hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
タキサン型天然物合成を志向したアリルアルコール系の酸化的転位反応の総合的研究

1.アリルアルコールの酸化的1,3-転位を利用して、橋頭位に二重結合を持つエノン合成を検討するために、C-5位に5炭素から成る側鎖部を持つシクロヘキセノン鍵中間体の合成を行った。これらの化学物はシクロヘキセノンの共役付加を利用して5-(5-ヨードペンチル)-2-シクロヘキセン-1-オン、および5-(3-オキソ-4-シクロヘキセニル)ヘキサナ-ル、さらに側鎖部にベンゼン環を導入して反応点を接近させることを意図し、1,4-シクロヘキサジエノンモノエチレンアゼタールから出発して5-〔2-(2-ヨードエチル)ベンジル〕-2-シクロヘキセン-1-イオン、および2-〔(3-オキソ-4-シクロヘキセニル)メチル〕フェニルエタナ-ルを合成した。しかし上述の2種のヨウ化物を用いる分子内Barbier反応、および2種のアルデヒドとヨウ化サマリウムを用いる環化反応を種々の条件下に検討したが、いずれも環化体は得られず不成功に終わった。これは8員環形成にこの反応が不適切であったためと思われる。2.先の課題であるブラシレノール合成の際、出発物質として用いたアポベルベノンの効率的合成を検討した。その結果、ノピノンのフェニルスルフェニル化-デヒドロスルフェニル化反応が有効でほぼ定量的にアポベルベノンを導くことができること、さらにベルベノン合成ではスルフォキシド硫黄の絶対構造が反応を制御するなど興味ある成果を得た。この研究はω-ブロムアルキル基を内在する環状α,β-不飽和ケトン類を基質として、これの分子内1,2-付加と酸化的転位を機軸とするエノン1,3-転位型アヌレーションを、生物活性天然物(ブラシレノールおよびタキサン類)の合成を志向して展開するものである。いずれも容易にかつ安価に入手できるテルペンを出発物質として効率的なルートを開発することを課題の一つとするため、現在は基質の調整段階にある。ブラシレノール(1)のエナンチオ選択的合成では、不斉源としての有用性をさらにアピールすべく、(+)-ノピノン(2)が出発物質として選ばれた。2のC-4位の一般的な環外立体制御によるアルキル基導入は検討済みなので、今回は最初にC-3位のそれを検討した。これは1の合成に際し、5員環上の2級メチル基の立体制御にとって重要である。2のシリルエノールエーテルとクロトン酸エステル関連Michael受容体の反応は選択的に(1′S)-付加体を与えるのに対し、2から容易に得られる3とGrignard試薬、アリルシランなどの供与体との反応は、(1′R)-付加体(4)を優先的(>10:1)に与える傾向をみいだした。現在、最適条件の検索とともに、4の一つを用いて、5,6を経由する1の合成を進めている。タキサンを志向した合成研究ではイソフォロンが出発物質であり、これを用いる基礎実験を開始している。すなわち、α′のアルキル化とケトンの1,3-transpositionによる7の最適合成ルートを探索し、7は我々のアヌレーションにより8に変換される。ω-ブロモアルキル基を置換した環状α,β-不飽和ケトン類の分子内Barbier反応により,核間位に水酸基を持つアリルアルコール体を合成し,これをPCCで酸化的転位を行なう1,3-転位型アヌレーションを考察し,これを天然物合成で実証することを計画した.1,ブラシレノールの不斉合成の検討:この天然物の不斉合成の不斉源として(+) -ノピノン(1)を選び,1の3-トランス-エチリデン体をCu(I)塩の存在下に各種アルケニルGrignard試薬による共役付加を行なう環外立体制御を検討した.

この反応は予想以上に高立体選択的に1R-体を与え,特に臭化ビニルマグネシウムではほぼ完全な立体選択性を示した(1のC-4位の環外立体制御はは発表済みなので,得られた結果はアリルアルコール体のClaisen転位反応の結果と合わせて投稿準備中である).これから数段階で(1R, 5R) -3-[(1R) -3-ブロモ-1-メチルプロピル]-6,6-ジメチルビシクロ[3. 1. 1]ヘプト-3-エン-2-オンを導き,これの分子内Barbier反応を検討した.この反応は非常に遅く底収率であり,反応も複雑であった.現在反応条件を検討し,収率の向上を検討中である.2,タキサン骨格の合成の試み:タキサン類の特徴の一つは橋頭位の二重結合にあるが,この合成を志向して1,3-転位型アヌレーションによる橋頭エノンの新規合成を試みた.そこでビシクロ[n. 3. 1]デセン(n=4)およびウンデセン(n=5)骨格を得るべく,5-(4-ブロモブチルおよび5-ブロモペンチル)-2-シクロヘキセン-1-オンを基本骨格とする数種の誘導体を合成し,これらの分子内Barbier反応を行なった.この環化は7および8員環の中員環であり,予想された分子間のカップリングを優先するので,現在,高希釈条件下で金属イオンおよび溶媒などの選択による最適条件を探索中である.今後PCCによる酸化的転位を行ない橋頭エノンの新規合成を検討する.
コンプライアンスに注目した適応クローラロボットにおける対地適応性の最適化

