hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
西太平洋地域における国外出稼労働の現状と展望に関する研究

日本における外国人出稼者労働者の実態を首都圏および関西、九州地区において調査し、法務省など公的機関の統計や新聞などの資料を利用して、定性的また数量的分析をおこなった。また送出国における経済・社会的構造を研究した(タイ、フィリピン)。1.実態調査は公的機関、企業での聞き取りと外国人労働者自身からの直接的ヒヤリングという方法をとった。統計分析は入管などの資料を利用したが「非合法」入国者の統計がないという欠陥があり、新聞12紙の取り上げた記事を整理し実態をなるべく性格につかむことを試みた。この結果、1983年以降増加傾向を示している外国人労働者の動向に1988年以降大きな変化がおこっていることが明らかになった。要約すると次の諸点である。(1)女子の就業が高い風俗産業から、公務員を除く第二次、第三次産業のほとんどの職種への就業に変化し、第一次産業への就業も始まり、男子の割合が急増している。(2)接客業を除くと、人員不足率の高い職種ほど外国人労働者の就業率が高く、とくに三K産業と呼ばれる建設土木、鉄鋼金属、それに食品製造での増加が目立つ。(3)外国人労働者の就業先が中小企業と零細企業に集中している。こうした動向の変化はこれら産業分野が低賃金労働者を求めたことより深刻な労働力不足を反映している。(4)就業地域では、風俗産業以外は首都圏に集中していたが、次第に地域的広がりを示し始め全国化する傾向がみられる。(5)送出国別では多国籍化が進んでいる。2.送出国では、海外出稼ぎは都市化の延長としての特徴をもち、極貧層の出稼ぎというより、出稼ぎ送金はより豊かな生活を指向し、さらに農業や都市における資本を獲得するということが主要な動機になっており、風俗産業・女性の出稼ぎと性格を異にしている。外国人労働者の動向を実態調査(首都圏および関西、九州地区の調査)と統計・資料を使った数量的分析の方法で実施した。実態調査は企業の聞き取り調査と外国人労働者に関わる人、また外国人労働者自身からの直接的なヒヤリングという方法でおこなった。統計分析は入管や企画庁などの資料を利用したが「非合法」入国者の統計がないという欠陥があり、新聞12紙の取り上げた記事を整理し実態をなるべく性格につかむことを試みた。この結果から、1988年以前と1990年以降では日本における外国人労働者の動向に大きな変化が生れていることが明らかになった。1.以前は女子の就業が高い割合を示しいわゆるジャパユキサン的な接客業への就業が目立ったが、現在、公務員を除くほとんどの職種で就労がみられまた多様化し、男子の割合が急増している。2.接客業を除くと、人員不足率の高い職種ほど外国人労働者の就業率が高く、とくに三キ産業と呼ばれる建設土木、鉄鋼金属、それに食品整造での増加が目立つ。3.外国人労働者の就業先が中小企業と零細企業に集中している。こうした動向の変化はこれら産業分野が低賃金労働者を求めたということよりも労働力需要を満たせない深刻な労働不足状況を反映したものといえる。農業分野への就労も最近の動向としてみられ今後急増することが想定される。4.また就業地域では、1988年以前には風俗産業以外は首都圏に集中していたが、近年次第に地域的広がりを示し始め、全国化する傾向がみられる。5.送出国別の特徴をみると、中国人は第三次産業に多く、フィリピン・韓国・マレ-シア人は風俗産業を除けば建設業、バングラデシュ・パキスタン人は製造業が多い。平成2年度の研究は次の2点に重点をおいて実施した。

1.外国人労働者の動向、とくに1988年以降について、統計的分析、実態調査を継続して行ない、首都圏と京阪神地区を対象に中小企業や官庁、経営者に対して聞き取り調査を実施し、外国人労働者に対しても聞き取り調査をおこなった。その結果次の結果を得た。(1)外国人労働者は従来の風俗産業・女性の就業から、第二次産業中心・男性の就業に大きく変化している。さらに、第一次産業への就業が増加の兆しを見せている。(2)中小企業のいわゆる三K産業の労働力不足が深刻化し、この部門への就業が増加している。しかし、熟練労働を必要とする部門へは就業していない。(3)外国人労働者の国籍が多様化し、国別の就業が組織的に行なわれている。労働者を徴募する国内および国外の組織を通して入国し、企業に集団として雇用される場合が多い。(4)就業地域が全国的な広がりをみせている。風俗産業では特定の都道府県に集中していたが、首都圏と建設など第二次産業の中小企業の分布している県で広く就業する傾向が強まっている。つまり、日本の産業構造と就業構造との今日的な特質に対応した形で、外国人労働者の雇用も構造化していることが明らかにされた。2.労働力送出をアジア諸国の経済・社会構造からそのメカニズムを明らかにした。アジアの工業化にともなう社会変動、とくに都市化、農村の変容、所得格差と海外出稼ぎの関係、出稼ぎによる送出国の抱えた問題を研究した。その結果次の点が明らかになった。(1)農村からの出稼ぎは、農村から都市への出稼ぎの延長としてある。(2)出稼ぎ者は農業や第三次産業への投資資金の獲得およびより豊かな生活という積極的なものが多い。(3)農村社会の共同体的関係を崩す作用をしている。(4)送出国に熟練労働者の不足という問題を生起させ始めている。
オールセラミック歯冠補綴物に対する辺縁歯周組織の応答および臨床的評価に関する研究

