hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
柔道授業における安全性の確保と種目特性を味わうカリキュラムの開発

平成30年度の主な目的として、前年度に得られた知見をもとに中学一年生段階の柔道授業における安全性の確保と種目特性を味わうカリキュラムを開発し、その実現可能性について研究協力校にて実証することだった。カリキュラムの開発は、現場の教員や研究協力者で検討し、10時間の学習過程のなかで安全に配慮した技能指導(基本動作・固め技・投げ技)とその順序性を考慮したうえで、発達段階に応じた単元計画を立案した。投げ技は、支え技系(膝車)、回し技系(体落とし・大腰)の3つの技を精選した。実証の結果、安全性の確保については、中学校で初めて学習する生徒が大半を占めることからスモールステップ(低→高、弱→強、遅→早など)を用いた段階的な指導方法の工夫を行った。また活動場所の工夫を個・ペア・トリオ・グループで学習のねらいに応じて形態を変えて実施した。その結果、安全に授業を展開することができ、技能の習得状況が高まることが確認された。種目特性を味わうカリキュラムについては、発達段階に応じて体力差や体格差を考慮して指導する技の順序性やグルーピング等を工夫した。その結果、形成的授業評価において単元が進むにつれて意欲や学び方の評価得点が高まっていった。課題としては、学校によって異なる道場の広さに対応した安全マニュアルの作成や、一年生段階での技能の指導内容のさらなる精選の必要性等について吟味することが求められる。また、安全上の配慮から実施率は低いが学習指導要領に例示されている大外刈り(刈り技系)の指導方法についても検討が必要である。現場の教員や研究協力者の協力が得られ、研究計画通りに進展していると考えている。2019年度は、前年度に得られた知見をもとに中学二年生段階の柔道授業における安全性の確保と種目特性を味わうカリキュラムを開発し、その実現可能性について研究協力校にて実証する。具体的には、一年経過後の技能スキルの習得状況を調査し、安全に配慮した技能指導の順序性や指導内容の吟味、また10時間程度の配当時間数の中で種目特性を味わう学習指導の在り方について検討していく。平成29年度の主な目的として、保護者、教員、生徒を対象とした柔道授業の実態調査であった。保護者を対象とした調査では約1,200名から回答が得られた。その結果、柔道授業を実施している中学校の約8割の保護者は、重大事故やケガなどの危険性に不安を抱いていることがわかった。特に1年生の保護者が2年生及び3年生の保護者に比して不安を感じる傾向が有意に高かった。また、柔道経験がない保護者は柔道経験がある保護者に比して、柔道授業の危険性への不安を感じる傾向が有意に高かった。しかし、経験がある保護者のなかでも64.7%は不安を感じていることがわかった。さらに、柔道授業の危険性に不安を感じる保護者は、不安を感じない保護者に比して、体格差や体力差の考慮は必要と考えている傾向が有意に高かった。しかし、不安を感じない保護者でも体格差(76.5%)、体力差(72.8%)の考慮は必要と考えていることがわかった。教員を対象とした調査では約130名から回答が得られた。その結果、重大事故やケガの危険性から特性を味わう学習指導が展開できないことがあると回答した教員が69.9%存在し、ほぼ全ての教員が安全性の確保は他の単元より留意している実態が判明した。また、技能指導において、投げ技では、膝車、支えつり込み足、大外刈りの「取」の指導が「受」の指導に比して難しい、固め技では「受」の指導が「取」の指導に比して難しいと回答している教員が多っかた。さらに、小学校段階から水泳や球技などと同様に柔道も導入することで学習指導が展開しやすくなる、また重大事故やケガのリスクを低下させると思っている教員が多かった。特に若手の教員にその傾向が高かった。生徒を対象とした調査では約1,000名から回答が得られた。実施時期が三学期だったため現在解析中である。平成29年度は、柔道授業について保護者、教員、生徒を対象とした実態調査が計画されていた。研究協力者や現場の先生方の協力が得られ、データの解析等もおおむね順調に進展していると考えている。

その結果、形成的授業評価において単元が進むにつれて意欲や学び方の評価得点が高まっていった。課題としては、学校によって異なる道場の広さに対応した安全マニュアルの作成や、一年生段階での技能の指導内容のさらなる精選の必要性等について吟味することが求められる。また、安全上の配慮から実施率は低いが学習指導要領に例示されている大外刈り(刈り技系)の指導方法についても検討が必要である。現場の教員や研究協力者の協力が得られ、研究計画通りに進展していると考えている。平成30年度は、前年度に得られた知見をもとに中学一年生段階の柔道授業における安全性の確保と種目特性を味わうカリキュラムを検討し、その実現可能性について研究協力校にて実証する。具体的には、安全に考慮した技能指導(受け身、投げ技、固め技)の順序性や指導内容の吟味、また限られた配当時間数のなかで種目特性を味わう学習指導の検討を行っていく。なお、前年度(平成29年度)の調査結果は、今年度(平成30年度)学会発表や論文により公表する。2019年度は、前年度に得られた知見をもとに中学二年生段階の柔道授業における安全性の確保と種目特性を味わうカリキュラムを開発し、その実現可能性について研究協力校にて実証する。具体的には、一年経過後の技能スキルの習得状況を調査し、安全に配慮した技能指導の順序性や指導内容の吟味、また10時間程度の配当時間数の中で種目特性を味わう学習指導の在り方について検討していく。研究協力校にて生徒に実施した調査が当初計画では2月に終了する予定だった。しかし、インフルエンザの流行による学級閉鎖などで協力校の授業が計画通りに展開されずに遅れが生じた。そのために回収が3月末になった学校が複数あった。従って、データ入力の人件費が計画通りに使用できなかったのが理由である。翌年度分として請求した助成金と合わせて早々にデータ入力の人件費として使用する予定である。研究協力校でのデータ収集が一部遅れたため、データ入力の人件費が計画通りに使用できなかったのが理由である。
シェーグレン症候群診断基準査定調査の企画

