hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自己組織化可能な可溶性低分子有機半導体の開発と溶液プロセス有機FETへの応用

拡張π電子系に溶解性と自己組織化能を付与することを目的に,分子骨格の長軸方向に長鎖アルキル基を導入した高溶解性低分子半導体を開発し,その分子物性,固体中での配向性,さらには有機トランジスタとしての特性を評価した.研究計画時に標的とした5種の分子系(ベンゾセレノベンゾセレノフェン系,ベンゾジカルコゲノフェン系,ジナフトチエノチオフェン系,チオフェン縮環ポルフィラジン系,チエノキノイド系)のすべてについて合成と評価を完了した.さらにベンゾトリチオフェン,ナフトジチオフェンといった,従来合成が極めて困難,または不可能であり材料研究の対象と成りえなかった新規の材料系についても合成法を新規に開発することで研究を行った.この結果,塗布有機トランジスタとしては世界最高の移動度10cm^2/Vsを実現できる材料の開発,大気中でも安定な塗布n型材料の開発などの成果を得た.拡張π電子系に溶解性と自己組織化能を付与することを目的に,分子骨格の長軸方向に長鎖アルキル基を導入した高溶解性低分子半導体を開発し,その分子物性,固体中での配向性,さらには有機トランジスタとしての特性を評価した.研究計画時に標的とした5種の分子系(ベンゾセレノベンゾセレノフェン系,ベンゾジカルコゲノフェン系,ジナフトチエノチオフェン系,チオフェン縮環ポルフィラジン系,チエノキノイド系)のすべてについて合成と評価を完了した.さらにベンゾトリチオフェン,ナフトジチオフェンといった,従来合成が極めて困難,または不可能であり材料研究の対象と成りえなかった新規の材料系についても合成法を新規に開発することで研究を行った.この結果,塗布有機トランジスタとしては世界最高の移動度10cm^2/Vsを実現できる材料の開発,大気中でも安定な塗布n型材料の開発などの成果を得た.自己組織化可能な構造として長鎖アルキル基をもつ幾つかの低分子有機半導体系を開発し,それらの溶液プロセス有機トランジスタへの応用を検討した.具体的には,p型半導体としてヘテロアレン系,TTF系,フタロシアニン系等を,n型半導体としてチエノキノイド系の開発を行い,これらを溶液プロセスにより製膜し,トランジスタ特性を明らかにした.また,これらの材料の薄膜における分光学的特性の評価,薄膜XRD測定,さらに単結晶構造解析を行い,データを比較考察することで薄膜中での分子配向を明らかにした.その結果,導入した長鎖アルキル基が分子配向制御に寄与している系と全く関与していない系が存在していることが分かってきた.分子配向制御に寄与する系では層状構造が形成されており,このような薄膜を用いたトランジスタは概ね10^<-2>cm^2/Vsを超える移動度を示した.一方で,寄与していない系では,アルキル基部分とπ骨格部分が交互積層するような構造をとっており,このような構造を持つ材料の薄膜トランジスタは電界効果を示さないものが多数見られた.また,π骨格部分を拡張していくと長鎖アルキル基を導入しているにも関わらず溶解性が大きく改善できない系もあり,塗布材料開発における本分子設計指針の限界も見えてきた.しかし,今年度合成した長鎖アルキル置換の拡張π電子系で溶解性が低く溶液塗布による製膜は出来なかったものの,蒸着膜を用いたトランジスタで6cm^2/Vsに達する電界効果移動度を示す材料を見出すことが出来た.これは,これまでに報告されている有機薄膜トランジスタに於ける世界最高の移動度であり,本分子設計の特性向上におけるポテンシャルの高さを示すものである.本研究では,有機合成化学を基盤として可溶性低分子有機半導体の開発と溶液プロセス有機トランシスタへの応用を目的とする.今年度は,以下の主な成果を得た.1.可溶性p型半導体材料の開発高度に共役系の拡張したジナフトチエノチオフェン(DNTT)型分子の可溶化を検討し,長鎖アルキル基を導入した誘導体の合成を行い,その塗布,及び蒸着によるトランジスタ挙動を評価した.その結果,蒸着では最高で8.0cm^2/Vsもの高移動度を再現性良く達成できたが,塗布によるトランジスタでは1桁以上,移動度が低下することが明らかとなった.さらに,新たな拡張ヘテロアレーン型の基本骨格として,従来合成がなされていなかったナフトジチオフェン(NDT)系に着目し,その合成法の開発を行った.4種類の対称性の異なる異性体について選択的合成を確立し,その中の一つの異性体であるナフト[2,1-b:6,5-b']ジチオフェンについて,詳細に調査した.その結果,ジフェニル誘導体において,蒸着により移動度0.5cm^2/Vsを超えるトランジスタ特性が得られた.さらに,この骨格を用いた可溶性半導体開発の一環として,ポリマー型半導体の開発にも着手した.2.可溶性n型半導体材料の開発ジシアノメチレン修飾のオリゴチエノキノイド系,縮環型チエノキノイド系の合成と評価を行い,後者において,大気中安定でn型トランジスタ挙動(移動度6x10^<-3>cm^2/Vs)を示す材料の開発に成功した.さらに,ジシアノメチレンに代わる新たな末端基としてシアノアルコキカルボニルメチレン基をもつキノイド系などの合成と薄膜化,薄膜評価,及びトランジスタの作製・評価を行い,種々の誘導体の合成に成功した.これらの誘導体は高い溶解性を持ち,さらにテルオリゴチエノキノイド系において,0.02cm^2/Vsの高移動度を塗布により作製したトランジスタで実現した.

本研究は,本年度までに以下のほぼすべての計画について実施し,想定した成果を得てきいるが,本年度は,これらの計画の更なる深化とともに構造物性相関の検討,FETデバイスの作製条件最適化,さらにはこれまでに開発した材料骨格のポリマーへの応用などを検討するとともに,新たなデバイス応用として,開発したp型及びn型材料を用いて薄膜太陽電池への応用を試みた.【計画1】多様な自己組織化低分子有機半導体の合成1(可溶性p型低分子有機半導体の開発),【計画2】薄膜X線と単結晶X線構造解析を組み合わせた薄膜中での分子配列解析,【計画3】溶液プロセスによる薄膜トランジスタ作製と評価,【計画4】可溶性n型低分子有機半導体の開発.本年度の特筆すべき成果として,【計画1】で開発済みの骨格を用いた高性能半導体ポリマーの開発とそのFET,および太陽電池への応用を行った,さらに,従来FET用p型材料として開発した低分子系においても,C60との組み合わせによる積層型太陽電池への応用を試みた結果,最高で1.5%を超える光電変換効率を達成することが出来た,また,【計画1】において,新規合成法を開発することで,新規な4環系骨格,および二種類の8環系骨格の開発に成功し,これらが高い移動度を示すことを見出した.特に8環系材料では,蒸着による製膜ではあるものの,初期評価の段階で移動度5cm^2/Vsを達成した.さらに,これらの新規化合物を構造物性相関(【計画2】)の見地から検証することで,π電子系の拡張様式の物性に与える影響について,知見を得ることが出来た.
遺伝性疾患患者とその家族へのインターネットを介したサポートシステムの開発

