hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歩行者経路群からの行動分析および結果の可視化

本研究の目的は人の行動を表す動線の効率的な分析と直感的な可視化を実現することである.第2年度は,主に以下の項目を目標とした.1.ポスターセッション中の歩行者の行動の可視化2.徘徊行動検出手法の改良1に関しては,2018年の春から夏にかけて,我々が2017年に計測したポスターセッション中の参加者の歩行者動線データを提案手法によって可視化した.その結果,「両脇にポスターが設置された通路内の蛇行」「特定のポスター周辺での一定時間以上の立ち止まり」「ポスターから離れた会場の端での立ち止まり」などの特徴的な行動を分類できた.以上の結果については2018年9月の第46回可視化情報シンポジウムで口頭発表を行ない,ベストプレゼンテーション賞の1枠を受賞できた.2に関しては,当初の計画から変更し2017年度に実装を開始した視線可視化手法の改良に取り組んだ.行動のパターンをN-gramで検出した結果を一覧表示し,検出されたパターンの中でユーザが注目したパターンの形状を力指向グラフによって可視化する手法を実装した.以上の提案手法を,ウェブページやポスターなどの静止画像を観察した際に取得した視線軌跡データに適用し「長いテキストを読んでいる途中には,関連する図に視線が推移する」「下から上に辿って見ることを想定された一連の図に対しても,一般的なレイアウトと同様に上から下に視線を動かして観察する」「イラスト等を明確に接続する矢印について,直進的で短い矢印には従うが,途中で曲がるような長い形状の矢印には従わないことも多い」等の傾向がわかった.これらの結果は,10月のIEEE VIS 2018や3月の第2回ビジュアリゼーションワークショップにてポスター発表を行なった.歩行者群の行動分析に関しては,定期的に新たな実行結果の生成や研究発表などの機会を持ちある程度の進捗を作ることができたと考えている.まず,当初の計画通りにポスターセッション中の参加者のデータを用いた可視化結果を新たに生成し,「ポスターを探したり,対向者を避けたりしがら蛇行する動き」「特定のポスターの周辺で立ち止まる動き」などの典型的な行動と「ポスター間の通路を停止せず直進する歩行」など例外的な行動の分類ができた.また,これらの結果については9月の第46回可視化情報シンポジウムで発表を行ない,学生プレゼンテーション賞を受賞するなど一定の評価を得ることができた.また,10月のIEEE VISへの参加に先立ってウィーン工科大学への訪問の機会を得ることができ,本研究に対する有益なコメントをいただくことができた.当初の予定からの変更点として,上記の人流分析と並行して進める研究を徘徊検出の研究から,2017年度に始動した視線分析と可視化の研究に変更し,動線データと可視化手法の改良をさらに進めることとなった.これらの実装は海外との共同研究であったが,10月の国際会議IEEE VISでの発表や,ドイツの共著者とのミーティングを重ね,連携しながら研究を進めることができた.反省点として,この視線分析の研究の実装や論文投稿に時間を割いた結果,人流分析の研究に関して立てていた目標の一部に到達できなかった.しかし,これらの手法は今後歩行者動線データの分析にも応用できる可能性が高く,次年度で実装を進める予定である.そのため,進捗の一つとしてとらえることができると考えている.第3年度では,DC1の研究課題である歩行者動線の分析手法に,関連研究として取り組んできた視線軌跡可視化手法を応用し,より詳細な歩行者行動の分析と可視化を試みる.まず夏期前半までに,視線軌跡可視化手法の研究のまとめとして,筆者らが昨年度実装した可視化システムを用いたユーザテストを行ない,評価結果を考察する.手順としては,Webページの一部やポスターなど数種類の異なる画像を被験者に観察させた際の視線軌跡データを,既存の手法と提案手法のそれぞれで分析・可視化し結果を比較する.例えば「特定の行動を発見するにはどの可視化手法が有効か」「どの可視化手法が操作しやすいか」などの項目で評価し,提案手法が視線軌跡データからの特徴的な動きの発見と直感的な可視化に有効であることを示す.視線軌跡の研究を完了次第,この手法を歩行者動線データの可視化に応用し,より効率的な分析や詳細な可視化を実現する.応用する処理は,主に軌跡データの記号列化と分析に関する処理,及びこれらの分析結果にもとづいた軌跡の可視化手法である.記号列化と分析に関する処理では,まずユーザが指定する歩行エリアの区分に基づいて歩行軌跡を記号列化する.これらの記号列に対してN-gramによるパターン分析を行ない,どのエリアを組み合わせて歩行するパターンが存在したのかを集計する.可視化の手法はパターンの集計結果を表す棒グラフと,個別のパターンの形状の描画を連携させるものである.これを歩行者動線データに適用することで,頻出した行動パターンや,各パターンが表す具体的な動きを明示できる.このような視線軌跡可視化手法からの応用に加えて,新たに時間経過による行動の変化に関する分析,集団行動の可視化,歩行者の状態を表すラベル情報の表示などにも取り組み,歩行者の行動に関するより多面的な情報の可視化を試みたい.本研究の目的は,歩行者がどのような意図や目的を持って行動しているかを分析し,その結果を具体的な歩行軌跡とともに可視化することである.初年度の計画は,主に以下の項目を実施することである.1.行動の意味や歩行者の状態の定義と,軌跡データへのラベルの付与2.新たな歩行者の移動軌跡データの作成

