hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肝保存におけるpentoxifyllineの有効性に関する研究

ラットを用いて、PTX非投与群(Control)とPTX25、50、75mg/kg/dayの各投与群について肝門部遮断による30分間温阻血再灌流障害肝を作成した。PTXは実験3日前から4日間腹腔内投与で行い、温阻血障害負荷によるNO発生量と肝機能(採血は遮断前、遮断解除直後、30分後、3時間後、24時間後)を経時的に測定した。平成10年度;<肝の低温持続灌流保存法における灌流液の検討>心停止ドナー肝の臨床移植にMPを用いることを目的として、灌流保存液の検討を行った。ラットを用い、肝を摘出し、経門脈的に灌流保存した。実験群は灌流液により、第1群:UW、第2群:UW+PTX50mg/kg、第3群:UW-Gとした。測定項目は、NO、肝機能、アンモニア(NH3)、総アミノ酸量(TAA)、分枝鎖アミノ酸量(BCAA)、尿素(Urea)、Fisher比であり、灌流開始後1、4、6、12時間後に灌流液を5ml採取して測定し、灌流前後の肝重量の変化及び摘出肝の組織学的検索を行った。結果:(1)長期生存(移植後生存期間>48時間)例数は、I群;1/4(25%)、II群;1/4(25%)、III群;1/4(25%)、III-PTX群;4/5(80%)であり、肝機能及び移植肝の病理所見も他群に比してIII-PTX群で優れていた。(2)温阻血負荷により肝のNO産生量は増加し、PTX群ではControl群に比してその産生量は有意に多かった。また肝機能は、Control群に比してPTX群で有意に良好であった。(3)灌流液の検討では、肝機能は第3群が第1、2群に比して有意に低値をとった。HAは第3群が第1、2群に比して有意に低値をとり、内皮細胞障害が示唆された。NH3は、第3群が第1、2群に比して有意に低値をとり、TAA、BCAA、Ureaは灌流開始後6時間までは第3群が第1、2群に比して有意に低値をとった。組織学的には第1群において中心静脈の拡張が認められた。結論:心停止ドナーからの肝移植にMP及びPTX併用は有用であり、肝の単純浸漬保存で、UWにPTXを添加したUW+PTXは、UWよりも優れた保存液であったが、MPにはUW+PTX並びにUWは不適でありUWGが優れていた。またNOは肝の阻血・再灌流障害の発生に対して抑制的に作用しているものと考えられた。1)肝の阻血、再灌流障害に対するNOの関与とその防止に関する研究目的:保存肝の阻血、再灌流障害におけるNOの関与と、障害防止剤としてPentoxifylline(PTX)が有効であることをすでに報告した。今回は研究を更に一歩進めてNOを選択的に測定できる電極を新たに開発し、温阻血肝におけるNOの産生量を直接経時的に測定するとともに、PTX投与との関係を検討した。方法:ラットを用いて、PTX非投与群(対照群)とPTX25、50、75mg/kg/dayの各投与群の4群について肝門部遮断による30分間温阻血再灌流障害肝を作成した。PTXは実験3日前から4日間腹腔内投与し、温阻血障害負荷によるNO発生量と肝機能(AST、ALT、LDH、ヒアルロン酸:採血は遮断前、遮断解除直後、30分後、3時間後、24時間後)、を経時的に測定した。結果・考察:温阻血負荷により肝のNO産生量は増加し、PTX投与群では対照群に比してその産生量は有意に多かった。また肝機能は、対照群に比しPTX投与群で有意に良好であったことより、NOは肝の阻血・再灌流障害の発生に対して抑制的に作用しているものと考えられた。2)心停止ドナーからのブタ肝移植に対する低温持続灌流保存法(MP)及びPTX併用の有用性の検討目的:低血圧に続いて心停止となったドナーからの死体肝移植に対するMP及びPTX併用の有用性を検討した。方法:体重2028Kgのブタ34頭をドナー及びレシピエントとして使用した。
LECラット肝臓に蓄積した銅の選択的除去機構の解明と治療法の開発

ウィルソン病は肝臓中に異常蓄積する銅による先天的銅代謝異常症で、銅はメタロチオネイン(MT)に捕捉されたCu,Zn-MTとして蓄積する。MTの合成限界まで蓄積するとCu-MTとなり、これがプロオキシダントとして肝炎を発症させる。この機構を肝臓、血流、腎臓および尿中の銅の存在形態の変化を解明し、それと関連づけて説明した。ウィルソン病の治療には肝臓に蓄積し続ける銅の濃度を下げる必要があるが、その方法としてi)銅濃度の低い飲食物を摂取する、ii)腸管における銅の吸収を下げる、iii)肝臓に蓄積した銅を除去する、という3つの可能性がある。本研究においては、iii)による銅の除去法を開発することを目的とした。銅、モリブデンとイオウが安定な錯体を形成することを利用して、テトラチオモリブデート(TTM)による銅の除去法をその反応機構に基づいて実用化することを意図した実験を行なった。TTMによるCu,Zn-MT / Cu-MTからの銅の除去機構を錯体形成反応により説明した。また、TTMは多種類の金属イオンの存在下でも銅に対する選択性が際立っていること、さらに銅の中でも遊離の銅とMTに結合した銅に選択性を示し、銅酵素から銅を除去しないという選択性も示すことを明らかにした。動物実験により上記の反応機構を確認するとともに、銅の体内への再分布が無いこと、および肝細胞からはCu/TTM錯体として胆汁と血流に排出され、体外へは糞として排泄され尿中へは排泄されないことを示した。TTMの過剰投与は重篤な副作用として銅欠乏をもたらす一方、TTMは酸性条件下で加水分解され、サルファイドイオンを発生し、軽度ではあるが急性の肝障害をもたらす。銅の蓄積量にあわせてTTMを単あるいは複数回投与し、連続投与による銅欠乏および過剰投与による肝炎の発症を避けることが最適使用法であることを示した。先天性銅代謝異常症であるウィルソン病は、銅排出用トタンスポーターをコードしているATP7B遺伝子の変異によって銅が肝臓中に異常に蓄積し、肝炎を発症する。その動物モデルであるLECラットを用い、肝臓中にメタロチオネイン(MT)に結合して蓄積している銅を選択的に除去することを目的とした研究を実施した。これまでに、in vivoおよびin vitroの実験系において、テトラチオモリブデ-ト(TTM)を用いることにより、他のキレート剤では除去できないMTに結合している銅を選択的に取り除くことができることを示した。この選択性には金属間の選択性があると同時に、今回、銅の中でも実質的にはMTに結合した銅と遊離の銅のみと反応するという銅の結合状態による選択性があることを示した。さらに、銅をMTとして多量に含む細胞により多く取り込まれ、MTに結合した銅を選択的に除去するため、過剰にTTMを投与しないかぎり正常に機能している細胞からは銅を除去しないことも示した。TTMによる銅の除去機構として、MTに結合している銅とTTMのモル比により3種の異なった複合体が形成されること、またそのうちの1つであるCu/TTM複合体が肝臓から排出されるときの化学形であることを示してきたが、今回、Cu/TTM複合体が血流中のアルブミンと選択的に結合することによって排出が促進されること、ならびにアルブミンとの結合がCu/TTM/albumin=1:1:1で起こることを明らかにし、またその結合部位に対する検討も行った。

