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ドイツ新教育運動における教育方法論の基礎的研究-自由ヴァルドルフ学校とメルツ学校の比較検討を通して-

平成7年度と平成8年度の2年間にわたって、自由ヴァルドルフ学校とメルツ学校の比較検討を通して、ドイツ新教育運動における教育方法論の基礎的研究を行なった。平成7年度には、これまでの筆者の先行研究を踏まえて、自由ヴァルドルフ学校のカリキュラムと教授法の特徴を中心にして研究を進めた。その結果、毎日午前中に2時間、同じ教科の領域が数週間にわたって、集中的に学習する「エポック方式」(Epochenweise)-その方式による授業は「主要授業」ないしは「エポック授業」と呼ばれる-こそが、この学校のカリキュラムと教授法の実践上の鍵になっている、ということが明らかになった。そして、そこでは、「芸術」が、いかなる教科の領域を指導する際にも、重視されるということも解明された。平成8年度には、メルツ学校の創立経緯や教育理念を含めて、その学校のカリキュラムと教授法について研究を進めた。その結果、「認識」と「造形」という理念が注目され、「認識と造形」という授業が特設されているところが、この学校のカリキュラムと教授法の実践上の鍵になっている、ということが解明された。そして、そこでは、すべての他の教科との関連、および「作業」が重視されるということも判明した。以上のことから、共通点として、人間の全体性の重視と、「芸術」と「作業」と「合科教授」との適切な統合ということがあげられた。また、相違点をあげれば、それは、両校とも「芸術」と「作業」が重視されつつも、どちらかと言うと、自由ヴァルドルフ学校では「芸術」に、メルツ学校では「作業」に重きが置かれているということである。その詳細な内容は、最終的に研究成果報告書というかたちで公表した。2ヶ年の研究期間のうち、初年度にあたる平成7年度は、これまでの自由ヴァルドルフ学校の研究を踏まえ、この研究を平成8年度に向けて継続発展させているところである。その過程において、この学校の教育評価について、教育目標・教育内容・教育方法とかかわらせながら考察し、その特質を解明して論文として著した。また、この学校のカリキュラムの詳細については、現時点では発表する段階には至っていないが、研究は着実に進んでいる。なお、現在、この学校についての必要な研究資料は、ほとんど収集できている。他方、自由ヴァルドルフ学校と比較検討するメルツ学校については、我が国においてほとんど研究が行われていない関係で、ドイツの資料を発見して収集する作業が難航している。しかし、現時点で、ある程度の資料は入手できており、それらの資料を読解しているところであり、まだ研究成果としては公表できない段階である。今後は、まず、メルツ学校について、より詳細に研究を進める。その際に、学校の教育目標としての創始者メルツの教育理念、そしてこの学校のカリキュラムに特に注目しながら研究を進める。その上で、教育方法について、できればさらに教育評価についても考察したいと考えている。以上の作業を踏まえて、平成8年度の終わりには、自由ヴァルドルフ学校とメルツ学校の特徴を比較検討し、両校の教育方法上の共通点と相違点を解明する予定である。それによって、両校をドイツ新教育運動の中に位置づけ、ドイツ新教育運動における教育方法論の基礎的研究としたい。平成8年度は、平成7年度に中心的に行った自由ヴァルドルフ学校の研究の継続として、メルツ学校を中心に研究を進め、その上で両校の比較検討を行った。自由ヴァルドルフ学校の本格的な研究は、まだ不十分な状況である。しかし、メルツ学校はその比ではない。メルツ学校は、我が国では、本格的な研究はもちろんのこと、ほとんど紹介・解説すらされていないのが現状である。したがって、まずメルツ学校の創立経緯とその教育理念について調べた。次に、その学校のカリキュラムと教授法の特徴について考察した。その結果、この学校の教育方法上の大きな特徴として、「認識」と「造形」という概念に注目して、「認識と造形」という授業を特設し、その授業内容を他のすべての授業に活用

・関連づけていることが解明された。さらに、そうしたメルツ学校の特徴を踏まえ、自由ヴァルドルフ学校のそれと比較検討した。両校の教育方法の共通点は、「子どもから」という新教育運動のスローガンに通じる人間の全体性を尊重する視点から、知育とともに、芸術教育運動と労作学校運動と合科教授という三つの改革教育運動の実践を、つまり「芸術」と「労作(作業)」と「合科」とを、適切に統合したものになっているところである。また、両校の特徴的な相違点をあげるなら、それは、両校の創始者(創設者)の教育理念や思想信条の関係で、芸術的なものと作業的なものとがともに教育方法の上で大切にされながらも、自由ヴァルドルフ学校では「芸術」(Kunst)が、メルツ学校では「作業」(Werk)がより重視されているところである。詳細については、研究成果報告書において論述した。
冬眠動物における肝細胞増殖因子（HGF）による低温虚血耐性獲得機構の解析

ハムスターを低温で飼育する事により冬眠を惹起し、入眠誘導期→冬眠維持期→覚醒期におけるHGFおよびその受容体であるc-Metの変動を明らかにする。次いで冬眠ハムスターにHGF中和抗体(またはc-Metキナーゼ阻害剤)を投与する事により心不全や肝不全、腎不全が惹起される可能性を検討する。さらに低温下で培養したハムスター心筋細胞などを用い、HGFによる細胞死抑制機序を解析する。以上の解析により低温ストレスにより誘導されるHGFーc-Metシステムが低温虚血状態での臓器保護に中心的な役割を担う事を明らかにする。
新物質開発の設計と電子構造の予言

