hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規オートファジーの変調による血球貪食症候群の病態解明と治療法の開発

本研究では、Atg5やAtg7に依存しない新規オートファジーの赤血球分化への関与を詳細に明らかにする事を目的とし、新規オートファジーに必須のUlk1遺伝子の欠損マウスを作製した。その胎仔肝臓から赤血球を単離しオートファジーの有無を検討したところ、最終分化過程でミトコンドリアの除去が実行されなかった。一方、Atg5欠損赤血球では正常であった。これらの事実より、赤血球マイトファジーは、新規オートファジーにより実行される事が明らかとなった。次に貧血の有無を検討したところ、Ulk1欠損マウスの胎仔は貧血に陥っており、これはアポトーシスが起きやすく、マクロファージに貪食されるためであると考えられた。オートファジーは細胞内の不要なタンパク質やオルガネラを分解するシステムである。我々はオートファジーに必須とされてきたAtg5/Atg7に依存しない新たなメカニズムによるオルタナティブ・オートファジーを発見し、赤血球の成熟段階においてミトコンドリア除去に関わっていることを見出した(Nature2009)。これまでにその関連分子の欠損マウスを3系統作製し、それらは(1)オルタナティブ・オートファジーが観察されず、(2)異常なミトコンドリアが蓄積し、(3)赤血球の分化に異常が生じ、(4)血球貧食の異常な亢進である血球貪食症候群に酷似した表現型を呈することを見出した。本研究では、現在までに赤血球分化にオルタナティブ・オートファジーが関与する分子機序を解明し、血球貪食症候群の治療戦略を確立することを目的とし、赤血球最終分化においてミトコンドリアが除去(マイトファジー)される分子機構の解析を進めており、論文作成中である。オートファジーは細胞内の不要な蛋白質やオルガネラを分解するシステムであり、細胞の飢餓や薬剤ストレスなどで誘導される。我々はオートファジーに必須とされてきたAtg5やAtg7に依存しない新たなメカニズムによるオルタナティブ・オートファジーを発見した。本研究では、このオルタナティブ・オートファジーと赤血球分化との関連の詳細を明らかにする事、この現象の異常と疾病との関係を明らかにする事を目的に研究を行った。最初に、オルタナティブ・オートファジーに必須の分子であるUlk1遺伝子のノックアウトマウスを作製し、その胎仔肝臓(胎仔期において肝臓は造血器官)から赤血球を単離し、Atg5依存的オートファジーとオルタナティブ・オートファジーの有無を検討した。その結果、Ulk1欠損赤血球ではオルタナティブ・オートファジーが殆どみられず、赤血球の最終分化過程でミトコンドリアの除去が実行されなかった。一方、Atg5欠損赤血球においてはこの過程は正常であった。これらの事実より、赤血球マイトファジーは、新規オートファジーに大きく依存している事が明らかとなった。さらに、赤血球マイトファジーに関わる分子の検索を行なった。その結果、HSP90-Cdc32複合体やAtg13に関してはその関与がほぼない一方、Nixについては関連性が示唆された。次に、Ulk1欠損マウスでの貧血の有無を検討したところ、野生型マウス胎仔とAtg5欠損マウス胎仔は、ほぼ同じ赤血球数、ヘモグロビン濃度であったが、Ulk1欠損マウス胎仔では貧血に陥っていた。この原因を探索したところ、Ulk1欠損赤血球では、アポトーシスが起きやすく、マクロファージに貪食される可能性が高い事が明らかとなった。これらの研究成果をまとめた論文は、Nature Communicationsに受理され、近々公表される予定である。現在までに赤血球分化に関わる因子を同定、その機能解析の結果を論文作成中である。25年度が最終年度であるため、記入しない。マウスの解析の他、患者由来の血球を用いて、血球食食症候群とオートファジーによるミトコンドリア除去の破綻の関連性を調べる。
遷移金属ダイカルコゲナイド層間化合物の電子状態と物性

APW法に基づくMxTiS_2の電子帯構造と原子間結合に関する研究及びMxNbS_2におけるRKKY相互作用の研究を行ない以下に述べる結果を得た.1.MxTiS_2(M=遷移金属)の非磁性状態における電子帯構造と結合様式(1)侵入原子のMの3d状態は母体であるTiS_2のp-dγ反結合バンドとdε非結合バンドの間に新しいバンドを形成し,フェルミレベルはこのバンドに位置する.この新しいバンドにはSの3p状態とTiの3d状態もかなり混成しており,バンド巾もFe_<1/3>TiS_2で約3eVとかなり広い.(2)Mのdγ軌道とSのp軌道も共有性結合を示し,またTiとMのc軸方向にのびたdε軌道は互に混成して結合及び反結合状態を形成する.2.Fe_<1/3>TiS_2及びFeTiS_2の強磁性状態における電子帯構造Feの3d成分は上向きと下向きスピンのバンドが大きな分裂を示し,その分裂は非磁性状態バンドのrigidな分裂としては表わせない.モーメントの大きさは単位胞あたり, Fe_<1/3>TiS_2で2.55μB, FeTiS_2で3.22μBである.この結果もM-3d電子の遍歴性を示している.3.MxNbS_2におけるRKKY相互作用:2H-NbS_2の層間化合物MxNbS_2では, M-3d局在していてRigid-Band Modelが成立ちRKKY相互作用が重要であると考えられている.そこでNbS_2の現実的な電子帯構造を用いてRKKY相互作用を評価した.その結果,長距離にわたって振動し方向にも強く依存する交換相互作用が得られた.ただし, Mの濃度及び価数の違いによる多様な磁気構造をすべて説明することは不可能で他の相互作用を合せて考えるかあるいはRigid-Band Modelそのものを改良する必要があると思われる.APW法に基づくMxTiS_2の電子帯構造と原子間結合に関する研究及びMxNbS_2におけるRKKY相互作用の研究を行ない以下に述べる結果を得た.1.MxTiS_2(M=遷移金属)の非磁性状態における電子帯構造と結合様式(1)侵入原子のMの3d状態は母体であるTiS_2のp-dγ反結合バンドとdε非結合バンドの間に新しいバンドを形成し,フェルミレベルはこのバンドに位置する.この新しいバンドにはSの3p状態とTiの3d状態もかなり混成しており,バンド巾もFe_<1/3>TiS_2で約3eVとかなり広い.(2)Mのdγ軌道とSのp軌道も共有性結合を示し,またTiとMのc軸方向にのびたdε軌道は互に混成して結合及び反結合状態を形成する.2.Fe_<1/3>TiS_2及びFeTiS_2の強磁性状態における電子帯構造Feの3d成分は上向きと下向きスピンのバンドが大きな分裂を示し,その分裂は非磁性状態バンドのrigidな分裂としては表わせない.モーメントの大きさは単位胞あたり, Fe_<1/3>TiS_2で2.55μB, FeTiS_2で3.22μBである.この結果もM-3d電子の遍歴性を示している.3.MxNbS_2におけるRKKY相互作用:2H-NbS_2の層間化合物MxNbS_2では, M-3d局在していてRigid-Band Modelが成立ちRKKY相互作用が重要であると考えられている.そこでNbS_2の現実的な電子帯構造を用いてRKKY相互作用を評価した.その結果,長距離にわたって振動し方向にも強く依存する交換相互作用が得られた.ただし, Mの濃度及び価数の違いによる多様な磁気構造をすべて説明することは不可能で他の相互作用を合せて考えるかあるいはRigid-Band Modelそのものを改良する必要があると思われる.1T-Ti【S_2】に遷移金属Fe及びCoをインターカレートさせた【M_x】Ti【S_2】(M=Fe,Co;x=1,1/3)の非磁性状態における電子帯構造の計算並びに【Fe_x】Ti【S_2】(x=1,1/3)の強磁性状態における電子帯構造の計算が完了し、次のような重要な知見が得られた。1.Fe及びCoの3d状態は、母体であるTi【S_2】の結合バンドと非結合バンドの間に、Sの3p及びTiの3d状態と混成したバンドを形成し、フェルミ・レベルはこの混成バンドのところにある。従って、Ti【S_2】の電子帯構造に基づいたいわゆるリジッド・バンドモデルを用いて【M_x】Ti【S_2】(x>1/3)の物性を議論することはできない。2.上記の混成バンドの幅はかなり広く(【Fe_(1/3)】Ti【S_2】でやく2.7eV)、従って、Fe,Coの3d電子を局在モーメントのモデルで取り扱うことは不適当で、遍歴電子として取り扱うべきである。3.FeやCoの3d状態とSの3p及びTiの3d状態との混成はx=1/3の場合でもフェルミ・レベル付近でかなり大きい。この混成は最近の光電子放出の実験により確認されている。
口腔・顔面領域での神経因性疼痛発症・維持に伴う神経栄養因子の関与について

