hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
記憶における主観的時間の形成に情動が与える影響とその神経機構の解明

fMRIデータは現在解析中で,記銘時に笑顔であった人物について主観的に「最近」であると判断した際には,記銘時に無表情であった人物について主観的に「最近」であると判断した際と比較して,情動の処理に関連する領域と,記憶における時間の判断の処理に関連する領域との相互作用が関与していることが予測される.また,本年度では,記憶における時間情報の処理を担う神経基盤を検証した脳機能画像研究や,記憶や時間情報の処理の障害を呈する脳損傷患者を対象とした神経心理学的研究の知見を整理し,そのうえで,記憶における「時間」の役割についての仮説モデルを提唱した.この研究成果は総説論文として学術雑誌に掲載された.他の業績として,共同研究として実施した自伝的記憶や顔の認知に関する心理実験の成果を,複数の学会にて発表した.2018年度では,研究計画の通り,前半ではfMRI本実験に向けた予備行動実験を実施し,fMRI実験に最適な実験パラダイムを確立した.後半では前半で決定した実験パラダイムを用いて第一の研究である健常若年成人を対象としたfMRI実験を実施し,すべてのデータを取得した.現在綿密な解析を進行中で,研究成果は2019年10月に開催される国際学会Society for Neuroscience(北米神経科学学会)で発表予定である.また,本研究課題の重要テーマである「記憶」と「時間」について,記憶における時間情報の処理を担う神経基盤を検証した脳機能画像研究や,記憶や時間情報の処理の障害を呈する脳損傷患者を対象とした神経心理学的研究の知見を整理し,総説論文を発表した.さらに,共同研究として実施した自伝的記憶や顔の認知に関する心理実験の成果を複数の学会にて発表した.これらのことから,2018年度の進捗状況はおおむね順調であり,十分計画通りであったと言える.本研究課題では,記憶における主観的時間の形成に情動が与える影響とその神経機構についての加齢の効果を解明することも目的としている.そこで,第二の研究として,健常高齢者を対象としたfMRI研究を計画している.2018年度で実施した健常若年成人を対象としたfMRI研究の実施状況や解析結果を受け,2019年度は速やかに高齢者の研究を実施し,研究成果をまとめて国際学会で発表し,最終的には国際学術論文へ投稿する.健常高齢者は,人材派遣会社より派遣された60代の男女40名を対象とし,実験手順は健常若年成人と同様である.ただし,認知機能が正常である者のみを対象とするため,全世界で標準的に用いられている全般的認知機能検査のMontreal Cognitive Assessment(MoCA)と前頭葉機能検査のFrontal Assessment Battery(FAB)等のスクリーニング検査を実施する.当該研究員は,過去に共同研究として高齢者を対象としたfMRI研究を既に複数回経験済みで,実験の実施やデータの解析は問題なく進めることが可能であると考えている.研究を遂行するうえでの問題点としては,解析に時間がかかることが予想されるが,研究拠点である京都大学には,fMRIを用いて研究を行う心理学・認知科学・認知神経科学の研究者が多くいるため,相談し,アドバイスを受けることが可能である.また,大学内外のセミナーや研究会に参加したり,学会等で発表したりすることで,他の研究者からの意見をもらう.このように,知識を深め,新たな手法を獲得していくなかで最善の研究成果を挙げること目指す.
アデノ随伴ウイルス(AAV)を利用した遺伝子治療テクノロジーの開発研究

アデノ随伴ウイルス(AAV)を利用した遺伝子導入法の本格的実用化を目指し、以下の研究を行った。1.AAVベクター作製法の開発:細胞毒性を有するAAV蛋白質の発現を新しいCre/loxP法で制御することにより、AAVベクター作製用パッケージング細胞株の開発を試みた。まず第1に、変異loxPを野生型のものと組み合わせる複合型Cre/loxP法を応用し、AAV蛋白質のRep、Capの発現を一括制御する方法を開発した。次に、RepおよびCapに対するアンチセンスmRNAを恒常的に発現させてそれぞれの発現を阻害し、必要時にCre/loxp法によってアンチセンスを抑え、Rep/Cap蛋白質の発現を誘導する新規システムを開発した。2.AAVベクターで導入した遺伝子の高感度検出法の確立と応用:ITRのD領域に主腫のプライマーを設定してlong PCR(必要に応じてnested PCRを追加)を行い、比較的高感度で検出可能なプライマーが見出された。AAVベクターを筋注した動物の種々の臓器・組織における導入遺伝子の広がりをこの高感度検出法で検討するため、広範なサンプリングを行った。3.AAVのコンポーネント(ITR配列とRep遺伝子)を利用した第19番染色体部位特異的遺伝子組込み(TVI)法の開発:(1)AAV-ITRを連結したマーカー遺伝子とRep発現プラスミドベクターを293細胞およびK562細胞にトランスフェクションし、G418耐性となった細胞株を分離した。これらの細胞株を材料として、Alu-PCR法により遺伝子組込み部位近傍の塩基配列を決定した。その結果、ホモロジー検索でAAVS1以外に特徴的な塩基配列は見いだされなかった。(2)組込み活性を保持し、細胞毒性の減弱化した変異Rep発現ベクターについては、幾つかの候補が得られた。特に本研究では、変異loxPを野生型のものと複数組み合わせて用いる複合型Cre/loxP法を応用し、AAV蛋白質のRep、Capの発現を一括制御することを試みた。その結果、10cmディッシュあたり2x10^<10>のベクター産生が観察されたが、今後さらに効率を高める工夫が必要と思われる。2.AAVベクターで導入した遺伝子の高感度検出法の確立と応用:PCRによる導入遺伝子検出法について条件検討を行った。ITRのD領域に種々のプライマーを設定してlong PCR(必要に応じてnested PCRを追加)を行い、AAVベクターのほぼ全長を検出することが可能かどうか検討した結果、比較的高感度で検出可能なプライマーが見出された。3.AAVのコンポーネント(ITR配列とRep遺伝子)を利用した第19番染色体部位特異的遺伝子組込み(TVI)法の開発:(1)AAV-ITRの間にマーカー遺伝子の発現ユニットを挟んだプラスミドDNAとRep発現プラスミドベクターを293細胞およびK562細胞にトランスフェクションし、G418耐性となった細胞株を分離した。今回の25クローンの検討では、AAVS1以外の組込み部位に関して、ホモロジー検索で一定の傾向は得られなかった。(2)組込み活性を保持し、細胞毒性の減弱化した変異Rep発現ベクターについては、スクリーニングを継続中である。

