hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心筋梗塞急性期における循環動態のコンピュータ制御による、迷走神経刺激治療法の確立

急性心筋梗塞にたいする冠動脈再灌流療法のAdjuvant therapyとしての迷走神経電気刺激療法の意義を確立する研究を行った。ウサギの心筋虚血再灌流モデルを用い、心筋虚血再灌流急性期に迷走神経刺激することで遠隔期の心室リモデリングを抑制し、心不全発症を抑制しうることを見出した。犬を用い心臓を直接電気刺激することで心筋収縮力改善させることが可能か、迷走神経刺激時の血圧低下などの副作用を抑えることができるかを検討した。先行研究で心筋収縮力を改善しうるとされている電気刺激法はいずれも無効であった。ウサギの心筋虚血再灌流モデルを用い、心筋虚血再灌流急性期に迷走神経刺激することで遠隔期の心室リモデリングを抑制し、心不全発症を抑制しうるか?治療効果に心筋組織間質蛋白分解酵素活性(MMP)がどのように関連しているかを明らかにした。ウサギの左冠動脈を60分間虚血後再灌流した。10羽のウサギ(VS群)において冠動脈閉塞直後に右迷走神経の電気刺激(2-5V,1msecパルス幅,20Hz)を開始し、再灌流後3日目まで刺激を行った。11羽のウサギ(MI群)を非治療対照群とした。心筋梗塞後、第8週までに、VS群はMI群に比較し、左心室駆出率(VS:56±4,MI:43±3%,p<0.05)、左心室拡張期径(VS:15±1,MI:19±1mm,p<0.01)、左心室拡張末期圧(VS:7±2,MI:16±3mmHg,p<0.05)、左心室重量(VS:3.0±0.1,MI:3.6±0.1mg/g体重,p<0.01)において有意な改善を認めた。VS群の摘出左心室の圧容積関係はMI群に比較し、有意に左方移動していた(p<0.01)。再灌流24時間の時点において、心筋MMP-9の活性はVS群で有意に低下していた(p<0.05)。以上より迷走神経を、冠虚血再灌流後の3日間電気刺激するだけで心筋梗塞後左心室リモデリングを改善することができることが確かめられ、MMP-9の抑制作用がVSの治療効果に貢献していることが確認された。ウサギの心筋虚血再灌流モデルを用い、心筋虚血再灌流急性期に迷走神経刺激することで遠隔期の心室リモデリングを抑制し、心不全発症を抑制しうるか?迷走神経刺激の抗炎症作用が治療効果にどのようにかかわっているか?を明らかにした。プロトコル(1)において:8羽のウサギ(VS群)において冠動脈閉塞直後に右迷走神経の電気刺激(2-5V,1msecパルス幅,20Hz)を開始、8羽のウサギ(MI群)を非治療対照群とした。心筋梗塞後、24時間の時点でVS群はMI群に比較し、心筋腫瘍壊死因子(TNF)・間質蛋白分解酵素(MMP-8/9)の活性はVS群で有意に低下、組織内に浸潤した好中球は有意に減少していた。プロトコル(2)において:14羽のウサギ(VS群)において冠動脈閉塞直後に右迷走神経の電気刺激を開始し3日間刺激、16羽のウサギ(MI群)を非治療対照群とした。梗塞作成後8週間の時点で、VS群に左心室駆出率(VS:56±4, MI:43±3%,p<0.05)、左心室重量(VS:3.0±0.1,MI:3.6±0.1mg/g体重,p<0.01)における有意な改善を認めた。心筋梗塞範囲はVS群で低下していたが、両群間で心筋梗塞範囲をマッチさせて解析してもVS群において左心室重量は低下し心室リモデリングの有意な改善が認められた。迷走神経刺激に伴う心筋収縮能低下は、迷走神経刺激を心臓病患者に適用する際の障害になる。迷走神経刺激と同時に心室収縮能を独立して改善させる方法が必要であった。心室収縮能増強法として、1)心室心筋を絶対不応期に電気パルス刺激する方法、2)心室心筋内を走行する交感神経束を電気刺激する方法が候補として考えられた。麻酔下成犬(10頭)を用いた実験で、冠静脈洞に電極カテーテルを留置、右心室心尖部に電極カテーテルを留置し1)と2)の方法を行った。

1)の方法では先行研究に従い、心電図R波から30-90msの潜時の後に電圧振幅6ボルトのパルス波を2-10発印加した。しかしながら左心室圧時間微分値最大値は印加前平均3500mmHg/sから印加後2時間で平均2500mmHg/sと逆に低下し有意な心室収縮能改善を認めなかった。2)の方法では先行研究に従い冠静脈の側壁枝分岐部付近で電気刺激するもやはり心収縮力の改善は認めず、逆に心房性不整脈(心房性期外収縮・心房細動)などの副作用を惹起した。このように従来ある心室電気刺激法で収縮力を改善することは不可能であった。心収縮力を評価する目的で、心臓超音波検査が臨床では広く用いられている。僧帽弁輪収縮期速度が心収縮力を評価するうえで有用と考えられているがこの指標が心室機械特性のいかなる要素で決定されているかは不明であった。麻酔下成犬を用い、超音波ソノメトリ法を用いて僧帽弁輪収縮期速度の決定要因を検討した。僧帽弁輪収縮期速度は、心収縮力と正相関し、心臓後負荷と逆相関していた。僧帽弁輪収縮期速度は心室動脈整合に強く依存することを突き止めた。
屋外環境下で行動可能な自律型ロボットの戦略獲得に関する研究