シェーグレン症候群(SS)の改訂診断基準の査定調査を行うことを目的に、どのように調査を行うのがよいか、研究分担者が集まり企画会議を行った。改訂診断基準の認識度、試行状況、改訂診断基準に組み入れられている各種臨床検査の実施状況、その成績、旧厚生省基準やヨーロッパ基準で診断した場合との比較、改訂診断基準を適用するに当たっての問題点などについて、企画会議にて討論を行った。企画会議での議論を踏まえて診断基準査定の調査用紙を作成した。調査用紙は2部からなり、1部は個々の医療施設あるいは機関などにおいてSSの診断がどのように行われているか、また1999年に定めた改訂診断基準がどのように使用されているかを調べるための現状調査表、もう1つは調査医療機関においてSSの症例を対照を含めて20症例づつ登録してもらい、その個々の症例がどのような検査成績を示し、またその症例がその医療機関でどのように診断されたかを調べる個人調査表である。短期に調査を行うためには組織が必要であったので、SS症例を診断、治療の経験が多いと思われる日本シェーグレン症候群研究会に加入されている研究者、臨床家を対象に調査の協力を求めた。その結果約70施設から調査に協力の承諾が得られ、各協力者に2種の調査用紙を送付し、現在までの約3ヶ月の間に54施設から約900症例の調査結果の回答が寄せられた。研究代表者のもとでこれら資料のコンピューター入力を補助者に分担してもらい終了した。現在は統計分析処理と解析を行っているところである。診断基準を国際的にできれば統一化しようとの国際的な動きがあるので、それと連携しつつ作業を進める。さしあたり調査結果の一部を本年5月金沢市での第8回国際シェーグレン症候群シンポジウムで発表する予定で、査定結果を述べ、国際基準のあり方についてもシンポジウムで議論する。
高血圧治療中の長期保健指導の医療費評価に関する研究

高血圧治療中の者について主治医の協力を得て、医療保険者と共同で統一プロトコールに基づく保健指導を実施した。例数を出来るだけ確保するため対照群をあらかじめ設定せず、介入実施後に保険者内仮想対照を設定して実施する方法を採用した。募集した指導群には研究班の作成したプロトコールに沿って保健指導を実施した。総計で123名が研究に参加し初回指導が可能であったのは116名であった。最終的に6ヶ月の指導及び24ヶ月の継続指導を実施したところ、指導開始時と比較して支援期間中は生活習慣の改善と血圧の低下が維持できることが明らかになった。本年度は平成23年度から開始した研究の継続研究であり、特定健康診断で現在医療機関で高血圧の薬物治療を行っていると申告した人を対象として2年半の継続的支援を実施する長期保健指導によって、検査成績の改善と医療費の改善が得られることを証明することを目的としている。平成26年度は協力の得られた11医療保険者107人を対象とした保健指導の継続を行った。保健指導は6ヶ月ごとの面接と、3ヶ月ごとに実践記録を提出してもらうことで構成されており、すべての医療保険者で保健指導が継続され、2年目および最終面接である2年半目の保健指導とヘルスマイレージの記録が行われた。平成27年1月までにすべての支援を完了した施設数は4、平成27年3月を持ってすべての保健指導が完了して当初予定した研究スケジュール通り経過している。長期継続性の検討を行ったところ、平成23年に開始した際の対象者116名のうち、最後まで支援が継続された対象者数は107名となった。継続率は92.2%であり高い継続性を持つことが出来た。更に生活習慣の実践記録を定期的に提出してもらい、得点に換算するヘルスマイレージの実施率は当初110人(96%)であったが、最終的には82%が継続された。このことから長期フォローにおける継続率は極めて高く、ヘルスマイレージによる実践の支援方式は高い効果を上げたと考えられる。すでに行った介入1年後のデータ解析では、体重の減少、生活活動度の向上など生活習慣の改善度合いが高く維持されていることが明らかとなっている。本年度までにすべてのデータ収集が完了したため、今後はすべてのデータセットの確定を行い、保健指導効果の解析を行うことを目指す。更に現在保健指導と並行して収集している医療費データとのリンケージを行い医療費と保健指導との関係を明らかにする準備を進める予定である。高血圧など生活習慣病では薬物治療と併せた生活習慣の改善は重要であるが、薬物治療中の者が特定保健指導と同様の保健指導を受けた場合の効果は明らかでない。本研究では降圧剤服用中の者を対象に統一プロトコールによる保健指導を保険者と共同で平成24年度より実施。支援開始後2年後迄の保健指導実施状況及び検査値の変化を報告する。【対象】市町村国保及び健保組合、計11保険者の協力を得、平成23年度特定健診結果において降圧剤服用中の者より参加者を募集。【保健指導】重点支援期間(6ヶ月間)と通信を主とし半年毎に面談を行う長期フォロー期間(2年間)の合計2.5年間。面談時:体重、腹囲、血圧測定、随時尿(Na, K, Cre測定)、24時間尿中Na, K推定排泄量(esUNa, esUK)(mmol/24hr)、及び随時尿中Na/K比(mmol/mmol)を計算。【結果】初回支援を行った116名中1年後迄に4名が、2年後までに更に2名が中止。2.5年後に支援を継続していたのは107名。計測値に欠損のない104名が集計対象。計測値変化量(2年後ー初回)の平均値は、体重-2.1kg(p<0.001)、腹囲-2.3cm(p<0.001)、SBP -4.2mmHg (p=0.014)、DBP -3.6mmHg(p<0.001)、esUNa -22.5mmol/日(p=0.096)、esUK +4.3mmol/日(p=0.252)、随時尿中Na/K比は初回3.3、2年後に2.7であった(p=0.013)。1年後から2年後にかけ、体重、腹囲、esUNa, esUKにリバウンドの傾向はみられなかった。【結論】降圧剤服用中の者に対する保健指導を2.5年間行い、継続率は良好で十分に実現性のある指導プログラムであり、重点支援期間中に保健指導により獲得した生活習慣の改善は長期フォロー期間中も維持されたと考えられた。H23年10月、11月及び12月に東京、埼玉、福岡及び山口県で研究に関する説明会を実施して、保険者の募集を行った。15ヶ所の保険者参加を目標に施設募集を行ったが、最終的な参加施設は11ヶ所となった。実際の保健指導は平成24年4月から3ヶ月以内に開始することとしたが、一施設での開始が6ヶ月遅れ10月となったため、平成25年4月に全ての施設で6ヶ月の重点支援期間が完了する予定となった。当初の参加者は116名となり目標とする150名には達しなかったが、支援期間中の脱落は1名にとどまっている。長期支援に入った施設が10施設となった。

