hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
耳管開放症および閉鎖不全耳管の精密診断と新しい治療法の開発に関する総合的研究

この方法は鼻腔からノイズを提示し、開放耳管であればこのノイズによって、経外耳道的に聞かせた音が低音域を中心として、マスキングされる現象を利用して、開放耳管の有無、程度を評価しようというものである。これまでにない、新たな耳管開放症の診断法として、確立できる見込みである。2.開放耳管の客観的重症度診断のための精密画像診断法の開発1)汎用型座位CT装置を使用して、わが国で初めて耳管診断への応用可能性を検討した。この結果、バルサルバ法を負荷前後で耳管CTを撮影することで、耳管開放症の重症度ならびに、全長にわたる形態診断ができることが判明した。2)耳管MRIを用いた耳管病理の解明を行った。耳管開放症では従来、いわれたOstmann脂肪体の減量以外にも種々の病態があること、耳管周囲の筋組織以外にも、翼突筋や静脈叢なども耳管開放症の症状の有無に影響されることが判明した。3.最重症例に対する経鼻的耳管形成術の開発経鼻的耳管ピン挿入術は一部の症例に成功したが、さらに挿入するピンの工夫、脱落防止法などの改良を要することが判明した。4.経鼓室的耳管ピン挿入術の評価42例における成績を評価した。約75%の症例で有効であり、これまで難治例に対しては有効な治療法の無かった耳管開放症の新しい治療法として確立できる見通しが立った。
イオン液体の化学

研究実施計画に従い、物理化学、合成化学・生命化学、電気化学・材料化学の各班の研究会を以下のように開催した。合成化学・生命化学班、平成14年11月6日(水)、東工大大岡山キャンパス百年記念館。物理化学班、11月12日(火)、東京大学理学部化学科講堂。電気化学・材料化学班、11月21日(木)、慶應義塾大学日吉キャンパス来往舎。また、研究代表者の濱口は、平成14年10月10日から16日まで英国に出張し、イオン液体研究の世界的センターであるQueen s University Ionic Liquid LaboratoriesにKen Seddon教授を訪問し、同センターにおける研究の進捗状況を視察するとともに、今後の研究協力について意見を交換した。これらの準備を踏まえて、全体会議を平成15年1月14日に東京大学理学部化学科講堂で開催した。この会議には、大学、国公立研究所、民間から100名近い研究者が参加し、活発な議論が展開された。プログラムは以下のとおりである。K. Seddon (Queen s Univelsity, Belfast UK)、Ionic Liquids for Green Industrial Synthesis。濱口宏夫(東大院理)、イオン液体の構造とダイナミクス。関一彦(名大物質国際研)、イオン液体の電子構造と表面分子配向。北爪智哉(東工大院生命理工)、イオン性液体が構築する新規なタイプの反応場。笹井宏明(阪大産研)、スピロキラリティーを有するイオン性液体の開発。大野弘幸(東京農工大工)、新しいイオン性液体と高分子。渡邊正義(横浜国大院工)、イオン液体およびイオンゲルの特性と機能化。本企画調査により、我が国のイオン液体研究者間のネットワークを初めて構築し、また海外の研究拠点との協力関係を樹立することができた。基礎から応用まで、イオン液体を総合的に研究するための基盤を形成することができたと考える。今後、今回の研究分担者を核として、イオン液体に関する研究コンソーシアムの形成を目指す。
核融合炉制御知能化の基礎研究

近年の制御概念の発展はめざましいものがあり、ファジィ、ニューラルネットワークをはじめとして、カオス理論の原子炉制御やプラズマ計測・制御への適用等、さらには、GA(遺伝的アルゴリズム)の制御システム等への検討が模索されている。これまでにファジィ論理制御をプラズマ閉じ込め制御に適用し、その有効性と限界をモデル化により明らかにしてきた。また、これらの工学的な手法を統合化しようとするセンサーフュージョンの普遍的概念の構築も進められてきている。本研究では、知的制御方式の他分野での応用の現状を把握し、プラズマ・核融合炉制御システムへの適用を総合的に検討しようとするものである。これらの新しい制御法を核融合実験装置・核融合動力炉にも適用する場合の問題点を明確化し、トロイダルプラズマの制御のみならず、核融合炉全体の制御学の体系化に寄与することも目的としている.平成9年度には、各種の知的制御適用例のサーベイを行い、プラズマ制御、核融合炉制御特有の諸問題への適用課題の整理を試みた。また、できるだけ広範囲の調査研究行うために、中国・北京で行われた「加速器と大型物理実験制御システム国際会議」に参加し、筆者の成果報告を行い、核融合炉以外の情報収集を行った。平成10年度にはソフトウェアの充実に努め、11月末の米国でのプラズマ制御の会議を主催・出席し、帰還制御のアルゴリズムを検討した。また、筑波の高エネルギー物理研究所で行われた加速器制御国際会議PCaPAC'99において、LHDに関する制御研究の成果報告を行った。平成11年度は最終年度であり、LHD実験での閉じ込め制御の成果と炉システム制御の研究成果を欧州及び米国で発表し、MHDモードの能動的制御のための会議を日本原子力研究所で開催して、関連の研究課題をまとめた。近年の制御概念の発展はめざましいものがあり、ファジィ、ニューラルネットワークをはじめとてして、カオス理論の原子炉制御やプラズマ計測・制御への適用等、さらには、GA(遺伝的アルゴリズム)の制御システム等への検討が模索されている。これまでにファジィ理論制御をプラズマ閉じ込め制御に適用し、その有効性と限界をモデル化により明らかしてきている(山崎)。また、これらの工学的な手法を統合化しようとするセンサーフュージョンの普遍的概念の構築も進められてきている(石川)。今後、核融合炉制御の知能化と統合化の模擬実証実験が必要である。これらの新しい制御法を核融合実験装置・核融合動力炉にも適用する場合の問題点を明確化し、トロイダルプラズマの制御のみならず、核融合炉全体の制御学の体系化に寄与することも目的としている。平成9年度には、各種の知的制御適用例のサーベイを行い、プラズマ制御・核融合炉制御特有の諸問題への適用課題の整理を試みた。具体的研究作業としては、現在所有している小型の制御開発システムを改造・増力するためにVMEボードを購入し、関連のソフトウェアも購入した。プラズマコイルシミュレータ装置に関しては、今年度は主にソフトウェアの充実に努めるように計画を変更し、次年度からの研究の基礎作りをした。これまでにファジィ論理制御をプラズマ閉じ込め制御に適用し、その有効性と限界をモデル化により明らかにしてきている(山崎)。