いまや我々は、21世紀に向けて、天然にない物質をつくり出し、この新物質の開発から新しい現象を見つけ、新しい学問分野をつくり、その機能を生かして実生活に役立てる時代を迎えつつある。このような状況の下に、本研究は、新物質群の電子講造及び安定な原子配置を計算する理論体系を構築し、またこの理論体系を用いて新しい物質設計を理論的に予言し、域はさらに新物質の電子講造及び物性を総合的に理解することを目的として研究を進めてきた。当初に本研究で取り上げた物質群は、(1)半導体超薄膜超格子、(2)半導体・金属超格子、(3)グラファイト層間化合物、(4)金属・非金属転移を示す不純物半導体、(5)メゾスコピック領域のマイクロクラスター、(6)準結晶、(7)表面新物質相の7つのカテゴリーであったが、昭和62年度からは昭和61年(1986)に発見された銅酸化物の高温超伝導物質もテーマに加えて研究を進めた。(1)高温超伝導の発現機構に関して、スピン・ポーラロン対機構の提案、(2)グラファイト層間化合物及びグラファイトにおけるインターレイヤーバンドの概念の定着化、常磁性軌道磁化率及び常磁性NMRシフトの起源の解明、(3)ペンローズ・タイルの磁場下電子状態における自己相似性の発見とその起源の解明、(4)不純物半導体における絶縁体相での多体効果を取り扱う理論の定式化、(5)不純物クラスター及び金属マイクロクラスター等メゾスコピック領域の新物質群の電子状態における多体問題を取り扱うために二つの新しい変分法(MCSCF法及びFEGO法)を導入したこと、(6)MgO及びSi表面の電子状態の計算と吸着原子を含む系の構造との関連の解明、(7)少数粒子系における電子付着等動力学の理論及びそこに見られる相転移の理論等、多様な新物質相における電子状態を取り扱う理論体系を発展させることにおいて、新しい研究成果を数多く挙げることができた。昭和61年度の研究計画は順調に進捗し、以下の様な成果を得た。1.半導体超格子の系:超薄膜の半導体超格子【(GaAs)_n】/【(AlAs)_n】のバンド構造と光学スペクトルをn=1から10までについて計算して、実験との比較を行い良い一致を得た。この成果を第18回半導体国際会議(1986年ストックホルム)で発表した。2.半導体・金属超格子の系:Si4層・A13層の超格子を仮定し、バンド構造を予言した。この成果は、J.Phys.Soc.Jpn.55巻5号(1986年)に公表した。その後全エネルギーを計算するプログラムを開発して、エネルギーを計算し、この系が構造的に不安定なことをみいだしたので、安定構造の超格子を模索し、Si3層・A12層の安定な超格子を見いだした。3.(【i】)マイクロ・クラスター:この系の基底及び励起状態を計算する方法を開発し(Multi-configuration SCFと呼ぶ。)、【Li_4】の系に適用して、シェル・モデルの妥当性と【Li_4】クラスターの光による崩壊過程を調べた。(【ii】)【CO_2】分子クラスターへの電子付着断面積を、非経験的に決定した電子状態にもとづく強結合電子-格子模型によって求め、エネルギー依存性、クラスターサイズ依存性の実験結果を説明した。(【i】),(【ii】)の成果は、NEC国際シンポジウム(1986年10月、箱根)で発表した。

4.準結晶の系:2次元ペンローズ格子に垂直に磁場が印加した時の電子状態を計算し、状態密度がエネルギー零で鋭いピークをもち、その状態がリング状に局在していること、エネルギーの磁場依存性が黄金比のフィボナッチ級数で表わされる自己相似性をもつことを見い出した。今年度に計画した三つの研究課題:(1)高温超伝導体の電子状態,(2)半導体不純物クラスター,(3)クラスター・表面界面系については,いずれも所期の成果を挙げることができた.以下課題ごとにその成果を述べる.(1)高温超伝導体の電子状態:上村は,白石賢二(D3),島信幸(助手),押山淳(NEC基礎研),中山隆史(千葉大・理)の協力のもとに, La系高温超伝導体の全エネルギーとバンド構造を,スピン偏極を考慮した局所スピン密度汎関数法によって自己無撞着に計算し, La_2CuO_4について具体的な成果を得た.その結果によれば,全エネルギーの計算から反強磁性絶縁体相の方がスピン非偏極の金属相より安定なこと,磁気モーメントが銅のサイトに局在して0.43μ_Bの大きさをもつことなど,実験事実とよく一致する結果を得た.また松野俊一(M2),斉藤理一郎(助手)との協力のもとに, dz^2軌道のホールに起因するスピン・ポーラロン対が超伝導に寄与する発現機構のモデルを講築し, 2価イオンをドープしたときの臨界温度の濃度依存性に関する計算を行った.(2)半導体不純物クラスター:上村は,江藤幹雄(M2)の協力のもとに, MultiーConfiguration(MC)SCF変分法をPをドープしたSiの中間濃度域に適用し,クーロン及び交換相互作用のみならず電子相関の効果を部合的に取り入れることにより,アンダーソン局在状態が電子対をつくったスピン1重項のクラスター(約9割)と約1割のスピン3重項クラスターの集合平均でシミュレートできることを示した.(3)クラスター・表面界面系では,分子クラスターの電子付着断面積を,強結合電子・格子模型によって解析し,エネルギー依存性,サイズ依存性,同位体効果等を明らかにし,実験データの説明を行った.また,電界脱離の基礎理論を作り,脱離速度の温度依存性が透熱極限から断熱極限へ,どのように推移するかを明らかにし,振動数因子を支配する要因を解明した.いまや我々は、21世紀に向けて、天然にない物質をつくり出し、この新物質の開発から新しい現象を見つけ、新しい学問分野をつくり、その機能を生かして実生活に役立てる時代を迎えつつある。このような状況の下に、本研究は、新物質群の電子構造及び安定な原子配置を計算する理論体系を構築し、またこの理論体系を用いて新しい物質設計を理論的に予言し、或はさらに新物資の電子構造及び物性を総合的に理解することを目的として研究を進めてきた。当初に本研究で取り上げた物質群は、(1)半導体超薄膜超格子、(2)半導体・金属超格子、(3)グラファイト層間化合物、(4)金属・非金属転移を示す不純物半導体、(5)メゾスコピック領域のマイクロクラスター、(6)準結晶、(7)表面新物質相の7つのカテゴリーであったが、昭和62年度からは昭和61年(1986)に発見された銅酸化物の高温超伝導物質もテーマに加えて研究を進めた。(1)高温超伝導の発現機構に関して、スピン・ポーラロン対機構の提案、(2)グラファイト層間化合物及びグラファイトにおけるインター
ラジオレセプターアッセイによる抗精神病薬の血中力価測定とその臨床応用に関する研究:特に精神分裂病の再燃防止に必要な血中力価についての検討

