hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
動脈グラフトにおける吻合部狭窄とグラフト体部における内膜増殖との関連に関する検討

<目的>冠状動脈バイパス術を中心とした自家動脈小口径グラフト移植手術後における新生内膜増殖は,グラフトの寿命に関わる重要な問題点である.内膜肥厚の機序として,宿主血管とグラフトとの1著しい径の違いやグラフト狭窄等による血流速の低下が剪断応力を減少させ,その結果内皮細胞機能,に変調を来たしそれを代償するリモデリング現象として内膜増殖を惹起すると考えられる.そこで我々はラットの同種同系動脈移植モデルを用いて,吻合部狭窄に伴うグラフトの剪断応力の変化が新生内膜増殖に及ぼす影響を検討した.<方法>LEWISラット胸部大動脈を腹部大動脈に同種同系移植し,中枢側(P)或いは末梢側(D)吻合部にグラフト体部径に対して75%となるように絞扼術を追加した狭窄群SP及びSDと,吻合部狭窄の無いN群を作成した.移植時に超音波流量計により測定したグラフト体部の血流量から血流速(剪断速度)を計算し,グラフト体部に加わる剪断応力(SS)を算出した.移植30日後(SP/SD/N群: n=9/5/6)に犠牲死させ,グラフト体部における内膜と中膜の面積比:内膜/中膜×100(%)を算出した.また同部の内膜の性状を走渣電顕により観察しグラフトの組織構築を免疫組織染色により病理組織学的に評価,一酸化窒素合成酵素(NOS3)に対する抗体を用いて内皮細胞機能に関する検討を行った.<結果>グラフト体部と中枢側宿主血管におけるSS(N/m2)の較差はN群で0.19±0.09,SP群で0.78±0.18,SD群で0.53±0.03と狭窄群ρいずれもN群と比較して有意(p<0.02)にSSの減少を認めた.内膜と中膜の面積比はN群6.0±2.5%,SP群48.3±6.7%,SD群21.3±4.3%と狭窄群で内膜増殖が有意(p<0.02)に高度であり,SP, SD両群間の比較においてはSP群で有意(P<0.02)に高度であった.また内膜増殖の程度はSP群でSSの程度と有意に負の相関関係を示した(P=0.0172).内膜性状に関しては,N群でのみ内皮細胞による完全な被覆が認められ,内膜増殖細胞はvimentin(+), HHF-35(-), CGA-7(-)の筋線維芽細胞であり,内膜肥厚は創傷治癒機転と考えられた.またNOS3による染色ではN群で陽性の内皮細胞を多く認めた.<考案>自家動脈グラフト移植において,吻合部狭窄がグラフト体部の新生内膜の増殖を促すことが示唆された.その程度は中枢側吻合部狭窄で有意に高度であり,その機序として剪断応力低下に伴うN0合成低下を主体とした内皮細胞機能の変調が関与していることが示唆された.<目的>冠状動脈バイパス術を中心とした自家動脈小口径グラフト移植手術後における新生内膜増殖は,グラフトの寿命に関わる重要な問題点である.内膜肥厚の機序として,宿主血管とグラフトとの1著しい径の違いやグラフト狭窄等による血流速の低下が剪断応力を減少させ,その結果内皮細胞機能,に変調を来たしそれを代償するリモデリング現象として内膜増殖を惹起すると考えられる.そこで我々はラットの同種同系動脈移植モデルを用いて,吻合部狭窄に伴うグラフトの剪断応力の変化が新生内膜増殖に及ぼす影響を検討した.<方法>LEWISラット胸部大動脈を腹部大動脈に同種同系移植し,中枢側(P)或いは末梢側(D)吻合部にグラフト体部径に対して75%となるように絞扼術を追加した狭窄群SP及びSDと,吻合部狭窄の無いN群を作成した.移植時に超音波流量計により測定したグラフト体部の血流量から血流速(剪断速度)を計算し,グラフト体部に加わる剪断応力(SS)を算出した.移植30日後(SP/SD/N群: n=9/5/6)に犠牲死させ,グラフト体部における内膜と中膜の面積比:内膜/中膜×100(%)を算出した.また同部の内膜の性状を走渣電顕により観察しグラフトの組織構築を免疫組織染色により病理組織学的に評価,一酸化窒素合成酵素(NOS3)に対する抗体を用いて内皮細胞機能に関する検討を行った.<結果>グラフト体部と中枢側宿主血管におけるSS(N/m2)の較差はN群で0.19±0.09,SP群で0.78±0.18,SD群で0.53±0.03と狭窄群ρいずれもN群と比較して有意(p<0.02)にSSの減少を認めた.内膜と中膜の面積比はN群6.0±2.5%,SP群48.3±6.7%,SD群21.3±4.3%と狭窄群で内膜増殖が有意(p<0.02)に高度であり,SP, SD両群間の比較においてはSP群で有意(P<0.02)に高度であった.

