hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト唾液腺癌細胞に対する部位選択性cAMP誘導体の抗腫瘍活性

並びに8-Cl-cAMPは、ヒト唾液腺癌細胞HSGの派生細胞であるHSG-AZA1細胞、HSG-AZA3細胞及びヒト腺様扁平上皮癌細胞TYSに対し8-Cl-cAMPでは0.5μM以上の濃度で、8-Cl-adでは1μM以上の濃度で細部増殖は著明に抑制された。また軟寒天中でのこれら細胞のコロニー形成は、未処理対照に比較して8-Cl-cAMPの0.3μM処理および8-Cl-adの0.5μM処理で90%以上の抑制がみられ、HSG細胞に対するのとほぼ同等の細胞増殖抑制、コロニー形成抑制を示すことを明らかにした。培養倒立位相差顕微鏡による細胞形態の観察では、増殖抑制を示す範囲内の各々の薬剤濃度において、培養の経過につれいずれの細胞も円形の浮遊細胞が増加し核の凝集や断裂が認められた。ペトリ皿に付着している細胞ではHSG-AZA1細胞が紡錘形から星状の細胞に変化するものがみられ、TYS細胞は多角形の敷石状の増殖が乱れ円形の不規則な配列を示した。しかし、HSG-AZA3細胞では著明な細胞形態の変化は見られなかった。HSG-AZA1細胞及びTYS細胞には形態的な変化も見られることから細胞分化誘導の可能性も示唆された。細胞内cAMP依存性プロテインキナーゼA(PKA)に及ぼす8-Cl-cAMPと8-Cl-adの影響について[^<32>P]8-azido-adenosine-cAMPを用いた紫外線照射結合法、SDS-PAGE、オートラジオグラフィにより検討した。その結果8-Cl-adの1μM、72時間処理の各々の細胞より得られた可溶性画分、不溶性画分のいずれも分子量4754Kdに存在するPKAのRI、RIIサブユニットの減少が認められたが、3単位/mlのadenosine deaminaseを添加した標品では、PKA量の減少は抑制された。8-Cl-cAMPにおいても同様にPKAは減少したが、8-Cl-adより減少は少なかった。これらPKAの減少は各細胞間で有意な差はみられなかった。一方8-Cl-adおよび8-Cl-cAMPは形態的にアポトーシスの特徴である核の断片化を起こすが、DNAの電気泳動パターンについて検索すると、8-Cl-cAMPの5μM・72時間処理および8-Cl-adの5μM・72時間処理により浮遊した細胞、並びにガラス面に付着している細胞から抽出したDNAのいずれもネクローシスのパターンを呈することから8-Cl-adおよび8-Cl-cAMPの処理濃度、処理時間により細胞死の状態が異なることが示唆された。8-Cl-adenosine(8-Cl-ad)および8-Cl-cAMPは、ヒト唾液腺癌細胞HSG及びその派生細胞であるHSG-AZA1細胞、HSG-AZA3細胞並びにヒト腺様扁平上皮癌細胞TYSに対し、8-Cl-cAMPでは、0.5μM以上の濃度で、8-Cl-adでは1μM以上の濃度で細胞増殖は著明に抑制された。また軟寒天中でのこれら細胞のコロニー形成は、未処理対照に比較して8-Cl-cAMPの0.3μM処理および8-Cl-adの0.5μM処理で90%以上の抑制がみられた。
「血液くも膜関門排出輸送に基づく中枢解毒」仮説の実証研究

アルツハイマー病やパーキンソン病などの神経変性疾患では、神経毒性物質が、長い年月をかけて徐々に脳内に蓄積することで、神経障害をもたらすことが知られている。本研究では、「血液-くも膜関門(Blood-Arachnoid Barrier, BAB)が、脳内からの神経毒性物質や老廃物の能動的なくみ出しを担い、中枢解毒装置として機能する。」を実証し、BABの排出輸送機能と神経変性疾患との因果関係解明を目指す。
大規模地震時における高架橋と交通荷重連成系の耐震性能評価および安全対策

交通荷重の高架橋走行中に地震発生の事態を想定し,立体三次元橋梁および車両モデルを構築し,橋梁-走行車両連成系の地震応答線形解析手法を確立した上で,非線形地震応答解析手法の開発にも取り組んだ。確立した手法を駆使し,道路橋・新幹線高架橋および跨座型モノレール高架橋を対象に耐震性能および車両走行安全性の評価を行い,交通荷重の動的効果や地盤種別さらに地震動特性などの各種要因が橋梁構造物と車両の地震応答に及ぼす影響を明らかにした。本研究では,これまでに確立した走行車両-橋梁-地震連成系をシミュレーションする線形解析手法を基礎に,車両と橋梁との相互作用を精緻化し,地震時の列車とレールとの接触や自動車と路面の間の滑り現象などを高精度に表現できる連成モデルを構築する。さらに,部材レベルの非線形挙動を再現できる有限要素モデルを構築し,大規模地震動を受ける橋梁-走行車両連成系の非線形応答解析手法を確立する。確立される解析手法を駆使し,地震時高架橋の耐震性能および車両走行安全性の評価を行い,より安全かつ合理的な橋梁耐震設計における交通荷重の重要性および然るべき扱い方を提言する。本年度は,次の項目について研究を行った.1.三次元橋梁-走行車両-地震連成振動線形解析手法の拡張大規模地震時における車両と橋梁構造との間に相対運動が生じることから,車両と橋梁との相互作用をさらに精緻化する必要がある。ここで,まず相互作用モデルを線形範囲内で開発する試みに着手した。2.大規模地震動に対応する橋梁-三次元走行車両-地震連成非線形振動解析手法の開発大規模地震動に対する橋梁-三次元走行車両-地震連成系の非線形振動解析手法の開発を行う。そのため,線形地震応答解析において妥当性が検証された高架橋および走行車両モデルをもとに,非線形挙動による橋梁と車両との相互作用を適切に表現できるように,直接積分法を用いて地震応答を求めた。3.連成解析手法の妥当性検討前項の開発が未だ完全とは言えない状況であり,この項目は次年度に行う.4.スーパーコンピュータを用いる並列計算手法の検討非線形応答解析を実施する場合に,構造非線形収束計算および車両-橋梁相互作用における収束計算は,膨大な計算時間が必要である。そこで,すでに科学計算分野に広く応用している,スーパーコンピュータの高い性能を発揮できるマルチプロセッサーを利用できる並列計算法の導入を検討する.これまでに確立した走行車両-橋梁-地震連成系をシミュレーションする線形解析手法を基礎に,車両と橋梁との相互作用を精緻化すると共に,曲線桁橋の地震応答解析も可能にするよう解析手法の拡張を行った.平成21年度の研究から得られた体表的な実績を次にまとめる.1.曲線桁橋の地震応答特性検討:支承挙動に着目し,水平方向の地震波の入力方向を変化させ,曲線桁橋の地震応答特性について検討を行った.その結果,入力角度60°の応答値が最も大きくなることを明らかにした。ただし,支承境界条件より解析モデルが構造的に非対称となる場合も想定し,90180°まで地震動入力方向を変化させ検討を行う必要がある.2.PCモノレール軌道桁の耐震性能検討:車両走行時のPCモノレール高架橋の支承部に着目した耐震性能評価を行った結果,レベル1規模の地震時に支承部に作用する橋軸直角方向のせん断耐力は,耐震性能1の落橋に関する安全性は確保される結果となった.一方,レベル1地震動でも橋梁の1次固有振動数と地震の卓越周波数が等しくなるなどの様々な影響によって,せん断力が支承の設計せん断力を超える可能性があることを指摘した.3.大規模地震動に対する橋梁-三次元走行車両-地震連成系の非線形振動解析手法の開発:走行列車についてより現実に近い状況を再現することを目的として車両の連結を考慮した橋梁-列車連成振動を定式化し解析を行った.その結果,走行列車のより正確な挙動を把握するという意味でも,橋梁-列車連成系の非線形解析を行う過程で,車両の連結を考慮する必要があることを示した.さらに,大規模地震時における橋梁と走行列車連成系の挙動の再現に向け鉄道高架橋橋脚の非線形動的解析手法の開発を進めている.前年度までに確立した走行車両-橋梁-地震連成系の線形動的応答解析手法を基礎に,車両と橋梁との相互作用を精緻化すると共に,非線形解析手法への開発を進めた1.曲線桁橋の地震応答特性検討:支承挙動に着目し,水平方向の地震波の入力方向を0゚180゚まで変化させ,曲線桁橋の地震応答特性について検討を行った.さらに,桁上に自動車載荷あるいは走行している場合の影響を考慮出来るように解析プログラムを改良した.その結果,車両載荷・走行の場合も入力角度60゚70゚の応答値が最も大きくなることを明らかにした.曲線桁では支承に負反力が発生する場合があり構造上の弱点であるため,地震時反力を求めて考察した2.新幹線高架橋の耐震性能および車両走行安全性

