hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒメミカヅキモの異性細胞間認識、融合機構の分子生理学的解析

Con A結合タンパク質を含む画分を、細胞破砕・調製し、SDS-PAGEで展開したが、現在までに特異的なバンドを検出出来ていない。RNAseq比較による新規遺伝子の同定については、ヒメミカヅキモの生活環各ステージ(計7種)からRNAを調製することは出来ている。現時点では、Illumina HiSeq2000を用いた解析結果を待っているところであり、これについては概ね順調である。CpRLK1遺伝子の発現抑制変異株の作出については、ほぼ予定通り進んでいる。Concanavalin A結合タンパク質の粗精製は難航しており、やや計画が遅れている。FITC標識Con Aを用いて生細胞で検出する場合と、破砕した細胞画分をSDS-PAGEで展開して検出する場合では、Con Aの反応性が大きく異なるためと考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。Illumina HiSeq2000を用いたtranscriptome解析を進め、それぞれの接合型特異的に発現する、あるいは有性生殖期に特異的に発現する遺伝子を見出し、さらに細胞膜または細胞外に分泌されると予測されるものを絞り込み、定量PCR法にて確認を行う。ヒメミカヅキモの内在性高発現プロモーター(CpHSP70)下流に候補遺伝子群をアンチセンス方向に挿入したコンストラクトを作製し、ヒメミカヅキモへ遺伝子導入する。得られた形質転換株について、有性生殖過程、性フェロモンへの反応性、相手細胞の認識、細胞融合などに対する影響を詳細に調べる。ヒメミカヅキモの有性生殖期に発現する受容体型キナーゼであるCpRLK1については、確立された形質転換体を用いて、逆遺伝学的手法による表現型を解析する。
超写実性光学表現のための表面下散乱モデルの構築

従来の低いダイナミックレンジ画像(LDRI)での写実性を超えた、超写実性光学表現を可能とする表面下散乱モデルの構築とその表示手法を開発した。単散乱だけでなく2重散乱も考慮して表面下散乱現象をシミュレーションする手法を開発し、入射角や物質パラメータが変化したときの表面下放射照度分布を求めた。そして、その分布に基づいて表面下放射照度分布を精度よく補間し、ハイダイナミックレンジ画像(HDRI)として表示することにより写実性の高い表現を行う。従来の低いダイナミックレンジ(HDR)画像での写実性を超えた、超写実性光学表現を可能とする表面下散乱モデルを構築することを目的とし、本年度は、表面下散乱数値シミュレーション手法の開発ならびにHDR画像の記録方式の開発、そして表面下散乱現象の実写画像取得実験を行った。1.表面下散乱数値シミュレーション手法の開発:表面下散乱現象を高精度にシミュレーションする手法を開発した。新たに開発した手法では、物質を微小球ボリュームで離散化し、単散乱だけでなく2重散乱も考慮して散乱現象をシミュレーションすることができる。本研究成果は学術雑誌に投稿中である。2.HDR画像の記録方式の開発:高精度散乱シミュレーション結果の記録のために、HDR分光分布情報をコンパクトに記録する方法の開発を行った。本記録方式では、異なる基底関数を併用した正規直交基底変換を用いて寄与の小さい係数を削減することでコンパクトにデータを保存する。表示の際はトーンマッピング手法を用いることにより幅広い輝度を再現して表示することができる。本研究成果に関して学会発表を行った。3.表面下散乱現象の実写画像取得実験:半透明アクリル板や大理石などの表面下散乱が顕著な物質の撮影を行った。ダイナミックレンジの広い計測を実現するために、撮影の際にシャッタスピードを変えて撮影を行い、得られた複数枚の画像からHDR画像を作成した。これにより、シミュレーション結果との比較を行い、表面下散乱による輝度分布の定性的な整合性を確認できた。従来の画像レベルでの写実性を超えた、超写実性光学表現を可能とする表面下散乱モデルを構築することを目的とし、本年度は、表面下散乱数値シミュレーションと表面下散乱現象の実写画像との比較検討ならびにHDR画像表現を指向した表面下散乱表示モデルの開発を行った。1.表面下散乱数値シミュレーションと表面下散乱現象の実写画像との比較検討:昨年度実施した表面下散乱現象の実写画像取得をさらに高精度化をはかり、光線の入射角度を変えたときの表面下散乱による輝度ピーク位置の移動量や輝度分布形状の変化などを計測した。そしそ、本研究課題で開発した表面下散乱数値シミュレーションの結果との定性的ならびに定量的な比較・検討を行った。2.表面下散乱表示モデルの開発:表面下散乱数値シミュレーションより得られた光線の入射角や物質パラメータの異なる2つの表面下放射照度分布から、それらの中間のパラメータ値における表面下放射照度分布を補間によって求める手法を新たに開発した。物質表面上の位置に基づいて放射照度値を補間するのではなく、光線入射点の上部に設置した仮想光源位置に基づくパラメータ空間に再パラメータ化して補間することにより、HDR画像表現に利用可能となる高精度な放射照度値を算出することができる。この手法を用いることにより高速表示に適した表面下散乱表示モデルを構築することが可能である。従来の画像レベルでの写実性を超えた、超写実性光学表現を可能とする表面下散乱モデルの構築とその表示手法を開発することを目指し、表面下散乱数値シミュレーション結果を用いて物質係数や光の入射方向が変化した場合でも高速に画像生成を行う手法と、薄暗い環境下における現実感ある表示手法の開発を行った。1.表面下散乱表示モデルの開発と実装:光線の入射角や物質パラメータを変化させてシミュレーションを行った表面下放射照度分布から、それらの中間のパラメータ値における表面下放射照度分布を補間によって求める手法を開発し半透明物質をレンダリングするソフトウェアとして実装した。そして遮蔽物体を通して差し込んだ光が半透明物質に入射したときのシーンを作成し、手法の有用性を検証した。さらに、細いビーム状の光線だけでなくビームを束ねた光線によって照射された半透明物質の表示が行えるように改良を行い、高速表示に適した表面下散乱表示モデルの構築を行った。2.現実感ある表示手法の開発:表面下散乱現象は物質表面での光の滲み出しを生じ、直接光が当らない領域でも薄暗くほのかな明るさが知覚される。生成画像を表示する際にもこのような効果を人間の知覚を考慮して表示する必要がある。そのため、薄暗い環境下での人間の視覚特性を考慮した現実感を再現する表示手法(トーンリプロダクション手法)について併せて研究開発を行った。
マイクロCT及び3D画像を用いた沖縄諸島の遺跡出土魚骨の種同定に基づく生業史研究

