hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
雑草種子の収集と保存に関する研究

1.雑草種子の収集平成4年2月10日までに収集できた雑草種子は89科45種2316点である。これは目標であった500種を大きく越えており,日本産雑草の大部分の種類の種子を収集できたと言える。しかしながら非常に稔実率が低い種類があることもこの研究結果からわかり,そのような種に対しては人工的な交配も含めて今後一層の努力と研究が必要である。2.種子選別方法の開発さまざまなメッシュサイズを持った篩と種子自動風選機を用いることにより大部分の種類の種子は夾雑物を取り除くことが出来た。とくに自動種子風選機は有効であった。しかしながら土壌が混入した場合はいずれの方法も有効ではなく,炭酸カリウム溶液によって種子と土壌を分離する事が出来た。3.種子保存方法の検討オ-トデシケ-タあるいは40°Cの通風式乾燥機を用いて,十分に乾燥した後にー20°Cの冷凍室で保存する方法は大部分の種の種子保存に関して有効であることがわかった。乾燥させると死亡してしまう種があることもわかり,そのような種に対しては活性炭を入れた純水の中にいれて4°Cの冷蔵庫に保存している。研究期間が短いためこの方法が長期間の貯蔵に向いているかどうかは判らない。4.種子の計測種子の1000粒重の測定,果実あたり種子数の測定が大部分の種について行えた。この結果は日本の植物に関しては今までで最大の種類数を扱ったと考えられる。実体顕微鏡を用いいた種子の観察,撮影も成果があった。5.すべてのデ-タはパ-ソナルコンピュ-タにデ-タベ-スの形で蓄えることが出来たので,今後ともこの成果は大いに活用できる。1.1991年2月20日現在で,158科1427種2863点の種子を収集し,保存している。このうち雑草と人里植物に含まれる種は90科665種1731点であり,この研究目標である日本産雑草種の大部分の種類の種子を収集することができた。2.休眠覚醒の方法についても低温処理により休眠覚醒できる種がかなり多いことがわかってきた。3.種子の形態に非常にはっきりした変異を持つ種があることが次々にわかってきた。このことについては本年度実体顕微鏡を購入することにより,より興味のある結果が得られることが確実である。4.雑草の種子重量に関しては今まで一部の種についてしか発表されていなかったが,この研究により日本産雑草の大部分の種子の重量について明らかになりつつある。5.種子の稔実率が非常に小さい種が多年生植物の中にかなりあることが分かったが,これらの植物は栽培するなどしてより確実に種子を収集しなければならない。水生植物の種子は収集が困難なだけではなく,保存方法も新しく考え出す必要がある。6.補助金により購入した自動種子精選機は多くの種の種子の選別に非常に役に立っている。オ-トデシケ-タ-により種子の乾燥と一時的な保存を確実に行え,すベてのデ-タは購入したハ-ドディスクユニットに保存され,効率よく作業が進行している。1.雑草種子の収集平成4年2月10日までに収集できた雑草種子は89科845種2316点である。2.種子選別方法の開発

さまざまなメッシュサイズを持った篩と種子自動風選機を用いることにより大部分の種類の種子は夾雑物を取り除くことが出来た。とくに自動種子風選機は有効であった。しかしながら土壌が混入した場合はいずれの方法も有効ではなく,炭酸カリウム溶液によって種子と土壌を分離する事が出来た。3.種子保存方法の検討オ-トデシケ-タ-あるいは40°Cの通風式乾燥機を用いて,十分に乾燥した後に-20°Cの冷凍室で保存する方法は大部分の種の種子保存に関して有効であることがわかった。乾燥させると死亡してしまう種があることもわかり,そのような種に対しては活性炭を入れた純水の中にいれて4°Cの冷蔵庫に保存している。研究期間が短いためこの方法が長期間の貯蔵に向いているかどうかは判らない。4.種子の計測種子の1000粒重の測定,果実あたり種子数の測定が大部分の種について行えた。この結果は日本の植物に関しては今までで最大の種類数を扱ったと考えられる。実体顕微鏡を用いいた種子の観察,撮影も成果があった。5.すべてのデ-タはパ-ソナルコンピュ-タにデ-タベ-スの形で蓄えることが出来たので,今後ともこの成果は大いに活用できる。
東南アジアにおける植物寄生性微小節足動物の生態・進化に関する研究

1986年度の「東南アジアにおける植物寄生性微小節足動物の生態・進化に関する研究」プロジェクトによってマレーシア(マレー半島)において採集したダニ類及び微小昆虫類の液浸及び乾燥標本について,それぞれの研究分担者によってプレパラート標本をはじめとする永久標本の作成を行った.標本数がきわめて多いために短期間ですべての標本を作成できないグループについては,採集植物毎に一部を取り出してサンプル標本を作りそれを基に属名や種名をできるだけ特定する努力を重ねた.成果の概要は以下の通りである.1.ハダニ類においては7属18種の存在を確認し,アブラムシでは約55種が確認された.これらのは熱帯降雨林のこれらのグループの記載がきわめて少なかった現状からみて価値のある成果であった.その他のダニ類についても興味深い種の存在を確認した.一部のグループはわが国における種との共通性が高く両国の生物地理学的関係の電要さが示唆された.しかし,多くの種は未記載種である可能性が高く,今後多くのアジア諸国での詳細な研究が必要とされる.2.補食性ダニ類ではカブリダニ科,ナガヒシダニ科およびツメダニ科の種が確認された.本調査で発見されたツメダニの1種を1986年の調査時に植物防疫所の許可を得てわが国に持ち帰り,研究室で飼育実験を行った結果,それが特異な社会性を示すことが本総括研究の過程で明らかにされた.このような生活型を持つダニはこれまでまったくしられておらず,生態学的にみてきわめて重要な発見である.3.カイガラムシ類については63属300種におよぶ標本が得られ,新属新種とみられるものが多くを占めている.現在までに一部の属の特定と上位分類群での整理が完了した.今度の詳しい研究によってわが国のマレーシアとの生物相の差異と類似性が明確になるに従って,生物地理学上の重要な知見をもたらすであろう.4.潜葉性ガ類についてもきわめて多数の標本が得られた.標本の作成をほぼ完了し,現在までに112種を確認し上位分類群での整理がほぼ完了した.採集された種はきわめて多様でありまた多くの新種を含んでいる.5.ハモグリバエ類については,採集された標本のはべてを永久標本とする作業を終わり,ほとんどの種の特定が完了した.現在,そのなかで新種であったものについては,マレーシア側の共同研究者との共著論文として投稿中である.また,30種のキジラミ類及び50種のコナジラミ類が見いだされた.これらについては,採集標本の整理がほぼ完了し,キジラミ類のうち20種はわが国の種と多少とも関連があることが判明している.総括研究を通じて,今回の海外調査が成功裡に進展していることが示された.これらの成果はきわめて多岐にわたっているために本報告書においては概略を述べることにとどめ,添付の本研究年次報告書としてまとめた.これを広く国内の関連研究機関に配布するとともにマレーシアの関係機関・研究所等に配布する予定である.1986年の調査においてマレーシア側の共同研究の責任者である,マレーシア森林研究所産業技術部長兼昆虫学主任のトー・ヨー・ボン博士が本総括研究経費によって来日し,熱帯昆虫の種の多様性およびそれらの森林保護上の意義についての意見交換を北海道および京都において行うとともに,研究成果の現地への還元方法,研究成果のとりまとめ方法,標本の保存管理についてそれぞれの研究分担者と協議を行った.その結果,マレーシアにおける植物寄生性微小節足動物の研究の重要性について意見の一致をみるとともに,今後さらにこの線に沿った研究を発展させるべきという点で合意が得られた.1986年度の「東南アジアにおける植物寄生性微小節足動物の生態・進化に関する研究」プロジェクトによってマレーシア(マレー半島)において採集したダニ類及び微小昆虫類の液浸及び乾燥標本について,それぞれの研究分担者によってプレパラート標本をはじめとする永久標本の作成を行った.標本数がきわめて多いために短期間ですべての標本を作成できないグループについては,採集植物毎に一部を取り出してサンプル標本を作りそれを基に属名や種名をできるだけ特定する努力を重ねた.成果の概要は以下の通りである.1.ハダニ類においては7属18種の存在を確認し,アブラムシでは約55種が確認された.これらのは熱帯降雨林のこれらのグループの記載がきわめて少なかった現状からみて価値のある成果であった.その他のダニ類についても興味深い種の存在を確認した.一部のグループはわが国における種との共通性が高く両国の生物地理学的関係の電要さが示唆された.しかし,多くの種は未記載種である可能性が高く,今後多くのアジア諸国での詳細な研究が必要とされる.2.補食性ダニ類ではカブリダニ科,ナガヒシダニ科およびツメダニ科の種が確認された.本調査で発見されたツメダニの1種を1986年の調査時に植物防疫所の許可を得てわが国に持ち帰り,研究室で飼育実験を行った結果,それが特異な社会性を示すことが本総括研究の過程で明らかにされた.このような生活型を持つダニはこれまでまったくしられておらず,生態学的にみてきわめて重要な発見である.3.カイガラムシ類については63属300種におよぶ標本が得られ,新属新種とみられるものが多くを占めている.現在までに一部の属の特定と上位分類群での整理が完了した.今度の詳しい研究によってわが国のマレーシアとの生物相の差異と類似性が明確になるに従って,生物地理学上の重要な知見をもたらすであろう.

