hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イネ褐条病細菌由来の宿主特異性決定エフェクターの分子認識と免疫反応誘導機構の解明

植物病原細菌の宿主特異性決定機構を明らかにすることを目的として、植物病原細菌Acidovorax avenae N1141菌株のTAD1分子の認識と免疫誘導機構について研究を行った。研究の結果、細胞外へ分泌されたTAD1がTIPと名付けたタンパク質と相互作用し、イネの免疫反応を誘導している可能性が示唆された。さらに、TAD1が誘導する免疫反応のひとつであるイネの過敏感細胞死には過敏感細胞死の正の制御因子であるOsNAC4の発現誘導が伴うことが明らかとなった。特定の植物病原細菌が感染できる植物種は限定されており、このような宿主特異性の決定には細菌のTypeIII分泌装置から植物細胞内に分泌されるエフェクターを認識して誘導されるETI免疫反応が関与している。本研究では、菌株間で宿主特異性が厳密である褐条病細菌Acidovoraxavenaeの菌株間における宿主特異性の解明を目的として、イネやタバコにおけるETI免疫反応に関与するA. avenae N1141菌株のTAD1分子の認識機構と植物種におけるTAD1認識による免疫誘導機構の共通性と多様性について調べる。昨年までに、TAD1欠損株を接種したイネにおけるETI免疫反応ついてさらに詳細に調べた。その結果、ETI免疫反応の一つである過敏感細胞死誘導時に発現誘導されるイネ転写因子の転写量がN1141野生株を接種したイネ培養細胞に比べてTAD1欠損株を接種したイネ培養細胞では減少している事が明らかとなった。また、TAD1エフェクターのイネ細胞内への輸送機構についてTAD1のCyaA融合タンパク質発現菌株を用いてTAD1の分泌解析を行ったところ、TAD1エフェクターがイネ細胞内ではなく培地上清へ分泌されていることが明らかとなった。このことから、イネによるTAD1の認識がイネ細胞内ではなくイネ細胞外で行われ、ETI免疫反応が誘導されているという新たな可能性が得られた。これまでの研究で、TAD1のCyaA融合タンパク質発現菌株を用いてTAD1の分泌解析を行ったところ、TAD1エフェクターがイネ細胞内ではなく培地上清へ分泌されていることが明らかとなり、イネによるTAD1の認識がイネ細胞内ではなくイネ細胞外で行われ、ETI免疫反応が誘導されているという新たな可能性が得られた。そこで、イネのcDNAライブラリーをプレイとした酵母two-hybrid法による相互作用分子のスクリーニングを行い、TAD1の相互作用因子の同定を行った。その結果、50個のイネ候補遺伝子を同定し、そのうち特に相互作用が強く見られた11個の遺伝子全長との相互作用をさらに詳しく調べたところ、TIPと名付けたタンパク質とのみ相互作用が認められた。このTIPの細胞内予測を行ったところ細胞質に局在することが明らかとなったことから、TAD1はTypeIII分泌装置非依存的にイネ細胞内に取り込まれ、TIPと相互作用している可能性が示唆された。今後の展開としては、TAD1とTIPの局在やイネ細胞内での局在についてBiFC法などにより明確にし、また、タバコへのTAD1の分泌やタバコにおける相互作用因子の探索を行い、イネとタバコでのTAD1認識についても明らかにしたい。26年度が最終年度であるため、記入しない。農芸化学、植物病理学26年度が最終年度であるため、記入しない。TAD1エフェクターのイネ細胞内への輸送機構についてTAD1のCyaA融合タンパク質発現菌株を用いてTAD1の分泌解析を行ったところ、イネ細胞内への分泌が認められなかった。このことから、TAD1欠損株を接種したイネにおける過敏感細胞死誘導能の欠失がTAD1欠損によって細菌の増殖や運動能またはTypeIII分泌機構などに影響した結果である可能性が考えられた。そこで、TAD1欠損株の増殖や運動能について調べたところ、TAD1欠損株は野生株と同様の増殖能や運動能を持つことを確認した。また、TAD1欠損によるTypeIII分泌機構への影響について調べたところ、TypeIII分泌装置の構成タンパク質やTypeIII分泌に関わる転写因子の転写への影響は認められなかった。

このことから、TAD1欠損株を接種したイネにおける過敏感細胞死誘導能の欠失はTAD1分子の欠損によるものであることが結論づけられた。このような確認を行っていたため、やや達成度が遅れたと考える。しかし、このような確認を行い、さらにTAD1エフェクターが培地上清へ分泌されていることが明らかとなったことから、TAD1がイネ細胞外で認識されている新たな可能性が得られた。昨年度の結果から、TAD1エフェクターがイネ細胞内ではなく培地上清へ分泌されていることが明らかとなり、イネによるTAD1の認識がイネ細胞外で行われているという新たな知見を得た。そこで、本年度はタバコにおけるTAD1分子の分泌機構の解明と、イネとタバコにおけるTAD1の認識機構と免疫反応誘導機構の解明を中心に研究を行う。
過疎地域の需要分布を考慮したデマンド交通システムの設計に関する研究

