hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メディアの転換と記憶の変容―中世英雄叙事文学を対象に―

本研究は、声の文化の領域において過去の記憶を伝承するメディアであった英雄詩が、書記文芸の伝統との混淆を経てどのように変容していったかを、ドイツ中世英雄叙事詩の諸作品において検証するものである。これは、記憶とメディアの関連性に関する文化史の一側面を、文芸作品に即して実証的に明らかにする試みであり、とりわけ書記化された口誦素材の歴史性の問題、超個人的な記憶を伝承する素材と作品の作者性の問題に関しての考察を主軸とした。そして、同時代の様々な文芸ジャンルのメディア的規範に依拠した、英雄詩素材のアクチュアル化への試みと、それまでの文芸伝統に対し俯瞰的な視線を持った「作者」の立ち位置を明らかにした。平成25年度は、前年度に引き続き歴史的ディエトリーヒ叙事詩を題材とし、そこに読み取ることのできるヨーロッパ中世における歴史意識に関しての研究を行った。英雄詩は口承の領域における歴史伝承であるとのコンセンサスが存在するが、例えば2013年のF.クラーグルのように、近年この認識に対して疑義を表明する研究者も現れている(なお、このクラーグルの論文に関しては『西洋中世研究』第5号に新刊紹介を執筆した)。そのため、英雄詩の持つ歴史伝承としての側面に注視する本研究をさらに深化させ、また文化史上における中世という時代の立ち位置をより明確にするために、中世ドイツにおける「過去」という時間・時代の理解、および現代ドイツの中世理解という二つのテーマを本研究に追加することとした。前者については2013年6月の西洋中世学会でのシンポジウム「中世のなかの「ローマ」」において口頭発表を行った。そこでは、本研究の最重要の研究対象の一つであり、ドイツ語圏における初の俗語年代記文学である『皇帝年代記』を主に扱い、とりわけ作品内でのローマ理解から、中世人の自己理解に焦点を当てた。また、後者については平成24年度に口頭発表を行った研究をもとに、日本独文学会研究叢書に論文を掲載した。平成25年度の研究からは、歴史的ディエトリーヒ叙事詩が詩作された時期は、まさに記憶の伝承を担うメディアの転換期にあたっていることが明確になっており、今後さらに時代が下った時点で成立した『英雄本散文』との比較から、英雄詩の伝える「記憶」の史実性と虚構性の変遷を検証する予定である。平成24年度は今後二年間のための基礎構築を行った。まず『ディエトリーヒの逃亡』における集合的記憶のあり方への解釈の土台を準備するため、同作品の「語り」の性質を明らかにすることを試みた。集合的記憶を伝え、口承の領域での歴史伝承と見なされる英雄伝説を素材とし、それを書記作品化するという英雄叙事詩というジャンルは、ドイツ語圏では『ニーベルンゲンの歌』および『哀歌』により確立されたが、これはそうした記憶の伝承がメディアを変えたことを意味する。メディアの転換に伴い、そこでの「語り」の基盤は口承の「語り」とパラダイムを違えていることは『ニーベルンゲンの歌』においても既に確認されているが、『ニーベルンゲンの歌』からさらに半世紀を経た時点で成立した『ディエトリーヒの逃亡』には、さらに宮廷叙事詩や箴言詩、年代記文学など他のジャンルからの影響を確認することができる。クルシュマンいうところの「英雄叙事詩についての叙事詩」、すなわちメタ英雄叙事詩ともいえる『ディエトリーヒの逃亡』における集合的記憶の在り様を考察する上で、作品自体の立ち位置を明確にする必要があるため、特に作品内で重層化している「語り」とその「語り手」の関係に着目して解釈を行った。この成果を2013年2月の慶應大学でのシンポジウムで口頭発表した。さらに、『ディエトリーヒの逃亡』および『ラヴェンナの戦い』を収録する写本Wを所蔵するオーストリア国立図書館を訪問し、同写本の精細な検証を行った。この調査は、作品成立から間もない時点での写字生の作品とそこで扱われている英雄伝承に関する認識を探るものであり、『ディエトリーヒの逃亡』と『ラヴェンナの戦い』の持つアクチュアリティを考察する上で不可欠なものといえる。平成26年度の研究成果としては、まず当該年度に新たに獲得した日本学術振興会の研究成果公開促進費により、これまでの本研究の成果の一部を反映させた単著、『「記憶」の変容ー『ニーベルンゲンの歌』および『哀歌』に見る口承文芸と書記文芸の交差』を出版したことが挙げられる。当書は、声の文化の領域での歴史伝承を担っていた英雄詩が、文字の文化の地平へと導入された際に、そこに伝承されていた過去の記憶がいかなる変容を遂げたかを主題としており、当研究の基礎をなしている。本書の刊行を通して研究の土台を今一度確固としたものとすることのできたことの意義は大きい。

また、26年度9月に刊行した共著書『カタストロフィと人文学』での論考「破滅の神話ー近代以降の『ニーベルンゲンの歌』受容とドイツ史」では、『ニーベルンゲンの歌』の再発見とその後の受容の問題点を、ドイツ史と関連させて論じた。本稿では当研究により得られた中世における英雄叙事詩の同時代的受容に関しての理解を論考の基礎に置いた。さらに、本研究の主要研究対象である歴史的ディートリヒ叙事詩の持つ歴史性に関しての考察をより深めるため、ドイツより当該主題に関して多くの業績のある研究者を招聘し、国際コロキウム「ドイツ中世文芸における歴史性と虚構性」を2015年3月に主宰した。本研究で得られた成果の反映およびそれを基礎とした論考を、単著および共著の形で一般書として刊行をしたことは、未だにロマン主義的な見解が残存する日本での一般的な『ニーベルンゲンの歌』理解に、一石を投じることができたものと考えている。またドイツの気鋭の研究者を招聘して意見交換を行い、同時に国際コロキウムを主宰することで国内の中世研究者に向けてドイツの当研究主題に関する最新の研究成果を発信できたことは、大きな成果である。ドイツ中世英雄叙事詩平成25年度の研究では、取り組むべき計画は順調な進捗を見ることができた。ただし、研究主題を追加する必要が生じたため、当初年度内に開始する計画であった『英雄本散文』の解釈を後に回し、『皇帝年代記』のテクスト解釈を主に行った。その成果を口頭発表という形で公表したことは、大きな成果といえる。さらに、口頭発表や論文および新刊紹介の執筆を通し、これまでの研究成果の整理および今後の論点を明確化したことで、26年度の研究のための十分な下地を準備することができた。また、今後の研究に必要な文献を2014年2月の渡独によって収集することができたため、平成25年度は必要十分な成果を上げたと考えている。一点さらに年度内に進めたかった研究課題として、オーストリア国立図書館で収集してきた写本データの整理とその検証を挙げておく。平成24年度の研究では、当初の計画をほぼ予定通り遂行することができた。まず、最も大きな目標であった写本Rおよび写本Wの調査に関しては、前者はウェブ上でのデジタルデータの公開が開始されたためそれを参照し、また後者に関しては上述のようにオーストリア国立図書館を訪問して解釈に必要な精細なデータを収集することができた。『ディエトリーヒの逃亡』および『ラヴェンナの戦い』に関しては、2003年以降E.リーネルトによる新校訂版の刊行に伴い精確なテクスト解釈の下地が準備されたが、今回の調査では特に飾り文字による内容区分と作品全体の構成の関係という、校訂テクストのみからは得られない新たな視点を獲得できたことは有益であった。また、今後の研究を行う上での理論構築を果たしたことで、『ディエトリーヒの逃亡』におけるジャンル複合性と「語り手」を解釈の中心に据えるという研究の方向性をより明確化することができた。こうした状況から、現在まで研究はおおむね順調に進展しているということができる。一点、可能であればさらに行いたかったことして、『ディエトリーヒの逃亡』の翻訳作業を挙げておく。今年度は平成25年度の研究成果に基づき、さらに『ディエトリーヒの逃亡』、『ラヴェンナの戦い』および『皇帝年代記』に関する解釈を本研究の主題である「記憶の変容」という視点から俯瞰的に整理し直す。
不完全情報下の金融資産評価に関する理論的および実証的研究