本研究は,最適な対地適応性を有するクローラロボットの実現を目指し,(1)適応クローラロボットにおける受動性と能動性の融合,(2)サブクローラ関節のコンプライアンスを設計パラメータとした構造と制御の同時最適化,(3)コンプライアンス最適制御系設計手法の確立を研究課題としている.これらの研究活動を通じて,平成30年度は,クローラロボットの対地適応性に影響を与える因子を明確にするとともに,それらが3つのモーメントに帰着され,走行路面の障害とのインタラクションを解明することで,スムーズな障害走破の要点を説明することができるとの結論に至った.さらに,サブクローラを有するクローラロボットの機構を簡略し弾性梁としてモデル化することにより,ロボットと障害とのインタラクションを説明できることを見出した.我々の主張を実験的に検証するために小型模型ロボットの製作を行った.本研究課題の主題について説明するための根幹部分を確立することができた.本研究課題の要となるサブクローラを有する移動ロボットの不整地走破時における力学的な動作原理を詳細に考察するとともに,適応クローラロボットの対地適応性に関する評価指標を定義し,定量的に評価する手法を提案した.また,対象とするロボットの機構を弾性梁として考えることにより,障害とロボットとの間に生じるインタラクション(相互作用)を説明することができた.一方で,仮説を検証するためには,小型模型ロボットの製作を終え,ロボットと走行路面間の接触圧変化を測定することができた.また,サブクローラ部回転軸に関するコンプライアンス制御系設計手法を確立するとともに,実際に小型模型ロボットに対して制御系設計及び実装を行い,検証実験を行なった.制御対象の状態空間モデルパラメータの同定に時間がかかったが,その手順を確立し,希望するコンプライアンス(固有振動数)を規範モデルとして設定し,フィードバックゲインを設計した.得られた制御系に対して基本的な制御特性を評価することができた.平成31年度は,これまでに明らかにした仮説をよりわかりやすく説明する工夫や改善を検討するとともに,適応クローラロボットの対地適応性に関する評価指標をもとに定量的に評価するため検証実験を継続する.具体的な内容を以下に示す.(1)評価試験法の確率:データ解析項目に対してNIST/ASTM標準化試験法に基づき,新たな試験方法およびフィールド設計を行う.我々の主張の優位性を説明するためには,ロボットの重量や寸法,形態に左右されない客観的かつ定量的な評価手法の確立が必須である.(2)最適コンプライアンスを考慮した不整地走破制御系設計:従来の制御工学的なアプローチでは,未知の環境空間における制御則を導出するのは困難である.我々は,環境変化にロバストな制御方法として,比較的単純な制御方法であるコンプライアンス制御系が適していると考えている.そこで,製作した評価検証用小型模型ロボットを使い,コンプライアンスの最適化を考慮した制御系実装を試み,不整地走破制御系の最適性を実験により検証する.また,一般性を確認するために研究分担者である大坪および衣笠らが開発している能動適応クローラロボットに対して,提案する制御系設計手法の適用を試みる.本研究は,最適な対地適応性を有するクローラロボットの実現を目指し,(1)適応クローラロボットにおける受動性と能動性の融合,(2)サブクローラ関節のコンプライアンスを設計パラメータとした構造と制御の同時最適化,(3)コンプライアンス最適制御系設計手法の確立を研究課題としている.受動適応クローラロボットは,受動歩行と同様に,生物が有するリアルタイム環境適応能力(移動知)を有しているものと予想するとともに,その根拠は,内在するフィードバック構造を有するダイナミクスモデルにあると考えている.平成29年12月27日(水)には,NIST/ASTM標準性能試験法に準拠したテストフィールドによるロボット評価会を実施し,研究代表者及び研究分担者らが所有するロボットに対してデータ収集を行うとともに,ロボットの性能評価方法に関して議論した.平成30年1月22日(月)には,大阪大学の大須賀公一教授を講師として迎え講演会を行った.「ダイナミクスベースド制御の基本」や「陰的制御則と適応機能」などに関する基礎知識の共有を図った.これらの研究活動を通じて,平成29年度は,コンプライアンス性に注目し,実験や物理シミュレーション結果を詳細に解析することにより,力学的な動作原理を明らかにした.また,受動および能動適応クローラロボットに対するサブクローラダイナミクスをコンプライアンス制御系とみなし,両者を統一的に表現できる数学モデルの導出を試み,コンプライアンス制御系の観点により仮説の解釈を試みた.特に,不整地走破時に生じるロボットと路面間の接触圧変化とサブクローラダイナミクスのコンプライアンスとの関係性を明らかにした.本研究課題の実現に向けて基礎的な部分を確立することができた.本研究課題の要となるサブクローラを有する移動ロボットの不整地走破時における力学的な動作原理を詳細に考察することで,障害とロボットとの間に生じるインタラクション(相互作用)を説明するとともに,対地適応性とサブクローラダイナミクスのコンプライアンスとの関係を明らかにすることができた.一方で,仮説を検証するためには,小型模型ロボットの製作とロボットと路面間の接触圧変化を測定する必要があるが,前述の仮説に関する解釈の整理に時間を要したため,実験方法を検討するにとどまった.また,仮説の一般性を実証するために行う性能評価試験に関して,今回は,屋外での実施を試みた.しかし,当日はあいにく悪天候(大雪)だったため予定していた試験を全て実施することができなかった.屋外での評価試験実施方法について課題を残す結果となった.

本研究は,最適な対地適応性を有するクローラロボットの実現を目指し,(1)適応クローラロボットにおける受動性と能動性の融合,(2)サブクローラ関節のコンプライアンスを設計パラメータとした構造と制御の同時最適化,(3)コンプライアンス最適制御系設計手法の確立を研究課題としている.これらの研究活動を通じて,平成30年度は,クローラロボットの対地適応性に影響を与える因子を明確にするとともに,それらが3つのモーメントに帰着され,走行路面の障害とのインタラクションを解明することで,スムーズな障害走破の要点を説明することができるとの結論に至った.さらに,サブクローラを有するクローラロボットの機構を簡略し弾性梁としてモデル化することにより,ロボットと障害とのインタラクションを説明できることを見出した.我々の主張を実験的に検証するために小型模型ロボットの製作を行った.本研究課題の主題について説明するための根幹部分を確立することができた.本研究課題の要となるサブクローラを有する移動ロボットの不整地走破時における力学的な動作原理を詳細に考察するとともに,適応クローラロボットの対地適応性に関する評価指標を定義し,定量的に評価する手法を提案した.また,対象とするロボットの機構を弾性梁として考えることにより,障害とロボットとの間に生じるインタラクション(相互作用)を説明することができた.一方で,仮説を検証するためには,小型模型ロボットの製作を終え,ロボットと走行路面間の接触圧変化を測定することができた.また,サブクローラ部回転軸に関するコンプライアンス制御系設計手法を確立するとともに,実際に小型模型ロボットに対して制御系設計及び実装を行い,検証実験を行なった.制御対象の状態空間モデルパラメータの同定に時間がかかったが,その手順を確立し,希望するコンプライアンス(固有振動数)を規範モデルとして設定し,フィードバックゲインを設計した.得られた制御系に対して基本的な制御特性を評価することができた.平成29年度で明らかにした仮説を検証するために,平成30年度は,適応クローラロボットの対地適応性に関する評価指標を定義し,定量的に評価する手法を提案する.具体的な内容を以下に示す.(1)悪路走破時における各因子と対地適応性との関係:受動適応クローラロボットは,段差高さや踏破対象(がれき上,階段,スロープ)によって,特異姿勢の回避が重要な課題となることがわかっている.そこで,サブクローラダイナミクスにおけるコンプライアンスとの関係を明らかにする.一方,これまで提案されている半自律制御系に導入されている転倒安定余裕(NE安定余裕)は,ロボットの転倒に関する安定性に関するものであり,走破性の最適化の必要条件でしかない.そこで,悪路走破時におけるロボットの各因子と対地適応性との関係を明らかにする.(2)最適指標の定義と検証:クローラロボットの悪路走行に関する最適性を明らかにするために,走破性に関する定量的な評価指標を明らかにし,試験方法に必要なデータ解析項目の選定を試みる.候補として,NE安定余裕,負荷電流値,姿勢角およびサブクローラ回転角の変化量,移動速度等を想定している.
事象関連脳電位(ERP)を用いた顔認知の研究-左右大脳半球機能との関連から-

