hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
5-アミノレブリン酸が運動時の熱放散能に及ぼす効果

5-アミノレブリン酸(ALA)の経口摂取が、乳酸による運動時の熱放散能の減弱を抑えるかどうかについて検証することを目的とした。ALAまたはプラセボ摂取および持久性トレーニングを5日間実施し、その前後で熱放散能を比較した結果、ALAによる熱放散能の改善は見られなかった。一方、ALAを摂取した時、最大運動強度が変化しなかったにも関わらず、最大酸素摂取量が改善していたことから、ALA摂取が産熱量を増加させている可能性が考えられる。今後、ALA摂取による産熱量の変化と熱放散能の関連について、解析をすすめる。ヒトは暑熱環境に適応するために、皮膚血管拡張反応を亢進させて、対流による熱放散能を上昇させるが、我々はこの適応は血液量の増加に起因していることを明らかにしている。しかし、運動により血中乳酸濃度が上昇すると、反対に血液量の減少が亢進して、皮膚血管拡張反応は減弱するしてしまうという現象を発見した。一方、好気呼吸能を亢進させる効果があるアミノ酸、5-アミノレブリン酸(ALA)は、運動時の乳酸産生を抑えることを示唆する結果を得た。そこで私は、ALAの経口摂取が運動時の皮膚血管拡張反応の減弱を抑えると考え、本研究を計画・実施した。被験者は、7日間のALAサプリメントまたはプラセボサプリメント摂取期間前後で,熱放散能・好気的呼吸能について測定を行った。その後、14日間の非介入期間をおいて、再度、同様の介入を行った。その際、最初の介入でALAサプリメントを摂取したものはプラセボサプリメント、プラセボサプリメントを摂取したものはALAサプリメントを摂取させた。従って、実験は二重盲検法、クロスオーバー方式で行った。現在のところ、3名の被験者のデータの収集を終えている。ALAの経口摂取が運動時の皮膚血管拡張反応の減弱を抑えるという仮説に基づいて、3名の被験者に対して、ALA(プラセボ)サプリメントを摂取させ、その前後の体温調節能を比較した。本来は68名の被験者での実験を予定していたが、現在のところ、被験者は3名に留まっている。この遅延の原因は、暖房設備の不調による実験室の温度低下によるものである。暖房設備の不調はすでに解消され、この遅れを取り戻すべく、実験を再開している。ヒトは暑熱環境に適応するために,皮膚血管拡張反応を亢進させて、対流による熱放散能を上昇させるが、我々はこの適応は血液量の増加に起因していることを明らかにしている。しかし、運動により血中乳酸濃度が上昇すると、血液量の減少が亢進して、皮膚血管拡張反応は減弱してしまうという現象を発見した。一方、我々は好気呼吸能を亢進させる効果があるアミノ酸、5-アミノレブリン酸(ALA)は、運動時の乳酸産生を抑えることを示唆する結果を得た。そこで、ALAの経口摂取が運動時の皮膚血管拡張反応の減弱を抑えると考え、本研究を計画した。若年男性5名に対して、5日間の持久性トレーニングを実施し、トレーニング期間前後で運動時の熱放散能・血中乳酸濃度・最大酸素摂取量(Vo2peak)の測定を行った。熱放散能は暑熱運動時の皮膚血管コンダクタンス(=皮膚血流量/平均動脈圧)を測定することで評価した。同時に、安静、運動開始5、10、20、30分後に採血を行い、血中乳酸濃度の測定に利用した。Vo2peakは、負荷漸増法により測定を行った。トレーニング期間中、被験者にはALAサプリメントまたはプラセボサプリメントを1日2回摂取させ、70%Vo2peakの運動負荷で1日30分の自転車運動を実施した。それぞれの被験者は、2週間のウォッシュアウト期間を空けて、ALAサプリメントを摂取する試行(ALA試行)とプラセボサプリメントを摂取する試行(プラセボ試行)の両試行を、二重盲検法にて実施した。その結果、ALA試行とプラセボ試行の間で、トレーニング期間前後の熱放散能の改善の程度に有意な違いが見られなかった。しかし、ALA試行において、最大運動強度が変化しなかったにも関わらず、Vo2peakが改善していたことから、ALA摂取が産熱量を増加させている可能性が考えられる。今後、産熱量の変化と熱放散能の関連について、解析をすすめる。今後、被験者の人数を増やし、ALAの効果について、持久力(好気的運動能)との関連を踏まえ、解析する予定である。本研究の結果から、好気的呼吸能を亢進させるALAの摂取は、運動時の熱中症予防に有効であることを立証する。運動生理学実験計画の一部変更による、購入物品変更のため、次年度使用額が生じた。消耗品(心電計用ディスポ電極)の購入に充てる予定である。
大学生の３段階成長モデルの確立とその育成支援システムの開発