3.短期留学先である可視化の研究室での,可視化部分の実装1に関しては,5月から7月にかけて論文調査や,ラベル付与のためのツールの調査,比較を進めた.特に,提案手法の基礎的な部分である,移動物体にラベルを付与するツールの試用を行なった.実際に採用する手法の検討は現在も継続中であり,引き続き調査する予定である.2については,6月末に開かれた研究室間の交流会でのポスターセッション中に,ポスター説明者および参加者についての移動軌跡を記録し新たなデータを作成した.共同研究者の主導によってカメラ8台で同時に記録した歩行者動線を結合し,今までより広い撮影範囲での行動を表すデータが使用可能となった.今後の研究で,より多彩な行動パターンを検出し,歩行者群をとりまく環境をより広範囲に把握することが期待できる.3については,2017年11月初旬からおよそ2ヶ月間ドイツのシュトゥットガルト大学に留学した.現地の研究者との議論の結果,歩行軌跡の分析手法に関連する研究テーマとして,視線軌跡の可視化に取り組んだ.帰国後にも実装を継続し,3月末に実験結果をフルペーパーにまとめて投稿した.留学中は異なる研究テーマにも取り組むこととなったが,これらはどちらも軌跡データの分析と可視化を主題としている点で大きく類似している.したがって,視線分析のために実装した手法を,今後の歩行者群の行動分析にも応用できるものと考えている.まず,全般的には歩行者群の行動分析と視線分析の双方の研究で一定の進捗を得たと考えている.年度前半に取り組んだ行動分析の研究では,当初の計画どおりに,複数カメラ(8台)を使用してポスターセッション中の歩行軌跡のデータセットが取得できた.これらのデータは,筆者が以前使用していた軌跡データよりも規模の大きなものであり,イベントの参加者の歩行軌跡という実際の事例に近い形のデータである.このデータは歩行者の精密な行動を把握するための基本的なデータとして大いに有用であると考えられ,進捗の1つであると考えている.年度後半の短期留学で取り組んだ視線分析の研究では,2ヶ月間の滞在の間に新たな可視化画面を作成でき,実験結果をまとめ国際会議のフルペーパーとして投稿できた.投稿時までに筆者が実装した,記号列化した軌跡のパターン分析手法と,有向グラフによる可視化手法は,今後の行動分析と可視化の研究課題への応用もできることと考えている.したがって,やや方向の異なる視線分析の取り組みではあったが,軌跡分析手法の開発という観点から本年度における進捗の1つとみなせると考えている.一方で,計画通りに進まなかった点や課題も残された.年度の前半に取り組んだ,歩行軌跡に対して歩行者の状態を表すラベルデータを付与する手法については,どの手法を用いるかの決定には至らず,再度調査を行なって検討を継続する.また,年度の後半に実施した短期留学中はやや異なる研究課題に取り組むこととなったため,本来計画していたほどに歩行者群の行動分析の研究が進められなかった.以上のように,幾つかの点で予定通りに進まなかった点や進捗が十分でなかった点もみられるが,軌跡の分析と可視化に関する研究に一貫して取り組み,進捗を出せたことから,おおむね順調に進展したと考えている.本研究の目的は人の行動を表す動線の効率的な分析と直感的な可視化を実現することである.第2年度は,主に以下の項目を目標とした.1.ポスターセッション中の歩行者の行動の可視化2.徘徊行動検出手法の改良
多価イオン科学の研究

原子からほとんどの電子が剥ぎ取られた多価イオンはそれ自身大きなポテンシャルエネルギーを有しており、他の物質に近づいたとき強い相互作用をおよぼすと期待される。それ故、本研究は(1)このような多価イオンを生成する種々の機構を調べ、(2)その知見を基にして効率よく大強度のビームが引き出せる多価イオン源を開発する、(3)そして多価イオンの電子状態など基本的性質を調べその実験室プラズマ中および宇宙空間での振舞を解明する、(4)また多価イオンと電子、原子、分子あるいは固体表面での相互作用を調べ、その特徴と機能を活用して新しい学問分野を開拓すると共に他の応用分野へ有用な知見を提供する可能性などについて調査・検討を行うことを目的として行われた。主要な研究者5名を含む幹事会(金子、鈴木、松沢、市川、大谷、小林)を結成し、第1回幹事会(昭和63年7月28日)において研究計画についての素案をつくり、分担者会議(昭和63年7月29日)において検討を行った。この計画に基づいて各分担者に調査を依頼し、拡大分担者会議(昭和63年10月68日)を開催討議・検討を行った。その結果を基に、再度企画を練り直しより詳細な調査を行い、宇宙科学研究所主催の研究会(昭和63年12月20、21日)において検討を行うと共に今後の方針について討議を行った。その結果、五つの主要項目A、多価イオン生成の基礎過程、B多価イオン源の開発、C多価イオン源の電子構造、D多価イオンと物質の相互作用、E多価イオンに関する応用研究開発、について総合的な研究を行うことが必要であるとの結論に達した。2回の幹事会(昭和64年1月6、7日および平成元年1月28、29日)において申請書の検討・調整を行い科学研究費補助金「重点領域研究」に応募した。
高機能ナノ粒子によるsiRNA治療法・分子イメージング法の開発

本研究計画では、ナノ粒子を高機能化することにより、血管疾患・悪性腫瘍の新規治療法・分子イメージング法へと応用することを目的とする。具体的には、冠動脈インターベンション後の血管傷害部位や不安定プラーク、あるいは癌の血管透過性亢進部位へとsiRNAを特異的に集積させる方法を開発する。また、転写因子に対するsiRNAを用いて、治療法へと応用するための基礎的検討を行う。siRNAをCy5標識することにより、蛍光でナノ粒子の分布を検討できる方法を開発した。高感度CCDカメラを用いたイメージングシステムを用いることにより、生きているマウスの腫瘍、肝臓および炎症部位にナノ粒子が集積する像を得ることができた。蛍光を経時的に観察することにより、ナノ粒子が投与24時間後をピークに集積していること、特に炎症部位へ強く集積することを確認した。共焦点顕微鏡の観察では、血管外へ集積していることが確認された。以上より、ナノ粒子の蛍光標識により、分子イメージングに活用できることが明らかとなった。また、実際の治療薬として開発するために、血管新生を促す増殖因子の発現を制御する転写因子HIF-1に対するsiRNAを作成し、ノックダウン効率のよいsiRNAを同定した。実際にこのsiRNAをナノ粒子に含有できることができた。以上より、我々の開発したナノ粒子は癌や炎症部位に集積することから、癌だけでなく、慢性炎症を病態の基礎とする動脈硬化、特に不安定プラークの診断に応用できる可能性が高いことが示された。
日常及び緊急時双方に適用可能な無暖房化に向けた住環境整備手法の構築