相貌の認知と左右大脳半球機能との関連を知るために、事象関連脳電位(ERP)を指標として以下のような実験的研究を行った。1.顔刺激を用いた実験5種類の刺激(顔写真)を、被験者の凝視点の左右視角5.3゚の位置に高さ6.7゚、巾4.8゚の大きさで,無作為順に次々と呈示した。実験条件として、未知顔条件と既知顔条件の2つを設けた。被験者の課題は、刺激系列前に指示された標的顔を検出することであった。頭皮上W1、W2(左ウエルニッケ領野上およびその右半球上対称部位)導出の非標的顔刺激に対するERPを分析の対象とした。各条件につき、刺激後300-500ms間区間平均電位を算出した結果、既知顔条件では左半球上導出電位が右半球上導出のものに比べ、有意に陰性方向に大きな値を示した。未知顔条件において、実験の前半ではこの電位は左右導出間に差はなかったが、試行後半では左導出が右導出に比べ、陰性方向に大きくなる傾向が見られた。既知顔条件の結果は、顔に付随した言語情報(名前)の処理によるものと解釈でき、また未知顔条件の結果は、弁別手掛かりがパターン的なものから言語的なものへと変化していったことを示唆する。2.パターン刺激を用いた実験顔刺激実験では、被験者の課題遂行方策として、刺激の言語コード化が示唆された。ここではそれを確認するため、言語コード化の容易なものと困難なもの(Vanderplas&Garvinのランダム図形のうち連想価の高いものと低いもの)を用い、同様の実験を行った。これは現在進行中である。
継承日本語教育に関する文献のデータベース化と専門家養成

未整理のままの継承日本語教育および継承語一般に関わる文献を整理し、データベース化して一般公開することを第一の目的とし、そのデータベース作業を通して、継承語教育専門家を育てると同時に、継承語力に関する文献そのものを生む各種言語能力の実態調査と言語能力評価法の開発を第二の目的とする。1.目的:本研究の目的の第一は、世界各地に散在する継承語に関する文献を母語・継承語・バイリンガル教育(MHB)研究会の活動を通して形成された人脈を活用して収集、整理、統括してデータベース化すること、第二は、継承語教育専門家会議と継承語教師養成ワークショップを国内外で開催して互いの連携を深め、専門家を養成すると同時に継承語教師の質の向上に寄与することである。2.進捗状況:(1)文献収集は、世界11か国、総勢70名近くの調査協力者を公募して3回にわたって行い、現時点で文献数が1,154点に達している。その一部を神戸大学の協力を得て、サーバー上に移行する第一回試行を3月17日に行った。第二回試行を2010年度5月に予定している。(2)継承語教師養成ワークショップを国内で3回、国外で1回開催した。国内第一回は「継承語教育におけるマルチレベル・マルチエイジでのインターアクティブな読解の方法と書記から読解を引き出す方法」(2009年8月9日)、第二回は「継承語の力をどう測るか-試案のいろいろ」(2010年3月26日)、「継承語をどう教えるか一学習ゴールの立て方、スキャフォルディングの仕方、読み書き指導ほか」(2010年3月27日)である。国外の第一回ワークショップは、コロラド州デンバーで行った、補習校2校と日本語学校教師の合同セミナーである(2010年3月6日、7日)。第3回は会話力測定ツール(2010年8月5日、6日)、第4回は読書力測定ツールをテーマとしたものを計画中である(2010年11月)。(3)継承語教育に関する既存文献『母語・継承語・バイリンガル教育(MHB)研究プレ創刊号』改訂版を刊行した(2010年6月)。1.目的:本研究の目的の第1は,世界各地の継承語に関する文献を母語・継承語・バイリンガル教育(MHB)研究会の会員である文献調査協力者が収集した文献データを整理・統括し,MHBホームページ上でアクセス可能な「継承語教育データベース」を構築すること,第2は,継承語教育専門家会議と継承語教師養成ワークショップを国内外で開催して互いの連携を深め,継承語研究者および継承語教師の質の向上に寄与することである。2.進捗状況:(1)データベースの構築-昨年末は1,154点であった文献数は現在2,135点である。データベースそのものの構築も順調に進み,現在ウェブ上のインターフェイスがついた「継承語文献データベース編集管理システム」が稼働し始めたところである。(2)継承言語能力調査-継承語の言語能力を扱った文献が極めて少ないことに鑑み,今年度は,継承語能力調査協力者を募り,会話力,作文力,読書力,意識調査,実態調査などを幅広く行った。MHB研究会会員約50名がこの取り組みに参画した。(3)専門家の養成一2010年8月4日に「21世紀の継承語教育一これまでの流れと今後の課題」というテーマのパネルディスカッションおよび5本の研究発表を行った。(4)継承語教師養成ワークショップ-「週末学校(補習校・継承語学校)で母語・継承語教師にできること」というテーマで教師養成ワークショップを8月5日に開催,さらに言語能力測定ツールに関する「OBC/DRA実践ワークショップ」を8月2-3日,11月20-21日,11月27-28日に行った。各ワークショップ出席者は約45名である。継承語とは親から子へ継承する言語であり、異言語環境で育つ子どもの人間形成に必要不可欠な言語である。特に継承語力は、移動先の現地語習得上また現地語での教科学習の下支えとして重要であるが、継承語は現地語(=学校言語)のプレシャーで伸び悩み、親が母語で話しかけても子どもは現地語で応答するという状況になりがちである。このようなジグザグのコミュニケーションでは親子の意思の疎通が難しく、このため子どもが情緒不安定、学習意欲低下、帰属意識がゆらぐという状況に陥りがちである。本研究の目的は2つである。継承日本語教育は海外移住が始まって以来100年以上の歴史を持つが、文献が極端に少ない上に未整理のままに放置されている。第1の目的はこれらの継承日本語教育の文献を収集してデータベース化し、現代日本が抱えるマイノリティ児童生徒の教育の一助とすることである。第2は、継承語専門家養成ワークショップを開催、そこで必要とされる継承語力評価ツールを開発することである。繰越金の申請は第二の目的のために行った。継承語力評価ツールの開発では、本研究の開発チームによる「対話型読書力評価」が反響を呼び、文科省委託学習支援事業「外国人児童生徒のための評価ツールの開発」に企画推進委員として参画することになり、国内のニーズに合わせる必要から科学研究費補助金の繰越を必要とする事態となった。

その後、継承語専門家養成ワークショップで何度か試用した上で、本研究の成果物として『対話型読書力評価』を小冊子として発刊することができた。一方、第1の目的である継承語データベースの構築は、2000点弱の文献(著書・論文・教科書・教材・雑誌・新聞記事・政府刊行物)を含む「編集管理システム」をWeb上で現在稼働中、今後データの補填および誤字・落字修正作業を経て、今夏、母語・継承語・バイリンガル教育の10周年記念大会で公開する予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。
刺激誘起相転移変形する高分子ゲル

