hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
砂丘遺跡における人間活動と古環境変動に関する考古学的研究

広い意味で鳥取砂丘と一連の海岸砂丘である福部砂丘に立地する直浪(すくなみ)遺跡を発掘調査し,その変遷を明らかにした。その結果,およそ5000年前から700年前まで断続的に土地利用があることがわかった。5000年前の段階ではまだ砂丘が発達していなかったが,4000年前頃から飛砂が増加して砂丘化した。その後,少なくとも3度,砂丘の表面に植生が繁茂して草原化する環境の変化があり,その時期に様々な人間活動が行なわれている。5世紀から6世紀には安定した土壌環境のもと稲作も行なわれたことがわかった。2015年度は直浪遺跡における第8次となる発掘調査を実施した。3m×5mの調査区内を掘り下げた結果、これまでに第7次調査で確認していた2層のクロスナ層(第1、第2クロスナ層)を確認することができたほか、推測したものの未確認だった第3クロスナ層が存在することを確認した。ただし、調査を実施した場所は、第7次調査地点よりもかく乱が多かった上に湧水の影響によって、第2クロスナ層以下の層の調査が十分にできなかった。今後は再び第7次調査地点に近い場所で調査を実施する必要がある。発掘調査に伴って、C14年代測定とプラントオパール分析を行なった。C14年代測定結果によると、クロスナ層の土壌中有機物を対象にした年代測定では、考古学的な遺物の年代観と合わないことが判明した。一方、層中の炭化物や土器付着炭化物では既往の年代観と調和した年代が得られた。土壌中有機物による年代は、上下の逆転が多い上に、特定のクロボク層、クロスナ層の年代に近い値が散見された。風成堆積層であることを前提とすると、風上側に露出したクロボク層やクロスナ層の再堆積の可能性が考えられた。プラントオパール分析の結果、一部の層に水田レベルの多量のイネの存在が示唆された。水田経営が可能な環境ではないため、陸稲などの可能性がある。今後は畑の存在を考慮しつつ、調査を進める。既往の出土遺物について再整理を進めた。県立博物館所蔵の直浪遺跡出土資料を洗浄し、遺物台帳を作成しつつある。また、第2次調査として行なわれた1967年の発掘調査成果が未報告であり、遺物の所在も不明であったが、関係者の協力を得て所在と内容の確認ができた。今後はそれらの洗浄、資料化を進める。当初設定した研究課題のうち、発掘調査、古環境分析については概ね順調に実施できているが、出土遺物の整理は、量が多いことからやや遅延している。また、県立博物館所蔵の直浪遺跡出土資料や1967年の調査資料の再整理を企画したが、十分に訓練を積んだ整理作業員が確保できなかったことから、予定通りの進捗とはなっていない。今後は、県立博物館、鳥取市教育委員会などと適切に連携しつつ、進めていく必要がある。2016年度も直浪遺跡における発掘調査を実施した。5m×5mの調査区内を掘り下げた結果、これまでに確認していた3つのクロスナ層(第1、第2、第3クロスナ層)を確認することができた。第1クロスナ層は古墳時代前期末後期末、第2クロスナ層は弥生時代後期後半終末期、第3クロスナ層は弥生時代中期中葉の遺物が出土することを改めて確認した。また、第3クロスナ層以下にやや粗粒の黄褐色砂層が存在し、そこから縄文時代中期後葉の遺物が出土することを確認した。このことは砂丘拡大が縄文時代中期後葉以降に始まったことを傍証していると考えられる。また、2014年度の調査時に確認していた古い掘り込み跡は、1955年の福部村教育委員会のトレンチ跡であることが明らかになった。これまで調査位置も不明であったが、これによって確定するとともに、当時の調査が的確に層序の把握を行っていたことが明らかになった。年代測定の結果は、一部の例外を除いて、概ね遺物の考古学的年代観と一致するものであった。プラントオパール分析の結果、昨年と同様に第1クロスナ層の上層に水田レベルの多量のイネの存在が示唆された。昨年に引き続き、県立博物館所蔵の直浪遺跡出土資料を洗浄し、遺物台帳を作成した。また、第2次調査として行なわれた1967年の発掘調査成果についても、遺物の洗浄、資料化を進めた。当初設定した研究課題のうち、発掘調査、古環境分析については概ね順調に実施できている。出土遺物の整理は、量が多いことからやや遅延している。2017年度は、十分に訓練を積んだ整理作業員を確保し、作業を進めていく必要がある。2017年度はこれまでに継続してきた発掘調査の成果をまとめるとともに,出土遺物に関する報告書を作成した。また,調査において実施した放射性炭素年代測定,粒度分析,プラントオパール分析,花粉分析,樹種同定の成果を掲載して,古環境に関する報告も行なった。発掘調査による出土品だけでなく,鳥取県立博物館に収蔵されている資料なども加えて検討した結果,直浪遺跡では縄文時代中期初頭以降,中期全般を通じて濃厚な人間活動があったことがわかった。また,この時点では,鳥取砂丘は大きく発達しておらず,飛砂が遺跡に到達することがあってもすぐに土壌化するような環境であることが窺われた。

