hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳血管疾患退院患者の社会的予後に関するコホート研究

【研究目的】脳卒中患者について社会的予後を決定する要因を明らかにすることを目的とした。具体的な社会的予後としては、在宅生活の継続、また活発な社会活動について研究を行った。【研究方法】研究デザイン:コホート研究のデザインで行った。ベースラインデータ:1993年の1年間に栃木県内の6か所の総合病院に脳卒中で入院し、生存して退院した患者516名を対象に、家庭訪問による面接調査を実施した。エンドポイント調査:同様に家庭訪問による面接調査で実施した。6か月以上入院や老人ホームへの入所のあった場合を在宅生活からの脱落とみなした。また、社会活動度の測定に当たっては、個人活動、社会活動、学習活動、仕事の4側面について調査した。分析は、Coxの比例ハザードモデルおよび多重口ジスティックモデルを使用した。【結果】ベースライン調査の回収率は89.7%であり、さらに、エンドポイント調査までの追跡率は79.4%であった。主要な要因の在宅生活脱落のオッズ比(95%信頼区間)は以下の通りである:社会活動0.11(0.02-0.59)、介護用具の利用0.17(0.05-0.60)、住宅改造0.19(0.05-0.82)、訪問入浴サービスの利用0.20(0.05-0.90)、デイケアの利用0.22(0.03-1.67)。活発な社会活動度に関連する、主要な要因のオッズ比(有意水準)は以下の通りである:個人活動のためには、退院後の仕事なし/あり4.54(p<0.01)、住まいが持家/借家12.5(p<0.01)であった。社会参加のためには、家庭外話し相手あり/なし1.96(p<0.05)であった。学習活動のためには、同居人数3人以上/2人以下2.11(p<0.05)であった。仕事のためには、発症前および退院後の飲酒あり/なし2.66(p<0.05)、趣味や役割あり/なし2.71(p<0.05)であった。なお、今年度は、入院や入所などによって在宅生活から脱落のリスク要因および在宅生活継続に寄与する要因を明らかにすることを目的とした分析を行った。ベースラインデータ:調査対照は、1993年の1年間に栃木県内の6か所の総合病院に脳卒中で入院し、生存して退院した患者516名である。1994年10月12月に、これら対象者に対して、予め訓令をした保健婦・看護婦が家庭訪問による面接調査を実施した。エンドポイント調査:ベースライン調査と同様に家庭訪問による面接調査で実施した。6か月以上入院や老人ホームへの入所のあった場合をエンドポイントとみなした。分析にあたってはCoxの比例ハザードモデルを使用した。性、年齢、ベースライン時点でのADLの交絡因子として扱った。

主要な要因の在宅生活脱落のオッズ比(95%信頼区間)は以下の通りである:社会活動0.11(0.02-0.59)、介護用具の利用0.17(0.05-0.60)、住宅改造0.19(0.06-0.82)、訪問入浴サービスの利用0.20(0.05-0.90)、デイケアの利用0.22(0.03-1.67)、野菜を多く食べる0.34(0.15-0.74)、タンパク質を多く食べる0.35(0.16-0.76)、医学的管理あり0.42(0.17-1.01)【考察】在宅サービスの中でも、介護用具の利用、住宅改造、訪問入浴サービスなどが、在宅生活を継続するために重要であると考えられた。【研究目的】脳卒中患者について社会的予後を決定する要因を明らかにすることを目的とした。なお、今年度は、脳卒中罹患後も活発な社会活動を行うことができるための要因を明らかにすることを目的とした分析を行った。【研究方法】研究デザイン:コホート研究のデザインで行った。ベースラインデータ:調査対象は、1993年の1年間に栃木県内の6か所の総合病院に脳卒中で入院し、生存して退院した患者516名である。1994年10月12月に、これら対象者に対して、予め訓練をした保健婦・看護婦が家庭訪問による面接調査を実施した。エンドポイント調査:ベースライン調査と同様に家庭訪問による面接調査で実施した。社会活動度の測定に当たっては、個人活動、社会活動、学習活動、仕事の4側面について、合計21項目の社会活動について、それぞれ行っているか否かを調査した。分析にあたっては多重ロジスティックモデルを使用し、性、年齢、エンドポイント時点での日常生活動作能力(ADL:Kats Indexを使用)を交絡因子として調整した。【結果】ベースライン調査の回収率は89.7%であり、さらに、エンドポイント調査までの追跡率は79.4%であった。活発な社会活動度に関連する、主要な要因のオッズ比(有意水準)は以下の通りである:個人活動のためには、退院後の仕事なし/あり4.54(p<0.01)、住まいが持家/借家12.5(p<0.01)であった。社会参加のためには、軽い運動あり(週1日以上)/なし1.86(p<0.05)、家庭外話し相手あり/なし1.96(p<0.05)であった。学習活動のためには、同居人数3人以上/2人以下2.11(p<0.05)であった。仕事のためには、経済状態普通など/苦しい3.0(p<0.05)、発症前の飲酒あり/なし2.66(p<0.05)、退院後の飲酒あり/なし2.66(p<0.05)、趣味や役割あり/なし2.71(p<0.05)であった。
規制された構造を持つ含硫黄遷移金属錯体の光反応の分子間相互作用による制日

含硫黄遷移金属錯体(メタラジチオレン)の光反応の特性--特に-磁性に関わる特異な挙動一を次の系について検討した。1)S,S-位がジアルキル化されたメタラジチオレン錯体の光照射によって、室温、ベンゼン溶液中で100s以上の長寿命を持特異なラジカル種が生成することを見出し、その挙動を架橋型付加体について調べた。1,4-ブタンジイルを架橋部位とするニッケル錯体の光解離の3段階で進み、10s程度の寿命で再結合して元に戻るものと、さらに長寿命の遊離のジチオレンに解離する金属錯体ラジカルが存在することを結論した。同種の反応が、パラジウム、白金錯体においても起こる。中間に生成する金属錯体ラジカルの寿命は、Pd>Ni>Ptの順であり、パラジウムを中心金属とする錯体ラジカルの寿命は数十分に達する。架橋部位がノルボルナン-2,3-ジイルの場合には、光解離の効率が、1,4-ブタンジイルを架橋部位とする錯体の1,000倍程度に高まる。一方、ベンゼン溶液での光反応においては、ESRでラジカル検出することが出来なかった。結晶状態で光解離を行った場合、ESRで金属錯体ラジカルが検出されることから、非常に短かい寿命の金属錯体ラジカルを経由する多段階反応であると考えられる。2)DMADは熱的にコバルタジアゾール環のCo-S間に付加する。この付加体に光照射すると、DMAD部分がジチオレン環に入り、ベンゾニトリル部分が放出されることを見いだした。この付加・脱離反応は、いずれも可視部における大きなスペクトル変化を伴っており、また同期したスペクトルと磁性の変化を生み出すものであり、光応答系として興味深いものである。
海馬神経細胞における膜分子プレキシンの機能の解析

