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解雇規制を中心とする雇用保障法制の立法論的検討

本テーマについて,本研究期間中に行った研究課題とその成果は以下のとおりである。第1は,労働法制の適用範囲をめぐる課題である。この課題で得られた知見は,労働法制を従来のように雇用労働者の法に限定することなく、多様な就労者の多様なニーズに対応させて、労働法制自体を再編することが必要であるということであった。初歩的な成果にとどまるが、現時点での到達点を、「雇用類似の労務供給契約と労働法に関する覚書」(下井隆史先生古希記念論文集、信山社、2003年3月刊)および「労働形態の多様化と労働法」法律時報75巻5号(2003年5月)として公表している。なお、「雇用類似の労務供給契約と労働法」(労働法律旬報1536号、2002年9月)は、本研究のエッセンスを紹介するものである。第2は,2003年労基法改正に伴った検討した立法課題に関する研究である。これらの研究課題での基礎的な成果が「解雇・有期労働契約法制の改正の意義と問題点」労働法律旬報1556号(2003年7月)である。また、裁量労働制に改正に関する研究成果が,「裁量労働制」ジュリスト1255号(2003年10月)および「ホワイトカラーの労働時間制度のあり方」日本労働研究雑誌519号(2003年10月である。第3は,企業組織の変容をめぐる労働法の課題に関する研究である。この課題における初歩的な研究成果が「日本における労働市場・企業組織の変容と労働法の課題」季刊労働法206号(2004年9月)である。本年度においては、雇用政策研究の基礎的作業を課題としたが、その作業の中で、現代では、雇用・就業形態の多様化が進展する中で、雇用政策ないし労働法制の適用範囲自体が問われていることが明らかになった。すなわち、従来、雇用政策または労働法制の対象外とされてきた自営的な労務供給者などに対する保護のあり方が国際的な議論となってきたのである。研究者は、この問題が、本研究自体の対象を画定するうえで重要な課題であると考えた。狭い意味での雇用政策ではなく、社会保障制度や税制などを視野にいれた総合的な雇用改策を考えるうえでは、今後、労働者に類似する状態に置かれている多様な就労者の問題を無視することはできないと考えたからである。そこで、本年度の研究の重点をこの問題の解明にあてることにした。この結果、得られた知見は、労働法制を従来のように雇用労働者の法に限定することなく、多様な就業者の多様なニーズに対応させて、労働法制自体を再編することが必要であるということであった。そこでは、無償労働であろうと有償労働であろうと就労という事実が問題とされる領域、自営業と雇用労働者とに共通領域、従属的な自営業者と雇用労働者とに共通する領域および雇用労働者に固有に領域というように区分を設けて、それぞれに必要な保護を提供する仕組みを構想することを提案している。まだ、具体的な提案に至らず、初歩的な成果にとどまるが、現時点での到達点を、「雇用類似の労務供給契約と労働法に関する覚書」(下井隆史先生古希記念論文集、信山社、2003年3月刊)として公表している。

すなわち、従来、雇用政策または労働法制の対象外とされてきた自営的な労務供給者などに対する保護のあり方が国際的な議論となってきたのである。研究者は、この問題が、本研究自体の対象を画定するうえで重要な課題であると考えた。狭い意味での雇用政策ではなく、社会保障制度や税制などを視野にいれた総合的な雇用政策を考えるうえでは、今後、労働者に類似する状態に置かれている多様な就労者の問題を無視することはできないと考えたからである。そこで、本年度の研究の重点をこの問題の解明にあてることにした。この結果、得られた知見は、労働法制を従来のように雇用労働者の法に限定することなく、多様な就労者の多様なニーズに対応させて、労働法制自体を再編することが必要であるということであった。そこでは、無償労働であろうと有償労働であろうと就労という事実が問題とされる領域、自常業と雇用労働者とに共通領域、従属的な自営業者と雇用労働者とに共通する領域および雇用労働者に固有に領域というように区分を設けて、それぞれに必要な保護を提供する仕組みを構想することを提案している。まだ、具体的な提案に至らず、初歩的な成果にとどまるが、現時点での到達点を、「雇用類似の労務供給契約と労働法に関する覚書」(下井隆史先生古希記念論文集、信山社、2003年3月刊)として公表している。なお、「雇用類似の労務供給契約と労働法」(労働法律旬報1536号、2002年9月)は、本研究のエッセンスを紹介するものである。本テーマについて,本研究期間中に行った研究課題とその成果は以下のとおりである。第1は,労働法制の適用範囲をめぐる課題である。この課題で得られた知見は,労働法制を従来のように雇用労働者の法に限定することなく、多様な就労者の多様なニーズに対応させて、労働法制自体を再編することが必要であるということであった。初歩的な成果にとどまるが、現時点での到達点を、「雇用類似の労務供給契約と労働法に関する覚書」(下井隆史先生古希記念論文集、信山社、2003年3月刊)および「労働形態の多様化と労働法」法律時報75巻5号(2003年5月)として公表している。第2は,2004年労基法改正に伴った検討した立法課題に関する研究である。これらの研究課題での基礎的な成果が「解雇・有期労働契約法制の改正の意義と問題点」労働法律旬報1556号(2003年7月)である。さらに,裁量労働制に改正に関研究成果が,「裁量労働制」ジュリスト1255号(2003年10月)および「ホワイトカラーの労働時間制度のあり方」日本労働研究雑誌である。第3は,企業組織の変容をめぐる労働法の課題に関する研究である。この課題における初歩的な研究成果が「日本における労働市場・企業組織の変容と労働法の課題」季刊労働法206号(2004年9月)である。
ボーダーレス時代の物理経験教材の開発と経験評価の研究

