hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
青年・成人期の愛着スタイルが恋愛関係ならびに熟年期の夫婦関係の質に及ぼす影響

本申請研究は,愛着関係として捉えられる青年期の恋愛関係と中年期(熟年期)の夫婦関係の共通項について,青年・成人期の愛着スタイル,関係における感情経験および関係への評価という観点から検討することを目的として行われた。調査対象者は,103組の恋愛関係にあるカップルならびに156組の中年期の夫婦であった。その結果,双方の関係において,愛着次元の"関係不安"は,回答者本人と相手のネガティブ感情と正の相関関係を示し,同様に,両者の関係への評価と負の相関関係を示していた。しかし,"親密性回避"の次元は,双方の関係において,回答者本人のネガティブ感情と関連を示したのみであった。さらに,上記の"関係不安"と本人ならびに相手の関係への評価との関連は,双方の関係において,各々のネガティブ感情経験によって媒介されていた。それらの結果は,青年期の恋愛関係ならびに中年期の夫婦関係,双方における青年・成人期の愛着スタイルの自己成就予言傾向を示すものであると言える。人にとって、他者と親密な関係を築き、それを維持していくことは個人的な適応ならびに社会的な適応の両側面から見ても重要なことである。近年、「婚活」という言葉がメディアをにぎわしているように他者との親密な関わりのなかでも特に恋愛や結婚といった関係性に対する社会の関心の高まりが見て取れる。本申請研究では、恋愛や結婚といった親密な他者との関係性について論じるに際し、発達的視座を理論的に内包する青年・成人期の愛着理論(Hazan & Shaver,1987)の観点を採用し、青年・成人期の愛着スタイルがそれらの関係性に及ぼす影響について検討を行うことを目的とする。まず、平成19年度の科学研究費を用いて、恋愛関係にあるカップルのペア調査を行った。調査対象者は、103組の恋愛関係にあるカップルであった。その結果、愛着次元の"関係不安"は、回答者本人と相手のネガティブ感情と正の相関関係を示し、同様に、両者の関係への評価と負の相関関係を示していた。さらに、"関係不安"と本人ならびに相手の関係への評価との関連は、双方の関係において、各々のネガティブ感情経験によって媒介されていた。このような結果は、以前収集していた青年期の親子関係でのペア調査の結果と類似したものであった。それゆえ、それらのデータを基に、青年期の愛着スタイルがそれら2つの愛着関係における感情経験や関係への評価に及ぼす影響についての結果をまとめ、現在学術論文として、審査付きの学会誌に投稿、審査中である。さらに、上記の調査に関する未発表のデータもあるため、今後、それらについての分析を行い、研究結果を関連学会、ならびに海外の学会などで発表するとともに、学術論文としてまとめていくことを予定している。個人が他者と親密な関係を築き、それを維持していくことは心身ともの健康を考える上において重要なことがらである。また、本研究の対象とする恋愛関係ならびに熟年期の夫婦関係の質の維持、向上を考えることは、現代日本の抱える大きな問題の一つである少子化の問題とも親和性が深い。本研究では、このような恋愛関係ならびに熟年期の夫婦関係の特徴や質について、発達的な観点をもつ青年・成人期の愛着理論(Hazan & Shaver, 1987)からのアプローチを試みる。青年・成人期の愛着スタイルとは、個人の発達過程を通じて培われた自己や他者への信念や期待として捉えられ、この愛着スタイルが恋愛関係や配偶者関係にどのような影響を与えるのかについて、ペア調査を用いて検討を行うことで、恋愛や夫婦関係を形成する両者にとってより良い関係を維持していくため方向性の提言が可能となると考えられる。昨年度、本研究課題について、平成19年度と平成20年度の科学研究費を用いて行った親子関係のペア調査ならびに恋愛関係のペア調査から、青年期の恋愛関係と青年期の親子関係という2つの愛着関係の共通項についての結果をまとめ、社会心理学研究という審査付きの学会誌に投稿した結果、掲載が決定した。また、本研究課題に関する研究結果について、国内の学会で2度、海外の学会で1度発表を行った。さらに、昨年度に青年期の子供を持つ熟年夫婦のペア調査を行い、180組の夫婦のデータを収集した。今後、そのデータに関する研究結果を審査付き学会誌に投稿するための準備を継続して行うとともに、今年度に上記の研究結果を関連学会ならびに海外の学会などで発表することを予定している。

親密な異性との関係をうまく形成し、それを継続していくことは、個人の適応性という観点から見ても、また、勉学や仕事への取り組みが家族や親密関係から提供される心の安寧により促進されるという社会的な適応の両側面から見ても重要なことがらであるといえる。本申請研究では、、発達的視座を理論的に背景に持つ青年・成人期の愛着理論(Hazan & Shaver,1987)の観点から、青年・成人期の愛着スタイルが恋愛や結婚といった親密な異性の関係に及ぼす影響について検討を行い、それら関係の形成、維持に関わる要因について検討を行うこと目的とした。本研究課題の科学研究費を用いて行った親子関係のペア調査ならびに恋愛関係のペア調査から、青年期の恋愛関係と青年期の親子関係という2つの愛着関係の共通項にっいてまとめた論文が審査付きの学会誌である社会心理学研究に掲載された。さらに、本研究課題の科学研究費を用いて行った青年期の子どもを持つ熟年夫婦のペア調査についての結果を先の論文での2つの愛着関係との相似点ならびに相違点についての議論を踏まえて論文としてまとめ、それを審査付きの学会誌であるパーソナリティ研究に投稿した。その結果、パーソナリティ研究への掲載可となった。また、それらの研究結果から、日本における親子関係、恋愛関係、夫婦関係の共通項について考察を行い、先の論文での研究データとともに海外の学会で2度発表を行った。さらに、上記の調査に関する未発表のデータもあるため、今後、それらについての分析を行い、研究結果を関連学会、ならびに海外の学会などで発表するとともに、学術論文としてまとめていくことを予定している。
数理モデルと実演解析によるロボット身体と行動知能の同時探索の理論構築と実世界適用

