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ドイツ社会学の制度化過程における後期マックス・ウェーバーの理論的展開

3ヵ年にわたる研究計画の最終年度として、平成19年度においては(1)ウェーバーのテクスト内在的研究的研究としていわゆる『経済と社会』草稿群の読解を進め、並行して(2)ウェーバーの理論的転回の外的環境に関する研究として収集した同時代の社会学関連入門書・解説書の収集の分析を行なった。その結果として、(1)『経済と社会』草稿群の内在的読解としては、特に市場の位置づけを中心とした理論的アポリアが『経済と社会』に内在しているのではないかという仮説に至った。とりわけ『経済と社会』のいわゆる旧稿と改訂稿の双方に共通する経済類型論の際を分析する中で、両者の際を『経済と社会』全体の際の中に位置づける方向性を見出した。他方で(2)ウェーバーの『経済と社会』執筆期(191020年)以降の社会学関連入門書・解説書について分析を進めたが、当時の社会学がかなり多様な潮流の割拠する混沌とした状態にあることから、分析は難航を極めた。その中で学問的な制度化に向けての模索が始まっている動向を捉えることができたが、実際に社会学の制度化が確立する時期はもう少し後の時代(具体的には20年代後半)であることもあり、現時点で確定的なことは言い難い。特にウェーバーの『経済と社会』の理論的展開との関連はなお慎重な検討を要する課題であることが明瞭となった。以上のことから、これらの研究成果を論文として公刊する段階にはいまだ至っていない。成果の公刊については今後順を追って速やかに行なうこととしたい。3ヵ年の研究計画にしたがい、平成17年度においては(1)ウェーバーのテクスト内在的研究としてウェーバー方法論の読解を進め、(2)ウェーバーの理論的転回の外的環境に関する研究として同時代の社会学関連雑誌掲載論文の収集に努めた。その結果として、(1)ウェーバー行為論の転回、特に1913年の『理解社会学のカテゴリー』論文と1920年の『社会学の基礎概念』との間の行為概念の差異と認識論上の転回(特に主観/客観の対立軸の変移)との関連を突きとめることに成功した。他方で(2)ドイツ・ハイデルベルク大学を中心とした、『経済と社会』執筆期(191020年)と同時代の社会学雑誌掲載論文をある程度網羅的に収集した。このことから、例えば『社会学の基礎概念』における(現代で言う)社会生物学的な理論潮流に対する批判的記述が、当時の社会学において実際に社会生物学的な研究が拡大していたという事実と呼応するものであることを確認することに成功した。特にこの後者の意義はこれまであまり着目されておらず、学説史研究上の重要性は大きいものと考える。また、そのほかにも当時の社会学がかなり多様な潮流の割拠する混沌とした状態にあり、その中で学問的な制度化に向けての模索が始まっている動向を捉えることができた。とはいえ、これらの研究成果を論文として公刊する段階にはいまだ至っていない。成果の公刊は平成18年度以降順次行なうこととしたい。3ヵ年の研究計画にしたがい、平成18年度においては(1)ウェーバーのテクスト内在的研究としていわゆる『経済と社会』草稿群の読解を進め、並行して(2)ウェーバーの理論的転回の外的環境に関する研究として同時代の社会学関連入門書・解説書の収集に努めた。その結果として、(1)いわゆる『経済と社会』旧稿(1910-1914年執筆)と改訂稿(1920年までに執筆)との関係を、前年度に読解を進めた『理解社会学のカテゴリー』(1913年)と『社会学の基礎概念』(1920年)との差異と関連づけて検討することができた。他方で(2)ドイツ・ハイデルベルク大学を中心とした、『経済と社会』執筆期(191020年)以降の社会学関連入門書・解説書をある程度網羅的に収集した。ここで収集した資料から、当時の社会学がかなり多様な潮流の割拠する混沌とした状態にあること、その中で学問的な制度化に向けての模索が始まっている動向を捉えることができた。特に社会学のこの多様な広がりの中でマックス・ウエーバーの構想する「社会学」がかなり特異な位置を占めていること(『社会学の基礎概念』における「ここで言う意味での社会学」という言明の背景!)が明らかとなってきた。成果の公刊は最終年度である平成19年度に行なうこととしたい。

他方で(2)ウェーバーの『経済と社会』執筆期(191020年)以降の社会学関連入門書・解説書について分析を進めたが、当時の社会学がかなり多様な潮流の割拠する混沌とした状態にあることから、分析は難航を極めた。その中で学問的な制度化に向けての模索が始まっている動向を捉えることができたが、実際に社会学の制度化が確立する時期はもう少し後の時代(具体的には20年代後半)であることもあり、現時点で確定的なことは言い難い。特にウェーバーの『経済と社会』の理論的展開との関連はなお慎重な検討を要する課題であることが明瞭となった。以上のことから、これらの研究成果を論文として公刊する段階にはいまだ至っていない。成果の公刊については今後順を追って速やかに行なうこととしたい。
The Eighteenth-Century Periodical Essay: A Corpus-based Approach

本報告書では、18世紀の英語のエッセイの文体の解析結果を概説する。解析の対象として、サミュエル・ジョンソン、ジョゼフ・アディソン及びジョナサン・スウィフトの3名のエッセイストを選んだ。本研究では、コンピュータープログラムを使用し、前記著者のエッセイのセット(コーパス)を分析し、著者のキーワード、及び共通して使用頻度の高いマルチワードストリングを特定した。最も顕著で意味のあるキーワードが属していたセマンティックフィールドは、ジョンソンについては『幸福及び満足』、アディソンについては『言語、スピーチ及び文法』、スウィフトについては『政府及びパブリックドメイン』であった。言語学
酵素固定による導電性高分子膜の修飾とバイオ燃料電池向け電極作製への適用