過疎地において,従来の路線バスをオンデマンドバスにおきかえたときに,オンデマンドバスによって満たされる需要数を計算するためのモデルについて主に検討した.オンデマンドバスの形態としては,決められた路線を走る形態を想定し,時刻表があるタイプと,時刻表なしで利用者からの呼び出しに応じて運行するタイプを想定した.またアンケートデータから,限られた数のバスをどのように運行させるかを計算するための基本モデルを作成し,最適化手法によりバスの時刻表と,バス路線の最適化法について検討した.これらにより,どのような時間にバスを走らせるか,何台程度のバスで乗客の需要を満たすかの計算が可能になる.過疎地において,従来の路線バスをオンデマンドバスにおきかえたときに,オンデマンドバスによって満たされる需要数を計算するためのモデルについて主に検討した.オンデマンドバスの形態としては,決められた路線を走る形態を想定し,時刻表があるタイプと,時刻表なしで利用者からの呼び出しに応じて運行するタイプを想定した.またアンケートデータから,限られた数のバスをどのように運行させるかを計算するための基本モデルを作成し,最適化手法によりバスの時刻表と,バス路線の最適化法について検討した.これらにより,どのような時間にバスを走らせるか,何台程度のバスで乗客の需要を満たすかの計算が可能になる.本年度は,運行時間・経路策定プログラムの作成に主に取り組んだ.過疎地であることを利用し,大都市では収集不可能な利用者の大多数に対する利用希望時間帯,乗車・降車場所のアンケートデータを得られた場合の時刻表の作成を試みた.プログラムを作成する際には,多数の利用者のデータに対して時刻表を作成する必要があるため,探索方法に工夫が必要となる.現実的には最適解を求めることは時間的に不可能と考え,タブーサーチをもとにしたアルゴリズムを適用し,バスの運行時間が各利用者の希望時間からどれだけ離れているかを時間ペナルティと考え,その時間ペナルティの総和を最小化することを目的とした.タブーサーチを利用したのは,いくつかの近似最適解を得ることができ,数式に表現しにくいような条件もある程度考慮にいれて解を選択できるからでもある.その結果時間ペナルティを小さくする意味で,現在より,よい時刻表を決定することができた.本内容は京都大学数理解析研究所研究集会「不確実・不確実性下での意思決定過程」で発表を行った.続けて,運行路線の最適化を実行するプログラムの作成も行っており,部分的には成果をあげているが,探索すべき経路が非常に多く,実用的な時間内で結果を出力するには,限られた範囲のバス経路に限定する必要があるなど,速度面などでいくつかの課題を残している.こちらの内容については,引き続き研究を続け,バス停数の制限を緩めることができるようにする予定である.本年度は,利用者の確率的需要を考慮にいれる方法について研究を進めた.待ち行列に到着する客がバスとタクシーなどのような2種類の方法のどちらを選択するかの理論モデルの構築,確率的な需要データが与えられたとき,時間を決めてオンデマンドバスを運行するのがよいのか,時間を決めずに予約があったときにバスを運行するのがよいかの比較を実行するためのモデル製作が本年度の成果である.自家用車をもたない住民にとり,バスとタクシーは代表的な交通手段である.このような需要に対して2種類の需要を満たす手段がある場合,どちらを選択するかは様々な要因で決められる.しかしどちらを選択するかに必要な情報はかならずしも全部が手に入るわけではない,例えばバスを利用するか,タクシーを利用するかを待ち時間で判断するとき,バスの待ち時間はおおむねわかるが,タクシーの待ち時間は不明な場合がある.このように必要な情報の一部しか手に入らない状況における住民の交通手段選択モデルを待ち行列モデルとして定式化し,ISSAT国際会議で発表した.他に,オンデマンドバスを運営する立場からの研究として,定路線を時刻表にしたがって,予約のあるバス停まで運行する従来のバス路線に近い運行方法と,時間を決めずに予約が入り次第バスを運行するタクシーに近い運行方法の比較を行うためのモデルを提案した.確率的に発生する需要に対し満たされる期待需要数を2方式について算出し,どちらの方式が優れているか判断の材料を与えることができる.この研究を(学会自体は震災のために中止になった)日本オペレーションズ・リサーチ学会2011年春季研究発表会アブストラクト集で発表した.本年度は,昨年度の1路線1台,1地点1需要という基本的なオンデマンドバスの需要予測モデルの拡張について研究をおこなった.まず,オンデマンドバスとして代表的な,時刻表にしたがって需要のある点まで運行するバスと,時刻表を持たずに要求地点まで運行する形態のバスとの2種類のバスの同時運用を扱えるように,マルコフ過程によるモデルを拡張した.さらに1地点に1人の需要しか考えていなかった点をポアソン分布による需要の発生をとりいれることにより改良した.また,時刻ごとに需要発生率を変更することもできるようにしている.この拡張により,現実的な需要に合わせることが,より可能となった.2台のバスを運行するとき,時刻表を持たないタイプのバスを2台運行する場合も考えられ,2台のバスにより満たされる期待需要数を計算する方法を提案した.2台の需要予測を1台の場合と比較することで,バスにより満たされる需要が期待される2倍になるのではなく,多くの場合は2倍を少し切るぐらいであり,極端な場合には同じか,3倍以上になるような場合もあることがわかった.

1路線1台,1地点1需要という基本的需要予測モデルについては,2011年8月のISSAT国際会議で発表しており,本年度の1路線2台,1地点複数需要に関する内容については2012年7月の会議で発表予定となっている.1路線に2種類(時刻表「あり」と「なし」)のバスを運用する場合についても需要予測を行うところまでは研究が進んでいるが,需要を分担する意味で最適なバス時刻表の構成なども行ったうえで研究発表をする予定である.
味噌に含まれる抗ストレス活性成分フェルラ酸エチルエステルの作用メカニズム解析

日本食に特徴的な発酵食品のひとつ、味噌は昔から日常的に摂取されてきたが、味噌に含まれるどのような成分が日本人の健康に貢献しているかについては、いまだ十分には理解されていない。本研究では、食品成分の微弱な影響を検出しうる評価基準としてエピゲノムの変化に着目して研究を行い、味噌から有効成分を探索した。その結果、抗ストレス作用が示唆される成分として、フェルラ酸エチルエステル(FAEE)を同定した。このFAEEは味噌の保健効果を考える上で非常に興味深い活性成分であったため、FAEEの作用メカニズムの解析を目指した。
心室細動発症に関連する遺伝子変異のゲノムワイド探索とその分子機序の解明