将来の無暖房化に向けて,戸建住宅や学校体育館を対象に,実測調査,アンケート調査,エネルギー調査,数値シミュレーション等を行った.その結果,再生可能エネルギー利用促進(例えば,太陽熱や薪)を図ったパッシブ換気住宅,教室棟で体育館を取り囲む「内包型」で設計した体育館,暖房機能の停止に備えた「高断熱型」で設計した体育館は重要な住環境整備手法として位置付けられることを明らかにした.1.新築の戸建住宅前年度に得られた無暖房化に向けての基礎データを参考に,高性能なパッシブ換気住宅を対象とした薪ストーブ利用時の室内環境調査を行い,一次エネルギー削減効果と従来の床下暖房ではない薪ストーブにおける室内温熱・空気環境の実態を検証した.また,実測調査と数値シミュレーションを基に,パッシブ換気住宅の床下空間を用いた太陽熱利用の効果を示した.2.既存の学校体育館前年度の研究実績を踏まえ,無暖房化に向けた抜本的対策として,校舎と体育館を一体的に建築した体育館内包型小学校に着目した.エネルギー消費特性や温熱環境の実態を把握し,実測結果やアンケート結果から内包型の有意性や課題点を整理した.将来の無暖房化に向けて,戸建住宅や学校体育館を対象に,実測調査,アンケート調査,エネルギー調査,数値シミュレーション等を行った.その結果,再生可能エネルギー利用促進(例えば,太陽熱や薪)を図ったパッシブ換気住宅,教室棟で体育館を取り囲む「内包型」で設計した体育館,暖房機能の停止に備えた「高断熱型」で設計した体育館は重要な住環境整備手法として位置付けられることを明らかにした.1.新築の戸建住宅北方型の標準住宅モデルと現代型の生活スケジュールを作成した.モデル内の各断熱性能は北方型住宅ECO相当(Q値1.3[W/m2・K]以下)をベーシックレベルとするそれぞれの段階に合わせたスタンダードレベル・ハイレベル・トップランナーレベル(Q値0.6[W/m2・K]以下)を設定し,各気密性能も施工技術を踏まえ23段階で設定した.外界条件として従来の拡張アメダス気象データ(1990年代)以外に局所的気候特性と気候変動シナリオを考慮するため,マルチセンサー(2010年)と将来気象データ(2040年代)を活用した.以上より,それぞれの条件下で自然室温及び暖房負荷を算出し,今後の無暖房化に向けての基礎データを得た.2.既存の学校体育館アンケート・エネルギー調査と大規模空間の気密測定を実施し,体育館の無暖房化の検討で重要な在室人数と換気量等を定量化した.従来の住宅気密測定器における送風機を最大4台まで同時に制御し,大規模空間や隙間の多い住宅で測定できるように工夫した.以上より,フィールド調査で得られた結果を基に,ESP-rによる数値シミュレーションを実施し,主に総相当隙間面積の影響,人体発熱の影響,窓面断熱補強の効果,非常用暖房設備の効果を明らかにした.1.新築の戸建住宅前年度の高性能なパッシブ換気住宅を対象とした薪ストーブ利用時の室内環境調査を継続し,新たにエネルギー収支とエクセルギー収支による評価を行い,温熱環境の形成の実態をより詳細に解明した.主に薪ストーブのエクセルギー消費過程,断熱性能と入出力・消費エクセルギーの関係を明らかにした.2.既存・新築の学校体育館無暖房化に効果的な環境配慮設計・運用方法の提案に向けて,前年度の教室棟で体育館を取り囲む「内包型」で設計した体育館(K校)に加え,新たに暖房機能の停止に備えた「高断熱型」で設計した体育館(H校)の実証実験を行った.H校の設計条件は,無暖房の状況(人体発熱のみ考慮)で外気温-10[°C],室温10[°C]以上(内外温度差20[°C]以上)となっている.その上で,物理的・心理的双方の影響に基づく室内環境の評価,他校及び旧校舎の暖房エネルギー消費量との比較を行い,無暖房化の可能性が示唆された.一方,初年度の気密測定(1980年代竣工,S造)に準拠する形で,再度気密測定(2010年代竣工,SRC造)を行った結果,総相当隙間面積は1000[cm2]前後,漏気回数は約0.4[回/h]であることが定量化された.建築環境・設備、環境計画・設計平成25年度の計画を着実に遂行し,平成26年度の計画を一部取り込んでいたため.特に学校体育館の無暖房化(長期的対策)の取り組みは前例がなく,それに向けた事前計画を行っていたため.平成24年度の計画を着実に遂行し,平成25年度の計画を一部取り組んでいたため.これまでの研究実績をまとめると共に,札幌市内小学校を対象とした新築の学校体育館の無暖房化(長期的対策)に取り組み,その効果を実証実験により検証する.1.新築の戸建住宅太陽熱を利用した暖房・換気システムの性能評価(実測調査,模型実験)2.既存の学校体育館短期的対策に加え,長期的対策として外断熱改修の効果検証(数値シミュレーション)体育館内包型小学校を対象とした室内環境とエネルギー消費量の分析(実測調査)当初の計画よりも物品費が抑えられたため.翌年度以降に請求する研究費は当初の計画通り,物品費60千円,旅費370千円,人件費・謝金280千円,その他90千円.次年度使用額5,700円は物品費として加える予定.翌年度以降に請求する研究費は当初の計画通り,物品費700千円,旅費610千円,人件費・謝金240千円,その他50千円.次年度使用額48,587円は物品費として加える予定.
エピタキシ-機構に関する研究

本研究では、主として半導体ヘテロエピタキシ-機構に焦点を合せて研究を行った。その得られた成果は、下記の通りである。1.エピタキシ-基板に用いられるInSb(111)Bー(2×2)表面は、0.314nmの原子間隔をもつSbトリマ-がT4位置に吸着した構造であることを明らかにした。2.(100)Si基板上のSiGe混晶膜のエピタキシ-成長において、基板温度400600°Cでの成長混晶膜のGe組成は、基板温度に依存せず、気相中でGe原子濃度によって、一義的に決まることが分かった。また成長膜のGe膜組成の原料ガス分圧依存性を調べた結果、Si原子はGe原子に比べて約6倍膜中に取り込まれ易いことが分かった。3.[011]方向に3.5度傾けたGaAs(001)微傾斜基板上に成長したInAsの成長層では、不整合転位の発生が抑制され、臨界膜厚が増大し得ることを電顕観察で明らかにした。この実験結果を説明するために、微視的立場から成長初期層の歪計算を行った。その結果、微傾斜基板の界面を走る転位は、界面のステップを乗り越えるための余分の歪エネルギ-を必要とすることが明かとなった。転位が入りにくく、臨界膜厚が増すものと考えられる。4.MOVPE法によりサファイア基板上に低温で堆積させたAlNバッファ層により、良質なGaN薄膜単結晶が得られる原因を調べた。この結果、AlNバッファ層は、成長初期におけるGaNの島状結晶密度を増加させること、GaNと基板結晶の界面エネルギ-を低減させることにより、GaNの横方向成長を促進させることが原因であることが分かった。5.CdTe(111)面から数度傾けた基板を用いて、双晶の発生を避け、表面平担なCdTe膜の得られることを見出した。これは、ステップ間隔が短くなるときに実現することを理論的に示した。以上、基板がInSb、Si、GaAs、サファイア、CdTeの種々の場合について、表面清浄、微傾斜面、バッファ層の影響について、種々エピタキシ-に関する知見を得た。
新規モデルマウスを用いた孤発性ＡＬＳ病態解明と新規治療薬の探索