3-メチルチォフェン(3MT)とチオフェン-3-酢酸(T3A)の共重合体膜にグルコースオキシダーゼ(GOx)を共有結合させた酵素電極をグルコース燃料電池に適用し,電子伝達物質(メディエータ)の存在下において,良好なアノード特性を確認した。一方,ラッカーゼ(Lac)を吸着させたポリ3MT膜はメディエータを要しない直接電子移動型のカソードとして機能した。GOx-3MT/T3A共重合体膜とLac-ポリ3MT膜を,それぞれ,アノードとカソードに用い,植物由来のセルロースを酵素分解して得たグルコース溶液によって発電を試みた結果,カソード1cm2あたり10μW程度の出力が確認できた。本研究の狙いは酵素を固定化した導電性高分子膜をバイオ燃料電池の電極として利用することにあり,当該年度(初年度)の研究によって次の成果が得られた。まず,酵素固定化電極(アノード)表面と酵素反応系との間の電子伝達を担うメディエータの検討・評価を行った。候補物質の酸化還元特性に基づいてスクリーニングを行った結果,p-ベンゾキノンがメディエータとして良好な特性を示した。次に,電解重合法によって得た導電性高分子膜の表面に酵素(グルコースオキシダーゼ)を共有結合させた酵素固定化電極を作製し,表面へのメディエータの固定化を試みた。シッフ塩基を介して,p-ベンゾキノンの還元体であるヒドロキノンを電極表面に結合させることができ,この電極によるグルコース酸化電流が観測された。さらに,酵素固定化電極の表面に形成させたヒドロキノンの電解重合層がメディエータとして機能し,バイオ燃料電池の電子伝達系に適用可能であることを確認した。この結果は前例のない新規な酵素/メディエータ固定化電極の作製技術を提示するものであり,電極作製とグルコース酸化特性に関する研究成果はApplied Surface Science誌に掲載されることになった。一方,上述の研究と並行して,導電性高分子膜の表面に酵素の固定化点を与えるための新規方法を検討した。ポリアクリル酸存在下における電解重合により表面にカルボキシル基を有する導電性高分子/ポリアクリル酸複合膜が得られ,この複合膜は十分な電気化学的活性を有していた。膜表面のカルボキシル基は,酵素のアミノ基と縮合可能であるため,酵素の固定化点として利用した。複合膜の作製と特性に関する研究成果はPolymer誌に掲載され,複合膜への酵素固定と酵素固定化膜をバイオ燃料電池のアノードとして適用した結果はPolymer Journal誌に掲載予定である(印刷中)。当該年度(第3年度)は,前年度までの研究において取り組んだバイオ燃料電池用アノードの開発手法を踏襲して,金,白金等の貴金属電極に代わるカソード用酵素固定化電極の作製を試みた。まず,電解重合法によって作製した導電性高分子膜を電極基材として用い,酸素還元酵素(ラッカーゼ,ビリルビンオキシダーゼ)を共有結合によって固定化し,グルコース燃料電池用カソードとしての適性を評価した。2,2'-アゾビス(3-エチルベンゾチアゾリン-6-スルホン酸)をメディエータとして酵素固定化電極の酸素還元能を評価した結果,いずれの酵素を固定化した導電性高分子電極によっても酸素還元電流が得られることが確認できた。次いで,グルコースオキシダーゼを固定化した導電性高分子電極および酸素還元酵素を固定化した導電性高分子電極を,それぞれ,グルコース燃料電池のアノードおよびカソードとして適用し,発電特性の評価を実施した。その結果,ラッカーゼを固定化したカソードを用いた場合にはカソード1cm2あたり25μWの出力が得られ,ビリルビンオキシダーゼを固定化したカソードを用いた場合には50μWの出力が得られることを確認した。また,前年度研究で先行検討した直接電子移動型のラッカーゼ固定化導電性高分子電極(Bioelectrochemistry誌に掲載)をグルコース燃料電池のカソードとして適用し,タケ,イナワラ,スギおよびナラの酵素分解によって得た粗製グルコース(グルコース濃度5mM)によって発電試験を行った結果,カソード1cm2あたり,それぞれ,10μW,11μW,13μWおよび8μWの出力を得ることができた。当該年度(第2年度)は,前年度研究で検討した酵素固定化電極(グルコースオキシダーゼを固定化した導電性高分子膜)をアノードとするグルコース燃料電池を試作し,発電試験を実施した。まず,アノードおよびカソードとして,それぞれ,酵素固定化電極および白金黒電極を用いた燃料電池を試作し,純グルコース(濃度150mM)を燃料として電流ー電圧特性および電力ー電圧特性の評価を行った。その結果,グルコース濃度10mM程度で電池出力は飽和し,この濃度での電池の開放電圧は0.45Vであり,0.15Vにおいて電極1cm2あたり60μW程度の最大出力が得られることを確認した。

次に,セルロース由来の粗製グルコースを燃料として,試作した電池による発電を試みた。タケ,イナワラ,スギおよびナラの酵素分解によって得た粗製グルコース(グルコース濃度5mM)によって発電試験を行った結果,同濃度の純グルコースを燃料とした場合の7090%程度の最大出力を得ることができ,原料バイオマスによる出力の差異は顕著ではなかった。また,上述の研究と並行して,カソードとして用いる酵素固定化電極の作製について予備検討を行い,導電性高分子膜へのラッカーゼの固定化と酸素還元への適用を試みた。その結果,導電性高分子膜からラッカーゼへの直接電子移動によりメディエータを用いずに酸素還元を行うことができ,カソード用酵素固定化電極の実現に向けての見通しが得られた。グルコースオキシダーゼを固定化したアノードについては,導電性高分子の性状と電極性能との関係を詳しく追跡し,その結果は技術・教育研究論文誌(電気化学会)に掲載された。一方,ラッカーゼを固定化したカソードに関する研究成果はBioelectrochemistry誌(Elsevier)に掲載されることになった。メディエータとして選定したヒドロキノンを酵素固定化電極の表面に結合させることが可能となり,さらに,電極表面に形成させたヒドロキノンの電解重合層がメディエータとして機能することも明らかとなった。酵素固定化電極によるグルコース酸化電流が観測され,当該電極をバイオ燃料電池のアノードとして適用できる見通しが得られたことから,研究はおおむね順調に進展しているものと考える。25年度が最終年度であるため、記入しない。グルコースオキシダーゼを固定化した導電性高分子電極をアノードとするグルコース燃料電池を試作し,電流ー電圧特性および電力ー電圧特性等の基本特性の評価を行った。また,セルロース由来の粗製グルコース(タケ,イナワラ,スギおよびナラの酵素分解によって得た分解液)を燃料とした発電を試みた結果,同濃度の純グルコースを燃料とした場合の7090%程度の最大出力が確認できた。さらに,カソードに関する予備検討を先行的に実施し,酵素固定化電極の作製について見通しが得られたことから,研究はおおむね順調に進展しているものと考える。平成23年度の研究成果を踏まえ,当初の計画どおり次の事項を実施する。(1)グルコース燃料電池の試作:発電試験に必要なガラス製セルの設計および試作を行う。(2)動作条件と基本特性の評価:試作セルを用いてグルコース燃料電池の発電試験を実施し,セルの構成・動作条件と基本特性との関係を把握する。(3)セルロース由来の粗製グルコースによる発電試験:セルロースの酵素分解によって得た粗製グルコースを燃料として燃料電池の発電試験を試み,動作特性を評価する。平成23および24年度の研究成果を踏まえ,当初の計画どおり次の事項を実施する。(1)カソード用酵素固定化電極の作製と特性評価:アノード用電極の開発手法を踏襲して,金,白金等の貴金属電極に代わるカソード用酵素固定化電極の作製を試みる。電極基材としては電解重合法によって作製した導電性高分子膜を用い,ラッカーゼ,ビリルビンオキシダーゼ等の酵素を固定化し,グルコース燃料電池用カソードとしての適性を確認する。
産褥期の腰痛に対するアセスメントガイドの開発

