hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Vav遺伝子欠損マウスを用いた抗酸化機能食品の緑内障予防効果の検討

本研究ではVavマウスのの眼圧日内変動とRGC数の関係と食物として抗酸化作用の強い食品を投与することによるRGCの細胞死との関係を調べている。しかし、昨年に発生したマウスの肝炎ウイルス感染事故のため対象実験マウス群の再構築を余儀なくされた。実施計画5:15週マウスの網膜のRGCをけCFP蛍光発色させる実験で、CFP遺伝子が各固体マウスに導入されているか、を検証する方法を確定した。最も確実な方法として、生後4週のマウスのテールカットを行い、PCR法でCFP遺伝子をげgenotypingを行う方法を採用することにした。これにより10週齢マウスの眼圧を9:00と21:00に計測し、Vavマウスに対する眼圧変動の影響と抗酸化作用食品の緑内障予防効果の定量的な検討を行える状況を構築した。実験計画6:本研究では本来使用するマウスをVav2単一遺伝子を欠損させたマウスと、Vav2/Vav3二重遺伝子欠損マウスで緑内障予防効果を検証する計画であったが、2017年度に発生したマウスの感染事故のためVav2とVav3の2重マウス遺伝子欠損マウスを再生して研究に用いる事が研究期限内に行う事が不可能となることが判明し、Vav2単独欠損マウスのみを用いて研究成果を得る事となった。感染事故のため緑内障疾患モデルマウス(Vavマウス)の準備が十分にできなかった食品の緑内障予防効果を検証するために、アスパラ擬葉粉末を購入しマウス一般飼料にルチンが0.2%になるように言入させた粉末飼料を作成する。CFP/Vavマウスとコントロールマウスをそれぞれ食品投与群(グループA)とプラセーボ投与群(グループB)にそれぞれ10匹分ける.グループAに緑内障予防効果が期待される食品を給餌する。CFP/Vav2マウスとCFP/WTマウスに関して生後8週齡、10週齢、12週齢、14週齡マウスに対して3日間、昼間と夜間に計測する。眼圧はトノラボ手持眼圧計(ICARE)を用いて非侵襲的に測定する。計測値の信頼性を得るためにマウスと測定装置の両者を固定装置で固定し、3回の測定を行い、その平均値を眼圧とする。食品投与が終わったに眼球を摘出し4%PFAで固定後、網膜フラットマウント標本を作製する。蛍光顕微鏡下で視野内に200×200μmの矩形を表示し、その範囲内の蛍光発色するRGCの数を目視により計測。3回計測し平均値をRGC数とする。計測部位は視神経乳頭を中心に耳側、鼻側、上方、下方の四方向合にそれぞれ600μm間隔で遠位、中間部、近位の3部位を設定し、網膜全体で合計12部位の計測を行う。感染事故から回復できたマウスを用いて、計画II沿った実験を継続している。最終的には緑内障モデルマウスを用いて眼圧変動のRGCへの影響と抗酸化食品投与のRGCへの影響を検討する実験を期間内実施する予定である。分担研究者の相原一が100,000円物品使用予定であったが、使用が0円となった。この100,000円は次年度の物品使用費とする。外部の分担研究者(相原一)への配分額が2年分200,000円のうち未使用分78,133円となった。これは東京大学で物品費として使用する予定である。
原発性肺腺癌の早期診断・治療標的の開発をめざした戦略的プロテオーム解析

原発性肺腺癌の癌部及び非癌部の凍結標本を用いて網羅的プロテオーム解析を行い、Anterior gradient homolog 2 (AGR2)をバイオマーカー候補として同定した。原発性肺腺癌症例における免疫染色にて、癌部でのAGR2の発現上昇を確認した。血中AGR2値は肺腺癌の早期発見及び術後再発予知を含む予後予測マーカーとして有用であると評価された原発性肺腺癌の癌部及び非癌部の凍結標本を用いて網羅的プロテオーム解析を行い、Anterior gradient homolog 2 (AGR2)をバイオマーカー候補として同定した。血中AGR2値は肺腺癌の早期発見及び術後再発予知を含む予後予測マーカーとして有用であると評価された肺癌は悪性腫瘍の中でも悪性度の高い腫瘍として知られ多くの先進諸国で癌死のなかで最も頻度の高い腫瘍である。診断方法や治療方法に進歩はあるものの、現在の集学的治療を含む治療方針では死亡率の劇的な低下は望みにくい状況である。死亡率の劇的な低下には早期発見及び個別化治療に代表される新しい治療戦略が必要であるとされ、そのためのバイオマーカーの開発が切望されている。今回、我々は肺癌の診療に有用なバイオマーカーを探索するため、ヒト肺腺癌組織を用いてプロテオーム解析による網羅的なタンパク質発現解析を行った。当院で手術を施行した原発性肺癌症例12例の癌部及び非癌部の凍結標本にiTRAQ試薬を用いて癌部及び非癌部組織を比較定量しつつLC-MS/MS解析を行った。その結果、高頻度に、また非癌部と比較して癌部に高発現しているタンパク質がいくつか認められた。その中で、主な発現部位が細胞外腔であるタンパク質に注目し、その内の一つであるAnterior gradient 2 homolog(AGR2)が新規バイオマーカー候補として選出された。AGR2に特異的な抗体を用いて原発性肺腺癌組織268例に免疫染色を行ったところ94%で陽性となり、病理学的病期I期に限っても同様の割合で陽性であった。また、発現強度と既知の予後相関因子となる各種臨床病理的パラメーターとの相関を検討したがいずれも統計学的に有意な相関はなく、カプラン・マイヤー法を用いた単変量生存解析でAGR2の発現強度により有意に予後の差が認められた。これによりAGR2は独立した予後予測因子と考えられた。肺癌は悪性腫瘍の中でも悪性度の高い腫瘍として知られ、多くの先進諸国で癌死の中でもっとも頻度の高い腫瘍になっている。死亡率の低下には早期発見および個別化治療に代表される新しい治療戦略が必要であるとされ、そのためのバイオマーカーの開発が切望されている。今回我々は、肺癌の診療に有用なバイオマーカーを探索するため、ヒト肺腺癌組織を用いてプロテオーム解析による網羅的なタンパク質発現解析をおこなった。当院で手術を施行した原発性肺線癌症例12例の癌部および非癌部の凍結標本にiTRAQ試薬を用いて癌部及び非癌部組織を比較定量しつつLS-MS/MS解析を行った。その結果、高頻度に、また非癌部と比較して癌部に高発現しているタンパク質をいくつか認められた。その中で主な発現部位が細胞外腔であるタンパク質に注目、そのうちのAnterior gradient 2 homolog(AGR2)が新規バイオマーカー候補として選出された。AGR2に特異的な抗体を用いて原発性肺腺癌組織268例に免疫染色を行ったところ94%で陽性となった。免疫染色でのAGR2の発現強度と各種臨床パラメーターとの統計解析を行ったところ、カプラン・マイヤー法を用いた生存解析で独立した予後予測因子となることが判明した。また、原発性肺腺癌組織111例の血清ARG2濃度をELISA法を用いて測定し、同様に臨床パラメーターとの統計解析を行ったところ、カプラン・マイヤー法を用いた生存解析で予後予測因子となることが判明した。以上より、AGR2は臨床診療上有用な肺腺癌マーカーとなりうることが示された。その中で主な発現部位が細胞外腔であるタンパク質に注目、そのうちのAnterior gradient 2 homolog (AGR2)が新規バイオマーカー候補として選出された。

