hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肥満大学生に対するエビデンスに基づいたテーラーメイド食習慣改善指導効果の継続

学生と普通体型学生の食習慣や生活習慣等に対する調査より、肥満学生には大学入学前に家族から適切な食生活や健康管理支援を受けた者が少ないこと、早食いの者や健康改善意識の薄い者が多いことが示され、これらの点を踏まえて指導内容を検討した。介入指導の結果、自己管理群及び運動指導群に比べて、栄養指導群の方が肥満解消に向けたよい食事内容に改善されてきたことより、本研究で用いた栄養指導方法が効果的であったと考えられた。しかし、その一方で脱落者も多かったことより、脱落の原因を探り、脱落者を出さないプログラムのあり方を考える必要があると考えられた。そこで、ベースライン時の生活習慣や健康に対する意識調査より脱落者の特徴を検討したところ、脱落者は継続者に比べて大学入学後の朝食摂取頻度が少なく、夜食頻度は多く、また現在ストレスを抱えていると感じている者の割合が多く、さらに、脱落者は大学入学後の起床時刻が遅い傾向だった。脱落者は大学入学から約6ヵ月後のプロジェクト参加時にはすでに生活習慣の乱れが始まっていることや、ストレスを抱えている者が多いことが示された。今後は支援開始時にこれらの情報を把握し、対応策を準備しておくことが、学生のプロジェクト脱落防止のために必要であると考えられた。本年度は予定通りに個別指導およびメール情報発信による介入指導を終えることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。ベースライン時研究参加者の追跡に関し、2009年度入学生においては2年目の参加率もよかったが2010年度入学生の2年目参加率が低調だった。あらゆる連絡手段を駆使したものの、2010年度入学生の2年目参加率は低かったため、これ以上の追跡は難しいと判断し、2011年度の追跡は行わないこととした。当初は介入終了後にも生活習慣の改善が続いているかについて分析することを予定していたが、3年目の追跡を中止したため、逆に脱落した原因をベースライン調査における過去の生活習慣や健康に対する考えより分析し、介入指導に継続して参加してもらえるための要因を探り、今後の指導方法の改善に役立てることを試みることにした。
製造業が行うモノとサービスによる価値創造の研究

モノとサービスによる価値を、開発・生産、販売・接客、消費者という3つの主体からなる枠組みから捕らえ、それぞれの活動がどのように連結されたのか、つまり、サービスの観点から見たときに、バックヤードと(モノ)、フロントヤード(サービス)はどのようにマネジメントされたのかという観点より、実際の企業調査を行い分析した。研究は、製造業の代表として、ダイキン工業、コニカミノルタ社という業績良好な企業が行う、モノづくりとサービスについて、原材料から製品組み立て、マーケティング、販売に至るまで、調査を行った。調査は、インタビュー調査、財務データを用いた分析とともに、サービス項目を加味したモデルを作成し、サービスが生む価値を特定した。一方、企業調査により、組織構造、生産、製品開発、営業のといった資源はどのようなマネジメントにより連結されているのかといった定性的な調査も行い、サービスにより価値を生み出している企業のマネジメントの特徴を明らかにする。製造業が行うサービスの分析は、いわゆる購入時の説明やメンテナンス、修理といった従来、流通が行っていた項目だけではなく、製品デザイン、顧客満足度のフィードバックループを捉えたサプライ・チェーン全体に及ぶ。つまりサービスの研究は、今後、製造業が担う日本企業の競争力に関わるビジネス・モデルのイノベーションそのものの優位性についてケース分析を通じて研究した。国の成熟とともに第2次産業から第3次産業へのシフトが起こる。一人当たりのGDPとサービス産業の割合を比較すると、ほぼ正の相関が見られる。その中でもわが国は、サービス産業の比率が、欧米を中心とした成熟国と比較すると低い。一方、製造業とサービス業を比較すると、成長度、絶対的な利益率とも製造業の方が高い。製造業の多くは、サービス業(特に流通業)と密接に結びついており、ICT技術などの先端技術を備えながらも多くの古い商習慣が多く残っており、物流、資金、情報の流れが悪く、生産性が上らないという問題を抱えている。たとえば、流通における中間業者の存在、デパートなど小売業態、携帯電話企業の端末販売など、日本固有の商習慣であり、生産者に比べ流通企業が異常に多い情況に陥っている。こうした問題に対し、製造業が消費者との距離を短くする、あるいは、流通段階での付加価値(サービス)をつけるといった方策が考えられているが、ネット販売、アパレル業態など一部、実現されているものの、日本の産業全体を考えると、十分とは言えない。一方、製造業は、韓国、中国、東南アジア諸国での生産性の向上は日本をしのぐものであり、もはや、品質面、スピードともに遜色のないレベルにまで来ており、生産面での付加価値向上は困難な情況にある。そこで、日本企業が考えるべき方向性は、価値をいかに創造するかという観点より、生産、流通、それぞれの部分最適を考えるのではなく、両者の全体最適をいかに設計するのかという課題に取り組む必要があると考える。こうした取組は、近年、ビジネス・モデル革新といった言葉で代表されており、世界的に、多くのビジネス・モデルのイノベーションが起こっている。その根幹となる、製造とサービスをいかに結びつけ価値を創造するかという、ビジネス・モデルのイノベーションをサービス・イノベーションと位置づけ、研究を進めた。日本の成長のエンジンとなってきた製造業に関しては、近年では、MOT(Management of Technology)と呼ばれる技術経営への関心が高まり、専門職大学院の設立、MBAでのカリキュラムの導入が進み、また、多くの企業でも社員教育として全社で取り組む企業も増えてきた。一方、サービス産業では、こうした産官学による人材育成事業は、あまり取り組まれてこなかった。その理由の一つは、イノベーションという産業発展のためにもっとも重要な要素への取り組みの違いだと思われる。多くのイノベーション研究は、主に技術・製品開発段階において、どのようにマネジメントされるべきなのか、そのための組織構造がどのように設計されるのか、そのインパクトの大きさはどのように測定されるのだろうかという、新たな価値創造と価値獲得のためのマネジメントの課題としても多くの研究者によって、取り組まれてきた。一方、サービス産業ではどうであろうか。サービスは人的な要素が強く、日常的に体験できる汎用的である。しかしながら、製造業におけるモノに対して、サービス業でのサービスは、在庫をすることできないことを意味する無形性、お客と対面するほんの一瞬しか満足を与える機会がないという即時姓、時間や場所によって内容を変えなけれぱならない異質性などといった、サービス特有の性質が存在し、従来のMOT教育では捉えきれない側面を持っている。

