hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
磁性サイトの秩序化による多彩なカゴメ弗化物の設計・合成及びスピン状態の系統的研究

当該年度も、前年度までに発見した8つのカゴメ反強磁性体A2BM3F12(A, B:アルカリ金属、M:Ti, V, Cr)の物性解明を目的に研究を行った。まず、S = 1/2で量子揺らぎが大きいTi系の三つの化合物における系統的な研究から以下のことが明らかになった。Ti系の化合物は45K程度の反強磁性的相互作用が支配的であるが、1.3Kまで磁気秩序を示さない。一方で、カゴメ格子の歪みが小さくなるにつれて、低温での磁化率の大きさと磁気異方性が小さくなる。これらの結果は、カゴメ格子の歪みの減少に応じて基底状態が変化することを示唆している。M = V, Cr系の化合物については、新たに作成したより純良な単結晶試料を用いて精密な結晶構造解析と磁化測定を行ったところ以下のことが明らかになった。V系ではいずれもイジング的磁気異方性が高温から存在し、低温で反強磁性秩序を形成することを前年度に明らかにした。一方、カゴメ格子の骨格の歪みと低温での磁化の異方性が対応しないことが問題になっていた。今回の構造解析の結果、Cs2KV3F12の結晶構造の対称性は他の二つよりも低いことが判明した。これにより、低温での磁化の異方性が、カゴメ格子の骨格の歪みが最も小さいCs2KV3F12よりもCs2NaV3F12の方が小さい理由を説明することができた。また、カゴメ格子のスピンフラストレーションとイジング的磁気異方性及び小さなカゴメ格子の歪みの協奏により、多彩な磁場誘起相が出現することを明らかにした。さらに、Cr系の二つの化合物では、いずれもCr3+イオンが少し歪んだカゴメ格子を形成するが、空間群が異なることが明らかになった。これらの系統的研究から得られた成果は、カゴメ格子反強磁性体におけるスピンフラストレーション効果に対する統一的な理解につながる。28年度が最終年度であるため、記入しない。当該年度は、カゴメ格子反強磁性体におけるスピンフラストレーション効果の解明を目指し、磁性イオンがカゴメ格子を有する秩序型変型パイロクロア弗化物A2BM3F12(A, B:アルカリ金属、M:3d遷移金属)の開拓及びその基礎物性測定を行った。合成に成功していたM = Ti, Vの系のそれぞれ三つの新物質Rb2NaM3F12, Cs2NaM3F12とCs2KM3F12に加え、新たにCr系の二つの新物質Cs2NaCr3F12とCs2KCr3F12を発見した。またM = Ti, V, Cr系(S = 1/23/2)のいずれの化合物についても、2.5×2.5×1 mm3程度の大きさの単結晶の育成に成功し、得られた単結晶を用いて磁化測定や比熱測定を行った。Ti, V, Cr系のいずれの化合物もワイス温度がー45 K程度であり反強磁性的相互作用が支配的であることが明らかになった。量子揺らぎ効果が大きいと予想されるTi系の三つの化合物は全て1.3 Kまで磁気秩序の兆候を示さない。また、カゴメ格子の歪みの大きさに応じて三つの化合物の基底状態は系統的に変化する。一方、V系の三つの化合物は全て、高温から大きな磁気異方性を示し、低温で磁気秩序を形成することが判明した。C系の二つの化合物も低温で磁気秩序を形成し、磁気相転移温度以下では磁気異方性が現れることが分かった。さらに、M = Ti, V, Crのいずれの系においても、強磁場磁化過程において飽和磁化の1/3程度の磁化でプラトー的挙動を発見した。Ti系とCr系の化合物では印加磁場の方向によらず、1/3磁化プラトーの徴候が現れる一方で、V系の三つの化合物では、カゴメ面に垂直に磁場を印加した場合に明瞭な1/3磁化プラトー及び2/3磁化プラトーが現れることが明らかになった。これらの系統的研究から得られた結果は、カゴメ格子反強磁性体における基底状態や強磁場磁化過程に対する統一的な理解につながる。この1年間の研究によって、カゴメ格子を有する2つの新物質Cs2NaCr3F12とCs2KCr3F12を発見したことにより、量子揺らぎ効果が大きいと予想されるM = Ti系(S = 1/2)から、M = Cr系(S = 3/2)までの化合物を得ることが出来た。これにより、カゴメ格子反強磁性体における量子揺らぎの影響などについて系統的に研究を行うための土台を得ることができた。また、これらの化合物の良質な単結晶を得ることができ、磁気異方性を含めて8つの化合物の基礎物性を明らかにすることができた。M = Ti系(S = 1/2)の三つの化合物については基礎物性の結果をまとめた論文を現在投稿中である。これらのことを考慮すると、研究の進展はおおむね順調であると言える。

まず、S = 1/2で量子揺らぎが大きいTi系の三つの化合物における系統的な研究から以下のことが明らかになった。Ti系の化合物は45K程度の反強磁性的相互作用が支配的であるが、1.3Kまで磁気秩序を示さない。一方で、カゴメ格子の歪みが小さくなるにつれて、低温での磁化率の大きさと磁気異方性が小さくなる。これらの結果は、カゴメ格子の歪みの減少に応じて基底状態が変化することを示唆している。M = V, Cr系の化合物については、新たに作成したより純良な単結晶試料を用いて精密な結晶構造解析と磁化測定を行ったところ以下のことが明らかになった。V系ではいずれもイジング的磁気異方性が高温から存在し、低温で反強磁性秩序を形成することを前年度に明らかにした。一方、カゴメ格子の骨格の歪みと低温での磁化の異方性が対応しないことが問題になっていた。今回の構造解析の結果、Cs2KV3F12の結晶構造の対称性は他の二つよりも低いことが判明した。これにより、低温での磁化の異方性が、カゴメ格子の骨格の歪みが最も小さいCs2KV3F12よりもCs2NaV3F12の方が小さい理由を説明することができた。また、カゴメ格子のスピンフラストレーションとイジング的磁気異方性及び小さなカゴメ格子の歪みの協奏により、多彩な磁場誘起相が出現することを明らかにした。さらに、Cr系の二つの化合物では、いずれもCr3+イオンが少し歪んだカゴメ格子を形成するが、空間群が異なることが明らかになった。これらの系統的研究から得られた成果は、カゴメ格子反強磁性体におけるスピンフラストレーション効果に対する統一的な理解につながる。まず、カゴメ格子を有するフッ化物A2BM3F12(M = Ti, V)について、磁気状態を微視的に調べるために単結晶を用いたNMR測定を行う。A2BM3F12は、F原子を含んでいるのでNMR測定に非常に適している。特にM = V系の化合物の特異な強磁場磁化過程を理解するには、低磁場での磁気状態の解明が不可欠であるので、M = V系の低磁場でのNMR測定を優先的に行う予定である。NMR測定によって得られた結果と基礎物性測定の結果を組み合わせることによってA2BM3F12の物性解明を試みる。また、A2BM3F12においてAサイトにNH4+イオンが入った化合物やMサイトにFeが入った化合物などの合成を試みる。特にM = Ti系においては、イオン半径の関係によりAサイトにNH4+イオンが入った化合物は他の3つの化合物よりもカゴメ格子の歪みが小さくなることが予想される。これらの化合物の物性研究を行うことにより、カゴメ格子反強磁性体における量子揺らぎ効果や格子歪み効果に対する新たな知見が得られることが期待される。28年度が最終年度であるため、記入しない。
心筋梗塞の新規治療法開発のための心臓の胎仔創傷治癒機構の解明

