hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アミロイド前駆体セクレターゼの同定,発現と制御

アルツハイマー病の教人斑は42残基からなるアミロイドβタンパク質からなる。このβはアミロイド前駆体タンパク質APPから切り出されて生じる。APPはリセプター型タンパク質で機能は不明であるが、正常時にはAPPセクレターゼにより切断され,細胞外ドメインはプロテアーゼネキシンとして知られるものになり代謝される。病的な状態においては、APPの中に存在するβのN,C両末端部分がプロテアーゼで切断されてβが生じる。一担βが生じると不溶性となり決着する。βの沈着とアルツハイマー病の発症とが直接相関するか否か不明であるが、APPの正常および異常時の代謝経路を知ることは、その病因解明のためにも極めて重要であると考え、APPの代謝に焦点をあてて研究を行った。まず、APPのアミノ酸配列から、βを切り出す際の切断部位に対応する合成ベプチドでプロテアーゼの検索をし、これまでに高分子量多機能プロテアーゼと、プロリルエンドペプチダーゼと同定した。さらにカテプシンBがAPPセクレターゼとして作用し、正常時のAPPの代謝に関与することを示した。またこのカテプシンBはβタンパク質のN末端にも作用することが半明した。これらをさらに確認するためAPP695をCOS細胞で発現させ、この切断を観案し、合成ペプチドでえられた結果と似た結果をえた、次にカテプシンがどのようにしたAPPと出会うかを明らかにするため、APPが分泌顆粒中でカテブシンを含むリソームと融合し、APPが切断される経路を考え、これを確認する実験を行っている。またAPPの分解においてカルパインが作用することが十分考えられるので、カルパインの関与についても検討を行っている。
金属・半導体表面への機能性有機構造の新規構築法の開発

金属や半導体の表面のみを機能性有機化合物単分子膜で修飾することにより、多様な機能を持ち、均一な構造を持つ材料を生み出すことを目的として、以下の二点からのアプローチによる検討を行った。(1)強い金属-炭素相互作用に基づく表面有機金属結合の形成(2)弱いヘテロ原子-金属相互作用に基づく表面有機構造の形成1-1シリコン基板上への有機強誘電性薄膜の形成新しい有機強誘電性物質の探索・分子設計・合成研究を行い、gem-ジフルオロオレフィンのラジカル反応で合成されると期待される2,2-ジフルオロ-1,3-ジフルオロプロパン構造をもつ有機化合物の合成法の開発を行い、これを用いた、2,2-ジフルオロ-1,3-ジフルオロプロパン構造をもつ有機化合物の合成法を確立した。この強誘電性部分構造を、新たに反応条件を最適化したヒドロシリル化法を用いて、シリコン(111)面を水素終端化した基板への強誘電性自己組織化膜の作製に成功し、強誘電性の存在が確認された。1-2多環芳香族共役自己組織化膜の作製と整流特性末端アセチレンを水素終端化シリコンにヒドロシリル化させた形成されるビニルシラン構造が、P/N接合ダイオードとして機能すると期待して、一連の既知あるいは新規の電子豊富アセチレンの合成法の確立と水素終端化シリコンへの自己組織化を検討した。いずれの基板も期待された整流特性を示したが、膜厚が薄い方が導電性は高く同程度の分子長を場合、電子供与基であるメトキシ基やチエニル基のより多くの置換が導電性を増大させることを示した。1-3固体NMRスペクトルによる自己組織化膜上の炭素-ケイ素結合の解析炭素骨格の一部の炭素を^<13>Cで標識化した試料を合成し、その自己組織化膜を形成したシリコン基板の削り粉試料を固体^<13>C NMRスペクトルで解析したところ、水素終端化シリコン基板上でのヒドロシリル化によりSi-C結合が生成することが初めて確かめられた。2-1含フッ素鎖を有する官能性アルカンチオールの合成。フッ素を置換することで、チオールの酸化電位をあげ、金以外の金属とも安定な自己組織化膜を生成するチオールの合成法を検討した。ケイ素表面(Si(111)面)を水素終端化し、アルケンあるいはアセチレン類とのヒドロシリル化により、表面を有機化するための第一段階として、主に必要となる有機化合物の分子設計と合成法の検討を行った。(1)エチニルポリアリールの合成とケイ素表面への固定化ケイ素表面に導電性有機構造を構築できると期待される、エチニルポリアリールの固定化の基礎段階として、4-エチニルビフェニルを既報の合成法を改良して4-ブロモビフェニルとトリメチルシリルアセチレンとの反応で合成した。これを種々の溶媒中、予めフッ化水素酸で水素終端化したp-型シリコンウェハーと反応させた。高被覆率に達するためには比較的高温・長時間を要した。

終端有機化したシリコンウェハー試料はX線光電子スペクトル(XPS)で分析し、表面に芳香族性の炭素-炭素結合が存在することが確認された。炭素-ケイ素結合の形成を確認するためにフッ化水素酸・濃硝酸の混合溶液で試料表面を酸化的に処理しクロロホルムで抽出したがこの反応条件では非常に複雑な有機化合物混合物がGC-MS分析から確認されたのみで明確な炭素-ケイ素結合の生成は確認できなかった。さらに、ナノ電子回路への応用を考えて、反対側末端を官能基化したエチニルポリアリールの合成を検討した。既報の方法では目的の合成中間体が合成できなかったので、合成経路に大幅な改良を加えて、4-アミノ-4"-ブロモ-p^-ターフェニルを合成した。(2)ケイ素表面上への有機強誘電性薄膜の形成-OCH_2CF_2CH_2O-部分構造が高い誘電率を持つことを利用して、有機強誘電性メモリに応用可能な、ケイ素表面への固定化のためのポリフルオロアリルエーテルおよびポリフルオロプロパルギルエーテルを合成した。(I)強い金属-炭素相互作用に基づく表面有機金属結合の形成(1)ポリアリールアセチレンの合成と水素終端化シリコン基板へのヒドロシリル化ターフェニルアセチレン、ビス(エチニルスチリル)ベンゼン、チエニルビフェニルアセチレンを合成し、水素終端化シリコン基板[Si(111)]と反応させた。以前のトルエン等を用いた場合に見られた溶解性の問題は、o-ジクロロベンゼンを溶媒とすることで解決した。さらにこの溶媒を用いることで、より温和な条件で反応が起こることを明らかにした。(2)Si(111)表面での有機強誘電性薄膜の形成強誘電性が期待されるジフルオロメチレン化合物の効率的新規合成法を開発し、末端にビニル基・エチニル基を有する含フッ素ポリエーテルを合成した。これを水素終端化Si(111)基板と反応させ薄膜化したところ、強誘電性に由来する電場-分極ヒステリシス曲線が観察された。(3)炭素標識試料による、アルケンのSi(111)表面へのヒドロシリル化でのSi-C結合生成の検証2-^<13>C-酢酸ナトリウムを原料として2-^<13>C-酢酸=トリフルオロメタンスルホン酸混合無水物を合成しこれとアルコキシベンゼンとのLewis酸触媒を用いないFriedel-Crafts反応を経てBanford-Stevens反応により末端を標識化したアルケンを合成し、末端水素終端化Si(111)基板にヒドロシリル化した。表面を削りその^<13>C-個体CPMAS-NMRスペクトルを測定したところ、非常に弱いながらSi^<13>CH_2炭素に帰属できるピークが観察された。(II)弱い金属-ヘテロ原子相互作用に基づく表面有機構造の形成金以外の金属と安定な自己組織化膜を形成すると期待される末端官能基化ポリプルオロアルカンチオールの合成を検討した。エーテル結合を介したニトロベンジロキシポリフルオロオクタンチオールを合成した。(1)昨年度に引き続き、ポリアリールアセチレンの合成と金属ケイ素基板への自己組織化を行った。チオフェンを複数有するアセチレンあるいは電子供与基であるメトキシ基を含むターフェニルアセチレン等を合成した。ホウ素をドープしたSi(111)面へのヒドロシリル化はすでに確立した温和な条件で行うことができた。得られた表面修飾基板は、P-N接合ダイオード構造を有する。整流特性を測定したところ、いずれも良好な整流特性を示した。特に、ターチエニルアセチレンで修飾した基板の整流特性は、すでに知られている非共役型の自己組織化膜基板では見られなかった高い整流性能を示した。
初等科国語科教育における紙芝居活動の可能性