製造業では、イノベーションは技術・製品開発といった手に触れることのできるモノに対して考えることができたが、サービスは人的な要素が強いため、そのイノベーションの矛先は製造業とは異なる。かといって、サービス業では、ある意味、製造業以上にイノベーションが重要となる。サービスのイノベーションは、技術・製品開発だけではなく、原材料から加工されて製品に仕上げられて、流通を経て店頭に並び、それが消費者の手に渡り消費されるまでの長いバリューチェーン全体がイノベーションの対象となる。言い方を換えると、サプライ・チェーンとディマンド・チェーン全体をいかに設計するかという極めて広く、長い範囲がその対象となる。モノとサービスによる価値を、開発・生産、販売・接客、消費者という3つの主体からなる枠組みから捕らえ、それぞれの活動がどのように連結されたのか、つまり、サービスの観点から見たときに、バックヤードと(モノ)、フロントヤード(サービス)はどのようにマネジメントされたのかという観点より、実際の企業調査を行い分析した。研究は、製造業の代表として、ダイキン工業、コニカミノルタ社という業績良好な企業が行う、モノづくりとサービスについて、原材料から製品組み立て、マーケティング、販売に至るまで、調査を行った。調査は、インタビュー調査、財務データを用いた分析とともに、サービス項目を加味したモデルを作成し、サービスが生む価値を特定した。一方、企業調査により、組織構造、生産、製品開発、営業のといった資源はどのようなマネジメントにより連結されているのかといった定性的な調査も行い、サービスにより価値を生み出している企業のマネジメントの特徴を明らかにする。製造業が行うサービスの分析は、いわゆる購入時の説明やメンテナンス、修理といった従来、流通が行っていた項目だけではなく、製品デザイン、顧客満足度のフィードバックループを捉えたサプライ・チェーン全体に及ぶ。つまりサービスの研究は、今後、製造業が担う日本企業の競争力に関わるビジネスモデルのイノベーションそのものの優位性をケース分析を通じて研究した。サービスについては現在、非常に着目されている分野であり産学共同の調査はしやすいが、既存研究は乏しく、研究蓄積はほとんど無い状態である。しかしながら、計画通り、企業への調査は進めており、当初の予定い通り結論を導くことができる状況である。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、製造業によるものとサービスによる新たなビジネスモデルの本質を明確に示すことを研究目的にしている。そのために、製造現場から顧客が使用し、満足度を得るまでの長いサプライ・チェーンを研究対象にしている。調査対象企業吸うだけではなく、その企業の部門ごとの調査も必要であり、当初の予定よりも企業ごとの調査の時間が増えてしまっている。
高速応答の液晶ディスプレイに用いる二軸性バナナ形液晶の研究

昨年度の報告書に述べたように、既に発表した電気光学法(K.V.Le et al:Phys.Rev.E 79(2009)030701(R))は基本的に誘電異方性が正の材料しか利用できない。そこで、(縦)磁場光学法を用いることを検討した。すなわち、本来の電気光学法のように、電場を磁場に替えれば、たいていの場合は、液晶分子の芳香族コアが磁場の方向に沿って配向するので、透過光強度の磁場依存性の関係を調べれば良い。実際の実験では、バナナ形ネマチク液晶を水平配向剤を塗布したセル(セルギャップが50-μm)に注入した。次に、このセルを偏光デジタルカメラ(セルが間に挟まれるような2枚の偏光板を上下に付けたデジタルカメラ)と一緒に超伝導磁石(Cryomagnetics製、最大出力が5Tesla)の真ん中に挿入した。磁場を少しずつ上げて行き、高磁場の領域で、二軸性によるSchlieren組織があるかどうかを観察した。いろいろなバナナ形ネマチク液晶を試したが、皆一軸性の棒状ネマチク液晶を垂直配向した様子と同じである結果が得られた。特に、二軸性を特徴付けたSchlieren組織は確認できなかった。また、バナナ形液晶のほかに、ホッキースティック形液晶も試したが、二軸性の存在は未だに見つからない。このように、本研究は二軸性ネマチック液晶を研究する上で、電気光学法、磁気光学法を開発した。基礎研究面においては興味深いものであるが、実用面を考えると、実現可能性の低い材料と考えられる。本年度は、主に電気光学法を負の材料に拡張する研究をした。当初は横電場用のセルを作成し、負の材料をサンプルとして、電気光学法を用い実験を行う予定であった。しかし、横電場用の綺麗な電極(アルミ製)を準備するのは困難であったり、これらの電極から発生した電場も不均一であったりすることがあることが分かった。そこで、縦磁場法を考案した。すなわち、本来の電気光学法のように、電場を磁場に替え、ほとんどの場合は、液晶分子の芳香族コアが磁場の方向に沿って配向するので、透過光強度の磁場依存性の関係を調べることにした。ただし、分子形状としては屈曲しているため、磁場中でバナナ形分子がどのようにふるまうかに関しては、棒状分子とは異なった側面があるため興味深い。これから、超伝導磁石(5 Teslaまで)を用い、この方向に進む。また、以上の実験を通じ、新たな知見を発見した。バナナ形分子が形成するブルー相は、発現温度範囲が棒状分子より幅広いことが分かった。4種類の屈曲形ネマチック液晶相を用いた研究ではわずかなキラル分子(BDHI281,Merck製)の添加ですべての液晶系でブルー相、特にディスプレイに重要な紫外域の周期を持ったBPIIIが20°C以上の広い温度範囲で得られることを確認できた。この結果をまとめ、国際論文誌に投稿し、掲載された(J.Mater.Chem.21(2011)2855)。近年、高速応答、そして配向膜を必要としない液晶ディスプレイに応用できると思われているブルー相も注目を集めてきている。現在、バナナ形液晶の二軸性とブルー相の安定性との関係も調べている。
ベクションという新しいデザインがうむ大きな可能性