ウイルソン病患者にTTMを投与したところ、LECラットを用いた実験では観察されなかった肝炎がTTMの投与により発症したことから、TTMの投与による副作用発現の機構を検討した。予備的な実験により、TTMから遊離してくるスルフィド(sulfide)が副作用の原因物質である可能性が示唆された。先天性銅代謝異常症であるウィルソン病の動物モデルであるLECラットを用い、肝臓中にメタロチオネイン(MT)に結合して蓄積している銅(Cu)を選択的に除去することを目的とした研究を継続して実施した。これまでテトラチオモリブデート(TTM)は、他のキレート剤と比べて優れた除去作用の特徴を有していることを示した。本年度の研究のターゲットは、TTMにより肝臓から除去された銅がどのような体内分布をとるか、またその機構はどのように説明できるかということに置いた。TTMによって肝臓外へ排泄されるCuの化学形であるCu/TTM複合体が肝臓から排出されるときの機構に焦点を当てた。Cu/TTM複合体の肝臓からの排出経路として、血流および胆汁への排出が想定されるがそれらがどのように関与しているか明らかにした。TTMの用量による血流と胆汁への排出量を詳細に検討した結果、両経路への排出量比は用量に依存しないことから、両経路への排出に関る機構を想定する手がかりが得られた。胆汁中へ排出されるCu/TTM複合体の化学形について検討した結果、そのままでは分離に用いたゲルろ過カラムから溶出されなかったが、その胆汁中にアルブミンを加えると、血流中と同じように、Cu/TTM/albumin=1:1:1の複合体として溶出された。従って、肝臓から血流と胆汁に排出されるCu/TTM複合体は同じ化学形をとっていることが推定された。ウィルソン病患者にTTMを投与したとき、LECラットでは観察されなかった副作用が報告されたことから、TTMの投与による副作用発現の機構を検討した結果、TTMの加水分解により遊離してくるスルフイド(sulfide)が副作用の原因物質であることが明らかとなった。加水分解の抑制を目的として腸溶性カプセルに封入したTTMを投与したが、消化管傷害が観察されたため、この経路による投与法の検討を中止した。昨年度に引き続き、TTMにより肝臓から除去された銅がどのような体内分布をとるか、またその機構はどのように説明できるかということ、さらにTTMを過剰に投与したときに肝臓内で生じるCu/TTM不溶性複合体の代謝的運命を明らかにすることに本年度の研究のターゲットを置いた。TTMによって肝臓外へ排泄されるCuの化学形であるCu/TTM可溶性複合体が肝臓から排出された後、どのような挙動をとるかについて検討を行った。Cu/TTM可溶性複合体の主たる排泄経路は血流側ではなく、胆汁中であることを明らかにした。また除去されたCuの一部は腎臓及び膵臓に再分布したため、血流中に排泄されアルブミンとの間で形成された複合体の最終的な代謝過程を明らかにする手がかりを得た。TTMを過剰に投与したときに肝臓内で形成されるCu/TTM不溶性複合体は、投与中止後に徐々に肝臓内で再可溶化し、可溶性のCu/TTM複合体と同様に胆汁中および血流中に排泄されることが明らかとなった。
曖昧性回避を加味した平均分散モデルの応用分析と動学的拡張

客観的確率がわからないという曖昧な状況を回避する傾向(曖昧性回避)を、客観的確率の下でリスクを回避する傾向(リスク回避)から分離する、新たな平均分散モデル(Maccheroni et al.(2013))を資産価格理論へ応用した。期待収益率から利子率を引いた期待超過収益率が、市場の期待超過収益率にベータと呼ばれる係数をかけたものになることを確認するとともに、この均衡式を変換することで、曖昧性回避をとらえる因子を実証的に検証できる可能性を示した。また、曖昧性回避をとらえる因子の期待収益率は、市場の期待収益率よりも低くなることを理論的に証明した。1.本研究は、先行研究“Alpha as Ambiguity: Robust Mean-Variance Portfolio Analysis"(Maccheroni et al., Econometrica, 2013))において提唱された「曖昧性回避をとらえる新たな平均分散モデル」を応用・発展させること目的としている。平成26年度においては、CAPM型の関係式を導出し、市場の期待超過収益率と各資産の期待超過収益率とを関係づける係数ベータに曖昧性回避度に基づいた調整を加えることを検討する予定でいた。しかし、研究計画提出後に同様の研究が他の研究者(Ruffino, 2013年12月)より提唱されたため、平成27年度に計画していた「低分散アノマリー(「分散が低い個別リターンから正の期待リターンが発生する」という現象)を資産収益率の曖昧性の違いから分析する研究を開始した。この研究では現実のデータから各資産の超過収益率における曖昧性と市場の超過収益率における曖昧性との関係を知る必要があるため、アルバータ大学ビジネススクールに在籍でRegime switching model等に詳しい渡辺雅弘准教授の協力を得て実証分析を行うこととした。現在、種々のセッティングのもと曖昧性の推計を行っている。2.上述のRuffino(2013年12月)による分析では資産収益率を所与としているので「曖昧性回避」が均衡資産価格に与える影響は分析できない。他方、主観的確率を用いた分析ではQuadratic効用関数を用いることでCAPMを均衡式として導出し、主観的リスクと均衡資産価格との関係を分析している。同種の研究として平成26年度はKlibanoff et al. (2005)からRuffinoが提唱したCAPM型の均衡式が導出可能かを検証したが、それが現実的な仮定の下では不可能であることが判明した。低分散アノマリー(「分散が低い個別リターンから正の期待リターンが発生する」という現象)を資産収益率の曖昧性の違いから分析する研究に関しては、平成26年度よりアルバータ大学ビジネススクールの渡辺雅弘准教授の協力を得て実証分析を行っている。平成27年度からは、上述の曖昧性を加味したCAPM型の関係式を用いて超過収益率を包括的に分析することにした。現在、曖昧性の推計方法を確立した段階であり、今後推計作業を進める予定である。上述の曖昧性を加味したCAPM型の関係式では、資産収益率を所与としているために、「曖昧性回避」が均衡資産価格に与える影響は分析できない。平成26年度に、この分析のためにはMaccheroni et al.の平均分散モデルを特殊系とする新たな関数モデルが必要になることを解明したので、平成27年度はそれを導出する公理系の研究を開始した。曖昧性調整を加えたCAPM型の均衡収益率決定式を用いた実証分析では、曖昧性の検出に適した推計方法を確立した段階であり、予定通り進行している。曖昧性回避をとらえる理論モデルからCAPM型の均衡資産価格決定式を導出する研究においては、Klibanoff et al. (2005)とは異なる公理系に基づく関数表現モデルを構築中であり、予定通り進行している。平成27年度よりアルバータ大学ビジネススクール渡辺雅弘准教授の協力を得て、曖昧性調整を加えたCAPM型の均衡収益率決定式を用いた実証分析を行っている。現在、平成27年度に確立した方法を用いて推計した曖昧性と理論との整合性を検証している段階であり、今後も推計作業を継続する予定である。上述の曖昧性を加味したCAPM型の関係式は1期間モデルによるものであり、資産収益率に見られる時系列的な現象を説明するには適さない。このため、Klibanoff et al. (2005)を多期間の意思決定に応用したモデル(Klibanoff et al. (2009), Hayashi and Miao (2011))を近似し、Maccheroni et al. (2013)が提唱した平均分散モデルの動学的拡張を行う必要がある。特に、多期間モデルでは、リスクや曖昧性は来期の資産収益率の変動に対して定義されるが、リスク回避度や曖昧性回避度は一期間の効用関数ではなく将来全体の効用を表わす最適値関数の変動を通じて定義される。平成28年度は、将来全体の効用を表わす最適値関数の変動を捉える近似方法に関して関連研究を調査し、曖昧性を捉える平均分散モデルの動学的拡張についての研究を開始した。平成26年度から平成28年度にかけて、曖昧性調整を加えたCAPM型の均衡収益率決定式等に関する理論的な研究はおおむね予定通り進行している。一方で、上述のモデルを用いた「曖昧性回避と資産価格との関連性の実証分析」をカナダのアルバータ大学ビジネススクール渡辺雅弘准教授の協力を得て行っているが、平成28年度に所属部局において各種委員会の委員長を複数担当したため、研究の進行が遅れている。