澤木:本年度は、新株引受権、ロシアオプション、他社債転換社債、リアル・オプション、および仕組債の評価式の導出とその数値計算に関する研究を中心に実施した。これらの研究成果を国際会議(INFORMS、Bachelier Finance Society、日本ファイナンス学会、RASOR2007)および国内学会(日本オペレーションズ学会、日本ファイナンス学会、日本経営数学会、JAFEE等)において発表した。3年間の萌芽研究の成果を踏まえて、ワークショップの開催と科学研究費補助金研究成果報告書を作成した。また、研究代表者は日本オペレーションズ・リサーチ学会より学会賞(実施賞)を受賞した。本研究分担者の研究実績は以下の通りである。赤壁:「観光ブームの発生と消滅に関するもうひとつの力学モデル-角本論文に対するRejoinder-」,日本観光学会第94回全国大会,姫路獨協大学,2006.12、「遊園地・テーマパークの生残り策としてみた会計的手法-サンリオ「ピューロランド・ハーモニーランド」の事例を中心として-」,南山大学経営学部講師長谷川高則、同教授斎藤孝一との共同報告,日本観光学会第93回全国大会,奈良県立大学,2006.6、「高収益を稼ぎ出す投資ファンドのからくりリスクとリターンの関係から」,大学コンソーシアムせと,2006.10、「あなたもリスクに無関心ではいられない時代-資産運用とファイナンスを学ぶ意味-」,学科長が語る南山の現在第10回,2006.10竹澤:本年度は、Lamberchetらのリアルオプションモデルを情報エントロピーへ応用した評価方法、部品調達戦略の柔軟性についての評価オプションなどについて、INFORMS、日本ファイナンス学会、日本リアルオプション学会などにおいて、研究報告を行なった。また、石油化学プラントのリアルオプション評価に関する著書および半導体子会社の調達契約に関するリアルオプション評価を用いたリスクヘッジに関する論文を出版した。なお、研究代表者および研究分担者の刊行論文については、次頁に記載した通りである。初年度の本研究は、資産価値を直接に観察することができなかったり、完全で効率的な市場で取引されない資産の評価についての理論的研究を中心に行なった。不完備な資本市場でのポートフォリオ選択問題の1つを取扱った。ここでの投資家は、資産価格のシグナルを観察することによって、真の資産価格を推定し、この推定値に基づいて資産配分に関する意思決定を行なうことになる。この研究の成果として「部分情報の下での資産配布モデルについて」のテーマの下で南山経営研究第19巻2号に投稿した。本研究分担者とともに以下の研究会と国際ワークショップを開催した。(1)第1回ファイナンス研究会:2004年7月27日(火)[報告者]布目ゆう,南山大学「SRIファンドのパフォーマンス評価」徳永俊史,南山大学加納悟,一橋大学磯貝明文,MTEC「可変推移確率を持つマルコフスイッチングモデルの拡張とブル・ベア局面分析」(2)第2回ファイナンス研究会:2004年10月5日(火)廣瀬勇秀,三井アセット信託銀行「信用取引と投資家心理」(3)南山ファイナンス国際ワークショップ:2004年12月11日(土)・12日(日)他10名また、本研究代表者は、3月12日19日までカンタベリー大学(クライストチャーチ、ニュージーランドに海外出張し、数理ファイナンスワークショップで研究報告をするとともに最近の金融工学についての情報交換を同ワークショップ参加者と行なった。本年度は、償還条項付金融商品の理論的評価とその数値計算に関する研究を中心に実施した。特に、転換社債、新株引受権、ワラント債および永久ゲームオプションの評価モデルの構築と計算アルゴリズムの開発に取り組み、見るべき成果を得た。これらの金融商品の価格が既存の金融商品の価格と早期権利行使プレミアムおよび早期償還割引額との和に分轄できることを示した。このことにより、理論的な解析解がない金融商品の価格が数値的に計算することが可能となった。また、本研究分担者とともに次の研究会および国際会議での研究発表を行った。1.日本観光学会第91回全国大会,2005.6,「遺跡保存を目的とするオプション付き用地売却プラン---地域社会に価値ある観光資源を創造する手法に関する研究(2)---」5.日本OR学会秋季研究発表会,日本OR学会,2005.9,「永久ゲーム・オプションの価格式の評価について」,「消却条項付き新株予約券の評価について」7.金融工学2005科研費研究集会,北海道大学,2006.2,「償還条項付新株引受権の評価」8.日本OR学会春季研究発表会,日本OR学会,2006.3,「転換価格下方修正条項付き転換社債の評価について」,「償還条項付きロシアンオプションの価格式について」,「ノックイン条項型リンク債の評価」,「特価期間を考慮する季節商品の最適発注モデル」また、研究代表者は、INFORM(国際オペレーションズ・リサーチ・経営科学協会)より、Franz Edelman賞のFinalist賞を受賞した。

