hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
治癒冠動脈炎における粥状動脈硬化促進性に関する組織学的研究

我が国における食生活の欧米化に伴い、肥満、高脂血症が成人のみならず小児においても問題と成っている。このような環境で川崎病既往が冠動脈粥状動脈硬化の危険因子になるかを検討する目的で家兎冠動脈炎モデルを使用して研究した。(1)離乳微家兎に惹起した冠動脈炎の急性期炎症像を遠隔期瘢痕像の血管内膜において、コレステロールを貧食し、泡沫細胞化する平滑筋細胞の残存を検討した。早期の単核球細胞慢潤に次いで中膜からの平滑筋細胞の遊走を経て、内膜線維化に以降するに従い、抗α平滑筋アクチン陽性細胞は減少するが、人の思春期に相当する3生月においても、内膜線維性肥厚部には残存を認めた。(2)離乳期に冠動脈炎惹起後、3生月から2ヶ月間5%高コレステロール食を投与し、粥腫の形成について同様にコレステロール食投与した対照の家兎と比較した。治癒血管炎群は粥腫の厚さと広がりが有意に大きかった。(3)高コレステロール食投与による粥腫形成は治癒冠動脈炎家兎で促進する理由を検討するため高コレステロール食開始の初期段階に出現する泡沫細胞を検討した。内膜線維性肥厚部は平滑筋細胞、一方非肥厚部ではマクロファージ起源であった。これらの結果は、血管炎性内膜肥厚部は平滑筋細胞の残存から粥状動脈硬化の危険因子となることを示し、さらに川崎病既往者の食生活に対する指導の必要性を示唆した。[要旨]離乳期家兎に作成した川崎病類似の冠状動脈炎モデルA群と同モデル遠隔期のコレステロール負荷B群及び無処置家兎にコレステロール負荷C群の冠状動脈変化について経時的に病理組織学的所見を検討した。[結果]A群では、動脈炎惹起1週間後をピークに単核球系細胞を主とする炎症性細胞浸潤を伴うアレルギー性冠状動脈炎が発生し、その後病変は軽減した。しかし、実験経過の3ヶ月後まで少数の平滑筋細胞を含む線維性内膜肥厚の存続が確認された。一方、3ヶ月後から2ヶ月間、5%コレステロール食を投与したB群とC群の冠状動脈では、多数の泡沫細胞や平滑筋細胞を伴う高度な内膜肥厚と内径狭小化が共通して認められたが、その程度はB群でより強く観察された(p<0.025)。なお、内皮下へ遊走した抗平滑筋抗体陽性細胞の出現頻度については、内膜病変局所(Carzeiss社製)にて計測し、14度の重症度評価を行った。左右冠動脈のうち、各個体でもっとも強い病変を選んだところ、B群が1.94±1.53(n=8)、C群が0.7±0.95(n=5)を示し、B群が有意に高かった(p<0.025)。また、左右冠動脈別に評価したところ、左冠動脈ではB群が2.5±1.3、C群が1.0±1.0を示し、B群が有意に高かったが(p<0.05)、右冠動脈では両群間に差は認めなかった。[総括]高脂食で誘導された冠状動脈硬化性病変の進展と強度は、冠状動脈炎の既往、特に動脈炎急性期の内皮細胞障害に伴う内皮下へ遊走した平滑筋細胞の長期的存続と密接に関連するものと推測された。〔要旨〕平成7年度の研究で、離乳期家兎にself-limitedな冠状動脈炎を作成した後、その治癒血管炎が遠隔成熟期における早発粥状硬化の危険因子となること、更に粥腫の強さと抗平滑筋α-アクチン養成細胞(SMC)の発現度が比例することを明らかにし、更に治癒血管炎の内皮下に残存するSMCが粥腫形成の促進因子になることを推測した。〔目的〕治癒血管炎の早発粥状硬化におけるマクロファージ(Mφ)とSMCの役割を明かにする。〔方法〕離乳期

家兎を4群に分け、冠動脈炎惹起群(A群)2群と対称2群(B群)を設けた。4群とも生後3ヶ月から5%コレステロール食を投与した。A・B群1組は2週間、他の1組は4週間投与後に屠殺し、左右冠動脈の粥腫の程度により、- +++ +++と分類し、SMCおよびMφの出現比較を行った。〔結果〕1.粥腫(-)(+)。MφまたはSMC陽性血管が12本(A群6、B群6)、そのうちMφ≧SMCが各5本、Mφ<SMCは各1本であった。2.粥腫(++)。すべてMφまたはSMCを認める計7本、A群は3本であり、内2本はSMCのみ、他の1本はSMC=Mφであった。3.粥腫(+++)。4本あったが、すべてMφ≧SMCであった。〔総括〕粥腫が軽度または認めない血管では血管炎後遺病度がないため、AB群間に差が生じなかったと思われ、また高度の粥腫では血管後遺病変の影響が病態進行のため、マスクされたと考えられる。一方、中等度の粥腫ではA群でSMCが優位に出現していることから、残存SMCが粥状硬化の発症に重要な役割を果たしていると考えられる。わが国における食生活の欧米化に伴い、肥満、高脂血症が成人のみならず小児においても問題と成っている。このような環境で川崎病既往が冠動脈粥状動脈硬化の危険因子になるかを検討する目的で家兎冠動脈炎モデルを使用して研究した。(1)離乳徽家兎に惹起した冠動脈炎の急性期炎症像を遠隔期瘢痕像の血管内膜において、コレステロールを貪食し、泡沫細胞化する平滑筋細胞の残存を検討した。早期の単核球細胞満潤に次いで中膜からの平滑筋細胞の遊送を経て、内膜線維化に以降するに従い、抗α平滑筋アクチン陽性細胞は減少するが、人の思春期に相当する3生月においても、内膜線維性肥厚部には残存を認めた。(2)離乳期に冠動脈炎惹起後、3生月から2ヶ月間5%高コレステロール食を投与し、粥腫の形成について同様にコレステロール食投与した対象の家兎と比較した。治癒血管炎群は粥腫の厚さと広がりが有意に大きかった。(3)高コレステロール食投与による粥腫形成が治癒冠動脈炎家兎で促進する理由を検討するため高コレステロール食開始の初期段階に出現する泡沫細胞を検討した。内膜線維性肥厚部は平滑筋細胞、一方非肥厚部ではマクロファージ起源であった。これらの結果は、血管炎性内膜肥厚部は平滑筋細胞の残存から粥状動脈硬化の危険因子となることを示し、さらに川崎病既往者の食生活に対する指導の必要性を示唆した。
サイトケラチン遺伝子ファミリーの分子進化

