hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
プログラム基礎理論の総合的研究

(1)基礎数理、(2)応用数理、(3)プログラミングの3つの主題について、プログラミングの基礎となる理論の構築、理論に基づくプログラム開発方式の研究、実際の応用プログラムの開発を行った。プログラムの基礎的諸理論について考察し、相互の関連を検討するこにより、各理論を深化させることができた。特に、本研究により次のような研究成果を得た。佐藤は、証明を内的対象としてもつ論理体系RPTを構成し、プログラム理論の基礎を与えた。龍田は、構成的プログラミングのための帰納的定義の実現可能性解釈について研究した。亀山は、構成的プログラミングシステムの作成および研究活動の基盤となる計算機ネットワークに関する研究を行った。伊藤は、並列プロセスの構造化モでルと項書換え計算モデルについて研究を行い、それらに基づくソフトウェアの試作をした。林は、Singleton,union,intersectionによる型理論の新しい枠組を提唱し、これが、constructive programmingのためには、従来の型理論の枠組より強力な表現力をもつことを示した。萩谷は、形式的な証明を記述するための計算機環境を構築するために必要と考えられる基礎的な技術、特に、例による証明、例を用いた証明、証明の視覚化等を含む証明チェッカのユーザ・インターフェースに関する研究を行った。小野は、構造規則を欠いた論理のセマンティクス、決定問題、有限モデル性について、いくつかの結果を得た。野下は、ゲーム木の高速探索技法を開発し,詰将棋を解くプログラムに応用した。牛島は、並行処理プログラムのテスト法およびデバッグ法の基礎と実際について研究した。計算機は現在、社会のいたるところで使われるようになっているが、その需要の爆発的増加にプログラム作成者の育成が追いつかず、いわゆるプログラムの危機とよばれる状態が予見されている。また、人間が作成したプログラムは必然的に誤りをともなうものであり、そのプログラムが要求仕様を満たすかどうかの保証がない。これらの状況に対処するためには、要求仕様、作成、保守の各段階において、プログラムの基礎的諸理論を統合し、数学的理論に基づいた厳密な方法が必要とされる。また、これらを自動化するめ、数理的に系統化された理論の研究とそれに基づく処理系の開発が不可欠である。こうした見地に立ち、本研究では、各研究分担者は、(1)基礎数理、(2)応用数理、(3)プログラミングの3つの主題について、プログラミングの基礎となる理論の構築、理論に基づくプログラム開発方式の研究、実際の応用プログラムの開発を行った。主要な研究実績として、直観主義論理、証明論、カテゴリ-論、型理論、λ計算、項書き替え系、再帰的関数論、様相論理、スコット理論、組み合わせ論、グラフ理論、代数学などの基礎的諸理論について考察し、相互の関連を検討した。特に、直観主義論理に基づく形式的体系を構築し、プログラムの検証、プログラムの合成等を試みた。また、論理型プログラム、関数型プログラム、対象指向プログラムなどの処理系について研究を行った。これらの研究活動の成果を発表する機会として、研究集会を開催し、相互の研究の理解を深めた。主要な研究実績として、直観主義論理、証明論、カテゴリ-

論、型理論、λ計算、項書き替え系、再帰的関数論、様相論理、スコット理論、組み合わせ論、グラフ理論、代数学などの基礎的諸理論について考察し、相互の関連を検討した。特に、直観主義論理に基づく体系RPTを発展させ、プログラムの検証、合成システムを実際に計算機上に実現した。また、論理型プログラム、関数型プログラム、対象指向プログラムなどの処理系について研究を行った。また、前年にひき続き、これらの研究活動の成果を発表する機会として、研究集会を開催し、相互の研究の理解を深めた。計算機は現在、社会のいたるところで使われるようになっているが、その需要の爆発的増加にプログラム作成者の育成が追いつかず、いわゆるプログラムの危機とよばれる状態が予見されている。また、人間が作成したプログラムは必然的に誤りをともなうものであり、そのプログラムが要求仕様を満たすかどうかの保証がない。これらの状況に多処するためには、要求仕様、作成、保守の各段階において、プログラムの基礎的諸理論を統合し、数学的理論に基づいた厳密な方法が必要とされる。また、これらを自動化するめ、数理的に系統化された理論の研究とそれに基づく処理系の開発が不可欠である。こうした見地に立ち、本研究では、各研給分担者は、(1)基礎数理、(2)応用数理、(3)プログラミングの3つの主題について、プログラミングの基礎となる理論の構築、理論に基づくプログラム開発方式の研究、実際の応用プログラムの開発を行った。主要な研究実績として、直観主義論理、証明論、カテゴリー論、型理論、λ計算、項書き替え系、再帰的関数論、様相論理、スコット理論、組み合わせ論、グラフ理論、代数学などの基礎的諸理論について考察し、相互の関連を検討した。
瞬間爆発法を用いた新しい急冷手段による高リチウムイオン伝導性ガラスの開発

本研究は高いリチウムイオン伝導性を有するLiーAlーTiリン酸塩固体電解質ガラスを開発しようとするものである。Li_<1+x>Al_xTi_<2-x>(PO_4)_3等の複合リン酸塩は、高リチウムイオン伝導性を有し他のリチウムイオン伝導体と比較して空気中で安定であるが、これらは従来多結晶体で焼結性が悪く粒界の存在が導電率へ悪影響をおよぼす。本研究では粒界を消滅させるためにガラス化を行いその導電率について検討した。これらの固体電解質は導電種であるリチウム濃度を増加させると導電率が上昇する知見が得られているためのハロゲン化リチウムを添加してガラス化を行った。結晶の中で最高の導電率を持つLATP〔Li1.3Al0.3Ti1.7(PO_4)_3〕結晶と各種ガラスについて室温導電率を比較すると、LATP結晶(1×10^<-1>Scm^<-1>)、LATGP〔Li1.4ーAl0.4Ti0.85Ge0.75(PO_4)_3,1×10^<-5>Scm^<-1>〕,LATPガラス(1×10^<-6>Scm^<-1>),LAGPガラス〔Li1.5Al0.5Ge1.5(PO_4)_3,1×10^<-9>Scm^<-1>〕の順に低くなることがわかった。LATPガラスはLATP結晶と比べて導電率が低下した。この理由は、リチウムイオン伝導のためのトンネルのサイズが結晶では適度な大きさであったのが、ガラス化により過度に拡大したためと考えられる。ガラス試料のトンネルサイズを適度な大きさに調節する目的でTiを含まずよりイオン半径の小さいGeを含んだ固体電解質LAGPを用いた場合,LAGPガラスの導電率はLATPガラスよりさらに低下した。これはトンネルサイズが小さく仰えられているためと考えらる。LATPとLAGPの中間のトンネルサイズを得るためにTiとGeの両者を含むLATGPをガラス化したものでは、LATP結晶にはおよばないものの全てのガラス試料中で導電率が最高となることがわかった。
胃局所ペプチドからみたHelicobacter pylori誘発粘膜病変の病態生理