本研究分担者の研究実績は以下の通りである。赤壁:「観光ブームの発生と消滅に関するもうひとつの力学モデル-角本論文に対するRejoinder-」,日本観光学会第94回全国大会,姫路獨協大学,2006.12、「遊園地・テーマパークの生残り策としてみた会計的手法-サンリオ「ピューロランド・ハーモニーランド」の事例を中心として-」,南山大学経営学部講師長谷川高則、同教授斎藤孝一との共同報告,日本観光学会第93回全国大会,奈良県立大学,2006.6、「高収益を稼ぎ出す投資ファンドのからくりリスクとリターンの関係から」,大学コンソーシアムせと,2006.10、「あなたもリスクに無関心ではいられない時代-資産運用とファイナンスを学ぶ意味-」,学科長が語る南山の現在第10回,2006.10竹澤:本年度は、Lamberchetらのリアルオプションモデルを情報エントロピーへ応用した評価方法、部品調達戦略の柔軟性についての評価オプションなどについて、INFORMS、日本ファイナンス学会、日本リアルオプション学会などにおいて、研究報告を行なった。また、石油化学プラントのリアルオプション評価に関する著書および半導体子会社の調達契約に関するリアルオプション評価を用いたリスクヘッジに関する論文を出版した。なお、研究代表者および研究分担者の刊行論文については、次頁に記載した通りである。
高指数結晶方位を持つ超平滑基板表面の創製とその微細構造評価

これまでに、フッ化カルシウム(CaF_2)単結晶のフロートポリシング法(FP)による超精密研磨表面が、(111)面のステップ構造で構成されていることが高分解能透過電子顕微鏡(HRTEM)によるナノ構造解析により見いだされた。解析の結果、ステップの間隔は研磨面の(111)面からの角度のずれに依存していることが予想された。機械的研磨のみを行った大型のバルク単結晶でこのような表面構造が実際に確認された例は報告されていない。平成14年度においては更に、この表面ステップの間隔を制御することを目的として、レーザー光を用いて(111)格子面と加工面とのずれを正確に測定し加工を行った。この方法により加工面と(111)面の成す角度を約0.052度の範囲で制御した複数の試料についてFPによる超精密研磨を行い、その表面ステップ構造を走査型プローブ顕微鏡(SPM)で評価した。その結果、研磨表面はほぼCaF_2の(111)面間隔に相当する高さのステップで構成されており、その形状からHRTEMで見いだされた(111)面のステップ構造と一致することが確認された。更に、SPMで測定されたステップ間隔は加工面と(111)面の角度にほぼ対応して変化することが明らかとなった。なお、超精密研磨の予備加工(精密研削)の段階では、結晶内の(111)面に対する研削の向きによって表面粗さが系統的に変化することも明らかとなった。以上の結果より、フロートポリシング法による超精密研磨を用いて、バルク単結晶の高指数面機械加工により、原子レベルのステップが配列した超平滑面を得ることができ、またそのステップ間隔を一定範囲で制御可能であることが示された。ステップのない周期構造を有する面は、本研究計画の期限内で実施した系については得ることができず今後の課題となった。本研究の目的は、原子レベルで平滑な表面を得ることのできる超精密研磨加工技術と、高分解能透過電子顕微鏡による原子レベルの表面構造解析技術によって、Siなどのバルク単結晶において従来とは異なる高指数の結晶方位を持った超平滑表面を創製し、またこれによって最終的には新しいエピタキシャル成長用基板を作成することである。本研究の実施計画は、(1)各種単結晶の特定指数面に沿った精密切断、(2)切断面の超精密研削および研磨加工と表面形状評価、(3)透過電子顕微鏡試料の作成、(4)透過電子顕微鏡による高分解能観察と結果の解析、という4段階に大別することができる。平成13年度においては加工条件及び電顕試料作成条件の最適化を目的としながら(1)(3)を実施した。(1)については新たに別予算で導入した精密結晶切断機に合わせて精密方位切断用の治具を製作し予備実験を行った。また、フッ化カルシウム単結晶の(111)面(劈開面)に対し約24度傾いた面についてフロートポリシング法による超精密研磨を行った。その結果、rmsが0.40.2nmと通常の光学研磨面に対して高い平滑度を持った研磨面を得ることに成功した。この研磨面について透過電子顕微鏡による断面観察を行った結果、加工変質層のない良好な面が得られていることがわかった。しかし、高分解能観察の結果からは加工表面には(111)面のステップ構造が存在し、これが表面粗さを規定していることも明らかになった。今後は(111)面と加工面との角度及び各種の加工条件を検討しながら、より平滑度の高い面の作成を目指す。
気体の磁気特性に対する基礎研究とその応用

ガスの磁気光学効果の大きさは通常の結晶より何桁も小さく、現状では低温・低圧における系統的な基礎研究が不足している。そこで本研究では、精密光学における光技術と強磁場技術を組み合わせて、微小磁気応答を高感度に測定するのに最適な測定系を構築する。またこれを駆使して高真空下で長期測定を行い、真空の非線形QED過程による磁気応答を検証する。
建物寿命のモデル化に関する研究

本研究は建物の寿命をモデル化により推定することを終極の目的とするものである.今回は,その一環として,木造住宅の平均寿命と地域性の分析,非木造建物の新築年次別の現存棟数・滅失棟数の実態調査を行ない,その寿命に関し分析をしたものである.木造住宅の平均寿命と地域性の分析については,次のような成果を得た.すでに調査済の人口5万以上の176都市の経過年数別滅失率により,各市の平均寿命を生命表関数(人口論)・累積ハザード法を採用して推定した.ここでは,高年代においてデータが存在しない都市が多いので,主に後者により分析をした.後者の結果は,コーホートの50%残存を平均寿命とすると,北海道・東北39・1年,関東37・4年,甲信越・北陸48・4年,東海41・9年,近畿50・7年,中国・四国46・8年,九州・沖縄46・1年である.また,住宅寿命の地域性は, (1)住宅寿命による地域分類は数量化4類を適用して分類すると,北海道・東北,関東,中・西部日本の3地域ブロックに分類できる.(2)高年代現存建物(経過年数5070年)の割合が大きい都市ほど寿命は長くなる傾向がある.(3)住宅の面積や持ち家率の大きい都市ほど寿命が長くなる傾向がある.(4)その一方では,人口が大きく,借家の多い都市では寿命が短くなる傾向も見られる.非木造建物の新築年次別の現存棟数・滅失棟数の実態調査と寿命に関する分析については,次のような成果を得た.調査対象都市は秋田市,川口市,高崎市,堺市,那覇市の5都市.建物の種類はRC・SRC・S造の事務所・住宅の6種である.各種建物の経過年数別滅失率の実態を明らかにすると供に累積ハザード法を援用して寿命の推定を試みた,減価償却における耐用年数65年より若干小さい傾向が見られた.今後,分析結果の精度を上げるためにはさらにデータ量を増加する必要があり,全国県庁所在都市へ調査を依頼中である.本研究は建物の寿命をモデル化により推定することを終極の目的とするものである.今回は,その一環として,木造住宅の平均寿命と地域性の分析,非木造建物の新築年次別の現存棟数・滅失棟数の実態調査を行ない,その寿命に関し分析をしたものである.木造住宅の平均寿命と地域性の分析については,次のような成果を得た.すでに調査済の人口5万以上の176都市の経過年数別滅失率により,各市の平均寿命を生命表関数(人口論)・累積ハザード法を採用して推定した.ここでは,高年代においてデータが存在しない都市が多いので,主に後者により分析をした.後者の結果は,コーホートの50%残存を平均寿命とすると,北海道・東北39・1年,関東37・4年,甲信越・北陸48・4年,東海41・9年,近畿50・7年,中国・四国46・8年,九州・沖縄46・1年である.また,住宅寿命の地域性は, (1)住宅寿命による地域分類は数量化4類を適用して分類すると,北海道・東北,関東,中・西部日本の3地域ブロックに分類できる.(2)高年代現存建物(経過年数5070年)の割合が大きい都市ほど寿命は長くなる傾向がある.(3)住宅の面積や持ち家率の大きい都市ほど寿命が長くなる傾向がある.(4)その一方では,人口が大きく,借家の多い都市では寿命が短くなる傾向も見られる.非木造建物の新築年次別の現存棟数・滅失棟数の実態調査と寿命に関する分析については,次のような成果を得た.調査対象都市は秋田市,川口市,高崎市,堺市,那覇市の5都市.建物の種類はRC・SRC・S造の事務所・住宅の6種である.各種建物の経過年数別滅失率の実態を明らかにすると供に累積ハザード法を援用して寿命の推定を試みた,減価償却における耐用年数65年より若干小さい傾向が見られた.今後,分析結果の精度を上げるためにはさらにデータ量を増加する必要があり,全国県庁所在都市へ調査を依頼中である.
アミロイド線維の構造とダイナミクスに関する研究