心筋の胎仔創傷治癒機構(FWH)が成獣創傷治癒機構(AWH)へ移行する時に,遺伝子がどう変動するか網羅的に解析した。その結果,多数の変動遺伝子を検出し,特に,Has-2,MMP,fibromodulinの抗線維化に関連する遺伝子は抑制し,I型コラーゲン,アクチン,TGF-betaの線維化に関連する遺伝子,toll-like receptor,シクロオキシゲナーゼ等の免疫に関与する遺伝子は上昇した。次に,抑制した遺伝子を心筋壊死組織に導入したところ,軽度に抗線維化を認めたが,何れも完全なFWHは誘導されなかった。従って,各遺伝子はFWHのマスター遺伝子ではなく,更なる遺伝子の関与が考えられた。胎仔創傷治癒機構及び成獣創傷治癒機構を認める各マウス心臓において発現する遺伝子のマイクロアレー解析の昨年度の結果を基に,胎仔創傷治癒機構で発現変動が著明であった遺伝子を更に詳細に解析した。その結果,特筆すべきものとして,ヒアルロン酸合成酵素の遺伝子発現が胎仔創傷治癒機構では著明に増強すること,またヒアルロン酸分解酵素のヒアルロニダーゼの発現は軽度に減弱することが明らかになった。以上から,瘢痕形成を抑制するヒアルロン酸が,胎仔創傷治癒機構で増強していることのは,ヒアルロン酸の代謝が合成系に強く傾くためであると考えられた。そこで次に,ヒアルロン酸合成酵素,そして昨年度に胎仔創傷治癒機構で発現が増強していた各種遺伝子の発現ベクターを構築し,これを器官培養を行っているマウス心臓に損傷作成後naked DNA法で注入した。その結果,いずれの遺伝子の注入でも損傷部の創傷治癒機構はスムーズに進行せず,肉眼的には明らかな完全再生は認めなかった。しかし組織学的には,コラーゲン分解酵素の注入を行った場合,成獣創傷治癒機構に認める線維化は依然として認め,胎仔創傷治癒機構を誘導することは無かった。しかしながら,ヒアルロン酸合成酵素の遺伝子を注入すると,著明な差こそ認めはしないが,若干線維化組織の出現が抑制される結果を認めた。従って,以上から,瘢痕組織のコラーゲンを分解する方法だけでは瘢痕を形成しない完全再生には移行しないと考えられた。また,ヒアルロン酸合成を促進することは,瘢痕を阻止して心筋組織を完全再生できる可能性が示唆される結果を認めたため,今後この遺伝子発現の高発現及び持続的発現の条件設定が克服すべき点と考えられた。胎仔創傷治癒機構は,胎児のある時期にどの様なひどい損傷を受けても瘢痕を全く形成せずに再生できる機構であり,既に皮膚において確認されている。このことを踏まえ,本研究では,胎仔の心臓にも皮膚と同様の胎仔創傷治癒機構が存在するのかを解析した。実体顕微鏡下に胎生14日目新生仔までに各胎生期のマウスの心臓を摘出し,切開傷を施した後に器官培養を行った。その後顕微鏡下での肉眼的観察及び病理組織学的解析から,瘢痕を形成しない心筋の再生の有無について検索した。その結果,胎仔期には完全では無かったが,瘢痕形成が抑制されて再生する傾向の時期が実際に存在することが観察され,胎仔創傷治癒機構は心臓にも存在すると予想された。この機構は母体内にいるうちに転換期を迎えて消失し,再生されない通常の成獣創傷治癒機構の時期に至り,そして出生することが明らかになった。そこで次に転換期の前後の胎仔心臓(心内膜,心筋,心外膜)で発現している遺伝子の網羅的解析をマイクロアレーによって解析し,胎仔創傷治癒機構の転換期で著明に変動する多数の遺伝子を検出した。その結果,特筆すべきものとして,瘢痕形成を抑制するヒアルロン酸の分解酵素であるヒアルロニダーゼ,瘢痕の原因であるI型コラーゲン,アクチンの各遺伝子は胎仔創傷治癒機構が存在する時期に減少していた。コラーゲン分解酵素は上昇するものが多く,瘢痕に関わるサイトカインTGF-betaや,その他toll-like recdeptor,シクロオキシゲナーゼの各分子種の遺伝子発現が促進傾向を認めた。以上から,ヒアルロン酸は瘢痕形成の抑制,コラーゲンは瘢痕形成を促進することから,胎仔の心臓においても胎仔創傷治癒機構,即ち瘢痕形成を生じない再生機構が存在すると考えられた。今後,検出した各種遺伝子を成獣の心臓に注入し,瘢痕を形成しないで心筋が再生されるかを解析する予定である。当初の研究経過にそって研究が進行した。平成25年度は心臓の胎仔創傷治癒機構の大元締めとなるマスター遺伝子の同定を今後行う予定である。

具体的には,平成24年度の網羅的解析で同定した心臓の胎児創傷治癒機構の転換期前後に著明に変動した遺伝子の挿入された発現ベクターを構築し,これを成獣マウスの損傷を認めて瘢痕形成を来した心臓に注入し,瘢痕を形成せずに心筋が再生され得るかを検索し,マスター遺伝子を同定する。該当なし
グローバル化とポスト近代化における職場管理-コールセンターを対象として