海馬神経細胞におけるプレキシン分子の局在制御機構について、初代培養神経細胞を用いた解析を行い、プレキシン-A2分子の局在に必要な分子内領域を同定した。また、プレキシン-A4およびセマフォリン6Aが、海馬苔状細胞(mossy cell)軸索の細胞部位特異的投射に必要な遺伝子であることを明らかにした。さらに、プレキシン-A2が海馬顆粒細胞の細胞層形成に必要な遺伝子であることを明らかにした。研究I.海馬神経細胞でのプレキシン分子の局在制御機構について.2種類のプレキシン分子(plexin-A2, plexin-A4)の局在に関わる分子内領域(局在化分子内ドメイン)を決定するために必要な,解析系の構築を行った.局在化分子内ドメインを探索する際には,種々のプレキシン組換え体について,海馬神経細胞での局在を調べる系が必要である.このような解析の際,一般的には,細胞膜上に存在する分子を検出するため,外来蛋白質の一部分(タグ)を目的の蛋白質に付加しそのタグを認識する抗体を用いて解析する.この方法を用いて,タグを付加したプレキシン分子を初代海馬神経細胞に導入したところ,一般的なタンパク質に比べてプレキシン分子は検出されにくいことが判明した,そこで,高感度に組換えタンパク質を検出できる方法(Howarthら, 2005)を導入した.この方法は,目的のタンパク質にビオチン分子を付加し,さらにこのビオチンに結合するアビジンをあらかじめ蛍光分子で標識アビジンを利用して検出する方法である.この方法により,培養神経細胞に導入したプレキシン分子を検出することが可能となった.また,種々の組換えプレキシン分子を発現させるための遺伝子構築を行った.今後,初代海馬神経細胞を利用して,局在化分子内ドメインを決定し,局在制御に関与する分子の探索と機能の解析を行う.研究II.海馬歯状回顆粒細胞の細胞層形成/維持機構について. plexin-A2ノックアウトマウスについて、歯状回顆粒細胞層の構造異常が発生時期を特定するために、まず、層構造形成初期にあたるマウス胎生後期において、顆粒細胞のマーカー分子であるProx1を用いて免疫組織学的な解析を行ったところ、野生型マウスと比べて顕著な差は認められなかった。今後、生後マウスでの解析を行い、異常発生時期の特定と異常発生様式について解析を行う。中枢神経系の神経回路網の特徴の一つとして、由来の入力線維が,標的細胞樹状突起の異なる部位に限局して接続することが挙げられる。このような神経接続様式は、その神経回路の機能を理解する上でも重要であり、その分子機構の解明は、神経回路の機能の解明と関連する。既に、海馬神経回路をモデル系として、軸索誘導分子Sema6Aとその受容体plexin-A2, plexin-A4が、歯状回顆粒細胞の軸索接続を制御していることを報告している。当年度、Sema6Aおよびplexin-A4変異マウスにおいて、海馬神経回路を構成するmossy cellの部位特異的な軸索投射に異常が生じていることを見出した。この結果は、標的細胞樹状突起への部位特異的な投射制御に、Sema6A/plexin-A4シグナリングが共通して利用されていることを示唆しており、他の脳領域における類似した神経回路形成の研究を進展させうるとともに、これらの変異マウスは、それぞれの神経回路の機能の解析をする際の良いモデルマウスとなり得る。一方、plexin-A2の樹状突起への局在機構を解明するために、plexin-A2の各種ドメイン欠損組換えタンパク質を用いて解析を行い、局在に必要な領域を同定しつつある。さらに、海馬歯状回顆粒細胞の細胞層の配置異常を示すplexin-A2変異体について、その異常が生じる時期について解析したところ、層構造形成後期において既に異常が生じていることを明らかにした。この結果は、plexin-A2が細胞層の維持よりも形成過程を制御していることを示唆する。海馬神経回路網では、由来の異なる入力線維が標的細胞樹状突起の異なる部位に特異的に投射しシナプス結合をする(セグメント特異性)。我々はすでに、軸索誘導分子受容体プレキシン分子ファミリーはこれらの特異性を制御する分子である事を報告しており、さらに、回路形成時期において異種のプレキシン分子が細胞の異なる部位(樹状突起または軸索)に局在することから、プレキシン分子の分子局在機構が海馬神経回路の形成を制御する分子機構であると予測している。そこで、プレキシン分子の局在機構を解明するために、樹状突起に局在するplexin-A2について種々の分子内欠損タンパク質発現コンストラクトを作製し、初代培養神経細胞を用いた分子分布解析を行い、分子局在に必要な領域を同定した。この成果により、セグメント特異的な入力線維の投射におけるplexin-A2分子局在の役割を明らかにする事が可能となった。一方、成体海馬では、入力線維は1本の軸索上で複数の標的細胞とシナプス結合を形成する事が明らかになっている。

そこで、成体期におけるplexin-A4分子の分布解析を行なったところ、plexin-A4が軸索上に均一に存在するのではなく、軸索上の特性のセグメントに局在することを見出した。このことは、plexin-A4が神経回路形成における軸索走行を制御するだけでなく、シナプス形成やその維持に関与する分子であることを示唆するものである。
主要国の特別な教育的ニーズを有する子どもの指導に関する調査研究