免疫染色でのAGR2の発現強度と各種臨床パラメーターとの統計解析を行ったところ、カプラン・マイヤー法を用いた生存解析で独立した予後予測因子となることが判明した。また、原発性肺腺癌組織111例の血清ARG2濃度をELISA法を用いて測定し、同様に臨床パラメーターとの統計解析を行ったところ、カプラン・マイヤー法を用いた生存解析で予後予測因子となることが判明した。以上より、AGR2は臨床診療上有用な肺腺癌マーカーとなりうることが示された。肺腺癌のプロテオミクス解析の結果から候補蛋白を同定し、臨床診療上有用な肺腺癌マーカーとなりうる蛋白AGR2を発見するにいたった。AGR2の血清濃度が予後予測因子となることが示され、臨床への実用化も検討可能なものと考えられた。以上より、当初の研究目標であった肺腺癌の新たなバイオマーカーの同定に近い結果を得ることができたと評価する。今後はAGR2の機能解析を行い、個別化治療に代表される新しい治療戦略の一助となるか検討する。24年度が最終年度であるため、記入しない。ヒト肺腺癌細胞株よりウエスタンブロットにてAGR2蛋白を発現している細胞株を選出し、siRNAを用いてこの蛋白の発現をノックダウンすることによりこの蛋白の機能解析をおこなう。また、肺腺癌のプロテオーム解析によりAGR2蛋白以外に肺腺癌のバイオマーカー候補を選出し、同様に臨床診療上有用な肺腺癌マーカーとなりうるかを評価する。
三次元蛍光イメージングによる発生初期胚のアトラスの作成とデータベースの構築

生物の発生において、受精卵から胚が形成される過程はダイナミックな形態の変化を伴う。このような初期胚の形成過程における、細胞の挙動や、遺伝子・蛋白質の時間的・空間的に特異的な発現を追跡することは、発生過程を解析するために重要である。ライトシート型顕微鏡「DSLM」(Digital Scanned Light-Sheet Microscope)では、非常に薄いシート状のレーザー光を試料に照射し、その照射光と直交するCCDカメラで照射層からの蛍光画像を検出する。この特殊な光学系を有するDSLMは、生体試料を傷つけずに深部まで観察でき、胚などの比較的大きな生体試料を丸ごと、ライブイメージングが可能な顕微鏡である。また、様々な角度からの観察が可能で、試料の全体像を三次元画像で捉えることができる。本研究課題では、DSLMを用いて、種々の生物についての測定条件を確立すると共に、様々な発生段階の胚について三次元蛍光像を撮影し、細胞の挙動や、遺伝子発現、組織・器官の形成の様子等をまとめ、アトラスを作成することを目的とする。メダカ胚は、試料をアガロースゲルに包埋して観察するDSLMに適した生物である。また、研究所はメダカバイオリソースプロジェクトの中核機関として、ライブリソースとしてメダカの各種系統を利用者に提供している。各種系統における、変異遺伝子や導入遺伝子等の標的遺伝子の発現の様子が画像で閲覧できれば、その情報量が増加すると考えられる。そこで、種々の遺伝子導入メダカについて、受精後から孵化までの様々な発生過程でサンプリングし、生きたまま、あるいは固定後DSLMの観察試料とした。遺伝子導入メダカの数系統について、胚を固定後、様々な方向から観察し、画像を撮影した。得られた画像データは、MATLAB、ImageJ等の画像解析ソフトを用いて処理し、試料の全体像の三次元画像を構築した。得られた三次元蛍光画像から目的蛋白質の発現の様子の詳細が解析でき、各発生段階におけるその時間的、空間的な発現の様子を胚の全体像として捉えることができ、組織、器官の構造等についても詳細に観察できた。今回、測定条件が確立できたので、今後はアトラスの作成に向けてデータを蓄積していきたい。
コイルによる動脈管塞栓術(動物モデルを用いた閉鎖メカニズムの基礎的研究)

新生児ブタ10頭を使用し、動脈管コイル閉鎖術を施行した。閉鎖術後約2ヶ月後に血管内エコー、組織学的検討を行い、新生内膜の増生により、動脈管が完全に閉鎖していることを確認した。更にコイル周囲への新生内皮の増生が認められ、大動脈、肺動脈内に突出しているコイルの周囲も新生内皮で覆われていた。この時期には、コイルの部分での血栓形成などの所見は認められなかった。以上より動脈管コイル閉鎖術の閉鎖メカニズムに動脈管及びコイル周囲への新生内皮の増生が主体となっていることが確認された。以上のことを臨床例でも明らかにするために、以下の内容で検討を行なった。対象は、動脈管開存症症例42例、平均年齢7.0歳、平均体重26kgであった。これらの症例に動脈管コイル閉鎖術を施行した。閉鎖術の前、直後、更に6ヶ月後に、血管内エコーを施行しコイル、及びコイル周囲を観察した。コイル挿入直後には、コイルの高信号を認めていた。しかし、6ヶ月後の時点では、コイル周囲は新生内皮で覆われており、この新生内皮の増生により動脈管が閉鎖していることが確認された。さらに、大動脈造影で、コイル閉鎖術直後と6ヶ月後ではコイルの形態が変化していた。これは、コイル周囲の新生内皮増生によりコイルの形態が変化していったものと考えられた。また、血管内エコーによる大動脈横断径に対するコイルの突出度は、術直後22.1±13.6%から、6カ月後には9.7±3.6%と有意に低下していた(p<0.001)。新生内皮が増生することにより、コイルの形態も変化し、さらに動脈側へのコイル突出の軽減にも関連していることが示唆された。
人間における形状創成メカニズムのバーチャルフォーミングによる研究

本研究では、塑性加工分野における逐次成形動作を、バーチャルフォーミングを活用して人間の試行錯誤的成形動作を解析し、それを基にプロセスを最適化するシステムの基本構造について考察し、論理型プログラミング言語prologを用いてToy sytemを試作した。今回取り扱った成形対象はある曲率分布をもったはり要素であり、非線形性をもつ連続はりの数値シミュレータを作成し、加工手順を自動生成させる試みを行った。本システムでは、加工操作をまずオペレータが試行錯誤的に行い、その動作をシステムが記憶することで知識獲得が行われる。そして、知識獲得後、システムが自動的に加工動作を生成する。このシステムは簡単な節形式のデータベースを作成し利用する。そして知識ベース作成のためにオペレータの入力からの学習機能を持っている。また、知識ベースの編集機能をもっており、多数の知識群が作られた場合に同じ素材から同じ形状を得る異なった加工手順の存在などの冗長な知識を取り除くことができる。ここでは、能率が悪い知識を削除するようになっている。このシステムにより、例えば人間の操作により19回の動作が必要であった成形作業が、知識ベースを基にした加工動作では5回の動作で成形が終了することを確認した。さらに、このシステムを未知形状の成形に適用し、蓄えた知識を利用して見かけ上新しい問題に対して対処することができることを確認した。
神奈川県大磯丘陵の火山灰層序学的地質図の作成

