hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Study of Intelligent and Secure Smart Grid Infrastructure With Effective Eco-Friendly Power Distribution Techniques

本研究ではスマートグリッドに関する研究の一環として,特にマイクログリッドシステムにおける分散制御方式の提案を行った.具体的には,各マイクログリッドの協調動作における各種制御パラメータの検討に取り組み,アルゴリズムの構築を行った.これにより,効率的なシステムの協調動作を実現し,電力損失の削減を達成した.また,上記に挙げた研究成果を社会に向けて発信していくため,成果についてまとめ,著書1件,その他複数の論文誌並びに国際学会発表論文を執筆している.近年、次世代の送電網システムとしてスマートグリッドに注目が集まっている。スマートグリッドでは情報通信技術を活用し電力供給側と消費者との間で様々な情報交換を行い、効率的な電力利用を実現する。本研究では、環境にやさしい電力利用指針、消費電力を低減する通信プロトコル、安全かつ高機能な電力ルーティング技術のそれぞれを統合的に利用する効率的な電力分配システムの提案を目指している。本年度は、まず始めにスマートグリッドとその関連技術に関する文献の包括的な見直しを行った。特にスマートグリッド実現に向けた異種ネットワーク融合のためのプロトコルについて調査し、その課題について検討を行った。さらに、異種ネットワークが混在する環境においてユーザが求める通信要求を満たすための通信モデルの開発に着手した。その第一段階として、まず、通信遅延、周波数干渉、ジッター、スループット、パケット損失、ユーザ間の公平性などについて考慮しつつQoSモデルの構築を行った。次に、構築を行ったQoSモデルについて、数値解析数値解析を用いて提案するQoSモデルがスマートグリッドにおいて利用者が要求するQoSを満たすことを保証した。さらに、シミュレータを用いて提案したQoSモデルの評価を行い、その有用性を確認した。また、評価結果から次年度以降に取り組むべき課題についても明確化し、研究開発の更なる前進を可能にするための検討に取り組んだ。また、それらの研究成果を外部へ発信するために、成果をまとめて国際学会に投稿した。近年、次世代の送電網システムとしてスマートグリッドに注目が集まっている。本研究では、環境にやさしい電力利用指針、消費電力を低減する通信プロトコル、安全かつ高機能な電力ルーティング技術のそれぞれを統合的に利用する効率的な電力分配システムの提案を行う。本提案では、ゲーム理論を用いることで消費者の電力利用計画を調整し、電力利用のピークを抑えることでシステム全体の消費電力を低減する。更に、セキュリティ問題にも着目し、悪意ある利用者からの攻撃に対して強い耐性を持つ、高信頼かつ安全なスマートグリッドシステム実現を目指す。本年度は、想定するスマートグリッドシステム全体の電力損失を最小化するための方式提案を目指し、集中制御方式及び分散制御方式の両面から課題に取り組んだ。提案する集中制御方式では、各スマートグリッドデバイスにおける充電及び放電量、電力送信時の損失量の情報を基にシステム全体の電力損失を最小化するアルゴリズムを提案した。また、分散制御方式では情報交換における通信において発生するオーバーヘッドを考慮しつつ電力利用の効率化を実現する方式の提案を行った。これらの提案手法について、シミュレーションベースの評価実験を行い、その有効性を確認した。またその成果について論文にまとめ、国際会議及び国際論文誌に投稿を行い、世界に向けて研究成果の発信を行った。本研究ではスマートグリッドに関する研究の一環として,特にマイクログリッドシステムにおける分散制御方式の提案を行った.具体的には,各マイクログリッドの協調動作における各種制御パラメータの検討に取り組み,アルゴリズムの構築を行った.これにより,効率的なシステムの協調動作を実現し,電力損失の削減を達成した.また,上記に挙げた研究成果を社会に向けて発信していくため,成果についてまとめ,著書1件,その他複数の論文誌並びに国際学会発表論文を執筆している.本年度は、当初の計画通り、昨年度までの検討結果をベースとしてスマートグリッドにおける電力効率に関する研究を進めた。研究の成果物としても、国際会議1件、国際論文誌1件が採録されており、十分な成果を出している。また、次年度の研究計画も順調に検討が進んでおり、本研究はおおむね順調に進展しているといえる。最終年度は主に前年度までに提案を行ったスマートグリッドのモデルにおける分散制御方式の更なる改善に取り組む。具体的には、各スマートグリッドデバイスの協調動作における各種制御パラメータの再考に取り組み、アルゴリズムの改善を行う。これにより、より効率的なシステムの協調動作を実現し、電力損失の更なる削減を目指す。本年度においても研究成果を段階的に国際学会、論文誌へ投稿することで、研究成果を積極的に外部へ発信していく。投稿先としては、世界における影響力の強さを考慮し、IEEEが主催する国際学会及び刊行する国際論文誌等を候補として検討する。本年度は、スマートグリッドとその関連技術に関する文献の包括的な見直しと、異種ネットワークが混在する環境において各ネットワークにおける通信要求を考慮した統合的なQoSモデルの構築を計画していた。これに対して、今年度の成果として、スマートグリッド実現に向けた異種ネットワーク融合のためのプロトコルについて調査し、その課題についての検討を完了した。また、QoSモデルの構築についても取り組み、提案するQoSモデルがスマートグリッドにおいて利用者が要求するQoSを満たすことを確認するなど、一定以上の成果を得た。以上の理由から、今年度の成果は当初の予定以上に進展していると判断できる。当初の予定通り、今年度からスマートグリッドにおける電力利用の問題について集中的に取り組む。特に、電力利用が集中するピーク時間の電力利用量低減に着目し、利用者の電力利用計画を最適化し利用時間の分散を行う。

これによりシステム全体の消費電力の削減を実現し、環境にやさしいスマートグリッドシステムの開発を目指す。また、提案システムの評価は主にシミュレータを用いて行うが、昨年度に比べ考慮すべきパラメータが多くシステムが複雑化することが予想されるため、シミュレーションの量が増えることは間違いない。このため、シミュレータ用の計算機リソースを増強・並列化して行う。さらに、成果発信についても引き続き積極的に取り組み、国際学会や国際論文誌への投稿などを目指し、研究開発の成果を世界に向けて発信していく。
ハイスピード陰圧補助機能付微小血管マイクロ吻合器の開発