【研究の目的】小学校低学年期における国語科授業を楽しくて言葉の力が付く能動的な学習にするため、紙芝居活動を取り入れた単元開発をしたり、昔話や教科書教材を紙芝居に再話したりする。【研究の計画・方法】紙芝居活動を基軸にし、紙芝居を上演し合うことを通して、読む・書く・伝え合うことを一元化させた言語活動を展開する。子どもの発達特性に即した、子どもの生活に根差した活動を通して、仲間とともに豊かな言語生活をつくる子どもの姿を目指す。紙芝居を「読むこと」だけでなく、「書くこと」も取り入れて言語活動を充実させ、子どもが主体的に取り組む国語科授業を目指す。そのために、年間を通して紙芝居活動に取り組めるように、年間を通した帯単元に設定し、国語科授業のカリキュラムづくりをし、教材開発をしながら紙芝居活動に取り組む。【研究成果】教科書(光村図書1年生)の最後に取り入れられた「まのいいりょうし」という昔話を紙芝居の再話活動に使用した。絵だけの表示で、別ページにテクストがある。紙芝居に再話するという活動には、どうしても場面を分ける思考が必要になる。一人一人が物語を読みながら、粗筋を把握し、どこで場面を区切ったらよいか考えた。紙芝居においては、特徴的な「抜き」が存在するため、その効果(緊迫感・絵の見せ方など)を考えて場面分けをする活動が生まれる。また、紙芝居には、「抜き」と「演出ノート」という特徴的な上演の工夫が存在する。これは、絵の変化やセリフを効果的に表現するためのものである。本教材には紙芝居に再話することが想定されていないため、「抜き」や「演出ノート」の記述はない。そのため、子どもは、今まで紙芝居を読み重ねてきた経験をいかし、「抜き」や「演出ノート」を自分たちで考え、書き込むようになった。このように、紙芝居を演じる活動や、読み物を紙芝居にする再話活動を通して、多様なごとばの力を高めることができた。
持続可能な開発とその政策

今年度の研究実績は、以下の通りである。1.本年度の研究は、環境を考慮した経済における定常状態の性質を分析することが主であった。具体的には、大沼(1992)で提示されたモデルを用いて、いかなる定常状態が最も効率的なものであるかの考察が行われた。このモデルは、今日の環境問題を象徴する次の二つの特徴が含まれている。一つは、環境悪化が、生産によってなされ、それが将来世代の厚生に影響を与える、というものである。もう一つは、現世代が消費や投資を犠牲にし、環境再生のための資源として用いることにより、そのような環境悪化を小さくすることが出来る、ということである。このような体系の元で、最も効率的な定常状態は、消費と環境悪化との間の限界代替率が、自然の環境悪化減少率と資本の限界生産性の和に等しくなるところであることが明らかにされた。この定常状態を「環境の黄金律」と呼ぶ。2.つぎに、大沼(1992)で導出された最適経路の定常状態が、この環境の黄金律と実は、一般に一致することが示される。すなわち、環境の黄金律が、到達可能かつ維持可能であるならば、つねに「持続可能な発展」としての最適経路の定常状態は、常に環境の黄金律となるのである。4.なお、実証の問題に関しては、今年度は研究が及ばなかったが、今後この分野における研究に着手する予定である。
機関争訟論の再構築に向けた権利・利益概念の批判的検討

