hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サブスタンス・アビューズ問題における女性と子どもの地域支援

本研究はサブスタンス・アビューズ問題とりわけ薬物依存を抱えた母親とその子どもへの地域における家族支援の実践を目的として取組んだ。平成23年度は本研究計画に沿い、国内および海外の支援組織と関わりながらその手法について研究を実施した。1)国内における研究は依存症への理解を高め、女性と子どものための地域支援づくりを目指すため、滋賀県で実施された家族会に参加した。地域で実施される活動に参加することは、依存症を持つ家族への支援組織活動の手法を学び、ニーズの把握と課題明確化への重要な位置づけとなった。2)米国のサブスタンス・アビューズの問題については、代表者の研究フィールドであるハワイ州オアフ島とマウイ島の施設で調査を行った。実施にあたって滋賀医科大学倫理委員会へ申請し倫理的配慮を行い、許可を得た上で2012年8月6日19日の約2週間で実施した。(結果および考察)ハワイ州の支援組織は主に公的機関ではなく、非営利目的で行う民間施設が地域の学校と連携して支援の殆どを担っていた。日本では依存症に関する支援組織が民間の活動もあるが、精神保健センターのような公的機関や医療機関がサーヴィスを提供しており、学校が民間組織と関わる例は多くない。サーヴィスの利用者は公的機関等の委託業務という性質上、サーヴィスの殆どは無料で提供され、発見から支援、回復までが一貫したサーヴィスとして受けることができる。また地域の学校や関係機関の連携システムも整備されているなどのメリットも多いが、反面、支援内容は政府や企業の委託業務として実施するため、申請内容を充分に検討する必要があり、詳細な報告手続きを行うなどの規制は伴う。特に活動資金については政府や企業への補助金申請を行って活動の資金を確保しているため、補助金交付は支援存続に重要である。しかし、多くは単年度予算のため、毎年補助金が得られなければサーヴィスを継続することができないという大きな不安を抱えている実態が浮き彫りとなった。実情はハワイ州のMeth問題が全米でも危機感を抱えており、社会的な問題であるため、政府や企業からの資金提供は今度も続けられるだろうということであった。本調査では、地域の社会問題に対する支援については、ニーズに応じた支援活動を提供する内容の明確化とサーヴィスの必要性や連携システムを明確に実施すること、地域社会に広く還元することが重要ということが明らかとなった。平成23年度は本研究計画に沿って、以下の研究を行った.1)日本での活動について:滋賀県におけるサブスタンス・アビューズの問題の支援組織および精神保健センターが主催する家族会に参加した。地域で実施されている活動に参加することは、依存症を持つ家族への支援組織活動の手法を学ぶとともに、ニーズの把握と課題明確化の目的で重要な位置づけであった。2)アメリカ合衆国におけるサブスタンス・アビューズの問題について、ハワイ州オアフ島、マウイ島の施設にて視察調査を行った。調査実施にあたっては滋賀医科大学倫理委員会へ申請し、許可を得た。調査実施期間は2012年8月6日19日(14日)である。

この間、調査を実施して同意書が得られた施設はオアフ島にて4件、マウイ島にて2件であった。また、インタビューをすることはできたが同意書が得られなかった施設が3件、日程調整がつかない施設が7件あった。3)インタビューで得られた結果と考察:インタビューでは、概ね当初目的である施設運営の現状と課題についての情報が得られた。本研究で得た米国での活動形態の基盤または支援組織は非営利で行う民間施設が殆どであり、日本のように公的期間がサーヴィスを提供している訳ではない。従って予算配分は年度単位で政府や企業への補助金申請を行い活動資金を確保して支援を提供しているため、活動内容は申請内容に沿って行われるため申請が支援存続の重要な位置を占めている。政府からの委託業務という方式をとっているため、実施した内容については単年度ごとに報告を行っている。サーヴィス提供は民間施設が実施しているが、公的補助による委託業務という性質上、サーヴィス利用(提供)料は殆どが無料である。従って、施設運営は補助金を得る事が活動のための重要な鍵となるため、広く公共に対するニーズに応じた活動を提供する事とサーヴィスの必要性や目的を明確にすることが重要である。平成23年度計画は本研究計画に沿って、海外調査は概ね到達することができたといえる。しかし、そもそも国内での研究実践については、本務が優先されるという理由から継続することは大変厳しい状況であった。1)日本での活動について:滋賀県精神保健センターが主催する家族会には継続的に研究参加する予定で計画し、県も大変協力的であり順調であった。しかし、講座の本務がまず優先されるため研究を継続する事が難しく、家族会等の研究も断念せざるを得ない結果となったが、滋賀県での一定の成果は得られたと言える。2)米国での調査についてはハワイ州オアフ島、マウイ島の施設にて実施することができた。当初、研究代表者のコネクションを利用して計画しているため、現地では事前段階から相当な協力が得られていた。しかし、そもそも研究以前に日本での本務がまず優先されたことと、共同研究の事前準備時間を確保することが相当難しく、更に現地での調整後も直前に多くの変更点を指摘されるなどの状況が重なり、日本での充分な調査準備ができていたとは言えない状態のまま海外調査を実施しなければならなかった。調整不足のため同意が得られなかった一因としても考えられ、計画当初の予定には届かなかったが、一定の成果はあげる事ができた。3)インタビューで得られた結果:結果は学内紀要において海外報告として公表した。本研究は研究者全員が転・退職したため、当初の目的による研究の継続は難しくなったため、やむを得ず廃止することとする。本研究における平成24年度の資金は返還手続きを速やかに行う。
急性心筋梗塞発症時の冠動脈内炎症とサイトカイン