維持療法中の分裂病者を対象にラジオレセプターアッセイを用いて抗精神病薬の血中での薬理作用強度(血中力価)ドーパミン受容体遮断強度(抗D-2力価),ノルアドレナリン受容体遮断強度(抗α1-NA力価)およびセロトニン受容体遮断強度(抗5HT-2力価)に分けて測定し,治療経過および副作用との関連を検討した.得られた結果は以下のとうりである.1.抗精神病薬の薬理作用のなかでは抗D-2作用が再燃防止効果と最も関連しており,したがって血中力価のなかでは血中抗D-2力価を維持量の指標とするのが最適と考えられた.2.治療等価量での血中抗D-2力価は抗精神病薬の種類によって異なっていたことから,血中抗D-2力価を維持量の指標とした場合,その有効濃度は抗精神病薬の種類によって異なることが示唆された.4.全体としてみれば,各血中力価の上昇に伴って副作用の頻度も増加したが,副作用の出現には種々の薬理作用が関連していると考えられ,これらの血中力価を総合的に評価する必要があるものと考えられた.維持療法中の分裂病者を対象にラジオレセプターアッセイを用いて抗精神病薬の血中での薬理作用強度(血中力価)ドーパミン受容体遮断強度(抗D-2力価),ノルアドレナリン受容体遮断強度(抗α1-NA力価)およびセロトニン受容体遮断強度(抗5HT-2力価)に分けて測定し,治療経過および副作用との関連を検討した.得られた結果は以下のとうりである.1.抗精神病薬の薬理作用のなかでは抗D-2作用が再燃防止効果と最も関連しており,したがって血中力価のなかでは血中抗D-2力価を維持量の指標とするのが最適と考えられた.2.治療等価量での血中抗D-2力価は抗精神病薬の種類によって異なっていたことから,血中抗D-2力価を維持量の指標とした場合,その有効濃度は抗精神病薬の種類によって異なることが示唆された.4.全体としてみれば,各血中力価の上昇に伴って副作用の頻度も増加したが,副作用の出現には種々の薬理作用が関連していると考えられ,これらの血中力価を総合的に評価する必要があるものと考えられた.維持療法中の分裂病者(安定群53例、不安定群16例)を対象にラジオレセプターアッセイを用いて抗精神病薬の血中力価を抗ドパミン(D-2)力価、抗ノルアドレナリン(NA)力価及び抗セロトニン(5HT-2)力価に分けて測定し、これらと再燃防止効果及び副作用との関係について検討した。1.血中力価の中で不安定群に比較して安定群で有意に高かったのは抗D-2力価と抗5HT-2力価であった。しかし抗5HT-2力価は抗NA力価と同様に安定群の患者でも最少検出量に達しないことがしばしば見出されたことから、再燃防止効果は抗D-2作用と最も関連していると考えられた。2.安定群での抗D-2力価(ハロペリドール等価量換算)の分布(平均値±標準偏差)を示すと、チオリダジン投与例(N=8)では2578ng/ml、クロカプラミン投与例(N=8)では2237ng/ml、レボメプロマジン投与例(N=9)では928ng/ml、ブチロフェノン系薬物(ハロペリドール、ピモジド)投与例(N=5)では511ng/ml及びその他の抗精神病薬(クロルプロマジン、ペルフェナジン、チオチキセン、プロペリシアジン、スルピリド)投与例(N=23)では727ng/mlとなった。このことから維持療法での抗D-2力価の有効濃度は抗精神病薬ごとに異っているものと考えられた。3.上記した各抗精神病薬の推定有効濃度は、我が国での常用量を投与した際に得られる抗D-2力価にほぼ一致していた。4.抗D-2力価で20ng/ml、抗NAと抗5HT-2力価で25ng/ml以上になると、副作用の出現頻度は80-100%に達した。したがって再燃防止に必要な有効濃度を得ようとすれば、ある程度の副作用は避けられないものと考えられた。以上から血中力価の測定、その中で抗D-2力価の測定は再燃及び副作用防止の上での有用な指標になりうるものと考えられる。
ピロリ菌感染免疫におけるマクロファージの役割

HSP60で刺激した早期胃がん患者と胃炎患者と健常人のリンパ球の反応性を、マクロファージDEC205のmRNA発現量の解析、及びCD4-T細胞のTh1/Th2サイトカインのmRNA発現とその関連性について検討したRT-PCRにてDEC205遺伝子の発現を、MPCR Kit for Human Th1/Th2 cytokines Set-1によりTh1/2サイトカインの発現を調べた。HSP60刺激ではHp-IgG陰性群の胃ガン患者のDEC205発現量が、Hp-IgG陽性群の胃ガン患者及び胃炎患者に比較して有意に低かった。また、HP感染者では健常人に比べ発現量が増加していた。MPCRによりTh1/Th2どちらの遺伝子の発現が優位に増加しているかを検討したところ、Th1優位である胃炎患者や健常人に対して早期胃ガン患者はTh2が優位となることが示された。しかし、胃ガン患者のHp-IgG陽性群とHp-IgG陰性群の間に有意差は認められなかった。また、HSP60に対する免疫反応が冠動脈疾患と関係があることが示された。1)H.pyloriの主要な病原因子であるvacA, cagAの遺伝子をノックアウトした菌を作製し、マクロファージに対する作用を検討した。培養細胞系マクロファージであるNOMO-1に、これら遺伝子ノックアウト菌を作用させたところ、サイトカインの産生が低下した。また上皮細胞糸のKATO-3に作用させた時も同様な傾向が認められた。菌の刺激による培養細胞からのサイトカイン産生は、マクロファージ系細胞からの産生量が多く、胃の炎症には、菌によるマクロファージの刺激が重要であると考えられた。2)胃ガンの発症に深い関係がある、胃粘膜萎縮の程度が軽度および重度の患者より分離したH.pyloriの病原遺伝子タイプを検討したところ、遣伝子タイプと、萎縮の進展には関連性が見いだせなかった。胃ガンは、萎縮胃粘膜から発生してくると考えられているが、ヒトの胃ガンの発症には、菌の遺伝子タイプは関係ないと推測された。3)患者の末梢血リンパ球を採取し、IL-4, GM-CSF存在下で菌の細胞成分と熱ショックタンパク質(HSP60)で抗原刺激し、患者リンパ球のマクロファージレセブターDEC205とサイトカイン産生造伝子のmRNA発現を検討した。H.pylori感染者は、末梢血単球系細胞のDEC205の発現が上昇していた。しかし、胃ガン以外の患者との差は認められなかった、また胃ガン患者では、Th-2の液性免疫に関わるサイトカインの発現が上昇していた。我々は、Helicobacter pylori〈ピロリ菌〉感染におけるマクロファージの機能に注目し、感染における特異的免疫反応と疾患の関係を研究することにより、ピロリ菌による様々な疾患の病原機構を明らかにすることを目的としてきた。これまでの我々の研究で、菌の熱ショックタンパク(HSP60)が、マクロファージの活性化能が高いことを報告してきた。1)動脈硬化モデルマウスにH. pyloriを感染することにより、動脈硬化が進むこと、また、そのときHSP60に対するThl反応が進んでいることを見出した。血管内皮細胞にIFN-・と熱ストレスによる処理を行うと、MHC分子とHSP60を共発現する血管内皮細胞が増加していた。熱ストレスによりオートファジーのマーカーであるLC3の発現が増加していたことから、HSP60抗原はMHC拘束性、特にMHC classIIに抗原提示されている可能性があると考えられた。2)冠動脈疾患患者(CVD)のH. pyloriの抗体価による感染率はCVD群で56%、non-CVD群で52%とほとんど差が、なかった。HSP60に対する抗体価は、H. pylori抗体陰性者の平均値+SDの値をカットオフ値に設定し陽性率を算出した。Hp-HSP60の陽性率は、CVD群で84%、non-CVD群で62%、オッズ比は1.47(p=0.11)であり有意差は認められなかった。Hu-HSP60に対する抗体価の陽性率は、CVD群で39%、non-CVD群で22%であり、オッズ比は2.07(p=0.012)で有意差が認められた。