1.ホームページ"Gen-Nurse"について1)多発性嚢胞腎に関する情報提供:病態・遺伝の仕組み・検査・患者心理および遺伝子診断に対する態度2)HPへのアクセス件数は、現在約4000件で、1ヶ月当り200300件3)メールによる利用者からの反応は、:非常に見やすく、病院では得られない具体的な日常生活の結びつく情報がある4)リンクを希望してきた個人や団体があったため先方からのリンクがいくつか存在している5)遺伝看護文献の検索サイトには、医学中央雑誌検索後取り寄せた文献や遺伝看護研究会会員が行った研究論文などを1995年2月5日現在約300件読み文献の種類・研究目的・方法・結果・考察・結論の要約とキーワードを表示した文献カードを作成した。これらはMicrosoft Accessで作成され、検索プログラムを組んでHPに搭載した。HPの文献検索サイトにアクセスし直接利用者が検索できるようにした。これは看護職者のみを対象とするのではなく、広く一般の人たちにも看護職者が遺伝看護としてどんなことをしているのか知ってもらうためでもある。文献件数は約300である。2.遺伝相談のシステムについてホームページからの直接的な相談は、遺伝問題では不特定者への対応に法的な裏付けが得られず個人的に提供した情報から発生するリスクが高いこと、研究者一人での対応に限界があるのでできなかった。その代わりに他の医療機関が作成しているホームページや患者会からの研究者本人に個人的に送信された相談には対応した。これまで総計70件の相談に対応した。遺伝問題はやはりメールや電話より直接会って会話をしながらの相談が適していることが実感できたが、遠隔地で相談者がいない場合はアクセスできたことによる安心感や情報が得られるといったメリットがある。またこの相談の背景には、当事者グループと医療専門職者間のネットワークが存在し、このことが相談者により安心と信頼感を得させていた。1.本年度研究実施計画にそって行なってきたことから、明らかになったインターネット上の相談の実態と問題点を述べる。(1)ホームページ検索からYAHOO,GOOをデータベースとして、関連キーワードの組み合わせにより行なった62検索から遺伝関連サイト11(内医療施設開設4、患者関係者開設7)、比較対照として一般疾患関連2について検討を行なった。その結果、実態として、(1)一般向けと専門家向けの内容が分けてあり、専門家向けの部分には登録が求められる場合が多い(2)個別相談を実施いるHPは1件で、emailにより行なわれており、「相談内容はスタッフ・専門医以外には流出しない」と記載されていた(3)掲示板上で個人情報を一般化して載せているものがあり、チャットは1件あった。(4)関連HPへのリンクがどのHPでもあったが、充実度は様々であった。問題として、(1)HPでは匿名性が高いため、個別相談は不可能(2)あくまで一般論として、あるいは専門医に相談してください式の回答にならざるを得ない(3)emailでの個別相談は、情報のセキュリティシステムの確立が不可欠であることが明らかになった。(2)患者会からの聞き取りからHPに期待することは、受診時にはなかなか聞けない内容として、(1)疾患の説明(2)検査の目的・内容、結果の読みとり方(3)セカンドオピニオンの求め方(4)症状のちょっとした理由といった情報の入手があげられた。(3)法律専門家からHP形式にするか、メール方式にするかによってプライバシーの保護対応は大きく異なる。相談内容に関する法的責任は、専門職であることから回答には注意義務が伴うと考えるべきである。

2.次年度の課題として、上記事前調査をふまえ、本研究ではあくまで匿名性の高いHP、掲示板活用の相談の一般化(多くの人に役立つものにする)、これまでのHPにはない検査に関する情報提供を主とする、リンク先の充実を目指すことを基本に試作する。1.今年度はホームページの掲載内容を検討し、試作した。前年度得られた実態調査,問題点,要望から、常染色体優性遺伝病「多発性嚢胞腎患者・家族」向けの遺伝学的検査に関する情報提供を主体にした。1)内容:(1)診断の決め手になる超音波検査の意義と検査プロセスおよび画像例を実際の流れに沿って写真で紹介(2)検査を効果的に行うために検査を受ける人が理解し協力すべきこと(3)超音波検査結果による診断が本人・家族にとって意味するものは何か(4)検査を受けた人の体験談2)検査場面の写真は実際の検査室にて揖影し、その他はイラストを専門家が描いたものを用いた。3)作成した内容を第一段階では、学生、及び社会人20名に評価を依頼した。95%の人はよくわかり、内容もよいと評価をしたが、少数の人はもう少し詳細を知りたい、情報量が少ない、理解しにくいところがあると回答した。4)説明を補足するなど修正を加え、評価の第二段階では、「PKDの会」(多発性嚢胞腎患者の会)会員5名に実際に作成したホームページの内容を見てもらい評価を依頼した。絵や写真が用いられており、初心者には非常にわかりやすい、医師に聞けない細かな内容がありよいなどの評価であった。遺伝疾患における検査の意義についての内容は、難しい問題だが考えてゆかなければならないので、考えるきっかけにはなると思うということであった。2.今後は、一般の人に公開し、アクセス数、管理者への意見などから評価修正してゆきたい。これをきっかけに検査と遺伝問題についてインターネット上で意見交換ができるとよいと考えている。また、看護職向けに,遺伝看護に関する文献を検索できるサイトを設け,看護職が寄り遺伝看護に関心を持てるようにしたい。1.ホームページ"Gen-Nurse"を7月に公開した。内容は常染色体優性遺伝の多発性嚢胞腎を持つ人や家族を対象としたもので、疾患の説明、遺伝の仕組み、検査の意味とその内容および検査を受ける時の注意点、その他情報提供である。掲示板による意見交換の場は、当事者団体のホームページがすでに存在し、活用されているので設けなかった。患者会の方5名と、医師2名に公開に先立ち評価を依頼した。その結果、患者会の方からは内容が非常にわかりやすく知りたかったことが情報として提供されている。医師からは、このような情報の提供の仕方を、医師もしてゆかなくてはならないということがわかったという評価だった。リンク先としては、患者会である「PKDの会」と「東海エコーカンファレエンス」という検査技師の方々の集まりから要請があった。研究者の方からは、「日本遺伝看護研究会」のホームページとのリンクを今後してゆく予定である。現在アクセス数は1500件余りとなっており、内容が狭い範囲であること、内容の更新が物理的にタイムリーにできないので、常時アクセスする人を確保できていないことが今後の課題である。
現代中国語における可能表現研究-領属物としての能力とその発現

