hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
内皮細胞結合型活性酸素消去酵素を利用した腎疾患発症・増悪スクリーニング法の構築

我々は、血管腔区画で発生する活性酸素に相対する血管内皮細胞フロントラインにおいて,ゾーンディフェンスラインを形成しているextracellular-superoxide dismutase(EC-SOD)に注目して研究を進め,血清中EC-SODレベルが腎疾患患者において高値を示すことを明らかにしてきた.本研究では,EC-SODが腎疾患の発症・増悪を反映するマーカーとなり得る可能性を明らかにするために,腎でのEC-SODの発現調節機構及びEC-SODの遺伝子変異の腎疾患病態に対する影響について検討した.(1)臨床化学的研究により,尿中EC-SODは腎糸球体により漏出したものではなく,尿細管近傍の線維芽細胞から分泌されたものである可能性が示唆された.また,培養細部を用いたin vitro実験及びEllsworth-Howard試験(in vivo試験)の結果から、EC-SODの発現がadenylate cyclase-cAMP系によって制御されている可能性が示唆された.(2)EC-SODにはそのヘパリン結合部位内のArg213のGlyへの置換を引き起こす遺伝子変異が存在する.この変異の出現は,健常人の場合6.5%であったのに対し,透析患者では13.8%と2倍の頻度を示した.また,糖尿病性腎症患者では,透析導入3年後より変異EC-SODの出現率が低下し,透析歴8年以上の患者ではEC-SOD変異をもつ患者が認められなかった.この結果から,EC-SOD変異を有する患者の方が腎症の予後が不良で,特に糖尿病性腎症患者ではその影響が強く現れる可能性が示唆された.EC-SODは血管内皮細胞表面に存在し,血管腔内で発生する活性酸素から血管壁を防御しているため,変異に伴うEC-SODの内皮細胞結合性の低下は,活性酸素に対する生体防御機能の低下をもたらすものと考えられた.(3)血清中EC-SODレベルが加齢や血管系病態の進展に伴う抗酸化機能の変化を鋭敏に反映していること,EC-SODの存在様式の変動が腎疾患以外に循環器疾患,糖尿病などの発症・増悪にも関わっていることが明らかとなった.我々は、血管腔区画で発生する活性酸素に相対する血管内皮細胞フロントラインにおいて,ゾーンディフェンスラインを形成しているextracellular-superoxide dismutase(EC-SOD)に注目して研究を進め,血清中EC-SODレベルが腎疾患患者において高値を示すことを明らかにしてきた.本研究では,EC-SODが腎疾患の発症・増悪を反映するマーカーとなり得る可能性を明らかにするために,腎でのEC-SODの発現調節機構及びEC-SODの遺伝子変異の腎疾患病態に対する影響について検討した.(1)臨床化学的研究により,尿中EC-SODは腎糸球体により漏出したものではなく,尿細管近傍の線維芽細胞から分泌されたものである可能性が示唆された.また,培養細部を用いたin vitro実験及びEllsworth-Howard試験(in vivo試験)の結果から、EC-SODの発現がadenylate cyclase-cAMP系によって制御されている可能性が示唆された.(2)EC-SODにはそのヘパリン結合部位内のArg213のGlyへの置換を引き起こす遺伝子変異が存在する.この変異の出現は,健常人の場合6.5%であったのに対し,透析患者では13.8%と2倍の頻度を示した.また,糖尿病性腎症患者では,透析導入3年後より変異EC-SODの出現率が低下し,透析歴8年以上の患者ではEC-SOD変異をもつ患者が認められなかった.この結果から,EC-SOD変異を有する患者の方が腎症の予後が不良で,特に糖尿病性腎症患者ではその影響が強く現れる可能性が示唆された.EC-SODは血管内皮細胞表面に存在し,血管腔内で発生する活性酸素から血管壁を防御しているため,変異に伴うEC-SODの内皮細胞結合性の低下は,活性酸素に対する生体防御機能の低下をもたらすものと考えられた.(3)血清中EC-SODレベルが加齢や血管系病態の進展に伴う抗酸化機能の変化を鋭敏に反映していること,EC-SODの存在様式の変動が腎疾患以外に循環器疾患,糖尿病などの発症・増悪にも関わっていることが明らかとなった.血管腔区画で発生する活性酸素に相対する血管内皮細胞フロントラインにおいて,ゾーンディフェンスラインを形成しているextracellular-superoxide dismutase(EC-SOD)に注目して研究を進めてきた.腎疾患の発症原因の1つは糸球体内皮細胞の傷害であることから,EC-SODの存在様式の変化は本症の発症に深く関わっているものと考えられる.(1)健常者のEC-SODレベルは,200ng/ml以下に分布するGroupIと400ng/ml以上の高値を示すgroupIIに分けられる.GroupIIでのEC-SOD遺伝子の塩基配列分析から,nt760の位置にG→Cの変異が確認され,この変異はEC-SODのヘパリン結合部位内のArg213→Glyへの置換を引き起こすことが確認された.GroupIIの出現頻度は,健常人の場合,6.5%であったのに対し,透析患者では13.8%と2倍の出現頻度を示した.また変異EC-SODのホモ接合体の血清中EC-SOD濃度は,ヘテロ接合体よりも高値であり,変異が血清濃度に重要な影響を及ぼしていることが明らかとなった.(2)非糖尿病性腎症患者の場合,透析歴10年以上では,変異EC-SODの出現率が若干低値であった.一方,糖尿病性腎症患者では,透析歴1年未満の患者では,変異EC-SODの出現率が26%であったが,透析歴10年以上の患者ではEC-SOD変異が認められなかった.