4.潜葉性ガ類についてもきわめて多数の標本が得られた.標本の作成をほぼ完了し,現在までに112種を確認し上位分類群での整理がほぼ完了した.採集された種はきわめて多様でありまた多くの新種を含んでいる.5.ハモグリバエ類については,採集された標本のはべてを永久標本とする作業を終わり,ほとんどの種の特定が完了した.現在,そのなかで新種であったものについては,マレーシア側の共同研究者との共著論文として投稿中である.また,30種のキジラミ類及び50種のコナジラミ類が見いだされた.これらについては,採集標本の整理がほぼ完了し,キジラミ類のうち20種はわが国の種と多少とも関連があることが判明している.総括研究を通じて,今回の海外調査が成功裡に進展していることが示された.これらの成果はきわめて多岐にわたっているために本報告書においては概略を述べることにとどめ,添付の本研究年次報告書としてまとめた.これを広く国内の関連研究機関に配布するとともにマレーシアの関係機関・研究所等に配布する予定である.1986年の調査においてマレーシア側の共同研究の責任者である,マレーシア森林研究所産業技術部長兼昆虫学主任のトー・ヨー・ボン博士が本総括研究経費によって来日し,熱帯昆虫の種の多様性およびそれらの森林保護上の意義についての意見交換を北海道および京都において行うとともに,研究成果の現地への還元方法,研究成果のとりまとめ方法,標本の保存管理についてそれぞれの研究分担者と協議を行った.その結果,マレーシアにおける植物寄生性微小節足動物の研究の重要性について意見の一致をみるとともに,今後さらにこの線に沿った研究を発展させるべきという点で合意が得られた.
高張力鋼を用いた現場型柱梁溶接接合部の変形能力向上に関する破壊力学的研究

鋼構造柱梁溶接接合部の変形能力を向上させるために有孔フランジ工法、フランジ拡幅工法、H型鋼のスカラップ部分のフィレットを残した工法、現場での擬似ノンスカラップ工法など多くの実大破壊実験をおこなった。次に3次元有限要素法解析をおこない有孔フランジ工法に有効な穴数の決定方法を検討した。また、残存フィレット部の高さは2mm前後が適切であることを確認した。その結果、変形能力を向上させるための推奨工法を幾つか提案することができた。本研究は高張力鋼を用いた現場型柱梁溶接接合部の変形能力を向上させるための設計・施工方法の確立を目的としている。平成23年度は80キロ級鋼材、60キロ級鋼材を用いた柱梁溶接接合部に孔空きフランジ方式、ドッグボーン方式、水平ハンチ工法を用いて実大柱梁試験体の破壊実験を行い、高張力鋼を用いた接合部の性能及び破壊性状にどのような影響を及ぼすかについて実験的に明らかにした。80キロ級鋼を用いた柱梁溶接接合部の実大破壊試験することで以下のような知見を得ることができた。1)梁端部分においてはフランジとスチールタブのスリット底に歪が集中すると、80キロ級鋼の降伏比の高さや伸び能力の低さおよび梁フランジHAZでの軟化により、早期破断に至った。2)切り出しタイプの水平ハンチ工法を用いて梁端溶接部を拡幅し、ハンチ先端部位置で塑性変形をさせることで、変形能力が大きくなった。3)孔空きフランジ工法を用いた場合、応力比を1.07から10%大きくして設計しても十分な塑性変形能力を発揮することができなかった。4)ドッグボーン工法試験体は、一定振幅後も若干の塑性変形能力を発揮したが、大きな変形能力は期待できない。60キロ級鋼を用いた柱梁溶接接合部の実大破壊試験することで以下のような知見を得ることができた。1)60キロ級鋼のように降伏比が高い場合でも、スカラップを有する現場溶接型試験体に孔空きフランジ工法を用いることで変形能力を向上させることができる。2)孔空きフランジ工法を用いる場合、60キロ級鋼の高い降伏比に対して応力比を高く設定して設計することでより大きな変形能力を期待することができる。柱梁溶接接合部は工場溶接接合形式と現場溶接接合形式の2種類に大別されており、工場溶接接合形式に比べて比較的低コストで輸送もし易い点から現場溶接接合形式が用いられることが多い。工場型柱梁溶接接合形式ではノンスカラップ工法が高い変形能力を示すことが明らかにされているが、現場型柱梁溶接接合形式は現場にて下フランジの完全溶け込み溶接を下向き姿勢で行う為、下フランジにノンスカラップ工法の適用が困難であり溶接線を貫通させる為にウェブ部にスカラップが設けられる為、工場型柱梁溶接接合部に比べてウェブの断面積が変わる事などから変形能力に乏しくスカラップ底を起点とする脆性破壊が危惧される。その為、現場型柱梁溶接接合形式であっても工場型柱梁溶接接合形式に性能が劣らない溶接方法やスカラップ形状の提案が必要となってくる。そこで本研究では現場型柱梁溶接接合部において早期破断の要因となるスカラップやスカラップを省略化したスニップカット・スカラップを設けた時に大抵の場合削ってしまうフィレット部の有無、スカラップ・スニップカットに補強ビードを施した場合をパラメータとしたSM490A鋼を用いて作られた現場型柱梁溶接接合部に十分な塑性変形能力を確保出来るように実大脆性破壊試験を行い、また解析を行う事で以下の知見を得た。現場溶接型柱梁溶接接合部であってもフィレット部を残す事によりスカラップ底での応力集中を緩和でき早期破断を防ぐ事が出来る。補強ビードを置く事は靱性の劣化や溶接欠陥が生じる可能性が高まる事から実用的ではない。スニップカットを用いた試験体は溶接充填を行い断面欠損部を埋める事により従来の工場溶接型柱梁溶接接合部と同等以上の変形性能が期待でき補強ビードを置く事よりも施工性が優れている。平成23年度に実大柱梁試験体の破壊実験、平成24年度に実大実験で得られた破壊原因や破壊性状について詳しく検討するため、素材試験をおこなった。以下に結果を示す。80キロ級鋼1)シャルピー衝撃試験:梁母材の破面遷移温度は-109°C、0°Cシャルピー吸収エネルギーは258Jと、非常に靱性の良い材料であることがわかった。梁フランジHAZ部は、破面遷移温度が-31°C、0°Cシャルピー吸収エネルギーは197Jと、梁母材に比べ靱性の低下が見られるが、HAZ部も靱性が良いことがわかった。