ところが,縄文時代後期以降徐々に砂の堆積が進み,後期末には一端人間活動が途絶えるまでに至った。ただし,この変化は1000年間の時間幅の中で起こっており,急激な環境変化ではないと考えられる。縄文時代晩期から弥生時代前期の空白期をおいて,弥生時代中期中葉から間欠的にクロスナ層が形成されて人間活動が展開した。弥生時代中期中葉,後期後葉,古墳時代前期末から後期,奈良・平安から鎌倉時代の各時期に遺物,炭化物が集中し,その都度特徴的な活動があったと推測された。弥生時代中期,後期は限られた型式の土器しか出土しないことから,砂丘あるいは海浜部・潟湖縁辺という地形的特性を利用した活動と推定した。いっぽう,古墳時代にはクロスナ層が厚く発達し,人間活動も濃厚である。居住域に取り込まれ,プラントオパール・花粉分析からも耕作地としての利用が考えられた。考古学的な証拠は十分でないが,放牧地などとしての利用も検討すべきである。耕作地や集落としての土地利用は鎌倉時代まで続くが,近世以降は拡大した砂丘に埋没してしまうと考えられる。以上の歴史を大きく5段階に分けて評価した。直浪遺跡は長期間の砂丘発達史と人間活動の関係を同時に追求しうる重要な遺跡と結論した。広い意味で鳥取砂丘と一連の海岸砂丘である福部砂丘に立地する直浪(すくなみ)遺跡を発掘調査し,その変遷を明らかにした。その結果,およそ5000年前から700年前まで断続的に土地利用があることがわかった。5000年前の段階ではまだ砂丘が発達していなかったが,4000年前頃から飛砂が増加して砂丘化した。その後,少なくとも3度,砂丘の表面に植生が繁茂して草原化する環境の変化があり,その時期に様々な人間活動が行なわれている。5世紀から6世紀には安定した土壌環境のもと稲作も行なわれたことがわかった。2016年度はこれまでの調査で確認できていない堆積層の把握に努めるため第9次発掘調査を予定している。クロスナ層の成因や堆積状況について、新たに解決すべき課題が出てきたので、古環境分析の手法を増やすことを検討する。具体的には土層の軟X線分析など、土壌のかく乱や生痕などの把握を目的とした調査を追加する。2017年度にも課題が残れば、さらに現地調査を継続することを検討するが、ボーリングによって解決が可能であれば、発掘調査に代わる方法として検討する。既往の出土遺物の再整理を、県立博物館などと連携しながら進める。資料化の方法に3次元デジタル化の手法など効果的に取り入れながら、効率的に進められるよう努める。今後は出土遺物、図面等の資料整理を進め、報告書刊行を目指す。遺物の評価とともに自然科学分析結果を総合するための研究会を開催する。考古学研究成果や現在の調査内容を紹介する簡易な概要報告書を作成し、その発送のための封筒代・郵券料として当該額を見込んでいたが、納品が年度末になって年度内での発送準備ができなかった。実際の執行は2016年度になることから、封筒代・郵券料分として先送りしたものである。分析用資料の発送料に使用する予定であったが、資料数の再検討が必要となったため、年度内の分析を保留したことによる。上記の通り、封筒代・郵券料として使用する。次年度に数量を確定の上、改めて分析を依頼する。
ヒトの随意運動における二次運動野および運動連合野の機能に関する無侵襲的研究

3年間にわたる本研究において、随意運動の中枢制御に関するヒトを対象とした非侵襲的研究を実施し、次のような成果をあげた。1。随意運動における一次運動野と二次運動野の活動様式の研究随意運動に伴う脳活動を、正常者を対象とした全頭型脳磁図計による脳磁図の記録、および難治性てんかん患者の術前硬膜下電極によって記録することにより、一次運動野と補足運動野のそれぞれ運動部位に対応した部位が運動開始の2-3秒前から両側性に、そして300ミリ病前から反対側優位に活動することを明らかにした。2。随意運動の抑制機構に関する研究随意的筋弛緩に伴う運動関連脳電位を記録したところ、対照の随意的筋収縮の場合とほとんど同様の運動前陰性緩電位が記録され、その頭皮上分布もほとんど同様であった。このことから、随意的運動抑制にも一次運動野と補足運動野が関与するものと考えられた。3。感覚運動関連の中枢機序に関する研究感覚運動連関を検索する方法として随伴陰性変動(contingent negative variation, CNV)を応用した。刺激間間隔2秒の二連発聴覚刺激を用いて、第2刺激を選択課題として運動課題を遂行させてCNVを記録した結果、パーキンソン病では手の運動課題を用いて記録したCNVが中心部正中線上で部位選択的に低下しており、これは本症においては基底核から補足運動野への入力が減弱している結果、同部におけるCNVの発生能力が低下しているためと考えられた。これに反して、小脳障害においてはこの後期CNVには異常が見られないのに対して、運動関連脳電位は異常を示した。このことから、運動皮質における随意運動の調節には小脳からの入力が重要な働きをなし、感覚運動関連には基底核からの入力が重要な影響を与えるものと考えられる。1。2。3。ヒトの随意運動における二次運動野および運動連合野の機能を明らかにする目的で、初年(平成6年)度は次のような研究を行い、それぞれ新しい知見を得た。(1)手指の随意運動に先行する脳磁場の計測正常者の手指の随意運動に伴う脳磁場を122チャンネル脳磁計(現有設備)で記録し、運動開始の1-2秒前から始まる成分(運動準備電位に対応)は主として反対側一次運動野の手の領域で発生することを明らかにした。しかし一定周波数帯域の背景活動が運動に伴ってどのように変化するかを計算すると(temporal spectral evolution,TSE)、背景活動の脱同期化は両側中心部で起こることが明らかになった。これは神経活動の2つの異なった興奮状態を反映するものと考えられる。(2)感覚運動連関を反映する脳電位の記録正常者で、2秒間隔で二連発聴覚刺激(S1,S2)を与えてS2に対して反応させる課題で、S1として2種類の刺激を与えて選択する場合と、S2として2種類の刺激を与える場合を比較し、S1の選択課題の場合にS1に続いて前頭部に陰性電位を認めた。これは識別と決断を反映するものと考えられ、その発生源について脳磁場による検討が期待される。また通常のS2選択課題によってS1-S2間に記録される随伴陰性変動が、パーキンソン症候群および局所性ジストニ-(書痙)を示す患者で異常を示すことを見い出した。これは基底核から運動皮質への入力の異常を反映するものと解釈される。なおこの研究に生体現象刺激記録装置およびその付属品(設備備品費)を活用した。(3)歩行運動に伴う脳電位の記録およびPETによる脳血流の測定歩行様の踏み出し運動と足の随意的背屈運動に伴う脳血流変化をPETで計測し、またそれに伴う脳電位を記録して、現在そのデータ解析中である。1。

