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第三アミン及びスルフィドを基盤分子とする１電子移動型不斉有機触媒の創製

本研究は、これまで殆ど例のない「一電子移動型不斉有機触媒」を開発することを主たる目的として実施したものである。種々検討した結果、ビアリールをもつ不斉芳香族第三級アミンを陽極酸化のメディエーターとして用いると、ベンジルエーテル誘導体の不斉酸化が進行することを見出した。また、関連事項として、光電子移動反応における光増感剤の基盤分子としての有用性が期待されるポルフィリン誘導体の高効率的な新規修飾反応及び光化学・電気化学物性の解明についても検討した。本研究は、陽極酸化反応において基質の一電子移動過程を媒介することが知られている芳香族第三級アミンなどにキラルなビアリール構造等を導入することにより「一電子移動型不斉有機触媒」を開発することを主な目的として実施するものである。この目的を達成するためには、「一電子移動型不斉有機触媒」の適切な分子設計に加え、電気化学的手法以外の電子移動ツールについても検討する必要がある。そこで、一昨年に続き、不斉芳香族第三級ビアリールアミンの構築、特に、スピロ構造により剛直化された軸不斉をもつ不斉芳香族第三級アミンの構築とその「一電子移動型不斉有機触媒」としての可能性を検討した。また、電気化学的以外の電子移動ツールとしてIr(bpy)3などの可視光型光増感剤を用いた光電子移動の可能性について検討した。これらの結果から、以下の新規な知見を得た。1.スピロ構造により剛直化された不斉ビアリール型芳香族第三級アミンを「一電子移動不斉有機触媒」として用い、ベンジルエーテル誘導体の陽極酸化を行った結果、30%ee程度の不斉を誘起できることを見出した。2. Ir(bpy)3などの可視光型光増感剤を電子移動ツールとして用いて、アルコールの酸化反応を検討した結果、この光化学反応系に芳香族第三級アミンを添加すると、高効率で対応するカルボニル化合物へ変換できることを見出し、芳香族第三級アミンが光電子移動反応においても一電子移動過程を媒介できることが明らかとなった。また、関連の事項として、光増感剤の基盤分子としての有用性が期待されるC6F5基などフッ素基を持つポルフィリン誘導体の高効率合成法についても検討し、Pd触媒存在下ハロゲン化ポルフィリンとビス(ポリフルオロフェニル)亜鉛反応剤とのカップリング反応を行うことにより目的のフッ素官能基をもつポルフィリンが短時間かつ高収率で得られることを明らかにした。本研究は、陽極酸化反応において基質の一電子移動過程を媒介することが知られている芳香族第三級アミンや芳香族スルフィドにキラルなビアリール構造等を導入することにより「一電子移動型不斉有機触媒」を開発することを主たる目的として実施するものである。この目的を達成するためには、「一電子移動型不斉有機触媒」の不斉場をどのように構築するかということに加え、触媒としての安定性を確保することが重要である。そこで、昨年度は、ビアリール構造をもつ不斉芳香族第三級アミンを構築し、この化合物の「一電子移動型不斉有機触媒」としての可能性、及び電子移動触媒の安定性を向上させる要因を解明し、以下の新規な知見を得た。1.ビアリール構造をもつ不斉芳香族第三級アミンの短工程での構築法を確立した。2.ビアリール構造をもつ不斉芳香族第三級アミンをメディエーターとして用い、ベンジルエーテル誘導体の陽極酸化を行った結果、20%ee程度の不斉を誘起できることを見出し、「一電子移動型不斉有機触媒」という新概念確立の端緒を得た。3.芳香族第三級アミンの芳香環上にCF3やC6F5などのフッ素官能基を導入すると、電子移動触媒としての安定性を著しく向上できることが判った。また、関連の事項として、光増感剤の基盤分子となるポルフィリン誘導体の高効率的な合成法についても検討し、シリルメチル基を持つポルフィリンが有用な新規なポルフィリン合成素子として利用できることを明らかにした。この目的を達成するためには、「一電子移動型不斉有機触媒」の適切な分子設計・構築に加え、電気化学的手法以外の電子移動のツールについての検討も必要がある。そこで、ビアリールをもつ不斉芳香族第三級アミンの構築、特に、スピロ構造により剛直化された軸不斉をもつビアリール型不斉芳香族第三級アミンの構築とその「一電子移動型不斉有機触媒」としての可能性を検討した。また、電気化学的手法以外の電子移動のツールとしてIr(bpy)3などの可視光型光増感剤を用いた光電子移動の可能性について検討した。さらに、関連の事項として、光増感剤の基盤分子としての有用性が期待されるポルフィリン化合物の新規修飾反応の開発を試みた。

得られた知見の概略を以下に記す。(1)スピロビアリール型不斉芳香族第三級アミンを「一電子移動型不斉有機触媒」として用い、ナフチルヒドラゾンを陽極酸化またはIr(bpy)3などの可視光型光増感剤を用いて一電子酸化すると対応するビナフチルアミンを不斉収率が20%程度で与えることを見出した。(2)環周辺にエステルなどの反応性官能基をもつ無金属ポルフィリンは様々な機能性金属ポルフィリン分子の合成素子としての有用性が来される分子であるが、従来、このようなポルフィリン化合物を短工程で効率良く合成する方法は殆ど知られていなかった。これに対して、Pd触媒存在下ハロゲン化ポルフィリンとKnochelらにより開発された官能基許容性有機マグネシウム反応剤とのカップリング反応を行うと目的の反応性官能基をもつ無金属ポルフィリンが高収率で得られることを見出した。明治薬科大学薬品物理化学教室の研究成果の概要や論文タイトルなどを掲載している。化学系薬学(物理有機化学)当初の計画通り、ビアリール構造をもつ不斉芳香族第三級アミンが一電子移動を経由する不斉有機触媒として利用できることを見出し、「一電子移動型不斉有機触媒」という新概念確立の端緒を得た。また、関連事項として、ポルフィリンの高効率フッ素官能基導入反応を開発した。当初の計画通り、ビアリール構造をもつ不斉芳香族第三級アミンが一電子移動を経由する不斉有機触媒として利用できることを見出し、「一電子移動型不斉有機触媒」という新概念確立の端緒を得た。研究実績の項で述べたように、本研究で提案する「一電子移動型不斉有機触媒」がビアリール構造をもつ不斉芳香族第三級アミンを利用することで実現可能であることが判った。特に、ビアリール部分の剛直性を増大した不斉スピロ型芳香族第三級アミンを「一電子移動型不斉有機触媒」として用いると、不斉収率を向上できる可能性を見出した。そこで、今年度は不斉スピロ型芳香族第三級アミンへのフッ素官能基などの導入を行い、電気化学的な安定性と適度な酸化力を併せ持つより実用的な一電子移動型不斉有機触媒反応を開発する。また、昨年度は、芳香族第三級アミンがIr(bpy)3などの可視光型光増感剤を用いた光化学的一電子移動反応においてもメディエーターとして働き得ることを明らかにした。この方法は、電解装置などの特殊な装置を用いる必要がなく、多くの有機合成化学者にも利用しやすいという特徴を持つだけではなく、電解法とは異なり、芳香族第三級アミンの二量化が起りにくいという興味深い反応性を示すため、Ir(bpy)3以外の可視光型光増感剤についてさらに検討を加え、より実用的な一電子移動型不斉有機触媒反応を開発する。しかし、その不斉収率は現在のところ20%ee程度であり満足できるものではない。そこで、今年度は、ビアリール構造をもつ不斉芳香族第三級アミンの構造最適化を行うことにより、化学収率と不斉収率の向上を目指す。特に、ビアリール部分の剛直性を増大した不斉スピロ型芳香族第三級アミンの「一電子移動型不斉有機触媒」としての能力を解明し、より実用的な一電子移動型不斉有機触媒反応を開発する。受入れ利息が生じたため。次年度の物品費に組み込み、当初の予定通り、平成26年度研究計画を遂行する。次年度の物品費に組み込み、当初の予定通り
有機薄膜太陽電池の高効率化を指向した新規熱変換型有機半導体材料の開発