1.AAVベクター作製法の開発:細胞毒性を有するAAV蛋白質の発現を制御したAAVベクター作製用パッケージング細胞株の開発を行った。即ち、RepおよびCapに対するアンチセンスmRNAを恒常的に発現させてRepおよびCapの発現を阻害し、必要時にCre-loxP法によってアンチセンスを抑え、Rep/Cap蛋白質の発現を誘導する新規システムである。得られた細胞株におけるAAVベクターのパッケージング機能を確認するため、LacZ発現AAVベクターとともにAdexCre(moi=1)を感染させ、AAVベクターの産生を確認した。さらにウイルス産生量がCapの発現に依存することに着目し、Capの発現を補うアデノウイルスAVC2Capを共感染させ、作製効率の改善が得られることを見いだした。2.AAVベクターで導入した遺伝子の高感度検出法の確立と応用:AAVベクターを筋注した動物の種々の臓器・組織における導入遺伝子の広がりを高感度検出法で検討するため、広範なサンプリングを行った。解析は進行中である。3.AAVのコンポーネント(ITR配列とRep遺伝子)を利用した第19番染色体部位特異的遺伝子組込み(TVI)法の開発:(1)AAV-ITRを連結したマーカー遺伝子とRep発現プラスミドベクターをトランスフェクションした293細胞およびK562細胞を用いて、Alu-PCR法による遺伝子組込み部位近傍の塩基配列解析を引き続き検討した。これまでのところ、AAVS1以外に特徴的な塩基配列は見いだされなかった。(2)Repを一過性に発現させる新しい方法の開発に着手した。
海外在住家庭における親の養育スタイルと学齢期の子どものグローバルアイデンティティ

海外に在住する子どもの円滑な心身の成長を促進させる環境整備の必要性から、本年度は英語圏外だが子どもの英語教育への関心が非常に高いシンガポール日本人学校小学部にて、児童期の子どものグローバルアイデンティティ形成機序と父親、母親が考える子どもの日本の文化(伝統・習慣)への理解、今後の進路における方向性とその情報収集、養育スタイル、精神的健康度、そして滞在国でのコミュニティ関与についての質問紙調査、およびインタビュー調査を実施した。前年度に引き続き、英語圏にある補習授業校(パース:西オーストラリア、クライストチャーチ、ウェリントン:ニュージーランド)に子どもを通わせる日本人の父親、日本人以外の父親、日本人の母親、日本人以外の母親を対象とした解析も行った。結果、海外所在の日本人学校、補習授業校は、子どもの学習する場であるだけではなく、子どもを介して保護者が集まり、海外で生活をする上での情報交換をしたり、日本の行事、現地の行事を取り入れた様々な国の文化(習慣、催しを含む)を通して散在する小さな日本人コミュニティが集ったりする場であることが理解された。また、日本人コミュニティのプレゼンスを地域に発信する場としても機能していた。さらに、日本人同士のつながりが持てることから、父親、母親自身の「日本人である」アイデンティティ確認と日常生活や養育における不安感の低減に有益であることが認められた。しかし、一方、日本人コミュニティの範囲がかなり狭い場合は、親同士の付き合い方の難しさが見られた。2019年3月までに、シンガポール日本人学校小学部チャンギ校にて、質問紙調査、およびインタビュー調査の終了、前年度調査実施校であるパース補習授業校(西オーストラリア)、ウェリントン補習授業校、カンタベリー補習授業校(ニュージーランド)に結果の報告、そして保護者セミナーを開催できたため、申請した計画通りに進展したと考える。今後は、シンガポール日本人学校小学部クレメンティ校にて、質問紙調査を行い、父親、母親が考える子どもの異文化理解や言語習得について検討する。これまでの研究成果から、同校において子育てセミナーを開催し、海外在住の子どもの状況への親の理解を促す。これらの手順を踏むことにより、海外在住家庭における親の養育スタイルと学齢期の子どものグローバルアイデンティティとの関連を明らかにする。本研究は、海外に在住する子どもの円滑な心身の成長を促進させるには、どのような環境整備が必要なのかという問いに基づき、まず、英語圏にある補習授業校(パース:西オーストラリア、クライストチャーチ、ウェリント:ニュージーランド)に子どもを通わせる父親・母親(日本人同士、日本人以外同士、国際結婚)に、トランスナショナルな民族性を含めたアイデンティティ、すなわちグローバルアイデンティティの形成機序、子どもの第一言語(母語)としての日本語、英語選択への考え、その情報収集状況、養育スタイル、心理的健康度、現地コミュニティへの関与についての質問紙調査を実施した。さらに、父親、母親の現地文化への関与や教職員の対応は、子どもの異文化理解への関心につながると考えられるため、日本のコミュニティ(例えば、日本人会、日本人主催グループ「虹の会」など)と現地のコミュニティ(例えば、現地家庭のホームパーティ、現地主催の催しなど)への関与(参加度を含む)、補習授業校と現地校との連携について、短期・長期在住予定、永住予定家庭のそれぞれの状況に配慮した親、教職員、学校運営に携わる理事を中心としたインタビュー調査を実施した。これらの調査は、パース補習授業校福本智晴校長先生、カンタベリー補習授業校荒井秀典校長先生、ウェリント補習授業校石川俊幸校長先生の「子どもの可能性を最大限に活かせられる教育を第一に、そのための協力は惜しまない」という考えにより、円滑に進められた。本調査への十分な配慮と協力を受けられたことに感謝すると共に、授業参観を通じて、また児童・生徒とその保護者に真摯な姿勢で関わる教職員の対応より、改めて自分自身の研究指針を振り返る機会が得られた。データ解析を順次行い、報告する準備を整える。2018年2月までに、パース補習授業校、カンタベリー補習授業校、ウェリントン補習授業校にて、質問紙調査、およびインタビュー調査を終了し、申請した計画通りに進展しているためである。

2019年3月までに、シンガポール日本人学校小学部チャンギ校にて、質問紙調査、およびインタビュー調査の終了、前年度調査実施校であるパース補習授業校(西オーストラリア)、ウェリントン補習授業校、カンタベリー補習授業校(ニュージーランド)に結果の報告、そして保護者セミナーを開催できたため、申請した計画通りに進展したと考える。すでに述べたように、本研究では、海外在住の家庭の子どもの円滑な心身の成長を促進させる環境整備として、親はどのように子どもに関わればよいのか、子どもの異文化理解や言語習得状況も含めて検討することを目的としている。とくに、海外在住する子どもの不安感や一時帰国、帰国後の不適応について、具体的・実践的支援策を提案し、海外で子どもを養育する父親、母親への対応、さらに国内における外国人の子どもの養育、就学への環境整備への見解も見い出していきたいと考えている。平成30年度は、英語圏以外の日本人の子どもが通う学校において、主として父親、母親を対象とした養育や言語習得に関する知識(バイリンガル、ダブルリミテッドへの理解)、異文化理解に関する調査を実施する。そして、これまでの研究成果から、子育てセミナーを開催し、子どもの状況への親の理解を促す。これらの手順を踏むことにより、海外在住家庭における親の養育スタイルと学齢期の子どものグローバルアイデンティティとの関連を明らかにする所存である。今後は、シンガポール日本人学校小学部クレメンティ校にて、質問紙調査を行い、父親、母親が考える子どもの異文化理解や言語習得について検討する。これまでの研究成果から、同校において子育てセミナーを開催し、海外在住の子どもの状況への親の理解を促す。これらの手順を踏むことにより、海外在住家庭における親の養育スタイルと学齢期の子どものグローバルアイデンティティとの関連を明らかにする。理由:申請時のPC購入は大学PC貸出、購入済消耗品利用、データ打ち込み作業を研究室予算より処理出来たこと、国内外の学会発表の予定、論文投稿中のため、関わる予算が現時点では未使用となっている。使用計画:本研究内容をより意義あるものとするため、父親、母親の養育スタイルに関わるアイデンティティと滞在国におけるコミュニティ関与との因果関係についての解析を進めるとともに、国内外の学会発表、論文投稿に向けて、未使用額はその経費に充てることとしたい。
分裂病のP300減衰の病態モデル動物での再現の試み