1丘陵全域および周辺地域の25000分の1に地質図・説明書を作成した.その特徴は以下のとうりである.(1)ほぼ全域,全層準にわたって, 350mをこえる数100枚のラフラを用いて,岩相区分地質図でなく,時代区分地質図を作成した.しかし南東部と南西部の海成層の対比・区分には不安が残る.(2)中後期更新琉・完新統を7層に大区分し,さらに記号を用いて17層に細分した.(3)各層については,記号を用いて,風成ラフラ相,泥相,砂相,礫相に区分し,堆積環境を表示し,古地理を読みとれるように工夫した.(4)新しい時代の地層については,武蔵野変動の影響で段丘化している地点が多いこうした地殻変動の状況を読みとれるように,記号を用いて地形面(段丘面)の表示も行なった.2地質図を作成した結果,いくつかの興味ある成果や疑問点がうかびあがってきた.以下に,2・3紹介する.(1)約9050万年前の海浸堆積物(二宮層群ー大磯;足柄層群上部ー足柄)中のラフラのある程度の対比ができた,その結果,二宮層群中のラフラの給源火山が足柄地域の畑沢火山・古箱根火山と推定された.もしこのとうりなら,テフラのアイソパックの異常を修正するため,これらの火山をのせる伊豆地塊を2010Kmほど南東にひきもどす必要がありそうである.(2)丘陵東部の生沢構造谷については,いわゆるフィリッピン海プレートのeduct問題を扱ううえで大変重要な構造谷である.ここでは,南北圧縮の応力場のもとで北側の地塊がせりあがり,不整合面がひきちぎられ一部逆転している.南側の地塊は"衝突"しつつ,もぐり込んでいるらしい.さらに調査が可能である.1.丘陵北西部・秦野盆地・北東部・南東部の5000分の1地質図ほぼ完成、全域の25000分の1暫定地質図ほぼ完成。実績はこのとうりであるが、いくつか興味ある結果ないしは疑問点が得られたので以下記載する。2(1)本丘陵は10090万年前以降一貫して、概略NNWSSEの水平圧縮応力場に置かれ、ほぼ南北に短縮してきた。N45°Wより西向きではない。(2)本丘陵南東部鷹取山山地と南東端高麗山山地を構成する先中部更新統は同一層準であっても岩相が違いすぎる。両者の間の生沢構成谷は現在巾500m1500mで変動帯となっている。後者は本来もっと南方にあった可能性が周辺地域の地質構造の総合的判断としてありうる。(3)フィリッピン海プレートの北東側境界断層にあたるとされた国府津・松田断層は32万年前あたりから地表に影響を与えるようになった新しい断層で約50万年前あたりから地表に影響を与えだした生沢構造谷より"新顔"である。古地理図(水陸境界図)を書いてみても、関東大地震の測地学的データと本丘陵の基盤ブロックの隆起傾向とを比較しても、全体として"生沢変動"と"国府津松田変動"は、対等の影響力をもっている。古い時代は前者の変動のみで、新しい時代になると後者の変動も目立つようになる。国府津・松田変動による本丘陵構造発達史の一元的説明は困難であり、従って地表地質研究者としては、同断層がプレート境界断層だとする説には賛同しえない。新しすぎるのではないか?(4)本丘陵が、時計廻りに50°以上も回転したとする古地磁気学的データ〔小山(1986)〕は層序学的に証拠不充分で、むしろ、同断層の右横すべりの激しさの証拠となるものである。(5)本丘陵が箱根父山に対して、最近50万年間に数km南進したとする仮説については充分な証拠が得られない。1丘陵全域および周辺地域の25000分の1に地質図・説明書を作成した.その特徴は以下のとうりである.(1)ほぼ全域,全層準にわたって, 350mをこえる数100枚のラフラを用いて,岩相区分地質図でなく,時代区分地質図を作成した.しかし南東部と南西部の海成層の対比・区分には不安が残る.(2)中後期更新琉・完新統を7層に大区分し,さらに記号を用いて17層に細分した.(3)各層については,記号を用いて,風成ラフラ相,泥相,砂相,礫相に区分し,堆積環境を表示し,古地理を読みとれるように工夫した.(4)新しい時代の地層については,武蔵野変動の影響で段丘化している地点が多いこうした地殻変動の状況を読みとれるように,記号を用いて地形面(段丘面)の表示も行なった.2地質図を作成した結果,いくつかの興味ある成果や疑問点がうかびあがってきた.以下に,2・3紹介する.(1)約9050万年前の海浸堆積物(二宮層群ー大磯;足柄層群上部ー足柄)中のラフラのある程度の対比ができた,その結果,二宮層群中のラフラの給源火山が足柄地域の畑沢火山・古箱根火山と推定された.もしこのとうりなら,テフラのアイソパックの異常を修正するため,これらの火山をのせる伊豆地塊を2010Kmほど南東にひきもどす必要がありそうである.

(2)丘陵東部の生沢構造谷については,いわゆるフィリッピン海プレートのeduct問題を扱ううえで大変重要な構造谷である.ここでは,南北圧縮の応力場のもとで北側の地塊がせりあがり,不整合面がひきちぎられ一部逆転している.南側の地塊は"衝突"しつつ,もぐり込んでいるらしい.さらに調査が可能である.
ストレスMAPキナーゼ経路を介した発癌制御機構の解明

ASK1-MAPキナーゼ系は当研究室で明らかにされたアポトーシズのシグナル伝達系路であり、その後のさらなる解析により、細胞の機能において、Ca^<2+>シグナリングや、酸化ストレスに起因するレドックスシグナル、FasやTNFからのサイトカインシグナリングのなかでASK1が強く活性化され、最終的にミトコンドリアを介してカスパーゼの活性化を誘導することが示されており、ASK1-MAPキナーゼ系はストレス誘導性アポトーシスにおけるシグナル伝達機構の本体である可能性が強く示唆されている。そこで、本研究ではASK1-MAPキナーゼ経路の異常と発癌との関連性を明らかにするために以下のような研究を行った。1)各種癌細胞におけるASK1-MAPキナーゼ経路のシグナル伝達異常の解析各種株化癌化細胞を用いて、様々なストレス(活性酸素種、紫外線(UV)、放射線、血清除去等)に対する感受性とASK1-MAPキナーゼ系の活性化の程度、またアポトーシスの惹起との関係について、TUNEL法ならびに抗活性化型タンパク質抗体によるウエスタンブロッティング法を用いて調べ、ASK1-MAPキナーゼ系のシグナル伝達異常によってアポトーシス異常が誘導されている細胞のスクリーニングを行った。2)ASK1ノックアウトマウスを用いた発癌実験細胞レベルで発癌機構におけるASK1-MAPキナーゼ系の関与が示されたので、ASK1ノックアウトマウスの皮膚発癌実験を行い、免疫組織化学的な観点から評価・検討することにより個体レベルでの癌の発生におけるASK1-MAPキナーゼ系の関与の解明を試みた。また、個体の癌組織における癌の進展におけるASK1-MAPキナーゼ系の分子機構の関与についても検討した。また、ASK1ノックアウトマウスを用いた皮膚発癌実験を行うことにより、発癌のASK1-MAPキナーゼ経路の関与を個体レベルで調べた。
インフレ期待の変動メカニズムの解明