検討:16両編成新幹線車両走行時の高架橋の耐震性能評価および車両走行安全性の検討を行った.その際に実際の挙動を反映させて車両連結のばねを考慮出来るように列車振動を定式化し,解析プログラムを改良してその効果を確認した.車両走行安定性は輪重変動率により検討した3.大規模地震動に対する橋梁-三次元走行車両-地震連成系の非線形振動解析手法の開発:大規模地震時における橋梁と走行列車連成系の挙動の再現に向け鉄道高架橋橋脚の非線形動的解析手法の開発を進めた.これまでの線形解析でのモード法を非線形解析に適用出来ないことから,直積積分法を適用するように大幅に解析プログラムを変更した.非線形解析では材料非線形特性をバイリニアで表現し履歴ループを静的に確認後、動的解析を行い汎用プログラムでの解析結果と比較してその妥当性を確認した
自己免疫性甲状腺疾患の病態解析研究:遺伝子改変マウスを中心に

遺伝子改変マウス(TSH受容体トランスジェニックマウス、TSH受容体KOマウス、IL-17 KOマウス、AIRE KOマウス)を用いて、自己免疫性甲状腺疾患(バセドウ病、橋本病)の病態解析を行う。1.IL-17KOマウスでの検討:IL-17KOマウスを用いて、目己免投性中状腺疾患の発症を検討したところ、NOD-H2^<h4>マウスを用いた橋本病モデルでは、明らかに疾患発症と抗サイログロブリン自己抗体価が抑制された。さらに、IL-17欠損により、Th17の消失は勿論だが、Th1細胞の数も減少した。以前の研究でIFN-γ欠損NOD-H2^h4マウスでも疾患発症が抑制されたことから、橋本病発症には、Th1とTh17の両方が重要であることが、示唆された。一方、バセドウ病モデルでは、BALB/cマウスを用いた揚合、IL-17欠損は疾患発症に影響を及ぼさなかった。脾細胞からの抗原特異的サイトカイン分泌実験では、IFN-γのみの分泌が認められたことから、IL-17はバセドウ病では分泌されず、Th17は病態形成に関与していないことが示唆された。2.自己抗原特異的T celllines/clonesの作製:まず、抗原蛋白を大量に得るため、TSH受容体細胞外領域(TSH受容体Aサブユニット)を大腸菌に発現させる系の確立を試みた。TSH受容体AサブユニットとThioredoxinの融合蛋白が効率よく発現されることを確認したが、inclusion bodyを形成する不溶化蛋白として得られた。可溶化剤を用いて精製に成功し、これを抗原蛋白として用いて、TSH受容体特異的T cell lines/clonesの作製を作成中である。1. AIREKOマウスでのTSH受容体自己免疫反応を我々が以前開発したマウスバセドウ病モデルを用いて野生型マウスと比較検討したところ、わずかなホルモン値と抗体価の上昇が認められたのみで、著変はなかった。そこで、胸腺におけるTSH受容体の発現を検討したところ、AIRE KOマウスにおいて、わずかな発現の低下が見られるのみで、胸腺でのTSH受容体の発現はAIREへの依存が非常に低いことが明らかとなった。以上から、TSH受容体の中枢性寛容に関する実験には、AIRE KOマウスは不適切であることが分かった。2.次にTSH受容体KOマウスを用いる実験へ移行した。さらに、真の自己免疫反応を見るために、ヒトではなく、マウスTSH受容体を抗原として用いた。そうすると、野生型マウスはマウスTSH受容体に全く反応せず、マウスTSH受容体に対する寛容は非常に強固であった。しかしTSH受容体KOマウスでは、マウスTSH受容体に対する高い抗体価の上昇がみられた。これは恐らく、TSH受容体の胸腺での発現が消失して、中枢性寛容が解除されたためと考えられる。以上から、TSH受容体への寛容は中枢性寛容が大きな役割を果たしているが、他の多くの自己抗原と異なり、AIRE非依存性であることが明らかとなった。1.自己免疫性甲状腺疾患におけるTh17の重要性検討の中で、BALB/cマウスでのバセドウ病発症はTh17非依存性である事を以前見出したが、今回NOD-H2^<h4>マウスではTh17依存性である事、即ちエフェクターT細胞の重要性はマウス系で異なる事を見出した。これはヒトでの病態のheterogeneityを反映していると考えられる。2.マウスにおいてはマウスTSH受容体への寛容が非常に強力であるが、TSH受容体KOマウスでは明らかな免疫反応が見られる事を以前見出したが、これをバセドウ病モデル作製へ結び付けるために、TSH受容体KOマウスの脾細胞のヌードマウスへのトランスファー実験を行った。免疫したTSH受容体KOマウスからの脾細胞はヌードマウスにおいて、6カ月にわたり抗TSH受容体抗体を産生し、非免疫TSH受容体KOマウスからの脾細胞はトランスファーのみでは抗体産生しなかったが、co-inhibitory moleculeであるCTLA4に対する抗体投与によって自然に抗体を産生することを見出した。これはある意味TSH受容体自己免疫の自然発症モデルと言え、今後の関東破綻機序解明に非常に有用なモデルができたと考えられる。
アパタイトインプラントの血管柄付き移植骨への応用

