hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子標的、分化誘導甲状腺がん遺伝子治療にむけた基盤研究

C-Abl特異的阻害剤STI571によるヒト甲状腺がん細胞の増殖抑制作用を解析し、アポトーシスではなく細胞に老化様の変化が誘導されることを明らかにした。この老化現象は、STI571で誘導されるp21、p27の発現増強作用によるものであると考えられた。BRAF遺伝子の突然変異が甲状腺癌で高頻度(約30%)にみられることを見いだした。さらに解析の結果、この遺伝子異常を伴う甲状腺癌細胞でMAPK経路が持続的に活性化されていることを確かめた。またこの変異により細胞の形質転換がおこることを明らかにした。この研究を展開し、この研究期間中に、BRAF遺伝子変異と甲状腺癌の組織型および病期との間の関連性について臨床データを基に検討した。BRAF遺伝子変異解析をおこなうことで診断及び予後予測に応用できるか評価した。その結果BRAF変異は、臨床病期と相関が見られ報告した。さらに、BRAF遺伝子変異の結果、細胞内MAPK経路が活性化された甲状腺腫瘍に対して分子標的治療として、BRAF変異がある腫瘍では、NF-kBの活性化がみられることより、甲状腺未分化癌に対するNF-kB阻害剤の効果をin vitroとin vivoで調べたところ有意な増殖抑制がみられ分子標的治療薬としての臨床使用が期待された。さらに新規NF-kB阻害剤である低分子量のDHMEQを用いて甲状腺がんに対する効果を調べたところ、単独あるいは放射線と組み合わせることによりアポトーシス誘導効果がみられ今後臨床応用されることが期待された。c-Abl特異的阻害剤STI571によるヒト甲状腺がん細胞株における細胞増殖実験、アポトーシス実験、細胞周期解析。MAPKs、c-Abl、CDKs、p27、p21、p53などのウエスタンおよびリン酸化抗体を用いたブロッティングを行ない、以下の結果を得た。甲状腺がん細胞株ではp53遺伝子に変異のある未分化がんや低分化がん細胞では、c-Ablの発現とチロシンリン酸化活性が高く、STI571によりそれらの細胞増殖能は著明に抑えられた。その効果は、MAPK系の抑制ではなく、p21やp27の再活性化による細胞周期調節によると考えられた。STI571はすでに慢性骨髄性白血病やGISTにて臨床応用されているため、他の治療のない甲状腺癌に対して、現時点で試みられるべき治療の選択肢の一つになりうる可能性が考えられた(J Clin EndocMetab 88:5044)。脱アセチル化の甲状腺がんにおけるエピジェネティックな変化を明らかにし、HDAC阻害剤を用いたヒストン脱アセチル化酵素はすでに11のサブタイプが明らかになっているが、それらの癌群、非癌群における発現をマイクロダイゼクション技術を用いて、Taqman PCRにて現在、解析中である。ヒストン脱アセチル酵素(HDAC)のp53蛋白のHAT活性化抑制作用を、HDAC阻害薬の1つであるdepsipeptideを用いることにより、導入p53遺伝子はじめとする分化遺伝子の転写を亢進させて、それがp53遺伝子治療抵抗性を解除することを証明した(J Clin EndocMetab 87:4821-4824)。また放射線抵抗性や抗癌剤抵抗性を示す甲状腺癌のNF-kB阻害薬による分子標的治療が有効である可能性を証明した(J Clin EndocMetab89:410-418)。
混合位相空間における古典および量子カオスに関する研究

完全に規則的でも,また,全くランダムでもない系の古典動力学,ならびに量子動力学の性質を調べ,物理現象にしばしば見られる階層的なタイスケール発生機構,動力学における多様性の発現過程を力学系理論に基づいて明かにした.特に,自由度の高い物理系における量子トンネル効果の全く新しい側面を発見し,その解析手法を,新しく発展しつつある数学を用いることにより確立した完全に規則的でも,また,全くランダムでもない系の古典動力学,ならびに量子動力学の性質を調べ,物理現象にしばしば見られる階層的なタイスケール発生機構,動力学における多様性の発現過程を力学系理論に基づいて明かにした.特に,自由度の高い物理系における量子トンネル効果の全く新しい側面を発見し,その解析手法を,新しく発展しつつある数学を用いることにより確立した1.カオス的トンネル効果と動的局在カオス的トンネル効果を担う複素軌道のひとつの特徴として,一本一本のトンネル軌道が,規則領域(トーラス)とカオス領域の両方の性質を併せもつことが挙げられる.このことから,規則領域をトンネル効果によって通過する過程と,実カオス領域を運動するプロセスとが独立ではなく,動的局在現象と,トーラス中をトンネル過程で抜ける過程とが互いに相関をもって現れることが予想される.実際,カオス領域で起こっている動的局在を雑音印加などの方法で無効化すると,古典カオス領域で(準実)トンネル軌道間がもつ干渉が破壊され,トンネル確率が大幅に増大することが数値計算により確かめられた.通常,雑音などの外部環境と接触させると,系が古典化によりトンネル確率が減少することが知られているが,カオス的トンネル過程では全く逆のことが起こることになる.2.箱の中の2剛体粒子系における緩和過程力学系理論の観点からガラスにおける遅い緩和過程を理解するための足がかりをつくるために,箱の中を運動する2つの剛体球系を調べた.2つの剛体球系は,適当な条件下での系のエルゴード性が厳密に証明され,多体ハミルトン系として最も単純な力学系である.この系の緩和過程に影響を及ぼすことが期待される不変構造の候補として,系に存在する2種類の周期軌道,すなわち,(1)平行な辺で反射を繰り返す,いわゆるbouncing ball mode(2)2つの球がすれ違うボトルネックに存在する周期軌道,が緩和過程にいかなる影響を及ぼすかについて検討した.その結果,前者については,位相空間に占めるbouncing ball modeの次元が剛体球の数が増大すると共に相対的に低くなることからその影響力が小さくなることがわかり,後者については,緩和の速度を遅らせる効果はあるものの,緩和の関数型を指数関数的なものからずらす効果はないことが明らかなった.1.カオス的トンネル効果と動的局在前年度,カオス領域でおこる動的局在過程と,位相空間上の規則領域とカオス領域との間の動的トンネル過程とが相互に独立な過程ではなく,非常に強く相関し合っていることを1次元周期外力系を用いて示した.それに対して平成19年度は,1次元周期外力系が2つ結合した2次元の周期外力系に対して,同様の考察を行い同様の結論を得た.特に,1次元系においては,雑音印加によって実現された動的局在の無効化による,カオス的トンネル効果の増大現象が,2次元結合系では,系の次元が大きくなったことによる局在長の増大効果によってそのままの状態で実現された.このことは,カオスとトーラスの混合系で従来信じられていた「半古典波動関数仮説」に再考を促す結果と言える.2.曲率のある空間上の粒子モデルを用いたガラスの動力学の研究従来のガラスの研究では、二成分系(二種類の粒子の混合系)のモデルが主に用いられてきた。しかし、二成分混合系などでは系のパラメータが多く(粒子の混合比、粒子のサイズ比など)、それらがお互いに複雑に関係し合っているため,系統的な研究が難しく,動力学的な性質についての考察は現象論の域を出ることが難しい.そこで,本研究では,負の曲率を持った空間における剛体粒子の多体問題を考察した.曲率のある空間では、並進対称性が失われることから,結晶構造が存在せず,ガラス的な遅い運動が見られると期待されるが,実際,分子動力学計算を行った結果,ガラスに特徴的なフラストレートした運動をもとにおこる遅い緩和過程が観察され,ガラスを考えるための単純な設定を準備することができた.1.多次元量子系における動的トンネル効果と動的局在カオスの発生する非可積分系における動的局在現象と動的トンネル効果との関係を,前年度に引き続き調べた.今年度は以下の2点,(1)3次元結合振動子系における動的トンネル効果の異常増大,(2)解析性をもたない系における回折効果とトンネル効果,に焦点を当て解析を行った.(1)に関しては,前年度行った2次元結合系と比較し,3次元系においては異常トンネル効果がより強調されて現れることが明らかになった.これにより,動的局在・非局在転移によって誘発されたトンネル遷移確率の異常増大,という,我々が当立てた仮説の強い裏付けが得られた.また,(2)に関しては,解析性の崩れた系においては,混合位相空間に見られる通常の動的トンネル効果とはその発生機構を異にする「回折効果」がトーラズ・カオス間の過程に支配的になることを明らかにした2.馬蹄極限のおける量子エノン写像の鞍点寄与の時間依存性エノン写像はカオスを示す最も単純な2次元写像のひとつである.写像が多項式で与えられることから,対応する量子論の時間発展核に寄与する鞍点解)の寄与・非寄与問題を解析するためのミニマムなモデルとしても有効である.