本年度は、新たに開始した研究(科研C:『曖昧性回避の資産価格理論への応用:多因子モデルの導出と曖昧性因子の実証的検出』-17K03622)によって導き出された多因子モデルと、本研究で検討している曖昧性回避の影響を加味したCAPMM型の均衡資産収益率決定式とを比較した。投資家が2つのレジームのみを想定しているケースについて詳細を分析した結果、リスク要因としてCAPM型のリスク要因を仮定した場合、多因子モデルが曖昧性回避の影響を加味したCAPM型の均衡資産収益率決定式と同一になることが判明した。一方、多因子モデルでは制約がないが、本研究で検討している曖昧性回避の影響を加味したCAPM型のモデルでは、曖昧性因子の期待収益率がリスク因子の期待収益率用よりも低くなることを示した。これらの結果はDiscussion Paperにまとめ、平成30年3月に公開した。平成27年度よりアルバータ大学ビジネススクール渡辺雅弘准教授の協力を得て、曖昧性調整を加えたCAPM型の均衡収益率決定式を用いた実証分析を行っている。平成29年度も理論との整合性を検証する推計作業を行ったが、明確な結論を導くには至っていないため、今後も推計作業を継続していく予定である。客観的確率がわからないという曖昧な状況を回避する傾向(曖昧性回避)を、客観的確率の下でリスクを回避する傾向(リスク回避)から分離する、新たな平均分散モデル(Maccheroni et al.(2013))を資産価格理論へ応用した。期待収益率から利子率を引いた期待超過収益率が、市場の期待超過収益率にベータと呼ばれる係数をかけたものになることを確認するとともに、この均衡式を変換することで、曖昧性回避をとらえる因子を実証的に検証できる可能性を示した。また、曖昧性回避をとらえる因子の期待収益率は、市場の期待収益率よりも低くなることを理論的に証明した。曖昧性調整を加えたCAPM型の均衡収益率決定式を用いて低分散アノマリー分析する研究においては、現在は各資産の超過収益率における曖昧性の度合いを推計している段階であり、予定通りに進行している。曖昧性回避をとらえる理論的モデルからCAPM型の均衡資産価格決定式を導出する研究においては、現在Klibanoff et al. (2005)とは異なる公理系に基づく関数表現モデルを検討中であり、予定通り進行している。1.曖昧性調整を加えたCAPM型の均衡収益率決定式を用いた実証分析では、ファクターモデルや各種アノマリーとの整合性を検証する。2.曖昧性回避をとらえる理論モデルからCAPM型の均衡資産価格決定式を導出する研究においては、客観的リスクと主観的曖昧性とを関連づける方法に新たな仮定を置くことにより、曖昧性回避とリスク回避を分離できる関数表現モデルの導出を目指す。また、新しく導出した関数表現モデルを用いてCAPM型の均衡資産価格決定式を導出する計画である。3.上記の2で導出した関数表現モデルを多期間に応用することで、Maccheroni et al. (2013)が提唱した平均分散モデルの動学的拡張を行う。1.曖昧性調整を加えたCAPM型の均衡収益率決定式を用いた実証分析では、検出された曖昧性調整を用いてファクターモデルや各種アノマリーとの整合性を検証する。ミクロ経済学1.曖昧性調整を加えたCAPM
ヘテロ受容体カップリングのシグナル特性と人工リガンド創成の研究