本研究では、アパタイトインプラントを血管柄付きの移植骨に埋入することにより、移植骨においてもアパタイトインプラントが補綴物を装着できるだけの十分な骨性結合を得られるのかを確認するため動物実験を行った。さらにインプラント周囲および移植骨に、通常の埋入と比べて経時的にどのような反応が起きるのかを組織学的に検討した。生後約6カ月で、2.53.5kgに成長した白色家兎を用いた。全身麻酔下にて、下肢内側に鼠径部より関節に至る皮切を加え、膝関節と足関節で関節離断を行った。このとき伏在動・静脈を確実に含むように筋肉を付着させたまま頸骨と腓骨を一体として取り出した。次に前脛骨筋内側縁に切開を加え脛骨を露出し、2本のインプラントを埋入した。埋入後に脛骨を血管柄とともに挙上反転し、皮膚を縫合した。反対側においては、関節離断を行われずに頸骨に直接インプラントを埋入し対照群とした。実験2週、1ケ月後、インプラントを含めて移植骨を切断した。このとき、移植骨からはすべて出欠がみられ、血管柄より血液が供給されていることを確認した。摘出した移植骨および反対側の対照群を10%ホルマリンアルコールにて固定し、エポキシ樹脂包埋後、未脱灰薄切研磨切片を作製し、トルイジンブルー染色を施した。実験2週の標本を光学顕微鏡にて観察すると、実験側においては対照側に比べインプラント周囲にみられる骨性結合部分がやや少なくみられた。今回、実験用インプラントを作製したが、専用の埋入器具を作製することができなかったために、インプラント窩には多少の誤差が生じている可能性がある。このため、現段階では移植骨に埋入したために骨性結合部が少なくなっているとはいえない。現在、実験1ケ月後の標本を作製中、また3ケ月の動物実験を行っているところである。これから、インプラント窩などの誤差を平均化するために実験数を増やしていく予定である。
障害者雇用と福祉的就労の統合に向けた「みなし雇用」の検証

わが国の障害者法定雇用率制度は重要な役割を果たしているが、福祉的就労の拡充も認識する必要がある。しかしながら両者は根拠法が異なるため、有効な政策によって統合化されておらず、就労機会は二分法的に分断されている。そこで両者を有効に結び付ける方法としていわゆる「みなし雇用」が考えられるが、その制度化の可能性について明確なエビデンスに基づく検証には至っていない。そのため、本研究では「みなし雇用」について、企業、福祉的就労事業所並びに対象となる障害者の意識等の観点から総合的に検証を行ない、現場でのシミュレーションも試行しながら統合の可能性と課題を理論的に提示するとともに、今後の制度・政策を展望する。
ニューロンゲノムの不安定化は記憶の不安定化をひき起こすか

Tecファミリーに属する非受容体型チロシンキナーゼであるショウジョウバエのBtk29Aはその変異によってトランスポゾンの転移を促すことが見出されている。トランスポゾンの転移はゲノム不安定化の主要因である。我々はBtk29A変異により雄の求愛記憶に障害がもたらされることを発見していた。このことはゲノム不安定性と記憶不安定性に相互関係があることを支持する。これらの過程におけるBtk29Aの作用機序を明らかとするために、我々はBtk29A変異の表現型を修飾する遺伝子のゲノムワイドスクリーニングを行った。我々は既に、Tec familyの非受容体型チロシンキナーゼ、Btk29Aの機能喪失が、雌の卵巣において生殖細胞を過剰に増殖させ、腫瘍を引き起こすことを明らかにしている。Btk29A機能喪失のこの作用は、卵巣のニッチにおいて、piwi遺伝子の転写レベルが低下することに起因する。PiwiはpiRNAを伴ってトランスポゾンからの転写物を切断したり、クロマチンの制御を通じ、トランスポゾンの活動を抑止することが知られている。従ってPiwiの減少を引き起こすBtk29A遺伝子機能喪失は、トランスポゾン抑制能の低下をもたらし、ひいてはゲノムの安定性を損なう推定される。そこで、Btk29A変異体について求愛条件付けパラダイムにより記憶を測定した。その結果、Btk29A変異体は記憶障害を示すことが明らかになった。ゲノム不安定化と記憶の不安定化の因果関係を検討するのが当初の目的であり、本年度の結果はトランスポゾン抑制能の低下が記憶障害を引き起こす可能性を示唆することから、おおむね順調に進捗したと考える。まず、ゲノム不安定化の主要因と目されているトランスポゾンの転移がBtk29A[ficP]ホモ接合体に於いて上昇している可能性を、組織レベルではgypsy-lacZ形質転換バエのレポーター発現により検討し、また分子レベルではZAM, DM412, mdg1トランスポゾンの転写物をRT-PCRによって測定することによって検討した。その結果、いずれもBtk29A[ficP]ホモ接合体に於いて有意に上昇しており、ゲノムの不安定化が確かめられた。一方で雄個体を用いて求愛記憶アッセイを行い、Btk29A[ficP]ホモ接合体で短期記憶が障害される反面、長期記憶は正常であるとの結果が得られた。今後は、Btk29Aがどのような分子機構によってpiwiの転写を制御するのか、またBtk29Aの機能欠損によって生じる記憶障害の原因を、全てpiwiの低下に帰することが可能なのか否か、慎重に検討を加える。総合生物
脊椎動物の正中線に見られる組織間相互作用と形態形成

脊椎動物個体発生の初期過程において、体の正中線に沿って存在する中軸組織は、後の形態形成にとって極めて重要な役割を担う。脊索及び中枢神経の前駆体である神経管が正中線に並び、その側方に将来の骨や筋肉を形成する体節中胚葉が位置する。これらの中軸組織及び沿軸組織は互いに作用しながらその後の複雑な形態形成を遂げていく。報告者は以前、このような正中線にみられる形態形成について、主に組織間相互作用のしくみに注目して研究を進め、その結果神経管とそれを覆う表皮との間に相互作用が存在することなどを見出してきた。本研究においてはこれらの研究をさらに発展させ、以下の成果を得た。1.神経管から表皮に及ぼす作用の分子実態。神経管から分泌されるシグナル分子BMP-4が表皮に働きかけ、その結果表皮におけるホメオボックス遺伝子Msx2の発現が誘導されることがわかった。このことは、本研究で新しく開発した、目的とする分子をあらかじめCOS細胞内に強制発現させ、次にこれらのCOS細胞をトリ胚内の神経管と体節の間に移植するという方法論を用いて明らかにされた。2.腹側領域におけるBMP-4の役割。上記のように神経管背側部において作用するBMP-4は、同時に体の腹側領域を形成する役割をも担っていることが明らかになった。BMP-4/COSを背側組織である体節内に移植すると、その部域が腹側組織である側板に変化した。これらのことは様々な分子マーカーを用いて明らかになった。またこれらの作用はBMP-4濃度依存的であった。これらのことから、BMP-4は神経管の最背側部及び体の腹側部において形態形成をコントロールしている分子であることがわかった。脊索は神経管の腹側及びからだ全体としては背側正中線に位置するが、脊索が産生する因子とBMP-4が互いに拮抗しあって形態形成をコントロールする可能性が考えられる。すべての脊椎動物において、中枢神経の前駆体である神経管は、個体初期発声過程において体の正中腺に沿ってその発声を進める。その際、神経管の背側、腹側はそれぞれ表皮と脊索に隣接し、これらの隣接組織が神経管のその後の形態形成を支配していることが、報告者を始め様々な研究室から報告されている。報告者はこれまでに、特に神経管背側領域と表皮との組織間相互作用について研究を進めてきた。本研究においては、これらの相互作用について、特にそのシグナル分子の探索に焦点を当てて研究を進展させ以下の成果を得た。2:神経管から表皮に対する相互作用をBMP-4により置き換えることができた。これまでの研究から、神経管を異所的に移植すると、移植部にMsx2遺伝子の発現が誘導されることがわかっている。そこでBMP-4を発現しているCOS細胞塊を、神経管移植の時と同時にトリ胚内に移植したところ、Msx2遺伝子の発現が誘導された。これらのことから、正常発生過程において、神経管背側部から分泌されたBMP-4が隣接する表皮に働きかけ、その後の正中線構造が構築される可能性が高いことがわかった。3:上記のように、体の中軸構造を構成する組織間にBMP-4が作用していることに加え、さらにBMP-4は体の最も腹側組織の形成に重要な役割を担っていることが明らかになった。