1秒間に400コマの高速撮影ができるCCDカメラを導入して,日常的な物理現象を正確に理解させるためのスローモーションビデオを撮影し,PC上での教材開発環境を整えた。この撮影速度は,日常的な物体の並進運動を物理現象として理解させるための,生徒・学生の認識を補完し,定量的な議論への導入には適切である。開発したシステムの特性として,1.太陽光の下での普通の明るさであれば特殊な光源が不要であり,2.1秒程度の現象持続時間を含む6秒程度の撮影ができ,3.ハード的なトリガは不要で,映像を分析してトリガ相当時刻が得られ,4.解像度が低い白黒映像ではあるもめの,1回の撮影における総データ量が300Mバイト程度で,効率的な教材が開発できる(具体的には,30分程度の作業でバッチ処理による物体位置取得・回転・重畳・トリミング・ビデオ化が一通り可能),今まで一般には,現象を定量的に記述するための実験精度が重視され,同様な教材開発は暗室においてストロボ撮影で行うことが一般的であり,これは,数理的議論に疎外感を抱く生徒・学生に対して,特殊環境での現象・議論いう印象を与えがちであった。本研究では,彼らにとって現象がアクセス可能と実感できることを重視し,目常的な現象を撮影・分析できるものとした。特に,除外しきれない様々な要因の影響を分析して教育上適切な映像を峻別するという継続的な開発環境ができた。成果の一部はhttp://www. e. chiba-u.jp/tkato/BorderlessPhysicsEducation/にて公開している。講義実践を重ねる中で,学習者の経験評価については今後まとめることになる。本研究では運動現象に限定したが,それ以外の分野にある「数値化が本質的に困難な現象」についても,直観的に理解させる教材を.開発することが次の課題として浮かび上がった。大学教養程度の物理学基礎教育において、従来の段階的知識積み上げによらずに、予備知識のない学生が物理現象にダイレクトに取り組んで、そこから物理学的数理関係の考察に進む教育方法を検討した。小中高校の理科・物理教育でも重視されるエネルギーの概念を、対象とする物理現象において具象化し、次に半定量的な扱いへと進むという方策が第一に考えられる。光や音のエネルギーについては、学生はエネルギー伝送という概念は理解するものの、擬人化ならぬ「擬物化」概念を信じていて、これが正しい理解の契機となる疑問を封殺する傾向がある。そこで、従来なら物理学や機械工学・電気工学の専門課程でのみ扱われる、長い計算から導かれる結論を現象論的に早い段階で導入し、全体の議論の展開を単純化する教育方法を創案した。波動については1:波の動くプロセスを図示し、運動エネルギーと弾性エネルギーの空間分布と時間変化を把握させる。2:媒質の運動に関し基礎的な運動論的関係式と弾性論的関係式に、「分布する力と粒子速度が比例する」という力学的インピーダンス関係を導入して二つのエネルギーを評価し、図からの理解を厳密に裏付ける、3:粒子速度に関する空間分布と時間変化の関係を考察し、伝播速度(1階の波動方程式)を定式化する、という方法を発表した。数式的表現を論じる前に、その結論を認識させる方針で多様な教育モジュールを開発・検討している。それには正確な現象記録とその提示が必要である。1秒間に400コマの高速撮影が出来るCCDカメラは、眼では見えているが追いきれていない現象を記録するのに十分である。現代的な解析・提示方法はコンピューター(PC)を使うため、PCへデータを高速転送するというスペックを重視し、ボード・タイプの機器を選定し、モノクロ記録とした。力学で有名な「モンキーハンティング」実験の記録資料を作成し、教材として検討している。

近年の風潮として、試験対策のための公式を理解・運用することを学生・生徒が重視しすぎるあまり、定性的な理解や物理現象そのものに関する経験が不足していることが多い。本研究では、1秒間に400コマの高速撮影ができるCCDカメラを導入して、日常的な物理現象を正確に理解させるためのスローモーションビデオ教材を開発した。この撮影速度は、コマや円板の回転(毎秒約100回転)には十分でないものの、多くの短時間現象をぶれのない画像としてとらえることができる。開発システムの特性として、太陽光のある普通の明るさであれば特殊な光源が不要で、1秒程度の現象を前後あわせて6秒程度撮影できるので特別なトリガも不要なことや、解像度が低い白黒映像ではあるものの、1回の撮影における総データ量が300Mバイト程度で、効率的な教材開発ができる点が優れている。本年度の研究で撮影やビデオ化の技術的な評価を行いながら、出来上がったビデオ映像数点をにアップロードした。特に物理教材として利用するにあたり、スローモーション映像における速度が正確に処理されるよう配慮し、8分の1倍速等の映像を用意した。一部の現象(ボールの落下など)についてはソフトウエアを用いて座標を算出し、物理法則に従うことを示した。高校・大学の物理授業に限らず、物理現象を考える多様な生徒・教師にとって興味深い映像を示しながら、その中の物理現象を考えさせるよう配慮した。上記サイトを通じて映像化のリクエストも受け付け、作成したものを公開する体制が整った。学習者の経験の評価法については未だ課題として残っているが、講義実践を重ねる中で検討する。
CHOOZ原子炉を用いたニュートリノ振動角θ13の精密検出

本研究の目的は、原子炉ニュートリノを用いる国際共同実験:ダブルショー実験を推進し、ニュートリノ振動角θ13を測定することである。日本グループが担当する光電子増倍管、データ収集系コントロールシステムの準備はすべて問題なく完了した。平成22年夏の実験開始後に速やかにデータ解析を始めるために、ソフトウェアツールの準備・解析グループの体制作りも進んでおり、振動角θ13を測定するための準備を完了させるという本研究の目的が十分に達成された。本研究は、未だ測定されていないニュートリノ振動パラメータθ13を測定するべく、2009年度末からの実験開始を目指して準備されつつある実験(DC実験)の、特に光電子増倍管(PMT)の準備、シミュレーション・解析のための初期的な態勢を作ることを基本的な目的としている。本年度の具体的実績は、上記の目的に沿って、・PMTの基本性能の測定方法の確立と性能の確認をすることを目的として、最終仕様の10インチ口径の光電子増倍管(16本)を、購入し、そのテストを行った。・テストは、首都大学東京と新潟大学で独立して行われ、測定結果の相互検証によって、お互いに整合するものであることが確認されつつある。・測定の結果に基づくデータと、手法についての技術を、全数テストに対応するために、DC実験の一員であるMaxPlanck Inst. (MPIK)のグループに伝えた。・PMTの放射線含有量のテスト、指示具及び磁気シールドの設計、測定技術の確立などを目的として、購入・測定の終わったPMTの一部を、米国・スペイン、ドイツのグループへ送った。前項のことを含めてこれらの結果、予定通りの日程でPMTの実装ができる見通しが立った。・一連の全ての測定が行われたもの(8本)については、MPIKでのテストと日本グループによるテストの整合性を確認するために近く、同研究所へ送ることになっている。・国内でのテスト手法の確立に伴い、大量テストをする場所としている東工大へ、テスト装置一式が送られ、大量テストの最終準備を行っている。・シミュレーション、DAQに関しても責任者等DCグループでの重要な役割を果たしつつ、着々と進展している。・2008年3月には、DC実験の全体ミーティングを国内(神戸)で行うなど、中心的な役割を果たしつつある。・多くの国際研究集会でも、報告等を行いつつある。目的である,フランス・ショー原子力発電所の原子炉からの反ニュートリノによる,未だ測定されていない最後のニュートリノ振動パラメータの測定実験の早期実現に関して,本年度は,年度当初の予定である,日本グループの責任となっている検出器の主要要素である,光電子増倍管の検査を含む準備,シミュレーションから解析及びデータ収集システムその他のソフトウェアーの開発に関して,大きな前進を実現する事が出来た。以下に,当初の計画に沿って,得られた成果及び現状を簡単に述べる。・光電子増倍管のテストと実装への準備:夏にすべての光電子増倍管の詳細なテストを行い,ドイツ(マックスプランク研究所)へ送り,輸送中のトラブルが無かった事の確認を行った。・光電子増倍管の検出器への実装は,実験室及び検出器本体の準備の遅れから遅れているが,来年度5月初頭から開始される事になっている。・バックグラウンドの大きな一因である「高速中性子」の影響を抑える為の開発研究である波形弁別手法の開発は,新潟大学RI総合センターに置ける中性子源を用いて2度行われ,次のステップヘの有用な知見を得る事ができた。・検出器校正の手法として,ミシェル電子を利用する可能性をシミュレーションにより検討して,その方法の可能性と限界/検討課題を示す事が出来た。・分担者の川崎助教をフランスAPC研究所に滞在し, DoubleChooz実験のソフトウェアーグループと協力しつつ,国内での実験開始後からの解析の体制を整えつつある。・実験の早期実現を図る為に,データ収集システムソフトウェアーの開発に大きく貢献し,来年度早々にも,実用レベルのシステム構築の実現が期待されている。平成21年度は研究計画の最終年度である。ダブルショー実験グループではH20年度末から検出器の建設作業を開始しているが、本年度は、本研究によって昨年度性能検査を行った光電子増倍管(PMT)のインストール作業を57月に行った。すべてのPMTは問題なく検出器内へ設置され、その後のテストにおいて全数正しく動作していることが確認された。このPMTのテスト・性能評価の結果をまとめた論支を現在執筆中であり、近日中に学術雑誌へ投稿する予定である。また、本年度はデータ収集システムの開発と、液体シンチレータの性能測定についての研究を進めた。ダブルショー検出器では、3つのデータ収集システムが独立して動作する予定である。そのため、これらのシステムを統合してコントロールするシステム(Run Control System)の構築を行った。構築されたシステムは、実験サイトに設置されたデータ収集用計算機システムにインストールされた。液体シンチレータの性能は、ニュートリノ振動の測定において、信号事象の検出効率や、背景事象の除去能力に影響し、実験データの解析方法にも密接に関連する。