近年急成長したコールセンターは非正規雇用の多さや離職率の高さなどの問題も抱えながら、高度なITツールによって顧客との会話がデータベース化され、オペレーターの管理やマーケティングにも活用されている。本研究では、データベースをもとに行われているセンター内の職場の管理について、近代社会の規律・訓練型権力から質的変化をとげ、ポスト近代社会において台頭したといわれる環境管理型権力の浸透するものとして分析を行った。本研究の目的は、ホスト近代社会のなかで、コールセンターを中心的な事例とした職場での管理について明らかにすることである。初年度である平成22年度では、日本国内を中心として、コールセンター業界の最新動向や、IT化を背景としてセンターで用いられている各種の管理ツール及びそれらの導入状況についてぐ最新の資料の収集と、ツールの開発企業及びベンダーやセンターへの訪問調査による職場での管理の実態の把握につとめた。また、研究の基礎となる社会のポスト近代化に関する理論的な検討についても研究をすすめた。コールセンター業界や関連する業界の動向としては、オフショアといわれる、コールセンター業務や企業の会計や総務に関する業務が中国などのへ海外移転されている実態や、日本国内向けの業務のみならず、海外進出した日本企業による現地の消費者向けのコールセンターの開設も始まっていることを把握できた。センターでの管理については、各種のプログラム化されたツールによって、実際の顧客とやり取りを行うオペレーターの行為への徹底しだデータベース化が行われており、データベース化については、例えば、会話の録音により音声認識・感情分析までもが可能であるものも存在しているように、モニタリングのための分析が行われている実態を把握できた。また、プログラム化された管理ツールについては、コールセンターのみならず、企業において一般的な事務処理に関する業務を行う部署でも導入されつつあることも把握できた。なお、これまでの研究成果としては、第83回日本社会学会の-研究報告(4)「産業・労働・組織」部会にて、コールセンターの動向や理論的検討についての発表を行っている。本研究の目的は、ポスト近代社会における、コールセンターを中心的な事例とした職場での管理について明らかにすることである。研究二年目にあたる昨年度は、初年度より始めたセンターでの職場におけるIT化を背景として用いられている各種の管理ツールの国内外での実態について研究・調査をさらに進めた。これらの各種プログラム化された管理ツールは、例えば、KPI(Key Performance Indicator)といわれる、センターのオペレーター(コミュニケーター)と顧客とのやり取りに関して、コールの応答率や処理件数・時間等々の設定された特定の数値等の目標を実現するよう業務プロセスをモニタリングすること等、蓄積されたデータベースをもとに管理が行われている実態について把握できた。これらの実態をもとに、研究の基礎となる社会のポスト近代化に関する理論的な検討を加え、人の内面を形成することによって自律的な労働者をつくるという近代的、規律・訓練的な管理に対して、環境としてのアーキテクチャーによって主体化によらず管理する「環境管理権力」の観点からの分析を行った。研究成果としては、第62回関西社会学会の一般研究報告「産業・労働」部会にてコールセンター内の管理についての発表を行い、また「経営論集」においても分析した結果を発表した。また、オフショアといわれる海外でのコールセンターの実態や、グローバルBPO(Business Process Outsourcing)といわれる企業や各種団体の業務処理(ビジネスプロセス)の一部を海外での外部業者に委託する動きについて、現地訪問調査を実施し、実態の把握につとめた。研究最終年度である平成24年度では、これまでに実施してきた職場での最新の管理についての研究・調査をさらに進めた。日本国内においては、地方のコールセンターにおける研究・調査を実施し、地域の事情や管理の実態について、また国外へのオフショア(offshore)といわれる、企業の特定業務の海外移転についての調査・研究を実施し、さらに企業のグローバル化にともなう、企業全体でのグローバルな管理の進捗についての分析を行っている。コールセンター業務のみならず、企業の会計、総務等々に関する業務の一部を、海外での外部業者に委託するオフショアやグローバルBPO(Business Process Outsourcing)といわれる実態については、中国・大連において現地調査を実施することで、製造業における設計や受注業務等、これまで盛んに行われてきたと言われるものより多くの、また広範囲な業務、業種における工程等のプロセスが海外において請け負われてきていることが判明した。企業のグローバル化にともなう管理の進展については、例えば人事について、多種多様な人材を管理、育成等する必要が生じており、グローバルなシステムや制度が求められていることを背景にして、一部の企業ではグローバルな人材に関するデータを、共通の管理プラットフォームに集約し、データベースとして、採用や昇進、評価等に活用していることについての実態についての分析を行った。なお、グローバル企業における管理システム関する研究成果の一部として、所属大学での研究所紀要において報告を行っている。昨年度の震災による補助金交付の変更、大学内での手続きの変更による遅延や、研究・調査予定であった企業・団体への影響もあり、当該研究年度前半には進捗の遅れがみられたが、後半にはほぼ順調に進めることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究計画は、昨年度、震災等の影響により残り、発生した課題についての資料収集を行う予定である。特に海外での研究・調査を推進することが必要と考えられる。
サイクリックGMP関連遺伝子導入による肺高血圧治療

