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冷戦期の「日米合作映画」における総合的研究

研究代表者の志村三代子は、「冷戦時代の「日米合作映画」ー『東京暗黒街竹の家』(1955)を中心にー」と題した研究発表(20世紀メディア研究所第120回研究会、2018年7月21日)を行った。本発表は、カリフォルニア大学ロサンゼルス校所蔵の20世紀フォクス関連資料のなかの『東京暗黒街竹の家』を取り上げ、一次資料にある20世紀フォックスの製作姿勢、当時のシノプシスと実際の映像の相違点を取り上げ、公開当時の日本で「国辱映画」と批判された本作の製作背景を辿った。さらに国際学会(International Academic Conference on Social Sciences 2018年12月19日)では、“Acceptance of ballet in postwar Japan On Japanese films until the 1960s"と題した研究発表を舞踊研究者の川島京子氏(早稲田大学非常勤講師)と共同で行った。本発表では、戦後の日本映画に描かれたバレエの表象を通して、戦後民主主義の日本におけるバレエの受容が、いかなる役割を果たしてきたのかを分析するにあたって、『裸女の愁い』(1950)、『炎の氷河』(1957)、『勝利者』(1957)の三作品を取り上げ、それぞれの特徴を紹介した。研究分担者の名嘉山リサは、「幻の沖縄映画『太陽は撃てない』ー宮城嗣吉、大映、米政府間での製作構想をめぐってー」と題した研究発表(2019年3月23日、第5回沖縄映画研究会研究発表会(於:沖縄県立芸術大学)を行った。研究代表者は、毎年の課題であった国際学会での発表を行い、分担者もワシントンDCの公文書館での定期的な資料調査の成果として、分担者が主催する沖縄映画研究会での報告を行い、書籍化に向けての資料調査が概ね完了したからである。今年度は本研究課題の最終年度にあたる。2018年度の口頭発表(「幻の沖縄映画『太陽は撃てない』ー宮城嗣吉、大映、米政府間での製作構想をめぐってー」、「冷戦時代の「日米合作映画」ー『東京暗黒街竹の家』(1955)を中心にー」)の論文化を図るとともに、分担者の名嘉山リサ氏と書籍化に向けての目次作成、インタビュイーの著作権の確認、各章の執筆者依頼、英文論文の翻訳、序論の執筆を終えるとともに、1950年代の「日米合作」映画研究の継続課題の策定を行う。調査・分析に着手→関係者インタビュー、翻訳・日本語字幕の依頼と作成→国内/海外における研究発表。研究代表者の志村は、分担者の名嘉山リサとともに、日米合作映画『サヨナラ』(1957)に主演した女優の高美衣子氏(ラスベガス在住)にインタビューを行い、2017年度9月発行の『都留文科大学紀要』86集に投稿した。また、研究協力者の北村匡平氏とともに合作映画が集中的に製作された1950年代に日本映画界で衣裳デザイナーの先駆けとして活躍したデザイナー森英恵に関わった映画監督の篠田正浩氏、女優の岩下志麻氏、司葉子氏にインタビューし、紀要、学会誌に寄投稿し採択された(『都留文科大学紀要』84、85集、『演劇映像』58)。研究分担者の名嘉山リサは、日米合作映画を「沖縄」というキーワードから読み解く研究を行った。これまで研究してきた、沖縄を題材にした『八月十五夜の茶屋』を始め、サイパンが舞台だが沖縄で撮影が行われた『戦場よ永遠に』について、その生成過程から作品分析、受容について、米国国立公文書館やマーガレット・ヘリック図書館などで米国政府関連機関の資料や映画会社の資料を調査した。2016年度は学外研究でワシントンDCに滞在したため、合作映画の一つであり製作が中止された『OKINAWA』のシナリオを公文書館で発見、その分析を進めるとともに『戦場よ永遠に』の関係者・比嘉松盛氏、子役として出演した仲地清氏(大阪大学特任教授)のインタビューを継続し、本務校の紀要に投稿予定である。研究代表者の志村が2016年度後期に一年間産休・育休を取得したため、予定されていたアメリカでの資料調査と研究発表が出来なかった。だが、分担者の名嘉山リサは、学外研究期間で研究に専念、UCLA、公文書館で日米合作映画の資料を収集し、『OKINAWA』のシナリオを発見するなど十分な成果をあげることができた。研究代表者の志村三代子は、分担者の名嘉山リサとともに、日米合作映画『戦場よ永遠に』(1959)に子役として出演した仲地清氏に、当時のハリウッド映画人の思い出、ロケ風景に関するインタビューを行い、2018年度3月発行の『都留文科大学紀要』87集に投稿した。また、戦争映画の観点から捉えた論文として「「戦争映画」から「体感映画」へ『野火』の再映画化をめぐって」(北村匡平・志村三代子編『リメイク映画の創造力』)、「彷徨する復員兵ー黒澤映画のなかの〈幽霊〉を中心に」(小松和彦編『怪異・妖怪文化の伝統と創造ーウチとソトの視点から』)を寄稿、さらに国際学会(Society Cinema and Media Studies)では、Emperor and Films Criticisms of Emperor system on Tragedy in Grama islandのタイトルで、喜劇映画の中の天皇制批判と原爆表象に関する発表を行った。研究分担者の名嘉山リサは、同じく『戦場よ永遠に』で監督のフィル・カールソンの付き人を務めた比嘉松盛氏にインタビューを行い、『沖縄工業高等専門学校紀要』12集に寄稿した。