本研究は、領属物としての「能力」とその発現に着目し、現代中国語において能力の発現-即ち「デキル」という動作・状態の実現に対し、中国語話者がどのように認識し、それをどのように言語化するかについて、領属範疇、可能範疇の観点から双方向的に考察することを通じ、現代中国語における可能表現をより合理的且つ包括的に体系化することを目指した。平成21年度は、主に助動詞"会"と"能"を用いた可能表現を取り上げ、領属範疇と可能範疇の関連性について、領属主の「能力(ability)」とその発現という観点からアプローチし、本研究における理論的枠組みの基礎構築を目指した。上記の分析の足がかりとして、領属物の中でも不可譲渡性の高いとされる「属性」に着目し、可能表現を通じて領属主の属性をどのように描写するかについて明らかにした。まず、助動詞"会"を用いる可能表現は、恒常的、非特定時間的に反復可能な<能力>の発現を表わすことから、その動作・状態の担い手の属性として捉えられ、主体の意志や外的条件に依存することなく、事柄が自然に成り立つことを表わすことを明らかにした。このことから、本研究では、助動詞"会"を用いる可能表現は、「動作・状態の担い手がね備える生得的・習得的能力を以ってその属性を描く」ことを表現意図としていると指摘した。また、助動詞"会"は、具体的な時空間・条件の中で、動作が個別的・具体的に、どの程度実現されるかを表現する<動作の実現>とは関与せず、<動作の実現>の背景にある動作主体の<意志性>とも関わらないため、望ましくない事態を表わす動作・状態とも共起可能であることを論証した。本研究で得られた結果は、論文「可能の助動詞"会"の属性描写機能」にまとめ、現在、日本中国語学会学会誌に投稿中(審査中)である。平成22年度は、主に助動詞"会"を用いた可能表現を取り上げ、「可能」を表す助動詞"会"から「上手い」という意味が派生するプロセスに関する考察を通じ、"会"がもつ根本的な表現機能について追究を試みた。具体的な研究成果は、次の2点に集約される。まず、可能を表す助動詞"会"は<能力所有>を表す表現であり、生得的に兼ね備えられて、或いは後天的に習い覚えて、やり方を会得している状態を表し、主体の意志や外的条件に依存することはないことを明らかにした。そして、誰もが会得していると考えられる技巧・技能をベースとして、さらに「(一般よりも)上手くデキル」、「優れている、上手だ」といった意に転じていくことを指摘した。次に、可能を表す"会"と「上手い」を表す"(根)会"は、何れも実際に「動作が(上手く)実現デキル」ことを表す表現ではなく、主体の性格や特徴といった属性を「可能」という観点から捉えることで、主体がどういった人物タイプであるかを描く表現であることを指摘した。また、従来、"弄車/騎馬"のような能動的な習得を要する技能は"很会"とは共起し得ないと指摘されてきたが、このような典型的技能であっても、主体や描写対象がどのような属性を兼ね備えた人物であるかを描写する環境では"很会"を用いることが可能であることを明らかにした。本研究で得られた結果は、論文にまとめ、『中国語教育』第9号、及び『日中言語対照研究論集』第13号(いずれも査読付き)掲載にされた。平成23年度は、研究の総括として、<可能>のプロトタイプと拡張プロセスを示し、現代中国語における可能範疇の体系化を試みた。まず、<可能>のプロトタイプを「動作・状態を実現する能力があること」と規定することにより、可能範疇において、まず<能力可能>が上位概念として存在し、そこから、<属性可能>、<条件可能>、<結果可能>、<認識可能>へとそれぞれ意味拡張していくことを指摘した。このように可能の意味を連続的に捉えることにより、これまで個別的な事象の指摘に留まっていた種々の可能表現に有機的な関連性を持たせることができる。また、森田(1977)が「<可能>は<希望>の結論として存在し、"...したい"→"...することができる"と意思的にとらえるところに特色がある」と述べるように、日本語の可能表現は動詞の意志性に深く関わり、無意志動詞は可能表現に用いられにくいことが指摘されているが、現代中国語においても、助動詞"能"が表わす<能力可能>や<条件可能>、可能補語が表わす<結果可能>などにこのような傾向が見られる一方、<属性可能>を表す"会"はあくまでも領属主の属性としての「能力」が発現可能な状態にあることを表わすため、望ましくない事態を表わす動作・状態とも共起可能であることを明らかにした。本研究で得られた成果は、論文にまとめ、『日中言語対照研究論集』第13号(査読付き、2011.5)に掲載された。また、<〓〓政法大学・名古屋大学共同日本学国〓〓〓会
ロボティックセンサネットワークのための柔軟な協調アルゴリズム設計と検証実験

