hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ミトコンドリアエネルギー変換を駆動する蛋白質複合体の機能の原子機構

またDCCDの結合によるリン脂質の脂肪酸鎖の立体構造変化をX線結晶構造解析により明らかにし、脂肪酸鎖がO_2の酵素還元部位への供給を制御していることを明らかにした。さらにZn^<2+>およびCd^<2+>がO_2還元のためのH^+供給経路の人口にあるHis503に結合し、プロトンポンプを阻害することを証明した。これは、50Å以上の遠距離相互作用を示すものであるが、Zn/Cd結合部位とポロトンポンプ系との間にはX線構造の変化は全く認められない。ウシ心筋チトクロム酸化酵素のX線構造より予想されるH-経路のペプチド結合と水チャネルの部位特異的変異により、この経路がプロトンポンプ経路であることを実験的に証明した。これまで細菌酵素の部位特異的変異解析から、D経路がプロトンポンプ経路であるとも主張されてきたが、その主張の根拠について詳細に検討し、実験的には完全に証明されたとは言えないことを明らかにした。NADH-ユビキノン還元酵素およびF_1F_0ATP合成酵素の二次元結晶化に重要な進歩があった。前者は37°Cの温度アユーリングにより二次元配列の規則性が大幅に改善され、オプティカルディフラクシンが確認できた。また分子節とSDSゲル電気泳動により、37°C処理がサブユユット組成に影響を与えることを示す結果は得られなかった。したがって、この結果は本酵素全体の結晶化が可能であることを実証するものである。F_1F_0ATP合成酵素もこれまではドメインの構造しか報告されていなかったが、サブユニットの全く欠損していない酵素表品の二次元結晶化に成功した。ウシ心筋チトクロム酸化酵素(CcO)のX線回折実験条件の検討を継続しSPring-8でも1.4Å分解能より高分解能の回折斑点を検出した。ウシ心筋CcOと脂質との相互作用を,X線構造解析の精密化によって解析し2種の相互作用(3位の官能基の構造だけで特異性が規定される場合と,さらに脂肪酸炭化水素鎖の構造も特異性に関与する場合)があることを明らかにした。ウシ心筋CcOのD経路のN91D変異体を作成し,プロトンポンプ機能を解析した。この変異は細菌CcOではプロトンポンプ機能を完全に阻害し,電子伝達活性を高める。この効果はD経路がプロトンポンプのためのプロトン経路であることの最大の根拠と見なされている。しかし,ウシ酵素では,この変異はどちらの活性にもほとんど影響しなかった。この結果は,プロトンポンプ機能の保存性についての再検討が必要であることを示している。ウシ心筋CcOの酸化型のX線構造解析を,SPring-8の強力X線による水和電子の影響を最小限に抑えるため,多数の結晶を使って,多数の照射点での照射時間を制限して行なった。その結果O-0結合距離は標準より幾分長い(1.7Å)過酸化物がO_2還元中心金属を架橋していることが明らかになった。NADH-ユビキノン還元酵素(複合体I)の共鳴ラマン分光解析の測定条件の検討の結果,FMN及び鉄イオウ中心のスペクトルのS/N比は今年度格段に向上したが,過剰のNADHを添加してもこれらFMNに帰属できるシグナルは完全には消失しなかった。この非還元成分はこの標品に含まれている不活性型(ペリシジン比感受性)酵素によるものと推定できる。さらにFlFoATPaseの非共鳴ラマンスペクトルの測定にも成功した。複合体I及びFlFoATPaseの二次元結晶化条件を検討し,複合体Iのオプチカルデイフラクションは20Åに到達し電子線構造解析の準備はほぼ完了した。
ＦＤ担当者に対する「伴走者型支援」の開発

大学における第3の職(FD担当,学習支援スタッフ,URAなど)に従事するスタッフの専門性開発支援モデルとして,伴走者型支援モデルの構築を行った.このモデルは,支援を受けるスタッフ(走者)が職務に関連する課題を設定し,伴走者と呼ばれる支援者が一定期間リフレクションを支援するというもので,科研の期間を通じて,伴走者型支援モデルを用いた研修に必要なワークショップ,マニュアルの作成を行った.研究代表者が平成25年7月から平成26年3月まで、出産に伴う産休、育休を取得したため、計画段階で予定していたパイロットスタディは平成26年4月以降に行うこととした。今年度は主に、伴走者型支援を行う際に、担当者(支援される者)と伴走者(支援者)が情報共有をするために必要なツールの要件を明らかにした。ツールで行うのは1設定した目標に関連する日々の出来事をメモし、伴走者と共有2面談の内容を伴走者が整理して記録し、担当者のリフレクションを促すことの2点である。ツールに必要な要件は以下のとおりである。(1)インターネットを利用したマルチデバイス対応(2)管理者、伴走者、担当者の書き込み、閲覧のコントロールが可能でありセキュリティが考慮されている(3)低コストで運用・管理が容易。これらの要件を念頭に、試験的にツールを開発した結果、以下のような機能をもつページが必要であることが明らかになった。(A)管理者ページ:伴走者と担当者のユーザー登録やマッチングなどを行う。複数のIDが管理者として登録できることが望ましい。(B)プロフィール:伴走者と担当者の情報を入力。課題なども掲載し、マッチングに活用できるようにする。(C)目標:設定したターゲットや面談のテーマなどを記入する。(D)日誌:日々の出来事の中から、ターゲットにしている内容に関連する情報をメモする。その際、自分がどう感じたのかを表現する機能を設ける。(E)面談記録:担当者と伴走者の双方で、今日の面談の要点などを整理して記入するためのページ。これらのツールを独自開発した場合、設置するサーバの維持・管理・セキュリティ保全などのコストが発生する。また、一般に提供されているグループウェアを活用する場合、公開設定などが、登録した本人にしかできない場合があるため、注意が必要である。これらの点についてはパイロットスタディを通じて検討する。今年度は,伴走者型支援の基盤となる概念枠組みを明らかにすることを目標とし,活動としては主に関連する文献を読み,研究会を実施した。まず,伴走者型支援について,教職員の専門性開発(いわゆるファカルティディ・ベロップメント,FD)に携わる担当者の国際団体であるInternational Consortium for Educational Developmentでポスター発表を行った。専門職として確立していないFD担当者の大学における立ち位置やキャリアの特殊性を考慮すると,熟達した担当者にアドバイスをもらう形式の支援は成立しにくく,担当者がさまざまな情報を使って状況を把握しながら課題を設定し,その目標に向かって進むことを伴走するという支援のコンセプトの方が適しているという点において,賛同を得られた。概念枠組みについては,当初の予定では,メンタリングやコーチングの概念枠組みと手法を理解し,伴走者型支援との差異を明らかにすることによって,伴走者型支援の概念枠組みを構築することを目指していたが,研究会の結果,ナラティブやエスノグラフィの概念や手法を他者支援の手法として開発する方が適しているという結論に至った。つまり,支援される側には,ナラティブ,つまり語りを他者に対して行うことで,自己認識や自分の置かれている環境を再認識することを促し,伴走者にはナラティブを聞く際に,評価をするのではなく,他の情報の存在を指摘し,ナラティブがより豊かでかつ多角的に語られるように促すため,エスノグラフィの手法を身につけてもらうことが適切である。2013年度は,支援方法を示すハンドブックと伴走者型支援で利用するシートを作成する予定としているが,2012年度の結果,ナラティブとエスノグラフィの手法を伴走者型支援に適した形式に落とし込むことで,これらのたたき台を開発できるであろうという目処が立った。研究協力者の協力を得て、他者支援に関する基礎文献の整理とレビューをおこなった。具体的にはメンタリング、カウンセリング、コーチング、ヘルピング、サポートという異なる支援モデルに関する基礎的な文献を探し、「目的」「支援者と被支援者の関係」「土台となる概念・キーワード」「手法」「適用例」の項目別にまとめ、伴走者型支援モデルを構築する際の指標を作成した。本作業を通じて、様々な他者支援において、支援者と被支援者の信頼関係の構築と支援を行う部分の明確化と目標設定が効果的な支援を行う上で重要であることが明らかとなった。例えば、支援者が被支援者を知るためのツールとして、例えばキャリアカウンセリングでは自己診断テストや、職業適合性判断テストのようなものを利用している。伴走者型支援では、支援者と被支援者が対等な立場にあることが特徴のため、支援者が被支援者のことを理解するだけではなく、その逆も可能にするツールが必要だと考える。カウンセリングなどで実際に用いられているテストなどを入手して、検討していく必要がある。また、伴走者型支援の目的のひとつは「自律したFD担当者」を育成することであるが、そのためには、FD担当という仕事やFD担当者を含む職業アイデンティティを自らの言葉で言語化することが重要であると考える。そこで、専門職アイデンティティに関する文献を整理し、言語化支援として「ライフストーリーインタビュー」の手法を支援に取り入れることが有効なのではないかと検討している。

