hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
食品の微生物制御へのモノクロ-ナル抗体の応用について

gel10にカップリングして、抗体吸着カラムを作製し、このカラムに粗ET-D〔培養上清からSP-Sephadex C-25クロマトグラフィー(バッチ法)で部分精製したもの〕をアプライ後、0.15M NaCl加0.1M酢酸、pH2.3で毒素を溶出した。1回の操作によりET-D450μg(毒素の回収率は76%)を得ることができ、また精製毒素の高純度(SDS-PAGEおよびゲル内沈降反応で一本のバンドを形成)であることが証明された。それ故、本方法によるET分離・精製法は、操作も簡易で、回収率も高く有効であることがわかった。2.セレウスの菌下痢原性毒素に対するMCA(3種)を作製した。これらのMCAは、毒素の反応性、親和性が各々異なっていた。また本抗体を用いるイムノアフィニティーククロマトグラフィーによる毒素の精製は、回収率が2025%とブドウ球菌ETに比べ低かった。この原因として抗体吸着樹脂からの毒素が十分に溶出されず、また溶出時に失活が起こると推察され、毒素溶出に用いるバッファーの選択が重要であると考えられた。食中毒の起因物質であるブドウ球菌エンテロトキシン(SE)に対して作製したモノクロ-ナ抗体(MAb A-111、-211:ET-Aのみ反応、MAb AE-32、-37、-53:ET-AとEの両方、MAb E0142:ET-Eのみ反応)およびセレウス菌下痢原性毒素(エンテロトキシン)に対して作製したMAb(B-10、D-5、H-1)を用いて毒素の抗原解析、検出法および毒素の精製法について検討を行った。得られた成績は以下の通りである。1.精製SEAおよびEを各々タンパク分解酵素(パパインおよびプロテア-ゼV_8各5μg)で処理した結果、パパイン処理により3つのフラグメント(FragI、II、およびIII)に分かれ、このうちSEAについてはFragIに対しては全てのMAbがFragIIに対しては一部のMAb(A-211、AE-32、-37)が反応を示した。しかし、FragIIIにはいずれのMAbも反応しなかった。同様にSEEではFragIにはMAb(AE-37、E-142)が反応したが、II、IIIには全く反応しなかった。他方V_3酵素処理ではSEAおよびEとも5つのFragに分かれ、SEAのFragI-IIIには全てのMAbが、FragIV、Vには、MAb(AE-32、-37、-53)が反応した。同様にSEEは、FragI-IIIにはMAb E-142が、FragI-VにはMAb AE-37が反応した。これらSEいずれのFragは数時間処理すると低分子のFragに分解した。2.MAbを用いるサンドイッチELISAについて、ポリスチレンプレ-トに吸着させるMAb(吸着MAb)とMAbに酵素を標識した標識抗体(標識MAb)の場合について検討した結果、吸着MAb A-211と標識MAbL A-111^<+PO>および吸着MAb A-111と標識MAb AE-32^<+PO>の組合せによりET-A 1ng/mlが検出できた。また、プレ-トに吸着させるMAb濃度としては10-20μg/mlを用いて行うことが有効であることがわかった。3.セレウス菌エンテロトキシン(BCET)に対するMAbを用いるImmunoaffinity chromatographyによるET精製法について検討した。BCETに対する各MAbの毒素の吸着、および回収率には大きな差が見られ、MAb B-10(32-41%)、D-8(16-32%)、H-1(1.3%以下)であった。
EGFR遺伝子変異陰性肺癌におけるエルロチニブの効果予測因子の検討

EGFR遺伝子変異陰性の進行再発非小細胞肺癌に対するエルロチニブの有効性安全性の第II相試験に登録された患者の腫瘍を用いて、エルロチニブの効果予測因子となる遺伝子異常を検討した。c-Metの遺伝子増幅は56例で解析可能であり、c-Met遺伝子増幅陰性症例でエルロチニブの無増悪生存期間が長い傾向を認めた。主要な遺伝子変異15を含むパネルを用いた次世代シークエンスを17例で実施し、TP53遺伝子変異を10例で認めたがエルロチニブの効果と関連は認めなかった。本解析では多くの遺伝子変異解析でlow coverageをで認め腫瘍のDNAの質の低下が問題となり次世代シークエンスの結果に影響をもたらした。EGFRチロシンキナーゼであるエルロチニブは、EGFR遺伝子変異の非小細胞肺癌に対して約80%の高い奏効率を示すが、EGFR遺伝子変異が陰性の患者に対しても一定の奏効率(約10%)を認める。EGFR遺伝子変異が陰性でもエルロチニブの奏効する患者群を抽出するためのバイオマーカーを同定するために本研究を立案した。EGFR遺伝子を有さないがエルロチニブに感受性を示す肺癌細胞株を次世代シークエンスで解析し、薬剤感受性と関連する遺伝子異常を同定する。申請者らが既に実施したエルロチニブの効果を検討する臨床試験の付随研究で使用した腫瘍細胞から抽出し二次利用目的に保存したDNAを用いて、基礎研究で同定した遺伝子異常が臨床上のエルロチニブの効果予測因子となるか検証する。次世代シークエンスにより全ゲノム解析は費用および腫瘍由来DNAの残量より困難と判断したため、先行してエルロチニブの効果を検討する臨床試験の腫瘍組織を用いて有力なoncogeneの遺伝子増幅を先行して解析した。EGFR遺伝子増幅、c-Met遺伝子増幅、K-ras遺伝子変異について測定し、臨床効果との関連を解析した。EGFR遺伝子変異はCappuzzoらの定義により判断し57例中20例で増幅を認めた。c-Met遺伝子増幅はコピー数4以上を増幅ありと判断し56例中11例で増幅を認めた。K-ras遺伝子変異は52例中12例で陽性であった。これらのバイオマーカーではc-Met遺伝子増幅陰性群でエルロチニブの病勢制御率が高く、無増悪生存期間が長い傾向を認めた。次世代シークエンスにより全ゲノム解析は費用および腫瘍由来DNAの残量より困難と判断したため先行してエルロチニブの効果を検討した臨床試験の腫瘍組織を用いて有力なoncogeneの遺伝子変異、増幅を解析した。EGFR遺伝子増幅、c-Met遺伝子増幅、K-ras遺伝子変異について測定し臨床効果との相関を解析した。EGFR遺伝子は57例中20例で増幅を認め、c-Met遺伝子は56例中11例で増幅を認めた。これらのバイオマーカーでは、c-Metの遺伝子増幅がない群でエルロチニブの病勢制御率が高く、無増悪生存期間が長い傾向を認めた。腫瘍関連の遺伝子を集めたターゲットパネルを用いてパイロット研究としてDNA量が豊富にある症例で次世代シークエンスを行い変異解析を行っている。次世代シークエンスによる全ゲノムシークエンスが実施困難であり先行して臨床試験で二次利用目的に保存した腫瘍組織を用いてバイオマーカーを行った。パイロット研究としてターゲットパネルを用いた次世代シークエンスを行っているが、変異の結果解析に難渋している。EGFRチロシンキナーゼ阻害薬であるエルロチニブは、EGFR遺伝子変異陽性の非小細胞肺癌に対して高い奏効率を示すが、EGFR遺伝子変異が陰性の患者に対しても一定の奏効率(約10%)を示す。エルロチニブが奏効するEGFR遺伝子変異陰性の患者群を選別するためのバイオマーカーを同定するために本研究を立案した。申請者らが実施したEGFR遺伝子変異陰性の進行・再発非小細胞肺癌に対するエルロチニブの有効性および安全性の検討(第II相試験)に参加した患者の腫瘍組織を用いた、先行して主要ながん遺伝子であるEGFR遺伝子増幅, c-Met遺伝子増幅, K-ras遺伝子を測定しエルロチニブの臨床効果との関連を解析した。EGFR遺伝子変異は解析可能であった57例中20例で増幅を認め、c-Metは56例中11例で増幅を認めた。c-Met遺伝子増幅陰性群でエルロチニブの病勢制御率が高く、無増悪生存期間は長い傾向を認めた。次に次世代シークエンスによる解析を行った。