また内膜増殖の程度はSP群でSSの程度と有意に負の相関関係を示した(P=0.0172).内膜性状に関しては,N群でのみ内皮細胞による完全な被覆が認められ,内膜増殖細胞はvimentin(+), HHF-35(-), CGA-7(-)の筋線維芽細胞であり,内膜肥厚は創傷治癒機転と考えられた.またNOS3による染色ではN群で陽性の内皮細胞を多く認めた.<考案>自家動脈グラフト移植において,吻合部狭窄がグラフト体部の新生内膜の増殖を促すことが示唆された.その程度は中枢側吻合部狭窄で有意に高度であり,その機序として剪断応力低下に伴うN0合成低下を主体とした内皮細胞機能の変調が関与していることが示唆された.<目的>小口径グラフト移植後に生じる新生内膜増殖は,急性期には血管内腔を狭窄させ臓器虚血や血栓閉塞の原因となり,慢性期には動脈硬化を促進しグラフトの寿命に影響を及ぼすことになる.我々は,新生内膜増殖の機序として,宿主血管とグラフトとの著しい径の違いやグラフト狭窄等による血流速の低下が剪断応力を減少させ,その結果内皮細胞機能に変調を来たしそれを代償するリモデリング現象として内膜増殖を惹起するという仮説に着目し,ラットの同種同系動脈移植モデルを用いてグラフト狭窄が新生内膜増殖に及ぼす影響について検討した.<方法>LEWIS:RT11ラットを用いてdonorの胸部大動脈をrecipientの腹部大動脈に同種同系移植し,血管吻合部径がグラフト径に対して75%となるように中枢側吻合部に絞扼術を追加したS群と,追加しなかったN群を作成した.移植時に超音波流量計により測定したグラフト体部の血流量から血流速(剪断速度)を計算し,グラフト体部に加わる剪断応力を算出した.移植後14日日目(S/N群:n=7/6),30日日目(S/N群:n=9/6)に犠牲死させ,グラフト体部の構築を病理組織学的に評価し,内膜と中膜の面積比:内膜/中膜×100(%)を算出して内膜増殖の程度を比較検討した.またグラフト体部の内膜の性状を走渣電顕により観察するとともに,一酸化窒素(NO)合成酵素に対する抗体(NOS3)を用いて免疫組織学的染色を行った.<結果>グラフト体部と中枢側宿主血管における剪断応力の差はS群で1.19±0.27N/m2,N群で0.57±0.02N/m2とS群で有意(p<0.05)に剪断応力の減少を認めた.内膜と中膜の面積比は移植後14日目S群4.0±1.1%,N群0.9±0.1%,30日目S群48.3±6.7%,N群3.4±1.8%と,いずれもS群で内膜増殖が有意(p<0.05に高度であり,増殖の程度は狭窄部の程度(断面積)に対して有意に負の相関関係を示した(14日目:p=0.0189,30日目:p=0.002).内膜性状について,S群では内皮細胞の脱落を認めたが,N群では内皮細胞の被覆が認められた.またNOS3による染色ではN群でのみ14日目と30日目で陽性であった.<考案>動脈グラフト移植後新生内膜増殖について,グラフト狭窄による剪断応力の低下は新生内膜の増殖を促すことが示唆された.またその機序としてNO合成酵素を主体とした内皮細胞機能の変調が関与することが示唆された.<目的>冠状動脈バイパス術を中心とした自家グラフト移植手術における問題点の一つは内膜肥厚である.新生内膜増殖は,急性期には血管内腔を狭窄させ血流低下を招来して臓器虚血を惹起したり血栓閉塞の原因となり,慢性期にはマクロファージの集積を伴うプラークを形成し晩期閉塞の原因となりうる.我々は内膜肥厚の機序として,宿主血管とグラフトとの著しい径の違いやグラフト狭窄等による血流速の低下が剪断応力を減少させ,その結果内皮細胞機能に変調を来たしそれを代償するリモデリング現象として内膜増殖を惹起するという仮説に着目し,ラットの同種同系動脈移植モデルを用いて中枢側あるいは末梢側の吻合部狭窄がグラフト体部における新生内膜増殖に及ぼす影響を検討した。<方法>LEWIS : RT11ラットを用いて採取した胸部大動脈を腹部大動脈に同種同系移植し,吻合部狭窄のないN群と,中枢側(P)或いは末梢側(D)吻合部にグラフト体部径に対して75%となるように絞扼術を追加した狭窄群SP及びSDを作成した.移植時に超音波流量計により測定したグラフト体部の血流量から血流速(剪断速度)を計算し,グラフト体部に加わる剪断応力(SS)を算出した.
場の理論の幾何学とスピノール解析

研究課題のうち、場の理論の幾何学については、4次元Wess-Zumino-Wittenモデルの構成を行った。Wess-Zumino-Witten作用の定義を、境界を持つ4次元共形平坦多様体のカテゴリーから直線束のカテゴリーへの函手として定式化し、その構成を行った。その結果、これまで4次元球面に対して論じられていた諸結果を一般化した。とくに、ポリャコフ・ヴィグナーの公式を4次元共形平坦多様体において得ることに成功した。また、この課程で、3次元多様体からリー群への写像のなす群の互いに双対な2つの可換拡大を構成した。この結果は論文として、Journal of Geometry and Physics,47(2003),pp.235-258,に発表された。研究課題のうち、スピノール解析については、4次元共形平坦多様体上のディラック作用素の調和スピノール解の、(1)積分表現、(2)局所解の存在、(3)ルンゲの近似定理、ミターク・レフラーの定理を証明し、(4)複素平面上の領域および4次元球面において大域解が存在することを示した。続いて、特異点を持つ調和スピノールについて、(5)ローラン展開式、有理型スピノールの導入、さらに(6)有理型スピノールのDivisorを定義し(7)そのコホモロジー群についてリーマン・ロッホ型の定理を証明した。以上のうち、(1)(5)の結果は、Japanese Journal of Mathematics, vol.28,No1(2002),pp.1-30,に発表し、(6)(7)の結果は2002年、澳門大学でのClifford解析国際会議で発表し、またBirkhauser Verlagより出るTrends in Mathematics, Advances in Analysis and Geometryに論文として出版される予定である。交付申請の目的で述べたように、4次元Wess-Zunimo-Witten(WZW)モデルの構成と、3次元球面よりリー群への写像群の中心拡大を研究した。主な成果は、(1)WZWモデルの公理は、Atiyahの位相的量子場の公理を直線バンドル化したものにPolyakov-Wiegmannの積構造を加えて記述されることを見いだし、共形平坦多様体の圏よりこの圏への函手としてWZWモデルを構成したこと、(2)3次元球面よりリー群への写像群の中心拡大を構成したことである。この理論の途中経過を、2001年度幾何学シンポジウム(茨城大学)において講演した。この他の研究として、P^2(C)上のSU(2)主束を局所座標において与える推移行列と標準的な接続の式を計算した。これらはよく知られた対象であるが実際の行列表示の計算は新しい結果であると思われる。交付申請書の研究実施計画で述べたように、9月25日から28日のあいだ、早稲田大学理工学部において「量子化の幾何学」の題のもとに、35人の出席者を集め11の講演が行われた。量子コホモロジーとグラスマン多様体、変形量子化、非線形シグマ模型、ツイスター方程式、ディラック方程式、共形平坦構造と離散群等について講演があった。また、10月の日本数学会に際し来日したJ.Mickelsson教授と上記の写像群の中心拡大に関する結果について討論し、不十分な点の指摘を受けた。その後これは改良され、3月の申請者のJ.Mickelsson教授訪問において、ふたたび検討し、今後の方向について討論した。研究課題「場の理論の幾何学とスピノール解析」における二つの目的のうち4次元Wess-Zumino-Wittenモデルにおける作用汎関数の特徴付けと構成は主に平成13年度の研究において完成した(平成13年度実績報告)。本年度はこの成果を論文にして投稿した(Journal of Geometry and Physics掲載予定)。