Helicobacter pylori(HP)感染による胃局所ペプチドの変動をラットおよびヒトで検討した。ヒトでは活動性の消化性潰瘍の存在が上部内視鏡検査で診断されHP陽性であった15症例に対し、了解のうえで除菌治療を2週間行い、その前後で胃組織、胃液を採取した。また、除菌判定に有用とされるurea breathtest (UBT)を全例でおこない、明治薬科大学の協力もえて安価・操作容易な赤外分光計測定法の有用性も検討した。HP感染で胃局所のsomatostatin(SS)は低下し、HPによる粘膜傷害に関与することを以前明らかにしたが、今回の除菌前後での検討で除菌成功例ではSS濃度の上昇傾向、HP持続感染例(除菌失敗例)ではSS濃度の低値持続がみられた。結論をえるには症例の増加が必要であるが、もし有意な差が実証されればHP-SS link論が支持されるとともに、初めてSSの変化が潰瘍の治癒あるいは薬剤による二次的変化でないことが照明される可能性が高いと思われる。UBTの検討では、質量分析計と赤外分光計による測定法の間には良好な相関がみられ、多くに施設で将来除菌判定をする際、赤外分光計による測定が有用であることが示唆された。ラットに長期間アンモニア水を自由飲水させるとSS分泌低下と粘膜萎縮を来すことを以前報告したが、今回、摘出反転胃モデルの短時間培養系を用いて、アンモニアおよびPCR法でcagA陽性を確認した十二指腸潰瘍患者由来のHP株の液体培養上清および菌体のSS、gastrin分泌への影響を検討した。その結果、アンモニアは20分の接触でSS分泌を13%抑制し、培養上清も15%抑制した。しかし、菌体超音波粉砕成分は影響をおよぼさず、アンモニアおよびHPの分泌物がSS分泌に直接影響する可能性が示唆された。gastrin濃度の変動はこの系では見られなかった。今後は、分泌物のどの成分がSS分泌に影響したを検討する予定である。ヒトの検討結果は日本消化器病学会、ラットのは米国消化器病学会での発表に応募中である。Helicobacter pylori (HP)感染による胃局所ペプチドの変動をラットおよびヒトで検討した。
シーア派・スンナ派間の宗派論争に関する思想史的研究

本研究は思想史的な観点から、シーア派とスンナ派の対立が頂点に達した10世紀以降、両派の他者認識がいかに変遷していったのかを分析し、両派の関係に関する正しい理解を一般に提供することを目指した。研究の結果、10世紀のイスマーイール派によるファーティマ朝樹立以降、スンナ派との対立は激化したものの、同朝の衰退とアッバース朝の滅亡の結果、シーア派主流派とスンナ派は思想的に接近していったこと、その一方、シーア派内極端派とスンナ派内保守派の間では他者否定の思想が純化していったことが判明した。本研究はスンナ派イスラーム思想の大成者ガザーリー(1111年没)以降のシーア派・スンナ派間の宗派論争の展開を思想史的に分析することを目指すものであり、平成22年度は研究計画に則り、イブン・ワリードの著作とマジャーリス・アル=ヒクマ文書を用いて、シーア派の一派イスマーイール派によるスンナ派への反論を分析した。ガザーリーのシーア派攻撃に対してはシーア派の側からも様々な反論があり、思想史的にも重要なのであるが、これまでは充分に研究されてこなかったからである。本年度は研究調査の一環としてオマーンに赴きハワーリジュ派の文献を収集した。ハワーリジュ派はスンナ派、シーア派に続くイスラーム第三の宗派であるが、ここで収集した文献を通じ、彼らの視点から見たスンナ派とシーア派の思想史的展開を解明することで、スンナ派・シーア派間の宗派論争を相対化する見地を視野に入れることが期待できるだろう。なお、研究計画書に記してあるように、本年度は資料の収集、テクストの読み込み、写本のデジタル化に専念する年度であったため、研究成果の発表は翌年度以降となる。本研究はスンナ派イスラーム思想の大成者ガザーリー(1111年没)以降のシーア派・スンナ派間の宗派論争の展開を思想史的に分析することを目指すものであり、平成23年度は研究計画に則り、ポスト・アラムート期のニザール派系イスマーイール派に関する文献の収集と並んで、イブン・タイミーヤの攻撃対象となったヌサイリー派と同派と同じような境遇に置かれているドゥルーズ派に関して資料の収集、写本の整理・分析をおこなった。本年度はヌサイリー派、ドゥルーズ派が居住するシリアに赴き、両派の写本、内部文書を収集する予定であったが、シリア情勢の不安定化を受け渡航先をエジプトとオランダに変更し、エジプトにおけるドゥルーズ派に関する資料の収集をおこなった。やむを得ない措置であったが、同派に関する同時代資料は一定数収集できたため、計画の大幅な変更を行わずに済んだ。当初の計画ではシリア、レバノンに赴き、他宗派理解に関わる写本資料と刊本を収集する予定であったが、現地情勢に好転の兆しがなかったため、本科研による海外調査はおこなわなかった。ただし本科研以外の資金により渡航したバハレーンで入手した十二イマーム派神学書は本研究においても活用された。本年度の研究において主に注目したのは、12世紀イエメンのイスマーイール派宗教書と、シリアを拠点とするドゥルーズ派とヌサイリー派(アラウィー派)の宗教テクストであった。イスマーイール派研究においては、博士論文で部分的に扱ったハーミディー文献の研究を深化させ再評価することを目指し、その成果はロシアと日本の学術誌において公刊された。ドゥルーズ派、ヌサイリー派の研究においては、既に入手済みの彼らの聖典写本(ドゥルーズ派の場合にはRasa'il al-Hikmaなど、ヌサイリー派の場合にはal-Bakuraなど)や今年度新たに入手したグノーシス主義的な初期シーア派文献を活用し、彼らの古典文献において非イスラーム的と見られがちな教義(特定個人の神格化や輪廻思想)がいかに規定されているのかを分析した。さらに、現代になって両派の平信徒が出版活動に取り組むようになった事実に着目し、彼らの著作に見られる主張と古典期の宗教テクストとの差異についても分析した。それによれば、平信徒による聖典解釈は自分が置かれている政治的、社会的文脈によって大きく左右され、聖典の記述の扱われ方も選択的である。このような状況下で、スンナ派や他のシーア派といった他者の像だけでなく、自己像にも変化が起きており、現代信徒のテクスト解釈には、近代性や、多数派であるスンナ派の文化からの影響を見て取ることができる。以上のようなドゥルーズ派、ヌサイリー派に関する研究成果は、複数の口頭発表において公開された。当初の計画ではイランとシリアに赴き、十二イマーム派の歴史理解とイブン・タイミーヤによるシーア派批判に関する写本資料と刊本を収集する予定であったが、現地情勢が悪化したため本科研による海外調査はおこなわなかった。ただし本科研以外の資金により渡航したヨルダンで入手したスンナ派神学者の分派学書は本研究においても活用された。