若手研究(B)補助金により、急性心筋梗塞発症時の冠動脈内炎症とサイトカインの産生について、臨床的研究を行った。急性心筋梗塞(AMI)では、冠動脈の炎症に引き続く冠動脈壁のプラーク破錠が新たな血栓の形成に関与する。今回の検討では、AMIの急性期治療として行われる血栓吸引療法で得られた冠動脈閉塞部位からの血液を用いて、炎症性サイトカイン動態を解析し、再狭窄との関係を検討した。当センターに入院した発症24時間以内のAMI患者30例を対象に、緊急冠動脈造影(CAG)後、責任血管の冠動脈内血栓吸引術を行い、冠動脈血液を採取した。対照として、末梢静脈血液を用いた。6ヵ月後フォローアップCAGを行い、QCA解析を行った。Interleukln(IL)-6をELISA法にて測定したPercutaneouscoronary intervention(PCI)治療前後の冠動脈血IL-6濃度はそれぞれ13.2±1.7pg/mlと13.5±1.6pg/mlで、末梢静脈血7.9±1.0 pg/mlに比べて有意に高値であった(P<0.001)フォローアップCAGでは37%に再狭窄を認めた。PCI治療前後冠動脈血IL-6濃度は、再狭窄群の方が、再狭窄なし群より有意に高値を示した(PCI前:17.6 vs.10.6pg/ml, P<0.05,PCI後:21.8 vs.8.8pg/ml, P<0.0001)また、PCI治療後冠動脈血IL-6濃度はLate loss(r=0.64,P<0.001)やloss index (r=0.67,P<0.0001)と正の相関を認めた。以上より、急性心筋梗塞の発症時、IL-6は閉塞冠動脈局所で産生されること、また、PCI治療直後の冠動脈内IL-6は、慢性期の冠動脈再狭窄に関与することを明らかにした。対象は、当センターに入院した発症24時間以内の急性心筋梗塞患者36例、男性28例、女性8例、年令62.6±11.9才であった。緊急冠動脈造影施行後、責任血管に対して冠動脈内血栓吸引術を行い、冠動脈血液を採取した。対照として、末梢静脈血液や大動脈洞内血液を用いた。血管内超音波(IVUS)を用いて冠動脈閉塞部位を観察した。Interleukin (IL)-6、Tumor necrosis factor (TNF)-α、Matrix Metalloproteinase (MMP)-9、およびMMP-2をELISA法にて測定した。冠動脈血IL-6濃度は14.4±1.4pg/mlで、冠動脈上流にあたる大動脈洞内血IL-6濃度8.0±1.0pg/ml,末梢静脈血IL-6濃度6.2±0.8pg/mlに比べて有意に高値であり(P<0.001)、閉塞冠動脈局所でIL-6が産生されることが示唆された。冠動脈血IL-6濃度は、末梢静脈血IL-6濃度と相関が認められず、冠動脈内炎症を評価する場合には、冠動脈局所から直接血液の採取が重要であると考えられた。一方、TNF-α濃度は各部位に有意な差違を認めなかった。次に、冠動脈血のIL-6濃度とIVUSによる冠動脈定量的因子との関係を検討した。冠動脈血のIL-6濃度はIVUSより求めた病変部全血管面積(P<0.001)と病変部プラーク断面積(P<0.001)に正の相関を認め、病変プラーク内より、IL-6が産生されることが示唆された。さらに、プラークの脆弱化を促進するMMPについて検討した。冠動脈血MMP-9濃度は。15.2±1.5pg/mlで、大動脈洞内血MMP-9濃度10.3±1.6pg/mlに比べて有意に高値であった(P<0.001)。一方、MMP-2濃度は各部位に有意な差違を認めなかった。以上より、急性心筋梗塞の発症時、IL-6は閉塞冠動脈局所で産生されること、また、活性化されたマクロファージは局所の炎症反応、閉塞起点に関与することが明らかになった。Interleukln(IL)-6をELISA法にて測定したPercutaneouscoronary intervention(PCI)治療前後の冠動脈血IL-

6濃度はそれぞれ13.2±1.7pg/mlと13.5±1.6pg/mlで、末梢静脈血7.9±1.0 pg/mlに比べて有意に高値であった(P<0.001)フォローアップCAGでは37%に再狭窄を認めた。PCI治療前後冠動脈血IL-6濃度は、再狭窄群の方が、再狭窄なし群より有意に高値を示した(PCI前:17.6 vs.10.6pg/ml, P<0.05,PCI後:21.8 vs.8.8pg/ml, P<0.0001)また、PCI治療後冠動脈血IL-6濃度はLate loss(r=0.64,P<0.001)やloss index (r=0.67,P<0.0001)と正の相関を認めた。以上より、急性心筋梗塞の発症時、IL-6は閉塞冠動脈局所で産生されること、また、PCI治療直後の冠動脈内IL-6は、慢性期の冠動脈再狭窄に関与することを明らかにした。
銅トランスポータATP7A・ATP7Bによる抗癌剤耐性の分子機構の解析

複数のATP7A発現細胞を用いて、種々の抗癌剤に対する耐性度をMTTアッセイで調べた。アドリアマイシン(ADM)、Mitxantrone、CPT-11、VP-16、Paclitaxel、CDDP、SN-38に対してそれぞれ10、5.5、3.5、10、2.5、100倍の耐性を示すことが確認できた。抗癌剤ADMに対してATP7A発現細胞は約10倍耐性となる。その蛍光を利用して、ADMのATP7A発現細胞での細胞内の局在を調べた。その結果、親株細胞やATP7B発現細胞では核に強い蛍光が観察されたが、ATP7A発現細胞ではADMの蛍光が全体に弱く、蛍光も核周辺に局在していることが確認された。さらに、RI標識ADMを用いてその細胞外への排出を調べたATP7A発現細胞でADMの排出が亢進して蓄積が減少していた。ヒンジドメインの1270番目のアスパラギンをセリンに置換した変異型ATP7B(激症型ウイルソン病の患者に見られる)の発現細胞と6つある銅結合部位の5種類の欠失変異ATP7B発現細胞を単離して、CDDPに対する耐性を調べた。銅の輸送に重要であると考えられるヒンジドメインの変異体や6番目の銅結合部位の欠失変異体ではCDDPに対して感受性を示し、ATP7Bの輸送機能がCDDP耐性に関わっている可能性をしめした。また、野生型のATP7B発現細胞について様々な発現量を示す10個以上におよぶATP7B発現細胞株と単離してCDDP耐性を検討した。その結果ATP7Bの発現量が非常に高い場株ではCDDPにむしろ感受性になる結果を得た。ATP7AとATP7B発現細胞の耐性克服薬剤のスクリーニングを行っているが、現在までのところ、有望な薬剤は見いだしていない。
熱伝導傾斜機能をもつ窒化アルミニウムの製造と特性に関する基礎研究