心室細動を家族性に発症している家系の血液サンプルを用いて、次世代シーケンサーによるゲノムワイド解析で原因遺伝子変異を探索したところ、発症者特異的にTMEM168遺伝子にこれまでに知られていない遺伝子変異を見出した。この遺伝子変異により、Naチャネル機能が抑制されており、心筋Naチャネル構成分子であるNav1.5発現量が低下していた。この原因遺伝子変異をノックインした遺伝子改変マウスで、心室頻拍、心室細動が誘発された。家族性に致死性不整脈を生じている家系の血液サンプルを用いて、次世代シーケンサーによるエキソーム解析を行ったところ、不整脈発症者特異的にTMEM168遺伝子に未知の変異が生じていることを見出した。その結果、アミノ酸変異(R539Q)も生じていることが分かった。この変異については、サンガー法によるシークエンスでも確認した。また、R539は動物種にかかわらず保存されているアミノ酸である。次に、野生型および変異型TMEM168の発現ベクターを作製し、このベクターをCos7細胞またはマウス培養心筋細胞(HL-1細胞)に発現させ、その細胞内局在を調べたところ、両細胞において、野生型および変異型TMEM168共に、核膜に局在していた。HL-1細胞を用いて電気生理学的実験を行ったところ、変異型TMEM168を発現させた場合、野生型TMEM168を発現させた場合と比較して、有意にナトリウムチャネル電流が減少していた。一方、カリウムチャネル電流については、変異型と野生型の間で差は認められなかった。そこで、ナトリウムチャネルに着目してさらに検討を行った。ナトリウムチャネルの一つであるNav1.5のαサブユニットの発現量に関して、HL-1細胞に変異型TMEM168を発現させた場合、野生型TMEM168を発現させた場合と比較して、その発現量が低下していた。このことが、変異型TMEM168によるナトリウムチャネル電流の減少につながっていると考えられた。以上のin vitro実験を踏まえて、TMEM168の変異が不整脈の原因となるメカニズムを個体レベルで解析するため、遺伝子編集技術TALEN法を利用して、TMEM168のヘテロノックアウトゼブラフィッシュを作製した。現在、このゼブラフィッシュの心臓の形態および電気生理学的解析を行っている。次世代シーケンサーによる遺伝子解析は、膨大な塩基配列データ(1症例30億bp以上)のため非常な困難が伴うが、「研究実績の概要」で述べたように、致死性不整脈発症者特異的にTMEM168遺伝子に変異があることを見出すのに成功した。その機能解析についても想定以上に順調に進み、ナトリウムチャネル電流の異常およびナトリウムチャネル分子の発現量低下を明らかにすることが出来た。さらに、当初は2年目以降になると予想していた個体レベルの実験を初年度から開始することが出来た。昨年度に見出したTMEM168遺伝子の変異について、致死性不整脈が生じるメカニズムをさらに追加検討した。変異型TMEM168遺伝子をマウス培養心筋HL-1細胞に導入すると、細胞表面に存在するナトリウムチャネルの発現量が減少していることをこれまでに見出しているが、その減少がどのように生じているのかさらに詳細に検討した。今回着目したナトリウムチャネルNav1.5は、αサブユニットとβサブユニット(β1β4の4種類の内のどれか1つ)からなる二量体を形成している。変異型TMEM168または野生型TMEM168遺伝子をそれぞれHL-1細胞に発現させ、RNAを抽出してリアルタイムPCR法でNav1.5各サブユニットのmRNA量を測定したところ、TMEM168の変異の有無で各サブユニットのmRNA量に差はなかった。この結果などから、細胞膜上でのナトリウムチャネルの発現量低下は、各サブユニット遺伝子の転写後に生じていることが分かった。TMEM168は、昨年度の解析から、核膜に発現していることを明らかにしている。そこで、核内で生成されたナトリウムチャネル各サブユニットmRNAが、核内から核膜を通過して細胞質へ輸送される段階に焦点を絞って、ナトリウムチャネルの発現量抑制の分子機構を現在調べている。一方、in vivo実験においては、昨年度作製したTMEM168のヘテロノックアウトゼブラフィッシュの遺伝子解析および電気生理学実験を行う準備をしている。2016年度は新たにTMEM168変異ノックインマウスをCRISPR/Cas9システムを利用して作製した。今後は、このノックインマウスも用いて、通常状態あるいは薬剤負荷下で致死性不整脈が生じるかどうか、また、その機序はどのようなものであるかを電気生理学的実験などで解析していく。現在、当初の計画書通り、次世代シーケンサーの解析で得られた致死性不整脈を生じさせる原因である可能性が高いTMEM168遺伝子変異について、その催不整脈機序をin vitroおよびin vivoの両面から解析を進めている。「研究実績の概要」欄で示したように、TMEM168遺伝子変異の病理学的特性についても一部明らかにしている。心臓突然死の最大の原因である心室細動に対して、その発症の危険性を確実に予測し、原因に基づいた適切な治療法を開発することは極めて重要な課題である。そこでまず、心室細動を家族性に発症している家系の血液サンプルを用いて、次世代シーケンサーによるゲノムワイド解析で原因遺伝子変異を探索したところ、発症者特異的にTMEM168遺伝子にこれまでに知られていない遺伝子変異を見出した。この遺伝子変異を持つTMEM168遺伝子産物を培養心筋細胞HL-

1細胞に発現させ電気生理学的解析を行ったところ、野生型TMEM168またはコントロールGFPを発現させた場合と比較して、Naチャネル機能が有意に抑制されていた。一方、Kチャネル機能に変化は見られなかった。変異型TMEM168の導入によって、心筋Naチャネル構成分子であるNav1.5発現量が有意に低下していた。細胞生物学的、生化学的解析により、野生型および変異型TMEM168ともに核膜に局在し、変異型での局在変化は生じなかった。これらのin vitro実験結果をもとに、最終年度は、原因遺伝子変異をノックインした遺伝子改変マウスを作製し、in vivoでの機能解析実験を行った。変異型TMEM168ノックインマウスにカテコラミン刺激等を加えると、ヒトで見られたのと同様、心室頻拍、心室細動が出現した。このノックインマウスでは、in vitro実験結果と同様、Nav1.5の発現が低下していた。以上より、本研究では心室細動に関わる新たな遺伝子変異を見出すことができた。さらに、その変異が心室細動を発症させるメカニズムをin vitro、in vivoの両面で明らかにした。心室細動を家族性に発症している家系の血液サンプルを用いて、次世代シーケンサーによるゲノムワイド解析で原因遺伝子変異を探索したところ、発症者特異的にTMEM168遺伝子にこれまでに知られていない遺伝子変異を見出した。この遺伝子変異により、Naチャネル機能が抑制されており、心筋Naチャネル構成分子であるNav1.5発現量が低下していた。この原因遺伝子変異をノックインした遺伝子改変マウスで、心室頻拍、心室細動が誘発された。TMEM168ヘテロノックアウトゼブラフィッシュについて、個体レベルでの電気生理学的実験を行う予定にしている。また、変異TMEM168ノックインマウスの作製に取りかかり、その個体を用いることでもTMEM168のR539Q変異が致死性不整脈を引き起こす機序を明らかにする。また、分子レベルでは、TMEM168がNav1.5の発現を制御するメカニズムについて解析を進めていく。TMEM168遺伝子変異が心筋細胞でナトリウムチャネルNav1.5の発現を減少させる分子機構をさらに詳しく解析する。個体を用いた実験では、TMEM168ヘテロノックアウトゼブラフィッシュの電気生理学実験を進めると共に、2016年度に作製したTMEM168遺伝子変異ノックインマウスの解析を開始する。循環器学、生化学次世代シーケンサーによる解析が、想定していたよりもスムーズに進行し費用を節約できた。また、ゼブラフィッシュを利用した実験においても、他大学の研究者の協力を得ることで飼育費を抑制することが出来た。実験に使用する消耗品などを定価より安価に購入することで費用を節約することが出来た。また、ゼブラフィッシュを利用する実験においても、他大学の研究者の協力により飼育費用を抑制することが出来た。不整脈に関する電気生理学的実験を充実させるために使用する予定である。また、多くの経費がかかるマウス実験にも重点的に使用する予定である。
音声分析を用いたストレス評価および精神疾患スクリーニング技術の開発

