hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エレクトロスピニング法による組織再生用ポリ乳酸ポーラスナノファイバー足場の開発

本研究では,培養軟骨内への栄養供給を維持するため,エレクトロスピニングによりポリ乳酸(PLLA)ポーラス中空ファイバースキャホールドを開発した.PLLAおよびpolyethylene oxide (PEO)を1,3-dioxolaneに混合したPLLA/PEO溶液と40%エタノールを,二重ノズルを用いて紡糸することでポーラス中空ファイバーが紡糸可能となった.SEM観察とアガロースゲル包埋したファイバースキャホールドにおける蛍光溶液の拡散の評価より,作製したファイバースキャホールドが連通性のあるポーラス中空構造を有し,培養組織内での細胞活性の維持が可能であることが示唆された.本年度は,培養軟骨内部への栄養供給を維持するため,エレクトロスピニングによる中空およびポーラス構造を有するポリ乳酸(PLLA)ファイバーの紡糸技術の開発を行った.中空構造を有するPLLAファイバーの紡糸技術開発のため,二重ノズルの製作を行い,中空構造を有するPLLAファイバーの紡糸条件探索を行った.1,3-dioxolaneにPLLAを溶解させた12 w/v% PLLA溶液を外側溶液として,また60%エタノール水溶液を内側溶液として紡糸することで,直径約2.96μmの中空構造を有するPLLAファイバーの作製に成功した.中空PLLAファイバー内部に蛍光試薬が流入していく様子を観察し,作製した中空PLLAファイバーの中空構造は狭窄せず高い連通性を有していることを確認した.次に,中空PLLAファイバー内の培養液が培養軟骨内部へ供給されるよう,ファイバー壁へ透過孔を設けることを試みた.アルギン酸粒子を添加したPLLA溶液を紡糸した後に,作製した中空PLLAファイバーを蒸留水に浸漬することでアルギン酸粒子を除去した.SEM観察により,アルギン酸粒子の除去後にPLLAファイバーに透過孔が形成されることが確認された.また,ポーラス構造を有するPLLAファイバーの紡糸技術の開発を行った.1,3-dioxolaneにPLLAを溶解させたPLLA溶液にPEOを添加することでPLLA/PEO溶液を作製し,高湿度下で紡糸条件探索を行った.ファイバー表面および断面のSEM観察により,PEOを添加することでファイバーが多孔質構造を有することを確認した.アガロースゲルに包埋し,一端を蛍光試薬に浸漬した多孔質ファイバーを蛍光顕微鏡で観察した結果,網目状の蛍光像が確認され作製した多孔質ファイバー内部に蛍光試薬が流入していく様子が観察された.これより,作製した多孔質ファイバーは内部に連通孔を有していることが確認された.エレクトロスピニングによる有孔中空構造およびポーラス構造を有するポリ乳酸(PLLA)ファイバーの紡糸技術の開発を行った.中空PLLAファイバー内へ浸透した培養液が培養軟骨内部へ供給されるよう,ファイバー壁へ透過孔を設けることを試みた.アルギン酸粒子を添加したPLLA溶液を外側溶液,60%エタノール水溶液を内側溶液として二重ノズルを用いたエレクトロスピニングにより中空PLLAファイバーを作製し,作製した中空PLLAファイバーを蒸留水に浸漬することでアルギン酸粒子を除去した.SEM観察より,アルギン酸粒子の除去後に中空PLLAファイバーに透過孔が形成されたこと確認した.アガロースゲルに包埋した有孔中空ファイバーへの蛍光試薬の浸透観察より,有孔中空PLLAファイバー内を透過しゲル内に蛍光溶液が拡散していく様子が観察された.よって,作製した有孔中空PLLAファイバーは狭窄せず培養液の供給が可能であることが確認された.昨年度までで開発した紡糸技術によりポーラスPLLAファイバースキャホールドを作製し,ブタ軟骨細胞を培養することでポーラスファイバーの栄養供給能と細胞活性の評価を行った.ファイバー表面および断面のSEM観察により,ファイバーが多孔質構造を有することを確認した.比較のため中実ファイバースキャホールドを準備した.ポーラスファイバースキャホールドにおける死細胞数は中実ファイバースキャホールドの場合の値と比べ少なかった.ポーラスファイバースキャホールドの場合の細胞外基質産生量は中実ファイバースキャホールドの場合の値と比較して高くなった.これらより,ポーラスファイバースキャホールドを通して培養組織内部への培養液の供給が維持されることで細胞活性が維持され,その結果としてポーラスファイバースキャホールドを用いた培養軟骨内に産生された細胞外基質量が高くなることが示された.研究実施計画として挙げた中空およびポーラスファイバーによる3次元構造のスキャホールドの創製と細胞を用いたスキャホールドの評価に対し、今年度は有孔中空ファイバー紡糸条件の探索およびポーラスファイバースキャホールドによる軟骨細胞培養に取り組んだ.作製した2重ノズルを用いて,外側溶液をアルギン酸添加PLLA溶液,内側溶液をエタノール溶液とすることで,透過孔を有する中空PLLAファイバーの紡糸技術を開発した.アルギン酸粒子の添加と紡糸後の蒸留水によるアルギン酸粒子除去によって,中空ファイバーに透過孔を作製することを可能とした.蛍光溶液を用いてファイバー形態を評価したところ,ファイバーに狭窄が無く,蛍光溶液の集中箇所が確認され,ファーバー内に浸透した培養液が形成させた透過孔からスキャホールド内に滲み出すことも確認された.以上の結果より,目標とした有孔中空ファイバーの作製が順調に達成されていると考えられる.

