hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
男性における尿路性器・咽頭・肛門のHPV感染率についての疫学調査

次に、一般男性における尿路性器HPV感染率についての疫学調査では、823例の一般健常者を対象、亀頭擦過検体および尿検体HPV陽性率は、亀頭22.8%、尿5.8%であり、尿路に比較し亀頭のHPV感染率が高かった。最後に、80例のMSM患者(HIV陽性率93%)における肛門・尿路HPV感染の疫学調査では、HPV検出率は肛門検体88.7%、尿検体48.0%であった。男性においてもHPV感染は蔓延していると考えられた。男性における咽頭と尿路のHPV感染の比較・疫学調査、MSMにおける肛門HPV感染と尿路HPV感染の比較・疫学調査、日本人一般男性における尿路性器感染率についての疫学調査の3つのいずれにおいても順調に検体収集が施行できており、順調にHPV解析が進んでいる。日本人男性の咽頭、性器、尿路に無症候性HPV感染が約20%程度にしょうじており、また、MSM患者の肛門では約90%と高頻度にHPV感染が検出されていた。諸外国では男性におけるHPV感染に関する疫学調査が進んでおり、現在、約80か国において男性に対してもHPVワクチンの使用が認可されている。日本においては、副作用の問題でHPVワクチンの接種は中断されているものの、その問題が解決されれば、H男性に対する接種を考慮すべき1つのエビデンスになり得るものと考えている。一方、HPV感染と、その病原性(発癌の可能性)について言及するため細胞形態観察に関してはまだ行ておらず、今後、進めていきたい。尿路性器感染症1日本人男性を対象とした性器および尿路のHPV感染率に関する研究において、症例数をさらに集め(目標は1000例)、解析を行う。検体採取は東京、金沢市内のいくつかの病院にて現在も行われており、現在は800例超えの検体が集まっている。また、結果を国内および海外の学会にて発表し、論文化を目指す。2MSMを対象とした肛門、性器のHPV感染率に関する検討では、現在、100例超えの検体が集まっている。さらに検体を集めたうえで解析を進める。目標は150例と設定している。また、前述した通り、HIV陽性のMSM患者の肛門検体におけるHPV感染率は極めて高く、パパニコロウ染色を行って細胞形態を観察し、女性の子宮癌検診と同様にHPV感染細胞や異型細胞の有無について評価を行う予定である。国際学会に参加した際の旅費を、余裕をもって多めに見積もった分のわずかな残りである。検体回収は順調に進んでいるので、成果発表を行うためのHPV学会の旅費に計上する。
障がいをもつ乳幼児の食べ方と発達を理解した指導・評価プログラム開発

2019年度は,児童発達支援(通所型)事業所で働く保育士を対象に在籍児に対して,専門家による食べる機能の発達支援の必要だと感じる度合いを調査した.調査領域は,食形態,姿勢,食具,食べ方,マナーの6領域である.各領域ごとに6段階評価した.得られた資料を機能訓練士のかかわりの有無,自園調理給食園と業者委託給食園に分けて検討した.調査対象事業所は10か所,対象児132人の平均月齢51.48ヵ月である.対象児のうち発達障害が106人(80.3%)であった.機能訓練士が常勤職の施設は2施設,非常勤の施設は6施設,機能訓練士がいない施設は2施設である.機能訓練士による食べる機能の直接訓練を実施している施設は5施設である.自園調理園は3施設,業者委託給食園は5施設,残る2施設は,弁当持参する施設である.結果,姿勢,食具,マナー,偏食領域は,食形態,食べ方領域に比べて,専門家による食べる機能の発達支援を必要だと感じている領域であった.また,機能訓練士による直接的な訓練を直接的な訓練を実施していない施設に比べて,実施している施設において,専門家による支援の必要性を強く感じる領域は,6領域のうち,食形態,食べ方,食具であった.これに対して,偏食については支援の必要性を感じる度合いが低かった.業者委託給食園と自園調理給食園では,評価の差はなかった.考察専門的な支援を必要と感じる領域は姿勢,食具,マナー,偏食の4領域で,食形態,食べ方といった口腔機能に関する領域ではなかった.この結果は,口腔機能評価の難しさがあると考えられた.偏食についての捉え方は機能訓練士の有無で異なった.この結果は心理社会的な問題や感覚特性として偏食を理解する視点を持ったためと考えらた.業者給食と自園調理に差はなく,業者において障がい児に適した食知識を持ち,顔の見える関係である自園調理と同じ工夫がされていたと思われた.障がいを持つ乳幼児の食べ方と発達を理解した指導・評価を目的とした研究課題であるが,現状把握にとどまっている.自治体の規模など地域行政の違いや施設の役割が地域によって異なることが要因として考えられる.食べる機能は,口腔運動,対人コミュニケーション,動作や姿勢保持,道具の操作といった身体活動が伴う包括的な能力である.したがって,評価と指導を行う環境として療育施設といった制約の多い環境よりも「家庭」に視点を移すことが必要であった.研究の遅延要因として,地域での各施設の役割が異なる多様性が調査資料結果に影響し,評価から支援がシステムとして定着することはかえって実情と乖離を生むことに気が付かされた.今後,家庭を支援する視点をもって取り組む必要がある.家庭の食環境について調査研究する必要がある.これまで家庭を調査した研究では,「子どもの食についてのなやみ」研究が主であった.例えば,偏食,小食,よくかまないなど親の視点からの調査である.これらの研究の視点は,「養育者の子に対する期待」に達していない子どもの姿を示しているに過ぎない.ここに欠けているのは,親がどのような年齢の子どもに対して,どのような食べる機能を要求しているかという養育者を対象とした意識である.食べる機能は,食べる行為そのものと食事場面を構成する人や物を含む環境,そして,その場で展開する人間関係まで広げた包括的な概念である.したがって,養育者が幼児の食事と口腔運動・姿勢保持・食具の使用に配慮しているかを理解する必要がある.障害を持つ乳幼児の食に関する包括的予防的なプログラム作成に際し,現状把握を目的に愛知県下の特別支援学校小学部,保育園・幼稚園・子ども園・発達支援センターに対し,1)外部専門家の利用2)食事指導環境3)教員の教育環境を調査した.平成28年度は特別支援学校小学部の結果を分析した.特別支援学校へは調査票を2部送付した.【結果】回収率87%回答者54名(管理職18人,主任11人,担任16人,栄養/食育担当7人,その他2人).管理職の回答を資料とした.生徒の障害は知的障害のみ28%,重症心身障害22%,発達障害+知的障害17%で,このうち摂食嚥下機能支援は25%で実施していた.教員(管理職)は,誤嚥に対する不安(72%),食事に関する困り感(55%)を持っていた.相談を受けた経験は全体の77%であった.この状況で1)生徒個人に対する教員主導の指導は11.1%,平均88%で外部専門家(ST/PT/OT,歯科医師/歯科衛生士,小児科/栄養士)からの助言を受ける機会はない.2)食指導環境は,給食の形態が統一(31%),食具を共有(37%),椅子・机を共有(38%)と3040%で共有していた.一方で,個人に対して柔軟な対応も(手元加工・弁当などの持ち込み:88%)可能であった.3)教員は,生徒の食事に関心があり(61%),その中で公費等にて講習会参加できる環境にいるのは50%であった.過去2年に学内研修を実施した割合は39%であった.【考察】学校は集団生活の場であり,医療現場と異なる目的や目標が設定される.摂食嚥下指導の危険性や重要性,教員が抱く困り感,不安を考慮すると外部専門家の利用は少ない.米国では他職種チームで教育現場の状況に即した摂食嚥下指導を実施し(Homer,2016),支援システムが根付き始めている.