分裂病の認知障害の生物学的基盤を検討するために、信頼できる分裂病の動物モデルの確立と、それを用いた認知機能の研究手法の確立を目的とし、1)覚醒剤およびフェンサイクリジン(PCP)反復投与ラットにおけるP300類似電位の変化の検討、2)幼若期海馬傷害ラットの行動薬理学的検討とP300類似成分の導出の試みを行ってきた。昨年までに幼若期海馬傷害ラットでは生後56日で環境変化、覚醒剤急性投与、PCP急性投与で有意に行動量が増加することを明らかにした。また覚醒剤反復投与ラットではP300類似成分が有意に減衰することを明らかにした。本年度は1)成熟後の幼若期海馬傷害ラットにおける側坐核のドパミン(DA)およびその代謝産物の変化を、PCPの急性投与の前後で検討した。また、2)幼若期海馬傷害ラットおよびPCP反復投与ラットにおけるP300類似電位の測定を試みた。以下は結果である。2)幼若期海馬傷害ラットでは、P300類似電位の導出に必要な課題の学習が著しく遅延し、課題の正答率は健常ラットと比較し得る水準にまで達しなかった。P300類似電位はほとんど出現しなかったが、これが幼若期の海馬傷害に伴う1次的な結果であるか、課題の学習が進まないための2次的な結果であるのかは不明であった。3)PCP反復投与ラットでは、対象例が少ないために統計学的な検討は行い得なかったが、投与前に比較して明らかな振幅の低下が認められた。これらの結果から、分裂病の認知傷害の生理学的基盤を検討するモデルとして、PCP反復投与モデルと覚醒剤反復投与モデルの有用性が示唆された。幼若期海馬傷害モデルの行動薬理学的特徴は分裂病のモデルとして有用と考えられたが、生理学的なモデルとしての有用性は十分に明らかに出来なかった。以下は結果である。本年度は発達傷害の観点からの分裂病モデルとしての幼若期海馬傷害ラットの作成と、分裂病の脆弱性のモデルとしての覚醒剤慢性投与ラットからのP3様成分の導出して分裂病に認められるP300減衰の動物モデルの作成を試みた。1.幼若期海馬傷害ラットの作成にあたっては、生後7日目のラット海馬にイボテン酸を注入してこれを破壊した傷害群と人工脳脊髄液を注入した対照群を、同一母ラットのもとで飼育し、生後35日目に環境変化、生理的食塩水腹腔内投与、覚醒剤急性腹腔内投与の3つの条件における自発運動量を測定した。生後56日目には同様の条件およびフェンサイクリジン投与での自発運動量の測定を行った。生後35日目では各条件とも傷害群と対照群の間に行動上の差は認めなかったが、56日目で環境変化、覚醒剤急性投与、フェンサイクリジン投与に大して、傷害群では有意な行動量の増加が認められた。この結果は、分裂病が思春期以後に多発することと関連しているものと考えられた。2.一方内側前脳束刺激を報酬として2音弁別課題を学習させたラットからヒトのP300に相同のP3様成分を記録した後、MAP群と対照群にわけ、対照群には生理的食塩水を慢性投与し、MAP群には覚醒剤慢性投与を行って分裂病の脆弱性・再発準備性のモデルと考えられる逆耐性を獲得させた。その後P3様成分を再記録したところ、対照群ではP3様成分の振幅、潜時とも変化がなかったが、MAP群ではP3様成分の振幅のみが有意に減衰した。

この結果は、分裂病の病態とある側面を共有すると考えられる動物モデルでも、分裂病のP300減衰と同様の変化が認められることを意味しており、今後は海馬傷害ラットからP3様成分を導出することで、より有用なP300減衰の動物モデルの作成を試みたい。昨年度は、生後7日目にイボテン酸にて腹側海馬を破壊したSD系雄性ラット(傷害群)では、同様の手技にて生理的食塩水を注入した対照群に比して、生後35日目には行動量の変化が見られず、生後56日目に環境変化、覚醒剤急性投与、フェンサイクリジン投与で有意に行動量が増加することを確認した。(発達障害の観点からの分裂病モデルの作成)また、内側前脳束刺激を報酬として2音弁別課題を学習させ、ヒトのP300に相同のP3様成分をラットより導出した後、覚醒剤を慢性慢性投与することによってP3様成分が減衰することを見出した。(分裂病の脆弱性のモデルとしての覚醒剤慢性投与ラットからのP3様成分の導出、分裂病にみとめられるP300減衰の動物モデルの作成)本年度は昨年までの研究を発展させ、以下の結果を得た。1.SD系雌性ラットにおいて、同様の条件で行動量の変化を測定し、雄性ラットと同様に対照群と傷害群との間に生後35日目には明確な行動量の変化は認められず、生後56日目に新生仔期腹側海馬傷害ラットにおいて有意な行動量の増加が認められることを確認した。2.また同様の手順で腹側海馬を傷害した雄性ラットにおいて生後62日目のラットの前頭前皮質のdopamineおよびserotonin量をmicrodialysis法によって測定した。現在の時点では統計学的に検討できるだけの例数が集積されていないが、さらに来年度はフェンサイクリジン投与後のdopamine、serotonin量の変動についても検討する。3.内側前脳束刺激を報酬としてラットからP3様成分を導出する手法を用いて、新生仔期腹側海馬傷害ラットからP3様成分を導出することに取り組んでいる。傷害ラットでは学習が極めて困難で、また海馬の傷害の程度によって結果は一貫していないため、来年度は対象数の増加を目指す。分裂病の認知障害の生物学的基盤を検討するために、信頼できる分裂病の動物モデルの確立と、それを用いた認知機能、特に事象関連電位P300の検査手法の確立を目的とし、1)覚醒剤およびフェンサイクリジン(PCP)反復投与ラットにおけるP300類似電位の変化の検討、2)幼若期海馬傷害ラットの行動薬理学的検討とP300類似成分の導出の試みを行ってきた,昨年までに幼若期海馬傷害ラットでは、生後56日で環境変化、覚醒剤急性投与、PCP急性投与で有意に行動量が増加することを明らかにした,また覚醒剤反復投与ラットではP300類似の成分が対照群に比して有意に減衰することを明らかにした。本年度は1)成熟後の幼若期海馬傷害ラットにおける側坐核のドパミン(DA)およびその代謝産物の変化を、PCPの急性投与の前後で検討した。また、2)幼若期海馬傷害ラットおよびPCP反復投与ラットにおけるP300類似電位の測定を試みた。以下は結果である。2)幼若期海馬傷害ラットでは、P300類似電位の導出に必要な課題の学習が著しく遅延し、課題の正答率は健常ラットと比較し得る水準にまで達しなかった。P300類似電位はほとんど出現しなかったが、これが幼若期の海馬傷害に伴う1次的な結果であるか、課題の学習が進まないための2次的な結果であるのかは不明であった。3) PCP反復投与ラットでは、対象例が少ないために統計学的な検討は行い得なかうたが、投与前に比較して明らかな振幅の低下が認められた。これらの結果から、分裂病の認知傷害の生理的基盤を検討するモデルとして、PCP反復投与モデルと覚醒剤反復投与モデルの有用性が示唆された。
肥満大学生の睡眠リズムと体重変動及び食行動パターンとの関連