本研究では、主要諸外国の特殊教育改革の動向、とくに小・中学校等の通常教育の場における障害のある子どもへの指導及び援助の実際とその改善充実の動向について、調査研究を行うことを目的としている。平成13年度は、次の研究を行った。(1)実地調査イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、アメリカの5カ国について、以下の点に焦点を絞り、実地調査を行った。(1)小・中学校における特別な教育的ニーズを有する子どもの指導の実際(2)特殊教育諸学校が人的・物的リソースセンターとして特別な教育的ニーズを有する子どもの教育において果たす役割(3)特殊教育諸学校と小・中学校の連携及び役割分担(2)文献調査上記の実地調査を通じて、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、アメリカの5カ国の特殊教育に関する文献資料を収集し、各国の特殊教育の動向について整理及び分析を行った。(3)研究報告書の作成平成11年度から平成13年度に行われた調査研究の内容について、研究報告書を作成した。本研究では、主要諸外国の特殊教育改革の動向、とくに小・中学校等の通常教育の場における障害のある子どもへの指導及び援助の実際とその改善充実の動向について、調査研究を行うことを目的とした。平成11年度は、次の研究を行った。1)文献資料調査アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ等の主要諸外国の特殊教育制度及び教育改革の最近の動向に関する資料をインターネット及び文献資料を通じて収集し、主要国の特殊教育における取り組みの現状を整理し、分析した。2)調査票の作成各国について共通した項目で調査を行うために、調査票を作成した。調査票は、国レベル、地方レベル、学校レベルの特殊教育に関する取り組みを調査するために3部構成となっており、特別な教育的ニーズのある子どものインクルージョンに関する法律及び規則、就学前の子どもへの対応、通常学校における特別な教育的ニーズのある子どもへの支援体制、特殊学校の役割、各種統計資料等の調査項目から構成されている。3)実施調査本年度は、イギリスについて実地調査を行った。上記の調査票に基づき、国レベルの特殊教育に関する施策については、教育雇用省の特殊教育担当部局を訪問して資料を収集した。また、地方教育局レベルの特殊教育に関する施策については、ロンドン・ニューハイム地方教育局及びエジンバラの地方教育局を訪問し、資料を収集した。学校における実際の特殊教育の取り組みに関しては、ロンドン・ニューハイム地区の小学校及びエジンバラの特殊学校を訪問し、教育実践について資料を収集した。これらの調査によって得られた資料に基づき、イギリスにおける特殊教育の取り組みの動向について分析を行った。平成12年度は、次の研究を行った。1)実地調査平成11年度に作成した調査票に基づいて、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、アメリカについて、(1)国レベル、(2)地方レベル、(3)学校レベルの特殊教育に関する取り組みに関する実地調査を行った。国レベルの施策については、各国の教育省(あるいはそれに相当する機関)の特殊教育担当部局を訪問して資料を収集した。また、地方レベルの施策については、地区の教育委員会を訪問し資料を収集した。学校における取り組みに関しては、小学校あるいは特殊学校を訪問し、資料を収集した。これらの調査で得られた各国の資料について、a)法律的な側面の特色、b)特別な教育的ニーズのある子どもとしてどのような子どもを教育の対象としているか、c)通常学校における障害のある子どもへの取り組みの特色、d)特殊教育諸学校の果たしている役割、e)障害のある子どもへの教育以外の領域も含めた地域におけるサポートの状況、f)財政的な側面の特色、という観点から整理し、比較検討を行った。2)文献資料の検討上記の実地調査を通じて、各国で収集した最新の文献資料について検討を行い、各国の特殊教育に関する取り組みの最近の動向に関する分析を行った。3)中間報告書の作成上記の実地調査及び文献資料の検討を踏まえて中間報告書を作成した。この報告書では、各国ともインクルージョンあるいはインテグレーションの促進に関する法律を有しているが、いずれの国においても、地域、学校区、学校等による取り組みの差異はかなり大きいことが示唆された。今後の調査では、各国内に存在する取り組みの差異について、さらに検討を行う必要性が課題として残された。

平成13年度は、次の研究を行った。(1)実地調査イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、アメリカの5カ国について、以下の点に焦点を絞り、実地調査を行った。(1)小・中学校における特別な教育的ニーズを有する子どもの指導の実際(2)特殊教育諸学校が人的・物的リソースセンターとして特別な教育的ニーズを有する子どもの教育において果たす役割(3)特殊教育諸学校と小・中学校の連携及び役割分担(2)文献調査上記の実地調査を通じて、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、アメリカの5カ国の特殊教育に関する文献資料を収集し、各国の特殊教育の動向について整理及び分析を行った。(3)研究報告書の作成平成11年度から平成13年度に行われた調査研究の内容について、研究報告書を作成した。
テーブルトップ50テスラ級パルス超強磁場の実現

本研究の目的は、超小型の超強磁場発生装置を製作し、加速器等を用いた先端的な粒子源、光子源を有する施設等において簡便、柔軟、迅速に超強磁場環境を利用する道を開くことにある。昨年度に引き続き今年度は電源の小型化に取り組み、重量を従来の1/3にする事に成功した。サイズは、一般的な実験机の下に格納出来る大きさであり、研究の目的としていたテーブルトップの超強磁場環境を実現することに成功した。このテーブルトップ磁場を用いてX線や磁気光分光の実験を行い、十分に実用的な実験を行えることを確認した。この成果は、大きな反響を呼び、ヨーロッパの放射光施設の研究者が見学に訪れるなど世界的に高い評価を受けている。ポータブルパルス磁場の応用として、RI管理区域等での物質評価への応用を検討した。近年、超ウラン元素で様々な新しい物性が見つけだされているが、これらの試料を通常の実験室に持ち出して測定するのは様々な制約がある。試料を持ち出す代わりにポータブルパルス磁場を持ち込んで、現場で高度の磁気特性評価を行えれば、研究効率が格段に向上する。試料のリモート操作や耐放射線性の高い制御系などの基礎設計を行いその実現が可能であることを示した。同様の応用として、中性子散乱への応用に関しても検討した。ポータブルパルス磁場は磁場発生空間が小さいが、中性子集光デバイスと組み合わせることで実用水準の実験が出来ることが評価できた。このようにポータブルパルス磁場は強磁場環境を様々な研究現場に浸透させることにより研究の質的な向上を図ることに非常に有用であることが明らかになった。本研究では、超小型マグネットを開発し、小型のコンデンサバンクを用いてテーブルトップでしかも50テスラとゆう超強磁場を発生する装置を製作する事が研究目標である。本年度は、内径3mmのコイルの設計と磁場発生試験を行い、従来の100分の1程度のエネルギーで50テスラの超強磁場を得ることに成功した。コイルには、高強度の銅銀線材を用いて、シュミレーションにより電磁力と発熱等の評価と最適化を行い、2kJ程度のエネルギーで50テスラが発生できる設計に成功した。その後実際に、コイルの製作と試験を繰り返して50テスラの磁場発生にも成功することが出来た。現在コイルの耐久性等の評価試験を行っているところである。このコイルを用いた実用測定は現在準備中であるが、既にプロトタイプのコイルを用いて放射光で20テスラまでのX線散乱を行い、ポータブルな超強磁場環境を実現する事に成功している。電源は、現在0.5m^3程度の体積で重量が350kg程度あるのでこれをそれぞれ1/3程度にすることが今後の課題である。そのために、各種の高密度軽量コンデンサの試験を現在行っている。これが実現すれば、電源共々卓上型の装置として完成する事が出来る。また、このコイルを実用計測に用いる場合、低温などの試料環境を整備する必要がある。そのためには、コイルサイズをより小さくしてヘリウムなどに浸けて使用できるように改良する必要がある。また測定系なども小型化する必要があり、現在小型の磁気光測定と磁化測定装置を試作中である。
運動技術の習熟過程に関する基礎的研究

