測定した。臨床背景に関するデータも集積した。血清解析:IgE抗体価を測定しているアレルゲンタンパク種は以下の14種である。1花粉由来アレルゲンコンポーネント:オオアワガエリ(rPhl p 1, rPhl p 5, rPhl p 12)ブタクサ(nAmb a 1)ヨモギ(nArt v 1)シラカンバ(rBet v 1, rBetv 4)スギ(nCry j 1)2食物由来アレルゲンコンポーネント6種:大豆(rGlym4),モモ(rPru p 1, rPru p 3, rPru p 4, nPru p 7)3ラテックス(Hev b 6.02)4糖差抗原(MUXF3_CCD)臨床情報データベース作成:カルテレビューにより重要な臨床情報を得た。各種花粉や食物によるSkin prick testの結果、各種食物摂取時の誘発臨床症状や現在の摂取状況、喘息などのアレルギー疾患の合併状況、アレルギー性鼻炎の誘発症状季節などの情報を収集している。食物摂取時の症状は、食物ごとに、口腔に限局するアレルギー症状(いわゆる、口腔アレルギー症候群)、皮膚症状、消化器症状呼吸器症状、血圧低下とその関連症状、の有無について詳細に情報を得ている。さらに症状が誘発される食品の形態(新鮮な食品か、加工した食品か)についても情報を得た。以上、すべての血清データと臨床データをデータベース化して、解析用のデータセットを作製した。結果:Pru p 1, Pru p 4, Pru p 7の陽性率はそれぞれ69, 30, 19%であり、これらの3つのアレルゲンがわが国の果物野菜アレルギーの3大アレルゲンと言える実態が明らかになった。現在、クラスター解析を行い、さらに詳細詳細な解析を行っている。クラスター解析で最適な解析結果を得ることができず、現在最適なモデルを探している最中である。本年度中にクラスター解析を終了し、英語論文として投稿を行う。175例の果物野菜アレルギー患者の血清を用いて、各種アレルゲンコンポーネントに対する特異的IgE抗体価を現在測定中である。臨床背景に関するデータも集積中である。1花粉由来アレルゲンコンポーネント:オオアワガエリ(rPhl p 1, rPhl p 5, rPhl p 12)、ブタクサ(nAmb a 1)ヨモギ(nArt v 1)シラカンバ(rBet v 1, rBet v4)スギ(nCry j 1)臨床情報データベース作成:カルテレビューにより重要な臨床情報を得た。当初の計画通り研究対象症例は平成28年度内に確定し、血清解析を開始できている。1花粉由来アレルゲンコンポーネント:オオアワガエリ(rPhl p 1, rPhl p 5, rPhl p 12)、ブタクサ(nAmb a 1)ヨモギ(nArt v 1)シラカンバ(rBet v 1, rBet v4)スギ(nCry j 1)2食物由来アレルゲンコンポーネント6種:大豆(rGlym4),モモ(rPru p 1, rPru p 3, rPru p 4, nPru p 7),リンゴ(rMald 1)臨床情報データベース作成:カルテレビューにより重要な臨床情報を得た。統計解析:すべての血清データと臨床データをデータベース化して、解析用のデータセットを作製した。現在、データの統計解析を行っている。クラスター解析を行い、果物野菜アレルギーの臨床亜型を可視化できることを期待している。平成29年度末までに計画していたすべての血清解析を終了した。

臨床背景に関するデータも集積した。血清解析:IgE抗体価を測定しているアレルゲンタンパク種は以下の14種である。1花粉由来アレルゲンコンポーネント:オオアワガエリ(rPhl p 1, rPhl p 5, rPhl p 12)ブタクサ(nAmb a 1)ヨモギ(nArt v 1)シラカンバ(rBet v 1, rBetv 4)スギ(nCry j 1)2食物由来アレルゲンコンポーネント6種:大豆(rGlym4),モモ(rPru p 1, rPru p 3, rPru p 4, nPru p 7)3ラテックス(Hev b 6.02)4糖差抗原(MUXF3_CCD)臨床情報データベース作成:カルテレビューにより重要な臨床情報を得た。各種花粉や食物によるSkin prick testの結果、各種食物摂取時の誘発臨床症状や現在の摂取状況、喘息などのアレルギー疾患の合併状況、アレルギー性鼻炎の誘発症状季節などの情報を収集している。食物摂取時の症状は、食物ごとに、口腔に限局するアレルギー症状(いわゆる、口腔アレルギー症候群)、皮膚症状、消化器症状呼吸器症状、血圧低下とその関連症状、の有無について詳細に情報を得ている。さらに症状が誘発される食品の形態(新鮮な食品か、加工した食品か)についても情報を得た。以上、すべての血清データと臨床データをデータベース化して、解析用のデータセットを作製した。結果:Pru p 1, Pru p 4, Pru p 7の陽性率はそれぞれ69, 30, 19%であり、これらの3つのアレルゲンがわが国の果物野菜アレルギーの3大アレルゲンと言える実態が明らかになった。現在、クラスター解析を行い、さらに詳細詳細な解析を行っている。クラスター解析で最適な解析結果を得ることができず、現在最適なモデルを探している最中である。各種アレルゲンへの特異的IgE抗体価は平成29年度内に測定を終了する。同年度内にその結果を用いてクラスター解析を行う予定である。現在、血清データと臨床データをデータベース化して、統計解析を行っている。平成30年度中に統計解析を終了する予定である。本年度中にクラスター解析を終了し、英語論文として投稿を行う。平成28年度予算で支出予定として計画していた血液特異的IgE抗体価測定のコストを多くを、実際は平成29年度予算で支出することとしたため。平成29年度に支出する予定であった血液特異的IgE抗体測定のコストに関して、他の研究資金で支出したため。平成30年度には、解析データセットのクリーニングのかかる人件費、統計解析に必要なソフトやPCの購入、統計解析に関してアドバイスをお願いする生物統計家への謝金の支払いに研究費を支出する予定である。統計解析が当初の計画より遅れており、2019年度にも研究費の使用が必要であるため。平成29年度に血液特異的IgE抗体測定のコストを支出する予定である。
基本モードを用いた一層構造ミリ波導波管型平面アンテナの研究

