hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新素材形状記憶謝脂の歯科および歯列矯正材料への応用に関する研究

ガラス転位点が体温付近(35°C)にある形状記憶樹脂ポリノルボルネンが、歯科および歯列矯正分野におけるエラスチック材料として応用できるかどうかを研究し、以下の結果を得た。1.160°C5分間の加熱によって、ポリノルボルネンに形状を記憶させることが可能である。2.一度記憶させた形状をガラス転位点より比較的高い温度(6080°C)で伸展した場合、体温によって発揮する原形復帰力は安定した弱い力であり、低い温度(40°C)で伸展した場合は力は強いが持続性は低下する。3.上記2の伸展において、ゆっくり伸ばせば安定した弱い原形復帰力が得られ、伸展速度が速ければ強い復帰力が得られるが力の持続性はやや低下する。4.体温によって発揮する形状記憶効果を利用して歯の移動を行う場合、直径1mmのワイヤ-状に成形したものはでは、50°C下で0.5mm/秒の速度、1.52.0倍に伸展するのが最適な条件である。5.最適条件で伸展したワイヤ-状形状記憶樹脂(SMPワイヤ-)は、歯科で用いられている従来のエラスチック材料にくらべ、永久変形が少なく力の持続性も優れている。6.口腔内温度の変化に対して、形状記憶樹脂の発揮する力には増減があるが、歯列矯正における歯の移動にとってそれは容認できる範囲にある。7.本形状記憶樹脂を歯科臨床へ導入できる可能性をタイポドントと臨床例で検討したが、操作性の上でまだ未解決の問題も多い。以上の研究結果は、学会に口頭発表の他、論文三編にまとめて発表した。形状記憶樹脂は、室温ではプラスチック様の性質を示すが、ガラス転移点に達するとゴム様の弾力を呈し、記憶している形状を回復する性質をもっている。本研究は形状記憶樹脂の中で、ガラス転移点が体温付近の35°Cにあるポリノルボルネンが、歯列矯正用材料あるいは、歯科一般材料として応用できるかどうかを検索することが目的である。今年度は、まず、矯正用ゴムとして利用する場合、適当な物性をもっているか、又適当な歯牙牽引力を発揮させるにはどの様な条件を与えたらよいかなどを知るための実験を行った。実験結果は以下の通りであった。1.約1.5倍に伸展したまま、37°C温水中に25日間浸しておくと、従来より用いている矯正用エラスチックモジュ-ルは、伸ばした長さの60%30%が永久変形するのにくらべ、形状記憶樹脂の永久変形は10%前後であった。又その変形は実験開始して23日の間に生じていた。2.ガラス転移点以上の温度で、予め伸展するときの条件と、体温によって再び発揮する牽引力との関係は(1)伸展時温度が高い(60°C)と、牽引力は安定するが低い傾向があり、低い温度(40°C)で伸展すると、力は大きいが持続性に乏しいことがわかった。結論として、50°C位で伸展するのが適当と考えられた。(2)伸展時の速度に関しては速ければ力は強いが安定性に欠け、ゆっくり伸ばせば安定性はあるが力が弱すぎることが判明した。最適伸展速度は0.5mm/秒と考えられた。(3)歯牙移動に適当な力を発揮するには、伸展倍率は23倍位であろうと考えられた。以上の結果は、平成2年2月、西日本矯正歯科学会において口頭発表を行った。形状記憶樹脂ポリノルボルネンを歯列矯正用ゴムとして利用する場合、適当な物性をもっているか、又適当な歯牙牽引力を発揮させるにはどのような条件を与えたらよいか、等を知るための実験を昨年度(平成元年度)実施した。その結果、直径1mmのワイヤ-状に成形したものを50°C温水下、0.5mm/秒の速度で23倍に伸展するのが最も適当であるという結論を得た。

本年度は臨床応用に向けてより具体的な検討を行うため、同樹脂の口腔内温度および歯牙移動に伴う距離縮小による牽引力の変化を測定した。また、歯牙植込模型(タイポドント)を用いて、治療のシミュレ-ションを行った。結果は以下の通りであった。1.36.5°C(体温)下で発揮していた力は、口腔内温度が冷水等で5°Cに下降すれば、087%強くなり、温いお茶などで60°Cに上昇すれば4548%弱くなる。従って安定した力を得るためには、臨床応用において口腔内温度の管理も必要である。2.形状記憶樹脂を2本のフックにかけ、距離を4日に1mmずつ縮小させて25日間に亘る力の測定を行ったところ、従来の材料(矯正用エラスチックモジュ-ル、ワイヤ-のコントラクションスプリング)にくらべて力の低下は著しく少ないことが分かった。3.模型を用いた歯牙移動の手順をシミュレ-ションは、複雑なル-プの屈曲を省くことができ、歯の移動ステップを同時に行えるなどの利点をもっていた。しかし、従来のワイヤ-を用いることも不可欠であり、本樹脂の臨床応用にはまだ解決しなければならない点が残されていることが分かった。
教示によって高速な全身運動を低速から逐次的に獲得する学習プロセスの計算論的理解