また長期の支援のための仕組み整備のため、6ヶ月の重点的な保健指導の後の長期のフォローでの支援者の負担を軽減するため、受診者が自己記録を行って提出する記録を元にマイレージをためる仕組みを整備した。事務局で用意した長期支援の仕組みを利用する参加者が95%以上を占めた。長期支援では個人情報を保護しながら支援者と支援情報を共有する仕組みを整備しており、これを活用して支援を継続した。平成26年度より文部科学省科研費基盤研究Cの助成を受けて研究を継続している。平成26年度は保健指導を最終的に完了した。それとともに平成25年度までのデータを収集した。平成27年度は保健指導の最終確認及び医療費データの収集を行った。すべての医療保険者を訪問し平成26年度までの医療費及び特定健診・特定保健指導データを収集した。同時に保健指導データの解析を実施して、長期に効果が持続していることを日本公衆衛生学会で報告した。現在収集した医療費データと特定健診受診データを結合して、保健指導を行った対象者と類似の特性を持つ人を仮想対照として設定したうえで保健指導の効果評価を行える体制となった。最終年度はこれらのデータを解析して学術雑誌に報告する予定である。治療中の者であっても保健指導が重要で、主治医と連携しながら適切な生活改善支援を行うことが重要と考えられる。しかしこれらは観察研究の結果、あるいは研究として特別に整備された条件で実施した研究の成果であり、保険者が保健事業として実施した場合の効果があるか否かは明らかではない。高血圧では治療中の者の占める割合も高いことが報告されている。高血圧治療中の者について主治医の協力を得て保険者と共同で統一プロトコールで保健指導を実施した。割り付けは保険者内仮想対照を設定して実施。支援群には研究班の作成したプロトコールに沿って支援を実施し、123名が研究に参加し初回支援が可能であったのは116名であった。最終的に6ヶ月の支援及び24ヶ月の継続支援を実施したところ、指導開始と比較して支援期間中生活習慣の改善と血圧の低下が維持できることが明らかになった。このことは、治療中であっても、契約に基づく一定期間の保健指導を実施することが出来れば、検査成績が改善すること、長期フォローによりその効果が継続することが明らかとなった。この成果を他の類似した対象者の医療費の推移と比較して、医療費効果を明らかにするため、仮想対照群を設定することを試みている。データ収集として各保険者の被保険者全ての特定健診・保健指導・医療費情報を27年度医療費まで収集し、医療費データの解析状況が整った。最終的には、仮想比較群との対比結果を公表し、治療中の人への保健指導の有効性について、学術雑誌に報告する予定である。医療保険者はメタボリックシンドロームを中心とした循環器疾患のハイリスク者に対する支援を行い医療費適正化に結びつけることが義務づけられている。本研究により高血圧などの治療中のものに対する保健指導を実際に保険者が実施可能であり、効果が期待できることが示された。今後の保健事業の推進の基礎的資料として活用可能と考えられる。高血圧治療中の者について主治医の協力を得て、医療保険者と共同で統一プロトコールに基づく保健指導を実施した。例数を出来るだけ確保するため対照群をあらかじめ設定せず、介入実施後に保険者内仮想対照を設定して実施する方法を採用した。募集した指導群には研究班の作成したプロトコールに沿って保健指導を実施した。総計で123名が研究に参加し初回指導が可能であったのは116名であった。
「道徳の教科化」に対応した高等学校における道徳教育カリキュラムの研究開発

研究目的は高等学校における道徳教育の年間カリキュラムを研究開発することである。具体的には、学校設定科目「コロキウム」(高2、選択必修、2単位)において、道徳性の涵養を目的とする年間カリキュラムを研究開発、実施し、その教育効果を評価した。カリキュラム設計にあたって、道徳性の涵養するためには、二つのコンピテンシーの形成が重要であると考えた。「人間理解リテラシー」(人間を理解する力や想像力)と「省察力」(経験したことの持つ意味を吟味し、本質的な問題を取り出す力)である。この二つを身につけるために、カリキュラムの前半は、ドキュメンタリー作品の視聴と対話に基づくアクティヴ・ラーニングである。1作品を視聴し、感じ考えたことをレポートにする。2制作者(在阪のテレビ局員)との対話、3学習活動を振り返り、感じ考えたことをレポートにする、という構成である。後半は、プロジェクト・ベース・ラーニングである。「つくる人」をテーマとする映像作品を制作した。企画書を書き、取材を行い、映像作品にまとめ、作品発表会を行った。制作過程で直面する具体的問題との格闘を通じて道徳性を磨き上げる学習活動である。カリキュラム評価については、臨床教育学のナラティヴ分析の手法を採用し、学習当事者の「語り」やレポート、各単元の「自己評価」を注意深く吟味した。研究成果は「道徳の教科化」について三つの基本的視点を得たことである。第一に、自己中心的な言動や行動の背後には、人間存在そのものへの切実な問いがある(道徳教育の存立基盤)。第二に、道徳性を涵養するために用いる教材は、人間のすばらしさや美しさのみならず、醜さ、愚かさ、残虐さといった悪の部分を含めたものでなくてはならない(ドキュメンタリー作品の有効性)。第三に、道徳性の涵養は、学んだことが、具体的な問題に直面したときに、学び直されるなかですすむ(学習指導の在り方)。
低周波吸振機能を有する電気レオロジーゲル(ERG)の開発

ER流体の重要な問題点である「粒子分散安定性」、すなわち静置状態における粒子の沈降問題を解決する一つの手段として、ER流体をゲル化することが提案され、新規ER材料として分散系ERゲルが作製された。しかし、初年度に作製されたERゲルは電流密度が多少大きかったため、実用的にはまだ問題を抱えていた。そこで、本年度は、無機物のみで構成される板状アルミナ粒子を分散した新たなERゲルの作製に取り組み、電界印加時における電流密度を極力抑制した分散系ERゲルを創製し、電気伝導特性、ER効果、及び粘弾性特性を詳細に測定し考察した。得られた結果は以下のように要約される。1.新たに作製したERゲルは、初年度に作製されたゲルに比べて電流密度の値が約1/100以下であり、かつ十分なER効果が得られることから、実用面で消費電力の問題がかなり改善される。2.無電界時(E=0)におけるERゲルの剪断弾性率Gは、通常のゲル状物質より小さく、ポアソン比は約0.46であった。これより、作製したERゲルが極めて柔らかい材料であり、ゴム状物質や液体に近い性質を持つことが分かった。3.正弦波ひずみに対する剪断応力の振幅は、電界Eの上昇と共に大きく増加し、発現するER効果の強度(剪断応力値)は1kPaを越える。また、損失正接tanδと複素弾性率G*の特性から、作製したゲルは粘性要素の大きな材料であるが、粘弾性挙動を示すことが分かった。新たに作製したERゲルの特性は、本研究の当初の目的にほぼ合致したものと言え、これによって、ERゲルを利用した応用装置を新規に設計することが可能となった。現在、擬似防音装置の設計・試作を行い、超低周波振動や騒音の抑制・制御を目的とした研究も同時に行っており、今後さらに発展させる所存である。一般に、粒子分散系ER流体は分散媒と粒子の僅かな比重差によって粒子の沈降が生じ、これがER特性の不安定性を導き、応用機器システムの信頼性を損ねることが重要な問題として指摘されている。本研究では、この問題を解決するため、無水性ER流体のゲル化を提案し、ER粒子を分散したシリコーンゲルを試作して直流電界印加時の粘弾性特性とER効果を調べた。シリコーンゲルは、ER流体用に設計された固体粒子をジメチルシリコーン油に30wt%濃度で分散した後、ハイドロジェンシリコーンと不飽和基含有化合物の添加によるヒドロシリル化反応(Si-H結合)によって生成された。使用したER粒子は、平均直径が10μmの無水性球形粒子であり、アクリル酸ブチルと1,3-ブタンジオールメタクリレートの共重合体からなるポリマー粒子のコア表面に酸化スズと酸化チタンの微粒子を1μm程度の厚さで担持させた無機・有機複合構造からなる。試作されたゲルは、その内部の粒子がゲル組織に捕獲される為、粒子の沈降問題は全く生じなかった。また、極めてソフトな材料であるので、電界の印加によって粒子の凝集効果(粒子の鎖状形成)が生じ、ER効果を発現することが分かった。更に、ゲルの粘弾性特性として損失正接と複素弾性率測定し、材料評価を行ったところ、本ゲルは粘性要素の大きな材料であるが粘弾性体として振る舞うことが分かった。これらの結果より、試作したシリコーンゲルは、粒子の沈降問題を考慮外としてER効果を発揮できる新しい材料であると言える。今後は、このゲルを利用した工業的応用を検討し、吸振、防音などを目的とした装置の設計、試作を行う予定である。