<目的>近年、睡眠不足と肥満との関連が注目を集めている。大学生の大半は入学後に生活面での自己管理を余儀なくされ、概日リズム睡眠障害の割合も高いとの報告から、ごく自然に夜型で不規則な睡眠-覚醒パターンに陥り易いことが危惧される。そこで、睡眠習慣がBMIに及ぼす影響について調査した。<対象と方法>本年度Y大学学生健康診断を受診した4年制学部学生のうち2,564名を解析対象とした。趣旨を明記した記名式調査票は事前配布し、健診当日に回収した。分析にあたって、日本肥満学会の分類基準に従い、健康診断時のBMI値から男女をそれぞれ「低BMI」・「適正BMI」・「高BMI」の3群、また、最近6ヶ月間の体重変動から、「減少(-2kg以上)」・「不変(±2kg未満)」・「増加(+2kg以上)」の3群に分類した。なお、時刻は単位を「時(h)」とした。<結果と考察>男女高BMI群では平日と休日の就寝時刻差が大きい傾向がみられたことから、就寝時刻のズレが大きいことは肥満と結びつく可能性のあることが示唆された。その一方で、女子減少群では不変群よりも就寝時刻差が大きいこと、男女ともに全般的に休日就寝時刻が遅いことから、就寝時刻のズレの大きさだけでは、長期的な体重変動を予測することはできないと推察された。また、男子低BMI群では休日起床時刻が遅く、平日と休日の起床時刻の差も大きい傾向がみられたことから、男子では起床時刻の遅さやズレの大きさは、肥満よりも低体重との関連が大きいことが推察された。さらに、男子高BMI群では低BMI群と比較して休日睡眠時間が有意に短く、また、増加群では減少群よりも平日と休日の睡眠時間の差が有意に少ないことから、男子肥満学生では日常的に睡眠時間が短く、睡眠時間の短縮が肥満と結びついている可能性のあることが示唆された。大学生の減量支援では、就寝時刻の規則性と睡眠時間の確保についても助言することが有効であると思われた。
海水魚用新型ドライペレット脂質レベルと生体内脂質過酸化防止に関する研究

海面養殖飼料として新しく開発されたソフトドライペレットは(SDP)カロリー源及び軟質性向上のため飼料添加脂質として魚油を高濃度に含むため、SDPにより飼育された養魚が生体内脂質過酸化を受けやすいことが推察される。そこで、本研究は、飼料添加脂質の一部を不飽和度の低いパーム油で1区:0、2区:1/2、3区:2/3代替した飼料よりブリを飼育し、飼育されたブリの成長、ラジカルに対する抵抗性、及び病原菌に対する抗病性を調べ、SDP飼料へのバ-ム油添加の可能性、効用性及び至適添加量を検討した。その結果、成長は、3区が他の区と比較して悪かった。2、3区の肝臓、筋肉及び血漿の不飽和度はパーム油投与により低下した。さらに肝臓及び筋肉の脂質含量が低く、抑えられた。2、3区の血漿トリグリセライド量及びコレステロール量が低く、バ-ム油投与により高脂血症が抑制された。2、3区の血漿TBA値は低く、生体内脂質過酸化が抑制された。2、3区の血漿GOT,GPT活性は低く、バ-ム油投与による肝機能向上が示唆された。フェニルヒドラジン投与による血漿ビリルビンの上昇は2、3区で高かった。すなわち、バ-ム油を投与されたブリのラジカルに対する抵抗性低下が示唆された。黄疸原因菌感染による影響は、3区において大きかった。連鎖球菌症原因菌接種による抗病性の差は認められなかった。以上の結果より、SDP飼料へのパーム油添加は可能であり、その効用として血漿脂質過酸化の抑制、肝臓及び筋肉の脂質含量低下及び肝機能向上等が認められた。しかし、成長やラジカルに対する抵抗性及び黄疸原因菌感染による結果から至適添加量は最大で1/2と診断された。近年、海面養殖の現場では、漁場の自家汚染防止や健康で高品質の養殖魚生産のためだけにとどまらず、マイワシ資源の低下からも、生餌に代わる飼料の開発が望まれている。ごく最近、渡辺らの開発した軟質固形飼料のソフトドライペッレットは、カロリー源として、多量の魚油が添加されているために、酸化されやすい高度不飽和脂肪酸も多く含まれている。したがって、ソフトドライペッレットを給与された魚は、生体内脂質過酸化を受けやすいのではないかと考えられる。そこで、ソフトドライペッレット中の脂質源として魚油の一部を不飽和度の低い植物油に代えて、不飽和度の異なる飼料でブリを飼育し、成長並び生体内脂質過酸化とその防御機構の変動について調べた。魚粉を蛋白資源とした飼料素材をエクストルダー処理後、脂質源として、魚油(1区)、魚油とパーム油1:1混合油(2区)および1;2混合油(3区)をそれぞれ外割で14%添加し、3種類の飼料を調製した。これらのソフトドライペッレットを給与してブリを2カ月間飼育後、血液性状、血漿および肝臓の2-チオバルビツール酸(TBA)値およびグルタチオンペルオキダーゼ(GSH-Px)活性を測定した。その結果、3区では、1,2区に比べて成長が劣ったが、血漿GOT,GPT活性は、1区に比べて低く、肝機能が向上した。血漿および肝臓中の脂肪酸および脂質量、並びにPUFA≧18;2omega6量は、飼料中の不飽和度に比例し、1区が最も高く、3区が最も低かった。

