hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新人看護師の自尊心を向上させるための教育指導担当者の指導能力育成プログラム開発

本研究は、新人看護師(以下、新人)の教育担当者が、新人と適切な関係を築き、新人の自尊心を向上させ効果的な教育が行えるように、教育担当者への教育支援プログラムを検討し、実施・評価することを目的とする。2016年度は、研究分担者および研究協力者らと会議を重ね、新人の自尊心を高める教育を教育担当者らに実施するために、講義内容および演習内容、効果的な実施時期などについて話し合った。また対象施設を一箇所にする方針で、研究の趣旨を理解し研修実施などの研究協力の意思表示が得られたO大学病院に研究依頼を行った。新人の調査内容はストレス反応(GHQ尺度)、自尊心尺度(原谷,1998)、授業目標に沿った教育支援項目、職場サポート尺度(井田ら,2004)、教育的支援項目(中山,2013)などとした。教育担当者はストレス反応(GHQ尺度)、自尊心尺度(原谷,1998)、授業目標に沿った教育支援実施項目、Kiss-18尺度(菊池,1988)、先行研究の結果より抽出した指導時の困難の項目などとした。O大学病院と系列病院の3施設の教育担当者と教育担当者から指導を受けている新人を対象にアンケート調査の実施を決定し、研究代表者の所属する大学とO大学病院の倫理審査の承認を得た。2017年度は、対照群として各部署の教育担当者(所属施設の所定の教育を受講)となる約40名と新人約140名に対して書面にて匿名化連結を行うことなどの同意を得、アンケート調査を実施した。また2018年3月に介入群の教育担当者約40名に対して、コミュニケーション技法、コーチングの講義・演習、新人の自尊心を高める関わり方などの講義を行った。2018年度は、介入群の教育担当者(3月の講義受講者)に対して7月、11月にコーチング技法のグループワーク演習を行った。また対照群の教育担当者とその指導を受けている新人約160名にアンケート調査を実施した。計画していた対照群と介入群への調査が終了した。2019年度は、2017年度の対照群と2018年度の介入群のデーターを分析し結果を取りまとめる。また可能であれば学会発表などを行なう。本研究は、新人看護師(以下、新人)の教育担当者が、新人と適切な関係を築き、新人の自尊心を向上させ、効果的な教育が行えるように、教育担当者への教育支援プログラムを検討し、実施、評価することを目的とする。2016年度は、研究分担者および研究協力者らと会議を積み重ね、新人の自尊心を高める教育を教育担当者らに実施するために、講義内容および演習内容、効果的な実施時期などについて話し合った。また可能な限りバイアスがかからないように対象施設を一箇所にする方針で、研究の受け入れをしてくれる施設を探し、研究依頼をした。介入群への講義内容は、教育担当者の役割を担う前の3月にコミュニケーション技法、コーチングの講義・演習、ストレス・コーピング理論、自尊心を高める方法などについて講義する予定とした。またコーチングなどを取り入れたグループワークを継続的に2回実施していく予定とした。調査内容は、新人が、ストレス反応(GHQ尺度)、自尊心尺度(原谷,1998)、授業目標に沿った教育支援項目、職場サポート尺度(井田ら,2004)、教育的支援項目(中山,2013)など。教育担当者は、ストレス反応(GHQ尺度)、自尊心尺度(原谷,1998)、授業目標に沿った教育支援実施項目、Kiss-18尺度(菊池,1988)、先行研究の結果から明らかにした指導時の困難の項目など。O大学病院系列3施設の看護部との調整を行い、教育担当者と教育担当者が所属する部署の新人看護師を対象に調査の実施を決定し、研究代表者の所属する大学および対象施設の倫理審査を受け承認を得た。2017年度は対照群として、各部署の教育担当者(所属施設の所定の教育を受けている)となる40名に対して、書面にて匿名化連結を行うことなどについて同意を得、2017年3月に教育担当者となる前の状態把握のアンケート調査を実施している最中である。介入内容の検討および対象施設との連携、各施設の倫理審査の承認を得ることができている。本研究は、新人看護師(以下、新人)の教育担当者が、新人と適切な関係を築き、新人の自尊心を向上させ効果的な教育が行えるように、教育担当者への教育支援プログラムを検討し実施、評価することを目的とする。またバイアスがかからないように対象施設を一箇所にする方針で、研究の趣旨を理解し研修実施などの研究協力の意思表示が得られたO大学病院に研究依頼を行った。介入群への講義は、教育担当者の役割を担う前の3月に講義する予定とした。またコーチングなどのグループワークを継続的に2回実施する予定とした。調査内容は、新人がストレス反応(GHQ尺度)、自尊心尺度(原谷,1998)、授業目標に沿った教育支援項目、職場サポート尺度(井田ら,2004)、教育的支援項目(中山,2013)などとした。

教育担当者はストレス反応(GHQ尺度)、自尊心尺度(原谷,1998)、授業目標に沿った教育支援実施項目、Kiss-18尺度(菊池,1988)、先行研究の結果から明らかにした指導時の困難の項目などとした。O大学病院と系列病院の3施設の看護部と調整を行い、教育担当者と教育担当者が所属する部署の新人を対象にアンケート調査の実施を決定し、研究代表者の所属する大学とO大学病院の倫理審査の承認を得た。2017年度は、対照群として、各部署の教育担当者(所属施設の所定の教育を受けている)となる約40名と新人約140名に対して書面にて匿名化連結を行うことなどの同意を得、アンケート調査を実施した。また2018年3月に介入群の教育担当者約40名に対して、コミュニケーション技法、コーチングの講義・演習、新人の自尊心を高める関わり方などについて講義を行った。対照群の調査を実施でき、2018年度の介入群への講義・演習の運営について対象施設と調整を行えている。本研究は、新人看護師(以下、新人)の教育担当者が、新人と適切な関係を築き、新人の自尊心を向上させ効果的な教育が行えるように、教育担当者への教育支援プログラムを検討し、実施・評価することを目的とする。2016年度は、研究分担者および研究協力者らと会議を重ね、新人の自尊心を高める教育を教育担当者らに実施するために、講義内容および演習内容、効果的な実施時期などについて話し合った。また対象施設を一箇所にする方針で、研究の趣旨を理解し研修実施などの研究協力の意思表示が得られたO大学病院に研究依頼を行った。新人の調査内容はストレス反応(GHQ尺度)、自尊心尺度(原谷,1998)、授業目標に沿った教育支援項目、職場サポート尺度(井田ら,2004)、教育的支援項目(中山,2013)などとした。教育担当者はストレス反応(GHQ尺度)、自尊心尺度(原谷,1998)、授業目標に沿った教育支援実施項目、Kiss-18尺度(菊池,1988)、先行研究の結果より抽出した指導時の困難の項目などとした。O大学病院と系列病院の3施設の教育担当者と教育担当者から指導を受けている新人を対象にアンケート調査の実施を決定し、研究代表者の所属する大学とO大学病院の倫理審査の承認を得た。2017年度は、対照群として各部署の教育担当者(所属施設の所定の教育を受講)となる約40名と新人約140名に対して書面にて匿名化連結を行うことなどの同意を得、アンケート調査を実施した。また2018年3月に介入群の教育担当者約40名に対して、コミュニケーション技法、コーチングの講義・演習、新人の自尊心を高める関わり方などの講義を行った。2018年度は、介入群の教育担当者(3月の講義受講者)に対して7月、11月にコーチング技法のグループワーク演習を行った。また対照群の教育担当者とその指導を受けている新人約160名にアンケート調査を実施した。計画していた対照群と介入群への調査が終了した。2017年度の対照群の対象者(3施設教育担当者40名、新人看護師145名)に対して5月、10月、2018年2月にアンケート調査を実施していく予定である。また2018年度の介入群の教育担当者に対して2018年3月に講義・演習を実施する予定であるため、準備を行っていく。介入群の教育担当者に対して、2018年3月に実施した講義・演習で学べたことを更に実践に繋げられるように7月と11月に各1回、グループワークを運営していく。看護部との日程調整等も行えており、グループワークの詳細の打ち合わせ会議を行い、運営していく。介入群の対象者(教育担当者44名、新人看護師161名)に対して、匿名化連結を行うことなどについて同意を得、アンケート調査を2018年5月、10月、2019年2月に行っていく予定である。
コミュニケーションツールとなる作陶を活用した教育プログラムの構築