また、これらの工学的な手法を統合化しようとするセンサーフユージョンの普遍的概念の構築も進められてきている(石川)。今後、核融合炉制御の知能化と統合化の模擬実証実験が必要である。本研究では、知的制御方式の他分野での応用の現状を把握し、プラズマ・核融合炉制御システムへの適用を総合的に検討しようとするものである。これらの新しい制御法を核融合実験装置・核融合動力炉にも適用する場合の問題点を明確化し、トロイダルプラズマの制御のみならず、核融合炉全体の制御学の体系化に寄与することも目的としている。平成9年度には、各種の知的制御適用例のサーベイを行い、プラズマ制御・核融合炉制御特有の諸問題への適用課題の整理を試みた。また、できるだけ広範囲の調査研究行うために、中国・北京で行われた「加速器と大型物理実験制御システム国際会議」に参加し、筆者の成果報告を行い、核融合炉以外の情報収集を行った。平成10年度には主にソフトウェアの充実に努めた。11月末の米国でのプラズマ制御の会議を主催・出席し、帰還制御のアルゴリズムを検討した。また、筑波の高エネルギー物理研究所で行われた加速器制御国際会議PCaPAC'99において、LHDに関する制御研究の成果報告を行った。近年の制御概念の発展はめざましいものがあり、ファジィ、ニューラルネットワークをはじめとして、カオス理論の原子炉制御やプラズマ計測・制御への適用等、さらには、GA(遺伝的アルゴリズム)の制御システム等への検討が模索されている。これまでにファジィ論理制御をプラズマ閉じ込め制御に適用し、その有効性と限界をモデル化により明らかにしてきた。また、これらの工学的な手法を統合化しようとするセンサーフユージョンの普遍的概念の構築も進められてきている。本研究では、知的制御方式の他分野での応用の現状を把握し、プラズマ・核融合炉制御システムヘの適用を総合的に検討しようとするものである。平成10年度にはソフトウェアの充実に努め、11月末の米国でのプラズマ制御の会議を主催・出席し、帰還制御のアルゴリズムを検討した。平成11年度は最終年度であり、LHD実験での閉じ込め制御の成果と炉システム制御の研究成果を欧州及び米国で発表し、MHDモードの能動的制御のための会議を日本原子力研究所で開催して、関連の研究課題をまとめた。
交通社会資本整備における経済効果測定と政策評価に関する実証研究

平成16年度から平成18年度にかけて、地域交通社会資本整備がもたらす経済効果と政策評価に関して研究助成を受けた。助成に対する責任遂行と説明責任という意味から、何にチャレンジし、どのようなことが発見され、そこからいかなる結論が導かれ、最後にいかなる政策が望ましいと推論されるか、について整理しておきたい。まず、文献[1]においては地域社会社会資本がもたらすマクロ効果(どれだけ国家経済に生産性効果及ぼしたか)を計測し、加えて首都圏・中部圏・関西圏の都市型社会資本が、それぞれの圏域における近隣エリア、中距離エリア、及び遠隔エリアに及ぼすスピルオーバー効果(経済効果として浸透してゆくプラス効果の相乗性)の計測を行った。この分析の結果として、都市型地域社会資本がもたらす効果は近隣・中距離圏における効果の合計とほぼ同じ程度で遠隔地域に外部性を及ぼすことが定量的に把握された。次なる試みとして、離島・山村地域における地域型社会資本(ここでも交通社会資本を主として焦点を当てている)が域内及び域外に及ぼす影響度を定量的に把握することにより、既に計測を試みた都市型社会資本のスピル効果との対比を行うことにチャレンジした。その分析内容と結果は文献[2][5]において述べている。ここで直面した題は、離島地域における資本社会データが存在しない点にあった。よって、基礎研究を通じてデータの作成・加工を行い、そこから人工的にデータそのものを推計する作業からスタートさせ、最終的にはモデル分析の枠組みを使用しての生産性分析へと進展させた。分析の結果としては、離島地域における生産性効果は低い水準にとどまり、都市型資本と比較した際の相対的な低さはまぬがれない。また、その効果のスピルオーバー過程を見ても、効果の拡散地域自体が限定されており、したがって地域民間部門に対する有効な政策とは判断しづらい結果が示されている。もちろん、本土経済と比較して離島地域の社会資本整備水準は相対的に遅れており未整備な面も多い。歴史的な背景もある。分析結果から即判断しにくい要素がかなりの程度存在していることは事実である。しかし、外生的かつ長期的な公共資本整備事業が膨大な金額で支給されている現状が、本来の離島内産業構造を歪めていることもまた事実である。したがって、より民間部門への直接効果の高い事業メニューを選定する必要があろうと判断する。<参考文献>[2]新井圭太,『離島地域における社会資本蓄積の経済効果に関する基礎研究』,産業研究,Vol. 41,No.1,2005.[3]新井圭太,『奄美群島における交通政策に関する基礎研究-持続可能な基盤整備のあり方に関する考-』,Takasaki, Working Paper No.4,2005.[4]新井圭太,『離島地域における運輸基盤整備の現状と交通社会資本ストック推計-沖縄県島嶼地域における社会資本蓄積効果の考察-』,高崎経済大学論集,Vol.48,No.3,2006.[5]新井圭太,『沖縄県離島地域における交通社会資本生産性の推計-地域基盤整備の政策評価に関するモデル分析-』,高崎経済大学論集,Vol.48,No.4,2006.本研究は交通社会資本がもたらす整備効果の測定と、基盤整備に関する政策評価とインプリケーションの導出を定量的分析に基づいた上で行うことを目的としている。そのための研究計画として、具体的には(1)過疎地域(離島エリアも含む)における交通整備事業の効果測定、次に逆の視点より(2)都市地域における交通資本生産性の計測、および(3)マクロ経済における全体効果測定の3つを主要なプロジェクトとして位置づけている。これらの流れのうち、平成16年度においては主に離島地域を中心とする過疎エリアにおける社会資本整備に焦点をあて、具体的には沖縄県離島地域における交通基盤整備(沖縄振興開発計画)に基づく空港・港湾・道路整備事業の歴史的背景、現状考察、および各資本生産性の推計を行った。これらの推計を行うため、前段階として離島エリアにおける社会資本ストックおよび民間資本ストックをフロー時点で推定した上で、減耗率を加味した形でストック化する作業を行った。これらのデータ整備はまだ完全なものではなく、今後の継続調査も必要であるものの、交通関連資本データとしては1次推計に用いる水準にまでは十分に加工されており、結果的にモデル推計に適用できるものとなった。上記作業を1年間かけて行ったことにより、研究計画(1)における離島地域の交通資本生産性のモデル構築と推計結果が導出され、それによれば離島地域全般における交通資本がもたらす生産性効果はわずかに負であり、したがって本来の意味での外生的効果の逆の意味での影響をもたらすことが判明した。同時に、それらの資本を細分化して分析したところ、空港および港湾整備事業はほとんどマイナス効果はなく、むしろ道路整備事業が民間経済にもたらす負の効果がきわめて大きい点であることが認められた。3ヵ年の科学研究費予算プロジェクト(若手研究B)の2年目において目的としたことは、本来のテーマである「地域社会資本がもたらす経済効果の測定」の観察対象を本土のみならず離島地域にまで拡大することにあった。地域社会資本とは、国家レベルで整備する国家公共財とは異なり、自治体等の地方政府によって供給される地域公共財をここでは指している。そして経済効果として何をもって測るかという意味で、本研究では一貫して生産性と効率性という観点に基づいて測定している。一昨年度までの研究においては、国全般のマクロ社会資本が創出する生産性効果を複数の部門に分類した上で推計を行ってきた。とりわけ交通関連社会資本整備に関しては道路・空港・港湾という事業ごとに細分化して分析を行ってきた。さらに、全国を9つのブロックに分割し、それぞれの地域生産性効果の測定も行った。