全ゲノム解析は腫瘍より抽出し保存されたDNAの残量より実施不能であったため、肺癌関連の15の遺伝子(AKT1, GNA11, NRAS, BRAF, GNAQ, PDGFRA, EGFR, KIT, PIK3CA, ERBB2, KRAS, RET, FOXL2, MET, TP53)のターゲットパネル(TruSight Tumor 15)による解析を行った。次世代シークエンスによる解析は17例のみで可能であった。遺伝子変異はTP53のみで10例で認めた。先行して行ったdirect sequenceでは次世代シークエンスを行なった17例中3例でK-RAS遺伝子変異を認めていたが次世代シークエンスでは検出されなかった。TP53遺伝子変異とエルロチニブの効果に相関は認められなかった。EGFR遺伝子変異陰性の進行再発非小細胞肺癌に対するエルロチニブの有効性安全性の第II相試験に登録された患者の腫瘍を用いて、エルロチニブの効果予測因子となる遺伝子異常を検討した。c-Metの遺伝子増幅は56例で解析可能であり、c-Met遺伝子増幅陰性症例でエルロチニブの無増悪生存期間が長い傾向を認めた。主要な遺伝子変異15を含むパネルを用いた次世代シークエンスを17例で実施し、TP53遺伝子変異を10例で認めたがエルロチニブの効果と関連は認めなかった。本解析では多くの遺伝子変異解析でlow coverageをで認め腫瘍のDNAの質の低下が問題となり次世代シークエンスの結果に影響をもたらした。次世代シークエンスによる全ゲノムシークエンスが費用面から困難であったため、臨床試験の腫瘍組織を用いたバイオマーカー解析を先行して行った。平成27年度には細胞株および腫瘍組織を用いた次世代シークエンスによる解析が行う予定である。臨床試験に登録された症例の腫瘍組織から抽出したDNAが利用可能であったものが48例であった。4.3ng270.5ngであった。残量より29症例でのターゲットパネルを用いた次世代シークエンスを予定している。エルロチニブ奏効例と関連のある変異を抽出できれば基礎実験での検証を予定している。肺癌先行して行った腫瘍組織のバイオマーカー解析からはc-Metと関連するシグナル経路がエルロチニブの効果と関連することが示された。今後、基礎実験として、エルロチニブに対し中等度感受性細胞株および初期耐性細胞株に対し次世代シークエンサーを用いて遺伝子異常を解析する。基礎研究で同定された遺伝子異常を臨床試験「EGFR遺伝子変異陰性の進行再発非小細胞肺癌に対するエルロチニブの有効性を検討する第II相試験」において収集された腫瘍組織のDNAを用いて行う。同定された遺伝子異常が、臨床試験で評価されたエルロチニブの抗腫瘍効果および生存期間の効果予測因子としての有用か検証する。
ケイ酸施用による干ばつ条件下での子実・果実生産維持に関する研究