1。マウスCk15遺伝子の構造決定。食道上皮で特異的に発現するケラチンであるCk15遺伝子をクローニングし、塩基配列を決定した。この遺伝子は単層上皮特異的ケラチンであるCk19遺伝子の下流約4kbに存在し、構造も比較的似ていた。これらの結果は、この二つの遺伝子が比較的最近、増幅したことを示唆する。ただし、Ck15は8個のエクソンからなるが、Ck19はカルボキシル末端側の蛋白質をコードする2個のエクソンが欠けており、6個のエクソンしか持たない。他のタイプIケラチン遺伝子のほとんどは8個のエクソンからなることから、これら二個の遺伝子が増幅した後、Ck19遺伝子の二個のエクソンが欠失した可能性が考えられる。2。種を越えたケラチン遺伝子の保存。動物の体を構成する上皮組織のなかで、最も原始的な形態を示すのが単層上皮である。従って、単層上皮特異的発現をするケラチンが保存されていると考えられる。そこでマウス単層上皮特異的ケラチンであるCk8を用いて、ゲノミックサザンハイブリダイゼイションによって、各、動物種のゲノム上に存在するケラチン遺伝子の検索を行った。その結果、塩基配列の類似した遺伝子は両生類までは遡ることができた。おそらく、脊椎動物全体ではかなり構造が保存されているものと予想している。3。ゼブラフィッシュのケラチン遺伝子のクローニング。マウス単層上皮特異的ケラチンである、Ck8をもとに硬骨魚類であるゼブラフィッシュのケラチン遺伝子をクローニングした。現在、その塩基配列の決定を行っている。1。2。3。
選択的オートファジーを制御する液胞膜因子の構造機能解析

選択的オートファジーは,その不全がパーキンソン病などの神経変性疾患の原因となる医学的にも極めて重要な細胞内クリアランス機構である.オートファジーの始動はプレオートファゴソーム構造体(PAS)が担うが,飢餓時のバルクオートファジーと選択的オートファジーとではPASの組成が異なることが知られている.本研究は飢餓時のPAS(飢餓PAS)と比べて理解が遅れている選択的オートファジー特異的に機能するPAS(選択的PAS)について,その特異的構成因子であるVac8を中心とした構造生物学的研究を展開することで,選択的オートファジー始動の分子機構を解き明かすことを目的とする.本年度はVac8-Atg13複合体の結晶化スクリーニングを予定していたが,現在のところ,良好な結晶は得られていない.そこで結晶化と並行して,精製したVac8と人工膜を用いて機能解析実験に着手した.Vac8のN末端は脂質化されることが報告されており,脂質化によって液胞膜に局在し機能するとされている.そこで,Vac8を化学的に人工膜に結合させ,Vac8-液胞のin vitro再構成系を構築した.Vac8を蛍光標識して蛍光顕微鏡観察を行うことで,Vac8が人工膜上に均一に分布することを確認した.次に確立したVac8-液胞再構成系を用いて,Atg因子との相互作用解析を行った.我々は最近,飢餓時のPASの土台であるAtg13-Atg17-Atg29-Atg31複合体がin vitroにおいて液-液相分離し,液滴状になることを発見したが,Vac8-液胞再構成系にその複合体の液滴を添加すると,繋留された液滴は人工膜上を活発に移動し,互いに融合しながら巨大化して最終的に1つの巨大液滴となった.Vac8は液滴状態のAtg因子を液胞膜に繋留する役割を担うことを強く示唆した.当初予定していたVac8-Atg13複合体の結晶化と立体構造解析は結晶化の過程で難航している.引き続き結晶化の試みは続けているが,並行して新たにin vitroの再構成研究に着手し,構造情報が得られなくてもVac8の機能の解明に迫れるように研究を展開している.本年度明らかになった現象は,飢餓時のPASが液胞上で形成される過程を反映していると考えられ,Vac8は液滴状態のAtg因子を液胞膜に繋留する役割を担うことを強く示唆した.同様のメカニズムが選択的PASの構築にも寄与することが期待される.そこで今後は,選択的PASの土台と考えられるAtg11やその相互作用因子について同様の実験を行うことを予定している.Atg11は精製タンパク質を得ることが大変難しいが,現在発現系の構築を進めている.選択的オートファジーは,その不全がパーキンソン病などの神経変性疾患の原因となる医学的にも極めて重要な細胞内クリアランス機構である.オートファジーの始動はプレオートファゴソーム構造体(PAS)が担うが,飢餓時のバルクオートファジーと選択的オートファジーとではPASの組成が異なることが知られている.本研究は飢餓時のPAS(飢餓PAS)と比べて理解が遅れている選択的オートファジー特異的に機能するPAS(選択的PAS)について,その特異的構成因子であるVac8を中心とした構造生物学的研究を展開することで,選択的オートファジー始動の分子機構を解き明かすことを目的とする.選択的オートファジーの始動機構が明らかとなることで,重篤な疾病の新規予防・治療法の確立への新たな道を拓くことが期待できる.今年度は,選択的PASの構成因子の決定と相互作用解析,またVac8とVac8-Atg13複合体の結晶化スクリーニングを予定していた.Vac8およびAtg13それぞれの削り込みをしたプルダウン実験を繰り返し行うことによって,Vac8とAtg13間の結合に必要な最小の領域を同定した.さらに,さまざまな長さのタンパク質同士を組み合わせながら結晶化スクリーニングを行った結果,良好な結晶が得られ,Vac8の結晶構造を決定することができた.しかしながら,今のところVac8に結合しているAtg13の電子密度が確認できていない.一方,他のグループからVac8とNvj1というタンパク質の複合体のX線結晶構造解析の論文が報告された.われわれが得ている結晶の分解能よりも高い2.4オングストロームの結晶構造であり,コンストラクトを参考にするなどして,早急にAtg13との複合体の結晶構造を決定したい.前述の通り,今年度は選択的PASの構成因子の決定と相互作用解析,またVac8とVac8-Atg13複合体の結晶化スクリーニングを予定していた.Vac8とAtg13間の相互作用解析の成果によって,結晶化スクリーニングの末に良好な結晶が得られた.さらに,Vac8の結晶構造を決定することができた.

