hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
不定値および例外型ツイスター理論の深化と融合

G2幾何に関するPenrose型ツイスター対応の研究について,橋本英哉氏(名城大)・大橋美佐氏(名工大)・間下克哉氏(法政大)との研究を継続している.これまでの研究でG2/Sp(1)+の3-Sasakian構造や, G2/U(2)-の複素接触構造についてムービングフレームメソッドによる表示を行うことに成功していたが,この理論をさらに押し進め, G2/U(2)+の超ケーラー構造についても研究を進めた.特に, G2/U(2)+を複素化して,複素G2の部分群Hによる商として表示する際の,部分群Hを多様体として具体的に表示することなどについて研究を進めている.同様の理論はG2/U(2)-上はBryantや橋本によって研究されており, S6上のsuper minimal complex surfaceの理論などへの応用があるため,類似するような応用を視野に入れている.なお平成29年度に得られたHopf写像に関する結果については論文にすることを試みたが,等径超曲面との関係などにおいて扱いの定まらない点があり,発表には至っていない.また研究活動の一環として, 6月29日-30日に福島幾何学研究集会を開催した.共同研究者である間下氏の他,本研究課題に直接関わる内容の研究者に講演を依頼した他,等質空間論や曲面論の結果についても講演者を招聘し,参加者は18名であった. 6月31日には共同研究者との研究打ち合わせも行い,本研究課題について多角的な視点から見直す良い機会となり,また他の研究者にも刺激を与える良い機会となった.平成30年度は海外を含め,多数の研究集会への参加を計画していたが,業務の多忙化によりこれらを断念することとなり,論文発表等も滞っている状況である.とはいえ,研究集会を開催するなど進展している点もあり,上記の評価とする.年度中の出来るだけ早い時期に共同研究者を中心とする合宿形式の研究集会を開催し,これまでの成果の整理と,問題点についての共有・議論を進める.国内の研究集会等に積極的に参加し,様々な分野の研究者と情報交換や議論を行う.また,研究最終年度となるため,これまでの成果のまとめとして1編以上の論文を発表する計画である.平成28年度の研究計画のうち,ねじれたTod-Kamada計量に関するツイスター対応の構成については,鎌田博行氏(宮城教育大)との議論を行っているが,本格的な始動には至っていない.このテーマに関する新たな展開として,糸健太郎氏(名古屋大)との交流の中で,双曲幾何学との関連が見え始めており,議論を開始した状況である.一方, G2幾何におけるPenrose型ツイスター対応の研究については,橋本英哉氏(名城大)・大橋美佐氏(名工大)・間下克哉氏(法政大)との共同研究を継続している.平成28年度は既に得られている結果について論文を執筆する計画であったが,やや不十分な点があったため,実現には至っていない.しかし,結合的グラスマン多様体上の対称3-形式や,錐場といった,これまでよりさらに深い構造が明らかになってきており,研究は進展している.現在は結合的グラスマン多様体上のリーマン曲率に関して,表現論的な手法による研究を着々と進めている.平成28年6月には会津幾何学研究集会を開催し,特にG2幾何に関する研究の推進を図った.また, 9月には御茶ノ水女子大学における国際研究集会(Quaternionic differential geometry and related topics)にて研究発表を行い,平成29年3月には名城大学幾何学研究集会にて招待講演を行うなど,研究発表を積極的に行った.この他にも年間を通して国内のシンポジウム,研究集会等に積極的に参加した.所属大学の事情(改組や人事凍結等)により教育業務や学内業務が増加.結果,想定のエフォートを研究に割くことができていない.また,研究を進める中で,さらに詰めるべき内容が明らかとなったため,論文の執筆に至ってはいない.以上の要因により研究計画に対してはやや遅れているが,着実に進展している面もあり,上記の評価とする.G2幾何に関するPenrose型ツイスター対応の研究について,橋本英哉氏(名城大)・大橋美佐氏(名工大)・間下克哉氏(法政大)との研究を継続している.平成29年度の成果として,まず,二つの類似した等質空間G2/U(2)+およびG2/U(2)-の構造について研究した.これらが位相同形でないことは既に知られている結果であるが,明確に説明的に書かれている文献が存在しないため,中田の単著として論文を発表した.また,等質空間G2/Sp(1)+の3-Sasakian構造や, G2/U(2)-の複素接触構造について,ムービングフレーメソッドによる表示に成功した.この研究は共同研究者の橋本英哉氏の貢献が特に大きいものの共同研究の中で得られた結果であり,現在論文を準備中である.さらに対称空間G2/SO(4)の研究の中で, 7次元球面から4次元球面へのHopf写像の新しい表示が得られた.この研究の中で, G2/SO(4)の幾何構造が,本質的に,より次元の低い対称空間SU(3)/SO(3)の構造と本質的に類似していることをつきとめた.

このことからSU(3)/SO(3)についてもPenrose型ツイスター対応が存在すると期待され,新たな研究課題が見つかったとともに,これまでの研究課題の解決のための糸口がさらに明確になったといえる.研究計画では,ねじれたTod-Kamada計量に関するツイスター対応についても並行して研究する予定であったが,本質的な進展はない.上記の研究が進んでいるため現在はそちらに集中している状況である.昨年同様,業務の多忙化により想定しているエフォートは割けていない状況が続いているが,長期にわたり継続してきた共同研究が実を結んできているといえる.論文1報を発表したこと,さらに1報を準備中であること,また,研究課題に対して明らかな進展もあり,上記の評価が妥当と考える.G2幾何に関するPenrose型ツイスター対応の研究について,橋本英哉氏(名城大)・大橋美佐氏(名工大)・間下克哉氏(法政大)との研究を継続している.これまでの研究でG2/Sp(1)+の3-Sasakian構造や, G2/U(2)-の複素接触構造についてムービングフレームメソッドによる表示を行うことに成功していたが,この理論をさらに押し進め, G2/U(2)+の超ケーラー構造についても研究を進めた.特に, G2/U(2)+を複素化して,複素G2の部分群Hによる商として表示する際の,部分群Hを多様体として具体的に表示することなどについて研究を進めている.同様の理論はG2/U(2)-上はBryantや橋本によって研究されており, S6上のsuper minimal complex surfaceの理論などへの応用があるため,類似するような応用を視野に入れている.なお平成29年度に得られたHopf写像に関する結果については論文にすることを試みたが,等径超曲面との関係などにおいて扱いの定まらない点があり,発表には至っていない.また研究活動の一環として, 6月29日-30日に福島幾何学研究集会を開催した.共同研究者である間下氏の他,本研究課題に直接関わる内容の研究者に講演を依頼した他,等質空間論や曲面論の結果についても講演者を招聘し,参加者は18名であった. 6月31日には共同研究者との研究打ち合わせも行い,本研究課題について多角的な視点から見直す良い機会となり,また他の研究者にも刺激を与える良い機会となった.平成30年度は海外を含め,多数の研究集会への参加を計画していたが,業務の多忙化によりこれらを断念することとなり,論文発表等も滞っている状況である.とはいえ,研究集会を開催するなど進展している点もあり,上記の評価とする.G2幾何に関しては共同研究を軸にさらに研究を進め,今年度中の論文執筆を目指す. LeBrun-Mason型ツイスター対応に関しては,新たな展開である糸氏との交流などをさらに推進し,またこれまで通り鎌田氏との議論を継続することで,ブレイクスルーの開拓を目指す.順調に研究が進んでいるG2幾何に関するPenrose対応の研究について,特に集中して研究を進める.共同研究を継続するのみならず,やや規模の大きい研究集会を開催する.国内・国外の研究集会に積極的に参加し情報交換や,研究打合せを進める.年度中の出来るだけ早い時期に共同研究者を中心とする合宿形式の研究集会を開催し,これまでの成果の整理と,問題点についての共有・議論を進める.国内の研究集会等に積極的に参加し,様々な分野の研究者と情報交換や議論を行う.また,研究最終年度となるため,これまでの成果のまとめとして1編以上の論文を発表する計画である.幾つかの研究集会について参加を断念したため、旅費の支出が少なかったことによる。次年度、研究集会等に参加する旅費として使用する予定である。
Parkinson's diseaseにおけるATBF_1geneに関する検討