細胞増殖因子受容体をダイマー化する人工リガンド技術は再生医療に応用可能であるとともに、従来にない生物活性をもつ人工リガンドを創成できる可能性が考えられる。本研究は、異なる受容体同士を人為的にダイマー化することで、ヘテロ受容体のシグナル活性化につながるかを検討した。ダイマー形成の評価系としてsplit luciferase系と原子間力顕微鏡による解析系を確立した。一方、MET受容体、RET受容体、IGF受容体についてヘテロダイマー形成を誘導したが、シグナル活性化は認められなかった。増殖因子受容体の新たな組合せを検討し、ヘテロ受容体活性化人工リガンド創成の可能性を検討することが必要と考えられた。細胞増殖因子は発生、再生、発がんとその悪性進展など様々な生理過程に関与する。私達はHGF(肝細胞増殖因子)とMET/HGF受容体の生理機能の研究において先導的な研究を進めてきたが、MET受容体について、1)EGF受容体からMet受容体のtransactivationが起こること、2)インスリン受容体とMET受容体が複合体を形成してシグナルを伝えることで強固で最適なインスリン応答性が与えられることが報告されている。私達も腎尿細管上皮管腔形成においてMETの活性化がRETとIGF-IRのtransactivationを誘導するという結果を得ている。METもRETも腎尿細管形成に重要な遺伝子であることがノックアウトマウスの結果から示されている。このように、異なる細胞増殖因子受容体間の活性化が強固で最適な生物活性(インスリン応答性や形態形成など)を誘導する可能性が示唆される。しかしながら、異なる細胞増殖因子受容体の同時的活性化が強固で特徴的な生物活性につながるかどうかについて、ほとんど研究されていない。一方、細胞増殖因子受容体同士を人為的に2量体化することで、異なる(ヘテロ)細胞増殖因子受容体の同時的活性化が強固で特徴的な生物活性につながるかどうかを調べることが可能と考えられた。本研究では、いくつかのヘテロ受容体カップリングを誘導し、それぞれの受容体が活性化し得るか探索し、両受容体が活性化される場合については、下流のシグナル伝達や細胞応答を評価するとともに、特徴的で協力な細胞応答が検証された場合には、同定された受容体に対するペプチド性人工リガンドを創製することを目的とする。本年度、MET受容体に結合する環状ペプチドをダイマー化し、METの2量体化とそれによるMET活性化を引き起こす人工リガンドに成功した。へテロ受容体の人為的誘導を検討しているが、ヘテロ2量体形成によって、強力な活性化が認められる組合せに至っていない。細胞増殖因子(GF)は組織の発生・再生を担い、再生医療にも利用される。私達はMET/HGF受容体に高親和性結合する特殊環状ペプチドを利用し、人工的なMETアゴニストを創成できることを示した。したがって、GF受容体(GFR)を人為的にダイマー化する人工リガンド技術は再生医療にも利用可能であるとともに、従来にない生物活性をもつ人工リガンドを創成できる可能性が考えられる。本研究は、ヘテロ受容体同士を人為的に2量体化することで、ヘテロ受容体のシグナル活性化と生物活性発現につながるかに挑戦した。(1)ヘテロカップリング可視化のためのAFM(原子間力顕微鏡)観察、(2)ダイマー形成評価のためSplitルシフェラーゼ系の確立、(3)MET受容体、RET受容体、IGF受容体をモデルとしたヘテロ受容体活性化の評価を進めた。MET細胞外を可溶性タンパク質として発現・精製を用いて、AFMによりHGF依存的ダイマー形成を観察・検証することができた。また、Splitルシフェラーゼ融合MET細胞外タンパク質を調製し、HGF依存的ダイマー形成の定量系とできることを確認した。一方、MET、RET、IGFRの細胞内領域にダイマー制御ドメイン(FKBP, FRB)を連結し、ダイマー化によるシグナル活性化を評価した結果、同一分子同士のホモ受容体の組合せ(MET-MET, RET-RET, IGFR-IGFR)ではダイマー化依存的なシグナル活性化が認められたのに対して、異分子間(MET-RET, MET-IGFR, RET-IGFR)ではダイマー化によるシグナル活性化は認められなかった。以上の結果から、GFRのヘテロダイマー化誘導によるシグナル活性化について当初の予測を超えて容易ではないと判断された。ヘテロ受容体同士の組合せを新たに検討することで、ヘテロ受容体活性化能をもつ人工リガンド創成の可能性が考えられる。引き続きヘテロ2量体形成によって、強力な活性化が認められる受容体組合せを検討する一方、MET活性化をもたらす人工リガンドを創製することに成功したことをふまえ、再生促進の実験動物での検証のため、マウス細胞でのMET活性化を引き起こす人工リガンドの創製を進める。生物化学・腫瘍生物学
間質性肺炎と合併肺癌の遺伝子変化に関する研究(遺伝子発現を中心に)

今年度、当院内科第二講座に入院されたIIP患者のうち、肺癌合併症例が約3例経験されたが、いずれも手術適応がなく、TBLB時にも微小な組織片のみしか採取できず、病理に提出するため、それらのRNAを抽出することはできなかった。しかし、コントロールするため、患者本人の承諾のもと、1例の原発性肺癌の手術組織において腫瘍部分、及び周囲の非腫瘍部分を採取し、組織を液体窒素中にて粉砕し、RNA直接精製キットを用いて、totalRNAの抽出、引き続きoligo dTビーズを用いてmRNAを抽出した。totalRNAについては、0.8%のアガロースゲルにて電気泳動後、ナイロンメンブレンにtransferを行った。これらのメンブレンは、将来的にAP-PCRにて得られたフラグメントの解析に(発現量の変化の検討など。)使用していく予定である。PCRのプライマーは今回4種類作製し、それらを用いて、肺癌症例にて、正常組織と癌組織でAP-PCRをおこなった。しかしバンドはかなり多く認められ、とくに両者で有意な差を認めたバンドは指摘できず、特定のバンドのクローニングは行わなかった。今後、プライマーの検討、およびPCRの条件の検討が必要であると思われた。現在、約120種類のプライマーのペアにて、差異を認めたバンドにつき、2回のPCRを重ね、クローニングを行うdifferential display法が主流となっており,これらにつき検討を行っている。
擬似乱数と数値計算に関連する諸問題