また,PLLA溶液にPEOを添加し高湿度化で紡糸することで,ポーラス構造を有するナノファイバースキャホールドの作製に成功した.作製したポーラスファイバースキャホールドに播種したブタ関節軟骨細胞を培養し,中実ファイバースキャホールドの場合との比較により細胞死の軽減と細胞外基質産生量の増加すなわち細胞活性の維持を確認した.蛍光試薬の溶液拡散の評価により,ファイバーをポーラスとすることで,ゲル内部へ早期に試薬の浸透が確認され,作製したポーラスファイバースキャホールドでは培養液の供給の維持が細胞活性に有効であったことが示された.以上の結果より,目標としたポーラスファイバースキャホールドの作製とその有効性の評価が順調に達成されていると考えられる.本年度は,エレクトロスピニングによる多孔質中空ポリ乳酸(PLLA)ファイバースキャホールドの紡糸技術の開発を行った.昨年度までの成果として, 1,3-dioxolaneにPLLAを溶解させたPLLA溶液とエタノール水溶液を,二重ノズルを用いて紡糸することで中空構造PLLAファイバースキャホールドの作製に成功した.また,1,3-dioxolaneにPLLAとpolyethylene oxide(PEO)を溶解させたPLLA/PEO溶液を高湿度下で紡糸することで多孔質構造PLLAファイバースキャホールドの作製に成功した.昨年度までの成果をもとに,中空PLLAファイバー内へ浸透した培養液が培養軟骨内部へ供給されるよう,ファイバー壁を多孔質構造とすることを試みた.多孔質中空ファイバースキャホールドを作製するため,PLLAおよびPEOを1,3-dioxolaneに混合したPLLA/PEO溶液を外側溶液とし,エタノール水溶液を内側溶液として,二重ノズルを用いて紡糸した.PLLA/PEO比率90/10,濃度8 w/v%のPLLA/PEO溶液に対し,20 v/v%エタノール溶液を外側溶液Qoと内側溶液Qiの吐出量比Qo/Qi 5.2,および40 v/v%エタノール溶液を吐出量比3.4と5.2としたときに,作製したファイバーは多孔質中空構造となった.また,その他の条件では中空構造を有しない多孔質ファイバーが作製された.アガロースゲルに包埋した多孔質中空ファイバーと多孔質ファイバーへの蛍光溶液の浸透を観察した結果,多孔質中空ファイバーの蛍光輝度が多孔質ファイバーよりも早く上昇し,その値は60分後で3.4倍を示した.これより,開発した多孔質中空ファイバースキャホールドの培養液供給性は多孔質ファイバーより向上し,培養組織内での細胞活性の維持が可能であることが示された.本研究では,培養軟骨内への栄養供給を維持するため,エレクトロスピニングによりポリ乳酸(PLLA)ポーラス中空ファイバースキャホールドを開発した.PLLAおよびpolyethylene oxide (PEO)を1,3-dioxolaneに混合したPLLA/PEO溶液と40%エタノールを,二重ノズルを用いて紡糸することでポーラス中空ファイバーが紡糸可能となった.SEM観察とアガロースゲル包埋したファイバースキャホールドにおける蛍光溶液の拡散の評価より,作製したファイバースキャホールドが連通性のあるポーラス中空構造を有し,培養組織内での細胞活性の維持が可能であることが示唆された.今年度は,研究計画として挙げた中空ナノファイバー紡糸条件の探索およびポーラスナノファイバー紡糸条件の探索に取り組んだ.作製した2重ノズルを用いて,外側溶液をPLLA溶液,内側溶液をエタノール溶液とすることで,直径数μの中空状のPLLAファイバーの紡糸を可能とした.
社交不安症に対するエクスポージャーの治療効果を最大化する技法の開発

最終年度には,共同研究者とともに向社会性を測定する尺度を作成し,社交不安との関係を調べた。576名を対象とした調査の結果,向社会性尺度は社交不安を測定する尺度と-.20の相関関係にあり,向社会性が高いほど,社交不安が低いことがわかった。また,社交不安のひとつである「あがり傾向」の高い者23名をスクリーニング調査によって抽出し,1週間のマインドフルネストレーニング(ボディスキャン瞑想)を行う群と行わない統制群に分けて実験を行った。実験の結果,あがり傾向を測定する尺度(Features of Agari Experience Questionnaire)と社交不安の程度を測定するLiebowitzSocialAnxietyScaleの得点がマインドフルネス群で有意に減少するとともに,介入後にはマインドフルネス群は統制群に比べて有意に得点が低かった。すなわち,1週間のマインドフルネストレーニングによって,社交不安の程度が減弱することが明らかにされた。一方,向社会性尺度の得点においてはマインドフルネストレーニングの効果はみられなかった。3年間の研究を通じて,マインドフルネストレーニングは社交場面における主観的なストレス反応や皮膚電気反応を弱めるとともに,特性的な社交不安の程度を減弱させることが明らかにされた。さらに,向社会性を高める要素が重視されるマインドフルネストレーニングの一形態である「慈悲の瞑想」は基本的なボディスキャン瞑想や注意を外に向けるトレーニングの効果を上回ることが示された。しかしながら,慈悲の瞑想だけでは社交場面における効果が十分ではなく,エクスポージャーと向社会的行動を促す介入を併用することが,社交場面に対するエクスポージャーの効果を高める可能性が示された。社交不安症に対する認知行動療法においてエクスポージャーを実施するときには,対人場面からの回避行動だけではなく,その場面のなかで震えや動悸などの身体症状や不安感情を抑えようとする回避行動も治療ターゲットとして取り除く必要がある。一方,患者の行動が回避であるのか,適応的な対処行動であるのかの判別は難しい。そこで本研究では,患者が回避的な状態にいるかどうかを脳波で判別し,接近的な状態を獲得する技法の開発を目的としている。接近的状態を獲得するための行動として,「第3者になったつもりで刺激に直面する」psychological distancingと親切行動や利他的な行動を含む向社会的行動をとりあげる。平成28年度は,向社会的行動を高めるトレーニングであるマインドフルネストレーニング(MT)に関する実験研究を行った。臨床場面においてMTと併用されることが多い漸進的筋弛緩法を単独で実施した場合,MTと併用した場合,さらに併用する場合の実施順序について大学生20名を対象に検討した(マインドフルネス先行群10名,筋弛緩法先行群10名)。Trier socialstress testを参考に,面接官の前で暗算課題を5分間行うストレス負荷後に,MTあるいは筋弛緩法を決められた順序で行った。その結果,単独実施時にはいずれの群においてもストレス得点の減少がみられた。一方,併用した効果を調べたところ,筋弛緩法先行群においてのみ,さらなるストレス反応の減弱がみられた。したがって,筋弛緩法を行ってからMTを行った方が,どちらかの方法を単独で行った場合よりもストレス減弱の効果が高まることが明らかにされた。生理指標(心拍率,皮膚伝導水準)の結果をみると,筋弛緩法を先に行った場合,単独実施時に皮膚伝導水準の低下がみられ,この身体反応の変化がマインドフルネス状態の増強に影響している可能性が考えられる。当初購入予定であった脳波計が予算減額によって購入できなくなったため,予算内で購入できる最良の脳波計を探す時間を要した。脳波は測定できなかったものの,自律神経系の指標を測定しながら,向社会的行動を増大させる基礎的な方法であるマインドフルネストレーニングの実施方法に関する実験研究を行うことができ,次年度につながる成果を得ることができた。本年度は,向社会性を高める慈悲の瞑想,マインドフルネス瞑想(ボディスキャン),Wellsが開発した注意訓練の効果比較研究を行った。社交不安者は,対人場面において動悸や震えといった身体反応,および失敗を予期するような後ろ向きな思考など,自分に注意を向ける傾向があり,それが社交不安を維持・増悪させていると考えられている。そこで,社交不安症に対する現在の認知行動療法では,他者やスピーチ内容など,外部刺激に注意を向ける注意訓練が提唱されている。一方,最近注目されているマインドフルネスは,自分の身体感覚に注意を向けることを促す方法であり,注意を向ける方向が注意訓練と矛盾する。さらに,他者を慈しむ態度をもって注意を向ける慈悲の瞑想も提唱されており,理論的背景も異なる複数の方法があることから,いずれの方法がもっとも効果的であるのか問題となっていた。本研究はこの問題について,2週間にわたるトレーニングと実際の対人場面を用いた実験によって検討した。Liebowitz Social Anxiety Scale日本語版を用いてスクリーニングされた社交不安の高い大学生37名が実験に参加した。慈悲の瞑想群9名,マインドフルネス群9名,注意訓練群10名,統制群9名であった。統制群を除く各群には音声を用いたトレーニングを2週間行うことを求めた。その結果,慈悲の瞑想群においてのみ,2週間後のLSAS回避得点が減少しており,慈悲の瞑想を行うことによって対人場面の回避が減弱することが示された。一方,グループディスカッションを用いた実験場面では,対人交流中の感情面に群による違いはみられなかった。