さらに、同作を海兵隊協力映画として位置づけ、実際の沖縄ロケ地を調査した論文「海兵隊協力映画、米日琉合作映画、宣伝映画としての『戦場よ永遠に』(1960年)」(『沖縄文化研究』45)と研究発表(「ハリウッド初沖縄ロケ映画『戦場よ永遠に』ー「海兵隊協力映画」、「米日琉合作映画」として」(沖縄映画研究会第1回研究発表会)を行った。研究代表者の志村が2016年8月30日から2017年7月31日まで育休を取得したため、予定されていたアメリカでの資料調査が出来なかったが、論文2本、国際学会での発表を行うことができた。分担者の名嘉山リサは、論文、インタビュー、学会発表をそれぞれ遂行した。研究代表者の志村三代子は、「冷戦時代の「日米合作映画」ー『東京暗黒街竹の家』(1955)を中心にー」と題した研究発表(20世紀メディア研究所第120回研究会、2018年7月21日)を行った。本発表は、カリフォルニア大学ロサンゼルス校所蔵の20世紀フォクス関連資料のなかの『東京暗黒街竹の家』を取り上げ、一次資料にある20世紀フォックスの製作姿勢、当時のシノプシスと実際の映像の相違点を取り上げ、公開当時の日本で「国辱映画」と批判された本作の製作背景を辿った。さらに国際学会(International Academic Conference on Social Sciences 2018年12月19日)では、“Acceptance of ballet in postwar Japan On Japanese films until the 1960s"と題した研究発表を舞踊研究者の川島京子氏(早稲田大学非常勤講師)と共同で行った。本発表では、戦後の日本映画に描かれたバレエの表象を通して、戦後民主主義の日本におけるバレエの受容が、いかなる役割を果たしてきたのかを分析するにあたって、『裸女の愁い』(1950)、『炎の氷河』(1957)、『勝利者』(1957)の三作品を取り上げ、それぞれの特徴を紹介した。研究分担者の名嘉山リサは、「幻の沖縄映画『太陽は撃てない』ー宮城嗣吉、大映、米政府間での製作構想をめぐってー」と題した研究発表(2019年3月23日、第5回沖縄映画研究会研究発表会(於:沖縄県立芸術大学)を行った。研究代表者は、毎年の課題であった国際学会での発表を行い、分担者もワシントンDCの公文書館での定期的な資料調査の成果として、分担者が主催する沖縄映画研究会での報告を行い、書籍化に向けての資料調査が概ね完了したからである。研究代表者の志村は、2017年度後期に育休から復帰する。まずは、2018年度3月に開催されるSociety Cinema and Media Studiesの研究発表に応募する。1955年に製作された『東京暗黒街竹の家』のシナリオを分析し、その成果を国内学会で発表する。研究分担者の名嘉山は、『OKINAWA』シナリオの分析を日本映画学会の学会誌に投稿予定である。研究代表者の志村は、7月、9月に開催される国内学会で研究発表を予定している。さらに12月にオーストラリアで開催される国際学会に応募予定である。研究分担者の名嘉山は、マッカーサーミュージアムで映画『OKINAWA』に関する資料調査を行い、その研究成果を自身が主催する沖縄映画研究会で年内に発表する予定である。今年度は本研究課題の最終年度にあたる。
青果物の品質と生理的機能におけるカルシウムの意義

青果物の栄養的見地並びに,青果物自体の生理的役割に関係してカルシウムの形態的変化を調べた.青果物の種類によりカルシウムの存在形態に相違があり,水溶性カルシウムの多いもの(パセリ,カイワレダイコン,ウメ,キュウリなど),シュウ酸結合態の多いもの(ホウレンソウなど),ペクチンあるいはタンパク質結合態の多いもの(イチゴ,トマト,サヤインゲン)が認められた.これらカルシウムの形態は青果物の生育並びに収穫後の貯蔵条件によって変動することが明らかとなった.例えば,トマト果実では,未熟果ではペクチンやタンパク質結合態が多いが,催色期以後水溶性カルシウムの割合が増加し,また生理的活性の大きいカルシウムイオンも成熟の進行と共に増加した.果実の成熟生理におけるカルシウムの役割を知るため,トマト果実の果梗より^<45>Caを吸収させ,その動向を調べた.その結果,未熟果実ではシュウ酸やリン酸と結合し,成熟と共に水可溶性の形態に代謝されること,また,細胞内では一部クロロプラストやミトコンドリアに結合していることが判明した.ミトコンドリアとの結合は,ほとんどが膜リン脂質のリン酸基との結合であり,膜の構造維持や透過機能の調節に作用しているものと思われる. CaCl_2溶液をトマト果実に処理したところ,果実の裂果や追熟が抑制されると共にエチレン生成も低下した.細胞壁分解にあずかる酵素のポリガラクチュロナーゼ及びペクチンエステラーゼの活性は処理により阻害されたが,このことが,カルシウム処理による果実の軟化抑制の原因と思われる.カキ及びペピーノ果実を用いて低温障害との関係を調べた.これらは障害発生に伴い,果肉が軟化したが,これは水溶性カルシウムの増加によるものと推測された.青果物の栄養的見地並びに,青果物自体の生理的役割に関係してカルシウムの形態的変化を調べた.青果物の種類によりカルシウムの存在形態に相違があり,水溶性カルシウムの多いもの(パセリ,カイワレダイコン,ウメ,キュウリなど),シュウ酸結合態の多いもの(ホウレンソウなど),ペクチンあるいはタンパク質結合態の多いもの(イチゴ,トマト,サヤインゲン)が認められた.これらカルシウムの形態は青果物の生育並びに収穫後の貯蔵条件によって変動することが明らかとなった.例えば,トマト果実では,未熟果ではペクチンやタンパク質結合態が多いが,催色期以後水溶性カルシウムの割合が増加し,また生理的活性の大きいカルシウムイオンも成熟の進行と共に増加した.果実の成熟生理におけるカルシウムの役割を知るため,トマト果実の果梗より^<45>Caを吸収させ,その動向を調べた.その結果,未熟果実ではシュウ酸やリン酸と結合し,成熟と共に水可溶性の形態に代謝されること,また,細胞内では一部クロロプラストやミトコンドリアに結合していることが判明した.ミトコンドリアとの結合は,ほとんどが膜リン脂質のリン酸基との結合であり,膜の構造維持や透過機能の調節に作用しているものと思われる. CaCl_2溶液をトマト果実に処理したところ,果実の裂果や追熟が抑制されると共にエチレン生成も低下した.細胞壁分解にあずかる酵素のポリガラクチュロナーゼ及びペクチンエステラーゼの活性は処理により阻害されたが,このことが,カルシウム処理による果実の軟化抑制の原因と思われる.カキ及びペピーノ果実を用いて低温障害との関係を調べた.これらは障害発生に伴い,果肉が軟化したが,これは水溶性カルシウムの増加によるものと推測された.青果物におけるCaの生理作用を明らかにするため本年度は、青果物の組織中におけるCa存在形態について調べた。すなわち、組織中のCaは水(F-【I】;カルシウムイオン,シュウ酸を除く有機酸塩),IN-Nacl(F-【II】;ペクチン,タンパク質に結合),2%酢酸(F-【III】;リン酸塩)及び5%塩酸(F-【IV】,シュウ酸塩)の各溶媒で順次抽出し、各画分のCa含量を原子吸光法で測定した。また、これらCaの画分が貯蔵に伴いどのように変動をするかを検討した。1.青果物の種類によりCa存在形態に相違がみられた。ホウレンソウではF-【IV】,パセリ,カイワレダイコン,ウメではF-【I】が主なCaの存在形態であった。また、イチゴ,トマトではF-【I】,【II】の占める割合が大きく、バナナは4画分とも相当に含まれていた。2.ホウレンソウのCaの存在形態は、葉の位置によって相違がみられ、内側の未熟葉ではF-【IV】と共にF-【II】,【III】の割合が比較的高く、葉齢の進行に伴ってF-【IV】が増加し、他の画分は減少した。3.20°C貯蔵に伴うCaの存在形態の変化をみると、カイワレダイコンではほとんど変らなかったが、バナナやトマトでは貯蔵・追熟に伴いF-【I】が増加すすことがわかった。4.F-【IV】画分の多いホウレンソウと少ないパセリについて1°C及び20°C貯蔵に伴うCaの存在形態と環元型アスコルビン酸(ASA)含量の変化を調べた。1°C貯蔵では、貯蔵期間を通じ両者のCaの存在形態には著しい変化はみられなかった。20°C貯蔵においては、ASAの急減に伴いパセリではF-【I】の低下、F-【IV】増大がみられたが、ホウレンソウではCaの存在形態にこのような変化はみられなかった。以上のように、Caの存在形態及びその収穫後の変化の様式は、青果物の種類により著しく異なることがわかった。

