hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
換気を考慮した室内熱対流の数値解析および通風計画に関する研究

4.通風の駆動力となる壁面風圧は住棟配置,建物形状および風向等の影響を強く受ける。縮率1/300の住棟群模型を用いた風洞実験で検討中であるが、このことは、次年度以降の研究として発展させる予定である。1,3の未解決の問題についても同様である。1.住宅の通風計画を系統的かつ効果的に行うことを目的として,中層の集合住宅群および戸建住宅群について風洞実験を行い,通風の駆動力となる壁面風圧係数分布について検討した.(1).既存の住宅団地におけるアプローチフロー,建物周辺気流,壁面風圧および室内気流分布の実測結果を基に,縮尺1/300の住棟群模型による風洞実験を行い実測結果に対する再現性を検討した.その結果,アプローチフローの平均風速および乱れの強さのプロフィルを実測値のそれと相似に作成すれば,壁面風圧分布および住棟間気流分布を良く再現できることが分った.(2).しかしながら,自然風における不規則な風向の変動を風洞内に再現することが困難であるため風圧分布の一部に再現性の不良な部分も見られる.(3).室内気流分布に関しては,縮尺1/20の住戸模型による風洞実験を行った.それによると接近流の乱れの強さが流入開口の圧力損失係数,風上側室内の流速分布および乱れの強さに及ぼす影響は顕著であること,さらに実験値の乱れの強さを実測値のそれに近づけることにより風上側し室内の流速分布をよく再現することが明らかとなった.一方,風下側室内の気流分布についてはその影響は小さいことが分った.2.縮尺1/400の住棟群模型による風洞実験によると,容積率が大きくなるほど風上,風下側の平均風圧係数差は小さくなることが分った.3.縮尺1/100の戸建住宅群の風洞実験結果についても,上記2と同様の傾向を示すことが分った.4.LESによる室内気流の数値解析とその模型実験を行い, LESの適用の可能性を検討した結果,完全な乱流状態でない遷移状態の流れ場についても適用できることが分った.さらに, 2次元流れ場についても予測手法としては効果的である.1.住宅の通風計画の設計指針を確立すべく、都市近郊に計画される集合住宅団地および戸建住宅団地について風洞模型実験的手法により通風の駆動力となる住戸の壁面風圧係数について詳細に検討した。今年度は戸建住宅団地について住戸の配列方法および容積率が壁面風圧係数に及ぼす影響について、昨年に引き続き新たに3種類の住戸配列TYPEを追加し、それと4種類の容積率との組合せによる実験模型について検討した。風洞実験用の模型の容積率は、住戸模型の容積(模型の大きさ)を一定としているため、敷地面積を40,60,80,100坪の4種類に設定することにより変化させている。以下に実験により得られた知見を述べる。(1).住戸群のほぼ中央に位置する測定住戸においては、各TYPEとも容積率の増加に伴い風上面と風下面との平均風圧係数差は減少する。(2).各TYPEともに平側の風上面と風下面との平均風圧係数差は入射角θ(風向の変化)に対して小さくなる傾向を示す。妻側の隣接面と街路面の平均風圧係数差は、逆に大きくなる傾向を示す。(3).規則的に配列された戸建住宅群における住戸前後差圧(平側の風上面と風下面との差圧)はTYPEによる差異、すなわち住戸間隔と街路の関係に影響されるところが大きい。2.次に室内気流分布の風洞実験について述べる。本実験は室内模型をできるだけ大きくしたいことと、風洞断面寸法による閉塞率の制約のため、風洞吹出し口から1.5mの位置に模型を設置し、風洞気流を模型に吹き付ける方法を採った。
光操作を用いた単一スパインレベルのAMPA受容体機能解析

学習記憶における重要な分子機構の一つにAMPA受容体のシナプス移行がある。本研究ではまず、これまでに開発したGluA1のCALI法がGluA1ホモマーに複合体特異性があることを明らかにした。さらにGluA1 KOマウスの海馬初代培養を用いて、in vitroにおけるGluA1に対する特異性を示し、さらにin vivo CALIでは記憶消去を誘導できないことを示した。学習後の様々な時間において急性スライスや初代培養ニューロンで単一シナプスのCALIを行い、in vivoにおけるGluA1ホモマーの時空間的な機能マッピングを進めた。学習記憶の分子機構を神経ネットワークレベルで解析する場合、シナプス活動を可視化するだけでなく、操作する光学的技術が重要である。申請者はAMPA受容体の一つであるGluA1ホモマーを光で特異的に機能破壊し、in vivoで海馬記憶を消去する新技術の開発に成功した。他方、CALI法を用いて分子を特異的に操作する場合、その分子特異性が重要である。本研究ではまず、これまでに開発したGluA1のCALI法の分子的及び空間的特異性を明らかにする実験を進めた。これまでにGluA1ホモマー特異的阻害剤NASPMを持ちいて急性スライスレベルでCALIの分子特異性を示すことに成功した。さらにGluA1 KOマウスの海馬初代培養を用いて、in vitroにおけるGluA1に対する特異性を示し、現在in vivoでの解析を進めている。また、anti-IgG-Fabをエオシンラベル化し、Z9139抗体との間にブリッジとして挿入しGluA1とZ9139との距離を広げた場合、CALI効果は劇的に減少することを示した。これはCALIの特性と一致すると示唆された。加えて、海馬学習の際に関係のないことが分かっている聴覚野に光を当てても、記憶は消去されないことも示した。以上二点は本技術の空間的特異性を示すものである。また現在、二光子顕微鏡上にホールセルパッチクランプ装置を設置し、イメージングと光照射をしながら電気生理を行う実験系を構築した。当初は最初からローカルに光照射を行い、単一スパインレベルの解析を行い予定であったが、論文投稿時のレビューで特異性を示すことが多く求められた。特に本研究が目指す、単一スパインレベルの解析では空間的特異性は非常に重要であると考えられ、本年度はその検証に時間を費やし、分子・空間特異性を示すことに成功した。さらに二光子顕微鏡上でホールセルパッチクランプを行うシステムも立ち上げた。学習記憶の分子機構を神経ネットワークレベルで解析する場合、シナプス活動の可視化だけでなく、操作する技術も重要である。本研究では、申請者が開発したCALI法を用いたGluA1ホモマーの複合体特異的光不活化技術を用いて、GluA1ホモマーの生理機能を単一シナプスレベルで明らかにすることが目的である。昨年度に加えて、今年度CALIの分子特異性の明らかにするために、GluA1ノックアウトマウスの解析をin vitroとin vivoで行った。ノックアウトマウス由来の海馬初代培養ニューロンでは、CALI効果は認められず、本抗体を用いたCALIのGluA1特異性が示された。また申請者はすでにin vivoにおいて、受動的回避学習(IA学習)後にin vivoでCALIを行い、海馬記憶の消去に成功している。GluA1ノックアウトマウスはIA学習を野生型に比べて効率が低いながら、おそらく遺伝子相補により学習が可能である。in vivo CALIをGluA1ノックアウトマウスで行っても、記憶の消去は出来ないことから、in vivoでもCALIのGluA1特異性が明らかになった。以上の内容を含めたin vivoにおけるGluA1ホモマー特異的CALI法の論文は、Nature Biotechnology誌に掲載された(申請者は責任著者)。さらにこの技術を用いて、単一シナプスレベルのGluA1ホモマーの解析を進めた。まず海馬初代培養ニューロンにおいてGFPをAAVウイルスにて発現し、GluA1ホモマーのCALIを行った。現在CALIによってスパインの形態が縮小するスパインと変化しないスパインについて、どの形態、あるいはどのような空間的配置(clusterスパインか等)にあるスパインで効果があるかに関し、分類を進めている。また学習前後の急性スライスについても、同様の実験を進めている。GluA1ホモマーのCALI法について分子特異性を十分に示し、Nature Biotechnology誌に論文の掲載された。また計画通りin vitroでのCALI実験を行いデータ解析を進めおり、また学習前後の急性スライスでのCALI実験を開始できたため。申請者はこれまでに、AMPA受容体の一つであるGluA1ホモマーを光で特異的に機能破壊し、in vivoで海馬記憶を消去する新技術の開発を進めた。昨年までに分子特異性等のデータを取り終え、論文がNature biotechnology誌に掲載された(Takemoto et al. Nat. Biotechnol 2017)。今年度は昨年度に引き続き、海馬primary cultureにおいてイメージングとCALIを行い、GluA1ホモマーが含まれるスパインの形態的な特徴を解析した。一方で海馬primary cultureの場合、GluA1のシナプス移行がほとんどの細胞で起こっており、GluA1が学習などの神経活動依存的にシナプス移行するin vivoの生理的状況とは異なる。よってin vivoにおいて学習後にGluA1ホモマーの機能マッピングをすることは、primary cultureでは見いだせない知見を得る可能性がある。