障害種別の愛知県・特別支援学校の現状をふまえたシステム構築が必要である.平成28年度は,実態把握のアンケートを実施することであった.アンケートは,12月を目途に実態を把握するアンケート調査内容の作成・アンケートの実施,アンケートの集計を実施した.平成29年1月3月で分析する予定であったが,この分析は,特別支援学校のみにとどまった.公立保育園・公立幼稚園・公立子ども園・療育施設等へのアンケート調査の分析が終了していない.これは,特別支援学校の分析結果を踏まえて,一般保育園等の分析を実施する予定だったことから生じた遅延である.特別支援学校の結果は,平成29年の日本摂食嚥下リハビリテーション学会で報告予定.平成28年度・平成29年度の成果として,幼児・児童の食べる機能の発達に関する問題は,定型発達児・障害児に共通性があること,それらは,摂食嚥下機能,姿勢,偏食であること,次に,教育機関の問題として,研修等の実績が少ないこと,教員・保育士の判断で子どもの食環境が決められ,それに対するガイドライン等がないことがあげられる.H29度は,試案作成を行い,その試案を運用した.試案は,障害児通所支援と保育所等訪問支援を実施している施設(以下施設)での給食場面で,保育士が児に対して抱く課題意識を把握できるように構成した.試案は,保育士に対して質問紙によるスクリーニングとした.内容は,昨年度の実績から障がいをもつ幼児・生徒の問題として,食形態,姿勢制御能力,食具の使用能力,偏食,マナー,食べ方があげられたことを基に作成した.課題意識の度合いを5段に設定し,択一選択する方法をとった.質問紙の実施方法及びその結果:対象は,名古屋市・三河地区以外の施設のうち,調査協力を得られた6園を対象であった.在籍する園児すべてに対して質問紙を実施し,141児分を回収した.有効回答は132通で,これを基に,4つの基準で23名に絞った.23名のうち協力をその後断ってきた2施設(3名),保護者からの同意撤回2名,対象児死亡・転居等で訪問できなかった2名を除く計16名を理学療法士・言語聴覚士が直接訪問した.給食場面を録画した資料を基に保育士が実施した質問紙と同じ質問紙に対して理学療法士・言語聴覚士が回答した.加えて保育士の児への関わり,食事支援環境(食具・姿勢・コミュニケーション・食形態)について別個に評価した.質問紙調査の結果を施設ごとに分析した結果,在籍児の種がい種別に施設間の差はなかった.年齢は,平均51.8か月であった.姿勢・マナー・偏食の3項目に施設間の評価差はなかった.障害児通所支援と保育所等訪問支援を実施している施設(以下施設)からの回答・養育者からの承諾確認,対象児の健康状態や園の行事等の事情が重なり,訪問日程調整が難航し,予定期間を1か月としたが,実際は3か月を要した.さらに,最終的に園に訪問できたのは2018年2月であったために,資料整理分析にまで至らなかった.収集した画像資料数が予測数を下回っている.映像資料の分析では,機材の煩雑な使用法を獲得に時間を要した.2019年度は,児童発達支援(通所型)事業所で働く保育士を対象に在籍児に対して,専門家による食べる機能の発達支援の必要だと感じる度合いを調査した.調査領域は,食形態,姿勢,食具,食べ方,マナーの6領域である.各領域ごとに6段階評価した.得られた資料を機能訓練士のかかわりの有無,自園調理給食園と業者委託給食園に分けて検討した.
生物ロコモーションの通底原理から拓くマルチテレストリアルロボットの設計論