したがって,慈悲の瞑想の効果は,不安感情ではなく,回避において見られることが明らかとなった。慈悲の瞑想,ボディスキャンによるマインドフルネス瞑想,注意訓練の効果比較研究によって,慈悲の瞑想が回避行動に効果的であることが実験研究によって示された。慈悲の瞑想をはじめとした向社会性を高める介入をエクスポージャーと併用することが,既存の治療法の効果を高めるかどうかを検討する上での基盤となる研究成果が得られた。最終年度には,共同研究者とともに向社会性を測定する尺度を作成し,社交不安との関係を調べた。576名を対象とした調査の結果,向社会性尺度は社交不安を測定する尺度と-.20の相関関係にあり,向社会性が高いほど,社交不安が低いことがわかった。また,社交不安のひとつである「あがり傾向」の高い者23名をスクリーニング調査によって抽出し,1週間のマインドフルネストレーニング(ボディスキャン瞑想)を行う群と行わない統制群に分けて実験を行った。実験の結果,あがり傾向を測定する尺度(Features of Agari Experience Questionnaire)と社交不安の程度を測定するLiebowitzSocialAnxietyScaleの得点がマインドフルネス群で有意に減少するとともに,介入後にはマインドフルネス群は統制群に比べて有意に得点が低かった。すなわち,1週間のマインドフルネストレーニングによって,社交不安の程度が減弱することが明らかにされた。一方,向社会性尺度の得点においてはマインドフルネストレーニングの効果はみられなかった。3年間の研究を通じて,マインドフルネストレーニングは社交場面における主観的なストレス反応や皮膚電気反応を弱めるとともに,特性的な社交不安の程度を減弱させることが明らかにされた。さらに,向社会性を高める要素が重視されるマインドフルネストレーニングの一形態である「慈悲の瞑想」は基本的なボディスキャン瞑想や注意を外に向けるトレーニングの効果を上回ることが示された。しかしながら,慈悲の瞑想だけでは社交場面における効果が十分ではなく,エクスポージャーと向社会的行動を促す介入を併用することが,社交場面に対するエクスポージャーの効果を高める可能性が示された。平成29年度当初には脳波計を購入する予定である。社交不安者がエクスポージャーを行うときに向社会的行動を併用することによって,感情の主観指標や前頭部脳波パワーの左右差にどのような効果がみられるのかを実験的に検討を行う。向社会性を高める介入をエクスポージャーと併用することが,既存の治療法の効果を高めるかどうかを実験的に検討する。その際,向社会性を高める介入を行っているときの脳波(前頭部α波左右差)を測定し,実験参加者の接近・回避状態をアセスメントするとともに,脳波によって測定された接近・回避状態とエクスポージャーの効果の関連も明らかにする。予算減額によって,当初(応募時)購入予定であった脳波計を購入することが難しくなった。
肺移植におけるreimlantation responseの研究

肺移植時の多様な障害因子のうち、拒絶反応と異ったreimplantationresponseは、移植肺の保存中のischemic injuryと、移植後のreperfusioninjuryが、大きな要因と考えられている。ischemic injuryによる保存肺のviabilityを生化学的にATPをマーカーとしてミトコンドリアの経時的失活肺で検索し、肺保存方法の至適条件を追求した。対象は、雑種成犬肺およびヒト肺で、保存法として、室温と低温保存、および含気状態と脱気状態で、経時的に肺のsamplingを行ない、ATPレベルの変化を比較した。ATPの抽出は凍結乾燥後、過塩素酸で除蛋白、Homozinizeし、その測定は、High PressureLiquid Chromatography法で行なった。犬とヒト肺のin situでのATPは各々5.4±1.0・4.4±0.4μmol/g dry weightであった。8時間までの経時的変化はヒト、犬肺ともに、ほとんど変化なく、又、保存温度でも有意の差がなく、ATPは3時間で、ほとんど消失するという従来の報告と異っていた。他臓器との比較のため肝でのATPレベルをみると、in situで10.3±0.7μmol/g dry weightから15分で、ほぼ1/5に急速に低下し、低温保存で有意に高かった。細胞レベルでの必要酸素分圧が数mmHgであることを考えれば、肝と異った肺のこの臓器特異性は、肺のpurine nucleotideの代謝経路が他の実質臓器と異ること以外に、肺胞内にtrapされたairにより、ischemiaとなっても、anoxic stateにならないことが示唆された。肺の脱気を行なうと、室温保存で8時間後にATPは、ほとんど消失した。以上の結果より、肺は虚血に強く移植に適しているが、長期保存のためには、無気肺を予防し肺の含気を維持することが必要と考える。これらの成績は、肺移植の臨床に直ちに用いうる知見といえる。
加齢による妊孕性低下とそれを防ぐ分子メカニズムの解明

TCA回路の律速酵素は『クエン酸合成酵素』であるが、この酵素には非ミトコンドリア型が存在することは知られていない。先行研究から、非ミトコンドリア型クエン酸合成酵素(extra-mitochondrial CS、以下eCS)もまた重要な役割を担っていることがわかってきた。eCSは精子に発現しており、卵内に入ることでカルシウム波を誘導し、eCs欠損精子は、カルシウム波の開始が非常に遅れることを明らかにした。さらに、eCs欠損雄マウスは、生後6か月(我々の約30歳に相当)で生殖能をほぼ失った。本研究では、eCSによる卵活性化機構を解明するとともに、ミトコンドリア外でのTCA回路の存在を明らかにする。
MEMS微細構造による単層カーボンナノチューブ成長のリアルタイム計測