ここではまず、海馬依存的な受動的回避学習(IA学習)後のマウスについて海馬急性スライスを作製し、CALIを行う実験系の確立を進めた。エオシンラベルした抗体をACSFに添加し、CALIの効果を指標にラベル化抗体の濃度等の条件の確立を目指したが、抗体を添加するとスライスの生存に必要な酸素バブリングによりACSFに激しい泡立ちが起こり、スライスの生存率を大幅に低下してしまうことが分かった。そこであらかじめin vivoで海馬にラベル化抗体をinjectionしIA学習後に急性スライスを作製したところ、CALI実験が可能なことがわかり、実験系の確立に成功した。現在学習後の様々な時間においてCALIを行い、in vivoにおけるGluA1ホモマーの機能マッピングを進めている。学習記憶における重要な分子機構の一つにAMPA受容体のシナプス移行がある。本研究ではまず、これまでに開発したGluA1のCALI法がGluA1ホモマーに複合体特異性があることを明らかにした。さらにGluA1 KOマウスの海馬初代培養を用いて、in vitroにおけるGluA1に対する特異性を示し、さらにin vivo CALIでは記憶消去を誘導できないことを示した。学習後の様々な時間において急性スライスや初代培養ニューロンで単一シナプスのCALIを行い、in vivoにおけるGluA1ホモマーの時空間的な機能マッピングを進めた。昨年度は論文改訂で要求されたことに対応するために、予定外の実験を多く進める必要が出たが、その成果として本技術の特異性に関するデータを十分に固めることが出来た。今年度は予定通り、単一スパインレベルの操作とイメージングを進める。計画通り、in vitroでGluA1が機能するスパインの形態・空間分布等を同定する。また学習前後の急性スライスにおいても、同様の実験を進める。できれば学習後のタイムコースをとり、学習後のGluA1ホモマーの動態がどう時空間的に変化するかも解明したい。神経科学
自己免疫性ぶどう膜炎の発症に特異的な分子の発現解析

EAU発症マウスのT細胞では、免疫後1週目、2週目ともに5倍以上の発現増強がみられた遺伝子にはIL-17関連遺伝子があり、Th1細胞以外にTh17細胞もEAUの発症に強く関与していることが示された。そこで、ぶどう膜炎を有するベーチェット病患者および健常者の末梢血T細胞をIRPBおよびS抗原で刺激し、IFN-g, IL-17, IL-6, TNFa, IL-10の産生を測定したところ、その反応性T細胞の陽性率に関しては両群間で有意差はみられなかった。しかし、最適刺激濃度でのサイトカイン産生量はベーチェット病で促進されており、IRBP刺激ではIFN-g, IL-17, IL-6, S抗原刺激ではIFN-g, TNFaの産生増強がみられた。今後はさらに症例数を増やし、またぶどう膜炎の発症がみられないベーチェット病患者、サルコイドーシス、原田病などの他のぶどう膜炎についても同様の検討を行い、今回得られた結果の再現性、およびこの結果がぶどう膜炎を有するベーチェット病患者に特異的なものであるのかに焦点を絞り、研究を進めていく予定である。そこで、ぶどう膜炎を有するベーチェット病患者および健常者の末梢血T細胞をIRPBおよびS抗原で刺激し、IFN-g,IL-17,IL-6,TNFa、IL-10の産生を測定したところ、その反応性T細胞の陽性率に関しては両群問で有意差はみられなかった。しかし、最適刺激濃度でのサイトカイン産生量はベーチェット病で促進されており、IRBP刺激ではIFN-g,IL-17,IL-6,S抗原刺激ではIFN-g,TNFaの産生増強がみられた。
集積回路上への選択成長極微細シリコンプローブによるスマート・マイクロチップ

