hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大型動物脊髄損傷モデルを用いたiPS細胞由来神経幹細胞移植による再生治療研究

カニクイザル(3年齢オス)に全身麻酔をかけ、腹臥位で手術を行った。第10胸椎レベルに後方から正中縦切開し、椎弓を露出させた後、椎弓切除を行い脊髄を露出させた。その後脊椎を固定し、Impactorにて脊髄損傷を作製した。その後、軽度・中程度・重度の3つの異なる損傷エネルギーにて脊髄を圧挫損傷し、後肢機能を評価したところ、損傷エネルギーの大きさに応じて段階的な機能障害がみられた。損傷4週間後潅流固定した後に、脊髄を採取し、固定後切片を作成し、免疫染色や髄鞘特異的な染色法によりグリア瘢痕の形態や脊髄内ニューロンの生存、脱髄の程度を評価している。また、並行してミニブタを用いた脊髄損傷研究も展開している。上記手法に沿った方法で圧挫損傷を加え、後肢運動機能を評価すると共に、動物用MRIを用いて経時的評価を行い、損傷メカニズムを調べている。損傷した脊髄内では著明な炎症反応が起こり炎症性サイトカインの影響により損傷部には著明なグリア瘢痕が形成されることが報告されている。損傷部に神経幹細胞を移植する手法がこれまでに試されているが、炎症性サイトカインの影響でほとんどがアストロサイトへと分化し、僅かな治療効果しか発揮されない。そのような問題点を克服するために、我々は神経幹細胞を移植するとともに、バルプロ酸を投与することにより移植神経幹細胞のグリア細胞への分化を抑制しつつニューロン分化を促進させ、損傷した神経回路網を再建するというこれまでにないアイデアに基づいた治療法を開発した。実際に脊髄損傷モデルマウスに治療してみたところ、著明な運動機能の回復が得られることが分かった。移植細胞の分化傾向を免疫染色で観察すると、バルプロ酸投与群においてニューロン分化が著明に促進され、そのニューロンの長く伸びた突起は頭側・尾側の後索(錐体路が存在する領域)や脊髄前角細胞近傍まで伸長していることが分かった。さらに、移植細胞を免疫染色した組織切片を電子顕微鏡で観察すると、GFP陽性の移植細胞由来ニューロンが宿主ニューロン軸索の投射を受け、かつ脊髄前角細胞に投射し、そこにシナプスを形成している様子が観察された。これらの結果は我々が予測していたコンセプトに合致するものであった。しかし、今回我々が開発したこの新規治療法を安全に臨床応用するためには、この治療の作用メカニズムをさらに明らかにするとともに、ヒトに近い動物種で治療効果を多面的に検討することが必要である。当研究では損傷した神経ネットワーク再構築のメカニズムを多面的に解明するとともに、大型動物脊髄損傷モデルに対する治療の効果を検討したい。我々はこれまでに神経幹細胞移植とヒストン脱アセチル化酵素阻害活性をもつバルプロ酸を併用することで、脊髄損傷に対して高い治療効果を発揮する新規治療法を開発した。しかし、今回我々が開発したこの新規治療法を安全に臨床応用するためには、ヒトに近い霊長類で治療効果を詳細に検討することが必要である。我々はこれまでにラット・マウス脊髄損傷モデルを用いた研究を展開してきたため、その技術を応用し、カニクイザル専用の圧挫損傷モデル作製装置を開発した。
溶融塩電解法を利用するイリジウムの革新的高速リサイクルプロセスの開発

水溶液を用いる湿式溶解法による従来のイリジウムのリサイクルプロセスは長時間の溶解処理が必要となる。さらに、強力な酸化性酸廃液の処理が必要となるなどの課題があった。そこで、高温溶融塩中での電解法によるイリジウムの高速溶解プロセスの開発を目的として、塩化物系溶融塩を用いた基礎的な研究を実施した。溶解電流密度や溶解効率等のアノード溶解挙動に関する基礎的な電解特性を、電気化学的手法による実験から明らかにした。イリジウム(Ir)は白金族金属(PGM)の中でも産出量の極めて少ない超希少金属である。白金やパラジウムの副産物としてしか生産されないIrの年間生産量は数トンに限られている。しかし、Irの有する高温安定性や化学薬品に対する耐食性は坩堝材料や電極材料として欠かすことができず、それらの需要は今後さらに増大することが予想される。希少で金属の価格が高いことから、坩堝などに利用されるIrは、時間の掛かる多段の化学プロセスを用いてリサイクルされ、繰り返し利用されている。本研究では、従来のリサイクルプロセスが多量の有害な廃液を発生することと、処理時間が非常に長いという問題を解決するため、溶融塩中でのIrのアノード溶解を研究し、大幅に溶解速度が向上する革新的高速リサイクルプロセスを開発することを目的とする。1000Kの塩化ナトリウム-塩化カリウム(NaCl-KCl)溶融中でIr線を作用電極としてサイクリックボルタンメトリー(CV)測定を行い、Irの溶解電位およびアノード挙動の調査を行った。これまで、700K程度のLiCl-KCl溶融塩中でのPGMのCV測定において、酸化物または塩化物の被膜形成による電極表面の不動態化挙動が報告されていた。しかし、本研究で実施した条件ではIr電極の不動態化は生じないことが明らかとなった。これは、高温で電解を行うことにより、塩化物被膜が不安定になり生成しない、または、Ir塩化物の溶融塩中への溶解度が高くなるためと考えられる。平成25年度にはIr線をアノード電極として、1000Kでの塩化物溶融塩中での定電位アノード溶解試験を実施した。塩化物溶融塩中では高い電流密度においても100%に近い電解効率でIrが溶融塩中に溶解することが実験的に明らかとなった。高温溶融塩中でのアノード溶解を利用することでIrを電気化学的に迅速に溶解することが可能であることが実験的に示された。電極として使用するイリジウムや電気化学測定に必要となる専用の電解セル等の各種実験装置を準備した。使用する電解セルはステンレス管の溶接および金属切削加工によって作製した。また、雰囲気を不活性にするガス配管は塩化物ガスや塩酸にも耐えうる耐食性のガス配管を専用に組んだ。溶融塩を利用するプロセスでは、溶融塩に含まれる水分や酸素がアノードの挙動に大きく影響を及ぼすことが知られており、あらかじめ十分な精製を行う必要がある。本研究で使用する塩化ナトリウムと塩化カリウムの共晶溶融塩の精製条件を検討した結果、アルゴン雰囲気下で1000 Kで約1時間、定電流電解をすることにより水や酸素などの不純物を除去できることが分かった。また、高温溶融塩中で長時間安定して作動する参照電極として、塩化ナトリウム-塩化カリウム溶融中での銀-塩化銀平衡が有効であることが分かった。1000 Kの塩化ナトリウム-塩化カリウム溶融中でイリジウム線を作用電極としてサイクリックボルタンメトリー測定を行い、イリジウムの溶解電位およびアノード挙動の調査を行った。これまで、700 K程度の塩化リチウム-塩化カリウム溶融塩中での白金族金属のサイクリックボルタンメトリー測定において、酸化物または塩化物の被膜形成による電極表面の不動態化挙動が報告されていた。しかし、本研究で実施した高温下で溶融塩電解を行う条件ではイリジウム電極の不動態化は生じないことが明らかとなった。これは、高温で電解を行うことにより、塩化物被膜が不安定になり生成しない、もしくは、イリジウム塩化物の溶融塩中への溶解度が高くなるためと考えられる。これらの実験から、高温溶融塩中でのアノード溶解を利用することでイリジウムを電気化学的に迅速に溶解することが可能であることが実験的に示された。研究初年度となる平成24年度は特殊ガス配管や高温溶融塩用電気化学セル、参照電極やイリジウム電極等の各種電極の作製をはじめとした実験に必要となる装置類の組み立てを行った。代表者が所属している研究室には高温溶融塩を用いる実験ノウハウが蓄積されていることもあり、順調に装置をくみ上げることが出来た。イリジウムの塩化ナトリウム-塩化カリウム共晶溶融塩中での1000 Kでの電極挙動をサイクリックボルタンメトリーにより明らかにすることができており、さらに、当初の研究計画通りに従来よりも迅速に溶解できることを確認していることから、本研究は順調に進展していると判断できる。