残念なことに,今のところVac8に結合しているAtg13の電子密度が確認できていないが,他のグループから報告されたVac8-Nvj1複合体の結晶構造のコンストラクトを参考にするなどして,早急にAtg13との複合体の結晶構造を決定したい.選択的オートファジーは,その不全がパーキンソン病などの神経変性疾患の原因となる医学的にも極めて重要な細胞内クリアランス機構である.オートファジーの始動はプレオートファゴソーム構造体(PAS)が担うが,飢餓時のバルクオートファジーと選択的オートファジーとではPASの組成が異なることが知られている.本研究は飢餓時のPAS(飢餓PAS)と比べて理解が遅れている選択的オートファジー特異的に機能するPAS(選択的PAS)について,その特異的構成因子であるVac8を中心とした構造生物学的研究を展開することで,選択的オートファジー始動の分子機構を解き明かすことを目的とする.本年度はVac8-Atg13複合体の結晶化スクリーニングを予定していたが,現在のところ,良好な結晶は得られていない.そこで結晶化と並行して,精製したVac8と人工膜を用いて機能解析実験に着手した.Vac8のN末端は脂質化されることが報告されており,脂質化によって液胞膜に局在し機能するとされている.そこで,Vac8を化学的に人工膜に結合させ,Vac8-液胞のin vitro再構成系を構築した.Vac8を蛍光標識して蛍光顕微鏡観察を行うことで,Vac8が人工膜上に均一に分布することを確認した.次に確立したVac8-液胞再構成系を用いて,Atg因子との相互作用解析を行った.我々は最近,飢餓時のPASの土台であるAtg13-Atg17-Atg29-Atg31複合体がin vitroにおいて液-液相分離し,液滴状になることを発見したが,Vac8-液胞再構成系にその複合体の液滴を添加すると,繋留された液滴は人工膜上を活発に移動し,互いに融合しながら巨大化して最終的に1つの巨大液滴となった.Vac8は液滴状態のAtg因子を液胞膜に繋留する役割を担うことを強く示唆した.当初予定していたVac8-Atg13複合体の結晶化と立体構造解析は結晶化の過程で難航している.引き続き結晶化の試みは続けているが,並行して新たにin vitroの再構成研究に着手し,構造情報が得られなくてもVac8の機能の解明に迫れるように研究を展開している.まずはVac8-Atg13複合体の結晶構造を決定する.そのために,Vac8-Nvj1複合体の結晶構造のコンストラクトや結晶化の手法を参考にしつつ,Atg13側の長さを変更や結晶化条件の最適化を行う.良好な結晶が得られた場合は,大型放射光施設SPring8もしくはKEKにて高分解能の回折データを収集する.位相は分子置換法にて速やかに決定する.Vac8と結合する選択的PASの因子はAtg13以外殆ど知られていない.選択的PASの因子でタンパク質が調製可能なものから順次,相互作用解析を行い,可能なら共結晶化を行う.本年度明らかになった現象は,飢餓時のPASが液胞上で形成される過程を反映していると考えられ,Vac8は液滴状態のAtg因子を液胞膜に繋留する役割を担うことを強く示唆した.同様のメカニズムが選択的PASの構築にも寄与することが期待される.そこで今後は,選択的PASの土台と考えられるAtg11やその相互作用因子について同様の実験を行うことを予定している.Atg11は精製タンパク質を得ることが大変難しいが,現在発現系の構築を進めている.
リザーバ計算に基づく記憶と学習の背後にある力学系構造の解明

本研究では、ランダム神経回路による学習モデルとして知られるリザバー計算の一つであるFORCE学習を用いて、外部からのパルス入力に対して時系列を生成させる課題(入出力関係の学習)に取り組んだ。その結果、最大リアプノフ指数が僅かに正でかつ揺らぎの大きな「弱い」カオス状態が最適なパフォーマンスを示すことがわかった。さらに、多数の標的パターンを一つのネットワークに学習させると、自発性活動の中に(刺激入力がない状態でも)、幾つかの典型的なパターン間を間欠的に経り巡る遍歴的ダイナミクスが発生することを発見した。特に今年度は順序パターン(ordinal pattern)という時系列の振幅の大きさに関する順序情報を利用した統計量と主成分分析や多様体学習を合わせたアプローチを開発し、高次元空間の中で遷移する遍歴ダイナミクスを低次元空間に可視化することに成功した。また、理論モデルの研究だけではなく、実際の脳波(EEG)時系列データの解析にも現在取り組んだ。まず、100名以上の被験者から計測した安静閉眼状態における脳波に対して、順序パターンに注目したパターンを用いた解析を行った。その結果、順序パターンに関するエントロピー(permutation entropy:PE)の空間分布は幾つかのタイプに分類されることを発見した。さらに、数ヶ月経って再計測しても個々人のPEの空間分布は定性的に変化しない、すなわち、自発性活動の多様さを表すresting EEGのPEパターンに個人の特性が現れていることがわかった。29年度が最終年度であるため、記入しない。H28年度では、リザバー計算の一つであるFORCE学習モデルを用いて、複数の短時間の時系列パターンの生成させる課題を行った。パターンの生成能力はリザバーの力学系としての特性に依存し、最適なパラメタ領域におけるリザバーは、力学系として弱いカオスあるいは過渡的なカオス活動を示すことがわかった。また、自発活動モードでは、トリガー入力を与えなくとも、あたかも「勝手に思い出す様に」軌道が複数のパターンを間欠的にスイッチしながら遷移するというカオス的遍歴と見られるダイナミクスを示すこともわかった。これは、ネコの視覚野において外部からの入力がない場合でも方位選択マップ的な活動が生じているというKenetらの結果との類似性があり、脳科学的にも意義のある結果と考えられる。以上の結果は、ドイツおよび香港で開かれた力学系の国際研究会において口頭発表し、現在論文にまとめている段階である。また、実用的応用および結合力学系の文脈から、対象となるカオス力学系とリザバーとの結合系を考え、(一般化)同期現象の獲得としてその対象となる力学系のカオス時系列データを学習させる課題についても取り組んだ。その結果、初期値の異なる時系列データを個別に記憶するのではなく、背後にある力学系そのもの(アトラクターおよびその近傍の解構造)をコピーするという一種の汎化能力をリザバーが持つこともわかった。数理モデルに加え脳波データに適用した際の予備的結果を北米神経科学会年会や日本物理学会において発表した。FORCE学習に最適なパラメタ領域において、リザバーが自発活動としてカオス的遍歴を示したことは大きな発見であった。しかし、この「最適なパラメタ領域」の背後にある力学系としてのあるべき性質については未だ明らかとなっていない。Lyapunov解析およびその拡張した概念(安定カオス)に基づいてその特性を明らかにする必要がある。また、システム同定やデータ同化などの応用上の観点から力学系のコピーに関する研究についても幾つかの有望な結果が得られ、概ね順調に進んでいる。さらにノイズを入れた場合や、実際の脳波データなどへの応用が必要である。リザバー計算の持つ情報処理能力について、Lyapunov解析および安定カオスの概念に基づいた解析を通じて柔軟さと多様さが両立する自発的ダイナミクスの背後にある力学系としての特性とは何かについて探求する。また、方位選択マップの自己組織化モデルを拡張したモデルの構築することにより、Kenetらの発見と我々の研究との関係を明らかにする。さらに、脳データ同化へのリザバー計算の応用を念頭に、実際の脳波データに対するFORC学習を用いたシステム同定に関する研究を進める。
分裂酵母収縮環のin vitro収縮系を用いたタンパク質の高分解能配向解析

動物や菌類の細胞では、細胞が分裂する部分につくられる収縮性のリング(収縮環)が収縮することで細胞膜がくびれ込み、細胞が二つに分かれる。この収縮には収縮環中の収縮に関わるタンパク質が適切に並んでいることが重要だと考えられている。本研究は、分裂酵母の収縮環におけるタンパク質の配向を超解像顕微鏡を用いて明らかにすることを目的としている。また、収縮環の成熟や収縮の進行に伴う配向の変化も明らかにしたい。
プロスタグランディンJ2による腹部大動脈瘤形成抑制作用と分子機序に関する研究