脳科学、生体・生理工学の分野において、多数細胞の電位分布取得による脳・各種神経系の解析が非常に重要視されている。しかし、現在市販されている細胞電位記録用の微小電極アレイデバイスは、電極サイズ、配列間隔共に非常に大きく、細胞集団の解析には適さなかった。一方で、本研究で提案するSi(シリコン)プローブ電極アレイチップは、電極サイズ、間隔が既存技術の1/10を達成し、これまでの電極の問題点を一掃する。更にこのプローブ電極は、同一基板上に信号処理回路(IC)の集積化が可能な利点を有する。本研究期間ではこのような新規の電極デバイスの実現を目指し、以下に示す知見を得た。1.直径数ミクロン程度の単一細胞と同等の微小Siプローブ電極(直径2μm、長さ300μm)の成長条件を確立。2.生体組織内細胞記録用とし、Siプローブの低抵抗化、プローブ側壁絶縁膜の形成、先端生体適合性金属(Au,Pt,Ir)成膜プロセスを確立。生理溶液中でのプローブ電極の交流特性は細胞電位を記録するのに十分な値を示した。3.Siプローブ用インターフェース技術とし、Si(111)基板を用いた集積回路(IC)製作技術を確立。実際にSiプローブをIC上に製作し、プロセス互換性の検討、回路特性評価より、Siプローブ電極とICとの一体化の実現性を示した。4.細胞を用いる生理実験を考慮し、上記の要素技術を基に測定用電極チップの設計、製作した。また、電極チップの実装技術にも焦点を当て、各種生理実験に適用出来る実用レベルでの実装を行った。5.電極チップの評価として、擬似信号記録試験、ノイズレベル評価を行い、細胞電位記録用としての有用性を示した。6.細胞電位記録として、網膜(鯉)の光応答試験を行った。実際の網膜を電極デバイス上に設置し、網膜の光刺激を行ったところ、光刺激に対応した細胞電位(ERG:網膜電図)を検出することに成功した。本電極デバイスは、その新規性とデバイス製作技術の高さで評価される。一方、細胞測定分野からの評価も高い。このような微小電極での細胞電位記録の前例は無く、本電極デバイスは細胞集団の詳細な電位記録が行える唯一の電極技術としての期待されている。このように本研究で得られた成果は多く、また波及効果も他分野にわたり多大である。生体・脳医学分野で求められているセンサは、細胞膜の電位を2次元としてとらえるものである。これを実現するためには、信号処理回路上にミクロンサイズの電極径・間隔で数千数万電極を実現できる多電極チップが理想的である。同一チップ上にプローブ電極と信号処理回路を持つことでセンサと回路が一体化された超小型のスマート(賢い)多電極電位センサとなり、1.細胞膜の電位分布をミクロンの精度で計測、2.プローブ直下でのインピーダンス変換、増幅によるノイズの少ない微少信号計測、3.ランダムアクセスが可能等の特徴を持つ。これを実現するために本年度は、下記の要素技術の確立を行うことができた。1.細胞サイズに追従した単結晶シリコンの製作条件を確立。成長装置は現有のガスソースMBE装置を用いた。

これまで100μm程度の長さを実現しているが、細胞内挿入型として、直径が数μm、長さが100μm1mmの電極製作条件も確立、さらに細胞へ挿入を検討のため、シリコン電極の形状、強度を顕微鏡下でのピデオ観察により検討することができ、当初の予想を上回る結果を得ることができた。この実験に適した強度の高いシリコン電極の形状の作製条件も得ることができた。2.シリコン電極の低抵抗化を低温度で行うには、シリコン成長に不純物ガスを混入することで可能なことがわかった。熱拡散法では十分な低抵抗特性を得ている3.細胞内挿入型シリコン電極として、電極側面の絶縁技術をまず熱酸化膜を用いる方法を確立した。これらの結果は、次年度以降の計画にとって、非常に有益な結果であり今後の計画の推進が期待される。生体・生理工学、脳科学の分野において、究極の研究対象は多数細胞の電位分布取得による脳・各種神経系の解析である。しかし、現在市販されている細胞集団の電位記録用のマルチ(多)チャンネル電極は、電極サイズ、配列間隔共に非常に大きい。一方で、本研究で提案するSi(シリコン)プローブ電極アレイチップは、電極サイズ、間隔が既存技術の1/10を達成できる。更に、この電極は、同一基板上に信号処理回路の集積化が可能な利点が有る。この電極デバイスを実現するために本年度は、下記の要素技術の確立を行うことができた。1.神経細胞の測定対象を鯉の網膜に絞り、これに適する60μm長、直径23.5μmのSiプローブの選択VLS成長条件を確立した。また、これらSiプローブを実際にICプロセス後の基板上に製作した。2.挿入型プローブを実現するため、プローブ低抵抗化、側面絶縁を行った。細胞測定において、生理溶液中の電極インピーダンスが低いことが重要であるが、これをプローブ先端に生体適合性のAu(金)を成膜することで実現した。得られたインピーダンスは、既存の電極と同等かそれ以下であった。3.生理実験に適用するため、電極実装技術が必至である。実装において、チップ耐水性、絶縁性が問題となるが、これらを解決し更に実際の生理実験が容易となる構成とした。4.実装したチップを生理溶液に浸し、細胞電位と同等の刺激信号を用いた記録実験を行った。細胞内電位の1/1000の微小な刺激電位(100μVpp、1kHz)においても、Siプローブにより電位記録可能であることを確認し、これよりSiプローブ電極チップの細胞電位記録用としての有用性を示すことが出来た。これらの研究成果を随時に学会、研究会等の場で公開しているが、特に生体工学、医用工学側からの反響が大きくなってきている。脳科学、生体・生理工学の分野において、多数細胞の電位分布取得による脳・各種神経系の解析が非常に重要視されている。しかし、現在市販されている細胞電位記録用の微小電極アレイデバイスは、電極サイズ、配列間隔共に非常に大きく、細胞集団の解析には適さない。一方で、本研究で提案するSi(シリコン)プローブ電極アレイチップは、電極サイズ、間隔が既存技術の1/10を達成し、これまでの電極の問題点を一掃する。更にこのプローブ電極は、同一基板上に信号処理回路(IC)の集積化が可能な利点を有する。
地域情報化の進展に伴う情報格差に関する理論的及び実証的研究―CATVの新たな役割と課題―