カーボンナノチューブの成長方向・量を制御する要因として,電界の方向のほかに,ガスの流れ方向および流速が考えられる。望ましい位置にカーボンナノチューブを成長させる方法の一つとして,MEMS微細構造を利用した流れ制御が有効であると考えられる。シリコン基板上に微細流路をつくり,流路幅の変化によって流速を制御し,カーボンナノチューブ成長量と流速の関係を調べた。その結果,流速が早いほど,カーボンナノチューブの成長は活発になるが,流路壁面に成長するナノチューブの成長方向とガス流れ方向の間には顕著な相関がないことが明らかになった。ここでは,通常の流体と希薄気体と境界にあたる流れ条件を与える反応管内で実験を行った。ここで,反応ガスの圧力を下げ,希薄気体としての仮定が成立する条件で反応を行なえば,壁面におけるすべりが生じるため,ガス方向とナノチューブ成長方向との間の関係が観察されるようになる可能性がある。また,カーボンナノチューブ成長をリアルタイムで計測するための微小カンチレバーを製作し,反応炉をピエゾアクチュエータによって外部から加振することによって内部のカンチレバーの振動の周波数応答を計測することができた。これにより,カンチレバー自体に静電アクチュエータなどの駆動方法を集積することなく計測環境が得られることがわかった。これにより,製作可能なカンチレバー特性の自由度が大幅に増し,様々なカーボンナノチューブの成長条件に適したカンチレバーを製作することができる。
法看護師の実践活動を支える法制度設計に関する研究

本研究では、法看護学の発展および各々の活動の場や資格・権限等を定めるアメリカの法制度を検討し、アメリカでの法看護師の実践活動の現状と課題を考察、また、法看護学を発展させる戦略的取り組みについて当事者から聞き取り調査を行った。その結果、日本における法看護学の発展における取り組む過程と、法制度上、日本における看護師の実践を支援する解釈と現行法の課題が明らかになった。本研究は,アメリカの法看護師の実践活動を日本の状況と比較検討し,日本における法看護師の実践居動を支える法制度設計(看護教育・資格・業務権限)について提言することを目的としている。平成24年度は、それぞれの研究テーマを確認し、情報交換を行い、調査研究の準備を行ってきた。一つには、法看護学の側面である「医療安全の推進」に措定して、看護の各局面において、どの法分野のどのような現象が関わってくるかの検討から始めることにした。日本における法看護学の研究に際して、日本とアメリカの司法制度が異なることを前提にその範囲を確定しなければならない。法医学ですら、まだ市民権を得ているとは言いがたい日本の状況のなかで、看護を法的に解明するためには、幅広い法分野との連携が必要と思われるからである。二つには、アメリカやカナダで法看護学が発展した過程は、SANEの実践活動を基盤としている。日本においてもSANEの教育機関があり、そこで修得したSANEも活動しており、まずはSANEの教育者より活動報告と資料提供を受けることができた。以上のことから、日本においてもSANEの活動を期待する基盤があるが、SANEのその活動可能な場は限られており、その要因の一つが法であると認識されていることを再確認することができた。法制度検討の必要性という本研究の意義を再確認し、現行法での解釈問題を整理しているところである。三つには、25年度の調査研究を進めるため、対象機関および研究協力者を選定、交渉を行い、25年の8月に、Texas, Pittsburgh, Duquesne大学の看護学部法看護学において、活動状況および教育研究者に法看護学の教育状況等の現地調査の具体的計画を立案することができた。さらに、法看護師の活動評価について,法関係者との日程調整も進めている。その際、2回目のSANEの活動調査において調査協力の交渉を行う予定である。本研究は,日本における専門的技術を有する法看護師(forensic Nurse)の実践活動を実現・支援するための基盤整理を行うものである。25年度は、法看護学が承認されてきたアメリカで、法看護師養成や活動状況、法看護学が発展してきた諸要因を分析するためアメリカの実態調査(H25.8.249.7)を行った。法看護学発展の基盤となるテキサス州において、Texas Medical Branch Galveston大学病院のP. A. Crane博士よりSANEを中心に法看護学教育について、また模擬患者による実践の場、法看護学教育の実情について研修、小児虐待センターの状況、また医療センターのSANEとともに日本の法看護学の必要性や教育について互いに情報交換を行った。また、Memorial Hermann - Texas Medical Centerでは、性犯罪被害を受けた子どものケアにおいて世界的にも著明な実践家より研修を受けることができた。コロラド州では、法看護学パイオニアであるVirginia Lynch氏、ボストンではBoston大学で法看護学教育を実践しているAnn Burgess教授両氏より、アメリカでの法看護学発展の状況や戦略的な取り組みについて研修を受け、日本における方策等について議論した。Pittsburgh大学で法看護学教育を行っているR.E.B. Constantinoによる研修と実際の授業に参加し、法看護学教育の現状を知ることができた。さらに法看護学をオンラインシステムを用いて広範囲で教育を行っているDukuesne大学のL. Kathleen Sekula博士と法看護学担当教員らとオンライン教育のシステムと教育状況等に関する研修を行った。このようにアメリカでの視察調査を終え、法看護学を組み入れたことで看護学教育の効果にどのような変化・影響があったか等について高度実践看護師にあたる法看護スペシャリスト,司法当局で活躍する看護検察官,リーガル・ナース・コンサルタントをも含む法看護師全体の評価と課題について,調査を進めている。本研究は、先の研究において結論とした日本においても法看護師の活動は医師の業務に抵触せず実践活動が可能であることを実現可能なものにする法制度設計を提供することを目的としてきた。特に中心的課題であったアメリカにおいて、どのように法看護学は発展することができたかを分析してきた。一つには、法看護(FN)の定義についてである。FNは、収監された人の看護を行うこととしてすでに存在したものであった。暴力問題は公衆衛生問題であり、暴力問題に関わる対象の健康問題に対する看護の役割があることを学生に伝えるため、矯正看護を取り入れる大学もある。近年、刑事施設法の改定により、収容者の人権を擁護する政策のあり方が示され、医療への提言もなされている点を考慮し看護の役割を見いだした。二つには、看護実務の範囲である。