目的:PDにおけるDDC活性の関与を明らかにする目的で、前年度に引き続き、孤発性PD患者におけるATBF1遺伝子の発現について検討した。結果:ATBF1遺伝子の数々の変性疾患に見られるようなCAG repeatrichな部分についてPD群と対照群とで比較検討したが、polymorphismを認めず、両群間で明らかな差異を認めなかった。そこで更に他のホメオドメイン中での三塩基繰り返し配列遺伝子における部位について検討を加えた。その結果(1)ATBF1遺伝子のホメオドメイン中でCAG repeat部以外の三塩基繰り返し配列にてpolymorphismが存在した。(2)その配列についてはPD群と対照群にてalleleの頻度に相違を認めた。(3)PD患者群の発症年齢、罹病期間、重症度別に分類したが、各グループにおけるalleleのrepeat数に有意な差異を認めなかった。考察:CAG repeat数以外の塩基配列異常が、パーキンソン病の遺伝素因の1つである可能性が示唆された。今後更に症例を増しPD患者群の幻覚の有無、痴呆の有無、うつの有無、抗パーキンソン薬に対する反応とalleleのrepeat数を比較し検討を加えていく予定である。目的:PDの幻覚、痴呆、うつなどの精神症状の発現にはセロトニン代謝系の障害が関与することが報告されている。DDCはDA代謝に関与するのみならず、セロトニン代謝にも関与することが知られている。PDにおけるDDC活性の関与を明らかにする目的で、孤発性PD患者におけるATBF1遺伝子の発現について検討した。結果:ATBF1遺伝子の数々の変性疾患に見られるようなCAG repea richな部分についてPD群と対照群とで比較検索したが、polymorphismを認めず、両群間で明らかな差異を認めなかった。そこで、次に他のホメオドメイン中での三塩基繰り返し配列遺伝子における部位について検討を加えた。考察:CAG repeat部以外の塩基配列異常が、パーキンソン病の遺伝素因の1つである可能性が示唆された。今後臨床症状と本遺伝子との関係について検索・統計を施行していく予定である。
心房性ナトリウム利尿ホルモンの分泌調節および不活性化に関する研究 とくに循環器・腎疾患等病態時の動態について

ヒト体液の水・電解質調節ホルモンとして最近脚光をあびた心房性Na利尿ホルモン(ANP)は、当初心房からのみ分泌されると考えられたが、そのうち心不全のような病態では心室からも分泌されることが明らかになった。また、ANPは脳ししの中にも存在し、間脳等より分泌されているとされた。このANPは心臓と脳とから分泌されているが、その両者がヒト水電解質調節に独立して関与するのか、相互関係があるのか明確になっていない。心房からの分泌調節機構、ANP不活性化機構についても十分に明らかになっているとは言えない。更に、病態時の血中、尿中ANPの態度、その状態が疾病の診断上持ちうる意味は解明途上である。ANPのα、β、γの分子型が病態時にどのような意味を持つか、その診断的価値にどうかについては全く不明である。このように、ANPについては研究はその緒についたばかりで解明されなければならないことが多く、ことに臨床的な意義づけについては、ほとんど手がついていないと言ってよい。そのような状況の下に本研究は多方面にわたって開始された。研究成果は雑誌論文に示す如く、全て欧文報告であり、独創性に富むと評価されている。ANP分泌調節機構、不活性機構の解明もさることながら、心不全、腎疾患などの病態におけるANPの意義づけ、特に心不全時のβ-ANPの重要性の発見など、臨床的研究によって、ANPの疾病時の存在様式、診断的意義を明らかにしたことが本研究の特徴である。また、in press,submitted for publicationが少なくないように、本研究はいまだ発展継続の途上であり、今後、われわれの手でRIAを確立したendothelin,brain natriuretic eptideの測定結果と合せ検討し、血管作働性ホルモン全体の研究に発展していくであろう。われわれの開発した心房性Na利尿ホルモン(ANP)の高感度直接測定法を用いて,心,腎疾患患者の血中及尿中ANP濃度を測定し,またANPの存在様式をゲル濾過にて検討した.更にANP存在様式を逆相HPLCにて決定しうる方法を考案した.他の施設のANP測定法ではほとんど不可能なものに,この尿ANP含量の測定法の他に髄液の測定法がある.この方法を用いて髄液中のANP含量とANP存在様式を測定し,心房由来と中枢神経由来のANPの相異を示そうとした.現在,腎疾患,心疾患での血中,尿中ANPの存在様式を逆相HPLCを用いて検討し, ANP存在様式の病態での意義について明らかにしつつありその一部は投稿準備中である.本年度の研究では,心房性Na利尿ホルモン(ANP)の分泌調節機構の解明,ANP不活性化臓器の特定,病態における血中,尿中ANPの態度などを明らかにしようと試みた。第一の分泌調節機序の解明では,可逆的心不全犬を作り,従来みられていた心不全時のANP分泌様式のみでなく,本モデルが可逆的心不全モデルであることを利用して心不全が改善されていく時のANP分泌様式を観察した。その結果,心不全進行時も改善時もANP分泌は心房圧に比例して増減することが判り,圧の増減に非常に敏感な分泌を示すことが判った(雑誌論文有)。不活性化に関しては,従来腎臓で主として不活性化されるという論文が多かったので,イヌを用い主要臓器全ての動静脈にカテーテルを入れて同時採血した結果,不活性化は特定の臓器に限らずに全ての臓器でほぼ同様の率で起こっていることを証明した(雑誌論文有)。