本研究は、沖縄諸島の遺跡から出土する魚骨について、マイクロCT等を用いて画像を解析することで、3次元画像を作成し、現生骨格標本から同様に作成した3次元画像との比較により、従来の目視観察よりも高精度かつ汎用性の高い、新たな種同定方法の構築を目的とするものである。本分析では、沖縄県うるま市に所在する勝連城跡出土の1415世紀に比定される魚骨のうち、フエフキダイ科前上顎骨を対象とした。これら出土魚骨に加え、現生フエフキダイ科魚類のハマフエフキなど複数の種の骨格標本を高精度の3次元画像を用いて比較対照することで、従来「科」レベルに留まっていた同定精度を「種」レベルへの向上を試みた。3次元画像作成のための撮影・解析は、1琉球大学所有のマイクロCT Rigaku社製R_mCT2を借用して行うもの、2Artec社製のハンディ型3DスキャナーArtec Spider、33次元画像作成ソフトPhotoscanによるものの3つの手法により行い、いずれも3次元画像作成に成功した。各手法で作成した3次元画像は、1高精度の点群データを有し、かつ内部構造までが抽出可能なデータ、2高精度の点群データを有し、表面形状に絞ったデータ、3点群データ精度はやや落ちるが3次元画像の再現性が高く、安価なソフトによることで簡易かつ汎用性の高いデータ、とそれぞれの特徴を評価できる。次に、作成した3次元画像を基に、画像解析ソフトを用いて、点間距離と角度に加え、計測点間に補助点を設定して計測を行うことで、従来の手動計測ではできなかった、表面形状の重ね合わせによる比較を行った。結果、出土魚骨と現生標本について解析に基づく分類と同定が可能であった。これにより、従来の目視による形状判断に対し、データに基づくことにより、同定結果の蓋然性を高めることができたと言える。今後、3次元画像および計測データを積み上げてゆくことで、さらなる精度向上も期待できるものである。
仮想機械の動力学的操作感提示システム

本研究は,可動部を有する機械類を対象とし,これを実際に製作することなくその動特性をも伴う操作感をシミュレーションするための,力覚および触覚を伴う人工現実感を実現を目的として実施したもので,本年度の研究によって得られた成果の概要は以下の通りである.(1)理論的基礎の確率.複数のリンク機構を用いた操作感提示装置によって,仮想対象物の動特性を考慮した操作感をオペレータに提示する方法として「インピーダンス提示」の考え方を提案し,これを実現するための具体的方法として,「力計測,運動提示」と「運動計測,力提示」の2方法を与えた.いずれの方法においても,提示装置の動特性は完全に補償される.現有の力覚提示装置による実験の結果,前者の方法は剛性の高い対象物に適しており,後者は弾性をもつ対象物に適していることが,あきらかになった.また対象物表面の摩擦特性も,オペレータがそこそこ感じられるように出来ることがわかった.(2)操作感提示装置の設計試作.オペレータの手先に装着するための,新たなアイデアに基づく受動的操作感提示装置を設計し,試作した.現在その特性を調べている所である.(3)3次元環境表示ソフトウエアの作成.仮想機械の動特性計算ならびに3次元ディスプレイシステム上への表示アルゴリズムを求め,そのインプリメンテーションを行った.(1)に述べた実験はこれを用いて行ったものである.本研究は,可動部を有する機械類を対象とし,これを実際に製作することなくその動特性をも伴う操作感をシミュレーションするための,力覚および触覚を伴う人工現実感を実現を目的として実施したもので,本年度の研究によって得られた成果の概要は以下の通りである.(1)理論的基礎の確率.複数のリンク機構を用いた操作感提示装置によって,仮想対象物の動特性を考慮した操作感をオペレータに提示する方法として「インピーダンス提示」の考え方を提案し,これを実現するための具体的方法として,「力計測,運動提示」と「運動計測,力提示」の2方法を与えた.いずれの方法においても,提示装置の動特性は完全に補償される.現有の力覚提示装置による実験の結果,前者の方法は剛性の高い対象物に適しており,後者は弾性をもつ対象物に適していることが,あきらかになった.また対象物表面の摩擦特性も,オペレータがそこそこ感じられるように出来ることがわかった.(2)操作感提示装置の設計試作.オペレータの手先に装着するための,新たなアイデアに基づく受動的操作感提示装置を設計し,試作した.現在その特性を調べている所である.(3)3次元環境表示ソフトウエアの作成.仮想機械の動特性計算ならびに3次元ディスプレイシステム上への表示アルゴリズムを求め,そのインプリメンテーションを行った.(1)に述べた実験はこれを用いて行ったものである.
顕微分光法による氷/凍結濃縮溶液界面の物性計測と界面揺らぎのダイナミクス解明

水溶液が凍結してできた氷は、相分離により氷の単結晶と溶質が濃縮された凍結濃縮溶液(Freeze Concentrated Solution: FCS)からなる不均一な構造を持つ。この不均一構造における氷/FCS界面は同じ水分子で構成されており、界面の揺らぎの存在が示唆されている。しかし、そのダイナミクスの詳細は未解明である。本研究では、顕微分光法による界面計測手法を確立し、氷/FCS界面揺らぎのダイナミクスを輸送現象の観点から解明することを目的とする。その手法として顕微鏡下での発光スペクトルおよびレーザー分光測定を構築し、氷/FCS界面における物質拡散や熱フォノン共鳴測定を行う。
一流体スプレーノズルを用いたアクリルアミド高分子両性電解質液噴霧法による空気浄化

