hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
窒素内包フラーレンによる新しいESR・化学交換飽和移動分光法

容易に電子スピン共鳴(ESR)吸収飽和現象を起こすN@C60を用いて化学交換飽和移動法(ESR-CEST法)を実現すべく、N@C60とγ-cyclodextrin(γ-CD)包摂錯体を合成し、N@C60の水溶化に成功した。ほぼ完全に疎水性であるN@C60のESRスペクトルを水溶液中で観測することに成功し、濃度変化・温度変化測定により電子スピン副準位の緩和時間と微細構造分裂幅を決定した。また、N@C60・γ-CD包摂体の単結晶X-線構造解析にも成功し、得られたN@C60・γ-CD包摂体の正確な分子構造をもとに電子スピン・プロトン核スピン間の磁気的相互作用の大きさを見積もることができた。その結果、N@C60・γ-CD包摂体はESR・化学交換飽和移動分光法を実現させる良い磁気プローブであるを確認した。N@_<C60>は、内包する窒素原子の3個のラジカル電子に由来するスピン四重項状態である。そのESRスペクトルの線幅が10KHz以下(分解能1ppm以上)であり、X-band CW-ESR装置の最高分解能を超えている。この驚異的に狭い線幅は、窒素原子が非常に高い対称性を持つC_<C60>ケージの真中心に局在して、完全に等方的な環境にあることを反映している。また、3個の電子スピン同士の相互作用により磁場には依存しない固有の分裂構造(微細構造FS)を持つはずであり、回りの環境によって敏感にESRスペクトルが変化する。つまり包摂錯体形成による対称性低下やホスト・ゲスト間相互作用のために電子スピン緩和経路が開き、包摂錯体特有のESR信号が観測される。ゆえに、N@_<C60>・γ-シクロデキストリン包摂錯体のESRスペクトル線形・緩和時間が変わる。この原理に基づき、容易にESR吸収飽和現象を起こすN@_<C60>を用いて化学交換飽和移動法(ESR-CEST法)を実現すべく、本研究を実施した。(1)N@_<C60>パウダーの合成:近畿大学理工学部・若林知成准教授所有の窒素プラズマ放電真空蒸着装置を使用させていただき、N@_<C60>パウダーを数mg合成した。(2)合成したN@_<C60>パウダーとγ-シクロデキストリンを混合し、真空脱気により十分に乾燥させた後に、高速振動混合摩砕器中で固体合成により包摂錯体を合成した。(3)得られたN@_<C60>・γ-シクロデキストリン包摂錯体を蒸留水に溶かし、超遠心操作、塩析操作、メンブレムフィルター操作にて精製を行った。(4)水溶液状態、並びに凍結水溶液状態でのESRスペクトルを測定した。平成22年度に得られた水溶液状態と凍結水溶液状態のESR測定では、高いS/N比のESRスペクトルを得ることが出来なかったが、N@_<C60>・γ-シクロデキストリン包摂錯体の合成・精製の最適な手順や条件を確定することに成功した。それらの成果を学会で公表した。容易にESR吸収飽和現象を起こすN@C_<60>を用いて化学交換飽和移動法(ESR-CEST法)を実現すべく、平成22年度に得られたN@C_<60>・γ-シクロデキストリン包摂錯体の合成・精製の最適な手順や条件を用いて新たにN@C_<60>・γ-シクロデキストリン包摂錯体を合成し、より高濃度の水溶液を得ることに成功した。高濃度水溶液を得ることが出来たため、以下にまとめるような研究成果があがった。(1)室温水溶液状態での高いS/N比をもつESRスペクトルを得ることができた。(2)凍結水溶液状態でのESRスペクトル線形から内包する窒素原子の3個のラジカル電子に由来するスピン四重項状態に特徴的な分裂構造(微細構造FS)を確認した。これによりN@C_<60>中の窒素原子は、等方的な環境から包摂錯体形成による対称性低下やホスト・ゲスト間相互作用を感じていることが解った。(3)凍結水溶液状態でのESRスペクトル線形が温度変化することを確認した。この結果から、内包されるN@C50の分子内回転に由来する電子スピン副準位に依存する緩和過程が存在することが解った。(4)凍結水溶液状態でのパルスESR測定から、電子スピン副準位の緩和時間

T-1(縦緩和時間)とT_2(横緩和時間)をそれぞれ決定できた。(5)N@C_<60>・γ-シクロデキストリン包摂錯体の単結晶X-線構造解析に成功した。その結果、結晶水の存在が確認され包摂錯体構造を保持する役目を果たしていることが解った。新たなN@C_<60>50・γ-シクロデキストリン包摂錯体を合成で得た高濃度の水溶液を用いて、ESR測定、NMR測定、単結晶X-線構造解析の研究成果をとおして、包摂錯体の分子構造の詳細が判明したばかりでなく、包摂錯体内での分子内動力学に関する情報まで得ることが出来るようになった。N@C60は、内包する窒素原子の3個のラジカル電子に由来するスピン四重項状態であり、そのESRスペクトルの線幅が10KHz以下(分解能1ppm以上)と驚異的に狭い線幅を持つ。これは窒素原子が非常に高い対称性を持つC60ケージの真中心に局在して、完全に等方的な環境にあることを反映している。ゆえに、回りの環境に対して敏感にESRスペクトルが変化する。そこでN@C60・γ-cyclodextrin(γ-CD)包摂錯体中の電子スピンとプロトン核(H核)スピンの磁気相互作用に由来する緩和過程を明らかにすることを研究目的とした。N@C60のトルエン溶媒(H8)と重水素化トルエン(D8)溶媒中のESRスペクトルを比較したところ、H8溶媒の凍結溶液ではESRスペクトルが幅広となり、一方D8溶媒では先鋭化した。また先鋭化と同時に、電子スピン四重項状態のゼロ磁場分裂相互作用に由来するスペクトル構造が見え始め、回りのD8溶媒との分子間相互作用で生ずる電場の影響を敏感に反映した。一方、N@C60・γ-CD分子間錯体の凍結水溶液ESRスペクトルは、溶媒を軽水から重水に代えてもその線幅は変化しなかった。これは、重水素置換しないホストγ-CD上の炭素に結合する112個のH核の磁気双極子相互作用が、ESRスペクトルの線幅を決めているためである。またN@C60由来の三本線の両側に新たなサイドバンド構造が観測された。これはH核スピンのゼーマン周波数に一致する分裂幅を示すことより、H核スピンの反転を伴う禁制ESR遷移と同定できた。この出現原因は、ラジカル電子スピンとγ-CD上の112個の炭素に結合するH核の磁気双極子相互作用である。ESR測定と平行してN@C60・γ-CD分子間錯体の単結晶x-線回折に成功し、分子構造が解っているのでH核による磁気双極子相互作用の大きさを正確に見積もることができた。平成22年度に得られたN@C_<60>・γ-シクロデキストリン包摂錯体の合成・精製の最適な手順や条件を用いて新たに合成した包摂錯体で、ESR測定、NMR測定、単結晶X-線構造解析が大きく進展した。特に今回得られたN@C_<60>・γ-シクロデキストリン包摂錯体の単結晶X-線構造解析は世界で初めての成功である。その結果、包摂錯体の分子構造の詳細と分子内動力学に関する情報まで得ることが出来るようになった。24年度が最終年度であるため、記入しない。新たに得られた高濃度の水溶液を用いて、包摂錯体内の分子内動力学に由来する電子スピン緩和過程を詳しく解析することを努力する。
ユニークな分光法のカップリングによる脱ケモメトリクス果実評価手法の構築

