hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
結節性硬化症におけるスパイン形成障害の分子病態

結節性硬化症ニューロンのスパイン形成を促進する方法を探索し、Rhebと結合するPSD蛋白質(PSDと仮称)がスパイン形成に関わることを見出したので、この分子メカニズムを解析した。1)RhebとPSDとの結合:ラット脳から抗PSD抗体を用いて免疫沈降し、Rhebが共沈降することを確認した。さらに、Rheb-GTP型、あるいはGDP型のどちらがPSD蛋白質と結合し易いかを調べるため、HEK293細胞にそれぞれのrheb変異体を発現させ、GST-PSDを用いたpull down実験を行った。PSD蛋白質はGDP-Rhebとより強く結合した。2)Rheb阻害薬による結節性硬化症ニューロンのスパイン形成:結節性硬化症ニューロンでは樹状突起スパイン形成が抑制されており、フィロポディア様の形態を示す。mTOR阻害薬のラパマイシンがスパインの分化成熟を促すかどうかを検討したが、全く無効であった。そこで、Rhebの活性化を直接抑えるfarnesyltransferase inhibitor (FTI)を結節性硬化症ニューロンに添加したところ、PSDノックダウンと同様に、スパイン形成が回復することが分かった。これらの結果から、Rhebの活性化がmTOR以外の伝達系を介してスパイン形成阻害を起こしていることが明らかになった。3)PSDによるスパイン形成抑制機構:PSD蛋白質が結節性硬化症において、どのようなメカニズムでスパイン形成を抑制するのかを解析した。その結果、PSDがスパイン形成を制御する膜蛋白質と結合するため、別のPDZ蛋白質が結合出来なくなり、スパインが形成されなくなることが明らかになった。25年度が最終年度であるため、記入しない。結節性硬化症は母斑症の一種であり、中枢神経症状としててんかん・精神発達遅滞・自閉症などを高頻度に起こすことが知られている。原因遺伝子はTSC1あるいはTSC2であり、その分子メカニズムとして、「TSC遺伝子の変異により、TSCが制御するRhebのGTPaseが不活化され、下流のmTORが活性化される」機構が考えられている。さらに、TSC2に変異のあるEkerラットでは、培養ニューロンのスパイン形成が遅れている。発達障害において、樹状突起スパインの形成不全や形態異常が多くの研究者から報告されており、本課題では結節性硬化症におけるスパイン形成不全のメカニズムを明らかにする。1)結節性硬化症に関連するスパイン制御分子の同定:Ekerラットのシナプトソーム分画を調整し、野生型と比べて特異的に増加している蛋白質を質量分析により同定した。2)TSC2-Rhebによるミトコンドリア制御:同定した蛋白質がすべてミトコンドリア関連蛋白質(TCA回路酵素、電子伝達系複合体、クレアチンキナーゼなど)であったことから、結節性硬化症においてミトコンドリアの機能亢進あるいは増加が考えられた。そこで、dsRed2-Mito遺伝子導入あるいはMito-Red標識により、培養ニューロンのミトコンドリアを可視化した。その結果、結節性硬化症ニューロンの樹状突起ミトコンドリアが増加していることが明らかになった。3)ミトコンドリアを介するスパイン形成障害機構:次に、ATPase εサブユニットをCFPとYFPで挟んだFRETベクターを用いて、樹状突起内のATPを可視化したところ、結節性硬化症・野生型ともにミトコンドリア近傍のATP濃度が最も高かった。また、結節性硬化症のATP FRET強度が野生型より強いことから、結節性硬化症ではATPがより多く作られていることが確認できた。計画していた実験はすべて順調に終了したため。今後は、Rhebと結合するPSD蛋白質を介するスパイン形成制御機構について解析する。
重力波による右巻きニュートリノ質量の解明