本年度の研究において注目したのは、シリアを拠点とするドゥルーズ派とヌサイリー派〔アラウィー派〕であり、既に入手済みの彼らの聖典写本(ドゥルーズ派の場合にはRasa`il al-Hikmaなど、ヌサイリー派の場合にはal-Bakuraなど)やヨルダンなどで入手した分派学書(アシュアリーのMaqalat al-Islamiyinなど)を通じ、両派の初期教義の生成過程と、派外の宗派集団との関係が初期教義の形成に与えた影響について分析した。ドゥルーズ派、ヌサイリー派といった極端派的なマイノリティ集団においては、教義上、派外の他者は全面的に否定されると考えられがちであるが、本研究においては以下の点が解明された。すなわち、自派以外の人間は終末における罰を免れ得ない存在と見なされることは間違いないが、多数派であるスンナ派に対する姿勢と、近隣に共同体を持ち教義的にも地域的にはライバル関係にある宗派に対する姿勢には違いが見受けられる。スンナ派に対する否定や攻撃は、共同体がシリアの山間部に定着していく中で比較的和らいでいくが、それとは逆にライバル宗派に対する攻撃は同時期に激しさを増し、その攻撃内容も教義に立ち入った具体的なものになっていく。当初の予定ではトルコ南部のアラウィー派共同体に赴き資料の収集をおこなう予定であったが、ISIL問題に伴う治安悪化のため海外調査は諦めざるを得なかった。しかし、シーア派・スンナ派間の宗派論争に関する資料はすでに一定数入手済みであったので、このことは大きな障害にはならなかった。本年度の研究においては、初期シーア派の重要な要素であり、アラウィー派(ヌサイリー派)などの少数派に多大な影響を与えたものの、主流分派である十二イマーム派、イスマーイール派には排除された極端派の伝統とその継承に焦点を当て、8世紀前後の極端派とアラウィー派、ドゥルーズ派との比較をおこなった。その結果として、8世紀前後の極端派にはあった輪廻思想、特定個人に宿る神性といった教義は、ドゥルーズ派よりもアラウィー派により直接的に継承されていることが分かった。ただし、霊的存在としての「影」を主軸にした宇宙論は必ずしもアラウィー派にそのままの形で受け継がれているわけではなく、連続性と不連続性があることも判明した。また、アラウィー派、ドゥルーズ派はイブン・タイミーヤ(1258年没)らスンナ派法学者による苛烈なファトワー(法学裁定)の対象となったが、彼らのファトワーで描かれる二派の教義は、二派の内部資料に見られる教義とかなりの程度異なるものであることも本年度の研究によって判明した。26年度が最終年度であるため、記入しない。シーア派思想史26年度が最終年度であるため、記入しない。おおむね予定通りではあるが、シリアでの現地調査が不可能になったため、当初予定していたほどの文献は集められなかった。この課題については来年度への持ち越しとしたい。2011年以来、主要な研究対象であるシーア派諸分派が居住するシリアに行き、資料を収集できなくなったことはマイナスであるが、幸いにも近年これらの諸分派の宗教テクストの刊行が近隣諸国で進んでおり、それらの出版物を活用することでマイナスは相殺することができた。2011年以降の中東地域における政治的不安定化により、現地調査に関する計画は大幅に変更せざるを得なかったが、海外調査に関する予算を別の手段による資料入手のために割くことによって大きな変更は免れることができた。
高分子間相互作用を制御する合成機能分子を論理的・効率的に創出する方法論の確立

本研究では、シクロプロパンの構造特性を活用した三次元的多様性を鍵とする独自の分子設計を基盤として、タンパク質間相互作用(PPI)に代表される高分子間相互作用を制御できる合成機能分子の創出法確立を目指す。具体的には、1)汎用性αヘリックスミメティクスの創出、2)環状ペプチドの欠点である細胞膜透過性の配座制御に基づく改善、3)標的高親和性環状ペプチド同定法であるRaPIDライブラリーへの三次元多様性導入による高機能化、4)ネガマイシンをリードとする三次元多様型配座制御に基づく高活性リードスルー活性分子創出、5)シクロプロパンヌクレオシドを活用する高機能核酸の創出に取り組む。シクロプロパンによる骨格制御、配座制御の手法を応用し、タンパク質間相互作用を制御する機能性分子創出方法論確立を目指す研究の一環として、αヘリックスミメティクス、環状ペプチド、高活性リードスルー活性分子、高機能核酸などの高分子間相互作用を制御可能な合成機能分子創製を行うものである。シクロプロパンの三次元的多様性に注目したタンパク質間相互作用、タンパク質-RNA相互作用、核酸間相互作用を制御する機能性分子設計、創出の取り組みは、機能性分子設計の方法論をさらに発展・応用拡大するものであり、酵素阻害剤、作用化合物創製等の可能性など、幅広い創薬への寄与が期待される。
超並列計算機CP-PACSを用いた格子上の素粒子標準理論の探求