手指の随意運動に先行する脳磁場記録を3名の健常者において2指同時運動と2指連続運動とのあいだで比較検討した。また、ノイズ混入の為再現性不良であるが、2指連続運動の際の運動開始前の緩徐脳磁場の増加は明らかではなかった。また、1名では背景脳磁場の抑制の検討も行ったが、両者の間に大きな差異を認めなかった。2。ジストニ-患者6名において運動準備電位の記録を行い、健常群と異なる電位分布が認められ、運動プログラムの異常が示唆された。3。歩行開始時の随伴陰性変動を健常者で記録し、立位、坐位での足関節背屈運動条件のものと比較した。歩行開始時には、随伴陰性変動の後期成分の増大が認められた。4。随意的に筋収縮を抑制する際の脳磁場計測を健常者6名で行った。緩徐脳磁場は、低周波ノイズの混入により評価困難であったが、背景脳磁場の検討では、随意的収縮と同時に、両者の一次運動野の抑制が認められた。5。脳幹病変を有する患者15名において終夜睡眠脳波記録を行い、表面筋電図および赤外線監視カメラにて夜間の不随意運動が増加しているのが認められた。6。随意運動に対する感覚入力の影響を検討する際に必要な刺激方法の確立を行った。脳磁場記録において従来不可避であった電気刺激の刺激アーチファクトのほぼ完全なる除去方法を確立した。7。中心溝付近に器質病変を有する患者5名にて運動関連脳磁場の記録を従来の方法より簡便な短い間隔で行い、これまでと同様に一次運動野の同定が可能である事を示した。過去2年間の研究に続いて、随意運動の抑制機構および感覚運動連関に関するヒトを対象とした非侵襲的研究を実施し、次のような成果をあげた。(1)随意運動の抑制機構に関する研究随意的筋弛緩に伴う運動関連脳電位を記録し、その解析を完了した。その結果、対照実験として行った随意的筋収縮による運動と比較して、ほとんど同様の運動前陰性緩電位が記録され、その頭皮上分布もほとんど同様であった。難治性てんかん患者における慢性硬膜下電極による記録の結果と照合して、随意的筋弛緩の場合にも、筋収縮の場合と同様に主として一次運動野と捕捉運動野が関与しているものと考えられた。なお同様の運動課題を用いて運動関連脳磁図の記録と背景磁場活動の脱同期化を行ったが、本年度内には完了できなかった。(2)感覚運動連関の中枢機序に関する研究感覚運動連関を検索する方法として随意陰性変動(contingent negative variation,CNV)を応用した。刺激間間隔2秒の二連発聴覚刺激を用いて、第2刺激を選択課題として運動課題を遂行させてCNVを記録した結果、パーキンソン病では手の運動課題を用いて記録したCNVが中心部正中線上で部位選択的に低下しており、これは本症においては基底核から捕捉運動野への入力が減弱している結果、同部におけるCNVの発生能力が低下しているためと考えられた。これに反して、小脳障害においてはこの後期CNVには異常が見られないのに対して、運動関連脳電位は異常を示した。このことから、運動皮質における随意運動の調節には小脳からの入力が重要な働きをなし、感覚運動連関には基底核からの入力が重要な影響を与えるものと考えられる。また歩行を運動課題としてCNVを記録すると、単に足首を背屈させる運動を課した場合に比較して、後期CNVが正中線中心部により限局し、歩行時には捕足運動野の活動がより著明になるものと解釈された。
ストレス経験により記銘される海馬内経験情報の可視化と符号化ルールの解明

ストレスを伴うエピソード経験は海馬内に強い記憶を形成し、個体は回避行動に役立てる。ラットを用いストレス回避学習を行うと、海馬CA1ニューロンに対する興奮性シナプスと抑制性シナプスの可塑性が高まり、多様な入力特性が保持されること、CA1ニューロン群により多様なリップル様同期発火活動が維持されることを発見した。本研究では、GABAA受容体β3 subunitのSer408-409リン酸化阻止実験を行い、シナプス・分子レベルの影響を解析し、学習との因果関係を引き続き立証する。さらに、経験前後や異経験間の違いをAI機械学習システムにより網羅的に比較分析し、学習の符号化ルール解明を目指す。
心原性および敗血症性ショックにおける経皮的炭酸ガス分圧の変化

実験動物として心原性ショック、敗血症性ショックともに、体重約2.5kgの日本家兎を各6羽ずつ用い、全身麻酔下、調節呼吸の条件で以下の実験を行った。心原性ショックモデルは、血圧が対照値の30%程度になるように心タンポナ-デを起こし、2時間の観察を行った。動脈血炭酸ガス分圧(PaCO2)は経過を通じてほぼ一定であったのに対し、混合静脈血炭酸ガス分圧(PvCO2)は漸増し、40分後に(41.0±6.2torrから57.0±13.4torrへ)有意に上昇した。胃粘膜炭酸ガス分圧(PiCO2)、経皮的炭酸ガス分圧(PtcCO2)はPvCO2より急峻に、両者ともほぼ一致して増加し、PiCO2は20分後に(37.5±6.4torrから51.3±12.5torrへ)、PtcCO2は40分後に(37.8±5.9torrから67.3±25.2torrへ)、有意に上昇した。またPiCO2とPvCO2、PtcCO2とPvCO2、PtcCO2とPiCO2の間にはそれぞれr=0.86、r=0.71、r=0.91の相関関係があった。以上より、PtcCO2はPiCO2よりも測定値のばらつきが大きいことに注意の必要があるものの、心原性ショックにおいてはPiCO2と同等に重症度を反映し、敗血症性ショックにおいてはPiCO2より鋭敏に重症度を反映するパラメーターであると考えられた。
地域間人口移動についての考察－経済的要因とライフステージ要因の検討－