前年度に続き,青果物におけるカルシウム(Ca)の生理作用を調べるため,果実の追熟現象と低温障害に伴う組織の軟化とCaの関連性を検討し,以下のことが明らかになった.1.トマト果実の成熟に伴う呼吸のクライマクテリックとエチレン生成に及ぼすCaの影響Caをトマト果実に減圧浸透処理すると10mM以下では裂果が抑えられ, 100mM以上では裂果ならびに追熟が抑制された.また, Ca処理果ではエチレン生成量ならびに果肉の着色も抑えられたが, CO_2排出量にはほとんど影響がなかった.細胞膜の膜抵抗性をカリウムの漏出速度から調べたところ, Ca処理は膜機能に明らかな変化をもたらさなかった.Ca処理は,トマト果実の追熟に伴う果肉の軟化を抑制したが,これはポリガラクチュロナーゼとペクチンエステラーゼがCaによって阻害され,活性低下を生じたためであることがわかった.2.ペピーノならびに富有柿の低温障害果における組織の軟化とCaの関連性ニュージーランド酸のペピーノと富有柿を用いて低温障害発生状況と細胞内Ca,マグネシウム(Mg)含量を調べたところ,ペピーノにおいては,低温障害の発生する以前に水溶性Caが増加した.一方,富有柿は0°Cに12週間貯蔵すると果肉はゼリー状の水浸状態になるが,その時の組織内Caは健全果よりも少なく,存在形態としては,ペクチン・タンパク質結合型Caよりも水溶性Caの多いことがわかった.また, Ca/Mg比は,健全果,障害果とも果皮,果肉部ではほぼ同じ割合であったが,中心部では障害果が高い値を示した.これらの結果から,果実の低温障害による組織の軟化(水浸化)に,ペクチン・タンパク結合Caの遊離化が関与しているものと推測された.
パルボウィルスB19感染のスペクトラムと感染要因に関する研究

パルボウイルスB19(B19)の免疫血清型は一種類と考えられている。我々はB19初感染後3年を経て再感染した症例を発見した。症例は9才男児で1991年に悪性リンパ腫(Ki-1型)を発症し化学療法を受け寛解後の1992年に同種骨髄移植を施行された後完全寛解中の児である。初感染(1991年)および再感染時(1994年)のB19DNAをPCR法で増幅しHpaI, PvuII, PstI, HindIII, NboIの5種の制限酵素で処理しその切断パターンからゲノム型を分析し同一と判定した。同時期流行の伝染性紅斑のゲノム型とは異なるものであった。症例では初感染B19が潜伏感染していて再活性化したものと結論した。1992年1月から5月まで札幌医科大学付属病院で輸血された3,342の濃厚赤血球のB19感染状況について検索した。凍結保存された交差試験用セグメント血漿からB19IgM抗体とB19抗原をまずスクリーニングした。IgM抗体陽性は22検体、そのうちの11検体(0.33%)はIgG陽性かつB19DNA陽性で感染血液と考えられた。献血者においてB19血症の頻度が伝染性紅斑の流行年で高くなる傾向がある。1992年は流行年であり高いことが予測されたが、同時期の異なる地域での報告と比較しても高率であることから本方式での検索が感度および特異性が高くスクリーニングに有用と考えた。1991年4月から貧血により9回の濃厚赤血球の輸血を受けた。この時期の保存血清からB19DNAが検出されB19IgM・IgG抗体が陽性で初回の感染と診断された。この期間網状球の減少がみられている。3年後の1994年、症状は認めなかったが再びB19DNAが検出されB19IgM・IgG抗体陽性となり再感染と診断された。B19ストレインは流行毎に変化することは既に我々が報告している。保存血清からB19DNAの塩基配列215-3901、497-1958、1640-3867の3領域をPCR法で増幅し、増幅されたDNAをHpaI,PvuII,PstI,HindIII,NboIの5種の制限酵素で処理しその切断パターンからゲノム型を分析した。1991年の患児から得られたB19のゲノム型はこの年の伝染性紅斑2例から得られたものと同じであった。一方1994年の患児のB19ゲノム型は1991年のものと同じであるが、1994年の伝染性紅斑2例のゲノム型とは異なるものであった。従って、本症例の1994年の再感染はこの年の流行によるものではなく1991年の初感染B19が潜伏感染していて再活性化によるものと結論した。我々は、輸血血液を介してパルボウイルスB19(B19)感染が引き起こされた症例を経験したことから献血者におけるB19血症の頻度について検索し、献血者1000例中B19DNA陽性者は0.6%と高率であったことを既に報告した。さらに規模を拡大して検討するために1992年1月から5月まで札幌医科大学付属病院で輸血された3,342の濃厚赤血球について検索した。

凍結保存された交差試験用セグメント血漿からB19IgM抗体とB19抗原をまずスクリーニングした。IgM抗体は抗体捕捉法、B19抗原は単クローン抗体を用いて検索した。IgG抗体測定は間接法、B19DNA検出にはPCR法を用いた。B19IgM抗体陽性は22検体、そのうちの11検体はIgG陽性かつB19DNA陽性で感染血液と考えられ、他の8検体はIgG陽性・B19DNA陰性から感染後期ないしは既感染あるいは疑陽性が疑われ、残り3検体はB19IgG陰性かつB19DNA陰性から偽陽性と考えられた。感染血液の頻度は0.33%と高率であった。献血者においてB19血症の頻度が伝染性紅斑の流行年で高くなる傾向がある。1992年は流行年であり高いことが予測されたが、同時期の異なる地域での報告と比較しても高率であることから本方式での検索が感度および特異性が高くスクリーニングに有用と考えた。
消費者意思決定構造に基づいた交通行動モデルの開発