本研究課題では, 1.視覚オブザーバ型協調制御, 2.状況に応じて複数のタスクを切り替える協調制御アルゴリズム設計, 3.柔軟な協調アルゴリズムの提案, 4.ロボティックセンサネットワークシステムの構築の4点に取り組んだ. 1.に関しては当初の予定通り,理論結果の導出に成功し,当該分野の主要国際会議や論文誌に採択されるなど,高い評価を得た.また,全方位カメラを前提とした理論へと拡張し,これも国際会議や論文誌に採択された. 2.に関しても予定した理論結果を導出し, American Control ConferenceにてBest Presentation Awardを受賞するなどの目覚ましい成果を得た.また,進化ゲーム理論に基づくタスク切り替え手法を提案し,この結果は国際論文誌に掲載された. 3.に関しては,ゲーム理論と学習アルゴリズムを協調制御と融合させることで,目的の柔軟なアルゴリズム設計が可能となる事実を着想した.まず,準備として行った研究が国際会議や論文誌に採択され,さらに環境に関する事前知識がない場合でも時間の経過とともに環境を学習し,分散的な処理のみによって最適な状態にセンサを収束させる学習アルゴリズムを提案した.本研究成果は既に来年度の6月に開催されるAmerican Control Conferenceに採択済みであり,このほど学術論文として国内誌への掲載が決定した. 4.に関しては想定したロボティックネットワークシステムが完成し,上記の理論研究の多くは本システムを利用した検証実験を含んでいる.本研究課題では, 1.視覚オブザーバ型協調制御, 2.状況に応じて複数のタスクを切り替える協調制御アルゴリズム設計, 3.柔軟な協調アルゴリズムの提案, 4.ロボティックセンサネットワークシステムの構築の4点に取り組んだ. 1.に関しては当初の予定通り,理論結果の導出に成功し,当該分野の主要国際会議や論文誌に採択されるなど,高い評価を得た.また,全方位カメラを前提とした理論へと拡張し,これも国際会議や論文誌に採択された. 2.に関しても予定した理論結果を導出し, American Control ConferenceにてBest Presentation Awardを受賞するなどの目覚ましい成果を得た.また,進化ゲーム理論に基づくタスク切り替え手法を提案し,この結果は国際論文誌に掲載された. 3.に関しては,ゲーム理論と学習アルゴリズムを協調制御と融合させることで,目的の柔軟なアルゴリズム設計が可能となる事実を着想した.まず,準備として行った研究が国際会議や論文誌に採択され,さらに環境に関する事前知識がない場合でも時間の経過とともに環境を学習し,分散的な処理のみによって最適な状態にセンサを収束させる学習アルゴリズムを提案した.本研究成果は既に来年度の6月に開催されるAmerican Control Conferenceに採択済みであり,このほど学術論文として国内誌への掲載が決定した. 4.に関しては想定したロボティックネットワークシステムが完成し,上記の理論研究の多くは本システムを利用した検証実験を含んでいる.本研究課題は移動可能なセンサ端末を想定するロボティックセンサネットワークを対象とし,制御理論の立場から見た課題を解決するための協調制御理論の確立と実験検証を目的とするものである.本年度は、移動可能センサ群の誘導のための位置姿勢同期制御に関する研究が米国の電気電子学会の論文誌にRegular Paperとして掲載され、またその発展としてビジョンセンサを用いた協調についても国際会議に採録されるなど、当初の研究目的どおりの成果が達成されている。また、センサ配置問題についても米国応用数理学会論文誌を始めとして複数の研究論文が国内外の論文誌に掲載され、この点についても期待通りの成果があげられたと考えている。さらに、その発展として取り組んだ柔軟な協調アルゴリズムの構築に関しては状況に応じた実行タスクの切替に関するもの、状況に応じた意思決定を組み込んだ探索制御に関する研究が国際会議に採録され、特に前者はBest Presentation Awardを受賞するなど順調に成果があがった。これらの論文は現在論文誌に投稿中および投稿準備中の段階にあり、今後さらなるインパクトを与えるものと考えている。さらに、実験環境の構築に関しても複数のビジョンセンサを用いた計測システムやビジョンセンサを搭載した移動ロボット群の実験システムがおおよそ完成し、進捗は順調である。実際、掲載論文のいくつかは本実験システムを用いた検証を含んだものとなっている。本年度は交付申請書に記載した1.視覚オブザーバ型協調制御,2.状況に応じて複数のタスクを切り替える協調制御アルゴリズム設計,3.柔軟な協調アルゴリズムの提案,4.ロボティックセンサネットワークシステムの構築の4点に取り組んだ.1.に関しては当初の予定通り,理論結果の導出に成功し,複数の国際会議や論文誌に採択されるなど,非線形オブザーバ型の協調制御によって協調の達成を保証した初の論文として高い評価を得た.2.に関しても予定した理論結果を導出し,国際会議にてBest Presentation Awardを受賞するなどの成果を得た.次年度も継続する予定であったが,想定よりも研究が順調に進んだため,次年度はその他の研究課題の発展に重点を置くこととする.3.に関しては,ゲーム理論と学習アルゴリズムを協調制御と融合させることで,目的の柔軟なアルゴリズム設計が可能となる事実を着想した.これにより,エージェントの追加や故障,環境変化に対してロバストに協調を達成することが準備研究において確認され,申請段階よりも明確な指針が築かれた.すでに準備結果として行った研究は国際会議や論文誌に採択されており,次年度は更なる発展研究を予定している.4.に関しては想定したロボティックネットワークシステムが一応の完成に至り,上記の理論研究の多くは既に本システみを利用した検証実験を記載している.ただし,当初予定していた一般の無線センサではなく,1.の研究の進捗に伴い,視覚カメラをロボットに搭載するシステムを構築するように計画を変更した.本システムの完成には,必ずしも専門家ではない人々にも研究の価値をわかりやすく伝えることが可能になった.

なお,本システムの構築時の知見を活かして,複数のカメラから構成されるビジュアルセンサネットワークシステムの構築にも成功した.本年度は交付申請書に記載した1.視覚オブザーバ型協調制御,2.柔軟な協調アルゴリズムの提案,3.ロボティックセンサネットワークシステムの構築の3点に取り組んだ.1.に関しては,交付申請書に記載した通りであるが,まず通信構造の仮定の緩和という理論成果の導出に成功し,この成果は国際会議に投稿中である.また,視野角の問題を軽減するために,従来のピンホールカメラを想定する理論から,全方位カメラを前提とした理論へと拡張した.また,実験面でも全方位カメラを搭載したロボティックセンサネットワークシステムへと前年度までのシステムを拡張し,さらに衝突回避や障害物回避などの機能を追加した.これらの成果は既に昨年12月に開催されたIEEEConference on Decision and Controlにて発表済みであり,またこのほどシステム制御情報学会論文誌への掲載が決定された.課題2.に関しては,前年度までに取り組んだゲーム理論的協調制御の理論を拡張し,環境に関する事前知識がない場合でも時間の経過とともに環境を学習し,分散的な処理のみによって最適な状態にセンサを収束させる学習アルゴリズムを提案した.従来,このような機能を実現するアルゴリズムは発見的な手法に依存するものがほとんどであるのに対して,この成果は収束に関する理論的な保証を与えるものであり,非常に強いインパクトを与えるポテンシャルをもっと考えている.また,前年度のアルゴリズムは1反復辺り1台のエージェントのみに行動変化の権利を与えるものであったが,ここで提案したアルゴリズムは全エージェントが同時に行動変化することを許容しており,収束速度の高速化の意味でも重要な結果であると考える.本研究成果は既に来年度の6月に開催されるAmerican Control Conferenceに採択済みであり,学術論文として国内誌にも投稿中である.なお,本アルゴリズムはセンサネットワークの協調のみならず,エネルギーの分散協調管理システムの構築など,大規模システムの制御全般に有効であると考えられる.よって,そのようなシナリオをまとめた上で国際誌への投稿も予定している.さらに,本学習アルゴリズムを実装可能な構成に上記の実験システムをさらに拡充した.
光応答筋組織を駆動・制御源に用いたマイクロマシン開発に関する研究