ER流体の重要な問題点である「粒子分散安定性」の問題を解決するため、ER流体をゲル化した新規ER材料として「分散系ERゲル」が試作された。本年度は、電界印加時における電流密度を極力抑制した分散系ERゲルの新たな作製に取り組み、無機物のみで構成される板状アルミナ粒子を分散したERゲルを創製した。これらのゲルについて、電気伝導特性、ER効果、及び粘弾性特性を詳細に測定し考察した。得られた結果は以下のように要約される。1.新たに作製したERゲルは、初年度に作製されたゲルに比べて電流密度の値が約1/100以下であり、かつ十分なER効果が得られることから、実用面で消費電力の問題がかなり改善される。2.無電界時(E=0)におけるERゲルの剪断弾性率Gは、通常のゲル状物質より小さく、ポアソン比は約0.46であった。これより、作製したERゲルが極めて柔らかい材料であり、ゴム状物質や液体に近い性質を持つことが分かった。3.正弦波ひずみに対する剪断応力の振幅は、電界Eの上昇と共に大きく増加し、発現するER効果の強度(剪断応力値)は1kPaを越える。また、損失正接tanδと複素弾性率G*の特性から、作製したゲルは粘性要素の大きな材料であるが、粘弾性挙動を示すことが分かった。現在、擬似防音装置の設計・試作を行い、超低周波振動や騒音の抑制・制御を目的とした応用研究を開始しており、今後さらに発展させるべく準備中である。
介護予防を目的とした住民運営通いの場での地域作業療法学実践モデル構築と評価法開発

2018年度は介護予防を目的とした住民運営通いの場で間接的支援を行う作業療法士の役割について明確化することを目的として、A県B町憩いのサロンプロジェクトを主導してきたリハビリテーション専門医であるA氏、サロンのボランティア養成講座の講師を担当してきた作業療法士B氏に対してインタビュー調査を行った。調査結果から、作業療法士は、行政と共同して地域診断を行い、サロン開催の企画に関与する一方で、サロンへのボランティア参加を希望する地域在住高齢者に対してボランティア養成講座の企画・開催をし、サロン開催当日は、ボランティアの活動のサポートを行い、実施後、ボランティアの行う振り返りの時間のなかで、肯定的フィードバックや助言を行っていた。また、サロン参加者の健康状況の評価項目を選定し、年に1度評価を実施し、行政に対してその結果をフィードバックすることを通して、根拠に基づいたサロン実施の改善をしていた。このようにサロン運営のための診断・計画(Precede)、実施・評価(Proceed)のすべての過程に作業療法士の有する知識・技術が活かされていた。診断・計画(Precede)では、作業療法士としての知識・技術のみならず、介護予防における課題を明らかにし、どのような解決方法が考えられるかの仮説立案、計画を実現するプロジェクトのマネジメントが期待され、実施・評価(Proceed)では、対象者の理解やサロン実施の際の集団特性に対する知識、プログラム立案や実行の際の作業活動の活かし方など、作業療法士が優れて持つ知識・技術を活かして、サロン参加者、ボランティアに対して側面的なサポートをしていた。まとめると、作業療法士の役割は、1サロンの企画・運営の支援、2ボランティア養成講座の講師、3サロン実施の際のサポートと振り返りの助言、4サロン参加者の評価と行政へのフィードバックの4点があった。2016年度の進捗の遅れが影響し、本研究の目的の1つである住民運営の通いの場における作業療法士の間接的支援についてのeffctive coverageを把握するための評価法開発には至らなかったが、サロン参加の促進要因や阻害要因、また住民運営の通いの場における作業療法士の役割について仮説生成的に明らかにできたことでもう1つの目的であった介護予防を目的とした住民運営通いの場での地域作業療法学実践モデル構築に向けた大きな足掛かりが得られた。今後は、地域作業療法実践のeffctive coverageを把握する評価法開発に向けた予備的調査を行い、評価法開発に着手する。また、サロン参加の促進要因や阻害要因をさらに詳細に調査するために、プログラムに着目したアンケート調査やサロン参加者の対しての個別インタビュー調査を実施したいと考えている。厚生労働省は2015年度から介護予防政策を見直し、住民運営の通いの場づくり、リハビリテーション専門職による地域在住高齢者の生活の質(生活機能)の向上を目的とする地域リハビリテーション活動支援事業を始めた。しかし重要な役割を担うことが期待される作業療法が住民運営の通いの場でどのような知識・技術を提供し、役割を発揮すべきなのかは明確でない。また住民運営の通いの場は虚弱な高齢者や一般高齢者が共に参加し、相互に支え合うなかでの介護予防機能が期待されているが、機能レベルの異なる高齢者が共に安全に参加できるための条件等も明らかになっていない。そこで本研究では、1ボランティア養成、2アクティビティ運用、3虚弱な高齢者を含めた多くの高齢者が参加できる工夫から地域作業療法学の知識・技術を体系化し、Effective Coverageを把握する評価法開発を行うことを目的としている。研究計画としては、平成28・29年度において、愛知県武豊町憩いのサロン(以下、サロンとする)参加者、サロン運営に関与した作業療法士、サロンの場の参与観察から、サロン参加促進要因・阻害要因について質的研究を行い探索的に明らかにし、平成30年度には、明らかになった要因について量的調査を行い、質的研究から得られた結果の妥当性を検証し、評価法開発に繋げる予定である。平成28年度は、住民運営通いの場として先駆的な取り組みを行っているサロンについて、1現地視察を行うなかで、2中心的に関与してきた当事者A氏を選定しインタビュー調査を行い、3インタビュー調査結果をもとにサロンの生成・維持に関与してきた研究者とのグループディスカッションを重ね、地域在住高齢者の参加を促進する住民運営通いの場の生成・維持に関わる要因について研究を進めた。大学内業務との調整困難のため、現地参与観察、インタビュー調査の実施を十分に進めることができなかった。2017年度は、1)前年度の調査結果をもとに、ソーシャルキャピタル概念、Population Health分野における作業科学の知見をもとに、ヘルスプロモーションを促進する地域在住高齢者への作業療法士による間接的支援の支援構造について考察を行った。その結果、人を作業的存在ととらえたとき、住民運営通いの場は、健康志向性を持った、高齢者の誰をも受け入れるbelongingを用意し、ソーシャルキャピタルを育成するdoingを提供しているplaceとまとめることができた。また、2)住民運営通いの場づくりにボランティア養成講座講師として当初から関与してきた作業療法士へのインタビュー調査結果を帰納的に分析することにより、地域在住高齢者のヘルスプロモーションをどのように間接的支援してきたかを考察した。