本研究では難易度の高い全身運動の教示方法を明らかにするため、強化学習による教示アルゴリズムを提案し、実際のヒューマノイドロボットを用いて検証することを目的とした。研究期間中にカルバック・ライブラー制御と呼ばれる確率最適制御理論に基づく新しい運動教示方法を考案した。提案手法の有効性は本プロジェクトで整備された双腕マニピュレータによって実証された。さらに、教師とロボットの共有潜在空間を利用することで低次元空間内で最適方策を高速に学習する方法を提案し、ヒューマノイドロボットのシミュレーションにおいて有効性を示した。全身運動教示の最初のステップとして、モーションキャプチャーデータを利用した運動生成を試みた。運動解析に利用するソフトウェアを導入し、運動生成からデータ解析まで一貫して行なう環境を整備した。複数の赤外線カメラと床反力計を利用した運動計測環境において蹴り技の遅い動作と素早い動作のデータを取得した。運動生成は静力学モデルを用いた全身運動制御アルゴリズムを用いて、記録した空間軌道または関節軌道を重畳する方法を試みた。ヒューマノイドロボットの実機を再現した動力学シミュレータ上で動作生成を試みたところ、Yaw軸回転を含まない遅い動作についてはバランスを保ちつつ追従すること、単純に動作速度を速めただけではバランス維持できないことを確認した。この作業と並行して、モーションキャプチャーデータそのものから身体モデルを用いずにバランスを維持する運動を生成する既存の模倣学習アルゴリズムを追試した。具体的には、観測した運動からロボットの目標関節軌道を出力する運動生成モデルで、低次元の潜在変数で記述した動力学モデルを含むものである。実験については、保有する油圧駆動ヒューマノイドロボットH1の拡張工事を行い、最低限の実験環境を整備した。まず、双腕の代わりに3軸モーメント発生可能な胴体を設置した。しかし、足首の干渉駆動の制御性に問題があって片足バランスが実現できていないため、片足だけ独立駆動方式へ改造する設計を現在行なっている。足底に独自の力センサーを取り付け床反力と床反力中心点を計測できるようにした。視覚追従制御の最初の段階として、200fpsのカメラを胴体に取り付け、あらかじめ空間に固定されている特徴点を追従することでバランスができることを確認した。【理論】理論面で特に大きな伸展があった。本研究においては、人から教示される運動を人型ロボットで実現する際に、必ず全身バランスを考慮する必要がある。この問題に対して従来は、「教示軌道の追従」と「バランス維持」の二つの目的を同時に満たす運動を学習、もしくは、最適化計算で求めるが、精度と計算量の面で実用には不十分であった。この問題に対して本研究では「教示軌道の追従」と「バランス維持」を分割して考慮するという、新しい発想に基づく見まね学習法を開発した。まず、ロボットに様々な動作を行わせ、転倒せずに実行可能な状態遷移を学習しておく。そして、教示軌道が与えられた際には、実行可能な状態遷移のみをつなぎ合わせることで見まね学習を達成する。後者の計算は、近年発見されたKullback-Leibler制御と呼ばれる確率最適制御理論に基づいて定式化されており、リアルタイム計算が可能である。本年度は1リンクロボットと小型ロボットNAOの物理シミュレーションにより、その基本的有効性を確認し、国際会議に論文投稿した。【システム構築、実験】実験システム構築で大きな進展があった。まず、腕を除いたロボットハードが完成し英文誌に論文投稿することができた。次に、ピッチ軸とロール軸の傾斜を自在に操作可能なバランス揺動装置を構築した。さらに、運動補助のための5自由度軽量油圧マニピュレータを設計製作し、単体の動作確認に成功した。また、ロボットヘッドを単独で構築し、マーカーベースのカメラの位置・姿勢氏計測を行った。FPGAによるパイプライン処理によりカメラのフレームレート30fpsに対して1フレーム以内の遅延で位置姿勢を計算できた。今後ヒューマノイドのバランス制御に応用できると期待される。これと並行して、FPGAを用いない視覚フィードバックによって両足で動的バランスを保つ実験に成功し、国内学会で論文発表した。当初予期していなかった見真似学習の枠組みが次々と提案されている。ただし、実機に適用するに足るアルゴリズムに成長していないため、実装面でのバックアップとフォローが必要である。実機の整備についても大きな進展があったが、院生の配置とマネジメント不調のため、当初予定していた片脚バランスでの高速運動の実験ができていない。急いで体制を立て直したところである。本研究では人から教示される情報に基づいて難易度の高い運動を学習するしくみを人型ロボットを用いて探求している。特に全身でバランスをとりながら与えられた軌道に追従するタスクに焦点をあてている。本研究では近年発見されたKullback-Leibler制御と呼ばれる確率最適制御理論に基づく新しい見まね学習法を開発した。そして、教示軌道が与えられた際には、実行可能な状態遷移のみをつなぎ合わせることで見まね学習を達成するというものである。昨年度は1リンクロボットと小型ロボットの物理シミュレーションにより有効性を確認したが、本年度はこれを2リンクマニピュレータと全身ヒューマノイドロボットに拡張した。前者はヒューマノイドロボットのバランスの制約を、それに似た制約条件に置き換えた場合の仮想実験であり、実機への適用可能性を検証するためのものである。具体的には、マニピュレータの手先の接触を維持しつつ、教示軌道に追従させるタスクを設定した。

マニピュレータ実機でノイズ駆動により手先の接触を維持するような状態遷移モデルを獲得し、新たに提示された教示軌道との距離を評価関数とした最適制御問題を解くことにより、本研究の目的である運動教示を達成した。この成果はロボット学会で発表した。さらに、劣駆動関節を加えたリーチング動作に挑戦している。一方、後者では、教示者である人と、学習者であるロボットに類似タスクを行わせた際に現れる潜在共有空間をデータから抽出し(前処理)、その写像を用いることにより、上記の処理を低次元空間内で実行することにより、計算コストを大幅に削減する方法を発明した。この方法の有効性はヒューマノイドロボットのバランスを考慮した蹴り動作を動力学シミュレータで確認されたので、国際会議で発表した。多自由度の複雑なロボットに適用可能な運動教示アルゴリズムを提案することができた。全身ヒューマノイドロボットのシミュレーションにおいてその有効性を確認された。実機による検証においては、簡単なマニピュレータではあるが、提案手法の有効性が確認された。これらに関して国際会議1件、国内学会2件の学会発表を行い、様々な運動制御アルゴリズム検証のためのヒューマノイドロボットの設計方法と基礎実験結果に関して、英文ジャーナルペーパーに投稿しアクセプトされた。本研究では人から教示される情報に基づいて難易度の高い運動を学習するしくみを人型ロボットを用いて探求している。昨年度までにKullback-Leibler制御と呼ばれる確率最適制御理論に基づく新しい見まね学習法が提案された。本年度は総まとめとして、昨年度までの成果を論文にまとめるための実験データ取得作業に集中した。提案手法はシミュレーションで有効性を確認できていたが、実ロボットに適用する際、状態遷移確率の取得のために、様々な工夫が必要であった。そこで本年度は全身ヒューマノイドロボットのかわりに、昨年度から運用を開始した双腕ロボットの実験環境整備とデータ取得実験に時間を割いた。その過程で必要になったロボットの改造、共著者との打合せを行った。既に学会発表した実験の追試実験を行い、様々な見真似タスクについて容易にデータを取得できる環境と実験プロセスを構築し、いくつかのデータを取得することができた。具体的には、昨年度行った、マニピュレータの手先の接触を維持しつつ、教示軌道に追従させるタスクに加え、マニピュレータ先端の棒を振り上げるタスクを追加した。後者については教示軌道によって初期の学習は進むが、安定化のタスクが難しいため、状態遷移モデルのサンプリング時間の調整に工夫を要するなど、様々な実問題に直面した。現在、適用可能性についての限界を含めて、結果を論文にとりまとめている。また、提案手法を他のモデルベース強化学習法と比較するため、追試実験を行っている。
マラリア原虫による免疫回避機構の分子基盤の解明