刺激誘起相転移現象の普遍性をポリ(Nーイソプロピルアクリルアミド)(PNIPA)水溶液の相分離を用いて明らかにし,その結果を高分子ゲルの変形の応用展開することをめざし研究をすすめている。PNIPAの側鎖ヘカリウムイオンを特異的に認識して取り込むベンゾ-18ークラウン6,プロトンに応答するマレイン酸基,ピリジル基を導入しこれらの高分子水溶液の相分離挙動を検討した。これらの官能基の導入により,カリウムイオン誘起相分離,プロトン誘起相分離が期待される。ベンゾ-18ークラウンー6を含まないPNIPA水溶液へ,カリウムイオン,ナトリウムイオン,リチウムイオン,セジウムイオンを添加しても相分離温度に変化はなく,30.531.5°Cにおいて相分離を示した。しかし,クラウン基を12mol%含むPNIPA水溶液の相分離温度は添加金属イオンの種類に依存して変化し,カリウムイオンを添加していくと31.5°Cから39.0°Cにまで上昇することが認められた。ナトリウムイオンを添加した際には2°Cの温度上昇が見られた。しかし,リチウムイオン,セシウムイオンを添加した際には相分例温度の上昇はなくわずか減少するのみであった。温度を32°Cに固定した水溶液に金属イオンを添加すると,カリウムイオン,ナトリウムイオン添加の際にのみ相分離状態ー可容状態転移が誘起された。温度を37°Cに固定すると,カリウムイオンのみが相転移を誘起することができた。このことは,特定の温度を設定することにより,特定のイオンにのみ応答して相転移変形する高分子系の構築が可能であることを示唆している。マレイン酸,ピリジル基を含むPNIPAも同様に,特定の温度におりて特定のプロトン濃度(pH)に応答して相転移することが認められた。
ビタミンK投与が血清スルファチド量及び血液凝固に及ぼす影響

マトリックス支援レーザー脱離イオン化飛行時間型質量分析装置(MALDI-TOFMS)による簡便な血清スルファチドの微量定量法を確立できた。リゾスルファチドのピークの高さを内部標準物質,hydrogenated N-acetyllysosulfatide(分子量585.3183)のピークの高さで除した値(relative peak height)の対数と標準スルファチド量の対数との間には,厳密な検討の結果,2pmolから1nmolという微量範囲で直線関係が得られた。回帰係数は0.95以上の高い値を示した。この方法を用いて,健常なヒトの血清スルファチド濃度を定量してみた。血清1mlあたり、0.572.09nmolのスルファチドが検出された。個人差を考慮すると,この値は,既存の方法によって測定された値と比べても遜色のない値であった。この方法は,1mlという微量の血清で測定でき,また,一日で定量できるという簡便さを特長としている。さらに,標準誤差も小さく,この方法は再現性,精度の点でもすぐれていることが明らかとなった。以上の研究成果は,Analytical Biochemistry 274巻pp.90-97(1999)に掲載された。現在,本方法を用いて,ビタミンKをウサギに投与した際の,血清スルファチド濃度の変動を検討している。マトリックス支援レーザー脱離イオン化飛行時間型質量分析装置(MALDI-TOFMS)による簡便な血清スルファチドの微量定量法を確立するために,まず内部標準物質を調製した内部標準物質として何が適当であるか種々検討した結果,リゾスルファチドをN-アセチル化したものが適当である可能性が示唆されたので,これを調製した.まずリゾスルファチドをメタノール/無水酢酸(4:1)を用いて,N-アセチル化した収率96%でN-アセチルリゾスルファチドが得られた.次にこの物質の長鎖塩基部分を均一化するために,長鎖塩基の二重結合への水素付加を行ったこのようにして,内部標準物質,hydrogenated N-acetyl lysosulfatide(分子量585.3183)を調製した最終的な収率は90%で,TLC-デンシトメトリーの結果,純度は99%以上であった血清からの総脂質の抽出にはヘキサン/イソプロパノール(3:2)を用いると血清タンパク質の混入が防げ,かつ簡便なので本研究の目的に適していることがわかった.次にアルカリ加水分解の条件を検討したアルカリ濃度は0.1NNaOHに設定し,反応温度,反応時間を検討した結果,GLCのカラムオーブンを使用し,160°C,10分間の反応でもっとも高い収率を得ることができた.定温恒温器でも検討したが,ばらつきが大きく,反応温度を厳密に制御することが重要であることがわかった.現在この条件でMALDI-TOFMSスペクトルにおいて,リゾスルファチドのピークの高さを内部漂準物質のピークの高さで除した値(relative peak height)とスルファチド量の間に定量的な関係があるかどうか検討中である.定量的な関係が得られればヒトや動物の血清中のスルファチド量を測定し,従来の方法による測定結果と比較してみる予定である.マトリックス支援レーザー脱離イオン化飛行時間型質量分析装置(MALDI-TOFMS)による簡便な血清スルファチドの微量定量法を確立できた。
アトピー性皮膚炎患者におけるフィラグリン２遺伝子変異解析