本研究では、大学生の3段階成長モデルとその育成支援システムの開発研究を行った。大学生が自律的な学習者になるためには、動機づけ、学習戦略、メタ認知などの認知的要因を学び、日々の活動に反映させる必要があることが明らかになった。これらの文脈において学習者の行為主体性が鍵となることがわかった。その学習を支援、促進するために、ピアチュータリング環境をデザインしつつ、学生が自律的学習者となるための3段階成長モデルを構築した。そのモデルに基づいた教育実践を通して、学習カリキュラムと教材を開発した。最終的に、広く多くの教育現場で活用できるよう、教員に向けた書籍と学習者に向けた書籍をそれぞれ出版した。本研究では、大学生の段階的(チュータリングを受ける段階、チュータリングをする段階、自分にチュータリングをする段階)成長モデルを確立し、その育成支援システムを開発することを目的としている。「段階的成長モデルの確立とその育成支援システムの開発」のため、以下の5つのプログラムの開発のための国内外の先進事例および現状調査を実施した。1チュータリング・プログラム、2講義プログラム、3チューター育成プログラム、4ラーニング・アトラス、5段階的成長モデル評価プログラム、である。CRLA(College Reading & Learning Association)は、米国を中心に5か国約850機関が認定を受けているチューター研修認定制度を持つ。チューター研修の認定を受けるためには、様々な角度からチューターがチューターとしての職務を果たせる準備をし、また実際に果たしていることを確認する仕組みが求められており、事前研修の内容は多岐にわたる。これらの内容をわが国の実情に合わせるため、認証制度の詳細を入手した。また、日本国内でCRLAの認証を受けているのは、名桜大学(沖縄県)と公立はこだて未来大学(北海道)の2大学のみである。そこで両大学の研修プログラムの運用事例について調査し、比較検討を行った。収集した資料および知見を分析、整理するとともに、わが国の実情、実践研究大学に合わせ、各プログラムの開発、およびそれらを統合した学習支援システム構築のための検討を行った。研修の実践の中ではチューターの共同省察、およびチューター、チューティーともに学習プロセスの可視化が重要であることが見いだされた。これらをもとに、実践研究大学においてeラーニングを含む具体的なプログラム開発に着手した。年度初めに予定していた「段階的成長モデルの確立とその育成支援システムの開発」のため、5つのプログラム(1チュータリング・プログラム、2講義プログラム、3チューター育成プログラム、4ラーニング・アトラス、5段階的成長モデル評価プログラム)の開発のための国内外の先進事例および現状調査を実施できた。また、実践研究研究校が年内に3回集まり、研究会を実施することができた。本研究の初年度であったことを考えれば、情報収集、それを踏まえての検討も行えている。また、積極的に学会発表なども行っており、プログラムのプロトタイプの開発にも着手できたことから、おおむね順調に進展したと考えられる。これまでの調査、考察結果を活かし、5つのプログラムの開発それぞれについて、連携をとりつつ、基本設計、詳細設計、評価と検証、試験運用を開始した。研究実践大学の学内における関係する学習支援活動を調査した。その結果をまとめ、本研究のかなめである大学生の発達3段階モデルに従って、学生自身が自分自身の学びを設計できるような項目に整理した。この内容について大学生向けのテキストとして出版することが確定した。【レベル0】大学入学時レベル:自分の学びと向き合う(メタ認知的方略)[1.自分を取り巻く学習環境を整理する、2.自分の学習スタイルの特徴をつかむ、3.学びの深さを考えるペリーの発達理論、4.学びを調整する]【レベル1】チューティーレベル:学びの場をつくる(リソース管理方略)[5.学びあう場づくり、6.仲間と学ぶ、7.話し合いの技法、8.時間を管理する、9.失敗に強くなる]【レベル2】チューターレベル:学び方を工夫する(認知的方略)[10.学習意欲とARCS、11.記憶の仕組みと9教授事象、12.学びの出入口、13.課題分析と指導方略、14.実践に役立つ学び]【レベル3】マスターチューターレベル:自分のこれからの学びを考える[15.学習の必要性を考える]また、海外の事例調査の過程で得た書籍Linda Nilson(著)CREATINGSELF-REGULATEDLEARNERSを、研究成果の一部として広く国内に周知するため、本科研メンバーが翻訳に関わり、出版することになった。自己調整学習者育成のために、授業者が行うべきことに関するもので、大学の授業の効果的な設計方法や評価についての実施時期や内容が、授業分野に関わらない、共通の方法として簡潔にまとめられている。その内容は、本研究に反映されている。予定していた「段階的成長モデルの確立とその育成支援システムの開発」のため、5つのプログラム(1チュータリング・プログラム、2講義プログラム、3チューター育成プログラム、4ラーニング・アトラス、5段階的成長モデル評価プログラム)の開発のため、研究実践大学の学内における関係する学習支援活動を調査した。その整理した内容で実践に着手できたこと、またその内容を書籍として出版する計画も具体化できたことから、おおむね順調に進展したと考えられる。平成24年度から平成26年度まで科研費基盤研究B(教育工学)「ピアチュータリングを取り入れた高等教育における統合型学習支援システムの開発」を行い、その成果をもとに本研究を平成27年度から平成29年度まで科研費基盤研究B(教育工学)

「大学生の3段階成長モデルの確立とその育成支援システムの開発」として行ってきた。これらの研究結果から、大学生が動機づけ、学習方略、メタ認知といったメタ知識を学習し、これらを学習の予見段階、遂行段階、省察段階において日々活用することで、有能な学習者となることが明らかになった。その学習を促進するために、共同で学ぶピアチュータリング環境をデザインし、段階的指導内容や方法を開発した。大学においては、これまでの研究成果を活かし、本メンバーがそれぞれの大学において、地域と連携したプロジェクト型学習や、課外学習支援を行うピアチュータリングを実施する組織を立ち上げ、運営している。また研究過程で得た知見を活用し、共同研究者らとともに、教員向けに『学生を自己調整学習者に育てる』(Nilson, 2015;監訳:美馬,伊藤, 2017)を翻訳出版した。さらには研究成果を広く活用できるようにするために、学生向けに『学習設計マニュアル』(鈴木,美馬,室田,市川,根本,渡辺ほか, 2018)を執筆、出版した。自らの学びを効果的・効率的・魅力的に身につけられるよう、自らの学びを設計することへと導く19の方略を提供している。本研究で得た知見を本の構成に応用し、各章に、明確な学習目標、具体的でわかりやすい事例、理解を深めるための練習問題とフィードバックを配置した。本研究では、大学生の3段階成長モデルとその育成支援システムの開発研究を行った。大学生が自律的な学習者になるためには、動機づけ、学習戦略、メタ認知などの認知的要因を学び、日々の活動に反映させる必要があることが明らかになった。これらの文脈において学習者の行為主体性が鍵となることがわかった。その学習を支援、促進するために、ピアチュータリング環境をデザインしつつ、学生が自律的学習者となるための3段階成長モデルを構築した。そのモデルに基づいた教育実践を通して、学習カリキュラムと教材を開発した。最終的に、広く多くの教育現場で活用できるよう、教員に向けた書籍と学習者に向けた書籍をそれぞれ出版した。これまでの調査、考察結果を活かし、5つのプログラムの開発それぞれについて、連携をとりつつ、基本設計、詳細設計、システム設計、コーディング、評価と検証、試験運用を行う。反復型開発手法を用い、システムを開発していき、研究実践大学(北海道、東北、首都圏、四国など)において、段階的にリリースしていく。要求仕様の単純なサブセットから開発を始め、徐々に改良を加えていく。そのためにまず、研究実践大学の学内における関係する学習支援活動を詳細に調査する。
青年期の抑うつ症状に関わる要因の縦断的研究

