hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放射性廃棄物の地層処分システムにおける不均一な核種遅延効果についての評価手法

高レベル放射性廃棄物の地層処分において、処分地層の遅延効果の評価は処分システムの安全評価において大変重要である。しかし、地層は様々な岩石からなり、またその存在する化学的条件も場所によって異なる不均一な状態にあるため、地層中での遅延効果は一様でない。現在、それぞれの要素についての研究は多く行なわれており、数々の知見が得られているが、地層処分システム全体としてみたときに、それらの要素が相互にどのような影響を与えるのかは未だ十分な検討がなされていない。そこで、本研究では遅延効果が一様でない系を作成しトレーサー応答を実験的に得るとともに、数学モデルを作成し、その妥当性の検討および遅延係数の不均一性が系全体に及ぼす影響を検討した。(1)物理モデルによる実験および数値モデルの作成移流、分散、遅延効果、崩壊等を考慮した二次元の数値モデルを作成するとともに、充填粒子としてシリカを用いEuをトレーサーとした二次元流動実験を行った。両者の結果を比較し、数値モデルの妥当性を確認できた。なお、流れに垂直な方向に遅延係数を分布させた実験結果は、数値モデルにおいて混合拡散係数の異方性を厳密に評価しなくとも、計算結果と良く一致した。差分には数値誤差を軽減させるために三次精度を採用した。(2)全体の遅延効果に及ぼす空間的なばらつきの影響検証した数値モデルにより遅延係数の分布パターンを種々設定し、そこから数値的にインパルス応答を得た。それらの応答を、遅延の効果の空間的なばらつきを幾つかの統計量によって整理することを試みた。その結果、遅延係数の頻度がある確率密度関数に従いかつ空間的にランダムに分布する場合は、全体の遅延効果を評価する上で必要となるのは遅延係数の算術平均値、標準偏差および歪度であり、確率密度関数の種類に依存しないことが分かった。これは、確率密度関数が対数正規分布の場合にもあてはまり、系全体の物質移行を表すためには遅延係数の幾何平均よりも算術平均値の方が系を代表する。(3)まとめ全体の遅延効果を支配する上で必要となる不均一性は、流れ方向に垂直な分布であり、それが層状になっている場合は評価する系の大きさに対する層の数が重要である。層の数が十分に大きくなると破過曲線はみかけ上混合を受けた形になり、遅延係数の算術平均値によって系を代表できるようになることが明らかになった。遅延効果に及ぼす空間分布の影響について基礎的知見を整理するために、本年度は、物理モデルの作成、シリカ鉱物、ケイ酸およびシリカコロイド共存系における核種の鉱物への収着挙動、物理モデルにおけるトレーサー応答の測定およびその解析モデルの検討を行った。1.遅延効果が空間的に一様でない物理モデルの作成シリカ鉱物およびガラス粒子、シリカゲル等を用いた充填層により、遅延効果が空間的に一様でない二次元の流動場(200mm×100mm×10mm)を作成した。また、充填粒子の収着特性を把握するために、溶解や析出を伴った粒子表面へのEuの収着挙動を検討した。

その結果、Euの固体粒子への収着率はシリカ鉱物、ケイ酸および分散しているシリカコロイド中に存在する解離基(≡SiO^-)の量により支配され、見かけ上複雑な挙動を示すことが明らかになった。2.物理モデルを用いたトレーサー応答作成した流動系にトレーサーを注入することによって、擬似的なインパルス応答を得た。トレーサーとしてはEu(No_3)_3、CsClおよびKClを用いた。応答は、Euについてはアルセナゾ-IIIによる比色法により、KおよびCsに関しては流出流体の電気伝導度より求めた。Kについては遅延効果はなく、EuおよびCsの遅延効果が認められた。Csについては遅延効果に対する流速や粒径分布の依存性およびそれに伴うみかけ上の混合拡散を確認した。3.数学モデルの作成準備上記(2)の実験結果は主に次年度に解析する予定であるが、本年度から実験結果を勘案しながら二次元の数学モデルの作成準備を行った。このモデルは連続の式、浸透率分布を考慮したダルシー則およびKdモデルを組み込んだ移流-分散方程式(物質収支式)からなる。遅延効果の空間分布について比較的単純な場合の応答を求めたところ、上記の実験結果と調和的であることを確認した。本年度は前年度に引き続き遅延効果が一様でない系を作成しトレーサー応答を実験的に得るとともに、数学モデルを作成し、その妥当性の検討および遅延係数の不均一性が系全体に及ぼす影響を検討した。(1)物理モデルによる実験および数値モデルの作成移流、分散、遅延効果、崩壊等を考慮した二次元の数値モデルを作成するとともに、Euをトレーサーとした二次元流動実験を昨年度に引き続き行った。両者の結果を比較し、数値モデルの妥当性を確認できた。なお、流れに垂直な方向に遅延係数を分布させた実験結果は、数値モデルにおいて混合拡散係数の異方性を厳密に評価しなくとも、計算結果と良く一致した。差分には数値誤差を軽減させるために三次精度を採用した。(2)全体の遅延効果に及ぼす空間的なばらつきの影響検証した数値モデルにより遅延係数の分布パターンを種々設定し、そこから数値的にインパルス応答を得た。それらの応答を、遅延の効果の空間的なばらつきを幾つかの統計量によって整理することを試みた。その結果、遅延係数の頻度がある確率密度関数に従いかつ空間的にランダムに分布する場合は、全体の遅延効果を評価する上で必要となるのは遅延係数の算術平均値、標準偏差および歪度であり、確率密度関数の種類に依存しないことが分かった。これは、確率密度関数が対数正規分布の場合にもあてはまり、系全体の物質移行を表すためには遅延係数の幾何平均よりも算術平均値の方が系を代表することが明らかになった。(3)まとめ全体の遅延効果を支配する上で必要となる不均一性は、流れ方向に垂直な分布であり、それが層状になっている場合は評価する系の大きさに対する層の数が重要である。層の数が十分に大きくなると破過曲線はみかけ上混合を受けた形になるが、遅延係数の算術平均値によって系を代表できるようになる。本年度は当該研究の最終年度にあたり、本研究を通じて得られた成果を整理し報告書にまとめた。
マーシャル・プラン受入れの政治経済的意味-ドイツ連邦共和国の場合-