また、H. pylori感染によりHu-HSP60に対する抗体価が上昇するヒトは、T cell epitopeを含むII3a (Glu141-His155), II 3b (Gln145-Asn152)のペプチドに対する抗体価が上昇していた。患者(CVD)で、HSP60のペプチドに対する、抗体価が高く、診断に使えることを報告した。3)マクロファージにおける抗原の取り込みに関係したマンノースレセプターファミリーのDEC205の役割を検討した。そこで、培養細胞NOMO-1をPMA刺激によりマクロファージに分化させ、DEC205の発現の増強を確認した。またこのDEC205とCD16を介して、菌の貪食が行われることを見いだした。我々は、Helicobacter pylori〈ピロリ菌〉感染におけるマクロファージの機能に注目し、感染における特異的免疫反応と疾患の関係を研究することにより、ピロリ菌による様々な疾患の病原機構を明らかにすることを目的としてきた。これまでの我々の研究で、菌の熱ショックタンパク(HSP60)が、マクロファージの活性化能が高いことを報告してきた。1)Helicobacter pyloriによる感染は胃炎を起こし、その中から少数の患者が胃・十二指腸潰瘍、胃ガン、MALTリンパ腫などを発症する。しかし、疾患を発症する感染者はその一部である。我々はH. pyloriの熱ショックタンパク質60(Heat Shock Protein 60kDa : HSP60)が患者の免疫反応を調べるのに適した抗原であることを報告してきた。今回、HSP60で刺激した早期胃がん患者と胃炎患者と健常人のリンパ球の反応性を、マクロファージDEC205のmRNA発現量の解析、及びCD4-T細胞のTh1/Th2サイトカインのmRNA発現とその関連性について検討した岡山大学病院第一内科を受診した早期胃ガン患者30名(Hp-IgG陽性群:19名、Hp-IgG陰性群:11名)、胃炎患者19名、健常人8名から得られた末梢血から単核球を分離し、抗原刺激を加えないcontrol、Ep-Lysate(10μg/ml)、rHp-HSP(10μg/ml)10μで刺激を加えたものの3群に分けた。RNA抽出後、逆転写反応を行い、RT-PCRにてDEC205遺伝子の発現を、MPCR Kit for Human Th1/Th2 cytokines Set-1によりTh1/2サイトカインの発現を調べた。HSP60刺激ではHp-IgG陰性群の胃ガン患者のDEC205発現量が、Hp-IgG陽性群の胃ガン患者及び胃炎患者に比較して有意に低かった.また、HP感染者では健常人に比べ発現量が増加していた.MPCRによりTh1/Th2どちらの遺伝子の発現が優位に増加しているかを検討したところ、Th1優位である胃炎患者や健常人に対して早期胃ガン息者はTh2が優位となることが示された。しかし、胃ガン患者のHp-IgG陽性群とHp-IgG陰性群の間に有意差は認められなかった.H.pylori感染者の中で疾患を発症する人としない人の免疫の特徽を利用して、将来の疾患発症の検査法に応用したい。2)上皮細胞間隙にあるタイトジャンクションと呼ばれる細胞間構造は,管腔からの毒素や菌の侵入を防ぐ役割を持つ。H.pyloriは,胃粘膜に炎症を起こし,また細胞侵入や粘膜侵襲性がないにもかかわらず全身の免疫系にも影響を及ぼす。このことはH.pyloriによって誘導される炎症が,上皮細胞間隙の破壊に重要な役割を担っている可能性を示唆している。
モノクローナル抗原非特異抑制因子(MNSF)の遺伝子単離とその応用

抗原非特異的抑制因子(MNSF)のN-末端アミノ酸配列を決定し、プライマーを作成した。PCR法により、MNSF cDNAをマウス-T細胞ハイブリドーマから作成したcDNAライブラリィーを利用して単離した。全塩基整列をDye Deoxy法により決定したところ、MNSFは、これまでに報告のない全く新しい蛋白質であることが明らかになった。種々のマウス細胞株のMNSF mRNA発現をNorthern blot法により、解析した。さらに、組換え型MNSFを大腸菌を利用して大量生産し、その生物活性を測定したところ、天然型MNSFのサプレッサー活性を示した。MNSFに対する抗体を作成し、その免疫化学的特性を検討した結果、クローニングされたcDNAは、MNSFそのものをコードする目的の遺伝子であることか確認された。現在、ヒトMNSFについて解析中である。
妊娠期からのファミリーパートナーシップモデルに基づく早期育児支援の有効性