そのため、新潟大学アイソトープ総合センターにおいて、中性子線源を用いて液体シンチレータの性能テストを行った。その結果は日本物理学会(岡山大学3月19-22日)において発表された。これらの結果は、平成22年度から開始するダブルショー実験において、取得されたデータからニュートリノ振動の測定を速やかに行うために不可欠であり、振動角θ13測定のための準備を完了させるという本研究の目的が十分達成されたと考える。
ステロイドホルモン合成および分泌機序の細胞化学的研究

1.卵巣における卵胞の発育と、アロマタ-ゼの消長との関係をみるために、生後3週齢の未熟なラットにPMSG(妊馬血清性ゴナドトロピン)とhCG(ヒト絨毛ゴナドトロピン)を投与して、アロマタ-ゼの局在を検索した。その結果、PMSG投与12時間後に卵胞腔をもった大きい卵胞が出現し、アロマタ-ゼはその卵胞の果粒層細胞に弱陽性であること、hCGを投与して0ー9時間では、卵胞腔をもった卵胞に加えてさらに大きな成熟卵胞が出現し、その果粒層細胞が強い陽性を呈すること、hCGを投与して12時間たつと排卵が起こり、排卵後の果粒層細胞は急速に弱陽性一陰性になることがわかった。2.未熟ラットにPMSGとhCGを与え、人工的に卵胞の成熟ならびに排卵、さらに黄体形成を行なわせ、この時の17αー水酸化酵素/C17ーC20切断酵素の存在を光顕レベルの免疫組織化学で検索したところ、PMSG投与後48時間ではほとんどすべての内卵胞膜細胞および間質腺細胞が陽性を呈するのに対し、hCG投与後6時間では少数の内卵胞膜細胞が陽性を示すのみとなり、hCG投与12時間後の排卵の起こる頃には全く陰性となった。この時、大きい卵胞の果粒層細胞はアロマタ-ゼの免疫組織化学陽性であるので、卵巣において排卵前にエストロゲン産生が低下し、かわりにプロゲステロン産生が優勢になるのはこの17αー水酸化酵素/C17ーC20リア-ゼが何らかのメカニズムで内卵胞膜細胞や間質腺細胞から失なわれるためと考えられる。3.ウマの精巣について、アロマタ-ゼの免疫組織化学をおこなったところ、ライディッヒ細胞が陽性を示した。精巣では、ライディッヒ細胞がテストステロンのみならずエストロゲンも作っていることになる。1.ステロイドホルモンの合成機転を形態学的に明らかにする研究の一環として、プロゲステロンから170Hープロゲステロンを経てアンドロステンジオンを合成する17αー水酸化酵素/C_<17>ーC_<20>リア-ゼの局在を光顕レベルの免疫組織化学で、妊馬血清性腺刺激ホルモン(PMSG)を投与して48時間後の未熟ラット(生後25日令)の卵巣について検索したところ、内卵胞膜細胞、間質腺細胞が陽性を呈し、果粒層細胞、黄体細胞、卵細胞、腹膜上皮細胞などは陰性であった。内卵胞膜細胞や間質腺細胞にはコレステロ-ル側鎖切断酵素や17βー水酸基脱水素酵素も存在することが知られているので、これらが卵巣においてコレステロ-ルからエストステロンまでを合成する主要な細胞であることが明らかとなった。2.未熟ラットにPMSGを投与して48時間後にヒト絨毛性ゴナドトロピン(hCG)を与え、人工的に卵胞の成熟ならびに排卵、さらに黄体形成を行わせ、この時の17αー水酸化酵素/C_<17>ーC_<20>リア-ゼの存在を光顕レベルの免疫組織化学で検索したところ、PMSG投与後48時間ではほとんどすべての内卵胞膜細胞および間質腺細胞が陽性を呈するのに対し、hCG投与後6時間では少数の内卵胞膜細胞が陽性を示すのみとなり、hCG投与後12時間後の排卵の起こる頃には全く陰性となったこの時、大きい卵胞の果粒層細胞はアロマタ-ゼの免疫組織

化学陽性であるので、卵巣において排卵前にエストロゲン産生が低下し、かわりにプロゲステロン産生が優勢になるのはこの17αー水酸化酵素/C17ーC20リア-ゼが何らかのメカニズムで内卵胞膜細胞や間質腺細胞から失われるためと考えられる。1.卵巣における卵胞の発育と、アロマタ-ゼの消長との関係をみるために、生後3週齢の未熟なラットにPMSG(妊馬血清性ゴナドトロピン)を皮下注射して卵胞を発育させ、次いで、hCG(ヒト絨毛ゴナドトロピン)を腹腔内投与して排卵を誘導し、アロマタ-ゼの局在を検索した。その結果、PMSG投与12時間後に卵胞腔をもった大きい卵胞が出現し、アロマタ-ゼはその卵胞の果粒層細胞に弱陽性であること、hCGを投与してOー9時間では、卵胞腔をもった卵胞に加えてさらに大きな成熟卵胞が出現し、その果粒層細胞が強い陽性を呈すること、hCGを投与して12時間たつと排卵が起こり、排卵後の果粒層細胞は急速に弱陽性ー陰性になることがわかった。2.ラットの通常の性周期の黄体はアロマタ-ゼの免疫染色に対して弱陽性ー陰性を示すが、妊娠黄体は妊娠7日から分娩まで陽性ー強陽性を呈し、ラットの妊娠黄体にエストラジオ-ル産生能があることが推測された.3.性周期に伴う17dー水酸化/C17ーC20切断酵素の消長を成熟ラットについてみたところ、発情間期第2日頃から内卵胞膜細胞に陽性の反応が現れ、発情前期の午後までその陽性度が強くなるが、午後6時頃から陽性の細胞が減少し始め、午後9時にはほとんどの内卵胞膜細胞が陰性となった.発情期および発情間期第1日には陽性を示す細胞は認められない。また間質腺細胞はこのサイクルの間弱陽性一陰性を呈した。4.ウマの精巣について、アロマタ-ゼの免疫組織化学をおこなったところ、ライディッヒ細胞が陽性を示した。精巣では、ライディッヒ細胞がテストステロンのみならずエストロゲンも作っていることになる。
室町時代以降における日本漢字音の再形成過程の研究