わたしは、本研究において、ドイツ連邦共和国(西ドイツ)の戦後体制形成にはたらいた国際的影響力に関する研究を進めてきた。この研究の過程で明らかとなってきたのは、マーシャル・プランに代表されるアメリカの影響力についての従来の一般的な見方は、事態の一面を過大視したものであるということであった。すなわち、マーシャル・プランといういわば「カネの力」とその圧倒的な軍事的なパワーでもって、アメリカは西ドイツを含めた西ヨーロッパに自らが望む戦後秩序を打ち建てたという見解は、米ソ冷戦体制の出現という結果からなされたいわば後知恵という性格を多分にもっているということである。もちろん、アメリカの影響力はひじょうに大きなものであったが、そもそもアメリカがヨーロッパに対して具体的に何を望んでいたのか、その実現の可能性をどれほど真剣に探ったのか、などという論点が本格的な究明の対象となってきたとは言い難い。実際、アメリカ国内においても、冷戦開始期に明確な戦略的および戦術的構想が用意されていたわけではなかった。本研究を実施する過程で浮かび上がってきた以上のような論点は、西ドイツだけに限らず西ヨーロッパ全体をも視野に収めた戦後米欧関係の再検討を要請するものであるといえる。
近代日本における「世界の諸宗教」像の展開に関する基礎的研究

現代日本において「世界の諸宗教」という言葉を用いるとき、そこに仏教やキリスト教など幾つかの宗教伝統が含まれるというのが一般的な感覚であり、かつそれらが類型論において説明されることがある。それでは、そのような「世界の諸宗教」像は、いつから、どのように提示され、また受容されてきたのだろうか。本研究は、この「世界の諸宗教」像の近代日本における展開を、近代という同時代性を念頭に置いてトランスナショナルな比較の視点を組み込みながら検討する。
間質性肺炎と合併肺癌の遺伝子変化に関する研究(遺伝子発現を中心に)

本年度、当院にて経験された1例のIIP患者より、剖検時に肺癌、および正常肺組織を採取した。組織は、液体窒素中にて粉砕し、RNA直接精製キット(ISOGEN)を用いてtotalRNAを抽出、その一部よりOligotex dT30(Oligo(dT)-Latexを用いてmRNAを抽出精製した。mRNAに対しOligo dTをプライマーとしGIBO-BRL社のReverse transcriptase(Superscript TM)を用いてcDNAを合成し、続いてmRNA分析用キット(RNA Amp)を用いDifferential Display法を行った。得られたPCR産物は変性ポリアクリルアミドゲルにて泳動を行い、差の見られたDNA断片を切り出し、溶出後、クローニングキットを用いて3つのバンドをクローニングした。一方、抽出したそれぞれのtotalRNA5μgを1%のアガロースゲルにて電気泳動後、ナイロンフィルターHybondNにRNAをトランスファーした。プローブ(クローニングしたフラグメント)は、非放射性同位元素法(ECL法)にてラベルし、ハイブリダイズを行った。しかし臨床検体のため、Northern blot法に使用できたtRNAの量が十分でなく、発現量のコントロールとしてβactinをプローブとしてはハイブリダイズを行ったがバンドは検出されなかった。よってクローニングしたDNA断片は実際に発現量に差があるかの確認ができず、Artifactの可能性も否定できないため、現在は、Dideoxy法にて塩基配列の確認を行うには至っていない。differential display法においては再現性の確認のためNorthern blot法を繰り返し行う必要があり、今後臨床検体を用いるにあたり検討が望まれた。
カテコールアミン合成と老化・神経細胞死との関わり

パーキンソン病は老人に多発し、脳内のドーパミン量は加齢とともに低下していくことなどから、老化とドーパミンニューロンとの関連が以前から指摘されているが、その分子メカニズムは全く明らかにされていない。我々は、ドーパミン生合成律速酵素であるチロシン水酸化酵素(TH)の必須の補酵素であるテトラヒドロビオプテリンに注目して、その生合成酵素をノックアウトしたマウスを作製して、ビオプテリン代謝がドーパミン生合成に与える影響を調べた。ビオプテリン生合成の第2段階の酵素であるピルボイルテトラヒドロプテリン合成酵素(PTS)を、相同組換え法により遺伝子破壊した。出生直後のマウスで、Ptsホモ欠損マウスと野生型マウスとを比較したところ、補酵素の欠乏からカテコールアミンやセロトニン量は著明に低下していた。次に、ビオプテリンを補酵素とするTHとトリプトファン水酸化酵素の活性をin vitroで、補酵素添加状態で測定したところ、トリプトファン水酸化酵素活性は全く変化していないのに対して、TH活性は野生型の10%以下に低下していた。THmRNA量には変化が見られなかったが、ウェスタンブロッティング解析から、著明なTHタンパク質量の低下が観察された。また、この低下は特に神経終末で顕著であった。次に、新生仔マウスにテトラヒドロビオプテリンを腹腔内投与して1時間後の脳内ドーパミン・セロトニン量の変化を調べた。ホモ欠損マウスにおいてセロトニン量はビオプテリン非投与群の10倍以上に増加し野生型マウスの約70%にまで回復した。これに対して、ドーパミン量はTHの減少を反映して増加量が少なく、ビオプテリン非投与群に比べて1.5倍にしかならなかった。我々の結果は、老化に伴うビオプテリンの低下により、ドーパミンニューロン内のチロシン水酸化酵素タンパク質量が減少しドーパミン生合成能力が低下することを示唆した。
マウスモデルを用いた難治性C. difficile腸炎の治療戦略の検討