本研究では、屋外環境下で行動可能な自律型ロボットに必要な戦略獲得方法の開発とロボットの構造設計を行った。本研究では自律ロボットの制御部として用いる、環境の変化にすばやく対応できるニューラルネットワークアンサンブルの開発を行い、シミュレーション実験と実際にロボットに搭載し実機での実験を行った。開発したニューラルネットワークアンサンブルは複数の単純なニューラルネットワークから構成され、各ニューラルネットワークは自動的に異なる"環境"に対し知識を獲得することができる。本ロボットでは学習の手がかりとして、ロボットに搭載する対応電池パネルから獲得したエネルギーとロボットが屋外環境下環境下で行動するために消費したエネルギーの差を用いる。つまり、ロボットは常にエネルギー効率の良い行動を学習し、戦略の獲得をすることができる。さらに、複数の競合するニューラルネットワークを用いることにより、環境変化やロボットが故障した場合、その新しい条件下で再学習を行わず、最適なニューラルネットワークに自動的に切り替えることにより、素早く環境に適応することができる。本研究では、数日間にわたり様々な天候状態で実験を行った結果、ロボットは複数の戦略を獲得することができ、屋外環境で生き延びることができた。本研究では、エネルギー効率を手がかりに、自律ロボットの戦略獲得を学習を通して行ったが、今後はエネルギーだけではなく、障害物回避や実際のタスクも評価として加え、学習を行う予定である。本研究では、屋外環境下で動作戦略を学習によって獲得できるロボットの構築を目的とする。そのため、整備されていない環境、悪天候、障害物との接触などを考慮し、ロボットの構造を考える必要がある。本年度の前半をロボットの戦略獲得に必要な学習アルゴリズムの改良を中心に研究を行い、後半ではロボットの物理的な構造の改良を行った。その結果、従来アスファルト上でしか動作できないが、整備されていない野原や浅い水溜まり場にも対応出来るようになった。新しく試作したロボットでは、上下にエネルギー源である対応電池パネルと光センサーを搭載することにより、何らかの理由でロボットが上下さかさまになった場合でも動作を続けることができ、ロボットの動作性を向上させることができた。回路の改良により、ロボットのエネルギー獲得能力が上がり、屋外環境下でより長く動作できるようになった。ロボットの制御部として、以前に提案したニューラルネットワークアンサンブルモデルの基礎的なシミュレーションを行い、今後ロボットに搭載する予定である。この他に遺伝的アルゴリズムの新しい手法(Labeled-GA)の開発を行った。Labeled-GAでは突然変異率を自動的に調整し、最適解を効率良く発見すると同時に、その最適な遺伝子の重要な構成要素を発見できる。この手法をロボットに搭載した場合、最適な動作戦略を獲得できるだけでなく、その戦略を構成する動作の解析も行うことができ、戦略の解釈をすることができる。今後、長期にわたりロボットの屋外動作実験を行うと同時に、複数ロボットでの戦略獲得手法に関して検討を行う。
海洋植物プランクトンの生化学組成と基礎生産力に対する紫外線の影響

今年度は、南極産の中心目珪藻Chatocerosdichaeta、羽状目珪藻Nitzscha sp.、プリムネシオ藻Phaeocysris sp.のバッチ培養株に白色光線(PAR)及び紫外線(UVA+UVB)を人工的に照射し、各株の光合成系IIの光化学反応の量子収率(F_v/F_m)、有効光吸収断面(σ_<psu>)、第一電子受容体(Q_A^-)の酸化時定数(τQ_A^-)に対する紫外線の影響をFast Repetition Rate Fluorometer(FRRF)を用いて調査した。その際、全光エネルギーが約25W/m^2になるように、UVB/PAR比を0.01%、0.25%、2.94%と変化させて、3つの光環境を設定した(以後、それぞれの光環境を順にL1、L2、L3と呼ぶ)。全ての株において、UVB/PAR比のF_v/F_m、σ_<PSll>、τQ_A^-値をLlのそれぞれの値と比較した結果、これらの間に統計的な有意差は認められなかった。この事は、L2ではこれら株の光合成系IIの反応中心に対してUVBの影響がなかったことを示唆している。しかしながら、L3では、全ての株において、光化学変換効率の指標であるF F mが、LlやL2のそれと比べて、明らかに低下した。また、同様に、L3のτQ_A^-はLlやL2のそれと比較して大きくなった事から、L3では光合成系2と系1間の電子伝達効率が低下したことを示唆している。これらの事から、L3では全ての株の光合成系IIの反応中心がUVBにより損傷を受けたと考えられる。LlやL2において、Phaeocystis sp.のF F mはNitzschiasp.のそれと同程度であったが、L3ではNitzschia sp.のF F m?がPhaeocystis sp.のそれに比べて大きく低下した。このような植物プランクトンのUVBに対する耐性の差は、今後、地上に到達するUVBが増加した場合、植物プランクトン群集構造の変化、延いては海洋の食物連鎖や物質循環の構造を変える事に繋がるかもしれない。この実験の他にも、紫外線照射による生化学物質の合成速度を調べる実験を同時に行い、現在、試料を分析中である。以上をまとめて、投稿論文を早急に作成する予定である。(1)南北大西洋域における植物プランクトンの基礎生産力に対する紫外線の影響南北大西洋域(北緯43度南緯42度)の10観測点において、現場の植物プランクトンを太陽下で培養して、試料を得た。基礎生産力測定には、炭素安定同位体^<13>Cをトレーサーとして用いた。また、現場の紫外線B放射量を紫外線B放射計で連続測定した。観測期間中の紫外線B放射量は、赤道付近で相対的に高く、高緯度に向かうにつれて減少した。北半球及び赤道付近の観測点における植物プランクトンの基礎生産力は紫外線B放射の有無で統計的な違いがあまり認められなかったが、南半球の幾つかの観測点では紫外線B放射により基礎生産速度が有意に減少(30-50%)した。(2)室内培養系における紫外線照射による植物プランクトンの基礎生産力の変化来年度は、これら基礎生産力の変化を説明するために、(1)、(2)の試料と同様のものを用いて、生化学物質を分析し、投稿論文を作成する。

このような植物プランクトンのUVBに対する耐性の差は、今後、地上に到達するUVBが増加した場合、植物プランクトン群集構造の変化、延いては海洋の食物連鎖や物質循環の構造を変える事に繋がるかもしれない。この実験の他にも、紫外線照射による生化学物質の合成速度を調べる実験を同時に行い、現在、試料を分析中である。以上をまとめて、投稿論文を早急に作成する予定である。
地域精神保健の推進―在宅精神障害者に対する訪問看護の研究―