ケイ素は,植物の様々なストレスへの耐性に寄与する.本研究では,ケイ酸施肥が,干ばつ下での作物の収量保持に役立つ可能性を考え,ケイ酸吸収能を持つキュウリやダイズで検討した.キュウリでは,ケイ酸施肥により,土壌乾燥条件下での果実の生存率が保持され,収量に寄与することが示された.一方,ダイズにおいては,効果が認められなかった.キュウリでは果実表面のケイ素を多量に含むブルームという白い粉状の構造が関与していると考えられる.ケイ素は,植物の様々なストレスへの耐性に寄与する.本研究では,ケイ酸施肥が,干ばつ下での作物の収量保持に役立つ可能性を考え,ケイ酸吸収能を持つキュウリやダイズで検討した.キュウリでは,ケイ酸施肥により,土壌乾燥条件下での果実の生存率が保持され,収量に寄与することが示された.一方,ダイズにおいては,効果が認められなかった.キュウリでは果実表面のケイ素を多量に含むブルームという白い粉状の構造が関与していると考えられる.キュウリの幼果がその表面にケイ素を多く蓄積した構造を持つことから,キュウリに利用可能なケイ酸の多少力弐,キュウリの着果から肥大にいたる過程での果実の乾燥ストレス耐性に影響するという仮説を立てポット試験を行った.あわせて,黄表面の毛にケイ素が蓄積するダイズについても,同様の検討をした。具体的には,ビニールハウスで,ダイズとキュウリをポット栽培し,それぞれの開花開始期から灌水量を減らして2水準の土壌乾燥ストレスを加えた.灌水には脱イオン水を用い,対照区(脱イオン水)とケイ酸施肥区(脱イオン水にケイ酸500ppmを添加)の2区を設けた.キュウリは,8月下旬からの1ヶ月間に着果した雌花を計数し,後日,収穫に至った果実の割合(生存率).と新鮮重を調査した.ダイズについては,収穫期に黄数と黄乾物重を計測した.その結果,ダイズにおいては,今回の実験では,葵数・黄重ともに,ケイ酸施用による有意な差異は認められなかった.キュウリの着果数は,土壌乾燥が厳しくなると大きく減少したが,ケイ酸施肥の有無による差異はみられなかった.次に,着果した内の収穫に至った果実の数は,中程度の土壌乾燥処理区ではケイ酸施肥した区のほうが大きく,乾燥下で幼果が収穫に至るまで生存することにケイ酸が寄与する可能性が示唆された.ただし,強い土壌乾燥ストレス区では,有意な差異がみられなかった.今回の試験では,ダイズ・キュウリともに,供試したポットが小さく当初の想定以上に強い極端な乾燥がかかった.次年度では,これらの問題点を改善して追試験を行い,検証を続ける予定である.環境型の低真空走査電子顕微鏡に取り付けたEDX型X線マイクロアナライザーによる元素分析により、キュウリの幼果にみられるブルーム(果粉)には、乾物重換算で10-15%程度の高濃度のケイ素が含まれていることが確認された。同様の分析で、ダイズの幼莢表面の毛には2%程度のケイ素が含まれていた。同じマメ科植物であっても、ササゲなどではケイ素の蓄積が認められなかった。キュウリとダイズにおけるケイ素蓄積量の差異は、キュウリの方がケイ酸施肥による乾燥下での着果数の増加が明瞭であったことと関連している可能性がある。また、蛍光顕微鏡による観察でも、キュウリの葉や幼果の表面における局所的なケイ素の蓄積は、UV光の照射によって生じる自家蛍光で、比較的容易に判別できた。キュウリ以外にも、ウリ科のスイカ・カボチャ・ユウガオなどの葉では、葉毛におけるケイ素蓄積が明瞭であったが、葉毛のどの部位に蓄積するかは、種によってそれぞれの特徴がみられた。また、キュウリ以外には、キュウリのブルームのような、果実表面におけるケイ素の多い構造はみられなかった。キュウリは、台木のカボチャ品種によって、ブルーム形成の程度が大きく異なることから、これらカボチャ台木の根では、品種によってケイ酸トランスポーターの有無が異なることが推測された。ケイ酸施肥によるキュウリの耐乾性向上の効果は、ケイ酸吸収型の台木を用いた場合にやや大きい傾向がみられたが、次年度の追試による確認が必要である。キュウリは,果実形成の初期から果皮の表面にブルームを形成するが,低真空走査電子顕微鏡(ESEM)に装着したEDX型のX線微量分析装置を用いた元素解析で,このブルーム粒子の乾物重量の10-20%をケイ素が占めていることを明らかにした.さらに,ポット栽培のキュウリで,ケイ酸肥料の施用により,灌水を制限した土壌乾燥条件下での雌花の結実率・収穫までの生存率が向上することを再確認した.近年では,ブルームのないキュウリが国内市場で好まれるため,ブルーム形成を抑制するカボチャ台木品種(通称,ブルームレス台木)が良く用いられている。

こうした台木によるブルーム形成能の違いの理由を検討するため,カボチャでケイ酸が蓄積しやすい葉毛(トリコーム)に着目して,ケイ素濃度をX線微量分析装置で測定したところ,ブルームレス台木の品種では,ケイ素が蓄積してないことが明らかとなった.すなわち,ブルームレス台木のカボチャ品種は,根のケイ酸トランスポートターが欠損している可能性が高く,今後,ブルームレス台木品種と通常の品種との交配集団を用いることで,ウリ科のケイ酸トランスポートターについての遺伝学的な解明が容易になることが期待される.また今回調査した品種群では,ブルームレス台木のカボチャ品種は,いずれも,ブルームを形成する台木品種に較べて初期生育が遅かったことから,ウリ科作物においては,ケイ酸の吸収利用が,茎葉部の生育にも影響している可能性が示唆された.一方,莢にケイ酸質の密毛を形成するダイズについても,土壌乾燥条件下でのケイ酸施肥による収量関連形質の変化を検討したが,有意な効果は認められなかった.
酸化チタン光触媒表面の不純物に由来する光励起キャリアの動的挙動の解明

本研究は理論的及び実験的な観点から、酸化チタンおよびFeドープ酸化チタンの紫外光および可視光下での光誘起キャリアの動的挙動を解明するとともに、光触媒反応が起こる際のドーパントの役割について検証する。1.酸化チタン微粒子の表面および内部に存在する再結合中心、および表面に存在する補足中心と光触媒活性との相関について、コンピューターシミューレションにより理論考察を行った。特に、酸化チタンナノチューブのケースでは拡散長が短いために、光触媒活性が向上することを理論的に明らかにした。さらに実験結果との比較からもそれが支持されることを示した。2.Feドープ酸化チタン光触媒の合成と光触媒活性について検討した。Feのドーピングにより光触媒活性が向上することがわかった。しかし、ドーピング量が過剰の場合には、逆に光触媒活性が減少することも明らかになった。したがって、Feのドーピングは適切な量が望ましいことを示した。3.階層構造を有するメソポア酸化チタン微粒子の合成とその生成メカニズムについて明らかにした。該材料はエレクトロスピニング法を用いて微粒子を作製し、さらに水熱法によって処理することでメソポアが生成した。エレクトロスピニング法の条件を変化させることで微粒子のサイズを制御できることが明らかになった。またメソポアは水熱法の反応条件によって細孔径や細孔体積が変化することを見出した。さらに光触媒活性についても調べた結果、メソポアを有することで光触媒活性が向上することが明らかになった。計画した内容については達成し、さらに発展的な内容も実行できたため。今後も研究計画に従い、また研究を進めていく中で新しく見つかった興味深い結果についてはそれを発展させていく予定である。本研究は理論的及び実験的な観点から、酸化チタンおよびFeドーブ酸化チタンの紫外光および可視光下での光誘起キャリアの動的挙動を解明するとともに、光触媒反応が起こる際のドーパントの役割について検証する。その結果、以下について明らかになった。a)補足中心単独では光職場雨の量子効率が向上しない。b)ホール生成効率の上昇と共に、表面上における再結合の確率が減少する。ただし、内部の再結合は常に一定。c)欠陥の濃度の上昇と共に、表面における再結合の確立が上昇する。d)拡散長の増加と共に、表面および内部の再結合の確立が急激に減少する。上記の結果を踏まえて、光誘起キャリアの生成、輸送、再結合および界面での移動を包括的に考慮し、光誘起キャリア(ホールと電子)の動的挙動の解析を確立した。2.酸化チタンおよびドープ型酸化チタンを合成し、構造、組成、光触媒としての性質を検証した。ドープ元素の種類や濃度によって、アナターゼおよびルチル構造を制御できることが分かった。また光触媒活性も変化した。3.酸化チタン微粒子表面にメチレンブルー分子が結合した複合体を構築した。複合体の構造について紫外-可視吸収スペクトル等で推察した。現在、光誘起キャリアに対して再結合中心として働くのか検討する予定である。
材料の組み合わせを考慮した被覆充填型鋼管コンクリート柱の耐力と変形能力

