hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
摂食時の唾液腺アミラーゼ分泌および胃内デンプン消化における咀嚼の役割

1.固形食摂取ラットと同組成の粉末食摂取ラットでは、2週間の摂食期間中の摂食量、飲水量および体重増加のいずれの項目も両群の間で有意の差は見られなかった。一昼夜絶食後の唾液腺重量は、粉末食群におい耳下腺の有意な減少、舌下腺の著明な増加が見られた。また耳下腺および膵アミラーゼ活性は両者とも固形食群と粉末食群の間で有意な差は見られなかった。2.粉末飼料にその2倍量の水を加えて作製した液状食を2週間摂取させたラットでは、固形食摂取群に比較し、摂取量および体重増加の有意な増加が見られた。また耳下腺重量およびアミラーゼ活性の著明な減少、加えて膵アミラーゼ活性の有意な減少も見られた。一方、液状食摂取群の舌下腺重量は粉末食摂取群の場合と異なり、固形食摂取群に比較しても有意に減少していた。以上の結果から、固形食の咀嚼に伴う口腔内の種々の刺激が、耳下腺および膵の外分泌機能の維持および耳下腺アミラーゼ分泌刺激を介して胃内デンプン消化に重要な役割を果たしていること、また粉末食摂取は咀嚼の必要はないが、嚥下されるためには固形食と同様の一定の水分を必要とするため、咀嚼以外の口腔内感覚刺激が唾液分泌機能の維持に関与することが示唆された。また、咀嚼に伴う感覚刺激と粉末食摂取に伴う感覚刺激の様式はかなり異なっており、咀嚼刺激は交感および副交感神経の両遠心性自律神経系を刺激するのに対して、粉末食摂取に伴う刺激は主として副交感神経系の興奮をおこすことが示唆された。
歯周病原細菌による口腔癌の臓器転移に関する基礎的研究

Porphyromonas gingivalisに感染した口腔癌細胞株は、プロテアーゼ受容体2(PAR2)と4が活性化された。PAR2の活性化はNFkBを、PAR4の活性化はp38/HSP27とERK1/2-Ets1経路をそれぞれ活性化し、前駆体マトリックスメタロプロテアーゼ9(MMP9)の産生を亢進した。細胞外に分泌された前駆体MMP9は、P. gingivalisタンパク分解酵素により活性化され、口腔癌細胞の浸潤能を促進した。またP. gingivalis感染口腔扁平上皮癌細胞株の浸潤能促進は、アップル・ホップポリフェノールにより抑制された。近年、広汎な疫学研究によって、歯周病と口腔癌の発症・進行の有意な関連が報告されている。しかし、歯周病菌感染に対する口腔癌細胞の細胞生物学的応答に関する知見は未だ不十分である。そこで、本年は、歯周病原菌Porphyromonas gingivalisのヒト口腔癌細胞の浸潤能への影響について検討を行った。P. gingivalis 33277株をヒト口腔扁平上皮癌細胞株(SAS細胞)に感染させ、マトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)9活性への影響をザイモグラフィーにより評価した。また癌浸潤能はマトリゲルインベージョンアッセイにより測定した。プロテアーゼ活性型受容体(PAR)2受容体の発現は、real-time PCRを用いて評価した。P. gingivalis感染により、SAS細胞のMMP9が活性化されるとともに、癌浸潤能が促進された。またPAR2受容体の遺伝子発現も促進されていた。そこで、PAR2受容体がMMP9の発現に影響を及ぼしていることから、PAR2受容体の下流に存在するシグナル伝達経路を同時に評価した。P. gingivalis感染の口腔癌細胞への感染によりPAR2受容体がNFkN経路を介してMMP9を介して癌浸潤能が亢進されることが示唆された。現在、P. gingivalis感染により、SAS細胞のMMP9発現に関与する、他のシグナル伝達経路について詳細に検索している。本研究費では、歯周病菌P. gingivalisが口腔扁平上皮癌細胞に及ぼす影響を詳細に検討し、口腔癌浸潤への影響を明らかにする。マウスモデルと細胞培養系との併用により、その病態を明らかにすることを目的とする。本年度は、歯周病菌P. gingivalis-細胞培養系を用いた感染細胞のシグナル伝達機構ならびに関連受容体の解明を行った。細胞培養系は、P. gingivalis菌に感染された口腔癌細胞は、前駆体MMP9の産生と活性化が誘発することを昨年度までの研究で報告した。本年度は、protease-activated receptor4 (PAR4)活性化によるNfkBの核誘導が前駆体MMP9の産生に関係することが明らかになった。さらに現在は、各経路の詳細を解析している。これらの確立された系で、P. gingivalisが保有するビルレンス因子であるジンジパイン(プロテアーゼ)の影響を、ジンジパインノックアウト株を用いて、現在、検討中である。モデルマウスは、ヌードマウスに癌細胞を移植し定着する系ならびに4NQOを用いた系を作成中である。本補助事業では、歯周病菌P. gingivalisによるヒト口腔扁平上皮癌細胞の浸潤能への影響について検討している。平成25年度から27年度までに、P. gingivalisに感染された口腔癌細胞は、前駆体マトリックスメタロプロテアーゼ9(MMP9)の産生と活性化が亢進され、癌浸潤能が促進された。またP. gingivalis感染が影響をおよぼす癌浸潤に関連する受容体ならびにシグナル伝達経路を明らかにした。P. gingivalisに感染した口腔癌細胞株は、protease-activated receptor 2 (PAR2)が活性化された後、p38/HSP27ならびにERK1/2-Ets1経路がリン酸化された。同時にPAR4が活性化された後、IkBのリン酸化とNFkBが核移行した(NFkBの活性化)。その一方で分裂促進因子活性化タンパク質キナーゼの中でもJNKは活性化されなかった。PAR2, PAR4また下流分子であるHSP27, Ets1の役割はsiRNAノックダウン細胞を用いることで証明した。またp38とERK1/2は阻害剤の使用により証明した。これらのことから、前駆体MMP9の産生が亢進は、複数経路の活性化が同時に起こる必要があることを明らかにした。さらに、分泌された前駆体MMP9は、細胞外に存在するP. gingivalisにより活性化され、口腔癌細胞の浸潤を促進することが解明された。細菌側の毒性因子は、線毛ならびに各種プロテアーゼノックアウト株を用いることで明らかにした。rgpならびにkgp2種類のプロテアーゼにより、PAR2とPAR4が活性されp38とERK1/2がリン酸化されMMP9の前駆体が産生されることが明らかになった。また分泌された前駆体MMP9はrgpとkgpにより活性化され、口腔癌細胞の浸潤を促進することが明らかになった本補助事業期間中に2度にわたる転籍(平成26年度と平成27年度)があり、研究室のセットアップを繰り返したことにより、平成27年度に予定していた細菌側病原因子の抑制物質同定を行えなかったため。