本科研は大学における新しい職域の職員(FD担当者やURAなど)を対象とした専門性開発の手法として伴走者型支援モデルの構築を目指してきた.平成27年度は開発してきたワークショップやマニュアルを実際に使って,妥当性を検証した.具体的には,伴走に入るまえのワークショップとして自らの職務を他者の視点からみて,期待されている役割を確認する「属性ワーク」と伴走期間終了後に自らの仕事に対するプロフェッショナリズムを言語化する「仕事の流儀ワーク」を開発,検証した.また,伴走期間の進め方に関するマニュアルを作成し,広島大学研究企画室URAを対象とした伴走型研修を実施した.アンケートや聞き取り調査より,これらの活動に一定の効果が実感されていることが確認されている.これらの活動より,伴走者型モデルの具体的な流れが明確となり,マニュアルの作成もできたことより,今後は,パッケージ化した上で,他大学での活用を促進していきたい.同時に,研究面でのアウトプットとして,伴走者型支援モデルの理論的枠組みに関する論文を執筆する.なお,本科研の活動については,イギリスローハンプトン大学よりJulie Hall教授を招き,外部評価を実施し,独自性のある取り組みであり,且つ,非伝統的な職域にいる職員を支援する手法として効果的であるとの評価を受けている.大学における第3の職(FD担当,学習支援スタッフ,URAなど)に従事するスタッフの専門性開発支援モデルとして,伴走者型支援モデルの構築を行った.このモデルは,支援を受けるスタッフ(走者)が職務に関連する課題を設定し,伴走者と呼ばれる支援者が一定期間リフレクションを支援するというもので,科研の期間を通じて,伴走者型支援モデルを用いた研修に必要なワークショップ,マニュアルの作成を行った.研究代表者が産休・育休を取得したため、進捗状況が研究計画より約1年間分遅れることになった。高等教育論他者支援に関する文献調査の結果をレビュー論文としてまとめ、発表する。また、基礎文献の整理などを通じて具体的に利用できるツールが明らかになったので、パイロットを実施し、ツールの検討とモデルの完成を目指す。研究代表者が平成25年7月から平成26年3月まで出産に伴う産休、育休を取得したため。伴走者型支援の基盤となる概念や手法を明らかにできた点においては,当初の目標通りであるが,これらを論文としてまとめるまでに至らなかった点が目標よりも遅れている。研究代表者が産休・育休を取得したため、研究計画が1年ずれ、当初最終年度に計画していた学会発表などが実施できなかったため。研究計画を1年ずらして実施することとする。平成26年度は前半にパイロットスタディを実施し、後半はパイロットをもとに、伴走者型支援に必要なツールの開発と伴走者型支援の理論枠組みの構築に着手する。パイロットスタディの被験者は支援を受ける側に2名、伴走者として2名を予定しており、支援を受ける側2名、伴走者1名を確保、伴走者を1名交渉中である。また、得られた知見を平成27年度に学会もしくは学術誌に発表をするための準備を始める。
置換簡約の型理論