筋萎縮性側索硬化症(ALS)の創薬研究には家族性原因遺伝子変異を導入したトランスジェニック動物の活用が主流だが、家族性ALSは全体の1割程度であり、残る9割は孤発性に発症する。孤発性ALSの病態を探るにあたり、孤発性ALS患者で減少が報告されているグルタミン酸輸送体を脊髄で欠損させたマウス(cKO)を作成し、脊髄運動ニューロン死及び麻痺を呈することを見出した。28年度までにcKOマウスの運動ニューロン死にAMPA型グルタミン酸受容体(AMPAR)の過剰活性化、Ca2+依存性プロテアーゼのカルパインの過剰活性化が寄与すること、更にcKOの運動ニューロンは核の異常を呈することを見出してきた。そこで29年度では、核の異常が神経細胞死に与える影響について検証した。核膜孔複合体(NPC)は核膜に埋め込まれており、核ー細胞質間の輸送経路としての役割を果たす。cKOマウスではNPC構成タンパクの減少を呈したことから、核ー細胞質輸送が変化している可能性が考えられる。cKOマウスに核ー細胞質輸送を選択的に抑制するnuclear export inhibitorを1週間投与した結果、運動障害及び運動ニューロン死の進行を有意に抑制した。また、これまで短期投与で治療効果の得られた化合物を用いて6週間に渡る長期投与がcKOに与える影響を検討した結果、nuclear export inhibitorの治療効果は一過的だったが、AMPAR阻害剤、カルパイン阻害剤は長期的に運動障害及び運動ニューロン死の進行を抑制した。今年度の研究により、cKOの運動ニューロン死のカルパイン活性化後の下流カスケードの一端としてNPC構成タンパク分解と核ー細胞質輸送障害が関与しうる可能性を見出した。これらの成果をJournal of Neuroscience誌に原著論文として報告した。29年度が最終年度であるため、記入しない。筋萎縮性側索硬化症(ALS)の創薬研究には家族性原因遺伝子を導入したトランスジェニック動物の使用が主流であるが、遺伝的背景を保つ家族性ALSは10%程度であり、90%は孤発性に発症する。孤発性ALSの病態を探るにあたり孤発性ALS患者で発現減少が報告されているグルタミン酸輸送体GLT1を脊髄特異的に欠損させた(GLT1-cKO)。その結果、GLT1-cKOは下肢麻痺を伴う運動障害と運動ニューロンの細胞死といったALSの病態進行によく似た表現型を呈した。27年度は、新規孤発性ALSモデルとなるGLT1-cKOが呈する運動神経細胞死の機序の解明に取り組んだ。グルタミン酸輸送体の減少は細胞外グルタミン酸濃度を上昇させることで後シナプスのグルタミン酸受容体の過剰活性化を介して細胞死を誘導することが予想される。グルタミン酸受容体にはいくつかのサブタイプが存在する。細胞死に関わる受容体のサブタイプの同定は、受容体活性化後の細胞死へのシグナルを考えるうえで重要である。薬理学的な解析の結果、既存の抗てんかん薬であるAMPA型受容体の阻害剤ペランパネルの投与によりGLT1-cKOの運動障害の進行と運動ニューロンの細胞死が有意に抑制され、GLT1-cKOの細胞死にAMPA型受容体の過剰活性化が関わることが示唆された。今年度の研究により、孤発性ALS患者で見られる脊髄でのグルタミン酸輸送体の減少が引き起こす細胞死の機序を解明し、治療薬候補となりうる化合物を見出した。本化合物は既に抗てんかん薬としてFDAからも認可された薬剤であり、ドラッグリポジショニングが期待できる。この成果を第10回研究所ネットワークシンポジウム、第38回日本分子生物学会年会でポスター発表を行なった。口頭発表を行なった第8回東京医科歯科大学脳統合機能研究センター若手インスパイアシンポジウムでは優秀発表者賞を受賞した。これまでに樹立した新規孤発性ALSモデルマウスである脊髄グルタミン酸輸送体欠損マウスGLT1-cKOの細胞死の機序の解明に取り組んだ。グルタミン酸輸送体の減少は細胞外グルタミン酸濃度を上昇させ、後シナプスのグルタミン酸受容体を過剰に活性化させることで細胞死を誘導することが予想される。グルタミン酸受容体にはいくつかのサブタイプが存在し、細胞死に関わるグルタミン酸受容体を同定することは、既存治療薬のリポジショニングや細胞死への下流のカスケードを考える上で非常に重要である。今年度はGLT1-cKOの病態の継時的な変化をより詳細に追求し、GLT1-cKOで病態関連分子の変動や細胞死が起こる時期を同定した。この結果を基に、薬理学的な解析を進めた結果、AMPA型グルタミン酸受容体の過剰活性化がGLT1-cKOの細胞死の上流にあることを見出した。今回、薬剤投与の時期や処置方法を最適化することができたので、今後はその他の化合物の投与にも適用し、病態に関わる現象のスクリーニングを行うことを予定している。これまでの成果は、研究所国際ネットワークシンポジウム、日本神経科学大会、日本分子生物学大会、東京医科歯科大学脳統合機能研究センター若手シンポジウムで発表した。特に、東京医科歯科大学脳統合機能研究センター若手シンポジウムでは研究成果が高く評価され、優秀発表賞を受賞した。現在は、論文投稿に向けた準備も進めており、研究はおおむね順調に進展していると評価する。

孤発性ALSの病態を探るにあたり孤発性ALS患者で発現減少が報告されているグルタミン酸輸送体を脊髄特異的に欠損させた(cKO)。その結果、cKOは下肢麻痺を伴う運動障害と運動神経細胞死といったALSの病態進行によく似た表現型を呈する。27年度はcKOの運動障害と運動神経細胞死にAMPA型受容体(AMPAR)の過剰活性化が関与することを明らかにした。この結果を受けて、28年度はcKOの運動神経細胞死におけるAMPAR過剰活性化の下流機序の解明に取り組んだ。この過程で、cKOは核の異常(核膜の崩壊、核膜孔複合体の消失)を呈することを見出した。イオンチャネル型のグルタミン酸受容体であるAMPARの過剰活性化によりCa2+の細胞内流入の増加が考えられる。近年の報告でCa2+依存性タンパク分解酵素カルパインが核の不安定性に寄与することが示唆されている。実際に、cKOマウスでは対照マウスと比較してカルパイン活性の上昇が認められ、カルパイン阻害剤SNJ-1945により核の異常や運動障害・運動神経細胞死は抑制された。このことから、カルパインの過剰活性化がcKOの運動神経細胞死に寄与することが示唆された。今年度の研究により、脊髄でのグルタミン酸トランスポーターの減少が引き起こす細胞死の機序の一端(AMPAR過剰活性化→Ca2+流入増加→カルパイン過剰活性化→核の異常→運動神経細胞死)を解明し、本病態への治療薬候補となりうる化合物(カルパイン阻害剤SNJ-1945)を見出した。この成果を第39回日本神経科学大会でポスターにて発表した。また、上記の成果をまとめた原著論文は学術誌にて現在査読中である。前年度は、新規孤発性ALSモデルマウスである脊髄グルタミン酸輸送体欠損マウスcKOの細胞死の機序の上流にAMPARの過剰活性化が関与することを解明した。28年度はAMPAR過剰活性化の下流の細胞死の分子機構の解明に取り組んだ。近年の報告でCa2+依存性のタンパク分解酵素のカルパインが核の不安定性への寄与が示唆されている。cKOマウスの運動神経細胞の電子顕微鏡像での核形態の異常や核膜孔複合体の消失が認められたことから、カルパイン活性の評価を行った。その結果、cKOマウスでは有意にカルパイン活性が亢進していた。カルパイン阻害剤を投与した結果、cKOでの核膜孔複合体異常や運動障害、運動神経細胞死が有意に抑制された。また、核膜孔複合体の減少はAMAPARのアンタゴニスト投与でも抑制できたことからカルパインの過剰活性化はAMPAR過剰活性化の下流に当たることが示唆された。前年度に薬剤投与の時期や処置方法を最適化できていたため、カルパイン阻害剤投与実験にもスムーズに取り組むことができた。これまでの成果は、日本神経科学大会、東京医科歯科大学脳統合機能研究センター若手シンポジウムで発表した。特に、東京医科歯科大学脳統合機能研究センター若手シンポジウムでは研究成果が高く評価され、優秀発表賞を受賞した。現在は、上記成果をまとめた原著論文が査読中であり、研究はおおむね順調に進展していると評価する。
表見法理における帰責の構造