腹部大動脈瘤は一旦破裂すると救命率が3割程度と非常に予後不良な疾患である。これまでの研究により腹部大動脈瘤の発症機序として最もコンセンサスを得られているのは、動脈壁への炎症細胞浸潤による中膜及び外膜に存在するエラスチンやコラーゲンの変性である。この炎症細胞のなかで、マクロファージが最も重要な役割を果たしており、マクロファージからのmatrix metalloproteinases(MMPs)の産生を促進するnuclear factor(NF)-κBも、腹部大動脈瘤形成において重要である。プロスタグランディンJ_2(PGJ2)ファミリーは、近年、ペロキシゾーム増殖剤応答性受容体(PPARγ)の強力な生体内リガンドであることが明らかにされている。このPPARγは、マクロファージ活性化の抑制因子であることが知られており、PGJ_2ファミリーはPPARγに結合することにより転写因子NF-κBを抑制し炎症性サイトカインを抑制することが報告されている。腹部大動脈瘤発症機序において重要な役割をなすマクロファージ及びNF-κBに対する抑制作用を有するPPARγの生体内リガンドであるPGJ_2ファミリーは、動脈瘤形成予防効果を有するものと期待されるが、これまでこのような研究はなされていない。そこで我々は、動脈瘤形成過程におけるPPARγとそのリガンドであるPGJ_2の関与について解析を行い、15d-PGJ_2の投与やPGJ_2の代謝経路の上流に位置するPGD合成酵素の遺伝子導入により、動脈瘤形成が抑制されるかどうかを検討することを目的に、研究を進めている。平成19年度はラット大動脈瘤モデル作成に専念し、安定したモデル作成法の習得に従事した。今後、動脈瘤発生メカニズムの検討及びPGJ_2による瘤形成抑制効果の検討を進めていく。
超流動ヘリウム中レーザー核分光で探る陽子過剰核g軌道最外殻核子の配位状態

本研究では、これまで測定が困難であった収量の少ない短寿命不安定核の持つ核スピンや電磁気モーメントといった原子核構造研究に有用な物理量を、申請者らが開発を進める超流動ヘリウム環境を利用した新しいレーザー分光法によって測定可能とする。低収量の不安定核に対する測定を可能とすべく、これまでの開発で問題となっていたレーザー散乱光による光検出器のバックグラウンド信号を、ダブルグレーティング分光器を用いた新しい集光検出器系によって1/10000まで低減することに成功した。さらに、実際の不安定核と同じ高速85Rbビームに対して上記の集光検出器系を用いたテスト実験を行い、低収量RIに対する有用性を確認した。本研究では、超流動ヘリウム中に閉じ込めて行う申請者独自のレーザー核分光法を用いて陽子過剰かつ陽子数と中性子数が等しい短寿命不安定核94Ag、およびその周辺核の核スピン、モーメントを測定する。本手法により、既存の手法では測定困難であった上記領域核について、高い軌道角運動量に起因した最外殻g9/2軌道の支配的な配位状態を利用し、変形したN=Z=50近傍核のg9/2軌道核子一粒子状態からその核構造を議論する。平成26年度は、申請者が開発した新しいレーザー核分光法を低収量な短寿命不安定核94Agならびにその周辺核へと適応すべく、放出された脱励起光の高効率検出に必要な、高い検出効率と散乱光除去を両立した集光検出器系の開発を行った。単純に光検出の立体角を大きくしただけではレーザー散乱光のバックグラウンドも同じく増加し、測定に支障が生じる。そこで従来の干渉フィルターを用いた光波長分離の代わりに、バンドルファイバーとダブルグレーティングモノクロメータを用いた新しい光波長分離システムを導入した。これにより脱励起光の検出効率を保ちつつレーザー散乱光バックグラウンド除去を実現する。開発の結果、バンドルファイバーと分光器を組み合わせ、分光器のスリット幅をファイバー径まで狭めることで、これまで問題となっていたレーザー散乱光のバックグラウンドを当初見積もりのさらに100分の1、従来システムの1/10000以下へと大幅に低減することに成功した。これにより、本実験で主要な問題となるレーザー散乱光をほぼゼロに低減することが可能となるだけでなく、励起レーザー強度を上げてもなお散乱光は十分に少ないため、大強度レーザーにより効率よく原子を励起することで脱励起光検出の絶対量向上も可能となった。本研究では、超流動ヘリウム中に閉じ込めて行う申請者独自のレーザー核分光法を用いて陽子過剰かつ陽子数と中性子数が等しい短寿命不安定核94Ag、およびその周辺核の核スピン、モーメント測定を目指す。本手法により、既存の手法では測定困難であった低収量不安定核に対する研究を可能とし、上記領域核について、高い軌道角運動量に起因した最外殻g9/2軌道の支配的な配位状態を利用して、変形したN=Z=50近傍核のg9/2軌道核子一粒子状態からその核構造を議論する。平成27年度は、昨年度(平成26年度)に開発・原理実証を行った低収量RI原子(毎秒10個以下の収量)からのレーザー誘起蛍光検出器系のさらなる整備を行った。これまでの開発で、既存の測定における最大の問題点であったレーザー散乱光バックグラウンドを、最大で当初見積りのさらに10分の1である1000分の1以下まで低減することに成功し、さらに測定の立体角を増やすべく分光器、光検出器の増設を実施した。現在、システム全体での光検出効率見積もりを進めている。完成させた光検出器系に対して、実際に理化学研究所仁科加速器研究センターにおいて不安定核84-87Rbビームを用いたテスト実験を行い、低収量RIに対する測定の実現可能性を実証するべくその準備を進めている。さらに、上記テスト実験結果を基にして理化学研究所仁科加速器研究センターでの実験課題申請を行い、実験を可能な限り研究期間内に遂行すべく準備を進めている。実験遂行が困難な場合でも、少なくとも既存の手法では測定が困難であった核種の核スピン・モーメントが可能となる実験システム全体の構築は完遂し、その性能を実証する。平成27年度は、昨年度(平成26年度)に開発・原理実証を行った低収量RI原子(毎秒10個以下の収量)からのレーザー誘起蛍光検出器系について、さらなる整備を行った。これまでの開発で、既存の測定における最大の問題点であったレーザー散乱光バックグラウンドを、最大で当初見積りのさらに10分の1である1000分の1以下まで低減することに成功し、さらに測定の立体角を増やすべく分光器、光検出器を増設した。検出効率の絶対値評価は渉猟していないものの、開発は概ね良好に進んでいる。完成した光検出器系を用いた低収量RIに対する測定の実現可能性を実証するべく、実際に理化学研究所仁科加速器研究センターにおいて不安定核84-87Rbビームを用いたテスト実験を計画している。進展がやや遅れているものの、テスト実験に向けた準備を着実に進めている。本研究では、高い軌道角運動量に起因した最外殻g9/2軌道の支配的な配位状態を利用して、陽子過剰かつ陽子数と中性子数が等しいN=Z=50近傍核のg9/2軌道核子一粒子状態からその核構造を議論すべく、申請者独自の超流動ヘリウム中に閉じ込めて行うレーザー核分光法の開発を進めている。研究最終年度である平成28年度は、昨年度までに開発した低収量RI原子用レーザー誘起蛍光検出器系を用いて、実際に高速の85Rbイオンビームを用いた実験を行った。

