hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ナノバブルと超音波を用いた癌の特異的分子標的治療法の確立と臨床への応用

我々は,医療用に用いられる程度の出力の超音波と造影剤であるナノ・マイクロバブルを併用することにより,様々な細胞や臓器へ薬剤や遺伝子を導入する技術を開発してきた.抗Epidermal Growth Factor Receptor(EGFR)抗体を付着させたEGFR-MBを用い,EGFR高発現ヒト歯肉扁平上皮癌細胞株における抗癌剤の効果増強を検討した.Bleomycine(BLM)とEGFR-MBを用いたソノポレーション法では,より低濃度のBLMで著明な癌細胞増殖抑制効果が得られた.本手法は新たな癌特異的抗癌治療となり得る可能性が示唆された.マイクロナノバブルによる超音波遺伝子薬剤導入効率の向上機序の解析超音波造影ガス(パーフルオロプロパン)を封入した新規リポソーム(バブルリポソーム)と超音波を併用することにより,癌細胞や真菌(Candida albicans)に効果的に薬剤やプラスミドが導入できた.同バブルへの抗癌剤の封入が困難であったため,ドキソルビシン内包PEGリポソーム製剤であるドキシルに超音波造影ガスを封入し,新規ナノバブルリポソームの作製に成功した.ヒト歯肉扁平上皮癌細胞Ca9-22細胞においてドキソルビシン封入バブルリポソームと超音波の併用による致死活性効果増強を認めた.また抗真菌剤であるアムホテリシンBを内包するリポソーム製剤であるアムビソームに超音波造影ガスを封入し,アムホテリシンB封入バブルリポソームを作製した.同バブルと超音波を併用することにより,抗真菌効果が増強した.これまでの研究で得られた成果を踏まえ,より効率良く,より扁平上皮癌細胞に特異的に作用する方法を確立するためにナノバブルリポソームとHDACiなどの新規抗癌剤を応用し,本法による治療がより有効な方法となるまで進化させていく.癌細胞に特異的なリガンド(EGFR,TF等)を標的とした癌細胞特異的導入法の確立:これまで,ヒト扁平上皮癌細胞(Ca9-22細胞)に抗EGFR抗体とバブルリポソームを用いて,β-ガラクトシダーゼ遺伝子を添加することによって導入効率がさらに向上することを確認している.マウスハイブリドーマ528細胞から精製した抗EGFR抗体のs-s結合を切断し、マレイミド基導入リポソームに反応させ、抗体修飾リポソームを作製した。EGFRが高発現しているCa9-22細胞に同リポソームを反応させ、抗体修飾リポソームと細胞の結合を蛍光免疫染色で確認したところ、細胞周囲にFITC発現を認め、同リポソームと細胞が抗体を介して結合していることが確認できた。ナノバブルリポソームに内包する癌抑制遺伝子、抗癌剤の選定と新規抗癌剤の開発:ドキソルビシン内包PEGリポソーム製剤であるドキシルに超音波造影ガスを封入し、新規ナノバブルリポソームを作成した。Ca9-22細胞においてドキソルビシン内包バブルリポソームと超音波の併用による致死活性効果増強を認めた。またヒストン脱アセチル化酵素阻害剤(HDACi)の開発を他大学と連携しており、抗体修飾バブルリポソームにHDACiを結合させ、抗腫瘍効果を評価する。EGFRを標的とした癌細胞特異的導入法の確立,臨床試験を念頭においた非臨床動物実験モデルの確立.これまで,超音波造影ガスを封入したバブルリポソームと超音波を併用することにより,癌細胞や真菌に効果的に薬剤やプラスミドが導入できた.EGFRを標的とした癌細胞特異的導入法の確立の為に,共同研究先の帝京大学薬学部薬物送達学研究室より提供されたナノバブルリポソームを使用していたが,抗EGFR抗体の結合や安定性の面で問題があり,予定通り実験が進んでいなかった.しかし,同研究室でバブルリポソームより安定性がある新規マイクロバブルが開発され,同バブルを使用した.精製した抗EGFR抗体を新規マイクロバブルの表面に結合させ,抗EGFR抗体結合マイクロバブルを作製した.ヒト歯肉扁平上皮癌細胞Ca9-22細胞において,抗体結合マイクロバブルとコントロールのマイクロバブルを用いて,抗癌剤ブレオマイシンを超音波導入したところ,コントロール群に比べて抗体結合マイクロバブルにおいて明らかな致死活性効果増強を認めた.また,Ca9-22細胞を移植した担がんマウスを作製し,マウスの尾静脈から抗EGFR抗体結合マイクロバブルとブレオマイシンを静注し,腫瘍に超音波を照射することでの薬剤導入を試みた.現在進行中であるが,抗体結合マイクロバブルと超音波照射群で腫瘍の増殖抑制の傾向を認めている.バブル表面に抗EGFR抗体等を付与することにより,より選択的に癌局所へ抗癌物質を集積させることができる.これらのバブルを用いれば,ターゲットとなる癌組織にバブルを集積させ,超音波エネルギーにて,非侵襲的に抗癌剤や遺伝子を導入することができる.この方法は,口腔癌の治療をはじめ,様々な難治性疾患の治療に応用可能である.これまでの研究成果から,より効率よく扁平上皮癌細胞に特異的に作用する方法を検討する.

我々は,医療用に用いられる程度の出力の超音波と造影剤であるナノ・マイクロバブルを併用することにより,様々な細胞や臓器へ薬剤や遺伝子を導入する技術を開発してきた.抗Epidermal Growth Factor Receptor(EGFR)抗体を付着させたEGFR-MBを用い,EGFR高発現ヒト歯肉扁平上皮癌細胞株における抗癌剤の効果増強を検討した.Bleomycine(BLM)とEGFR-MBを用いたソノポレーション法では,より低濃度のBLMで著明な癌細胞増殖抑制効果が得られた.本手法は新たな癌特異的抗癌治療となり得る可能性が示唆された.ナノバブル、マイクロバブルへの抗癌剤や遺伝子の導入が困難であったため、また、ナノバブルに抗体等を修飾する手技が難しく、当初の予定より、やや遅れているが、ドキソルビシンやアムビソームなどのリポソーム製剤を代用することにより、実験を進めている。口腔外科ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤(HDACi)の開発を他大学と連携しており、抗体修飾バブルリポソームにHDACiを結合させ、抗腫瘍効果を評価する。ナノバブル,マイクロバブルへの抗癌剤や遺伝子の封入が困難であったため,当初の予定よりやや遅れているが,ドキシルやアムビソームなどのリポソーム製剤を代用することにより,実験を進めている.マイクロバブル、ナノバブル内への抗癌剤、遺伝子の封入が難しく、当初の予定通り進まなかったこと。バブルリポソームに抗体を結合させる手技が難しく、当初の予定通り進まなかったこと。癌細胞に特異的なリガンドを標的とした癌細胞特異的導入法を確立する.粗精製した抗EGFR抗体を非特異的にマイクロバブルと結合させることにより,導入効果が増強することは報告した.より高い活性を示す抗体を産生するハイブリドーマの作製を目指す.精製した抗EGFR抗体とバブルリポソームの複合体を用い,導入効果が増強するか検討する.ナノバブル,マイクロバブルへの抗癌剤や遺伝子の封入が困難であったため,ドキシルやアムビソームなどのリポソーム製剤を代用することにより,実験を進めている.ドキシルやアムビゾームなどのリポソーム製剤を購入し、薬剤封入バブルリポソームを作製する。抗体精製に必要な試薬等を購入する。マウスの購入、超音波発振装置のプローブの購入など。マイクロバブル,ナノバブル内への抗癌剤,遺伝子の封入が難しく,当初の予定通り進まなかったこと.ドキシルやアムビソームなどのリポソーム製剤を購入し,超音波造影剤を封入することで薬剤封入ナノバブルを作製する.ハイブリドーマから抗EGFR抗体を精製する為に必要な試薬等を購入する.超音波発振装置のプローブの購入など.
初等中等教育の国語科の教科書及び補助教材の内容構成に関する総合的、比較教育的研究

