hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大規模ワイヤレスセンサネットワークにおけるセキュア分散転送のための経路作成法

本研究では、秘密分散法を応用したセキュア分散転送を用いた秘匿性のある通信を想定し、数百以上程度の端末数を有する大規模ワイヤレスセンサネットワークのための複数経路構築手法を提案し、その有用性と応用についてシミュレーション実験により検証した。本研究の提案法は暗号化データの転送に用いられるが、迂回路の構成にも利用できる。この特性により秘匿性を持ちつつ転送データの故障耐性も同時に確保できることを示した。本年度は大規模ワイヤレスセンサネットワークにおけるセキュア分散転送のための経路政策法のプロトコル作成とシミュレーション評価について下記の通り研究を推進した.1秘密分散データ転送のための複数経路生成法のプロトコル作成経路情報を定期的に隣接ノードと交換し,新規ノードの出現の際,2分木に基づくアドレスを付与し,同時にサブネットの設定も行なう手法を作成し提案した.この手法では,既存の秘密鍵や共有鍵方式ではなくデータの分散転送により,セキュリティを有しつつ,スケーラビリティを有する手法である.提案手法のプロトタイプを実装した.本提案手法は今後の研究の展開においてプロトコルのさらなる実現可能性の調査などについて重要な役割を果たす予定である.2シミュレーションによる評価(1)で作成した手法をQualNet4.5.1(現有設備)に実装した.また数百以上のノードを持つワイヤレスセンサネットワークに適用した場合のプロトコルオーバヘッドと作成されるネットワーク形状に基づくノードキャプチャ耐性などを求め,既存の単一経路制御手法と比較し,より高いノードキャプチャ耐性を持つことを示した.今年度の研究結果はジャーナル論文,国際会議などで発表を行った.本年度は大規模ワイヤレスセンサネットワークにおけるセキュア分散転送のための経路作成法の各種の攻撃手法に対するセキュリティ耐性の計測と各種の攻撃手法に対応する経路制御手法の改良について下記の通り研究を推進した.1.各種の攻撃手法に対するセキュリティ耐性の計測平成23年1月に学術論文として掲載されたセキュア分散転送では主にノードキャプチャ攻撃に対する対策としての秘密分散法の適用と経路制御方式について述べている.ワイヤレスセンサネットワークでは,盗聴など,他の攻撃方法がある.本年度は経路制御時のパケット盗聴の後偽造パケットを送付する手法について,本研究課題において平成22年度で作成したシミュレーション環境を応用し,攻撃手法に対するセキュリティ耐性を計測し評価した.また,ワイヤレスセンサネットワークとの類似性が指摘されているP2Pネットワークにおいても分散された情報の伝達速度の制御手法について提案を行った.2.各種の攻撃手法に対応する経路制御手法の改良平成22年度で研究発表を行ったセキュア分散転送について,より大規模なネットワークに対応するため,複数経路をセキュア分散転送に用いるだけではなく,局所的な故障ノードの存在に対し,迂回経路を設定することによるパフォーマンスの改良手法を提案し,評価を行った.また,セキュア分散転送では秘密分散法のみに起因するセキュリティ確保と故障耐性を計測していたが,故障耐性については経路制御時の迂回経路を積極的に活用することでセキュリティ確保と故障耐性の両立が可能な手法として経路手法を改善できた.今年度の研究結果は学術論文,国際会議などで発表を行った.本年度は大規模ワイヤレスセンサネットワークにおけるセキュア分散転送のための経路政策法のプロトコル作成とシミュレーション評価について下記の通り研究を推進した.提案法のまとめ平成22年度から現在までの結果を論文としてまとめる.その際,複数経路作成法のひとつとして提案している文献[1]の手法との比較も行った.本提案法は,複数経路を同時に用いることによりデータ転送の安全性を確保する手法である.その際,経路同士の重なりを回避しつつ経路を構成し,重なりがある場合にはその多重度を送信元端末に通知することによりセキュリティ性能を向上させることができる.また,その際に構成される経路の特徴をもとにセキュリティ性能とノード故障耐性を最大化するためのパラメータ設定法についても示すことができる.結果を論文としてまとめる際,QualNetやNS2などを用いてシミュレーションを行うことにより,提案法の効果について確かめた.当初計画において目標としていたワイヤレスセンサネットワークだけではなく,端末が1[m/s]程度の移動を伴う場合でも,提案法の拡張により,有効性を保ったまま複数経路が構築可能なことについても確かめた.今年度の研究結果は学術論文,国際会議などで発表を行った.研究の目的で述べた通り、大規模ワイヤレスセンサネットワークにおけるセキュア分散転送のための経路作成法の各種の攻撃手法に対するセキュリティ耐性の計測と各種の攻撃手法に対応する経路制御手法の改良について提案・評価するとともに,学術論文や国際会議での論文発表ができている.24年度が最終年度であるため、記入しない。セキュア分散転送は、ネットワークが大規模化しても転送データの安全性を向上させる手法として用いることができることを平成23年度内の研究成果によって明らかにした.今後の研究方向として,研究代表者らは無線センサネットワークと類似性を持つP2Pシステムを参考にしながら脆弱性を回避しつつ経路作成を行うための手法の提案に向けて研究を進めて行く予定である.本研究課題で得られた結果はワイヤレスセンサネットワークのみならず,一般のアドホックネットワークやP2Pネットワークへの適用が可能であると思われる.この点についても研究を進めてゆくつもりである.24年度が最終年度であるため、記入しない。
変化しつつある社会における子どもの生き方の形成―個人道徳の発達を中心として―

