hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微分方程式の幾何構造とツイスター理論

今年度は渋谷一博氏(広島大学)との以下に述べる共同研究に従事した.我々は,ここ最近2変数1未知関数に対する2階の偏微分方程式系に関して,微分式系の理論による幾何学的な研究を行っているが,今年度は特に「Type-changing equation」と呼ばれる方程式系に関して研究を行った.この方程式は,2変数1未知関数の2階の(ある種の正則性条件をみたす)偏微分方程式系の中で,それらに対して定義される判別式の符号が局所的に変化するような方程式のことを言う.より詳しくいえば,双曲型,楕円型,放物型とよばれる3つの型が局所的にも混在するような方程式系である.このようなものは一見素朴ではあるが,大変複雑な構造をもち,これまで幾何学的な方向からは体系的な結果は与えられていなかった.この方程式系に関して,微分式系の理論を用いることで,我々は体系的な研究結果を与えることに成功した.特に解の研究においては,解の概念そのものからきっちり定式化し,それを用いて特殊なクラスの解の存在条件を与えることに成功した.さらに,この条件を満たす方程式,ならびび解の具体例を構成し,それがCartanにより発見された歴史的に意義深い方程式と結びつく事も判明した.これらの内容をまとめた論文T.Noda, K.Shibuya「Second order type-changing equations fora scalar function ona plane.」を現在投稿中である.私の研究課題はさまざまな微分方程式系が与える豊富な構造を幾何学的な視点から研究することである。今年度は二変教-未知関数に対する二階の単独型偏微分方程式系が持つ幾何学的構造を調べた。この方程式系の幾何学的研究に関しては,実はすでに幾つかの先行結果が得られている。その中でも,特に山口佳三氏による二階の接触幾何学の基礎理論構築の業績は,二階の偏微分方程式系の幾何学的研究に有効であることがわかっている。しかし,これまでの研究結果の多くは,微分方程式の定義関数に対してある種の正則性条件を仮定して得られたものである。このような背景を踏まえたうえで,この正則性条件を除いたときに,上記の偏微分方程式系はどのような幾何学的構造をもつかという素朴ではあるが大変重要な基本的問題が生じるが,この問題を北海道大学の渋谷一博氏と共同で研究した。この問題に対して,Elie-Cartan以来数多くの数学者によって構築された微分式系の理論を基にアプローチしたところ,我々が対象としている方程式系は,対応する微分式系のある意味での特異性に対応していることが判明した。これにより,我々が対象としている方程式系は二階と一階のデータが,局所的な範囲においても激しく入り混じったものであるという事実が幾何学的な視点からより明確になったわけである。この研究に関する結果を,プレプリント「On implicit second order PDE for a scalar function ona plane via differential systems」としてまとめ,現在投稿中である。今年度は渋谷一博氏(広島大学)との以下に述べる共同研究に従事した.我々は,ここ最近2変数1未知関数に対する2階の偏微分方程式系に関して,微分式系の理論による幾何学的な研究を行っているが,今年度は特に「Type-changing equation」と呼ばれる方程式系に関して研究を行った.この方程式は,2変数1未知関数の2階の(ある種の正則性条件をみたす)偏微分方程式系の中で,それらに対して定義される判別式の符号が局所的に変化するような方程式のことを言う.より詳しくいえば,双曲型,楕円型,放物型とよばれる3つの型が局所的にも混在するような方程式系である.このようなものは一見素朴ではあるが,大変複雑な構造をもち,これまで幾何学的な方向からは体系的な結果は与えられていなかった.この方程式系に関して,微分式系の理論を用いることで,我々は体系的な研究結果を与えることに成功した.特に解の研究においては,解の概念そのものからきっちり定式化し,それを用いて特殊なクラスの解の存在条件を与えることに成功した.さらに,この条件を満たす方程式,ならびび解の具体例を構成し,それがCartanにより発見された歴史的に意義深い方程式と結びつく事も判明した.これらの内容をまとめた論文T.Noda, K.Shibuya「Second order type-changing equations fora scalar function ona plane.」を現在投稿中である.
ＩＣＴを活用した精神障害者の社会復帰支援システム構築