これまでにイリジウムが塩化ナトリウム-塩化カリウム共晶溶融塩中に電気化学的手法によって迅速に溶解することが実験的に確かめられた。また、イリジウムのアノード溶解電位も測定された。しかし、観測された電位は見かけの溶解電位であり、実際には溶融塩や電極による電圧降下が含まれており、それらを指し引いて真のアノード溶解電位となる。今後は、溶液抵抗等をインピーダンス測定等の手法を用いて調査し、正確なアノード溶解電位を調査する予定である。電気化学的に金属を溶解するプロセスでは電流効率が極めて重要となる。イリジウムの定電位電解における電流効率を消費電気量と溶解による質量損失から評価を行う。溶融塩中でのイリジウムの溶解価数の調査も行う。ステンレス製フランジ付反応管の部材、ガラス器具、イリジウム線、貴金属線、電極材料等の実験遂行に必要な消耗品を購入する。高温溶融塩電解の電気化学測定専用特殊セルを作製する。国内および海外の学会等で当該研究成果を発表するための旅費、および高温電気化学の有識者らと研究討議のための旅費として研究経費を使用する予定である。
新規安定ラジカルの両性多段階酸化還元挙動と単一成分有機電導体への展開

現在までに良好な電導性を示す数多くの分子性結晶が知らるようになったが、有機超伝導体を含めてそのほとんど全てが二成分以上から形成されている。これは、有機固体での電導性の担い手となる伝導電子を供給するという不可欠な要因によるものであるが、このこと自体が系の複雑さを増大させ、固体物性を司る結晶構造の制御をより困難にしている事も事実である。このような観点からすると単一成分有機電導体の研究はこの分野の新しい展開方向を指し示すものの一つと考えられる。そこで本課題では電気化学的両性度の高い新規な安定ラジカルを合成、単離しその単一成分有機電導体としての有効性を検討する事を目的として研究を行うことにした。実際の研究では四環性窒素複素環化合物であるキノキサロ[2,3-b]キノキサリン骨格(1)をモチーフとして選んだ。これは、ピラジンに代表される窒素複素環が代表的なW eitz型の酸化還元系を為すため電気化学的両性を付与しやすいこと、また極く限られた系ではあるものの中性ラジカルが安定に単離されている例があることを考慮した分子設計による。母体の1aとメチルトリフレートとの反応で5位が4級化されたカチオン種2aとした。このものの電子受容性は非常に高く、塩化メチレン中で還元電位の測定では+0.66及び-0.20Vに可逆な波形を示した。このことは2aの一電子還元で生成するラジカル種3aが0.86Vという小さなEsum値を持つ電気化学的両性の強い分子であることを予想させる。しかし、ヨウ化物イオンを用いた2aの還元では電子スペクトルで748nmの吸収を有する新しい化学種が観測されたものの半減期が10秒程と不安定な為その単離には至らなかった。そこで1aの1,4,7,10位の4箇所に様々な置換基を導入した化合物から出発しラジカル種3を安定に単離した。これらは10^<-7>から10^<-9>Scm^<-1>程度の電導性を示すことが明らかとなった。これらの値は決して高いものではないが、本研究の分子設計の妥当性を示すものである。
神経幹細胞の分化における制御機構の解明