本補助事業では、歯周病原菌P. gingivalis感染によるヒト口腔扁平上皮癌細胞の浸潤能への影響について検討した。平成25年度から平成28年度までに、P. gingivalis感染口腔扁平上皮癌細胞は、前駆体マトリックスメタロプロテアーゼ9(MMP9)の産生と活性化が亢進され、浸潤能が促進された。これらに起因するシグナル伝達経路を明らかにした。また、癌の浸潤能促進は、P. gingivalisが分泌するタンパク分解酵素(ジンジパイン)が原因であることを明らかにした。さらに、アップルポリフェノールとホップアップルポリフェノールが、P. gingivalis感染による口腔癌浸潤促進を抑制することも明らかにした。P. gingivalisに感染した口腔扁平上皮癌細胞株は、プロテアーゼ受容体2(PAR2)と4がジンジパインによって活性化された。PAR2の活性化は、p38/HSP7とERK1/2-Ets1経路を活性化した。またPAR4の活性化は、NFkBの活性化(IkBのリン酸化とNFkBの核移行)を亢進した。一方、分裂促進因子活性化タンパク質キナーゼの中でもJNKの活性化は認められなかった。PAR2、PAR4、HSP27、Ets1の役割はsiRNAを用いて、p38とERK1/2の役割は阻害剤を用いて、複数経路によるシグナルの活性化が、前駆体MMP9の産生に関係していることを証明した。また、細胞外に分泌した前駆体MMP9の活性化は、P. gingivalisジンジパインノックアウト株を感染により、ジンジパインとの関連性を証明した。P. gingivalis感染による口腔扁平上皮癌細胞株の浸潤能促進は、アップルならびにホップポリフェノールにより浸潤が抑制されることが明らかなった。これは、両ポリフェノールがジンジパイン活性を抑制することに起因するものであることも明らかになった。Porphyromonas gingivalisに感染した口腔癌細胞株は、プロテアーゼ受容体2(PAR2)と4が活性化された。PAR2の活性化はNFkBを、PAR4の活性化はp38/HSP27とERK1/2-Ets1経路をそれぞれ活性化し、前駆体マトリックスメタロプロテアーゼ9(MMP9)の産生を亢進した。細胞外に分泌された前駆体MMP9は、P. gingivalisタンパク分解酵素により活性化され、口腔癌細胞の浸潤能を促進した。またP. gingivalis感染口腔扁平上皮癌細胞株の浸潤能促進は、アップル・ホップポリフェノールにより抑制された。昨年度、大学を移籍したため、実験系を再構築するのに手間取っている。また以前の施設で出来ていた実験系も、一から立ち上げるためと研究器具が不足しているため、研究が進まないのが現状である。特定した病原因子を抑制することが出来る素材の探索を行う(現在、候補はリストアップ済み)。素材の効果は、細胞浸潤能、マトリックスメタロプロテアーゼの活性ならびに関連シグナル伝達への影響を確認する。これらの結果は、今年度中に国内・国際学会で発表し、論文投稿を行う予定。医歯薬学歯学形態系基礎歯科学口腔細菌学細胞培養系は、各シグナル伝達経路の詳細を解析している。
量子情報デバイス研究開発における数理科学的連携探索

本年度は,量子情報デバイスの標準的基本模型となる(一般化された)量子Rabi模型の研究を中心に行った。特に,前年度までの研究結果を回路量子電磁気学の模型に応用し,場の量子論的観点から,仮想光子と実光子との違いが出現する様子を理論的に調べた。超伝導回路上で,ジョセフソン接合を持った超伝導LC回路で2準位人工原子を,マイクロ波で光子を与え,原子と光の相互作用を量子シミュレーション的に記述する数理模型を解析したが,回路上でバイアスエネルギーが無い場合は量子Rabi模型と呼ばれ,パリティ対称性を持つハミルトニアンとなるが,バイアスエネルギーが有る場合は一般化された量子Rabi模型と呼ばれ,そのハミルトニアンはパリティ対称性を持たない。原子と光の相互作用が強い「超強結合領域」においては,光子の場の2次の相互作用が無視できなくなるので,(一般化された)量子Rabi模型に対するこの2次の相互作用の影響を調べた。2次の相互作用が無いとき,バイアスエネルギーが無くハミルトニアンがパリティ対称性を持つと,シュレディンガーの猫風状態が主要項となる。一方,バイアスエネルギーが有りハミルトニアンがパリティ対称性を失うと,主要項からシュレディンガーの猫風状態が無くなる。2次の相互作用があるとき,仮想光子から実光子の表現へ移行するため,原子核のメゾン・ペア理論を適用し,ハミルトニアンの各量子状態の主要項を求めた。バイアスエネルギーが無い場合は,やはりシュレディンガーの猫風状態が主要項となり,さらに,バイアスエネルギーが有る場合でも,シュレディンガーの猫風状態が復活することが分かった。すなわち,この復活は2次の相互作用の影響であり,その影響は2準位原子の情報をもたらすことも分かった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度は,量子ビットの制御問題として,「2準位人工原子で実装する量子ビットの安定性が1モード・フォトンとの相互作用によりどのように変化するか」に関して調べた。本研究課題以前にその兆候を捉えてはいたが,本年度の研究で,1)相互作用を段々大きくして行くと,当初超対称的量子力学にあった物理系が,超対称性を自発的に破ろうとし当初の安定性が崩れ;2)その崩れ方は,自発的超対称性の破れ方で決まることを見出した。更に,3)この自発的超対称性の破れは,2準位人工原子の2つの量子状態を入れ替えるカイラル性によるもので,相互作用が大きくなるにつれ,当初崩れていたカイラル対称性を復活させる方向に進み,これが自発的対称性の破れをもたらすことをつきとめた。これらの結果はQuantum Studies: Mathematics and Foundations(Spriger-Birkhauser)に掲載される。一方で,予定していたJosephson接合の作り出す非線形性と第2・第3励起エネルギー間のエネルギー・ギャップとの関連性を調べる問題は計画通りには進まなかったが,次のような思わぬ結果を得ることができた:連携研究者の仙場浩一氏(情報通信研究機構),根本香絵氏(国立情報学研究所),研究協力者のW. Munro氏(NTT物性科学基礎研究所)の水落憲和氏(大阪大学)らとの共同研究で,上述の物理系の量子ビットの情報をNV中心ダイアモンド内の核スピンに記憶させる際のdark stateに関する実験(Nature Vol.478, 221, 2014)で用いた数理モデルから数学的構造を抜き出し,人工原子とフォトンの両方に相互作用できるフォノンのようなボーズ場を外場として印加する数理モデルをたてそれを解析したが,Z. WangとD. L. Zhouが提唱(Phys. Rev. A Vol.89, 013809, 2014)したquasi- dark stateも得られることが分かり,さらに両者の間にある種の双対性があることを発見した。平成27年度は,前年度からの制御部に関する継続問題として,数学における「非可換調和振動子」の観点から平成26年度に構築した数理モデルを考察した。近年,非可換調和振動子に対し,表現論的考察,微分方程式的考察などが盛んに行われ色々と数学的研究成果が得られ始めているので,回路量子電磁力学の数理モデルとしてよく使われるRabiモデルに対して,このモデルの結合定数が大きくなったときの発散エネルギーをくり込んだ漸近モデルを構築し,このモデルが記述する物理と数学との間の理論的関連を調べた。この研究により,Rabiモデルにおいて2準位原子間の遷移振動数と共振器の中の1モード光子の振動数を同じになるように調整すると,結合定数がゼロのときは,Witten Laplacianと呼ばれるN=2超対性量子力学を記述するモデルになるが,結合定数をだんだん大きくすると,発散エネルギーをくり込むことにより,漸近的に弱収束するモデルは,N=2超対称性を自発的に破ることが証明できた。また,この収束により,Rabiモデルはスピン・カイラル対称性を復活させる方向に向かい,このスピン・カイラル性が超対称性の自発的破れをもたらすことを証明した。NV中心ダイアモンドの結晶格子上のスピンの協調現象を使う量子メモリを記憶部とするために,原子を1モード光で制御するatom- cavity系に対してメカニカル・フォノンの作る場を作用させるモデルを構築し,量子ビットの制御のみならず,フォトンとフォノンを纏った量子ビットがdark stateおよびquasi-dark stateを形成し,それらの間の双対性などの物理的性質と数学的関連性が見え,その関係を司る数学的記述が見えて来た。