これまでアトピー性皮膚炎の病因として注目されてきたフィラグリン遺伝子変異の有無に加えて、フィラグリンと類似の機能を持つと推測されているフィラグリン2の遺伝子変異の有無を解析した。結果、新規変異を含む11種類のフィラグリン遺伝子変異のいずれかをアトピー性皮膚炎患者の230%が保有していた。Whole-exome sequencingを用いた解析により、複数の個体にフィラグリン2遺伝子変異を同定した。同定された変異はナンセンス変異であり、機能喪失変異と考えられた。現在、同定されたフィラグリン2遺伝子変異をADサンプルと一般人口サンプルでスクリーニングするためのPCRの条件検討を行っている。アトピー性皮膚炎は、小児の約15%が罹患する、極めて頻度の高い疾患である。アトピー性皮膚炎の原因は長らく不明であったが、最近、申請者らは、日本人のアトピー性皮膚炎患者の一部がフィラグリン遺伝子変異を持つことを明らかにしたが、残りの患者については、未だに病因が不明である。そこで、我々は、それらフィラグリン遺伝子変異を持っていない患者について、フィラグリン2遺伝子の解析を行うことにした。フィラグリン2は、フィラグリンと同じく、ヒト表皮の顆粒層と角層に発現するタンパク質で、最近の研究により、皮膚バリア機能の形成と皮膚の保湿への深い関与が示唆されており、アトピー性皮膚炎発症との関連が強く疑われるが、両者の関連はこれまで解明されていない。今回の研究の目的は、アトピー性皮膚炎患者にフィラグリン2遺伝子の変異が認められるかどうかを検討し、アトピー性皮膚炎の新しい発症因子を明らかにすることである。これにより、まだ十分解明されていないアトピー性皮膚炎の病因の一端が明らかになることが期待される。今回の研究ではまず我々がこれまでに収集した約250人のアトピー性皮膚炎患者からフィラグリン遺伝子変異を持たない患者の抽出を行った。具体的には、これまで日本人で同定されている11種類のフィラグリン遺伝子変異のすべてについてdirect sequence法で変異の有無を決定した。次に、フィラグリン2遺伝子変異について検討した。まず、日本人で認められるフィラグリン2の機能喪失変異のvariantを同定するために、日本人の検体についてwhole-exome sequenceを施行した。結果、フィラグリン2遺伝子にナンセンス変異を同定できた。フィラグリン遺伝子変異を持たない患者がこのフィラグリン2遺伝子のナンセンス変異を何%保有するのか、スクリーニングを施行している。これにより、まだ十分に解明されていないADの病因の一端が明らかになることが期待される。今回の研究では、まず、我々がこれまでに収集した約250人のアトピー性皮膚炎患者から、フィラグリン遺伝子変異を持たない患者の抽出を行った。具体的には、これまで日本人で同定されている10種類のフィラグリン遺伝子変異のすべてについてdirect sequenceを行い、変異の有無を決定した。結果、約70%にあたるアトピー性皮膚炎患者がフィラグリン遺伝子変異を有していないことが明らかになった。現在、これらの患者検体について、フィラグリン2遺伝子変異解析を施行中である。本研究は、フィラグリン遺伝子変異を持たない患者の抽出と、それらの患者についてのフィラグリン2遺伝子変異解析を行うものである。すでにフィラグリン遺伝子変異を持たない患者の抽出が終わり、フィラグリン2遺伝子変異の解析に取りかかっており、研究はおおむね順調に進展しているものと考える。フィラグリン2遺伝子解析を進めて行く。フィラグリン2遺伝子は繰り返し配列に富む遺伝子であり、解析が困難な場合は、次世代シークエンスを用いた解析も検討する。また、アトピー性皮膚炎患者の皮膚を免疫染色し、フィラグリン2の発現について検討する。フィラグリン2の発現が低下している患者を選択し、重点的にフィラグリン2遺伝子変異解析を行う予定である。フィラグリン2の皮膚における機能は完全には解明されていないため、バリア機能や天然保湿因子との関連についても検討を進めて行く予定である。当初、平成24年度にフィラグリン2遺伝子の解析も行う予定であったが、アトピー性皮膚炎患者のフィラグリン遺伝子変異検索に時間を要したため、少数のサンプルしか施行できなかった。
１９４０-７０年代の失業対策事業と失対労働者に関する基礎的研究

本研究は1940ー70年代の失業対策事業の全国的展開と政策形成過程の解明を行った。第一に失業対策事業労働者(以下、失対労働者)の自主的救済事業の実態と社会政策/社会福祉政策である失業対策事業の相互関係の分析を行った。第二に彼/彼女ら失対労働者の権利主体化過程とその社会意識の解明を行った。第三に今後の研究の基盤形成につながる一次史料の整理・公開を行った。本年度は、全国各地の史料調査・ヒアリング調査と関西地域での史料調査とヒアリング調査を中心に行った。全国レベルの調査では長野県、静岡県、東京都などで調査を行うことができた。関西地域の調査では、だいたい週一回のペースで、資料館、文書館、大学図書館、京都労働者演劇協議会、個人宅などで、基礎的な史料収集や写真撮影を継続的に行った。また、研究協力者に依頼し、史料調査や写真撮影、史料のスキャニングによる整理を行うことができた。大幅に収集史料の整理が進み、より利用しやすくなった。また、本年度は研究課題に関連したものとしては、以下の研究報告を行った。1「戦後失業対策事業と失対労働者運動の展開ー1950年代後半の京都市失業対策事業をめぐって」(同志社大学人文科学研究所第5研究会、同志社大学人文科学研究所)2「ヨイトマケの唄、ニコヨンの歌ー戦後失対労働者の存在形態と社会意識ー」(同志社大学人文科学研究所国際シンポジウム「日本の「戦後史」と東アジア」、同志社大学今出川キャンパス)3「近現代都市下層社会/都市部落史研究の問題点と課題」((財)世界人権問題研究センター第2部近現代研究班例会、世界人権問題研究センター)以上の報告は2については、同志社大学人文科学研究所『社会科学』に論文が掲載予定であり、3についても歴史学研究会『歴史学研究』に書評として掲載予定である。なお1の研究報告についても、原稿化を早急に図りたい。次年度も同志社大学人文科学研究所、佛教大学総合研究所、世界人権問題研究センターなどで、研究報告の予定である。研究課題に関連するものとしては、論文として「都市社会政策の再編成と市政・地域社会ー一九二○ー三○年代における京都市崇仁学区の社会事業運営をめぐってー」(同志社大学人文科学研究所『社会科学』43ー2)を発表した。本年度も、全国の史料調査・ヒアリング調査と関西地域での史料調査とヒアリング調査を中心に行った。全国の調査では、東京都での調査を継続した。資料館・文書館・大学図書館・個人宅などで基礎的な資料収集と写真撮影を継続的に行った。引き続き、研究協力者に依頼し、史料調査や写真撮影、史料のスキャニング、論文・著書の出典チェック、史料確認などを依頼し、大きく作業効率をあげることができた。本年度の研究成果としては、これまでの研究課題の中間報告を含んだ著書として『近代日本の都市社会政策とマイノリティー歴史都市の社会史ー』(思文閣出版、2015年2月)を出版することができた。今後、現在決まっているだけでも3つの書評会を開催していただけることになり、研究成果の交流として多大な成果があるだろう。本年度の研究課題に関連した研究報告としては、1「1950年代後半の京都市失業対策事業と失対労働者運動」(佛教大学総合研究所研究会、2014年7月15日)2「京都勤労者演劇協会事務局史料目録と解題」(立命館大学人文科学研究所「戦後京都史学史研究会」、2015年1月11日)3「戦後失業対策事業と失対労働者運動の展開ー1950年代後半の京都市失業対策事業を事例にー」(世界人権問題研究センター第2部近現代研究班例会、2015年3月28日)を行った。研究成果としては、先にあげた著書のほかに、前年度の研究報告をもとにした1「吉村智博著『近代大阪の部落と寄せ場』(明石書店、2012年)」(歴史学研究会『歴史学研究』923号、2014年10月)2「ヨイトマケの唄、ニコヨンの歌ー戦後失対労働者の存在形態と社会意識」(同志社大学人文科学研究所『社会科学』44巻3号、2014年11月)研究報告3をもとにした「京都勤労者演劇協会事務局史料目録」(佛教大学歴史学部『歴史学部紀要』5号、2015年3月)を発表した。本年度も全国の史料調査・ヒアリング調査と関西地域での史料調査とヒアリング調査を行った。全国の調査では東京都での調査を引き続き継続した。資料館・文書館・大学図書館などで史料収集と写真撮影を継続的に行った。引き続き研究協力者に史料翻刻、写真撮影、原稿チェックを依頼し、作業の能率をあげることができた。本年度の研究成果としては、まず1「戦後都市社会政策と女性失対労働者ー1940-50年代の京都市失業対策事業を事例としてー」(社会事業史学会『社会事業史研究』49号、2016年3月)2「書評吉村智博著『続かくれスポット大阪』」(『京都部落問題研究資料センター通信』40号、2015年7月)3「アーカイブ紹介10リアス・アーク美術館」(社会事業史学会『社会事業史研究』49号、2016年3月)を発表することができた。研究発表としては、1「戦後女性失対労働者の存在形態と社会意識ー「歴史都市」