交通行動を連続的な選択の結果としてとらえる,非集計行動モデルは近年その研究と応用が盛んであるが,現実の交通行動をとらえるためには,改善の余地がまだ多く残されている.本研究は消費者意思決定構造をより詳しく捉え,精緻な交通行動モデルの開発を目的として行われた.そのベースはマーケティングサイエンスの分野で確立されつつある,知覚値や態度変数の存在を仮定する個人の意思決定パスダイヤグラムをモデル化することである.本年度の研究として,潜在的な変数である個人の主観的な変数,例えば快適性などを行動モデルに取り入れるために,近年その応用が盛んになっている線形構造方程式モデル(LISRELモデル)を離散型選択モデルと同時に用い,快適性や利便性といった潜在的な変数を客観的な変数より同定するモデルを,それぞれ階段推定や同時推定する手法を提案した.また主観的なデータを用いる際に問題となる認知的不協和解消によるバイアスの問題や,主観的評価値の非連続性の問題もその中で併せて考慮している。そしてこれらの手法の有効性を確認するため,実際に取られたデータをもとに都市間交通機関選択分析に適用した.この結果,これまで交通行動が所要時間や費用といった観測可能な属性によってのみ分析されていたために起きていた,本来あるべき変数が取り除かれたことによるバイアス(Omitted Variable Bias)によるモデルの精度低下の問題を解決するとともに,近年の交通計画で問題となることが多い個人の主観的な変数を行動モデルに取り入れることを可能にした.この成果は今後の交通行動分析発展の1方向を示したと考えられる.交通行動を連続的な選択の結果としてとらえる,非集計行動モデルは近年その研究と応用が盛んであるが,現実の交通行動をとらえるためには,改善の余地がまだ多く残されている.本研究は消費者意思決定構造をより詳しく捉え,精緻な交通行動モデルの開発を目的として行われた.そのベースはマーケティングサイエンスの分野で確立されつつある,知覚値や態度変数の存在を仮定する個人の意思決定パスダイヤグラムをモデル化することである.本年度の研究として,潜在的な変数である個人の主観的な変数,例えば快適性などを行動モデルに取り入れるために,近年その応用が盛んになっている線形構造方程式モデル(LISRELモデル)を離散型選択モデルと同時に用い,快適性や利便性といった潜在的な変数を客観的な変数より同定するモデルを,それぞれ階段推定や同時推定する手法を提案した.また主観的なデータを用いる際に問題となる認知的不協和解消によるバイアスの問題や,主観的評価値の非連続性の問題もその中で併せて考慮している。そしてこれらの手法の有効性を確認するため,実際に取られたデータをもとに都市間交通機関選択分析に適用した.この結果,これまで交通行動が所要時間や費用といった観測可能な属性によってのみ分析されていたために起きていた,本来あるべき変数が取り除かれたことによるバイアス(Omitted Variable Bias)によるモデルの精度低下の問題を解決するとともに,近年の交通計画で問題となることが多い個人の主観的な変数を行動モデルに取り入れることを可能にした.この成果は今後の交通行動分析発展の1方向を示したと考えられる.
IAEA査察制度の発展的課題―査察手続きの法的制約と限界突破のための実証研究

本研究の目的はIAEAの査察制度とNPTによる核不拡散の活動をより効果的にすることである。従来の査察研究とは異なる視点から軍縮・軍備管理体制の活動内容の検証を理論的・実証的におこなうものである。平成30年度においては、前年度に引き続きIAEA査察の活動内容に関する情報収集、および査察制度のモデル化を推進したことで制度改善案の検討を前進させることができた。本研究の独自性として挙げられるのは違反行為の抑止効果の向上を目指す点である。違反の検出能力の向上がIAEA査察における重要な課題であるからこそ自然科学系の研究が主流となるのだが、安全保障論からの視点でいえば違反行為の未然の防止も検出と同等かそれ以上に重要な能力であり、その視点からの研究が査察に関しては不足していると指摘できる。そこで、加盟国の違反を未然に挫いて環境を安定させる条件を査察・組織構造・条約内容など複合的な改善を目指している。主権による制約を受けるという前提条件を有しても査察による違反行為の抑止効果を高める戦略をどのように組み立てることが可能になるのか、それを動型ベイズ・モデルによって検証を試み、日本国際政治学会にて報告済みである。さらに北朝鮮核問題など安全保障問題が多く存在する東アジアにおける軍事紛争の不安が日本や韓国をはじめとした各国でどのように異なっているのかを検証し、東アジア地域の安定に寄与する分析をおこなった。国際会議および英語論文として成果を報告し、さらに書籍掲載論文を執筆中である。前年度に引き続きIAEAを訪問し、核合意から米国が一方的に離脱した後のイラン核査察の現場の状況と米朝首脳会談時におけるIAEAの活動などの情報収集をおこない、報道だけでは知ることのできない現場の実情を知ることができた。本研究の進歩状況は以下の通りである。IAEA査察制度の理論研究に関しては予定通りの進捗状況といえる。100か国を超える加盟国への定期的査察をおこなうという想定の下、加盟国全体に違反行為の抑止効果を発揮できる戦略の考察は、理論モデルとはいえ演算は複雑にならざるを得ず、現在はその基本形の2人ゲーム・モデルの完成に近づいている。最終的にはn人ゲーム・モデルに拡大する必要があるが、それは複雑化するものであっても本質は基本形と異なるものではない。したがって、最終年までに基本形のモデルと最適戦略の確立を重要視しており、研究過程としては順調に進んでいるといえる。IAEA査察の実情に関する調査は平成29年度に引き続きおこなうことで、国際情勢の変化におけるIAEAの活動を知ることができた。この点は一般には知られていない非常に貴重な情報である。特に米朝首脳会談時におけるIAEAの情勢変化への備えは、安全保障問題におけるIAEAの重要性を再確認する情報であった。また、昨年度にはソウル国立大学で行われた国際会議で東アジア各国の戦争不安に関する比較分析の機会を得て、軍事紛争の可能性や北朝鮮核問題が東アジア各国にもたらす影響の一端を考察した。特に日米韓の戦争不安に関する違いと韓国の特殊性をソウル国立大学の研究者および学生と話す機会も得られたことで韓国人の価値観を考察することもでき、北朝鮮核問題に関する考察を予想以上に進展させることができた。軍縮・軍備管理条約に関する歴史的検討は平成29年度の遅れをやや取り戻しており、海軍軍縮条約からBC兵器関連の条約などの条項の作成と実際に安全保障上必要であった内容とがどれだけ一致しているのか、言い換えれば軍縮問題における理想と現実の乖離はどれだけあるものなのか。その点を明確にして、核軍縮の推進方法に役立つ情報をまとめ上げる予定である。本年度はこの3年間の成果のまとめとして、これまでの理論モデルの完成とIAEA査察の課題と改善案をまとめあげ、日本と海外の論文雑誌に投稿する。また、核不拡散政策に関する書籍も出版予定である。ベイズ・モデルによって長期的視点の戦略的思考を取り入れ、将来の脅威を未然に防止できる抑止効果を生み出す査察戦略を考案する。さらには、その理論モデルを現実に落とし込む方法を検討する。北朝鮮とイランの核問題はアメリカの昨年度の外交政策によって解決からさらに遠ざかる恐れが出てきたが、どちらの核問題も問題解決にはIAEA査察の受け入れが不可欠であることに変わりはない。初期の時点で核開発へ逆行するインセンティブを持ちうるもしくは査察への警戒が強い国家に対して短期的にも長期的にも違反を抑止する査察戦略は、核問題の再燃を防ぐためには特に重要である。理論分析とフィールドワークの成果を組み合わせることで実現可能性のある査察制度案を構築することを3年間の研究成果として完成させる。それに加えて、前述したように北朝鮮とイランの核問題への懸念が強まっていることもあり、IAEAにおける情報収集をさらにおこなう所存である。国家の重要施設に関わる査察の情報は基本的に一般公開されないため、査察に携わる人に直接聞かなければ情報が得られないためである。また一方で、IAEAでは過去資料のデジタル化を進めており、平成29年度では紙媒体の複写でしか資料を得ることができなかったが、平成30年度では資料を電子ファイルで受け取ることが可能となった。そのおかげでweb公開されていない資料の検索や未発見資料の発掘も非常に容易になりつつある。IAEA外部での検索はできず、あくまでも施設内でしか検索できないため、ますますIAEA訪問による情報収集の価値が高まっている。本テーマの継続研究も視野に入れた資料収集を行う所存である。本研究の目的は、IAEAの査察制度とNPTによる核不拡散の活動をより効果的にすることである。