特に,一回写像の時間発展核は,いわゆるエアリ積分そのものであり,光学の回折現象をその初等カタストロフの観点から分類した,いわゆる回折カタネトロフの標準型とも関連が深い.今年度は,馬蹄極限のおける量子エノン写像のいわゆるストークス幾何学を詳しく解析しだ結果,その寄与数が時間に対して高々代数的にしか増大しないことがわかった.また,その厳密な証明を与えた.それに対し,回折カタストロフの拡張としで多項式作用をもつ1重積分を考え,多項式の次数がエノン写像の鞍点解と同じ,指数関数的に増大するような比較設定をした場合には,得られる寄与鞍点解の個数は指数関数的に増大することか明らかになった.
睡眠薬摂取歴の証明に資する毛髪中薬物分析の高度化に関する研究

分析試料の1つとして挙げられる毛髪は、被害申告が遅れたケースでは薬物検出が可能な唯一の試料であるほか、摂取時期の証明にも有用な試料である。これまでに、マトリックス支援レーザー脱離イオン化質量分析(MALDI-MS)によるイメージング分析を行い、毛髪中から睡眠薬ゾルピデムを検出し、その画像化に成功している。高感度液体クロマトグラフィー/タンデム質量分析(LC-MS/MS)による定量結果と併せて、以下のような知見を見出していた。1.薬剤摂取(単回摂取)24時間後において、ゾルピデムは毛根全域(皮下部分約45mm)に渡って分布する。また、濃度のピークが2箇所(毛球部位と頭皮近接部位)で観察されたことから、毛髪への取り込み経路は少なくとも2箇所あることが示唆された。2.毛球からの薬剤の取込みは摂取後2週間程度続くことが示唆され、摂取後2週間における薬剤の分布幅は、単回摂取にもかかわらず約10mmにまで拡張する。なお、濃度のピークは変わらず2箇所観察される。本研究では、摂取後1ヶ月以降の毛髪中薬物の挙動を観察し、摂取時期特定の精度について検討した。その結果、ゾルピデム単回摂取後2週間に観察された濃度のピークは,摂取後13ヶ月においても変わらずに2箇所観察され、摂取歴の証明(摂取時期の特定、単回/複数回摂取の識別)に活用できることが示唆された。また、毛髪中薬物濃度の顕著な変化は認められず、シャンプーや紫外線による薬物の脱落や分解は少ないものと考えられた。摂取後6ヶ月および1年については現在検討中である。摂取時期の特定については、摂取後1ヶ月以降になると誤差は大きくなるものの、12週間程度の精度で可能であると示唆された。本研究で得られた毛髪中薬物挙動は、摂取歴証明のための貴重な知見になるものと考えられる。
陽イオンチャネルに起因する口腔軟組織疾患の病態生理学的解析