ポリアクリルアミド両性電解質(APA)の水溶液を噴霧することで,様々な工場の排ガス中の低濃度(100ppm未満)の揮発性有機化合物(VOC)を処理する手法が注目されている。本研究では,圧縮空気を必要としない一流体ノズルを用いた高性能でコンパクトなVOC処理システムを開発するため,一流体ノズルの除去性能の向上を試みた。その結果,静電スプレー法または変調磁場法を適用することで性能が向上した。さらに,数値流体力学計算による噴霧液滴の解析と物質収支モデルを併用することで,液滴表面のAPAの被覆率(α)をパラメータとして,α=0.18とすることで本装置のVOC除去性能の推定することが可能となった。2年目では,一流体ノズルの除去性能を向上させるための静電噴霧法(ES)に代わる手法の探索および工場の実測計画の立案,液滴の噴霧状態の数値解析手法の確立を試みた。担当I(並木)では,前年度データの再現性が乏しかったため,最初に評価装置の改良を行った。具体的には,トルエン蒸気発生部の容器を気密性の高い仕様に変更し,マスフローコントローラを装着して厳密な流量制御を行えるようにした。その結果,高風速域での比除去速度の値が前年度に比べて増加し,さらに再現性も向上した。次に,配管の防錆やスケール除去に用いられている変調電磁場(MEF)法の適用を試みた。MEF法は,100kHz前後の高周波の交流電圧を配管に巻いたコイルに印加して周期的に変化する電磁場を形成することにより,配管内を流れる流体中の粒子や高分子の凝集状態を緩和する効果があるとされている。また,ES法についても再度検討した。その結果,比除去速度がES法では1.6倍,MEF法では最大2倍増加した。当初ES法での性能向上を検討していたが,より扱いやすい手法であるMEF法で性能を向上させることが可能となったことから,実用的なシステム開発の可能性が高まった。担当II(鍵・守田)では,工場での実測計画が都合により立てられなかったものの,前年度行った塗装工場での実測データから放出されるVOC成分をより詳細に調べた結果,トルエン以外にも評価対象とすべきVOC成分を候補として挙げた。担当III(徳永)では,市販のCFDソフトウェアを用いて液滴の噴霧状態の数値解析を行った。具体的には,離散液滴モデル(DDM)法を活用し,ノズルの噴霧パターンの実測値に合うようにパラメータを設定した後,実験風洞内の液滴の噴霧状態を解析できるようになった。初年度では,3つの研究担当の立ち上げと評価装置の立ち上げ,工場での予備実測を行った。最初に,構成員全員により今後3年間の詳細な研究計画および研究分担の再確認,ホームページの掲載内容等について討議した。まず,担当I(並木)では,送風機を備えた試験風洞(工学院大所有備品)を,一流体スプレーノズルを設置し,接地したノズルの下流に対向リング電極を配置して高圧電源に接続し,静電スプレーの効果を調べた。その結果,正電圧印加で最大2.6倍,負電圧で1.6倍の除去性能の向上が見られた。そこで,静電スプレーによりどの程度微粒化が進行しているかを調べるため,位相ドップラー式粒子解析器(外部機関所有)を用いて調べた。その結果,正極で20%,負極で15%の平均粒径(ザウター径)減少が見られ,極性による除去性能の傾向と液滴の微粒化の傾向が一致することが示された。次に,担当II(鍵・守田)では,過去に実測を行った工場で実測を再度行った。二流体ノズルを用いたAPA噴霧処理装置の前後でガスバッグを用いて排ガスのサンプリングを行った。その後,試料排ガスのVOCをTENAXおよびDNPH捕集管に捕集してGC/MS(東京工業大学所有備品)を用いてVOC成分の分析定量を行った。その結果,全体としては過去に行った結果に比べて,VOC全体の除去性能が低下していることが明らかになったが,その原因は現在のところ不明である。担当III(徳永)では,液滴の運動方程式から軌跡を求める簡易な数値計算プログラムを単純な差分法から4次精度のRunge-Kutta法に切り替えて計算を行ったところ,初期の粒子速度が急激に変化する部分で若干の差が見られたが,軌跡全体としては大きな差は見られなかった。最終年度では,実際の使用条件を想定してAPA原液に塩を添加したDI水で希釈した場合の一流体ノズルのトルエン除去性能に及ぼす影響を調べるとともに,昨年度検討した液滴の噴霧状態の数値解析を用いたVOC除去性能推定法の確立を試みた。

担当I(並木)では,今回使用するAPA原液に新たに添加剤の無い液を用いて,硫酸Naおよび硫酸Mgの塩を添加して,MEF適用の有無によりトルエン除去性能を調べた。その結果,MEFを適用しない場合には塩添加により比除去速度が大きく低下し,Mg塩50ppm添加時にはほとんど除去されなくなった。一方,DI水で希釈した無添加APA原液と添加剤入り原液のMEF添加前後の比除去速度の増加率で比較すると,添加剤入り原液の方がMEF適用時の増加率が無添加原液よりも増加率が顕著に大きく,塩を添加するとMEF適用による両液で増加率に違いは見られなくなった。担当II(鍵・守田)では,二流体ノズルを用いている実機でMEFを適用した場合の測定を行う予定であったが,実測工場の都合で断念した。しかし,情報交換の中でAPA溶液噴霧法に代わる新しいVOC処理法についての知見が得られた。担当III(徳永)では,市販のCFDソフトウェアを用いて前年度構築した離散液滴モデル(DDM)法を活用した実験風洞内の噴霧液滴分布を計算モデルについて再評価した結果,いくつかの不備な点が見つかったためモデルの改良を行った。その結果,改良モデルで計算した噴霧液滴分布では,風洞内の縮流部下流の風速が速くなり,蒸発による噴霧液滴径の減少が抑制される結果となった。さらに,この結果を用いて風洞内のトルエン蒸気のAPA噴霧液滴への吸着による物質収支式に基づく簡易計算モデルを構築した。その結果,液滴表面の被覆率αを0.18とすることで,トルエン比除去速度の実験値とほぼ一致し,様々な噴霧条件におけるAPA噴霧液滴のVOC除去性能の予測に適用できる見通しが立った。2015年4月21日22日開催された第32回空気清浄とコンタミネーションコントロール研究発表会にて,前年度発表した「ポリアクリルアミド両性電解質液噴霧による排ガス中揮発性有機化合物の除去」の研究発表(本報告書に掲載)に対して優秀研究発表として会長奨励賞が授与された。微粒子工学本年度は,最初に評価装置を改良してデータの再現性を向上させ,より安定したデータを取ることが可能となった。次に,変調磁場(MEF)法での性能向上が確認できたことから,実用的なシステム開発の可能性が高まった。一方,実測についてはこの1年で行えなかったものの,次年度で実行できるように計画を練り直している。また,液滴の噴霧状態の解析も,市販のCFDソフトウェアである程度の解析が行えることを確認している。本年度は,静電スプレーを一流体スプレーノズルに適用することによる除去性能の向上に特化して実験装置を改良したことで,実験装置の改良・立ち上げがスムーズに進んだ。また,微粒化の程度を測定するために,外部の機関が有している測定装置を借用ししたことで迅速に評価が行えた。また,実測についても,過去に実施した工場の中で測定に理解のある担当者がいる工場で行えたことで,予備的なデータであるがデータを蓄積でした。また,粒子軌跡の数値計算プログラムの改良についても順調に行うことができた。最終年度では,MEF法適用の最適条件を探索した上で,実際のVOC処理装置への適用を視野に入れる。なお,実際に実機ベースで一流体ノズルでのシステムの構築が不可能な場合には,既存二流体ノズルのシステムに適用し,その有効性を検証する予定である。一方,数値解析を用いた検討では,解析で求められた噴霧液滴のデータを用いて差分化による物質収支モデルを立て,液滴へのトルエン蒸気への物質移動速度を求めた上で,実験風洞内でのトルエン濃度分布を求めて除去性能予測手法を確立する。
原因不明の心筋症におけるFDG-PET所見と臨床経過に関する検討

