hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分岐問題に関わるシンプレクティック商の研究

また同時に、上記の空間の代数的・組合せ的対応物である、リー群・リー環の既約表現の族からテンソル積・部分空間などの操作により得られる次数付きベクトル空間の構造についての研究を行った。これは、各種の表現に対する分岐問題と深く関連する。具体的には、ベクトル分割関数や、その連続版であるベクトル体積関数が重要な対象となる。平成29年度は特に、A型の特殊ベクトル体積関数の微分方程式による特徴付け、およびA型の特殊多重ウェイト多様体の位相型・コホモロジー環について、昨年度までの考察を踏まえて、定理の拡張と証明の見直しを行った。同時に、A3型の二重ウェイト多様体の体積関数とコホモロジー環に関する諸定理の証明の見直しも行った。現在それらの結果を論文にまとめているところである。さらに昨年度に引き続き、A型の特殊重複度多様体と特殊ウェイト多様体が同型かどうかの問題を考察した。昨年度は大域結晶基底を用いて座標間の間の対応を与えるアプローチを試みたが、今年度はより直接的に、具体的な同相写像の構成に取り組んだ。しかし、当初の予想に反していくつかの困難に直面することになった。例えば、両者に対して、商をとる前の空間を実代数多様体として記述することは可能であるが、その間に自然な写像が存在するかどうかは、現時点では不明である。一方、この問題と旗多様体のグロモフ幅との関連が興味深いということが判明しつつある。派生する問題もいくつかある。引き続き今後の課題としたい。研究実施計画欄に具体的な問題・目標としてとして挙げていたものの内、「(1)余随伴軌道に付随するシンプレクティック商の同形類の考察」について、昨年度に引き続き、A型の特殊重複度多様体と特殊ウェイト多様体の同型問題を考察した。一方、旗多様体等のグロモフ幅との関連が興味深いという観察を得たので、今後に生かしたい。また、「(2) (1)の空間の不変量の計算と、その過程に現れる代数的・表現論的・組合せ的構造の考察」については、上記の問題に対する大域結晶基底を用いたアプローチが中断してしまった。(1)の進展を考慮しつつ、再検討したい。一方、「(3) (1)の空間の部分多様体の考察」については、いまだに目立った進展が得られていない。今後の課題としたい。交付申請書に記したように、コンパクト・リー群の余随伴軌道(旗多様体)に付随して定まる重複度多様体や多重ウェイト多様体について、コホモロジー環の構造や位相型の特定についての研究を行った。また同時に、上記の空間の代数的・組合せ的対応物として、ベクトル分割関数や、その連続版であるベクトル体積関数についての研究も継続してきた。研究期間最終年度である平成30年度は、特に、これまでに得られた結果の総括を行った。第一に、A型の特殊ベクトル体積関数の微分方程式による特徴付けについて、証明の細部を見直して論文にまとめた(arXiv:1904.05000)。第二に、A型の多重ウェイト多様体のシンプレクティック体積関数が実数体上のコホモロジー環を決定することの厳密な証明を与え、それをA2型の二重ウェイト多様体に応用した。
肝臓におけるアディポネクチン経路の生理的・病態生理的意義の解明

我が国で死因一位の心血管疾患の主要な原因であるメタボリックシンドローム・2型糖尿病激増の主因が肥満に伴うアディポネクチンの低下であることを明らかにし、その受容体AdipoR1・AdipoR2のクローニングに世界で初めて成功し、全身での遺伝子欠損マウス等を作製して、AdipoR1・AdipoR2が、個体レベルにおいて、アディポネクチンの結合と作用に必須の受容体であることを示してきた。本研究においては、未だ明らかとなっていないAdipoR1・AdipoR2の肝臓における特に糖・脂質代謝におけるプライマリーな役割・意義を全身及び肝臓特異的AdipoR1・AdipoR2欠損マウス、また、アデノウィルスによるノックダウンの系などを駆使し、明らかにすることを目的とした。肝臓特異的AdipoR1 and/or AdipoR2欠損マウスと野生型マウスの肝臓において、高脂肪食を負荷し、肥満を誘導した状態やアディポネクチンを投与した時のmRNAの発現量、タンパク質の量や活性などを解析し、共通性・違いなどの比較検討を試みた。(2)アデノウィルスを用い肝臓におけるAdipoR1 and/or AdipoR2をノックダウンしたマウスの解析アデノウィルスを用い、AdipoR1 and/or AdipoR2をノックダウンし、投与量や期間、ノックダウンの効率などを詳細に検討し、系を確立した。その上で、アデノウィルスを用い、AdipoR1 and/or AdipoR2をノックダウンし、ノックダウンしたマウスとそうでないマウスのmRNAの発現量、タンパク質の量や活性などを解析し、共通性・違いなどの比較検討を試みた。初年度、計画していた内容については、目的を達成し、さらに当初、2年目に遂行予定だった「肝臓におけるAdipoR1 and/or AdipoR2を介する新たな細胞内シグナル分子の同定」について、既に研究予定を前倒し、解析を行っており、複数の候補分子の同定に至っているため。
国際制度の衰微と再生の政治経済分析

本研究は、国際制度の態様および効能に関わる理論間の対立を、国際関係学の枢要な論争と位置付け、安全保障、貿易、金融、人権、難民、環境という領域における国際制度の実相を理論的・実証的に分析し、各理論が構想する国際ガバナンスの可能性と限界を検証することを目指すものである。本研究の特徴は、理論と方法の融合という観点から、ゲーム理論、計量分析、テキスト分析、サーベイ実験という現代社会科学の分析方法を適用して、精緻な仮説検証を目指すところにある。本研究から得られる知見は、国際制度論という国際関係学の理論体系の発展に資すると同時に、政策面において、現今、衰微が懸念されている国際制度の再生と国際ガバナンスの復権に有用となると期待できる。本研究の初年度にあたる2018年度は、本研究計画を本格的に実施するうえで不可欠な理論的・方法論的な基盤づくりを行った。2018年9月と2019年3月に、それぞれ科研組織の会合を開催して、国際制度の態様、効能、衰微の原因、再生の方途を説明するうえで必要となる国際関係学の諸理論の整理、理論から導出される仮説の精緻化、仮説検証に適した方法論の選定および研究組織内における役割分担について意見交換し、基盤づくりを綿密に行った。また、研究組織の代表者・分担者は、「研究発表」の欄に記載されているように、当該年度の研究成果を、学術誌論文2件、学会等報告8件、著書1件というかたちで発表した。上の「研究実績の概要」で記したように、本研究の初年度は、2018年9月および2019年3月、科研会議を開催し、本研究の目的・背景・理論・方法・役割分担について研究組織内で意見交換・確認を行い、本研究の理論的・方法論的基盤づくりを行った。そのうえで、具体的な分析の手続き、成果のとりまとめ、成果の公表までのロードマップを作成した。その一方で、研究組織の代表者・分担者は、本研究に関わる研究の成果を、「研究発表」に記載したように、学会発表、学術誌への投稿、書籍の公刊というかたちで公表した。また、本研究で予定しているテキスト分析とサーベイ実験に関しては、研究組織外からの支援・助言が必要なことから、代表者の鈴木が同分析法の専門家である松尾晃孝氏(LSE)と2018年11月27日にLSEで打ち合わせを行い、次年度に京都大学で同分析法に関するワークショップを開催することで合意した。また、研究協力者の宇治は、スイス工科大学のバーナー教授らとサーベイ実験についての支援・助言を得、予備調査を実施した。今後、本研究では、国際制度に関わる理論の精緻化、理論から導出された仮説の精緻化、仮説の実証的検証を行っていく予定である。今後の研究は、以下のように、分析法【】、担当者、国際制度()を中心にして実施していく予定である。【ゲーム理論】石黒(貿易制度)、石田(武器管理制度)、岩波(同盟制度)、【計量分析】栗崎(外交使節制度)、飯田(貿易制度)、鈴木(開発援助制度)、【テキスト分析】中山(難民制度)、小浜(危機管理制度)、鈴木(国際金融監視制度)、【サーベイ実験】多湖(国際連合安全保障制度)、宇治(研究協力者、気候変動防止制度)本研究は、国際制度の態様および効能に関わる理論間の対立を、国際関係学の枢要な論争と位置付け、安全保障、貿易、金融、人権、難民、環境という領域における国際制度の実相を理論的・実証的に分析し、各理論が構想する国際ガバナンスの可能性と限界を検証することを目指すものである。