置換簡約やその関連概念を用いて論理体系および型付ラムダ計算を拡張した体系について、それを構築し、その基本性質を明らかにした。特に、共通型の型同形を特徴付け,非可換一階シーケント計算の性質,multiple quantifierをもつ型付ラムダ計算の型推論の性質,型理論Fの内部的decompiler-normalizerの性質,遺伝的置換子の型理論による特徴付けを証明した。置換簡約の強正規化可能性は近年活発に研究されている。また、定理自動証明システムCoqは、フランスで研究開発されている証明システムで、基本理論と応用の両面で成功している。本研究では、これらの研究成果を深化発展させることにより、置換簡約の型理論の研究を行う。また、定理自動証明システムGoqは、フランスで研究開発されている証明システムで、基本理論と応用の両面で成功している。本研究では、これらの研究成果を深化発展させることにより、置換簡約の型理論の研究を行った。本年度は次の研究成果を得た。(1)より単純な飽和集合を選言と二階存在限量子に対して定義し、その健金性定理を証明し、それを用いて置換簡約を含む二階自然演繹の強正規化可能性定理のより単純な証明を与えた。この定義により、選言に対する飽和集合はPi-0-1内包により、二階存在限量子に対する飽和集合はSigma-1-1内包により定義できた。(2)ラムダミュー計算におけるミュー簡約と選言に対する置換簡約の最大簡約長を項の構成に関する帰納法により与えた。(3)選言とその置換簡約を含む二階自然演繹の強正規化可能性定理のCPS変換を用いる証明を与えた。このことは、従来知られていた不完全な証明を増加項の概念を用いて完成させることによりなされた。特に、(1)置換簡約やその関連概念を用いて論理体系および型付ラムダ計算を拡張した体系について、それを構築し、その基本性質を明らかにする。(2)Coq理論を置換簡約などにより拡張する。本年度は次の研究成果があった。(1)遺伝的置換子を特徴付ける型が存在しないという定理を証明した。また、可算無限個の型を与え、これが遺伝的置換子を特徴付けるという定理を証明した。第一の定理は、遺伝的置換子全体が枚挙不可能であることを示すことにより証明された。第二の定理は、共通型型理論を用い、レベルnに対する型同型nを定義し、それにより深さnまでは遺伝的置換子であることが特徴付けられる型pnを定義し、そのような型pn全体を用いることにより、証明した。(2)型簡約と等号理論を与え、これらが共通型の型同形を特徴付けるという定理を証明した。共通型の型同形は代入にたいして安定ではないことを示し、他の型理論のように合同関係による特徴づけができないことを示した。次に型簡約を導入し、与えられた型を同形であるがより単純な型に変形できることを示した。最後に、等号理論を与え、この簡約に関して正規である型に関する同形がこの等号理論におり特徴つけられることを証明した。(1)型簡約と等号理論を与え、これらが共通型の型同形を特徴付けるという定理を証明した。次に、型簡約を導入し、与えられた型を同形であるがより単純な型に変形できることを示した。最後に、等号理論を与え、この簡約に関して正規である型に関する同形がこの等号理論により特徴付けられることを証明した。また、これらを一般的な共通型に対しても証明した。(2)非可換一階シーケント計算NCLKを構成した。まず、非可換positive fragmentを普通の一階シーケント計算で前件にグループがあり右交換規則のない論理体系LK-に拡張した。次のことを示した。(i)NCLKはLJに同等、(ii)NCLKに交換規則を追加するとLKに同等になる、(iii)LK-はLJに同等、(iv)LK-とNCLKの間の翻訳がある。(3)否定、積、多相型、存在型から成るラムダ計算のinhabitation問題が決定可能であることを証明した。

このため、対応する論理体系である含意と選言をとり除いた二階自然演繹について、その証明可能性が決定可能であることを証明した。置換簡約の強正規化可能性は近年活発に研究されている。また、定理自動証明システムCoqは、フランスで研究開発されている証明システムで、基本理論と応用の両面で成功している。本研究では、これらの研究成果を深化発展させることにより、置換簡約の型理論の研究を行う。本年度は次の研究成果があった。(2)型理論Fの項として、型理論Fのある単射解釈の像に対するecompiler-normalizerを与えた。これらの項、評価による正規化、および型理論Fのベータイータ完全モデルの関係を明らかにした。(3)マルチステージ言語のレコード計算への翻訳を与え、型をもつという性質が保たれることを証明し、また、翻訳が簡約に関して模倣であることを証明した。この翻訳により、マルチステージ言語のプログラム検証をレコード計算のプログラム検証に帰着した。
SOFC耐クロム被毒空気極の創製を目指した電極材料種による被毒劣化過程の研究

SOFCカソードのクロム被毒・劣化過程を、主に電極材料種の影響、カソード過電圧の影響、電流密度の影響に着目し、種々条件で比較検討した。その結果、「クロム析出は、電流密度とは無関係で、電極反応場における酸素活量低下(=カソード過電圧)に影響され、LSM, LSCF, LNFの間ではカソード材料による差がない」(=共通的な支配因子はカソード過電圧である)ことを明らかにした。この知見を生かして、耐クロム被毒カソード材料をしていく。固体酸化物形燃料電池(SOFC)の長期作動安定性にとって重要課題である、空気極(カソード)のクロム被毒問題の解決を目指している。申請者らは、既存材料(LSM)を用いた過去の研究において、世界で初めてクロム被毒・劣化現象の概要を明らかにした。本研究は、これを発展させ、耐クロム被毒カソード材料を創製するため、電極材料種による被毒・劣化挙動を解明することにより、異なる電極材料であっても、クロム被毒・劣化過程と支配因子を予測できる系統的な理論を構築する。当該年度(1年目)は、既存のカソード材料(LSM,LSCF,LNF)を用いてクロム被毒・劣化現象の比較を開始した。通常のセル試験は1000時間程度(約1カ月半)を要するが、本研究では、試験時間を短縮して材料種類の影響を比較できる加速試験条件(カソード過電圧条件)を決定した。この結果、SOFCにとって比較的低温である700°Cにおいても、150時間程度(約1週間)の短時間でクロム被毒・劣化現象を加速的に起こし、材料による差を比較研究することが可能になった。また、セル試験後のSEM-WDXによる微細構造変化の観察、クロム析出分布の精密測定の手法を確立し、電極反応場へ偏在して析出するクロムの定量的な比較を可能にした。さらに、クロム蒸気の移動、析出挙動(濃度分布)を定量的に解析するためのシミュレーション手法の開発を進めている。次年度は、カソード材料中に混合(コンポジット化)する酸化物材料や、微量添加元素などを含めて、材料種による被毒・劣化挙動への影響を解明することにより、異なる電極材料であっても、クロム被毒・劣化過程と支配因子を予測できる系統的な理論を構築する。当該研究によって、電極反応メカニズム解明に有用な知見が得られることから、学術的な発展に寄与する。また、耐クロム被毒カソード材料の創製により、SOFCの耐久性が飛躍的に向上し、分散型電源として普及、資源の枯渇および地球温暖化問題の解決に大きく寄与するので、工学的にも極めて意義深いものである。本研究は、これを発展させ、耐クロム被毒カソード材料を創製するため、電極材料種による被毒・劣化挙動を解明することにより、異なる電極材料であっても、クロム被毒・劣化過程と支配因子を予測できる系統的な理論を構築することを目的とする。当該年度(2年目)の当初計画は、(1)カソード過電圧、電流密度等の作動条件が、クロム被毒によるクロム析出分布に及ぼす影響を、異なるカソード材料であるLSM,LSCF,LNFについて比較し、共通的メカニズムや材料による違いを明確化すること、(2)カソード材料に混合する酸化物材料や、微量添加元素の影響を明確化することであった。(1)については、数多くのセル試験、電子顕微鏡観察によって再現性を確認しながら、カソード過電圧と電解質近傍におけるクロム析出量との相関を注意深く測定した。その結果、「クロム析出は、電流密度とは無関係で、電極反応場における酸素活量低下(=カソード過電圧)に影響され、LSM,LSCF,LNFの間ではカソード材料による差がない」ことを明らかにした。共通的メカニズムを理解するための貴重なデータが得られたと言える。(2)については、(1)の実験においてLSMカソードにはScSZが混合されていること、LSCFカソードには電解質との間にGDC中間層が形成されているなど別の材料が加わっているにも関わらず、差が見られなかったことを考慮して、現状では大きな効果が期待できないと考えられる。当該研究は、今後さらにLa系以外の材料系で同様の検討、高分解能電子顕微鏡を活用した詳細メカニズムの解明等が必要であるが、材料系が異なる場合においてもクロム被毒現象を共通的に説明するメカニズムの解明に一歩近づけることに貢献した。
亜熱帯におけるヘビ類の寒冷適応の進化:生態的要因の解明