メンタルヘルスのスクリーニング方法は正確であることと安価であることが必要である。従来から、自記式のアンケートが用いられてきているが、本法には作為による回答で結果を低く見積もってしまう欠点がある。我々は、音声感情認識という新規手法を用い、ストレスを評価するソフトウェアを開発した。このシステムは、声帯がストレスに影響を受けやすい副交感神経系により支配されていることに着目したものである。我々の結果では、声によるストレス評価の感度・特異度はGHQ30を用いたのとほぼ同等で、かつ、うつ症例の報告バイアスも取り除くことができた。このシステムにはさらなる正確性を追求する余地があり、現在検討中である。これまで我々が蓄積してきた音声データ(約500人分)を用いて、音声によるストレス評価、鬱度評価プログラムのプロトタイプを作成した。しかしながら、音声の録音状態が不良のものが多く、各精神的状況に特徴的な信号パターンを抽出が十分ではなく、自記式アンケート(GHQ-30:標準的な精神状況調査票)・各種バイオマーカー(サイトカイン27種類等)・面談によりデータ採取時の精神的状況を完全に判別することが出来なかった。そこで、音声解析プログラムによる解析結果の臨床的妥当性評価に用いる予定であった1,000人分のデータのうち約半分を、プログラムの学習用に使用しプログラムの精度をあげることとした。そのため、作成されたプログラムの妥当性の評価については、25年度に延期した。音声解析プログラムによる解析結果の脳生理学的妥当性についての検討では、光トポグラフィーによる大脳皮質の血流計測と音声による解析との比較を実施すべく、光トポグラフィーによる大脳皮質の血流計測のプロトコールの決定、各機器の実験室へのセッティング、を行った。現在、健常人によるパイロットスタディーを実施中である。上記と平行して、25年度実施予定の音声解析プログラムによる解析結果の臨床的妥当性評価および音声解析プログラムのバージョンアップのために用意した1,000人分のデータのラベリングために自記式アンケート(GHQ-30:標準的な精神状況調査票)・面談記録を整理するとともに、各種バイオマーカー(サイトカイン27種類、BDNF、ヒトヘルペスウィルス活性、唾液アミラーゼ)の計測を実施した。研究のねらいストレス管理やメンタルヘルス対応において、一般にストレスのスクリーニングには自記式アンケートが使用される。しかしながら、これにはreporting bias(記入者の意識による操作)が排除できない。そこで、それを克服するため、簡便で安価であり、日本語対応に優れた純国産の音声感情認識技術を用いたストレス評価用のソフトウェアを開発した。研究内容プログラムの開発にはAGI社製Sensibility technology ST Emotionを用いた。このソフトウェアは、自然発語の音声から、感情に特徴的なパラメタを検出し、そのパラメタの発言頻度と発言パターンから、音声内に怒り、喜び、哀しみ、平穏の各成分がどの程度の割合で含まれているかを示す。この基本エンジンを用いて音声の鬱度を示すようにした。開発されたソフトウェアの評価のため、恒常業務につく自衛官444名と東日本大震災に派遣された自衛官1004名に対して自記式の心理テスト(GHQ30)と音声ストレス評価を実施し、どちらかの検査で異常と判断された者のうち、面接の同意を得た225名に対して面接の結果と比較した。その結果、音声ストレス評価は検査の感度・特異度ともGHQ30と同程度であり、問題であったreporting biasも克服できた。ストレス管理やメンタルヘルス対応において、一般にストレスのスクリーニングには自記式アンケートが用いられるが,これにはreporting bias(記入者の意図による操作)が排除できない。そこで我々は、国産の音声感情認識技術(光吉.特許4704952)を応用したAGI社製Sensibility technology ST Emotionを研究に使用した。この装置は、自然発語の音声から、感情に特徴的なパラメタを検出し、そのパラメタの発現頻度と発現パターンから音声内に怒り、喜び、悲しみ、平穏の各成分がどの程度の割合で含まれているかを示すことができる。我々の先行研究では、音声から得られた感情と脳内の活動がリンクしていることをfMRIによって確認し(Mitsuyoshi. DSR2011 2011,光吉.日本疲労学会誌2011)、またストレスによる感情の変化を捉えることに成功していた(Tokuno. DSR2011 2011,光吉俊二.日本疲労学会誌2011)。そこで本研究ではさらにアルゴリズムを進化させ、感情の変化パターンからストレスの程度(うつ度)を測定したところ、自記式のアンケートによるスクリーニングに引けを取らない精度で抽出を可能とするばかりか、reporting biasを排除することにも成功した(Tokuno. XVI World Congress of Psychiatry 2014)。また、サイトカインとストレスとの関連も加味し検討を加えた。26年度が最終年度であるため、記入しない。防衛医学26年度が最終年度であるため、記入しない。

本研究用に事前に採取した音声データのクオリティーが予想外に低かったため、音声解析プログラムの作成に遅れが生じたため。音声によるストレス評価は感度においては満足のいく程度まで開発されたが、特異度においては更に精度を上げるべく、開発を進める必要がある。そのためには、さらに臨床データの蓄積が必要である。26年度が最終年度であるため、記入しない。研究の遅れは、十分に取り戻せる範囲であり、引き続き計画に沿って研究を実施する。臨床データ蓄積のため、分担研究分担者や研究協力者その他の施設との連携を強化する。各種バイオマーカー(サイトカイン27種類、BDNF、ヒトヘルペスウィルス活性、唾液アミラーゼ)の計測、光トポグラフィーによる大脳皮質の血流計測と音声による解析との比較、及び得られた結果について班会議で評価検討を加え、まとめた成果を学会等で発表する等。主として年度末の学会参加、論文の校正費用や掲載料金等として留保していた予定額であるが、論文の作成や投稿後の処理に時間がかかり、年度をまたぐことになったため。時期が遅れたものの、26年度分として計画的に使用する予定である。
前思春期の適応への幼児期の情動制御発達の影響