コミュニケーションツールとなる作陶方法の研究を実施した。社会の現場で実験的なプロジェクトを実践するため陶芸制作の工程を活用して、人と人を繋ぐワークショップを実施した。「創造する現場」「知る現場」「繋がる現場」の3面を協働した実践的なワークショップの企画運営を行った。高齢化社会に対応できる問題解決能力を備えた人材の育成を目的とした教育プログラムを構築した。平成27年度研究の成果として、コミュニケーションツールとなる作陶方法の構築と実践的教育プロジェクトを試行した。1つ目の教育プロジェクト:筑波大学医学系の研究者と筑波大学芸術系学生と作陶ワークショップを企画運営し実施した。医学医療系研究を行う研究棟(平成27年に完成したIIIS国際統合睡眠医科学機構新研究棟)に設置する陶によるアート作品を制作工程から教育プログラムとして活用した事例である。アート作品の一部を制作する作陶ワークショップは、新研究棟を使用する医学医療系の研究者が参加し、粘土をこね、かたちをつくり、焼成する作陶工程を経験することで、作品に愛着と理解が深まり、芸術系を学ぶ学生に、ワークショップの運営に参加させることで本研究目的である、コミュニケーションツールとなる作陶方法の構築と教育プログラムを実践的に検証することができた。2つ目のプログラムは、東日本大震災の影響で、つくば市に避難している方とつくば市民とを繋ぐ作陶ワークショップの企画運営である。『結の器プロジェクト2015』とは震災から5年が経過した現在も福島第一原発の事故により、避難を余儀なくされている方々とつくば市住民とを緩やかにつなげるための作陶ワークショップを学生が主体となり企画運営することで教育プログラムとして構築した。事例調査研修として、愛媛県松山市、砥部町、内子町にて地域資源の活用調査と砥部焼作陶方法の研究及びワークショップの事例調査を行った。研究の概要と成果を効果的に公表するために、齋藤敏寿研究室のホームページを開設し、教育研究プロジェクトの実施報告を公表した。当初計画していた教育プログラムに加え、医学医療系研究者と芸術系で学ぶ学生による作陶ワークショップの開催は、次年度以降の研究に有効であった。「結の器プロジェクト2015」を企画運営し、28年度以降も継続的で汎用性を持った教育プログラムとする方向性が確立できた。研究成果を公表するための齋藤敏寿研究室ホームページを作成することができた。28年度以降の研究成果、プログラム内容を効果的に公開する土台が構築された。コミュニケーションツールとなる作陶方法を4事案企画し、教育プログラムとして実施した。1例目「結の器プロジェクト2016」では、つくば市民・福島第一原発事故による避難市民・大学生が緩やかにつながるために、市民・避難市民・学生と協働で作陶ワークショップの企画運営を行うための教育プロジェクトを実施した。2例目「植木鉢プロジェクト2016」自由学園幼児生活団幼稚園の協力を得て、美術系大学生が6歳児に植木鉢制作を指導する教育プロジェクトを実施した。成果物(植木鉢)は4年に1回、自由学園にて開催される美術工芸展に出品された。3例目「つくさま2016」は、茨城県立笠間高等学校美術科2年生と美術系大学生による高大連携企画で、高校生と大学生の混合チームで作陶による商品開発を立案し、成果物(作品)を笠間市主催の笠間ロマンに出品し公表した。4例目「作陶による多国籍留学学生間とのコミュニケーション構築」は、筑波大学に学ぶ芸術系以外の留学生によるチームを作り、協働で作陶を行い、チームで作品の制作開発を行った。教育プログラムを実施するにあたりプログラムに参加する大学生を対象にアートセラピー講座を実施し、心理学の側面から作陶(造形)ワークショップのもたらす効果を学び、企画方法やワークショップの実施内容に活用した。各プログラムの成果を評価するため実施前と実施後でプログラムの教育効果がどのようにもたらされるのかアンケート調査などを実施し教育プロジェクトの評価方法と評価について検討した。教育プログラムの汎用性を持たせるために、作陶ワークショップ企画ガイドブックを作成し公表した。研究成果を公表するため齋藤敏寿研究室プロジェクト紹介ページにて4例のプログラム実施報告を公表した。当初計画していた教育研究プロジェクト3件に加え、1件の教育研究プロジェクトを企画実施し、4件とも滞りなく実施研究ができたため。研究対象も幼児と大学生、一般市民と大学生、高校生と大学生、多国籍な留学生と幅の広い対象者とすることができた。研究成果の評価と公表について、研究成果を自由学園美術工芸展、笠間市主催の笠間ロマンに出展し公表した。4件のプロジェクト研究成果を齋藤敏寿研究室ホームページプロジェクト紹介、研究論文・研究報告書の紹介ページにて公開した。コミュニケーションツールとなる作陶方法を研究し、教育プログラムとして実施した。1例目「結の器プロジェクト20152017」では、つくば市民・福島第一原発事故による避難市民・大学生が緩やかにつながるために、市民・避難市民・学生と協働で作陶ワークショップの企画運営を行った。2例目「関彰商事社員研修、焼き物座談会」では、社員研修の場を通じて、コミュニケーションツールとなる作陶ワークショップの企画運営を行なった。3例目「植木鉢プロジェクト20152017」自由学園幼児生活団幼稚園の協力を得て、美術系大学生が6歳児に植木鉢制作を指導する教育プロジェクトを実施した。4例目「学年を越えた協働制作・つくさま2016」大学3年4年生がチームを組んで型成形技法を使用して協働で作陶を行い作品を制作し展覧会を企画し発表するまでの教育プログラムを実施した。5例目「IIIS医療医科学系研究者と大学生の作陶ワークショップ2015」筑波大学医学系研究者と筑波大学芸術系