心理学とアートの融合として、現代美術家の雨宮庸介氏と、2018年3月26日から一週間の間に、渋谷のヒカリエという大型施設の8階において、美術展示「びゅーVIEWビュー展」を開催した。雨宮氏をはじめとする7名の視覚イメージのプロへのインタビューを元にした、論文を日本視覚学会の学術誌VISIONにて掲載した。アートと心理学をつなぐ架け橋として、心理学者としてのこれまでの妹尾の一連の取り組みをアーティストに評価してもらった。ここで、一定の評価を得られたことで、活動への自信を得るとともに、今後の活動の指針が得られた。さらに現代美術家の斉と公平太氏とも、議論を交わし、その一部を『感覚・知覚心理学(シリーズ心理学と仕事)』(北大路書房)にて、書簡の交換のような形でベクションを軸に据えた議論として、本にし、出版を行った。ベクションの新しい提示方法を報告した論文と、ハンドグリッパーの握り込みによるベクションの意図的な抑制方法の開発、ベクション刺激の提示時間の伸長が、ベクション強度を高めるという報告を、2017年に報告したベクションの数理モデルに沿って説明する試み、これらが国際査読あり論文として刊行された。これに加えて、光学という雑誌への招待解説論文を一本執筆した。国内での口頭学会発表は10件を超え、国際学会でのポスター発表も、7件を数えた。うち一件で、発表賞(IWIN2018 Student Award)を受賞した。KAIT International Symposium2018では、神奈川工科大学において、招待講演を行った。2018年度は、国際査読あり学術誌に4本の論文を刊行し、国際学会でのポスター発表を7件、国内学会の口頭発表も10件以上、国際シンポジウムでの招待講演を1件、その他、アートと心理学をつなぐためにとても重要となる日本語論文を一本刊行できた。雨宮氏との展覧会も成功し、斉と公平太氏との本も出版出来た。多方面にバランスよく、学術界のみでなく、アート界にも着実に進出できたと言える。一方で、心理学の基礎実験の成果はまだまだ論文として発表できた可能性はあるし、アート方面への訴求力も十分であるとはいえず、まだまだベクションは知られていない。我々の取り組みも周知が十分ではない。Youtubeにアップロードした我々のベクション動画の再生数は2019年の3月末日時点で7300回程度であり、一万にも届いておらず、10万、100万回の再生にはまだまだ遠く及ばない。学術、アート、双方の活動が不十分であり、もっと精力的で、かつ着実な周知活動、啓蒙活動、一般人への訴求力の拡大、魅力的な活動づくり、が必要であると切実に感じている。新しいデザインとしてのベクション、が持っている可能性はまだまだ大きく、このレベルで満足していてはいけない。学術的な成果にとらわれず、より広範で魅力的で、意味のある一般人にとっても価値が感じられる形で、ベクションを啓蒙する必要がある。残された時間は1年しかないが、遅れを挽回するしかなく、全力で取り組むことを誓う。はじめに、近年注目されているAIやDeep Learningをベクションに取り組むことで、より包括的で魅力的な取り組みにしたい。国立情報学研究所の池畑諭助教に協力をもらい、AIにベクションシーンを作らせたり、なんらかの可能性を模索して行きたい。これらと同時並列的に、べクションの人間知覚の基礎研究の発展、進展は常に必要である。現在計画している実験計画として、ベクション刺激に色を用いて、その彩度を検討する試み、乗馬型フィットネス機器で身体を揺らすことでベクション強度とVR酔いがどのように変わるかを明らかにする試み、関連して、VR酔い-ベクション-コンテンツの魅力度の3者関係を明らかにする試みを進展して行きたい。また、魅力度をあげるという意味で、音にも注目して行きたい。効果音やBGMがベクションに及ぼす効果を検討したい。最終年であるため、アーティストとのコラボレーションにも注力したい。日本各地の現代アーティストを訪問し、我々の取り組みをベースにしたアート作品を作ってもらったり、展覧会を共催するなどして行きたい。一般人への啓蒙活動として、2019年度にも最低でも一冊の一般書は刊行したいとも考えている。また、査読継続中の論文を形にすることと、国際学会での発表も充実させたい。ベクションの過去の重要研究に基づいて、ベクションのレクチャー動画を製作した。5分の長さのレクチャー動画を三つ作成し、Youtubeと妹尾研究室のHP上で公開した。具体的には、作品は下記のようなものである。全体: https://www.youtube.com/channel/UCljP8luiIihKCWEExOEsIAAこれによって、研究業界とコンテンツクリエイティブ業界をベクションという一つの話題でつなぐ活動を実現できた。さらに、日本語のみではなく、洗練された英文を字幕として補うことで、日本国内だけに留まらせず、国際的に、ベクションの理解が促進されるように工夫を施した。さらに、7名の視覚イメージのプロに対して、我々の取り組みについてインタビューを行い、それを論文の形にまとめて、現在投日本視覚学会の論文雑誌VISIONに稿中である。合わせて、種々のベクションの基礎研究も行った。具体的には、単眼観察と両眼観察によるベクション知覚の違いなどについて、実験を行い、単眼観察ではベクションが十分に強く得られないことなどを明らかにして来た。他にも多数の心理実験を行い、ベクションについての新規な特性について明らかにして来た。

基礎実験を充実させ、その応用的な活用場面をアートをはじめとしたコンテンツ業界に提供することこそが、本科研費課題の最大の目的であったので、それを初年度から高いレベルで実現できたものと自負する。上記に記載したとおり、5分程度の3本のベクションレクチャ動画を制作し、世界に公開した。動画のトータルでの視聴回数はまだ700回程度であり、目標には到達していないが、今後千回、一万回と回数を着実に増やして行きたい。7名の視覚イメージのプロに対して、ベクションの実験心理学から、コンテンツクリエーティブ系の業界へのアプローチに対しての評価をしていただき、これまでの活動の妥当性を確かめることに成功した。さらに、1名のアニメ映像監督にもインタビューを行うことが実現できた。我々の試みは、心理実験と映像制作現場をつなぐというものである。そのため、一定以上の成果が初年度に実現できたことは大きな励みとなっている。ますますの発展、を期待できるように、積極的にコンテンツの開発しゃと交流を取って行きたい。もう一つ、大きな事業として、現代芸術作家の雨宮庸介さんとの共同でのアート作品の制作を報告したい。雨宮庸介さんに、ベクションを含めた、心理学、心理哲学、の話を時間をかけて行い、それらの知識をベースにアート作品の制作をお願いした。知覚世界と物理世界の違いなどをテーマに、2018年3月26日から一週間の間に、渋谷のヒカリエという大型施設の8階において、美術展示「びゅーVIEWビュー展」を開催した。