hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
極端紫外(EUV)光アブレーション粒子計測によるEUVプラズマ特性の解明

波長数-数10 nmの領域にある極端紫外(EUV)光の応用研究が注目されてきている。EUV光は原理的に従来の長波長レーザーとは一線を画す特徴的な物質との相互作用を起こす。特にEUV光による物質アブレーションは材料加工など様々な分野での応用が期待できるが、その物理的な機構や従来のレーザーアブレーションとの差異はほとんど明らかにされていなかった。本研究では、アブレーションの最終過程である膨張粒子の実験的計測とプラズマパラメータのモデル計算を用いて、原理的に予測されうる高密度低温度のプラズマの生成、低い電離度、直線的なプラズマ膨張など、レーザーとは明確に異なるアブレーションメカニズムを明らかにした。EUV及びレーザーアブレーションのプラズマ特性に関する研究及び、Time-of-Flight (TOF)法を用いた膨張イオンの計測によるプラズマ膨張に関する研究を行った。また得られた結果の考察に用いるため、飛散粒子の質量分析を試みた。プラズマの特性、加熱メカニズムを理解するため、放射流体計算コードSTAR 1Dを導入し、プラズマ温度、密度、エネルギー付与や圧力の分布を求めた。EUVとレーザーではプラズマパラメータに明らかな差異が見られた。EUVの場合、エネルギー付与が固体密度に近い非常に高い電子密度領域にピークを持ち、局所的に加熱がされていることが示された。一方真空紫外分光によるプラズマの計測を行ったが、レーザーとEUVで有意な差は見られなかった。材料のアブレーションに続いてプラズマの膨張が起こるが、これはプラズマの加熱過程の情報を内包すると考えられる。サンプルに対し複数の角度にファラデーカップを設置し、TOF法により膨張イオンのエネルギースペクトルおよびそれらの角度分布を求めた。イオン数の角度分布は、EUVの場合の方がレーザーの場合よりもより狭い分布を示した。また膨張イオンのエネルギー分布はEUVとレーザーでは全く異なったスペクトルを示した。EUVの場合指数関数的なスペクトルが得られ、このことは膨張プラズマが一温度分布を持っていることを示す。一方レーザーの場合、多温度分布を示すようなスペクトルが得られた。また、理論モデルと比較すると、膨張の次元がEUVの場合は一次元平板状であるのに対し、レーザーの場合は球面状に膨張してることが予測された。以上の結果より、EUVアブレーションでは一温度で、より前方へのプラズマ膨張が起こり、これはレーザーアブレーションのプラズマ膨張とは全く異なると考えられる。以上の初期の結果を国際会議IFSA2014及び応用物理学会において発表した。25年度に引き続きEUVおよびレーザーアブレーションによるプラズマ膨張に関する研究を継続し、エネルギー吸収から膨張までのアブレーションメカニズムの考察を進めた。更にトムソンパラボラ価数質量分析器を導入し、膨張イオンの価数質量分析を行った。これまでに、EUVアブレーションの方が膨張イオンの角度分布が狭い分布を示していること、エネルギースペクトルの形状がEUVとレーザーで大きく異なり、EUVアブレーションの場合は指数関数的に減少し、高エネルギー成分を含み、レーザーアブレーションの場合は100 eV付近で急激にイオン数が低下することなどの実験結果が得られている。膨張の理論モデルに含まれる特性エネルギーを比較すると、EUVの方が2-3倍高いエネルギーが得られた。これら実験結果に対し、シミュレーション計算と理論モデルを組み込んだ考察を進めた結果以下のようなアブレーションメカニズムが示唆された。EUVアブレーションの場合、EUV光はプラズマの低密度領域を通過し、固体表面の浅い領域を加熱するので、面に沿って平板状のプラズマが生成され、圧力勾配方向、すなわちサンプル垂直方向への膨張が起こる。一方レーザーアブレーションの場合、レーザーが到達できる臨界密度はEUV到達点の2桁以上低い低密度領域、つまり固体面から離れた領域で吸収されるので、プラズマより等方に飛散する。また、EUVの場合、横方向膨張(すなわち冷却)が抑制されるので、高い運動エネルギー成分を保存した分布を示したと考えられる。トムソンパラボラ分析器によるSi及びAlからのEUV及びレーザーアブレーションの膨張粒子の価数質量分析の結果、双方共に、一価のイオンが支配的であることが分かった。以上の研究結果を国際会議ICPEPA9において2件、及び応用物理学会において1件発表した。また、学術論文を1本発表した。電磁場を用いた質量価数分析器であるトムソンパラボラによりEUVアブレーションで生成されたSiプラズマからのイオン分析を行った。また、同照射条件で1064 nmのNd:YAGレーザーアブレーションに対する質量価数分析を行った。実験に先立ち、今年度は計測器アライメント方法、分解能の向上等の改良を行い、前年度と比較して飛躍的に鮮明なトムソンパラボラスペクトルを得た。EUVアブレーションの場合はSiの1価イオンのみが検出されたが、レーザーアブレーションにおいては3価までの多価イオンが検出された。これら実験結果に対し、放射流体コードSTAR 1Dによるプラズマパラメータの計算を行った。実験及びシミュレーション結果は特に平均価数で良い一致を示した。得られた結果を元に、物質アブレーションの一連のプロセスに、光源により顕著な差異が現れるメカニズムを以下のように結論付けた。ナノ秒パルスレーザーによる物質アブレーションの場合、レーザーがプラズマ中において臨界密度付近で最も良く吸収されるため、10E21 cm^-3程度の低密度領域領域を主に加熱することとなる。さらに吸収過程が逆制動放射であるため、電子の加熱が進みやすく、それに伴い1価から3価まで電離が進んだと考えられる。一方EUV光の場合、臨界密度が固体密度を超えるため、プラズマ中では吸収されずに材料表面に到達する。

