hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オンライン・オフライン小売店舗の顧客関係管理と消費者の購買意思決定に関する研究

Scienceで研究用に公開されたアメリカの家電量販店のID付POSデータを使って、顧客購買行動を測る新しい指標Clumpiness(購買間隔の不均一性、以下C指標)の有用性を検討した。その結果、C指標の提案者(Zhang, Bradlow, and Small (2015) Marketing Science)が注目しなかった側面が明らかになった。すなわち、彼らは購買間隔が規則的な顧客には注目していなかったが、そのような顧客には予測期間の購買金額が大きい優良顧客が含まれることが分かった。そして、2つの学会(日本マーケティング・サイエンス学会、IFCS2017)で報告した。その結果をまとめた論文はIFCS2017のポスト-プロシーディングスに投稿し、現在、査読プロセスの途中である。課題3(人工市場モデル)の取り組みが遅れていることによる。本研究の目的は、発売前に需要が不確実で、発売後にその市場価値が急速に逓減する商品に注目し、このような商品に対する消費者の購買意思決定と、それを踏まえた小売店の顧客関係管理のあり方を考察することである。今年度は、研究目的に挙げた3つの課題のうちの1つである研究課題2(顧客の購買行動のモデル化)に関する論文について、国際学会IFCS-2017のポスト-プロシーディングスの査読者コメントに対応した修正を行い、掲載が決まった。この論文では、Zhang, Bradlow and Small (2015)が提案した顧客の購買間隔の不規則性(購買が集中する期間があり、その時期が予測できないこと)を測る指標Clumpiness(以下C指標)が、顧客の将来の購買行動を予測するために有意な変数であるかを検証した。Zhang, Bradlow and Small (2015)は、C指標が顧客の将来の購買行動を予測するために有意であると主張していたが、別のデータを用いて行った我々の検証ではその結果は再現できなかった。しかし、別の指標と組合わせた交互効果は有意であり、提案者の意図とは異なるがC指標に基づき、購買間隔の規則性を測ることが可能であり、そのことに基づき優良顧客を見いだすことができることが明らかとなった。あくまで一例ではあるが、先行研究の主張の鵜呑みにせず、その妥当性を検証することの重要性が示唆される。研究目的に挙げた残りの研究課題である、新ブランドの普及を説明するための消費者間ネットワークに関する人工市場モデルの構築、および当該ブランドのマーケティング戦略がそのブランドの普及に与える影響のシミュレーションについて、研究の途上であり発表には至らなかった。研究期間全体を通じては、不確実性下な需要の下での顧客の購買行動の特徴付けと売り手の価格決定に関する理論的整理について一定の成果を得た。顧客関係管理に関する既存研究のサーベイについては、より包括的な内容にして、日本マーケティング・サイエンス学会第100回研究大会(2016年11月)または第101回研究大会(2017年6月予定)でも報告し、学会誌にサーベイ論文として投稿する予定である。
小細胞肺癌の生存に関わるガイダンス分子Draxin-Neogenin経路の意義

小細胞肺癌は、化学療法による治療効果が不十分であり新たな治療法が求められている。神経ガイダンス分子は特異的な受容体との結合の有無に応じて、細胞増殖やアポトーシスを調節する。癌細胞では、この機能を利用して細胞増殖や生存、アポトーシスの回避に役立てていると考えられており、この機構を利用した新たな癌治療方法への活用が研究されている。本研究では、小細胞肺癌において、神経ガイダンス分子とその受容体の役割を解析をするとともに、神経ガイダンス分子と受容体の結合を阻害するためにdecoy蛋白を作成、用いて癌細胞への影響を検討し、神経ガイダンス分子が小細胞肺癌への新たな治療法となる可能性を模索するものである。マウスを用いた実験として、皮下に正常の小細胞肺癌細胞と、作成したNeogenin遺伝子欠損小細胞肺癌細胞H69ARをそれぞれ5匹ずつ・100万/300μl移植し、腫瘍増殖能力を検討した。結果、正常に比較して遺伝子欠損細胞のほうがやや重量が重い傾向にあったが、有意差が出るほどではなかった。Neogeninの細胞外ドメインであるImmunoglobulinドメイン(IGD)及びFibronectinドメイン(FND)をdecoy蛋白質として外注先のsysmex社に依頼し、作成・精製することに成功した。Crisper/Cas9システムを用いたDraxin及びNeogenin遺伝子欠損小細胞肺癌細胞の安定株それぞれ作成は進行中である。小細胞肺癌細胞株H69ARで先行して作成し、蛋白発現の変動を確認している。他の小細胞肺癌細胞株でも同様な変動がみられるのか確認するため、現在SBC5という小細胞肺癌細胞株でも安定株作成を進めており、評価中である。マウス実験用のDraxin及びNeogenin遺伝子欠損マウスを実験頭数分確保することは昨年度中にはできなかった。マウス実験の先行実験として、Rag2-Jak3遺伝子欠損マウスを用いて小細胞肺癌細胞株H69ARとNeogenin遺伝子欠損細胞株の皮下移植実験を頭数を増やして再度実験して、腫瘍増殖に差がみられるか検討する。Decoy蛋白の作成・精製はSysmex社に外注・依頼して精製まで完了した。しかし精製濃度がNeogenin・IGDで通常の半分程、Neogenin・FNDで1/5程度の濃度までしか得られず、実験に用いる濃度として十分かは不明。今年度中に追加で発注する場合は、より精製濃度を上げるためのオプションを追加する必要がある。Crisper/Cas9システムを用いたDraxin及びNeogenin遺伝子欠損小細胞肺癌細胞の安定株の作成と解析は、H69ARで蛋白発現の変動の再現性を確認するとともに、別の小細胞肺癌細胞株SBC5でもDraxin及びNeogenin遺伝子欠損小細胞肺癌細胞の安定株の作成・解析を行う予定である。マウス実験では、Neogenin遺伝子欠損小細胞肺癌細胞H69ARの皮下移植実験の頭数を増やして再実験を行っている。Draxin、Neogenin遺伝子欠損マウスの作成も引き続き行っており、実験頭数分が確保できれば、小細胞肺癌株とDraxin、Neogenin遺伝子欠損細胞株の皮下移植を行う。Decoy蛋白の精製は成功したため、シャーレ上に培養している小細胞肺癌細胞へ投与し、腫瘍細胞の増殖やアポトーシスへの影響を検討する。細胞の増殖曲線の変化を見るとともに、回収した細胞内の蛋白の解析を行う。またマウスの皮下移植した小細胞肺癌内にdecoy蛋白とnagetive control sampleをそれぞれ直接投与して腫瘍増殖に影響を及ぼすかも検討したい。また以前の研究で作成した、受容体とリガンド間の結合を阻害するとされるDraxin-22-amino-acid-peptideを追加投与する実験も計画している。