本研究では,環境に呼応して這行や遊泳,飛行などの異なるロコモーション様式を自己組織的に発現する,広大な稼働環境領域を有するマルチテレストリアルロボットの具現化を目指した.具体的には,「生物は,いかなるロコモーション様式であっても,周囲環境から足がかり(scaffold)を効果的に獲得して,それらから反力を得て推進している」というシンプルな基本原理に基づき, 1)二次元シート状の身体構造を有するヒラムシをモデル生物とした,這行と遊泳を自律的に実現するシート型ロボットの開発,2)陸ヘビが示す這行と海ヘビが示す遊泳の背後にある制御原理の共通性のシミュレーションによる検証,を行った.本研究では,環境に呼応して這行や遊泳,飛行などの異なるロコモーション様式を自己組織的に発現する,広大な稼働環境領域を有するマルチテレストリアルロボットの具現化を目指した.具体的には,「生物は,いかなるロコモーション様式であっても,周囲環境から足がかり(scaffold)を効果的に獲得して,それらから反力を得て推進している」というシンプルな基本原理に基づき, 1)二次元シート状の身体構造を有するヒラムシをモデル生物とした,這行と遊泳を自律的に実現するシート型ロボットの開発,2)陸ヘビが示す這行と海ヘビが示す遊泳の背後にある制御原理の共通性のシミュレーションによる検証,を行った.生物は,自身の身体が持つ膨大な自由度を巧みに協調させることにより,環境適応的かつ多様な振る舞いを生み出している.この発現機序の解明を目指して,これまでは歩行や這行といった特定のロコモーション様式を採り上げて議論がなされてきた.しかしながら,このような個別論的な考察が,さまざまなロコモーション様式に通底する発現機序の本質を捉えることを阻害していた可能性は否めない.そこで本研究では,「いかなるロコモーション様式であっても,周囲の環境から「足がかり(scaffold)」を効果的に獲得して,それらから反力を得て推進する」という,いわば原点回帰のシンプルな基本原理に基づいた議論を展開する.そして,このような基本原理に立脚する意義を,環境の力学的特性に呼応して這行や遊泳,飛行を発現可能な,広大な稼働環境領域を有するマルチテレストリアルロボットの具現化を通して示す.具体的には,ヒラムシと呼ばれる扁平動物をモデル生物として採り上げ,ヒラムシが這行運動時と遊泳運動時に環境からどのように反力を得て効果的に推進力を得ているかを行動観察実験などを通して調べた.次に,得られた行動観察実験結果に基づいて,環境変化に呼応して這行運動と遊泳運動を切り替え可能な自律分散制御則のモデル化を行った.その結果,ヘビの這行運動を表現しうる曲率微分制御を二次元に拡張し,さらに環境内の足がかりから効果的に推進力を得るための姿勢をつくり出す反射を組み合わせることが重要であることが理解できた.生物は,自身の身体が持つ膨大な自由度を巧みに協調させることにより,環境適応的かつ多様な振る舞いを生み出している.この発現機序の解明を目指して,これまでは歩行や這行といった特定のロコモーション様式を採り上げて議論がなされてきた.しかしながら,このような個別論的な考察が,さまざまなロコモーション様式に通底する発現機序の本質を捉えることを阻害していた可能性は否めない.そこで本研究では,「いかなるロコモーション様式であっても,行動主体の動きに伴って周囲の環境から返ってくる力覚情報,つまり「手応え」が推進に利するものかどうかを即座に峻別して,推進に利する手応えは積極的に活用する(以下,手応え制御と呼ぶ)」という,いわば原点回帰の作業仮説に立脚した.最終年度は前年度に引き続き,一次元ひも状の身体を持つヘビ型の行動主体を採り上げ,手応え制御の実装方策を考察した.その結果,いくつかの数理モデルのアイデアを得た.このうち,曲率微分制御をベースとしたモデルの妥当性を検証するために,流体中で流体塊からの手応えを活用できるかどうかをシミュレーションした結果,力学的に妥当な運動パターンを生成することができた.このことは,陸ヘビと海ヘビの運動生成メカニズムに高い共通性があることを示唆しており,生物学的にも興味深い知見であると期待される.システム工学本年度は特に一次元ひも状という単純な身体構造を持つヘビに着目し,ヘビが示す周囲の環境から「足がかり」を効果的に獲得して推進力を得る振る舞いの考察を行った.その結果,単純な反射機能と自律分散制御則の組み合わせにより実現できることを確認した.いかなる生物ロコモーションであれ,周囲の環境内の「足がかり」から反力を得て推進している.本年度の考察は,このような生物ロコモーションの核となる原理を見出したと考えられ,研究の初年度にこのような考察ができたことの学術的意義大きいと判断する.今後は,這行と遊泳の違いについての理論的・実験的考察を進める.これまでの研究から,這行運動における「足がかり」を活用したロコモーションや身体のくねらせ方に関する研究を進めてきたが,遊泳においての有効性は依然として明らかではない.そこで,ヤツメウナギを研究している生物学者や,流体力学を考慮したシミュレーション技法に詳しい専門家らと相談しながら,這行と遊泳の共通点を明らかにしていきたい.初年度は理論的研究が主体となり,これに伴って当初予定していた実験用ロボットのプロトタイプ製作を次年度に行うことにしたため.また次年度に国外会議への参加予定が入ったので,旅費を確保するため.ロボット実機に必要な小型高性能モータの購入や,国外会議への旅費に用いる予定である.
原子クラスターにおけるカオス的イオン化機構の解明

超音速ジェット中に生成した、水銀・ネオン2原子クラスター(HgNe)をレーザー2色2光子共鳴法によってイオン化し、イオン化スペクトルの測定を行った。リフレクトロン型飛行時間質量分析器を用いることによって、生成したイオン種を高質量分解能で検出し、単一質量イオン種についてのイオン化スペクトルを得ることができた。測定されたスペクトルには、HgNeのイオン化限界付近(83880-84020cm^<-1>)で振動自動イオン化によるシャープな構造が見いだされた。低エネルギー分解能測定(δν=0.7cm^<-1>)によって観測された主なピークは、フランクコンドン的に明るい、イオンコアの振動量子数がv^+=2,3のイオン化限界に収斂するd-リュードベリ系列に帰属された。さらにレーザーキャビティ内エタロンを用いた高エネルギー分解能測定(δν=0.05cm^<-1>)によって、それぞれのピークは複雑な共鳴構造を持つことが見いだされた。例えば、v^+=2リュードベリ系列の一つのピークは、フランクコンドン的に暗く、より準位密度の高いv^+=1リュードベリ系列との結合によっていくつかの小ピークにわかれる。イオン化スペクトルにおけるこのような階層構造は、光励起によって生成したv^+=2イオンコアを持つリュードベリ状態が、電子とイオンコアの衝突によるエネルギーの授受によって、v^+=1のリュードベリ状態に遷移し、最終的にv^+=0のイオンを生成する過程の存在を示唆している。半古典的に考えた場合、電子とイオンコアのエネルギーの授受は。衝突の際のイオンコアの振動の位相に依存するので、イオン化過程がストカスティックなものとなることが予想されている。多チャンネル量子欠損理論を用いたより詳細なスペクトルの解析によって、量子系におけるカオスのふるまいを探ることができると考えられる。
Wntシグナル伝達系を負に制御するNLKの癌における細胞生物学的機能の解明