本研究では、スポ-ツ運動における基本的動作とされる打・投・捕の習熟過程について研究をすすめてきた結果、総括的にまとめると次のことが明らかになった。1.打運動では用具を持って行う剣道の基本打ち、およびゴルフパッティングについて、その習熟過程を明らかにした。すなわち、打動作の未熟な段階では用具を持つ手や腕と腰を中心とする体幹部と下半身の動きが不純一で、打動作に円滑さを欠くが、習熟が進むにつれて、リズム的で調和のとれた動作に変化していく。これらの習熟度は、週1回(90分×4週)の練習効果が最も大きく、集中方式の練習効果は少なかった。このことは、初心者指導に対して示唆するものと言えよう。さらに注視点については、はじめ打点部位ばかりに集中していた注視点が次第に広範囲に広がりをみせ、最終的には打点部位への移動がない傾向を示し、間接視野で対象物を捉えていることが判った。2.投運動ではソフトボ-ルのウインドミル投法によるピッチングと、ハンドボ-ルのジャンプシュ-トを取り上げた。ここでも、未熟練社の習熟過程では打運動と同様に、腕のスウィングと体幹部との不調和が目立ち、ウィンドミル投法では上達するに従って踏み出し足への体重運動がスム-スに出来るようになる。ハンドボ-ルのジャンプシュ-トでも習熟が進むにつれ、空中におけるシュ-ト動作での体幹部の角度変化が認られ、腕投げの傾向も改善される。3.捕運動では捕球時の構えに代表されるように、全身的動作である体幹部の動きは早い時期に身に付くが、捕球時の手の動きは習熟に時間がかかる。以上のように、アクティブな動きである打・投の運動とネガティブな運動の捕球動作とでは、その習熟過程に対照的な相違のあることが判った。本研究では,運動技術の習熟過程に関する基礎的研究として,特に打・投・捕動作を取り上げ研究を行なうものである.昭和62年度は「打」運動と取り上げ,「ゴルフのパッティングに関する習熟」と「剣道の打突動作の習熟」について研究を行っている.1.「ゴルフのパッティングに関する習熟」では,大学生初心者4名(男2名女2名)を被験者として, 62年7月より12月までの6ヶ月間パッティング練習用マットを用いて,毎日1セット10個のパッティングを10セット,計100回のパッティング練習を行わせた.カップまでの距離は17mである.そしてカップインした数をヤットゴとに記録した.また,パッティング動作を2方向よりVTRで撮影した.併せてアイマークレコーダーにより,注視点の分布変化を明らかにした.それらの結果,カップインの成功率については,開始時平均値約50%に対し,3ヶ月後約65%, 6ヶ月後約85%の成功率となった.特に女子2名の成功率の変化が顕著であった.VTR撮影による動細の比較及びアイマークレコーダーによる注視点の分布変化については,開始時と6ヶ月後に明確な差異を認めることができなかった.この事については,今後さらに究明していきたい.2.「剣道の打突動作の習熟」では大学生初心者2名を3ヶ月間,週2回基本打突の練習を行わせ,打突動作の習熟過程をVTRで収録し,注視点の分布変化をアイマークレコーダーにより1ヶ月ごとに記録した.その結果,注視点の分布変化については顕著な変化がみられた.練習開始時には,打突部位を長時間注視つづける傾向にあったが,練習を重ねるにつれ部位を注視する時間が短くなった.打突動作の習熟は,特に竹刀の振り上げ

振りおろしと,体の前方への移動が,円滑にかつ,正確に短時間で行われるようになったが,注視点の分布変化との関連について,今後さらに究明していきたいと考えている.本年度は、「ソフトボールのウィンドミルピッチ」と「ハンドボールのジャンプシュート技術」における習熟過程を取り上げ研究を進めた。1.投げる動作は種々あるが、ソフトボール投手の投法-ウィンドミルピッチ-は非常に特殊な投法と言える。それだけに習熟するのに時間がかかるし、指導も難しい。我々スポーツ指導者にとって、どのような過程を経て習熟していくか、またどのような練習法が早く習熟するかを知る事は、大変重要である。本研究は、ウィンドミルピッチを練習する中で、投球距離を変化させる事によってピッチングフォームがどのように変わるかを形態学的観点から分析しようとしている。未だ実験が終了したわけではないので結論を導き出す事は出来ないが、次のような傾向が認められる。初心者は、練習を積むに従って、腕の振りが大きくなり、重心の移動距離も長くなる。また、投球距離が短い方がその変化が、より顕著であるように思われる。2.ハンドボールの未熟練者に一定の期間ジャンプシュートを練習させた。そして、その動作がどのように変化して行くかを、形態学的観点から分析した。当初D.L.T.法による三次元解析による分析を計画した。しかし、投球時の被験者の体幹前傾角度に着目して、二次元V.T.R.解析装置を用いて分析した。以上の結果から、次のようなことがわかった。未熟練者はジャンプの後、体幹が前倒したままボールリリースにいたる。しかし、習熟度が増すにつれ、バックスィング終了前後の時期に体幹の前倒がなくなることが分かった。宮丸の研究によれば、捕球動作については、5・6歳から小学校1・2年生頃までの時期が急激に発達する臨界期であろうと報告されている。すでに臨界期を過ぎた女子大学生を対象に、4か月間のソフトボ-ル部の練習を通じて、グラウンダ-の捕球動作がどのように変化するのかをグラブの扱い方・捕球の構え方等を中心に動作分析した。その結果、次のことが明らかになった。1)グラブの扱い方は、両手のひらで挾むような形の捕球動作が多く見られ、ボ-ルを点で捕球しようとしている。このような捕球動作は、45歳児の捕球動作の特徴であり、臨界期を過ぎた女子大生は、これ以上の捕球動作には変化しなかった。2)捕球時の構えは、最初は両足が揃い、上体も立ったままであるが、練習を積むにしたがって、両足が左右に開き、膝が曲がると共に上体も前に倒れ、顔がボ-ルに近づく姿勢が取れるように変化した。これらのことから、捕球時の構えに代表されるような全身的な動作は比較的早く身に付くが、捕球時の手の動きのような身体の末端部の動きは、臨界期を過ぎた者にとっては非常に難しく、なかなか身に付かないように思われる。
角質バリアー機能におけるコルネオサイトエンベロープの生物物理学的意義の解明