マウス実験の先行実験として、Rag2-Jak3遺伝子欠損マウスを用いて小細胞肺癌細胞株H69ARとNeogenin遺伝子欠損細胞株の皮下移植実験を頭数を増やして再度実験して、腫瘍増殖に差がみられるか検討する。Decoy蛋白の作成・精製はSysmex社に外注・依頼して精製まで完了した。しかし精製濃度がNeogenin・IGDで通常の半分程、Neogenin・FNDで1/5程度の濃度までしか得られず、実験に用いる濃度として十分かは不明。今年度中に追加で発注する場合は、より精製濃度を上げるためのオプションを追加する必要がある。Crisper/Cas9システムを用いたDraxin及びNeogenin遺伝子欠損小細胞肺癌細胞の安定株の作成と解析は、H69ARで蛋白発現の変動の再現性を確認するとともに、別の小細胞肺癌細胞株SBC5でもDraxin及びNeogenin遺伝子欠損小細胞肺癌細胞の安定株の作成・解析を行う予定である。マウス実験では、Neogenin遺伝子欠損小細胞肺癌細胞H69ARの皮下移植実験の頭数を増やして再実験を行っている。Draxin、Neogenin遺伝子欠損マウスの作成も引き続き行っており、実験頭数分が確保できれば、小細胞肺癌株とDraxin、Neogenin遺伝子欠損細胞株の皮下移植を行う。Decoy蛋白の精製は成功したため、シャーレ上に培養している小細胞肺癌細胞へ投与し、腫瘍細胞の増殖やアポトーシスへの影響を検討する。細胞の増殖曲線の変化を見るとともに、回収した細胞内の蛋白の解析を行う。またマウスの皮下移植した小細胞肺癌内にdecoy蛋白とnagetive control sampleをそれぞれ直接投与して腫瘍増殖に影響を及ぼすかも検討したい。また以前の研究で作成した、受容体とリガンド間の結合を阻害するとされるDraxin-22-amino-acid-peptideを追加投与する実験も計画している。
ヒト顎関節周囲静脈系の形態学的研究

ヒト顎関節周囲に広く存在する翼突筋静脈叢については明確な見解を得ていない。今年度カッティングマシーンにて顎関節周囲の厚切り切片を作成し、翼突筋静脈叢を中心に3次元立体構築を行う事を目的に観察を行った。その概要ならびに実績は次の通りである。1.材料:本学解剖学研究室保存の遺体36体72側を用いて行った。2.方法:翼突筋静脈叢を含む顎関節周囲を一塊として摘出し、口蓋を基準とし4mmの厚さで連続水平断を行い実体顕微鏡下で翼突筋静脈叢とこれに流入する主静脈を中心に肉眼・光顕的観察を行った。3.結果:翼突筋静脈叢は内側・外側翼突筋と側頭筋との間に広がり上方は頭蓋底まで、前方は上顎骨体後面と、後方は下顎枝後縁まで達していた。さらに顎関節周囲の静脈系の流入は、顎関節外側前方部から後方部のものは顔面横静脈と浅側頭静脈に、顎関節内側前方から後方のものは翼突筋静脈叢へと、これまでの報告と同様に流入していた。またこの翼突筋静脈叢と外側突筋の周囲組織内には、これまで存在が明確に定義されていない動静脈吻合が確認された。本年度得られた新知見は、25体37側に関節円板および下顎頭の異常の有無に関係なく、上方を側頭骨に、前方を上顎結節に接する位置に長径約30mm、短径約15mmの、さらに内部にはこれに流入する静脈により梁柱を形成する袋状の静脈が存在し、管壁構造は中膜が欠如するか存在しても僅かで、平滑筋組織もほとんど確認できず静脈瘤様を呈していたことである。今後、ヒト翼突筋静脈叢を中心とした咀嚼系静脈循環路の解明を目的に研究を行っていく。本研究の概要は、第98回日本解剖学会総会および第49回日本解剖学会九州地方会にて報告を行った。
太陽および宇宙プラズマにおける磁気ヘリシティのダイナミクスに関する研究

磁束絡みを表す磁気ヘリシティは高温プラズマにおけるよい保存量であるため様々な電磁流体現象で注目されている。本研究では、太陽から太陽コロナを通して惑星間空間に至る磁気ヘリシティのダイナミクスを明らかにするための研究を、観測とシミュレーションの両面から実施した。第1に、太陽光球面を通した磁気ヘリシティ流束の様々な測定方法について米国、韓国の研究者らと協力しベンチマークテストを実施した。その結果、草野らが提唱したように誘導方程式を利用することによってその信頼性が上がることが定量的に確認された。第2に、2006年に打ち上げられた太陽観測衛星「ひので」による太陽磁場詳細データを用いて太陽コロナ磁場の3次元構造を再現するための先進的方法論をマルチグリッド法とmagnetofrictional法の組み合わせに基づいて開発した。さらに、これを用いて大規模(Xクラス)フレア直前における磁力線3次元構造を再現することに成功すると共に、その構造がフレア発生時の発光形態を良く説明することを確認した。第3に、本研究によって開発された先進的な電磁流体力学計算スキームHLLD法の拡張を実施し、新しい磁場の発散除去法を創出すると共に、より一般的な状態方程式の導入、急激に変化する天体双極子磁場による誤差の除去に成功した。第4にこのHLLE法を一般曲線座標に適用し、全球コロナモデルと3次元磁気圏モデルをそれぞれ完成させた。さらにこれを用いてフレアからコロナ質量放出(CME)に至る大規模MHDシミュレーションを実施し、CME発生が太陽コロナへの磁気ヘリシティ入射量のみならず磁気ヘリシティ入射の空間構造とも密接に関係していることを初めて明らかにした。また、磁気圏太陽風相互作用の精密シミュレーションも実施し、磁気圏内部への磁気ヘリシティ入射解析に必要なモデル開発を実現した。本年度は以下の3つの課題に関して研究を行った。(1)回転球殻ダイナモの反転機構のシミュレーション研究:地磁気の反転を説明するために、回転球殻熱対流ダイナモのシミュレーションを実施すると共に、その結果を赤道対称性に注目して解析することにより、双極子磁場を生成するダイナモ過程が経度方向のフーリエモード結合を通して赤道面対称性を壊すモードに対して線形に不安定化することを始めて明らかにした。この結果は、地磁気反転が対称性崩壊型の不安定モードの成長の結果として理解できることを示唆している。(2)太陽コロナにおける磁気ヘリシティの消滅・放出過程の解明:太陽表面磁場観測データと太陽コロナの軟X線観測データとの相関を統計的に処理することにより、コロナへの磁気ヘリシティ入射とX線放射強度の間に明確な相関があることを初めて明らかにした。さらに、コロナ磁場のシア反転がX線の活動効率を高めることを解明した。また、入射磁気ヘリシティとコロナ中のシグモイド構造に関係があることを観測データ解析により明確に示すと共に、シグモイドの形成がテアリング不安定性を通した電磁流体力学的自己組織化として説明できることを数値シミュレーションによって解明した。(3)電磁流体方程式の新しい数値スキームの開発: Harten-Lax-van Leer(HLL)近似によるリーマンソルバーを複数状態に適合するよう改良することにより、HLLD法と呼ばれる理想MHD方程式の新しい数値解法を開発した。この方法は密度および圧力の正値性を保障すると共に、線形リーマンソルバー同様に高精度であるのみならずより高効率であることから、今後の電磁流体数値計算の強力なツールとなると考えられる。太陽コロナの活動領域において観測されるフレア爆発とそれに伴うコロナ質量放出(CME)過程における磁気ヘリシティのダイナミクスに関して、3次元数値シミュレーションに基づく研究を進め、以下の実績を得た。