研究成果の概要(和文):本研究では陰圧を発生する新型微小血管吻合器を開発した。デバイスは多数の微小吸引孔を有し、それらは、血管壁の形状に合わせて最適化された配列で並んでいる。血管壁はポンプが作動すると同時にデバイスによって半自動的に吸着固定される。このデバイスをラットの大腿静脈の吻合で使用し、成功した。吻合は、肉眼的な開存の確認した上で、吻合部分の血管を、光学顕微鏡及び走査電子顕微鏡で観察し、形態学的評価を行った。陰圧補助型吸収性微小血管吻合器Vacuum-Assisted Microvascular Anasto-Coupler(VaMAC)を直径1mmの静脈を対象として完成させ,動物モデルでの実験を行うことを目標とした.VaMACは筒に吸引管取り付け部がついている形状で,筒の縁に微小吸引孔を8個有し,吸引孔に陰圧をかけるためのフラフープ状の空気孔の内部構造を持つように設計製作した.VaMACに静脈を挿入し,吸引管を吸引管取り付け部に接続することで,フラフープ状の空気孔を介して微小吸引孔に陰圧が発生し,VaMACの縁に血管壁の外膜が同心円状に張り付くことで数秒で血管の外反した状態が保持されることを期待した.VaMACは,CADで作成した3Dデータをレーザー光造型機に入力し,光硬化生体吸収性ポリマーで作製した.8個のVaMACを作成し,ラット8本の大腿静脈で吻合実験を施行した.2週間後に血管吻合部をデバイスごと採取し、病理学的検討および,走査顕微鏡での血管内腔の内皮細胞の再生の評価を行った.8例中1例で実験中にデバイスが破損したため,データから除外した.したがって7例施行し,6例において,血栓形成はみとめられず,1例においては,術後経過観察期間にデバイスが外れたために,血管の断端が露出し,2週間後の確認時には血腫が生じていた.全体として7例中6例(85.7%)の開存率を得た.走査顕微鏡,病理組織切片(光学顕微鏡)でも吻合部は良好に内皮細胞で再生され,連続性が保たれていた.当初の目標は開存率が90%以上であり,開存率に関してはやや及ばなかったものの初年度の目標はほぼ達成できたと考えられる.微小血管吻合の技術は主に組織移植や臓器移植の際の組織の栄養血管を移植側の血管に吻合する際に使用される。組織、臓器の生着の可否はこの細い数ミリ程度の口径の吻合が成功するかどうかに依存するため、マイクロサージャリー分野における微小血管吻合の重要性は高く、失敗したときのリスクは極めて大きい。従来、この組織移植において最も重要な位置を占めるのにもかかわらず、手技的に難しくリスクの高い作業を、器械吻合で行い、安定化させる努力は現在に至るまで連綿と続いているものの、決定的なものはできていない。現在臨床で使用できる唯一の微小血管吻合器は金属異物の針と非吸収性プラスチックを使用するため、適応が限定的であり、手縫い縫合に替わる手段とまではなっていない。本研究では、従来の吻合器の大きな問題である金属異物を使用せず、さらには、より素早く血管をデバイスに装着させる手段として、陰圧に着目した。本研究のデバイスは陰圧を発生させ、血管壁を半自動的に吸い寄せて、短時間で吻合に適した内膜同士が翻転した状態を作り出す。デバイスは陰圧を伝えるための複雑な内部構造を有するため、正確にデジタルデータから内部構造を具現化できる光造形法で試作した。動物実験はラットの鼠径静脈で行い、吻合の評価は吻合血管に依存する皮弁の壊死の有無、血管の顕微鏡下での吻合の開存を確認することで行い、また、吻合部の血管の組織学的評価を光学顕微鏡及び走査電子顕微鏡で行った。平成22年は端々吻合用のデバイスを試作し、7例中6例が開存し、原理的な成功を確認した。同実験での問題点として、デバイスを血管の上に安定して固定できなかったことである。平成23年度では、デバイスを安定して血管の上に固定するための周辺機器の開発を行った。また、陰圧の切り替えを電子制御するための機器を作製した。現在、微小血管の端側吻合にも応用するため、デバイスの試作と予備実験を行っている。
一本鎖DNAヘアピン構造を認識する複製タンパク質の構造と機能

一本鎖DNAヘアピン構造を特異的に認識、結合して複製複合体(プラモソーム)の形成を促進する大腸菌PriAタンパン質の構造と機能の解析から以下の結果を得た。1)種々のプラスミドから単離したPriAタンパク質の標的配列(n'サイト)は、その塩基配列の類似性から5個のグループに分類された。いずれのグループも特徴的なステム=ループ構造を形成するが、全てのグループに共通な配列は見いだされないことから、PriAタンパク質は標的配列の高次構造を認識することが示唆された。2)PriAタンパク質はDEAD/DEX.HファミリーとよばれるRNAヘリカーゼに保存されるアミノ酸モチーフと共に、CXXC(C:システイン)配列が4回繰り返されるZnフィンガー様構造を所有している。3)PriAタンパク質(732アミノ酸)のN端545アミノ酸を所持する変異体は、野性体の約1/100の比活性ではあるが、有意なDNA複製能、(d)ATP加水分解能、およびDNAヘリカーゼ能を所有していることが示された。この事実はRNAヘリカーゼ保存ドメインVIはPriAタンパク質の一本鎖DNAヘアピン結合およびそれに伴うプライモソーム形成にとっては必須でないことを示す。4)South-western法により、N端311アミノ酸のみをもつPriAタンパク質変異体はDNAに結合できるが、N端311アミノ酸を欠損しC端のみをもつ変異体は結合できないことから、PriAタンパク質のDNA結合ドメインはN端311アミノ酸内に限定された。5)PriAタンパク質はn'サイト配列をもつRNAにも特異的に結合する。しかしながら、RNA結合はPriAタンパク質の(d)ATP加水分解能を活性化できないことから、DNA結合とRNA結合は質的に異なる可能性が示唆された。
MMPの転写促進活性を有する遺伝子多型は歯周病のリスクファクターになりうるか?