本研究の目的は、前思春期の内的問題行動の発現と抑制に関わる要因を被調査児の幼児期のデータとともに縦断的に検討することであった。児童期の不安・抑うつの問題において幼児期の影響は9歳で見られなくなった。そして9歳以降の児童の抑うつに影響を及ぼす要因は同世代の人間関係の質であった。前思春期の問題は、従来より臨床的知見として語られてきたとおりに同世代関係に影響されることがデータでも実証された。また、児童期の不安・抑うつの問題は幼児期の不安・抑うつの問題と連続性を持たなかった。非行・攻撃的問題については、4歳時の否定的感情表出への養育者の懲罰・軽視的反応が児童期に継続して影響を及ぼしていた。本研究は、乳幼児期から潜在化してきた問題が、同世代集団内での社会化の課題にあたってきっかけがあれば顕在化すると考えられる前思春期(preadolescence)の発達に焦点を当てる。前思春期はその社会化の過程の結果として、青年期の臨床的問題の起源としてクライエントに語られる頻度が高い時期でもある。本研究の目的は、前思春期の抑うつ・不安などの内的問題行動の発現に関連する要因と発現を抑制する要因を、幼児期からの縦断データを追跡することによって検討することである。具体的内容として、本研究では郵送による被験児・保護者への質問紙調査を実施する。調査内容は、児童用調査としてバールソン児童用抑うつ尺度(DSRS-C)、楽しい学校生活を送るためのアンケート(Q-U)、保護者用としてChild BehaviorChecklist(CBCL)を実施する。対象は応募者の前研究(平成2023年度課題番号20730465)である「幼児期の対人場面における否定的情動認知と情動制御発達の縦断的・横断的検討」に参加していただいた被験児とその保護者で調査趣旨に同意いただいた方とする。就学以降から10歳に至るまで、郵送による質問紙調査を年1回縦断的に行う。平成25年度は、2月に対象の児童と保護者に質問紙を郵送した。今年度は小学2年生の児童と保護者が対象となる。DSRS-Cについては、昨年度小1には実施が難しいと判断し、行わなかったが、今年度より当初の予定通りDSRS-Cの実施を開始した。他、児童にはQ-Uを実施した。また保護者調査としてCBCLを実施した。3月に回収し、平成24年度データ、幼児期データと共に現在分析を進めている。対象は応募者の前研究(H2023課題番号20730465)である「幼児期の対人場面における否定的情動認知と情動制御発達の縦断的横断的検討」に参加していただいた被験児とその保護者で調査趣旨に同意いただいた方とする。平成24年度は、2月に対象の児童と保護者に質問紙を郵送した。今年度は小学1年生の児童と保護者が対象となるが、DSRS-Cは内容が小学1年生にはやや難しいと思われたため、予定を変更し、児童は今年度Q-Uのみの実施とした。保護者にはCBCLに加えて、入学後の適応に関する自由記述アンケートへの記入を依頼した。3月に回収し、現在分析を進めている。

平成26年度は、2月に対象の児童と保護者に予定通りDSRS-C,Q-U,CBCLの質問紙を郵送した。今年度は小学3年生の児童と保護者が対象であった。3月に回収し、入力、分析を進めている。平成27年度は3月に子どもの行動チェックリスト(CBCL),バールソン児童用抑うつ尺度(DSRS-C),楽しい学校生活を送るためのアンケート(Q-U)を、調査協力を了承していただいた児童、保護者に郵送し、3,4月に回収した。CBCLは保護者記入用質問紙、DSRS-C,CBCLは児童記入用質問紙である。縦断調査のため、毎年度末に質問紙を送付、回収を行っており、今年度も郵送調査を計画通り実施した。また平成27年度が本研究の最終年度の予定であったため、郵送調査に投映法のPFスタディ(絵画欲求不満テスト)(児童用)を加えた。本研究の研究協力者の児童は,研究者の前研究課題において、3,4,5歳時に否定的感情喚起状況図版を用いての個別面接調査を受けている。本研究の最終年度に、PFスタディ(欲求不満に陥る状況への反応を絵画に記入する投映法調査)への回答を求めることによって、研究協力者の否定的感情への無意識的態度(投映法による)を検討することが可能になった。これにより、前研究で得た幼児期の言語回答と前思春期の投映法への言語回答(否定的感情への無意識的態度)、質問紙調査による言語回答(意識的態度)を検討していく予定である。本研究課題中に回収されたデータより、「幼児期にどのように否定的感情に言語で接近し、否定的感情への言及が可能であったか」、「幼児期にどのような自己制御の考えが創出され変遷していったか」、の2点が就学後から前思春期に至るまでの適応に影響を及ぼしたかを研究終了までに検討する予定である。年度末に郵送調査を行ってきたため、最終年度の調査データの検討が終了していない。そのため研究期間の延長を申請し承認された。延長した年度で検討を終了する予定である。本研究の目的は、前思春期の内的問題行動の発現と抑制に関わる要因を被調査児の幼児期のデータとともに縦断的に検討することであった。児童期の不安・抑うつの問題において幼児期の影響は9歳で見られなくなった。そして9歳以降の児童の抑うつに影響を及ぼす要因は同世代の人間関係の質であった。前思春期の問題は、従来より臨床的知見として語られてきたとおりに同世代関係に影響されることがデータでも実証された。また、児童期の不安・抑うつの問題は幼児期の不安・抑うつの問題と連続性を持たなかった。非行・攻撃的問題については、4歳時の否定的感情表出への養育者の懲罰・軽視的反応が児童期に継続して影響を及ぼしていた。幼児期データの分析に時間がかかっており、本研究の分析がやや遅れている。今年度には予定通りの進行にしたい。データ検討を延長年度内に終了し、結果をできるだけ速やかに学会、論文にて公表する。臨床心理学2012,2013年度と等間隔になるよう、毎年度同時期に調査施行をするよう留意する。また研究課題の論文原稿化と並行して、データ入力、分析が迅速に進行するよう努める。平成25年度の研究計画は順調に施行された。しかし本課題のデータ分析は、平成25年度中に幼児期データ分析、投稿論文原稿化に労力、時間が割かれたため、やや進行が遅れている。2012年度の研究計画は順調に施行された。しかし調査発送が予定より数カ月遅れたため、データ分析はやや進行が遅れている。
超音波伝搬の非接触観察による3次元弾性定数の推定