本計画では,白然界の3種類の軽いクォークu, d, s全ての動的効果を取り入れたNf=2+1格子QCDシミュレーションを,非摂動的に0(a)改良されたWilson-cloverクォーク作用と繰り込みにより改善されたグルオン作用を用いてa=0.071fm,0.1fm及び0.12fmの3つの格子間隔で行い,連続極限への外挿を行って,連続極限でのハドロン質量スペクトル,クォーク質量,重いクォークの物理の研究を行った.主たる成果は以下のとおりである.(1)ハドロン質量スペクトル.中間子の質量スペクトルの微細構造について,クェンチ近似では10%にも及ぶ系統的ずれが有るのに対し,実験値と1%水準での一致が得られた.本計算ではu, dクォーク質量の値が現実値より重いので,カイラル外挿には多項式に加えてカイラル摂動論から予想される式を用いて系統誤差を評価する必要がある.予備的解析の結果は多項式による結果と整合している.(2)クォーク質量.上記解析より連続極限において,up, downクォーク質量の平均値(MSスキーム,μ=2GeV)として,3.49(15)MeV,またstrangeクォーク質量として90.9(3.7)MeVという最終結果を得た.これらは現象論的に用いられてきた値の約2/3という軽い値である.(3)重いクォークの物理相対論的な重いクォークの定式化をbクォークに適用した場合をクェンチ近似により検討し,Bメソン諸量が良いスケーリングを示すことを見出した.これに力を得て,Nf=2+1配位上でのチャーム及びボトム粒子の計算を開始した.本計算については今後引き続き解析を行う予定である.(4)成果発表及び平成18年度以降以上の成果は,2003年度2005年度格子上場の理論国際会議等で発表された.現在ハドロン及びクォーク質量結果について論文を準備中である.これと平行して,平成18年度以降の研究計画の検討を行い,領域分割HMC法により,特にu, dクォーク質量を大幅に下げることを重点に,平成18年度に稼動開始が予定されるPACS-CS計算機上での研究実施準備を進めた.本計画では,白然界の3種類の軽いクォークu, d, s全ての動的効果を取り入れたNf=2+1格子QCDシミュレーションを,非摂動的に0(a)改良されたWilson-cloverクォーク作用と繰り込みにより改善されたグルオン作用を用いてa=0.071fm,0.1fm及び0.12fmの3つの格子間隔で行い,連続極限への外挿を行って,連続極限でのハドロン質量スペクトル,クォーク質量,重いクォークの物理の研究を行った.主たる成果は以下のとおりである.(1)ハドロン質量スペクトル.中間子の質量スペクトルの微細構造について,クェンチ近似では10%にも及ぶ系統的ずれが有るのに対し,実験値と1%水準での一致が得られた.本計算ではu, dクォーク質量の値が現実値より重いので,カイラル外挿には多項式に加えてカイラル摂動論から予想される式を用いて系統誤差を評価する必要がある.予備的解析の結果は多項式による結果と整合している.(2)クォーク質量.上記解析より連続極限において,up, downクォーク質量の平均値(MSスキーム,μ=2GeV)として,3.49(15)MeV,またstrangeクォーク質量として90.9(3.7)MeVという最終結果を得た.これらは現象論的に用いられてきた値の約2/3という軽い値である.(3)重いクォークの物理相対論的な重いクォークの定式化をbクォークに適用した場合をクェンチ近似により検討し,Bメソン諸量が良いスケーリングを示すことを見出した.これに力を得て,Nf=2+1配位上でのチャーム及びボトム粒子の計算を開始した.本計算については今後引き続き解析を行う予定である.(4)成果発表及び平成18年度以降以上の成果は,2003年度2005年度格子上場の理論国際会議等で発表された.現在ハドロン及びクォーク質量結果について論文を準備中である.これと平行して,平成18年度以降の研究計画の検討を行い,領域分割HMC法により,特にu, dクォーク質量を大幅に下げることを重点に,平成18年度に稼動開始が予定されるPACS-CS計算機上での研究実施準備を進めた.年度当初の計画に従い、up, down, strangeクォークの動的効果を採り入れた格子QCD計算を進めた。具体的成果は以下のとおりである。(1)グルオン配位の生成予定する3つの格子間隔のうち、a=0.1fmに対応する配位を16^3x32及び20^3x40で生成した。物理的なクォーク質量への外挿あるいは内挿を行うため、strangeクォーク質量として2点、up-downクォーク質量として5点をとり、各点で70008000トラジェクトリの統計を集積している。生成した配位はディスクの保存し今後のoff-1ine解析に備えている。(2)ハドロン質量スペクトルの計算とクォーク質量の決定。生成した配位上でハドロン伝播関数を求め、これからスピンが0^-及び1^+のメソン及び1/2と3/2のバリオンの基底状態の質量を求めた。

その結果を、up, downクォークのみ動的に扱った場合(Nf=2)、クェンチ近似の場合と比較すると、格子間隔が1点での比較ではあるが、動的クォークの数を増やすに従い、ハドロン質量の格子QCDによる予言値が実験値へと一致して行くことが強く示唆される結果を得た。これにより、本計画の遂行により1%精度でのQCDの検証が期待できる状況となった。また、クォークの質量については、Nf=2の場合よりもさらに小さな値となること、一方で、strangeクォークを定めるための実験値を何に取るかによる予言値の差はほとんど無くなるとの結果を得た。(3)強い相互作用結合定数α_sの決定。Schroedinger汎関数による有限サイズスケーリング法を適用するため、準備として、本計算で用いている繰り込み群で改善されたグルオン作用に対し、クェンチ近似でのステップスケーリング関数の決定を行い、標準作用を用いた場合との連続極限での一致を確認した。(4)重いクォークを含むメソンのスペクトルと崩壊定数重いクォークを含むハドロンの物理量を、青木・蔵増・富永により提唱された相対論的作用に基くクォーク作用の方法で求めるために、クェンチ近似の枠内でプログラム開発及びこの方法により期待される諸結果が実際出るかどうかの予備計算を行い、理論的予想を確認する結果を得た。平成15年度に行った,格子間隔a=0.1fm,20^3x40格子のグルオン配位生成に続き,a=0.12fm,16^3x32格子及びa=0.071fm,28^3x56格子でのシミュレーションを本格的に進めた.(1)配位生成.a=0.12fm,16^3x32格子については年度前半で,クォーク質量10パラメータに対して各8000トラジェクトリの配位生成が終了した.a=0.071fm,28^3x56格子の計算は,現在約2500トラジェクトリまで進んでおり,平成17年度に引き続き継続をして5000トラジェクトリを生成する予定である.(2)ハドロン質量結果.a=0.1fm及び0.12fmのハドロン質量について多項式外挿による物理結果の抽出を行い,さらに,これらを理論的に予想されるa^2の振る舞いで連続極限に外挿した.中間子の質量スペクトルの微細構造について,実験値と1%水準での一致の確認が得られる見込みが得られた.(3)クォーク質量結果.上記解析により,同時にup, dwon, strangeの3種類の軽いクォークの質量が決定される.その結果,連続極限においても,up, downクォーク質量の平均値は約3.5MeV,またstrangeクォーク質量は約90MeVとなり,現象論的に用いられてきた値の約2/3であることが確かとなってきている.(4)重いクォークの扱い相対論的な重いクォークの定式化をNf=0及びNf=2の配位に適用して,チャーム及びボトムクォークを含む中間子の質量及び崩壊定数の計算を行った.その結果,チャームについてはNf=2の場合に動的クォークの効果が質量の微細構造に良く認められた.また,1/a=2-3GeV付近でのボトムクォーク計算について,格子間隔と重いクォーク質量に起因する系統誤差が良く抑えられていることが判明し,本方式によりボトムクォーク諸量を取り扱える見込みがついた.(5)成果発表及び平成17年度以上の成果は,2004年度格子上場の理論国際会議や,ドイツ,イギリス,我が国等で行われた国際会議,ワークショップ等で多数回発表された.平成17年度には,28^3x56格子での配位生成と同時に物理量の測定に努力を注ぎ,物理結果取り纏めを急ぐ方針である.計画最終年度にあたり,格子間隔a=0.071fm,28^3x56格子でのシミュレーション及び最終解析を本格的に進めた.
耐熱CFRPサンドイッチパネルを用いた軽量熱防御システムの開発