その結果、1ボランティアに対して、住民運営通いの場の推進者としての役割付与(他者貢献)と同時に、その役割を担うことが自身の健康づくりに寄与する(自己貢献)という2重の文脈によって地域在住高齢者のヘルスプロモーションを推進する人材づくりを行っていたこと、2住民運営通いの場への新規参加・継続参加を促すために、例えば、近所の人に住民運営通いの場の良い側面を周知するなど、地域在住高齢者が負担を感じずに行えることの提案をしていたこと、3参加者については、特に新規参加者に「次回も来たい」と思ってもらえる配慮として、傾聴や役割提供を通して「なじみの関係づくり」を早期に行うこと、プログラムについては、集団の特性や、マンネリ化を防いだり、相互作用を促進するための作業活動の活かし方についての情報提供を行ったりしていたことがわかった。当初計画では、今年度、地域作業療法学実践モデル構築まで行う予定であったが、研究の進捗が遅れており、それについては現在検討段階にある。しかしながら、研究実績の概要で記述した以外にも、本研究への考察を深めるために、地域作業療法学受講者が地域作業療法に関わりたいと思わなかった理由について、アンケート結果のテキストマイニング分析により明らかにしたり、介護予防においてソーシャルキャピタルを活用した研究に関連する文献のレビューを行ったりし、本研究の目的を達成することを補強する知見が得られたので、今後の研究に活かしたい。2018年度は介護予防を目的とした住民運営通いの場で間接的支援を行う作業療法士の役割について明確化することを目的として、A県B町憩いのサロンプロジェクトを主導してきたリハビリテーション専門医であるA氏、サロンのボランティア養成講座の講師を担当してきた作業療法士B氏に対してインタビュー調査を行った。調査結果から、作業療法士は、行政と共同して地域診断を行い、サロン開催の企画に関与する一方で、サロンへのボランティア参加を希望する地域在住高齢者に対してボランティア養成講座の企画・開催をし、サロン開催当日は、ボランティアの活動のサポートを行い、実施後、ボランティアの行う振り返りの時間のなかで、肯定的フィードバックや助言を行っていた。また、サロン参加者の健康状況の評価項目を選定し、年に1度評価を実施し、行政に対してその結果をフィードバックすることを通して、根拠に基づいたサロン実施の改善をしていた。このようにサロン運営のための診断・計画(Precede)、実施・評価(Proceed)のすべての過程に作業療法士の有する知識・技術が活かされていた。診断・計画(Precede)では、作業療法士としての知識・技術のみならず、介護予防における課題を明らかにし、どのような解決方法が考えられるかの仮説立案、計画を実現するプロジェクトのマネジメントが期待され、実施・評価(Proceed)では、対象者の理解やサロン実施の際の集団特性に対する知識、プログラム立案や実行の際の作業活動の活かし方など、作業療法士が優れて持つ知識・技術を活かして、サロン参加者、ボランティアに対して側面的なサポートをしていた。まとめると、作業療法士の役割は、1サロンの企画・運営の支援、2ボランティア養成講座の講師、3サロン実施の際のサポートと振り返りの助言、4サロン参加者の評価と行政へのフィードバックの4点があった。
アート錯体を基軸とするフッ素官能基導入法の開発と機能性素子への展開

ジアルキル亜鉛試薬と塩化リチウムからなる新規ハロゲン-アルキル混合型亜鉛アート錯体がパーフルオロ有機ハロゲン化物のメタル化ならびに求電子試薬との反応に極めて有効であることを実験化学、計算化学より見いだした。本法は、初めての0°Cから室温付近という温和な条件下でのパーフルオロアルキルアニオンの発生法であり高い化学選択性を有していたことから新たなパーフルオロ基導入法になりうると考えられる。ジアルキル亜鉛試薬とLiClからなる新規ハロゲンーアルキル混合型亜鉛アート錯体がパーフルオロ有機ハロゲン化物のメタル化ならびに求電子試薬との反応に極めて有効であることを見いだした。ジアルキル亜鉛とLiClの系を用い、各種パーフルオロアルキルハライドとのハロゲンーメタル交換反応と、それに続くベンズアルデヒドへの付加反応を検討した。その結果、炭素鎖の長さに関係なく、ヨウ素-亜鉛交換反応が高収率で進行し、対応するアルコール生成物が得られた。一方、臭素化体になると反応が遅くなることが判明した。本反応の適応範囲を明らかにする目的で、各種のアルデヒド類との反応も検討した。その結果、アリール基上の官能基に関わらず、またピリジン、チオフェンのような複素環を持つアルデヒドでも高収率で対応するアルコール生成物が得られた。さらに、パーフルオロフェニルヨージドを用い、ハロゲンーメタル交換反応と、それに続くベンズアルデヒドへの付加反応を検討したところ、対応するアルコール生成物が得られ、本反応はパーフルオロアリルハライドに対しても有用であることが明らかとなった。また、計算科学を用いた解析により、活性種についてその構造や他のパーフルオロアルキルメタル種との違いなど、多くの知見を得ることができた。さらに遷移構造探索により、配位子の転移能の選択性についても知見を見いだしており、実験化学的手法と併せて更なる解析を進めている。現在、さらなるパーフルオロアルキル基、求電子剤の検討を行っているところであり、反応の多様化を目指している現在までに亜鉛試薬を用いた温和な条件下でのパーフルオロアルキルアニオンの発生、つづく求電子剤との反応を達成している。計算化学を用いたインシリコ解析・予測を同時に行うことで、パーフルオロアルキルアート錯体の配位子転移能の選択性を実用レベルまで上昇させる。パーフルオロアルキル基ならではの新反応開発も目指し、求電子試薬との反応を多様化する。パーフルオロアルキルアート錯体の安定性の起源を、結晶解析、理論解析を通して明らかにする。反応の多様化を目指し研究を進行するために必要な、有機試薬、無機試薬、有機溶剤、ガラス器具などの購入。研究打ち合わせ、成果発表などのための旅費。
機能ゲノミクスを用いた肉腫細胞の遺伝子依存性の解明とそれを標的とした治療法の開発