そのために、先行研究とは異なる視点から軍縮・軍備管理体制の活動内容の検証を理論的・実証的におこなうものである。研究所年度の平成29年度においては、研究課題推進の土台となるIAEAの活動内容とくに査察制度の理解に重点を置いた研究をおこなった。第一に、IAEA査察制度の理論的検証の成果である。査察とは違反行為を発見するとともにそれを抑止する効果を持つ活動である。しかしながら、査察にもリソースの限度という制約があり全メンバーを監視し続けることはできない。そのため、査察の精度と効率性の向上は査察制度には不可欠な恒常的目標である。そこで査察制度の特徴および改善点を理論的に検証するためにゲーム理論を用いたモデル分析をおこない、IAEAが最も効果的に査察を実施できる条件を検証した。その研究成果を東北大学および神戸大学のワークショップにて報告済であり、さらなる研究成果を平成30年度の日本国際政治学会で発表する予定である。第二に、IAEA査察の現地査察実施に至る詳しいプロセスの情報収集である。国際社会・IAEAと査察対象国の査察受け入れに関する交渉は国際関係論の研究領域であり、現地の核施設の査察に関しては原子物理学の領域である。査察する施設、査察期間の長さ、入国する人員数や機材などに十分な条件を確保できなければ信頼性のある査察を実行することはできないにもかかわらず、この2つの領域をつなげる査察の実行内容を具体的に決める交渉プロセスに関してはほとんど知られていない。この研究領域の狭間といえるプロセスの詳細を明らかにするためにIAEAを10月に訪問し、核査察の担当官などへのインタビューと資料の閲覧をおこない、査察の実情に関する情報収集をおこなった。平成30年度も引き続き現地訪問をおこなう予定である。本研究の進歩状況は以下の通りである。第一に、査察制度の理論研究に関しては予想以上の進捗を示しており、非常に順調と言える。IAEA査察制度の理論的検証においては、従来のInspection Gameによる査察を実施する最適なタイミングの分析に加えて、過去の査察の積み重ねによって違反を効率的に抑止する理論枠組みを構築しつつある。Dynamic Bayesian Gameの理論構造を組み合わせたことで査察制度のように加盟国への査察を継続しなければならない状況における違反行為の発見と抑止を両立させるモデルとしてIAEA査察制度の改善点を提示できる内容といえる。モデル構造の数学的証明を平成30年度中には完了できる見込みである。第二に、IAEAへの訪問による情報収集は一部は予想以上の進捗といえる。本来は平成29年度に日本国内の核関連施設・組織へのインタビューをおこなう予定であったが、IAEA関係者を紹介してもらえたことから10月に訪問し、現地査察の実施プロセスを実際に知る人たちに話を聞くことができた。ただしスケジュールとしては相当に急いだ訪問となったことから事前準備が不十分となり、満足するインタビューをおこなうことができなかった。平成30年度中にIAEAを再訪して、改めて情報収集をおこなう予定であり、また延期した日本国内におけるインタビューを実施する予定である。
遺伝的アルゴリズムを用いたスペクトル拡散アロハ通信システムの最適設計