(1)磁気中性線近傍に符号の異なる磁気ヘリシティが入射された場合の非線形MHDダイナミクスを計算し、電流層におけるテアリングモードの成長の結果として、シグモイド構造が自発的に形成されるとともに、シグモイドの上空において2つのリコネクションの相乗作用を通してフレア爆発が発生し、大規模なプラズモイドの噴出が生じることを明らかにした。さらに、シグモイド内部の磁場構造を調べ、シグモイドを作る磁場がテイラーの最小エネルギー状態に近い構造を持つことを見出すことにより、シグモイド形成がテイラー状態への自己組織化として説明できることを世界で始めて提唱した。(2)キンクモードに対して不安定なフラックスチューブがコロナループ中に閉じ込められている場合のヘリシティダイナミクスを線形および非線形MHD計算を通して解析し、不安定波長に対して十分に長いチューブはキンクモードの成長の後に非平衡状態に至り、継続的に上昇するのに対し、不安定波長程度の短いチューブの上昇は不安定性の成長が飽和すると共に停止することを見出した。この結果より、CME発生のためには不安定性と非平衡性の両者が協調的に関わる必要があることを提案した。(3)太陽コロナや宇宙プラズマ中に存在する電流層にパルス状の擾乱が複数回入射された場合のエネルギー解放過程に関する数値シミュレーションを実施し、複数パルス擾乱が単パルス擾乱よりも効率的に磁気エネルギーを解放することができることを証明した。磁束絡みを表す磁気ヘリシティは高温プラズマにおけるよい保存量であるため様々な電磁流体現象で注目されている。本研究では、太陽から太陽コロナを通して惑星間空間に至る磁気ヘリシティのダイナミクスを明らかにするための研究を、観測とシミュレーションの両面から実施した。第1に、太陽光球面を通した磁気ヘリシティ流束の様々な測定方法について米国、韓国の研究者らと協力しベンチマークテストを実施した。その結果、草野らが提唱したように誘導方程式を利用することによってその信頼性が上がることが定量的に確認された。第2に、2006年に打ち上げられた太陽観測衛星「ひので」による太陽磁場詳細データを用いて太陽コロナ磁場の3次元構造を再現するための先進的方法論をマルチグリッド法とmagnetofrictional法の組み合わせに基づいて開発した。さらに、これを用いて大規模(Xクラス)フレア直前における磁力線3次元構造を再現することに成功すると共に、その構造がフレア発生時の発光形態を良く説明することを確認した。第3に、本研究によって開発された先進的な電磁流体力学計算スキームHLLD法の拡張を実施し、新しい磁場の発散除去法を創出すると共に、より一般的な状態方程式の導入、急激に変化する天体双極子磁場による誤差の除去に成功した。第4にこのHLLD法を一般曲線座標に適用し、全球コロナモデルと3次元磁気圏モデルをそれぞれ完成させた。さらにこれを用いてフレアからコロナ質量放出(CME)に至る大規模MHDシミュレーションを実施し、CME発生が太陽コロナへの磁気ヘリシティ入射量のみならず磁気ヘリシティ入射の空間構造とも密接に関係していることを初めて明らかにした。
遺伝情報を用いた外来生物種の分布拡大経路の推定

外来生物の分布拡大過程を推定する為、核、葉緑体DNAを用いてニセアカシアの集団遺伝解析を行った。各集団は遺伝的に有意に分化するが在来種のような地理的な遺伝構造はみられなかった。また2種類以上の種苗源が国内に導入されたと考えられた。この種を蜜源として効率的に利用する為、ミツバチに付着した花粉DNAから採餌範囲を推定した。ミツバチは半径3kmを広く利用しており、時期や蜂群間で採餌対象木は異なっていた。国内での分布拡大が問題視される外来樹種ニセアカシアに着目し、マイクロサテライトマーカーを用いた遺伝解析から、この種の分布拡大過程について推定した。進入予防の基礎的知見として、種子による初期定着の過程を明らかにするため、日本全国のニセアカシア個体群と荒川の流域に生育する個体群を対象として、核・葉緑体マイクロサテライトマーカーを用いた集団遺伝解析を行った。日本全国、荒川流域共ではそれぞれ21、20の葉緑体ハプロタイプがみられ、核マクロサテライトから得られたヘテロ接合度の期待値は0.775と高い遺伝的多様性を示した。種子の移動を反映する葉緑体ハプロタイプの組成から、上流から下流への種子散布の可能性が示されたが、全国集団間、流域個体群間では在来種で報告されるような、近い個体群ほど遺伝的に似ているという地理的な遺伝構造はみられず、現在の遺伝構造には種苗の移動が強く影響していると考えられた。また、核マイクロサテライトマーカーの結果から、国内には少なくとも2個体群を起源とする種苗が持ち込まれたと考えられた。今後は更に、種苗や原産国のニセアカシアとの比較を行う予定である更に、ニセアカシアの効率的な管理と利用の為に、ミツバチに付随する花粉DNAの特定から、ミツバチによる利用範囲の推定を試みた。開花の時期や蜂群問でミツバチは異なるニセアカシア個体を利用していることがわかった。また、同じ蜂群であっても、ミツバチ1個体が半径3km内に生育する様々なニセアカシアを利用していることがわかった。進入予防の基礎的知見として、種子による初期定着の過程を明らかにするため、日本全国のニセアカシア個体群を対象として、核・葉緑体マイクロサテライトマーカーを用いた集団遺伝解析を行った。日本国内のニセアカシアでは在来種で報告されるような、近い個体群ほど遺伝的に似ているという地理的な遺伝構造はみられず、現在の遺伝構造には種苗の移動が強く影響していると考えられた。そこで、現在植林用に生産されているニセアカシア種苗個体群の遺伝的特徴を調べ、これらの種苗がニセアカシアの遺伝構造に及ぼす影響について推察した。核マイクロサテライトマーカーを用いた結果から、種苗個体群は種子採取源である個体群の遺伝的多様性を反映した値を示すものの、葉緑体マイクロサテライトを用いて特定した葉緑体ハプロタイプ数は減少していることがわかった。極端な場合には1つの葉緑体ハプロタイプしか検出されなかった種苗個体群も存在し、ごく限られた母樹からの種子採取によって種苗集団が形成されている可能性が示された。このように遺伝的に偏った種苗が全国に植栽されることによって、地理的な傾向は見られず、それぞれの集団が遺伝的に特徴的であるというニセアカシア個体群の特異な遺伝構造が形成されるものと考えられる。
トポロジカルクラスタリング手法による進化型多目的最適化手法の探索能力の改善