本研究は日本の地域間人口移動の要因について、地域労働市場の格差とライフステージ要因の側面から考察を行う。地域間の労働市場の不均衡は、基本的に労働力の移動によって調整されるが、実際にはその多くが若年層によって行われている。本研究では1990年から2010年までの比較的新しいデータを用いて、地域間人口移動の要因について、社会経済的な変化を考慮に入れて検討を行った。そして地域雇用政策と地域単位での人口政策に対するインプリケーションを考察した。平成24年度には、2010年国勢調査の移動人口に関するデータを用いて、2005年から2010年の5年間における地域間人口移動の特徴について考察した。年齢や世帯属性別に、都道府県間の人口移動に影響を与える要因について、検討を行った。1995年から2000年の人口移動の結果と比べると、2005年から2010年には、20歳代前半の都道府県間移動数と移動率が低下している。移動数の減少は、移動状況の不詳者の急増による把握が困難になった問題もあるが、移動者の属性別にみると、学生の移動率が大きく低下している。このような属性別の移動傾向の変化について、詳細な分析を行った。また、世帯構成別に都道府県間移動率を見ると、親族世帯が4%に対して、単身世帯の移動率は18%と大きい。単身世帯の方が、家族を伴った移動ではないため、移動に関する種々の制約が少ないと考えられる。どのような要因により反応しやすいのか、単身世帯、親族世帯の世帯構成別に、移動のプッシュ要因、プル要因について実証分析を行った。移動元の失業率の高さは、単身者にはプッシュ要因として有意な効果を持つが、親族世帯に属する者には有意とならなかった。他に、高等教育修了者比率、移動先の一人当たり県民所得など、単身者と親族世帯に属する者とで、プル要因としての効果が大きく異なる変数があった。近年、人口の高齢化によって、移動率の低い年齢人口割合の増加とともに、移動者数そのものが減少傾向にある。しかし、単身世帯の増加などの世帯構成の変化や、若年層自体の移動性向の変化など、捉えておくべき変化がある。世帯属性や年齢によって、プッシュ要因、プル要因となるものに差がみられ、これらがどのように地域間人口移動に影響を及ぼしているのかを検討した。地域間人口移動は、地域間の効用の格差が移動費用を上回るときに行われる。経済的要因の地域差は、労働力人口の他地域での就業を目的とした移動を促す。本研究では3か年の研究計画を通じて、年齢や世帯構成など個人の属性を踏まえての移動要因の検討を行った。平成25年度の研究では、2000年以降の都道府県間移動について、就業地の変更を伴う遠距離への移動と、就業地を変えない事の多い同一大都市圏の近距離の移動とに分けて、両方の分析を行った。前者については、2010年の国勢調査報告のデータを用いて、2005年時点からの遠距離移動の要因を分析した。移動元の失業率、第三次産業就業者比率、一人当たり所得などの変数が与える影響は、若年層で有意に他の年齢層よりも大きい。移動元の地域労働市場の状況の改善によって、若年層の流出抑制の効果の大きいことが示唆される。実証分析に加えて、人口定住のために行われている地域政策について、自治体への聞き取り調査から考察した。後者の同一大都市圏における近距離の移動については、2000年代以降に都心回帰が進む東京、京阪神の大都市圏を中心に考察した。居住地選択と通勤パターンの変化により、東京都区部、大阪市の人口が増加している。若年、壮年層で中心市から郊外への流出が減少している。ライフステージ要因による移動の傾向も変化している。近年は高度成長期よりも若年層コーホートの数が相当に小さくなっており、移動性向の高い年齢層の規模の縮小が、中長期的に遠距離移動数にマイナスの影響を与えると考えられる。また、若年・壮年層の近年の移動性向の変化により、地方部だけでなく都市部においても、かつて拡大を続けていた郊外で人口転出超過に転じる所が多くなるなど、都市圏内部の問題が生じている。今後は、このような2000年代以降に大きな変化が生じた問題について、要因を詳しく考察したい。日本の長期的な雇用システムや個人の移動費用を考慮した地域間人口移動の要因についての分析が重要となる。本研究では、1990年代以降のデータを用いて、地域間人口移動の要因について、これら2つの他に未婚率の上昇や非正規雇用の増加など社会経済的な変化も鑑みて考察する。地域雇用政策と地域単位での人口政策に対する政策的インプリケーションを検討する。平成23年度には、生産年齢人口の地域間人口移動の要因に関して、地域労働市場の状態、世帯属性等の側面から考察を行った。

2000年の国勢調査結果から1995年2000年の移動に関するデータを用いた分析では、以下のことが示された。生産年齢人口の過去5年間の都道府県間移動率は、単身世帯に属する者については著しく高い。20-24歳については、都道府県間移動を行った者の過半数が単身世帯であり、それ以降の年齢層も親族世帯に属する者と比べて単身世帯の移動率は高く、未婚率上昇などの近年の傾向は社会全体としての移動率を変化させる要因になると考えられる。配偶者や子どもがいる場合と比べて、一般に移動の制約が少なくなるためである。このような近年の社会経済属性も考慮に入れて、考察を進めた。都道府県間移動については、就業地を変えない事の多い同一大都市圏間の近距離の移動と、就業地の変更を伴う遠距離への移動とに分けて分析を行った。地域労働市場の状況の改善によって、年齢別に人口移動の反応度は異なり、特に若年層の移動に影響を大きく及ぼすことが示唆される。東日本大震災の影響による人口移動の考察についても、本研究で行う予定である。被災地についての調査など、震災の人口移動への影響についての分析を研究に含めたために、平成24年度から次年度の2年間にまたがって取り組む事項が当初よりも多くなった。平成25年度に行う研究の配分を大きくして、平成25年度中に研究を計画的に完了できるように取り組んでおり、全体としての研究推進には支障はない。平成23年度には、国勢調査報告の過去5年間の移動に関する調査が行われた2000年についてデータを収集し、移動者の配偶状態などの属性、移動理由、地域労働市場の状況を表す失業率や賃金などの変数を含めて移動要因についての実証分析を行った。査読付き論文として、研究成果の公表がされた。また、次年度の研究に向けて、文献収集などを行った。最新の2010年国勢調査結果を踏まえた検討や、雇用政策の現状や課題の調査については、次年度以降に取り組んでゆく。国勢調査のオーダーメード集計の統計や小地域統計のデータを用いて、地域間人口移動の状況を詳細に考察する。特に、近年の若年層の人口移動状況について、前年度から引き続いて分析に取り組み、考察を深める予定である。また、地方自治体への人口移動状況に関する聞き取り調査を進めてゆく。大都市圏の郊外における人口流出などの課題や、それに伴う高齢化の進展や空き家増加など地域社会で抱えている問題とそれらに対応して行われている政策についても調査を進める予定である。平成25年度は、研究計画の最後の年度であり、今までの研究結果を取りまとめたうえで、地域間人口移動についての体系的な研究実績報告を行えるよう取り組みたい。平成24年度には、(1)国勢調査結果のオーダーメード集計表を用いた地域間人口移動の分析、(2)地方自治体への雇用政策の聞き取り調査、(3)文献と資料による調査、(4)統計ソフトと地図ソフトを用いた分析、(5)論文執筆、学会発表の5点を中心に研究を進める予定である。資料やホームページ等による地方自治体の雇用政策を調べた結果をもとに、実際に訪問して雇用政策の詳細や課題などのヒアリングを行う自治体を抽出する。雇用政策に関わる聞き取り調査を進めて、ヒアリングの内容を資料としてまとめる。
14q32転座型リンパ系腫瘍における遺伝子の続発変異に関する研究

我々の提唱する14q32転座型腫瘍は、初発変異である14q32転座により病型が規定され、続発変異により予後が左右されるとする作業仮説である。本研究は、14q32転座関連遺伝子(BCL1,BCL2,BCL3,BCL6 etc)と癌抑制遺伝子変異の相関を探索し、転座遺伝子の活性化との関連において癌抑制遺伝子の不活化または活性化異常がもたらす臨床および生物学的特性の動的変化を明らかにすることを目的としている。14q32転座型腫瘍のサブクラスについて、p53遺伝子におけるエキソン5-9の変異をPCR-SSCP法にて検討した。p53遺伝子の変異は、サブクラスに関係なく検出された。すなわち、BCL1(CYCLIN-D1)関連腫瘍では17例中2例(12%)に認め、BCL2関連腫瘍は67例中9例(13%)、そしてBCL6(BCL5/LAZ3)関連腫瘍は35例中2例(6%)であった。2例のBCL3関連腫瘍には検出されなかった。陽性症例の特徴は、臨床的には治療抵抗期にあり病理学的には大細胞型期にあった。これらのp53遺伝子変異は、すべてミスセンスの点突然変異であるが、固形腫瘍において報告された変異とは異なりG:C塩基対からA:T塩基対への変化やCpG配列でのtransitionが多いとはいえなかった。p53遺伝子変異がBCL2関連腫瘍以外に検出されたことは新しい所見である。しかも、陽性例は、BCL2転座関連腫瘍と同様に、臨床的には治療抵抗期、病理学的には大細胞型期にあった。これらの所見は、14q32転座型腫瘍における続発遺伝子変異は、初発遺伝子変異と関係なく起こることを示している。したがって、p53遺伝子変異から生じる腫瘍細胞の悪性化に対しては、その制御を目的とする新しい治療戦略が必要とされる。
電気探査法による遺跡の3次元イメージング