就労を目指す精神障害を持つ方へのパソコン利用支援策を構築する基盤として、ネットワーク上で公開し広く社会的検証を求めることができるパソコン技能習得ができるe-ラーニングプログラムを研究開発することを目指した。平成24年度より26年度までe-ラーニング開発の足がかりとしてまず研究代表者が開発した統合失調者向けWord2003学習テキストの学習効果の確認を行った。行動コーデイングシステムで分析した後、Word2003学習テキストをWord2010に改変したものを基にしたe-ラーニングプログラム1章から3章のコンテンツの開発をした。1.研究目的:本研究は、就労を目指す精神障害者へのパソコン利用支援策を構築する基盤として、ネットワーク上で公開し広く社会的検証を求めることができるパソコン技能e-ラーニングプログラムを研究開発することを目指す。そこで平成24年度より25年度まで、e-ラーニング開発の足がかりとしてまず研究代表者が開発した統合失調症者向けWord2003学習テキスト(神大テキスト)の学習効果の確認を行った。統合失調症者に対しパソコン講座を行い、市販の学習テキストを用いた場合と比較することで学習効果を確認した。Word2003神大テキストをWord2010に改変したものを基にした、e-ラーニングシステム(Word2010利用)の開発を行う。2.方法:対象者は兵庫県内の統合失調症者24名で、確認が終了している。無作為に2群に分け、一方には開発した神大テキストを、もう一方には市販の学習テキストを用いWord2003を学んでもらった。学習方法は自習形式の講座とし、神戸市総合福祉センターと芦屋保健センターにて各人合計10回程度実施した。講座の前後には学習効果を計測するためPC操作技能テストを行いテキストの有用性の確認、また学習中の手元を撮影するカメラ、テキストを撮影するカメラ、操作中の画面録画の3つで学習進捗度を計測した。計測したデータを元に行動コーディングシステムを用い以下のように分析している。1テキスト学習効果の定量的分析:PC操作技能テストの得点変化、学習進捗の速さを統計学的に分析し学習効果を検討した。2テキスト学習効果の定性的分析:行動コーディング分析から得られた結果を基に統合失調症者向けへの神大テキストの改変とe-ラーニング構築への学習設計のコンテンツを確認した。平成25年11月の確認の結果、統計的に有意な学習効果が認められたとは言えないが神大テキストに学習効果があることは認められた。そこで平成24年度より、e-ラーニング開発の足がかりとしてまず研究代表者が開発した統合失調症者向けWord2003学習テキスト(神大テキスト)の学習効果の確認を行っている。統合失調症者に対しパソコン講座を行い、市販の学習テキストと比較することで学習効果を確認中である。2.方法:対象者は兵庫県内の授産施設に通所中の統合失調症者40名を予定し、現在で16名分の確認が終了している。無作為に2群に分け、一方には開発した神大テキストを、もう一方には市販の学習テキストを用いてWord2003を学んでもらう。学習は自習形式の講座とし、神戸市総合福祉センターにて各人合計10回程度実施している。日時は受講者が任意に決定し、受講者3名に対し質問を受けるインストラクターを1人配置する。講座の前後には学習効果を計測するためPC操作技能テストを行い、また学習中の手元を撮影するカメラ、テキストを撮影するカメラ、操作中の画面録画の3つで学習進捗度及び学習中の問題点を記録している。被験者へのテスト結果に関する簡単なインタビューも実施し、得られたデータを以下のように分析している。1テキスト学習効果の定量的分析:PC操作技能テストの得点変化、学習進捗の速さを統計学的に分析し学習効果を検討する。2学習中に現れる問題点の分析:記録した操作画面や手元の動画から、受講者がどのような操作内容やどの部分の操作につまずいているのかを分析し、問題点を抽出する。この分析には、DKH社の行動コーディングソフトを用いる。そこで平成24年度より26年度までe-ラーニング開発の足がかりとしてまず研究代表者が開発した統合失調者向けWord2003学習テキストの学習効果の確認を行った。統合失調者に対してパソコン講座を行い、学習中に示す操作及び学習上の問題点を行動コーディングシステムを用いて分析した。Word2003学習テキストをWord2010に改変したものを基にしたe-ラーニングプログラム1章から3章のコンテンツの開発を開始している。2.方法:行動コーディングシステムでの分析の結果、統合失調者が途中で挫折することのないよう障害特性に合わせて以下のような特徴を持つe-ラーニングを開発する。1アプリケーション学習として、知識・理解ではなく、反復学習による習熟・定着を重視する。そのため一方向のe-ラーニングだけでなく、シミュレーション学習(模擬実技練習)も取り入れる。2学習項目は最小単位まで細分化し、短いサイクルで取り組めるものとする。3学習項目は「実務での使用頻度」「習熟・定着が、実感しやすく、学習意欲の喚起・維持。向上につながりやすいもの」を精選する。

4興味を持って継続学習できるために、「説明→練習→評価」の小さなラーニングサークルを数多く実施し、小さい達成感を徐々に増やしていく。5個別のペースで学習できるための工夫をこらす。自分が学びたい項目から学ぶ。学習項目の配列をビジュアル化し、順番通りでなく非直線的に取り組めるようにする。本研究は、就労を目指す精神障害者へのパソコン利用支援策を構築する基盤として、ネットワーク上で公開し広く社会的検証を求めることができるパソコン技能e-learningプログラムを研究開発することを目指した。平成24年度26年度までe-learning開発の足がかりとしてまず研究代表者が開発した統合失調症を持つ方用Word2003学習テキストのパソコン講座を行い、学習中に示す操作及び学習上の問題点を行動コーディングシステムで分析した。分析の結果、統合失調症を持つ方が途中で挫折しないように障害特性に合わせて次のような内容にした。1アプリケーション学習として、知識・理解ではなく、反復学習による習熟・定着を重視する。そのため一方向のe-learningだけでなく、模擬実技練習も取り入れる。2学習項目は「最小単位まで細分化し、短いサイクルで取り組む。実務での使用頻度、習熟・定着が実感しやすく、学習意欲の喚起・維持・向上につながりやすいもの」を精選する。3興味を持って継続学習できるために「説明→練習→評価」の小さなラーニングサークルを実施し、達成感を徐々に増す。4個別のペースで学習できるための工夫として、自分が学びたい項目から学ぶ。学習項目の配列を視覚化し、順番通りでなく非直線的に取り組めるようにする。平成27年よりWord2003学習テキストをWord2010に改変し、Word2010e-learningプログラムα1.0版基礎学習編1章3章を開発した。引き続き神戸市内の病院や就労施設で試験運用を開始した。試験運用で統合失調症を持つ方に受講して頂いたあとに、作業療法士、精神保健福祉士に受講者の様子と質問などについてヒヤリングを行った。その結果、自分のペースで進みやすい、もっと学びたい、模擬実技練習は、レッスン毎に行った方がいい、動作指示の表現をより明確に等の意見があげられた。3章以降のために開発と実践の方法を検討し、整理した。就労を目指す精神障害を持つ方へのパソコン利用支援策を構築する基盤として、ネットワーク上で公開し広く社会的検証を求めることができるパソコン技能習得ができるe-ラーニングプログラムを研究開発することを目指した。平成24年度より26年度までe-ラーニング開発の足がかりとしてまず研究代表者が開発した統合失調者向けWord2003学習テキストの学習効果の確認を行った。行動コーデイングシステムで分析した後、Word2003学習テキストをWord2010に改変したものを基にしたe-ラーニングプログラム1章から3章のコンテンツの開発をした。
植物病原糸状菌を休眠させる細菌のメカニズム解析