個人の自由と道徳的要素の両方が含まれる場面での判断と意思決定は、個人道徳(personal-moral)の問題として研究されている。児童・青年がそういった個人道徳の場面において道徳的義務感、自己決定意識ならびに自己犠牲の意識をどのように発達させているのかを明らかにするために、日本を含む東南アジア6地域の青年を対象に調査を行った。その主要な結果は、以下の通りである。(1)「道徳」領域の違反行為について、すべての地域の青年が悪いと判断しているものの、日本と台湾でその傾向が顕著であった。判断理由については国によって異なっており、日本と韓国の青年は「公正正義」を、中国と台湾の青年は「習慣法律」を、タイの青年は「個性自由」を考慮するとしていた。(2)「慣習」領域の違反行為については、中国・台湾・バングラデシュの青年が悪いと判断する傾向が高く、タイの青年はその割合が低かった。(3)自己管理・個人・友人の選択・外見といった領域での違反行為について、日本の青年が悪いと判断する割合が低かった(4)全般的に子どものプライバシーや将来に関する問題について、子どもに決定権があると考えているが、韓国の学生が最も子どもに決定権があるとしていた。(5)自己を犠牲にする義務があると最も考えているのは、バングラデシュの学生であった。一方、タイの学生が最も自己犠牲の義務感・満足感も低く、共感できないと考えている。(6)日本の学生が自己を優先する決定権を一番認めており、その決定に満足している。多文化間の比較を通して、わが国の変化しつつある社会における青年たちの生き方(個人道徳のあり方)を、Turiel, E.(2002)の社会領域理論から考察してみると、わが国の青年たちは「個人の自由」をやや拡大して解釈している傾向にあることが指摘できる。つまり、道徳的な場面においても、個人の自己決定権を主張する傾向が認められる。今一度、子どもの生き方の形成にあたって、「道徳」や「慣習」などの社会的領域の違いをしっかり意識化させる必要があると言える。児童・青年が個人道徳(person-moral)の場面において道徳的義務感と自己決定権意識をどのように発達させるのかを明らかにするために、調査項目の作成と翻訳、実際の調査実施の手配などを行った。2000年10月から11月にかけて、日本と中国で、大学生を対象にして、社会的領域概念(道徳、慣習、個人)における行為の悪さ評定や自己決定権意識と権威概念、自己犠牲と自己優先に対する意識などの調査を実施した。その結果、(1)日本でも中国でも、最も悪いとされる行為は、道徳領域つづいて慣習領域の行為であることがわかった。しかし、道徳領域を除いて、慣習、自己管理、趣味、友達、外見の領域では、中国の青年の方が悪いと判断していた。(2)親権威の受容は、道徳や慣習領域では高いものの、それ以外の領域では低く、中国の青年の方が道徳や慣習以外の領域で親権威を受容する傾向が認められた。(3)自己優先の決定権について、総じて日本の青年の方が認めていることが明らかになった。なお、この調査結果については、さらに詳しい分析をすすめているところである。中国の中学生ならびに小学生についての調査も実施したが、現在データを整理中である。また、幼児の保護者に対して、子どもにどのような期待と信念を持ってしつけにあたっているのか、および日常生活の中でどのような社会的ルールを伝えているのかを調査し、中国での社会道徳的発達環境を検討しようとしている。これらについての詳しい検討は、今後の課題である。

児童・青年が個人道徳(person-moral)の場面において道徳的義務感、自己決定権意識ならびに自己犠牲の意識をどのように発達させるのかを明らかにするために、調査項目の作成と翻訳、実際の調査実施の手配などを行った。2001年6月から7月にかけて、日本と中国で、中学3年生生を対象にして、社会的領域概念(道徳、慣習、個人)における行為の悪さ評定や自己決定権意識と権威概念、自己犠牲と自己優先に対する意識などの調査を実施した。その主要な結果、次の通りである。(1)日本も中国も、道徳や慣習の領域の違反行為が悪いと判断していること、個人領域の行為は「個人の自由」であると考えていることがわかった。(2)自己決定意識が高く、それは日本の中学生において顕著であった。(3)親から言われているルールとして慣習領域のルールが一番よく言われていると認知していた。(4)教師権威は、個人領域までは及ばず範囲が限定されているものの、中国の方が教師権威を認める方向にある。(5)自己犠牲を高く評価しているが、日本の方が自己優先の決定権を認めていた。韓国、バングラデシュならびにミャンマーの大学生についての調査も実施したが、現在データ整理中である。韓国と日本、中国の比較調査結果は、近いうちに論文としてまとめる予定である。さらに台湾やタイでの調査も企画しており、調査項目の翻訳を終えた段階である。こうした多文化間の比較をとおして、わが国の変化しつつある社会における子どもの生き方(個人道徳の発達を中心として)を明らかにすることが今後の課題である。個人の自由と道徳的要素の両方が含まれる場面で判断と意思決定は、個人道徳(personal-moral)の問題として研究されている。児童・青年がそういった個人道徳の場面において道徳的義務感、自己決定意識ならびに自己犠牲の意識をどのように発達させているのかを明らかにするために、日本を含む東南アジア6ケ国の青年(大学生)を対象に調査を行った。その主要な結果は、以下の通りである。(1)「道徳」領域の違反行為について、総じて悪いと判断しているものの、その理由については国によって異なっている。(2)「慣習」領域の違反行為については、中国・台湾・バングラデシュの青年が悪いと判断しており、日本・韓国の青年はその割合が低かった。(3)自己管理・個人・友達の選択・外見といった領域での違反行為について、日本の青年が悪いと判断する割合が最も低かった。(4)全般的に子どものプライバシーや将来に関する問題について、子どもに決定権があると考えているが、韓国の学生が最も子どもに自己決定権があるとしていた。(5)自己を犠牲にする義務があると最も考えているのは、バングラデシュの学生であった。(6)日本の学生が自己を優先する決定権を一番認めていた。多文化間の比較を通して、わが国の変化しつつある社会における青年たちの生き方(個人道徳のあり方)をTuriel,E.(2002)の社会的領域理論から考察してみると、わが国の青年たちは「個人の自由」をやや拡大して解釈している傾向にあることが指摘できる。つまり、道徳的な場面においても、個人の自己決定権を主張する傾向が認められる。
オプシン標識による網膜錐体視細胞の機能形能学的研究

錐体オプシンの構造に注目して、赤・緑・青の3種の錐体を特異的に識別する抗体を作製し、色信号変換の網膜神経機構を免疫組織化学的に解析した。最近解読されたキンギョの3種の錐体オプシンの構造が著しく異なっていることに注目し、N端近傍のアミノ酸配列を合成して数種類の抗原ペプチドを得た。これをマウス、ウサギ及びヤギに免疫して、3種の錐体オプシンを特異的に認識する抗体の作製に成功した。抗体を用いて、キンギョの3種類の錐体外節を免疫組織化学的に識別する方法を確立した。初年度は多く種類の脊椎動物の網膜を解析した。この結果、虫類以上の脊椎動物の錐体視細胞とは交差反応が得られなっかった。このことから魚類の錐体オプシンがかなりユニークであることが明らかになった。さらに錐体の配列及び分布の定量的な解析を行なった。蛍光抗体法で標識した標本をレーザー共焦点顕微鏡で解析した結果、錐体内節にはオプシンの輸送小胞と考えられる多数の顆粒が、夜間に増大する所見を得た。オプシン合成の日周期変動に関する詳細な形態学的解析を行った。次年度はオプの輸送小胞数の日周期変動を生化学的な手法で裏付ける実験を行った。まず、放射性ロイシンを眼球内に投与し、オートラジオグラムで陽性粒子数を測定し、タンパク質合成の日周期変動を調べた。この結果、オプシン顆粒数の増加と平行して、錐体は夜間にタンパク合成が増加することがを明らかになった。さらに放射性メチオニンを眼球内投与して、新成されるオプシンを直接測定する方法(autoradio-immunoassay purification)を開発し、新しく合成される錐体オプシンの日周期変動を直接測定した結果、錐体はオプシンを夜間に合成されることが明らかになった。本研究の目的は光受容タンパクであるオプシンを手掛かりにして、赤・緑・青の3種の錐体を特異的に識別する抗体を作製し、これを用いて視覚神経系における色信号変換の神経機構を免疫組織化学的に解析するものである。このためこれらの錐体外節に存在する錐体オプシンを認識するポリクローナル抗体の作製を試みた。ところがヒトの錐体オプシンの中で赤と緑はほぼ相同な構造を有し、両者を識別する抗体を作ることは事実上下不可能であった。そこで最近解読されたキンギョの錐体オプシンの赤と緑錐体オプシンが異なっていることに注目して、N端近傍のアミノ酸配列から数種類の抗原ペプチドを合成した。これをマウス及びウサギに免疫して、赤・緑の錐体外節を特異的に認識する抗体の作製に成功した。さらに得られた10数種類のポリクローナル抗体を免疫組織化学的に検定した結果、3種類の錐体を選択的に識別する以下の4種類の抗体を得た。PAb Gf-R-N及びPAb Gf-R-20は赤錐体、PAb Gf-G2-Nは緑錐体、PAb Gf-B-Nは青錐体を選択的に標識した。本年度はこれらの抗体を用いて、硬骨魚類を中心として数多くの脊椎動物の錐体の配列、分布の解析を行なった。さらに蛍光抗体法で標識した標本をレーザー共焦点顕微鏡で解析した結果、錐体オプシンの合成過程が夜間に増大することを示唆する所見を得た。これらの研究成果をまとめた論文を現在準備中である。本研究は網膜の視物質オプシンを手掛かりにして、視細胞とくに3種の錐体を特異的に識別する抗体を作製し、これを用いて網膜における色信号変換の神経機構を免疫組織化学的に解析するものである。