タバコ煙に含まれる有機化学物質が口腔や気道に対する影響を調べるために、TRPA1チャネルをコードする遺伝子をHEK293細胞に一過的に発現させて、タバコ主流煙に含まれている化学物質に対する応答を記録した。5つのカルボニル化合物のうちホルムアルデヒド、ブチルアルデヒド、メチルエチルケトンが有意なCa濃度上昇を惹起し、アセトン、クロトンアルデヒドは引き起こさなかった。アクリロニトリル、NNKは有意なCa2+濃度上昇を惹起した。TRPA1チャネル選択的活性化薬のAITC投与時と同様にアクリロニトリルは外向き整流性を示す電流を惹起し逆転電位の結果から、TRPA1チャネルを活性化することを明らかにした。タバコ煙に含まれる有機化学物質が口腔や気道に発現しているTransient Receputor Potential Ankyrin-1(TRPA1)チャネルタンパク質を活性化できるかどうかを調べるために、TRPA1チャネルをコードする遺伝子をHuman Embryonic Kidney(HEK)293細胞に一過的に発現させて、タバコ主流煙に含まれている化学物質に対する応答を記録した。TRPA1チャネルの活性評価はfura-2を用いて計測できる細胞内カルシウムイオン(Ca2+)濃度変化とパッチクランプ法ホールセル法による膜電流を指標にした。TRPA1チャネル発現HEK293細胞に投与した5つのカルボニル化合物のうちホルムアルデヒド、ブチルアルデヒド、メチルエチルケトンが有意なCa2+濃度上昇を惹起した。一方、アセトン、クロトンアルデヒドは有意なCa2+濃度上昇を引き起こさなかった。タバコ煙に含まれるアクリロニトリル、4-(methylnitorosoamino)-1-(3-pyridy1)-1-butanoe(NNK)は有意なCa2+濃度上昇を惹起した。TRPA1チャネルの選択的活性化薬であるAllylisothiocyanate(AITC)投与時と同様にアクリロニトリルはパッチクランプ法ホールセル法で外向き整流性を示す電流を惹起し0 mV付近に逆転電位があったことから、TRPA1チャネルを活性化することを明らかにした。TRPA1チャネルを発現させたHEK293細胞にパッチクランプ法とFura-2を用いた細胞内Ca2+濃度測定法を適用し、タバコの煙に含まれる様々な成分の濃度ー反応関係を明らかにできた。更に、平成28年度に予定していた歯肉増殖症を引き起こす代表的な抗てんかん薬(フェニトイン)とCa2+拮抗薬(ニフェジピン)による、TRPA1チャネルの活性化の検討を行い良い結果が得られている。しかし、当初予定していた歯肉線維芽細胞でのTRPA1チャネル応答の記録は遅れ気味であり、「おおむね順調」と判断した。亜鉛はヒトのからだにも微量ながら含まれており、鉄などとともに生体内必須微量元素と呼ばれている。亜鉛は核酸・蛋白・糖・脂質代謝やDNA・RNAの合成に関与する酵素に不可欠で、生体機能に重要な役割を果たしている。亜鉛の90%は骨や筋肉に存在するが、海馬CA3領域のシナプス間隙では活動電位の発生に伴い亜鉛イオン(Zn2+)がシナプス終末から遊離されて、間隙でのZn2+濃度は100 μM以上になる。Zn2+はNMDA受容体やP2X受容体などのイオンチャネルの機能を修飾すると報告されている。従って、本研究では非興奮性細胞である骨芽細胞様細胞MC3T3-E1細胞にパッチクランプ法ホールセル法を適用し、イオンチャネルに対するZn2+の効果を検討した。ホールセル法形成後、膜電流固定法に切り替え細胞の静止膜電位を記録すると-7.7 ±0.7 mV (n = 25)であった。150 ms 5 pAの過分極電流を0.1 Hzで注入しながら1 mM Zn2+を投与すると、2つのグループに分けられる過分極応答が記録できた。-6.1 ±0.6 mVの膜電位が膜抵抗の上昇を伴い-14.2 ±1.1 mV (n = 9)まで過分極したグループと、-8.5 ±1.1 mVの膜電位が膜抵抗の低下を伴い-64.6 ±1.3 mV (n = 16)まで過分極したグループに分類できた。後者のグループの細胞を膜電位固定下にランプ波形を用いて電流-電圧関係を記録すると、逆転電位は-69.1 ±1.3 mV (n = 14)であり、内外液の組成から計算されるK+の平衡電位(= -58 *log (155 / 5) = -86.5 mV)に近い値を示した。従って、細胞外に投与したZn2+がK+チャネルを開口し、膜を過分極させたことが示唆された。口腔内の非興奮性細胞である骨芽細胞様細胞で味覚障害患者に用いられる亜鉛が過分極を惹起させることを見出し、そのメカニズムを分子生物学的・電気生理学的に解析し、論文投稿したが、現在、リバイス中である。一方、TRPA1チャネルと歯肉増殖症の実験はマウス歯肉線維芽細胞の初代培養系の確立は成功した。しかし、抗てんかん薬とCa2+拮抗薬を用いた初代培養細胞での実験が遅れ気味であるので、「おおむね順調」と判断した。

亜鉛は核酸・蛋白・糖・脂質代謝やDNA・RNAの合成に関与する酵素に不可欠で、生体機能に重要な役割を果たしている。亜鉛の90%は骨や筋肉に存在するが、海馬CA3領域のシナプス間隙では活動電位の発生に伴い亜鉛イオン(Zn2+)がシナプス終末から遊離されて、間隙でのZn2+濃度は100 μM以上になる。Zn2+はNMDA受容体やP2X受容体などのイオンチャネルの機能を修飾すると報告されている。従って、本研究では非興奮性細胞である骨芽細胞様細胞MC3T3-E1細胞にパッチクランプ法ホールセル法を適用し、イオンチャネルに対するZn2+の効果を検討した。更に、マウス初代培養骨芽細胞を購入し、MC3T3-E1細胞と同様にイオンチャネルに対するZn2+の効果を検討した。ホールセル法形成後、膜電流固定法に切り替え細胞の静止膜電位を記録すると-9.4 ±0.4 mV (n = 6)であった。150 ms 5 pAの過分極電流を0.1 Hzで注入しながら1 mM Zn2+を投与すると、2つのグループに分けられる過分極応答が記録できた。膜抵抗の上昇を伴い-15.1 ±0.4 mV (n = 2)まで膜電位が過分極したグループと、膜抵抗の低下を伴い-75.3 ±1.4 mV (n = 2)まで過分極したグループに分類できた。外液とパッチピペット内液の組成から前者は陽イオンチャネルがZn2+で遮断されて過分極したことが示唆され、後者はK+チャネルが開口しK+の平衡電位に向かって過分極したことが示唆された。これらの結果は、骨芽細胞様細胞MC3T3-E1細胞で得られた結果と同じ傾向を示し、MC3T3-E1細胞で得たデータが骨芽細胞に外挿できることを示唆した。タバコ煙に含まれる有機化学物質が口腔や気道に対する影響を調べるために、TRPA1チャネルをコードする遺伝子をHEK293細胞に一過的に発現させて、タバコ主流煙に含まれている化学物質に対する応答を記録した。5つのカルボニル化合物のうちホルムアルデヒド、ブチルアルデヒド、メチルエチルケトンが有意なCa濃度上昇を惹起し、アセトン、クロトンアルデヒドは引き起こさなかった。アクリロニトリル、NNKは有意なCa2+濃度上昇を惹起した。TRPA1チャネル選択的活性化薬のAITC投与時と同様にアクリロニトリルは外向き整流性を示す電流を惹起し逆転電位の結果から、TRPA1チャネルを活性化することを明らかにした。計画書の実験の順番を入れ替え、当初、平成28年度に予定していた歯肉増殖症を引き起こす薬物の実験が平成27年度に終了したため、今後は平成27年度に予定していた歯肉線維芽細胞を用いた実験を平成28年度に行う。マウス歯肉線維芽細胞の初代培養細胞で抗てんかん薬(フェニトイン)とCa2+拮抗薬(ニフェジピン)がTRPA1チャネルを介する陽イオン電流を惹起し、コラーゲン産生を増加させるかを検討する。歯科薬理学TRPA1チャネルを発現させたHEK293細胞にパッチクランプ法とFura-2を用いた細胞内Ca2+濃度測定法を適用し、タバコの煙に含まれる様々な成分の濃度ー反応関係を明らかにできた。しかし、歯肉線維芽細胞の実験をH28年度に回し、平成28年度に予定していた歯肉増殖症を引き起こす代表的な抗てんかん薬(フェニトイン)とCa2+拮抗薬(ニフェジピン)による、TRPA1チャネルの活性化の検討を行った為。今年度、TRPA1チャネルと歯肉増殖症の実験はマウス歯肉線維芽
DNA修復におけるXPAの機能と紫外線誘発皮膚発癌に伴う遺伝子変化の解析