日本漢字音が現代に至るまでの間に発生した変化の中には、音韻変化とは別次元の「再形成」と称すべきものがあったことを確認した。すなわち、呉音・漢音相互の干渉や韻書・韻図などを踏まえた体系化などがそれに当てはまる。また、遅くとも中世以降には、実生活で使われる字音が1種類に収れんしていく「漢字音の一元化」があったことも認められた。日本漢字音の特徴として呉音・漢音の複層性が挙げられていたが、その実態とは必ずしも従来考えられていたほどには強固なものではなかったと思われる。このような「再形成」とは現在でも進行中なのであって、日本漢字音の内実とは、従来考えられていたよりも流動的なものであると考えられる。本研究の1年目に当たる今期は、3年間の研究を遂行するにあたっての基礎的な研究環境の整備に力点を置いた。まず、記入者の勤務校は日本漢字音史・音韻史に関わる文献を存外所蔵していないことから、小倉肇『日本呉音の研究』をはじめとする研究書や、中世に書写された「論語集解」、「仮名書き論語」の影印といった一次資料を、積極的に購入した。本研究では、「論語」に記入された字音点を通して、日本漢音の整備・受容のあり方を解明することを目指しているところである。今期は足利学校・慶応義塾大学指導文庫に出向き、足利学校系の「論語」古抄本を実地調査し、可能な範囲で複写物も調達した。足利学校で特段の字音伝承が行われた形跡が見いだせない一方で、加点者が庠主(=校長)クラスかそうでないかによって、加点密度や規範性に差が見られるのではないかという見通しは得たところである。今後このような調査の中で、資料を撮影する機会も増えると思われたことから、デジタルカメラ一式を購入した。最後に、江戸時代における豪韻唇音声母字(宝・毛など、「ホウ」「モウ」などが期待される一群)の字音仮名遣いの研究史を考察した。これらは日本漢字音では、呉音・漢音に関わらず「ホウ」「モウ」などが期待されるところであるが、江戸時代の研究の中で「呉音...ホウ・モウ、漢音...ハウ・マウ」と誤認された時期があり、これは万葉仮名や韻書・韻図を研究したゆえの錯誤と見られる。これについては本年度中の発表・公開には至らなかったが、次年度早々に学会発表を行うことにより成果を公表する段取りで、本報告書執筆時点ですでに発表を終えたところである。今年度は、古写本などの一次資料を調査する旅費として相当額を計上していたところであるが、校務その他の理由によりまとまった日程が確保できず、実地調査とその解析は不十分であった。その分の予算は研究書などの購入に回し、積極的に資料収集を行ったところである。また、実地調査の回数は少なかったものの、その中からある程度の収穫も得た。その一方で、研究開始当初はあまり想定していなかったものの、「研究実績の概要」で述べた、豪韻唇音声母字についての研究が思いのほかはかどったという誤算も生じた。そこで、まずはこちらを研究成果として形にする方策に切り替え、28年度開始早々に学会発表できる道筋を整えたところである。ところで、本研究の仕上げのような形で、現代日本語における漢字音受容のあり方についても考察する算段であったところ、海外他研究機関との共同シンポジウムの開催が持ち上がった。記入者が持ち合わせている題材や、本研究に残されている時間、また日本語史を専門としない研究者が相手であることなどを考え合わせると、むしろこの会合を本研究の一環として組み込み、現代日本語の漢字音の実態を押さえた上で、その成果を踏まえつつ室町時代以降の実態を考察するという順序に改める方が得策と思われた。28年6月の開催に向け、用例調査・分析に取りかかっているところである。このように、当初意図した形からは研究の方向性や順序が外れてきてはいるが、最終目的に向かって着々と進んではいるという実感を得ていることから、「おおむね順調」と自己評価した。28年度に新たに取り組んだ事柄として、まず中世以降における日本呉音の整備・体系化があり、「シュウ」「シュ」形を題材に考え、第114回国語語彙史研究会で発表した。現代日本漢字音では、おおよそ字によって「シュウ」「シュ」のいずれを取るかは定まっているが、かつては必ずしもそうではなかったことが知られている。それが今日のような状況になった背景には、「韻による書き分け」「漢音を意識した短呼化」「漢字音の一元化」の3点があると考えられた。いずれの現象も先行研究で指摘されていた事柄ではあり、また前の二つに関連する事柄は、昨年度に見通しを得ていたところではあるが、シュウ・シュの系列とは、これらが複雑に絡み合って推移したものであることがうかがえた。また、中世以降も流動的であり、固定したものではなかった様子が見て取れた。「漢字音の一元化」とは屋名池誠氏が唱えた理論であり、日本漢字音は1字1音へと向かっているとするものである。現代日本漢字音において、一元化がどれほど進んでいるかを把握するために、日本語読みした中国人名を題材に調査し、第1回北京外国語大学・神戸大学国際共同研究拠点シンポジウムで報告した。中国の固有名詞とは「音読み」されるものであり、しかも漢字そのものには特定の意味は付随していないという特性に着目したものである。