1 HuDの神経系における機能解析HuDは神経系に特異的に発現するRNA結合蛋白質であり、標的となるmRNAに結合し、神経細胞の分化に関与することが明らかにされている。そこでHuD欠失変異体マウスの解析を行ったところ、(1)胎生14日目マウスの線条体由来の初代培養系では、野生型に比べ、HuDホモ欠失変異体では神経細胞の分化に異常が見られた。また、(2)and-neurofilament-M抗体を用いて免疫染色を行ったところ、胎生10日目HuD欠失変異体マウスでは、一過性に脳神経の発生に異常が見られた。(3)成体マウスの行動解析においては、ロータロッド試験による著名な成績の低下、神経症状による運動機能の低下が認められた。本研究はProceedings of the National Academy of Sciences誌に発表予定である。2 Gab1の神経発生における機能解析EGFは神経系前駆細胞の増殖をサポートすることが知れているが、具体的にどのような未分化前駆細胞の増殖に関与しているのか、またその下流のシグナル伝達システムの詳細は明らかになっていない。始めに(1)胎生12日目マウス脊髄の初代培養系を用いて、各種増殖因子に対する反応性を検討したところ、EGFを添加した培養系においてのみ有意なOlig2陽性細胞の選択的増殖が認められた。さらに、(2)EGF receptorの下流に存在するアダプター分子であるGab1を欠損したマウスの解析を行ったところ、胎生12日目のGab1ホモ欠失変異体の脊髄では、pMNドメインにおいてオリゴデンドロサイト前駆細胞であるOlig2陽性細胞の減少が見られた。Gab1ホモ欠失変異体由来の初代培養系では、EGFに対する反応性の消失により、野生型で見られるEGFによる選択的なOlig2陽性細胞の増殖が見られなかった。よって、Gab1を介したEGFシグナルは、胎生期脊髄においてOlig2陽性細胞の増殖に関与していることが示唆された。本研究は現在、投稿に向け準備中である。1,HuDの神経系における機能解析HuDは神経系に特異的に発現するRNA結合蛋白質であり、標的となるmRNAに結合し、神経細胞の分化に関与することが明らかにされている。そこで、HuD欠質変異体マウスの解析を行ったところ、大きな形態異常は見られなかったが、初代培養の系では、野生型マウスに比べてHuDホモ欠失変異体では神経細胞の分化に異常が見られた。また、行動解析においては、ローターロッド試験で著名な成績の低下がみられ、神経症状による運動機能の低下が予想される。今後はさらに標的となる遺伝子の発現を中心に比較し、神経細胞のどの分化段階における異常が起きているか詳細に検討してゆく予定である。2,Gab1の神経発生における機能解析gp130を介したサイトカインシグナルは神経幹細胞の維持およびグリアへの分化を促進することや、神経幹細胞の増殖にはEGFが働いていることが、これまでに明らかになっているが、これらの複雑なシグナル伝達システムによる制御機構の詳細は未だ明らかでない。そこで私は、このgp130シグナルやEGF receptorの下流に存在するアダプター分子であるGab1の欠損マウスの解析を行った。胎生14日目のGab1ホモ欠失変異体について、神経幹細胞の選択的培養法であるneurosphere法により解析を行った結果、神経幹細胞数の変化は見られなかったが、神経幹細胞のEGFに対する反応性の消失が見られた。また、脊髄においては免疫組織化学的手法によりオリゴデンドロサイト前駆細胞数の減少が観察された。よって、Gab1を介したシグナルは胎生期において神経幹細胞の増殖をサポートし、さらにオリゴデンドロサイト前駆細胞の増殖あるいは生存にも関与していることが示唆された。今後はさらにどのようなメカニズムで細胞系譜の決定にGab1が関与しているか、マーカーとなる遺伝子の発現を詳細に調べる予定である。また、(2)anti-neurofilament-M抗体を用いて免疫染色を行ったところ、胎生10日目HuD欠失変異体マウスでは、脳神経の発生に異常が見られた。2 Gab1の神経発生における機能解析神経系において、EGFはneurosphere-initiating cellの増殖をサポートすることが知れているが、具体的にどのような未分化前駆細胞の増殖に関与しているのか、またその下流のシグナル伝達システムの詳細は明らかになっていない。始めに(1)胎生12日目マウス脊髄の初代培養系を用いて各種増殖因子に対する反応性を検討したところ、Olig2陽性の細胞数の増加は種々の増殖因子によって見られたが、EGFを添加した培養系においてのみ有意にOlig2陽性細胞の割合の増加が認められた。

(3)同じく胎生12日目において脊髄の初代培養を行ったところ、Gab1ホモ欠失変異体ではEGFに対する反応性の消失により、野生型で見られるEGFによる選択的なOlig2陽性細胞の増殖が見られなかった。よって、Gab1を介したEGFシグナルは、胎生期においてOlig2陽性細胞の増殖に関与していることが示唆された。1 HuDの神経系における機能解析HuDは神経系に特異的に発現するRNA結合蛋白質であり、標的となるmRNAに結合し、神経細胞の分化に関与することが明らかにされている。そこでHuD欠失変異体マウスの解析を行ったところ、(1)胎生14日目マウスの線条体由来の初代培養系では、野生型に比べ、HuDホモ欠失変異体では神経細胞の分化に異常が見られた。また、(2)and-neurofilament-M抗体を用いて免疫染色を行ったところ、胎生10日目HuD欠失変異体マウスでは、一過性に脳神経の発生に異常が見られた。(3)成体マウスの行動解析においては、ロータロッド試験による著名な成績の低下、神経症状による運動機能の低下が認められた。本研究はProceedings of the National Academy of Sciences誌に発表予定である。2 Gab1の神経発生における機能解析EGFは神経系前駆細胞の増殖をサポートすることが知れているが、具体的にどのような未分化前駆細胞の増殖に関与しているのか、またその下流のシグナル伝達システムの詳細は明らかになっていない。始めに(1)胎生12日目マウス脊髄の初代培養系を用いて、各種増殖因子に対する反応性を検討したところ、EGFを添加した培養系においてのみ有意なOlig2陽性細胞の選択的増殖が認められた。さらに、(2)EGF receptorの下流に存在するアダプター分子であるGab1を欠損したマウスの解析を行ったところ、胎生12日目のGab1ホモ欠失変異体の脊髄では、pMNドメインにおいてオリゴデンドロサイト前駆細胞であるOlig2陽性細胞の減少が見られた。Gab1ホモ欠失変異体由来の初代培養系では、EGFに対する反応性の消失により、野生型で見られるEGFによる選択的なOlig2陽性細胞の増殖が見られなかった。よって、Gab1を介したEGFシグナルは、胎生期脊髄においてOlig2陽性細胞の増殖に関与していることが示唆された。本研究は現在、投稿に向け準備中である。
マルチメディア環境のCAIの研究開発-母性看護教育:新生児を中心に-