本研究では神経因性疼痛の発症機序および治療方法を検討するため、神経因性疼痛を誘発する動物モデルを作成し、神経因性疼痛にたいする各種神経栄養因子(酸化型ガレクチン、血小板由来神経栄養因子(BDNF)、アルテミン)の効果を調べた。坐骨神経結紮により、結紮側(左側)で熱刺激に対する逃避時間の短縮(痛覚過敏)が生じた。結紮部位に神経栄養因子を塗布した群では、生理食塩水(生食)塗布群に比べ熱刺激に対する痛覚過敏の発症(逃避行動時間の短縮)が著しく遅延した。特に、酸化型ガレクチン塗布群では、結紮直後から28日目にかけて結紮側の逃避行動の延長(鎮痛効果)が観察された。アルテミンおよび血小板由来神経栄養因子(BDNF)塗布群では、痛覚過敏は抑制されたが、酸化型ガレクチンとは異なり鎮痛効果は認められなかった。求心路遮断性疼痛(神経因性疼痛・神経障害性疼痛)は、末梢神経から脊髄を介し上位中枢へ知覚の情報が伝達される経路が遮断されることにより発症する。この痛みは、灼熱痛を中心とした自発痛、アロディニアや痛覚過敏などの感覚異常を伴う慢性痛であり、根本的な治療法は現在のところ確立されていない。このような痛みの発症機序として、感覚ニューロンの可塑的変化に伴う、痛覚神経系に対する交感神経系の影響が示唆されている。平成20年度は、求心路遮断痛の治療薬および治療方法の開発を行っに先立ち、求心路遮断痛発症機序の解明を行う目的で、求心路遮断痛発症動物を用い、末梢神経入力領域の脊髄腔内にマイクロダイアリシスカァーテルを挿入し灌流を行い、灌流液中のグルタミン酸(Glu:痛覚神経の代表的神経伝達物質)とノルアドレナリン(NA:交感神経の神経伝達物質)の量的変動を測定した。【実験方法】SD系雄性ラット(250g300g)を使用した。神経因性疼痛モデル:ペントバルビタール(50mg/kg、腹腔内投与)にて麻酔し、左側坐骨神経を露出した。クロミック製縫合糸(4-0)で坐骨神経を4ヶ所緩やかに結紮した(結紮群)。対照実験として同側坐骨神経を同様に露出し偽手術を行った(偽手術群)。手術操作4日目以降より疼痛閾値の測定を行った。機械刺激:von Freyフィラメントを使用し、足低に触刺激を加え触覚閾値の変動を測定した。マイクロダイアリシスカテーテルの髄腔内装着:ペントバルビタール麻酔下実験を行った。腰椎L5の背側面を開放し棘突起を除去した。髄腔内灌流を行うためマイクロダイアリシスカテーテル(シンクル脊髄用カテーアル:マーシル社製、MS-0045)の先端を脊髄の腰膨大部(L4L5)に到達させるように、L5の部位から吻側へ約2.5cm挿入した。チューブの他方は皮下を通して頸部に開放しその位置に固定した。灌流実験は、1週間以上置いて行った。髄腔内灌流液中のGluおよびNA量;灌流中こ回収されたGluおよびNA量は、それぞれ高速液体クロマトグラフィ-電気化学検出器(HTEC-500とM500システム:エイコム)と高速液体クロマトグラフィ-電気化学検出器(ECD-300:エイコム)で測定した。【実験結果及び考察】坐骨神経結紮に伴い、手術後2週から4週にかけて、結紮足で機械刺激に対する閾値の低下が認められた(求心路遮断痛発症動物の作成)。求心路遮断痛発症動物の髄腔内灌流液中では、機械刺激(ピンチング)に対し、正常動物と比べGluおよびNAの有意な遊離量の増加が観察された。これらの結果から、求心路遮断性疼痛の発症・維持にGluのみならずNA神経系が関与することが明らになった。求心路遮断痛発症機序の解明を行う目的で、求心路遮断痛発症動物を用い、感覚情報伝導路の第二次中継核である視床後外側腹即側核(VPL)、下後腹側核(VPI)および扁桃核を、マイクロダイアリシスチューブで灌流し、灌流液中のノルアドレナリン(NA:交感神経の神経伝達物質)の量的変動を測定した。