他方、血漿中のTBA値は不飽和度の最も低い3区で最も低く、最も高い1区で最も高く、飼料脂質の不飽和度を低下することにより、生体内脂質過酸化を効果的に抑制できた。血漿GSH-Pxには顕著な差は認められなかった。一方、肝臓中のTBA値は、1区で最も高かったが、いずれの区も0.140.28MAmug/gの低い値であった。また、GSH-Pxは、1区で最も高く、肝臓中の生体内脂質過酸化抑制のために誘導化されたと考えられる。ソフトドライペレット(SDP)飼料の脂質の一部をパーム油で代替した飼料(1区:0、2区:1/2、3区:2/3)によりブリを飼育し、飼育されたブリの成長、生体内脂質過酸化の進行、ラジカルに対する抵抗性、及び病原菌に対する抗病性を調べ、SDP飼料へのパーム油添加の可能性、効用性及び至適添加量を検討した。その結果は以下のとおりである。1.成長は、3区が他の区と比較して悪かった。2.2、3区の血漿TBA値は、1区より低く、生体内脂質過酸化が抑制された。3.2、3区の血漿GOT,GPT活性は低く、パーム油投与による肝機能向上が示唆された。4.2、3区の血漿トリグリセライド量及びコレステロール量が低かった。すなわち、パーム油投与により高脂血症が抑制された。5.2、3区の肝臓及び筋肉の脂質含量が、低く抑えられた。6.フェニルヒドラジン投与による血漿ビリルビンの上昇は2、3区で高かった。すなわち、パーム油を投与されたブリのラジカルに対する抵抗性低下が示唆された。7.連鎖球菌症原因菌接種による抗病性の差は認められなかった。以上の結果より、SDP飼料へのパーム油添加は可能であり、その効用として血漿脂質過酸化の抑制、肝臓及び筋肉の脂質含量低下及び肝機能向上等が認められた。しかし、成長やラジカルに対する抵抗性及び黄疸原因菌感染による結果から至適添加量は最大で1/2と判断された。
新しい時代における公務員の勤務評定に関する法政策的研究

本研究は、新しい時代の公務員勤務評定システムの設計に向け、その具体的な法制度のあり方を提唱することを目指すものである。具体的には、まず、フランスの公務員勤務評定法制の客観的把握を行った。その結果、フランスでは、20世紀初頭より、勤務評定の本人開示制度が法制度化されており、この法制度が、公務員の身分保障、ひいては、行政組織の透明化に貢献するものと位置づけられていることが判明した。この本人開示制度は、戦後の法律により、自動的本人通知制度に発展している。さらに、20世紀後半における判例の展開により、勤務評定結果そのものについて、その取消を求める行政訴訟理論が発展し、勤務評定の客観化・公正化を確保するための手段として位置づけられている。次に、我が国の地方公共団体における職員勤務評定関係法制を整理分類した。その際の視点としては、勤務評定書の本人開示請求権の保障の有無である。約200の勤務評定関係規則等を整理分類した結果、本人開示あるいは本人通知を保障する制度は、1割程度に止まり、フランスに比べた場合、大きく立ち後れていることが証明された。なお、この点に関連し、我が国における情報公開法制や個人情報法制の研究も行った。また、平成16年度には行政事件訴訟法が大幅に改正されることになったが、同改正は、公務員の勤務評定をめぐる権利義務関係に大きな影響を与える可能性を孕んでいるため、当初の予定を一部変更し、この点にかかる研究も追加して実施し、新たに法制度化された義務づけ訴訟や差止め訴訟、さらには、仮の義務づけ・仮の差止め制度が、公務員勤務評定に影響を与えうることを明らかにした。なお、本研究については、背景事情としての日仏公務員法に関する全体的な考察が不可欠であるため、この点に関する研究も平衡して進めた。本年度は、公務員勤務評定システムの具体的な法制度のあり方を探るため、(1)わが国の行政法学・行政学・労働法学の文献購読、(2)フランス行政法学の文献購読、(3)わが国自治体における勤務評定関係の条例・規則等の収集、分析、論点抽出、(4)わが国自治体における実態の調査、(5)行政法学・行政学・労働法学の各研究者との意見交換を行った。(1)について。本研究は、公務員法理論のみならず、行政法総論理論との関係を重視するものであるため、購入した書籍は行政法全般及びその関連領域にわたる。本研究との関連で、公務員の勤務形態多様化をめぐる法的問題や守秘義務に加え、情報公開、地方自治法関係の論文も発表している。(2)について。公務員勤務評定制度に関する緻密な法システムにつき長い歴史を有するフランスの法制度を研究した。その結果、公務員勤務評定制度は、公務員の任用や身分保障、さらには、情報公開、個人情報保護、行政手続、行政訴訟といった論点にも密接な関係を有するものであることが確認された。なお、平成16年1月にはフランスに渡航し、最新の文献を収集した。(3)について。既に勤務評定を実施している自治体について、運用のためのルールを比較検討するため、各自治体の勤務評定関係条例等につき、インターネットを利用し、186団体のものを収集した。とりわけ、勤務評定結果の本人開示に着目して分析したところ、開示を認める団体は32に止まり、認めないところが117団体、この点に関する定めが特にないものが37団体であった。(4)勤務評定の実態につき、鹿児島県、鹿児島市、新潟県、新潟市、及び、公務労協において聞き取り調査を行った。(5)について、東京大学、早稲田大学、労働法学会、公務労協の研究会等において、行政法・行政学・労働法専攻研究者と意見交換を行った。平成16年度は、フランスにおける公務員勤務評定制度をめぐる理論状況の把握とともに、日本における法的問題点の分析を行った。

着眼点は、(1)評定基準の事前策定・公表制度、(2)本人開示制度、(3)勤務評定に対する裁判統制である。いずれについても、一般的行政法理論との関連づけを重視した。(1)は行政手続や情報公開制度の一貫に位置づけられ、この点は日仏ともに議論は十分ではないものの、司法審査のあり方に重要な影響を与えるため、今後さらなる検討を予定している。(2)は個人情報保護法制における本人開示制度に関わる。フランスでは、人事記録閲覧請求権を各公務員に承認する法律が20世紀初頭に制定されており、現行官吏法は、勤務評定の透明性を高めるシステムの整備が、同制度の公正な運用を担保するとの認識の下、評定結果の本人通知制度を設ける。わが国の地方公共団体について、200を超える団体の制度を調査したところ、何らかの形で本人開示を承認するものは33団体に過ぎなかった。我が国では、本人開示のしくみにより評定が形式的なものになることへの懸念が行政の現場から表明されており、実は、フランスにおいても同様の状況が見られる。今後は、この点を工夫するためのしくみの検討が必須である。(3)は、行政訴訟制度に関わる。勤務評定の公正さを担保するためには、なんらかのかたちで司法審査が可能なしくみが用意されるべきであるところ、フランスでは1962年の最高裁判決以来、勤務評定結果の取消を求める取消訴訟が認められている。我が国においては、この点が十分ではない。平成16年の行政事件訴訟法改正により、実質的当事者訴訟としての確認訴訟が明記されたところ、実定公務員法制で何らかの苦情申立・異議申立制度を整備し、係る制度と行政事件訴訟法のしくみがリンクされるべきであろう。
セレノおよびテルロカルボニル錯体の新合成法の開発と性質の解明