理化学研究所仁科加速器研究センターにおいて生成した85Rbビームを超流動ヘリウム中に打ち込み、停止・中性化した85Rb原子に対してレーザー核分光を行い、既存の蛍光検出器系に比べて約60倍という高いS/N比でのレーザー誘起蛍光測定を実現した。イオンビームを用いたオンライン実験でのアライメント最適化などいくつか課題が残るものの、申請者らが目指す100pps以下の低収量RI原子に対する測定の可能性を実証する結果と言える。本年度の当初計画ではより高い光検出効率を有するハイブリッドアバランシュ光半導体検出器の導入を予定していたが、調査の結果、既存の装置には冷却機構がないためダークカウント率が高く、本研究への導入は効果的でないと判断した。そこで、来る低収量短寿命Ag同位体を用いた実験に向けて、Ag原子が放出するレーザー誘起蛍光の波長に最適化した分光器の回折格子を新たに準備した。さらに、より高いS/N比の実現を目指して、現在用いている分光器に干渉フィルターを組み合わせた蛍光検出器系の検討も行った。本研究を礎として、近く研究の最終目標である低収量短寿命Ag同位体を用いたレーザー核分光実験を完遂する予定である。本研究では、これまで測定が困難であった収量の少ない短寿命不安定核の持つ核スピンや電磁気モーメントといった原子核構造研究に有用な物理量を、申請者らが開発を進める超流動ヘリウム環境を利用した新しいレーザー分光法によって測定可能とする。低収量の不安定核に対する測定を可能とすべく、これまでの開発で問題となっていたレーザー散乱光による光検出器のバックグラウンド信号を、ダブルグレーティング分光器を用いた新しい集光検出器系によって1/10000まで低減することに成功した。さらに、実際の不安定核と同じ高速85Rbビームに対して上記の集光検出器系を用いたテスト実験を行い、低収量RIに対する有用性を確認した。上述の通り、平成26年度の最も大きな課題は放出された脱励起光の高効率検出に必要な、高い検出効率と散乱光除去を両立した集光検出器系の開発である。今回の開発により、当初見積りよりも2桁以上も散乱光除去率が高い検出器系の構築に成功したことで、ごくわずかな収量の不安定核原子からレーザー散乱光バックグラウンドに打ち勝って十分な強度で脱励起光を観測することが可能となり、目標達成に大きく近づいたと言える。当初の平成26年度計画にあったもう一つの目標である理化学研究所仁科加速器研究センターRIビームファクトリー施設を用いた実験課題申請については、課題審査委員会の開催頻度が年2回から年1回へと減ったことに加え、当初予定されていた加速器でのテスト実験が装置側の都合によりキャンセルとなり、申請に必要なデータが得られなかったことにより、平成26年度での達成はできなかった。次年度には課題採択に向け万全を期して臨む予定である。平成28年度は、昨年度(平成27年度)より進めてきた極低収量RIに対する光検出器系を完成させる。具体的には、光検出効率を高めるために昨年度より計画している新しい光検出器HAPDの導入および性能テストを行う。その後、HAPDを導入した光検出器系システム全体の光検出効率から適応可能なRIの収量を議論する。
手話からの特定連続指文字のスポッティングシステム

スポッティングを実現するために,時間正則化付き正準相関分析(TRCCA)に,複数スケール対応機能と非線形直交化による特徴抽出を付加したKOTRCCAを提案した.8種類の指文字単語を混在させた手話発話動画からのスポッティング実験において,TRCCAの64.1%に対してKOTRCCAは70.2%と大きく性能向上することを確認した.また別アプローチとして,フレーム順を保存しつつ,動画像列からランダム選択した複数画像特徴を連結したTime Elastic Random特徴を考案し,これをベースにしたRandom Time wrapping法の有効性を評価実験で確認した.連続手話からの指文字のスポッティング機能を実現するための要素技術である“動き形状類似度"の開発とその有効性の検証実験を行った.具体的には,既に開発済みの形状類似度に時間方向の情報を付加した特徴パターン(Time Elastic Random (TER)特徴)を定義し,これを用いて動きを伴う手形状同士の類似度を測る方法を開発した.ゼスチャー公開データベース(Cambridge gesture database,ChaLearn Gesture Challenge)を用いて,TER特徴に基づく動き形状類似度が,手形状の動き情報を的確に捉えつつ,時間方向の局所伸縮に対しても頑健であることを確認した.入力距離画像から安定して手領域を抽出し,正規化画像を切り出す方法を開発した.またKinectからの手の距離やカメラ視野内での位置を容易に把握できる距離メータをモニタ上に配置し,「もっと近く」,「もっと離れて」,「画面中央へ」,「その位置です」の4種類の誘導メッセージを表示するようにした.これらの方法を以前の研究で開発した指文字練習システムに適用した結果,入力部分空間の生成の安定性が高まり,指文字認識の精度および安定性が向上した.できるだけ多くの形状情報を含む多視点距離画像セットを取得するためのKinect距離センサの配置,および手形状の呈示位置の検討を行った.検討の結果,液晶モニタの上部に下向き約20度に向けて配置し,センサから6070cm辺りの距離に手を呈示するのが最も効果的であることが分かった.ただし,今後,利用可能となる新型Kinectを使用する際には今回の結果を参考にして配置を再検討する.本年度は以下の項目について研究を実施した.【スポッティング機能強化】(1)昨年度は動き形状類似度を測る際,TER (Time elastic random)特徴に対して相互部分空間法(MSM)を適用していた.これに対して本年度はMSMに替えて,より高い識別性能を有するグラスマン判別分析(GDA)を適用した.これにより,識別性能が73%から74.3%へと向上した.(2)TER特徴を用いた方式は性能が高い分,処理量が多い.そこで(1)とは別のアプローチとして,複数のカーネル直交相互部分空間法(KOMSM)を並列的に用いた方式も併せて検討した.この方式では,手の動きの時間方向縮伸に対応するために,更新係数の異なる複数入力部分空間を並列で識別し,これから得られた複数の類似度の平均を最終的な類似度とした.【システム構築】距離センサ(Microsoft Kinect for Windows v2)の台数は1台,センサから対象者の手までの距離は1.4m程度とした.配置はやや下向きから見上げる位置が有効であった.【システム評価】性能評価のために,8種類の連続指文字(“センサ",“Kinect", “ロバスト",“パターン",“41", “38", “図1",“79")を含む文章を日常的に手話,指文字を使用している筑波技大の学生に発話してもらい,その様子をビデオ撮影した.データ収集では,カメラに対して正面,少し向きを変えた5方向について,それぞれ4回撮影を行った.性能評価の結果,連続指文字の長さに依存して,検出性能(Error equal rate)が2%から25%程度まで大きく変動することが分かった.特に"Kinect"のような長い単語はEERが高く,対策が必要であることが分かった.手話発話の動画像列から特定指文字単語を安定にスポッティングする方法を考案し,その有効性を確認した.指文字単語の正確なスポッティングを実現するために,手の形状と動きの情報を同時に考慮できる,時間正則化付き正準相関分析(TRCCA)をベースに提案法を構築した.TRCCAの導入に際して,以下の2つの機能強化を行った.1つ目は,時間方向の滑らかさ正則化の導入である.異なる複数の時間スケールでTRCCAを並列処理し,得らた複数の類似度の重み付き平均として最終類似度を求めることで,時間方向の滑らかさを実現した.2つ目は,類似した指単語同士の分離程度を高めるために,非線形直交化による特徴抽出を導入したことである.提案法の有効性を検証するために,聞き手がスポッティングシステムのサポートを受けながら,手話を聞くという状況を想定して,8種類の指文字単語が混在した手話動画列から,指文字をスポッティングする実験を行った.評価結果により,提案法は従来法に比べて高い性能を実現できることを確認した.上記のTRCCAに基づくスポッティングに加えて,指文字自体の識別性能を向上させるべく,入力画像列における時間順序を保存したTime-elastic (TE)特徴量を新たに考案し,これを用いた動作認識アルゴリズムRandomized Time Warping (RTW)を開発した.