神経因性疼痛モデル:ペントバルビタール(50mg/kg、腹腔内投与)にて麻酔し、左側坐骨神経を露出した。クロミック製縫合糸(4-0)で坐骨神経を3ヶ所緩やかに結紮した(結紮群)。手術4日目以降より疼痛閾値の測定を行った。機械刺激:von Freyフィラメントを使用し、足裏の触刺激に対する反応閾値の変動を測定した。マイクロダイアリシスチューブの脳内挿入:ペントバルビタール麻酔下、脳固定装置を用い、視床後外側腹即側核(VPL)、下後腹側核(VPI)および扁桃核にマイクロダイアリシスチューブ(透析プローブ:エイコム製A-1-8-02およびA-1-12-02、エイコム)を挿入、デンタルセメントおよび歯科用レジンにて頭蓋に固定した。灌流実験は、手術後1週間以上おいて行った。灌流液中のNA量;灌流中に回収されたNA量は、高速液体クロマトグラフィー電気化学検出器(ECD-300:エイコム)で測定した。【実験結果及び考察】坐骨神経結紮に伴い、手術後2週から4週にかけて、結紮足で機械刺激に対する閾値の低下が認められた(求心路遮断痛発症動物の作成)。求心路遮断痛発症動物では、侵害刺激(機械刺激(ピンチング)、カプサイシンの後肢足底皮下投与)に対し、視床および扁桃核の灌流液中で、正常動物と比べNAの有意な遊離量の増加が観察された。これらの結果から、求心路遮断性疼痛の発症・維持に視床および扁桃核のNA神経系が関与している可能性が明らかとなった。今後、NAの変動を指標として神経栄養因子の影響を検討する予定である。本研究では神経因性疼痛の発症機序および治療方法を検討するため、神経因性疼痛を誘発する動物モデルを作成し、神経因性疼痛にたいする各種神経栄養因子の効果を調べた。熱刺激に対する逃避時間は、正常動物では左側では9.3±0.2秒、右側は9.1±0.1秒(例数30)であった。坐骨神経結紮により、結紮側(左側)では、結紮7日目から熱刺激に対する逃避時間の短縮(痛覚過敏)が生じ、10日から14日目にかけ最大となった。この症状は2か月以上続いた。結紮14日目の逃避時間は、結紮側(左側:6.1±0,09秒)、正常側(右側:8.9±0.1秒、例数30)であった。神経結紮時、結紮部位に神経栄養因子を塗布した群では、生理食塩水(生食)塗布群に比べ熱刺激に対する痛覚過敏の発症(逃避行動時間の短縮)が著しく遅延した。特に、酸化型ガレクチン塗布群では、結紮直後から28日目にかけて結紮側の逃避行動の延長が観察された。逃避時間の短縮は、酸化型ガレクチン投与群では結紮後31日で発症した。アルテミンおよび血小板由来神経栄養因子(BDNF)含有分画を塗布した群では、生理食塩水塗布群に比べ熱刺激に対する痛覚過敏の発症(逃避行動時間の短縮)が著しく抑制されたが、酸化型ガレクチン塗布群と異なり、結紮側の逃避行動の延長(鎮痛効果)は観察されなかった。
中国発行の朝鮮語新聞にみる中国朝鮮語の語彙論的研究

第1に、1990年代中国の朝鮮語規範化の動向を規範化文献の刊行状況と『中国朝鮮語文』誌などの記述を基に再構した。『朝鮮語辞典』(全3巻)の刊行・中国朝鮮語査定委員会の動向・『朝鮮語規範集』の修正補充の3点に注目し、本研究の中心的対象であり、とりわけ規範の大部分を占める語彙規範についてその異同を述べ、中国朝鮮語の基準が従来の周恩来総理の指示に基づく「ピョンヤンのことば」から朝鮮民族全体にシフトしたことを指摘した。第2に、中国の少数民族全体から見て、漢語に取り囲まれた状況の中で二言語教育(実際には「外国語」を含めた三言語教育)が比較的成功しているといわれる朝鮮族の朝鮮語語彙にすら問題点が存在することについて、次の2点を中心に明らかにした。まず、中国発行の四大朝鮮語新聞(『延辺日報』・『吉林新聞』・『黒龍江新聞』・『遼寧朝鮮文報』)と『中国朝鮮語文』誌を主要資料とし、語彙規範化の問題点を考察した。その結果、語彙規範には義務性があるものの、それは主として書き手の「自覚」・「義務感」によっており、規範化への努力が続けられているにも拘らず、規範の遵守が期待されるべき四大朝鮮語新聞においてさえ、語彙規範で「非標準的」とされているものはもちろん、語彙規範では言及のない様々な非規範的語彙が日常的に使用されていることを示した。次に、これまでの規範化の中心課題であった漢語との言語接触から生じた語彙に加え、韓国との交流が盛んになるにつれて韓国の朝鮮語の威信が向上したこともあり、韓国から流入する外来語に関して切実な問題が生じていることを、実例を挙げながら明らかにし、外来語に関するいくつかの問題を提示した。中国における朝鮮語に対する言語政策史について、従来の研究を補い、明確かつ体系的な記述を図るため、これまで中国の朝鮮語言語政策に影響を与えてきた朝鮮民主主義人民共和国の言語政策史を検討した。『朝鮮語文』他の代表的言語学・朝鮮語学専門誌に加え、より初期の『朝鮮語研究』の一部や従来未見の文献をも対象とし、そこに見られる言語政策に対する言説をたどった。しかし、本年度後半になり、本研究にとって重要な意味を持つ『チュチェの朝鮮語研究50年史』(金日成綜合大学朝鮮語文学部刊・1996年)が国内にもたらされ、再検討を行っている。また、『中国朝鮮語文』のバックナンバーなどにより中国の朝鮮語言語政策史に関してもより綿密な記述を図っている。さらに、中国の4大朝鮮語新聞(『吉林新聞』・『延辺日報』・『黒龍江新聞』・『遼寧朝鮮文報』)を資料として、語彙収集の予備的調査を行い、非規範的語彙の散見・規範のゆれ・各新聞の傾向等を把握した。また、紙面によっては漢語の混在が広く行われていることが判明し、朝鮮語の文中における漢字表記のありかたの問題を含めての検討も必要であること、また、外来語を中心に大韓民国の朝鮮語の影響が予想以上に大きく現れていることがわかった。次年度にはデータ処理の機械化による収集資料の大量分析を図り、特徴的語彙のデータベース化を進め、それに基づき南北朝鮮の規範語・中国の規範語を基準とするふたつの視点から、実際に現れたあるがままの中国朝鮮語の語彙に対する理論的分析を行う。また、文化大革命時期の一部朝鮮語文献に対する考察を参考としながら分析を進める。さらに、他の分断国家語の状況にも言及したい。
ヒドラの散在神経系における神経網の形成機構

腔腸動物ヒドラは、動物界で最も単純な神経系、散在神経系を持ち、脳や神経節の分化が見られず体全体に神経網を形成している。最近、神経ペプチドの抗血清および単一クロ-ン抗体を用いた蛍光抗体染色法により、Whole mount標本でこの神経網を正確にかつ詳細に観察することが可能になった。その結果、散在神経系といえども体全体に神経網が均一に分布しているのではなく、神経系は多くの部分集合から成り立っていて、神経網は極めて部位特異性の高い分布を示すことが判明した。申請者は、頭部再生中の神経網の形成過程と出芽中の頭部神経網の形成過程について、神経ペプチドRFamideの抗血清、上皮細胞の部位に特異的な単一クロ-ン抗体、形態形成異常の突然変異体とそのキメラ、などを用いて神経網の形成機構を検討してきた。本重点研究の2年間の援助も得て、本申請の課題については現在までに以下の事項が明らかになった。1.ヒドラの再生中の頭部神経網の形成は二段階で進行し、単一クロ-ン抗体によって示される上皮細胞の振る舞いと一致する。2.形態形成異常の突然変異体の示す頭部神経網の再生過程の異常を同定し、頭部神経網形成は独立した2つの過程から成り立つことが判明し、先の二段階説を実証した。3.神経細胞と上皮細胞が異なる動物株(突然変異体と野生株)由来のキメラを用いた研究から、神経網形成中の神経細胞の振る舞いは、上皮細胞に支配されることが判明した。このように、神経網形成が、再生中あるいは出芽中の上皮細胞によって供給される環境に支配されることを、多くの例と多くのレベルで示すことができた。
下肢末梢神経の低電流反復刺激法による腰部脊柱管狭窄症の新しい保存療法の開発