このことは、もともとBMP-4を発現しない体節中胚葉(背側)内にBMP-4を異所的に発現させると、体節はその後、腹側中胚葉として発生したことから示された。加えて、この背-腹転換は、BMP-4の濃度に依存することがわかった。これらのことからBMP-4は、体の最も背側に位置する背側正中線、及び最も腹側に位置する組織の形態形成を支配していることが明らかになった。今後はこれらの一見対極に位置する組織の形態形成のしくみの類似性について分子レベルで解析を進める予定である。脊椎動物個体発生の初期過程において、体の正中線に沿って存在する中軸組織は、後の形態形成にとって極めて重要な役割を担う。脊索及び中枢神経の前駆体である神経管が正中線に並び、その側方に将来の骨や筋肉を形成する体節中胚葉が位置する。これらの中軸組織及び沿軸組織は互いに作用しながらその後の複雑な形態形成を遂げていく。報告者は以前、このような正中線にみられる形態形成について、主に組織間相互作用のしくみに注目して研究を進め、その結果神経管とそれを覆う表皮との間に相互作用が存在することなどを見出してきた。本研究においてはこれらの研究をさらに発展させ、以下の成果を得た。1.神経管から表皮に及ぼす作用の分子実態。神経管から分泌されるシグナル分子BMP-4が表皮に働きかけ、その結果表皮におけるホメオボックス遺伝子Msx2の発現が誘導されることがわかった。このことは、本研究で新しく開発した、目的とする分子をあらかじめCOS細胞内に強制発現させ、次にこれらのCOS細胞をトリ胚内の神経管と体節の間に移植するという方法論を用いて明らかにされた。2.腹側領域におけるBMP-4の役割。上記のように神経管背側部において作用するBMP-4は、同時に体の腹側領域を形成する役割をも担っていることが明らかになった。BMP-4/COSを背側組織である体節内に移植すると、その部域が腹側組織である側板に変化した。これらのことは様々な分子マーカーを用いて明らかになった。またこれらの作用はBMP-4濃度依存的であった。これらのことから、BMP-4は神経管の最背側部及び体の腹側部において形態形成をコントロールしている分子であることがわかった。脊索は神経管の腹側及びからだ全体としては背側正中線に位置するが、脊索が産生する因子とBMP-4が互いに拮抗しあって形態形成をコントロールする可能性が考えられる。
線状ゲノム大腸菌の作製と解析

動植物のゲノムは線状であるのに対し、細菌のゲノムは一部の例外を除き環状である。その理由は分かっていない。この謎を明らかにするため、我々は本特定研究期間において、大腸菌の環状ゲノムの線状化に世界で初めて成功した。作成した線状ゲノムDNAの末端部分はヘアピン構造を有しており、これが末端部分を分解から防いでいる。面白いことに線状ゲノム大腸菌は、環状ゲノム株と同じように生育した。両者の諸性質の比較を行ったところ、環状ゲノムで必然的に生じる2量体ゲノム(線状ゲノムでは起こらない)を単量体に変換するdifと呼ばれるシステムは、予想通り線状ゲノム株では不要であった。一方、線状ゲノムの末端の位置によって生育速度が変化した。つまり複製開始点からの両腕が同じ長さの場合だと、環状ゲノム菌と同じ生育速度を示すが、両腕の長さの違いに比例して生育が悪くなり、極端に異なると菌は生存できなかった。一方、線状ゲノムの両末端は、分裂直後は細腹の両極に位置することが判明した。今後、環状から線状へのゲノムの変換の瞬間を動的に捉えることで、細菌ゲノムの全体構造の特性を明かにしたい。この線状ゲノム大腸菌を作成するには、大腸菌に感染する溶原化ファージのN15と呼ばれる溶原化ウイルスを利用した。このファージは大腸菌内で線状DNAの状態で溶原化する。以上の解析から、自然界においても、大腸菌に溶原化したN15ファージのゲノム線状化システムを介して線状ゲノムの大腸菌が生まれてもなんら不思議でないと推察された。真核生物は線状ゲノムを有し、一方原核生物は僅かな例外を除き、環状ゲノムを有する。この対称性の理由や後者の理由も不明である。後者を明らかにするためには、環状・線状の2様態を有する細菌を作成し、比較するのが一番有効な方法であろう。我々は、最も解析が進んだ細菌の1つである大腸菌の環状ゲノムの線状化に成功した。線状化は、大腸菌を宿主とする溶原化ファージN15を利用した。N15の溶原化ファージのゲノムは線状であることが知られており、その両末端はヘアピン構造を有する。この線状化には、ファージがコードするTelNタンパクと、TelNが作用して線状化末端を形成するtos配列が必要である。我々は、tos配列を、大腸菌環状ゲノムの複製開始点(oriC)の真向かいにあるdifサイトの近傍に挿入し、この株にtelN遺伝子を導入し発現させると、大腸菌の環状ゲノムが線状化することが判明した。両様態大腸菌を比較することで以下のことが判明した。(1)線状化ゲノム大腸菌は、環状ゲノム大腸菌と同じ増殖速度を有し、細胞の大きさや形も変化せず、核様体も殆ど変わらないこと、(2)DNAチップを用いた解析から、両様態ゲノムの大腸菌の遺伝子発現は、数ヶの遺伝子を除き同じであること、(3)線状ゲノムの複製は、環状ゲノムのそれと同じで、danA依存的にoriCから両方向に進行すること、(3)両株ゲノムのトポロジーの違いの有無をジャイレースとTopo IVの温度感受性変異を用いて比較したが、違いは無かった。(4)唯一の違いは、dif変異株の表現型であり、環状ゲノム株は細胞が長く伸び、増殖速度が低下するが、線状ゲノム株は野生株と変わらなかった。線状化ゲノム末端の局在性を調べたところ、環状化ゲノム菌で常に行動を共にしたtos両側の2点が、分裂直後に両末端に分離することが判明した。最後に、ゲノム上の様々な部位に末端を有する線状ゲノム菌を作成し調べたところ、oriCから両末端への距離が同じであれば環状ゲノム菌と同じ増殖速度を示すが、両末端への距離の違いに比例して、細胞の長さと増殖速度が増加し、極端になると生存できなかった。以上の解析から、自然界においても、大腸菌に溶原化したN15
変量効果モデルによるメタアナリシスにおけるモデル誤特定下での統計的推測