そこでは東京や大阪等の大都市整備が遠隔地域にもたらす遠隔効果、中規模都市が周辺地域に及ぼす中距離効果、そして当該地域開発がインナーエリアに対してもたらす地域効果の3つのスピルオーバーを測定している。これに対して昨年度は観察対象エリアを鹿児島・沖縄の離島地域に拡大して分析を行っている。平成16年度から平成18年度にかけて、地域交通社会資本整備がもたらす経済効果と政策評価に関して研究助成を受けた。助成に対する責任遂行と説明責任という意味から、何にチャレンジし、どのようなことが発見され、そこからいかなる結論が導かれ、最後にいかなる政策が望ましいと推論されるか、について整理しておきたい。まず、文献[1]においては地域社会社会資本がもたらすマクロ効果(どれだけ国家経済に生産性効果及ぼしたか)を計測し、加えて首都圏・中部圏・関西圏の都市型社会資本が、それぞれの圏域における近隣エリア、中距離エリア、及び遠隔エリアに及ぼすスピルオーバー効果(経済効果として浸透してゆくプラス効果の相乗性)の計測を行った。この分析の結果として、都市型地域社会資本がもたらす効果は近隣・中距離圏における効果の合計とほぼ同じ程度で遠隔地域に外部性を及ぼすことが定量的に把握された。次なる試みとして、離島・山村地域における地域型社会資本(ここでも交通社会資本を主として焦点を当てている)が域内及び域外に及ぼす影響度を定量的に把握することにより、既に計測を試みた都市型社会資本のスピル効果との対比を行うことにチャレンジした。その分析内容と結果は文献[2][5]において述べている。ここで直面した題は、離島地域における資本社会データが存在しない点にあった。よって、基礎研究を通じてデータの作成・加工を行い、そこから人工的にデータそのものを推計する作業からスタートさせ、最終的にはモデル分析の枠組みを使用しての生産性分析へと進展させた。分析の結果としては、離島地域における生産性効果は低い水準にとどまり、都市型資本と比較した際の相対的な低さはまぬがれない。また、その効果のスピルオーバー過程を見ても、効果の拡散地域自体が限定されており、したがって地域民間部門に対する有効な政策とは判断しづらい結果が示されている。もちろん、本土経済と比較して離島地域の社会資本整備水準は相対的に遅れており未整備な面も多い。歴史的な背景もある。分析結果から即判断しにくい要素がかなりの程度存在していることは事実である。しかし、外生的かつ長期的な公共資本整備事業が膨大な金額で支給されている現状が、本来の離島内産業構造を歪めていることもまた事実である。したがって、より民間部門への直接効果の高い事業メニューを選定する必要があろうと判断する。<参考文献>[2]新井圭太,『離島地域における社会資本蓄積の経済効果に関する基礎研究』,産業研究,Vol. 41,No.1,2005.[3]新井圭太,『奄美群島における交通政策に関する基礎研究
筋触診技術の向上を支援する教育プログラムの開発

熟練臨床家の触診技能を分析するにあたって,分析すべき動作の候補を抽出し,その動作を定義づける必要がある.その抽出すべき動作とは,熟練者と非熟練者との間で技能的な差が生じやすい動作,すなわち熟練者のみがもつ技能的なコツであると考えられる.しかし,コツというものは熟練者自身が気付いていない動作であったり,また言葉で説明できない暗黙知であったりすることが多く,単純な聞き取り調査でそれらを抽出・言語化することは難しい.そこで,訓練用技能分析法(Skill Analysis for Training:SAT)を用いて熟練臨床家の触診動作の特徴を探り,その後Steps for Coding and Theorization(SCAT)を用いてその特徴の言語化を試みた.SATを参考にして,熟練臨床家に我々が開発した筋硬結触診シミュレータを生体の筋硬結を触診するつもりで触察してもらい,その様子をビデオカメラで撮影した.そのビデオ画像を触察者とともに繰り返し確認しながら,どのタイミングで触察者が何をしようとしているのか,どのように触れようとしているのか,また何に気を付けているのかなどについて質問し,それに対する回答を録音した.触察者の音声データをすべてテキスト化し,SCATに則って,テキストデータの中の着目すべき語句の書き出し,それを言いかえるためのデータ外の語句の記入,それを説明するための語句の記入,そこから浮き上がるテーマ・構成概念の記入の4ステップのコーディングを行った.そして,記入されたテーマ・構成概念を紡いでストーリーラインを記述し,そこから重要な部分を抜き出すことで理論記述を行った.その結果,熟練臨床家は,手先だけを利用するのではなく全身の構えや重心の移動を重要視していること,対象物の形や大きさ,硬さなどの知りたい情報に応じて力の加え方を変化させていることなどが明らかとなった.平成30年度以降の計画に則って熟練臨床家の触診技能の質的研究を行った.しかし,触察分布力ベクトル計測システムの構築に手間取っている.現在その実現可能性を協議しつつ慎重に進めている状況であり,触診技術の定量化に至っていない.結果として,触診技術の標準化及び効果的な教育方法の開発に着手できていない.熟練臨床家の触診技術に関する質的研究で,全身の構えや重心の移動が重要であることが明らかとなった.したがって,触察分布力ベクトルの計測と同時に触察者の姿勢や動きに加え重心の移動をも評価できるシステムを構築する必要が出てきた.しかし,触察分布力ベクトル計測システムの構築が遅れているため,当面その実現と触診技術の定量化及びその評価・分析方法の開発に注力する.我々が開発した筋触診技術練習用模型(筋硬結触診シミュレータ)を用いて練習することによる触診技術の向上効果を検証した.筋硬結触診シミュレータを用いて練習する群(練習群)と練習しない群(コントロール群)とを設定し,練習前後の筋硬結モデル同定正答率を求めた.その結果,練習群の練習前後の正答率は29.3%と69.3%であり,両者の間に有意差がみられた.一方,コントロール群においては練習前後の正答率間に有意差がみられなかった.これにより,筋硬結触診シミュレータが触診技術向上に役立つことが示唆された.また,被験者の内観報告から,触診技術を向上させるためには,筋硬結の触察感や効果的な探索方法を知ることの重要性が示唆された.この内容について,第52回日本理学療法学術大会にて発表した.種々な病態における触診技術練習用のモデルが多く市販されているが,その練習効果についての報告は見当たらない.本成果は,これらのモデルの有用性を示唆したという点でも意義のあるものである.筋硬結触診シミュレータと臨床で遭遇する筋硬結との類似性を検証した.5種類の硬さの異なる筋硬結モデルを含む筋硬結触診シミュレータを製作し,熟練臨床家に臨床で遭遇する機会の多い筋硬結と触察感が似ているシミュレータを選択してもらった.その結果,慢性期の筋硬結に似たシミュレータについて,一定の傾向がみられた.一方で,臨床で遭遇する筋硬結の状態は様々であること,熟練臨床家間においても筋硬結の触察感に大きな違いが存在することが判明した.今後の研究を進めるにあたり,筋硬結の病態に関する詳細な条件付けの必要性が浮き彫りになった.平成29年度の計画に従って,臨床家による筋硬結触診シミュレータの評価を行った.触察分布力ベクトル計測システムの構築についてはやや準備に時間を要しているが,一方で平成30年度の計画である熟練臨床家の触診技能分析に既に着手している.熟練臨床家の触診技能を分析するにあたって,分析すべき動作の候補を抽出し,その動作を定義づける必要がある.その抽出すべき動作とは,熟練者と非熟練者との間で技能的な差が生じやすい動作,すなわち熟練者のみがもつ技能的なコツであると考えられる.しかし,コツというものは熟練者自身が気付いていない動作であったり,また言葉で説明できない暗黙知であったりすることが多く,単純な聞き取り調査でそれらを抽出・言語化することは難しい.そこで,訓練用技能分析法(Skill Analysis for Training:SAT)を用いて熟練臨床家の触診動作の特徴を探り,その後Steps for Coding and Theorization(SCAT)を用いてその特徴の言語化を試みた.SATを参考にして,熟練臨床家に我々が開発した筋硬結触診シミュレータを生体の筋硬結を触診するつもりで触察してもらい,その様子をビデオカメラで撮影した.