また、本研究で予定しているテキスト分析とサーベイ実験に関しては、研究組織外からの支援・助言が必要なことから、代表者の鈴木が同分析法の専門家である松尾晃孝氏(LSE)と2018年11月27日にLSEで打ち合わせを行い、次年度に京都大学で同分析法に関するワークショップを開催することで合意した。また、研究協力者の宇治は、スイス工科大学のバーナー教授らとサーベイ実験についての支援・助言を得、予備調査を実施した。今後、本研究では、国際制度に関わる理論の精緻化、理論から導出された仮説の精緻化、仮説の実証的検証を行っていく予定である。今後の研究は、以下のように、分析法【】、担当者、国際制度()を中心にして実施していく予定である。【ゲーム理論】石黒(貿易制度)、石田(武器管理制度)、岩波(同盟制度)、【計量分析】栗崎(外交使節制度)、飯田(貿易制度)、鈴木(開発援助制度)、【テキスト分析】中山(難民制度)、小浜(危機管理制度)、鈴木(国際金融監視制度)、【サーベイ実験】多湖(国際連合安全保障制度)、宇治(研究協力者、気候変動防止制度)
高齢者・視覚障害者のための情報通信機器のアクセシビリティ向上に関する研究

本研究では、家庭情報通信機器、すなわち、固定電話、ファクシミリ、携帯電話、テレビ、ラジオといった機器が、高齢者・視覚障害者にとってより使いやすいものになるよう、それらのインターフェースのあり方について提案した。そのため、高齢者・視覚障害者の当該情報通信機器の利用状況を調査し、高齢者及び視覚障害者当事者同士の意見交換会を開催した。これにより、情報通信機器のバリアフリー・システム構築の可能性を示した。全体として3年の研究期間を想定している本研究は、情報通信機器、すなわち、固定電話、ファクシミリ、携帯電話、PHS、テレビ、ラジオといった主に家庭情報機器の中でコンピュータやその周辺機器を除いた通信機能を持つ機器が高齢者・視覚障害者にとって使いやすいアクセシビリティ向上を目指し、最も使いやすいインターフェースのあり方についての提案を目的としたものである。この目的を達成するために(1)高齢者・視覚障害者の当該情報通信機器の利用状況について調査による把握・分析し、(2)実験研究により、アクセシビリティの高いインターフェースについて検証を行うことで,(3)共通のインターフェース規格モデルを構築する。1年目の本年度は、次年度の規格モデル案作成のための準備段階として、実態把握に焦点を置いて、高齢者・視覚障害者にとってアクセシビリティの高いインターフェースの特性に関する研究を中心とし、高齢者・視覚障害者の家庭情報機器の利用状況に関する予備調査を実施した。まず、年行研究を参照にしつつ、高齢者・視覚障害者に対してインタビューを行い、母集団にとって、現在の環境においてどのような点に利便性を感じ、またどのような点が問題とされているのか実態調査を行った。さらに、最近流通している家庭情報機器のインターフェースにはどのような形態があり、それは高齢者・視覚障害者にとって使いやすいものなのかについて検討するため、一般に市販されている機器のインターフェースについて事前調査を行った。加えて、日本だけでなく世界的な潮流を把握するため、アメリカで毎年行われる「International Technology & Persons with Disabilities Conference」の展示会にも足を運び、実態調査を行った。これらの調査は、次年度の研究の前提になるものである。本研究は、コンピュータやその周辺機器を除いた通信機能を持つ家庭通信機器が高齢者・視覚障害者にとってより使いやすいものになるよう、それらのインターフェースのあり方についての提案を目的とする3年間の研究のうち二年目にあたる。本年度は前年度に行った「高齢者・視覚障害者にとってアクセシビリティの高いインターフェースの特性」の事前調査及び「高齢者・視覚障害者における、情報通信機器の利用実態調査」の結果に基づき、高齢者・視覚障害者にとって使いやすい家庭情報機器の統一されたインターフェース規格モデル(案)の作成作業のための検証研究を実施した。次に、高齢者・視覚障害者に使いやすい家庭情報機器についての意見交換会を開催し、実際に家庭情報通信機器を体験した上で、視覚障害者、高齢者及び高齢視覚障害者からアクセシビリティに関するさまざまな意見を聴取した。これらの調査ならびに意見交換会を通して、アクセシビリティの高いインターフェースのモデル案を抽出することができた。家庭用情報機器が高機能化するにつれ、高齢者・視覚障害者にとっては固定電話、ファクシミリ、携帯電話、PHS、テレビ、ラジオといった機器の使い勝手がむしろ悪化している。この研究は高齢者・視覚障害者がこれらの機器をより使いやすくするために、インターフェースの面で必要と思われる事柄の提案を目的としたものである。本年度は平成20年度及び21年度に行った「高齢者・視覚障害者における、情報通信機器の利用実態調査」及び「高齢者・視覚障害者における使いやすい家庭情報機器のあり方に関する意見交換会」の結果を基に以下の作業を行った。まず、「高齢者・視覚障害者における、情報通信機器の利用実態調査」の回答から、高齢者や視覚障害者が生活の中で経験している家庭情報通信機器におけるさまざまなバリアの事例をまとめた。また、これまで行ってきた国内外の情報通信機器のインターフェースの調査や前年度に行った「高齢者・視覚障害者における使いやすい家庭情報機器のあり方に関する意見交換会」の結果から、家庭情報通信機器のインターフェースに関するデータをまとめた。これらの内容は成果報告書に総括して盛り込んでいる。
細胞外に存在する脱ユビキチン化酵素の分子病態学的意義の解明