本課題の目的は、サーベイデータと市場データを統合的に記述できる均衡型の資産価格モデルを構築し、インフレ期待の変動メカニズムやその変動に起因するリスクプレミアムを解明することである。提案モデルは、効用関数のパラメータを経済や市場を動かす状態変数に依存させて、投資家のリスクオン・オフといった選好の変化を捉えられるようにした。この拡張により、債券と株式の期間構造について、従来のモデルをはるかに上回る記述力を実現した。さらに、消費や配当の変動過程にジャンプを導入することによって、選好やインフレ期待についてより現実的な経済学的解釈を可能にした。本課題の目的は、サーベイデータと市場(価格)データを用いてインフレ期待の変動メカニズムを明らかにし、その変動に起因するリスクプレミアムを推定することである。両データを統合的に記述できる経済モデルを提案し、それぞれのデータの長所を活かして精度の高い推定を試みるところに本課題の特色がある。理論面では、消費者の選好を明示した上で価格付けを行う均衡型モデルを開発した。均衡型モデルは、汎用性の高さからデータを統合的に記述するという点では優れているものの、均衡という制約条件の強さから各データを高い精度で説明するという点では難がある。そこで開発したのがこの難点を克服するモデルである。克服の鍵は、消費者の選好が経済状態に応じて変化する性質を取り入れたことである。先行研究にはない当モデルによって、市場価格やサーベイデータに内在する期待を、我々の選好と直接関連付けて論ずる道を切り拓くことができた。当初計画では、均衡型モデルの利用を想定していなかったため、理論面においては大きな進展があったと言える。実証面では、インフレ見通しに関するサーベイデータの予測力について分析を行った。一般に公開されているサーベイデータは、日本では「EPSフォーキャスト調査」「内閣府消費動向調査」「日本銀行生活意識に関するアンケート調査」があり、米国では「Livingston」「SPF」「Michigan」がある。均衡型モデルの推定にこれらのデータをすべて用いることは困難であるため、予測力の高いデータに絞ることを意図して分析を行った。その結果、日本では、エコノミスト(いわゆるプロ)によるEPSフォーキャストの予測が、内閣府や日銀が集計した一般個人や家計の予測よりも大幅に良いことがわかった。一方、米国では、多数の一般消費者から得た予測の中央値は、プロの予測と遜色のないことがわかった。理論面では、当初計画以上の進展があった。当初計画では、消費者の選好を明示しない誘導型モデルの利用を考えていた。誘導型モデルは、データに対する説明力が高い反面、経済学的含意を得るという点では均衡型モデルに劣る。研究実績の概要で述べた通り、均衡型モデルでも誘導型モデルと同程度の説明力を確保できる目処が立ったため、このモデルを核にして実証分析を進める。実証面は、ほぼ当初計画通りである。ただし、均衡型モデルを用いることにしたため、モデル推定を含む実証分析において新たに克服すべき課題が浮上した。この点は、今後の推進方法で述べる。今年度は、均衡型モデルの精緻化に注力した。前年度で既に、Epstein and Zinの提案した再帰的効用関数のリスク回避度を状態変数に依存させた上で均衡における資産価格を導くという成果を得ていた。今年度は、この効用関数の主観的割引率も状態変数に依存させるという拡張を行った。この拡張により、従来の均衡型モデルでは記述することが困難とされてきた、実質金利の期間構造(イールドカーブ)が平坦にも右上がりにもなるという現象を捉えることが可能となった。このモデルを先行研究の誘導型モデル(均衡条件を課していないモデル)を利用してカリブレイトした結果、実質金利、名目金利、配当に関する3つの期間構造を記述できることが確かめられた。3つの期間構造を同時に記述した均衡型モデルは先行研究になく、大きな成果と言える。このモデルから、投資家はリスク回避度を大きく変える一方で、主観的割引率はあまり変動させないことがわかった。この成果は、「An Equilibrium Model of Term Structures of Bonds and Equities」という題目でワーキングペーパーにまとめた。セミナー報告を既に2件行い、今後も続ける。得られたコメントを基に論文を改善し、次年度中に海外学術誌へ投稿する。研究実績の概要で述べた通り、均衡型モデルでも実質金利、名目金利、配当に関する期間構造を記述できることを数値実験により確かめたため、このモデルを用いて実証分析を進めていく。この確認に手間取ったため、実証面では計画よりやや遅れがあるが、これは次年度で十分に挽回できるものである。

平成29年度は、平成28年度に構築した均衡モデルの中で、期待インフレ率が資産価格に影響を及ぼす経路を拡充した。従来の均衡モデルにおける主な経路は、期待インフレ率と消費成長率との相関であるが、実際のマクロ・データを用いた相関は高くないため、実証的な裏付けに乏しかった。そこで、上述の経路に加え、期待インフレ率がリスク回避度や主観的割引率といった選好パラメータに直接影響を及ぼす経路を確立した。この拡充により、投資家のインフレ期待やインフレ・リスクプレミアムが資産価格に反映されやすくなり、様々な資産価格データから高い精度で推定できるようになった。この成果は、平成28年度に作成した論文「An Equilibrium Model of Term Structures of Bonds and Equities」を改訂する形でまとめた。その他にも、消費や配当の変動過程にジャンプを導入したり、投資家のリスク回避度が現実的な範囲に収まるように工夫したりするなど、モデルやカリブレーションの精緻化を行った。学会やセミナーで計3件の報告を行い、得られたコメントも改訂版に反映させ、海外学術誌に投稿できる準備を整えた。本課題の目的は、サーベイデータと市場データを統合的に記述できる均衡型の資産価格モデルを構築し、インフレ期待の変動メカニズムやその変動に起因するリスクプレミアムを解明することである。提案モデルは、効用関数のパラメータを経済や市場を動かす状態変数に依存させて、投資家のリスクオン・オフといった選好の変化を捉えられるようにした。この拡張により、債券と株式の期間構造について、従来のモデルをはるかに上回る記述力を実現した。さらに、消費や配当の変動過程にジャンプを導入することによって、選好やインフレ期待についてより現実的な経済学的解釈を可能にした。均衡型モデルはより複雑な構造を持つため、実データを用いた推定負荷は必然的に高くなる。従って、データを事前に厳選しておく必要があり、そのためのデータ分析を引き続き行う。さらに、プログラミングについても負荷軽減のための工夫を図る。大規模な金融緩和政策を導入した中央銀行の役割をモデルに取り入れるという当初計画は、具体的に次の通り実現させる。緩和政策の帰結として短中期のイールドカーブが長らくゼロ近辺に張り付いている状態を説明するために、金利の下限制約(zero lower bound)と金利水準に(非線形に)依存した金利ボラティリティを均衡型モデルに導入する。これによって、ゼロ(あるいは若干の負の)金利の長期化が我々のインフレ期待やリスク選好にどのような影響を及ぼしているかを明らかにする。今年度は数値実験によりモデルの良さを確かめた。その実験では、リスク回避度や主観的割引率を駆動する状態変数の1つとして期待インフレ率を用い、これが価格(金利や株価)にどのような影響を及ぼすかを理解した。次年度は、いよいよ実データを用いたモデル推定に移る。
筋肉内注射技術の科学的根拠に関する研究