新たな養液栽培システムである有機質肥料活用型養液栽培は、有機質肥料を炭素源に水中で土壌細菌を培養し、硝酸態窒素へと分解させることで、栽培中の植物に窒素源を供給する栽培方法である。また地下部病害に対する高い防除効果を示す。栽培期間中、植物病原菌は有機質養液内から検出されるが、植物は全く病徴を示さない。しかしながら、養液内から病原菌のみを分離すると、植物に対する病原性は維持されていることが明らかとなった。この病原菌の休眠(静菌)作用には、養液内の細菌との直接的な接触が重要である。そこで、有機質養液での休眠作用に関わる細菌の探索・単離によって、病原菌の抑制メカニズムの解明を目指した。1、糸状菌の増殖抑制に関わる細菌の探索これまでに有機質養液から42株の細菌を分離しているが、Fusarium oxysporumの増殖を単独でも抑制する細菌は、Rhizobium sp. TBD182の1種類のみであった。そこで有機質養液から、NB、LB、M9等の細菌用培地で増殖可能な細菌を100株以上分離し、無機養液内でF. oxysporumとの共培養を行った。その結果、F. oxysporumの菌糸伸長や胞子発芽を阻害する細菌株は見いだされなかった。そのため、以後の実験にはRhizobium sp.を対象とすることとした。2、F. oxysporumとRhizobium sp.の相互作用時の発現解析Rhizobiumsp.によって阻害されるF. oxysporumの代謝経路やシグナル経路等を明らかにするため、遺伝子発現解析を行った。無機養液内で、F. oxysporumを単独培養、またはRhizobium sp.との共培養を行い、抽出した全RNAからRNAseq解析を行った。cDNAシークエンスデータをゲノム配列にマッピングした結果、共培養時には、F. oxysporumの菌糸伸長に関わること複数のシグナル因子において、遺伝子発現が抑制されることが明らかになった。これらシグナル因子の定量PCRによる発現解析から、Rhizobium sp.と直接接触しない共培養条件(セルカルチャーインサート)では、発現レベルが低下しないことが明らかとなった。以上の結果は、Rhizobium sp.とF. oxysporumが直接相互作用した場合にのみ、菌糸伸長が阻害される結果と一致している。特に大きく発現が低下した遺伝子群には、機能未知なタンパク質をコードするものが多く、菌糸伸長に関わる新規な遺伝子であることが示唆された。また病原性や胞子形成に関わる既知遺伝子の発現は、両条件においてほとんど変動していなかった。予定していたF. oxysporumの増殖抑制効果をもつ細菌の新規分離は達成されなかったが、逆に以後の実験ではRhizobium sp. TBD182のみに集約して研究を実施することができた。RNAseqデータのマッピングは同じF. oxysporumの公開ゲノム情報を用いたが、実験に用いたF. oxysporum菌株のゲノム配列も公開される予定であることから、次年度改めてマッピングを行う。F. oxysporumの菌糸伸長に関わる新たな遺伝子も見いだされ、おおむね順調に当初の計画を実行でき、研究が進展していると考える。Fusarium oxysporumとの共培養時に菌糸伸長を抑制(休眠)させるRhizobium sp. TBD-182株について、休眠作用に関わる因子を探索した。まず、近縁のRhizobium属細菌で公開されているゲノム配列をリファレンスに、TBD-182株から抽出した全DNAの塩基配列をIllumina HiSeq 2000によって決定した。約5.7Mbの塩基配列には、プラスミドpTiとpAtとの相同配列も含まれたことから、Agrobacterium tumefaciensと近縁であることが明らかとなった。しかしながら、トマトやシロイヌナズナに対する腫瘍形成は認められなかった。またBLAST解析の結果、最も近縁なA. tumefaciensAch5株やWRT31株のゲノム配列とのシンテニー解析から、A. tumefaciensの病原性に関わる領域がTBD-182株では欠失していること、TBD-182株に特異的な配列が多く存在することが明らかとなった。次にpBSL118を基にしたトランスポゾンベクターによってTBD-182株の変異体ライブラリーを作成し、F. oxysporumとの共培養系を用いて休眠作用を評価した。その結果、F. oxysporumの菌糸伸長を抑制できない変異体が31株、選抜された。そのうちの2株は、III型分泌装置を構成する遺伝子の上流および遺伝子内部にトランスポゾンが挿入されていた。現在、これら遺伝子の破壊株をTBD-182株より作出し、III型分泌装置のF. oxysporumの休眠作用への関与を解析している。TBD-182株は、III型の他にもI、II、IVおよびVI型の分泌装置の構成因子を保有することがゲノム情報より明らかとなっており、これら細菌分泌機構の病原糸状菌に対する機能は今後興味深い研究課題である。

しかしながら、養液内から病原菌のみを分離すると、植物に対する病原性は維持されていることが明らかとなった。この病原菌の休眠(静菌)作用には、養液内の細菌との直接的な接触が重要である。そこで、有機質養液での休眠作用に関わる細菌の探索・単離によって、病原菌の抑制メカニズムの解明を目指した。昨年度は、F. oxysporumとRhizobium sp.の相互作用時における、糸状菌の増殖抑制に関わる因子を明らかにした。それらの情報に基づき、今年度は細菌側の関連遺伝子を同定する。そのためにまず、Rhizobium sp.の補完的なゲノム解析を行い、高精度な発現遺伝子マッピングを可能とする。同定した遺伝子について破壊株を作出し、F. oxysporumとの共培養によって増殖抑制への関与を明らかにする。植物病理学人件費として計上していた研究補助員1名が、病気のため急遽辞職された。そのため新たな補助員を募集したが、数ヶ月の間、補助員を雇用することができなかったため、繰越金が生じた。昨年度から継続して実施している研究の補助のため、今年度予定していた6ヶ月分の研究補助員の雇用期間を9ヶ月に延長する。
若者の足のトラブル“巻き爪”のタイプとタイプ別ケアの確立