メタアナリシスとは,過去に行われた複数の臨床試験の結果を統合し,関心のある薬剤等の治療効果等の大きさを評価する研究手法である.統合効果の推定には,各試験の効果の真値が異なる事を考慮した,変量効果モデルがよく用いられ,モデルの仮定から乖離した場合の影響評価は非常に重要である.近年では,統合結果として平均治療効果の予測区間を示すことも重要視されているが,その構造から,予測区間はモデル誤特定の影響をより強く受けると考えられる.本研究では,単変量・多変量の変量効果モデルにおいて変量効果の分布を誤特定した場合の統合効果の推定に対する影響を評価し,誤特定の影響を受けにくい統計的推測手法について検討する.メタアナリシスとは,過去に行われた複数の臨床試験の結果を統合し,関心のある薬剤等の治療効果等の大きさを評価する研究手法である.統合効果の推定には,各試験の効果の真値が異なる事を考慮した,変量効果モデルがよく用いられ,モデルの仮定から乖離した場合の影響評価は非常に重要である.近年では,統合結果として平均治療効果の予測区間を示すことも重要視されているが,その構造から,予測区間はモデル誤特定の影響をより強く受けると考えられる.本研究では,単変量・多変量の変量効果モデルにおいて変量効果の分布を誤特定した場合の統合効果の推定に対する影響を評価し,誤特定の影響を受けにくい統計的推測手法について検討する.
哺乳運動に関わる神経回路網の発達について

ラットは胎生21日で産まれるが胎生17日頃から胎仔の顎運動が観察できる。この顎運動に関わる神経回路網はNMDA受容体、non-NMDA受容体が関与している。それらの拮抗薬を胎生期に投与され出生した新生仔ラットの、生後3週齢における捕食量はコントロール群2.3gに対しNMDA受容体拮抗薬投与群は1.0g、non-NMDA受容体拮抗薬投与群は0.9gであり、対照群より少なかった。胎生期の三叉神経運動核におけるシナプス関連タンパクの発現では胎生16日目から認めた。この時期に顎運動、哺乳運動の神経回路が形成されると推察できた。胎生17日にネンブタール腹腔内深麻酔下で母獣ラットを開腹し、胎仔手術を行った。羊膜を切開する前に26G注射針で羊水を吸引し、シリンジ内に保存した。ほぼ羊水が吸引できたところで羊膜を切開し胎仔の下顎と上顎とを実体顕微鏡下で縫合した。胎仔手術完了後、羊膜を縫合し、保存していた羊水を注射器で注入し母獣ラットの閉創行い手術を終了した。母獣ラットの攪醒、術後回復は問題なかったが死産の割合が多く認められた。また、出生が予定の21日より遅れることが多く、生まれた新生仔ラットの胎生期発達が悪く、行動学的な発達遅延も認められた。したがって生後新生仔ラットに深麻酔を導入することも困難であり脳幹内の神経活動の記録は出来ていない。また、組織学的解析(三叉神経運動核、三叉神経中脳路核、知覚核、顔面神経核、舌下神経核、孤束核)では浸漬固定で試みているが、凍結切片作成に難渋している現状である。今後は、胎仔手術の時期について再考する。出生までに胎生21日目で再度母獣ラットを開腹し胎児を摘出する2回法についても検討する。また、2回法の場合、1回目の胎仔手術の時期を早めて母胎内で胎仔の顎運動が発現する胎生16日目以前に行うことも検討する。さらに、神経生理学的解析が困難な場合には、生後の行動学的発達について、比較検討行うことも考慮している。神経回路網の形成、発達を検討していることから、母獣ラットにNMDA受容体の競合的拮抗薬を投与し解析することも検討する。胎生17日頃から胎仔の顎運動が観察でき(Narayanan et al 1971)、遊離脳幹標本からは神経生理学的にリズミカルな三叉神経活動が得られたこと(Ishihama et al 2003)から、この時期より以前から顎運動に関わる神経回路網が形成されていると考え、NMDA受容体、non-NMDA受容体拮抗薬を母獣ラットに投与し、新生仔ラットの生後発達について行動学的に調査した。NMDA受容体拮抗薬としてMK-801、non-NMDA受容体拮抗薬としてCNQXを妊娠14日目の母獣ラットに腹腔内注射で投与した。投与量、投与回数はそれぞれ0.5mg/kg、0.2mg/kgとし、12時間間隔で投与した。また、母獣ラットの体重増加も記録し、捕食状況と併せて各拮抗薬投与の継続を判断した。体重増加がみられない場合は拮抗薬の投与を中止した。行動学的評価項目は経時的体重変化、生後3週齢における捕食時間、生後6週齢における空間認知能力(モリスの水迷路)について調査した。24時間絶食後の30分間の捕食はコントロール群2.3gに対しMK-801投与群は1.0g、CNQX投与群は0.9gであった。また、空間認知能力はコントロール群に対し、MK-801投与群もCNQX投与群も劣る結果が得られた。胎仔の灌流固定が行えるようになり、胎生期の三叉神経運動核におけるシナプス関連タンパクは胎生16日から発現していたことが免疫組織学的調査でわかった。NMDA受容体のアンカープロテインであるPSD-95、AMPA受容体のアンカープロテインであるGRIP1、シナプス形成でみられるSAP97、SAP102について調査を行っている。それぞれの発現率を評価するため、ヘマトキシリン染色による対比染色でそれぞれのシナプス関連タンパクの陽性率を算出している(現在のところn数がまだ少ない)。

その結果、生後3週齢における24時間絶食後の30分間の捕食量はコントロール群2.3gに対しNMDA受容体拮抗薬であるMK-801投与群は1.0g、non-NMDA受容体拮抗薬CNQX投与群は0.9gであり、対照群より少なかった。拮抗薬投与による中枢の組織学的変化について調査する目的で、胎生期の三叉神経運動核におけるシナプス関連タンパクの発現について、免疫染色とヘマトキシリン染色による対比染色で陽性率を算出し調査した。方法は深麻酔下でラット胎児を母獣ラットから摘出し灌流固定を行い、三叉神経運動核を含む厚さ50μmの凍結連続切片標本を作成した。シナプス関連タンパクの1次抗体としてシナプス形成でみられるSAP102、SAP97、non-NMDA受容体であるAMPA受容体のアンカープロテインのGRIP、NMDA受容体のアンカープロテインであるPSD95を用いてABC法、AECにて可視化したのち三叉神経運動ニューロンにおける陽性率を胎生期別(E16、E18、E20)に求めた。GRIP、SAP97、SAP102はE16から三叉神経運動核に陽性ニューロンを認めた。E18での免疫染色陽性率は、GRIPは48%、SAP97は33%、SAP102は34%であった。PSD95陽性ニューロンは胎生期中には認められなかった。拮抗薬投与群との比較は現段階で拮抗薬投与群におけるn数が少なく評価できていない。
ヘリックス・ループ・ヘリックス型転写因子群による哺乳類の神経分化制御機構