本研究は,最適化問題に対する準最適解を求めるアルゴリズムとして,近年,注目されている「遺伝アルゴリズム」を用いて,与えられた設計条件(パケット廃棄確率制限,平均パケット伝送遅延時間制限等)の下で,ランダムアクセス無線通信システムの各種パラメータ(パケット再送確率,最大再送回数等)を最適設計するための設計手法を開発することを目的として,平成13年度平成14年度の2年間にわたって実施された.特に,ランダムアクセス無線通信システムとして,次世代移動体通信システムにおける実用化が検討されているスペクトル拡散アロハ方式を対象とした.はじめに,アロハ方式が有する不安定性を示すパラメータ領域を明示するために,カタストロフィ理論を用いた近似解析を行った.周波数ホッピング方式,指数バックオフ・アルゴリズム,および再送カットオフを考慮したモデルを構築し,このモデルに対するバランス関数を導出した.そして,カスプ・カタストリフィにおけるカスプ点と分岐集合を数値計算により求め,周波数ホッピング・アロハ方式が双安定で動作する領域を可視化した.次に,遺伝アルゴリズムによるパラメータの最適設計を試みた.第1ステップの試みとして,周波数ホッピングを行わない従来のアロハ方式に対して,指数バックオフ・アルゴリズムと再送カットオフを考慮した通信システムの設計を行った.しかしながら,遺伝アルゴリズムによるパラメータの最適設計では,周波数ホッピングに関連するパラメータを含めて実施することができないままであった.このため,今後の課題として,●周波数ホッピング・スペクトル拡散通信方式を利用した場合のパラメータ最適化●95%パケット伝送遅延時間等のより現実的な制約条件のもとでの最適化●パケット廃棄確率に対する,より精度の高い評価式の導出等が挙げられる.本研究は,最適化問題に対する準最適解を求めるアルゴリズムとして,近年,注目されている「遺伝アルゴリズム」を用いて,与えられた設計条件(パケット廃棄確率制限,平均パケット伝送遅延時間制限等)の下で,ランダムアクセス無線通信システムの各種パラメータ(パケット再送確率,最大再送回数等)を最適設計するための設計手法を開発することを目的として,平成13年度平成14年度の2年間にわたって実施された.特に,ランダムアクセス無線通信システムとして,次世代移動体通信システムにおける実用化が検討されているスペクトル拡散アロハ方式を対象とした.はじめに,アロハ方式が有する不安定性を示すパラメータ領域を明示するために,カタストロフィ理論を用いた近似解析を行った.周波数ホッピング方式,指数バックオフ・アルゴリズム,および再送カットオフを考慮したモデルを構築し,このモデルに対するバランス関数を導出した.そして,カスプ・カタストリフィにおけるカスプ点と分岐集合を数値計算により求め,周波数ホッピング・アロハ方式が双安定で動作する領域を可視化した.次に,遺伝アルゴリズムによるパラメータの最適設計を試みた.第1ステップの試みとして,周波数ホッピングを行わない従来のアロハ方式に対して,指数バックオフ・アルゴリズムと再送カットオフを考慮した通信システムの設計を行った.しかしながら,遺伝アルゴリズムによるパラメータの最適設計では,周波数ホッピングに関連するパラメータを含めて実施することができないままであった.このため,今後の課題として,●周波数ホッピング・スペクトル拡散通信方式を利用した場合のパラメータ最適化●95%パケット伝送遅延時間等のより現実的な制約条件のもとでの最適化●パケット廃棄確率に対する,より精度の高い評価式の導出等が挙げられる.本研究の目的は,最適化問題に対する準最適解を求めるアルゴリズムとして,近年,注目されている「遺伝アルゴリズム」を用いて,与えられた設計条件(パケット廃棄確率制限,平均パケット伝送遅延時間制限等)の下で,ランダムアクセス無線通信システムの各種パラメータ(パケット再送確率,最大再送回数等)を最適設計するための設計手法を開発することである.特に,ランダムアクセス無線通信システムとして,次世代移動体通信システムにおける実用化が検討されている周波数ホッピング・スペクトル拡散アロハ方式を対象とした.第1ステップとして,スペクトル拡散アロハ方式が複数の安定平衡点を有する双安定領域に対する解析を,カタストロフィ理論を利用して行った.特に,指数バックオフ・アルゴリズムと再送カットオフを採用した周波数ホッピング・アロハ方式の双安定領域の可視化に成功した.第2ステップとして,遺伝アルゴリズムの適用法について検討を行った.特に,平均パケット伝送遅延時間が所望の値以下であり,システムが単安定で動作する領域を制約条件とし,スループットを最大化するという意味において最適な指数バックオフ・アルゴリズムのパラメータ(初期値とバックオフ係数)および再送カットオフのパラメータの値を数値実験により求めた.しかしながら,当初の予定であった周波数ホッピング方式に対するパラメータの最適設計までは完了することができなかった.これに関しては,次年度に継続して検討を行う予定である.本研究では,スペクトル拡散アロハ通信システムとして,周波数ホッピング方式による通信システムを対象に,遺伝アルゴリズムを用いて与えられた設計条件(パケット廃棄確率制限,平均パケット伝送遅延時間制限等)の下で,通信システムの各種パラメータ(パケット再送確率,最大再送回数等)に対する最適設計を試みた.はじめに,アロハ方式が有する不安定性を示すパラメータ領域を明示するために,カタストロフィ理論を用いた近似解析を行った.周波数ホッピング方式,指数バックオフ・アルゴリズム,および再送カットオフを考慮したモデルを構築し,このモデルに対するバランス関数を導出した.そして,カスプ・カタストリフィにおけるカスプ点と分岐集合を数値計算により求め,周波数ホッピング・アロハ方式が双安定で動作する領域を可視化した.次に,遺伝アルゴリズムによるパラメータの最適設計を試みた.第1ステップの試みとして,周波数ホッピングを行わない従来のアロハ方式に対して,指数バックオフ・アルゴリズムと再送カットオフを考慮した通信システムの設計を行った.数値解析の結果,再送カットオフ,指数バックオフ・アルゴリズム共に,スペクトル拡散アロハ方式が大域的安定で動作するパラメータ領域を拡大し,双安定となるパラメータ領域を縮小させることが明らかとなった.

また,遺伝的アルゴリズムによる最適設計例では,パケット発生確率の増加に従って,再送カットオフ回数および指数バックオフ係数に対する制限が厳しくなることを定量的に明らかにした.
メルケル細胞癌の生物学的特性の解明と本症診断基準の確立

当該年度(1990)の研究成果の概要は下記のごとくである。1)ヒトの指先の皮膚で、NSEの局在を電子顕微鏡レベルの免疫組織化学で検討し、NSEはメルケル細胞に接着する神経終末に陽性であるが、メルケル細胞それ自体には陰性であることが解った。2)マウス毛盤では、S100,メチオニンーエンケフアリンはメルケル細胞に接着する神経に陽性である、PKK3はケルケル細胞自体に陽性であることが、電子顕微鏡レベルの免疫組織化学を用いて証明された。3)メルケル細胞癌の1例を経験し、免疫組織化学的な検討を行った。4)ブタ皮膚を抗原に用いて、メルケル細胞に特異なモノクロ-ナル抗体の作製を試み、ほぼ成功した。5)平成3年3月、日本皮膚科学会東京地方会にて、"Merker cellーneurite complexにおける免疫組織化学的マ-カ-の戻し電顕により検討"を発表する。6)論文:鈴木啓之:メルケル細胞癌病理と臨床8(4)、456ー464(1990)を掲載された。8)以下の論文をJ.Dermatologyに投稿した。昭和63年度の研究実績概要1)メルケル細胞(メルケル細胞・神経複合体)の生物学的性状について。材料はマウス表皮(毛盤を用いた)。(1)光顕レベルによる免疫組織化学では、以下はいずれもメルケル細胞・神経複合体に陽性であった(いずれもABC法を用いた)。(1)neuron specific enolase(NSE)(2)met-enkephalin(3)HGPRTase(2)陽性部位(光顕)の電顕レベルでの同定(いずれももどし電顕法を用いた)。(1)、(2)、(3)いずれも、メルケル細胞に附着する神経終末にのみ陽性であった。一方メルケル細胞自体はメルケル細胞か顆粒も含めて陽性所見はみとめられなかった。2)サイトケラチンPKK3のモノクロナール抗体を用いた免疫組織学的検討。メルケル細胞の細胞質には強陽性の所見をえた。一方、メルケル細胞に附着する神経終末や毛盤ケラチノサイトは陰性であった。3)メルケル細胞癌に関して当該年度内には、当研究室ではメルケル細胞癌の経験はなく、waitingの状態である。それ故、メルケル細胞癌の臨床的特性ならびに生物学的性状の検討は予定よりやや遅延している。これまでの報告例を集め形態、組織化学、免疫組織化学、電顕などの所見を検討の結果、(1)症例個々により上述所見にばらつきが多い、本症に特徴的ともいわれるNeuron specific enolaseにしても、必ずしも所見は一致しない。本邦例でも18例中16例が陽性を呈している。電顕所見にしても本症腫瘍細胞に特徴的な有芯小胞(メルケル細胞顆粒)の形態像は種々で必ずしも一致してはいない。(2)正常メルケル細胞のもつ所見とも相違点が多い、腫瘍巣内には神経要素が認められた報告はない、有芯小胞が大きく、芯の明暈を伴わない例の報告もある。(3)本来メルケル細胞は表皮に存在する。それにもかかわらず本症の腫瘍塊は真皮内に形成され、表皮とはclear zoneで隔てられており、連続性が認められない。これらのことから、(1)メルケル細胞癌が真に存在するのか、(2)存在するとしてもこれまでの報告例には何種類かの異なる腫瘍が混在している可能性、などが検討される必要がある。研究者の到達した最終的観点は、メルケル細胞顆粒に特異的はモノクロ-ナ-ル抗体の作製で、これによる本症の診断が必須と思われる。これまでのところ(ブタ皮膚を用いて)2回モノクロ-ナ-ル抗体の作製を試みたがまだ成功するに至っていない。現在継続中である。当該年度(1990年)の研究実績の概要は下記のごとくである。1)ヒトの指先の皮膚のメルケル細胞ー神経複合体でNeuronーspecificenolase(NSE)を、電子顕微鏡レベルの免疫組織化学的を用い検討したところ、NSEはメルケル細胞に付着する神経終末には陽性であるが、メルケル細胞自体は陰性であることが解った。2)マウスの毛盤のメルケル細胞ー神経複合体で、S100