本研究は、充填型鋼管コンクリート柱に構造性能、耐火性能を向上させるためにコンクリートを被覆した場合、その構成要素の材料の組み合わせに対して、それらの耐力と変形能力を尺度として、最適な組み合わせを求めようとするものである。すなわち被覆・充填コンクリートには、普通あるいは高強度・高流動コンクリート、鋼芯柱には太径あるいは細径の円形鋼管、またはH形鋼を用いることとした。実験は激震を受ける高層建築物の柱材を想定して、試験体は十字型部分架構とし、柱に一定軸力をかけながら梁端に逆対称漸増繰り返し荷重を加えた。この研究では柱の構造性能を得ることを目的としているため梁にはH形鋼を余力を持たせて用いている。実験パラメータは柱材の充填・被覆コンクリートの強度(Fc=240あるいは500kg/cm^2)、鋼芯柱の部材断面(φ165.2、φ114.3あるいはH-100x10)である。実験結果より、鋼芯柱に円形鋼管を使用した場合、耐力については普通コンクリート、高強度コンクリートの任意の組み合わせに対して一般化累加強度式でほぼ評価できることが分かった。鋼芯柱にH形鋼を用いて場合には、被りコンクリートの強度をf_c'=0.2f_cとした修正累加強度式により評価する方が実験値に近い。また、変形能力については、鋼芯柱に太径を使用した場合、構造ランクで、I、FAに相当し、細径を使用した場合とH形鋼を用いた場合は、構造ランクでII、FBに相当する結果が得られた。したがって、円形鋼管による鋼芯柱を用いた被覆充填形コンクリート柱は耐力も予測でき、塑性変形能力にも富む合成構造の柱であることがわかった。本研究は、充填型鋼管コンクリート構造(以下CFT構造という)の柱に被覆コンクリートを被覆してその柱の構造性能、耐火性能を向上させることとし、さらにその構成要素の材料の組み合わせに注目し、それらの最適な組み合わせを求めようとするものである。すなわち、充填・被覆コンクリートには普通および高強度高流動コンクリート、鋼芯柱にはSTK400、STK490を用いることとし、それらの組み合わせからなるCFT構造の各柱の耐力と変形性能を実験的に求め、激震を受ける高層建築物の柱剤として最適なものを選び出すことを目標としている。試験体は十字型部分架構で、柱材には円形鋼管にコンクリートを充填・被覆したものとし、梁にはH形鋼を用いた。この研究では柱の構造性能を究めることとしているため、梁断面には余力をもたせることとした。試験体のスケールは実物のほぼ1/2を想定している。本年度の研究として、変化させるパラメータとしては充填・被覆コンクリートに対して普通コンクリート(Fc=210kg/cm^2)と高強度高流動コンクリート(Fc=500kg/cm^2)とし、鋼芯柱についてはφ165.2x7.2(STK400)として変化させないこととした。実験は広島大学工学部第4類にある実験設備を用いて行った。試験体への載荷はまず鉛直荷重に相当する軸力比20%の定軸力を柱下部に設置したオイルジャッキにより加え、地震荷重に対しては梁両端部に設置したオイルジャッキにより交番火力することとした。各試験体とも紡錘状の復元力特性を示し、良好なエネルギー吸収能力を持っていることが分かった。さらに詳細な実験結果の解析については目下進行中である。すなわち、被覆・充填コンクリートには、普通あるいは高強度・高流動コンクリート、鋼芯柱には太径あるいは細径の円形鋼管、またはH形鋼を用いることとした。

実験は激震を受ける高層建築物の柱材を想定して、試験体は十字型部分架構とし、柱に一定軸力をかけながら梁端に逆対称漸増繰り返し荷重を加えた。この研究では柱の構造性能を得ることを目的としているため梁にはH形鋼を余力を持たせて用いている。実験パラメータは柱材の充填・被覆コンクリートの強度(Fc=240あるいは500kg/cm^2)、鋼芯柱の部材断面(φ165.2、φ114.3あるいはH-100x100)である。実験結果より、鋼芯柱に円形鋼管を使用した場合、耐力については普通コンクリート、高強度コンクリートの任意の組み合わせに対して一般化累加強度式でほぼ評価できることが分かった。鋼芯柱にH形鋼を用いた場合には、被りコンクリートの強度をf_c'=0.2f_cとした修正累加強度式により評価する方が実験値に近い。また、変形能力については、鋼芯柱に太径を使用した場合、構造ランクでI、FAに相当し、細径を使用した場合とH形鋼を用いた場合は、構造ランクでII、FBに相当する結果が得られた。したがって、円形鋼管による鋼芯柱を用いた被覆充填型コンクリート柱は耐力も予測でき、塑性変形能力にも富む合成構造の柱であることがわかった。
中学校理科学習における言語活動充実に資する語彙習得のための実証的・実践的研究