本年度の研究では、まずオールセラミックの生体安全性について前年度に引き続き細胞株によるin vitroでの細胞増殖能を指標とした細胞毒性実験を行った。ジルコニア、ナノジルコニア、ハイブリットセラミクス、そして金銀パラジウムを用いてそれぞれディスクを作製し、細胞培養液中(antibiotics, FBS添加)に3日間、7日間、14日間、そして3ケ月間、37°Cの条件で浸漬し,抽出液を作製した。マウス線維芽細胞株L929培養下に、それぞれの抽出液を加えて細胞増殖能を測定したところ、浸漬から早期の時点においては、金銀パラジウム、ハイブリットセラミクス、ジルコニア、ナノジルコニアの順に細胞増殖能の阻害があり、前者2つと後者2つの間では,著しい差が見られる傾向にあった。さらに3ケ月間浸漬後になると、金銀パラジウムと他の3つの試料間で差が見られるほかは、ハイブリットセラミクス、ジルコニア、ナノジルコニアの間では顕著な差が見られなくなる傾向が見られた。これは、浸漬直後はハイブリットセラミクスから溶出する残留モノマーなどの影響を受けやすいが、3ケ月などの長期に浸漬することで、これらの溶出成分そのものが変化して細胞増殖に影響しにくくなる可能性、もしくは、長期浸漬によりジルコニアの低温劣化が生じなんらかの変化が生じている可能性を示唆するものである。これは、口腔内に置き換えて考慮すると、ハイブリットセラミクスの口腔内への装着直後はある程度溶出する成分があるが、長期を経れば毒性が少なくなる可能性、もしくはジルコニアを口腔内に装着後長期期間が経つと害を及ぼすように変化してしまう可能性、ということになり、臨床的に非常に重要なこととなる為、試料数を増加して現在なお検討中である。本研究は、オールセラミック歯冠修復物が辺縁歯周組織に引き起こす影響に注目し、オールセラミック歯冠補綴物の口腔内装着後のマージン適合状態の評価、オールセラミック歯冠補綴物に対する歯周組織の分子生物学的応答を検証することを目的としている。そのために、本年度は、申請時に計画したとおり、オールセラミック歯冠補綴物の適合度を測定するためのマージンチェッカーの改良と、オールセラミックの生体安全性を評価するための培養細胞によるプレ実験を遂行した。まず、マージンチェッカーのベッド部は、従来の形状では臼歯部測定時に対合歯にぶつかり測定に制限があったため、その形状を改良し、従来のおよそ3分の2の寸法まで縮小を実現した。これにより、マージンチェッカーによる測定適応範囲が拡大されたといえよう。さらに、これまで、測定中のデータはデータロガーに記録し、測定後計算するまでおおむねの値の予想をするしかなかったが、センサインタフェースの購入により、測定中にリアルタイムに測定値をノートパソコンでモニタリングすることができ、かつ、歪みアンプも不要になったため、測定機器を最小に軽量化することができた。次に、マウス線維芽細胞L929を用いて、金銀パラジウムと代表的なオールセラミック材料セルコンを試験片とし、培養細胞への影響を調べた。試験片と細胞を直接的、間接的に接触させ、細胞増殖数を比較した。アマルブルーにより細胞増殖数を測定した結果、コントロールに比べ、金銀パラジウム、セルコンの試験片存在下で培養したものは細胞の増殖が抑制されていた。金銀パラジウムとセルコンの両群間の差は、いまだ明らかでない。さらにLHD活性を測定し、細胞毒性を比較しているが、顕著な有意差は認められておらず、今後も検討を進めていく予定である。
透明な吸音材を用いた静穏性の高い保育器の提案

本研究では,与えられた年限(3年間)で次の3つの課題に取り組んでいる。(1)保育器内の音環境の目標設定,(2)微細穿孔板(MPP)の形状・仕様決定,(3)音環境を向上させた保育器の提案,である。最終年度の平成30年度は,前年度に引き続き課題(2),そして主として課題(3)に取り組んだ。課題(2)では,前年度に実験的に明らかにした複層のMPPで得られる吸音効果を数値シミュレーションにより可視化し,より広帯域に安定して吸音効果が得られる複数種類のMPP仕様の検討を進めた。課題(2)の研究成果を音響計測器メーカー主催のセミナーで公表したところ,保育器製造メーカーの賛同が得られ,協働して研究を実施することになった。保育器内の音環境は,その重要性が医療分野においても注目されているようであり,先行研究である本研究の成果を社会に還元することが望まれていると強く感じた。課題(3)では,医療現場で信頼して利用してもらえる吸音技術にすべく,保育器製造メーカーの開発担当者と協働でMPPの設置可能な位置や範囲について議論を重ねた。その結果,MPPを組み込むことによる静穏効果を,保育器実機に対して実験的に検証することが可能になり,MPPを組み込んだ保育器を提案する見通しが立った。また,メーカー担当者との議論の中で,保育器内の静穏性向上のためには吸音だけでなく,保育器下部に設置されている設備からの騒音の遮断も求められていることが明らかになり,新たな課題の発見にもつながった。初年度の平成28年度は,主として課題(1)と(2)に取り組んだ。課題(1)では,保育器のようにNICUで使用される閉じられた小空間の音環境の特異性に着目した。一般の新生児が寝かせられる上面が開放されたコットに比べて,四方が閉じられた保育器では音圧レベルがどの程度上昇するのか模擬空間で実験的に検討した。その結果,O.A.で5 dB程度のレベル上昇を確認することができた。四方を閉じられることにより,寸法から決定される固有周波数に合致する音のレベルが上昇すると考えられる。そこで,保育器内のインパルス応答を計測したところ,大きな音圧レベルになる周波数は300 Hzから1.5 kHzの中高音域(2オクターブ)に分布していることが明らかになった。課題(2)では,課題(1)で明らかにした2オクターブの対象周波数に吸音効果を発揮するMPPの形状・仕様を検討した。まず,平面形状のMPPを用いることにして,Maaの理論式で性能評価を行いながら複数仕様で最適な組み合わせを求めた。清拭できることが実用上必要であると考え,厚さt=1.0 mmの2種類のMPPの仕様を選定した。保育器の模擬器で実験的に検証し,およそ3 dB以上の吸音効果が得られることを確認した。さらに,形状を平面から変化させる(例えばカーブさせる等)ことにより性能向上を図る検討に着手した。課題(2)の研究成果は,日本建築学会ならびに日本騒音制御工学会で公表した。初年度の平成28年度は,課題(1)保育器内の音環境の目標設定,課題(2)微細穿孔板(MPP)の形状・仕様決定に取り組んでいる。いずれも一定の成果を挙げていると考えている。引き続き,課題(1)および(2)を推進しつつ,課題(3)音環境を向上させた保育器の提案を目指して研究を進捗させる。2年度目の平成29年度は,前年度に引き続き主として課題(1)および課題(2)に取り組んだ。課題(1)では,実際の周産期医療空間において,保育器内外の音環境を実測調査した。対象室は回復治療室(GCU)と新生児集中治療室(NICU)とし,騒音レベルの時間変動を調査した。NICUに設置した保育器内では,医療機器のアラーム音等の影響により騒音レベルが45 dBから55 dBで推移しており,推奨値(45 dB)を超える時間帯が大半であることから,吸音材の付加等のハード的な対処が望ましい実情にあることを改めて確認した。引き続き,周波数特性の把握に努め,開発中の吸音材の対象周波数の拡張など,研究活動に反映させたい。課題(2)では,前年度に明らかにした2種類のMPPで得られる吸音効果をさらに広帯域に拡張すべく,Maaの理論式を用いて検討を進めた。その結果,各MPPの吸音効果が得られるおよそのピーク周波数を,500 Hz,800 Hz,1,200 Hz,1,800 Hzとすることで,3オクターブの広い帯域を吸音できる4種類のMPPを選定することができた。保育器の模擬器を用いて実験的に検証したところ,周波数帯によって得られる吸音性能に幅があり,1 dBから9 dBの音圧レベルの減少量であった。