本研究では、ピコ秒オーダの極短時間パルス近赤外光の物質内部での時間変化を解析することにより、果実の吸収係数および等価散乱係数を厳密に求め(TOF-NIRS)、さらに果実に照射されたハロゲン光の拡散反射光強度を2本のファイバで検出し(TFDRS)、両者のパラメータから物質内部での光吸収量(化学成分値)を統計解析に頼らずに求めることに成功した。さらに計測した光学定数からモンテカルロシミュレーションを用いて、りんご内部での光挙動のシミュレーションを行った。これにより1蜜部位の面積比率と透過光強度に相関があること、2りんごの散乱係数が大きいことから、透過画像から蜜部位の特定が難しいことが判明した。本件究では、ピコ秒オーダの極短時間パルス光の物質内部での時間変化を解析することにより、果実の吸収係数および等価散乱係数を厳密に求め(TOF-NIRS法)、さらに果実に照射されたレーザ光の拡散反射光強度を2本のファイバで検出し(TFDRS法)、両者のパラメータから物質内部での光吸収量(化学成分値)を統計解析に頼らずに求める。これにより、果実の糖度・酸度が正確に検出できるため、近赤外分光解析のブラックボックス的な側面を払拭したロバストな分光手法を確立することができる。本年度は、TFDRS対応簡易光学系の設計・構築を行った。このシステムを用いて、基準物質として、生物由来の高散乱物質であるラテックスの測定を行い、装置および測定の妥当性を検証した。実測反射率に輸送散乱方程式をフィッティングさせてラテックスの吸収係数および等価散乱係数を算出したところ、既往の研究と同様の値が得られた。今後は本システムとTOF-NIRSを組み合わせることにより、リンゴの等価散乱係数および吸収係数の厳密測定を行う。当該研究では、TOF-NIRS法およびTFDRS法という2つのユニークな分光法を組み合わせて新規の果実糖度非破壊評価システムを構築することが主眼となる。今年度は、計測システムの構築を中心に研究を進め、予定通り装置がほぼ完成した。次年度からは計測実験を当初計画に基づいて実施できると思われる。以上より、おおむね順調に進呈していると判断した。平成27年度までに完成させたTFDRS対応簡易光学系を用いて、リンゴの糖度推定を試みた。50個のリンゴの相対吸光度比を測定した後、試料を搾汁し糖度を定法に基づいて求めた。その後、糖度の推定回帰直線を(最適な波長での)相対吸光度から作成し、糖度を予測したところ決定係数0.55と十分な予測精度が得られた。またTOFーNIRsを用いて、りんご果肉の等価散乱係数および吸収係数を決定した。得られた等価散乱係数のばらつきが、「一般的な分光法で用いられるインタラクタンス方式によって得られるスペクトル」に及ぼす影響を輸送散乱方程式によって見積もったところ、等価散乱係数のばらつきによるスペクトルの変化は、糖度によるスペクトル変化よりも大きいことが分かった。また、近赤外ハイーパースペクトラルイメージングカメラと当研究分野で調整した点光源ユニットを用いて1000-2500nmにおけるりんご果肉の等価散乱係数および吸収係数を決定した。りんごの蜜部位では、等価散乱係数は小さいことが示された。また得られた吸収係数と糖度間で高い相関関係が認められた。さらに本研究では、計測した光学定数からモンテカルロシミュレーションを用いて、りんご内部での光挙動のシミュレーションを行った。本解析はまだ終了していないが、1蜜部位の面積比率と透過光強度に相関があること、2りんごの散乱係数が大きいことから、透過画像から蜜部位の特定が難しいことが判明しつつある。上記のようにりんごの光学特性の厳密な把握によって、等価散乱係数がりんご内部の光挙動に及ぼす影響を把握するとともに、透過散乱係数を補正できる簡易なTFDRSが糖度測定に有用であることが示された。またその予測に適した波長の選別を行うことができた。完成させたTFDRS対応簡易光学系を用いて、リンゴおよびミカンの糖度・酸度推定を試みる。まず、リンゴおよびミカンの相対吸光度比を測定する。次に試料を搾汁し、糖度および酸度を定法に基づいて求める。糖度および酸度の推定回帰直線を相対吸光度から作成し、予測精度やS/N比を評価する。測定した波長の中から、予測に最適な波長の組み合わせを決定する。また、プローブから試料までの距離が予測精度に及ぼす影響も考慮して、最適測定条件を見出す。応用分光学本年度は装置設計・作成に時間を要したため、当初計画していた出張が適わなかった。装置機能向上のための備品購入および旅費に充当させる。
クラウド化とプラットフォーム化の進展が地方の情報サービス企業に与える影響の研究