一層構造導波管スロットアレーの高機能化と高精度化を行った。放射導波管への入射方向を切り替えることで複数のビームを実現する方法を検討した。片側から給電したときにビーム方向が正面方向よりビーム幅の半分程度の角度だけ傾くようにスロット間隔を決めることで、導波管の左端と右端のそれぞれへの出力により左右の方向に2ビーム、さらに左端と右端への出力の和で正面方向に1ビーム、合計3ビームを実現した。12GHz帯での実験を行い、両側の出力の和を取った場合の利得は、片側の出力の場合のものに比べて約1dBの低下で抑えられたことを確認した。さらに、左端と右端への出力を適当な振幅差で加えることでビーム方向をビーム幅程度の範囲で走査できた。また、逆相給電型アンテナについて、放射導波管部だけでなく給電導波管部も含めた完全非接合を実現するために、給電導波管の側壁の両側にチョークを装荷した構造を検討した。波長に対して無視できないチョークの幅に対して、漏れ損失が最小となるチョークの深さと位置をモードマッチング法により電磁界解析した。40GHz帯での検討を行い、解析上でも実験上でも、チョーク装荷による漏れ損失の低減効果を確認した。さらに逆相給電を行った場合のスロット励振の周期性を考慮したモデルを用いて解析精度の向上を図り、22GHz帯の試作で35.5dBiの高利得を67%の高効率で実現した。本研究は、一層構造の基本モード導波管を用いた平面アンテナの開発を行うもので、12GHz帯での成果を基に、同相給電用π分岐および逆相給電用Τ分岐と反射抑圧スロットペア-を用いて、特に20GHz以上の超高周波(ミリ波帯)において超高能率かつ量産可能なアンテナを実現することを目的としている。ミリ波帯は、波長が大変短く光的な性質が強くなるために、測定系の絶対誤差が測定結果に大きく影響し、高精度な遠方界測定(指向性、利得)は不可能である。したがって、開口面近傍界測定と測定データのフーリエ変換処理による遠方界の導出が最も有効な測定法である。そこで、高精度なアンテナ測定用XYスキャナーとミリ波帯まで拡張可能なマイクロ波レシーバー(入射、反射波分離回路を入力に接続することによりベクトル・ネットワーク・アナライザとしても機能する)を購入し、ミリ波帯まで測定可能な開口面近傍界測定装置を構築し、測定を行い期待道理の成果を得ることができ、具体的には以下の成果を上げることができた。1.従来からある共振スロットと同相給電方式の組み合わせによる60GHz帯の直線偏波一層構造基本モード導波管平面スロットアレーアンテナを設計、試作した結果、世界での例をみない60%以上の高効率を得ることができた。2.解析的に反射抑圧スロットと放射スロットの構成法を検討し、その妥当性を得た。さらに、新たな提案として、導波路底面にもうけたピットと放射スロットの組み合わせによる反射波の抑圧を解析し、さらに設計、試作を行い、実験的に検証した。3.あらたに、同相給電用π分岐および逆相給電用Τ分岐の背面給電法を提案し、FDTD法を用いて解析し、設計、試作し、その妥当性を実験的に検証した。4.壁を省略した一層構造逆相給電回路(1)と多モード導波管給電回路(2)との類似性を解析的に検討した結果、(1)は周波数依存性が強く、動作周波数がずれると特性が急激に悪化することがわかり、壁を間引いた動作を再検討中である。基礎研究の結果をもとに放射導波管を含めた具体的な同相給電型および逆相給電型の2種類のアンテナについて20GHzで設計、試作し、性能、製作性、再現性、実用化時の経済性をも含めた実験的な比較検討を行った。

その結果、同相給電型アンテナでは給電導波管と放射スロット板との接着の不完全性の影響による特性の大幅な劣化が認められたが、逆相給電型アンテナでは特性の劣化は認められず、製作性、実用化時の経済性の優位さが確認された。しかし、逆相給電型アンテナ固有のスロット配置の問題から目標としていた80%の効率は達成されなかった。逆相給電型アンテナでは、隣の導波管上のスロットとの距離が短くなったり長くなったり交互に変化するので、相互結合の評価方法の再検討が必要となり、全波動的に全ての相互作用を考慮した数値的な解析で行っているが、アンテナが大型化すると数値的な処理が膨大になり、最適化のため計算を繰り返すには適さない。従って、これらの相互作用による影響を考慮した精度の良い近似解法の開発を進め、全波動的な解析による結果との比較を行っている。最も新規性が高く難しい逆相給電T分岐回路と反射抑圧スロットペアを組み合わせた一層構造アンテナについては、現在解析、検討中である。さらに、指向性、偏波特性等のアンテナ特性評価に加え、スロットの励振係数を直接評価するために、我々が提案しているホログラフ処理を導入し、開口面分布の測定、解析を行い、さらに電波暗室による遠方界測定と近傍界測定の結果を比較し、測定精度の確認と校正を行いながら実験を進めている。ミリ波の測定環境としては、アンテナ測定スキャナー(XY2軸)とベクトルネットワーク・アナライザとしても機能するマイクロ波レシ-バおよびミリ波インターフェースが揃い、ミリ波帯まで測定可能な近傍界測定装置を構築でき、また、暗室用高周波ミキサ-とマイクロ波レシ-バ用タイムドメイン機能追加によりベクトルネットワーク・アナライザとしての測定機能が向上し、給電部およびスロット部からの反射等を分離して測定することが可能となり、測定効率の向上と高精度化が計れ、研究効率が大変向上した。一層構造導波管スロットアレーの高機能化と高精度化を行った。放射導波管への入射方向を切り替えることで複数のビームを実現する方法を検討した。片側から給電したときにビーム方向が正面方向よりビーム幅の半分程度の角度だけ傾くようにスロット間隔を決めることで、導波管の左端と右端のそれぞれへの出力により左右の方向に2ビーム、さらに左端と右端への出力の和で正面方向に1ビーム、合計3ビームを実現した。12GHz帯での実験を行い、両側の出力の和を取った場合の利得は、片側の出力の場合のものに比べて約1dBの低下で抑えられたことを確認した。さらに、左端と右端への出力を適当な振幅差で加えることでビーム方向をビーム幅程度の範囲で走査できた。また、逆相給電型アンテナについて、放射導波管部だけでなく給電導波管部も含めた完全非接合を実現するために、給電導波管の側壁の両側にチョークを装荷した構造を検討した。波長に対して無視できないチョークの幅に対して、漏れ損失が最小となるチョークの深さと位置をモードマッチング法により電磁界解析した。40GHz帯での検討を行い、解析上でも実験上でも、チョーク装荷による漏れ損失の低減効果を確認した。さらに逆相給電を行った場合のスロット励振の周期性を考慮したモデルを用いて解析精度の向上を図り、22GHz帯の試作で35.5dBiの高利得を67%の高効率で実現した。
ｐ進表現の局所凸解析