本研究では,ロボットの身体と行動知能を同時に探索する枠組みを確立することを目的とする.身体と動作のパラメータを統一的に扱う力学・運動学モデリングと人間によるタスク実演計測データの統計的分析によって,身体を形成するセンサとアクチュエータの最適な構成をタスク実現性の観点から客観的に決定する.この結果に基づいて,新規構成ロボット製作や既存ロボット道具拡張を行い,ロボットによる実現が望まれる実世界タスクに適用することで,身体・知能同時探索を多方面のロボティクスアプリケーションに適用し評価を行う.本研究では,ロボットの身体と行動知能を同時に探索する枠組みを確立することを目的とする.身体と動作のパラメータを統一的に扱う力学・運動学モデリングと人間によるタスク実演計測データの統計的分析によって,身体を形成するセンサとアクチュエータの最適な構成をタスク実現性の観点から客観的に決定する.この結果に基づいて,新規構成ロボット製作や既存ロボット道具拡張を行い,ロボットによる実現が望まれる実世界タスクに適用することで,身体・知能同時探索を多方面のロボティクスアプリケーションに適用し評価を行う.
雄性生殖器分化過程におけるメチレーションの解析と遺伝子発現に関する研究

合成女性ホルモンのジエチルスチルベストロール(DES)をC57BL/6マウス新生仔に3μg/pup/day投与し、Restriction Landmark Genomic(RLGS)法でDNAメチレーションを解析したところ、雄性生殖器の精巣上体と雌性生殖器の子宮のメチレーションが、それぞれ約1000ヶ所中、7ヶ所および11ヶ所変化していた。さらにDESによるメチレーションの変化の濃度依存性を調べるため、より低用量(0.3、0.03、0.003μg/pup/day)の投与による影響を調べた。その結果、濃度を上げるほどメチレーションの変化が大きくなって行くことが明らかとなった。DESを投与してメチレーションが変化した部位に関する研究を行った。RLGS法にて変化が検出された部分のDNAを抽出し、その断片に関する解析を行った。精巣上体で4ヶ所、子宮で3ヶ所の解析を行い、GC含量の計算や染色体上の位置の同定、近傍遺伝子の検索などを行った。子宮の3ヶ所については、いずれも機能未知の遺伝子の近傍か、既知の遺伝子から離れた部位であった。精巣上体の4ヶ所については、zinc finger protein、RNA helicase、タンパクリン酸化酵素関連遺伝子、retinal disease関連遺伝子の近傍に位置していた。それらのメチレーションについてリアルタイムPCR法を用いて確認したところ、RLGSの結果と合致するものもあったが、変化していないものもあった。DES投与によってメチレーションが変化したメカニズムや、その変化が雄性生殖器の分化に及ぼす直接的な影響については今後の研究課題である。臓器間のDNAメチル化の違いを精巣上体と子宮で比較したところ、ゲノム上の約1000ケ所のうち、2ケ所(0.2%)が精巣上体のみで脱メチル化されており、1ケ所(0.1%)が子宮のみで脱メチル化されていた。合わせて3ケ所(0.3%)のメチル化が異なっていたが、これは臓器間のDNAメチル化を比較した過去の報告と比較しても妥当な数であると思われた。内分泌撹乱物質として知られる合成エストロゲンのジエチルスチルベストロール(DES)をC57BL/6マウスの新生仔期(生後15日)にDES3、0.3、0.03、0.003μg/dayを投与し、30日齢で精巣上体、子宮からゲノムDNAを抽出し、ゲノム上の約1000ケ所の領域についてRLGS法によりDNAメチル化の状態を解析した。その結果、DES3μg/dayの新生仔期投与により、精巣上体で6ケ所の脱メチル化と1ケ所のメチル化、子宮で6ケ所の脱メチル化と5ケ所のメチル化が検出された。DES投与後の精巣上体で脱メチル化された6ケ所中の1つは、子宮ではいずれの場合も脱メチル化されている部位であり、メチル化された1ヶ所はいずれの子宮でもメチル化されている部位であった。このことから、DES投与後の精巣上体のDNAメチル化は子宮に似たパターンを示すことが示唆された。来年度は今年度の成果を発展させ、DES投与によりメチル化が変化したゲノム領域のクローニングや、DES投与濃度によるメチル化の変化と形態的変化の関係等を調べる予定である。前年度は、合成女性ホルモンのジエチルスチルベストロール(DES)をC57BL/6マウス新生仔(PND1-5)に3μg/pup/day投与した群と、対照群のゲノムDNAメチル化をRestriction Landmark Genomic Scanning (RLGS)法を用いて網羅的に解析して比較したところ、雄性生殖器である精巣上体と、併せて解析した雌性生殖器である子宮のDNAメチル化が、約1000ヶ所中それぞれ7、11ヶ所変化していた。今年度は、前年度の成果を発展させ、どのくらいの低濃度からDNAメチル化の変化が起こるのかを明らかにするため、さらに低濃度のDES(0.3、0.03、0.003μg/pup/day)を投与したサンプルについて、RLGS法を用いてDNAメチル化を解析した。

その結果、セサミオイル投与の対照群と、DES 0.003μg投与群の間では僅か4ヶ所のメチル化しか変化しなかったが、投与量を増加させて行くにつれてメチル化の変化の度合いも大きくなって行き、DES 0.3μgと3μg投与の間で急激に変化が大きくなり、20ヶ所のメチル化が変化した。これにより、DESの濃度依存的にDNAメチル化の変化が大きくなることが示され、これまで確立されていない、化学物質の毒性評価の新たな指標となり得ることが示唆された。今後は、メチル化が変化した部位の遺伝子の同定と、bisulfite sequencing法等によるメチル化の詳細な解析、メチル化の変化とmRNA量の相関の解析、メチル化が変化するメカニズムの解析等を行う必要があり、その一部については現在進行中である。前年度までの研究では、合成女性ホルモンのジエチルスチルベストロール(DES)をC57BL/6マウス新生仔に3μg/pup/day投与し、Restriction Landmark Genomic (RLGS)法でDNAメチレーションを解析したところ、雄性生殖器の精巣上体と雌性生殖器の子宮のメチレーションが、それぞれ約1000ヶ所中、7ヶ所および11ヶ所変化していた。さらにDRSによるメチレーションの変化の濃度依存性を調べるため、より低用量(0.3、0.03、0.003μg/pup/day)の投与による影響を調べた。その結果、濃度を上げるほどメチレーションの変化が大きくなって行くことが明らかとなった。今年度は、DESを投与してメチレーションが変化した部位に関する研究を行った。RLGS法にて変化が検出された部分のDNAを抽出し、その断片に関する解析を行った。精巣上体で4ヶ所、子宮で3ヶ所の解析を行い、GC含量の計算や染色体上の位置の同定、近傍遺伝子の検索などを行った。子宮の3ヶ所については、いずれも機能未知の遺伝子の近傍か、既知の遺伝子から離れた部位であった。精巣上体の4ヶ所については、zinc finger protein、RNA helicase、タンパクリン酸化酵素関連遺伝子、retinal disease関連遺伝子の近傍に位置していた。それらのメチレーションについてリアルタイムPCR法を用いて確認したところ、RLGSの結果と合致するものもあったが、変化していないものもあった。DES投与によってメチレーションが変化したメカニズムや、その変化が雄性生殖器の分化に及ぼす直接的な影響については今後の研究課題である。
チベット高原の水循環における雪氷の役割