RTWは時系列パターン解析の代表的な方法であるDynamic Time Warping (DTW)の一般化と見なすことができ,様々なタイプの公開データベースを用いた評価実験により,その高い有効性を確認した.今後の課題としては,より大規模なデータセットを用いた性能評価が挙げられる.また,スポッティングが必要とされるような手話と指文字の混在する発話では,手話の占める割合が圧倒的に大きい.この点を鑑みて,手話と指文字を選別するアルゴリズムを,前処理として導入することも挙げられる.スポッティングを実現するために,時間正則化付き正準相関分析(TRCCA)に,複数スケール対応機能と非線形直交化による特徴抽出を付加したKOTRCCAを提案した.8種類の指文字単語を混在させた手話発話動画からのスポッティング実験において,TRCCAの64.1%に対してKOTRCCAは70.2%と大きく性能向上することを確認した.また別アプローチとして,フレーム順を保存しつつ,動画像列からランダム選択した複数画像特徴を連結したTime Elastic Random特徴を考案し,これをベースにしたRandom Time wrapping法の有効性を評価実験で確認した.以下の理由による.要素技術の研究開発が当初計画に比べてやや遅れており,それに連動して性能評価の実施にも遅れが生じている.また当初の予定には無かったグラスマン多様体の導入により,動き形状類似度に関する研究項目が増え,性能評価および成果発表に予定以上の時間が必要となった.27年度が最終年度であるため、記入しない。コンピュータビジョン,パターン認識上記遅れを取り戻すように,評価実験の実施スケジュールを適切に修正する.さらに動き形状類似度に関する研究については,現在の研究成果を早急に整理し,論文投稿に向けて作業を加速する.システム構築に関しては当初の計画よりもやや遅れているが,スポッティング機能を実現するための要である,動き形状類似度の有効性が検証できており,今後の開発に目処が立っている点を鑑みると,概ね計画通り進んでいると考える.27年度が最終年度であるため、記入しない。先に述べたように,性能評価の実施やTER特徴を用いた動き形状類似度に関する研究成果の発表準備に遅れが生じ,研究計画の一部がを予定通りには実施できなくなった.そこでこれらに掛かる諸経費を次年度に繰り越す.27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,TER特徴の抽出処理の高速化を進め,動き形状類似度の算出速度を向上させる.動き形状類似度に基づいたスポッティング機能単体の性能評価を進め,システムへの搭載に向けての解決すべき課題を洗い出す.他の要素技術についてもアルゴリズム改良,および高速化を行いつつ,システムへの組込を進めていく.併せてシステム総合評価のためのシナリオ検討も行う.性能評価の実施,成果発表のための旅費,および論文投稿に掛かる費用として使用する予定である.27年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画では,TER特徴を適用する識別器として,線形相互部分空間法を想定していたが,性能評価を進めるにつれて,線形相互部分空間法に替えて,非線形相互部分空間法を適用した方が,より高い性能が得られることが分かってきた.
山口32m電波望遠鏡とBSアンテナをインターネット結合したVLBI観測