Matrix metalloproteinase(MMP)-1とMMP-3は、歯周炎における結合組織破壊に深く関わっている。また、MMP-1 1G/2G(-1607),MMP-3 5A/6A(-1171)の遺伝子プロモーター領域の多型はそれぞれの遺伝子発現量に影響することが知られている。本研究の目的は、これらの遺伝子多型が歯周炎発症・進行の感受性に関係があるかについて調べることである。新潟大学歯学部付属病院歯周病診療室を受診した患者のうち、十分なインフォームドコンセントが得られた侵襲性歯周炎患者(AgP)37名、慢性歯周炎患者(CP)(軽度65,中等度84,重度56名計205名、及び健常者(HC)142名の計384名を対象とし、末梢血よりゲノムDNA採取・抽出した。被験者はすべて全身的に健康で喫煙歴のない日本人を選択した。遺伝子多型のタイピングは、各々の多型領域に特異的なプライマーとMGBプローブを設計後Taqman【○!R】PCR反応によりFAMとVICの蛍光の違いを検出するABI PRISM 7900HT Sequence detection systemにょり決定した。本研究において,国内外で初めてTaqman【○!R】PCRによるMMP-1,-3遺伝子多型解析に成功した。遺伝子多型頻度の結果は以前報告された正常日本人における頻度と近似していたが、欧米人やブラジルの報告とは異なる傾向を示した。MMP-1 1G/2G(-1607),MMP-3 5A/6A(-1171)共に遺伝子多型分布、アレル頻度、アレル保有率,ハプロタイプ頻度についてAgPとHC間、AgPとCP間、CPとHC間すべてにおいて統計学的に有意差は認められなかった。またCPの重症度においても相関は見られなかった(J.Clin.Peri.2004)。以上より、Taqman【○!R】PCR法を用いたSNPタイピングは従来のRFLP法やシークエンシング法より簡便・迅速でしかも正確であることが確認された。MMP-1及びMMP-3は結合組織・骨組織破壊において重要な役割を果たしていると同時に治癒や組織リモデリングにも関与している。また他のMMPsやTIMPsとの量的バランスも考慮する必要があり、今回のMMP-1,-3遺伝子プロモーター領域の多型のみでは歯周炎のリスクの統計学的な決定までは至らなかったが、現在口腔癌転移との関連について解析を行い関連を見いだし論文作成中である。更にMMPs/TIMPs均衡につき転写・タンパクレベルで発現定量を追加研究している。Matrix metalloproteinase (MMP)-1とMMP-3は、歯周炎における結合組織破壊に深く関わっている。また、MMP-11G/2G (-1607),MMP-3 5A/6A (-1171)の遺伝子プロモーター領域の多型はそれぞれの遺伝子発現量に影響することが知られている。遺伝子多型のタイピングは、各々の多型領域に特異的なプライマーとMGBプローブを設計後Taqman【○!R】PCR反応によりFAMとVICの蛍光の違いを検出するABI PRISM 7900HT Sequence detectionsystemにより決定した。本研究において、国内外で初めてTaqman【○!R】PCRによるMMP-1,-3遺伝子多型解析に成功した。MMP-1 1G/2G(-1607),MMP-3 5A/6A(-1171)共に遺伝子多型分布、アレル頻度、アレル保有率、ハプロタイプ頻度についてAgPとHC間、AgPとCP間、CPとHC間すべてにおいて統計学的に有意差は認められなかった。またCPの重症度においても相関は見られなかった。また他のMMPsやTIMPsとの量的バランスも考慮する必要があり、今回のMMP-1,-3遺伝子プロモーター領域の多型のみでは歯周炎のリスクの統計学的な決定までは至らなかった。以上のことから歯周炎の易感受性は遺伝子による影響を含めて、きわめて複雑にコントロールされていると考えられ、単一遺伝子多型のみでの影響は少ないと結論付けられた。尚、本研究結果は国内外の学会にて発表済みであり、国際誌に掲載予定である。

また、MMP-1 1G/2G(-1607),MMP-3 5A/6A(-1171)の遺伝子プロモーター領域の多型はそれぞれの遺伝子発現量に影響することが知られている。本研究の目的は、これらの遺伝子多型が歯周炎発症・進行の感受性に関係があるかについて調べることである。新潟大学歯学部付属病院歯周病診療室を受診した患者のうち、十分なインフォームドコンセントが得られた侵襲性歯周炎患者(AgP)37名、慢性歯周炎患者(CP)(軽度65,中等度84,重度56名計205名、及び健常者(HC)142名の計384名を対象とし、末梢血よりゲノムDNA採取・抽出した。被験者はすべて全身的に健康で喫煙歴のない日本人を選択した。遺伝子多型のタイピングは、各々の多型領域に特異的なプライマーとMGBプローブを設計後Taqman^<【○!R】>PCR反応によりFAMとVICの蛍光の違いを検出するABI PRISM 7900HT Sequencedetection systemにより決定した。本研究において、国内外で初めてTaqman^<【○!R】>PCRによるMMP-1,-3遺伝子多型解析に成功した。遺伝子多型頻度の結果は以前報告された正常日本人における頻度と近似していたが、欧米人やブラジルの報告とは異なる傾向を示した。MMP-1 1G/2G(-1607),MMP-3 5A/6A(-1171)共に遺伝子多型分布、アレル頻度、アレル保有率、ハプロタイプ頻度についてAgPとHC間、AgPとCP間、CPとHC間すべてにおいて統計学的に有意差は認められなかった。またCPの重症度においても相関は見られなかった。以上より、Taqman^<【○!R】>PCR法を用いたSNPタイピングは従来のRFLP法やシークエンシング法より簡便・迅速でしかも正確であることが確認された。MMP-1及びMMP-3は結合組織・骨組織破壊において重要な役割を果たしていると同時に治癒や組織リモデリングにも関与している。また他のMMPsやTIMPsと、の量的バランスも考慮する必要があり、今回のMMP-1,-3遺伝子プロモーター領域の多型のみでは歯周炎のリスクの統計学的な決定までは至らなかった。現在、MMPs/TIMPs均衡について転写・タンパクレベルで発現定量研究を継続している。Matrix metalloproteinase(MMP)-1とMMP-3は、歯周炎における結合組織破壊に深く関わっている。遺伝子多型のタイピングは、各々の多型領域に特異的なプライマーとMGBプローブを設計後Taqman【○!R】
遺伝子移入再構成系を用いた情報受容伝達機構の分子薬理学的研究

外来性遺伝子移入細胞である脳mRNA移入卵母細胞ならびにv-src形質転換線維芽細胞を用いて、細胞情報伝達機構を検討し次の結果を得た。1.ラット脳mRNAを移入した卵母細胞は、電位固定下でセロトニン(5-HT)に応答し内向き電流を生じたが、この応答はミアンセリンにより抑制されたことにより、5-HTic受容体を介するものと示唆された。5-HT応答電流は、他の抗うつ薬(イミプラミン、デシプラミン、アモキサピン、セチプチリン)によって抑制された。この抑制作用も5-HTic受容体遮断作用によると推定された。mRNA移入卵母細胞を-60mvに電位固定後、0mvに脱分極させると^<2+>流入が生じ、そのCa^+によりClチャネルが開口し外向き電流が生ずることを見いだした。この電流応答は、あらかじめアセチルコリンや5-HTのような細胞内Ca^<2+>動員作用薬を短時間処理しておくと、30分間以上にもわたり増強されることがわかった。この現象をさらに検討したところ、プロテインキナ-ゼCは関与せず、カルモジュリンに依存することが示唆された。2.v-srcを組み込むことにより形質転換したNIH3T3線維芽細胞においては、正常細胞に比して、イソプロテレノ-ルによるサイクリックAMP生成活性が低下していた。細胞膜への〔^3H〕ジヒドロアルプレノロ-ル結合を測定しScatchard解析したところ、形質細胞では結合数が有意に減少していた。v-src感契によりB_2アドレナセプタ-数が減少し、イソプロテレノ-ルのサイクリックAMP生成活性が低下することが示された。さらにv-srcのコ-ドを有する蛋白質pp60^<v-src>はチロキンシナ-ゼ活性を有し、促進性G蛋白質Gsをリン酸化し、その結果、Gsの受容体との、ならびにアデニル酸シクラ-ゼと共役を低下させることも明らかとなった。外来性遺伝子移入細胞である能mRNA移入卵母細胞ならびにv-ki-ras形質転換線維芽細胞を用いて、細胞情報伝達機構を検討し次ぎの結果を得た。1.ラット脳mRNAを移入すると卵母細胞は、電位固定下でセロトニン(5-HT)に応答して内向き電流を発現した。以下その機構を検討した。(1)5-HT応答電流は、ミアンセリン(5-HT_<1C>受容体遮断薬)により抑制されたが、他の5-HT_<1A>、5-HT_<1B>、5-HT_2、5-HT_3受容体遮断薬によってはほとんど影響されなかった。そこで5-HT応答電流は5-HT_<1C>受容体を介すると推定された。(2)5-HTに応答して誘起される電流に同期してCl^-流出の生じることがわかった。したがって5-HT応答電流はClチャネルを透過して流出するCl^-によると示唆された。(3)5-HTに対して生ずる内向き電流もCl^-流出も二相性を示し、それぞれはミアンセリンに対し異なる感受性(速い応答は高感受性、遅い応答は低感受性、両者はミアンセリンの50%抑制濃度にして約100倍の差)を示したので、両応答の機構は異なると推定した。