本研究計画の最終年度にあたり、チベット高原中央部の永久凍土、氷河地帯であるタングラ地域における以前からの継続観測を行うとともに夏期を中心とした集中観測、広域データ収集によって研究を推進し、以下の成果を得た。(1)平成4年度の継続として、基本観測を有人測定によって充実させ、5月から11月にわたり以下の連続気象、水文、氷河データを取得した。(a)平成4年10月から充実させたタングラ地域での無人測定網(気象、氷河、水文)から一年以上にわたる気象要素と地温、氷河質量変化と氷温、3流域での流出量のデータを得た。この測定は現在(平成6年3月)も継続中である。(b)平成5年5月から11月にかけて、日本側研究分担者と協力者10名、中国側研究分担者3名が参加し、この地域での降水特性、氷河質量変化特性、永久凍土帯での蒸発特性、水・熱フラックスの空間分布を解明するための有人観測による詳細な観測を実施し、氷河内部涵瀁量、氷河表面不純物とアルベ-ド、陸面熱収支、土壌水分、蒸発量、流出量、植生分布、大気境界層観測を行った。(2)広域気象水文情報として以下のデータを収集した。(a)近隣の既存測定点(安多、那曲、托托河、その他)の1989年以来の気象、水文データ、既存測定点での降水サンプル。(b)土壌水分量、地表面状態の空間分布を得るためのJERS1衛星のSAR画像、MOS1とNOAAの可視画像。(3)取得したデータを解析し、以下のことが明かになった。(a)この地域の氷河質量変化は、氷体が冷たいため、融解水の再凍結による内部涵瀁量が多く、氷河流出を制御する一因子になっている。(b)融解量の支配的因子である氷河表面アルベ-ドに対し貢献するとされている表面における有機物繁殖は、チベット高原南部の高降水量地域に比べて少ない。(c)永久凍土の融解層(最も深い場合を活動層という)の厚さは、80220cmと場所により大きく異なり、土質より表層の土壌水分量がこの差に影響している。融解層の浅い場所は、ア-スハンモック帯に対応しており、そこにおける蒸発量は、他の所の2倍にも達する。これによって、蒸発に対する土壌水分の影響が示唆された。(d)規模の異なる3流域(214,538km2)での流出特性は、その流域における氷河占有面積によって異なる。(e)この地域の標高50005600mにおける降水量は、6001000mm程度と推定され、周辺の既存観測点(400mm程度)に比べると、相当多いことが分った。(f)地表面水・熱フラックスの空間分布は、冬期は積雪日数の高度依存性が高いために高度によって大きく異なるが、夏期には高度に依存せず、それぞれの場所の土壌水分量や融解層の厚さに依存する。(g)1月から8月にかけての3時期のSAR画像が得られたが、散乱強度の面的分布は大きく異なり、地表面付近の土壌水分量の面的分布をこれらのデータから抽出できる可能性が示された。(h)広域(ラサ等)の降水サンプルの安定同位体分析から、チベット高原上での降水に降水再循環過程(この地域で蒸発した水蒸気がふたたび降水として降る)が強く働いている可能性が示唆された。これらの研究成果は、この地域の年間の水循環が雪氷の存在により一定の特性を持つことを示し、また気候変動において特有の応答をする可能性を示唆している。3年間の研究計画の最終年度に詳細な観測が行われたため、全体の研究成果等をまとめた報告書は平成6年後半に出版する予定である。

(a)この地域の氷河質量変化は、氷体が冷たいため、融解水の再凍結による内部涵瀁量が多く、氷河流出を制御する一因子になっている。(b)融解量の支配的因子である氷河表面アルベ-ドに対し貢献するとされている表面における有機物繁殖は、チベット高原南部の高降水量地域に比べて少ない。(c)永久凍土の融解層(最も深い場合を活動層という)の厚さは、80220cmと場所により大きく異なり、土質より表層の土壌水分量がこの差に影響している。融解層の浅い場所は、ア-スハンモック帯に対応しており、そこにおける蒸発量は、他の所の2倍にも達する。これによって、蒸発に対する土壌水分の影響が示唆された。(d)規模の異なる3流域(214,538km2)での流出特性は、その流域における氷河占有面積によって異なる。(e)この地域の標高50005600mにおける降水量は、6001000mm程度と推定され、周辺の既存観測点(400mm程度)に比べると、相当多いことが分った。(f)地表面水・熱フラックスの空間分布は、冬期は積雪日数の高度依存性が高いために高度によって大きく異なるが、夏期には高度に依存せず、それぞれの場所の土壌水分量や融解層の厚さに依存する。(g)1月から8月にかけての3時期のSAR画像が得られたが、散乱強度の面的分布は大きく異なり、地表面付近の土壌水分量の面的分布をこれらのデータから抽出できる可能性が示された。(h)広域(ラサ等)の降水サンプルの安定同位体分析から、チベット高原上での降水に降水再循環過程(この地域で蒸発した水蒸気がふたたび降水として降る)が強く働いている可能性が示唆された。これらの研究成果は、この地域の年間の水循環が雪氷の存在により一定の特性を持つことを示し、また気候変動において特有の応答をする可能性を示唆している。3年間の研究計画の最終年度に詳細な観測が行われたため、全体の研究成果等をまとめた報告書は平成6年後半に出版する予定である。本研究の主要目的は、チベット高原の水循環における氷河・積雪・凍土・植生の役割、およびその水文学的特性を明らかにすることである。本年度では、次の4項目の調査・研究を実施した。1)1ヶ月程度の現地調査によって、集中観測を実施するタングラ山域の代表観測流域の確認と観測地点の最終決定、観測方法・測器のテストを行ない、平成4年度からの国際共同観測の体制を整えた。今回初めて、広域地表面観察、衛星のグランド・トル-スとしての凧の有用性の検討をした。2)水循環にとって重要な因子である降水量等の地上気象要素、地中温度、土壌水分、河川水位を測定する自動測器類をタングラ代表流域の主要地点に配置して、本観測にそなえて長期デ-タの収録を開始した。流域の地上気象要素および氷河上の質量収支のデ-タについては過去の研究で取得した分も含めて、2年半分のデ-タが蓄積されたことになる。3)本観測にそなえて、衛星画像における雲と積雪の分離、植生等の地表面状態の同定など、衛星画像利用法に関する検討を進めた。4)本研究計画が、IHP第4期計画の一環として実施される国際共同観測の一部となっている上に、本研究代表者等がそのプロジェクト全体を調整総括する役割を担っているため、8月にウィ-ン市にワ-クショップを開催し、10カ国からの23名の出席者によって、全体計画を立案した。本年度は、調査対象地域であるチベット高原中央部のタングラ山域での現地観測のために春期と秋期に各四名を中国に派遣した。この地域の水循環について実施した調査項目とそれから得られた知見、また衛星画像解析から得られた知見は以下の通りである。(1)氷河上の積雪深計と気象計の維持、および氷温計の設置を行った。
ペンギンの群れ行動に着目した南極沿岸域の環境モニタリング手法の開発