カルボニル錯体の酸素原子を同族のセレンおよびテルルで置き換えた、セレノ(CSe)およびテルロカルボニル(CTe)錯体の合成例はあるものの、これらの化学は未開拓であった。これは、これまでの合成法では、原料として入手困難なCSe2を用いる、あるいは中間体合成のために有機水銀反応剤を用いるなど、それらの一般性の高い合成法がないためであると考えられる。本研究では、末端カルビド錯体に注目し、単体SeおよびTeとの反応による、CSeおよびCTe錯体の一般性の高い合成法を開発し、一連のカルコゲノカルボニル錯体の性質を系統的に明らかにした。カルボニル錯体のイオウ同族体であるチオカルボニル(CS)錯体が広く明らかにされてきた。一方、さらに高周期のセレノ(CSe)およびテルロカルボニル(CTe)錯体の合成例はあるものの、これらの化学は未開拓である。これは、これまでの合成法では、原料として入手困難なCSe_2を用いる、あるいは中間体合成のために有機水銀反応剤を用いるなど、CSeおよびCTe錯体の一般性の高い合成法がないためであると考えられる。本年度は、末端カルビド錯体と単体SeおよびTeとの反応による、CSeおよびCTe錯体の一般性の高い合成法を開発し、一連のカルコゲノカルボニル錯体の性質を明らかにした。[RuCl_2 (C) (PCy_3)_2]を出発に用いた場合は、CSe錯体の形成を確認できたものの、生成した錯体の分解も進行し混合物となった。そこで、より解離しにくいH_2IMes配位子を持つ[RuCl_2(C)(H_2IMes)(PCy_3)]とセレンとの反応を検討した。その結果、ベンゼン中室温で数日かくはんすることにより、目的のCSe錯体[RuCl_2(CSe)(H_2IMes)(PCy_3)]が橙色粉末として収率96%で得られた。本錯体は初めての5配位CSe錯体である。同様にTeとの反応を検討したが、反応は進行しなかった。種々の条件を検討した結果、4-ジメチルアミノピリジン(DMAP)存在下の反応でCTe錯体が単離できることがわかった。この方法を用いることにより、一連のカルコゲノカルボニル錯体のX線構造およびスペクトルを系統的に研究することができるようになった。カルコゲノカルボニル配位子の逆供与およびトランス影響は重いカルボニルになるほど強くなることが明らかになり、RoperらのOs錯体と同様の傾向であった。この結果はCOとの反応にも反映され、実験的にも確認できた。次に、PPh_3との反応を検討した。2-CTeとPPh_3を室温で反応させると、Te粉末の析出とともに、カーバイド錯体[RuCl_2(C)(H_2IMes)(PPh_3)](1-PPh_3)が生成した。2-CSeの反応はPCy_3のときとは異なり、1-PPh_3を生成せず、原料の2-CSeと配位子置換生成物[RuCl_2(CSe)(H_2IMes)(PPh_3)]の平衡混合物となった(^1H NMRより56%生成)。2-CSの場合も平衡混合物となり、[RuCl_2(CS)(H_2IMes)(PPh_3)]が30%生成した。これに対して、2-COはPPh_3とほとんど反応しなかった。2-CSe,2-CS,2-CO錯体での配位子置換反応に注目すると、PPh_3配位錯体はCO<CS<CSeの順に生成しやすい傾向にあった。これはCE配位子のトランス位にあるDMAPが解離する速度に比例すると考えられ、トランス効果の強さはCO<CS<CSeの順であると解釈できる。
輸血が癌増殖に及ぼす影響。特に可溶性MHC classIの関与についての研究

同種血輸血と癌に関しての報告は多数存在するが、その機序はいまだ不明な点が多く結論は得られていない。我々は、動物実験において輸血血液中の自己、非自己の違いに関連する可溶性因子が輸血による腫瘍増大効果の原因物質の一つであることを明らかにした(Okuyama : Surg Today 2004)。他の報告と照らし合わせその原因物質は輸血血液中に徐々に増加してくる可溶性MHCclass Iが最も有力であると考えている。本研究では、可溶性MHCclass Iが腫瘍増殖を引き起こす原因物質であるか否かを明らかにし、それによって引き起こされる免疫抑制の機序を解明することを目的とする。現在、目本でも全血液製剤の貯血前白血球除去導入の準備が進められているが、貯血前白血球除去により可溶性MHC class Iは蓄積されないことが証明されている。輸血による免疫抑制の原因物質が可溶性MHC class Iであることが示されれば、癌免疫の観点からも貯血前白血球除去は有用であり導入のevidenceとなる。すでに使用している実験モデルに若干の変更を加え引き続き実験を行った(Okuyama, Surg Today 2004)。すなわち、recipient mous C57BL/6Jにmelanoma cellを背部に皮下注しdonorとしてBALB/cの血液を輸血し(wild typeとMHC class Iのknock out mouseの2種類)、腫瘍の増大を比較している。市販されている抗MHC class I抗体を用いたアフィニティークロマトグラフィーにより保存血中の可溶性MHC class Iの抽出を行った。その蛋白のアミノ酸配列をプロテインシークエンサーで調べたところ別の蛋白であることが確認された。フローサイトメトリー用の抗体しか市販されておらず、抗体の特異性に問題があったと考えている。今後、抗体を変更し、さらに数種類の抗体を併用することによりアフィニティークロマトグラフィーの精度をあげ、可溶性MHC class I蛋白を精製する予定である。ウェスタンブロッティングによる保存血中の可溶性MHCclass I蛋白の検出を行っているが、同様の抗体の問題から、結果はまだ得られていない。抗体を変更し、免疫沈降法等を用いて保存血中の可溶性MHC class I抗原の定量を行う。以前に行った動物実験の結果から、輸血による腫瘍増大効果の原因物質は、保存血液中に徐々に蓄積されてくる可溶性MHC class Iであることが推測された。輸血による腫瘍増大効果はこの可溶性MHC class Iであることを証明することを目的に実験を行った。マウスの保存血液から可溶性MHC class I蛋白を精製し、マウスに静注することにより腫瘍の増大が起きるか否かを検討する予定であった。今後、抗体を変更し、さらに数種類の抗体を併用することによりアフィニティクロマトグラフィーの精度をあげ、可溶性MHC class I蛋白を精製する予定である。