本研究は、(ア)権利概念における個別的利益の相対性、(イ)権利概念の機能的理解の可能性、(ウ)諸種の憲法原理による方向づけ、以上3点を示すことを目的としている。今年度の主たる実績は、次の3点にこれをまとめることができる。第1に、「『法律上の利益』と公権論ー「個人の法的地位」の観点から(1)(2・完)」と題する論文を執筆した。(1)は民商法雑誌154巻6号1163頁に公表され、(2・完)は同155巻2号にて公表される予定である。これは、ドイツ公権論を素材として、権利概念における個別的利益の相対性および権利概念の機能的理解の可能性を示すものである(ア、イ)。第2に、2019年3月にドイツ・コンスタンツ大学で開催されたシンポジウム「行政法のさらなる発展」において、「Intra- und Interadministrative Rechtsstreitigkeiten」と題する報告を行った。ドイツの雑誌においても公表する予定である。これは、ドイツにおける機関訴訟に係る立法例・判例を可能な限り網羅的に調査することによって、機関訴訟の出訴資格を諸種の憲法原理によって方向づける際に参照されるべき具体的な素材を提供するものである(ウ)。第3に、「データ保護法上の監督機関の独立性と民主的正統性」と題する論文を執筆した。法律時報91巻7号にて公表される予定である。この中で、ドイツにおけるデータ保護法上の監督機関の出訴資格を扱っている。これも、機関訴訟の出訴資格を諸種の憲法原理によって方向づける際に参照されるべき具体的な素材を提供するものである。以上によって、(ア)(イ)については当初の予定を達成することができ、(ウ)についても豊富な材料を提供することができた。第1に、ドイツ・フライブルク大学における日独法学シンポジウムにおいて、本研究の仮説について報告し、本研究が比較法の主たる対象国とするドイツの法学者と広く議論をする機会を得た。そこでは、わが国の公法学における伝統的な司法権理解の問題点を示し、その革新の方向性を示した。本シンポジウムの成果は、日本語・ドイツ語の双方で近いうちに公表される。この仮説を具体的に検証することは、次年度以降の課題である。第2に、本研究の途中経過について、いくつかの論文を執筆した。その中では、19世紀から20世紀初頭までのドイツにおける権利論に関する古典的な文献を読み直すとともに、行政訴訟の原告適格を画する機能的な概念として権利概念を理解しようとする近年のドイツにおける有力説を検討した。もっとも、ごく簡単な描写に留まっている。本格的な検討は次年度の課題である。また、いわゆる杉並区住基ネット判決(東京地判平成18年3月24日判時1938号37頁、東京高判平成19年11月29日判例地方自治299号41頁)を素材として、わが国の公法学における伝統的な「法律上の争訟」理解の問題点を示し、その革新の方向性を示した。いずれも近刊予定である。第3に、以上に関連して、国内におけるいくつかの研究会(北陸公法判例研究会、関西若手公法研究会等)で報告し、様々な分野の法学研究者と議論をする機会を得た。その成果は、上記の各論文において反映されている。公表に至っているものはないが、複数の論文は既に校正段階にあり、近刊予定である。また、今年度に研究する予定であったものの一部(20世紀半ばから今世紀にかけて、判例・学説における行政訴訟の原告適格論において、個別的利益の要素が如何なる機能を果たしてきたのか)を扱うことはできなかったが、その分、次年度に扱う予定であったものの一部(権利概念の機能的理解の可能性)を扱うことができた。そのため、全体としてはおおむね順調に進展していると評価することができる。今年度の主たる実績は、次の4点にこれをまとめることができる。第1に、機関訴訟に関する単著『機関争訟と「法律上の争訟」性』(有斐閣、2017)を公刊した。その中で、ドイツ・日本における近年の議論状況を分析し、権利概念における個別的利益の相対性及び権利概念の機能的理解の可能性について論じた(ア、イ)。第2に、「行政事件の再定位?ー杉並区住基ネット訴訟を巡って」法律時報89巻6号35頁以下(2017)を公表した。その中で、日本の最高裁判決等を分析し、伝統的な「法律上の争訟」理解の問題点を示した。そこから、権利概念の機能的理解の可能性を導き、諸種の憲法原理による方向づけの一要素として、法的紛争解決手続と通常の政治過程とを権力分立原理から整序する方向性を示した(イ、ウ)。第4に、以上の研究成果を受けて、ドイツ・フライブルクにおいて、特にア・イに関する近年のドイツの文献の分析を続けている。本研究は、(ア)権利概念における個別的利益の相対性、(イ)権利概念の機能的理解の可能性、(ウ)諸種の憲法原理による方向づけ、以上3点を示すことを目的としているが、いずれについても一定の成果を公表することができた。

本研究は、(ア)権利概念における個別的利益の相対性、(イ)権利概念の機能的理解の可能性、(ウ)諸種の憲法原理による方向づけ、以上3点を示すことを目的としている。今年度の主たる実績は、次の3点にこれをまとめることができる。第1に、「『法律上の利益』と公権論ー「個人の法的地位」の観点から(1)(2・完)」と題する論文を執筆した。(1)は民商法雑誌154巻6号1163頁に公表され、(2・完)は同155巻2号にて公表される予定である。これは、ドイツ公権論を素材として、権利概念における個別的利益の相対性および権利概念の機能的理解の可能性を示すものである(ア、イ)。第2に、2019年3月にドイツ・コンスタンツ大学で開催されたシンポジウム「行政法のさらなる発展」において、「Intra- und Interadministrative Rechtsstreitigkeiten」と題する報告を行った。ドイツの雑誌においても公表する予定である。これは、ドイツにおける機関訴訟に係る立法例・判例を可能な限り網羅的に調査することによって、機関訴訟の出訴資格を諸種の憲法原理によって方向づける際に参照されるべき具体的な素材を提供するものである(ウ)。第3に、「データ保護法上の監督機関の独立性と民主的正統性」と題する論文を執筆した。法律時報91巻7号にて公表される予定である。この中で、ドイツにおけるデータ保護法上の監督機関の出訴資格を扱っている。これも、機関訴訟の出訴資格を諸種の憲法原理によって方向づける際に参照されるべき具体的な素材を提供するものである。以上によって、(ア)(イ)については当初の予定を達成することができ、(ウ)についても豊富な材料を提供することができた。基本的には、今後も引き続き研究計画に沿って研究を進めていく。幸いにも、2017年9月からドイツ・フライブルクにおいて在外研究をする機会を得た。本研究は、ドイツを比較法の主たる対象国とすることから、このことにより、本研究はいっそう順調に推進され得ると思われる。2018年度前半はア・イに注力し、後半はウに注力する予定である。その成果は順次公表する。研究計画の段階では、ドイツへの文献調査についても本基金から支出する予定であったが、別の財団から助成を受けることができた。そのため、その分の使用額が減っている。次年度において、そのぶん多くの文献を購入し、分析の対象とする予定である。
看護・介護者の身体負担の軽減に関する人間工学的研究-仰臥位での臀部挙上に要する自力と補助力の検討-

本研究では、看護動作の中でも患者、看護師ともに身体負担の大きい仰臥位での臀部挙上動作に着目した。この動作は両者にとって負担ではあるが、患者にとっては生活の中でできるリハビリテーションになり、看護師は短時間でケアができるというメリットがある。そこで、患者、看護師にかかる身体負担を客観的・主観的に定量化することで、臀部挙上動作とその介助動作の根拠を明らかにした。さらに、手すりという簡単な補助具を用いることで患者の自力で助けることが可能であることを検証した。本研究により得られた結果は以下のとおりである。1.ベッドの高さは低いよりも高いほうが看護師役の発揮力は小さく、主観的にも楽だと感じている。このとき患者役の発揮力も小さく、介助に対する不快も少ない。2.臀部挙上動作の波形特性分類から以下のことが明らかになった。(1)看護経験者は全体的に、臀部挙上介助動作中に荷重が減少後一定となる傾向がある。この波形を示す動作のときは身体負担も少ない。(2)看護経験者、看護学生ともに臀部挙上のタイミングが患者と合わないときは身体負担が増加する。3.患者および看護師ともに、1秒で一気に臀部挙上を行うと身体負担が少ない。4.看護経験者と看護学生の動作を比較し、看護経験者の動作の特徴として次の4条件が明らかになった。(1)臀部挙上開始から挙上完了までに大きな力を発揮し、その後は挙上の維持をするように力を発揮する(2)患者と合図を確認し、両者が同時に力を発揮する(3)下肢の力を多く用い、特に前後、上下方向へ重心を大きく動かす(4)足を前後左右へ大きく開いて基底面積を広くとり重心を低く構える看護経験者の動作の特徴を看護学生に指導すると、看護学生の身体負担は減少する。5.高齢者の自力での臀部挙上動作において手すりは有効である。手すり位置は腹の上方で横向きに設置すると良い。看護・介護動作には大きな力を要し、介助者の腰痛の原因になるものも少なくない。腰部持ち上げ介助もそのひとつである。臥床者の腰部持ち上げ介助は、臥床したままでの排泄やパジャマのズボン着脱などの際に行う。臥床者を側臥位にしても代替できるが、効率が良いので臨床では日常的に行われている。本研究では被介助者、介助者の両者にとって負担が少ない方法を検討している。今年度は、高齢者の自力での腰部持ち上げと看護師が腰部持ち上げを介助した場合について実験をおこなった。被験者は65歳以上の高齢者6人とし、臨床経験を有する看護師が介助した。臥床者の支持面となる頭部、背部、臀部、下肢部にひずみゲージ式2軸フォースプレーを設置し、看護師の足元にロードセルを介した床反力検出器を設置した。看護師が介助するときは看護師の合図に合わせて臥床者は腰を持ち上げ、看護師が小シーツを腰の下に敷く。敷き終わったら臥床者は腰をおろして数秒停止し、再び看護師の合図に合わせて腰を持ち上げ、看護師は小シーツを除去した。今年度の研究から、看護師によって腰部持ち上げの介助方法や姿勢が異なること、看護師が介助する際の場面設定や被験者への説明を統一する必要があることが明らかになった。また、臀部挙上時に支持面に加わる力は背部がもっとも大きく、これまでの研究結果と相違なかった。