大気圏再突入カプセルの熱望魚システムは、アブレータ、構造部材、断熱材の三つの材料から構成される。本研究では、宇宙航空研究開発機構(JAXA)が独自で開発したポリイミド樹脂TriA-Xの耐熱性を応用し、カプセル主構造と断熱材が一体となった革新的な軽量熱防御システムの検討を行った。初年度では目標であった高密度ポリイミドアブレータの開発に成功した。ポリイミド樹脂を母材とした複合材量では成形時に樹脂溶媒が残存するため、10mm以上の厚い供試体成形は困難であった。申請当初の予定では、溶媒レスの耐熱ポリイミド樹脂を開発することで、その成形性向上を図る予定であったが、耐熱性の低下が懸念された。そこで、プリプレグ状態で乾燥処理を行うことで、40mmの高密度ポリイミドアブレータの成形に成功した。さらに、初年度では高密度ポリイミドアブレータと、構造断熱部材となる耐熱ポリイミドサンドイッチパネルの接着技術を確立し、その応答性評価の一部を実施した。その結果、40%の軽量化が可能となることを明かにした。次年度である平成29年度では、アーク風洞試験を用いてさらなる熱応答性評価を実施し、種々の加熱条件における優位性を実証した。また各種物性値を取得し、簡便ではあるものの、アーク風洞環境における熱応答性解析を実施した。これにより各加熱環境における最適なアブレータ厚みを算出し、その性能の最大化を目指した。また、ポリイミドアブレータ作製の技術を応用し、申請当初は想定していなかった新たな技術の確立に成功した。乾燥プリプレグを用いてアブレータを中密度化する技術を開発し、さらにはアブレータの厚み方向に密度傾斜を持たせる技術アイデアを生み出した。平成28年度は、初年度の目標であった高密度ポリイミドアブレータの開発に成功した。ポリイミド樹脂を母材とした複合材料では成形時に樹脂溶媒が複合材料内部に残存するため、10mm以上の厚い供試体成形は困難である。申請当初の予定では樹脂の重合度をさげ溶媒レスの状態で流動性を示す樹脂、つまりは成形時に揮発物が生じない樹脂を開発することで、厚さ10-40mmを達成する予定であった。しかし、重合度を下げることで樹脂の残炭率が低下し、アブレータの耐損耗性が低下する可能性が示唆された。そこで、プリプレグ成形後における溶媒除去プロセスを摸索した。乾燥手法、乾燥時間を検討し、樹脂がプリプレグに均一に分散された状態で溶媒を完全に除去することに成功した。このプリプレグを用いて作製されたアブレータは、厚さ10mm以上においても、樹脂本来のガラス転移温度と同等の値を示し、本検討で示した溶媒除去プロセスが有用であることを証明した。さらに平成28年度では、上記作製された高密度ポリイミドアブレータを熱防御材とした新型TPSを作製し、6.0MW/m2においてアーク加熱風洞試験を実施した。試験条件、試験回数ともに1回と少なかったものの、本試験において層間剥離やスポレーションなどの大きな損傷は確認されなかった。さらには、既存材料にくらべ40%ほど軽量にも関わらず、耐損耗性能の低下は見られなかった。これらの結果から新型TPSの高い熱防御性能が示唆された。当初の予定にあった無溶媒状態で流動性を示すポリイミド樹脂の開発には至らなかったものの、プリプレグの溶媒除去プロセスを確立することで、本来の目的である厚み10mm以上のアブレータの作製に成功している。この溶媒除去プロセスによって、ポリイミドアブレータ作成における厚みの制限はなくなり、厚さ10-40mmのアブレータ製作が可能となった。さらに次年度以降に予定していたアーク加熱風洞試験も、試験回数一回ではあるものの、実施した。大きな損傷は確認されず、新型TPSの高い熱防御性能を示唆する結果となり、今後の実証試験および熱応答解析において大きな成果となった。

乾燥プリプレグを用いてアブレータを中密度化する技術を開発し、さらにはアブレータの厚み方向に密度傾斜を持たせる技術アイデアを生み出した。平成29年度は、高密度ポリイミドアブレータを熱防御材、耐熱サンドイッチパネルを断熱および構造部材とした新型TPSを作製し、加熱率2.0-6.0MW/m2におけるアーク加熱風洞試験および一次元加熱を目的とした静的加熱試験を実施する。これにより、新型TPSの熱防御性能および熱応答性能を明らかにする。さらにポリイミドアブレータの熱物性および機械特性を取得する。具体的には熱伝導率、ガラス転移温度、圧縮強度・弾性率および層間強度を取得し、既存材料と比較する。またサンドイッチパネルのコア材となる多孔質炭素の熱伝導率を測定・算出し、耐熱CFRPサンドイッチパネルの熱伝導率を算出する。平成30年度は、平成29年度で測定・算出された各物性値を用いて熱応答および構造解析を実施し、新型TPSの基礎的なモデルを確立するとともに、多様な環境における各部材の最適厚を算出する。平成28年度予定していた国際学会への参加を、開発の進捗状況により平成28年度申込み平成29年度発表とした。そのため、その参加費および旅費相当が平成29年度に繰り越しされたためである。平成29年度において2件の国際学会に参加し、その旅費および参加費とする。
脊椎動物の発癌遺伝子を持つショウジョウバエの作製と遺伝子治療の試み

本年度は、主として、基礎技術の確立に重きを置き、以下の結果を得た。(1)P因子(Carnegie 20)を用い、高頻度で形質転換体を得る技術を確立した。我々の最終条件下では、GIの2030%が、常に形質転換体を含む子孫を作ることができた。(2)熱ショック遺伝子プロモーター,rosy遺伝子(眼色の遺伝子)を持ったP因子発現ベクターを作り、それが、実際にショウジョウバエで機能するか否かについて、大腸菌のlac-Z遺伝子を挿入することにより調べた。その結果、我々の発現ベクターは、有用であることが判明した。(3)特に、極めて迅速にショウジョウバエ個体内での遺伝子発現を調べる新しい方法として、embryoを用いたtransient transformation/expression法を開発し、これをイントロンの組織特異的発現の研究に応用した。遺伝子としては、大腸菌のベータガラクトシダーゼ遺伝子とショウジョウバエのトランスポゾン、コピアの融合遺伝子を用い、その境目にイントロンの挿入サイトを作った。我々の条件下では、P因子の2つのイントロンが共に、embryo中でスプライスされることが分かった。(4)白眼遺伝子(野生型は赤眼)の色々な部分のanti-sense RNAが熱ショック遺伝子プロモーターの影響下で発現できる形質転換体を作製した。しかし、現在までコーディング領域のanti-sense RNAの効果は調べたが、希望する"mutant"は得られなかった。調節領域のanti-sense RNAの効果は検討中である。(5)脊椎動物の癌遺伝子srcはショウジョウバエに導入中であり、形質転換体ができ次第、熱ショックによる癌遺伝子発現の効果を調べる予定である。
音声処理技術の性能評価法の高度化に関する研究

本研究では、人間の言語処理機能と音声処理技術との整合性を高めるという見地から、役割分担として、使用条件による影響の解析、知覚的評価尺度の構成などの基礎的な検討と、音声通信・処理系の品質評価、音声認識ー合成系の性能評価などの応用面からの検討とを組合わせて、音声処理技術の種々な使用場面におけるマン・マシン・インターフェイスとしての性能・品質を多面的に評価する方法を確立することを目的としている。1.本研究課題で前年度までに、音声入出力の性能評価のための総括的な枠組を設定し、合成音声の品質評価の項目について具体的な内容と作業の手順を編成してきたが、今年度は、これらの評価項目を再確認するための実験を進めるとともに、音声認識技術についても、具体的な評価の項目と作業の手順を検討した。2.音声合成技術の使用効果について、前年度に行った利用現場の調査とシミュレーション実験を拡張して、今年度は、作業の成績や使用者の負担の程度を客観的に評価するための手法を開発した。3.音声の音源パラメータの分析・合成技術について、前年度に設定した聴覚特性を考慮したピッチの評価基準を踏まえて、今年度は、さらに精密な評価実験を進めるとともに、声道パラメータについても、聴覚的な評価基準を設定することを試みた。4.ピッチ抽出法の評価に共通に用いるべき音声データベースについての前年度の提案にもとずいて、今年度は、音声信号、標準ピッチデータ、利用マニュアルを整備して、関連の研究者に配布できるようにした。
進行性下顎頭吸収の新規治療法の開発に向けた生物学的メカニズムの解明