デジタル・ディバイドとは、情報通信技術(IT)の恩恵を受けることのできる人とできない人の間に生じる経済・社会格差をいう。高度情報通信社会の進展する現代にあって、情報化の過程で生じる「新たな格差」としての「デジタルディバイド」の問題を明らかにした。デジタル・ディバイトは、(1)国際間格差、(2)国内格差とがある。国内格差には、(3)ヒジネス・ディバイド(企業規模格差)と(4)社会的格差(経済、地域、人種、教育等による格差)に分けることができる。本研究では、社会的格差に焦点を当てた。理論研究としては、ミクロとマクロの分析を行った。情報格差に関するミクロ分析は、技術的なレベル((a)プラットフォーム、(b)ネットワーク、(c)コンテンツ)と情報リテラシー(知識)格差があることを明らかにした。さらに、情報格差に関するマクロ分析として、情報バリアーフリーと情報公共圏の課題を明らかにした。実証研究として、離島・農村地区と都市地域の実例を比較検討しながら、人々の情報観、地域観、生活圏の変容を地域のメディア環境の変化および交通インフラの変化の関連性について研究を行った。情報格差の主観的意味をアンケート調査通じて明らかにした。このように、客観的なアプローチと主観的なアプローチの両側面から、情報格差の問題を明らかにした。地域社会の情報化が進展する過程でのCATVの新たな役割と課題について検討を試みた。「IT革命」が叫ばれ高度情報化の進展する現代にあって,情報化の過程で生じる「新たな格差」に着目し「情報格差の是正のための情報化が,さらに高度な情報格差を生みだす」そのような仮説を研究視座に設定している.また,情報格差はいかなる要素と関連を持つものか,統計的手法を用いて,様々な因子との関連性を客観的に検証する。さらに,地域に住む人々にとって情報格差の主観的意味をパネル法を用いてアンケート調査を実施する。このように,客観的なアプローチと主観的なアプローチの両側面から,情報格差の問題を明らかにするべく取り組んでいる。実証研究として、離島・農村地区と都市地域の事例を比較検討しながら,人々の情報観、地域観、生活圏の変容を地域のメディア環境の変化及び交通インフラの変化の位相変化との関連性について研究をするものである。本年度については、本州四国連絡橋の3本目のルートとしての尾道・今治ルート(しまなみ海道)をフィールドワークに設定をし、周辺市町村へのヒアリング調査を行い、市民交流の実態についてもヒアリング調査を行った。調査の結果、本四架橋には(1)経済・産業橋、(2)観光橋、(3)生活橋という大きく分けると3つの側面があるが、とりわけ「しまなみ海道」については第3番目の生活橋としての意味合いが強い。そのため、次年度は、しまなみ地域のいくつかの地点で住民調査を実施して交通インフラの変容に伴う、人々の情報観、地域観、生活圏の変容を明らかにしたいと考えている。本研究は,「IT革命」が叫ばれ高度情報化が急激に進展する今日にあって,情報化の過程で生じる「新たな格差」に着目し,情報格差はいかなる要素と関連を持つものか,統計的手法を用いて様々な因子との関連性を客観的に検証する。さらに,地域に住む人々にとって情報格差の主観的意味をパネル法を用いてアンケート調査を実施した。このように,客観的なアプローチと主観的なアプローチの両側面から情報格差の問題を明らかにするべく取り組んできた。情報格差という問題は,メディアインフラの格差に留まらず,総体としての社会資本の格差と関わり合う問題であることを明らかにしてきた。離島地域としては、本州四国連絡橋の3本目のルートとしての尾道・今治ルート(しまなみ海道)のフィールドワークを実施した。都市地域としては,多摩ニュータウン地域住民を対象とした実証配布回収法調査を実施した。さらに,沖縄県大東島での調査結果とも比較検討行い,重層的な比較検討研究を行った。

その結果として,(1)情報格差の是正のための情報化が,さらに高度な情報格差を生みだす。(2)情報格差には,所得格差という経済的因子が大きく関わり合うと同時に,生活様式という社会・生活的因子も大きく関わりあうことを明らかにした。(3)高度情報通信社会の構築に当たっては,ネットワーク,プラットフォーム,コンテンツに加えて,第4番の位相として生活様式という社会・生活層の意昧を明らかにした。(4)CATVの果たす役割の変質について考察した。本研究は,高度情報通信社会にあって,地域情報化の過程で生じる「新たな格差」に着目し,情報格差はいかなる要素と関連を持つものか,統計的手法を用いて様々な因子との関連性を客観的に検証する。さらに,地域に住む人々にとって情報格差の主観的意味をパネル法を用いてアンケート調査を実施した。このように,客観的なアプローチと主観的なアプローチの両側面から情報格差の問題を明らかにするべく取り組んできた。情報格差という問題は,メディアインフラの格差に留まらず,総体としてのライフスタイルと関わり合う問題であることを明らかにしてきた。実証研究として、離島・農村地区と都市地域の事例を比較検討しながら,人々の情報観、地域観、生活圏の変容を地域のメディア環境の変化及び交通インフラの変化の位相変化との関連性について研究をするものである。離島地域としては、本州四国連絡橋の3本目のルートとしての尾道・今治ルート(しまなみ海道)のフィールドワークを実施した。都市地域としては,多摩ニュータウン地域住民を対象とした実証配布回収法調査を実施した。さらに,沖縄県大東島での調査結果とも比較検討行い,重層的な比較検討研究を行った。(2)情報格差には,所得という経済的因子が大きく関わり合うと同時に,生活様式という社会・生活的因子も大きく関わりあうことを明らかにした。(3)情報格差にはとりわけ、性別、年齢別の差異が大きく関わっている。また若年者においても、情報格差が地域別格差として広がっていることが明らかなになった。(4)高度情報通信社会の構築に当たっては,ネットワーク,プラットフォーム,コンテンツに加えて,第4番の位相として生活様式という社会・生活層の意味を明らかにした。(5)CATVの双方向通信面での果たす役割の重要性について考察した。(詳細は報告書参照)
パンジャーブ移民による文化空間の共有と文化的実践に関する人類学的研究