平成14年度はもう一つの目的であるスピノール解析の展開を行った。C^2の領域上の調和スピノールについて、ルンゲ型の近似定理さらに有理型スピノールを与えられた主要部分から構成するMittag-Lefflerの定理の類似を証明した。またC^2の領域やS^4上の調和スピノールのコホモロジー消滅定理を得た。共形平坦4次元スピノール多様体上の有理型スピノールについてもリーマン面におけると同様なdivisor理論が展開できコンパクトな場合にRiemann-Roch型の定理が成り立つことを示した。これらの結果はマカオにおけるクリフォード解析国際会議で発表し同輯報に掲載される予定である。13年度に続いて、14年9月11日より9月13日に早稲田大学理工学部において「量子化の幾何学」の第2回研究集会が持たれた。約40人の参加者を集め量子コホモロジー、変形量子化、指数定理と熱核の漸近展開、位相量子場等について11の講演が行われた。これらの講演の記録はWEBページに掲載されている。また研究分担者の本間泰史は共形共変一階微分作用素の幾何学的研究を続けており、リーマン多様体上の共形共変一階微分作用素に対するBochner-Weizenbeck関係式はすべて普遍展開環の高次カシミール元の関係式から導かれることを示した。この結果は上記クリフォード解析国際会議で発表された。研究課題のうち、スピノール解析については、4次元共形平坦多様体上のディラック作用素の調和スピノールの諸性質を調べた。平成13,14年の、積分表現、局所解の存在、ルンゲの近似定理、ミターク・レフラーの定理、大域解の存在の研究に続いて、平成15年は、有理型スピノールとそのDivisorの理論を展開し、有理型スピノールのコホモロジー群についてリーマン・ロッホ型の定理を証明した。その結果はBirkhauser Verlagより出るTrends in Mathematics, Advances in Analysis and Geometry(2004)に論文として出版される予定である。研究課題のうち、場の理論の幾何学については、4次元Wess-Zumino-Wittenモデルの構成を行った。4次元半球面に対してMickelssonが得ていたWess-Zumino-Witten作用の定義を、一般の境界を持つ4次元共形平坦多様体へと拡張、公理系として定式化し、その構成を行った。この方法は4次元WZWモデルの構成という以上に、漠然と考えられていた対象を明確に定義した点でも重要である。この過程で、WZW場の境界値、すなわち3次元多様体からリー群への写像の群の、互いに双対な2つの可換拡大を構成した。この結果は論文として、Journal of Geometry and Physics,47(2003),pp.235-258,に発表された。続く研究として4次元多様体上の平坦接続のモジュライ空間の幾何学的量子化を考えているが、その準備として、4次元Yang-Mills接続の空間上にシンプレクティク構造を与えることができた。この構造を平坦接続のモジュライに簡約するモーメント写像について研究を続けている。
貯蔵容器から漏出する多成分系液体燃料蒸気の拡散挙動に関する研究

ガソリンは、蒸気圧向上剤として液化石油ガスを添加することにより製造されるため、引火性,燃焼性が極めて高い。また、発生したガソリン蒸気が周囲に拡散することによって、液面から離れた箇所で着火する危険性があり、閉囲空間内で着火した場合には爆発的に燃焼し、多大な損害を引き起こすことが予想される。ガソリン保管場所等におけるリスクマネジメントには、床面に広がる漏洩ガソリンの蒸発拡散性状や着火後に想定される爆発被害の大きさを事前に予測する必要があるが、ガソリンは多成分系燃料であることからその蒸発拡散現象は複雑であり、その蒸発拡散性状を正確に予測することは困難である。本研究は、多成分系液体燃料であるガソリンの重量蒸発率を蒸発の進行を表す指標としてその物性変化をモデル化することにより、貯蔵容器から漏出したガソリン蒸気の拡散挙動を予測する手法の開発を目的とする。平成30年度は、販売時期や地域、種別の異なる10種類の自動車ガソリンを試料に選定し、蒸気圧測定及び蒸発速度測定を行った。蒸気圧測定は、蒸気圧ガソリンを自然に蒸発させることにより、重量蒸発率が030wt%までの蒸発変性ガソリンを調製し、1040°Cにおける蒸気圧を測定した。蒸気圧測定結果を解析することによって、任意の温度・蒸発率における蒸気圧予測に必要な蒸気圧定数をそれぞれ導出した。また、得られた蒸気圧定数を用いて、漏洩等に起因する床面ガソリンの蒸発拡散現象のモデル化を行い、蒸発速度や周辺に形成されるガソリン蒸気濃度を予測するガソリン蒸気拡散モデルを提唱し、実測した蒸発速度やガソリン蒸気濃度との比較を行い、予測モデルの検証を行った。さらに、予測モデルにより得られたガソリン蒸気濃度から、着火時の爆発圧力を予測し、床面ガソリンによる爆発危険性の評価手法を提案した。(1)当初想定していた成果本研究で提唱した蒸発拡散モデルの入力データとする目的で、レギュラーガソリン7種類、ハイオクガソリン3種類の蒸気圧測定を行い、ガソリンの蒸発特性データを収集することができた。また、ガソリン漏洩条件にも対応したガソリン蒸発拡散モデルを構築し、ガソリン漏出事故等により床面ガソリンが形成された場合における周囲のガソリン蒸気濃度分布を計算し、その着火危険性を予測した。(2)当初想定していなかったが副次的に(あるいは発展的に)得られた成果ガソリン蒸気拡散モデルによる予測結果を発展させ、閉囲空間内のガソリン蒸気平均濃度から、着火時の最大到達爆発圧力を計算する手法を提案した。これにより、ガソリン漏洩事故におけるリスクマネジメントにおいて、爆発危険性の評価が可能となった。(3)当初想定していたが得られなかった成果ガソリン床面条件については、ガソリン蒸発拡散実験を実施することによって、構築したモデルの妥当性検証を行ったが、漏洩条件については蒸発拡散実験を実施しなかったことから、モデルの妥当性検証を実施するに至らなかった。2年目となる令和元年度は、蒸発拡散モデルにおいて設定した漏洩条件において、ガソリンの蒸発拡散実験を実施し、ガソリン蒸気濃度分布の経時変化を測定し、蒸発拡散モデルによる予測結果と比較することによって、蒸発拡散モデルの妥当性検証を行う。ガソリン蒸気拡散実験の実施については、研究協力者の市川俊和及び仲川政宏が担当する。令和2年度以降は、漏出ガソリン蒸気の拡散モデルの検証を引き続き行うともに、CFDを用いた拡散挙動予測手法についての検討も行う。CFDによる予測手法については、妥当性の検証を行いながら、試行錯誤法により最適な計算条件を決定する。

