hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ドレルヤン実験による大きなBjorken-xでの核子内のフレーバー非対称性の測定

柴田研究室は、E-906/SeaQuest実験の飛跡再構成のための検出器を担当している。2012年の春に、アメリカフェルミ国立加速器研究所の加速器からSeaQuest実験のスペクトロメータに初めて120GeVの陽子ビームが供給された。Run-1と呼ばれる2ヶ月に及んだ検出器の試運転は2012年の5月に完了した。2012年の研究課題は、飛跡再構成の検出器とdi-muonの飛跡再構成についてである。ビーム強度が不安定であり、更に同時ヒット数が非常に多いため、パターン認識の新しい手法を開発していて、全体の飛跡再構成に実装しているところである。スペクトロメータの性能を評価するためにJPsiの統計量を増やす必要がある。私はそのため、新しいパターン認識の手法を開発した。この手法は、全体の飛跡再構成に適するドリフトチェンバーのヒットを選び出すために用いられた。結果として私はJPsiの統計量を2.4倍に増やすことに成功した。また得られたJPsiの不変質量(2.938±0.020)GeV/c^2と幅(0,205±0.019)GeV/c^2は極めて大事な結果であり、初めてスペクトロメータが期待された通りの性能を有していることを確認できた。(抄録なし)本研究の目的は、アメリカフェルミ国立加速器研究所(FN乱)の120GeV陽子ビームを用いてドレルヤン反応を観測し、核子内の反アップクォーク分布量と反ダウンクォーク分布量のフレーバー非対称性を精密測定する事である。私はE906/SeaQuest実験の一員として本研究に従事している。前年度末にFNALの加速器からSeaQuest実験の検出器に最初の陽子ビームが照射され、本年度の4月末までデータを収集した。加速器の運転計画に変更が有ったのでこのデータ収集は計2カ月の短期的なものとなり、検出器のコミッショニングとデータ解析手法の開発が主目的である。特に私が本年度に携わったのは、荷電粒子の飛跡を再構成する為のアルゴリズムの開発である。本年度頭に収集したデータを解析したところ、検出器の同時ヒット数が非常に多くなるイベントが観測された。これは飛跡再構成の計算時間と成功率を悪化させる要因となる。その対策として、多数のヒットの中から同一荷電粒子によって作られたヒットを選び出す様なパターン認識の手法を新たに開発した。現在はその性能を評価する為に飛跡再構成アルゴリズムに実装しているところである。フレーバー非対称性の精密測定にはより多くのデータが必要であり、次のデータ収集は2013年夏に始まる予定である。それまで新たなデータは得られないが、本年度の研究はデータ解析の基礎手法の開発として重要である。フレーバー非対称性の精密測定の為のデータ解析フレームワークを来年度の前半には確立し、データ収集の開始と同時期にデータ解析を進められる様にする。加速器の運転計画に変更が有ったので、本年度中に十分なデータ量が取得できなかった。本格的なデータ収集は2013年夏に始まる予定であり、そこから効率的にデータ収集とデータ解析を進める為には事前にデータ解析フレームワークを確立しておくことが重要である。本年度頭に収集したデータは当初の予定より少なかったが、基礎解析を行なえるだけの統計量はある。(抄録なし)
環境法・防災法の原則・政策の憲法学的考察――人権理論と国家理論から

本研究の目的は、環境法・防災法の法原則を確立させ、その法政策への示唆を見出すことである。その実現へ向けて、日本とドイツの憲法学の視点から、人権理論と国家理論に基づく基礎・応用を探究した。特に考察対象として、環境法三原則(I事前配慮原則、II原因者負担原則、III協働原則)が法原則として適切か否か精査した。そのうち、IとIIを基礎づけ、IIIを批判した。また、防災法への環境法原則の応用が可能か否か分析し、新たな防災法原則を構築しようと試みた。そして、それらの法原則と、憲法の比例原則なども踏まえ、リスク制御、責任の明確化、手法の選択肢の優先順位などの具体的な法政策を追究した。その実現へ向けて、憲法学の視点から、人権理論と国家理論に基づく基礎・応用を探究している。特に考察対象として、環境法三原則(I事前配慮原則、II原因者負担原則、III協働原則)が法原則として適切か否か精査し、IとIIを基礎づける。また、環境法原則の防災法への応用が可能か否か分析し、新たな防災法原則を構築しようとしている。そして、それらの法原則と、憲法の比例原則なども踏まえ、例えば、リスク制御、責任の明確化、手段・手法の選択肢の優先順位などの具体的な法政策を追究することをねらいとしている。初年度は、環境法原則の一つ事前配慮原則と、権利論について考察を行ない、「〈3.11〉後の事前配慮原則と人格権(2)ー憲法・環境法からみた原子力のリスクと将来(環境権再問)」法政研究18巻1=2号(2014年)1-77頁の論文を公表した。そこでは特に個人の権利性から環境権を批判的に考察し、人格権(精神もかかわる生命権・身体権)の可能性を論じた。また、環境法・防災法の理論・実践の先駆的なドイツ語圏と比較すべく、ベルリン・フンボルト大学のミヒャエル・クレプファー教授を長とする大災害研究センターの研究者から最新研究の情報を得た。さらに、ドイツ連邦防災省、スイス連邦防災省、チューリヒ大学などで文献・情報収集を行なった。これらは、上記の法原則の理論的・実証的分析に資するもので、引き続き研究を深めている。そして、それらの法原則と、憲法の比例原則なども踏まえ、例えば、リスク制御、手段・手法の選択肢の優先順位などの具体的な法政策を追究することをねらいとしている。2年目は、環境法原則および防災法原則の一つ事前配慮原則と、リスクにまつわる国家理論・人権理論について考察を行ない、下記の論文を公表した。そこでは、国家による環境・災害リスクの事前配慮と、個人の人格権(精神もかかわる生命権・身体権)の可能性を論じた。「リスクの憲法論ー自由に対峙する環境と災害」水島朝穂編『立憲的ダイナミズム』〔シリーズ日本の安全保障3巻〕(岩波書店、2014年)251-278頁(後半の共著者・高橋雅人)関連し、「環境行政法への憲法の規範力ー国家に対峙する「個人」の尊厳からの協働原則批判」について論文を執筆し、印刷中である。また、国家理論に関し、「国家目標規定と動物保護委員会(審議会)意見聴取手続ー産卵鶏飼育の命令違憲決定BVerfGE 127, 293」をドイツ憲法判例研究会の定例研究会(慶應義塾大学、2014年9月)において報告し、近日中に公表予定である。3年目は、環境法原則の事前配慮原則と原因者責任原則、権利論について考察をし、論文「〈3.11〉後の事前配慮原則と人格権(3)ー憲法・環境法からみた原子力のリスクと将来(平穏生活権再問)」を公表した。そこでは、平穏生活権におけるリスク論や一般通常人の問題点を分析した。憲法学における人格権介入の違憲審査を比例原則から論じた続稿も公表予定である。また、国家理論に関し、判例研究「国家目標規定と動物保護委員会(審議会)意見聴取手続ー産卵鶏飼育の命令違憲決定BVerfGE 127, 293」も公表した。そこでは、「結論に開かれた審議」の要請について分析した。