研究成果の概要地域精神保健の推進に関して、在宅の精神障害者に対する援助を保健所保健師と、医療機関における訪問看護師について調査を実施した。保健所保健師5名を対象とし、地域に住む精神障害者に対する保健師の援助方法を明らかにする目的で、半構成的面接によりデータを収集した。収集したデータを分析した結果、援助方法は1.治療的働きかけ、2.生活支援活動、3.調整ネットワーク機能が抽出できた。そして保健師による援助の特性は、常にケースの将来の目標や目的を設定している、多面的な効果を考えている、専門的力量と権利擁護の両面から支援する、実践結果から評価を心がけている、本人による自己決定を援助姿勢としていることが明確となった。訪問看護師については、訪問の場で看護師は具体的にどのような援助を実践しているかを明らかにすることを目的とした。訪問看護師4名、在宅の統合失調症の方5名を対象とし、各訪問に同行し参加観察によりデータを収集した。全10回の訪問データを収集し分析した結果、大きく3つの援助内容を抽出した。それは1.現在の生活の維持・向上、2.他機関との連携、3.治療・看護の継続であった。また8つの実践的援助、そして8つの看護師のかかわりを抽出した。さらに訪問看護師の精神面・身体面に対するアセスメント力量、実践的援助及び当事者のエンパワーメントを引き出すかかわり等が、地域で生活を継続していく当事者の力となっていると考察した。これらの研究成果は、3編を看護系学会で発表した。また研究成果報告書を冊子として作成した。研究枠組みの精錬及び研究方法の検討(1)地域に住む精神障害者の生活やネットワーク、訪問看護に関する文献を収集し、28編を検討して近年の地域精神保健活動における研究の動向を把握した。(2)文献検討を通して地域精神保健福祉活動における看護職の活動を把握した上で研究者間で討議をくり返し、研究内容、研究計画と研究方法を明確化している。(3)研究者らは継続して精神科訪問看護研究会を共同主催し、事例を通して訪問看護に関する学習を続行している。(4)保健所における地域精神保健活動の現状を把握する目的で、地域精神保健福祉活動の実績をもつ、県下の一保健所保健婦である健康課長さんに来ていただいた。「今までの地域精神保健活動の実践と課題」と題して保健婦の地域精神保健活動を講議していただき、現場における生の情報を得た。尚、次年度は研究内容と計画を決定し、データー収集を行う予定である。1.研究方法の精錬と決定研究代表者・分担者1)研究目的及び研究方法を研究者間で再確認した。2)研究方法を決定した。2.データ収集-研究代表者・分担者・学外協力者1)精神科訪問看護研究会を継続して共催し、訪問の現況を把握した。2)精神科訪問看護におけるデータ収集をする手続きを実施した。3)兵庫県下の訪問看護ステーション2ヶ所と訪問看護室1ヶ所から研究の承諾を得た。4)承諾を得た訪問に同行し、看護場面の参加観察を実施した。5)訪問看護者4名、当事者5名から10の看護場面におけるデータを収集した。3.データー分析-研究代表者・分担者1)参加観察によって得た女性事例のデータを遂語録に起こした。2)そのデータを質的に分析し、討議し学会発表の抄録を作成した。4.次年度は、男性事例データの分析を行い、研究成果を学会発表する予定である。平成14年度研究実績の概要14年度は、3年間にわたる研究の最終年となった。データ収集を終了し分析して、論文にまとめ、3編を看護系の学会で発表した。研究内容は2つある。一つは保健所保健師による在宅の精神障害者に対する援助の実践であり、もう一つは医療機関に附属する訪問看護師による訪問看護の実際であった。

保健所保健師5名を対象とし、地域に住む精神障害者に対する保健師の援助を明らかにする目的で、半構成的面接によりデータを収集した。データを分析した結果保健師の援助方法として、1.治療的働きかけ、2.生活支援活動、3.調整ネットワーク機能を抽出した。そして保健師による援助の特性は、常にケースの将来や目標を設定している、多面的な効果を考える、専門的力量と権利擁護の両面から支援する、実践結果から評価を考えている、本人による自己決定を援助姿勢としていることが明らかとなった。在宅精神障害者に対する訪問看護については、訪問の場で看護師はどのような援助を実践しているのかを明らかにすることを目的とした。訪問看護師4名、在宅の統合失調症の方5名を対象とし、各訪問に同行し参加観察によるデータを収集した。10回にわたる訪問のデータを収集し分析した結果、大きく3つの援助内容を抽出した。それは1.現在の生活の維持・向上、2他機関との連携、3.治療・看護の継続であった。また8つの実践的援助及び8つの看護師のかかわりを抽出した。そして訪問看護師の精神面・身体面に対するアセスメント力量、実践的援助及び当事者のエンパワーメントを引き出すかかわり等が、地域で生活を継続していく当事者の力となっていると考察した。
家族および家庭における日常行動が学習意欲の形成に及ぼす影響

本研究の目的はどのような家族の行動が子どもの教科への興味を高めたのかを明らかにすることである。結果、親が自分の興味があることを子どもと一緒に日常的に行い、知識や技術を習得する楽しさを伝えることが、子どもによい影響を与えていた。また、興味関心の形成と持続には本人の持つその学習内容への到達目標意識が影響しており、その到達目標は具体的なイメージ形成、生活への必要度、頻度と刺激、家庭内資源・文化資本、対象が実技か鑑賞か、内容への高尚意識、仕事への連動等のイメージが関わっていると分かった。これらをどう家族が働きかけた上でさらに知識の習得に好印象を与えるかで学習意欲が影響されると考えられる。本研究の目的はいかの3点を明らかにすることである。(1)親子(家族)関係の良好さ、親子(家族)共有行動や会話の頻度、日常生活スタイル、親(家族)の趣味や信条等から学習意欲の形成はどれ程影響を受けているのか。(2)家族員等、周囲の人のどのような働きかけが各教科のどの部分(能力)を好きにさせるのか。(3)一度好きになったものを突き詰める日常的な習得方法、必要な環境、条件とはなにか。これらは、過去の研究で明らかにした「家族に教科学習内容を直接教えた関連行動の有無」だけではなく、家族との親密度や生活傾向等で同じ様な行動が行われていても、人間関係によりプラス効果の度合いが違うことが新たに明らかにできると予想される。また「一度好きになった事は継続しやすい」という結果をさらに追究し、継続させている方法、具体的な趣味知識の維持方法を明らかにすることで、家庭教育と学校教育の連携した、それぞれの学習意欲形成に対する役割を見いだす意義を持つ。本研究は、「学習意欲の形成要因」の解明を進めるものである。学校での教科に対する興味・関心を育てる要因として、家族の影響がどのように興味・関心や意欲を育てるかをより具体的に明らかにすることを目的としている。これまでの研究で、該当教科に対して近い趣味や肯定的な発言をする家族がいる場合、子どもはその教科を好きである傾向がつかめている。しかし、本年度は最初に、子ども達はそもそも家族に対してどのようなイメージを持っているのか(好印象を持っている=関係性が良い、受け入れられる状態にあるのか)について検討を行った。名古屋市内大学生男女716名を対象に行った調査の結果、「家族」という集団や言葉に対してのイメージは男性72.3%、女性83.9%でプラスイメージを示しており、マイナスイメージのみを持つ者は男女ともに1%以下であった。この結果より、子どもは家族という集団に対して好イメージ傾向にあり、家族員が好意的に接している事柄に対して一緒に行動したり素直に受け取ったりなど、影響を受ける土壌がほぼあると推察することができた。さらに、文献研究および聞きとり調査より、選好の阻害要因として、未知の対象自体のおもしろさ・良さに関心を示して触れても、同時または事前事後に否定的な事象(嫌な思いをするなど対象による直接的な影響ではない事象でもよい)が起きていると対象自体を拒否するようになるという場面影響があること、反対に選好の促進要因として、対象を習得することに強い目的意識があると、例え既習集団より遅れていても劣等感ではなく既習集団に効率的な方法の伝授を求め、既習レベルに追いつくべく自ら学習・吸収するようになること、さらに分かるまで反復学習を行うという人的環境要因があることが明らかとなった。来年度は上記の結果に家族のもつ文化資本という環境要因の影響もふまえ調査の作成・実施を行う。これまでの研究で、該当教科に対して近い趣味や肯定的な発言をする家族がいる場合、子どもはその教科を好きである傾向があること、子どもは家族という集団に対して全体的に好イメージ傾向にあること、選好の阻害要因として、事前事後の否定的な事象の影響があること、選好の促進要因として、強い目的意識があると、学習の遅れは劣等感ではなく自ら学習・吸収や反復学習といった向上要因となることが明らかとなった。今年度は、決められたカリキュラムに対する学習意欲ではなく、自発的に学習を行うもの=趣味を対象とし、学校とは違い、学習の場が特に与えられる環境にない一般成人の学習の仕方に焦点を当て、どのように学習をすすめ目標を設定し意欲を形成しているかを明らかにする研究を実施した。