最近解読されたキンギョの錐体オプシンの赤と緑錐体オプシンが異なっていることに注目し、N端近傍のアミノ酸配列から数種類の抗原ペプチドを合成した。これをマウス及びウサギに免疫して、赤・緑の錐体外節を特異的に認識する抗体の作製に成功した。さらに得られたポリクローナル抗体を免疫組織化学的に検定した結果、3種類の錐体を選択的に識別する抗体を得た。本年度(次年度)は昨年得られたレーザー共焦点顕微鏡の研究成果、すなわち錐体オプシンの輸送顆粒数が夜間に増大すること所見を裏付ける研究を行った。まず、放射性ロイシンを眼球内に投与して、放射線陽性粒子数を測定してタンパク質合成の日周期変動を定量的に解析した。この結果、夜間のオプシン顆粒数の増加と並行して、夜間にもタンパク合成が増加することを明らかになった。これらの研究結果をまとめた論文を現在準備中である。
石森延男の国語教育理論の研究――国民科国語との関係に着目して

石森延男が国民学校国民科国語の実施に果たした役割について、石森の国語教育理論との関係を問いながら解明することを目的にして、2017年度はとくに、国語教科書の編纂過程における石森の仕事の実態を検討した。具体的には、第一に、国民学校制度の発足以前に石森が「満洲」で編纂した『満洲補充読本』の内容的特徴と、その受容実態を解明した。第二に、国民学校期に使用された第5期国定国語教科書における作文・綴方教材の祖型を、石森が「満洲」で執筆した『綴方への道』に求めることができることを明らかにした。第三に、国民学校期から戦後初期にかけての国語教科書編纂者としての石森の位置づけを検討した。研究をとおして、石森が第5期国定国語教科書の編纂において中心的な役割を果たしていたことが明らかになったとともに、彼の教科書編纂の経験や教材執筆の技術は、戦前の「満洲」における仕事をとおして習得されたものであったことが明らかになった。国語教育に関する従前の研究史を繙くと、国語教育思想史の検討において、戦前・戦中・戦後の関係性について論じられることはあるものの、それらは「内地」を対象にした分析であり、「満洲」までを射程に入れた分析は行われてこなかった。しかし、戦中の国語教育を支え少国民を錬成するうえで重要な意義があった第5期国定国語教科書の源流の一筋を「満洲」の国語教育政策に求めることができること、またそれが、石森の仕事を媒介にして教科書として結実していったことを明らかにした点で、本年度の研究成果は国語教育史研究の進展に大きく貢献するものであった。2017年度の作業内容として、当初は国民学校期における石森の仕事を分析して、その成果を学会で発表し、また学術誌に投稿することを予定していた。しかし、国民学校期に着目した分析を行ったのみでなく、石森がそれ以前にかかわった「満洲」での仕事および戦後初期の仕事までも検討範囲を広げた分析を行うことができた。そうした研究成果は学会発表の場で評価され、査読あり学術誌に3本掲載された。2018年度は、これまでの研究をさらに発展させて、国民科国語で使用された国定国語教科書の教材内容の分析を行う。とくに、石森が執筆した教材とそれ以外の教材について、内容・性格的な異同を明らかにする。こうした研究の前提として、石森が「満洲」で編纂した『満洲補充読本』についてさらに精緻な内容分析を行うとともに、第二次世界大戦終戦後に石森が編纂した「墨ぬり教科書」、「暫定教科書」、第6期国定国語教科書の3種類の教科書についても分析の範囲を広げ、石森の国語教育理論との関係を明らかにする。
ハス群落による食物網を通したニッチ創出 : 安定同位体比を用いた徘徊性クモの餌推定

陸域と水域の移行帯では、夏季に浮葉・抽水植物が水上葉を展開することで、クモや陸上昆虫にとっての“一時的な陸地"となる。陸域と水域から葉上に餌資源が供給されるため、食物網を通して高次捕食者のニッチが生み出されると考えられる。本研究では、浅い富栄養湖の伊豆沼(伊豆沼)において、ハス群落葉上の徘徊性クモ類の餌資源を明らかにし、葉上食物網形成におけるハスの役割の解明を試みた。2017年6月、7月、9月に、伊豆沼中央部のハス群落内と南岸において、徘徊性のニセキクヅキコモリグモとその餌候補となる水生昆虫及び陸生昆虫を採集した。炭素・窒素安定同位体比(δ^<13>C・δ^<15>N値)の測定後、ベイズ推定を用いた混合モデルにて餌資源を推定した。水生昆虫のδ^<15>N値(各月の平均; 7.58.3‰)は、陸生昆虫(3.95.5‰)よりも高く、餌候補として十分に区別可能な値であった。クモは、調査期間を通して餌候補の昆虫よりも概ね高いδ^<15>N値を示した。一方、9月には、ハス群落内のクモのδ^<13>C値(-26.8±0.6‰(平均±SD))は、岸際の個体(-30.8±1.7‰)よりも高く、地点間で餌資源が異なることが示唆された。混合モデルによる解析の結果、いずれの月、地点においてもクモは陸生昆虫をあまり捕食しておらず、水生昆虫に依存していたことが明らかになった。9月には、ハムシ類(-24.7±0.8‰)とその他の水生昆虫(-30.9±2.8‰)で異なるδ^<13>C値を示したので、別々の餌資源として解析した。その結果、岸際では、クモはハムシ類以外の水生昆虫に依存していたが、ハス群落内では、クモは、ハムシ類に最も依存していた。以上の結果から、ニセキクヅキコモリグモは水生昆虫を主に捕食していること、ハス群落内では、特にイネネクイハムシを含むハムシ類を主に捕食していることが明らかになった。ハス群落は、夏季にクモや昆虫にとっての一時的陸地となるだけではなく、自身がイネネクイハムシの食草となり、クモに餌を供給することで、葉上食物網の形成に寄与していると考えられる。
ゴンドワナ大陸分裂初期過程の解明：白亜紀スーパークロンに形成した海洋底はどこか？