<研究目的>産褥期に発生している腰痛に対するケアシステム構築のために、産褥期の雁痛に対するアセスメントガイドを作成することである。<研究内容>産褥期の腰痛の主観的評価のための質問紙調査と、客観的評価のためのクリニカルテストを、平成19年度に引き続き実施した。質問紙の内容は、基本的属性に加え、妊娠・分娩時の基本的情報、腰痛の部位と程度、日常生活動作における腰痛の程度(VAS法)、および希望するケア内容から構成した。一方、客観的評価としては、理学療法士によるクリニカルテストを行った。内容は、一般的な関節の可動性、立位姿勢の評価、疼痛出現のタイプ、圧痛部位の確認、仙腸関節の可動性、腰椎のテストなどを行った。加えて、育児に関連する動作と腰痛との関連性を明らかにするため、腰痛を伴う育児動作を再現し、動画としで撮影した。現在、平成19年度から20年度にかけで集積した事例を分析中であるが、対象者の多くは、平成19年度時点での結果と同様に、妊娠中から腰痛の自覚があり、多くは腰背部、仙腸関節であった。日常生活動作では、寝返りや、寝ている姿勢からの起き上がり動作、体を前に曲げる動作において痛みを伴う傾向にあった。一方、育児動作においては、子どもを抱っこして歩く、抱き上げる、オムツ交換をするなど中腰の姿勢で痛みの強い傾向が見られた。さらに、クリニカルテストの結果では、疼痛の出現のタイプは伸展型が多く見られた。今後、痛みのある部位を中心としたクリニカルテストと、日常生活動作や育児動作のとの関連性をアセスメントすることが必要であることが明らかとなった。1.対象産褥期に腰痛のある女性に対し、質問紙による主観的評価、およびクリニカルテストによる客観的評価を行った。対象となった女性は、20代から30代の女性4名であった。2.方法質問紙の内容は、基本的属性に加え、妊娠・分娩時の基本的情報、腰痛の部位と程度、日常生活動作における腰痛の程度(VAS法)、および希望するケア内容から構成した。加えて、育児に関連する動作と腰痛との関連性を明らかにするため、腰痛を伴う育児動作を再現し、動画として撮影した。3.結果対象者の多くは、妊娠中から腰痛の自覚があり、多くは腰背部、仙腸関節であった。なお、平成19年度は研究途中段階のため、対象者数は少ないが、平成20年度に継続して調査を行い、対象者数を増やす予定である。その上で、主観的評価と客観的評価の関連性の分析を行う予定である。
ＢＳＣが組織成員の戦略意識に及ぼす影響および戦略意識の特性に関する実証的研究

本研究は、1戦略意識に関する研究、2患者満足度に関する研究、および3チーム学習に関する研究の3つの研究を行った。第1の研究では、戦略意識または多面的目標達成に影響を及ぼす要因を分析した。第2の研究では、患者の行動意識に影響を及ぼす要因を分析した。第3の研究では、チーム学習における管理会計システムの役割を分析した。本研究によって、管理会計システムにおける個人・チームレベルでの有効性の問題に対して新たな知見を提示した。研究目的:1多面的な業績の目標の達成に対する個人の心理構造、2戦略意識および業務に対する心理要因が職員満足度に及ぼす影響、ならびに3バランスト・スコアカードを含む管理会計システムが組織成員の知識もしくは情報の共有に及ぼす影響について分析を試みた。3の研究目的は、これまでの研究成果を拡張するために設定したものであり、バランスト・スコアカードによる個人の心理に対する影響だけでなく、そこから提供される知識や情報がいかにして組織成員に共有されるかを検討した。研究方法:分析はアンケート調査やインタビュー調査に基づいた定量的・定性的分析とともに、文献調査に基づいたモデルの構築を行った。アンケート調査およびインタビュー調査は、敬愛会中頭病院・ちばなクリニックおよび福井県済生会病院(五十音順)の経営企画部または医事課などに属する担当者を対象として実施した。研究成果:本調査によって得られたデータをこれまでの調査データと結びつけることで6年分の調査データが蓄積された。またこれを分析した結果、認知、行動意識、および成果(目標達成)の関係を解明したとともに、戦略意識(行動意識)と心理要因(認知)が職員満足度に及ぼす影響についても分析し、とくに患者意識や学習意識の戦略意識、また自律性や挑戦の心理要因が職員満足度に強く影響を及ぼすことが発見された。他方、管理会計システムが情報や知識の共有に対する影響を、トランザクティブ・メモリー・システムという概念を援用することでモデル化した。当該モデルは今後の定量的・定性的分析を進めることで実証的な観点から研究を発展していきたいと考えている。バランスト・スコアカードを活用している組織を対象とした定量的・定性的な調査により、多面的な業績目標の達成につながる個人の心理構造の解明を試みた。具体的には、敬愛会中頭病院・ちばなクリニックおよび福井県済生会病院(五十音順)を対象としたアンケート調査、ならびに両組織の経営企画部または医事課などに属するバランスト・スコアカード担当者を対象としたインタビュー調査を実施した。分析モデルは当初予定したものを拡張し、認知、行動意識、および成果(目標達成)の3つのレベルからモデルを構築しこれを分析したことでより示唆に富む研究成果を提示することができた。定量分析による結果はおおむね仮説どおりの結果を得たが、一部の反証結果から新たな発見事項が確認された。それは非財務的な行動意識(具体的には、患者満足や患者プロセスに対する改善意識)が多面的な目標達成度合いに結びつかないという事実である。この点は、バランスト・スコアカードの活用方法によっては組織成員の非財務的な行動の動機づけに影響を及ぼさない可能性があるという既存研究の発見事項に合致しており、これを個人の心理構造的な側面から実証的に確認できたことは理論的に大きな意義があると考えられた。また、アンケート調査組織での経年的な調査データが蓄積されたことによって、財務意識や非財務意識の経年変化についてその傾向の実態を確認することができた。当該データを今後の追加的な経年調査に結びつけることで、バランスト・スコアカードの活用方法の変化と行動意識の変化との関係を分析したいと考えている。当該年度に実施した研究調査から得られた主要な成果は、当該年度に開催された日本原価計算研究学会・第38回全国大会にて報告し同学会誌である『原価計算研究』に論文として投稿し受理された。本研究は組織成員の財務意識および非財務意識を同時に向上させるための要因、ならびに多面的な業績目標を達成するための要因を解明することをおもな研究目的とした。このために、わが国医療組織を対象とした経年的なアンケート調査を実施し、その分析を行った。研究期間の最終年度では、1,000件以上に及ぶアンケートの回収を行い、研究期間をとおした回収状況では3,000件以上(3年間各年1,000件以上)の回収を達成した。分析の結果としては、財務意識(将来の組織財務を改善しようとする意識)と患者意識(患者満足度を向上させようとする意識)を同時に向上させるためには、学習意識(継続的な学習に対する意識)を向上させることが重要な要因となることを発見した。また、多面的な業績目標を達成しようとする意識を向上させるためにも、学習意識が有効な要因であることがわかった。当該研究を補完する関連研究として研究期間をとおして、患者満足度に関する研究やチーム学習における管理会計システムの意義に関する研究などを行った。患者満足度に関する研究では、経年的なアンケート調査を実施し、患者のポジティブな行動意識を促進するためにとくに重要な満足度要素としては接遇およびサービス品質に対する満足であることがわかった。