極端に小さなニュートリノの質量の起源は、その大元となっている重い右巻きニュートリノの質量とその生成機構の同定によって解明される。本研究では、初期宇宙に起こった右巻きニュートリノ質量生成を引き起こす真空の相転移により発生する重力波観測を通じて、重い右巻きニュートリノの質量を推定すると共に、右巻きニュートリノの質量生成機構を解明する。
政策決定過程における精神障害当事者委員参画と当事者活動との関連

本研究は政策決定過程における当事者委員の参画の推進と精神に障害のある人々を含めた精神保健福祉コミュニティの実現を目的に計画されたものである。2018年度は1全国67都道府県・政令指定都市(以下、都道府県等)への当事者委員参画に関する質問紙調査の実施と、2地方精神保健福祉審議会(以下、審議会)の当事者委員および行政担当者への聞き取り調査を実施した。また、3オーストラリアのニューサウスウェールズ州(以下、NSW)では精神に障害のある人々の政策決定過程への参画の点で注目すべきしくみがあることから精神保健福祉関係機関の関係者への聞き取り調査を実施した。1は3年ごとに継続実施している調査である。III期目の今回は審議会の設置がある57都道府県等の内、当事者委員の参画が4割を超え、微増傾向がみられ、また、審議会以外の会議にも参画する傾向が見られた。行政担当者が精神に障害のある人々の意見を聴取するあり方と当事者委員の参画の有無の関係を統計的に確認したが、有意な関係はみられなかった。回答があった64都道府県等を精査し、今後、詳細に情報収集する都道府県等を抽出することができた。2の聞き取り調査の中で、行政担当者と当事者委員のつながりがある都道府県等は、当事者委員が行政担当者や会議参画者から当事者の視点での意見表明を受け止められていると感じ、積極的に参画していた。また、行政担当者は複数の当事者団体と交流があり、さまざまな場面で互いに協力しあう関係がみられた。3のNSWでは行政機関とは独立に精神保健委員会を組織し、精神保健福祉に関わる計画の立案や課題解決を取り扱っていた。当委員会内には審議会があり、精神保健委員会に助言する役割を持つ。NSWには行政機関の会議に参画する当事者委員の政策提言のスキルを支援するNGO法人が存在し、精神に障害のある人々の声を行政施策に活かすしくみが作られていた。1質問紙調査については予定通り実施し、結果の分析を終えることができた。本調査は当事者委員の参画に関する3年ごとの変化を把握する面と、参画に関連する要因を検討する目的を持つ。さらに、今回は当事者委員を含め精神保健福祉コミュニティの構築を実現する都道府県等の抽出を兼ねていた。分析の結果、適する都道府県等を抽出でき、2019年度以降多方面にわたり綿密に調査する見通しがたった。22015年度から3年間取得していた科研費調査で実施した聞き取り調査に加え、2018年度に数ケース聞き取り調査を追加した。それらの結果を総合し、当事者委員のタイプ分けと都道府県等のタイプ分けを行うことができた。当事者委員については当事者活動とのつながりと、行政担当者とのつながりの二軸をもとに4分類したが、当事者活動とも行政担当者ともつながりが保てていることで、審議会において政策的な提言を実現できている当事者委員がいた。その一方、両つながりが乏しく、審議会への参画を負担に感じる当事者委員もいた。行政機関の場合は当事者委員の政策提言を尊重し、良好な関係を維持する都道府県等と、当事者委員の参画を活かせていない都道府県等があった。また、当事者委員の参画がない都道府県等のうち、いくつかのステップを経て参画が実現可能な都道府県等と、そのはるか手前に位置づく都道府県等があった。32018年度にNSWの調査をしたことで、2016年に実施したカリフォルニア州の当事者委員の参画とあわせ、わが国の現況を比較することが可能になった。今後、当事者委員の参画と政策提言を焦点化する上で手がかりを得た。