原因不明心機能低下もしくは、および不整脈疾患患者において18F-FDG PETを行いことで、心臓限局性サルコイドーシスの症例を報告することが可能となった。現在、進歩状況は少し遅れている。心筋症と心室内伝導障害を含む不整脈疾患患者で他の併存疾患にて18F-FDG PETを施行することができない患者を選出することが本研究の前提であり、そのような患者が少数であるため、遅れている。上記に該当し、18F-FDG PETで心筋の炎症所見が病態生理の解明に有用と思われる患者の候補を全当科入院患者に広げて症例発掘を行う。現在までの進歩状況は計画よりも遅れている。新規の症例で、原因不明冠動脈疾患が除外されており原因不明とされていた心筋疾患患者において、持続性心室頻拍が出現するようになった症例を経験した。他にサルコイドーシスを疑う所見もなかったが、本研究にてPET-CTを施行した結果、心臓限局性心サルコイドーシスと診断可能となり、ステロイド製剤投与により、心室心拍が消失した症例を経験した。症例登録が遅延している原因として不整脈を有する原因不明の心筋症患者の登録を優先していたためだと考える。実際に治療に寄与できた症例も経験しているが、登録症例が少ないため、原因不明の心筋症患者、心機能低下患者においては現時点では不整脈疾患を有さない症例においても、症例エントリーを目指す。エントリー症例数が少ないため、PET-CT検査を行うことができず次年度使用額が生じた。原因不明の心筋症患者、心機能低下患者においては現時点では不整脈疾患を有さない症例においても、症例エントリーを目指し、次年度の検査料等に使用する予定である。本研究の主軸となる18F-FDG PET撮影件数が十分に至っていないため、次年度使用額が発生した。今年度に引き続き、学会発表等に向けての対象症例の18F-FDG PET撮影を行う予定である。またその学会発表出席のための旅費、参加費として使用も予定している。
投棄式乱流計を用いた超深海乱流強度の全球マッピングとその深層循環モデルへの組込み

海洋の中・深層における乱流拡散強度のマッピングは、深層海洋循環の解明に不可欠であるが、深度2000m以下の乱流拡散強度の実態は観測の困難さもあって未解明のまま残されてきた。本研究では、マルチスケールプロファイラーVMP-5500を使用して、深海底直上までの乱流強度、流速鉛直シアー、密度ストレインを同時観測するとともに、その結果を海底地形の凹凸から上方へ発していく内部波エネルギーの伝播/減衰のシミュレーション結果と比較することで、超深海乱流の定量化とそのパラメタリゼーションを行った。深層海洋大循環モデルの高精度化に向けて必要不可欠な情報の一つとなる超深海での鉛直乱流拡散のグローバルな強度分布を明らかにするため、当初は、数本の投棄式乱流計を購入し、北海道大学水産学部附属「おしょろ丸」の平成21年度の航海で海洋中に投入することを予定していた。しかしながら、メーカー側の大幅な開発遅延により、この投棄式乱流計の製作を断念せざるを得ない状況になってしまったため、平成21年度の科研費を翌年度に繰り越し、すでに研究室で所有している超深海乱流計の本体に装着可能な電磁流速計を開発することで、超深海における鉛直乱流拡散の的確なパラメタリゼーションの式を明らかにしていく計画に変更することにした。実際にメーカーから提供されたこの電磁流速計の試作品を超深海乱流計に装着して平成22年7月の「おしょろ丸」航海中に実地テストを行ったところ、不備な箇所がいくつか判明し、その解決に予定外の時間を要してしまったが、最終的に、海面から深さ約5000mまでの各深度における鉛直乱流拡散強度とその背景に存在する水平流速の鉛直シアーとを同時観測する我が国初の「マルチスケール・プロファイラー」を完成することができた。また、この測器開発の一方で、「超深海における海底地形の凹凸から鉛直上方へ伝播する内部潮汐波」と「深海の背景場に存在する内部波」との非線形相互作用に関する高精度の数値実験を行った。その結果、この非線形相互作用を通じて海底地形の凹凸上で励起される鉛直乱流拡散の強度は従来推察されてきたものよりも鉛直方向に急激に減衰すること、すなわち、境界乱流混合のホットスポットは従来推察されてきたものよりも海底地形凹凸の近傍に限定される形で存在していることを明らかにすることができた。海洋の中・深層における乱流拡散は、海表面からの熱の伝達を通して深層水に浮力を与え、表層に引き上げることで、深層海洋大循環の強さとパターンをコントロールしている。しかしながら、現在までに行われてきた深度約2000メートルまでの乱流観測によれば全球平均の乱流強度は、極域で毎秒約2千万トン沈み込むといわれる深層水をすべて表層へ引き上げるのに必要な値の1/5に過ぎない。これを補うものとして深海の海底地形の凹凸から鉛直上方に広がっていると推察される乱流ホットスポットの存在の重要性が指摘されてきたが、超深海乱流計が不可欠となることもあり、その実態は未解明のまま残されてきた。本研究では、使用を予定していた投棄式乱流計の企業開発が大きく遅延してしまったため、当初計画を変更し、平成23年8月の海洋研究開発機構・淡青丸による日本海航海と平成23年12月の北海道大学水産学部・おしょろ丸による小笠原航海に参加し、電磁流速計および密度計を取り付けた超深海乱流計VMP-5500を用いて、これまで観測空白域として残されてきた深度2000メートル以深、海底直上までの各深度における乱流強度とファインスケールの流速鉛直シアー/鉛直ストレインとの同時観測を行った。さらに、得られた観測結果を詳細に調べることで、超深海乱流強度をファインスケールの流速鉛直シアー/鉛直ストレインを用いて予報する実験式を作成した。この結果は、超深海における海底地形の凹凸から上方へ伝播していく内部潮汐波と超深海の背景場に存在する内部波との非線形相互干渉によって形成されるファインスケールの流速鉛直シアー/鉛直ストレインが数値実験によって予報できれば、超深海における乱流強度の正確な定量化とそのグローバルマッピングが可能となることを示しており、ミクロスケールの情報から深層海洋大循環研究のブレークスケールへの道を切り拓いた重要な成果と考えられる。平成23年12月の北海道大学水産学部・おしょろ丸による伊豆小笠原航海において、超深海乱流計を用いて得た海底直上までの乱流散逸率の鉛直分布を説明するため、鉛直2次元、非静水圧の仮定のもとに、数値シミュレーションを行った。グリッドサイズは水平50mおよび鉛直5mとし、背景場の成層としてWorld Ocean Atlas 2001の温度・塩分データから計算した伊豆小笠原海嶺付近の平均的な成層を用いた。初期状態としてGarrett-Munkスペクトルに基づいて振幅を決定した位相ランダムな線形内部