本研究課題は、地球物理観測とデータの統合的解析を通して、白亜紀スーパークロンを中心とした、インド洋におけるゴンドワナ大陸分裂の初期過程の解明を目的とするものである。以下、平成30年度の本研究課題の実施概要を示す。南インド洋の既存の地磁気異常、重力異常および海底地形データの収集・整理を行い、南西インド洋海嶺周辺からコンラッドライズまでを中心に、現在から白亜紀スーパークロンの終了するC34(約8400万年前)までの年代同定や海底拡大史の再検討を行った。特に、南西インド洋海嶺と南東インド洋海嶺の初期拡大の境界域となる、マダガスカル海嶺およびデルカノライズ周辺での地磁気異常を用いた年代同定の再検討の結果、マダガスカル海嶺およびデルカノライズが過去一体であった可能性を示した。また、スリランカ沖に関しても研究を進め、研究調査船「Sonne」で取得したデータの解析と年代同定、地殻の厚さの推定等を行った。また、研究調査船「白鳳丸」航海において、上記既存データの再検討を元に、鍵となる観測域を選定し、コンラッドライズ周辺を中心に、地磁気異常、重力異常および海底地形観測を実施した。さらに、今後の海上における地磁気異常観測の精度を上げるため、海上曳航型オーバーハウザー全磁力計を本課題で購入した。本海上曳航型オーバーハウザー全磁力計の国内試験を神戸大学附属練習船「深江丸」により実施し、良好な結果を得た。また、本海上曳航型オーバーハウザー全磁力計の観測の使用を含め、次年度予定されている研究調査船「白鳳丸」航海の観測準備を行った。南インド洋の既存の地磁気異常、重力異常および海底地形データの収集・整理を順調に行い、新たな海底拡大史の検討が進んでいる。加えて、既存データの再検討を元に鍵となる観測域を選定する事ができ、当該年度に実施された研究調査船「白鳳丸」航海において対象域での観測を実施する事ができた。スリランカ沖の研究に関しても順調に実施した。さらに、海上曳航型オーバーハウザー全磁力計を本課題で購入し国内試験を実施し、良好な結果を得、次年度予定されている研究調査船「白鳳丸」航海において、海上における地磁気異常観測の精度を上げるための観測準備も実施する事ができた。以上から、本研究課題において、当該年度の予定通りの内容をほぼ着実に実施できた事から、区分(2)とする。南インド洋の既存の地磁気異常、重力異常および海底地形データの再検討に関しては、研究調査船「白鳳丸」航海で得られた新たなデータを加えた解析を進める。特に、南西インド洋海嶺周辺からコンラッドライズまでを中心に海底拡大史の検討を進め、スリランカ沖の解析結果と合わせて、白亜紀スーパークロンを軸として、インド洋におけるゴンドワナ大陸分裂の初期過程解明に関する研究を推進する。加えて、海上曳航型オーバーハウザー全磁力計により、地磁気異常観測の精度を上げる事が可能となり、次年度以降得られるデータを用い、より詳細な統合的データ解析を実施する。また、得られたデータをデータベース化し、インド洋域の固体地球物理データ等の情報共有を促進する。

南インド洋の既存の地磁気異常、重力異常および海底地形データの再検討に関しては、研究調査船「白鳳丸」航海で得られた新たなデータを加えた解析を進める。特に、南西インド洋海嶺周辺からコンラッドライズまでを中心に海底拡大史の検討を進め、スリランカ沖の解析結果と合わせて、白亜紀スーパークロンを軸として、インド洋におけるゴンドワナ大陸分裂の初期過程解明に関する研究を推進する。加えて、海上曳航型オーバーハウザー全磁力計により、地磁気異常観測の精度を上げる事が可能となり、次年度以降得られるデータを用い、より詳細な統合的データ解析を実施する。また、得られたデータをデータベース化し、インド洋域の固体地球物理データ等の情報共有を促進する。
ネットワーク環境における知識発見に関する研究

本研究の実施に当たり、基本的に年に二回の班員の会合と班全体の会合を持った。ちなみに研究会の実施場所は、東京理科大学情報メディアセンター、北海道大学知識メディアラボラトリー、東京大学情報基盤センター、松山大学カルフール・ホール、千里ライフサイエンスセンターであり、それぞれの研究会プログラムや報告の詳細は各講演要旨集、また各メンバーの三年間にわたる研究の総合研究成果および考察結果は国立情報学研究所会議室で開催された成果発表会の成果報告に詳しい。各班員の主な研究成果として、金田は、自動チューニング機能を備えたライブラリーをILIB(Intelligent Libraryの略)と名付け、幾つかのルーチンを作成・公開した。また文章中における文字N-gramの分布に着目して著者推定を行う手法の提案を行った。有川は、ネットワーク上の半構造データーからの知識獲得を目的とした理論的研究とその応用を行った。田中は、知識の再編集・再流通をメディア・オブジェクトの直接操作でシームレスに行える基盤システムアーキテクチャーとしてPiazzaサーバーとPiazzaクライアントを開発し、知識の提供者の権利保護を保証する再編集・再流通基盤アーキテクチャーの確立と試作開発を行ない、オブジェクト・マイグレーションの自動化機能も導入した。廣川は、リンク情報を使ってWeb空間の解析を行なうために開発したリンク情報データーベースとその可視化システムを用いて実験を行なった。後藤は、インターネットの上を流れる情報をできるだけコンパクトな形で把握するために、有限オートマトンを利用してTCPプロトコルの動作を解析し、受理率の改良を行った。柴山は、大規模な階層構造の中からドキュメントを検索するための支援系としての、複数焦点ズーミング技法を用いた検索支援システムHishiMochiを改良した。本年度第一回目の会合を1998年7月23日東京大学大型計算機センターで開催した。引き続き本年度第二回目の会合は、1998年10月2日から3日にかけ、泊まり込みで東京理科大学情報メディアセンターにて開催した。詳細は同講演要旨集「金田康正編:「発見科学」A05-班会議講演要旨集、A05:ネットワーク環境における知識発見に関する研究、平成10年度科学研究費補助金特定領域研究(A)、10月2日3日東京理科大学情報メディアセンター、p.89。」に詳しい。1998年12月14日16日に博多で開催された国際会議、Disery Science1998、の最終日である16日の朝食時に第三回目の会合を行い、1999年度後半に共立出版社が発行を計画している知識発見に関する別冊へのA05班としての貢献につして議論を行い、編集委員会へ候補者の推薦を行った。各メンバーの研究成果および考察結果は、1999年3月3日から5日にかけて、東京大学山上会館にて開催された成果発表会の成果報告に詳しい。・金田は、並列計算機ネットワークにおける数値計算ライブラリーの自動最適実行に関し、マシンアーキテクチャーやネットワークアーキテクチャーに依存しない自動化手法実行方法の研究を開始し、プロトタイプシステムを完成しその性能評価を行った。・有川は、約20万件の図書カードをイメージとして取り込み、これを対象にしてイメージからのキーワード抽出とイメージデータ対象にした検索システムに関する基礎研究を開始した。・田中は、(1)多種多様なツール群の中から、目的に適ったツールを選び出す作業を支援する検索・管理手法、(2)これらのツールをユーザ間で自在に流通させて流用できることを保証するための流通機構、それぞれに関する研究を開始した。・後藤は、ネットワークにおける発見のうちで、主としてWeb(HTTP)のトラフィックを研究対象とした。具体的な研究方法は、早稲田大学内に設置したWebのキャッシュのログ(記録)を基に、その中に現れるHTTPを対象として分析を行なった。・柴山は、情報発見のための可視化技術に注目し、さまざまな情報構造からの発見を支援する技術の提案を行うために、複数焦点ズーミングの技法に基づき構築する方式を提案し、小規模なプロトタイプを作成した。