引き続き数値シミュレーション等により,複層化したMPPの吸音性能を可視化し,より広帯域に安定して吸音効果が得られるMPP仕様を検討していく。課題(1)および課題(2)の研究成果は,国際騒音制御工学会議(Inter-noise)ならびに日本音響学会等で公表した。2年度目の平成29年度は,課題(1)保育器内の音環境の目標設定,課題(2)微細穿孔板(MPP)の形状・仕様決定に取り組んでいる。いずれも一定の成果を挙げていると考えている。引き続き,課題(1)を完遂させ,課題(2)を推進しつつ,課題(3)音環境を向上させた保育器の提案を目指して研究を進捗させる。本研究では,与えられた年限(3年間)で次の3つの課題に取り組んでいる。(1)保育器内の音環境の目標設定,(2)微細穿孔板(MPP)の形状・仕様決定,(3)音環境を向上させた保育器の提案,である。最終年度の平成30年度は,前年度に引き続き課題(2),そして主として課題(3)に取り組んだ。課題(2)では,前年度に実験的に明らかにした複層のMPPで得られる吸音効果を数値シミュレーションにより可視化し,より広帯域に安定して吸音効果が得られる複数種類のMPP仕様の検討を進めた。課題(2)の研究成果を音響計測器メーカー主催のセミナーで公表したところ,保育器製造メーカーの賛同が得られ,協働して研究を実施することになった。保育器内の音環境は,その重要性が医療分野においても注目されているようであり,先行研究である本研究の成果を社会に還元することが望まれていると強く感じた。課題(3)では,医療現場で信頼して利用してもらえる吸音技術にすべく,保育器製造メーカーの開発担当者と協働でMPPの設置可能な位置や範囲について議論を重ねた。その結果,MPPを組み込むことによる静穏効果を,保育器実機に対して実験的に検証することが可能になり,MPPを組み込んだ保育器を提案する見通しが立った。また,メーカー担当者との議論の中で,保育器内の静穏性向上のためには吸音だけでなく,保育器下部に設置されている設備からの騒音の遮断も求められていることが明らかになり,新たな課題の発見にもつながった。初年度の平成28年度は,研究手段として実物大の模擬器を使用した実験的検討を行った。MPPの吸音効果を検討・実証するためには,このような検討が不可欠であった。その一方で,さらに細やかに仕様を詰めていく段階では,数値シミュレーションによる音場の可視化が有効であると考えている。そのため,2年度目以降の本研究の推進にあたっては,実部大実験と数値シミュレーションを併用した取り組みを実施する予定である。2年度目の平成29年度は,研究手段として実際の医療空間での計測,ならびに実物大の模擬器を使用した実験的検討を行った。MPPに求められる吸音性能を把握し,MPPの吸音効果を検討・実証するためには,このような検討が不可欠であった。その一方で,MPPの吸音特性を可視化して,その効果(影響)を明らかにするためには,数値シミュレーションによる音場の変化の検討が有効であると考えている。そのため,3年度目の本研究の推進にあたっては,数値シミュレーションを主体とした取り組みを実施する予定である。
中枢神経系胚細胞腫における遺伝生物学的解析に基づく治療抵抗性のメカニズムの解明

われわれは、中枢神経系胚細胞腫の発生のメカニズムを解明するために遺伝生物学的解析を行い、染色体Xの一部が腫瘍細胞で頻繁に欠損していることを見出した。また、C-kitという細胞表面の分子がジャーミノーマ細胞の増殖において重要な役割を果たしている可能性を示唆した。更にC-kitのturn-overにマトリックスメタルプロテイネースのTACEが関与している可能性を検証した。われわれは、本研究において中枢神経系の胚細胞腫の病態を分子生物学的に理論付けることを目的としており、遺伝学的検索として、LOH(loss of heterozygosity)の解析、ゲノムコピー数の変化の解析を共同研究で行ってきた。われわれのサンプルを使った解析では、X染色体のLOH,コピー数の変化が観察されている。これは胚細胞腫が年齢が10台に多いことや、松果体部の腫瘍は男児が多いことなどの原因になるのではないかと考えている。しかし、まだどのような遺伝子が関わっているかということに関しては絞り込めておらず、今後更なる解析が必要である。また、ジャーミノーマに関しては臨床的には治療法が確立しており、われわれの施設でも年間2-3例の症例を経験するが、すべての症例が予後良好である。これらジャーミノーマに関して高発現している。c-kit分子の制御にかんしていくつかの新しい知見を得つつあり、生物学的な意義付けをおこなっている。Matrix metalloprotainaseのひとつであるTACEという酵素がc-kitを細胞外で切断するという仮説を証明すべく、様々な培養細胞系の実験をおこなっている。C-kitが切断され、S-kitというsoluble formの分子の検出がなかなか困難でELISAを駆使して行っている。この分子がジャーミノーマの播種になんらか関わっている可能性を考えており、20年度においては、動物モデルをつかった胚細胞腫の播種モデルができないかと現在計画中である。中枢神経系の胚細胞腫の病態をできるだけ明らかにして、報告したいと考えている。われわれの本研究における目的は、10歳台に多く発症し、またアジア人に多いとされる胚細胞腫の遺伝生物学的な特徴をとらえ、診断、治療に応用することであった。遺伝学的なアプローチとして、胚細胞腫におけるLOH(loss of heterozygosity),遺伝子増幅、ゲノムのコピー数の変化を調べ、異常が多く認められる領域を検索したところ、X染色体にLOHが認められるという傾向があり、X染色体上に胚細胞腫に関する重要な遺伝子が存在するのではと考えている。胚細胞腫は性差によってできる場所が違い、明らかに男性に多い傾向であることからも、X染色体が1本しか存在しない男性の発生率が高いということが説明できる。しかし、この説を裏付ける遺伝子の同定はまだできておらず、今後の課題である。また、ジャーミノーマにおけるC-kitの発現は、現在では非常に診断価値が高く、臨床でもよく使用されるようになってきており、c-kitの発現の意義、細胞外ドメインの切断のメカニズムなどについて培養細胞などで検証を行った。MetalloproteinaseのTACEが切断するであろうということが予想だれているが、現在更なる確証を得るための実験を行っている。今後の実験の発展として、胚細胞腫の動物モデルによる実験を構築し、分子標的薬剤を使った治療、また診断への応用を考慮している。
世代間交流プログラムにおける人材育成のための実践的カリキュラムの開発