角化細胞の終末分化により形成される角質層は、生体の最外層を構成する組織であり、外界からの異物侵入に対する防御や体温調節・水分蒸散などの恒常性の維持を担っている。この皮膚のバリアー機構の実体を解明することは、皮膚の生理機能及びその異常を理解する上で極めて重要な課題である。corneocyte envelopeの形成不全を起こすtransglutaminase1遺伝子ノックアウト(TGase1^<-/->)マウスでは水分蒸散および物質透過性が異常に亢進していることから、角質バリアー能におけるcorneocyte envelopeの関与は極めて高いと考えられる。昨年度は組織レベルでの解析を行ったが、本年度はマウスより単離した細胞の初代培養系を用いて、細胞膜とcorneocyte envelopeとの相互作用を解析した。一定期間培養し70%コンフルエントに到達した後高カルシウム培地による培養を24時間行い、細胞膜をdiphenylhexatriene(DPH)で蛍光ラベルした。その蛍光異方性を測定したところ、通常の低カルシウム培地で培養した場合と比較したところほとんど違いが認められなかった。5-doxylstearic acidでスピンラベルしてESRスペクトルを測定した場合も両者の間で特に違いは認めれず、corneocyte envelopeの形成は細胞膜流動性に影響を与えないことが示唆された。TG-/-マウス皮膚のFTIRスペクトル解析では、CH2の対称および非対称伸縮基準振動スペクトルが消失することから、cornified envelopeの形成不全はむしろ細胞間脂質の合成あるいは細胞間への分泌の阻害を引き起こし、角質バリアー能を低下させるものと推測された。角質層は生体の恒常性維持を担っており、そのバリアー機構の実体を解明することは、皮膚の生理機能及びその異常を理解する上で重要な課題である。そこで本研究では、角質細胞膜の直下に形成され、不溶性タンパクからなるcorneocytle envelope(CE)の角質バリアーとしての役割を生物物理学的に解析した。本年度は、組織レベルでの解析を中心に検討を行った。まず、正常マウスおよびCE形成不全を引き起こすtransglutaminaseI遺伝子ノックアウトマウスより皮膚を摘出し、collagenase処理することで角質層を単離した。得られた角質層をスピンプローブ5-doxylstearic acid(5-DSA)でラベルし、ESRスペクトルを測定した上で角質層脂質膜のオーダーパラメータを算出した結果、特に両マウス間で違いは認められなかった。一方、反射FTIRスペクトル法を用いて角質層脂質に由来する基準振動スペクトルを測定した。その結果、正常マウスではCH2の対称および逆対称伸縮のスペクトルが認められるのに対し、ノックアウトマウスではその吸収スペクトルが消失していることが見出された。この結果に基づいて、transglutaminaseI遺伝子の欠損により、CE形成不全が起こるとともに、脂質の合成あるいは細胞間への分泌の阻害により角質脂質構造の形成にも何らかの障害が起きていることがわかった。しかしながら、CEと膜構造安定化の関係については依然として不明であり、来年度には皮膚より単離した表皮細胞を培養し、その系でCEと細胞膜との相互作用について検討する予定である。
特別支援学校教員の技術力向上のために高専の実践教育を取り入れた教育システムの構築

平成30年度は次のことを実施した.(1)新規コンテンツの立ち上げ特別支援学校教員の意見を反映させた出前授業教材を開発した.今年度新たに製作したものは,3Dプリンタで作る立体造形の導入教育やLEDイルミネーションの製作,多点握りスイッチの製作である.教材は特別支援学校教員が理解しやすいように,単純な回路を採用して可能な限りアナログ回路のみで構成できるものとした.(2)京都北部の特別支援学校に出前授業を実施地元の特別支援学校に対して,年に3回以上の出前授業を実施した.オープンソースのeラーニングシステムである「iroha Board」上に学習教材をアップロードすることで,出前授業の事前学習を促し,継続的に出前授業を実施することで特別支援学校教員の技術力の向上を図った.また,特別支援学校教員が理解できないことがあれば,質問できるページをiroha Board上に用意した.また,京都北部の特別支援学校(中丹支援学校や与謝ノ海支援学校)に対して,今までに本プロジェクトで製作した学習教材を用いた出前授業による,特別支援学校教員に対する技術教育の実施について打診した.出前授業の実施スケジュールについては現在調整中である.(3)相談窓口の開設本プロジェクト終了後の対応として,iroha Board上に相談窓口を開設した.適宜,特別支援学校の教員からの相談対応を行うことで,特別支援学校の教員の技術力を向上させる取り組みを実施する.平成30年度に予定していた研究計画は実施できたので,おおむね順調に進んでいると考える.令和元年度は次の内容を実施する.(1)京都北部の特別支援学校に出前授業を実施これまで制作してきたコンテンツを使い,京都府北部の中丹支援学校、与謝ノ海支援学校においてeラーニングを活用した技術力向上のための教育を実施する.また,京都府内における特別支援学校にも本取り組みを拡張する.(2)福祉情報教育ネットワークの取り組みへの接続最終年度ということもあり,技術教育の土台となる初等教育から福祉情報ネットワークの取り組みに接続する.特別支援学校の教員に対して,電子工作の基礎レベルの技術力習得を目的とし,高専の初等教育方法を取り入れた教育システムの構築を行うことを目標とする.我々が提案する教育システムは,「失敗体験を元に学ばせる」実践的なeラーニング教材を活用できることが特徴的であり,学習管理システム(LMS:Learning Management System)サーバとモバイル端末(iPad)で構成して,アクティブラーニングを実践するものである.平成27年度は,次の課題を実施した.(1)既存コンテンツのブラッシュアップと出前授業の実施:特別支援学校教員の技術力を向上させるために,3回の出前授業を実施した.各教員に工具や計測器の使い方,ハンダ付けの方法を指導した.そして,失敗体験を取り込んだ簡単な電子回路の製作により故障の原因や修理の仕方について実習をもとに進めた.また,2年目以降に実施予定であるアクティブラーニング(自ら調べ,自ら学ぶ)を導入するための下準備として,iPadの使い方(基本機能,写真や動画の撮り方,ものの調べ方)についての授業を実施した.(2)LMSサーバの構築とコンテンツの制作:eラーニング教材を配信するためのLMSサーバを外部レンタルサーバ上で構築し,コンテンツ配信のためのHPを制作した.初年度のeラーニング教材は,これまでに我々が制作してきた出前教材を中心に,導入教育で必要となるセンサーの基礎知識や計測器の使い方を含めて制作中である.(3)個人アンケートの作成:特別支援学校教員の理解度ややる気,各個人のニーズを把握するために,初年度は紙ベースのアンケートを作成し,「できること」,「できないこと」,「できるようになりたいこと」,「各個人のニーズ」などを把握できるようにし,各個人の情報を管理できるようにした.このアンケート結果を基にして,出前授業時に個別指導や全体指導につなげた.平成27年度に予定していた研究計画は,アンケート結果をもとにした個別指導以外は実施できたのでおおむね順調に進んでいると考える.特別支援学校の教員に対して,電子工作の基礎レベルの技術力習得を目的とし,高専の初等教育方法を取り入れた教育システムの構築を行った.研究代表者らが提案する教育システムは,「失敗体験を元に学ばせる」実践的なeラーニング教材を活用できることが特徴的であり,学習管理システム(LMS:Learning Management System)サーバとモバイル端末(iPad)で構成して,アクティブラーニングを実践するものである.平成28年度は,次の課題を実施した.(1)新規コンテンツの立ち上げと出前授業の実施:特別支援学校教員の意見を反映した出前授業教材を開発した.教材は特別支援学校教員が理解しやすいものに絞り,可能な限りアナログ回路のみで構成した.出前授業を3回実施し,ハンダ基礎講座,磁気スイッチの製作,打楽器スイッチと物体通過を検知するスイッチの製作を行った.出前授業では,失敗から学ぶ教材を取り入れた教育を導入し,事前学習ができるように教材をLMSサーバに置くことで文章や写真,動画などを見ながらアクティブラーニングができるシステムを制作した.出前授業では,ウェアラブルカメラで作業中における講師の視線をリアルタイムに説明画面に映し出し,特別支援学校教員に見せることで作業中におけるポイントを説明した.(2)コンテンツの公開:1年目に構築したLMSサーバの機能の充実化を図り,出前授業のコンテンツの一部を公開した.随時,新旧コンテンツをLMSサーバに追加し,iPadやパソコンで自由に閲覧できるようにした.(3)電子化した個人アンケートの制作:平成27年度は紙ベースで作成したアンケートを実施したが,平成28年度はiroha Board上に制作した。特別支援学校教員がiPadやパソコンからiroha Boardにアクセスできるように個人アカウントを作成し,アンケートを集計できるようにした.