本年度は、研究課題の最終年度として擬似乱数発生法と準モンテカルロ点集合に関する3つの研究を行った。1.昨年度から継続しているt-値及びWAFOMが共に小さい準モンテカルロ点集合の探索に関する研究成果をモンテカルロ法の国際会議MCQMC2014で発表した。また、この結果を論文としてまとめ、Appl. Math. Comput.誌に投稿し、出版された。2. Sobol'列は金融工学で盛んに使われているが、パラメータの取り方に自由度がある。そこで、複数のSobol'列について低次元プロジェクションのt-値を調べ、金融工学の問題に適用し、比較実験を行った。特に、Joe-Kuo(2008)により探索された2次元プロジェクションの最適化されたSobol'列を用いると、それ以前のSobol'列と比較して、アジア型オプションなどのいくつかの数値計算に非常に有用であることが分かった。この結果の一部を応用数学合同研究集会報告集に発表した。一定の手応えが得られたため、引き続き、どのようなタイプの金融工学の計算に有効かを精査し、数値実験を進める予定である。3.現在、計算機環境の64ビット化が進展している。しかるに、64ビット整数出力に対応したMersenne Twister型擬似乱数発生法においては、性能評価指標である高次元均等分布性が完全に最適化された発生法は未だ開発されていない。そこで、研究代表者のいままでの知見を活用し、64ビット整数出力で最適均等分布性を有した高性能線形擬似乱数発生法を開発した。特に、二重のフィードバックと複数ワードによる線形変換を組み合わせることにより、64ビットMersenne Twisterと比較し、速度を落とさずに高次元均等分布性を最適化することに成功した。まもなく論文が完成し、投稿予定である。本研究課題は平成26年度が最終年度のため、記入しない。確率的現象を計算機上でシミュレーションする際、擬似乱数発生法が必要となる。二元体上の線形漸化式に基づく擬似乱数発生法については、主に、1.特性多項式の非零の項数2.高次元均等分布性の二つが理論的な性能評価指標として用いられている。本年度は、2.に関連して、高次元均等分布が保障されていない、より高次元における性質を調べる方法を研究した。特に、Couture-L'Ecuyerの双対格子法から得られる、上位ビット上に現れる次数最小の線形関係式の項数に着目し、その中で最小の項数を擬似乱数の評価指標として提案した。この項数が少ない場合、乱数性に問題が生じる可能性がある。格子簡約アルゴリズムを用いて求めた最短ベクトルに対して、グレイコードを使って数え上げることにより、次数最小の線形関係式を効率的に求めるアルゴリズムを与えた。この評価指標は1.の多次元化の一つと見なすこともできる。実際、松本-西村により開発されたMersenne Twister擬似乱数法MT19937に対して、上述の線形関係式を求めたところ、5項や6項といった少ない項数の線形関係式が存在することが分かった。これらの関係式の集中する3次元や5次元について、ラグをつけたMarsagliaの誕生日間隔検定を行うと、棄却または非常に小さなp-値が得られる。一方、Mersenne Twister法の後継機であるWELL法などの擬似乱数発生法に対して適用し、安全性が改良されていることが分かった。この結果を論文としてまとめ、現在、投稿中である。また、準モンテカルロ法に用いる低齟齬列について文献調査を行い、松本眞氏らにより新しく提案されたWAFOMや(t,m,s)-netのt-値を求めるプログラムを実装した。これらを用いて、低齟齬列の設計や評価に応用することが次年度の課題となる。多重積分の数値計算法として、(擬似)乱数列を用いたモンテカルロ法が知られているが、収束が非常に遅い問題点を持つ。そこで、より強い一様性を有した点集合に置き換えて高速化を図る準モンテカルロ法が用いられてきた。平成25年度は、主に、準モンテカルロ点集合に関する以下の研究成果を得た。1.最近、松本-斎藤-Matobaにより、準モンテカルロ点集合の評価指標WAFOMが提案された。WAFOMは高速計算可能であるため、ランダムサーチにより点集合を探索する方針が可能となる。松本氏らにより探索された点集合の例では予め点数が固定される。そこで、本研究では、生成行列の列ベクトルを帰納的に選ぶことにより、前の点を維持したまま点を増やせる拡張可能性を有する点集合を探索した。また、参照テーブルを用いたWAFOM計算の高速化を検討した。これらを論文としてまとめ、投稿中である(原瀬-大堀共著、arXiv : 1309. 7828)。2. WAFOMのみを指標として用いて点集合を探索した場合、滑らかな関数に対しては高次収束する一方、滑らかでない関数に対しては古典的な指標である(t, m, s)-netに基づく準モンテカルロ点集合の方が優れている傾向にあることが分かった。そこで、両者の利点を併せ持つ点集合を探索したい。このために、予め、t-値の小さいdigital (t, m, s)-netを準備しておき、線形スクランブルを用いて点集合をシャッフルすることにより、t-値もWAFOMも小さい点集合を探索する実験を行った。

その結果、滑らかな関数に対しては高次収束し、滑らかでない関数に対しても頑健な点集合が得られた。この結果は平成26年4月の国際会議MCQMC2014にて発表予定であり、現在、論文執筆中である。本年度は、研究課題の最終年度として擬似乱数発生法と準モンテカルロ点集合に関する3つの研究を行った。1.昨年度から継続しているt-値及びWAFOMが共に小さい準モンテカルロ点集合の探索に関する研究成果をモンテカルロ法の国際会議MCQMC2014で発表した。また、この結果を論文としてまとめ、Appl. Math. Comput.誌に投稿し、出版された。2. Sobol'列は金融工学で盛んに使われているが、パラメータの取り方に自由度がある。そこで、複数のSobol'列について低次元プロジェクションのt-値を調べ、金融工学の問題に適用し、比較実験を行った。特に、Joe-Kuo(2008)により探索された2次元プロジェクションの最適化されたSobol'列を用いると、それ以前のSobol'列と比較して、アジア型オプションなどのいくつかの数値計算に非常に有用であることが分かった。この結果の一部を応用数学合同研究集会報告集に発表した。一定の手応えが得られたため、引き続き、どのようなタイプの金融工学の計算に有効かを精査し、数値実験を進める予定である。3.現在、計算機環境の64ビット化が進展している。しかるに、64ビット整数出力に対応したMersenne Twister型擬似乱数発生法においては、性能評価指標である高次元均等分布性が完全に最適化された発生法は未だ開発されていない。そこで、研究代表者のいままでの知見を活用し、64ビット整数出力で最適均等分布性を有した高性能線形擬似乱数発生法を開発した。特に、二重のフィードバックと複数ワードによる線形変換を組み合わせることにより、64ビットMersenne Twisterと比較し、速度を落とさずに高次元均等分布性を最適化することに成功した。まもなく論文が完成し、投稿予定である。本研究課題は平成26年度が最終年度のため、記入しない。第一の目標であった、擬似乱数の性能評価法に関する結果を論文としてまとめ、投稿することができた。また、擬似乱数のパラメータ探索を行い、比較的良い発生法を得ることができたので、上記の論文に含めた。東京大学大学院数理科学研究科で行われた準モンテカルロ法と擬似乱数発生法に関する国際ワークショップのオーガナイザーの一人となり、研究者同士の交流を図ると共に、最先端の研究成果に触れることができた。当該年度から準モンテカルロ点集合に関する研究を本格的に開始し、滑らかな関数に対して高次収束を可能にする準モンテカル白点集合が具体的に得られた。また、東京大学大学院数理科学研究科にて週1回ペースで応用代数セミナーを行い、活発な研究討議の下、準モンテカルロ法に関する知見を深めることが出来た。本研究課題は順調に進捗していると言える。次年度に行う予定である低朗語列発生法の設計と評価に関して、WAFOMや(t,m,s)-netのt-値の高速計算法などの新しい手法が提案されたため、C言語による実装を行った。
花卉の生育習性、生理生態的特性の類型化に基づく周年生産体系の確立に関する研究