腰部脊柱管狭窄症(LSS)の特徴的症状である間欠跛行の新しい保存療法の開発を目的に、低電流反復刺激法(LR-TENS)の効果を研究した。中心性狭窄型LSS患者45例と健常者15例を対象に行った。LR-TENSは、表面電極により、痛みを伴わない弱い電気刺激(運動位閾値の1.2倍)を一側の足関節部脛骨神経に頻度5Hzで5分間加えた。LSS患者では連続歩行距離は有意に延長し、同時に、F波伝導速度はLR-TENS刺激側だけでなく非刺激側でも有意に速くなった。対照群(LSS患者のLR-TENS(-)群と健常者)ではF波に変化は生じなかった。刺激装置の小型化により有用なLSS治療法となり得る。従って、LR-TENSにより刺激側のF波の最短潜時は有意に短縮したが、非刺激側ではF波は同様の変化を示したが統計学的に有意なレベルに至らなかった。腰部脊柱管狭窄症(LSS)における脛骨神経低電流反復刺激(LR-TENS)の臨床的および電気生理学的効果を明らかにするため、平成24年度は(1)臨床的評価法として連続歩行可能距離(CD)と冷覚閾値(CPT)を用い、(2)電気生理学的評価法としてM波、F波、経頭蓋磁気刺激による運動誘発電位(MEP)、馬尾神経活動電位(CEAP)を用いた。(1)中心性LSSではLR-TENSによりCDは平均23 mから42 mに改善し(n=5)、CPTは平均26.1 °Cから25.5 °Cに変化した(n=5)。また、(2)膝窩部脛骨神経刺激ー母趾外転筋(AH)記録のM波潜時は不変であり(平均13.0 ms →13.1 ms : n=4)、F波最短潜時は平均52.8 msから51.9 msに短縮し(n=5)、AHのMEP潜時は平均50.0 msから48.3 msに短縮した。またL4/5椎間狭窄例の手術時に椎弓を展開した状態で、LR-TENS前後に坐骨神経刺激ーCEAPをL3/4椎間黄靱帯から記録すると、CEAP潜時は不変であった(12.4 ms →12.4 ms : n=1)。LR-TENSの効果としてCDの改善が再確認され、M波潜時の短縮を伴わないF波最短潜時の短縮から馬尾での神経伝導の改善が示唆されたが、手術例の術中CEAP記録では1例ではあるがLR-TENSによるCEAPの潜時短縮は確認されなかった。覚醒時のLR-TENSの効果は全身麻酔下では再現されない可能性が考えられた。従ってLR-TENSにより刺激側および非刺激側ともにF波の最短潜時は有意に短縮しており刺激側においてその傾向が強かった.脊椎脊髄外科24年度の研究において、central LSS患者の片側下肢に加えたLR-TENSの効果として、自覚症状の改善が非刺激側にも及ぶ可能性が示唆された。そこで、25年度は、LR-TENSのニューロモデュレーション効果を刺激側と非刺激側のF波で客観的に評価した。その結果、研究実績の概要で述べた通り、LR-TENS刺激側のみならず非刺激側にもニューロモデュレーション効果が及ぶ可能性が示唆されたが統計学的に有意レベルに至っていない。平成24年度の目標である腰部脊柱管狭窄症(LSS)における脛骨神経低電流反復刺激(LR-TENS)の臨床的および電気生理学的効果についての臨床実験を行いデータが得られている。統計学的処理が行えるほど症例数は多くないが、今後の研究の方向性を検討する上で貴重なデータが得られている。25年度の単純化したプロトコールにもとづいた研究を継続して行い、central LSS患者の中でLR-TENS介入を行ったLR-TENS(+)群と介入しなかったLR-TENS(-)群をそれぞれ少なくとも15例ずつについて実験する。評価はclaudication distanceの変化、M波およびF波の変化に絞って行う。但し、電気生理学的評価(M波およびF波)は刺激側と非刺激側の両側について実施し、LR-TENSによるニューロモデュレーション効果の広がりを明らかにする。以上の結果を英文誌に投稿すること、およびLR-TENSを臨床応用するための簡易刺激装置プロトタイプの制作を目指して研究を推進する。

平成24年度は、LR-TENSの効果を評価するために連続歩行可能距離(CD)、冷覚閾値(CPT)、M波、F波、経頭蓋磁気刺激による運動誘発電位(MEP)など、患者一人に対して同時に多くの評価法を用いた。しかし、実際に行ってみると、手技が煩雑で検者と被験者の集中力の維持に問題があること、LR-TENSの効果に経時的変化があるとすると評価に長時間を要することは望ましくないことなどが明らかとなった。また、馬尾活動電位(CEAP)の術中記録は全身麻酔下であるため覚醒時のF波データとの関連を評価するには不適切と考えられた。以上のことから、今後の研究の進め方として、(1)LR-TENS効果のメカニズムの電気生理学的研究プロトコールを単純化すること、(2)リアルタイム筋放電積分装置の作成、(3)LR-TENS用刺激装置プロトタイプの製作、の3点を中心に行うこととした。25年度の単純化したプロトコールにもとづいた研究を継続して行い、central LSS患者の中でLR-TENS介入を行ったLR-TENS(+)群と介入しなかったLR-TENS(-)群をそれぞれ少なくとも15例ずつについて実験する。評価はclaudication distanceの変化、M波およびF波の変化に絞って行う。但し、電気生理学的評価(M波およびF波)は刺激側と非刺激側の両側について実施し、LR-TENSによるニューロモデュレーション効果の広がりを明らかにする。以上の結果を英文誌に投稿すること、およびLR-TENSを臨床応用するための簡易刺激装置プロトタイプの制作を目指して研究を推進するため。26年度の研究経費は、電気生理学的検査に必要な電極など消耗品の購入、簡易刺激装置プロトタイプの制作費、学会出張旅費、論文校正謝金に使用する。平成25年度の研究費は次の(1)(3)の用途に使用する予定である。(1)予備研究で確認された中心性LSSにおけるLR-TENSの効果、すなわちCDの改善とLR-TENS刺激側におけるAH-F波の最短潜時短縮(すなわち伝導速度の改善)がLR-TENS非刺激にも認められるか否かを評価するために電気生理学的検査に必要な電極に使用する。(2)また、平成25年度研究計画に計上したようにリアルタイム筋放電積分装置の作成のために使用する。(3)平成25年度研究計画に計上したようにLR-TENS用刺激装置プロトタイプの製作に使用する。
骨髄幹細胞からまるい肝臓をつくる

今年度、我々は骨髄幹細胞からまるい(三次元立体構築を有する)肝臓を分化誘導するために、同様に多能性を有する胚性幹(ES)細胞を用いて、肝細胞への分化誘導に関する研究を行った。
パーキンソン病および関連疾患における姿勢異常の病態の解明と治療法の開発