1)NLKによるβ-カテニン-TCF複合体の転写能抑制に関する検討NLKによるβ-カテニン-TCF複合体の転写能抑制は必ずしも特異的ではなく、NLKによってp53やNF-κBなど他の転写因子も抑制されることを見出した。NLKによる転写抑制は何らかのリン酸化反応が関与すると考えられた。2)NLKの転写共役因子の制御についての検討NLKがCBPのC/H3領域を験管内でリン酸化しうることを確認している。また、C/H3領域をふくむHATドメインのC末の領域が欠失することによってNLKによる転写抑制が認められなくなることを観察した。3)抗NLK抗体の作成大腸菌を用いて組み換えNLK蛋白質を産生させ、精製後、同蛋白質を用いてウサギを免疫して抗NLK抗体を生成したヒト病理組織標本を用いた免疫組織科学染色においては更なる条件決定を行っている段階である。4)細胞生物学的解析テトラサイクリン耐性遺伝子プロモーターによって組み換え遺伝子が誘導可能な高分化型大腸癌細胞DLD-1細胞(DLD-1 Tet-on)を用いてNLKおよびその活性欠損型変異NLK(NLK-K155M, NLK-C425Y)を発現誘導する系を樹立した。細胞増殖能を解析したところ、NLKの野生型を発現させた株のみ増殖抑制が認められ、軟寒天培地を用いた足場依存性増殖能も低下した。5)分子遺伝学的解析ヒト大腸癌細胞株、脳腫瘍細胞株からゲノムDNAを抽出し、ヒトNLK遺伝子のPCR-SSCP解析を行ったが、病的な変異は認めなかった。「まとめ」NLKはその機能がTCF/LEFのリン酸化を介したWntシグナル伝達系の抑制に留まらず、多数の転写因子の抑制的制御に関わっている可能性が高い。特にCBP/p300をはじめとする転写共役因子がその標的である可能性が示唆されているが、さらなる検討を要する。NLKのモデル動物における遺伝学的研究においてはNLKは分化誘導する転写因子の抑制的発現制御に直接または間接的に関わっており、哺乳類においても同様の機構が存在する可能性が我々の実験で示されたと考えられる。これらの転写抑制機能と細胞周期の関係や、NLKの発現と細胞の分化の抑制などの関連をこれから追究したい。また、培養細胞系ではNLKの発現依存性に増殖抑制が起こったが、この増殖抑制が生体内でも認められるのか否かも検討する必要がある。
凍結型大口径ラバルサンプラーによるゆるい砂の良質不撹乱試料採取法の実用化

砂地盤の液状化判定と抑止工法の選定のために、高度な力学モデルと数値解析手法が提案されている。高度な力学モデルを用いるためには、高品質の不撹乱砂試料を用いた室内実験がぜひとも必要である。原位置より不撹乱砂試料を採取するために、凍結サンプリング手法が推奨されているが、この手法は非常に高価で時間がかかることが知られている。一方、チューブサンプリングは、凍結サンプリングに比べて経費・時間の面で非常に優位であるが、得られた試料の品質が凍結試料に比べてかなり低い。本研究では、このような社会的・技術的現状に鑑み、直径208mmの凍結型大口径ラバルサンプラーによるゆるい砂の良質不撹乱試料採取法の提案と現場実証を実施した。実用化するために、大阪市東淀川区のゆるい砂地盤について、凍結型大口径ラバルサンプラー、チューブサンプリングによる比較試料採取を行い、それぞれのサンプリング技術による乱れの程度を検討した。また同時に、PS検層、RIコーンおよびDilatometerによる原位置試験を実施した。その結果、細砂から粗砂までの広範囲の粒度の砂について、比較的均質な砂試料が採取できた。採取した試料は、今後さまざまな室内実験を通じて、その品質が調査される予定である。
シナプス形成におけるカドヘリン分子の機能解析

興奮性シナプスは軸索のvaricosityと樹状突起のspineとの間の細胞間接着構造であり、その形成・維持過程には接着分子が重要な役割を果たしている。代表的な接着分子であるカドヘリン分子はシナプスに局在し、シナプス形成に必要である事が知られている。一方、シナプス構造の維持におけるカドヘリン分子の働きについては知見が少なく、本研究では維持過程におけるカドヘリン分子の機能解析をすすめている。シナプスは接着構造を形成している一方で、spineは分単位の非常に速い形態変化をしている事が知られる。そこで、シナプスの接着構造がどのように保持されているかを確かめるため、海馬スライス培養中の互いに接触している軸索のvaricosityと樹状突起のspineの形態変化を同時に観察した。まず、それぞれの構造を区別して観察するために、CA3領域錐体細胞のvaricosityをローダミンデキストランでラベルし、更にCA1領域錐体細胞のspineをGFPでラベルした。ラベルされたvaricosityとspineの形態は2光子励起蛍光顕微鏡を用いて同時に検出することができた。次に相互に接触している2つの構造の経時観察を行ったところ、varicosityとspineは互いに速い形態変化を起こしながらも接着を保っていた。さらに、強い電気刺激を与えることで樹状突起の形態を大きく変化させたときでも、大部分のvaricosityは樹状突起との接触を維持したままであった。これらの結果からシナプスを形成しているvaricosityとspineは接着構造を維持しつつ形態変化を起こす事が明らかになった。現在、N-cadherinの接着を阻害するように設計されたペプチドを海馬スライス培養に作用させたときにシナプス構造の経時観察を同様に行い、シナプスの接着構造に変化が起きるか解析している。シナプスは細胞間接着構造であり、その形成・維持過程には接着分子が重要な役割を果たしていると考えられる。代表的な接着分子であるN-cadherin分子はシナプスに局在することが知られ、シナプス形成におけるN-cadherin分子の局在変化と接着機能について解析を進めている。N-cadherin分子は細胞間で機能しているため分散培養よりも組織培養の方がin vivoでの機能を反映すると考え、海馬スライス培養を用いて実験を行っている。スライス培養でのシナプス分子の動態を検出するため、組換えアデノウイルスによる遺伝子導入と神経細胞特異的にCrerecombinaseを発現するトランスジェニックマウスを組み合わせることで神経細胞特異的に遺伝子発現を起こす系を確立した。この方法でGFP分子を発現させて2光子顕微鏡で観察するとスパインなどの樹状突起上の微細構造を観察することができた。また、シナプス後肥厚部(PSD)に局在するPSD-95とGFPの融合分子のタイムラプス観察を行うことで、PSD構造の形成・リモデリングを検出することができた。従ってこの手法はin vivoに近い状態での分子の働きを調べるにおいて有用であると考えられる。次に、シナプス形成時のN-cadherin分子の局在変化を検出するため、N-cadherinとGFPの融合分子をスライス培養に発現させて観察を行った。しかしながら、この融合分子は繊維芽細胞では接着部位への局在を示したが、スライス培養においては神経細胞の接着構造への局在を再現することはできなかった。現在、N-cadherinの翻訳を阻害するように設計したアンチセンスオリゴヌクレオチドを、GFP分子を発現している神経細胞に注入することで、N-cadherinの接着機能がシナプスの形態に及ぼす影響についての実験を進めている。
マイクロ多孔体内蒸発メニスカス観察に基づく自律温度制御型ループヒートパイプの開発