最も簡単なp進量子群として、副有限群と離散群に付随する可換または余可換p進量子群の構造はp進連続関数環と岩澤代数を用いて具体的に記述され、また形式群GL2やSL2に付随するp進量子群はその極大torusに付随するp進量子群であるweight空間上のp進連続関数環を含む代数として、差分作用素やLie環の普遍包絡環を用いて具体的に記述された。より一般のsmoothな表示を持つ形式群に対してもそれに付随するp進量子群とLie環の普遍包絡環との間に非自明な完備化の関係を見出し、それがLazardやArdakovによって研究されていたaffinoid包絡環としての完備化とは別物であることも確認した。具体的にはaffinoid包絡環が形式群の有理点のなす位相群としての構造しか反映させないことに対し、新たに見つけた完備化は形式群の関手構造そのものも反映した情報を持ち、それによって正則表現の分解が完全に決定され、特に既約表現をrigid解析的に補間するp進族が与えられることを示した。特に極大torusへの制限は非Archimedes的Gel'fand-Naimark理論と整合的であり既存の非Archimedes的Fourier変換であるAmice変換の拡張的表示を持つことも確かめられた。更にGroebner基底を用いたLie環の普遍崩落環のidealのparameter付けを完備化したもの用いることで、既約表現のparameter付けを具体的に計算することでその行列要素の合同関係式を得、対応するmodular curve上のprofinite etale層のetale cohomologyを用いることで、保型形式とGalois表現の間の対応の従来のp進解析的延長を説明する幾何的な背景を捉えることに成功した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。具体的な副有限群、離散群、形式群の中でも単純なものに付随するp進量子群の代数・余代数構造を計算した。具体的には可換副有限群、可換離散群に対するPontryagin双対のp進類似をCartier双対の位相的拡張として得、さらにそのHopf代数的拡張として、smoothな表示を持つ可換余可換Hopf代数の表現する関手について双対性を得、更に可換性と余可換性を外したHopf代数に対してもSchikhof双対を豊穣・モノイダル構造込みで拡張することで得た。またコンパクトp進量子群の中心的冪等元を解析する手段を開拓するべく、C上との類似を円滑に進めるためにコンパクトp進量子群の中心の可換p進Banach代数より豊富な情報を持つ、極大トーラスの類似物の上記双対の次元を計算し、それが期待通り0次元であることを確認した。これにより形式群に付随する離散p進量子群の双対に現れるコンパクトp進量子群の正則表現の構造を決定し、Lie環の普遍包絡環とノルムを用いた具体的表示を得た。この結果はLazard等によるLie環の普遍包絡環の標準的なノルム(アフィノイド包絡環のノルム)と異なり、形式群の値としての副有限群の表現だけでなく関手そのものとしての表現の情報も持つことが確認され、その恩恵で有限次元既約表現の最高ウェイト理論の類似とそれらのリジッド解析的p進補間を得た。このp進補間をSL2の完備化に対して適用すると、モジュラー曲線上のp進局所系の射影系を得、そのエタールコホモロジーは楕円保型形式に付随するドリーニュのガロア表現のp進補間を与える。これは私の2年前の研究結果にも繋がる、予想された帰結である。研究計画と紛うことなく一致した進捗であるため。研究計画に対し現実的な手応えを得たため、そのまま計画通り進める。
ベータNMRによる水に打ち込まれたイオンの化学種同定

水のような分子を構成粒子とする物質中にエネルギーを持ったイオンが入射したとき、そのイオンは最終的にどのような状態に落ち着くのかはほとんど知られていない。水分子に含まれない窒素や炭素などのイオンが外部から入射してきた場合、これらがどのような化学種を形成するのかは、氷で覆われた天体での化学進化や、粒子線癌治療において生体中で形成される化学状態など、興味深い問題に繋がっている。本研究では、これらの問題にアプローチすべく、ベータ線検出を利用した核磁気共鳴(β-NMR)法を用いて、水や氷の中に打ち込んだ炭素や窒素イオンなどの精密NMRスペクトル測定を行い、化学シフトから化学種同定を行う方法の確立を目指している。H30年度は、核スピンI = 1/2のため線幅が狭く、精密NMR測定の実現が見込まれる短寿命核17N (半減期= 4.17 s)を用いて、液体の水試料中のβ-NMRスペクトル測定を行った。重イオン核反応により、スピン偏極した17Nビームを高い収量で供給することに成功し、さらに精密NMRスペクトルを効率良く測定するために180°パルスによるスピン反転法を開発した。実験の結果、以前得られていたI = 1の12N核のときよりも格段に狭い線幅のスペクトルが得られ、2本の共鳴線の存在が明確に示された。これにより、水に打ち込んだ窒素イオンが少なくとも2種類の化学種を形成することが明らかになった。重イオン核反応によりスピン偏極17Nビームが高い収量で得られることを確認し、これを用いれば計画のβ-NMR測定が十分に可能であることを示した。さらには、精密NMR測定に向け、180°パルスによるスピン反転法により効率良く狭い線幅のスペクトルを測定する方法を開発した。これにより水に打ち込んだ17Nの精密スペクトル測定に成功し、明確に2本の共鳴線が分離出来たことは予想を超える成果であった。一方で、もうひとつの課題である、化学シフトの基準となる参照試料の確立に関しては、マシンタイム上の制限もあり大きな進展が見られなかった。以上により総合的に判断すればおおむね順調に進展していると言える。水に打ち込んだイオンの化学種をNMRにより同定するためには、化学シフトを決定する必要がある。そのためには化学シフト既知の参照試料を用いて、水試料中の17Nなどのスペクトルから得られた共鳴周波数との差を測定しなければならない。参照試料の候補として、窒素核においては窒化ガリウム(GaN)などの窒化物単結晶を考えている。四重極モーメントをもつ12Nを用いて四重極相互作用を観測することにより、GaN中に打ち込んだ窒素核の植え込み位置(サイト)を同定する。そしてその結果を元に、GaN中の窒素置換位置における共鳴周波数を測定し、化学シフトの基準とする。これにより水に打ち込んだ窒素イオンの化学種を決定する予定である。つぎに、同様の研究を炭素について行う。I = 1/2の短寿命核15Cのスピン偏極ビーム生成はすでに成功しており、これを用いて水の中のβ-NMRスペクトル測定を行う。化学シフトの参照試料としては炭素の単体物質であるグラファイトを有力視している。