柱母材及び溶接金属についても、破面遷移温度は-80°Cと低いが、柱フランジHAZ部の、0°Cシャルピー吸収エネルギーは85Jと、母材に比べ著しく低くなった。2)ビッカース硬さ試験:溶接金属部(DEPO)の硬度は母材に比べ大きくなり、HAZ部では軟化が見られる。また、HAZ部とDEPO部の境界で硬さが最大となる傾向がある。60キロ級鋼1)シャルピー衝撃試験:梁フランジ母材の梁母材の破面遷移温度は-66.1°C、0°Cシャルピー吸収エネルギーは287Jと、非常に靱性の良い材料であり、梁フランジHAZ部は、破面遷移温度-6.6°C、0°Cシャルピー吸収エネルギー190Jと、梁母材に比べ靱性の低下が見られるが、HAZ部も靱性が良いことがわかる。溶接金属は、すべての試験体の溶接ビードに用いられるMG-60において、破面遷移温度が-83.1°Cで0度吸収エネルギーが148Jと溶接金属としては良好な値を示した。また、熱影響部とDEPO部の境界で硬さが最大となる傾向がある。23年度には、ほぼ計画通りに研究を進めることができ80キロ級鋼材、60キロ級鋼材を用いた試験体の実大破壊試験を実施し、概ね予想通りの変形性能、破壊性状を確認することができた。また現在の達成度としては年度別の計画においては予定を完了していて、研究期間全体では40%程度達成することができている。25年度が最終年度であるため、記入しない。具体的に80キロ級鋼材、60キロ級鋼材を用いた試験体の実大破壊試験及び素材試験を行い概ね予想通りの変形性能、破壊性状を確認することができた。今後は、23年度に行った実大実験の結果に加えて素材試験、有限要素法による解析を行う。解析により接合部ディテールごとの歪及び応力挙動を把握するとともに、破壊力学的な検討を加えることで破壊の原因を検討する。24年度はこのうちの素材試験をおこなう。破壊起点となり得る箇所の機械的性質を把握する事で、実大実験で得られた結果である破壊原因や破壊性状についてより詳しく調査する事が可能となる。本実験において破壊起点となり得るのは、母材(スカラップ部、最小断面部)、溶接部(溶接金属(DEPO)、溶接熱影響部(HAZ部))等が挙げられる。従って、この部位の素材試験をおこなう。今後は、23年度に行った実大実験の結果に加え、24年度における素材試験結果を用いて有限要素法による解析を行う。解析により接合部ディテールごとの歪及び応力挙動を把握するとともに、き裂が進展し始めるJ積分値であるJiの算出、破壊限界応力であるσc、延性き裂先端の最大種応力であるσmax、延性き裂先端のき裂開口変位であるδc、それぞれの算出による破壊力学的な検討を加えることで破壊の原因を検討する。
１５世紀フランス絵画研究