本研究では、自律的に高精度温度制御が可能なループヒートパイプ(LHP)の開発を目的とし、特にLHP蒸発器の相変化を伴う多孔体内気液熱流動の解明および蒸発器最適設計方法の構築などを目指してきた。今年度は昨年度の滞在研究(IMFT)で構築したポアネットワークモデルを用いたLHP蒸発器3次元解析を名古屋大学情報基盤センターの計算機で実行できる環境を構築した。多孔体材料(熱伝導率、空隙特性)、作動流体、蒸発器形状を変化させた数百パターンの計算を行い、LHP熱性能におけるウィック熱伝導率、気液界面形状、作動流体の物性、ウィック形状、マイクロギャップ(蒸発器ケースとウィックとの隙間)などの影響を解析的に明らかにした。特にウィック形状を変化させた解析により、蒸発器ケースーウィックーグルーブの共有する三相界線長さという性能を支配する新たなパラメータを導くことができ、軸方向に周方向グルーブを加えた3次元形状を有するウィックを製作し、LHP実験により有効性を実証した。しかし、三相界線を長くするためグルーブをマイクロオーダーの幅まで細くしたところ、性能が低下し、3次元マイクログルーブ形状に関しては今後の課題となった。これまでの解析は仮想的な多孔体空隙配置を仮定したものであったが、実際の形状を用いた解析により高精度化を図るため、空間分解能0.27 μmを有するX線CTにより多孔体の内部構造の観察を行い、空隙構造の三次元再構築を行った。さらに多孔体構造解析を行い3次元空隙回路網を作成した。解析結果は、実際の多孔体ネットワークを用いた解析や粒子的手法を用いた直接解析などに利用可能であると考えられ、さらなる解析の高精度化が達成され得るものである。最後に本研究をまとめた学位論文「マルチスケール気液二相熱流動解析に基づくループヒートパイプ熱輸送機構の解明と高性能化に関する研究」(名古屋大学)が受理された。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、航空宇宙分野の次世代熱制御技術として期待されるループヒートパイプ(LHP)の高精度自律温度制御化であり、具体的には自律的フィードバックを用いLHPのリザーバ容積をコントロールすることにより、対象機器の高精度温度制御を行う完全パッシブな多機能型LHP技術の確立である。研究方法および内容は、【1】蒸気アシストギャップの有効性検証実験と最適化理論の構築、【2】相変化熱流動過程の詳細なモデル構築、【3】封入量とリザーバ容積の最適設計理論構築、【4】パッシブフィードバックLHP構築と性能評価の4つに分けられ、今年度は【1】、【2】に関連するLHP蒸発器熱流動解析モデルの構築を行った。LHP蒸発器熱流動解析モデルを構築するため、多孔体内熱物質輸送に関して長期に渡って研究しているトゥールーズの研究所IMFTに平成25年9月から平成26年3月まで滞在し、解析研究を行った。蒸発器の多孔体ウィック内の詳細な熱流動を考慮するため、ポアネットワークモデルを用いたマイクロスケールの3次元多孔体内気液二相流解析モデルを新たに構築した。実験にて使用している多孔体の空孔径分布とフィッティングされた分布関数を用い空孔径を発生させ、低熱流束下における多孔体が液で満たされた状態、高熱流束下における加熱面直下での沸騰により多孔体に蒸気が存在する状態の二つの流動形態およびその遷移に関してモデル化を行った。この解析により、多孔体が液で満たされた場合、多孔体に蒸気が存在する状態の二つの蒸発器熱伝達特性が明らかになった。これにより、ギャップの最適化設計理論の構築および蒸発器高精度温度制御性の基礎が確立できたと言える。将来的には、構築したモデルを応用することで、非定常熱流動や、気液界面ヒステリシスなどのより複雑な現象を解析することができると考えている。

解析結果は、実際の多孔体ネットワークを用いた解析や粒子的手法を用いた直接解析などに利用可能であると考えられ、さらなる解析の高精度化が達成され得るものである。最後に本研究をまとめた学位論文「マルチスケール気液二相熱流動解析に基づくループヒートパイプ熱輸送機構の解明と高性能化に関する研究」(名古屋大学)が受理された。26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度構築した解析モデルを利用することで、ギャップの最適化設計理論の構築および蒸発器高精度温度制御性の基礎が確立できたと言え、おおむね予定通りに研究進展しているといえる。平成26年度は、【2】相変化熱流動過程の詳細なモデル構築、【4】パッシブフィードバックLHPの構築と性能評価を行う。【2】では特に、蒸発を伴う多孔体気液二相流れの観察実験および相変化熱流動モデル構築を行う。実験装置構築の際、管路系器具、センサ、x線CT施設の利用料などが必要となり、解析では大学のスーパーコンピューターの利用料が必要となる。【4】では、容積可変式リザーバを取り付けたパッシブフィードバックLHP実験を行い、性能評価を行う。
新マウスモデルを用いての、男性不妊症の免疫遺伝学的研究

我々が開発した新マウスEAOモデルはその誘導にアジュバンドの併用を必要としない故に、EAOの発症機序や免疫遺伝学的感受性を、純粋に精巣自己抗原の免疫系による認識の問題として解析することを可能にした。研究1.(1)本型EAOの誘導に対する疾患感受性には著しい系統差が存在し、高感受性系、低感受性系、および抵抗性系の3群に分類できた。EAO感受性は、特定のH-2ハプロタイプとの間に明瞭な相関性を示さなかった。(2)F1ハイブリッドマウスを用いた解析では、交配に用いる親マウスの系統により、高感受性を支配する遺伝子が優性に遺伝するF1と、抵抗性の方が優性に遺伝するF1とがあることが明らかとなった。(3)抵抗性F1ハイブリッド-(C3H/HexDBA/2)F1および(DBA/2xC3H/He)F1マウス-と感受性系C3H/He親マウスとの戻し交配分析(backcross analysis)を行った結果、DBA/2マウスのEAO抵抗性が戻し交配マウスにおいても、F1マウスの場合と同様、優性に発現し、感受性系と抵抗性系との1:1分離比は認められず、複数の遺伝子支配の可能性が示唆された。研究2.細胞養子移入系を用い、低感受性系・抵抗性系マウスのEAO不応答の成因について、(1)エフェクター細胞生成に欠陥があるのか、(2)サプレッサー細胞活性の誘導にもとづくものか、(3)レシピエントの受身反応性に欠陥があって移入されたエフェクター細胞の効果が発揮され得ないのか、について検討した。(1)低感受性系C3H/HeJまたは抵抗性系DBA/2,C3H/Bikiマウスを同系TCで感作し、感作後21日に採取した脾細胞1x10^7個を、高感受性系C3H/Heマウスに養子移入してもEAOの発症をみなかった(エフェクター細胞の生成の欠陥)。(2)あらかじめ同じ感作脾細胞の充分数(3x10^7個)を移入しておいた正常C3H/HeマウスにTC感作を行ったが、EAO発症は阻害されなかった(サプレッサー細胞の誘導は認められない)。他方、(3)C3H/Heマウスから得られたEAO惹起能のある感作脾細胞を、C3H/HeJマウスに移入した場合にはEAOの受身伝達は可能であったが、C3H/Bikiマウスには同じエフェクター細胞を移入してもEAOの受身伝達は達成されなかった。
活火山地域の人間のための工学-火山工学の確立-