進化型多目的最適化手法は,最適化すべき目的が複数存在する問題に対して手法の1回の実行で複数の解を生成できるという利点がある.しかし,既存の進化型多目的最適化手法は単純なテスト問題を手法の評価に利用しているため,実問題のような複雑な問題への対応が困難である.そこで本研究では,進化型多目的最適化手法が保持する解集合の代表点を成長型トポロジカルクラスタリングにより抽出し,代表点となるノードを探索方向とした分割に基づく効率的な進化型多目的最適化手法の提案を行う.本提案手法は,トポロジー構造を利用した最適解分布の推測,および効率的な遺伝的操作を実現する.進化型多目的最適化手法は,最適化すべき目的が複数存在する問題に対して手法の1回の実行で複数の解を生成できるという利点がある.しかし,既存の進化型多目的最適化手法は単純なテスト問題を手法の評価に利用しているため,実問題のような複雑な問題への対応が困難である.そこで本研究では,進化型多目的最適化手法が保持する解集合の代表点を成長型トポロジカルクラスタリングにより抽出し,代表点となるノードを探索方向とした分割に基づく効率的な進化型多目的最適化手法の提案を行う.本提案手法は,トポロジー構造を利用した最適解分布の推測,および効率的な遺伝的操作を実現する.
多肢選択式語彙テストにおける文脈と選択肢の関係:共起頻度と相互情報量を用いて

昨年度に続き、文脈内多肢選択式語彙テストにおいて、(a)文脈内の単語と共起頻度が高い錯乱肢、(b)共起頻度は高くないが目標語と意味的関連のある錯乱肢、(c)無関連な錯乱肢の3種類を用意し、実験を行った。具体的には、(a)の錯乱肢のみを含んだテスト、(b)の錯乱肢のみを含んだテスト、(c)の錯乱肢のみを含んだテストの3種類を用意し、どの種類のテストにおいてもっとも難易度が高くなるのかについて、141名の大学生を対象として調べた。その結果、(b)の錯乱肢のみを含んだテストが最も難しくなっており、これは昨年度に実施した錯乱肢の引き付けやすさの研究結果と一致した。この結果については、海外学会においてポスター発表を行った。このほか、上記の問題を用いて20名の大学生に対して発話プロトコルを行いながらテストを受験してもらい、テストに解答する際のプロセスを調べた。この結果、どの錯乱肢を使用した場合でも消去法ストラテジーを用いる割合は変化しなかったが、消去法ストラテジーを使用した場合の正答率には違いが見られた。具体的には、(c)の錯乱肢のみを含んだ問題のみにおいて消去法ストラテジーが有効に働き、(a)や(b)の錯乱肢を含んだテストでは消去法ストラテジーは必ずしも有効なストラテジーではなかった。従って、消去法ストラテジー自体の使用頻度を減らすことは難しいが、無関連な錯乱肢の使用を避けることで、文脈内多肢選択式語彙テストの妥当性を高めることができる可能性が示唆された。この結果は論文として発表されることが既に決定している。本研究を行うにあたって3つの目的を事前に設定しており、今年度はそのうちの2つの目的を果たした。1つ目の目的は、文脈内多肢選択式語彙テストにおける解答プロセスを通じて、学習者が文脈をどのように活用しているかを調べることであった。この結果、テスト項目の難易度によって使用する文脈中の手がかりが大きく変わるわけではないものの、易しい項目の方がより多くの手がかりを使用していた。また、目標語のそばにある未知語の存在が、難易度に大きな影響を与えている影響も示唆された。2つ目の目的は、文脈内の単語と学習者が選んだ選択肢との共起頻度や相互情報量を調べるものであったが、より適切に論じるために研究手法を変更した。具体的には、(a)文脈内の単語と共起頻度が高い錯乱肢、(b)共起頻度は高くないが目標語と意味的関連のある錯乱肢、(c)無関連な錯乱肢の3種類を用意し、どの錯乱肢が最もテスト受験者に選ばれやすいかを調査した。その結果、熟達度が高い学習者も低い学習者も(a)の錯乱肢に最も多く引き付けられ、(c)の錯乱肢に引き付けられる人数は有意に少なかった。しかし、(b)については一貫した結果が見られなかった。ここから、錯乱肢と文脈内の語の共起頻度が、錯乱肢の引き付けやすさに大きな影響を及ぼしていることが示唆された。更には、錯乱肢の種類によってテストの難易度が変化するかという追調査を行い、(a)の種類の錯乱肢が含まれているテストの難易度が最も高かったため、結果が支持された。いずれの調査についても口頭発表済みであり、また論文として掲載が決定している。
資格試験の障害者特別措置に関する研究

本研究は、本研究は資格試験の障害者特別措置に関して、分野・資格横断的に現状と課題を明らかにすることを目的として以下の研究を実施する。障害者基本法の改正(2012年)や障害者差別解消法(2016年)により、合理的配慮のあり方は障害者特別措置のテーマでもある。障害のある人が障害のない人同様に能力を発揮する機会の第一歩として、国家資格を取得し専門職として活躍できる社会システムの構築が急務であると考えるからである。応募者が行った独自調査(2014年実施)では、国家資格試験での特別措置の実施状況も資格試験合格後の資格取得の状況にも大きく差異がある。本研究では、各種国家資格試験の資格を横断的に、また障害種別に横断的に研究・分析し、障害者特別措置のあるべき形を提案することを目的としている。本研究の一年目である2018年度は、「合理的配慮=公平なチャンス」を担保する方法として、国家資格試験での障害者の受験での配慮(以下、特別措置とする)の実態を調査することが目標であった。このため、以下のことを課題とした。1各研究者それぞれが、障害がありながら、国家資格試験に合格し、現場で活躍している人にインタビューを行い、試験の特別措置、現場での特別措置の事例を収集する。2各国家試験事務局に特別措置に関するアンケート調査を行う。一年目の結果として、各研究者のインタビューが順調ではなく、まだ数例しか事例が収集されていない。アンケートの発送はすでに終えている。二年目は、インタビューの事例を増やし、事例とアンケートの分析に入る予定である。また一年目の研究会において、米国の合理的配慮について詳しい研究者を招聘し、講演を開催した。講師による米国の合理的配慮に関する事例研究紹介は、各研究者にとって大きな刺激となった。二年目も外部からの講師を招聘して、研究会を開催する予定である。各研究者は東京と名古屋に広がり、各自の研究に忙しい中、1年に3回の研究会を開催できたことは順調と言える。また、各自が与えられた課題に取り組んでおり、それぞれが積極的であるため、本研究課題は研究テーマとして順調である。しかしながら、インタビュイーの確保が順調とは言えない。これは、近年、企業側の障害者雇用が進んでいるため、資格がなくとも就職できる業種や機会が増えたため、障害者側も以前のように資格を取って、就職の武器にするという動機自体が減っているためであると考えられる。このような状況から、本研究が想定している、障害者が就職に役立てられる資格自体が少なくなっていることも考えられる。ケーススタディの収集に関し、これまでは、障害者を探し、さらに資格取得者という方法でアプローチしていたため、なかなかインタビュイーの候補が見つからずにいた。今後は障害者が就職に役立てられそうな資格を考え、そこから障害者にアプローチする方法も考える。資格試験の事務局に対してのアンケート調査は郵送済みなので、その回答待ちの状況である。