また光子エネルギーが100 eV付近と高いため、光電離が主な吸収過程となる。このような場合、原子一つあたりに付与される光エネルギーは低くなり、電子の加熱が進まない。そのため電子衝突による電離が進まなかった。前年度までのイオン膨張形状の差異の結果と合わせ、本研究では期間中に、膨張イオンの計測、シミュレーション、理論モデルにより、EUV光とレーザーによる加熱機構の違いに起因するプラズマ生成と膨張イオンの特性の違い明らかにした。波長数-数10 nmの領域にある極端紫外(EUV)光の応用研究が注目されてきている。EUV光は原理的に従来の長波長レーザーとは一線を画す特徴的な物質との相互作用を起こす。特にEUV光による物質アブレーションは材料加工など様々な分野での応用が期待できるが、その物理的な機構や従来のレーザーアブレーションとの差異はほとんど明らかにされていなかった。本研究では、アブレーションの最終過程である膨張粒子の実験的計測とプラズマパラメータのモデル計算を用いて、原理的に予測されうる高密度低温度のプラズマの生成、低い電離度、直線的なプラズマ膨張など、レーザーとは明確に異なるアブレーションメカニズムを明らかにした。25年度は前年度のプラズマ膨張に関する考察が深まり、理論モデルやシミュレーション結果を組み込み、多角的に捉えることに成功した。これによりEUV光物質アブレーションによる物質加熱から膨張に至る包括的な特性とそのメカニズムを解明するという本研究課題の目的のうちの大部分、プラズマ生成から膨張に関するメカニズムを明らかにすることができたため順調に研究が進展していると言える。また、25年度に課題として残った価数質量分析器であるトムソンパラボラ分析器を用いた計測に大きな進展が得られ、膨張粒子の質量と価数が特定されたことが、研究結果をより厳密に議論することに寄与した。また、チャレンジする予定であったプローブ法に関しては、シミュレーション結果より高密度プラズマが局在している可能性があること、プローブを使用する場合、相当低密度の周辺プラズマのみの計測になることが予測されたため、プローブ法で計測する予定であったプラズマ密度温度の計測は出来ず、干渉法計測に変更して27年度における持ち越されることになった。尚、4月から7月までの約4ヶ月間、研究代表者が産後休業及び育児休業を取得したため、26年度の研究期間は8ヶ月間となった。プラズマ理工学理論モデルの組み込みにより、大まかにはEUVアブレーションメカニズムが分かって来ているものの、プラズマパラメータの計測が不足しているため、27年度は分光法やプローブ法に代わり、可視光レーザーを用いた干渉法による電子密度計測を行う。干渉法を用いることで、電子密度の空間プロファイルやプラズマ形状を得ることができ、用いるレーザーの波長に対する臨界密度以下の領域は原理的に観測可能である。従って、可能な限り短波長のレーザーを計測に用いる。
バイオインフォマテック解析を用いた歯周疾患新規バイオマーカーの検索

侵襲性歯周炎は、若くして発症し急速な骨破壊をきたす特殊な歯周炎であるが、その原因因子の特定には至っていない。この侵襲性歯周炎とは、全身的には健康であるが、急速な歯周組織破壊、家族内集積を特徴としており、発症には遺伝的な要因が関与していると考えられている。そこで、我々は侵襲性歯周炎を発症している2家系においてエクソームシークエンスという網羅的な遺伝子解析手法を用いて遺伝子解析を行った。その結果、2家系において特徴的な遺伝子の変異が発見された。その遺伝子の役割を解明することにより、侵襲性歯周炎の早期発見、新たな治療方法の開発に寄与できる可能性がある。歯周病は慢性の炎症性疾患であるが、その疾患進行には個体差が認められる。そして、その疾患感受性には生体側の因子が大きく関与していると考えられている。当教室では、現在までに様々な候補遺伝子のSNP研究を行ってきたが、確定的な結論は得られていない。本研究は歯周炎患者の臨床サンプルを扱う研究であり、事前に倫理審査委員会に申請し、ヘルシンキ宣言およびヒトゲノム・遺伝子解析研究に関する倫理指針に基づき研究を行った。現在までに、侵襲性歯周炎患者の2症例でDNAエクソーム解析を行っている。血縁者同士で解析した場合には、同じ遺伝子を多数持つために変位を見つけにくいと予測し、血縁関係のない2名を選択し解析を行った。その結果、被験者1では163180個の変位が、被験者2では146378個の変位が得られた。この10万を超す変異の中から候補遺伝子の絞り込みを行うことは困難であり、候補遺伝子の絞り込みを行うために、サンプル数を増やすことも必要であるが、疾患未発症近親者のDNAとの比較解析が必要であることが判明した。東京医科歯科大学歯周病外来では、毎日150人の歯周炎患者の来院数があり、また新患患者も1日あたり10人程来院する。本年度の侵襲性歯周炎患者の新患数は、50症例であり、その中で本研究に同意された患者さん45名から同意書取得後、末梢血から採血を行った。サンプリングには、採取された検体は、個人識別情報管理者により連結可能匿名化された後に、血液中の有核細胞からDNAを採取回収した。採集したDNAは-80度にて冷凍保存した。特に、早期に発症重篤化する侵襲性歯周炎においては家族内集積が認められることから遺伝的関与が強く疑われている。今年度は、家族内集積の認められる2家系に絞ってエクソームシークエンスを行った。2家系の6人から末梢血より採血を行いゲノムDNAを抽出した。ゲノムDNAのクオリティチェックは、核酸定量、二本鎖DNA定量、アガロースゲル電気泳動を行った。核酸定量は、分光光度計にて行い、DNA量と濃度、260/280比、260/230比を評価した。二本鎖DNA定量は、Quant-iT dsNDA BR Asssay kit (Invitrogen)を用いて蛍光定量し、吸光定量値と蛍光定量値の比較を行った。また、アガロースゲル電気泳動にてバンドの確認を行った。以上の検査により問題がないと判断されたサンプルに関して、エクソーム解析を行った。エクソーム解析には、ライフテクノロジー社のion protonを使用し、得られたデータからバイオインフォマティックス手法を用いた解析を行った。その後、マッピング、品質管理、変異検出、アノテーションを行った。既存のデータベースに収載されている注釈情報をサンプルから検出した変異情報に付加し、解析ツールとしてSNPeffを用いた。各サンプルにアノテーションを加えた後、スクリプト作成を行い、変化箇所領域を2つに絞り込んだ。侵襲性歯周炎患者における大規模並列シークエンサーを用いて全エクソームを解析した。被験者は東京医科歯科大学歯学部附属病院の歯周病外来に来院し、書面での同意の得られた侵襲性歯周炎2家系を対象とした。侵襲性歯周炎罹患者5名および非罹患者1名について、末梢血より抽出したゲノムDNAを用いてIon Protonによる全エクソーム解析を行った。得られた遺伝子変異に対して、下記のfilteringを実施した。(1)低depth変異の除去、(2)Insertion/deletionの除去、(3)罹患者に共通した変異以外の除去、(4)同義置換の除去、(5)公共データベース(Human Genetic Variation Browser、1000-genome database、NHLBI Exome Sequence Project)に登録され頻度1%以上のコモンバリアントの除去。絞り込まれた変異の確認をサンガーシークエンス法にて行った。エクソームシークエンスにより、約50,000個の遺伝子変異を各サンプルにおいて同定し、filteringを通じて家系毎にそれぞれ41変異、379変異に絞り込んだ。2家系に共通して変異を認める変異候補遺伝子が存在しており、これらの変異をサンガーシークエンスにおいて確認した。