問題となる骨盤検査の実施について、アメリカにおいても当初、看護職の業務範囲として考えられてはいなかったが、医師との業務範囲の取り決めによって、看護職の業務範囲の一部として認められてきたこと、その看護師による検査結果が裁判において重要な証拠となりうること、さらにそれは正当行為であることが示されている。ペンシルバニア州看護実務法においては、看護の業務範囲については定めはない。この点は、2014年保健師助産師看護師法改正が転機となろう。三つには、死亡調査に関してである。アメリカにおいても、死亡診断は医師のみである。看護職が検視を行うことは、警察官や検視官が行うより、身体的なアセスメントを十分行うことができる点にある。在宅医療において、看護の役割の一つになると考える。26年度が最終年度であるため、記入しない。基礎看護学26年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画に則り、24年度は日本の状況とアメリカ調査計画を進めており、順調に進展している。日本の状況における問題整理に時間を要しており、アメリカ調査研究までには整理し問題点を抽出することを目指している。本研究は,アメリカ現地調査(国外旅費)に力点をおき,法看護師活動の実態のみならず,法看護師教育制度及び内容,法看護師の活動評価について,様々な立場の者からインタビューを行い、国内では入手が容易でない資料収集を行うこととしていた。前年度より計画を進め,調査協力を依頼した機関を対象に,アメリカでのインタビュー調査を2回行うとしていたが、日程や研究状況から、渡航を1回として、研究者間で調整を行った。なかでも、実際に法看護師として活動しているSANEや法看護師より勤務病院のなかで実際に研修を受けることができたこと、法看護師を支える他職者からも法看護師の活動の実態、法看護師に対する期待について情報や資料を得ることができたこと、20年の間で、法看護師はアメリカ社会において重要な役割を担っていることを知ることができた。法看護学パイオニアであるLynch氏らから、アメリカにおいても法看護学を広めることは容易でなかったこと、そのための戦略的な役割、法制度への提言等多くの示唆に富んだ情報を得ることができた。また法看護師の教育においては、教材の開発として司法当局や他分野との協力を得ることや、学部での教育のあり方、学生の反応を実際に知ることができ、文献等では得ることができない情報をつかむことができたことは意義深いものとなった。また法看護学を実践する上で、法看護師の感情疲労や管理者の対応等、実践環境をどのように整えていくかについても貴重な示唆を得ることができた。これらを文献と照らし合わせながら、各研究者で自身の担当を整理し検証している。アメリカ調査によって情報提供を受け研究成果を得ること、加えて協力者であるアメリカ法看護学教育機関と協働で日本における基準書を作成することを検討している。今年度は、25年度の調査において積み残しとなった機関や調査済みであるがフォローアップの調査が必要になる機関を検討している。
非線形フィードバック制御による1入力2重柔軟振り子の運動と振動の同時最適制御

当該研究では,根元第1関節を非駆動関節とし第2関節のみにアクチュエータを有する1入力2重柔軟振り子を制御対象として,運動と振動の同時最適制御を行う非線形フィードバック制御系を設計した.すなわち,非線形関数をネットワーク状に結んだニューラルネットワーク形のコントローラを用いて状態フィードバック制御を構成し,これを最急降下法により最適化し,かつ柔軟振り子の弾性変形を積極的に利用することにより運動と振動の協調制御を行い,当該制御系が非線形性の強い,広い領域にわたって制御対象を自在に操ることのできることを数値計算と実験により検証した。まず,根元第1関節を非駆動関節とし第2関節のみにアクチュエータを有する1入力2重柔軟振り子について,モデリングを行った.モデリングで得られた非線形運動方程式を状態方程式表現し,これを非線形フィードバックによる制御系を構成し,コンピュータを用いた数値計算により変分法と誤差逆伝播法に基づく勾配関数を用いて最急降下法により制御系の最適化を行った.さらに,実験モデルの設計・製作を行った.各関節の回転角度はロータリエンコーダによりアップダウンカウンタを介して検出し,また,各アームの弾性振動はひずみゲージ式加速度センサを用いて検出する構成とした.製作された実験モデルを実験モード解析することによりモデリングの妥当性を検証し,制御実験ではDSP(Digital Signal Processor)に数値計算によって設計された制御系を実装した.実験結果が数値計算に良く対応したこと,モデリングの際に生じるパラメータ誤差に対してロバスト性を有することから,本手法による非線形フィードバック制御の有効性が実証された。
燃料液滴の自発点火におよぼす音場の影響

前年度作製された音場で単一燃料液滴を自発点火させる実験装置を改良した.内径62.3mm,長さ500mmの両端開放円筒状の金属管の外周に電熱線を巻いたものを電気炉として用い,液滴を自発点火させるための高温雰囲気(空気)を達成している.その断熱性を向上させた.また,液滴をより詳細に観測できるように電気炉中心部に新たに観測窓を取り付けた.さらに,これまでのCCDカメラによる点火遅れ計測に加えて,液滴近傍の気相温度計測を行い,視認できる熱炎(火炎温度1500K以上)のみではなく発光をほとんど伴わず視認できない冷炎(火炎温度800K程度)の発生も検知できるようにした.冷炎の温度の雰囲気温度依存性が計測され,雰囲気温度の上昇とともに冷炎の温度は減少することが確認された.これは予混合気の自発点火において見られる現象とは逆である.原因としては液滴周囲の自然対流の影響が考えられる.電気炉の片端に設置したスピーカにより電気炉内に定在音波を発生させ,定在音波中の直径約1mmの正デカン液滴の自発点火を観測したところ,定在音波の節と腹で一方は点火遅れが長くなり他方は短くなる逆の影響が確認された.閉鎖空間内での単一燃料液滴の自発点火を完全非定常計算で模擬する数値計算モデルを用いて,定在音波の節(粒子速度変動の面で節,圧力変動の面では腹)における液滴点火を再現した.この結果,実験で使用された最高125dB程度の音圧レベルでは定在音波によって生じる圧力変動が点火遅れに及ぼす影響は小さいことが示された.音波が液滴の点火遅れに及ぼす影響は局所的な圧力の変動を介してよりも物質移動への影響を介していることが示される.音場で単一燃料液滴を自発点火させる実験装置を作成した.外周に巻いた電熱線により内径62.3mm,長さ500mmの円筒状の金属管を加熱し電気炉とした.金属管の片端に設置したスピーカにより定在音波を電気炉内に発生させた.十分な断熱の結果,両端開放ながら中心部の雰囲気温度を900Kまで上げることができ自発点火を観測するのに十分となった.懸垂線に支持された直径約1mmの正デカン液滴がステッピングモータにより瞬時に電気炉内に挿入される.CCDカメラにより点火遅れが計測された.雰囲気温度900K,音波を発生ない条件で点火遅れは約0.8sであった.音速は温度に依存するため,電気炉を設定温度に加熱した状態で共鳴周波数を調べ,それらのうち2514Hzと3744Hzを定在音波の発生に選んだ.これらはとなり合ったモードのため,電気炉中心の液滴位置は一方は節,他方は腹となる.結果,2514Hzでは点火遅れは長くなり,3744Hzでは短くなった.定在音波の影響として考えられるのは圧力変動の影響(節で最も顕著,腹でゼロ)および雰囲気の粒子速度変動の影響(腹で最も顕著,節でゼロ)である.前者は通常の音圧ではほぼ影響がないと推測される.後者は液滴が腹にある場合は拡散促進の効果を与え,節にある場合影響はない.このため,Tanabe et al.が発見した,音響振動と密度差の干渉によって生じる対流の影響が示唆される。また,音圧レベルを110dBから125dBまで変化させたが,その影響は単調ではなく解明が要される.過去の研究で用いられた定圧での液滴点火の数値計算モデルが変更され,閉鎖定容空間での圧力上昇を伴う現象の再現が可能となった.(成果は英文論文として2005年に発表される.)さらに空間の容積が可変となり(成果は2004年に国内の学会で発表された.),今後,節での液滴点火を模擬するモデルへの発展が可能となった.前年度作製された音場で単一燃料液滴を自発点火させる実験装置を改良した.内径62.3mm,長さ500mmの両端開放円筒状の金属管の外周に電熱線を巻いたものを電気炉として用い,液滴を自発点火させるための高温雰囲気(空気)を達成している.その断熱性を向上させた.また,液滴をより詳細に観測できるように電気炉中心部に新たに観測窓を取り付けた.さらに,これまでのCCDカメラによる点火遅れ計測に加えて,液滴近傍の気相温度計測を行い,視認できる熱炎(火炎温度1500K以上)のみではなく発光をほとんど伴わず視認できない冷炎(火炎温度800K程度)の発生も検知できるようにした.冷炎の温度の雰囲気温度依存性が計測され,雰囲気温度の上昇とともに冷炎の温度は減少することが確認された.これは予混合気の自発点火において見られる現象とは逆である.原因としては液滴周囲の自然対流の影響が考えられる.電気炉の片端に設置したスピーカにより電気炉内に定在音波を発生させ,定在音波中の直径約1mmの正デカン液滴の自発点火を観測したところ,定在音波の節と腹で一方は点火遅れが長くなり他方は短くなる逆の影響が確認された.閉鎖空間内での単一燃料液滴の自発点火を完全非定常計算で模擬する数値計算モデルを用いて,定在音波の節(粒子速度変動の面で節,圧力変動の面では腹)における液滴点火を再現した.