今年度は、母性看護教育システムについて1)具体的な教育コースウエアの作成・テスト・修正2)看護学生等による試行学習と、アンケートなどによる評価データの収集3)評価分析を行った。1.学習試行と評価データ試行学習は、信州大学医療短期大学部の看護学科3年、三重大学医療短期大学部の看護学科3年生に使用してもらいアンケート形式で評価データを収集した。その結果次のような意見が得られた。1)教材としてはきれいである」「わかりやすい」「興味がもてる」などの意見が得られた。2)CAIによる学習と臨床実習との比較意見を聞いたが、臨床実習には及ばないという意見であった。一方でCAIによる学習は、同じ症例を理解できるまで繰り返し学習ができる事などCAIによる学習の利点を指摘する声も聞かれた。3)同様に講義との比較を聞いたところ、CAI学習の方が臨床の場面を映像などで理解し易いとの意見が聞かれた。これはむしろ講義用の教材の不十分さを指摘したものと考えられる。さらに小人数であるが三重大病院の看護婦さんの意見を聞いたが、教材としてもっと盛り込むべき事が多々あるとの意見が得られた。2.総合評価a)マルチメディア技術を採用したことは学習者にとって、より分かり易い教材を提示しうる教育情報システムが可能なことb)しかし臨床実習に取って代わるものではないことc)むしろCAIは、講義と臨床実習の「補助的教材」として有効であり、講義・臨床実習・CAIを組み合わせて使うことにより総合的によりよい教育実施の可能性が期待されること等の知見が得られ、CAIによる母性看護教育情報システムの可能性が明らかとなった。さらに本格的に実教育情報システムを実現するには、教育目的と教育内容、教材データの収集、教育情報システム開発などを、組織的に実現する事が必要であることが明らかとなった今年度は、下記のような手順で、CAIによる教育内容の検討・確定、教材データの収集、CAI用情報機器の導入とコースウエア作成手順の確定など、最終的なCAIコースウエア作成の基盤作りを中心とする研究を実施した。下記のような手順で、研究を進めた。なお教材データ、特に出生直後の新生児の映像データの収集は医療機関の協力を得て行ったが、分娩時であり日程・時間とも不確定で待機せざるをえず、結果的に多くの時間と労力を要した。A)教育コースウエアの検討と確定1)母性看護「新生児看護-外界適応-」に関する教育内容の検討2)1)の検討に併せて教材内容、表示メディアや提示方法の検討・確定B)教材用データの収集1)出生直後の新生児のビデオ撮影および、アニメ図形の原図の作成・機器・ソフト類の導入と整備・各種マルチメディアデータの取り込み・表示の実験行い、手法を確定した。D)コースウエア開発・実行技術確立のための予備実験特にA)教育コースウエアの検討においては、看護教育の現状の分析と共に筆者らの今までの看護教育CAIの研究結果をふまえ、看護教育におけるCAI教育の位置付けと必要性を明らかにした。また何故、教材にマルチメディアが必要か、その効果を考察すると共に予備実験で映像データとグラフィックデータによる教材表示の実験を行ったが、より臨場感のある教材提示ができることがわかった。今後、これらに成果に基ずき本格的なコースウエア作成にとりかかる予定である。これらの研究の成果は別記の学会・研究会等で報告しているが、今までの成果を論文にすべくくまとめつつある。さらに本格的に実教育情報システムを実現するには、教育目的と教育内容、教材データの収集、教育情報システム開発などを、組織的に実現する事が必要であることが明らかとなった
歴史記録と観測記録の統合に基づく過去400年間の全天日射量変動の復元

歴史時代の天気記録から全天日射量を推定する場合、推定式作成時に用いた天気概況と歴史記録の天気用語の違いの較正が重要である。1838年1855年に天文台で観測時に記録された「霊憲候簿」(国立公文書館所蔵)の天気記録(記録地:小石川)と東京周辺に存在する同期間の複数の日記天気記録を用いて、天気記録の傾向を把握し天気用語の較正を試みた。霊憲候簿は日記天気記録と違い1日34回の記録があるので、夜中の観測を除く3回の記録から天気概況(昼)の作成と同様に1日の天気を作成した。霊憲候簿と日記天気記録について、同日の天気記録を比較した結果、天気概況と日記天気記録との天気記録の違いは、1日数回の定時観測か、自由に1日1記録かという影響が大きいことがわかった。霊憲候簿と日記天気記録からの全天日射量推定値は、それぞれほぼ近い値を示した。中でも、関口日記(横浜市鶴見区の歴史記録)は1806年1901年の100年弱の記録があり、横浜の日照時間の記録ともわずかながら重複している。日照時間からの全天日射量の推定も試みており、ある程度信頼性のある約200年の長期時系列の推定およびその評価が可能となった。東京近郊については1720年1940年までの石川日記からの推定値も算出しており、関口日記との検証も進めている。1600年代後半の記録も存在することから、今後、さらに長期の推定値が得られると考えられる。日本全国各地の日記天候記録についても、16地点で推定を試みた。特に1830年代を含む記録について、その前後30年間の推定と1836年(天保の大飢饉)の変動について比較した。東アジア域の歴史記録については、中国華南における1700年以降、日分解能の天気記録の存在が確認できた。中国北部、モンゴル域については、天気記録は確認できなかったが、土壌水分や雪害の記録を入手した。これらの解析は今後の課題である。本研究は、歴史時代から現在にかけての長期の全天日射量変動について明らかにすることを目的とする。江戸時代を中心に、日記の天気記録から全天日射量の推定と明治時代以降の日照時間から全天日射量を推定し、歴史時代から現在にわたる長期の全天日射量の変動について解析する。全天日射量の推定式におけるパラメータはその地点における観測値から地点別、月別、天気別の平均値である。しかし、天気の記録地点に全天日射量の観測値が存在するとは限らず、任意に存在する天気記録に応用する場合、近隣の観測値といっても、定量的にどの程度近隣である必要があるかという問題がある。この経験モデルにおける高次のパラメータを決定するために、現在の気象観測所のデータから求めたパラメータが任意に存在する天気の記録地に利用することが可能か、その空間的な代表性を調べた。日本気象学会2005年秋季大会において、任意の地点のパラメータで異なる任意の全天日射量を推定した場合の推定誤差を算出し、その互換性を検討した。さらに、任意の2地点のパラメータがどの程度類似性があるかクラスター分析を試みた。類似している地点でグループ化し、グループ内のパラメータの平均値をパラメータとした推定を行った。グループ内での推定結果は全地点の誤差の平均が6.6%であった。これは、日本気象学会2005年秋季大会、お茶の水女子大学複合領域科学シンポジウムで発表した。1.推定式の改善全天日射量の推定式におけるこれまでの結果を統計数理研究所における「環境データ解析の方法と実際」にて公表し、統計的手法に関する取り扱いについて、評価と改善へ向けての助言を受けた。その成果については市野美夏(2007)に詳細に記した。本研究の結果は統計学的にも重要な課題を含んでいることが明らかとなり、特に、評価の難しかった日記の天気の揺らぎについての知見を得た。そこで、統計学的な側面からのアプローチも含めた公表の第1段階として、推定式作成用データの基礎統計量を「お茶の水地理47号」に詳細を記した(印刷中)。2.推定に用いる歴史資料の収集とデジタル化東京の歴史天候記録(石川日記)の明治以降のデータデジタル化により、解析データ期間、観測データとの重複期間が延長された。並びに、19世紀半ばの気象観測記録(霊験公募)の各観測時の天気記録から日別の天気を作成し、その分類、デジタル化が終了した。19年度に、データチェック、推定値の算出、及び日記天候記録との比較を行う。3.全天日射量の推定1896年からの日照時間を用いた全天日射量を推定した。その解析にて、東京における大気混濁度の100年間の変動を得られた。東京の大気汚染が注目された196070年代についてはすでに詳細な研究があるが、1890年代から2000年という長期の大気混濁度の変動については議論されていない。この結果は、アジア域における大気混濁度の問題として、歴史時代に限らず様々な環境問題に繋がる重要な要素である。4.周辺域これらの結果と比較する東アジアの古環境に関するデータとして、モンゴルの雪害(ゾド)に関する18世紀以降のデータを入手、及び、中国の18世紀における天気記録の予備調査にて、中国の天気の日データについて、天気の記述方法、記録の残存状況、本研究で用いる推定方法への利用可能性を確認できた。