AlN系材料内に熱伝導率に異方性をもたせた新材料を創製することの可能性を明らかにすることを目的とし,本年度は高熱伝導性AlNと低熱伝導率のAlN系ポリタイポイド(AlN^<(P)>)を用いて,両者接合カップルの界面での相反応を調べた.AlN^<(P)>としてはAlN-SiO_2-Y_2O_3系の他に,AlN-Al_2O_3-Y_2O_3系についても検討した.しかし,後者の系からAlN^<(P)>を生成するためにはかなり多くのAl_2O_3を必要とすることが判明したので,SiO_2添加系からのAlN^<(P)>を使用した.AlN-Y_2O_3系から熱伝導率がそれぞれ70,170,220,260W/mkの値をもつ各種焼結体を作製した.AlN^<(P)>としては27R-AlNを使用した.AlNとAlN^<(P)>の各接合カップルの作製は1800°C,10分間のホッとプレスによって行った.ついで同温度で熱処理を行い接合界面での反応挙動を解析した.AlNとAlN^<(P)>の接合性は,AlN側の熱伝導率と密接な関係があり,高熱伝導率の試料ではAlN^<(P)>との相反応はほとんど認められず,従って260,220W/mkのAlNでは接合が困難であった.このことはAlN自体はAl-Y-Si-O-N系の高温液相との親和性が悪く,接合性の良否はAlN中に存在する不純物酸素や粒界相に直接依存していることを示すものである.接合性が良好であった70W/mk-AlN/27R-AlN^<(P)>のカップルについて,接合界面付近での拡散挙動を調べた結果,時間の経過に伴いAlN^<(P)>からのSiの拡散が明確に確認された.界面反応によって微溝造も微妙に変化し,Siの拡散の度合いに応じてAlN側の結晶形態が,粒状から板状へと変化した.また,Y_2O_3はAlNの緻密化を促進するものとして理解されてきたが,純粋なAlNに対してはY_2O_3は不活性で緻密化には寄与しないという重要な知見も得られた.AlN系材料内に熱伝導率に異方性をもたせた新材料を創製することの可能性を明らかにすることを目的とし,本年度は高熱伝導性AlNと低熱伝導率のAlN系ポリタイポイド(AlN^<(P)>)を用いて,両者接合カップルの界面での相反応を調べた.AlN^<(P)>としてはAlN-SiO_2-Y_2O_3系の他に,AlN-Al_2O_3-Y_2O_3系についても検討した.しかし,後者の系からAlN^<(P)>を生成するためにはかなり多くのAl_2O_3を必要とすることが判明したので,SiO_2添加系からのAlN^<(P)>を使用した.AlN-Y_2O_3系から熱伝導率がそれぞれ70,170,220,260W/mkの値をもつ各種焼結体を作製した.AlN^<(P)>としては27R-AlNを使用した.AlNとAlN^<(P)>の各接合カップルの作製は1800°C,10分間のホッとプレスによって行った.ついで同温度で熱処理を行い接合界面での反応挙動を解析した.AlNとAlN^<(P)>の接合性は,AlN側の熱伝導率と密接な関係があり,高熱伝導率の試料ではAlN^<(P)>との相反応はほとんど認められず,従って260,220W/mkのAlNでは接合が困難であった.このことはAlN自体はAl-Y-Si-O-N系の高温液相との親和性が悪く,接合性の良否はAlN中に存在する不純物酸素や粒界相に直接依存していることを示すものである.接合性が良好であった70W/mk-AlN/27R-AlN^<(P)>のカップルについて,接合界面付近での拡散挙動を調べた結果,時間の経過に伴いAlN^<(P)>からのSiの拡散が明確に確認された.界面反応によって微溝造も微妙に変化し,Siの拡散の度合いに応じてAlN側の結晶形態が,粒状から板状へと変化した.また,Y_2O_3はAlNの緻密化を促進するものとして理解されてきたが,純粋なAlNに対してはY_2O_3は不活性で緻密化には寄与しないという重要な知見も得られた.
慣性力を考慮した弾塑性有限変形解析による断層生成・地震動発生シミュレーション

慣性力を考慮した水土連成有限変形解析コードを用いて、断層破壊をひずみの局所化を伴う進行性破壊現象として模擬した。初期に不均質性を与えた地盤では、地盤内に不規則な加速度応答が生じることを示した。また、横ずれ断層に伴い発生する表層地盤のリーデルせん断帯のシミュレーションに成功した。さらに、基盤の断層破壊や液状化を含む表層地盤の非線形加速度応答の表現能力を高めるために、新たな弾塑性構成式を提案した。慣性力を考慮した水土骨格連成有限変形解析コードGEOASIAを用いて,荷重制御による支持力計算を対象に,破壊に伴う地盤振動の発生シミュレーションを行った。慣性力を考慮することによって,加速度運動を伴う進行性破壊が再現できることや,周辺地盤へ破壊に伴い発生する振動が伝播する様子を示した。また,解析領域を拡大し,発生する地盤振動の特性に与える破壊領域の大きさの影響について数値解析によって調べた。その結果,破壊領域の拡大に伴って,発生する地盤振動の卓越周期が長周期化することを示した。破壊領域で発生する応力降下量が,既往の研究で報告されているオーダーと一致することも示した。また,横ずれ断層に伴って発生する上部地盤のフラワー構造や地表面に現れるリーデルせん断帯をひずみの局所化現象として数値計算によって再現することに成功した。特に,リーデルせん断帯の発生については,初期不整に起因して発生する一つの分岐モードとして捉えることができることが分かった。また,リーデルせん断帯が生成されやすい地盤の材料特性としては,せん断時に顕著に正のダイレイタンシーを示すことが挙げられることを示した。さらに,より定量的な地盤挙動の再現を視野に土骨格の構成式の高度化を図った。具体的には二重硬化型の新しい弾塑性構成式の枠組みを提示した。二重硬化型弾塑性構成式はこれまでにも幾つか提案されているが,提案するモデルは二種類の弾塑性構成式が複合負荷と称する状態で挙動する点において既往のモデルにはない性質を示す。砂質土を対象に,室内要素試験とその再現解析を実施し,提案する構成式の諸特性と実験結果の再現能力の高さを示した。本年度は、慣性力を考慮した水土連成有限変形解析により、逆断層の破壊をひずみの局所化を伴う進行性破壊現象として再現するとともに、地震動と同様な不規則波を発生させることを試みた。地盤材料が軟化を生じうるような状況下において、地盤の側方に変位を与えることで、逆断層的な破壊が発生することを確認した。また、極めて脆性的な材料を対象にした場合には、破壊時に、ひずみの局所化領域周辺から加速度運動が発生することを確認することができた。また、非破壊領域において蓄えられた弾性エネルギーの解放が、加速度的な破壊の進行を生じさせていることを掴んだ。一方で、この解析で発生する振動は、初動で最大加速度に達し、その後指数関数的に減衰する人工地震波に見られる特徴を有していた。そこで、地盤全体の強度に僅かな不均質性を持たせたところ、自然の地震波と同様な不規則な振動を発生させることができた。同じ地盤に対し、逆向きの変位を与えた場合には正断層的な破壊が発生することや、破壊後も載荷を継続すると、同様な破壊が周期的に発生することを確認した。上記と並行して、横ずれ断層によるリーデルせん断帯の再現も試みた。これは前年度からの継続な取組である。本年度は特に地盤底面の初期不整の与え方の影響について考察した。その結果、同じ地盤であっても、初期不整の与え方によってリーデルせん断帯の間隔や角度に違いが発生することや、初期不整の直上でリーデルせん断帯が発生することを把握することができた。また、これらの解析によりリアリティを持たせるために、岩盤を模擬したセメント改良土の要素試験を行うとともに、その力学的特徴を表現できるよう、土骨格の構成式に改良を加えた。今後、よりリアリティな解析を行うことで、断層破壊により生じる地表の変状や地盤上の構造物に生じる影響について分析できるようになる。本年度の研究成果の一つとして,地盤材料の力学挙動をより精緻に再現するために行った構成式の高度化が挙げられる.断層上の表層地盤の非線形挙動の表現能力を高めるために,砂質土に複雑な応力履歴を与えた実験を行った上で,初年度に開発した二重硬化弾塑性構成式の改良を行った.その結果,砂質土の液状化や再液状化挙動などをより合理的に表現できるようになった.また,岩盤の脆性的破壊を表現するために,セメント改良土の実験を通して脆性材料の力学的特徴を明らかにするとともに,セメンテーション効果を簡易に既存の構成式に導入する方法を開発した.本年度は前年度に行った断層破壊のシミュレーション解析の研究成果を基盤に,材料特性や不均質性の与え方,スケールの違いなどの諸要因が,逆断層的破壊が生じた際に発生する振動にどのような影響を与えるのか詳細に調べた.応力降下量が小さい場合を除き,対象としたすべてのケースで逆断層的な破壊を生じて振動が発生した.不均質性の与え方,粘性境界,解析領域の横幅は接しする振動に影響を与えなかったが,応力硬化量は大きいほど短周期化し,スケールは大きいほど長周期化した.本年度のもう一つの研究成果として,断層より上部に位置する表層地盤を対象にした解析結果がある.冒頭で述べた新たに開発した弾塑性構成式を水土連成解析コードに搭載し,地震時に砂質土地盤で発生する液状化現象の再現を試みた.