本研究では,クラウド化とプラットフォーム化の進展が情報サービスに与える影響について考察し,地方の情報サービス企業が直面している課題と今後の可能性について検討した.情報の収集・処理・カスタマイズで構成される情報サービスの場合,ローカル情報の収集については現地に拠点がある地方企業に優位性があると考えられていたが,消費者からの情報提供を促すプラットフォームを利用することでその優位性も揺るがされつつある.その一方,地域間で共通のプラットフォームを利用することで運営コストを下げて事業を行う地方企業については有望であると考えられる.当該年度は本研究の理論的基盤となる情報サービスの分析モデルの拡張・精緻化とその適用を中心に行った.前年度から継続している研究としては,位置情報プラットフォームの普及と公共財(コモンズ)としてのプラットフォームの可能性について,平成24年6月開催の日本情報経営学会で発表を行った.今後,そこで得られた知見を組み込んだ上で,論文としての公表を計画している.また,前年度に国際学会および日本情報経営学会で発表を行ったプラットフォーム上で起こる協働現象である人肉捜索についての論文が掲載された書籍『IT Enabled Services』が米Springer社から2013年に刊行された.今後の事例研究に関しては調査候補がある程度まで絞り込めたので,相手企業と調整中である.最終年度である平成25年度は情報サービスの分析モデルに基づいた事例研究を中心に行った.また,これも昨年度から継続して実施している位置情報プラットフォームの普及と公共財(コモンズ)としてのプラットフォームの可能性についての論文と,今年度になって新たに取り組んだ事例研究(みんなの経済新聞ネットワークに所属する松山経済新聞)に基づく論文が平成26年3月に晃洋書房から刊行された『地域創生学』に掲載された.研究期間全体を通じては,論文5本,国内学会での報告3回,国際会議での報告5回を行った.本研究では,クラウド化とプラットフォーム化の進展が情報サービスに与える影響について考察し,地方の情報サービス企業が直面している課題と今後の可能性について検討した.情報の収集・処理・カスタマイズで構成される情報サービスの場合,ローカル情報の収集については現地に拠点がある地方企業に優位性があると考えられていたが,消費者からの情報提供を促すプラットフォームを利用することでその優位性も揺るがされつつある.その一方,地域間で共通のプラットフォームを利用することで運営コストを下げて事業を行う地方企業については有望であると考えられる.当該年度は本研究の理論的基盤となる情報サービスの分析モデルの拡張・精緻化と予備調査を中心に行った.その一環として,プラットフォーム上で起こる協働現象である人肉捜索における情報提供者の参加条件について,7月開催の国際会議(International Symposium on Applications and the Internet)および11月開催の国内学会(日本情報経営学会)で発表を行った.なお,それらの場で得られたフィードバックを反映させた論文が米Springer社から2012年に刊行予定である.また,近年注目されている位置情報サービスについて,位置情報プラットフォームの普及の観点から分析し,一部の事業者が利用を制御するタイプのプラットフォームではなく,その利用がオープンになっている一種の公共財(コモンズ)としてのプラットフォームの可能性についての検討も行った.この内容については平成24年6月開催の国内学会(日本情報経営学会)で発表予定である.情報サービスの分析モデルに「情報の質と量」という観点を組み込むための研究の一環として,既に多くの人にとって一般的になっている飲食店検索サイト事業の情報的観点からの分析も進行中である.情報の量だけでなく,情報の正確性や最新性,信頼性といった情報品質が飲食店検索サイト事業の競争優位に及ぼす影響について検討している.この分析については平成24年8月開催の国際会議(Asia Pacific Conference on Information Management 2012)にて発表予定である.今後の事例研究に関する予備調査については,当初予定していた企業が当該事業を終了したため,新たな調査対象を選定する必要が生じた.現在,いくつかの調査候補を選定中である.情報サービスの分析モデルは,ある程度の完成を見た.しかし,新たな技術やサービスの登場に応じて,随時再検討を行っていく予定である.事例調査の対象候補についてもかなり絞り込めており,現在は相手企業との調整を行っている.当初予定していた調査対象が当該事業を終了するというハプニングは生じたが,その後の調査候補の選定は進んでおり,情報サービスの分析モデルについても当初の予定通り平成24年度後半には一応の完成を見ることができると考えられる.情報サービスの分析モデルに基づいた事例研究を実施し,それらについての研究発表を国内外の学会・国際会議にて積極的に行う.事例研究については,研究対象となる企業との協力体制を確定させ,事例調査の実施を目指す.情報サービスの分析モデルの完成を目指して,国内外の学会・国際会議にて積極的に研究発表を行い,そこで得られた知見を分析モデルに組み込んでいくことで,分析モデルの完成度の向上を目指す.事例研究については,早急に研究対象となる企業を確定させ,事例調査の開始を目指す.当初予算はほぼ使い切ったが,端数が残ったため,これらについては次年度予算と合算して有効に活用する.研究費が使用可能になった時期が遅れたため,本研究課題に関して実際に発生した支出の一部を本務校の研究費から支出する必要があった.その支出分が次年度に繰り越す研究費となっている.これらの研究費については,平成24年度の国内外の調査及び成果発表のために支出予定である.
グリコサミノグリカンによる器官形成の制御

細胞間マトリックスまた細胞膜成分として近年その重要性が認識されてきたグリコサミノグリカン、特にヘパラン硫酸は、マウス胎仔唾液腺上皮の初期形態形成に決定的な役割を果たしていることを明らかにした。(1)12日目胎仔唾液腺原基そのままの培養液にヘパリチナーゼを加えると上皮の形態形成は完全に阻害され、DNA合成も20-30%阻害される。しかし13日目の唾液腺ではヘパリチナーゼに対する感受性はかなり低下する。一方、ヘパリチナーゼの代わりにヘパリンを加えると12日目ではヘパリチナーゼと同じ効果を持つが、13日目では明らかに異なり、新たに分枝する上皮にはストークがない。(2)13日目の唾液腺上皮のみを基底膜成分のマトリゲルで包埋し、間充織をフィルターの反対側に置いて培養すると、上皮の形態は元の原基における形態とよく似たものとなる。ヘパリチナーゼはこの上皮の形態形成を完全に阻害する。ヘパリンをヘパリチナーゼの代わりに加えると、上皮はストークを欠いた形態形成をする。(3)マトリゲルの培養系に間充織の代わりにEGFを用いると上皮は小葉を形成するがストークを欠く。またヘパリチナーゼによってこの形態形成は完全に阻害される。これらの結果は次のようにまとめられる。上皮の小葉形成には上皮由来のヘパラン硫酸鎖が必須であり、細胞増殖にも関係している。また、ヘパリンで阻害され、ストーク形成に関係する成長因子様物質が間充織から供給されている。また、マトリゲルを用いる培養系はコラゲナーゼに対して完全に抵抗性であることから、この系での上皮の形態形成は唾液腺原基中の形態形成を必ずしも再現しないと結論出来る。なお、ヘパラン硫酸鎖が結合しているコア蛋白質に対するモノクローン抗体をハムスターで作製中であるが、今のところ成功していない。
がんのニオイ発生の分子機序解明と新しいがん診断法の開発