研究に着手した時点から一部変更が生じている。これまでは政策決定過程への精神に障害のある人々の参画と参画を進める方略としての当事者活動、および行政機関のサポート体制について検討する予定であった。この点については引き続き実施する。これらに加え、政策決定過程において精神に障害のある人々が政策提言を実現する場合、実現しやすい環境調整が重要であると考えられる。これまで得た情報から、シドニーのように当事者委員の参画を支援するNGO団体が存在する場合、行政担当者も精神に障害のある人々も政策決定過程への参画が容易に見受けられた。わが国においてこうした支援団体が成立し得るかを検証することも本研究の中で実施可能と考えられる。そこで、2019年度は抽出した地域の多方面にわたる詳細な情報収集と共に、当事者委員のアドボカシー(政策提言)を支援する団体についても検討したいと考える。

2の聞き取り調査の中で、行政担当者と当事者委員のつながりがある都道府県等は、当事者委員が行政担当者や会議参画者から当事者の視点での意見表明を受け止められていると感じ、積極的に参画していた。また、行政担当者は複数の当事者団体と交流があり、さまざまな場面で互いに協力しあう関係がみられた。3のNSWでは行政機関とは独立に精神保健委員会を組織し、精神保健福祉に関わる計画の立案や課題解決を取り扱っていた。当委員会内には審議会があり、精神保健委員会に助言する役割を持つ。NSWには行政機関の会議に参画する当事者委員の政策提言のスキルを支援するNGO法人が存在し、精神に障害のある人々の声を行政施策に活かすしくみが作られていた。1質問紙調査については予定通り実施し、結果の分析を終えることができた。本調査は当事者委員の参画に関する3年ごとの変化を把握する面と、参画に関連する要因を検討する目的を持つ。さらに、今回は当事者委員を含め精神保健福祉コミュニティの構築を実現する都道府県等の抽出を兼ねていた。分析の結果、適する都道府県等を抽出でき、2019年度以降多方面にわたり綿密に調査する見通しがたった。22015年度から3年間取得していた科研費調査で実施した聞き取り調査に加え、2018年度に数ケース聞き取り調査を追加した。それらの結果を総合し、当事者委員のタイプ分けと都道府県等のタイプ分けを行うことができた。当事者委員については当事者活動とのつながりと、行政担当者とのつながりの二軸をもとに4分類したが、当事者活動とも行政担当者ともつながりが保てていることで、審議会において政策的な提言を実現できている当事者委員がいた。その一方、両つながりが乏しく、審議会への参画を負担に感じる当事者委員もいた。行政機関の場合は当事者委員の政策提言を尊重し、良好な関係を維持する都道府県等と、当事者委員の参画を活かせていない都道府県等があった。また、当事者委員の参画がない都道府県等のうち、いくつかのステップを経て参画が実現可能な都道府県等と、そのはるか手前に位置づく都道府県等があった。32018年度にNSWの調査をしたことで、2016年に実施したカリフォルニア州の当事者委員の参画とあわせ、わが国の現況を比較することが可能になった。今後、当事者委員の参画と政策提言を焦点化する上で手がかりを得た。研究に着手した時点から一部変更が生じている。これまでは政策決定過程への精神に障害のある人々の参画と参画を進める方略としての当事者活動、および行政機関のサポート体制について検討する予定であった。この点については引き続き実施する。これらに加え、政策決定過程において精神に障害のある人々が政策提言を実現する場合、実現しやすい環境調整が重要であると考えられる。これまで得た情報から、シドニーのように当事者委員の参画を支援するNGO団体が存在する場合、行政担当者も精神に障害のある人々も政策決定過程への参画が容易に見受けられた。わが国においてこうした支援団体が成立し得るかを検証することも本研究の中で実施可能と考えられる。