多重ロジスティック回帰分析では、大学4年時のPHQ-9でのうつ病エピソードは入学時のPHQ-9でのうつ病エピソードと自殺関連念慮が予測因子となった。Recursive partition analysisでは、大学入学時のPHQ-9で15以上であると大学4年時のうつ病エピソードの危険性は38.5%と高くなった。一方、大学入学時のPHQ-9が5以下でTCIでの自己志向が51以上であると大学4年時のうつ病エピソードは0%であった。大学入学時のPHQ-9で5以上、自殺関連念慮が1以上であると大学4年時の自殺関係念慮は31.7%であり、大学入学時のPHQ-9が2より少ないと大学4年時の自殺関連念慮は1.2%と少なかった。これらの結果から、入学時のうつ病エピソードと自殺関連念慮が、人格特性では低い自己志向が、4年時のうつ病エピソードと自殺関連念慮を予測した。逆に、高い自己志向はうつ病エピソードの出現に保護的に作用することが考えられた。近年、うつ病は中年期のみならず青年期にも多く発症するようになってきている。このため、青年期のうつ病の発症に関わる要因について検討することは重要と考えられる。これらの要因が明らかとなり、早期に介入をおこなえるようになることは、うつ病の発症予防、ひいては自殺対策にも寄与することになると考えられる。うつ病の発症には多くの要因が関与していると考えられるが、青年期の抑うつ症状に人格特性がどのように関与しているか縦断的に検討し、有効な早期介入の方法を検討したい。平成27年度は、大学新入生およびその他の学年の学部学生、大学院生等に対し抑うつ症状の評価尺度としてPatient Health Questionnaire(PHQ-9)を施行した。新入学生では90.6%(2345人/2587人)で回答が得られ、PHQ-9で10以上の例は2.3%、15以上の例は0.5%であった。2年時では46.7%で回答が得られ、PHQ-9で10以上の例は5.9%、15以上の例は1.8%であった。3年時では40.3%で回答が得られ、PHQ-9で10以上の例は6.4%、15以上の例は1.8%であった。4年時では53.1%で回答が得られ、PHQ-9で10以上の例は8.5%、15以上の例は3.1%であった。大学院生では51.0%(2833人/5550人)で回答が得られ、PHQ-9で10以上の例は6.4%、15以上の例は1.9%であった。学部学生においては、学年が上がるにつれ、特に4年時で抑うつ症状が強くなっている可能性が推測された。大学新入学生では2345例、その他の学年の4年時までの学部学生では3795例、大学院生では2833例などのデーターが蓄積することができた。入学時と比較し、特に4年時では、抑うつ症状を呈する学生が多くなっている傾向が把握できた。平成28年度は、大学新入学生およびその他の学年の学部学生、大学院生等に対し抑うつ症状の評価として行っているPatient Health Questionnaire (PHQ-9)によるアルゴリズム診断について検討を行った。平成27年度の検討で、学部学生では4年時に抑うつ症状が強くなっている可能性が推測されたため、4年時と入学時のPHQ-9についてうつ病エピソードの割合の遷移を調査した。入学時にPHQ-9のアルゴリズム診断で大うつ病エピソードであった学生は4年時に27.3%は大うつ病エピソードであり、18.2%はその他のうつ病エピソードであり、54.6%はうつ病エピソード無しであった。入学時にPHQ-9のアルゴリズム診断でその他のうつ病エピソードであった学生は4年時に9.2%は大うつ病エピソードであり、9.2%はその他のうつ病エピソードであり、81.6%はうつ病エピソード無しであった。また、入学時にPHQ-9のアルゴリズム診断でうつ病エピソード無しであった学生は4年時に1.5%は大うつ病エピソードであり、3.3%はその他のうつ病エピソードであり、95.2%はうつ病エピソード無しであった。これらのことから4年時のうつ病エピソードについては、入学時のうつ病エピソードが関連していることが推測された。大学保健センター受診学生について、抑うつ症状、自尊心・自己効力感、絶望感、社交不安、ライフイベント等のデータベースを作成し、入学時の抑うつ症状、人格特性との関連を検討する予定であったが、データベースの構築が遅れている。大学入学時にPHQ-9およびTCIを、3年後の大学4年時にPHQ-9を完全に回答していた2194例について検討を行った。大学4年時のPHQ-9によるアルゴリズム診断での大うつ病エピソードおよびPHQ-9の9項目目「死んだ方がましだ、あるいは自分を何らかの方法で傷つけようと思ったことがある」を自殺関連念慮として多重ロジスティック回帰分析を行った。さらに、再帰分割分析により大うつ病エピソードおよび自殺関連念慮の関連について検討を行った。多重ロジスティック回帰分析からは、大学4年時の大うつ病エピソードおよび自殺関連念慮には大学入学時のPHQ-9でのうつ病エピソード、自殺関連念慮およびTCIでの性格傾向として自己志向の低さが関連している結果となった。

再帰分割分析からは、大学入学時のPHQ-9で15以上が大学4年時の大うつ病エピソードの危険性と関連があり、また、大学入学時のPHQ-9で5以上およびPHQ-9の9項目目で1以上が大学4年時の自殺関連念慮の危険性と関連していた。これらの結果から、入学時のうつ病エピソード、自殺関連念慮、自己志向の低い性格傾向が3年後の大学4年時の大うつ病エピソードと自殺関連念慮に関連すると考えられ、入学時にこれらの特徴を持つ学生については早期の介入や在学中の注意深い経過観察が求められると考えられた。大学入学時、定期健康診断時のデータは収集できているが、データベースの構築が遅れたため大学保健センター受診学生の抑うつ症状、自尊心・自己効力感、絶望感、社交不安、ライフイベント等のデータはまだ不足している。また、このため解析が不十分である。平成30年度は、平成29年度までに得られたデータにおいてrecursive partition analysisを含めて更なる解析を行った。多重ロジスティック回帰分析では、大学4年時のPHQ-9でのうつ病エピソードは入学時のPHQ-9でのうつ病エピソードと自殺関連念慮が予測因子となった。Recursive partition analysisでは、大学入学時のPHQ-9で15以上であると大学4年時のうつ病エピソードの危険性は38.5%と高くなった。一方、大学入学時のPHQ-9が5以下でTCIでの自己志向が51以上であると大学4年時のうつ病エピソードは0%であった。大学入学時のPHQ-9で5以上、自殺関連念慮が1以上であると大学4年時の自殺関係念慮は31.7%であり、大学入学時のPHQ-9が2より少ないと大学4年時の自殺関連念慮は1.2%と少なかった。これらの結果から、入学時のうつ病エピソードと自殺関連念慮が、人格特性では低い自己志向が、4年時のうつ病エピソードと自殺関連念慮を予測した。逆に、高い自己志向はうつ病エピソードの出現に保護的に作用することが考えられた。入学時には抑うつ症状を呈していなかったが、2、3、4年時に抑うつ症状を呈するようになった例を抽出し、入学時にTCIにより評価した人格特性が、どのように数年後の抑うつ症状に関連するかを検討していく。また、実際に大学保健センターを受診したうつ病の例については、ストレスコーピング、不安症状、自尊心・自尊感情、健康関連QOL、自殺性などの評価を行い、これらと人格特性との関連についても検討していく。大学保健センター受診学生についてのデータベースを構築し、受診時の抑うつ症状、自尊心・自己効力感、絶望感、社交不安、ライフイベント等と入学時の抑うつ症状、人格特性との関連を検討する。大学保健センター受診学生についての抑うつ症状、自尊心・自己効力感、絶望感、社交不安、ライフイベント等のデータを蓄積し、大学入学時の抑うつ症状、人格特性や定期健康診断時の抑うつ症状のデータとあわせた解析を行う。今年度は、データー収集、データー入力、解析のための人件費・謝金が発生しなかった。大学保健センター受診学生についてのデータベースの構築が遅れたため。今年度は、データ収集、データ入力、解析のための人件費・謝金が発生しなかった。次年度は、解析、論文投稿に関わる費用として使用する。次年度はデーター収集、データー入力、解析を進めるために人件費・謝金の支出を予定している。また、各種評価スケールの整備も予定している。大学保健センター受診学生についてのデータベースを構築する。
認知症カフェにおける家族介護者の介護力獲得支援モデルの開発