調査を中心に実施した結果、趣味などの自発的な学習を行う場合、生活への必要度、自負や自己表現としての目的意識、頻度と刺激の強さ、家庭内資源・文化資本、学習対象の内容が実技か鑑賞かの違い(対象に"なりたい"か"なれない"かの違い)、学習内容の高尚意識、仕事への連動によって、到達目標の設定(高さ)や学習や目的意識の持続と喪失等に影響を与えている傾向がみられた。また、取り組み方も主体的か受け身かによって、趣味を同じくする「集団」を求める場合もその集団へ求める目的が異なる事も推測された。これらの結果は家族員や教師の学習意義の伝え方によって、学習者が学習に向かう意欲や目標設定に大きく影響することを示唆していると考えられる。来年度は、以上で推測された結果を基に、到達目標がある程度明らかである学校での学習において、到達目標をいかに高い位置に置くかについて必用な要素、そのための家庭の支援について研究を進めたい。本研究は、「学習意欲の形成要因」の解明を進めるものである。学校での教科に対する興味・関心を育てる要因として、家族の影響がどのように興味・関心や意欲を育てるかをより具体的に明らかにすることを目的としている。これまでの研究で、該当教科に対して近い趣味や肯定的な発言をする家族がいる場合、子どもはその教科を好きである傾向があること、子どもは家族という集団に対して全体的に好イメージ傾向にあること、選好の阻害要因として、事前事後の否定的な事象の影響があること、選好の促進要因として、強い目的意識があると、学習の遅れは劣等感ではなく自ら学習・吸収や反復学習といった向上要因となることが明らかとなった。また、昨年度、趣味などの自発的な学習を行う場合、生活への必要度、自負や自己表現としての目的意識、頻度と刺激の強さ、家庭内資源・文化資本、学習対象の内容が実技か鑑賞かの違い、学習内容の高尚意識、仕事への連動によって、到達目標の設定(高さ)や学習や目的意識の持続と喪失等に影響を与えている傾向、また取り組み方の主体・受身で、集団へ求める目的が異なる事を指摘した。今年度は、到達目標としてのモデルが具体的であることによる効果について調べた。その結果、目標を持っていると自覚している者でも改めて目標モデルの具体化を行うと、目標にマイナス要因を見つけてもそれを受け入れ、分かった上で目的意識を再確立し、より強く意識化することが明らかとなった。来年度はこれまでに分かった結果を家族の影響に総括し、興味関心を育てる要因を明らかにしたい。本研究は、「学習意欲の形成要因」を家族や日常生活に求め、明らかにするものである。また、趣味などの自発的な学習を行う場合、生活への必要度、自負や自己表現としての目的意識、頻度と刺激の強さ、家庭内資源・文化資本、学習対象の内容が実技か鑑賞かの違い、学習内容の高尚意識、仕事への連動によって、到達目標の設定(高さ)や学習や目的意識の持続と喪失等に影響を与えている傾向、また取り組み方の主体・受身で、集団へ求める目的が異なる事を指摘した。
自己培養口腔粘膜上皮シートを用いた口腔顎顔面の再建