我が国において難治性疾患の一つに挙げられる、進行性下顎頭吸収の病態解明を目的としている。進行性下顎頭吸収は骨格性下顎後退症に対して行う下顎骨延長術や下顎枝矢状分割術といった顎矯正手術後に下顎頭が進行性に吸収する病態をいい、手術後の後戻りの原因の一つとなっている。その発症原因は不明で国内外で原因解明を目的とした基礎研究はなく、日常の臨床で対処法がないのが現状である。そこで今回、卵巣を摘出した家兎の顎関節腔にOvalbuminを注入し顎関節炎を発症させ、その顎関節部にメカニカルストレスを与え、それら家兎の顎関節腔内の滑液を分子生物学的に解析を行うことで未だ明らかになっていない病態を解明する。
魚類における産卵期調節法の確立と染色体工学への適用

1.環境条件操作およびホルモン投与による産卵期調節法の確立a)クロダイ雌親魚1尾と雄親魚2ー3尾を自然水温および産卵適温に制御した屋内水槽(3.6x1.6x0.8m)に収容し、産卵期の長期化が可能であるか検討した。自然水温下では4月下旬から7月上旬まで産卵したが水温制御下(18.5ー20.5°C)では半月程産卵期が延長した。またオゾン通気した水温制御水槽では8月15日まで産卵が継続した。またトビヌメリの場合も産卵適温を維持すると長期間に渡り産卵を繰り返し続けることが判明した。b)キンギョの場合水温上昇刺激により春産卵期の早期化が可能であり、また長日下15ー20°Cの中間温度帯で飼育を続けると長期間に渡って産卵を繰り返すことが判明した。ホンモロコの場合も水温上昇のみで春産卵期の早期化が可能であり、また秋に高温・長日により再熟を誘導できることが判明した。c)定時産卵現象を示すトビヌメリの産卵時刻は光周期により決定されることが判明した。d)これまで大型回遊魚であるブリの池中での催熟・産卵誘発は困難であったが、LHRHアナログのペレット投与により産卵誘発に成功した。2.染色体操作による倍数体の作出a)他のサケ科魚より産卵時期の早いヤマメの産卵期を光周期調節により遅延させ、異質倍数体の作出を行った。その結果、産卵期調節と染色体操作によりヘテロシスと不妊化の両メリットを併せ持つ新しい異質倍数体が得られることが判明した。b)受精後の低温処理によりマダイ3倍体魚の大量作出に成功した。1.環境条件の操作およびホルモン投与による産卵期調節法の確立(1)クロダイを用い、産卵期の早期化、遅延化を計ったところ、水温上昇により産卵期が早まり、水温上昇をおさえることにより遅延化することが可能となった。また、産卵適温を維持することにより、長期に渡って産卵を縦続させ得ることが判明した。(2)キンギョとホンモロコとの場合、春季に早期に水温を上げることにより、産卵期の早期化が可能であった。産卵適水温を維持することにより、キンギョは周期的に産卵を続けることも判明した。また退縮した卵巣をもったキンギョやホンモロコを秋に催熟させるには高温・長日条件が必要であることが分った。(3)定時産卵を行なう魚の場合、光周期を調節することに産卵時刻の調節が可能であることが明らかとなった。(4)池中では産卵しないブリにLHRHアナログを投与することにより産卵誘発が可能となった。水温を上げて飼育するとともにLHRHアナログを投与することにより産卵期の早期化も可能となった。2.長期間に渡って得られる完熟卵を用いた染色体工学(1)加温飼育を行なうことによって、産卵期を早期化したマダイの産出卵を用い、温度ショック法により三倍体の大量生産に成功した。温度ショックの最適時間、最適温度などを系統的に調べることにより技術の安定化を計った。(2)産卵期を長期化したキンギョを用い雌性発生二倍体、三倍体を作出した。またニジマスを用い異質三倍体の作出を行ない、その生物学的特性を調べた。
DNAマイクロアレイを用いた植物における異種生物の認識と生体防御応答の解明

「遺伝子破壊植物の探索と病原性試験」および「DNAマイクロアレイ解析」を行なった。シロイヌナズナを用いて、約2000のアクティベーションタグライン、変異原処理して作製した約2000の突然変異体と世界各国に存在する約70の遺伝子破壊株に病原菌を接種することでスクリーニングし、野生型と異なる表現型を示す多数の変異体を得た。また、病原菌接種、サリチル酸、ジャスモン酸、エチレン、アブシジン酸、パラコート、ローズベンガル、重金属、紫外線および傷処理において経時的に完全長cDNAマイクロアレイを遂行し、得られた結果をデータベース化した。pad3変異体については完全長cDNAマイクロアレイを遂行し、野生型との比較解析を行った。また各処理において迅速かつ強く発現する遺伝子群を完全長cDNAとして保有し、そのプロモーター領域の配列情報と共にデータベース化を行った。次いで,「感染時に発現誘導される遺伝子のプロモーター解析」を行った。マイクロアレイデータベースを用いて選抜した遺伝子のプロモーターをレポーター遺伝子(β-グルクロニダーゼ:GUS)に連結して形質転換植物を作製し、GUS活性を指標にしてストレス応答性を解析した。チトクロームP450、グルタチオン-S-トランスフェラーゼ、カルモジュリン遺伝子は病害ストレスだけでなく、複数の環境ストレスにも応答して発現することを明らかにした。特に、シロイヌナズナphospholipase A IIA(AtPLA IIA)遺伝子が病害および環境ストレスを含む13の処理で発現することを明らかにした。現在、シス因子を同定するためにプロモーター領域のdeletion解析を遂行している。病原菌接種、サリチル酸(SA)、ジャスモン酸(JA)、エチレン(ET)、アブシジン酸、パラコート、ローズベンガル、重金属、紫外線および傷処理において経時的にシロイヌナズナ完全長cDNAマイクロアレイを遂行し、得られた発現プロファイルをデータベース化した。これにより、約7000遺伝子の各処理間の発現プロファイルが瞬時に比較解析できると共に、遺伝子ファミリー間での発現プロファイルの解析などが可能となった。現在、バイオインフォマティクスの構築に向けて新たなデータベースを開発中である。約7000遺伝子のマイクロアレイを用いて、Alternaria brassicicolaをシロイヌナズナColumbia wild-type (WT) (incompatible)とpad3-1 mutant (compatible)に接種したときの応答遺伝子について解析を行った。その結果、A. brassicicola接種で発現する689(WT)および191(pad3-1 mutant)遺伝子を得た。また両者により発現した遺伝子は146であった。これら遺伝子群について前記データベースを用いて解析を行い、各遺伝子の発現解析を行った。その結果、WTにおいて発現した689遺伝子のうち、SA、JA、ETおよび活性酸素種により発現する遺伝子は239、166、334、280であった。また、これらの遺伝子の多くは複数の処理により発現した。さらに、病原菌接種により強く発現した遺伝子のうち、50遺伝子について過剰発現体および発現抑制体を作製している。平成15年度には表現型の検定を行い、遺伝子の機能を明らかにする。
自然素材で構成された「伝統型構法住宅」の環境調整性能の解析とこれからの住まいづくり