(2)当初想定していなかったが副次的に(あるいは発展的に)得られた成果ガソリン蒸気拡散モデルによる予測結果を発展させ、閉囲空間内のガソリン蒸気平均濃度から、着火時の最大到達爆発圧力を計算する手法を提案した。これにより、ガソリン漏洩事故におけるリスクマネジメントにおいて、爆発危険性の評価が可能となった。(3)当初想定していたが得られなかった成果ガソリン床面条件については、ガソリン蒸発拡散実験を実施することによって、構築したモデルの妥当性検証を行ったが、漏洩条件については蒸発拡散実験を実施しなかったことから、モデルの妥当性検証を実施するに至らなかった。2年目となる令和元年度は、蒸発拡散モデルにおいて設定した漏洩条件において、ガソリンの蒸発拡散実験を実施し、ガソリン蒸気濃度分布の経時変化を測定し、蒸発拡散モデルによる予測結果と比較することによって、蒸発拡散モデルの妥当性検証を行う。ガソリン蒸気拡散実験の実施については、研究協力者の市川俊和及び仲川政宏が担当する。令和2年度以降は、漏出ガソリン蒸気の拡散モデルの検証を引き続き行うともに、CFDを用いた拡散挙動予測手法についての検討も行う。CFDによる予測手法については、妥当性の検証を行いながら、試行錯誤法により最適な計算条件を決定する。爆発危険性評価の検討を優先して実施したことから、当初計画で予定していた漏洩条件でのガソリン蒸気拡散実験を実施しなかった。これにより、平成30年度に購入を予定していた解析用パソコン及びガソリン蒸気濃度計を購入しなかったため、次年度使用額が生じることになった。令和元年度は、次年度使用額を用いて、前年度に未執行であった解析用パソコン及びガソリン蒸気濃度計を購入する予定である。翌年度分として請求した助成金1,400千円については、解析用ソフト購入費として200千円、研究成果発表用の国内旅費・外国旅費としてそれぞれ200千円、400千円、ガソリン蒸発拡散実験にかかる消耗品費として500千円、英文論文執筆時の英文校閲費用として100千円を支出する予定である。
インド仏教聖典分類法の再検討

本研究はインド仏教の伝統的聖典区分であり、かつ仏教研究の基本的枠組みとしても機能してきた「三蔵」、「大乗・小乗」などの概念を、近代の仏教研究方法を反省しつつ、大乗涅槃経、法華経などの代表的大乗経典と、初期仏教経典類とのテキスト比較研究を通して問い直した。結論として以下の視点が得られた。(1)すでに与えられた現存資料が、「聖典化」canonizationという作業を被った後に残されたものに限定されている今、聖典化がいかなる関心の焦点に集約されているかを明らかにし、そのバイアスを考慮した上でなければ、たとえいかに客観的に資料を用いても、多くの点で偏向した結果は免れ得ない。事実、北伝資料と南伝資料とは、中国とスリランカという異なる文化に収め取られた聖典伝承であり、前者は制度と切り離された理念は多く反映し、後者は制度的な仏教を強く映し出している。(2)現存の資料においては、大乗文献に説かれるブッダと、いわゆる小乗文献に説かれるブッダと、基本的には相違があるわけではなく、いずれも所謂「神格化」「神話化」を」被っている。近代の仏教研究は極端に歴史的ブッダ研究を目指したものに偏りすぎている。「初期経典の梵天勧請説話」と「法華経の方便品」とはその物語構造を共通に抱えており、大乗と小乗という分類が研究の障害となる好例の一つである。今回の研究を通して、現代の仏教研究における資料への態度は、少なくとも上記の諸点を考慮に入れて見直すべき時期を迎えていることが明らかとなった。中期大乗仏教の主要経典の一つとされる『大乗涅槃経』Mahaparinivanasutraは、その形成過程において大きく三層に分かれことを、かつて筆者は明かした(下田正弘著『涅槃経の研究-大乗経典の研究方法試論』春秋社1997)が、今年度の研究を通して、第二層は、第一層に対する、第三層は第二層に対する、それぞれ先行する部分への「註釈書」としての役割を果たしていることが明らかとなった。しかも注目すべきことに、その註釈方法を表す術後が、パーリ註釈文献に見られるものと見事な一致を見せている。すなわち大乗涅槃経は第二層の冒頭で経典の敷衍形態を^*atmadhyasaya,^*paradhyasaya,^*prcchavasika,^*arthotpattikaに分類するが、これは現在確認されるところでは唯一アッタカターのみに確認されるattajjhasaya,parajjhasaya,pucchavasika,atthuppattikaという術後にそのまま一致するのである。以後、第二層の内容はこの方法によって展開される。この事実は、従来、経典の編纂法において互いに無関係と見られていた大乗経典と伝統仏教のパーリ文献とが緊密な関係をもって製作されていることを物語るものであり、しかも同時に大乗経典の展開形態が、一定の方法によってなされていることを示唆するきわめて貴重な例である。この唯一の事例をもってしても、これまでの聖典分類の範疇である「大乗、小乗」という区別、さらには「経、律、論」の区別を再度問題にして、問い直されねばならないことは間違いない。すくなくとも今後、大乗経典制作の解明においてパーリ註釈文献を参考にするのは必須のこととなるだろう。

(1)すでに与えられた現存資料が、「聖典化」canonizationという作業を被った後に残されたものに限定されている今、聖典化がいかなる関心の焦点に集約されているかを明らかにし、そのバイアスを考慮した上でなければ、たとえいかに客観的に資料を用いても、多くの点で偏向した結果は免れ得ない。事実、北伝資料と南伝資料とは、中国とスリランカという異なる文化に収め取られた聖典伝承であり、前者は制度と切り離された理念は多く反映し、後者は制度的な仏教を強く映し出している。(2)現存の資料においては、大乗文献に説かれるブッダと、いわゆる小乗文献に説かれるブッダと、基本的には相違があるわけではなく、いずれも所謂「神格化」「神話化」を」被っている。近代の仏教研究は極端に歴史的ブッダ研究を目指したものに偏りすぎている。「初期経典の梵天勧請説話」と「法華経の方便品」とはその物語構造を共通に抱えており、大乗と小乗という分類が研究の障害となる好例の一つである。今回の研究を通して、現代の仏教研究における資料への態度は、少なくとも上記の諸点を考慮に入れて見直すべき時期を迎えていることが明らかとなった。
東西貿易と東洋趣味コレクション―17～19世紀の日本美術コレクションが担った役割