そのビデオ画像を触察者とともに繰り返し確認しながら,どのタイミングで触察者が何をしようとしているのか,どのように触れようとしているのか,また何に気を付けているのかなどについて質問し,それに対する回答を録音した.触察者の音声データをすべてテキスト化し,SCATに則って,テキストデータの中の着目すべき語句の書き出し,それを言いかえるためのデータ外の語句の記入,それを説明するための語句の記入,そこから浮き上がるテーマ・構成概念の記入の4ステップのコーディングを行った.そして,記入されたテーマ・構成概念を紡いでストーリーラインを記述し,そこから重要な部分を抜き出すことで理論記述を行った.その結果,熟練臨床家は,手先だけを利用するのではなく全身の構えや重心の移動を重要視していること,対象物の形や大きさ,硬さなどの知りたい情報に応じて力の加え方を変化させていることなどが明らかとなった.平成30年度以降の計画に則って熟練臨床家の触診技能の質的研究を行った.しかし,触察分布力ベクトル計測システムの構築に手間取っている.現在その実現可能性を協議しつつ慎重に進めている状況であり,触診技術の定量化に至っていない.結果として,触診技術の標準化及び効果的な教育方法の開発に着手できていない.筋硬結触診シミュレータにマーカーを内包させ,これを下方から撮影する高速度カメラとデータ処理を行うコンピュータを連結させることで,触察分布力ベクトル計測システムを構築する.そのために必要なソフト開発と,触察分布力ベクトルをリアルタイムにフィードバックする方法の検討を並行して行う.臨床家の筋硬結触診技術の技能分析を進める.臨床家が筋硬結を触察する様子をビデオカメラで録画するとともに触診動作の特徴を言語化し記録する.そのビデオ画像を触察者とともに繰り返し確認しながら,触診する工程を準備期,圧迫期,探索期,同定期,確認期などに分解する.そして,どのタイミングで触察者が何をしようとしているのか,どのように触れようとしているのか,何に気を付けているのか,またその時にどのように感じたか,それに対しどのように対応したかなどの各期における触診のコツを明らかにしていく.現在,触診のコツを抽出するために必要な質問内容を検討中である.触察分布力ベクトル計測システムを用いて,熟練臨床家の触診技術の定量化を進める.これと,熟練臨床家の技能分析結果とを照らし合わせ,触診のコツと触診時に加えられた力との関連を明らかにする.その結果をもとに,効果的な触察技術教育方法の確立を目指す.熟練臨床家の触診技術に関する質的研究で,全身の構えや重心の移動が重要であることが明らかとなった.したがって,触察分布力ベクトルの計測と同時に触察者の姿勢や動きに加え重心の移動をも評価できるシステムを構築する必要が出てきた.しかし,触察分布力ベクトル計測システムの構築が遅れているため,当面その実現と触診技術の定量化及びその評価・分析方法の開発に注力する.触察分布力ベクトル計測システムの構築に必要なカメラや力覚センサが未購入であるため.今後機種を選定し購入する計画である.触察分布力ベクトル計測システムの構築に遅れを生じている.今後,適切なシステムに必要なカメラや力覚センサについて協議し.機種を選定及び購入する計画である.
ショウジョウバエNotchシグナルの選択的伝達の可能性の検討

ショウジョウバエの翅縁形成に関わるhiiragi遺伝子は、その変異体の解析からNotchシグナルに関わることが示唆されており、前年度に行った活性型Notchを用いた解析から、Notchより下流あるいはNotchと協調的に機能することが示唆された。本年度は、NotchのリガンドであるSen-ateの強制発現による表現型がhiiragi変異体では抑制されるかどうかを調べた。Serrateの強制発現は活性型Notchの強制発現と同様に翅縁特異的に発現するcutの転写を誘導した。また、Serrate発現領域では異所的に翅縁の形成が誘導された。Serrate強制発現によるこの様な異所的な翅縁領域の誘導は、hiiragi変異体を用いた解析の結果、hiiragiの機能を欠失させることによって抑制された。このことから、hiiragiはSerrate(リガンド)のNotch(受容体)への結合によるシグナルカスケード下流で、本来はNotchの正の調節因子として機能することが考えられた。これとは別に、hiiragi座位のゲノム解析およびcDNA解析により、hiiragi遺伝子DNA配列を決定した。cDNAから予想されるHiiragiアミノ酸配列は脊椎動物で既に同定されていた配列と高い相同性を示しており、hiiragi変異体でのウシHiiragi相同遺伝子の発現によってhiiragi機能欠失型変異体の表現型が救済できたことから、Hiiragiはアミノ酸配列のみでなく機能的にも動物種間で保存されていることが明らかとなった。ショウジョウバエの翅縁形成に関わるhiiragi遺伝は、その変異体の解析からNotchシグナルに関わることが示唆されていたが、Notchシグナルのどの位置で機能しているかは不明であった。今回、Notchの恒常活性型蛋白質を発現できるトランスジェニックフライを用いてNotchシグナルにおけるhiiragiの機能的位置を解析した。三齢幼虫期に活性型Notchを翅原基で異所的に発現させると、その領域に沿ってwingless,cut,vestigialが誘導され、結果的に翅原基のoutgrowthが観察される。活性型Notchをdppのパターンで発現させたところ、余分な翅縁の出現を伴う翅の変形が観察された。一方、同様のNotchの強精発現をhiiragi変異体内で行ったところ、翅の変形や余分な翅縁の形成が抑制された。また、このNotchの異所的発現によって脚にも変形が起こされるが、hiiragi変異の導入によってこの表現型も抑制された。一方、hiiragi変異体の特徴である翅縁の欠失は、この活性型Notchの発現によっては回復されなかった。これらの結果から、hiiragiはNotchシグナルにおいてNotchの下流またはNotchと協議して機能していることが考えられる。現在、Notchの二つのリガンド(DeltaおよびSerrate)を強制発現させた場合にも同様のことが起こるかを検討するために、トランスジェッニックフライにhiiragi変異を導入中である。hiiragi突然変異を持つショウジョウバエのゲノム解析の結果、その変異はゲノム中約10kbの中にある独立の二つの遺伝子のどちらか、あるいは両方が原因遺伝子であることを示唆するデータを得た。そこで、これらのcDNAをクローン化し、それらの遺伝子を導入したショウジョウバエを作成し、hiiragi表現型の救済を試みている。
国際的なリスク・エクスポージャーと最適開示の制度設計に関する総合的研究