他方で、チーム学習に関する研究では、文献研究をとおして、効果的なチーム学習を促すために管理会計担当者が重要な役割を担っていることを発見した。会計学研究期間の2年目となる当該年度は、おおむね当初の計画どおりに研究を遂行しているものの、モデルの拡張や新たなモデルの構築等を行った影響で、当初予定していた横断的調査については次年度に実施することとした。しかしながら、拡張モデルによる発見事項や新モデルの構築は、今後の研究の発展にもつながることから重要な意義のある研究であると位置づけられる。初年度の研究計画どおりに調査を遂行できたため、当該年度内で明らかにしたいと考えていた課題をおおむね検討することができた。ただし、当初予定していた分析モデルを拡張したことで新たな研究課題を発見した。具体的には、非財務的な行動と多面的な目標達成度合いとの関係であり、この点は当該年度内の未解決の課題として残された。しかしながら、当該課題はあくまでも分析モデルの理論的な発展を目指す過程で発見された本研究テーマと密接に関連する重要な研究課題であると捉え、これを今後の研究調査で解決していく必要があると考えている。基本的には当初の研究計画・方法に従って研究調査を進めていく予定である。ただし、横断的調査にかかる分析モデルについては、当該年度における発見事項等を踏まえてモデルの再検討を行いたいと考えている。当初はこれまでの単一組織の経年的分析による結果が、横断的な調査結果からも跡づけられるかについて分析を行う予定であったが、当該モデルを拡張し、行動意識や心理要因と職員満足度の関係やバランスト・スコアカードによる情報・知識の共有の影響といった要因についても検討したいと考えている。横断的調査にかかるモデルの再構築は次年度途中までに行い、次年度末までに調査および分析を実施することを目指す。基本的には当初の研究計画・方法に則って研究調査を遂行していく予定である。経年調査の観点から福井県済生会病院などの調査対象を軸としたアンケート調査を実施し、バランスト・スコアカードの活用方法の変化と多面的な業績目標の達成につながる心理構造の変化との関係性を分析していく。とくに、当該研究年度に発見した新たな課題の解決を目指すために、インタビュー調査を数度行いたいと考えている。インタビュー調査を中心とした定性的な調査を重ねていくことで、量的なデータにより得られた発見事項を質的なデータにより裏づけていきたい。さらに、新たな研究課題を理論的に跡づけるために文献調査も引き続き行っていく予定である。また、複数のサンプルを対象とした横断的な研究を実施するための準備としてサンプルの選別や質問項目の作成などをあわせて進めていきたい。当初予定していた横断的調査が、当該年度に実施したモデルの拡張および新モデルの構築によって再検討が必要となったため、当該調査にかかる費用を次年度に繰り越した。次年度には当初予定していた経年的調査に加えて、横断的調査に要する費用が発生する。これは当該年度分の費用と合わせてより規模の大きい調査ができるように研究を進めていくことを目指している。
トコトリエノールによる血管新生抑制効果とその作用機構解析

【研究実績概要】細胞実験:生体内の腫瘍環境を考慮し、通常酸素分圧、低酸素分圧下でのDLD-1の培養系を用いて、フローサイトメトリーによる解析を行った。その結果、通常酸素分圧下よりも低酸素分圧下、トコトリエノール(T3)処理24時間でDLD-1の細胞周期停止を強く誘導した。T3を48時間処理した場合、sub-G1期の増加から細胞周期停止からアポトーシスへの移行を確認し、この効果は低酸素分圧下で顕著であった。作用機構を明らかにするため、ウエスタンブロット解析により、T3は細胞周期停止タンパク質であるp21やp27の発現を増加させ、細胞周期促進タンパクであるCDK4の発現を減少させるとともに、アポトーシス誘導に関わるカスパーゼ3とカスパーゼ9タンパクの活性化をもたらすことを見出した。またT3処理により、腫瘍増殖マーカーとして知られるリン酸化Aktが減少することを明らかとした。このとき、Aktの総タンパク量に変化はなかった。動物実験:DLD-1細胞をヌードマウス背部皮下に注入し腫瘍を形成させたマウスに、高純度米糠T3を経口投与し、腫瘍の体積と重量が有意に抑制されることを平成20年度試験により明らかとした。本年度試験において、この腫瘍部位のビタミンE量を蛍光HPLCで測定した結果、腫瘍部位に多量のT3が移行することを確認した。さらに腫瘍部位のタンパク発現をウエスタンブロット法により解析した結果、培養細胞試験の結果と同様、T3はカスパーゼ3、カスパーゼ9タンパクを活性化させた。さらにT3投与群の腫瘍では、リン酸化Aktの減少も確認された。このT3投与群でのリン酸化Aktの減少は、リン酸化Akt抗体を用いた免疫組織化学染色においても抗原染色の減少により確認でき、これらの結果からT3の強力な抗腫瘍効果とその作用機構をin vivo試験で明らかとした。【研究実績概要】細胞実験:はじめに生体に近い培養系として、「癌増殖に伴う血管新生誘発」の擬似モデルの構築を行った。腫瘍細胞(ヒト大腸癌)であるDLD-1を培養し、培養上清を回収した。この培養上清にVEGFなどの血管新生促進因子が含まれていることを確認した。DLD-1培養上清を内皮細胞(HUVEC)に処理すると、内皮細胞の増殖、遊走、管腔形成が顕著に惹起されたため、この系を「癌増殖に伴う血管新生誘発」の擬似モデルとして活用できることがわかった。本系にトコトリエノール(T3)を加えると、増殖・遊走・管腔形成が強く抑制されることを見出した。以上より生体系に近い培養系において、T3の血管新生阻害物質としての実用性を明らかにすることができた。次にT3の抗血管新生メカニズムを評価するため、血管新生阻害に関わるタンパク質の発現とリン酸化をウエスタンブロッティング法で調べた。その結果、T3は血管新生促進因子(VEGF)由来のシグナル(PDK、Aktなど)を制御し、さらにVEGF受容体の活性を直接阻害することを見出した。T3が高濃度の場合は、アポトーシスに関わるタンパク質の発現を誘導した。本知見と、これまでに行ってきたメカニズム解析の結果を踏まえ、T3はVEGF受容体に由来するリン酸化カスケード活性を抑制するメカニズムで血管新生を阻害することが明らかとなった。動物実験:DLD-1とマトリゲルの混合物(対照群)、これに濃度が異なるδ-T3を加えた混合物をヌードマウスの皮下に注入し一週間飼育した。その後にマトリゲルを摘出し血管新生の発生頻度を調べた。その結果対照群では、皮下でマトリゲルは塊状となり、ゲル内のDLD-1の影響でゲル内に新生血管が誘導された。この新生血管の誘導をT3は濃度依存的に抑制することがわかった。本結果は内皮細胞マーカーであるCD31に対する抗体を用いた免疫組織学的評価からも裏付けられた。【研究実績概要】細胞実験:はじめに生体内の腫瘍環境を考慮し、通常酸素分圧、低酸素分圧下での腫瘍細胞(DLD-1)の培養系を構築し、細胞増殖試験を行った。その結果、T3は通常酸素分圧下よりも、低酸素分圧下でDLD-1の増殖を抑制した。さらにこの効果はT3濃度依存的であった。次に、ヘキスト染色によりクロマチン凝集を伴うアポトーシスを調べた結果、T3を高濃度に処理した場合、クロマチンの凝集、アポトーシス小体の出現がみられ、特に48時間処理、低酸素培養条件で顕著な効果が認められた。作用機構を明らかにするために、遺伝子・タンパク質発現変動を解析し、T3は細胞周期停止タンパク質であるp21やp27の遺伝子発現を増加させるとともに、アポトーシス誘導に関わるカスパーゼ3とカスパーゼ9の遺伝子発現の増加をもたらすっことを見出した。動物実験:DLD-1をヌードマウス背部皮下に注入し腫瘍を形成させたマウスに高純度米糠T3を経口投与し、腫瘍の増殖や、遺伝子・タンパク質発現に与える影響を調べた結果、T3経口投与により、腫瘍の体積と重量が有意に抑制された。このとき、体重に有意な変化はみられなかった。この腫瘍部位を解析した結果、腫瘍部位にT3が移行し、細胞培養試験の結果と同様、p21、p27、カスパーゼ3、カスパーゼ9の遺伝子発現の増加を認めた。血管新生促進因子であるVEGFやIL-8について、変化はみられなかった。