重力波場を仮定し、水平境界で振幅2cm/s、M2潮汐周期の順圧潮流を外力として与えた。この設定のもとに、マルチビーム観測によって得られた水平2km以下の成分を含む海底地形データ(マルチビーム実験)、水平2km以下の成分を取り除いた海底地形データ(コントロール実験)の2種類を組み込んで数値実験を行った。その結果、海底地形の違いを反映して、マルチビーム実験では水平2km以下、特に水平500m以下のスケールの運動エネルギースペクトルがコントロール実験と比べて10-100倍強化されるため、励起される内部潮汐波エネルギー全体としては約1.5倍になることがわかった。また、マルチビーム実験ではコントロール実験と比べて乱流散逸率の値は1オーダー大きくなるが、その一方で、乱流散逸域の鉛直スケールは半分以下となるため、深海での局所散逸係数は2倍以上大きくなることが示された。この結果に基づき、既存のパラメタリゼーションでは定数として扱われてきた乱流散逸率の鉛直スケールや局所散逸係数を海底地形の水平波数分布に依存させることで新たなパラメタリゼーションを開発した。最後に、この改良されたパラメタリゼーションを海洋大循環モデルに組み込むことで、現時点において最も高精度な深層海洋大循環像を提示することができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。
繰返し運転可能な高速半導体化インパルス電圧発生装置の開発

本研究では、高繰り返し動作が可能な半導体化インパルス電圧発生装置(以下IG)の開発を行った。得られた成果は以下の通りである。1.高効率・高速充電方式の提案従来の用いられていた抵抗部分をダイオード素子に置き換えることで低インピーダンス充電方式を開発した。特に、本方式では、このインピーダンスの抵抗成分が原理的に0Ωであり、また、2段目以上のスイッチが、1段目のスイッチを動作させることで、従属的に動作するため、2段目以上のゲート回路を非常に単純化できるという特徴を持っている。次に、この低インピーダンス性を生かしたL-C共振充電方式を適応し、また、その制御スイッチとしてIGBTを利用することで、充電電圧をその充電期間で可変にできることも含め、高効率で制御性の高いシステムを開発した。以上の結果、共振充電用L=500μH、1段のコンデンサC=0.1μFの5段の半導体化IGを作成し、理論値通りの50μsという高速充電性能を実証した。2.改良型ゲート回路の開発繰り返し動作を考慮し、IGのコンデンサを充電する際に、ゲート回路の電源用コンデンサも充電する方式を開発した。これにより、定常的な繰り返し動作が可能となった。ただし、このゲート回路の場合に回路の素子値の設計裕度が非常に狭いという欠点があった。そこで、新低インピーダンス充電回路の特徴を利用することにより、素子パラメータの調整範囲を大幅に広げることができるゲート回路方式を開発した。最後に以上の充電回路およびゲート回路を利用することで、5段のIGにおいて、4.5kHzの繰り返し動作を、また、20段IGにおいては、充電電圧の11.8倍の出力電圧を得ることができた。平成8年度科研費研究(課題番号08750324)で考案した半導体化インパルス発生装置では、2段目以上のスイッチが自動的に動作するため、装置構成が簡便なものである。本研究では、このスイッチング動作が可能な条件で、さらに充電時間を短縮し高繰り返し可能な電源の開発を行った。平成10年度には、1)共振充電方式も可能な高速充電方式の提案、2)提案方式の実証、3)提案回路方式の設計方法、及び問題点の収集、を行った。その内容は以下の通りである。1)高速充電が可能な回路方式の提案本研究の初めには、ダイオード(以下D)とインダクタンス(以下L)を用いた方法を考案したが、インパルス電圧発生時の誘導の影響などにより、Lを用いないDのみをの方式を考案した。特に、2段目以上のスイッチを自動動作させるために、1μs以内の短時間のみ動作するDを付加し、また、充電時の抵抗を完全に無くすため、従来のマルクス回路とは異なった充電経路の回路方式とした。2)提案方式の実証充電時の損失の小さい共振充電方式を利用した5段の回路を試作し、従来100msであった充電時間を50μsに高速化し、繰り返し率4kHz、充電電圧1.5kvにおいてピーク出力電圧6kvの出力が得られた。3)提案回路方式設計法および、問題点の収集。提案した回路方式で用いられる多数のDについて、印加される最大逆電圧、流れる最大電流値、また、サイリスタを繰り返し運転するために速やかにOFFするための回路の条件、2段目以上のトリガ回路における電源の問題等の知見を得た。本研究の目的は、従来ギャップスイッチを用いて構成されていたインパルス電圧発生装置(以下IG)のスイッチを、半導体スイッチに置換え、長寿命、高信頼性、高繰り返し運転などの高機能性を有する半導体化IGの開発である。今年度は、平成10年度の成果により、提案した回路方式、充電方式の妥当性、有効性が確認されたので、数kHzの繰り返し動作が可能で、60kV程度の出力が可能なIGの開発を目標に、以下の点に重点をおいて研究を行った。

1)予備充電が不要な自己完結的ゲート回路の開発2)大容量化3)充電投入スイッチ回路の高電圧化それぞれの研究成果は以下の通りである。1)各段のゲート回路の電源用コンデンサも、IGのコンデンサの充電と同時に行う回路方式を開発した。それに伴い充電およびトリガー時の誤動作が生じないよう回路方式を改良した。これにより、・繰り返し周波数(放電間隔)、・繰り返し動作回数、・充電電圧の影響を受けない動作が可能となり、また、ゲート回路での損失も小さくすることができた。2)開放出力電圧が1段当たり2kVのIGで、昨年までの5段の回路から20段までに増設し、低い充電電圧(定格の1/2)での条件で正常に動作すること、およびダイオードを含めた各素子に過大な電圧がかからない事を確認した。3)ON/OFF機能が必要な充電投入スイッチとしては、比較的入手しやすい定格電圧が1kVの素子を直列接続し、適切なスナバー回路備え高電圧化を図った。
電波ボーダーレス時代における放送の法的規制

本研究の目的は、いわゆる「国境を越えるテレビ」について、東アジアにおける放送番組基準の策定のための準備作業として、ECが1989年に採択した指令の内容とその問題点を検討することにあった。今年度は、ECテレビ指令に関する資料を収集のうえ、まず、欧州制作番組の割合規制、劇場用映画の保護、テレビ広告及びスポンサーつき番組の規制、青少年保護、反論権などECテレビ指令の具体的内容を分析した。このうち、ECで最も問題とされたのは、アメリカからのテレビ番組のEC域内への輸入に制限を加える産業政策的色彩を有する欧州制作番組の割合規制である。EC指令によりテレビ番組の内容にこのような規制を加えることは、ECによるEC加盟国の放送権限に対する侵害であるとの批判がドイツなど一部加盟国から加えられたこともあり、当該規制は採択の最終段階で努力目標であるとの確認を行ったうえで指令にもりこまれた。そこで、今年度は、欧州制作番組の規制を取り上げ、とくに放送規制についてECに認められた権限の限界はいかに画されるべきかについて研究を深め、問題解決のてがかりをマ-ストリヒト条約に導入された補完性原理に求めた。この研究成果については、昨年11月に開催された日本EC学会にて既に発表を行い、その内容は、本年度の同学会年報に掲載される予定である。ECテレビ指令の内容については、同指令と平行して欧州評議会で締結されたほぼ同じ内容の国境を越えるテレビに関する協約との比較も含め、今後もさらに検討を加えていく。その成果は、今後、東アジアにおける「国境を越えるテレビ」に対する法的規制のあり方に関する研究の予備的研究として生かしてゆきたいと考えている。
うつ様行動を引き起こす小脳-ゲノミクスとモルフォロジーからのアプローチ-