調査は屋那覇島、沖縄島、奄美大島、及び、請島の4島を対象に行なった。屋那覇島では電波発信器を用いたヒメハブの個体追跡、夜間の目視センサスによるヒメハブと餌動物の活動個体数の季節変動の調査、標識再捕獲法によるヒメハブの移動と胃内容物の調査、及び、データロガーによる環境温度測定を行なった。奄美大島ではこれらに加え、温度勾配装置による選好体温の選択実験を行なった。沖縄島ではこれまでの長期調査の成果が既に得られているので、データロガーによる環境温度測定と選好体温の選択実験を主に行なった。請島ではヒメハブの個体数が少なく、予備的な調査にとどまった。電波発信器による個体追跡は、屋那覇島では初年度の8月から、奄美大島では2月から開始し、8個体を対象に毎月1回、その位置、体温、微環境利用等を調べた。選好体温の選択実験は、沖縄島では1月に、奄美大島では2月に各々12個体を用いて行なった。また、ミトコンドリアDNAのチトクロームbコード領域の1114対の塩基配列に基づき、沖縄島、屋那覇島、奄美大島を含む6島間の系統関係を推定した。これらの結果、沖縄島と奄美大島のヒメハブは冬季に活発に活動してカエル類を主食とし、その体温は1020度であること、選好体温は25°Cおよび15°C付近にピークをもつ二山の分布を示し、日中よりも夜間の方が低いことがわかった。一方、屋那覇島では、夏季に最も活動性が高く、体温は2530度で、トカゲ類が主食であることが明らかになった。また、沖縄島と屋那覇島の個体群は系統的にかなり近縁で、両者は奄美大島の個体群からは明確に離れていることを明らかにした。以上のことから、ヒメハブは、これまで報告されている他のヘビ類に比べ著しく低い選好体温を示すこと、および、野外での季節活動パターンは、餌資源の入手可能性に大きく依存し、系統的類縁を反映するものではないことが示唆された。本年度の調査は、当初の計画とは若干変更し、屋那覇島での調査から開始した。まず、8月に屋那覇島を訪れ、調査地域の選定と電波発信器装着のためのヒメハブの捕獲を行なった。9月には、銅パイプモデルを介したデータロガーを設置するとともに、電波発信器を用いたヒメハブの継続的追跡を、8個体を対象に開始した。同時に、センサスによるヒメハブと餌動物の活動個体数の季節変動の調査も開始した。また、予定していた加計呂間島の代わりに、環境条件が本研究の比較目的により適合している請島を調査地として選定し、予備的な調査を行なった。その後、屋那覇島での調査は毎月1回行った。その結果、本島のヒメハブは、ヤモリ、ヘリグロヒメトカゲ、オキナワトカゲなどのトカゲ類を主食としていることや、特に夏季に出現数が多いことなどが明らかになってきた。さらに、性比が著しく雌に偏っていることや、沖縄本島のヒメハブに比べて小型であることなどがわかってきた。一方、沖縄本島での調査においては、12月から2月にかけてセンサスを行い、これまで10年以上にわたって継続してきた標識再捕獲法による個体の移動の調査や食性の分析を継続した。また、2月にはデータロガーを設置し、環境温度変化の継続モニターを開始した。

奄美大島では、夏から秋にかけて調査地選定を行い、2月から電波発信器を用いた個体追跡、センサスによる個体数変動の調査、および、データロガー設置による環境温度のモニターを開始した。一方、各島でヒメハブを捕獲した際には、個体識別のために切除した腹板を99%アルコールに保存し、次年度のDNA分析用のサンプルとした。なお、温度勾配装置を用いた嗜好体温特定実験は、本年度は都合により行なえなかったので、次年度の課題とした。本年度はまず、昨年度からの継続として、奄美大島と屋那覇島における電波発信器を装着したヒメハブの追跡と、ヒメハブおよび餌動物の定期的な夜間センサスを行なった。各々の島を月に一回訪問し、屋那覇島は8月まで、奄美大島は2月までラジオテレメトリー法による個体追跡を行い、ヒメハブの位置、体温、微環境利用などを継続的に調査した。その結果、屋那覇島のヒメハブの活動性は夏に高く、冬にはほとんど活動しないこと、活動時の体温はおおよそ2530度であること、食性はトカゲ類に依存していることが明らかになった。これに対し、奄美大島では、1015度の体温で冬によく活動し、餌はカエル類がほとんどであることを確認した。一方、1月と2月には、沖縄島と奄美大島のヒメハブ各々12個体を対象にして、温度勾配装置による嗜好体温の選択実験を行なった。その結果、ヒメハブの選好体温は、両島とも25°Cおよび15°C付近にピークをもつ二山の分布を示すこと、選好体温は日中よりも夜間の方が低いこと、および、雄は雌よりもやや低めの体温を維持する傾向があることが明らかになった。さらに、ミトコンドリアDNAのチトクロームbコード領域の1114対の塩基配列にもとづき、沖縄島、屋那覇島、奄美大島を含む6島間の系統関係を推定し、沖縄島と屋那覇島の個体群は系統的にかなり近縁で、両者は奄美大島の個体群からは明確に離れていることを明らかにした。これらの結果から、ヒメハブは、これまで報告されている他のヘビ類に比べ著しく低い選好体温を示すこと、および、野外での季節活動パターンは、餌資源の入手可能性に大きく依存し、系統的類縁を反映するものではないことが示唆された。
トライエージによる薬物スクリーニング法の法医解剖試料への応用に関する研究