量子ビットを電子のスピンで実装したスピントロニック量子ビットの位相因子による制御の問題に,boundary tripletという数学の理論を応用し,どうモデルを構築すべきかが見えて来た。本研究課題を申請した時点では想定していなかった回路量子電磁気学と超対称量子力学との関連が見えたため。さらに,この関係が,回路量子電磁気学におけるHepp-Lieb-Preparataの量子相転移の可能性を示唆して来たため。平成28年度は,量子情報デバイスの制御部に関する問題として,昨年度の実績報告で課題に挙げた,原子を1モード光で制御する原子・共振器系にメカニカル・フォノンの作る場を作用させるモデルを構築し,このモデルにおいてdark stateおよびquasi-dark stateが形成され,それらの間に双対性が存在することを証明した。さらに,数学における「非可換調和振動子」の観点から,回路量子電磁力学の数理モデルとして使われる量子ラビ・モデルも考察した。このモデルは,結合定数がゼロのときウィッテン・ラプラシアンと呼ばれるN=2超対称性量子力学を記述するモデルになるが,結合定数をだんだん大きくすると,自己エネルギーをくり込むことで,漸近的に収束するモデルはN=2超対称性を自発的に破ることを証明していた。ただし,この証明は弱レゾルベント収束の意味であった。これをノルム・レゾルベント収束という位相の強い収束性に拡張することで,結合の大きいとき量子ラビ・モデルの基底状態は,コヒーレント状態が成すシュレディンガーの猫状態となることを証明した。この事実は吉原らの実験により確認されている[Nature Phys, vol.13,44-47 (2017)]。また,N=2超対称性を自発的に破る数学的理由は結合定数が増大するとともにスピン・カイラル対称性が復活することであったが,このスピン・カイラル対称性は,量子ラビ・モデルの対向回転項の働きが強くなるために生じる。この項はエネルギーの保存則を満たさないので,量子ラビ・モデルの基底状態が纏う仮想光子の個数も増大させることが見えて来た。と同時に,実光子への変換の可能性も見えて来た。量子細線の接合部に量子ドットを採用し,以前証明したものと同様の内容でスピントロニック量子ビットを制御できる可能性が出て来た。前年度終わりに挙げた課題が解決され,次に研究を進める道筋がはっきりと見えて来たため。平成29年度は,前年度掲げたように,非可換調和振動子模型の中の(一般化された)量子Rabi模型が持つ量子相転移の可能性の観点から,量子ゆらぎを司る仮想光子の実光子への転化を中心に研究を行った。平成28年度までに示していた「結合定数がゼロの場合には量子Rabi模型はN=2超対称量子力学を記述する数理模型となっているが,結合定数を大きくした極限ハミルトニアンでは,元の超対称性が自発的に破れる数理模型となる」事を,ハミルトニアンに対するノルム・レゾルベントの意味で収束する事実を証明する数学の手法で示した。
溶液中における化学結合の切断・組み換えのダイナミックス

1.アントラセンージハロベンゼンヘテロダイマ-の光解離ダイナミクスアントラセンージクロロベンゼンヘテロダイマ-は中間体のビラジカル状態を経て光解離することが実測されるが、ジフロロベンゼンとのへテロダイマ-ではその蛍光寿命と生成したアントラセン励起一重項の立ち上がりは一致している。低温マトリックス中でヘテロダイマ-を励起した場合に観測されるアントラセン蛍光スペクトルは通常のアントラセンの場合に較べて約10nm長波長側へシフトしており、光解離直後に生成した励起アントラセンと基底状態ジハロベンゼンとはごく近傍に特定の配置で存在しているものと考えられる。従って、アントラセン蛍光の時間依存性を詳しく観測することによって、光解離反応直後のミクロな拡散ダイナミクスを調ベることが出来る。cisーデカリン中で観測した自由なアントラセンの蛍光の0ー0バンドの立ち上がりに数十ピコ秒かかっていることを見いだした。今後この過程を詳細に調べることにより、ミクロ拡散過程に関する分子論的情報が得られるものと期待される。これにより本研究の当初の目的の1つは達成された。2.テトラアリ-ルヒドラジンの光解離機構テトラフェニルヒドラジンおよびそのメチル置換体の励起状態におけるNーN結合の切断を直接測定した。その温度効果と励起波長依存性の測定から、蛍光状態での結合解裂は前期解離機構として説明された。pーテトラトリルヒドラジンの場合、ヘキサン中の前期解離活性化エネルギーは1480cm^<ー1>、頻度因子1.3x10^<13>s^<ー1>を得た。アントラセンとベンゼン誘導体のヘテロダイマ-(1__、2__)および9ーシアノアントラセンとシクロヘキサジェンの光附加体(3__)の光環開裂と光環化附加反応過程のダイナミックスを時間分解レ-ザ-分光法で直接測定した。また、1__3__については光解離量子収率を測定した。1__の光解離収率はほぼ1で環開裂反応速度は数ピコ秒と極めて速い。1__の場合は2__、3__と異なり、反応中間体は実測されなかった。2__の場合は、2__の蛍光寿命(約10ピコ秒)と解離生成物であるアントラセン励起一重項の生成時間(約30ピコ秒)は一致せず、反応中間体のビラジカル状態に対応すると考えられる吸収帯が観測された。2__の解離収率は5060%で副生成物として9ー(4ークロロフェニル)アントラセンが定常光照射により回収されている。従って、2__の光環開裂反応は2段階過程で反応しており、中間体のビラジカル状態の寿命は2030ピコ秒あり、この寿命中に結合の切断と構造変化による副生成物への反応過程が競合していることが解った。3__の場合は、3__の蛍光寿命とシアノアントラセン励起状態の生成時間(共に2530ピコ秒)が一致していることから、中間体の寿命は短いと考えられる。3__の解離収率に溶媒の極性依存性が観測された。3__の場合、生成物のジェミネ-ト再結合により基底状態の3__を与えることが既に知られており、この再結合過程に電荷移動相互作用が関与しているため、解離収率に溶媒極性効果が観測されたと解釈される。実際、再結合速度はヘキサン中で120ps、アセトニトリル中で25psであった。