(1) BP誘導体を用いたOTFTの作製と移動度向上通常テトラベンゾポルフィリン(BP)は有機溶媒に対して不溶であることから,可溶性熱前駆体(CP)をスピンコートし,基板を加熱することでBP薄膜へと変換させOTFTを作製する.しかし,この手法ではBPの分子配向を制御できず、その正孔移動度(μ)も0.1 cm2/Vs程と低い.そこでBPの5,15位に置換基を導入した可溶性BP誘導体(TIPS-BP)を用いてディップコート法によりOTFTを作製したところ,規則的に分子を配列されることに成功し,μ= 1.1 cm2/Vsを達成した.この値はBPまたはその誘導体の最高値である.さらに移動度を向上させるため,シリル基のアルキル鎖を変化させた材料(A)を合成した.初期評価としてディップコート法によりOTFTを作製したところ,最高でμ= 2.8 cm2/Vs,平均でμ= 1.4 cm2/Vsと移動度をさらに向上させることに成功した.(2)高い開放電圧を示すBP誘導体の合成とOPVへの応用BPと一般的なn型材料であるPC61BMを用いたOPV素子の開放電圧(VOC)は0.6 V程であり,最新の10%を超える低分子系OPV材料のVOC(0.91.0 V)と比較して低い.これは,BPの高いHOMO準位(-4.9 eV)に起因している.そこで,BPのHOMO準位を低下させ,OPVのVOCを向上させることを目指し,BPの5,15位に強い電子求引基であるトリフルオロメチル基を導入したBP誘導体(CF3BP)の合成を行った.CF3BPはBPと比較してHOMO準位が0.4 eV低下していることが大気下光電子分光法から明らかとなった.そこで初期評価として,pn型OPV素子の作製・評価を行った結果,CF3BPを用いたOPV素子のVOCは0.96 Vと高い値を示した.今後,pin型OPV素子への応用を行うことで,高い変換効率が期待できる.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
ニューロン間で伝搬するマイクロＲＮＡの同定とその機能に関する基礎的研究

microRNA (miRs)は様々な疾患の病態マーカーとしての可能性がある。本研究では脳特異的なmiRsの機能解析とそれがニューロン間でシグナルを伝達する可能性を検討した。BDNF刺激によりcortexから放出されるエクソソーム含有のmiRsを定量解析した結果、測定を試みたmiRs(miR1, 124a, 132、等)では全て検出限界以下の値を示したが、BDNF刺激後いくつかの種類のmiRsが検出された。一方、これまでほとんど報告のなかったグリア細胞においてはbFGFがmiR-134を増加させ、その反応を介してグルタミン酸回収能力を増強させるなどの作用を有することを論文報告した。最近、遺伝子をコードしない小さなmicroRNA(以下miRとする)の働きが注目されており、標的とする機能分子の遺伝子を認識してその発現を調節し、細胞に対して影響を及ぼすことで知られる。さらに、疾患特異的なmiRの発現のレベル変動が、病態マーカーとして有用である可能性が示唆され始めている。我々はこれまで、脳特異的なmiRの働きに着目し、神経栄養因子のひとつBDNFでmiR132などが誘導されてシナプス増加などに重要であることを報告している(Numakawa et al., Neurosci lett, 2011)。そこで、本研究では、これらmiRがエクソソームに充填されてニューロンから放出され、他のニューロンに吸収された後に機能を発揮する可能性を検討することにした。本年度では、主としてラット由来の培養大脳皮質ニューロンを用い、BDNF投与など種々の刺激を行い、細胞外に放出されるエクソソームを回収した。そして、その内容物の同定を試みた。また、エクソソームの膜蛋白質と考えられたCD63とGFPを融合させた蛋白質を培養ニューロンに発現させ、結果として細胞外エクソソーム量に違いが生じるかどうかなどの検討を行った。その結果、BDNFの刺激依存的にmiR-9など、いくつかのmiRにおいて細胞外放出量の増加傾向が観察された。同時に、神経ペプチドのひとつGLP-1で刺激を行ったところ、いくつかの内在性miRの発現が経時的に増加する傾向も観察された。外来性のCD63の発現は、ニューロンの細胞内に大きな小胞様に観察され、今後のモニター解析に有用である可能性が考えられた。本研究では、中枢ニューロンよりマイクロRNA(miR)が放出され、ニューロン間を伝搬する可能性を検証した。生後1-2日齢のラット脳より大脳皮質の初代培養ニューロンを作成し、血清培養を行った。その後、外来エクソソームの混入を除外するために、無血清培地(B27サプリメント)による培養維持を行った。その後、培地中に放出されたエクソソームを回収し、それに含有されるmiRの検出を試みた。BDNF(脳由来神経栄養因子)は、中枢ニューロンにおける神経伝達に重要な神経栄養因子であるが、このBDNF刺激によるエクソソーム分泌促進の可能性も検討した。ナノ粒子解析装置を用いたカウントにより、培養大脳皮質ニューロンから放出されるエクソソーム数への影響の解析を行った結果、BDNF添加による顕著な変化は観察されなかった。単離したエクソソームでは、miR-1, 9, 16, 124a, 134など、精神疾患などとの関連が報告されているmiRの有無を検討した。コントロールでは、これらのmiRの含有量は検出限界以下ではあったが、BDNF刺激後では、特異的なmiRが検出された(未発表)。これは、BDNFによるエクソソームの分泌効率や、エクソソームへのmiRの封入過程、または細胞内におけるmiRの産生増加などの可能性が考えられ、現在、検討中である。また、アストロサイトなどのグリア細胞でのmiRの動態はほとんど明らかではないが、我々は線維芽細胞増殖因子によるmiR-134の産生増加と、その機能におけるERKシグナルの重要性などに関する論文報告を行った(Numakawa et al., Biochem Biophys Res Commun. 2015,456:465-70.)。神経科学まず本年度は、培養大脳皮質ニューロンから検出可能な量のエクソソームが放出されていること、およびエクソソーム内に、miRが含まれており、それが定量可能かどうかの検討を行った。ラットの培養大脳皮質ニューロンの細胞外液よりエクソソームを回収する試みを、超遠心を利用する方法、および市販のエクソソーム分離試薬を用いた方法で実施し、いずれも十分なエクソソームが回収された。その後miRの抽出を行い、定量PCRにてmiRを検出したところ、miR-1, -9, -132などが確認できた。我々は既に、神経栄養因子