平成28年度に予定していた研究計画は,アンケート結果をもとにした個別指導以外は実施できたのでおおむね順調に進んでいると考える.平成29年度は次のことを実施した。(1)新規コンテンツの立ち上げ特別支援学校の教員の意見を反映した、出前教材を開発した。今年度新たに製作したものは、タブレット端末スイッチ、物体通過を検知するスイッチ、iPad用スイッチインターフェイス、フィードバック付きタイマーである。教材は特別支援学校教員が理解しやすいように、単純な回路を採用して可能な限りアナログ回路のみで構成できるものとした。(2)新規コンテンツの出前授業の実施年に3回以上、出前授業を実施した。LMSに学習教材をアップロードすることで、出前授業の事前学習を促した。また、理解できないことがあれば、LMSなどに質問できるページを用意した。個人情報の保護のため、iPadは京都府下特別支援学校のネットワークに接続できなったが、支援機器の製作会において写真や動画の撮影ができ、特別支援学校教員同士の協調学習に繋がり、一人一人の教員の自立活動の促進に繋がった。平成29年度末までに,福祉情報ネットワークの中級レベルの取り組みに繋ぎ,土台となる初等教育を終えた.(3)コンテンツの公開と特別支援学校の事例紹介LMSサーバを用いて、出前授業のコンテンツを公開し、自由に閲覧できるようにした。出前授業の教材活用事例やこれまでに特別支援学校教員が独自に開発してきた教材を集めたが、教材としてホームページに紹介するまでに至っていない。(4)京都北部の特別支援学校に導入教育を実施舞鶴支援学校に対する取り組みを、京都府北部の舞鶴支援学校行永分校に拡大し、導入教育を実施した。舞鶴支援学校に対する取り組みを改善し、より一般化した取り組みに仕上げた。平成29年度に予定していた研究計画は,アンケート結果をもとにした個別指導以外は実施できたのでおおむね順調に進んでいると考える.平成30年度は次のことを実施した.(1)新規コンテンツの立ち上げ特別支援学校教員の意見を反映させた出前授業教材を開発した.今年度新たに製作したものは,3Dプリンタで作る立体造形の導入教育やLEDイルミネーションの製作,多点握りスイッチの製作である.教材は特別支援学校教員が理解しやすいように,単純な回路を採用して可能な限りアナログ回路のみで構成できるものとした.(2)京都北部の特別支援学校に出前授業を実施地元の特別支援学校に対して,年に3回以上の出前授業を実施した.オープンソースのeラーニングシステムである「iroha Board」上に学習教材をアップロードすることで,出前授業の事前学習を促し,継続的に出前授業を実施することで特別支援学校教員の技術力の向上を図った.
潜在的・顕在的要求に有機的呼応する組織連携型の対話システムの開発・導入

多様な分野で対話システムが導入される一方で,情報収集が不慣れな者への支援的発信や,組織内・組織間で横断的に情報発信する実用的な仕組みは未確立である.そこで,大学の広報活動を対象に「潜在的な要求把握と補完的回答により大学進学希望者の情報収集を支援する組織連携型の対話システムの開発・導入」を目指す.支援的・横断的な情報発信が,大学進学希望者が進路選択する際の意思決定にどの程度寄与するか,本研究で明らかにする.多様な分野で対話システムが導入される一方で,情報収集が不慣れな者への支援的発信や,組織内・組織間で横断的に情報発信する実用的な仕組みは未確立である.そこで,大学の広報活動を対象に「潜在的な要求把握と補完的回答により大学進学希望者の情報収集を支援する組織連携型の対話システムの開発・導入」を目指す.支援的・横断的な情報発信が,大学進学希望者が進路選択する際の意思決定にどの程度寄与するか,本研究で明らかにする.
てんかんをもつ子どものためのＱＯＬ測定尺度ＱＯＬＣＥ日本語版の開発