樋口ら(1993)は開花の主要因により光周期性、温周期性、栄養・生殖生長周期(VR)型の3タイプに分けて、花卉の類型化を行った。この類型は多様な花卉を発育相と開花誘導要因により類別化した画期的なものであるが、世界各国で実施された生育習性および花卉の開花調節の研究の大部分は生育相の視点から研究されておらず、莫大な論文が発表されている割には類別するための肝心なデータが不十分なものが多い。研究代表らが現在までに実施した花卉の生育習性と開花調節のデータから、該当するものはつけ加えた。しかし研究代表らが実施した花卉の中ではアネモネ(発芽と花芽分化・開花に質的要求無し。10°C、45週間処理で切り花本数と品質が高まる)、ステファノティス(花芽分化は中温で促進、高温で抑制。花芽分化後は高温が開花を促進、分化後低温では長日が開花を抑制、短日は著しく抑制、花芽分化に日長は関係しない)、スクテラリア・バイカレンシス(花芽分化・開花に日長と温度に対する質的要求無し)、ヒメヒマワリ(花芽分化と開花に温度に対する要求無し、日長に対しては質的要求性のある長日植物)、カンパニュラ・ラクティフローラ(花芽分化・開花に低温の質的要求無し、日長にたいして質的要求性のある長日植物)などは樋口らの類型に入らないことが明らかになった。竹田(1999)は環境条件によって変化する発育相よりも、環境に対する反応の違いに着目して類型化したほうが応用場面において利便性が高いと考えて、主な栄養生長期間、開花時期、開花に対する温度と日長の影響によって区分している。いずれにしても、花卉の生育習性の類型化に際しては春化や休眠をはじめ用語の明解な定義が必要である。文献調査を基に1、2年草、宿根草、球根類、ラン類、花木類について生育習性、温度、日長に対する反応、花芽分化時期、花芽分化と発達に及ぼす要因、休眠導入および打破の要因、幼若性、花熟、温度処理による生育、開花調節、日長処理による開花調節、生育調節物質による生育調節に分けて類型化を進めている。既に研究代表者および分担者は現在までにトルコギキョウ、アネモネ、ラナンキュラス、カノコユリ、アルストロメリア、カンパニュウララクティフローラ、シャクヤク、リューココリネ、ゼフィラ、バラ、シンビジウムなどの多くの花卉について詳細に生育、開花習性を明らかにし、周年生産体系をほぼ確立している。これらの花卉について生理生態的特性に基づいて類型化を試みたところチリ自生のリューココリネ、ゼフィラなどの小球根類は青葉ら(1976)の球根類の原生地の気候型と休眠の類型化に当てはまらないことが明らかになった。このように現在まで発表された類型化は対象花卉が限られており、さらに数多くの花卉の生育・開花習性が明らかになれば新しく類型化をしなおす必要があると考えられる。従来の生理生態的特性に基づいた類型化には当てはまらない花卉が数多く存在することが予想されることから、昨年に引き続き文献調査を続けるとともに、新たにスクテラリア・バイカレンシス、ヒメヒマワリ、日本で入手可能な球根類50種について生育習性、生育開花調節を明らかにするための研究を開始した。

現在実施中であるが、バイカル湖周辺に自生しているスクテラリア・バイカレンシスは、開花に低温要求性は無く、さらに日長要求性も無く、温度が15°C以上であれば周年開花することが明らかになった。また、ヒメヒマワリは低温要求性が無く、長日条件であれば周年開花する可能性が高い。このように、自生地の環境条件から想定される生育開花習性と実際の生育開花習性は異なる場合も多く、対象植物を増やすと類型化は容易ではないことが想定される。ヒメヒマワリ(Heliopsis helianthoides var.scabra)の品種旭と絵理を供試して、クロースチャンバー(光強度76μmol/m^<-2>s^<-1>)で日長を12、13、14時間、昼/夜温を20/15°C、25/20°C、30/25°Cとして花芽分化、開花に及ぼす影響を詳細に調査した。その結果、開花に低温の必要ない絶対的長日植物であること、限界日長は栽培気温によって異なり20/15°C、25/20°C下では14時間であるが、30/25°Cのような高温下では12時間以下であることが明らかになった。花芽分化と開花に対してスクテラリア・バイカレンシス(Scutellaria baicalensis)もヒメヒマワリと同様な習性を持っていることが明らかになった。
血栓、止血障害の遺伝子治療を目指した分子生物学的解析

血栓制御因子系、凝固因子及びアポ蛋白系、血小板膜レセプター系、血管内皮細胞系の分野についての研究結果は以下のごとくである。1.先天性血栓制御因子異常症のうち血栓症を繰り返すProtein C,Protein S,α2-plasmin inhibitor(α-PI)異常症或いは低下症について、又血小板機能異常症については、GP I b/IX-Vの低下による粘着能障害を示すBernard-Soulier症候群(BSS)、Thromboxan A2レセプター異常症により出血傾向を起こす症例について遺伝子解析が行われた。その結果これら蛋白やレセプターの機能異常部位や或は分泌異常やレセプター蛋白発現低下の機序が明らかとなった。またフィブリノーゲンレセプター(GP IIb/IIIa)の特異的機能ドメインが組み替え技術を用いて明らかにされた。これらの研究成果は遺伝子治療に対するターゲットをより明確にし、また機能性の高い遺伝子組み替え蛋白を作成することを可能ならしめるとともに、抗血栓薬の開発に貢献する。2.凝固因子VIIと組織因子(TF)との間の親和性に関係したドメインの研究が行われ、外因系凝固機構が明らかにされた。今後これらの機能異常の解析に有用である。血栓症と関連するアポリポプロテイン(a)遺伝子の転写調節機構が明らかにされつつあり、血栓症の発症予防の可能性が期待される。3.エンドトキシン、トロンビン、TNFなどにより血管内皮細胞より分泌される炎症性サイトカインやトロンビンによる血管平滑筋細胞増殖は動脈硬化や血栓症を考える上で重要である。これら炎症性サイトカイン分泌や血管平滑筋細胞増殖は転写因子NF-KBによって誘導されることを明らかにした。しかし、アンチセンスNF-KBオリゴマーを内皮細胞に導入するとこれら一連の反応が抑制された。従って本方法は動脈硬化症や血栓症、DICの進展防止治療に有効な治療である事を示したものである。本研究班は血栓形成にかかわり合う種々の因子の確定と調節の分子機構を遺伝子レベルで明らかにし、血栓症の発症、再発予防及び血栓症そのものの遺伝子治療を目指すものである。2.凝固因子については血友病Bの遺伝子治療の前段階としてヒトIX因子の糖鎖構造を解析しアクチベーションペプタイドにはO-結合型糖鎖を含むものと含まないものが存在することを明らかにした。3.線溶系ではウロキナーゼレセプターをCHO細胞に遺伝子工学的に発現させ、これを抗原としてモノクロナール抗体を作成した。線溶系の制御に必要なα2プラスミンインヒビター欠損症において第7エクソンの137番目にグルタミン酸の欠失のためα2プラスミンインヒビターが分泌されず細胞内に蓄積していることが判った。4.エンドトキシンショックには多くのサイトカインがその発症に関係している。エンドトキシンやTNFによって活性化される核内転写活性化因子NF-kBを抑えるアンチセンスNF-kBODNを用いたところ、IL-6、MHC class I,TNF-αの発現が抑制され死亡率が減少した。6.血小板のコラーゲン粘着反応を阻害する成分(HRIA)を蛇毒の中から見出し膜蛋白を特異的に分解している可能性を示した。強力な血小板活性化物質であるトロンボキサンA2(TXA2)に対するレセプター異常症(TXA2受容体異常症)の遺伝子解析を行い細胞質内第一ループにArg→Leuのミスセンス変異を示しGTP結合蛋白との関連の障害を推測した。血小板凝集反応を抑制し抗血栓薬の開発を導くためフィブリノーゲン