以上の理論・実践の先駆的なドイツ語圏と比較すべく、ノルトライン=ヴェストファーレン州の環境省の法務課へ訪問し、環境行政の実務について調査し、特に国家(行政)と社会(団体)の協働、環境団体訴訟について、また、火力発電と原子力発電の問題、再生可能エネルギーの課題について、知見を深めた。ハンブルク大学法学部のイーヴォ・アッペル教授の憲法・環境法研究室へ訪問し、基本権と国家任務、比例原則と環境法原則、さらにリスク法、憲法と他の学問領域との関係について情報収集を行なった。本研究の目的は、環境法・防災法の法原則を確立させ、その法政策への示唆を見出すことである。その実現へ向けて、日本とドイツの憲法学の視点から、人権理論と国家理論に基づく基礎・応用を探究した。特に考察対象として、環境法三原則(I事前配慮原則、II原因者負担原則、III協働原則)が法原則として適切か否か精査した。そのうち、IとIIを基礎づけ、IIIを批判した。また、防災法への環境法原則の応用が可能か否か分析し、新たな防災法原則を構築しようと試みた。そして、それらの法原則と、憲法の比例原則なども踏まえ、リスク制御、責任の明確化、手法の選択肢の優先順位などの具体的な法政策を追究した。環境法および防災法の事前配慮原則と権利論については、考察を着実に進め、2年目も一定の成果を公表することができた。ドイツ語圏の調査については、所属大学の業務と訪問先の日程上のやむをえない事情から、得られる成果も考慮し、次年度に延期することになった。しかしながら、協働原則の問題や国家目標規定についても執筆(入稿)することができ、2年目としては、おおむね順調に目的を達成していると自己評価できる。憲法学、環境法学引き続き、日本とドイツの環境法と防災法における問題状況の理論的・実証的分析を行う。協働原則の問題を批判的に考察し、また、特に人格権と比例原則について考察を進める予定である。環境法の法原則と権利論については、考察を一定程度進め、初年度のうちに一部を公表することができた。防災法の法原則については、情報収集・考察し、公表に向けて準備中である。それゆえに、初年度としては、おおむね順調に目的を達成していると自己評価できる。当該助成金が生じた状況に関しては、ドイツ語圏の調査について、所属大学の業務と訪問先の日程上のやむをえない事情から、得られる成果も考慮し、翌年度に延期することになった。その理由から、未使用額が発生した次第である。引き続き、日本とドイツの環境法と防災法における問題状況の理論的・実証的分析を行う。特に協働原則の問題を批判的に考察する。また、防災法のリスク事前配慮についても一部公表を予定している。翌年度分として請求した助成金と合わせた使用計画に関しては、上述のドイツ語圏の調査を翌年度(平成27年8月)に実施する計画である。
細胞増殖因子及び接着因子の動態を指標とする損傷の微視的・系統的解析

法医学実務上,損傷検査の重要性は周知のとおりであり,特に,生前の損傷か死後のものかの鑑別を含めた受傷後経過時間の判定は極めて重要である.陳旧度の異なる損傷を実験的に作成し,コラーゲンやフィブロネクチン等の細胞外マトリックス,並びに炎症性サイトカインの一種であるインターロイキン1(Interleukin1,IL-1),特にLI-1αの損傷治癒過程における動態を免疫組織化学的に検索し,受傷後経過時間判定ための有用な指標となることを報告してきた.そこで,LI-1α以外の炎症性サイトカインである腫瘍壊死因子(Tumor Necrosis Factor α,TNFα)並びにLI-1βについても同様に免疫組織化学的に検索し,損傷の受傷後経過時間判定における有用性を検討した.TNFαは受傷後3,6及び12時間の切創では,創部に侵潤してきた好中球の細胞質に陽性所見が認められた.受傷後1及び3日の切創では,好中球に代わり単球やマクロファージの貧食細胞の侵潤が主体となり,これらの細胞質に陽性所見が認められた.受傷後5及び7日間ではマクロファージ等の貧食細胞のみならず線維芽細胞の細胞質にもTNFαは陽性所見を示した.したがって,TNFαの発現様式は,LI-1αと同様の経時的推移を示しており,受傷後極めて早期の経過時間判定のための有用な指標となり得るものと考えられた.LI-1βは受傷後1時間の切創の両側創縁において,帯状に限局性の陽性所見が認められた.同様の所見が受傷後3及び6時間の創縁にも認められた.しかしながら,全ての試料について,LI-1βが陽性となった好中球,マクロファージ及び線維芽細胞等の有核細胞はわずかであり,LI-1αやTNFαの反応よりも弱いものであった.したがって,LI-1βの損傷の生前・死後の鑑別に有用な指標となる可能性が示唆された.以上,LI-1αのみならずLI-1β及びTNFαもまた,生前・死後の鑑別を含めた受傷後経過時間の判定上,有用な指標となりうるものと考えられた.法医学実務上,損傷検査の重要性は周知のとおりであり,特に,生前の損傷か死後のものかの鑑別を含めた受傷後経過時間の判定は極めて重要である.陳旧度の異なる損傷を実験的に作成し,コラーゲンやフィブロネクチン等の細胞外マトリックス,並びに炎症性サイトカインの一種であるインターロイキン1(Interleukin1,IL-1),特にLI-1αの損傷治癒過程における動態を免疫組織化学的に検索し,受傷後経過時間判定ための有用な指標となることを報告してきた.そこで,LI-1α以外の炎症性サイトカインである腫瘍壊死因子(Tumor Necrosis Factor α,TNFα)並びにLI-1βについても同様に免疫組織化学的に検索し,損傷の受傷後経過時間判定における有用性を検討した.TNFαは受傷後3,6及び12時間の切創では,創部に侵潤してきた好中球の細胞質に陽性所見が認められた.受傷後1及び3日の切創では,好中球に代わり単球やマクロファージの貧食細胞の侵潤が主体となり,これらの細胞質に陽性所見が認められた.受傷後5及び7日間ではマクロファージ等の貧食細胞のみならず線維芽細胞の細胞質にもTNFαは陽性所見を示した.したがって,TNFαの発現様式は,LI-1αと同様の経時的推移を示しており,受傷後極めて早期の経過時間判定のための有用な指標となり得るものと考えられた.LI-1βは受傷後1時間の切創の両側創縁において,帯状に限局性の陽性所見が認められた.同様の所見が受傷後3及び6時間の創縁にも認められた.しかしながら,全ての試料について,LI-1βが陽性となった好中球,マクロファージ及び線維芽細胞等の有核細胞はわずかであり,LI-1αやTNFαの反応よりも弱いものであった.したがって,LI-1βの損傷の生前・死後の鑑別に有用な指標となる可能性が示唆された.以上,LI-1αのみならずLI-1β及びTNFαもまた,生前・死後の鑑別を含めた受傷後経過時間の判定上,有用な指標となりうるものと考えられた.
大腸菌のバイオフィルム形成及びバイオフィルム内細胞死制御因子の解明