申請者らの研究グループはこれまでに、イヌの嗅覚応答を用いる(がん探知犬)ことで、大腸がんを感度・精度ともに高く診断可能であることを見出してきた。このように非侵襲にて採取可能な生体サンプルを用いた高感度・高精度ながん早期発見技術の確立は、まさに患者に優しいがん診断法となる。我々は、がんの匂いを利用して尿1滴でのがん検査を可能としがん検診の受診率と正診率の向上、健康寿命の増進に貢献し穏やかで健やかな社会の形成に資する。がんの発生は複数のがん関連遺伝子の変化に起因することが知られている。尿中代謝物によるがん細胞の発生の検知は、当該代謝物による遺伝子変異の検知の可能性を示していると考えられる。したがって私達は、尿代謝物でのがん遺伝子変異の特定の可能性を探ってきた。バイオマーカーとしての安定性と存在量を考慮して、中程度難揮発性成分に着目し、乳がん細胞(MCF-7)培養液から直接カラム回収することで、中難揮発性成分を網羅的に回収し、特定の中鎖不飽和脂肪酸群が乳がん細胞に特徴的な難揮発性代謝物であることを世界で初めて見出している(特願2018-53010、論文投稿準備中)。具体的には、乳がん細胞株MCF-7培養液中より、正常線維芽細胞株KMST-6培養液中にはほとんど存在しない特徴的な2種の低揮発性化合物(がん細胞特異的脂肪酸代謝中間物である中鎖不飽和脂肪酸類)をGC-MS分析により同定した。今後はこれを利用した癌の早期発見システムの開発が可能であるのか検討する。複数の研究機関が、犬の嗅覚を介してがんをニオイによって検出可能である事を報告してきた(BMJ 2004, Integr Cancer Ther 2006,2008, Gut2011)。しかし、がん探知犬は個体差や環境によって精度が左右されるため、臨床応用、研究に資する事には様々な点で困難である。そこで我々は、知能を有さず、人間の約4倍の嗅覚受容体遺伝子を持つ線虫Caenorhabditis elegans(C. elegans)を用いてがんのニオイに対する化学走性を指標とするがん検出の可能性について解析した。その結果、線虫が、がん細胞培養液上清およびがん患者尿に対して誘引行動を示し、コントロール尿に対して忌避行動を示す事を発見した。242検体(早期がんを含むがん患者24検体、コントロール218検体)でのがん患者検出の精度は、感度100%、特異度95%と非常に高いものであった。線虫を用いたがん検出法において、早期を含む消化器癌(食道、胃、結腸・直腸、膵臓、胆管、消化管間葉性)、前立腺癌、乳癌、悪性リンパ腫を網羅的に検出可能であることを確認している。線虫を用いたがん検出法は、そのままでも高精度で安価であり、世界規模でがん医療の改善に貢献すると考えられる。しかし、臨床応用を目指してさらなる研究の発展が必要であると考えており、ニオイに関連する遺伝子異常や代謝物の詳細な検討を行うために本研究を計画した。大腸発がんに関連する遺伝子研究と、犬嗅覚によるがん探知の研究を順調に進んでいるが、線虫によるがん検出の一部の結果が不安定であり、マウスの自然発がんマウスモデルによるがん検出の検討が進んでいない。我々はこれまでにがんの匂いの発生源を知る目的で、がん細胞培養液と線維芽細胞培養液を比較し、ラブラドールレトリバー犬が、乳癌、胃癌、大腸癌、細胞株培養液と線維芽細胞株を前述の方法で判定可能であることを確認した。また、知能を有さず、人間の約4倍の嗅覚受容体遺伝子を持つ線虫Caenorhabditis elegans(C. elegans)を用いてがんのニオイに対する化学走性を指標とするがん検出の可能性についても解析した。つまり、がんの匂いはがん細胞から発生していると推察されている。さらに、我々は培養細胞上清と尿を対象としたGC/MS、LC/MSの分析から、がん細胞特異的代謝変化に起因すると考えられる脂肪酸Aの上昇をがん細胞上清とがん患者尿において確認した(論文準備中)。当初予定であった発がんマウスモデルが順調に進まず、犬と細胞株を利用した研究を継続中である。

バイオマーカーとしての安定性と存在量を考慮して、中程度難揮発性成分に着目し、乳がん細胞(MCF-7)培養液から直接カラム回収することで、中難揮発性成分を網羅的に回収し、特定の中鎖不飽和脂肪酸群が乳がん細胞に特徴的な難揮発性代謝物であることを世界で初めて見出している(特願2018-53010、論文投稿準備中)。具体的には、乳がん細胞株MCF-7培養液中より、正常線維芽細胞株KMST-6培養液中にはほとんど存在しない特徴的な2種の低揮発性化合物(がん細胞特異的脂肪酸代謝中間物である中鎖不飽和脂肪酸類)をGC-MS分析により同定した。今後はこれを利用した癌の早期発見システムの開発が可能であるのか検討する。犬嗅覚によるがん探知の研究を進めて、発がん仮定に生じるがんのニオイ物質と遺伝子異常の関係を検討する。生体内のがん組織と正常細組織において直接がんの匂い物質物質の分布を検討したものはない。物質濃度がもっとも高い組織を直接検討する事によって、がんの匂いが発生する詳細な生理学的メカニズムの解明につながることが期待される。顕微鏡下に1凍結切片上のがんおよび正常組織に、MALDIを用いてN2レーザーを照射し分析試料をイオン化しスポット毎のイオン化物をTOF-MSで分析する。これによって脂肪酸Aおよび類似脂肪酸のマッピングを行う。将来的には、脂肪酸Aおよび類似脂肪酸を標的とした診断治療ナビゲーションの可能性について探索する。本年度は、バイオ細胞研究に重点をおき、動物実験など当初予定していた研究を次年度以降に持ち越したため。当初予定していた動物実験などを次年度に行うため、必要なマウスなどを次年度繰越額200,000円で購入する。
病院建物の内外における無線通信利用に対する医療の安全確保