(1)XPA中央部のDNA/RPA70結合領域内の保存された荷電アミノ酸をアラニンに置換したXPAを23種類作製し、無細胞修復系で活性を調べたところ、8種類で修復活性が低下していた。このうち、3つで損傷DNAならびにRPA70との結合の低下が、4つでRPA70との結合の低下がみられた。これらの変異部位は、立体構造上近接した位置に存在していた。残りの1つの変異では、損傷DNA、RPA70との結合は正常であった。変異蛋白質のなかに、RPA70との結合が正常でDNAとの結合が低下しているものはなかった。また、修復活性が正常なもののなかに、損傷DNAあるいはRPA70との結合が低下しているものはなかった。
走行車両および凍結防止剤散布の影響を考慮した路面すべり摩擦予測モデルの開発

本研究の目的は、車両と凍結防止剤の影響を考慮した路面すべり摩擦(μ)予測モデルを開発することにある。そのために、野外実験を実施し、通過車両に伴う飛散塩量および車両への付着塩量を定式化し、μと路面氷膜厚の関係を明らかにした。また、野外試験との比較を通して本研究で構築したμ予測モデルの妥当性を検証した。その結果、路面水膜厚、路面残塩量およびすべり抵抗値についてμ予測モデルの計算値は実測値を概ね再現した。本研究により凍結防止剤散布後の路面雪氷状態やμの変化を計算することが可能になった。1.研究の背景雪国の交通安全、道路予算の縮減、沿道環境負荷の軽減等を背景に、冬期道路における凍結防止剤散布の適正化を支援するための技術は今後益々重要になる。現状は、凍結防止剤の散布内容(いつ・どこに・どれくらい)を客観的に決定するための技術が未成熟であり、作業員が主観的に散布内容を決定せざるを得ない。2.研究の目的および概要本研究の目的は、熱・水分・塩移動の観点から路面すべり摩擦係数(路面の滑り易さ)を予測するモデルの構築にある。本課題では、道路上の塩移動として「車両への付着塩」、「車両通過による飛散塩」、「道路勾配に伴う道路系外への排出塩」の定量的評価を行う。また、これらの知見を含めて既存モデルの改良を行い、野外試験結果との比較からモデルの妥当性を検証する。3.最終年度の研究成果(1)車両への付着塩:苫小牧寒地試験道路にて、凍結防止剤散布路面(氷膜路面に凍結防止剤を散布した路面)で走行試験を行い、走行車両への付着塩量を測定・評価した。(2)車両通過による飛散塩:(1)と同実験において路面上の塩量を継続的に測定することで飛散塩量を評価した。(3)道路勾配に伴う道路系外への排出塩:主に海外の文献調査を行い、道路勾配に伴う表流水流れと排出塩量のモデリングを行った。(4)モデルの妥当性検証:上記(1)(3)を考慮してモデルを改良し、(1)と同じ実験の結果との比較を通してモデルの妥当性を検証した。その結果、路面上の水膜厚、氷膜厚、塩濃度、残塩量およびすべり摩擦係数について、計算値と実測値は概ね一致した。4.研究期間全体の成果氷膜路面への凍結防止剤散布に限られるが、道路上の塩移動を定量的に評価し定式化することで、世界で初めて凍結防止剤と通過車両の影響を考慮したモデルを構築することができた。今後は様々な気象条件や路面雪氷状態におけるモデルの検証を行う。年々縮減される雪寒事業費の中で冬期道路の安全性を維持していくためには、凍結防止剤散布、機械除雪、ノーマルタイヤ規制、通行止め処置等の道路管理を今まで以上に適切かつ効率的に実施しなければならない。申請者らは、これまでに冬期道路の危険性を客観的に表す路面すべり摩擦係数μを熱・水分収支の観点から予測するモデル(μ予測モデル)を構築した。本研究では、μ予測モデルに道路上の塩移動のアルゴリズムを組み込んだ凍結防止剤(塩)の最適散布モデルの構築を最終目的として、本課題では道路上の塩移動を定量化する。本課題内容は研究1「道路勾配に伴う道路系外への排出塩量の定量化」、研究2「車両通過による飛散塩量の定量化」、研究3「車両への付着塩量の定量化」および研究4「μ予測モデルの妥当性の検証」に分けられる。以下に研究14の実施内容とその成果を記述する。研究1では、アスファルト混合物を床面に敷設した水路を作成し、路面水分移動実験を通して道路表流水の速度を明らかにした。研究2では、野外(福井県大野市六呂師高原駐車場)で人為的に湿潤路面を作成し、車両通過による飛散実験を実施した。飛散実験では、路面上の水膜厚、通過速度、車両のサイズを変えて繰り返し飛散量を測定した。この実験結果より、車両通過速度、水膜厚が飛散量に及ぼす影響を明らかにした。研究3では、凍結防止剤が散布された実道(福井県大野永平寺道路)でマグネットシートを貼り付けた車両を走行させ、走行後にマグネットシートに付着した塩量を測定した。同時に道路の水膜厚と塩濃度の計測を行い、道路の水分・塩状態と車両付着塩量の関係についてまとめた。研究4では、実道(兵庫県春日和田山道路)で計測車両を走行させ、μ、路面温度、気温、塩濃度の線的計測を実施した。路面温度およびμについて実測値とμ予測モデルによる計算値の比較を行い、モデルの妥当性を得ることができた。研究1については、当初予定していた湿潤路面でのモデル化は完了した。しかしながら、実道での野外実験を通して路面上の水分移動(排出塩量)が雪氷状態によって大きく異なることが分かった。