京都を中心にー」(同時代史学会関西研究会2015年7月4日)2「戦後女性失対労働者の存在形態と社会意識ー「歴史都市」京都を中心にー」(同志社大学人文科学研究所第5研究会2015年7月28日)を行った。この2つの発表の内容は前述の『社会事業史研究』に掲載された。前年度刊行した拙著『近代日本の都市社会政策とマイノリティ』(思文閣出版2015年)の書評会も、日本史研究会近現代史部会、大阪歴史学会近代史部会、大阪歴史科学協議会帝国主義研究部会、世界人権問題研究センター第3部、立命館大学人文科学研究所などで合計6回開催された。その結果、多くの研究者からさまざまな指摘や批判を受けたので、大変今後の研究の参考になった。書評も本年度は全国学会誌である『日本史研究』、『ヒストリア』、『日本歴史』などに掲載された。今後も『歴史学研究』、『歴史評論』、『大原社会問題研究所雑誌』などに掲載される予定である。おおむね予定通り、史料調査・ヒアリング調査を行うことができた。史料調査の成果を生かし、目標の1つである全国学会誌への投稿論文も掲載された。来年度は史料の補充調査をしつつ、研究成果のまとめを行っていきたい。本年度も全国の史料調査・ヒアリング調査と関西地域での史料調査とヒアリング調査を行った。全国の調査では東京都での調査を引き続き継続した。資料館・文書館・大学図書館などで史料収集と写真撮影を継続的に行った。本年度の研究成果は1「戦後失業対策事業と失対労働者運動の展開ー1950年代後半の京都市失業対策事業を事例にー」(庄司俊作編著『戦後日本の開発と民主主義』(昭和堂、2017年3月2同志社大学人文科学研究所『大道俊関係資料目録』(担当:分担執筆,範囲:大道俊関係資料目録解題)、2016年6月3書評矢野亮著『しかし、誰が、どのように、分配してきたのかー同和政策・地域有力者・都市大阪ー』(『図書新聞』3282号、2016年12月)4「アーカイブ紹介長岡市立中央図書館文書資料室」(『社会事業史研究』51号、2017年3月)を発表した。研究発表としては1「戦後失業対策事業・失対労働者研究の意義と射程」(同志社大学人文科学研究所第17研究会、2016年6月24日)2「戦後失対労働者における自立演劇サークルの上演活動ー1940ー50年代京都における自立演劇をめぐってー」(世界人権問題研究センター第2部近現代研究班、2016年7月23日)3「戦時期都市軍事援護事業に関する覚書ー京都市銃後奉公会設立までー」(第61回社会福祉形成史研究会、2016年8月29日)4「書評・山之内靖『総力戦体制』」第63回社会福祉形成史研究会2017年1月21日5「災害資料の現状と課題ー3つの災害アーカイブズ形成からー」(兵庫県博物館協会資料専門員セミナー、2017年2月15日)6「災害資料収集・保存の現状と課題ー人と防災未来センター資料室の事例からー」(第24回全国科学博物館協議会研究発表大会、2017年2月17日)を行った。本研究は1940ー70年代の失業対策事業の全国的展開と政策形成過程の解明を行った。第一に失業対策事業労働者(以下、失対労働者)の自主的救済事業の実態と社会政策/社会福祉政策である失業対策事業の相互関係の分析を行った。第二に彼/彼女ら失対労働者の権利主体化過程とその社会意識の解明を行った。
柴田南雄のシアター・ピース作品の演奏解釈―身体的・空間的な演出を中心に―

本研究は、柴田南雄のシアター・ピース作品の「演出方法」について検証し、一般の団体が再演しやすいよう、手引を作成することを目的としている。そのため、複数の演奏団体に実演を依頼する必要がある。1年目となる2018年度は、研究対象とする演目の精査、及び演奏団体への依頼・交渉を行った。併せて、それらの作品の初演に立ち会った方々への聴き取り調査等を実施した。まず、演奏団体との交渉においては、合唱団「ある」、合唱団「ぽっきり」、岩国混声合唱団に依頼することとなった。これらの団体は、作曲者の柴田南雄、及びシアター・ピースの初演を多く手掛けた合唱指揮者・田中信昭氏からの直接の薫陶を得たメンバーがいることと、アマチュアの団体であること、及び研究代表者の居住地に近いことなどから選出された。現時点の演奏曲目については、楽譜の出版されているものを優先したほか、柴田のシアター・ピース作品の原点ともいえる初期の作品を中心に選曲した。中期および後期の作品も適宜選曲している。演目は下記の通りであるが、交渉を継続し、追加する予定である。《追分節考》(1973)、《萬歳流し》(1975)、《念佛踊》(1976)、《歌垣》(1983)、《みなまた》(1992)※《北越戯譜》(1975)、《無限曠野》(1995)については交渉中。併せて、2018年度は演奏のために必要な打楽器である「双盤」を、柴田南雄のご遺族のご協力の下、柴田の自宅から広島に移動した。また、「萬歳流し」の実演指導者として実績のある、元東京混声合唱団団員・森一夫氏から、実演に必要な情報を提供して頂いた。また、演奏の確定した団体のうち、既に練習を開始しているものもある。1年目となる2018年度は、2年目以降の実演検証の団体との交渉、及び演目の選出を中心に行った。その結果、合唱団3団体の協力を得て、現在5曲を演奏予定である。これらの作品は、シアター・ピース作品の初期のものが中心であり、中期及び後期の作品数は少ない。このことから、中期・後期より1作品ずつ追加するための交渉を行う必要がある。これについては現在継続中である。1年間の調査の結果、研究対象とする演目の中には、民俗芸能の実演を必要とするものもあることが判明した。これらの実演が可能な団体は、地域の祭りなどで招集される形であるため、常設の団体ではなく、年度によって質も大きく異なるという。これについては、依頼した合唱団のコネクションを利用して、個人的な声掛けによる団員召集の可能性について検討中である。

本来は2018年3月に実施する予定であった合唱練習を、5月に延期したため。研究者が発表を行った「日本音楽表現学会第16回(折り鶴)大会」のリンク。
光照射により誘導される、細胞単位でのDNA組換えシステムの開発