液状化時に発生する振動が伝播しなくなる挙動や,サイクリックモビリティーに伴って発生するスパイク状の応答など,液状化に特徴的な種々の挙動を捉えることができることを示した.また,液状化対策を施した際に,地震規模に応じて効果がどのように異なるのかといった点についても調べた.今後,本研究成果を発展させ,断層破壊により生じさせた振動に連動させて表層地盤の液状化を発生させたい.慣性力を考慮した水土連成有限変形解析コードを用いて、断層破壊をひずみの局所化を伴う進行性破壊現象として模擬した。初期に不均質性を与えた地盤では、地盤内に不規則な加速度応答が生じることを示した。また、横ずれ断層に伴い発生する表層地盤のリーデルせん断帯のシミュレーションに成功した。さらに、基盤の断層破壊や液状化を含む表層地盤の非線形加速度応答の表現能力を高めるために、新たな弾塑性構成式を提案した。現在までに、正断層、逆断層、横ずれ断層的な破壊をひずみの局所化を伴う進行性破壊現象として再現することに成功している。また、極めて脆性的な材料を対象にした場合には、破壊に伴い、非破壊部分において弾性的なエネルギーが解放されることが要因となって、破壊部分から加速度運動が発生することを解明している。また、現状の計算によりリアリティを与えるために、岩盤を模擬したセメント改良土の要素試験を行い、その力学的特徴を掴むとともに、それらの特徴を再現できるよう、土骨格の構成式に改良を加えることに成功している。上記の研究はおおむね順調に進行しているといえる。ただし、研究期間内に最終的な目的を完遂するためには、海溝型地震に対する取り組みに早急に着手する必要がある。27年度が最終年度であるため、記入しない。地盤工学今後の課題として、第一に断層地震を模擬したシミュレーションのリアリティーを高めてゆくことを挙げる。そのために、新たに改良を加えた土骨格の弾塑性構成式の適用を図るとともに、スケール効果等についても考察を重ねる。また、表層地盤を解析対象に組み込み、断層破壊が地表にもたらす変状や、破壊によって発生した地震動が非線形な材料特性を持つ表層地盤を通してどのような揺れに変わってゆくのかということについて考察を行う。さらに、地震の周期性に関する研究を進め、断層型の地震が周期的に発生するメカニズムの解明を行う。海溝型の地震を対象にした研究では、プレート境界での摩擦性挙動を再現可能なモデルを現在使用している解析ツールに組み込む。プレート境界での滑りにより発生する振動と、プレート境界でのすべり挙動とプレートの断層的な破壊挙動の連動により発生する振動で、どのような違いが発生するかを確認する。さらに、このような連動によって発生する津波の規模にどのような違いが生じるか考察する。慣性力を考慮した水土連成有限変形解析によって,破壊に伴う地盤振動の発生を再現することができることを示したという点,また破壊領域の大きさが発生する地盤振動に与える影響につい定性的傾向を掴むことができたという点で当初の目的を達成することができている。また,横ずれ断層に対する既往の模型実験を参考に,フラワー構造を伴うリーデルせん断帯の発生シミュレーションを実施し,その再現に成功しているという点においても当初の目的を達成することができている。上記の解析が2次元解析であるのに対し,この解析は3次元の比較的大規模な解析であり,数値計算上の高速化の実績も示すことができたといえる。
貯蔵施設におけるヤケ米の発生環境要因とそのメカニズム

穀物は生き物であり、収穫後も条件を満たせば発芽し呼吸も極めて盛んとなる。しかも物理的には断熱材である。穀物の断熱性を利用した簡易な構造のサイロが我が国でも広く使われるようになった。これらが不注意に使われている場合、一定のパタンの事故、籾の貯蔵においては各種変質米、特にヤケ米と言われる発酵変質米を生じ易い。貯蔵施設構造、気象条件など環境要因、それに伴うサイロ内の気流の動きと水分移動、断熱材としての籾の熱的な性質都、籾及びそれに寄生した微生物の生物体としての活動に伴う諸現象の関係に着目、さらに事故の種類により、その結果として生じたヤケ米のミクロフローラが異なることに着目し、原因と対策の系統的な類別下を行うことを試みた。ヤケ米の発生事故の存在は極秘にされていることが多いが、幾つかの施設・機関の協力により各種事故米を入手、この発生要因を検討した。いわゆるヤケ米は発酵して程度の如何を問わず茶褐色に着色したコメをさすものとされる。サイロ内での発生基準は何らかの原因により高水分・高温となった部分を生じ、それが籾の付着微生物、カビやバチルスの類を増殖させ、呼吸により熱と水分などを生じ、発芽を招き、籾の断熱性によりホットスポットを作り、悪循環することに起因する。原因となる最初の高水分は、(1)雨仕舞いの悪さ、(2)内外温度差によるサイロ内結露、(3)気流のサイロ内移動中の夏・水蒸気交換による結露、(4)水分差がありすぎる籾の混合投入などがあるが、(5)不可欠な時のヘッドドライヤ不使用、(6)ホットスポット発生時の対処ミス、特にローテーションの不適切さ、(7)特定部分への滞留、(8)すでに変質すた籾の受け入れなど、使用上・操作上のミスに起因するものも多い。寒冷地では上記のタイプが多いが、暖地ではコンバイン収穫後、乾燥されるまでの容器内における高水分・高温籾のラクトバチルス等による発酵事故が圧倒的に顕著である。他にその他の変質米の検討も行った。貯蔵施設構造、気象条件などの環境要因、それに伴うサイロや容器内の水分移動、断熱材としての籾やコメの熱的性質、籾やコメと寄生微生物との生物体群落としての呼吸に伴う諸現象に基づくホットスポットの形成の関係に着目、事故の種類により、結果として生じるヤケ米のミクロフローラが異なることに着目し、原因と対策と関係の系統的な類別化を行うことを最終目的とし、その調査・準備・試料収集を行った。初年度としては設備の整備を行った他、全農・米麦改良協会・各地の精米施設などの協力でヤケ米の収集を行い、いわゆるヤケ米の類別化、発生経過の類別化、ことに施設構造とこれらの関係の解明の他、特に施設構造と気象条件、施設の運転管理の問題点を明らかにすることに努めた。集められたヤケ米の内、貯蔵乾燥型のサイロにおけるものは典型的なパタンを有する。