H30年度の目的は、全国政令都市で最も高齢化率の高いK市の認知症カフェを利用する家族介護者を対象に、認知症カフェでの聞取り調査及び質問紙調査を実施し、認知症カフェでの取組について実態調査を行うことであった。そこで今年度は生活圏内で普及している高齢者サロンでの取組についてまずは実態調査を行うことで、認知症カフェに繋げるための基礎的資料を得ることを目的とした。対象はS市の高齢者サロン30ヶ所での運営責任者に対し、聞取り調査を実施。調査内容は1利用者状況と活動内容、2認知症への対応について、3相談状況、4専門職の介入方法と内容、5今後の課題等。結果はスタッフの7割以上は60歳以上であり、活動の目的は退職後の新たな役割や仲間づくり、生きがいづくりであった。設置主体は公民館・市民センターが16ヶ所、病院が2ヶ所、介護サービス事業所が3ヶ所、商店4ヶ所、民家が5ヶ所であった。活動内容は食事やお茶の提供、コミュニケーション、レクリエーション、相談会、学習会等様々な取組を行っていた。認知症の方への対応として、困った12人で、とくに困ったと感じない13人で、困った内容として、コミュニケーションの方法、誘導やレクリエーションでの安全の確保等があがった。また専門職の参加について8割が必要に応じて参加してもらうことがあり、介入内容として病気や介護の方法についての助言、介護情報の提供が多かった。専門職の内訳として看護師・保健師が最も多く、介護支援専門員、社会福祉士・相談員、歯科医師、OT・PTであった。また高齢者サロンの利用者の反応として、仲間ができる、心が癒される、食事が美味しい、身体のことが分かる等と感じていると捉えており、定期的に利用する割合が高かった。高齢者サロンは比較的生活圏内に設置されているため、専門職の支援や介入により認知症カフェとしての機能をもつための取組を次年度に行う予定である。まずやや遅れていると判断した理由として、認知症カフェを利用する家族介護者を対象に実態調査の予定であったが、認知症カフェを開設しても運営がされていなかったり、認知症に対応できる専門職の配置がなく、実態調査が進まなかった。そのためまずは高齢者サロンを対象に基礎的資料と課題を抽出することができた。介護力獲得支援プログラムについては、家族介護者とともに学ぶ学習会は2014年に開始後より現在まで5年間で19回開催し現在も継続している。参加者は述べ1,300人を超えその効果の検証は得られている。この専門職の連携を認知症カフェにどのように組み込むかの具体的計画が今年度は至らなかった。2019年度は地域の認知症カフェを対象に質問紙調査を実施し、調査項目として運営方法、利用状況、専門職の介入等の実態を調査する。また前年度に聞き取り調査を実施した高齢者サロンにおいて、介護力獲得支援プログラムを用いて定期的に介入を行っていく。具体的には現在継続中の多職種で構成する世話人会で、医療職(医師、歯科医師、看護師、保健師)は、認知症や疾患に関する客観的な理解を促す相談役となり、介護の意味づけを促すなど、福祉職(社会福祉士・ケアマネ)は介護用品や福祉等の社会資源の効果的利用を促し、地域での健康活動や趣味が生かせる場の紹介などをおこなう。またPT,OTからは健康づくりの運動を実践し、栄養についても栄養士や歯科衛生士より介入を行う。その場合常に専門職も生活者の立つ場となり家族介護者の悩みや相談に寄り添い、介護の肯定的側面に働きかけつつ専門機関につなげていく取り組みを2021年度まで行う。多職種支援の役割りの特徴を示す“認知症カフェマップ"を作成し、その前後で家族介護者へのインタビューを実施する予定である。

高齢者サロンは比較的生活圏内に設置されているため、専門職の支援や介入により認知症カフェとしての機能をもつための取組を次年度に行う予定である。まずやや遅れていると判断した理由として、認知症カフェを利用する家族介護者を対象に実態調査の予定であったが、認知症カフェを開設しても運営がされていなかったり、認知症に対応できる専門職の配置がなく、実態調査が進まなかった。そのためまずは高齢者サロンを対象に基礎的資料と課題を抽出することができた。介護力獲得支援プログラムについては、家族介護者とともに学ぶ学習会は2014年に開始後より現在まで5年間で19回開催し現在も継続している。参加者は述べ1,300人を超えその効果の検証は得られている。この専門職の連携を認知症カフェにどのように組み込むかの具体的計画が今年度は至らなかった。2019年度は地域の認知症カフェを対象に質問紙調査を実施し、調査項目として運営方法、利用状況、専門職の介入等の実態を調査する。また前年度に聞き取り調査を実施した高齢者サロンにおいて、介護力獲得支援プログラムを用いて定期的に介入を行っていく。具体的には現在継続中の多職種で構成する世話人会で、医療職(医師、歯科医師、看護師、保健師)は、認知症や疾患に関する客観的な理解を促す相談役となり、介護の意味づけを促すなど、福祉職(社会福祉士・ケアマネ)は介護用品や福祉等の社会資源の効果的利用を促し、地域での健康活動や趣味が生かせる場の紹介などをおこなう。またPT,OTからは健康づくりの運動を実践し、栄養についても栄養士や歯科衛生士より介入を行う。その場合常に専門職も生活者の立つ場となり家族介護者の悩みや相談に寄り添い、介護の肯定的側面に働きかけつつ専門機関につなげていく取り組みを2021年度まで行う。多職種支援の役割りの特徴を示す“認知症カフェマップ"を作成し、その前後で家族介護者へのインタビューを実施する予定である。2018年度の旅費および人件費・謝金等、その他の直接経費302,946円が2019年度へ繰越しとなった。繰越金となった理由としてまず交通費においては、聞き取り調査を今年度は高齢者サロン30か所と規模を縮小したため、研究協力者の交通費が生じなかった。また関係学術機関での発表は会場が九州県内で近隣であったため低額となった。人件費・謝金等については研究分担者での実施となり研究協力者を雇用していないため生じなかった。その他については実態調査において質問紙調査を実施できなかったため、印刷費、郵送費等が生じなかった。多職種による世話人会での講師謝金については、世話人メンバーとなり活動を行ったため謝金支払いは生じていない等が要因となった。使用計画2018年度の繰越金は2019年度の人件費・謝金に約5万円、旅費に約10万円、その他に約15万円計上する。内訳として、高齢者サロンでの多職種世話人会を派遣するための人件費・謝金として計上し、旅費には関連学術機関での発表と多職種介入のための交通費として計上する。その他については質問紙調査の印刷費・郵送費および年度末に学術誌に掲載された出版費が必要であり、2018年度の直接経費を予定通り執行する計画である。
自己組織化単分子層の凹凸パターンを利用した微小機械要素の表面機能化に関する研究