雪氷中の水分移動は雪氷層の毛管力や透水係数と関係し、そのメカニズムは複雑である。また道路の雪氷状態の時間的・空間的な変化はモデル化を難しくさせる。今年度は雪氷中の水分移動に関する基礎的な実験の実施も含めて、路面雪氷中の水分移動について研究を進める予定である。研究2および3については当初の計画どおり実験を行い、これらの定式化を図るためのデータを得ることができた。今年度は追加実験を実施し、データを蓄積することで本成果の信頼性を高める。研究4については、凍結防止剤散布路面で実施した野外実験結果との比較から路面温度とμに関してモデルの妥当性を得ることができた。しかしながら、対象とした道路が排水性舗装で路面上の水分が舗装内に浸透したため、大半の区間で塩濃度を計測できず、塩濃度についてモデルの検証を十分に行えなかった。今年度は研究3を行った大野永平寺道路に実施場所を移し、モデルの検証を行う予定である。なお、研究4では水位センサーと電気伝導率センサーを用いて道路系外への排出塩量を測定する予定であったが、事前調査結果、場所によって排出水量が大きく異なり、実測から排出塩量を評価することは実現的でないと判断した。本研究では排出塩量は道路の塩収支を満たすように決定される。研究13の実験を継続させて道路上の塩移動の定式化を行い、研究4で研究13の知見を組み込んだμ予測モデルの妥当性を検証する。以下に研究14の内容を具体的に述べる。研究1:雪氷中の水分移動を定式化するために、福井大学低温恒温室での水分移動実験を継続させる。研究2:当初の研究計画のとおり、車両通過による飛散実験を継続させ、飛散量と車両サイズ、走行速度、水膜厚の関係をとりまとめる。研究3:当初の研究計画のとおり、車両付着塩を調べる野外実験を継続させる。今年度は前方に車両が走行している場合(前方車両による水はねあり)を実験条件に加える。研究4:当初の研究計画のとおり、野外でのμおよび塩濃度の計測を実施し、実測値との比較からモデルの妥当性を検証する。ただし、野外観測の実施場所は、当初計画の北近畿豊岡自動車(排水性舗装)から大野永平寺道路(密粒度舗装)へ変更する。研究1では、室内実験を実施するために、消耗品代(3万)、アルバイト代(6000円/日×10日=6万)として計9万円を使用する予定である。研究2では、野外実験を実施するために、消耗品代(3万)、旅費(1万×3回=3万)、散水車、中型車および普通車のレンタル代(5万×2回=10万)、アルバイト代(6000円/日×3人×2日≒5万)として計21万円を使用する予定である。研究3では、野外実験を実施するために、消耗品代(1万)、旅費(1万×2回=2万)、塩濃度測定車のレンタル代(19万×1回=19万)、アルバイト代(6000円/日×2人×2日≒5万)として計27万円を使用する予定である。研究4では、野外実験を実施するために、消耗品代(1万)、旅費(1万×2回=2万)、塩濃度測定車のレンタル代(19万×1回=19万)、アルバイト代(6000円/日×3人×4日≒7万)として計29万円を使用する予定である。上記以外に、土木学会(名古屋市)、雪氷研究大会(福山市)での研究発表代として10万円、豊岡河川国道事務所管内における凍結防止剤散布の実態調査代として4万円を使用する予定である。以上、次年度の研究を遂行するためには当初の計画とおり100万円の経費が必要となる。
塩化物イオン伝導性固体電解質を用いた塩素化電極反応に関する研究-C_2炭化水素の塩素化反応

塩化鉛(II)系塩化物イオン伝導性固体電解質を用いて塩素-炭化水素型固体燃料電池を構成し、C_2炭化水素(エタン、エチレン、アセチレン)の塩素化反応を行い、生成物の種類と反応機構を推定する研究を行った。電解生成物はECDガスクロマトグラフィーで分析し、各種の電極反応特性はサイクルリックボルタンメトリーで測定した。その結果、次のようなことが明らかになった。(1)アセチレンの場合黒鉛、RuO_2及び白金黒電極の電池を約-300mVに強制分極し、出口ガスのクロマトグラムをとった。いずれの電極の場合も、1,1,2,2-テトラクロロエタンとペンタクロロエタンの2つの明瞭なピークが現れたが、前者が後者の約9倍以上も多くCHCl_2CHCl_2が主生成物であることが分かった。またボルタモグラムによれば、黒鉛電極の場合、電極への吸着を経ず直接塩素ガスが生成されガス相でアセチレンと塩素化反応を起こすこと、RuO_2電極では電極表面吸着を経由してアセチレンの塩素化反応が起こること、、さらに、白金黒でのボルタモグラムには塩素化反応に対応する還元ピークが幾つか見られたがやや不明瞭だったので、平滑白金面を有するPt-netで同様の測定を行った結果、塩素化反応に対応する明瞭な2つの還元ピークが現れ、アセチレンと塩素が電極に吸着された状態で2段階の塩素化表面反応により最終的にCHCl_2CHCl_2が生成されることなどが分かった。(2)エタンとエチレンの場合黒鉛とRuO_2電極では、ガスクロの結果から塩素ガスのみが確認されエタンとエチレンの塩素化生成物は検出さず反応しないこと、またボルタモグラムの結果から、塩素は電磁表面反応を経ず直接ガスとして発生することが分かった。一方、白金黒電極では塩化物イオンが酸化されることはボルタモグラフから確認されたが、脱着した塩素ガスはガスクロでは確認されず、電極に吸着された状態に留まることが分かった。
ラドヤード・キプリングと第一次世界大戦期欧米の文化表象

本年度は、橋本槇矩(学習院大学)・高橋和久(東京大学)編訳による『キプリングインド傑作選』(鳳書房)が刊行となり、本研究代表者・上石実加子もこのプロジェクトに参画した。キプリング作品の翻訳は複数発表されているものの、このような「インドもの」をまとめた翻訳集の刊行は初めてであり、異文化表象において様々な問題を提起するこの作家の翻訳集は学術的にもきわめて重要であると考える。西欧が、あるいはインド外部の国々が、インド人をインドにおける「ネイティヴ」という言葉でひと括りにしてしまいがちだが、キプリングのインド表象からみえるメッセージは、「インド人というネイティヴは存在しない」というものであった。当初、翻訳者の解説が計画されていたが、ページの関係上、削除せざるをえなくなったので、この解説を発展させて、「英領インドの二重生活」と題する論文を、平成20年5月7日に締め切りの大学紀要に投稿予定である。また、キプリングの翻訳されていない後期作品をめぐる考察は、数作品の翻訳を終え、フランスとイギリスの関係、特に、ナポレオン戦争を経て脈々と続いてきたイギリスとフランスの敵対関係が、第一次世界大戦を経てどのように受け継がれているのかをその背景にもつ作品群にテーマを絞りつつ、平成20年9月13日に開かれる日本英語文化学会において学会発表することが決まっている。引き続き、研究につとめたい。2006年3月に日本キプリング協会第10回研究会において、「キプリングと探偵小説」というデーマのもとで発表し、第一次世界大戦期に隆盛する探偵小説というジャンルとキプリフグの後期の短編について考察したが、この成果として、2006年9月刊行の『北星論集』第44巻1号に論文を発表した。前回の科研費のテーマ「ラドヤード・キプリングと十九世紀後半欧米の混淆的文化表象」と合わせた形の研究成果として、2007年2月に、松柏社から『もうひとりのキプリング--代表象のテクスト』を刊行することができたが、先の発表の成果も、一部、本書の最終章に収録される形をとっている。また、キプリングは、第一次世界大戦期に書かれた作品のなかで、戦争で傷ついた兵士の心を癒すものとして、児童文学の女流作家ジェリアナ・ユーイングの作品を引用しており、キプリングとユーイングの関係については、2006年10月に行なわれた日本イギリス児童文学会第36回研究大会シンポジウムにおいてスピーカーを務め、その成果は、日本イギリス児童文学会の査読付き学会誌『Tinker Bell』第52号に投稿、採択という形で結実した。また、キプリングの生誕地であるインドへの調査において、関係資料の収集、調査を行ない、幼年時代のキプリング、および、ジャーナリストとしてキプリングの足跡を知る大きな手がかりを得ることができた。
21世紀型スキルとしての認識論的コンピテンシを育む協調学習環境の研究開発