高いエネルギー効率を持つ筋肉を駆動源に利用したアクチュエータはマイクロデバイスの新しい基盤技術として期待できる。そこで遺伝子組換え技術を用いて光受容イオンチャネル遺伝子を組み込み、光に応答する筋組織を作製した。その結果、青色光(470 nm)を照射すると照射パターンに同期した収縮活動を誘発することができた。光刺激により引き起こされる筋収縮によって発生する変位量や力を定量的に測定するために、微細構造体をソフトリソグラフィにより作製した。開発した構造体に組み込んだ筋組織を光刺激して過渡応答特性を解析し、アクチュエータを正確に制御する最適な光強度やパターンの制御変数を導出した。また生体外(in vitro)で機能的な筋組織を細胞から再構築するために、筋細胞のパターニングを試みた。一方向に配向させた筋細胞はコントロール群と比較して、配向度や応答性、収縮性について向上することが認められた。光を入力制御媒体とした光応答性筋肉(筋細胞)は外部との電源供給や通信制御のための配線が不要となる画期的なワイヤレスアクチュエータ創製に有用であることを示した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
和算と算額の数学史・文化史的な調査・研究と解法の探求、及びその数学教育への活用

和算と算額は、日本の貴重な文化遺産であると同時に、数学教育の優れた教材となり得るものである。しかし「数学と漢文」という、異分野の組み合わせであるため、ごく一部の人たちにしか知られておらず、先人の偉大な文化遺産が正しく継承されていない。研究目的の『和算と算額の調査・研究、解法の探究、数学教育への活用』については、目標をほぼ達成出来たと思う。この3年間に「和算と算額補遺」(1)傍斜術、(2)法眼寺算額、(3)高砂神社奉納算額第二の3編を発表し、和算啓蒙書『和算の解法ー美しい幾何の問題を解く楽しみー』を出版し、2014年には2枚目の算額を高砂神社に試作・奉納した。24年度に引き続いて、研究代表者は、8月に東北、1月に関西、2月に兵庫・岐阜、3月に四国など、各地の算額の実地調査・研究をすすめた。また研究協力者は、8月に石和、11月に塩竃における研究会に参加した。とくに塩竃神社算額や、群馬の算額の未解決問題の解法を探ることを依頼され、それに向かって邁進している。代表者は、おもに問題文・術文の読解などにおいて、アドバイスをした。その中で、偶然かも知れないが、郡上八幡神社と松山伊佐爾波神社で、現代(昭和・平成)になってから、風化して判読しにくくなった所を書き直したり、上書きした「干支年」が誤っていることを見出した。古い物を書き直したり上書きするときには、当然のことながら、細心の注意が必要であると、改めて感じた。昨年度に刊行した『和算の解法』を、和算研究者・数学教育に携わる人たちに献呈し、アンケート用紙を同封しておいたところ、多くの方々から反応が寄せられた。それらのうちの、対応できる部分においては、今後早急に対応していくつもりである。また『續神壁算法』を中心に和算書を調べて、良問を選んでその解法を探究した。その過程で、和算家の「起源」が簡潔で優れていれば、その解法を紹介していく。さらに特記すべきことは、2014年2月に兵庫県・高砂神社で二枚目の算額を試作し、数学教育・科学教育への活用をはかるために、同神社にわずかばかりの「初穂料」(もちろん、ポケット・マネー)を添えて奉納した。すでに同じ和算研究者たちによって、インターネットにも掲載されているので、数学・科学教育にも資することが期待される。3月には、東洋大学紀要・自然科学篇に、『和算と算額補遺(2)ー正五角形(法眼寺算額)』を発表した。研究計画のうち、(1)の算額の実地調査については、とくに古い算額は、風化による劣化がはげしく、文字の判読が難しいことが多いが、実地に調査すれば、何とか読みとれることが多い。夏に東北地方、秋には会津、そして年度末の3月には京都・高砂を訪れ、算額の見学と実地検分のほか、和算史資料の調査、算額奉納の準備などを行なった。(2)の解法の探究について、今年度はおもに「傍斜術」について、探究・検討した。傍斜術は和算及び算額ではかなり多くみられる問題であり、和算の特徴的なテーマの一つであるといえる。安島直円・會田算左衛門らの解法に現代的な解説も加えて、紹介する論文を発表した(東洋大学紀要自然科学編第57号「和算と算額ー補遺(1)傍斜術」)。(4)の数学教育への活用については、ここ数年来の懸案だった『和算の解法』を出版し、さらに和算を数学教育に活用するために、和算研究者・高等学校数学教員などに向けて、アンケートの依頼中である。(3)の和算の再評価と紹介については、東洋大学紀要に前述の論文を発表したことで、一応、その目的は達成したと見なせると思う。前年度に引続いて、研究代表者は、8月には、東北地方の算額の調査と和算情報の収集を行なった。11月および3月には、松山・徳島を中心に算額の所在調査などを行なった。その中では、とくに、伊予・新谷藩の歴史と和算家を研究している新谷・法眼寺の院首・八島龍晴老師からの指摘により、和算家・岩田清謹についての知見を得ることができた。また、1月半ばには、龍野で、粒座神社と阿宗神社を訪れた後、昨年2月に試作・奉納した「高砂神社奉納算額第二」の経年変化などを観察した。

また、研究協力者は、10月に、塩竈神社奉納算額の解法を探究した結果を東北地区和算研究会で発表し、併せて塩竈神社の未解決問題の解消に積極的に参加・協力して、その「解義」の出版と奉納に立ち会った。研究成果として「和算と算額補遺(3)ー高砂神社奉納算額第二ー」を東洋大学紀要自然科学篇第59号.pp.155-165, 2015に発表した。先に(2012年12月)出版した『和算の解法』をさらに平易に記述することと、数学に「苦手意識」を持っている高校生・大学生・さらには教員向けに、数学の面白さ、有用性を、実感として肌で理解してもらえるような一般向けの数学書を作成すべく、現在も鋭意検討中である。さらに、以前からの継続性を考慮して、本研究課題のA4判冊子体報告書「和算と算額の数学史・文化史的な調査・研究と解法の探求、及びその数学教育への活用」を作成した。天文学・和算・日本数学史おおむね。予定通りの進捗状況である。1.和算と算額の実地調査のため、東北、会津、京都・高砂を訪れ、算額の見学と実地検分のほか、和算史料の調査、算額奉納の準備などを行なった。それらの調査・研究の成果の一つとして、東洋大学紀要自然科学編に「和算と算額ー補遺(1)傍斜術」を投稿した。2.『和算の解法』の出版。数学教育・自然科学教育に資するべく、とくに高校生ならば「解けるか、あるいは理解できる」程度の数学・幾何の問題とその解法を、主として和算・算額から選んで出題し、和算史・解答篇を併せて示した。3.つぎの課題として、上州一ノ宮:貫前神社の算題などを、現在検討中である。平成26年度は、私自身の東洋大学における最後の年なので、これまでの研究生活の総まとめの年でもある。一昨年からの『和算と算額補遺』をさらに続ける。平成24年度に出版された和算問題・解答集『和算の解法ー美しい幾何の問題を解く楽しみー』をさらに平易に記述して、広く高校生・大学生・教員に対して、和算幾何の問題・解法の美しさ、おもしろさなどをアピールしたい。数学教育・科学教育の教材として有効な和算の問題を掘り起こし解説を加えていく。算額を試作し、その問題点や意義を実践・体験し、さらに、数学教育の教材として、神社に奉納し展示する予定である。そのことが、和算の普及・紹介に大いに役立つと思われる。また、等円術の比較的程度の高い問題や、私自身が見つけた「小さな定理」などを、「和算と算額ー補遺(2)(仮題)」として、検討し、発表していく予定である。2013年度末に、もう1回の調査出張を計画していたが、本務校の予定とうまく合わなかったので、少し残ってしまった。2013年度の未使用分は、2014年度分と併せて、有効に活用していきたい。平成24年度末に、関西への出張を見込んでいたが、退職教員の送別会などの予定がぎりぎりまで分からず、結果として、出張予定を短くし、それにより、約4.2万円ほどの次年度への繰り越しが生じた。これについては、平成25年度の調査・出張などの有効に活用したい。平成25年度には、愛媛県伊佐爾波神社や群馬県貫前神社の算額の実地調査、北海道ニーカップ神社の算額の所在調査などを行う予定であり、そのための調査・研究用出張旅費が必要である。今までに集めた和算データを、今後も引き続きパソコンに入力・集積するための入力用ソフト代。数学教育を充実させるための献本々代とアンケート調査の費用。夏の和算研究会への参加や、算額を試作・展示(奉納)するための打合せ出張旅費。
外国語不安を軽減し、口頭表現能力を高める日本語学習環境のモデルの構築