哺乳動物の神経分化機構を明らかにする目的で、ヘリックス・ループ・ヘリックス(HLH)型転写因子群を同定し、神経分化における役割を解析してきた。我々は、今までに、(1)HLH型因子HES-1は、同じくHLH型の正の神経分化因子Mash-1に対してドミナント・ネガティブな作用を示し、神経分化を抑制すること、および(2)HLH型の正の神経分化因子の候補として新たにMATH因子群を同定したことを報告してきた。今回、さらにHES-1ノックアウトマウスの解析およびMATHについて発現解析を行ったので以下に報告する。HES-1ノックアウトマウスでは、胎生9.5日目頃から頭部神経管閉鎖不全がおこり、open brainになった。その後、神経細胞死がおこり、やがて無脳症に至った。HES-1ノックアウトマウスでは、Mash-1が正常よりも早く、しかも高レベルに発現しており、神経分化が早く進行していた。以上の結果から、HES-1欠損によりMash-1活性が強まり神経分化が正常よりも早く進行すること、おそらくそのために頭部神経管閉鎖不全がおこることが示唆された。同時に、網膜においても神経分化が早く進行しており、正常な層構造が維持できずに、異常なロゼット構造を形成した。従って、脳や網膜の形態形成には、HES-1のような神経分化抑制因子が非常に重要な役割を担っていることが示された。また、MATHの発現分布をしらべたところ、MATH-1は背側部に、MATH-2は大脳皮質部に強く発現しており、これらの領域の分化に密接に関与していることが示唆された。従って、哺乳動物の神経発生には、Mash-1、HES-1、MATHのようなHLH型因子群がバランスよく機能することが重要であるといえる。
炎症性サイトカインが嗅球内ドーパミン細胞に及ぼす影響の解析

パーキンソン病などの神経変性疾患においては、その発症原因について未だ明らかにされていないが、炎症性サイトカインの増加が発症原因の一つとして考えられている。さらにパーキンソン病では、ドーパミン細胞の変性・細胞死により種々の身体症状が現れるが、その初期症状として嗅覚異常や抑うつ状態が身体症状発現前から認められることが近年明らかとなってきた。一方、嗅覚伝達系の主要な部位である嗅球にはドーパミン細胞が存在し、嗅覚系において重要な機能を担っていると考えられる。このような背景から、lipopolysaccharide(LPS)を投与したマウスの嗅球を研究対象とし、炎症性サイトカインの嗅覚系に与える影響に関して詳細に検討を加え、神経変性疾患の病態解明の手掛かりとなることを期待し本研究課題を実施した。その結果、マウスへのLPS投与により嗅球内のTNFαおよびTNFαを介したアポトーシス誘導に関連する遺伝子発現が増加することを確認し、さらに嗅球の顆粒細胞層においてTUNEL染色陽性細胞が増加する結果を得た。また、TNFα受容体欠損マウスを用いて同様にLPSを投与したところ、TUNEL染色陽性細胞の増加は認められなかったことから、LPSによる嗅球内でのアポトーシス誘導には、TNFα受容体を介する刺激伝達系が必須のものとの結果を得た。このように、嗅球において増加した炎症性サイトカインにより細胞死が誘導されたことから、炎症性サイトカインが嗅覚系に何らかの影響を及ぼす可能性が示唆されたが、嗅球のドーパミン細胞に対する影響に関しては明らかな結果は得られていない。現在、LPSの長期間投与が嗅球のドパミン細胞へ及ぼす影響について、また嗅球の機能維持に必須となる脳室下帯周囲の神経幹細胞および細胞新生機構への炎症性サイトカインの影響に関して引き続き研究を行っている。パーキンソン病などの神経変性疾患においては炎症性サイトカインの増加が発症原因の一つとして考えられており、ドーパミン細胞の変性・細胞死により種々の身体症状が現れるが、その初期症状として嗅覚異常が身体症状発現前から認められることが多い。また、嗅覚伝達系の主要な部位である嗅球にはドーパミン神経が存在し、嗅覚系において重要な機能を担っていると考えられる。このような背景から、中枢神経系において増加した炎症性サイトカインの嗅覚系に与える影響を詳細に検討することにより、パーキンソン病などの神経変性疾患の病態解明の手掛かりとなることを期待し本研究を開始した。これまでの研究から、マウスへのLPS投与により嗅球内のアストロサイトがTNFαを産生し、また嗅球の顆粒細胞層においてTUNEL染色陽性細胞が増加する結果を得ている。そこで本年度には、まずアポトーシス誘導の原因がTNFαによるものか否かについて明らかにするため、TNFα受容体欠損マウスを用いて、LPS投与後のアポトーシス誘導に関連する遺伝子発現の解析とTUNEL染色によるアポトーシス細胞の検出を行った。その結果、TNFα受容体欠損マウスでは、遺伝子発現に関しては野生型マウスとほぼ同様の変動であったが、TNFαに起因するアポトーシスの実行過程において重要な役割を担うcaspase8遺伝子は、野生型マウスでは優位な発現上昇を示したものの、本マウスでは発現上昇が認められなかった。また、TUNEL染色でも、TNFα受容体欠損マウスではアポトーシス細胞の増加は認められなかった。このことから、LPS誘導による嗅球内でのアポトーシス誘導には、TNFαの増加が必須のものと考えられた。現在、LPS投与によるドーパミン細胞への影響についても検索を進め、嗅球の機能とTNFαの関連について詳細な検討を行っている。

パーキンソン病などの神経変性疾患においては炎症性サイトカインの増加が発症原因の一つとして考えられており、ドーパミン細胞の変性・細胞死により種々の身体症状が現れるが、その初期症状として嗅覚異常が身体症状発現前から認められることが多い。また、嗅覚伝達系の主要な部位である嗅球にはドーパミン神経が存在し、嗅覚系において重要な機能を担っていると考えられる。このような背景から、中枢神経系において増加した炎症性サイトカインの嗅覚系に与える影響を詳細に検討することにより、パーキンソン病などの神経変性疾患の病態解明の手掛かりとなることを期待し本研究を開始した。これまでの研究から、マウスへのLPS投与により嗅球内のアストロサイトがTNFαを産生し、また嗅球の顆粒細胞層においてTUNEL染色陽性細胞が増加する結果を得た。さらに、TNFα受容体欠損マウスを用いた結果、TNFα受容体欠損マウスではアポトーシス細胞の増加は認められなかったことから、LPSによる嗅球内でのアポトーシス誘導には、TNFα受容体を介する刺激伝達系が必須のものとの結果を得ている。当該年度においては、嗅球の機能維持に必須となる脳室下帯周囲の神経幹細胞および細胞新生機構に対する炎症性サイトカインの影響を検討することとし、細胞死の誘導・細胞増殖能・細胞の移動度に関して検討を開始した。その結果、脳室下帯周囲においてもLPSの投与により嗅球同様の変化が起こっていることが明らかになりつつあり、現在炎症性サイトカインが嗅覚系に与える影響について当該部位を対象として引き続き検討を行っている。
超伝導機器内の漏れ磁束局部分布とクエンチ電流異常低下の相関性