本研究の最終的な目標は、協調学習を通して、知識(knowledge)や知ること(knowing)、学ぶこと(learning)に関する認識論的信念を変容し、知識創造実践を実現していくための「認識論的コンピテンシ」を育むために、それを適切に発揮しながら学習できる学習環境のデザイン原則を見いだすことにある。その萌芽期の研究として、本研究は、(1)複数人で協調しながら複数の論争的文書を読解するなかでどのように協調的に認識論的コンピテンシーを発揮するのかを明らかにすること、(2)その成果をもとに複数で協調的に認識論的コンピテンシーを発揮できるようにするための教授的支援介入の方法について実践的に開発することを目標としている。平成30年度は、平成29年度までに得られたデータをもとに、さらに分析を行い、再び国内の大学および高等学校において複数の矛盾する文書を理解するための教育実践・分析を行った。また、こうした文書を活用した情報科の授業実践をさらに開発・実践・評価分析を進めた。この結果、いくつかの学習過程のデザイン原則を見いだすことができた。さらに、教授的支援介入のためのソフトウェアインタフェースのデザインを進めた。研究成果の一部は、国際雑誌、ヨーロッパ教授学習学会(European Association for Research on Learning and Instruction)の2019年大会、日本教育工学会研究会で発表を行ったほか、国立教育政策研究所教育課程研究センターの事業に資する形で、成果普及に努めた。またデザイン原則の一部は、今後出版される学習科学に関する書籍にて解説される。本研究の最終的な目標は、協調学習を通して、知識(knowledge)や知ること(knowing)、学ぶこと(learning)に関する認識論的信念を変容し、知識創造実践を実現していくための「認識論的コンピテンシー」を育むために、それを適切に発揮しながら学習できる学習環境のデザイン原則を見いだすことにある。その萌芽期の研究として、本研究は、(1)複数人で協調しながら複数の論争的文書を読解するなかでどのように協調的に認識論的コンピテンシーを発揮するのかを明らかにすること、(2)その成果をもとに複数人で協調的に認識論的コンピテンシーを発揮できるようにするための教授的支援介入の方法について実践的に開発することを目標としている。平成28年度は、海外動向調査を行うと共に、複数文書を用いた探究的な学習の過程で、どのように学習者や学習者集団が認識論的プロセス(epistemic process)を働かせていたかを実験的に分析することとした。海外動向については、Rutgers UniversityのClark Chinn教授と共同で調査を行い、計画の精緻化を行っている。また、これと並行して国内の大学および高等学校において複数文書を用いた学習過程のデータの取得を行い、その分析を行っている。研究成果の一部は、ヨーロッパ教授学習学会(European Association for Research on Learning and Instruction)のbi-annual conferenceに採択され、発表を行う予定である。また、日本教育工学会研究会において発表予定である。当初大学の教育実践における個別学習過程のデータ入手と分析のみに焦点化していたが、専修大学の連携協定校との間で高等学校共通教科情報科向けの教育実践開発を行う中で、次年度以降に予定していた、複数文書の協調的読解プロセスのデータが入手できており、概ね順調に進行している。平成29年度は、平成28年度に得られたデータをもとに分析した結果見いだされた改善点をもとに、再び国内の大学および高等学校において複数の矛盾する文書を理解するための教育実践を行い、その学習過程のデータの分析を行っている。この過程で生徒・学生らが、何らかの指導を行う前にも一定の認識論的コンピテンシをもつこと、そうでなくとも矛盾点を見いだしたりその理由を考えさせるという活動が統合的な理解を促すための認識論的コンピテンシの発現を促す可能性が示唆された。協調的な対話の中で活動を行うことで、理由の推論がより促されることが見いだされた。また、これらの実績をもとにして、教授的支援介入のためのソフトウェアインタフェースのデザインを開始した。研究成果の一部は、ヨーロッパ教授学習学会(European Association for Research on Learning and Instruction)で発表を行ったほか、高等学校情報科の教育資料の論考として公刊している。研究計画書に記載通り、実践研究を通して見いだされてきたことをもとに、ソフトウェアインタフェースのデザインをスタートするまでに至っており、進捗としては問題ないと判断される。

その萌芽期の研究として、本研究は、(1)複数人で協調しながら複数の論争的文書を読解するなかでどのように協調的に認識論的コンピテンシーを発揮するのかを明らかにすること、(2)その成果をもとに複数で協調的に認識論的コンピテンシーを発揮できるようにするための教授的支援介入の方法について実践的に開発することを目標としている。平成30年度は、平成29年度までに得られたデータをもとに、さらに分析を行い、再び国内の大学および高等学校において複数の矛盾する文書を理解するための教育実践・分析を行った。また、こうした文書を活用した情報科の授業実践をさらに開発・実践・評価分析を進めた。この結果、いくつかの学習過程のデザイン原則を見いだすことができた。さらに、教授的支援介入のためのソフトウェアインタフェースのデザインを進めた。研究成果の一部は、国際雑誌、ヨーロッパ教授学習学会(European Association for Research on Learning and Instruction)の2019年大会、日本教育工学会研究会で発表を行ったほか、国立教育政策研究所教育課程研究センターの事業に資する形で、成果普及に努めた。またデザイン原則の一部は、今後出版される学習科学に関する書籍にて解説される。当初の想定以上の数量の学習データが入手できているが、授業実践の都合上、紙ベースでの入手となっており、データ入力およびコーディングに学生等の協力を仰いで早急に進める。Clark Chinn教授らのチームとは年度前半は1ヶ月に1回程度の遠隔ミーティングを予定しており、連携により研究の精緻化・高度化をはかる。高等学校における教育実践については、研究協力校が国立教育政策研究所の教育課程研究指定校事業の指定を受けており,現行の実践内容をさらに発展的に推進することとなっている。ソフトウェアインタフェースのデザインについては、研究協力者であるClark Chinn教授のチームとの国際共同研究を推進し、国際通用性の高いものにしていく。海外共同研究を行っているClark Chinn教授のチームとのミーティング出張を当初予定していたが、それをSkype等を用いて行うことで経費節減と効率的活用に努めた。一方で授業実践研究を行う際にプリンタに故障が生じて教材印刷を印刷業者に依頼するなどしたため、結果的に中途半端な額が残ることとなった。(理由)海外共同研究を行っているClark Chinn教授のチームとのミーティング出張を当初予定していたが、それをSkype等を用いて行うことで経費節減と効率的活用に努めたため。また、国内の研究者同士の打ち合わせも、当初の予定とは異なり、遠隔会議ソフトウェアの質が大きく改善したことから、全て遠隔会議により実行したため、国内出張旅費を節約できた。(使用計画)予想以上の量のデータが取得できており、データの入力・管理・コーディング(分析)に人件費が必要となっている。
環境調和型展伸用マグネシウム合金の創製