英国のファミリーパートナーシップモデル(Family Partnership Model、以下、FPM)に基づく産前・産後の日本語版育児支援講習プログラムを開発し、実践における有用性を評価した。首都圏の保健福祉事業内およびその所管区域内で妊娠期から育児期までの親子の支援に関わる看護職者(保健師,助産師,看護師)など専門職者を対象とした。FPMに基づいた産前・産後の育児支援講習会を開催し、その前後で質問紙調査を実施した。データ収集時期は、講習会を受講する前と受講直後、受講してから1か月後の計3回であった。調査内容は、対象者の属性および母子保健領域における経験などに関する項目、FPMに基づいた親子の支援に関する自己の振り返り、受講後のフィードバックおよび評価、講習プログラムの実践における有用性についてであった。結果として、研究対象となった21名のうち、講習プログラムが日々の実践に役立つと答えた者は17名(81.0%)であった。また、この介入プログラムは家族支援を効果的にすると回答した者は20名(95.2%)、使用することで家族が利益を得ると答えた者は19名(90.5%)であった。一方で、日頃の家族支援に使用すると答えた者は12名(51.1%)と半数であった。FPMは支援者と家族の間で効果的なパートナーシップを築きながら、共通の目標を設定し協働していくことを目指したものである。今後の講習プログラムの活用における課題や妊娠期からの継続した支援方法の検討のための示唆が得られた。わが国における社会構造の変化や育児環境の多様化に伴い、妊娠期からの早期支援は児童虐待やネグレクトを予防するために重要である。医療機関における取り組みに関する研究は、助産師による専門外来やNICUの看護師による退院支援が主であり、同一の看護師による産前産後の継続した支援に関する研究はみられない。予防的介入として医療機関における産科と小児科とを繋ぐ支援が求められ、切れ目ない早期育児支援システムの確立が必要とされる。欧州で普及しているファミリーパートナーシップモデル(Family Partnership Model、以下、FPM)に基づくFPM介入モデルを用い、妊娠期から育児期までの切れ目ない支援を医療機関で実施し、その有効性について検討することを目的とした。早期支援が有効に機能するためのモデルを提示し、産前産後の継続した予防的介入の具体的方法を検討する。平成27年度は、FPMに基づく妊娠期からの早期支援を実施するための準備として、プロモーショナルガイド(Promotional Guide、以下、PG)の産前ガイドの日本版リーフレットを作成した。FPMの開発者の一人である英国の研究協力者のDr. Crispin Day氏を招き、リーフレットは日本語へ翻訳した後、バックトランスレーションを作成し確認を依頼した。また、研究代表者が講師を務めた、看護師・保健師・助産師を対象とした日本語版PG講習会を見学してもらい、講習会運営や講師としての進め方のフィードバックを得た。介入を実施する看護職を対象とした講習会開催の準備のための示唆が得られた。FPMに基づく育児支援を実施するための準備として、日本版ガイドラインを作成するという目的は、日本語版リーフレットを作成し概ね達成された。研究協力者のDr. Crispin Day氏を招き、研究打ち合わせを行い、今後の方向性について話し合った。介入研究の遂行について、臨床に成果をフィードバックできるよう、まずは現場の看護職の育成が重要であることを確認した。講習会企画のための具体的な準備をしたが、介入を実施する看護職を対象としたPG講習会開催は未定の状態である。英国のファミリーパートナーシップモデル(Family Partnership Model、以下、FPM)に基づく産前産後の育児支援の介入モデルを用い、その有効性について検討する。また、看護職による妊娠期から育児期までの切れ目ない支援のあり方について検討することを目的とした。1.介入研究の実施のための準備FPMに基づいた妊娠期からの早期育児支援の日本版ガイドライン作成と講習会開催のための内容の検討および資料準備を行った。看護職が産前産後の育児支援を実施するための具体的方法を検討した。ガイドラインの内容は、必要な準備、FPMに基づくプロモーショナルガイドシステム(Promotional Guide System)を用いた支援方法などであった。2.妊婦のメンタルヘルス調査都内の大学病院産婦人科において20歳以上の妊婦を対象に質問紙調査を実施した。妊娠初期および妊娠後期にうつ(エジンバラうつ病質問調査票(EPDS),うつ病自己評価尺度(CES-D)),小児期の逆境的体験(ACE)に関する質問紙調査を実施した。なお、所属機関の研究倫理審査委員会の承認を得て研究を実施した。対象となった妊婦は、年齢および教育歴が高く、就労している者の割合が多かった。妊娠初期、妊娠後期の各時期の間で、CES-D及びEPDSの得点に有意差は認められなかった。妊娠初期および後期でCES-DとEPDSとの間に正の相関関係が認められた。対象者の5人に1人が何らかの小児期の逆境的体験を有していたことが明らかとなった。計画していた介入方法の見直しを行い、研究方法を変更したことが理由として挙げられる。妊娠期からの早期育児支援に関わる専門職を対象とした講習会を開催し、その前後での評価を行う方法に変更した。そのための準備として、講習会開催のためのガイドライン・資料作成などを行い、事前調査としては妊婦のメンタルヘルスに関する実態調査を実施した。当該年度で講習会開催のための準備を整えるという目的は、概ね達成された。しかしながら、講習会の前後で実施する評価のための調査に関する検討が十分とはいえない状況である。

産前から親子の支援に関わる専門職者の育成は、周産期うつや児童虐待の予防に直結するものであると考えられる。本研究課題では、英国のファミリーパートナーシップモデル(Family Partnership Model、以下、FPM)に基づく産前・産後の日本語版育児支援講習プログラムを開発し、実践における有用性を評価することで、妊娠期からの支援方法の検討のための一資料を得ることを目的とした。研究デザインは事前事後の評価研究である。首都圏の保健福祉事業内およびその所管区域内で妊娠期から育児期までの親子の支援に関わる看護職者(保健師,助産師,看護師)および心理士など専門職者を対象とした。FPMに基づいた産前・産後の日本語版育児支援講習会を開催し、その前後で専門職者を対象とした質問紙調査を実施した。講習プログラムには、胎児期からの児の脳の発達、母親の逆境的体験と胎児・乳幼児の発達、小児期における逆境的体験、親になることへの適応と児の発達への影響、夫婦関係が育児に及ぼす影響、親子の発達課題と相互作用、早期の親子のスキルと能力などの内容が含まれる。計画していた研究方法を見直し、変更した。変更後、倫理審査委員会の承認を得て、介入研究を遂行している。親子に関わる専門職を対象とした講習会を開催し、その前後での評価を行う研究を実施した。しかしながら、現時点では対象者数が目標を達成していないため、分析を行ううえで十分とはいえない状況である。今後も対象者数を増やし、継続してデータ収集を行う予定である。英国のファミリーパートナーシップモデル(Family Partnership Model、以下、FPM)に基づく産前・産後の日本語版育児支援講習プログラムを開発し、実践における有用性を評価した。首都圏の保健福祉事業内およびその所管区域内で妊娠期から育児期までの親子の支援に関わる看護職者(保健師,助産師,看護師)など専門職者を対象とした。FPMに基づいた産前・産後の育児支援講習会を開催し、その前後で質問紙調査を実施した。データ収集時期は、講習会を受講する前と受講直後、受講してから1か月後の計3回であった。調査内容は、対象者の属性および母子保健領域における経験などに関する項目、FPMに基づいた親子の支援に関する自己の振り返り、受講後のフィードバックおよび評価、講習プログラムの実践における有用性についてであった。結果として、研究対象となった21名のうち、講習プログラムが日々の実践に役立つと答えた者は17名(81.0%)であった。また、この介入プログラムは家族支援を効果的にすると回答した者は20名(95.2%)、使用することで家族が利益を得ると答えた者は19名(90.5%)であった。一方で、日頃の家族支援に使用すると答えた者は12名(51.1%)と半数であった。FPMは支援者と家族の間で効果的なパートナーシップを築きながら、共通の目標を設定し協働していくことを目指したものである。
マウス脳下垂体前葉細胞の増殖におけるインスリン様成長因子Iの生理的意義の解析