・高田は、ネットワーク上の分散データーベースを仮想的に結合する、マルチエージェントモデルに基づく利用者からデータベースのアクセスを中継するような、エージェントシステムを開発した。各メンバーは上記に述べたような各研究を実施し、それぞれに成果をあげた。本年度第一回目の会合を1999年8月9日から10日にかけ、泊まり込みで北海道大学知識メディアラボラトリーで開催した。引き続き本年度第二回目の会合を、1999年12月5日に東京大学情報基盤センターにて開催した。それぞれの詳細はそれぞれ119頁と111頁の講演要旨集に詳しい。1999年12月6日8日に早稲田大学国際会議場で開催された国際会議、Disery Science 1999へ参加、討論を行うことで、議論を深めた。各メンバーの研究成果および考察結果は、1999年3月6日から8日にかけて、東京工業大学百年記念会館にて開催された成果発表会の成果報告に詳しい。・金田は、並列計算機ネットワークにおける数値計算ライブラリーの自動最適化に関し、マシンアーキテクチャーやネットワークアーキテクチャーに依存しない自動化手法実行方法の研究を継続し、実用に耐え得るシステムを完成しその性能評価を行なうと同時に、共同研究者に利用していただいた。また文章中のn-gramの分布状況を著者の特徴量とした、文章の著者推定手法と、文章に現れる著者の性格の、n-gram分布を利用した自動抽出手法を提案した。提案手法は、テキストの構造や品詞、単語関の区切れなど文章に関する付加的な情報を必要とせず、また叙述に際しての規則・習慣や文法といった特定の言語の性質を利用しないため、多くの言語・テキストに適用可能であることが期待できる。・有川は、ネットワーク環境における大量のテキストデーター/半構造データーからの知識発見として、キーワード獲得法の提示と単純XSL変換による変換規則の自動獲得手法の実現。・田中は、知識の再編集・再流通を、メディア・オブジェクトの直接操作でシームレスに行える基盤システムアーキテクチャーとしての、PazzaサーバーとPazzaクライアントの開発。また知識の提供者の権利保護を保証する再編集・再流通基盤アーキテクチャーの確立と試作開発。3次元可視化による巨大DBからの知識発見支援フレームワークの研究開発。・後藤は、巨大な通信網であるインターネットにおける通信の基本要素であるIPパケット寿命とネットワーク上の通信距離を考察する事により、ホップカウントと往復時間には強い相関があることを見つけた。・柴山は、人間と計算機が協調的に発見を行うための基礎技術の中で、インタラクティブなこの様な可視化に関する技術開発。ー
高密度X線ナノビーム形成と走査型蛍光X線顕微鏡への応用

高密度X線ナノビーム形成を目指し,大縮小倍率を持つ集光ミラーを作製するための基礎技術の確立を進めた.許容形状誤差・アライメント誤差を見積もるために,フレネルキルヒホッフ回折積分に基づいたシミュレータを開発した.また,X線ミラー作製に特化したイオンビーム加工装置を開発した.これを用いて楕円形状を作製したところ,一度の加工で2nm (peak-to-valley)の精度で作製することに成功した.金属タンパク質やイオンの分布を高分解能かつ高感度で可視化できれば,細胞機能についての総合的な理解が進むとして,細胞内の元素分布に関する研究が注目されている.X線ナノビームシステムと蛍光X線分析を融合した走査型蛍光X線顕微鏡は,高感度・高分解能であるためその開発・高度化が期待されている.高密度なX線ナノビーム形成が可能な集光光学系を開発し,最終的には顕微鏡システムの高感度化・ハイスループット化を目指す.本年度は,1イオンビームフィギャリング(IBF)システムの改良,2本光学系に特化した波動光学シミュレータの開発,3多層膜の検討,4IBFによる楕円ミラーの作製を行った.1では,ビーム偏向器を開発し,装置の性能と操作性を向上させた.これによって,2次元形状の修正が可能となった.2では,2次元波動伝搬を行えるフレネル・キルヒホッフ回折積分に基づいた波動光学シミュレータを開発した.これによって,ミスアライメントや形状誤差によって集光スポットがどのように変化するか知ることができ,仮想的な実験が行えるようになった.3では,反射率低下の要因を多層膜界面のラフネスが原因であると予想し,様々な分析手法を用いて詳細に調べた.4では,シリコンインゴット上に楕円ミラーを作製し,その形状誤差を評価した.一度の加工で0.36%rmsの精度で非球面形状の創生に成功した.これによって,本光学系に必要なX線ミラー作製技術を確立した.高密度X線ナノビーム形成を目指し,大縮小倍率を持つ集光ミラーを作製するための基礎技術の確立を進めた.許容形状誤差・アライメント誤差を見積もるために,フレネルキルヒホッフ回折積分に基づいたシミュレータを開発した.また,X線ミラー作製に特化したイオンビーム加工装置を開発した.これを用いて楕円形状を作製したところ,一度の加工で2nm (peak-to-valley)の精度で作製することに成功した.金属タンパク質やイオンの分布を高分解能かつ高感度で可視化できれば,細胞機能についての総合的な理解が進むとして,細胞内の元素分布に関する研究が注目されている.X線ナノビームシステムと蛍光X線分析を融合した走査型蛍光X線顕微鏡は,高感度・高分解能であるためその開発・高度化が期待されている.高密度なX線ナノビーム形成が可能な集光光学系を開発し,本顕微鏡システムの高感度化・ハイスループット化を進めることが本研究の目的である.本年度は,高精度な集光光学系(SSKBミラー光学系)を構築するために,イオンビームフィギャリング(IBF)法によるX線ミラー作製方法の確立を中心に進めた.イオンビーム法によって,シリコンインゴットから高精度な楕円ミラーを作製するために,IBFシステムにコンピュータコントロールシステム(形状創生のため)とフィードバックシステム(収束イオンビームの長期安定化のため)を導入を行った.コンピュータコントロールシステムは,PC,ステッピングモータによって構成され,コンピュータにインプットした速度データ通りにステッピングモータが回転させることができる.滞在時間制御しながらシリコン基板を走査することで,任意形状を作製することができるようにした.フィードバックシステムは,イオンビームの電流値をイオンソースパラメータの変化によってフィードバックするシステムである.実験の結果,5時間にわたって,約1%の安定性を維持できることを確認した.また,本システムによってシリコン基板上に楕円ミラーを作製したところ,約1%(RMS)の加工精度で楕円ミラーを作製することに成功した.特殊なX線ミラー(エッジ部に楕円形状を持つミラー)の作製を行う点が,本研究の重要なところである.これを解決するためにIBFシステムの開発・高度化が必要であるが,23年度の研究・開発によって概ね必要な装置精度を持つシステムの開発が完了した.24年度は,実際に集光光学系を開発し,SPring-8でその性能を評価する.集光ミラーを作製し,多層膜を成膜することでX線ミラーを完成させる.これをアライメントするシステムを開発し,実際にSPring-8で集光特性を評価する.なお,23年度の研究費に余りが生じたが,研究を進めていく上で必要に応じて研究費を執行したため当初の見込み額と執行額は異なったためである.研究計画に変更はなく,前年度の研究費も含め,当初予定通りの計画を進めていく.24年度は,主に高精度ミラーをアライメントするシステムの開発を中心に行うため,その開発費を計上している.また,引き続きIBFシステムの高度化を進めるため,本システムの開発費・消耗品費を計上している
アポトーシスによる細胞死におけるスフィンゴ糖脂質の意義