このような状況から、本研究が想定している、障害者が就職に役立てられる資格自体が少なくなっていることも考えられる。ケーススタディの収集に関し、これまでは、障害者を探し、さらに資格取得者という方法でアプローチしていたため、なかなかインタビュイーの候補が見つからずにいた。今後は障害者が就職に役立てられそうな資格を考え、そこから障害者にアプローチする方法も考える。資格試験の事務局に対してのアンケート調査は郵送済みなので、その回答待ちの状況である。1回目は調査が順調ではなかったため、当初想定していたPCなどの備品購入と調査出張を2年目に先送りしたため。
生組織標本における細胞内情報伝達系の可視化:リアルタイム共焦点顕微鏡の応用

【研究内容】●イメージング用の、生きた状態の細胞・組織標本を作製した。<<上皮組織:角膜上皮、ニューロン:脊髄後根神経節,上頚神経節、腺細胞:涙腺,ハーダー腺、筋肉細胞:培養心筋細胞,血管平滑筋、単離細胞:肥満細胞>>●空間的・時間的解像度に優れたリアルタイム共焦点レーザー顕微鏡を用いて、細胞質と細胞核における細胞内カルシウムイオン濃度と一酸化窒素濃度の動態の可視化をおこない、各種条件における細胞応答を観察した。【結論】●細動脈のカルシウム動態を観察し、刺激物質による反応性の違いや薬理作用を明らかにできた。●末梢神経組織におけるニューロンとグリア細胞、神経周膜細胞ではATPに対する反応が異なることが示された。●心房筋と心室筋では、カルシウム上昇パターンに関して相違が認められた。●細胞内カルシウムイオンの動態に加え、NOの濃度測定が可能になった。●光刺激によってカルシウム応答が刺激あるいは抑制されることが示された。●光刺激による細胞障害に、NOS非依存性のNO産生が関与している可能性が示唆された。●光障害防止には、レーザーパワーを落とすのが最善で、抗酸化剤などによる細胞保護作用は照射強度が低いときに有効であった。●Gタンパク質とInsP3を介するカルシウム上昇は、核膜周辺部から始まることが示された。●角膜上皮において,細胞成熟度に応じて細胞間カルシウム伝達に相違が認められた。●肥満細胞で,細胞内カルシウムイオンの動態に加え、果粒放出の同時観察が可能となった。【研究内容】●イメージング用に、以下の生きた状態の細胞・組織標本を作製した。(佐藤,斉野,宮田が担当)●上皮細胞:角膜上皮、グリアとニューロン:腸管神経叢,脊髄後根神経節,培養神経細胞・神経膠細胞、腺細胞:涙腺,ハーダー腺,膵腺房、筋肉細胞:培養心筋細胞,血管平滑筋、単離細胞:肥満細胞●細胞質,細胞核,ミトコンドリアにおける細胞内カルシウムイオン濃度と一酸化窒素(NO)濃度の動態を可視化を試みた。(佐藤,葉原,斉野,宮田が担当)●以下の薬物・伝達物質で刺激あるいは抑制を下際の細胞応答を観察した。(佐藤,斉野が担当)●インジェクション装置(平成11年度に予算申請)を,高速共焦点レーザー顕微鏡(Nikon RCM-8000改良型)に装着し,イオン感受性蛍光指示薬の注入テストをおこなった(葉原,小野寺が担当)。●当該組織標本を,組織学的に調べ,細胞の種類を同定した。(佐藤,小野寺,宮田,斉野が担当)【結論】●本来の組織形態を保ったままで、個々の細胞の細胞内カルシウムイオン濃度変動が観察できた。●これまで観察困難であった細動脈の反応性を観察できた。●ニューロンとグリア細胞ではATPに対する反応が異なることが示された。物理化学的な刺激による細胞障害にNOS非依存性のNO産生が関与している可能性が示唆された。●今後はトランスポータやイオンチャネルの阻害剤や修飾物質(conotoxin,tetrodotoxin,ouabain等)の作用を検討する。【研究内容】●昨年に引続き,以下の生きた状態の細胞・組織標本を作製し,イメージングを試みた。(佐藤,斉野,宮田が担当)●上皮組織:角膜上皮、神経組織:上頚神経節,末梢神経束,腺細胞:涙腺,ハーダー腺,平滑筋:細動脈平滑筋、単離細胞:肥満細胞●細胞質,細胞核,ミトコンドリアにおける細胞内カルシウムイオン濃度と一酸化窒素(NO)濃度動態の可視化を試みた。(佐藤,斉野が担当)

●ATP、細胞内情報伝達系直接刺激(Thapsigargin)、NOS阻害剤、光照射や過酸化水素水●インジェクション装置(平成11年度に予算申請)を,高速共焦点レーザー顕微鏡(Nikon RCM-8000改良型)に装着し,イオン感受性蛍光指示薬の注入テストをおこなった(葉原,小野寺が担当)。●当該組織標本を,組織学的に調べ,細胞の種類を同定した。(佐藤,小野寺,宮田,斉野が担当)【結論】●本来の組織形態を保ったままで、個々の細胞の細胞内カルシウムイオン濃度変動が観察できた。●これまで観察困難であった細動脈の反応性を観察できた。●上頚神経節でニューロンと衛星細胞とで,ATPに対する反応が異なることが示された。●肥満細胞で,細胞内カルシウムイオンの動態に加え、NOの濃度測定が可能になった。光照射による果粒放出抑制効果に,NOS非依存性のNO産生が関与している可能性が示唆された。●角膜上皮においては,中間翼細胞層に細胞間シグナル伝達が関与していることが示された。これと一致して,ギャップ結合校正タンパク質のコネキシン55もその層に局在していることが確かめられた。【研究内容】◆細動脈の反応性を、心臓の細動脈で調べる。(斎野担当)◆後根神経節における反応性が、発達と加齢によりどのように変化しているか検討する(佐藤と小野寺担当)◆外分泌腺における[Ca^<2+>]_iとNOの動態を観察し、あわせて受容体の同定をおこなう。(佐藤、渡部と春見担当)◆ミュータントSERCAを導入された細胞の[Ca^<2+>]_i動態を観察する(斎野担当)◆レーザー照射に伴う光障害ならびに光賦活化現象とNO産生との関連を明らかにする。(佐藤と葉原担当)◆光障害を押さえる方法を検討する(レーザー光減弱、抗酸化剤やBSAの効果)。(佐藤と葉原担当)【結論】・心臓の細動脈は、ATPに対する反応がP2X, P2Yの両方を揺する脳の細動脈と異なり、P2Xのみであることが示された。・P2Y受容体を介するカルシウム上昇は、核膜周辺部から始まることが示された。・後根神経節の反応は、神経細胞の大きさに依存して多様性に富むことが示唆されたが、一定の結果を得るところまでは至らなかった。・以上、ATPによる生体反応は一様ではなく、臓器特異性あるいは細胞特異的であることが示された。・炎症起因物質であるATPの作用を抑える際に、ある特定の器官や細胞の反応を抑制することは可能と思われる。・mutant SERCAの導入には成功していない。いまだ継続中である。レーザー障害は、多かれ少なかれ不可避で、最も効果的だったのはレーザー光を弱めることであった。抗酸化剤は、レーザー光が弱い場合に限り、効果があった。【研究内容】◆ATPによって引き起こされる細動脈のカルシウム濃度変動に及ぼす、ジピリダモールの効果を解析する(斎野担当)◆細胞核と細胞質のカルシウム濃度変動の相違を解析する(佐藤担当)◆後根神経節における反応性が、発達と加齢によりどのように変化しているか検討する(佐藤と小野寺担当)◆ミュータントSERCAを導入された細胞の[Ca^<2+>]_
現代の日本都市における住居の物質文化についての研究