1.調査の同意を得た成人を対象として、(1)汎用超音波診断装置FFソニックUF-4100A(以下エコー)リニアプローブ7.5MHZによる筋肉内注射部位の三角筋部(肩峰3横指下部)、中殿筋部(ホッホシュテッター部位、クラークの点、4分3分法部位)の皮下組織厚測定、(2)身長、体重、体脂肪率測定、BMI算出、(3)皮下脂肪計(ヤガミMK-60)による肩峰3横指下部と上腕部背面の皮下脂肪厚の測定を行った。対象者数は男性174名、女性156名である。エコーによる皮下組織厚(cm)の平均は肩峰3横指下部で男性0.59±0.18、女性0.71±0.23。中殿筋部では65歳以上と1864歳で有意差がありホッホシュテッター部位の平均は男性65歳未満0.79±0.31、65歳以上0.58±0.28、女性65歳未満1.05±0.41、65歳以上0.76±0.29、クラークの点の平均は男性65歳未満0.85±0.34、65歳以上0.63±0.25、女性65歳未満1.16±0.42、65歳以上0.92±0.43、4分3分法部位の平均は男性65歳未満1.05±0.43、65歳以上0.68±0.30、女性65歳未満1.41±0.48、65歳以上1.20±0.68。エコーによる皮下組織厚と皮下脂肪計による値との間に強い相関関係があり、皮下組織厚を算出する回帰式を求めた。算出された数値以上に注射針を刺入する必要があると考える。2.実験動物(ウサギ)を用いて筋肉内注射用薬剤(プロゲデポー)の安全性を検証した。筋肉内に注射した結果、病巣(炎症、浮腫、筋壊死)は限局する傾向にあったが、皮下注射では広範囲に及んだことから、組織傷害性の強い油性注射液は確実に筋肉内に注射することの重要性が示唆された。3.山形大学医学部内藤輝教授(解剖学担当)の協力を得て解剖実習用遺体を用いて筋肉内注射部位の観察を行った。科学的根拠に基づく筋肉内注射技術の検討のために今年度は以下の研究を実施した。1.調査の同意が得られた健康成人23名、入院療養中及び外来通院中の成人、老人73名の超音波診断装置(エコー)による筋肉内注射部位の皮下組織厚の測定、皮下脂肪計による皮下組織厚の測定、BMIの算出を行った。前年度行ったデータを加えて男女別、年代別(1829歳、3064歳、65歳以上)に分けて分析を行った。その結果、エコーで行った組織厚の平均値は、男性は女性より全ての部位で薄く、肩峰三横指下部は0.5cm、ホッホシュテッツの部位とクラークの部位は0.6cm、4分3分法の部位はばらつきがあり0.70.9cmで年齢が高いほど薄かった。

女性の平均値は、肩峰三横指下部は0.70.8cm、ホッホシュテッツの部位は0.81.0cmで年齢が高いほど薄く、クラークの部位は0.91.0cm、4分3分法の部位は1.21.4cmで30歳64歳が最も厚かった。今後年代別、男女別の対象者のばらつきを少なくするように対象を増やし、筋肉内注射の注射針刺入深度のアセスメント法を検討する。2.注射用薬剤が指示と異なる部位に注入された場合の薬理作用と組織傷害性について実験動物(ウサギ)を用いて検討した。筋肉内注射用薬剤であるプロゲデポーを皮下組織に注入した際、外部から肉眼的に観察できなかった組織傷害性が明らかとなった。皮下注射薬剤であるインスリンを用い、血糖値をパラメーターとしてその変動を検索した実験では、薬剤が筋肉内に注入された場合、薬効発現が30分以上速くなることを確認した。3.山形大学医学部情報構造統御学講座形態構造医学分野の協力を得て解剖実習用遺体を用い筋肉内注射部位の観察を行った。肩峰三横指下部の筋肉内注射時に損傷の危険性のある腋窩神経と後上腕回旋動脈、橈骨神経と上腕深動脈を確認した。殿部は腸骨と中殿筋の位置、ホッホシュテッツの部位、クラークの部位、4分3分法の部位を確認し、坐骨神経、上殿神経の走行を確認した。科学的根拠に基づく筋肉内注射技術の検討のために以下の研究を実施した。1.調査の同意を得た成人を対象として、1)汎用超音波診断装置FFソニックUF-4100A(以下エコーとする)リニアプローブ7.5MHzによる筋肉内注射部位の三角筋部(肩峰3横指下部)、中殿筋部(ホッホシュテッター部位、クラークの点、4分3分法部位)の皮下組織厚測定、2)身長、体重、体脂肪率測定、BMI算出、3)皮下脂肪計(ヤガミMK-60)による肩峰3横指下部と上腕部背面の皮下脂肪厚の測定を行った。2003年からの調査と合わせ、対象者数は男性174名、女性156名。エコーによる肩峰3横指下部の皮下組織厚(単位をcmとする)の平均は男性0.59(SD=0.18)、女性0.71(SD=0.23)、ホッホシュテッター部位の平均は男性0.75(SD=0.31)、女性0.96(SD=0.40)、クラークの点の平均は男性0.81(SD=0.33)、女性1.1(SD=0.43)、4分3分法部位の平均は男性1.0(SD=0.43)、女性1.3(SD=0.56)。エコーによる皮下組織厚の平均値と皮下脂肪計による肩峰3横指下部の皮下組織厚との間に強い相関関係があったため回帰式を求め、男女別の皮下組織厚を求めるアセスメント式を導きだした。その結果を基に、知覚計を改良し、三角筋部注射部位の皮下を摘んだ値から皮下組織厚が知覚計に示されるような試行品を開発中である。2.実験動物(ウサギ)を用いて筋肉内注射用薬剤(プロゲデポー)の安全性を検証した。筋肉内に注射した結果、病巣(炎症、浮腫、筋壊死)は限局する傾向にあったが、皮下注射では広範囲に及んだことから、組織傷害性の強い油性注射液は確実に筋肉内に注射することの重要性が示唆された。3.山形大学医学部内藤輝教授(解剖学担当)の協力を得て解剖実習用遺体を用いて筋肉内注射部位の観察を行った。
児へのワクチン接種を拒否する保護者のリスクコミュニケーションに関する研究