培養細胞を用いて、UCH-L1が細胞外に分泌されるか否か、分泌される場合はその分泌形式について、また分泌されることの生物学的意義について明らかにすることをめざした。その結果、UCH-L1の分泌はunconventional pathwayによること,また、exosomeを介した分泌が存在することを見いだした。パーキンソン病関連I93M変異が存在すると、その分泌量が低下した。また、病原性変異型αシヌクレイン、ハンチンチンの存在はUCH-L1の分泌を低下させた。これらの結果は、UCH-L1の細胞外分泌に関し、パーキンソン病関連物質間で相互作用が存在することを示唆する。脱ユビキチン化酵素UCH-L1は神経変性疾患やがんの病態に関わることが見いだされている。我々は、細胞内在的に多機能蛋白として作用することをこれまで報告してきたが、今回の研究では培養細胞を用いて、UCH-L1が細胞外に分泌されるか否か、分泌される場合はその分泌形式、分泌されることの生物学的意義について明らかにすることを目指した。その結果、UCH-L1の分泌がunconventional pathwayによること,また、exosomeを介した分泌が存在することを見いだした。また、パーキンソン病関連I93M変異が存在すると、その分泌量が低下することを見いだした。さらに、神経変性疾患原因蛋白質との相互作用について解析し、病原性変異型αシヌクレイン、ハンチンチンの存在はUCH-L1の分泌を低下させることを見いだした。この結果は、UCH-L1の細胞外分泌に関し、パーキンソン病関連物質間で新規相互作用が存在することを示唆すると同時に、細胞外分泌に何らかの生理学的作用が存在する可能性を示す。そこで、細胞外に存在するUCH-L1が細胞内に取り込まれるかどうかを検討したが、遊離UCH-L1を使用した場合は、明確な細胞内取り込みを確認するには到らなかったので非遊離型UCH-L1の取り込みについて検討中である。また、細胞外分泌の生理的的意味を明らかにする目的で、細胞内事象についての解析も行い、UCH-L1の新規作用として、CDK分子の内在性アクチベーターであること、また、アミロイドベータ産生に関わる酵素、BACE、の機能を調整する可能性を見いだした。さらに、S18Y多型体がドパミン作動性システムで神経細胞保護的に作用をすることを見いだした。他方、UCH-L1の末梢性作用として膵臓beta細胞の生存性と機能に関わることを新たに見いだした。脱ユビキチン化酵素UCH-L1は多機能蛋白として作用することをこれまで報告してきたが、今回はまず初めにその細胞外分泌がunconventional pathwayによること,また、パーキンソン病関連物質が存在するとその細胞外分泌に変動が生じることを見いだした結果につき、論文報告をした。今回の論文は、UCH-L1の細胞外分泌に関し、パーキンソン病関連物質間で新規相互作用が存在することを示唆する。また、細胞外に存在するUCH-L1が細胞内に取り込まれるかどうかを検討したが、遊離UCH-L1を使用した場合は、明確な細胞内取り込みを確認するには到らなかった。今後、exosomeなど遊離型でない状態でUCH-L1の取り込みを測定する予定である。細胞内事象については、UCH-L1の新規作用として、アミロイドベータ産生に関わる酵素、BACE、の機能を調整する可能性を見いだした。この結果は、UCH-L1がアルツハイマー病治療薬の標的としても重要であること示唆する。また、S18Y多型体が野生型に比してドパミン作動性システムで、神経細胞保護的に作用をすることを見いだした。細胞外UCH-L1量と病態の関連性について、神経疾患に罹患した患者由来脳脊髄液を解析した。その結果、対照に比べ、ある症候群ではUCH-L1量が増加傾向にあることを見いだした。今後例数を増やして有意差等を検証していく。UCH-L1の末梢性作用として膵臓beta細胞の生存性と機能に関わることを新たに見いだした。細胞外UCH-L1の細胞内取り込みを実証するにはまだ至っておらず、細胞外UCH-L1の生理作用、病態生理作用に関する研究が当初計画より遅れている。しかし、新たな生理作用を見いだすなど、予想外の成果も上がった。以上総合的に勘案し、上記の判定とした。細胞、モデル動物を適宜使用し、細胞外に存在するUCH-L1修飾・変異体(酸化型、I93M型)の細胞毒性の実証、神経細胞の生存性とUCH-L1分泌性の関連性解明、細胞外UCH-L1のsystemic作用の解明、患者試料の解析について継続する。細胞生物学、分子神経科学的解析については原則前年の使用を踏襲する。ただし、モデル動物の作製と解析などについては前年度を上回る経費を予定している。
網膜剥離に対する新しい治療の研究〜網膜接着分子導入の試み〜

我々は、網膜剥離手術後の治癒過程における、網膜色素上皮細胞と感覚網膜の接着に関する機序解明の研究を行っている。対象となる分子は、感覚網膜層と色素上皮層間の生理的接着剤の構成基質の一部と考えられる分子SPACR(Sialo-Protein Associated with Cones and Rods ; Zako et al., J Biol Chem.2002)である。その後の研究から、同部位に発現する生理的接着剤として、SPACR類似分子であるニワトリSPACRCANを新たにクローニングした(投稿準備中)。本分子は、コンドロイチン硫酸プロテオグリカンであるが、既に報告されたヒトSPACRCAN(Acharya et al., J Biol Chem.2000)とは違い、パートタイムプロテオグリカンであると判明した。SPACRとSPACRCANのオリゴ糖鎖の解析の結果、興味深い事に、これらは、同一の糖鎖構造を共有する事を見つけた(投稿準備中)。蛋白構造が違う類似分子が、同一の糖鎖を持つことを、我々は別の分子でも証明しているが(Zako et al., J Biol Chem.2003)、同様にSPACRとSPACRCANでは、共通のオリゴ糖鎖を用いて、感覚神経と色素上皮の接着を促しているという仮説に至っている。一方、SPACRの発現が発生後に増加し続けるのに対し、SPACRCANは、網膜形成時には増加するものの、発生後は減少する事を発見した。我々は、以前にバーシカンというプロテオグリカンが、網膜の視神経線維層の形成時の胎生期には、多くのコンドロイン硫酸を発現するも、固体発生後は、発現抑制する事を示したが(Zako et al., J Neurochem.1997 : Zako et al., J Biol Chem.1997)、今回の知見との類似性を感じる。現在、SPACR、SPACRCAN、ヒアルロン酸、コンドロイチン硫酸、さらにヘパラン硫酸の結合性を考慮し、網膜色素上皮細胞と感覚網膜の接着に関わる視細胞外マトリックス構築の解明に研究を進めている。我々は、網膜剥離手術後の治癒過程における、網膜色素上皮細胞と感覚網膜の接着に関する、新しい機序解明に関する研究を行っている。主に、その対象となる分子は、感覚網膜層と色素上皮層間の生理的接着剤の構成基質の一部と考えられる分子SPACR (Sialo-Protein Associated with Cones and Rods ; Zako et al., J Biol Chem.2002;277:25592-25600)である。その後の研究から、同部位に発現する生理的接着剤としては、SPACR以外にも、SPACR類似分子であるSPACRCANがあることが判明したため、ニワトリSPACRCAN分子を新たにクローニングした(投稿準備中)。本分子は、コンドロイチン硫酸プロテオグリカンであるが、既に報告されたヒトSPACRCAN(Acharya et al., J Biol Chem.2000:275:6945-6955)とは違い、パートタイムプロテオグリカンであると判明した。さらに詳細なるSPACRとSPACRCANのオリゴ糖鎖の解析の結果、興味深い事に、二つの分子は、同一の糖鎖構造を共有する事が判明した(投稿準備中)。