また,ヒトで心臓カテーテル検査を行った例についても同様の視点による検討を行い,臓器差のないことをみた(雑誌論文有)。種々病態におけるANPについては,心不全でB-ANPが特徴的に血中及び尿中に増加し,症状の軽減と共に減少し,心不全の病態の重要な指標となることを示した(雑誌論文有)。また,腎機能低下によって血中ANPは増加せず,従来の腎機能の低下と共に血中ANPの上昇が起るとの報告は,生物学的活性部位を認識していない抗体を用いて測定しているため誤って高値としていることを指摘した(雑誌論文有)。心臓外科手術中のANPも観察し,低体温でANPの不活性化が起こらないこと,心房の急激な拡張ではα-ANPのみが著しく増えることをみた(雑誌論文有)。以上のごとく,ANPに関する多くの新しい知見を得ることができた。
ヒト視床-皮質路機能及び病態についての多角的研究-難治性機能的脳疾患(不随意運動、頑痛)の外科的治療-

1.中枢性疼痛(視床痛)表在性疼痛優位群では、電気生理学的に外側視床感覚核の自発発射活動が低く、逆に、内側の随板内核群の活動は、特にその背側部で高かった。周波数解析から、その活動のピークは200-400Hz帯域に認められた。又、この群では不規則なburst放電を認めることが多く、特に髄板内核背側部で頻発していた。これらの所見は、脳循環代謝の解析により示された、この群における皮質糖、酸素代謝の維持と対応しており、さらに、内側の随板内核群の活動がirritableな状態にあることを示唆した。一方、表在性疼痛が強い例ほど患側皮質中心溝付近で、酸素代謝に対する相対的局所糖代謝が亢進しており、又、酸素摂取率も高かった。従って、中枢性(表在性)疼痛の成因として、視床随板内核群の活動異常、及び、皮質中心溝付近の異常神経活動が重要な役割を演じていることが推定される。2.難治性不随運動固縮例では、局所脳糖代謝の解析から、大脳基底核の活動が亢進し、一方、皮質中心溝付近の活動は低下していた。これらの例では、L-DOPAの投与により局所脳糖代謝が正常例と同様のパターンに変化した。これに対し、Chorea例では患側基底核で活動が低下し、運動前野、運動野で活動が亢進していた。従って、固縮とHyperkinesiaにおける基底核と皮質の機能は対照的であると考えられる。又、Dys-tonia例では広汎な基底核一運動視床機能の異常を認め、一方、片側振戦例では、症状対側皮質中心溝付近、視床前部において局所的な活動の亢進を認めた。従って、これら不随意運動の維持、伝達には、基底核-視床-皮質を含む神経回路が重要な役割を演じていることが推定される。3.基底核、視床内微量伝達物質の測定は、正常例、実験的振戦例(サル)において行っており、難治性不随意運動の病態の神経化学的側面について検討している。1.中枢性疼痛(視床痛)例、表在性疼痛優位群では、電気生理学的に外側視床感覚核の自発発射活動は低く、逆に、内側の髄板内核群の活動が特にその背側部で高かった。これは深部痛優位群の同部の活動と比較しても高い。そして、周波数解析から、その活動のピ-クは200ー400Hz帯域に認められた。又、この群では、不規則なburst dischargeを認めることが多く、特に髄板内核背側部で頻発していた。これらの所見は、この群においては以前脳代謝の解析により示された、皮質糖、酸素代謝の維持と相関する所見と思われる。すなわち、表在性疼痛優位群(視床病変群)では、疼痛を生ずる上で、内側の髄板内核群の活動がirritableな状態にあることが重要な意味をもつものと思われる。2.難治性不随意運動、固縮例では、局所脳糖代謝の解析から、大脳基底核の活動が亢進し、皮質中心溝付近の活動は低下していた。これに対し、Hyperkinesia例(Chorea、Dystonia)では大脳基底核の活動が低下し、皮質中心溝付近の活動は亢進していた。これはパ-キンソン病例で、基底核部梗塞後Hyperkinesiaを呈した例でも同様であった。

従って、固縮とHyperkinesiaにおける基底核と皮質の機能は対照的であるといえる。又、LーDOPAの投与により、片側固縮例の局所脳代謝が正常例と同様の状態に変化した。一方、片側振戦例では、自然経過例であれ、手術による人為的例であれ、脳代謝上共通した特徴を有し、症状対側皮質中心溝付近、及び視床前部において局所的な活動の亢進を認めた。従って、これら不随意運動の維持、伝達には、基底核ー視床ー皮質を含む神経回路が(振戦例では視床ー皮質路)重要な役割を演じていることが推定される。3.視床内微量伝達物質の測定については、現在、測定機器のセッティングを終え、動物実験(サル)の段階にはいっており、正常例、実験的振戦例での検討を予定している。1.中枢性疼痛(視床痛)表在性疼痛優位群では、電気生理学的に外側視床感覚核の自発発射活動が低く、逆に、内側の髄板内核群の活動は、特にその背側部で高かった。周波数解析から、その活動のピークは200-400Hz帯域に認められた。又、この群では不期則なburst放電を認めることが多く、特に髄板内核背側部で頻発していた。これらの所見は、視床髄板内核群の活動がirritableな状態にあることを示唆する。一方、表在性疼痛が強い例ほど患側皮質中心溝付近で、酸素代謝に対する相対的局所糖代謝が亢進しており、又、酸素摂取率も高かった。そして、同部の障害により、疼痛は消失した。従って、中枢性(表在性)疼痛の成因として、視床髄板内核群の活動異常、及び皮質中心溝付近の異常神経活動が重要な役割を演じていることが推定される。2.難治性不随意運動固縮例では、局所脳糖代謝の解析から、大脳基底核の活動が亢進し、一方、皮質中心溝付近の活動は低下していた。これらの例では、L-DOPAの投与により局所脳糖代謝が正常例と同様のパターンに変化した。この傾向は若年性パーキンソン病例においても同様に認められた。これに対し、Chorea例では患側基底核で活動が低下し、運動前野一運動野では活動が亢進していた。従って、固縮とHyperkinesiaにおける基底核と皮質の機能は対照的であると考えられる。又、Chorea例では運動視床広汎にburst放電の出現を認め、Dystonia例では広汎な基底核一運動視床機能の異常を認めた。これら不随意運動の維持、伝達には、基底核-視床-皮質を含む神経回路が重要な役割を演じていることが推定される。3.基底核、視床内微量伝達物質の測定は、正常例、実験的振戦例(サル)において行っており、難治性不随意運動の病態の神経化学的側面について検討している。
HTLV-1遺伝子発現のエピジェネティックな抑制機構