この結果,実験で使用された最高125dB程度の音圧レベルでは定在音波によって生じる圧力変動が点火遅れに及ぼす影響は小さいことが示された.音波が液滴の点火遅れに及ぼす影響は局所的な圧力の変動を介してよりも物質移動への影響を介していることが示される.
マルチカラム型波力発電浮体システムの開発に関する研究

波力エネルギーを電気エネルギーに変換するためのマルチカラム型波力発電浮体システムの開発に関わる研究を行った。マルチカラム型発電浮体は、円筒型OWC(振動水柱カラム)および浮力カラムをデッキ下に配置したものである。まず、発電装置が取り付けられ円筒型OWCカラムについて水槽実験を行い、波力エネルギーに対する1次変換性能について調べた。次に波に対してポテンシャル理論に基づく領域分割法の数値解析プログラムを開発して数値解析を行い、実験結果との比較を行いよく一致することを確認した。さらに、複数カラムの流体力学的相互干渉を調べるために2本のOWCカラムおよび浮力カラムを並べて水槽実験を行い、相互干渉の度合いおよび1次変換効率を調べ、複数カラム配置によって一次変換効率が倍増することが確認できた。さらにこの相互干渉影響を数値解析によって予測するための手法について開発を行った。可動部が水中になく広範な普及に有利である発電用振動水柱(OWC)カラムを有するマルチカラム型発電浮体(MC-OWC)を提案し、研究を行っている。固定された円筒型OWCカラム単体の波浪中応答特性について試験体を製作し水槽実験を行い、OWCカラムの直径、喫水、ノズル比(ノズル面積とOWC水線面積の比)などがエネルギー変換効率に与える影響を調査した。さらに、より適切なカラム寸法を求めるため、微小振幅波の線形理論に基づく3次元領域分割法を用いてOWCの波浪中応答特性を算出する数値解析ツールを開発した。その計算結果を水槽実験による結果と比較し、数値解析の結果は実験結果と良好な一致が得られ、解析法の妥当性が検証された。マルチカラム型発電浮体構造物ではOWCカラムだけでなく浮力用カラムを含む複数のカラムを有しているため、カラム間の流体力学的干渉が想定される。そこで、複数のOWCカラムがOWC単体と比較して波エネルギーの変換性能にどのような影響があるかを複数のカラムの試験体を製作し水槽実験により調べた。また、カラムの中心間距離による波力エネルギーに対する1次変換効率の変化を調べた。実験により、少なからずカラム間の相互干渉影響があることを確認した。性能設計においてMC-OWCの円筒配置を最適化する上で相互干渉影響を考慮した数値解析が必須となる。そこでOWCカラムのような内部に流体域を持つ構造に関して、複数のOWC間の相互作用を考慮した流場の解析をするためのOWC間相互干渉理論を初めて構築した。地球温暖化対策や従来の化石燃料や原子力燃料の枯渇および原発事故によって、海洋再生可能エネルギーの利用が注目されている。われわれは、日本における波力発電の早期実用化を目指して、新型の波力発電浮体システムの開発研究を行なっている。波のパワーが大きい沖合に設置する波力発電システムを考え、実績のあるOWC(振動水柱)ユニットを採用し、さらに耐波性を考慮して、複数の円筒型OWCカラムおよび浮力用カラムが、広いデッキ下に複数連結されたマルチカラム式の波力発電浮体システムを研究することとした。まず、固定された鉛直円筒型OWCカラム単体の規則波中応答特性を実験及び数値解析により調べた。実験では、直径および喫水の異なるOWCカラムを複数製作し、種々の波長の規則波に対する応答すなわち、空気室内圧力、OWC内水位変動、一次変換効率などを調べた。数値解析では、固有関数展開法を用いた領域分割法により、流体(波)と空気室の連成問題を求める周波数応答解析プログラムを作成し計算を行った。計算結果と実験結果は良い一致を示したので、数値解析のみで固定された円筒型OWC単体のエネルギー一次変換性能をほぼ評価することができるようになった。また、我々が開発中の波力発電浮体は、浮力カラムおよびOWCカラムが複数並んでいるのでそれらの相互干渉影響を考慮する必要がある。そこで、2個の固定された円筒型OWCが波の進行方向に直列に並んでいる場合の応答特性について実験を行い、調べた。この結果は平成24年度に数値解析プログラムを開発して計算結果と比較検討する予定である。また、これまで、実験および解析において、タービン部をノズルで置き換えて一次変換性能を評価してきたが、実際には発電用タービンが設置されるので、ウェールズタービンを装着した小型発電機を設計製作した。発電性能実験については、予定よりやや遅れているが、数値解析によるエネルギー変換性能評価プログラムの開発に関しては、やや予定より進んでいるので、全体としてはほぼ順調に進展していると考えられる。今後は、製作したウェールズタービン付きの発電ユニットの発電性能について、単体で発電性能すなわち2次エネルギー変換効率を調査してその特性を把握する。

さらに、それを円筒形OWCに装着して水槽実験を行い、総合エネルギー変換効率を評価し、さまざまな条件におけるエネルギー変換効率を推定できるようにする。1.製作したウェールズタービン付きの発電ユニットの発電性能について、単体で発電性能すなわち2次エネルギー変換効率を調査するための装置を製作する。2.発電用モーター、タービン部、タービン回転数計測用センサーなどの追加購入3.研究成果の発表4.全体システムの波浪中性能試験に用いるマルチカラム型浮体模型の製作費5.実験補助の人件費
「人間の安全保障」の実体的基礎としての地域経済の自立