本事業は、とくに現在、リスク情報の拡充開示という市場の要請がある経済環境の下、どのように財務報告の制度設計が指向されているか、さらに国際的に事業活動を展開する企業は市場環境の変容にどのように対応しているかについて、第一に(1)財務会計制度の設計、(2)監査・保証制度の設計、及び(3)課税制度設計という3つの側面から理論的・制度的な枠組みを総合的に検討した。第二に、これらの理論的・制度的な検討を基礎として実証研究を実践した。本研究事業は,平成24年1月に各国の国際会計基準の適用に関する最新動向を詳細に調査した結果,各国の開示制度の課題を慎重に検証する必要があることが判明したために企業の開示実態の調査と質問票調査の実施と取り纏めを期間延長をした.当該繰越が認められたために,つぎを実施することができた.平成23年度は,国際的なリスク・エクスポージャーに関するEU諸国,米国,日本,および東南アジア・中国を含む新興国における財務諸表内外の(1)現行の開示制度と,(2)企業の開示実態について,調査を実施することを出発点とした.(1)現行の開示制度については,各国の歴史的な文献の渉猟を起点として,最新の動向を考慮した,わが国多国籍企業の開示制度の基礎を形成した.(2)企業の開示実態については,実際の財務諸表内外の地域,為替,および市場といったリスク属性別の開示実態と,財務諸表の利用者のリスク属性別の開示要求について詳細に調査をした.前者については,実際の代表的な多国籍企業の財務報告の調査を起点として,後者については,市場の鍵となるアクターを対象としたインタビュー調査および質問表調査を起点として実施をした.つぎに,(1)と(2)の開示制度と実態の調査を基礎として,会計・監査・課税のそれぞれの側面から会計測定と開示のフレーム・オブ・レファレンスを形成する基礎を構築した.ここでは,まず「原則主義ー対ー細則主義」,「公正価値ー対ー取得原価」,および「将来指向的な見積もり計算ー対ー過去指向的な取引ベース」という基礎概念に立脚した制度的な枠組みを提示する基礎を構築した.さらに,会計・監査・課税の基礎概念に立脚した制度的な枠組みの設計にあたってテストされなければならない実証的な課題を検討することによって,(3)実証テストされるべき仮説の構築と,(4)実証テストするためのデータベースの構築を推進した.本事業は、とくに現在、リスク情報の拡充開示という市場の要請がある経済環境の下、どのように財務報告の制度設計が指向されているか、さらに国際的に事業活動を展開する企業は市場環境の変容にどのように対応しているかについて、第一に(1)財務会計制度の設計、(2)監査・保証制度の設計、及び(3)課税制度設計という3つの側面から理論的・制度的な枠組みを総合的に検討した。本研究は、とくに現在、リスク情報の拡充開示という市場の要請がある経済環境の下、どのように財務報告の制度設計が指向されているか、さらに国際的に事業活動を展開する企業は市場環境の変容にどのように対応しているかについて、第一に(1)財務会計制度の設計、(2)監査・保証制度の設計、及び(3)課税制度設計という3つの側面から理論的・制度的な枠組みを総合的に検討した。これらの結果は、次に代表される。・事業リスクと金融リスクの開示には、これらの詳細については開示指針に委ねる「原則主義」、リスクの詳細について開示規則を設定する「細則主義」、さらには企業が重要視するリスクを財務とともに統合的に報告する「統合報告」の形態がある。・企業の適切なコーポレート・ガバナンスの構築は、移転価格税制を含め、企業のリスク・エクスポージャーを削減する。したがって、事業リスクと金融リスクは、企業のリスク・マネジメント体制と関連して開示されることが望まれる。・リスク情報に関する投資者等の情報開示のニーズは大きく、またリスク情報は、現在、戦略や人権、社会・環境要因も含まれるように拡充化されている。したがって、我が国においても、「原則主義」、「細則主義」あるいは「統合報告」のいずれかの開示形態によるリスク・マネジメント体制とリスク情報の開示に関する拡充化が望まれる。・リスク情報が拡充化されるにともない、リスク情報の監査・保証の必要性が議論される。ここでは、ひとつには財務報告制度における非財務情報の保証業務としてリスク情報を保証することが考えられる。いまひとつには、リスクの発生可能性と影響の強度を基礎として、任意監査としての内部監査が考えられる。ここでは、認識したリスクに対して企業がどのように対処しているかを情報開示することが望まれる。諸外国と日本の国際的リスク・エクスポージャーの開示に関する実態調査を出発点として,会計のフレーム・オブ・リファレンスとコスト・ベネフィットの観点から最適開示制度を制度面と実証面から総合的に検証した.具体的には,平成24年度は,平成23年度の会計・監査・課税の基礎概念に立脚した制度的な枠組みの設計にあたってテストされなければならない実証的な仮説の構築を基礎として,実証テストするためのデータベースの構築を形成し,(1)会計制度設計に関する実証,(2)監査・保証制度設計に関する実証,(3)課税制度設計に関する実証という3つの側面から実証研究のモデルを設計するとともに,モデル設計を基礎としたつぎの実証研究を推進した.【会計制度設計に関する実証】(1)財務諸表内外におけるリスク情報の拡充開示のコスト・ベネフィット分析(2)国際的リスク・エクスポージャーのリスク属性別の開示と情報の質に関する実証分析【監査・保証制度設計に関する実証】