冬季サイロ内外温度差による結露によるウエットゾーンの発生、そのホットスポットへの生長、発芽とカビの発生、構造的な雨仕舞い上の欠陥とそれによる雨の吹き込み、ロ-テーションが容易でないサイロの運転上の不注意、ホットスポットが出たときの対処の不敵節さ、必要なときのヘッドドライヤの不使用などが主なものであるが、高温時の収穫籾の袋内での発酵とか、消費用小袋でのピンホールからの水滴滴下による事例などの原因があり、それらの内の幾つかは共通したミクロフローラを持つ。それらのあるものは実験室内でヤケ米を発生させることが可能であるが、断熱材・保熱材の熱容量の上から現象としてヤケ米生成に至るには、大きなマスエフェクトが必要で、発生が困難なものもあった。穀物は生き物であり、収穫後も条件を満たせば発芽し呼吸も極めて盛んとなる。しかも物理的には断熱材である。穀物の断熱性を利用した簡易な構造のサイロがわが国でも広く使われるようになった。これらが不注意に使われている場合、一定のパタンの事故、籾の貯蔵においては各種変質米、特にヤケ米と言われる発酵変質米を生じ易い。貯蔵施設構造、気象条件など環境要因、それに伴うサイロ内の気流の動きと水分移動、断熱材としての籾の熱的な性質と、籾およびそれに寄生した微生物の生物体としての活動に伴う諸現象の関係に着目、さらに事故の種類により結果として生じたヤケ米のミクロフローラが異なることに着目し、原因と対策の系統的な類別化を行うことを試みた。ヤケ米の発生事故の存在は極秘にされることが多いが、幾つかの施設・機関の協力により各種事故米を入手、この発生要因を検討した。いわゆるヤケ米は発酵して程度の如何を問わず茶褐色に着色したコメをさすものとされる。サイロ内での発生機序は何らかの原因により高水分・高温となった部分を生じ、それが籾の付着微生物、カビやバチルスの類を増殖させ、呼吸により熱と水分等を生じ、発芽を招き、籾の断熱性によりホットスポットを作り、悪循環をすることに起因する。原因となる最初の高水分は、(1)雨仕舞いの悪さ、(2)内外温度差によるサイロ内結露、(3)気流のサイロ内移動中の熱・水蒸気交換による結露、(4)水分差がありすぎる籾の混合投入などがあるが、(5)不可欠な時のヘッドドライヤの不使用、(6)ホットスポット発生時の対処ミス、特にローテーションの不適切さ、(7)特定部分への滞留、(8)すでに変質した籾の受け入れなど、使用上・操作上のミスに起因するものも多い。寒冷地では上記のタイプが多いが、暖地ではコンバイン収穫後、乾燥されるまでの容器内における高水分・高温籾のラクトバチルス等による発酵事故が圧倒的に顕著である。他に変質米の検討も行った。
レプリカ交換法による蛋白質立体構造予測法の開発

ランダムコイル状態から天然状態への蛋白質の折れ畳み過程を解析するためには、広い蛋白質の構造空間を効率良くサンプルする必要がある。このためにはエネルギー空間をランダムウォークすることにより、効率的な構造サンプリングを可能とする拡張アンサンブル法に基づくシミュレーションが有効である。しかし、従来提案されていた拡張アンサンブル法は、事前に重み関数を求める必要があり、蛋白質-水系のような複雑な系への適用は困難であった。本研究では、従来提案されていた2つの拡張アンサンブル法(マルチカノニカル法、レプリカ交換法)、および自由エネルギー変化を計算するために開発された手法(アンブレラサンプリング法)を組み合わせることにより3つの新しい計算手法(レプリカ交換マルチカノニカル法、マルチカノニカルレプリカ交換法、レプリカ交換アンブレラサンプリング法)を開発した。いくつかの短いペプチドの分子動力学計算を行うことにより、これらの手法は、従来の計算手法と比較して実行が容易でかつ効率の良い計算手法であること示した。また、レプリカ交換法と量子化学計算を組み合わせることに初めて成功し、この手法の応用性の高さを示した。本研究で開発した計算手法は、複雑なエネルギー曲面を持つあらゆる問題に適用可能な一般的手法である。しかし、特に、蛋白質-水系で非常に効率の良いアルゴリズムであるため、蛋白質の立体構造予測問題に取り組む上で非常に有効な計算手段となると期待される。
レ-ザ照射による歯根面の生物学的変化に関する基礎的研究

直接物質の変化を起こすパワ-レ-ザ-のうち、低出力部のレ-ザ-を用いて、歯周の治療や予防に応用できるか知るための基礎実験を行った。1.レ-ザ-照射部の状態を温度変化で検索(1)焦点位(チップから3mm)の15Wの10秒連続照射...1Wで250°C。2Wで450°C.3W550°C.4W650°C.5Wで700°Cまで温度が上昇する。パワ-レ-ザ-のうちでも極低出力であっても連続照射ではきわめて高い温度に達した。(2)口腔内使用可能な2cmの非焦点距離での照射でもほとんど焦点位の変化と同じであった。(3)一秒ごとの継続でト-タル10秒の照射では(1)(2)の連続照射に対して約1/2程度の温度上昇にとどまった。(4)最大パワ-5W連続照射で距離を離した場合...10cmで約1/2.20cmで最大100°C.40cmで数度上昇.70cm1mで全く温度変化はなかった。2.抜去歯を用いて直接照射し、表面変化を金属顕微鏡で検索(1)最大5Wで10秒連続照射では、白く、モノト-ンなガラス変化を来した。(2)0.1秒のスポット照射では周囲は焼けているが内部は泡状のガラス様変化を呈した。(3)12W非焦点・1秒以下で白濁状態を呈した。3.臨床治験分析分岐部変・根尖病巣等根面の状態はきわめて良好であった。極低出力パワ-レ-ザ-であっても、きわめて強い変化を示すことから治療に役立つ根面への照射レ-ザ-の強さは、今回のパワ-で十分であることがわかった。さらに低出力部の照射による根面の照射方法の改良によって種々の正確な根面処理の可能性が期待できる。直接物質の変化を起こすパワーレーザーのうち、低出力のレーザーを用いて、根面の治療や予防に応用出来得るか知るための基礎実験を行った。1.レーザー照射部の状態を温度変化で検索(メモリハイコーダー、アナライジッグレーダーで記録)(1)焦点位(チップから3mm)の15Wの10秒連続照射1Wで250°C2W450°C3W550°C4W650°C5Wで700°Cまで温度が達する。パワーレーザーのうちでも極低出力であっても連続照射では極めて高い温度に達する。(2)口腟内使用可能な2cmの非焦点距離での照射ほとんど焦点位の変化と同じ(3)1秒ごとの断続で、トータル10秒の照射(1)(2)の連続照射に対して約1/2程度の温度上昇(4)安全性を見るため、5W連続照射で距離を離して照射10cmで約1/2、20cmで最大100°C、40cmで数度上昇、70cm1mで全く変化無し、直接作用には1m離れれば、目安として安全と思われる。2.抜去歯を用いて直接照射(表面変化を金属顕微鏡で検索)(1)最大の5W10秒連続照射で白のモノトーナスなガラス様に変化(2)0.1秒5Wのスポット照射では周囲は焼けているが内部は泡状のガラス様変化を呈している。以上極低出力パワーレーザーであっても、極めて強い変化を示すことから、治療に役立つ根面の変化を調べるには、今回のパワーで十分であると同時に±5に低出力部の詳細な変化が重要であることが分かった。