そのためには化学シフト既知の参照試料を用いて、水試料中の17Nなどのスペクトルから得られた共鳴周波数との差を測定しなければならない。参照試料の候補として、窒素核においては窒化ガリウム(GaN)などの窒化物単結晶を考えている。四重極モーメントをもつ12Nを用いて四重極相互作用を観測することにより、GaN中に打ち込んだ窒素核の植え込み位置(サイト)を同定する。そしてその結果を元に、GaN中の窒素置換位置における共鳴周波数を測定し、化学シフトの基準とする。これにより水に打ち込んだ窒素イオンの化学種を決定する予定である。つぎに、同様の研究を炭素について行う。I = 1/2の短寿命核15Cのスピン偏極ビーム生成はすでに成功しており、これを用いて水の中のβ-NMRスペクトル測定を行う。化学シフトの参照試料としては炭素の単体物質であるグラファイトを有力視している。実験に参加する人員が予定よりも少なかったことなどにより、旅費が当初の計画よりも少なかったため。次年度は、人員を増加するためその旅費に使用する。また実験試料購入、装置改良のための物品購入にも充てる予定である。
潜在癌の顕在化に関する動物モデルによる解析

伊東はDMBAを用いて従来困難とされていた前立腺癌の実験モデルを確立し前立腺癌の顕在化要因の解析を行った結果,高コレステロール食の影響は無かったが、テストステロンは潜在癌の顕在化要因として極めて重要である事を見出した。一方,三次元コンピューター画像解析により肝発癌の初期に発生するGSTーP陽性single cellの多くはそのまま存在し一部のみがfociへ移行する事を示した。また、各種発癌物質により誘導された大腸,膀胱,前立腺,肝臓の前癌病変ならびに癌細胞おいて,共通してDMABに対するDNAーadductsの形成が阻害される事実を見出した。この事実はいかなる発癌においても,潜在癌細胞にはDNA-adductの形成に対し一定の抵抗性のあることを示したものと考える。日浅はDHPNを用いてラット甲状腺癌の促進因子として3ーamino-1,2,4-triazol,potassium chloride,potassium iodide,4,4'-diaminodiphenylmethane,2,4-diaminoanisole sulfate等を見出した。松本はアンドロゲン依存性マウス乳癌(SC115)を使用し,無血清培地でも著明なアンドロゲン誘導性増殖を示すclone(SC-3)を確立した。その系を使用し,SCー3のアンドロゲン依存性増殖は,アンドロゲンがその受容体と結合しFGF様増殖因子を産生し,これがSCー3の増殖を促進することを示した。立松はMNNGにより誘導されたラット胃癌において,癌の発育と進展に伴い胃型癌細胞より腸型への分化形質変異を見出し,潜在癌の顕在化要因の一つに癌細胞変異が関与している事を示した。北川は肝癌好発系マウスより不死化肝細胞培養系を樹立し,これらの細胞には活性化rasが非発現である事を見出した。またSV40ーT遺伝子導入ラット肝での多段階的癌化過程を形態学的に明らかにした。江角はヘテロサイクリックアミンにより誘発されたラット肝癌において低頻度にHーrasの13番目のコドンに変異を見出したがKーrasおよびNーrasにはともに構造変化がない事を示した。
20世紀初頭文化財保存政策に関する日韓比較研究

建築の文化財の成立期において、その基本的な骨格を決めたのが関野貞である。関野貞は日本で文化財制度を成立させると、調査を韓国・中国に広げ、特に韓国においてはその文化財制度の成立にまで関わっている。去年に続き、関野貞資料の整理分析を行った。朝鮮半島においての古建築調査で、関野貞は、主に構造様式、模様、装飾などを取り上げながら、朝鮮半島においての建築文化を、中国文化展開を其軸とした通史的観点から総括した。また、このときの調査では発見できなかった高麗時代の古建築を、その後の調査の際見つけたが、浮石寺無量寿殿及び祖師堂がそれである。このときも関野貞は1902年調査同様、建築の構造様式、色彩、模様などを分析し、朝鮮最古の木造建築として結論づけた。その後、関野貞は朝鮮古蹟調査でも古建築調査を続け、客舎、郷校、寺院、書院など幅広く調査し、さらにその保存の必要性を報告した。特に、1909年から11年まで3年間行われた等級付けは、その後の朝鮮総督府による古建築修理の基礎的データとして用いられたと思われる。なお、今回の調査で、1912年の報告書の原稿が見つかった。これは、未発表のものであり、この年の古建築調査を究明するに重要な資料と思われる。朝鮮古蹟調査の際、関野貞は名称・所在地・年代を一覧表であらわし、価値あるものから甲・乙・丙・丁の4等級をつけ、保存の必要性を説いた。この調査内容はその後朝鮮半島における文化財保存政策の基礎データとして用いられた。このときの調査の際、撮影されたと思われる写真目録が、フィールドカードとともに発見され、今後両資料の比較検討が必要と考えられる。なお、この研究の成果として、2005年6月開催予定の東京大学総合研究博物館特別展にて報告する予定である。
モンシロチョウ属の食性の進化に関する遺伝的背景についての生態学的研究