本研究では、蛍光蛋白・Kikume Green-Red(KikGR)の「ある特定波長の光の照射を受けると切断される」という性質を利用し、光照射によって細胞単位でCre-loxPシステムによるDNA組換えを誘導するシステムの構築を目指した。簡単には、KikGRとDNA組換え酵素Creの融合蛋白を細胞膜に固定しておき、それに光を照射することによって、KikGR部位が切断されてCre部位が遊離し、Cre内在性の核移行シグナルによって核へ移動し、ゲノムDNA中のCre認識配列・loxPペアに挟まれた領域を組換える、という機構である。本年度は、昨年度中に準備した(1)哺乳類用にコドン最適化したKikGRの発現コンストラクト(paCre)、及び(2)DNA組換え検出用細胞株(293T/lacZ及び293T/Venus)を用いて、実際に光照射によりDNA組換えを誘導することができるかどうかを検討した。まず、上記DNA組換え検出用細胞株にpaCreをトランスフェクトし、このプラスミドが導入された細胞でのKikGRの発現を緑色蛍光で確認した。次に、蛍光顕微鏡下で適当なフィルターを用いて、得られたダブル・トランスフェクタントにphotoconversion用光を照射し、KikGR蛍光の緑→赤変換を確認した。しかしながら、その後種々のパラメーターを変えて条件検討を繰り返したものの、lacZ、Venusいずれのレポーター遺伝子の発現も残念ながら観察することができなかった。また、更に感度の高いPCR法でもDNA組換えは検出できなかった。よって、このシステムの確立には更なる改良が必要であると思われる。本研究では、光照射によって細胞単位でCre-loxPシステムによるDNA組換えを誘導するシステムの構築を目指している。このシステムの基幹は、「ある特定波長の光の照射を受けると切断される」という性質を持つ蛍光蛋白・Kikume Green to Red (KikGR)である。KikGRとDNA組換え酵素Creの融合蛋白を細胞膜に固定しておき、それに光を照射することによって、KikGR部位が切断されてCre部位が遊離し、Cre内在性の核移行シグナルによって核へ移動し、ゲノムDNA中のloxP(Cre認識)配列に挟まれた領域を組換える、という機構である。最初に、サンゴのものであったオリジナルのKikGR(理化学研究所脳科学総合研究センター・宮脇敦史先生より)のコーディング・シー・クエンスを、合成オリゴヌクレオチドを組み合わせてつなぐことにより、哺乳類細胞用に最適化した。次に、哺乳類細胞用発現ベクターpDisplay(Invitrogen)のPDGFR膜貫通ドメインの下流に核排出シグナル(NES)-KikGR-Cre融合コーディング・シークエンスをin frameにつないだ発現コンストラクト(paCre)を作製した。このプラスミドを293T細胞にトランスフェクトし、KikGR由来の蛍光を確認した。平行して、CreによるDNA組換えを検出するためのレポーター細胞株を作製した。まず、大阪大学の宮崎純一先生よりご分与いただいたDNA組換え検出用ベクターに、β-Galactosidase(lacZ)または黄色蛍光蛋白Venusのコーディング・シークエンスを組み込んだ。これらのレポーター・コンストラクトでCreによるDNA組換えが起こると、当該遺伝子が発現する。よって、lacZバージョンはX-Gal染色で、また、Venusバージョンは黄色蛍光により、CreによるDNA組換えを検出することが可能である。これらのレポーター・コンストラクトを293T細胞にトランスフェクトし、安定形質転換体を作製した。その後、これらの安定形質転換体にCAG-Cre発現コンストラクトを導入し、レポーター遺伝子の発現を確認した。
島弧の火成活動を決めるもの〜水〜その源流を探る

本年度の研究の最大の成果は,長基線方式音響位置決定システムを制御電流源電気探査システムと組み合わせる事に成功した事である.海洋人工電流探査法(ERER法)先進国であるカナダ・トロント大学理学部物理学科教授ナイジェル・エドワ-ズ博士とのインターネットを介した議論により,ソース・レシーバー間の距離を決定する事が電磁気的走時を測定する事に劣らず実験的には重要である事が分かった.これは,第一義的観測量である電磁気的走時をΔtとした時,ΔtはΔt=σμr^2で与えられソース・レシーバー間の距離rの二乗に比例するからである.ここのμ及びσは各々透磁率(定数)と求めるべき地球内部電気伝導度である.そこで今年度は,東京大学海洋研究所藤本博巳助教授の協力を得て長基線方式音響位置決定システムが制御電流源電気探査システムに組み込み可能であるかどうかを試す海域実験を東京大学海洋研究所研究船「淡青丸」を用いて行い,船上GPSとの併用により電磁気的走時測定に匹敵する精度でソース・レシーバー間の相対距離を求める事が出来る点を確認した.これにより,これまで距離測定の不確定さの為マスクされていた電磁気的走時測定精度限界まで探査システム全体としての精度を向上させる事が可能になり,国際的にも遜色ないか,または,一歩進んだシステムを作る目途が立った.また,これら本年度の成果は10月に米国ロードアイランド州ブラウン大学で行われたMELT計画ワークショップ及び11月に千葉県かずさアカデミーアパークで行われた海半球計画国際シンポジウムにおいて発表する事が出来た.本年度の研究の最大の成果は,長基線方式音響位置決定システムを制御電流源電気探査システムと組み合わせる事に成功した事である.海洋人工電流探査法(ERER法)先進国であるカナダ・トロント大学理学部物理学科教授ナイジェル・エドワ-ズ博士とのインターネットを介した議論により,ソース・レシーバー間の距離を決定する事が電磁気的走時を測定する事に劣らず実験的には重要である事が分かった.これは,第一義的観測量である電磁気的走時をΔtとした時,ΔtはΔt=σμr^2で与えられソース・レシーバー間の距離rの二乗に比例するからである.ここのμ及びσは各々透磁率(定数)と求めるべき地球内部電気伝導度である.そこで今年度は,東京大学海洋研究所藤本博巳助教授の協力を得て長基線方式音響位置決定システムが制御電流源電気探査システムに組み込み可能であるかどうかを試す海域実験を東京大学海洋研究所研究船「淡青丸」を用いて行い,船上GPSとの併用により電磁気的走時測定に匹敵する精度でソース・レシーバー間の相対距離を求める事が出来る点を確認した.これにより,これまで距離測定の不確定さの為マスクされていた電磁気的走時測定精度限界まで探査システム全体としての精度を向上させる事が可能になり,国際的にも遜色ないか,または,一歩進んだシステムを作る目途が立った.また,これら本年度の成果は10月に米国ロードアイランド州ブラウン大学で行われたMELT計画ワークショップ及び11月に千葉県かずさアカデミーアパークで行われた海半球計画国際シンポジウムにおいて発表する事が出来た.
衛星通信による球地物理デ-タの収集および相互利用を目的とした観測方式の研究