1.アントラセン-ジハロベンゼンヘテロダイマ-の光解離ダイナミクスアントラセン-ジクロロベンゼンヘテロダイマ-は中間体のビラジカル状態を経て光解離することが実測されるが,ジフロロベンゼンとのヘテロダイマ-ではその蛍光寿命と生成したアントラセン励起一重項の立ち上がりは一致している。低温マトリックス中でヘテロダイマ-を励起した場合に観測されるアントラセン蛍光スペクトルは通常のアントラセンの場合に較べて約10nm長波長側へシフトしており、光解離直後に生成した励起アントラセンと基底状態ジハロベンゼンとはごく近傍に特定の配置で存在しているものと考えられる。従って、アントラセン蛍光の時間依存性を詳しく観測することによって、光解離反応直後のミクロな拡散ダイナミクスを調べることが出来る。cisーデカリン中で観測した自由なアントラセンの蛍光の0ー0バンドの立ち上がりに数十ピコ秒かかっていることを見いだした。今後この過程を詳細に調べることにより、ミクロ拡散過程に関する分子論的情報が得られるものと期待される。これにより本研究の当初の目的の1つは達成された。2.テトラアリ-ルヒドラジンの光解離機構テトラフェニルヒドラジンおよびそのメチル置換体の励起状態におけるNーN結合の切断を直接測定した。その温度効果と励起波長依存性の測定から、蛍光状態での結合解裂は前期解離機構として説明された。pーテトラトリルヒドラジンの場合、ヘキサン中の前期解離活性化エネルギ-は1480cm^<-1>、頻度因子1.3x10^<13> s^<-1>を得た。
光インターコネクションを有する3次元光電子集積回路と超並列演算システム

3次元光結合プロセッサエレメント及び3次元光結合メモリ・テストチップを試作するために必要な光インターコネクション技術と3次元積層化技術を確立した。光インターコネクション技術に関しては、まず、発光素子をシリコンLSIチップ上に搭載するためのマイクロボンディング技術を開発し、実際にLSIテストチップ上に搭載することに成功した。発光素子としてはGaAsのLEDを用い、これをポリッシングにより100μm程度にまで薄くしてAu/Inバンプを用いたマイクロボンディングによりLSIテストチップ上に搭載した。この方法によってシリコンチップ上に搭載したLEDチップで均一な発光パターンが得られることを確認した。また、発光素子以外にも光インターコネクションを形成するために必要な光導波路やマイクロレンズ、マイクロミラーなどの光受動素子についても検討し、LSI微細加工技術を利用して良好な光受光素子が形成できることを示した。3次元積層化技術に関しては、シリコンウェーハを110μm程度までに薄くするケミカル・メカニカル・ポリッシング(CMP)技術と多層に積層化するための3次元ウェーハアライナーを開発し、410層程度までのチップの積層化を可能とした。以上の光インターコネクション技術と3次元積層化技術を用いて3次元光結合メモリLSIテストチップを試作し、光によるデータ書き込みなどの基本的な動作の確認に成功した。この結果を基に、高速のデータ転送機能を持つ並列処理システム用の光ラムバス・メモリ・システムを設計し、光インターコネクションと3次元積層化技術を採用することにより、従来よりも23桁早いデータ転送機能を持つシステムが実現できることを計算機シミュレーションにより明らかにした。
熟練／非熟練ドライバーが生成する光学的流動が同乗者の視線運動に及ぼす効果