BDNFがグルタミン酸受容体などシナプス関連蛋白質を増加させる働きを持ち、それには細胞内のmiR-132の増加が関与することなどを報告している(Numakawa et al., Neurosci lett, 2011、ほか)。本年度の研究で見出された細胞外放出されたエクソソームにおける含有miRが、実際に別のニューロンに再吸収されるかどうかは今後確認する必要がある。そこで、伝搬エクソソームの可視化の為、エクソソームの表面での局在を想定したCD63蛋白質の導入を試み、蛍光顕微鏡下での観察に成功した。以上、大脳皮質ニューロンの培養条件、およびエクソソームの回収実験の基礎的条件を検討し、検出感度をあげる必要はあるが、細胞外へのエクソソームの放出とそれがmiRを含有していることを示唆するデータは得られてきているので、本年度の研究達成度は十分であると思われる。BDNF投与や脱分極刺激等によりニューロンの興奮を引き起こさせ、ニューロンの活動依存的なエクソソームの細胞外放出機構の存在の発見や、そのメカニズムを介して細胞外に運び出されるmiRの特定を試みる予定である。超遠心法などを用いた生化学的なエクソソームの放出の確認に加えて、可視化CD63をマーカーとした細胞内動態や、別のニューロンへの吸収の様子などをイメージング法にて解析する。さらに、刺激依存的に細胞外放出されるmiRの同定後では、その特定miRがニューロンに対していかなる働きかけをするのか、ターゲットしている遺伝子の探索までを目標とする。特定したmiRのエクソソームを介した伝搬により生じるニューロンの質的変化として、細胞の生存率およびシナプス機能への影響を網羅的に解析する。CD63が単なるマーカー分子として有用なのか、それともエクソソームの細胞外放出に影響を与える機能的な分子である可能性はないのか、の確認をする必要もある。BDNFなどの神経栄養因子には、特定のmiRを増加させてニューロン機能変化を引き起こす可能性があるが、その変化においてエクソソーム放出を利用している成分を究明する。BDNFによるシナプス機能の増強では、神経伝達物質放出が必要なステップであるが、同様な細胞間のコミュニケーションにおいてエクソソーム放出が介在する可能性の検討のために、刺激依存的なエクソソーム放出と内容miRの伝搬の詳細な検討が重要である。初年度では、培養した大脳皮質ニューロンを主として用い、細胞外液よりエクソソーム回収が可能かどうかの基礎的解析を行った。これには、様々な方法を用いたが、超遠心を用いる方法など、脳以外の組織を用いた研究では従来使用されている方法や、市販のエクソソーム分離試薬を用いた場合においても数種類のmiRの検出に成功した。今後において、培養ニューロンの成熟度の影響の検討、各エクソソーム分離法の最適化と選定、および重要と思われるmiRの特定など実験条件の確定後においても相当のランニングコストが生じると予想され、次年度での十分な実験費用が重要であると考えたため。エクソソームの分離試薬やmiR検出測定キットなど、通常行う実験に用いるための消耗品に相応の費用が必要である。また、CD63などのエクソソームマーカーを顕微鏡下で追跡するとともに、内在性蛋白質のノックダウンに用いるコンストラクト購入も予定する。
FMSにおける統合的スケジューリング問題の最適化に関する研究