ウェスタンブロッティングによる保存血中の可溶性MHC class I蛋白の検出を行っているが、同様の抗体の問題から、結果はまだ得られていない。抗体を変更し、免疫沈降法等を用いて保存血中の可溶性MHC class I抗原の定量を行う。MHC class Iは細胞膜上でβ2microglobrinに裏打ちされて存在するためβ2microglobrinのノックアウトマウスは、MHC class I蛋白を発現していないことがわかっている。このノックアウトマウスの保存血を輸血した時に腫瘍増大効果があるか否かを検討する。輸血用血液を得るためには数十匹のマウスが必要であり、ノックアウトマウスを購入し繁殖中である。はじめに:同種血輸血が患者の癌の再発を促すのではないかという報告がある。しかしながら、その機序については、いまだ明らかにされていない。目的:同種血輸血、自己血輸血が腫瘍増殖に影響を及ぼすか否か、自己血輸血において保存期間が腫瘍増殖に影響を及ぼすか否か、輸血による免疫変調作用の機序の解明を目的に研究を行った。方法:マウスC57BL/6Jの背部にB16 melanoma cellを1×10^5個を皮下注し、その後血液の種類を変え、次の3つの実験を行った。実験1:麻酔後下大静脈より採血し,ACD-A液を10:1の割合で加え30分以内に輸血。実験2:採血後ACD-A液を加え人の貯血用プラスチッバッグに入れ4°Cで2週間保存したものを輸血。実験3:実験2の保存全血を遠心分離し,その上清を0.2μmのフィルターを通し細胞成分を取り除いたものを輸血。15日後マウスを犠牲死させ腫瘍重量、体積を測定した。結果:新鮮血輸血では同種血でコントロールに比べ有意に腫瘍重量、体積が増加した。保存全血では同種血のみならず自己血群でもコントロールと比べ有意に腫瘍が増大した。保存血上清輸血では同種血群が自己血、コントロール群に比べ有意に腫瘍が増大した。考察:すべての同種血で腫瘍が増大し、上清成分でも腫瘍増大効果があったことから保存期間中に生じた可溶性因子が腫瘍因子の一つであると考えられた。輸血による免疫変調物質の同定および作用の機序の解明には至らなかった。
脂質過酸化反応産物により修飾された血清低密度リポ蛋白の酵素免疫測定法の開発

血清リポ蛋白の過酸化で生ずる過酸化脂質の分解産物によって修飾された(変性)リポ蛋白の酵素免疫測定法を開発するに先立ち、試料血清(リポ蛋白)の前処理について検討し、ラット・アポEとアポAーIの酵素免疫測定法を開発した。1)ラット・アポEのサンドイッチ酵素免疫測定法の開発:アポEを精製し、それを兎に免疫した抗血清を得た。希釈した検体試料および標準物質を、精製したIgGで予めコ-ティングしたマイクロタイタ-・プレ-トに加えてインキュベ-トした。洗浄後、精製したFab'ー西洋ワサビ・ペルオキシダ-ゼ抱合体を加えてインキュベ-トし、結合した酵素を比色法によって測定した。試料および標準物質を6M塩酸グアニジンで前処理した時にアポEの抗原反応は最大となった。測定感度はアポEおよそ1 pg、作業測定範囲は0.11.0ngであった。測定内および測定間変動係数は、それぞれ平均1.8%と4.1%であった。血清アポE濃度(平均値±標準偏差)は、若齢(8ー12週齢、9匹)で21.2±2.1mg/dl、老齢(36ー40週齢、16匹)で61.3±17.0mg/dlであった。ゲル滬過で調べたところ、絶食時の血清アポEはほとんどが大きなHDL粒子(HDL_1)に結合しており、遊離型で存在するものは僅かであった。2)アポAーIのサンドイッチ酵素免疫測定法の開発:血清を6M塩酸グアニジンで前処理することによりアポAーIのエピト-プの露出は最大となった。測定内および測定間変動係数は、それぞれ平均2.8%と4.1%であった。老齢ラット(36ー40週齢、16匹)の血清アポAーI濃度(平均値±標準偏差)は62.3±8.6mg/dlで、若齢(8ー12週齢、9匹)それ(55.1±4.3mg/dl)よりも有意に(p〈0.05)高値であった。血清中のリポ蛋白の脂質部分が過酸化を受け、その結果生ずる過酸化脂質の分解産物によってリポ蛋白の蛋白部分が修飾を受けたもの(一種の変性リポ蛋白)の酵素免疫測定法を開発するにあたり、まず初めに、脂質・蛋白複合体の蛋白部分に存在する抗原決定基と抗体との反応を確実なものとするためのリポ蛋白の前処理方法について検討を加えた。アポリポ蛋白A-Iの酵素免疫測定法について見ると、試料血清の前処理方法として、1.希釈(2万倍)、2.脱脂(ジイソプロピルエーテル/ブタノール,6:4)、3.6Mグアニジン処理、4.希釈+加熱(52度、3時間)の4種を検討した。アポA-Iの定量には、精製アポA-Iを抗原として家兎に免疫して得た抗血清からIg-Gを精製して第一抗体とし、ペルオキシダーゼ標識抗ウサギIg-G(ヤギ)を第二抗体とする二抗体法による酵素免疫測定法を用いた。その結果、最も良好な成績を与えたのは、4.の希釈+加熱による前処理方法であった。この方法での測定内変動係数(CV)は2.113.2%で、低濃度の試料を除いて良好であった。

測定間変動係数も7.88.1%でほぼ満足すべき結果と思われた。同様に、アポリポ蛋白Eの二抗体法による酵素免疫測定法について見ると、4種の前処理方法の中ではグアニジンによる前処理が最も良好な成績を与え、二抗体法による酵素免疫測定法を用いる場合はアポリポ蛋白の種類によって最適な前処理方法が異なることが判った。二抗体法に代えて、サンドイッチ法による酵素免疫測定法で同様に検討したところ、アポリポ蛋白A-Iとアポリポ蛋白Eのいずれにおいてもグアニジン処理が最も良好な結果を得た。ラット・アポEのサンドイッチ酵素免疫測定法を開発した。アポEをd<1.225g/mlのリポ蛋白から精製し、それを兎に免疫して抗血清を得た。希釈した検体試料および標準物質を、イミュノ・アフィニティ法で精製したIgGで予めコ-ティングしたポリスチレン・マイクロタイタ-・プレ-トの穴に加えて90分間インキュベ-トした。洗浄後、イミュノ・アフィニティ法で精製したFab'-西洋ワサビ・ペルオキシダ-ゼ抱合体を各穴に加えて90分間インキュベ-トし、結合した酵素を比色法によって測定した。アポEの抗原反応を最大にするために試料およひ標準物質を6M塩酸グアニジンで前処理した。測定感度はアポEおよそ1pg、作業測定範囲は0.11.0ngであった。全ての測定作業工程は45時間で完了した。測定内および測定間変動係数は、それぞれ平均1.8%と4.1%であった。血清アポE濃度(平均値±標準偏差)は、若齢(8-12週齢、9匹)で21.2±2.1mg/dl、老齢(36-40週齢、16匹)で61.3±17.0mg/dlであった。ゲル濾過で調べたところ、絶食時の血清アポEはほとんどが大きなHDL粒子(HDL_1)に結合しており、遊離型で存在するものは僅かであった。アポEと同様に、アポA-Iのサンドイッチ酵素免疫測定法を開発した。血清を6M塩酸グアニジンで前処理することによりアポA-Iのエピト-プの露出は最大になった。測定内および測定間変動係数は、それぞれ平均2.8%と4.1%であった。老齢ラット(36-40週齢、16匹)の血清アポA-I濃度(平均値±標準偏差)は62.3±8.6mg/dlで、若齢(8-12週齢、9匹)のそれ(55.1±4.3mg/dl)よりも有意に(p<0.05)高値であった。
不規則-規則変態における結晶学的ドメインの磁場配向とその機構解明