申請者はDNAマイクロアレイ解析により、うつ様行動を示すラットの小脳において成長ホルモン遺伝子(Gh1)の発現減少を中心とした遺伝子の発現変化を見出したが、この分子メカニズムの特定にはいたらなった。本研究では、うつ様行動を低下させる介入方法を開発すべく研究を行った。小脳発達時期の幼若ラットに精神的ストレスを加えるとうつ様行動が惹起することが知られており、本研究では、この幼若期に電気刺激ストレスを負荷したモデル動物を用いて解析を行った。今までに、小脳活動や脳血流量を活発にさせることが知られている有酸素運動をラットに負荷する目的で、回転飼育ケージが、小脳発達時期の精神ストレスによる精神行動への影響を減弱することを見出した。今年度は、このモデル動物の小脳におけるBdnf遺伝子およびGh1遺伝子が発現変化について解析を行い、これらの遺伝子の発現が減少することを見出した。本来、うつ行動を示す動物で、Gh1遺伝子の減少を認めているため、本当に回転ケージ飼育でうつ行動が減弱するのか疑念が残る結果となった。そこでさらに、うつ様行動を示す動物では海馬でBdnf遺伝子及びタンパク質の発現が低下することが一般的であるため、免疫組織化学を用いて解析を行い、現在プレリミナリーではあるが、回転ケージ飼育によりBdnfタンパク質の発現増加を認めており、抗うつ効果が期待できるため、本研究で用いた回転ケージ飼育が、幼若期のストレスが惹起する精神行動の悪化を軽減できる可能性を示すことができた。本研究は、うつ様行動のメカニズム解析を目的とした研究ではあったが、小脳がうつ様行動を制御するのではという仮説の基に行った有酸素運動を促す回転ケージ飼育により、幼若期ストレスを軽減する可能性を導くことができ、今後ヒトへの応用が期待できる結果となった。申請者はDNAマイクロアレイ解析により、うつ様行動を示すラットの小脳において成長ホルモン遺伝子の発現減少を中心とした遺伝子発現変化を見出したが、この分子メカニズムは特定できなかった。本研究では、マイクロRNAや選択的スプライシングといった転写後修飾がこの分子メカニズム関与していることを期待し、各種アレイにより発現解析し分子メカニズムを特定することを目的とする。さらにうつ様行動への関与が期待される小脳は生後も発達し続けるため、幼若期の精神ストレスにより発達異常を引き起こす。本研究では幼若期の精神ストレスにより小脳の発達異常を起こすモデル動物を作製し、その動物モデルのうち、うつ様行動を示すものを見出すことにより、小脳を介した新規のうつ様行動モデル動物を確立する。この確立したモデルで起こる小脳での形態学的変化を見出すために、神経活動マーカーや神経マーカータンパク質に反応する抗体を用いて免疫組織化学の手法より解析を行い、どのような形態変化が起きているか明らかにすることを目的とする。本年度はうつ様行動を示すラット小脳において神経活動に変化がないか検討を行った。Gh1は小脳において顆粒細胞にて発現が認められたことが報告されており、顆粒細胞の神経活動を探索するために、神経活動マーカーのc-Fosタンパク質の発現を免疫組織化学にて解析を行った。この結果、小脳の特定の部位でc-Fosの発現が現弱していることを認めた。本年度はモルフォロジーの変化を見出すことに成功しておりH29年に行う内容の遂行に成功した。本研究では、転写から翻訳までの間に関与するマイクロRNAや選択的スプライシングに着目し各種マイクロアレイを用い、うつ様行動誘導に関与する因子の同定をを目的として解析を行う。小脳発達時期の幼若ラットに精神的ストレスを加えるとうつ様行動が惹起することが知られており、本研究では、このモデル動物を用いて解析を行った。昨年度は、このモデルにおいて、うつ様行動を示すメカニズムを解明する糸口として、小脳の組織学的変化を解析したところ、成長ホルモンを発現する顆粒細胞にて、神経活動マーカータンパク質のc-Fosの発現が減弱することを認めた。今年度は、小脳活動や脳血流量を活発にさせることが知られている、有酸素運動をラットに負荷する目的で、回転飼育ケージによる、小脳発達時期の精神ストレスの影響の減弱を期待し、不安およびうつ様行動の変化を解析した。高架式十字迷路試験において、回転ケージ飼育群において不安様行動が抑制されることを見出した。更に強制水泳試験において、同じく回転ケージ群において、うつ様行動の減弱が認められた。今年度の結果より、幼若期の精神ストレスにより惹起された、不安およびうつ様行動は回転ケージ飼育により減弱できることを明らかにした。研究計画とは異なる進捗を示しているが、精神的ストレスにより悪化するうつ・不安状態について、軽減させる介入方法を見出すことに成功した。