機能が類似すると考えられる類似分子が、同一の糖鎖を持つことを、最近、我々は別の分子を用い、新たに証明しているが(Zako et al., J Biol Chem.2003;278:13561-13569)、SPACRとSPACRCANは、今回我々が明らかにしたところの共通のオリゴ糖鎖を用いて、共通の目的である、感覚神経と色素上皮の接着を促していると、現在、我々は予測している。この視点から、これら2分子、さらに視細胞外マトリックス空間に存在するヒアルロン酸、さらにヘパリンとの結合を考慮し、網膜色素上皮細胞と感覚網膜の接着に関わる視細胞外マトリックス分子群の機能の解明へと研究を進めていく予定である。我々は、網膜剥離手術後の治癒過程における、網膜色素上皮細胞と感覚網膜の接着に関する機序解明の研究を行っている。対象となる分子は、感覚網膜層と色素上皮層間の生理的接着剤の構成基質の一部と考えられる分子SPACR(Sialo-Protein Associated with Cones and Rods ; Zako et al., J Biol Chem. 2002)である。その後の研究から、同部位に発現する生理的接着剤として、SPACR類似分子であるニワトリSPACRCANを新たにクローニングした(投稿準備中)。本分子は、コンドロイチン硫酸プロテオグリカンであるが、既に報告されたヒトSPACRCAN(Acharya et al., J Biol Chem. 2000)とは違い、パートタイムプロテオグリカンであると判明した。SPACRとSPACRCANのオリゴ糖鎖の解析の結果、興味深いことに、これらは、同一の糖鎖構造を共有する事を見つけた(投稿準備中)。蛋白構造が違う類似分子が、同一の糖鎖を持つことを、我々は別の分子でも証明しているが(Zako et al., J Biol Chem. 2003)、同様にSPACRとSPACRCANでは、共通のオリゴ糖鎖を用いて、感覚神経と色素上皮の接着を促しているという仮説に至っている。一方、SPACRの発現が発生後に増加し続けるのに対し、SPACRCANは、網膜形成時には増加するものの、発生後は減少する事を発見した。我々は、以前にバーシカンというプロテオグリカンが、網膜の視神経線維層の形成時の胎生期には、多くのコンドロイチン硫酸を発現するも、固体発生後は、発現抑制する事を示したが(Zako et al., J Neurochem.1997:Zako et al.,Biol Chem. 1997)、今回の知見との類似性を感じる。現在、SPACR、SPACRCAN、ピアルロン酸、コンドロイチン硫酸、さらにヘパラン硫酸の結合性を考慮し、網膜色素上皮細胞と感覚網膜の接着に関わる視細胞外マトリックス構築の解明に研究を進めている。
遺産地区における森林の役割と保全手法-自然遺産と文化遺産保護の融合を目指して-

本研究では日本の世界文化遺産における森林の現状をGISと資料を用いて明らかにした。登録資産とバッファーゾーンを合わせた「世界文化遺産地域」では全面積の77%、登録資産では74%が森林である。これらの森林は、社寺の後背林、産業や生活への利用など人とのかかわりという点で重要な意味を持っており、特徴的な植生も分布しているが、世界遺産一覧表記載推薦には森林の価値及び管理に関する具体的な記述は少ない。今後の推薦資産については、文化的な側面からだけではなく、種の多様性、植生の特徴などの評価、森林管理の検討など、統合的な保護施策の展開が望まれる。平成19年度は現在登録されている世界文化遺産11地区を対象に、(1)環境省の「自然環境保全基礎調査」による公開されているGISデータを元に、森林をバッファーゾーンにもつ世界遺産地区の植生の自然度を解析し、(2)遺産地区にかかる森林の保護制度を整理した。その結果、(1)原爆ドーム、姫路城など都市域に近接する遺産を除いて、バッファーゾーンでは自然度が7の二次林(代償植生)の割合が多いことがわかった。特に厳島神社ではコアゾーンの7割近くが自然度9の自然林であり、遺産地区における森林保護の重要性が再確認された。また、日光では自然度6の植林地が4割、自然度7の二次林が2割となっている。人工林と二次林では保護手法も異なるため、森林の目標像の明確化をはかり、それに応じた管理手法の検討が必要である。(2)制度においてはほとんどの遺産で自然公園法などの自然保護制度と自治体の条例を併用していることが明らかになった。石見銀山遺跡とその文化的景観の地区の現地調査からはヤブツバキ、タブなどが多く見られ、また一部には萌芽更新を繰り返したと思われる大木の存在も確認できた。しかし一方では2030年生のスギの植林もあり、銀の採掘が修了した後も森林の植生が変化をしていることが明らかになった。銀山絵図などの資料からは銀の採掘には大量の木材が必要であったことが想定されるが、そうした森林利用の痕跡を特定し保護する必要がある。平成19年度に引き続きGISによる世界文化遺産地域の森林に関する分析、および現地調査を行なった。その結果、「世界文化遺産地域」では77%を森林が占め、そのうち36%が植林地、20%が国有林であること、登録資産では74%が森林であることがわかった。これらの森林は社寺の後背林、産業や生活への利用など歴史的に人との関わりがあり、その結果として石見銀山のタケ類や社寺の後背の照i葉樹林など、特徴的な植生が見られる。しかし、「世界遺産推薦書」には森林の価値及び管理に関する具体的な記述は少なく、森林が文化遺産の価値そのものであるのは3つの原始林めみである。さらに現地調査の結果、現在では古都奈良、古都京都ではナラ枯れが、また石見銀山では竹のテングス病などの被害が発生していることが明らかになった。「世界文化遺産地域」では、具体的な森林管理計画が必要である。「世界文化遺産地域」の保護にとって必要な森林の役割を踏まえた施業の方針を明確にし、世界遺産に義務付けられている保護管理計画(マネジメントプラン)に、その施業方針を明記することが必要である。そのためには、都道府県及び市町村において、自然保護と文化財保護、森林整備の部署の連携がより強く求められる。また、今後の推薦資産については、文化的な側面からの評価に加え、植生も含めた自然的な評価も同時に行なう必要がある。森林の植生には歴史的な人為の価値が現れていることからも、文化の価値を客観的に評価する指標となり、具体的な森林の保護管理手法を検討することができる。そのためには、文化的な価値を文化庁、文化的な価値の結果としての種の多様性、植生の特徴などを環境省が評価をすることも可能性として考えられる。バッファーゾーンの森林に関しては、林野庁も含めた森林管理の検討が必要であろう。平成21年度は「石見銀山」での事例研究を深め、今後の課題について考察した。○「石見銀山」の森林「石見銀山」は、銀の精錬が自然環境に配慮した小規模な開発の集積であった点が高い評価を受けて世界遺産の登録に至ったとされている。「石見銀山」はバッファーゾーンもあわせた地域の82%の面積を森林が占めている。バッファーゾーンについては大田市が景観保全条例を定めているが、詳細な景観計画はまだ策定されていないため、照葉樹林へと遷移が進み、竹林の繁茂、ナラ枯れによる被害が拡大している。「石見銀山」の森林は近世から現在に至る中で大きく変化していると考えられるが、史跡保護の観点から凍結的な現状維持が原則とされている。