そこで、我々は侵襲性歯周炎を発症している2家系においてエクソームシークエンスという網羅的な遺伝子解析手法を用いて遺伝子解析を行った。その結果、2家系において特徴的な遺伝子の変異が発見された。その遺伝子の役割を解明することにより、侵襲性歯周炎の早期発見、新たな治療方法の開発に寄与できる可能性がある。家族内集積のある2家系のサンプリングから、変異領域を2つまでに絞りこむことができた。家系内で発症している遺伝子と発症していない遺伝子を多数集めることにより、順調に絞り込みが達成できている。27年度が最終年度であるため、記入しない。歯周病学本年度は、この2つの変異領域に関して、当外来の侵襲性歯周炎患者100名のゲノムを用いて、サンガーシークエンスによる確認作業を進める予定である。侵襲性歯周炎患者のゲノムは着実に収集されており、予定数まで採取を続ける予定である。iont protonを用いた、変異領域解析にかかる消耗品代を平成26年度に計上していたが、試薬サンプル調達が間に合わずに4月以降に実験が繰り越しとなったため、費用を次年度に繰り越している。現在、東京医科歯科大学バイオリソースセンターにおいて、エクソーム解析の準備している。サンプル調達が4月に終了している為、本年度ion protonにかかる消耗品の費用として執行する。サンプル数を確保してから解析を行うことにしたため、解析のための研究費が次年度に繰り越しとなった。昨年度に予定していたエクソーム解析を本年度に行うため、その実験試薬代として計上している。
分野横断・融合的な新分野の成長予測と萌芽技術の特定

本研究では、引用ネットワーク構造からトレンドを検出する方法を開発しました。科学技術政策や企業のR&Dのには、学問分野の動向を把握することが重要です。しかし、従来の研究では学問分野のトレンドを数値化し、引用ネットワークから最先端の分野を検出することは困難でした。本研究では、ネットワーク表現学習を用いた推論ネットワークの成長方向としての傾向を検出する新しいフレームワークを提案しました。いくつかのデータセットにおいて、学問分野が潜在空間内で直線的に特定の方向に成長しトレンドが確認されました。そのトレンドは既存の方法と比較してより高い精度で将来の引用予測に使用できることを示しました。近年、学術文献の出版のペースや技術イノベーションの速度が加速しており、それらの最新の科学技術情報を用いて政策や戦略立案に関する意思決定を行うことが求められている。このような背景の元で、科学技術のロードマッピングやフォーサイト・ホライゾンスキャンニングのような意思決定支援のため、大規模な学術文献情報を分析するための技術やそのプラットフォーム開発に関する研究が、近年特に盛んに行われている。大規模学術文献情報のテキストとネットワークデータを融合して分析を行い、知識抽出を行うプラットフォームを開発した。まず、現在の主要な学術文献データベースから文献情報を抽出する機能をモジュール化を実施した。また、上記モジュール化にあわせ、学術・産業技術俯瞰システムPubmedやScopusなどのデータセットへ対応を実施した。その上で、ネットワークの分散表現を用いて学術領域のトレンドを把握し、そのトレンドをもとに萌芽予測を行うことで従来の予測精度を上回ることを示した。また、その手法がテキスト情報をもとに将来的に有望なキーワードの推定に有用に機能することを実証した。以上に加え、学術俯瞰の基礎技術として引用関係の時系列的な変化や、論文引用ネットワークの中で伝わる技術用語の特定などの、基礎技術の開発を実施した。ネットワーク表現学習による萌芽領域の特定技術は国際ジャーナルに投稿中である。これらの技術は将来的な科学技術のフォーサイトなどに有用に機能すると考えられる。まずはじめに、。学術分野の引用関係ネットワークから分散表現を作成し、学術分野の成長方向を観測・予測するための技術を開発した。次に、集団の挙動の理解や今後の予測には集団の発展を時系列に理解することが有用である。学術分野の引用関係などのネットワークデータから、集団が進化の過程を抽出し描画する手法の開発が進んでいる。既存手法では、各論文を集約したクラスタ間の離散的な時間における推移や関係性を描画しているため、個々の論文に関する情報を得ることはできない。本論文では、連続的な空間内に各論文を一つの点としてプロットし分野が徐々に広がっていく過程を2次元空間に描画し、領域の成長・分岐・融合の様子を表現しながら個々の論文の位置を明確にする手法を開発した。本手法では、まず、ネットワーク表現学習で得られた潜在空間での論文領域の成長方向を検出しその方向からのずれをカテゴリとして定量化し、次に、その上で近隣領域への連続的な進化のみを抽出する。これらのプロセスにより、複雑なネットワーク構造から領域の進化にそった関係性のみを抽出することを可能とした。本手法を用いて太陽電池やGrapheneなどの活発に研究されている領域のデータの可視化を行い、そのアウトプットが学術分野の理解に有効であることを検証した。また、論文引用ネットワークを抽象化する基盤技術として、複数のレイヤーのネットワークから表現学習するための基盤技術を、人間の移動データから場所の分散表現を作る技術をじっそうすることで実現した。特に問題なく進捗している。複雑ネットワークこのまま研究を遂行する。研究成果を国際学会で発表するため。研究成果を国際学会で発表する。
RS及びGIS技術を活用した水害危険度判定システムの開発研究

本研究の目的は,RSとGIS技術を用いた水害危険度判定システムを構築することだった.結果として,物理則に基づく分布型水循環モデルを構築することができた.以下に構築したモデルについて概説する.最初のモデルは,完全なる分布型水循環モデルで,1)降雨遮断,2)蒸発散,3)地表面水収支,4)Richards式を用いた2次元地中流,5)Kinematic wave modelを使った最急降下方向への地表流,6)Kinematic wave modelによる1次元河川流,7)Boussinesq式による地下水流,より構成されている.深層の地中流は,簡略化したプロセスモデルにより表わされる.もう一つのモデルは,圧力ベースの式の代わりに貯留ベースで支配方程式を置換したモデルで,SHU(Similar hydrologic units,水文過程ユニット)が速い操作モデル開発のために集中化されている.両モデルとも日本の流域に適用し検証を行ない良好な結果が得られた.最近のコンピュータ計算能力の急速な発展により,より完全な分布型水循環モデルをその後構築することができ,最急降下地表流シミュレーションの代わりに,2次元dynamic wave equation,河川網の陰解法スキーム,リチャード方程式の3次元解法を用いた洪水モデルを用いる.このモデルは,フィリピン,タイなどの大流域の洪水予測に適用できることがわかった.また,都市域に適用可能な分布型水循環モデルに改良することにより,自然系だけでなく人工系の水循環も表現出来るようになった.この都市水循環モデルでは,洪水軽減策としてのオンサイト型雨水浸透システムの効果を流域規模で評価することが可能になった.本研究で構築したモデルを適用する場合,土地被服情報の抽出ためにリモートセンシングデータの使用が必要不可欠となる.