熟練ドライバーが運転する自動車で同乗者が観察する光学的流動と、熟練ドライバーが運転する自動車で同乗者が観察する光学的流動をそれぞれ実験参加者に呈示したところ、熟練ドライバーが生成する光学的流動では、それを観察する実験参加者の視線が道路のより遠位に、あるいはカーブの出口内側に誘導されることが示唆された。また、呈示される光学的流動が観察者の頭部の動揺を誘導すること、左右方向の流動であっても条件により前後方向の同様が生じること、流動に含まれる文字は頭部の動揺を抑制すること、が示唆された。自動車運転者の視線運動はその運転技能によって異なり、一般に初心者ドライバーでは近方を、熟練ドライバーではより遠方を見る傾向があることが知られている(Mourant and Rockwell, 1972)。一方、運転技能が異なれば操作される車両の挙動も異なったものとなり、結果として、運転者の眼前に生成・提示され、また、運転者によって知覚されることとなる外界の景色の流動(「光学的流動」)も、運転者の技能に応じて異なったものとなると予想される。したがって本研究では、運転者の視線運動が、(1)運転者の運転技能が車両挙動に与える影響、および、(2)車両挙動が光学的流動に与える影響、の相互作用の下にあるとの仮説に立ち、「車両挙動-生成される光学的流動-視線運動」の三者間の関係について、定量的なモデルを提案することを目指している。上記の目的を達成するため、本研究では、(1)運転技量によって異なる車両挙動の違いを実車走行データとして取得する段階、(2)前段階で取得した実車走行データを元にして、走行時に生じる「光学的流動」を計算機上に再構成した映像(ドットピクチャによって抽象的に表現された光学的流動)を作成する段階、(3)その映像を大学生の実験協力者に提示し、視線がどのように誘導されるのかをアイカメラにて計測・評価する段階という3つの段階を経た研究を実施するが、平成26年度においては、その第1段階、すなわち、運転技能の異なるドライバーによる車両挙動データの収集を実施した。具体的には、熟練ドライバー(自動車会社の評価ドライバーに相当)および一般ドライバー(大学生および社会人)を対象として、自動車会社テストコース(カントリー路、1周約3km)周回走行時の車両挙動データ(3軸加速度、3軸角速度、GPSによる緯度・経度・高度)、および走行時の景色の動画データを取得した。本研究では、運転者の視線運動が、(1)運転者の運転技能が車両挙動に与える影響、および、(2)車両挙動が光学的流動に与える影響、の相互作用の下にあるとの仮説に立ち、「車両挙動-生成される光学的流動-視線運動」の三者間の関係について、定量的なモデルを提案することを目指している。上記の目的を達成するため、本研究では、(1)運転技量によって異なる車両挙動の違いを実車走行データとして取得する段階、(2)前段階で取得した実車走行データを元にして、走行時に生じる「光学的流動」を計算機上に再構成した映像(ドットピクチャによって抽象的に表現された光学的流動)を作成する段階、(3)その映像を大学生の実験協力者に提示し、視線がどのように誘導されるのかをアイカメラにて計測・評価する段階という3つの段階を経た研究を実施するが、平成27年度においては、昨年度に引き続き、熟練ドライバー(自動車会社の評価ドライバーに相当)および一般ドライバー(大学生および社会人)を対象とした周回走行時の車両挙動データ(3軸加速度、3軸角速度、GPSによる緯度・経度・高度)、および走行時の景色の動画データを取得するとともに、取得した映像データを非運転者に事後的に提示した際の注視行動の検討を行った。取得した実車走行データを元に、走行時に生じる「光学的流動」を計算機上に再構成した映像(ドットピクチャによって抽象的に表現された光学的流動)を作成する前段階として、取得した映像データへの視線行動を確認する作業を新たに追加した。この作業過程の変更により「光学的流動」を計算機上に再構成するプロセスでの作業が遅れた。

上記の目的を達成するため、本研究では、(1)運転技量によって異なる車両挙動の違いを実車走行データとして取得する段階、(2)前段階で取得した実車走行データを元にして、走行時に生じる「光学的流動」を計算機上に再構成した映像(ドットピクチャによって抽象的に表現された光学的流動)を作成する段階、(3)その映像を大学生の実験協力者に提示し、視線がどのように誘導されるのかをアイカメラにて計測・評価する段階という3つの段階を経た研究を実施するが、平成28年度においては、昨年度に引き続き熟練ドライバー(自動車会社の評価ドライバーに相当)および一般ドライバー(大学生および社会人)を対象とした走行時の景色の動画データを非運転者に事後的に提示した際の注視行動について検討を行った。また、「光学的流動」を計算機上に再構成するための開発を継続した。実験刺激として使用する実車走行時の光学的流動(動画)をコンピュータディスプレイ上にて提示するシステムにおいて、動画がスムーズに再生されない問題が発生し、その問題解決のためにプログラムおよび実験機材構成の変更・修正が必要となった。自動車運転者の視線運動はその運転技能によって異なり、一般に初心者ドライバーでは近方を、熟練ドライバーではより遠方を見る傾向があることが知られている(Mourant and Rockwell, 1972)。一方、運転技能が異なれば操作される車両の挙動も異なったものとなり、結果として、運転者の眼前に生成・提示され、また、運転者によって知覚されることとなる外界の景色の流動(「光学的流動」)も、運転者の技能に応じて異なったものとなると予想される。本研究では、運転者の視線運動が、(1)運転者の運転技能が車両挙動に与える影響、および、(2)車両挙動が光学的流動に与える影響、の相互作用の下にあるとの仮説に立ち、「車両挙動-生成される光学的流動-視線運動」の三者間の関係について明らかにすることを目的とした。これらの目的を達成するため、本研究では、(1)運転技量によって異なる車両挙動の違いを実車走行データとして取得する段階、(2)前段階で取得した実車走行データを元にして、走行時に生じる「光学的流動」を計算機上に再構成した映像(ドットピクチャによって抽象的に表現された光学的流動)を作成する段階、(3)その映像を大学生の実験参加者に提示し、視線がどのように誘導されるのかをアイカメラにて計測・評価する段階という3つの段階を経た研究を実施することを計画した。検討の結果、熟練ドライバーの実走行にもとづくフロー画像と、一般ドライバーの実走行にもとづくフロー画像を、それぞれディスプレイ上で実験参加者に提示したところ、熟練ドライバーのフロー画像に対して、実験参加者の視線がより遠方に誘導される傾向が示唆された。今後は、フローのうちのいかなる成分が視線の誘導に特に寄与したかについて、さらなる検討を行いたい。熟練ドライバーが運転する自動車で同乗者が観察する光学的流動と、熟練ドライバーが運転する自動車で同乗者が観察する光学的流動をそれぞれ実験参加者に呈示したところ、熟練ドライバーが生成する光学的流動では、それを観察する実験参加者の視線が道路のより遠位に、あるいはカーブの出口内側に誘導されることが示唆された。また、呈示される光学的流動が観察者の頭部の動揺を誘導すること、左右方向の流動であっても条件により前後方向の同様が生じること、流動に含まれる文字は頭部の動揺を抑制すること、が示唆された。悪天候による走行データのサンプル数の減少はあるものの、研究の推進に必要な最低限のデータの確保は終了している。
環境調整行動モデルの開発と熱負荷シミュレーションへの導入及び実証実験

人間は日々の生活の中で、窓やエアコンなどの様々な「環境調整行動」を行う。本研究では気温変動から環境調整行動頻度の変動を表現する環境調整行動モデルについて、既往研究になかった新しいモデルの提案を行い、居住者の適応的な生活の解明に寄与することを目的とする。統計解析には20102014年に関東の住宅120世帯で実施したフィールド調査のデータを用いる。得られたモデルは熱負荷シミュレーションへ導入し、精度向上や省エネルギー可能性を検討する。更に得られた知見を用いて環境設備の自動制御システムを構築し、運用した室内の温熱環境測定結果とシミュレーション結果との整合性も検討する。
異科植物における自家不和合性花粉管伸長阻害機構の比較研究