モンシロチョウ属の、モンシロチョウ、スジグロシロチョウ、エゾスジグロシロチョウ、の3種のチョウの幼虫はアブラナ科植物を利用するが、チョウの種により利用している植物の属や種が異なる。実際にチョウの幼虫が何を食べて育つかは、雌成虫がどの植物に産卵するかで決まってくる。チョウの食草選択の過程は(1)食草の生育場所選択、(2)食草選択、の2つに分けられる。実際に利用している食草(現実食草)に対しチョウはこの2つのステップをクリアーするが、実際には利用していないが潜在的に利用可能な植物(潜在食草)に対しては、チョウはこの2つのステップのいずれかで産卵行動を停止する。本研究は、各チョウは潜在的に利用可能な植物に対し、どの過程でなぜ産卵を停止するかを明らかにした。チョウの生息場所は実際に利用している植物の生育場所を重ね合わせたもであった。したがって、潜在食草がチョウの生息場所内にあるときは、チョウは(1)の生育場所選択はクリアーしたが(2)の食草選択の段階で産卵を行わなかった。したがって、潜在食草に対し、化学忌避物質を感知していると考えられた。一方、潜在食草がチョウの生息場所外にあるときは、チョウは(1)の生育場所選択の段階で産卵行動を停止した。しかし、(2)の食草選択の段階を設定すると、産卵した。したがって、食草生育環境に対し忌避感覚を獲得していると考えられた。潜在食草忌避の究極的要因は、モンシロチョウ属幼虫に専門的に寄生する天敵に対するチョウの種による天敵回避法の違いである。しかし、実際に忌避する場合には、植物が生息場所内にあるか生息場所外にあるかで上に挙げた異なる至近要因を感知して潜在食草を忌避していると考えられた。日本産のモンシロチョウ属、モンシロチョウ(以下モンシロ)、スジグロシロチョウ(スジグロ)、エゾスジグロシロチョウ(エゾ)の3種は、全国に分布し、いずれもアブラナ科植物を利用している。従来の知見では、本州以南ではスジグロはタネツケバナ属の植物を、エゾはハタザオ属の植物を利用しているが、北海道では両種ともタネツケバナ属を利用しているとされ、図鑑類にも記載されてきた。エゾは、北海道と本州以南では別の亜種とされ、亜種によって食性が異っている。そこで、本州産エゾと北海道産エゾの食性の違いを再確認するために、6月京都市北部と札幌市内において、アブラナ科各種の植物上より卵を採集し、25°Cで飼育したところ、北海道のタネツケバナ属コンロンソウから採集したものは、エゾに非常に似ているがスジグロと思われた。外部の専門家に成虫の同定を依頼したところ、形態、斑紋のみでは識別不能で、発香鱗の顕微鏡観察の結果、スジグロとの回答を得た。北海道産のエゾは、帰化植物であるイヌズラシ属のキレハイヌガラシより採集された。さらに8月、北海道で採集したエゾ成虫とスジグロ成虫を用いて産卵選好実験を行ったところ、エゾはイヌガラシ属をスジグロはタネツケバナ属を選好した。北海道産のエゾがコンロンソウを選好しなかったことは当初の予想と大きく異なるが、いずれにしても本州産のものとは異なり、ハタザオ属を選好することはなかった。北海道産のエゾが近年導入された帰化植物に依存していることは、適応度が上がるなら、食性は比較的短い期間に進化する可能性があることを示唆している。

北海道における数回の調査の結果、従来の知見とは異なり、コンロンソウからはスジグロチョウ(スジグロ)のみが得られ、キャベツ、ダイコンなどの栽培種からは、モンシロチョウ(モンシロ)のみが得られた。近年導入されたキレハイヌガラシ(キレハ)からは、モンシロとエゾスジグロチョウ(エゾ)幼虫が採集できた。すなわち、エゾはキレハからしか採集できなかった。そこで、エゾ雌成虫に対して、京都での食草となっているスズシロソウ(ハタザオ属)、スジグロの食草のコンロンソウ(タネツケバナ属)、イヌガラシおよびキレハ(イヌガラシ属)の4種間での産卵植物選択の実験を行った。その結果、エゾはキレハを選好し、わずかにイヌガラシに産卵したのみで、他の2種には産卵しなかった。これらの食草での、幼虫の成長・発育を調べたところ、キレハで最も成長が速く、蛹体重も最大であった。したがって、4種の中ではキレハが最も良質の食草と言える。ところが、産卵植物選好のこの傾向は、キレハに出会ったことのない京都産のエゾでも同様であった。したがって、北海道のエゾにみられる選好性は、自然選択の結果とは言えない。しかし、少くとも、たまたま利用したものの生存率が高くなることによってキレハへの寄主転換を導く要因にはなるであろう。さらに、京都産のエゾが最も質の劣るスズシロソウを選択する究極要因として、アオムシコマユバチの寄生を避けることができることを明らかにしてきたが、北海道の場合にも、キレハ上のモンシロとエゾ幼虫では、エゾに対するハチの寄生率がかなり低くなっていることが分かった。これはエゾとモンシロとで、食草上の利用場所・微視的環境に差があるためと考えている。したがって、良質かつ寄生者からの回避という条件が働くことによって、エゾは極めて短期間に、土着の植物から帰化植物に食草を転換した可能性がある。今年度の札幌市八剣山付近での調査により、エゾスジグロシロチョウは、キレハイヌガラシの他にタネツケバナ属のコンロンソウ、ハタザオ属のエゾイワハタザオ、クモマナズナの3種も利用していることが分かった。とくに、北海道でも京都と同じようにハタザオ属の植物を利用している事実は、本州と北海道のエゾスジグロシロチョウがかつては食性を同じくしていた可能性を示唆し、食性の進化を解く上で重要な発見であった。しかし、このことは本研究の前提であった北海道と京都でのエゾスジグロシロチョウの産卵植物が異なる点を改めるものではないが、問題を複雑にさせた感がある。京都におけるエゾスジグロシロチョウの産卵実験の結果、ハタザオ属植物と同じ生育場所に生えるアブラナ科の他の潜在的な産卵植物は、忌避され、生育場所外に生える植物には産卵されることが分った。このことは、産卵植物選択には、(1)産卵植物の生育場所選択と(2)産卵植物そのものの選択の2つの段階があり、多くの植物は、生育場所選択の段階で忌避されていることを示している。本州における現象をそのまま北海道にあてはめると、キレハイヌガラシは本来(1)の段階で忌避されるべきもので、コンロンソウは(2)の段階で忌避される植物である。しかし、北海道ではそのいずれもが忌避されずに産卵されている事実は、たんに食性の進化にとどまらず、食性の転換によって引き起こされる、生活史のさまざまな局面において現われる形質の変化に与える影響も明らかになる可能性を示唆している。
細胞標識を応用した新たな腫瘍イメージング法に関する研究