展覧会の参加者は20000名程度となり、十分な評価を得た。NHKラジオにも取り上げられた。この活動を通して、実験心理学のアート的な側面、圧倒的なアウトリーチが実現できた。学問としての心理学が、一般社会に大きなインパクトを与え得るという事例をこの展覧会を通して実現できたと自負している。今後も、こう言った、アーティストとの連携を経て、実験心理学とベクションの発展的で魅力のある活動をより進展して行きたい。心理学とアートの融合として、現代美術家の雨宮庸介氏と、2018年3月26日から一週間の間に、渋谷のヒカリエという大型施設の8階において、美術展示「びゅーVIEWビュー展」を開催した。雨宮氏をはじめとする7名の視覚イメージのプロへのインタビューを元にした、論文を日本視覚学会の学術誌VISIONにて掲載した。アートと心理学をつなぐ架け橋として、心理学者としてのこれまでの妹尾の一連の取り組みをアーティストに評価してもらった。ここで、一定の評価を得られたことで、活動への自信を得るとともに、今後の活動の指針が得られた。さらに現代美術家の斉と公平太氏とも、議論を交わし、その一部を『感覚・知覚心理学(シリーズ心理学と仕事)』(北大路書房)にて、書簡の交換のような形でベクションを軸に据えた議論として、本にし、出版を行った。ベクションの新しい提示方法を報告した論文と、ハンドグリッパーの握り込みによるベクションの意図的な抑制方法の開発、ベクション刺激の提示時間の伸長が、ベクション強度を高めるという報告を、2017年に報告したベクションの数理モデルに沿って説明する試み、これらが国際査読あり論文として刊行された。
難加工材料の真空雰囲気下での圧延プロセストライボロジーの研究

1.大圧下真空圧延機の設備信頼性の改善:大圧下圧延の実現のため極小径30mmをもつ特殊な組付装置による4段ロール(特許申請中)もすでに開発ずみであるが,圧下力増大のため,ロールオフセット量を変更して軸径部の相対的な強度改善を計った.2.真空雰囲気下での圧延プロセストライボロジーの研究:(1)真空無潤滑冷間・温間圧延:ステンレス304,430,チタン,銅,アルミニウムをSKD61ロールで冷間圧延した結果,いずれも高真空度で圧延荷重が増加,圧下率が増すにつれてその傾向は顕著になる.温間圧延でけステンレス304,チタンで逆の傾向を示すが,そのほかの材料は余り変化しない.(2)真空潤滑冷間・温間圧延:室温で5×10^<13>Torrの低い蒸気圧を持つPFPE(Perfluoropolyethers)の圧延潤滑性は各金属の市販油に比して優れている.冷間圧延では真空度の増加で荷重が増加する傾向があるがアルミニウムは殆ど変わらない.温間圧延ではステンレス304,チタンで逆の傾向を示す.(3)サイアロンロールの挙動:SKD61,サイアロンの2種類のロールでステンレス304,チタンの冷間,熱間真空圧延を行い,特に熱間でサイアロンでの荷重低減が大きいことを確認した.一般に圧延後の板表面の粗さは大きく,光沢度は減少する.ロール表画への凝着とコーティングの過程,板表面性状の変化,材料特性の影響を調査中である.3.TiAl金属間化合物の切削加工特性:Ti-47at%Al-3at%Crの材料のエンドミル端面加工,フェイスミーリング加工を行い工具の損傷,加工精度を調査した結果,難削性が高くまた凝着剥離による工具寿命の短さが明らかになった.1.大圧下真空圧延機の設備信頼性の改善:大圧下圧延の実現のため極小径30mmをもつ特殊な組付装置による4段ロール(特許申請中)もすでに開発ずみであるが,圧下力増大のため,ロールオフセット量を変更して軸径部の相対的な強度改善を計った.2.真空雰囲気下での圧延プロセストライボロジーの研究:(1)真空無潤滑冷間・温間圧延:ステンレス304,430,チタン,銅,アルミニウムをSKD61ロールで冷間圧延した結果,いずれも高真空度で圧延荷重が増加,圧下率が増すにつれてその傾向は顕著になる.温間圧延でけステンレス304,チタンで逆の傾向を示すが,そのほかの材料は余り変化しない.(2)真空潤滑冷間・温間圧延:室温で5×10^<13>Torrの低い蒸気圧を持つPFPE(Perfluoropolyethers)の圧延潤滑性は各金属の市販油に比して優れている.冷間圧延では真空度の増加で荷重が増加する傾向があるがアルミニウムは殆ど変わらない.温間圧延ではステンレス304,チタンで逆の傾向を示す.(3)サイアロンロールの挙動:SKD61,サイアロンの2種類のロールでステンレス304,チタンの冷間,熱間真空圧延を行い,特に熱間でサイアロンでの荷重低減が大きいことを確認した.一般に圧延後の板表面の粗さは大きく,光沢度は減少する.ロール表画への凝着とコーティングの過程,板表面性状の変化,材料特性の影響を調査中である.3.TiAl金属間化合物の切削加工特性:Ti-47at%Al-3at%Crの材料のエンドミル端面加工,フェイスミーリング加工を行い工具の損傷,加工精度を調査した結果,難削性が高くまた凝着剥離による工具寿命の短さが明らかになった.1.圧延機高圧下特性の向上と設備信頼性の改善高真空を維持するためのコンパクトに設計されたミルハウジング内部の限られた空間で中径(φ165)の2段ミルを常用しているが,高圧下特性を向上するため極小径(φ30)のロールを特異な構造でバックアップロールに装着させることに成功して4段の型式も可能とした.(特許申請中)同時に圧延反力を避けるためロール中心線に対してオフセットを与えたがサイアロンロールのケースで軸径部靭性不足が判明し,ジャーナル部の構造,寸法,オフセット量の再検討を行い,一部の設備改造が進行中である.2.真空雰囲気下での圧延プロセストライボロジーの研究(1)真空無潤滑冷間圧延:アルミニウム,チタン,銅,SUS430をSUJ-2ロールで無潤滑圧延した結果,いずれも高真空度で圧延荷重が増大,圧下率が増すにつれてその傾向は顕著になる.金属の直接接触面積が増し,凝着による摩擦係数の増加が原因であろう.(2)真空潤滑冷間・温間圧延:化学的に極めて不活性で,潤滑性,耐熱性,耐薬品性に優れ,使用温度範囲が広く(-25250°C),蒸気圧が低いなどの特性を持つPFPE(Perfluorpoly-ethers)を使用してアルミニウム,チタン,銅,SUS304の真空内潤滑圧延を冷間(SUJ-2),温間(200°C)(SKD61)で実施し,共に荷重,摩擦係数低減の効果を確認した.温間潤滑は冷間潤滑に比しその効果はやや少ない.(3)固体潤滑剤の探索も行っており,真空高温潤滑圧延を検討中である.1.真空圧延機の圧下特性向上と設備信頼性の改善:

高真空度(10^<-5>Torr)が安定して維持できるように,川並らの特許にもとずいて設計された圧延機で径165mmの2段ロールを常用しているが,大圧下圧延の実現のため極小径30mmをもつ特殊な組付装置による4段ロール(特許申請中)もすでに開発ずみである.このたびサイアロンロール使用時の圧下力を増大するため,ロールオフセット量を変更して軸径部の相対的な強度改善を計った.2.真空雰囲気下での圧延プロセストライボロジーの研究:(1)真空無潤滑冷間・温間圧延:ステンレス304,430,チタン,銅,アルミニウムをSKD61ロールで無潤滑冷間圧延した結果,いずれも高真空度で圧延荷重が増加,圧下率が増すにつれてその傾向は顕著になる.無潤滑温間圧延ではステンレス304,チタンで逆の傾向を示すが,そのほかの材料は余り変化しない.(2)真空潤滑冷間・温間圧延:室温で5×10^<-13>Torrの低い蒸気圧を持つPFPE(Perfluoropolyethers)の圧延潤滑性は各金属の市販油に比して優れている.冷間圧延では真空度の増加で荷重が増加する傾向があるがアルミニウムは殆ど変わらない.温間圧延ではステンレス304,チタンの逆傾向が注目される.(3)サイアロンロールの挙動:SKD61,サイアロンの2種類のロールでステンレス304,チタンの冷間,熱間真空圧延を行い,特に熱間でサイアロンでの荷重低減が大きいことを確認した.一般に圧延後の板表面の粗さは大きく,光沢度は減少する.(1)(2)(3)を通じてロール表面への凝着現象,温間におけるPFPEの粘性低下の影響,板・ロール表面性状の変化などを継続して調査中である.3.TiAl金属間化合物の切削加工特性:Ti-47at%Al-3at%Crの材料のエンドミル端面加工,フェイスミーリング加工を行い工具の損傷,加工精度を調査した結果,難削性が高くまた凝着剥離による工具寿命の短さが明らかになった.
大学の自己評価 -教員評価のための授業評価-

本研究の展開は「教員評価がどうあるべきか」と「授業評価の基礎的性質の探求」である。平成8・9年度は授業評価の性質として年齢と総合評価の関係、科目区分別評価、任用別評価などを明らかにした。平成10年度は教員評価の在り方について、評価項目やその比重について検討した結果、評価項目は教育評価、研究業績評価、社会サービス、学内運営でよく、その比重は40:40:10:10が妥当とした。また、教育評価の在り方についても検討を行い、評価項目を授業、研究指導、生活指導、教育に関する研究とし、その比重を60:20:10:10が適当とした。更に、授業評価の活用方法を目的として、授業の具体的目標を定めることについて検討をおこなった。東海大学では学部・学科を越えた共通の授業目標として「問題発見・解決型の人材の育成」を置き、これを達成するための条件として「学生の自己学修能力の育成」を挙げた。更に学生の自己学修能力の育成のために「教室外の学修を求める」ことを条件として挙げた。以上のような授業目標を達成されるために、学科単位で計画書が作成され、これが東海大学の大学評価委員会という自己点検・評価を目的として設置された委員会により、大学の共通の授業目標にしたがって点検・評価された。このように授業の目標が学部・学科の枠を越えて、共通に設置されることにより、授業評価の項目はおのずから決定される。このように授業目標が具体的に定まり、この目標にしたがって、授業評価項目が定められたとき、初めて授業評価の結果が教員評価の資料として有効であることを示した。課題名が「大学の自己評価-教員評価のための授業評価-」であり、研究の方向は「教員評価はどうあるべきか」と「授業評価の基礎的な性質」についての2面となる。「教員評価がどうあるべきか」については最初に大学教員に期待されることを明らかにする必要があるとの考えの基に、大学教員が身につけていなければならないことを洗い出した。一方、学生が教員に要求することについて調査を行い、大学教員が身につけるべきことと、学生の要求の比較検討を行った。「授業評価の基礎的な性質」に関しては1996年度は主に学生の基礎学力と授業評価の総合評価の関係について検討を行った。この結果、学生の基礎学力と授業評価の総合評価の間には一定の傾向、あるいは顕著な関係は見られなかった。しかし、基礎学力が低くなるにしたがって、より多く担当教員の個性による評価の幅が大きくなる傾向が見られた。特に授業に興味が持てたかどうかが授業評価の総合評価に大きく影響しており、興味を引く授業展開をする能力が必要である。一方、年齢と授業評価の総合評価の関係を見ると全体として、年齢が高くなるにしたがって、総合評価が低下する傾向が見られた。この原因を探るために、授業評価の小項目について、30歳代と60歳代の教員について比較を行ったところ、両者に差が大きく、60歳代の教員の評価が低かった項目は「話し方、板書の仕方、学生の授業酸化」であった。今後はこれらの項目のどの部分に差があるかということを明らかにし、その対策を検討するとともに、教員評価のための授業評価としては単に総合評価を見るだけに止まることなく、目的により、各評価項目をどのように用いるか検討する予定である。本研究テーマは「大学の自己評価-教員評価のための授業評価-」であり、研究の展開は「教員評価がどうあるべきか」と「授業評価の基礎的性質の探求」の2面である。「教員評価がどうあるべきであるか」については、1996年度、大学教員に期待されることとして検討をおこなった。1997年度は主に授業評価の基礎的研究として、授業評価に及ぼす年齢の影響について検討を行った。授業評価の結果において、授業評価の総合評価は年齢ととものほぼ直線的に低下する傾向を示した。

この原因を探るために30歳代と60歳代の各評価項目について比較を行った結果、「話し方、板書の仕方、学生の授業参加」の3項目に大きな差があることが明らかになった。学生のアンケートの結果から総合評価に最も影響の大きな項目は「話し方」であり、年齢により差の大きな項目も「話し方」であることが明らかとなった。したがって、授業において高年齢の教員の最も注意を払うべきことは「話し方」であることが明らかとなった。また、全体的な傾向として、年齢の高い教員の評価の差は主に授業テクニックにあり、一方比較的若い教員の評価の差は熱意にあることも明らかとなった。本研究の最終目的は「教員評価において、どの程度、どのように学生の授業評価を活かすべきか」について検討し、結論を導き出すことであるので、大学教員の一般的考えを探るため本年度は大学教育学会の会員を対象として、教員評価についてアンケート調査を行った。本研究テーマは「大学の自己評価-教員評価のための授業評価-」であり、研究の展開は「教員評価がどうあるべきか」と「授業評価の基礎的性質の探求」である。