平成14年4月の開院に向けて建設中であった九州大学医学部附属病院の新病院建物の内部において、建築上採用された鉄骨構造による溶接部分が磁化していることを測定により確認した。その際、磁束密度が一時的に2Gを超える箇所を発見し、ブラウン管画像に色ずれを生じることと、液晶やプラズマディスプレイでは色ずれが生じないことを確認した。このことは、ブラウン管を利用した画像診断等に影響があることを示し、設備配備上問題点になり得ることを示している。現在、静磁場に関して医療機器の設置基準はほとんど無いことから、この測定結果と、対策に関する考察、そして提言を1本の論文にまとめて投稿し、掲載された。また、新病院を含む九州大学医学部附属病院全館において、安全かつ効率的な無線通信を実現し、医療の効率化を図るため、医師・検査技師・放射線技師などが持つ構内PHSを導入することとPHSを利用したナースコールシステム導入して相互に接続することを提案した。この計画は認められ、現在導入作業中である。そのさい、雑誌からPHSの安全性と効率化の効果について意見を求められ、1本の論文記事として雑誌に掲載された。さらに、これまで2年間の本研究課題の遂行によって、様々な医療における電磁環境の問題点が明らかとなった。さらに、移動体通信端末を非侵襲的に発見・分類する装置を考案した。そこで、医療における電磁環境の問題点とその対策、そして無線通信の医療に対する安全な導入方法について総合的な論文を執筆し、掲載された。平成14年4月の開院に向けて現在も新築中の、九州大学医学部附属病院の新病院建物の内部及び周辺において、病院建物の外から侵入する電波の電界強度測定を、低層階・中層階・高層階で行った。その結果、建物周囲の電波発信源から放射された電波が、建物内でも国際規格に定められた医用電子機器の安全規格の限度値を超える強い電界強度を生じる程度の強さで侵入していることを明らかにした。また、45度単位で各方角から侵入する電波の電界強度を探ることによる強出力電波発信源の推定方法を開発し、九州大学医学部附属病院の建物外部から侵入している強い電波の発信源を福岡国際空港の空港監視レーダーと特定した。以上のように、医療機関において現在だけでなく将来も必要となるべき具体的な電磁環境の調査方法と、これら建物外部から侵入する電波に対する対策について、1つの論文としてまとめて発表した。次に、医療機関内においてPHSなど低出力の移動体通信システムを利用することの利点と具体的な利用方法、および安全な導入方法をまとめ、論文として発表した。さらに、建物や、特に医用電子機器を保護すべき区域の入り口において非侵襲的に携帯型電話端末を発見する装置について設計を行い、その動作と有効性を理論的に検証し、有効であることを確認した。その上で、この装置の動作と有効性を論文として発表した。さらに、試作品作成に向けて必要となる技術及び性能について具体的検討を行った。
微視的類型論によるパラレル・コーパスを利用したバルト海周辺諸語の不定人称文の研究

本年度は、前年度に作成した『星の王子さま』のパラレル・コーパスを用いて、各言語における不定人称文についての考察、および言語間の比較を行った。いくつかの言語については、今年度新たに、当該言語によるテクストを電子化した。対象とした言語は、フィンランド語、エストニア語、アイスランド語、フェーロー語、スウェーデン語、デンマーク語、リトアニア語、ロシア語で、比較対象としてフランス語、英語にも言及した。本年度の考察では、特に、フランス語原文における不定人称代名詞onに着目し、それが各言語でどのように表現されているかを考察した。その結果、アイスランド語とフェーロー語の場合、前者においては不定代名詞的用法のmathur「人、男」の単数形および複数形を用いた構文が多いのに対し、後者ではtu「あなた」による構文が多く、不変化詞man「人」を用いた構文も存在することが明らかになった。また、スウェーデン語、デンマーク語の場合は、概ねman-constructionで翻訳されていて、両言語の用法に大きな違いは見られなかった。他方、フィンランド語やエストニア語、リトアニア語やロシア語には、そもそもman-constructionが存在しないため、フランス語のonに対応する表現は多岐にわたる。しかし、多岐にわたる中でも、man-constructionに機能的に類似した複数の構文が使い分けられており、各種構文を検討することによって、フランス語では同じonで表されている名詞類の意味機能について、考察を深めることができた。また、各言語の考察結果を持ち寄り、ヨーロッパ諸語の不定人称文を扱った先行研究で提案されている意味地図上にマッピングすることで、各言語の異同の解明を試みるとともに、当該の名詞類の意味機能についても、複数の言語の観点から検討を行った。当初の計画通り、本研究が対象とする言語について作成したパラレル・コーパスを用いて、各言語における不定人称文の検討、および言語間の比較を行い、先行研究では記述されていない事実を指摘するなど、一定の成果を挙げることができた。また、新たに複数のバルト海周辺諸言語のテクストを電子化することで、バルト海周辺諸言語に関するパラレル・コーパスをさらに充実させることができた。旅費、人件費・謝金については、研究の進捗状況から、今年度より次年度の方が必要性が高いと判断されたため、次年度に繰り越すこととした。平成29年度、30年度の進捗状況がほぼ計画通りであったことから、次年度についても当初の計画通りに研究を進めていく。特に次年度は、30年度までの検討結果を踏まえて、現地における文献調査や聞き取り調査を行い、コーパスデータの検討から得られた結果を実証的に検証することを目指す。また、次年度が最終年度に当たることから、これまでの研究成果をとりまとめて学会等で発表を行う。今年度から次年度に繰り越した旅費は現地調査のために用いる。人件費・謝金は現地調査の取りまとめをする際の大学院生の雇用に充当する。本年度は、パラレル・コーパスを作成して各言語の不定人称文を比較対照する対象として、『星の王子さま』のテクストを用いることとし、フィンランド語訳、アイスランド語訳、スウェーデン語訳(2種類)、リトアニア語訳、ロシア語訳を入手して、電子化されていないものについては電子データ化を行った。電子化されたデータをもとに、各言語における不定人称文の使用実態を調査・分析したところ、アイスランド語については、'man'構文に、総称的用法に加え、主語として話者自身を含意する特定的用法があること、さらに、'man'の複数形を主語とする不定人称文も見られることが判明し、先行研究(Siewierska(2011))のアイスランド語に関する情報を補完できることがわかった。また、スウェーデン語の二つの翻訳においては、不定人称文の一つのタイプであるman-constructionの使用状況に著しい差があることが明らかとなった。他方、各言語の不定人称文を比較対照するにあたっては、原文であるフランス語や、英語、日本語のテクストとの比較対照作業も、当該事象の理解を助けることが明らかになったため、これら三つの言語のテクストの電子データを入手するとともに、スウェーデン語やアイスランド語以外の北ゲルマン語との比較も行うべく、デンマーク語訳の電子データ化も進めることとした。当初の計画通り、本研究が対象とするすべての言語について、同一内容のテクストを入手し、それを電子化してパラレル・コーパスの構築を開始することができた。また、それらの電子データを利用して、各言語の不定人称文の使用実態についての分析も、予定通り進めることができ、かつ、先行研究における記述を補完する事実を見出すことができた。研究成果を検討し合う検討会については、予定では2回行うことになっていたが、本年度については、3月に1回のみ開催した。また、人件費。謝金については、研究補助者として大学院生を雇用する予定であったが、今年度の作業よりも後年度の作業の方に必要性が高いと判断されたため、次年度以降に繰り越すこととした。