そこで分類手法の精度と感度についても研究を行なった.また,本研究によりGISデータを土地被覆情報の抽出,流域のDEMの導出,河川網の生成,土壌水理特性地図,地質情報を使った地下水帯水層モデルの開発,流域の降雨分布の導出そしてモデル適用結果の表現(水文情報地図)に活用できることがわかった.本研究の目的は,RSとGIS技術を用いた水害危険度判定システムを構築することだった.結果として,物理則に基づく分布型水循環モデルを構築することができた.以下に構築したモデルについて概説する.最初のモデルは,完全なる分布型水循環モデルで,1)降雨遮断,2)蒸発散,3)地表面水収支,4)Richards式を用いた2次元地中流,5)Kinematic wave modelを使った最急降下方向への地表流,6)Kinematic wave modelによる1次元河川流,7)Boussinesq式による地下水流,より構成されている.深層の地中流は,簡略化したプロセスモデルにより表わされる.もう一つのモデルは,圧力ベースの式の代わりに貯留ベースで支配方程式を置換したモデルで,SHU(Similar hydrologic units,水文過程ユニット)が速い操作モデル開発のために集中化されている.両モデルとも日本の流域に適用し検証を行ない良好な結果が得られた.最近のコンピュータ計算能力の急速な発展により,より完全な分布型水循環モデルをその後構築することができ,最急降下地表流シミュレーションの代わりに,2次元dynamic wave equation,河川網の陰解法スキーム,リチャード方程式の3次元解法を用いた洪水モデルを用いる.このモデルは,フィリピン,タイなどの大流域の洪水予測に適用できることがわかった.また,都市域に適用可能な分布型水循環モデルに改良することにより,自然系だけでなく人工系の水循環も表現出来るようになった.この都市水循環モデルでは,洪水軽減策としてのオンサイト型雨水浸透システムの効果を流域規模で評価することが可能になった.本研究で構築したモデルを適用する場合,土地被服情報の抽出ためにリモートセンシングデータの使用が必要不可欠となる.そこで分類手法の精度と感度についても研究を行なった.また,本研究によりGISデータを土地被覆情報の抽出,流域のDEMの導出,河川網の生成,土壌水理特性地図,地質情報を使った地下水帯水層モデルの開発,流域の降雨分布の導出そしてモデル適用結果の表現(水文情報地図)に活用できることがわかった.RS及びGIS技術を活用した水害危険度判定システムの開発研究の初年度として、平成6年度には以下に示すような研究を行った。洪水災害軽減のために、広くかつ効果的に活用できる汎用型の洪水予測モデルを作成するために、まずARC/INFO,ERDAS,ORACLEによる情報データの互換性をとる変換プログラムを作成し,これらのデータを用いた災害情報システムを構築した。次にこの災害情報システムを用いて,フィリピン・ルソン島のアグノ川流域を対象として収集した.気象・水文・地形・土地利用などの情報をデータベース化し,汎用型の洪水予測モデルをつくった。その結果、収集したデータの精度や洪水予測モデルの予測精度など、今後さらに検討すべき点はあるが、本研究で開発した災害情報システムを用いた洪水予測モデルが、実用的に活用できる見通しが得られた。上記のように、本研究の進行状況は概ね良好であり、当初計画した予定に従って順調な成果を出している。しかし、平成6年度の研究を通して、以下のような問題点が浮び上がって来たので、ここでその問題点を整理し、平成7年度の研究によっていかに解決して行くかその予定を記す。様々な観測データや計測データが整っているという理由から選定した、フィリピン・ルソン島のアグノ川流域であるが,収集した気象・水文・地形・土地利用などのデータの一部は、必ずしも十分な精度を有していないことが判明した.データの精度が高くないと、災害情報システムを用いた洪水予測モデルの精度や有用性が満足に議論できない。

平成7年度は、地域は狭いが精度の保証されたデータを用いてまず、洪水予測モデルのキャリブレーションを行う。次に、キャリブレーションされた洪水予測モデルを用いて、フィリピン・ルソン島のアグノ川流域のデータの見直しを行い、精度の向上をめざす。本研究は全体的に順調に軌道に乗ってきたとはいうものの、解析手法の開発に対して、その手法に見合うレベルのデータの収集が十分にできないという問題に悩まされて続けてきた。リモートセンシング(RS)と地理情報システム(GIS)の技術を最大限に活用して水災害の危険度を判定するシステムを開発したいという目的のうち、洪水モデルの開発に関しては、ARC/INFO、ERDAS、ORACLEなどのソウトウェアを使った汎用型の洪水予測モデルがほぼ完成したといえる。異なるソフトによるデータソースからのデータを統合化するための変換プログラムを作成し、これらのデータを使った災害情報システムの枠組みを構築することができた。実際のデータとしては、スリランカのコロンボ市内の一部地域、フィリピン・ルソン島のアグノ川流域を対象として、気象、水文、地形、土地利用データを収集することを試みた、スリランカ、フィリピンには、それぞれこの研究に興味を持つ専門家グループを見つけることができたにもかかわらず、開発した解析システムに見合うレベルのデータ収集は、予想以上に難しかった。現地の研究機関から提供されたデータの質及び精度が不十分なのである。これら協力研究者と何回も情報やデータのやり取りをしながら、どんな質のデータがどんな形で必要かを理解してもらうのに時間がかかった。幸いなことに、本年度の終りころになって、とくにアグノ川流域に関して、モデルとデータの精度がやっと一致するようになり、災害情報システムを用いた洪水予測の結果の有用性を議論できるようになりつつある。今後は、洪水予測の結果を地域災害の大きさに結び付けることが必要であるが、最近のインターネットによる情報交換技術の進歩の速さを考慮すると、洪水予測結果をWWW上に公開することにより、それぞれの地域の研究機関などがその災害としての規模を独自に想定するほうが、全体システムとして適切なのではないかと考えている。昨年に引き続き,分布型水循環モデルと洪水予測モデルに使用するリモートセンシング(RS)データと標高データの精度向上を行なってきた.その結果,フィリピンとスリランカの各対象流域に対するSPOTとLandsatリモートセンシングデータに適合させることができるいくつかの分類スキームが得られた.異なる分類スキームから得られた土地利用パターンは,グランドトル-スデータと比較され,水循環シミュレーションに対する各スキームの感度が解析された.解析結果から,階層統計分類スキームが水循環シミュレーションにふさわしい分類手法であることがわかった.フィリピン・アグノ川流域,タイ・チャオプラヤ川上流域,スリランカ・コロンボ流域に対し,DEMを使い河川網を生成するためのディジタル標高データの適合性が試験された.