この結果から,EC-SOD変異を有する患者の方が予後が不良で,特に糖尿病性腎症患者ではその影響が強く現れる可能性が示唆された.EC-SODは血管内皮の表面で活性酸素から血管を防御しているため,変異に伴うEC-SODの内皮結合性の低下は,活性酸素に対する生体防御機能の低下をもたらすと考えられる.(3)EC-SOD濃度と一酸化窒素(NO)との間には負の相関性が認められ,さらにEC-SODの遺伝子変異と内皮細胞型NO合成酵素の遺伝的多型の両者に影響を及ぼす遺伝的因子の存在が示唆された.(4)EC-SODの濃度や存在様式は腎疾患以外に循環器系疾患,糖尿病などの発症・進展にも関わっていることが判明した.申請者は,血管腔区画で発生する活性酵素に相対する血管内皮細胞フロントラインにおいて,ゾーンディフェンスラインを形成している活性酸素消去酵素extracellular-superoxide dismutase(EC-SOD)に注目して研究を進めてきた.腎におけるEC-SOD発現と存在様式の変化は腎疾患の発症に深く関わっているものと考えられる(1)健常人の尿中EC-SOD濃度は,尿中N-acetyl-β-D-glucosaminidase(NAG)との間に有意な相関性を示し,尿中EC-SODは,腎糸球体より漏出したものではなく,尿細管近傍の線維芽細胞から分泌されたものである可能性が示唆された.また,尿中EC-SODは,尿中cAMP,尿中リン濃度との間にも相関性を示した.(2)ヒト線維芽細胞培養系にcAMPアナログ(dbcAMP,8-BrcAMP,ATP)やcAMP濃度を亢進させる試薬(forskolin IBMX)を添加した場合,EC-SODの発現が有意に増加することが判明した.(3)腎尿細管のcAMP依存性の種々機能は副甲状腺ホルモンであるPTHによる調節を受けている.副甲状腺機能診断法であるEllsworth-Howard試験を行った結果,尿中EC-SODは,尿中cAMP,NAG,無機リンと同様に一過性に有意に上昇した.以上の結果より,EC-SODの発現がadenylate cyclase-cAMP系によって制御されている可能性が示唆された.(4)健常人の血清中EC-SODの加齢による変動について検討した.子供・若年群は,大人群に比べ優位に高値を示したが,大人群のみに限定した場合,加齢に伴って緩やかに上昇する傾向が認められた.他のSODアイソザイムにはこのような加齢による変動は認められず,EC-SODは,加齢に伴う抗酸化活性の変化を最も鋭敏に反映している可能性が示唆された.(5)血管系病態発症のリスクファクターの1つであるホモシステイン濃度とEC-SOD濃度との間に有意な相関性が認められた.この結果より,EC-SODの濃度や存在様式は腎疾患以外に循環器系疾患,糖尿病などの発症・進展にも関わっていることが判明した.
外来化学療法を受けるがん患者の心身緊張緩和を促進する看護実践指針の検証

本研究の目的は,2013度科学研究費基盤研究(C)の助成を受けて作成した「外来化学療法を受けるがん患者の心身緊張緩和を促進する看護実践指針」を精錬し,検証することである.また、看護実践の記述と評価のための記録用紙を作成し、エキスパートナースとともに内容を検討し、すでに研究フィールドで使用している既存の問診票に組み込んで活用開始した。この問診票に基づき、「外来化学療法を受ける患者の心身の状態に関する研究」をテーマとした調査研究を3か月間実施し、のべ1500名の対象者のデータの分析を行っている。この結果は、2019年度に学会発表予定である。所属機関変更に伴う研究フィールドの変更と親族介護のため研究遂行が遅延していた。補助事業期間延長を申請し、1年間延長の承認を得られている。すでに本学の附属病院で研究フィールドを開拓し、研究遂行のための調整および基礎調査研究を実施しており、看護実践指針検証のための研究を実施する予定である。本研究の目的は,2013度科学研究費基盤研究(C)の助成を受けて作成した「外来化学療法を受けるがん患者の心身緊張緩和を促進する看護実践指針」を精錬し,検証することである.平成28年度は,研究1として,先行研究の結果に基づいて作成した外来化学療法を受けるがん患者の心身緊張緩和を促進する看護実践指針に文献検討を加え,内容を修正し,看護実践の記述と評価のための記録用紙を作成することを目的とした.1関連文献のレビューを行い,看護実践指針を用いた先行研究の結果となる「対象者の反応・変化」「情報の解釈・判断」「看護援助」それぞれの構成要素を抽出し,修正を行った.2看護実践指針および看護援助の具体的な内容については,新たにアピアランスケアを追加することを検討した.これにより,国立がんセンターのアピアランスケアセンターを視察し,医療者を対象とした講習会に参加した.また,本学においてがん体験者を対象としたアピアランスケア講習を開催し,23名の参加者から得られた情報と合わせて,実践指針の項目を修正している.さらに,日本看護科学学会学術大会に参加し,化学療法に伴う皮膚障害に対する自己ケア促進プログラム評価の研究発表より,プログラムの評価方法や具体的な尺度について,本研究でも適用可能性が示唆された.これらを基に,画像や動画を利用し,看護師が対象者とともに選択可能となるコンテンツの作成に取り組んでいる(リラクセーション看護の専門家より助言や指導を受ける).3看護実践のための評価用紙および活用手順作成ついては,計画までの段階となっている.文献レビューと看護実践指針の構成要素の検討に時間を要し、当初作成を完了させる予定であった実践評価用紙と活用手順に着手できなかった。本研究の目的は,2013度科学研究費基盤研究(C)の助成を受けて作成した「外来化学療法を受けるがん患者の心身緊張緩和を促進する看護実践指針」を精錬し,検証することである.2017年度の実績として、前年度からの研究1の実施を目標とし,先行研究の結果に基づいて作成した外来化学療法を受けるがん患者の心身緊張緩和を促進する看護実践指針に文献検討を加え,内容を修正し,看護実践の記述と評価のための記録用紙を作成した.この間,日本がん看護学会学術大会に参加し,化学療法有害事象への看護実践に関する研究発表や研究者とのディスカッションから適用可能の方向性が示された.作成した記録用紙のひとつであるアセスメントシートについては、新たな研究フィールドのエキスパートナースとともに内容を検討し、すでに使用している既存の問診票に組み込んで活用することとなった。今後、このアセスメントシートを活用した研究を実施する予定である2017年度途中において、研究者の異動に伴い所属が変更となり、研究フィールドも変更となった。そのため本研究実施にあたり、研究環境の整備とともに新たに研究フィールドの開拓を行い、フィールドワークを実施しながら研究協力者と関係を構築する必要が生じたためである。次年度の計画と合わせて、研究分担者と役割を確認し、作業を進めていくこととする。研究環境およびフィールドの協力が得られたことから、研究計画に沿って実施していく予定である。2018年度は最終年度にあたるが、看護実践状況に合わせて計画内容の修正も予測されるため、丁寧な実践研究の実施のために研究期間延長も考慮したい。国際学会への参加および先進的な取り組みをしている海外の施設の視察を検討していたが,大学業務との調整がつかず実施できなかった.研究者所属機関が変更となり、研究遂行遅延が生じたことから、使用額が大きくなった。次年度

すでに国際学会での発表を予定していること、新たなフィールドでの研究準備が整っていることから、計画していた研究を遂行予定である。研究遂行遅延のため期間延長申請を行い、次年度使用額が生じた。当初計画していた看護実践指針検証のための研究準備も整い、実施予定である。当初予定の計画とともに28年度予定していた学会への参加および海外施設の視察を検討する.
金属間化合物基複合材料の界面反応制御による高強度化