パーキンソン患者の70%に側彎症が存在し、側彎症例の75%には、脊柱起立筋の脂肪混在を認めた.脂肪混在は、脊柱起立筋にびまん性または局所的に存在していた。また、脂肪の局所浸潤部には浮腫性変化が混在することがMRIにて確認された。非側彎のパーキンソン患者では正常対象に比べ最長筋の萎縮が高度であった。また、側彎症を有し、脊柱起立筋の脂肪混在が高度な症例ほどH-Yや姿勢障害が高度であった。側彎症を伴ったパーキンソン病患者では、脊柱起立筋の脂肪混在が高度であるほど日常生活動作は低下しているので、早期から治療的介入(適切な薬物療法やリハビリテーション)し、側彎症を予防することが重要である。本研究の目的は、パーキンソン病の腰曲がり(camptocormia)の発症機序の解明と治療法の開発である。パーキンソンモデル動物を用い、傍脊柱筋などの姿勢制御筋へのドパミンの直接作用を検討し、さらに薬剤やリハビリテーション介入を通して姿勢異常の予防法や治療法を研究する。われわれは、当科外来通院中のパーキンソン病患者34名(女性22名、男性12名。平均年齢73.2±6.3歳(平均H-Y 2.5)を対象に1腰椎X線および腰椎MRI(T1,T2,FS)を撮影し側彎の有無を検討し、2特に、側彎症を有する症例では、傍脊柱筋の脂肪混在の有無およびその混在パターンを評価し臨床症状と比較した。その結果、パーキンソン患者では、70%の症例で側彎症が存在し、側彎症例の75%には、傍脊柱筋に脂肪混在を認めた。脂肪混在は、傍脊柱筋にびまん性または側彎の凸側の最長筋や腸肋筋に局所的に浸潤し、脂肪の局所浸潤部には浮腫性変化が混在することが確認された。側彎症を有し、脊柱起立筋の脂肪混在が高度な症例ほどH-Yや姿勢障害が高度でADL障害があった。さらにわれわれは、camptocormiaと側彎症を有する経過13年の72歳男性のパーキンソン病患者からインフォームドコンセントを得て、傍脊柱筋部を生検し、同部の病理学的検討を行う機会を得た。病理学的には傍脊柱筋の筋線維は円形で大小不同を呈し、結合織増生と脂肪混在が高度であった対象では、筋線維の速筋萎縮が著明で、遅筋比率は63%と、正常対照の53%に比べ増大していた。間質・血管周囲・筋線維内への炎症細胞浸潤や壊死・再生筋線維は認めなかったが、シトクロームC染色にて染色性の粗造化が認められ、虚血病変が示唆された。以上のように、姿勢異常を呈するパーキンソン病患者では、脊柱起立筋の筋緊張異常により筋線維が虚血状態に陥り、筋萎縮・脂肪変性が誘発される可能性が想定された。パーキンソン病患者32名(女性23名、男性9名。平均年齢73.4 ±2.1歳(平均H-Y 2.2)を対象に1MRIを用いた傍脊柱筋(ES)の筋萎縮と脂肪混在の程度2近赤外線スペクトログラフィ- (NIRS)を用いた体位変換時の傍脊柱筋内の組織内血流量、酸素化ヘモグロビン量(Oxy-Hb),脱酸素化ヘモグロビン量(Deoxy-Hb)、組織内酸素濃度(St O2)を検討した。その結果、パーキンソン病患者では、ESのうち最長筋の萎縮が著明であり、43.7%の症例では中等度以上の脂肪混入が確認された。また、背筋の筋固縮が高度なパーキンソン症例では、健常人と異なり、前屈位から正中位への姿勢変換時にES内のTotal-Hb, Oxy-Hb StO2量が増大せず、ESが継続的虚血状態に陥っていることが判明した。パーキンソン患者では、70%の症例で側彎症が存在し、側彎症例の75%には、傍脊柱筋に脂肪混在を認めた。さらにわれわれは、camptocormiaと側彎症を有する経過13年の72歳男性のパーキンソン病患者からインフォームドコンセントを得て、傍脊柱筋部を生検し病理学的検討を施行した。病理学的には傍脊柱筋の筋線維は円形で大小不同を呈し、結合織増生と脂肪混在が高度であった。筋線維の速筋萎縮が著明で、遅筋比率は63%と、正常対照の53%に比べ増大していた。以上より姿勢異常を呈するパーキンソン病患者では、脊柱起立筋の筋緊張異常により筋線維が虚血状態に陥り、筋萎縮・脂肪変性が誘発される可能性が想定された。

また、脂肪の局所浸潤部には浮腫性変化が混在することがMRIにて確認された。非側彎のパーキンソン患者では正常対象に比べ最長筋の萎縮が高度であった。また、側彎症を有し、脊柱起立筋の脂肪混在が高度な症例ほどH-Yや姿勢障害が高度であった。側彎症を伴ったパーキンソン病患者では、脊柱起立筋の脂肪混在が高度であるほど日常生活動作は低下しているので、早期から治療的介入(適切な薬物療法やリハビリテーション)し、側彎症を予防することが重要である。当科外来通院中のパーキンソン病患者32名(女性23名、男性9名。平均年齢73.4 ±2.1歳(平均H-Y 2.2)を対象に(1)MRIを用いた傍脊柱筋(ES)の筋萎縮と脂肪混在の程度(2)近赤外線スペクトログラフィ- (NIRS)を用いた体位変換時の傍脊柱筋内の組織内血流量、酸素化ヘモグロビン量(Oxy-Hb),脱酸素化ヘモグロビン量(Deoxy-Hb)、組織内酸素濃度(St O2)を検討した。その結果、パーキンソン病患者では、ESのうち最長筋の萎縮が著明であり、43.7%の症例では中等度以上の脂肪混入が確認された。また、健常人と異なり、背筋の筋固縮が高度なパーキンソン症例では、前屈位から正中位への姿勢変換時にES内のTotal-Hb, Oxy-Hb StO2量が増大せず、ESが継続的虚血状態に陥っていた。パーキンソン患者では、70%の症例で側彎症が存在し、側彎症例の75%には、傍脊柱筋に脂肪混在を認めた。脂肪混在は、傍脊柱筋にびまん性または側彎の凸側の最長筋や腸肋筋に局所的に浸潤し、脂肪の局所浸潤部には浮腫性変化が混在することが確認された。側彎症を有し、脊柱起立筋の脂肪混在が高度な症例ほどH-Yや姿勢障害が高度でADL障害があった。傍脊柱筋部を生検し、同部の病理学的検討を行う機会を得た。病理学的には傍脊柱筋の筋線維は円形で大小不同を呈し、結合織増生と脂肪混在が高度であった(図1)。対象では、筋線維の速筋萎縮が著明で、遅筋比率は63%と、正常対照の53%に比べ増大していた。間質・血管周囲・筋線維内への炎症細胞浸潤や壊死・再生筋線維は認めなかったが、シトクロームC染色にて染色性の粗造化が認められ、虚血病変が示唆された。平均年齢73.4 ±2.1歳(平均H-Y 2.2)を対象に1MRIを用いた傍脊柱筋(ES)の筋萎縮と脂肪混在の程度2近赤外線スペクトログラフィ- (NIRS)を用いた体位変換時の傍脊柱筋内の組織内血流量、酸素化ヘモグロビン量(Oxy-Hb),脱酸素化ヘモグロビン量(Deoxy-Hb)、組織内酸素濃度(St O2)を検討した。また、健常人と異なり、背筋の筋固縮が高度なパーキンソン症例では、前屈位から正中位への姿勢変換時にES内のTotal-Hb, Oxy-Hb StO2量が増大せず、ESが継続的虚血状態に陥っていることを初めて見出した。さらに、別集団のパーキンソン病患者34名(女性22名、男性12名。平均年齢73.2±6.3歳(平均H-Y 2.5)を対象に1腰椎X線および腰椎MRI(T1,T2,FS)を撮影し側彎の有無を検討し、2特に、側彎症を有する症例では、傍脊柱筋の脂肪混在の有無およびその混在パターンを評価し臨床症状と比較した。その結果、パーキンソン患者では、70%の症例で側彎症が存在し、側彎症例の75%には、傍脊柱筋に脂肪混在を認めた。神経内科学1)当科外来・入院患者を対象としたcamptocormiaの疫学調査
ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤による頭頸部扁平上皮癌抗腫瘍効果のメカニズム解析