本研究では、独自に樹立した患者由来肉腫細胞株、および収集した肉腫細胞株を用いて、これまでに開発された各種分子標的薬の感受性を調べるとともに、次世代シーケンサーを用いたゲノム解析、機能ゲノミクス解析により、希少がんである肉腫の増殖・生存の分子メカニズムを系統的に理解し、新たな創薬標的や効果予測バイオマーカーを見出す。これにより、画期的な肉腫治療法の実現を目指す。
発生初期の性分化に関わる遺伝子発現プログラムの解析

1.ニワトリ初期胚の性判別法の確立:始原生殖細胞が生殖隆起に到達する時期である72h胚を実験材料とした。胚体部は性判別後のRNA、タクパク質の抽出のために個別に連結保存した。個々の胚の胚体外血管域からDNAを迅速分離し、ニワトリのW染色体特異的XhoIファミリ-反復DNAクロ-ンをプロ-ブとするスロットブロットハイブリダイゼ-ション法により性判別を行うことができた。なお、プロ-ブの標識はジゴキシゲニン-11-dUTPを用いるランダムプライマ-法により、ハイブリッドの検出はアルカリホスファタ-ゼ結合抗体によった。2.cDNAライブラリ-の作成とスクリ-ニング:雌と判定された40個体の72h胚からポリ(A)^+RNAを分離し、2本鎖cDNAを合成したのちλgt10cDNAライブラリ-を作成した。雌および雄の72h胚由来の^<32P>-cDNAプロ-ブを用いて、このライブラリ-をスクリ-ニングした結果、雌特異性を示すと思われる約30クロ-ンを取得することができた。今後、この様なスクリ-ニングを続け、出来るだけ多数のクロ-ンを得たのち個々のクロ-ンの性特異性の確認ならびに遺伝情報の解析へと研究を進める。3.2次元電気泳動による初期胚のタンパク質の分析:雌または雄の72h胚各10個体の全タンパク質を2次元電気泳動で分離し、銀染色を行って比較した。その結果、分子量約53Kでや矢アルカリ性の等電点をもつ成分が雌個体でのみ検出された。今後はこの成分を分離して抗体を作製することを目標として実験を重ねる。性分化の初期過程として生殖腺分化以前の性特異的遺伝子発現については多くの研究者が興味をもって探索を続けているが、まだ実体は明らかにされていない。本研究ではcDNAライブラリ-のスクリ-ニングをタンパク質の分析の両面からその一端を探り出そうと努力を続けている。
非定常経済時系列における因果性構造の統計的解析

本研究は、非定常経済時系列データ間の相互依存関係の理論・実証分析からなる。すでに本研究者は、定常時系列の因果測度を導入し、時系列間の因果関係を周波数領域で表現する方法を考案しているが、今回の研究では、それを非定常時系列に拡張したことが特長である。因果測度は、予測精度の観点から因果性の強さを測定するものであり一方向測度、相互測度からなる。本研究では、再生可能過程という確率過程の概念を導入することにより、定常過程の予測理論を非定常過程に拡張し、この拡張された予測理論にもとづいて因果性測定を導入した。実証研究の面では、主要な日本のマクロ経済時系列に対して、共和分関係を検定した上で、非定常ARモデルにもとづいて因果測度の統計的推定を行い、従来の分析を越える成果を得た。さらに本研究では、非定常時系列では、最犬推定量が次の情報損失を伴うことを示し、この情報損失を回復するため、補助統計量条件付きの統計的推測が有効であることを示し、最犬推定量の条件付き漸近分布を得ることが出来た。
悪性脳腫瘍細胞の増殖、浸潤における線溶系遺伝子の発現

1、5種類のヒト神経膠芽腫細胞(T98G,A172,U87,TM1,Fukuda)よりmRNAを抽出し、ノーザンブロットにより組織プラスミノーゲン・アクチベータ(t-PA)、ウロキナーゼ(u-PA)、プラスミノーゲン・アクチベータ・インヒビター(PAI1,PAI2)のmRNA発現を調べた。T98Gではu-PA,PAI1 mRNAの発現を認め、A172ではt-PA,PAI1,2 mRNAの発現を認めた。U87,TM1ではu-PA、Fukudaではt-PA mRNAの発現を認めた。2、TNF-αのT98G,A172,TM1細胞増殖における作用を10%FCS加MEM培地を用いて調べた。500U/mlまでの濃度においては、コントロールと比較して明らかな細胞増殖抑制効果は認めなかった。3、TNF-αのT98G,A172,TM1細胞におけるプラスミノーゲン活性およびそれらのインヒビター活性に対する作用をフィブリン板を用いて調べた。コントロールでは、A172でプラスミノーゲン活性がそれらのインヒビター活性に比し強かったが、T98G,TM1では、インヒビター活性がプラスミノーゲン活性に比し強かった。TNF-αを作用させると、A172ではプラスミノーゲン活性が低下、T98Gではプラスミノーゲン活性が増加、TM1ではプラスミノーゲン活性が低下した。現在、これらに継続してTNF-αの細胞浸潤能に対する作用およびt-PA,u-PA,PAI1,2のレセプター発現について検討中である。
二波長の光を用いた相互侵入高分子網目の新規設計法と相構造の秩序化に関する研究