その結果、中国人名の字音とは、ほぼ1字1音に統一されていて、しかもそれは『五十音引き漢和辞典』(三省堂、2005)の見出し字音とおおよそ一致していることが分かった。つまり、中国人名の字音には、基本的に「無標」の字音が使われているということになる。ただし日常の使用に比べ漢音が使われる傾向があり、中国人名の字音の特徴として注意されるところである。最後に、28年4月に学会発表を行った内容を元に論文を執筆し、『鈴屋学会報』第33号に掲載された。当初は、呉音・漢音それぞれについて、整備・体系化の様相を探り、それを踏まえて現代日本語の実態を描き出す方策を想定していたが、発表の機会を得た学会などの趣旨に鑑み、多少順序を入れ替えたり、発表内容を調整したりすることとなった。当初の方向性からは多少微修正を加えたものの、概して当初見込んでいた程度で研究が進んでいると考えていることから、「おおむね順調」とした。本年度の研究成果として、まず昨年度に実施した中世以降の「シウ(シユウ)」「シユ」の呉音形に関する口頭発表の内容を、論文の形にまとめたことが挙げられる(国語語彙史の研究37)。呉音資料で「シ(ユ)ウ」「シユ」のいずれが選択されるかについては、「韻学的な知識」「漢音との対比」「漢字音の一元化」など、様々な要素が絡み合っているというのが、この論文の骨子である。この論文の中では、従来あまり着目されてこなかった資料「浄土三部経音義」の字音点も扱った。まとまった分量の字音点が見いだされる上に、年代を追うごとに呉音形の再形成も進んでいっていると思われたことから、全ての字音点を列挙・整理し、字音点分韻表という形にして基礎資料として提供することとした(神戸大学文学部紀要45)。一連の研究を通して「漢字音の一元化」という流れに着目するようになっていたところである。従来は近代以降の特徴として論じられてきたものであり、昨年度の研究の中で現代日本語のあり方について考察し、現代に至っても一元化は完成していない見通しを示していた。本年度は過去のあり方に着目し、「論語」関連文献を主な題材として、呉音・漢音の複層性が機能していたとされている近代以前にあっても、すでに水面下では漢字音の一元化が進んでいたとする仮説を提示した。この内容については夏に研究会(東京大学国語研究室会)で発表し、論文の形でまとめたところである(国語と国文学・30年10月に刊行予定)。また、この論文では述べきれなかった点も含め、過去から未来に至るまでの日本漢字音の共存・再形成のあり方について、国際ワークショップで概要を示した(International Workshop on Humanities "New Perspectives in Japanese Studies Part 2")。日本漢字音が現代に至るまでの間に発生した変化の中には、音韻変化とは別次元の「再形成」と称すべきものがあったことを確認した。すなわち、呉音・漢音相互の干渉や韻書・韻図などを踏まえた体系化などがそれに当てはまる。また、遅くとも中世以降には、実生活で使われる字音が1種類に収れんしていく「漢字音の一元化」があったことも認められた。日本漢字音の特徴として呉音・漢音の複層性が挙げられていたが、その実態とは必ずしも従来考えられていたほどには強固なものではなかったと思われる。このような「再形成」とは現在でも進行中なのであって、日本漢字音の内実とは、従来考えられていたよりも流動的なものであると考えられる。当初の想定と異なっていたことの一つとして、回答を保留しているものも含め、各種のシンポジウムや学会などで発表する打診・機会を多数頂いているという事情がある。
放射線誘発アポトーシスの分子機構

放射線アポトーシスの分子機構を検討するために培養ヒト白血病細胞Molt-4, HL-60およびU937を使用し,X線照射後のアポトーシスとDNA断片化を定量した.照射線量と時間経過を調べたところ,アポトーシス誘発の順はMolt-4>>HL-60>U-937となった.早期アポトーシスが認められる放射線照射6時間後に細胞内Ca^<2+>濃度を蛍光画像解析装置により個々の細胞について測定したところ,特にMolt-4細胞においてに高い細胞内Ca^<2+>濃度を示す細胞の発現を認めた.細胞内カルシウムイオンキレータであるBAPTA-AM (5μM)でX線照射後6時間処理した時,アポトーシス発現率とDNA断片化が部分的に抑制された.一方,温熱処理(44°C,30分)を実施すると,3種類の細胞とも同様に高い細胞内Ca^<2+>濃度を示す細胞が増加した.アポトーシス誘発の順はMolt-4<HL-60=U-937であった.温熱処理はDNA断片化を誘発したが,BAPTA-AMを加えても抑制されなかった.放射線誘発DNA断片化は亜鉛イオンの添加で濃度依存性に抑制されることから,Ca^<2+>がDNaseyと思われるエンドヌクレアーゼの活性化に関与していることが示唆される.一方,Molt-4細胞をスフィンゴミエリナーゼで処理するとヌクレオソーム単位のDNAラダーが形成されが,これにスフィンゴシン-1ーリン酸(SPP)を加えるとDNAラダー形成が抑制され、逆にスフィンゴシンキナーゼの阻害剤であるN,-N-ジメチルスフィンゴシン(DMS)を加えると促進された.同様に、SPPはMolt-4細胞におけるX線誘発DNAラダー形成を抑制したが、DMSは促進した.以上の結果はMolt-4細胞の放射線誘発アポトーシスにおいて特異的に細胞内Ca^<2+>が関与することおよびセラミド経路も関与することを示した.その他,低線量で高率にアポトーシスを誘発するB細胞由来のBlack93細胞のアポトーシス関連遺伝子発現タンパク質発現やU937細胞の紫外線誘発アポトーシスの分子機構についても検討した.放射線アポトーシスの分子機構を検討するために培養ヒト白血病細胞Molt-4, HL-60およびU937を使用し,X線照射後のアポトーシスとDNA断片化を定量した.照射線量と時間経過を調べたところ,アポトーシス誘発の順はMolt-4>>HL-60>U-937となった.早期アポトーシスが認められる放射線照射6時間後に細胞内Ca^<2+>濃度を蛍光画像解析装置により個々の細胞について測定したところ,特にMolt-4細胞においてに高い細胞内Ca^<2+>濃度を示す細胞の発現を認めた.細胞内カルシウムイオンキレータであるBAPTA-AM (5μM)でX線照射後6時間処理した時,アポトーシス発現率とDNA断片化が部分的に抑制された.一方,温熱処理(44°C,30分)を実施すると,3種類の細胞とも同様に高い細胞内Ca^<2+>濃度を示す細胞が増加した.アポトーシス誘発の順はMolt-4<HL-60=U-937であった.温熱処理はDNA断片化を誘発したが,BAPTA-AMを加えても抑制されなかった.放射線誘発DNA断片化は亜鉛イオンの添加で濃度依存性に抑制されることから,Ca^<2+>がDNaseyと思われるエンドヌクレアーゼの活性化に関与していることが示唆される.一方,Molt-4細胞をスフィンゴミエリナーゼで処理するとヌクレオソーム単位のDNAラダーが形成されが,これにスフィンゴシン-1ーリン酸(SPP)を加えるとDNAラダー形成が抑制され、逆にスフィンゴシンキナーゼの阻害剤であるN,-N-ジメチルスフィンゴシン(DMS)を加えると促進された.同様に、SPPはMolt-4細胞におけるX線誘発DNAラダー形成を抑制したが、DMSは促進した.以上の結果はMolt-4細胞の放射線誘発アポトーシスにおいて特異的に細胞内Ca^<2+>が関与することおよびセラミド経路も関与することを示した.その他,低線量で高率にアポトーシスを誘発するB細胞由来のBlack93細胞のアポトーシス関連遺伝子発現タンパク質発現やU937細胞の紫外線誘発アポトーシスの分子機構についても検討した.培養ヒト白血病細胞Molt-4,HL-60,およびU-937を実験に使用し,X線照射後のアポトーシスに伴う細胞核の形態変化をギムザ染色で調べ定量化した.照射線量と時間経過を調べたところ,アポトーシス誘発の順はMolt-4>HL-60>U-937となった.前二者の感受性の差はp53に依存すると思われる.U-937のアポトーシス発現率は低かった.アポトーシス発現が高くなる放射線照射6時間後に細胞内Ca^<2+>イオン濃度を蛍光画像解析装置により個々の細胞について測定したところ,特にMolt-4細胞においてに高い細胞内Ca^<2+>濃度を示す細胞集団を認め,この発現は照射線量に依存して20Gyまでほぼ直線的に増加した.一方,Molt-4細胞におけるX線誘発アポトーシスは5Gyまでに急増,その後漸増した.胸腺細胞で放射腺誘発アポトーシスの阻害が報告されている細胞内Ca^<2+>イオンキレート剤BAPTA-AMおよびカルパイン阻害剤-Iの効果について検討した.