犬の口腔前庭狭窄モデルの作成と頬部より頬粘膜を採取し温度応答性培養皿を用い培養を行い自己口腔粘膜シートを作成した。口腔前庭拡張後、創面に口腔粘膜上皮シートを移植した。口腔粘膜上皮シートを使用した群は、コントロール群に比較し、創部の治癒が早く、また瘢痕拘縮も若干軽度であった。1.イヌ口腔粘膜採取および口腔粘膜上皮細胞のシート培養イヌ(ビーグル犬)に対し、全身麻酔下にて頬粘膜より口腔粘膜採取を行い、細胞数をカウントし、4×10^4cells/cm^2の初期播種密度にて、温度応答性カルチャーインサートに播種し約2週間の培養を行った。2.イヌ口腔前庭狭窄モデルの作成全身麻酔下に、局所麻酔後、下顎前歯(6歯)の抜歯を行う。次に、約20mm×10mmの口腔前庭粘膜(付着歯肉および口唇粘膜)を切除しモデルを作成した。3.イヌ口腔前庭狭窄モデルへの口腔粘膜上皮細胞シート移植口腔前庭拡張術を行った創面に培養口腔粘膜上皮シートを移植する。対照群と比較した。4犬口腔前庭拡張術を行った創面に人工真皮を5-0ナイロンにて縫合し、対象群として用いる。5.術後の評価トレパンを用いて、術後4日、1週、2週、4週、7週とパンチbiopsyを行い対照群と比較検討した。現在、ヘマトキシリン・エオジン染色、アザン染色を行い組織学に観察した。またパンサイトケラチン、p63,type IV collagen,ビメンチン、CK14,CK15,CK19,ラミニンなどの免疫染色を行い、細胞シートによる治癒のメカニズムを検討ししている。培養口腔粘膜上皮シートを移植した群の方が、対照群と比較し治癒の促進が見られた。今後も実験結果について、数量を増やし検討考察していく1.イヌ口腔粘膜採取および口腔粘膜上皮細胞のシート培養イヌ(ビーグル犬)に対し、全身麻酔下にて頬粘膜より口腔粘膜採取し、ディスパーゼ処理後口腔粘膜上皮膚を剥離した。次に0.25%トリプシン-EDTA溶液で37°C、20分処理後、細胞懸濁液を得る。4×10^4cells/cm^2の初期播種密度にて、温度応答性カルチャーインサートに播種し、約2週間の培養を行った。2.イヌ口腔前庭狭窄モデルの作成全身麻酔下に局所麻酔を行い、下顎前歯(6歯)の抜歯を行う。次に、約20mm×10mmの口腔前庭粘膜(付着歯肉および口唇粘膜)を切除し、3-0ナイロン糸にて筋層縫合を行い、粘膜面を5-0ナイロン糸で縫合を行った。口腔前庭拡張術は、Wassumund法を改良した方法で行った。温度応答性カルチャーインサートを20°Cのインキュベーターへ移し、30分低温処理し、培養皿底面にPVDF(orパーチメント紙)をのせ、表面張力で膜に口腔粘膜上皮細胞シート付着させ回収する。創面に口腔粘膜上皮シートを移植した。5.術後の評価培養口腔粘膜上皮シートを移植した群の方が、対照群と比較し治癒の促進が見られた。現在、口腔上皮シートだけでなく、線維芽細胞シートとの併用について検討している。顎顔面外傷や口腔腫瘍切除、加齢による広範囲の付着歯肉の消失による口腔前庭の狭窄は、義歯やデンタルインプラントの使用を困難にさせ、患者の咀嚼機能を低下させる。現在口腔前庭狭窄における顎堤再建は、2次的上皮化法と遊離口蓋粘膜移植が主流であるが、前者は瘢痕治癒による再発や上皮化に時間がかかり、後者は採取できる粘膜に制限があることなどが問題である。本研究の意義は、異種細胞を使用せず、温度応答性培養皿上で作製した自己口腔粘膜上皮細胞シートを用いることにより従来の細胞シート移植方法と比較し、無縫合で、より短期間での創傷治癒を可能にする再生技術を確立することである。対照群と比較した。

4犬口腔前庭拡張術を行った創面に人工真皮を5-0ナイロンにて縫合し、対象群として用いる。5.術後の評価トレパンを用いて、術後4日、1週、2週、4週、7週とパンチbiopsyを行い対照群と比較検討した。培養口腔粘膜上皮シートを移植した群の方が、対照群と比較し治癒の促進が見られた。
セラミックス・金属複合構造を有する傾斜機能バイオマテリアルの補綴領域への応用

申請者らは、高温酸化と酸洗を組み合わせた処理によって、金合金表面にスポンジ構造を形成する方法を考案した。すなわち、14K金合金を大気中で高温に加熱した場合、Cuが酸化し黒色の酸化皮膜が形成されると同時に合金の内部にもCu_2Oが形成される。Cu_2Oの内部酸化粒子は孤立して観察されるが、三次元的な構造を有しており、外部と連続している。内部酸化粒子を酸洗いで除去すると合金表面に多孔質構造を形成できる。この構造に高分子材料を接着すると、生体内で耐久性を有する金属/高分子材料接合構造が構築できることを報告した。さらに、このスポンジ構造にハイブリッドセラミックスやアパタイトを均一に被覆する手法を開発した。本研究では、異なる素材を複合化し、傾斜機能を有する新たなバイオマテリアルの臨床応用を目的とした。臨床応用を目的として、次の基礎研究と臨床研究を遂行し、天然歯色を有する補綴物・修復物の製作方法を開発し、臨床応用を実施した。1)スポンジ構造へのハイブリッドセラミックス層の構築に関する基礎的研究を実施した。2)湿式法によって合金表層のスポンジ構造にハイドロキシアパタイトを機械的に固定するための基礎的研究を実施した。3)メタルフレームやメタルクラウン表面にハイブリッドセラミックス被覆する方法の基礎研究を実施した。4)金属色を排除し、審美性に優れた補綴物の製作法を開発し、臨床に応用した。研究代表者らは、高温酸化と酸洗を組み合わせた処理によって、金合金表面に多孔質構造を形成する方法を考案した。この構造に高分子材料を接着すると、生体内で耐久性を有する金属/高分子材料接合構造が構築できることを報告した(Dent Mater,2003;Ohno)。さらに、このスポンジ構造に歯冠用硬質レジンや低溶陶材、アパタイトを被覆する技法を開発するために、基礎研究と臨床研究を遂行した。基礎研究としては、多孔質構造の形成機構を解明した(Dent Mater 2005;Ohno)。また、接着強さに及ぼす化学結合と機械的結合の効果を調べた(J Jpn Soc Dent Prod 2005;Haneda)。その結果、接着強さに及ぼす機械的結合の効果は、機械的結合と化学的結合による複合効果の約1/2であった。もしも口腔内において長期使用中に接着界面の劣化が起こるとすると、化学的結合の消失である。接着性モノマーによる化学結合が破壊した場合、最後に接着構造物の結合を支えるのは機械的結合である。この意味において、多孔質構造による機械的結合の意義は大きいと考えた。臨床研究としては、多孔質構造をメタルコーピングへ応用し、ハイブリッドセラミック型硬質レジンを用いてブリッジを製作する臨床技法を確立した(J Dent Engineer 2005;大野)。この技法においては、硬質レジンを築盛する前の操作として、過酸化ベンゾイルを添加したフルオアブルレジンを多孔質構造の表面に筆で薄くコーティングした。続いてフルオアブルレジンを70°Cで加熱重合し、それ以後は通法にしたがって、メタルフレームの全体に硬質レジンを築盛・重合し、ブリッジを完成した。従来から用いられているリテンションビーズを利用した維持機構は凸構造である。本研究で開発した維持機構は凹構造である。凸よりも凹による機械的維持が優れている点は、審美性を確保するためにレジン層を厚くできることである。また歯質の削除量を減少できることである。