1.日本と比較対象とした海外の国々とでは国語教科書の位置づけが大きく異なっている。日本では教科書は「主たる教材」であり、使用義務があるが、海外では、主たる教材と補助教材の区別がなく、多種多様の教材が、教科書として扱われており、使用義務はないが、教科書として活用されている。2.海外では、検定制度がないか、大まかな検定のため、教科書の内容面でも、情報量・ページ数の面でも自由度が高い。これは定価の制限がないこととも関連している。いわば、自由発行、自由採択である。3.日本の国語の教科書は、戦前の総合教科書(修身、歴史、地理、理科などを含む。)から戦後の「言語・文学教科書」へと変遷した。これによって、内容が限定され、幅が狭くなった感がある。海外では、カリキュラムの中心にある教科であることが明確に意識されていて、他教科との関連も考慮しながら、他教科と同時に編集されている例が多い。言語の素材は、他教科との関連で使用されることが多いので、学ぶべき点である。4.海外では、ランゲージアーツ(言語学習)とリーディング(読本)との2本立てで国語学習が行われることが多い。日本以外の先進国では、すべて2本立てとなっており、国語学習を言語学習(話し方、聞き方、書き方、読み方)と文学学習(読書)との2層で行う。従って、文学学習(読書)の量が、日本と比べるとはるかに多い。5.日本の小学校の入門期の教科書には、動物をして語らしめる童話や民話が多い。海外では、人間を登場させ、人間関係の処理の仕方や、コミュニケーションの仕方、敬語、礼儀作法などを自然に学べる書きおろしの作品が多い。日本の国語科の教科書の教材の特徴を浮かび上がらせるために、平成18年度は諸外国の教科書の教材の特徴などについて現地調査を実施した。調査はアメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、ロシアの5か国で行い、外国部会と国内部会のメンバーが国別にペアをくんで担当した。現地では教科書編集のねらいなどを出版社や教育当局などにインタビューし、実際に学校に赴いて授業を観察した。また必要な資料を収集した。調査結果をもとに各国別の国語科の特徴の一部を紹介する。アメリカ...国語科の教科書は、一般にReadingとLanguage Artsに分かれる。Readingではフィクションより文化、社会についてのノンフィクション教材が多い傾向にあり、教科書のほかに習熟に応じて利用できる多様な読本が用意されている。イギリス...「リテラシーのための戦略」が1998年以降導入された。リテラシーとは主に「読むこと」「書くこと」のスキルをいい、「戦略」では少なくとも1日1時間を「リテラシーの時間」にあてるとしている。読み物は通常小さな単行本で、完結した物語になっており、各学年に数十冊ずつ揃えられている。「フィクション」と「ノンフィクション」双方の分野からなる。フランス...「話し言葉」「読むこと、書くこと」が重視される。言語教育は全教科を通じて行われ、多様な書き言葉、すなわち小説、歴史的物語及び資料、地理的叙述、科学的実験の報告を通じて読むことを学ぶ。ドイツ...「話すこと、聞くこと」「書くこと」「読むこと/メディアと交わること」から構成される。低学年のドイツ語教科書は、友達、自然、動物、家族一般など身の回りのことを多く取り上げている。ロシア...「ロシア語」と「文学的読み方」からなる。「文学的読み方」は教材の量が多く、「学校の授業で扱うもの」「家庭で両親や兄弟などに読んでもらうもの」「自分で読むもの」に分かれているものがある。

日本では教科書は「主たる教材」であり、使用義務があるが、海外では、主たる教材と補助教材の区別がなく、多種多様の教材が、教科書として扱われており、使用義務はないが、教科書として活用されている。2.海外では、検定制度がないか、大まかな検定のため、教科書の内容面でも、情報量・ページ数の面でも自由度が高い。これは定価の制限がないこととも関連している。いわば、自由発行、自由採択である。3.日本の国語の教科書は、戦前の総合教科書(修身、歴史、地理、理科などを含む。)から戦後の「言語・文学教科書」へと変遷した。これによって、内容が限定され、幅が狭くなった感がある。海外では、カリキュラムの中心にある教科であることが明確に意識されていて、他教科との関連も考慮しながら、他教科と同時に編集されている例が多い。言語の素材は、他教科との関連で使用されることが多いので、学ぶべき点である。4.海外では、ランゲージアーツ(言語学習)とリーディング(読本)との2本立てで国語学習が行われることが多い。日本以外の先進国では、すべて2本立てとなっており、国語学習を言語学習(話し方、聞き方、書き方、読み方)と文学学習(読書)との2層で行う。従って、文学学習(読書)の量が、日本と比べるとはるかに多い。5.日本の小学校の入門期の教科書には、動物をして語らしめる童話や民話が多い。海外では、人間を登揚させ、人間関係の処理の仕方や、コミュニケーションの仕方、敬語、礼儀作法などを自然に学べる書きおろしの作品が多い。
強高度歯科鋳造用チタン合金の開発に関する基礎的研究