さらに組織切片作製により、血管内皮細胞の特異的マーカーであるCD31/PECAM-1で組織を染色したところ、T3の強力な血管新生抑制を明らかにした。【研究実績概要】細胞実験:生体内の腫瘍環境を考慮し、通常酸素分圧、低酸素分圧下でのDLD-1の培養系を用いて、フローサイトメトリーによる解析を行った。その結果、通常酸素分圧下よりも低酸素分圧下、トコトリエノール(T3)処理24時間でDLD-1の細胞周期停止を強く誘導した。T3を48時間処理した場合、sub-G1期の増加から細胞周期停止からアポトーシスへの移行を確認し、この効果は低酸素分圧下で顕著であった。作用機構を明らかにするため、ウエスタンブロット解析により、T3は細胞周期停止タンパク質であるp21やp27の発現を増加させ、細胞周期促進タンパクであるCDK4の発現を減少させるとともに、アポトーシス誘導に関わるカスパーゼ3とカスパーゼ9タンパクの活性化をもたらすことを見出した。またT3処理により、腫瘍増殖マーカーとして知られるリン酸化Aktが減少することを明らかとした。このとき、Aktの総タンパク量に変化はなかった。動物実験:DLD-1細胞をヌードマウス背部皮下に注入し腫瘍を形成させたマウスに、高純度米糠T3を経口投与し、腫瘍の体積と重量が有意に抑制されることを平成20年度試験により明らかとした。本年度試験において、この腫瘍部位のビタミンE量を蛍光HPLCで測定した結果、腫瘍部位に多量のT3が移行することを確認した。さらに腫瘍部位のタンパク発現をウエスタンブロット法により解析した結果、培養細胞試験の結果と同様、T3はカスパーゼ3、カスパーゼ9タンパクを活性化させた。さらにT3投与群の腫瘍では、リン酸化Aktの減少も確認された。このT3投与群でのリン酸化Aktの減少は、リン酸化Akt抗体を用いた免疫組織化学染色においても抗原染色の減少により確認でき、これらの結果からT3の強力な抗腫瘍効果とその作用機構をin vivo試験で明らかとした。
エネルギー回収型発電用フレキシブル電気材料の人工ナノ歪制御技術の創製