第60次南極地域観測隊(2018年11月から2019年3月)に参加し、南極リュツォ・ホルム湾ラングホブデ袋浦にあるアデリーペンギンルッカリーの繁殖個体を対象に超音波バイオテレメトリー手法を用いた実験を行った。ID及び深度情報を約1秒間隔で発信する超音波発信機を20羽に装着した。また、ID・深度・温度情報を1秒間隔で発信し、かつ発信信号を受信することもできる双方向通信ロガーをGPSデータロガーと一緒に13羽に装着した。超音波受信機3台を岸に係留し、沿岸の海氷の割れ目に落とし、約15m置きに平行に設置した。本研究課題で昨年度に開発・論文発表した水中高精度3次元測位手法を応用して、アデリーペンギンを測位し、集団潜水(採餌)行動を観察した。2019年1月4日13時から1月11日6時までの約7日間、受信機を係留し続け、アデリーペンギンを測位することに成功した。その間、2羽から5羽程度の集団潜水を3次元で同時観察することができた。また、双方向通信ロガーに記録された深度データから、2羽から4羽程度の集団潜水(採餌)行動を観察することができた。本研究ではアデリーペンギンの集団潜水(採餌)行動を複数個体動時に3次元空間的に観察することに成功した。得られたデータはアデリーペンギンが集団として、時空間的に局所的ではあるが、餌環境にどう応答しているかを示すものであると考えられる。今後は得られたデータを解析することにより、アデリーペンギンの群れ行動及び環境応答を調べていく。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度(2017年度)は、2018年度に予定している野外(南極ラングホブデ袋浦)での応用に向けて、日本国内で魚類を対象とした実験を行い、超音波テレメトリーを用いたモニタリング手法の開発、具体的には高精度測位による群れ行動観察手法の開発を行った。実験は、半野外環境である屋外設置型生簀及び、完全な野外環境で行った。半野外環境での実験は高知県上ノ加江漁港沖の角型生け簀で行った。生け簀の四隅に超音波受信機を設置した。マアジ8尾に超音波発信機を外科手術によって装着し、順次放流した。発信間隔は2.5秒に設定した。事前実験から、測位率は平均90.3%、測位精度は平均0.16mであった。約24時間の放流中、8個体の同時測位に成功した。ある個体同士は0.11.5m程度の距離を保ち群れを形成した一方、群れを作らずに遊泳する個体もいることが観察された。開発した測位手法は、十分に高精度な時間(2.5秒間隔)・空間(15cm程度)スケールで群れ行動を観察できることが示された。野外環境での実験は広島県生野島で行った。強い帰巣性をもつシロメバルの性質を利用し、群れで放流したシロメバルの帰巣経路を高精度測位によって観察した。14台の超音波受信機を用いた音響アレイを広域に配置した。シロメバル12個体をアレイ内で釣獲し、超音波発信機を外科手術によって装着した。その後、アレイ内の別の場所から放流し、約3日間の3次元位置を観察した。放流した個体は、ある1例を除いてそれぞれのタイミング・経路で帰巣することが観察された。その1例は、放流後の初動として2個体が一緒に行動していた。これは、開発した高精度な群れ行動観察手法によって明らかにできたことである。2018年度は、開発した観察手法を用いて、アデリーペンギンの群れ行動に着目した南極沿岸域の環境モニタリングへの応用を進めていく。予定していた国内での実験は滞りなく実施することができた。モニタリング手法も開発し、予定していた論文の投稿、国際会議及び国内学会での発表を行った。ただし、国内の水族館で予定していたペンギンを対象とした実験は、環境が整わずに実施できなかった。

本研究ではアデリーペンギンの集団潜水(採餌)行動を複数個体動時に3次元空間的に観察することに成功した。得られたデータはアデリーペンギンが集団として、時空間的に局所的ではあるが、餌環境にどう応答しているかを示すものであると考えられる。今後は得られたデータを解析することにより、アデリーペンギンの群れ行動及び環境応答を調べていく。現在、11月から南極へ出発する第60次南極地域観測隊の同行者候補として選出されている。開発した群れ行動観察手法を用いて、ペンギンの群れ行動に着目した環境モニタリングを行う予定である。南極の環境は、実験を行った日本の環境とは大きく異なるが、同様の環境で事前に実験することは不可能である。従って、南極でのフィールド経験者との綿密な打ち合わせや、実験のシミュレーションを行いながら、準備を進めていく。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
日本・中国の統計・会計制度の比較研究