尿中濫用薬物の簡易スクリーニングキットであるトライエージ(フェンシクリジン、ベンゾジアゼピン類、コカイン代謝物、アンフェタミン類、オピエイトおよびバルビツール酸類を同時に検出可能)を溶血液にも応用可能な試料の前処理法を考案した。本前処理法は、血液1mlにスルフォサリチル酸50mgを加えて除蛋白後、上清に酢酸アンモニウム25mgを加えて中和するといった極めて簡便かつ迅速な方法であり、僅か510分で透明な除蛋白液を得ることができる。本前処理法を応用したトライエージスクリーニング法によるフェンシクリジン、ジアゼパム、ベンゾイルエクゴニン、メタンフェタミン、モルフィン、フェノバルビタールおよびセコバルビタールの最小検出限界は、それぞれ50ng/ml、900ng/ml、600ng/ml、1,000ng/ml、600ng/ml、900ng/mlおよび900ng/mlであり、中毒レベルのそれら薬物を検出するに十分な感度を有していた。但し11-カルボキシ-テトラヒドロカンナビノールの場合、除蛋白処理操作中に薬物が蛋白と共に共沈してしまうため、十分な検出感度を得ることはできなかった。腐敗試料では、細菌の代謝により産生されるフェネチルアミン等の腐敗アミンによりアンフェタミン類偽陽性となるため、結果の判定に際し注意が必要であった。なおフェネチルアミン単独では、5,000ng/ml以上の濃度でアンフェタミン類偽陽性となった。本スクリーニング法を法医解剖48例の溶血液および混濁尿に応用した結果、薬物検出感度および特異性にやや問題があるものの、法医学実務上非常に有用であることが確認された。
歯の移植の適応拡大のため、凍結保存歯の歯根膜を有効に再生させる

歯の移植の適応拡大のため、凍結保存歯の歯根膜を有効に再生させる方法を確立する目的で、ラット臼歯を抜歯後、凍結保存して解凍後に腹部皮膚に移植する実験系を作成した。凍結保存歯は解凍した後、一定期間器官培養して腹部皮下へ移植した。凍結保存歯は、即時移植した歯と比較して明確な歯根膜の再生能の改善は見いだされなかった。今後も培養法を改良し、凍結保存歯の器官培養の有効性および問題点を明らかにしていく予定である。凍結保存歯はプログラムフリーザによる緩速凍結後に超低温ティープフリーザ(-152°C)に保存するため、操作が煩雑であり特別な施設を必要なことから汎用性に問題がある。歯の凍結保存がより簡便になれば凍結保存歯移植の適応拡大につながると思われる。そこで私達は、凍結操作や保存温度が凍結保存歯の歯周組織再生に及ぼす影響を明らかにする目的で、ラット臼歯を抜歯後、これを腹部皮下に即時に移植する群と凍結操作や保存温度を変えて4週間凍結保存して、解凍後に移植する群を作成し、組織学的に比較検討した。その結果、-80°Cで保存すれば歯周組織を再生させることが可能であり、プログラムフリーザによる緩速凍結を併用すればより有効であることが明らかになった。また、プログラムフリーザによる緩速凍結の併用の有無によらず、保存温度が-20°Cでは有効に歯周組織を再生させることは出来ないことが示唆された。ここまでの研究成果より、凍結保存歯移植でも歯周組織は再生することは明らかになった。しかし再生過程の遅延が認められる。また、実際の臨床症例では凍結保存移植歯は、即時移植歯と比べ、緩慢な置換性歯根吸収が認められることが多い。これは凍結操作による歯根膜の損傷が原因であると考えられる。凍結操作によって損傷された歯根膜を可能な限り再生させた後に移植することを目的に、上記の実験系を使って、凍結保存歯を解凍後すぐに移植せず、1週間器官培養した後、腹部皮下へ移植する実験群を作成した。現在試料作成中である。今後、培養法を改良し、試料を組織学的に検索することで、凍結保存歯の器官培養の有効性および問題点を明らかにしていく予定である。凍結保存歯はプログラムフリーザによる緩速凍結後に超低温ディープフリーザ(-152°C)に保存するため、操作が煩雑であり特別な施設を必要なことから汎用性に問題がある。その結果、-80°C保存すれば歯周組織を再生させることが可能であり、プログラムフリーザによる緩速凍結を併用すればより有効であることが明らかになった。現在資料と解析中である。

ここまでの研究成果より、凍結保存歯移植でも歯周組織は再生することは明らかになった。しかし再生過程の遅延が認められる。また、実際の臨床症例では凍結保存移植歯は、即時移植歯と比べ、緩慢な置換性歯根吸収が認められることが多い。これは凍結操作による歯根膜の損傷が原因であると考えられる。凍結操作によって損傷された歯根膜を可能な限り再生させた後に移植することを目的に、上記の実験系を使って、凍結保存歯を解凍後すぐに移植せず、1週間器官培養した後、腹部皮下へ移植する実験群を作成した。器官培養をした後に移植した移植歯は、今のところ明確な歯根膜の再生能の改善は見いだされなかった。今後、培養法を改良し、試料を組織学的に検索することで、凍結保存歯の器官培養の有効性および問題点を明らかにしていく予定である。
水安定同位体比を用いた大気汚染物質が降水システムに与える影響評価