本研究の目的は予防接種を受けた児と保護者の育児上の方針から予防接種を受けていない児が共同体の中で健康かつ安全に生育するための方略を模索することである。保護者は、感染症を集団という視点で考える機会がないこと、保護者間で予防接種を積極的に話題にはしないことが明らかになった。保護者の中には接種の是非について悩み、講演会、ウェブサイト等だけを頼りに情報を収集、接種させないことに決定した例がある。現在、感染症や予防接種について学ぶ機会が少ない。そこで、若い保護者をターゲットにしたビジュアルをメインとした感染症、予防接種、集団免疫をキーワードとしたサイトをウェブ上で展開することを始めた。本研究の目的は予防接種を受けている児と保護者の育児上の方針を理由として予防接種を受けていない児が地域共同体の中で健康かつ安全に生育するためのよりよい方略を模索することである。本年度はフォーカスグループインタビューを行い、予防接種を積極的に拒否している保護者と児への接種実施済の保護者の間の問題点を鋭敏化した。調査協力者である予防接種年齢あるいは予防接種年齢未到達児を持つ保護者(母親)を5名前後にわけてフォーカスグループインタビューを実施した。85%の保護者は我が児へ定期予防接種を実施済みまたは実施途中であった。インタビューは各グループともに2時間前後、個人的属性等質問紙調査を併用した形式で実施した。結果、予防接種年齢未到達児、接種済み児と接種なし児が地域社会で接触、交流することに保護者からは多少の不安の声は聞かれたが、児に予防接種を与えていない保護者を非難するような発言はなかった。その背景には、予防接種済み児を持つ保護者は、予防接種なし児の保護者のことを「ある種、尊敬の対象、自分には不可能な子育てを行っている母親」、「理想的育児の実践者」、「子どもを病気から守る知識と技能を持ち、丁寧な子育てを行っている」等、よき母親というポジティブなイメージで捉えていることが考えられた。予防接種なし児による地域での感染症流行のリスク増加は、「彼女たち(接種なし児の母親)だったら、他者への感染リスクコントロールは可能なはず、すでに行っているはずだ」という信頼の声が聞かれた。つまり、育児上の理由から児に予防接種を与えない保護者の一部に見られるオリジナリティの高い出産、ライフスタイル、健康管理へのこだわりは、保護者のピアレビューで1つの望ましい育児像として他の保護者から評価されている可能性が示唆された。しかしながら評価の根拠は印象やイメージであり、根拠となるエビデンスへの言及はみられなかった。ワクチン接種を育児上のハイリスク要因と捉え、我が子の感染症罹患リスクは子育てを丁寧に行うことで軽減可能という判断に基づいた保護者の存在はこれまでの研究から確認されている。本研究の目的は共同体の中でワクチン接種児と接種拒否児が健康にかつ安全に過ごすための方略を模索することである。その手段として接種拒否から接種への意識変容、行動変容の可能性を探ること、変容を支援するあるいは不安軽減に繋がるリスクコミュニケーション資料の作成など積極的なアプローチを検討している。本年度までの研究から「予防接種を行わないことで発生するリスクとその対応」、「ワクチン接種を行わなかったことで自児が他者(特にワクチン年齢に到達していない乳児、高齢者などの社会的弱者)へ感染症を蔓延させてしまった場合の対応」、「共同体で感染症の被害者、加害者にならないようにするために、保護者はどうしたらいいと思うか」の3点を中心に聞き取り調査を実施した。保護者は予防接種を行うか、行わないか、どちらを選んでも我が子に何かしら影響(リスク)があることに対して、納得できる説明を希望しているにもかかわらずそれが十分に叶えられていない点に不満と不安があることが明らかになった。研究遂行上、平成27年度下半期には、感染症予防活動を積極的に展開している小児科開業医集団に協力を依頼し、保護者への調査から明らかになったワクチン拒否保護者の問題点について開業小児科医とのディスカッションとリスクコミュニケーション資料作りを実施する予定であったが遅延している。そのため次年度はこのステップからさらに研究を進めていく予定である。平成27年度上半器の「フォーカスグループインタビューの実施」の準備に手間取ったため、下半期の研究計画項目である「開業小児科医とのディスカッションとリスクコミュニケーション資料作りの準備」が遅延してしまい、本年度中に実施することができなかった。そこで次年度に実施する予定で準備中である。本研究の目的は育児方針により自児に予防接種を行っていない保護者、予防接種は行ったが不安感が強いという保護者に対して、積極的にリスクコミュニケーションを行い、感染症のリスクを正しく理解してもらい、保護者自身による自発的行動変容、不安軽減を促すことである。平成28年度の予定ではワクチン接種を拒否する保護者、接種に不安を持つ保護者の不安軽減と意識変容を目的としたわかりやすいリスクコミュニケーション資料集の作成、Web上での公開を予定していた。が、研究の遅れにより平成27年度の研究計画(フォーカスグループインタビューの実施、開業小児科医とのディスカッション、リスクコミュニケーション資料づくり)が未完であるために、当初予定していた資料集づくりに着手が出来なかった。現在、遅れを取り戻すために鋭意研究進行中である。平成28年度に勤務先の大学において管理職を命じられた。はじめての経験で、自分のスケジュールをうまくコントロール出来ず、当初の予定よりも研究エフォートが少なくなってしまったため。保護者の育児方針により乳幼児期に予防接種を与えられていない子どもが存在することは、昨今の先進国に共通してみられる特徴の1つである。