マラリアで見られる制御性T細胞の活性化による免疫回避の詳細なメカニズムを解析した。感染赤血球が樹状細胞にTLR9を介して作用し、その結果樹状細胞が制御性T細胞を活性化することを示した。さらにTLR9欠損マウスでは制御性T細胞の活性化が起こらず致死性感染に部分的に抵抗性を示すことも明らかにした。原虫由来のTLR9リガンドとしてヘモゾインの関与も示唆された。一方で、抑制されている防御免疫に関してこれまでは否定的であったCD8T細胞の抗マラリア作用も見出した。申請者らはこれまでにマウスマラリアモデルを用いて致死性感染を起こす高病原性の原虫株は宿主免疫の抑制に働くCD4^+CD25^+制御性T細胞(Treg)を選択的に活性化することで宿主免疫を抑制し免疫回避を謀ることを明らかにしてきた。今年度はマラリア原虫によるTregの活性化機構を解析した。マウスに高病原性のマラリア原虫を感染させると速やかに原虫は増殖し、感染後10日目までに全例死亡する。これらのマウスではCD4^+CD25^+foxp3^+Tregが有意に増加していた。感染マウスのTregは非感染マウスのものと比較して非常に強い抑制機能を持っていた。以上のことからマラリア原虫がTregの増殖を促し、その抑制性の機能を増強することが示された。そしてこのTregの活性化は樹状細胞とTregと感染赤血球を共培養することによって再現された。感染赤血球は樹状細胞に何らかのシグナルを伝えていることが想定され、またマラリア原虫が種々のTLR(Toll-like receptor)のリガンドを持つことからTLRが関与している可能性が考えられた。そこで、TLRのアダプター分子であるMyD88、TRIF欠損マウスから樹状細胞をTregの活性化実験に供した。TRIFを持たない樹状細胞はTregの活性化を誘導したが、MyD88を欠く樹状細胞は活性化することができなかった。さらに、TLR9欠損樹状細胞もTregを活性化させることができなかった。Tregの強毒性がTregの選択的活性化に起因することから、Tregを活性化できないTLR9欠損マウスではPyLに対して抵抗性を獲得できることが予想された。実際に、この変異マウスでは野生型で見られる感染後のTregの活性化が認められなかった。そして、野生型マウスでは致死率は100%であるがこのマウスでは50%程度であり、部分的ではあるが抵抗性を示すことが確認できた。申請者らはこれまでに致死性のネズミマラリア原虫が制御性T細胞を活性化することで宿主免疫を抑制し免疫回避を果たしていることを示してきた。感染前に制御性T細胞を除去することでマウスは防御免疫を獲得する。今年度は、外的要因によって制御性T細胞を活性化することで、制御性T細胞の活性化を起こさず宿主免疫に排除される弱毒のマラリア原虫の感染が受ける影響について検討した。マラリアの流行域には腸管寄生性蠕虫も分布し、両者の共感染は頻繁に起こっている。嬬虫は制御性T細胞を活性化することが知られており、マウス蠕虫の共感染のモデルを用いて解析した。ネズミマラリア原虫Plasmodium yoelii 17XNL (PyNL)をマウスに感染させると、一過性に原虫の増殖が認められるものの、最終的には3週間ほどですべての原虫が排除される。ネズミ腸管寄生性線虫、Heligmosomoides polygyrus (Hp)を前もって感染させると、本来、PyNLは排除されすべてのマウスは生存するのに対して、これらのマウスでは速やかな原虫の増殖を認め、すべてのマウスが死に至った。共感染マウスでは、原虫抗原に対するT細胞の増殖・血清の抗体価が著しく減弱していたことから、Hpの共存により免疫抑制が起こっていることが示された。さらに、これらのマウスでは制御性T細胞が活性化されていることも見出した。これは致死感染株で見られる現象と同じであった。そこで、Hp感染マウスの制御性T細胞をPyNL感染前に除去した。すると、Hp感染によるマラリア原虫に対する免疫抑制は解除され、半数のマウスが生存するようになった。以上の結果から、Hpにより制御性T細胞が活性化されることで弱毒マラリア原虫が強毒化することが明らかとなった。申請者らが提唱してきた制御性T細胞の活性化による病原性の決定、をさらに支持する結果を得ることができた。マラリアに対する防御免疫を詳細に解析することは有効なワクチン開発に重要である。本報告ではマウスモデルを用いてCD8T細胞の赤血球ステージマラリアに対する防御的役割を詳細に検討した。マウスのマラリア原虫Plasmodium

yoeliiには致死感染を起こす強毒株と一過性感染を起こす弱毒株が存在する。弱毒株感染を治癒したマウスは強毒株に対しても抵抗性を獲得するように弱毒生ワクチンとして機能する。弱毒ワクチンマウスからCD8T細胞を採取し、レシピエントに移入後強毒株に対する防御応答を解析した。その結果、弱毒生ワクチンだけでは不十分であったが、強毒株の追加ワクチンを行なうことによりCD8T細胞が防御的に働くことが明らかとなった。追加免疫マウスのCD8T細胞ではCD44^<hi>CD62L^<lo>のいわゆるエフェクターメモリー細胞が増加していた。次いで、CD8T細胞の防御メカニズムを知るためにIFN-γノックアウトマウス(GKO)、細胞傷害活性に必須であるperforinを欠損するマウス(PKO)に弱毒ワクチン、強毒追加免疫を行なった。GKO由来のCD8T細胞の移入群では抵抗性が認められなかった。PKOのCD8T細胞移入群では対照群に比べ、原虫の著しい増加が認められたが最終的にはほとんどのマウスが生き残った。また、CD8T細胞の防御的役割にはマクロファージが必須であることも明らかとなった。これらの結果は、CD8T細胞の防御機能としては、IFN-γを分泌しマクロファージを活性化させ感染赤血球を取り込ませることがメインストリームであると思わせる。予想外に、細胞傷害に関わるperforinも部分的にではあるが関与していることも示唆された。以上のように、CD8T細胞の赤血球ステージのマラリアに対する防御的役割を解明できた。
DNA制限酵素断片長多型から見た人種の分化

RFLPで代表されるDNA多型はゲノム上の塩基配列の変異の反映であり、検出の容易さととともにそれに対応する染色体上の位置を特定できる点から、染色体の極めて有効なマ-カ-である。実際、DNA多型は病因遺伝子のマッピングや、組織・個体・集団間の遺伝的変異の検出に有効に使用されてきた。従来分離されたほとんどの多型プロ-ブは欧米人のDNAを組み込み、欧米人集団を検定して樹立された。従って、これらのプロ-ブを日本人集団を対象とするDNA解析に使用するには、まず日本人集団における多型と対立遺伝子頻度を調べることが必要である。我々の研究室では既存の多型プロ-ブについて、日本人集団のDNA(60人以上)を解析してきた。本年度約20種類のプロ-ブについて解析し、従来の結果と合わせて、約90種類の座位について解析を終了している。これらの内、欧米人集団で見られる一方の対立遺伝子のみを検出し、日本人集団では基本的に多型を検出しないものを7種類見出した。一方、欧米人集団で報告されていない対立遺伝子を日本人集団で検出したのは5種類を数えたが、実際に欧米人DNAの多型を解析したところ3種類は原報告に疑問があり、日本人集団に特異的であると確認したのは2種類だった。これらの多型について、小数例の解析であるが、韓国人は日本人と同様であった。多型の対立遺伝子頻度の差から人種の分化・起源を論ずるとき、いろいろな人種・民族について、それぞれ多数の個体の解析結果が必要であり、膨大なデ-タ-の蓄積が必要とされる。そこで当面、我々が見出したようなある集団に特異的な(あるいは見られない)多型に絞り、広く人種・民族間の分布を調べる研究から開始することが考えられる。
長期療養施設における安全と質に関する評価指標の測定と質改善システムの構築