レセプター(αIIbβ3)の機能ドメインをDNA組み換え技術を用いて検討しαIIbのN末領域にαIIbβ3のレセプター特異的機能のあることを示した。血栓制御因子系、凝固因子及びアポ蛋白系、血小板膜レセプター系、血管内皮細胞系の分野についての研究結果は以下のごとくである。1.先天性血栓制御因子異常症のうち血栓症を繰り返すProtein C,Protein S,α2-plasmin inhibitor(α-PI)異常症或いは低下症について、又血小板機能異常症については,GPIb/IX-Vの低下による粘着能障害を示すBernard -Soulier症候群(BSS)、Thromboxan A2レセプター異常症により出血傾向を起こす症例について遺伝子解析が行われた。その結果これら蛋白やレセプターの機能異常部位や或は分泌異常やレセプター蛋白発現低下の機序が明らかとなった。またフィブリノーゲンレセプター(GPIIb/IIIa)の特異的機能ドメインが組み替え技術を用いて明らかにされた。これらの研究成果は遺伝子治療に対するターゲットをより明確にし、また機能性の高い遺伝子組み替え蛋白を作成することを可能ならしめるとともに、抗血栓薬の開発に貢献する。2.凝固因子VIIと組織因子(TF)との間の親和性に関係したドメインの研究が行われ、外因系凝固機構が明らかにされた。今後これらの機能異常の解析に有用である。血栓症と関連するアポリポプロテイン(a)遺伝子の転写調節機構が明らかにされつつあり、血栓症の発症予防の可能性が期待される。3.エンドトキシン、トロンビン,TNFなどにより血管内皮細胞より分泌される炎症性サイトカインやトロンビンによる血管平滑筋細胞増殖は動脈硬化や血栓症を考える上で重要である。これら炎症性サイトカイン分泌や血管平滑筋細胞増殖は転写因子NF-KBによって誘導されることを明らかにした。しかし、アンチセンスNF-KBオリゴマーを内皮細胞に導入するとこれら一連の反応が抑制された。従って本方法は動脈硬化症や血栓症、DICの進展防止治療に有効な治療である事を示したものである。
主鎖パイ共役系と電子相互作用する側鎖置換基を有するパイ共役高分子の合成と物性

芳香環、複素環等のパイ共役系を有する単位から成る高分子を合成した。これに際して、ニッケル錯体等を用いる有機金属重縮合法等を用いた。また、側鎖にアルキニル基やチオフェンオリゴマー単位等を導入した。そして、得られた高分子について電子・光機能、分子集合等の化学的特性を解析した。ポリチオフェン類、ポリフェニレン類等のパイ共役高分子は電子・光機能性高分子として着目されている。本研究では、主鎖にパイ電子系を有する高分子の合成と物性について研究を行った。特に、この様な高分子において、さらに側鎖にアルキニル基やローンペア電子対を有する基等の主鎖と電子相互作用するグループを有するものについて研究した。合成においては、ニッケル錯体やパラジウム錯体を反応剤または触媒に用いる炭素-炭素カップリング反応を主に用いた。研究の対象としたパイ電子系を有する高分子としては、ポリチオフェンの側鎖に-C≡C-Rアルキニル基を有する高分子等がある。この高分子においては、-C≡C-Rアルキニル基とポリチオフェン主鎖の間に立体障害がないために、ポリチオフェン主鎖は従来報告されているポリチオフェン類におけるよりも高い平面性を有すると考えられる光学的挙動を示した。例えば、この高分子は溶液系において、分子集合による長波長側への大きな電子吸収ピークのシフトを示すことが分かり、大きな3次非線形光学定数も観測されている。また、従来のポリチオフェン類よりもより固体パッキング構造をとりやすいにとが分かり、主鎖に沿う電荷移動が起こり易いことが分かった。ポリチオフェン類以外の複素環から成る高分子においても、いくつかの高分子において固体パッキング構造を明らかにした。またパイ電子系を主鎖に有する幾つかの高分子について、発光現象と電気化学的応答を解析した。アゾールを主鎖に有する高分子については、側鎖にアミノ基を有する高分子およびモデル化合物を合成した。チオフェン、チアゾール等の複素環やパラフェニレン等の芳香族基からなるパイ共役高分子は、電子・光機能性高分子として着目されている。これらの高分子は電子部品の作製において一部工業化され、さらに高分子太陽電池、高分子トランジスター等への応用が進められている。本研究では、この様な高分子において、さらに側鎖に複素環基等の主鎖と電子相互作用する基を有するものについて研究した。高分子の合成においては、遷移金属錯体を用いる炭素-炭素カップリング反応を主として用いた。研究の対象としたパイ共役系を有する高分子としては、(1)側鎖にベンゼン縮環系を有するポリパラフェニレン類及びポリチオフェン類、(2)側鎖にチオフェン環による基を持つパラフェニレン単位を持つパイ共役高分子、(3)側鎖にチオフェン環による基を持つチアゾール単位からなるパイ共役高分子等を合成した。そして、これらのパイ共役高分子について、(ア)X線回折法によるパッキン構造の解析、(イ)紫外・可視分光法による電子状態の解析、(ウ)電気化学的解析による酸化・還元電位の測定、(エ)導電率の測定等を行い、得られた高分子の特徴を明らかにした。これらの高分子のいくつかは、自己集積構造をとりパイスタッキングを行っていると理解されるX線回折パターンを示した。また、側鎖にチオフェン環による基を持つパイ共役高分子がアルキル基を側鎖に持つパイ共役高分子よりも高い酸化電位を与えることが分かった。さらに、側鎖にベンゼン縮環系を有するポリチオフェン類(ポリイソチアナフテン類)で、182Scm^<-1>の高い伝導性を示す高分子も見出された。主鎖に芳香環や複素環等のパイ共役系を有する単位から成る高分子について、研究を行った。そして、これらのパイ共役系を有する高分子の合成には、ニッケル錯体やパラジウム錯体等を用いる有機金属重縮合の方法を主に用いた。論文への発表としては、主鎖に大きなパイ共役系を持ち、H+や金属イオンと電子相互作用することのできる1,8-ナフチリジンを構成単位とする新規パイ共役高分子を合成して、化学構造解析を行い、物性評価、化学反応性の解明を行った結果を報告した。物性については、紫外・可視吸収スペクトル及び蛍光スペクトルの測定とcyclicvoltammetryによりHOMOレベル、LUMOレベルの解析を行い、1,8-ナフチリジンがパイ共役高分子中において電子受容性の大きな単位として機能することを明らかにした。また、このパイ共役高分子が1,8-ナフチリジンのNを通してプロトンや金属イオンと結合した場合に、プロトンや金属イオンが主鎖パイ共役系と電子相互作用を行うことにより、このパイ共役高分子の光学的性質にどのような影響を与えるかを紫外・可視スペクトル及び蛍光スペクトルの測定により解明した。さらに、9,10-ジヒドロフェナントレンを構成単位とする多様なパイ共役高分子の合成、化学構造解析、物性評価の結果を報告した。この9,10-ジヒドロフェナントレンを構成単位とするパイ共役高分子の中には、非共有電子対を持つアルコキシ基を側鎖に有する高分子も含まれている。得られたパイ共役高分子について、光学的性質の解明、X線回折法による分子集合状態の解明と側鎖が分子会合に及ぼす影響の解明、及びcyclicvoltammetryによる電気化学的応答の解析等を行った。
連合軍の日本占領と日本宗教に関する基礎的研究