性差と高次生理機能：新規細胞膜上女性ステロイドホルモン受容体の生理病態機能解析

性ステロイドホルモンは性機能への関与だけではなく、母性行動、攻撃行動や情動、摂食、リズム、睡眠、そして記憶や学習を含む高次脳機能に至るまでの多彩な機能に関与していることが明らかになってきた。これら機能には、核内受容体を介した長期的な遺伝子発現変化では説明のできない即時性の反応が多数関与しており、そのメカニズムは未だ不明である。本研究課題は、近年発見されたプロゲステロンの細胞膜上受容体のmPRおよびMAPRファミリーに着目し、性ステロイドホルモンの即時的反応の解明とそれに基づく生体機能調節機構の発見を目的とする。mPRの脂肪組織におけるエネルギー代謝への影響に関して、昨年度の脂肪組織に高発現するmPRKOマウスのエネルギー代謝における検討の結果、このmPRKOマウスは雌雄で異なった糖代謝に関連する表現型を示すことがわかった。特にプロゲステロン刺激により、GPCRシグナルとは異なるシグナル経路を介して耐糖能に影響を与える可能性が、KOマウスを用いたin vivo解析と、mPR安定発現細胞によるin vitro解析により示唆された。また、高脂肪食長期投与による肥満誘導の結果、このmPRKOマウスは野生型マウスと比較し、体脂肪重量の増加に異常をきたすことがわかった。引き続き、このKOマウスの代謝異常の要因とプロゲステロンの関係の詳細な検討を進めていく。また、mPRの神経内分泌への影響として、脳特異的に発現するmPRに関し、さらに詳細な発現部位の解析を行ったところ、特定ニューロンに発現していることがわかったため、そのニューロンが有する機能を指標にして、mPRKOマウスの神経内分泌における表現型の特定と、その機能解析を進めている。初年度において、全てのmPR関連遺伝子欠損マウスの作成が完了した。また、そのうちのいくつかでエネルギー代謝異常を伴う表現型が確認できた。したがって、本研究課題は現状、順調にその研究計画を進行できていると考えられる。mPRの脂肪組織における役割に関しては、昨年度観察されたmPRKOマウスの表現型をもとに、エネルギー代謝におけるmPRの分子メカニズムに関して、更なる検討を行う。mPRの神経内分泌への影響に関しては、昨年度確認できた脳特異的に発現するmPRについて神経機能に焦点を当て、その表現型を調べる必要がある。mPRの母子間シグナル伝達機能への影響に関しては、関与が予想されるmPRに関する新たに作成が完了したKOマウスを用いて、今年度から本格的にその表現型について検討を進める。以上より、今後は特にKOマウスの表現型に焦点を絞り、分子レベルの機能解析を中心に進めていく必要があると考えられる。
転写因子MafA・Pdx1 を用いた糖尿病の新規治療法の開発

膵β細胞障害は、2型糖尿病の病態の主要因である。本研究では、テトラサイクリン制御系システムを利用して、成獣マウスの膵β細胞特異的に転写因子MafAを発現させ、膵β細胞障害の改善効果を解析した。MafAの発現により、MafA KOマウスの耐糖能異常の改善、高脂肪食を給餌したマウスの空腹時血糖の低下ならびに耐糖能異常の改善を認めた。以上より、膵β細胞におけるMafAの発現が、糖尿病の治療的効果を生じうる事が示された。[目的]2型糖尿病の病態の主要因である膵β細胞障害には、転写因子MafA・Pdx1の発現低下が深く関与しており、糖毒性モデルの膵β細胞株にこれら分子を過剰発現すると、インスリンプロモーターの活性及びインスリンの発現が改善する。そこで本研究計画では、in vivoでのMafA・Pdx1の過剰発現による膵β細胞障害の改善効果を明らかにする。[方法]テトラサイクリン制御系システムを利用して、膵β細胞特異的にMafA・Pdx1を任意の時期に発現させることができるトランスジェニックマウスを作製し、これら転写因子の発現の効果を解析する。[結果]糖毒性モデルの培養膵β細胞株において、mRNAの発現低下は対照群に比して、insulin1(0.24%±0.07%)、insulin2(0.05%±0.02%)、MafA(1.4±0.3%)が、Pdx1(61.9±3.4%)、Pax6(60.0±4.6%)に比べ顕著であった。6ヶ月齢の糖尿病モデルマウスdb/dbでは、著しい体重の増加、食後血糖の上昇を認めたが、これらの膵島においても、mRNAの発現低下はMafA(5.1±1.4%)、insulin1(21.1±1.3%)が、Pdx1(55.0±3.2%)やPax6(49.7±1.4%)に比べ顕著であった。一方、6ヶ月齢の高脂肪食飼育下マウスでは、糖負荷試験では耐糖能異常を認めたが、体重、食後血糖の上昇はdb/dbと比べ軽度であった。これら高脂肪食飼育下マウス膵島におけるMafA、Pdx1の発現はmRNA、蛋白レベル共に正常であった。現在、膵β細胞特異的にMafA、Pdx1あるいはその両者が過剰発現するマウスを作製し、また、これらの糖尿病モデルを作製中である。[目的]2型糖尿病の病態の主要因である膵β細胞障害には、転写因子MafAの発現低下が深く関与している。そこで本研究計画では、in vivoでの膵β細胞におけるMafAの過剰発現による、膵β細胞障害の改善効果を明らかにする。[方法]テトラサイクリン制御系システムを利用して、膵β細胞特異的にMafAを任意の時期に発現させることができるトランスジェニック(TG)マウスを作製し、その効果を解析する。[結果]TGマウス膵臓において、TransgeneであるMycタグ付きMafAの、任意の時期における膵β細胞特異的な発現を、分離した膵島における蛋白発現と、膵臓の免疫染色により確認した。また、このマウスとMafA KOマウスを交配し、本システムによりMafA KOマウスの膵β細胞特異的にMafAを発現させたところ、MafA KOに認められる耐糖能異常が改善した。次に、このTGマウスに生後5週から13週齢まで高脂肪食を給餌し、同時期に膵β細胞特異的にMafAを発現させたところ、非発現群に比べて体重は有意差を認めず、有意に空腹時血糖が低下し、耐糖能異常が改善した。