2015年度はサン・ボネ・ル・シャトー参事会聖堂壁画(ロワール)を手掛けた画家の同定と制作年代の限定を目的とした様式研究を行った。本壁画の様式については画面構成やモチーフの扱いに、北方写本であるベリー公の『いとも豪華なる時祈書』「聖母戴冠」(1411-16)との共通点が先行研究により指摘される。ブルボン公の息子ジャン一世とベリー公の娘マリー・ド・ベリーとの間に婚姻関係があったことからも画家がベリー公の工房より迎えられた者であった可能性は高い。しかし研究者代表は、トレチェント絵画からのモチーフの引用やピエモンテ地方の画家との様式的共通点を見出しており、北イタリアに生まれ、後に北方の写本工房にて画法を身につけた画家であると考える。12の各主題に関し、適切な比較対象を絞り込み、サン・ボネ壁画との類似と差異を画面構成、モチーフ選択、様式のレヴェルに分けて比較検討することにより以上の仮説を論証する。現在までに「天使の奏楽」「聖母戴冠」「磔刑」「四福音書記者」場面に関する分析を進めてきた。「磔刑」に関しては、画面構図とキリストの身体表現にトレチェント絵画との共通点を分析すると同時に、空間表現に見いだされる北方的な絵画原理をアルティキエーロ・ダ・ゼビオの作品との比較において明らかにした。「聖母戴冠」場面に関しては、エルサレムの建築にロンバルディア地方の市庁舎に具えられた塔の様式が採用されている点を明らかにした。「天使の奏楽」「四福音書記者」に関しては、サヴォワ公アメデオ8世に仕えたピエモンテ地方の画家ジャコモ・ジャケリオとの関係、またベリー公の元で写本・彫刻を手掛けたアンドレ・ボーヌヴーとの関係を論証した。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究はサン・ボネ・ル・シャトー参事会聖堂クリュプト壁画(以下、「サン・ボネ壁画」)の制作年代、画家の特定、作品プログラムの解釈を行うものである。本年度は、サン・ボネ壁画の修復保存状況を調査し、19世紀以降、四度に渡り行われた修復工事の際、いかなる技法により、どの程度の加筆が施されてきたのかを明らかにした。過去の文献資料における作品記述と写真、公文書類を精査するとともに、サン・ボネ壁画における4度目の修復工事(1996-8)を手掛けた修復家R.ブッカン氏の指導の下、修復技法についての知識習得とサン・ボネ壁画における細部の作品観察を行い、他の壁画における修復例との比較も用いながら、加筆箇所や保存の現状を詳細にし『エクフラシス』(中世ルネサンス研究会)にて論文を発表した。これにより、加筆とオリジナルの筆が明確に区別され、以後の研究において様式、図像分析を正確に行うことが可能となった。また「天使の奏楽」図像をもつ14、15世紀の壁画作品収集を続ける中で、サン・ボネ壁画の図像源泉と見倣される壁画の発見に至った。次いで、図像源となる壁画の描かれた教会に、アンヌ・ドーフィヌの夫、ブルボン家のルイIIが寄進を行っており、その死後にまでブルボン家との間に強いつながりがあることが確認された。アンヌ・ドーフィヌは、サン-ボネ壁画の銘文にその名が記されていないものの、本壁画制作に途中より加わった三人目の寄進者であると推測され、研究者がその寄進参画の可能性を検討していた人物である。ここにおいて成立するアンヌ・ドーフィヌ、図像源泉と見倣される壁画、サン・ボネ壁画三者の結びつきから、サン・ボネ壁画の注文、制作、工事中断、アンヌ・ドーフィヌの参加と再着手に至る経緯が高い確実性をもって説明されることになり、作品解釈、画家の同定、制作年代の限定といった問題に向かう不可欠な基盤が固められた。2014年度はサン・ボネ・ル・シャトー参事会聖堂装飾壁画の図像解釈から、寄進者、寄進の背景を推定する研究を行った。銘文に名の記された二人の市民による作品注文が行われた後に、数年の時を経て、フォレの支配者アンヌ・ドーフィヌが第三の寄進者として支援を行ったとの説をもつ。そこで、天井部に描かれた楽譜、象徴的図案、天使の奏楽図像とアンヌ・ドーフィヌの夫であるルイ二世との結びつきを、歴史学、紋章学の研究成果を辿ることにより示すとともに、ブルボン家と関係の深いル・マンのサン・ジュリアン大聖堂聖母礼拝堂の天井壁画をサン・ボネ天井壁画の図像源泉として新たに挙げることで、サン・ボネ壁画、ブルボン家との結びつきを明らかにした。ル・マン壁画をサン・ボネ壁画の図像源泉として辿るため「天使の奏楽」図像をもつ天井壁画の収集を行い、計14件の教会での現地調査を行った。成果は2014年7月の中世ルネサンス研究会にて口頭発表を行い、『美術史研究』に投稿を行った。11月には本壁画を紹介する展覧会をコレージュ・ドクトラル・ヨーロペンヌ(ストラスブール)にて開催した。2013年度、2014年度に得られた研究成果を8枚の大判パネルにて紹介し、16枚の本人撮影による細部写真、A0版の大判写真ともに3ヵ月間の展示を行った。12月にはサン・ボネ市からの依頼を受け、映画館シネトワール(サン・ボネ・ル・シャトー)にてこれまでのサン・ボネ壁画研究成果を包括する内容で講演を行った。

また、2015年1月にはストラスブール日仏大学会館と学術振興会主催のセミナーにて、「天使の奏楽」図像を持つ天井壁画に関する現地調査の成果発表を中心に聖母戴冠の祝日に捧げられたサン・ボネ壁画の図像解釈について発表した。2015年度はサン・ボネ・ル・シャトー参事会聖堂壁画(ロワール)を手掛けた画家の同定と制作年代の限定を目的とした様式研究を行った。本壁画の様式については画面構成やモチーフの扱いに、北方写本であるベリー公の『いとも豪華なる時祈書』「聖母戴冠」(1411-16)との共通点が先行研究により指摘される。ブルボン公の息子ジャン一世とベリー公の娘マリー・ド・ベリーとの間に婚姻関係があったことからも画家がベリー公の工房より迎えられた者であった可能性は高い。しかし研究者代表は、トレチェント絵画からのモチーフの引用やピエモンテ地方の画家との様式的共通点を見出しており、北イタリアに生まれ、後に北方の写本工房にて画法を身につけた画家であると考える。12の各主題に関し、適切な比較対象を絞り込み、サン・ボネ壁画との類似と差異を画面構成、モチーフ選択、様式のレヴェルに分けて比較検討することにより以上の仮説を論証する。現在までに「天使の奏楽」「聖母戴冠」「磔刑」「四福音書記者」場面に関する分析を進めてきた。「磔刑」に関しては、画面構図とキリストの身体表現にトレチェント絵画との共通点を分析すると同時に、空間表現に見いだされる北方的な絵画原理をアルティキエーロ・ダ・ゼビオの作品との比較において明らかにした。「聖母戴冠」場面に関しては、エルサレムの建築にロンバルディア地方の市庁舎に具えられた塔の様式が採用されている点を明らかにした。「天使の奏楽」「四福音書記者」に関しては、サヴォワ公アメデオ8世に仕えたピエモンテ地方の画家ジャコモ・ジャケリオとの関係、またベリー公の元で写本・彫刻を手掛けたアンドレ・ボーヌヴーとの関係を論証した。2014年度はサン・ボネ・ル・シャトー参事会聖堂壁画の図像解釈を行い、新たな見地から、アンヌ・ドーフィヌにより夫のブルボン公ルイ二世に捧げられた作品注文と寄進の背景を明らかにした。2015年度はベリー公写本、アヴィニョンやリヨンの同時代作品との比較からサン・ボネ壁画の様式研究を行う。そのため、ベリー公とつながりの深いブルボン家との関りを示した今年度の成果は次年度の研究に向けた重要な前提条件を打ち建てた。また様式研究に必要となる資料収集に関し、現地調査を必要とする部分は今年度内に作業がほぼ完了した。27年度が最終年度であるため、記入しない。2015年度は制作年代と画家を特定する目的で様式研究を進める。サン・ボネ壁画は、画面構成やモチーフの扱いにベリー公写本との共通点が見られることや、ブルボン公の息子ジャン一世とベリー公の娘マリー・ド・ベリーとの婚姻関係から、画家がベリー公の工房より迎えられた者であった可能性は高い。しかし色や線の扱いといった様式においては、北方の画家のそれとは限定しにくく、むしろイタリア的な要素が見出せる。当時、イタリア美術の影響を強く受けていた南の都市で一定期間を過ごし、後に北方のアトリエで画法を身につけた画家であると推測するのが妥当である。ベリー公写本に関する先行研究を読み込んだ上で比較対象を絞り込み、サン・ボネ壁画との類似と差異を、作品プログラム、画面構成、モチーフ選択、様式といった複数のレヴェルに分けて比較検討することで結論を導き出す。先ず、ベリー公の周辺作品から、画面構成、モチーフ選択のレヴェルで類似する点をリスト化したデータを作成する。ついで、共通点を確認した作品群の画家の手と、様式レヴェルでの差異を確認するために比較分析を行う。
防暑住宅における地盤冷熱の有効利用に関する研究