本研究の目的は、肺高血圧の治療法として、肺血病変の発生に関与する遺伝子を抑制することや、血管病変の発生を抑制する遺伝子の導入を行い、肺高血圧の発症の原因遺伝子を究明するとともに、治療に応用できる遺伝子を検討することである。一例として、cGMPを上昇させる利尿ペプチド(ANP)の肺血管への遺伝子導入を行うことによりcGMP上昇を介し肺高血圧血管病変の発生抑制を試みた。遺伝子改変動物はマウスが多いので、今後、マウスを用いた肺動脈圧測定や肺血管病変の検討が必要となる。そこで、マウスによる肺動脈圧測定の技術開発と、ラットを用いたANP遺伝子導入による肺高血圧血管病変の発生抑制実験を行った。ラットにセンダイウイルスのエンベロップベクターにANP遺伝子を組み込み、経気道的に投与し、低酸素暴露を行った。低酸素暴露による肺高血圧血管病変のうち、小筋性動脈中膜肥厚の発生が抑制された。覚醒下で測定した肺動脈圧は、ANP遺伝子導入ラットではANP遺伝子非導入ラットに比べ低値を示したが、正常ラットより高値であった。ANP遺伝子導入により、少なくとも直径100μm前後の肺高血圧血管病変の出現が抑制されることが明らかとなった。また、マウスの肺動脈圧測定法開発を試みた。マウスの肺動脈圧は、開胸下、人工呼吸下で行うため、人工呼吸器と専用の実体顕微鏡を設置した。従来、肉眼で用手での穿刺は成功率か低いため、専用のシステムを組み立てた。マウス肺動脈圧は、開胸下、人工呼吸下で行うため、人工呼吸器が必要となり、専用の実体顕微鏡が必要となった。本年度に行ったマウスの肺動脈圧測定システムの構築は、ノックアウトマウスやトランスジェニックマウスを用いた肺高血庄研究手法を提供するものとなる。すなわち、生体での肺動脈圧という指標が、小動物であるマウスで測定できることは、今後の研究の基盤となる。本研究では、肺高血圧の治療法として、肺血病変の発生に関与する遺伝子を抑制することや、血管病変の発生を抑制する遺伝子の導入を行い、肺高血圧の発症の原因遺伝子を究明するとともに、治療に応用できる遺伝子を検討する。一例として、cGMPを上昇させる利尿ペプチド(ANP)の肺血管への遺伝子導入を行うことによりcGMP上昇を介し肺高血圧血管病変の発生抑制を試みる。実験動物としてマウスを用いる。本年度は、マウスの肺動脈圧測定法を開発した。従来、肉眼で用手での穿刺は成功率が低いため、専用のシステムを組み立てた。マウスの肺動脈圧は、開胸下、人工呼吸下で行うため、人工呼吸器が必要となり、専用の実体顕微鏡が必要となった。本年度の結果は、ノックアウトマウスやトランスジェニックマウスを用いた肺高血圧研究手法を提供するものとなる。一方、ラットでは、経気道的にセンダイウイルスに組み込んだレポーター遺伝子は気管上皮に発現することを確認した。またANP遺伝子発現を肺のPCRで検討したところ、少なくとも30%以上の確率で肺にANP遺伝子が導入できることが判明した。AMPによる肺血管弛緩反応を見てみると、肺高血圧血管ではむしろ正常血管よりよく弛緩反応が認められるので、ANPによるcGMP産生は、NOによるcGMP産生より効率がよい可能性がある。したがって、ANP遺伝子導入によるcGMP産生は有効である可能性がある。次年度は、確実な遺伝子導入法をさらに検討する。
市民のリスク認知とゼロリスク要求の構造と変化：新たな合意形成手法の開発に向けて

東日本大震災とそれに伴う原発事故後の市民のリスクに関する各種認知,許容リスクやゼロリスク要求についての現状の把握と変動等の検討を行った。特に,原発事故とも関連のある「大気中の発がん性化学物質」についての全国調査の結果では,震災前(2008年)の調査結果と比較すると被害を一定以上受けると考える人は増加したが,その被害が死に至る程大きいと考える人は減っており,より頻度が高いが致命的ではないという認知に移行している傾向が見られた。一方,その許容リスクレベルについては,ゼロリスクを求める人は震災前の調査結果と比較して減少し,むしろ高いリスクレベルを受容する人の割合が増える傾向にあるなどの知見を得た。今後のリスクコミュニケーションに必要な,リスク認知やゼロリスク要求の構造を把握するために,様々なリスク対応や現在の社会におけるそれらのリスクの取り扱われ方やに関する最新の情報を集め,特に震災後に国内で実施された調査等の知見についてのレビューを行った他,実際の被災者の避難の動向や置かれている現状についての小規模の聞き取り調査やアンケート調査,また実際に市民が放射線等に係わるリスクについてどのようにとらえているかについて,リスクコミュニケーションの現場における小規模のアンケート調査を実施して現状を明らかにした。また,1999年,2003年,2008年に実施されたリスクレベルに関する調査についてとりまとめ,経年変化について検討を行った。その結果,大気中の発がん性化学物質についてゼロリスクを求める人は各年ともに1割程度で大きな差は認められず,例えば性別においても,どの実施年のデータにおいてもゼロリスクを選択した人の割合は男性が女性を上回っていたが,大きな差は認められず,顕著な経年変化は見られなかった。また同様に他の属性においても顕著な差の変動は認められなかった。一方,ゼロリスクを除く全体の年間リスクレベルの選択においては,1999年,2003年では大きな変化は見られないが,2008年のデータでは,やや低いリスクを選択する人の割合が高くなっていた。ただし,この傾向は女性に於いて顕著であり,男性では低いレベルのリスクを選択する人の割合は1999年2003年の間に変化は見られないことなどを明らかにした。更に,上記レビュー及び各調査の結果をまとめ,次年度調査の内容及び項目設定の検討を行った。日本は2011年3月11日に東日本大震災と,それに伴う原子力発電所事故により大きな被害を受け,現在もその解決に至っていない。今後,原発事故による被爆に関わる健康影響や食品汚染,災害対応など,様々なリスクに関する合意形成が非常に重要になることが予測される。これに対応し,今後速やかに適切なリスクコミュニケーションを行うためには,震災後の市民のリスク認知とその構造の全体像,ゼロリスク要求などのリスクに関わる合意形成に影響を及ぼす事項の変動について早急に詳細を明らかにすることが必要である。そこで,本研究ではリスク事象に対する市民の認知およびゼロリスク要求の構造についての震災後の全体像を把握と,大震災および原発事故に関わる変動の解明を目的として調査を実施した。平成25年度は調査会社のオムニバス調査を利用して全国の男女20歳以上の4000人を対象とした面接調査を実施し,震災後では震災前と比較して特に原子力発電所に対するリスク認知や被害可能性の認知が高くなっていることや,同様に震災後では震災前と比較して市民の大気中の化学物質に対するゼロリスク要求の割合は震災前と比較して僅かに低下し,震災後では許容リスクレベルは全体にやや低くなっている傾向があることを明らかにした。本研究では,今後適切なリスクコミュニケーションを行うために必要な,リスク事象に対する市民の認知およびゼロリスク要求の構造についての震災後の全体像の把握と,大震災および原発事故に関わる変動の解明を目的として調査を実施し解析を行った。2014年度は,2014年2月に実施した全国の男女20歳以上の4000人を対象とした面接調査の結果について詳細な解析を行った。震災による原発事故以降,事故により大気中に放出された放射性物質による健康影響などが大きな話題になったが,大気中の発がん性化学物質については,回答者本人や家族が被害を受ける可能性が一定以上あると考える人が震災前の2008年の調査よりも震災後の2014年の調査で増加した一方で,同様に回答者本人等が被る被害は小さいと考える人は震災後に増加しており,震災前では「被害を受ける可能性は低いが,受けた場合のその被害の程度は大きい」と考えられていたリスクであったのに対し,震災後では「被害を受ける可能性は一定以上あるが,受けた場合の被害はそれほど大きくない」リスクと捉えられているなど市民の認識に変動があったことが認められた。