ヒトT細胞白血病ウイルス1型(HTLV-1)は成人T細胞白血病(ATL)の原因ウイルスである。HTLV-1はCD4陽性T細胞特異的に潜伏感染し、平均50年の潜伏期間を経てATLを発症する。本研究ではヌクレオソーム構造変換に関わるクロマチンリモデリング因子がHTLV-1潜伏過程に関与するのか否かを検討するため、以下の解析を行った。1.まずクロマチンリモデリング因子hBrm存在下におけるHTLV-1プロモーター活性を検討した。HTLV-1プロモーターの下流側にルシフェラーゼ遺伝子を連結したレポーターベクターを用いてルシフェラーゼ活性を測定したところ、HTLV-1プロモーター活性はhBrm存在下において抑制されることが明らかとなった。2.次にウイルス自身がコードする転写活性化因子Taxが上記の現象に関与するのか否か解析した。興味深いことに、hBrmによって誘導されるHTLV-1プロモーター活性の抑制はTaxによって解除されると同時に、転写亢進を誘導することが明らかとなった。さらにその分子メカニズムを検討するため、Tax存在下および非存在下においてhBrmがHTLV-1プロモーターに結合するか否かをクロマチン免疫沈降法により解析した。すると、Tax非存在下ではhBrmがHTLV-1プロモーターに結合したが、Tax存在下ではプロモーター結合活性が消失していた。3.hBrmの発現は一部ヒトがん細胞株において欠損する傾向がある。そこで、複数のATL由来細胞株におけるhBrmの発現動態を解析したところ、調べたすべての細胞株においてhBrmが安定に発現していた。興味深いことにHTLV-1のターゲットであるCD4陽性T細胞においてhBrmが強く発現していることが報告されており、上記の結果はウイルス潜伏過程においてhBrmが有利に作用する可能性を示唆する。<背景・目的>宿主染色体に組み込まれたHTLV-1 LTR活性は宿主側の転写制御機構に大きく依存している。中でもヌクレオソームの構造変換に関わる宿主機構の影響が考えられており、実際、レトロウイルス発現制御機構におけるクロマチンリモデリング因子の関与が明らかになりつつある。そこでクロマチンリモデリング因子がHTLV-1潜伏過程に関与するのか否かを明らかにするため、以下の解析を行った。<結果>1.クロマチンリモデリング因子hBrmの発現量の異なる一連のヒトT細胞株、Jurkat,HUT78およびMOLT4の染色体にHTLV-1 LTRを挿入後、その活性をeGFPをマーカー蛋白として解析したところ、hBrmの発現量が顕著なHUT78においてHTLV-1 LTR活性が顕著に抑制される傾向が認められた。次に、hBrmの発現が弱いMOLT4においてhBrmを一過性に発現させたところ、染色体中におけるHTLV-1 LTR活性の低下を誘導した。以上より、hBrmがHTLV-1活性の抑制に関与することが示唆された。2.HTLV-1は40-50年の潜伏後、CD4陽性T細胞の白血病であるAdult T-cell leukemia(ATL)を誘発する。hBrmの発現は一部ヒトがん細胞株において欠損する傾向があるため、複数のATL,由来細胞株におけるhBrmの発現動態を解析したところ、調べたすべての細胞株においてhBrmが安定に発現していた。興味深いことに、HTLV-1のターゲットであるCD4陽性T細胞においてhBrmが強く発現していることが報告されており、ウイルス潜伏過程においてhBrmが有利に作用する可能性を示唆する。3.さらに、ウイルス自身がコードする転写活性化因子Taxの存在下における制御機構を解析した。すると、hBrmによって引き起こされるHTLV-1 LTR抑制状態はTaxにより解除され、転写亢進を誘導することが明らかとなった。興味深いことにHTLV-1のターゲットであるCD4陽性
災害発生時の警告音声に対する認知特性への接近

本研究では自然災害時の避難警告音声の印象について調べられた。予備研究となる研究1では,避難行動を喚起する津波ピクトグラムの開発を行った。その結果,避難行動を喚起する切迫性,重大性,理解度と絵の視認性とは異なる基準で評価されていることがわかった。研究2では,避難呼びかけの発話者や表現の違いがどのような印象を与えるのかを調べた。結果から,男声よりも女声の指示表現“逃げなさい"がもっとも緊迫性および力動感が高く,避難行動を喚起する傾向が認められた。本研究では,一般市民に対する警告音声の認知特性及び印象特性を検討することを目的とする。特に地震,水害などの災害時や突発的に発生した事態に対し,公共放送や施設内放送,携帯端末などからの緊急音声(「避難してください」「逃げてください」「注意してください」など)に対する認知特性を,実験心理学や安全人間工学の立場から精緻,実証的かつ総合的に検証し,状況認識モデルに基づく知覚,認知レベルで考察,モデルを提起し,心理学的立場からの実証データに基づく適切な警告や情報提供のあり方を模索することを試みる。本研究が対象とする警告音声に関して,人の呼びかけによる音声を扱った先行研究はあまり存在しない。したがって平成27年度は,2011年の東日本大震災発生以降,実際に各情報網(特に放送)による避難呼びかけの内容をまとめた文献調査や現状調査により,避難呼びかけに使用されたキーワードや発話スタイルを整理し,その特性を抽出することを試みた。また,警告音声に関する印象特性実験を計画するために,そのプロトタイプとして,津波避難行動を喚起するための視覚的ピクトグラムに関する検討を実施した。情報端末に表示することを前提としたピクトグラム内のいかなる要素が,津波に対する避難行動を喚起させるかについて,予備実験により抽出した50種類の津波ピクトグラムをディスプレイ上に呈示し,実験参加者20名に質問紙上に評価させる実験を実施した。主成分分析とクラスター分析の結果より,人が具体的に逃げる行動を加えた高台や防波堤などのシンプルな要素を図示したピクトグラムが視認性や理解度を高め,避難行動を喚起することが示唆された。これは視覚的警告刺激を用いた検討であるが,今後警告音声を検討する場合にも有効な知見であることが考えられた。研究実施計画で示されたように,平成27年度は過去の類似研究を整理し,警告音声として対象にするべき言葉の検討と抽出を試みた。また,計画では警告音声に関する予備調査及び予備実験を実施する予定であったが,その方法を検討するために,パラダイムとして確立している視覚的刺激を用いた実験を通して,ピクトグラムによる津波避難行動喚起に関する評価を実施した。実験より,聴覚的な警告音声に対する評価尺度を策定するための有効な結果が認められたとともに,避難行動を喚起するための有効な津波ピクトグラムに関する有益な知見が得られたため,本研究はおおむね順調に進展しているといえる。本研究では,昨年度に検討したように,一般市民に対する警告音声の認知特性及び印象特性を検討することを目的とする。特に地震,水害などの災害時や突発的に発生した事態に対し,公共放送や施設内放送,携帯端末などからの緊急音声に対する認知特性を,実験心理学や安全人間工学の立場から精緻,実証的かつ総合的に検証し,状況認識モデルに基づく知覚,認知レベルで考察,モデルを提起し,心理学的立場からの実証データに基づく適切な警告や情報提供のあり方を模索することを試みる。そのため平成28年度には,警告音声に関する印象特性実験のプロトタイプとして前年度に実施した視覚的津波ピクトグラム実験をさらに分析した。実験では独自に考案された津波ピクトグラム50種類に対して,先行研究を基にして構成した質問項目を用いた評価主成分分析の結果より,ピクトグラムの評価軸として避難行動喚起度と視認性の2つの軸が抽出された。その内容を6月に開催された日本人間工学会にて発表し,実験方法の改善や警告音声研究への展開などに関して,今後の研究の発展に有益な知見が多数得られたため,警告音声に関しても避難行動喚起度と音声明瞭性の評価軸が存在することが示唆された。また前年度に引き続き,資料調査により警告音声に関する特性の抽出を試みた。そして,その避難呼びかけに関するキーワードや発話スタイルを用いた警告音声に関する認知実験を実施するための実験プログラムを検討し,実験の準備及び環境構築を行った。研究実施計画で示されたように,平成28年度は警告音声に関する予備調査及び予備実験に先立ち,その方法を検討するために,パラダイムとして確立している視覚的刺激を用いた実験を通して,ピクトグラムによる津波避難行動喚起に関する評価を実施した。実験より,聴覚的な警告音声に対する評価尺度を策定するための有効な結果が認められたとともに,避難行動を喚起するための有効な津波ピクトグラムに関する有益な知見が得られた。しかし,平成28年には熊本や鳥取などで大きな地震が継続的に発生し,災害発生時を仮定した実験や調査が参加者に災害の現状を想起させ,心理面やデータにネガティブな影響を与える可能性があった。そのため平成28年に予定されていた実験遂行を保留せざるを得ず,本研究の進展がやや遅れることとなった。一般市民に対する災害時の警告音声に関する認知特性を検討することを目的とした本研究の最終年度では,特に地震,水害などの災害時や突発的に発生した事態に対し,公共放送や施設内放送,携帯端末などからの緊急音声(「避難してください」「逃げなさい」「注意してください」など)に対する印象特性について,実験心理学の立場から精緻かつ実証的に検証した。