Toxin-antitoxin (TA)systemは、原核生物の自殺遺伝子制御システムで、細胞のストレス耐性に寄与する。バイオフィルムは物体表面に付着した微生物の集合体で、細菌の運動はバイオフィルム形成に重要である。我々はMqsR-TgiT TAsystemのYgiT antitoxinが、が運動性を誘導しバイオフィルム形成を促進することを見出した。本研究では、MqsR-YgiT TAsystemによるバイオフィルム形成制御機構を解明することを目的とした。本年度は、YgiTによる運動性促進機構を解明するために、YgiT発現後のcurli繊毛の発現量解析およびYgiTを介した運動性制御に関与する遺伝子の同定を試みた。アミロイド繊維curli線毛の発現がYgiTによって抑制されることを利用し、YgiTによってcurli線毛発現が抑制されない変異株の取得を試みた。EZ-Tn5トランスポゾンを用いてランダム変異ライブラリーを作製し、YgiT発現後、curli線毛量が抑制されない変異株を選択し、トランスポゾンの挿入部位を同定した。しかし、特定の遺伝子は同定されなかった。そこで、curli繊毛の発現がYgiTによって本当に制御されているか確認した。curli繊毛発現のマスター制御因子であるcsgD欠損株を用いてYgiT発現後の運動性を解析した結果、csgD欠損株でも野生型株と同様にYgiTによる運動性の促進が確認できた。よって、当初の予想とは異なり、curli繊毛はYgiTによる運動性促進に関与しないことが示唆された。現在、yeast two hybridシステムを用いてYgiTと相互作用するタンパク質を探索を試みようとしている。予定した実験をおおむね予定通りに行うことができた。YgiTを介した運動性に関与している遺伝子のスクリーニングには当初の予定通りにトランスポゾンを用いたランダム変異ライブラリーを用いる方法と、新たにゲノムライブラリーを用いる方法の二つを採用し解析を進めている。また、今後の実験に必要となる欠損株に関しても作成が終了した。今後は、YgiTによる運動性促進に関与する遺伝子が同定され次第、同定された遺伝子のプロモーターをレポーター遺伝子(lacZ)と融合させ、YgiT発現後の転写活性を解析する。複数の遺伝子が同定された場合、それぞれの遺伝子がどのように情報を伝達するのかを、yeast two hybridおよびyeast one hybridシステムを用いて解析する。また、MqsRを介したバイオフィルム内の細胞死を観察するためにLive/Dead染色および共焦点顕微鏡を用いた実験系を確立し、MqsRがバイオフィルム内細胞死に関与しているか解析する。MqsRの欠損によりバイオフィルム内細胞死が減少した場合、MqsRを相補し、細胞死が間違いなくMqsRに起因するか確認する。時間が許せば、MqsR-YgiTがバイオフィルムの持つ強いストレス耐性に関与するか、Live/Dead染色後共焦点レーザー顕微鏡を用いて生菌および死菌を観察し、解析する。野生型株と欠損株で薬剤耐性に差が見られた場合には、欠損株のゲノム上にmqsR、ygiTまたはmqsRygiTを相補し、確認を行う。

また、MqsRを介したバイオフィルム内の細胞死を観察するためにLive/Dead染色および共焦点顕微鏡を用いた実験系を確立し、MqsRがバイオフィルム内細胞死に関与しているか解析する。MqsRの欠損によりバイオフィルム内細胞死が減少した場合、MqsRを相補し、細胞死が間違いなくMqsRに起因するか確認する。時間が許せば、MqsR-YgiTがバイオフィルムの持つ強いストレス耐性に関与するか、Live/Dead染色後共焦点レーザー顕微鏡を用いて生菌および死菌を観察し、解析する。野生型株と欠損株で薬剤耐性に差が見られた場合には、欠損株のゲノム上にmqsR、ygiTまたはmqsRygiTを相補し、確認を行う。物品に関して、プレートリーダーの購入を申請したが、本課題とは別の研究課題を共同で行っている研究室のものを使用できることができるようになったため、今年度の執行を見送った。その他申請した物品は予定通り購入した。来年度以降の実験計画に変更はない。生じた予算は実験系確立のために当初の予想よりも必要量が多くなると予想される蛍光試薬の購入などに使用する予定である。
知的柔軟構造物に対する最適設計の研究