若い女性の巻き爪の型の分類では1爪の両側が巻いているC型2片側が巻いているL型3左右の指の一方にC型、もう一方にL型が認められ、C型とL型の2種類であった。巻き爪の原因として、不適切な靴を履くことにより、爪が靴に圧迫されることが考えられた。今後若い女性に対し、正しい靴の選び方と履き方の啓蒙活動方法の立案と爪の切り方や足のストレッチ体操等、巻き爪の予防に関するケア方法の効果を課題としたい。本研究の目的は、若者の「巻き爪」のタイプとタイプ別のケア方法の特定をすることである。この目的を達成するために前半で、若者の「巻き爪」のタイプを特定し、後半で、タイプ別のケア方法の確立を目標にしている。初年度の平成23年度は1足爪トラブルに原因およびケアに関する文献検討、2フットケア学術集会および各種フットケア研修会に参加し、医師および専門技術者のフットケアに関する最新技術と、足爪トラブルと靴との関連性についての現状を情報集し、の3若者への「巻き爪」調査の計画を行った。平成24年度は、1平成23年度の情報収集をもとに、調査対象者に使用するフットチェックシートを作成した。主な調査項目、対象者の属性・足型・加重異常・足囲足長測定・角質トラブル・爪トラブル・巻き爪の種類・靴の種類およびサイズ等であった。2このフットチェックシートを使用し、「若い女性の足爪トラブル要因に関する調査」計画書に沿って、18歳30最未満の事務職員および女子大学生86名の足の実態調査を行った。3フットケアの先進国であるドイツ研修に参加し、ドイツにおけるフットケアの最新技術の見学および技術演習を通し、研究対象者の足爪トラブルに対するケア方法を考察する機会とした。本研究の目的は、若者に多いと考えられる「巻き爪」のタイプとタイプ別のケア方法の特定である。初年度の平成23年度は1文献検討2学会等へ参加し足の現状と靴との関連性についての情報収集3若者への足爪トラブル要因に関する調査計画を立案した。平成24年度は1フットケアの先進国であるドイツ研修に参加しドイツにおけるフットケア技術の演習を通し、フットケアの技術を習得した。219歳以上30歳未満女性86名に対し足爪トラブル要因に関する足と靴の実態調査を実施した。平成25年度は、前年度実施した調査のデータ分析を行った。適切な靴のサイズは足の実測値より1.01.5cm大きいサイズがよいと言われているが、今回の調査では靴と足の実測値の差は0.7±0.8cmであり、対象者の54.7%が靴と足の実測値の差が0.9cm以下の小さい靴を履いていた。靴の形状では、甲固定が無い靴は76.7%、ヒールの高さが5cm以上の靴が43.0%であった。靴を履いての感想は68.6%が問題を感じていなかった。足爪トラブルでは対象者の66.3%に巻き爪が認められた。巻き爪の型の分類では1爪の両側が巻いているC型が59.6%2片側が巻いているL型が31.6%3左右の指の一方にC型、もう一方にL型が認められた者が8.8%であった。以上の結果から若者の巻き爪のタイプはC型とL型の2種類に分類されることがわかった。巻き爪の原因として、足の実測値より小さい靴や、靴を足の甲で固定できないヒールの高い靴を履くことにより、爪が靴に圧迫されることが考えられた。このことから、若い時期から巻き爪を予防するために、正しい靴の選び方と履き方の啓蒙活動が必要であると考えられた。また巻き爪のケアには、C型およびL型に対しワイヤーケアが有効であると考えられているため、今後、ケアの確立のために実際に介入研究を実施し、ケア方法の効果を研究課題としたい。本研究の目的は、若者の「巻き爪」のタイプとタイプ別のケア方法をの特定をすることである。この目的を達成するために、研究期間の前半で、若者の「巻き爪」のタイプを特定し、後半で、タイプ別のケア方法の確立を目標にしている。初年度である平成23年度は(1)足爪のトラブル原因およびケアに関する文献検討、(2)フットケア学術集会及び各種フットケア研修会に参加し、医師及び専門技術者のフットケアに関する最新技術と、足爪トラブルと靴との関連性についての現状を情報収集、(3)若者への「巻き爪」調査の計画を行った。文献検討と、最新技術等の情報収集から、若い女性の足爪トラブル要因に関する調査項目を抽出した。主な項目は、対象者の属性・足型・加重異常・足囲足長測定・角質トラブル・爪トラブル・巻き爪の種類・靴の種類及びサイズ等であった。これらの項目をチェックリストとしてシートを作成し、タイプを特定するための調査計画を立てた。

先行研究として、「高齢者のフットケアにおける足の状態と靴との関連性」について調査研究結果を発表し、靴が足に及ぼす影響があることが明確になっていたことから、若者の「巻き爪」への影響に靴が関係していることが推測できた。以上の、仮説と抽出された調査項目から、若者の「巻き爪」調査を計画した。18歳30歳未満の事務職員の女性を対象に「若い女性の足爪トラブル要因に関する調査」を複数の企業に依頼した。なお本研究を実施するにあたり、所属大学の研究倫理審査会の承認を得ている。事務職員を対象とした企業での調査では、調査を実施する企業の選定に困難な状況もあったが、調査を依頼した企業から研究調査計画に対し好意的に同意を得ることができ、フットチェックシートを使用し足爪の調査の実施が可能となった。また女子大学生を対象とした調査では、調査協力者を公募し企業での調査と同様にスムーズに調査を行うことができた。文献検討、学会及び研修会等の参加により、若者の巻き爪トラブルの要因が推測されたことにより調査項目が抽出され、調査計画に結びつけることができた。また調査企業を選定するに当たり、受け入れ側の状況もあり決定するまでに困難な現状もあった。フットケアの先進国であるドイツ研修を計画していたが諸事情により実行することができなかった。平成24年度に実施した事務職員および女子大学生86名のデータ解析と、調査結果にもとづき、足爪トラブルのタイプ別ケア方法案を作成し、医師および専門技術者等と検討を重ねる。(1)18歳30歳未満女性の社会人及び学生約100人を目標に調査を実施する。(2)調査結果から、巻き爪の種類わけとその原因について分析を行う。(3)フットケアの先進国であるドイツで専門技術を情報収集する。1調査結果分析、ケア方法検討会議等に伴う旅費および謝金、交通費2専門知識および技術の情報収集のための学会、研修会参加費3ケア方法案作成のためのフットケア物品材料費(1)調査に伴う旅費及び謝金(2)調査分析に伴う消耗品、人件費、専門知識の提供等の謝金(3)先進国における専門技術の情報収集に伴う旅費次年度の研究費は上記項目の費用が必要となる見込みである。
滑膜細胞integrin機能抑制による慢性関節リウマチにおける関節破壊防止効果