スフィンゴ糖脂質代謝関連酵素阻害剤用いて、スフィンゴ糖脂質ネットワーク(スフィンゴシン⇔セミラド⇔糖脂質)の白血病細胞アポトーシス誘導における意義の検討を試みた。ゴルジ装置においてセラミドに糖鎖を付加することにより産生するステップをブレフェルディンAは阻害し細胞内のセラミドを増加させると考えられ、フモニシンBはディヒドロスフィンゴシンにアシル化を行いセラミドを産生するステップを阻害する。これらの細胞内代謝阻害剤を使用しHL-60細胞分化・アポトーシス誘導シグナルへのスフィンゴ糖脂質の役割を知るために、セラミド・スフィンゴシン添加によるfos、jun遺伝子産物より構成されるAP-1核内転写因子のシグナル変化を検討した。放射性^<14>Cでラベルしたセラミドはスフィンゴシンに変換されず、またフモニシンBによりスフィンガニンおよびスフィゴシンからセラミドへの合成経路を阻害したときスフィゴシンによるc-jun/AP-1の活性増強は阻害されなかった。また、セラミドによるjunメッセイジの増強はプロテインカイネースCの阻害剤であるスタウロウポリンにて抑制されたがプロテインカイネースAの阻害剤であるH89では抑制されない、逆にスフィンゴシンによるjunメッセイジの増強はプロテインカイネースCの阻害剤であるスタウロウポリンにて変化ないがプロテインカイネースAの阻害剤であるH89では抑制された。この結果は、セラミド・スフィンゴシンともに互いに独立した生理作用としてc-jun/AP-1の活性を増強し、その増強するためのシグナル伝達系が各々異なることが判明した。
ロバスト性に優れた京町家の柱・梁接合部における耐震補強法の開発

本研究では、京都に現存する京町家と呼ばれる伝統木造建物を地震時の倒壊から守るため、ロバスト性に優れた柱・梁接合部の耐震補強法の開発を目的とする。ロバスト性に優れた柱・梁接合部とは、住宅内の土壁などの耐力要素の配置に関わらず微小変形から大変形まで機能する接合部のことで、その条件は回転方向・軸方向について高い変形性能と適度な剛性を持つことである。ロバスト性に優れた柱・梁接合部接合部補強を開発するためには、まず接合部の耐震性能を把握する必要がある。接合部の耐震性を把握する上で留意しないといけない点は、架構の変形分布によって、接合部に加わる回転方向・軸方向の力が異なることである。しかし、申請者が使用している既往の加力システムは頂部のみの加力であるため、2層軸組架構の中間層に水平荷重を加えることができず、任意の変位分布を与えられない課題があった。そこで平成30年度は、2層軸組架構の頂部・中間層に対して同時に水平荷重を加えることにより、変位分布を制御した静的水平加力実験を可能とする加力システムを開発した。今回開発の加力システムは頂部変位と中間層変位の比は任意に設定することができ、架構全体の変形角、1層層間変形角ともに1/5rad以上にいたる大変形の加力を可能とした。さらに、開発した加力装置を用いた伝統木造軸組架構の静的水平加力実験を実施し、架構の変位分布によって柱・梁接合部の回転方向・軸方向の復元力特性が変化することを実験的に明らかにした。平成30年度は、柱・梁接合部の復元力特性を明らかにすることを目的として、変位分布制御による静的水平加力システムを新たに開発することができた。同年度のうちに加力装置の設計・製作および、2層軸組架構を用いた静的水平加力実験まで実施することができた。さらに、実験結果を分析し、柱・梁接合部の挙動や復元力特性を把握することができた。平成31年度は、柱・梁接合部の補強方法を考案する。試作した補強部材を取り付けた接合部に対する要素実験を実施し、補強部材の復元力特性や問題点を抽出する。そして、要素実験の結果に基づいて改良した補強部材を2層軸組架構に取り付け、平成30年度に開発した加力システムを用いた静的水平加力実験を実施する。実験により、変形分布が異なる場合の補強部材の耐震性能を確認する。
サルを用いた強大音による外眼筋誘発筋電位動物モデル作成