昨年度検討した,柔軟構造物のモデル化手法を更に発展させ,最適構造設計手法の構築を行った.昨年度は柔軟構造をコイルバネで結合されたセグメントにより離散化したモデルに関して,変形解析と感度解析の定式を行った.その定式は,変位拘束の形で外荷重を受ける場合に限られ,また単一棒部材に関するものであった.本年度は,ラグランジュ乗数法の汎関数の形式に検討を加え,保存力の形で与えられる外荷重も考慮できるもとのした.また,部材結合の条件も汎関数中に組み込むことにより,複数の部材で構成される組構造の解析も可能とした.以上の定式を受け,最適構造設計アルゴリズムの構築を行った.感度解析により目標値を設定した構造応答が一次近似可能となり,その一次近似式に基づき構造変更量決定方程式が,非正方マトリクスを係数マトリクスとする連立一次方程式で得られる.その方程式をム-ア・ペンローズ一般逆行列を用いて解くことにより,構造応答を目標値とする新たな構造パラメータが算出できる.構築されたアルゴリズムを用いて以下の問題の解決を図った.1)障害物を回避したロッドの格納2)柔軟マニピュレータの先端軌跡制御4)座屈を利用した荷重リリース機構の開発5)展開構造物の格納荷重の制御また,形式的には同じ定式により,先進構造の構成部材として期待される膜構造物の形態シンセシスも可能となり,その検証も行った.以上の検討を昨年度に購入のエンジニアリングワークステーション上で行った.検討を通じ,提案したアルゴリズムの有効性が確認できた.昨年度検討した,柔軟構造物のモデル化手法を更に発展させ,最適構造設計手法の構築を行った.昨年度は柔軟構造をコイルバネで結合されたセグメントにより離散化したモデルに関して,変形解析と感度解析の定式を行った.その定式は,変位拘束の形で外荷重を受ける場合に限られ,また単一棒部材に関するものであった.本年度は,ラグランジュ乗数法の汎関数の形式に検討を加え,保存力の形で与えられる外荷重も考慮できるもとのした.また,部材結合の条件も汎関数中に組み込むことにより,複数の部材で構成される組構造の解析も可能とした.以上の定式を受け,最適構造設計アルゴリズムの構築を行った.感度解析により目標値を設定した構造応答が一次近似可能となり,その一次近似式に基づき構造変更量決定方程式が,非正方マトリクスを係数マトリクスとする連立一次方程式で得られる.その方程式をム-ア・ペンローズ一般逆行列を用いて解くことにより,構造応答を目標値とする新たな構造パラメータが算出できる.構築されたアルゴリズムを用いて以下の問題の解決を図った.1)障害物を回避したロッドの格納2)柔軟マニピュレータの先端軌跡制御4)座屈を利用した荷重リリース機構の開発5)展開構造物の格納荷重の制御また,形式的には同じ定式により,先進構造の構成部材として期待される膜構造物の形態シンセシスも可能となり,その検証も行った.以上の検討を昨年度に購入のエンジニアリングワークステーション上で行った.検討を通じ,提案したアルゴリズムの有効性が確認できた.柔軟構造物の変形を受動的に制御する最適設計方法を開発する上で重要となる,幾何学的非線形性を考慮した数値解析手法についてまず検討した.変形を受動的に制御するとの大目標を睨んだ上で、最適と考えられる解析手法を種々検討した結果,有限要素法類似の手法が考案できた.その手法では,従来の有限要素法の一般性を犠牲にし,本研究で必要となる変形後の筋点位置の解析のみを行える.すなわち,大変形解析を,釣り合い条件と境界条件を制約条件とした,ひずみエネルギ最小化問題と捉え,その座標点を求める定式を行った.その問題は最適構造設計での最小重量化問題と同じ問題構成となっており,非常に初歩的ではあるが,その分,数値解析の安定度も高いラグランジュ乗数法が有効であろうとの結論に至り,その逐次線形化解析の定式を行った。続いて,変形後の筋点位置の設計変数に関する一次変化率を求める感度解析の定式を行った.定式は有限要素解析で力学問題の感度解析を行う場合と類似の手法で行った.これにより,設計変更後の柔軟構造の変形が一次近似の範囲で予測できることとなった.以上のように定式を完了したアルゴリズムについて,その適否と数値解析の安定性,効率を確認するため,本年度に購入のエンジニアリングワークステーション上で数値実験を行った.まずは初歩的な1次元柔軟棒の変形形状について,提示した解析手法の妥当性を確認したところ,良好な結果が得られた.昨年度検討した,柔軟構造物のモデル化手法を更に発展させ,最適構造設計手法の構築を行った.昨年度は柔軟構造をコイルバネで結合されたセグメントにより離散化したモデルに関して,変形解析と感度解析の定式を行った.その定式は,変位拘束の形で外荷重を受ける場合に限られ,また単一棒部材に関するものであった.本年度は,ラグランジュ乗数法の汎関数の形式に検討を加え,保存力の形で与えられる外荷重も考慮できるものとした.また,部材結合の条件も汎関数中に組み込むことにより,複数の部材で構成される組構造の解析も可能とした.以上の定式を受け,最適構造設計アルゴリズムの構築を行った.感度解析により目標値を設定した構造応答が一次近似可能となり,その一次近似式に基づき構造変更量決定方程式が,非正方マトリクスを係数マトリクスとする連立一次方程式で得られる.

その方程式をム-ア・ペンローズ一般逆行列を用いて解くことにより,構造応答を目標値とする新たな構造パラメータが算出できる.構築されたアルゴリズムを用いて以下の問題の解決を図った.1)障害物を回避したロッドの格納2)柔軟マニピュレータの先端軌跡制御4)座屈を利用した荷重リリース機構の開発5)展開構造物の格納荷重の制御また,形式的には同じ定式により,先進構造の構成部材として期待される膜構造物の形態シンセシスも可能となり,その検証も行った.以上の検討を昨年度に構入のエンジニアリングワークステーション上で行った.検討を通じ,提案したアルゴリズムの有効性が確認できた.
第二次大戦後フランス文学における前衛の諸問題

本課題二年目となる2018年度は、前年度に引き続き、研究代表者・研究分担者・研究協力者が、各々の担当する課題を遂行し、論文の執筆と、シンポジウムや研究会における研究発表を行った。また、フランスと日本におけるテクストとイメージ、視覚詩を専門とするマリアンヌ・シモン=及川が、当該年度から研究分担者として参加した。そのため、本課題の研究テーマの一つである第二次大戦後フランスの前衛詩についての研究が大きく進むことが可能となったのみならず、メンバーそれぞれの研究を有機的に接続し、課題全体を理論的に構築する見通しを得た。第二次大戦後の前衛とシュルレアリスムとの関わりについての研究を担当している研究代表者の進藤は、第二次大戦直後のシュルレアリスムが置かれた状況について、国際シュルレアリスム学会第一回シンポジウム(SURREALISMS Inaugural Conference of the ISSS (The International Society for the Study of Surrealism))にて発表を行った。占領下に活動したシュルレアリスムグループである「ペンを持つ手」と、国外に亡命していたシュルレアリストらの間に生じた齟齬が、共産党への参加の是非といった状況的なものだけではなく、両者の時間意識の違いにも起因することを示した。なお、この国際学会は、「ペンを持つ手」の研究者や第二次大戦後の専門家との議論を深める貴重な機会となり、本課題を進めるために資するところが大きかった。また、研究協力者の門間広明、久保田斉也が、本課題を考察するにあたり重要な作家であるジャン・ポーランについてそれぞれ研究論文を発表し、前山悠(研究協力者)も、ウリポと前衛との関わりについての論考をフランスの雑誌に発表した。以上のように、来年度以降の議論の土台となるものが整いつつある。研究メンバーがそれぞれの課題を遂行し、論文や研究発表を通じて、その成果を定期的に発表し、本課題に関する。また、マリアンヌ・シモン=及川の分担者としての参加により、本課題の研究テーマの一つである視覚詩について、研究を進めることができた。一方、第二次大戦後(とりわけ1960年代以降)のシュルレアリスムと前衛については、研究代表者と分担者、協力者がそれぞれの研究を基に共通の問題点を見出し、議論を深めることが必要である。今後は、各メンバーが個人の課題について進めた研究成果を、前衛をめぐる理論的・文学史的な議論に接続する必要があると思われる。とりわけ、第二次大戦後(1940年代後半60年代)の前衛についても研究を進める予定である。そのため、2019年度にはシンポジウムを行い、議論を深める機会を設ける予定である。なお、これまで研究協力者として本課題に参加し、シチュアシオニスムについて研究を進めてきた門間広明が、2019年度より研究分担者として参加するため、第二次大戦後前衛の政治・社会的側面について研究が進展することが期待できる。本研究課題初年度にあたる平成29年度は、研究代表者・研究分担者・連携研究者それぞれが、第二次大戦後のフランスにおける前衛を考察する上での準備段階となる研究を行い、パネル発表やシンポジウムを通じて議論を深めた。研究代表者の進藤久乃、研究分担者の菊池慶子、連携研究者の門間広明は、それぞれの専門分野(シュルレアリスム、サミュエル・ベケット、ジャン・ポーラン)と第二次大戦との関わりについて考察を深め、大戦後の前衛を考察する上での土台とした。その研究成果を、両大戦間のフランス文学を専門とする千葉文夫氏(早稲田大学)を司会、戦争と文学との関わりに詳しい安原伸一朗氏(日本大学)をコメンテーターに招き、表象文化論学会第12回大会のパネル「戦争というトポス:占領から解放へ」(於前橋市中央公民館、2017年7月2日)として発表し、両氏から有益なアドバイスを得た。また、第二次大戦後の音声詩を研究対象としている研究分担者の熊木淳は、本課題の枠内では、音声詩の理論的考察や、隣接領域との関わりについて研究を進めた。その成果を、日仏会館・フランス国立日本研究所と本科研グループが主催した国際シンポジウム、「フランス音声詩をめぐってーアンヌ=ロール・シャンボワシエ氏を招いて」(於日仏会館、2018年2月22日)において発表した。本シンポジウムでは、美術史家、キュレーターで、美術と音声に関わる仕事を手がけるアンヌ=ロール・シャンボワシエ氏を招き、音響技術と文学の関わりに詳しい福田裕大氏(近畿大学)、20世紀視覚詩を専門とするマリアンヌ・シモン=及川氏(東京大学)、ゲラシム・ルカについて著作のあるシュルレアリスム研究者の鈴木雅雄氏(早稲田大学)が参加して音声詩・前衛詩について議論を深めた。研究メンバーがそれぞれの専門分野において、第二次大戦後前衛との関わりにおいて研究を進め、学会やシンポジウムにおける発表、論文の発表を通じてその成果を発表することができた。また、本課題の重要なテーマのひとつである前衛詩について、国際シンポジウムを開催し、議論を深めることができた。ただし、第二次大戦後前衛についての理論的な研究については、基本文献の読解以上は進んでおらず、平成30年度以降に引き続き行う必要がある。