蛋白質はリボゾームから鎖状の一次構造に合成され、フォールディング反応を通じて天然の特異的な三次構造に変換される。天然構造はエネルギー的に同じ程度の安定性を持つ様々な構造の集団で構成されている。これらの間を行き来する蛋白質のダイナミクスは蛋白質の機能と密接な関係があると報告されている。本研究では蛋白質のダイナミクスと機能の相関を調べた。用いた蛋白質はフェレドキシン-NADP+還元酵素(FNR)であり、様々な生物物理的な手法を導入した。まず、FNRのダイナミクスが機能にどのように寄与するかを等温滴定熱量測定(ITC)と、NMRによる15N緩和速度及びh/D交換速度法を用いて調べた。ITCの結果からFerredoxin(Fd)-FNR複合体の形成はエントロピー駆動であることが分かった。^<15>N緩和速度法からFdが結合することでFNRの小さな揺らぎの増大が分子全体的に渡って検出された。このことから揺らぎの増大によるコンフォメーションエントロピーの増加が結合のエントロピー増加に寄与することが分かった。しかし^<15>N緩和速度及びH/D交換速度法からは、Fdの結合に伴うFNRのC末端側の大きな揺らぎの減少が検出された。この減少は生産物の放出を加速化させ、活性の増加を引き起すと考えられると結論付けた。本外国人特別研究員は振動式密度計の測定から得られる体積(偏比容)を用いて、線維構造の"多様性"や"コア構造"に関する系統的な研究を行った。測定には、β2ミクログルブリン(β2-m)とアミロイド性の高いK3ペプチド(Ser20-Lys41、22残基)を使用した。全長β2-mは、形態が異なる2種類の線維を形成する。それらは、太くて長い典型的な成熟線維(MF_<β2-m>)と、高塩濃度(200mM NaCl)条件下で生成する細くて曲がった未成熟線維(IF_<β2-m>)であるK3ペプチドは、細くて長い成熟型アミロイド線維(MF_<K3>)を生成した。まず、酸変性したβ2-m(U_<β2-m>)から天然構造(N_<β2-m>)へのフォールディングによる偏比容の変化は正(0.016ml/g)であった。次に、U_<β2-m>からMF_<β2-m>へのアミロイド線維形成に伴う偏比容の変化は0.046ml/gであり、U_<β2-m>からN_<β2-m>への変化より更に大きかった。この体積上昇は、アミロイド線維MF_<β2-m>の分子内に、圧縮可能な真空の空隙が、N_<β2-m>より多く存在するためと考えられる。次にアミロイドのコア構造の体積を調べるために、MF_<K3>の偏比容をもとめたところ、U_<K3>からMF_<K3>へのアミロイド形成は偏比容の大きな減少を伴った。つまり、MF_<K3>は極めて密にパッキングしたコア構造をもっていた。他方、未成熟線維IF_<β2-m>の形成に伴い、偏比容はわずかに減少した。おそらくIF_<β2-m>は、N_<β2-m>やMF_<β2-m>に比べて広範囲に水和された状態であると考えられる。以上より、フォールディングによる体積の増加と異なり、アミロイド線維形成では、線維の異なる形態によって体積変化も多様であることがわかってきた。さらに、今回の結果に基づき、分かりやすい三つの線維構造のモデルを提案した。このモデルは、現在まで不明である溶液中のアミロイド線維の構造を明らかにする上に重要な足元になると期待される。
難治性希少肉腫である淡明細胞肉腫の治療標的となるゲノム異常の探索