昨年度は、小脳活動や脳血流量を活発にさせることが知られている、有酸素運動をラットに負荷する目的で、回転飼育ケージによる、小脳発達時期の精神ストレスの影響の減弱を期待し、不安およびうつ様行動の変化を解析した。高架式十字迷路試験において、回転ケージ飼育群において不安様行動が抑制されることを見出した。更に強制水泳試験において、同じく回転ケージ群において、うつ様行動の減弱が認められた。今年度は、このうつ様行動の減弱の分子メカニズムを探索するため、小脳における遺伝子発現解析を行い、電気刺激ストレス後の回転ケージ飼育群で特異的にうつとの関連が示唆されているBdnf遺伝子およびGh1遺伝子の発現が減少し、行動の変化とは対立する結果を示した。この結果より、電気刺激ストレス後の回転ケージ飼育により、うつ様行動の軽減ではなく、双極性障害を示している可能性が考えられる。今年度の結果より、来年度は電気刺激ストレス後の回転ケージ飼育によりBdnf遺伝子およびGh1遺伝子が発現減少するメカニズムをマイクロRNAアレイを用いて解析することで明らかにできるものと考える。行動解析の結果からは、うつ様行動の減弱を示し、遺伝子発現解析の結果ではうつ病患者で発現減少するBDNF遺伝子が発現減少する、対立した結果であったが、文献的検索を深く行うことにより、電気刺激ストレス後の回転ケージ飼育により双極性障害障害モデルを作製した可能性が高いことを明らかにした。この問題点を解決するのに時間を要し1年遅れてしまった申請者はDNAマイクロアレイ解析により、うつ様行動を示すラットの小脳において成長ホルモン遺伝子(Gh1)の発現減少を中心とした遺伝子の発現変化を見出したが、この分子メカニズムの特定にはいたらなった。本研究では、うつ様行動を低下させる介入方法を開発すべく研究を行った。小脳発達時期の幼若ラットに精神的ストレスを加えるとうつ様行動が惹起することが知られており、本研究では、この幼若期に電気刺激ストレスを負荷したモデル動物を用いて解析を行った。今までに、小脳活動や脳血流量を活発にさせることが知られている有酸素運動をラットに負荷する目的で、回転飼育ケージが、小脳発達時期の精神ストレスによる精神行動への影響を減弱することを見出した。今年度は、このモデル動物の小脳におけるBdnf遺伝子およびGh1遺伝子が発現変化について解析を行い、これらの遺伝子の発現が減少することを見出した。本来、うつ行動を示す動物で、Gh1遺伝子の減少を認めているため、本当に回転ケージ飼育でうつ行動が減弱するのか疑念が残る結果となった。そこでさらに、うつ様行動を示す動物では海馬でBdnf遺伝子及びタンパク質の発現が低下することが一般的であるため、免疫組織化学を用いて解析を行い、現在プレリミナリーではあるが、回転ケージ飼育によりBdnfタンパク質の発現増加を認めており、抗うつ効果が期待できるため、本研究で用いた回転ケージ飼育が、幼若期のストレスが惹起する精神行動の悪化を軽減できる可能性を示すことができた。
マクロ変数と株式収益率のクロスセクション

マクロ経済変数と株式収益率のクロスセクションのパターンの関係について、消費/資産比率を用いたモデルをテストしたが、日本のデータに関するパフォーマンスは芳しいものではなかった。その理由について検討した結果、90年代末以降、消費/資産比率に不安定性が生じていることがわかった。これは現象的には家計貯蓄率の低下と密接な関連があり、高齢化の進展によって、所得と消費の相関が大きく低下していることに起因することが分かった。日本の株式市場の実証研究において、マクロ経済変数と株式指数との関係に関しては多くの蓄積がある。しかしクロスセクション・データの性質と、マクロ経済変数の関係についての包括的な研究は未だ十分ではない。本研究では、個別株の日次収益率データおよび日次財務データを利用し、様々なマクロ経済変数を用いて、日本の株式市場のクロスセクションのパターンの説明を試みる。同時に株式市場のクロスセクション・データの分析が、日本のマクロ経済の変動、特に1990年代以降のそれについて持つ経済学的インプリケーションに関しても分析を行う。具体的なテーマとしては、(1)クロスセクションのデータを用いた消費資産価格モデルの実証分析(2)株式収益率の決定要因としての実物的要因と金融的要因の重要性に関する分析(3)インフレリスクと資産収益率に関する分析の3つの分析を行うことを目指している。(1)日本のデータを用い,消費/総資産比率を説明変数とした消費資産価格モデルの実証分析を行った。具体的には、金融資産のみと、土地資産まで含めた他総資産の2種類の定義による消費/総資産比率を計算し、この変数が株式リターンの予測には役立たないものの、収益率のクロスセクションのパターンの説明には一定の役割を果たすことを発見した。また2つの消費/総資産比率の比較においては、土地資産まで含めた他総資産を用いた変数の方が、クロスセクションの説明能力がより高いことがわかった。これらの研究結果を、日本ファイナンス学会・日本経済学会や、その他の研究会で発表し、それをAono and Iwaisako (2007)としてまとめた。この研究で作成した消費/総資産比率のデータについては、Web上で一般に提供するとともに、作成方法等について詳しい解説を行った日本語の文書(青野・祝迫、2006)も公開した。(2)以前から行っていた、日本の家計の資産保有のパターン、特に株式の比率と株式の保有割合に関する実証研究について、2000年以降のデータを追加して再調査を行った。その結果、2000年以降の景気回復・株価の上昇傾向にもかかわらず、直近の日本の家計の株式保有比率はほとんど上昇していないことがわかった。その一方で、近年、国内債券から外貨建て資産への需要のシフトが発生していたことがわかった。これらの関連する分析結果をまとめ、証券アナリスト・ジャーナルおよび高山・斎藤編の本の第10章として発表した。(3)インフレーションと資産収益率に関する歴史的分析を行うための準備として、一橋大学経済研究所に資料として存在する、藤野正三郎・秋山涼子による明治時代からの株式収益率に関するデータを、大学院生のRAを使って入力した。*日本のJASDAQ市場に関し,日経QUICK社から提供を受けたサーベイデータを用いて,投資家間の「意見の不一致」が株価に与える影響について,最近の行動ファイナンスの発展を踏まえた実証分析を行った.その研究をまとめて日本語版・英語版両方のワーキングペーパーを物価研究センターのDPとして出版するとともに(Webで公開済み),外部での発表での準備を進め,既に今後二つの学会報告が決定している.*株式収益率の予測可能性について日本のデータを用い,予測変数の持続性(persistence)を考慮した研究を青野幸平氏と行った.当初の研究は「フィナンシャル・レシオを用いた株式収益率の予測」として『経済研究』に発表済みである.この論文の分析方法を洗練させた英語論文を執筆中であり,これについては秋の日本経済学会の大会で発表を行った後,さらに改訂中である.*マクロ経済変数、特に家計の消費・貯蓄行動に関する意思決定と株式市場のクロスセクションの関係についての分析として、消費/資産比率を説明変数として用いた青野幸平氏(立命館大学)との共同研究を仕上げ、学会発表するとともに、最終版をワーキングペーパーとしても発表した上で海外の学術専門誌に投稿した。*投資家間の意見の違いの大きさが資産価格の過大評価をもたらす可能性について、日本の機関投資家のサーベイデータを用いた実証研究を行い、複数の学会で発表を行った。*内閣府の大型研究プロジェクトの一部として、岡田恵子氏(法政大学)と共同で、1980年代以降の日本の家計の貯蓄・消費行動に関して概観する研究を行い、報告論文として内閣府に提出した。さらにこの論文を発展させる形で、人口高齢化がマクロの貯蓄率の時系列の性質に与える影響を明らかにし、それに基づいて1990年代以降の日本の家計貯蓄率変動を分析した論文を執筆し、ワーキングペーパーとして発表するとともに、財務省・日本経済研究センターなどで講演を行った。*当初の研究計画には含まれていなかったが、2008年秋以降の世界金融危機の深刻化はファイナンス・マクロ経済学を研究するものとして、決して見過ごすことのできない歴史的事件である。