また、糖尿病モデルマウスdb/dbの膵β細胞特異的に、4週齢よりMafAを発現させたところ、非発現群に比べ体重は有意差を認めず、空腹時血糖が低下する傾向を示した。以上より、生体の膵β細胞でも、MafAの発現レベルをin vivoで変化させると、膵β細胞の機能を改善し、糖尿病の治療的効果を生じうる事が示された。[目的]2型糖尿病の病態の主要因である膵β細胞障害には、転写因子MafAの発現低下が関与している。そこで本研究計画では、in vivoでの膵β細胞におけるMafAの過剰発現による、膵β細胞障害の改善効果を明らかにした。[方法]テトラサイクリン制御系システムを利用して、膵β細胞特異的にMafAを任意の時期に発現させることができるトランスジェニック(TG)マウスを作製し、その効果を解析した。[結果]高グルコース濃度で長期培養したβ細胞株、ならびに糖尿病モデルマウスdb/dbの膵島では、それぞれ対照に比べMafAの発現は低下していたが、高脂肪食マウスの膵島では低下していなかった。ドキシサイクリンを投与したTGマウス膵臓において、TransgeneであるMycタグ付きMafAの膵β細胞特異的な蛋白発現を確認した。

このシステムを利用して、以下に記載する、様々なレベルでβ細胞障害を認めるマウスの膵β細胞にMafAを発現させたところ、次のような結果を得た。MafAKOマウスにおいては、耐糖能異常が改善した。生後5週から13週齢まで高脂肪食を給餌したマウスでは、空腹時血糖の低下、耐糖能異常の改善を認めた。また、69週齢のdb/dbでは、空腹時血糖の低下傾向を認めた。以上より、生体の膵β細胞におけるMafAの発現が、膵β細胞の機能を改善し、糖尿病の治療的効果を生じうる事が示された。この改善効果の分子メカニズムを解明するため、MafA KOマウス膵島の遺伝子発現を網羅的に解析した。MafA KOマウス膵島では、ins1、ins2、slc2a2(Glut2)、slc30a8(ZnT8)、pcsk1、pcsk2、vdrの発現が低下しており、これらの分子を通じてβ細胞機能を改善している可能性が示唆された。一方、gck、kcnj11(Kir6.2)、abcc8(SUR1)の発現に変化は認められなかった。テトラサイクリン制御系システムを利用した、膵β細胞特異的にMafAを任意の時期に発現させることができるトランスジェニックマウスの作製と解析は進行しており、9.のような結果を得ている。一方、MafAの標的遺伝子のChIPによる探索は、今年度施行予定である。高脂肪食マウス、糖尿病モデルマウスにおけるMafへの過剰発現について、反復実験により結果を検証し、その治療的効果を明らかにする。また、膵β細胞株、あるいはMafAを過剰発現した膵β細胞株を用いて、ChIPによりMafAの標的遺伝子を探索する。また、MafAの過剰発現マウスの膵島を用いて、transgeneであるMafAに付加しているMycタグ抗体によるChIPを試みる。同定された遺伝子群について、MafA過剰発現マウス、高脂肪食マウス、糖尿病モデルマウスの膵島における発現を検証する。
移動体観測に基づく交通ネットワークの動的リスクマネジメント

WG1(交通行動データ収集・解析)(1)2015年に実施した平常時の交通行動と災害シナリオを想定したSP調査データを用いて,個人単独での避難だけでなく,家族・友人をpick-upする(あるいは待つ)行動の発生と避難経路が持つリスクについて分析した.2017年に実施したプローブパーソン調査およびWEBモニターに対する防災意識と災害時の避難行動の調査データを用いて,避難余裕時間と避難行動との関連を調べた.(2)GPS位置データからトリップ目的,手段を推定する手法を開発するとともに,集計された携帯電話位置データによる推定OD交通量の更新手法を開発した.さらに,集計された携帯電話位置データを用いた災害時の帰宅困難者数の推定に取り組んだ.WG2(創発型ネットワーク解析)(1)石巻市ネットワークを対象として,経路,出発時刻,避難所の最適化の組み合わせについて,交通シミュレーションを用いた実証的分析を行った.その結果,避難所の容量を適切に配分しておくこと,経路を適度に分散させることが迅速な避難に貢献することが明らかになった.(2)創発型交通ネットワークフローモデルの開発では,すでに構築した,情報ネットワークにおける情報の流れを記述するモデルと,交通流を記述するモデルを統合した動的交通流シミュレータを用いたシミュレーションを実行した.石巻市のネットワークでの車による津波からの避難を対象としたシミュレーションでは,道路混雑の情報伝播の条件の差異により,避難完了時間が大幅に変わることがあることを示している.WG3(交通ネットワーク動的運用方策)災害時の交通マネジメントについて研究を行い,グリッドロックに陥った交通ネットワークにおける交通行動を記述するためのgRLモデルとその推定法の開発,発災した地域が復旧していく過程で変化する需要の変化に対応する地域公共交通の最適化モデルの構築を行った.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度は,下記について検討を行った.1.交通行動データ収集手法の開発及び民間データの収集:交通行動を解析するためのデータを,移動体データから収集する手法に関する国内外の最新の研究動向を体系的に整理した.被験者が携帯する機器として,スマートフォンおよび長時間記録装置を用いた新たなプローブパーソン調査システムを設計した.また,民間企業が収集しているプローブカーの収集を開始した.2.ネットワーク交通流モデルの基礎理論の体系化とモデル開発:時間的にダイナミックに変化するネットワーク交通流の動的挙動に関する国内外の研究動向を,調査し体系的に整理した.ネットワークに関する知識と行動規範の異なるエージェントの相互作用と混雑の時空間伝播を記述できるモデルとして,意思決定モデルと情報伝搬モデルの枠組みを設定した.