学生とが協働で作陶ワークショップを企画運営を行った。筑波大学に新設された医学医療系研究を行う研究棟(平成27年に完成・IIIS国際統合睡眠医科学機構新研究棟)に設置する陶造形によるアート作品を制作工程から完成まで体験する教育プログラムとして活用した。計9企画の教育プログラムを実施した。今後の研究課題としてプロジェクトの教育プログラム効果とワークショップ実施効果の検証を行うためにアンケートを試作した。企画運営を行った学生とワークショップ参加者にプロジェクト実施前と実施後に調査を行い、教育効果・コミュニケーション能力の改善、問題解決能力の獲得、協働ワークショップの効果などの観点から実施効果を分析し、今後の課題や改善すべき問題点をまとめた。研究成果を齋藤敏寿研究室プロジェクト紹介ページにて教育プログラム実施報告として公表した。コミュニケーションツールとなる作陶方法の研究を実施した。社会の現場で実験的なプロジェクトを実践するため陶芸制作の工程を活用して、人と人を繋ぐワークショップを実施した。「創造する現場」「知る現場」「繋がる現場」の3面を協働した実践的なワークショップの企画運営を行った。高齢化社会に対応できる問題解決能力を備えた人材の育成を目的とした教育プログラムを構築した。27年度の研究を検証し、28年度以降に計画している3つの教育プログラムを推進する。1、高校生と大学生によるコミュニケーションツールとして作陶を活用した教育プログラムの構築2、幼稚園生と大学生によるコミュニケーションツールとして作陶を活用した教育プログラムの構築3、地域市民と大学生による作陶を活用したワークショップの企画運営13の教育プログラムを確実に実施し、実践研究を通じて、コミュニケーションツールとして作陶を活用した教育プログラムの運営方法とプログラムの教育的効果を検証する。小型の実験窯を導入し、作陶方法の実験を推進する。1、の高校生との高大連携企画は、茨城県立笠間高校と連携実施し、成果物を笠間市主催のイベントなどに出品し成果評価を検証する。また教育プログラムの有効性を研究するためアートセラピー講座などの心理学的側面からの研究を導入し、本研究の客観的な評価方法の確立を視野に研究を推進する。研究計画最終年度として、27・28年度に実施した教育研究プロジェクトを評価検証し、本研究目的の教育プロジェクト構築を推進する。2件の教育プロジェクトの実施を予定している。1例目、地域住民と大学生による作陶を活用したワークショップの企画運営。2例目、幼児に向けた作陶ワークショップの企画運営の2件を確実に実施し、3年間の実践研究からプログラムの評価を行い、効果を検証し成果の公表、研究成果のまとめを行う。
北極域の混合相雲の放射・微物理特性の解明研究

北極域の対流圏下層に出現する混合相雲に着目し、その放射特性と微物理特性の関係を調べるため、北極スバールバル諸島ニーオルスンのツェッペリン観測所(高度474m)に各種雲粒子計測機器を設置し、雲粒子の直接観測を行った。2011年6月9日の観測では典型的な混合相の雲を観測することができた。解析の結果、この混合相雲は水粒子を主体とする半径15μm前後の粒子群と氷粒子を主体とする等価半径100μm前後の粒子群により構成される粒径分布を示し、粒子数では水粒子が卓越し、体積密度では氷粒子が卓越した。このことから、混合相雲では、雲のアルベド効果は主に水粒子群により支配されるが、雲-大気の熱収支過程では氷粒子群の寄与がより重要であることが示唆された。1)次年度観測のための現地視察2010年5月に地上観測を実施予定のニーオルスン・ツェッペリン観測所を視察し、雲粒測定装置の設置場所、装置の運用方法について調査検討した。当初、雲粒測定装置(CAPS、DMT社製)と吸引装置を屋上に設置し、プローブ全体を筒に入れて吸引する方法を考えたが、現地視察により、同観測所では他の大気観測に影響を与えないよう、吸引した空気の排気処理をしなければならないことが分かった。また、ノルウェー側への事前申請により、同観測所内設備およびロープウェーの使用が可能であることを確認した。2)雲粒測定装置の空気吸引部の作成と動作試験現地視察に基づき、水滴も吸引可能な業務用掃除機を観測所室内に設置し、屋上に設置される雲粒測定装置のセンサー部のみで吸引するような配管系を製作した。気象研で行った動作試験では、センサー部付近の流速(風速)は、CAPS-CAS、CAPS-CIPとも約10m/secであった。耐久試験のため3時間連続運転を行い、吸引部の掃除機に異常がないことを確認した。3)雲粒子形状測定のための顕微鏡カメラ開発次年度実施予定の雲観測計画では、放射特性観測と同時に雲の微物理特性観測をおこなうが、特に混合相の雲の観測では雲粒子の形状測定が重要である。そこで、本研究では直径数10ミクロン程度以上の個々の粒子形状を直接観察できる顕微鏡を備えた撮像システムを山梨大にて開発製作した。当初計画では2010年56月に北極・ニーオルスンでの混合相雲観測を実施する予定だったが、同年4月のアイスランド火山噴火の影響により観測機材の輸送が困難と判断されたために、本観測を翌年に延期し、2011年56月に実施した。H22年度計画(繰越実施分を含む)の具体的実施内容は以下のとおり。1)国内における雲観測予備実験2010年7月に名古屋大学富士観測所(富士朝霧高原)にて、雲観測の予備実験として、霧の観測を行った。これにより、各雲粒子プローブ(CAPS,Gerber)および雲粒子測定顕微鏡カメラ(CPM)の測定性能を確認した。2)CPMの改良室内実験および野外予備観測の結果に基づき、光源を板状レーザー光からLEDに変更し、8個のLEDを環状に並べて光量を増加させることにより、撮像感度を向上させることに成功した。これにより、所期の目標だった直径10μm程度以上の個々の粒径と形状を直接観察できるようになった。3)北極ニーオルスンにおける混合相雲観測北極域で出現する雲のうち混合相雲に着目し、その放射特性と雲の微物理特性の関係について調べるため、雲粒子プローブ等の測器をニーオルスン・ノルウェー極地研究所Zeppelin観測所(高度474m)に設置し、雲の微物理量の測定を2011年56月にかけて行った。6月9日に観測された雲が混合相雲として典型的だったため、この日のデータを中心に詳しい解析を行うことにした。本年度は、2011年5-6月に北極・ニーオルスンにて実施した混合相雲観測で得られたデータの解析を行った。特に、ツェッペリン観測所(標高474m)での雲粒子直接測定により次のような結果が得られた。1)雲粒子の微物理特性典型的な混合相の雲と思われた2011年6月9日の雲粒子プローブ(CAPS)観測データを中心に解析を行った。この時の観測現場の気温は-50°C、湿度は90100%であった。全雲水・氷量は、0.1(g/m^3)以下で少ない。水滴と氷粒子の割合は、どちらが一方的に多いと言うことはなく両者が共存していた。氷粒子の形としてはコラム状の粒子が非常に多く、雲氷量(IWC)への寄与も多かった。