本研究の目的は、防暑住宅における地盤冷熱の利用法として、断熱層のない接地床スラブ方式と、床下から居室を経て小屋裏へ至る通気方式の有効性を明らかにすることである。(1)九州北部の伝統的民家では、(a)外壁開口部を昼間閉じて夜間開けた場合、夜間外気の蓄冷効果により昼間の室温を低く維持できること、(b)居室のなかでは土間のグローブ温度が最も低く、土間を断熱するとその冷輻射効果は明らかに失われること、(c)竹座床では床下冷気の浸入による室温低下が期待されること、南西諸島の伝統的民家では、(d)年平均気温が高いので地中温度も比較的高く、地中冷熱利用は余り期待できないため、日射遮蔽と通風により暑さを凌ぐ方法が有効であること、韓国の伝統的民家では、(e)温突の構造上の制約から地中冷熱を積極的に利用することができず、夏には通風のよい楼抹楼や大庁などの板間を生活の中心としていること、などが分った。(2)地盤-建物連成系の伝熱解析プログラムを作成し、接地床方式における地盤周りの最適断熱方法を検討した。その結果、(a)基礎壁外側を断熱して地盤の熱容量をとりこむことにより、夏季(或いは冬季)における自然室温の上昇(或いは降下)を抑止できること、(b)床冷暖房と組合せた場合、断熱方法の違いによる除去及び供給熱量の差は認められないが、基礎壁外側を断熱することにより中間季の快適自然室温形成が容易なこと、などを指摘した。(3)室間相互換気を考慮した多数室室温変動解析プログラムを作成し(a)床下→居室→小屋裏換気経路を有する住宅モデル、(b)接地床方式の省エネルギー実験住宅、(c)土間のある単純民家モデルを対象として、夏季の室温変動シミュレーションを行った。その結果、例えば(a)については、夜間外壁開口部を開け、昼間それらを閉じて床下から小屋裏への換気を図った場合の日最高室温は通風状態に比べて24°C低下すること、などを明らかにした。
光近接場の最適デザインに基づくエネルギー上方変換による二酸化炭素光触媒材料の開発

ナノ領域での非一様光の性質による近接場光の特異的性質によってもたらされるエネルギー情報変換によってCO2を高効率に分解する材料の開発を行う。CO2を直接乖離するためには波長160nm以下の短波長光が必要となるが、近年可視光に吸収を持つRu-Re錯体を介したCO2の還元が注目されている。このRu-Re錯体中では、まずRu中で励起された光によって電子・正孔対が発生し、このうち電子がReに移動される。次にこのRe中の電子によってCO2の還元が発生する。本年度は、CO2還元に必須となる、近接場光による錯体の吸収スペクトルの長波長化について検討を行った。近接場光発生源として、表面にナノ突起構造を有するZnOナノ微結晶を合成した。このZnOナノ微結晶に発生する近接場光を高効率にReに伝えるために、レニウムビピリジン錯体(Re(bpy-COOH))をZnOナノ微結晶に化学的に吸着させた。合成された、ZnOーRe材料に対して、吸収スペクトルを計測することで、近接場光の効果を検討した。その結果、ZnOナノ微結晶がないRe(bpy-COOH)単体と比較してZnOーRe材料では、吸収スペクトルが長波長シフトすることを確認した。さらに、ZnOナノ微結晶として、合成温度を調整することで、表面ナノ構造の大きさを制御した材料を複数作製し表面ナノ構造の違いによる吸収スペクトルの変化を検討した。その結果、よりナノ構造の大きいナノ微結晶において、より長波長シフトを確認した。上記の結果より、吸収スペクトルの長波長シフトがナノ微結晶表面に発生した近接場光による効果であることが確認できた。これは、ナノ微結晶表面に発生した非一様光場によって、従来励起できなかったRe錯体の中間準位を励起可能とし、この中間準位を介した多段階遷移により長波長側での吸収が増大したと考えられる。28年度が最終年度であるため、記入しない。本課題では、CO2を高効率に分解させるとともに、分解生成物をさらにメタノールに分解させることを目標とする。CO2の分解生成物は、ZnO表面を水素終端することによって、メタノールが高効率に変換されることを期待して、ZnOナノ微粒子表面を水素終端した。上記の反応を高効率に発生させるためには、ナノ微粒子表面に近接場光を高効率に発生させる必要がある。そこで、ナノ構造における電磁界分布の詳細を計算により明らかにした。その結果、ナノ構造に発生する近接場光の急激な電場勾配によって、入射光の2倍の周波数の光が発生する機構を明らかにした。さらに、実際にナノ構造が密に存在するZnOナノ微粒子を合成し、これを水素終端することで、水素終端しない場合と比較して高効率にCO2が分解される結果を得た。これまで明らかになっていなかった近接場光の新しい特性を明らかにすることに成功した。さらに、この効果を実証するためにCO2分解実験を行い、高効率なCO2分解を実証した。これまでのやり方によって、CO2分解の効率向上を目指すとともに、還元補助剤、吸収剤を適宜加えることによってさらなる効率向上を目指す28年度が最終年度であるため、記入しない。
看護学生の臨地協働による医療安全教育プログラム開発と評価