中世村落関係史料の史料学的研究

本研究によって写真収集した史料を、従来から東京大学史料編纂所に集積されていたものとあわせると、畿内地域に現存する村落関係史料のうちの大半を把握することができたことになる。これによって、村落関係史料を史料学的に分析するための基礎条件がようやく整えられたといえる。本研究で収集した史料について、その伝来主体と、各史料群の構成要素の相関関係について考察すると、以下のようになる。村落関係の史料群は、伝来主体によって(1)個人所有文書、(2)村有文書、(3)神社文書、(4)寺院文書に大別できる。それぞれの史料群を構成する要素をみると、(1)は、大名発給文書からなる史料群と、土地売券、寄進状、土地台帳、年貢関係帳簿などからなる史料群に明瞭に分けられることが判明した。これは国人層であるが、地侍層であるかという伝来主体の階層の違いを反映していると見られる。(2)は売券や年貢関係帳簿からなり、地侍伝来文書と近い性格を持つ。また(3)は荘郷鎮守系のものと村鎮守系のものに分けられるが、中世に遡る祭礼記録をもつものは前者に限られる。以上のように、史料群の伝来主体と構成要素の相関関係について一定の見通しをつけることができたことによって、村落関係史料群を分析していくうえでの基礎的な視角を提供できたといえる。本年度は近江・南山城地域の村落文書の調査ならびに写真による収集を行った。調査に赴いた機関、個人は以下のとおりである。滋賀県蒲生郡竜王町橋本左右神社滋賀県坂田郡米原町教育委員会(西山文書・江龍文書・筑摩神社)同町松尾寺同町松原家同町湯谷神社同町蓮華寺滋賀県彦根市滋賀大学経済学部附属史料館(石田文書・東野文書・福永文書・柏原区有文書)滋賀県神崎郡永源寺町永源寺京都府相楽郡山城町山城郷土資料館(多賀神社文書調子文書)同町小林凱之家(狛文書)同町涌出宮京都府城陽市乾敏夫家このうち橋本左右神社文書、永源寺文書には近年の調査で存在が明らかになり、学界に内容の紹介されていない中世文書多数が含まれる。また滋賀大学経済学部附属史料館では、従来近世文書として扱われていた文書群の中から多数の中世文書を見つけることができた。いずれも中世後期畿内の大名領国の支配構造や、村落祭祀を解明する上で貴重な情報を含む内容である。1村落関係史料の現状の調査・写真による収集本年度は大阪府・滋賀県所在の村落文書の調査・写真による収集を行った。調査に赴いた機関、個人およびそれぞれでの所蔵史料は以下のとおりである。大阪府高槻市役所(高槻市役所所蔵文書、富田支所所蔵文書、郡家区有文書)茨木市常称寺(常称寺文書)三島郡島本町藤井則継家(童使出銭日記藤井文書)河内長野市登尾友美家(流谷八幡宮文書)神が丘自治会(鬼住区有文書)町井正雄家(町井文書)富田林市美具久留御魂神社(美具久留御魂神社文書)藤井寺市葛井寺(葛井寺文書)羽曳野市杜本神社(杜本神社文書)滋賀県坂田郡山東町柏原成菩提院(成菩提院文書)このうち流谷八幡宮と町井家においては学界に未紹介の文書と荘園絵図を見つけることができた。また成菩提院文書は学界未紹介の中世文書多数を含んでいる。2収集した史料の整理・分析謝金経費によって、昨年収集した史料の整理と目録化を行った。ア村落関係史料の現状の調査・写真による収集本年度、文書収集のために調査に赴いた機関、個人およびそれぞれでの所蔵史料は以下のとおりである。奈良県奈良市奈良県同和問題関係史料センター(辻文書)・五條市五條市立博物館(古澤文書)・同市表野輝子家(表野文書)・同市下村重義家(下村文書)・同市三箇弘毅家(三箇文書)/滋賀県坂田郡山東町成菩提院(成菩提院文書)