超伝導電力機器のクエンチ電流値は,超伝導線が短尺で直線状態にある場合の値より大きく低下している.その原因の一つとして,機器の自己磁界に着目し,超伝導線が経験する自己被回の方向および大きさについて検討した.・超伝導流器の試作器を対象として,ビオサバ-ルの法則による計算および磁束密度計による測定を行った.両者において得られた磁束密度はその大きさおよび方向の両面でほぼ一致し,巻線のほとんどの部分で超伝導線に対して垂直方向の磁界となるが,層と層とのわたりの部分では長さ方向の磁界が印加されることが分かった.・機器の自己磁界が超伝導線のクエンチ電流値に及ぼす影響を検討するために,使用している超伝導線の短尺直線状態(150mm)でのクエンチ電流値の磁界依存性を実測した.通電電流に対して同一方向,逆方向および垂直方向に磁界を印加してクエンチ電流値を測定した.・同一方向磁界の場合,クエンチ電流値は印加磁束密度0.1T当たり100Aの割合で低下している.垂直方向の場合もクエンチ電流値は低下しているが,その低下割合は0.1T当たり40Aであり,同一方向よりも小さい.また,逆方向の場合は,印加磁界によらずほぼ一定である.・自己磁界分布解析から得られた超伝導限流器の負荷直線と超伝導撚線のクエンチ電流の磁界依存性とを比較したところ,超伝導撚線に長さ方向の磁界がかかわるわたりの部分において,クエンチ電流値が最も低下しており,そこが弱点となってクエンチが発生する可能性を指摘できた.超伝導電力機器のクエンチ電流値は,超伝導線が短尺で直線状態にある場合の値より大きく低下している.その原因の一つとして,機器の自己磁界に着目し,超伝導線が経験する自己被回の方向および大きさについて検討した.・超伝導流器の試作器を対象として,ビオサバ-ルの法則による計算および磁束密度計による測定を行った.両者において得られた磁束密度はその大きさおよび方向の両面でほぼ一致し,巻線のほとんどの部分で超伝導線に対して垂直方向の磁界となるが,層と層とのわたりの部分では長さ方向の磁界が印加されることが分かった.・機器の自己磁界が超伝導線のクエンチ電流値に及ぼす影響を検討するために,使用している超伝導線の短尺直線状態(150mm)でのクエンチ電流値の磁界依存性を実測した.通電電流に対して同一方向,逆方向および垂直方向に磁界を印加してクエンチ電流値を測定した.・同一方向磁界の場合,クエンチ電流値は印加磁束密度0.1T当たり100Aの割合で低下している.垂直方向の場合もクエンチ電流値は低下しているが,その低下割合は0.1T当たり40Aであり,同一方向よりも小さい.また,逆方向の場合は,印加磁界によらずほぼ一定である.・自己磁界分布解析から得られた超伝導限流器の負荷直線と超伝導撚線のクエンチ電流の磁界依存性とを比較したところ,超伝導撚線に長さ方向の磁界がかかわるわたりの部分において,クエンチ電流値が最も低下しており,そこが弱点となってクエンチが発生する可能性を指摘できた.
精神障害者の地域ケア・システムについて

本研究は、精神障害者福祉の確立のための基礎研究として、主に、地域ケア・システムを体系付けることが研究の目的である。研究方法は、社会福祉の調査研究と事例研究とに分けて(1)居住システムの構想では救護施設全国実態調査(2)地域作業所を地域のコアとするシステムの構想では神奈川県内の作業所調査(主に、利用者実態調査)(3)当事者支援システムとしての当事者組織調査(4)就労援助システムとしての職親調査(5)住民による支援システムとしてのボランティア活動調査とその育成事例分析等を総合的に検討する方法をとった。なお、各々の調査研究は協力団体との研究協力の方式によっている。研究結果を研究方法に即して述べると【○!1】救援施設では精神障害者に入所率が高く医療・看護と個別援助の強化を必要とする【○!2】地域作業所では利用者の地域生活促進のために多様な機能が求められ援助者の人材確保と運営基盤の確立が急務である【○!3】就労では職親制度が鍵システムとなり障害者の就労援助機能を高めるための制度強化を要する【○!4】患者会では当事者相互の支援と交流機能が期待され当事者組織への支援ネットワ-クが重要である【○!5】住民による地域のネットワ-キングの主体者である精神保健ボランティアの機能はより重要であり地域の諸活動をつなぐ役割が期待されることなどが導き出せた。現在の法・制度のシステムを危急に改善すべき点は、障害者の生活条件の確立とともに、自己決定の充分なる保障と社会参加の機会を促進するための諸条件を整えることである。その場合、障害者が地域社会での生活を成立させるための条件を整えて地域ケア・システムを障害者の地域生活関係の諸場面での相互作用を通じて同じ住民としてサポ-ト(支持・支援)されるネットワ-キングの形成を促すことが最重要となる。以上をふまえて、地域ケアシステムの基本的枠組の体系を構想した試案を提示することができた。本研究の視点は,精神障害者福祉の確立のための基礎研究として,主に,精神障害者の地域ケアがいかなるシステムによって体系づけられるかを研究課題の中心にすえている.そこで,次の7点の地域ケアのシステム化を構想しながら研究を継続している. (A)精神障害者のための居住システム. (B)地域拠点としての作業所をコアとするユニット・システム. (C)セルフ・ヘルプ・グループ活動の支持システム. (D)ボランティア育成活動とビューロー・システム. (E)地域生活上の危機介入と代弁組織システム. (F)職親および雇用制度システム. (G)