本研究は活火山地域で居住する人間が安全で快適な生活を営むために工学が果たすべき役割を明らかにし,新たな学問領域である火山工学を構築することを目的としている。そのため本研究は火山学,地盤工学,砂防学,資源工学,土木計画学,災害心理学,公衆衛生学を専門とする研究者によって組織されている。これらの研究者が火山と人間との接点で生じている問題を抽出し,それらの問題をどのように解決することができるかという視点から日本のみならずフィリピン,インドネシアの活火山地域を事例として取り上げている。研究実績の概要は次のようである。・1988年十勝岳噴火を事例として取り上げ,周辺住民を対象としたアンケート調査を行い,噴火時の住民心理の実態,避難・帰宅意向の関係構造を検討した。また,1926年の泥流災害の実態について砂防学の立場から検討を加えた。・2000年有珠山噴火を事例として取り上げ,地盤の変状調査を行い,地殻変動にともなう構造物支持地盤の水平変位,せん断ひずみ分布に関する検討を行った。また,噴火初動期の防災対策に関する調査,周辺市町の行政担当者の聞き取り調査,周辺住民を対象としたアンケート調査,ウェブページを用いた情報発信の実態調査を行い,検討を加えた。・2000年駒ヶ岳噴火を事例として取り上げ,被害の実態と防災対策について検討を加えた。・岩手山と事例として取り上げ,地域連携型防災対策を中心に系統的かつ総合的な火山防災指針の作成について検討を加えた。・焼岳の火山活動履歴を調査し,防災対策について検討を加えた。・雲仙普賢岳を事例として取り上げ,噴火から10年が経過した島原地域の復興・振興に関するアンケート調査,火山観光に関する観光客・市民の意識調査を行った。また,降下火山灰調査を行い,火山灰調査の応用的意義について検討を加えた。・フィリピンピナツボ火山を事例として取り上げ,噴火後10年間に実施された災害対策について検討を加えた。伊豆諸島三宅島については現地調査を行った。これらの成果を元に火山工学の領域を明確にすることができた。
電極材料を目的としたZnTe光半導体の湿式電解

有機溶媒中及び溶融塩中における電気化学的手法を用いてZnTe光半導体皮膜の生成プロセスについて検討を行った。有機溶媒中におけるTe化合物の溶解度が低いため拡散律速になりやすく,電析電位と電解液中濃度は皮膜の組成に強く影響を及ぼした。プロトン性の溶媒と非プロトン性の溶媒によりTeの挙動に変化が見られたが,ZnTeの成膜にはZnがUPDを生じる条件が有効であり,さらに電解液中のZn : Te比が10:1のときに単体ZnTeを得ることができた。特に炭酸プロピレン溶媒中の10mM ZnCl_2-1mM TeCl_4浴が有効であった。しかし,Teが高濃度比の場合,あるいは低濃度比の場合にはZnTeと単体Teが共析した。水溶液中でのZnTeの電解の場合にも有効なZn^<2+>/Te^<4+>濃度比が存在したことから,UPDを利用した化合物半導体の生成には最適なイオン濃度比が存在するといえる。しかし,その理由についてTe化合物の析出という観点から検討したが,溶液中のイオンの賦存状態によるものなのか,UPD析出のメカニズムによるものなのか,現時点では不明である。表面性状,電気的特性の向上を目的に,炭酸プロピレン浴中からのCuのドーピングについて検討したところ,0.01mM CuCl_2の添加により,単相ZnTe皮膜が得られ,そのXRDピークは無添加のものよりも鋭く,また,表面もより平滑化し,キャリア密度も向上した。TeCl_2溶融塩の蒸気を用いたZn基板上置換法によるZnTeの生成を試みた。有機溶媒中,溶融塩中の電解法と比べ析出速度が著しく速く結晶性に富んだものが得られたが,平滑性は有機溶媒中のものには及ばなかった。化合物半導体はバルクの作製、あるいは乾式法による皮膜作製が主流であった。しかし、S,Se,Teなどのカルコゲンは水溶液中から析出可能であることから、カルコゲナイド化合物半導体皮膜の湿式コーティングが研究されるようになった。これまで、水溶液中からのCuInSe_2およびZnTeなど光化合物半導体皮膜の析出と皮膜特性について評価を行ってきたところ、アンダーポテンシャルデポジション(UPD)による析出メカニズムであること、および析出温度が高いほど化合物の結晶性が良好であることがわかった。そこで、有機溶媒を用いることにより結晶性が向上し、光特性の良好な皮膜の作製を試みた。金属イオンの溶解度の観点から比誘電率の高い有機溶媒を選定し、また、沸点の高さからそれぞれ数種類の有機溶媒を選定した。水溶液を用いた場合と比べ、炭酸プロピレン溶媒を用いた場合、組成、表面形態、結晶性の良好なZnTe皮膜の電解析出が可能であった。また、採用する有機溶媒の種類によっては、UPD析出であったり、そうでなかったりすることが判明した。有機溶媒とUPD析出との関係については現在検討中である。UPD析出により化合物を生成させる場合、電解条件、特に、化学両論組成に近いZnTe化合物皮膜生成の電位幅が広くなることが分かった。電析したZnTe皮膜の組成は,水溶液中のイオン濃度比および電解電位により決まり,さらに電解温度が高い方が結晶性の良い電析膜が得られるこから沸点の高い有機溶媒や溶融塩を用いて検討を行っている。応用面から考えると,皮膜組成はもちろんのこと,緻密で平滑な表面性状であること,電気抵抗が低いこと,結晶粒が大きいことなどが挙げられる。