カナダのトロント近郊においてパンジャーブ移民の文化実戦に関する調査を実施した。具体的には、シニア・グループの集会での参与観察、スィク教寺院での参与観察、移民1世および2世への聞き取り、永住権取得手続きに関する聞き取り、婚姻儀礼への参与観察、親族ネットワークに関する聞き取り、などを行った。本年度の調査においては、トロント近郊のインド出身パンジャーブ移民集住地域での信仰実践および子弟教育について、トロント・モントリオール間のエスニック・ネットワークやエスニック・ビジネスについて、新たな知見を得た。これらについては、さらに調査を継続し、成果報告として論文執筆を予定している。前年度より継続しているシニア・グループの集会での参与観察をもとに、論文「多文化社会における移民の文化実戦とモビリティートロント近郊パンジャーブ移民の事例よりー」(東京外国語大学南アジア研究リサーチペーパー7)を執筆した。さらに、パキスタン出身パンジャーブ移民の一時帰国に関する調査も実施した。具体的には、パキスタンでの一時帰国中の活動への同行、一時帰国時の親族訪問への同行、親族ネットワークに関する聞き取り、などを行った。これらパキスタンでの調査では、親族ネットワークが、パキスタンートロント間の人の移動にどのように関わっているのか、一時帰国中の活動がどのように出身地の人々に影響を与えているのか、などを観察することが出来た。こちらの調査も継続し、成果報告として論文を執筆する予定である。前年度までの成果を論文にて報告するとともに、インドおよびパキスタン双方のパンジャーブ移民に関する調査を本年度においても進めることが出来たため。カナダおよびパキスタンにおける本年度の調査を継続し、成果報告として論文を執筆する。また、インドの移民出身地での調査も実施する予定である。カナダのトロント市近郊において、夏期及び春期の年二回調査を実施した。具体的には、移民支援組織によるプログラムへの参与観察、プログラム参加者へのインタビュー、南アジア系移民によるシニア・クラブの活動への参与観察、創設者や運営者へのインタビュー、コーヒーショップでの団欒やスィク教寺院グルドゥワーラーでの奉仕活動(セワ)への参与観察などを実施した。これらのフィールドワークは、これまでの予備調査より継続しているものが多く、参与観察・インタビューともにスムーズに行えるようになってきたことを実感している。予備調査から引き続いている調査に加え、政治参画や選挙キャンペーン、候補者支援など南アジア系移民を中心とした政治活動の場でも参与観察及びインタビューを始めることができた。上記カナダでの調査に加え、インドにおいても調査及び資料収集を実施した。カナダで自宅訪問やインタビューを実施してきた家族がインドへ一時帰国している間に、インドでの自宅訪問とインタビューを実施した。インド領パンジャーブにおける移民の研究を行ってきたアスウィニ・ナンダ教授との意見交換では、南インドの移民研究との接点や交流など、新たな展開の可能性について議論した。毎年多くの南アジア系移民の研究が出版されるため、関連書籍が集まる書店街にて資料収集を行った。今回入手したイギリス植民地期をまたぐパンジャーブに関する資料は、今後の研究に不可欠なものとなると考える。カナダで開催された人類学の学会では、主に予備調査での進捗状況と今後の研究展望を発表した。関心の近い研究者からのコメントや質問があり、それらを通じて今後の研究への新たな視点を獲得できた。日本の南アジア研究者による研究会においても進捗状況や関連テーマの資料整理内容を報告した。予備調査を土台とし、質・量ともにより本格的な調査に移行できている。さらに、政治活動のあり方など、新たな調査内容にも着手することができた。この新たな内容は、宗教施設の運営や宗教施設での活動、シニア・クラブなどこれまで調査を実施してきた人々や組織とも縦横にリンクしていることがわかり、南アジア系移民の文化実践や文化空間が重層的に存在していることが、より明らかになってきたと考える。以上のような調査経過とその分析により、本調査はおおむね順調に進展していると考える。ある程度のデータが集まっているので、研究発表とその内容に対するレスポンスをもとに、論文執筆を念頭に置いた分析を進める。

現在までのデータと入手している資料をもとに執筆可能なトピックを選定、論文にまとめる。それにより、どのトピックについての調査が不十分であり、残りの期間にどのような点に重点を置きながら調査をすべきなのか見極める。カナダおよびパキスタンにおける本年度の調査を継続し、成果報告として論文を執筆する。また、インドの移民出身地での調査も実施する予定である。主に実施した調査日程が年度を跨ぎ、4月にかかったため。学会発表や調査のための旅費としての支出を予定している。
農業生態資源・環境と調和した人間活動の多様性評価の比較研究

平成19年度は研究最終年度であり、とりまとめを行った。研究目的は、農業農村の多面的機能の評価、及び自然生態系の多様な環境機能評価の実証研究である。地域に賦存する多様な農業生態資源を活用した地域農業の多様な形態を、国内外の実態調査により実証的に把握した。そのもとで、農業生態資源と人間活動の調和した持続可能性をEnvironmental Economics、Ecological Economicsの手法により評価した。この目的のために、(1)農業生態資源の賦存性と交流性、(2)農業生態資源の活用による農業農村活動の多様性、(3)農業生態資源の活用による環境負荷とその対策、(4)農業生態系機能と人間活動のsustainability評価という4つの課題を設定した。本研究の特色は農業生態資源由来の環境負荷の評価である。環境資源と人間活動の調和を図るための様々な評価指標、評価方法が開発され、実証的な発展を遂げてきた。主要な環境評価手法を理論的に解説し、実証的にまとめ、そこから示唆される環境対策、地域対策を論じた。環境調和的農業の評価を、自然循環機能を活かした物質循環の観点から行った。ここで採用した方法論は、表明選考法(CVM、Conjoint法)、LCA(Life Cycle Accessment)、環境勘定、エコロジカル経済学の手法(Ecological Footprint、Emergy Flow Analysis)である。その研究成果は、『農業環境の経済評価一多面的機能・環境勘定・エコロジー』(北大出版会、2008.3.)として刊行した。本課題は4グループで分担している。平成16年度は特に2つのグループ課題を集中的に調査・分析をした。グループAの課題は、「食品選択行動における安全性、グリーン購入志向における日本・韓国間の国際比較分析」である。具体的には、日本と韓国で実施した郵送アンケート調査の回答データに選択型コンジョイント分析を適用した。本研究では、牛乳を分析対象食品として選定している。本研究の目的は、食品選択行動における安全性確保の認証としてのHACCPラベルおよび適切な家畜ふん尿処理対策実施の有無を内容とするエコ・ラベルの経済効果を分析することである。既にデータ収集を完了しており、中間的な結果として、韓国の方が日本よりもHACCPラベルへの経済評価が高い点などが示唆されている。このことは、韓国において、既に日本以上にHACCPラベルが普及していることなどに起因すると考えられる。グループBの課題は、「環境会計勘定による日本農業の環境評価」である。農業分析用に特定化した環境経済・統合勘定表の作成、農業用廃棄物勘定表の作成、地域における有機質資源リサイクルシステムの環境負荷の定量的評価、環境税導入による環境評価分析を実施した。また、環境と人間活動の総合的評価をEcological Economicsの手法であるEcological Footprintを用いて、中国における生態系の負荷状況の評価を行った。Ecological Footprint手法を適用したマクロ的分析は既にあるが、地域に下りたミクロ的分析は本課題で行ったものが日本では初めてである。その他に、Life Cycle Assessment手法を用いて、北海道酪農の規模拡大過程における環境負荷発生の定量分析を行った。分析対象は、酪農専業地帯である北海道根室支庁である。分析結果から、北海道根室支庁における酪農経営の飼養頭数増大と高泌乳化は、耕地面積当たりの環境負荷量の増大をもたらしたことが明らかになった。今年度は環境評価の課題について以下の成果を学会誌、国際会議で公表した.(1)環境負荷を考慮した経済活動の持続可能性を評価する手法としてEcological Footprint(EF)やOECDのデカップリング指標(DI)などが開発されている.DIはCO_2など単一の物量での持続性可能性評価であるため総合的判断ができない.また,EFは土地,エネルギー,森林などの自然資源をベースにした評価であるため経済的側面を考慮していない.そこでEFとDIの欠点を相互補完させる形で改良し,新たな持続可能性指標(EFDI)を構築した.また,考案したEFDIを用いて北海道の農林業の持続可能性評価を行なった.