(4)5-HT応答はネオマイシン処理で抑制され、イノシトール1、4、5-三リン酸やイノシトール1、3、4、5-四リン酸の細胞内注射で5-HT誘起電流に類似の電流を生じたことより、5-HT応答電流にイノシトールリン脂質代謝が関与することが示唆された。今後、5-HT応答機構の詳細、とくに関与するGTP結合蛋白質の性質、イノシトールリン酸のCa^<2+>を介するClチャネル開口機構を明らかにすべく検討したい。2.v-ki-rasで形質転換したNIH/3T3線維芽細胞において、GTP結合蛋白質を介するcANP産生活性が対照群より増加することを見い出した。その機構を解明するため、コレラ毒、百日咳毒を用いてそれぞれGs、GiをADPリボシル化しその程度を正常細胞と比較したところ、形質転換細胞ではGsは変化なくGiが約1/3に低下することがわかった。この結果より形質転換によりGi量が減少しcAMP産生抑制が低下すると推定した。外来性遺伝子移入細胞である脳mRNA移入卵母細胞ならびにv-src形質転換線維芽細胞を用いて、細胞情報伝達機構を検討し次の結果を得た。1.ラット脳mRNAを移入した卵母細胞は、電位固定下でセロトニン(5-HT)に応答し内向き電流を生じたが、この応答はミアンセリンにより抑制されたことより、5-HT_<IC>受容体を介するものと示唆された。5-HT応答電流は、他の抗うつ薬(イミプラミン、デシプラミン、アモキサピン、セチプチリンによって抑制された。この抑制作用も5-HT_<IC>受容体遮断作用によると推定された。mRNA移入卵母細胞を-60mVに電位固定後、0mVに脱分極させるとCa^<2+>流入が生じ、そのCa^<2+>によりCIチャンネルが開口し外向き電流が生ずることを見いだした。この電流応答は、あらかじめアセチルコリンや5-HTのような細胞内Ca^<2+>動員作用薬を短時間処理しておくと、30分間以上にもれたり増強されることがわかった。この現象をさらに検討したところ、プロテインキナ-ゼCは関与せず、カルモジュリンに依存することが示唆された。2.v-srcを組み込むことにより形質転換したNIH3T3線維芽細胞においては、正常細胞に対してイソプロテレノ-ルによるサイクリックAMP生成活性が低下していた。細胞膜への〔^3H〕ジヒドロアルプレノロ-ル結合を測定しScatchard解析したところ、形質転換細胞では結合数が有意に減少していた。v-src感染によりB_2アドレノセプタ-数が減少し、イソプロテレノ-ルのサイクリックAMP生成活性が低下することが示された。さらに、v-srcのコ-ドする蛋白質pp60^<r-src>はチロシンキナ-ゼ活性を有し、促進性G蛋白質Gsをリン酸化し、その結果、Gsの受容体との、ならびにアデニル酸シクラ-ゼとの共役を低下させることも明らかとなった。
繊維強化樹脂複合材料のメゾスコピック構造が破壊力学特性に及ぼす影響

構造物として使用されるCFRPは繊維を一方向にそろえた薄層(ラミナ)を重ねた積層構造となっている。荷重を負荷すると,層間および繊維で強化されていない層内で破壊が複雑に進展し最終破断に至る。この中で,層間破壊と層内破壊は,繊維の配列,樹脂の分散等のメゾスコピックな構造は異なっており,詳細には異なることが予測される。本研究ではこの観点から,層間,層内の破壊試験を行い,靭性値の比較を行った。また,繊維界面,樹脂特性が間,層内特性に及ぼす影響を検討した。結果の要点は下記のとおりである。1)層内の破壊靭性評価について,双方持ち梁試験が簡便な,中央切欠引張試験片を90°方向引張試験片から作製して試験を行い,破壊靭性値が評価できることを確認した。2)繊維・/樹脂界面の接着強度,樹脂の靭性によらず,いずれの場合も層内の靭性値が層間の靭性値より大きくなった。3)破面の電子顕微鏡観察より,層内破壊では,繊維の橋掛け現象が認められ,これが靭性を大きくしている一因と考えられる。4)層間の破壊靭性の初期値は主に母材樹脂の靭性に支配され,繊維/樹脂界面の強度の影響は少な買った。5)層内の破壊靭性は樹脂の靭性とともに繊維/樹脂界面強度の影響を大きく受け,界面強度の大きい繊維を用いた方が,層間の靭性と比べ著しく大きくなった。これは,層内破壊の場合,層間と比べて繊維近傍の破壊の寄与が大きくなるためと考えられる。
佐藤内閣期の政策転換-「開発」と「福祉」を中心に-