本研究の目的は、FMS(flexible manufacturing system)において起きるスケジューリング問題を統合的にモデル化し、その最適解を求める手法を主として数理計画法に基づいて構築することである。典型的なFMSは、1台で多種の切削加工を自動的に行うマシニングセンタ、加工物の搬入、搬出、搬送を無人で行うAGV(automated guided vehicle)、ロボット及び素材、完成品の保管、入出カを自動的に行う立体自動倉庫からなる。特に、数台以下のマシニングセンタからなる小規模のFMSはFMC(flexible manufacturing cell),また、1台のロボットで搬入、搬出、搬送を行うFMSをロボテイクセルといわれる。本研究で得られた主な成果は以下の通りである。1, 2台のマシニングセンタとその中間に洗浄、乾燥などの作業を行うステーションが介在するFMCのスケジューリング問題に対して効率の良い厳密解法を開発した。2, 2台、または、3台のマシニングセンタがそれぞれ有限容量の仕掛かり用バッファを有するロボテイクセルのスケジューリング問題に対して従来より近似精度の高い近似解法を構築した。3,任意台数のマシニングセンタからなるFMSのスケジューリング問題に対して分枝限定法に基づく厳密解法を開発し、それが従来の厳密解法より1桁規模の大きい問題を解き得ることを数値実験により実証した。4,立体自動倉庫における入出力計画問題を新たに定式化し、その最適化のための近似解法をグラフ理論に基づいて構築した。また、数値実験によってその近似性能が優れていることを確かめた。5,処理時間などが確率変数で与えられるとき、スケジューリングを確率過程と見なすことができ、その最も基本的なマルコフ過程について若干の数学的性質を見出した。FMSに代表される自動生産システムの特長はロボットやAGVなどによって柔軟な搬送の自動化を実現している点にある。他方、この様な搬送システムは搬送能力が小さく、生産効率のボトルネックとなり得る危険性を有している。このためスケジューリング理論の分野では効率的な多種少量生産実現のため、加工スケジュールと搬送スケジュールの統合的最適化が最近のトピックスとなっている。この意味で本研究プロジェクトの研究成果は世界的に見ても最先端に位置ずけられるものと思われる。すなわち、FMSスケジューリング問題の基本モデルである古典的フローショップスケジューリング問題に対し従来より1桁規模の大きい問題を解くことができる分枝限定法を開発し、その成果を国際学会誌に公表している。また、その手法が各種の自動生産システムのスケジューリング問題に対し、厳密解法としてのみならず、近似解法としても極めて有用であることを実証し、それらの成果を2つの国際会議及び1つの国内学会誌で公表すると共に、1つの国内英文学会誌で公表予定である。研究代表者はこれらの成果を含めた生産スケジューリングの現状と動向に関する見解を国内学会誌の展開記事として公表している。平成9年度は、前年度に引き続き、無人搬送車(AGV)やロボットが介在するFMS(自動生産システム)の最適スケジューリング問題を検討すると共に、生産前後のロジステイクスと深く関係する立体自動倉庫の運用計画に関する研究にも取り組み始めた。まず、古典的なフローショップスケジューリング問題に対して新たに開発した厳密解法アルゴリズムが極めて高い性能を有することが認められて、その報告書が国際学会の論文集に掲載された。このアルゴリズムは、ほんで研究の対象とするFMSにおいてAGVと加工機の統合的スケジューリング問題に拡張され、なお、高い性能を維持していることが確かめられた。この成果は国内の英文雑誌に発表された。以上は任意の規模のFMSを対象としたものであるが、これとは別に、2台あるいは3台の加工機からなる小規模のFMS,すなわち、FMCやロボテイクセルの統合的スケジューリング問題を検討した。

まず、2台の加工機間に存在するバファーが有限である場合に対して、0バファーや無限バファーノアルゴリズムを巧みに併用した近似解法を提案し、その近似性能が極めて高いことを確かめた。さらに、これを3機会からなるシステムに拡張し、同様な性能が得られることを確かめた。これらの成果はいずれも国内の和文誌に掲載された。次に、2機械の間に洗浄、乾燥などの中間ステージが存在するシステムに対し、新たに効率よく厳密解を与えるアルゴリズムを発見した。この成果は日本機械学会100周年記念国際会議で発表された。この他、これまでの成果を含めた、この方面の内外の研究成果をまとめ、体系化の試みを行った。これらは、国内の雑誌やシンポジウムで報告された。本研究の最終年度である平成10年度では、FMSにおいてこれまで対象としてきた生産ラインへの素材の供給及び完成品の保管を自動的に行う立体自動倉庫の入出力計画の最適化行うことによって、統合的最適化の一方策を試みた。また、これまで検討してきた問題パラメータが既知の確定的問題を、パラメータの一部が確率変数である確率的問題に拡張することを試み、モデルとなるマルコフ過程の基礎的解析を行なった。立体自動倉庫における最適入出力問題においては、スタッカークレーンが1回の入出力で2個の入力品と2個の出力品を取り扱うとき、全ての入出力品を4個組に最適に分割する問題を取り上げ、2部グラフに基づいた近似解法を提案すると共に、その近似精度が従来法よりも優れていることを数値実験によって確かめた。マルコフ過程の基礎解析では、独立した2つの対称的マルコフ過程のスキュープロダクトを取り上げ、このDrichletフォームの陽形式の正則性について証明を行った。スケジューリング過程が近似的にマルコフ過程に従うとして、FMSにおける確率的スケジューリング問題の最適化が今後の課題であると思われる。
ICT（情報通信技術）を活用した障害児のための音楽療法

本研究は、発達障害児および身体障害児のために他者とのコミュニケーションおよび身体機能向上の促進を目的とした音楽療法のためのプログラムを開発することを目的としている。2018年度は、重度の身体障がい児を対象とした音楽療法において、バリアフリー電子楽器Cymis(Cyber Musical Instruments with Score)を適用したプロセスおよび成果を予備的な事例研究としてまとめ、The 5th International Conference of the International Association for Music and Medicine IAMMにおいて発表した。その中で、バリアフリー電子楽器Cymisを対象児の特性や、療法における個々の目的に応じて適用することによって、楽曲演奏を楽しみながら、手指の動きや発語の向上が促されたことが明らかになった。今後はさらに、複数で演奏するアンサンブルを楽しむことにより、他者とのコミュニケーションを促進できるようなプログラムを考案していく予定である。バリアフリー電子楽器Cymisをより幅広く楽しみながら演奏できる方法、すなわち新しいインターフェースの種類や使い方を検討することにより、複数名で演奏するアンサンブルをプログラムに取り入れるための準備が進み、さらに柔軟に実践研究に適用できる可能性を高めることができたことから、おおむね順調に進捗していると考える。複数名で演奏するアンサンブルが可能となるシステムの開発と楽譜データの作成、および音楽療法の実践におけるより良い適用方法について検討することが、今後の課題である。申請者らが開発したバリアフリー電子楽器Cymis(Cyber Musical Instrumentwith Score)、ならびに動作により操作するゲームデバイスKinect(Xbox One Kinectセンサー、マイクロソフト社)を適用したプログラムをさらに教育、臨床現場へ応用しやすいように改良し、対象を身体障害児まで拡大して身体の動きを記録、分析するプログラムにまで発展させる。平成29年度は、従来のCymisとKinectのシステムをより対象児のニーズに応じて使用できるように、小サイズのパソコンもしくはプロジェクターにより大画面に映像を映しながら演奏ができるように改良した。そのことにより、より柔軟に対象児に応じて適用し、音楽と画像を楽しむことが可能となった。順調にCymisとKinentを用いたシステムの改良が進展し、音楽療法において実践的に適用することにより実証的なデータが得られ、平成30年度に行われる国際学会への成果へとつながったことから、おおむね順調に進展していると考えられる。Kinectが販売中止になったため、代替となる方法を考案する必要がある。また従来の個人による演奏グループによるアンサンブルを可能とするような演奏システムの開発、ならびに楽譜のデータ作成を進めることが当面の課題である。使用予定だったKinect販売中止に伴う研究計画の修正にともない、物品の購入計画を変更した。また、29年度に予定していた学会発表を、30年度の国際学会へと持ち越すことにより、次年度使用額が生じた。2018年度はバリアフリー楽器Cymisで使用するインターフェースの開発、検討を中心として研究を進めたため、音楽療法の実践における協力やデータ解析に要する人件費および謝礼のための支出が生じなかった。
自由貿易協定による日本と周辺諸国のサービス貿易への影響