その結果、アイスランド語とフェーロー語の場合、前者においては不定代名詞的用法のmathur「人、男」の単数形および複数形を用いた構文が多いのに対し、後者ではtu「あなた」による構文が多く、不変化詞man「人」を用いた構文も存在することが明らかになった。また、スウェーデン語、デンマーク語の場合は、概ねman-constructionで翻訳されていて、両言語の用法に大きな違いは見られなかった。他方、フィンランド語やエストニア語、リトアニア語やロシア語には、そもそもman-constructionが存在しないため、フランス語のonに対応する表現は多岐にわたる。しかし、多岐にわたる中でも、man-constructionに機能的に類似した複数の構文が使い分けられており、各種構文を検討することによって、フランス語では同じonで表されている名詞類の意味機能について、考察を深めることができた。また、各言語の考察結果を持ち寄り、ヨーロッパ諸語の不定人称文を扱った先行研究で提案されている意味地図上にマッピングすることで、各言語の異同の解明を試みるとともに、当該の名詞類の意味機能についても、複数の言語の観点から検討を行った。当初の計画通り、本研究が対象とする言語について作成したパラレル・コーパスを用いて、各言語における不定人称文の検討、および言語間の比較を行い、先行研究では記述されていない事実を指摘するなど、一定の成果を挙げることができた。また、新たに複数のバルト海周辺諸言語のテクストを電子化することで、バルト海周辺諸言語に関するパラレル・コーパスをさらに充実させることができた。旅費、人件費・謝金については、研究の進捗状況から、今年度より次年度の方が必要性が高いと判断されたため、次年度に繰り越すこととした。平成29年度の進捗状況がほぼ計画通りであったことから、平成30年度についても、当初計画通りに研究を進めていく。平成30年度は、各言語における不定人称文についてさらに分析を進めるとともに、必要に応じて、現地における聞き取り調査や文献調査等を行う。また、パラレル・コーパスの充実に向けた作業も継続して行う。平成29年度、30年度の進捗状況がほぼ計画通りであったことから、次年度についても当初の計画通りに研究を進めていく。特に次年度は、30年度までの検討結果を踏まえて、現地における文献調査や聞き取り調査を行い、コーパスデータの検討から得られた結果を実証的に検証することを目指す。また、次年度が最終年度に当たることから、これまでの研究成果をとりまとめて学会等で発表を行う。今年度から次年度に繰り越した旅費は現地調査のために用いる。人件費・謝金は現地調査の取りまとめをする際の大学院生の雇用に充当する。平成29年度は当初予定より人件費・謝金の使用額が大幅に少なかった。人件費・謝金は大学院生を研究補助者として雇用する経費として計上しているが、29年度に行った作業より、後年度に行う作業の方が研究補助者の必要性が高いと判断されたため、平成30年度以降に使用することとした。
葉緑体機能制御因子としてのCND41の役割の解析

これまでの研究により色素体DNAと結合し核様体を形成するタンパク質CND41のcDNAを単離するとともに、その発現の解析よりCND41が葉緑体遺伝子発現における負の制御因子として作用していると推察するに至った。この推論を証明するため、昨年度アンチセンスDNAベクターを構築するとともに、タバコの形質転換体約40株を確立し、これらのうちよりCND41の蓄積が野性株に比べ1/3程度に低下している形質転換体を数株得た。本年度はさらに上記形質転換体から再度培養細胞を誘導し、その表現型を観察した。その結果、アンチセンス培養細胞株は容易に緑化しやすい傾向を示すとともに、いくつかの葉緑体遺伝子転写産物の蓄積が増大していることを確認した。一方、昨年度CND41の蓄積を詳細に解析した結果、CND41には分子量が微妙に異なる3種類のアイソフォームが存在することが明らかとなった。本年度は、これらCND41各アイソフォームの生化学的活性を評価するために、これらアイソフォームの精製法を検討した。その結果、タバコ緑色培養細胞を50mMリン酸緩衝液で磨砕した後、遠心分離した不溶性画分を500mMNaCLを含む緩衝液で抽出することにより、CND41を可溶化できること、さらにこの粗CND41画分を陽イオンカラムクロマトグラフィーで精製することにより、高度に精製されたCND41-IIが得られる条件を確立した。
チベット変成ドームの形成

チベット縁辺に分布する変成ドームには、中部地殻で形成された岩石は地表に露出し、これらの地域はチベット高原の形成プロセスを理解するために重要な情報を内在している可能性が高いが、いままで殆ど調査されていない。我々はこの空白域を埋めるために変成ドーム域での野外調査や室内実験を行ってきた。また大陸衝突帯や沈み込み帯の深部で起こっている一般のプロセスを究明するために関連する他の地域の研究も行ってきた。変成ドームについて次のことを明らかにした。変成ドームの定義南チベットに分布する大局的に楕円形をなす変成・深成岩の複合岩体である。変成ドームの中央には花崗岩体が存在し、それを中心として同心円状にバロ型変成作用は分布市する。主要変形は2段階(D1,D2)を区別できる。D1は地殻増厚をともなうtop-to-the-south剪断センスを示す。一方、D2は地殻薄化をともなうtop-to-the-north剪断センスをしめす。D2は花崗岩に向かって強くなるので、変形と花崗岩定置は関係していると推測される。また、D2は大きな正断層であるSTDと対比できる。ドームの形成年代変成ドーム形成は約20-10Ma、ヒマラヤ造山運動時代であるが、中央花崗岩は約500Maでありヒマラヤ造山運動に関係がないと考えられてきた。そのために、花崗岩形成とドームの変成・変形作用との関係に関するモデルを検証することはできなかった。しかし、マーラシャン変成ドームの花崗岩は約18Maに形成されたことは今回の研究で明らかになった。また、チベット南部に分布する変成ドーム群は数多くの類似点があることから、すべての変成ドームに若い花崗岩体があると我々は提案した。その結果、初めて花崗岩形成と同心円状に分布する変成作用、また花崗岩に向かって強くなるD2変形との関連性についてモデルを検討することは可能になった。ドーム形成とヒマラヤテクトニクス花崗岩貫入は次のように変成ドームの特徴を説明できる。ドーム周囲に存在する変成作用は接触変成作用である。また、温度上昇による岩石強度の低下により、D1が示す地殻増厚からD2が示す薄化に変わったので、D2は花崗岩に向かって強くなる。収束プレート境界における伸長テクトニクス(D2)の駆動力はヒマラヤ山脈の傾斜面と岩石に働く重力にある.チベット縁辺に分布する変成ドームには、中部地殻で形成された岩石は地表に露出し、これらの地域はチベット高原の形成プロセスを理解するために重要な情報を内在している可能性が高いが、いままで殆ど調査されていない。収束プレート境界における伸長テクトニクス(D2)の駆動力はヒマラヤ山脈の傾斜面と岩石に働く重力にある.今年度,チベット高原東縁辺を構成する、龍門山(Longmenshan)地域での地質調査を実施した.チベットの形成史を理解するために重要な地域にも関わらずLongmenshan地域では,詳細な地出調査は今まで殆どなかった.今回の調査で,道を利用し約400km2の広い地域から貴重なサンプルを採取できた.調査の目的の1つはLongmenshan地域における広域変形の年代を特定することにあった.