歴史時代の天気記録から全天日射量を推定する場合、推定式作成時に用いた天気概況と歴史記録の天気用語の違いの較正が重要である。1838年1855年に天文台で観測時に記録された「霊憲候簿」(国立公文書館所蔵)の天気記録(記録地:小石川)と東京周辺に存在する同期間の複数の日記天気記録を用いて、天気記録の傾向を把握し天気用語の較正を試みた。霊憲候簿は日記天気記録と違い1日34回の記録があるので、夜中の観測を除く3回の記録から天気概況(昼)の作成と同様に1日の天気を作成した。霊憲候簿と日記天気記録について、同日の天気記録を比較した結果、天気概況と日記天気記録との天気記録の違いは、1日数回の定時観測か、自由に1日1記録かという影響が大きいことがわかった。霊憲候簿と日記天気記録からの全天日射量推定値は、それぞれほぼ近い値を示した。中でも、関口日記(横浜市鶴見区の歴史記録)は1806年1901年の100年弱の記録があり、横浜の日照時間の記録ともわずかながら重複している。日照時間からの全天日射量の推定も試みており、ある程度信頼性のある約200年の長期時系列の推定およびその評価が可能となった。東京近郊については1720年1940年までの石川日記からの推定値も算出しており、関口日記との検証も進めている。1600年代後半の記録も存在することから、今後、さらに長期の推定値が得られると考えられる。日本全国各地の日記天候記録についても、16地点で推定を試みた。特に1830年代を含む記録について、その前後30年間の推定と1836年(天保の大飢饉)の変動について比較した。東アジア域の歴史記録については、中国華南における1700年以降、日分解能の天気記録の存在が確認できた。中国北部、モンゴル域については、天気記録は確認できなかったが、土壌水分や雪害の記録を入手した。これらの解析は今後の課題である。
伝統文化振興策の受容と流用に関する人類学的研究：台湾原住民の織物制作を事例に

本研究では、台湾における先住民(台湾原住民族)の手工芸制作と、近年の政府による伝統文化振興策との関わりを取り上げ、ユネスコや先進諸外国から導入された伝統文化に関する理念や制度が、先住民の人々の技術的実践を通じていかに受容され、また流用されるのかを民族誌的に明らかにする。それによって、先住民の技術的実践と西洋近代的制度との複雑な関係性を、モノの制作や利用の場に即して理解する新たな視点の提示を目指す。本研究は、台湾におけるオーストロネシア語族系先住民(台湾原住民族)の手工芸制作と、近年の政府による伝統文化振興策の関わりについて、とくに国際機関や諸外国から導入された伝統文化に関する理念や制度が、先住民による手工芸品の制作・流通プロセスにおいていかに受容され、また独自に活用されるのかを明らかにしようとするものである。これまでの先住民の工芸・芸術研究が、土着の道具や技術の記録と保存を重視する物質文化研究と、先住民をとりまく政治的動向に関心をもつ先住民研究のもとで別々に行われる傾向があったことを踏まえ、本研究は先住民のモノの制作・利用を通じた政策制度の受容に焦点を当てることで、二つの研究動向を架橋しうる点で意義がある。2018年度は、これまでの調査研究の成果を整理するとともに、台湾において先住民の手工芸品の制作・流通に関する現地調査を行った。とくに以下の2点について整理を進めた。(1)先住民と漢人による紐帯が手工芸品の制作・流通を支えている、という調査結果をもとに、台湾における先住民の文化産業が、エスニック・グループの枠をこえた地域的、日常的な社会関係を基盤に成立している側面を明らかにしつつある。この内容は、2018年9月に台北で行われた日台の研究者によるシンポジウムにおいて報告した。(2)先住民セデックの在来織り機による技術実践の動態に注目し、「変化のないメカニズム」か「創り出される文化」の二者択一という従来の見方に対し、素材や道具による制約、開発という契機、現地の人々のライフコースなどから複合的に形づくられていく技術のあり方を明らかにしつつある。この内容は、国内で行われた研究会等で報告した。本研究は、台湾原住民族を対象とした伝統文化振興策と、原住民による手工芸品の具体的な制作・流通のプロセスとの関わり方を対象とし、その独自の展開の仕方を明らかにするものである。2018年度は、1台湾政府による原住民文化振興策の制度的背景およびその具体的取り組みについての体系的把握、2文化振興策のもとで進行している手工芸品制作・流通についてのフィールド調査を予定していた。1については、原住民文化振興策に関して政府が公開している資料や報告書、研究論文の収集が中心であり、日本国内でのインターネットを通じた情報収集、書籍購入に加えて、2019年に行った台湾での現地調査に際して、大学等の研究機関、原住民族地域の図書館等における資料収集を行った。とくに大学図書館での電子データベースの利用によって、関連する資料の収集、そのための情報収集を効率的に行うことができた。2については、2019年2月から3月にかけて、中部のセデック族集落および南部のパイワン族集落を中心としたフィールド調査を実施した。中部地域での調査では、インフォーマントの高齢化や現地の生活状況の変化に伴い、今後の現地調査が若干困難になることが予想されたため、これを補う目的で、南部の原住民族集落においても予備的調査を実施した。新たな調査地域では、刺繍を施した服飾の制作・販売・技術指導を目的とした原住民の工房を複数訪問した。この調査からは、個々の原住民の工房による経営方針の違いが顕著に見られること、また文化振興策を通じた手工芸品の商業化、それに伴う制作の効率化が推し進められている一方、工房が冠婚葬祭といったローカルな需要によって成り立っている側面が観察された。2018年度に続き、今年度も2つの課題、すなわち1台湾政府による原住民文化振興策の制度的背景およびその具体的取り組みについての体系的把握、2文化振興策のもとで進行している手工芸品制作・流通についてのフィールド調査を中心に研究を進める。具体的には以下の内容を実施する。11990年代以降の原住民文化振興策の展開に関する資料調査を継続して行う。日本国内ではインターネットを通じた情報収集、書籍購入に加え、関連機関に足を運んで情報調査に当たる。また2019年度も予定している台湾での現地調査において、引き続き研究機関や行政機関等での資料収集に当たる。また2019年度は本研究課題の最終年度に当たるため、2018年度に収集した資料と併せて、文献調査の成果を論文執筆に利用可能な形に整理する。22018年度に引き続き、中部のセデック族集落と南部のパイワン族集落を中心としたフィールド調査を実施する。1990年代の文化振興策によって増加した小売店舗を兼ねた工房と、工房経営に関わる関係者、関係機構を対象に、手工芸品の制作・流通にまたがる過程についての参与観察を行い、原住民の人々による伝統文化振興策の受容と、その独自の活用の仕方についての民族誌的データを収集する。また2019年度は本研究課題の最終年度に当たるため、2018年度に収集した調査データと併せて民族誌を執筆し、理論的な枠組みを備えた論文としてまとめ、研究成果として公開する。