はじめに災害時の警告音声について,行政や過去の災害報道で使用された音声を,先行研究並びに実際のニュース映像,行政資料などを参考にして検討した。実験では性別(女性or男性),警告用語(「逃げる」,「避難する」)及び緊急性の異なると考えられる表現レベル(勧告「ください」,指示「なさい」,命令「よ」)を操作した各警告アナウンスを実験参加者に掲示し,各アナウンスに対して,その印象を先行研究を参考にして構成された質問項目について,SD法により評価させた。探索的因子分析の結果より,緊迫感,美的,激しさに関連する因子が抽出されたことから,各評価軸について分析したところ,男性よりも女性アナウンスの方が緊迫感や激しさ,さらには避難行動の意図に関する評価得点が高かった。また勧告調よりも指示調や命令調の方に対しても同様の結果となった。これらの結果から,災害時の警告音声・呼びかけに関する発話スタイルについて検討し,実験で得られた心理学的立場からの実証データに基づいて,状況認識モデルによる考察を展開した。さらには,災害発生時に使用される適切な警告音声や情報提供のあり方を提起した。本研究では自然災害時の避難警告音声の印象について調べられた。予備研究となる研究1では,避難行動を喚起する津波ピクトグラムの開発を行った。その結果,避難行動を喚起する切迫性,重大性,理解度と絵の視認性とは異なる基準で評価されていることがわかった。研究2では,避難呼びかけの発話者や表現の違いがどのような印象を与えるのかを調べた。結果から,男声よりも女声の指示表現“逃げなさい"がもっとも緊迫性および力動感が高く,避難行動を喚起する傾向が認められた。平成27年度で得られた結果をもとにして,今後は警告音声に関する評価実験を実施する予定である。はじめに質問紙調査により,様々な警告音声を通して避難呼びかけに関する印象特性を検討したうえで,行動レベル(「どのくらい迅速に行動するか」など)との関係を検討する。さらに,実験室実験により警告音声に対する注意パフォーマンスを検討し,調査結果と実験結果を基盤として,避難呼びかけ時の音声傾向に関する認知的問題について,モデル化をはかることを計画している。平成28年度で得られた結果をもとにして,今後は警告音声に関する評価実験を実施する予定である。さらに,平成28年度で検討された実験室実験により警告音声に対する注意パフォーマンスを検討し,調査結果と実験結果を基盤として,避難呼びかけ時の音声傾向に関する認知的問題について,モデル化をはかることを計画している。応用認知心理学平成27年度で実施する計画であった調査や実験に一部変更があり,現有設備で実施可能になったのに加えて,実験に伴う謝金が発生しなかった。また,学会や研究分担者との打ち合わせのための旅費が,別予算から支出されたことにより,平成27年度の未使用額が発生した。平成28年度で実施する計画であった調査や実験に一部変更があり,平成29年に実施することとなった。
農村ランドスケープにおける半自然草地再生に向けた実験景観生態学的研究