さらに、このスポンジ構造にハイブリッドセラミックスやアパタイトを均一に被覆する手法を開発した。本研究では、異なる素材を複合化し、傾斜機能を有する新たなバイオマテリアルの臨床応用を目的とした。臨床応用を目的として、次の基礎研究と臨床研究を遂行し、天然歯色を有する補綴物・修復物の製作方法を開発し、臨床応用を実施した。1)スポンジ構造へのハイブリッドセラミックス層の構築に関する基礎的研究を実施した。2)湿式法によって合金表層のスポンジ構造にハイドロキシアパタイトを機械的に固定するための基礎的研究を実施した。3)メタルフレームやメタルクラウン表面にハイブリッドセラミックス被覆する方法の基礎研究を実施した。4)金属色を排除し、審美性に優れた補綴物の製作法を開発し、臨床に応用した。
琉球多良間方言の学習コンテンツ作成の試み―ニーズ調査に基づく―

本研究の目的は、南琉球・多良間方言の習得に最も有用な学習コンテンツを作成することである。その前提としてまず、多良間における方言教育・方言学習の現状と学習者のニーズを調査し、多良間方言習得のための具体的な学習内容と学習環境の在り方を考察する。また、琉球各地の方言教育・方言学習に関わる活動事例の臨地調査も行う。調査は複数地域予定しており、多良間でも実践可能かつ有用である取り組みは積極的に取り入れていく。将来的には、地域のニーズに沿った学習コンテンツを作成し、そのコンテンツを軸に地域と協働した危機方言の再活性化運動を展開する、という活動モデルの提示を目指す。
組合せ論と表現論に基づく、ランダム分割とランダム行列の研究

本研究課題は、ランダム行列とランダム分割、およびそれらに関連した問題に対し、組合せ論および表現論の視点に基づいた研究を行うことを目的としている。平成29年度にKerov多項式の射影版を定式化した。これにより対称群の射影指標に対して深い考察をすることが可能になった。平成30年度はPiotr Sniadyとともに共同研究を開始し、最初の結果としてStanleyの指標公式の射影版を得ることができた。オリジナルのStanleyの指標公式は、Stanley、Feray、Sniadyらにより2005年頃から研究されている。対称群の正規化された指標を、ヤング図形の長方形座標で表示する組合せ的公式である。同値な形として、置換のサイクルの彩色関数を用いて表すこともできる。現在、ヤング対称子を用いた証明が知られている。今回の研究で射影指標も、似た形の公式を持つことが分かった。今回の我々の証明では、まず線形指標と射影指標との間の直接的な関係式を得る。この関係式は、よく知られている「シューア関数とシューアのQ関数の間の関係式」と本質的に同値なのだが、指標間の関係式として明示化されたものは今回の論文が初めてである。この関係式と、線形指標に対するStanleyの指標公式を合わせて、我々の結果が得られた。すなわち、射影指標は、二重ヤング図形に付随したある彩色関数の有限和で表すことができる。線形指標の場合と異なり、射影指標では各項に2のべきのズレが生じた。また、同値な言い換えとして、射影指標は閉曲面の上のグラフ、すなわちマップの数え上げと関連している。また、これらの結果は、ヤング対称子の射影版が、射影指標のStanley指標公式にうまく関係していくことを示唆している。Piotr Sniadyとの共同研究により、本研究課題は大幅に進展した。「平成30年度の研究実施計画」において、「射影版のStanley多項式の研究をする」と記載したが、まさに望んだ通りの研究を進展させることができた。同じく研究実施計画に、「ストリクト分割に対する自然な長方形座標が知られていないので、これを探し出す必要がある」という旨を記載した。これは、「対称化二重ヤング図形」というものを考えることで攻略できることとなった。これらの問題に取り組む際には、いくつかの困難があった。まず定理の具体的な形が予測できなった。さらに元々のStanley多項式にはヤング対称子を用いるのであるが、射影版のヤング対称子は現状では大変複雑なため、同様の手法が適用できなかった。これらの困難は、「研究実績の概要」でも述べたとおり、対称群の線形指標と射影指標の具体的な関係式を発見することにより、乗り越えることができた。このように、方針は当初の計画通りだが、進展は計画以上にであった。Piotr Sniadyとの共同研究をしばらく続けていく。射影指標の漸近挙動やランダム・シフトヤング盤の研究を続ける。線形指標の漸近挙動やランダム・ヤング盤はこれまで深く研究されている。また、これまでの我々の研究で、線形指標と射影指標の関係性が徐々に見えてきた。これらを組み合わせることで、射影指標の漸近挙動やランダム・シフトヤング盤の研究が進展することが期待できる。より具体的に、ランダム・シフトヤング盤のサイズが大きくなるとき、適当なスケーリングで見えてくる極限形状を見つけたい。また、これまでの研究で得られた結果、すなわちKerov多項式の射影版、およびStanleyの指標公式の射影版について、研究集会等で報告し、専門家に周知させたい。なお、以前「平成31年度の研究実施計画」には、Jack測度とガウス型β集団との関係を明らかにすること、より正確に、Jack測度に従うランダム・ヤング図形の行の長さは、揺らぎがβ-Tracy-Widom分布で記述されることを期待し、目標としていた。ところがごく最近、この問題はGuionnet, Huangによって解決された。別証明を模索することにも興味はあるが、現状はひとまず上記の問題を継続していく方針である。本年度の主な研究結果は、Kerov多項式の射影版を定式化したことである。対称群の既約指標は、ヤング図形の推移測度の自由キュムラントを変数とする多項式として表示することができる。このときに現れる多項式が、Kerov多項式である。Kerov多項式は、ランダム分割の漸近挙動を研究する際に中心的な役割を果たしている。今年度の研究において、それの射影表現(スピン表現)への対応物を発見することができた。これを「スピンKerov多項式」と命名した。さらに低次のスピンKerov多項式の具体例を与えた。Kerov多項式は当初、その係数が非負整数であることが予想され、2009年にFerayにより証明された。さらにこれらの非負整数係数が、ある組合せ論的対象の数え上げになっていることが知られている。今回新たに得たスピンKerov多項式も係数が非負整数であることが具体例から予想される。Kerov多項式のときと同様に、ある種の組合せ論的対象の数え上げになっていることが大いに期待される。これらは今後の研究課題である。以上の研究結果は、まさに「研究実施計画」で述べた計画に完全に沿っている。