平成16年度に行った研究では、学習者を1.日本語力が高く、日本語不安の低い学習者、2.日本語力が高く、日本語不安の高い学習者、3.日本語力が低く、日本語不安の低い学習者、4.日本語力が低く、日本語不安の高い学習者の4タイプに分けて、それぞれのタイプの学習者がe-Learning教材及び大学の授業に取り組む際にどのような違いがあるかを観察した。e-Learning教材に対する学習傾向は、不安低・成績低群の学生はアクセスが非常に少なく、不安高・成績高の学生はアクセスが非常に多かった。事後調査の結果では、すべてのタイプの学習者がe-Learningによる学習活動は役に立つ、楽しいと評価している。しかし、日本語力の低い学習者ほど教材へのアクセス数が少なく、自律的にe-Learning学習を進めるのは困難である。このような学習者に対しては、定期的なフィードバックが学習の継続には不可欠であると考えられた。平成17年度には日本における学部留学生に対して、定期的なフィードバックを与えて不安と学習態度の変化を観察した。実験授業は口頭表現のクラス及び、専門語彙と読解の2クラスで行った。実験群と統制群の2群に分け、実験群に対してのみ、不安の高低によってフィードバックの文言を変えてe-Learningと対面授業における口頭表現能力を高める授業を行った。その結果、両クラスともに、不安を軽減するフィードバックを与えた群の学習者は、「励まされたからがんばる」という反応を示し、不安は時を追うにつれて軽減した。また、e-Learning学習に対して積極的に取り組み、話す、書くというアウトプット行動に関する自己評価も高まった。それに対して、不安を高めるメッセージを与えられた学習者は反発と不安を感じるという反応を示す一方、e-Learningに対するアクセスは増加し学習が促進された。本研究は言語学習の効果に影響を及ぼす要因として、「言語不安」に着目する。言語不安の状況を適切にコントロールすることで、言語学習の効果を高められることが期待される。今年度はベトナムと中国の大学の日本語学習者を対象に行ったe-Learningを用いた日本語授業を行った。e-Learningを用いた理由は、前述した言語不安を生み出す要因となりうる対人不安やコミュニケーション不安を軽減できる可能性があるからである。また、e-Learningでは、不安傾向が異なる学習者ごとに、同じ状況で同じ間違いをした場合でも、フィードバックを変えることができるだけでなく、学習者がどこからアクセスしても、学習者の傾向を教師が一元管理することができ、それを教室活動での指導に反映できるという利点がある。言語不安と成績によって4つのタイプに分類し、それぞれのタイプの学習者の傾向を見た。自由記述でも、掲示板で外国の日本語学習者の意見を読んだり書いたりすることは役に立つ、おもしろいという意見が多かった。今年度は・不安をコントロールし、学習を促進するためのタイプ別フィードバックを学習者全員に送信したが・フィードバックの回数が少なく、フィードバックの文言があいまいだったため、学生に意図が伝わっておらず、したがって16年度の実験授業では不安をコントロールすることで学習の成果を上げることができるという仮説は確かめることができなかった。17年度はフィードバックの回数を増やし、実験群と統制群それぞれの不安の変化と学習効果を検証する予定である。

平成16年度に行った調査研究では、学習者を1.日本語力が高く、日本語不安の低い学習者、2.日本語力が高く、日本語不安の高い学習者、3.日本語力が低く、日本語不安の低い学習者、4.日本語力が低く、日本語不安の高い学習者の4タイプに分けて、それぞれのタイプの学習者がe-Learning教材及び大学の授業に取り組む際にどのような違いがあるかを観察した。e-Learning教材に対する学習傾向は、不安低・成績低群の学生はアクセスが非常に少なく、不安高・成績高の学生はアクセスが非常に多かった。事後調査の結果では、すべてのタイプの学習者がe-Learningによる学習活動は役に立つ、楽しいと評価している。しかし、日本語力の低い学習者ほど教材へのアクセス数が少なく、自律的にe-Learning学習を進めるのは困難である。このような学習者に対しては、定期的なフィードバックが学習の継続には不可欠であると考えられた。これらの成果をふまえて、平成17年度には日本における学部留学生に対して、定期的なフィードバックを与えて不安と学習態度の変化を観察した。実験授業は口頭表現のクラス及び、専門語彙と読解の2クラスで行った。実験群と統制群の2群に分け、実験群に対してのみ、不安の高低によってフィードバックの文言を変えてe-Learningと対面授業における口頭表現能力を高める授業を行った。その結果、両クラスともに、不安を軽減するフィードバックを与えた群の学習者は、「励まされたからがんばる」という反応を示し、不安は時を追うにつれて軽減した。また、e-Learning学習に対して積極的に取り組み、話す、書くというアウトプット行動に関する自己評価も高まった。それに対して、不安を高めるメッセージを与えられた学習者は反発と不安を感じるという反応を示す一方、e-Learningに対するアクセスは増加し学習が促進された。
わが国企業のペイアウト政策に関する定量的・定性的研究