本研究は、「地場産木材を用いた木組み」や「土壁」などによる『伝統構法住宅』の熱的な特性を明らかにすることを目的としている。主な研究内容は『伝統構法住宅の室内温熱環境実測調査』、『土壁の伝熱特性および吸放湿特性についての実験』、『土葺き瓦屋根の伝熱特性についての実験』などを実施することである。『伝統構法住宅の実測調査』では、愛知県および静岡県の伝統構法住宅8件、現代型木造住宅3件、RC造住宅2件を対象に実測調査を行った。1階居間などに小型温湿度記録計を設置し、気温および湿度の計測を行った。RC造住宅は、若干気温は低く、絶対湿度は外気が高湿となった場合に伝統構法住宅よりも若干高湿となる傾向がみられた。さらに伝統構法住宅、現代型木造住宅の対象数を各14件に拡大した追加実測を実施し、伝統構法住宅の方が低湿となる傾向などが確認された。『土壁の伝熱特性および吸放湿特性についてめ実験』では、伝統構法による土壁試験体2体、グラスウール等を充填できる空洞の試験体1体を制作した。さらに、外壁に相当する試験体、内壁に相当する試験体も数種類制作した。制作後間もない時期において、「湿度を変化させた場合の土壁の重量変化」の計測、気温条件の異なる2室間に設置して「熱貫流量」の計測を行った。さらに、土壁の乾燥が進行した2年後に同様の計測を行い、熱伝導率の低減が確認された。『土葺き瓦屋根の伝熱特性についての実験』では、土葺き(下地:杉野地板・杉皮)、土葺き(下地:合板・ルーフィング)、桟葺きの3体の試験体(屋根面が約1.2×1.2m)を制作した。桟葺きの試験体の瓦面及び野地面の温度が低温で、土葺きの試験体のほうが高温となった。また、熱流量の計測から葺き土が蓄熱体となり、蓄えた熱を夜間に室内に放出する傾向がみられた。これまでに『伝統構法住宅の実測調査』では、愛知県および静岡県の伝統構法住宅8件、2×4住宅3件、RC造住宅2件を対象に実測調査を行った。春季の結果を比較すると、2×4構法住宅は他の構法住宅に比べ室内は若干高湿であり気温も高い傾向がみられた。引き続き計測事例を増やす必要がある。『土壁の伝熱特性および吸放湿特性についての実験』では、伝統構法による土壁試験体2体、グラスウール等を充填できる空洞の試験体1体を制作した。制作後1から3ヶ月の時期において、「湿度を変化させた場合の土壁の重量変化」の計測、気温条件の異なる2室間に設置して「熱貫流量」の計測を行った。今後、土壁の乾燥が進行した状態での計測を行う必要がある。引き続き計測を行い、より詳細に分析する必要がある。これまでに『伝統構法住宅の実測調査』では、愛知県および静岡県の伝統構法住宅8件、現代型木造住宅3件、RC造住宅2件を対象に実測調査を行った。引き続き伝統構法住宅、現代型木造住宅の対象数を10件以上に拡大し、計測を実施している。また、郷土史などから地域性についての考察を加える予定である。

制作後1から3ヶ月の時期において、「湿度を変化させた場合の土壁の重量変化」の計測、気温条件の異なる2室間に設置して「熱貫流量」の計測を行った。今後、土壁の乾燥が進行した状態での計測を行う予定である。『土葺き瓦屋根の伝熱特性についての実験』では、土葺き(下地:杉野地板・杉皮)、土葺き(下地:合板・ルーフィング)、桟葺きの3体の試験体(屋根面が約1.2×1.2m)を制作した。桟葺きの試験体の瓦面及び野地面の温度が低温で、土葺きの試験体のほうが高温となった。また、熱流量の計測から葺き土が蓄熱体となり、蓄えた熱を夜間に室内に放出する傾向がみられた。得られたデータの詳細な分析を行っている。本研究は、「地場産木材を用いた木組み」や「土壁」などによる『伝統構法住宅』の熱的な特性を明らかにすることを目的としている。主な研究内容は『伝統構法住宅の室内温熱環境実測調査』、『土壁の伝熱特性および吸放湿特性についての実験』、『土葺き瓦屋根の伝熱特性についての実験』などを実施することである。『伝統構法住宅の実測調査』では、愛知県および静岡県の伝統構法住宅8件、現代型木造住宅3件、RC造住宅2件を対象に実測調査を行った。1階居間などに小型温湿度記録計を設置し、気温および湿度の計測を行った。RC造住宅は、若干気温は低く、絶対湿度は外気が高湿となった場合に伝統構法住宅よりも若干高湿となる傾向がみられた。さらに伝統構法住宅、現代型木造住宅の対象数を各14件に拡大した追加実測を実施し、伝統構法住宅の方が低湿となる傾向などが確認された。『土壁の伝熱特性および吸放湿特性についてめ実験』では、伝統構法による土壁試験体2体、グラスウール等を充填できる空洞の試験体1体を制作した。さらに、外壁に相当する試験体、内壁に相当する試験体も数種類制作した。制作後間もない時期において、「湿度を変化させた場合の土壁の重量変化」の計測、気温条件の異なる2室間に設置して「熱貫流量」の計測を行った。さらに、土壁の乾燥が進行した2年後に同様の計測を行い、熱伝導率の低減が確認された。
人はどのようにヘレン・ケラーの問題を解決するのか：身体と言語を繋ぐ音象徴性の役割