登録資産である銀山柵内の森林は史跡であるために竹林を他の植生へと変換することはできず、現在行なわれている竹林の繁茂を食い止めるための管理は「間伐」という消極的なものにとどまり、その効果は検証されていない。また、現状では遺産地区の来訪者の興味対象が「間歩(坑道)」に限られ、本来の銀山と森林植生とのダイナミックな関係の姿を想像できる場がなく、来訪者や地域住民が求める森林のありかたも不明なままであるという問題点が確認された。○本研究の今後の課題日本の世界文化遺産は、バッファーゾーンも含めた面積の77%が森林であり、文化遺産の保護に森林の管理が欠かせないことが明らかになった。歴史的な人のいとなみが現れている森林の植生は、文化の価値を客観的に評価する指標にもなる。しかし、現在の遺産の評価や保護管理計画において森林植生に関する項目はほとんどなく,評価手法の構築、森林施業方針の策定も含めた管理のしくみづくりが求められている。
近赤外分光法による動脈血流遮断を用いない筋酸素動態測定法の確立

近赤外分光法(NIRS)は安価かつ簡便であり,健康科学およびスポーツ医学への応用に,より適している。しかし,現在までのところNIRSによる酸素動態(酸素飽和度)測定は,その特性上,絶対値の算出が困難であり,個体間の比較には,ある程度の疼痛を伴う動脈血流遮断が不可欠であり,広く一般の人に用いるには限界がある。そこで,本研究では,血流遮断を用いることなく,個体間の酸素動態を比較できる評価方法を確立することを目的とした。健常成人男性10名を対象とし、安静時筋酸素消費量の測定は,大塚電子社製横型NMRスペクトロメーター(BEM250/80,2テスラー,ボア径26cm)を用い,筋酸素(酸素化ヘモグロビン)動態の測定はオムロン社製HEO200を用いた。前腕屈筋群を対象とし,同一部位同時測定を行った。安静時筋酸素消費量の測定は安静5分間、動脈血流遮断を10分間行い、NMR測定においては筋内クレアチンリン酸(PCr),ATP,pHの変化をモニターした。運動負荷は,最大随意収縮力の10,20,30,40%強度,4秒に1回,5分間の動的運動時の測定も行った。各個人の安静時筋酸素消費量(PCr-rate)は血流遮断時のPCrの低下率から算出した。また,運動時についても各強度の運動後PCrの回復より求めた酸素消費量(VO_2-PCr)とNIRSによる酸素消費量(VO_2-NIRS)を求めた。検討の結果、VO_2-PCrとVO_2-NIRSの間には有意な関連(r=0.82,p<0.05)が認められた。以上より、NIRSを用いて簡便に筋酸素消費量を評価できることか確認できた。研究計画:本研究では,血流遮断を用いることなく,個体間の酸素動態を比較できる評価方法を確立することを目的とする。健常成人男性20名を対象とし測定を行う。磁気共鳴分光法(NMR)と近赤外分光法(NIRS)による測定については,前腕屈筋群を対象とし,同一部位測定を行う。同一部位測定のために,NMRのセンサーである表面コイルの直径を3cm,NIRSの送受光ファイバー間の距離を1.54.0cmとし,測定深度を皮膚表面より12cmとする。安静時筋酸素消費量の測定は安静5分間、動脈血流遮断を10分間行い、NMR測定においては筋内クレアチンリン酸(PCr),ATP,pHの変化をモニターし、NIRS測定では筋組織内酸素化ヘモグロビン,脱酸素化ヘモグロビン,総ヘモグロビンを測定する。最大随意収縮力の10,20,30,40%強度,4秒に1回,5分間の動的運動時の測定も行う。研究成果:Yamamotoら(Proc.SPIE,1998)の脂肪層の影響を除外した酸素化レベルの補正式を用いてNIRSにより評価した各個人の安静時酸素消費量(Deoxy-rate)を算出した結果、平均0.22ml/100g/minであった。また、運動直後のPCrの回復速度(運動中の酸素消費を反映)と運動時のNIRSにより測定した酸素消費量は直線関係(r=0.61)が見られた。
免疫能からみた悪性腫瘍のリンパ節転移に関する研究