2)雲粒子の光学特性測定した粒径分布を元に、消散係数、吸収係数、一次散乱アルベド(SSA),非対称因子を計算し、雲水・氷量に対する変化を調べた。その結果、雲水・氷量をリモートセンシングにより推定するためには、水蒸気やCO_2などの吸収帯の位置を考慮すると、従来から使われている1.6μmや2.2μmが有効であることが再確認できた。3)雲粒子顕微鏡カメラによる粒子形状計測雲粒子を浮遊した状態でそのまま撮影できるような顕微鏡カメラシステムを開発し、2011年5-6月の混合相雲観測に用いた。その結果、CAPSと同様、直径1020μmにモードを持つ粒径分布が得られ、その映像の特徴からこの微粒子領域の雲はほとんど水雲で構成される様子が見出された。
高等植物の細胞核の形作りとその機能を支える分子機構

高等植物の細胞核の形作りを担う分子機構を明らかにする目的で,モデル植物であるシロイヌナズナを用いて研究を行った.まず最初に,インタラクティブプロテオミクスの手法を用いて,細胞核の重要な機能を担う核膜孔複合体の構成要素を明らかにした.次に,分子遺伝学的手法により細胞核の形態不全変異体を多数単離し,その詳細な解析を行った高等植物の細胞核の形作りを担う分子機構を明らかにする目的で,モデル植物であるシロイヌナズナを用いて研究を行った.まず最初に,インタラクティブプロテオミクスの手法を用いて,細胞核の重要な機能を担う核膜孔複合体の構成要素を明らかにした.次に,分子遺伝学的手法により細胞核の形態不全変異体を多数単離し,その詳細な解析を行った細胞核は構造と機能が密接に関わり合ったダイナミックなオルガネラである.高等植物を特徴づける細胞レベルでの分化能力は,細胞核の機能,すなわち遺伝情報の機能発現によるところが大きい.従って,細胞核の形成・構造維持の機構を明らかにすることは,植物の生き様を理解する上で非常に重要な基盤になる.本研究では遺伝学的手法とプロテオミスク解析を用いて,植物の細胞核の形作りと機能を決定する分子の同定を目的とする.植物が持つ分化全能性や,柔軟な環境応答能力の一端を「細胞核の機能」という面から明らかにしたい.1.プロテオミクスによる細胞核の形成に必要なタンパク質の同定と解析培養細胞から単離した高純度な核を用いたプロテオーム解析を行ない,約1500種類のタンパク質を同定した.この中から新規なタンパク質で,膜貫通領域をもつと予想されるもの,または細胞内骨格や構造分子として機能する考えられる領域(Coiled coil領域や細胞骨格結合領域)を持つタンパク質に関して,GFPを用いた細胞内局在解析を行った.その結果,新規な核タンパク質を多数同定することができた.今後は,これら分子の機能を明らかにする目的で,候補タンパク質をコードしている遺伝子欠損変異体の単離と解析を行う.2.順遺伝学による核の形状が異常になった変異体の探索核膜孔複合体にGFPを融合させたタンパク質を用いて,細胞核を可視化した形質転換シロイヌナズナを作成した.この形質転換体の種子をEMSで突然変異誘起処理し,細胞核の形状や細胞内配置に注目して変異体の探索を蛍光顕微鏡下で行なった.スクリーニングの結果,変異体を約10ライン単離することに成功した.今後,原因遺伝子の同定および,変異体の表現型をより詳細に解析することによって,植物の細胞核の形作りの分子基盤が明らかになるものと期待している.今年度はプロテオミクスおよび遺伝学的手法で得られた新規核タンパク質の解析を行った.1.プロテオミクスによる細胞核の形成に必要なタンパク質の同定と解析高等植物の細胞核の形作りとその機能を理解するために,細胞核の構造に寄与するタンパク質を同定する.前年度までに,培養細胞から単離した高純度な核を用いたプロテオーム解析を行ない,約1500種類のタンパク質を同定した.GFPを用いた細胞内局在解析により,可溶性の新規核タンパク質を30種類同定した.膜貫通領域をもつ核膜タンパク質も2種類同定することができ,これらをNE1およびNE2と名前をつけた.これらタンパク質は高等植物にのみ保存された核膜タンパク質であった.2.順遺伝学による核の形状が異常になった変異体の探索順遺伝学の方法により核の形作りを担う分子の探索を行った.細胞核がGFPでラベルされた形質転換シロイヌナズナを突然変異誘起処理し,細胞核の形状や細胞内配置に注目した変異体の探索を行った.現在までに10系統の突然変異体を得ており,これらをkaku変異体と名付けた.kaku変異体の中には細胞核の形成異常に加えて,植物体の成長に影響が及んでいるものも見つかった.(A)細胞核が球状に変化するkaku変異体の原因遺伝子を同定したところ,核膜に局在する細胞骨格因子であった.核膜局在の細胞骨格因子はこれまでに報告がなく,核膜と細胞骨格とを結びつける重要な因子と考えられる.(B)細胞核が小型化するkaku変異体の原因遺伝子はLINC1であった.LINC1はcoiled-coilタンパク質で,細胞核の大きさの制御に関与していることが既に報告されている.(C)核相の倍加や減少が昂進しているkaku変異体もあった.これらは核内DNA量の増減によって細胞核の形状に異常がでたと考えられる.高等植物の細胞核の形作りを担う分子機構を明らかにする目的で,モデル植物であるシロイヌナズナを用いて研究を行った1.プロテオミクスによる細胞核の形成に必要なタンパク質の同定と解析核膜孔複合体は核と細胞質の唯一の通り道で,タンパク質や核酸等の様々な物質の輸送を厳密に制御している巨大タンパク質複合体である.酵母や高等動物で核膜孔複合体の構成成分が詳細に知られているが,植物では不明であった.本年度は相互作用を利用したプロテオミクスを行い,シロイヌナズナの核膜孔複合体の構成タンパク質を明らかにした.その結果,シロイヌナズナの核膜孔複合体は約30種類のヌクレオポリンタンパク質から成り,その構造は酵母よりも高等動物に似ていることが分かった2.順遺伝学による細胞核の形状が異常になった変異体の単離と解析順