また,許容リスクレベルの選択については,全体としては,0リスクを含む生涯リスクに換算して10の-4乗以下のリスクを求める人の割合が震災前と比較して震災後で低い傾向がみられた。またこれらの選択については性差が認められ,特に男性において,「本人や家族が被害を受ける可能性が(相対的に)低い」と考える人では,そうでない人より,より高いリスクを許容する傾向が認められた。26年度が最終年度であるため、記入しない。環境リスク学,環境保健学26年度が最終年度であるため、記入しない。申請した計画通り,様々なリスク対応に関する最新の情報を集め,これまで行われている研究の知見について子細に検討しレビューを行った。また,申請時実施を計画していた震災時における市民の被災状況把握のための事前調査については,小規模の集団に対する聞き取り調査が主となったが,その内容について解析を行い必要な情報を得ている。平成25年度は,調査会社のオムニバス調査(本調査のため調査対象者を抽出するのではなく,調査会社が用意した対象者を用いた調査。オムニバス調査においても対象者は層化抽出されている)を利用し,リスク事象に対する市民の認知およびゼロリスク要求の構造について,全国の男女20歳以上の4000人を対象とした面接調査を実施した。また,調査結果をまとめて基礎データの集計および解析を行い,ゼロリスク要求等についての震災後における全体像を明らかにしており,研究はおおむね順調に進展している。特に合意形成に大きな影響があると思われるゼロリスク要求に関して,今回の大規模災害への自己関与の意識の程度などの側面からその特性を解明し,適切なコミュニケーションに必要な市民のリスク認識とゼロリスク要求についての新しい知見を示すとともに,震災の影響を明らかにし,震災後の合意形成の現場に必要な提言の作成を〓す。リスク認知やゼロリスク要求の構造を把握するために,様々なリスク対応に関する最新の情報を集め,現在の社会におけるそのリスクの取り扱われ方やこれまで行われている研究の知見について子細に検討しレビューを行う他,平成25年度に実施した調査結果について多変量解析手法等を用いた詳細解析を行い,ゼロリスク要求やリスク認知の構造特性についての詳細な検討を行う。また,震災前の調査との比較を行って震災前後の変動を明らかにし,リスク認知やゼロリスク要求に対する震災の影響について詳細に検討する。これらの検討結果をあわせ,震災後の合意形成に必要な条件等を明らかにする。前年度に引き続き文献調査等を行うほか,前年度の文献調査及び事前調査の結果に基づいて調査票を作成し,全国の男女20歳以上の2000人を対象とした面接調査を実施する。内容は,リスク事象に対する市民の認知およびゼロリスク要求の構造についての震災後の全体像を把握と,大震災および原発事故に関わる変動の解明である。調査実施に際しては,調査時の状況や質問数等の調整により必要額に一定の変動が生じる。
商業地名を中心とする通称地名の国語学的研究

1.研究の実施状況中部・北陸地方を中心に主として西日本各地において、商店街名を中心とする通称地名の実地調査を行った。調査は写真撮影、地図との照合、商店会などの現地調査と通信回答、地元案内図の収集などにより行った。設備備品費による『京都市町名変遷史』は歴史的に全国に大きな影響を与えてきた京都の街構造を把握して各地と比較する基礎作業に用いた。現地調査に当たり,現地把握のために最新版のマップガイド、都市地図を,変遷確認のため大正・昭和前期の二万五千分一地形図の復刻版を購入し照合作業を行った。通称地名の分布と実態に関する報告論文を6編執筆発表した。2.研究成果の概要とくに全国に大きな影響を与えた「銀座」について、模倣名の全国分布とその波及の歴史を調査確認した。また、銀座名称が地方各地の固有の商店街名とどのように接触変化したり共存し、あるいは交替するかを考察した。実地調査は主に中部以西であるが、調査過程で全国の商店街組合名鑑を見得たため、全国の分布状況を確認することができた。ただし組合名と商店街名とはかならずしも一致せず、実地調査や各種地元資料によって補正確認した部分も多い。主たる得られた知見は次の通り。(1)銀座模倣名は主として大正末昭和初頭に広がり昭和30年代まで盛行。(2)東京志向が強そうな東北に予想外に少なく、東京と対抗意識がありそうな近畿にも多いことが分かった。(3)西日本では「銀座街」の型が特徴的である。(4)カタカナ外国語名への交替や折衷名称の増加が目だっている。そのほか各地方の特徴的な命名法や流行について記録考察した。
インドネシア産樹木から単離されたイソプレニルフラボノイドのメラニン生成抑制効果

プレニル化ならびに非プレニル化化合物を用いたメラニン生成抑制試験の結果、プレニル化によりメラニン生成抑制効果が大きく増加することが示された。さらに、メラニン生成抑制を示す濃度よりも高濃度が必要であるが、細胞毒性に関しても、プレニル化が関与していることも明らかにした。そこで、プレニル化フラボノイドのメカニズムを解明することを目的に、アルトカルピンに着目した。メラニン生成抑制は、(i)tyrosinase, tyrosinase related protein-1,2(TRP-1とTRP-2)とperoxidaseの転写制御、(ii)ケラチノサイトへのメラノソームの受け渡し制御、(iii)色素沈着後のケラチノサイトにおけるメラニンやメラノソームの分解やターンオーバー、によって制御されている。ウエスタンブロッティング解析により、メラニン生合成に関連するTRP-1とTRP-2のタンパク質レベルは、変化しなかった。つまり、これらの挙動は、メラニン生合成に関するタンパク質の発現を抑制するのではなく、直接的な酵素活性の阻害が、メラニン生合成を制御していることを示唆している。また、インドネシア産植物からの網羅的メラニン生成抑制素材の探索も行い、数種の候補素材を見いだした。インドネシア産樹木のArtocarpus heterophyllusの材部には、イソプレニル化フラボノイドが多く含まれる。これらのイソプレニル化フラボノイドのメラニン生成抑制効果を検討した。その結果、細胞毒性を示さない低濃度において、選択的にメラニン生成を抑制することを見出した。さらに、同時に、高濃度域(50μM以上)では、強力な細胞毒性を示すことも見出した。さらに、一連のイソプレニル化フラボノイド類を用いて構造活性相関を検討したところ、その活性は、イソプレニル基の置換位置というよりも、むしろ、その数に依存していることが示された。このことは、受容体-リガンドのような特異的な結合による活性発現というよりも、むしろ、非特異的な生体との相互作用により、薬理活性が発現していることが予想された。また、その構造的特徴を考えると、細胞膜との相互作用だと考えられた。溶血活性が観察され、比較として用いた、イソプレニル側鎖を有さないフラボノイドは、そのような溶血活性は観察されなかったことから、イソプレニル側鎖が存在することによって、界面活性作用が発現し、細胞膜を破壊するものと思われた。メラノーマ細胞に添加した際は、極低濃度において、選択的にメラニン生成抑制効果を示したが、この挙動に関しては、細胞膜流動性を変化させることによる活性発現機構が関与しているのではないだろうか。次年度は、さらに、メカニズム解析を進めると共に、スクリーニングを継続し、さらに、メラニン生成抑制効果を有する天然資源の探索も行う。
ムダの生態学：種内競争による形質進化が多種共存に及ぼす影響の解明