抗菌薬関連腸炎の中でもClostridium difficile腸炎(CDI)は代表的な疾患であるが、近年、強毒型C. difficileが欧米を中心に問題となっており、その病態解析と適切な治療指針が求められている。今回我々は、臨床病態に近いCDIマウスモデルを確立し、その解析を行うことでCDIの「発症機序の解明」および「最も適切な治療方針の検討」を行う。さらに臨床上問題となっている、難治性CDIや再発性CDIをマウスモデルで再現し、プロバイオティクスによる発症予防効果やCDI治療薬による再発予防効果を検討することで「CDIの新たな治療戦略の方向性」を提案することが目的である。まず、CDIマウスモデルにおいて除菌抗菌薬の検討を行った。効率よくCDIを発症させる除菌抗菌薬の種類と組み合わせを明らかにし、次にCD投与前後に除菌抗菌薬を投与することでCDI発症の程度に差があるかを評価することが目的であったが、再発モデルの作成は困難であった。そこで、腸内細菌叢の撹乱が少ないC57BL/6マウスモデルを用いて、次世代シーケンサーを用いた16S rRNA遺伝子解析により、除菌抗菌薬投与前後、CDI発症前後、抗CD薬投与前後の腸内細菌叢の変化を確認した。抗菌薬投与により腸内細菌叢は大きく変化し、CDI発症時、バンコマイシン治療時、フィダキソマイシン治療時、プロバイオティクス治療時の腸内細菌叢もそれぞれ異なることが明らかになっている。腸内細菌叢の撹乱がCDI再発のリスクになるため、CDI発症時および抗CD薬投与時の腸内細菌叢の変化を明らかにすることは重要である。腸内細菌叢の撹乱を最小限に抑え、再発を予防する治療法について検討し、現在論文投稿準備中である。抗菌薬関連腸炎の中でもClostridium difficile腸炎(CDI)は代表的な疾患であるが、近年、強毒型C. difficileが欧米を中心に問題となっており、その病態解明と適切な治療指針が求められている。さらに臨床上問題となっている、難治性CDIや再発性CDIや再発性CDIをマウスモデルで再現し、プロバイオティクスによる発症予防効果やCDI治療薬による再発予防効果を検討することで、「CDIの新たな治療戦略の方向性」を提案することが目的である。まず、CDIマウスモデルにおいて除菌抗菌薬の検討を行う。効率よくCDIを発症させる除菌抗菌薬の種類と組み合わせを明らかにし、次にCD投与前後に除菌抗菌薬を投与することでCDI発症の程度に差があるか評価する。CDI発症の評価は致死率、体重変化、便性状の観察にて行う。安楽死させ、採血・解剖後、大腸をホモジナイズし、フローサイトメトリーを用いて大腸における炎症性細胞の組成を解析する。次世代シークエンサーを用いた16SrRNA遺伝子解析により、除菌抗菌薬投与前後、CDI発症前後、抗CD薬投与前後の腸内細菌叢の変化を確認する。プロバイオティクス投与による細菌叢の変化も観察し、腸内細菌叢の変化がCDI発症に与える影響について検討する。BALB/cマウスに除菌抗菌薬として6つの抗菌薬を投与しCDを感染させるモデルとC57BL/6マウスにクリンダマイシンを投与後にCDを感染させるモデルが多く報告されている。これらのマウスモデルを用いて腸炎の評価を行い、プロバイオティクスや抗CD薬による効果を観察している。C57BL/6マウスにおいて、CD保菌後に抗菌薬を投与することによりCDIを発症させ、再発モデルの作成を試みたが、再発モデルの作成は困難であった。現在は、より腸内細菌叢の撹乱が少ないC57BL/6マウスモデルを用いて、クリンダマイシン投与前後、CD投与前後、抗CD薬投与前後、プロバイオティクス投与前後の腸内細菌叢の変化を観察中である。CDI発症時、バンコマイシン治療時、フィダキソマイシン治療時の腸内細菌叢が異なることが明らかになってきており、細菌叢の違いがCDI病態へ及ぼす影響について今後解析を進めていく予定である。効率よくCDIを発症させる除菌抗菌薬の種類と組み合わせを明らかにし、次にCD投与前後に除菌抗菌薬を投与することでCDI発症の程度に差があるかを評価する。次世代シークエンサーを用いた16S rRNA

遺伝子解析により、除菌抗菌薬投与前後、CDI発症前後、抗CD薬投与前後の腸内細菌叢の変化を確認する。プロバイオティクス投与による細菌叢の変化も観察し、腸内細菌叢の変化がCDI発症に与える影響について検討する。再発モデルの作成は困難であったため、現在は、より腸内細菌叢の撹乱が少ないC57BL/6マウスモデルを用いて、クリンダマイシン投与前後、CD投与前後、抗CD薬投与前後、プロバイオティクス投与前後の腸内細菌叢の変化を観察している。細菌叢の違いがCDI病態へ及ぼす影響について解析を進めている。BALB/cマウスに除菌抗菌薬として6つの抗菌薬を投与しCDを感染させるモデルとC57BL/6マウスにクリンダマイシンを投与後にCDを感染させるモデルが多く報告されている。これらのマウスモデルを用いて腸炎の評価を行い、プロバイオティクスや抗CD薬による効果を観察している。C57BL/6マウスにおいては、CD保菌後に抗菌薬を投与することによりCDIを発症させ、再発モデルの作成を試みたが、再発モデルの作成は困難であった。現在は、より腸内細菌叢の撹乱が少ないC57BL/6マウスモデルを用いて、クリンダマイシン投与前後、CD投与前後、抗CD薬投与前後、プロバイオティクス投与前後の腸内細菌叢の変化を観察中である。CDI発症時、バンコマイシン治療時、フィダキソマイシン治療時の腸内細菌叢が異なることが明らかになってきており、細菌叢の違いがCDI病態へ及ぼす影響について解析を進めている。抗菌薬関連腸炎の中でもClostridium difficile腸炎(CDI)は代表的な疾患であるが、近年、強毒型C. difficileが欧米を中心に問題となっており、その病態解析と適切な治療指針が求められている。今回我々は、臨床病態に近いCDIマウスモデルを確立し、その解析を行うことでCDIの「発症機序の解明」および「最も適切な治療方針の検討」を行う。さらに臨床上問題となっている、難治性CDIや再発性CDIをマウスモデルで再現し、プロバイオティクスによる発症予防効果やCDI治療薬による再発予防効果を検討することで「CDIの新たな治療戦略の方向性」を提案することが目的である。まず、CDIマウスモデルにおいて除菌抗菌薬の検討を行った。効率よくCDIを発症させる除菌抗菌薬の種類と組み合わせを明らかにし、次にCD投与前後に除菌抗菌薬を投与することでCDI発症の程度に差があるかを評価することが目的であったが、再発モデルの作成は困難であった。そこで、腸内細菌叢の撹乱が少ないC57BL/6マウスモデルを用いて、次世代シークエンサーを用いた16S rRNA遺伝子解析により、除菌抗菌薬投与前後、CDI発症前後、抗CD薬投与前後の腸内細菌叢の変化を確認した。抗菌薬投与により腸内細菌叢は大きく変化し、CDI発症時、バンコマイシン治療時、フィダキソマイシン治療時、プロバイオティクス治療時の腸内細菌叢もそれぞれ異なることが明らかになっている。腸内細菌叢の撹乱がCDI再発のリスクになるため、CDI発症時および抗CD薬投与時の腸内細菌叢の変化を明らかにすることは重要である。BALB/cマウスに除菌抗菌薬として6つの抗菌薬を投与しCDを感染させるモデルとC57BL/6マウスにクリンダマイシン(CLDM)を投与後にCDを感染させるモデルが多く報告されている。
水資源からみる東アジアの都市経済史

水資源はいかに日本植民地の都市化と工業化を規定したのか。本研究は、水というエコロジーの制約が戦前期日本の植民地都市に及ぼした影響を解明する。研究対象は、日本が都市計画に関与した朝鮮、台湾、満洲、そして中国本土の主要都市である。各都市の水の供給量と需要量を推計し、その需給ギャップの時系列の変化を追うことで、水資源の制約を定量的に確定する。そのギャップが都市の生産と生活に及ぼした影響について、産業別の工業生産額、疫病の発生率といった都市のクオリティを示す指標との相関を計量分析する。以上の推計と分析を通じて、日本統治下の開発の成果を、エコロジーの視点から中立的・客観的に評価できるデータを提供する。
頭蓋骨縫合線のパターン形成の数理モデル化とその実験的検証