前年度までの研究により、W繊維強化複合材料のマトリックスとしてB添加したNi-rich Ni_3Alが最適であることが明らかにされているので、モデル複合材料W/B添加Ni_<3->Alを作製し、引張特性の評価を行った。複合材料はB添加Ni_3Alの超塑性変形条件下で恒温鍛造により作製された。Ni_3Al再結晶板よりもNi_3Al加工板を用いてW繊維をサンドウィッチし超塑性恒温鍛造を行うと健全な複合材料が作製できる。作製のままでは界面に反応相は認められない。しかし、SEM/EDXの分析結果によると、WとNiの相互拡散が十分に進行しており、高い界面強強度が示唆される。複合材料の室温における応力-ひずみ曲線にはセレーションが現れ、部分的にW繊維がへき開破壊により切断される。破面には繊維のpull-outが観察されないことから、繊維とマトリックスの界面強度が高いことが分かる。高温における複合材料の変形および破壊挙動はマトリックス単体のそれに強く依存する。降伏応力は全温度範囲(室温1323K)で複合材料の方が高いが、特に低温側(室温973K)および高温側(1273K以上)で複合化の効果が顕著に現れる(強度上昇は1.52倍)。中間温度域(10731173K)ではマトリックスが脆性的な粒界破壊を起こすため複合材料も脆性的になる。低温側(例えば873K)での引張強度は複合側から計算される値より低い。これはBのW/Ni_3Al界面への偏析によりマトリックス内の粒界におけるB偏析量が減少するためと解釈される。高温側(1323K)での引張強度は複合から計算される値とよく一致する。作製したW/B添加Ni-rich Ni_3Al複合材料は1323Kまでの高温で優れた強度を示すことが明らかにされた。しかし、1373K以上では保持中に界面反応相W_3Niおよびカーケンドルボイドが生成し、強度が低下する。当初の研究計画に従い、第3元素を添加したNi_3AlとAl_2O_3またはSiCとの接合性について調査した。その結果、Sic/Ni_3Alについては接合挙動に再現性が得られなかった。これはSiCの製造プロセスや微量不純物量、密度などの違いに起因していると推測されるが、市販のSiCを用いる限り、これらの因子を制御できない。一方、Al_2O_3/Ni_3Alについては本来接合性はよくないので、Ni_3Alに第3元素を添加して接合強度の向上を目指した。接合強度に僅かな向上は見られるものの、著しい効果は認められなかった。そこで、SiC、Al_2O_3に代って高強度が期待される強化材としてWおよびTaーWを運び、Ni_3Alとの接合性を調べた。10mm×10mm×5mmのNi_3AlとWまたはTaーWを重ね合せ、9001100°Cで60分間10MPa負荷することにより接合した。接合後、引張せん断試験により接合強度を測定した。W/Ni_3Alでは接合温度が上昇するにつれて接合強度が上昇し、1100°Cで150200MPaが得られた。接合後1100°Cで100時間焼鈍しても接合強度に変化は見られなかった。

SEMによる界面観察では反応相は認められないが、SEMーEDXによりWはNi_3Al中へ、AlはW中へ拡散していることが分った。TaーW/Ni_3Alでは900°Cの接合で150MPaの強度を示したが、接合温度が上昇するにつれ強度は低下した。これは界面での反応相の生成と関係している。900°Cでは界面で極めて薄い反応相(EDXでは同定できない)の生成とTaーW中へのNiの拡散が確認されたが、1000、1100°CではNi_2Ta、Ni_3Ta、NiAlの3種類の金属間化合物が生成した。1100°Cで焼鈍するとNi_2TaとNiAl相が成長し、Ni_3Ta中には顕著なカ-ケンド-ル・ボイドが形成される。接合強度の低下はこれら金属間化合物の生成とボイド形成に起因することがSEMによる破面観察から確かめられた。種々の第3元素を添加したNi_3AlとW、TaーWとの界面反応を調べることにより、界面反応を抑制する元素を探索するのが次年度の課題である。Ni_3AlとTa-Wとの接合材を高温に保持すると界面反応相として金属間化合物NiAl、Ni_3(Al,Ta)、Ni_2TaおよびTa_2Niが生成する。保持時間が長くなるにつれてこれら反応相の厚さおよび反応生成物の粒径が増加し、それにともなって界面せん断強度が著しく低下することからNi_3Alの強化材としてTa-Wは適当ではない。これに対してNi_8AlとWとの接合材では高温保持中にWのNi_3Al中への拡散が起ると同時にNi_3Al/Wの界面はW側へ移動する。このとき界面強度は上昇するが、保持時間が長くなるとNi_3Al中にカーケンドルボイドが生成し、破断はボイドの連結で起るため、せん断強度は低下する。WはNi_3Alの高温強度特性向上にとって有望な強化材であることが明らかとなったので次にNi_3Alに第3元素を添加して界面強度と界面組織を調べた。第3元素としてNi_3Alの延性改善効果をもつB,Pd,Co,Cuを選んだ。Ni_3AlにBを添加すると界面強度が著しく上昇した。これはB添加により界面反応相の生成が抑制されるためである。高温で保持してもカーケンドルボイドの生成が極めて遅いこと(Ni_3Al/Wの界面の移動速度がB添加により著しく遅くなる)、界面反応相の生成が少ないこと(僅かに金属間化合物NiWが生成する)が原因となって界面強度は長時間低下しない。B添加材でのクラックは相境界で発生し、NiWの粒界を経由してW中(へき開破壊)を伝播するがB無添加材では相境界で発生したクラックがカーケンドルボイドまたはNiW中(粒界破壊)を伝播する。一方同一熱処理で比較するとカーケンドルボイドの生成量はCo,Cu,Pdの順に増加し、これに対応して界面強度は低下する。以上の結果から高温保持中の界面強度の低下を抑制するためには、界面に生成する金属間化合物の種類と量を制御すると同時にカーケンドルボイドの生成を抑制することが重要である。前年度までの研究により、W繊維強化複合材料のマトリックスとしてB添加したNi-richNi_3Alが最適であることが明らかにされているので、モデル複合材料W/B添加Ni_3Alを作製し、引張特性の評価を行った。複合材料はB添加Ni_3Alの超塑性変形条件下で恒温鍛造により作製された。Ni_3Al再結晶板よりもNi_3Al加工板を用いてW繊維をサンドウィツチし超塑性恒温鍛造を行うと健全な複合材料が作製できる。作製のままでは界面に反応相は認められない。
本邦細粒堆積岩のシスティマテックな鉱物化学的研究