本研究は、長期療養施設における安全と質向上を目指したケアサービスのあり方を検討することを目的に、介護老人福祉施設、老人保健施設、介護療養型医療施設を対象に、ストラクチャー、プロセス、アウトカムの側面から安全管理とケアサービスの質評価に関する全国規模の実態調査を行った。全国調査の結果から、長期療養施設における安全確保と質向上を目指した科学的かつ合理的なケアサービスを提案し、各施設のケアサービスの質改善システムを構築した。本研究は、長期療養施設の安全管理およびケアサービスの質評価について、ストラクチャー、プロセス、アウトカムの側面から検証を行い、長期療養施設における安全確保と質向上を目指した科学的かつ合理的な医療・介護サービスを提案し、質改善システムを構築することを目的としている。初年度は、まず長期療養施設の安全・質を評価するための指標について再検証を行った。平成23年度に実施した調査(長期療養施設を対象とした安全と質に関する調査)の結果を踏まえて、各項目の記入率などから算出指標の正確性・妥当性、データの再現性・入手可能性について検討を行った。当初は誤飲や誤嚥をアウトカム指標としていたが、項目の未記入率が高く、その後の聞き取り調査の結果から誤飲や誤嚥の判断基準が施設問あるいは職員間でばらついている可能性が高いことが明らかになり、評価指標としては適切ではないと判断された。また、入所者のQOL、痛み、不安の程度など主観的評価を求めた指標に関しては、入所者の認知レベルの影響を受けるため、特に要介護度が高いほどデータ入手率は低く、これらの指標をもって施設全体のケアサービスを評価することは大変厳しいと考える。これらの結果をふまえて、本年度は全国の長期療養施設(介護療養病床を有する医療施設、老人保健施設、老人福祉施設)から無作為抽出した施設を対象に、過去1年間に提供されたケアサービスの実態について、ストラクチャー(施設基準・組織体制、関連職種の人員配置、介護報酬加算など)、プロセス(転倒や褥瘡などのリスクアセスメント頻度、カンファレンス実施状況、感染や安全への取り組み状況など)、アウトカム(転倒・転落、日常生活自立度・日常生活認知度の変化、褥瘡の改善・悪化、誤薬件数、経管栄養・留置カテーテル等のチューブトラブル件数など)の側面から多施設横断調査を実施した。本年度は、初年度に実施した多施設横断調査のデータをもとに、長期療養施設における安全と質に関するアウトカム指標に関連するリスク要因について検討を行った。活動や認知に関するアウトカム指標(要介護度、自立度、認知度の維持改善率)と施設ケア要因(ストラクチャー指標とプロセス指標)との関連を分析した結果、要介護度と施設ケア要因では関連がみられず、自立度および認知度では、特養群と老健群において人員配置や客観的指標による入所者の状態把握との関連がみられた。食事や栄養摂取に関する指標(食事摂取機能の拡大率、経管栄養対象者の経口摂取率や経口摂取移行率、褥瘡の治癒改善率や入所後の褥瘡発生率)へは、摂取・嚥下や口腔機能の評価、褥瘡アセスメントの再評価などが関連していた。排泄行動に関する指標(排泄行動の拡大率)へは、排泄ケアカンファレンスの実施、排泄日誌の記載、排尿パターンに合わせたおむつ交換やトイレ誘導の実施が関連していた。薬剤管理に関する指標(内服薬の誤薬件数、点滴や注射の誤投与件数)へは、施設ケア要因との関連はみられなかった。感染管理に関する指標(急性ウィルス性胃腸炎やインフルエンザの発生率)へは、感染対策マニュアルの見直し、感染対策の検討会や勉強会、リスク把握のためのラウンドなどの実施頻度と関連がみられた。施設退所に関する指標(施設内看取り率、在宅復帰率)について、施設内看取り率と夜勤職員配置加算が関連していたが、在宅復帰率については人員配置や介護報酬加算等との関連はみられなかった。本年度は、昨年度に引き続き、長期療養施設の安全と質に関するアウトカム指標と施設ケア要因(ストラクチャー指標、プロセス指標)の関連について詳細な分析を行った。安全管理に関するアウトカム指標(転倒、自傷行為、暴力行動などの件数)について、ケアカンファレンスの実施頻度およびアセスメントの再評価、危険リスク把握のためのラウンド頻度と関連がみられたが、施設ケアの人員配置や介護報酬加算等との関連はみられなかった。感染管理に関するアウトカム指標(急性ウィルス性胃腸炎、インフルエンザなどの発生率)へは、感染対策マニュアルの見直し、感染対策の検討会や勉強会、感染リスク把握のためのラウンドなどの実施頻度と関連がみられたが、人員配置や介護報酬加算等との関連はみられなかった。本年度は、これまでの分析結果を再検討し、わが国の長期療養施設における効果的なケアサービスの方策を提案し、これらの結果を各施設へフィードバックした。

また、全国調査の結果で明らかになったベンチマークとの比較により自施設の課題を明らかにし、改善のための方策を導き出す等、適正かつ効率的なケアサービスの方策を個別に提案した。さらに、各施設において質改善への取り組みが図られるよう担当者との相談窓口を設置、研修会を企画・運営するなど支援体制を整え、各施設におけるケアサービスの質向上への取り組みを支援した。現在、各施設におけるケアサービスの質改善への取り組みの効果を指標の経年変化から評価している。本研究は、長期療養施設における安全と質向上を目指したケアサービスのあり方を検討することを目的に、介護老人福祉施設、老人保健施設、介護療養型医療施設を対象に、ストラクチャー、プロセス、アウトカムの側面から安全管理とケアサービスの質評価に関する全国規模の実態調査を行った。全国調査の結果から、長期療養施設における安全確保と質向上を目指した科学的かつ合理的なケアサービスを提案し、各施設のケアサービスの質改善システムを構築した。本年度は、昨年度に引き続き長期療養施設の安全と質に影響を及ぼすリスク要因について詳細な分析を行った。これらの分析結果をもとに、質改善に向けた効果的な施設ケアサービスのあり方について検討している。27年度が最終年度であるため、記入しない。看護管理追加データをもって分析をさらに進め、長期療養施設における安全と質確保に向けたケアサービスのあり方について検討していく予定である。今年度は、本研究の目的の1つである安全・質評価のための測定指標の再検証を終え、多施設横断調査を実施した。調査は予定通りに行われ、次の段階、関連要因の分析へと進めている。本年度は、研究目的の1つである長期療養施設の安全と質に影響を及ぼすリスク要因の解明を予定通りに実施することができた。今年度実施した多施設横断調査のデータをもとに関連要因の分析を進め、長期療養施設における安全と質確保に向けたケアサービスのあり方について検討していく予定である。関連要因の分析をさらに進め、長期療養施設における安全と質確保に向けたケアサービスのあり方について検討していく予定である。
集団成員の流動性が平等分配規範を規定するメカニズムの実証的検討