そのため財務省財務総合政策研究所の協力を受けて、ワークショップ「世界金融危機」と題した実務家からのヒアリングを10回近く行い、その成果として今回の世界金融危機におけるヘッジファンドの役割を分析した論文にまとめた。2000年代以降の日本におけるマクロ経済レベルでのリストラクチャリングの進行と、各産業レベルでのリストラクチャリングの関係を分析するために、産業部門別の企業貯蓄・資本構成の変化と雇用調整についての研究をメインに行った。その結果、産業レベルでの負債削減や雇用調整の進行のバラツキ(分散)の増加が、経済全体のリストラクチャリングの進行と正の関係にあることが示された。また2000年代の日本企業の負債の調整については、その大部分が非製造業に集中していることを示した。このトピックについては、実物経済の部門別データを産業部門別ポートフォリオに関する分析と結びつける作業がまだ完成しておらず、研究を継続していく予定である。関連して、日本の貯蓄率の変化を、日本の家計貯蓄と企業貯蓄の代替という側面から検討した論文を、法政大学の岡田恵子氏と執筆した。2008年秋のリーマンショックとそれに続く世界金融経済危機を受けて、マクロ経済学・ファイナンスの学界の在り方は大きく変化している。本研究はそのテーマからして影響は大であり、平成21年度の研究の1/3は、何らかの形で世界金融経済危機に関連したものになっている。特に本研究の主たる研究目的との関連では、世界金融危機の際のヘッジファンドの行動に関する分析の中で、金融危機の進展に伴って、米国市場におけるFama-French型の3ファクター・モデルにおける、ファクター構造(ファクター同士の相関関係)が極度に不安定化していることを指摘する研究を行った。
ドイツ語教育におけるツール活用型プロジェクト授業モデル開発と戦略的評価方法の構築

本課題においては、ドイツ語授業にどのような形でプロジェクト授業を導入することができるのか、その際の評価方法をどうするのかという点について研究と実践を重ねてきた。その結果、評価の観点と到達目標を明示したルーブリック評価法を導入することが重要であるという結論に達した。その際、授業そのものの目標と授業内プロジェクトの目標を一致させることが、より効果的なプロジェクト授業のために重要であることも判明した。平成25年度においては、自律学習を促すためのプロジェクト授業を推進した。授業外学習とリンクさせたプロジェクト授業を推進するとともに、これを補完するためのツールをアイデアを構築した。さらに、プロジェクト授業に置ける評価方法の確立を目指し、ルーブリック評価法を試験的に導入した。現状ではその正当性を評価する段階にあるので、まだ実際の成績に反映させるに至っていない。しかし、実際の授業でこれを併用することで、その利点や導入時の注意点なども確認することができた。また、プロジェクト授業推進にあたり、インターナショナルスクールの授業見学や海外(ドイツ)での実地調査も行い、情報収集に当たった。これらの経験をもとに、授業外学習で用いるツール開発に着手することができた。平成26年度中にツール開発を済ませ、試験的な導入を目指したい。なお、本ツールの新規開発に際して、様々な例文データが必要となるが、このデータ作成にも着手することができた。主要ないくつかのカテゴリを設け、それぞれに対応するデータをメンバーが分担して作成している。現状では、これらのデータの一部を搭載したツールを試作している段階にある。さらに、本研究課題の中間報告の意味合いで学会発表(共同)も行った(日本独文学会2013年秋季研究発表会)。ここでは既存ツールを用いたプロジェクト授業についての報告であったが、聴衆からも様々な意見や感想、助言を得ることができた。また、研究代表者による1年間の研究成果について、言語教育エキスポ2014にて報告することができた。平成26年度はプロジェクト型授業を実際に導入し、成績評価を行った。それぞれ異なる目的や到達目標を掲げた授業においてそれぞれに適した形のプロジェクト型授業を行うことができた。その際には評価基準を明確にしたルーブリック評価表をあらかじめ提示することで、学習者が活動のポイントを理解し、プロジェクト型学習導入による学習行動の変化あるいはその質の向上を目指した。また、プロジェクト型学習そのものについても評価と検証を行った。本課題の目的はプロジェクト型授業と評価方法の確立という部分にあるが、そのプロジェクト型授業そのものの意義についても検証を加えたことで、最終的な成果に対する一定の根拠ともなりうるものと考える。具体的には学習者に対するアンケート調査や他クラスとの共通試験による理解度測定などを行った。学習者の学習意欲向上に寄与したか、学習者の自らの学習に対する振り返りから本プロジェクトがどのように作用したか、本プロジェクトを行うことによって学習者の理解度はどの程度向上したかなどについて分析を施した。これらの分析結果から、本プロジェクトの効果的な側面を認識することができた。同時に、本プロジェクトが抱える問題点と限界も示された。このように、実際の活動を通じた生の声を得られたことは非常に有益なことであった。この分析によって得られた結果は必ずしも本プロジェクトのみに関わるものではなく、プロジェクト授業一般に関連するものも多い。改めてプロジェクト型授業そのものを検証していくきっかけとなろう。また、残された問題もある。実際にルーブリック評価表を提示し、それをもとに評価を行ったが、その評価の妥当性についての検証はまだ行えていない。これについては平成27年度に持ち越しとなった。最終年度にあたる平成27年度は、前年度までの研究成果を基にルーブリック評価表と、それに基づく評価の妥当性についての分析および検証を行った。その過程で、そもそもプロジェクト授業をどのように評価するのかという方法論について、また、自立学習に基づくプロジェクト授業のあり方そのものについての検証も行った。これらの一連の研究および分析は、現在広く浸透しつつあるプロジェクト授業の妥当性について、経験的および学術的にそれを根拠づけるものである。外国語領域におけるプロジェクト授業についてのこれまでの実践の多くは英語に関するものであったが、本研究が初修外国語であるドイツ語に焦点を当てて行われたものであるということは特長の1つであり、またここに大きな意義があったものと思われる。実際にドイツ語でこのような実践と分析を行ったことで、プロジェクト授業の妥当性がより明確になったものと考えている。本研究に際してデータベース型ツールを活用するという計画も立案していたが、この点については十分な実践を行うことができなかった。しかしながら、多様な方法で研究代表者、研究分担者および研究協力者がプロジェクト授業を実践し、そのデータを集積したことで、当初計画していた研究の大部分を達成することができた。今回の研究において未実践であるこれらの領域については、今後の研究において引き続きこれを遂行していくとともに、今回の研究で得られた成果をさらに発展させていく計画である。本研究の柱の1つである学習ツールの開発についてはやや遅れ気味であるが、全体としては比較的順調に進んでいる。