平成15年度の研究目標は、本年度前半に収集・整理された統計データと前年度に構築したサービス貿易と自由貿易協定の理論モデルを応用して、本研究の目的である、日本の自由貿易協定締結による協定国および周辺アジア諸国とのサービス貿易への影響を計量分析し、その成果をまとめることであった。そこで、近年特に顕著に見られる同一産業での双方向貿易(産業内貿易)の分析を、日本のサービス貿易に関して行うことにテーマを絞った。これに関連して、日本と韓国の産業内貿易を研究するため、平成15年12月に韓国の対外経済製作研究院(KIEP)から客員研究員として招聘され、当研究院にて北東アジア地域における産業内貿易の動向に関するセミナーを行った。成果として、サービス貿易の中でも、これまで特に研究が希少であった「自然人の移動によるサービス提供(第4モード)」に焦点を当てた論文を作成した("Intra-IndustryTrade in Services : The Case of Japanese Mode4Trade")。この論文では、自由貿易協定によってパートナー国のサービス供給者(自然人及びその提供者)に優先的な国内市場アクセスを認めることが、日本とアジア諸国とのサービス産業内貿易に与える影響を、日本のデータを用いて計量分析を行った。この論文は、平成15年5月中にワーキング・ペーパーとして発表し、6月中に海外の学術誌に投稿する予定である。平成14年度の研究目標は、実証分析のためのデータ・資料を収集、整理することと、本研究の趣旨に沿ったサービス貿易の理論を構築することであった。
液体シンチレータ中の放射性重炭素除去のための開発研究

液体シンチレータ中の^<14>C測定:カムランドの実験データを使いエネルギースペクトルを解析した結果、カムランド液体シンチレーター中の^<14>Cの量が^<14>C/^<12>C比で10^<-18>のレベルであることがわかった。また発光剤に含まれる^<14>Cについて東大原子力研究総合センターの加速器質量分析計(AMS)を使って調べたところ、^<14>C/^<12>C比が10^<-16>であったが、液体シンチレータ中の発光剤は重量比で500分の1なので、^<14>Cの大部分は液体成分からくることが判明した。^<14>Cは環境中に10^<-12>レベルの^<14>C/^<12>C比で広く存在し、AMSによる^<14>C/^<12>Cの感度は測定過程での環境からの汚染で決まると考えられている。液体成分の^<14>C/^<12>Cの測定には少なくとも10^<-18>の超高感度が必要なため、測定環境の清浄度の大幅な改善が今後の課題であることがわかった。蒸留試験:^<14>Cの除去においても周囲からの^<14>Cの侵入をいかに防ぐかが鍵である。現有の蒸留試験装置ではこれを満たす気密性を得るのは困難なため、カムランド実験室で建設中の蒸留純化装置を使い、純化前後の発光剤中の^<14>Cを調べることを計画した。しかしながら建設終了後の装置の調整と定常運転に多くの時間がかかり、合わせて蒸留後のサンプル取り出しに必要な環境整備ができなかった。その他の考察:現在行われているウラン濃縮法は巨大な装置と電力が必要であり、そのまま^<14>C分離に適用するのは現実的でない。同位体元素での原子核の質量の違いによる軌道電子のエネルギー準位_の違いを利用できれば、電磁波を用いてイオン化分離できる可能性がある。炭素では準位の違いは10^<-5>程度と考えられる。しかし実際は^<14>Cは多原子分子中に埋もれているため、多数の構成電子によるエネルギー準位は単原子に比べはるかに複雑であり、この見極めが今後の課題と考えられる。
タンパク質の糖付加修飾・C-マンノシル化が関わる自然免疫系シグナル制御機構の解明

C-マンノシル(Man)化TSR由来ペプチドは自然免疫系シグナルの制御に関わる。本研究では、マクロファージ系細胞におけるC-Man化ペプチドの特異的結合分子を探索し、Hsc70を同定した。C-Man化ペプチドは高い親和性でHsc70と結合した。Hsc70によるTNF-α産生誘導シグナルはC-Man化ペプチドにより増強されることから、C-Man化ペプチドが関わるHsc70を介した自然免疫系シグナル機構の一端が明らかとなった。1研究の目的本研究では、我々が発見したC-マンノシル(C-Man)化ペプチドによるリポポリサッカライド(LPS)シグナルの増強制御の知見をもとに、マクロファージ細胞株における自然免疫系シグナル伝達に対するC-Man化ペプチドの作用機構を明らかにすることを目的とする。2研究実施内容これまでの研究で、化学合成したC-Man化ペプチド(最小必須構造C-Man-Trp-Ser-Pro)が、マクロファージ様細胞株RAW264.7において、LPSシグナル伝達経路を増強することを見出している。そこで、本年度は、C-Man化ペプチドが細胞に作用する分子機構を明らかにするべく、C-Man化ペプチドが作用する細胞表面の標的分子の同定を目指した。3研究結果C-Man化ペプチド特異的に結合するタンパク質の候補として、Heat Shock cognate protein70(Hsc70)を同定した。この結果は、特異抗体を用いたイムノブロット解析でも確認できた。今後、C-Man化ペプチドとHsc70の結合の自然免疫系シグナルにおける意義について、その細胞シグナルへの影響について生化学的な解析を進める予定である。1.研究の目的本研究は、我々が発見したC-マンノシル(C-Man)化ペプチドによるリポポリサッカライド(LPS)シグナルの増強制御の知見をもとに、マクロファージ細胞株における自然免疫系シグナル伝達に対するC-Man化ペプチドの作用機構を明らかにすることを目的とする。2.研究実施内容これまでの研究で、化学合成したC-Man化ペプチド(最小必須構造C-Man-Trp-Ser-Pro)が、マクロファージ様RAW264.7細胞において、LPSシグナル伝達経路を増強することを見出した。また、C-Man化ペプチドの結合分子としてHeat Shockcognate protein 70(Hsc70)を同定した。本年度は、C-Man化ペプチドとHsc70の結合分子機構の解明を目指した。C-Man-Trp-Ser-Pro-Trp-Cys-Biotinを含む蛍光標識プローブを作製し、精製Hsc70との相互作用について蛍光偏光度測定法により解析した。また、Hsc70のC-Man化ペプチド結合部位を調べるため、Hsc70のヌクレオチド結合領域と基質結合領域を含むそれぞれのドメインタンパク質を遺伝子組換えによる大腸菌発現系で発現させ、精製タンパク質を用いた結合実験を行った。3.研究結果Hsc70は、コントロールペプチドに比べ、C-Man化ペプチドに対して高い親和性で結合することが明らかとなった。その結合親和性はADPによる影響は受けず、ATP存在下で増強した。またHsc70とC-Man化ペプチドの結合は、ヌクレオチド結合領域よりむしろ、基質結合領域に高い親和性のあることがわかった。今後、C-Man化ペプチドとHsc70の結合の自然免疫シグナルにおける意義について、その細胞シグナルへの影響について生化学的な解析を進める予定である。また、C-Man化ペプチドの結合分子としてHeat Shockcognate protein 70(Hsc70)を同定し、Hsc70のC-Man化ペプチドに対する結合性に関する解析を行った。本年度は、C-Man化ペプチドとHsc70の結合が自然免疫シグナルにおいて果たす意義を明らかにするため、その細胞シグナルへの影響について生化学的な解析を進めた。3.研究結果RAW264.7細胞に精製したHsc70を添加することにより、c-Jun Kinase(JNK)シグナル経路を介してTumor necrosis factor(TNF)-αの産生が促進した。このHsc70誘導性の細胞シグナルに対して、C-Man化ペプチドは、コントロールペプチドに比べてそのシグナルを増強し、TNF-αについてもさらに産生を促進した。シグナル阻害剤を用いた生化学的解析から、JNKの上流のMAPKKKであるTGF-βactivatedkinase(TAK)1の活性化が、Hsc70によるTNF-α産生に重要であること、そしてこのTAK1のリン酸化をC-Man化ペプチドが初期から促進することが明らかとなった。上記より、C-Man化ペプチドとHsc
男性ホルモンと競争選好