平成30年度は、本研究の対象となる明細胞肉腫の腫瘍及び正常検体の追加収集を引き続き行いつつ、これらの検体を用いての解析の実施を行った。これまでに腫瘍および正常検体のペアで収集できているのは8症例分であり、また腫瘍検体のみは6症例であるが、各施設へのアンケートの結果、腫瘍および正常検体のペアはあと2症例分、腫瘍検体のみは4症例の追加が見込まれている。これまでに全エクソームシークエンスおよびRNAシークエンスを8症例で実施した。全エクソームシークエンスで得られた遺伝子変異候補をIGVで検証した結果、合計661個のnonsynonimous mutation(35157個、1症例あたり平均82.6個)を同定した。生存曲線による予後因子解析の結果、1症例あたりのmutation数が100個以上の症例(3症例)で有意に予後不良であることがわかった(P=0.011)。また9個の遺伝子で8例中3例(37.5%)にrecurrent mutationが認められ、そのうち1遺伝子は予後不良例との相関を認めた。コピー数異常解析では8症例中5例で8p21.3のgainを認めたが、RNA-seqの結果では、この領域内に存在する4遺伝子の発現量との相関は認められなかった。各症例の組織学的検証として、RNA-seqによる本疾患に特徴的なEWSR-ATF1融合遺伝子の検出を試みたが、実施した12症例中融合遺伝子は6症例(50%)で確認されるのみであった。そこで本研究の対象症例が明細胞肉腫であるとするさらなる検証として、FISHおよびRT-PCRによる融合遺伝子の確認を行なった。前者は薄切病理標本を収集できた10例で実施し、break-apartが検出できたのは6例のみであったが、RT-PCRでは14例全例で融合遺伝子が認められた。FISHおよびRNA-seqで確認することが困難なほどfusion productが少ない可能性があり、各方法の更なる効率化を検討している。もともと超希少がんであることに加え、正常組織が無い症例が目立つことから、新たな追加症例が少ない状況である。現在コンソーシアム外の肉腫専門施設に症例の提供を依頼しているところである。またFFPEサンプルから抽出した微量DNAを用いての全エクソーム解析が可能かどうかを確認中である。対象症例において、病理学的および遺伝子的な診断の確認に難渋している。特に悪性黒色腫との鑑別は重要なポイントであるため、できるだけ早急に対象症例の診断確定を行う必要がある。平成31年度は、国内の骨軟部腫瘍治療専門施設の大多数が参加する骨軟部腫瘍研究グループ(骨軟部肉腫治療研究会:JMOG)に共同研究として提案することにより、より多くの凍結検体およびFFPEサンプルの収集を狙う。またこれまでに見つかった予後不良群と関連する可能性のある遺伝子について、これまでに収集した3種の明細胞肉腫細胞株を用いて機能解析を実施する。平成29年度は、本研究の対象となる明細胞肉腫の腫瘍及び正常検体を収集すること、またこれらの検体を用いての解析の実施を行った。これまでに腫瘍および正常検体のペアで収集できているのは8症例分であり、また腫瘍検体のみは6症例である。コピー数異常解析では8症例中5例で共通の増幅領域を認めたが、この領域内には発がんに関わる遺伝子は存在しなかった。RNA-seqは12例で行われ、本疾患に特徴的なEWSR-ATF1融合遺伝子は7症例(58%)でのみ確認された。しかしながらRNA-seqで融合遺伝子が認めらえなかった症例のうち、FISHで融合遺伝子が確認された症例が1例あった。また発現解析では、EWSR-ATF1の下流にあると考えられているMITFおよびc-METの発現量は、EWSR-ATF1融合遺伝子が認められた症例において高い事が確認された。現在新規追加症例の収集の為に、骨軟部腫瘍ゲノムコンソーシアム参加施設に呼びかけを継続しており、現時点で3例の追加症例が解析部門に送付された。これまでの検体収集に関しては、やや正常組織が無い症例が目立つものの、新規追加症例も収集されており、順調に増加傾向にあると言える。各解析については、全エクソーム解析ではこれまでに共通の新規遺伝子変異は見つけられていないため、さらなる症例数の増加を目指し、コンソーシアム外の施設への組織提供の依頼を行っている。RNA-seqでは予想外に融合遺伝子が確認される症例が少なく、FISHとのdiscrepancyが認められた。そこで、融合遺伝子検出のアルゴリズムの見直しと同時に、各症例においてFISHを施行する事で、融合遺伝子の有無の確認を進めていく事とする。

生存曲線による予後因子解析の結果、1症例あたりのmutation数が100個以上の症例(3症例)で有意に予後不良であることがわかった(P=0.011)。また9個の遺伝子で8例中3例(37.5%)にrecurrent mutationが認められ、そのうち1遺伝子は予後不良例との相関を認めた。コピー数異常解析では8症例中5例で8p21.3のgainを認めたが、RNA-seqの結果では、この領域内に存在する4遺伝子の発現量との相関は認められなかった。各症例の組織学的検証として、RNA-seqによる本疾患に特徴的なEWSR-ATF1融合遺伝子の検出を試みたが、実施した12症例中融合遺伝子は6症例(50%)で確認されるのみであった。そこで本研究の対象症例が明細胞肉腫であるとするさらなる検証として、FISHおよびRT-PCRによる融合遺伝子の確認を行なった。前者は薄切病理標本を収集できた10例で実施し、break-apartが検出できたのは6例のみであったが、RT-PCRでは14例全例で融合遺伝子が認められた。FISHおよびRNA-seqで確認することが困難なほどfusion productが少ない可能性があり、各方法の更なる効率化を検討している。もともと超希少がんであることに加え、正常組織が無い症例が目立つことから、新たな追加症例が少ない状況である。現在コンソーシアム外の肉腫専門施設に症例の提供を依頼しているところである。またFFPEサンプルから抽出した微量DNAを用いての全エクソーム解析が可能かどうかを確認中である。対象症例において、病理学的および遺伝子的な診断の確認に難渋している。特に悪性黒色腫との鑑別は重要なポイントであるため、できるだけ早急に対象症例の診断確定を行う必要がある。平成30年度以降は、JMOGなどの骨軟部種用研究グループを介してより多くの検体の収集を狙う。またコピー数異常解析および全エクソーム解析の結果を見直し、疾患関連遺伝子変異を探索して、これらと臨床病理学的因子(予後や化学療法奏効性など)の関連を検討する。またこれらの遺伝子の機能解析を、これまでに収集した3種の明細胞肉腫細胞株を用いて実施する。平成31年度は、国内の骨軟部腫瘍治療専門施設の大多数が参加する骨軟部腫瘍研究グループ(骨軟部肉腫治療研究会:JMOG)に共同研究として提案することにより、より多くの凍結検体およびFFPEサンプルの収集を狙う。またこれまでに見つかった予後不良群と関連する可能性のある遺伝子について、これまでに収集した3種の明細胞肉腫細胞株を用いて機能解析を実施する。本年度はこれまでに得たデータをもとに解析を進めており、また新規症例のプロセッシングに要する機材・物品は今のところ備蓄分で補えているため、購入の必要はなかった。また研究補助員の雇用が間に合わず、本年度は計上しなかった。来年度は追加症例の解析及び細胞株を用いた機能解析が始まるため、物品の購入が必要となる見込みである。また研究補助員の雇用が確定したため、人件費が発生する予定である。
非対称性のある連立方程式を解く反復解法の改良及び固有値計算への応用