研究の成果については、平成14年6月2日に日本人間工学会第43回大会で、平成14年10月27日に第23回バイオメカニズム学術講演会で、平成14年11月24日に日本人間工学会関東支部第32回大会において報告した。看護・介護者にとって負担が大きく腰痛の原因となるのは、前傾姿勢で力を要する動作である。臥床者の腰部持ち上げ介助もそのひとつである。本研究では被介助者、介助者の両者にとって負担が少ない方法を検討することを目的としている。今年度は、介助者の負担について、介助経験者(臨床経験を有する看護師)と初学者(看護学生)の動作の違いによる身体負担を比較した。高さ調整可能なベッド上にひずみゲージ式2軸フォースプレートを頭部、背部、臀部、両下肢部に設置し、介助者の足元にロードセルを介した床反力計を設置した。介助者は患者右側の床反力計の上に立ち、被介助者はベッド上で腕を組んで臥位をとらせた。実験開始の合図後、介助者・被介助者が息を合わせてそれぞれ力を発揮しながら被介助者の臀部挙上を開始し、挙上頂点で約5秒問停止、両者が力を発揮しながら臀部を下げた。挙上直前と挙上中の測定値の差と、動作中の荷重の総和の二つで検討を行った。また、効率性の評価として、介助者の重心移動を測定した。その結果、介助経験者の重心はベッドに対して前後方向に大きく移動していた。これは足を開いて基底面を広くとり、重心を低くして前傾姿勢をとっているためである。また、介助経験者は挙上する際に反動を利用して瞬間的に大きな力を発揮して啓部挙上を介助し、その後は安定した力で挙上を維持している。一方、初学者の重心移動は少なく、身体全体を構えずに手先だけで挙上を行っていた。また、初学者の発揮力は全体的に一定であり、一番力を発揮しなければならない臀部挙上の瞬間に力を発揮できていない。また、介助経験者、初学者の動作中の荷重変化量の総和に違いがなかったことから、介助経験者は効率が良くメリハリのある挙上を行っていることが明らかになった。研究の成果については、平成15年8月28日に、IEA2003(日韓人間工学会)で報告した。臥床者の腰部持ち上げ介助もそのひとつであり、看護・介護者にとっても要介護者にとっても負担の少ない臀部挙上ができる方法を検討している。高齢になると筋力が低下するが、上肢は下肢に比べると衰えが小さいことから、今年度は補助具としての手すりの有効性について検討した。力の測定にはひずみゲージを応用した力変換器を使用した。頭部、背部、臀部、下肢部に加わる力の測定のため、三次元の力変換器(フォースプレート)を設置した。また、手すりに加わる力の測定には二次元の手すり型力変換器を用いた。手すりの位置は5条件とし、1被験者1条件につき3回計測した。被験者は音声指示に合わせて臀部挙上を開始し、5秒間維持したのち下降した。分析には、加わった荷重(挙上前の荷重との差)の体重比を身体割合として算出し、その最大値を用いて手すりなしを基準に比較した。また、VAS(visual analog scale)法を用いて臀部の持ち上げやすさ、足の負担、背中の負担について主観調査をおこなった。その結果、手すりの使用は、手すりなしのときに最も体重が加わる背部の垂直方向の力が軽減させることがわかった。これは、手すりによって上肢の力を発揮しやすくなったためである。また、主観的にも臀部挙上が楽になっていた。
「空なる場所」としての共存空間 ― 日欧現代演劇における「声」の演出美学

「声」は古来より、人物を表象するものとして政治に不可欠な要素とされ、西洋近代演劇もその発想を受け継いだが、政治哲学者C・ルフォールの指摘によれば、王の死を迎えた民主主義時代以降、権力の場はもはや一人の人物の身体によっては表象され得ない「空なる場所」となった。そこで本研究では、人物表象のメディウムとしての「声」ではなく、聴覚的共存空間を生成する「声」の「空間性」に着目し、「空なる場所」として立ち現れる「声」の空間が範例的に演出された日欧現代演劇の例を分析することにより、「声」という現象における美学的観点と政治哲学的観点を接続し直すことをめざす。
天然資源のサステナビリティーと硫酸土壌環境への適用を想定したジオポリマーの展開