本研究では、17世紀から19世紀にかけての西洋における日本美術受容について、漆器・陶磁器・染織品・屏風などの交易品の輸出と、東洋趣味のコレクションの形成という側面から検討した。1ヨーロッパ各地(オランダ、イギリス、ドイツ、オーストリア、スペイン、メキシコ、ロシア、チェコ、スロヴァキアなど、)に伝世する日本製磁器・漆器・染織品等のコレクションの調査、またシノワズリ建築・室内装飾と、それを構成する中国・西洋製などの美術工芸品の調査をおこなった。2東インド会社の記録や貴族の所蔵品目録などの文献資料から、交易とコレクション形成についての情報を収集し、現存するもの資料との関連を検討した。12014年3月11日18日オランダ国内所在の日本関連資料の調査と,現地研究者との意見・情報交換[アムステルダム]アムステルダム国立博物館(日本製漆器・磁器・染織品・漆器のための下絵の調査),アムステルダム海事博物館(交易史関連資料の調査)[ロッテルダム]ロッテルダム海事博物館(日本製漆器・交易関係資料の調査),ボイマンス・ヴァン・ベーニンゲン美術館(インド・ポルトガル美術など交易史関係資料の調査[アペルドールン]ヘット・ロー宮殿(日本製漆器・磁器・染織品の調査)22014年3月24日研究会関連諸分野の研究者にも参加を募って、国立歴史民俗博物館外国人研究員として滞在中のシンシア・フィアレ氏による研究発表「日本輸出漆器に関する19世紀オランダの史料」をおこなうとともに,国立歴史民俗博物館が所蔵する19世紀の輸出漆器の見学会をおこなった。オランダにおいて,日本製の漆器・磁器・染織品の調査を通じて,17 19世紀の交易品に関する多くの新知見を得ることができた。とくに,アムステルダム国立博物館が近年新たに収蔵した蒔絵櫃および蒔絵下絵,ヘット・ロー宮殿およびアムステルダム国立博物館所蔵のヤポンセ・ロッケンの調査をおこなうことができたことは有益であった。また,オランダの研究者や文献史学の研究者とともに,遺品として確認できる交易品と文献資料,制作時の下絵など,メディアの異なる資料を関連づけるための情報交換をおこなうことができた。(1)平成26年度の主要な成果は、イギリス国内に現存する日本製磁器および漆器の調査、またシノワズリ建築・室内装飾の調査と、それを構成する日本・中国・西洋製などの工芸品の調査を行ったことである。調査方法は昨年度同様、磁器班、漆器班を中心におこなった。訪問先は、以下の通り。各機関において現地研究者との意見交換をおこなったほか、大英博物館およびヴィクトリア・アンド・アルバート美術館の研究者とも情報交換をおこなった。主な調査先は、以下の通りである。ハンプトン・コート宮殿(磁器の調査)、ケンジントン宮殿(漆器・磁器などの調査)、ウィンザー城(漆器・磁器などの調査)、アシュモレアン美術館(漆器・磁器・染織品の調査)、ロイヤル・パヴィリオン(シノワズリの建築および室内装飾、日本・中国製漆器、中国製磁器・その他の工芸品の調査)、エルトン・ホール(日本漆器および磁器の調査)、ベルトン・ハウス(日本製磁器および漆器、シノワズリ室内装飾の調査)、ウォレス・コレクション(日本製磁器および漆器の調査)(2)オランダのライデン民族学博物館が所蔵するブロンホフおよびフィッセル収集の日本製漆器の調査をおこない、現地の研究者との意見交換をおこなった。(1)平成27年度の主要な成果は、ロシア国内に現存する日本製磁器および漆器の調査、またシノワズリ建築・室内装飾の調査と、それを構成する日本・中国・西洋製などの美術工芸品の調査をおこなったことである。調査方法は、昨年度同様、磁器班、漆器班を中心におこなった。各機関において、現地研究者との意見交換をおこない、国立民族学博物館の調査チームとも合流して、情報交換につとめた。訪問先は、エルミタージュ美術館、ツァールスコエ・セロー、ペテルゴフ宮殿、オラニエンバウム宮殿、メンシコフ宮殿、ストロガノフ宮殿、クンストカメラなどである。日本では知られていないロシア宮廷における日本工芸の高度な受容例が存在することを確認しえた点が成果となった。(2)スペインのナバーラ美術館において、日本製輸出漆器およびメキシコ製工芸品の調査をおこない、サラゴサ美術館が所蔵する日本漆工芸資料の調査をおこない、現地研究者との研究交流および打ち合わせをおこなった。(3)メキシコにおける工芸および宮殿・協会の建築装飾等の調査、とりわけ日本の影響を受けたメキシコ螺鈿や屏風、東洋と西洋の影響を受けた陶磁器等の調査をおこない、現地研究者との研究交流もおこなった。(4)窯跡と出土遺物を中心に、肥前磁器の遺品調査をおこない、現地の研究者と意見交換をおこなった。本研究の中核をなす在外の東洋コレクションに含まれる日本の美術工芸に関する調査は、ほぼ順調に進んでおり、漆器・磁器に関してはかなりの情報の蓄積がなされている。とくに海外の研究者との意見交換・情報交換により、資料の所在情報・伝来等に関する情報のみならず、研究に関する方法論的な示唆を多く得られたことは大きな成果であった。本研究は、わが国においては従来見過ごされがちであった桃山から江戸期にかけての日本文化の西洋における受容史に、総合的な視点から取り組むものである。

当時の日本イメージ形成にも大きく関与した漆器・陶磁器・染織品・屏風などの交易品の輸出の実態と、東洋趣味のコレクションの形成および受容のありさまを、文献資料と伝世する美術資料をもとに検討し、西洋における東洋趣味の文化において日本の美術工芸が担った役割や、収集の担い手になった王侯貴族を中心とする西洋人の意識などを明らかにすることを目的とする。(1)平成27年度および平成28年度の主要な成果は、スロヴァキアおよびチェコ国内に現存する日本製磁器および漆器のコレクションの調査、またシノワズリ建築・室内装飾の調査と、それを構成する日本・中国・西洋製などの美術工芸品の調査をおこなったことである。調査方法は、これまでと同様に、磁器班、漆器班を中心におこなった。各機関において、現地研究者との意見交換をおこない、情報交換につとめた。訪問先は、チェスター・チェルフィニー・カメン城、ブラティスラバ城(国立歴史博物館)、ボニツェ城、スロヴァキア国立ギャラリー、スロヴァキア市立ギャラリー(以上スロヴァキア)、ムニホヴォ・フラジシチェ城、ナープルステク美術館、プラハ国立美術館、プラハ芸術大学(以上チェコ)など。(2)オランダにおける日本製磁器の調査をおこない,現地研究者との研究交流および打ち合わせをおこなった。主な調査先は、プリンセッセホフ陶磁美術館(レーワルデン),トゥヴィッケル城(デルデン)(3)オーストリアのロースドルフ城において、ピアッティ家に伝わる日本・中国陶磁破片の調査をおこない、復元的考察をおこなうとともに、今後の文化財活用(修復・展示・教育活用など)に関して所蔵者と意見交換をおこなっった。本研究では、17世紀から19世紀にかけての西洋における日本美術受容について、漆器・陶磁器・染織品・屏風などの交易品の輸出と、東洋趣味のコレクションの形成という側面から検討した。1ヨーロッパ各地(オランダ、イギリス、ドイツ、オーストリア、スペイン、メキシコ、ロシア、チェコ、スロヴァキアなど、)に伝世する日本製磁器・漆器・染織品等のコレクションの調査、またシノワズリ建築・室内装飾と、それを構成する中国・西洋製などの美術工芸品の調査をおこなった。2東インド会社の記録や貴族の所蔵品目録などの文献資料から、交易とコレクション形成についての情報を収集し、現存するもの資料との関連を検討した。本研究の中核をなす在外の東洋コレクションに含まれる日本の美術工芸に関する調査は、ほぼ順調に進んでおり、漆器・磁器に関してはかなりの情報の蓄積がなされている。とくに、海外の研究者との意見交換・情報交換により、資料の所在情報・伝来等に関する情報のみならず、研究に関する方法論的な示唆を多く得られたことは大きな成果であった。ただし、調査機関の都合により、希望したが実施できなかった調査、次年度以降に調査を延期せざるを得ない調査を残すことになった。これらに関しては、平成27年度中にできるだけ実施できるよう交渉を進めたい。交付申請書に記載した研究の目的・研究計画に従って、ヨーロッパにおける調査を中心に研究を進める予定である。研究計画には特段の変更はない。28年度が最終年度であるため、記入しない。美術史交付申請書に記載した研究の目的・研究計画に従って、今後もヨーロッパ各地における調査を中心に研究を推進していく。研究計画には特段の変更はないが、今後の研究の展開を探るため、海外の研究者との交流をより積極的におこないたい。
ヒトパピローマウイルスに対するリセプターの検索