悪性腫瘍のリンパ節転移は予後を規定する重要な因子である.しかしそのメカニズムは十分に解明されていない.この研究ではリンパ節転移における生体の免疫系の役割を明らかにするため,我々の研究で現在までに得られたデータから発想されたリンパ節転移に関するコンセプト:「通常,リンパ管内に放出された腫瘍細胞はリンパ節内の樹状細胞(以下DC),Natural Killer細胞,細胞傷害性T細胞などの免疫担当細胞によって消去される.しかし腫瘍細胞がTGFβ-1などの液性免疫制因子を放出することにより,免疫担当細胞のapotosisを誘導したり,増殖抑制を起こしたりして免疫抑制状態にしている.そのため通常では消去される腫瘍細胞がリンパ節に定着してリンパ節転移が起きる.またリンパ節転移を起こしやすい腫瘍は液性免疫制性因子をリンパ節転移を起こさない腫と比較してより多く産生している.」を遺伝子工学的手法を用いて直接的に証明することを目的とし研究を開始した.TGFβ-1(以下TGFB1)遺伝子導入腫瘍細胞を用いた研究:野生型SCCVIIはTGFB1を産生していないマウス扁平上皮癌細胞株である.また今までの実験でリンパ節転移や他臓器転移を起こさないことを確認している.そこで,野生型SCCVIIにTGFB1遺伝子と緑色蛍光蛋白(GFP)遺伝子を導入してTGFB1&GFP産生SCCVII(以下TGFB1+GFP-SCCVII)を作成した.以上の腫瘍細胞株をマウス(C3H)耳介に接種し,Mockや野生型SCCVIIと比較し所属リンパ節でDCやBリンパ球の減少等の免疫抑制が惹起されていること,さらにリンパ節転移をきたすことを確認した.悪性腫瘍のリンパ節転移は予後を規定する重要な因子である.しかしそのメカニズムは十分に解明されていない.この研究ではリンパ節転移における生体の免疫系の役割を明らかにするため,我々の研究で現在までに得られたデータから発想されたリンパ節転移に関するコンセプト:「通常,リンパ管内に放出された腫瘍細胞はリンパ節内の樹状細胞(以下DC),Natural Killer細胞,細胞傷害性T細胞などの免疫担当細胞によって消去される.しかし腫瘍細胞がTGFβ-1などの液性免疫抑制因子を放出することにより,免疫担当細胞のapoptosisを誘導したり,増殖抑制を起こしたりして免疫抑制状態にしている.そのため通常では消去される腫瘍細胞がリンパ節に定着してリンパ節転移が起きる.またリンパ節転移を起こしやすい腫瘍は液性免疫抑制性因子を,リンパ節転移を起こさない腫瘍と比較してより多く産生している.」を遺伝子工学的手法を用いて直接的に証明することを目的とし研究を開始した.TGFβ-1(以下TGFB1)遺伝子導入腫瘍細胞を用いた研究:野生型SCCVIIはTGFB1を産生していないマウス扁平上皮癌細胞株である.また今までの実験でリンパ節転移や他臓器転移を起こさないことを確認している.そこで,野生型SCCVIIにTGFB1遺伝子と緑色蛍光蛋白(GFP)遺伝子を導入してTGFB1&GFP産生SCCVII(以下TGFB1+GFP-SCCVII)を作成した.以上の腫瘍細胞株をマウス(C3H)耳介に接種し,Mockや野生型SCCVIIと比較し所属リンパ節でDCの減少等の免疫抑制が惹起されていること,さらにリンパ節転移をきたすことを確認した.悪性腫瘍のリンパ節転移は予後を規定する重要な因子である.しかしそのメカニズムは十分に解明されていない.この研究ではリンパ節転移における生体の免疫系の役割を明らかにするため,我々の研究で現在までに得られたデータから発想されたリンパ節転移に関するコンセプト:「通常,リンパ管内に放出された腫瘍細胞はリンパ節内の樹状細胞(以下DC),Natural Killer細胞,細胞傷害性T細胞などの免疫担当細胞によって消去される.しかし腫瘍細胞がTGFβ-1などの液性免疫制因子を放出することにより,免疫担当細胞のapotosisを誘導したり,増殖抑制を起こしたりして免疫抑制状態にしている.そのため通常では消去される腫瘍細胞がリンパ節に定着してリンパ節転移が起きる.またリンパ節転移を起こしやすい腫瘍は液性免疫制性因子をリンパ節転移を起こさない腫と比較してより多く産生している.」を遺伝子工学的手法を用いて直接的に証明することを目的とし研究を開始した.TGFβ-1(以下TGFB1)遺伝子導入腫瘍細胞を用いた研究:野生型SCCVIIはTGFB1を産生していないマウス扁平上皮癌細胞株である.また今までの実験でリンパ節転移や他臓器転移を起こさないことを確認している.そこで,野生型SCCVIIにTGFB1遺伝子と緑色蛍光蛋白(GFP)遺伝子を導入してTGFB1&GFP産生SCCVII(以下TGFB1+GFP-SCCVII)を作成した.以上の腫瘍細胞株をマウス(C3H)耳介に接種し,Mockや野生型SCCVIIと比較し所属リンパ節でDCやBリンパ球の減少等の免疫抑制が惹起されていること,さらにリンパ節転移をきたすことを確認した.
振動分光法による過渡的膜タンパク質複合体の解析

細胞内外の情報や物質のやり取りを行う"膜タンパク質"は、全タンパク質分子の約20%を占め、生命活動に必須である。一方で、細胞膜中で機能するため取り扱いが難しい、発現量が少ないなどの理由からそのメカニズムの理解は遅れている。我々は、光受容体・ロドプシンと伝達膜タンパク質の“膜分子複合体の過渡的変化"を様々な手法により解析している。このうち、赤外分光(FTIR)法やラマン分光法に代表される振動分光法は、分子振動を鋭敏に捉える手法で、側鎖,主鎖,低分子(イオンや水など)の微細構造変化を捉えることができ、X線結晶構造解析やNMR解析では得ることが難しい情報を取得することができる。本研究では以下の4点について研究を行い、成果を得た。本研究を通じて、膜蛋白質解析のボトルネックである、試料調製法や解析手法を確立できたと考えている。25年度が最終年度であるため、記入しない。細胞内外の情報や物質のやり取りを行う"膜タンパク質"は、生命活動に重要である。4)全反射型FTIR法におけるイオンと膜タンパク質の相互作用解析を行い、解析の難しい膜タンパク質の微細構造変化を明らかにした。これまで解析の難しかった以下の課題に挑戦し、成果を挙げた。1)低温FTIR法により、イオン脱着に伴う水素結合変化を同定。高波数領域に測定域を拡大。2)これまで限られた分子にのみ適用されていた時間分解FTIR法を、我々が発見した新規膜タンパク質に適用し、特殊な構造変化を見出した。3)上記分子のラマン分光測定を行い、FTIRでは得られない相補的な情報を得た。4)これまでほとんど行われていない他の膜タンパク質分子での測定を行い、一定の成果を得た。今後も引き続き、赤外分光法(FTIR)とラマン分光法を車の両輪とした解析を行う。試料調製法についてはこれまでの研究で大きな進展があり、それを生かした試料の最適化と測定法の最適化を組み合わせ、他の手法では得られない情報の取得を引き続き行う。
超新星背景ニュートリノの高感度観測でせまる宇宙星形成の歴史

スーパーカミオカンデの純水中にガドリニウムをこれまで以上に導入することにより、電子ニュートリノの反物質である反電子ニュートリノへの感度を飛躍的に高める。それにより、過去の超新星爆発で発せられた反電子ニュートリノを世界で初検出することを目指す。超新星爆発は、宇宙の進化の過程において、重元素を作り出す主要なプロセスの一つであると考えられており、超新星爆発の歴史にせまることで、現在の宇宙の姿や生命の起源についての根源的な問いにアプローチする。
経皮的磁気刺激による大脳・脳幹誘発電位の脳死診断における意義

磁気刺激装置の入手に時間を要した上、聴性脳幹反射測定用シグナルプロセッサとの連動の調整にも時間を要した。そのため経皮的磁気刺激による大脳・脳幹誘発電位の測定が可能となったのは平成6年1月となってからであった。その後、行われた測定の結果は、症例数が少ないため十分な評価が未だ行えない状態にある。他の脳死判定手技と比較して誘発電位消失の経過を追うことで脳死診断における意義を調べることが当初の研究の目的であったが、明らかな関係は見出せていない。今後症例数を増やすことによって、脳死診断が予後予測に用いる可能性について更に検討を続けたいと考えている。
歯科医療に関する法的問題