ヒストン脱アセチル化酵素(Histone Deacetylase:HDAC)阻害剤による頭頸部扁平上皮癌に対する抗腫瘍効果のメカニズムを癌細胞の浸潤および遊走に密接な関与がみられるタイト結合分子に焦点を当て研究を行った。ヒト剖検材料では、頭頸部扁平上皮癌においてHDAC1,転写因子p63,タイト結合分子JAM-A, claudin-1の発現が、悪性度とともに増加がみられた。また、咽頭扁平上皮癌細胞株(Detroit562)および初代培養癌細胞にHDAC阻害剤tricostain A(TSA)およびHDAC1特異的阻害剤を処置したところ、p63, JAM-A, claudin-1の発現低下がみられた。また、癌細胞の浸潤、遊走および増殖への影響を調べるため、咽頭扁平上皮癌細胞株(Detroit562)および初代培養癌細胞にHDAC阻害剤tricostain A(TSA)およびHDAC1特異的阻害剤を処置したところ、癌細胞の浸潤、遊走および増殖の明らかな抑制が見られ、この変化は癌細胞の細胞周期の変化を介した増殖抑制みられた。この変化の一部は、p63を介してEGFR/ERK経路で調節されていた。以上のことより、頭頸部扁平上皮癌においてp63依存性のJAM-Aは癌の悪性化に関与し、可溶化JAM-Aが、血清中測定可能なことより癌の補助診断となる可能性が考えられた。さらに頭頸部扁平上皮癌におけるHDAC阻害剤の抗腫瘍効果は、癌細胞の遊走・浸潤に関しては一部p63/JAM-Aの抑制を介して、癌細胞の増殖抑制に関してはEGFR/ERK経路を介して行われていることが分かった。ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤による頭頸部扁平上皮癌に対する抗腫瘍効果のメカニズムを癌細胞の浸潤および遊走に密接な関与がみられるタイト結合分子に焦点を当て解明する。1.ヒト剖検材料を用いて調べた結果、頭頸部扁平上皮癌においてヒストン脱アセチル化酵素HDAC1,転写因子p63,タイト結合分子JAM-A, claudin-1の発現が、悪性度とともに増加がみられた。2.HDAC阻害剤を用いて、咽頭扁平上皮癌細胞株(Detroit562)および初代培養癌細胞に処置して、p63, JAM-A, claudin-1の発現および局在変化を比較検討した。HDAC阻害剤tricostain A(TSA)およびHDAC1特異的阻害剤処置により、p63, JAM-A, claudin-1の発現低下がみられた。3.HDAC阻害剤を用いて、咽頭扁平上皮癌細胞株(Detroit562)および初代培養癌細胞に処置して、癌細胞の浸潤、遊走および増殖への影響を比較検討した。HDAC阻害剤tricostain A(TSA)およびHDAC1特異的阻害剤処置により、癌細胞の浸潤、遊走および増殖の明らかな抑制がみられた。これらの結果は、HDAC阻害剤、特にHDAC1阻害剤が、頭頸部扁平上皮癌のp63の発現低下を起こし、JAM-A, claudin-1の発現低下をさせ、癌細胞の浸潤および遊走を抑制していると考えられた。平成29年度に実施する実験においては、ほぼ終了し有意義な結果を見出すことができた。1) HDAC阻害剤によるp63, JAM-A, claudin-1の抑制メカニズムをシグナル伝達経路の面から検討する。2) HDAC阻害剤の癌細胞の増殖抑制作用を細胞周期の面から検討する。今後も継続して同様のテーマで研究を進めるため。学会参加費や試薬などの物品購入に使用する予定。
視線速度観測による太陽系外惑星の探索

本研究3年間にG型巨星のリスト300天体について、すばる望遠鏡による候補天体のピックアップを行い、岡山観測所HIDES、中国興隆観測所NAOCES、韓国普賢山BOESの3国それぞれの高分散分光器を用いた追跡観測によって太陽系外惑星の探査を終了した。結果として5個の系外惑星と1個の褐色矮星の発見を論文の形で公表した。その他、系外惑星4個の発見について論文投稿中である。1つのグループが10個近い系外惑星を発見したことは世界でも珍しく、我々は中質量星の惑星形成について論じる有利な立場にいる。予備的結果ではあるが、これらの軌道周期は100日より短いものはなく、下限があるようだ。太陽のような矮星の周りの惑星とは事情が異なる。これは、中質量星の惑星形成のシナリオに制限を加えるもので、更にサンプルを増やすことで確かな結果にしていきたい。また、惑星をもつG型巨星の金属量は太陽に比べ金属過剰であることがわかり、従来の主張を裏付けた。研究期間中、日中韓の3力国が協力し合い、平成17年度箱根,平成19年度中国の麗江で、それぞれワークショップを開催し、観測成果の報告、観測計画の実施に向けた検討、解析ソフトウェアの開発等について議論を重ねた。とくに、視線速度の精度の改良に著しい進展が見られた。岡山が5m/s,普賢山9m/sの精度であったのが、2m/s,4m/sとそれぞれ改良された。これらのワークショップでの議論の結果、分光器の器械幅があまり変化しないこと、器械幅が再現できるようにオーバーサンプルぎみにデータ点をとる(つまりピクセルサイズの小さいCCDを用いるなど)必要があることがわかった。中国の精度は10m/s以上には向上しなかったが、その原因がわかってきたことで将来の改良への展望がもてた。以上述べた成果をもとにさらに中質量星の周りの系外惑星の数を増やし統計的に惑星形成を論じたい。本年度はG型巨星のリスト300天体について岡山HIDES、中国興隆観測所NAOCES、韓国普賢山BOESの3国それぞれの高分散分光器を用いた観測を実施した。特に大きな支障もなく目標の150星のモニターができた。またSUBARUのHDSを用いた観測も今年度開始した。このうち、星名を明らかにできないが15星に周期的な視線速度の変化が検出された。しかし恒星自体の変動かどうか見極める必要があり恒星活動の指標であるK線やHαの輝線の有無の確認におわれている。この条件をクリアしたものを系外惑星として発表したいと考えている。これらの星についての化学組成の解析も進んでいて、これらの惑星を持つ星がわずかに金属過剰であるかどうか慎重な解析を行った。これらの成果も論文にまとめる予定である。視線速度の現在の精度は5m/sであるが1m/sを目指してデータ解析の再検討を開始した。今年度は日・中・韓の研究者が日本に集まり解析方法について議論を行った。その結果、3つのグループが独立に新しい方法を考えてそのソフトウェアを開発して同一のデータを解析してその精度を競うこととなった。来年度末あたりを目処に再度WSを開催して互いの結果を持ち寄ることとした。また、データ解析では若干中国が遅れているため若手研究者や大学院生を日本に招いて解析方法の習得、改良に来年度は取り組むことにした。この科研費と直接関係しないが岡山の分光器の高効率化、高性能化を目指した改良計画を議論した。