そのため、本課題の研究テーマの一つである第二次大戦後フランスの前衛詩についての研究が大きく進むことが可能となったのみならず、メンバーそれぞれの研究を有機的に接続し、課題全体を理論的に構築する見通しを得た。第二次大戦後の前衛とシュルレアリスムとの関わりについての研究を担当している研究代表者の進藤は、第二次大戦直後のシュルレアリスムが置かれた状況について、国際シュルレアリスム学会第一回シンポジウム(SURREALISMS Inaugural Conference of the ISSS (The International Society for the Study of Surrealism))にて発表を行った。占領下に活動したシュルレアリスムグループである「ペンを持つ手」と、国外に亡命していたシュルレアリストらの間に生じた齟齬が、共産党への参加の是非といった状況的なものだけではなく、両者の時間意識の違いにも起因することを示した。なお、この国際学会は、「ペンを持つ手」の研究者や第二次大戦後の専門家との議論を深める貴重な機会となり、本課題を進めるために資するところが大きかった。また、研究協力者の門間広明、久保田斉也が、本課題を考察するにあたり重要な作家であるジャン・ポーランについてそれぞれ研究論文を発表し、前山悠(研究協力者)も、ウリポと前衛との関わりについての論考をフランスの雑誌に発表した。以上のように、来年度以降の議論の土台となるものが整いつつある。研究メンバーがそれぞれの課題を遂行し、論文や研究発表を通じて、その成果を定期的に発表し、本課題に関する。また、マリアンヌ・シモン=及川の分担者としての参加により、本課題の研究テーマの一つである視覚詩について、研究を進めることができた。一方、第二次大戦後(とりわけ1960年代以降)のシュルレアリスムと前衛については、研究代表者と分担者、協力者がそれぞれの研究を基に共通の問題点を見出し、議論を深めることが必要である。研究メンバーが、それぞれ専門分野において研究を進めるとともに、定期的に議論を行い、第二次大戦後フランス文学の前衛の特殊性を明らかにする足がかりとする。第二次大戦後の前衛を考察する上で重要となるテルケルなどは、共通して参照するべきものとなるだろう。研究代表者は、これまでの第二次大戦中のシュルレアリスムについての研究を踏まえ、大戦後のシュルレアリスムや芸術集団CoBrAなどにも目を向けることにより、研究協力者が遂行中の研究(前山悠のウリポについての研究、門間広明のシチュアシオニストについての研究)に接続させる予定である。なお、平成30年度より、マリアンヌ・シモン=及川氏が、研究分担者として、前衛詩(とりわけ視覚詩)についての研究や、前衛についての理論的議論に参加する予定である。ひきつづき、各メンバーが、所属学会や国際学会における発表、論文の投稿を行い、研究成果を発表する。今後は、各メンバーが個人の課題について進めた研究成果を、前衛をめぐる理論的・文学史的な議論に接続する必要があると思われる。とりわけ、第二次大戦後(1940年代後半60年代)の前衛についても研究を進める予定である。そのため、2019年度にはシンポジウムを行い、議論を深める機会を設ける予定である。
特異点論における正標数の手法