それによって、先住民の技術的実践と西洋近代的制度との複雑な関係性を、モノの制作や利用の場に即して理解する新たな視点の提示を目指す。本研究は、台湾におけるオーストロネシア語族系先住民(台湾原住民族)の手工芸制作と、近年の政府による伝統文化振興策の関わりについて、とくに国際機関や諸外国から導入された伝統文化に関する理念や制度が、先住民による手工芸品の制作・流通プロセスにおいていかに受容され、また独自に活用されるのかを明らかにしようとするものである。これまでの先住民の工芸・芸術研究が、土着の道具や技術の記録と保存を重視する物質文化研究と、先住民をとりまく政治的動向に関心をもつ先住民研究のもとで別々に行われる傾向があったことを踏まえ、本研究は先住民のモノの制作・利用を通じた政策制度の受容に焦点を当てることで、二つの研究動向を架橋しうる点で意義がある。2018年度は、これまでの調査研究の成果を整理するとともに、台湾において先住民の手工芸品の制作・流通に関する現地調査を行った。とくに以下の2点について整理を進めた。(1)先住民と漢人による紐帯が手工芸品の制作・流通を支えている、という調査結果をもとに、台湾における先住民の文化産業が、エスニック・グループの枠をこえた地域的、日常的な社会関係を基盤に成立している側面を明らかにしつつある。この内容は、2018年9月に台北で行われた日台の研究者によるシンポジウムにおいて報告した。(2)先住民セデックの在来織り機による技術実践の動態に注目し、「変化のないメカニズム」か「創り出される文化」の二者択一という従来の見方に対し、素材や道具による制約、開発という契機、現地の人々のライフコースなどから複合的に形づくられていく技術のあり方を明らかにしつつある。この内容は、国内で行われた研究会等で報告した。本研究は、台湾原住民族を対象とした伝統文化振興策と、原住民による手工芸品の具体的な制作・流通のプロセスとの関わり方を対象とし、その独自の展開の仕方を明らかにするものである。2018年度は、1台湾政府による原住民文化振興策の制度的背景およびその具体的取り組みについての体系的把握、2文化振興策のもとで進行している手工芸品制作・流通についてのフィールド調査を予定していた。1については、原住民文化振興策に関して政府が公開している資料や報告書、研究論文の収集が中心であり、日本国内でのインターネットを通じた情報収集、書籍購入に加えて、2019年に行った台湾での現地調査に際して、大学等の研究機関、原住民族地域の図書館等における資料収集を行った。とくに大学図書館での電子データベースの利用によって、関連する資料の収集、そのための情報収集を効率的に行うことができた。2については、2019年2月から3月にかけて、中部のセデック族集落および南部のパイワン族集落を中心としたフィールド調査を実施した。中部地域での調査では、インフォーマントの高齢化や現地の生活状況の変化に伴い、今後の現地調査が若干困難になることが予想されたため、これを補う目的で、南部の原住民族集落においても予備的調査を実施した。新たな調査地域では、刺繍を施した服飾の制作・販売・技術指導を目的とした原住民の工房を複数訪問した。
運動は終末糖化産物(AGEs)を低減させ抗糖化作用をもたらすか否か

本研究は、終末糖化産物(Advance Glycation End-Products; AGEs)に対して運動が低減効果を示すかどうかについて検証していくことを目的としている。対象は、非運動習慣者である女子大学生と過度な運動習慣者である女子大学生とした。測定方法は、皮膚組織へ蓄積したAGEsが光照射(微量の紫外線照射)により励起され特有の自己蛍光を発する性質があることを利用して非侵襲的にAGEs蓄積量を評価するTruAgeスキャナー(Diagnoptics製)を用いてAGEsを測定した。同時に食事摂取状況、食習慣等の関係を調べるために栄養計算ソフト「エクセル栄養君Ver.8」のアドインソフト「食物摂取頻度調査FFQg Ver.5」の調査用紙と同ソフトに付随する既存の食習慣に関するアンケートを使用し、自記式により回答を得た。その結果、過度な運動習慣者のAGEs値は非運動習慣者と比較して有意に高値を示した。主要な栄養素摂取量は非運動習慣者と比較して過度な運動習慣者が有意に高値であったが、エネルギー摂取比率の結果では、緑黄色野菜等の複数の項目で非運動習慣者と比較して過度な運動習慣者が有意に低値であった。また、食習慣アンケートでは、「運動と健康に関する項目」の平均スコアは非運動習慣者と比較して過度な運動習慣者が高スコアを示したが、食態度および食行動に関する項目では過度な運動習慣者のほうが低スコアであった。これらの結果から、過度な運動習慣者は運動量に見合った適切な食事が十分でなかったことと、日常的かつ過度な運動が身体にストレスとなりAGEs値に影響を及ぼした可能性が示唆された。今後の実験の対象者となるアスリートの質問紙を用いた調査やAGEs測定等の追加調査が必要となり、これを優先する必要が生じため1年目に予定していた実験を終えることができなかった。一過性の運動では糖化に関連する指標が変動しないことを実験的に確認するとともに、習慣的な異なる強度の運動がAGEsにもたらす影響についても検証する。当該年度に購入予定であった測定キットを次年度購入に予定変更したため。
文化進化研究における方法論的・形而上学的多元主義の考察