生体用金属材料として注目されているチタンは,歯科の分野においても研究が盛んに行われており,すでに実用化されているものもある。合金化されていないチタンは,一般的に変形しやすく歯科用としては十分な陸学的性質を持っているとは言い難い。そこで,チタンを合金化することにより,チタンの臨床応用の範囲を広げようと試みた。まず,チタンとジルコニウムに注目し,チタンとジルコニウムの原子比が1:1となる組成を基本組成とし,それにニオブを添加した合金を作製し,力学的性質,熱処理の影響について検討した。その結果,ニオブの添加量が4%までと8%以降の合金では,異なる組織がみられ,その間の組成になんらかの境界が存在することがわかり,強化できることはわかった。さらに,すでに実用化されているTi-6Al-4V合金とバナジウムをニオブで置き換えたTi-6Al-7Nb合金についても検討した。歯科の分野で実用化するためには,精密歯科鋳造ができることが必要であるが,Ti-6Al-7Nb合金はチタンの鋳造と同じ方法で鋳造することによって,良好な鋳造体ができることがわかった。力学的性質においては,Ti-6Al-7Nb合金はTi-6Al-4V合金より引長強さは小さくなるが破断伸びは大きくなった。Ti6Al-7Nb合金の耐食性に関しては,チタンの溶出量はチタンと同程度でTi-6Al-4V合金より少なく,ニオブの溶出量はTi-6Al-4V合金からのバナジウム溶出量より極めて少ないことがわかった。生体用金属材料として注目されているチタン及びチタン合金は,歯科の分野においても研究が盛んに行われており,すでに実用化されているものもある。合金化されていないチタンは,一般的に変形しやすく歯科用としては十分な力学的性質を持っているとは言い難い。そこで,チタンを合金化することを検討し,チタンとジルコニウムに注目し,その両者からなる二元合金,及び第三元素としてニオブを添加したTi-Zr-Nb三元合金の力学的性質について,熱処理と組織に注目し検討した。ジルコニウムはチタンと同様の化学的・物理的性質を有することが知られており,またニオブについても生体への影響を報告する例がほとんど見られていないことから,両元素を選んだ。合金は,チタンとジルコニウムを原子比で等量含み,ニオブを添加したTi-Zr-Nb三元合金とした。凝固組織ではデンドライトが大きく成長しているため,均質化熱処理を行い,冷間圧延したものを試験片とした。こうして作製した試験片を時効熱処理を行い,圧延面に垂直な縦断面の硬さ試験,光顕組織観察し,熱処理と組織の関係ならびに硬さに及ぼす影響について検討した。チタン-ジルコニウム二元合金の硬さは純チタン,純ジルコニウムの硬さに比べ,約2.5倍となった。この強化は主としてチタン原子とジルコニウム原子の相互置換による固溶体強化によっているものと考えられる。この結果を元に,もっとも強度の大きいチタンとジルコニウムの原子比が1:1となる組成を基本組成とし,それにニオブを添加した合金を作製し,力学的性質,熱処理の影響について検討した。その結果,合金化による強化には成功したものの,熱処理による組織の改善は,析出物による強化と回復・再結晶による軟化が同時に起こり,冷間圧延後の硬さにはいたらなかった。チタンを合金化することによって,強化することができることはわかった。合金の元素としては,さらに検討を続けるが,それらによって強化されたときのメカニズム等についての検討が,今後必要であると考えられる。

そこで,チタンを合金化することを検討し,チタンとジルコニウムに注目し,その両者からなる二元合金,及び第三元素としてニオブを添加したTi-Zr-Nb三元合金の力学的性質について,熱処理と組織に注目し検討した。ジルコニウムはチタンと同様の化学的物理的性質を有することが知られており,またニオブについても生体への影響を報告する例がほとんど見られていないことから,両元素を選んだ。合金は,チタンとジルコニウムを原子比で等量含み,ニオブを添加したTi-Zr-Nb三元合金とした。凝固組織ではデンドライトが大きく成長しているため,均質化熱処理を行い,冷間圧延したものを試験片とした。こうして作製した試験片を時効熱処理を行い,圧延面に垂直な縦断面の硬さ試験,光顕組織観察し,熱処理と組織の関係ならびに硬さに及ぼす影響について検討した。チタン-ジルコニウム二元合金の結果を元に,チタンとジルコニウムの原子比が1:1となる組成を基本組成とし,それにニオブを添加した合金を作製し,力学的性質,熱処理の影響について検討した。その結果,ニオブの添加量が4%までと8%以降の合金では,異なる組織が見られ,その間の組成になんらかの境界が存在することがわかった。また,硬さにおいてもニオブが4%の方が硬さの値が高く,ニオブが8%以降では硬さは減少した。溶体化処理後,水焼入れしたものも,均質化熱処理材と同様,ニオブ添加量4%と8%以降の組織状態は異なるものであった。X線回折の結果からも同様な結果が得られた。チタンを合金化することによって,強化することができることはわかった。さらに,均質化熱処理,溶体化熱処理による合金の強化にも成功した。今後は,これらの結果を考慮して合金の実用化を目指していく。生体用金属材料として注目されているチタンは,歯科の分野においても研究が盛んに行われており,すでに実用化されているものもある。合金化されていないチタンは,一般的に変形しやすく歯科用としては十分な力学的性質を持っているとは言い難い。そこで,チタンを合金化することにより,チタンの臨床応用の範囲を広げようと試みた。まず,チタンとジルコニウムに注目し,チタンとジルコニウムの原子比が1:1となる組成を基本組成とし,それにニオブを添加した合金を作製し,力学的性質,熱処理の影響について検討した。その結果,ニオブの添加量が4%までと8%以降の合金では,異なる組織が見られ,その間の組成になんらかの境界が存在することがわかり,強化できることはわかった。さらに,すでに実用化されているTi-6Al-4V合金とバナジウムをニオブで置き換えたTi-6Al-7Nb合金についても検討した。歯科の分野で実用化するためには,精密歯科鋳造ができることが必要であるが,Ti-6Al-7Nb合金はチタンの鋳造と同じ方法で鋳造することによって,良好な鋳造体ができることがわかった。力学的性質においては,Ti-6Al-7Nb合金はTi-6Al-4V合金より引張強さは小さくなるが破断伸びは大きくなった。Ti-6Al-7Nb合金の耐食性に関しては,チタンの溶出量はチタンと同程度でTi-6Al-4V合金より少なく,ニオブの溶出量はTi-6Al-4V合金からのバナジウム溶出量より極めて少ないことがわかった。
日本語動名詞と日中同形語に関する研究