超高齢社会の現代日本では、噛むことは喜びであり、認知症の予防にも繋がることから、歯科治療、とりわけ欠損歯を補うインプラント治療が、注目されるようになった。しかし,国民生活センターによる事故報告や死亡事件の発生により不安が生じた。そこで,安心安全な歯科治療がなされるように,インプラント治療を中心に歯科治療に関する法律問題,インフォームドコンセント(説明と同意),医療水準の向上,事故や紛争の法的解決につき研究を行った。日本口腔インプラント学会や日本歯科医学会において、契約と説明の重要性や歯科医師の義務などを法的側面から講演したり、研究結果の論文を発表したりして,歯科医師に法的注意を促した。1歯科医療に関連する裁判例を収集し、分類、検討に着手した。具体的には、株式会社TKCが提供する公的判例集データベースを参照しながら判例集にあたり、対象、争点ごとに区分していくことを始めた。判例集のみならず、出版書籍での紹介事例やヒヤリハット事例についても、傾向を分析するため収集している。2拙書『歯科医療過誤訴訟の課題と展望』(2005年、世界思想社)が出版から10年を経て内容を刷新する必要性があり、本研究の成果を新版として公刊するため出版社、担当編集者と打合せを行った。拙書についての問い合せは今もあるが既に在庫切れとなり、中古書が定価の数倍で取り引きされている現状から、歯科医療過誤訴訟に関する研究成果が著作として求められているとのことであった。内容としては、次の点を盛り込むことで一致した。具体的には、次の通りである。医療過誤訴訟の基本的考え方(医療水準、疫学的因果関係、損害)には変化がないが具体例での発現の有り様が問われてきているので、その点を押さえる。個々の歯科医療の裁判例を分析する。個別のトピック(混合診療、COIなど)を取り入れる。3刊行のスケジュールや構成、体裁などの打合せを続行中である。そのための全体構成と目次を作成した。4歯学部教授や歯科医師と面談、交流し、歯科医療の実際や知識の教授を受けた。歯学系の学会に所属し会合に頻繁に参加し、歯科医療的問題点を法的視点から見直すことを行い、意見交換を行っている。トピックな問題にも気付かされることが多い。5昨年に引き続き、関連学会への参加と発表を行い、研究内容を深化させた。歯科の専門家を対象に行うため、歯科医療の知識自体も会得することが必要と痛感し、歯科関係の書籍にもあたった。1助成を頂き関連学会に参加し、かつ関連書籍を購入して、歯科医療に関する安全性や法倫理についての研究を行った。2その成果として、第1に第42回公益法人日本口腔インプラント学会・学術大会において講演を行った。この講演後の質疑応答により、研究の内容に深まりができ、今後の研究についての示唆を得た。また、大会後の懇親会(自費参加)により、歯科医療研究者との交流が深まり、本質に迫るコメントも頂いた。3従前から多くの助言を頂いている佐賀大学医学部歯科口腔外科学講座の後藤昌昭教授とともに、倫理問題につき意見を交換し、「デンタルインプラントの研究に関係する倫理問題と対応」(共著,日本口腔インプラント学会誌第25巻4号,平成24年12月31日発行)を著述し発表した。4とりわけ、研究のうち法倫理に力点をおいたのは、平成23年12月22日、国民生活センターからインプラント事故に関する報告「歯科インプラント治療に係る問題ー身体的トラブルを中心に」がなされ、引き続き平成24年年1月18日、NHK「クローズアップ現代」においても「歯科インプラントトラブル急増の理由」が放映され、安全な歯科医療、とりわけインプラント施術の安全が求められたからである。高齢社会において、安全な医療、とりわけ自然歯に代替するインプラントの需要が高まっているが、安易な施術による失敗例が後を断たない。従前から研究目的としている患者の自己決定権を実行あらしめ、正確な施術とそのリスクや副作用を説明義務として課すことは今後必要なことである。それらをまとめて、歯科医療者に提言した。最終年度は、従来の研究の深化として高齢社会における歯科医療問題に取組み、さらに医療全般にわたる新規問題(1医療事故調査制度、2研究に際しての利益相反〈COI〉と倫理委員会の承認)及び歯科医療に関する独自問題(1広告指針と専門医制度、2混合診療、3禁忌疾病)を研究した。それらの実績として、初年度から継続している歯科医療の安全や説明義務の講演を歯科医師会(京都府歯科医師会・沼津歯科医師会)や学会など(公益社団法人日本口腔インプラント学会学術大会、日本有床歯科施設協議会)で行った。その上で、高齢社会における歯科医療の必要性と市民の意識や関心事項に直に触れるため、平成27年1月31日京都大学での市民公開講座「安心して歯科インプラント治療を受けるために」

パネルディスカッション「新しい歯科治療(インプラント治療)の疑問を解明」にパネリストとして参加した。市民の要望や不安がよく理解できた。執筆としては、公益社団法人日本口腔インプラント学会編『口腔インプラント学学術用語集』(平成26年6月10日発行、医歯薬出版)に共同執筆者として関わったほか、『口腔インプラントの医療安全(仮題)』(平成27年9月10日発行予定、医歯薬出版)において「医事紛争発生時の対応」を執筆した(平成2月27日原稿送付済み)。研究期間を通じて実践してきた歯科医療に関する法的問題の研究は、毎年の学会参加や発表、歯科医師に対する講演などによって、安全な歯科医療の一助となりえたのではないかと自負する。心残りなのは、研究当初に意図していた単著としての歯科医療全般に及ぶ論文が仕上がっていないことである。しかし、この研究期間を通じて得られた成果をまとめ、そこに高齢社会における健康余命という側面からの考察を加味して、研究期間終了後になってしまうが、このような機会を頂いたことに感謝して必ず刊行する予定である。医事法前半は研究も軌道にのり大いに進展した。何よりも、出版に向け編集者と協議を持ち、体裁やスケジュールの予定を立てたので、それに向け判例などの収集、検討に弾みがついた。歯科医療の裁判例が数多く公表されていることもあって、普遍的な理論とあてはめにつき、論じることができる手応えを感じた。しかし、後半、大学院の授業もある中、疾病のため入院治療を要し、その間及びその後の療養、授業の遅れの取り戻しなどのため、研究が後手に回ったため。・学会の講習などに積極的参加し、それと共に歯科・法律関連の書籍や論文の読み込みを行ったが、当初予定の判例の分類が端緒についたばかりで、成果が止まっている。・その原因は、第1に、法科大学院制度の有り様が問われる事態が生じ、学生の指導に大半の時間や労力がいったこと、第2に、歯科医療と法の問題につき医療過誤事件による死亡など、新たな事件や状態が生じたため、その対応に追われたことである。・判例の収集の遅れを取り戻そうと、学生アルバイトを一時使用したが、結局当を得なかった。直ちに、それを打ち切り、自らが直接行うこととしたがそれもやや遅れた一因となった。・しかし、現在生じているインプラントの安全性など緊急の問題に取り組めたことは、今後に活かせると思っている。疾病の治療は終わり予後も良好であるため、去年の遅れを取り戻すために全力で研究に取り組む。また、本学勤続10年を経て6ヶ月間の国内研修の機会を頂いたので、時間的にも研究に専念できる。授業や大学務にあてていた曜日と時間は、強制的に他事をせず、本とパソコンに向かう時間とすることを決めた。また、実務家としての弁護士業務も継続事案以外は受任せず、研究の時間の確保を行う。さらに、編集者と定期的に連絡を取り、出版に向けたスケジュール通り進展しているか、チェックを行う。よって、当初計画通りに、本研究を仕上げられると考えている。引き続き歯科医療を巡る判例や法令・制度を研究し、その成果を著作として刊行予定である。・1年目は、歯科医療過誤という現象に影響された感があったため、今年は地道に判例の分析を行う。
体細胞核移植ニワトリの作製に関する基礎的研究