本年度の研究は以下の2項目について実施した。1 BSアンテナによる観測の安定度の向上本研究で用いているBSアンテナは屋外設置型であるが、架台の赤道儀が風雨にさらされることを前提としていない。そのため、干渉計実験を行うたびに屋外に設置し、望遠鏡の位置あわせを行うことが必要である。これが観測の安定度および稼働率を低下させている。現状のシステムではこの間題を解決できないため、試行的観測の回数を増やし、観測に対する経験の度合いを高めることで、当面は観測を継続することを目標とした。しかし、この方法は現実にはあまり効果的な方法とならず、むしろ屋外設置の架台を工夫するほうが良い解決方法であるという結論が得られた。2人工天体および太陽電波の干渉計実験実験の第1段階としてBSアンテナ2号機を稼動させ、アンテナ同士の信号の相関が可能なシステムを作った。特に実空間中で2台のアンテナで得られる電波信号を重ね合わせ、相関を得るよう工夫した点が特徴である。このシステムを使ってまず、静止衛星を天体に見立てて観測を行った。その結果、静止衛星の強い信号では明瞭な相関が得られた。相関の検出は周波数方向に正弦波的な振幅の変調が見られること、およびある周波数で測定した場合には1台のアンテナの位置を少しずつ変化させることでやはり正弦波的な振幅の変調が見られることで確認した。2つのアンテナで受信した信号を空間中で重ね合わせ、相関が得られることを示したこと、また相関を確認するために周波数方向とアンテナ位置の変化の両方を使うことがよい方法であることが結論として得られた。引き続き太陽電波の信号を観測して、相関振幅の低下の度合いから太陽の電波放射領域のサイズを推定する観測を試みた。しかしこれは観測の安定度の間題および受信システムの雑音温度の高さのため、目的とした結果を得られなかった。山口32mパラボラアンテナは8GHz電波望遠鏡に改造され、遠隔操作での観測が16年度から開始された。そして単一鏡としてメタノール・メーザ天体の探査・観測が行われるとともに、国内5機関の電波望遠鏡と連携したVLBI観測もスタートした。そこで、近い将来、各電波望遠鏡をインターネット光結合のリアルタイムVLBI観測システムに発展させる準備段階として、山口32m電波望遠鏡と理学部屋上の1.2mBSアンテナ(基線距離12km)をインターネット結合する研究を開始した。16年度はその前段階として、観測データをPC-HDに記録して持ち寄り、PC上での相関処理を試み、フリンジを検出することに成功した。これは大学院修士課程の学生による特別研究「山口大学小型電波望遠鏡による6.7GHzメタノール・メーザVLBI実験」としてまとめられ、2005年3月の日本天文学会春季大会でポスター発表V36Cを行った。具体的内容は、1)BSアンテナ用の6.7GHzヘリカル受信コイルの自作、2)借用のルビジウム原子時計によるRef信号の発生、3)メタノール・メーザ天体W3(OH)の追尾測定、4)PC上で実行するように相関処理プログラムを改造し、処理の実行、5)信号積算処理方式の工夫、6)フリンジ検出の成功(0.5秒積分、40秒積算により、S/N=6)、である。今後、1)BSアンテナによる天体追尾の精度や信号系のS/Nの向上、2)2つのアンテナからの信号のインターネット結合処理、3)BSアンテナ2号機の稼働と3鏡によるVLBI観測、等が次年度の課題であり、比較的容易な地上観測機器とその技術の確立で電波天文観測の普及をめざす。山口32m電波望遠鏡は17年度、活動銀河核等に対し、20回を超えるVLBI観測を国立天文台等の間で実施し、観測システムを十分に安定させることに成功した。また、BSアンテナとの観測目標にしている天体の一つ、メタノール・メーザのVLBI観測にも初めて取り組み、成功した。従って山口32mのシステムでVLBI観測する準備は完了した。他方BSアンテナ系は山口32mとのVLBI観測の準備として、BSアンテナ2号機を稼働させ、1号機との間で観測電波の相関検出を試みた。まず、口径1.2mの市販BSアンテナの特性検査として北天及び南天の電波強度を長時間測定した結果、外気に晒されている受信機の感度が気温と負の相関をもち温度が上昇する日中は電波強度が強まり、気温が低下する夜間は高まること、この温度係数で信号強度を補正すると太陽電波強度は数日間にわたって安定的に測定できること、が分かった。次に、BSアンテナ付属の受信機では周波数変換時に位相が安定に保たれないので、手巻きのヘリカルコイルを自作し4GHz用の受信部とした。このアンテナのシステム雑音は246Kであった。続いて、電波干渉実験を行うため、一方のアンテナで受信した信号を周波数変換せずに増幅した後、他方のアンテナの受信機内部に放射することで、2つのアンテナからの信号を重畳した。これは高価な原子時計を使用しない干渉計システムである。天体の信号源として確実な強度がある静止衛星電波を使ってテストしたところ、二基のアンテナの距離の関数として受信強度に周期的な変動を観測でき、干渉計として機能していることを確認した。さらに、長時間の積分を行うため位相測定技術の開発が重要となるので、別の小型BS衛星放送受信システムを改造した実験装置を製作(既存の装置を改造)し、静止衛星の電波を観測した。その結果、静止衛星の信号を使って位相の情報を得ることに成功した。これを改良することで、最終的な山口32m電波望遠鏡-BSアンテナ間のVLBI観測を実現するという目標に近づくことができる。

1 BSアンテナによる観測の安定度の向上本研究で用いているBSアンテナは屋外設置型であるが、架台の赤道儀が風雨にさらされることを前提としていない。そのため、干渉計実験を行うたびに屋外に設置し、望遠鏡の位置あわせを行うことが必要である。これが観測の安定度および稼働率を低下させている。現状のシステムではこの間題を解決できないため、試行的観測の回数を増やし、観測に対する経験の度合いを高めることで、当面は観測を継続することを目標とした。しかし、この方法は現実にはあまり効果的な方法とならず、むしろ屋外設置の架台を工夫するほうが良い解決方法であるという結論が得られた。2人工天体および太陽電波の干渉計実験実験の第1段階としてBSアンテナ2号機を稼動させ、アンテナ同士の信号の相関が可能なシステムを作った。特に実空間中で2台のアンテナで得られる電波信号を重ね合わせ、相関を得るよう工夫した点が特徴である。このシステムを使ってまず、静止衛星を天体に見立てて観測を行った。その結果、静止衛星の強い信号では明瞭な相関が得られた。相関の検出は周波数方向に正弦波的な振幅の変調が見られること、およびある周波数で測定した場合には1台のアンテナの位置を少しずつ変化させることでやはり正弦波的な振幅の変調が見られることで確認した。2つのアンテナで受信した信号を空間中で重ね合わせ、相関が得られることを示したこと、また相関を確認するために周波数方向とアンテナ位置の変化の両方を使うことがよい方法であることが結論として得られた。引き続き太陽電波の信号を観測して、相関振幅の低下の度合いから太陽の電波放射領域のサイズを推定する観測を試みた。しかしこれは観測の安定度の間題および受信システムの雑音温度の高さのため、目的とした結果を得られなかった。
高リスク組織の安全管理に関する組織論的研究

小さなミスが重大事故につながるリスクが高い組織では,安全管理の手段として規則が重視されてきた。だが,規則だけで現場の実践を完全に統制できるわけではなく,代替的な管理モデルが求められている。そこで本研究では,規則と現場の実践の非決定論的関係や規則が生み出す多様な実践を統制する管理,現場の実践を梃子にした安全管理などを捉えるための理論的枠組みを検討し,インタビューを中心とした質的調査によって実証する。
規制機関の多層性と規制の公益性