表見法理は、他人による行為が無権限で行われた場合の本人への効果帰属法理であり、そのような行為に対する本人の認容が共通の帰責根拠である。各表見法理における本人の帰責の構造は、無権利者の行為名義および目的物に応じて多様であり、構造の違いに応じて本人の責任内容と限界を設定すべきである。本研究は、民法上の各種の表見責任法理において当事者の責任根拠とされている「帰責性」概念について、その構造、および法律行為論ないし意思表示論における位置づけを理論的に明らかにすることを目的としている。本年度は、研究の第一段階として、民法上の各表見法理における規定の沿革・現在の理論状況・判例による運用状況の客観的な分析を行うとともに、比較法的考察を行うための文献収集および情報収集を行った。各表見法理における規定の沿革・現在の理論状況・判例による運用状況については、民法94条2項、民法478条、表見代理(民109条、110条、112条)について検討し、現在の理論状況及び判例による運用状況は、本人の意思的関与の観点からかなり問題があることが判明したので、そのような結果をふまえて、表見法理の類推適用を抑制すべきとの観点からの判例研究を公表し、立法的提言を行った。また、民法総則の法律行為および意思表示に関する解説(法学セミナー連載)において、各表見法理の解釈に反映させた。比較法的考察を行うための文献収集および情報収集については、帰責性というわが国独自の概念に由来する文献・情報の収集の困難性から、実質的に類似する理論ないし概念を探索し比較検討する必要性があるため、ドイツで短期間の資料収集調査を行った。これにより、資料収集については十分とはいえないが、検討すべき問題領域等の探求に関しては重要な示唆をいくつか得ることができたので、次年度はドイツ法との比較から帰責性概念の理論的解明に研究を進めて行きたい。本年度は、前年度の研究において十分でなかった点を補充するとともに、研究の第二段階として、各表見法理に共通する帰責性の要素を分析するとともに、わが国およびドイツの法律行為論、フランスや英米法の契約論と帰責性概念との関係を理論的に検討することを試みた。各表見法理における帰責性の分析については、民法94条2項、民法478条及び表見代理規定を中心に帰責性の内容を整理し、帰責性とよばれるものの中には、なされた行為を是認する別の合意が当事者間に存在する場合、当該行為を含む行為がなされることについての包括的な権限授与があったといえる場合、権限授与がないまま行為がなされることを利用する意図があった場合、これらの意思的な要素がないが注意義務違反を問われる場合など、いくつかの段階があり、これらを理論的に分析するためには、表見代理において従来展開されてきた議論が一般的に参考になるのではないかとの見通しを持つに至った。次年度は、各表見法理における帰責性の類型化を行い、これと表見代理理論との突合せを行いたい。帰責性と法律行為論ないし意思表示論との関係については、帰責性概念は、意思的な要素を含む概念であるにもかかわらず、従来の法律行為論・意思表示論における効果意思、表示意思、動機といった概念で説明できる場合と、それらでは十分に説明できない場合とがあることが明らかとなった。後者の場合を意思理論のもとで説明するためには、何らかの新しい概念の設定ないし意思表示論の枠組みの修正・変更が必要になる可能性がある。次年度は、この点について理論的な検討を行い、各論的な検討と合わせて、最終的な結論を得たい。本研究は、民法上の各種の表見責任法理において真の権利者の責任根拠とされている帰責性概念について、その構造および法律行為論・意思表示論との関係を理論的に明らかにすることを目的としている。本年度は3年間にわたる研究の最終年度にあたるので、これまでの研究をまとめて一定の結論を出すことをめざした。そのため、(1)まず判例の展開が著しい表見法理である民法94条2項類推適用、民法478条の適用・類推適用、表見代理規定の適用・類推適用を検討の対象とし、(2)それぞれ判例の展開の基礎となった規定の趣旨および真の権利者の帰責の構造を法律行為論・意思表示論との関係で明らかにするとともに、(3)判例の展開過程が真の権利者の帰責根拠という視点からどのように評価できるかを検討し、(4)最後にこの両者の検討のつき合わせを行った。その結果、以下の点が明らかとなった。現在、研究成果報告書としてまとめており、期限までに提出予定である。(1)表見法理における真の権利者の帰責根拠は、(a)権利外観に対する真の権利者の認識・認容と、(b)真の権利者の認職・認容の有無にかかわらない取引形態または取引対象の特殊性に基づく第三者保護とに大別できる。

(2)これらを統一的に理解するためには、表見法理は、他人による行為現象において本人が他人に権限を付与していない場合を対象とするものであると位置づけ、他人による行為の全体像を明らかにする必要がある。(3)他人による行為は、(a)行為者名義での行為、(b)代理人名義ないし本人名義での行為、(c)名義に関心なく行われる行為に分かれ、それが無権限で行われる場面で、それぞれ民法94条2項類推適用、表見代理規定の拡大適用・類推適用、民法478条の拡大適用・類推適用が利用されている。(4)各規定の適用領域の拡大・類推適用は、このような帰責の構造全体から妥当性を判断し、限界づけられなければならない。
短腸症候群における糖尿病薬DPP4阻害薬による新規治療法開発の基盤研究