1・本研究課題の実施期間(3年間)にわたって、経済システムの異なる日本と中国における会計制度、統計制度、情報管理について、その差異と共通性を明らかにするため、両国の企業及び大学、行政機関を実際に訪問し、研究課題に関連する事柄を実際に調査した。また、共同研究者や国内外の研究者との討論、シンポジュウムを通じて研究課題の所期の目的を果たした。さらに、いくつかの新たな認識を得た。(1)この3年間中国の政治的な激変(「天安門事件」等)のなかで経済システムも必ずしも安定していなく、会計・統計制度の整備、資本主義国との共通化と言うことではその進展は予期したものではなかった。そのなかで、中国的な経営管理システムと会計・統計制度との関連が明らかにされた。例えば、経営請負制と会計制度、市場経済と家計調査、税制の改革と会計等。(2)中国の会計・統計制度にはなお旧ソ連の国民経済、産業経済、企業経済という体系や計画経済的な思考が強く残存しており、これは、また経済の商品化、市場経済への移行と矛盾をきたしている。その意味で、会計・統計制度の改革面に特に注目し、その面の調査を行った。(3)中国のいくつかの先進企業は先端的な情報技術、会計・統計手法を導入しているが、それらはいまだ全体的に統合のとれたネットワ-クを形成するに至っていない。これは、ミクロとマクロとの経済効率を高める上での障害となっている。(3)中国の経済体制改革のなかで合弁企業や株式の公開によって会計や統計の情報が社会的、国際的に強く求められているのであるが、「天安門事件」以後の保守化や広範囲に存在する情報=秘密という考え方は会計・統計制度の近代化を遅らせている。(4)経済資源の配分システムとしては、市場経済でも計画経済でも会計・統計は欠くことのできないものであり、中国では、今なおこの面での近代化が急務であると思われる。2・シンポジュウムを行うことによって、われわれ日本側研究者は中国の会計・統計、情報管理について具体的で、しかも論理的な次元での知識を獲得し、中国側の共同研究者は、それに先行する日本での実地調査と併せて、日本企業の先進的な会計・統計システムと情報管理体系を理解し、相互の認識を深めた。同時に、今後につながる国際的な専門的な交流の基盤が確立された。3・3年間にわたる海外の共同研究者との研究課題についての共同研究は、非常に安定的で、奥の深い研究体制を作ることを可能とし、多くの今後進めなければならない新たな研究課題を共同各研究者に提議するものとなった。例えば、シンポジュウムの討論の中で、中国側から日本におけるコンピュ-タとネットワ-クを中心とした会計システムについて多くの質問が寄せられ、会計の役割、在庫管理及び統計調査のあり方との関連で突っ込んだ意見を交換した。これらから、中国でのコンピュ-タの利用は未発達であるが、既に米国式の教育が広く行われており、今後の拡大が期待されることが分かった。そこで、われわれも、今後この認識を踏まえて専門交流を行わなければならない。4・3年間の調査結果やシンポジュウムの報告については、出版費用の問題があり、すぐには出版できないのであるが、できる限り速い機会に中国語と日本語で同時に出版するよう考えている。特にシンポジュウムの報告書は今回の研究課題の総括でもあり、北京商学院の協力を得て、中国語と日本語で同時に出版する。5・今後は、さらに相互に異なる諸条件を考慮し、どの様な制度が最適かを共同研究すると共に、国際的な基準に中国はどの様に接近すべきかを共同で研究することになろう。その意味で、日本側の共同研究者は、さらに日本の会計・統計制度の発展過程とその特質を正しく分析しておかなければならないことを認識した。

(4)経済資源の配分システムとしては、市場経済でも計画経済でも会計・統計は欠くことのできないものであり、中国では、今なおこの面での近代化が急務であると思われる。2・シンポジュウムを行うことによって、われわれ日本側研究者は中国の会計・統計、情報管理について具体的で、しかも論理的な次元での知識を獲得し、中国側の共同研究者は、それに先行する日本での実地調査と併せて、日本企業の先進的な会計・統計システムと情報管理体系を理解し、相互の認識を深めた。同時に、今後につながる国際的な専門的な交流の基盤が確立された。3・3年間にわたる海外の共同研究者との研究課題についての共同研究は、非常に安定的で、奥の深い研究体制を作ることを可能とし、多くの今後進めなければならない新たな研究課題を共同各研究者に提議するものとなった。例えば、シンポジュウムの討論の中で、中国側から日本におけるコンピュ-タとネットワ-クを中心とした会計システムについて多くの質問が寄せられ、会計の役割、在庫管理及び統計調査のあり方との関連で突っ込んだ意見を交換した。これらから、中国でのコンピュ-タの利用は未発達であるが、既に米国式の教育が広く行われており、今後の拡大が期待されることが分かった。そこで、われわれも、今後この認識を踏まえて専門交流を行わなければならない。4・3年間の調査結果やシンポジュウムの報告については、出版費用の問題があり、すぐには出版できないのであるが、できる限り速い機会に中国語と日本語で同時に出版するよう考えている。特にシンポジュウムの報告書は今回の研究課題の総括でもあり、北京商学院の協力を得て、中国語と日本語で同時に出版する。5・今後は、さらに相互に異なる諸条件を考慮し、どの様な制度が最適かを共同研究すると共に、国際的な基準に中国はどの様に接近すべきかを共同で研究することになろう。その意味で、日本側の共同研究者は、さらに日本の会計・統計制度の発展過程とその特質を正しく分析しておかなければならないことを認識した。1本年度は、中国より研究者が来日した。比較会計研究のグル-プは、福岡、熊本、北九州及び大阪の大型商業企業や家庭電器メ-カ-、それに公認会計士事務所を訪問し、聴き取り調査を行った。2統計グル-プは、日中両国の統計制度の比較研究に関する調査計画の最後の点検をするとともに、文部庁数理統計研究所、日本統計研究所、福岡市統計課などにおいて聴き取り調査を行った。3聴き取り調査の項目は、昨年度中国において行った調査と同じ項目である。4昨年度と今年度の調査を基にして、報告及び論文を作成し、雑誌及び書物に掲載予定し、すでに原稿は送付済みである。(合計13本)5次年度の共同研究について詳細な点について見直し検討をくわえた。とくに幅広い日中両国の研究者との討論・意見の交換を計画したい。6会計制度と統計制度との接点が、必ずしも明確ではないことに気付いた。来年度については、とくに重点的にこの点について取組みたい。1・本年度は、これまで2年間にわたる日本と中国における会計制度、統計制度についての実態調査を踏まえ、共同研究者の所属機関である中国北京商学院と共催で、「中国と日本の会計・統計制度の比較研究」に関するシンポジュウムを北京で開催した。
中国社会における士人庶民関係の總合的研究