社会保障制度と地域ケア・システムとのリンケージを柱にした. (A)の居住システム(ホームレス問題)は,生活保護施設(救護施設)を中心にした調査研究をすすめ,次年度,全国の施設調査を実施する.(B)地域作業所をコアとするシステムは,神奈川県の全作業所調査を実施して,利用者の生活調査および作業所運営と地域とのかかわりについての調査を行い,研究協力者とともに集計・分析中である.(C)は(B)と同一地域の患者会を活動事例として分析しつつ,当事者が求める支持システム(今年度は情報活用システム)を構想・検討中である. (D)ボランティア育成研究(6年間の実績)をふまえて,ビューロー機能の解明と各活動の組織化の方案や具体的課題をまとめつつある.(E)は我が国に導入をはかるためのモデルとして,米国などの資料から,実践可能性をさぐるべく,システム化の構想を検討中である.(F)は職親制度を鍵システムととらえ,各自治体動向を整理して問題点と課題を分析している. (G)は全体の構想を求めるため, (A)から(F)の各システムの構想が明確化された段階で試案を提示するにとどめる.以上, 7つの柱は,未だ研究継続中であって,実証的資料の分析を含めて次年度その成果を報告する.本研究は、精神障害者福祉の確立のための基礎研究として、主に、地域ケア・システムを体系付つけることが研究の目的である。研究結果を研究計画に即して述べると、1.救護施設では、全国的動向をみると精神障害者の入所率が高く医療・看護と個別援助活動の強化および地域援助活動が求められ、地域に資源化された福祉施設を中心としたケア・システムが必要である。2.作業所では利用者の地域生活の促進のために多様な機能が求められている。援助者の人材確保と運営基盤の確立が急務であり、地域ケアの中核としての機能強化と障害者の生活圏内での諸サービスの有機的連携化が必要である。3.患者会では当事者相互の支持と地域交流活動の組織化や各セルフ・ヘルプ・グループの連携と活性化が期待され、かつ、当事者活動への支持ネット・ワークが重要である。4.地域住民による支持システムとしての精神保健ボランティアの育成の促進事業は、地域活動領域の拡大とその導入方法の開発によって重要な機能を持ち得る。住民参加は、最も困難である偏見・差別の解消に役立っていることが証明された。5.職親制度を鍵システムとする時、現在の制度では就労促進のため〓は極めて不充分であることなどが研究結果の内容として提示できる。以上の結果を総括すれば、現在の法・制度システム(ハード・システム)を危急に改善すべき点は障害者の自己決定の充分なる保障と社会参加の機会を促進するための条件を整えることである。その場合、障害者が地域社会での生活を成立させるための地域ケアシステム(ソフト・システム)を障害者の生活関係の諸場面での相互作用を通じてサポートするネット・ワークを形成することがなによりも重要であることが導き出された。したがって、各々のシステムの有機的結合の具現化を計るための方策が実践的研究法によって開発されなければならない。
山間地域における介護サービス提供者と住民の実証的研究 -山間地域介護報酬加算補助金制度への課題-

S市の山間地域におけるサービス提供者の介護サービスに対する意識に関して調査した結果、以下のことが明らかとなった。1.補助金制度を今回の調査以前からの周知と山間地域への訪問の有無では有意な差が見られた(p<.05)。補助金制度について周知していた事業所の方が、山間地への訪問へ行っている件数が多く、補助金制度について周知していなかった事業所の方が、山間地への訪問へ行っている件数が少ない。2.山間地域への訪問サービスに対する不安要因は、距離、積雪時の対応、冬季の凍結、など、山間地域の地形、天候による特徴が表出した。3.不安要因を4項目に分類した時、もっとも不安に思うことは「季節天候問題」であった。4.「連携の問題」は有意な差を認め(p<.05)、実際に訪問している事業所は、訪問していない事業所よりも山間地域への訪問に対し不安が強い。5.山間地域への訪問サービスの提供は、不安要因があるために消極的である傾向が見られた。以上より、山間地域におけるサービスの提供を考えていく時には事業者はさまざまな不安要因を持っており、季節・天候問題について考慮したうえで、制度を作っていく必要性があることが示唆された。本年度の研究では、訪問サービスを提供する事業者が、山間地域において訪問サービスの提供をする際の不安要因について明らかにし、今後の「s市山間地域介護報酬加算補助金」制度の課題を検討した。方法は静岡市で訪問サービスを提供している全71事業所に、調査用紙を郵送し、返送を依頼した。結果、50事業所から有効回答を得た(回収率70.4%)。サービス提供事業者が山間地へ訪問することに対して不安要因のある項目を「非常に不安に思う」「ある程度不安に思う」「全く不安に思わない」「考えたことがない」の4段階で評価した。その結果「非常に不安に思う」と答えた項目で高い割合を示したのは、距離が遠すぎる(57.1%)、積雪時の対応ができない(50.0%)、冬季の凍結が恐い(50.0%)、職員の確保が難しい(42.9%)であった。「全く不安がない」と答えた項目で高い割合を示したものは、山間地域の利用者の情報が得られないため事業計画が立てられない(61.2%)、採算が合わないため(57.1%)であった。各質問項目を交通事情、季節・天候問題、連携の問題、経済面の問題の4つの問題に分類した時、もっとも不安に思うことは「季節・天候問題」(47.0%)だった。山間地域の訪問の有無により不安のある、なしに関しては有意な差があった(P<.05)。また交通事情、季節・天候問題、経済面の問題に関しては有意差を認めなかったが、「連携の問題」は有意な差を認めた(p<.05)。これらの結果より「静岡市山間地域介護報酬加算補助金」制度の利用など経済面だけのサポートではなく「季節・天候問題」や「連携の問題」を考えていく必要がある。また、現在山間地域において訪問サーピスを提供していない事業者は「連携の問題」について不安を感じていることから、今後はサービスを提供している事業者側の意見をまとめ、教育していくことが必要である。
感染症予防教育に関する研究-麻疹等の健康教育と第4期麻疹風疹混合予防接種率-

我が国では麻疹ゼロを目指しているが未だ根絶されておらず、予防接種の理解が求められている。2012年は2008年から5年間の時限措置である高校3年生を対象とした第4期予防接種が最終年度を迎え、S高校の2008年から4年間の第4期予防接種歴と感染症に関する教育との関連第1期予防接種歴と第4期予防接種歴について解析することを目的とした。2008年および2010年にG県のS高校の生徒1,155人を調査対象として予防接種歴調査を行った。2008年から4年間の第4期接種該当者は915人であり、第4期予防接種歴について調査した。また、感染症に関する教育を行い、教育前後にアンケート調査を実施し、第4期予防接種歴と感染症に関する教育実施前後の相関、第1期接種歴と第4期接種歴の相関について分析し、Pearsonのカイ2乗検定を用い検定を行った。S高校の生徒1,155人の第1期接種歴は、1回接種者1,018人(88.1%)、不明者9人(0.8%)、未接種者128人(11.1%)であった。第4期接種者は2012年3月までの対象者915人中563人(50.6%)であった。その中で、第1期接種において1回接種者の割合は90.1%(507/563人)、不明者0.2%(1/563人)、第1期未接種者97%(55/563人)であった。第1期未接種者及び不明者は第4期接種率が低く有意な差がみられた(P<0.05)。本研究における高校3年生の第4期接種率は、2008年度S高校5a2、G県8a8、全国77.3%、2009年度68.7、79.5、77.0%、2010年度91.0、82.9、78.9%、2011年度85.1、76.8、62.5%であり、S高校は、2010年、2011年は県、全国平均よりも高い接種率であった。「感染と免疫の基礎知識1を基に作成した5つの質問について、教育効果を調べたところ、第4期接種群では教育後に「知っている」と回答した割合は教育前において増加し、すべての項目で有意差がみられた(P<0.0001)。また、第4期接種率向上に向けた取り組みを通して、第4期接種の接種者と未接種者では、接種者においては第1期接種においても接種しており、未接種者においては第1期接種においても未接種である人の割合が高く有意差がみられた。