迅速かつ多数の細粒堆積岩の化学分析を行う目的で、卓上型蛍光X線分析装置(XRF)による分析法を開発した。また、湿式分析法、他のXRF法、ICP発光分析法などと比較してこの方法の精度を検討した。その結果、標準サンプル法(第1回は基準サンプルを用いて定量し、第2回はSiO_2/Al_2O_3値の近い標準サンプルを用いて定量する)により、主要元素のうちMgOを除くと精度のよい分析値が得られることがわかった。この方法を用いて、北海道八雲地域と秋田県北鹿黒鉱鉱床地域のボ-リングによる新第三紀泥質岩の約500サンプルについて化学分析を行った。その結果は以下のとおりである。(1)TiO_2/Al_2O_3比は両地域のほとんどのサンプルが、普通の火山岩の領域に入っており、火成活動の影響が強いことを示唆している。これはグリ-ンタフ地域の泥質岩の基本的特徴と考えられる。(2)SiO_2/Al_2O_3は下位から上位へ増加する傾向がみられる。とくに八雲地域ではこの傾向が顕著で、下位の左俣川層基底では火山岩領域よりAl_2O_3に富み、上位の八雲層では著るしくSiO_2に富んだものがみられる。前者は基盤の風代殻からの寄与が大きく、後者は珪質生物遺骸からの寄与があったためと解釈される。北鹿黒鉱鉱床地域の場合も本質的に同じであるが、珪質頁岩の領域に入るものは少ない。(3)Fe_2O_3はTiO_2と同様にほとんど火山岩領域に入るが、鉱床近傍では著るしく熱水変質作用によって富化したものがみられる。(4)アルカリとアルカリ土類についてはMnOを除き、著るしいばらつきがあり、熱水変質作用に伴う成分移動のためと解釈される。鉱床近傍ではK_2Oの値が高く、CaOとNa_2Oは低い値を示す。これは凝灰岩や火山岩についてすでに報告されたのと全く同じ結果である。本研究で導入した蛍光X線装置SEA2001は、主として金属・セラミックスなどの製品品質管理用に開発されたものであり、本研究ではこれを応用して岩石の簡便な化学分析法を確立することを研究目標の一つとしている。本年度の研究により下記のとおり初期の目標は達成した。(1)同一サンプルを用いての繰返し実験の結果では、5回の平均値をとることにより十分な分析精度が得られる。(2)標準サンプル法が最も精度が高い。しかし、各元素について標準サンプルと含有量の著しい差のある場合には分析精度が悪くなる。この対策としては、第1回は基準サンプルを用いて定量し、最も含有量の近い標準サンプルを用いて第2回の定量を行う方法がよい。標準サンプルとしては均質な細粒岩で信頼できる湿式分析の値のあるもの10ヶを選定した。(3)他の蛍光X線分析法によって得られた値と比較した結果、元素により大きな差があることがわかった。大きな誤差はエネルギー分散の補正による誤差が相乗されているためと考えられる。(4)秋田県北鹿地方で堀削されたボーリングコアを用いて中新世泥岩の化学組成について予察的な検討を行った。

不動成分の比Al_2O_3/TiO_2と他の元素の含有量との比較により、基盤岩に由来する成分、堆積盆中の火成活動に由来する成分、および変質作用により付加または溶脱された成分の3つがみとめられた。この中で、堆積盆中の火成活動による火山性物質の寄与が著しく大きいことが示された。また、基盤岩類に由来する成分には時代による消長がみられ、これは堆積盆の消長と調和的である。変質作用による化学成分分化は元素より大きな違いがみられる。Na_2OとCaOの移動量はとくに大きく、SiO_2がそれに次いでいる。(2)北鹿黒鉱地域の泥質岩の化学組成:金属鉱業事業団および私企業により行われたボ-リングコアから366ケを採取し、XRF法により化学分析を行った。その結果、(i)鉱床から離れた場所では、本質的に昨年度行った八雲地域と似た特徴をもっている。すなわち、基底礫岩層中にはさまれる泥岩はSiO_2/Al_2O_3が小さく、風化殻に由来するものと考えられるが、全体としてはフェルシックな火山岩領域かそれよりややSiO_2が多く、火山岩の寄与が大きいことを示している。しかし、八雲地域に比べると珪質頁岩の領域に入るものは少ない。(ii)鉱床近傍では、SiO_2に富む珪質頁岩が多いことと、SiO_2とTiO_2を除く化学組成値のバラツキが大きく、熱水変質作用の影響を強く示唆する。アルカリおよびアルカリ土類についてはK_2Oが高く、CaOとNa_2Oが低い。CaOはときに異常に高いものがみられるが、石膏または方解石を含むものである。また、Fe_2O_3の高いものは黄銑鉱の生成に基因している。
非線型シグマ模型の量子化とSkyrmion模型

今年度は集団座標法によるmeson soliton散乱問題を研究し、正しい散乱振幅を得る方法を開発した。この年になってmeson soliton散乱に対する関心が高まり、幾つかの論文が日本欧米の雑誌に掲載された。これは、底エネルギ-パイオン核子系の現実的な模型としてのSkyrme模型がどうすればパイオン-核子散乱問題に対しても有効であり得るかが大きな問題としてクロ-ズアップされてきたからであろう。前年度我々はcoherent表示を用いた生成座標法によって、望ましい散乱振幅を構築することに成功したが、集団座標法による量子化のもとで如何にして正しい散乱振幅を得るかを主要課題とした。我々は、1+1次元模型ではあるが、通常のgauge条件のもとで、生残りの湯川相互作用を出発点として、散乱振幅の中のゼロエネルギ-の特異点を消去し、正しい散乱振幅をつくることに成功した。[論文1と2]この方法は3次元の回転するSkyrmionの場合にも成立することが解った。[論文3]この方法は前記の方法に比べて明確であり、soliton物理にとって大きな寄与であると確信する。さらに、我々は、Migdal-Kadanoffくりこみ群の方法によって、Lattice QEDのくりこみ群のながれを研究し、相構造をひろい範囲にわたって調べた。誘起された4体フェルミ相互作用は強結合領域では重要であるが、弱結合領域ではあまり問題にしなくてもよいことが解った。[論文4]今年度はSkyrmion modelについて佐賀大学で11月28、29日の両日研究会を行なった。研究会のテーマは"Low Energy Baryon-Meson SystemとしてのSkyrmion Modelの明日"とし、参加者は、藤井寛治北大教授、乙藤岳志秋田大助教授、土岐博都立大助教授、沢田昭二名大助教授、小津秀晴名大助手、林明久福井大助教授、若松正志阪大助手、大槻昭一郎九大教授、豊田文彦近畿大教授、佐賀大学の植原、米山その他九大、佐大の大学院生であった。学外の参加者はいずれもSkrymion Modelについては世界的権威であり、研究発表も相互の討論も実り多く、参加者には大変好評であった。研究については、前年からの問題であった生残りの湯川結合と新たに古典解によるボルン項の意味について考察をすすめた。後者については、1+1φ^4キンク模型を用いて、集団座標量子化法の下では古典解の寄与はボルン項の他に同時刻交換子項があって、それらが互いにキャンセルしていることを証明した。(論文1)同じCancellationがSkyrmion modelにも成立することを証明し、更に、集団座標量子化法によらないソリトンの量子化法として、コヒーレント表示と生成座標量子化法を導入し、ソリトンの質量とπ-N散乱振幅を計算する方法を開発した。この方法で望みの湯川結合が極く自然に導かれ、正しいボルン項を持ったπ-N散乱振幅を与えることに成功した。(論文2)宇宙のバリオン数非対称性に関連して不安定な古典解であるスファレロンが介在する熱的転移の機構を研究した。1+1次元φ^4キンク模型を用いてスファレロン=キンク反キンク対の生成をモンテカルロおよび古典的運動方程式を数値的に解くことにより調べた。低温側では古典的ボルツマン則に従うように、高温側でそれからのズレがあるようにみえるが、有限体積の影響を見る等、より注意深い分析が必要な事が解った。[論文4]
オペライズモにおける社会調査の方法論的研究