本研究では,部材表面を伝搬する超音波を可視化し,その可視化結果から逆解析によって弾性定数を求める方法を提案し,それを検証することを目的とする.ここでは,センサやゲージ等を設置することなく完全非接触で原位置の弾性定数を評価する手法の開発を目指す.H30年度は,以下の項目について実施した.(1)レーザードップラー振動計(LDV)によるスキャン装置の製作点波源から発生した超音波は表面および内部を伝搬する.ここでは,LDVを面的にスキャンするように治具を製作した.各点で得られた波形をPCにストアし,これを処理することで,超音波の可視化を行うシステムを開発した.このシステムは,ナショナルインスツルメンス社のLabVIEWから制御できるように,インターフェースの開発も同時に行った.(2)弾性定数推定のための数値計算法の実装点波源から発生した超音波は群速度の波面で伝搬する.得られた伝搬波を全座標点で時間方向にストアし,これに時空間フーリエ変換を施すことで,群速度曲面から全方位の位相速度(スローネス曲面)を抽出した.このスローネスとChristoffel方程式を解いて得られるスローネスとの差を最小化する逆問題を設定し,これを数値的に解くことで弾性定数を求めた.この弾性定数の妥当性を検証するために,クロスプライCFRPの数値モデルを作成し,FEMを用いて波動伝搬を可視化した.これを実際の供試体の表面を伝搬する波動と比較したところ,波動の拡がりや速度が良好な一致を示した.H30年度は,LDVを用いて超音波の伝搬を可視化する装置を独自に製作した.LDVは既製品であるが,治具(スキャナ装置)や,これらを制御するソフトウエアは研究室自作のものをベースに企業に改良を加えてもらったものである.スキャンは,不具合無く全点にて波形を記録することが出来ることを確認している.また,得られた波形を基に,CFRPの弾性スティフネスの推定を行った.CFRPは異方性を有するが,強軸方向は静的試験と比較を行っており,これらは近しい値を示すことが分かった.すなわち,本年度はアルゴリズムの検証が中心であったが,弾性スティフネスの精度については十分な信頼性を得られることが分かった.以上より,計画通りに研究は遂行できている.H30年度は,基本的な性能検証のために,超音波の送信を接触型探触子で行った.この検証は順調に進行したので,H31年度は完全非接触で波形を計測することにチャレンジする.このため,エアプローブの導入を予定している.エアプローブは連携研究者である,ジャパンプローブの大平センター長と共同で設計・製作を進める.そのための準備として,H30年度は現有装置であるパルサーレシーバの高出力化(励起電圧の増加)を行っている.ここで,研究が順調に進むためには,エアプローブから空気を介して被検体に超音波がうまく屈折して発生することがキーとなる.そのためには,プローブのリフトオフの調整,傾き角度の設計が必要となるが,これは,音場計算によって,事前に評価を行う予定である.この計算シミュレーションは整備済みである.H30年度は,CFRP供試体を作成して検証を行ったが,H31年度は異方性を有する柱状晶金属等にも適用したい.このとき,粒界散乱によって多重散乱が発生するが,そのときの音速のばらつきの評価については重要な検討事項となろう.本研究では,部材表面を伝搬する超音波を可視化し,その可視化結果から逆解析によって弾性定数を求める方法を提案し,それを検証することを目的とする.ここでは,センサやゲージ等を設置することなく完全非接触で原位置の弾性定数を評価する手法の開発を目指す.H30年度は,以下の項目について実施した.(1)レーザードップラー振動計(LDV)によるスキャン装置の製作点波源から発生した超音波は表面および内部を伝搬する.ここでは,LDVを面的にスキャンするように治具を製作した.各点で得られた波形をPCにストアし,これを処理することで,超音波の可視化を行うシステムを開発した.このシステムは,ナショナルインスツルメンス社のLabVIEWから制御できるように,インターフェースの開発も同時に行った.(2)弾性定数推定のための数値計算法の実装点波源から発生した超音波は群速度の波面で伝搬する.得られた伝搬波を全座標点で時間方向にストアし,これに時空間フーリエ変換を施すことで,群速度曲面から全方位の位相速度(スローネス曲面)を抽出した.このスローネスとChristoffel方程式を解いて得られるスローネスとの差を最小化する逆問題を設定し,これを数値的に解くことで弾性定数を求めた.この弾性定数の妥当性を検証するために,クロスプライCFRPの数値モデルを作成し,FEMを用いて波動伝搬を可視化した.これを実際の供試体の表面を伝搬する波動と比較したところ,波動の拡がりや速度が良好な一致を示した.H30年度は,LDVを用いて超音波の伝搬を可視化する装置を独自に製作した.LDVは既製品であるが,治具(スキャナ装置)や,これらを制御するソフトウエアは研究室自作のものをベースに企業に改良を加えてもらったものである.スキャンは,不具合無く全点にて波形を記録することが出来ることを確認している.また,得られた波形を基に,CFRPの弾性スティフネスの推定を行った.

CFRPは異方性を有するが,強軸方向は静的試験と比較を行っており,これらは近しい値を示すことが分かった.すなわち,本年度はアルゴリズムの検証が中心であったが,弾性スティフネスの精度については十分な信頼性を得られることが分かった.以上より,計画通りに研究は遂行できている.H30年度は,基本的な性能検証のために,超音波の送信を接触型探触子で行った.この検証は順調に進行したので,H31年度は完全非接触で波形を計測することにチャレンジする.このため,エアプローブの導入を予定している.エアプローブは連携研究者である,ジャパンプローブの大平センター長と共同で設計・製作を進める.そのための準備として,H30年度は現有装置であるパルサーレシーバの高出力化(励起電圧の増加)を行っている.ここで,研究が順調に進むためには,エアプローブから空気を介して被検体に超音波がうまく屈折して発生することがキーとなる.そのためには,プローブのリフトオフの調整,傾き角度の設計が必要となるが,これは,音場計算によって,事前に評価を行う予定である.この計算シミュレーションは整備済みである.H30年度は,CFRP供試体を作成して検証を行ったが,H31年度は異方性を有する柱状晶金属等にも適用したい.このとき,粒界散乱によって多重散乱が発生するが,そのときの音速のばらつきの評価については重要な検討事項となろう.H30年度は,超音波の送信を接触型探触子で行い,完全非接触・非侵襲計測の可能性を検証する準備期間であった.この検証によって,次年度のエアプローブの設計指針を得ることができたので,余剰金はH31年度にエアプローブの購入のために使用する.また,波形出力が得られない場合等の不測の事態に備えて,レーザー照射によって発生した超音波をエアプローブで受信する方法も考えている.これは相反性を利用した方法であり,完全非接触・非侵襲計測は維持できる.このためのシステム改良費として経費の使用を考えている.
有床義歯装着患者の義歯安定剤の効果と危険性について