2015年度より看護大学4年生を対象に、QSEN「安全」のコンピテンシーに基づいた臨地と大学の協働による「医療安全と感染看護学臨地実習(1単位)」を実施してきた。本実習の目標と〔主な方法〕は次の通りである。1.医療機関における安全文化を形成している要素を明確にする〔新入職者対象のチームSTEPPS研修に参加する〕。2.過去の事例を用いて、事故の発生メカニズムを分析し、その予防策を議論する。〔感染管理看護師と議論する〕3.過去の事例を用いて、医療関連感染の背景、要因、対策について議論する〔セイフティーマネジャーと議論する〕。4.実習施設におけるセイフティーマネジャーや感染管理看護師の役割・機能について説明できる〔管理室の取り組み、病棟での取り組みを知り、参画可能な活動に参画する〕の4つであった。2016年度、この実習を受けた学生の“医療安全"における学びについてインタビューを行った。その結果、「医療安全に向けた自分の傾向と課題および抱負」「医療安全を維持するチームの構成と条件および特徴」「リスクセンスの向上と危険回避の実践」「医療事故発生のメカニズムと危険を増大させる様々な要因について理解する」「病院組織の安全文化を醸成する仕組みや取り組みへの参加体験」「看護師の基準・手順に従った安全確認行動と優れた安全行動」「安全行動が維持されていない医療現場の実情」「消えない医療事故への恐怖」の8つが確認された。これらの学びがQSEN「安全」のコンピテンシーと概ね一致していると考えられた。また、学生たちは、新入職者対象のチームSTEPPS研修への参加とセイフティーマネジャーとKYT4ラウンドを行った体験を通して多くの学びがあったと語っていた。こうした臨地と大学の協働による医療安全教育プログラムは、学生の医療の安全を保持していく能力を獲得させるのに効果があるのではないかと考えられた。2013年,看護学士課程の学生の大学と臨地協働による医療安全教育プログラム開発と評価をテーマにあげ研究を開始した。この第一段階として,米国で2005年より始まったQSEN(Quality and Safety Education For Nurses)の実際を知るため,2014年1月,1)AACN主催QSENプレカンファレンスに参加,2)QSENチームの主要メンバーであるBarnsteiner, PhD,RN,FAANのコンサルテーション,3)5つのQSENコンセプトに基づく看護学士課程カリキュラムを展開しているLourdes Universityの視察を行った。米国の看護教育システムにおいては、IOM (Institute of Medicine)による医療事故に関する医療機関への警鐘や勧告がなされ、医療安全やケアの質向上のシステム的実践が進んでいる。特に看護分野においては、米国看護大学協議会(AACN:American Association for Colleges of Nursing)と公益財団(RWJF)の協働により、看護基礎教育におけるケアの安全と質の向上に関する研究を広く行い、ケアの安全と質の向上を学士課程カリキュラム全体に統合する取り組みに関わり、QSENとして全国の看護系大学に呼びかけていることがわかった。そして,QSENとは何か,QSENコンセプトに基づく看護学士課程カリキュラムについて,また,現行のカリキュラムにQSENをどのように組み入れ統合していくのかについて多くの情報を得ることができた。今後,米国視察で得られた情報をもとに当大学の医療安全教育カリキュラムの見直す予定である。また,2014年度日本看護科学学会の交流集会で「米国看護大学における質と安全教育の改革“QSEN"の取り組み」と題し報告することを計画している。予定していた2014年度日本看護科学学会交流集会に参加し,研究成果のまとめを報告した。発表テーマは「米国看護大学における質と安全教育の改革“QSEN"の取り組み」とした。主な内容は,1医療安全教育が注目される背景,2コンセプトベースドカリキュラム,3看護教育改革のはじまり(QSENの設立),4QSENプロジェクトの沿革,56つのQSENコンピテンシーの定義,7各コンピテンシーを構成する知識・技術・態度について,8QSENの概念を基にした看護教育改革の1例:米国L大学におけるカリキュラム変革の実際についてとした。特に,QSENコンピテンシーに基づく大学と実習場とのコラボレーションの実際について報告した。発表後の交流セッションでは,日本の看護系大学における医療安全教育の現状について討議することができ,大学によって医療安全に関わる教育内容および教育方法はまちまちで,系統的でないことがわかった。また,QSENをカリキュラムに導入する方法について質問がされ,その方法として2つあることを説明した。1つは,従来の看護のカリキュラム全体を変えることなくQSENの概念を追加するというもの。もう1つは,QSENの概念を中心としたカリキュラムに再編成する方法である。次の課題は,当大学において効果的な医療安全教育プログラムを開発し,試行し,評価することである。具体的には,QSENに基づく医療安全教育プログラムを開発し,当大学の学生に試行し,評価し,研究報告していくことを予定している。2015年1月,これまでの研究の成果をまとめ,看護学雑誌に掲載した。渡辺八重子,クローズ幸子(2015)米国看護大学における質と安全教育の改革“QSEN"の取り組み:看護教育,第56巻,第1号,56-63.予定していた2015年度日本看護科学学会に参加し,研究成果をまとめ報告した。発表テーマは「組織の安全文化の醸成に関わる要因の研究:TeamSTEPPS導入による安全文化の変化」とした。【概要】

医療の安全文化とは,医療に従事する全ての職員が患者の安全を最優先に考え,その実現を目指した態度や考え方,さらにはそれを可能にする組織のあり方であり,医療安全を推進する上で重要な要素であると言われている。AHRQ(Agency for Health Care Research and Quality)はこうした医療安全文化を醸成するための有効な方法としてTeamSTEPPS(Team Strategies and Tools to Enhance Performance and Patient Safety)を推奨している。本研究の目的は、TeamSteppsの組織的導入が、医療組織の安全文化にどのような影響を与えるかを明らかにすることである。結果と考察:TeamStepps導入後に実施した調査結果によると、5病棟のうち、ABの2病棟において肯定的回答割合が60%を超え、高い安全文化を示しており、患者の事故報告件数が増加した。一方で、CDEの3病棟が導入前後で肯定的回答割合にプラスの変化が起きた。この3病棟において、1年間における看護師の退職者数の減少がみられ(50%70%)た。この3病棟に共通して見られた安全文化要因には、患者安全の促進に関わる上司の考え方と行動、及び組織的継続的な改善が導入前後で10%以上の肯定的回答割合の増大がみられた。結論:TeamSteppsの医療機関への導入により、医療安全文化の一部に改善がみられ、医療安全文化の定着への有効性が明らかになった。本研究の課題は看護学生の臨地協働による医療安全教育プログラム開発と評価である。講義,演習,実習は学生の学びの機会であり,特に臨床での見聞,臨床スタッフからの指導には大きく影響を受ける。よって,大学教員と臨床スタッフは医療安全への考え方及びその実践は共通認識のもとに展開される必要がある。今回,当学の主な実習病院にあたる施設のTeamSTEPPSの導入による安全文化の変化を臨床の職員と研究することで,医療安全への認識を改めて共有し,医療安全教育プログラムの開発に寄与するものとなった(講義で何を学ぶのか,演習で何を学ぶのか,実習で何を学ぶのか,また講義,演習,実習の系統的で連続的な組み立てについててどうすると効果的かなどの検討ができる)。予定していた2016年度日本看護科学学会に参加し、研究成果をまとめ報告した。発表テーマは「米国のQSENコンピテンシーに基づいた医療安全教育プログラム試行・評価」とした。【概要】米国看護大学ではQSEN(Quality and Safety Education for Nurses)が推進しているQSENコンピテンシーに基づいたカリキュラム改正が行われている。本研究の目的はQSENコンピテンシーに基づいた「医療安全教育プログラム「医療安全(2年次・1単位)」を試行し、その効果について評価し、プログラムの改善点について考察することである。結果と考察:全31の学習目標について4段階自己評価(できないできる/14点)を行った。
木造文化都市における風土に根ざした都市防災・水供給システムに関する研究