縦軸として時間をとっても、横軸として空間をとっても、中国は古く、はてしない広がりをもつことがこの巨大な国の実像は、どのようにすればとらえられるか。本總合研究はこのような関心に支えられて組織されたが、中国社会の本質的特微の一つを士人庶民関係に求め、両者のあり方、か、わり方を通史的に考察することをつうじて、上述の課題に答えようと試みたものである。こうした目的にそつて立案された実施計画は、関係諸資料の広範な調査と蒐集を基礎にして(一)各時代における士人と庶民の実態を明らかにすること(二)士人と庶民を区別する條件が何であったかを明らかにすること、以上の二点を基本課題としている。二年間にわたる共同研究は、この計画どおり実施され、かなり豊かな成果を收めたと評価できる。その詳細は別添報告書の各論にもりこまれているが、簡明に要約すると、つぎの如くとなるであろう。(一)については、遠く周代以来、その呼〓は時代によってさまざまな異なるけれども、士人は全時代をつうじて存在しつゞけ、支配者・指導者の地位を失わなかった。しかし、個別の存在としてみた場合、その地位は、一部の例外を除いて、安定したみのではなく、社会的な上昇・下降現象がはげしかった。(二)については、士庶を区別する條件は、社会的・経済的な要素よりも、むしろ学問的な要素がより重要であったことが指摘できる。学問的・教要的な要素とは、とりもなおさず、儒教にもとずくものである。学問と教養、つまり文字の文化を独占し享受してきたものが士人であり、それらから排除されてきたのが庶民であったわけで、この差違を認識するこりが、中国の実像をとらえられる重要な鍵であるように思われる。当初の計画にもとずき、本年度はもっぱら資料の蒐集と整理を行った。すなわち、購入した「四庫全書」などから関係資料の蒐集につとめ、主として東京・京都の図書館からも多くの資料を集め、基本的資料の整理をほゞ終了した。各研究分担者はそれを利用して、分担課題の研究を深めつゝある。12月9日には連絡会議を開き、意見の交換を試みたが、席上、寺田は「士人の系譜と條件」と題する報告を行った。その要旨は以下のとおりである。-士人あるいは士大夫は、古代社会に天子・諸候・大夫・士・庶民の五階級があったという伝えにもとずく名稱で、士以上が支配階級として君主の統治を助ける存在であった。たゞ、漢代以前においては軍事的色彩が濃く、とくに軍隊の幹部、將と士族・世族あるいは単に士とよばれ、一般庶民と峻別されるにいたった。士族・士大夫はもともと、世々学問を絶たず、教養ある文化人として世間の属崇をうけたが、時代がくだるとゝもに、古い家柄を誇るだけで、無教養な士人もあらわれ、世人の軽視を招くようになった。こうした士人は唐の滅亡とともに姿を消し、宋代以後、家柄とは関係なく、個人の能力・教養のみを支えとする新しい士人が登場する。彼らは科挙制度と密接な関係をもち、そのために標準的な教育課程がつくられたが、その代表的な事例が、元初の「程氏家塾讀書分年日程」であり、清初の「思弁録輯要・讀書」である。-寺田はまた、資料の少ない庶民について、「中国の職人」を発表したほか、欧米の研究状況を紹介する目的で、Ho Ping-tiの「Ladder of Success in Imperial Chaina」の翻訳に着手している。

当初の計画にもとづき、本年度は前年度にひきつヾいて資料の蒐集と整理を行うかたわら、研究成果のとりまとめにはいった。本年度もまた研究連絡の会議を開く予定であったが、主として研究代表者の都合によって、この企ては実行できなかった。この欠を補うため、分担者相互の連絡を密ならしめ、別冊報告書にみるような成果を収めることができた。秦漢時代以来、南北朝、唐、宋、元、明、清の各代にわたって、士人と庶民のあり方が明らかにされ、両者の関係にもふみこんだ見解が提示されている。とくに注目してよい成果としては、安田が、四世紀後半の門閥貴族体制確立後に江南へ移住してきた「晩渡の姓族」が、地域社会に定着し、その地の農民(庶人)層に対して再生産を確保するため、保護と指導につとめ、彼らの支持を集めて「望族」となり、新タイプの士人層の出現を促した事実を明らかにしたこと、寺田が、士人のあり方を通史的に概観し、士人の地位と身分が安定的なものではなく、中世の貴族などは例外として、個々の家族としては永績するものではなかったこと、士人の地位と身分とは、もっぱら学問と教養の保持いかんにかゝわる事実を明らかにした点をあげることができる。たゞ、資料的制約があって考察はもっぱら士人に重心がおかれる傾向があったが、寺田はこの欠点を補うため、士人はもとより、広く庶民の間にも好まれた賭博の研究に着手し、それをつうじて庶民の生活ぶりの一端を明らかにしようと試みた。また、寺田が千種の協力をえて進めていたHo Ping・tiの「Ladder of Success in Imperial Chinu」の翻訳は完成した。
有機コバルト錯体を用いたメタンからメタノールへの常温・常圧酸化触媒系の開発

メタン、常温・常圧、分子状酸素による酸化法は最も困難な反応の一つと言われており、未だ達成されていなかった。本研究では、二酸化塩素、メタンと酸素を含む溶液に常温・常圧下で光照射を行うとメタノールとギ酸が合計99%の収率で得られた。メタンの代わりにエタンを用いた場合では、エタノールと酢酸が得られた。同位体ラベル実験により分子状酸素が酸素源になっていることを明らかにした。反応は二酸化塩素を光励起して生じる塩素ラジカルがメタンから水素を引き抜くことによって開始されラジカル連鎖プロセスを経由していることが分かった。メタンからメタノールへの酸化反応は最も難しい化学反応の1つである。本研究では、メタンのC-H結合をメチルラジカルの強力な水素引き抜き能を利用することでメタノールへの酸素酸化を達成しようというこれまでにない全く新しいタイプの反応開発をすることを目指した。実験は次のような手順で行った。まずメチルコバロキシムを、文献記載の方法にて合成した。合成したコバルト錯体をメタンと酸素の混合気体雰囲気下アセトニトリル中で光照射を行った。その結果、微量のメタノールがの生成が確認された。反応機構は次のように想定している。光照射によってコバルト(III)錯体のCo(III)-C結合が開裂する。ここで生成するメチルラジカルは溶媒殻内で元の錯体に戻ろうとするが、メタン濃度が高い条件下では、フリーのメタンから水素を引き抜き、その時点でフリーのメチルラジカルが生成する。このメチルラジカルは分子上酸素を即座に捕捉されることによって、メチルペルオキシルラジカルが生成する。このメチルペルオキシルラジカルは、大過剰に存在するメタンからさらに水素を引き抜き、メタンヒドロペルオキシドを与え、それが分解することによって最終生成物であるメタノールへ至る。ここで水素引き抜きによってさらにもう一分子のメチルラジカルが生成し連鎖的に反応は進む。本反応を進行させるためには、溶媒の選択が必要不可欠であった。通常メチルラジカルは、有機溶媒のC-H結合を切断し水素を得てメタンを生成、あるいは、エタンへの二量化反応によって不活性化する。そこで、本研究では、溶媒としてフルオラス溶媒を用いた。フルオラス溶媒は、芳香族系と脂肪族系のものが現在市販されているが、メチルラジカルの付加を防ぐために、脂肪族系のフルオラス溶媒を中心に検討を行った結果テトラデカフルオロヘキサン(フロリナートFC72)が最も有効であることを見いだした。28年度の研究計画として提案したとおり、有機コバロキシムを用いてメタノールが生成物として得られる段階まで達した。常温・常圧で空気とメタンからメタノールを作り出すことに世界で初めて成功した。本研究により、二酸化塩素光照射することによって得られる化学種(塩素ラジカル、一重項酸素)をフルオラス溶媒中でメタンガスと空気を作用させることにより、ほぼ100%の収率で液体燃料であるメタノールとギ酸へ変換できることを発見した。これまで、大部分が燃焼による熱エネルギーとして消費されていたメタンガスが、これにより有用な化学物質へ変換できる方法が確立されたことになる。メタンは化学的に極めて安定な物質なので、メタンを酸化するためには、非常に強力な酸化剤が必要と言われていた。しかし、メタンに比べ生成物のメタノールの方がより簡単に酸化されるためにメタノールとして取り出すことができず、メタノールが酸化された二酸化炭素や一酸化炭素に速やかに変換されてしまう問題があった。そこで本研究では、具体的には、フルオラス溶媒と水の二相反応系を考案し、メタンや酸素などのガスを多く溶かす性質を持つフルオラス溶媒の性質を利用した。反応の手順は、まず、水中では亜塩素酸ソーダと酸が反応し二酸化塩素が発生、その後、フルオラス溶媒に移動した二酸化塩素にメタンを反応させた。生成物のメタノールやギ酸は、フルオラス溶媒に溶けにくく、速やかに水中に移動し、これらが二酸化炭素などへ酸化されることなく生成物は次々に水中に濃縮されることを突き止めた。本研究成果により、貴重な天然炭素資源の飛躍的な有効活用、および、エネルギー問題解決に繋がる技術となることが期待される。有機コバロキシムを用いてメタノールが生成物として得られる段階までは当初の計画通りだが、収率がまだ低くメチルコバロキシムの分解によってもメタノールが得られるので、現状その区別は難しい状況であるので今後さらに条件検討を行う予定である。光化学
GPUクラスタ環境における固気液多相熱流体の乱流解析と高速分散可視化