中学校理科における科学的語彙の活用力と思考力を育むための効果的な学習方法の開発を試み、カードゲームの作成と試行実践を行った。試作品は岩石(火成岩)のカードゲームで、写真などの画像情報と関連する科学的語彙を記載した。カードゲームを用いた試行的実践において学習効果が認められ、能動的学習の一つの手法となる可能性が示唆された。さらに改良した「動物カード」と「堆積岩カード」を作成し中学校等で実践し、科学的語彙の習得と活用に一定の成果を得た。本研究は、中学校理科学習における言語活動を充実させ、語彙の活用力と思考力を育むための効果的な学習方法を開発することを目的としている。平成25年度は、中学理科の学習の中で用いる科学的語彙に着目し、その語彙の獲得状況と活用状況を調査した。調査対象は福井県内の中学1、2年生を対象とした。語彙の活用状況を把握するために、小学校および中学校理科の学習内容を精査した上で、小・中で共通している学習内容に関する調査用の映像問題(非連続テキスト)を作成した。映像問題の具体の一例は、「缶の中に水を入れて加熱し、水が沸騰したところで缶に栓をして水をかけると缶がつぶれるという現象」の動画である。この実験の動画を生徒に見せた上で、缶がつぶれた理由を自由に記述してもらうという方法で調査を行い、同時に理科と国語の学習に関する意識調査も実施した。その結果、缶が大気圧によってつぶれる現象を、圧力という用語で説明できた生徒は、誤用も含めて2割に満たなかった。既習内容であるにもかかわらず、多くの生徒で圧力の意味や概念が定着していないという実態が明らかになった。また、生徒の記述における語彙の活用状況をみると、温度差や体積の変化という言葉で現象そのものを説明しているものが多くみられた。学習に関する意識調査では、6割の生徒が「理科の学習に国語の学習が必要だ」と考えていることも明らかになった。平成25年度の研究では、映像問題を用いた中学生の科学的語彙獲得状況調査を実施した。その結果、既習の科学的語彙(例:気圧、大気圧)でも、それを活用して現象を説明することができない、そして他の言葉を用いてもうまく説明できないという生徒が多く存在した。通常の授業による学習では、科学的語彙の獲得と定着が難しいと考えられた。これを踏まえ、平成26年度は、中学生が意欲的に取り組むことができる科学的語彙学習方法開発のための一つの取り組みとして、カードゲームの作成と試験的実践を行った。我々は、すでに小学生を対象にした「自然とことばのカルタ」の開発と実践を行っており、一定の学習効果を確認している。今回試作したものは、中学1年で学習する火成岩のカードゲームで、岩石の全体写真、岩石表面の実体顕微鏡写真、薄片の偏光顕微鏡写真を組み合わせたカードを作成し、それぞれのカードに鉱物の組成やマグマとの関係に関する情報、語彙を盛り込んだ。カードゲームを用いた試行的な実践は、福井市内の中学校の1年生2クラスで実施した。実施時期は当該単元の学習を終えた時期を設定した。2クラスのうち1クラスでは、我々が事前に用意したルールに則って生徒にゲームを行わせた。もう一方のクラスでは、生徒たちにルールを考えさせ、生徒たちが発案したいくつかのルールの中から最も面白そうなものを選んでゲームを行うという方法をとった。その結果、後者のケースでは、ルールを思考する段階で生徒たちが火成岩に関する語彙を用いて活発に議論する言語活動が観られ、ゲームにも熱心に取り組むようすが観られた。生徒の事後アンケートからも、後者のやり方の方が学習効果は高いと考えられる。これは能動的学習の一つ手法となる可能性があり、今後、新規カードゲームの開発と実践事例の蓄積および分析を進めて行く予定である。本研究は、中学校理科学習における言語活動を充実させ、語彙の活用力と思考力を育むための効果的な学習方法を開発することを目的とする。平成25年度は、大気圧に関する映像問題を用いて中学生の科学的語彙の獲得状況調査を実施した。その結果、既習の科学的語彙を活用して現象を説明することが難しい生徒が多く存在し、通常の授業による学習では科学的語彙の定着が難しいと考えられた。これを踏まえ、平成26年度は効果的な語彙学習方法開発の取り組みとして、カードゲームの作成と試験的実践を行った。試作品は中学1年で学習する岩石(火成岩)のカードゲームで、岩石の全体写真、実体顕微鏡写真、薄片顕微鏡写真を組み合わせそれぞれのカードに鉱物組成やマグマとの関係に関する情報と語彙を記載した。カードゲームを用いた試行的実践は公立中学校の1年生2クラスで実施した。生徒たちにルールを考えさせた実践では、ルールを発案する過程で生徒たちがカードに記載された語彙を用いて活発に議論する言語活動が観られ、ゲームにも熱心に取り組む様子が観られた。生徒の事後アンケートからも学習効果は高いと考えられ、この方法は能動的学習の一つ手法となる可能性が示唆された。平成27年度は中学生及び教師からのフィードバックを受けて、新規カードゲーム動物カードと堆積岩カードを作成した。動物カードは中学2年「動物の分類」において学習する科学的語彙を効果的に習得するために、脊椎動物30種類と無脊椎動物30種類について画像と分類上必要とされる語彙と分布や希少性に関する情報を記載した。堆積岩カードは前年度作成したカードの様式を踏襲した。カードゲームを用いた実践を公立中学校と附属中学校で実施し一定の学習効果を得ることができた。

今後理科教師のネットワーク(CST)を用いて実践事例を蓄積するとともに公開講座や免許更新講習等を利用して教師教育に利用する予定である。中学校理科における科学的語彙の活用力と思考力を育むための効果的な学習方法の開発を試み、カードゲームの作成と試行実践を行った。試作品は岩石(火成岩)のカードゲームで、写真などの画像情報と関連する科学的語彙を記載した。カードゲームを用いた試行的実践において学習効果が認められ、能動的学習の一つの手法となる可能性が示唆された。さらに改良した「動物カード」と「堆積岩カード」を作成し中学校等で実践し、科学的語彙の習得と活用に一定の成果を得た。本研究は、中学校理科教育における言語活動の充実のために、中学生の語彙獲得状況と活用状況の調査を踏まえ、効果的に語彙を獲得させるための学習方法を開発することを目的としている。平成26年度は、当初の計画通りカードゲームの制作に着手し、プロトタイプを用いて中学1年生を対象にして試験的実践を行うことができた。この実践において、科学的語彙の獲得と言語活動を促進する可能性のあるカードゲーム使用法を見出すことができ、一定の成果が得られた。本研究の成果物(カードゲーム教材)の紹介と、ファイルのダウンロードが可能。理科教育・生物学平成26年度に試作したカードゲームをベースにして、他の領域のカードゲームを作成する予定である。これらのゲームの使用法について試験的実践を重ね、科学的語彙の獲得と言語活動を促進に効果的な使用法について検証的研究を進める。得られた知見をもとに、中学校教員を対象としたカードゲーム利用プログラムを考案し、公開講座や教員研修の場を利用した実践を試みる。科学的学習語彙の習得状況や活用状況を調査するための実験映像問題の作成と調査用紙の検討を行い、さらに、学校との連携により調査を継続実施するための地盤を築くことができた。平成25年度の調査から、多くの学習者が科学的語彙の習得と活用について十分な力を持っているとはいえず、理科の学習における言語活動の必要性をあらためて指摘することができた。次年度も継続する理科教育用カードゲームの開発費用と実践、分析にかかわる消耗品等の経費を確保するため執行額を差し控えました。平成25年度の基礎調査を踏まえ、再度調査研究に適した映像問題を作成し、同じ中学校を対象にした追跡調査を実施する。また、新規に連携協力可能な中学校を確保し、データ量を増やして解析精度の向上をはかる。得られた調査結果を個人情報に配慮した形でまとめる。これと平行して、科学的学習語彙の学習法・教材の開発にとりかかる。小中の接続も意識し、科学的学習語彙を楽しみながら学べるカードゲーム方式の教材の開発と授業での活用を含めた実践的な研究を推進する。(1)理科教育用カードゲームの開発費用と実践、分析にかかわる消耗品等費、謝金等に使用予定。(2)調査研究旅費および成果発表のための旅費に使用予定。(1)次年度以降も継続する科学的学習語彙の習得・活用状況調査にかかわる経費を確保するため、執行額を差し控えました。(2)次年度から開始する科学的学習語彙習得のための教材開発費用を確保するため、分担者の執行額を一部控えました。
日本とデンマークにおける子どもを主体とした親支援の実践に関する研究