マグネシウム合金は室温では底面すべりしか生じず、そのため冷間加工性が劣るといわれている。そこで、本研究ではMg-Al系およびMg-Li系合金の冷間加工性を向上させるための指針を得ることを目的として、ECAE(Equal Channel Angular Extrusion)による拘束強加工をを加え、(1)材料内部に高せん断ひずみを導入する、あるいはその大きなひずみエネルギーを利用した動的再結晶により結晶粒微細化を図る、(2)従来の加工法では得られない、低温で最も容易に活動可能な底面が押出し方向に対して傾斜した集合組織を形成させ、(1)および(2)の引張特性に及ぼす影響を詳細に調べた。その結果、マグネシウムに数%のAl、Znを含む合金では、引張方向を押出し方向と一致させ、集積度の高い底面を引張方向に対して45度傾斜させることにより、200250°CでECAE加工したままでも0.2%耐力は100MPa以下と、従来の熱間押出し材、熱間圧延材の約1/2まで減少し、伸びは3540%と2倍近くまで向上する。その際の伸びの向上は均一伸びの増大に起因する。また、250°C以上での1h等時焼なましにより集合組織中の底面の集積度は低下し、結晶粒径は粗大化する。そのような組織状態では、0.2%耐力はホール・ペッチ則に従い、また焼なましによるひずみ取りの結果、高延性が達成できる。その際の変形モードはすべり変形に加え、変形後期には双晶も発生する。以上の結果から、結晶粒の微細化および集合組織の制御による室温での成形加工の可能性を見出した。さらに、ECAE加工後、鍛造を施し、底面を圧縮方向に対して垂直方向、すなわち引張方向に対して平行に集積させることにより、伸びの減少を抑えつつ、耐力を大きく向上させることが可能となる。その結果、鍛造したままでも6061展伸用アルミニウム合金T6処理材の規格値を上回り、かつ引張特性は正のひずみ速度依存性を示すようになることを明らかにした。一方、マグネシウム固溶体(α相、hcp)+リチウム固溶体(β相、bcc)二相Mg-Li系合金では、50°C以下でのECAE加工時の高せん断ひずみの蓄積によりTm/2(Tm:合金の融点)以下での引張変形中でも動的再結晶が生じ、結晶粒が微細化することにより粒界が増加し、さらに、再結晶したα相の粒界に沿って変形能の高いbcc構造のβ相が析出し、その結果、粒界すべりが容易となり、低温高速超塑性が発現することを見出した。近年、携帯用電子機器のケース類にマグネシウム合金が多用されつつあるが、実際に製品を製造する場合、マグネシウム合金は室温での塑性加工性に劣ることから主にダイカストやチキソモールディング等の鋳造が用いられている。

しかしながら、歩留まりや後加工等の問題が生じ、必ずしも経済的、かつ環境に優しい製造方法とは言えない。マグネシウム合金が広い用途で使用されるためには、マグネシウム合金の塑陛加工性を向上させ、プレス成形などで容易に加工が出来るようにする必要がある。そこで、本研究ではAlあるいはZnを3mass%含むマグネシウム合金を供試材として、大量の塑性ひずみを一度に導入可能なECAE法を適用し、その後の焼なましによる再結晶を利用し、結晶粒の微細化および内部ひずみを除去するための最適焼なまし条件を求めることを目的とした。一回のECAE加工でも供試材はほぼ確実に結晶粒が微細化し、そのミクロ組織はECAE加工の押出し方向に対し30°方向に結晶粒が引伸される。また、結晶粒内には双晶も発生し、また、主に小さな結晶粒が変形に寄与しているものと考えられる。1回ECAE加工材では300°C-1hの等時焼なましにより双晶は消失し、一部に再結晶粒が認められるようになり、400°C-1hの等時焼なましでは再結晶が完全に終了し、結晶粒が粗大化する。一方、4回の繰返しECAE加工を施した試料では蓄積されるひずみ量が多くなるため、再結晶の終了温度が低くなるとともに結晶粒径は10μm以下となる。以上のような組織変化、特に結晶粒の微細化により、各合金とも著しく伸びが向上し、引張強さにはそれほどの変化もなく、0.2%耐力は低下する。すなわち、加工硬化指数(n値)が大きくなることを意味する。4回ECAE加工材の焼なまし材の伸びは40%に達するものもあり、n値の増大とともに、これらの結果は成形性の向上を示唆している。本年度は、リチウムを含まず、安価で耐食性が期待できるMg-Al-Zn系合金に250300°CでのECAE加工を施し、加工中の動的再結晶による結晶粒の微細化および引張特性の改善を試みた。また、ECAE加工を施した試料に圧延を施し、二次加工後の引張特性の検討を行った。本検討合金に、250300°Cで4回のECAE加工を施すことにより、強加工を受ける粒界近傍において加工中に動的再結晶が生じ、試料全体が等軸で24μmの微細な結晶粒によって占められるようになる。その結果、0.2%耐力は約100MPaと大きく低下し、延性は向上する。4回のECAE加工後、圧延を施すと組織中には双晶が観察されるようになる。双晶は、ECAE材に圧延を施した試料で多く見られ、側面の平行断面には、約50°の角度をなすX字型に発生する。ECAE材に存在する集合組織は、側面の平行断面に(100)面および(110)面の強いピークが観察され、垂直断面には(112)面および(102)面の強いピークが見られる。圧延により生じる集合組織は、圧延方向と基底面が平行な典型的な圧延集合組織となる。本検討合金の4回ECAE加工材に圧延を施すことで、各合金とも強度が著しく向上する。しかも、低温ECAE加工時に見られた強度の向上による伸びの著しい低下は見られず、強度とじん性を兼ね備えた特性を有するようになる。AZ33合金では、引張強さ322MPa、0.2%耐力265MPa、伸び20%の引張特性が得られ、AZ52では、引張強さ328MPa、0.2%耐力274MPa、伸び12%の引張特性が得られる。両合金ともに6061アルミニウム鍛造材の引張強さの規格値を大きく上回る。as-ECAE材と圧延材では、その変形様式は大きく異なる。as-ECAE材では、微細粒のすべり変形により延性破壊を生じる。一方、圧延材では、双晶変形が主な変形様式となる。
グロバリゼーション時代の音楽批判理論