本研究の研究対象及びキーワードの一つは、日本語動名詞である。日本語動名詞については、今までの研究はほとんど影山(1993)を踏襲している。しかし、影山は単に「『スル』を伴って動詞化する表現」と簡略に定義しており、日本語動名詞にいったいどのようなものが含まれるか、その範囲はどうなっているかは、まだ十分に検討されていない。また、日本語に動名詞と類似し、紛れやすい概念が存在し、各研究における日本語動名詞への把握が必ずしも一致するわけではない。例えば、日本語動名詞を「サ変動詞語幹」や「動作名詞」と同一視する研究もあれば、「和語動詞の連用形」まで拡大する研究もある。こうして、日本語動名詞への捉え方が異なっているため、その研究結果は連続性と対比性に欠けている。日本語動名詞はいったいなんなのか。その内包と外延を明らかにすることは、本研究ひいては動名詞研究にとって、基礎および重要な一環であると考えられる。それゆえ、研究の第一歩としては、日本語動名詞の定義、範囲、判断基準、位置づけを明らかにすることである。30年9月より上記の研究課題に取り込んでいる。まず本研究における日本語動名詞の立場及び定義を明示し、その上で辞書・言語コーパスなどの調査により、日本語動名詞の数、種類、基本的な特徴を分析してきた。さらに、「サ変動詞語幹」や「動作名詞」といった日本語動名詞と紛れやすい概念との関わりを考察し、動名詞の基本的な特徴を明らかにし、その範囲と判断基準をはっきりしてきた。最後に、日本語動名詞が品詞体系における位置づけを試みた。なお、上記の研究内容に基づき、雑誌論文を1本まとめて、『高等日本語教育』という雑誌に投稿した。幾度の修正を経て、31年度に掲載される予定である。本研究プロジェクトは、動名詞を研究するものである。研究の第一歩としては、基本概念の規定や研究対象の範囲、判断基準、関連概念との関わりなどを明確することが必要である。それらの検討を通して、動名詞自身の基本的な特徴も明らかになるし、次段階の研究ベースにもなる。現在までの進捗状況はほぼ研究計画に即している。30年度9月から31年度3月までの研究をベースにして、31年度に主に日本語動名詞が連体修飾語になる際の諸相と成立制約、また中国語との対照研究をする予定である。具体的に、「1.尊敬{*の/する}人、回転{*の/する}モーター」のような表現、2.倒産{の/する}可能性、新築{の/した}家、配達{の/する}人のような表現であり。日本語動名詞は、連体修飾語になる際に「する」と「の」の競合が見られる。しかも、動詞形「する」「した」の方が一般的に成立し、名詞形「の」の成立の方が少ないようである。つまり、日本語動名詞が名詞形で連体修飾語になるためにある種の制約があると思われる。なお、中国語は、語形変化を持たず、連体修飾の場合に名詞であっても動詞であっても、一括して“的"で簡単に片付けている。そのため、中国語の“的"は往々にして日本語の「の」に同一視されがちである。このような母語干渉により、中国人学習者は「の」を多用し「*倒産の会社」「*失敗の婚姻」のような誤用を生み出しやすい。このような誤用が生じる根本的な原因は、「動名詞のN」の意味機能、使用制約がはっきりしていないからであろう。よって、31年度では、日本語動名詞が連体修飾語になる「動名詞のN」を取り上げ、その成立実態、成立条件/制約、成立要因を考察し、また、動詞形修飾語「動名詞するN」と比較しながら、「動名詞のN」の意味機能を明らかにする。さらに、中国語の場合と対照研究をし、相違点と共通点を分析を行う。その教育上の応用にも繋げたい。上記の研究課題を解決するために、まずBCCWJなどのコーパスで用例を収集し、量的・質的考察を行い、日本語動名詞は連体修飾語になる際の諸相と文法的特徴を検討する。また、研究内容を学会で発表し、他の研究者からご意見を頂き、修正する。最後に、研究成果を学術論文にまとめ、雑誌論文を投稿する。

まず本研究における日本語動名詞の立場及び定義を明示し、その上で辞書・言語コーパスなどの調査により、日本語動名詞の数、種類、基本的な特徴を分析してきた。さらに、「サ変動詞語幹」や「動作名詞」といった日本語動名詞と紛れやすい概念との関わりを考察し、動名詞の基本的な特徴を明らかにし、その範囲と判断基準をはっきりしてきた。最後に、日本語動名詞が品詞体系における位置づけを試みた。なお、上記の研究内容に基づき、雑誌論文を1本まとめて、『高等日本語教育』という雑誌に投稿した。幾度の修正を経て、31年度に掲載される予定である。本研究プロジェクトは、動名詞を研究するものである。研究の第一歩としては、基本概念の規定や研究対象の範囲、判断基準、関連概念との関わりなどを明確することが必要である。それらの検討を通して、動名詞自身の基本的な特徴も明らかになるし、次段階の研究ベースにもなる。現在までの進捗状況はほぼ研究計画に即している。30年度9月から31年度3月までの研究をベースにして、31年度に主に日本語動名詞が連体修飾語になる際の諸相と成立制約、また中国語との対照研究をする予定である。具体的に、「1.尊敬{*の/する}人、回転{*の/する}モーター」のような表現、2.倒産{の/する}可能性、新築{の/した}家、配達{の/する}人のような表現であり。日本語動名詞は、連体修飾語になる際に「する」と「の」の競合が見られる。しかも、動詞形「する」「した」の方が一般的に成立し、名詞形「の」の成立の方が少ないようである。つまり、日本語動名詞が名詞形で連体修飾語になるためにある種の制約があると思われる。なお、中国語は、語形変化を持たず、連体修飾の場合に名詞であっても動詞であっても、一括して“的"で簡単に片付けている。そのため、中国語の“的"は往々にして日本語の「の」に同一視されがちである。このような母語干渉により、中国人学習者は「の」を多用し「*倒産の会社」「*失敗の婚姻」のような誤用を生み出しやすい。このような誤用が生じる根本的な原因は、「動名詞のN」の意味機能、使用制約がはっきりしていないからであろう。よって、31年度では、日本語動名詞が連体修飾語になる「動名詞のN」を取り上げ、その成立実態、成立条件/制約、成立要因を考察し、また、動詞形修飾語「動名詞するN」と比較しながら、「動名詞のN」の意味機能を明らかにする。さらに、中国語の場合と対照研究をし、相違点と共通点を分析を行う。その教育上の応用にも繋げたい。上記の研究課題を解決するために、まずBCCWJなどのコーパスで用例を収集し、量的・質的考察を行い、日本語動名詞は連体修飾語になる際の諸相と文法的特徴を検討する。また、研究内容を学会で発表し、他の研究者からご意見を頂き、修正する。最後に、研究成果を学術論文にまとめ、雑誌論文を投稿する。
難治性犬膀胱移行上皮癌に対するＨＥＲー２を分子標的とする新規治療法の確立