本研究は、予防接種を与えられた子どもと与えられていない子どもが地域の共同体の中で健康かつ安全に生育するためのよりよい方策を模索することを目的とした研究である。保護者は、我が子の感染症を「集団」あるいは「共同体」というフレームの中で考える機会が少ないこと、また、保護者同士のコミュニケーションの中で子どもの傷病の情報交換はあっても、予防接種を積極的に話題にする機会は少ないことが明らかになった。それは、予防接種が軽視されているからではなく、むしろ気軽に話す話題としては適当ではないという判断が働くという理由からであった。現在、予防接種法により乳幼児の予防接種は保護者の「努力義務」で接種が行われている。接種の最終判断は保護者によるところが大きい。対象児の体調等、身近な保護者の観察の上で接種がなされているが、保護者によっては接種の是非について判断に悩み、予防接種を主題とする講演会への参加、インターネットによる情報収集等を行った結果、接種させないことに決定するという例がある。また、法による「義務」ではないことを知り不安を感じたという保護者も多い。その原因の1つとして考えられるのは、我が国では、感染症、予防接種などについて義務教育等を含めて学ぶ機会が少ない。多くの自治体では妊婦に対して母子健康手帳と一緒に感染症、予防接種に関する資料を配布しているが、活字中心の資料は伝わりにくく、若い保護者には敬遠されてしまう。そこで、本年は小児科医、ウェブデザイナーとディスカッションを重ね、若い保護者をターゲットにし、ビジュアルをメインとした感染症の基礎、予防接種の重要性、集団免疫等、予防接種解説のためのサイトをウェブ上で展開した。本研究の目的は予防接種を受けた児と保護者の育児上の方針から予防接種を受けていない児が共同体の中で健康かつ安全に生育するための方略を模索することである。保護者は、感染症を集団という視点で考える機会がないこと、保護者間で予防接種を積極的に話題にはしないことが明らかになった。保護者の中には接種の是非について悩み、講演会、ウェブサイト等だけを頼りに情報を収集、接種させないことに決定した例がある。現在、感染症や予防接種について学ぶ機会が少ない。そこで、若い保護者をターゲットにしたビジュアルをメインとした感染症、予防接種、集団免疫をキーワードとしたサイトをウェブ上で展開することを始めた。平成26年度および平成27年度上半期までの研究計画であった項目のうち、(1)リスクコミュニケーション実施のための情報収集は予定通り実施できた。(2)リスクコミュニケーションの実施準備も予定通り進行できた。(3)質問形式によるリスクコミュニケーションの協力者の登録、(4)質問形式によるリスクコミュニケーションの実施は、協力者の登録が完全には完了していないため進行が遅れている一方、平成27年度上半期に実施予定にしていた(5)フォーカスグループインタビューは前倒しで平成26年度にスタート、成果を得ることができた。
半導体超格子膜の環境調和型マテリアルズプロセシング

非水溶媒中において、銅-ドデカンチオール錯体を熱分解することにより、単分散硫化銅ナノ粒子の合成を行った。析出相は、Cu_2Sの高温相であり、これはチオールによりCu(II)が還元されるためであると考えられる。この方法では系に水が存在しないため、Cu_<1.8>S等の不定比化合物や硫酸塩などの副生成物が生じない。これは、硫化銅のバンドギャップ構造が組成比に大きく左右されることを考慮すると、ナノ粒子の物性研究の観点から非常に優れた合成法であるといえる。TEMやUV-vis等によりナノ粒子のキャラクタリゼーションを行った。今回得られた硫化物ナノ粒子は球状(多面体状)であったが、補助界面活性剤を添加することにより、コイン状のナノ粒子が得られた。高分解能TEM観察により、コインの短軸は(001)方向と一致する。界面活性剤が(001)面に特異的に吸着し、(001)軸方向の成長が阻害されたためと考えられる。本法で得られたナノ粒子は、表面にチオール由来の炭化水素基を有しているため、親油性でありヘキサンやトルエンなどの有機溶剤によく分散する。このコロイド溶液をカーボン基板上に滴下することにより、超格子膜の生成が可能である。超格子は、一般的に最密充填構造であるHCPおよびFCC構造をとることが多いが、本系では非最密充填型構造であるストライプアレイが観察された。これは、1層目のサドルサイトにスタッキングすることで現れる構造である。これは、ナノ粒子の晶癖によるものではないかと考えられるが、詳細は不明である。
免疫系の複合疾患感受性遺伝子の同定に向けての研究

前年度、RA、SLEを対象とした関連研究において検出したLIR1多型とRAとの有意な関連は、LIR1と連鎖不平衡にある他の近傍の遺伝子によるものである可能性も考えられた。そのため、隣接して存在するLIR6、LIR5遺伝子について、同様に多型解析、関連研究を行った。LIR6遺伝子の多型スクリーニングの結果、計24箇所のSNPsが日本人において主要な2種のハプロタイプを形成することが見出された。このうち、マイナーハプロタイプLIR6.02陽性率のSLEにおける有意な減少が見出された(P=0.02,OR=0.64)。次に、LIR5について解析を行った。多型スクリーニングにより、計29箇所の多型が検出された。LIR1、LIR6遺伝子とは対照的に、日本人における主要なハプロタイプを決定できなかった。ゆえに、RA、SLEを対象とした関連研究は、機能的に重要であると予想される多型について行った。その結果、最終的に-965G>A多型、Gアリル頻度のRA群における有意な増加(P=0.0005,OR=1.60)とc.-306C>T多型、TアリルのSLE群における有意な減少(P=0.005,OR=0.37)が検出された。RAと有意な関連を示したLIR1.EC01/.EC01とLIR5-965G間、SLEと有意な関連を示したLIR6.02とLIR5 c.-306T間にはそれぞれ有意な連鎖不平衡が認められた。そのため、それぞれの多型部位で検出された疾患との有意な関連が、遺伝的に独立なものか遺伝子座間関連解析により検討した。その結果、LIR5-965Gは独立にRA感受性に関与し、LIR1.EC01/.EC01もまたその可能性が高いことが示唆された。一方、SLE感受性においてはLIR5 c.-306Tが一義的な感受性遺伝子でありLIR6.02との関連は連鎖不平衡による二次的なものであることが示唆された。RAとの有意な関連が認められた多型によるリガンドとの結合能の変化の有無を調べるために、九州大学生体防御医学研究所ワクチン開発構造生物学分野研究室において研究に従事した。(5月21日6月3日、7月15日17日、8月18日20日)修士課程において検出したヒトCD19遺伝子の3'非翻訳領域繰り返し多型のうち疾患感受性アリルを持つB細胞におけるCD19発現量の解析とともにCD19とSLEを含む免疫異常との関連を確立するために強皮症における関連研究を行った。また、別の疾患感受性候補遺伝子としてヒトLIR遺伝子ファミリーに注目し、系統的な多型解析、関連研究を行った。1.日本人対照健常者11人、全身性エリテマトーデス(SLE)患者15人をSLEとの関連が検出されたヒトCD19遺伝子の3'非翻訳領域繰り返し多型c.*132(GT)_<15.18>アリル陽性群と陰性群に分け、末梢血から単離したB細胞におけるCD19mRNAレベルを定量的RT-PCRにより比較した。同様に日本人対照健常者15人、SLE患者7人を用いてCD19陽性B細胞におけるCD19タンパクレベルを定量的フローサイトメトリーにより比較した。その結果、得られるCD19 c.*132(GT)_<15.18>アリル陽性の検体数が少ないために有意差には達しなかったが、c.*132(GT)_<15.18>アリル陽性群におけるCD19発現低下の傾向が認められた。2.すでにCD19発現増強が報告されている強皮症を対象としたCD19多型の関連研究を行った。その結果、CD19遺伝子の3'非翻訳領域繰り返し多型とともにプロモーター多型-499G>Tとの関連が検出されたが、対照群と疾患群の出身地に地域差が認められたため、さらなる検討が必要であると考えられる。3.新たな関節リウマチ(RA)、SLEの疾患感受性候補遺伝子としてLIRファミリー遺伝子に注目し、そのうちLIR1の多型解析、関連研究を行った。日本人健常群18サンプルを用いて全遺伝子領域領域のダイレクトシークエンスを行った結果、非同義置換5箇所を含む17箇所の多型を検出した。そのうち、プロモーター領域から細胞外までの12箇所の多型は日本人31家系を用いた解析により主に3つのハプロタイプに分かれることが分かった。このうちひとつのディプロタイプ(LIR1.01/.01)が確立されたRA疾患感受性因子であるHLA-DRB1 shared epitope(SE)を持つかどうかで層別化して解析を行った結果、SE陰性群同士の比較においてRA患者で有意に増加していた(P=0.037)。SLEとの関連は認められなかった。