有機溶媒中からの電析では,平滑さ緻密さの良好な皮膜が得られるようになった。ZnTe皮膜の電気抵抗を下げる目的で同時電析によるCuのドープを行ったところ,皮膜中のCu濃度が数%の場合電析皮膜の表面性状が更に平滑化されることがわかった。しかし,電解浴中のCuイオン濃度が高くなると,皮膜中のCu濃度が増加し,ZnTe皮膜が形成されないことがわかった。結晶粒の大きさから見ると,有機溶媒を用いた場合と比べ溶融塩を用いた方が大きい粒径を持つものが得られるが,平滑性は劣るため,更に検討が必要である。有機溶媒中及び溶融塩中における電気化学的手法を用いてZnTe光半導体皮膜の生成プロセスについて検討を行った。有機溶媒中におけるTe化合物の溶解度が低いため拡散律速になりやすく,電析電位と電解液中濃度は皮膜の組成に強く影響を及ぼした。ZnのUPD状態によるZnTeの生成が有効であり,電解液中のZn:Te比が10:1のときに単体ZnTeを得ることができたが,Teが高濃度比の場合,あるいは低濃度比の場合にはZnTeと単体Teが共析した。特に炭酸プロピレン溶媒中の10mM ZnCl_2-1mM TeCl_4浴が有効であった。水溶液中でのZnTeの電解の場合にも有効なZn^<2+>/Te^<4+>濃度比が存在したことから,UPDを利用した化合物半導体の生成には最適なイオン濃度比が存在するといえる。しかし,その理由についてTe化合物の析出という観点から検討したが,溶液中のイオンの賦存状態によるものなのか,UPD析出のメカニズムによるものなのか,明確な答えはわからなかった。表面性状,電気的特性の向上を目的に,炭酸プロピレン浴中からのCuのドーピングについて検討した。1mM CuCl_2を添加するとZnのUPDは阻害され,Te, Cu, Cu_2Teが析出した。0.01mM CuCl_2の添加により,単相ZnTe皮膜が得られ,そのXRDピークは無添加のものよりも鋭く,また,表面もより平滑化し,キャリア密度も向上した。TeCl_2溶融塩の蒸気を用いたZn基板上置換法によるZnTeの生成を試みた。有機溶媒中,溶融塩中の電解法と比べ析出速度が著しく速く結晶性に富んだものが得られたが,平滑性は有機溶媒中のものには及ばなかった。
機能性ポリマーコロイドによるマイクロレンズ型有機EL素子の実現

ポリマー電着法による有機電界発光(EL)素子作製プロセスの確立を目指し、一層型発光層を構成するホール輸送性化合物及び電子輸送性発光型化合物のコロイドを作製した。作製したコロイドをそれぞれ電気泳動させ、あらかじめレジストを用いて、作製したITO電極上の開口部に付着堆積させること(電着法)により発光層を作製した。さらに、得られた発光層の上部に陰極を作製し、電界を加えたところ、電界発光が認められた。ポリマー電着法による有機電界発光(ED素子作製プロセスを確立するため、一層型発光層からなるポリマーブレンド型EL素子に着目した。そこで、高輝度発光や高効率のキャリア輸送機能を有する発光層を電着法により形成できるポリマーコロイドを新規に作製し、単一発光層のポリマー型EL素子の開発を行った。1。電子輸送・発光型ポリマーコロイド(C1)の調製:電子輸送・発光性基としてAlq3錯体を修飾したビニル基型機能性モノマーを合成する予定で検討を始めたが、合成が困難であった。そのため、急遽、同じ電子輸送・発光性基である白金錯体を用いた合成方法の検討を行い、少量ながら化合物を得ることに成功した。2。正孔輸送型ポリマーコロイド(C2)の調製:ビニルカルバゾール、アクリル酸ブチル、メタクリル酸2-ジエチルアミノエチルをトルエンに溶かし、重合開始材として、アゾビスイソブチロニトリルを用いて5時間加熱還流を行った。仕込み比は、ビニルカルバゾール78%、他11%で行った。再沈殿法(溶媒トルエン、アルコール)により、残存モノマーを除去することにより、ホール輸送型ポリマー(P2)を得た。得られたポリマーの同定は、赤外分光法、1H-核磁気共鳴法(NMR)および13C-NMRを用いて行った。さらに、水中にて、乳酸を用いた乳化処理により、正孔輸送型ポリマーコロイド(C2)とした。3。ホール輸送型ポリマーコロイド(C2)の電着:C2溶液中にITO透明電極を陰極、ステンレスまたは白金(Pt)板を正極として電気化学反応を行ったところ、ITO透明電極上に密着性に優れた析出膜(ホール輸送型ポリマー)を得た。正孔輸送型ポリマーコロイドを作製したのは当該研究が初めてであり、さらに、正孔輸送性ポリマーを水中から得たのは世界で初めてである。ポリマー電着法による有機電界発光(EL)素子作製プロセスを確立するため、一層型発光層からなるポリマーブレンド型EL素子に着目した。1.電子輸送・発光型ポリマーコロイド(C1)の調製電子輸送・発光性基である白金錯体を用いた合成方法の検討を行い、この白金錯体を側鎖に持つビニル基型機能性モノマーを合成した。2.正孔輸送型ポリマーコロイド(C2)の調製新規正孔輸送型ポリマーコロイドを調製するために、トリフェニルアミンを有するビニルモノマーを合成した。さらに、大量合成法の検討により、大量合成に成功した。3.ポリマーコロイドを用いた単一発光層型EL素子の作製(1) AlQ_3(電子輸送性発光分子:顔料)の水分散電子輸送・発光型ポリマーコロイド(C1)の調製が遅れているので、これまで困難とされているAlQ_3の水分散を昨年度調製したカルバゾール型ポリマーを用いて行った。その結果、AlQ_3を含むポリマーコロイドを作製することができた。(2)作製したポリマーコロイドを用いた単一発光層のポリマー型EL素子の作製AlQ_3を含むポリマーコロイドに、ITO透明電極を陰極、ステンレスまたは白金(Pt)板を正極として電気化学反応を行ったところ、ITO透明電極上に密着性に優れた析出膜を得た。さらに、フッ化セシウム(電子注入層)およびアルミニウム(陰極)をそれぞれ蒸着し、ポリマー素子を作製した。大気下にて、印可電圧が4060Vのときに、瞬間的な発光が複数回見られた。「ポリマー電着法による有機電界発光(EL)素子作製プロセスの確立」と「マイクロレンズ型EL素子」を同時に実現するために、一層型発光層からなるポリマーブレンド型EL素子に着目し、マイクロレンズ型EL素子の概念と作製指針を構築する。本研究では、ポリマー電着法による有機電界発光(ED素子作製プロセスを確立するため、一層型発光層からなるポリマーブレンド型EL素子に着目した。そこで、高輝度発光や高効率のキャリア輸送機能を有する発光層を電気化学反応により形成できるポリマーコロイドを作製し、単一発光層からなるレンズ形状のポリマー型EL素子の開発を行った。(1)AlQ3(電子輸送性発光分子:顔料)の水分散体の作製カルバゾール型ポリマーによるAlQ3の水分散ポリマーコロイドを作製した。(2)作製したポリマーコロイドを用いた単一発光層のレンズ形状ポリマー型EL素子の作製