本研究は,世代間交流プログラムにおける人材育成のための実践的カリキュラムの開発をめざして取り組まれた。世代間交流プログラムに携わる人材として保育者を想定し,その養成段階におけるカリキュラム案として,実習(クロス・トレーニング・プログラム)の試案をまとめた。プログラムは2年間に渡り実施された。試行実践の結果,次の3点が明らかとなった。1.高齢者とふれあう機会の少ない学生にとって、本プログラムは高齢者に対する認識を新たにするとともに、地域における福祉職という新たな保育者像」を持つことのできる可能性2.保育士養成課程の中で学んできた科目を実践の場で再統合し、保育者としてより高い実践力を身につける可能性3.職員の動きからケアの対象者(子ども・高齢者)へのかかわり方を学び、職員間の連携」によって情報を共有する重要性を学べる可能性本研究は,世代間交流プログラムにおける人材育成のための実践的カリキュラムの開発をめざして取り組まれた。1.高齢者とふれあう機会の少ない学生にとって、本プログラムは高齢者に対する認識を新たにするとともに、地域における福祉職という新たな保育者像」を持つことのできる可能性2.保育士養成課程の中で学んできた科目を実践の場で再統合し、保育者としてより高い実践力を身につける可能性3.職員の動きからケアの対象者(子ども・高齢者)へのかかわり方を学び、職員間の連携」によって情報を共有する重要性を学べる可能性保育者にとって,子どもの育ちを支えると共に,子どもを取り巻く環境調整力が今後一層必要とされてくる。特に,地域に開かれた保育所という中で,保育内容の充実とコーディネーターとしての企画力,そしてファシリテーターとしての実践力が必要である。すなわち子どもの発達に関する視点,地域の人々(成年,高齢者等)を理解するための生涯発達の視点,多世代の人々を結びつけていく社会的な視点を柱に,実際の保育現場における応用のきく保育者の養成のためのプログラムづくりが本研究の究極的な目的である。そこで本研究においては,まず国内外の保育者養成におけるコミュニティや保育所との連携事業について調査を行ない,その事例検討を通して問題点と課題点の抽出を行い,世代間交流プログラムに携わる人材育成のプログラム開発の試行を行なうことを第一の目的とする。本研究を遂行するにあたり、まず国内外の保育者養成におけるコミュニティや保育所との連携事業について調査し,どのような連携の中で世代間交流が行われているかを調べることから始めた。また2009年7月に米国ワシントンで開催されるGenerations Unitedの国際会議やサイトツアーに参加し,各国の世代間交流プログラムの情報を収集した。これらの調査結果、および現在までの現状調査を踏まえて、2年目の研究に向けた具体的な「ワークショップ」による提案を行いながらプログラム開発の準備段階に入る。保育者にとって,子どもの育ちを支えると共に,子どもを取り巻く環境調整力が今後一層必要とされてくる。そこで本年度の研究においては、まず保育所・幼稚園そして幼老統合施設における職員や保育士の活動について調査することにより、現場が抱える世代間交流プログラム実施のための問題点や課題点の抽出を行なった。特に、アメリカ合衆国ハワイ州の幼老統合施設であるSeagull schoolの現地調査を通して、世代間交流の特徴や実践資料、保育場面および指導教員への面接を手がかりにしながら教員の支援のあり方を明らかにした。この調査結果は2本の論文として発表された(査読有)。ワークショップ形式の調査は、兵庫県内の保育所における世代間交流プログラムとして3世代交流および地域交流を目的とした「和太鼓ワークショップ」を行った。この結果は、2011年7月にワシントンDCにおいて開催される、Generations United 16th International Conferenceにおいて発表を行うことが決定している。保育者にとって、子どもの育ちを支えると共に、子どもを取り巻く環境調整力が今後一層必要とされてくる。特に地域に開かれた保育所という中で、保育内容の充実とコーディネーターとしての企画力、そしてファシリテーターとしての実践力が必要である。すなわち子どもの発達に関する視点・地域の人々(成年,高齢者等)を理解するための生涯発達の視点、多世代の人々を結びつけていく社会的な視点を柱に、実際の保育現場における応用のきく保育者の養成のためのプログラムづくりが本研究の究極的な目的である。そこで本年度の研究においては、保育士養成課程の学生を対象とした「子どもと高齢者」へのかかわりとケアのあり方を実感的に体験することができる「クロス・トレーニング・プログラム」を考案し、そのプログラムの実践を行った。本調査研究で扱ったプログラムは、ROSEBROOK & LARKIN(2002)の世代間交流プログラムスタッフの評価ガイドラインを参考にし、保育者養成のために仮デザインされたものである。具体的には、以下に示す6つの理論的枠組を充足するよう足がかりとなるように配慮した。1.生涯発達についての知識と理解、2.コミュニケーション力、3.協働のためのスキル習得、4.関連領城の研究知見についての理解、5.評価テクニック、6.専門家としての適性についての理解である。

保育者にとって、子どもの育ちを支えると共に、子どもを取り巻く環境調整力が今後一層必要とされてくる。特に地域に開かれた保育所という中で、保育内容の充実とコーディネーターとしての企画力、そしてファシリテーターとしての実践力が必要である。すなわち子どもの発達に関する視点、地域の人々(成年,高齢者等)を理解するための生涯発達の視点、多世代の人々を結びつけていく社会的な視点を柱に、実際の保育現場における応用のきく保育者の養成のためのプログラムづくりが本研究の究極的な目的である。そこで本年度の研究においては、前年度に行った保育士養成課程の学生を対象とした「子どもと高齢者」へのかかわりとケアのあり方を実感的に体験することのできる「クロス・トレーニング・プログラム」を再試行し、そのプログラムの実践・評価を行った。本研究の中心となる,世代間交流における人材育成をクロス・トレーニング・プログラムに求め,以下3点の可能性を導出することができた。今後の課題は、より客観性の高い結果を得るため、継続的なクロス・トレーニング・プログラムの実践を積み重ねる中でデータの蓄積を行うことと、保育者養成において世代間交流の視点をもった保育者養成を行うために必要な、より具体的なカリキュラムの開発を行うことである。1.高齢者とふれあう機会の少ない学生にとって、本プログラムは高齢者に対する認識を新たにするとともに、地域における福祉職という新たな「保育者像」を持つことのできる可能性2.保育士養成課程の中で学んできた科目を実践の場で再統合し、保育者としてより高い実践力を身につける可能性3.職員の動きからケアの対象者(子ども・高齢者)へのかかわり方を学び、「職員間の連携」によって情報を共有する重要性を学べる可能性本年度は、世代間交流の人材育成のための「保育者養成プログラムの開発」において、クロス・トレーニング・プログラムの構築・実践・評価まで進めることができたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究結果を踏まえ、クロス・トレーニング・プログラムの再構築を行う。また、プログラムの再試行・評価を通して、研究の検証および研究全体のまとめを行う予定である。
プラットフォーム分子ｐａｒａｆｉｂｒｏｍｉｎが司る腸管上皮のシグナル統合制御機構