子宮頸部異形成および子宮頚部癌細胞中にヒトパピローマウイルスの遺伝子が存在し、このウイルス感染と子宮頸部病変とは密接な関連性があるとされている。さらに、最近ではDNA解析方法が簡便化され、このウイルスには数十種類のタイプが存在することが明らかにされているのが状況である。一方近年、ある種のウイルスにおいては、ウイルスが細胞内に取り込まれる際に、感染を受ける側の細胞上にそのウイルスに対応するリセプターが存在する場合があるとされている(例えば、サイトメガロウイルスにはクラスI、エイズウイルスにはCD4、ライノウイルスにはICAM-1等)。これらの事実を考え合わせると、子宮頸部細胞上にヒトパピローマウイルスに対応するリセプターの存在する可能性は高く、本研究ではこのリセプターが何であるのかを解析することを目的として現在以下の実験系を組んで検討中の段階である。1.ヒトパピローマウイルス感染が顕微鏡的に確認された組織をさらにDNA解析法でそのウイルスのタイプを分析している状況である。2.婦人科疾患で手術的に摘出された組織で健常部分を正常対照としてストック中である。3.必要な抗体を購入している段階である。ICAM-1、ICAM-2、VCAM-1、LFA-3、CSF1R等が安定した形で供給されておらず、現在それらの抗体をいかにするか検討中である。
粒子-粒子間付着力を利用した連続再生式 PM2.5 除去装置に関する研究

本研究では、既存の方法とは異なる付着力を利用した高効率PM除去装置を開発するため、流動層をPM除去装置に適用し、そのPM捕集特性について理論的・実験的に検討を行った。その結果、PMの流動抵抗以外の支配因子は、大きい粒径から小さい粒径になるに従い重力から付着力に変わり、その境界はPM粒径8.95 umと2.25 umの間にあることが示された。また、PMの支配因子が付着力である粒径2.25um以下の場合、PMは流動層式PM除去装置により効率的に捕集されることが示された。粒子状物質(Particulate Matter; PM)は主に発電施設、分散型動力源、ディーゼル機関などの燃焼に伴い生成・排出される微小径の煤塵であり、人体や地球環境に悪影響を及ぼす環境汚染物質である。近年、燃焼技術の向上により燃焼器から排出されるPMは微小化し、既存のPM除去装置では捕集できないサブミクロンオーダーのPMが増加している。PMは粒径が小さいほど人体の奥深くに入り込み、悪影響を及ぼしやすいことから、早急な対策が必要であるが、今のところ有効な対応策はない。そこで本研究では、既存の方法とは異なる付着力を利用した高効率PM除去装置を開発するため、流動層をPM除去装置に適用し、そのPM捕集特性について理論的・実験的検討を行った。実験では空塔速度、流動層内温度を変更しながら、粒径0.029-19.02μmのカーボンブラック、シリカ粒子、球形グラファイトを用いたPM捕集実験を行った。その結果、PMの流動抵抗を除く支配因子は、PMの粒径が小さくなるに従って重力から付着力に変わり、その境界は粒径8.95μmと2.25μmの間にあることが示された。また、支配因子が付着力である粒径2.25μm以下の場合、PMは流動層式PM除去装置により効率的に捕集されることが示された。さらに、カーボンブラックや球形グラファイトを用いて流動層内温度を上昇させた場合、300°Cという低温域においてもPMの燃焼反応が起こるため、常温の場合よりもベッド粒子がクリーンな状態に保たれて捕集効率が上昇した。一方、解析ではEulerian-Eulerian2流体モデルに付着モデルを導入し、流動層式PM除去装置におけるPM捕集現象を解析した。その結果、PMの付着は気泡内ではほとんど起こらず、主にベッド粒子層の体積分率が高い部分で起こること、またベッド粒子が存在しない領域ではPMの付着は起こらないことが示された。近年、燃焼技術の向上に伴い、排出されるPMが微小化し、既存のPM除去装置では捕集しきれないサブミクロンオーダーのPMが増加している。そこで本研究では、付着力支配によりサブミクロンオーダーのPMを除去可能な流動層をPM除去装置に適用し、PMの粒径を考慮したPM捕集特性に関する理論的・実験的研究を行った。実験では、内径80.7 mm、高さ400 mmのステンレス製円筒容器に、粒径0.3-0.5 mmの焼結アルミナ粒子を100 mm堆積した装置を用い、装置下部より空等速度0.3-0.5 m/sの空気と粒径0.029, 0.2, 0.5, 2.25, 8.95, 19.02μmのPMを連続的に180分間流入させて付着実験を行った。その結果、30 mg/m3程度のPMを投入した場合は、既存のPM除去装置では捕集しきれない0.029-2.25μmのPMを100 %捕集し、非常に高い濃度である100 mg/m3の場合においても、0.029-2.25μmのPMを90 %以上の確率で除去可能であることを示した。数値解析では、はじめに気相および粒子層を連続体とみなし、Euler-Euler法を用いた固気二相流解析プログラムを構築した。本解析コードにCliftらの付着モデルを組み込み、PMの付着解析を行った結果、粒径0.029-2.25μmのPMについては実験結果と概ね一致したが、粒径8.95および19.02μmのPMについては付着量を低く見積もった。そこで、上記実験結果よりPMの付着挙動をモデル化し、プログラムに組み込むことにより、流動層式PM除去装置の付着解析を行った。その結果、解析結果は実験結果を良好に再現しており、本研究で構築した数値解析モデルの妥当性が示された。これは、次年度に行うPMの燃焼反応を考慮した連続再生式PM除去装置の解析モデルの礎となる。当該年度の研究計画は、流動層式PM除去装置における粒径を考慮したPMの付着・燃焼実験および流動層式PM除去装置を対象とした固気二相流解析における付着モデルの構築と、流動層式PM除去装置内におけるPMの燃焼速度測定とそのモデル化の一部である。