まず、マイクロレンズ型EL素子を作製するため、あらかじめレジストを用いて、ITO電極上に、100μmφの円形開口部を100μmの間隔で配列した電極パターンをフォトリソグラフィ法により作製した。次に、AlQ3を含むポリマーコロイドに、ITO透明電極を陰極、ステンレスまたは白金(Pt)板を正極として電気化学反応を行った。その結果、開口部のみに有機発光膜を作製することに成功した。さらに、得られた有機層の上部に、順次、電子注入層としてCsF、陰極としてA1を蒸着することで、電界発光素子を作製した。作製した素子に、電界を加えたところ、開口部のみから電界発光を確認した。
自律神経均衡の破綻が招く心筋梗塞病態の増悪機序の解明と積極的是正による病態制御

近年の基礎・臨床研究によって、心臓迷走神経刺激による心不全予後改善効果が明らかとなり、心不全病態における副交感神経活動の重要性とその意義、および作用機序の解明が求められている。本研究では「心不全病態における自律神経均衡の破綻が予後不良の主因である」という仮説のもと、その自律神経均衡を標的とした新規治療法の開発と予防対策の確立を到達目標に掲げ、自律神経活動を基軸とした心不全病態の包括的理解と、破綻した自律神経均衡を積極的に是正することによる心不全病態の改善を目指す。上記仮説を検証するための動物モデルとして以下の3実験群を作製する。・心臓迷走神経切除による心臓特異的コリン作動系非働化マウス(vagotomized mouse, VM)VM作製直後の安静時心拍数の増加は再現性に乏しい上に、VMにおける心筋梗塞(MI)モデル作製後の心不全病態に大きな差は認められなかったため、検証モデルの再考が必要であった。そこで、研究計画に従って、アセチルコリン受容体阻害剤(Atropine)投与によるコリン作動系非働化マウスとアセチルコリン分解酵素阻害剤(Donepezil)投与によるコリン作動系賦活化マウスを作成した。現在、各実験群において心筋梗塞モデルを作製し、心不全の病態評価を行っている。本事業の初年度が延長事業との同時遂行であったのために、進捗状況はやや遅れたものとなっていた。本年度、研究計画に沿った研究方法の修正もあったため、元の研究計画に追いつくには至っていない。研究計画に従い、コリン作動系の賦活化および非働化薬剤を継続的に経口投与することによって研究目的に適う実験群を得る。それぞれにおいて心筋梗塞モデルを作製し、急性期、および慢性期における心機能を多角的に評価する。・心臓迷走神経切除による心臓特異的コリン作動系非働化マウス(vagotomized mouse, VM)うち、VMの安静時心拍数はWTに比べて有意に増加することが確認され、モデルが正しく作成されていることを示すことができた。現在、神経機能の評価を検討中である。また、WTでは心筋梗塞(MI)モデル作成後1週間の間に心破裂により高い死亡率を示すことを明らかにしており、それに対して心臓迷走神経切除の影響を検討する目的で、VMにおけるMI術後1週間の経過を観察中である。科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金(基盤研究(C))・課題番号(25461059)の補助事業期間を1年間延長した。平成28年度は、本事業と並行して延長事業も遂行したため、本事業の現在までの達成度はやや遅れている。・心臓迷走神経切除による心臓特異的コリン作動系非働化マウス(vagotomized mouse, VM)VM作製直後の安静時心拍数がWTに比べて有意に増加することが確認されたが、WTおよびVMにおける心筋梗塞(MI)モデル作製後の心不全病態に大きな差は認められなかった。モデルが正しく作製されていることを安静時心拍数以外で評価することが必要であると思われる。平成28年度は、本事業と延長事業(学術研究助成基金助成金・基盤研究(C)・課題番号25461059)とを並行して遂行したため、進捗状況はやや遅れたものとなっていた。本年度は、研究計画に沿って事業を進めたが元の研究計画に追いつくには至っていない。

そこで、研究計画に従って、アセチルコリン受容体阻害剤(Atropine)投与によるコリン作動系非働化マウスとアセチルコリン分解酵素阻害剤(Donepezil)投与によるコリン作動系賦活化マウスを作成した。現在、各実験群において心筋梗塞モデルを作製し、心不全の病態評価を行っている。本事業の初年度が延長事業との同時遂行であったのために、進捗状況はやや遅れたものとなっていた。本年度、研究計画に沿った研究方法の修正もあったため、元の研究計画に追いつくには至っていない。今後は、平成28年度の研究実施計画にある1.モデル作製とその有用性の評価、および2.心筋梗塞急性期および慢性期における心機能の多角的評価(うち急性期実験)を継続するとともに、平成29年度の研究実施計画に沿って、2.心筋梗塞急性期および慢性期における心機能の多角的評価(うち慢性期実験)を実施する。まず、作製したモデルの評価法を再検討し、研究目的に適う実験モデルを得る。それが難しいようであれば、研究計画・方法の「研究遂行上の問題と対応」に記したように、薬剤投与により研究目的の達成に適した実験群を得たうえで、心筋梗塞急性期および慢性期における心機能の多角的評価を実施する。研究計画に従い、コリン作動系の賦活化および非働化薬剤を継続的に経口投与することによって研究目的に適う実験群を得る。それぞれにおいて心筋梗塞モデルを作製し、急性期、および慢性期における心機能を多角的に評価する。本年度は延長事業が最終年度であったため、延長事業の研究経費を優先的に使用した。加えて、動物実験に必要な実験器具や消耗品等は延長事業と本事業の両事業において共通して使用することができ研究経費を削減することができた。これにより、本事業の研究経費の残額を次年度に繰り越した。平成28年度は延長事業が最終年度であったため、延長事業の研究経費を優先的に使用した。また、動物実験に必要な実験器具や消耗品等は延長事業と本事業の両事業において共通して使用することができたため研究経費を削減することができた。したがって、本年度も本事業の研究経費に残額が生じ、それを次年度に繰り越した。動物実験に必要な実験器具や消耗品等は延長事業と本事業の両事業において共通して使用することができたため研究経費を削減することができた。したがって、本事業の研究経費に残額が生じたため、それを次年度に繰り越した。次年度は、モデル作製用の実験動物および小動物用手術器具類に加えて、本事業の遂行に必要な試薬や実験器具類の購入費と、分子生物学的解析に必要な各種抗体やRT-PCRキット、遺伝子やタンパク質の単離・精製キットなどの購入費としての使用を計画している。