近年、がん細胞に特異的に集まる性質を持つ特殊なT細胞「HOZOT細胞」についての報告がなされた。本研究では、HOZOT細胞を用いて、がんに特異性のある核医学診断法を開発し、更にがんの核医学治療法への応用も目指すことを目的とした。我々はインジウム-111でHOZOT細胞を標識することに成功し、これを担癌マウスに静注し動物用SPECT-CT装置にて撮像したが、残念ながら両肺全体に瀰漫性にHOZOT細胞の集積が見られただけであり、がん組織への有意な集積は殆ど見られなかった。今後、インジウム-111以外の核種によりHOZOT細胞を標識し新たながんのイメージングを可能としたい。HOZOT細胞の供与については無事再開され計画通りに実験を進めた。まず、In-111- HOZOT細胞のバイオディストリビューションを決定した。即ち、In-111-HOZOT細胞を通常のヌードマウスに尾静脈より静注、一定時間の後、そのマウスを解剖、各臓器別に放射能カウントと重量を測定し、In-111-HOZOT細胞の体内分布を決定した。静注した細胞数が少ない場合(1000000個)、各臓器の放射能は腎臓、肝臓、脾臓、胆嚢、肺の順に高かったが、細胞数が多い場合(10000000個)、肺の放射能が最も高くなった。一方、ヌードマウスに乳癌細胞を移植し坦癌動物を作成し、その担癌ヌードマウスにIn-111-HOZOT細胞を尾静脈より静注し、一定時間の後マウスを解剖、各臓器及び移植したがん組織に対する放射能カウントと重量を測定し、In-111-HOZOT細胞の体内及びがん組織への分布を決定した。すると、静注した細胞数が少ない場合(1000000個)、各臓器及びがん組織の放射能は腎臓、肝臓、脾臓、胆嚢、肺、がんの順に高かったが、細胞数が多い場合(10000000個)、肺の放射能が最も高くなるとともに、がん組織の放射能が著しく低下した。これは、細胞数が多い場合は、肺に細胞がトラップされることにより、がん組織に到達する細胞数が激減したためと思われる。更に、上記と同様の措置をした通常のヌードマウス及び担癌ヌードマウスそれぞれにつき、動物用SPECT-CT装置にて撮像し、がんに特異的にIn-111-HOZOT細胞が集積しているのか画像解析したところ、静注した細胞数が少ない場合(1000000個)、各臓器の放射能がSPECT-CTの測定下限以下となってしまい画像化は困難であった。細胞数が多い場合は(10000000個)、両肺全体に瀰漫性に細胞の集積が見られ、がん組織への集積は殆ど見られなかった。当初の予定よりHOZOT細胞の供与が遅れたため、今年度ではHOZOT細胞による実験は断念し、その代わりNK細胞を用いて実験することとした。LK-2細胞やHep G2細胞等のがん細胞群及び正常組織細胞群を液体培地上で培養後、それぞれの細胞群の対数増殖期に、In-111-NK細胞を等量ずつ液体培地中に加え一定時間37°C、5%CO2中でインキュベートした。更に、時系列的にそれぞれの細胞群から培地を取り除き、PBSで3回wash、細胞溶解バッファーを用いてwhole cell lysateを取り出し放射能カウントを測定した。またそれぞれの総タンパク濃度もBCA法により測定し、単位タンパク量(細胞数に比例)当りのカウントに換算し、放射能を比較した。しかしながら、各細胞群の放射能には有意な差はなく、In-111-NK細胞が癌細胞内に特異的に侵入しているとは考えにくかった。これは、NK細胞はHOZOT細胞に比しcell-in-cell活性が乏しいためと思われた。また、NK細胞の分子生物学的標識を試みた。即ち、NK細胞に1型単純ヘルペスチミジンキナーゼを強制発現させI-123-FIAUやF-18-FHBGを取り込み易い形質に転換したものの、現在のところこれらの取り込みは不十分であった。尚、現在ではHOZOT細胞供与側施設の事情は好転しており、近日中にHOZOT細胞の供与が確約されているため、本来通りNK細胞に代わりHOZOT細胞を用いて実験を行う予定である。当初予定していた、HOZOT細胞を用いた実験は現在中断しており、そのため当初の研究達成目標は大幅に送れている。しかし、HOZOT細胞供与側施設の事情は好転しており、近日中にHOZOT細胞の供与が確約されているため、本来通りNK細胞に代わりHOZOT細胞を用いて実験を行う予定である。