本研究では,ジオポリマーの製造過程と耐久性(白華の有無)との関係性評価,反応性骨材を使用したジオポリマーコンクリートのASRに対する抵抗性評価および部材に適用した場合の耐久性について検討を実施した。緻密化評価については,コンクリート試験体を対象に,養生時間を変化させた場合の,同試験体の一部を浸水させて生じる白華(炭酸ナトリウム)発生量をもとに,製造過程と白華の有無についての関係性を評価した。この結果,2448時間で最も高い耐久性を示した。24時間未満の場合は,加温時間が短時間であるほど粗な構造になることから白華が発生しやすく,48時間以上の場合は,縮合重合反応による短時間での収縮現象を促進させるため,緻密な構造が担保されず白華が発生しやすい。ASRに着目した反応性骨材使用時の膨張に対する抵抗性評価については,セメントコンクリートで顕著な膨張を示す安山岩系粗骨材,細骨材を用いて,静置温度と反応性骨材の含有率とをパラメータとして膨張試験を実施した。この結果,材齢16週時点で20°C,40°C,60°Cの静置環境ではいずれも0.03%未満の膨張であることが確認された。また,反応性骨材の含有率についてみると,0100%のいずれの場合においても0.03%未満の膨張であることが確認された。以上より,本研究で作製したRC部材として使用が可能な30MPaのジオポリマーではASRに対する抵抗性は極めて高いことが示された。この成果は,平成30年度土木学会西部支部研究発表会にて報告された。はりの耐久性評価については,70°Cの蒸気養生で作製したジオポリマーはりを屋外環境に曝露した。ジオポリマーでは,養生時間が短期のケースの方が雨水によるモルタル部の消失が顕著であり,一部で骨材が露出していた。この要因として,縮合重合は反応が不十分で未反応のナトリウム等とともにアルミナも溶出したことが考えられる。火力発電所から産出されるフライアッシュならびに製鉄所から産出される高炉スラグ微粉末を使用したジオポリマーについて,化学的侵食抵抗性に基づいた緻密化評価ならびにはり部材に適用した場合の耐荷特性について実験検討を実施した。緻密化評価に関しては,ポロシメータ等による微細構造の検討結果が実際の劣化度評価と整合性を有していないケースがあったことから,実用性のある緻密化ならびに高耐久性化を実験するために,酸性溶液ならびに硫酸イオン水溶液に浸漬させ,その耐久性から評価を試みた。ジオポリマーの製造時に生じる比較的大きい径の気泡(硬化時の空隙)については,高性能AE減水剤等で粘性の低下が生じ,一定の気泡減少効果が得られるケースを確認した。酸性溶液や硫酸イオン水溶液を対象とした浸漬試験では,配調合の相違による各種劣化院試となるシオンの侵入深さについて,EPMAならびに引掻き試験を用いた評価を行い,耐久性評価とともに劣化度評価に関する手法について一定の成果を得た。ASR抵抗性については,カルシウム量とアルカリ量をパラメータとしたコンクリートプリズム試験を実施したが,今回のシリーズでは有意な差が生じなかった。実験に使用した骨材の反応性が想定レベルを下回ってしたことならびにパラメータの設定範囲が適切でなかったことなどが原因と考えられる。同シリーズについては,引き続き継続して計測するとともにより高い反応性を有する骨材ならびにカルシウム量とアルカリ量がともに多いケースを対象に追加実験を実施する予定である。はり試験については,はり試験体作製時の初期ひび割れ抑制手法を検討した上で,曲げ耐力ならびにせん断耐力算定方法の妥当性について検討した。既往の耐力算定方法が概ね適用できることを確認するとともに,ひび割れ分散性等に優れていることも確認した。緻密化を評価する上で実施した化学的侵食抵抗性に関する検討では,直径50mm×高さ100mmのジオポリマーモルタルを対象に,510%硫酸,510%塩酸,510%硫酸ナトリウム(中性)水溶液に最長8週間浸漬させた。浸漬溶液の温度は,2070°Cとした。測定項目は,外観観察,質量変化,引掻き試験,EPMA等とした。外観観察では,硫酸ナトリウム水溶液に対してジオポリマーの外観その他の変化は確認されなかった。一方,塩酸ならびに硫酸では,経時的にわずかながらも質量変化と外観上の変状(ひび割れ,溶脱等)が確認された。両浸漬溶液環境下では,ジオポリマーの変状に相違が確認されたことから,塩酸と硫酸による生成物の発生メカニズムについてそれぞれ考察した。さらに,引掻き試験とEPMA分析より,生成物の発生領域を定量的に評価し,塩酸による塩化カルシウムの発生,硫酸による二水石こうの発生が顕在化するメカニズムについて言及した。はり部材に関する検討では,フライアッシュII種ならびに強熱減量の多いフライアッシュについて,はり部材の配調合ならびに製造施工方法について検討した。強度試験体と比較して,断面の大きい部材では打設直後の収縮が大きくひび割れなどの変状を呈しやすいことから,収縮低減効果のある養生剤を用いた打設表面の収縮対策について検討した。また,ジオポリマーはりの耐荷特性に関しては,セメントコンクリートに適用されている曲げ耐力算定方法ならびにせん断耐力算定方法の適用の妥当性を確認した。また,セメントコンクリートはりと比較して,ひび割れ分散性が高いこと,斜め引張ひび割れ発生時のひび割れ角が小さい傾向にあることなどを確認した。環境負荷低減性に優れたジオポリマーは,火力発電所から産出されるフライアッシュならびに製鉄所から産出される高炉スラグ微粉末を使用したクリンカーレスセメントとして注目されている。

本研究では,ジオポリマーの緻密化と空隙の関係性評価,反応性骨材を使用した際の膨張に対する抵抗性評価およびはり部材に適用した場合の耐久性について検討を実施した。ジオポリマーの緻密化評価については,コンクリート製試験体を対象に,同試験体の一部を浸水させて生じる白華(炭酸ナトリウム)をもとに,緻密化と劣化の程度についての関係性を評価した。この結果,特定の範囲の毛細管空隙と白華の発生時期及び量に正の相関がみられることが明らかとなった。この結果により,養生時間の長期化やケイ酸塩系含浸材の塗布による細孔組織の緻密化が,耐久性の向上に効果的であることが示された。同成果は,土木学会西部支部研究発表概要集に掲載された。ASRに着目した反応性骨材使用時の膨張に対する抵抗性評価については,ポルトランドセメントコンクリートで顕著な膨張を示す骨材を用いて,反応性骨材のペシマムの有無についてAAR3に準じた高温促進膨張試験を実施した。この結果,材齢8週時点では反応性骨材の混入割合が多いほど膨張量が大きい傾向がみられるものの,膨張ひずみはいずれも0.1%未満であることが確認された。はりの耐久性評価については,ポルトランドセメントコンクリートと同様に蒸気養生で作製したジオポリマーはりを屋外環境に曝露し,外観変状について観察した。セメントコンクリートでは,水セメント比が小さいと緻密で圧縮強度が大きくなり,水分も含めた化学物質抵抗性に優れる傾向がある。一方,ジオポリマーでは,蒸気養生時間が短く圧縮強度が大きい配合のはりと蒸気養生が長く圧縮強度が小さい配合のはりの耐久性を比較した場合,雨水による表面侵食が顕著にみられたのは,前者であった。ジオポリマーコンクリートの緻密化評価では,φ100×H50mmのシリンダー供試体を用いて,養生時間とケイ酸塩系表面含浸材の有無をパラメータとして,ジオポリマーの細孔空隙を調整し,水道水への一部浸漬試験を実施した。浸漬時の周辺環境温度は,5°C,20°C,40°Cの3水準とした。この結果,養生時間の長期化およびケイ酸塩系表面含浸材の塗布によって,試験体の細孔空隙が緻密化され,特に1001000nmの空隙が大きく減少することが確認された。さらに,浸漬試験中に発生する白華の発生時期および発生が確認された面積と前述の細孔空隙量との間に正の相関が確認された。温度依存性に関しては,5°Cで劣化が顕著になることが示された。反応性骨材使用時の膨張に対する抵抗性評価について,75×75×250mmの角柱試験体を対象に,安山岩系反応性骨材と石灰系比反応性骨材を体積割合で変化させ,AAR3に準じた促進膨張試験を実施した。材齢8週の時点で,いずれの配合でも,0.1%未満の膨張ひずみであることが確認された。この要因として,ポルトランドセメントコンクリートと比較してジオポリマーでは反応性骨材中の反応性鉱物量に対するアルカリ量が圧倒的に多く,顕著に吸水膨張する反応性ゲルが生成されにくいことが影響していると考えられる。一方で少量ながら膨張を呈しており,反応性骨材量が多いほど膨張傾向を示していることから,ペシマムを示さない可能性も考えられる。
光受容蛋白質の分子動力学シミュレーション