関節リウマチ(RA)で見られる特徴的な関節破壊の様式として、滑膜がパンヌスを形成して関節軟骨と骨との境界部より軟骨を破壊しながら侵入していくことが知られている。しかしながら、パンヌスによる軟骨破壊のメカニズムには不明な点が多い。これまでの研究で、関節軟骨に侵入するRAパンヌスにはα4インテグリンが新規に発現することが判明している。本研究では、RAパンヌスに発現したα4β1インテグリンを介したシグナルがRA滑膜線維芽細胞(RSF)におけるマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)産生に与える影響について調査した。RAに対する人工膝関節置換術時に採取した滑膜組織から、RSFを単層培養した。免疫沈降法を用いて、単層培養したRSFにα4インテグリンが発現していることを確認した。α4β1インテグリンに結合するC末ヘパリン結合部位を含むフィブロネクチンフラグメント(HBFN-f)、合成ベプチド(CS-1)を投与すると、RSFによるMMP-1、MMP-3、MMP-13分泌が濃度依存性に亢進した。非投与群、N末ヘパリン結合部位を含むフィブロネクチンフラグメント、コントロールペプチド投与群では、RSFによるMMP分泌亢進は見られなかった。抗α4インテグリン抗体を投与すると、HBFN-fによるMMP産生は抑制された。阻害剤を用いた実験から、α4β1インテグリン刺激によるMMP産生亢進には、MAPキナーゼであるERK、p38、JNKが関与していることが判明した。以上の結果から、RAパンヌスが関節軟骨に侵入する際に、α4β1インテグリンを介してRSFがコラゲナーゼ(MMP-1、MMP-13)並びにMMP-3を産生して軟骨破壊に関与している可能性が示唆された。本研究から、MAPキナーゼ阻害剤がα4β1インテグリンを介したMMP産生抑制に有効であることが判明したが、現在使用可能なMAPキナーゼ阻害剤は生体内で生理的作用をも抑制する危険性があるため、RAパンヌスに発現したα4β1インテグリンを特異的に抑制する治療法の開発が望まれる。HBFN-fの特定アミノ酸配列がCD44を介したシグナル伝達を抑制することから、今後のHBFN-f研究からα4β1インテグリン機能抑制の足掛りが得られる可能性がある。関節リウマチ(RA)で見られるパンヌスによる関節破壊のメカニズムには不明の点が多い。関節軟骨に侵入したRAパンヌスにはα4インテグリンが新規に発現することが判明している。本年度の研究では、α4β1インテグリン刺激がRA滑膜線維芽細胞(RSF)におけるマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)産生に与える影響について調査した。免疫沈降法を用いて、単層培養したRSFにはα4インテグリンが発現していることを確認した。α4β1インテグリンに結合するC末ヘパリン結合部位を含むフィブロネクチンフラグメント(HBFN-f)、合成ペプチド(CS-1)を投与すると、RSFによるMMP-1、MMP-3、MMP-13分泌が濃度依存性に亢進した。

非投与群、N末ヘパリン結合部位を含むフィブロネクチンフラグメント、コントロールペプチド投与群では、RSFによるMMP分泌亢進は見られなかった。坑α4インテグリン抗体を投与すると、HBFN-fによるMMP産生は抑制された。阻害剤を用いた実験から、α4β1インテグリン刺激によるMMP産生亢進には、MAPキナーゼであるERK、p38、JNKが関与していることが判明した。以上の結果から、RAパンヌスが関節軟骨に侵入する際に、α4β1インテグリンを介してRSFがコラゲナーゼ(MMP-1、MMP-13)並びにMMP-3を産生することが軟骨破壊に関与している可能性が示唆された。関節リウマチ(RA)で見られる特徴的な関節破壊の様式として、滑膜がパンヌスを形成して関節軟骨と骨との境界部より軟骨を破壊しながら侵入していくことが知られている。しかしながら、パンヌスによる軟骨破壊のメカニズムには不明な点が多い。これまでの研究で、関節軟骨に侵入するRAパンヌスにはα4インテグリンが新規に発現することが判明している。本研究では、RAパンヌスに発現したα4β1インテグリンを介したシグナルがRA滑膜線維芽細胞(RSF)におけるマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)産生に与える影響について調査した。RAに対する人工膝関節置換術時に採取した滑膜組織から、RSFを単層培養した。免疫沈降法を用いて、単層培養したRSFにα4インテグリンが発現していることを確認した。α4β1インテグリンに結合するC末ヘパリン結合部位を含むフィブロネクチンフラグメント(HBFN-f)、合成ペプチド(CS-1)を投与すると、RSFによるMMP-1、MMP-3、MMP-13分泌が濃度依存性に亢進した。抗α4インテグリン抗体を投与すると、HBFN-fによるMMP産生は抑制された。以上の結果から、RAパンヌスが関節軟骨に侵入する際に、α4β1インテグリンを介してRSFがコラゲナーゼ(MMP-1、MMP-13)並びにMMP-3を産生して軟骨破壊に関与している可能性が示唆された。本研究から、MAPキナーゼ阻害剤がα4β1インテグリンを介したMMP産生抑制に有効であることが判明したが、現在使用可能なMAPキナーゼ阻害剤は生体内で生理的作用をも抑制する危険性があるため、RAパンヌスに発現したα4β1インテグリンを特異的に抑制する治療法の開発が望まれる。HBFN-fの特定アミノ酸配列がCD44を介したシグナル伝達を抑制することから、今後のHBFN-f研究からα4β1インテグリン機能抑制の足掛りが得られる可能性がある。
学術コーパスから抽出した情報に基づく科学技術ライティング指導教材作成法の研究