マイクロマシンや、ナノロボット、ナノマシンなどの構造部品としてのナノスケールの機械要素に対する設計手法の確立が望まれている中で、近年、ナノレベルの構造制御法の一つとして、自然な形態形成や自己組織化を利用する方法が注目されてきている。自己組織化単分子層(Self-Assembled Monolayer ; SAM)の利用もそのような応用の一つである。本研究課題では、格子転位の概念を、凹凸のパターンを付与したSAM表面の分子間力によりつくられる場のミスフィットに適用し、表面特性の改善や、相対すべり運動する微小機械要素実現のための表面の機能化を目的としている。平成16年度は、昨年度に引続き自己組織化単分子層の基本特性を把握するために、まず、分子間相互作用を記述するポテンシャル関数の調査を行った後に、引続き、Au(111)、および、Si(111)基板のSAMモデルを用いた摺動特性の評価を行なった。前者は均質なSAMモデル、後者は50%サイトに分子が吸着する不均衡も出るとなっている。分子鎖を考え、分子間相互作用には、MM3パラメーターを用いた。SAMの相対すべり運動の分子動力学シミュレーションでは、摺動方向を変化させた様々な条件に対して、押し付け力とすべり方向のせん断力との関係から、摩擦係数を評価し、その異方性を調べた。Au基板のモデルでは押し付け量がある限界値を越えると、摩擦係数が不連続に大きくなるという結果が得られたが顕著な異方性は見られなかった。一方、Si基板では摺動方向によって摩擦係数が異なることが明らかとなった。また、変位制御条件下での荷重変動は、分子鎖の周期と一致し、表面間ポテンシャルにパイエルスポテンシャルとのアナロジーが成立することが分かった。さらに、すべり方向の分子配列における変位量は互いに強い相関が見られたが、すべり方向に垂直な方向の分子配列においては変位量は一様ではなく、キンク運動に類似した機構が認められた。以上のことから、自己組織化単分子膜の摺動に格子力学における転位論を適用できる可能性が示された。自己組織化単分子層(Self-Assembled Monolayer;SAM)の利用もそのような応用の一つである。平成15年度は、自己組織化単分子層の基本特性を把握するために、まず、分子間相互作用を記述するポテンシャル関数の調査を行った。さらに、基板がAu、および、SiからなるSAMモデルを構築した。前者は均質なSAMモデル、後者は50%のサイトに分子が吸着する不均質モデルとなっている。分子鎖にはアルキル鎖を考え、分子間相互作用には、MM3パラメーターを用いた。続いて、SAMの相対すべり運動の分子動力学シミュレーションを実施した。摺動方向を変化させた様々な条件に対して、押し付け力とすべり方向のせん断力との関係から、摩擦係数を評価し、その異方性を調べた。Au基板のモデルでは顕著な異方性は見られなかったが、Si基板では摺動方向によって摩擦係数が異なることが明らかとなった。また、変位制御条件下での荷重変動は、分子鎖の周期と一致し、表面間ポテンシャルにパイエルスポテンシャルとのアナロジーが成立することから、格子力学における転位論を適用できる可能性が示された。ここで得られた知見は、今後、摩擦の低減のみならず、面内異方性(ガイディング)、方向異方性(ラチェッティング)の発現に結びつけることができると考えられ、次年度以降、検討してゆく予定である。

さらに、すべり方向の分子配列における変位量は互いに強い相関が見られたが、すべり方向に垂直な方向の分子配列においては変位量は一様ではなく、キンク運動に類似した機構が認められた。以上のことから、自己組織化単分子膜の摺動に格子力学における転位論を適用できる可能性が示された。
寄生虫に対する魚類粘膜組織における獲得免疫機構の解明

平成30年度は、ギンブナCD8+T細胞の白点虫I. multifiliisに対する傷害機構について解析した。CD8+細胞のI. multifiliisに対する傷害活性は、セリンプロテアーゼ阻害剤である3,4-Dichloroisocoumarin(DCI)を添加することで有意に低下したことから、グランザイムなどのセリンプロテアーゼを利用していることが示唆された。しかし、パーフォリン阻害剤であるconcanycin A(CMA)を添加しても、有意な傷害活性の低下がみられなかったことから、CD8+T細胞はパーフォリン以外の因子を用いて、I. multifiliisの細胞膜に穴を開けていることが示唆された。また、0.4μm径の穴の開いたトランズウェルインサートでCD8+T細胞がI. multifiliisと接触できないようにすると傷害しなくなったことから、CD8+T細胞は分泌型の傷害因子を用いるのではなく、寄生虫を殺傷するためには接触する必要があることが分かった。さらに、蛍光標識したCD8+T細胞を用いて、CD8+T細胞がI. multifiliisと接触すると、I.multifiliisの動きが止まることを蛍光顕微鏡によって観察した。これらの傷害活性機構は、鰓および腎臓由来のCD8+T細胞で顕著な違いはみられず、両臓器のCD8+T細胞は同じ特徴を有することが示唆された。これらのことから、CD8+T細胞はT細胞受容体(TCR)を介さず、未知の受容体を用いてI. multifiliisを認識している可能性が考えられた。また、哺乳類のγδT細胞が自然免疫の一端を担っていることから、寄生虫を非特異的に傷害する魚類のT細胞は、γδT細胞である可能性が考えられた。昨年度、CD8陽性T細胞が寄生原虫に対して強い傷害能を有することを明らかにしため、本年度はCD8陽性T細胞の傷害メカニズムを調査した。その結果、CD8陽性T細胞はI. multifiliisと接触することで傷害すること、セリンプロテアーゼを利用していることを突き止めた。従って、当初の目的であるCD8陽性T細胞の寄生虫に対する傷害機構の解明をおおむね達成することができた。平成31年度は、寄生虫を直接傷害する魚類のT細胞のより詳細な特徴を明らかにする。まず、寄生虫を傷害するCD8陽性T細胞がαβT細胞なのかγδT細胞なのかを確かめるため、ギンブナTCRγ鎖の遺伝子配列を決定する。mRNAの発現解析および得られた配列を元に抗ギンブナTCRδ鎖抗体を作製し、ギンブナのγδT細胞がI.multifiliisの傷害活性に関与しているかを解析する。また、T細胞マーカーであるCD3εに対する抗体を用いて、すべてのT細胞のI.multifiliisに対する応答も解析する。平成29年度は、(1)抗原として用いる寄生虫Ichthyophthirius multifiliisの分離・維持法の確立と(2)未感作のギンブナにおけるI. multifiliisに対する免疫応答の解析を実施した。(1)I. multifiliisの分離・継代:白点病魚の体表からI. multifiliisのトロホントを採取し、ビーカー内で孵化させることに成功し、効率よくセロントを得る方法を確立した。I. multifiliisが存在する飼育水に継続してキンギョを投与することで最長で2週間I. multifiliisを維持することができた。永続的に継代・維持し続けることはできなかったが、本研究で実施予定の実験で使用するのに十分な数のI. multifiliisを準備することができた。(2)I. multifiliisに対する免疫応答:未感作ギンブナの鰓および腎臓由来の白血球は、in vitroでI. multifiliisを殺傷することを明らかにした。CD8陽性T細胞は、CD4陽性T細胞、CD4・CD8陰性細胞群と比較して、有意に高いI. multifiliisに対する細胞傷害活性を示した。また、CD8陽性T細胞のみが積極的にI. multifiliisと接触することが顕微鏡下で観察された。以上の結果は、未感作のCD8陽性T細胞がI. multifiliisを排除するための重要なエフェクター細胞であることを示唆している。魚類において、T細胞が寄生虫を直接排除するという報告例はなく、魚類の抗寄生虫防御機構における新機能を発見することができた。平成29年度の目的は、魚類の寄生虫に対する生体防御機構の研究モデルを構築することであった。先ず、実験対象とする寄生原虫I. multifiliisの維持、増殖法を確立することに成功し、本年度の実験を実施するのに十分な数のI. multifiliisを準備することができた。次に、トリパンブルー色素排除法によって、魚類白血球のI. multifiliisに対する傷害活性を測定することができた。これら確立した実験系により、ギンブナのCD8陽性細胞傷害T細胞が寄生原虫を直接傷害するという、魚類免疫機構における新知見を得ることができた。以上のように、当初の計画どおり実験系が構築できたうえで、さらに今後の研究方針を明確するような重要な研究成果が得られたため、平成29年度は当初の計画以上に研究が進展したと判断した。