本研究では、越境輸送による大気汚染物質が降水システムに与える現象について調べることを目的に、降水をもたらす水蒸気発生域や雲物理過程により変動する水の酸素・水素安定同位体比、大気汚染物質(越境及び国内大気汚染物質)の最終形態である降水中の水溶性イオン濃度と降水強度の関係、気象データ解析を行う。降水の酸素・水素安定同位体比は、気温、降水量、降雨をもたらす水蒸気の起源など、気象状況によって大きく変動するものと考えられている。従来の研究において、水の酸素・水素安定同位体比やそれらから推定される同位体分別の指標であるd-excess値は、水が蒸発した海域等の降水の起源推定等に用いられてきた。近年、日本各地では、過去の観測値を超える降水量が頻繁に生じており、これまでとは異なった降水形態が起きていることを示唆されている。その原因として地球温暖化に加えて、大気汚染物質の関与の可能性もある。本研究では、日本の大都市である東京、日本から遠く離れているため清浄な大気であると考えられている小笠原、アジア大陸起源の越境輸送物質を直接観測できることが可能な金沢において採取された降水試料中の水の酸素・水素安定同位体比を測定した。さらに、水溶性イオン濃度との関係に着目して解析を行った。2015年度の冬季及び夏季の降水データから、小笠原では、硫酸イオン、硝酸イオン、アンモニウムイオンの2次生成粒子と、水の酸素・水素安永同位体比に相関が認められた。小笠原におけるこれらの成分は広域輸送に支配されていることをしているものと考えられた。一方、東京では、これらの成分については相関が認められず、日本国内の局所的な発生源の寄与が大きいことを反映しているものと考えられる。一方、東京では、塩化物イオン、ナトリウムイオンなどの海塩成分との相関が認められ、日本沿岸の海洋からの水分供給に伴って、降水が形成されたことが考えれた。本研究では、東アジア酸性雨モニタリングネットワークで採取した降水試料の水溶性イオン濃度のデータが確定された後の廃棄試料を用いて酸素・水素安定同位体比の変動を測定している。そのため、昨年度は、東京(日本都市大気)及び小笠原(海洋清浄大気)降水試料について、2016年度分の酸素・水素安定同位体比の分析を行い、酸素・水素安定同位体比と水溶性イオンの濃度の関係等を調べた。また、アジア大陸からの越境輸送を捉えることが可能な日本海沿岸の金沢において、降水試料の採取を開始した。今年度は、2017年度に採取された東京・小笠原や日本海側の金沢で採取された降水中の酸素・水素安定同位体比を測定する。さらに、再解析データを用いた気象解析を行う予定である。今年度は、前年度に引き続き観測及び分析を行い、データを蓄積しつつ、解析を行う。特に2017年度に採取された東京・小笠原の降水試料や2018年度に金沢で採取した降水について、降水中の酸素・水素安定同位体比の分析を行い、季節変動・年々変動や水溶性イオン濃度との関係を明らかにする。降水中の水溶性イオン濃度は、降水初期に高く時間がたつにつれて減少することから、ある特定のイベント(激しい降水)について、時間単位で採取し、降水中の水溶性イオン濃度の変化をガス・粒子状物質濃度や気象変化をもとに解析する。さらに、降水強度の違いによる水の酸素・水素安定同位体比やd-excessの違い、大気汚染物質濃度との関係を明らかにする。また、再解析データや化学輸送モデルを用いた気象解析を組み合わせることで、越境輸送による大気汚染物質が降水システムに与える影響を調べる。

本研究では、東アジア酸性雨モニタリングネットワークで採取した降水試料の水溶性イオン濃度のデータが確定された後の廃棄試料を用いて酸素・水素安定同位体比の変動を測定している。そのため、昨年度は、東京(日本都市大気)及び小笠原(海洋清浄大気)降水試料について、2016年度分の酸素・水素安定同位体比の分析を行い、酸素・水素安定同位体比と水溶性イオンの濃度の関係等を調べた。また、アジア大陸からの越境輸送を捉えることが可能な日本海沿岸の金沢において、降水試料の採取を開始した。今年度は、2017年度に採取された東京・小笠原や日本海側の金沢で採取された降水中の酸素・水素安定同位体比を測定する。さらに、再解析データを用いた気象解析を行う予定である。今年度は、前年度に引き続き観測及び分析を行い、データを蓄積しつつ、解析を行う。特に2017年度に採取された東京・小笠原の降水試料や2018年度に金沢で採取した降水について、降水中の酸素・水素安定同位体比の分析を行い、季節変動・年々変動や水溶性イオン濃度との関係を明らかにする。降水中の水溶性イオン濃度は、降水初期に高く時間がたつにつれて減少することから、ある特定のイベント(激しい降水)について、時間単位で採取し、降水中の水溶性イオン濃度の変化をガス・粒子状物質濃度や気象変化をもとに解析する。さらに、降水強度の違いによる水の酸素・水素安定同位体比やd-excessの違い、大気汚染物質濃度との関係を明らかにする。また、再解析データや化学輸送モデルを用いた気象解析を組み合わせることで、越境輸送による大気汚染物質が降水システムに与える影響を調べる。降水中の酸素・水素同位体比の分析を、総合地球環境研究所の分析機器を使用して行っているが、分析利用が多くマシンタイムが取れにくい状況だったため、当初予定していた分析検体数よりも少ない状況となった。そのため、分析費用が当初の予定よりも少なくなった。この予算は次年度の分析費用として使用する予定である。
現代イタリア社会におけるローカリティに関する文化人類学的研究