本研究ではピロリ菌CagAにより細胞老化が促進される点に着目し、CagAの長期発現が分泌形質獲得に寄与するという作業仮説のもと、CagAによる胃上皮細胞の分泌形質獲得機構、ならびに細胞周囲の環境変化が発がんに及ぼす影響の解明を目的としている。これまでに、CagA発現細胞由来の培養上清が細胞増殖を有意に促進することを明らかにし、この現象の責任分子の同定するため、DNAマイクロアレイによりCagA発現細胞においてmRNAの発現増加が見られた複数の分泌タンパク質を候補分子とし、その細胞増殖誘導能を検討した。本年度は、細胞増殖を促進した候補分子のうち、これまで細胞増殖を促進する作用が報告されていなかった分子に着目し、細胞増殖を担う下流シグナル経路を特定した。また、本シグナルに対する細胞増殖応答性が胃がん細胞株間で異なることを見出し、本シグナルが細胞増殖促進的に機能するか否かはTP53変異の有無に起因することを明らかにした。胃がんにおいてTP53遺伝子の変異は高頻度に認められることから、本現象はTP53変異をもつ細胞の増殖を亢進することで、がん関連遺伝子の変異誘発をさらに促し、胃がんの発症および進行に寄与することが推察される。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度はまず、胃上皮細胞におけるparafibrominの役割の解明を目指した。その理由は、ピロリ菌の産生する発がんタンパク質CagAによりparafibrominの脱リン酸化が促進され、脱リン酸化型parafibrominの機能が胃発がんに重要な役割を果たしている可能性が考えられたためである。CagAタンパク質は、ピロリ菌の菌体内で産生され、IV型分泌機構を介して胃上皮細胞内に移行することが知られている。胃上皮細胞内でCagAは、Srcファミリーチロシンキナーゼ(SFK)によりチロシンリン酸化を受ける。リン酸化されたCagAは、ヒトがんタンパク質として知られるSrc homology 2-containing protein tyrosine phosphatase(SHP2)と結合し、SHP2の活性を亢進する(Higashi et al., Science, 2002)。これらの知見に加え、parafibrominはSHP2の新規基質分子として同定された背景があることから(Takahashi et al., Mol. Cell, 2011)、CagAがSHP2の異常活性化を介してparafibrominの脱リン酸化を促進し、プラットフォーム分子としてのparafibrominの機能を脱制御する可能性があると考えた。この仮説を検証するために、胃上皮細胞株において一過性にCagAを発現させ、抗parafibromin抗体による免疫沈降実験を行い、parafibrominのリン酸化状態の変化を抗リン酸化チロシン抗体のイムノブロットにより検討した。その結果、CagAの発現によるparafibrominのリン酸化レベルの変化は見られなかった。検討した条件においては、CagAがparafibrominの脱リン酸化を促進するという仮説を実証できなかった。そこで、研究計画を変更し、CagA発現細胞の分泌形質が周囲の環境にどのような影響を及ぼしているのかを解明することを目的として新たに研究を進めている。本研究ではピロリ菌タンパク質CagAにより細胞老化が促進される点に着目し、CagAの長期発現が分泌形質獲得に寄与するという作業仮説のもと、CagAによる胃上皮細胞の分泌形質獲得機構、ならびに細胞周囲の環境変化が発がんに及ぼす影響の解明を目的としている。昨年度は、レンチウイルス感染によりcagA遺伝子を導入したヒト胃上皮細胞由来の細胞を6日間培養し、その培養上清を用いて、CagAを発現していない胃上皮細胞を培養し、細胞増殖能への影響を調べた。その結果、CagA発現細胞由来の培養上清は細胞増殖を有意に促進したことから、今年度は、この現象の責任分子の同定を試みた。まず、DNAマイクロアレイによりCagA発現細胞におけるmRNAの発現解析を行い、CagA発現細胞において増加が見られた遺伝子の中から、分泌タンパク質として知られる複数の遺伝子を責任分子の候補とした。続いて、qRT-PCRにより、これら候補分子のバリデーションを行い、発現増加に再現性のある分子を絞り込んだ。さらに、胃上皮細胞の培養液中に候補分子の組換えタンパク質を添加し、細胞増殖能への影響を調べた。その結果、候補分子の添加により細胞増殖が促進された。以上の結果から、ピロリ菌CagAが分泌タンパク質の発現誘導を介して、細胞増殖を促進することが示唆された。ゆえに今後は、候補分子による細胞増殖促進機構の解明を目指して、研究を遂行する。今年度は、CagA発現細胞由来の培養上清が細胞増殖を促進する現象の責任分子を同定することを研究の目的とし、網羅的遺伝子発現解析を用いて細胞増殖を促進する候補分子を明らかにした。以上より、研究実施計画通りに研究が進展していると考えられる。