BAPTA-AM単独でMolt-4細胞を処理すると濃度依存性に細胞核の形態変化を生じ,細胞内Ca^<2+>イオン濃度の増加を誘導した.アガロース電気泳動によりDNAラダーが認められることから,BAPTA-AM処理はMolt-4細胞にアポトーシスを誘発することが判明した.これらの変化を起こさない低濃度のBAPTA-AMをX線照射前後に存在させると,X線誘発アポトーシスの発現率は減少した。特にアポトーシス小体を伴う核の形態変化はほとんど認められなくなった.カルパイン阻害剤-IでMolt-4細胞を処理すると濃度依存性に核の形態変化を起こしたが,X線照射前後に存在させた場合アポトーシスの発現率を変えることはなかった。培養ヒト白血病細胞Molt-4,HL-60およびU-937を実験に使用し,X線照射後のアポトーシスとDNA断片化を定量した.照射線量と時間経過を調べたところ,アポトーシス誘発の順はMolt-4>>HL-60>U-937となった.アポトーシス発現が高まる放射線照射6時間後に細胞内Ca^<2+>イオン濃度を蛍光画像解析装置により個々の細胞について測定したところ,特にMolt-4細胞においてに高い細胞内Ca^<2+>イオン濃度を示す細胞発現を認めた.細胞内へのCa^<2+>の取込みはMolt-4細胞において照射後経時的に増加したが,他細胞での増加はなかった.X線照射後,細胞内カルシウムイオンキレータであるBAPTA-AM(5μM)で6時間処理した時,アポトーシス発現率の約60%が抑制され,DNA断片化も抑制された.一方,細胞内Ca^<2+>イオン濃度を高めることが知られている温熱処理(44°C,30分)を実施すると,3種類の細胞とも同様に高い細胞内Ca^<2+>イオン濃度を示す細胞集団を認めた.アポトーシス誘発の順はMolt-4<HL-60=U-937であった.温熱処理によりDNA断片化が誘発されたが、BAPTA-AMを加えても抑制されなかった.以上の結果はMolt-4細胞における放射線誘発アポトーシスに特異的に細胞内Ca^<2+>イオンが部分的に関与していることを示した.放射線誘発DNA断片化は亜鉛イオンの添加で濃度依存性に抑制されることから,Ca^<2+>イオンがD Naseγと思われるエンドヌクレアーゼの活性化に関与していることが示唆される.一方,Molt-4細胞をスフィンゴミエリナーゼで処理するとヌクレオソーム単位のDNAラダーが形成されが,これにスフィンゴシン-1ーリン酸(SPP)を加えるとDNAラダー形成が抑制され、逆にスフィンゴシンキナーゼの阻害剤であるN,-N-ジメチルスフィンゴシン(DMS)を加えると促進された.同様に、SPPはMolt-4細胞におけるX線誘発DNAラダー形成を抑制したが、DMSは促進した.Molt-4細胞の放射線誘発アポトーシスにおいてセラミド経路も関与することを示した.
ラジカル種およびイオン種連動型タンデム反応の開発と生体機能分子の合成

一度の反応操作で数種類の反応を連続的に行い,複数の結合を構築するドミノ型反応は有機溶媒の使用量の削減や精製過程の省略化を実現でき,グリーンケミストリーに適した反応である.しかし,大部分のドミノ型反応は,イオン種またはラジカル種のみからなる連続型反応でありラジカル反応とイオン反応を連続的に組み合わせた反応はほとんど報告例がない.我々はアルケンまたはアルキンと共役したオキシムエーテル類の新規ドミノ型炭素-炭素結合反応としてボリルエナミンを経由するラジカル付加-アルドール型反応および硫黄ラジカルの付加を基盤とする新規ドミノ型反応を検討中し,所期の目的を達成した。1.タンデム型ラジカル付加-アルドール型反応共役オキシムエーテルへの炭素ラジカル付加によるE(N-ボリル)エナミンを中間体として用いるタンデム型ラジカル付加-アルドール型反応のジアステレオ選択的反応を検討した。その結果、位置選択的炭素ラジカル付加,アルドール型反応さらにラクトン化に伴う不斉補助基の脱離反応が連続的に進行したγ-ラクトン体を高収率で与える一般合成法を開発した。また、アルキンと共役したオキシムエーテル類へのラジカルおよび求核剤の付加に始まる分子間タンデム型反応の基礎的結果を得た。応用研究として(-)-マルチネリン酸の不斉全合成を完成した。2.イミン類の新規ヒドロキシスルフェニレーション反応共役イミンの連続的複数結合形成反応の開発研究の一環として、アルケンと共役したオキシムエーテルと硫黄ラジカルとの反応を検討した。ラジカル開始剤としてトリエチルボランを用いてチイルラジカルおよび空気中の酸素との連続的ラジカル付加反応による新規ヒドロキシスルフェニレーション反応を開発することができた。一度の反応操作で数種類の反応を連続的に行い,複数の結合を構築するドミノ型反応は有機溶媒の使用量の削減や精製過程の省略化を実現でき,グリーンケミストリーに適した反応である.しかし,大部分のドミノ型反応は,イオン種またはラジカル種のみからなる連続型反応でありラジカル反応とイオン反応を連続的に組み合わせた反応はほとんど報告例がない.我々はアルケンまたはアルキンと共役したオキシムエーテル類の新規ドミノ型炭素-炭素結合反応としてボリルエナミンを経由するラジカル付加-アルドール型反応および硫黄ラジカルの付加を基盤とする新規ドミノ型反応を検討中であり,所期の目的を達成しつつある.1.タンデム型ラジカル付加-アルドール型反応前年度確認した重水中での反応およびNMRサンプルチューブ内でのラジカル反応によりE-(N-ボリル)エナミンの生成結果に基づいて、タンデム型ラジカル付加-アルドール型反応の系統的検討を継続した。その結果、アルケンと共役したオキシムエーテル類から位置選択的ラジカル付加,アルドール型反応さらにラクトン化に伴うカンファースルタムの脱離が連続的に進行したγ-ラクトン体を高収率で与える一般的合成法を開発できた。また、アルキンと共役したオキシムエーテル類からもほぼ同様なタンデム型反応が進行する基礎的結果を得た。応用研究として(-)-マルチネリン酸の形式合成を行った。ラジカル開始剤としてトリエチルボランを用いてチイルラジカル付加反応を行ったところ、予想した1,4-付加体は全く得られず、水酸基が導入されたβ-ヒドロキシスルフィド体が高収率で得られた。本反応はトリエチルボランをラジカル開始剤として用いた初めてのヒドロキシスルフェニレーション反応の例である。
縮合多環構造を有する新規有機中性πラジカルの開拓