頭蓋骨の縫合線の湾曲パターン形成に関して、界面方程式と畳み込み積分を組み合わせた新しい形の定式化を提案し、数理解析によってその挙動を詳細に理解し、これまで再現できなかったパターンを再現できた。今年度は、主に湾曲形成の数理的な部分と、湾曲制御の新たなメカニズムと思われる血管形成の理解に関して進展があったこれまで我々が使っていたモデルは反応拡散系を直接用いて数値計算でパターン形成のメカニズムを解明する、という形で研究を進めて来たが、このままだと縫合線の幅がどのくらいの長さで維持されるのか、また湾曲する空間スケールがどの程度かなどを理解することができなかった.そこで、骨形成時の湾曲のダイナミクスを界面方程式の形で最定式化し、Phase Field法を用いて数値計算を行う、という形に切り替えた.これによって、縫合線の幅がどのように維持され、またどのような場合に頭蓋骨早期癒合症が生じるのか、また、湾曲の波長がどの程度になるか、出芽パターンが生じるのがどのような場合か、などが数理解析で理解できるようになった.この結果は論文投稿準備中であるまた、縫合線近傍の骨棘形成時には毛細血管の侵入が伴うため、血管網のパターン形成に関する基礎的な研究を行った.血管網のパターン形成に必須の拡散性シグナル因子としてVEGFがあるが、これらの拡散ダイナミクスを蛍光蛋白を用いて計測し、周辺の細胞外基質(Fibronectin, HSPG)による制御がないと観測される大きさの構造が作れない事を示した.この研究成果は2011年3月に開かれたEMBL Heidelbergの研究集会で発表した.この結果を縫合線近傍での形態形成に応用するべく、発達中の縫合線周囲でのVEGF関係の遺伝子発現パターンを検索中である脊椎動物の頭蓋骨はいくつかの骨が組み合わさって出来ており、その継ぎ目の部分の組織を縫合線と呼ぶ。縫合線組織は出生直後は直線状だが、徐々に湾曲して行って最終的にはフラクタル構造を形成する。このダイナミクスに関しては以前我々は反応拡散系を用いた定式化を行った。まず、縫合線の発生に関与している遺伝子をうまく分類して、1.組織の分化度2.間葉から分泌される骨形成促進因子の2群に分類した。さらにその相互作用をうまく定式化することで、FitzHugh-Nagumo型の反応拡散系に帰着させることが出来た。このモデルは、縫合線の湾曲や、出芽の形成を数値計算上再現できた。また、フラクタル構造の形成に関しても、拡散項を時間依存にすることで再現できた。本年度は、このモデルと実際の計測値を用いて数値計算を行い、パターン形成を予測できるか再現することを試みた。マウスの頭蓋骨については、同一個体で3週から8週齡までの頭蓋骨の縫合線の成長を追ったμCTの画像データを以前取得していたので、そこからパターンを抽出することを試みた。しかし、実際には頭蓋骨の形状は三次元であり、データを取得する断面が少し異なっただけで大幅にパターンが変化し、二次元での形状をきちんと三次元の計測値から抽出する方法が技術的な課題として残った。そこで方針を変更し、モデルを数理的に扱いやすくするために反応拡散系からさらに単純化する試みを行っている。脊椎動物の頭蓋骨は複数の骨が組み合わさって出来ており、その継ぎ目の組織は縫合線と呼ばれる。この継ぎ目の部分は未分化な間葉組織からなっており、出生時は直線状だが、成長に伴って湾曲してフラクタル用の構造を作る。このような、細い未分化の組織がその幅を保ったまま湾曲する仕組みはこれまで良く理解されていなかった。我々はこれまで、この現象を反応拡散系を用いて定式化してきたが、生体内で観察される一部の構造に着いては再現をすることが出来なかった。今回の研究では、「未分化な間葉細胞が骨分化を促進する因子を放出し、一定の範囲内で骨分化を促進する」という実験的に観察されている事実から、界面方程式と畳み込み積分を組み合わせた単純な数理モデルを導出し、縫合線の湾曲構造形成を数値的に再現することに成功した。さらに、このモデルの数理解析によって縫合腺の幅、生成される湾曲のうち最も成長の早い曲率、出芽構造の有無等を導出し、どのような条件の場合にどのような構造が生じるのか、一般的な予測が可能となった。医学的には、縫合線の発達異常によって頭蓋骨早期癒合症という病態が生じる。この病態の一部は、FGFR2が常に機能してしまうことによって起こることがわかっている。このような場合に、どのくらい異常が強かったら頭蓋骨の癒合が起こるのか、数理モデルと遺伝子異常の効果を比較して議論することが可能になった。また、そのような場合にどのような特徴的な縫合線の形態が生じるのか、信頼性のある予測が可能になり、医学面での応用が期待できる。脊椎動物の頭蓋骨はいくつかの骨が組み合わさって出来ており、その継ぎ目の部分の組織を縫合線と呼ぶ。

さらにその相互作用をうまく定式化することで、FitzHugh-Nagumo型の反応拡散系に帰着させることが出来た。このモデルは、縫合線の湾曲や、出芽の形成を数値計算上再現できた。また、フラクタル構造の形成に関しても、拡散項を時間依存にすることで再現できた。本年度は、このモデルと実際の計測値を用いて数値計算を行い、パターン形成を予測できるか再現することを試みた。マウスの頭蓋骨については、同一個体で3週から8週齡までの頭蓋骨の縫合線の成長を追ったμCTの画像データを以前取得していたので、そこからパターンを抽出することを試みた。しかし、実際には頭蓋骨の形状は三次元であり、データを取得する断面が少し異なっただけで大幅にパターンが変化し、二次元での形状をきちんと三次元の計測値から抽出する方法が技術的な課題として残った。そこで方針を変更し、モデルを数理的に扱いやすくするために反応拡散系からさらに単純化する試みを行っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。実測値を使って数値計算を行う、というやり方から、数理的にどのような形状が出るか予測してからパラメーターを算出する、というより理論寄りのアプローチに変更する。具体的には、現在のモデルを数理的にさらに扱いやすい形に変形する。現在の反応拡散系の形でも一応数理解析は可能だが、解にBessel関数が入って来て通常のやり方ではなかなか扱いが困難である。したがって、骨の分化度の分布の時間変化、という捉え方をやめて、単純に骨と間葉の界面の挙動を定義する、という形にする。要は、ある点で分化促進因子の濃度が高ければ骨分化が促進して界面が前進し、逆に低ければ後退する、という形にする。また、拡散性のシグナル因子の分布についても、反応が既に平衡状態にあるとして、「その因子が、どのくらい遠くまで影響を及ぼすか」を表すカーネルを定義して、その畳み込み積分で算出する形にする。これによって、頭蓋骨の縫合腺の幅や、湾曲の際の最も早く成長する曲率が数理的に算出できるはずである。さらに、これらのパラメータを実際に計測したデータから抽出して、モデルの挙動が実際の挙動と合うようにパラメータを決定する。
固定化ルシフェラ-ゼを用いる生物発光検出器の開発と分析化学的応用