外眼筋における前庭誘発筋電位VEMP(OVEMP)のモデル動物作成を検討した。覚醒サル眼窩下方に記録電極を貼付して強大音に対する反応を記録した。刺激開始から短潜時に二相性の誘発波形(陰性波に続く陽性波)を記録した。この反応は、(1)眼位の影響を受け、(2)対側優位であり、(3)低刺激周波数で閾値が低かった。これらの特徴は、ヒトでのOVEMPの特徴と類似しており、今回の実験系はヒトOVEMPのモデル動物として利用可能であると考えられた。強大音により対側外眼筋に誘発される短潜時筋電位反応は、外眼筋前庭誘発筋電位(oVEMP)と呼ばれ、新しい平衡機能検査として、臨床応用が期待されている。しかし、oVEMPの起源や神経経路については基礎的な解明は十分に行われていない。そこで本研究では、oVEMP異常所見の診断学的な意義を検討するため、サルを用いてoVEMP検査のための障害動物モデルを作成した。ヒトoVEMPは、眼位により反応が異なり、上方固視のみで良好な記録が得られるため、訓練により上方固視の保持が可能なサルをモデル動物として用いた。本年度は、正常の無麻酔サルの眼窩周囲より強大音により誘発される外眼筋誘発筋電位反応を記録するため、使用するサルの訓練を含めた刺激記録システムの準備を行った。記録時の頭部固定の目的に頭部固定ホルダーを作成した。ペントバルビタールおよび塩酸ケタミン麻酔下で、頭部皮膚を除去して、歯科用セメントで頭骨を覆い、頭部固定用ホルダーを作成した。手術中は、心電図および呼吸運動をモニターし、さらに直腸温モニターおよびヒーターを用いて直腸温を調節した。手術終了後、抗生物質及び鎮痛剤を投与し、7日間以上自由に摂水摂食させ回復させた。2週間以上の手術回復期間をおいた後、無麻酔サルを頭部固定用ホルダーをモンキーチェアーに備え付けてある脳定位固定装置に固定を開始した。この方法により、サルは無痛的にモンキーチェアに固定された。モンキーチェアーにサルが十分になれた段階で、サルを上方固視させよう訓練を行った。訓練中は、ジュースあるいはゼリービーンズ等を適宜与えてストレスの軽減を図った。oVEMP記録には、眼球下方の頬部皮膚に1組の銀塩化銀電極を装着した。音刺激を外耳道に適切に与えるにイヤーモールドを作成した。引き続き次年度では、サルが記録条件下で上方固視可能となった時点で、強大クリック音の応答するoVEMPの誘発筋電位の潜時、振幅及び閾値の記録を行う。今年度(2年目)は、初年度に完成した正常の無麻酔サルの眼窩周囲より強大音により誘発される外眼筋誘発筋電位反応を記録する刺激記録システムを用い、上方固視の訓練を行ったサルを用いてoVEMPを記録した。1頭の無麻酔覚醒時上方固視訓練サルにおいてoVEMP記録を行った。oVEMP記録には、日本光電社製ニューロパックΣを中心としたoVEMP刺激・記録システムを用いた。記録時、サルは頭部固定用ホルダーによりモンキーチェアーに備え付けてある脳定位固定装置に固定をした。サルの左眼前には赤外線CCDカメラを固定し、記録中のサルの眼球運動をモニター出来るようにした。記録時には、サル正面のモニター上に固視点が出現し、上方固視時のoVEMPを記録した。音刺激は500Hzの短音を用い、刺激頻度5Hzで200回加算を行った。サル1頭において対側耳の刺激において、音刺激開始から10msec程度に2相性の誘発筋電位を記録した。最終年度は、本システムを用いて複数のサルに対するoVEMP記録を引き続き行い、閾値、同側反応の有無、眼位の影響など、強大音の応答するサルoVEMPの特徴についてさらに明らかにする。【目的】近年、外眼筋における前庭誘発筋電位VEMP(OVEMP)が報告され、今後の臨床応用が期待されているが、起源や神経径路について未だ不明な点が少なくない。

そこで今回、OVEMPのモデル動物作成のため、強大音に応答するサル眼窩下方の誘発反応を測定した。【方法】対象は、訓練により上方固視を保持可能となった覚醒成熟サルとした。眼窩下方の頬部皮膚上に関電極および不関電極、前額部に接地電極を貼付した。不関電極は下眼瞼直下、不関電極は関電極より5mm下方に接着させた。イヤホンにて片側耳にトーンバースト音(135dBnSPL)、対側耳には白色雑音(刺激音の-30dBSPL)を加えた。音刺激中はモニター上に呈示した視標を固視させることで、上方視を保持させた。記録は、刺激耳と同側、対側の両側で行い比較した。さらに、刺激周波数を500Hz、1kHz、2kHz、4kHzと変化させ閾値を検討した。眼位の影響は上方および下方固視時の反応の比較で行った。【結果】音刺激開始から20msec以内の短潜時に二相性の誘発波形が記録された。初めに観察される陰性波をn1、引き続き記録される陽性波をp1と命名した。n1およびp1の波長潜時はそれぞれ7msecおよび13msecであった。音刺激と同側、対側の記録を比較すると、対側記録の振幅が同側よりも大きかった。さらに、刺激周波数の変化により低い刺激周波数の閾値は高い刺激周波数よりも低かった。上方固視時の振幅は下方よりも大きかった。【考察】今回の研究から、強大音によりサル眼窩下方で記録される誘発反応は、(1)眼位の影響を受け、(2)対側優位であり、(3)低刺激周波数で閾値が低いことが明らかとなった。これらの特徴は、ヒトでのOVEMPの特徴と類似しており、今回の実験系はヒトOVEMPのモデル動物として利用可能であると考えられた。今後、本動物モデル用いて研究を進めることで、OVEMPの起源、神経径路が解明されることが期待される。
変調伝達関数に基づいた骨導音声の明瞭度回復法の基礎検討

本研究では,高騒音環境下での音声会話を実現するために骨導マイクを利用した補聴システムの構築を目指している.骨導マイクは雑音に頑健に音声を集音することができるが,その音声の音質や明瞭度は著しく低下しているため,そのままでは利用することができない.そこで,気導音声を入力,骨導音声を出力とした伝達系を想定し,この伝達特性を明らかにするとともに,伝達特性の逆特性を利用した骨導音声の明瞭度回復法の可能性を探る.本年度は,昨年度提案したプロトタイプモデルの改良を行うとともに,提案モデルについて二つの評価検討を行った.1)骨導音声回復法の改良線形予測(LP)法に基づいたプロトタイプモデルについて,骨導音声と気導音声間でLP残差がほぼ一定であること,LP係数を逆推定可能であること,ならびにより安定なLP表現上のLSF係数を逆推定可能であることを利用して,モデルを改良し,完全なたブラインド回復法を提案した.逆推定にはニューラルネットワーク等の学習法を利用した.2)客観評価による検討提案モデルを定量的に評価するために,昨年度構築した骨導・気導音声を評価データとして利用した.客観評価尺度としてスペクトル歪,LPC距離,MFCC距離を利用し,LP法ならびにLPベースのブラインド回復法が有効に骨導音声を気導音声並みに回復できることを示した.この成果は骨導音声に対する音声認識の前処理として利用可能であることを実証している.3)主観評価による検討同じく主観評価として,MOSテスト,改良Rhymeテスト,単語了解度試験を行った.改良Rhymeテストでは英語音声データに対してのみ,単語了解度試験では日本語音声データに対してのみ,MOSテストでは両データに対して行った.その結果,提案法が観測した骨導音声のみから,いずれも骨導音声の低下した音質や音声明瞭度を著しく改善できることを示した.本研究では,高騒音環境下での音声会話を実現するために骨導マイクを利用した補聴システムの構築を目指している.一般に,骨導マイクは雑音に頑健に音声を集音することができるが,その音声の音質や明瞭度は著しく低下しているため,そのままでは利用することができない.そこで,気導音声を入力,骨導音声を出力とした伝達系を想定し,この伝達特性を明らかにするとともに,伝達特性の逆特性を利用した骨導音声の明瞭度回復法の可能性を探る.本年度は次の二点を行った.(1)データベース構築骨導音声の特徴・伝達関数の特性を明らかにするために,様々な条件(話者の違い,測定点の違い,発話内容の違いなど)における気導音と骨導音のペア収録を行い,大規模な音声データベースを構築した.骨導音は,二種類の骨伝導マイクを利用し,10名の被験者からデータ収録を行った.発話内容は日本語音韻だけでなく,NTT-AT親密度別了解度試験用音声データに従うものとした.(2)伝達特性の分析ならびにモデル化の検討(1)で構築した気導・骨導音声データベースから様々な条件での気導音・骨導音の特徴ならびに伝達特性を分析し,変調伝達関数と比較したときの適合度合いを調査した.主に利用した尺度は,相関,SN比,パワー比,MTF,LPCである.伝達特性の分析の後,その伝達逆特性を実現するために,分析結果に基づいた二種類のエンベロープ回復処理(MTFに基づいたものとLPC法に基づいたもの)を利用して,骨導音声の明瞭度を回復する計算モデルを構築した.回復法について主観評価(MOSテスト)ならびに客観評価(LSD,LCD,MCD)を行ったところ,FFTやクロススペクトル法を用いた単純な逆特性を推定する方法よりも,提案法が骨導音の明瞭度をかなり回復できることを示した.本研究では,高騒音環境下での音声会話を実現するために骨導マイクを利用した補聴システムの構築を目指している.骨導マイクは雑音に頑健に音声を集音することができるが,その音声の音質や明瞭度は著しく低下しているため,そのままでは利用することができない.そこで,気導音声を入力,骨導音声を出力とした伝達系を想定し,この伝達特性を明らかにするとともに,伝達特性の逆特性を利用した骨導音声の明瞭度回復法の可能性を探る.本年度は,昨年度提案したプロトタイプモデルの改良を行うとともに,提案モデルについて二つの評価検討を行った.1)骨導音声回復法の改良線形予測(LP)法に基づいたプロトタイプモデルについて,骨導音声と気導音声間でLP残差がほぼ一定であること,LP係数を逆推定可能であること,ならびにより安定なLP表現上のLSF係数を逆推定可能であることを利用して,モデルを改良し,完全なたブラインド回復法を提案した.逆推定にはニューラルネットワーク等の学習法を利用した.2)客観評価による検討提案モデルを定量的に評価するために,昨年度構築した骨導・気導音声を評価データとして利用した.客観評価尺度としてスペクトル歪,LPC距離,MFCC距離を利用し,LP法ならびにLPベースのブラインド回復法が有効に骨導音声を気導音声並みに回復できることを示した.この成果は骨導音声に対する音声認識の前処理として利用可能であることを実証している.3)主観評価による検討同じく主観評価として,MOSテスト,改良Rhymeテスト,単語了解度試験を行った.改良Rhymeテストでは英語音声データに対してのみ,単語了解度試験では日本語音声データに対してのみ,MOSテストでは両データに対して行った.その結果,提案法が観測した骨導音声のみから,いずれも骨導音声の低下した音質や音声明瞭度を著しく改善できることを示した.
技術変化、食糧政策と人口増加の食糧需給バランスへの影響に関する研究