本研究の目的は、集団成員の流動性の高まりが平等分配(貢献度によらず資源を平等に分配する分配方法)の規範を弱める可能性について、社会生態学的観点から実証的に検討することであった。具体的には、集団成員が流動的であるような社会状況では、固定化されているような社会状況と比較して、i)誰が資源を分配しない人かを知覚しにくいこと、またii)そのような人間の資源の持ち逃げを許すことから、平等分配が適応的ではないという理論的予測を、調査研究と実験研究を実施し、実証的検討を行うことを計画していた。これまでアメリカのデータをもとに行ってきた調査研究では、州レベル(州の引っ越し率と社会保障費の割合)・個人レベル(郵便番号ごとに区切られた引っ越し率と平等分配規範への選好)で集団成員の流動性と平等分配規範とが関連することを明らかにしてきた。また、プライミング法を用いた検討により、集団からの離脱を思い浮かべさせると平等分配規範への選好が弱まる可能性が示唆された。最終年度となる平成30年度は、流動性の高まりが平等分配行動を促すかどうか、行動実験を実施して検討することを目標としていた。これまでの研究は比較的平等分配規範の弱いアメリカで実施されてきたもののため、まず、日本においてプライミング実験を実施し、アメリカでの実験結果が再現できるかどうか検討した。この結果、これまでの研究結果を追認し、集団からの離脱を思い浮かべさせると平等分配規範への選好が弱まる可能性が示唆された。今後、実験を実施し、流動性の高まりが平等分配行動を促す可能性を検討する予定である。これらの研究結果は、将来的に、個々の社会に適切な社会制度の設計に貢献可能であると考えられる。本研究の目的は、集団成員の流動性の高まりが平等分配(貢献度によらず資源を平等に分配する分配方法)の規範を弱める可能性について、社会生態学的観点から実証的に検討することである。具体的には、集団成員が流動的であるような社会状況では、固定化されているような社会状況と比較して、i)誰が資源を分配しない人かを知覚しにくいこと、またii)そのような人間の資源の持ち逃げを許すことから、平等分配が適応的ではないという理論的予測を、調査研究と実験研究を実施し、実証的検討を行うことにある。平成27年度の目標は、調査研究を行い、本研究仮説の生態学的妥当性を検証することにあった。研究1では、経済協力開発機構(OECD)およびアメリカ合衆国の各州が公開している予算のデータを用いて二次分析を行い、それぞれの集団における社会保障費と転居率との相関分析を行った。また、インターネット調査のデータから、回答者の郵便番号にもとづき、回答者が住む地域における住民の移動割合とその地域の住民の平等志向とを算出し、それらの関連を検討した。この結果、いずれも理論的予測を支持して、集団成員が流動的である地域ほど平等分配の規範が薄まることが示された。さらに、研究2として、仮想場面法を用いて、より具体的な分配場面を想定させ、貢献度によらない一定の報酬の分配(平等分配)をどれだけ好むかが本人の住んだ地域の特性や引越し経験で異なる可能性を検討することを予定していた。研究2を行うにあたり、予備調査としてインターネットを用いた調査をアメリカ・日本で実施した。データ収集は終了し、現在、データの解析を行っている途中である。予定していた2つの調査研究のうち、まず、研究1として、国・州・個人レベルのデータを扱って二次分析を行い、平等分配規範と集団・地域の転居率との関係を明らかにした。また、研究2についても予備調査のデータ収集は終了しており、分析を進めながら、現在、本調査を実施する準備を進めている。平成28年度の目的である生態学的妥当性の検証について一定の成果を収めていることから、おおむね順調であるといえる。具体的には、集弾性員が流動的であるような社会状況では、固定化されているような社会状況と比較して、i)誰が資源を分配しない人かを知覚しにくいこと、またii)そのような人間の資源の持ち逃げを許すことから、平等分配が適応的ではないという理論的予測を、調査研究と実験研究を実施し、実証的検討を行うことにある。平成28年度の目標は、研究2として仮想場面法を用いて、より具体的な分配場面を想定させ、貢献度によらない一定の報酬の分配(平等分配)をどれだけ好むかが本人の住んでいた地域の特性や引越し経験で異なる可能性を検討することであった。インターネット調査を用いた予備的検討の結果を踏まえ、流動性が平等分配規範にどれだけ効果を持つのか、またその効果を調整する変数は何なのかを検討することを目的として、現在、アメリカにて新たにデータ収集を行っている。特に、世帯収入や社会経済地位など、資源の影響に着目した分析を行う予定である。また、平成28年度には研究3として集団成員の流動性を操作した行動実験を行い、実験パラダイムを確立する予定であった。上記調査の遅れや文献収集の遅れから実験実施には未だ至っていないものの、現在、実験計画を立案している最中である。研究2における予備調査の結果が当初想定していたものとは異なっており、新たに仮説や理論の点検を行う必要があった。