オペライズモにおける社会調査の方法論的固有性の解明を目的とする本研究では、初年度にオペライズモ前史の系譜をたしかめた上で第二年度には戦後思想史上マルクスの労働者調査が再発見された契機をひもとき、第三年度にはフォローアップ調査にもとづいて今日的な文脈におけるオペライズモ研究の世界的な位置を確かめてきた。四年度目には諸般の事情から研究計画の延長をよぎなくされたが、たゆまず研究報告と資料整理をすすめる。五年目となる最終年度には、当初の研究目的に照らして研究計画を見直し、研究成果のとりまとめにむけて研究会を重ねてきた。具体的には、研究史上重要な一次資料を精力的に刊行するDerive/Approdi社の編集に携わるGigi Roggeroが繰り返しDanilo Montaldi以来の系譜をたどるように、調査方法論において階級的敵対性のただなかに身を置くところにある固有性の、社会調査史における正当な評価を試みたのである。たとえば似て非なるアプローチにグラウンデッドセオリーがあるが、あくまで理論化の主体は研究者の方と前提されており、看護学の現場において患者の方が理論を形成するものと決してみなされることはない。これに対してオペライズモの共同調査con-ricercaにおいては労働者の知性の実在を、方法論的な前提としてきた。これを理念の次元に留めない調査実践のためには、容易に理解されるように現実の限界と数多の課題が生じうるが、少なくとも方法的態度の点において、ここに揺るがない固有性を見いだすことができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。オペライズモにおける社会調査の方法論的固有性の解明を目的とする本研究は、初年度、これまでに入手した一次資料の分析を基礎にアムステルダムやデトロイトなどの文書館で資料調査を行い、労働史専門家らとの研究交流を重ねた。これにより、オペライズモ最初期の1950年代にマルクスの労働者調査がいかに再発見されたのかを、大西洋を超えた知的交流史の視角から明らかにすることができた。具体的には、まずデトロイトを拠点としたC.L.R. James, Grace Lee BoggsらのJohnson-Forest Tendencyが、はっきりとマルクス労働者調査をモデルに自動車工場労働者による自主調査報告をThe American Workerとして刊行、これをDaniel Motheがフランス語に翻訳してClaude LefortらとSocialisme ou Barbarie誌の創刊号から連載、次いでDanilo Montaldiがイタリア語に翻訳したのである。オペライズモにおける社会調査の方法論的固有性の解明を目的とする本研究は、第二年度、これまでに入手した一次資料の分析と類型化とを基礎に、アムステルダム・チューリヒ・ミラノ・トリノなどの文書館で追加の資料調査を行い、労働史専門家らとの研究交流を重ねた。これにより、初年度に注力したオペライズモ前史の解明に加えて戦後史の文脈においてマルクスの労働者調査が再発見される契機とその射程とを再確認することができた。すなわち、デトロイトからパリを経由してDanilo Montaldiはクレモナ地域調査をはじめとした下層プロレタリア調査にたずさわり、また、この方法論がRaniero Panzieri, Romano AlquatiらのQuaderni Rossi誌上でのFIAT工場労働者調査の他、Mario Tronti, Antonio NegriらClasse Operaia誌上のマルゲーラ港湾調査などに受け継がれ、オペライズモは確立されたのである。また、我々になじみ深い戦後大阪における社会調査事例の蓄積を対照群として比較検討するため、大阪市立大学経済研究所文庫の所蔵する調査史のコレクションから計601点を抽出し、研究スペースに申請貸出資料として押さえることができた。戦後大阪の調査事例があまりにも厖大であるため、オペライズモとの比較方法論的な視角からの分析はまだ十分には出来ていない。オペライズモにおける社会調査の方法論的固有性の解明を目的とする本研究は、第三年度、これまでの入手資料の分析と労働史専門家らとの研究交流を重ねた上で、ローザンヌの文書館において追加の資料調査を行い関西社会学会等で中間報告を行った他、ローマでの二度にわたる国際会議に日本から唯一の参加者として最新の研究動向のフォローアップ調査を実施した。これらの実施により、初年度に注力したオペライズモ前史の解明および第二年度の戦後史上マルクスの労働者調査が再発見された契機の再確認に加えて、今日的な文脈におけるオペライズモ研究の世界的な位置を確かめることができた。なお、研究計画については過去の調査事例の分析精度にこだわることよりも本来の目的である方法論的固有性に注力するように方針を転換し、より今日的かつ世界的な展望におけるオペライズモ研究の位置を明晰なものとしつつある。具体的には、研究史上貴重な記録ドキュメント類を精力的に出版するDerive/Approdi社の編集にも携わるGigi Roggeroが最近の仕事でRaniero Panzieriを引いて力点を置くように、調査方法論において階級的敵対性のただなかに身を置くところにこそ、その固有性は再評価されなくてはならない。なお、戦後大阪の暴動史につづき「下から」の視角から造船労働史を再考した二冊目の英文共著書も刊行された。調査事例の分析精度にこだわることよりも、本来の目的である方法論的固有性に注力するよう方針を転換したことにより、より今日的かつ世界的な展望におけるオペライズモ研究の位置を明晰なものにできた。