本研究は、学術文・技術文のコーパス(言語資源)から言語特徴抽出を行い、その情報を学習教材として提示し、対応するカリキュラムを開発することにより、科学技術系ライティング教育の進歩を図ろうとするものである。このため、2項目の研究推進を計画している。大学や公共技術研究所で蓄積した科学技術文章データを選定し、学術・技術文コーパス化の作業を行う。情報抽出と教材が容易になるよう、データベース管理システムの利用を計画している。また、コーパスからの抽出情報を基に、特に科学技術文章に特有の語彙・連語・文体などの言語的特徴情報を整理し、動画を含むライティング指導の教材の素材とすることを試みる。指導者のためのマニュアルやシラバス案なども併せて作成し、大学でのライティング授業や公共技術研究所内研修で活用することを計画している。平成28年度は、学術文章データをコーパス化するための研究手法整備を中心に推進した。特に、学術文の特徴である専門用語を抽出し、解析対象とするため、国語学で長単位と呼ばれる形態素の区切り基準で文を分解する必要があり、そのための環境整備を推進した。平成29年度は、解析手法の改良を中心に作業を行った。さらに、ライティング指導教材(特に動画を利用した教材)を作成するため、関係機材の購入や試行データ作成作業を行った。また、平成28年度中に行ったアンケート調査の解析を進めた。平成30年度は、改良した解析法を用い、日本語学術文の代表例である、学術論文の概要文の処理を行った。また、アカデミック・スキルの一つである、アカデミック・リーディングの習得を目指すセミナー授業を開講するため、短い動画教材の作成を行った。これまでの成果は、著書・論文・各年度の大学教育研究フォーラムでのポスター発表により、公表している。平成30年度は、改良した解析手法に基づく作業を中心に行った。日本語学術文の代表例である、学術論文の概要文の処理を行った。平成30年度の研究遂行においても、いくつかの困難な点があり、進行が遅れてしまっていると考えている。まず、平成28年度中に一定の手順構築をした長単位形態素解析法について、基本となるソフトウェアの選定を見直し、手順の再構築をおこなったことにより、研究段階の戻りが生じてしまったことによる、研究進行の遅れが継続している。さらに、分担者の一名が平成30年度中も、長期間静養勤務期間となり、研究遂行が難しいため、年度途中で分担者を辞退する状況となった。そのため、特に技術文解析や教材作成に遅れが生じている。以上の理由により、「やや遅れている」とする自己評価となった。令和元年度は、とくに遅れのでている技術文データ蓄積作業とその成果を利用した教材の作成を集中して進める。また教材作成について、可能な部分から規模拡大を行う。平成30年度に進行できなかった技術文データの蓄積と解析作業は、代表者が作業可能な箇所を集中して進行させ、また新たに研究を補助してくれる者との連携を模索する。研究代表者と研究分担者との打ち合わせや共同作業の回数を増やし、研究進行のコントロールを強化することで、令和元年度中に研究を終えることができるよう進行する。学術文章データのコーパス化の作業に着手し、本年度は主に作業環境の整備と、試験データの処理による手順構築を行った。言語解析作業に利用するデスクトップコンピューターを購入し、後述するソフトウェアの導入作業を行った。また、研究成果を公表するためのWebサーバーとして利用するコンピューターも購入し、Web配信環境の構築も開始している。特に、学術文の特徴である専門用語を抽出し、解析対象とするためには、国語学で長単位と呼ばれる形態素の区切り基準で、文を分解する必要がある。そのためのソフトウェア、ComainuとUnidic-mecab2を入手し、実行環境を構築した。大阪大学学術情報庫(OUKA)より、学術文の代表として博士論文概要文を選定し、試行処理対象とした。この解析手法により、大阪府立産業技術総合研究所の公開している技術文書(研究所技術報告およびテクニカルシート)を対象とした解析を開始し、試行としての用語頻度表を得た。また、本研究の成果を理系学生を対象としたアカデミック・ライティング教育に活用する準備段階として、学部初年次教育科目として理系学生向けライティング指導授業のデザインを行った。この取り組みについては、大阪大学高等教育研究に実践レポートとして発表した。加えて、高校生を対象とするアカデミック・ライティング教育のカリキュラム計画・強化材開発にも取り組んでいる。この取り組みについては、第23回大学教育研究フォーラムにおいて、ポスター発表を行った。研究実績の概要にも記したように、研究開始以降、データ処理のための環境構築や、研究成果公開のための環境構築を、順調に進展させている。また、これまでの研究成果で構築した処理手順に従い、小規模のデータ解析試行も開始している。この点では、順調に研究が進展しているといえる。しかし、別に経費の繰り越し利用に関する説明をするように、平成28年度中に購入予定であった高精細ビデオカメラの購入を、平成29年度に延期したため、動画教材作成の作業は進展できていない。以上のように進展している項目と、進展していない項目があるため、おおむね順調との評価になった。

大学や公共技術研究所で蓄積した科学技術文章データを選定し、学術・技術文コーパス化の作業を行う。情報抽出と教材が容易になるよう、データベース管理システムの利用を計画している。また、コーパスからの抽出情報を基に、特に科学技術文章に特有の語彙・連語・文体などの言語的特徴情報を整理し、動画を含むライティング指導の教材の素材とすることを試みる。指導者のためのマニュアルやシラバス案なども併せて作成し、大学でのライティング授業や公共技術研究所内研修で活用することを計画している。平成28年度は、学術文章データをコーパス化するための研究手法整備を中心に推進した。特に、学術文の特徴である専門用語を抽出し、解析対象とするため、国語学で長単位と呼ばれる形態素の区切り基準で分を分解する必要があり、そのための環境整備を推進した。大阪大学学術情報庫(OUKA)より、学術文の代表として博士論文概要文を選定し、試行処理の対象とした。平成29年度は、解析手法の改良を中心に作業を行った。さらに、ライティング指導教材(特に動画を利用した教材)を作成するため、関係機材の購入や試行データ作成作業を行った。また、大学における主なライティング教育対象である学部新入生が、入学時点で保有しているライティング能力の把握は、カリキュラム設計において重要であり、平成28年度中に行ったアンケート調査の解析を進めた。これまでの成果は、論文や各年度の大学教育研究フォーラムでのポスター発表により、公表している。平成29年度の研究遂行において、いくつかの困難な点があり、進行が遅れてしまっていると考えている。まず、平成28年度中に一定の手順構築をした長単位形態素解析法について、基本となるソフトウェアの選定を見直し、手順の再構築をおこなったことにより、研究段階の戻りが生じてしまった。また、手順が確定していないため、作業補助者を雇用し、大規模にデータ解析する作業を依頼する段階にまで至ることができなかった。さらに、分担者の一名が平成29年度中のほぼ全期間病気休職と静養勤務期間となり、研究遂行が難しい状況であった。以上の理由により、「やや遅れている」とする自己評価となった。本研究は、学術文・技術文のコーパス(言語資源)から言語特徴抽出を行い、その情報を学習教材として提示し、対応するカリキュラムを開発することにより、科学技術系ライティング教育の進歩を図ろうとするものである。このため、2項目の研究推進を計画している。
介護保険施設における介護士のコミュニケーション支援の方法に関する研究