我々は、膀胱移行上皮癌に対してHER-2が100%の割合で過剰発現していることを認めた。そこで、移行上皮癌症例犬の新規治療法としてHER-2をターゲットとした分子標的治療の研究を実施した。犬の移行上皮癌細胞株の初代培養を行い、得られた細胞の性状解析を実施した結果、3株の移行上皮癌細胞が得られた。3株ともHER-2の遺伝子およびタンパクレベルにおける発現が認められた。しかし抗癌剤感受性試験の結果、抗HER-2抗体であるトラスツズマブに対しては細胞傷害性を示さなかった。犬の膀胱移行上皮癌に対するトラスツズマブの抗腫瘍効果はin vitroでの評価が難しい免疫系を介していることが示唆された。1.犬の膀胱移行上皮癌症例におけるHER-2発現調査本学動物病院の症例および過去の病理組織標本を用い、犬の膀胱移行上皮癌におけるHER-2タンパクの発現調査を、ヒトHER-2抗体を用いた免疫組織学的染色を用いて実施した。その結果、調べた全ての膀胱移行上皮癌組織でHER-2タンパクの過剰発現が確認された。この結果により犬の膀胱移行上皮癌の発生機序にHER-2が何らかの役割を果たしている可能性が考えられる。2.犬膀胱移行上皮癌細胞株の樹立本学に来院した膀胱移行上皮癌症例犬より腫瘍組織を採材し初代培養を行い、細胞株を樹立しその性状を解析した。現在、2株が細胞株として樹立できその性状解析を実施している。その他に2株継代培養中である。これらのように継続して使用可能な細胞株が増えることにより、膀胱移行上皮癌に対する今後の新たな治療法の開発に寄与できるものと思われる。3.犬の膀胱移行上皮癌細胞株のHER-2タンパク発現調査樹立された2種類の移行上皮癌細胞株の細胞レベルでのHER-2タンパクの発現を免疫組織化学的染色により調べた。その結果、2種類の細胞株のいずれもHER-2タンパクの発現が認められた。継続培養を行っても元の腫瘍組織の性質を維持していることが示唆される。また、これらの細胞の増殖にもHER-2が何らかの役割を果たしていることが考えられる。今後発現量の定量をウエスタンブロット法あるいはリアルタイムPCR法により実施し、過剰発現しているのか調べる予定である。難治性である犬の膀胱移行上皮癌に罹患した症例より腫瘍組織サンプルを採取し、腫瘍組織内におけるHER-2のmRNA発現調査をリアルタイムPCRにより、タンパク発現調査をウェスタンブロットにより実施した。調べた全症例で、今までの症例と同様遺伝子レベルおよびタンパクレベルでのHER-2発現を認めた。膀胱炎罹患症例でも同様に調査したところ、HER-2発現は認めたものの、遺伝子レベルでの発現量は移行上皮癌より低値であった。また、樹立した移行上皮癌細胞株4細胞株を用い、in vitroにおけるHER-2抗体(トラスツズマブ)の移行上皮癌に対する抗腫瘍効果をMTTアッセイを実施し、判定した。その結果、全ての細胞株においてトラスツズマブ単独での抗腫瘍効果はほとんどないことが判明した。その他抗癌剤では、パクリタキセルが最も移行上皮癌に対する感受性が高かった。HER-2の作用機序にはADCCを介したものが報告されているため、ADCCを介したin vitroでの実験系の必要があると思われた。樹立した移行上皮癌4細胞株をスキッドマウスの背部皮下に投与したところ、3週間ほどで腫瘍の生着を認め、経時的に腫大していくことが確認できたため、in vivoの実験も可能であると思われる。トラスツズマブを用いた分子標的治療に関しては、人で効果が認められている炎症性乳癌症例で投与を実施した。明確な抗腫瘍効果は認められなかったが、重大な副作用も認められなかった。犬の移行上皮癌症例より腫瘍組織を採取し、初代培養を行った。得られた細胞の性状確認を行ったところ、移行上皮癌であることが確認でき、また3株とも免疫不全マウスに移植可能であった。結果として3症例の移行上皮癌細胞株を樹立した。樹立した移行上皮癌細胞株は全てHER-2を遺伝子レベルおよびタンパクレベルで発現していた。正常膀胱粘膜ではHER-2の発現は認められず、膀胱炎症例など炎症を起こしていると思われる膀胱粘膜では遺伝子レベルでHER-2の発現は認められるものの、定量的PCR検査による遺伝子発現量においては移行上皮癌より発現量は低かった。ただ現段階ではHER-2の過剰発現が腫瘍の原因であるのか結果であるのかはわかっていない。ヒト抗HER-2抗体であるトラスツズマブを含む各種抗癌剤を用いた抗癌剤感受性試験を実施した結果、トラスツズマブによる膀胱移行上皮癌細胞傷害性はほとんど認められなかった。

また、用いたその他の抗癌剤ではパクリタキセルの感受性が3株とも有意に高く、移行上皮癌に対する抗癌剤療法として期待できるものであった。トラスツズマブに関しては、同時に実施したヒト膀胱癌細胞に対しても同様に細胞傷害性を示さなかったことから、細胞傷害性がADCCを介する可能性があるとされており、in vitroでの評価は難しい可能性が示唆された。また、犬のHER-2の塩基配列を元に、ポリクローナル抗体をウサギを用いて作製した。今後、この抗体を使用して膀胱腫瘍症例犬の血清中HER2測定系を開発していく予定である。ADCCを介した実験系が煩雑で、効果判定までに時間がかかること、および腫瘍組織の採取および初代培養がやや困難であることから新規の細胞株を樹立するまでに至っていないことが挙げられる。25年度が最終年度であるため、記入しない。現在ある4細胞株をマウスに接種し、in vivoにおけるHER-2の抗腫瘍効果判定実験を実施していく。マウスに移植可能であることは確認済みである。また、近隣の獣医師会に依頼し、膀胱移行上皮癌組織の採取につとめる。
カオスニューラルネットワークを用いた太陽光発電最適動作点追尾アルゴリズムの開発