その結果,北海道の農林業は,環境面からみて持続可能な産業(環境負荷以上に多面的機能を発揮)であり,「相対的な持続可能性」の状態にあることが明らかになった.(2)農林業は食料やバイオマス資源の供給機能の他,環境便益の供給機能も担っている一方で,生産活動において他産業同様,環境負荷を発生させている.経済成長,環境負荷削減,環境便益増進を一つのフレームワークで評価するためには,NAMEA(環境勘定を含む国民勘定行列)が適応でき,持続可能性の評価にはEFが適用できる.そこで,NAMEAを農林業に適用し,EFを用いて北海道の農林業の持続可能性を評価することを目的とした.その結果,1995年から2000年の間に,北海道の農林業は環境便益発揮による便益が環境負荷の発生による損失を上回り,生態学的に持続可能な状態であることが示されたが,農林業の生産額は減少しており,北海道の農林業は経済的な持続可能性は達成されていないことが明らかとなった.(3)LCA(ライフサイクルアセスメント)を用いて農業地域の地域資源循環システム構築における環境負荷削減効果を分析した.家畜ふん尿を有効利用するために地域資源循環システムとしてバイオガスプラントを導入した場合,エネルギー消費量,地球温暖化,地下水水質における環境改善を見込める一方で,酸性化と富栄養化ではむしろ悪化する恐れ(プロブレム・シフティング)があることが明らかになった.平成18年度はグリーンツーリズムおよび地域資源利用に係わる環境収容力評価の調査を実施した。(1)ヨーロッパ調査概要。調査期日:2006年10月。グリーン・ツーリズムの調査をおこなった。フランスのルーラル・ツーリズムのアソシエーションであるスルス(SOURCE)、農家の観光的活動を支援する組織の「農家へようこそ」、フランス最大の民宿組織「ジット・ド・フランス」をそれぞれ訪問して機関調査をおこなうとともに、実際に民宿を営んでいるモンペイロー村の農家を訪れ、現地調査をおこなった。後半はスウェーデンに移動し、リュースダール市の地域振興活動グループ、ストックホルムの「農民連盟」等での機関調査をおこなうとともに、自然体験を売り物にしている民宿を訪問し、現地調査をおこなった。(2)内モンゴル調査概要。調査期日:2006年8月。砂漠を緑地帯へと開発する環境創造を通じて持続的発展を図っている「恩格貝(エンケベー)」の実態に関してヒアリング調査、環境収容力の試算に用いるためのデータ収集および関係諸施設の視察を実施した。文化観光遺産であるチンギスハン陵の事業について、事業展開の意図と事業内容、およびその事業評価(対象事業の持続的文化観光戦略としての現状および問題点さらに課題およびあり方)等に関するヒアリング調査、関係諸施設の視察を実施した。
リサージェンスを通した場の量子論における摂動・非摂動関係の解明

本研究課題では、リサージェンスの概念を用いて量子論の非摂動効果の解明することを大枠での目標とし、特に場の量子論における摂動級数展開と非摂動効果の間の非自明な関係を理解することに焦点を当て研究を行った。リサージェンス理論は、摂動・非摂動間を関連付けるため、これまでの素朴な摂動展開を補完する強力な非摂動的解析手法を与えると期待されている。2018年度は、リサージェンス理論の場の量子論への応用を目指して以下の研究を行った。1)超対称を持つチャーン・サイモンズ-物質場結合系のリサージェンス構造本多正純氏、鎌田翔氏、三角樹弘氏、坂井典佑氏との共同研究では、超対称を持つチャーン・サイモンズ-物質場結合系のリサージェンス構造を解析した。場の量子論への応用という観点からは、まず厳密解析可能な系のリサージェンス構造を確認することが応用への第一歩として重要である。本研究では、超対称チャーンサイモンズ-物質場結合系では、「局所化の方法」によって厳密結果が得られるケースがあることに注目して、トランス級数展開を導出し、非自明なリサージェンス構造を持つことを解明した。2)二次元CP^N非線形シグマ模型におけるバイオン解とその非摂動的寄与鎌田翔氏、三角樹弘氏、新田宗土氏、坂井典佑氏との共同研究では、二次元CP^N非線形シグマ模型におけるバイオン解とその非摂動的寄与を研究した。この研究では、リサージェンス理論において鍵となる「バイオン」と呼ばれる解を導出し、その非摂動的寄与がいわゆるリノーマロンの寄与とよく合致していることを確認した。二次元CP^N非線形シグマ模型は、強い相互作用を記述するQCDのような四次元のゲージ理論の良いトイモデルであるため、それに対するリサージェンスの適用は、QCDへの応用、特にリノーマロン問題の解決の糸口となると期待される。当初の予定通り、場の量子論という枠組みの中でリサージェンス理論を適用するという研究計画を達成することができたため、本研究はおおむね順調に進展していると言うことができる。これまでの場の量子論におけるリサージェンス理論の研究では、定性的な議論が主であって、第一原理に基づいた定量的な解析は比較的解析が容易でる量子力学系での議論が多く、場の量子論では行われてこなかった。2018年度の研究では二次元CP^N非線形シグマ模型におけるバイオン解とその非摂動的寄与に関する研究を行ったが、これは初の場の量子理論におけるリサージェンスの定量的な解析であり、これからのさらなる進展への足がかりとして重要な結果である。チャーン・サイモンズ-物質場結合系の研究では非自明なリサージェンス構造を解明することができ、予定以上に研究が順調に進展した。リサージェンス理論の定量的な研究は、解析が比較的容易な量子力学系(一次元系)のみに限られていたが、2018年度の研究では二次元CP^N非線形シグマ模型におけるバイオン解とその非摂動的寄与に関する研究において、初めての量子理論におけるリサージェンスの定量的な解析を行った。この研究を踏まえて、今後の推進方策として以下の研究を計画している。1. 2018年度の研究では、いわゆる複素バイオンと呼ばれる鞍点解からの非摂動的寄与が虚部不定性を持つことを確認した。場の理論が期待されている通りのリサージェンス構造を保有していることを示すにはバイオンの虚部不定性が、摂動級数のボレル和のそれと相殺することを示す必要がある。したがって摂動級数展開の高次振る舞いを見ること、特にいわゆるリノーマロンに対応する不定性を定量的に導出することが重要な課題である。一般的にリノーマロンはラージN極限においても存在するため、二次元CP^N非線形シグマ模型のラージN極限を用いることによってリサージェンス構造を研究を進めていく。2.さらなる目標として、4次元におけるゲージ理論のリサージェンス構造を理解することが挙げられるが、摂動・非摂動双方において議論は定性的なものに限られている。2018年度の二次元CP^N非線形シグマ模型におけるバイオンの研究およびこれより計画しているラージN極限の研究、格子計算などを応用し、リノーマロン問題を解決すべく4次元におけるゲージ理論のリサージェンス構造の研究を行う。