今年度は、昨年度までの研究に引き続き、非対称性に対する順序付けと成分毎の緩和係数の選び方を考慮したSOR法について、得られた結果をまとめている。まず、緩和係数の成分毎の選び方の組み合わせを具体的に数え上げ、最適な選び方を提示して投稿していた論文が受理された。また新たに、方程式を解く順序付けが、SOR法の反復行列のスペクトル半径に対応する固有ベクトルの成分の大きさに関連があることがわかっており、数値例と共にまとめている。尚、成分毎に選ぶ緩和係数とGaussの消去法のピボットとの関連性を以前の論文で示したが、数値例の中には誤差を完全に消去する現象が起きていた。そこで、加藤由子氏(早大大学院)を中心に幾つかのコンパイラでLU分解を用いて、この現象を数値的に追求して結果を得た。現在、これは共著論文として投稿中である。一方で今年度も引き続き、室谷義昭教授(早大)とH.Brunner教授(Memorial University of Newfoundland)との共同研究として、非斉次項を含む遅れのある微分方程式とVolterra積分微分方程式に関して、第1区間の計算に選点法を用いたときの誤差解析を行ない、数値実験例を加えて国際会議で発表した。現在はこれに関する共著論文をJ.CAMに投稿中である。この結果をさらに、第2区間以降を精度良く計算する方法として提案できることもわかり、来年度に継続して結果をまとめていく予定である。非対称行列を係数行列とする連立1次方程式を解く反復解法の中で,特にSOR法に関して,非対称性に対応した順序付けと成分ごとの緩和係数の選び方を与えた方法を提案しており、今までに2次元の問題に適用したときの誤差解析など,論文に掲載されている.また3次元の順序付けと緩和係数なども共同研究として結果を得ている.最近,この順序付けがSOR法の反復行列の絶対値最大の固有値に対応した固有ベクトルの成分の大きさの順序に関連があることがわかり,数値例と共に具体的にまとめている(関連した話として,2001年度春季日本数学会年会にて講演予定).係数行列がn次三重対角行列の場合,緩和係数は反復行列のスペクトル半径を0とするように決められ,このとき高々n回の反復での収束が保証される.すなわち,直接法のGaussの消去法,特にLU分解との対応付けがあることは既に示した.対称の場合での共役勾配法との関連については投稿準備中である.さらに,上記の数値実験で計算機によって誤差を完全に0にする現象が起こった.これについては共同研究として投稿中である.一方で室谷義昭教授(早大)と共同で,遅れのある微分方程式に関する研究も引続き行っており,その結果として,本年度はBITとComputingに論文が掲載された.現在,上記の論文での有限和に対する結果を積分形式に拡張し,数値例を含めた結果としてまとめている.今年度は、昨年度までの研究に引き続き、非対称性に対する順序付けと成分毎の緩和係数の選び方を考慮したSOR法について、得られた結果をまとめている。
非構造CFD解析ツールの構築と有用性検証

本研究の目的は、三次元複雑形状まわりの流動数値解析に有効であるCFDを、亜音速流れから超音速流れまでのさまざまな課題を持つ設計現場においても使用に耐えうるものまで洗練させ、非構造CFDが真に流体機械の設計・解析手段として成り立ちうるかどうかを試験することであり、3年間で以下のような成果を得た。1.CADでモデリングされた形状から非構造表面格子、空間格子を生成する新しい方法を開発し、格子生成の手間・時間を飛躍的に短縮して、非構造格子CFDそのものの実用化に大きく貢献した。2.非構造格子上での流れの計算方法として、陰的時間積分や空間前進解法を開発し、計算時間を大幅に短縮した。また、燃焼流れや非圧縮性流れへの拡張も行い、非構造格子CFDの適用範囲を拡大した。3.解適合格子細分化法に対して細分化指標として流れの特徴線を用いる方法を提案し、大きな迎え角を持つデルタ翼まわりの流れにおいて前縁はく離渦が崩壊する現象を精度よく再現できることを示した。4.移動物体まわりの流れに対して非構造オーバーセット格子法を提案し、複数の物体が相互に移動する問題への適用を可能にした。5.翼や航空機全機形態、スクラムジェットエンジン、キャビティ流れ、矩形ダクトなどで計算精度を検証し、その有用性を確認した。以上、本研究での非構造格子CFDの展開は予想以上の成果を上げることができ、また新しく提案した計算方法は国際的にも高く評価されている。最適設計などへの応用にも着手し、非構造格子CFD手法の更なる高度化を進めることができた。本研究の目的は、三次元複雑形状周りの流動数値解析に最も可能性の高い非構造CFDを、設計現場においても使用に耐え得るものまで洗練させること、そして亜音速流れから超音速流れまでの様々な課題に対して適用して精度検証を実行し、非構造CFDが真に流体機械の設計・解析手段として成り立ちうるかどうかを試験することである。本年度は、これまでに提案・開発済みの表面格子生成モジュール、空間格子生成モジュール、および圧縮性ナビエ・ストークス計算モジュールそれぞれについて改良を進めた。表面格子生成モジュールについては、CAD出力書式であるIGESおよびSTLフォーマットを用いた自動格子生成法の研究、空間格子生成モジュールは信頼性の改善と格子密度制御法および動的格子法、ナビエ・ストークス計算モジュールは融合化多重格子法の提案および前処理法の組み込み等を行った。精度検証として、デルタ翼高迎角低亜音速流れ、遷音速旅客機、超音速旅客機、スクラムジェットエンジン内極超音速流れについて、それぞれ実験値との比較を行い、おおむね良好な結果を得た。しかしながら、乱流モデル,境界層部の格子配列,格子形状、メモリーオーバーヘッド等の検討が更に必要であること、また格子生成モジュールについては信頼性と効率の強化が必要であることも判明した。本研究の目的は、三次元複雑形状周りの流動数値解析に有効な非構造CFDを、亜音速流れから超音速流れまでの様々な課題を持つ設計現場においても使用に耐え得るものまで洗練させ、非構造CFDが真に流体機械の設計・解析手段として成り立ちうるかどうかを試験することである。本年度は、昨年度に続き表面格子生成モジュール、空間格子生成モジュール、および圧縮性ナビエ・ストークス計算モジュールそれぞれについて改良を進めた。表面格子生成モジュールについてはCAD出力書式からの自動格子生成法の研究を進め、その成果を次年度の国際会議にて発表予定である。ナビエ・ストークス計算モジュールは、スクラムジェットエンジン解析を目的とした燃焼流れの計算、及び新しい空間前進解法の提案について、それぞれ米国航空宇宙学会にて発表している。また、疑似圧縮法による非圧縮流れの計算へと拡張し、学会誌に投稿、さらに血管内流れ等の検証を進めた。高速化を目指した並列計算機への対応について2次元問題で調査し、3次元ソルバーの並列化研究に着手した。また、複数物体が相互に移動する問題に容易に対応する方法として、非構造オーバーセット法を提案し、次年度国際会議にても発表予定である。この手法は、航空宇宙技術研究所の超音速実験機プロジェクトで予定されているロケットブースターと実験機との分離問題で検証を進めている。