平成8・9年度は授業評価の性質として年齢と総合評価の関係、科目区分別評価、任用別評価などを明らかにし、教員評価の在り方については評価項目やその比重について検討した。平成10年度は授業評価の活用方法を目的として、授業の具体的目標を定めることについて検討をおこなった。東海大学では学部・学科を越えた共通の授業目標として「問題発見・解決型の人材の育成」を置き、これを達成するための条件として「学生の自己学修能力の育成」を挙げた。更に学生の自己学修能力の育成のために「教室外の学修を求める」ことを条件として挙げた。以上のような授業目標を達成されるために、学科単位で計画書が作成され、これが東海大学の大学評価委員会という自己点検・評価を目的として設置された委員会により、大学の共通の授業目標にしたがって点検・評価されたことを事例として、大学教育学会誌に掲載予定である(1999年6月)。このように授業の目標が学部・学科の枠を越えて、共通に設置されることにより、授業評価の項目はおのずから決定される。このように授業目標が具体的に定まり、この目標にしたがって、授業評価項目が定められたとき、初めて授業評価の結果が教員評価の資料として有効であることを成果報告書に盛り込んだ。
連結会計情報の有用性に関する実証研究

証券市場において、連結のれんは資産として評価されており、企業価値のプラス要因であることが明らかになった。また、わが国においては、連結のれん償却費は、企業価値を評価する際に有用な情報を提供していることを示していることがわかった。さらに、証券市場において、少数株主持分は資本の構成要素としてよりもむしろ資本以外の構成要素として認識されていることが明らかになった。この実証結果は、わが国の連結会計基準における考え方と整合している。本研究は、連結会計情報の有用性について実証的に検証することを目的としている。本年度は、近年における連結会計に関する新しい会計基準の公表後、連結会計情報の価値関連性がどのように変化したのかについて明らかにするため、次のような準備的な研究を行った。(1)回帰分析モデル構築の準備として、会計および株価のデータベースから必要な財務データおよび株価データを検索し入手した。(2)連結のれんおよび少数株主持分に関する文献を収集し理論的研究と制度的研究を行うとともに、連結のれん、連結のれん償却費、少数株主持分および少数株主損益の価値関連性に関する先行研究のレビューを行った。(3)連結会計情報と株価との価値関連性を反映するさまざまな要因を考慮して、回帰分析モデルを構築した。(4)回帰分析モデルの構築と研究上の有益な示唆を受けるため、夏期に英国ウォリック大学ウォリック・ビジネス・スクールのRob Bryer教授および米国ウスター・ポリテクニック・インスティチュートのHiggins准教授のレビューを受けた。(5)財務報告の主体と範囲について研究を行い、連結基礎概念、グループ報告事業体、および連結範囲について検討し、その成果を発表した。企業結合により生じるのれんは、一般に超過収益力を表すものとして資産計上されるが、証券市場においては株価との関連性(relevance)が高いと認識されているのかを検証する必要がある。また、のれんを他の資産や利益情報と比べた場合、のれんの株価との関連性はどの程度高いのかについても検証する必要がある。これまで、のれんの会計処理については多様であったが、国際的には資産計上するが規則的償却は行わず、減損処理を行うという会計処理に収斂しつつある。わが国では、のれんは資産計上され規則的な償却が行われ、その価値が損なわれたときに減損処理が行われる。のれんの規則的償却を行う処理と行わない処理では、当期純利益の金額が異なってくる。多くの情報利用者は、1株当たり当期純利益の分析にあたって、のれん償却費を控除しているといわれるが、のれん償却費控除前利益とのれん償却費控除後利益を比べた場合、どちらの方が株価との関連性が高いのであろうか。これら2つの疑問に応えるため、今年度は連結財務諸表において計上されるのれんおよびのれん償却費の価値関連性(value relevance)について実証的に検証した。のれんの価値関連性に関する実証結果からは、のれんは資産として評価されており、企業価値のプラス要因であることが明らかになった。とりわけ、製造業よりも非製造業において、のれんの価値関連性が高いことがわかった。一方、のれん償却費の価値関連性に関する実証結果からは、のれん償却費控除前の当期純利益の方がのれん償却費控除後の当期純利益よりも価値関連性が高いことが明らかになった。この実証結果から、わが国においては、のれん償却費は、企業価値を評価する際に有用な情報を提供していることを示していることがわかった。本年度における研究の目的は、連結財務諸表に計上される少数株主持分の価値関連性を実証的に検証することであった。少数株主持分は、連結貸借対照表の貸方科目であり、負債、株主持分(資本)、または負債と株主持分(資本)の中間に表示することが考えられる。国際会計基準では、経済的単一体説に基づいて、少数株主持分は株主持分(資本)に表示されるが、わが国では、親会社説に基づいて、少数株主持分は株主資本とは区別して表示される。一方、連結損益計算書上において少数株主に係る利益(少数株主利益)は、純利益を算定する前に控除するか、または純利益の内訳科目として表示することが考えられる。国際会計基準では、経済的単一体説に基づいて、少数株主利益は利益の内訳科目として表示されるが、わが国では、親会社説に基づいて、少数株主利益は利益の控除科目として表示される(ただし、包括利益については、その内訳として親会社株主に係る包括利益と少数株主に係る包括利益が表示される)。1990年2010年の21年間において、親会社説に基づくモデルの説明力は経済的単一体説に基づくモデルの説明力よりも高くなっていることがわかった。このことは、証券市場において、少数株主持分は資本の構成要素(少数株主利益は利益の内訳科目)としてよりもむしろ資本以外の構成要素(少数株主利益は利益の控除科目)として認識されていることを示している。この実証結果は、わが国の連結会計基準における考え方と整合しているといえよう。
ITを活用した海外への日本語教育支援方法のローコストモデルの研究