本研究の目的は,上顎無歯顎の上顎骨切除患者を対象とし,義歯安定剤使用による咀嚼機能への効果を調査することである.アラマニー分類I,IIおよびIVの上顎無歯顎の上顎骨切除患者(義歯安定剤非使用群,10名)を被験者とし,義歯安定剤使用による咀嚼混合能力への効果を調べた.咀嚼混合能力値(MAI)を調べるため,混合能力試験を実施した.はじめに義歯安定剤を使用せずにMAIを調べ,その後義歯安定剤を顎義歯粘膜面に塗布し,MAIを調べた.その結果,義歯安定剤使用により,MAIの中央値が-0.50から0.02に上昇し,統計学的有意差を認めた(P=0.009).本結果よりアラマニー分類I,IIおよびIVの上顎無歯顎の上顎骨切除患者の顎義歯に義歯安定剤を使用することで咀嚼混合能力が改善されることが示唆されたが,本研究結果は義歯安定剤を推奨するわけではない.本研究の目的は,上顎無歯顎の上顎骨切除患者を対象とし,義歯安定剤使用による咀嚼機能への効果を調査することである.アラマニー分類I,IIおよびIVの上顎無歯顎の上顎骨切除患者(義歯安定剤非使用群,10名)を被験者とし,義歯安定剤使用による咀嚼混合能力への効果を調べた.咀嚼混合能力値(MAI)を調べるため,混合能力試験を実施した.はじめに義歯安定剤を使用せずにMAIを調べ,その後義歯安定剤を顎義歯粘膜面に塗布し,MAIを調べた.その結果,義歯安定剤使用により,MAIの中央値が-0.50から0.02に上昇し,統計学的有意差を認めた(P=0.009).本結果よりアラマニー分類I,IIおよびIVの上顎無歯顎の上顎骨切除患者の顎義歯に義歯安定剤を使用することで咀嚼混合能力が改善されることが示唆されたが,本研究結果は義歯安定剤を推奨するわけではない.有床義歯装着患者の義歯安定剤の使用による咀嚼機能や発話機能の変化について客観的機能評価方法を用いて調べ,その効果や危険性について明らかにすることを目的とし,本研究では,特に有床義歯の安定が難しいとされている頭頸部腫瘍切除後の顎義歯装着患者(上顎骨切除患者,下顎骨切除患者,舌切除患者)を被験者とし,装着された顎義歯を対象に義歯安定剤を使用し,ワックスキューブを用いた客観的咀嚼機能評価を行い,また音響分析を用いた客観的発話機能評価を行い,その効果や危険性について明らかにすることを目的とした.22年度では,本研究に同意の得られた頭頸部腫瘍切除後の顎義歯装着患者のうち,支台歯のない顎義歯装着患者(上顎骨切除患者,下顎骨切除患者,舌切除患者)を被験者とし,装着された顎義歯を対象に義歯安定剤の使用前後で客観的評価を行った.咀嚼機能評価は,併設されている計測治療室にてワックスキューブを用いた客観的評価や表面筋電図による評価を行った.発話機能評価は,雑音に邪魔されずに声の録音が可能な防音室にて,音響分析を用いた客観的発話機能評価や発語明瞭度検査を行った.顎義歯装着患者の咀嚼・発話機能評価の実施,データ収集を重点的に行った結果,支台歯のない顎義歯装着患者の咀嚼機能および発話機能の客観的評価結果を収集することができた.特に上顎無歯顎の上顎欠損患者の咀嚼機能結果より興味ある知見を得たので,次年度の学会発表準備を行った.有床義歯装着患者の義歯安定剤の使用による咀噛機能や発話機能の変化について客観的機能評価方法を用いて調べ,その効果や危険性について明らかにすることを目的とし,本研究では,特に有床義歯の安定が難しいとされている頭頸部腫瘍切除後の顎義歯装着患者(上顎骨切除患者,下顎骨切除患者,舌切除患者)を被験者とし,装着された顎義歯を対象に義歯安定剤を使用し,ワックスキューブを用いた客観的咀嚼機能評価を行い,また音響分析を用いた客観的発話機能評価を行い,その効果や危険性について明らかにすることを目的とした.22年度では,本研究に同意の得られた頭頸部腫瘍切除後の顎義歯装着患者のうち,支台歯のない顎義歯装着患者(上顎骨切除患者,下顎骨切除患者,舌切除患者)を被験者とし,装着された顎義歯を対象に義歯安定剤の使用前後で客観的評価を行った.咀嚼機能評価は,併設されている計測治療室にてワックスキューブを用いた客観的評価や表面筋電図による評価を行った.発話機能評価は,雑音に邪魔されずに声の録音が可能な防音室にて,音響分析を用いた客観的発話機能評価や発語明瞭度検査を行った.顎義歯装着患者の咀嚼・発話機能評価の実施,データ収集を重点的に行った結果,支台歯のない顎義歯装着患者の咀爵機能および発話機能の客観的評価結果を収集することができた.

特に上顎無歯顎の上顎骨切除患者の咀嚼機能結果より興味ある知見を得たので,23年度,学会発表を行い,発表内容をまとめ論文投稿を行った.有床義歯装着患者の義歯安定剤の使用による咀嚼機能や発話機能の変化について客観的機能評価方法を用いて調べ,その効果や危険性について明らかにすることを目的とし,本研究では,特に有床義歯の安定が難しいとされている頭頸部腫瘍切除後の顎義歯装着患者(上顎骨切除患者,下顎骨切除患者,舌切除患者)を被験者とし,装着された顎義歯を対象に義歯安定剤を使用し,ワックスキューブを用いた客観的咀嚼機能評価を行い,また音響分析を用いた客観的発話機能評価を行い,その効果や危険性について明らかにすることを目的とした.顎義歯装着患者のうち,義歯安定剤を常用していない上顎無歯顎の上顎骨切除患者で欠損形態がアラマニー分類I,II,IVの患者を被験者とし,義歯安定剤使用前後の咀嚼混合能力を比較した.その結果,クリープタイプの義歯安定剤を健常側の義歯粘膜面に使用することで咀嚼混合能力が有意に上昇したことから,義歯安定剤により咀嚼機能が向上することが示唆された.一方,本研究期間内において,クリープタイプの義歯安定剤を常用している上顎無歯顎の上顎骨切除患者の約6か月ごとの検診を実施したが,著名な粘膜炎や咬合関係の変化は認めなかった.本研究結果より,クリームタイプの義歯安定剤を使用することで,ある一定の咀嚼機能の向上が期待できると考えられた.ただし,患者の自己判断による義歯安定剤の使用は,重篤な粘膜炎や骨吸収などを引き起こす可能性があるため,歯科医師の指導の下,使用することが望ましいと考えられる.またクッションタイプの義歯安定剤は,咬合関係に大きな影響を与えると考えられるので,その使用は控えるべきである.上顎無歯顎の上顎骨切除患者において,義歯安定剤を使用することで,咀嚼混合能力が改善される症例が明らかになり,英語論文にて論文投稿することができたため,おおむね順調に進展していると考えられる.24年度が最終年度であるため、記入しない。上顎骨切除患者の義歯安定剤使用により発話機能や咀嚼機能の改善が認められたが,下顎骨切除患者や舌切除患者における義歯安定剤の使用による効果については,表面筋電図も含め,検討課題である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
直鎖状遷移金属クラスター骨格の動的挙動に基づく新規機能の開発