本年度は、細胞増殖を促進した候補分子のうち、これまで細胞増殖を促進する作用が報告されていなかった分子に着目し、細胞増殖を担う下流シグナル経路を特定した。また、本シグナルに対する細胞増殖応答性が胃がん細胞株間で異なることを見出し、本シグナルが細胞増殖促進的に機能するか否かはTP53変異の有無に起因することを明らかにした。胃がんにおいてTP53遺伝子の変異は高頻度に認められることから、本現象はTP53変異をもつ細胞の増殖を亢進することで、がん関連遺伝子の変異誘発をさらに促し、胃がんの発症および進行に寄与することが推察される。所属研究室のこれまでの研究結果から、Tet-off CagA発現細胞(胃上皮細胞株MKN28細胞由来WT-A10細胞)において、CagAの長期発現によりCDKインヒビターp21が蓄積し、細胞増殖が抑制されることが明らかとなっている。また、CagAにより増殖が抑制された細胞は、老化細胞の特徴である平たく広がった形態変化を示すとともに、老化細胞特異的なβガラクトシダーゼを発現することから、CagAはp21の蓄積を介して細胞老化様の増殖抑制を誘導すると考えられる(Saito et al., J. Exp. Med., 2010)。さらに、WT-A10細胞を用いたCagA長期発現によって、CagAがインフラマソームの活性化を介して成熟型IL-1βの産生を誘導することが示されている(Suzuki et al., Sci. Rep., 2015)。これら先行研究の結果から、胃上皮細胞にCagAを長期発現させると細胞老化関連分泌形質(SASP)が誘導される可能性があると考えた。細胞老化はがん抑制機構の一つと考えられてきたが、近年の研究から、SASPを介して発がんに関与する可能性が示されている。そこで、本研究ではCagA発現細胞の分泌形質が周囲の環境にどのような影響を及ぼしているのかを解明することを目的とした。レンチウイルスベクターによりCagA遺伝子を導入した胃上皮細胞を数日間培養し、その細胞培養上清を用いて、CagAを発現していない胃上皮細胞を培養し、影響を調べた。その結果、CagA発現細胞由来の培養上清が細胞増殖を顕著に促進することを示唆するデータが得られた。したがって、今後この現象の分子機構を解明することを本研究の目的とし、生化学・分子生物学的手法により解析を行っていく。具体的な方策として、抗体アレイ等を用いてCagA上清を解析し、細胞増殖の責任分子の同定を試みる。今後は、候補分子による細胞増殖促進機構を解明することを目的とし、研究を進める。具体的には、ヒト胃上皮細胞由来の細胞において、候補分子により活性化する下流のシグナルを同定し、細胞増殖を制御する分子基盤の解明を試みる。さらに、CagAによる胃上皮細胞の分泌形質獲得が発がんに及ぼす影響を明らかにすることを目指し、研究を遂行する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
超高分解能原子間力プローブ法による原子の力学的分光と制御

3)Ge原子の力学的垂直引き抜き・水平移動:Ge(111)C(2x8)表面でGe原子の力学的垂直および水平原子操作に成功した。4)Siアダトム欠陥の修理:Si(111)7x7表面で、Siアダトム原子の力学的垂直引き抜き後、その欠陥の力学的修理に成功した。5)ケルビンプローブ力顕微鏡による原子識別:清浄なSi探針で測定したSi(111)5【square root】3×5【square root】3-Sb接触電位差(CPD)像でSiとSb原子の識別に成功した。6)ダンピングエネルギーの解析:Si(111)やGe蒸着した試料で、ダンピングエネルギー(DA)像を得、探針-試料間距離変化を調べた。探針-試料間電圧に対する応答も調べ、DAの変化が探針試料間容量振動の変位電流によるジュール発熱が一因であると結論した。7)深針先端へのピラー形成:高分解能像を得るためにSi探針先端に突起を形成した。SEMの電子ビームをSi探針に照射して炭素ピラーを形成し、またSiピラーの形成条件を探った。8)磁気相互作用力の原子分解能測定:スピン分解能を持つ新しい交換相互作用力顕微法の確立を目的とし、磁性体探針による反強磁性体表面のNC-AFM観察を行い、原子分解能で磁気相互作用力の測定が可能であることを実験的に示した。9)磁気的相互作用力の性質の理論的解明:ab initio計算を用いた理論的研究を行い、強磁性体探針と反強磁性体表面との間に働く磁気的相互作用力の性質を明らかにした。1)次世代の超高分解能非接触原子間力顕微鏡システムの構築超高感度・超高分解能の非接触原子間力顕微鏡ユニット設計に基づく、安定で再現性良く原子間力分光や制御の研究が出来る次世代非接触原子間力顕微鏡機構を構築した。また、光干渉計と測定回路の超高感度化と超低雑音化を実現することにより、空間分解能の更なる向上を実現するために、テコの変位の検出系を改良した。2)非接触原子間力顕微鏡を用いた原子間力分光(フォース・マッピング)非接触原子間力顕微鏡を用いて、個々の原子周辺の原子間力の空間分布を三次元測定するには、二つの方法が考えられる。一つは、力に関係した量である原子間力顕微鏡テコの機械的共振周波数の変化の探針-試料間距離Z依存性(周波数シフトカーブ)を様々な(X、Y)位置で測定する方法である。もう一つの方法は、様々な探針-試料間距離Zで非接触原子間力顕微鏡(XY像)を測定する方法である。今回、それぞれの方法の(予備)実験に成功した。3)探針の先鋭化・清浄化原子間力顕微鏡を利用して相互作用を中心とした原子・分子サイズの物性を明らかにするための要素技術の一つは、探針の先鋭化・清浄化技術である。この技術の確立を目指し、自己変位検出型ピエゾ抵抗型Siカンチレバー先端の処理に熱電界印加処理法を適用し、Si(111)7x7を試料として非接触原子間力顕微鏡像を原子分解能で観察することができた。また、探針と試料間の印加電圧を変えながら像を観察したところ、非接触原子間力顕微鏡像が印加電圧によって表面の電子状態を反映するように変化すること、探針-試料間電圧を高くすると探針の最接近位置が試料に近づき、探針の最先端原子が感じる力の斥力成分が強くなることなどを明らかにした。1)次世代超高分解能非接触原子間力顕微鏡装置の導入平成11年度に設計した安定で再現性良く真の原子分解能を得ることの出来る超高感度・超高分解能の「次世代非接触原子間力顕微鏡(AFM)装置」を導入した。2)非接触原子間力顕微鏡探針の更なる清浄化処理とその評価方法の確立集束イオンビーム(FIB)装置を用いて、非接触AFM用Si探針を加工して先鋭化処理を行い、走査型オージェ電子分光顕微鏡(SAM)で探針先端を評価した。3)非接触原子間力顕微鏡を用いた原子間力分光(フォース・マッピング)非接触AFMを用いて、Si(100)1x1:2Hダイハイドライド表面の非接触AFM像の距離依存性を測定した。その結果、接触直前では、1x1構造の非接触AFM像が得られたが、少し遠方では2x1構造となる現象が見いだされた。この結果は、非接触AFM測定に伴う引力が表面のSi-H_2構造の傾きに影響を与え、引力に伴う自己組織化現象で表面構造が2x1に変化する可能性が示された。4)非接触原子間力顕微鏡を用いた原子間力の制御Si(111)5√3x5√3-Sb表面には、多数Sbアダトムに小数Siアダトムが混在している。これらのSb原子やSi原子と探針先端原子との間に働く化学結合力を選択的に制御する方法として、Si探針を用いた場合とSb吸着探針を用いた場合を比較した。その結果、Si探針を用いた場合は、Si原子との化学結合力がSb原子との化学結合力よりも少し強いが、Sb吸着探針を用いた場合は、Si原子との化学結合力は働くが、Sb原子との化学結合力は働かなくなる事を見いだした。これらの結果は、結合次数の相違で説明できることを明らかにした。