遺伝学の手法により,細胞核の形状および細胞内配置が異常になったシロイヌナズナkaku変異体を多数単離した.本年度はkaku1変異体の詳細な解析を行った.マップベースドクローニングを行ったところ,kaku1の原因遺伝子は細胞骨格関連タンパク質をコードしていた.ライブセルイメージングにより,kaku1変異体では核の細胞内運動が異常であることが分かった.以上の結果から,KAKU1は細胞骨格と協調して核の形状と運動に関与する因子であることが分かった
日本人の対面的コミュニケーションにおける参与の組織化の研究

本年度の研究においては、いくつかの対面的コミュニケーション場面をビデオ録画して、それを転記し、「参与の組織化」という観点から分析した。収集したデータは、日常会話場面14、授業場面3、フォーマルな会合場面2、共同作業場面1である。現在までに分析を加えたのは、このうち会話場面のみである。なお、データ収集は継続中であり、データ転記もまだ途中である。分析においては、会話への参与が再組織化される二つの曲面に注目した。まず、会話の焦点が分裂するケースについて。これまでに見いだされた分裂は大きく4種類に分類される。何らかの道具的活動を契機とする分裂、新たな参与者の参入を契機とする分裂、場面そのものへの言及を契機とする分裂、一つのトピックの終了を契機とする分裂である。次に、会話におけるトピックの移行に注目した。その結果、従来指摘されていた「境界づけられた移行」と「一歩ずつの移行」の他に、「境界づけられたスムーズな移行」と呼び得る一連のシークエンスがあることが見いだされた。それらは、発話のフレームの転換を伴うもの、対照的トピックを提示するもの、同音異義語を利用するもの、などである。今後の課題としてはまず、データを増やす中でこれらの知見をより充実させること、およびこれらの参与の組織化がもたらされる「方法の論理」を解明することである。次に、その「方法の論理」を比較社会学的観点から考察することである。
癌性疼痛をもつ子どもへのリラクゼーション方法の開発

本研究は、癌性疼痛をもつ子ども達の状況に応じて、快刺激を提供できる看護ケアとして、マッサージが効果的であるか、快・リラックス感覚を得ることで痛みの閾値をあげるという補助療法としての効果を、Galvanic Skin Response :皮膚電位反応(以下GSR)と発汗計の客観的指標と子どもと家族、看護師の主観的指標を用いて検証することを目的とした介入研究である。平成16年度は、効果的なマッサージ方法などの文献検討を加え、同時に中医学の講師よりマッサージの基本技術の習得を行った。評価機器については、GSRと発汗計は、より子ども達への負担が少なく効果的な指標を得られるものへとGSRと発汗計のアタッチメントを小型化するなど機器メーカへ改良を依頼した。平成17年度は、子ども達への研究に取り組むストレスを最小限にするため、マッサージの導入期間を設ける、評価指標を含めた介入モデル(仮)を作成した。次に小児専門病院1施設1病棟の看護師に協力を得ながら、がんをもつ学童期以降の子ども10名にのべ90回のマッサージを行った。また、今回は研究者のみが介入を行ったため、病棟看護師より子どもたちの反応や臨床に応用するための方策などについてヒヤリングも行った。その結果、以下のことが明らかとなった。1.マッサージは、子どもたちのリラクセーション方法として有用である。2.効果的なマッサージの方法については10分という時間については妥当であり、マッサージの種類については、子どもたちの選択する理由は様々であり有位な種類を特定することができなかったが、子ども自身が「選べること」「自分で決めること」が有効であった。3.Clean Isolationの学童期以降の子どもたちには、体動制限があり肩・背部の筋緊張が高い状況にあった。マッサージだけでなくセルフケアも含めたリラクセーション方法を取り入れる必要がある。4.マッサージは、子どもと家族にとって快を共有できる場面となり、子どもと家族の快の相互作用という副次的効果がみられた。5.マッサージは子どもたちへの刺激として有効であり、日常生活ケアに取り入れたいという看護師の思いの変化が見られた。6.マッサージを看護ケアとして導入・継続したケアとして取り入れるには、看護師の技術に対する戸惑いや全ての子どもたちに同じケアを提供したいという思いを汲んだ介入プログラムを開発する必要がある。本研究は、癌性疼痛をもつ子ども達の状況に応じて、快刺激を提供できる看護ケアとして、ハンド・フット・背部マッサージ等のマッサージ方法が効果的であるか、部位・手技・頻度など具体化し、Galvanic Skin Response:皮膚電位反応(以下GSR)指標を用いて快・リラックス感覚を得ることで痛みの閾値をあげるという、補助的療法としての効果を検証することを目的としている。先行研究で、背部マッサージの効果や手法、評価指標としての睡眠との関連性の検討を行ったが、症例数が少なく、マッサージを看護師自身が看護ケアとして導入することへの困難感があり、まだ看護技術として確立されていない状況である。よって平成16年度は、マッサージとリラクゼーション・痛み緩和とリラクゼーションのメカニズムおよび補助的療法としてのマッサージについての文献検討を加え、それと並行して、中医学の講師よりマッサージの基本となる12手法と経絡・ツボなども含めて技術の習得を行った。