また、Tc-99mやF-18などIn-111以外の核種による標識法の確立には至っていない。よって、PET用腫瘍イメージング製剤の開発はまだ実現していない。HOZOT細胞の供与については当該機関から確約されており、供与され次第速やかに当初の計画通りに実験を進める。まず、In-111- HOZOT細胞のバイオディストリビューションを決定する。即ち、In-111- HOZOT細胞を通常のヌードマウスに尾静脈より静注、一定時間の後、そのマウスを解剖、各臓器別に放射能カウントと重量を測定し、In-111-HOZOT細胞の体内分布を決定する。一方、ヌードマウスにがんを移植し坦癌動物を作成する。その際、がんの種類によるIn-111-HOZOT細胞の分布の違いを比較するため数種のがんを移植し比較することとする。それら担癌ヌードマウスにIn-111-HOZOT細胞を尾静脈より静注し、一定時間の後マウスを解剖、各臓器及び移植したがん組織に対する放射能カウントと重量を測定し、In-111-HOZOT細胞の体内及びがん組織への分布を決定しておく。同時に各がん種による相違点についても検討する。また、各臓器及び移植したがん組織別に病理切片を作成し、In-111-HOZOT細胞の分布をCCDカメラ付透過型光学顕微鏡で撮像、同時にオートラジオグラフィーも施行する。更に、上記と同様の措置をした通常のヌードマウス及び担癌ヌードマウスそれぞれにつき、動物用SPECT-CT装置にて撮像し、がんに特異的にIn-111-HOZOT細胞が集積しているのか画像解析し、前記のバイオディストリビューションの結果と相違ないか確認する。また、標識HOZOT細胞のがん治療への応用も目指す。即ち、平成24年度と同様HOZOT細胞の分子生物学的標識を行うが、その際I-123-FIAUに代わり、細胞殺傷能力の高いβ線放出核種を含むI-131-FIAUを用いて、平成24年度における方法と同様にして、担癌ヌードマウス内のがんに対する治療効果について検討する。平成24年度ではHOZOT細胞の供与が遅れ、当初予定していた通りに試薬や培養細胞の購入費が余ってしまったが、平成25年度では速やかにHOZOT細胞を用いた実験を行い、また、新標識法について確立し、実験の遅れを取り戻すこととする。更に、平成25年度では動物実験が主となるため、試薬類の購入費用以外に、動物の購入費用や飼育費用が多くを占める可能性がある。また、動物実験を一人で行うのは煩雑であるため、実験の進行状況によっては実験補助員等の活用も考慮する必要が生じるであろう。そのため、人件費や謝金などの支出が高まる可能性もある。
輸出志向型産業開発の政治経済的考察〜南アジアと東南アジアからの試論

アジアの発展途上国の多くは、基本的には依然農業国であるが、経済全体に占める農業部門の重要性が低落傾向にあり、一方、経済に占める工業部門(特に製造業)の重要性は過去1020年の間に益々高まりつつある。こうした変容は、「工業化」シフトを一層強めた開発政策の帰結であるが、同時にまた、本研究の事例国を含めこれらの国々は、工業化は自国の能力「だけ」では達成しがたいことも痛感してきた。これらの国々の一つの重大な弱点は、独自の技術開発能力の不足ないし未熟にあると言ってもよい。発展途上国の殆どは、外資誘致にこうした弱点を打開する活路を見出そうとしてきた。結果として外国の投資家にとって極めて魅力的な政策がこれらの国々で採用され、一般的に、進出外国資本は地元の資本に比べて、各種の優遇を受けてきた。70年代初頭以降に東南アジア諸国で広く採用されたこうした政策は、経済の目立った改善をもたらした。ASEAN諸国と比較した場合、外資誘致ばかりか、そもそも工業化の推進にさほど熱意ある対応を示してこなかった南アジアの各国が一般に経済発展で遅れをとったのとは対照的であった。工業部門の成長および外国投資の進出の2点から判定するならば、外資依存による輸出志向型成長戦略はかなりの成果を収めたと言ってよいだろう。しかし同時に問題点も確認できる。第1に、地元のリソースを活用することへの関心が一般に不足していた。発展途上国は、低迷していた従前の経済を活性化するために新しい産業の導入が必要と考え、その政策は一定の成果を収めた。しかし新しい産業の導入が、既存の且つ潜在的能力を備えた地場産業を補完ないし統合する形で行われれば、さらに一層の前進を遂げることができただろうが、現実には経済構造の外資依存性が突出する傾向を示してきた。これと関連した具体的問題として第2に、外資系企業による進出先地場企業との連携(下請け、部品調達など)構築が、発展途上国一般においてまだ不十分であり、一部の途上国では極めて希薄である。例えば、ASEAN諸国に進出した外資企業などは地場企業との連携が比較的進んでいるケースだが、スリランカなどはこうした連携は依然乏しい。このような外資への過度の依存、その結果として地場企業の成長と潜在能力とに対する配慮が後回しになること、これこそがASEAN諸国の最近の経済危機の伏線を張ったと言ってよいであろう。全体で2カ年計画を予定した本研究に於いて、平成7年度は主に研究課題に関連する情報と文献資料の集中的収集、および研究事例対象国の在日大使館の外資誘致・産業開発担当官との意見交換、発展途上国との経済交流を扱う国内の政府・民間の専門機関を訪れての情報検索に当たるとの作業計画に則り、クマーラ、木之内両名或いは単独で、アジア経済研究所、東南アジア調査会、国際開発センター、タイ・フィリピン・ベトナム・インド・スリランカの各大使館、ASEANセンター等を数次にわたって訪問し、関連分野の研究者あるいは担当者との意見交流、資料・情報の入手を進めた。