前述の通り、流動層式PM除去装置における粒径を考慮したPMの付着実験と流動層式PM除去装置を対象とした固気二相流解析における付着モデルの構築については、ほぼ計画通りに進んだ。また、本装置の連続再生式としての可能性を探るため、PMの付着実験を300°Cの加熱下で実施することにより、流動層式PM除去装置におけるPMの付着・燃焼実験もあわせて行っており、これも概ね計画通りに進んだ。このPM付着・燃焼実験の結果から、装置を300°Cに加熱することでPMの除去効率が向上することが示された。これは、既存のPM除去装置ではPMを燃焼させるのに600°C程度の熱が必要であるのに対して、本装置では300°Cという低温度域においても、PMの燃焼が可能であることを示している。このことから、これらの概念を基礎として、流動層式PM除去装置内におけるPMの燃焼挙動の把握とそのモデル化のため、重量変化を測定することにより反応速度を測定する実験装置を製作して、250-400°Cという低温度域におけるPMの燃焼速度の測定を開始した。本実験では、ディーゼル機関や発電用石炭焚き燃焼ボイラー等、PMを排出する様々な燃焼機器の排ガス組成を考慮して、温度(250-400°C)、酸素濃度(5-21%)および水蒸気濃度(0-15%)を実験パラメーターとする。現在は、水蒸気0%の条件において、おおよそ1/3程度の実験が終了しており、これも概ね順調に進んでいる。今後の研究計画としては、当該年度に引き続き、温度、酸素濃度および水蒸気濃度などのパラメーターを変化させながら、流動層式PM除去装置内におけるPMの燃焼速度を測定するとともに、重回帰分析法を用いて温度、酸素濃度および水蒸気濃度を考慮したPM燃焼反応速度のモデル化を行う。実験結果からモデル化したPM燃焼反応速度を、流動層式PM除去装置を対象とした固気二相流解析コードに組み込み、流動層式PM除去装置の解析を行う。流動層を用いたPM付着・燃焼実験の結果との比較から、プログラムの妥当性を検証後、空塔速度、流動層内温度、流動層高さなどの操作条件に加え、ベッド粒子の粒径や物性値といった操作が可能なパラメータを変化させながら、PMの付着率・捕集率に関わる因子について検討する。また、PMの粒径分布を組込み、粒径分布を考慮した解析を行うことにより、PMの粒径分布と装置の捕集性能の相関性を示すとともに、ここまでに行った実験および解析結果を踏まえ、PMの付着率および捕集効率に関わる因子を特定し、装置性能向上のための検討を行う。さらに、PMの付着量と燃焼速度の関係から、流動層式PM除去装置が連続再生式として動作可能なPMの濃度および温度範囲についても検討を行う。ここでは、必要に応じて当該年度に使用したラボスケールの流動層式PM除去装置を改良するとともに、最適な物性値を持つベッド粒子の選択およびその粒子径を変更して追加実験を行う。以上のデータをまとめて、流動層式PM除去装置内におけるPMの付着・燃焼挙動を含めたダイナミクスについて検証し、適切な流動層式PM除去装置の装置形状、操作条件およびベッド粒子の決定、また、PMの付着率および捕集効率がより高い流動層式PM除去装置の設計指針を示す。今後の研究の推進方策に記述した、流動層式PM除去装置内におけるPM燃焼速度の測定実験では、流動層内に試験用標準資料(PMモデル物質)、酸素濃度を調整したガスおよび濃度を調整した水蒸気を、それぞれ濃度を変化させながら供給する。本実験において、試験用標準資料(50,000円)を購入予定である。また、酸素濃度の調整はコンプレッサーにより供給される空気に不活性ガスである窒素を混ぜて行うことから、窒素ガス(50,000円)を購入予定である。
超新星におけるニュートリノ振動と元素合成への応用

本研究ではニュートリノがマヨラナ粒子で磁気モーメントを持つ場合における超新星ニュートリノのフレーバー変換と超新星ニュートリノの観測可能性について調べた。その結果、ある特定のニュートリノ振動パラメータの場合にはスーパーカミオカンデで観測される超新星ニュートリノスペクトルの時間進化や将来の液体Ar検出器で観測されるニュートリノイベントにニュートリノ磁気モーメントによる効果が検出されうることが得られた。また、Ic型超新星での軽元素合成やr-過程元素合成のニュートリノ振動に対する影響も調べている。本年度はニュートリノがマヨラナ粒子で磁気モーメントを持つ場合に、超新星爆発する星の磁場との相互作用によるニュートリノ振動(resonant spin-flavor (RSF) conversion)を考慮して超新星ニュートリノの性質を系統的に調べた。そして、RSF conversionの効果が見られる場合には、RSF conversionによって遷移するニュートリノのフレーバーの組が超新星ejectaの最深部の電子モル分率Yeが0.5を境に変わることが得られた。例えば、Ye<0.5で順質量階層の場合あるいはYe>0.5で逆質量階層の場合には、電子反ニュートリノとμ,τニュートリノとのフレーバー変換が起き、そうでない場合には電子ニュートリノとμ,τ反ニュートリノとのフレーバー変換が起こる。最近の超新星爆発の数値計算から、超新星最深部ではコアバウンス後数秒間Ye>0.5となることが明らかにされた。このことを考慮し超新星爆発時にスーパーカミオカンデで検出される電子反ニュートリノのエネルギースペクトルを予測したところ、我々は特に逆質量階層でニュートリノ混合角sin^22θ_<13>>0.01ではニュートリノの平均エネルギーが爆発後数秒間だけ増加する可能性を得た。このニュートリノスペクトルの時間変化はMSW効果を考慮しただけでは現れず、これはニュートリノがマヨラナ粒子で大きな磁気モーメントを持つことに対する検証になりうることが得られた。この研究成果は年度末現在レター論文を投稿中で、本論文については現在作成中である。本年度は超新星ejecta最深部における電子モル分率(Ye)に対する超新星ニュートリノのresonant spin-flavor (RSF)conversionの依存性を調べ、その結果を投稿論文にまとめた。RSFconversionには3つのresonanceがあるが、そのうち高密度に相当するresonanceは超新星ejectaの最深部に位置し、resonanceが断熱的な場合にはニュートリノのflavor変換が起こる。そして、その変換に関与するflavorは1-2Yeの符号に強く依存する。順質量階層でYe<0.5または逆質量階層でYe>0.5の場合には電子反ニュートリノとμまたはτニュートリノの間で変換が起こり、それ以外の場合では電子ニュートリノとμまたはτ反ニュートリノの間で変換が起こる。我々はさらに、過去に行われた超新星爆発の流体力学計算の結果を基に超新星ejecta最深部でのYeの時間変化を仮定し、超新星爆発が起きた場合にSupre-Kamiokandeで検出されるニュートリノのエネルギー分布の特徴を予測した。その結果、ニュートリノの低エネルギー成分に対する高エネルギー成分の比で表したイベント数比を考えた場合に、逆質量階層の場合にはイベント数比が一時的に減少することが得られた。これはMSW効果だけを考慮した場合には現れず、RSF conversionに特有の現象である。元素合成計算としては、共同研究において^<56>Niの新しいニュートリノ-原子核反応断面積を用いて種族III超新星におけるMn生成について調べた。その結果、新しいニュートリノ反応断面積を用いた場合には従来よりもMnの生成量が約1.3倍増加することが得られた。ニュートリノがマヨラナ粒子で大きな遷移磁気モーメントを持ち超新星を起こす星に非常に大きな磁場がある場合には、超新星爆発時に放出されるニュートリノが星の内部を通過する時にRSFconversionによるニュートリノのflavor変換が起こると考えられている。本研究ではこの効果を考慮して超新星ニュートリノのflavor変換を計算した。そして、ニュートリノ観測装置として100ktの液体Ar検出器を想定し、超新星からのν_e,ν_e event数の振動パラメータ依存性を調べた。その結果、100ktサイズの観測装置を用いればν_eとν_eのevent数の関係からニュートリノ磁気モーメントと振動パラメータを制限しうることが得られた。現在はこの成果を学術論文に投稿中である。次に、我々はIc型超新星におけるニュートリノ元素合成による軽元素合成を調べた。その結果、Ic型超新星においてもニュートリノ元素合成により^<11>Bが生成されることがわかった。一方、II型超新星で作られる^7LiはIc型超新星では作られないことが得られた。我々はまたshellモデルを用いて中性子数126の原子核のベータ崩壊半減期を新しく求め、r-過程重元素合成に対する半減期の影響を調べた。その結果、r-過程による重元素合成が質量数195付近まで進む場合には元素合成が従来よりも質量数で12進むことが示された。
HIV-1感染症の機能的治癒におけるウイルスリザーバーサイズの意義