平成1516年度は、主に研究会、関係者へのヒアリング、資料の検討・整理・分析を中心に活動した。以下、研究会日程等を軸に説明する。平成15年度研究会では、9月福永が「佐藤内閣期における政策転換」で研究の諸前提を報告、10月には堀越作治氏(元朝日新聞記者)からヒアリングを行った。その他、雨宮昭一が「無条件降伏モデル」を中心に、「戦時戦後体制論」の文脈で、佐藤政権時代を位置づけ、16年2月には天川晃が「『革新自治体』の時代」を報告した。研究成果の一部として、中島信吾「『同盟国日本』像の転換-ジョンソン政権の対日政策-」が刊行された。平成16年度は、労働運動と革新自治体について、それぞれ久米郁男早稲田大学教授、鳴海正泰氏の報告をきき、11月には有田・吉次からそれぞれ中間報告があった。また、沖縄返還前後の内政の調査のために、三木健(琉球新報)、復帰協関係者(仲宗根悟・新垣善春・崎浜盛栄)、我部政明氏等のヒアリングを行った。愛知揆一、佐藤栄作関係資料を、それぞれ仙台・山口で収集した。平成17年度は、各自報告書の作成に従事しつつ、10月日本政治学会分科会で、村井良太、中島信吾、有田冨美子、宮崎正康が報告を行った。研究成果としては、福永が「自民党政治のなかの佐藤政治」として、保守本流論と絡めて、佐藤政治を位置づけた。村井は「社会開発論」を中心に、政党システムの変容を分析した。中島は『戦後日本の防衛政策』(慶應義塾大学出版会、2006年)を刊行した。その他、吉次公介はこれまでほとんど研究のなかった沖縄の保守勢力について、「戦後沖縄の『保守』に関する基礎的考察」において分析し、基礎データをまとめた。稲継裕昭「行政改革と政治」で官僚制の問題を、宮崎正康「開発と福祉-高度成長期における福祉の展開」と有田冨美子「高度成長期における家計からみた地域格差と福祉」は、経済学的アプローチで当該期の分析を行った。平成15年度は、研究実施計画に従い、研究会、関係者へのヒアリング、資料の検討・整理・文責を中心に活動した。(平成15年)6月27日研究打ち合わせ会を開催。各自担当を確認。9月22日23日研究会を開催。佐藤晋が『佐藤内閣期のアジア政策」を、福永が『佐藤内閣期における政策転換-研究の諸前提-」を報告、討議した。23日山梨県立図書館を訪問。10月17日元朝日新聞記者・堀越作治氏からヒアリングを行った。堀越氏は『戦後政治裏面史-「佐藤栄作日記」が語るもの-』(岩波書店、1998年)の著者であり、『佐藤栄作日記』(朝日新聞社、全6巻)刊行の仕掛け人である。また同氏著『戦後政治13の証言』(朝日新聞社、1989年)、『佐藤番日記』(徳間書店、1968年)を複写、メンバーに配布した。12月14日15日研究会を開催。雨宮昭一が、「無条件降伏モデル」を中心に、「戦時戦後体制論」の文脈で、佐藤政権時代の位置づけを報告、検討した。(平成16年)2月15日17日研究会を開催。天川晃が「『革新自治体』の時代」を報告、問題点・課題等を提示、討論を行った。

16日神戸市文書館で資料検索。同時に、各自本年度の報告を行い、平成16年度においては、研究会報告のスケジュールを確認するとともに、先行研究者の研究会への招聘、関係者からのヒアリングを予定を確認した。なお、楠田実氏(佐藤栄作氏秘書)からのヒアリングはご本人が急逝したため行うことができなかった。研究成果の一部、中島信吾「『同盟国日本』像の転換-ジョンソン政権の対日政策-」が刊行された(波多野澄雄編著『池田・佐藤政権期の日本外交』ミネルヴァ書房、2004年所収)。平成16年度は、15年度と同様、研究会、関係者へのヒアリング、資料の検討・整理・分析を行うと同時に、研究会では先行研究者の報告、分担者の中間報告の一部を行った。以下、研究会日程を軸に説明する。(平成16年)7月24日平成16年度打ち合わせおよび研究会1(久米郁男早稲田大学教授報告「第1次労働戦線統一-運動再訪:政治経済学の立場から」)9月11日研究会(鳴海正泰氏報告「自治体改革とは何か」)11月1日2日愛知揆一関係資料調査(村井)11月27日研究会II(二つの報告-有田「昭和30年代から40年代の家計における地域差」、吉次「戦後沖縄保守勢力にとっての佐藤政権期」をきき、討論を行った)。(平成17年)1月6日8日国会図書館憲政資料室で、藤牧新平文書を調査・収集(福永)。1月20日23日研究会III-三木健(琉球新報記者、現同社副社長)、新垣善春、崎浜盛栄、仲宗根悟(復帰運動関係者)、我部政明(琉球大学教授)からヒアリング。現在原稿の校正中。あわせて次年度政治学会での報告について打ち合わせを行った。沖縄県公文書館で資料調査。3月14日16日田布施郷土館および町立図書館で佐藤栄作関係資料を調査。佐藤栄作関係資料および佐藤栄作文庫目録収集(福永)。平成17年度は、最終年度にあたるので、各分担者は補助的資料の収集、検討、整理、分析を行うと同時に、報告のまとめに入った。特記すべきは、2005年度日本政治学会総会・研究会において、「1960年代の内政と外交」という分科会をもち、研究報告を行ったことである。以下、研究会日程を軸に、本年度の活動を説明する。(平成17年)7月2日平成17年度研究打ち合わせ会(研究の進捗状況の報告、および今後の日程と報告書作成計画について)9月17日研究会(政治学会報告のための準備研究会)10月2日日本政治学会・分科会15「1960年代の内政と外交」報告者村井良太「政党システムの変容-社会開発論を中心に」中島信吾「高度成長期の防衛政策と日米関係」有田富美子・宮崎正康「高度経済成長期における家計から見た地域格差と福祉」討論者雨宮昭一・稲継裕昭司会福永文夫フロアからの質問も含め、活発な討議が行われた。(平成18年)2月11日12日研究会合宿(研究実績報告書作成のために、各自報告・討論を行った)。
認知症看護認定看護師を軸としたDSTの介護老人福祉施設への展開

2017年度に実施した姫路市内の高齢者居住系施設の看護・介護職員を対象とした質問紙調査を分析し、学会での発表と論文執筆をして成果を公開した。認知症サポートチームを導入予定の介護老人福祉施設でのアクションリサーチの成果も取りまとめ、学会発表を行うとともに、論文を投稿している段階である。次に、認知症サポートチームを結成し、概ね月1回を目途に、認知症のBPSD事例に対する介入を行った。研究者、認知症看護認定看護師、施設職員の間でメーリングリストを活用して、タイムリーな情報共有をすることができた。現在は1事例の介入だけであるが、認知症看護認定看護師と施設職員の協働により、BPSDを低減させる成果を上げることができた。認知症サポートチームの成果は以下の通りである。(1)認知症の本人のBPSDだけに着目した介入だけでは不十分である、(2)知識・技術の有無や動機づけの程度、正規職員か非常勤職員かといった職員側の要因に十分に配慮して介入する必要がある、(3)個々の職員のみならず、ユニットごとのチーム体制、施設全体の組織運営体制といったマクロからミクロへの視点をもった介入が求められる。2019年度に学会発表、論文執筆により成果を発表する予定である。しかし、当該看護師の異動に伴う準備等により時間がとれなかったことや、受入施設側の人事異動や組織体制の変化などがあったため、派遣できる回数が非常に少なかった。そのため、研究を本格的に実施できる体制を再編し、2019年度より認知症事例に対する介入を継続、増加させて成果を蓄積していく。2年目から特別養護老人ホームへ認知症看護認定看護師を派遣して、認知症サポートチームを結成し、認知症入居者の行動改善を進める予定であった。3年目に入り、看護師と受入施設の双方ともに介入を受け入れる体制が整ってきたので、認知症サポートチームの再編と介入を再開する。対象事例は現在1事例だが、事例数を増やして介入効果を多面的に評価していく。事例分析はシングルケースデザインを用いた行動変化を測定する予定である。事例を蓄積して、認知症サポートチームの展開がスムーズに進むようになった頃合いを見ながら、別の特別養護老人ホームにおいても同様の介入を進めていく予定である。姫路市内の高齢者居住系施設の看護・介護職員を対象に質問紙調査を実施した。質問紙の内容は、基本属性、BPSDを改善するための支援における介護職員の自己効力感尺度、グループホームケアスタッフが抱く困難尺度、科学的根拠に基づく実践を適用することへの態度尺度、連携リフレクション尺度である。施設管理者へ質問紙を郵送し、職員に配布を依頼して回答を求めた。その結果、102ヶ所中39ヶ所(回答率38.2%)、看護・介護職員250名から回答が得られた。現在は、結果を分析して学会での発表と論文執筆をしている段階である。また、高齢者・認知症研究の最新情報を入手するため学会に参加し、研究成果の一部を発表した。次に、認知症サポートチーム(DST)導入予定の介護老人福祉施設でのアクションリサーチを実施した。施設での認知症カンファレンスに定期的に参加して、看護・介護その他職員から認知症ケアの現状と課題、施設の職員体制や負担感等についてヒアリングを実施している。ヒアリング結果は質問紙調査と比較しながら結果を分析している段階である。ただし、施設の人員不足等により介入が負担にならないよう配慮する必要等が生じた。そのため、DSTを受け持つ認知症看護認定看護師の介入時期を計画より少し遅めに調整した。当初は2017年下半期からの予定であったが、2018年5月から介入を開始する予定に変更している。また、介入頻度も週1回ではなく2週に1回に変更した。その代わり、特養職員とDST介入関係者との間でメーリングリストを作成し、適宜の情報共有ができる仕組みを構築した。介護老人福祉施設の人員不足等により看護・介護職員の負荷が大きく、介入時期を延期した方がよいと判断したため。職員の入退職が終わって人員配置が落ち着いた状況を見計らい介入を行う予定である。