介護保険施設の利用者が何らかのコミュニケーション障害を有する場合,質の高いコミュニケーションをとるためには,介護士が利用者個々のコミュニケーション能力に応じた適切なコミュニケーションスキルを習得していることが重要となる.そこで,本研究では,介護士のコミュニケーションスキルの向上を目的に,言語聴覚士が効果的な支援を実施するための,支援プログラムを開発し試行した.その結果,支援後には,介護士のコミュニケーションスキルが向上し,支援の効果がみられた.介護保険施設の利用者が何らかのコミュニケーション障害を有する場合,質の高いコミュニケーションをとるためには,介護士が利用者個々のコミュニケーション能力に応じた適切なコミュニケーションスキルを習得していることが重要となる.そこで,本研究では,介護士のコミュニケーションスキルの向上を目的に,言語聴覚士が効果的な支援を実施するための,支援プログラムを開発し試行した.その結果,支援後には,介護士のコミュニケーションスキルが向上し,支援の効果がみられた.1.研究方法本年度は,A老人保健施設において本研究で開発中の「介護士のコミュニケーションスキルアッププログラム」により支援を実施した.対象はコミュニケーション障害のある利用者4名,介護士7名とし,利用者と介護士1対1の実験的な会話場面を設定した.会話には本研究で開発した会話素材提供ソフトを使用し,会話場面をビデオに録画した.会話のペアは支援を行わないコントロール期およびコントロールケースも含め8ペアを設定し,各ペア26回の会話場面を撮影した。介護士のコミュニケーションスキルを評価するために,介護士本人と研究者以外の言語聴覚士3名が,撮影した会話場面を観察しながら,本研究にて開発した「コミュニケーションスキル評価票」を用いて評価を実施した.また,本研究による支援の効果が利用者の日常生活に及ぼす影響を検討するため,介護士にアンケートを依頼し分析した.さらに,本支援プログラム内容に関する感想・評価を得るため,介護士にアンケートを依頼し分析した.2.成果介護士と利用者の会話場面を支援前後で比較した結果,ほぼ全ケースで支援後に介護士のコミュニケーションスキルの向上がみられた.また,利用者の日常生活では,支援後に集団活動への積極的な参加が増加するなどの変化がみられた.本支援の実施内容に関しては,コミュニケーション障害者を理解し,またコミュニケーションスキルを習得する上で有効であるという評価であった.さらに本支援の実施により,利用者に関する新たな情報を得る機会にもなっており,本支援は介護の質を上げるうえでも効果があると考えられた.3.今後の研究計画今後は,会話場面の詳細な分析による支援の効果評価を実施すると同時に,本研究者以外の実施者による支援効果の検討およびデータ数を増やし,支援効果をさらに検討していく予定である.また,今年度得られた成果を論文にまとめていく予定である.1.研究方法本年度は、平成18(2006)年度およびそれ以前のプレ研究や本研究に関連する研究を「介護士のコミュニケーション・スキルアッププログラムの開発とその効果」として論文にまとめるため、先行研究、収集したデータの検討、データの客観的評価、関連する領域の研究者への相談、学会発表などを行った.2.成果本研究では重要でありながら日々の(身体)介護の中で見過ごされがちなコミュニケーションについて、介護士がコミュニケーション障害をもづ介護保険施設利用者の特徴に応じ、個別化した対応をすることの重要性を再認識する効果が得られた.また、個々の障害に応じた適切なコミュニケーション・スキルを習得する効果も得られた.本研究の成果および意義は、介護現場の介護士や関連領域の研究者に高く評価された.また、介護保険サービス利用時のケアマネージメントの中心となる介護支援専門員と言語聴覚士との連携に関する基礎調査を行い学会で発表した.今後は介護士だけではなく、福祉・介護専門職者と言語聴覚士との連携をすすめていくことの重要性を示すことが出来た.現在までの研究成果を関西学院大学大学院社会学研究科(社会福祉学専攻)の学位論文としてまとめ、認定された.3.今後の研究計画本研究での対象者は1施設、介護士7名、利用者4名のみであったため、今後は対象ケースを増やすことと、複数の言語聴覚士による実践とその効果評価が課題である.しかし、平成20年度はまず、今までのデータをさらに詳しく見直すことが必要であると考える.その内容は会話分析、介護士のスキルアップ分析、利用者の変化分析などである.また、利用者に焦点をあてた支援効果の客観的評価などを行い、認知症のある方に対するコミュニケーション支援の方法などを検討し、論文にまとめていく.また、先行研究もまだ少ないため、できれば海外の実践施設の視察も行う予定である.1.研究方法介護保険施設において,介護士のコミュニケーションスキルを向上させることを目的に,昨年度までに開発し,実施データを収集してきた「介護士のコミュニケーション・スキルアップ支援プログラム」に関する客観的評価を得るため,国内外での学会発表,論文投稿を行った.また,国内ではほとんど実施されていない,高齢者介護施設における介護士に対するコミュニケーション支援について論文からは得られない具体的な情報を収集することを目的に,カナダの施設で実践的研究をされている言語聴覚士の方々を訪問し,実践現場である施設も視察した.2.成果本研究の内容を国内外の学会で発表,また論文投稿することにより,言語聴覚士,介護職者など関連する専門職者からの評価,助言を得ることができた.また,実践的研究をされている施設を視察することで,今後の課題が明確になった.3.意義・重要性本支援プログラムの実施方法は独創的かつ,介護士のコミュニケーションスキルを向上させるために効果的であるという客観的評価を得ることができた.

また,支援プログラムを実施した結果,介護士のコミュニケーションスキルが向上し,その事は,コミュニケーション障害をもつ高齢者の生活の質を向上させるためにも,重要で意義のある研究であるという評価が得られた.一方,今後さらに実践的データを収集し,支援効果の信頼性を高めること,支援の方法や効果測定の方法などが検討課題として明らかとなった.
患者アドボカシー団体とグローバル製薬・バイオ医薬品企業との関係

本研究は、グローバル製薬・バイオ医薬品企業と患者アドボカシー団体との関係性を医薬品開発及び企業の社会的責任(CSR)活動指針を軸に明らかにすることである。平成30年度は、グローバル製薬・バイオ医薬品企業のCSR活動状況を記した企業の年次報告書の収集を行った。日本で事業展開するこれらの企業のサンプリングには、国際製薬団体連合会、欧州製薬団体連合会、米国研究製薬工業協会、日本製薬工業協会の所属を必須とした。日米欧の業界団体による患者団体との関係性に関する規程を収集し、比較検討した。また、患者アドボカシー団体の情報開示の研究動向を把握するため、文献的調査を行った。当初は32社を予定していたが、日本国内で事業展開する研究開発型製薬・バイオ医薬品企業のみを抽出し、資料収集した。各企業ホームページからCSR活動及び医薬品開発情報を収集し、記述分析を行った。また、次年度の予備調査として、患者アドボカシー団体の情報開示の研究動向を把握するため、文献的調査を行うことができたため。昨年度の研究結果を学会及び学術誌にて発表する。患者アドボカシー団体を対象として、団体ウェブサイトにおける情報開示状況を調査する。また、各団体の組織形態や医薬品開発に関するアドボカシー活動について質問紙もしくは面接調査を行う。今年度は学会発表及び学術誌論文発表がなかったため。また、資料収集が比較的容易であったため、研究補助の必要がなかったため。次年度は研究発表を複数予定している。また、患者アドボカシー団体への面接調査及び質問紙調査に使用する。
低次元性と極限環境を利用した新奇ナノ磁石の創製