本研究では、社会的養護のもとに暮らす等、困難な状況に置かれた子どもたちの家庭への支援について、日本とデンマークにおける事例をもとに研究を行っている。特にデンマークのファミリーグループカンファレンスなど、家族を支援する実践に注目し、その中で子ども本人が子どもの権利の視点からどのように位置づけられているのかを明らかにする。また、「地域の中の家族の中の子どもを支援する」という視点から、子どもや子育て家庭を支援する際の地域社会の役割を明確にすることを目的としている。平成30年度は研究代表者の所属が変わり島根県に引っ越したため、関西方面で予定していた名張市や大阪市での調査ができなくなったが、以前から続けていた滋賀県でのフィールド調査を継続し、地域社会の中で子どもや子育て世帯を支える仕組みを、子ども食堂や社会的養護の子どもの自立支援の実践を通して明らかにした。その成果は論文「地域社会とともに支える社会的養護の子どもの自立」として『地域福祉研究』に掲載された。また平成29年度から、「子どもを主体とした」親支援の事例としてファミリーグループカンファレンスの実践を取り上げ、デンマークでのファミリーグループカンファレンス実践について、ソーシャルワーカーなどの支援者を中心にインタビュー調査を行っていた。平成30年度はこれらデンマークでの調査結果を分析した結果を、日本地域福祉学会(2018年6月静岡福祉大学)や日本子ども虐待防止学会(2018年12月川崎医療福祉大学)で口頭発表した。平成30年4月より研究代表者の所属が変わり、当初の研究計画で予定されていた関西方面での調査継続は難しくなったが、これまでの滋賀県での研究蓄積をもとに成果発表を行っている。デンマーク調査の成果発表については学会発表を中心に行っているが、今後継続して成果発表を行っていく。平成30年度は、子どもを中心においた地域社会での支援ということに特に注目して、滋賀県の子ども食堂などについての研究成果を発表してきた。平成31年度は特に、デンマークのFGC実践についてより進んだ分析を行い成果発表を行うとともに、それを今後の研究としてどう発展させていくか、デンマークの研究者や実践者とのミーティングを踏まえて計画を立てていく予定である。本研究では、社会的養護など課題を抱える子どもと家庭への支援の仕組みが大きく見直しを求められている日本の現状を背景に、主にデンマークに焦点を当て、新たな親支援の仕組みがどのように実践されているかを明らかにすることを目的としている。また、家族への支援は同時に、家族と地域社会との関わりを促すことでもある。日本とデンマークでそれぞれ、専門職とボランタリーな支援者が実践の中でどう位置付けられているか、地域社会と社会的養護の仕組みの位置づけについても分析を行う。特に本年度は、9月から半年間デンマーク・ロスキレ大学での在外研究中に、フィールド調査や現地での資料収集などを行った。デンマークでは専門職主導の課題解決から家族・子ども本人を中心とした支援への転換が起こっていることを資料研究からまとめ(「デンマークにおける「子どもの権利」の発展と子ども家庭福祉システムの変化」『都市問題』第108巻2017年9月号)、その中でも現在親支援の仕組みとしてファミリー・グループ・カンファレンス(FGC)の実践が広がりを見せていることが分かった。このFGCの実践について、デンマーク国内で実践者を対象にヒアリング調査を行い、これまでの専門職主導のソーシャルワークから、子ども本人の視点をより大切にする家族へのソーシャルワーク手法としてFGCが実践されていることを明らかにした。FGC実践の研究の成果として、デンマークのFGC実践について歴史的な経緯と各自治体の動き等をまとめ、2017年12月に行われた日本子ども虐待防止学会(千葉県幕張)にて「デンマークの社会的養護における「家族」の位置付け」というタイトルで口頭発表を行った。日本での親支援の取り組みについては、大阪市で行われているMYTREEペアレンツプログラムの実践、滋賀県の子ども食堂の実践などを対象にフィールド調査を続けている。本年度の研究では、特にデンマークと周辺の北欧諸国での家族支援の実践やファミリー・グループ・カンファレンス(FGC)実践について、在外研究中にインタビュー調査を行い、各地の実践者や研究者とネットワークを作ることができた。日本では子ども食堂の実践を中心に調査を行っているが、在外研究を受けてさらに家族支援の視点で調査を行うことが肝要だと感じる。デンマークでは、FGC実践のパイロット・プロジェクトを始めた実践者を訪問して歴史的な経緯を追うとともに、Horsens市、Esbjerg市などで現在「コーディネーター」としてFGCに関わっている実践者たちにインタビュー調査を行った。また北欧4カ国ネットワークが主催しているFGC実践に関する学会「Nordiska familjeraadslagskonferensen」(2017年11月6-7日、スウェーデン)に参加し、多くの実践者や研究者と交流・情報交換ができたことは、本研究の今後の展開にも大きく影響するだろう。FGC実践だけでなく、家族に焦点をあてた支援の現状として、在宅での取り組みや対話実践などにも注目して調査を行っている。対話を用いた実践については、精神科領域でオープン・ダイアローグを先進的に実践しているケロプダス病院(フィンランド)の視察に2018年2月に参加した。オープン・ダイアローグは治療に家族や地域のネットワークが参加するという手法から、社会資源と連携して家族を支援することに重きを置いて実践が行われている。精神障害の親を持つ子どもへの支援についても知見を得られた。デンマーク国内ではソーシャルワーカー養成に関わる高等教育機関UCSYD(University College South Denmark)、University College Absalonを訪問し、児童福祉分野の研究者たちと情報交換・意見交換を行った。