固定化酵素膜を発光素子とする化学・生物発光流液検出器の開発を行い、下記の研究成果を得た。1.生物発光検出器の開発と分析化学的応用:(1)細菌起源ルシフェラ-ゼはポリアリルアミン修飾ナイロンシ-ト上にGA架橋法で固定化する方法が最良の感度と長期安定性(約1ヶ月)を示し、NADHのFIA応答の検量範囲は225000pmolであった。血清中のLDH活性の測定(101000IU/1)及びLDH(ADH)リアクタ-を併用する生体試料中の乳酸(エタノ-ル)の定量(0.0110mM)に応用し、NADH応答型流液検出器としての有用性を明らかにした。(2)蛍起源ルシフェラ-ゼのポリアリルアミン修飾ナイロンシ-ト及び市販担体(Immunodyne)への固定化について比較検討を実施中である。現時点では長期安定性の良否は明確でないが、本研究で開発したナイロンシ-トの方が高感度を示し、ATPのFIA応答の直線範囲は11000pmolであった。今後、固定化方法及ぴ流液系を最適化することにより一層の検出感度の向上が期待できる。2.POD/BSA/GA共重合膜を発光素子とするルミノ-ル化学発光検出器は過酸化水素に対して52000pmolの範囲で良好な直線関係を示した。また、GODリアクタ-と透折器を組み合わせた検出システムはタンパク質の妨害を排除でき、グルコ-スに対する検量範囲は0.11000nmolであった。血清、ジュ-スなどについの本法によるグルコ-ス分析の結果は比色法と良好な相関関係を示した。3.ホトダイオ-ドとPOD発光素子を組み合せた流液発光検出器を試作し、ルミノ-ル発光系について過酸化水素のFIA応答特性を検討した(検量範囲0.5100nmol)。現在、光チョッパ-を用いる交流増幅を検討中。
ゴールに依存した抽象化に基づく類推システムの構築

ゴールに依存した抽象化アルゴリズム(GDA)は,与えられたゴール(目的)に関連のある知識に反映された概念間の類似関係を検出するアルゴリズムである.関連知識は与えられたゴールに依存して定まるため,GDAにより検出される類似関係も結果としてゴールに依存した動的なものとなる.本研究の目的は,こうしたゴールに依存した抽象化の枠組を利用した類推の定式化,およびその実装システムの構築である.これまでの研究により,GDAを用いた類推の大枠は概ねまとまりつつあるが,その有効性をより明確に示すには,その具体的な利用法を含めたモデルの提案が重要であると考え,GDAを利用した法的論争のモデル化を試みた.法的論争では,相手の論証の弱点を指摘することにより反論を行うが,ここでは相手の法令解釈の不備,特に『法令の類推解釈』の不備を法的安定性の観点から攻撃する.論争相手が,法令を類推解釈して論証を構築した際,その類似性を考えるにあたって注目したであろう要因をゴール(目的)に設定し,そのゴールに対する類似性のうち,相手が考えた類似性を包含したものをGDAを用いて検出する.これは,ある概念Aに対して,例えば相手が『XとAは似ている』と考えたのと同様な理由で『XとBは似ている』と考えることのできる別の概念Bを見つけ出すことに相当する.つまり,相手がAを含んだ事例に対してXに関する法令を類推解釈したなら,法的安定性の観点からは,Bを含む事例に対しても同様にその法令は類推解釈がなされるべきであると言える.過去の判例(事例ベース)を調べることにより,相手の類推解釈の安定性を調べ,もしそれが安定でなければ,そのことを相手の論証の弱点と捉えて反論する.初年度と本年度前半にかけて,こうした法的論争のモデル化を試み,その後,提案したモデルの実装作業に移った.実装に用いたプログラミング言語はSICStus Prologである.基本部分は出来上がっているものの,システム全体として見た場合,その完成度は,残念ながら現状では60パーセント程度であると認識している.特に当初の研究計画では,ユーザインターフェース(GUI)部を含めたシステム構築を考えていたが,まだその点が十分なものとは言えない.こうした点を改良することにより,事例ベースへの事例(判例)の追加や削除等の処理も視覚的に容易に行える様になるであろう.今後はシステムのさらなる改良を重ね,ユーザにとって利用しやすいシステムにしていきたいと考えている.本研究の目的は,ゴールに依存した抽象化を用いた類推の定式化,およびその実装システムの構築である.ゴールに依存した抽象化アルゴリズム(GDA)は,ゴールに依存した動的類似性を検出するアルゴリズムである.これまでの研究により,GDAを用いた類推の大枠は概ねまとまりつつあるが,その有効性を示すには,具体的な利用法を含めたモデルの提案が重要であると考えられる.そこで本年度は,GDAを利用した法的論争のモデル化を試みた.法的論争では,相手の論証の弱点を指摘することにより反論を行うが,ここでは相手の法令解釈の不備,特に『法令の類推解釈』の不備を法的安定性の観点から攻撃する.法令の類推解釈は、法令R中の概念aと事例C中の概念bの間に類似性を見出すことにより行われ,類推解釈の結果,法令Rがその事例にも適用される.そこで,まず,相手の類推解釈の基礎となった類似性から,相手が注目していたであろう要因を推論し,それを目的(ゴール)と捉えることにより,GDAを用いて相手の類似性を包含する類似性を検出する.これは,相手が『aとbは似ている』と考えたのと同様な理由で『aとcは似ている』と考えられる別の概念cを見つけ出すことに相当する.このことから,相手の類推解釈を認めるならば,概念cを含む事例C′に対しても,同様に法令Rは類推適用されるべきと考えることができよう.しかし,過去の判例により,C′に対してはRが類推適用されていない事がわかれば,相手の法令解釈は一貫していないと言え,このことは法的安定性の観点から望ましくない.なぜなら,こうした解釈の不一貫性は,類似事例に対して異なる結論を導く可能性があることを示唆しているからである.今年度は,こうした点を相手の論証の弱点と捉えて反論する論争モデルを,GDAによる類推を中核として定式化した.初年度である平成9年度は主に定式化に重点を置き研究を進めたが,平成10年度は,今年度提案したモデルを計算機上に実装し,実験によりGDAによる類推の有効性を示したいと考えている.ゴールに依存した抽象化アルゴリズム(GDA)は,与えられたゴール(目的)に関連のある知識に反映された概念間の類似関係を検出するアルゴリズムである.関連知識は与えられたゴールに依存して定まるため,GDAにより検出される類似関係も結果としてゴールに依存した動的なものとなる.本研究の目的は,こうしたゴールに依存した抽象化の枠組を利用した類推の定式化,およびその実装システムの構築である.これまでの研究により,GDAを用いた類推の大枠は概ねまとまりつつあるが,その有効性をより明確に示すには,その具体的な利用法を含めたモデルの提案が重要であると考え,GDAを利用した法的論争のモデル化を試みた.法的論争では,相手の論証の弱点を指摘することにより反論を行うが,ここでは相手の法令解釈の不備,特に『法令の類推解釈』の不備を法的安定性の観点から攻撃する.