CD4陽性T細胞は、HIVのリザーバーとして重要と考えられている。本研究では、cART中に抗CD4抗体を投与して全身のCD4陽性T細胞を減少させることにより、cART中断後のリザーバーからのリバウンドを抑制できるか調べることを目的とした。4頭のアカゲザルにSIVmac239感染させると、感染2週後に血中ウイルス量は106107コピー/mlのピークに達し、感染10週後には104106コピー/mlのセットポイントに移行した。その後、cART治療+抗体投与群の3頭に対しcART治療を開始すると、3頭中2頭で血中ウイルス量が感染20週後に検出限界以下に抑制され、残り1頭は103コピー/mlまで減少した。血中ウイルス量が十分に減少したため、感染21週後から抗CD4抗体の投与を開始した。計8回投与後、末梢血中のCD4陽性T細胞は枯渇し、リンパ節中と直腸中のCD4陽性T細胞は抗体投与前と比較し、それぞれ7589%、8598%減少した。すなわち、抗CD4抗体投与により全身のCD4陽性細胞数が減少した。しかしながら、1頭の抗体投与単独群では末梢血、リンパ節、直腸中のCD4陽性T細胞がほぼ枯渇したのにもかかわらず、血中ウイルス量に大きな変化はなかった。cART治療+抗体投与群の3頭は末梢血中のCD4陽性T細胞がある程度回復後、cARTを中断し、ウイルスリバウンドの動態を評価した。その結果、3頭ともcART中断後すぐにウイルスリバウンドが起こった。すなわち、全身のCD4陽性T細胞の減少がウイルスリバウンドに与える影響は小さいことが明らかとなった。しかし、3頭中1頭はウイルスリバウンドが一過的であり、その後血中ウイルス量が検出限界付近を推移し、ウイルス抑制効果が観察された。このリバウンド後のウイルス抑制のメカニズムの解明はHIV感染症の治療に重大な手がかりを与えると期待される。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年7月、抗CD4抗体投与条件設定のための予備実験の過程で、抗体投与サルのリンパ節において当初予定していたよりも多量の抗体を用いなければ、目的とするCD4陽性細胞の減少効果が確認できないことが判明したため条件検討を追加で行うこととした。その結果、40mg/kg/週の抗体量を4回投与することにより目的とするリンパ節でのCD4陽性細胞の減少効果が確認できた。本実験では、念のため40mg/kg/週で8回投与することとした。4頭のアカゲザルにSIVmac239を感染させると、感染2週後に血中ウイルス量は10の6乗から10の7乗コピー/mlのピークに達し、感染10週後には10の4乗から10の6乗コピー/mlのセットポイントに移行した。その後、cART治療+抗体投与群の3頭に対しcART治療を開始すると、3頭中2頭で血中ウイルス量が感染20週後に検出限界以下に抑制され、残り1頭は10の3乗コピー/mlまで減少した。40mg/kg/週で計8回投与後、末梢血中のCD4陽性T細胞は枯渇し、リンパ節中と直腸中のCD4陽性T細胞は抗体投与前と比較し、それぞれ7589%、8598%減少した。すなわち、抗CD4抗体投与により全身のCD4陽性細胞数が減少したことを確認した。抗CD4抗体投与条件設定のための予備実験の過程で、抗体投与サルのリンパ節において当初予定していたよりも多量の抗体を用いなければ、目的とするCD4陽性細胞の減少効果が確認できないことが判明し、条件検討を追加で行う必要が生じたため。しかしながら、1頭の抗体投与単独群では末梢血、リンパ節、直腸中のCD4陽性

T細胞がほぼ枯渇したのにもかかわらず、血中ウイルス量に大きな変化はなかった。cART治療+抗体投与群の3頭は末梢血中のCD4陽性T細胞がある程度回復後、cARTを中断し、ウイルスリバウンドの動態を評価した。その結果、3頭ともcART中断後すぐにウイルスリバウンドが起こった。すなわち、全身のCD4陽性T細胞の減少がウイルスリバウンドに与える影響は小さいことが明らかとなった。しかし、3頭中1頭はウイルスリバウンドが一過的であり、その後血中ウイルス量が検出限界付近を推移し、ウイルス抑制効果が観察された。このリバウンド後のウイルス抑制のメカニズムの解明はHIV感染症の治療に重大な手がかりを与えると期待される。投与抗体量を40mg/kg/週で8回とすることで、SIV239感染cART治療群のアカゲザルで当初計画した水準のCD4陽性細胞抑制を達成したので、今後は当初の予定通り、抗体による一過性CD4陽性細胞抑制から回復した時点でcARTを中断し、リバウンドへの影響を検索する27年度が最終年度であるため、記入しない。抗CD4抗体投与条件設定のための予備実験の過程で、抗体投与サルのリンパ節において当初予定していたよりも多量の抗体を用いなければ、目的とするCD4陽性細胞の減少効果が得られないことが判明した。その結果、投与量について条件検討を3ヶ月行った上、条件設定を再度行う必要が生じ、計画全体が遅延したため。27年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画で平成26年度8月に開始予定だった感染実験が平成27年1月開始に遅延したため、次年度使用額は感染実験、実験結果の解析、研究取りまとめにかかる物品費、人権費・謝金、旅費等に充てる計画である。