まずは昨年度より引き続き,人間行動進化学に関する考察を行なった.人間行動進化学は近年急速に発展しつつある分野だが,この分野に関して哲学的に考察し,たとえば進化心理学などの研究プログラムがどの程度妥当なのかや,さらにもっと具体的な人間行動の進化の実例として,教育の進化に関する考察などを行った.その一部はSociety for Philosophy and Psychologyのmeetingにて発表を行なった.さらに,これらの成果は博士論文としても提出したが,それらを再度まとめ直し,また文化の進化に関するより体系的な考察を追加した単著として出版するため,現在作業を進めている.今年度中には出版される予定である.これは研究目的の「(1)文化の進化的研究を分析しながら,様々な研究プログラムの妥当性や問題点をさらに明確にし, (2)これらの研究プログラムの統合可能性を探る」こと,さらに「(3)いわば人文学・社会科学の対象となってきた「文化」について,進化的思考・研究方法という生物学的方法論がどの程度適用可能なのか」という問い,そして年次計画3年目の「様々な概念や理論の中で,文化と生物の両方において成立しうるもの,あるいはどちらか片方にしか成立しないものなどの分析」に関わる研究である.次に,心理学の哲学として,主に発達心理学と比較心理学に関して,科学史・科学哲学的に考察した.発達心理学に関してはその発展史を追いながら,学際性と専門性がバランスよく保たれてきたことを明らかにし,共著の書籍の一章として執筆した.比較心理学に関しては,擬人主義と反擬人主義の両者を擁護しながら,新しい研究プログラムの必要性を論じ, ISHPSSBの国際会議にて発表を行なった.このように今年度は,当初の予定は確実にこなしながらも,新たなテーマの研究も進行させることができた.当初予定されていた内容を超え,さまざまなテーマに関する研究が進行しつつある.第一にこれまでの研究成果をまとめた書籍を出版する.その後,人間行動進化学や文化進化研究のより具体的なテーマに関して考察を進めたい.たとえば共感,宗教などといったテーマである.それらはもちろん人間行動進化学や文化進化学における実証研究と接続させながら,さらにはそうした実証研究に関わる方々との議論を経て,構築していく予定である.研究計画にも記述したように,今年度はまず,生物学で発展させられた系統学的手法を文化の進化に適用した文化系統学について考察を行い,中尾央・三中信宏『文化系統学への招待-文化の進化的パターンを探る』という論文集を企画することができた(実際には2012年5月に出版予定である).ここでは私が系統学の哲学的側面を考察し,他の執筆者の方には文化系統学の具体的な研究例,あるいは系統推定法の歴史的な側面について考察を行って頂いた.また,昨年度より継続してきたPittsburgh大学のEdouard Machelyとの共同研究について,7月にSalt Lake Cityで開催されたInternational society for history,philosophy,and sociology of biologyのmeeting,そして同月にFranceのNancyで開催されたCongress of logic,methodology,and philosophy of scienceという二つの国際学会で発表を行った.また,年度末にはBiology&Philosophy誌への投稿も行った.ここでは相手からの有害な行為に対してこちら側も有害な行為で仕返しをするという罰(punishment)がいかにして進化したかについて,バクテリアや植物,そしてヒトやヒト以外の哺乳類における罰の具体例を考察しながら従来とは異なる仮説を提唱し,それを支持する議論を展開した.この研究ではある種の進化心理学的手法(現在のヒトの行動や心理からその選択圧を推定する)に加え,文化的集団選択というヒトの文化進化特有の選択圧など,さまざまな要因を合わせて考察しており,これまで私が行ってきた進化心理学や二重継承説など,文化の進化的研究に関する様々な研究プログラムの是非を具体的な研究に即して検討した研究にもなっている.研究計画にも記述したように,今年度は自身の博士論文を完成させ,提出した(2013年3月25日に学位取得).『文化進化研究における統合された研究プログラムに向けた方法論的多元性』というこの博士論文では,これまで行ってきた人間行動の進化的研究の研究プログラム(進化心理学,人間行動生態学,文化と遺伝子の二重継承説)の批判的検討と擁護に加え,罰の進化,教育の進化などを具体的な素材をも加えながら,文化進化研究がいかにして多元的な方法論で進められるべきであるかを論じた.これはある意味,本研究課題である「文化進化研究における形而上学的・方法論的多元性」に関して一定の回答を与えたことになる.しかし,本年度はそれだけでなく,本研究計画から派生したいくつかの研究プロジェクトを始動し,なおかつ一定の成果を得てきている.たとえばナチュラル・ペダゴジー説という教育の進化に関する仮説を批判的に検討し,その成果の一端は博士論文でも発表し,さらに別の雑誌へ投稿中である.他にも,昨年度より継続していた罰の進化に関しては,「罰の進化」というタイトルの論文を「生物学と哲学」誌へ発表することができた.教育も罰も文化を定着・進化させる重要なメカニズムの一つであり,それらのメカニズムの進化について一定の見解を,しかも生物学の哲学のトップ・ジャーナルである「生物学と哲学」に発表できたことは非常に重要な意義があると考えられる.また,動物の文化に関する研究の一端として,動物の心の哲学の第一人者の一人であるクリスティン・アンドリュースを招聘し,動物の心の哲学に関する国際ワークショップを開催して今後の研究に関する一定の指針を得る事ができた.