「ムダの進化」の好例である繁殖干渉に関しては、実験進化を利用した繁殖干渉の進化が群集動態に及ぼす影響の評価、繁殖干渉によって生じる棲み分け・棲み場所の特殊化の生じやすさを論じた理論を提出するとともに、繁殖干渉のもとで生じると期待されるeco-evolutionary dynamicsについてのレビューを行なった。これらの成果は投稿中もしくは投稿準備中である。また、沖縄でグッピーがカダヤシを排除する仕組みとして、グッピーの雄によるカダヤシの雌に対する一方向的な繁殖干渉が関わることを明らかにした。また、個体レベルの相互作用が個体群・群集レベルの現象に及ぼす影響に関する理論研究を実施することで「ムダの進化」の理論的側面を補強した。捕食圧の変化に対して表現型を可塑的に変化させる誘導防御が捕食者ー被食者動態に及ぼす影響(Ecology Lettersにて公表)。繁殖干渉などに見られる群集動態の正の頻度依存性と環境変動が多種共存に与える影響、変動環境において休眠が進化速度に与える影響を明らかにした。個体レベルの相互作用がもたらす密度効果の種間多様性が群集の複雑性-安定性関係に与える影響を検証した。また、種内の性選択・性的対立などが駆動する適応進化が多種共存を促進する数理モデルを解析し、総説を執筆した。種内の個体間相互作用とその進化が、種間関係、ひいては群集レベルの生態学的帰結に及ぼす影響についての理論研究と、「無駄の進化」というコンセプトの普及を目指すべく、国内3学会(日本進化学会・日本動物行動学会・日本生態学会)にて集会企画を行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。種間関係に関わる形質が進化によって変化すると、群集動態や共存種数に影響が及ぶと考えられている。ここ10年ほどで、資源利用や対捕食者防御などの栄養関係・資源競争に直接に関わる形質の迅速な進化が群集構造形成に果たす役割について理解が進んだ。他方、種内関係に応じて適応進化する形質、例えば性選択・配偶者競争に関わる諸形質、社会性・協力行動、有性生殖等の形質が群集動態に及ぼす影響については、個別の事例的研究に留まり、その統一的な理解は遅れている。本研究では、レビュー・理論・実証研究の協働を通じて、種内関係に関わる多様な形質の群集生態学的な意味付けをおこない、その進化が群集動態・構造、さらには多種共存に及ぼす影響を統一的に理解するための理論的枠組みを構築することを目指す。今年度は、過去の論文をレビューすることで生物の形質進化が、多種共存に及ぼす影響についての基本的なアイデアを整理した。また、アズキゾウムシとヨツモンマメゾウムシ競争実験系を利用することで、生物間相互作用が個体群動態を駆動する仕組みを明らかにした。アズキゾウムシとヨツモンマメゾウムシは幼虫期の資源競争と成虫期のセクシャルハラスメントの両方の相互作用によって、互いに個体群動態に影響を及ぼしあっていると考えられてきた。しかし、それを直接に明らかにすることは、種間相互作用それ自体を操作することが難しいことから困難であった。本研究課題では、Empirical Dynamic Modelingと呼ばれる手法を利用することで、二種の個体群動態からこれら二つの種間相互作用が群集動態や競争排除において果たす相対的な役割の評価に成功した。本研究は、現在、学術論文として投稿中である。また、発展的研究として、成虫個体間の遭遇頻度の変更を通じてセクシャルハラスメントの共同に影響を及ぼすと期待される飼育容器サイズを様々に変えた飼育実験を行った。研究課題によって、進捗状況は大きく異なっている。レビューについては当初計画よりも進行が遅れている。平成28年度の終わりまでには、レビューまたはアイデアを提案する論文としてまとめることを計画していたが、まだ論文投稿には至っていない。他方、マメゾウムシを利用した室内実験については、順調に進捗しており、平成29年度中にも学術論文として成果の発表が期待される。繁殖や社会性・協力行動などに代表される種内関係に関わる形質は、時間やエネルギーのアロケーション、あるいは種間関係の変更を通じて、種間相互作用や個体群動態に影響する可能性がある。このような同種内の適応進化の帰結として説明されてきた行動やその進化の影響が生物群集にまでおよぼす可能性を理論、実証の両面から明らかにすることをこの研究では目指している。今年度は、過去の研究のレビューに加えて、種内競争に関わる進化形質が種間競争にも影響する場合の進化動態、さらにはそれが競争種共存に及ぼす影響を評価するための数理モデルを構築し、解析した。また、種間相互作用の有り様を実証的に評価する手法として、Empirical Dynamic Modelingを発展させた。その結果として、多種個体群密度変動データのみから種間相互作用やその時間変動、群集胴体の特性をトラックする手法を確立し、いくつかの実証研究を行なった。なかでも、アズキゾウムシとヨツモンマメゾウムシ競争実験系から得られた時系列データをもとに、個体群動態を駆動する相互作用の種類が実験条件毎に変化することを突き止めた研究は、今後の発展が期待される。これらの研究は、複数の学術論文として発表した。これ以外にも、本研究から派生的な新しいテーマが立ち上がりつつある。EDMに基づく個体数変動データの解析を進めるうちに、このモデリングを適切に利用することで生物個体数の変動を制御できる可能性に気が付いた。より具体的には、多種相互作用系の安定/不安定平衡点を発見し、適切な外的摂動を加えることで、システムをそれらの状態に近づけることができる可能性である。