本研究課題では、Photoactie Yellow Protein(PYP)およびバクテリオロドプシンの励起状態ダイナミクスを分子動力学シミュレーションで研究した。そして、フォトサイクルの初期過程における蛋白質の役割について調べた。PYPの発色団の励起状態をINDO/SハミルトニアンをつかったCI計算により求めた。PYPは水溶性蛋白質であるため、分子を3層の水分子に浸してシミュレーションを実行した。起後60fsでの蛋白質のダイナミクスを追跡した。その結果、大きな変位を持つアミノ酸を同定できた。これらのアミノ酸は3つの異なるバクテリア、E.halophila,C.salexigens,そしてR.Salexigensの間で非常によく保存されていることが分かった。この結果はこれらのアミノ酸の生物学的な重要性を示唆している。PYPはごく最近に立体構造が明らかになった蛋白質であり、今後の研究の展開が非常に期待できる。現在、発色団の励起状態のより精密な力場を考慮した、さらに長時間の励起状態ダイナミクスの計算が進行している。バクテリオロドプシンの構造はヘンダーソンらによる2BRDを計算の出発構造に用いた。脂質2分子膜や水層の効果を考慮して、露出したアミノ酸に拘束条件を加えたシミュレーションを実行した。発色団レチナ-ルの励起に敏感に反応するアミノ酸をいくつか同定した。特にAsp85とAsp212は大きな反応を示した。木村ら、Rosenbushらの新たな構造解析の研究も発表されており、ますますこの分子の研究が期待できる。本研究では分子内水分子は配置しなかった。水分子を配置した計算が現在進行している。その結果、レチナ-ルの光異性化に対する蛋白質の重要な役割があらたにひとつ分かってきた(投稿準備中)。
非線形問題の関数解析的研究

1.数値的等角写像において、Bergman核関数を用いるときの内積計算の精度の重要性および代用電荷法によるときの拘束点としてのFekete点の有用性について興味ある知見を得た。(林)2.水の波の線形問題の計算法について境界要素法と有限要素法との比較および移流拡散差分近似の安定性について知見を得た(牛島)。3.Schrodinger作用素について連続スペクトルの端点が固有値であるための条件としてその固有関数の漸近挙動に関して知見を得た(田吉)。4.遅れをもつ線形常微分方程式の解で構成される半群を用い同種の非線形方程式のVolterra型積分方程式への変換可能性を示した。(内藤)5.(1)高Reynolds数流れ問題のための3次精度上流型有限要素スキ-ムを開発し、その有効性を数値的に確認した。(2)非圧縮性流体の自由境界問題について、Euler座標系で分数段有限要素近似で解くスキ-ムおよびLagrange座標系でミニ有限要素を使って得スキ-ムを開発し、数値実験を行い良好な結果を得た。(3)移流拡散問題を対称化有限要素法によりURR実数表現を用いてPeclet数1から10^9までの実用的範囲で解くことができることを示した。(田端,藤間昌一(1))。6.対称空間G/HのC-関数の計算を実行した。ここで用いられる表示はG/HのPlancherel測度の形を求めるとき重要である。(関口次郎)。7.Bayes的予測論とエントロピ-の関連を研究し、事前分布の選び方、予測分布の構成法などに関して成果を得た(久保木久孝)。8.磁気流体系のトカマク・プラズマの問題、Benard問題等に関して解の存在、分岐等について成果を得た(中村正彰)。9.平均曲率一定の曲面に関するPlateau問題の「大きい」解の求め方について宇沢型の近似解法を考案し、それを解析した。その収束性を数値実験によりいくつかの例について確認した。(渡辺)。(関口次郎)。(渡辺)。
光線免疫療法の消化器腫瘍への応用にむけた基礎的検討

新規癌治療である(NIR-PIT)は蛍光色素をつけた分子標的剤を静脈注射で投与したあとに標的に近赤外光を当てる治療法のため、充実臓器より管腔臓器に生じる癌(消化管癌)に特に有効と思われる。標的腫瘍を効率よくラベルすることができれば、内視鏡を通して光を運ぶという治療法が想定される。そのため、消化器腫瘍に対するNIR-PITの臨床応用のために、消化器腫瘍に対するNIR-PITが有効であることの証明(効率の良い分子標的剤の選択)、蛍光内視鏡により標的腫瘍を認識すること、効率よく近赤外光を標的腫瘍に照射でき、治療中に治療効果を判定できることが重要である。NIR-PITは蛍光色素をつけた分子標的剤を静脈注射で投与したあとに標的腫瘍に近赤外光を当てる治療法のため、充実臓器より管腔臓器の表面に生じる癌(食道癌、胃癌、大腸癌)に特に有効であると思われ、消化器腫瘍に対するNIR-PITの臨床応用を目的に研究を行っている。現在、研究者の所属施設において多数の消化器癌(食道癌、胃癌、大腸癌など)の切除治療(内視鏡切除、外科的切除)を行っており、組織での分子標的剤における蛍光の程度を確認するための準備として症例のリストアップを行っている。癌以外の正常粘膜との比較も必要であり、十分に組織が得られている症例を候補として症例を集積中である。また、消化器癌におけるNIR-PITの有用性検討目的にin vitroでの解析が可能となるように細胞実験の準備も行っている。具体的には細胞培養に必要な物品の確保は終了しており、実験に必要な消化器癌細胞については同様の研究を行っている他施設との相談が終了し、いつでも提供頂けることとなった。2019年3月末よりアメリカアトランタにて開催されたAmerican Assosication for Cancer Researchにて、NIR=PIT研究と関連するデータをまとめ、発表を行なった。また、当学会期間中にNIR-PITの開発者である小林久孝医師とのカンファレンスも行い、今後の方針を検討している。消化器癌におけるNIR-PITに必須となる蛍光内視鏡の開発についてもオリンパス社、FUJIFILM社と開発が可能かにつき相談中である。研究者自身が研究以外の日常臨床の比重が多くなってきてしまい、研究にさける時間不足に加え、人手不足もあり、研究に必要な適切な臨床材料の確保のための症例リストアップや実験準備に時間を要している。また、蛍光内視鏡の開発につき、以前より相談していたオリンパス社では、小動物実験用の蛍光内視鏡は開発でき、実験には使用できているが、実臨床における蛍光内視鏡の開発メリットに対する疑問視が生じてしまいオリンパス社での開発が厳しい状況となってしまった。また、小動物用の蛍光内視鏡に関しても契約の関係上、研究者が所属する施設への貸し出しが不可能との判断となってしまい、予定していた実験がすぐにできない状況となってしまった。そのため当初予定していたオリンパス社との蛍光内視鏡開発を中断し、FUJIFILM社と相談を開始したが、技術的な難しさもあり、臨床で使用可能な蛍光内視鏡の開発に関してはなかなか進んでいない状況である。消化器癌における実際の臨床組織を用いての蛍光実験を行いたいが、当初予定していたオリンパス社の小動物用蛍光内視鏡の使用が不可能となってしまったため、現在FUJIFILM社と蛍光内視鏡の開発を相談している。そのため、すぐに機材を準備することができないため、臨床組織における蛍光内視鏡実験を行うことができず、代替案として、組織における蛍光を蛍光顕微鏡で検討することを目的に症例のリストアップの継続していく。蛍光顕微鏡は研究者所属施設にて使用が可能であり、検討可能と考える。また、蛍光顕微鏡やフローサイトメトリーを用いることで細胞レベルでの蛍光を認識することは可能であり、現在準備している消化器癌細胞における、NIR-PITの有用性の評価は可能と思われ、こちらの実験も平行して行っていく方針である。