1)原子間力相互作用の判別方法の確立Si(111)7x7表面に酸素を吸着させて、Si原子に働く短距離力である共有結合力と負に帯電した酸素原子に働く長距離力である静電気力を原子間力相互作用の距離依存性で判別する方法を確立した。2)原子の力学的同定方法の確立短距離力である共有結合力が働くIV属のSi原子とGe原子の判別を、Si(111)7x7上のGe混在表面で試みた結果、Ge原子の共有結合力がSi原子の共有結合力より弱く判別可能で有る事を見いだした。3)交換力顕微法の確立強磁性体探針を用いた反強磁性体Ni0(001)表面の非接触AFM原子分解能観察を行い、スピンの反強磁性的配列を交換力で実空間画像化する交換力顕微法の確立に成功した。4)非接触AFMとSTMの同時測定による原子間力の判別と原子の同定力学的な情報が得られる非接触AFMと電子に関する情報が得られるSTMの同時測定により、バイアス依存性などを利用して、原子間力の判別と原子の同定を行う方法を確立した。5)極低温非接触AFMを用いた原子位置の力学的制御熱ドリフトが小さい極低温環境を利用して、Si(100)C(4x2)のバックリングした非対称Siダイマーの低い方のSi原子を力学的に上に引っ張り上げ、非対称Siダイマーを強制的にフリップ・フロップさせて、Si(100)2x1の画像に変えることに成功した。6)原子間力の制御と原子位置の力学的制御Si(100)1x1:2D表面にSi探針を近づける事により引力相互作用を強くして、表面の重水素原子を力学的に引っ張り上げることにより、探針誘起2x1構造や探針誘起1x1構造が現れる事を見いだした。3)Ge原子の力学的垂直引き抜き・水平移動:Ge(111)C(2x8)表面でGe原子の力学的垂直および水平原子操作に成功した。4)Siアダトム欠陥の修理:Si(111)7x7表面で、Siアダトム原子の力学的垂直引き抜き後、その欠陥の力学的修理に成功した。5)ケルビンプローブ力顕微鏡による原子識別:清浄なSi探針で測定したSi(111)5【square root】3×5【square root】3-Sb接触電位差(CPD)像でSiとSb原子の識別に成功した。6)ダンピングエネルギーの解析:Si(111)やGe蒸着した試料で、ダンピングエネルギー(DA)像を得、探針-試料間距離変化を調べた。探針-試料間電圧に対する応答も調べ、DAの変化が探針試料間容量振動の変位電流によるジュール発熱が一因であると結論した。7)深針先端へのピラー形成:高分解能像を得るためにSi探針先端に突起を形成した。SEMの電子ビームをSi探針に照射して炭素ピラーを形成し、またSiピラーの形成条件を探った。8)磁気相互作用力の原子分解能測定:スピン分解能を持つ新しい交換相互作用力顕微法の確立を目的とし、磁性体探針による反強磁性体表面のNC-AFM観察を行い、原子分解能で磁気相互作用力の測定が可能であることを実験的に示した。9)磁気的相互作用力の性質の理論的解明:ab initio計算を用いた理論的研究を行い、強磁性体探針と反強磁性体表面との間に働く磁気的相互作用力の性質を明らかにした。
トランスジェニックマウスを用いたプロスタシンの機能解析

腎臓におけるNa代謝は体液の恒常性や血圧をコントロールする上で最も重要な役割を担っている。腎臓におけるNa代謝のなかで重要な働きをしているのが上皮性Naチャネル(ENaC)である。このENaCは原発性アルドステロン症やLiddle症候群、ネフローゼ症候群や肝硬変に伴う浮腫などNa代謝異常や高血圧を引き起こす病態において関与していることが知られている。ENaCの活性はレニン・アンジオテンシン・アルドステロン系やADHなどのホルモンにより厳密にコントロールされていることが知られているが、分子生物学的なENaCの活性化機構については未だ不明な点が多い。1997年にはある種のセリンプロテアーゼがENaCを活性化するという全く新しい機序による活性調節の報告がなされている。1998年に私たちはラット腎臓よりプロスタシンというセリンプロテアーゼのcDNAクローニングに成功した。プロスタシンは腎尿細管上皮細胞の管腔側に発現し、尿中にも検出されることが分かっている。これらの事実に基づき私たちはプロスタシンがENaCを活性化するという仮説をたて、アフリカツメガエルの卵母細胞にENaCとプロスタシンを発現させることにより、プロスタシンがENaCを活性化することを世界で初めて証明した(J.Am.Soc.Nephrol.,12:1114-1121,2001)。また、私たちはNa代謝を調節するホルモンの中で最も重要なアルドステロンがプロスタシンの発現を調節していることも明らかにしている。アルドステロン投与によりマウス腎尿細管培養細胞では培養上清中にプロスタシンの分泌が増加し、ラットにおいては尿中へのプロスタシン分泌が増加した。さらに原発性アルドステロン症患者の尿中プロスタシンが健常者に比して著増しており、副腎腺腫摘出術により正常化することも世界に先駆けて明らかにした(J.Clin.Invest.,2002)。これらの結果からプロスタシンが生体におけるENaCを介したNa代謝に重要な働きをしていることは容易に想定される。また最近卵巣癌組織においてプロスタシンの発現が亢進していること、血清中のプロスタシン濃度が単独またはCA125と組み合わせることで有用な卵巣癌のマーカーになることが報告され、腫瘍の発生にもプロスタシンが関与している可能性が示唆された。しかしながら、プロスタシンの生体における役割および各種病態における関与を直接的に個体レベルで解明した研究は知られていない。本研究の目的はプロスタシンを過剰発現させたトランスジェニックマウスを作成し、プロスタシンの高血圧・Na代謝における役割および腫瘍発生における関与を個体レベルで解析することにある。腎臓におけるNa代謝で上皮性Naチャネル(ENaC)は重要な働きをしている。1998年に私たちはラット腎臓よりプロスタシンというセリンプロテアーゼのcDNAをクローニングした。