代数幾何学の,特に極小モデル理論に現れる特異点を正標数の手法を用いて解析した.具体的には,1.F-thresholdの概念を用いて特異点のイデアルの重複度に関する不等式の予想し,いくつかの場合にそれを証明した.2.正規射影多様体から与えられたa不変量を持つGorenstein次数付き環が豊富にできることを示した.3.多重次数付き環からできる環を研究し,有理特異点となるための条件を与え,因子群に関する新しい例を構成した.代数幾何学の,特に極小モデル理論に現れる特異点を正標数の手法を用いて解析した.具体的には,1.F-thresholdの概念を用いて特異点のイデアルの重複度に関する不等式の予想し,いくつかの場合にそれを証明した.2.正規射影多様体から与えられたa不変量を持つGorenstein次数付き環が豊富にできることを示した.3.多重次数付き環からできる環を研究し,有理特異点となるための条件を与え,因子群に関する新しい例を構成した.この研究の目的は,代数幾何学にあらわれる様々な特異点の族を正標数の可換環論を用いて解析すると共に,それらの特異点の可換環論的性質を研究することである.また,研究分担者の吉田は代数幾何学の乗数イデアルの正標数での対応物である一般化されたテストイデアルの概念を,素イデアルのsymbolic powerに応用した.渡辺は重み付き超曲面の研究も行い,Arnoldの14個の例外型特異点のような2次元の次数付き超曲面特異点の分類方法を次数付き環の理論を用いて系統的に行う方法を開発し,これらの特異点の型の有限性を示した.現在その3次元の場合に挑戦中である.これらの結果をフランスLuminyでの可換環論の国際集会で発表した.単項式で生成されるイデアルのcoefficient idealに関しても顕著な結果が得られた.標数0の体上の代数幾何学において,log canonical threshold,乗数イデアル等の概念は大変重要な役割を果たしている.近年そのような概念を正標数の手法で扱えることがわかって来た.本研究はそのような背景に基づくものである.正標数の環の2つのイデアルの組に対するF-thresholdの概念は起源を乗数イデアルの跳躍数に発するものだが,純環論的にも意味がある概念と思われる.今年度はこの概念とイデアルの重複度との関係をあらわす不等式に挑戦し,次数付き環における次数付きイデアルに対して不等式の証明に成功した.また,F-thresholdと乗数イデアルとの新しい関連が明らかになった.(C.Huneke,高木俊輔との共同研究).吉田はMustataとの共同研究で標数0の乗数イデアルと,標数pでそれに対応するtest idealとの違いの精密な分析を行った.また,与えられた整数aと与えられた正規射影多様体Xに対して,正規Gorenstein次数付き環Rでa不変量a(R)=aであるもの存在に関する研究を行った.本年度は標数0の代数幾何学における特異点論での正標数の手法に関し,最終年度の総仕上げを行った。・正標数の手法を用いて定義されるF-thresholdの概念と,乗数イデアルとの関連が明らかになり,F-thresholdと重複度に関する予想が,イデアルのコア重複度に関する予想に言い換えられた.また,次数付き環のイデアルに対する,同予想が解決された.・原伸生と研究分担者の吉田健一によって定義された,正標数の手法を用いて定義される「一般化された判定イデアル」(この概念は標数0の代数幾何学では乗数イデアルに対応することが示されている)と巴系イデアルの整閉包の概念との対応が渡辺と吉田の共同研究で明らかになった.この結果を用いて,極大イデアルmのs乗に含まれる巴系イデアルJに対して,Jコロンmの(d-1)(s-1)乗がJ上整であることが示された.・渡辺は成博勝と沼田崇宏との共同研究で3元生成の半群環のいくつかの興味深い性質を発見した,特に与えられたFrobenius数をもつpseudo-symmetricな半群をすべて記述する方法を発見した.・吉田は松田一徳との共同研究で,binomialで定義された超曲面のF-thresholdを計算した.この結果は特異点論における乗数イデアルの計算に応用される.
高度な電気機器設計の基盤となる高性能電磁場解析の実現

高性能電磁場解析の基盤となる以下の成果を創出した.(1)並列化TP-EEC法を開発し,電気機器解析で必要となる時間周期型の非線形電磁場解析の高速化を達成した.(2)有限要素解析の主要なソルバであるIC分解前処理-CG法に関して,新しい前処理手法を考案し,SIMD命令の活用と収束性の向上による高速化を実現した.(3)スライドメッシュを用いた解析,運動方程式を考慮した解析における並列化手法を考案し,電動モータ解析を高速化した.(4)H行列法と並列処理の併用により,マイクロマグネティクス計算の高速化を実現した.(5)複数の電磁場解析を並列計算機上で効率的に実行するフレームワークの開発を行った.1電動モータ等の商用電源により駆動される電気機器の解析では、定常周期解の導出が求められる。電気機器内には鉄心等の非線形材料が用いられることが通常であるため、定常周期解の導出には時間発展型の非線形解析が用いられ、多くのタイムステップを要し、多大な計算時間が必要となっていた。こうした解析を高速化する技術として、TP-EEC法が用いられてきたが、平成26年度において、TP-EEC法と並列処理の双方を活用可能とする並列化TP-EEC法を提案した。提案手法の有効性をPWMインバータ駆動IPMモータを対象とした数値実験で検証し、その有効性を確認した。2電磁場有限要素解析で事実上の標準線形ソルバとなっているICCG法について、SIMD演算機構を効率的に利用する新たな前処理手法を提案した。提案手法では、前処理行列生成に用いる不完全コレスキー分解においてブロックを単位としたフィルイン判定基準を用いることにより、前処理計算のSIMD化を可能とし、併せて収束性の向上を行う。その結果、疎行列データベースを用いた数値実験で従来法であるIC(0)-CG法と比べてより高い性能を実現した。3マルチグリッド法に基づいた高周波有限要素解析において、高並列計算実行時に問題となる最粗グリッドに関する計算を効率化する方法を提案、実装し、評価した。4複数の並列電磁場解析を並列計算機上で効率的に行う枠組みについて研究し、そのプロトタイプをジョブ並列スクリプト言語Xcryptを使って実装した。(1)回転機の三次元磁界解析においては,スライド要素を活用することで任意の回転位置で固定子・回転子メッシュの接続が可能となるため,スキューや積層鉄心といった複雑形状のモデル化が各段に容易となるが,これまで領域分割型並列計算に適用された例はなかった.そこで本研究では,スライド要素を考慮した回転機の磁界解析に適した領域分割法を提案し,かご形誘導電動機の横流解析を対象として高並列計算環境での有用性を検証した.(2)マイクロマグネティクス計算において,H行列法の技術を導入することに成功し,あわせてその分散並列処理を行った.(3)陽的/陰的誤差修正法を応用した高速電磁界解析技術の発展的研究に取り組み,2次元及び3次元の渦電流解析について,有限要素解析中の反復計算コストを誤差修正法により削減できることを示した.また,均質化法と幾何マルチグリッド法の連携による高速電磁界解析手法の開発に取り組み,2次元静磁界解析及び電磁波解析について,開発した手法の有効性を確認した.(4)多数の電磁場解析を並列計算機上で効率的に実行するフレームワークについての研究を進めた.具体的には,同フレームワークが複数の並列計算環境上で動作する環境整備の一環として,実行基盤となるジョブ並列スクリプト言語Xcryptの北海道大学Hitachi SR16000環境への移植を行った.また,前年度に実装したプロトタイプの発展として,電磁場解析計算の性能最適化を行うシステムの基本設計・開発を行った.マイクロマグネティクス計算へのH行列法の導入や電動モータの高並列解析の実現等に成功し,おおむね当初の計画通りに進捗しているため.1運動方程式を考慮した時間領域並列有限要素法を開発し、かご形誘導電動機の始動特性解析に適用して、その有効性を検証した。その結果、通常並列処理の効果が得にくい、2次元解析のように未知変数の個数が少ない問題であっても、9倍以上の並列台数効果が達成可能であることを示した。また、提案法において一度に求解する時刻ステップ数をプロセス数と一致させることで、特に使用プロセス数が少ない場合に速度向上率の改善が可能であることを明らかにした。2渦電流解析の高速化のための誤差修正法に関して、誤差修正用写像行列をRayleigh-Ritz法により構成する方法を新たに提案し、様々なテストモデルについて性能の評価を行った。穴あき導体を含むTーΩ有限要素解析、A法・A-φ法による有限要素解析、電圧源を含む有限要素解析、透磁率の非線形性を考慮した解析などの例題について、誤差修正法の高い有効性を確認した。3電磁場解析計算の並列計算機上での性能最適化を行うフレームワークについての研究を進めた。具体的には、同フレームワークを東京大学や京都大学のメニーコアプロセッサ(Intel Xeon Phi)に基づくスパコン環境へ移植した。また、電磁場解析カーネルの性能最適化を複数の異なるマルチコアプロセッサ、メニーコアプロセッサで行い、本フレームワークの有効性を確認した。4電気機器解析に用いられる電界解析において、研究代表者らが開発した境界要素解析フレームワークの有効性を検証し、大規模問題の解析や解析高速化に有用であることを確認した。高性能電磁場解析の基盤となる以下の成果を創出した.(1)並列化TP-EEC法を開発し,電気機器解析で必要となる時間周期型の非線形電磁場解析の高速化を達成した.