制御された環境下で大規模野外実験を実施し、実験景観生態学的な手法により、半自然草地を構成する草原性植物の発芽・成長・再生産にいたる生態的特性と刈り取り等に対する反応を実験的に解明するとともに、半自然草地の生態系サービス(雑草制御サービス)の効果と動態を野外で検証した。以上の成果にもとづき、半自然草地の復元技術および復元計画に資する信頼性・客観性・汎用性の高い学術的基盤情報(データベース)を構築した。1.草原性植物の種特性の実験的解明-まず、生態調和農学機構・西東京フィールド(東京都西東京市)敷地内に「草地再生実験区」を造成し、半自然草地におけるMatrix-forming(MF)種の代表的な優占形態を再現するため、叢生型MF種優占区、葡旬型MF種優占区、裸地区(対照区)を設定した。つぎに、半自然草地を代表するススキ草原の主要構成種(ススキクラス標徴種)群のなかから、20種程度をターゲット種として選定したうえで、栽培予備試験を実施した。その結果、各ターゲット植物の発芽・定着・成長に関わる栽培条件が明らかになった。2.半自然草地の生態系サービスの実験的解明「農村モザイク再現実験区」を造成し、里山ランドスケープのモザイク構造を再現するため、土地利用の組み合わせの異なる処理区(農地+草地、農地+樹林地、農地+裸地)を設定した。つぎに、農地でのモデル作物としてトウモロコシを栽培したうえで、農地内外において種子食性ゴミムシ類の個体数および雑草種子採食量を調査した。本実験ではモデル雑草として、典型的な畑雑草であるメヒシバおよびシロザを用いた。その結果、ゴミムシ類の個体数および雑草種子採食量は周辺土地利用及び管理条件によって異なり、一定程度以上の植生高を刈り残す管理で圃場外縁部の植生を維持した場合に、種子食性ゴミムシに好適な生息環境が形成され、雑草制御サービスが高まることが示唆された。3.半自然草地再生データベースの構築データベース作成およびWeb公開システムの構築に向け、初年度はまず、既往のデータベースフレームを参考にし、データベースに登録する情報をリストアップしたうえで、リレーショナルデータベースによる入力フォーマットを構築した。1.草原性植物の種特性の実験的解明:生態調和農学機構・西東京フィールド(東京都西東京市)敷地内に前年度に造成した「草地再生実験区」において、引き続き、半自然草地を代表するススキ草原の主要構成種(ススキクラス標徴種)群のなかから、20種程度をターゲット種として選定したうえで、栽培試験を実施した。本年度は、Matrix-forming(MF)種優占群落が形成された処理区に対し再度ターゲット種を播種し、前年度の発芽・成長パターンとの比較を行った。その結果、光条件の劣化した群落内での発芽・成長特性が明らかになった。2.半自然草地の生態系サービスの実験的解明:前年度に造成した「農村モザイク再現実験区」において、引き続き、モデル作物を栽培したうえで、農地内外における種子食性ゴミムシ類の個体数および雑草種子採食量を調査した。本年度は、モデル作物としてダイズを栽培したうえで、農地周辺植生の構造とゴミムシ類発生消長の関係に関するデータを蓄積した。その結果、前年度と同様に、ゴミムシ類の個体数および雑草種子採食量は周辺土地利用及び管理条件によって異なり、モデル作物の群落構造にはそれほど影響を受けないことが示唆された。3.半自然草地再生データベースの構築:1,2で得られた結果を、前年度に作成した入力フォーマットに順次入力し、データベース構築を進めるとともに、サーバーサイド言語を用いてデータベースと連携し、大量のデータを比較的容易に入力・検索・閲覧できるWebアプリケーションのプロトタイプを作成した。1.草原性植物の種特性の実験的解明:生態調和農学機構・西東京フィールド敷地内に平成24年度に造成した「草地再生実験区」において、引き続きターゲット種の栽培実験を実施した。本年度は、叢生型Matrix-forming(MF)種であるススキを優占種とする実験区において、草原性植物の生育に最も影響を及ぼす撹乱要因として刈り取り処理を加えた実験を実施し、MF種優占群落及びターゲット種の再成長パターンを観測した。その結果、刈り取り撹乱の影響の程度は、ターゲット種の機能特性によって類型化できることがわかった。以上の結果に基づき、草地復元における導入手法および管理指針を類型ごとに整理した。2:半自然草地の生態系サービスの実験的解明:平成24年度に造成した「農村モザイク再現実験区」において、前年度と同様の実験を継続した。その結果、前年度までの結果と同様に、ゴミムシ類の個体数および雑草種子採食量は、周辺土地利用および管理条件によって異なり、とくに農地周縁部草地の管理程度(刈り取り高および頻度)の影響が大きいこと、モデル作物の種類(トウモロコシ、ダイズ)の影響は小さいことがわかった。3.半自然草地再生データベースの構築:前年度に引き続き、1,2で得られた結果を、平成24年度に作成した入力フォーマットに順次入力し、データベースの構築を進めるとともに、大量データを容易に入力・検索・閲覧できるWebアプリケーションプロトタイプの改良を行った。さらに、1によって得られたターゲット種の機能特性に関する情報と、2によって得られた半自然草地の雑草制御サービスに関する情報を関連づけ、上記の導入・管理指針に基づいて復元される半自然草地がどの程度の生態系(雑草制御)サービスを発現するかを推定した。

本年度は、昨年度の豪雨による冠水のために実施できなかった、匍匐型Matrix-forming(MF)種(チガヤ)を優占種とする実験区での野外実験を実施した。同実験区において半自然草地構成種をターゲット種として混植したうえで、昨年度同様、草原性植物の生育に最も影響を及ぼす撹乱要因として刈り取り処理を加えた実験を実施し、MF種優占群落及びターゲット種の再成長パターンを観測した。その結果、刈り取り撹乱の影響の程度は、叢生型Matrix-forming(MF)種での実験結果と同様、ターゲット種の機能特性によって類型化できることがわかった。さらに、刈取りによって形成されるギャップサイズや形状がMF種の生育型によって異なり、そのことがターゲット種の生残パターンにも影響をおよぼすことが明らかになった。以上の結果に基づき、同実験結果に基づくデータベースの作成を行うとともに、草地復元における導入手法および管理指針を類型ごとに整理した。2.半自然草地再生データベースの構築:上記の実験により得られた成果を、前年度までに作成した入力フォーマットに入力し、データベースを完成させるとともに、導入・管理指針にもとづいて復元される半自然草地の状態と生態系サービス発現の予測方法について検討した。制御された環境下で大規模野外実験を実施し、実験景観生態学的な手法により、半自然草地を構成する草原性植物の発芽・成長・再生産にいたる生態的特性と刈り取り等に対する反応を実験的に解明するとともに、半自然草地の生態系サービス(雑草制御サービス)の効果と動態を野外で検証した。以上の成果にもとづき、半自然草地の復元技術および復元計画に資する信頼性・客観性・汎用性の高い学術的基盤情報(データベース)を構築した。本研究の実施に不可欠な大規模野外実験施設において、附属施設である生態調和農学機構との協力体制が維持されており、平成24年度および25年度は、野外実験を円滑に遂行することができた。しかしながら本年度は、6月に発生した豪雨による冠水と病虫害発生により、一部の実験区での試験継続が困難となったため、急遽予定を変更し、土壌改良および実験区の再造成を行った。そのため、当初予定していた計画のうち、匍匐型Matrix-forming(MF)種であるチガヤを優占種とする実験区での野外実験および同実験結果に基づくデータベースの作成を行うことができなかった。27年度が最終年度であるため、記入しない。景観生態学本研究の申請時に「天候等の影響により当初計画通りに進まない時の対応」として記載していた方針に基づき、補助事業期間を1年延長し、チガヤ優占群落における半自然草地構成種との混植実験および、その結果に基づく半自然草地再生データベース作成を平成27年度に実施する。以上により、データベースを完成させるとともに、最終的な研究取りまとめを行う。本研究の実施に不可欠な大規模野外実験施設について、付属施設である生態調和農学機構と十分な事前打合せを行ってきたため、円滑に草地再生実験区の造成に着手することができ、研究の順調な進捗につながった。
1分子観察・操作による細胞膜ラフト上の情報伝達機構の解明