本研究では、河川水や地下水といった風土に根ざした自然水利を、災害時の水利不足を補うフェイルセイフ機能を持つ貴重な水として位置づけ、断水時にも既存の都市内河川や井戸等を、防災水利として有効に活用するための方法論について整理を行う。さらに世界的な木造文化財や町家を多数有し、地震災害に対する極めて早急な対策が待たれている日本の代表的な木造文化都市、京都を一つの対象として、これらの整備方法を既存の都市内河川や井戸等へ応用し、特に消防水利としての有効性について評価することを試みた。まず、水利特性を中心とした地域特性毎に、京都市内から6地域を選定してアンケート調査を行い、地域に存在する水を防災水利として活用する上での、現状の住民意識について明らかにした。問題点の整理を通じて、地域の水を身近な水として認識されるための要件を示し、防災水利として位置づけるための計画方針を導出した。さらに、意識調査で得た方針を踏まえ、対象とした6地域をケーススタディとする防災水利整備計画を提案し、防災水利の中でも最も水量を必要とする消防水利としての能力評価を行った。この際、各地域特性に応じて、市民による初期消火活動、公設消防による通常規模の消火活動大規模な市街地火災に対する延焼防止活動の、3つの活動段階別に必要な水利整備を計画し、3重のフェイルセイフの確保を目標とした。併せて、人間と自然水利との間に日常的な関係性を誘発するための、計画とデザインについて指針を示した。最後に、既存の都市内河川や井戸等を防災水利として活用する方法について、具体的な実績を参考として示すため、古来より育まれてきたシンプルな利水方法を中心に、調査を通じて事例の整理を行った。平成12年度に行った研究内容について、以下に要約する。(1)京都市の水の大循環に関する調査まず、自然風土の持つ水を防災水利として再活用していく可能性について大きく把握しておくために、現状での京都市内の包括的な水収支、即ち水の大循環について整理を行った。この結果、1994年の渇水期を基準とした一日換算量として、降水(雨水)約147万トンに対し、市域の主要な河川や水路の水が約362万トン、地下水の賦存量に至っては約221億トン存在している計算となった。京都市の総木造家屋数は約44.8万棟であるが、通常火災の計算では、河川の1日分の水だけで約9万棟(20%)以上の火災を消火できることとなり、地下水に至っては仮に全市が焼失する事態になっても、それを100回以上消し止めることが可能な量を備えていることが明らかとなった。(2)河川等の形態および流量に関する調査これまでに基礎調査を行っていた、岐阜県大野郡白川村、郡上郡八幡町に加え、京都市内の一部河川の流域について、現地踏査によって河川等を流路追跡し、分水・合流点を把握することで、実際の流路構成と一部ではあるが流量について調査を行った。この結果を地図上に情報として細かくプロットする事で、水路構成を俯瞰できるベースマップを作成した。(3)河川等の利水技術と地域的取り組みに関する調査調査対象となった地域では、河川等の開水路の水量調整に、簡単な堰などを用いて流下する水のネットワークを自動調整したり、流量の少ない水路においては、充分な水を常時確保するために板状の堰を挿入できる構造が見られ、水を各所で溜めながらゆっくりと網目状に流していく伝統的な水のコントロール技術が使用されていた。これらの伝統的な水利技術について実測に基づいてデータを取得し、整理・分析を行った。同時に水利用に関する地域古来の取り決めなどについて、地域住民等へのヒアリングを行った。

(4)井戸等の利水技術と地域的取り組みに関する調査調査を開始したところ、多くの井戸が個人の所有になっており、全市的な利用実態についてはプライバシーの問題も含めて把握することが出来なかった。しかしながら、銭湯に代表される事業所が所有している比較的規模の大きい井戸については、実際に「災害時に水を提供する」内容の協定を、地域や市と取り結んでいるケースもあり、それらについて所有者(事業者)及び関連部局(京都市)へのヒアリングを行った。特に井戸については全体にデータが不足しているため、今後も追加調査を行っていく予定である。本研究では、河川水や地下水といった風土に根ざした自然水利を、災害時の水利不足を補うフェイルセイフ機能を持つ貴重な水として位置づけ、断水時にも既存の都市内河川や井戸等を、防災水利として有効に活用するための方法論について整理を行う。さらに世界的な木造文化財や町家を多数有し、地震災害に対する極めて早急な対策が待たれている日本の代表的な木造文化都市、京都を一つの対象として、これらの整備方法を既存の都市内河川や井戸等へ応用し、特に消防水利としての有効性について評価することを試みた。まず、水利特性を中心とした地域特性毎に、京都市内から6地域を選定してアンケート調査を行い、地域に存在する水を防災水利として活用する上での、現状の住民意識について明らかにした。問題点の整理を通じて、地域の水を身近な水として認識されるための要件を示し、防災水利として位置づけるための計画方針を導出した。さらに、意識調査で得た方針を踏まえ、対象とした6地域をケーススタディとする防災水利整備計画を提案し、防災水利の中でも最も水量を必要とする消防水利としての能力評価を行った。この際、各地域特性に応じて、市民による初期消火活動、公設消防による通常規模の消火活動、大規模な市街地火災に対する延焼防止活動の、3つの活動段階別に必要な水利整備を計画し、3重のフェイルセイフの確保を目標とした。併せて、人間と自然水利との間に日常的な関係性を誘発するための、計画とデザインについて指針を示した。最後に、既存の都市内河川や井戸等を防災水利として活用する方法について、具体的な実績を参考として示すため、古来より育まれてきたシンプルな利水方法を中心に、調査を通じて事例の整理を行った。
複合表面改質処理による高機能DLC膜の開発