ナノ構造制御によってRE-Ba-Cu-O超伝導やRE-Cu-O熱電変換薄膜にBaZrO3等のナノ異相を導入することで、超伝導では磁場中臨界電流密度、熱電変換では熱電変換効率が飛躍的に向上する。また、我々は母相に加わる歪は超伝導特性や熱電変換効率に大きく影響することを明らかにしてきた。そこで本課題では、これまで特性低下要因であった歪を積極的に母相内にナノスケールで導入する技術を確立し、フレキシブル電気材料(フレキシブル金属基板上薄膜)の超伝導特性や熱電変換効率の飛躍的向上を目指している。2018年度は、成蹊大学が母相に対してPLD法およびMOD法を用いてコヒーレントナノ柱状欠陥及びインコヒーレントナノ粒子を導入し、超伝導相のキャリア濃度や磁場中超伝導特性に及ぼす影響について検討した。名古屋大学では、気相法により熱電材料であるRE2CuO4薄膜の作製を行い、ポストアニールが特性に及ぼす影響を検討した。慶應義塾大学では、REBCO超伝導薄膜へのアニオン置換としてCuサイトへのS, Se, F, Cl置換を検討した。また、東海大学は、2017年度に引き続き、フレキシブル金属基板上に作製したREBCO超伝導薄膜に、機械的に圧力や曲げ歪を加えることで結晶に歪を印加し電気特性を測定し、これにより各歪を印加した際の超伝導特性に及ぼす歪の影響を検討した。これまでの業績として, NPG Asia Materialsやnpj Quantum Materialsを含む査読付き学術論文13報、国際学会での招待講演1件、国際学会29件、国内学会19件で研究成果を発表した。以上のようにグループ全体としておおむね順調と考えている。2019年度は、2017年度、2018年度で得られた「ナノ歪導入技術」とこれまで培ってきた「ナノ異相導入技術」を融合させる。超伝導や熱電変換材料の特性向上に効果のある「ナノ歪導入技術」は、(a)機械的歪印加による有効な歪印加方向の解明から得られた最適歪を基に、(c)異なるバッファ層によるab面へのナノ歪制御技術の確立の結果よりab面への最適歪を印加可能なバッファ層を選定し、(d)ナノ異相導入によるc軸方向へのナノ歪制御技術の確立の結果よりc軸への最適歪を印加可能なコヒーレント異相材料を選定する。一方、量子化磁束運動の抑制とフォノン散乱に効果のある「ナノ異相導入技術」は、既に成蹊大で実績を有する母相への影響が非常に少ないインコヒーレントBaZrO3ナノ粒子をサイズ・密度を制御し、電気材料薄膜に導入する。成蹊大と名大は、それぞれ、成長様式の異なるMOD法とPLD法を用いて、ナノ異相+ナノ歪融合薄膜線材を創製する。慶應大は、(b)化学ドーピングによるc軸方向へのナノ歪制御技術の確立の結果より最適アニオン置換元素と置換量を決定し、成蹊大と名大で創製された融合薄膜線材に酸素アニール処理時にアニオン導入技術を用いて母相内にナノ歪を導入する。電気特性は、超伝導特性を成蹊大学が評価し、熱電変換性能を名大が評価する。東海大は、成蹊大と名大で創製された融合薄膜線材の電子分布状態を明らかにするために中性子回折結果をもとに電子密度分布をシュミレーション解析し、ナノ歪が超伝導特性及び熱電変換特性に及ぼす影響を解明する。H29年度は、成蹊大学が母相に対してコヒーレントナノ柱状欠陥及びインコヒーレントナノ粒子が超伝導相のキャリア濃度や磁場中超伝導特性に及ぼす影響について検討した。名古屋大学では、気相法により熱電材料であるRE2CuO4薄膜の作製を行い、作製条件が結晶性や特性に及ぼす影響を検討した。また、東海大学は、機械フレキシブル金属基板上に作製したREBCO超伝導薄膜に、圧力や曲げ歪を加えることで結晶に歪を印加し電気特性を測定し、これにより各歪を印加した際の超伝導特性に及ぼす歪の影響を検討した。これらの結果, NPG Asia Materialsを含む査読付き学術論文5報、国際学会での招待講演1件、国際学会5件、国内学会5件で研究成果を発表した。研究実績概要に記したように、H29年度の目的に向けて、各研究グループがそれぞれの役割を果たし、当初の予定に近い成果を得ることができた。当初のH29年度の実施目標であった(a)機械的歪印加による有効な歪印加方向の解明や(b)化学ドーピングによるc軸方向へのナノ歪制御技術の確立に関しては、一定の成果が得られた。

また、コヒーレントナノ柱状欠陥とインコヒーレントナノ粒子が超伝導相のキャリア濃度や磁場中超伝導特性に及ぼす影響を検討し、これらを最適化することで世界最高レベルの磁場中超伝導特性が得られ、インコヒーレントナノ粒子に関する研究は、NPG Asia Materialsに掲載された。その他、Jpn. J. Appl. Phys., Mater. Sci. Tech. Jpn., IEEE Trans. Appl. Supercond.に成果を報告した。学会での成果発表としては、国際学会での招待講演1件、国際学会5件、国内学会5件で研究成果を発表した。現在、コヒーレントナノ柱状欠陥に関する成果を学術論文として投稿準備中である。以上のようにグループ全体としておおむね順調と考えている。ナノ構造制御によってRE-Ba-Cu-O超伝導やRE-Cu-O熱電変換薄膜にBaZrO3等のナノ異相を導入することで、超伝導では磁場中臨界電流密度、熱電変換では熱電変換効率が飛躍的に向上する。また、我々は母相に加わる歪は超伝導特性や熱電変換効率に大きく影響することを明らかにしてきた。そこで本課題では、これまで特性低下要因であった歪を積極的に母相内にナノスケールで導入する技術を確立し、フレキシブル電気材料(フレキシブル金属基板上薄膜)の超伝導特性や熱電変換効率の飛躍的向上を目指している。2018年度は、成蹊大学が母相に対してPLD法およびMOD法を用いてコヒーレントナノ柱状欠陥及びインコヒーレントナノ粒子を導入し、超伝導相のキャリア濃度や磁場中超伝導特性に及ぼす影響について検討した。名古屋大学では、気相法により熱電材料であるRE2CuO4薄膜の作製を行い、ポストアニールが特性に及ぼす影響を検討した。慶應義塾大学では、REBCO超伝導薄膜へのアニオン置換としてCuサイトへのS, Se, F, Cl置換を検討した。また、東海大学は、2017年度に引き続き、フレキシブル金属基板上に作製したREBCO超伝導薄膜に、機械的に圧力や曲げ歪を加えることで結晶に歪を印加し電気特性を測定し、これにより各歪を印加した際の超伝導特性に及ぼす歪の影響を検討した。これまでの業績として, NPG Asia Materialsやnpj Quantum Materialsを含む査読付き学術論文13報、国際学会での招待講演1件、国際学会29件、国内学会19件で研究成果を発表した。H30年度には、(c)格子定数の異なるバッファ層によるab面方向へのナノ歪制御技術の確立及び(d)ナノ異相導入によるc軸方向へのナノ歪制御技術の確立を実施し、ナノ歪が電気特性に及ぼす影響を明らかにする。「(c)異なるバッファ層によるab面へのナノ歪制御技術の確立」:近年、研究代表者らは、格子定数の異なるバッファ層上に(Sr, La)CuO2超伝導薄膜を作製し、母相内に歪を印加し超伝導特性を向上させることに成功している。そこで、本研究では、成蹊大や名大が昨年度の結果を基に、格子定数の異なるバッファ層上にRE123及びRE214薄膜線材を作製し、母相のab面方向に圧縮歪もしくは引張歪を印加し、電気特性に及ぼす歪の影響を明らかにする。具体的には、母層のa、b軸長より小さい格子定数を有するYAlO3バッファ層等を用いることで母層のab面内に圧縮歪を、大きい格子定数を有するBaZrO3バッファ層等を用いることで母層のab面内に引張歪を印加する。
COSMOSを活用した土砂災害警報イノベーション