我々は本研究の研究目的として、糖尿病治療薬として認可されているDPP4阻害薬により、マウス短腸症候群モデルを用いて病原性腸内細菌の体内侵入(以降バクテリアルトランスロケーション)を防ぐことができるかということを検討してきた。前年度はマウスの短腸症候群モデルの生存率が悪く、研究モデルの作成に難渋していた。今年度は手術時の環境や術後の保温など、マウスにとっての環境を整えるべく、術前のマウス飼料のゼリー食への変更や術中・術後のヒーターによる保温を行うことで、生存率を上昇させることができた。DPP4阻害薬投与群5匹、コントロール群7匹の研究期間(1週間)の生存が可能となり、検体採取を行うことができた。検体については、研究計画に則り、病理染色用の腸管組織・腸管粘膜擦過組織(real time-PCR法、ウエスタンブロット用)、偏検体、血清検体(血中GLP-2測定用)を全てのマウス検体で採取できている。そして、バクテリアルトランスロケーションに関わる腸管上皮細胞のタイト結合蛋白に関して、主に研究を遂行した。E-cadhelin, Zo-1, Occludin, Claudin1, Claudin4についてreal time-PCR法にてコントロール群とDPP4投与群との比較検討を行なった。E-cadhelin、Zo-1に関して、DPP4投与群で有意に高値を呈していた。これは以前の研究結果であるDPP4阻害薬投与群の腸管粘膜における膜透過性低下に、これらの蛋白質が関与していることが示唆される結果であった。更に蛍光免疫組織染色を行い、これらE-cadhelin, ZO-1に関するDPP4阻害薬によるマウス短腸症候群モデルでの変化を定量化できるよう、試行錯誤している状況である。本研究は当初2年計画での研究申請であった。初年度は前述したようにモデルマウスの作成に難渋したため、研究の進捗が遅れた。今年度は研究概要に記載した内容の中で、タイト結合蛋白に関して、本研究における主眼の蛋白質がE-cadhelin, Zo-1であることが特定できた点は評価できると自負している。一方で研究計画では、腸間膜リンパ節の培養検査や便検体でのシーケンス解析を今年度の目標としていたため、その研究遂行ができなかったことに関して、反省すると共に、来年度の研究繰越申請をさせて頂いた。まず、real time-PCR法に於いて有意差のあったE-cadhelin, Zo-1に関して、蛍光免疫染色もしくはウェスタンブロット法を用いて、両群間での蛋白質の定量化を図っていく。そして、研究計画の中で遂行できていない腸間膜リンパ節での培養検査や便検体でのシーケンス解析を行っていく。費用的な面でシーケンス解析の施行が難しい場合は、偏中の腸内細菌に関して、特定菌種のreal time-PCR法を施行し、シーケンス解析結果の代用とする方針である。本研究は、現在、糖尿病治療薬として認可されているDPP4阻害薬を用いて、短腸症候群に対しての病原性腸内細菌の体内侵入を防ぐことが可能かどうかを検証している。先ず、生後10-12週のマウスに対して小腸の50%を切除し、腸管吻合を行う短腸症候群モデルを作成し、7日間生存させることに成功した。また、DPP4阻害薬であるシタグリプチンを60mg/kg/doseで1日2回経口投与を7日間施行し、低血糖を呈さないことを確認した。また、H-E染色において腸管粘膜の絨毛高がDPP4阻害薬群で有意に長くなっていた。現在、短腸症候群モデルの生存率が向上している段階であり、消化管の組織検体及び糞便を摘出保存している状況である。研究当初にマウス短腸症候群モデルを作成したところ、前施設で行なっていたものと比較して、生存率が著しく低かった。原因として、手術中の適正な温度、術直後の体温管理が誤っており、その点に関して修正したところ、生存率が向上した。周術期の体温管理は非常に重要であることを痛感した。この理由により、本研究の進行具合はやや遅れている状況である。

これは以前の研究結果であるDPP4阻害薬投与群の腸管粘膜における膜透過性低下に、これらの蛋白質が関与していることが示唆される結果であった。更に蛍光免疫組織染色を行い、これらE-cadhelin, ZO-1に関するDPP4阻害薬によるマウス短腸症候群モデルでの変化を定量化できるよう、試行錯誤している状況である。本研究は当初2年計画での研究申請であった。初年度は前述したようにモデルマウスの作成に難渋したため、研究の進捗が遅れた。今年度は研究概要に記載した内容の中で、タイト結合蛋白に関して、本研究における主眼の蛋白質がE-cadhelin, Zo-1であることが特定できた点は評価できると自負している。一方で研究計画では、腸間膜リンパ節の培養検査や便検体でのシーケンス解析を今年度の目標としていたため、その研究遂行ができなかったことに関して、反省すると共に、来年度の研究繰越申請をさせて頂いた。本研究のテーマである病原性腸内細菌の体内侵入(バクテリアルトランスロケーション)に関して検討するにあたり、盲腸内の便を採取し、腸内細菌叢の構成菌に関して、DPP4阻害薬投与群と生理食塩水投与群とで比較検討を行う予定である。通常、短腸症候群モデルマウスでは乳酸菌優位の腸内細菌叢が腸球菌優位に変化すると言われている。シタグリプチン投与により、その腸内細菌叢に関しての変化を評価する。以前の研究では腸管の膜透過性がDPP4阻害薬投与群が生理食塩水投与群と比較して低下していたことから、そのメカニズムとしてタイト結合蛋白(ZO-1, E-Cadherin, Claudin,Occludinなど)に我々は着目している。そして、タイト結合蛋白に関して、RTーPCR法、凍結標本からの蛍光免疫組織染色により比較検討を行う予定である。まず、real time-PCR法に於いて有意差のあったE-cadhelin, Zo-1に関して、蛍光免疫染色もしくはウェスタンブロット法を用いて、両群間での蛋白質の定量化を図っていく。そして、研究計画の中で遂行できていない腸間膜リンパ節での培養検査や便検体でのシーケンス解析を行っていく。費用的な面でシーケンス解析の施行が難しい場合は、偏中の腸内細菌に関して、特定菌種のreal time-PCR法を施行し、シーケンス解析結果の代用とする方針である。次年度は研究が進行し、実験物品がより多く必要となる可能性が高く、今年度の繰越し金として次年度に計上させて頂いた。当初、2年間の研究計画で申請を行ったが、前述したように、マウス短腸症候群モデルの作成に難渋した。現在、研究は徐々に進行している状況であるが、2019年度に繰越して施行すべき実験が複数存在している。2019年度は少ない研究費残金を有意義に使用し、明確な研究成果を上げていきたい。
意識にのぼらない視覚刺激が行動に及ぼす影響に関する研究