定常状態の細胞膜上でGPIアンカー型タンパク質は、その細胞外タンパク質部分の相互作用により短寿命のホモダイマーを形成していることが明らかとなった。タンパク質間相互作用のある場合には、脂質相互作用がさらにそのホモダイマーを安定化するが、タンパク質相互作用のない場合は、脂質相互作用はホモダイマー形成に有効ではないことが判明した。さらには、GPIアンカー型受容体をリガンド刺激後、非常に安定なホモオリゴマーが形成されるが、そのホモオリゴマーは、他のラフト脂質であるガングリオシドをリクルートし、下流のシグナル伝達に必要なラフト様ドメインを形成することが始めて明らかとなった。本研究では、「シグナル分子が集積し働く場」「情報変換のプラットフォーム」として注目されている細胞膜中のラフトについて、(1)ラフトの動的構造を物理的観点から明らかにすること、(2)誘導ラフトがシグナル変換のプラットフォームとしてはたらく機構を明らかにすること、を目的としている。CD59(GPIアンカー型タンパク質)の関わるシグナル伝達機構を、我々の開発してきた1分子観察/操作法を用いて検討している。本研究では、(1)ラフト領域形成における「脂質と脂質アンカー型の受容体の協同的な相互作用」についての仮説を検証するために、細胞外からシグナル入力のないときにおいて様々なGPI-アンカー型受容体の会合数を1分子観察により定量的に見積もってきた。そのために今年度、非常に低レベルで発現しているGPI-アンカー型受容体を非常に高効率で蛍光色素などでラベルする実験系を確立した。また、もともと天然に存在している受容体だけではなく、GPI-アンカー部分(糖脂質部分)を貫通型タンパク質に変えることで液晶相に分配される構造に変えたキメラタンパク質についても調べた。結果、GPI-アンカー型受容体は150ミリ秒ほどの寿命をもつ2量体をGPIアンカー依存的に、またコレステロール依存的に形成することが世界で始めて明らかとなった。(2)ラフト領域形成における「前駆ラフトから誘導ラフトが形成される機構の解明」を行うために、GPI-アンカー型受容体の会合体への他のラフトマーカーのリクルートを観察するが、今年度これらラフトマーカーの蛍光ラベルプローブの作成に成功した。今後、これを1分子観察に用いる。1.ラフト領域形成における「脂質と脂質アンカー型の受容体の協同的な相互作用」と「脂質膜内での液晶相-秩序液晶相の相分離に似た協同的過程」についての仮説を検証するために、細胞外からシグナル入力のないときにおいて様々なGPI-アンカー型受容体の会合数を1分子観察により定量的に見積もった。そのために、非常に低レベルで発現しているGPI-アンカー型受容体を非常に高効率で蛍光色素などでラベルする実験系を確立し、様々な会合能を持つタンパク質を持ったGPIアンカー型タンパク質を細胞に発現させ、2量体形成の長さと頻度を調べた。その結果、GPI-アンカー型受容体はectodomain間相互作用が強いと2量体を形成しやすく、脂質相互作用の効果もタンパク質相互作用によりエンハンスされることが判明した。これは新しいラフトモデルとして注目を浴びると考えられる。2.ラフト領域形成において「前駆ラフトから誘導ラフトが形成される機構の解明」を行うために、平成23年度にGPI-アンカー型受容体の会合体への他のラフトマーカーのリクルートを観察する予定である。他のラフトマーカーとしてスフィンゴ糖脂質のGM3、あるいは様々な(タンパク質部分の会合のしやすさの異なる)GPI-アンカー型受容体を調べる予定である。当該年度は、これらのラフトマーカーの蛍光ラベルプローブをほぼ作成することに成功した。そこで、これらのラフトマーカーの1分子の拡散挙動をまずは観察した。いずれの分子も細胞膜中にうまく再構成されており、プローブとして用いても問題ないことが判明した。1.ラフト領域形成における「脂質と脂質アンカー型の受容体の協同的な相互作用」と「脂質膜内での液晶相一秩序液晶相の相分離に似た協同的過程」についての仮説を検証するために、細胞外からシグナル入力のないときにおいて様々なGPI-アンカー型受容体の会合数を1分子観察により定量的に見積もった。

2.ラフト領域形成において「前駆ラフトから誘導ラフトが形成される機構の解明」を行うために、平成23年度にGPI-アンカー型受容体の会合体への他のラフトマーカーのリクルートを観察を行った。他のラフトマーカーとしてスフィンゴ糖脂質のGM3に蛍光ラベルしたものを調べた。結果、これらのラフトマーカーは100-200ミリ秒と短い時間ではあるが、一時的にGPI-アンカー型受容体の会合体ヘリクルートされていた。一方で、非ラフトマーカーの場合にはずっと短く低い頻度でしかリクルートは見られなかった。これらの結果から、GPI-アンカー型受容体は、刺激後に他のラフトマーカーを一時的にリクルートすることによりラフト様ドメインを形成していることが、初めて明らかになった。
更年期女性における肥満のメカニズムの解明-エストロゲンとβ_3-アドレナリンレセプターの変化を中心として-