がんをもつ子どもや皮膚の過敏な状態には、摩擦法などソフトに触れる手法を抽出し、各部位に適したマッサージ手法の組み合わせや手順を作成する予定である。評価機器については、GSRと発汗計を用いて子どもへの快・リラクゼーションを指標とすることを考えている。GSRと発汗計は、医学・心理学などの研究教育分野で幅広く活用されているが、小児を対象とした研究がないため、市販されている(株)スキノスのSK-SPAと発汗計を使用し、健康な子どもを対象にプレテストを行った。その結果、手掌に装着する電極シートが幼児では大きすぎる、小児のモニタリングする際の基準が必要、電極の装着やコードにつながっている感覚があり、幼児期の子どもにとって長時間の装着は困難であり、装着されること自体がストレス因子として大きく影響することが明らかとなった。よって市販されている機器の使用は困難であり、機器メーカへ機器改良の申し入れを行った。平成17年3月になり機器の縮小化、コードレス化の報告があり、今後デモ器を使用する予定である。平成17年度は、以上のような結果や課題をふまえて、介入対象を学童期以降に設定し、評価指標を含めた介入モデル(仮)を作成し、介入研究を行う予定である。先行研究から、子ども達への研究に取り組むストレスを最小限にするため、マッサージの導入期間を設ける、マッサージがどのようなものなのかをイラストで分かりやすく説明したリーフレットを作成するなどして、子ども自らがマッサージを選べ、研究終了後もケアを継続できるような工夫を行う予定である。本研究は、癌性疼痛をもつ子ども達の状況に応じて、快刺激を提供できる看護ケアとして、マッサージが効果的であるか、方法論を具体化し、Galvanic Skin Response:皮膚電位反応(以下GSR)と発汗計の指標を用いて快・リラックス感覚を得ることで痛みの闘値をあげるという補助療法としての効果を検証することを目的としている。平成16年度は、マッサージとリラクゼーション・痛み緩和とリラクゼーションのメカニズムおよびアロマセラピーとマッサージなど補助的療法として文献検討を加えた。また平行して中医学の講師よりマッサージの基本技術の習得を行った。評価機器については、GSRと発汗計は、より子ども達への負担が少なく効果的な指標を得られるものへとGSRと発汗計のアタッチメントを小型化するなど機器メーカへ機器改良を行ってもらった。がんをもつ子どもや皮膚の過敏な状態には、摩擦法などソフトに触れる手法を抽出し、各部位に適したマッサージ手法の組み合わせや手順を検討した。平成17年度は、以上のような結果や課題をふまえて、介入対象を学童期以降に設定し、子ども達への研究に取り組むストレスを最小限にするため、マッサージの導入期間を設ける、評価指標を含めた介入モデル(仮)を作成し、のべ90回(対象者10名)のマッサージを行った。現在、GSRと発汗計のデータの分析を行っている最中であり、今回は研究者が介入を行ったため18年1月30日に研究協力病棟看護師より子どもたちの反応や臨床に応用するための方策などについてヒヤリングも行っている。
国際経営と英語

平成11年、12年の2年間に行った「国際経営と英語」の研究の主要な成果および得られた主な知見は以下のとおりである。ひとつは、国際経営と英語のテーマでアンケート調査を実施した。つぎに、国際経営と英語のテーマで、インタビュー調査を行った。以上の研究調査の成果としてすでに4本の論文を発表した。それらの論文をもとにして、成果を一冊の書物として公刊する予定である(平成13年夏に出版の予定)。研究調査から得られた主要な知見はつぎのとおりである。経営の国際化の進展とインターネットの普及のふたつを理由にして、経営における英語の必要性が強まっている。ふたつの理由のうちではインターネットの影響のほうが重要であるといえる。日本企業の現状は、日本語を中心にして国際経営を行っている。ドイツ、フランス、オランダなど欧州企業、また台湾企業は、英語で国際経営を行っている。日本語中心の国際経営は、さよざまな言語コストを発生させている。通訳・翻訳の費用、誤解、決定のおくれ、優秀な人材の活躍の場がかぎられていることなどである。日本企業が日本人社員の英語力を高めるために英語研修や留学・海外トレーニーなど努力しているが、海外勤務と内なる国際化を英語力を高めるための言語投資としてとらえる必要がある。日本企業のうち国際経営を大々的に行っている多国籍企業では、国内の工場や営業所など現場では日本語を使い、海外子会社などとの国際コミュニケーションでは英語を使うバイリンガル経営が必要である。国際経営にたずさわる日本人ビジネスマンは、日本語と英語ができるバイリンガルでなければならない。バイリンガル経営を実現するためには、経営戦略論を応用して言語戦略を立案して実行することが必要である。第1年度の平成11年度の研究実績は、つぎの3つである。第1は、理論的フレームワークの構築である。「言語コストと言語投資の経営資源モデル」を国際ビジネス研究学会(名古屋大学、平成11年10月16日)全国大会で報告した(口頭での報告そのものは、共同研究者の帝塚山大学経済学部助教授の岡部曜子が行う)。つぎに、この理論的フレームワークを神戸大学経済経営研究所のディスカッション・ペーパー「言語コストと言語投資の経営資源モデル」として発表する予定である。(平成12年3月)。第2は、アンケート調査である。「国際経営と語学研修」のアンケート調査を東証1部上場企業1340社を対象に実施した。365社から回答をえている。回答データの集計表を作成し、回答企業に送付した。現在、回答データを分析している。分析結果は、まず、神戸大学経済経営研究所のディスカッション・ペーパー「国際経営と語学研修-アンケートからの発見事実-」として発表する予定である(平成12年4月)。第3は、インタビュー調査である。国際経営と英語のテーマで、日本企業と外資系企業にインタビュー調査を実施した。日本語中心の国際経営は、さまざまな言語コストを発生させている。

通訳・翻訳の費用、誤解、決定のおくれ、優秀な人材の活躍の場がかぎられていることなどである。日本企業が日本人社員の英語力を高めるために英語研修や留学・海外トレーニーなど努力しているが、海外勤務と内なる国際化を英語力を高めるための言語投資としてとらえる必要がある。日本企業のうち国際経営を大々的に行っている多国籍企業では、国内の工場や営業所など現場では日本語を使い、海外子会社などとの国際コミュニケーションでは英語を使うバイリンガル経営が必要である。国際経営にたずさわる日本人ビジネスマンは、日本語と英語ができるバイリンガルでなければならない。バイリンガル経営を実現するためには、経営戦略論を応用して言語戦略を立案して実行することが必要である。
農山村地域における高齢者の健康増進および自立支援についての介入研究