ストレプトアビジン被覆磁気ビーズを用いた対立遺伝子特異的ハイブリダイゼーション法によって、スモモとオウトウでS遺伝子型分析のための方法を開発した。すべての対立遺伝子特異的シグナルが、低いバックグラウンドで各3遺伝子型において検出できた。この方法は、速くて効率的であり、少数の植物サンプルの3遺伝子型分析に適していることから、受粉樹の品種選定における実用性が期待される。この研究成果は、日本育種学会の講演会において発表し、論文をまとめた。SP11/SCR対立遺伝子の優劣性決定機構の研究において、タペート細胞を葯から分離する簡易な方法が確立できた。類似の方法はこれまで報告されていない。また、プロモーターDNAがメチル化されているにもかかわらず強く発現しているSP11/SCRを見出した。この現象は、植物では見出されておらず、人間のガン細胞のみで観察されている。この発見は、SP11/SCR対立遺伝子の優劣性決定機構のこれまでの認識を変えるものである。花粉側で優性型のSハプロタイプに対して優性を示し、劣性型のものに対して劣性を示す複雑な優劣関係を示すSハプロタイプを見出し、その遺伝子の塩基配列を明らかにした。その発現解析とプロモーターのメチル化解析を行った。ナシのゲノムの塩基配列解読にも協力し、プロジェクトの一員として塩基配列解読の論文を出した。SPll/SCR対立遺伝子の優劣性決定機構の研究においては、極めて興味深い結果が得られた。論文にするにはデータが不足しているので、研究を継続している。SPll/SCR対立遺伝子の優劣性決定機構の研究において重要な発見があったが、期間内にこの研究が終了しなかったので、この研究を続けさせるために、Wang博士を24年度末まで雇用したが、あと6ヵ月雇うことにした。アブラナは強度の自家不和合性を持ち、和合性の花粉は柱頭上で1時間で発芽し、2時間で柱頭内に侵入するが、不和合性の花粉は発芽しないあるいは花粉管が柱頭内に侵入しないため、自家不和合性の反応は、受粉2時間以内に起ると考えられる。これまでナシで不和合花粉管のプログラム細胞死を明らかにしてきたので、アブラナでも不和合花粉の受粉後にプログラム細胞死が起るかどうかを明らかにするため、TUNEL assayを行った.柱頭の乳頭状突起細胞では、和合受粉でも不和合受粉でもDNAの断片化が検出され、プログラム細胞死が起っていることが分かった。和合受粉と不和合受粉で花粉におけるプログラム細胞死の違いを検出しようとしたが、不和合受粉では花粉が柱頭切片作成のためのパラフィン包埋処理中に洗い流されてしまうため、見ることが困難であった。不和合性の花粉を柱頭上で保持するための方法を種々検討し、エバンスブルーでの染色後にアガロースで包埋し、堂阪イーエムマイクロスライサーで切片を作成することによりこの問題を解決し、自家受粉の2時間後には70%以上の花粉が細胞死を示すことを見出した。ナシの花粉は二核性で、和合受粉後に雌蕊中で雄原細胞が分裂し2つの精細胞になるが、in vitro cultureでは、花粉管は伸長するものの、雄原細胞の分裂は起らない。培地組成や培地のpHなどを種々検討したが、雄原細胞の分裂を起こさせることが出来なかった。プログラム細胞死はケシやナシの自家不和合性機構で起こることが報告されてきた。本研究ではこれまで、TUNEL testによりBrassicaにおいて自家受粉した柱頭細胞でプログラム細胞死が起こっていることを明らかにした。エバンスブルー染色により、自家受粉2時間後に70%以上の花粉が死滅していることを明らかにし、自家受粉後の柱頭からの花粉流亡の問題は解決したが、TUNEL testで花粉におけるDNA断片化が検出できず、プログラム細胞死を確認できなかった。そのため、続くカスパーゼ活性調査や活性酸素種の検出は行わず、花粉の自己認識分子遺伝子の発現解析を行った。Brassicaの花粉側S認識分子の遺伝子SP11/SCRはタペート細胞で特異的に発現するが、タペート細胞を葯から単離する簡便な方法はなかった。そこで、本研究で、Brassicaの葯からタペート細胞を単離する独自の方法を開発した。この方法により、50花からタペート細胞を単離し、約4μgのDNAを得ることが出来る。劣性SP11/SCR遺伝子のプロモーター領域のシトシンメチル化レベルを調査することが出来た。この方法は簡易で効率的であることから、SP1/SCR遺伝子の優劣性の研究に有効に利用することが出来る。バラ科果樹であるスモモやオウトウでは、S遺伝子座にある複対立遺伝子を持つ2つの遺伝子、すなわちめしべ側のS認識分子をコードするS-RNase、花粉側のS認識分子をコードする曲により自家不和合性が制御されている。S伝子型の決定にはS-RNaseやSFBのPCR産物の制限酵素断片長の解析などが用いられてきた。本研究では、S-RNaseやSFBのhypervariable regionの塩基配列に基づく対立遺伝子特異的オリゴヌクレオチドプローブを作成し、マグネチックビーズハイブリダイゼーション法でS遺伝子型の同定が出来ることを明らかにした。本方法は、従来の方法より簡易で効率的である。

ストレプトアビジン被覆磁気ビーズを用いた対立遺伝子特異的ハイブリダイゼーション法によって、スモモとオウトウでS遺伝子型分析のための方法を開発した。すべての対立遺伝子特異的シグナルが、低いバックグラウンドで各3遺伝子型において検出できた。この方法は、速くて効率的であり、少数の植物サンプルの3遺伝子型分析に適していることから、受粉樹の品種選定における実用性が期待される。この研究成果は、日本育種学会の講演会において発表し、論文をまとめた。SP11/SCR対立遺伝子の優劣性決定機構の研究において、タペート細胞を葯から分離する簡易な方法が確立できた。類似の方法はこれまで報告されていない。また、プロモーターDNAがメチル化されているにもかかわらず強く発現しているSP11/SCRを見出した。この現象は、植物では見出されておらず、人間のガン細胞のみで観察されている。この発見は、SP11/SCR対立遺伝子の優劣性決定機構のこれまでの認識を変えるものである。花粉側で優性型のSハプロタイプに対して優性を示し、劣性型のものに対して劣性を示す複雑な優劣関係を示すSハプロタイプを見出し、その遺伝子の塩基配列を明らかにした。その発現解析とプロモーターのメチル化解析を行った。ナシのゲノムの塩基配列解読にも協力し、プロジェクトの一員として塩基配列解読の論文を出した。アブラナ柱頭や不和合花粉でのプログラム細胞死を検出するための技術は確立できたが、花粉でのプログラム細胞死は検出できなかった。これは、自家受粉では花粉管が伸長せず、核が花粉内に留まり、エキシンにより染色が検出されなかったためである。そのため、それに引き続く調査が出来なかった。一方、タペート細胞を単離する独自技術を開発できた。この技術は花粉側S認識分子の遺伝子SP11/SCRの発現解析に極めて有効である。SPll/SCR対立遺伝子の優劣性決定機構の研究においては、極めて興味深い結果が得られた。論文にするにはデータが不足しているので、研究を継続している。タペート細胞を単離する独自技術を開発できたので、これを発展させ、S11/SCRの発現解析とプロモーター領域のシトシンメチル化レベルを調査を集中的に取り組む。種々の組合せのSハプロタイプのヘテロ接合体を有するので、それらを用いてプロモーター領域のシトシンメチル化レベルを調査する。そのために、シトシンメチル化レベルの簡易分析法の開発も試みる。同時に、Sハプロタイプの同定技術の開発を行う。SPll/SCR対立遺伝子の優劣性決定機構の研究において重要な発見があったが、期間内にこの研究が終了しなかったので、この研究を続けさせるために、Wang博士を24年度末まで雇用したが、あと6ヵ月雇うことにした。
決算短信やWEB情報を活用した就職支援のための企業検索システム