本研究は文化人類学的なアプローチを用いて、現代日本都市の住宅における物質文化を明らかにすることを目的とするため、前年度に引き続き、研究に協力していただけることの同意を得た、関西地方の都市において5ヶ月間フィールドワークを行った。協力の同意を得た関西地方の様々な形態の住宅(アパート、マンション、寮、一軒家計25軒)を訪問し、住んでいる方々(高齢者、学生、独身会社員、若い夫婦などなど)にインタビューを行うとともに、各家庭の内面的な物質文化(家具、飾り物、縁起物、贈り物など)の調査を行った。また、同じく関西地方の都市において、協力の同意を得た5軒の方宅に同居し、家族の人間関係を含めた日本家庭の日常生活における物質文化を詳細に調査した。この二種類のフィールドワークで得た資料をもとに、ここまでの研究成果をウィーンにおいて行われた消費社会についての国際会議において発表し、意見交換を行った。その後、関西地方と他の地域との相違点を調査するため、国会図書館、東京大学図書館、住まいの図書館などにおいて文献資料調査を行ったのち、協力の同意を得た東京都内の住宅を訪問し、関西地方で行ったのと同様の調査を行うことができた。得られた資料をもとに日本住宅における内面的なカタログを作成するため、住宅環境や家族構成の違い、関西地方と東京都内の相違点なども含めて分析を行っているところである。当研究は、文化人類学的なアプローチを使って、現代日本都市の住宅の物質文化を明らかにすることが目的である。独創性のあるデータを収集するために、関西地方の都市部で長期にわたるフィールドワーク調査が必要であるが、研究開始後4ヶ月ほどしか経過していないため、十分な現地調査を行えてなく、整理分析の途中であるため、今は十分な研究実績の発表が難しい状態であるが、14年度の研究活動の要約としては下記のとおりである。1)文献収集日本住宅に関する様々な文献を収集するとともに、Endnote Plusというソフトを用いて資料分析を行い、日本現代住宅についてのデータベースを作成しているところである。2)国際会議12月に、日文研において行われた国際シンポジウム「東アジアの都市形態と文明史」に参加し当研究と深い関係のあるテーマの発表に接し、多くの収穫を得た。3)フィールドワーク大阪、京都、伊丹などで、研究に協力くださる方々の住宅を訪問し、現地調査を行った。a)現在までに15軒の住宅を調査し、日本現代住宅の内面のカタログを作成している。デジタル録音機を用いて、様々な住宅(アパート、マンション、寮、一軒家)に住んでいる方々(高齢者、学生、独身の社会人、若い夫婦等々)をインタビューし、家の中にある贈り物、縁起物、家具などの物質文化の調査を行い、現在データ分析中である。b)15年度に計画している、日本人家庭に同居し調査を行うことにご協力してくださるインフォーマント5人を見つけることができた。今後8ヶ月の間に、各住宅の内面の物質文化の詳細を観察する予定である。
π-アリルイリジウム中間体を経由する触媒反応の開発

アリルエステルが酸化的付加して生じるπ-アリル中間体は、種々の求核剤と反応することが知られている。本研究では、イリジウム錯体触媒によるアリルエステルと求核剤のアリル位置換反応を開発することを目的として行った。(1)アリル位アミノ化反応求核剤としてアミンを用いπ-アリルイリジウム中間体との反応による触媒的炭素-窒素結合生成反応の確立を目的として行った。パラジウム錯体触媒を用いる場合、linear体のアリルアミンが得られる。これまでに高選択的にbranch体のアリルアミンが得られる触媒系は、報告されていない。Methyl(E)-3-phenyl-2-propenyl carbonateとpiperidineの反応を触媒量の[Ir(cod)Cl]_2/4P(OPh)_3存在下で種々の溶媒を用いて行った。生成物の収率及び選択率は用いる溶媒の影響を大きくうけた。エタノール溶媒中の反応では、収率95%で生成物が得られ、branch体の選択率は95%であった。本アリル位アミノ化反応が、branch選択的であり極性溶媒中で促進されることがわかった。Branch選択的アリル位アミノ化反応が初めて実現された。(2)アルキニル基が置換したπ-アリルイリジウム中間体のアルキル化反応2-Ethenyl-2-heptynyl acetateを基質に用いdiethyl sodiomalonateとの反応を触媒量の[Ir(cod)Cl]_2/4P(OPh)_3存在下で行った。収率83%で生成物が得られbranch体の選択率は40%であった。しかし、配位子としてP(OEt)_3を用いて反応を行うと収率91%で生成物が得られbranch体の選択率は92%に向上した。[Ir(cod)Cl]_2/4P(OEt)_3触媒系によってアルキニル基が置換したπ-アリルイリジウム中間体のbranch選択的アリル位アルキル化反応が達成された。アルキニル基が置換基したπ-アリルイリジウム中間体とマロン酸エステルのエノラートの反応を行い、アルキル化の位置選択性を調べた。2-Nonen-4-ynylacetate(以下化合物1とする)はイリジウム錯体触媒存在下マロン酸ジエチルのエノラートと反応し、ethyl 2-ethoxycarbonyl-3-ethenyl-4-nonynoate(以下化合物2とする)とethyl2-ethoxycarbonyl-4-undecen-6-ynoate(以下化合物3とする)を生成物として与えた。(E)-1とマロン酸ジエチルのエノラートの反応では、収率87%で生成物が得られた。2と(E)-3と(Z)-3の生成比は65:33:2であった。基質の立体化学により生成物の選択性は異なった。(Z)-1とマロン酸ジエチルのエノラートの反応では、収率86%で生成物が得られた。2と(B-3と(Z)-3の生成比は2:3:95であった。2-Ethenyl-2-heptynyl acetate(以下化合物4とする)は1の構造異性体であり、アルキニル基が置換基したπ-アリルイリジウム中間体を生成する。4とマロン酸ジエチルのエノラートの反応では、収率83%で生成物が得られた。