本年度は、昨年度同様、注視している固視点を数百ミリ秒前に消すことにより、周辺視野に呈示される視覚刺激への運動反応が促進されるギャップ効果と呼ばれる現象を使い、「意識にのぼらない視覚刺激が行動に及ぼす影響」について検証した。昨年度の研究では、アモーダル補完による「物理的には消失するものの主観的には維持される固視点」を使用することで、ギャップ効果による運動反応促進には固視点の主観的消失が必要不可欠であることを明らかにした。そこで本年度は、昨年度の「見えていないのに在ると思う」に合わせ、「見えていないのに実際には在る」視覚刺激を使用し、ギャップ効果による運動反応促進における固視点の物理的消失の必要性を検証した。実験では、視覚刺激の物理的入力が維持された状態で意識に上らなくさせる連続フラッシュ抑制と呼ばれる知覚現象を利用し、「主観的には消失しているものの物理的には維持される固視点」を使用した。結果、眼球運動では、通常のギャップ効果の条件に比べ反応促進効果が減少し、固視点の物理的消失が必要不可欠であることが示された。一方、手の運動では、通常条件と同程度の反応促進効果が見られ、固視点の主観的消失の有無のみ影響することが示された(Experimental Brain Research誌掲載)。また本年度は、これまでの「知覚と運動」に、「高次認知機能」を加えたより一般的な視覚運動変換の理解を目指し、自分に対する視線の出現・消失による注視刺激の「意味的」変化によるその後の運動反応への影響についても検証した。結果、従来のような低次知覚によるギャップ効果が生じない条件であっても、顔・視線認知に関連する高次機能がその後の眼球運動反応に影響を与えることを明らかにした。このことは、顔・視線認知同様、ギャップ効果による眼球運動の反応促進が、潜在的かつ自動的なプロセスによって生じていることを示唆している(Attention, Perception, & Psychophysics誌掲載)。研究、成果(国内外学会発表、論文採択)ともに当初の研究計画通り進んだため。(抄録なし)本年度は、研究テーマの「意識にのぼらない視覚刺激が行動に及ぼす影響に関する研究」を実現するため、まず実験系(運動計測装置、視覚刺激提示プログラミング等)の確立を行った。実験は、「あらかじめ注視している固視点を数百ミリ秒前に消すことにより、周辺視野の新たな位置に呈示されるターゲット刺激への眼球運動、手の運動反応が速くなる」とされている、ギャップ効果と呼ばれる現象を使って行った。意識にのぼらない視覚刺激は、両眼視野闘争と呼ばれる異なる視覚刺激を片眼ずつ呈示することによって片眼側の視覚刺激のみ知覚されようになる現象を利用し、「見えないのに存在する」視覚刺激をつくった。実験の結果、見えていない固視点であっても物理的に維持されることにより眼球運動のギャップ効果の抑制、すなわち反応時間に遅れが見られた。一方、手の運動ではこれら見えない刺激による影響が見られなかった。また「見えていないのに実際にはあるもの」に合わせ、「見えていないのにあると思うもの」による運動への影響も調べた。視覚刺激は、対象物が別のものの背後等に隠れている際に、実際には見えていないにも関わらず、あたかもまだ遮蔽物の背後に存在していると感じる、アモーダル補完と呼ばれる現象を使って行った。結果、アモーダル補完によって表現されている固視点は、眼球運動のギャップ効果を半減、手の運動のギャップ効果を消失させることを明らかにした。このことは一つ目の結果と合わせて、両眼視野闘争によって抑制された意識にのぼらない視覚刺激によるギャップ効果への影響が、運動の種類(眼球運動、手の運動)によって異なることを示唆している。これらの結果は、国内学会(日本基礎心理学会)、国際学会(Association for the Scientific Study of Consciousness)で発表し、海外学術雑誌(Vision Research)へ投稿し採択された。

このことは、顔・視線認知同様、ギャップ効果による眼球運動の反応促進が、潜在的かつ自動的なプロセスによって生じていることを示唆している(Attention, Perception, & Psychophysics誌掲載)。研究、成果(国内外学会発表、論文採択)ともに当初の研究計画通り進んでいるため。研究、成果(国内外学会発表、論文採択)ともに当初の研究計画通り進んだため。これまでのギャップ効果を用いた研究で成果が得られているため、今後の研究についてもこのギャップ効果を用いて研究テーマの「意識にのぼらない視覚刺激が行動に及ぼす影響に関する研究」を進めていく。(抄録なし)
マレーシア湿潤熱帯での種の分化と相互適応的な進化の研究

マレーシア湿潤熱帯は地球上で最も多くの生物が熱帯降雨林生態系の複雑な相互関係のもとに生活している地域である。この地域の多数の複雑な種がどの様に分化してきたのか、交配に関係する送粉動物と植物との関係がどの様なものであるかについては、残念ながらわずかしか研究されてきていない。1987ー88年の現地調査ではマレーシア湿潤熱帯での種分化、特に植物と動物との相互関係が、植物の種の分化にどの様に関係しているかを明らかにすることが第一の目的であった。そのために我々が特に集中して調査・解析したのは、(1)西スマトラ州で多くの種が分化しているツリフネソウ属Impatiens植物の各種がどの様な生態分布をしているか、種間の隔離に働く各々の種の染色体数、さらに訪花昆虫の種類とその行動、(2)2種の野生バナナの交配様式の違い(昼咲の鳥媒花と夜咲のコウモリ媒花)、(3)食虫植物として有名なウツボカズラ属Nepenthesの異なった種間の捕虫嚢内に捉えられた動物相やそこを生活の場にしている動物相の解析などであった。その結果ツリフネソウ属の西スマトラで特に多くの種が分化しているI.alboflava群では同所的に生育する種では染色体数の倍数性の違いが見いだされ、それによる種間の生殖隔離が種の独立性に寄与していることが推察された。訪花昆虫相も異なることがあるがそれが種分化に積極的な寄与をしたとは考えにくいことが明らかになりつつある。開花習性の異なる2種の野生バナナ(昼咲のM.acuminata subsp.halabanensisと花咲のM.salaccensis)とでは、前者が昼行性のミツスイ科の鳥によって、後者が夜行性のオオコウモリ科の吸蜜性のコウモリによって送粉が行われていることが確認された。また30種以上の植物の訪花昆虫相を観察し、熱帯降雨林の林床草本植物の花には、各種の単独性のハナバチ類が訪花していることが明らかにされた。そのなかにはいままでほとんど採集されたことのない、特異的なハナバチ類が含まれていた。トラップ式の捕虫嚢を有する食虫植物として有名なウツボカズラ属植物はN.ampuraliaやN.gracilisに代表される低地性の種では圧倒的にアリ類が捕食されていたが、スマトラ特産種の高地のN.singalanaやN.bongusoなどではアリの捕食率は低下し、また種間で捕食している動物相が異なることが明らかになってきた。捕食・分解された昆虫相の鑑別・同定はスマトラ産の研究標本が日本にはほとんどないために大変困難であるが、専門家の協力を得て、現在も進行中である。1980年から連続して熱帯降雨林の動態を追跡するために設定されたウルガド地域の6つの森林生態調査プロット約3000本に及ぶ樹木の胸高直径の測定もこれら調査の間に行われた。長期にわたるこれらプロットの測定データは今後の熱帯降雨林の動態の研究の重要な基礎データになると考えられるし、またこれらのプロットを利用した種個体群の動態の基礎的なデータも集積されつつある。

トラップ式の捕虫嚢を有する食虫植物として有名なウツボカズラ属植物はN.ampuraliaやN.gracilisに代表される低地性の種では圧倒的にアリ類が捕食されていたが、スマトラ特産種の高地のN.singalanaやN.bongusoなどではアリの捕食率は低下し、また種間で捕食している動物相が異なることが明らかになってきた。捕食・分解された昆虫相の鑑別・同定はスマトラ産の研究標本が日本にはほとんどないために大変困難であるが、専門家の協力を得て、現在も進行中である。1980年から連続して熱帯降雨林の動態を追跡するために設定されたウルガド地域の6つの森林生態調査プロット約3000本に及ぶ樹木の胸高直径の測定もこれら調査の間に行われた。長期にわたるこれらプロットの測定データは今後の熱帯降雨林の動態の研究の重要な基礎データになると考えられるし、またこれらのプロットを利用した種個体群の動態の基礎的なデータも集積されつつある。
漢族ならびにその周辺少数民族コミュニティ-の研究