わが国企業のペイアウト政策に関して,定量的な研究と定性的な研究を行った。定量的な研究では,近年,現金配当を上回りつつある自社株買いの長期パフォーマンスがベンチマークに依存する可能性を発見した。また,株主優待の導入が流動性を高めることで株価に好影響を与える仮説を検証した。定性的な研究では,わが国の企業が,グローバルな潮流と国内同業他社の動向を意識しつつ,自社の経営環境に適したペイアウトを工夫していることが分かった。企業のペイアウト政策に関する近年の文献を研究し,同時にわが国企業の事例研究の準備としてデータ収集を行った。文献研究の成果は,「ペイアウトと現金保有」として『証券アナリストジャーナル』に掲載された。1990年代のアメリカでは,配当を手厚く支払う企業とまったく支払わない企業の間で,配当の二極化が確認されている。配当の二極が生じた原因は,上場企業の間で,勝ち組と負け組みがはっきりしてきたためである。一部の企業が利益の大半を稼ぎ,配当の大半を支払っているのがアメリカの特徴である。理論的に新しい仮説として,配当のライフサイクル仮説や非システマティックリスク仮説が提示されている。ライフサイクルの初期にある企業は,成長機会が豊富であると同時に,非システマティックリスクが大きい。これらの企業は,配当支払いを見送り,現金保有を優先することが理にかなっている。一方,成熟企業は成長機会が少なくリスクも小さい。これらの企業は,手厚い配当を支払う。さらに,最近注目されている仮説に行動ファイナンスに基づくケータリング仮説がある。企業は市場のニーズに合わせた配当政策をとるという仮説である。これらの諸仮説が日本企業に当てはまるかどうかは,今後の研究課題になる。わが国企業の配当政策をみると,配当性向や総還元性向を公表する企業やDOE(自己資本配当率)を目標に掲ける企業が増えている。配当性向や総還元性向は,典型的な業績連動型配当である。わが国で,いち早く業績連動型配当を打ち出した企業にマブチモータースがある。マブチモータースの事例研究を行うため,インタビュー調査をし,多くのデータ収集を行った。総還元性向を打ち出したのは,資生堂である。資生堂についてもインタビュー調査を行い,データ収集を行った。現在,両社の配当政策を事例研究としてまとめている最中である。今年度は,企業のペイアウト政策が株価の長期パフォーマンスに与える影響を定量的に分析すると同時に,企業の財務担当者の方へのインタビューを通じて,わが国企業のペイアウト政策に関する意識を調査した。前者の研究成果は「企業のペイアウト政策と株価の長期パフォーマンス」として,国民経済雑誌に発表した。研究では,日本企業の自社株買いの長期パフォーマンスが,パフォーマンスの測定方法に依存することが明らかとなった。従来の方法であるマーケット・インデックスをベンチマークに用いると,自社株買いを行った企業の株式は長期的に上昇している。一方,近年提唱されている企業規模と簿価・時価比率(BM比率)を調整する測定方法を用いると,自社株買い後の長期パフォーマンスはマイナスになる。今後,企業の財務戦略を評価する際には,どのような評価尺度を用いるかに注意する必要がある。後者の調査結果は,著書『日本企業のコーポレートファイナンス』において発表した。わが国の企業は,国際的なペイアウトの潮流と国内同業他社の動向を意識しつつ,自社の経営環境に適したペイアウトを工夫していることが分かった。マブチモーターは,業績に関する投資家との一体感をもつため,業績連動型配当を導入している。資生堂は投資家の声にいち早く反応する形で総還元性向という指標を導入し,NTTドコモはグローバルなテレコム各社の配当政策を参考にしつつ配当や自社株買いを行っている。投資家から配当性向や総還元性向,DOEに対する目標値の導入を求められる中で,企業は独自のペイアウト政策を探求している。今年度は,企業のペイアウト政策の中で,株主優待に焦点をあて,同制度の導入が株価や流動性に与えるインパクトを実証分析した。株主優待制度は小口株主に有利な制度であるため,同制度を導入した企業の株主数は増加し,流動性が高まると考えられる。研究では,数値例を用いてこのことを示した上で,1998年1月一2005年12月の期間に株主優待制度を導入した172社をサンプルとして,導入前後の株価や流動性について検証した。主な実証結果は次の通りである。第一に,標準的なイベント・スタディを行った結果,株主優待導入の発表を行った企業の株価は上昇することが分かった(正のアナウンスメント効果がある)。第二に,優待導入の前後において,サンプル企業の総株主数と個人株主数は有意に増加していることが明らかになった。一旦増加した総株主数と個人株主数は,導入後23年を経た後にも減少していないことが分かった。さらに,ビッド・アスク・スプレッドや実行スプレッドで測定した流動性も改善されていることが確認できた。株主優待の導入は,短期的にも中長期的にも,個人株主数や総株主数を増やし,流動性を改善する効果がある。

第三に,株価のアナウンスメント効果と株主数や流動性の改善の程度の間には,正の関係が観察された。株式市場は,株主優待の導入によって改善する流動性(あるいは増加する株主数)を反映する形で,株価をポジティブに評価したと考えられる。このように,本研究は,インタビュー調査などで「個人株主数を増やすために株主優待を導入している」という企業の主張を裏付けただけでなく,株主優待が株価に好影響を与えるペイアウト政策の一つであることを明らかにした。
TRIM/RBCC　E3リガーゼを介したインスリンシグナル新規制御機構の解明