平成30年度は1.フォトンマッピング法の拡張による熱輻射の実装と評価,2.AMRとLESのGPU実装を行っていく計画であった.このうち1.は,すでに過去の研究成果として実際にGPU上で高速に実行可能なフォトンマッピング法を実装していたため,初期の熱輻射計算の実装は比較的容易に行えた.また計算の効率化のためのデータ構造の工夫,様々な物性値に基づく鏡面反射・拡散反射・屈折・吸収等を扱うためのデータ構造と処理方法について検討した.元来のフォトンマッピング法ではCGのための可視化を目的としているため,光はRGB値で表される色を持つが,波長やエネルギーの情報を持たないために,波長の違いによる屈折の違いや熱輻射のためのエネルギー計算のためには別途様々な工夫が必要になる.長期的にはCG分野におけるRGB表現と,熱輻射も含めた物理現象の正しい計算のための波長・エネルギー等の情報を統合することを検討するが,初年度は両方の情報を保持して可視化処理と輻射計算を分けて行う実装を取った.そのためにフォトンマッピング法の最小限の拡張で高精度な熱輻射計算が可能となり,理論計算可能な場合と比較して計算結果の十分な一致も確認できた.一方で計算に必要なメモリ量がかなり大きいために,今後の大規模計算に向けた省メモリ対応等も検討してゆく.またAMRとLESのGPU実装については最新手法の実装検討を行い,2次元空間内での初期的な実装を行った.AMRは適合型格子となるが,現状のフォトンマッピング法による熱輻射計算では均一な格子を用いている.最終的なフォトンマッピング法との統合を念頭に,格子表現の統一化も含めて充分な検討を早い段階からしてゆく必要があることが確認された.基本的に計画していた項目については当初の予定通り,あるいは部分的には予定以上の成果を達成した.すでに基本的な部分は正しく稼働しており,さらなる機能追加や計算の高精度化が可能である.フォトンマッピング法を拡張する熱輻射計算においては,最近のGPUがハードウェア上での高速なレイトレーシングに対応したため,その機能を活用する高速化の検討も重要になってきている.我々の目指す手法の実装にとって大変都合の良い状況となったが,最新技術の導入も含めて様々な検討が必要となる.初年度に実装・評価したフォトンマッピング法に基づく熱輻射計算については学会および国際会議で報告済みである.AMRとLESについては2次元上での実装評価から開始して徐々に拡張中であり,概ねスケジュール通りの進捗状況である.令和元年度には平成30年度に開発された手法の実装と評価に基づきさらなる改良・拡張を継続する.さらに新たに深層学習手法の導入,電熱と乱流解析の統合等も推進してゆく.熱輻射計算のためのフォトンマッピング法については,CGのための可視化処理を前提としない場合にデータ構造の効率化等が可能になるため,輻射計算に特化した高速かつ省メモリな実装を検討する.適合型格子と乱流解析についても3次元化はもちろんのこと,熱流体解析との統合のための拡張等を引き続き行ってゆく.深層学習手法の導入に関しては,可視化品質の向上および計算結果の高精細化の2つの面で検討してゆく.このうち可視化品質の向上については,すでにCGの分野である程度の成果が出ており,それらを参考に独自の拡張を加えてゆく.一般的なCGの可視化においては色や形の情報から最終的な画像を生成した上で,深層学習による品質向上を行っているが,我々の研究ではそれ以外にも様々な物理量を保持しているため,それらを活用することでさらなる品質向上を目指す.計算結果の高精度化についても,通常の超解像処理では利用できない様々な物理量の情報を活用することで,数値解析ならではの新しい技術を開発してゆく.平成30年度は1.フォトンマッピング法の拡張による熱輻射の実装と評価,2.AMRとLESのGPU実装を行っていく計画であった.このうち1.は,すでに過去の研究成果として実際にGPU上で高速に実行可能なフォトンマッピング法を実装していたため,初期の熱輻射計算の実装は比較的容易に行えた.また計算の効率化のためのデータ構造の工夫,様々な物性値に基づく鏡面反射・拡散反射・屈折・吸収等を扱うためのデータ構造と処理方法について検討した.元来のフォトンマッピング法ではCGのための可視化を目的としているため,光はRGB値で表される色を持つが,波長やエネルギーの情報を持たないために,波長の違いによる屈折の違いや熱輻射のためのエネルギー計算のためには別途様々な工夫が必要になる.長期的にはCG分野におけるRGB表現と,熱輻射も含めた物理現象の正しい計算のための波長・エネルギー等の情報を統合することを検討するが,初年度は両方の情報を保持して可視化処理と輻射計算を分けて行う実装を取った.そのためにフォトンマッピング法の最小限の拡張で高精度な熱輻射計算が可能となり,理論計算可能な場合と比較して計算結果の十分な一致も確認できた.一方で計算に必要なメモリ量がかなり大きいために,今後の大規模計算に向けた省メモリ対応等も検討してゆく.またAMRとLESのGPU実装については最新手法の実装検討を行い,2次元空間内での初期的な実装を行った.AMRは適合型格子となるが,現状のフォトンマッピング法による熱輻射計算では均一な格子を用いている.