アズキゾウムシーマメゾウムシ実験系のデータ蓄積をこのテーマにも援用し、派生的テーマとして推進できる環境が整っている。研究課題によって、進捗状況は異なっている。レビューについては当初計画よりも進行が遅れていたが、初稿が完成し現在、投稿論文として完成を急いでいる。他方時系列データ解析手法については大きな研究進展があり、ハイインパクトな学術論文として結実した。他方、マメゾウムシを利用した室内実験については順調に進捗しており、新しく開発した時系列解析手法を利用しながらどのような形での報告を優先するか検討している。「ムダの進化」の好例である繁殖干渉に関しては、実験進化を利用した繁殖干渉の進化が群集動態に及ぼす影響の評価、繁殖干渉によって生じる棲み分け・棲み場所の特殊化の生じやすさを論じた理論を提出するとともに、繁殖干渉のもとで生じると期待されるeco-evolutionary dynamicsについてのレビューを行なった。これらの成果は投稿中もしくは投稿準備中である。また、沖縄でグッピーがカダヤシを排除する仕組みとして、グッピーの雄によるカダヤシの雌に対する一方向的な繁殖干渉が関わることを明らかにした。また、個体レベルの相互作用が個体群・群集レベルの現象に及ぼす影響に関する理論研究を実施することで「ムダの進化」の理論的側面を補強した。捕食圧の変化に対して表現型を可塑的に変化させる誘導防御が捕食者ー被食者動態に及ぼす影響(Ecology Lettersにて公表)。繁殖干渉などに見られる群集動態の正の頻度依存性と環境変動が多種共存に与える影響、変動環境において休眠が進化速度に与える影響を明らかにした。個体レベルの相互作用がもたらす密度効果の種間多様性が群集の複雑性-安定性関係に与える影響を検証した。また、種内の性選択・性的対立などが駆動する適応進化が多種共存を促進する数理モデルを解析し、総説を執筆した。種内の個体間相互作用とその進化が、種間関係、ひいては群集レベルの生態学的帰結に及ぼす影響についての理論研究と、「無駄の進化」というコンセプトの普及を目指すべく、国内3学会(日本進化学会・日本動物行動学会・日本生態学会)にて集会企画を行った。平成29年度の半ばくらいまでに、共同研究者でミーティングを持ち、レビューの進み方に加速をつける。マメゾウムシ実験系については、EDMを利用した解析を進めるうちに、データの量が解析結果の質に大きか影響を及ぼしうることがわかってきた。そこで、引き続き競争実験を行うと同時に、自動撮影と画像処理により大量、高頻度のデータを手に入れる手法開発を目指す。また、捕食者の捕食行動に関する特性が被食者の共存に及ぼす絵影響を、マメゾウムシ実験系から得られたデータにEDMを適用することで明らかにしたい。レビュー論文の第一稿が完成した。これをもとに共同研究者間で議論をさらに深めて、平成30年度中には学術論文として発表したい。マメゾウムシ実験系と時系列解析手法を適切に組み合わせることで、種内競争と種間競争の強さをを適切に変化させて、個体群動態を制御できる可能性に気づいた。
I期原発性肺腺癌におけるDNA損傷応答蛋白発現の臨床的意義

原発性肺腺癌の早期癌と考えられている気管支肺胞上皮癌でのDNA損傷応答タンパクの発現はほとんど見られず、進行癌において発現されていることが多いことが分かった。しかしながら、各種臨床学的、病理学的パラメーターとの有意な関連は指摘されなかった。また、ATM・Chk2は陽性となるもののγH2AXの発現はわずかであった。進行癌組織内におけるDNA損傷応答蛋白の活性化が早期癌と比較し強く発現する傾向にあることが証明されたことから、発癌や癌の進行、悪性度に関連があると予想される。昨年の研究結果からは、腺癌症例において他の組織型よりもDNA損傷応答タンパク発現が多い傾向にあることがわかった。しかしながら、当初期待していた臨床的パラメーターは、現在検討している段階では、有意なものは示されなかった。興味深い結果として、原発性肺腺癌の早期癌と考えられている気管支肺胞上皮癌でのDNA損傷応答タンパクの発現はほとんど見られず、進行癌において発現されていることが多いことが分かった。これは、ATM、γH2AXの発現は腫瘍細胞のDNAが周囲環境因子により損傷を受ける頻度は進行癌においてより多く、その結果DNAのmutationが蓄積され新たな性質の獲得を促進していると考えられる。今年度は、肺腺癌症例におけるATM・H2AX・Chk2発現とapoptosis、もしくはDNA修復に関連する蛋白発現(FOXO-1、CDK2)の関連を調べ、DNA損傷後の修復過程に問題がないかを検討する。更に最近予後不良といわれる肺気腫合併症例や、stage IB症例も含めて臨床学的パラメーターと病理学的診断との関連の検討を継続する。1)病理学的診断との関連: pT1-2NOMO症例において、各種蛋白の発現と病理学的因子、すなわち組織型(早期癌として気管支肺胞上皮癌、進行癌として乳頭状腺癌)、分化度、脈管浸潤、腫瘍径との関連を調べる。2)臨床学的パラメーターとの関連:各種蛋白発現と臨床的パラメーター、すなわち手術時転移の有無、術後再発の有無、予後に関して以下の各群で比較検討する。(1)pT1-2NOMO症例で術後再発の有無、(2)術後病理でのリンパ節転移の有無。3)肺気腫合併の有無と発現の関係を検討する。腺癌症例においてDNA損傷応答タンパク発現認められたため、肺腺癌に絞って検討を進めた。これは、腫瘍細胞のDNAが周囲環境因子により損傷を受ける頻度は進行癌においてより多く、その結果DNAのmutationが蓄積され新たな性質の獲得を促進していると考えられる。また、ATM・Chk2は陽性となるもののγH2AXの発現をほとんど認めなかった。その意義については現在検討中であるが、1) γH2AXはDNAのdouble-strand break時に発現するため、酸化ストレスやpoint mutationの修復過程でおこるsingle-strand breakでは発現が非常に少ない、2)肺癌ではγH2AXが発現されにくい、3) ATM、Chk2がDNA損傷以外の理由で活性化されている、などが考えられる。
小児白血病融合転写因子の白血病化と傍白血病症状を呈する下流遺伝子の同定