論争相手が,法令を類推解釈して論証を構築した際,その類似性を考えるにあたって注目したであろう要因をゴール(目的)に設定し,そのゴールに対する類似性のうち,相手が考えた類似性を包含したものをGDAを用いて検出する.これは,ある概念Aに対して,例えば相手が『XとAは似ている』と考えたのと同様な理由で『XとBは似ている』と考えることのできる別の概念Bを見つけ出すことに相当する.つまり,相手がAを含んだ事例に対してXに関する法令を類推解釈したなら,法的安定性の観点からは,Bを含む事例に対しても同様にその法令は類推解釈がなされるべきであると言える.過去の判例(事例ベース)を調べることにより,相手の類推解釈の安定性を調べ,もしそれが安定でなければ,そのことを相手の論証の弱点と捉えて反論する.初年度と本年度前半にかけて,こうした法的論争のモデル化を試み,その後,提案したモデルの実装作業に移った.実装に用いたプログラミング言語はSICStus Prologである.基本部分は出来上がっているものの,システム全体として見た場合,その完成度は,残念ながら現状では60パーセント程度であると認識している.特に当初の研究計画では,ユーザインターフェース(GUI)部を含めたシステム構築を考えていたが,まだその点が十分なものとは言えない.こうした点を改良することにより,事例ベースへの事例(判例)の追加や削除等の処理も視覚的に容易に行える様になるであろう.今後はシステムのさらなる改良を重ね,ユーザにとって利用しやすいシステムにしていきたいと考えている.
発がんに対するSUMO-1特異的プロテアーゼの機能解析

哺乳類細胞における脱SUMO化酵素は細胞増殖に重要な機能を担っていることが考えられる。そこで脱SUMO化による細胞内機能調節機構を解析する手掛かりとして、新規SUMO-1特異的プロテアーゼのクローニングを目的とした。SUMO-1特異的プロテアーゼはそのC末端領域に存在する活性中心ドメインがお互いに相同性が高い。この保存された活性ドメインを使ったDNAデータベースサーチから、SUMO-1特異的プロテアーゼは哺乳類では既に報告のあるものも含めて少なくとも7種存在すると推定された。そこで保存された活性ドメインに対するdegenerate primerを用いたPCRとライブラリースクリーニングにより新規のSUMO-1/Smt3特異的プロテアーゼマウスSMT3IP2をクローニングし、その性質と細胞内機能について解析した。アミノ酸配列データからSMT3IP2はAxin結合タンパク質ラットAxamのマウスホモローグと考えられ、Axam同様、ヒト大腸癌細胞SW480における大量発現によりβ-カテニンの分解を促進した。この効果への酵素活性の必要性を検討するため、活性中心を構成するCysをAlaへ置換することにより活性を失った変異型(C500A)をSW480において大量発現させたところ、野生型同様にβ-カテニンの分解促進が認められた。以上の結果からSMT3IP2のβ-カテニン分解促進にはSUMO-1/Smt3特異的プロテアーゼ活性より、Axin結合活性が重要であることが示唆された。以上の結果はJ. Biol. Chem. 276:39060-39066. (2001)において発表した。
1930年代フランスにおける抽象表現と自然観の相関関係についての研究

1930年代の抽象芸術における自然観には、混沌とした世界を秩序づけようとする「レアリスム」への志向とも関係があることを考察するために、アメリカで活躍したプレシジオニズムと呼ばれた芸術家たちの活動を取り上げた。大戦間期のキュビスムの受容の状況について、異なる芸術環境を持つフランスとアメリカとの間でそれぞれ独自の解釈がなされたことに着目し、プレシジオニストの作品は、「秩序への回帰」の動向という国際的な文脈の中に位置づけられながらも、アメリカ独自のレアリスムの概念と抽象芸術との間の特殊な融合によって進展するものであったことを示した。この研究成果は自らが企画した、国際シンポジウム「20世紀視覚芸術・文学における前衛的レアリスム(1914ー68年)」において、「Between Realism and Abstraction: Dual Interpretation of Cubism in the Interwar Period」と題して口頭発表を行った。また、本国際シンポジウムは、松井裕美氏、磯谷祐介氏とともに企画したもので、9月28日から29日にかけて、名古屋大学で開催された。このシンポジウムは歴史的な観点から「前衛」と呼ばれた動きの重層性を明らかにし、「後衛」との関係性を問い直すことを狙いとしたもので、3名の基調演者のロミー・ゴラン、サラ・ウィルソン、セゴレーヌ・ルメンに加え、国内外の9名の研究者、および企画者3人による発表が行われた。公募で募った研究者の中から選抜された国内外の9名の発表者によって、多様な時代・芸術家・テーマにおけるレアリスムが論じられるなかで非常に濃密で活発な意見交換が行われ、改めて「前衛」と呼ばれる芸術動向のダイナミズムが浮き彫りとなった。本研究では、シュルレアリスムとは異なる抽象芸術を展開した「アブストラクシオン・クレアシオン」グループに加え、自然界のモチーフを作品に導入していながら十分な研究の及んでいないピュリスムの活動を主な対象として、次の点を明らかにした。キュビスムの芸術観の基盤となったベルクソンの思想はスペンサーの社会進化論に影響を受けたものであることを確認し、19世紀末の進化論的な思想まで遡りながら、1930年代の自然観の形成の過程を考察した。とりわけ、ル・コルビュジエとアメデ・オザンファンによるピュリスムが示した機械の美学が進化論をモデルとしていたことに注目し、20世紀初頭の前衛的な動きに「自然」の世界に新しい調和的な特質を見出そうとする姿勢がすでに内包されていたことを明らかにした。資料の収集が当初予定していたように行えず、資料をデータ化する作業が遅れてはいるものの、それ以外の点においては順調に研究は進展している。前半期にかけては、これまでの研究の進歩状況に照らし、必要な資料を把握するとともに、日本においては入手が困難である19世紀末から20世紀前半にかけての科学雑誌・写真専門誌・生物学に関する資料をリスト化した。夏季休暇中にはこのリストに基づき、フランス国立図書館およびフランス国立公文所館において調査を行った。さらに、20世紀前半の西欧における出版物のなかでも、とくに当時の機械技術の発達によって示された自然界の新しい視覚性を取り上げた芸術雑誌を調査した。そのうえで、当時の機械技術の発達によって示された自然界の新しい視覚性を取り上げた芸術雑誌を調査し、それに対する芸術家・美術批評家の反応について考察した。成果としては、まず、フェルナン・レジェの作品を故郷であるノルマンディーという土地との関係の中で解釈し、故郷での生活に触発されて生み出された彼独自の創造性を独自の自然観と関連付けながら論じ、共著『〈場所〉で読み解くフランス近代美術』のなかで「フェルナン・レジェとノルマンディー故郷への追憶」として発表した。また、1930年代フランスにおける装飾芸術観の形成と自然観の関連性について、装飾芸術家のシャルロット・ぺリアン、ピュリスムを中心とした制作活動を分析し、19世紀末以降展開を見せてきた「装飾」の概念とどのような関係性があるかについて考察し、その成果を論文「機械の美学と写真」として発表した。さらに、今まで1937年のパリ博覧会に焦点が絞られてきた1930年代フランスにおける壁画を取り巻く言説と制作が、当時の文化的・政治的なイデオロギーと絡み合いながら発展していく過程を跡付け、この時代の壁画に与えられた複合的な意味づけを考察し、その成果を論文「1930年代フランスにおける壁画の特質と時代的意義ーモダニズム芸術の社会性」にまとめた。当研究に必要な文献資料や図版などのデータはかなりの段階まで収集しており、その整理も順調に進んでいる。これらの資料に基づき、フェルナン・レジェやシャルロット・ぺリアンの事例研究を通じて、芸術における自然科学に関する知識・思想の受容の状況の一端は明らかとなった。また、1937年のパリで行われた国際博覧会での壁画作品を分析し、それらが「フランス性」を示そうとする国家的戦略とモダニズム芸術を擁護する人民戦線の文化政策が入り組みあうなかで発注されていたことをパリの国立公文所館で調査した資料などを用いながら考察した。この研究成果は、すでに日仏美術学会例会で発表しており、さらに日仏美術学会会報に論文の形にして投稿し、掲載がすでに決定している。このように個々の事例に関する自然観についての研究は進んではいるものの、その一方で、自然科学についての知識の全体像を把握するには至っていない。フランスの芸術界全体についてまで掘り下げて考察するためには、19世紀末から20世紀前半にかけて出版された自然科学を一般向けに紹介した文字媒体資料や図版のさらに広範な調査が必要である。