胎児期テストステロンの暴露量の指標である人差し指と薬指の長さの比率(2D : 4D比率)が競争的環境でのパフォーマンスに与える影響を、大相撲の力士の成績と経済実験から検証した。まず、相撲博物館所蔵の力士の手形データと「大相撲相撲名鑑」による現役時代の昇進、成績などの情報からデータベースを作成し、これらのデータから2D:4D比率と大相撲での昇進、勝率との関係を分析した結果、統計的に有意な負の相関が観察された。また、経済実験によって、男女間の競争選好の差と2D:4D比率の影響を分析した。暫定的な実証結果によれば、競争選好と2D:4D比率の間には有意な統計的関係は観測されなかった。本研究の目的は、胎児期テストステロンの暴露量の指標である人差し指と薬指の長さの比率(2D:4D比率)が競争的環境でのパフォーマンスに与える影響を、大相撲の力士の成績と経済実験を用いて検証することである。2D:4D比率が小さいほど、胎児期のテストステロン暴露量が小さいという研究があり、2D:4D比率が小さいほど、いくつかのスポーツ競技ではパフォーマンスが高いこと、金融トレーダーでの成績がいいこと、金融業界への就職率が高いことなどの実証研究が知られている。本研究は、競争に対する嗜好の男女差が生物学的なものなのか否かを明らかにするための基礎的な研究であり、この影響が明らかになれば、男女雇用機会均等政策への示唆が得られる。平成22年度においては、相撲博物館所蔵の大相撲の力士の手形をデジタルカメラで撮影し、2D:4D比率を計測した。また、「大相撲力士名鑑」から力士の現役時代の昇進、成績、体重、身長などのデータを収集し、データベースを作成した。これらの情報を用いて、2D:4D比率と大相撲での昇進、勝率との関係を計量経済学的に分析した。その結果、2D:4D比率と大相撲における昇進、勝率との間に統計的に有意な負の相関が観察された。また、男女間の競争選好の差に関する経済実験も行い、2D:4D比率の影響を分析した。暫定的な実証結果によれば、競争選好と2D:4D比率の間には有意な統計的関係はない。このうち、大相撲の力士については、引退した力士について、大相撲博物館に所蔵されている手形から2D:4D比を計測し、生涯最高位および幕内での生涯勝率との関係を計量経済学的に分析した。引退した力士にサンプルを限ったのは、現役の力士の場合には、将来の昇進の可能性があるため、成績の指標が正確ではなくなるからである。また、手形から計測した指の長さが正確なものかを確認するために、鮮明な手形が得られている現役力士9名について、指の長さを直接計測し、その相関が非常に高いことを確認した。これらのデータをもとに、身長、体重などの力士の属性をコントロールした上で、2D:4D比と、生涯最高位および幕内勝率の間に負の相関が存在することを確認した。一方、競争選好を計測する経済実験において、被験者の2D:4D比を計測し、両者の関係を統計的に分析したが、競争選好と2D:4D比の間には、統計的に有意な相関は観測されなかった。
アジア諸国に於ける高安動脈炎の比較研究