海外の学習者と日本を直接結ぶ遠隔授業を、Skypeが利用できる程度のローコストのインターネット環境において実現できる意義は大きい。複数の受講者と個別に結ぶ場合は、接続速度が遅いため資料の提示ができないという制約はあるものの、講義形式の授業を実施することができた。本方式は支援方法の一つとして有効である。情報通信技術の発達と普及に伴い、途上国の大学においても、プロジェクタ等の設備が教室に設置されるようになった。大学に標準的に備えられている設備と通信回線を利用し海外の日本語学習者へローコストで支援する方法を探るのが本研究の目的である。(1)海外の大学から日本の大学への留学を考えている日本語学習者が留学前に日本の大学の講義や演習に慣れることを目的として、日本語母語話者と直接コミュニケーションをとる際、話し合いのもとになる教材を作成した。海外との比較がしやすいよう、日本の政治制度を題材としたマルチメディア教材とした。(2)日本語による講義の特性及び日本語母語話者による重要情報抽出の研究として、日本語母語話者に人文系の講義を聴講したあとわかったことを要約文にまとめてもらい、それに残る情報について調査した。キーワードが板書された内容や講義者が講義の最後に「本日の講義のまとめですが」などとまとめであることを明示的に宣言した場合、受講者のほぼ全員が要約文に残すことから、板書やメタ言語表現の重要性が確かめられた。(3)ミニ講義による日本語学習者の講義理解調査として、10分程度の講義ビデオの視聴とノートテーキング、視聴直後に理解調査を行った。中級レベル程度の日本語学習者の場合、講師による板書が理解の助けとなっており、PowerPointのスライドが次々に切り替わる講義や板書も配付資料・教科書のない講義より、スムーズにノートテーキングができ、理解度も上がることが確かめられた。海外と日本を結ぶ手段として、計画当初はSkypeを予定していたが、ビデオチャットが2地点に限られること、個人のIDを使用することが日本語授業という枠組みの中でそぐわないことから、マニュアルやサポート体制が整っているビデオ会議システムを利用することにした。また、語学授業に重要な音声の品質の確保に努め、個人のIDを使わずに相手方に連絡をとれるようにした。リアルタイムで結ぶため、時差があまりなく、日本語学習者の多い中国での利用を試みたが、日本語教師が不足している教育機関は、設備面でも情報機器が整備されていないため、プロジェクタ、スピーカー、モバイル無線LANルーターを持ち込まなければならない状態で、双方向でのやりとりは難しい状態であった。また、語学の授業において、インターネット回線を通じて日本語母語話者と直接話し合うというスタイルも配慮を要する。プロジェクタの普及は進んでいるが、特別教室に限られていたり、さらにインターネット回線と組み合わせて使えるようになっていない現状を鑑み、「母語話者と話し合う」という学習環境の提供方法の更なる検討が必要である。今年度は,中級レベルの読解授業を,教室授業と遠隔授業という形態で行った。教室授業は,留学生向けの授業として実施し,遠隔授業は,タイ・タマサート大学教養学部日本語学科で希望者を募り,4名の学習者を対象に課外授業として実施した。読解過程については,文字から単語,文,段,文章へと積み上げていくボトムアップ処理と,既有の知識を使って予測を行うトップダウン処理があり,双方があいまって文章理解が行われるとされている。本研究では,トップダウン処理の予測に関わるとされるスキーマのうち,形式スキーマの活性化を意図した読解授業を行い,遠隔授業による読解指導に必要な条件について検討した。教室授業,遠隔授業とも講義者が話す内容はほぼ同じであるが,遠隔授業の場合には次の点に配慮した。・教室授業90分に対し,60分に短縮,・教材の文章は,辞書機能・音声がつき,インターネットに公開中のものとする,・教室授業では授業当日に配布したプリントを事前に送信する,・課題はインターネットを通じて提出する。タイの学習者との通信手段には,3名はWeb会議システム,寮からアクセスする1名は3名とは別の日にskypeを用いた。Web会議システムでも資料の画面共有ができず,Skype利用者同様,一番の問題となったのが,教室授業で行っていた板書や読解文章への書き込みである。板書は,「チャット機能」がその代替機能を果たしたが,指示表現や接続表現の範囲,文章構造を記した書き込みについては,授業中は口頭での質問を繰り返すことで解消を図ったが,授業後に「書き込み」をPDFファイルで送信すれば,より内容の理解が深まったのではないかと考える。学習者の顔の表情が視認できる人数であれば,遠隔授業の方が顔を下に向けないため,学習者の理解度が把握しやすかった。海外との遠隔授業というと,交流主体の授業になりがちであるが,「読解」でも行えることがわかった。
未利用遺伝資源を活用した新しい露地栽培型シクラメンの開発

まず,C. hederifoliumとC. purpuarscensとの種間雑種の生育特性を調査した.C. hederifoliumでは通常5月の終わりから9月にかけては出葉も出蕾も認められないが,911月まで出蕾・開花が認められ,花が終わった頃から出葉が認められる.一方,C. purpurascensは多くの場合は常緑で,9月以降や春先に開花したりするものも存在するが,多くのものは69月上旬に開花する.種間雑種では,多くの個体で611月にかけて出蕾・開花が認められ,両種の中間的な生育サイクルを示した.出葉も出蕾も認められない明確な休眠期を示す個体はほとんどなかったが,79月には花芽のみで葉を有さない個体も多く認められた.また,125月中旬にかけてはすべての個体が葉を有していたが,ほとんどの個体が花芽を有していなかった.また,複色花園芸品種とシクラメン野生種との種間雑種個体において,複色花形質を示す個体を確認し,種間雑種においても園芸品種特有の複色花形質を発現させることが可能であることを示した.また,C. hederifoliumとC. purpuarscensとの種間交雑後の胚珠培養時に1 μMアミプロホスメチル(APM)を用いて4, 7または14日間の処理を行った.その結果,いずれの処理区においても複二倍体と考えられる個体は認められなかったが,種間雑種は得られた.一方,Cyclamen hederifoliumとC. purpurascensとの種間交雑で得られた種間雑種を用いて,アミプロホスメチル(APM)によるin vivoでの倍加処理を試みたが,倍加シュートは得られなかった.本研究の目的は,A)未利用遺伝資源を用いた種間交雑と染色体操作による遺伝資源開発,およびB)異なるゲノムを有する種間雑種における種特異的な形質・特性の発現様式の把握という2つの課題について検討・解明し,シクラメンの未利用遺伝資源を活用した新しい露地栽培型シクラメン(いわゆるガーデンシクラメン)の育種素材開発に寄与することである.本年度はこのうち主にB)に関する実験を行った.