本年度は、地表での測定で得られる見掛比抵抗データから、地下の3次元的な比抵抗分布を直接求めることを目的とし、見掛比抵抗データの3次元逆解析プログラムの研究開発を行った。また、発掘調査が予定されていた大阪府岸和田市の久米田貝吹山古墳の探査データに、この解析プログラムを適用して解析結果の検討を行った。本研究グループでは久米田貝吹山古墳の発掘調査に先立ち、埋葬施設の構造を3次元的に把握することを目的として、平成8年7月11日から14日の期間中に電気探査法による古墳調査を実施した。まず最初に、7月11日には古墳後円部の概略的な比抵抗構造を調べる目的で、マルチチャンネル計測システムを用いた2極法によるマッピンッグ調査を行い、引き続いて7月12日から14日には、精密調査としてシュランベルジャー法による垂直探査を高密度に実施した。2極法によるマッピング調査において、今回開発した3次元逆解析プログラムを用いてデータ解析した結果、地下は100350Ωm程度の比抵抗値を持つ3次元ブロックとして解析され、大局的な3次元比抵抗分布を把握することができた。次にシュランベルジャー法データを用いて各測線毎の2次元断面解析を行った結果、比抵抗ブロックの比抵抗値は概ね100500Ωmの値を示すことがわかった。また全測線のうち測定領域中央部の測線上に、周囲と比べて高比抵抗の領域が検出された。これらの比抵抗分布から石室等の範囲や規模を直ちに推定することは難しいが、何らかの遺構等が存在するとすれば、測定領域中央部の測線上に存在する可能性が高いことが明らかとなった。久米田貝吹山古墳の発掘調査の結果、埋葬施設の大部分が盗掘を受けていたことが判明したが、シュランベルジャー法の2次元逆解析の結果から得られた高比抵抗異常部は、発掘調査により確認された埋葬施設中央部とほぼ一致していることがわかった。
CRPによるDNAシグナルの認識と転写活性化の分子機構

大腸菌CRPはlac P1 promterにおいてRNA polymeraseと相互作用、およびDNA bend等を介したDNA構造変化を起こすことにより、転写開始複合体を形成させ、転写を促進させる。CRPは堅固に転写開始複合体中に含まれていることから、その構造の維持や安定性及び、それ以降の開始反応にも寄与していることが予想されていたが、その詳細は未解決であった。CRPによる転写活性化の分子機構に関してその作用ステップを明確にすることを目的として、open complex形成以降におけるCRPの役割をopen complexから特異的にCRPを除去することによって解析した。高濃度heparinをCRP依存open complexに添加することにより、CRPを特異的に除去することに成功した。その結果生じるbinary complexの性質を調べた結果、この複合体は安定で、構造的にもRNA polymeraseとP1 promoterとの結合様式に大きな変化がなかった。さらにこの複合体は十分に転写を開始、伸張させる活性を保持していた。以上の結果はCRPはopen complex形成以降における転写開始反応に必須でないことを明確に示している。即ち、CRPはlac P1 promoterにおいてopen complexを形成するまでのステップに寄与することで転写を活性化しているとその作用点が限定された。
細胞融合法による食用菌の品種改良に関する研究

電気的融合法に適し、かつ再生能力の高いプロトプラストを得るためには、菌体をSO培地で3-5日間本培養したものを用い、加水分解はセルラーゼ,ザイモリアーゼ,キチナーゼが各々2%、0.6%、6unitsの酵素溶液で30°C、3時間行う条件が最適であった。この時の収量は【10^6】/ml以上であり、再生率も平均で約20%であった。この様なプロトプラストの微細構造を調べたところ、プロトプラストの中に細胞礎質が密でかつ2核のものが再生率が高いことも明らかになった。また融合条件は0.5Mマニトール溶液に0.5mM塩化マグネシウムと0.1mM塩化カルシウムを添加し、パルス幅40μsec、パルス電圧4KV/cmで行うと約60%の融合率が得られた。但し、電解質の添加による高周波の誘引効果の低下、高周波電圧を高くすることによる再生への影響など、今後検討の余地がある。融合物選抜法として、アイソザイム分析を検討したところ、エステラーゼとマレートデヒドロゲナーゼにおいて特異的なアイソザイムパターンが得られ、有効な選抜指標となり得ることが明らかになった。尚、この他に栄養要求性などのマーカーの開発を検討中である。今回の試験期間中で新しい融合物を得ることはできなかったが、現在選抜試験を継続中である。
遷移金属酸化物量子スピン系の磁気励起の研究

巨大磁気モーメントを形成する3d遷移金属原子を含むマイクロクラスター磁性体([Mn_<12>O_<12>(CH_3COO)_<16>(H_2O)_4](以下Mn12)及び[{(C_6H_<15>N_3)_6Fc_8O_2(OH)_<12>}(以下Fc8)等において量子トンネル効果を示すことが知られている、本研究では、量子スピントンネル現象の起源の解明を目的として、核磁気共鳴法により緩和時間、超微細相互作用の温度依存性、磁場依存性の研究をおこなった。まず、単結晶Fc8クラスターを合成し、^1H核の核スピン-格子緩和時間に対する外部磁場の縦磁場、横磁場効果を詳細に調べた。外部磁場をFc8クラスター分子磁性体の磁化容易軸に垂直方向に印加したとき、2.1T近傍で核磁気緩和率の大きな増大を検出した。解析の結果、その増大はスピン・トンネル現象に起因すると結論でき、スピン・トンネルのダイナミックスには、超微細相互作用やクラスター間の双極子相互作用などが大きく関っていることが明らかとなった。一方、^<57>Fc8クラスター(核磁気モーメントを持たない^<56>Fcを磁気モーメントを有する^<57>Fcに置換したFc8クラスター)において、^<57>Fc-NMRの信号を検出することに成功した。観測された^<57>Fc-NMRスペクトルは超微細相互作用の異なるサイトに分離される。その共鳴周波数の外部磁場依存性から、8つのFc^<34>(S=5/2)イオンにより形成されるS=10の基底状態でのFc8クラスターの内部磁気構造がフェリ的磁気構造を有することを微視的に明らかにした。
運動の行動変容段階と一過性運動時の主観情報処理の関係