この過程で1m/sの精度を目指した理想の分光器を開発していく方向が確認された。この件についても日・中・韓の3つのグループでも協力していくことになった。本年度はG型巨星のリスト300天体について岡山HIDES、中国興隆観測所NAOCES、韓国普賢山BOESの3国それぞれの高分散分光器を用いた観測を実施し、いくつかの成果を得た。またSUBARUのHDSを用いた観測も順調に行い惑星候補天体のリストアップが進んだ。今年度は、ヒヤデス星団の巨星に散開星団としては初めてとなる惑星を発見した。この結果は天文学会の記者発表で報告されひろく報道された。中国での観測でも惑星規模の天体発見に結びつく観測結果が出てきており、その成果は論文発表すべく準備している。これらの星についての化学組成の解析を進め、これらの惑星を持つ星がわずかに金属過剰であることが判明した。これらの成果も論文にまとめる。視線速度の精度の改善に取り組み、解析ソフトの見直しを精力的に行い、4m/sから1m/sを達成できることを示した。中国、韓国でも同様の取り組みを行っている。韓国では我々の助言をもとに9m/sの精度であったものを4m/sにまで高めることが出来た。中国も大学院生を日本に招いて解析手法の指導し、彼らの改良に貢献することができた。これらの成果をもとに、日・中・韓の研究者が来年度中国に集まり、観測、解析方法、将来計画について議論する予定である。系外惑星の探査プロジェクトをさらに発展させるため、トルコなど他の研究者グループとの共同研究を模索する活動も開始している。本年度はG型巨星のリスト300天体について岡山HIDES、中国興隆観測所NAOCES、韓国普賢山BOESの3国それぞれの高分散分光器を用いた観測によってサーベイを完了した。また、SUBARUのHDSを用いた観測も順調に進み、惑星候補天体のリストアップも進展した。その結果、5個のG型巨星について惑星を発見することができた。この結果は論文にまとめて投稿し受理された。中国での観測でも褐色矮星を発見でき、結果は論文にまとめ出版された。韓国の観測では、有力な惑星候補天体を確認しており、その結果のとりまとめを行っている。本年度は本科研費の最終年度にあたるため、日中韓の3つのグループが5月に中国で研究会を開催した。これまでの観測結果、解析手法の開発のまとめを行ない、最終目標の達成のために進捗状況のチェックと調整を行った。観測プログラムの調整、解析方法の改良等について進展を図ることができた。特に、視線速度の解析ソフトウエアについては、1m/sの精度を達成できる目処を立てることができた。このうち合わせ会議を経て、上記述べたように観測はほぼ予定通り進めることができ、多数の惑星を発見することができた。本研究題目での研究は終了したが、系外惑星探査のため日中韓の3国協力による国際共同研究は継続させることで合意した。
新規な熱波顕微鏡システムによる薄膜の熱物性評価法の開発

本研究では,申請者がこれまでに開発してきた光音響顕微鏡システムに表面プラズモンによって励起する熱波を組み合わせた光音響顕微鏡システムの改良型ともいえる新規な熱波顕微鏡システムを開発することを目的とする。プリズムに取り付けられる特殊な光音響セルを作成し,高感度マイクロホンで厚み50.2nmの銀の光音響信号を測定した。従来より20倍程度、光音響信号振幅を増大できることが明らかとなったが、特殊な形状の光音響セルが必要であり、より簡単で高感度な信号測定法を検討する必要が生じた。そこで、材料表面の温度変化による光の偏向を利用する光熱偏向法を取り入れ、ポジションセンサーによるレーザプローブの偏向を検出する方法を検討した。その結果、現在のレーザパワー(9mW程度)では、高感度マイクロホンの方が信号を検出しやすいことが明らかとなり、今後さらなる検討が必要である。透明膜の熱拡散率推定方法を理論的に検討し、透明膜の熱波インピーダンスと基板の熱波インピーダンスとのミスマッチングによる測定誤差、透明膜の熱拡散率を正確に推定するための熱拡散距離との関係などについて明らかにした。すなわち透明膜の熱拡散長を透明膜の厚みの1.2倍以上になるようなレーザ光の変調周波数を使うことでより精度のよい測定ができる。また、透明膜の熱拡散率を推定する場合、光音響信号振幅よりもその位相情報を使う方が正確に推定できることも明らかにした。表面プラズモンの励起には取り扱いが簡単であるKretschmann法を用い,プリズムに銀を真空蒸着し,全反射減衰法(ATR法)を用いて実験を行った。厚み50.2nmの銀薄膜の表面プラズモンが43.6度で最大に励起することを実験および理論的に明らかにした。表面プラズモン励起によって生じた熱源を光音響信号の生成に使うためにレーザ光をメカニカルチョッパーで強度変調し,プリズムに取り付けられる特殊な光音響セルを作成し,高感度マイクロホンで光音響信号を測定した。その結果,従来の方法に比べて光音響信号振幅を最大20倍程度増強にできることを明らかにした。この結果より,表面プラズモンによって銀薄膜内に強力な熱源を形成できたものと思われる。さらに、物質の熱物性評価のみならず弾性的性質も評価できる複合的顕微鏡システムに発展させるために、弾性表面波を励振するくし形電極を作成し、弾性表面波の発生を試み、弾性表面波の伝搬状態をリアルタイムに観測できるように光回折法で測定できる実験システムを構築した。ニオブ酸リチウム上に形成した50MHz帯の弾性表面波フィルタで弾性表面波を励振し、その伝搬状態を光回折法で確認できることが明らかとなった。その結果、発生した弾性表面波の振幅は理論から求められた振幅とほぼ一致し、その速度も4000m/s付近となり文献値と一致した。さらに、金や銀などの金属薄膜だけではなく、近年、注目されている透明電極の熱物性の評価ができないかを検討した。まずは、透明膜の熱拡散率推定方法を理論的に検討し、透明膜の熱波インピーダンスと基板の熱波インピーダンスとのミスマッチングによる測定誤差、透明膜の熱拡散率を正確に推定するための熱拡散距離との関係などについて明らかにした。

透明膜の熱拡散率推定方法を理論的に検討し、透明膜の熱波インピーダンスと基板の熱波インピーダンスとのミスマッチングによる測定誤差、透明膜の熱拡散率を正確に推定するための熱拡散距離との関係などについて明らかにした。すなわち透明膜の熱拡散長を透明膜の厚みの1.2倍以上になるようなレーザ光の変調周波数を使うことでより精度のよい測定ができる。また、透明膜の熱拡散率を推定する場合、光音響信号振幅よりもその位相情報を使う方が正確に推定できることも明らかにした。
日本の大学における米国人学部学生の受入れに関する総合的研究ー実態と展望ー