その結果,C. hederifoliumとC. purpurascensとの種間雑種の生育サイクル,複色花園芸品種とシクラメン野生種との種間交雑において,園芸品種特有の複色花形質を有する種間雑種作出が可能であることを示した.また,A)においても複二倍体作出に課題は残るものの,安定してC. hederifoliumとC. purpurascensとの種間雑種を作出するプロトコールが確立されつつある.これらのことを総じて上記のように判断した.まず, C. hederifoliumとC. purpurascensでは,安定して種間雑種を作出する技術は確立されつつあることから,今年度は前年度までに行った結果を基に,最適条件を再検討し,効率的な種間雑種作出法を確立する.一方,C. coumまたはC. alpinumとC. mirabileとの種間交雑では,雑種獲得率が著しく低いことから,雑種獲得の効率化と得られた雑種の維持・増殖について検討する.また,種間雑種の不稔性から種間雑種の安定増殖法の確立が望まれるため,複二倍体の作出または栄養繁殖法による安定増殖法の確立を試みる.また,前年度までの生育サイクルの解明に引き続いてC. hederifoliumとC. purpurascensや園芸品種と野生種との種間雑種等について,花色発現などの特性を解析し,種間雑種における異ゲノム存在下での形質・特性の発現様相を明らかにする.以上の成果と前年度までの成果を総合的に解析し,シクラメンの未利用遺伝資源を活用した新しい露地栽培型シクラメンの育種素材開発の可能性と方向性について検討する.まず,強い耐寒・強健性と多様な葉の変異を示すC. hederifoliumと芳香性・四季咲き性を示すC. purpurascensとの種間交雑を行い,交雑後の胚珠培養および胚珠培養時の倍加処理を試みた.なお,倍加処理には25 μMアミプロホスメチル(APM)を用いて4, 7, 14または21日間の処理を行った.その結果, 21日間処理以外の処理区で雑種個体が得られ,複二倍体と考えられる個体が作出された処理区も認められた.次に,強い耐寒・強健性を示すC. coumとC. mirabileの若葉が赤く色づく系統との間で交雑を行い,交雑7, 14, 21または28日後の果実を採取して, MS, 1/2N-MS, 1/4N-MSまたはB5培地を用いて胚珠培養を行った結果,交雑14日後に果実を採取し, 1/4N-MS培地で培養した場合と交雑28日後に果実を採取してB5培地で培養した場合に小植物体の形成が認められた.また,露地栽培に問題ない耐寒・強健性を示し,キキョウのような特徴ある開花形態を示すC. alpinumとC. mirabileとの交雑7, 14, 21および28日後に果実を採取して胚珠培養を行った結果,交雑21日後に採取した外植体でのみ小植物体が形成された.

さらに,園芸品種以外では認められないペオニジン配糖体を主要花色素とするC. persicum `ラルゴ'とC. hederifoliumとの種間交雑を行うとともに,種間交雑後にAPMによる倍加処理を伴う胚珠培養を行い,種間雑種およびその複二倍体の作出を試みた.その結果,いずれの交雑組み合わせにおいても小植物体の形成が認められた.本研究の目的は,A)未利用遺伝資源を用いた種間交雑と染色体操作による遺伝資源開発,およびB)異なるゲノムを有する種間雑種における種特異的な形質・特性の発現様式の把握という2つの課題について検討・解明し,シクラメンの未利用遺伝資源を活用した新しい露地栽培型シクラメン(いわゆるガーデンシクラメン)の育種素材開発に寄与することである.本年度はこのうちA)に関する実験を行った.その結果,C. hederifoliumとC. purpurascensとの複二倍体と期待される個体,C. coumまたはC. alpinumとC. mirabileとの種間雑種と期待される個体を作出することができた.また,園芸品種特有の形質を有する個体とC. hederifoliumまたはC. purpurascensとの倍加処理を伴う種間交雑においても小植物体の作出に成功した.これらのことを総じて上記のように判断した.まず,C. hederifoliumとC. purpuarscensとの種間雑種の生育特性を調査した.C. hederifoliumでは通常5月の終わりから9月にかけては出葉も出蕾も認められないが,911月まで出蕾・開花が認められ,花が終わった頃から出葉が認められる.一方,C. purpurascensは多くの場合は常緑で,9月以降や春先に開花したりするものも存在するが,多くのものは69月上旬に開花する.種間雑種では,多くの個体で611月にかけて出蕾・開花が認められ,両種の中間的な生育サイクルを示した.出葉も出蕾も認められない明確な休眠期を示す個体はほとんどなかったが,79月には花芽のみで葉を有さない個体も多く認められた.また,125月中旬にかけてはすべての個体が葉を有していたが,ほとんどの個体が花芽を有していなかった.また,複色花園芸品種とシクラメン野生種との種間雑種個体において,複色花形質を示す個体を確認し,種間雑種においても園芸品種特有の複色花形質を発現させることが可能であることを示した.また,C. hederifoliumとC. purpuarscensとの種間交雑後の胚珠培養時に1 μMアミプロホスメチル(APM)を用いて4, 7または14日間の処理を行った.その結果,いずれの処理区においても複二倍体と考えられる個体は認められなかったが,種間雑種は得られた.一方,Cyclamen hederifoliumとC. purpurascensとの種間交雑で得られた種間雑種を用いて,アミプロホスメチル(APM)によるin vivoでの倍加処理を試みたが,倍加シュートは得られなかった.本研究の目的は,A)未利用遺伝資源を用いた種間交雑と染色体操作による遺伝資源開発,およびB)異なるゲノムを有する種間雑種における種特異的な形質・特性の発現様式の把握という2つの課題について検討・解明し,シクラメンの未利用遺伝資源を活用した新しい露地栽培型シクラメン(いわゆるガーデンシクラメン)の育種素材開発に寄与することである.本年度はこのうち主にB)に関する実験を行った.その結果,C. hederifoliumとC. purpurascensとの種間雑種の生育サイクル,複色花園芸品種とシクラメン野生種との種間交雑において,園芸品種特有の複色花形質を有する種間雑種作出が可能であることを示した.また,A)においても複二倍体作出に課題は残るものの,安定してC. hederifoliumとC. purpurascensとの種間雑種を作出するプロトコールが確立されつつある.これらのことを総じて上記のように判断した.A)