上記史料は、いずれも中世後期から近世初頭にかけての村財政にかかわる文書を含んでいるが、活字では部分的にしか紹介されたことがなく、学界ではあまり知られていないものである。特に辻文書、表野文書は、中近世移行期の村財政を継続的に分析するうえで、また下村文書は同じ時期の村祭祀を考えるうえでの重要史料である。三箇文書は、戦国期における国人と百姓の重層的な一揆の存在を示す貴重な文書を含んでいる。イ報告書の作成本年度は本研究の最終年度であったため、3年間の成果をまとめた研究成果報告書を作成した。報告書には、研究期間中に調査した46文書群を、その伝来に従って、国人文書、地侍文書、村有文書、神社文書、寺院文書、その他の6類型に分類したうえで、それぞれに含まれる文書一点ごとについて、目録を掲載した。また、調査した史料をもとにした研究として、久留島典子「橋本左右神社文書中の村入り相論関係史料」、榎原雅治「東野文書と東野氏」も掲載した。
企業の創設と成長における地理的効果:1896-1936年の東京の銀行業について

この研究はまだ継続中であるが、平成8年度においては以下のようなことを行った。1。データの収集:研究補助員により、主として「大蔵省銀行総覧」より銀行の本支店の創立と消滅について影響を及ぼしたと思われる事象について、明治から戦前までの東京の銀行の本・支店の変遷や人口の変遷などについてのデータを収集し、データベース化した。2。分析:イヴェントヒストリーという統計的手法を用いて分析を行っている。Greve-Strang-Tuma(1995)で開発した多変数ハザードレートモデルの実践ともなっている。これまでにわかったことを後述の論文にて日本経営研究学会で報告した。また平成9年度に行われる2つの学会に応募中である。3。これまでの分析結果:企業の発生率は、はじめ模倣により高くなりしだいに競争によって低くなることがわかっている。この研究ではさらに地理的位置の効果が加えられた。具体的には東京の区や郡といった大きさの地域でのローカルな競争の効果と、日本全体の銀行業の推移が東京に及ぼす効果の両方が検証された。本店のみの小さな銀行どうしの激しい競争の様子や、こうした1店舗銀行の存在が他銀行の同じ地域の支店には大きな影響を持つが、逆の効果はあまりないことなどがわかった。これらの結果は私がアメリカのデータで行った研究の結果とも一致している。後述の論文でとりあえず現在の結果を発表したが、さらに分析を進め、近いうちには外国の一流雑誌に投稿できるまでにもっていきたい。1。2。3。
チリ海嶺沈み込みと陸弧における火成活動の時空的変遷

本研究の目的は、チリ海嶺沈み込み帯近傍に露出するタイタオ・オフィオライトで沈み込む物質のキャラクタリゼーションを行い、海嶺沈み込みに伴って島弧における火成作用が時空間系列の中でどのように変遷してきたかを明らかにすること、海嶺沈み込み帯の深部構造を明らかにすることである。主な成果は以下の通りである。1)チリ南部のパタゴニアを中心に、5トンにおよぶ膨大な岩石試料を系統的に採取し、本地域に関しては世界一の岩石ライブラリーを構築した。2)古地磁気学的手法と構造地質学的手法を用いて、タイタオ・オフィオライトの定置過程を明らかにした。3)タイタオ・オフィオライトはN-MORBとE-MORBにまたがる幅広い組成を持つこと、同時代の島弧的な花崗岩類を付随することが確認された。また、中央海嶺近傍における海洋底変成作用が予察的に示された。4)パタゴニア火山ギャップの両端に位置する、ハドソン火山とラウタロ火山の詳細な地質と活動年代・組成の変遷を初めて明らかにした。5)アンデス南端火山帯に産出するいわゆるアダカイトの詳細な年代学的・地球化学的検討を行い、アダカイトの成因について、新しいモデルを提唱した。6)アルゼンチンの超背弧火山地帯を詳細に研究し、背弧火成作用の新しい成因を提唱した。7)陸弧に沿って2列あるいは3列にわたって、中新世以降の年代を持つ花崗岩類が分布することを認め、一部については年代と組成を明らかにした。8)海嶺沈み込みが生じている南緯46度付近を中心に60台の広帯域をカバーする地震計網を設置した(ケンブリッジ大学のプリーストリー博士と共同)。