太陽光発電システムは,天候などの気象条件に左右され発電量が不安定となる.安定した電力量を供給するために,本研究では太陽光発電における効率的な最適動作点追尾アルゴリズムの開発を行った.さらに,太陽光発電と風力発電から構成される電力グリッドに対して,相互結合型ニューラルネットワークを用いた最適電力供給制御手法を評価した.これら結果は,非線形電源を有する電力システムでの最適化において,ニューラルネットワークなどの最適化手法が有効であることを示唆する重要な知見である.近年,太陽光発電などの再生可能エネルギーを用いた発電システムの導入が盛んである.これらの発電システムは,天候などの気象条件に左右され発電量が不安定となる.そこで本研究では,安定した電力量を供給するために,太陽光発電における効率的な最適動作点追尾アルゴリズムの開発を行った.太陽光パネル上に部分影が発生し,その最大電力点が複数存在する場合において,まず,従来法であるPerturbation & Observation法とIncremental Conductance法の最適動作点追尾法について,数値実験による評価を行った.数値実験の結果から,従来法では,最適動作点への収束速度が遅くかつ最適動作点上での動作が難しいという問題を明らかにした.そこで,最大電力点への早い収束速度と高い収束精度を同時に満たす2段階最適動作点追尾制御手法を提案し,数値実験を用いて手法の評価を行なった.数値実験の結果から,提案手法は最適動作点への収束精度が早くかつ良好な収束精度を示すことを確認した.さらに,太陽光発電と風力発電から構成される電力グリッドに対して,相互結合型ニューラルネットワークを用いた最適電力供給制御手法の提案を行い,数値実験により手法の有効性を確認した.これらの研究成果として,今年度は原著論文1本,国際会議論文6本,国内の研究会講演3本で研究結果を公表した.最適動作点追尾制御手法や電力グリッドに対する最適電力供給手法などの最適化問題に対して,ソフトコンピューティング手法を用いた制御手法の適用は珍しく,これら結果は,非線形電源を有する電力システムでの最適化において,ニューラルネットワークなどの最適化手法が有効であることを示唆する重要な知見である.太陽光発電システムは,天候などの気象条件に左右され発電量が不安定となる.安定した電力量を供給するために,本研究では太陽光発電における効率的な最適動作点追尾アルゴリズムの開発を行った.さらに,太陽光発電と風力発電から構成される電力グリッドに対して,相互結合型ニューラルネットワークを用いた最適電力供給制御手法を評価した.これら結果は,非線形電源を有する電力システムでの最適化において,ニューラルネットワークなどの最適化手法が有効であることを示唆する重要な知見である.近年,太陽光発電などの自然エネルギーを用いた発電システムの導入が盛んである.これらの発電システムは,天候などの気象条件に左右され発電量が不安定となる.そこで本研究では,安定した電力量を供給するために,カオスニューラルネットワークを用いた最適動作点追尾のアルゴリズムの開発を研究課題として進めている.カオスニューラルネットワークから発生される豊富な非線形ダイナミクスを用いた提案アルゴリズムは,エネルギー最小化原理を用いずに解の探索を行うため,種々の最適化問題に対して効率的な解探索を行うことが可能となる.本研究課題の研究目的であるカオスニューラルネットワークを用いた効率的な最適アルゴリズムの提案のために,本年度は,最適動作点追尾問題と類似する動的な最適化問題の一つであるパケットルーティング問題に対して,カオスニューラルネットワークを用いた効率的なアルゴリズムを提案し,その性能を確認した.この研究成果に関して,国際会議において2編の研究発表を行なっている.さらに,上記の研究成果を学術論文としてまとめAmerican Journal of Operations Researchにて発表している.提案アルゴリズムを従来のものと比較することは,アルゴリズムの性能を明らかにするためにも非常に重要である.そこで上記の研究テーマと並行して,本年度では,現在一般的に用いられているPerturbation & ObservationアルゴリズムとIncremental Conductanceアルゴリズムの最適動作点追尾アルゴリズムをプログラミング言語によって作成し,計算機上での解析と評価を行った.さらに,太陽光パネルと各種計測器から構成される太陽光発電量計測システムを構築し,次年度の研究課題である提案システム実装のために,現在日照時間や気温の変化に対する発電量の計測を現在行なっている.現在一般的に用いられている遺伝的アルゴリズムなどのソフトコンピューティングを用いた最適アルゴリズムは,巡回セールスマン問題など,問題の構造が常に一定である静的な組み合わせ最適化問題においても局所解にトラップされてしまい,効率的な制御を行うことは非常に難しい.さらに,問題の構造が時々刻々と変化し,解を求めるために即応性が必要とされる動的な最適化問題では,従来の制御アルゴリズムを適用することが困難だと考えられる.これらの観点から,より実用的な動的な最適化問題に対して効率的な提案手法を構築するために,本年度では,動的な組み合わせ最適化問題であるパケットルーティング問題について,カオスニューラルネットワークを用いた最適制御手法を提案し,計算機上での評価を行った.計算機実験の結果から,入力の変動が激しく,問題の構造が非常に複雑な場合においても,提案した手法は効率良く個々のノードを制御し,最適な動作を行なっていることを確認した.本研究課題の最適動作点追尾問題とパケットルーティング問題は,解を求めるために即応性が必要とされる動的な最適化問題として非常に類似しており,現在まで得られている研究成果から,最適動作点追尾問題においても提案手法の性能が良くなることが予想される.これらの研究成果に関して本年度では,国内での研究発表として,電子情報通信学会にて研究成果の発表を行なっている.また,国際会議において2編の研究発表を行なっている.

さらに,上記の研究成果を学術論文としてまとめAmerican Journal of Operations Researchにて発表している.カオスニューラルネットワークを用いた最適動作点追尾アルゴリズム実現のために,平成23年度は,アルゴリズムの提案と評価,及び太陽光発電における発電量計測システムの構築を行なった.発電量計測システムは具体的に,トワダソーラー製ソーラパネル,電菱製DC-DCコンバータ,TEXIO製低電力電源,HIOKI製電力計から構成されており,これらの構築のため平成23年度の研究費が生じている.また,提案アルゴリズムの実現と評価のためには,高速演算が可能な計算機が必要となる.このため, Apple製iMacを購入するための研究費が生じている.現在,当研究室において発電量の計測が進んでおり,平成24年度では,種々の気象条件下において,引き続き電力の計測を行う.平成23年度は,パケットルーティング問題について提案手法の評価を行なっているが,現在までに得られた知見をもとに,平成24年度では提案手法の最適動作点追尾問題への適用を行い,手法の評価や,より効率の良いアルゴリズム実現のための解析を進める.さらに,当研究室が所有するスイッチング電源システムへの提案手法の組み込みを行う.このスイッチング電源システムは,パワー部フルブリッジ回路とPWMゲート制御用FPGA回路から構成されており,FPGA回路への提案手法の組み込みが容易である.これにより,計算機実験上のみではなく,提案手法を実装した場合における性能評価が可能となる.また,本研究計画の効率的な遂行ためにも,アルゴリズムの評価に関して,池口徹教授(埼玉大学)と松尾博文教授(長崎総合科学技術大学)と得られた結果に関して積極的な研究議論を行い,より効率的なアルゴリズムを提案する.また,提案アルゴリズムの実装に関しては,スイッチング発電システムの専門家である末富正之(アドバンスド・パワー・テクノロジー)の研究支援を得ることが決まっている.平成23年度の研究計画が効率良く遂行され,提案アルゴリズムを評価するための太陽光発電における発電量計測システムを構築したことにより,現在は種々の日照条件や気温条件における発電量の計測を進めている.平成24年度でも引き続き太陽光発電における発電量の計測を行う.これと並行して,カオスニューラルネットワークを用いた提案アルゴリズムの実現に関しても,その根幹的な部分のアルゴリズムの構築が完了しおり,平成23年度はパケットルーティング問題に代表される動的な最適化問題に対して提案アルゴリズムの適用を行い,良好な性能を計算機実験により確認している.
低原子価ルテニウム錯体の選択的触媒機能に関する研究