(2)有限要素解析の主要なソルバであるIC分解前処理-CG法に関して,新しい前処理手法を考案し,SIMD命令の活用と収束性の向上による高速化を実現した.(3)スライドメッシュを用いた解析,運動方程式を考慮した解析における並列化手法を考案し,電動モータ解析を高速化した.(4)H行列法と並列処理の併用により,マイクロマグネティクス計算の高速化を実現した.(5)複数の電磁場解析を並列計算機上で効率的に実行するフレームワークの開発を行った.本研究では、最新の計算機技術と解法技術の併用による電磁場解析技術の高度化を目的としている。平成26年度において、本目的に合致する研究成果が得られており、また当初の研究計画との大きなずれもないため、研究は順調に進展していると判断される。最終年度となる平成28年度では,これまでに得られた成果を発展させ,さらに高度な電磁場解析の高性能化に取り組む.具体的にはヒステリシスを考慮した解析の高度化や新しい前処理手法の提案とその有効性解明に取り組んでいく.28年度が最終年度であるため、記入しない。高性能計算今後の研究計画では、メニーコアプロセッサや大規模並列計算環境の効果的な活用など、実装面での改良法について取り組みを行っていく。具体的にはSIMD演算の活用や多様な並列計算機システム上の電磁場解析の効率的な実行に関する研究を行う。また、これまでに得られた研究成果について、実応用事例への適用を視野に入れた研究開発を行う。分担者の研究成果について,当初平成27年度下半期に開催される国際会議での発表を予定していたが,得られた成果の内容を吟味した結果,平成28年度に開催される国際会議での発表がより適切であるとの判断に至ったため.28年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度内に執行を行ったが会計処理上の理由で平成27度の処理となったため。分担者の研究成果に関する発表をCEFC2016で行うため,その旅費,参加費のために使用する.28年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度に執行済みで会計処理が翌年度となった分について、当初の計画に加えて平成27年度に執行する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
アジア(中国・インド・タイ)におけるサプライヤー・システムの国際比較研究

本研究においては、次の諸点を明らかにしてきた。第一は、日系については、一次部品メーカーのアジアにおける展開については、組立メーカーとの資本関係が基本にあること、第二は、単純に、組立メーカーによる株式所有だけでなく、部品メーカー間でも持合いが進行していること、第三は、こうした事態は、平均的に日本の組立メーカーで進んでいるのではなく、株式所有に積極的なトヨタとにホンダとそれ以外のメーカーに分かれていることである。こうした成果は、山崎修嗣著『日本の自動車サプライヤー・システム』法律文化社(2014年5月)として刊行するとともに、2016年6月の産業学会において報告している。研究計画実施の最初の年となる平成25年度は、次のような研究を行った。まず第一は、グローバルに展開する日本の自動車メーカーの情報・データを収集し、分析を行った。その結果、部品メーカーに対する資本関係で、2000年以降、二つのグループに分けられることが明らかになった。資本関係強化を進めてきたトヨタ・ホンダと資本関係解消に進んできた日産・マツダである。後者は、いずれも外資メーカーとの提携が契機となった。マツダの事例では、自らの持株は解消するものの、グループとして、結束力が落ちないような取組が行われてきたことも明らかになった。そして第二に、25年度は、前者の二つの自動車メーカーとその企業グループの分析を集中的に実施した。その結果、トヨタとホンダは、グローバル化や環境対策車の取り組みを進めるために、戦略的に重要な企業とは、持株比率を高めたりして、資本関係を強化していることが明らかなになった。もちろんこうした展開は、研究されてきたが、分析期間が短期間であったり、対象企業が限定されていて、包括的に明らかにされていない。今年度の研究では、すべての課題を解明したとはいえないが、トヨタの歴史的に形成されてきた主要なグループ企業の展開や近年、資本関係を急速に強化しているホンダグループの実態は、明らかにできたと考える。また資本関係以外の組立メーカーと部品メーカーの取引関係も含めて考察すすめてきたので、全体像を明らかにする展望がみえてきたと考える。なおこの研究成果の一部については、広島大学総合科学科『社会文化論集』第13号、2014年3月に山崎修嗣「トヨタ・ホンダにおけるグループ企業に関する一考察」として発表した。今年度は、日本の自動車メーカーが、アジアに展開するうえで、サプライヤーとどのような関係性を、形成してきてるかについて、戦後からの継承性に留意しつつ調査・研究を進めた。特に、資本関係を中心に分析すると、二つのグループに分けられることがわかった。第一のグループは、資本関係を強化してきているトヨタとホンダである。第二のグループは、資本関係を解消してきている日産とマツダである。特に、第一のグループが、資本関係を強化してきている理由は、グローバル化に対応して、サプライヤーに海外進出してもらうためと環境対策である。また取引関係の分析から、トヨタが広範なサプライヤーと取引関係を持つとともに、コスト低下のため、長期にわたって内製率が高いことが判明した。他のメーカーもコスト低減のため、重要な部品以外では、いろいろなサプライヤーと一時的に、取引していることもわかった。上記の実績の一部は、山崎修嗣『日本の自動車サプライヤー・システム』(法律文化社、2014年)に公表した。また、今年度は、中国における自動車サプライヤーに関するデータの分析を進めた。日本のサプライヤーは、一次サプライヤーだけでなく、二次・三次サプライヤーでも、経営安定のため、進出していることがわかった。逆に日本では、一次サプライヤーでも、中国では、二次サプライヤーとして収益を確保していることが判明した。自動車市場の成長が著しいアセアン諸国についても、本科研と関連しているので、データを集め分析中である。本年度の実績については、次の二つの内容に整理することができる。第一は、インドにおける日系メーカーの自動車サプライヤーに関するものである。今まで、組立メーカーの新興国進出に伴って、サプライヤーが進出してきたと思われてきた。しかし、インドにおいては、トヨタ系サプライヤーをはじめ、日系サプライヤーが、現地の民族系組立メーカーや現地の他系列となるスズキ自動車などに納入し、いち早くグローバル展開をはかってきた事情が、調査・研究で明らかになった。もちろん自らの納入実績がある組立メーカーの進出によって、生産が本格化するわけであるが、その前段階として、現地に展開していることは、組立メーカーにとっても、スムーズに、生産を立ち上げるメリットのある。アセアン地域、特にタイについては、集積地として、同じような指摘があるが、生産台数が限られていた時期のサプライヤーの対応して、重要性をもつものであると考える。第二は、こうした日系メーカー自動車メーカーとサプライヤーの関係についてである。従来、開発や生産技術、取引関係などについては、調査・研究があるが、資本関係については、分析されてない。分析されていない最大の理由は、短期的変動がおこらず、傾向が把握しにくいためである。そこで、1996年以降、現在までの、長い期間のトヨタとそのサプライヤーの持株比率の分析を行った。その結果は、次の2点である、まず第一は、グローバル対応、次世代対応の必要がある企業の持株比率を高めていることである。第二は、トヨタグループ16社が相互持合いを進めるとともに、そのサプライヤーが関連会社として、二次以下のサプライヤーの持株比率を上昇させていることが判明した。現地調査は、相手企業の事情や治安面のこともあり、当初、計画していた場所へは、行けない場合もあった。ただ、その渡航費用で、現地の事情のわかるデータベースを購入し、研究を補完することで、順調に研究を進めたと言える。