また,仮想空間における実験ツールとして,移動体情報を考慮できる交通シミュレーションのプロトタイプを作成した.3.交通システムの信頼性・リスク評価モデルの体系化と基礎理論の構築:交通ネットワークの信頼性・リスク評価に関する先行研究を調査し,従来指標を体系的に整理した.行動相互依存性と動学化によるリスク評価理論と,膨大なシナリオ計算により脆弱性を評価可能にするアルゴリズムをセットで開発し,信頼性評価とリスクマネジメントに関する基礎理論の体系化を進めた.1.交通行動データ収集・解析手法の高度化では,前年度開発したスマートフォンアプリを用いることで,行動文脈を解析した設問自動生成による平常時と災害時のシームレスな調査手法を提案し,浜松市でパイロット調査を実施した.更に,行動パターンのクラスタリング手法を用いて,災害時と平常時の行動パターンの違いを解析するとともに,土地利用データや混雑統計データの追加によるトリップ目的,交通手段,時間帯別OD交通量の評価検討を行った.2.創発型交通ネットワークフローモデルの開発では,危険と安全の情報が住民のソーシャルネットワークの形状や異質性等により,どのように伝搬,認知されて行動を規定するのかを表現する基礎的なモデル化を行い,理論的な考察を加えた.また,災害直後の不確実性の高い避難行動を,安全かつ迅速に避難し得る規範的行動に置き換え,現状における最適な避難性能を与える最適化問題として定式化するとともに石巻市に適用した.3.交通ネットワークの動的運用方策の構築では,創発的な交通行動を予測・支援・制御するサービスを地域に展開することで、理論の実証と実用システムの開発を目指している.具体的には,復興期において自治会等が自主的に運営する共助型交通サービス(車のシェアと相乗り)を提案し,陸前高田市にて実証実験を行った.1.交通行動データ収集・解析手法の高度化,2.創発型交通ネットワークフローモデルの開発,3.交通ネットワークの動的運用方策の構築,というサブテーマごとに,予定されていた研究計画をほぼ達成したほか,3グループ全体を集めた全体会議によるグループ間の連携も計った.また,研究成果の発信についても,予定していたINSTR,ISTTTという国際会議の開催,及び、本科研SのInternational Advisory Board Meetingを実施した.1交通行動データ収集・解析手法の高度化については,平常時の行動調査と災害状況を仮定したSP調査を組み合わせた2段階調査手法で得たデータを用いて津波避難行動のシナリオ分析を行った.さらに交通行動の日々変動に関して,GPSを活用した分析により,個人の交通パターンの変動と集計された需要変動についてその関係を把握するとともに,活動・交通パターンの定常性や季節変動,天候の影響を分析した.商用車プローブデータから日本全体の交通状態を可視化する方法を開発した.また,海外から国際WSに招聘を予定していた研究者らとの意見交換を現地で行うとともに、移動体観測手法に関連して高度な可視化の調査システムを改良し、検証を行った。

2創発型交通ネットワークについては,SNS形状と情報伝搬の関係の解析手法を継続し,情報認知と行動の関係について理論的考察を発展させた.不確実性の高い避難行動を規範行動に置き換え最適な避難戦略を得るLPを拡張させ,計算手法を提案した.3交通ネットワークの動的運用方策については,公共交通サービスマネジメントとして陸前高田市と黒部市でOn Demandの共同利用型社会実験を実施し専用アプリを開発した.変化する交通需要に対応した交通マネジメント方法を提案し,陸前高田では急速に高齢化が進む地域の相乗り予約サービスを黒部市では相乗りサービスの需要マッチングを行う新たなサービス実装を行った.またグリッドロック発生メカニズムについて研究を開始した.1交通行動データ収集・解析手法の高度化,2創発型交通ネットワークフローモデルの開発,3交通ネットワークの動的運用方策の構築というサブテーマごとに,予定されていた研究計画をほぼ達成した他,3グループ全体を集めた全体会議によるグループ間の連携も計った.研究成果の発信についても,予定していた国際セミナー,国際WSの開催を滞りなく実施した.1交通行動データ収集・解析手法については,移動体観測データを用いた経路および出発時刻選択行動モデルを改良し,動的交通流シミュレータを検証した.併せて,ネットワークの動的マネジメントモデルの有用性を検証した.経路および出発時刻選択モデルの開発では,時空間分解能の高い移動体観測データを用いて,交通ネットワーク上での多様な移動主体の経路および出発時刻選択モデルを同定し,動的交通流シミュレータへの入力情報を作成した.また,被験者の負担を軽減する方法として対話学習型の調査システムの開発を行った.2創発型交通ネットワークフローモデルの開発では,すでに開発した(1)創発型ネットワーク交通流モデルの基礎理論構築と(2)動的交通流シミュレータを組み合わせて,情報ネットワークにおける情報の流れを記述するモデルと,実ネットワークにおける人の流れ記述するモデルを統合した動的交通流シミュレータを構築した.また,この動的交通流シミュレータを用いて,情報ネットワークの特性や情報の遅れが,人々の行動に与える影響を検討した.3交通ネットワークの動的運用方策の構築では,障害発生時のネットワーク信頼性回復のためのリスクマネジメントに向けて,位置データを用いた災害時の経路選択行動モデルの構築と動的交通制御に関する研究と,被災時から復旧・復興期における公共交通マネジメントの手法論の開発を行った.グリッドロックの発生メカニズム解明と対策提案についても継続して検討を行った.42018年8月に国際シンポジウムを開催し成果の発信を行うとともに,国際ジャーナルのSpecial Issueを発刊する予定である.1交通行動データ収集・解析手法の高度化,2創発型交通ネットワークフローモデルの開発,3交通ネットワークの動的運用方策の構築というサブテーマすべてについて,おおむね順調に進んでいる.