人間の安全保障は、人間が安心して生活できることを保障するものであるが、そのためには地域での経済活動が自立していなければならない。本研究は、その条件として、地域コミュニティが確立していること、経済生活の中に廃棄物の再利用システムが埋め込まれていること、希少な自然資源の利用者が相互の利益を尊重し調整し合う制度を有していること、女性に自立の機会が与えられていること、環境教育が充実していること、などを明らかにした。本年度はアフリカの調査研究を進める計画であったが、研究代表者丸山が年度前半に体調を崩し9月に手術を受けるなどしたため、現地受入れ先との交渉が進まなかった。そのため、平成18年度実施予定であったカナダ調査を前倒しで行ない、アフリカ調査は平成18年度に延期した。17年度は、丸山、永田、松葉口、および研究協力者菊地の4名が平成18年3月に、ダルハウジー大学、ノバスコシア州政府、ハリファックス市当局、環境NGOなどへの聞き取り調査と資料収集、およびリサイクル工場見学を行った。まず、ダルハウジー大学では、地域経済論の専門家から、ノバスコシア州経済の概況と、リサイクル導入による資源再利用、雇用創出の経済効果について、一般的説明を受けた。州政府では、より具体的に、脱埋め立て・脱焼却を基本とする廃棄物処理システム、とりわけ、生ごみ堆肥化によるゴミ半減実現の経緯について説明を受けた。さらに市当局者からは、ハリファックス市でのリサイクルへの取り組みの実態について具体的説明を受けた。また、NGO団体のうち、デポジットによる回収資金で運営されているRRFBという団体から、デポジットシステムの仕組みや、リサイクル徹底のための諸種活動について実情を学んだ。その他、Clean Nova ScotiaというNGO団体からは、環境教育への具体的取組について説明を受けた。丸山は地域経済の持続可能性、永田は堆肥化と土地利用の関係、松葉口はリサイクルにおける女性の役割、菊地は地域の貨幣循環など、それぞれ専門の立場から質問を行なった。なお、中西は19年度フィリピン調査の準備を兼ねて、アメリカに移住したフィリピン労働者のコミュニティ形成の実態調査を18年3月に行い、遠藤は18年度アフリカ調査の準備を兼ねて、カナダおよびアメリカのソマリア難民・移民への聞き取り調査を同じく18年3月に実施した。18年度は、8月1日から9月23日までの延べ54日間にわたり、ナイジェリアの首都アブジャのある中部から南西部の農村地帯を中心に現地調査を実施した。今回はナイジェリア調査経験のある院生フ・ホイ・イーを研究協力者として、準備段階における現地との連絡、現地調査への同行、そして研究代表者および研究分担者が調査を終えた後の現地での残務整理と追加情報の収集に当たってもらった。研究者は2チームに分かれ、先発隊の遠藤、永田は、8月上旬、フーおよび現地協力者のファビュソロとともに、南西部ヨルバランドに展開する遊牧民、農耕民の混在地域を複数見学し住民にインタビューをしたあと、首都アブジャに入った。8月13日に後発隊の丸山、松葉口と合流し、政府機関、日本大使館、JICAでインタビューを行った。遠藤はその後イギリスに向かい、文献収集を行った。永田は後発隊と共に世銀の第2期ファダマ・プロジェクト(水資源開発等)の現場を見学し、さらにビダやイロリンなど中西部の農耕民、遊牧民混在地域の農村で住民へのインタビューを行った。後発隊はイバダンのIITA(国際熱帯農業研究所)で、ナイジェリア農業の特徴、とりわけ主食としてのヤムイモ生産の重要性についてレクチャーを受けた。その後、アベオクタ農業大学で研究者と意見交換を行った。またイバダン大学で情報収集を行うとともに、女性解放運動を行っているNGOでインタビューを行い、資料を入手した。遠藤は、主として、農耕民・遊牧民の対立と共存の政治的側面を分析し、永田は、地域ごとに特色のある住民のライフスタイルについて、丸山は農業・牧畜業の相互乗り入れによる地力維持のあり方を、また、松葉口は都市と農村部での女性の地位・役割について研究を行うことができた。なお、中西は19年度フィリピン調査の準備もあって、ナイジェリアには同行せず、国内にで情報の収集に当たった。本年度は,夏休みと春休みの2回に分けて,のべ55日間にわたり現地調査を実施した。なお,当初計画では農村調査を中心とするはずであったが,治安問題のために農村調査は限定された範囲にとどまった。まず,2007年7月26日から9月1日までの間,中西はマニラ近郊のマラボン市におけるスラム地区に在住する低所得層の人々によって形作られるソーシャル,ネットワークの特質について,親族組織や家族経済の実態に焦点を合わせて質問票調査を実施した。遠藤は8月1日から10日までこの調査に加わった。またこの間,遠藤はセブ島のセブ市において,現地のキリスト教会(ドン・ボスコ)のソーシャル,ワーカーや,本研究の研究協力者として同行した「人間の安全保障」プログラム修士1年の林如子と共同しながら,スラムにおける教育サービスの提供の現状と課題についての調査を実施した。

次いで2008年3月14日から3月19日まで,丸山はマラボン市のスラム地区を訪問し,自家消費用野菜作りの現場を観察したり,スモーキーマウンテン跡地の近隣に展開されている新たなゴミ埋立地の見学,およびスカベンジャーの子供たちの自立を支援するNGOでインタビューを行った。3月17日から18日までは永田が調査に合流し,マラボン市北部の農村地帯の見学を行った。永田は引き続き3月19日から30日までフィリピンに滞在し,ミンダナオ島で,近年のプランテーション経済の拡大と,アキノ政権下で断行された農地改革が,プランテーション労働者の経済的・社会的生存基盤,地域の生態基盤にどのような影響を与えているのかを調査した。その結果,農地改革が必ずしも公正な形で労働者の経済的・社会的生存基盤の強化につながっていないこと,高地での農園開発が,広域的な生態環鏡に与える多様な影響の存在などが明らかになった。松葉口は現地調査には参加せず国内で情報収集を行った。2008年7月29日から8月2日の間、連携研究者遠藤貢・永田淳嗣は南インド・タミルナドゥ州チェンナイに滞在し、都市化・工業化が進むチェンナイ北部の農村地域における農業用水管理システムの脆弱化に関する調査を行い、パンチャヤットなどの村落・地区レベルの自治組織の機能・役割を検討した。さらに8月2日から8月9日の間は、遠藤・永田および連携研究者松葉口玲子・研究協力者町田陽子の4名で南インド・ケララ州のテイルヴァナンタプラムに滞在し、ケララ州南部の農村地域における村落開発に関する多面的な調査を行い、パンチャヤットなどの村落・地区レベルの自治組織やローカルNGOの活動の実態や役割に関して、タシレナドゥ州の状況とも比較しつつ検討を行った。遠藤は、主として自立的な活動を展開している農民グループに対する聞き取り調査を担当し、それらのグループの形成の経緯や、現在の活動、直面する課題等に関して広く情報を収集した。松葉口は、主としてパンチャヤットについてジェンダーの視点から分析を行うとともに、Sakhi Women's Resource Centreなどでジェンダーと開発・環境との関わりについて取材を行なった。この他に永田は、2009年1月5日から1月11日の間、インドネシア・スマトラ島中部のリアウ州に滞在し、過去30年間のアプラヤシ栽培の拡大に伴うプランテーション経済の急速な拡大と、プランテーション労働者や小農民の経済的・社会的生存基盤、地域の生態基盤に対する影響等に関して調査し、昨年度のフィリピン・ミンダナオ島でのプランテーション経済に関する調査との比較検討を試みた。なお、2006年度に実施したナイジェリア農村地域の調査については、遊牧民と交渉のある農耕民の村落調査が欠落していたため、本年度追加調査を実施した。現地調査には、東大大学院総合文化研究科博士課程のフ・ホイ・イーが研究協力者として出張した。連携研究者の中西徹は国内での資料収集に、また研究代表者の丸山は全体の統括に従事した。
失語症者の生活体験とセルフヘルプ・グループを通したエンパワーメントの過程