前年度に引続き.アジア諸国での高安動脈炎の病態および病因について.比較検討を続けて行った。各国間での高安動脈炎の初発症状.経過.死亡原因の違い.またこの疾患がアジアで多くみられることから,種族に特有な遺伝的要因の存在を考え.共同研究を進めている。1)高安動脈炎患者の年齢.男女比:調査した患者数は日本と韓国で数十名ずつ増え.日本150名.韓国141名となったが.その他の国では前年度とほぼ同数の患者で.中国533名.タイ49名.インド85名で比較検討した。14歳以上の平均年齢と最高年齢は.共に日本で一番高く.平均年齢約50歳.最高年齢79歳であり.インドで一番低く.平均年齢約30歳.最高年齢53歳であった。各国間でのこの違いは.高安動脈炎としての特徴ではなくおそらく.一般的な平均寿命の違いと推定された。また男女比は.前年度の報告時より患者数が増したので.若干違ってきたが同じような傾向がみられて.男性1に対して.女性は.日本24.0.韓国6.1.中国2.9.タイ1.89.インド1.59であった。やはり.日本では圧倒的に女性の患者が多く.他のアジア諸国では女性の比率が低く.また日本から遠い国ほど女性患者が少ない傾向が確かめられた。2)大動脈造影による血管病変部位:胸部大動脈およびその主幹枝だけの病変は.日本では大動脈造影を施行した96名中の65.7%にみられたのに対して.韓国では109名中の23.8%.インドでは50名中の8.0%であった。腹部大動脈のみの病変では.日本1.0%.韓国17.0%.インド32.0%であった。この病変部位の差が.初発症状が日本では.上肢の“脈なし"で発見され.大動脈弁閉鎖不全になる事が多いが.その他の国では高血圧症として発見されることが多いのを説明できると考えられた。3)HLA-Bw52:患者でのHLA-Bw52antigenの出現頻度は.各国でそれぞれの国の健常人と比較した結果.健常人:患者は日本では128名中16名(13%):98名中45名(46%).韓国では100名中6名(6%):59名中11名(19%).インドでは40名中11名(28%):50名中24名(48%)であった。いずれの国でも高安動脈炎では健常人に比べて.有意にHLA-Bw52antigenの出現頻度が高く.日本以外の国でも.本症の遺伝要因の存在が示唆された。4)合併症:高血圧症は.高安動脈炎患者で.日本は108例中43例(40%).韓国101例中97例(96%).インドは50例中46例(92%)であり.韓国とインドで日本と比較して有意に高頻度であった。逆に大動脈弁閉鎖不全では.同じ患者で.日本32例(30%).韓国7例(7%).インド2例(4%)で.日本で有意に高率であった。5)死因:調査中の本年度までの死亡患者は.日本で12名.韓国で7名.インドでは無しであった。日本では12名中.5例が突然死3例が心不全.2例が脳血管障害.その他が2例であった。韓国では7例中.4例が心不全.1例が脳血管障害.その他が2例であった。日本人の死亡患者では.HLA-Bw52を検索していなかった3人以外の8人は全員陽性であった。突然死と心不全による死亡患者の8人は全員.重症な大動脈弁閉鎖不全を合併していた。一方韓国では7名中3例のみがHLA-Bw52陽性で.大動脈弁閉鎖不全は全例に無く心不全および脳血管障害の死亡者全員に高血圧が認められた。両国ともに高安動脈炎患者の死因の多くは心臓死であるが.その基礎病変は日本では大動脈弁閉鎖不全であり.韓国では高血圧症であると考えられた。6)まとめ:高安動脈炎は1908年に初めて.日本で発表されて以来.多数の患者がみつけられているが.未だにその原因は.判明していない。またタイ等では.比較的最近にたってこの疾患に注目するようになった為に.まだ例数は少なく.断定はできないが.やはり東アジア全体で多く存在するようである。この共同研究では.高安動脈炎が各国共通に遺伝的要因が関与している事が示唆されたがまた一方で病変部位に違いがあり.この違いが何に由来するのか.これが遺伝的関与に更に微細な違いがあるのか.DNAレベルの検索も含めて.この研究を続け.更に発展していきたいと考えている。

1)高安動脈炎患者の年齢.男女比:調査した患者数は日本と韓国で数十名ずつ増え.日本150名.韓国141名となったが.その他の国では前年度とほぼ同数の患者で.中国533名.タイ49名.インド85名で比較検討した。14歳以上の平均年齢と最高年齢は.共に日本で一番高く.平均年齢約50歳.最高年齢79歳であり.インドで一番低く.平均年齢約30歳.最高年齢53歳であった。各国間でのこの違いは.高安動脈炎としての特徴ではなくおそらく.一般的な平均寿命の違いと推定された。また男女比は.前年度の報告時より患者数が増したので.若干違ってきたが同じような傾向がみられて.男性1に対して.女性は.日本24.0.韓国6.1.中国2.9.タイ1.89.インド1.59であった。やはり.日本では圧倒的に女性の患者が多く.他のアジア諸国では女性の比率が低く.また日本から遠い国ほど女性患者が少ない傾向が確かめられた。2)大動脈造影による血管病変部位:胸部大動脈およびその主幹枝だけの病変は.日本では大動脈造影を施行した96名中の65.7%にみられたのに対して.韓国では109名中の23.8%.インドでは50名中の8.0%であった。腹部大動脈のみの病変では.日本1.0%.韓国17.0%.インド32.0%であった。この病変部位の差が.初発症状が日本では.上肢の“脈なし"で発見され.大動脈弁閉鎖不全になる事が多いが.その他の国では高血圧症として発見されることが多いのを説明できると考えられた。3)HLA-Bw52:患者でのHLA-Bw52antigenの出現頻度は.各国でそれぞれの国の健常人と比較した結果.健常人:患者は日本では128名中16名(13%):98名中45名(46%).韓国では100名中6名(6%):59名中11名(19%).インドでは40名中11名(28%):50名中24名(48%)であった。いずれの国でも高安動脈炎では健常人に比べて.有意にHLA-Bw52antigenの出現頻度が高く.日本以外の国でも.本症の遺伝要因の存在が示唆された。4)合併症:高血圧症は.高安動脈炎患者で.日本は108例中43例(40%).韓国101例中97例(96%).インドは50例中46例(92%)であり.韓国とインドで日本と比較して有意に高頻度であった。逆に大動脈弁閉鎖不全では.同じ患者で.日本32例(30%).韓国7例(7%).インド2例(4%)で.日本で有意に高率であった。5)死因:調査中の本年度までの死亡患者は.日本で12名.韓国で7名.インドでは無しであった。日本では12名中.5例が突然死3例が心不全.2例が脳血管障害.その他が2例であった。韓国では7例中.4例が心不全.1例が脳血管障害.その他が2例であった。日本人の死亡患者では.HLA-Bw52を検索していなかった3人以外の8人は全員陽性であった。突然死と心不全による死亡患者の8人は全員.重症な大動脈弁閉鎖不全を合併していた。一方韓国では7名中3例のみがHLA-Bw52陽性で.大動脈弁閉鎖不全は全例に無く心不全および脳血管障害の死亡者全員に高血圧が認められた。両国ともに高安動脈炎患者の死因の多くは心臓死であるが.その基礎病変は日本では大動脈弁閉鎖不全であり.韓国では高血圧症であると考えられた。6)まとめ:高安動脈炎は1908年に初めて.日本で発表されて以来.多数の患者がみつけられているが.未だにその原因は.判明していない。またタイ等では.比較的最近にたってこの疾患に注目するようになった為に.まだ例数は少なく.断定はできないが.やはり東アジア全体で多く存在するようである。
米国・プエルトリコの行政職へのプエルトリコ人女性の任用とジェンダーをめぐる政治