このため、本調査の実施および行動実験の実施が遅れている。また平成28年度に所属の異動があり、研究に割ける時間が少なく、多少の遅れが生じている。本研究の目的は、集団成員の流動性の高まりが平等分配(貢献度によらず資源を平等に分配する分配方法)の規範を弱める可能性について、社会生態学的観点から実証的に検討することである。具体的には、集団成員が流動的であるような社会状況では、固定化されているような社会状況と比較して、i)誰が資源を分配しない人かを知覚しにくいこと、またii)そのような人間の資源の持ち逃げを許すことから、平等分配が適応的ではないという理論的予測を、調査研究と実験研究を実施し、実証的検討を行う。平成29年度は、引っ越しが、貢献度によらない一定の報酬の分配(平等分配)への選好に与える影響について、その因果関係を仮想場面法で検討した。この結果、引っ越しの多い状況を想起させた群は、その他の群(引っ越しの少ない状況を想起した群、日常生活を想起した群)と比較して、より平等分配への選好が強くなることが示された。この実験はアメリカにて実施されたため、現在、日本で追試を行っている最中である。本研究の結果は、第59回日本社会心理学会にて発表する予定である。また、平成29年度には研究3として集団成員の流動性を操作した行動実験を行い、実験パラダイムを確立する予定であった。しかし29年度には上記調査の実施、分析に時間を費やしたこと、また研究時間の確保の困難さにより、実験実施には未だ至っていない。今後、行動実験を速やかに実施する予定である。日本社会心理学会大会の運営委員となり、研究時間の確保が著しく困難であったため。本研究の目的は、集団成員の流動性の高まりが平等分配(貢献度によらず資源を平等に分配する分配方法)の規範を弱める可能性について、社会生態学的観点から実証的に検討することであった。具体的には、集団成員が流動的であるような社会状況では、固定化されているような社会状況と比較して、i)誰が資源を分配しない人かを知覚しにくいこと、またii)そのような人間の資源の持ち逃げを許すことから、平等分配が適応的ではないという理論的予測を、調査研究と実験研究を実施し、実証的検討を行うことを計画していた。これまでアメリカのデータをもとに行ってきた調査研究では、州レベル(州の引っ越し率と社会保障費の割合)・個人レベル(郵便番号ごとに区切られた引っ越し率と平等分配規範への選好)で集団成員の流動性と平等分配規範とが関連することを明らかにしてきた。また、プライミング法を用いた検討により、集団からの離脱を思い浮かべさせると平等分配規範への選好が弱まる可能性が示唆された。最終年度となる平成30年度は、流動性の高まりが平等分配行動を促すかどうか、行動実験を実施して検討することを目標としていた。これまでの研究は比較的平等分配規範の弱いアメリカで実施されてきたもののため、まず、日本においてプライミング実験を実施し、アメリカでの実験結果が再現できるかどうか検討した。この結果、これまでの研究結果を追認し、集団からの離脱を思い浮かべさせると平等分配規範への選好が弱まる可能性が示唆された。今後、実験を実施し、流動性の高まりが平等分配行動を促す可能性を検討する予定である。
現代北米のムスリム社会とスーフィズム―「伝統イスラーム運動」の展開から

本研究は、近年北米(アメリカ合衆国)で盛り上がりを見せている「伝統的なイスラーム」への回帰を説くスーフィー運動(イスラームの霊性運動)ーこれをさしあたり「伝統イスラーム運動」と呼ぶーに注目し、その実態解明に取り組むとともに、この運動を北米におけるイスラームとスーフィズムの展開の中に位置づけることを目指すものである。平成30年度は研究体制の確立、先行研究の網羅、文献・インターネット上の資料の調査・分析、および経過報告に取り組んだ。平成30年度は、まず研究推進のための備品(ノートパソコン)を購入したうえで、先行研究の網羅、文献・インターネット上の資料の調査・分析に取り組んだ。近年アメリカのイスラームに関する研究は特に現地で盛り上がりを見せており、毎年多くの成果が出版されている。本研究課題に直接関係する成果にとどまらず、アメリカのイスラームを扱った研究全般を視野に入れて最新の研究動向の把握に努めた。また、本研究課題の対象となるイスラーム団体やムスリム知識人・活動家たちの多くがホームページやSNSなどオンラインでの情報発信をしており、当該年度はこれらのオンライン上の情報から現地の動向を追跡し、またその分析を行った。加えて、研究の経過についても順次、口頭発表や出版活動を通じて発表を行った。口頭発表については、4月の国内研究会での報告をかわきりに、5月に国内学会と国内研究会、7月に国際学会、そして3月の国内研究会において、順次研究成果の報告を行った。出版活動については、研究成果を盛り込んだ学術論文と論集を刊行した。なお、当初計画していたサンフランシスコ・ベイエリアを中心とするカリフォルニアでの現地調査は、家庭の事情により、実施できなかった。平成31年度に他の地域での調査と合わせて実施する予定である。平成31年度は、文献・インターネット上の資料の調査・分析の継続と、8月に現地調査を実施する。当初の計画にあるシカゴ、ディアボーン、フリントに加え、平成30年度に実施できなかったサンフランシスコ・ベイエリアでも調査を行う予定である。また、研究の経過は適宜口頭発表や出版物として発表する。平成30年度は、家庭の事情により、当初計画していたサンフランシスコ・ベイエリアを中心とするカリフォルニアでの現地調査を実施することができなかったため、請求額を使い切ることができなかった。当該調査は平成31年度に実施する予定である。
消化器癌進展におけるE3ユビキチンリガーゼ発現異常の役割解明

近年、腫瘍進展におけるユビキチンシステム異常の重要性が注目されている。本研究では、ユビキチンシステムの中で中心的役割を担うE3ユビキチンリガーゼの発現異常に着目し、主に胃癌、食道癌等の消化器癌を対象として、臨床検体を用いた研究、RNA干渉法を利用した種々のin vitro実験、in vivo実験を行う。腫瘍増殖、転移および治療抵抗性におけるE3ユビキチンリガーゼ発現異常の役割を詳細に検討し、消化器癌の進展機序を革新的に解明すること、新規癌治療法開発の基礎を築くことを目的とする。
地震活動度に基づく地中変位の時空間変動推定

地震活動をデータとして、それらを推定する手法開発を行うことが本研究の目的である。これは、地震の確率予測の実用化のためには、応力変動の分布を求め、さらに地中の動き(変位)の時空間変動を推定することが必須であるためである。ここでは、データの取り扱いやすさを鑑みて、大地震(本震)直後の余震活動を中心に解析を行う。余震活動に大きく影響するのは、本震発生時における応力変動・変位であり、上記の通りこれを推定することを目指している。ただし、応力変動と地震発生率との定量的関係をモデル化したDieterich式から導かれる余震の時間減衰は、現実に観測されるものとの適合性があまりよくない。その原因として、余震そのものやプレート運動に起因する応力変動・変位が十分に考慮されていないためと考え、今年度は、それらをどうモデルに取り込むかについて検討を行った。徒にモデルが複雑になるのを避けるため、余震による応力変動は各余震の大きさ(マグニチュード)の指数関数に比例すると仮定し、さらに対数的に時間変化する応力(または変位)を考慮したモデルを、複数の余震活動に当てはめた。また、比較のため、従来のように余震による応力変動は考慮せず、またプレート運動に起因する応力は時間変化一定としたモデルも当てはめ、AIC(赤池情報量基準)によるモデル比較を行った。その結果、前者のモデルが有意によく、従来のモデルに比べて、かなり現実の余震活動に近い減衰を作り出せることを示せた。但し、余震そのものによる応力変動と対数的に時間変化するそれとは、どちらか一方の影響を打ち消してしまう傾向があることも分かった。即ち、同時にこれらを適切に考慮出来るようにするには、定式化の上で更なる工夫が必要である。
自立型圧電式水素センサに関する研究