1.目的:(1)セルフヘルプ・グループ(Self Help Group以下SHG)に参加している失語症者の主観的体験から、失語症がライフスタイルや生活に及ぼす影響とその認知を明らかにする。(2)失語症者がSHGに参加後のエンパワーメントの過程を明らかにし、エンパワーメントの促進要因・阻害要因をみいだす。2.方法(1)対象:SHG参加者で発症後5年以上の会員のうち面接協力が得られた42名。(2)方法:Strauss(1984)の病みの軌跡等を概念枠組として、独自の半構成的インタビューガイドを作成した。プレテストを経て項目を修正後、面接調査を実施した。面接内容は発症時から現在までの<失語症に関する出来事と反応><失語症の理解><参加のきっかけ><グループとの関係>等で構成した。3.調査期間:平成14年12月から17年5月4.分析方法:許可を得て面接内容を録音し、逐語録を基に質的帰納的分析を行った。5.倫理的配慮:所属施設の倫理的諸手続をとり、グループ代表者及び面接協力者に研究の趣旨などを文書ならびに口頭で説明して承諾書を得た。6.結果・考察(1)失語症者の生活体験:失語症者の生活体験として51カテゴリー、11局面が導かれた。障害の認知は[言葉が出ない][混乱][会話困難感]に集約される、生活と社会的交流における思いは[言語訓練と継続][回復への信念][回復の肯定][割り切り][障害にあわせた生活][生活の継続][セルフヘルプグループを通した活動][自己価値の肯定]であった。これらすべてにかかわる体験として《とりもどし(言語・生活・自分らしさ・関係性)》が抽出された。失語症者の体験は、発症から現在まで自己の内面と生活の中でゆれながら流動的に変化し、最終的に価値の転換が生じる長い過程であると考えられた。SHG参加によるエンパワーメントの過程では、11カテゴリーからなるエンパワーメント過程、4カテゴリーの促進要因、3カテゴリーの阻害要因が存在した。SHGに参加すると[対話]が始まり、自己理解の深まりとともに[障害と生活を理解]し、[役割モデルの獲得][仲間意識の高揚]に伴い、[役割遂行]という[行動]が現れた。これらは、仲間との交流を通した[新しい自己の発見][生きる力の獲得]に結びついていた。促進要因の[自尊感情の尊重][コントロール感][経済的基盤の確保][役割遂行]は、自分がいてもよい場あるいは自分らしくいられる場という認知を得ることができる状況である。阻害要因からは、健常者との関係を保つことの困難性が伺え、失語症者の社会的関係範囲は、非常に狭いといえる。その少ない交流対象者からの評価は、自己意識に直接的に影響することが明らかになった。

促進要因の[自尊感情の尊重][コントロール感][経済的基盤の確保][役割遂行]は、自分がいてもよい場あるいは自分らしくいられる場という認知を得ることができる状況である。阻害要因からは、健常者との関係を保つことの困難性が伺え、失語症者の社会的関係範囲は、非常に狭いといえる。その少ない交流対象者からの評価は、自己意識に直接的に影響することが明らかになった。【目的】失語症者の主観的体験とセルフヘルプ・グループから得ている支援を明らかにすることを目的とした。【方法】1.対象・方法:失語症友の会入会後5年以上経過した失語症及び構音障害を経験している参加者を対象に半構成的面接調査を実施した。面接内容をテープに録音し、身振り手振り、表情などの情報を全て記録した。2.分析方法:個別分析は失語症及び構音障害を持ちながらの生活体験を抜粋し、中心的意味を表現しながら表題をつけた。全体分析で表題の類似するものをまとめ、カテゴリー化した。研究者間で体験の意味を確認し、検討を繰り返すことで信頼性確保に努めた。3.倫理的配慮:長崎大学において諸手続き終了後、グループ代表者及び対象者に研究趣旨、匿名性の確保、途中参加中止の保障などを説明し同意書を得た。【結果・考察】1.対象の概要:男13名、女10名、年齢は45歳70歳、原因疾患は脳血管疾患22名、難病1名であった。友の会入会からは522年であった。2.分析結果:医師あるいは言語療法士から説明を受けるまでは[言葉にならないことへの困惑]が強いが、言語訓練により[障害の早期克服への期待]を持ち始めている。退院後は[退職を余儀なくされたことによる喪失感][他者の反応による屈辱感][付き合いの縮小化]などを経験する一方で、人の役に立とうとすることで[自分の存在意義の確認]をしていた。またグループからは[同じ体験を持つ者同士の情緒的支援]を感じながら[機能回復への言語訓練の継続]という問題解決的支援も得ていた。【次年度の課題】セルフヘルプ・グループの支援の多様性や参加者への影響を明らかにするためには複数のグループを対象とする必要があり、現在他グループでの調査を実施している。今後グループ間の比較などからも支援のあり方を明らかにする。〔目的〕セルフヘルプ・グループに参加している失語症者の発症から現在までの主観的体験から、失語症とともによりよく生きるためのエンパワーメント過程を明らかにすることを目的とした。〔方法〕1.対象:失語症セルフヘルプ・グループ参加者のうち発症後5年以上経過し、面接協力が得られた年齢50代から70代の男性16名女性14名。2.方法:Strauss(1984)の病みの軌跡を概念枠組として、独自の半構成的インタビューガイドを作成した。プレテストを経て項目を修正後、面接調査を実施した。3.調査期間:平成14年12月から平成15年3月4.分析方法:許可を得て面接内容を録音し、逐語録を基に質的帰納的分析を行った。5.倫理的配慮:研究者所属施設の倫理的諸手続をとり、グループ代表者及び面接協力者に研究の趣旨などを文書ならびに口頭で説明して承諾書を得た。