タンパク、メチオニンーエンケフアリン、サイトケラチンPKK3を電顕レベルの免疫組織化学で検討したところ、S100タンパク、メチニオンーエンケフアリンは神経終末に陽性であった。一方、サイトケラチンPKK3は陰性であった。3)メルケル細胞癌の1例を経験し種々の検討を行った。自験例は、免疫組織化学的にNSE陽性であるが、電子顕微鏡的には有芯小胞が少ない症例であった。4)ブタ皮膚を抗原とし、メルケル細胞に特異なモノクロ-ナル抗体の作製を試みたところ、表皮にあってはメルケル細胞にのみ陽性を示す抗体の作製にほぼ成功し、抗体のcharacterizationと抗原の細胞内局在の検討を開始した。5)ラットの毛盤表皮ケラチノサイトの増殖能を^3Hーthymidineを用いたオ-トラジオグラフイで検討し、標識指数(L.1.)を求めた。毛包間表皮に比較して毛盤表皮では、新生時から成熟時にいたるまで、L.1.が常に高値であることが解った。一方、メルケル細胞へのチミジンの取り込みは観察されなかった。
細胞培養・組織培養による海藻の遊離アミノ酸の特異的蓄積機構の解明

1.海藻の遊離アミノ酸の蓄積が共生バクテリアの作用によるか否かをスサビノリ糸状体を用いて調べた。無菌培養した糸状体でも混菌培養した糸状体でも,アミノ酸パターンはほとんど同一であることが判った。しかし、アミノ酸含量は混菌状態では非常に多くなるので、海藻の遊離アミノ酸の蓄積は共生バクテリアの関していることが強く示唆された。2.遊離アミノ酸はライフサイクルのどのステージで蓄積されるか、又、性の違い、稔性・不稔性の違い、性的成熟の有無との関連について検討した。その結果、遊離アミノ酸の蓄積は質的にも、又、特に量的にもライフステージによって異なること、雌雄の差の影響を受け、稔性・不稔性、成熟・不成熟の影響も受けることが判明した。3.海藻の発育段階による遊離アミノ酸組成の変化を調査したところ、発育段階が変化しても遊離アミノ酸パターンは変化しなかった。しかし、含量は生長に連れて増加したり、或は減少するという藻種による一定の傾向を示すことが認められた。4.海藻には少ないシスチンの蓄積機構についてタマゴバロニアとオオバロニアを用いて検討した。その結果、シスチンは生体内ではシステインとして蓄積され、システイン合成酵素活性がタマゴバロニアは特に強いことが明らかとなった。本酵素の細胞内所在部位を調べるために、庶糖密度勾配を用いる遠心分離法で細胞分画に付したところ、酵素活性は葉緑体の部分に認められた。1.無菌組織培養が遊離アミノ酸の蓄積に及ぼす影響:緑藻アナアオサはD-システノール酸、タマゴバロニアはシスチン、紅藻スサビノリはグルタミン酸をそれぞれ全遊離アミノ酸の50%をこえて蓄積する。これらの海藻を無菌で組織培養したところ、D-システノール酸は約10倍に増加した。一方、他種アミノ酸も増加したために、D-システノール酸は全遊離アミノ酸の59.7%を占めるに止まった。シスチンは無菌組織培養をしても著しく増加することがなく、又、他種遊離アミノ酸も特に増えることがなかったために、全遊離アミノ酸に占める割合は45.2%であった。グルタミン酸も50.7%を保っていた。以上の結果から、海藻を無菌培養してもこれからの遊離アミノ酸の蓄積状態にはほとんど変化がなく、遊離アミノ酸の特異的な蓄積には共生バクテリアは関与していないことが確かめられた。2.ライフサイクルと遊離アミノ酸の蓄積:各種海藻でライフサイクルのステージを追って、アミノ酸の蓄積を調べた。その結果、タマゴバロニアのシスチンは生長期の67.0%から、成熟した細胞では全遊離アミノ酸の14.5%に激減した。スサビノリでは、生長期にはグルタミン酸は50.6%を占めたのに対して、十分に成熟したものでは37%に減少した。さらに、不稔性のアナアオサを用いてそのD-システノール酸含量を通常にみられる稔性のアナアオサと比較したところ、稔性のアナアオサのほうが68.7%まで減少していた。これらの結果から、上記の特定の遊離アミノ酸の蓄積は当該海藻のライフサイクルと密接な関係があると思われ、盛んな生育をするときに蓄積され、成熟の時期に減少することが判明した。1.タマゴバロニア液胞内におけるシステインの存否一般にシスチンは中性からアルカリ性の条件下でシステインが空気酸化されてきわめて容易に作られる。従って、液胞内ではシステインの形で存在していたものが、細胞外で空気酸化されシスチンとなった可能性があり、その調査試験を実施した。その結果、液胞液をpH2で採取したものは、シスチンの検出量が0.4μg/mlとごく微量で、pH7で採集したものではシスチンが42.0μg/ml,又、pHを2から7に上昇させると再びシスティン含量が39.7μg/mlと多くなるので、タマゴバルニアの細胞液中ではシスティンではなくシスチンの形で存在している可能性が高いと考えられる。