9)海嶺沈み込み帯における変形・流体移動モデルを構築し、地震波速度構造を予測した。平成13年度の主な成果は次の通りである。南から北へ移動してきたチリ海嶺の海嶺沈み込みに伴い、島弧における火成作用の時空間的変遷を明らかにする目的で研究をすすめた。火山班は、深成作用班と共同して、熱い海嶺沈み込みによるスラブ溶融を実証するために、平成14年2月現在、Lautaro火山などのアダカイトや台地玄武岩・中新世花崗岩類の採取を行っている。分析チームは、アンデス山脈中軸部の火山から採取した試料について、分析と年代測定を行い、溶岩ごとの高精度年代値が明らかになりつつある。地形班は2001年12月に北パタゴニア氷原で、溢流氷河の空撮を行った。さらに、ソレール氷河において地形図作成のための基準点のGPS測量と準垂直空中撮影を行った。ハドソン火山からの降下火山灰を採取した。地震班は、地震計網の設置に先立って、沈み込み帯での火成作用-変成作用・地球規模での物質-エネルギー循環を考える上で重要な、沈み込み帯のマントル対流、温度構造、物質循環についての数値モデルの開発を行い、火成作用-変成作用の再現や観測との対比を通して、沈み込み帯の地質現象の総合的理解を目指した。岩石の変形を粘性一定の流体として扱い、(1)平行な2平板にはさまれて押される場合、(2)斜交する2平板の間の角度が狭まって流体を押し出す場合、(3)斜交する2平板の一方の平板が流体を引きずることによって、コーナー流れを生み出す場合、を流体の導入の影響を考慮しながらモデル化した。Transpression-typeや3次元コーナー流れなど、現実的で多様な状況を再現することができた。

その結果、prolate strainが起こるのは、3次元コーナー流れだけに限られ、他のモードでは、すべてoblate-plane strainが卓越することが分かった。安間ほかの地質班は今年度12月から1月にかけて50日間にわたってチリ海嶺沈み込み帯近傍の南緯46度付近に露出する鮮新世タイタオ・オフィオライトの地質調査と中新世花崗岩類の岩石採取を行った。この結果、タイタオオフィオライトの構造や貫入機構についての知見が得られたとともに、2トン以上の岩石試料が収集された。来年度は、投稿を目指して地質図をまとめるとともに、これらの試料を分析する予定である。折橋ほかの火山班は昨年度までに採取したパタゴニア地方全域の火山岩類のK-Ar年代測定および全岩化学分析に着手し、特に1)チリ・リッジ近傍のHudsonおよびLautaro火山の火成活動の解明、2)extra-back arcに分布する漸新世-中新世玄武岩類のマグマ組成の進化プロセスの解明、を中心に取り組んだ。前者の結果については来年度6月末にRevista Geologica de Chileにて編集予定の特集号に2編の論文を投稿予定である。岩森ほか地震班では、海嶺沈み込み帯の基本場の性質についての理論的研究および来年度の地震波探査の準備を進めた。前者に関しては、沈み込み帯の火成岩および融解実験データの化学組成の広範なコンパイルを進め、全体の組成バリアンスの80パーセント程度が高々2-3つの数で記述可能なことを見出し、今後のモデル化にとって、比較的単純な溶融モデルが有効であることを示した。また、前弧域の変形については、一般的なさまざまな場に適応できる3次元粘性流動モデルを構築し、このモデルを白亜紀海嶺沈み込みの産物と考えられる領家-三波川変成帯の変形に適応した(Iwamori,2002;2003a;2003b)。その結果、前弧城が3次元コーナー流れを起こした可能性を見出した。後者については、日本学術振興会の短期招聘プログラムに、地震班の共同研究者であるプリーストリー博士(ケンブリッジ)とバタイエ博士(コンセプション)の日本への招聘を提案した。