本研究は,下垂体前葉のインスリン様成長因子I (IGF-I)の生理的意義を明らかにすることを目的とした.マウス前葉細胞にIGF-Iが存在することを,免疫組織化学的およびin situ hybridizationにより明らかにした.IGF-I産生細胞を免疫組織化学的に検索したところ,成長ホルモン産生細胞であることが判明した.前葉細胞にIGF-IのI型の受容体が存在することを,ヒトIGF-I type I受容体cDNAを用いてin situ hybridizationにより明らかにした.マウス前葉細胞の無血清培養系を用いて,IGF-I,インスリンおよび上皮成長因子(EGF)が前葉細胞の分裂を促進することを明らかにした.無血清培養系では,発情ホルモンは前葉細胞の分裂促進降下を示さないが,インスリンと併せて投与すると分裂を促進することが判明した.このことからインスリンによる細胞分裂調節系と発情ホルモンによる細胞分裂調節系があり,両系の間に「クロストーク」が存在することが示された.IGF-Iは発情ホルモンの分裂促進効果を増強しないことから,IGF-Iとインスリンは異なる作用機構をもつことが推察される.下垂体IGF-I合成は,発情ホルモン投与により高まることを明らかにした.発情ホルモンの増殖作用は,EGF受容体の阻害剤により抑制される.これらの結果は,発情ホルモンによる細胞増殖作用には,IGF-IおよびEGFが関与することを示唆している.IGF-Iが成長ホルモン産生細胞からの成長ホルモン分泌を抑制することを.cell dot immunoblot法により明らかにした.以上の結果より,下垂体前葉のIGF-Iは傍分泌的に作用して,前葉細胞の増殖やホルモン分泌等の生理機能を調節していることが示唆された.下垂体IGF-Iの合成分泌の調節機構は不明であり今後解析をおこなう必要がある.本研究は,下垂体前葉のインスリン様成長因子I (IGF-I)の生理的意義を明らかにすることを目的とした.マウス前葉細胞にIGF-Iが存在することを,免疫組織化学的およびin situ hybridizationにより明らかにした.IGF-I産生細胞を免疫組織化学的に検索したところ,成長ホルモン産生細胞であることが判明した.前葉細胞にIGF-IのI型の受容体が存在することを,ヒトIGF-I type I受容体cDNAを用いてin situ hybridizationにより明らかにした.マウス前葉細胞の無血清培養系を用いて,IGF-I,インスリンおよび上皮成長因子(EGF)が前葉細胞の分裂を促進することを明らかにした.無血清培養系では,発情ホルモンは前葉細胞の分裂促進降下を示さないが,インスリンと併せて投与すると分裂を促進することが判明した.このことからインスリンによる細胞分裂調節系と発情ホルモンによる細胞分裂調節系があり,両系の間に「クロストーク」が存在することが示された.IGF-Iは発情ホルモンの分裂促進効果を増強しないことから,IGF-Iとインスリンは異なる作用機構をもつことが推察される.下垂体IGF-I合成は,発情ホルモン投与により高まることを明らかにした.発情ホルモンの増殖作用は,EGF受容体の阻害剤により抑制される.これらの結果は,発情ホルモンによる細胞増殖作用には,IGF-IおよびEGFが関与することを示唆している.IGF-Iが成長ホルモン産生細胞からの成長ホルモン分泌を抑制することを.cell dot immunoblot法により明らかにした.以上の結果より,下垂体前葉のIGF-Iは傍分泌的に作用して,前葉細胞の増殖やホルモン分泌等の生理機能を調節していることが示唆された.下垂体IGF-Iの合成分泌の調節機構は不明であり今後解析をおこなう必要がある.本研究は、脳下垂体前葉に存在するインスリン様成長因子I(IGF-I)の生理作用を明らかにすることが目的である。本年度は、in vitro系を用いて、インスリンおよびIGF-Iの細胞増殖作用について解析を進めた。インスリンおよびIGF-Iによる細胞分裂促進作用には前葉細胞の細胞特異性が認められ、前葉のプロラクチン産生細胞の増殖は促進するが、成長ホルモン産生細胞には無効であることがわかった。両細胞以外の細胞種未同定の細胞も増殖することがわかった。さらに、チロシンキナゼ-ゼの阻害剤であるGenisteinが、細胞増殖を抑制することからチロシンキナーゼが細胞増殖機構に関与することがわかった。前葉のIGF-I含有細胞を免疫組織化学的に同定したところ、成長ホルモン産生細胞の一部がIGF-Iを含むことを明らかにした。前葉中にIGF-IのmRNAを検出できた。さらに、発情ホルモン投与によりIGF-IのmRNA量が増加したことから、IGF-Iの合成がIGF-I遺伝子の転写レベルで高まることを示した。発情ホルモンは、前葉細胞の増殖を促進する。前葉細胞の無血清単層培養系において、IGF-I含有細胞の近傍に細胞分裂細胞が存在することを観察した。以上の結果から、前葉IGF-I(含有)産生細胞から放出されたIGF-Iが、傍分泌的に作用して近傍の前葉細胞(プロラクチン産生細胞など)の分裂を刺激する機構の存在が示唆された。In vivo系において発情ホルモンによる細胞増殖にはインスリンが必要であることを明らかにした。これは、インスリンによる(たぶんIGF-Iも)細胞増殖系と発情ホルモンによる細胞増殖系との間に、「クロストーク」機構の存在する可能性を示唆している。本研究は、下垂体前葉のインスリン様成長因子I (IGF-I)の生理作用を明らかにすることが目的である。in situ hybrizizationによりIGF-I

産生細胞を検索したところ,成長ホルモン産生細胞(GH細胞)にIGF-I mRNAを検出できた.また,同様にIGF-I type I受容体を検索したところ,GH細胞に存在することがわかった.IGF-Iが前葉細胞の増殖を高めることは,前年度に明らかにしているが,GH細胞に対するIGF-Iの増殖効果はなかった.従って,GH細胞以外の細胞もIGF-I type I受容体を発現していると考えられるが,今回は検出できなかった.IGF-Iによる増殖調節機構と発情ホルモンによる増殖調節機構との関係を明らかにすることを試みたが,両機構間の「クロストオ-ク」は確認できなかった.インスリンとIGF-Iは独立した増殖調節機構をもつことが推定される.IGF-Iの細胞からの分泌量を,Cell immunoblot法により定量する予定であったが,タンパク質吸着膜にIGF-Iを吸着させることができず,定量法を確立することができなかった.しかしながら,同方法により,GH細胞からのGHの分泌の測定が可能となった.この系を用いて,GH放出ホルモンによるGH細胞の分泌を,IGF-IがGH細胞のレベルで抑制することを発見した.以上より下垂体前葉のIGF-Iは傍分泌的に前葉細胞を増殖させるとともに,自己分泌又は傍分泌的にGHの分泌を抑制していることをが推察された.IGF-Iに関する成果ではないが,本年度の特記事項として次のことがあげられる.発情ホルモンは前葉細胞の増殖を促進するが,上皮成長因子の阻害剤RG13022の投与により発情ホルモンの増殖効果が消失することを発見した.これは,発情ホルモン作用が上皮成長因子を介することを示唆するものである.
セルロースナノファイバーによる鉄錆の強化と既設鋼構造物補修用塗料への応用