現在地球上に約5億人の飢餓人口が存在し、同時に数億の人々が食糧の過剰摂取状態にある。この問題は、人口、経済成長、所得分配、農業技術、自然資源、環境、農業政策・制度、経済体制、食糧援助・国際農業協力等の条件に規定されている。発展途上諸国の人口は爆発しており、世銀の推計では世界人口は21世紀末に最も控えめにみても倍増し、4倍になる可能性もある。そしてこの人口爆発は発展途上諸国で発生し、21世紀にはこれら諸国の人口は世界総人口の9割にも達するのである。この人口爆発は、過剰就業、飢餓、貧困を増大させ、自然資源の破壊をもたらし、21世紀にそれらがさらに悪化する可能性が高い。所得分配の偏りすなわち貧困を理由に膨大な栄養的食料不足が存在する。辻井は国連の飢餓・貧困人口と世界各地のカロリー摂取量推計量から、1990年頃の世界の栄養視点からの穀物不足量を6100万トンと試算した。山口は最低熱量摂取量を満たしていない飢餓人口が世界で約1億人、不足量は1日約2600億カロリー(穀物で年間約2400万トン)と推計した。間藤は食糧貿易とリン循環について日本と東北タイを対象に研究した。農産物の貿易はそれらが吸収した窒素リンなど植物栄養素の移動であり、それが一方向的であるから輸出国からの収奪と輸入国への蓄積・富栄養化をもたらす。日本の場合農産物の輸入で1年に11万トン強が輸入され、リン鉱石やリン肥料の輸入で耕地へ肥料として32万トンのリンが投入され、約40万トンが環境へ流出している。最近の日本の耕地深度は25cmに含まれる全リン672万トンの内398万トンは人為的投入によっており、また昭和25年以来平成4年までに1000万トンほどが海洋や湖沼へ流出した。砂土壌の東北タイでは輸出米生産によりもともと少ないリンが収奪され、輸入リン肥料を使用しなければコメ生産が行えなくなった。ウルグアイ・ラウンドの農産物貿易交渉の決着により、WTO下で日本や韓国はコメ市場の部分開放を実施する。一般に貿易自由化は望ましいとされるが、辻井はコメ貿易の自由化につながるこの部分開放は問題の方が多いことを明らかにした。それは、第1に日本の93年のコメ緊急輸入がタイ、インドネシア、アメリカの輸出米価や国内米価を急騰させ、第2にシミュレーション分析が日本のコメ部分開放が国際貿易米価を最近水準の2倍ほどにしかつ不安定にし、米価とコメ供給の安定を強く望むアジア諸国とコメを主食とする膨大なアジアの貧困・飢餓人口を危機に陥れることで示される。世界における食糧の不足と過剰の並存は、技術、政策.制度、人口の3要因に決定的に規定される。発展途上諸国の人口爆発と所得分配の偏りすなわち貧困を理由に膨大な栄養的食糧不足が存在する。人口増加は、一方で技術進歩を誘発し食料生産や工業生産を増大させる。山口は日本の明治以後に対する研究結果から、人口の弾力性が農業生産で0.60.8、非農業生産で0.40.8、農業技術進歩で0.50.9、非農業技術進歩で0.71.0であることを示した。このような高い弾力性が発展途上諸国で実現されるためには、教育投資が重要であることも指摘した。間藤は、乾燥地での大規模潅がいは、適切な投資・管理が行なわれないと、地下水位の上昇や地表での塩分集積が発生し、短期的な食料供給増は長期的に維持できないことを明らかにした。潅がいの是非も考慮した小規模潅がい計画の重要性を指摘した。細川は、旧ソ連では、改革が80年代半ばから始まったが、穀物不足は解決されず、生産量・単収・人口一人当り生産量がともに減少しており、各CIS諸国の穀物調達も減少していることを示した。中国では改革がソ連より早く、70年代末より始まり、それが成功して、食糧生産がそれまでの低迷を脱したことを示した。この成功には、毛沢東の強烈な意志、生産責任制と呼ばれる戸別経営請負制と企業的能力を持った戸別農が多く残されていたことが重要な役割を果たした。ソ連では、本格的改革への強烈な意志がなく、本格的な改革が遅れ、50年も浪費し、企業的戸別農が残れなかった。加賀爪は、政策の食糧過剰と不足への影響の経済理論分析と若干の計量分析を行ない、この問題の政策的解決の方向を検討した。