本研究では、超対称チャーンサイモンズ-物質場結合系では、「局所化の方法」によって厳密結果が得られるケースがあることに注目して、トランス級数展開を導出し、非自明なリサージェンス構造を持つことを解明した。2)二次元CP^N非線形シグマ模型におけるバイオン解とその非摂動的寄与鎌田翔氏、三角樹弘氏、新田宗土氏、坂井典佑氏との共同研究では、二次元CP^N非線形シグマ模型におけるバイオン解とその非摂動的寄与を研究した。この研究では、リサージェンス理論において鍵となる「バイオン」と呼ばれる解を導出し、その非摂動的寄与がいわゆるリノーマロンの寄与とよく合致していることを確認した。二次元CP^N非線形シグマ模型は、強い相互作用を記述するQCDのような四次元のゲージ理論の良いトイモデルであるため、それに対するリサージェンスの適用は、QCDへの応用、特にリノーマロン問題の解決の糸口となると期待される。当初の予定通り、場の量子論という枠組みの中でリサージェンス理論を適用するという研究計画を達成することができたため、本研究はおおむね順調に進展していると言うことができる。これまでの場の量子論におけるリサージェンス理論の研究では、定性的な議論が主であって、第一原理に基づいた定量的な解析は比較的解析が容易でる量子力学系での議論が多く、場の量子論では行われてこなかった。2018年度の研究では二次元CP^N非線形シグマ模型におけるバイオン解とその非摂動的寄与に関する研究を行ったが、これは初の場の量子理論におけるリサージェンスの定量的な解析であり、これからのさらなる進展への足がかりとして重要な結果である。チャーン・サイモンズ-物質場結合系の研究では非自明なリサージェンス構造を解明することができ、予定以上に研究が順調に進展した。リサージェンス理論の定量的な研究は、解析が比較的容易な量子力学系(一次元系)のみに限られていたが、2018年度の研究では二次元CP^N非線形シグマ模型におけるバイオン解とその非摂動的寄与に関する研究において、初めての量子理論におけるリサージェンスの定量的な解析を行った。この研究を踏まえて、今後の推進方策として以下の研究を計画している。1. 2018年度の研究では、いわゆる複素バイオンと呼ばれる鞍点解からの非摂動的寄与が虚部不定性を持つことを確認した。場の理論が期待されている通りのリサージェンス構造を保有していることを示すにはバイオンの虚部不定性が、摂動級数のボレル和のそれと相殺することを示す必要がある。したがって摂動級数展開の高次振る舞いを見ること、特にいわゆるリノーマロンに対応する不定性を定量的に導出することが重要な課題である。一般的にリノーマロンはラージN極限においても存在するため、二次元CP^N非線形シグマ模型のラージN極限を用いることによってリサージェンス構造を研究を進めていく。2.さらなる目標として、4次元におけるゲージ理論のリサージェンス構造を理解することが挙げられるが、摂動・非摂動双方において議論は定性的なものに限られている。2018年度の二次元CP^N非線形シグマ模型におけるバイオンの研究およびこれより計画しているラージN極限の研究、格子計算などを応用し、リノーマロン問題を解決すべく4次元におけるゲージ理論のリサージェンス構造の研究を行う。予定していた数値解析用ソフトウェアは別のもので代替可能であったため購入を中止した。2019年度の人件費が今年度と同様に予定より多くなる見込みであるため、2018年度の差額は人件費に充当する予定である。
低酸素条件下に於けるプロテオミクスによるストレス・タンパク質の解析