本研究は、三次元複雑形状周りの流動数値解析に有効な非構造CFDを、亜音速流れから超音速流れまでの様々な課題を持つ設計現場においても使用に耐え得るものまで洗練させ、非構造CFDが真に流体機械の設計・解析手段として成り立ちうるかどうかを試験することである。本年度は以下の成果を得た。・CADでモデリングされた形状から非構造表面格子を生成する新しい方法を提案、モジュールを作成した。これにより非構造格子生成に要する手間・時間を飛躍的に短縮し、非構造格子CFDそのものの実用化に大きく貢献した。・渦運動が支配的な流れに対する計算精度を高める手法として、解適合格子細分化法と渦中心同定法を組み合わせた手法を提案し、大きな迎え角をもつデルタ翼周りの流れで渦崩壊の現象を精度良く再現されることを示した。細分化指標として流れの特徴線を用いる考え方は新しく、様々な流れに展開が期待できる。・複数の物体が相互に移動する問題に対して非構造オーバーセット法を提案し、航空宇宙技術研究所の超音速実験機のロケットブースターとの分離問題に適用した。計算結果は風洞試験結果により検証するとともに、ロケットにつけられている微小金具の空力性能への影響を明らかにした。上記、新しい手法の提案は国際的に高く評価されており、また、更なる展開として最適設計、非圧縮流れへの展開を行い、非構造CFD手法の実用化を大きく進めることができた。
インターロイキン-2受容体α鎖遺伝子の転写後の発現調節機構の解明

ヒトT細胞性白血病のHTLV-1ウイルスによる発症機構においてはIL-2受容体α鎖(IL2Rα)の異常増加が重要な役割をはたしている.この原因を明らかにするため、HTLV-1の産物であるp27rexによるのmRNAの安定性の増加の機構を解析した.L細胞にIL2Rαとp27rexの同時に発現させ、その発現量がIL2RαmRNAの安定性にどのような影響をあたえるか解析した.その結果樹立された細胞ラインのうちRex蛋白を大量に発現しているLtk/1-2a細胞では、IL2RαのmRNA安定化が顕著であったが、他のRex発現量の少ない細胞ラインでは、mRNAの安定性に変化はみられなかった.この結果は、HTLV-1に感染している多くのキャリヤーはなぜ異常増殖を引き起こさないのに、一部の患者で悪性変化をひきおこすかの原因と関与していると考えられる.さらにRexのtargetとなるシークエンスがIL2RαmRNAのcodingシークエンスにあり、ここにRexが結合することを証明した.ヒトT細胞性白血病のHTLV-1ウイルスによる発症機構においてはIL-2受容体α鎖(IL2Rα)の異常増加が重要な役割をはたしている.この原因を明らかにするため、HTLV-1の産物であるp27rexによるのmRNAの安定性の増加の機構を解析した.L細胞にIL2Rαとp27rexの同時に発現させ、その発現量がIL2RαmRNAの安定性にどのような影響をあたえるか解析した.その結果樹立された細胞ラインのうちRex蛋白を大量に発現しているLtk/1-2a細胞では、IL2RαのmRNA安定化が顕著であったが、他のRex発現量の少ない細胞ラインでは、mRNAの安定性に変化はみられなかった.この結果は、HTLV-1に感染している多くのキャリヤーはなぜ異常増殖を引き起こさないのに、一部の患者で悪性変化をひきおこすかの原因と関与していると考えられる.さらにRexのtargetとなるシークエンスがIL2RαmRNAのcodingシークエンスにあり、ここにRexが結合することを証明した.
胎生期唾液腺組織における細胞系譜決定メカニズムの解明

本研究では胎生期の唾液腺幹細胞を介した系統発生の詳細な解析を行い、その制御メカニズムを解明する。すなわち、マルチカラー細胞系譜追跡マウスを用いて、胎生期マウス顎下腺幹細胞の多分化能を評価する。次に、single cellーRNA seqを用いて、細胞系譜に特異的な転写因子を網羅的に解析する。さらに、マウスES細胞から作出した唾液腺オルガノイドを応用して転写因子の機能を解析し、胎生期唾液腺における細胞系譜制御因子を同定する。当該研究で用いられた手法は、正常唾液腺の発生機構の解明のみならず腫瘍化起原細胞の探索や適応創薬のスクリーニングなどに応用可能であると期待される。
勃起不全をきたす関連遺伝子の系統的検索

本研究の目的は陰茎海綿体での動脈硬化の発症・進行さらに平滑筋機能異常に伴い発現量が変化する遺伝子をスクリーニングし、その遺伝子の機能を特異的に調節する新薬の開発に役立てようと言うものである。具体的には1)高血圧、糖尿病、高脂血症等の動脈硬化危険因子を持つ動物モデルとその対照となる動物の間での遺伝子発現パターンの相違をDNA microarray法を用いて検討し、2)それらの遺伝子を過剰に発現させる、あるいは逆にその機能を抑制した場合に動脈硬化の進行が促進されたり、あるいは抑制されるかどうかを検討し、さらには動物モデル実験において、血管機能ならびに勃起機能を検討・比較する。陰茎海綿体での血流障害・動脈硬化の発症、進行に関わる遺伝子を大量に解析するためにDNA microarray法を用いる。患者の個人情報やプライバシーの尊重のため、充分な配慮を要するため、症例の選定も含めて評価があまり進んでいない。肝臓の補酵素などCYPが関わる芳香族酵素にまず、着目して、性ホルモンの活性について検討を加えた。CYP3A系がホルモン不活化に伴い、前立腺癌治療に大きく関わると推測して別研究で進めていたが、これが性機能特に身体症状を伴う男性更年期症状とも相関する可能性が示された。さらに、動脈硬化病変を来す遺伝子異常や、脂質代謝系異常、酸化ストレスを示す関連遺伝子など多岐にわたる異常が認められたが、特異的なものの同定は困難であった。そのため、臨床症状、おもにオシロメトッリック法で測定した脈波測定などで動脈硬化が強く疑われる症例と男性更年期質問票において身体症状が高得点(重症)で相関が高く、50-75%の患者に強い相関が認められ、70歳以上ではSEP3程度の性機能が維持できない可能性も示された。CYP3A系がホルモン不活化に伴い、前立腺癌治療に大きく関わると推測して別研究で進めていたが、これが性機能、特に身体症状を伴う男性更年期症状とも相関する可能性が示された。症例数が10例程度と少なく、今後例数を増やして検討する。さらに、動脈硬化病変を来す遺伝子異常や、脂質代謝系異常を示す関連遺伝子は多岐にわたり検索が膨大となる。そのため、臨床症状、おもにオシロメトリック法で測定した脈波測定などで動脈硬化が強く疑われる症例と男性更年期質問票において身体症状が高得点(重症)で相関が高く、50-75%の患者に強い相関が認められた。これらの症例はある程度病態が進行してしまうと、PDE5阻害剤等の有効性が著しく低下する。