1.今年度は当該研究の最終年度であるため,これまでの資史料の探策・収集整理,証言収録等の基礎作業をもとに,各研究分担者が各々のテーマに基づく研究成果のまとめ,論文草稿の執筆に取り組んだ.また本研究の成果を学術界のみならず広く社会一般に知らしめるため,出版社より公刊することをめざし,その凖備・支渉を始めた.従って本研究の中心的活動である「戦後宗教史研究会」は,刊行本の全体構成と基本的視座の確定,各分担者による執筆内容の相互調整,及び執筆草稿の発表と相互討議等を主たる目的として,年4回開催した.また,公刊については種々交渉の末,(株)未来社より昭和63年度内に出版することが決定した.2.成果刊行は全二巻となる予定であるが,それは次のような知見に基づく.即ち,占領が日本宗教に及ぼした影響を全体として明らかにするには,連合国及び占領軍による外からの強制的改革という側面と,日本の宗教一般・諸宗教にとって戦争・敗戦・占領はいかなる意味を有していたのかという内側からとの解明が必要であり,両者をそれぞれの巻のテーマとして追求すべキである.占領が戦争・敗戦の延長にある強制という性格をもつとともに,この占領によって自由な宗教的活動が可能になった社会を生み出したのも事実であり,その両義性を明らかにしていかなければならない,というものである.3.資史料の収集整理に関しては,昭和30年代に至る日本政府・宗教団体関連史料約400点を筑波大学において整理し,目録化した.CIE文書は昨年度完成した目録のデータベースをもとに,更に各目録内の収録文書情報をデータベース化する作業を創価大学電算機で引き続き行った.しかし,約1万点にのぼる文書があることが判明し,今後もこの作業を継続して行っていく必要が生じた.1.本研究の中心的活動である「戦後宗教史研究会」は、当事者へのインタヴューや聞き書き,分担者の報告,関連分野の研究者の講演の場として、11回開催し、16名の来会・報告者に及んだ。今年度は新たに、占領宗教政策の背後にあったアメリカ人の宗教観とその影響を明らかにすることを目指したが、彼らの信教自由論のもつキリスト教的意味と占領後の日本キリスト教化政策との密接な関連を把えることができた。また、これまでの占領研究で余り取上げられていなかった他の連合国,特にカナダの果した特殊な役割り、さらに、従来の戦後日本宗教史・近代日本宗教史研究において国家神道の概念が占領政策のそれを無反省に受容した実体のはっきりしない概念であったことなどが明らかになり、本研究の成果をまとめる上での新たな視座の形成に有意義な知見が得られた。2.資・史料の収集は、国立国会図書館所蔵のSCAP/CIE文書の残り半数量を昨年度に引続き購入し、目録のデータベース化のための入力は創価大において完予した。さらに各目録内の収録文書名,情報の電算機への入力も開始した。さらにGHQ民政局文書,米国務省戦後計画委員会文書,ルーズベルト文書等も収集し、これらの体系的整理・分析を開始した。占領関係研究図書は昨年に続き30数冊購入したほか、日本政府,当時の教団側史料も収集・整理し、筑波大井門研究室で目録を完成した。3.成果の取りまとめに必要な基本的資料は幾分そろったが、有益な日本側資料や証人が予想以上に少ないことが判明した。従って、アメリカ側の資料からそれを復元する必要も生じてきた。その意味で、まだ生存しているGHQ高官からの証言収録の重要性が明らかになったが、日本人の重要関係者の未公開日記等の収集・整理の重要性も明らかになり、関係者への交渉を開始した。1.今年度は当該研究の最終年度であるため,これまでの資史料の探策・収集整理,証言収録等の基礎作業をもとに,各研究分担者が各々のテーマに基づく研究成果のまとめ,論文草稿の執筆に取り組んだ.また本研究の成果を学術界のみならず広く社会一般に知らしめるため,出版社より公刊することをめざし,その凖備・支渉を始めた.従って本研究の中心的活動である「戦後宗教史研究会」は,刊行本の全体構成と基本的視座の確定,各分担者による執筆内容の相互調整,及び執筆草稿の発表と相互討議等を主たる目的として,年4回開催した.また,公刊については種々交渉の末,(株)未来社より昭和63年度内に出版することが決定した.2.成果刊行は全二巻となる予定であるが,それは次のような知見に基づく.即ち,占領が日本宗教に及ぼした影響を全体として明らかにするには,連合国及び占領軍による外からの強制的改革という側面と,日本の宗教一般・諸宗教にとって戦争・敗戦・占領はいかなる意味を有していたのかという内側からとの解明が必要であり,両者をそれぞれの巻のテーマとして追求すべキである.占領が戦争・敗戦の延長にある強制という性格をもつとともに,この占領によって自由な宗教的活動が可能になった社会を生み出したのも事実であり,その両義性を明らかにしていかなければならない,というものである.3.資史料の収集整理に関しては,昭和30年代に至る日本政府・宗教団体関連史料約400点を筑波大学において整理し,目録化した.CIE文書は昨年度完成した目録のデータベースをもとに,更に各目録内の収録文書情報をデータベース化する作業を創価大学電算機で引き続き行った.しかし,約1万点にのぼる文書があることが判明し,今後もこの作業を継続して行っていく必要が生じた.