しかし、当該看護師の異動に伴う準備等により時間がとれなかったことや、受入施設側の人事異動や組織体制の変化などがあったため、派遣できる回数が非常に少なかった。そのため、研究を本格的に実施できる体制を再編し、2019年度より認知症事例に対する介入を継続、増加させて成果を蓄積していく。2年目から特別養護老人ホームへ認知症看護認定看護師を派遣して、認知症サポートチームを結成し、認知症入居者の行動改善を進める予定であった。当初の研究実施計画の通り、研究を遂行する。2018年5月よりDST展開に先立って、認知症看護認定看護師による施設の看護・介護職員への研修の実施とカンファレンスへの参加を通じて相互の波長合わせを行う。その後、施設の認知症の困難事例を1例ずつ解決していく等の介入を行う予定である。3年目に入り、看護師と受入施設の双方ともに介入を受け入れる体制が整ってきたので、認知症サポートチームの再編と介入を再開する。対象事例は現在1事例だが、事例数を増やして介入効果を多面的に評価していく。事例分析はシングルケースデザインを用いた行動変化を測定する予定である。事例を蓄積して、認知症サポートチームの展開がスムーズに進むようになった頃合いを見ながら、別の特別養護老人ホームにおいても同様の介入を進めていく予定である。研究対象の介護老人福祉施設の状況を鑑みて介入時期を延期した方がよいと判断し、2017年下半期に予定したDST介入準備のための研修費用、旅費を次年度に使用する予定となった。介入研究実施中に、謝金対象の認知症看護認定看護師の異動の準備等によって派遣回数が減少した。また、受入施設側の体制整備等により介入研究が当初予定よりも大幅に遅れることになった。そこで、2019年度から定期的に介入ができるよう体制を再編した。2018年度の研究計画に沿った介入研究を再開するとともに、介入対象の施設を増やすという当初予定していた計画の履行を進めていく。
糸状菌の休眠遺伝子を覚醒するキナ酸を利用した新規天然化合物の探索

糸状菌培養液サンプルの調整:北里生命科学研究所が保有する10,000株以上の糸状菌ライブラリーの中から、幅広い分類の糸状菌に対して検討を行うために、植物内生糸状菌100株と土壌糸状菌100株を任意に選択した。これらを4種類の生産培地(液体培地・固体培地:各キナ酸添加・無添加)で培養し、100% EtOHで化合物抽出を行うことで糸状菌培養液サンプルを調整した。1年間で計800サンプルを調整した。キナ酸の化合物生産に与える影響の評価:上述の培養液のキナ酸の有無による色調変化、6種類の病原菌に対する抗菌活性の変化を調査した。色調変化においては、植物内生菌では、液体培地で100株中45株、固体培地では100株中19株において変化が見られた。一方、土壌糸状菌では、液体培地で100株中68株、固体培地で100株中34株において変化が見られた。6種類の病原菌に対する抗菌活性の変化においては、植物内生菌では、液体培地で100株中25株、固体培地では100株中10株において変化が見られた。一方、土壌糸状菌では、液体培地で100株中89株、固体培地で100株中56株において変化が見られた。変化の大きかった液体培地に関しては、200株中113株(56.5%)において色調の変化が見られ、200株中114株(57%)において抗菌活性に変化が見られた。これまで糸状菌の二次代謝の発現に使用されて来た低分子化合物は全試験菌の10%以下であったため、キナ酸は従来の低分子化合物と比べ非常に汎用性が高いことが判明した。当初計画していた数の培養液調整並びに、抗菌活性評価を指標としたキナ酸の影響について調査を終えることが出来たため、おおむね順調に進展していると判断した。今後は、使用する糸状菌を600株に拡大し、キナ酸添加・無添加の液体培地と固体培地の4条件で培養した2,400ブロスを調製する。これらを当グループで確立した抗細菌、抗真菌、抗原虫など10の評価系でスクリーニングを実施し、キナ酸添加の有無間でのヒット率の比較から有効性を明らかとする。さらに、キナ酸添加で生産誘導された生物活性物質をNMR、MS等で機器分析を行い、構造を決定する。
背泳ぎスタート技術向上を促すフィードバックシステムの開発とトレーニングへの応用