近年グローバル化の一方で、ローカルなものへの注目が高まっている。本研究は、そのなかで改めてローカル、ローカリティが何かを考えるため、元来ローカルな文化が強いとされるイタリアにおいてローカルコミュニティの事例調査を行い、理論的な再考も行った。その結果ローカルとは、それ自体でグローバルと二項対立的に存在するものではなく、グローバル、ナショナル等の関連の中で再編されること、ゆえに近年のローカルブームには批判的視点も必要であること、また近年はローカルな場にこそグローバル等の他の空間が重なるようになり、時間観とともに空間観の再編が起きていること等を明らかにし、新たなローカリティ論への足掛かりを得た。平成26年度は、本研究の1年目として、理論的な研究においても、現地調査においても、それぞれ概要を把握することに努めた。1理論的研究:ローカルコミュニティおよびローカリティに関して、人類学をはじめとする人文社会諸科学における基本的な文献を収集・分析し、その変遷や現状の問題点をできるだけ把握することに努めた。中でも、昨今の空間論をリードする地理学の業績に焦点を当てた。また、イタリアの事例にかんしては、これまでの民族誌を渉猟し、そこでのローカルコミュニティおよびローカリティの描き方を、国家、近代化、グローバル化などとのかかわりからの分類・整理する作業を行った。この作業は、今後イタリアのローカリティを考えるうえでの基本的な資料になるとともに、人類学がこれまでローカリティの問題をどう描いてきたかを探る上でも貴重な資料を得ることができた。2イタリアのローカリティにかんする現地調査:イタリアのローカル・コミュニティにおけるローカリティの意味を具体的に探るため、10月に約4週間、イタリアで現地調査を行った。その目的の一つは、これまで調査を続けてきたローマ近郊のR町での調査であり、そこでは、彼らのローカリティ意識の変遷を探るため、まずは約30年前の最初の調査からの変化を総合的に調査・把握した。R町の近隣の町々における資料の収集も開始した。また、この事例を相対し、さらには、イタリアにおけるローカリティ研究にかんする知見を深めるため、ローマ大学の人類学者と意見交換をした。その過程で、彼らとの間で今後の協力関係を視野に入れた関係が構築されたので、27年度には具体的な計画の策定に入るつもりである。平成27年度は、本研究の2年目として、1現地調査の本格的な推進、2これまでの調査資料および理論的な考察に関する中間的な総括、の2点に焦点を当てた研究を行った。その成果は次のとおりである。1昨年度に引き続き、ローマ近郊の町にて約3週間にわたってローカリティにかんするフィールドワークを行った。今回は世代および性別の相違に焦点を当て、より若年世代にインタビューを重ねていき、ローカリティ意識の変化の具体的な内容、その変化を引き起こす要因・背景などを探った。また性別に関しては、婚姻による移住の多少という問題だけでなく、両者の生活スタイルの違いがそれぞれのローカリティ意識の差に大きく作用しているのではないかという推測も出てきたが、これについては今後、世代や職業などの他の変数によるクロスチェックが必要となる。これらは引き続き、次年度の調査課題とする。2当調査町における約30年前の調査資料をローカリティという視点からもう一度精緻に振り返ることによって、当時の人々のローカリティ意識を分析、再構成した。そして、その成果を本年度に発刊した著書『城壁内からみるイタリア』の5章としてまとめた。彼らのローカリティ意識は、これまでもカンパニリズモと呼ばれ、いわばイタリア文化の一つとして注目されてきた。しかしそれが、単なるローカル・アイデンティティではなく、彼らの生き方、人生の捉え方そのものと密接にかかわっていることを明らかにした。もちろん、その考察はいまだ推論の域を出ない部分も多く、変容についても考察が不十分である。しかしこの成果は、ローカリティのもつ意味(およびその研究視座)をさらに広げていく具体的な契機になる。ゆえに次年度以降、このイタリアでの議論をより一般的なローカリティ研究にもつなげた考察も積極的に行っていく。本年度の最も重要な目的は、ローマ近郊の調査地でのフィールドワークを本格的に進めること(インタビューの対象を世代、性別、調査地以外の出身者などに多様化させ、そのライフヒストリーを聞き取ること)であり、その目的はおおむね達成している。また、イタリアの他地域におけるローカリティにかんしても、本年度北イタリアで予備調査をおこない、次年度以降の準備も行った。一方、これまでの調査資料の整理や分析も着実に進んでいる。総じて、イタリアのローカリティの多様性、変遷等にかんする総合的な情報は順調に蓄積し、その考察も着実に深まっており、その成果の一部も実際に書籍等で発表することができた。本研究3年目は、前年度同様、1現地調査の続行、2その整理と分析のための理論的考察、に焦点を当てた。1昨年度同様、ローマ近郊のロッカプリオーラという町にて、約2週間、彼らのローカリティ意識の変容に関する調査を行った。今回は、世代間格差ともに、住民の出身地にも焦点をあてた。そのなかで、親が町外出身者である、いわば「よそもの二世」の若者たちの町づくり運動という興味深い事例を調査し、ローカリティとアイデンティティの複雑な関係をみることができた。また、近隣の町々でも調査を開始し、まずはその概要(祭りなどの町づくり運動)を把握した。2これまでの調査からは、イタリアでも人・モノ・情報の移動は激しくなっているが、町というローカルな場への帰属意識は強く維持されていることが分かっている。その考察のため、引き続き、空間論、グローバル/ローカル論にかんする理論的な考察を深めた。

またその過程で、イタリアの場合、この問題に具体的に取り組むためには「食」に注目することが有益であることも浮かび上がった。ゆえに食という視点から以上の議論にかかわる先行研究の渉猟を開始し、これまでの調査資料もその視点から再考する作業を始めた。また、ナポリのUniversita degli Studi Suor Orsola Benincasa di Napoliで同じ観点から研究している研究者とも意見交換をし、今後調査協力を行うこととした。なお、この問題にかかわる平成28年度の成果の一部は、シンポジウムや講演会等で公表する機会を得た(研究発表欄参照)。28年度の最も重要な目的は、ロッカプリオーラでのローカリティにかかわる現地調査を大方終了し、それとの比較のため周辺の町々での調査を行うことであった。それぞれおおむね予定通りに進展している。特に「よそもの2世」の若者たちの町づくり運動に出会えたことは、今後の考察にとって極めて有意義であった。また、理論的な考察も順調に進展しており、食という視点の重要性を見出して分析を深めるとともに、シンポジウムなどのかたちでその考察の一端を公表し意見交換をする機会も得ることができた。食の問題に関しては、イタリアの大学研究者(Universita degli Studi Suor Orsola Benincasa di Napoli)との今後の協力関係に関しても議論が始まっており、29年度以降さらなる発展が見込まれる。本研究は、グローバル化が進む中、その一方で活性化しつつあるローカルな動きに着目し、改めてローカル、ローカリティとは何かを考察するものである。具体的にはイタリアの事例を取り上げ、その実情の調査を行い、論点を整理していくことによって、一般的なローカリティ論の足掛かりとした。イタリアの調査は主に2か所で行った。1つは、約30年前から調査を継続しているローマ近郊の町であり、現状だけでなく過去の町おこし運動や、人々の意識の違いを世代差、出身の違い等に着目して調査を行った。そこからは、彼らのローカリティが多次元かつ多様・多義であること、ローカリティはいつの時代においても人々の生活の中で重要な資源であったことが明らかになった。資源としてのローカリティという視点は、とくに人やモノや情報の移動が盛んになっている今、他の地域においても重要である。また3年度目から、食というテーマがイタリアの町おこし運動の中で鍵となっていることに着目し、ナポリ近郊で調査を始めた。最終年度は地中海料理をめぐる動きに着目し、彼らのいう地中海には、グローバル、ナショナルなものの他に、様々なレベルのローカルなもの(州、町、地方など)がまじりあっていることを明らかにした。これは、ローカルなものが、グローバル、ナショナルなものの中でこそ生産・再生産されているという構図でもあり、もう1つの調査ともつながる。
ES細胞由来マクロファージを用いた細胞磁界測定法の開発