最終的なフォトンマッピング法との統合を念頭に,格子表現の統一化も含めて充分な検討を早い段階からしてゆく必要があることが確認された.基本的に計画していた項目については当初の予定通り,あるいは部分的には予定以上の成果を達成した.すでに基本的な部分は正しく稼働しており,さらなる機能追加や計算の高精度化が可能である.フォトンマッピング法を拡張する熱輻射計算においては,最近のGPUがハードウェア上での高速なレイトレーシングに対応したため,その機能を活用する高速化の検討も重要になってきている.我々の目指す手法の実装にとって大変都合の良い状況となったが,最新技術の導入も含めて様々な検討が必要となる.初年度に実装・評価したフォトンマッピング法に基づく熱輻射計算については学会および国際会議で報告済みである.AMRとLESについては2次元上での実装評価から開始して徐々に拡張中であり,概ねスケジュール通りの進捗状況である.令和元年度には平成30年度に開発された手法の実装と評価に基づきさらなる改良・拡張を継続する.さらに新たに深層学習手法の導入,電熱と乱流解析の統合等も推進してゆく.熱輻射計算のためのフォトンマッピング法については,CGのための可視化処理を前提としない場合にデータ構造の効率化等が可能になるため,輻射計算に特化した高速かつ省メモリな実装を検討する.適合型格子と乱流解析についても3次元化はもちろんのこと,熱流体解析との統合のための拡張等を引き続き行ってゆく.深層学習手法の導入に関しては,可視化品質の向上および計算結果の高精細化の2つの面で検討してゆく.このうち可視化品質の向上については,すでにCGの分野である程度の成果が出ており,それらを参考に独自の拡張を加えてゆく.一般的なCGの可視化においては色や形の情報から最終的な画像を生成した上で,深層学習による品質向上を行っているが,我々の研究ではそれ以外にも様々な物理量を保持しているため,それらを活用することでさらなる品質向上を目指す.計算結果の高精度化についても,通常の超解像処理では利用できない様々な物理量の情報を活用することで,数値解析ならではの新しい技術を開発してゆく.
妊娠期からの産後うつ病予防に向けた早期看護介入プログラムの開発

妊婦のアタッチメント・スタイル(AS)が産後うつ病発症に影響していることは、研究代表者の池田の研究で明らかになった。本研究では、子育て期の母親への抑うつ状態が子どもの気質、夫の育児サポート、母子相互作用、夫婦関係および妊娠期のASとどのように関連があるかを明らかにすることを目的とした。子育て期においても妊娠期のASが母親の抑うつに関連することが明らかになったが、複数の要因から母親の抑うつを予測するモデルを検討した結果、抑うつには、夫婦関係、夫の育児サポートが関連していることが明らかになった。今後は妊娠期の介入プログラムにおいて、育児支援を考えるとき,夫の子育て、夫婦関係への視座が重要である。平成24年度は、産後うつ病を予防するための介入プログラムの試作版を開発し、プログラム評価も実施した。その成果は学術集会で発表を行った。平成25年度自身の先行研究の対象者(出産した母親)に対して、3年経過している時点での、追加研究を行いデータの収集を行い、分析中である。当初の計画にそって進展している平成24年度は、産後うつ病を予防するための介入プログラムの試作版を開発し、プログラム評価も実施した。研究代表者が自身の先行研究の対象者(出産した母親)に対して、3年経過している時点での、追加研究を行った。出産、育児を実施してきた対象者のアタッチメントスタイルの評価、夫との関係性、および、母子相互作用(NCATSを用いて評価)等の関連要因と母親の抑うつ状態についてのデータの収集を行い、現在分析中である。池田らの先行研究では、妊娠期の母親が持つアタッチメント・スタイル(以下、AS)が不安定であると、産後うつ病発症と関連すると報告された。今年度は、同じ対象者にフォローアップ研究として、子育て期にある母親の抑うつ状態が、子どもの気質、母子相互作用、夫婦関係、父親の育児行動、および母親の妊娠期のASと関連があるか、明らかにすることを目的とした。妊娠32週にアタッチメント・スタイル面接によりアタッチメント・スタイル(AS)を評定した女性で、出産した児が34-36ヶ月になった母親22名を対象に、質問紙調査と面接調査を行った。質問紙では、対象者の属性、抑うつ、子どもの気質、夫婦関係など、測定し、母子相互作用は観察法(NCAST)にて測定した。母親の抑うつと有意な相関が認められたのは、妊娠期のAS、子どもの気質のうちdiscomfort、soothabilityであった。重回帰分析の結果から抑うつに関連があったのは、夫婦関係であった。単独では妊娠期のASは母親の抑うつと関連していたが、複数の要因から抑うつを予測するモデルでは夫婦関係が関連していた。育児期においては,夫婦関係が母親の抑うつ状態を改善している可能性が示唆された。このことから、子育て期においては,父親の育児行動や夫婦関係が母親の抑うつ状態を改善している可能性が示唆された。医療専門職が家族への支援を考えるとき,夫の子育てへの参加を促す視座が重要であると考え、今後のプログラム内容についての課題とした。医歯薬学平成25年度には妊娠期から産後うつ病の予防に向けた早期看護介入のためのプログラム、および用いるパンフレットを開発した。またその導入のマニュアルなどの作成を行った早期看護介入プログラムの評価については学会において発表を行った。平成25年度には、先行研究の対象者(出産した母親)に対しフォローアップ研究を実施し、終了したので今後は詳細を分析し、プログラムの効果について検討を行う。平成24年度の研究結果を踏まえて、プログラムの精緻化を行う。実施に向けての必要なツール(パンフレット、ワークシートなど)の開発及びプログラムの実施方法(個人療法、グループ療法、その組み合わせ)についてMother-Infant Therapy Groupの創始者であるDr.Clarkの助言を受けながら検討する今年度はプログラム検討に時間をかけたため、新たな対象者を募集することはせずに謝金が発生しなかった。最終年度はプログラムの評価分析を行うため、データ入力などの費用が発生する予定である。プログラムの実施可能生の検討を行うための調査研究に伴う費用。国内、国際学会等で情報収集するための参加費及び、Dr.Clarkとの会議に伴う費用(渡航費など)。