背泳ぎにおけるスタート局面は、競技中の最大速度が得られ、水平方向への跳び出し速度が泳ぎ始めの速度に影響することが指摘されている(Veiga et al.2016)。しかし、背泳ぎスタートに関する研究はスタート合図前の構え(de jesus et al.2013,2016)に着目したものが多く、スタート合図後の動きについての知見が著しく少ない。そんな中、Takeda et al. (2014)は、素早く股関節を伸展させることが抵抗の低い入水技術に繋がることを報告している。しかし、データサンプルがルール改正前であったため、現在のルールに合わせた実験設定での検証ではなかった。そこで、我々は、ルール改正後による動作の変化について調べた結果、股関節伸展速度が高まることで、跳び出し時の重心高が上昇し、抵抗の低い入水を実現することが明らかとなった(池田ら, 2016)。さらに、昨年の我々の研究結果において、膝関節伸展のタイミングと重心の水平速度との間に逆U字型の関連性が見られたことから、それぞれの選手は膝関節伸展の適切なタイミングが存在することを示した。そこで、今年度は体性感覚を用いた単純な情報処理のフィードバックシステムを作成することを目的とした。フィードバックシステムは、各被験者の試技中の股関節角度をゴニオメータを用いて、リアルタイム計測を行い、予め設定された角度に達した時に、大腿前面に振動刺激を行った。また、その装置の適切な貼付位置を検討した。その結果、股関節にゴニオメータ、振動刺激呈示装置を膝蓋骨付近に貼付することが適切であることが明らかとなった。平成30年度に計画していた実験IIについて、ほぼ予定していた通りに実験が終了した。よって、おおむね順調に進んでいると判断している。本研究の実験試技において、フィードバックシステムを開発するにあたり、装置を貼付する位置などを重要視し、振動刺激がより正確に伝わるために工夫を行い、本実験でスムーズに測定に入れるよう取り組んだ。また事前に予備実験を何度も重ねたため、本実験でも予定通りにすべて終えることができた。実験IIIでは、実験IIで作成したフィードバックシステムをトレーニングに応用していく予定である。実験IIIは、普段からよくトレーニングを行っている全国大会出場レベルの大学競泳選手を対象に実験を行う。対象者は背泳ぎスタートの未熟練者20名とする。対象者を10名ずつ、開発した振動刺激フィードバックシステムを用いる群と従来から用いられている映像を見せる群の2群に群分け、股関節角度や膝関節が進展した時の股関節角度、跳び出し水平速度、5m通過時間を明らかにする。背泳ぎスタートのパフォーマンス向上のために、2014年にFINAがバックストロークレッジを認可した。近年の先行研究において、バックストロークレッジを使用することにより、飛び出し角度が大きくなる(de Jesuk K et al., 2016)や指先が入水した時の飛距離を伸ばす(Barkwell and Dickey J., 2017)、大転子がより高い位置になる(Ikeda Y et al., 2016)といったことが示されてきた。さらに、研究代表者の研究では、膝関節が伸展し始めた時の股関節角度が5m通過時間と有意な相関関係があったことを報告したことから、より高いパフォーマンスのためには、膝関節伸展よりも先に股関節を伸展すべきということを示した。したがって、研究代表者は、より高いパフォーマンスを発揮するためには、選手ごとで膝関節の伸展には適切なタイミングが存在するという仮説を立てた。本研究では、背泳ぎスタート中にバックストロークレッジを使用した場合の適切な膝関節伸展のタイミングが存在するかどうか評価することを目的とした。13人の選手を対象として、膝関節の伸展が異なる以下の4つのスタートを行った。1)膝関節伸展よりも前に股関節を伸展、2)膝関節伸展より後に股関節を伸展、3)膝関節と同時に股関節を伸展、4)通常通り。スタート動作は水上で4台、水中で2台のカメラを使用し、モーションキャプチャーシステムを用いて記録した。サンプリング周波数は120Hzとした。膝が伸展し始めた時の股関節角度、重心の水平速度、股関節角速度、飛び出し角度を測定した。また、パフォーマンスの指標として5m通過時間を測定した。結果、膝関節伸展のタイミングと重心の水平速度との間に逆U字型の関連性が見られた。以上のことから、それぞれの選手は膝関節伸展の適切なタイミングが存在することが示された。平成29年度に計画していた実験Iについて、予定していた通りに実験がすべて終了した。本研究の実験試技において、股関節伸展と膝関節伸展のタイミングを意図的にずらす必要があったため、対象者に理解をしてもらいやすいよう映像で伝達するなどの工夫を行い、本実験でスムーズに測定に入れるよう取り組んだ。すでに実験IIに向けての計画も進んでおり、実験Iの結果についても平成30年度の国際学会にエントリー済みである。

そんな中、Takeda et al. (2014)は、素早く股関節を伸展させることが抵抗の低い入水技術に繋がることを報告している。しかし、データサンプルがルール改正前であったため、現在のルールに合わせた実験設定での検証ではなかった。そこで、我々は、ルール改正後による動作の変化について調べた結果、股関節伸展速度が高まることで、跳び出し時の重心高が上昇し、抵抗の低い入水を実現することが明らかとなった(池田ら, 2016)。さらに、昨年の我々の研究結果において、膝関節伸展のタイミングと重心の水平速度との間に逆U字型の関連性が見られたことから、それぞれの選手は膝関節伸展の適切なタイミングが存在することを示した。そこで、今年度は体性感覚を用いた単純な情報処理のフィードバックシステムを作成することを目的とした。フィードバックシステムは、各被験者の試技中の股関節角度をゴニオメータを用いて、リアルタイム計測を行い、予め設定された角度に達した時に、大腿前面に振動刺激を行った。また、その装置の適切な貼付位置を検討した。その結果、股関節にゴニオメータ、振動刺激呈示装置を膝蓋骨付近に貼付することが適切であることが明らかとなった。平成30年度に計画していた実験IIについて、ほぼ予定していた通りに実験が終了した。よって、おおむね順調に進んでいると判断している。本研究の実験試技において、フィードバックシステムを開発するにあたり、装置を貼付する位置などを重要視し、振動刺激がより正確に伝わるために工夫を行い、本実験でスムーズに測定に入れるよう取り組んだ。また事前に予備実験を何度も重ねたため、本実験でも予定通りにすべて終えることができた。実験IIでは、実験Iから得られた情報をもとに、フィードバックシステムを開発していく予定である。実験IIは、普段からよくトレーニングを行っている全国大会出場レベルの大学競泳選手を対象に実験を行う。股関節にゴニオメータ、大腿前面に振動刺激呈示装置を貼付する。股関節に貼付したゴニオメータの情報は、リアルタイムで取り込まれ、設定された角度に達した時に、振動刺激装置に信号を入力するシステムをMatLabを用いて作成する。この処理速度が極めて重要となるため、ハイスペックPCを用いて処理を行う。振動刺激をトリガーとした膝関節伸展運動を実施するが、振動刺激から関節運動が開始されるまでには、少なくとも100ミリ秒の時間間隔が生じ、これは各対象者によって大きく異なる。すなわち、膝が伸展し始めた時に至適股関節角度に達する前に振動刺激を呈示する必要がある。そこで、本研究では、予め振動刺激による膝関節伸展反応時間を計測し、実験Iで得られる股関節角速度との積で、振動刺激を呈示する股関節角度を決定する。実験IIIでは、実験IIで作成したフィードバックシステムをトレーニングに応用していく予定である。実験IIIは、普段からよくトレーニングを行っている全国大会出場レベルの大学競泳選手を対象に実験を行う。対象者は背泳ぎスタートの未熟練者20名とする。
在日ムスリムの社会経済的活動と宗教的ネットワークに関する調査研究