本研究は,二つの介入研究から成り立っている.一方は,生活習慣病の危険因子を持つ農山村地域の高齢女性(6576歳)を対象に,各自に適切な運動処方を行い,それを日常生活の中で行うように支援していくことで,健康増進効果(危険因子の改善や身体機能の向上)を上げようという目的で行った.期間は2年間であった.その結果,高血圧,高脂血症,高血糖の危険因子を軽減できること,身体機能の向上が期待できることが立証された.もう一方は,脳血管障害(CVD)慢性期の中等度障害者を対象に,自治体の施設を利用し,主に水中運動を中心とした機能回復訓練を,週1回の頻度で2年間継続した.その結果,関節拘縮緩和による柔軟性の向上,筋力の回復やそれに伴う神経筋協応能の改善を示唆するような身体機能の改善が統計的に有意に認められた.また,ADLの改善にもつながり,生きがい感の向上や健康不安の軽減に好影響を示し,QOLを高める効果があったことが示唆された.現在多くの地域で様々な運動支援が行われているが,「多額の費用を要する事業」や「大掛かりな器具を要する方法」が推奨されている.そのような方法が効果を上げるとする風潮は,マンパワーや経済支援の不足しがちな農山村地域では取り入れることが困難となるばかりである.現代社会の慢性的運動不足状態は,スポーツやトレーニングの実施者の減少ではなく,機械化や交通発達により日常生活の身体活動量が減少したことにあり,日常生活の中で,だれでも簡単にできる身体活動を,個々に適した運動処方によって,実践に結び付けることの支援こそが重要であることが明らかとなるはずである.本研究で痛感した事実は,「どんな運動が適切か」ではなく,「できるものは何か」「いかにそれを継続できるか」ということである.本研究は,二つの介入研究から成り立っている.一方は,生活習慣病の危険因子を持つ農山村地域の高齢女性(6576歳)を対象に,各自に適切な運動処方を行い,それを日常生活の中で行うように支援していくことで,健康増進効果(危険因子の改善や身体機能の向上)を上げようという目的で行った.期間は2年間であった.その結果,高血圧,高脂血症,高血糖の危険因子を軽減できること,身体機能の向上が期待できることが立証された.もう一方は,脳血管障害(CVD)慢性期の中等度障害者を対象に,自治体の施設を利用し,主に水中運動を中心とした機能回復訓練を,週1回の頻度で2年間継続した.その結果,関節拘縮緩和による柔軟性の向上,筋力の回復やそれに伴う神経筋協応能の改善を示唆するような身体機能の改善が統計的に有意に認められた.また,ADLの改善にもつながり,生きがい感の向上や健康不安の軽減に好影響を示し,QOLを高める効果があったことが示唆された.現在多くの地域で様々な運動支援が行われているが,「多額の費用を要する事業」や「大掛かりな器具を要する方法」が推奨されている.そのような方法が効果を上げるとする風潮は,マンパワーや経済支援の不足しがちな農山村地域では取り入れることが困難となるばかりである.現代社会の慢性的運動不足状態は,スポーツやトレーニングの実施者の減少ではなく,機械化や交通発達により日常生活の身体活動量が減少したことにあり,日常生活の中で,だれでも簡単にできる身体活動を,個々に適した運動処方によって,実践に結び付けることの支援こそが重要であることが明らかとなるはずである.本研究で痛感した事実は,「どんな運動が適切か」ではなく,「できるものは何か」「いかにそれを継続できるか」ということである.鳥取県八東町を対象にして、二つのグループに対して介入研究を行っている。一つは脳血管障害(CVD)を主病とする中等度障害を有した高齢者のグループである。これについては、週1回、年間40回の機能回復訓練を、プールを利用した水中運動と、機能回復室を利用したADL機能回復訓練で行っている。対象者は12名であり、平均年齢は69歳であり、性別は男性が多い。CVDの中等度患者は維持期に入ると月1回程度の通院によって診断や投薬およびリハビリ指導が行われるものの、自宅での機能回復訓練の実施はほとんど無いのが現状である。そのために早期に寝たきりになっていく可能性が高いと推察される。このような病態にある者たちに対して自治体と研究機関が合同で機能回復訓練にあたるのは例が少なく、どのような方法でどのような成果があがるかが注目される。幸いにして約1年間の成果としては順調な機能回復状況を見せている者が多く、今後の追跡結果が期待される。もう一つのグループは生活習慣病の危険因子を保有する中高年の者たちである。定期健診の結果で、高脂血症および高血圧、高血糖、肥満の要指導とされた住民へ教室の参加を勧めて、運動指導および運動実践の習慣化を中核として、栄養指導およびストレスや休養への指導を行っている。平均年齢は61歳であり、性別は女性が92%を占めている。多くの中高年者にとって、運動習慣をつけることは容易ではない。これは農山村地域でも同じである。異なるのは、農作業が農繁期に多くあることで、これと健康づくりの運動とをどう合体させるかが一つの鍵であると考えられる。鳥取県八東町を対象にして、二つのグループに対して行っている介入研究が2年目になった。

一つのグループは脳血管障害(CVD)を主病とする中等度障害を有した高齢者群であり、この群については、週1回、年間40回の機能回復訓練を、プールを利用した水中運動と、機能回復室を利用したADL機能回復訓練で行っている。対象者は12名であり、平均年齢は69歳であり、性別は男性が多い。CVDの中等度患者は維持期に入ると、自宅に帰り、自分の努力や家族の支援のもとで機能回復訓練を行うように指導されているが、その実施状況は皆無に近いのが現状である。そのために早期に寝たきりになっていく可能性が高いと推察される。このような病態にある者たちに対して自治体と研究機関が合同で機能回復訓練にあたる例は少なく、成果があがるかが注目される。2年間の成果としては、機能回復訓練に参加し続けた者は順調な機能回復状況を見せている者が多く、良好な結果が示唆されてきている。もう一つのグループは生活習慣病の危険因子を保有する中高年の者たちである。定期健診の結果で、高脂血症および高血圧、高血糖、肥満の要指導とされた住民へ教室の参加を勧めて、運動指導および運動実践の習慣化を中核として、栄養指導およびストレスや休養への指導を行っている。平均年齢は60歳であり、性別は女性が90%を占めている。成果としては、継続して運動習慣をつけた者は、体力の維持増進に対して有意な向上がみられる。生活習慣病の危険因子についても改善傾向になった者が多い。本研究は農山村地域の高齢者に対して健康増進と自立支援を目的に,運動習慣の確立を中心とした介入を次の二つの対象に対して行った.まず,寝たきりの要因として最も大きな脳血管障害(CVD)の慢性期に入った中等度患者7名を対象として,主に水中運動を中心とした個別指導と集団指導を組み合わせた機能回復訓練を,週1回の頻度で2年間継続して実施した.その結果は,関節拘縮に影響される柔軟性の向上,筋力の回復やそれに伴う神経筋協応能の改善が統計的に有意に認められた.また,日常生活の中での階段昇降の改善も認められ,生きがい感の向上や健康不安の軽減が示めされ,QOLを高める効果があったことが示唆された.自立支援効果が十分に得られたと考えられる.他方の介入は,生活習慣病の予兆(危険因子)を保有する高齢女性(6576歳,介入群34名,対照群30名)を対象に,各自に適切な運動処方および栄養指導を行い,それを日常生活の中で行うように支援していくことで,健康増進効果(危険因子の病態の改善や身体機能の向上)を上げようというねらいであった.介入(支援)期間は2年間であり,その間の変化を対照群と比較しながら効果を検証した。その結果,対照群では認められない高血圧(収縮期血圧の6mmHgの有意な低下),高脂血症(総コレステロールの4mg/dlの有意な低下,中性脂肪の14mg/dlの有意な低下,HDLコレステロールの9mg/dlの有意な増加),高血糖(HbA1cの0.3%の有意な低下)の危険因子を軽減できることが立証された.また,身体機能(歩行能力・手腕作業能力・身辺作業能力・座位体前屈・反復横跳び・踏み台昇降運動による最大酸素摂取量の推定値)の有意な向上が期待できることが立証された,それを裏付ける日常活動量(一日総歩数の1300歩の有意な増加)の増加が認められた.運動を中核とした生活習慣の行動変容支援によって健康増進効果が十分に認められたと考えられる.
3次元物体表面の脳内表現様式と表面内外の知覚特性の解明