また、収集した資料において言及される出版物や人物についてのさらなる研究も進めなければならない。これらのさらなる資料を備えたうえで、1930年代の抽象芸術における自然観が、外界としての自然愛好、自然描写ではなく、生成原理のロゴスとしての自然のとらえ方が介入していた可能性について検証することができるものと思われる。夏季休暇中にフランスへ渡航し、これまでの研究で必要と判断された、1930年代を中心とした芸術家・思想家・美術批評家などの言説、当時の芸術に関する出版文化、その背景となった社会的事象に関する一次資料の収集を行った。そのなかでもとりわけ、1937年パリ万博に関する資料についての追加的な調査を行った。これらの資料に基づき、1930年代芸術における自然科学に関する知識・思想の受容の実態をみるために、デザイナーのフェルナン・レジェ、ル・コルビュジエ、アメデ・オザンファン、シャルロット・ぺリアンの制作活動を検討しながら、同時期の科学技術の発達に伴い、自然観がどのように変容したかについて考察した。とりわけ、第一次世界大戦後には、ピュリスムにおける機械美学が写真の経験に支えられた近代の知覚や認識の変革とも結びつき、特殊な自然観へと接ぎ木されていること、また、抽象的な表現形式が同時代の芸術における社会性を重視する姿勢と矛盾するものではないことを示した。この研究成果は論文「機械美学と写真ー大戦間期フランスにおける芸術と社会〈新しい人間》の構築」(『あいだ』第4号)にもまとめられている。また、1930年代のフランスには装飾芸術を通じてモダニズム芸術の存続を求める動きが一定の支持を得ていたことは、1930年の文化政策を如実に反映したイベントである1937年のパリ国際博覧会のための彫刻や壁画などの装飾作品の発注において、「フランス的」でないとされたモダニズム的な作品が除外されなかったことにも示されている。この成果は、「装飾芸術の公共性ー1937年パリ万博の壁画作品を中心に」(『日仏美術学会会報』第36号)として発表した。、夏季休暇中の海外渡航で調査・収集をおこなった資料、図像は満足いくものであり、研究の成果を論文として学会誌に掲載することができた点では本研究課題は進展していると言える。一方で、妊娠・出産による研究活動の一時中断があり、資料収集の面で一部遅れが出ている。一方で、1930年代の抽象芸術における自然観は、外界としての自然愛好、自然描写ではなく、生成原理のロゴスとしての自然のとらえ方が介入していた可能性について、混沌とした世界を秩序づけようとする「レアリスム」への志向との関係性についての考察を進めるためには、さらなる資料収集と調査の必要があり、その点については研究の進歩状況はやや遅れている。1930年代の抽象芸術における自然観には、混沌とした世界を秩序づけようとする「レアリスム」への志向とも関係があることを考察するために、アメリカで活躍したプレシジオニズムと呼ばれた芸術家たちの活動を取り上げた。
ヘビ類における採餌戦術の比較研究

野外での調査はシマヘビ、ヤマカガシ、およびアオダイショウを対象としたが、アオダイショウは個体数があまり多くなかったので、主に前者2種を中心に調査、観察を行う結果となった。胃内容物の調査から、これら2種は主にカエルを餌としていることがわかった。とくに、4月後半から7月前半にかけて、これら2種は調査地域内にある小さな田圃に多く集まり、そこで繁殖しているシュレ-ゲルアオガエル、モリアオガエルを主食としていることがわかった。これらのカエルはともに夜行性であり、昼行性であるシマヘビとヤマカガシは田圃のあぜに沿ってゆっくり移動しながらあぜの泥にあいた穴を探索し、隠れているカエルを見つけだして捕らえていることが直接観察により明らかになってきた。この点において、両種とも「寝込み襲いの探索型捕食者」であることが示唆された。さらに、一部の個体には電波発信器を装着しテレメトリー法による調査を行って、短期的な移動様式と採餌範囲を同時期に調べた。この結果、前述の田圃に出現する個体の移動パターンは両種とも2つに分けられることがわかった。すなわち、田圃内とその周辺のみを移動するタイプと、400m以上の距離を移動するタイプである。以上の結果を総合すると、本調査地域におけるシマヘビとヤマカガシの間に採餌行動の大きな差は認められない。しかしながら、捕食していたカエルのサイズを比べるとヤマカガシの方がシマヘビよりも大きい傾向が見られ、また、シマヘビはカエル以外もわずかながら利用していたなどの、2種間の違いも認められている。全体を通してデータはまだまだ断片的であり、今後さらに追加調査を行って結果を確証していく必要がある。さらに、予定していた捕食行動の室内実験は現在進行中であり、この件についても継続調査が必要である。
骨髄間葉系幹細胞から肺胞上皮への分化・誘導と治療的応用性に関する研究