しかし、パーフォリン阻害剤であるconcanycin A(CMA)を添加しても、有意な傷害活性の低下がみられなかったことから、CD8+T細胞はパーフォリン以外の因子を用いて、I. multifiliisの細胞膜に穴を開けていることが示唆された。また、0.4μm径の穴の開いたトランズウェルインサートでCD8+T細胞がI. multifiliisと接触できないようにすると傷害しなくなったことから、CD8+T細胞は分泌型の傷害因子を用いるのではなく、寄生虫を殺傷するためには接触する必要があることが分かった。さらに、蛍光標識したCD8+T細胞を用いて、CD8+T細胞がI. multifiliisと接触すると、I.multifiliisの動きが止まることを蛍光顕微鏡によって観察した。これらの傷害活性機構は、鰓および腎臓由来のCD8+T細胞で顕著な違いはみられず、両臓器のCD8+T細胞は同じ特徴を有することが示唆された。これらのことから、CD8+T細胞はT細胞受容体(TCR)を介さず、未知の受容体を用いてI. multifiliisを認識している可能性が考えられた。また、哺乳類のγδT細胞が自然免疫の一端を担っていることから、寄生虫を非特異的に傷害する魚類のT細胞は、γδT細胞である可能性が考えられた。昨年度、CD8陽性T細胞が寄生原虫に対して強い傷害能を有することを明らかにしため、本年度はCD8陽性T細胞の傷害メカニズムを調査した。その結果、CD8陽性T細胞はI. multifiliisと接触することで傷害すること、セリンプロテアーゼを利用していることを突き止めた。従って、当初の目的であるCD8陽性T細胞の寄生虫に対する傷害機構の解明をおおむね達成することができた。平成29年度において、CD8陽性T細胞が寄生原虫に対して強い傷害能を有することが明らかとなった。このため、本年度以降はCD8陽性T細胞に焦点を当て、その傷害メカニズムや寄生虫を排除するCD8陽性T細胞の特徴を調査する。CD8陽性T細胞がどのような因子を用いて寄生虫を排除しているのかを明らかにするため、傷害因子の候補であるセリンプロテアーゼの阻害剤によってその活性が消失するか、消失した場合はどのようなプロテアーゼなのかを遺伝子レベルで解析する。また、その傷害機構には、CD8陽性T細胞が寄生虫を捕まえる必要あるのか、あるいは傷害因子を分泌することで捕まえなくても傷害できるのかを明らかにするため、CD8陽性T細胞と寄生虫の接触を遮断したときの傷害活性を調査する。また、寄生虫を傷害するCD8陽性T細胞がαβT細胞なのかγδT細胞なのかを確かめるため、ギンブナTCRγ鎖あるいはδ鎖の遺伝子配列を決定する。平成31年度は、寄生虫を直接傷害する魚類のT細胞のより詳細な特徴を明らかにする。まず、寄生虫を傷害するCD8陽性T細胞がαβ
アミノ酸伝達物質の作用機序に関する研究

脊椎動物中枢神経系において、グルタミン酸やアスパラギン酸は速い興奮性伝達物質と考えられているが、いまだ確定に至っていない。アミノ酸が伝達物質と考えられる運動神経でのシナプス機序を解明するために、運動神経細胞に対するsubstance Pの作用を調べた。生後7-10日のラットを麻酔下で脊髄を摘出し、半切して液中に固定した。酸素供与下で液を灌流しながら、運動神経細胞に電極を刺入して、細胞内より電位を記録した。substance Pを液中に投与すると、運動神経細胞で雑音を伴った脱分極がみられ、この脱分極はsubstance Pの濃度に従って増大した。低濃度(10nM-200nM)のsubstance Pの投与で起る膜電位変動は、外液のCa濃度を減少させることにより、又はTTX液中でほとんど消失した。一方、高濃度(500nM以上)のsubstance P投与によって現われる脱分極は、low Ca又はTTX液中で、雑音のないゆるやかな脱分極となった。この様に、substance Pの作用はlow Caなどによって消失するシナプス前作用と、low Ca,TTX中でも出現するシナプス後作用がある。NMDAレセプターの特異的阻害剤であるAPVを投与すると、後根刺激によるシナプス電位は単シナプス性の速い成分は残っているが、複シナプス性の遅い成分は消失した。この時substance Pによる脱分極は顕著に減少した。しかし、雑音成分は残っていた。このことはsubstance Pの脱分極作用の一部はアミノ酸レセプターを介していると思われる。すなわち、液中に投与されたsubstance Pの作用の一つは、神経末端からの伝達物質の遊離、おそらくはグルタミン酸の遊離を起こし、それが運動神経細胞を脱分極すると考えられる。これは前年度得られた実験結果-後根刺激及びsubstance P投与による薬物刺激で脊髄から、グルタミン酸遊離が起る-と一致している。
広汎性発達障害の認知情報処理様式の改善が認知行動論的アプローチの効果に及ぼす影響