具体的には細胞培養に必要な物品の確保は終了しており、実験に必要な消化器癌細胞については同様の研究を行っている他施設との相談が終了し、いつでも提供頂けることとなった。2019年3月末よりアメリカアトランタにて開催されたAmerican Assosication for Cancer Researchにて、NIR=PIT研究と関連するデータをまとめ、発表を行なった。また、当学会期間中にNIR-PITの開発者である小林久孝医師とのカンファレンスも行い、今後の方針を検討している。消化器癌におけるNIR-PITに必須となる蛍光内視鏡の開発についてもオリンパス社、FUJIFILM社と開発が可能かにつき相談中である。研究者自身が研究以外の日常臨床の比重が多くなってきてしまい、研究にさける時間不足に加え、人手不足もあり、研究に必要な適切な臨床材料の確保のための症例リストアップや実験準備に時間を要している。また、蛍光内視鏡の開発につき、以前より相談していたオリンパス社では、小動物実験用の蛍光内視鏡は開発でき、実験には使用できているが、実臨床における蛍光内視鏡の開発メリットに対する疑問視が生じてしまいオリンパス社での開発が厳しい状況となってしまった。また、小動物用の蛍光内視鏡に関しても契約の関係上、研究者が所属する施設への貸し出しが不可能との判断となってしまい、予定していた実験がすぐにできない状況となってしまった。そのため当初予定していたオリンパス社との蛍光内視鏡開発を中断し、FUJIFILM社と相談を開始したが、技術的な難しさもあり、臨床で使用可能な蛍光内視鏡の開発に関してはなかなか進んでいない状況である。消化器癌における実際の臨床組織を用いての蛍光実験を行いたいが、当初予定していたオリンパス社の小動物用蛍光内視鏡の使用が不可能となってしまったため、現在FUJIFILM社と蛍光内視鏡の開発を相談している。そのため、すぐに機材を準備することができないため、臨床組織における蛍光内視鏡実験を行うことができず、代替案として、組織における蛍光を蛍光顕微鏡で検討することを目的に症例のリストアップの継続していく。蛍光顕微鏡は研究者所属施設にて使用が可能であり、検討可能と考える。また、蛍光顕微鏡やフローサイトメトリーを用いることで細胞レベルでの蛍光を認識することは可能であり、現在準備している消化器癌細胞における、NIR-PITの有用性の評価は可能と思われ、こちらの実験も平行して行っていく方針である。
矮生台木による矮化機構に関する研究

矮性台木の育種を効率よく行うためには台木の矮化能力を早期に検定することが必要である。本研究の目的は、組織培養を用いた試験管内の実験によって、台木が実際に圃場で示す矮化程度を推定できるか、どうかを明らかにすることである。材料として、モモとニワウメの新梢から誘導したカルスを用い、これらのカルスを穂木、台木の関係を模して上下に重ね、その間にろ紙をはさんで培養した。モモのカルスを下に、ニワウメのカルスを上に置いた場合には、モモのカルスの生長は制御され、ニワウメのカルスの生長は促進された。一方、ニワウメのカルスを下に置いた場合とモモのカルスを下に置いた場合とでは、上に置いたモモのカルスの生長に差は認められなかった。これとは別に、あらかじめニワウメのカルスを1週間培養した後、これを取り除いた培地でモモのカルスを培養すると、モモのカルスの生長は抑制された。しかし、モモのカルスを培養した培地でニワウメのカルスを培養しても、ニワウメの生長には差が認められなかった。モモとニワウメのカルスの同一容器内で接触しないように培養した場合には、種類の異なるカルスが共存しても隣接するカルスの生長に差は認められなかった。フェノール含量はモモに比べ、ニワウメで高かったが、モモのカルスの生長はニワウメやモモのカルスのフェノール含量には影響されなかった。以上の結果から、組織培養によって、矮化能力を推定できる可能性が示された。また、矮化に関連する物質が存在することが示唆された。モモとニワウメの新梢から2、4-D 10mg/1、カイネチン1mg/1を加えたMS培地でカルスを誘導した。実験1では、カルス塊5個を新しい培地に移植し、1週間培養した後、カルス塊上に濾紙を置き、その上に別のカルス塊を載せて、さらに5週間培養を続けた。また、Folin-Denis法でカルスのフェノール含量を定量した。実験2では、モモとニワウメのカルス塊5個を1週間培養した後、このカルスを取り除き、ここにモモとニワウメのカルス塊を移植して、5週間後にカルス重とフェノール含量を定量した。実験1において、ニワウメカルスを上に置くと、モモカルスの生育は劣った。しかし、下方に置くカルスの種類が異なっても、上方のモモカルスの生育には差が認められなかった。一方、ニワウメカルスはモモカルスを下方に置いた場合に生育が良好となった。フェノール含量はモモよりニワウメの方が多かったが、上方あるいは下方に置くカルスの種類はフェノール含量に影響を及ぼさなかった。実験2において、ニワウメカルスを1週間培養した培地にモモカルスを移植した場合には、生育が抑制された。有意差はないが、ニワウメカルスも1週間モモカルスを培養した培地に移植した場合に生育が抑制される傾向を示した。前培養カルスの違いはフェノール含量に影響を及ぼさなかった。以上の結果から、モモとニワウメカルスを接着して培養した場合、両者は相互に影響を及ぼしあっている可能性が示されたが、この交互作用にフェノールが関与しているか、否かを明らかにすることはできなかった。モモとモモの矮性台木であるユスラウメ、ニワウメの新梢から2、4-D 10mg/