【背景】ライフスタイルの欧米化に伴う内蔵脂肪の蓄積増加は、SyndromeXや内臓脂肪症候群として生活習慣病のリスクファクターとして重要な問題となっている。一般に女性における脂肪蓄積形態は加齢のほか、閉経に伴い皮下脂肪型から内臓脂肪型に移行することが知られているが、その脂肪蓄積形態の変化のメカニズムに対する研究報告はない。現在、脂肪細胞内のβ3-アドレナリンレセプターが脂肪蓄積形態をコントロールしていることが明らかとなっており、β3-アドレナリンレセプターの異常により内臓脂肪型の脂肪蓄積形態を示すことが証明されている。そこで閉経後女性の脂肪蓄積形態の変化を評価するとともに、β3-アドレナリンレセプターの発現量に着目し、閉経後女性の脂肪蓄積形態の変化のメカニズムついて検討した。【目的】閉経後女性における生活習慣病発症に関与する脂肪蓄積形態の推移とその変化のメカニズムの解明【研究方法】CTにて第3腰椎レベルの全脂肪・内臓脂肪面積を測定し、皮下脂肪面積を算出した。手術時採取した皮下・内臓脂肪からRT-PCR法を用いてβ3-アドレナリンレセプターの発現量を測定し検討した。1.加齢及びエストロゲンの分泌動態の変化と脂肪分布2.加齢・閉経とβ3-アドレナリンレセプターの発現量【結果】1.皮下脂肪は加齢、閉経、BMIで変化しなかったが、内臓脂肪は加齢、閉経により有意に増加した。2.β3-アドレナリンレセプターの発現量は加齢や閉経などその背景により異った。【結論】加齢および閉経前後で内臓脂肪の優位に低下し、β3-アドレナリンレセプターその発現には様々な要因が影響を与えている可能性が示唆された。以上の研究成果を第52回日本産科婦人科学会および第15回日本更年期医学会にて報告し、日本更年期医学会学術奨励賞を受賞した。エストロゲン分泌動態の変化に伴う脂肪蓄積形態の変化のメカニズムを解明するために,ヒト臨床例を用いてβ3-adrenergic receptorの発現を以下のように評価・検討した。インフォームド・コンセントの得られた当科入院患者におけるホルモン環境を調べ,閉経前群,閉経後・卵巣摘出後群の2群に分けた。手術前に膀胱周囲より脂肪を採取してtotal RNAを抽出し,RT-PCR法を用いてβ3-adrenergic receptor/βactin比を算出し,それをβ3-adrenergic receptorの相対発現量として評価した。その結果,3.閉経後・卵巣摘出後群におけるβ3-adrenergic receptorの相対発現量は,閉経前群に比して有意な低下(p=0.048)を認めた。さらに,閉経後・卵巣摘出後群を閉経後5年未満と5年以上とに分けて検討したところ,閉経後5年以上群は5年未満群に比して有意な相対発現量の低下(p=0.01)を認めた。これらのことから,エストロゲンの分泌動態の変化がβ3-adrenergic receptorの発現に関与していることが示唆された。現在,動物モデルを用いた検討およびfat CTを用いた脂肪蓄積量の変化の解析が進行中である。
家族性大腸腺腫症患者における分子マーカー探索と新規治療法開発

血液中のmiRNAがFAPのバイオマーカーとなるか検討した。大腸全摘前FAP患者5名と健常者3名のmiRNAを次世代シークエンサーで解析した。FAP患者で変化しているmiRNAとして、miR143-5p(7.6倍)、miR143-3p(6.2倍)mir96-5p (10.9倍)、mir183-5p (2.9倍)、mir885-5p(8分の1)が抽出された。Validationとしてmir-143の定量的PCRを行ったがNGSを行った3例では0.76倍1.9倍と差は小さかった。大腸全摘前では増加傾向であったが、大腸全摘後の患者では減少しており、大腸腺腫との関係が示唆される結果であった。研究を行うにあたって患者サンプル(血液、手術・内視鏡検査で採取した組織)を用いるため、兵庫医科大学ヒトゲノム・遺伝子解析研究に関する倫理専門小委員会に申請し、承認を得た。課題名は「家族性大腸腺腫症患者における分子マーカー探索と新規治療法開発」(倫ヒ288号)である。現在大腸全摘を行う家族性大腸腺腫症(FAP)患者、外来フォロー中のFAP患者から血液あるいは手術標本から大腸組織を採取している。現在までに以前に大腸全摘を行った患者3名(内2名はデスモイド合併)、大腸切除未のデスモイド合併患者1名、大腸全摘前後で血液を採取した1名、大腸全摘前に血液を採取した1名の計6名から血漿を採取出来ている。その他にFAP患者では無いが、小腸間膜に出来たデスモイド腫瘍のサンプルを採取出来ている。このデスモイド腫瘍をヌードマウスに移植し、当初は生着したかに思えたがその後腫瘍は次第に小さくなり消失した。これはデスモイド自体に増殖能が無いことを示す(病理学的に良性腫瘍)と共に、外的刺激(微小環境)あるいは免疫がデスモイド腫瘍の増殖に関係していることを示している。また基礎研究を行うと共に、これまでの当科でのFAP患者の臨床データを報告している。日本家族性腫瘍学会、日本消化器外科学会ではFAP患者226例のうち25例(11%)に合併し、ドキソルビシン/ダカルバジン併用化学療法(ドキソルビシン20mg/m2(day1-4)、ダカルバジン150mg/m2(day1-4)を4週毎投与)を施行した症例は6例であるが、化学療法の効果はCR3例、PR3例と良好で、胃癌合併による死亡例以外は無増悪生存中である。更に症例報告ではあるが、巨大デスモイド腫瘍に対してMohs pasteと言われる皮膚科で主に用いられる外用剤が有効であることを論文にしている。家族性大腸腺腫症患者のサンプルが十分集まっていないため、解析が行えていない。2015年度の大腸全摘患者の数が少なかったこと、および外来フォロー中の患者は研究代表者以外の医師(研究分担者を含む)が数多く担当しているが同意取得が進んでいない(外来受診時に研究に対する説明が行われていない)。更に患者のフォローが半年あるいは1年に1回であることや、居住地が遠隔地であることからサンプル集めが進んでいない。またオルガノイド培養については培養法の開発者に見学依頼を行ったものの、多忙であることからプロトコールのみ頂いた状態であり進んでいない。FAP患者における血漿中miRNAのバイオマーカーとしての有効性の検討(方法)FAP患者5名(130代女性、残存直腸切除、粘膜内癌あり、220代男性、大腸全摘、腺腫のみ、330代男性、残存直腸切除、腺腫のみ、420代女性、大腸全摘、SM浸潤癌あり、リンパ節転移無し、550代、女性、大腸全摘、腺腫のみ)と、健常者3名(20代男性1名、30代男性1名、30代女性1名)から血液を採取し、血漿中miRNAを次世代シークエンサーで解析した。(結論)大腸癌ではmir-143の減少、mir-96、mir-106a, mir-183の増加が認められるとされているが、今回FAP患者ではmir-143に関しては逆に増加していた。mir-143-3pは発現量も多く、FAP患者の分子マーカーである可能性がある。1患者サンプルは漸く集まって解析を行ったが、結果が出るのに数ヵ月掛かった(次世代シークエンサーを用いて解析したため。アレイ解析に比べて情報量は多く、データの信頼性は高くなるものの、解析に要する労力が大きくなった)。2実験助手が退職して、研究する人員が足りず研究が止まっている時間があった。3並行して行っている臨床研究、基礎研究にも時間が取られた。以下に発表論文を示す。血液中のmiRNAは、がんを含め多くの疾患でバイオマーカーとしての有効性が示されている。遺伝性疾患においては原因遺伝子が存在しており、その遺伝子変異に伴い血液中のmiRNAが大きく変化することが予想される。遺伝性疾患であるFAPにおいて、血液中のmiRNAがFAPの有無、大腸病変、大腸外の随伴病変のバイオマーカーとなるかを検討した。FAP患者5名(年齢2256歳、大腸腺腫と胃腺腫は5名全員にあり。1名は早期大腸癌併発。2名は十二指腸腺腫併発。デスモイドは全例無し。全例大腸全摘前で大腸残存ありの状況)と健常者3名から血液を採取。