特にデンマークのファミリーグループカンファレンスなど、家族を支援する実践に注目し、その中で子ども本人が子どもの権利の視点からどのように位置づけられているのかを明らかにする。また、「地域の中の家族の中の子どもを支援する」という視点から、子どもや子育て家庭を支援する際の地域社会の役割を明確にすることを目的としている。平成30年度は研究代表者の所属が変わり島根県に引っ越したため、関西方面で予定していた名張市や大阪市での調査ができなくなったが、以前から続けていた滋賀県でのフィールド調査を継続し、地域社会の中で子どもや子育て世帯を支える仕組みを、子ども食堂や社会的養護の子どもの自立支援の実践を通して明らかにした。その成果は論文「地域社会とともに支える社会的養護の子どもの自立」として『地域福祉研究』に掲載された。また平成29年度から、「子どもを主体とした」親支援の事例としてファミリーグループカンファレンスの実践を取り上げ、デンマークでのファミリーグループカンファレンス実践について、ソーシャルワーカーなどの支援者を中心にインタビュー調査を行っていた。平成30年度はこれらデンマークでの調査結果を分析した結果を、日本地域福祉学会(2018年6月静岡福祉大学)や日本子ども虐待防止学会(2018年12月川崎医療福祉大学)で口頭発表した。平成30年4月より研究代表者の所属が変わり、当初の研究計画で予定されていた関西方面での調査継続は難しくなったが、これまでの滋賀県での研究蓄積をもとに成果発表を行っている。デンマーク調査の成果発表については学会発表を中心に行っているが、今後継続して成果発表を行っていく。本研究では、専門職主導で子どもの処遇を決定していた従来のソーシャルワークの考え方が転換していることに注目し、家族や子ども本人を意思決定過程に関与させるデンマークでの取り組みに焦点をあてている。2017年度のデンマークでの在外研究中に、デンマーク国内だけではなく周辺の北欧諸国でのファミリー・グループ・カンファレンス(FGC)の実践者ともネットワークを作り、北欧の中でもその推進の方法や拡がりの度合いがさまざまであることが分かった。日本子ども虐待防止学会で発表した「デンマークの社会的養護における「家族」の位置付け」は、デンマークでの実践に関する研究の端緒であり、今後の研究発表の第一段階となるものである。今後はインタビューデータの分析を進めてより詳細なデンマークでの実践の考察を行うこと、デンマークだけでなく北欧諸国で親支援の実践がどのように位置づけられているかを検証すること、またそれらから導き出される日本でのFGC実践の可能性などを探っていくことを課題としている。
胎児脳の発達に対する先天性水頭症の影響とその胎内治療の可能性に関する検討

乳幼児水頭症の多くは先天性で、その成因や病態に関しては未だ未解明の点が多い。再現性の高い先天性水頭症のモデル動物はこれまでになかった。以前米国で作製されたTGFβトランスジェニックマウス(水頭症モデルマウス)は、継代が極めて困難であり安定的な供給は不可能であった。したがって水頭症の原因解明・新規治療法の開発には適切なモデル動物の開発が急務となっていた。本研究では、再現性の確かな水頭症のマウスモデル動物コロニーを世界に先駆けて確立しその解析を行うことを目標とした。平成15年度の研究は順調に進行し、以下のような研究成果をこれまでに得た。(1)ヒトGFAP遺伝子のプロモーターエンハンサー領域1.9kbの下流にloxP配列、EGFP遺伝子、loxP配列、アミノ酸変異型TGFβ遺伝子を順につないだ合成DNAを作製した。この合成PNAをマウス受精卵雄性前核へ顕微鏡下注入したのち、仮親雌マウス(移植することによりトランスジェニックマウスGFAPloxEGFPloxTGFβ)をこれまでに3系統得た。(2)全脳RNAを用いたノーザンブロット解析により、期待どおり3系統とも脳においてEGFP mRNAの発現が強く認められた。(3)トランスジェニックマウス(GFAPloxEGFPloxTGFβ)とCreレコンビナーゼ発現トランスジェニックマウスを交配した。次世代においてEGFP遺伝子が段階的に除去されたトランスジェニックマウス(GFAPloxTGFβ)をこれまでに複数系統、ライン化することができた。(4)本研究の結果、GFAPloxTGFβトランスジェニックマウスが安定的に確立された。本マウスを用いることにより脳におけるTGFβmRNA・蛋白の発現、胎生初期からの脳の水頭症病変を病理学的に検索することが今後はじめて可能になった。本年度は当該予算にて購入した電気泳動バイオフォーカスシステムを稼動させ、先天性水頭症モデルマウスのコロニーを確立させる実験を行った。これとともに、先に行っていた胎児期における水頭症の発生時期に関する組織学的検討についての追試を行った。1)先天性水頭症モデルマウスのコロニーの確立本モデルではTGF-beta1を過剰発現しているが水頭症を発症していないオスマウス(asymptomatic carrier)とwild typeのメスマウスを交配させることにより先天性水頭症マウスを作製する。これまでは、生まれてくる児の約50%に水頭症が発生していたが、今回はこの確率が20%以下に低下した。このため、安定したコロニー形成を行うことができなかった。その原因については不明であるが、現在新たに、Cre-loxPのシステムを用いて安定したコロニーを形成することができるマウスモデルの開発を検討中である。2)胎児および出生児における組織学的検討胎生15および18日での脳室の大きさの変化を光学顕微鏡を用いて検討した。その結果、従来報告してきたとおり、本モデルにおける先天性水頭症の発症時期は胎生15日頃であることが確認された。この成果は平成13年10月に岡山で行われた第60回日本脳神経外科学会総会において発表した。乳幼児水頭症の多くは先天性で、その成因や病態に関しては未解明の点が多い。サイトカインの1種であるTransforming Growth Factor-beta 1(TGF-beta 1)を脳内で発現するトランスジェニックマウスでは、先天性水頭症を発症し産児のほとんどは生後1週間以内に死亡するため継代が困難であり、安定的な供給は困難であった。

本研究の目的はCre-lox Pのシステムを用いて、再現性の高いマウス水頭症の疾患モデル動物を確立し、胎児脳の発達に対する先天性水頭症の影響とその胎内治療の可能性を探ることにある。平成14年度の研究は以下の通りに順調に進行し、期待されたような研究成果を得た。・ヒトGFAP遺伝子の発現調節領域にlox P配列を両端に挿入したEGFP遺伝子カセットおよびその下流にTGF-beta 1遺伝子カセットの2つの遺伝子を直列につないだ遺伝子を持つトランスジェニックマウスAを受精卵前核へのマイクロインジェクション法により作製した。うち2匹が原因不明の理由(水頭症の疑い)により生後4週までに死亡した。現在最低1匹が導入遺伝子を有したまま生存している。・受精卵を含む全ての細胞で働くPGKプロモーターにCre遺伝子カセットを接続した遺伝子を持つトランスジェニックマウスBを同様の方法で作製した。・現在、トランスジェニックマウスAとBを交配し両方の遺伝子を持つダブルトランスジェニックマウスA&Bを作製している途上である。Aマウス脳ではEGFP(+)TGF-beta 1(-)の発現パターンを示すが、A&Bトランスジェニックマウス脳ではEGFP(-)TGF-beta 1(+)の発現パターンに変化し、水頭症を発症することになる。今後このマウスを用いて、胎生初期からの脳の水頭症病変を病理学的に調べる。また各種TGFインヒビターを投与し先天性水頭症の発症予防の研究を行う。乳幼児水頭症の多くは先天性で、その成因や病態に関しては未だ未解明の点が多い。再現性の高い先天性水頭症のモデル動物はこれまでになかった。以前米国で作製されたTGFβトランスジェニックマウス(水頭症モデルマウス)は、継代が極めて困難であり安定的な供給は不可能であった。したがって水頭症の原因解明・新規治療法の開発には適切なモデル動物の開発が急務となっていた。本研究では再現性の確かな水頭症のマウスモデル動物コロニーを世界に先駆けて確立しその解析を行うことを目標とした。平成15年度の研究は順調に進行し、以下のような研究成果をこれまでに得た。(1)ヒトGFAP遺伝子のプロモーターエンハンサー領域1.9kbの下流にloxP配列、EGFP遺伝子、lokP配列、アミノ酸変異型TGFβ遺伝子を順につないだ合成DNAを作製した。この合成DNAをマウス受精卵雄性前核へ顕微鏡下注入したのち、仮親雌マウスへ移植することによりトランスジェニックマウス(GFAPloxEGFPloxTGFβ)をこれまでに3系統得た。(2)全脳RNAを用いたノーザンブロット解析により、期待どおり3系統とも脳においてEGFPmRNAの発現が強く認められた。(3)トランスジェニックマウス(GFAPloxEGFPloxTGFβ)とCreレコンビナーゼ発現トランスジェニックマウスを交配した。次世代においてEGFP遺伝子が段階的に除去されたトランスジェニックマウス(GFAPloxTGFβ)をこれまでに複数系統、ライン化することができた。(4)本研究の結果、GFAPloxTGFβトランスジェニックマウスが安定的に確立された。
種間交雑が可能なタナゴ亜科魚類2種を用いた種分化の遺伝的メカニズムの解明