本研究の目的は、研究者の現実世界における<経験>を基盤に社会の矛盾を追及するTh.W.アドルノの音楽批判理論と、音楽社会学的・民族音楽学的フィールドワークとを基盤に、現代のグローバル化の状況において世界各地に生じている様々な矛盾を明らかにし、批判するための音楽批判理論を構築することにある。1.当該研究期間中に訳書1冊(アドルノ前半生の集大成である『新音楽の哲学』出版予定)をほぼ完成、論文7篇(「アドルノ理論と民族音楽学」・「ベートーヴェンの<後期様式>をめぐるアドルノの思索とその源泉」・「グローバル化時代のアドルノ理論」・「比較文明学の課題としての<音楽>もしくは<音文化.>」・"Globalization and Musicology"・「音楽の東西-比較美学的に見た音楽の存在形態の本質的差異と無形文化財の意義」(日・英2種)・「パン・アフリカン・ミュージックと現代の音楽文化」)を完成させた。論文はすべて出版済みもしくは出版予定である。2.国際会議での発表を2回(日本音楽学会50周年記念国際大会および第3回日伊世界文化遺産研究会)、国内学会での研究発表を3回(比較文明学会、ポピュラー音楽学会、日本音楽学会大会)行った。3.音楽のグローバル化に関わる海外フィールドワークを5回(中国新疆ウイグル自治区におけるウイグル民族の伝統音楽の現状調査2回、9.11の1年後のニューヨーク、ロシアにおける観光と音楽、セヴィリアの聖週間)、その他の海外国際会議出席および研究資料収集を4回行った。この研究はさらに続行しているが、今後は観光化や少数民族の問題に加えて、アジアのイスラム社会の音楽文化と西欧的近代文明との相克にも焦点を置きたいと考えている。平成14年度は本研究課題の初年度に当るので、まず海外調査に重点をおき、1)かねてから予備調査を続けている中国西方地域の少数民族とその音楽文化が観光との関係でどのような状況にあるか、に関する調査旅行をトルファン、ウルムチ、カシュガルなどで行った。また2)ベルギーでの国際音楽学会大会出席をかねて、ブリュッセル、フライブルク、ミラノでの研究資料収集を行い、さらに3)ニューヨークにおいて、9月11日の前後の音楽活動に関する調査を行った。それぞれ予想を上回る実質的な成果を得た。国内での成果としては、1)静岡で行われた日本音楽学会50周年記念国際大会シンポジウムで、"Globalization and Musicology : Towards the Music Situation in the 21^<st>Century"という英語の発表を行った。2)平凡社から出版された『アドルノ批判のプリズム』に論文「グローバル化時代のアドルノ理論」を執筆した。3)音楽の友社から出版された『転換期の音楽』に論文「アドルノの後期ベートーヴェン論」を執筆した。4)『諸民族の音楽を学ぶ人のために』(世界思想社)に、2002年度に執筆を完了した「パンアフリカン・ミュージックと現代の音楽文化」が掲載予定である。課題の研究は2003年度も予定通り続けてゆきたい。本年度は研究の2年目であり、またアドルノ生誕100年に当たる年でもあるので、活発に海外の調査、シンポジウムへの出席を行った。1)9月半ばに、ロシアにおけるグロバリゼーションと観光化に伴う音楽文化変容に関する予備調査を行った。ロシアの大都市では現在急激な西欧化が進み、音楽文化にも大きな変化が現れている。2)9月後半から10月はじめにかけてドイツのフランクフルト、フライブルクで行われた2つの国際シンポジウムに参加し、活発な意見交換を行った。またアドルノに関する新しい資料、本が多数出版され、その収集を行った。先年まではアドルノはもはや時代遅れなどとドイツでは書われていたが、今回のシンポジウムの隆盛を見ると、再び新たな研究の展開が始まったと思われる。

しかしアジア人でアドルノの音楽批判理論を研究している学者は極めて少なく、筆者自身の研究の重要性を新たに認識した。3)11月にはイタリア・シエナ大学と京都市立芸術大学との交流シンポジウムで「音楽の東西-比較美学的に見た音楽の存在形態の本質的差異と無形文化遺産の意義」という題で、英語で発表を行った。この成果は、日本語と英語で京都市立芸術大学から出版予定である。4)比較文明学会創立50周年を記念して出版された本『文明間の対話に向けて』(世界思想社)に、共著者として「比較文明学の課題としての<音楽>もしくは<音文化>」という題の論文を執筆した。5)アドルノの著書『新音楽の哲学』の翻訳をほとんど完成した。平成16年度に平凡社より出版見込みである。以上、来年度には、『新音楽の哲学』の翻訳出版だけではなく、グローバル化時代の音楽批判理論に重点を置くアドルノ研究をまとめたいと思う。本年度は研究の最終年度に当たるが、この研究は継続して行うことが必定と考え、単なるまとめでははく次年度につながる研究活動を行った。1)9月9日から20日まで、中国の新疆ウイグル自治区において、イスラム系少数民族であるウイグルの人々の生活と伝統音楽が、現在のグローバル化の状況の中でどのように変化しつつあるかに関するフィールド調査を行った。音楽と舞踊は今日のウイグル民族にとって、中国政府の政策によって推奨される重要な観光資源であるばかりか、自身のアイデンティティを主張できるよりどころでもある。このため音楽学校での教育システムが確立されていてレベルの高い伝統音楽教育が行われ、各地に歌舞団が存在するが、そこにも近代化と西洋化の波は押し寄せている。またオアシスに点在する主要な街での様式がそれぞれ異なるのが注目される。この内容に関しては別途報告書で論じる。2)報告者による翻訳がほぼ完成したアドルノの『新音楽の哲学』に関する発表を11月の日本音楽学会大会で行った。2005年度前期に刊行予定である。3)同じく11月に日本ポピュラー音楽学会大会のシンポジウムで、グローバル化とポピュラー音楽研究、アドルノ理論についての発表を行った。4)2003年度に国際学会で発表した「グローバル化と音楽学」に関する英語論文が印刷出版された。5)2003年度の行ったシエナ大学でのシンポジウムの報告書に関する英語の論文が印刷出版された。6)2005年3月21日から31日まで、スペイン・セヴィリアでの聖週間の行列に関する音楽の調査、およびドイツ・ベルリンでの研究資料収集を行った。アンダルシア地方で聖習慣の行列に関する音楽の調査、およびドイツ・ベルリンでの研究資料収集を行った。アンダルシア地方で聖週間に行われる行列に向かって歌いかけるサエタと呼ばれる歌は、キリスト教の行事であるが歌い方はロマ民族的で、西方的要素と東方的要素の結びつきが見られる。こうした異種の宗教と音楽文化の融合は、今後の研究課題の1つである。