Polystyrene (PS)とPoly(methyl methacrylate)(PMMA)の相互侵入高分子網目(full-IPNs)を紫外光と可視光の重合・架橋により別々にネットワークを構築した。PSのネットワークをPS鎖上にラベルしたAnthraceneの光二量化反応、またPMMAのネットワークがethylene dimethacrylateを架橋剤として可視光照射で光重合・架橋を行った。弱い光強度で重合・架橋する場合、混合物が核生成・成長の領域に突入し、dropletの分散モルフォロジーが得られ、また、強い光強度を照射する場合、混合系が不安定領域に入り、共連続構造が発現した。様々な光強度を用いるとPMMA-rich相とPS-rich相の共連続構造が得られる条件下で、光強度と共連続構造の周期との相関関係を明らかにした。これらの共連続構造を有効に利用するため、光重合を行う前に多層カーボンナノチューブを混合系に導入した。光重合・架橋で形成した共連続構造にカーボンナノチューブが選択的にPS-rich相に分散することを発見した。種々の照射条件下でPS-rich相にMWCNTsを分散させ、IPNs内にカーボンナノチューブのネットワークを構築できた。さらに、照射条件を変化させることにより、MWCNTsネットワークの分布を制御できた。さらに、I-V (強度・電圧)の測定から、ネットワークの導電性をIPNsの共連続構造の分布の制御によって、向上することがわかった。これらの実験結果に基づき、空間的に空間的に均一な光照射から非一様な光照射へ展開している。その相分離機構のみならず、光照射でミクロン域に制限した相分離の利用により、高分子マトリックス中にMWCNTsの配線やミクロ回路の構築について、現在、実験的に検討している。
単結晶弾性定数から見るハイエントロピー合金の力学特性と構造安定性

本研究では,純Ni(エントロピー0)から等比組成のCrMnFeCoNi(ハイエントロピー)に至る弾性的性質の変化を明らかにするため,まだ測定されていない中間のミディアムエントロピー合金の単結晶を育成し,それらの単結晶弾性定数の測定を行う.また,各合金のフォノンの分散関係を明らかにすることで,様々な変形モードに対する結晶格子の安定性を原子間力定数から議論する.本研究では,純Ni(エントロピー0)から等比組成のCrMnFeCoNi(ハイエントロピー)に至る弾性的性質の変化を明らかにするため,まだ測定されていない中間のミディアムエントロピー合金の単結晶を育成し,それらの単結晶弾性定数の測定を行う.また,各合金のフォノンの分散関係を明らかにすることで,様々な変形モードに対する結晶格子の安定性を原子間力定数から議論する.
ｐｉｇｇｙＢａｃトランスポゾンを用いた次世代型遺伝子改変ニワトリ作成法の開発

外来遺伝子導入により新しいニワトリ品種の作製は、有用タンパク質、鶏卵抗体やバイオ医薬品を卵黄や卵白で生産する技術に繋がり、次世代の新たな切り口を見出す基盤生産技術として期待されている。本研究は、ニワトリ生体の組織や器官とその生産物である鶏卵中に効率的に安定して、外来遺伝子であるEGFPが導入されたpiggyBacトランスポゾンを用いたプラスミドDNAと個体作成法を開発することを目的とした。その結果、濃度2.5 ng/μlのpiggyBacトランスポゾンプラスミドを胚盤葉に注入した場合、生存率は低いが、孵化直前の鶏胎児に外来遺伝子を導入することが可能であることを明らかにした。【目的】本研究では、ウイルスフリーであるpiggyBacトランスポゾンにEGFP遺伝子を組み込んだプラスミドを胚盤葉へ注入する手法で、高い胚生存率や遺伝子導入率が得られる鶏トランスジェニック個体の作出方法を検討した。【材料と方法】鶏卵は、受精後1日のジュリア種卵を用いた。プラスミドDNAの注入は、直径10μm及び20μmの2種類のキャピラリを用いて、胚盤葉に1.0μl注入した。濃度は、0、2.5、5、10、15 ng/μlに調整した。10μm区ではそれぞれ、50、44、40、40および41個、20μm区ではそれぞれ64、64、66、69および69個供試した。プラスミドDNAを注入した受精卵は、孵化直前の20日目まで孵卵培養した。生存が確認できた胎児におけるEGFP遺伝子導入の検出は、脳、心臓、肝臓、筋肉および生殖巣からDNAを抽出し、PCR法により遺伝子の増幅を行い、電気泳動により確認した。【結果】生存率は、コントロールにおいて2.6%であった。また、プラスミドDNAを注入した卵の生存率はそれぞれ3、2、1および1%であった。また、キャピラリのサイズの違いによる生存率および遺伝子導入率に有意差は認められなかったが、10μm区では、20μm区よりもトータルでの発生率が高い傾向を示した。生存胎児の組織から遺伝子の導入を確認したところ、バンドの濃淡および組織による差はあるものの全ての処理区・個体で検出された。特に、濃度2.5 ng/μlの処理区では肝臓と筋肉のみに濃いバンドがみられるモザイク個体が、濃度10 ng/μlの処理区では全ての組織で濃いバンドが確認できた。以上の結果より、キャピラリサイズ10μm、遺伝子濃度2.5 ng/μlの処理区でpiggyBacトランスポゾンプラスミドを胚盤葉に注入した場合、生存率は低いが、孵化直前の鶏胎児に外来遺伝子を導入することが可能であった。本研究は、次世代型動物産業の創出に実用可能な遺伝子改変ニワトリ作成の基盤生殖工学技術を構築するため、ニワトリ生体の組織や器官とその生産物である鶏卵中に効率的に安定して、外来遺伝子であるEGFPが導入されたpiggyBacトランスポゾンを用いたプラスミドDNAと個体作成法を開発する。[方法]レシピエントとなる鶏卵は、受精後1日のジュリア種卵を用いた。プラスミドDNAは、胚盤葉に2ー4μl注入した。その濃度は、0、0.5、1、5、15、30および50 ng/μlに調整した。供試したレシピエント卵の個数は、それぞれ114、101、69、93、155、146および137個用いた。プラスミドDNAを注入した受精卵は、孵卵器で孵化直前の19-20日間孵卵培養した。胎児における導入されたEGFP遺伝子の発現は、組織からDNA抽出後PCR法により確認した。[結果]孵卵培養後のレシピエント卵の生存率は、それぞれ0、1、3、2および1%であった。胎児の組織からDNA抽出後PCR法にてEGFP遺伝子の発現を確認したところ、全ての処理区において、4(4/101個)、7(5/69個)、14(13/93個)、11(17/155個)、12(18/146個)および11(15/137個)%の割合で観察された。特に、プラスミドDNAの濃度が15ー30 ng/μlにおいて、生存率及びEGFP遺伝子の発現は、他の濃度の値に比較して差は認められなかったが、孵化直前の胎児の生殖巣においてはEGFP遺伝子の強い発現が認められた。以上の結果より、15ー30 ng/μlに調整したpiggyBacトランスポゾンープラスミドを胚盤葉に注入した場合、生存率および遺伝子導入率は低いが、孵化直前のニワトリ胎児および生殖巣に外来遺伝子を導入することが可能であることが示唆された。