各種団体との面接調査で、バイリンガル教育、保健衛生方面での青少年教育プログラムなどに女性たちコミュニティ活動リーダーらが活躍している実態が判明した。行政側は、地元で増加するヒスパニック人口に対応する必要性に迫られ、コミュニティ活動の経験豊かなプエルトリコ人を採用する経緯などが明らかになった。特に、プエルトリコがアメリカ領土として教育環境整備が歴史的に進行し、プエルトリコ人女性には教育水準が高い人が多く、それらの女性が教育や政治的経歴を買われて行政アドバイザーなどに任用されるケースが目立つ。米国およびプエルトリコにおいてマイノリティの立場にあるプエルトリコ人女性たちが、それぞれの社会において一定の権限を持つ行政ポストに任用されている状況を具体的に明らかにし、それぞれのケースが当該社会におけるジェンダーをめぐる政治の中でどう位置づけられるか分析することを通して、米国とプエルトリコの間、そしてそれぞれの社会の中に存在する植民地的状況とジェンダーの関係が、現在どのような状態にあるかを明らかにする。夏、春の授業休業期間を利用し、California州Orange County, Massachusetts州Springfield市、Holyoke市、Florida州Orlando市、Kissimmie市、現地調査を実施した。初年度であり、資料収集、面接調査対象者のリストアップ、連絡調整、予備的面接調査を実施した。オレンジカウンティでは、バイリンガル教育の教員組織長を務めたアナイダ氏に面接調査を行った。スプリングフィールドでは、ヒスパニック子弟の教育問題を解決するために教育庁のスタッフに採用されたプエルトリコ人女性らに現地のバイリンガル教育などの問題に関する面接調査を実施した。フロリダ州では、ヒスパニック住民との行政上のアドバイザーとして採用されたプエルトリコ人女性らに現地の様子および任用過程などに関して面接調査を行った。これらの予備調査の結果、行政側は、増加するヒスパニック人口に対応する必要性に迫られ、コミュニティ活動の経験豊かなプエルトリコ人を採用するなどの経過が観察された。特にプエルトリコ人女性には教育水準が高い人も多く、それらの女性が教育や政治的経歴を買われて行政アドバイザーなどに任用されるケースが目立つ。また、カリフォルニアでは、公民権運動が盛んになる以前に、人種隔離政策に反対した訴訟を起こしたメキシコ人、プエルトリコ人家族があり、その娘およびその経緯を学校教育に取り組む運動をしているメキシコ人女性とも面接調査をすることができた。アメリカ社会のなかで今後再認識されようとしている新たな事項に偶然にも遭遇することができ有意義であり、今後の研究の深化に役立てたい。夏、春の授業休業期間を利用し、California州Fremont, Massachusetts州Springfield市、Holyoke市の現地調査を実施した。サンフランシスコで青少年向け刑務所の行政を担当しているプエルトリコ人女性に現地での生活に関する面接調査実施した。また、60年代にプエルトリコからカリフォルニアに移住した女性たち、現在ニューヨークからカリフォルニア大学へ大学院進学し、プエルトリコ文化活動をしている女性たちから現地での活動の様子やアイデンティティの問題などに関して面接調査を行った。移住の歴史的側面と専門職らが近年になり移住増加が見られることなどが判明した。また、各種団体との面接調査で、ホリヨーク市やスプリングフィールド市では、保健衛生方面での青少年教育プログラムなどに女性たちコミュニティ活動リーダーらが活躍している実態が判明した。行政側は、増加するヒスパニック人口に対応する必要性に迫られ、コミュニティ活動の経験豊かなプエルトリコ人を採用するなどの経過が明らかになった。夏、春の授業休業期間を利用し、Massachusetts州Lawrence,Boston,New Jersey州Jersey CityおよびPerth Amboy市の現地調査を実施した。ローレンスでは、増加するドミニカ共和国出身の移民グループとの共存がプエルトリコ系住民の課題として存在していた。プエルトリコ出身で教師をしていた女性が、現在教育団体、移民手続きの補助、相談などの非営利団体を立ち上げ運営していた。移民当初はプエルトリコ人を中心に相談ごとを解決していたが、昨今では、ドミニカ共和国からの移住者が多く、プエルトリコ人だけではなくドミニカ人などの他のラテン系の住民の種々の相談に応じている。市長選などにも立候補し、現在も現地の政治活動に参加しているとのことであった。行政と交渉して、放置された学校施設などを移住者の英語学習施設へと回収するなどして、行政とともに住民の問題解決に当たっていた。ローレンス・カレッジでラテン系住民の研究を行っているJorge Santiago教授によれば、プエルトリコ人はロ「レンスから近隣の町でプエルトリコ人住民が大半を占めるホリヨークやスプリングフィールドに逃げていっているとのことであったので、実際にはさまざまな問題が横たわっているようであるまた、ボストンにあるVilla Victoriaのプエルトリコ人居住区では中国系住民との共存が課題として浮上していた。低所得者層の大半が女性世帯主の家庭層であり、生活権の課題を女性たちが中心となって解決に向けて取り組んでいた。そのほか、パーサンボーイではアメリカ本土初のプエルトリコ人女性市長が誕生し選挙母体が女性団体であったことなどの経過について面接調査を実施した。New Jersey州ニューアーク市図書館New Ark Library Spanish Collectionにて、図書館が実施しているオーラルヒストリープロジェクトの資料を収集する。

現在、ニューアーク市はアフリカ系アメリカ人とプエルトリコ人を中心としてヒスパニック系が半々の状態である。古くからの工業地帯であり、工業の衰退時期にプエルトリコ人労働者がニューアーク市に居住し始めて現在に至る市民の歴史資料などを中心に収集した。同じくパターソン市でも資料収集および市学芸員から市の歴史などの説明を受ける。Great Fall of Passaicの近くで歴史地区に指定されている地域である。ニュージャージ州ではパターソンとカムデンが19世紀の工業地帯であり、そこへプエルトリコ人が移住した。パターソン市では、コルトの銃会社が初めて設立されたが、倒産してマサチューセッツに移って成功している。シルクシティと呼ばれ、シルク生産の世界の中心地として栄えた。商業上の潜水艦が初めて作られたところであり、大西洋横断のリンデンバーグの飛行機が作られたことでも有名である。もともとアフリカ系住民が多く黒人野球リーグの中心地であった。現在3割白人、3割黒人、3割ヒスパニックとなっている。プエルトリコ人は全体の14%であり、ドミニカ人も多く、ペルー人の移民が目立つ。ニューヨークでは、ニューヨーク市立大学、プエルトリコ研究所において、バイリンガル教育に関わる資料収集などを実施した。