高機能自閉症やアスペルガー障害などの広汎性発達障害(以下、PDD)をもつ児童生徒は、社会性、コミュニケーション、創造的活動といった領域における一次的な障害から、社会的活動や課題遂行において失敗を経験することが多く、その結果、抑うつや不安といった心理的症状を示すことが明らかにされている。ASDをもつ児童生徒の心理的症状に対しては、従来の認知行動論に基づいた介入が適用されているが、どの程度効果をもつかは十分に明らかいされていない。本研究では、PDD傾向をもつ児童生徒の心理的症状に影響を及ぼす、認知行動的変数を明らかすること、またPDDの認知情報処理様式との関連を明らかにすることを目的とした。PDDをもつ児童生徒の心理的症状に対する認知的、行動的変数を具体的に明らかにするために、縦断的調査研究を行った。前年度に報告した1時点調査に、2時点目を加え、認知的、行動的変数の変化と心理的症状の変化の関連を検討した。その結果、PDD傾向の高い生徒においては、「問題解決的対処」といった行動的変数の増大が心理的症状の軽減を因果的に予測することが示唆された。また、ネガティブな自動思考である「自己否定」といった認知的変数の増悪が心理的症状の増悪を因果的に予測することが示唆された。これらの結果から、PDD傾向の高い生徒と低い生徒では、ネガティブな自動思考を弱めるとともに、問題解決的な対処スキルを拡大する必要があることが示唆された。また、PDDをもつ者の認知情報処理様式について展望研究を行い、認知行動論に基づく介入において獲得することが目指される、認知行動的変数との関連について検討を行った。その結果、PDDをもつ者は、「プランニング」、「認知的柔軟性」、「抽象概念の理解」に困難をもつことが示され、それらの要因が、介入において獲得された知識やスキルの般化に限界を生させる可能性が示唆された。当初の研究計画通り、おおむね順調に進展した。今後は、データを追加するとともに、国内外の専門領域の学術雑誌への投稿を行う予定である。各研究について、さらにデータを収集し、本研究におけるモデルをさらに精緻化する予定である。研究成果については、国内外の専門領域の学術雑誌への投稿を行う予定である。高機能自閉症やアスペルガー障害などの自閉症スペクトラム障害(Autism Spectrum Disorder;以下,ASD)をもつ児童生徒は,社会性,コミュニケーション,創造的活動といった領域における一次的な障害から,社会的活動や課題遂行において失敗を経験することが多く,その結果,抑うつや不安といった心理的なストレス症状を示すことが示されている(Kim et al, 2000)。ASDをもつ児童生徒の心理的ストレス症状に対しては,従来の認知行動論に基づいた介入が適用されているが,どの程度効果をもつかは十分に明らかいされていない(e.g.,Wood et al., 2009)。そこで,ASDをもつ児童生徒に対する認知行動論に基づいた介入研究を取り上げ,介入内容およびその結果を整理し,考察することを目的とした。ASDをもつ児童生徒の心理的ストレス症状を対象とした認知行動論に基づく介入研究に関する展望を行うにあたって,1)National Library of Medicineの提供するデータベースPub Med,2)American Psychological Associationの提供するPsycINFOを用いて電子検索を行った。また,3)引用文献による検索,4)ハンドリサーチによる検索を行った。その結果,3つの介入研究が抽出された。いずれの研究においても,認知行動論に基づく介入によって改善が認められており,また,比較的大きい効果サイズが得られている。これらのことから,認知行動論に基づく介入が有効であることが示された。介入手続きをみてみると,多くの研究においても,心理教育,コーピングスキル訓練,認知的再体制化が共通して取り入れられている。これらの手続きは,ASDをもつ児童生徒に対しても効果をもつ可能性が示唆された。

その結果、PDDをもつ者は、「プランニング」、「認知的柔軟性」、「抽象概念の理解」に困難をもつことが示され、それらの要因が、介入において獲得された知識やスキルの般化に限界を生させる可能性が示唆された。当初の研究計画通り、おおむね順調に進展している。今年度は、当初の目的であった介入内容の整理を行うことができた。また、情報処理様式、認知的変数、行動的変数についてはデータを収集し、分析中である。当初の研究計画通り、おおむね順調に進展した。今後は、データを追加するとともに、国内外の専門領域の学術雑誌への投稿を行う予定である。情報処理様式、認知的変数、行動的変数についてはさらにデータを収集し、精緻な分析を行う予定である。その結果を受け、情報処理様式、認知的変数、行動的変数の操作を行う介入研究を実施し、広汎性発達障害を持つ者の心理的症状軽減に及ぼす効果を検討する。各研究について、さらにデータを収集し、本研究におけるモデルをさらに精緻化する予定である。研究成果については、国内外の専門領域の学術雑誌への投稿を行う予定である。
少子高齢化下での財政政策と物価・金融政策への影響