1.芳香族アミンと1,2-グリコール類とを触媒量のRu【Cl_2】【(PPh_3)_3】存在下180°Cで5時間反応させるとインドール類が収率良く生成することを見出した。例えば、N-メチルアニリンと2,3-ジヒドロキシグタンとの反応によりN-メチル-2,3-ジメチルインドールが58%の単離収率で得られた。本反応はルテニウム錯体触媒によるアルコールの酸化反応を還化反応とを組合せることにより新しい複素環生成に発展させたものである。2.オルトニトロベンゼンより容易に得られる2-アミノフェネチルアルコールはRu【Cl_2】【(PPh_3)_3】触媒存在下容易に反応して無置換インドールを極めて高収率で生成することを見出した。本反応は飼料添加物の前駆物質として大量の需要があるインドールを、工業副生成物として容易に安価に得られるオルトニトロベンゼンより容易に合成する新規なルートを開拓したものである。3.(シクロオクタジエン)(シクロオクタトリエン)ルテニウム-3級ホスフィン系触媒はアセチレンと1,3-ブタジエン類との直鎖共二量化反応に高活性を示すことを見出した。本反応はアセチレンと1,3-ジエンとの共二量化反応の最初の例であり、低原子価ルテニウム錯体に極めて特徴的であり、新しい炭素-炭素結合生成反応として、テルペン類の合成等にも広く応用できる新反応である。例えば1-ヘキシンと1,3-ブタジエンとの反応により80°C4時間という温和な条件下で3-デセン-5-インが94%の収率で得られた。D化アセチレンを用いた反応における生成物中のDの分布を検討し、零価ルテニウム錯体へのアセチレンの酸化的付加反応により生成するアルキニル-Ru結合へのジエンの挿入反応を経る機構を提出した。4.ビス(シクロオクタジエニル)ルテニウムを触媒とするカルボン酸のアセチレンへの付加反応によるエノールエステルの新しい合成法を確立した。配位アセチレンへのカルボン酸の求核攻撃を経る反応機構を提出した。
戦間期の経済理論、経済政策論、社会哲学の相関的探究

戦間期のケンブリッジで展開された経済理論、経済政策および社会哲学の複合的探究、これが本研究の目指したものである。研究領域、方法は多岐におよぶ。第1は、著作ならびに論文の執筆である。著作としては『ケインズの理論-複合的視座からの研究』を刊行した。論文としては、英文によるものが中心であり、いずれも国際学会や匡際シンポジウム、さらには海外研究者のワークショップで報告を行っており、それらをもとに改良を重ねてきている。社会哲学関連については、邦文による論文を執筆している。第2は、上記の報告を通じて知己を得た海外研究者との知的交流、ならびに国際共同研究の展開である。第3は、東畑文庫(シュムペーター関連。三重県立図書館)、ヒックス・ペーパーズ(神戸商科大学)、福田徳三文庫(大阪市立大学)、ホートリー・ペーパーズ(ケンブリッジ大学チャーチル・カレッジ)などの調査である。とりわけ、ヒックス・ペーパーズをめぐっては、ジョン=アーシュラ間の書簡をめぐり、国際共同研究を推進中である。「研究成果報告書」としては、以上のような多岐にわたる活動のなかから、それを代表する論文8点を選択することで、その責に応じたいと考える。これらは現在執筆中のKeynes's Economics from Multiple Points of View(Routledge)の中心部分を構成することになる。本年度の前半は、その大半を『ケインズの理論-複合的視座からの研究』の執筆作業に割いた。これは17章と4つの補章で構成され、800ページにおよぶ。私の、これまでのケインズを中心とした、、戦間期の経済理論、経済政策論の研究の集大成とでもいうべき仕事であり、これまで発表してきた論考のアップツーデート、改訂、ならびに推敲を中心とした作業であった。本書は、近く刊行の予定である(ちなみに第3章は「ヴィクセル・コネクション」である)。また、戦間期の経済理論、経済政策論、社会科学の相関的探究に関する研究を進めるために、2つの研究会-「市場社会をめぐる研究会」、ならびに「ケインズ・セミナー」-を立ち上げた。様々な大学の研究者と、前者では延べ8回(累計16名)、後者では延べ3回(累計6名)の研究報告会を実施した。年度後半には、2つの資料調査を実施した。1つは東畑精一文庫(三重県立図書館蔵)で、そこではシュムペーター直筆の『資本主義・社会主義・民主主義』草稿、ならびに関連する執筆メモの調査に当たった。もう1つは、大正デモクラシーを代表する経済学者、福田徳三の文庫(大阪市立大学蔵)で、そこでは福田の多数の著作の調査に当たった。一番興味をひかれたのは、1925年のロシア訪問に関するものであったが、この調査を通じて、戦間期のわが国の経済学の状況への関心が非常に高まった(これは思わぬ成果であった)。その他、経済学史学会(関西学院大学)で「ケインズ研究の対立-学史研究と理論分析の緊張関係」と題する研究発表を行っている。なお、この過程で、ケインズの哲学(『確率論』)、ブルームズベリー・グループ、ハイエクの自生的秩序論批判、シュムペーター体系の批判的検討、の研究を行ってきており、それらに関する論考の執筆をほぼ終えている。これらの公表は来年度に回されることになる。本年度の前半は、『ケインズの理論-複合的視座からの研究』(pp.xv+841、東京大学出版会、2003年1月。日本学術振興会平成14年度科学研究費補助金「研究成果公開促進費」課題番号145246)の校正作業に多くの時間を割いた。これは17章と4つの補章で構成されており、私の、これまでのケインズを中心とした、戦間期の経済理論、経済政策論研究の集大成とでもいうべき仕事である。本書は、無事1月に刊行されている(ちなみに第3章は「ヴィクセル・コネクション」である)。この作業を通じて、多くの改訂作業(新たな知見の追加)を、許される範囲内ではあるが、加えることができたのは幸いであった。

また、戦間期の経済理論、経済政策論、社会科学の相関的探究に関する研究を進めるために昨年度立ち上げた2つの研究会-「市場社会をめぐる研究会」、ならびに「ケインズ・セミナー」-では、引き続き関東一円の大学研究者を招いて、計4回の研究報告会を実施した。さらに今年度からスタートした共同研究プロジェクト「ケンブリッジ学派の多様性とその展開」において、その第1回国際ワークショップ(12月)では'Keyens' Turning Point in Theory'と題する研究報告を、また第2回国際ワークショップ(2月)では、A.Fitzgibbons教授の報告のコメンテーターを務めた。この関連での活動は少なくとも2年は継続していくことになる。年度末には、2つの資料調査を実施した。1つはヒックス文庫(神戸商科大学図書館蔵)で、そこでは関連する多くの草稿や書簡などの調査に当たった。もう1つは、戦間期ケンブリッジ学派を代表する経済学者ホートリーならびにロバートソンなどのペーパーの調査であり、そのためケンブリッジ大学に赴いた。以上の他、ケインズの哲学(『確率論』)、ブルームズベリー・グループ、ハイエクの自生的秩序論の批判的検討、シュムペーター体系の批判的検討などの研究を継続してきており、それらに関する論考の一端を公表している。本年は、海外での研究報告ならびに海外の研究者との共同研究の推進、ならびにそれに向けての国内の研究者との共同研究に大きな努力を払った。5月には、経済学史学会(同志社大学)において、「『確率論』と「若き日の信条」」を報告した。また、2004年5月には経済学史学会(北星学園大学)の共通論題「ケンブリッジ学派の多様性とその展開」の開催が決定しており、組織者として研究会を開くことでその準備を進めてきている。なお、資料調査としては、神戸商科大学所蔵の「ヒックス文庫」を3度にわたり調査し、そのなかにあるJohn Hicks-Ursula Hicks書簡を収集・トランスクライブする作業を、現在、共同研究者と実施中である。以上に平行して「戦間期の経済理論、経済政策論、社会哲学の相関的探究」に関する研究成果報告書の作成を進めてきている。
天然物・生物有機化学を基盤とする創薬標的タンパク質同定効率化法の開拓と応用展開