本研究は,金属多核骨格を有するナノクラスター分子の合成を基盤として,それらの動的挙動に基づく新規機能及び反応性の開発を目的とする。平成15年度の研究課題(15036246)及び昨年度の研究に引き続き以下の項目について研究を展開した。(1)直鎖状六核クラスターの酸化還元に伴う動的骨格変化の解明直鎖状金属六核クラスター[Pt_4M_2(μ-dpmp)_4(XylNC)_2]^<3+>(M=Pt,Pd)を合成し,さらに,それらが1電子の酸化及び還元を受け,[Pt_4M_2(μ-dpmp)_4(XylNC)_2]^<4+>及び[Pt_4M_2(μ-dpmp)_4(XylNC)_2]^<2+>に変換されることを明らかにした。この過程で起こる,金属結合距離のダイナミックな伸縮についてX線結晶構造解析及び種々の分光分析によりその詳細を解明した結果,酸化に伴いクラスター骨格は保持されているが,金属六核鎖の末端部から中央部への金属結合電子の流入が生じ,金属-金属結合距離のダイナミックな変化が起こることが明らかとなった。この際生じるクラスター骨格内での電子の流動について,DFT法を用いた分子軌道計算によりその要因を解明を行った。結果の一部はAngew.Chem.Int.Ed.(2004)に発表した。また,還元剤等を工夫することにより,末端配位子がヒドリド,ヨード,カルボニル等の直鎖状白金六核クラスターの合成法を確立すると同時に,末端配位子を持たない配位不飽和白金六核クラスターの合成にも成功し,その構造・物性等について研究を展開した。これら一連の直鎖状クラスターは単原子金属鎖を内包する分子ワイヤーの構築において,分子として取り扱い可能な有望なナノ構造単位と考えられる。(2)PNNP多座配位子を用いた三核錯体の開発PNNP型配位子dpnapyを用いることにより,電子豊富なd^<10>金属中心を有するPt(0),Pd(0)二核錯体,また,d^8金属中心を有するPt(II),Rh(I)二核錯体を合成し,ヒドリド及び銀イオンの取り込みに関連した動的挙動について研究を行った。結果の一部はOrganometallics(2004),J.Organomet.Chem.(2006)に発表あるいは発表する予定である。(3)水銀原子を取り込んだかご形白金六核クラスター水銀原子を2個取り込んだ白金六核クラスター[Hg_2Pt_6(diphos)_3(RNC)_6]の合成法を確立し,その構造の詳細を明らかにすると同時に,電子状態についてもDFT法分子軌道計算により検討を行い,水銀原子の取り込みに関する要因を明らかにした。結果の一部をOrganometallics(2005)に発表した。昨年度の研究課題(15036246)に引き続き以下の項目について研究を展開した。結果の一部はAngew.Chem.Int.Ed.に発表した。(2)PNNP多座配位子を用いた三核錯体の開発PNNP型配位子dpnapyを用いることにより,電子豊富なPt(0)中心を2個有する錯体[Pt_2Na(dpnapy)_3(XylNC)_2]^+を合成した。この錯体は段階的にヒドリドを取り込み,[Pt_2Na(H)(dpnapy)_3(XylNC)_2]^<2+>及び[Pt_2Na(H)_2(dpnapy)_3(XylNC)_2]^<3+>へと変換される。これらの錯体について詳細な構造決定を行うと同時に,種々の分光分析及び電気化学特性について検討を行った結果,特に,約8Å離れた2個のPt中心間に存在する非常に微細な構造変化による長距離情報伝達が明らかとなり,(0,1,2)型分子メモリーとしての可能性が示唆しされた。結果の一部はOrganometallicsに発表した。

本研究は,金属多核骨格を有するナノクラスター分子の合成を基盤として,それらの動的挙動に基づく新規機能及び反応性の開発を目的とする。平成15年度の研究課題(15036246)及び昨年度の研究に引き続き以下の項目について研究を展開した。(1)直鎖状六核クラスターの酸化還元に伴う動的骨格変化の解明直鎖状金属六核クラスター[Pt_4M_2(μ-dpmp)_4(XylNC)_2]^<3+>(M=Pt,Pd)を合成し,さらに,それらが1電子の酸化及び還元を受け,[Pt_4M_2(μ-dpmp)_4(XylNC)_2]^<4+>及び[Pt_4M_2(μ-dpmp)_4(XylNC)_2]^<2+>に変換されることを明らかにした。この過程で起こる,金属結合距離のダイナミックな伸縮についてX線結晶構造解析及び種々の分光分析によりその詳細を解明した結果,酸化に伴いクラスター骨格は保持されているが,金属六核鎖の末端部から中央部への金属結合電子の流入が生じ,金属-金属結合距離のダイナミックな変化が起こることが明らかとなった。この際生じるクラスター骨格内での電子の流動について,DFT法を用いた分子軌道計算によりその要因を解明を行った。結果の一部はAngew.Chem.Int.Ed.(2004)に発表した。また,還元剤等を工夫することにより,末端配位子がヒドリド,ヨード,カルボニル等の直鎖状白金六核クラスターの合成法を確立すると同時に,末端配位子を持たない配位不飽和白金六核クラスターの合成にも成功し,その構造・物性等について研究を展開した。これら一連の直鎖状クラスターは単原子金属鎖を内包する分子ワイヤーの構築において,分子として取り扱い可能な有望なナノ構造単位と考えられる。(2)PNNP多座配位子を用いた三核錯体の開発PNNP型配位子dpnapyを用いることにより,電子豊富なd^<10>金属中心を有するPt(0),Pd(0)二核錯体,また,d^8金属中心を有するPt(II),Rh(I)二核錯体を合成し,ヒドリド及び銀イオンの取り込みに関連した動的挙動について研究を行った。結果の一部はOrganometallics(2004),J.Organomet.Chem.(2006)に発表あるいは発表する予定である。(3)水銀原子を取り込んだかご形白金六核クラスター水銀原子を2個取り込んだ白金六核クラスター[Hg_2Pt_6(diphos)_3(RNC)_6]の合成法を確立し,その構造の詳細を明らかにすると同時に,電子状態についてもDFT法分子軌道計算により検討を行い,水銀原子の取り込みに関する要因を明らかにした。結果の一部をOrganometallics(2005)に発表した。