本研究では、バルク材合成が容易でないFeNi合金を低次元化し、極限環境(高エネルギー電子線照射)を利用して高速拡散を誘起することにより規則相形成を図り、新奇ナノ磁石創製に挑戦した。(1)電子照射促進規則化の確認、(2)Fe-Ni合金薄膜における照射促進規則化、(3)FeNiナノ結晶合金に及ぼす高エネルギー電子照射の影響、の3点について研究した。その結果、超高圧電子顕微鏡を利用した照射促進規則化を用いることにより、通常の熱処理では容易には形成されないL10型FeNi規則相を短時間で生成させることが可能であることを実証し、FeNi規則相が573 Kにおいて安定相であることを示す新たな知見を得た。平成28年度は、電子照射によるFeNi規則相形成のために、(1)Fe-Ni基ナノ結晶合金への電子照射による規則化促進の検討、(2)電子直接検出型CMOSカメラを用いた規則化過程の原子レベル観察、の2点について研究を行った。まず(1)では、熱処理により既に一部規則化しているFeNiSiBPCuナノ結晶合金(粒径30 nm)を超高圧電子顕微鏡(Hitachi H-3000)内で583 Kに加熱し、高エネルギー電子照射による構造変化の有無を調べた。その結果、1 MeV電子照射(ドースレート: 2.7×10^24 e/m^2s)では、照射後300 sでナノ結晶組織中に照射欠陥による微細なコントラストが現れ、時間とともに数密度が増加したが、900 s照射後においてもナノ結晶の粒径には変化は見られなかった。また、電子回折強度プロファイルに変化は見られなかった。以上の結果、Fe-Ni基ナノ結晶組織への583 Kで900 s以下の1 MeV電子照射は規則化や非晶質化を生じないことが判明した。(2)では等比組成近傍のCo-Pt不規則合金ナノ粒子を用いて、超高圧電子顕微鏡(JEOL JEM-1000EES)内で573-583 Kにて1 MeV電子照射を行い、1/400 s (2.5 ms)の時間スケールでの規則格子c軸配向の変動を捉えた。本合金では、本来、L10型規則相が安定であり、照射促進規則化(radiation-enhanced ordering)が生じたものと考えられる。本年度は、高エネルギー電子照射による規則化とミリ秒での規則化過程観察を達成した。粒界や界面は過剰空孔や格子間原子のシンクとして働くと考えられるが、ナノ粒子においても照射誘起構造変化が観察されたことから、Fe-Ni基ナノ結晶において照射誘起構造変化が観察されなかった原因について、さらなる検討が必要である。本年度は、高エネルギー電子照射による合金ナノ粒子の規則化とミリ秒での規則化過程観察を達成し、規則相形成手法と規則化過程観察手法を確立した。特に、ナノ粒子において照射促進規則化を明瞭に捉えることができたが、この結果は、粒界や界面に富むナノ結晶体においても、電子照射により規則化を促進できる可能性があることを示しており、重要な知見と言える。今年度は上記研究を優先したことと、成膜装置の改良・調整に時間を要したことから、成膜によるFeNi合金超薄膜・ナノ粒子の創製は次年度に繰り越すこととなった。また、現在のところ、電子照射によるFe-Ni合金の規則化には至っていないものの、全体として、おおむね順調に進展していると考えている。平成29年度は、RFマグネトロンスパッタ法を用いてFe-Ni合金薄膜を作製し、高エネルギー電子照射によるFe-Ni合金の構造変化について研究を行った。まず、単結晶NaCl(001)基板上にFe-Ni合金をスパッタし、表面をa-Cでコーティングした。Fe-Niの成膜温度は623Kである。得られたFe-Ni薄膜は約10-30nmサイズの結晶粒から成る(001)配向不規則相(fcc構造)であり、合金組成はFe-48at%Ni、膜厚は約30nm (t/λ0.3)であった。このFe-Ni合金薄膜を超高圧電子顕微鏡内で573Kに加熱し、1MeV電子照射(ドースレート1.6x10^24 e/m^2s, 7.1x10^-3 dpa/s)を行ったところ、900s照射後にL10型規則構造に由来する110規則格子反射が検出された。このとき電子線量(トータルドース)は1.4x10^27 e/m^2である。規則格子形成は高分解能像とそのフーリエ変換パターンにおいても確認された。比較実験として、同一試料に対して電子を照射せずに573Kにて18ks保持したところ、規則化は生じなかった。これは通常の熱処理によるFe-Ni合金の規則化には非常に長時間を要するという過去の報告と一致している。したがって、本研究で観察された規則化の機構は加熱環境下での照射促進規則化(radiation-enhancedatomic ordering)であり、L10型FeNi規則相は573Kにおいて安定相であることを明らかにすることができた。弾き出し加速電圧の閾値はFeが370 kV、Niが440 kVであることから、電子照射による規則化には超高圧電子顕微鏡の利用が有用である。このように、照射促進規則化プロセスを用いることにより、熱処理では容易に形成されないFeNi規則相を短時間で生成させることが可能であることを実証した。

本研究では、バルク材合成が容易でないFeNi合金を低次元化し、極限環境(高エネルギー電子線照射)を利用して高速拡散を誘起することにより規則相形成を図り、新奇ナノ磁石創製に挑戦した。(1)電子照射促進規則化の確認、(2)Fe-Ni合金薄膜における照射促進規則化、(3)FeNiナノ結晶合金に及ぼす高エネルギー電子照射の影響、の3点について研究した。その結果、超高圧電子顕微鏡を利用した照射促進規則化を用いることにより、通常の熱処理では容易には形成されないL10型FeNi規則相を短時間で生成させることが可能であることを実証し、FeNi規則相が573 Kにおいて安定相であることを示す新たな知見を得た。成膜による新規FeNi合金超薄膜・ナノ粒子膜の作製、高エネルギー電子照射によるFe-Ni合金の規則化、大面積への照射、磁気特性評価の4点が次年度の課題であり、順次進めていきたい。ナノ材料工学平成28年度は、高エネルギー電子照射による合金ナノ粒子の規則化とミリ秒での規則化過程観察を達成し、規則相形成手法と規則化過程観察手法を確立した。これら予備実験には既存のFe-Ni基ナノ結晶合金と、常温で規則相が安定なCo-Pt合金ナノ粒子を用いた。また、成膜に用いる予定であった真空装置の改良・調整に時間を要したこともあり、本年度予定していた成膜によるFeNi合金超薄膜・ナノ粒子の創製着手が先送りとなり、成膜に要する物品費を次年度に繰り越すこととなった。平成29年度は、4月からFeNi合金超薄膜・ナノ粒子の創製に着手し、当初計画に則って順次執行していく予定である。