(3)財務諸表内外のリスク情報の監査・保証に関する制度的枠組みに関する実証分析(4)内部統制とリスク情報の監査・保証に関する制度的枠組みに関する実証分析【課税制度設計に関する実証】(5)国際財務報告規準(IFRS)と課税に関する実証分析(6)移転価格税制の制度的枠組みに関する実証分析(7)所得相互制度の制度的枠組みに関する実証分析(8)国際的租税・訴訟リスクの制度的枠組みに関する実証分析財務会計本研究事業は,平成24年1月に各国の国際会計基準の適用に関する最新動向を詳細に調査した結果,各国の開示制度の課題を慎重に検証する必要があることが判明したために企業の開示実態の調査と質問調査の実施と取り纏めを平成24年10月までに期間延長をした.当該繰越が認められたために,つぎを実施することができた.(1)現行の開示制度について,各国の歴史的な文献の渉猟を起点として,最新の動向を考慮した,わが国多国籍企業の開示制度の基礎の形成.(2)企業の開示実態については,実際の財務諸表内外の地域,為替,および市場といったリスク属性別の開示実態と,財務諸表の利用者のリスク属性別の開示要求についての詳細な調査.さらに,会計・監査・課税の基礎概念に立脚した制度的な枠組みの設計にあたってテストされなければならない実証的な課題を検討したうえで,つぎを推進することができた.(3)実証テストされるべき仮説の構築,(4)実証テストするためのデータベースの構築.平成23年度は,つぎを実施することができた.(1)現行の開示制度について,各国の歴史的な文献の渉猟を起点として,最新の動向を考慮した,わが国多国籍企業の開示制度の基礎の形成.(2)企業の開示実態については,実際の財務諸表内外の地域,為替,および市場といったリスク属性別の開示実態と,財務諸表の利用者のリスク属性別の開示要求についての詳細な調査.平成24年度は,会計・監査・課税の基礎概念に立脚した制度的な枠組みの設計にあたってテストされなければならない実証的な仮説の構築を基礎として,実証テストするためのデータベースの構築をするとともに,(1)会計制度設計に関する実証,(2)監査・保証制度設計に関する実証,(3)課税制度設計に関する実証という3つの側面から実証研究のモデルを設計し,モデル設計を基礎とした実証研究を推進することができた.これらの制度面と実証面における総合的検証の成果は,社会の要請と企業のコスト・ベネフィットの均衡としての最適な開示制度の提示に関する基礎となることが期待される.会計・監査・課税の基礎概念に立脚した制度的な枠組みの設計にあたってテストされなければならない実証的な仮説の構築を基礎として,実証テストするためのデータベースの構築を形成し,つぎの3つの側面から実証研究を実施する.(1)会計制度設計に関する実証,(2)監査・保証制度設計に関する実証,
水中におけるAFM測定による疎水性相互作用の解明

1)化学力・疎水性相互作用力・摩擦力解明のためのAFM探針の高精密化学修飾(1)AFM探針表面化学修飾のための下地金薄膜調整法の検討をした。(藤平、秋葉)従来の金-チオール系の自己組織化膜によるAFM探針の化学修飾法の問題点であった窒化シリコン探針表面の金薄膜の凹凸を軽減するための方法を検討する。このために、まず金と窒化シリコン表面接着層として用いてきたクロム等の金属超薄膜の原子・分子レベルでの平坦な表面形成条件を見いだすために、蒸着法、スパッター法、プラズマコート法を用いて種々検討した。(2)疎水性相互作用力の分子論的解明に適した化学修飾プローブ分子の合成を行った。(藤平、秋葉)原子・分子レベルで疎水性相互作用力を解明するために、試料表面の調整法ばかりでなく、高度に化学構造規制されたAFM探針表面の化学修飾法を開発することが重要である。このための新しいプローブ分子の合成も行った。2)疎水性相互作用力測定のためのパルスフォースモードAFMの問題点解決(1)疎水性相互作用力測定のための現在のパルスフォースモードAFMの問題点を解決(藤平、菅)。パルスフォースモードAFMの問題点を解決し、装置の改良を行った。そのために、電子・光学部品を購入した。3)疎水性相互作用力の分子動力学シュミレーション(1)疎水性相互作用力の分子論的理解のための分子動力学シュミレーション(藤平、菅)。実験で観測された疎水性相互作用力の探針、試料表面の化学組成、2次元構造との関連を明らかにするために、分子動力学シュミレーションを行った。また、そのための正確なパラメーターを決定するために、量子力学計算を行った。
相転移を利用した二次元NMR分光法の開発

1.昨年度、一応の完成を見た高速ガス吹きつけ方式による温度ジャンプNMR装置にさらに改良を加えた。この装置では、温度ジャンプ速度を速めるために、その途中に極端温度のガスを一定時間導入するが、このガス圧を高めるため、今年度はこれに圧縮N_2ガスを使用し、これらコンピューターで制御できるよう新たに電磁弁とインターフェイスを追加した。2.改良したNMR温度ジャンプ装置を用いて、溶液中のタンパク質RNase Aの相転移過程を研究した。25°Cでほぼ完全な秩序構造をもつRNase Aについて、25°Cから41°Cへと急激に(10秒以内)に温度をジャンプさせた後、5秒毎にNMR信号をサンプリングし、温度サイクルを繰り返してこれを積算した。この結果、41°CでRNase Aの高次構造が刻々崩れていく過程を追跡することができた。NMRによってタンパク質の可逆的な構造崩壊過程が追跡できたのは初めてであり、今後の詳細な研究成果が期待される。3.より高速での温度ジャンプを実現するために新しい試みとして、マイクロウェーブによる温度ジャンプを試みた。マグネトロンで発生した2.45GHzのマイクロ波を同軸ケーブルに変換し、それを1ターンのラジオ波コイルに接続して、このコイルによってガラス管中を一定の流速で流れる水を温め、その温度上昇を観測した。その結果、マイクロ波総出力のおよそ30%が水溶液試料の温度上昇に使われる条件を見出した。これにより、1秒以内の高速温度ジャンプの可能性が開かれたので今後、これを組み込んだ新しいプローブ(検出器)を完成させ、新たな方式による高速温度ジャンプNMR装置も試作する予定である。目的の実験が遂行できるプローブの制作,NMR分光器の改良,温度ジャンプ装器の制作に関する基礎検討を行ない、以下に述べる成果を得た。1.分光器の改良分光器の送受信部は固体高分解能NMRの測定が可能であることを基本とする。このため、Q値を低く保ち、インピーダンスマッチングに注意を払い既設の受信部を改良した。送信部にはデカップリングが十分行えるようパワーアンプを備えた。また高速でのサンプリングが可能なように、A/D変換器を備えた。2.高速温度ジャンプ装置の制作温度一定の空気を高速で送るために、容量の大きな液体恒温槽の中へ銅パイプの蛇管を置いて乾燥空気をコンプレッサーから送る方式を採用した。熱交換容量の測定では、一定温度の空気流を定常的に高速で送ることができた。試料温度を正確にモニターできるために、NMRプローブの空気流の入口と出口に温度センサーを設置した。3.温度ジャンプ用プローブの制作プローブの制作にあたっては試料の融解および凝固に要する時間の短縮が最大の課題であった。このため肉圧の非常にうすい毛細管に試料を封じ、熱交換効率を高めた。試料の相転移は温度制御した空気を吹き付けることにより行った。予備実験の段階で相転移に要する時間は約一秒程度であった。
ライフサイクルの中における退職計画の国際比較研究