高度成長期において建設された多くの鉄鋼インフラはすでに建設から長期間を経過し,腐食による劣化が社会的問題となっている.我が国においても建築から40年以上経過している鉄鋼インフラは数多く,今後長期にわたって健全に保つための補修費用は飛躍的に増大していくことが指摘されている.本研究では、経年劣化した鋼構造物の補修,寿命延伸を目的とした機能性塗料を開発している.開発する塗料は母材となる水溶性樹脂にセルロースナノファイバー(CNF)を分散させる.さらに,顔料として申請者らが研究してきた錆のナノ構造を制御する種々のイオンを添加する.CNFは大気中の酸素や水を鋼材表面に供給するための経路であり,同時に錆を成長させる培養地としての役割を担う.すでに錆が生成した鋼材表面に本塗料を塗布することにより,CNFを通じて供給された水や酸素,添加イオン種が鉄イオンと反応し,熱力学的に安定なゲーサイトを中心とする錆が再構築される.これにより鋼構造物の寿命延伸を図る.平成30年度は,これらの目的の達成のためCNF分散機能性塗料を試作し,腐食試験によりその特性を評価した.腐食試験に伴い鋼材表面に生成する錆の様相や電気化学特性,結晶構造の変化を,走査型電子顕微鏡(Scanning Electron Microscope, SEM)観察やX線回折(X-ray diffraction, XRD)による構造解析,電気化学的測定により調査した.これらの結果と,樹脂の種類(透水性やガス透過性をパラメータとする)やCNFの添加量,添加イオンの種類との関係を考察した.また,すでに錆が発生した鋼材に対して機能性塗料を適用することを考慮し,母材として硬化タイミングを制御できる光硬化樹脂の適用を検討した.さらに,元素添加による防食メカズムを明らかにするため第一原理計算を実施した.(1) CNF分散機能性塗料の試作と腐食試験:機械攪拌によってCNFを水性樹脂中に分散させ,塗料を試作した.CNF添加量は前年度の知見に基づき5wt%とした.硬化後のSEMによる観察結果から,作製した試料におけるCNFは三次元ネットワーク構造で均一に分散していることが確認できた.SAEJ233に規定される腐食促進試験により添加イオン種が錆の構造変化に及ぼす影響を調査した.有効イオン種はAlおよびNiとした.当初,これらの硫酸塩を塗料中に直接添加する予定であったが,試作途中に樹脂の粘度が急激に増加し塗料化できなかった.そこで,SAEJ2334試験の各サイクルにおいて硫酸塩水溶液に60秒間浸漬する方法に変更した.一連の結果から,塗膜の有無,CNFの添加の有無,有効イオン種の有無により生成される錆の性状や組成が変化することが明らかとなった.本実験(腐食試験)は現在も継続中であるが,成果の一部は繊維機械学会第72回年次大会(2019年5月30日,31日)において講演予定である.(2)樹脂の検討:すでに錆が発生した鋼材に対して本機能性塗料を使用する際,錆層へ樹脂が十分に浸透し,その後に硬化開始することが効果的であると考えられる.そこで,紫外線照射により硬化タイミングを制御できる光硬化樹脂の適用を検討した.複数種の樹脂,硬化開始剤,線源を入手し,硬化特性や硬化後の硬度を測定した.本成果の一部は日本繊維機械学会第2回コンポジテックス研究会にて講演発表した.(3)防食メカズムの第一原理計算による検討:本研究では金属イオンの添加により錆の構造を制御する.これらのメカニズムを明らかにし,より効果的なイオン種を選定するため第一原理計算による検討を実施した.数値解析にはウィーン大学の開発した汎用コードであるVASPを用いた.前年度に引き続き,得られた知見に基づく機能性塗料を試作し,その改良を実施する.使用する試験片は実用化を前提としてすでに錆が発生している大気暴露試験片を用いる.本試験片は飛来塩分量の多い日本海側の海岸地帯(研究分担者が施設を所有)に3か月間事前に大気暴露したものである.暴露後の試験片は実際の施工を想定した3種ケレンにより表面の浮き錆や汚れを落とした後に試験に供する.試作した機能性塗料を大気暴露錆鋼板に塗布し,クロスカットを付与した後に腐食試験を実施する.腐食試験は大気暴露試験とSAEJ2334よる加速試験を実施する.大気暴露試験は研究期間中を通じて可能な範囲で長期間実施する.所定の期間の試験後に外観観察,SEMによる断面観察やXRDによる構造解析を実施する.母材となる樹脂の選定においては現在の水系エポキシ樹脂,光硬化樹脂に対し硬化剤や硬化開始剤の検討を継続する.また,異なる組成の塗膜を積層化し組成傾斜を実現することや3Dプリンターを用いた3次元塗膜構造の設計を検討する.一方,第一原理計算においては、α-FeOOHおよびFe3O4構造中のAl3+およびNi2+の存在サイトを緩和計算により検討する。また,放射光により得られる動径分布関数との比較により解析の妥当性を検討する.高度成長期において建設された多くの鉄鋼インフラはすでに建設から長期間を経過し,腐食による劣化が社会的問題となっている.国土交通白書では「致命的な損傷が発生するリスクが飛躍的に高まる」と警告しており,新聞紙上あるいはテレビ報道などでは,社会資本の老朽化と維持管理方法の問題点がしばしば指摘され,国民の生活の安全・安心への警告がなされている.建築から40年以上経過している鉄鋼インフラは数多く,今後長期にわたって健全に保つための補修費用は飛躍的に増大していくことが指摘されている.本研究では、経年劣化した鋼構造物の補修,寿命延伸を目的とした機能性塗料を開発している.

開発する塗料は母材となる水溶性樹脂にセルロースナノファイバー(CNF)を分散させる.さらに,顔料として申請者らが研究してきた錆のナノ構造を制御する種々のイオンを添加する.CNFは大気中の酸素や水を鋼材表面に供給するための経路であり,同時に錆を成長させる培養地としての役割を担う.すでに錆が生成した鋼材表面に本塗料を塗布することにより,CNFを通じて供給された水や酸素,添加イオン種が鉄イオンと反応し,熱力学的に安定なゲーサイトを中心とする錆が再構築される.これにより鋼構造物の寿命延伸を図る.本年度は,(1)電気化学的な観点から錆の構造制御に有効な添加イオン種の選定,(2)力学的な観点からCNF強化塗膜の試作,評価を並行して実施した.前者は既に錆が発生した鋼板に対し有効イオン種を浸漬により添加し,腐食促進試験を実施した.後者は試作したCNF強化塗膜を試作し,これを塗布した鋼材表面における力学的特性を調査した.これらの結果から,CNFを水性樹脂に添加することにより,環境適合性が高く力学的特性に優れた強化材としての活用可能であることを明らかにした.まず,機械攪拌によってCNFを水性樹脂中に分散させ,硬化後にSEMによる観察を実施した.その結果,作製した試料におけるCNFは三次元ネットワーク構造で均一に分散していることが確認できた.CNF添加量10 wt.%以上では,添加量の増加に伴いCNFが凝集する傾向が見られたが,最大添加量の20 wt.%においても大部分のCNFの直径が500 nm以下となることが確認できた.CNFを添加した塗膜の縦弾性率を算出した.その結果,CNF添加量の増加に伴う塗膜の縦弾性率の向上が確認できた.また,JIS K 5600に規定した方法によってCNF強化水性樹脂のせん断強さを測定した.CNF強化水性樹脂では,CNFの三次元ネットワークにより応力集中が緩和され,き裂の発生と進展を妨げる効果が発揮されることから,最大強度並びに塑性が共に向上する効果が確認できた.CNF強化水性樹脂の高湿度条件における力学的特性の変化を調査した.その結果,CNFの添加量が2.5 wt.%及び5 wt.%の試料では,湿度の影響は見られなかった.一方,10 wt.%及び20 wt.%のCNFを添加した場合,湿度によるによる強度の低下が著しいことが分かった.SAEJ2334に規定される腐食促進試験により添加イオン種が錆の構造変化に及ぼす影響を調査した.有効イオン種にはAlを使用し,その硫酸塩水溶液に5秒間浸漬した.走査型電子顕微鏡(Scanning Electron Microscope, SEM)観察やX線回折(X-ray diffraction, XRD)による構造解析,電気化学的測定により添加イオンが錆の構造変化に及ぼす影響を調査した.なお,本実験(繰り返し試験)は現在も継続中である.高度成長期において建設された多くの鉄鋼インフラはすでに建設から長期間を経過し,腐食による劣化が社会的問題となっている.我が国においても建築から40年以上経過している鉄鋼インフラは数多く,今後長期にわたって健全に保つための補修費用は飛躍的に増大していくことが指摘されている.本研究では、経年劣化した鋼構造物の補修,寿命延伸を目的とした機能性塗料を開発している.
慢性腎臓病と臓器連関の病態におけるergothioneine/OCTN1の関与