2と(E)-3と(Z)-3の生成比は40:9:51であった。(E)-1からはsyn体のπ-アリルイリジウム中間体が生成し、(Z)-1からはanti体のπ-アリルイリジウム中間体が生成する。syn体とanti体ではアルキル化の位置選択性が異なることがわかった。4からはsyn体とanti体の2つのπ-アリルイリジウム中間体が生成するためにこのような生成物分布になったと考えられる。本研究では、求核剤としてアミンを用いπ-アリルイリジウム中間体との反応による触媒的炭素-窒素結合生成反応の確立を目的として行った。アリルエステルが酸化的付加して生じるπ-アリル中間体とアミンとの反応によってアリルアミンが得られる。本反応はアリル位アミノ化反応として知られ、アリルアミンの触媒的合成法として有機合成に広く用いられている。パラジウム錯体触媒を用いる場合、linear体のアリルアミンが得られる。これまでに高選択的にbranch体のアリルアミンが得られる触媒系は、報告されていない。Methyl(E)-3-phenyl-2-propenyl carbonateとpiperidineの反応を触媒量の[Ir(cod)Cl]_2/4P(OPh)_3存在下で種々の溶媒を用いて行った。生成物の収率及び選択率は用いる溶媒の影響を大きくうけた。エタノール溶媒中の反応では、収率95%で生成物が得られ、branch体の選択率は95%であった。パラジウム錯体触媒によるアリル位アミノ化反応において一般的に用いられるTHF溶媒中の反応では、収率25%で生成物が得られ、branch体の選択率は89%であった。E_T(30)が40以上の溶媒を用いると高収率で生成物が得られた。本アリル位アミノ化反応が、branch選択的であり極性溶媒中で促進されることがわかった。このように極性溶媒中でのイリジウム錯体触媒によるアリル位アミノ化反応によって初めてbranch選択的アリル位アミノ化反応が実現された。
金属ポルフィリンの短寿命反応中間体の生成と構造

溶液内で短寿命反応中間体として生成するヘテロ二核金属ポルフィリン錯体(ポルフィリン1分子に異なった金属イオン2分子が同時に結合した錯体)の生成の機構を、反応速度の立場からまた金属錯体の溶液内構造をX線吸収微細構造解析法(EXAFS)から研究した。1.反応速度の研究2個の水銀(II)がポルフィリンに結合した2:1ポルフィリン錯体と亜鉛(II)や銅(II)との反応で、二段階反応やラッピドスキャン法によるスペクトルの変化より、反応中間体の生成をはっきりと確認することができた。また二段目の反応の速度式は銅(II)や亜鉛(II)及び水銀(II)に依存せず、中間体は1分子反応で解離することが示された。反応中間体の生成は2:1水銀(II)ポルフィリン錯体からの1分子の水銀(II)の解離が律速段階であることが分かった。水銀(II)ポルフィリンと銀(I)との銀応は、まず両方の金属イオンを同時に含むヘテロ二核金属ポルフィリン錯体を生成し、ついで水銀(II)が脱離して銀(I)ポルフィリン錯体が生じ、銀(II)イオンに酸化されるという、3段階の過程で進行することも反応速度の研究より明らかになった。2.EXAFS法0.1M水銀(II)ポルフィリン錯体溶液中で水銀(II)イオンが銅(II)イオンと置換する反応について反前後の溶液のEXAFS彩定を行った。その結果によれば、HgーN(ピロ-ルの窒素)の距離は215pmであり、アクア水銀(II)イオンのHgーOの距離(240pm)より非常に短くなっていることが分かった。一方水銀(II)ポルフィリン錯体に結合している水分子は257pmと長くなっている。水銀(II)ポルフィリン錯体の生成によって、非常に強いHgーN結合が形成され、水銀(II)ポルフィリン錯体はかなり歪んだ構造をとっており、銅(II)イオンとの反応によって、ポルフィリン錯体は大きな構造変化が起こることが示された。
熱年代学と方解石脈分析による沈み込み帯震源域の熱過程研究

断層運動に伴う熱の発生と輸送を定量的に評価することを目指して、四万十付加帯興津メランジェ直上に発見されたかつての震源断層を熱年代学等で分析した。ジルコンを用いたフィッション・トラックの長さと年代の分析によって、断層近傍20m以内において2次的加熱による短縮と年代値の若返りが広く見られることが明らかになった。温度履歴のインバージョンなどから、加熱イベントはアウト・オブ・シークエンス断層の活動に伴う地殻深部からの熱水輸送に起因すると考えられる。先行研究により、境界断層(四万十付加帯興津メランジェ直上の古震源断層)を挟んで上盤側の野乃川層側約1kmと下盤側の興津メランジェ約500mの計22地点からジルコンFTデータが得られ、上盤側の断層近傍20m以内ではFTのアニーリングによる短縮と年代値の若返りが見いだされた。そこで、まず現地フィールド調査と追加の試料採取を行い、この加熱帯の時空分布を絞り込むことを目指した。上記のデータが得られた海岸付近のルートでの追加採取に加えて、新たに陸側の4つのルートからも良好な試料を得ることができた。試料採取は境界断層の近傍100m以内に絞って、ジルコンを含むことが期待される砂岩を採取した。調査は、研究代表者と研究分担者(渡邊)が、連携研究者(坂口)のサポートを受けて院生と共に行った。FT分析用の試料(砂岩層または砂岩ブロック)の記載と採取は代表者が、また、方解石脈の採取は渡邊が中心となって担当した。採取した試料のうち約半分は、追加のジルコンFT分析のため、京都大学において鉱物分離しジルコンを抽出した。形状・透明度・粒径の良好なジルコンを実体顕微鏡下でハンドピックし、埋め込み、研磨の後、アルカリ溶液中でエッチングし、自発トラックを出現させた。高解像度の透過型光学顕微鏡下で観察し、結晶内部に両端が有り全長を持つトラックについて、トラックの長さを測定した。今年度は海岸側の1つのルートの測定を行った。その結果、上盤側ではほぼ前回の結果と同様なデータが得られたが、下盤側では、前回と異なり単短縮したFT長が得られた。この結果、加熱帯は断層沿いの広い範囲に存在する可能性があること、また、場所により加熱の強度が異なることが明らかになった。付加体内でのこのような比較研究は世界で初めてであり、インパクトの大きい成果が得られた。そこで、この加熱帯の時空分布を絞り込むことを目指し、上記のデータが得られた海岸付近の2つのルートに加えて、新たに陸側の2つのルートについてもジルコンを用いたFT分析を行った。昨年度は海岸側の1つのルートの補足的な測定を行ったが、今年度は陸側の2つのルートについて測定を進め、合計52地点においてデータを得ることができた。その結果、上盤側では4つのルートのすべてにおいて断層から20m以内の地点で有意なトラック長の短縮が見られた。また、下盤側でも新たに分析した2地点において短縮したFT長が得られた。従って、加熱帯は断層沿いの広い範囲に存在すること、また、加熱の強度には局地性があるらしいことが明らかになった。加えて、年代値の求まっている代表的な地点について温度履歴のインバージョン解析を行い、加熱時期の絞り込みを行うことができた。付加体内の震源断層についてのこのような研究は前例がなく、インパクトの大きい成果が得られた。

形状・透明度・粒径の良好なジルコンを実体顕微鏡下でハンドピックし、埋め込み、研磨の後、アルカリ溶液中でエッチングし、自発トラックを出現させた。高解像度の透過型光学顕微鏡下で観察し、結晶内部に両端が有り全長を持つトラックについて、トラックの長さを測定した。昨年度までに、海岸側の1つのルートの補足的な測定に加え、陸側の2つのルートについて測定を進め、合計52地点においてデータを得ることができた。そこで、本年度はデータを質的により充実させるとともに、温度履歴のインバージョン解析を進め、空間分布の解析と地質学的位置づけも含めて、結果の取りまとめを行った。その結果、上盤側では4つのルートのすべてにおいて断層から20m以内の範囲で二次的な加熱イベントが検出された。また、下盤側でも2地点において再加熱が存在することが確実になった。これらから、加熱帯は断層沿いの広い範囲に存在し、加熱の強度には局地性があることが確定した。また、加熱イベントの時期を48±6Ma(2SE)と求めることが出来た。これは付加体形成時期よりかなり若く、アウト・オブ・シークエンス断層の活動に伴う熱水輸送を反映していると結論づけられる。
政党組織の比較研究(地方組織の編成構造を中心に)