計量心理学的検証により、てんかんをもつ子どものQOL測定尺度QOLCEの日本語版QOLCE-Jの信頼性・妥当性が認められた。また、トータルのQOLCE-Jスコアと発作初発年齢、発作状況、ADL、抗てんかん薬の副作用症状と有意な関連が認められた。また、QOLCEは治療抵抗性のある児に用いられてきたが、本研究では抗てんかん薬の副作用症状など発作間欠期のスコアに対する影響が認められたことから、QOLCE-Jはてんかん発作がコントロールされている子どもにも有用であることが示された。以上より、日本のすべてのてんかんをもつ子どものQOL測定尺度として実用可能であることが明らかとなった。QOLCE調査について、同意の得られた施設39か所に計830部の質問紙を郵送し、担当医師より対象者に722部配布された。そのうち307部を郵送により回収した。得られた回答は現在総計ソフトSPSSを用いて統計処理を行っている。前年度の調査により得られたデータを統計ソフトSPSSを用いてt検定、カイ二乗検定、因子分析、重回帰分析などの分析手法により統計処理を行った。その結果、QOLCE日本語版は信頼性、妥当性の認められる尺度であることが示唆された。この結果を現在論文にまとめている段階である。Australiaにて開発されすでに実用化されているQUALITY OF LIFE IN CHILDHOOD EPILEPSY QUESTIONNAIRE(QOLCE)日本語版の開発を行った。まず開発者であるProfessor Ann M. E. Byeより日本語版開発に関する許諾を得たのち、研究協力者とともにQOLCEを日本語へと順翻訳を行った。その後、十分に英語に精通する専門家により順翻訳版が逆翻訳され、逆翻訳版と原版の整合性についてネイティブスピーカーを交えて検討して言語的妥当性を確認し、これをパイロット版とした。その後、大阪大学医学部附属病院倫理委員会の承認を得て、同病院小児科外来にて15名を対象としてパイロットテストを実施した。パイロットテストの対象者は、415歳の難治性小児てんかんをもつ子どもの保護者である。パイロットテストでは質問紙への回答に加え、対象者に質問紙に関する簡単なインタビューを行うことにより質問紙の改善へとつなげ、日本語版QOLCE-Jの完成とした。また、最終的に基準関連妥当性を検証するために、既存の小児QOL尺度であるSDQを併用することも検討した。この尺度の信頼性・妥当性を検証するために、今後本調査を実施する予定である。本調査の準備として、調査への協力施設を募った。日本小児神経学会が認定する小児神経専門医研修施設に調査協力を依頼し、39施設の小児てんかん専門医より研究協力について同意が得られた。現時点では日本において有用なてんかん児対象のQOL測定尺度が存在しない。しかしてんかん児のQOL向上のためにも小児てんかんに特化したQOL測定尺度が必要であり、オーストラリアで開発され、以降数か国ですでに言語翻訳がなされ実用化されている「てんかんをもつ子どものためのQOL尺度(QOLCE)」に着目し、その日本語版(QOLCE-J)の開発を行った。国際ガイドラインに沿って日本語版を作成し、415歳の外来通院にて治療中のてんかん児の保護者から278例の回答を得た。QOLCE-Jの16のサブスケールの内的整合性は「憂鬱」が低かった以外は確保され、またQOLCE-J全体のα係数は高く、再テスト法における級内相関係数も高値で信頼性が十分であった。またサブスケール間の関連においては、認知や情動に関する領域、ならびにこれらと「行動」との間で高い正の相関が認められたが、それ以外では中程度かそれ以下の関連であった。また外的基準として用いたSDQのサブスケールとの間においても相関が認められ、基準関連妥当性が確認できた。トータルのQOLCE-Jスコアとてんかんの医学的状況との関連を検討したところ、発作初発年齢、発作状況、ADL、抗てんかん薬の副作用症状と有意な関連が認められた。QOLCEは治療抵抗性のある児に用いられてきたが、本研究のでは抗てんかん薬の副作用症状など発作間欠期の影響が認められたことから、本尺度はてんかん発作がコントロールされている子どもにも有用であることが示された。以上より、QOLCE-Jの信頼性・妥当性が認められ、日本のてんかん児のQOL測定尺度として実用可能であることが明らかとなった。最終年度には小児てんかん診療において幅広く活用されるために学会発表および論文投稿を行い、以降各医療機関からの問い合わせに応じて本質問紙の配布を行っており、今後の質問紙の普及が期待される。小児看護学現在統計処理段階にあり、おおむね当初の計画通りに進展している。当初は平成25年度末までに論文を作成し研究終了予定であったが、統計処理に時間を要し、論文作成が予定より遅れているため。

研究計画書に記載のとおりQOLCE-Jの完成まで達成できており、研究計画の通りに進んでいる。また、次年度の調査協力施設の選定も済ませており、次年度も順調に研究を継続できるものと思われる。今後論文作成、学会発表を行っていき、完成を目指す。第56回日本小児神経学会学術集会にて本研究の成果を口演発表予定である。また、英語で論文を作成し、英文誌「Brain &Development」に投稿予定である。調査協力施設において質問紙を配布後、郵送にて回収する。回収後、統計処理を行い尺度の信頼性・妥当性を検証する。また、研究結果を日本てんかん学会、日本小児神経学会、アジア・太平洋てんかん学会のいずれかにて発表する予定である。論文の英語翻訳料、学会参加費・旅費を中心として使用予定である。英語での論文作成を予定しており、その英文翻訳料として使用するため。26年56月に英文翻訳料として全額使用予定。主に質問紙の配布・回収、統計処理に要するソフトの購入等に使用する予定である。
フマル酸代謝を利用した腫瘍イメージング法の開発に関する研究

核医学において、腫瘍イメージングは主要な研究領域の1つであり、FDG PET等が既に臨床現場で利用されている。しかしながら、これらはいずれも悪性腫瘍に特異的に集積するわけではなく、新たな腫瘍イメージング製剤の開発が望まれている。がん細胞は哺乳類の正常細胞では通常行われないフマル酸代謝を行っているといわれている。よって、フマル酸代謝を画像化できる核種を開発すれば、従来とは違った機序に基づく腫瘍イメージングが可能となる。本研究では、フマル酸代謝のイメージングを可能とする放射性核種の開発を試みたので報告する。当初、予備実験で成功したフマル酸のC-11標識体の合成法はブロモ酢酸をカップリングする方法であるが、反応速度が遅いため合成に成功してもC-11の半減期が短いため放射能が減衰し臨床応用には不向きであった。そこで、まず、フマル酸のC-11標識体の合成法の改良に着手した。安定同位元素C-13の標識体についてはtert-ブチルエステルの塩化銅を用いたカップリング反応による合成が報告されている。しかしながらこの方法をC-11標識に応用することは、導入後の工程が長いこと、厳密な無水条件が必要なことからPET薬剤合成用の自動合成装置による標識反応には適さないと考えた。そこで、プロペニルマグネシウムブロミドが市販されていることに着目し、グリニャール反応によりC-11を導入した後、得られたクロトン酸を酸化することを検討した。現在、中間生成物の合成までは成功したものの、最終産物の合成には至らず、化学合成メーカーに合成を委託したところコールドのフマル酸合成法には成功し、近日中にホットによる合成法の確立が見込まれている。そこで、C-11フマル酸の新合成法確立については今暫く時間がかかることが予想されるため、フマル酸代謝の前駆物質であるリンゴ酸における放射性物質による標識法の開発を試みた。リンゴ酸がキレート剤としての性質を持つことに着目し、陽電子放出核種であるCu-62によるリンゴ酸の標識を試みたが、標識率が思ったより悪いこと、及び、Cu-62の半減期が短いため実際の実験には不向きであった。次に、Tc-99mによる標識を試みた。Tc-99mは陽電子放出核種ではないためPET製剤としては不向きであるが、SPECT製剤としての実績はある。リンゴ酸粉末に過テクネシウム酸ナトリウム溶液を加え5分間インキュベートしたところ、リンゴ酸テクネシウムの合成に成功した。今後、これを用いて動物実験をする予定である。現在、中間生成物の合成までは成功しており、近日中に新合成法の確立が期待される。また、収率は悪いものの従来の合成法によるC-11フマル酸により培養細胞レベルの実験を試みた。即ち、がん細胞群及び正常組織細胞群を液体培地上で培養後それぞれの細胞群の対数増殖期に、合成したC-11フマル酸を等量ずつ培地中に加え一定時間37°C、5%CO2中でインキュベートした。時系列的にそれぞれの細胞群から培地を取り除き、PBSで3回wash、適切な細胞溶解バッファーを用いてwhole cell lysateを取り出し放射能カウントを測定した。がん細胞群では速やかにC-11の放射能ピークが測定されたが、正常細胞群ではC-11の放射能はバックグラウンドレベルであった。但し、今回の実験では、C-11フマル酸の収率が悪いため有意な差が出ているとは断定出来ず、新合成法による実験により再現性のある結果が生じるかどうか、なお検討する余地があると考える。当初予定していた、各細胞のミトコンドリア分画におけるC-11フマル酸の放射能レベルについては現在も確認出来ていない。現状でのC-11フマル酸の合成法では収率が悪く放射能レベルが測定限界以下であるためである。また、C-11フマル酸の合成方法の改良に難渋したため、当初予定していたF-18フマル酸の合成方法については検討に至っていない。