1.大学、気象庁等の機関における観測デ-タ、観測システム、デ-タ伝送・収集方式、および機関間のデ-タ利用状況について調査した。2.第1回会議を開催し、観測方式、デ-タ利用状況などの現状調査報告を行った。また、最新の通信技術の現状と動向についての正確な知識を得るために、通信関係の専門家により(1)通信技術の現状と動向、(2)衛星通信の現状と動向、(3)移動体通信の現状と動向についての講演を催した。調査報告および講演に基づき今後の研究方針についての検討を行った。3.第1回会議の検討結果に従い、衛星通信および移動体通信の地球物理観測デ-タ伝送への適用可能性について調査し、観測方式についての試案を作成した。4.第2回会議を開催し、観測方式の試案を報告した。通信技術のより具体的な知験を得るため、専門家により(1)衛星通信事業の現状と動向、(2)衛星を利用した移動体通信の開発の現状、(3)小型地球局の開発の現状、(4)コ-ドレス電話、携帯電話など地上回線局を利用した移動体通信技術の現状と動向ついて説明を受けた。また、専門家を交え観測方式の試案の実現可能性についての検討を行ない、全体計画を取りまとめた。5.本研究による地球物理デ-タの収集と相互利用を目的とした観測方式についての報告書を作成する(平成3年6月予定)。6.本研究成果をもとに、さらに衛星通信、移動体通信についての検討・調査を進め、平成4年度からの科学研究費補助金による実験観測システムによる研究を行う。
ＴＥＭ内局所力学計測によるBCC金属の転位論モデル解析

Fe-Ni合金のナノインデンテーション測定によって,圧入変形の負荷過程に発生するpop-in現象を解析した.塑性変形開始の臨界荷重PcとひずみバーストDhの関係を求め,IF鋼やFe-Si鋼と比較した結果,臨界荷重Pcの平均値やPcとDhの比においてIF鋼に近い挙動であることが判明した.Fe-Ni合金の脆性延性遷移温度(BDTT)は,IF鋼に対して低温側にシフトすることが知られている.これに対してFe-Siは高温側にシフトすることから,ナノインデンテーション測定を行った室温付近は,IF鋼とFe-Ni鋼においては延性温度範囲,Fe-Siにおいては脆性温度範囲で会ったことが推測され,そのためにIF鋼とFe-Ni鋼の挙動が類似したと考察した.臨界荷重Pcの平均値がIF鋼に対して上昇する理由については,固溶Niが形成する応力場が転位せん断ループの核生成を抑制する働きを持っていると推察した.TEMその場計測では,粒界における転位挙動の一つとして,粒界からの転位生成と推測される挙動が検出された.結晶粒径が小さい場合,粒内転位源の存在確率が低いために粒界が転位源として働くモデルが提唱されており,これを実証する結果である可能性がある.ただし,FIB加工によって作製された試料の問題点として,加工中に試料表面に導入された転位がノイズとして観察の妨げになってしまい,明確なTEM像が得られなかった.これに対して,試料を昇温処理することによって転位回復を促し,試料内の転位密度を低下できる可能性を見出した.成功率が低いTEMその場計測においては,得られたTEM像の質が不十分ながら,これを改善する手法について見出している.TEMその場計測については,力学情報の取得については再現性の高いデータが得られるようになりつつあり,像観察についてものノイズの除去を行う手法の開発ができつつある.ナノインデンテーションで得られる結果と合わせ,素過程に基づく局所的な挙動とマクロ挙動との関係をモデル化することが今後の課題である.Fe-Ni合金のナノインデンテーション測定によって,圧入変形の負荷過程に発生するpop-in現象を解析した.塑性変形開始の臨界荷重PcとひずみバーストDhの関係を求め,IF鋼やFe-Si鋼と比較した結果,臨界荷重Pcの平均値やPcとDhの比においてIF鋼に近い挙動であることが判明した.Fe-Ni合金の脆性延性遷移温度(BDTT)は,IF鋼に対して低温側にシフトすることが知られている.これに対してFe-Siは高温側にシフトすることから,ナノインデンテーション測定を行った室温付近は,IF鋼とFe-Ni鋼においては延性温度範囲,Fe-Siにおいては脆性温度範囲で会ったことが推測され,そのためにIF鋼とFe-Ni鋼の挙動が類似したと考察した.臨界荷重Pcの平均値がIF鋼に対して上昇する理由については,固溶Niが形成する応力場が転位せん断ループの核生成を抑制する働きを持っていると推察した.TEMその場計測では,粒界における転位挙動の一つとして,粒界からの転位生成と推測される挙動が検出された.結晶粒径が小さい場合,粒内転位源の存在確率が低いために粒界が転位源として働くモデルが提唱されており,これを実証する結果である可能性がある.ただし,FIB加工によって作製された試料の問題点として,加工中に試料表面に導入された転位がノイズとして観察の妨げになってしまい,明確なTEM像が得られなかった.これに対して,試料を昇温処理することによって転位回復を促し,試料内の転位密度を低下できる可能性を見出した.成功率が低いTEMその場計測においては,得られたTEM像の質が不十分ながら,これを改善する手法について見出している.TEMその場計測については,力学情報の取得については再現性の高いデータが得られるようになりつつあり,像観察についてものノイズの除去を行う手法の開発ができつつある.ナノインデンテーションで得られる結果と合わせ,素過程に基づく局所的な挙動とマクロ挙動との関係をモデル化することが今後の課題である.
農林水産バイオマス回収循環システムの構築

研究方法および成果1)常温型システムの開発家庭用の生ゴミ分解用のGADEシステムは、三井ホーム製MAMが最初の製品である。その後、家電各社が類似品を市場に提供しているが、原理はMAMと同様である。2)常温型システムの深化・発展1)生ゴミ分解の生化学:分解消滅のメカニズム、腐敗臭発生のメカニズムの解明とその防止が目的である。好気性のバクテリアの生育条件をコントロールすることによって、腐臭発生を抑えることが出来る。2)微量元素のバクテリア増殖に与える影響:ミネラル液添加による増殖変化と最適条件の設定が目的である。微量元素の添加は、バクテリアの初期増殖を昂進させる。生ゴミ添加に伴って影響は薄れる。生ゴミ由来の微量元素がシステム内に蓄積されるためと考えられる。システム稼働初期の腐臭の発生防止に有効である。3)偏った生ゴミ(肉・魚・野菜市場などからの)の迅速処理:肉、米、大根、オイルをそれぞれ単独で分解させると、それぞれに分解能の偏ったバクテリアが増殖した。分解速度は、混合した場合に比べて低い。4)コンクリートパネル由来の人工土壌の可使用性の検証:使用済みのコンクリートパネルには、コンクリートがこびりついており、粉体化のじゃまになる。強力なハンマーによる一次破壊と粉体化のの二段処理によってコンクリー屑の混入による障害が軽減される。鋸クズ製造機も有効であるが、歯の摩耗についての対策が必要である。