1昨年度に引き続き、さらにデータ収集を行なった。とくに本年は、1996年総選挙当時の衆議院静岡県第一選挙区(静岡県静岡市)有権者の投票行動データ収集に顕著な進捗が見られた。また、同選挙に至る歴史的経緯についても、現地調査を通じて資料収集を行なった。2上記後段部分についての研究成果は、「激戦区の研究-小選挙区・地方政界・有権者-第I部」としてとりまとめられ、現在発表準備中である。これは、戦後から1996年総選挙に至る静岡県静岡市政界(旧静岡1区、就中、静岡市)について、衆議院総選挙を中心として分析的に記述したものである。具体的な構成は、第1章:盟主不在(194790年)、第2章:混迷の序曲-1993年総選挙、第3章:本命不在-静岡市の地方政界-、第4章:ビリヤード-自民党の公認決定過程-、第5章:候補者乱立-1996年総選挙-である。3これらの作業へのブレーン・ストーミングとして、1994年に行われた選挙制度改革に至る非自民各党(社会党、公明党、民社党、共産党)について、政治改革への選好・行動をテーマに資料収集と分析を行なった。この研究成果は、1999年度に刊行された、佐々木毅編『政治改革1800日の真実』(講談社)の一章として発表されている。4上記1の前段部分、また昨年度収集済分のデータ解析を進め、上記2の第II部としてとりまとめることが、研究期間満了後においても引き続き課題となろう。本年度の研究実績は以下の通り。1政党組織にかんする先行研究を渉猟した。2検討の結果、ケース・スタディの対象を変更した。当初(研究計画調書作成時)、沖縄社会大衆党および民主党を予定していたが、下記の理由(事情変更)により、対象として適当ではないと判断するに至った。(1)沖縄社会大衆党について。米軍沖縄基地移転問題の再顕在化によって、1998年に行なわれた沖縄県知事選挙は、沖縄特有の問題をめぐって政党間・候補者間競争が行なわれた。本研究対象の目的は、沖縄以外にも同党のような地域政党が成立しうるか否かを検討するものであり、米軍沖縄基地移転問題が未だ解決していない現時点においては、上記目的で取材を行なうのは著しく困難であると判断した。(2)民主党について。研究計画調書作成後の1997年末に、旧新進党系諸政党の一部を合同して新・民主党が結成された。その結果、旧・民主党が標傍していたネットワーク型政党組織への試みは、後景に退くところとなり、さらに地方支部組織についても複数の旧政党系組織(たとえば社会党と民社党)が並立するなどのケースも散見され、現時点での着手は尚早であると判断した。3代わって、静岡市を対象に調査とデータ収集を行ない、次年度に向け、データ解析および論文執筆準備を進めている。同市を対象とした理由は以下の通り。(1)新選挙制度のもとで行なわれた1996年総選挙は保守分裂となり、政党組織研究の好材料であること(2)世論調査、サーベイ、デモグラフィック他、各種データの収集に成功したこと1昨年度に引き続き、さらにデータ収集を行なった。
線虫C.elegansの神経機能の分子生物学解析-遺伝子からニューロン・神経回路を経て行動まで-

本研究は、線虫C.elegansの変異体を用い、分子生物学的手法により行動の遺伝的基盤を解明することを目的として行われた。(a)フッ素イオン耐性・成長速度・脱糞周期・感覚情報処理に関わるクラス1flr遺伝子群はイオンチャネル、蛋白質キナーゼ、キナーゼ様分子をコードするが、腸での働き神経機能を含む食物関連の多様な機能の制御を行う系を構成することがわかった。この制御系の下流にあるflr-2遺伝子は神経で発現する分泌蛋白質をコードする。(b)合成dauer構成性変異により同定されたsdf-13遺伝子は哺乳類Tbx2のホモログの転写因子をコードし、一部の匂い物質に対する走化性の順応にも必要なことがわかった。(c)匂い物質への走化性よりも銅イオンの忌避を優先するut236変異の原因遺伝子は、LDLaドメインを持つ分泌蛋白質をコードし、連合学習にも関係する。また、ut235変異体では、飢餓により銅イオンの忌避反応が弱くなる反応に異常があった。(d)感覚繊毛の伸長にかかわるche-2遺伝子をクローニングしたところ、感覚繊毛に局剤しWD40リピートをもつ新規の蛋白質をコードしていた。このクローンを用いて特定の感覚神経の機能のみを回復したり好みの発生段階で回復したりする系を作ったところ、感覚繊毛の動的な性質が明らかになった。これらの研究により、分子生物学的手法を用いて行動を分子レベル・細胞レベルで解析し、新たな発見ができることが示された。遺伝子・神経回路・行動の間の関係を解明するために、線虫C.elegansの種々の変異体の解析を行っているが、本年度は以下の成果を得た。(a)アミロリド感受性上皮Naチャンネルに似たイオンチャネルをコードするflr-1遺伝子について:flr-1コード領域全部を含むflr-1::GFP融合遺伝子が、フッ素イオン耐性、成長遅延、短い脱糞周期、脱糞動作の部分的消失、unc-3変異存在下でのdauer幼虫異常形成というflr-1変異表現型を抑圧するが、腸のみで発現することを確認した。脱糞動作はAVL,DVB神経と脱糞用の筋肉、dauer幼虫成制御は感覚器官amphidの神経の働きで行われるので、FLR-1は腸で働き、これらの神経(筋肉)の機能を制御するらしい。フッ素イオンの存在下で野生型C.elegansは脱糞周期が伸びるがflr-1変異体は伸びないことを発見した。これは、FLR-1は野生型線虫でも脱糞周期長の制御を行うことを示唆する。(b)二重変異によりdauer幼虫形成が構成性になる変異群について:daf-3,daf-5,dpy-3,osm-1,tax-2,unc-86などの変異が、これらの変異表現型を抑圧することを発見した。抑圧のパターンは抑圧変異により異なるが、dauer形成制御信号が3つの並列経路を通るモデルと矛盾しない。unc-31変異存在下でのdauer幼虫形成異常を指標として分離した44の新しい変異体の代表的なものについて、行動異常を調べた。その1つは、水溶性物質と一部の揮発性物質への正の走化性が負の走化性に変化し、温度走性にも異常が見られた。(c)介在神経で発現する2つの代謝型グルタミン酸受容体遺伝子の変異体について:1つは銅イオンからの忌避に対する飢餓の影響が異常であり、もう1つは銅イオンからの忌避と揮発性物質への走性との選択が異常だった。現在、これらの異常が当該遺伝子によるのか、side mutationによるものかを調べている。