本研究は,企業WEBや決算短信から,対象企業の事業に関連する情報を自動的に抽出し,その情報を検索対象とした企業検索システムのための手法の考案を目的とする.本研究成果による企業検索システムでは,学生の研究分野と関連のある企業を容易に検索することができ,学生の就職活動支援に活用できる.これにより,自分の研究分野と関連のある企業を見つけ就職志望とすることで,学生と企業とのミスマッチを防ぐ.加えて,中小企業にとっては就職情報サイトへの掲載料が高額なので登録できないのが実情であるが,本研究成果により中小企業への就職希望学生が増加することが期待できる.上記の研究目的を達成するために,最終年度は決算短信から業績要因文を抽出する既存手法(酒井ら,2015)の改良に取り組んだ.既存手法は,精度はよいが再現率が50%程度であり,多くの業績要因文を抽出することができないという問題があった.そこで,学習データの自動生成と深層学習を組み合わせ,精度を落とすことなく再現率を72.4%まで向上させることができた.具体的には、既存手法は高い精度を達成していることに着目し,既存手法による抽出結果をさらに絞り込むことで,より高い精度の業績要因文の集合を作成した.そして,作成された高精度の業績要因文を深層学習の学習データとすることで学習データを自動生成し,その自動生成された学習データを使用して深層学習を行い,業績要因文を抽出した.その結果,226,438文もの学習データを自動生成することができ,既存手法では抽出されなかった業績要因文をも抽出することができた.本研究の成果を,企業名を入力するとその企業の決算短信から抽出された業績要因文を検索することができる企業検索システム(研究室WEBサイトで公開済み)に組み込み,より多くの企業の業績要因文が検索できるようになった.本研究は,企業WEBページや決算短信から、対象企業の事業に関連する情報を自動的に抽出し、その情報を検索対象とした企業検索システムのための手法の考案を目的とする。本研究成果による企業検索システムでは、学生の研究分野と関連のある企業を容易に検索することができ、学生の就職活動支援に活用できる。これにより、自分の研究分野と関連のある企業を見つけ、就職志望とすることで、学生と企業とのミスマッチを防ぐ。加えて、中小企業にとっては就職情報サイトへの掲載料が高額なので登録できないのが実情であるが、本研究成果により、中小企業への就職希望学生が増加することが期待できる。上記の研究目的を達成するために、本年度は、決算短信PDFを収集し、収集した決算短信PDFから業績要因と因果関係(原因と結果)を抽出する研究を行った。その成果を用いて、例えば原因として「猛暑」、結果として「エアコン」を入力すると,原因が「猛暑」で結果が「エアコン」を含む因果関係を情報として記述している決算短信PDFとその企業を検索することができる企業検索システムを開発し,研究室WEBサイトにて公開した(http://hawk.ci.seikei.ac.jp/CS/)。また,企業WEBページを収集し、収集した企業WEBページからその企業の事業に関連するキーワードを抽出し,そのキーワードを使用して,ある企業と関連のある企業を抽出する研究を行った.その成果を用いて,企業名を入力すると、その企業と関連のある企業を検索することができる関連企業検索システムを開発し、研究室WEBサイトにて公開した(http://hawk.ci.seikei.ac.jp/LicsPlus/)。本システムでは、例えば「エプソン」で検索すると「ブラザー工業」が検索され、興味のある企業と関連のある企業を検索する場合に有効である。平成27年度は、(1)企業WEBページ、および、決算短信PDFの収集、(2)決算短信PDFからの業績要因の抽出を行う予定であったが、上記の課題は予定どおり完了した。さらに、決算短信PDFからの業績要因抽出を発展させ、因果関係(原因と結果)を抽出する研究を行い、それを完了することができた。また、平成28年度に行う予定であった、企業WEBページからその企業の事業に関連するキーワードの抽出に関して、予備的検討を行った。そのため、本研究課題は「おおむね順調に進展している」と判断した。本研究は,企業WEBや決算短信から、対象企業の事業に関連する情報を自動的に抽出し、その情報を検索対象とした企業検索システムのための手法の考案を目的とする。上記の研究目的を達成するために、本年度は、決算短信PDFから例えば「音楽分野は音楽制作が好調であることなどにより,分野全体の売上高は10月時点の想定を上回る見込みです」のような業績予測文(企業の今後の業績予測を示す文)を抽出する研究を行った。