【目的】マウスのES細胞株であるCMTI-1(129SVマウス由来)を用いて、胚様体形成法を用いて、マクロファージへ分化誘導し、毒性学試験に使用できるかを検討した。【方法】前日にゼラチンコーディングされた60mmの培養皿にフィーダー細胞を1x10^6個まき、十分にピペティングを行いシングルセルにした上で、ES細胞を播いた(5x10^5個)。37°C、5%CO_2の条件下でleukemia inhibitory factor(LIF)を含んだDulbecco's modified Eagle medium(DMEM)で培養し、最初は毎日培地を交換して、3日ごとに継代した。5代継代の後、Lindmark, et. al.(2004)の研究を元に、マクロファージへの分化誘導を試みた。ES細胞をLIFを含んでいないIscove modified Dulbecco's media(IMDM)で3時間培養し、トリプシンで単離した後に、1x10^4個にして更に培養しEB細胞にし、11日後にInterleukin 3(IL-3)及びmacrophagecolony stimulatingfactor(M-CSF),ヒトインスリン、IL-1βを含んだIscove modified Dulbecco's media(IMDM)で10日間培養し、マクロファージに分化させた。培養プレートに付着した細胞をマクロファージとして分離した。【結果】付着した細胞がごく一部で、フィーダー細胞との分離も難しく、毒性試験に供するほど、十分なマクロファージは得られなかった。【考察】既存のマクロファージ系培養細胞(J774.1細胞、RAW264.7細胞)では簡便に安価に毒性試験が実施でき、ES細胞からマクロファージを分化誘導する意義は現時点では大きくないと考える。【研究目的】本研究グループでは、約20年間にわたり、肺磁界測定および細胞磁界測定により、化学物質の肺および細胞への有害性評価を行ってきた。本測定法は、前者では四三酸化鉄懸濁液を気管内注入、後者では培養液中に加えて、肺胞マクロファージに貪食させ、外部磁界により磁化された酸化鉄から発生する微小残留磁界をフラックスゲート磁束計により測定するものである。四三酸化鉄と同時に曝露した化学物質に有害性がない場合は、肺胞マクロファージ内の食胞のランダムな回転により発生する残留磁界の迅速な減少(緩和)が観察されるが、有害性のある化学物質が添加されると緩和が遅延する。本研究はマウスES細胞から分化誘導したマクロファージを用いて細胞磁界測定を行い、形質転換されたマクロファージ細胞株や気管支肺胞洗浄より採取した肺胞マクロファージと緩和について比較し、有害性評価に用いられるか検証することを目的とする。【方法】マウスES細胞の培養とマクロファージへの分化誘導本研究では、マウスES細胞株H-1(C3Hマウス由来)、CMTI-1(129SVマウス由来)を用いる。胚様体形成法、OP9法(Nakano et al.1994)およびサイトカイン添加によってES細胞からより効率的にマクロファージを分化誘導する条件を検討した。【結果および考察】ES細胞からマクロファージの分化誘導が、順調に行われないので条件設定について検討が必要である。【今後の課題】誘導が可能になれば細胞磁界測定により緩和曲線を得て、緩和の速度を各細胞で比較し検討をする。同様の緩和曲線が得られれば、細胞骨格が各細胞で同じように機能していることが証明される。以上のことから安全性をさらに検討する。【目的】マウスのES細胞株であるCMTI-1(129SVマウス由来)を用いて、胚様体形成法を用いて、マクロファージへ分化誘導する方法を検討した。【方法】具体的には、ES細胞を解凍して起こし、前日にゼラチンコーディングされた60mmの培養皿にフィーダー細胞を1×10^6個まいておいて、その上に十分にピベティングをして、シングルセルにした上で、細胞を播いた(5×10^5個)。37°C、5%CO_2の条件下でleukemia inhibitory factor(LIF)を含んだDulbecco's modified Eagle medium(DMEM)培養液で培養し、最初は毎日培地を交換して、3日ごとに継代した。5代継代の後、Lindmark, et al.(2004)の先行研究を元に、マクロファージヘの分化誘導を試みた。ES細胞をLIFを含んでいないIscove modified Dulbecco's media(IMDM)で3時間培養し、トリプシンで単離した後にInterleukin 3(IL-3)及びmacrophagecolony stimulatingfactor(M-CSF)、ヒトインスリン、IL-1βを含んだIscovemodified Dulbecco's media(IMDM)で10日間培養し、マクロファージに分化させる。培養プレートに付着した細胞をマクロファージとして分離する。【検討課題】現時点では、マクロファージへの分化の段階まで至らず、形態的観察を含め、間題点を検討中である。【方法】

前日にゼラチンコーディングされた60mmの培養皿にフィーダー細胞を1x10^6個まき、十分にピペティングを行いシングルセルにした上で、ES細胞を播いた(5x10^5個)。37°C、5%CO_2の条件下でleukemia inhibitory factor(LIF)を含んだDulbecco's modified Eagle medium(DMEM)で培養し、最初は毎日培地を交換して、3日ごとに継代した。5代継代の後、Lindmark, et. al.(2004)の研究を元に、マクロファージへの分化誘導を試みた。ES細胞をLIFを含んでいないIscove modified Dulbecco's media(IMDM)で3時間培養し、トリプシンで単離した後に、1x10^4個にして更に培養しEB細胞にし、11日後にInterleukin 3(IL-3)及びmacrophagecolony stimulatingfactor(M-CSF),ヒトインスリン、IL-1βを含んだIscove modified Dulbecco's media(IMDM)で10日間培養し、マクロファージに分化させた。培養プレートに付着した細胞をマクロファージとして分離した。【結果】付着した細胞がごく一部で、フィーダー細胞との分離も難しく、毒性試験に供するほど、十分なマクロファージは得られなかった。【考察】既存のマクロファージ系培養細胞(J774.1細胞、RAW264.7細胞)では簡便に安価に毒性試験が実施でき、ES細胞からマクロファージを分化誘導する意義は現時点では大きくないと考える。
有機素反応理論の成立

表題に関する領域の研究を推進する方策を検討した。全体会議を2度開催し、主として関西存在の物理有機化学者を中心に溶液反応理論の専門家、有機合成や他の有機化学の関連分野の研究者と溶液素反応の問題点について集約的に検討した。さらに、これによって整理された問題点から、純粋の反応論のみならず、広い応用分野への実践的波及効果をも視野に入れた重点領域研究の申請を行うべく討議を重ねた。その結果、以上に述べるような共同研究計画の具体化及び、それを行うための組織造りに成功した。本計画は(i)ミクロ溶媒効果、(ii)溶液反応過程、(iii)溶媒効果理論の3つの研究項目からなり、以下の観点からそれぞれ研究を推進していく。(i)ミクロ溶媒効果有機反応におけるミクロ機構を解析すると同時に有機合成での溶媒効果の問題を物理有機化学の実験的立場から検討する。(ii)溶液反応過程反応経路を決定する因子、有機素反応の速度論的解析や活性中間体の構造と動的特性および、反応の遷移状態の構造とその基質依存性について検討する。(iii)溶媒効果理論分子軌道法、モンテカルロ法等の種々の理論圭さんに基づき、溶液有機素反応過程における静的および動的溶媒効果を分子レベルで解明する。研究組織は組織全般の研究推進と円滑な運営を図るための統括班と各研究項目に分かれて実際に研究を押し進めていく研究班からなる。更に統括班は評価グループと実施グループに別れ、前者は本研究に対する評価及び、研究運営についての助言を行い、後者は研究実施における助言を行う。上記の研究計画は平成10年度に発足する科学研究費重点領域「有機溶液反応の実践的理論」として申請する運びとなった。