本研究は乳幼児がどのようにすべての単語は世界の対象を指示し、それぞれに異なる意味を持つという洞察を得るのかという問題を検討した。前言語期の11カ月乳児に音と対象の間に音と意味の関係が存在する(音象徴性がある)組み合わせと音象徴性がない組合せを提示し、脳波を観測した。すると対象に対して音象徴のある新奇な音列に比べ、音象徴性がない音列が組み合わされると意味逸脱を示唆するN400反応と左半球に持続する同期を示した。乳児は生得的に持つ複数の感覚モダリティを統合する能力を足がかりに音と意味を対応付け、その経験から音の連なり、つまり単語には意味があるという洞察を得るという可能性を支持する知見が得られた。語意学習当初〔10-12ヶ月〕の乳児が物体の形や人の運動などの視覚刺激とラベルの音の間のマッピング能力(音象徴性を感じる能力)を持つかを調べるため、視覚刺激(モノの形状と動き)と言語音(新奇ラベル)を対提示したときの脳波測定を行った。年度前半は実験刺激と方法の確立を試行錯誤したが、後半からデータ収集ができるようになり、現在の傾向として、11か月児が言語の音(キビ、モマ)と図形(尖った図形、丸い図形)の間の音象徴的な一致、不一致に敏感であることがわかってきた。また、14か月が音象徴性を新奇語の学習に利用できることを示すデータも集まりつつある。また養育者が子どもに対し音象徴語をどのような場面で用いているか、子どもの発達に従って擬音・擬態語の使用がどのように変わっていくかについての調査を行った。広島大学ではL2学習者の日本語擬態語の音象徴性理解のどの部分が母語話者と一致し、どの部分が日本語母語話者と乖離しているのかについて基礎的な理解を得るための実験を行った。強制選択課題で音象徴に大きな対比がある場合には正しく選択できるが、産出課題では長期に日本に滞在し、日常的に流暢に日本語を話せる学習者も擬態語の産出は非常に困難で、母語話者に似た直観を持たないことが確認された。これまでの研究では記号としてのことばと意味を結び付ける最初の足がかりが何なのかについては明らかにされていない。言語発達の中で、子どもはどうやって最初に音と意味の対応関係を理解するのだろうか。言語学習の基盤となる能力の中で特に重要な能力として発達心理学、認知心理学、脳神経科学の分野で最近注目されるのが、音と意味の間の関係(音象徴性)を感じ、これを足がかりとして新しい語を学習していく能力である。本研究は「ヘレン・ケラーの問題」である、乳児がどのようにして最初に言語の音声ラベルと意味を結びつけるのかを明らかにし、そこからADS児、日本語L2学習の語意学習への示唆を得ることを目的とし、脳波実験を継続し分析を進め、音と対象の間に対応がある場合のERPの分析を進めた。2)語意学習における音象徴性の役割14ヶ月における音象徴性の役割を検証した。3)養育者の子どもへの語りかけと幼児の発話における擬態語使用の関係前年度の誘発発話実験のデータ収集を継続する。養育者の発話、子どもの発話とも、全発話量中の擬態語の割合、擬態語の種類(慣習的か創造的か、音の直接模倣か感情表現を含むかなど)、発話中の擬態語の音韻/音響的特徴などを観点から質的に分析し、MDSやMLAにより解析しる。4)音象徴性を感じる神経基盤とその起源聾者を対象に、音象徴性を感じるメカニズムの言語普遍性について検討する。5)日本語L2学習者における擬態語理解困難の原因の同定と教授法の開発前年に調査した擬態語の音象徴性が、日本語母語話者と学習者による新奇擬態語の事象へのマッピングにどのように影響を及ぼすか調査し、L2学習者のための擬態語学習プログラムを作成した。子どもは目覚しい速度で効率よくことばを学習する。その背後のメカニズムについて、ことばと意味を結び付ける最初の足がかりが何なのかについてはまだ明らかにされていない。子どもはどうやって最初に音と意味の対応関係を理解するのだろうか。言語学習の基盤となる能力の中で特に重要な能力として最近注目されるのが、音と意味の間の関係(音象徴性)を感じ、これを足がかりとして新しい語を学習していく能力である。本研究は乳児が生得的に持つ複数の感覚モダリティを統合する能力により、言語の音と対象の間にある音象徴性を検知し、ことばと対象の間の指示関係を自発的に結び付けることで言語音の単位である単語が世界の対象を指示するという洞察を得ることが単語学習に大きな役割を果たすという仮説を検討した。

この仮説を確かめるため、前言語期の11ヵ月児に対し、音と対象の間に音象徴性が高い組み合わせと音象徴性がない組合せではどのような脳波が観測されるのかを調べた。すると音と対象があわない組み合わせに対し、乳児は成人では意味の逸脱を検出したときに観測されるN400という特徴的な脳波パターンを示した。しかし、成人に対して11ヵ月児と同様の提示を行ってもN400は観測されなかった。さらに、養育者が子どもに対する語りかけをする発話中の擬態語の音韻/音響的特徴などの観点から分析したところ、2歳児に対しては、養育者は単なる呼びかけとして、即時的に擬音語を用いる場合が多いのに対し、3歳児にはより広範で類似した行為を表現するために用いており、他の語彙同様に文中に統語的に組み込む形で用いられることが分かった。つまり、音象徴性は語彙学習の当初において乳児に「語とは何か」を気付かせるだけではなく、その後も言語という抽象的な記号体系を子どもがデコードするための手がかりとして長期に亘り貢献するという知見が得られた。子どもは目覚しい速度で効率よくことばを学習する。しかし、これまでの研究では記号としてのことばと意味を結び付ける最初の足がかりが何なのかについては明らかにされていない。言語発達の中で、子どもはどうやって最初に音と意味の対応関係を理解するのだろうか。言語学習の基盤となる能力の中で特に重要な能力として発達心理学、認知心理学、脳神経科学の分野で最近注目されるのが、音と意味の間の関係(音象徴性)を感じ、これを足がかりとして新しい語を学習していく能力である。本年度は乳児がどのようにして最初に言語の音声ラベルと意味を結びつけるのかを明らかにすることを目的とし、脳波実験を継続し分析を進めた。11ヵ月児における音と対象の間に対応がある場合に特徴的なパターンを対象とした全脳における位相同期解析を進めた。また、養育者の幼児への語りかけを誘導産出する実験において、発話中の擬態語の音韻/音響的特徴などの観点から分析し、幼児の年齢が進むのに応じて養育者が単なる呼びかけとして用いていた擬音語を、発話中で統語的に組み込むように推移していくことを示した。また音象徴性における普遍性と言語特異性についても、動画に対して日本語話者・英語話者に新規擬音語の生成させる実験から、有声/無声という音韻的特徴を重さに関連付けるという点で普遍性が見られる一方でその特徴をどのように重さに関連付けるかという点で言語特異性が観察された。音象徴に関する幼児の脳波データを既に収集済みであり、語彙発達過程のデータも収集中である。現在、L2に関するデータを収集中であり、日本語教授法への効果的な還元法を検討中である。25年度が最終年度であるため、記入しない。脳波実験の結果、11ヵ月児のパターンが事前に予測していたパターンとやや異なるものだった。そのため、同一の刺激で成人の脳波実験をする必要が生じ、追加実験を実施した。そこで、6カ月乳児を対象にした実験にやや遅れが発生している。ADS児についてのデータが未収集であり、今後データ収集・分析を迅速に行う必要がある。また、母語話者と学習者のマッピングのパターンがどの点で一致し、どの点で乖離するかについても調査を進める必要があり、先行する調査結果をもとに、非母語話者に対する擬音語・擬態語教授法への示唆を検討していく。今後は、音象徴性が語彙発達に対し果たす効果をより一層解明すべく、多角的なデータ分析を進めていく。