「自由キュムラント」を射影版の際にどう考えればよいかがこの問題の難しい点であったが、いくつかの挑戦の結果、今回の結果に繋がった。平成29年度の研究計画通りの研究ができた。さらに30年度に研究予定の内容も一部進展することができた。本研究課題は、ランダム行列とランダム分割、およびそれらに関連した問題に対し、組合せ論および表現論の視点に基づいた研究を行うことを目的としている。平成29年度にKerov多項式の射影版を定式化した。これにより対称群の射影指標に対して深い考察をすることが可能になった。平成30年度はPiotr Sniadyとともに共同研究を開始し、最初の結果としてStanleyの指標公式の射影版を得ることができた。オリジナルのStanleyの指標公式は、Stanley、Feray、Sniadyらにより2005年頃から研究されている。対称群の正規化された指標を、ヤング図形の長方形座標で表示する組合せ的公式である。同値な形として、置換のサイクルの彩色関数を用いて表すこともできる。現在、ヤング対称子を用いた証明が知られている。今回の研究で射影指標も、似た形の公式を持つことが分かった。今回の我々の証明では、まず線形指標と射影指標との間の直接的な関係式を得る。この関係式は、よく知られている「シューア関数とシューアのQ関数の間の関係式」と本質的に同値なのだが、指標間の関係式として明示化されたものは今回の論文が初めてである。この関係式と、線形指標に対するStanleyの指標公式を合わせて、我々の結果が得られた。すなわち、射影指標は、二重ヤング図形に付随したある彩色関数の有限和で表すことができる。線形指標の場合と異なり、射影指標では各項に2のべきのズレが生じた。また、同値な言い換えとして、射影指標は閉曲面の上のグラフ、すなわちマップの数え上げと関連している。また、これらの結果は、ヤング対称子の射影版が、射影指標のStanley指標公式にうまく関係していくことを示唆している。Piotr Sniadyとの共同研究により、本研究課題は大幅に進展した。「平成30年度の研究実施計画」において、「射影版のStanley多項式の研究をする」と記載したが、まさに望んだ通りの研究を進展させることができた。同じく研究実施計画に、「ストリクト分割に対する自然な長方形座標が知られていないので、これを探し出す必要がある」という旨を記載した。これは、「対称化二重ヤング図形」というものを考えることで攻略できることとなった。これらの問題に取り組む際には、いくつかの困難があった。まず定理の具体的な形が予測できなった。さらに元々のStanley多項式にはヤング対称子を用いるのであるが、射影版のヤング対称子は現状では大変複雑なため、同様の手法が適用できなかった。これらの困難は、「研究実績の概要」でも述べたとおり、対称群の線形指標と射影指標の具体的な関係式を発見することにより、乗り越えることができた。このように、方針は当初の計画通りだが、進展は計画以上にであった。研究計画を一部前倒しするが、計画に沿って研究を遂行する。PiotrSniadyとの共同研究をしばらく続けていく。
学習による3次元オブジェクト部品自動合成システムの研究開発

申請者は,前年度に構築した3次元オブジェクト部品間の制約を表す学習データベースを用いて,3次元オブジェクト部品自動合成システムを開発した。開発システムは,3次元オブジェクト部品間の親子関係や,機能の関係などの学習データを用いて,3次元オブジェクト部品の自動合成および機能合成を行うことができた。本研究で提案した,3次元オブジェクト部品の自動合成手法の有用性が,開発システムを用いた検証実験により明らかとなった。また,本研究で開発した,3次元オブジェクト間の制約の自動抽出手法が,3次元オブジェクト部品合成例から部品間の制約を効率よく抽出し,制約データベースを学習できることを,開発システムによる検証実験により明らかにした。本研究で提案した,バウンディングボックスを拡張した占有空間の概念は,3次元オブジェクト部品間の制約の定義を容易にするとともに,合成例から3次元オブジェクト間の制約を自動的に抽出することも容易にするものである。申請者は,本研究で提案した学習データベースに記述される制約データを用いて,生成された3次元オブジェクト部品群の移動方向や回転方向などの機能を制限することにより,限られた自由度の操作デバイスでも効率よくオブジェクトの編集操作が可能であることを,申請者の開発システムDeMoCa(直感操作インタフェース)による検証実験により,明らかにした。本研究により,占有空間を用いて3次元オブジェクト間に制約を導入する手法が,3次元オブジェクト部品の機能合成を容易にするとともに,3次元オブジェクト部品の編集操作の補助も容易にすることができることを明らかにした。研究成果を,ドイツで開催された,知的ゲームとシミュレーションに関する国際会議であるGAME-ON2006において口頭により発表した。申請者は,開発システムである3次元シーン自動生成システムを拡張し,より利用者の意図を反映した学習データベースを構築した。3次元オブジェクト間の制約や特性を検証し,提案データベースに等間隔配置や連結配置などいくつかの制約を新たに加えた。これらの拡張により,より自然な部屋の配置を実現するとともに,配置から抽出する学習データの種類も十分なものとなった。拡張した3次元シーン自動生成システムに,開発システムであるDeMoCa(直感操作インタフェース)を適用し,直感的な操作を可能とするための枠組みを明らかにした。直感操作インタフェースは,マウスのクリック情報を,身体動作の「掴む,放す」で置き換えることが可能であった。また,マウスでは3次元オブジェクトの移動と回転を同時に行うことができないのに対し,直感操作インタフェースでは,手の移動と回転を入力情報として同時に行うことが可能であった。直感操作インタフェースが,従来の2次元入力装置よりはるかに効率よく3次元オブジェクトを操作可能であることを確認した。これらの結論より改良したインタフェースによる操作実験を行い,その有用性を明らかにした。この研究成果を,フランスで開催された,CGおよび3次元アプリケーションに関する国際会議である3IA'2005において口頭により発表した。また,3次元シーンを自動的に生成するために用いたデータベースから,3次元オブジェクト同士を部品合成するためのデータベースを新たに構築した。このことから,提案データベースは,拡張性に優れていることを確認した。また,3次元オブジェクトを自動合成するためのプロトタイプシステムを開発し,直感操作インタフェースによる検証実験を行った。この研究成果を,カナダで開催された,触覚、聴覚、視覚に関する作業環境や応用システムに関する国際会議であるHAVE2005において口頭により発表した。
企業家的行動の分析とそのマクロ経済への影響