この確認のたまに、SH基標識蛍光試薬のDACMを用いて液胞液を分析したところ、システインが39.3μg/ml検出された。この値はpH7で採取した細胞液中に検出されたシスチンの量と比べてモル比でほぼ2倍量であり、シスチンは細胞内ではシステインとして存在することが判明した。2.システイン蓄積機構の解明タマゴバロニアのシステインの合成酵素活性を調べるために、細胞質を庶糖密度勾配による細胞分画にかけ葉緑体と核を得た。両画分のシステイン合成酵素活性を測定したところ、葉緑体画分に1.93ユニットの活性が局在した。一方、タマゴバロニアの近縁種でシステインを蓄積しないオオバロニアでは、本酵素の活性は0.45ユニットしかなかった。従って、タマゴバロニアのシステイン蓄積は本海藻が特に強いシステイン合成酵素活性を持つためと判った。
肺高血圧における肺静脈血エンドセリンと一酸化窒素代謝物の検討

対象は、心臓カテーテル検査を施行した先天性心疾患患児50例(平成7年度:19例、平成8年度:31例)である。予定していた肺静脈における採血は困難な症例もあり左心室での採血に変更した。主肺動脈・左室で採血した検体の血漿ET-1およびNOxと血行動態因子との関係を検討した。平均肺動脈圧20mmHg以上の例を肺高血圧群(PH群)、それ以下の例を非肺高血圧群(non-PH群)とした。1)血漿ET-1,NOx値は何れも採取部位による差はなかった。2)PH群19例、non-PH群31例について、血漿NOxはPH群で2.41【.+-。】1.13ppm、non-PH群で1.56【.+-。】0.71ppm、血漿ET-1はPH群で3.36【.+-。】2.08pg/ml、non-PH群で1.94【.+-。】0.81pg/mlであった。血漿ET-1、NOxはPH群でnon-PH群に比し有意に高値であった(p<0.01)。3)肺動脈圧と血漿ET-1,NOxは正の相関関係を示した。平均肺動脈圧は血漿ET-1とはr=0.403、NOxとはr=0.42であり、体肺動脈圧比は血漿ET-1とはr=0.55,NOxとはr=0.43であった(p<0.01)。4)PH群について検討した。血漿NOxは、肺血管抵抗と有意の相関関係を示した(r=0.55,p<0.05)が血漿ET-1と肺血管抵抗との相関はみられなかった。血漿ET-1は,肺体血流比と有意に相関していたが(r=0.68,p<0.01)、血漿NOxと肺体血流比との相関はみられなかった。5)心疾患根治術術後の10例について検討した。このうちPH群、non-PH群は各々5例であった。PH群ではnon-PH群に比し有意に血漿NOx値が高値であったが(PH群;3.05【.+-。】1.32ppm,non-PH群;1.4【.+-。】0.64ppm、p<0.05)血漿ET-1については有意差はなかった。(考察)先天性心疾患による肺高血圧においては,血管作動性物質であるET-1およびNOは何れも産生の亢進がみられる.しかし,その分泌刺激機転は同じではなく,ET-1は肺血流量の増加によって、NOは肺血管抵抗の増加によって産生分泌を刺激されるのではないかと推察される。心臓カテーテル検査を施行した小児期心疾患の19例(男児12例、女児7例),年齢3か月11歳において血漿エンドセリン(ET)および一酸化窒素代謝産物(NOx)を測定した.当初予定していた肺静脈における検体採取は,困難な症例もあり,全例において採取可能であった主肺動脈と左心室との2箇所で採血を行った.[結果]2,平均肺動脈圧とNOxとの間には,有意の相関があった.(r=0.611,p=0.0055)3,肺体血圧比とNOxとの間には,有意の相関があった.(r=0.621,p=0.0078)4,平均肺動脈圧とETとの間には相関関係はなかった.【考察】先天性心疾患に伴う肺高血圧患者では,血漿NOx濃度は肺高血圧の重症度に比例して高値を示し,血漿ETよりも鋭敏な指標になるのではないかと考えられる.今後,さらに症例数を増やしての検討が必要である.血漿ETについては,著明な肺高血圧患者においても有意な高値を示さず,測定方法についても検討が必要であると思われた.対象は、心臓カテーテル検査を施行した先天性心疾患患児50例(平成7年度:19例、平成8年度:31例)である。

平均肺動脈圧は血漿ET-1とはr=0.403、NOxとはr=0.42であり、体肺動脈圧比は血漿ET-1とはr=0.55,NOxとはr=0.43であった(p<0.01)。4)PH群について検討した。血漿NOxは、肺血管抵抗と有意の相関関係を示した(r=0.55,p<0.05)が血漿ET-1と肺血管抵抗との相関はみられなかった。血漿ET-1は,肺体血流比と有意に相関していたが(r=0.68,p<0.01)、血漿NOxと肺体血流比との相関はみられなかった。5)心疾患根治術術後の10例について検討した。このうちPH群、non-PH群は各々5例であった。PH群ではnon-PH群に比し有意に血漿NOx値が高値であったが(PH群;3.05【.+-。】1.32ppm,non-PH群;1.4【.+-。】0.64ppm、p<0.05)血漿ET-1については有意差はなかった。(考察)先天性心疾患による肺高血圧においては,血管作動性物質であるET-1およびNOは何れも産生の亢進がみられる.しかし,その分泌刺激機転は同じではなく,ET-1は肺血流量の増加によって、NOは肺血管抵抗の増加によって産生分泌を刺激されるのではないかと推察される。対象は,心臓カテーテル検査を施行した先天性心疾患患児50例である.主肺動脈・左室で採血した検体の血漿ET-1およびNO_xと血行動態因子との関係を検討した.平均肺動脈圧20mmHg以上の例を肺高血圧群(PH群),それ以下の例を非肺高血圧群(non-PH群)とした.3)肺動脈圧と血漿ET-1,NO_xは正の相関関係を示した.平均肺動脈圧は血漿ET-1とはr=0.403,NO_xとはr=0.42であり,体肺動脈圧比は血漿ET-1とはr=0.55,NO_xとはr=0.43であった.(p<0.01)4)PH群について検討した.血漿NO_xは,肺血管抵抗と有意の相関関係を示した(r=0.55,p<0.05)が血漿ET-1と肺血管抵抗との相関はみられなかった.血漿ET-1は,肺体血流比と有意に相関していたが(r=0.68,p<0.01),血漿NO_xと肺体血流比との相関はみられなかった.5)心疾患根治術術後の10例について検討した.このうちPH群,non-PH群は各々5例であった.PH群ではnon-PH群に比し有意に血漿NO_x値が高値であったが(PH群;3.05±1.32ppm,non-PH群;1.4±0.64ppm,p<0.05)血漿ET-1については有意差はなかった.(考察)先天性心疾患による肺高血圧においては,血管作動性物質であるET-1およびNOは何れも産生の亢進がみられる.しかし,その分泌刺激機転は同じではなく,ET-1は肺血流量の増加によって,NOは肺血管抵抗の増加によって産生分泌を刺激されるのではないかと推察される.