本研究の目的としてスポーツ医学的には高地トレーニングの効果や弊害、疲労や疲労回復をスポーツ生化学レベルでその分子機構を明らかにすることであり、臨床医学的には悪性腫瘍、虚血性心疾患、脳梗塞などの生活習慣病の生化学的・分子生物学的なモデル実験を確立することである。我々はこれまで小胞体ストレス刺激したヒト血管内皮細胞に於いて小胞体(ER)ストレスの情報伝達はER膜結合protein kinase, IRE1を介するunfolded protein responseを介して行われ、アポトーシスを引き起こすことを報告した。また最近、我々は従来、細胞内鉄調節タンパク質IRP-1が実は金属センサー・タンパク質であり、酸化およびERストレスによっても活性化されることを見出した。現在、IRP-1が酸化およびERストレス以外のストレスセンサーとしての役割も担っているか興味をもって研究を進めている。以上の経緯からIRP-1の結合領域であるIron responsive elementを有する遺伝子の探索を行い、EMBLとUTRdbのデータセットから110遺伝子を見出した。次に、分子ネットワーク(KeyMolnet)にこの遺伝子群ををマッピングすることによってIRPによって制御されるタンパク質の分子ネットワークを構築した。プロテオミクスの解析では、これまで報告された糖およびエネルギー代謝系、heat shock proteinなどの動態が観察されたが、予測されうるシグナル伝達経路を解析できなかったのでDNAマイクロアレイによるトランスクリプトーム解析を行うことにより、低発現タンパク質の解析と共に低酸素に応答するシグナル伝達系を解析した。得られたマイクロアレイデータから動的に発現するゲノム領域をグラフィカルに表示し、時系列解析から低酸素ストレスに応答するゲノム領域を明らかにした。今後、このゲノム領域の解析から低酸素ストレスに関わるシグナル伝達経路を特定し、低酸素環境の適応、疲労や疲労回復に関わるタンパク質の分子機構をスポーツ生化学レベル、分子細胞生物学レベルで明らかにしたい。本研究は低酸素条件下に於けるストレス・タンパク質の動態解析をプロテオミクスの手法を用いる事によりスポーツ医学的な貢献即ち、高地トレーニングに於ける代謝亢進あるいは疲労のメカニズム、疲労回復に貢献する事を目的とする。我々はこれまでストレス刺激による情報伝達系について報告し、ヒト・ヘパトーマPLC細胞に酸化ストレス刺激を加えると二次元電気泳動上(等電点、SDS-PAGE)増減するタンパク質について検討してきた。これまで極端な低酸素(酸素濃度1%)で特徴的な増減あるいは消失をする候補タンパク質について、低酸素誘導因子hypoxia-induciblefactor(HIF)と候補タンパク質の動態、酸素濃度とストレス・タンパク質、ストレスセンサータンパク質との関係について検討しているが、低酸素に適応する為に必須であるのか、或は強いストレスに対する亢ストレス反応に関わる発現動態であるのか、統一的な見解を得られるには至っていない。しかし、ゲノム情報からストレスセンサータンパク質遺伝子のプロモーターに機能的なHypoxia response element(HIF)が存在することを見出したので、プロテームレベルだけでなく、次年度は上記条件下に於いて培養細からmRNAを抽出し、DNAマイクロアレイによって遺伝子解析を行い、トランスクリプトームレベルで比較検を更に行っていきたい。低酸素条件化におけるヒト培養細胞を用いた細胞応答の研究は悪性腫瘍、虚血性心疾患、脳梗塞などの臨床医学的モデル実験、スポーツ医学的には高地トレーニングの効果とその弊害、疲労のメカニズムに関する重要なモデル実験となる。これまで低酸素刺激では種々のストレスタンパク質および細胞死、細胞の生存に関わるタンパク質の動態が報告されている。更に低酸素誘導因子hypoxia-inducible factors(HIFs)によって発現が調節されるHRE遺伝子は血管系の調節、赤血球成熟、エネルギー代謝系(解糖系、・グルコース輸送)、細胞増殖・細胞生存、その他の遺伝子などがこれまでに報告されている。

今回、ヒト心筋培養細胞を低酸素(酸素濃度1%)および通常酸素濃度(酸素濃度21%)で培養し、24h刺激後のタンパク質の動態を二次元電気泳動で分離・観察し、質量解析をした結果、タンパク質300スポット前後が確認され、27スポットが同定された。解析の結果、解糖系酵素、heat shock protein、energy metabolism、nucletide metabolism等の動態変化が観察された。特筆すべきはシャペロン様機能を持つ種々のタンパク質が同定された点であり、心筋細胞特有の細胞応答か解析中である。他に、新たな二つの未知のタンパク質についても現在、検討中である。検討低発現レベルのタンパク質についてはMicroarrayによる網羅的mRNA発現解析を行い、プロテオーム解析の結果得られた候補蛋白質の細胞内プロセスとの関連性をしている。現在、網羅的な遺伝子発現データを生物学的に解釈するため、低酸素刺激下のMicroarray dataによるトランスクリプトームレベルの解析、および候補因子を既知の分子ネットワーク(KeyMolnet)へのMapping、ゲノムへのMappingのフレームワークを完成を試みている。
任意方向水平力を受ける鉄骨鉄筋コンクリート柱の弾塑性挙動に関する実験的研究

2軸曲げを受けるSRC長柱の合理的な設計法を導くため、一定軸力と任意方向水平力を受ける、H形鋼を内蔵するSRC長柱の弾塑性性状を実験的、理論的に調べ、SRC長柱の2軸曲げ弾塑性挙動について示した。試験体は材質SS41の溶接組立H形鋼H-50×50×3.2×3.2mm、4Φの主筋、帯筋からなるSRC長柱であり、コンクリート断面をもとにした柱の細長比は20、50、水平力の主軸となす角度は0゚、22.5゚、45゚の3種類、軸力の最大軸方向圧縮強度に対する比は、0,0.2,0.33の3種類の計18体とした。SRC試験体は鉄骨のはりと結合されて、載荷用口形骨組のはりの上に単純ばり形式でセットされ、油圧ジャッキにより一定軸力と漸増水平力が載荷された。試験体断面主軸を傾けることにより水平力の作用角度を変化させた。得られた結論は次の通りである。1)SRC短柱は圧壊で最大耐力が決まるが、長柱は安定限界で耐力が決まる。2)長柱の最大耐力は軸力が大きくなると著しく低下するが、短柱の場合は軸力の違いによる最大耐力の差は小さい。3)長柱の最大耐力は水平力の載荷方向角θが0゚の時最大となり、θが22.5゚,45゚のときはほぼ同じ耐力値で低い値であるのに対し、短柱の最大耐力は載荷方向角が0゚,22.5゚の時ほぼ同じ値で最も高く、45゚の時低くなる。4)水平力が最大になる時の長柱の曲げ耐力は、終局強度理論による曲げ耐力曲線に達しないが、短柱の曲げ耐力は曲げ耐力曲線に達する。5)2主軸方向の剛性に差がある本試験体の場合、水平力の載荷が進むにつれて強軸まわり変位増分が少なくなり、変位は反転の後減少する。そして最後は、1軸曲げの状態へ移行していく傾向が見られる。6)強軸まわり曲げに対する変位増分が0に近づく時、弱軸まわり変位が増大して、突然崩壊する。