t(17;19)B前駆細胞性急性リンパ性白血病(t(17;19)+ALL)は、転座により生じる融合転写因子E2A-HLFが、白血病化とともに骨浸潤、高カルシウム血症、凝固線溶異常を誘導する。E2A-HLFの下流遺伝子PTHrPを同定した。t(17;19)-ALL細胞株にE2A-HLFを導入するとPTHrPが誘導され、E2A-HLFの変異体ではPTHrPは誘導しなかった。t(17;19)+ALL細胞株でPTHrPをノックダウンするとアポトーシスが誘導された。以上よりt(17;19)+ALLにおいてPTHrPはE2A-HLFの下流遺伝子で、高カルシウム血症と白血病化あるいは難治化に関与している。17;19転座型急性リンパ性白血病(t(17;19)+ALL)の転写融合遺伝子E2A-HLFの下流遺伝子で白血病化や傍白血病症状を呈する候補遺伝子PTHrPの機能解析を実施ししているPTHrPはt(17;19)+ALLは高発現し、t(17;19)-ALL株にE2A-HLFを導入すると高発現することを確認している。1.PTHrPのfull length cDNAのクローニングと発現ベクターの作成:PTHrPは複数のsplice variantsがある。175aaと177aaの2つvariantsをPCR法でクローニングし、sheep metallothionein promoterを有するPMT-CB6+発現ベクターに組み込んだ。ヒト白血病細胞株に導入したが、強発現する細胞株を得ることが出来ていない。2.PTHrPがE2A-HLFの下流遺伝子であることの証明:PTHrPのプロモーター領域をPCR法によりクローニングした。E2A-HLFが結合する可能性のあるconsensus sequence類似領域を含むfragmentを作成し、pGL3 basic vectorに組み込みE2A-HLF誘導可能なt(17;19)-ALL細胞株に導入を試みた。安定した結果が得られていない。今後、レポーターアッセイを予定している。3.PTHrPの細胞局在の決定:PTHrPのシグナルペプチドを有するN末(1-34)、nuclear localization signal(NLS)を有する(87-101)とC末流域について免疫蛍光抗体法で細胞局在を試みたが、良い抗体が得られないため細胞同定が確認できていない。4.レンチウイルスsiRNA導入システムを用いたPTHrP knockdown:レンチウイルスをsi RNA導入システムを用いたPTHrPのknockdownコンストラクトを作成中である。17;19転座型急性リンパ性白血病(以後t(17;19)+ALL)の融合転写因子E2A-HLFの下流遺伝子で白血病化や傍白血病症状を呈する候補遺伝子PTHrPの同定と機能解析を実施ししている。PTHrPのタンパクの発現が困難な状況であったが、immunoprecipition- Western法で同定が可能となった。PTHrPは複数のsplice variantsがある。175aaと177aaの2つvariantsをPCR法でクローニングし、PMT-CB6+発現ベクターに組み込みt(17;19)-ALL細胞株とIL-3依存性マウスproB cellに導入し、発現する細胞株を得ることが出来た。今後、機能解析を実施する。レンチウイルスshRNA導入システムを用いたPTHrP knockdownを実施した。t(17;19)+ALL細胞株にSh-PTHrP導入し、タンパクとRNA両方でknockdownを確認した(Sh-PTHrP/t(17;19)+ALL細胞)。Sh-PTHrP/t(17;19)+ALL細胞はSh-control導入t(17;19)+ALL細胞(Sh-control/t(17;19)+ALL)に比べてアポトーシス細胞の増加とG0G1 arrestを確認した。このことはt(17;19)+ALLにおいてPTHrPが高カルシウムを誘導に加えて、白血病化や難治化に関与するという2つの面を持っていることを示す所見である。乳がん細胞においてPTHrPの発現はTRAIL/DR4, DR5を誘導する報告があたため、このSh-PTHrP/t(17;19)+ALL細胞とSh-control/t(17;19)+ALL細胞間で発現の差を検討したが、発現量の差は認めなかった。17;19

転座型急性リンパ性白血病(以後t(17;19)+ALL)は転写融合遺伝子E2A-HLFの下流遺伝子でアポトーシスを抑制して白血病化が生じるきわめて予後不良の小児白血病である。さらにALLとしてはまれな、初発時に骨転移と高カルシウム血症を伴う。t(17;19)+ALLの高カルシウム血症症例はPTHrP高値である。PTHrPがE2A-HLFの下流遺伝子で、t(17;19)+ALLの難治化に関与していることを証明する。本研究でt(17;19)ーALLにE2A-HLFを導入するするとPTHrPが誘導すること、t(17;19)+ALLでPTHrPをknockdownするとアポトーシスを誘導することを証明した。2014年度1.FL5.12/pMT+PTHrPではZn誘導によるPTHrPの発現することで、IL-3非依存性を獲得することが出来るか検証した。Zn加培養細胞中のIL-3を除去するとFL5.12/pMT+PTHrPはアポトーシスが誘導されFL5.12/pMT+E2A-HLFのようなIL-3非依存性の獲得は出来なかった。Real time PCRによるPTHrPの発現は697 wild typeに比べて、697/pMT+PTHrP#12株ではZnにて誘導後4時間に18倍の発現があった。この細胞株を用いてPTH1RとCXCR4の発現解析を実施した。PTHrPを誘導してもPTH1R発現は誘導されなかった。すなわちt(17;19)+ALLではPTHrPはautocrineに作用していないことが確認され、PTHrPのN'末は細胞増殖には影響していない可能性が高いことが示唆された。CXCR4についてはreal time PCRとflow cytometry法で検索した。いずれの検索でもCXCR4の発現はPTHrPを発現誘導しても変化がないことを確認した。t(17;19)+ALLはPTHrPを高発現するが、乳がん細胞とは異なるシグナル伝達系を介して難治化が生じていることが示唆された(Hoey PP et al.Br J Cancer 88;567-573, 2003, Li J et al. J Clin Invest121; 4655-4668, 2011)。小児白血病PTHrPの市販の抗体で、immunoblotで検出可能なものは現在のところなかった。しかし、Immunoprecipitationでかろうじて確認ができるようになった。現在、適正化を実施中である。うまくいかない場合は発現誘導をreal-time PCRなどで代用して今後の研究を進める予定である。1.PTHrPのfull length cDNAのクローニングと発現ベクターの作成: 2種類のPTHrPのsplice variantsのsheep-methallothioneinプロモーターによるPTHrP誘導株が得られない。原因究明と再度導入を計画している。2.PTHrPがE2A-HLFの下流遺伝子であることの証明:PTHrPのプロモーター領域各フラグメントをpGL3 basic vectorに組み込んだ。今後、E2A-HLF誘導システムを有するt(17;19)-ALL細胞株に導入してレポーターアッセイを実施予定であるが、細胞株の選定に苦労している。3.PTHrP各領域の細胞局在の決定:免疫蛍光抗体法を試みたが、十分なシグナルが得られなかった。