縮合多環構造を持つ安定有機中性ラジカルであるトリオキソトリアンギュレン(TOT)を基盤として、A)TOT骨格内部に硫黄原子を組み込んだ類縁体、B)TOT骨格を連結した巨大π電子系有機中性ラジカル、C)TOTを担持した一次元ポリマーの3つの物質開拓指針に基づいた分子設計・合成を行った。また、合成した各分子について酸化還元特性や電子スピン構造を解明し、有機二次電池の正極活物質など、電子材料としての機能を調査した。課題A:硫黄原子を導入した新規縮合多環型中性ラジカル分子について、骨格周辺に様々な置換基を持つ誘導体の中性ラジカル種の合成に成功した。ESR測定から電子スピンが硫黄原子上にも大きく分布していることが明らかになった。溶液での電子スペクトルからは、分子間相互作用によりπ型ダイマーを形成し、近赤外光吸収を示すことがわかった。課題B:巨大π電子系有機中性ラジカルについて、TOT骨格の酸素原子をπ電子系骨格に置き換えた誘導体を合成ターゲットとして種々のルートを探索したが、その合成が困難であった。そこで合成ターゲットを変更し、TOTを連結させてπ共役系を拡張した新規誘導体の設計・合成を行った。ベンゼン環を介して3つのTOTが連結したオリゴマーやTOTを直接連結させた24量体の合成に成功した。これらはアニオン塩および中性ラジカルの状態で安定であり、アルキル基の導入により可溶化が可能だった。課題C:TOT骨格にクロスカップリング反応を用いることで重合部位を導入してモノマーを合成し、さらにそれをラジカル重合させることで、ポリスチレン鎖およびポリエチレングリコール鎖にTOTを結合させた誘導体に導いた。この分子について電気化学測定を行い、その酸化還元特性に関する基礎的な知見を得た。また、オリゴマー中のTOT骨格を中性ラジカルに変換する反応検討も行い、安定な固体として目的物を得た。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。課題A:硫黄原子を導入した新規縮合多環型中性ラジカル分子について、当研究グループが確立したTOT骨格の効率的な合成手法を適用し、市販のチオフェン誘導体を出発物質とする合成ルートを検討した。目的骨格の一段階前まで到達したが、その反応条件の最適化および精製・単離については、目的物の難容性と過酷な反応条件による分解反応が懸念されたため、各段階の高収率化と合わせて次年度に持ち越すこととした。課題B:巨大π電子系有機中性ラジカルについて、TOT骨格の酸素原子をπ電子系骨格に置き換えた誘導体を合成ターゲットとして種々の合成ルートを探索したが、反応中間体の反応性の制御が困難であり、基本骨格の構築を達成することができなかった。平成29年度は合成ターゲットから改めた巨大π電子系有機中性ラジカルの分子設計ならびに骨格形成にまで立ち返った合成ルートの策定を再度行い、その誘導体の合成を目指すこととした。課題C:TOT骨格にクロスカップリング反応によりスチレン骨格を導入してモノマーを合成し、さらにそれをラジカル重合させることで、ポリスチレン鎖にTOTを結合させた誘導体に導いた。ゲルろ過カラムによる分子量測定から、平均でTOT骨格を8個有するオリゴマーになっていることが示唆された。課題Aについては、目的物である硫黄原子を導入した新規縮合多環型中性ラジカル分子の基本骨格の構築に到達することができなかった。目的物の難溶性や不安定性などの懸念事項はあるものの、これまでの有機中性ラジカルに関する我々の研究実績からその問題は解決可能であると考えている。課題Bについては様々な合成ルートを模索したが、大きく広がったπ共役系に由来する反応の困難さのため、当初の合成ターゲットを断念し、分子設計を改めて別の巨大π電子系有機中性ラジカルの合成を検討することにした。課題A:TOT骨格内部に硫黄原子を組み込んだ誘導体について、骨格周辺にメチル基およびn-ブチル基を持つ誘導体の中性ラジカル種の合成に成功した。メチル体は難溶性であり、分子同士が強く相互作用していることが示唆された。n-ブチル体は有機溶媒に可溶であり、電子スピン共鳴スペクトルの測定を行った。その結果、電子スピンが硫黄原子上にも大きく分布していることが明らかになった。また、溶液での電子スペクトル測定からは、分子間相互作用によりπ型ダイマーを形成し、近赤外光吸収を示すことがわかった。課題B:TOTを連結させてπ共役系を拡張した新規誘導体の設計・合成を行った。骨格形成段階の再検討とクロスカップリング反応を駆使することにより、ベンゼン環を介して3つのTOTが連結したオリゴマーやTOTを直接連結させた24量体の合成に成功した。アニオン塩の状態ではいずれの誘導体も安定であり、極性溶媒に対して良好な溶解性を示した。これらについて電気化学測定を行い酸化還元能を明らかにした。また、電気化学的あるいは化学的酸化による中性ラジカル化についても検討した。課題C:ポリエチレングリコール鎖にTOTを担持した新規TOT一次元ポリマーの合成を検討した。この分子ではポリスチレンよりも酸素原子ひとつ分だけTOT骨格の間隔が広くなっていることから、一次元鎖内でπ積層することができる。H29年度はこの分子の合成に成功し、二次電池活物質としての応用に向けた基礎的な物性を明らかにした。