直接物質の変化を起こすパワ-レ-ザ-のうち、低出力部のレ-ザ-を用いて、歯周の治療や予防に応用できるか知るための基礎実験を行った。1.レ-ザ-照射部の状態を温度変化で検索前年度の研究から、パワ-レ-ザ-の中でも極低出力CO_2レ-ザ-1W5Wであっても連続照射では、照射部はきわめて高い温度に達することがわかった。(250700°C)しかし断続照射することにより、このような温度は約1/2程度押えることができた。50cm離れるとほとんど温度変化はなかった。2.抜去歯を用いて直接照射し、表面変化を金属顕微鏡で検索(1)最大5Wで10秒連続照射では、白く、モノト-ンなガラス変化を来した。(2)0.1秒のスポット照射では周囲は焼けているが内部は泡状のガラス様変化を呈した。(3)12W非焦点、1秒以下で白濁状態を呈した。3.臨床治験評価分析分岐部病変、根尖病巣当根面の状態はきわめて良好であった。極低出力パワ-レ-ザ-であっても、きわめて強い変化を示すことから、治療に役立つ根面への照射レ-ザ-の強さは、今回のパワ-で十分であることがわかった。さらに低出力部パワ-レ-ザ-の照射や、根面の照射方法の改良によって、種々の目的にあった有効な正確な根面処置の可能性が期待できる。
アストロサイトによるRor2を介した脳内炎症制御機構が組織修復に果たす役割の解明

中枢神経系のグリア細胞であるアストロサイトは、脳の炎症時に活性化され、神経保護作用あるいは神経傷害作用などを発揮することにより脳内炎症を制御する。我々は、損傷脳内において受容体型チロシンキナーゼRor2を発現するアストロサイトが神経保護作用を発揮して脳損傷後の組織修復に寄与する可能性を見出している。本研究では、Ror2シグナルによるアストロサイトの機能制御機構を解析し、脳の炎症時にアストロサイトが多様な機能を発揮する分子メカニズムを解明することを目的とする。さらに、Ror2の発現誘導機構等を利用して炎症による神経傷害を防止する方法を検討する。本年度は、アストロサイトにおけるRor2の発現制御機構について解析を進め、bFGFとIL-1βがRor2の発現を協調的に誘導することを明らかにした。さらに、RNA-Seq解析によって、bFGFとIL-1β刺激が協調的に発現誘導する遺伝子群を同定した。また、これらの遺伝子群の中でRor2の発現に依存する遺伝子として、シナプス形成促進因子であるThrombospondin-2(TSP2)とシナプス除去に関わる膜タンパク質であるABCA1を見出した。以上の結果から、損傷部周囲に出現するRor2発現アストロサイトはTSP2を分泌して新たなシナプス形成を促進することや傷ついて不要になったシナプスを積極的に除去することで神経回路のリモデリングを促進する働きをもつことが示唆された。アストロサイトにおけるRor2の発現制御機構を明らかにするとともに、Ror2発現アストロサイトが神経回路のリモデリングの促進に働くことを見出した。これらの進展状況から、本年度のマイルストーンを達成できた。アストロサイトのin vitro培養系を用いて、Ror2シグナルがアストロサイトの神経傷害作用に及ぼす影響について解析する。また、動物モデルを用いてアストロサイトにおけるRor2シグナルの破綻が脳損傷後の組織修復に与える影響を解析する。(理由)アストロサイト特異的Ror2欠損マウスを用いた解析を行うことを計画していたが、繁殖過程における母マウスによる仔マウスの育児放棄・食殺が想定よりも高頻度で生じたことにより、繁殖にかける期間を延長する必要が生じたため。(使用計画)翌年度分として請求した助成金については、当初の計画どおりに使用するとともに、次年度使用額については、本研究計画の遂行に必要となるアストロサイト特異的Ror2ノックアウトマウスの作製経費として使用する。
レーザーアシストイオン注入法によるシリコン・チタン不定比窒化物の物性と機能化