量子トンネル効果中の測定理論の構築

研究計画において、励起子・ポラリトン凝縮体において、量子コヒーレンスの対応関係を理論的に調べ、量子トンネル効果中の測定理論の実証を行う予定ではあったが、励起子・ポラリトン凝縮体が非平衡凝縮体であるが故の影響により、量子コヒーレンスと直接対応づけることが難しいことが分かった。しかし、この検討結果は他の準粒子物理系における議論のもととなり、マグノン系における理論の発展へと寄与することが出来た。また、量子トンネル効果を用いた測定理論に関して、本研究提案のもととなった論文[A. Noguchi, Y. Shikano, K. Toyoda, and S. Urabe, Nature Communications 5, 3868 (2014)]を拡張し、トンネル効果を直接測定することはなかったが、この系でしか捉えられない量子基礎理論の拡張に関して理論的な提案をすることが出来た。この点に関しては、3月にボストンで行われたアメリカ物理学会で発表し、今後、具体的な物理系を検討し、実験家と一緒に議論することとなった。弱測定理論と量子トンネル効果に関する議論に関しても、その提案者であるアハロノフ博士と議論することとなり、2次元のシンプルな量子系において量子トンネル効果中の測定理論においてゲージに対して不思議な性質があるということを解き明かすことが出来た。しかし、この理論を完全に議論しきっている訳ではないので、更なる議論が必要であることが分かった。本研究計画は量子トンネル効果中の測定理論を確立し、量子状態推定の方法およびそれらの実験的実装方法を理論的に提案することを目標としている。概念的に親和性の高い「弱測定」をトンネル粒子の測定に適用させようとするものである。そして、その物理的意味やこれまでの理論体系との関係性に関して議論し、弱測定の測定結果である「弱値」を用いた記述により量子トンネル効果でも適用可能な測定理論を確立し、実際に測定理論を構築するのに具体的な物理系で解析することが必須であると考えている。本年度の研究業績として、量子トンネル効果を導入する前の量子情報理論との対応関係の議論を行った。量子状態推定の観点において推定精度の観点ではこれまで議論はされてきたものの、最適な量子推定を実装するためには技術的な困難さが立ちはかどっていた。そこで、本年度の研究により、量子状態推定のスキームに対して弱測定を応用した際の利点について議論を行い、その考察を行ってきた。本年度得られた成果はプレプリントとしてarXiv:1611.00149論文を提出しており、現在、査読付学術論文誌において査読中である。継続プロジェクトとしての論文を現在準備しており、論文の大枠に関しては書き上げている。現在はその推敲作業中であり、得られた知見は弱測定の文脈のみならず、実験しやすさのような尺度が導入できる可能性を示唆するものとなっている。しかし、本年度においては議論が収集しておらず、結果として纏めることの出来る段階ではないと判断する。本年度はおおむね順調に研究は推移した要因として、事務支援員を雇用し、研究に割くことのできる時間を確保できたことにある。一方で本年度末で現職の雇用任期を迎えてしまうため、本対応をしていると本年度の後期は思い通りの計画では進まなかった。今年度は研究計画の見直しを行い、予定では最終年度に行う予定であった半導体微小共振器中の励起子・ポラリトン凝縮体に関する研究を前倒しで行った。ただし、現状のサンプルの開発状況および実験手法を考慮にいれると時間変化まで観測することは難しいと考えられるが、本物理系が量子トンネル効果を調べる上で至的な系であるということを確認するための研究を行った。ポラリトンには自発発光する特徴があるため、発光した光子と共振器中のポラリトン凝縮体の状態との関係を測定理論の枠組みの中で対応づけることが出来るという予想であった。しかし、励起子・ポラリトン凝縮体のコヒーレンスに関して強励起領域での現象を調べてみると、これまでには考えられなかった負の分散関係を得ることに成功した。未だ理論的には解明できていない部分もあるのだが、励起子・ポラリトンが原子や分子の凝縮体とは異なり、自発発光する性質を帯びているために、負の分散関係を得られたものであると定性的には理解出来る。だが、研究代表者が想定していたコヒーレンスに対する1対1関係を得ることは現段階では難しいそうであるということを確認した。一方、量子トンネル効果を調べるためのツールとして研究代表者が予定してた弱測定の理論の整備も研究の進展があった。2つのシステム間における弱測定とエンタングルメントの関係を調べた。この理論的な結果から量子状態推定の方式に弱測定は測定のセットアップを減らす方向に寄与出来るという結論を得て、今後の研究課題として取り上げることが出来た。今年度は異動もあり、研究計画を見直した部分はあるものの、概ね順調に研究計画は推移している。

また、量子トンネル効果を用いた測定理論に関して、本研究提案のもととなった論文[A. Noguchi, Y. Shikano, K. Toyoda, and S. Urabe, Nature Communications 5, 3868 (2014)]を拡張し、トンネル効果を直接測定することはなかったが、この系でしか捉えられない量子基礎理論の拡張に関して理論的な提案をすることが出来た。この点に関しては、3月にボストンで行われたアメリカ物理学会で発表し、今後、具体的な物理系を検討し、実験家と一緒に議論することとなった。弱測定理論と量子トンネル効果に関する議論に関しても、その提案者であるアハロノフ博士と議論することとなり、2次元のシンプルな量子系において量子トンネル効果中の測定理論においてゲージに対して不思議な性質があるということを解き明かすことが出来た。しかし、この理論を完全に議論しきっている訳ではないので、更なる議論が必要であることが分かった。量子状態推定と弱測定の関係を見直すというところから始まり、これを逐次測定の系へと応用することが必要である。そして、量子トンネル効果との関連づけを行うことにより、本研究計画の目標を完遂するための下準備は揃ったことになる。今後は異動に伴い、当初の研究計画通り研究が進まなくなる可能性が高く、また研究エフォート率を下げる必要があるため、その対応策として、現在得られている結果を前倒しして発表することが必要になると考えている。来年度、再び異動となり、研究環境のセットアップに再度時間をとられてしまうことにはなるが、これまでの研究成果の蓄積を基に、今後は論文としてのアウトプットをとる時間を増やすのが良いと思われる。また、表題の量子トンネル効果についての研究進展も見受けられるが、成果のとりまとめに関して、相当の時間を要することが予想される。今後、研究環境の変化等を踏まえた上で成果を最終的には取りこぼしのないように纏めていきたい。次年度の所属変更が決まったため。計画的執行を心がけたが、最終的な金額の調整のために少額の繰越金が生じたため。使用計画としては、次年度の旅費に使用する予定である。次年度の研究環境を整備するための簡易PCの購入にあてる予定である。