課題Aについては、硫黄原子導入体の合成を達成し、その中性ラジカルを安定な固体として単離することができた。また、その固体あるいは溶液での各種物性測定を行い、電子スピン構造や自己集合能を明らかにした。課題Bについては、研究開始当初の合成ターゲットを変更したものの、分子設計と合成手法の再検討によりTOTを連結させた巨大π電子系骨格の構築に成功した。課題Cについては、これまでに2種類の一次元ポリマー鎖に担持したTOT誘導体の合成を達成しており、その有機二次電池活物質としての活用に有用な基礎的物性を明らかにすることができた。縮合多環構造を持つ安定有機中性ラジカルであるトリオキソトリアンギュレン(TOT)を基盤として、A)TOT骨格内部に硫黄原子を組み込んだ類縁体、B)TOT骨格を連結した巨大π電子系有機中性ラジカル、C)TOTを担持した一次元ポリマーの3つの物質開拓指針に基づいた分子設計・合成を行った。また、合成した各分子について酸化還元特性や電子スピン構造を解明し、有機二次電池の正極活物質など、電子材料としての機能を調査した。課題A:硫黄原子を導入した新規縮合多環型中性ラジカル分子について、骨格周辺に様々な置換基を持つ誘導体の中性ラジカル種の合成に成功した。ESR測定から電子スピンが硫黄原子上にも大きく分布していることが明らかになった。溶液での電子スペクトルからは、分子間相互作用によりπ型ダイマーを形成し、近赤外光吸収を示すことがわかった。課題B:巨大π電子系有機中性ラジカルについて、TOT骨格の酸素原子をπ電子系骨格に置き換えた誘導体を合成ターゲットとして種々のルートを探索したが、その合成が困難であった。そこで合成ターゲットを変更し、TOTを連結させてπ共役系を拡張した新規誘導体の設計・合成を行った。ベンゼン環を介して3つのTOTが連結したオリゴマーやTOTを直接連結させた24量体の合成に成功した。これらはアニオン塩および中性ラジカルの状態で安定であり、アルキル基の導入により可溶化が可能だった。課題C:TOT骨格にクロスカップリング反応を用いることで重合部位を導入してモノマーを合成し、さらにそれをラジカル重合させることで、ポリスチレン鎖およびポリエチレングリコール鎖にTOTを結合させた誘導体に導いた。この分子について電気化学測定を行い、その酸化還元特性に関する基礎的な知見を得た。また、オリゴマー中のTOT骨格を中性ラジカルに変換する反応検討も行い、安定な固体として目的物を得た。課題A:TOT骨格内部に硫黄原子を組み込んだ誘導体の合成を継続する。まずはアニオン体の塩として単離し、構造決定および各種分光スペクトル測定を行うことで、中性ラジカルとした際の電子状態解明に必要な基礎的データを収集する。これらの結果をもとに中性ラジカルの合成を行う。中性ラジカルの安定性や溶解性など、硫黄原子の導入による性質の変化を考慮しつつラジカル化の手法を検討する。
残存視力を活用した点字自己学習支援サイト“点字e-learning"の開発

研究目的18歳以上の視覚障害者30万1千人のうち3万2千人(12.7%)は点字を使えるが、糖尿病等による中途視覚障害者は点字を理解出来ない割合が高い。残存視力を喪失し完全失明した時に、視覚障害者が情報入手・伝達の手段を失わないために"点字"の習得は不可欠である。そこで、本研究では中途視覚障害者の点字習得度向上を目標に、点字自己学習支援システム「点字e-learning」を開発した。研究計画「点字e-learning」は,神戸大学大学院医学研究科の高岡裕博士の指導の下で開発した。まず点字e-learningに用いる高視認性の点字表示法を調査した。5種類の点字画像を作成し、中途視覚障害者に視認性を5段階評価させ、点字画像の凸点部に使用する記号として「+」が最適であることを明らかにした。この「+」を用いた点字画像を167個作成し、「問題提示および解答選択」から成る点字e-learningに供した。そして学習者が出題範囲を選択し、自学学習を可能とするために、学習レベルをレベル1からレベル3の3区分とした。具体的には、レベル1の出題範囲は数字、レベル2は数字と平仮名50音、レベル3は数字とアルファベット以外の全ての音に加えて特殊記号、である。完成した点字e-learningによる点字学習の有効性は、習得度を計るテスト(学習前、学習後)の得点の変化とアンケート調査から明らかにした。研究成果中途視覚障害者を被験者として、点字e-learningを用いて連続2日間学習させた結果、学習後の得点は学習前よりも有意に高かった。学習後のアンケートでは、被験者の67%が点字e-learningが点字学習に有効であると回答した。以上の結果から、点字e-learningは点字習得に有効であることが示された。
発熱を伴う痙攣重積発作におけるCOX-2およびPGESの脳内発現とその阻害効果

平成16年度は、興奮性アミノ酸であるカイニン酸投与後の体温上昇、および痙攣発作後の組織変化(細胞脱落)に対するCOX-2、およびそれにより合成されるプロスタグランジンE2(PGE2)の作用に焦点をしぼり実験を行った。動物はCOX-2ノックアウトマウスと野生型マウスを用い、マウスの脳内海馬CA3領域に慢性カニューレを留置する手術を行い、術後回復期間をおいた後カニューレからカイニン酸を微量注入し海馬発作を誘発した。注入後60分以内に全身痙箪を誘発できたマウスについて、2、4、8、24時間後の体温を測定した。その際、各群をランダムに3つのグループに分け、2グループについては、8時間後または24時間後のマウスの海馬内のPGE2濃度を測定し、残る1グループについては、48時間後に脳のニッスル染色を行い、CA3領域の細胞脱落を評価した。そして、COX-2ノックアウトマウス群と野生型マウス群において、体温変化、海馬内のPGE2濃度、CA3領域の細胞脱落を比較検討した。その結果、カイニン酸投与後2、4、8、24時間の体温については両群に有意な差は認められなかった。ところが、海馬内のPGE2濃度は8、24時間ともにCOX-2ノックアウトマウス群に比べ、野生型マウス群は有意に上昇しており、さらに48時間後のCA3領域の残存細胞数については、野生型マウス群に比べCOX-2ノックアウトマウス群が有意に多いことがわかった。これより、カイニン酸の脳内局所投与による痙畢発作後の発熱に対して、COX-2は関与していないが、発作後に発生する細胞脱落に対してCOX-2は増悪因子として働き、それにはPGE2がメディエーターとして関与している可能性が示唆された。平成15年度は、まずオスWistarラットにおいて、麻酔下に左脳室内シングルガイドカニューラと右海馬脳波記録用電極を挿入し頭蓋骨上に固定し、同時に体温測定のためのテレメトリー送信機をラットの腹腔内に植え込む手術を確立した。術後回復期間をおき、無麻酔、無拘束状態のラットに対し、CCDカメラを用いて行動観察を行い、海馬脳波記録、腹腔内体温記録を同時に経時的にモニターしながら、脳室内にカイニン酸をマイクロインジェクションし、その後6時間観察を行った。その結果、カイニン酸0.5ugを注入すると徐々に体温は上昇し、約3時間後をピークに6時間後も上昇は継続することがわかった。行動観察では全身痙攣発作がカイニン酸投与後1時間以内にほぼ誘発されたが、体温上昇と全身性痙攣の頻度、程度には明らかな相関は認められなかった。しかし海馬脳波を見ると、カイニン酸投与4時間以降に低振幅性の発作波が持続的に認められ、体温変化と並行して起る変化として確認できた。また、カイニン酸投与後4時間のラットにおいて、深麻酔下に断頭し脳を摘出しin situhybridization法でCOX-2 mRNA,mPGES mRNAの発現をみた。COX-2 mRNAは海馬歯状回顆粒細胞層、CA3を中心とした錐体細胞層に発現を認め、mPGES mRNAは血管内皮細胞にのみ発現を認め、その発現形態はLipopolysaccharide(LPS)刺激による発熱時に見られる発現に類似していた。以上の結果から、カイニン酸による発熱、海馬発作に対するPGE_2の関与が示唆された。