このうち、マイナーハプロタイプLIR6.02陽性率のSLEにおける有意な減少が見出された(P=0.02,OR=0.64)。次に、LIR5について解析を行った。多型スクリーニングにより、計29箇所の多型が検出された。LIR1、LIR6遺伝子とは対照的に、日本人における主要なハプロタイプを決定できなかった。ゆえに、RA、SLEを対象とした関連研究は、機能的に重要であると予想される多型について行った。その結果、最終的に-965G>A多型、Gアリル頻度のRA群における有意な増加(P=0.0005,OR=1.60)とc.-306C>T多型、TアリルのSLE群における有意な減少(P=0.005,OR=0.37)が検出された。RAと有意な関連を示したLIR1.EC01/.EC01とLIR5-965G間、SLEと有意な関連を示したLIR6.02とLIR5 c.-306T間にはそれぞれ有意な連鎖不平衡が認められた。そのため、それぞれの多型部位で検出された疾患との有意な関連が、遺伝的に独立なものか遺伝子座間関連解析により検討した。その結果、LIR5-965Gは独立にRA感受性に関与し、LIR1.EC01/.EC01もまたその可能性が高いことが示唆された。一方、SLE感受性においてはLIR5 c.-306Tが一義的な感受性遺伝子でありLIR6.02との関連は連鎖不平衡による二次的なものであることが示唆された。RAとの有意な関連が認められた多型によるリガンドとの結合能の変化の有無を調べるために、九州大学生体防御医学研究所ワクチン開発構造生物学分野研究室において研究に従事した。(5月21日6月3日、7月15日17日、8月18日20日)
アルギニン・バソプレシンのメサンギウム細胞のサイトカイン誘導アポトーシスへの影響

ラット培養メサンギウム細胞(MC)に部いて、アルギニン・バソプレシン(AVP)のサイトカイン誘導による一酸化窒素(nitric oxide : NO)産生への影響および、サイトカイン誘導アポトーシスへの影響を検討した。MCを培養し、lipopolysaccharide (LPS)とinterleukin-1β(IL-1β)を培養液中に添加すると、inducible-NO synthase (i-NOS)誘導による24時間後のNO産生増加が確認され、アポトーシスも増加した。これに対し、AVPの同時添加は濃度依存性にNO産生を抑制し、アポトーシスの増加も抑制された。更に、AVPのV1レセプター阻害剤をAVPと同時添加するとNO産生抑制効果とアポトーシス発現抑制効果は解除された。一方、オキシトシン・レセプター阻害剤の同時添加ではAVPのNO産生抑制効果とアポトーシス発現抑制効果は解除されなかった。これらよりAVPの作用は、V1-レセプターを介して抑制すると考えられた。また、LPSとIL-1β、AVPを同時に添加し、更に、C-キナーゼ系阻害薬のcalphostin Cやstaurosprineを添加するとAVPのNO産生抑制効果は解除され、アポトーシス発現抑制効果も解除された。AVPのNO産生抑制に関する細胞内情報伝達系に関して、C-キナーゼ系の関与が示唆された。これらよりMCにおいてAVPは、IL-1βおよびLPS刺激によるアポトーシス誘導をNO産生抑制を介して間接的に抑制すると考えられ、その機序の一つとしてC-キナーゼ系の関与が考えられた。ラット培養メサンギウム細胞(MC)において、アルギニン・バソプレシン(AVP)のサイトカイン誘導による一酸化窒素(nitric Oxide : NO)産生への影響および、サイトカイン誘導アポトーシスへの影響を検討した。MCを培養し、lipopolysaccharide(LPS)とinterleukin-1β(IL-1β)を培養液中に添加すると、inducible-NO synthase(i-NOS)誘導による24時間後のNO産生増加が確認された。これに対し、AVPの同時添加は濃度依存性にNO産生を抑制した。また、LPSとIL-1βを培養液中に添加すると、非添加時に比べMCのアポトーシスも増加した。これに対し、AVPまたはL-NMMAを同時添加すると、アポトーシスの増加は抑制された。これらからNOのアポトーシスへの関与が示唆された。またMCにおけるAVPの、IL-1βとLPSの刺激によるアポトーシス誘導の抑制機序としてNO産生抑制を介している可能性が示唆された。更に、AVPのV1レセプター阻害剤である、[1-(β-mercapto-β,β-cyclopen tamethylene propionic acid),2-(O-Me)Tyr^2,Arg^8]vasopressinを同時添加するとAVPのNO産生抑制効果とアポトーシス発現抑制効果は解除された。これに対し、LPSとIL-1β、AVPに、オキシトシン・レセプター阻害剤の[d(CH_2)_5,Tyr(Me)^2,Orn^8]vasotocinを同時添加するとAVPのNO産生抑制効果とアポトーシス発現抑制効果は解除されなかった。これらよりMCにおいてAVPは、IL-1βおよびLPS刺激によるアポトーシス誘導をV1-レセプターを介しNO依存性に抑制する可能性が示唆された。ラット培養メサンギウム細胞(MC)において、アルギニン・バソプレシン(AVP)のサイトカイン誘導による一酸化窒素(nitric oxide : NO)産生への影響およびアポトーンス発現への影響を引き続き検討した。ラットよリsieving methodにより糸球体を単離した後MCを培養した。lipopolysaccharide(LPS)とinterleukin-1β(IL-1β)を培養液中に添加し24時間後のNO産生増加を確認し、これを継代培養し研究に使用した。前回AVPの同時添加によリサイトカイン誘導性NO産生の抑制とアポトーシス発現の抑制を報告した。今回はこのAVPのアポトーシス発現抑制機序としてNO産生抑制を介した間接的なものかあるいは直接アポトーシス誘導を抑制する機序が存在するのかに関してさらに検討した。MCにおいてサイトカインのかわりに、外因性NO供与剤であるsodium nitropursside(SNP)を培養液に添加すると、24時間後のNO産生増加とアポトーシス発現が認められた。これに対し、AVPを同時添加してもNO産生抑制効果とアポトーシス発現抑制効果は認められなかった。これらよりMCにおいてAVPは、IL-1βおよびLPS刺激によるアポトース誘導をNO産生抑制を介して間接的に抑制することが示唆された。またAVPがどのようにしてサイトカイン誘導によるNO産生を抑制するのかについてはいまだに不明な点か多く、今後さらに検討が必要と考えられた。