平成24年度における実験結果により、15ー30 ng/μlに調整したpiggyBacトランスポゾンープラスミドを胚盤葉に注入した場合、生存率および遺伝子導入率は低いが、孵化直前のニワトリ胎児および生殖巣に外来遺伝子を導入することが可能であることが明らかにすることができたため、「研究の目的」の達成度は、おおむね順調に進展していると評価される。平成25年度は、15ー30ng/μlに調整したpiggyBacトランスポゾンープラスミドをピエゾ注入法およびエレクトロコーポレーション法を用いて、より生存率および遺伝子導入率を上げる実験を実施する。平成24年度に実施したpiggBacトランスポゾン-プラスミドDNAの濃度を決定する実験には、815個のニワトリ受精卵を用いたため解析に時間を費やした。平成25年度の研究費は、ニワトリ受精卵、マイクロマニプレーター、エレクトロコーポレーションに必要な消耗品、および解析費に使用する。
慢性腎不全モデルマウスにおける肝ＣＹＰ３Ａ１１発現変容機構の解明

慢性腎臓病(Chronic Kidney Disease; CKD)モデルマウスの腎臓を対象に、腎機能悪化に及ぼす肝臓薬物代謝酵素(シトクロムP450; CYPs)発現低下の影響を、主要なビタミンAの一種であるレチノールに着目し検討した。申請者は過去の研究において2つのことを明らかとした。1つは、CKDモデルマウスにおける血中レチノール濃度の上昇が肝臓CYPsの低下により生じること、2つめに、このCYPsの低下は血中に存在するサイトカインtransforming growth factor β1 (TGF-β1)が、体内時計の分子機構を変容させることで生じることである。しかしながら、CKD時における過剰なレチノールの蓄積が生体内に及ぼす影響は依然不明であった。本研究のCKDモデルマウスの腎臓を用いた検討で、レチノールがTGF-β1の発現を亢進させることで、腎線維化を介した腎機能悪化に寄与する分子機構を明らかとした。レチノールが、肝臓にて発現が上昇していることを踏まえると、TGF-β1による腎-肝連関、レチノールによる肝-腎連関を組み合わせて、腎-肝-腎連関が腎障害時には生じており、その過程で体内時計の機能異常が関与している分子機構を明らかとした。またCKDの治療方法に関して、食事療法と薬物療法とを組み合わせて行われている。今回のCKDモデルマウスを用いた検討において、レチノールの食事制限による腎機能悪化抑制の可能性が示唆されたことから、レチノールがCKD時の食事療法の新規制限因子として抽出された。本研究で得られた成果は、CKD時における病態解明及び予防法の開発のみならず、体内時計の分子機構を基盤とした新たな創薬の可能性を示すものである。26年度が最終年度であるため、記入しない。現在、我が国における慢性腎不全患者は増加の一途をたどり、薬物による対症療法が行われている。しかしながら、肝臓で薬物代謝を担う酵素であるシトクロムP450 (CYPs)の発現量が腎不全時に減少することで、副作用が生じやすくなる。しかし、基本転写因子のみに着目した従来の研究では、具体的な原因因子が抽出されておらず、メカニズムを解明しようという試みが止まっている。現在までに申請者は、肝臓において薬物代謝を担う酵素量が、慢性腎不全に伴い減少する機序に、これまで報告されている基本転写因子ではなく、時計遺伝子で転写促進因子であるD-site binding protein (DBP)が関与していることを明らかとした。今年度は、腎不全時の肝臓における時計遺伝子の変容機構を他臓器に応用すべく、腎不全によって併発する代表的な二次症状『心血管疾患』に焦点をあてることとした。しかしながら、腎不全時の肝臓において観測されたDBPの発現低下が、心臓においては起こらないことが明らかとなった。そこで、肝臓DBP発現量の低下機構の詳細を明らかにすることで、臓器間における挙動の違いの解明を試みることとした。サイトカインアレイ法を用いて血清中濃度を網羅的に測定したところ、Transforming Growth Factorβ(TGF-β)の濃度が有意に上昇していることを見出した。そこで、腎不全モデルマウスに抗TGF-β抗体を投与し、TGF-β活性を阻害すると、肝臓DBP、及びDBPが制御している遺伝子である肝臓CYP3A11の発現低下が起こらないことが明らかとなった。現在までに、腎不全モデルマウスの肝臓において充進していたTGF-βシグナル活性が、心臓においては軽微であり変化が見られないことを明らかとしている。以上から、臓器間によるTGF-βのシグナル伝達活性の違いが、DBPの発現量に影響を及ぼしていることが示唆された。

26年度が最終年度であるため、記入しない。申請段階では、腎不全時の肝臓における遺伝子発現量の変化が、そのまま他臓器においても応用できるものだと考えていたが、実際に測定してみると臓器間で異なる挙動を示すことが明らかとなり、実験計画の修正が必要となった。しかしながら、肝臓DBP発現量の低下機構の詳細を明らかにする過程において、臓器間における挙動の違いの解明もおこなうことができたため、現状ではおおむね順調に進展していると考える。加齢、老化に伴う体内時計の機能低下は糖尿病、がん、循環器障害などの様々な成人性疾患の原因になることが指摘されている。しかしながら、疾患に伴い二次的に発症する症状、及び原疾患の悪化が、体内時計機構の変化により生じているという考えはない。そこで、慢性腎不全モデルマウスにおける肝臓CYP3A11や時計遺伝子DBPの発現が変化することが、生体内に及ぼす影響の検討を行う。臓器間でDBPの発現変化挙動が異なるため、肝臓DBPにのみ着目し、その下流遺伝子であるCYP3A11の発現が低下することで代謝不全となる内因性の因子を探索することを行う。その後、内因性の因子の異常な蓄積が腎不全時の生体内に与える影響を検討していく。
女性研究者の初期キャリア問題：任期付職、出産時期、研究生産性に関する研究

本研究は、大学教授労働市場における男女差について、それがどのようなメカニズムをもって起こるかに関しての実証研究を行った。データ収集はは、合計4800名の研究者に質問表を郵送する形で行なった。我々の推定によると、研究生産性やその他様々な観察できる要因をコントロールしたあとでも、6%の男女賃金差が残る。他の労働市場で普通観察される「Motherhood wage penalty」は本データでは観察できなかった。また、英国の教授労働市場では、男女間のOutside offerの差が教授職の男女賃金差に影響を与えるという結果が出ているが、日本ではそのような結果は観察されなかった。リサーチアシスタントを予定より一人少なく雇用したため。有能なリサーチアシスタントが就職をしたため、新たなリサーチアシスタントを確保する。なるべくであれば2人雇用し、データの収集を早めに終わらせる。