生活様式や食事の欧米化にともなう運動不足や栄養過多による生活習慣病の増加に対する危機感から、各種の運動・スポーツプログラムに参加して汗を流す人は年々増加傾向にある。この傾向自体はとても良いことであるが、問題は必ずしも全てに運動実施者が継続的に運動出来ないことにある。運動やスポーツについても「継続は力なり」である。スポーツクラブでの運動・スポーツプログラムにしても、自主的な運動・スポーツにしても、継続できてこそ、その効果が得られるものと考えられる。本研究では、運動の継続性について、一回一回の運動の評価が関連すると考え、この一過性運動の評価が記憶として残り、この記憶は次の運動やスポーツの機会に参加するか参加しないかを判断する材料の一つとなると考えた。またRPEを水中運動で適用する際、RPE応答の特徴について検討した。さらに水中での運動が推奨される中高年女性を対象に、水中運動における血圧応答を含む生理指標とRPEの関係を検討した。その結果、本研究における対象者の80%の者が高血圧に分類される可能性のある血圧の高い者であったことと、高血圧に分類される程の血圧が高い対象者でもRPEについては、無症候性であり、運動による危険を知らせる警告サインは発せられなかったことがわかった。本研究では、タイプA/B性の違いによる運動中の主観情報処理について検討することを目的とした。対象者は、大学新入学生470名に対して実施したタイプA/B性に関する調査の結果から、タイプA性が相対的に高い者とタイプA性が相対的に低い者(タイプB性が相対的に高い者)をそれぞれ10名ずつ選出した。ただし、すべての対象者に対して実験の説明を行い、実験への参加依頼をし、同意書への記名を依頼した。そして実際に同意書が得られた者が対象者となった(タイプA性の高い者で10名、タイプB性の高い者で8名が対象者となった)。運動中の主観情報処理の検討は以下の手続きにより行った。運動様式は自転車エルゴメーター作業を用いた。実験手順は、3分間の椅座位安静の後、自転車エルゴメーターに乗り、3分間、20watt、60回転でのウォーミングアップの後、3分毎に20wattつつ疲労困憊に至るまで増加させた。運動中、酸素摂取量、心拍数、換気量、呼吸数を連続記録した。各負荷段階の最後の30秒間で被験者の指先から血液サンプルを採集し、血中乳酸濃度を測定した。同時に、脚、中枢、全体の主観的運動強度をボルグのRPEを使用して評価させた。タイプA/B性による主観的運動強度の評価について、中程度の運動強度(60%VO2max)までは、タイプA/B性の違いによる脚、中枢、全体のRPEに違いはなかったが、高い運動強度(80%VO2max)では、脚、中枢、全体のRPEはタイプA性の高い者がタイプB性の高い者より高かった。特に、タイプA性の高い者の脚のRPEはタイプB性の高い者よりRPEで2ポイント分高かった。本研究の目的は、自転車エルゴメーター作業とトレッドミルランニングにおいて、新しく作成したVisual Analogue Scalesの評価を行うことであった。被験者は健康な11名の男性であり、自転車エルゴメーター作業とトレッドミルランニングにおいて漸増負荷による最大運動負荷テストと4分間、3段階の運動を実施した。運動中、VO_2,VCO_2,V_E, f、HRおよびBLaを測定した。またボルグのRPEと4つのVisual Analogue Scales (VAS1VAS4)を測定した。その結果、VO2maxとHRは自転車とエルゴメーター作業とトレッドミルランニングで有意に違わなかったが、BLaは自転車エルゴメーター作業でトレッドミルランニングより有意に高く有意な交互作用(運動様式、運動負荷段階)も認められた。VAS1は自転車エルゴメーター作業でトレッドミルランニングより有意に高かった。VAS1には有意な交互作用(運動様式、運動負荷段階)も認められた。VAS2は自転車エルゴメーター作業がトレッドミルランニングより有意に高かった。被験者は自転車エルゴメーター作業では、抹消の知覚を中枢より高くなると評価した。しかしトレッドミルランニングではほぼ等しかった。

自転車エルゴメーター作業とトレッドミルランニングの両方で脚のきつさは腕より高くなった(VAS3)。トレッドミルランニング中のVAS4は呼吸の苦しさと心臓のきつさがほぼ等しかったが、自転車エルゴメーター作業では呼吸の苦しさが心臓のきつさより高かった。このように、新しく作成したVASは5080%VO2maxの運動強度において運動強度を評価する上で有用な情報が得られる指標であることが示された。本研究では、一過性運動時のRPEに及ぼすタイプA/B性の影響について検討することを目的とした。被験者は以下のように測定の被験者として選抜され、測定に関する説明を受けた上で測定に参加する同意書にサインした。はじめに、F県立大学に2002年2004年に入学した新入学生500名に対して、大学入学直後に必修科目として受講する健康科学実習Iの最初の授業においてKG式タイプ日常生活質問紙を含む健康状態についてのアンケートを実施し、アンケートに同意した450名が回答した(回答率99%)。次に、KG式日常生活質問紙の回答からタイプA得点を算出した。結果をもとに、運動負荷試験への参加依頼を行った。参加を依頼した対象者は、タイプA得点を計算した集団のなかでも女性(400名)とし、得点の高い10名と低い10名に連絡をとり運動負荷試験の説明会を実施した。説明会の後、測定への参加を依頼しタイプA得点の高い者9名と低い者8名の測定への参加同意が得られた。運動負荷装置には自転車エルゴメーターを用いた。先の手順で測定に同意した被験者は5分間の椅座位安静の後、60回転/分での自転車エルゴメーター作業を実施した。運動負荷は20W、3分間から始まって3分毎に20Wずつ自由意志による疲労困憊まで負荷を増加させた。運動中、生理指標として酸素摂取量と心拍数を連続して測定し各負荷段階の最後の1分間に指先から血液を採集し血中乳酸濃度を測定した。採血中、被験者は心理指標として中枢、脚および全身の主観的運動強度および気分(Feeling Scale)を測定した。主観的運動強度はボルグのRPE尺度とCR-10尺度を用いて測定し、気分はFrijdaのfeeling scale(FS)に基づく著者らの日本語表示用いて尋ねた。本研究では、一過性運動時のRPEに及ぼすタイプA/B性の影響について検討した。その結果、生理指標を合わせてタイプA/B別のRPE、CR-10、FSを比較したところ、両者の間には有意な差異が認められなかった。
リアルタイム処理向き脳型コンピュータの基礎的研究