オペライズモにおける社会調査の方法論的固有性の解明を目的とする本研究では、初年度にオペライズモ前史の系譜をたしかめた上で第二年度には戦後思想史上マルクスの労働者調査が再発見された契機をひもとき、第三年度にはフォローアップ調査にもとづき今日的な文脈におけるオペライズモ研究の世界的な位置を確かめてきた。四年目となる本年度にも若干の研究報告と資料整理は進めることが出来たが、公私にわたる諸般の事情により研究計画の延長がよぎなくされ承認をいただいたところである。次年度あらためて当初の研究目的に照らして研究計画を見直し、最終年度となる研究成果のとりまとめにあたりたい。具体的には、研究史上貴重な一次資料を精力的に出版するDerive/Approdi社の編集にも携わるGigi Roggeroが最近の仕事でRaniero Panzieriを引いて力点を置くように、調査方法論において階級的敵対性のただなかに身を置くところにある固有性の、社会調査史における正当な評価を試みる所存である。なお本年度の成果としては、龍谷大学社会科学研究所のガタリ研究会、京都大学人文科学研究所のフーコー共同研究班の機会に関連テーマとして中間報告をした他、政治経済学・経済史学会の秋季学術大会での自由論題報告「戦後日本の相対的過剰人口:高度成長期以来の不安定就業論争を再考する」がある。またオペライズモ研究会としては「ミラフィオーリの不良たち」と題した公開研究会を開催し、かつてRomano Alquatiがフィアット工場調査に着手したトリノ近郊を参照点として、現在との比較において階級組成の分析と共同作業の組織化のあり方を検討した。公私諸事情により昨年中は研究時間を十分にとることが出来ず、計画の延長をよぎなくされたため。オペライズモにおける社会調査の方法論的固有性の解明を目的とする本研究では、初年度にオペライズモ前史の系譜をたしかめた上で第二年度には戦後思想史上マルクスの労働者調査が再発見された契機をひもとき、第三年度にはフォローアップ調査にもとづいて今日的な文脈におけるオペライズモ研究の世界的な位置を確かめてきた。四年度目には諸般の事情から研究計画の延長をよぎなくされたが、たゆまず研究報告と資料整理をすすめる。五年目となる最終年度には、当初の研究目的に照らして研究計画を見直し、研究成果のとりまとめにむけて研究会を重ねてきた。具体的には、研究史上重要な一次資料を精力的に刊行するDerive/Approdi社の編集に携わるGigi Roggeroが繰り返しDanilo Montaldi以来の系譜をたどるように、調査方法論において階級的敵対性のただなかに身を置くところにある固有性の、社会調査史における正当な評価を試みたのである。たとえば似て非なるアプローチにグラウンデッドセオリーがあるが、あくまで理論化の主体は研究者の方と前提されており、看護学の現場において患者の方が理論を形成するものと決してみなされることはない。これに対してオペライズモの共同調査con-ricercaにおいては労働者の知性の実在を、方法論的な前提としてきた。これを理念の次元に留めない調査実践のためには、容易に理解されるように現実の限界と数多の課題が生じうるが、少なくとも方法的態度の点において、ここに揺るがない固有性を見いだすことができた。
高速および低速気液混相流の実験研究

土木構造物として低速気液混相流としては下水管内の流れ、高速気液混相流としてはダムの放流管内の流れが想定される。前者は設計時に流量が最大にになるような水深(満管ではなく内径の約90%の水深)で水が流れるように断面を決定している。しかし空気の流れについては全く考慮していない、そのため空気を伴った流れとなり時にはマンホールの蓋が飛ぶような現象が生じている。また高速流れとしてのダムの放流管では空気が給気管へ流れ込むことにより音が生ずる、下流放流池に空気が間歇的に流出するすることによって振動が発生する等の現象が生じている。本年度は内径8.5cmと10cmで長さが8mの二つの管路を作成し、前者は低速流れ用として落下水流により、後者は高速流れ用としてゲートからの流出の実験を行なった。水の実流速を1m/sから8m/sの間にゲートで開度を設定して空気混入流れを発生させた。管内に発生する流れのパターンをMandhaneの流動様式線図と比較してみた。主として発生している流れは気泡流、層状流、プラグ流、スラグ流であり、上流から下流に向かい同一管路内に幾つかの流れが共存している。これは下流に行くに従って空気は水から分離して上層部を流れるようになり、気泡流、層状流、プラグ流、スラグ流と変化する。しかしMandhaneの流動様式線図では空気と水の見かけの流速(流量を管の断面積で割った値)で分類しているために上記のように同一管路内で生じている複数の流れも1点として表示され流れの様式として分類をする事が出来ない。このためには別途水と空気の実流速を使って分類しなければならない事が判明したが、そのためにはボイド率を正確に把握する必要がある。しかしボイドを正確に実時間で測定するの困難で有った。今後画像解析の手法を使用してボイド率の測定をするとともに、模型での流れと原型での流れの間の相似性についても研究を進める予定である。
ヤマトヒメミミズをモデルにした体細胞クローン個体作成の試み

体節を持つ動物としては劇的に高い再生力を持つヤマトヒメミミズをモデルに、動物においても体細胞を培養してクローン個体が作れるかどうかを検討してきた。最小再生可能断片を知る目的で行った実験から、2体節以上からなる断片は完全な個体にまで再生するが、1体節断片は再生しないことがわかった。自切切断部と体節の隔膜との間にはズレがあるため、1体節断片には連続した完全な体節が含まれないことが再生不能の一因と考えられ、この動物の再生には細胞だけではなく前後方向などを決定する位置情報が必要であることが示唆された。位置情報の乱れとして、本来尾を作るべきところに頭ができるために生じる再生双頭奇形が発見された。この個体が自切すると最初に形成された頭部の後方、つまりもとの個体の前方に位置する切り口からは必ず頭が形成され、新しい頭部には頭尾匂配を形成する活性がないことが推測された。正常断片の再生には腸も参加するが、無腸個体でも再生できる。しかしこの場合、短期間で再生されるのは脳を含む頭部神経節と咽頭を持つ頭部のみであり、正常な尾部は再生されない。さらに、無性個体から生殖細胞を含んだ生殖巣も再生することがわかった。増殖細胞のラベル・追跡実験の結果、生殖細胞となる細胞は再生初期に分裂した後、しばらくの非分裂期を経過した後に生殖巣に侵入し生殖細胞に分化することが示された。様々な動物の生殖細胞系列を特異的に検出することが知られているvasa遺伝子プローブを得ることを目的にPCRを行い2つのクローンを得、そのうち1つは塩基配列からvasa関連遺伝子であることがわかった。本課題研究から、この動物においても体細胞培養クローン作成が容易ではないことが明らかになったので、今後は無性個体断片が有性化再生するときの生殖細胞の起源と、多能性幹細胞としてのネオブラストの研究に重点をシフトさせる。ヤマトヒメミミズを実験材料に,再生現象のみならず発生一般や形態形成における調節のメカニズムを探るための新しい研究系を構築することを目標に,平成9年度は再生可能最小断片の決定,放射線照射実験,有性生殖の誘導のほか,細胞培養へ向けての予備実験として滅菌個体の作成および卵の無菌的発生を試みた.無性生殖の砕片分離で断片化が起こる部位は各体節の前半部に1カ所ずつ存在する.自然砕片分離により得られる砕片の長さは310体節のものが多いが,電気刺激で砕片分離を誘導した場合には1体節(弱)のものから,任意の長さの断片を得ることができる.ナイフによって切断した場合は稀に再生しないことおあり,断片化部位以外の切断では再生が正常に起こらない可能性も示された.断片化部位で分離した場合は、現在までのところ1体節(弱)断片からの再生だけが観察されないため,再生のための必要条件探索のためのバイオアッセイ系となることが期待される.放射線(コバルト線源のγ線)照射による再生への影響をみたところ,線量の増加に応じた分裂細胞数の減少と再生の遅れが観察された。しかし、10C/kg(プラナリアの再生抑制線量の約5倍)という高線量を照射された個体でも少数ながらも分裂する細胞が時間とともに徐々に増加するのが見られ,さらに正常に再生が起こることも観察された.通常の飼育条件下では無性生殖しか行わない本種も,個体飼育を長期間継続して条件付けした培地成分を添加して作成した通常培地を用いて,低密度飼育を行うと有性化して受精卵を得ることができた.最適条件の下では雌雄同体で卵を持った個体が全個体の5060%にもなるが,有性化は一過性に終了し,その後はまた無性生殖サイクルにはいることがわかった.無菌個体の作成および卵からの無菌発生に関してはまた予備的知見しか得られていないが、クロラミンTによる滅菌が効果的であることがわかった.培養液は開発中である.ヤマトヒメミミズを実験材料に,再生現象のみならず発生一般や形態形成における調節のメカニズムを探るための新しい研究系を構築することを目標に,平成10年度は再生研究にかかわるさまざまな実験方法の開発を行った.通常飼育している個体を,断頭あるいは数十Vの直流電流刺激することで無性生殖(断片化)が誘導できた.特に後者の方法では,正常な切断部位で断片化した自由な長さの断片を得ることができるため,研究上きわめて有益である.また有性生殖(交尾・産卵)を誘導するために,一ヶ月以上飢餓にした個体を,“星の砂"を混ぜ込んだ培地で低密度飼育することですべての個体を有性化させることができた.細胞の種類や分化程度を知るためのマーカーになることが期待される抗体や核酸プローブなどの検索を行った.プローブのスクリーニングは切片および新たに開発したホールマウント標本法で行い,検出には蛍光抗体・酵素抗体を用いた.不死細胞や生殖細胞系列あるいは高い分裂能を有する細胞にあることが予想される分子,アポトーシス関連の分子,神経系や中胚葉系列を検出するものについて検索中である.既知の無脊椎・脊椎動物用培養液(昆虫,ミミズ,カエル・オタマジャクシ,哺乳類)で体腔細胞を培養し,その適否を検討した.現在までのところ,いずれの培養液においても細胞の状態は一見良好に維持され数日間は生存することはわかったが,培地のなかでの増殖はみられていない.培養下でPKH26などの蛍光色素で生体染色した体腔細胞をマイクロマニピュレータにより体腔内に注射する試みを続けている.