l、カイネチン1mg/lを加えたMS培地でカルスを誘導した。カルス誘導培地に比べると、2、4-D濃度を1mg/l、カイネチン濃度を0.1mg/lに下げたMS培地の方がモモとニワウメのカルスの生長は良好であり、ユスラウメでは培地間でカルスの生長に差が見られなかったので、以後の実験では、2、4-D濃度を1mg/l、カイネチン濃度を0.1mg/lにしたMS培地を用いた。同じ組成の液体培地10mlを入れた試験官に約2mlのカルスを取って、毎分60回の速度で往復振盪培養を行った。培養条件は25°C、3000luxとし、1カ月間で新しい培地に移植した。15日目と30日目に、試験管を振盪器からはずし、20分間静置して、細胞を沈降させ、settled cell volume(SCV)を測定した。その結果、SCVで見た相対生長速度はモモで0.74%/日、ユスラウメで2.31%/日、ニワウメで1.00%/日であり、モモの細胞の増殖速度が劣った。培地の糖組成やホルモン組成等を変えても、モモ細胞の増殖速度はユスラウメ細胞の増殖速度には及ばなかった。ユスラウメを培養すると培地は暗褐色となり、ニワウメを培養すると淡褐色となったが、モモ培地では褐変は認められなかった。培地が褐変するのは細胞からフェノール物質やカロースが放出されるためと考えられるので、現在、高速液体クロマトグラフによる褐変物質の同定を行っているところであり、今後、褐変物質がモモ細胞の生長に及ぼす影響を明らかにする予定である。モモとモモの矮性台木であるユスラウメ、ニワウメの新梢から2,4-D 10mg/l、カイネチン1mg/lを加えたMS培地でカルスを誘導した。誘導したカルスを2,4-D濃度を1mg/l、カイネチン濃度を0.1mg/lに下げたMS培地で継代培養した。継代培地と同じ組成の液体培地10mlを入れた試験管に約2mlのカルスを取って、毎分60回の速度で往復振盪培養を行った。培養条件は25°C、3000luxとし、2週間ごとに新しい培地に移植した。ユスラウメの細胞は盛んに増殖したが、モモとニワウメの細胞の増殖速度は劣った。約1カ月間培養を続けて細胞を増殖させた後、試験管を振盪機から外し、内容物を孔径0.45μmのメンブレンフィルターを用いて濾過した。この濾液5ml、並びに121°Cで20分間滅菌したMS培地(0.8%の寒天を含む)を5060°Cに冷却したもの45ml、計50mlを200mlの培養ビンに入れ、よく攪拌して、固化させた。この培地にモモ、ニワウメ、ユスラウメのカルス約1gを移植し、2カ月間培養した。その結果、モモ、ニワウメ、ユスラウメのいずれにおいても、培地に加える培養濾液の種類が異なっても、生長に有意な差は認められなかった。この結果は、モモのカルスとその矮性台木であるニワウメのカルスを接触させて培養した場合にモモのカルスの生長が劣るという、既に明らかにした結果とは一致しなかった。その原因として、矮性台木由来のカルスから放出され物質が5060°Cの熱で分解してしまうことが考えられた。
Rhoを介する低分子量G蛋白質カスケードの分子機構

出芽酵母の出芽過程は細胞の極性を形成する過程であり、出芽酵母は細胞極性形成の分子機構の研究において格好なモデル生物となっている。一方、私共を含むいくつかのグループは、Rhoファミリーの低分子量G蛋白質が、カスケード的に働いて酵母の出芽過程を制御していることを明らかにしている。本研究では、この低分子量G蛋白質カスケードの分子機構について解析を行い、以下の成果を得た。低分子量G蛋白質カスケードを明らかにするためには、低分子量G蛋白質の活性制御蛋白質や標的蛋白質を単離することが不可欠である。私は、本研究において、RHO1のGDP/GTP交換反応を促進してRHO1を活性化する蛋白質としてROM1とROM2を発見した。また、RHO1と直接相互作用する全く新しいタイプの活性制御蛋白質としてROM7/BEM4を発見した。一方、私は、RHO1の標的蛋白質が、プロテインキナーゼCのホモログであるPKC1とグルカン合成酵素、BNI1/BNR1であることを明らかにした。さらに、私は、RHO1が、PKC1を介して遺伝子の発現を、グルカン合成酵素を介して細胞壁の合成を、BNI1/BNR1を介してアクチン細胞骨格の再編成を制御することにより、酵母の出芽過程を統合的に制御していることを明らかにした。特に、RHO1は、BNI1/BNR1を介してアクチン結合蛋白質であるプリフィリンに作用して、アクチンの重合過程を制御していることを明らかにした。以上の成果を得たことにより、本研究の目的は十分に達成できた。
幾何構造とトポロジー

本研究の目的は微分幾何学的方法で、各種のトポロジーの研究を行うこと及び、トポロジーの手法で、幾何学の問題に新しい成果を得ることであった。このような目的に関して、次の様な成果が得られた。1.オイラー空間のスティーフェル・ホイットニイ特性類に関して、リーマン・ロッホ型の定理が一般に成立つかというハルペリン予想の反例を先に与えたが、それが法束の条件を与えると成立することを示した。更に部分空間の間の特性類の関係についても、いくつかの興味ある関係式が得られることが、分った。2.リーマン多様体のすべての点での切最小軌跡の半径が一定の時ブラシュケ多様体といい、それが階数1の対称空間と等距離同相であろうというのがブラシュケ予想である。コホモロジー環が複素射影空間と等しい時に、位相的には予想が成立することを先に証明したが、コホモロジー環が、四元数射影空間と等しい場合に、予想に関連するいくつかの事実を発見した。3.二階の線型常微分方程式系の基本解の大域的な挙動に関して、解がすべて、周期的な場合、一階の方程式系とは全く異なる現象が表われることを発見した。それは、径数空間のコホモロジーに価を持つ特性類の消滅という形で述べることが出来る。証明には、モースの理論と、熱方程式の解析的な理論が用いられる。4.他大学の研究者との研究連絡が効果を生み、共著の論文いう形で発表されたものも複数ある。なお、この研究は、名古屋大学教養部においての引き続いての研究で完成させる。