フォークヘッド型転写因子DAF-16/FOXO1はインスリンシグナルの中心的な制御因子である。線虫や哺乳動物において寿命制御、細胞増殖や恒常性の維持などに寄与しているが、DAF-16/FOXO1制御の全体像が完全に分かったわけではなかった。我々はTRIM/RBCC E3リガーゼであるNHL-1/TRIM3がDAF-16/FOXOを安定化することでDAF-16/FOXO標的遺伝子の制御により寿命延長や細胞増殖抑制等をもたらすことを明らかにした。さらに酵母ツーハイブリッドスクリーニングにより、ユビキチン化に関与するE1およびE2酵素等を発見し、種横断的なインスリンシグナル新規制御機構を見出した。平成25年度の本研究計画では、1NHL-1とDAF-16との関係の解析2NHL-1と相互作用する因子の解析3TRIM3によるFOXO1の制御機構の解析を行った。1についてin vitroユビキチン化アッセイによってE3リガーゼ、NHL-1によるDAF-16ユビキチン化の有無について解析した。その結果、NHL-1はDAF-16を直接ユビキチン化しないことが示唆された。NHL-1の共発現がin vitro、in vivoそれぞれにおいてDAF-16のポリユビキチン化を抑制することを確認したため、NHL-1は間接的にDAF-16のユビキチン化を抑制することが考えられる。2について、1の結果を受け、GSTプルダウンアッセイに代え、線虫cDNAライブラリを用いたYeast Two HybridスクリーニングによってNHL-1と相互作用する因子を探索した。現在候補因子の単離を進めている。3について哺乳動物で保存されているNHL-1ホモログTRIM3と、DAF-16ホモログFOXO1の関係について生化学的解析を行った。TRIM3の過剰発現およびノックダウン実験の結果、哺乳動物においてTRIM3の発現はFOXO1タンパク質の増加および安定化に寄与することを見出した。さらに、TRIM3の発現によりFOXO1のポリユビキチン化の抑制が確認され、TRIM3はFOXO1の分解を抑制することを見出した。また、これらの活性はTRIM3のE3リガーゼ活性に依存することを見出した。平成25年度の研究により、線虫NHL-1とDAF-16、哺乳動物TRIM3とFOXO1で種を超えて共通したシグナル伝達機構を見出した。平成26年度の本研究計画では、E3ユビキチンリガーゼであるNHL-1と相互作用する因子の単離と解析を主に進めた。NHL-1相互作用因子を得るためにYeast Two Hybridスクリーニングを行い、約200,000クローンから55の独立したポジティブクローンを単離し、28の候補遺伝子を同定した。このうち、転写因子FLH-1、E1およびE2ユビキチン化酵素、アスパラギン酸プロテアーゼASP-10について最初に着目し、遺伝子のクローニングおよび機能解析を行った。E1およびE2ユビキチン化酵素、ASP-10については哺乳動物まで保存されているため、線虫および哺乳動物の系を用いて解析を行った。FLH-1についてはNHL-1とin vitroでタンパク質の相互作用を確認するとともにFLH-1がインスリンシグナルと遺伝学的に相互作用する結果が得られており、引き続き解析を進める。線虫および哺乳動物それぞれのE1およびE2ユビキチン化酵素についてはクローニングを行い、NHL-1/TRIM3ユビキチン化機構とその基質について解析を行う。アスパラギン酸プロテアーゼASP-10については、その哺乳類ホモログ、カセプシンE(CTSE)をクローニングし、TRIM3との関係について解析を行った結果、CTSEがTRIM3をin vitroの系で切断した。この結果から、CTSEがNHL-1/TRIM3活性化機構に重要な役割を果たすことが強く示唆された。スクリーニングで得られた他の候補遺伝子についても順次解析を行う。また、TRIM3の生理的役割について哺乳動物培養細胞を用いて解析を行った結果、TRIM3の発現が細胞増殖抑制とストレス耐性の増加を引き起こすこと、TRIM3がp21やp27など細胞周期抑制遺伝子およびMnSODやGADD45等抗ストレス遺伝子の転写を促進することを見出した。平成27年度の本研究計画では、平成26年度に行ったNHL-1/TRIM3と相互作用する因子についての解析をさらに進めた。これまでのスクリーニングで得られた28の候補遺伝子のうち、ユビキチンシステムに関与すると考えられるE1ユビキチン活性化酵素であるUBA5、E2ユビキチン結合酵素であるUBE2Q2をクローニングし、哺乳動物培養細胞を用いてTRIM3とFOXOタンパク質の関係について解析を行った。その結果、FOXOタンパク質のうちFOXO1およびFOXO3へのユビキチン化は見られず、FOXO4にモノユビキチン化が誘導された。この結果から、ユビキチン酵素群UBA5、UBE2Q2およびTRIM3はFOXO4のモノユビキチン化に関与すると考えられる。一方、これらの酵素はFOXO1やFOXO3とは結合するが、直接の基質としないことがわかった。このためTRIM3によるFOXO1およびFOXO3タンパク質の安定化は別の仕組みによって生じることが示唆された。スクリーニングで得られた他の候補遺伝子のうち、Dishevelledについてもクローニングし、哺乳動物培養細胞を用いてTRIM3との関係とインスリンシグナルへの関与を生化学的手法によって調べた。

その結果、DishevelledはTRIM3と内在性レベルで相互作用するが、インスリンシグナルに影響を与えていなかった。また、ユビキチン酵素群UBA5、UBE2Q2およびTRIM3とDishevelledを発現させ、これらの基質として働くかを調べた結果、Dishevelledがポリユビキチン化を受けていた。この結果から、本研究で得られたユビキチン化酵素群はDishevelledをタンパク質分解のターゲットとしていることが示唆された。これらの結果は、ユビキチン化酵素群は基質に応じてモノ/ポリユビキチン化を使い分けていることが予想される。フォークヘッド型転写因子DAF-16/FOXO1はインスリンシグナルの中心的な制御因子である。線虫や哺乳動物において寿命制御、細胞増殖や恒常性の維持などに寄与しているが、DAF-16/FOXO1制御の全体像が完全に分かったわけではなかった。我々はTRIM/RBCC E3リガーゼであるNHL-1/TRIM3がDAF-16/FOXOを安定化することでDAF-16/FOXO標的遺伝子の制御により寿命延長や細胞増殖抑制等をもたらすことを明らかにした。さらに酵母ツーハイブリッドスクリーニングにより、ユビキチン化に関与するE1およびE2酵素等を発見し、種横断的なインスリンシグナル新規制御機構を見出した。平成26年度はNHL-1と相互作用する因子の単離とそれら因子の機能について解析し、当初の課題であったNHL-1/TRIM3による間接的なDAF-16/FOXO1ポリユビキチン化抑制作用の機構について明らかにすることを試みた。スクリーニングの結果、ユビキチン化の活性化に必要なE1およびE2ユビキチンリガーゼが単離されたため、E1, E2およびNHL-1/TRIM3を介したユビキチン化機構とその標的となるタンパク質について検討する下地が得られた。これまでに、NHL-1変異体はそのC末端側が欠損しているが、常時活性型変異体であることを見出している。このため、野生型NHL-1/TRIM3タンパク質はそのC末端側によって不活性であると考えられる。今回のスクリーニングにより得られたASP-10の哺乳類ホモログCTSEがTRIM3をin vitroで切断した。そのため、ASP-10/CTSEによるプロセシングを介してNHL-1/TRIM3が活性化することが強く示唆される結果が得られた。また、哺乳動物細胞を用いた解析では、TRIM3が細胞増殖を抑制する役割を持つことを見出した。これらの結果から、スクリーニングの目的はおおむね達成されたこと、NHL-1/TRIM3活性制御の手がかりとなる結果も得られたため、研究はおおむね順調に進展していると判断した。分子遺伝学平成27年度は、NHL-1相互作用因子のスクリーニングによって得られた候補因子とNHL-1/TRIM3を用いて以下の13に焦点を当ててNHL-1/TRIM3を介したインスリンシグナル制御機構解明についての研究を進める。