まず、C-11フマル酸の新合成法については速やかに確立させる。次いで、C-11フマル酸を通常のヌードマウスに尾静脈より静注する。一定時間の後、そのマウスを解剖、各臓器別に放射能カウントと重量を測定し、C-11フマル酸の体内分布を決定しておく。一方、ヌードマウスにがんを移植し坦癌動物を作成する。その際、がんの種類によるC-11フマル酸の分布の違いを比較するため数種のがんを移植し比較することとする。それら担癌ヌードマウスにC-11フマル酸を尾静脈より静注し、一定時間の後マウスを解剖、各臓器及び移植したがん組織に対する放射能カウントと重量を測定し、C-11フマル酸の体内及びがん組織への分布を決定しておく。各がん種による相違点についても検討する(所謂、バイオディストリビューションの決定)。更に、上記と同様の措置をした通常のヌードマウス及び担癌ヌードマウスそれぞれにつき、動物用PET装置にて撮像し、がんに特異的にC-11フマル酸が集積しているのか画像解析し、前記のバイオディストリビューションの結果と相違ないか確認する。動物用PETカメラは当施設内にあり画像化は可能である。F-18フマル酸の合成が成功した場合、F-18フマル酸のがん細胞及び正常細胞内での挙動について解析し、C-11フマル酸との共通点及び相違点について検討するとともに、上記と同様の動物実験をF-18フマル酸についても行いC-11フマル酸の結果と比較することとする。平成23年度では当初予定していた、C-11フマル酸の新合成法についての確立が思うように進まず、そのため、試薬や培養細胞の購入費が余ってしまったが、平成24年度では速やかにその新合成法について確立し、実験の遅れを取り戻すこととする。更に、平成24年度では動物実験が主となるため、試薬類の購入費用以外に、動物の購入費用や飼育費用が多くを占める可能性がある。また、動物実験を一人で行うのは煩雑であるため、実験の進行状況によっては実験補助員等の活用も考慮する必要が生じるであろう。そのため、人件費や謝金などの支出が高まる可能性もある。
アオコが産生するプロテアーゼ阻害物質aeruginosin類の生合成に関する研究

主に、アオコを形成する藍藻類が産生するaeruginosin類は、3個のアミノ酸誘導体(Hpla;p-hydroxy-phenyllactic acid,Choi;2-carboxy-6-hydroxyoctahydroindole,Arg誘導体)と1個の通アミノ酸(Leu,Ile,Tyr)よりなる小分子のペプチドであり、トリプシン、プラスミンおよびトロンビンに非常に強い阻害活性を示す。本研究では、生合成の出発物質であるArgそのものを有するaeruginosinの探索を行ったが、発見することはできなかった。しかしながら、その探索の過程で、Microcystis viridis(NIES-102、103)よりargininalを有するBおよびaeruginosin 103-Aを得ることができた。また、Oscillatoria agardhii(NIES-205)よりagmatineを有し、さらに異常アミノ酸である3-hydroxyleucineとxylopyranoseを持つ配糖体直鎖ペプチドを単離・構造決定することができた。これらと今まで当研究室で得られた結果を考えあわせると、aeruginosin類の生合成機構は、Argを有するaeruginosinがargininal、argininol、agmatinへと次第に還元されて精製されるものと考えるのが妥当であると思われる。イミノ酸であるChoiの生合成については、M.aeruginosa(NIES-98)13CでラベルしたTyrの投与実験を行ったが、明確な取り込みを確認できなかったが、芳香族アミノ酸が取り込まれた後、還元される経路が存在するものと思われる。また、M.aeruginosa(NIES-98、298)より得られたaeruginosin類とトリプシン、トロンビンのコンプレックスを作製し、X線解析により阻害機構を解明した。その結果、Arg誘導体が活性発現に重要な役割を果たしていることが判明した。主に、アオコを形成する藍藻類が産生するaeruginosin類は、3個のアミノ酸誘導体(Hpla;p-hydroxy-phenyllactic acid、Choi;2-carboxy-6-hydroxyoctahydroindole、Arg誘導体)と1個の通常アミノ酸(Leu、Ile、Tyr)よりなる小分子のペプチドであり、トリプシン、プラスミン、トロンビンに非常に強い活性を示す。Argそのものを構成成分とするaeruginosin類は、まだ得られていないが、Arg誘導体部分は単離された株によりその構造が異なりさらに、Choiは高度に脱水素されたイミノ酸であり、TyrあるいはPheから生合成されると考えられる。主にアオコを形成する藍藻類が生産するaeruginosin類は、3個のアミノ酸誘導体(Hpla;P-hydroxy-phenyllactic acid,Choi;2-carboxy-6-hydroxyoctahydroindole,Arg誘導体)と1個の通アミノ酸(Leu,Ile,Tyr)よりなる小分子のペプチドであり、トリプシン、プラスミンおよびトロンビンに非常に強い阻害活性を示す。本研究では、生合成の出発物質であるArgそのものを有するaeruginosinの探索を行っだが、発見することはできなかった。しかしながら、その探索の過程で、Microcystis viridis(NIES-102、103)よりargininalを有するaeruginosin 102-A,Bおよびaeruginosin 103-Aを得ることができた。また、Oscillatoria agafdhii(NIES-205)よりagmatineを有し、さらに異常アミノ酸である3-hydroxyleucineとxylopyranoseを持つ配糖体直鎖ペプチドを単離・構造決定する事ができた。これらと今まで当研究室で得られた結果を考えあわせると、aeruginosin類の生合成機構は、Argを有するaeruginosinがargininal、argininol、agmatinへと次第に還元されて生成されるものと考えるのが妥当であると思われる。