マウス骨髄血付着細胞をKottonらの報告^<1)>に従って分離することを試みたが、7日間培養細胞において形態学的に間葉系幹細胞の特定が困難であった。抗Tla抗体を使ってII型肺胞上皮細胞(AEPII)の染色を試みるも、non specificな染色像で、characterizationは困難であった。そこで、本研究の作業仮説である「幹細胞がAEPIIに分化することによって、肺線維化で障害された肺胞上皮を補填し、ひいては肺組織再生に導く」について再検討し研究実施計画を練り直した結果、2つの命題すなわち、(a)幹細胞がAEPIIに分化するか否か、(b)AEPII移入は肺組織再生を促すか否か、を検証することにして、まず(b)から着手することにした。greenfluorescent protein (GFP)transgenic mouseから、Corti Mらの方法^<2)>に従って細胞を分離し、surfactant B陽性、Tla陽性でAEPIIであることが確認された。この細胞をwild type mouseに気管内注入し、肺切片を共焦点レーザー顕微鏡で検鏡したところ肺胞領域にGFP陽性AEPIIを認めたが、肺胞腔内に単に浮遊しているのか、肺胞上皮として生着しているのかの証明には更に詳細な組織学的検討が必要である。さらに、ブレオマイシン肺線維化モデルに、このGFP陽性AEPIIを気管内注入し、移入細胞の経時的なtracingと線維性炎症に対する効果を検討する予定である。(a)に対しては、GFP transgenic mouseの骨髄全血をwild typeとブレオマイシン肺線維化マウスに移入し、同様に組織学的に比較検討する予定である。
農業における環境会計構築に関する研究

個別経営、すなわちミクロ会計の観点から、農業経営における環境会計構築について、これまでの研究成果を踏まえながら、農業経営における環境会計の展望をまとめた。一方、地域とのかかわりを問題としなければならないので、集落営農組織を中心に、環境会計との関連を考察した。また、環境会計は、一般企業においては、特に大企業を中心に浸透し普及しているが、さらに、企業の社会的責任(CSR)という枠組みで考える必要があり、農業と関係の深い食品企業におけるCSRと環境会計のかかわりを研究し公表した。農業における環境会計の構築は、環境情報の公表とともに、環境支払などの農業環境政策での利用、外部ベネフィット、環境資産などの評価・測定を通じて、農業活動の外部効果を政策的に評価していく役割を持つ。農業環境会計では、単に環境省のガイドラインに依拠するだけでは不十分であり、資源利用効率、エネルギー消費効率、水資源利用、植物の栄養吸収バランス(施肥)などをできる限り取り入れ、さらに環境資産、環境負債を加えた体系的な環境会計の構築を考察した。農業分野におけるISO14001認証取得農業経営体への聞き取りおよびアンケート調査を行い、その結果を「農業におけるEMSと環境会計導入の意義と課題」として学会誌に発表した。EMSは環境マネジメントシステムのことであり、それの農業への導入と環境会計導入の意義と課題について論じた。EMSと環境会計、ISO14001、そして、環境保全型農業におけるにやさしい基準となる、適性農業規範(GAP)は、農業政策における、環境支払制度(環境にやさしい農業への直接支払)において、互いに関連した研究課題であり、相互関係を体系的に整理した。環境会計は、その対象、範囲から、マクロ会計、メゾ会計、ミクロ会計があるが、農業経営の個別で捉えた場合は、ミクロ会計となる。本年度は、ミクロ会計を中心に研究した。EMS(環境マネジメントシステム)の手法として、国際的には、ISO14001という国際的基準があるが、一般の企業においても、大企業が中心となり、中小企業では、とくに、国際的な貿易などをしない場合は、日本の中小企業向けのエコアクション21の基準が、コスト面などにおいて勧められる。このことは、農業においても、エコアクション21の基準が有効と思われるが、取得農業経営は全国で3例しかなく、知名度の点で不十分である。ただ、農業におけるEMSはEUから入ってきた、適性農業規範(GAP)が滴していると考えられる。これを基にして、農業に有用な環境会計を構築していくことが重要である。そのため、農業におけるさまざまな認証制度について比較検討し、今後の研究方向を探った。学会発表「農業における認証制度の比較検討」はその一環である。また、農業は面的に地域とのかかわりが強くメゾ会計も重要である。そのため、集落営農での環境会計研究としては次年度に本格的に行うが、前もって調査したものを「集落営農における環境会計の適用」のタイトルで学会発表した。本年度は、昨年度に引き続いて、個別経営、すなわちミクロ会計の観点から、農業経営における環境会計構築について、これまでの研究成果を踏まえながら、まとめてきた。その成果が、「農業経営における環境会計の展望」(『農林業問題研究』44-3,2008年12月)として学会誌論文になった。一方、個別経営だけではなく、地域とのかかわりを問題としなければならないので、集落営農組織を中心に、環境会計との関連を考察した。それに関連して、「農事組合法人の財務諸表における環境会計の導入可能性についての考察」(『生命環境学術誌』創刊号、2009年3月)や「広島県における集落営農法人の経営と構成農家の発展」(『農林業問題研究』44-1,2008年6月)を共著で投稿した。また、環境会計は、一般企業においては、特に大企業を中心に浸透し普及しているが、さらに、企業の社会的責任(CSR)という枠組みで考える必要があり、「食品企業におけるCSRと環境会計」を、学会発表し論文を作成中である。農業においては、畜産経営が地域とのかかわりや社会的責任において、安全・安心な畜産物を消費者に提供する必要があること、また、さまざまな認証制度の中での、農畜産物の生産情報の公表や、有機ビジネスの今日の進展も環境会計を考察する上で欠かせない。そのような背景において、「畜産経営における社会的責任と生産情報公開」と「有機ビジネスの展開」を共同で学会発表した。以上から、農業におけり環境会計の構築は、環境情報の公表とともに、環境支払などの農業環境政策での利用、外部ベネフィット、環境資産などの評価・測定を通じて、農業活動の外部効果を政策的に評価していく役割を持つ。

本年度は、本研究の最終年度ということで、これまでの取りまとめと補足調査等を行った。昨年度に引き続いて、個別経営、すなわちミクロ会計の観点から、農業経営における環境会計構築について、これまでの研究成果を踏まえながらまとめてきた。環境会計は社会責任会計から出発して、地球環境問題に焦点を絞り、現在のような発展をたどってきた。しかし、企業の社会的責任問題が食品の安全性等において現れ、消費者の食品に対する安全・安心意識が高まり、生産情報の開示が重要となる。そして、環境報告書が広く経済・環境・社会のトリプル・ボトムライン(3つの利益)を重視してCSR(企業の社会的責任)報告書、あるいはサステナビリティー(持続可能性)報告書に包含されてきている。このような現状を鑑み、農業経営においてもその社会的責任を問題にして、環境会計も論じる必要があり、食品企業におけるCSR及び畜産経営における社会的責任について論じた。また、農業経営における環境会計の構築のために、簡単にパーソナルコンピュータで入力・出力をし、その結果を示し得るようなマニュアル作成を検討し学会発表した。その最終的な成果については、現在も、修正しながら継続研究している。農業における環境会計では、一般企業とは異なり自然を相手にしたものであり、環境負債よりも環境保全活動の結果、将来的な収益が見込める環境資産の把握が重要と言える。そして、農業におけるわかりやすい環境効率指標を示していくことが、必要である。