本若手研究では,水素を吸収した時のパラジウム(Pd)薄膜の体積膨張に伴う応力を圧電効果を有するポリフッ化ビニリデン(PVDF)基板に伝達して,電気信号に変換することにより水素を検出する新たなタイプの水素センサを開発した。Pd薄膜とPVDF薄膜の膜厚を制御したり,水素ガスとの接触面積が大きくなるようにセンサ形状を変化させることにより,センサ感度が向上することが明らかとなった。本若手研究では,水素吸収時のパラジウム(Pd)薄膜の体積膨張に伴う応力を圧電効果を有するポリフッ化ビニリデン(PVDF)基板に伝達して,電気信号に変換することにより水素を検出する新たなタイプの水素センサの開発を目指した。これまでの研究では,市販のPVDF基板上にPd薄膜を無電解めっきすることによりセンサ試料を作製してきた。PVDF基板を薄く作製してそれを効率よく分極させることは,センサの感度向上につながる。本若手研究では,感度向上を目指してPVDF基板を自作してセンサ試料を構成し,水素検知特性について調査した。電気泳動法,スピンコート法,PVDF溶液にガラス基板を浸して乾燥させる方法により,PVDF薄膜基板の作製を試みた。その結果,PVDF溶液を用いて乾燥させる方法により,最も膜厚が均一で強度が大きい圧電効果を有するPVDF薄膜基板が得られることがわかった。作製したPVDF薄膜を電極と保護膜でコーティングし,その上にPd薄膜を無電解めっきすることによりセンサ試料とした。得られたセンサ試料を水素にさらすとPVDF基板から数mV程度の正の電圧が発生し,雰囲気を空気に戻すと負の電圧が発生することがわかった。また,Pd薄膜の膜厚を大きくすることにより,PVDF基板から発生する電圧が増加することがわかった。これは,Pd薄膜の膜厚が増加するとPd薄膜に吸収される水素量が増加し,Pd薄膜の体積膨張が大きくなったためと考えられる。従来の電気抵抗変化や光反射率変化を測定して水素を検出するセンサと比較して,本圧電式センサは電源を必要としないため自立型でかつ室温で動作することが大きな特長である。基板温度や成膜速度などの条件を変化させることにより,Pd薄膜とPVDF薄膜の微細構造,結晶性や表面形態の変化が期待できるため,成膜条件が水素検知特性へ与える影響について引き続き調査を進めていく。従来の電気抵抗変化や光反射率変化を測定して水素を検出するセンサと比較して,本圧電式センサは電源を必要としないため室温で自立動作することが大きな特長である。本若手研究では,(1)PVDF基板を薄く作製してそれを効率よく分極させ,センサ感度の向上を図ること,(2)Pd薄膜の膜厚依存性と繰り返し水素検知特性からセンサ感度と耐久性を評価すること,(3)PVDF基板の形状によるセンサ感度について調査した。ディップコート法により膜厚が均一で強度が大きい圧電効果を有するPVDF薄膜基板が得られることがわかった。作製したPVDF基板上にPd薄膜を無電解めっきすることによりセンサ試料とし,試料を水素と空気にさらしたときにPVDF基板から数mV程度の電圧が発生することがわかった。繰り返し水素にさらしても同様の検知特性が得られることを確認した。また, Pd薄膜の膜厚を大きくすることにより, PVDF基板から発生する電圧が増加することがわかった。これは, Pd薄膜の膜厚が増加するとPd薄膜に吸収される水素量が増加し, Pd薄膜の体積膨張が大きくなったためと考えられる。さらに,水素ガスとの接触面積が大きくなるようにセンサ形状を変化させると発生電圧が大きくなることがわかった。以上のことから,構造が簡単で自立動作する水素センサを実現できた。センサ感度のさらなる向上を目指して実用化へのアプローチを行っていく。
中枢神経系組織における血管ネットワークの形成機構

脳や脊髄などの中枢神経組織において血管機能は重要である。しかしながら、血管ネットワーク形成メカニズムはいまだ多くの点で謎である。申請者は前年度に続き、脊髄内部を走行する血管がいかに決まった位置を走行するのかについて研究を進めてきた。本年度に実施した研究内容として脊髄内の神経前駆細胞層に沿うように走行する血管に着目し、この血管が決まった位置を決める分子の探索を行った。その結果、血管形成を誘導する分子として血管内皮成長因子VEGF、転写因子NeuroMといった神経前駆細胞層やその周囲に発現する分子がこれらの血管形成に関わる可能性を見いだした。また、これらの血管を構成する血管内皮細胞の動態を把握するために脊髄内の血管内皮に高効率に遺伝子導入する方法の開発を行った。本方法はRcas virusを用いた方法で、従来の遺伝子導入法に比べて3倍以上の効率で安定的に血管内皮に遺伝子導入することに成功した。現在、試行段階ではあるが、この方法を用いて脊髄血管内皮細胞のライブイメージングを行っている。これらの結果は血管と神経前駆細胞の間に存在する相互作用を明らかにし、血管ネットワークの形成機構の全容を理解していく上で重要な結果である。また、これらの結果は論文投稿すべく準備中である。この研究から得られる成果は先天性の血管奇形などの疾患の治療などに役立つことに加え、神経-血管領域をつなぐ異分野融合の基盤となることが期待される。脳や脊髄などの中枢神経組織において血管機能は重要であるが、その血管ネットワーク形成メカニズムはいまだ多くの点で謎である。申請者は脊髄内部を走行する血管が初期脊髄の背側の一部の領域において形成されないことを見出している。また、転写因子Pax2を背側の血管非形成領域に発現させると、異所的な血管形成が誘導されることも見出している。本年度に実施した研究の成果を以下に示す。Pax2の下流に発現し、血管形成を誘導する分子の探索を行った。その結果、Pax2の下流において血管内皮成長因子VEGFの発現が上昇していることがわかった。VEGFの発現は、脊髄内腔の周辺の神経前駆細胞層に強く発現しており、その層の脇を沿うように血管が形成される。VEGFと脊髄内の血管形成に関係があるのかどうかを調べるために、脊髄内にVEGFを過剰発現させるあるいはその阻害を行った。その結果、VEGFの過剰発現部分に向かって新たな血管が形成され、逆に、VEGFの発現を阻害すると、本来形成されるはずの血管が形成されなくなった。これらの結果から、VEGFは脊髄内の血管を誘引し、伸長させるのに必要十分であることがわかった。面白いことに、本来、血管はVEGFを最も強く発現する神経前駆細胞層の中には血管は侵入しない。そこで神経前駆細胞と血管形成の関連性を調べるために、神経前駆細胞層の領域を広げるあるいは狭めた際に血管パターンが変化するかどうかを調べた。その結果、神経前駆細胞層の変化にともなって血管の走行位置も変化したが、神経前駆細胞層の内部に血管は侵入しなかった。これらのことは、神経前駆細胞層において血管の侵入を阻害する何らかのメカニズムが存在し、血管は神経前駆細胞と協調してそのネットワークを構築していることを示唆する。今後は、血管と神経前駆細胞の間に存在する相互作用を明らかにし、血管ネットワークの形成機構の全容を理解していく予定である。この研究から得られる成果は先天性の血管奇形などの疾患の治療などに役立つことが期待される。
グローバル化時代の農水産業分野におけるバリューチェーンと開発途上国の貧困削減