コイ科の小型魚類であるヤリタナゴとアブラボテは生殖隔離が不完全であり、野外で雑種が頻繁に観察される。2種の種分化の機構を明らかにするため、系統解析および遺伝的解析を行った。RNA-Seqによる系統解析の結果、複数の遺伝子が過去の種間交雑の影響を受けていることが示唆された。SNPマーカーによる雑種判別から、地域集団ごとに種間交雑の生じる頻度が異なることがわかった。また人工授精により2種間のF2雑種を作成した。現在これらのF2をもとに連鎖地図の作成を進めている。本研究では、日本に分布する小型の淡水魚であるヤリタナゴTanakia lanceolataとアブラボテT. limbataの野外集団を対象に、適応進化や種分化の遺伝的機構の解明に向けて研究を進めている。本研究のおもな目的は(1)2種間の交配前隔離に関係する可能性がある種差の遺伝的基盤の特定、(2)野外集団で2種間に生殖隔離が成立するための条件の解明、の2つである。平成25年度は、2種の形質差の遺伝的基盤を同定するための遺伝学的解析(QTLマッピング、遺伝子発現解析)の手がかりとして、まず福岡県柳川市の生息地で2種のタナゴを採集し、種間F1雑種を人工的に作成した。現在10数個体のF1個体(ヤリタナゴ♀×アブラボテ♂)を研究室で飼育している。今後、これらの個体からF2雑種を作成し、RADマーカーに基づく連鎖地図の作成およびQTL解析を行う予定である。また、複数(西日本の4地域)の異なる生息場所で2種を採集し、それらのDNAを抽出、標本を作成し、外部形態を測定した。さらに、ヤリタナゴ、アブラボテ各2個体ずつにおいて、次世代シーケンサーを用いて各個体の脳で発現する遺伝子の塩基配列を網羅的に決定した。この解析で得られた、2種それぞれで発現している遺伝子の塩基配列データは、2種間の遺伝的違いを明らかにする上で非常に有益な情報である。現在、このデータをもとに、2種を遺伝的に識別する複数の遺伝マーカーの作成を進めている。今後は作成した遺伝マーカーを用いて、各生息場所における2種の交雑率の推定を行う予定である。本研究は、同所的に生息する近縁な2種のタナゴ類であるヤリタナゴとアブラボテについて、2種間の生殖隔離に関わる形質差の遺伝的基盤を特定すること、および野外集団でそれら2種間に隔離が成立する条件を解明することを目的としている。今年度は、昨年度作出したヤリタナゴ-アブラボテ種間雑種1代目(F1)の雌雄を飼育下で成熟させ、人工授精により交配することで種間雑種2代目(F2)を約100個体作出することに成功した。現在、それらの個体を飼育中である。同時に、野外で採集した2種からF1雑種を作出し(約50個体)、それらも飼育している。また、西日本の3カ所(福岡、島根、京都)のヤリタナゴ・アブラボテ地域集団について、脳からmRNAを抽出し、次世代シーケンサーを用いて遺伝子塩基配列を網羅的に決定した。それらのデータをもとに、約10,000遺伝子による詳細な系統解析を行い、2種間の遺伝的差異を明らかにした。その際、特定の地域集団において2種間で同じ塩基配列が共有されている遺伝子も複数同定された。それらの遺伝子はおそらく種間交雑に由来すると考えられ、2種の進化において種間交雑が何らかの寄与をしていることが示唆された。また、野外10集団程度から採集した2種の複数個体(各集団、各種8個体程度)について、形態的変異およびミトコンドリアDNA、核DNAの遺伝的多型を調査したところ、ヤリタナゴ-アブラボテ間での種間交雑の頻度は地域集団ことに大きく異なることが明らかになった。本研究は、同所的に生息する2種の近縁なタナゴ類であるヤリタナゴとアブラボテについて、2種間の生殖隔離に関わる形質の遺伝的基盤を特定すること、および野外集団でそれら2種間に隔離が成立する条件を解明することを目的としている。今年度は、昨年度に引き続き、ヤリタナゴ-アブラボテ種間雑種1代目(F1)同士の人工授精により種間雑種2代目(F2)を作出した。現在、約100個体のF2雑種を飼育中である。また、昨年度に成熟したF2雑種(90個体)を固定し、ゲノムDNAの抽出および写真撮影・形態計測を行った。また今年度は、種間交雑が頻繁に観察される野外集団で採集されたヤリタナゴ・アブラボテ各1個体について脳からRNAを抽出し、次世代シーケンサー(NGS)を用いて発現遺伝子の配列を網羅的に決定した。昨年度配列決定した3箇所の地域集団の個体と合わせて多数遺伝子座での分子系統解析を行い、2種の進化における交雑の寄与についてさらに解析を進めている。また、福岡県で採集されたアブラボテについて、NGSを用いて全ゲノム配列の解読を試みた。ヤリタナゴーアブラボテのF2雑種については、昨年度に作出した個体と合わせて約200個体を得ることができた(うち約100個体は現在飼育中)。しかし、RAD-Seqによる分子マーカーの作成は、条件検討に時間がかかっており、まだ行うことができていない。そのため連鎖地図の作製やQTLマッピングにはまだ進めていないのが現状である。今年度は、これらの解析を進めていきたい。