本研究は,慢性腎臓病と腸管トランスポーターとの関連を,OCTN1およびその基質である食餌由来の抗酸化物質,ergothioneineに着目して検討したものである.CKDモデルマウスの小腸では,管腔側の細胞膜上に局在するOCTN1が減少し,ergothioneineの取り込みが低下していた.Ergothioneineが欠乏しているOCTN1ノックアウトマウスのCKDモデルでは,酸化ストレスが増大し,腎線維化が増悪することが確認された.これらの結果は,慢性腎臓病において腎臓と腸管との間に臓器連関が存在すること,および腎臓-腸管連関がCKDの進展に関与している可能性を示すものである.本研究は慢性腎臓病の進展過程における,ergothioneine(ERGO)およびそのトランスポーターであるorganic cation transporter 1 (OCTN1)を介した病態の解明を目指すものである.ERGOは強力な抗酸化作用を有するアミノ酸であることが知られている.これまでに我々は,腎不全患者では赤血球中のERGOが健常者と比較して変化していることを確認している.ヒトはERGOを合成できないため,キノコなどの真菌により合成されたERGOを経口摂取し,小腸上皮細胞に発現しているOCTN1により体内に吸収することが,唯一の取り込み経路である.慢性腎不全モデルマウスの検討で,このERGOの唯一の取り込み経路である小腸のOCTN1によるERGOの吸収する機能が変化していることを確認した.また,OCTN1ノックアウトマウスの慢性腎不全モデルにおいては,酸化ストレスマーカーである4-HNE陽性細胞が増加した.TGF-βの発現を介した線維化病変に影響していると考えられる.これらの結果から,慢性腎臓病ではOCTN1を介して腎病変,ことに線維化に関与することが示唆された.上記内容は,第57回日本腎臓学会学術総会で発表した.本研究は腎臓病の進展機序をトランスポーターの視点から解析するものであり,ERGO-OCTN1を介した線維化機序の解明から腎臓病進展の新たな治療法の開発に貢献したい.これまでの研究で,CKD患者では,赤血球中のERGOが減少していることを確認した.体内のERGOは,小腸のOCTN1によって食餌中から取り込まれたものに由来するため,CKDでは小腸のOCTN1の機能が低下していると考えられた.この仮説をCKDのモデルマウスを作成し,everted sac法にて検討したところ,小腸のERGOの取り込みが低下していることが確認された.小腸粘膜上皮のOCTN1の蛋白発現量には差を認めなかったが,免疫染色では,CKDモデルマウスで小腸粘膜上皮側に局在するOCTN1が減少していた.これらの結果から,CKDではOCTN1の粘膜上皮側への発現が低下することで,ERGOの輸送機能が低下すると考えられた.次に,このOCTN1の機能低下,および体内のERGOの減少が,CKDの進展にどのように関連しているかについて,OCTN1ノックアウトマウスを用いて検討した.ノックアウトマウスのCKDモデルでは,腎における酸化ストレスの増大,線維化病変の増悪を認めた.さらに,尿細管上皮培養細胞に尿毒素を添加することで誘導される酸化ストレスが,ERGOを加えることによって軽減した.これらの結果から,CKDにおいてOCTN1の機能低下が,体内のERGOの欠乏,抗酸化能の低下,酸化ストレスの増大を介して腎病変を増悪させる,悪循環を形成することが示唆された.以上の研究によって,CKDにおいて腸管トランスポーターの変化を介した腎臓と腸管との臓器連関が存在すること,および腎臓-腸管連関がCKDの病態に関与している可能性が示された.本研究内容は,論文投稿準備中である.本研究は,慢性腎臓病と腸管トランスポーターとの関連を,OCTN1およびその基質である食餌由来の抗酸化物質,ergothioneineに着目して検討したものである.CKDモデルマウスの小腸では,管腔側の細胞膜上に局在するOCTN1が減少し,ergothioneineの取り込みが低下していた.Ergothioneineが欠乏しているOCTN1ノックアウトマウスのCKDモデルでは,酸化ストレスが増大し,腎線維化が増悪することが確認された.これらの結果は,慢性腎臓病において腎臓と腸管との間に臓器連関が存在すること,および腎臓-腸管連関がCKDの進展に関与している可能性を示すものである.本研究は,慢性腎臓病における,1)全身臓器のOCTN1発現の変化の検討2)ERGOの腸管からの吸収と,血中から全身臓器内への取り込みの検討3)ERGOによる抗酸化作用と臓器障害の検討の3ステップからなる.今年度は1),2)のステップを中心に研究を行った.マウス慢性腎不全モデルマウスの検討において,小腸のOCTN1を介したERGOの吸収が変化していることを確認した.一方,肝臓や心臓といった他の臓器においては,OCTN1発現の変化,血中から臓器内への取り込みに差を認めなかった.慢性腎臓病が特に腸管のトランスポーターに変化をもたらしている可能性が考えられる.腎臓内科現在,3)ERGOによる抗酸化作用と臓器障害の検討を進めている.ERGOの抗酸化作用がもたらす影響について,まず腎尿細管上皮細胞を用いた検討を用いた検討を行う.尿細管上皮細胞は,OCTN1ノックアウトマウスおよび野生型マウスの腎臓からprimary culturecellを培養し,OCTN1の有無による差を検討する.また,慢性腎臓病が遠隔臓器である腸管のトランスポーターを変化させるメカニズムについても検討していく.