2012年度は引続き計画通り、2012年度と2013年度の要素を組合せた研究を行い、2012年度中に研究論文を6本出版した。安全な貯蓄率についての国際的視点に係る論文で、退職後の貯蓄率に係る研究計画の内、2012年度分を果たしたといえる。ここでは19の先進国市場の貯蓄者を対象に、過去の重複する複数の期間について、最悪の事態想定下での退職所得目標の達成に必要な貯蓄率をシミュレーションした。基本的に労働者は30年掛けて貯蓄し、その後30年に渡る退職生活中のインフレ調整を含め退職前の総収入の50%を賄う。これに更に公的年金が加算され、最悪の事態下の貯蓄率は国によって16.3%から74.3%の間に分布している。他の研究論文は2013年度の目標に向けて進めており、固定年金及び変動年金といった様々な収入ツールを使って退職所得に係る研究を行うため、より完成度の高い枠組みの導入を目指している。このプロジェクトは「Retirement Management Journal」に掲載された論文2本と、「Journal of Financial Planning」に掲載された退職所得のための効率的フロンティアに係る論文を成果に持ち、これらの論文では、各種の退職所得戦略から選択する上で必要な新たな評価の枠組みの初歩的段階を紹介し、調査では以下8つの退職所得戦略を対象にした。(1)一定インフレ調整型引出額、(2)残余財産の一定引出率、(3)残りの平均寿命に基づく引出率、(4)より積極的なハイブリッド引出率、(5)インフレ調整型及び(6)固定一時払い保険料即時年金、(7)脱退給付の追加条項付き保証型生活向け変動年金、(8)基本的ニーズを満たすための最低ラインを年金化し残余資産のハイブリッド引出率を利用する戦略。これら8つの戦略について、6種類の退職生活の効果指標を用い30年間の退職生活に渡って分析する。2011年度は、研究計画のうち、退職計画に関連する3つの研究プロジェクトを、下記のとおり完了した。○退職日の市場のファンダメンタル要因が持続的最大引き出し率(MWR)に及ぼす影響:退職時における株式市場の株価収益率や配当利回りなどの時価評価が、老後の貯蓄からの持続的MWRと密接に関係することが証拠をもって示されている。このことから、適正な引出し率について、新たな退職者に対して有効な提案を行うことができるようになるかもしれない。本研究は完了し、成果は「Journal of Financial Planning」の2011年8月号に掲載された。○持続的最大引き出し率(MWR)のための早期警告システム:退職後数年間における貯蓄の減少とMWRの関連性に関するもう1つの研究である。MWRの変動のうちおよそ80%は退職から10年後の資産の残額によって説明できるということが、米国での証拠で示されている。これは一連の利益率リスクとして知られ、人は退職後早期に起こる資産運用の利益に最も敏感である。こうした知識を持つことは、退職後数年間の引き出し戦略を増やすか減らすかに修正するうえで助けとなる。研究成果は「Journal of Investing」の2011年冬季号に掲載された。○国際的多様性と持続的最大引き出し率(MWR):このトピックに関する私の研究は、モンテ・カルロ・シミュレーションの形態を取り、あらゆる資産クラスや想定利益率を含めることができる。これにより、退職後の引き出し率についての研究範囲を大幅に拡大できた。成果は「Journal of Financial Planning」2012年1月号上で記事として掲載された。

さらに、Dimson-Staunton-Marshのデータ・セットを用いて、19の先進国市場における持続的引出し率と貯蓄率を調査した研究論文の共同執筆を完了した。先に述べたように、今年度計画していた3つの研究計画を完了することができた。また、その成果すべてが、ヒアレビュージャーナルに掲載された。引き続き、研究計画に沿って研究を続けていく予定である。引き続き、労働者が老後のために貯蓄する退職貯蓄段階調査を行い、ライフタイム貯蓄/引出し両段階のモデル構築に取り組む。○退職後の目標を達成するために必要な貯蓄率全国データを使って、ある時代を通じて退職後の目標達成に必要な貯蓄率を調査する。資産配分問題、国際資産、ライフサイクル資産配分戦略などについて考察する。米国向けにIbbotson他(2007年)が行ったものに類似した適切な貯蓄率に関する新たなガイドラインを作成することを目的とし、Dichov(2007年)が提唱する時間加重収益率として示される。○生涯貯蓄/引出し段階合同研究既存研究は、貯蓄段階か引出し段階のどちらかは調査するが、両方同時に行わない。しかし、市場の時価評価と平均回帰は、貯蓄及び引出し率に対して大きな影響をもたらしかねない。本研究では、3040年間仕事をし、3040年間退職生活を送ると仮定、各国長期歴史的データを用い、生涯的視点に立った詳細調査を行う。2013年度は、ライフサイクル・モデル統合に向けて、方法論的応用を用い、研究をより洗練、拡張する。不動産やインフレ連動債など他の資産が果たす役割の調査、物価連動型年金及び変額年金や所得保証商品が退職計画に関するアドバイスをいかに変えるかについての検討、税金要素を分析の中に組み入れる方法を発展させること等である。最後の点については、配当、利子、資本利得に対する税金の影響のモデル化が非常に複雑であるため、既存の研究は、貯金は非課税の口座にあると仮定することを余儀なくされているが、私は金融市場取引の税効果に関する完全な調査が可能な各取引(金融資産の売買)のデータベースを開発した。本研究で、改良、一般化し、目標資産配分に対してどれくらいの頻度でポートフォリオの差引勘定をすべきか、どうしたら課税繰延貯蓄の設定を最大限に活用できるかなど詳細な調査ができるようにする。当初計画どおりに研究が進んだため、未使用額はそれほど生じていない。2012年度請求額と合わせて、研究成果を発表するための旅費、必要な書籍購入等に充てる予定である。
低線量全身照射による腫瘍制御に関する基礎的臨床的研究