リアルタイム処理を目的としたブレインウェア(脳機能情報処理)のためのモデルはまだ確立されてはいない。ニューラルネットワークの一般形であるリカレントネットワークはもっともストレートなモデルではあるが、リアルタイム応用が可能な学習アルゴリズムを見い出すことは非常に困難な問題である。そのため、本研究では、ニューラルネット的な振舞いをマクロに捉えたベクトル遷移モデルを導入した。このベクトル遷移の制御をオートマトン的に行うことにより、実用的な学習アルゴリズムを得ることが可能であることを示した。この新しいモデルでは入力ベクトルの時間系列に対し、内部状態も状態ベクトルの系列をなし、かつ、適宜出力を出すシステムを表現することが出来る。このシステムの応用例としては、リアルタイムな環境の中での行動予測のみならず、新しい系列を生成することも出来、知識表現の困難な人工知能的なシステムも構成することが可能となる。このことをモデル論的に示し、かつ、シミュレーションにより有用性を示すことが出来た。このリアルタイム処理向きの脳型コンピュータのアーキテクチャの実現へ向けてのハードウェアの設計を行った。処理ユニットは並列処理を行うVLIW(Very Long Instruction Word)タイプのプロセッサで、照合ユニットは専用ハードウェア化をそれぞれ想定している。それぞれのユニットはシミュレーションにより、動作確認のための基礎資料を得た。また、動作環境としては分散ネットワーク環境を想定し、その基礎のみならず応用も考慮した研究を試み所望の成果を得た。今後、ネットワークにおける脳型エージェントへの展開を進める予定である。このことをモデル論的に示し、かつ、シミュレーションにより示すことが出来た。このリアルタイム処理向きの頭脳コンピュータのアーキテクチャの実現へ向けてのシステム構成を試み、チップセットレベルの設計を行った。基本構成は、処理ユニット、照合ユニット、制御プロセッサの3つからなる。処理ユニットは並列処理を行うVLIW(Very Long Instruction World)タイプのプロセッサで、照合ユニットは専用ハードウェア化をそれぞれ想定している。初年度は主にモデルの検討および基本設計を行い、所望の成果を得た。

また、動作環境としては分散ネットワーク環境を想定し、その基礎のみならず応用も考慮した研究を試み所望の成果を得た。今後、ネットワークにおける脳型エージェントへの展開を進める予定である。
GAD抗体測定による成人期発症糖尿病の疫学的病態解明

中部地方の自治体職員を対象とした愛知職域コホート研究対象者のうち、平成14年ベースライン時血清保存と、その後の追跡調査に協力が得られた35歳から66歳の2,846名を解析対象とした。血清GAD抗体はAlphaLISA法を用いて測定した。約10年間の追跡期間中に221名が糖尿病を発症した。GAD抗体の有無によって、性別、年齢を調整した糖尿病のハザード比:1.37 (95%信頼区間:0.92-2.04)であり、更に、閉経有無、喫煙状態、body mass index、運動習慣、空腹時血糖値を補正しても関連性は大きく変化なかった。本研究集団ではGAD抗体と糖尿病発症との関連は認められなかった。2型糖尿病と診断されている症例の中には、自己免疫機序によるインスリン不足が成人になってから顕在化する緩徐発症自己免疫性糖尿病(LADA:Latent Autoimmune Diabetes in Adults)が一定数存在することが分かってきている。LADAの病因となる自己抗体は、いくつか報告されているが、膵β細胞に対する自己抗体である抗グルタミン酸脱炭酸酵素抗体(抗GAD抗体: Glutamic Acid Decarboxylase Antibody)の頻度が最も高く、診断や治療方針決定に応用されるようになっている。しかし、一般集団における抗GAD抗体陽性者の頻度や、追跡調査による糖尿病(すなわちLADA)発症のリスクについては米国からの一報を除きほとんど調べられていない。そこで、本研究は、2002年にベースライン調査を実施し、以後糖尿病をはじめとする生活習慣病の発症を追跡している愛知県内某職域従業者のベースライン時保存血清を用いて抗GAD抗体を測定することとした。ベースライン調査に参加した6,648名中、2011年末までの約10年間の追跡期間中に430名が糖尿病を発症した。また、6,648名中4,213名の血清保存を達成した。今年度、糖尿病発症者を含む全対象者の抗GAD抗体をamplified luminescence proximity homogeneous assay (AlphaLISA)を用いて測定し、測定結果を逐次データベース化した。データ利用に不同意、ベースライン時糖尿病既往歴があるものを除外し、最終的に2,846名を解析対象者とし、追跡期間中の糖尿病発症との関連を検討した。23,981人年の追跡期間中221例の糖尿病が発症した(粗発症率は9.22/千人年)。抗GAD抗体陽性と糖尿病発症リスクの統計学的に有意な関連を示さなかった。性別、年齢を補正したモデルではハザード比(HR(95%信頼区間))は1.37 (0.92-2.04),更に、閉経有無、喫煙状態、body mass index (BMI)、運動習慣、空腹時血糖値を補正したモデルでのHRは1.30 (0.87-1.95)である。26年度が最終年度であるため、記入しない。疫学26年度が最終年度であるため、記入しない。測定は最終段階にあり、またデータベースの構築も逐次進めてきている。平成26年度はデータベースの完成と統計解析を実施する。具体的には、(1)Cox比例ハザードモデルを用いて、ベースラインの抗GAD抗体力価とその後約10年間の糖尿病発症リスクとの関連を多変量調整発症ハザード比として推定する。また、糖尿病の家族歴の有無はモデルによる補正を行うだけでなく、層化分析、抗GAD抗体との交互作用の検討も行う。(2)抗GAD抗体陽性者では、インスリン濃度が低いことが予想されることから、抗GAD抗体力価とベースライン時インスリン濃度との関連を調べる。また、その他のバイオマーカーとの関連も検討する。ベースラインの耐糖能異常の有無を、抗GAD抗体とインスリン濃度の組み合わせでできる4群で比較する。(3)さらに、アディポネクチン濃度と抗GAD抗体の関連を調べる。また、両者の組み合わせと糖尿病発症リスクとの関連も検討する。抗GAD抗体陽性で、アディポネクチン高値の群では、その後の糖尿病発症率が高くなっていると予想している。解析結果は、学術論文として公表するとともに、しかるべき学会等で発表し、関連の研究者と意見交換を行う。さらに、研究成果を研究対象者、ならびに広く一般に還元するために、パンフレットを作成し、ホームページにも公開する。
ナノスケール規則性細孔内での半導体及び金属超微粒子の構築と電子遷移の量子制御