電顕および電子エネルギー損失分光のその場観察から、TiHx中の水素の脱離が窒素注入初期段階で優先的に起こり、その後の注入過程で、Ti原子と結合した窒素原子数が徐々に増大することが分かった。以上より窒素を配位子として持つTi副格子の結合の強さの変化により誘起されたhcp-Tiの細密面の原子移動が注入窒素の占有によるhcp-fcc-Ti副格子のエピタキシャル変態において重要な役割を持っていること、さらに、hcp-Ti格子の窒素原子を含む八面体に隣接した単位胞の窒素のない八面体サイトの窒素の占有がN/Ti=0.25以上で優先的に起こり、hcp-fcc-Ti変態の核の成長を誘起することを明らかにした。レーザービームを照射しながらシリコン・チタン薄膜に窒素イオンを注入する方法での不定比窒化物薄膜の形成過程を検討するため、本申請により導入した磁気浮上型ターボ分子ポンプにより超高真空化された薄膜作成装置中で作製された膜厚100nmのTi薄膜に窒素イオン(62keVのN2+)を注入して、窒化チタン薄膜の形成過程を透過電子顕微鏡(TEM)法や電子エネルギー損失分光(EELS)法等でその場観察し、以下の知見を得た。室温で蒸着したTi薄膜にはhcp-Tiの他にTiHxがhcp-Tiの局所的な原子配列と密接な関係を持って成長していた。TiHxの窒化ではfcc-Ti副格子の四面体位置の水素が脱離し、fcc-Ti副格子の八面体位置に侵入した窒素がTiと結合してTiNyが成長する。hcp-Tiの窒化では、hcp-Tiの中で広い空隙と相対的に低い電子密度をもつ八面体位置の、注入イオンによる占有を端緒としたTi副格子のhcp-fccエピタキシャル変態が、hcp-Ti格子の局所的な原子配列を引き継ぎながら、注入原子とチタン原子の強固な共有結合の形成と注入原子の存在によるチタン原子間の結合の弱まりによって誘起された、(00・1)面内の<01・0>方向へのせん断変形によって引き起こされる。これらの実験結果を非経験的分子軌道計算(DV-Xα)法による計算結果と比較検討することにより以下の知見を得た。上記のhcp-fccエピタキシャル変態過程が原子数濃度比N/Ti0.25以上で優先的に起こることを見出した。N/Ti0.25以上では、窒素を含むhcp-Tiの八面体に隣接した八面体サイトに注入窒素イオンの侵入が優先的に起こり、hcp-fccエピタキシャル変態の核の成長が誘起されることが分かった。これらの結果は不定比窒化物を次世代のデバイス作製に応用する指針となると期待され、不定比窒化物の機能化に際して重要な成果である。前年度、本申請により導入した磁気浮上型ターボ分子ポンプにより超高真空化された薄膜作成装置中で作製された膜厚100nmのTi薄膜に窒素イオン(62keVのN2+)を注入して、窒化チタン薄膜の形成過程を透過電子顕微鏡(TEM)法や電子エネルギー損失分光(EELS)法等でその場観察し、以下の知見を得た。室温で蒸着したTi薄膜にはhcp-Tiの他にTiHxがhcp-Tiが成長しており、TiHxの窒化では、水素を脱離したfcc-Ti副格子の八面体位置に侵入した窒素がTiと結合してTiNyが成長する。この窒化過程では、hcp-Tiの中で広い空隙と相対的に低い電子密度をもつ八面体位置の、注入イオンによる占有を端緒としたTi副格子のhcp-fccエピタキシャル変態が、hcp-Ti格子の局所的な原子配列を引き継ぎながら、注入原子とチタン原子の強固な共有結合の形成と注入原子の存在によるチタン原子間の結合の弱まりによって誘起された、面内の方向へのせん断変形によって引き起こされる。これらの実験結果を非経験的分子軌道計算法による計算結果と比較検討することにより以下の知見を得た。本研究により見いだされた上記の臨界値N/Ti0.25はhcp-Tiの単位格子2個分に窒素原子1つが侵入していることを示すことを見出した。前年度の結果にさらに検討を加えた今年度の結果は、不定比窒化物を次世代のデバイス作製に応用する際の窒素原子導入の指針となると期待され、不定比窒化物の機能化に際して重要な成果である。本申請により導入した磁気浮上型ターボ分子ポンプにより超高真空化された薄膜作成装置中で作製された膜厚100nmのTi薄膜に窒素イオン(62keVのN2+)を注入して、窒化チタン薄膜の形成過程およびTi1-xAlxN薄膜を透過電子顕微鏡(TEM)法や電子エネルギー損失分光(EELS)法等でその場観察し、以下の知見を得た。

室温で蒸着したTi薄膜にはhcp-Tiの他にTiHxがhcp-Tiが成長しており、hcp-Tiの窒化過程では、hcp-Tiの中で広い空隙と相対的に低い電子密度をもつ八面体位置の、注入イオンによる占有を端緒としたTi副格子のhcp-fccエピタキシャル変態が、hcp-Ti格子の局所的な原子配列を引き継ぎながら、注入原子とチタン原子の強固な共有結合の形成と注入原子の存在によるチタン原子間の結合の弱まりによって誘起された、(00・1)面内の、<01・0>方向へのせん断変形によって引き起こされる。これらの実験結果を非経験的分子軌道計算(DV-Xα)法による計算結果と比較検討することにより以下の知見を得た。上記のhcp-fccエピタキシャル変態過程が原子数濃度比N/Ti0.25以上で優先的に起こることを見出した。N/Ti0.25以上では、窒素を含むhcp-Tiの八面体に隣接した八面体サイトに注入窒素イオンの侵入が優先的に起こり、hcp-fccエピタキシャル変態の核の成長が誘起されることが分かった。本研究により見いだされた上記の臨界値N/Ti0.25はhcp-Tiの単位格子2個分に窒素原子1つが侵入していることを示すことを見出した。これらの成果を踏まえて、Ti1-xAlxN不定比化合物薄膜の成長条件を熱力学計算を含めて検討し、基板温度の不定比化合物の組成および結晶性への高い依存性を見出した。これらは、不定比窒化物の機能化に際して重要な成果である。電顕および電子エネルギー損失分光のその場観察から、TiHx中の水素の脱離が窒素注入初期段階で優先的に起こり、その後の注入過程で、Ti原子と結合した窒素原子数が徐々に増大することが分かった。以上より窒素を配位子として持つTi副格子の結合の強さの変化により誘起されたhcp-Tiの細密面の原子移動が注入窒素の占有によるhcp-fcc-Ti副格子のエピタキシャル変態において重要な役割を持っていること、さらに、hcp-Ti格子の窒素原子を含む八面体に隣接した単位胞の窒素のない八面体サイトの窒素の占有がN/Ti=0.25以上で優先的に起こり、hcp-fcc-Ti変態の核の成長を誘起することを明らかにした。本申請により導入した磁気浮上型ターボ分子ポンプにより超高真空化された薄膜作成装置中で作製された膜厚100nmのTi薄膜に窒素イオン(62keVのN2+)を注入して、窒化チタン薄膜の形成過程を透過電子顕微鏡(TEM)法や電子エネルギー損失分光(EELS)法等でその場観察することにより、以下のような重要な知見を得ている。室温で成長したhcp-Tiの中で広い空隙と相対的に低い電子密度をもつ八面体位置の、注入イオンによる占有を端緒としたTi副格子のhcp-fccエピタキシャル変態が、hcp-Ti格子の局所的な原子配列を引き継ぎながら、注入原子とチタン原子の強固な共有結合の形成と注入原子の存在によるチタン原子間の結合の弱まりによって誘起された、面内の方向へのせん断変形によって引き起こされる。超高真空化された薄膜作成装置中で作製されたTi薄膜の制御された窒化素過程からなる実験結果を得ることで非経験的分子軌道計算(DV-Xα)法による計算結果と比較検討することができた。すなわち、hcp-fccエピタキシャル変態過程が原子数濃度比N/Ti0.25を臨界濃度として、それ以上でhcp-fccエピタキシャル変態の核の成長が誘起されることを見出した。本研究により見いだされた上記の臨界値N/Ti0.25はhcp-Tiの単位格子2個分に窒素原子1つが侵入していることを示すことを明らかにした。前年度の結果にさらに検討を加えた今年度の結果は、不定比窒化物を次世代のデバイス作製に応用する際の窒素原子導入の指針となると期待され、不定比窒化物の機能化に際して重要な成果であることから、本研究は、おおむね順調に進んでいると考えられる。材料工学・無機材料・物性前年度の研究を継続すると共に、前年度に取り掛かった以下の研究をさらに推進する。
日本・中国の土地利用・土地被覆変化に関する地域間比較研究