本研究では、低金利・少子高齢化のもとでの財政政策とその物価、金融政策への影響について明らかにすることを目的とする。「物価水準の財政理論(Fiscal Theory of Price Level、以下FTPL)」を応用したモデルを構築することで、得られた主な結論は以下の通りである。物価への影響は少子高齢化の要因により異なる。出生率の低下はインフレ要因となる一方、高齢化はデフレ要因となる。現実の日本のデータ、特に過去40年の人口動態と各時点での予測値や世代別投票参加率のデータを用いたところ、後者の力が勝り、マイルドなデフレを説明できることがわかった。本研究では、少子高齢化のもとでの財政政策と物価・金融政策への影響について明らかにすることを目的とする。今年度は、まず、これまでの分析を大幅に改良した。本研究は、これまでにない視点からの分析であるため、読者に理解してもらうことが困難であった。そこで読みやすさをはかるために、論文の構成を抜本的に見直した。財政政策が外生のもとでの結果について、丁寧に議論することで、読者に理解しやすく誤解を受けないよう努める書き方とした。また、現実のデータ、特に過去40年の人口動態と各時点での予測値や、世代別投票参加率に関するデータなどを収集し、それに基づき、人口動態変化の物価・財政への影響をシミュレーションした。そして、日本の過去40年の変化はマイルドなデフレ要因となっていることを定量的に示した。改訂論文は、"Aging and deflation from a fiscal perspective"(Mitsuru Katagiri and Hideki Konishiとの共著)として、米国ダラス連銀のワーキングペーパーとして刊行した。また、国内各所だけでなく、フランスParis School of Economicsなどにおいて、研究発表を行い多数の研究者からコメントを得た。欧米においては、いわゆる日本化の懸念から、少子高齢化やデフレという本研究で分析している事象が大きな関心事となっていることを改めて実感した。同時に、論文を外部ジャーナルに投稿し、現在審査を受けているところである。「物価水準の財政理論(Fiscal Theory of Price Level」を基礎として、人口動態と財政政策に着目しながら、一つの視座を提供する。少子高齢化とデフレという動きが日本だけでなく欧州など世界に広がるなかで、本論文は、学界外でも注目を集めた。5月には、英国の権威あるEconomist誌に紹介された。外部ジャーナルからの返答が1年近く来ないものの、予定通り、論文が完成し、対外発表も継続的に実施している。分析手法としては、失われた10年(20年)の背景について、「物価水準の財政理論(Fiscal Theory of Price Level、以下FTPL)」を基礎とする。そして、研究の特色として、わが国経済をより良く捉えるモデルを構築するため、FTPLを以下の2点、世代重複モデルの利用および財政政策の内生化、で改良した。得られた主な結論は、物価への影響は少子高齢化の要因により異なるというものである。同時に、国内外での研究報告も積極的に行った。2016年度は、一橋大学、ヘルシンキ大学、および、一橋大学政策フォーラムで発表をした。特に一橋大学政策フォーラムは、日本銀行政策当局者や民間エコノミスト、海外エコノミストなど大学の経済学者以外も招いた会議であり、そこに招へいされ発表したことは、本研究の評価を示すものと思われる。外部ジャーナルからの返答が2年近く来ないものの、予定通り論文が完成したほか、対外発表も継続的に実施している。研究の核となる論文はほぼ完成し、"Aging and Deflation froma Fiscal Perspective" (Mitsuru Katagiri and Hideki Konishiとの共著)としてワーキングペーパーになっており、また査読付きジャーナルに投稿中である。また、フィンランド銀行・CEPR共催コンファレンス(ヘルシンキ)で発表をした。コンファレンスのテーマ「Demographics and the Macroeconomy」は、我々の研究が時宜を得たものであったことを示すと同時に、一般公募によって我々の論文が選ばれたことは研究の質や関心の高さを示すものといえる。当該年度は、FTPLを応用したもう一つの研究も進めた。

具体的には、日米の大規模な金融緩和が物価にもたらす効果をFTPLの経路を使って分析した。本研究は、現在も分析中である。本研究では、低金利・少子高齢化のもとでの財政政策とその物価、金融政策への影響について明らかにすることを目的とする。「物価水準の財政理論(Fiscal Theory of Price Level、以下FTPL)」を応用したモデルを構築することで、得られた主な結論は以下の通りである。物価への影響は少子高齢化の要因により異なる。出生率の低下はインフレ要因となる一方、高齢化はデフレ要因となる。現実の日本のデータ、特に過去40年の人口動態と各時点での予測値や世代別投票参加率のデータを用いたところ、後者の力が勝り、マイルドなデフレを説明できることがわかった。予定通り、論文を完成させ、投稿した。また、国内・海外で積極的に論文を発表した。論文の発表活動を継続するほか、外部ジャーナルからの審査結果を受けて論文をさらに発展させる予定である。論文の発表を継続するほか、外部ジャーナルからの審査結果を受けて論文をさらに発展させる予定である。マクロ経済学来年度は、論文の発表活動を引き続き精力的に行う予定である。予算制約のため、海外出張の数を抑えたためほぼ予定通りに進捗している。ほぼ予定通りに進捗している次年度に繰り越すことで、海外で積極的に研究活動を行う次年度使用額は、海外出張・研究発表などで使用する計画。従前計画通り
稲作機械化一貫体系下の農家生活構造ー生活時間デ-タによる実証的分析ー

1.現地調査山形県東田川郡朝日村越中山地区の17戸の協力により、農繁期に2回(5月、9月)、農閑期2回(1月、8月)、それぞれ1週間ずつ生活時間記帳調査を実施した。2.集計分析収集デ-タのコ-ディングを行い電算機処理により集計を行った。集計は、月別、天候別・1日あたり平均生活時間、月別、天候別・性別・年齢別1日あたり平均活時間、月別・家族内の位置別1日あたり平均生活時間、週日・休日別・性別・年齢甫1日あたり平均生活時間などであり、すでに昭和60年度に実施している岡山県岡山市新池地区のデ-タと合わせて比較・考察を行った。3.考察稲作機械他一貫体系下で、肥培管理、水管理以外のほとんどの作業が機械化されているこんにちの農家では、生活構造ことに就業掲造と意識構造における農作業の比重の個さを把握することができた。若年層中心に個人化傾向が顕著になってきており、老年層の生活構造とのあいだに、大きなずれが生じている。老人問題、若年層の農家継承の問題のむずかしさが予測された。1.現地調査本年度は、山形県東田川群朝日村越中山地区の17戸90名の協力を得て、8月20日26日、9月17日23日、1月21日27日の3回にわたって、記帳による生活時間調査を実施した。本研究では、年間4回(農繁期2回、農閑期2回)の記帳調査を計画しているが、そのうちの農繁期1回、農閑期2回を終了したことになる。2.デ-タ整理本年度終了した調査のうち8月、9月の2回分についてコ-ディングを行い、コ-ディングシ-トに転記した。以上、1、2、の過程において調査補助者の協力を得た。3.反省本調査で使用している調査票は、協力者に生活行動別時間量を線で示してもらう設計になっているが、60代以上の協力者の中にはこのような記入方法に対するとまどいがみられた。むしろ、日記式の方が適当であったようである。このようなとまどいは、本調査の対象地である岡山ではみられなかった。岡山の協力者たちが昭和30年代にすでに時間量で記入する調査を体験しているためであると思われる。1)現地調査山形県東田川郡朝日村越中山地区1千戸の協力により5月13日19日まで第4回生活時間記帳調査を実施した。調査補助者の協力を得た。前年度の3回と合わせて記帳調査を終了した。2)デ-タ整理・パンチ2月(平成元年度実施)分と5月分の収集デ-タのコ-ディングを調査補助者の協力を得て行いコ-ディングシ-トに転記した。これを前年度転記ずみのデ-タと合わせて電算機処理用のパンチを外注した。3)集計山形県越中山地区のデ-タを集計し昭和60年度に実施した岡山県新池地区のデ-タと合わせて考察した。集計は、月別・天候別1日あたり平均生活時間、月別・天候別・性別・年齢別1日あたり平均生活時間、月別・家族内の位置別1日あたり平均生活時間、週日・休日別・性別年齢別1日あたり平均生活時間などである。4)補足調査分析の過程で不明である事項を証すため3月に補足調査に現地へおもむいた。5)考察全体として農家であっても生活構造ことに就業、意識における農作業の比重の低さを把握できた。また若年層を中心に個人化傾向が顕著になってきている。6)報告書作成