これらと並行して年間を通し、東南アジア・南アジアの経済開発、発展途上国の政治経済の比較研究、東南アジア・南アジアへの技術移転・外資導入などを扱った和文・欧文の図書・論文類の購入にも努めた。さらに、将来的には本研究課題を海外現地調査にまで発展させることも展望して、タマサート大学(タイ)・ベトナム国家計画委員会・ケラニア大学(スリランカ)・国家応用経済研究評議会(インド)・アジア経営研究所(フィリピン)所属の関連分野研究者および担当者と電話・郵便・FAX等による情報交換を図った。以上の作業成果に基づき、クラ-マは学内の研究会で試論的に本研究課題に関わる研究発表を行うとともに、「研究発表」欄に記したとおり本研究課題と密接に関わる論文数編ならびに共著を著してい。なお以上の作業は次年度も継続することを予定している。過去2年間にわたり本研究を進めてきた過程で、本研究参加者が、最初はおぼろげに、最近では急速に確認できるに至ったことは、少し前まで破竹の勢いをみせていた東南アジアの経済成長に陰りが生じ、各国とも経済政策の再編成を模索する過渡期に入りつつあること、以前なら「外貨導入」と「輸出志向型産業開発」の二つの特徴で一括することもできた経済体質から同地域が脱皮ないし変容を迫られていること、にある。安価で豊富な労働力の存在という、つい少し前までなら同地域の経済成長・外貨誘致を支えてきた切り札も、最近では急速に神通力を失ってきた。マレーシアでは既に深刻な労働力不足が発生しており、外国人労働者の移入でそれを補填しているが、逆にそのことが社会問題にもなっている。同地域で経済発展の優等生とされたタイでは、比率の上では少ないとはいえ漸増しつつある中間層の間で晩婚化と小子化の傾向が先進国同様に顕著であり、この傾向が高進すれば人口の高齢化問題が労働力不足といった経済問題を越えた政策課題となることも決して杞憂とは言えない。全世界的に経済解放に向かっている現在では、或る国が「外資」を選ぶのではなく、外資が「国」を選ぶ状況になりつつある。資本の海外流出を食い止め、外資の導入を維持するために東南アジア諸国は税制や規制の緩和などの自由化で対処を図っているようだが、内外の民間活力を円滑化するこうした試みは逆に、依然人口の大部分を占める農村部門の向上という長期的で、民活では対処出来ない課題への資金配分がおろそかにされるおそれも生む。東南アジアは、外資に依存して、安価な労働力と不動産を武器に、先進国の消費市場に輸出することで成長を遂げる従来の体質から国内・域内市場へと重心を移行していると指摘されている。いわば広い意味での外需主導型経済から内需主導型経済への脱皮といえよう。とすればなおのこと、内需主導経済を支える国内消費市場、その大部分を占める農村部門の再定位と再編成、さらには農村部門の各国固有の歴史的・慣習的な構造特性などが火急の課題として浮上してくる。経済のグローバル化・自由化は東南アジア経済を活性化した反面、同地域がかつて享受した特権を剥奪し、同地域を国際経済の舞台における等価の選択肢の一つに過ぎなくさせているのかもしれない。予断は禁物だが、いずれにせよ、東南アジアの経済運営の正念場はこれからであろう。
特許権・著作権の侵害関与者の責任に関する総合的研究

近年、知的財産法の分野では、法が原則として予定している特許権や著作権の侵害主体以外の者に何らかの法的責任を負わせるという事例、すなわち発明や著作物の利用者ではなく、それらの者に手段や場を提供した者(侵害関与者)に対して、損害賠償請求はもとより差止請求が認められる例が増えている。本研究は、このような法的帰責がいかなる法理に基づき、またどのような範囲で認められるかを明らかにした。・本年度(平成18年度)においては、ネットワーク上における侵害関与者に対する帰責問題が近時頻発している著作権法について研究を進めた。具体的には、米国連邦最高裁のグロックスター判決を素材ににして、そこで採られた誘引責任法理について、寄与責任法理、代位責任法理と比較しつつ研究した。・またその過程で、日米の不法行為法の共同責任論について深く理解する必要性を感じ、この点についても研究を進めた。・さらに、著作権法全般の理解を拡げるために、文化庁における著作権法改正作業にワーキングチーム委員として関与したほか、著作権情報センターにおける著作者人格権に関する研究会に委員として参画した。前者は、平成18年臨時国会・著作権法(47条の3)改正として、後者は、平成18年度著作権法学会報告(於・一橋記念講堂)として、結実した。・現在のところ、論文等の形で公表された実績はないが、本研究は3年度間での実施を予定しており、次年度(19年度)以降に成果をまとめて公表する予定である。・本年度(平成19年度)においては、主に特許法における間接侵害規定(101条)について研究を進めた。具体的には、同条の立法経緯と裁判例を網羅的に調査し、検討を加えた。・また、著作権については、すでに前年度(平成18年度)にほぼ検討を終えていたが、権利侵害幇助者に関する著作権制限規定(著作権法30条以下)の独立/従属性について、若干の検討を加えた。・その過程で、関連する、一般不法行為法における侵害関与者の責任についても研究を進めた。具体的には、幇助・教唆による共同不法行為および使用者責任について、その帰責原理と射程を内外の文献によって探求した。・現在のところ、論文等の形で公表された実績はないが、本研究の最終年度に当たる平成20年度において、成果をまとめて公表する予定である。前年度までの解釈論に関する研究に続いて、今年度(平成20年度)は立法論について検討を加えた。このうち、著作権の間接侵害に関する立法論については、私見の概要を知財研フォーラム誌75号(2008年)および77号(2009年)で公表した。その結果得られた結論を整理すると、著作物の利用を助長する間接行為に対する差止請求権は、次の場合に認められるべきであると考えられる。第一に、間接行為者と直接行為者とを同視できる場合、すなわち直接行為の遂行決定に対する強い支配と、その結果の帰属が認められる場合に対しては、現行法のままでも差止請求権が認められるべきである。その場合に、直接行為者に関する最終的な著作権侵害の成否を問わず、また権利制限規定の適否は間接行為者を基準に判断される。第二に、間接行為者が直接行為者を代位すべき場合、すなわち間接行為者が直接行為を管理支配しそこから利益を得ることによって、活動領域を拡張している場合については、差止請求権が立法によって認められるべきである。この立法は、著作権に新たな支分権を創設することによって実現され、また直接行為者に関する著作権侵害の成立は前提とすべきでない。第三に、間接行為者が直接行為者を補充すべき場合、すなわち直接行為が違法であるにも拘わらず、直接行為者への責任追及が法律上あるいは事実上著しく困難である場合については、著作権侵害の蓋然性が高いことを認識しつつそれを助長した者に対してのみ、差止請求権が立法により認められるべきである。この立法は、新たなみなし侵害行為類型を設けることによって実現され、また直接行為者に関する最終的な著作権侵害の成立を前提とすべきである。現在、文化庁の審議会でこの点に関する著作権法改正が検討課題として上程されており、本研究の成果が一定の貢献を果たすことが期待される。