そのために変形との関係が分かる花崗岩体(10カ所)及び広域変成岩類に伴う花崗岩質岩脈(数カ所)からサンプルを採取し、Ar-Ar年代測定のための雲母分離及びその雲母への中性子照射が終了した.雲母の冷却期間が終わり次第、測定に入る予定である。1つのサンプルでは、K-Ar法による年代測定が完了し、約39Maという第三紀の年代が得られた。近日中にジルコンを分離し,U-Pb法による年代測定に必要な準備を始める予定である.可能ならば測定を2002年の夏に行いたいと考えている.また,野外調査の際に記載した岩石構造のデータを整理し,顕微鏡観察を行うために必要な薄片を数百枚を準備しているところである.野外調査や顕微鏡のデータを吟味するために熱及び変形モデリングを行い,それらの成果の一分を国際誌で発表した.例えば,変成岩が流動的に変形するとその岩石中の大きな結晶はどのように振る舞うのかに着いて考察を加えた.実際の例として,共同研究者と一緒にCTスキャンを用いて回転したザクロの三次元の内部構造を非破壊に明らかにした.1)龍門山地域で採取した試料の年代測定を終了し,その主な成果は次の通りである.<丹巴地域以外>・ジルコンU/Pb年代から推定した龍門山地域に分布する花崗岩・花崗閃緑岩体の形成年代は約190Maであることが判った.・黒雲母と白雲母のAr-Ar年代は岩体によって大きく異なっており,上記の形成年代を考慮するとこれは岩体によって冷却速度が異なっていることを示唆する.・測定した岩体は広域変形を被ったトリアス期の堆積岩に貫入していることから変形を示す造山運動は中世代のものと判断できる.<丹巴地域>・高温変成岩中のアパタイトU-Pb年代測定は67Maを示し,冷却年代として解釈する.・同変成度の岩石中のmonazite U-Th-Pb CHIME年代は65Maであり,この鉱物は珪線石とカリ長石を含むことから累進変成作用中に成長し,年代は変成年代であることを意味する.・上記の制約から,丹巴広域変成作用は約65Maのものであることが初めて明らかになった.これらの成果はチベット高原の形成履歴における意義についての論文を用意し,現在学術雑誌に投稿中である.2)チベット西南部に位置する馬拉山地域での野外調査を実施した.以前同地域で調査を試みたが,悪天候に遭遇し,悪路と洪水のために調査地域に辿ることはできなかった.今回は同様なトラブルがなく,調査は順調に進んだ.その結果,約900km^2の地質図を作成するために必要な野外データを記載し,300kgの岩石試料を採取した.花崩岩試料の白雲母・黒雲母・カリ長石のAr-Ar年代測定のために鉱物分離と中性子照射を行った.測定は2003年の夏行う予定である.正確な地質図を作成するために現在ASTER衛星画像データは解析中である.論文と学会発表今年度チベット東部での調査・室内実験の結果をまとめた論文を「Geology」という競争率が激しい(投稿原稿の約80%は不採用)学術雑誌に載せることに成功した。また、本研究の代表者であるWallis氏はアメリカの地球物理学会の招待講演としてこの研究内容を発表した。そのほかに、本研究と関連した研究内容で、国際学術雑誌の中で最も権威の高いNature紙一編とGeology紙もう一編の論文が登載された。また、本年度代表者はイギリスの変成岩研究会学会のkeynote speakerに招待され、講演を行った実績もあげている。研究活動今年度
KWMを用いたラーニング・アナリティクス的教育実践サイクルの開発