まずは昨年度より引き続き,人間行動進化学に関する考察を行なった.人間行動進化学は近年急速に発展しつつある分野だが,この分野に関して哲学的に考察し,たとえば進化心理学などの研究プログラムがどの程度妥当なのかや,さらにもっと具体的な人間行動の進化の実例として,教育の進化に関する考察などを行った.その一部はSociety for Philosophy and Psychologyのmeetingにて発表を行なった.さらに,これらの成果は博士論文としても提出したが,それらを再度まとめ直し,また文化の進化に関するより体系的な考察を追加した単著として出版するため,現在作業を進めている.今年度中には出版される予定である.これは研究目的の「(1)文化の進化的研究を分析しながら,様々な研究プログラムの妥当性や問題点をさらに明確にし, (2)これらの研究プログラムの統合可能性を探る」こと,さらに「(3)いわば人文学・社会科学の対象となってきた「文化」について,進化的思考・研究方法という生物学的方法論がどの程度適用可能なのか」という問い,そして年次計画3年目の「様々な概念や理論の中で,文化と生物の両方において成立しうるもの,あるいはどちらか片方にしか成立しないものなどの分析」に関わる研究である.次に,心理学の哲学として,主に発達心理学と比較心理学に関して,科学史・科学哲学的に考察した.発達心理学に関してはその発展史を追いながら,学際性と専門性がバランスよく保たれてきたことを明らかにし,共著の書籍の一章として執筆した.比較心理学に関しては,擬人主義と反擬人主義の両者を擁護しながら,新しい研究プログラムの必要性を論じ, ISHPSSBの国際会議にて発表を行なった.このように今年度は,当初の予定は確実にこなしながらも,新たなテーマの研究も進行させることができた.当初の研究計画を踏まえつつも,さらに新しい方向へと研究が拡大し,非常に興味深い結果も得られつつある.当初の研究計画を踏まえつつも,さらに新しい方向へと研究が拡大し,非常に興味深い結果も得られつつある.当初予定されていた内容を超え,さまざまなテーマに関する研究が進行しつつある.海外の研究者との共同研究をさらに推進する:Edouard Macheryだけでなく,彼を通じてStephen Stichなどの研究者が進めようとしている文化間比較の研究プロジェクト,または1-3月に滞在したYork UniversityのKristin Andrewsと行っている教育の進化プロジェクトなどを進めていく.また,国内の心理学者や生物学者とも共同研究を進め,実験的手法を用いて哲学的課題に取り組んでいく.まずは動物の心の哲学,特に擬人主義や比較心理学における比較法の方法論に関して批判的に検討しつつ,動物における文化研究の哲学的検討,さらには動物における文化の進化が人間の文化進化にいかなる含意を持ちうるのかを考察する(その成果は2013年夏頃の生物学の歴史,哲学,社会学の国際学会などで発表予定である).その後,今年度提出した学位論文を単著として出版できるよう,再度構成や議論などを考え直していく予定である.第一にこれまでの研究成果をまとめた書籍を出版する.
開発途上国における水・廃棄物問題改善のための包括的都市衛生政策の構築

平成30年度は、インド、ネパール、マレーシア等の各国の水とごみ行政に係るデータ収集と聞き取り調査を行った。それぞれの国において、下水関連行政とごみ管理行政の関係者やJICAの担当職員等とミーティングを設定し、基本的データの収集と各国が抱える問題点をヒアリングした。ごみの廃棄物の最終処分場を複数見学させていただき、廃棄物管理に関する各国の行政上の取り組みについても視察した。とくに、廃棄物最終処分場におけるウエィストピッカーに対しての行政上の取り組みに関しては、各国ともに様々な取り組みを行っている印象を受けた。例えば、ネパールでは、国立自然公園の近隣に設置されたごみの埋立地の調査をし、浸出水が河川の汚濁に与える影響を調査でき、またウエィストピッカーに対する行政の姿勢をヒアリングすることができた。さらに、下水処理行政が河川の水質改善に与える影響について、現地大学、NGO、JICA等のヒアリングから解析できた。インドでは途上国向けの下水処理の今後の方向性と日本発の下水処理に関する適正技術としてのDHS技術の運用に関するデータを得た。マレーシアでは、パームオイル生産現場から発生するパームパンチ、パームトランクなどの農業廃棄物のリサイクルの可能性について、キノコ生産などの日本発の適正技術とのマッチングに関する知見を得た。さらにマレーシアの家庭単位での下水の汚濁負荷量の算出調査を行うことができた。その他、継続して途上国の下水処理の効率化と水の再生利用に関するデータの整理・蓄積も着々と整っている。今年度は、中南米を中心として調査する予定である。この調査は既に昨年度に行う予定であったが、様々な事情から延期していた。もともと我々研究グループの得意とする東南アジアで調査を優先して行った。調査結果は非常に充実していると自負しているが、予定を変更せざるを得なかったことから、「おおむね順調に進展している」としたすでに中南米での調査スケジュールの組み立てをほぼ完了している。また国の、下水および廃棄物行政に係るデータ収集と聞き取り調査を行う。それぞれの国において、下水関連行政とごみ管理行政の関係者やJICAの担当職員等とミーティングを設定し、基本的データの収集と各国が抱える問題点をヒアリングする予定である。平成29年度は、カンボジア、インドネシア、ミャンマー、フィリピンの各国の水とごみ行政に係るデータ収集と聞き取り調査を行った。とくに、廃棄物最終処分場におけるウエィストピッカーに対しての行政上の取り組みに関しては、各国ともに様々な取り組みを行っている印象を受けた、。例えば、フィリピンでは、担当管理局がウエィストピッカーに対してライセンス制を導入していたり、ミャンマーではごみ管理業者の作業員としてある程度の賃金と衣食住の保証をするなどの工夫が見られた。さらにミャンマーでは、日本のODAで建設された廃棄物焼却施設の見学を行い、担当者に途上国での廃棄物焼却の普及を妨げる要因等をヒアリングした。ミャンマーでは、ごみの分別が住民のあいだになかなか浸透せず、そのため、ごみを焼却場で分別するための人員を雇っている。このことは、途上国の貧困者に雇用を与えるうえで重要な取り組みではあるが、焼却場の規模が大きくなればなるほど、ごみ分別に対する対応が困難になるなどのお話しをうかがえた。途上国の水と人とのかかわりにおいて、カンボジアおよびミャンマーにおける水上居住者の実態調査と水質調査を行うことができた。とくに都市化と周辺の開発の進行を起因とする湖(トンレサップ湖、インレー湖)の水質と衛生状況の悪化についての知見が得られた。。昨年度は、南米を中心として調査する予定であったが、現地の研究協力者とのスケジュール調整がうまくいかず、もともと我々研究グループの得意とする東南アジアで調査を始めた。調査結果は非常に充実していると自負しているが、予定を変更せざるを得なかったことから、「おおむね順調に進展している」とした。

今年度は、中南米を中心として調査する予定である。この調査は既に昨年度に行う予定であったが、様々な事情から延期していた。もともと我々研究グループの得意とする東南アジアで調査を優先して行った。調査結果は非常に充実していると自負しているが、予定を変更せざるを得なかったことから、「おおむね順調に進展している」とした今年度は、すでに南米での調査スケジュールの組み立てはほぼ完了している。また若干イレギュラーではあるが、北アフリカの調査も並行して行う予定である。各国の、下水および廃棄物行政に係るデータ収集と聞き取り調査を行う。それぞれの国において、下水関連行政とごみ管理行政の関係者やJICAの担当職員等とミーティングを設定し、基本的データの収集と各国が抱える問題点をヒアリングする予定である。すでに中南米での調査スケジュールの組み立てをほぼ完了している。また国の、下水および廃棄物行政に係るデータ収集と聞き取り調査を行う。