高速中性子数(φ)の測定に基づくCOSMOS(COsmic-ray Soil Moisture Observing System)を活用した革新的な土砂災害警報システムを検討した。測定領域の不均一性および植物群落内水分量の推定が困難だったことが原因で,COSMOSによるφ値に基づき斜面の表層土壌水分量(θ)を正確に推定することはできなかったが,集中豪雨および連続乾天期間中の土壌雨量指数(SWI)またはθに対するφの負の応答は認められた。よって,斜面上の植物群落の成長を考慮した土壌水分評価モデルを構築できれば,COSMOSは斜面の表層土壌水分量を連続測定できる唯一の方法となろう。本年度は,次の2点について検討を行った。(1)COSMOS基本システムの構築とその動作テスト:本研究費で購入した中性子検出器,データロガー,消耗品類などを用いて,高速中性子の自動計測システムを構築した後,中性子検出器の校正,自動計測プログラムの作成,電源供給装置の構築などに取り組んだ。そして,構築した計測システムを佐賀大学農学部圃場に設置し,約2か月間の動作テストを行った。(2)定点土壌水分観測システムの準備:自作のインターフェイスおよび信号解析プログラム等を利用して,SDI-12型時間領域透過法(TDT)センサーのキャリブレーションを行った。その後,前述のCOSMOSと連動可能な定点土壌水分観測システムを新たに構築し,佐賀大学農学部圃場において動作確認を行った。この「TDT一体型COSMOS」を,平成27年度以降の現地観測に用いることとした。平成27年度は,次の2点を中心に検討を行った。(1)現地観測システムの構築前年度に構築した点および面スケールの土壌水分観測システム「TDT一体型COSMOS」による観測データと現場画像データを,リアルタイムでweb上で確認できるようにするために,フィールドルーターと統合した新たな観測システムを構築した。佐賀大学農学部圃場において構築した観測システムの試験運用を行い,良好な観測結果を得た。(2)盛土斜面における現地観測国土交通省・佐賀国道事務所が管理する盛土斜面(唐津市)に,先述の現地観測システムを設置し,宇宙線中性子に基づく傾斜地の面的土壌水分量の観測に着手した。また,TDT土壌水分センサーを3深度,計5地点に併設し,点における観測も併せて実施することとた。2016年4月現在では,測定開始から1ケ月間ということもあって,まとまった降雨が認められないが,引き続き関観測を実施するとともに,得られた観測データの解析を行っている最中である。平成26年度に,本研究のコアとなる観測機器「COSMOS」が故障し,2ケ月程度の遅れを伴ったが,平成27年度中にシステム開発およびその斜面への設置を終えることができ,遅れを取り戻すことができた。当初の予定どおり,平成27年度中に現地観測に着手できたことから,本研究は概ね順調に進展していると考える。膨大な土砂災害危険箇所を有する我が国では,局地的集中豪雨に伴う土砂災害に対する減災対策の拡充が急がれている。土砂災害警戒情報の発令基準値として,アメダス解析雨量とマサ土固有のパラメータに基づく土壌雨量指数(SWI)が活用されているものの,斜面の空間スケールは解析雨量のメッシュ間隔よりも小さいうえに,SWIは3段タンクモデルから算出した推定値であることから,斜面の空間スケールおよび土壌の種類に適合するリアルタイム土砂災害警報システムの構築が切望されている。本研究では,半径約300 mの表層土壌水分量を測定できるCOSMOS(COsmic-ray Soil Moisture Observing System)を活用した新たな警報システムを構築するために,盛土斜面において高速中性子数(φ)の季節変動を観測した。観測の結果,土壌中の水分に加え,地表面における植物群落の成長から枯死に到るまでの植物体内の水分総量の変動も,COSMOSによる観測領域内の水分変動として観測され得ること,また半径300 mの観測領域内に,民家や道路などの構造物が存在するなど,観測領域は必ずしも面的に均一ではなかったことが原因で,斜面における面的土壌水分量の数値を正確に評価することは出来なかった。しかし,集中豪雨に見舞われ,土砂災害警戒情報が発表された期間や,乾燥が続いた期間などの大きな土壌の乾湿が認められた期間では,SWIに対するφの負の応答が観測された。正確に面的土壌水分量を評価するためには,植物群落内水分量の増減や観測領域の面的不均一性がφ値に及ぼす影響を明らかにしたうえで,斜面の土壌水分量評価モデルを構築する必要があるものの,極端な乾湿条件においてφの変動傾向を捉えることが出来たことは,COSMOSが土砂災害警報へ応用できる可能性を示唆するものと考える。中性子検出器の故障により,2か月ほどの修理期間を別途要したが,検討予定事項の大半を実施できたことから,順調に進展していると考えた。平成28年4月現在における観測システムの動作状況は良好であり,特に問題は認められない。

まとまった降雨が予想される梅雨から夏場にかけ,集中観測および観測結果の解析を予定している。また,土木工学分野や地盤工学分野の研究者・技術者から,本研究手法に関する問合せが増加していることから,平成28年度は,関連分野への情報発信を積極的に展開する予定である。土壌物理学今後の主な検討事項は,以下の2点である。(1)急傾斜地におけるTDT一体型COSMOSの運用:急傾斜地崩壊危険区域に指定されている佐賀市大和町松瀬地区の急傾斜地に,COSMOSと多数のTDTセンサーを設置して,高速中性子と見かけの誘電率の変動を観測することにより,急傾斜地全体の面および点における水分量の経時変化を明らかにすることを試みる。また,両測定法の測定値を比較することにより,面平均値(COSMOS観測データ)と点データ(TDT観測データ)の挙動の違いを明らかにし,面平均値測定の技術的優位性を明らかにする。(2)土壌雨量指数とCOSMOS観測データとの比較:気象庁より,観測対象地周辺の解析雨量および降水短時間予報などのデータを入手し,三段タンクモデルにより,土壌雨量指数の経時変化を求める。そして,この数値とCOSMOSを利用して求めた面平均値とを比較することにより,土砂災害警戒情報の発令基準としての土壌雨量指数の物理的意味や妥当性について検討する。また,急傾斜地のモニタリングを継続してデータを蓄積し,COSMOS観測データに基づく新たな土砂災害情報の発令基準値の提案を試みる。
プロスタサイクリンによる血管内皮細胞と平滑筋機能の制御に関する研究