28年度は、次の分析手法でトヨタ自動車のサプライヤー・システムについて分析を進めた。使用したデータは、アイアールシーの『トヨタ自動車グループの実態』である。このデータの1996年版と2014年版の各企業の個表の備考欄から株主をピックアップした。更に、現状の理解に重点をおくため、2014時点から変動を確認できる、1996年の数字に限定をし、出資比率の変動を分析した。特にトヨタグループ16社相互間の出資比率動向を分析とトヨタグループ16社の協豊会への出資比率に重点をおいて考察した。分析結果は、次のとおりである。まず指摘できるのは、トヨタ自動車によるグループ企業への出資比率の上昇である。具体的には、第一に、最終組立をになうメーカーに対する出資比率の上昇率が高い。第二に、トヨタ自動車以外で、出資比率が上昇した企業は、アイシン精機株式会社、株式会社デンソー、トヨタ紡織株式会社、豊田合成株式会社、株式会社豊田自動織機である。また、トヨタグループ16社の役割の増加が指摘できる。もちろん、16社が均等に役割をはたしているわけではない。有力な部品メーカーが、16社における持合いでも協豊会への出資でも役割をはたしうることが確認できた。以上の内容については、28年度の産業学会全国研究会で発表した。発表の議論の中で、今後の課題として、組立メーカーと部品メーカーの取引関係や人的関連も含めた考察が必要であるとの意見がだされた。こうした点や一次部品メーカーと二次部品メーカーについての取引関係についても今後の課題としたい。本研究においては、次の諸点を明らかにしてきた。第一は、日系については、一次部品メーカーのアジアにおける展開については、組立メーカーとの資本関係が基本にあること、第二は、単純に、組立メーカーによる株式所有だけでなく、部品メーカー間でも持合いが進行していること、第三は、こうした事態は、平均的に日本の組立メーカーで進んでいるのではなく、株式所有に積極的なトヨタとにホンダとそれ以外のメーカーに分かれていることである。こうした成果は、山崎修嗣著『日本の自動車サプライヤー・システム』法律文化社(2014年5月)として刊行するとともに、2016年6月の産業学会において報告している。中国企業からのヒアリングは、いろいろな理由により、当初の計画どおりには、進んでいないが、日本企業からのヒアリングで補えていると考える。データ等を使った分析は、進展している。本年度は、この科研費での成果をまとめるために、補足が必要なデータベースを購入・分析する。その後、成果を学会発表するとともに、論文としても公表する予定である。なおこの成果については、すでに単著(山崎修嗣『日本の自動車サプライヤー・システム』2014、法律文化社)を出版しているが、新たな成果についても単著を検討したい。
相対論的な3クォーク問題と核子の構造関数

平成13年度から平成15年度までに行われた研究成果は次の通りである:1)核子中のクォーク相関および核子の構造関数(論文リストNo.1):核子を相対論的な3クォーク束縛状態と見なし、クォーク間の相互作用(相関)について研究した。相関として、scalar diquarkおよびaxial vector diquarkチャンネルを取り入れ、核子の波動関数を作り上げた。更にパイ中間子の雲も加え、核子の静的性質(磁気能率、スピン演算子の期待値、核子・中間子の結合定数など)と核子の構造関数を計算した。それらの物理量から、上記の相関チャンネルおよびパイ中間子チャンネルの確率についての情報を得ることができた。2)核物質およびクォーク物質の状態方程式(論文リストNo.2,3):多体系における平均場近似に基づき、上記のように単独の核子のクォーク内部構造を考慮し、核物質の状態方程式を作り上げた。南部・Jona-Lasinio模型のように線形カイラル対象性をもつ有効理論の場合、核物質の飽和性は再現でいないことが知られていたが、この研究で閉じ込めの効果を現象論的に考慮することにより安定な多体状態を記述することに成功した。更に、物質の高密度領域での振る舞いを調べるためにクォーク物質の状態方程式も作り上げ、核物質からクォーク物質への相転移が起こるための条件などについて研究した。特に高密度のクォーク物質はカラー超伝導状態になり、その効果が転移の密度などに強い影響を与えることを指摘した。3)原子核の構造関数およびEMC効果(論文リストNo.4,5):上記の1)で作り上げた単独の核子の状態と2)で作り上げた核物質の状態を合わせ、物質中に束縛された核子の構造関数について研究した。そのときに、構造関数における媒質効果について詳しく調べ、特に物質中の平均ベクターポテンシャルは重要な役割を果たすことが分かった。つまり、平均ベクターポテンシャルの影響で物質中の核子内のクォーク運動量分布は狭くなり、Bjorken x>0.3の領域で核子の構造関数は単独の核子の場合よりも小さくなり、実験で観測されたEMC効果は説明できた。なお、この理論の枠組みでクォークの和側(個数および運動量の和側)は成り立っていることも確認した。4)原子核における和側(論文リストNo.6):原子核におけるガモフ・テラー和側(Gamow-Teller sum rule)および双曲子和側(E1 sum rule)についての研究も行われた。平成13年度の研究実績は次の通りである:1)有限密度における核子の構造関数を調べるために、先ず核物質の状態方程式を作り上げた。(発表リストNo.1.)そのときに、核子1個を相対論的な3クォーク状態として記述し、核子間の相互作用をクォーク間のシグマとオメガ中間子交換として考慮した。閉じ込めの影響も現象論的に取り入れた。現在、この状態方程式を使って次の計算を行っている:(a)有限密度における核子の構造関数及びEMC効果。