本研究の目的は、Key Words Meeting (KWM)を用いて、可視化した学生の学習状況やKWMの利用状況を教員に提示し、学習・教育環境の改善に活かすための教育実践サイクルを開発し、その効果を検討することである。開発した教育実践サイクルは、教員の授業改善や生徒への理解を深めるきっかけになっており、教員のフィードバックが生徒の学習意欲の向上や学習行動の変化に影響を与えている可能性があることがわかった。また、効果的に運用するためには、生徒用の個人端末やインターネット環境を整備し、時間的な制約がある教員への支援として学校全体としての取組みが必要であるということがわかった。Key Words Meeting(KWM)は、授業内容の伝達状況をもとに教授・学習の支援を行うICTシステムである。本研究の目的はICTとラーニング・アナリティクスを用いた効果的な教育実践サイクルの開発とその効果の検証である。平成26年度は、研究対象校の中学校でKWMを利用するためのICT環境の構築と、KWMを導入した教育実践サイクルの開発を行った。ICT環境の構築は、研究対象校用のKWMサーバを設置し、KWMへの入力端末としてタブレットPCとモバイルデータ通信端末を設置した。その結果、パソコン教室への教室移動や専用の教材準備といった先生や生徒の負担を大きくすることなく運用できる環境を構築することができた。KWMを導入した教育実践サイクルの開発には、1年次英語、1年次社会、3年次数学、3年次社会の4科目を対象科目とし、担当教員4名のもと、教育実践サイクル(1先生のキーワード準備、2授業の実施および先生のキーワード確定、3授業後の生徒の学習状況の提出、4先生から生徒へのフィードバック、5生徒による先生のフィードバック内容の閲覧)の効率的な運用方法を検討した。その結果、1週間あたり3回の授業が行われているこれらの科目では、3の実施時期は、各科目の単元終了後(月に1回から2回)が適切であることがわかった。また、生徒のICTリテラシーの習熟度によっては、紙媒体による学習状況の提出の方が効率的に運用できることがわかった。その場合のフォーマットやその後のKWMサーバへのアップロードできる体制を構築した。4と5に関しては、現時点では検討段階であり次年度の課題とした。KWMを用いた学習状況の分析については、対象科目における計13単元分の生徒のキーワード記憶状況と定期考査結果との関連性についての分析を進めており、分析結果について担当教員へのヒアリングを行っている。Key Words Meeting(KWM)は,授業内容の伝達状況をもとに教授・学習の支援を行うICTシステムである.本研究の目的は,ICTとラーニングアナリティクスを用いた効果的な教育実践サイクルの開発とその効果の検証である.平成27年度は,中学1年次数学(3学級83名)と理科(1学級20名)の教科において,KWMを用いた教育実践サイクルを行った.KWMを用いた教育実践サイクルは,1教員が事前に授業のキーワードを準備,2複数のまとまった単元が終了した段階で教員のキーワードを確定,3その次の授業時間内で生徒が学習状況を報告,4教員がKWM上で生徒にフィードバックを行うという流れで実施した.このサイクルで得られたキーワードの記憶状況と定期考査の結果との関連性について分析を行った.また,全授業終了後にはKWMを用いた教員に対して半構造化面接調査を行った.キーワードの記憶状況と定期考査の結果との間には正の相関が認められた.ICTやラーニングアナリティクスを用いた教育実践サイクルのメリットは,教員に生徒一人ひとりの授業内容の理解度(学習成果)を把握するための情報が素早く提供され,教員がその状況に応じた手だてを工夫できることにある.キーワードの記憶状況が低い生徒に対して,教員が授業後にフィードバックを行うことは,授業内容の基礎的・基本的な知識や技能の定着を図ることにつながると考えられる.半構造化面接調査の結果からは,KWMを通して生徒からの質問が出るようになったこと,教員自身の授業を振り返るきっかけになったことなどが挙げられており,KWMによって可視化された生徒の学習状況は,生徒に対する教員の理解を深めることや,教員自身の授業改善情報として活用されていたことがわかった.本研究の目的は、Key Words Meeting (KWM)を用いて、可視化した学生の学習状況やKWMの利用状況を教員に提示し、学習・教育環境の改善に活かすための教育実践サイクルを開発し、その効果を検討することである。平成26年度は対象科目に対し、KWMを導入した教育実践サイクルの開発として1から5のプロセスを実践し、効率的な運用方法を検討することを目標とした。その結果、1から3までのプロセスについては運用方法を定め、実践することができた。一方で、4先生から生徒へのフィードバックと5生徒による先生のフィードバック内容の閲覧については充分な実践ができなかった。その理由としてKWMの使い方や効果的な活用方法の周知、支援体制の構築ができていなかったことが挙げられる。そのための対策として、平成27年1月からKWMの利用者や関係者(先生、学生、保護者)を対象とした研修会を実施し、KWMの利用方法を演習形式で体験し、使用感や大学/大学院の授業における活用方法について情報共有や意見交換を行うなど、支援体制を充実させた。

具体的な内容としては、KWMを利用した学生側の声として、他の学生が書いている内容を閲覧したことで興味や理解が深まったというアンケート結果、生徒がKWMに記入した内容を他の生徒に公開するだけでもフィードバックの効果があるといった知見、生徒の学習状況の評価方法などの情報共有と意見交換を行った。したがって、当初の計画からはやや遅れているとしているが、そのための対策について実施している状況である。教育工学平成27年度は、前年度の課題を踏まえ、引き続き3生徒の学習状況の報告や4先生のフィードバック、5先生からのフィードバック内容の閲覧を行うための支援を強化する。3生徒の学習状況の報告については、現在入力端末であるタブレットPCが半数の生徒分しか確保できておらず、2つのグループに分けて交代で入力を行うようにしており、効率的な活用ができていない。そのため、残り半数の生徒分のタブレットPCを購入し設置した上で、前年度に引き続きKWMへの入力補助を行うようにする。4先生のフィードバックにおける支援体制として研修会を継続して実施し、その中でフィードバックの効果的な活用方法について情報共有を行う。例えば、他教育機関におけるKWMの使用後の調査アンケート結果やそこから得られたノウハウの共有、効果的なフィードバックの実践例、フィードバック機能を用いた生徒とのコミュニケーション方法、生徒がKWMへ入力を行いやすくするための誘導方法などを公開していく。また、先生が生徒へのフィードバックを行う際には、その現場に立ち会い入力補助を行う。5先生からのフィードバック内容の閲覧については、担当教員と協働で生徒がフィードバック内容を授業外の時間に閲覧できる環境を構築する。例えば、休み時間および課外の時間において、デジタル教室や職員室の前などに、タブレットPCを設置し、生徒がKWMへアクセスできる状態にする。また、家庭からKWMへアクセスできるようにマニュアルを作成して配布するといった支援を行う。これらの支援体制を強化した上で、1年次社会、1年次数学、2年次社会の教科において、先生の指導状況や生徒の学習状況、定期考査結果に関する情報を継続的に収集し、教育実践サイクルと学習効果の関連について検証を行う。次年度使用額が生じた理由は、予定していた4先生のフィードバックと5学生による先生のフィードバック内容の閲覧の実践が充分にできなかったため、収集できるデータの量が少なくなり、人件費・謝金のデータ分析、専門的知識の提供に関する謝金の支払いが当初の計画より少なくなったこと、そのため学会発表を行う予定が今年度に延期され、国内旅費を使用できなかったことが挙げられる。現在、KWMを用いた授業において生徒の入力端末にタブレットPCを用いているが、対象となる生徒の半分にしか配布できていない。そのため2つのグループに分けて入力を行っているが、限られた授業の時間で効率良く学習情報を収集するためには、全員分のタブレットPCが必要であると判断した。したがって、この点を解消するために物品費に充て、足りない分のタブレットPCを購入し生徒の入力作業が円滑に実施できるようにする。