蛍光色素は体内でも数日間維持されるので細胞追跡も可能である.この技術は将来新成細胞などの未分化細胞を単離・培養することができるようになった場合に,その再生における役割を検討する際の有力な手段となる.また,その技術を利用して無性個体の有性化過程における始原生殖細胞の由来も検討する予定である.体節を持つ動物としては劇的に高い再生力を持つヤマトヒメミミズをモデルに、動物においても体細胞を培養してクローン個体が作れるかどうかを検討してきた。最小再生可能断片を知る目的で行った実験から、2体節以上からなる断片は完全な個体にまで再生するが、1体節断片は再生しないことがわかった。自切切断部と体節の隔膜との間にはズレがあるため、1体節断片には連続した完全な体節が含まれないことが再生不能の一因と考えられ、この動物の再生には細胞だけではなく前後方向などを決定する位置情報が必要であることが示唆された。位置情報の乱れとして、本来尾を作るべきところに頭ができるために生じる再生双頭奇形が発見された。この個体が自切すると最初に形成された頭部の後方、つまりもとの個体の前方に位置する切り口からは必ず頭が形成され、新しい頭部には頭尾匂配を形成する活性がないことが推測された。正常断片の再生には腸も参加するが、無腸個体でも再生できる。しかしこの場合、短期間で再生されるのは脳を含む頭部神経節と咽頭を持つ頭部のみであり、正常な尾部は再生されない。さらに、無性個体から生殖細胞を含んだ生殖巣も再生することがわかった。増殖細胞のラベル・追跡実験の結果、生殖細胞となる細胞は再生初期に分裂した後、しばらくの非分裂期を経過した後に生殖巣に侵入し生殖細胞に分化することが示された。様々な動物の生殖細胞系列を特異的に検出することが知られているvasa遺伝子プローブを得ることを目的にPCRを行い2つのクローンを得、そのうち1つは塩基配列からvasa関連遺伝子であることがわかった。本課題研究から、この動物においても体細胞培養クローン作成が容易ではないことが明らかになったので、今後は無性個体断片が有性化再生するときの生殖細胞の起源と、多能性幹細胞としてのネオブラストの研究に重点をシフトさせる。
タキソール及びその類縁体の実用的合成法の開発

タキソールC環の炭素骨格を構築するための新規な有機合成法の開発を検討した。その結果,申請者が見出した、連続的マイケル-クライゼン反応を用いたシクロヘキサン-1,3-ジオンの新規合成法が、タキソールA、C環部の驚異的短段階合成法として使用出きることを明確に示す事実を得た。以下にその典型的な一例を挙げる。すなわち,3-methyl-5-hexen-2-oneとα,β-disubstituted acrylic acid esterをTHF中KO-Bu^t存在下室温で反応させると,4-allyl-4-methyl-5,6-disubstituted-cyclohexane-1,3-dioneが得られることを見い出した。本生成物に備わっている全ての官能基は,タキソールC環に要求される官能基に,その潜在官能基としての意味を含めて,完全に一致しており,本反応が前例のない官能基化炭素6員環合成法であることは明白である。反応機構は,マイケル-クライゼン反応によるものと解釈される。この反応系は、伝統的な良く知られた反応の組み合わせであるにも関わらず,これまでに報告例はほとんど知られていない。極めて簡便な実験操作で,50-60%の収率で環化生成物が入手可能である。THF中KO-Bu^tを塩基として用いる反応系は教科書的な常識では予想できない,極めて実用的な炭素・炭素結合生成反応を提供することが、この詳細かつ系統的な検討によって益々明らかになり,学術的にも非常に興味深い。タキソ-ル基本骨格の具体的な合成設計としては、最も構築が困難とされる、C-11位の橋頭位に二重結合を含む歪みの大きい8員環(B環)を1-2位で連結させ構築する方針で研究を進行中である。この試みはこれまでには報告のない新しい発想であり、成功すればタキソ-ル合成の新たな方法論を提供することができる。筆者らはこれまでに、分子内反応を制御するための方法論に関する研究蓄積があり、今回考案した歪みの大きい8員環(B環)を1-2位で連結させ構築しようという合成ルートもその理論に基いたものである。最初の課題としてA環部とC環部にあたる構成単位の新規合成法の開発を行った。(1)タキソ-ルA環部新規合成法の開発:炭素六員環の構築についてはニトリルオキシドの分子内[3+2]環化付加反応を採用し、その反応によって得られるオキサゾリン環の官能基変換を経てA環部合成単位へ誘導した。(2)タキソ-ルC環部新規合成法の開発:新規なヒドロキサム酸連結系分子内Diels-Alder反応の開発を行った。結果として、このヒドロキサム酸連結系は、分子内Diels-Alder反応の要求される反応性、立体選択性等を改善する画期的な系であることが明らかとなった。この戦略を用いてタキソ-ルC環部の合成を行った。(1)タキソールA環の炭素骨格を構築するための新規な有機合成法の開発を引き続き検討した。その結果,世界各国の研究者によってこれまでに報告されたいずれの方法にも優る,単行程手法を見い出した。本方法は,アクリル酸エチルと3-ペンタノン(1.2:1)のテトラヒドロフラン溶液に,室温下t-BuOKを加えてしばらく撹拌後,ヨードメタンを加えて約1.5時間撹拌するもので,2,2,4-トリメチルシクロヘキサン-1,3-ジオンが収率63%で得られる。反応機構は,クライゼン反応の進行と引き続く分子内マイケル付加反応による環化として理解される。注意深い調査の結果,伝統的な良く知られた反応の組み合わせであるにも関わらず,これまで知られていないパターンであることが判明した。ほとんど特別の注意をはらうことなく,30gの環化生成物が3時間で入手可能であり,極めて有用である。そこで,様々なケトンと種々のα,β-不飽和エステルをt-BuOK存在下反応させた結果,本反応が一般性を有することも確認した。