A1-L10不規則-規則変態を起こす合金系に対し、磁場中熱処理を施すと本来等価な3つの方位バリアントのうち1つのみを優先的に核生成させ、単一バリアント化が可能であることを報告した。しかし、従来の電子顕微鏡法では動力学的効果により、核生成量を定量的に評価することは困難であった。核生成量を明確するため、磁場中熱処理を施したFe-40at.%Pt合金について、動力学的効果が十分に低減されたプリセッション電子回折(PED)図形を取得し、かつ画像解析に基づき方位のずれおよび規則反射強度比を定量的に評価することにより、優先核生成の評価を行った。不規則-規則変態における磁場効果を明確にするために電子顕微鏡を用いてCoPtの規則化過程を調査し、核生成段階において規則相のサイズが5nmであることを報告した。プリセッション電子回折によるとc軸を磁場方向に平行にとるバリアントが優先的生成していることが分かった。また、磁場によるバリアントの配向についてのさらなる理解を得るためには、磁場中規則化によりバリアントの優先配向が報告されていないFePtついて不規則相ならびに規則相の基礎物性値の測定を行ったとともに、磁場によるバリアントの優先配向が起きる条件を明確にした。さらに、無磁場下でFePtの規則相の核生成段階ならびに成長段階における優先バリアントの成長過程を電子顕微鏡観察によって調査した。本研究では、磁場中2段階熱処理による単一バリアント化を試みたFe-40at.%Pt合金について、走査型電子顕微鏡(SEM)と透過型電子顕微鏡(TEM)を用いて観察を行った。1段階熱処理後のFe-40Ptについて、優先バリアントであるZバリアントとYバリアントの規則度の比をプリセッション電子回折法により半定量的に評価した。その結果、Zバリアントがわずかに優先核生成していることが示唆されたものの、顕著な規則度の差は認められなかった。次に、2段階熱処理後の試料についてSEM観察を行った結果、各バリアントが大きく成長し、マルチバリアント構造となっていることが分かった。H26年度は磁場によりバリアント選択機構を理解するための基礎データとして不規則相・規則相の磁気的性質を測定した。また、電子線回折および透過電子顕微鏡観察を行い、規則化過程における組織形成過程を調査した。材料組織学磁場中規則化の途中段階において透過電子顕微鏡観察を行い、各段階において規則相の組織形成過程を詳細を明らかにする。多くの材料の組織形成過程がこれまでにPhase Field法を用いてシミュレートできることが近年明らかとなってきている。磁場下における規則化過程においてもこの手法と実験結果と組み合わせることにより、組織形成に及ぼす磁場効果が明確になることが期待できる。そこで、Phase Field法を用いて、規則相の磁場下での成長過程すなわち自己組織化を再現させるための条件を求め、どのような因子が優先配向に強く影響するかについて考察する。26年度は超高温クエンチ炉や冷却水循環装置を購入しした。長期海外出張のために国内会議で成果発表を行う機会がありませんでした。27年度はクエンチ炉を用いて、実験を行う。本研究で得られた成果は国内外の会議において報告するとともに国際的学術雑誌に投稿し公表する予定である。
双極子追跡による「てんかん」異常脳波電源位置推定法の確立

研究実績の概要1.われわれが開発した「双極子追跡法」では被験者の頭蓋形状を正確に測定し、頭蓋内部は一様な導体であるとして頭皮上の電位分布から脳内の電流双極子の位置を推定する。頭蓋骨は導電率が脳組識の導電率の約80分の1であるから、このようにして推定した電流双極子の位置は真の電源位置よりも内側になる。したがってこの方法の唯一の問題点は頭蓋骨の影響をどのようにして補正するかである。平成元年度の国際学術研究で、スエ-デンのウプサラ大学病院に於て、「てんかん」の診断用に硬膜下に挿入された電極にパルス状の電流を流して人工的に電流双極子を頭蓋内の既知の場所に作った。電極の位置はX線写真によって求めるが、X線の線源が患者の頭蓋に接近して置かれるので、X線写真に移った映像は平行なX線による映像に比べてかなりの歪をもつので、このひずみを補正するアルゴリズムを完成した。本年度は平成2年10月2日から10月24日まで、研究分担者が時期をずらしてウプサラ大学病院のHagbarth教授のもとに滞在した。それと同時に「双極子追跡装置」のデ-タ収録部分を航空便で同病院に輸送して、再び「てんかん」患者の診断用に頭蓋内部に挿入した電極に通電して実験を行なった。今回は頭蓋内部の1対および2対の電極に通電して人工的な電流双極子を作り、双極子追跡装置でそれらの位置を推定する作業を行なった。その結果として次の2点が明らかになった。1)単一双極子モデルを適用したときに、補正デ-タには若干の個人差がある。また頭蓋形状が極端に細長い場合には、補正をするのに必要なこれまでの補正方法のに必要な等価的な曲率中心が双極子がどこにあるかによってその位置が異なってくるので、補正が難しくなる。2)2双極子モデルを適用するときの等価的な曲率中心は単一双極子の場合の等価的な曲率中心とは必ずしも一致しない。これらの結果に基づいて、位置の補正方法を抜本的に改めることにし、帰国後にわれわれのグル-プで討議を行ない、新しい方法を考案した。つまり双極子の位置を求めてから位置を補正するのではなくて、頭皮上の電位分布を測定したあとで、一様導体モデルを用いて正しい双極子の位置が自動的にもとまるように電位分布を変換する。このために多層球殻モデルを用いて電位分布の変換関数を求めた。この変換関数を基礎にして実際の場合の変換関数を求める作業を始めた。最終的な結果はまだ得られていない。現在Hagbarth教授からル-チン的にてんかん患者についての測定デ-タが送られてくるので、デ-タの蓄積と解析を続けている。これは来年度の継続研究事項になる。2.この研究と平行して、これまでPETでしか求められないと考えられていた文字認識過程を双極子追跡装置で行なう実験を実施した。ブラウン管面状に漢字又は平仮名1文字を瞬間的に表示し、被験者はそれを声を出さずに読む。この作業を繰り返して、測定された頭皮上電位を約100回加算平均してから双極子追跡を行なったところ、1次視覚野から視覚連合野を経て左側頭葉へ移動する経過を経時的に追跡することができた。この結果をPETによる文字認識の結果と比較したところ1次視覚野から側頭葉へ動き始めるところまでの位置が非常によく一致することを見いだした。3.「てんかん」の焦点に発生するニュ-ロンの脱分極にしても、認識過程に伴うニュ-ロンの脱分極にしても、脳内部の2箇所で発生する場合がある。そこで単一双極子モデルを適用すべきか2双極子モデルを適用すべきかを決定する基準を作らなければならない。そこで、計算機実験を行なった。つまり、それぞれの場合に応じて単一または2個の電流双極子を適当な場所におき典型的な双極子モ-メントをもたせて頭皮上の電位分布を計算し、それに雑音を加えてから単一双極子モデルおよび2双極子モデルにより双極子の推定を行なった。これら2つのモデルによる推定結果から、脱分極しているニュ-ロンが局在しているか、または2箇所に分離しているかを判定する基準を作った。