脈派の基準値の推定であるが、PWV/ABIが汎用されており、我々もこれを用いてスクリーニングしているが、0.9といわれる基準値よりもはるかに高い1.1程度以下となると、70歳以上ではSEP3程度の性機能が維持できない可能性も示された。しかし、これらはPDE5阻害剤の継続投与にて性機能自体は3-6ヶ月の期間で見るとある程度改善を示すことも判明した。海綿体機能の評価を追加する必要があるが、観察期間における精神・心理状態も大きな作用要素であり、器質・非器質不眠や気分変調性障害、仮面うつ等の疾患の疑いがある症例は、除外する必要が有る。勃起不全はLOHとの関連性が高いが、血中テストステロンを低下させる機序には動脈硬化に関連するメタボリックシンドロームが大きく関与している。糖尿病性EDは、その要因として、従来から神経障害と血管障害が指摘されています。血管障害は陰茎動脈硬化と、陰茎白膜の障害による静脈血の循環障害要因に心理的因子が加わり発症する。神経障害も血管障害も元来、糖尿病性合併症ですから、根本的原因は長年にわたる高血糖状態と言えます。二型糖尿病ob遺伝子とそれがコードする蛋白のレプチンは肥満ED群では平均25.8ng/mLで、標準体重群の11.2ng/mLに比し高値であった。この結果はob/obマウスにおけるレプチン低値という成績とは全く逆の結果でした。レプチン値と体脂肪率の間に強い相関関係をみとめた。脂肪細胞にはエネルギーを中性脂肪の形で貯蔵する白色細胞と、余分のエネルギーを熱として体外へ放散する作用をもつ褐色細胞がある。熱産生はβ3-アドレナリン受容体によって調節されると考えられます。近年この受容体の64番目のトリプトファンがアルギニンに変換(Trp 64 Arg変異)した者に著明な肥満や、インスリン抵抗性がみられたと報告されました。従ってこの遺伝子異常をもつ者は将来NIDDMになりやすい可能性が指摘され、メタボリックシンドロームに伴うEDと相関性が高かった。また適度な運動療法と性機能には有意な相関を認めたが、運動療法前後でのフリーテストステロン値は増加する傾向性を認めたが、有意差を認めるまでには至らなかった。その他女性ホルモンを不活化するCYP3A4と肥満に相関関係が見られたが、年齢補正をかけるとこの遺伝子検索においても遊離型テストステロン値に有意な相関関係を導くには至らなかった。その他尿巾の酸化ストレスマーカーで80HdGBなどのストレスマーカーも今回の検討では傾向を認めるものの有意差を導くには至らなかった。検討としては脈波での検討結果で良好な結果を得た。臨床症状、おもにオシロメトッリック法で測定した脈波測定などで動脈硬化が強く疑われる症例と男性更年期質問票において身体症状が高得点(重症)で相関が高く、50-75%の患者に強い相関が認められた。これらの症例はある程度病態が進行してしまうと、PDE5阻害剤等の有効性が著しく低下する。
異文化トレーニング学習支援システム開発のための理論的・実践的研究（国際共同研究強化）

本国際共同研究の目的は、学生の異文化コミュニケーション活動に必要な実践的知識を育成するために、基課題で開発中の異文化トレーニング学習支援システムと、英国の批判的思考教育を交えたブレンディッド教育方法を探究し、授業モデルを確立することである。基課題で実施した調査では、実践的知識を育むための批判的思考教育等を本システムに取り入れ、理論的に整備された教育を検討する必要性が示された。そこで、本国際共同研究では、英国で教育学を専門とし、批判的思考教育と本研究を熟知している研究者と共同で、異文化トレーニング学習支援システムと批判的思考教育によるブレンディッド教育方法を考案し、実践的知識を育む授業モデルを確立することを目指す。2018年度は、前年度の共同研究を基に、授業モデル案を確認し、最終的な成果報告を行う予定であった。しかし、本研究を開始した2016年度後半から、本務校の事情により研究時間の確保が著しく困難な状態が継続していた。そのため、全体的な研究計画の立て直しを行った。2017年度は、2016年度前半に英国にて収集した資料と面接調査内容を取りまとめた。2018年度は、研究期間の延長を視野に入れ、授業モデル案の検討を継続しつつ、渡英に向けての準備を万端に整えることに集中した。具体的には、英国の批判的思考教育と異文化トレーニング学習支援システムのブレンディッド教育の授業モデル案について、英国の共同研究者と連絡を取り合い、その雛形について検討した。また、本務校および英国の受け入れ研究機関に対しては、2019年度中、ある程度まとまった期間に渡英することを前提とし、研究継続への理解を得られるよう準備を整えた。前述の通り、2016年度後半より、研究および渡英に必要な時間の確保が不可能な状況であった。2017・2018年度は、当初の予定を変更し、2016年度前半に英国にて収集した資料と面接調査内容を取りまとめ、英国の批判的思考教育と異文化トレーニング学習支援システムのブレンディッド教育の授業モデル案について、共同研究者と連絡を取り合いながら検討を重ねた。そして、2018年度中には、研究期間の延長を視野に入れ、渡英に対する周囲の理解を求めつつ、研究計画の再度立て直しを行った。具体的には、12019年度前半に渡英し、英国の批判的思考教育と異文化トレーニング学習支援システムのブレンディッド教育の授業モデル案の雛形を作成する。2後半の帰国後、授業において1の実践的研究を行い、修正点を検討、最終授業モデル案を確認する。3本国際共同研究の成果報告を行う、という3点に集中する。2019年度中の渡英は実現可能となったが、渡英および成果を取りまとめる期間は、いずれも当初の計画より短縮されている。ただし、国際共同研究者は、本研究内容を、研究代表者が2010年度に採択された若手研究(B)の研究開始時から熟知しており、本研究に関する理解は深い。これにより、研究および渡英期間が予定より短くなっても、内容を鍛えることは可能と考えている。内定年度:2015本国際共同研究の目的は、学生の異文化コミュニケーション活動に必要な実践的知識を育成するために、基課題で開発中の異文化トレーニング学習支援システムと、英国の批判的思考教育を交えたブレンディッド教育方法を探究し、授業モデルを確立することである。平成28年度は、どのような批判的思考教育を取り入れれば、学生の異文化コミュニケーション活動に関する実践知習得に繋がるのかについて、面接調査によって英国の教育学者からの知見を得ることと、英国の優れた批判的思考教育方法について文献を収集することを主眼とした。渡航先の大学では、共同研究者と面談を行い、教育方法に関しての考察を深めた。また、同大学の4名の研究者から、本研究に関する意見を得た。次に、付属図書館で文献調査を行い、研究者らの推薦する図書も含めた文献収集に努めた。渡航期間中は、共同研究者とほぼ毎日面談を行う中で、本研究内容だけでなく、英国の教育事情や社会情勢に関する情報も得られた。現在、収集した資料の整理と、面接調査内容の取りまとめを行っているところである。帰国後まもなくして、本務校の所属学科教員全15名のうち、2名が急逝、2名が転出、1名が入院した。このため、大学における一人当たりの業務分担が激増した。また、現時点では、着任した新任教員は1名にとどまっており、学内委員会や役職における所掌事項も増加しているため、各教員の責務も増加中である。このため、研究および渡英に必要な時間の確保が極めて困難な状況である。