1)新しいメソ多孔体の合成と応用(阿部、田中)バナジウムーリン酸化物(VP):VPの最適合成条件の検討から、合成溶液のpHが生成物の構造・結晶性に対して極めて重要な要素であり、pH2.4-2.7の範囲でのみヘキサゴナル相を有するVPの合成が可能なこと等を明らかにした。さらに、IR測定からVPはアモルファスなバナジウム・リン酸化物(V:P=2:1)で構成されていると結論した。2)光機能性材料としての評価(阿部、田中)CdS担持MCM-41(細孔直径:2.1nm)のUV-VISスペクトルでは吸収端のブルーシフト(550(CdSバルク)→450nm)、2つのエキシトンピーク(425nm(E_g=2.95eV),360(3.44))が認められた。これは、担持されたCdSナノ粒子の粒径が極めて均一であることを示す(TEMで確認)。一方、上記試料を用いて水の光分解反応を行うと、水素発生量は約1時間の誘導期後、光照射時間に依存して増加した(0.43mmol g^<-1>_<CdS>h^<-1>)。光照射8時間後の担持試料はCd/M-41-12でバルクCdSの3.7倍、Pt(0.075wt%)を担持した試料では9.3倍と増大した。平成8年度は以下の2項目について検討した。1)新規無機多孔質材料の合成と細孔径制御a)最適合成条件及び後処理条件;MCM-41の最適合成条件は、pH=13.1、時間48h,温度140°C、テンプレート/Si比0.3-1.18と決定した。また、pHはMCM-41合成に最も重要な要素であり、13.1を中心とした極めて狭い領域でのみ結晶性の良い生成物が得られることを明らかにした。最適後処理条件は、pH=6.5-10.9、温度60-90°C、時間20時間以上であると決定した。b)細孔径制御;C_<10>C_<16>をテンプレートに用いて生成物のd値を3.24.3nmと変化できた。しかし、MCM-41合成時に有機物を添加し細孔径の制御(510nm)を試みたが、その効果は確認できなかった。2)微粒子を担持した無機多孔体の作製とその物性評価a)担体の細孔径とバンドギャップ;細孔径の異なる無機多孔体にFe_2O_3を担持した試料を作製した。各試料のUV-VISスペクトルから算出したバンドギャップエネルギー(E_g)と細孔径の関係は、理論式から予想される結果と良く一致していたことから、担持されたFe_2O_3超微粒子の粒径が担体の細孔径により制御された結果、Fe_2O_3のE_gが量子サイズ効果により変化したためと考えられる。なお、Fe_2O_3の担持状態はTEMにより確認した。b)種々の酸化物担持試料の光特性;種々の半導体酸化物をMCM-41に担持した試料を作製し、UV-VISスペクトルからE_gを求めた。その結果、得られた担持試料のE_gは酸化物の種類によらずほぼ4.1-4.8eVとほぼ一定であった。この結果はバルクのE_gが小さい試料ほど電子及び正孔の有効質量が小さくなり、量子サイズ効果が顕著に現れるためと考えられる。1)新しいメソ多孔体の応用(阿部、田中)バナジウムーリン酸化物(VP):VPの最適合成条件の検討から、合成溶液のpHが生成物の構造・結晶性に対して極めて重要な要素であり、pH2.4-2.7の範囲でのみヘキサゴナル相を有するVPの合成が可能なこと等を明らかにした。さらに、IR測定からVPはアモルファスなバナジウムーリン酸化物(V:P=2:1)で構成されていると結論した。2)光機能性

材料としての評価(阿部、田中)CdS担持MCM-41(細孔直径2.1nm)のUV-VISスペクトルでは吸収端のブルーシフト(550(CdSバルク)→450nm)、2つのエキシトンピーク(425nm(E_g=2.95eV),360(3.44))が認められた。これは、担持されたCdSナノ粒子の粒径が極めて均一であることを示す(TEMで確認)。一方、上記試料を用いて水の光分解反応を行うと、水素発生量は約1時間の誘導期後、光照射時間に依存して増加した(0.43mmol g_<cds>^1h^<-1>)。光照射8時間後の担持試料はCd/M-41-12でバルクCdSの3.7倍、Pt(0.075wt%)を担持した試料では9.3倍と増大した。
体外衝撃波胆石破砕法における生体損傷機構の解明-とくにキャビテ-ションについてー

[目的]水中衝撃波フォ-カシングによる胆石破砕法の生体損傷機構の解明を試みた。とくに衝撃波フォ-カシング部位(F点)付近の圧力特性を実験的に検討した。[材料と方法]衝撃波発生源は微小爆薬(アジ化銀10mg)で、回転楕円体内面での反射によりフォ-カシングする。F点付近での圧力測定はKistler 6227型(スイス・キスラ-社製)を用いた。また数値シミュレ-ションを東北大学の大型計算機を用いてTVD差分法によりオイラ-の運動方程式を解くことで行い、その結果をパ-ソナルコンピュ-タ-に読み込み、モニタ-画面上に表示した。シミュレ-ションは結石のない場合、結石位置にフォ-カシングした場合、結石位置以外にフォ-カシングした場合、微小爆薬の位置が微動した場合などについて行った。[成績]実測ではF点の最高圧力は91MPaでその半値(-6db)以上の圧力範囲は幾何学的な焦点を含んで楕円の長軸方向に35mm、短軸方向に5mmであった。また厚さ約10cmの豚の肉片や脂肪組織を圧力ゲ-ジの前面においた場合、それらの介在しない場合と比較してそれぞれ約010%、1020%程度の圧力減衰を認めた。数値シミュレ-ションでは結石位置にフォ-カシングさせた場合には結石の前面で圧力の急激な上昇を示し、さらに-6dB以上の範囲は結石の後面には存在しなかった。結石位置がフォ-カシングからずれた場合には結石の位置により-6dB以上の範囲が決定された。微小爆薬の位置が爆薬の直径程度のずれでは影響をほとんど受けなかった。[考察]衝撃波フォ-カシングの圧力測定と数値シミュレ-ションによる種々の場合における衝撃波フォ-カシングの影響を検討した。そして衝撃波が確実に結石にフォ-カシングすれば圧力は結石付近のさらに小範囲に集中するという結果を得た。すなわち、確実な結石位置の同定は破砕効率を上げるばかりでなく、臓器障害も軽減する可能性があることが示唆された。