本研究では凹凸のある3次元物体の表面が脳内でどのような様式で情報処理されているのかを解明すべく,心理物理実験,脳活動計測実験,ニューラルネットワークのモデリングに取り組んだ.その結果,2次元刺激を用いて解明されてきた図地分離の脳内表現であるborder-ownershipを3次元拡張した概念が成り立つことが示唆された.それに基づき3次元物体表面の幾何学的特徴から物体内部領域を特定するモデルの検討を行った.平成26年度は凹凸を有する3次元物体の認知に関し,(1)パターン形状認知,(2)物体周辺での空間認知,の2つの観点より取り組んだ.また,当初の計画には含まれていなかった図地知覚のモデル研究についても進展があった.まず,(1)のパターン形状認知に関しては,2次元輪郭の形状認知が輪郭の帰属領域サイドの変化により異なったものになるというBaylis&Driverの心理物理的知見が3次元オブジェクトの境界である曲面へも拡張され得るか否かを調べるべく,RDS(ランダムドットステレオグラム)を用いた3次元凹凸物体表面を視覚刺激とするパターンマッチング課題をデザインした.曲面の凹凸は前額平行面上の円盤状表面のランダムな位置に中心軸が視線に平行な正規分布関数を加減算することで作り出す.当該実験の枠組みは整い,被験者を募っての実験も行っているが,年度をまたいでのパラメータチューニングが必要な状況となっている.次に,(2)の物体周辺での空間認知の研究に関しては,2次元輪郭周辺にて主観的な空間の歪みが生じることを示唆する代表者による先行研究の知見が3次元物体にも適用されるか否かを調べる心理物理実験をデザインした.RDSにより表現される物体刺激周辺にドット状プローブ刺激を配置し,それが主観的にどう変位して知覚されるか調べられるようにした.この実験についても大枠は構築できたものの,RDS刺激形状やプローブ位置等に関してのチューニングを行う段階で年度を終えている.引き続き継続する予定となっている.一方,3次元物体認知の基盤となる2次元刺激からの図地分離知覚に関し,代表者が以前提案した神経回路モデルを発展させてより実際のヒト知覚を説明できるようにした.具体的には,任意の閉曲線の内部を図として特定する以前のモデルを改良し,閉曲線の幾何的特徴次第では内部を穴として知覚するヒトの知覚を説明できるようにした.脳の視覚系において,3次元物体がどのように脳内表現されているのかを探るべく,脳波計を用いて物体外部・表面・内部の各部に受容野を持つ細胞集団を特定の上で,それらの細胞集団間の活動の同期度を調べる実験をデザインしている.27年度は多チャンネルに混合された形で計測される脳活動データから脳内の信号源を抽出するためのデータ解析ソフトウェアの使用準備を整え,またハードウェアとしても最大64chで計測できるEEGシステムの導入を行うなど,今後の本実験実施によるデータ取得・分析の基盤を構築した.一方,物体の境界が接する2領域のうちどちら側が境界を所有するかというborder-ownership(以下BO)が表現されていることが2D刺激の実験で明らかになっているが,この性質を3D物体境界に拡張したsurface-ownership(以下SO)として成立することを26年度に続き27年度の心理物理実験結果の解析で明らかにした.このSOにまつわる性質として,滑らかな同一局面に帰属する局所面パッチ群のSO極性が同一/相反する場合の面統合について調べる心理実験の準備を進めた.RDSにより単一3D円錐表面を見やすく表現するための刺激呈示の工夫を行い,今後の複数の円錐刺激を使用した本実験の実施の目途を立てた.前年度から進めている3次元表面形状マッチング課題の心理実験では,リファレンス刺激とテスト刺激とのSO極性が一致する場合のほうが不一致の場合より正答率が高いことを更なる分析により解き明かした.また,上述の物体境界所有性の生起のメカニズムに関しては,境界に沿った局所的な曲率情報の伝播と同一受容野箇所における相反する2極性BO同士での競合を想定した本研究課題代表者の提案したモデルの反応確定までの所要時間の長さの問題が,ネットワークの階層化や,small world性の考慮により緩和されることを見出した.得られた結果は3DのSO決定モデルの基盤を提供するものとなる.研究計画に含まれていたサブテーマのうち,脳波計測による物体の内部・境界・外部に対応する受容野位置の細胞群同士の反応の同期・非同期について調べる実験が準備段階にあること,また滑らかな大域的表面に沿って配置される錐体状の局所刺激群の底面同士の統合知覚課題として,大域的表面に対して錐体本体の側が一致している場合と2サイドに渡り配置される場合とで統合のされ易さを比較する実験についても準備段階にあることなど考慮に入れる必要がある.一方で当該研究課題の最終年次の展開の基盤に関わってくる新しい知見が得られていることも加味して考えると,総合的にはやや遅れているとの区分が適合すると考える.物体領域と背景とを区分する境界が物体領域側に帰属するという性質が従来研究で用いられた2次元刺激のみならず3次元刺激でも成り立つとの仮説を立て,奥行次元において境界帰属領域側が一致・相違する3次元物体同士のマッチング課題の実験を行ってきた.H28年度は以前の実施の分析方法を見直し,2元配置分散分析を行ったところ,境界所有性が形状認知に与える影響が明確となった.また,固視点をこれまで境界上のみに置いていたのを,物体内部,境界上,物体外部に置けるよう拡張し,被験者の視点も視線計測器の併用で厳密に扱えるようにした.これにより空間的注意の与える影響について検討できるようになった.