本研究では、従来のわれわれの調査成果をさらに補強する研究成果が得られ、滞日ムスリムは日本社会に適応し、生活満足度が比較的高く生活基盤も安定してきたこと、滞日ムスリム・コミュニティが成熟期に入りつつあると言うことが、改めて本研究によって明らかとなった。ムスリムの子ども教育調査や滞日経験を有するムスリム調査、モスク調査報告も貴重な成果であるが、日本初のモスク代表者会議を開催し、将来の滞日ムスリム・コミュニティと日本社会の関係形成に関する研究へと展望が開けたことが重要である。本年度は、主に2つの課題について調査研究を行ってきた。第一の課題として、全国各地のモスクとムスリムを対象として社会経済的活動についてインタビュー調査を実施してきた。2006年度末時点では、全国のモスク数は38程度と把握していたが、その後も在日ムスリムの社会軽済的活動の活性化や、日本人配偶者との結婚、家族形成などを経て定住化が進行すると共に、礼拝施設の建設が全国各地で見られることが次第に明白になってきた。2008年3月初めまでの調査でも、新たに札幌モスク、仙台モスク、水戸市周辺の3つのモスク、栃木県の結城モスク、春日井モスクなどが確認されている。その他、既存のモスクも変化があるため、それらの調査も継続して行い、富山、海老名、岐阜モスクなどでのインタビュー調査を実施した。これらの既存および新設モスクに関する情報は、2005年ごろより収集してきたモスク情報更新を含め一部を『日本のモスク調査1イスラーム礼拝施設の調査記録』として刊行した。本年度の第二の課題として「ムスリムの子どもの教育に関する調査」があり、質問紙調査として首都圏在住のムスリム家族を対象として、調査を継続中である。2008年3月現在で、約80票の回収であるが、更に回収数を増加させるべく調査を続行している。分析結果については、2008年度末には提出できるものと考えている。更に2008年2月には、昨年度から実施してきたマレーシア在住の在日経験のあるムスリム意識調査の結果を第一次報告として出版する事が出来たが、詳細な分析は2008年度の予定である。2007年度から継続していた関東大都市圏のムスリムの子どもたちの教育問題調査が2008年5月に終了し、84組の夫婦を構成する男女84人から回答を得た。回答者平均年齢36歳、子ども数平均1.7人で、給食や学校の授業内容や学校側の理解に関する不安があげられた。調査報告書の刊行までには至らず、次年度以降の課題である。一方で、社会経済活動と宗教的ネットワークに関する課題については、各地のモスクでインタビュー調査を継続した。特に2008年7月には岐阜モスクが開所式を行い、イスラーム各国の大使館関係者や500人以上のムスリムが参加し、盛大に行われた。2008年末の富山モスク調査では景気後退に伴う在日ムスリムの中古車業者の苦境が顕著となっていたことが特筆される。このような社会情勢の変化もあり、当初意図したアンケート調査の実施までの合意は得られず、新たな企画をふたたび提案することとした。なお2008年秋に大分県別府モスク、2009年3月に福岡モスクが新設され、それぞれインタビュー調査を実施した。このほか、各地のモスク代表者に集まってもらい、情報交換とネットワークづくりを支援するため、「日本のムスリム・コミュニティを語る」という趣旨のもとに「第1回モスク代表者会議」を早稲田大学にて開催した。日本では初めての会議であり、首都圏から愛媛県までの13人の代表者の参加を得て、2009年2月11日に実施した(一般参加を含め、55名の参加者があった)。代表者間および外国人ムスリムと日本人ムスリムの間の交流も活発に行われ、今後の在日ムスリム研究の継続に弾みがつき、調査全体の円滑な実施の基礎となるであろうことは特筆しておきたい。
ヴェサリウスの解剖学は独創か、どこまで模倣か―ガレノス解剖学の解読による再評価

本研究では、ヴェサリウス『ファブリカ』(1543)の本文と解剖図において伝統に由来する模倣的要素と自らの解剖に基づく独自的要素を区別することを目的とする。これまで解読が不十分であったガレノスの解剖学各論(骨、神経、血管、筋)で新たに解剖学的構造を詳細に同定するために、最新のギリシャ語原典校訂版を用い、申請者の解剖学の専門的知識を応用して解読・翻訳を行う。この研究により、古代以来の西洋伝統医学から19世紀以後の西洋近代医学までを連続的な一続きの歴史として捉えなおすことが可能になる。
未知混合物系試料の知能化定性定量分析

未知混合物中に含まれる物質成分を非化学的に分離するための,知能化計測法の原理の確立を行なった. 61年度において,既に定性定量分析法は考案したので,本年度は,その応用研究,及び,分離した後の物質の同定法について,原理の提案,アルゴリズムの開発及び実際の実験を行なった.以下に具体的成果を列挙する.1)定性定量分析応用化研究:昨年開発したスペクトル及び濃度推定分離法を,顕微画像データ,及び液体クロマトグラフィー・データに応用した.また,新手法として,サンプルセットの小分割データの主成分分析による,小数成分サンプルを見つける方法,及び,励起スペクトルと蛍光スペクトルの両方を測定することによって,蛍光試料に対しては一意的に真のスペクトル成分分離ができる方法を考案した.2)フーリエ位相相関法の考案及び実験:従来のピーク同定法やスペクトル相関法と比べ,画期的に識別感度の高いスペクトル同定法を考案した.原理的に,測定条件の違いに対しても同定ミスが殆んど無いことを証明した.この方法を,コンピュータ・アルゴリズム化し,実際の赤外吸光スペクトルデータのライブラリー検索に応用した.また,故意に測定条件を変えたデータに対して,その識別度が下がらないことを実験的に確認した.3)システムの試作:研究室現有のコンピュータと端末パソコンにハードディスクを装備し,高速にライブラリー・サーチができる様にした.また,コンピュータとリンクしている顕微撮像システム及び赤外分光光度系の光学系を整備し,上述の実験を可能とした.未知混合物中に含まれる物質成分を非化学的に分離するための,知能化計測法の原理の確立を行なった. 61年度において,既に定性定量分析法は考案したので,本年度は,その応用研究,及び,分離した後の物質の同定法について,原理の提案,アルゴリズムの開発及び実際の実験を行なった.以下に具体的成果を列挙する.1)定性定量分析応用化研究:昨年開発したスペクトル及び濃度推定分離法を,顕微画像データ,及び液体クロマトグラフィー・データに応用した.また,新手法として,サンプルセットの小分割データの主成分分析による,小数成分サンプルを見つける方法,及び,励起スペクトルと蛍光スペクトルの両方を測定することによって,蛍光試料に対しては一意的に真のスペクトル成分分離ができる方法を考案した.2)フーリエ位相相関法の考案及び実験:従来のピーク同定法やスペクトル相関法と比べ,画期的に識別感度の高いスペクトル同定法を考案した.原理的に,測定条件の違いに対しても同定ミスが殆んど無いことを証明した.この方法を,コンピュータ・アルゴリズム化し,実際の赤外吸光スペクトルデータのライブラリー検索に応用した.また,故意に測定条件を変えたデータに対して,その識別度が下がらないことを実験的に確認した.3)システムの試作:研究室現有のコンピュータと端末パソコンにハードディスクを装備し,高速にライブラリー・サーチができる様にした.また,コンピュータとリンクしている顕微撮像システム及び赤外分光光度系の光学系を整備し,上述の実験を可能とした.