本年度の研究計画に従い、研究を行い以下の研究成果を得た。1.血管内皮細胞のFGF依存性の細胞増殖について:我々が発見したヒポキサンチンがDNA合成の必須の補助因子として作用するメカニズムを検討した。その結果、FGFはPRPP合成酵素活性を高め、一方添加した^<14>Cー標識ヒポキサンチンはプリンヌクレオシド、ヌクレオチド、核酸へと代謝された。これらの結果からFGFとヒポキサンチンはサルベ-ジ回路において相乗的に作用しDNA合成を促進することが示唆された。また、血管内皮細胞を無血清処理によりGO期細胞とした後、その細胞にFGFのみ、あるいはFGF+ヒポキサンチンのみを添加してもDNA合成は起こらないが、FGF+透析血清+ヒポキサンチンの添加で68時間後からDNA合成は開始する。以上の結果はFGFはコンピデンス因子で、ヒポキサンチン+透析血清はプログレッション因子として作用し、従来からプログレッション因子として知られている血奨のそれと同じ役割をしていることが分から、血漿成分の一つはヒポキサンチンであることが示唆された。2.血管内皮細胞とプロスタサイクリン(PGI_2)について:体内の主要なPGI_2産生細胞である血管内皮細胞はPGI_2により血小板や平滑筋細胞のような代謝制御を受けるかどうかを受容体と情報伝達から検討した。PGI_2受容体は用いるリガンドのPGI_2自体の化学的不安定性、かつ受容体は微量で膜からの可溶化が困難であることにより常法による蛋白化学的精製は困難であった。そこで、光親和性安定リガンドを合成し精製を試みることにした。安定リガンドとしてイソカルバサイクリンを母骨格としてω鎖に光親和性用のアジドフェニ-ル修飾を行うことにより、目的の光親和性リガンドを合成した。これを用い現在血管内皮細胞膜のPGI_2受容体を確認中であるが、対象として行った癌化肥満細胞膜においては分子量約46kDaの受容体がSDSーゲル電気泳動で分離されている。
言語情報処理の高度化のための基礎的研究(総括班)

(1)理論言語学の研究グループでは,記号理論に基づく言語の意味記述,日本語文法の句構造文法理論による形式化,文脈理解,文章構造の解明と生成システム,英語の言語理論などにおいて,かなりの進歩があった.(2)言語の対照研究のグループでは,語いと語情報に関する日英対照,シソーラス,日本語とドイツ語における文法の対照,文の構造とあいまいさ,意味などの諸問題において,研究が進展した.(3)文脈情報処理研究のグループでは,文脈構造と言語表現の理論的・情報処理モデル的研究,知識との関係,対話における文脈モデル,対話における原則と逸脱,発話行為と状況,指示性,結末性等に関する研究で,かなりの進歩があった.(4)言語データ処理の研究グループでは,複合語,学術用語のデータ収集と機械辞書化,解析,造語モデル,類義語・シソーラスなどの研究が日本語を主として行われ,成果をあげており,英語との対照,朝鮮語等についても研究が進んだ.(5)ドクメンテーションのための言語研究のグループでは,専門用語の自動収集と語いの分析,造語モデル,語の用法,概念との関係,シソーラス,情報検索のための言語などの研究にかなりの進歩があった.(6)人間的言語処理過程の研究グループでは,語句の認知,あいまい文,難解文章の理解過程,そのメンタルモデルなどにかなりの進歩があった.昭和61年度の研究の進展にくらべ,昭和62年度の研究は全ての研究において,実質的な進歩があり,多くの研究成果が出来つつある.特定研究というグループを形成して研究を進めて来た効果が確実に現れて来たといえる.(1)理論言語学の研究グループでは,記号理論に基づく言語の意味記述,日本語文法の句構造文法理論による形式化,文脈理解,文章構造の解明と生成システム,英語の言語理論などにおいて,かなりの進歩があった.(2)言語の対照研究のグループでは,語いと語情報に関する日英対照,シソーラス,日本語とドイツ語における文法の対照,文の構造とあいまいさ,意味などの諸問題において,研究が進展した.(3)文脈情報処理研究のグループでは,文脈構造と言語表現の理論的・情報処理モデル的研究,知識との関係,対話における文脈モデル,対話における原則と逸脱,発話行為と状況,指示性,結末性等に関する研究で,かなりの進歩があった.(4)言語データ処理の研究グループでは,複合語,学術用語のデータ収集と機械辞書化,解析,造語モデル,類義語・シソーラスなどの研究が日本語を主として行われ,成果をあげており,英語との対照,朝鮮語等についても研究が進んだ.(5)ドクメンテーションのための言語研究のグループでは,専門用語の自動収集と語いの分析,造語モデル,語の用法,概念との関係,シソーラス,情報検索のための言語などの研究にかなりの進歩があった.(6)人間的言語処理過程の研究グループでは,語句の認知,あいまい文,難解文章の理解過程,そのメンタルモデルなどにかなりの進歩があった.昭和61年度の研究の進展にくらべ,昭和62年度の研究は全ての研究において,実質的な進歩があり,多くの研究成果が出来つつある.特定研究というグループを形成して研究を進めて来た効果が確実に現れて来たといえる.
節足動物媒介性病原体におけるベクター感染成立機構に関する研究

本研究は獣医学・医学領域で重要な問題となっているベクター媒介性原虫疾患に着目し、マウスマラリア原虫-ハマダラカ媒介系を用いて同定したベクター媒介性関連遺伝子群について、その機能メカニズムの詳細を効率的遺伝子ノックアウト(KO)原虫作製法の応用により解析し、病原体のベクター感染メカニズムを明らかにすることを目指すものである。初年度である本年度は研究の基底速度を向上すべく、これまでに確立したin vitro薬剤選択法の改良に中心的に取り組んだ。これまでの方法では、マーカー発現に高活性型プロモーターのみの使用が可能であり、汎用性が低いことに加え、手技が複雑であるとの難点もあった。まず代替プロモーターの使用検討を行った。その結果、マーカーのコドン最適化により、最も汎用されるpbef-1αプロモーターの使用に成功した。今後本法の応用により、より目的に応じたマーカー発現が可能になるものと考えられる。次に選択手技の簡略化を目的に、連続培養法の適用を試みた。機械的赤血球膜破壊による連続培養法を新規開発し、薬剤選択へ適用した。その結果、薬剤存在下2細胞周期連続培養により、目的変異体を90%以上に濃縮することに成功、連続培養法を用いた新たな薬剤選択法のモデル開発に成功した。また本法は最短11日でのKO原虫の選択を可能にするとともに、使用感染マウス数を半減するなど、KO原虫作製の低コスト化を可能にするものであった。さらに上記実験手法を用い、ベクター媒介性関連候補遺伝子群について機能解析を実施した。約10のベクター感染性関連候補遺伝子についてKO原虫を作製し表現型解析を実施した。その結果、pbrbp1のKO原虫では、赤血球ステージ増殖に差はないものの、生殖母体形成数が有為に低下しており、ベクター感染に重要であることが示唆された。申請時の計画通りこれまでに確立した効率的KO原虫作製法の改良に成功するとともに、ベクター感染に重要な新規遺伝子としてpbrbp1の同定にしたため。今後pbrbp1についてベクターへの感染表現型の詳細解析を進めるとともに、RNA-seq・RIP-seq等によりpbrbp1の標的遺伝子の探索、その機能解析により生殖母体形成における役割の詳細を明らかにすることを試みる。また残りのベクター媒介性関連候補遺伝子群について順次KO原虫の作製・分離、感染表現型解析により、その機能を明らかにすることを目指す。