10ラド及至20ラドの全身照射は個体の腫瘍免疫を賦活させる働きがあること、そしてその効果は照射後615時間の間に最も顕著に現れることが昨年までのマウスを使用しての基礎研究で明らかになっていた。又この効果は、脾癌を含む腹部のみの照射でも現れることも見出した。そこで今年は、低線量全身照射の転移形成に対する効果の検討及び脾癌と胸腺を含む半身照射の効果を臨床的に検討することを主な研究テーマとした。癌転移に対する全身照射の効果を検討する基礎的研究は、癌転移のモデルとして人工的に作った血行性転移をモデルを使用した。先ず腫瘍細胞をマウス尾静脈から注入し、肺にコロニーを形成する能力を種々の線量の照射との関係で調べた。結果は、20ラドの照射をした場合(照射は腫瘍細胞注入と同時に行われた)に最も肺に形成されるコロニーが少なく、腫瘍細胞注入と照射の時間との関係では、注入と同時に照射される場合が最も効果は大きいが、照射前9時間から照射後9時間の間は、転移形成抑制の効果がみられることが判った。一方臨床的研究では、極度に進展した例を対象に主として肺癌及び悪性リンパ腫についてパイロットスタディを行った。先ず10ラド週2回で、計1415回の半身照射を行っても、血液の変化をはじめ他覚的に変化を認めた例は1例もなく、自覚的にも異常を訴えた例は全くなかった。腫瘍制御に対する効果の研究は来年度から本格的に開始されることになるが肺癌及び悪性リンパ腫に対する腫瘍発育抑制効果は確かに認められるとの感触が得られている。本研究では放射線の効果が体内液性因子とか免疫によってその発現がどのように変わってくるかについても研究が進められているが同種のラットでホルモン依存性の腫瘍とそうでない腫瘍では組織系が同じでも、放射線に対してはホルモン依存性の腫瘍の方が感受性が高いことが示されている。
アデノシン受容体を指標にした脳・心筋・骨格筋の新しいPET診断法

PETによりアデノシン受容体を計測するために、我々は独自にアデノシンA_1及びA_<2A>受容体リガンドとして[^<11>C]MPDX及び[^<11>C]TMSXを開発した。本課題では、脳、心筋及び骨格筋の受容体を、健常者や神経変性疾患を対象としてPET計測し、新たなPET診断法を提案することを目指した。主要な結果は以下の通りである。1.健常者を対象に[^<11>C]MPDX-及び[^<11>C]TMSX-PETを施行し、3コンパートモデル及びローガンプロット法により、それぞれ目的の脳受容体サブタイプを測定できることを明らかにした。加齢に伴いA_1受容体結合能は脳全般に低下するが、A_<2A>受容体結合能は維持されることがわかった。2.[^<11>C]MPDX-及び[^<11>C]TMSX-PETのデータ解析に無採血定量解析法を導入することに成功し、被験者への検査の負担を軽減したことで、以下の発展的な研究を展開した。3.[^<11>C]MPDX-PETにより、アルツハイマー病では糖代謝の低下部位でA1受容体結合能は低下し、てんかんでは焦点で結合能が低下するが、遠隔部位でむしろ亢進することがわかった。4.[^<11>C]TMSX-PETにより、未治療のパーキンソン病ではドパミンD_2受容体結合能が増加する障害の強い被核で、A_<2A>受容体結合能が低下していることが明らかになった。薬物治療後には、そのまま低下した症例と元に戻る症例とが認められた。5.動物モデルで[^<11>C]TMSXにより心筋及び骨格筋のA_<2A>受容体を評価できることを確認した後、健常者で[^<11>C]TMSX-PETによる心筋及び骨格筋のA_<2A>受容体を計測した。更に、持久的運動経験者(アスリート)では心筋のA_<2A>受容体の結合能が有意に増加していることが明らかになった。今後、本課題で開発された[^<11>C]MPDX-及び[^<11>C]TMSX-PET診断法は、神経変性疾患や精神疾患の病態解明の新しいツールとなりうることが明になり、また運動生理学的研究への応用も期待される。心疾患への応用は今後の課題である。PETによりアデノシン受容体を計測するために、我々は独自に放射性薬剤の[^<11>C]MPDX(A_1受容体リガンド)と[^<11>C]TMSX(A_<2A>受容体リガンド)を開発した。本課題では、脳受容体を対象として、1)健常者を対象にこの[^<11>C]MPDX-PET及び[^<11>C]TMSX-PET診断法を確立し、2)健常者の加齢、3)神経変性疾患に応用する。

4)[^<11>C]TMSX-PETについては、心筋と骨格筋のA_<2A>受容体サブタイプの計測を試みた。また、5)基礎研究への応用ともに、[^<11>C]TMSXより優れたリガンドである[^<11>C]KF21213の前臨床研究も進めた。主要な結果は以下の通りである。1.健常者を対象に[^<11>C]MPDX-PET及び[^<11>C]TMSX-PETを施行し、3コンパートモデル及びローガンプロット法により、それぞれ目的の脳受容体サブタイプを測定できることを明らかにした。2.多くの神経受容体は加齢に伴い結合能が低下するが、[^<11>C]MPDX-PETによるA_1受容体結合能はむしろ亢進することが明らかになった。3.A_1受容体結合能は、アルツハイマー病では低下し、てんかんでは焦点で結合能が低下するが、遠隔部位でむしろ亢進することがわかった。(これらは次年度以降に症例を重ねる)。4.[^<11>C]TMSX-PETにより、心筋と骨格筋のA_<2A>受容体サブタイプも計測できる可能性が、動物実験で示され、臨床的にも確認された。5.[^<11>C]KF21213はラットやマウスを用いた基礎研究では[^<11>C]TMSXより優れた薬剤であったが、サル脳のPET計測ではむしろ[^<11>C]TMSXの方が適切な薬剤であり、種差が認められた。PETによりアデノシン受容体を計測するために、我々は独自に放射性薬剤の[^<11>C]MPDX(A_1受容体リガンド)と[^<11>C]TMSX(A_<2A>受容体リガンド)を開発した。本課題では、脳受容体を対象として、1)健常者を対象にこの[^<11>C]MPDX-PET及び[^<11>C]TMSX-PET診断法を確立し、2)健常者の加齢、3)神経変性疾患に応用する。4)[ ^<11>C]TMSX-PETについては、心筋と骨格筋のA_<2A>受容体サブタイプの計測を試みた。1.[^<11>C]MPDX-PET及び[^<11>C]TMSX-PETの脳受容体サブタイプをアルツハイマー病やパーキンソン病の患者を対象にするとき、検査の負担を軽減する無採血定量解析法を確立した。2.[^<11>C]MPDX-PET及び[^<11>C]TMSX-PETの健常な高齢者の症例を蓄積した。加齢に伴いA_1受容体結合能は減少することが明らかになった。A_<2A>受容体については更に症例を蓄積する必要が有る。3.[^<11>C]MPDX-PETによるアルツハイマー病及びてんかんの症例を蓄積した。アルツハイマー病では糖代謝の低下部位でA_1受容体結合能は減少が低下し、てんかんでは焦点で結合能が低下するが、遠隔部位でむしろ亢進することがわかった。4.[^<11>C]TMSX-PETの無採血定量法をパーキンソン病の脳A_<2A>受容体計測に適応した。パーキンソン病ではドパミンD2受容体結合能が増加する障害の強い被核で、A_<2A>受容体結合能が低下することが明らかになった。5.[^<11>C]TMSX-PETにより若年健常者の心筋と骨格筋のA_<2A>受容体を持久的運動経験の有無で比較検討したところ、経験者(アスリート)でどちらも結合能が有意に増加していることが明らかになった。