本年度は、これまでの調査研究の総括であり、特に各研究分担者が昨年度に行った現地調査に依って得られた資料をもとに、整理と分析に主眼を置き、研究成果の公表のための吟味をおこなった。その分担内容は、漢族の社会については、1)広東省の農村における村落、親族、信仰と儀礼(末成、川崎、瀬川)、2)福建省の漁村における家族と婚姻、年中行事(田村、清水)、3)台湾の漁村における村落と祭祀(三尾)、少数民族については、4)四川省西部の蔵族の生態学的適応と民族間関係および僧院の社会的特質(中根)、5)雲南省の白族農村における家族、加齢と人生モデル(横山)、6)福建省のシェ-族の文化変容とエスニシティ-(瀬川)、7)内モンゴルの錫林格勒盟モンゴル族牧民における家族、居住と祭祀(伊藤)、8)遼寧省の満族農村における親族と祭祀および巫俗(伊藤)、9)遼寧省および吉林省の朝鮮族農村における文化変容とエスニシティ-(伊藤)などの多岐にわたった。各研究分担者の成果は、中国から招聘した三名の研究者を交えた研究会議と資料検討作業会(ワ-クショップ)において、報告・討論と検討がおこなわれ、その成果の一部は学会(日本民族学会)やさまざまな研究会、セミナ-等で発表され、出版の準備が進められている。漢族農村の調査では、広域的な調査によって、社会主義体制下での村落の再編成過程での親族(宗族)の実態と、祖先祭祀や土地神祭祀の変容・復活の様相について民族誌的資料の蓄積が得られ、福建省の漁村では、厦門大学人類学科の二教授の協力による集約的な調査の機会に恵まれて、家族と婚姻の様式を中心とした村落生活の全般に亘る民族誌資料が得られた。少数民族については、いずれの民族集団においても、民族独自の文化伝統と漢族の文化との相互影響関係および社会主義の政治体制下での変容とエスニシティ-が共通の関心を呼んだ。四川省の蔵族や錫林格勒盟のモンゴル族の牧民社会においては、生態学的な生業・居住の区分と仏教の僧と寺院、民族間の交易などの民族文化・社会の伝統が手掛かりとなった。これに対して漢化がはるかに進んでいる白族や、容家と深い関係にあるシェ-族における民族意識の有り方はより両義的であり、遼寧省の満族でも言語などの点で早くから漢化が進んでいる反面、前王朝とも直結する親族の歴史と祖先祭祀及び守護霊に対するシャマンの儀礼などが、民族意識の指標として特別な関心を呼んでおり、民族意識の有り方は両義的かつ重層的である。これにたいして朝鮮族の農村では、移民社会特有の現象として文化要素の組み換え、消滅、強化が顕著であり、言語の点でも不安定な状況が注目された。少数民族ばかりでなく漢族も含めて、民族意識をめぐるエスニシティ-の様相は民族、地域、政治経済的状況に応じて極めて多様かつ流動的であり、中国社会の研究における重要性が一層認識された。

これに対して漢化がはるかに進んでいる白族や、容家と深い関係にあるシェ-族における民族意識の有り方はより両義的であり、遼寧省の満族でも言語などの点で早くから漢化が進んでいる反面、前王朝とも直結する親族の歴史と祖先祭祀及び守護霊に対するシャマンの儀礼などが、民族意識の指標として特別な関心を呼んでおり、民族意識の有り方は両義的かつ重層的である。これにたいして朝鮮族の農村では、移民社会特有の現象として文化要素の組み換え、消滅、強化が顕著であり、言語の点でも不安定な状況が注目された。少数民族ばかりでなく漢族も含めて、民族意識をめぐるエスニシティ-の様相は民族、地域、政治経済的状況に応じて極めて多様かつ流動的であり、中国社会の研究における重要性が一層認識された。今年度の調査対象は,北は内モンゴル,遼寧省・吉林省から、南は雲南省・貴州省から海南島に及び、また大陸部のみならず、前回の継続としてジャカルタの華人社会、台湾の農村の調査も実施した。内モンゴル自治区では、シリンホト周辺における牧民の居住地を中心に、親族・ラマ廟・オボ祭祀・かつての王府等の関連を探り,牧民社会における政治と地域社会の統合を知る手がかりが得られた。遼寧省の満族は漢化が進んでいる一方で、伝統的な宗族と祭祀を良く保存しており、守護霊の信仰と巫儀も保持されていることが確認され、今後の新しい調査目標が提示された。一方遼寧吉林の朝鮮族では、移住の経緯、その後の村の再編・文化変容の概況と複雑なエスニック・アイデンティティ-の現状を知ることができた。蔵族と白族の地域では、民族文化の観察と聞き取りと対漢族関係に焦点を置いた民族誌的な調査を継続した。広東省・福建省の農村調査では,その華僑としての転出先である台湾やジャカルタの華人社会とも比較しながら、両地域の調査を継続しており、社会主義の下での社会的・文化的な変容とその部分的な復活の動き、海外の移住先での伝統の保持と文化変容に焦点がおかれた。その中でも福建省で今回着手した調査地では、これまでほとんど不可能であった農村での長期間の滞在が許可され、漢族農村としては初めて集中的な調査が成功した。その結果、社会主義体制の下でも伝統文化が根強く保存され、近年目ざましい復活が見られたことも明らかになりつつある。今年度は、白族蔵族に加えて東北地方の少数民族の民族文化の現状とエスニシティ-にも視野が広まり、また漢族調査も社会情勢の落ち着きと共に、本格的な現地調査が可能となりつつある点で収穫も大きく、将来への明るい展望も得られた。本年度は、研究分担者が前年度まで各自のフィ-ルドで実施した現地調査によって得た資料をもとに、その整理と分析を行ない、また併せて文献資料とのつき合わせを行なった。その分担内容は、漢族社会については、広東省の農村における村落・親族・信迎(末成・川崎・瀬川)、福建省厦門近くの漁村での婚姻慣習と儀礼・年中行事(田村・清水)、台湾の漁村の事例(三尾),少数民族では、四川省の蔵族の生態学的居住と民族間関係及び僧院の性格(中根)、雲南省白族の農村における家族と人生モデル(横山)、内モンゴルのシリンゴロン盟におけるモンゴル族の居住アイル単位とオボ祭祀、遼寧省満族村における親族と祭祀・巫俗,吉林省朝鮮族村落における文化変容とエスニシティ-(伊藤)の多岐に亘る。多分担者の研究成果は、中国からの招聘者三名を加えた研究会およびワ-クショップ(作業)における討論を経て、学会での発表、出版物による公表に向けてとりまとめの段階にある。