今年度は、(1)国内事例の研究発表、(2)多層的規制モデルの理論的検討、(3)国際比較の予備的考察の3観点から研究に取り組んだ。(1) 1科学技術関係省庁の変遷と2地方創生の展開過程の研究をまとめた。そのうち、技官の官庁であった旧科技庁の「総合調整」と他省よりも一段高く位置付けられた内閣府の「司令塔」機能とを比較した1では、科技政策決定の場が、文科省と内閣府との「レベル」間で移ろうことをデータにより論じた(この成果は『文部科学省の解剖』で発表)。また、自治体調査等の成果のアウトリーチが中心となった2では、国・地方各「レベル」の役割分担や機能・領域主義の両立など、多層的規制を巡る課題について検討した(この成果は『年報公共政策学』で発表)。(2)多層的規制モデルの特長として、1連邦制との違い、2規制決定権限の所在への着目、3「政策的思考」の採用といった点がある。1からは、縦列に並ぶ各「レベル」に一定の自律性を認めつつも、それらが互いに影響し合うことによっていかなる帰結を生むのかという視角が導かれた。また、2からはトップダウンとボトムアップ、及びその中間形態に注意することの重要性が、3からは規制が多層的であることによりその効率性や公益性が高まるのかという因果関係分析の重要性が、それぞれ示唆された。(3)本研究を基課題とする「日・仏・欧比較による多層的規制モデルの構築」の研究も兼ねてフランスに滞在し、理論と事例の両面から本研究を進めた。具体的には、EU・加盟各国・政策現場(自治体、民間)の各「レベル」でdiscretionを分け合っている例として、同国・同地域の(特に大都市への)地方分権改革のインパクトや地域開発基金の動向の情報収集をした。現地の研究者の力も借りながら、多層的規制の近年の変容を見るのに適した分野として、農業、競争、環境政策にも視野を広げつつある。4か年計画の本研究では、1規制機関の多層性と規制の公益性に関する国内外事例調査、2規制執行過程研究との連結、3各国規制監督機関の比較研究を行い、政治的・技術的正当性の観点でその機能条件を抽出した上で、「公益」に資する多層的規制モデルを構築することを目的としている。今年度は、公益性の観点を入れた実態調査の成果公表と、国際的な規制(監督)機関の制度・組織・活動についての調査を行うことを計画していたところ、海外渡航とも重なり、結果として(1)国内事例の研究発表、(2)多層的規制モデルの理論的検討、(3)国際比較の予備的考察の3つに取り組むこととなった。成果公表については、取り上げた事例の数こそ少なくなってしまったものの、多くの場で多くの実務家や研究者と意見交換ができ、上記の成果が出せたことには一定の意義があった。海外調査の基盤整備をする中で、可能な範囲で、本研究には理論と事例の両面からバランス良く取り組むことができた。以上を総合し、「おおむね順調に進展している」とした。現時点で残された諸課題に取り組みながら、次年度も引き続き、規制空間における規制機関の多層性を包括的かつ総合的に捉えるべく、国際的な規制(監督)機関の制度・組織・活動について調査を中心に行う。上記の政策分野について、公開・非公開文書の収集・調査、関係者へのヒアリング、各地で開催される会議等への参加・傍聴といった方法によって、とりわけそうした規制(監督)機関が専門性を有しつつ特殊利益を主張しがちな国内外の業界団体とどのように接し一定の政策判断を下すのか、という観点から実態を調査したい。さらに、規制監督機関の国際比較調査にも取り組む。今年度は、(1)多層的規制システムの事例研究、(2)各層間の関係性分析、(3)規制の「公益性」実現のためのシステム検討、の3観点から研究に取り組んだ。(1)日本海事協会が旗国・主務官庁からの委任を受け、国際条約に基づき船舶検査を代行するという点において多層的な船舶規制に関しては、1IMOが近年、旗国と代行機関の責任を明確化していること、2船級協会間の国際連携が充実してきており、国際船級協会連合がIMOの有力な技術アドバイザー組織になっていること、3不確実性の高いPSCについて、寄港国間での情報や認識の共有が益々重要になっていること等が明らかになった。また、地方創生に見る中央・地方政府間の多層性についても検討した(この成果は『年報公共政策学』で発表)。(2)内閣主導による人口問題対策である地方創生に見出される、企画・事業各部局間に働く斥力の原因について、1内閣官僚と現場官僚の専門性、2「司令塔」と利害関係者の直接的接触、3企画調整に絶えず効く財政健全化圧力に注目して分析した。その上で、地方創生についてよく指摘される様々な問題点が、1990年代以降の内閣機能強化、中央省庁再編、分権改革等によって生じていることを論じた(この成果は『季刊行政管理研究』で発表)。(3)規制の「公益性」を高めるための「実験」と「評価」のシステムについて検討した。アメリカの医薬品治験を念頭に置いた理論研究を参考にしながら、我が国の国家戦略特区制度を素材として「実験的規制」の可能性を探った。

国家戦略特区基本方針では、定期的に定量的かつ具体的な評価を行うことが謳われているが、特区自体に実験作法への配慮はあまりなく、評価実施主体(区域会議)の独立性や実験・評価結果の反映についても、上記理論研究の指摘に照らして改善の余地があることが明らかになった(この成果は日本評価学会で発表)。4か年計画の本研究では、1規制機関の多層性と規制の公益性に関する国内外事例調査、2規制執行過程研究との連結、3各国規制監督機関の比較研究を行い、政治的・技術的正当性の観点でその機能条件を抽出した上で、「公益」に資する多層的規制モデルを構築することを目的としている。今年度は、主として日本国内で、多層的な規制(監督)機関の制度・組織・活動の実態を調査すること、規制の公益性の観点を入れつつ、実態調査の成果を公表することを計画していたところ、概ね当初の予定通り、(1)多層的規制システムの事例研究、(2)各層間の関係性分析、(3)政策の「公益性」実現のためのシステム検討、の3観点から研究に取り組むことができた。もっとも、事例が主として船舶と地方創生の2国内事例に止まったこと、次年度以降の海外調査や国際比較に向けた基盤整備に十分なエフォートが割けなかったこと、成果を発表した研究の内容が未成熟で、理論的にさらに深掘りする余地があることなど課題が残されており、これらには今後取り組む。以上を総合し、「おおむね順調に進展している」とした。今年度は、(1)国内事例の研究発表、(2)多層的規制モデルの理論的検討、(3)国際比較の予備的考察の3観点から研究に取り組んだ。(1) 1科学技術関係省庁の変遷と2地方創生の展開過程の研究をまとめた。そのうち、技官の官庁であった旧科技庁の「総合調整」と他省よりも一段高く位置付けられた内閣府の「司令塔」機能とを比較した1では、科技政策決定の場が、文科省と内閣府との「レベル」間で移ろうことをデータにより論じた(この成果は『文部科学省の解剖』で発表)。また、自治体調査等の成果のアウトリーチが中心となった2では、国・地方各「レベル」の役割分担や機能・領域主義の両立など、多層的規制を巡る課題について検討した(この成果は『年報公共政策学』で発表)。(2)多層的規制モデルの特長として、1連邦制との違い、2規制決定権限の所在への着目、3「政策的思考」の採用といった点がある。1からは、縦列に並ぶ各「レベル」に一定の自律性を認めつつも、それらが互いに影響し合うことによっていかなる帰結を生むのかという視角が導かれた。また、2からはトップダウンとボトムアップ、及びその中間形態に注意することの重要性が、3からは規制が多層的であることによりその効率性や公益性が高まるのかという因果関係分析の重要性が、それぞれ示唆された。(3)本研究を基課題とする「日・仏・欧比較による多層的規制モデルの構築」の研究も兼ねてフランスに滞在し、理論と事例の両面から本研究を進めた。具体的には、EU・加盟各国・政策現場(自治体、民間)の各「レベル」でdiscretionを分け合っている例として、同国・同地域の(特に大都市への)地方分権改革のインパクトや地域開発基金の動向の情報収集をした。現地の研究者の力も借りながら、多層的規制の近年の変容を見るのに適した分野として、農業、競争、環境政策にも視野を広げつつある。