プロスタシンは腎尿細管上皮細胞の管腔側に発現し、尿中にも検出される。ENaCとプロスタシンを共発現させ、プロスタシンがENaCを活性化することを世界で初めて証明した(J.Am.Soc.Nephrol.,2001)。また、私たちはNa代謝を調節するホルモンの中で最も重要なアルドステロンがプロスタシンの発現を調節しており、原発性アルドステロン症患者の尿中プロスタシンが健常者に比して著増し、副腎腺腫摘出術により正常化することも世界に先駆けて明らかにしている(J.Clin.Invest.,2002)。本研究の目的はプロスタシンを過剰発現させたトランスジェニックマウスを作成し、プロスタシンの高血圧・Na代謝における役割および腫瘍発生における関与を個体レベルで解析することにある。本年度はヒトプロスタシンゲノムのBACクローンの単離および制限酵素地図の作成をしている。ヒト腎臓cDNAライブラリーよりdegenerate RT-PCRを用いてヒトプロスタシンcDNAを単離した。このcDNAを用いてすでにヒトゲノムBACクローンライブラリーよりfilter hybridization法を用いてヒトプロスタシンゲノムを含んだBACクローンを3つ単離している。これらのクローンを増幅・精製し、種々の制限酵素による切断後、パルスフィールド電気泳動およびサザンブロッティングを行ってヒトプロスタシンゲノムBACクローンの制限酵素地図を作成中である。さらに得られた制限酵素地図にもとづいて約1550kbpの長さで十分に5'および3'領域を合むプロスタシンのゲノムDNA断片をパルスフィールド電気泳動法により分離・精製し、ゲノム断片をコスミドまたはファージにサブクローン中である。プロスタシンを過剰発現させたトランスジェニックマウスを作成し、プロスタシンの高血圧・Na代謝における役割および腫瘍発生における関与を個体レベルで解析することにある。具体的には1)ヒトゲノムBACクローンライブラリーをスクリーニングし、ヒトプロスタシンゲノムを含むBACクローンを単離する。2)制限酵素とパルスフィールド電気泳動およびサザンブロッティングを用いてヒトプロスタシンゲノムの制限酵素地図を作成する。3)制限酵素地図にもとづきゲノムDNA断片を精製する。4)マウス受精卵雄性前核にプロスタシンゲノムを注入し、トランスジェニックマウスを作製する。トランスジェニックマウス作製は本学動物資源開発研究センターの協力して行う。5)プロスタシン過剰発現マウスの生理学的解析、薬理学的解析および病理学的解析を行い高血圧・Na代謝におけるプロスタシンの意義および腫瘍発生における関与について検討する。1.ヒトプロスタシンゲノムのBACクローンの単離および制限酵素地図の作成私たちはヒト腎臓cDNAライブラリー(市販品)よりdegenerate RT-PCRを用いてヒトプロスタシンcDNAを単離した。このcDNAを用いてヒトゲノムBACクローンライブラリーよりfilter hybridization法を用いてヒトプロスタシンゲノムを含んだBACクローンを3つ単離した。
ペタヘルツ可変光パラメトリック発振器の研究

本研究の目的は、半導体レーザー(LD)励起マイクロチップレーザーと新しい非線形光学結晶であるCLBO(CsLiB_6O_<10>)を用いてコンパクトな光パラメトリック発振器(OPO)を開発することにある。最終年度ではNd:YAGとNd:YVO_4レーザーの四倍波によるUV領域のOPOを試みた。(1)OPOの励起源として、共振器内部SHGによるLD励起Nd:YVO_4マイクロチップグリーンレーザーを開発した。まず、M^2因子を用いた最適設計法を確立し、CW動作でスロープ効率%と高効率発振特性を実現した。さらにKTPE/OQスイッチを採用することにより超小型共振器構成でグリーン領域で1.5kW尖頭出力を得た。(2)CLBOを用いてNd:YAGの四倍波(266nm)を平均出力1Wで得た。これは、BBOを用いた場合に比べ二倍程度高い変換効率である。(3)セルマイヤー方程式を用いて小型CLBO-OPO特性を理論的に検討し、波長可変領域1PHz(10^<15>Hz、波長270-2,700nm)の可能性を得た。しかしながら、OPO実験の際100MW/cm^2でCLBOがダメ-ジを起こしたため安定発振は実現できず、上記波長可変域の実験的検証は行えなかった。以上、本研究を実施することにより、ペタヘルツ可変光パラメトリック発振器の要素技術を確立した。本研究の目的は、新しい非線形光学結晶CLBO(CsLiB_6O_<10>)を用いて光パラメトリック発振器(OPO)を構成し、可変幅1PHz(1×10^<15>Hz)に至る連続周波数可変(波長2702700nm)で準CW動作の高出力発振特性を実現することである。本年度は全固体Nd:YVO_4レーザーの高出力化とUV高調波発生法に重点をおいて研究を行った。(1)LD励起共振器内部SHG型Nd:YVO_4マイクロチップレーザーの高出力化LD励起共振器内部SHG型Nd:YVO_4マイクロチップレーザーとして複合共振器構成を応用することで、KTP結晶を用いたE/O-Qスイッチの特性改善を行った。これにより、単一周波数で、1.5kWのグリーンパルスが安定に得られた。現在、さらに数倍程度の特性改善法について検討しており、これによりOPO動作の安定化を図る。(2)第4高調波発生による高出力UV光の発生CLBOの結晶を用いてNd:YAGレーザーのSHG出力(波長532nm、繰返し5kHz、ピーク出力11kW、平均出力5.5W)をさらに2逓倍した266nmの4倍波発生実験を検討した。従来のBBO結晶を用いた場合に比べ約2倍にあたる平均出力1Wの紫外光が得られた。(3)CLBO結晶を用いるOPOの位相整合特性の予備実験CLBO結晶を用いたOPOの準備として、Nd:YAG基本波励起のKTP-OPO実験を行い、基本条件の明確化を図った。また、CLBO結晶のSellmeier方程式から、理論的な検討を行い、小型のOPOの設計指針を得ることができた。まず、M^2因子を用いた最適設計法を確立し、CW動作でスロープ効率58%と高効率発振特性を実現した。さらにKTP/OQスイッチを採用することにより超小型共振器構成でグリーン領域で1.5kW尖頭出力を得た。

(2)CLBOを用いてNd:YAGの四倍波(266nm)を平均出力1Wで得た。これは、BBOを用いた場合に比べ二倍程度高い変換効率である。(3)セルマイヤー方程式を用いて小型CLBO-OPO特性を理論的に検討し、波長可変領域1PHz(10^<15>Hz、波長270-2、700nm)の可能性を得た。しかしながら、OPO実験の際100MW/cm^2でCLBOがダメ-ジを起こしたため安定発振は実現できず、上記波長可変域の実験的検証は行えなかった。以上、本研究を実施することにより、ペタヘルツ可変光パラメトリック発振器の要素技術を確立した。