本企画調査は、英国サセックス大学Institute of Development Studiesの研究者、研究代表者及び研究分担者、アジア諸国の研究者、という三者をつなぐ研究ネットワークを構築し、将来の国際共同研究の基盤を構築することを目的として実施した。具体的に実施した企画・調査実績の概要は以下の通りである。1)2005年6月26-30日まで、途上国の農水産業に関連したバリューチェーンの研究で世界的に業績のあるジョン・ハンフリー教授をサセックス大学Institute of Development Studiesから本研究科に招聘し、研究打合せを行った。2)10月9-13日まで、英国の上記研究所で開催された「(衛生)基準」と「バリュー・チェーン」に関するワークショップに出席し、同じ分野で研究を実施する世界各国の研究者と情報交換とネットワークの構築を試みた。このワークショップには、事前に共同研究者として連携を築いておいたタイのPrince of Songkla大学の研究者二人を招待し、ジョン・ハンフリー教授、オランダの研究者(インドネシアの水産物貿易が専門)とともに、本企画調査で目指す研究に関する打合せを行った。バングラデシュの研究者1名を本打合せに招待する予定であったが、都合により不参加となった。3)11月28日-12月2日まで、ILOアジア・太平洋地域総支局において、グローバル生産システムに関するワークショップに出席し、その後、研究打合せを行った。ILOアジア・太平洋地域総支局は、1994年以来、労働政策研究・研修機構(厚生労働省所管独立行政法人)と合同で、アジア、太平洋地域の労働研究機関をとりまとめる共同研究ネットワークを運営している。今年度から平成19年度までの期間、アジア・太平洋地域における繊維・縫製業、農水産・食品加工業、サービス業の3セクターで、生産から消費をつなぐグローバル生産システムが途上国の労働者にどのような影響を与えているかをテーマに共同研究を実施する。研究代表者は、この研究のとりまとめ作業を担当することになったため、本企画調査で目指した研究テーマに沿う、国際共同研究ネットワークの構築が同時に達成される見通しがたった。
宋代浙江の茶文化の研究―茶の湯文化の源流として

唐から明にかけて、浙江を中心に展開した茶文化について、文献学、植物学、考古学など諸方面から、個別的研究と、それらを総合した学際的研究を行い、各時代の茶文化の実態と変遷について明らかにした。特に重要な発見は、唐の喫茶具の椀と甌に区別があったことと、日本に伝播した茶樹が遺伝子の特徴から浙江産であることが確認できたことである。また、中世日本へ伝播した茶文化と、その変化についても、具体的な解明を行った。本年度の研究内容と成果は、以下のようにまとめられる。1、中国喫茶文化史研究の現状に関し、日中の基礎的な文献蒐集を行うと同時に、定期的な会合を通して、唐宋の詩文に見られる喫茶資料を整理、分析した。特に、主要な唐宋の茶詩については詳細な訳注を継続して作成しつつある。その成果の一部は、すでに「釈皎然の茶詩」として完成しており、茶の湯文化学会会報『茶の湯文化学』12号に掲載する予定である。釈皎然は、浙江の茶文化の基盤を築いた人物であり、その茶文化研究は今後の研究の出発点となる。また、高橋は、論文「中国喫茶文化と茶書の系譜」を作成したが、これは、中国茶文化史全体を概観し、宋代浙江の茶文化の位置づけを明確にする目的を持つ。2、五山文学関係では、定期的な会合を通して、中国茶文化の資料として重要なものを選定し、今後の研究計画をまとめた。本年度は無象照公の「夢遊天台偈」の訳注作成を開始し、来年度の完成と発表を目指している。3、中国の茶文化に関心を持つ研究者の交流を深めるため、宋代茶文化研究会を発足させた。第一回は平成18年3月10日に行われ、高橋が「宋代茶文化と絵画資料に関する諸問題」と題する発表を行い、最近の絵画資料を使用した研究の動向と問題点について論じ、愛媛大学の山口聰氏が「民族植物学から見た茶樹利用文化と日本への伝播」と題する発表を行った。茶文化研究に対し、歴史・文献研究にとどめず、広く学際的なアプローチを行うことを実践した試みである。4、国内と海外の研究者と交流を深め、宋代茶文化史研究のネットワークを築き、今後の研究の基盤とした。その成果の一つとして、浙江の研究者から会稽の日鋳茶についての情報を得たことがあげられる。日鋳茶は宋代の名茶の一つであるが、後世ほぼ消滅した状態になっている。今回日鋳茶の茶樹と遺跡の存在が確認されたので、来年度以降具体的な調査を計画している。1、唐宋の詩文に見られる喫茶資料を整理、分析を継続して行い、「唐宋の茶詩訳注(1)釈咬然の茶詩」として『茶の湯文化学』12号に掲載した。続いて、宋代前半の団茶文化を代表する梅堯臣と欧陽修の茶詩に関しても訳注を既に完成しており、『茶の湯文化学』13号に掲載する予定である。その他にも、文献的を中心とした研究では、高橋が「《雲脚・粥面・水痕》再考-茶書の用語と詩語の関わり-」を発表していた。2、学際的かつ総合的な茶文化研究の一つの形として、高橋を中心に『アジア遊学88アジアの茶文化研究』を編集し、高橋が「中国の喫茶の重層性-詩語と真実」、山口が「アジアにおける茶樹利用の伝播」を執筆したのを含めて13編の論文を掲載した。これは、浙江茶文化を多角的に考察する基盤を形成するものといえる。3、昨年度に続き、宋代茶文化研究会第二回を、平成18年12月2日に開催し、根津美術館学芸部長の西田宏子氏を招いての講演「宋代の漆器-飲茶具から茶の湯の器へ-」の後、水上が「茶経に記された"盤"と"甑"の器形について-推察とその可能性」、高橋が「唐宋の詩における「茶器」と「酒器」-「盤」「杯」「甑」「蓋」など」の題で発表を行い、唐宋期の喫茶具に関して名称と実態と用途に関する議論を深め、考古学と文献学の融合を目指す試みとした。4、茶の湯文化学会と協力して、9月18日より22日まで寧波と天台山の茶文化遺跡の見学を行った、19日に寧波大学の協力を得て、研究交流を行った。その際高橋は「天台山羅漢供の茶詩について」、佐藤は「浙江文化における天洞福地と山水」と題する発表をした。5、山口は、日注茶の遺跡調査を含め、寧波・杭州の茶樹調査を行った。佐藤・水上は、江西・福建の窯業遺跡の調査を行った。これらの精力的な現地調査の進展は、今後の研究に反映されると思われる。