AIP法で成膜した水素フリーDLC膜に対して、PBII&D法を用いて水素イオン注入を行い、摩擦摩耗特性におよぼす水素含有量の影響について検討した。TEM-EELSなどよりsp^3/sp^2比について検討した結果、水素注入量に伴い水素含有DLCに近づく傾向が現れたが、同程度の水素含有DLC膜までは至らないことがわかった。摩擦摩耗試験結果より、摩擦係数、比摩耗量ともに水素注入量に伴い増加する傾向が現れた。水素フリーDLCは水素イオンを注入しても初期のsp^3構造が維持されていることを見出した。今年度は,AIP法で成膜した水素フリーDLC膜に対して,PBII&D法を用いた水素イオン注入を行い,摩擦摩耗特性におよぼす水素含有量の影響について検討した.また,PBII&D法で成膜したDLC膜(水素含有量を変化させている)との比較を行い,DLC膜の構造について水素含有量の観点より検討した.その結果,以下の様な知見を得ることができた.1水素フリーDLC膜に12at%程度まで水素を注入し,ラマン分光分析,XPSおよびTEM-EELSによるsp3/sp2比について検討した結果,水素注入量に伴い水素含有DLCに近づく傾向が現れたが,同程度の水素含有量のDLC膜までには至らなかった.2摩擦摩耗試験を行った結果,摩擦係数,比摩耗量ともに水素注入量に伴い若干増加する傾向が現れたが,水素含有DLC膜の変化ほどではなかった.3ドライ環境下における水素フリーDLC膜のしゅう動は,表面のグラファイト化による表面終端化の効果が支配的であると考えられる.一方で水素含有DLC膜のしゅう動は,表面のグラファイト化の効果が支配的であると考えられる.以上の結果から,水素フリーDLCは水素イオンを注入しても初期のsp3構造が維持されていることが考えられる.一方,注入した水素イオンの存在状態,特に遊離水素を明確にすることで,DLC膜の構造について更に深く言及できる可能性がある.現状では膜中の遊離水素の定量化が困難であり,今後の課題の一つである.AIP法で成膜した水素フリーDLC膜に対して、PBII&D法を用いて水素イオン注入を行い、摩擦摩耗特性におよぼす水素含有量の影響について検討した。今年度は主として,PBII&D法とUBMS法を組み合わせた新規装置のセットアップ,装置の動作確認を兼ねた初期的成膜試験,成膜したDLC膜の材料的・機械的特性評価を行った.その結果,成膜パラメータを適切に制御することで,水素含有量(040%),硬さ(540GPa)などの制御が可能であることを確認した.PBII&D成膜条件における高パルス電圧を320kVまで変化させて成膜したところ,水素含有量や硬さだけでなくDLC膜のラマンパラメータのひとつであるGピークも変化することを見出した.また,水素フリーDLC膜に水素を8%程度注入した場合も,同様の傾向を得ることができた.水素含有量の増加に伴い硬さおよびGピーク半値幅が減少することから,DLC膜中のsp2フェイズの増加やsp3フェイズの減少が示唆される.一方,加熱によりDLC膜中の水素含有量が減少し(水素脱離),Gピーク半値幅が減少することを確認していることから,成膜時のDLC膜成長過程と,加熱によるDLC膜の構造変化過程(脱離反応)は,どちらも水素が絡んだプロセスではあるがメカニズムが大きく異なることを今後十分留意する必要がある.ボールオンディスク試験機による摩擦摩耗試験を行ったところ,DLC膜の摩擦特性(摩擦係数)におよぼす高パルス電圧の影響が小さいことを確認した.また,膜の摩耗特性(比摩耗量)におよぼす高パルス電圧の影響が大きいことを確認した.これらの結果は,摩擦摩耗メカニズムにおよぼすDLC膜の水素含有量,硬さの影響,という課題を顕在化するものであり,今後十分に検討する予定である.本研究の目標の一つである「DLC膜の構造変化におよぼすイオン注入成膜の影響の解明」については,実験データがそろってきており,現在構造変化におよぼすイオン注入成膜の影響の定量化を行っている.得られた知見より,水素含有量の制御がキーテクノロジーのひとつであることを見出しており,概ね順調に進展していると考える.「PBII&D/UBMS複合装置によるDLC膜の摺動メカニズムの解明」についても,実験データがそろってきており,摺動メカニズムについて検討している.得られた知見より,従来から提唱されている水素終端の影響は大きく,注入成膜における水素含有量の制御がやはりキーテクノロジーとなりうることを見出しており,概ね順調に進展していると考える.DLC膜の傾斜構造化,あるいは積層構造化を視野に入れつつ,摺動表面制御を達成する高機能DLC膜の開発に従事する.本研究テーマは総じてパラメータが多いため,申請書提案時に述べた通り,今後も水素含有量およびイオン注入効果の2点に絞って検討を進める予定であるが,DLC膜のsp2,sp3の割合について定量化することで,各種評価結果の包括的整理が簡便になると考えられるため,sp2,sp3の割合の定量化についても今後検討する.DLC膜のsp

2,sp3の割合は,TEM/EELSやNEXAFSを用いて定量することが一般的であるが,どちらも簡便に評価できる手法ではない.本研究では,XPSおよび固体NMRによる半定量評価を主軸に置き,必要に応じてTEM/EELSあるいはNEXAFSを用いた構成を行う予定である.試料基板などの各種消耗品の購入に加えて,NEXAFSやMSE試験などの外注試験を予定している.また,学会などにおける成果発表,成膜技術に関する現地調査などを予定している.
出産および育児に関するソーシャルサポート・ネットワークの研究

出産し育児をするためには多くのソーシャル・サポートが必要であるが、現在の母親たちの多くは出産・育児を社会から隔絶された状況の中で行うことを余儀なくされており、不安や孤独感を持っている。このような状況を改善するためには、ソーシャル・サポートを提供するネットワークを家族、近隣、地域とそこに暮らす人々の生活の中で全体的にとらえ、さらにソーシャル・サポート・ネットワークが充分に機能していた時代と現在のそれを比較することで、ソーシャル・サポート・ネットワークが存在し、機能するための要件や、それを開発し機能させるための方向性を明らかにする必要がある。平成11年度は、ソーシャル・サポート・ネットワークが充分に機能していた時代の昭和初期に焦点をあて、長野県下伊那郡大鹿村でソーシャル・サポート・ネットワークと育児についての調査を行い、育児の責任を母親一人に背負わせない山村の共同生活のあり方を明らかにした。平成12年度は、現在の都市化した地域でのソーシャル・サポート・ネットワークを明らかにするために、広島県広島市近郊の市に居住する母親にインタビューを行い、都市化した地域の母親は近隣とのネットワークを持たないが、育児をする母親同士のつきあいを持ちたいという母親の意向があることがわかった。平成13年度は、ソーシャル・サポート・ネットワークを規定する母親の要因をあきらかにするために、広島市近郊の市で育児をする母親を対象として質問紙調査を行った。その結果、ソーシャル・ネットワークからのサポートを得にくい母親には、つきあう相手を階層的属性で選別する、シャイネスが強い、仕事についていないなどの要因があることが明らかになった。また、仕事をしている母親は育児不安が低いことが示された。これらの結果から、育児に関するソーシャル・サポート・ネットワークを考えるときには、母親が育児に専念することを前提とするのではなく、母親を社会から隔絶することなく、社会全体で育児をサポートする必要性が示された。本年度は、(1)大鹿村での生業活動および人口学的・地理学的調査、(2)大鹿村でのソーシャルサポート全般に関する調査を行った。(1)大鹿村での生業活動および人口学的・地理学的調査現地踏査では、生業活動、標高、地形、植生などを調査した。大鹿村は、地滑りが続く農耕地の少ない山村であり、外国から安い材木が輸入されるようになると林業が寂れ、昭和36年の災害以来土木作業が村の主要な生業活動となっていた。上蔵地区の農耕地は傾斜地でまた水が得にくいため水田に適した場所は少なく、多くは畑地である。浅い土壌の下には大小の石があるが、斜度が大きく土壌の流出のために、取り除くことができない。その多くには、切り株や放置された木など、かつて桑畑として利用された痕跡がみられる。現在耕作されている畑では主に自家消費用の作物を作っており、わずかではあるがブルーベリーなどを市場に提供していた。(2)大鹿村でのソーシャルサポート全般に関する調査大鹿村でのソーシャルサポート全般の歴史的変遷を明らかにするために、主に上蔵地区において、村人および村で働く人に聞き取り調査を行った。村で生まれ育ち5児を産み育てた老女、村に嫁入りし出産育児を経験した老女、村に転入し自宅出産を経験した女性、村の助役夫妻、長年村で働く保健婦などを情報提供者とした。上蔵地区は飼料や肥料にするための草刈り場や水田の取水場を部落から数kmはなれた場所に有し、それらと部落を結ぶ道路や水路の建設・維持管理、地区内の道路の修理や除雪、地区内の水道の敷地を地域全体で協力して自力で行って来た。こうしたことを可能にした地区内の隣組の結びつきなどは、家族内での世代間の分業、親族間の協力とともに、生活を維持するために必須であった。