1.核体を用いた体細胞核移植GGCsの作成鳥類に置ける体細胞核移植個体の作製を目指した研究の一環としてニワトリ初期胚の腹部に由来する線維芽細胞から核体を作製した後、生殖巣生殖細胞(GGC)と融合する事により体細胞核移植GGCの作製を試みた。コンフルエントに達した線維芽細胞を0.1%サイトカラシンBの存在下で10,000GX 60分遠心分離したところ、処理前の線維芽細胞と比較して直径が約10%小さい核体が作製された。この核体とGGCの電気融合を試みた所、6個の体細胞核移植GGCの作製が確認された。2.異属間における体細胞核移植GGCの作成異属間における体細胞核移植GGCの作製を目的としてニワトリとウズラの間で体細胞核移GGCの作製を試みた。ニワトリGGC-ニワトリEBS,ウズラGGC-ウズラEBS,ニワトリGGC-ウズラEBS,ニワトリEBS-ウズラGGCの四通りの体細胞核移植GGCの作製を試みたところ、0.5-1.2%の割合で異属間での体細胞核移植GGCの作製が確認された。3.軟X線照射が始原生殖細胞の移住に及ぼす影響軟X線を照射した場合における始原生殖細胞の移住能に対する影響を検討した。その結果、軟X線を照射されたPGCにも生殖巣への移住能がある事が確認された。今後さらに研究を進め、始原生殖細胞(PGC)並びに生殖巣生殖細胞(GGC)を用いて鳥類における体細胞核移植個体の作出を目指す。鳥類における体細胞核移植技術を開発することを目的に一連の研究を行った。その結果は以下のとおりである。1)体細胞のレシピエントとして、生殖腺に存在する生殖細胞(GGCs)を用いることを考案し、GGCsの生殖腺への移住能力を検討した結果、7日および9日胚から回収されたGGCsを用いて後代を得ることに成功した。2)GGCsの核を不活化すること目的に、紫外線照射量と時間の検討を行った。その結果、紫外線を10秒から60秒間照射されたPGCsは、照射時間に比例した明らかなDNA損傷を受けるものの、その生存性には変化がないことが明らかになった。また、紫外線照射PGCsを2日胚の血管中に移植した結果、照射時間が30から60秒の場合には、PGCsは増殖が抑制されるものの生殖腺への移住能を保持し、核レシピエントとして利用できる可能性が示された。3)電気融合法を用いてGGCsに体細胞の核を移植する条件に関する検討を行った。その結果、サッカロース濃度0.25Mの融合液、350V/cm・60秒間のACフィールド、および4kV/cm・3回のDCパルスという条件設定で、約10%の融合効率が得られることが明らかになった。4)潜在的に体細胞核のレシピエントになりうるGGCsに関する検討を行い、初生雛の生殖腺から回収されたGGCsを2日胚に移植した場合に、生殖腺に対する移住能力を有することを見出した。以上の結果から、鳥類における体細胞核移植技術の開発に一歩前進したものと考える。1)ガラスディスク上に付着させた繊維が細胞を10,000Gで1時間遠心分離することにより細胞質と核体とを分離した。作製された核体の平均直径および平均体積は遠心分離操作前に比べて89.8%および77.6%であり、いずれも有意に減少した(P<0.05)。

この様にして分離された核体を462個のGGCsと電気融合した結果、6個の体細胞核移植GGCsが作製された(1.30%)。これに対し、繊維芽細胞とGGCsとの融合細胞は観察されなかった。以上の結果から、継代培養された繊維芽細胞の核体を用いて体細胞核移植GGCsの作製が可能であることが明らかになった(日本家禽学会大会において発表、投稿準備中)2)急速凍結法と緩慢凍結法を用いてGGCsを凍結融解した後、ニワトリ初期胚から回収した血球と電気融合することにより体細胞核移植GGCsを作製することに成功した。(日本家禽学会大会において発表、投稿準備中)。3)レシピエント胚に存在する内因性PGCの除去、並びに核移植されるPGCsの核の不活化を目的として軟エックス線をPGCsに照射した。その結果、胚体内におけるPGCsの分裂が抑制することが示された(投稿中)。4)軟エックス線を照射されたPGCsを胚に移植した場合、移住能を有することが示された(投稿中)。以上の結果から、鳥類における体細胞核移植技術の開発に一歩近づいたものと考える。1.核体を用いた体細胞核移植GGCsの作成鳥類に置ける体細胞核移植個体の作製を目指した研究の一環としてニワトリ初期胚の腹部に由来する線維芽細胞から核体を作製した後、生殖巣生殖細胞(GGC)と融合する事により体細胞核移植GGCの作製を試みた。コンフルエントに達した線維芽細胞を0.1%サイトカラシンBの存在下で10,000GX 60分遠心分離したところ、処理前の線維芽細胞と比較して直径が約10%小さい核体が作製された。この核体とGGCの電気融合を試みた所、6個の体細胞核移植GGCの作製が確認された。2.異属間における体細胞核移植GGCの作成異属間における体細胞核移植GGCの作製を目的としてニワトリとウズラの間で体細胞核移GGCの作製を試みた。ニワトリGGC-ニワトリEBS,ウズラGGC-ウズラEBS,ニワトリGGC-ウズラEBS,ニワトリEBS-ウズラGGCの四通りの体細胞核移植GGCの作製を試みたところ、0.5-1.2%の割合で異属間での体細胞核移植GGCの作製が確認された。3.軟X線照射が始原生殖細胞の移住に及ぼす影響軟X線を照射した場合における始原生殖細胞の移住能に対する影響を検討した。その結果、軟X線を照射されたPGCにも生殖巣への移住能がある事が確認された。今後さらに研究を進め、始原生殖細胞(PGC)並びに生殖巣生殖細胞(GGC)を用いて鳥類における体細胞核移植個体の作出を目指す。