LUCC(土地利用・土地被覆変化研究計画)に貢献する目的で、日本と中国において現地調査を含む地域レベルの研究、統計と各種地図の分析を中心とした全国レベルの研究、およびそれらの比較検討、整理とりまとめと発表を行った。主な成果は以下の通りである。1)研究代表者が議長を務めるIGU-LUCC(国際地理学連合LUCCコミッション)の活動を通して、国際会議開催、出版、海外のプロジェクトの支援等を行い、LUCCに大きな貢献をした。特に中国におけるLUCC研究の普及と深化に成果をあげた。2)新旧地形図、統計書などを用いて、日中のLUCC研究用のデータセットの開発と分析を進めた。その結果、中国における1990年代の都市拡大のスピードが日本の高度経済成長期の2倍に及んだことなど、長期的数量的2国間比較研究ならではの多くの知見を得た。また、国土交通省の「長期遡及土地利用データ整備」事業の立上げと指導に多大の貢献をした。3)日中で広域をカバーする現地を実施し、調査の記録と膨大な写真情報をLUCC情報ベースの一部として整理し、研究に活用した。その結果、各地の土地利用の状況、自然災害が土地利用に及ぼす中長期的影響、観光産業の影響の増大、両国の農村地域の抱える問題等多岐にわたることがらについて多くの知見を得た。また電子機器を駆使した土地利用調査手法を発展させた。北海道と中国東北部を重点研究地域とし、役割分担に従い以下のテーマについて研究を行った。1)土地利用・土地被覆変化の復原とデータファイル化(最新5万分1地形図土地利用データファイルの作成、「土地利用動向調査」の利用、中国土地利用・土地被覆変化情報ベースの開発を含む)2)土地利用・土地被覆変化の構造分析3)土地利用・土地被覆変化と環境変化・環境問題との関係の解明(特に湿地と森林の変化)グループとして実施した主な活動とその成果は次のとおりである:現地調査: 10月に中国吉林省・黒龍江省において、中国長春地理研究所と合同で、全メンバーが参加して現地調査を実施した。研究会・シンポジウム:中国から中国科学院地理科学資源研究所の劉紀遠所長らを招き、日本学術会議(12月)と北海道教育大学(2月)において20名規模のワークショップを実施した。後者においては関連施設の視察や札幌市役所における聞取り調査も実施した。また12月13-14日に日本学術会議において開催されたInternational Symposium on LUCC Contribution to Asian Environmental Problemsにおいて、全メンバーが研究成果を発表し、シンポジウムの成功に大きく貢献した。情報ベース開発:中国・日本の両方で、上記1)の情報ベース開発を進め、成果の一部を発表した。国際研究協力:上記の現地調査や研究会・シンポジウムなどを通じ、日中の広範なLUCC(土地利用・被覆変化研究計画)研究者の交流を実現し、今後の研究の推進に向けた研究協力体制を確かなものにした。日本の北海道・東北・北陸地方と中国の華北平原・三江平原を中心として、役割分担に従い以下の課題について研究を行なった。1)土地利用・土地被覆変化の復原とデータファイル化(最新5万分1地形図土地利用データファイルの作成、「土地利用動向調査」の利用、中国土地利用・土地被覆変化情報ベースの開発を含む)2)土地利用・土地被覆変化の構造分析3)土地利用・土地被覆変化と環境変化・環境問題との関係の解明(特に湿地と森林の変化)グループとして実施した主な活動とその成果は次のとおりである:現地調査:6月石狩平野、7月中国華北平原、9月石川県でグループ合同現地調査を実施したほか、中国三江平原、岩手県、山形県ほかでもテーマ別の調査を行なった。研究会・シンポジウム:9月に中国から中国科学院地理科学資源研究所の劉紀遠所長、北京師範大学の史培軍副学長らを、イギリスからLand Use Policy誌編集長として知られるA.Mather教授を招き、金沢大学で中国の土地利用問題に関する公開シンポジウムを開催した。また2月に北海道教育大学旭川校においてワークショップを実施した。情報ベース関発:中国・日本の両方で、上記1)の情報ベース開発を進めた。

日際研究協力:上記の現地調査・シンポジウムなどを通じ、広範なLUCC(土地利用・被覆変化国際研究計画)研究者の交流が進んだ。また研究代表者は台湾で開催されたLUCC研究者養成セミナーの講師、南アフリカで開催された国際地理学会議でLUCCセッションのオーガナイザーを務めた。日本の関東・中部地方と中国の浙江省・江蘇省・上海市・安徽省を中心として、役割分担に従い以下の課題について研究を行なった。1)土地利用・土地被覆変化の復原とデータファイル化(最新5万分1地形図土地利用データファイルの作成、「土地利用動向調査」の利用、中国土地利用・土地被覆変化情報ベースの開発を含む)2)土地利用・土地被覆変化の構造分析3)土地利用・土地被覆変化と環境変化・環境問題との関係の解明(特に湿地と森林の変化)グループとして実施した主な活動とその成果は次のとおりである:現地調査:6月横浜・鶴見川流域、9月中国浙江省・江蘇省・上海市・安徽省、10月利根川流域でグループ合同現地調査を実施したほか、北海道、近畿、岡山県ほかでもテーマ別の調査を行なった。研究会・ワークショップ:6月に横浜で研究会を開催した。また2月に中国科学院地理科学資源研究所の劉紀遠所長、北京師範大学の史培軍副学長、オーストラリアGriffith大学のCrissman教授他を招き、北海道教育大学旭川校においてワークショップを実施した。情報ベース開発:中国・日本の両方で、上記1)の情報ベース開発を進めた。国際研究協力:上記の現地調査・シンポジウムなどを通じ、広範なLUCC(土地利用・被覆変化国際研究計画)研究者の交流が進んだ。研究代表者はIGU-LUCC(国際地理学連合土地利用・土地被覆変化コミッション、メンバー300名)の議長として、上記の出版計画に携わった他、ロシアのモスクワ市で開催されたIGU-LUCCシンポジウム及びインドネシアのボゴール市で開催された環境問題と土地利用・土地被覆変化に関するシンポジウムで基調講演をした。またメキシコのモレリア市で開催されたGlobal Land Project準備会に参加し、科学計画立案に携わった。1)土地利用・土地被覆変化の復原とデータファイル化(最新5万分1地形図土地利用データファイルの作成、「土地利用動向調査」の利用、中国土地利用・土地被覆変化情報ベースの開発を含む)2)土地利用・土地被覆変化の構造分析3)土地利用・土地被覆変化と環境変化・環境問題との関係の解明(特に湿地と森林の変化)グループとして実施した主な活動とその成果は次のとおりである:現地調査:6月九州北部、9月広島県、10月-11月中国の福建省・広東省・香港でグループ合同現地調査を実施したほか、中国の北京・四川省・上海等でもテーマ別の調査を行なった。研究会・ワークショップ:6月に熊本、9月に広島で研究会を開催した。