その成果を用いて、企業名を入力すると,その企業の決算短信PDFから抽出された業績予測文を検索することができる企業検索システムを開発し,研究室WEBサイトにて公開した.それにより,業績が期初の予想よりも好調である企業,不振である企業を,その要因も含めて調べることができ,就職活動における企業選択において重要な要素である,業績が好調で成長している企業を調べるための情報源となることが期待できる.また,「企業WEBページからその企業の事業に関連するキーワードの抽出」について取り組み,問題となっていた「個人情報保護基本方針」のような事業に関連のない語が抽出されないようになった.その結果,企業WEBページから抽出されたキーワードを使用して対象企業と関連のある企業を抽出する関連企業抽出の精度が向上した.平成27年度は、(1)企業WEBページ、および、決算短信PDFの収集、(2)決算短信PDFからの業績要因の抽出を行い,上記の課題は予定どおり完了した。さらに、決算短信PDFからの業績要因抽出を発展させ、因果関係(原因と結果)を抽出する研究を行い、その成果を用いて、例えば原因として「猛暑」、結果として「エアコン」を入力すると,原因が「猛暑」で結果が「エアコン」を含む因果関係を情報として記述している決算短信PDFとその企業を検索することができる企業検索システムを開発し,研究室WEBサイトにて公開した.平成28年度は,決算短信PDFから業績予測文を抽出する研究を行い,その成果を用いて、企業名を入力すると,その企業の決算短信PDFから抽出された業績予測文を検索することができる企業検索システムを開発し,研究室WEBサイトにて公開した.また,「企業WEBページからその企業の事業に関連するキーワードの抽出」について取り組み,問題となっていた「個人情報保護基本方針」のような事業に関連のない語が抽出されないようになった.そのため、本研究課題は「おおむね順調に進展している」と判断した。本研究は,企業WEBや決算短信から、対象企業の事業に関連する情報を自動的に抽出し、その情報を検索対象とした企業検索システムのための手法の考案を目的とする。本研究成果による企業検索システムでは、学生の研究分野と関連のある企業を容易に検索することができ、学生の就職活動支援に活用できる。これにより、自分の研究分野と関連のある企業を見つけ就職志望とすることで、学生と企業とのミスマッチを防ぐ。上記の研究目的を達成するために、本年度は決算短信から例えば「営業利益については、減収に伴う差益減に加え、マーケティングコストや人件費の増加により減益を見込んでおります。」のような業績予測文(企業の今後の業績予測を示す文)を抽出する研究を行った。本研究は昨年度の研究の発展であり、昨年度では業績予測に修正のある決算短信のみを対象として業績予測文を抽出していたが、対象の決算短信の範囲を広げ、期初の決算短信からも抽出できるように手法を改良した。具体的には、昨年度の手法をそのまま期初の決算短信に適用すると、業績予測文と同時に例えば「日本経済については、輸出の持ち直しや原油価格下落の影響等により、景気は緩やかに回復していくことが見込まれます。」のような景気動向の予測を示す文(景気予測文)も抽出されてしまう。そこで、昨年度の手法によって抽出された文が業績予測文であるか景気予測文であるかを深層学習を用いて分類し、さらに、分類された文を再び学習データとすることで、より高い分類精度を達成することができた。
高齢者居住環境に関する環境心理学的研究

高齢者の居住環境は高齢者の心身機能と心理的ニーズに対応すると同時に、そこで提供されるサービスや介護に適切な物理的構造をもって整備されなければならない。加齢と老化に対応した快適な居住環境の整備は、高齢者と彼らをめぐる環境の相互作用を最適にするという観点から客観的なデータに基づいて行われる必要がある。本研究は心理学と建築学の研究者が協力して、種々の老化の程度にある高齢者に最も適した居住環境を計画するための基本的条件を明確にすることを目的として、次の5つのサブテーマで行われた。1.高齢者居住施設における居住者の生活領域形成に関する研究2.特別養護老人ホーム居住者の個人の生活の場に関する職員の意識3.高齢者居住環境評価尺度の作成4.高齢者の外出行動に関する研究5.都市再開発に伴う高齢居住者の生活世界の再体制化と心理社会的適応第1の研究では、「生活領域の場」という視点から、シルバーピア、軽費老人ホーム、養護老人ホーム、特別養護老人ホームのprivate zoneとpublic zone、人と物の関係、空間の意識を比較した。第2の研究では、特別養護老人ホームの職員が居住者の「生活の場」を日々の介護の中でどのように認知しているか、職員と居住者の意識のズレを明らかにした。第3の研究では、高齢者居住環境評価尺度は高齢者の置かれている環境条件によって異なった尺度を用意すべきことを指摘した。第4の研究では、高齢者が心身の機能レベルや居住形態に応じて近隣地域へどのような外出行動をしているかを明かにし、第5の研究では、都市再開発による居住環境の変化に、高齢者がいかに対応しているかを「生活世界」の再体制化という観点から心理社会的に考察した。これらの結果は高齢者の居住環境の計画に有効である。本研究は心理学と建築学の両側面から、種々の高齢者に最も適した居住環境を計画するための基本的条件を明らかにするために、高齢者の環境移行、高齢者居住環境の認知と行動、高齢者の居住環境評価、高齢者の居住環境計画の4つの下位テ-マで研究を行っている。平成3年度は心理学、建築学の領域で高齢者居住環境に関連する内外の文献を収集した。また、老人ホ-ム等の施設の調査を行い、高齢者居住環境評価尺度、および建築の物理的側面を評価する建築チェックリストを作成した。調査対象は東京都内老人ホ-ム、広島市南区段原地区再開発地域に居住する高齢者であった。調査は面接、質問紙法によって行い、また施設建築の実地調査をも行った。下位テ-マ毎には、以下の活動を行った。(1)環境移行の研究では高齢者の環境移行の危機性を明らかにするために、都市再開発地区在住の高齢者のrelocationについて広島市南区段原地区再開発地域在住の高齢者を対象として面接を行い、地域環境激変に対する認知、態度、感情(喪失感等)を調査した。それに基づいて高齢者居住環境移行評価尺度を作成した。(2)高齢者施設居住者の施設内外における生活場面の空間的広がりと移動能力を調査した。(3)高齢者の認知と行動の特性を配慮した高齢者居住環境評価尺度を作成した。(4)高齢者施設の規模、配置、間取り採光等を含む建築チェックリストを作成し、それに基づき施設の類型を検討した。昨年度に引続き、心理学と建築学の両側面から種々の高齢者に最も適した居住環境を計画するための基本的な条件について以下の4つの下位テーマを立て研究を進めた。1.高齢者の環境移行本年度も広島県広島市段原地区再開発地域に居住する高齢者を対象に、再開発に伴うリロケーションに関するインタビュー調査を継続し、地域環境の変化が高齢者に与える影響を分析した。

2.高齢者居住環境の認知と行動施設居住高齢者の施設内外の生活空間の広がりを高齢者の移動能力との関係で分析した。また、特別養護老人ホームを対象として、高齢者のADLやコミュニケーション能力と介護に当たる職員の「居住者の生活領域」に対する認知との関係を質問紙により調査し、分析した。3.高齢者の居住環境評価について高齢者の認知と行動の特性に配慮した居住環境評価尺度を作成した。また、それを複数の施設に実施し尺度の妥当性について考察を加えた。4.高齢者の居住環境計画について高齢者住宅から特別養護老人ホームまでの各段階にわたる施設を対象に、居住者の生活領域の視点から、施設の公的空間、準公的空間、準生活領域、生活領域がどのように空間的に構造化されているかを調査した。また、それぞれの施設に居住する高齢者の生活領域の内的構造を調査した。以上の調査に基づき、それぞれの段階の施設の生活領域に関する考察を行った。本年度は最終年度として、上記の下位テーマに即して5編の論文をまとめて報告書を作成した。