抗腫瘍活性を持つ海洋産天然物であるアスパーギライドA, B, Cの両エナンチオマーを新しい方法論に基づき効率的に合成する方法の確立に成功し、併せて広範な類縁体の合成を可能にした。この知見を基に新たな高活性分子の探索を行なった結果、天然物を凌ぐ活性を持つ分子を見出すことができた。さらに、新規抗ガン剤の創製をめざし、標的タンパク質の同定に有効な新しい方法論の開発を検討した。その結果、標的タンパク質捕捉のための投げ縄分子(ラリアット分子)の合成に成功した。1、標的天然物として選択したアスパーギライドA-Cの3種につき、より効率的な合成ルートの探索を行なった。その結果、全工程数の短縮、鍵反応である渡環型オキシマイケル反応の触媒化に成功した。この結果は、今後のケミカルバイオロジー研究において、化合物供給を容易にするものであり、特筆すべき成果を挙げることができた。2、アスパーギライドA-Cの3種について、各々のエナンチーオマーの合成を行ない、ヒトがん細胞株(RPMI8226:ヒト多発性骨髄腫細胞株、HCT116:ヒト大腸がん細胞株、AZ521:ヒト胃がん細胞株)に対する細胞障害性を評価した。アスパーギライドAおよびBは細胞死を誘導しなかったが、アスパーギライドCに関しては、HCT116において天然型と比較して非天然型エナンチオマーが強い細胞死誘導活性(天然型:102.7μg/mL、非天然型:31.0μ/mL)を示すことが明らかとなった。さらにアスパーギライドC合成中間体についても検討した結果、天然物よりも強い細胞障害活性(ED50%=約10μg/mL)を示す化合物(セコ酸)が見出された。これらは、抗ガン作用をもつ候補化合物となることが期待された。3、刺激応答型アミド結合切断機能を有する人工アミノ酸を利用し、固相担体からの選択的溶出と続く化学選択的修飾を可能とするターゲットタンパク質捕捉用ラリアット分子の合成について検討した。その結果、ラリアット分子の化学合成に成功した。さらに、ターゲットタンパク質のモデルとしてアルキニル化ペプチドを用い、その捕捉と化学選択的ラベル化を達成した。今後、これら研究成果をターゲットタンパク質の捕捉・ラベル化法へと展開する予定である。生理活性天然物や小分子有機化合物などの作用標的に迫るForward Chemical Geneticsにおいて、標的タンパク質の同定は重要な課題である。本研究では、標的同定のために汎用されるプルダウンアッセイ法効率化に有機化学的側面から取り組み、応用展開をはかることを目的とした。これまでに、標的天然物として選択したアスパーギライドA-Cの3種について、両エナンチオマーの効率的合成ルートの開発に成功するとともに、それらの分子変換法を確立することができ、多様なプローブ分子の創製が可能になった。この知見を基にケミカルバイオロジー研究を展開し、当該年度において以下の成果を挙げた。2AspCをHCT116細胞株の培養系に添加し、細胞形態等のタイムラプス解析を行った。その結果、aspCの非添加群では細胞は相互に重なり合い層状に増殖するのに対し、aspCを添加すると細胞は相互に重なり合うことはできず単層状に増殖し、見かけ上の細胞増殖速度が低下するとともに、最終的には細胞死が誘導されることが明らかになった。これらの結果から、aspCはHCT116細胞間の接着に影響するとともに、緩和な経過でアポトーシスを誘導している可能性が考えられた。前年度にヒト大腸ガン細胞に対し細胞毒性活性を示したアスパーギライドCに焦点を絞り、その化合物ライブラリーを用いて詳細な活性評価を実施した。その結果、アスパーギライドC及び合成中間体3種に高い活性が認められた。また天然型アスパーギライドCに比べそのエナンチオマーが有意に高い活性を示したことから、これを起点に標的タンパク同定のための分子変換を行なった。まず、天然型アスパーギライドCおよびそのエナンチオマーをセファロース樹脂に担持させたアフィニティー担体をそれぞれ合成した。あわせて標的候補タンパクの捕捉を目的とし、光親和性標識部位となるベンゾフェノン及び各種機能性部位の導入を可能とする末端アセチレンを組み込んだ2種のミミック分子の合成に成功した。外部刺激応答型アミド結合切断機能を有する人工アミノ酸を基盤とする、固相担体からの選択的溶出と引き続く化学選択的修飾を可能とする“標的タンパク捕捉用ラリアット分子"の設計および合成について検討し、そのプロトタイプとなりうる新規分子の合成に成功するとともに、これを用いたモデルタンパク質の捕捉、溶出、および化学選択的修飾に成功した。現在、アスパーギライドCの標的タンパク質同定へ適用可能か検討している状況にある。1にて合成したアフィニティー担体をヒト大腸がん細胞株(HCT116)の抽出液で処理し、洗浄後に担体と結合した分子を溶出させた。

得られた溶出画分をSDS電気泳動により分離し、銀染色を行った結果、高活性を有するエナンチオマー担持体使用時に増大するバンドが複数検出された。このバンドを切り出した後にトリプシン消化を行い、ペプチド断片を作製してLC-MS/MSとデータベース検索により同定を行った。その結果、幾つかの細胞死に関連するタンパクが同定され、化合物の標的候補タンパクを絞ることができた。標的天然物の絞り込みができ、さらにより強い活性とシンプルな構造を有する候補化合物を見出すことができた。さらに、研究目的を達成するための基礎研究も順調に進行している。25年度が最終年度であるため、記入しない。標的タンパク捕捉用ラリアット分子のプロトタイプとなりうる新規分子を開発し、これを用いたモデルタンパク質の捕捉、溶出、および化学選択的修飾に成功した。これにより、抗がん活性発現におけるアスパーギライドCの標的候補タンパクを絞り込むことができ、細胞死のメカニズムが解明できる状況になった。アスパーギライドCならびに活性評価研究により見出した合成中間体(セコ酸)を用いて、目的に掲げたケミカルバイオロジー研究を推進し、ターゲットタンパク質の同定をめざしたい。標的タンパク質捕捉用ラリアット分子を用いた、アスパーギライド標的タンパクの同定に挑戦するとともに、細胞死のメカニズムを同定する予定である。