2年間にわたり国立大学12校、私立大学6校を対象にインタビュー、アンケートにより米国人学部留学生のジュニヤー・イヤー・アブロード式の1年間の受れ入れに関する調査を行った。調査した私大では40100名規模で受れ入れ、別科において留学生の為の日本語の授業及び英語による日本研究の科目を提供しているのが多かった。国立大では、日本語日本文化研修留学生又は交換留学生としての受け入れがほとんどであるがその数は極小規模であることが判明した。留学生センターのある国立大では日本語日本文化研修留学生用のプログラムを有する所もあるが、留学生用の別科等1年間程度受け入れるまとまったプログラムを持つ所は無い。その結果米国人学部生は日本語の授業以外は日本人と同じ授業や研究会に参加するが、それについていける日本語力を持つ米国人学生は少く又英語で彼らに科目を提供する大学はまだ少数であり、国立大学での受け入れは小規模にとどまっている。この背景には国立大学の受け入れ体制が明確な留学生政策の下に確立されず学生交流の位置付けが不明確であり、増加する留学生に対応するべく留学生センター、留学生教育専門担当教官等徐々に体制が整備されつつあるが、受け入れに際して事務官や受け入れ教官の負担が大きく、宿舎不足や日米大学間での情報不足の問題も含め積極的に米国人学部生を受け入れる状況でない事がある。しかし一方ではオーストラリアと日本の国立大学との間で学生交換が近年開始されつつあり、留学生政策を自主的に検討し始めた大学もある等の新しい状況の中で、本研究は米国人学部生の質・量面での受け入れ拡大の対応策として1)大学の主体的留学生政策の明確化2)米国人学部生の日本留学に対するニーズ及ぶ阻害要因の調査3)学部間・大学間・あるいは大学と企業等との連携による受け入れプログラム作り4)パイロットプログラムの作成・実施5)留学生事務の充実等を打ち出した。1.調査質問用紙とモデルプログラムの作成:私立大学、国立大学における米国人学部学生の受け入れの現状を調査するため、アンケ-ト用紙を作成した。ここでは特に、受け入れプログラムの設立背景、参加した学生の実態、出願手続き、カリキュラム、財政、住い、運営形態、教員、プロモ-ション、履修制度の違い、単位の認定などに関し、質問事項を設けた。また、新たにそのようなプログラムを設けるとした場合のモデルを考案した。2.私立大学ならびに国立大学への出張調査:以上の質問事項とモデルプログラムをあらかじめ調査対象大学へ送付し、後日各大学へ出向いて調査事項に関する回答と、各大学の意見を聴取した。調査対象大学は、関西外国語、慶応大学、国際基督教大学、上智大学、同志社大学、南山大学、早稲田大学(以上私立)、京都大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、名古屋大学、広島大学、北海道大学(以上国立)である(但し北海道大学は次年度はじめに調査する予定)。3.採取デ-タの検討:各大学での調査結果を持ち寄り、問題点を検討した。調査の結果の要点は以下の通りである:(1)日本の大学における米国人学部交換留学生の数を増やす方針については、すべての大学が支持を表明した。(2)調査した私立大学のほとんどは、既に米国人学部学生受け入れプログラムを有しており、現在のプログラムにおおむね満足している。そのうちいくつかの大学は、住居問題などが解決されるなら受け入れ数をさらに拡大することに積極的であった。(3)国立大学は、同様のプログラムを有しておらず、日研生プログラムによる以外は定常的に米国人学部学生を受け入れていない。しかし、多くの大学は、統括組織と財政支援があれば、交換留学プログラムを設立することに前向きであった。4.中間報告書の作成と検討:以上の結果に基づき中間報告書を作成し、これについて種々の立場の有識者からの意見を採取した。主としてインタビューにより国立大学での米国人学部生受入れの実態、なぜ受入れが私立大学に比べ少ないか受入れの障害せ調査分析し、受入れ拡大への対応を検討した。重点的調査対象大学は東北大、千葉大、一橋大、電気通信大、大阪大で他に数校アンケートにより補足調査を行なった。受入れの障害として明らかになったことは(1)大学院教育が充実している国立大学での留学生政策及び学生交流の位置づけの不明確さ、(2)国立大学での日本人学生の留学への関心の低さ、(3)受入れのベースとなる交換協定の締結、運営における教職員の過剰負担、その結果としての数少ないあるいは生かされていない協定、(4)米国人学部学生を受入れるまとまったプログラムが殆んどないこと、(5)米国人学生の日本語能力不足と英語で教える教員の不足、(6)日米両国間の情報不足、(7)宿舎問題、(8)奨学金不足、等である。これに対し大学及び国際交流に関連する組識等がとりうる受入れ拡大への対応策を(1)大学による主体的な留学生政策の確立及び学生交流の明確な位置づけ、(2)米国人学部学生の日本留学に対するニーズ及び阻害要因の調査、(3)英語によるカリキュラムを含む多様なプログラム及び受入れ体制作り、(4)パイロット・プログラムの作成と実施、(5)大学内での留学生受入れ関連組識の活性化と有機的統合化、(6)留学生担当事務の充実、(7)特に(3)(4)等に対する文部省の積極的支援、(8)米国における日本語教育の充実、等を提言的にまとめた。また上記5大学と豪州の大学間で近年生交流が活発化しているプロセスを分析し、日米間の同様な動きに資するために有効な両国間のアプローチを検討した。最後にこれらを最終報告書としてまとめた。

調査した私大では40100名規模で受れ入れ、別科において留学生の為の日本語の授業及び英語による日本研究の科目を提供しているのが多かった。国立大では、日本語日本文化研修留学生又は交換留学生としての受け入れがほとんどであるがその数は極小規模であることが判明した。留学生センターのある国立大では日本語日本文化研修留学生用のプログラムを有する所もあるが、留学生用の別科等1年間程度受け入れるまとまったプログラムを持つ所は無い。その結果米国人学部生は日本語の授業以外は日本人と同じ授業や研究会に参加するが、それについていける日本語力を持つ米国人学生は少く又英語で彼らに科目を提供する大学はまだ少数であり、国立大学での受け入れは小規模にとどまっている。この背景には国立大学の受け入れ体制が明確な留学生政策の下に確立されず学生交流の位置付けが不明確であり、増加する留学生に対応するべく留学生センター、留学生教育専門担当教官等徐々に体制が整備されつつあるが、受け入れに際して事務官や受け入れ教官の負担が大きく、宿舎不足や日米大学間での情報不足の問題も含め積極的に米国人学部生を受け入れる状況でない事がある。しかし一方ではオーストラリアと日本の国立大学との間で学生交換が近年開始されつつあり、留学生政策を自主的に検討し始めた大学もある等の新しい状況の中で、本研究は米国人学部生の質・量面での受け入れ拡大の対応策として1)大学の主体的留学生政策の明確化2)米国人学部生の日本留学に対するニーズ及ぶ阻害要因の調査3)学部間・大学間・あるいは大学と企業等との連携による受け入れプログラム作り4)パイロットプログラムの作成・実施5)留学生事務の充実等を打ち出した。