加えて,供生成物がヨウ化カリとt-BuOHであり,「グリーン・プロセス」の特長を併せ持った,非常に興味深い反応である。(2) (1)の結果,多量のA環シントンが入手可能となり,これを用いたB環の構築法について新たな検討を遂行することが可能となった。ケトンとアルデヒドあるいはオキシムとの還元的カップリング反応を,サマリウム,チタン,スズ反応剤を用いて検討したが,現在のところ成功していない。引き続きオレフインのメタセシス反応を用いたB環の構築法について検討をしている。
中枢神経系におけるプロスタグランジン合成酵素(シクロオキシゲナーゼ)の局在

牛精のう腺より均一精製したプロスタグランジンエンドパーオキサイド合成酵素(シクロオキシゲナーゼ、PES)のモノクローナル抗体を用いて、牛脳の各部位におけるPESの局在を免疫組織化学的手法で調べてきた。大脳皮質・海馬・尾状核などPES活性の高い部位で、グリア細胞・血管内皮細胞のほか、典型的な神経細胞である錐体細胞などに陽性所見が見られたが、個体間のばらつきが多く、再現性のある結果は得られていない。また、発生・分化に関する局在の検討を行うため、牛胎児の脳より成牛の脳まで固定法の再検討をしたが、組織の保存が余り良くないので良好な結果が得られなかった。これらの結果は、牛の臓器を用いていることで、と殺場より入手する際、死後時間の不定、血液の残存,弾傷の存在など多くの不利な条件が原因となっていると思われる。モノクローナル抗体PES-7とPES-5は、ラットの臓器のPESと反応しないことが判っており、適当な実験動物を捜す必要に迫られた。そこで、今回、サルやヒトの血小板のPESとの交叉性を調べたところ、サルのPESとは交叉するので、サルを用いて、左心室より灌流固定し、血液を除き、免疫組織化学的検索を再試している。また、PESの抗原性が固定により失われるかどうかを固定後のPESのimmunoblotting法や、ガラスビーズに固定することなどにより検討し、パラホルムアルデヒド2%溶液に6時間浸漬することや2.5%グルタルアルデヒド溶液に12時間さらすことでは、抗原性は有意には低下しないことがわかった。
近世前期の市町形成に関する歴史地理学的研究

本研究の目的は、近世前期に成立する「市町」に焦点を据え、当該期の都市形成の特徴を考察することにあった。とりわけ、「かたち(=形態)」と「しくみ(=機能)」の両面からの検討を重要と考え、景観復原をベースに市町の都市形態を把握することや、再編される市町への住人の移動など、歴史地理学的な研究方法を用いて市町形成の具体的究明に力点を置いた。研究調査は市町形成のプロセスを、茨城県新治郡新治村高岡集落や秩父盆地(小鹿野町・秩父市)、会津盆地(喜多方市・会津高田町)を事例調査地とし、現地の景観復原と史資料の収集から進めた(高岡集落については現地の史料事情により公表を見合わせている)。従前、近世市町の形成については、住人と集落の移動、その結果としての都市の形成・再編をモノグラフ的ないし概要的把握にとどまっていた観があった。本研究では、市引きや、庭と通および庇と庭、市の巡立てといった事象に注目し、中世末期の人に付帯した権益の継承が近世市町の成立には必であったこと、また、市町の内部空間における二元的構造および「町」をユニットとして段階的に形成されるあり方など、近世市町の成立過程における空間的特質を析出した。これらは、日本近世における都市形成の特徴を考えるうえで有力な手がかりとなると思うが、あくまで研究段階における作業仮説の域を脱し得ず、今後のさらなる検討に委ねた部分も少なくない。なかでも、中世市町との連関性(連続性・不連続性)の考察は不可避である。本研究では大宮郷を事例に近世市町への展開模式を提示したが、再吟味すべき点は、三斎市から六斎市への「移行」についての理解である。市立てと町立ての同時進行のなかに、三斎市の移動と合併が六斎市を生み出した可能性を指摘しておきたい。その実証的検討は、人の来歴と集団的特性の検証はじめ、より精緻に究明していく必要があろう。今年度の本研究の主眼は近世前期に再編される市町のプランや住人の移動などを、景観復原に関わる史資料の収集を中心に進めることにあった。事例調査地として当初予定していた茨城県新治郡新治村高岡集落のほか会津盆地における市町形成のほか、史資料収集のうえでは広く東日本全般を対象に含めるように留意した。新治村高岡集落の場合は、既に収集しえた史資料をもとに現地調査を2回おこない、主として初期の市町プランの復原作業を大縮尺図と地籍図、空中写真などから検討した。今後さらに住人の移動に関わる史資料収集を進め、集落の核として存在した法雲寺との関係や、町の機能的実態に対する究明が必要である。会津盆地では主として喜多方(小荒井・小田付)の市町形成に注目しているが、今年度は手代木文書の史料整理と解読に終始した。筑波大学に保管している複写史料の整理と閲覧を済ませ、次年度は市町形成に関わる集落と住人の移動について現地調査を進めたいと考えている。また、会津高田の田中家文書(天野文庫)については複写史料を入手し、近世前期の六斎市のしくみに関する特徴を市の運用面から検討を進めている。このほか、近世初頭の市町形成には街道宿場整備との関連で成立した市町も多く、中山道や北国街道における宿場兼市町の再編に関わる史資料収集もおこなった。