本年度は次の2点について研究の進展があった。第1に、企業投資の調整費用の源泉を分析することを通じて、新しい企業成長理論を構築した。第2に、企業のリーダー育成を重視した教育政策のマクロ経済への影響を理論的に考察した。従来の企業投資の理論は主に二つタイプの投資への制約を基礎に分析がなされてきた。一つは、凸型の調整費用であり、もう一つは投資の付加逆性である。私の今回の研究は、まったく異なるタイプの投資への制約を下に企業投資の分析を行った。その制約とは、人間は多くの決定を一度に行うことはできないという制約である。論文では、この制約を前提とした場合に考えられる投資行動は、多くの観察されるデーターと一致することを理論的に示した。例えば、事業所レベルでは個々の投資は一時期に集中して行われる一方、企業レベルでは毎年コンスタントに投資が行われているといった現象を今回のモデルは説明できる。また、投資機会の代理変数であるはずのトービンのQよりも、手持ち資金が投資に大きく影響を与えるという現象も今回のモデルは説明できるのである。この論文は"Limited Attention, Interaction and the Growth of a Firm"としてディスカッションペーパーにまとめられ、現在、雑誌に投稿中である。二つ目の教育政策の論文においては、リーダー育成に重点をおいた教育政策への移行の是非は、その国の産業や企業の構造の分析抜きには語れないことを示した。具体的には、産業間の財の補完性が高い場合や、企業内でリーダーにあまり権限が与えられていない場合は、リーダー育成政策よりも、質の高い労働者を多く育てることが、一国のGDPを高める意味においては望ましいことを示した。この論文は、近々、ディスカッションペーパーとしてまとめ、雑誌への投稿を図る予定である。企業の環境の変化に対する適応力や将来予測能力が、企業利益にどのように影響を与えるのか、また、社会全体にはどのように影響を与えるのかを分析した。企業の能力が企業収益率に与える効果の分析は今回のプロジェクト以前からやられている研究を引き継ぐ形で行われた。具体的には「Prediction Ability and Investment under Uncertainty」と「The Value of Adaptability」という2つのDiscussion Paperが今回のプロジェクトがスタートする以前に書かれていたが、査定付き雑誌への投稿のためより分析がより精緻化された。結果として、各企業の適応力の増大や将来予測能力の増大が企業の市場価値や利潤率を上昇させることはかなり一般的にいえることがわかった。また、環境に対する適応力は企業の直面するリスクが高いほど大きいことが確認された。「Entrepreneurial Efficiency」というDiscussion Paperを10月に書き上げたが、そこにおいては、企業の適応力が社会に与える効果を理論的・実証的に分析した。完全競争市場においては、企業の適応力の上昇は資源配分を効率化し総要素生産性を上昇させるが、経済構造にゆがみが存在するときには、かえって資源配分のゆがみを増幅させる可能性があることが確認された。より具体的には、企業が政府から補助金を受けており、補助金額が政治的変動に影響を受ける際に、そういった政治的変動に適応することは、他の企業が補助金を受け取る機会を奪うことにつながる。そのため、負の外部性が生じ、生産性が低下しうるのである。こういった企業の適応力のマクロ全体への効果は日本の工業統計表のデーターを集計化することで実証的に確認された。現在、次のプロジェクトとして「Fiscal Policy and Entrepreneurship」という論文を執筆中である。そこにおいては企業家行動と財政政策の関係が理論的に分析されている。企業の環境の変化に対する適応力や将来予測能力が、社会全体にどのように影響を与えるのかを分析した。また、その発展として、環境の変化に瞬時に適応できない理由となる調整費用のミクロ的基礎づけにも現在取り組んでいる。「Fiscal Policy and Entrepreneurship」というDiscussion Paperを5月に書き上げ、Econometric Societyをはじめ国内外6回発表をおこなった。現在、雑誌に投稿中である。そこにおいては、政府の財政拡張政策が民間消費を部分的にであれクラウディングアウトする際、企業家的行動を明示的に取り上げることが、どのように政策の結果に影響を与えるのかを分析している。企業家的行動とは、環境の変化を予測し、その変化に適応していく活動と定義する。企業家的行動の存在するもとでは財政拡張政策がGDPを引き上げる効果が少なくなることを理論的に導き出した。財政拡張政策が民間消費の減少を伴うときには、拡張的財政政策はGDPの構成要素としての民間消費と財政支出の比率を変化させる。民間消費は消費者の様々な好みの変化を反映するが、政府支出は消費者の好みの変化に対する情報の不足のため、その変化を反映することはできない。そのことは消費者の好みの変化を予測し適応していくという企業家的行動の社会的役割を弱める。そのため拡張的財政政策がGDPに与える負の影響が大きくなるのである。昨年度執筆した「Entrepreneurial Efficiency」というDiscussion Paperを改良し、2つにわけ、「Entrepreneurial Efficiency : Theory」と「Entrepreneurial Efficiency : An Empirical Framework and Evidence」として新たな2つのDiscussion Paperを執筆した。そこにおいては、理論、実証の両面において、昨年度の論文がより精緻化されている。現在、調整費用のミクロ的基礎付けをおこない、環境の変化への適応が困難な理由の一つの理論的解明を行う作業に取り組んでいる。

第1に、企業投資の調整費用の源泉を分析することを通じて、新しい企業成長理論を構築した。第2に、企業のリーダー育成を重視した教育政策のマクロ経済への影響を理論的に考察した。従来の企業投資の理論は主に二つタイプの投資への制約を基礎に分析がなされてきた。一つは、凸型の調整費用であり、もう一つは投資の付加逆性である。私の今回の研究は、まったく異なるタイプの投資への制約を下に企業投資の分析を行った。その制約とは、人間は多くの決定を一度に行うことはできないという制約である。論文では、この制約を前提とした場合に考えられる投資行動は、多くの観察されるデーターと一致することを理論的に示した。例えば、事業所レベルでは個々の投資は一時期に集中して行われる一方、企業レベルでは毎年コンスタントに投資が行われているといった現象を今回のモデルは説明できる。また、投資機会の代理変数であるはずのトービンのQよりも、手持ち資金が投資に大きく影響を与えるという現象も今回のモデルは説明できるのである。この論文は"Limited Attention, Interaction and the Growth of a Firm"としてディスカッションペーパーにまとめられ、現在、雑誌に投稿中である。二つ目の教育政策の論文においては、リーダー育成に重点をおいた教育政策への移行の是非は、その国の産業や企業の構造の分析抜きには語れないことを示した。具体的には、産業間の財の補完性が高い場合や、企業内でリーダーにあまり権限が与えられていない場合は、リーダー育成政策よりも、質の高い労働者を多く育てることが、一国のGDPを高める意味においては望ましいことを示した。この論文は、近々、ディスカッションペーパーとしてまとめ、雑誌への投稿を図る予定である。