残念ながらバタイエ博士については招聘が認められなかったものの、プリーストリー博士については認められ、2003年の5-6月に来日予定である。地震班(責任者:岩森)は、3Maおよび10Maに沈み込んだ2つの海嶺セグメントが位置すると考えられる地域(ジェネラルカレラ湖周辺地域)を中心に、およそ南北300km x東西100km範囲に、広帯域地震計20台を設置した(2004年1月)。今後のデータの蓄積によって自然地震による地下構造の推定および地震メカニズムによる応力場・テクトニクスの推定が可能となった。また、数値実験を繰り返し、海嶺沈み込み帯などのプレート収束域での水循環とマグマ生成のメカニズムについての新たなモデルを提唱した(研究発表参照)。深成作用班(責任者:安間)は、チリ海嶺沈み込みと密接に関連していると考えられる中新世以降の火成活動の時空的変遷を明らかにするため、南緯41度から49度付近にかけて、中新世深成岩類の試料採取を行った(2004年3月)。また、昨年度のタイタオ・オフィオライト調査旅行中に採取された試料の年代学的、地球化学的、古地磁気学的検討を行った。これらの成果の一部を学会などで発表(研究成果参照)し投稿論文を準備中である。火山班(責任者:折橋)は、アンデス弧の背弧地域に広範に見られるextra-back-arc火成作用の起源を探るため、南緯40度から43度付近に分布するソムンクーラ地域の台地玄武岩類の調査と試料採取を行った(2004年2月-3月)。
相対論的衝撃波における電子加速機構についての磁化強度σに対する包括的研究

PICシミュレーションによる相対論的衝撃波における電磁波放射及び粒子加速研究を引き続き進めた。昨年度までは陽電子・電子系での2次元シミュレーションで磁場が面外配位の垂直衝撃波を明らかにしてきたが、今年度では面内磁場配位に着目し、上流磁場の様々な強度σを変えて研究を行った。その結果、σ>10^(-2)の比較的磁場が強い状況ではこれまでと同じ強度の電磁場が衝撃波面から放射されることがわかったが、予想外にも、σ<10^(-2)の磁場が弱い状況下においても強い電磁場が放射されることが明らかになった。衝撃波面近傍でのワイベル不安定性が局所的に強い磁場を作り、これによる放射効率が高まったと理解された。昨年度の成果と併せて、相対論的衝撃波では電磁場放射が普遍的に起こりうることを明らかにした(Iwamoto et al., Astrophys. J., 2018)。また、イオン・電子系での大規模3次元PICシミュレーションを行い、イオンワイベル不安定による磁場生成とその飽和過程について世界で初めて明らかにした。3次元計算では強い磁場を長時間維持することが可能であることが明らかになり、これまでの研究で示された磁場の急速な散逸は2次元による次元制約であることを示した(Takamoto et al., Astrophys. J. Lett., 2018)。当初計画したように、これまで2次元相対論的衝撃波のダイナミクス・構造の研究が本課題によって大幅に進展している。また、その過程の中で、弱い上流磁場強度条件下でも電磁場放射が高強度で励起されることが明らかになるなど、予想外の成果も得られている。相対論的衝撃波で重要なワイベル不安定の基本的性質も、世界で初めて3次元計算を行い、3次元計算の重要性を示すことができた。これまでは、陽電子・電子プラズマ系での相対論的衝撃波のダイナミクスについて着目してきたが、今後はイオン・電子系プラズマでのダイナミクスについて明らかにしていく予定である。高強度の電磁場放射がイオン・電子系でも期待されることから、電磁場による電子の航跡場加速について着目し、電子加速について議論を進める。また、今年度の3次元ワイベル不安定の研究を踏まえて、陽電子・電子系での相対論的衝撃波の3次元構造についての研究も着手する。本計画では、近年我々が開発した「数値チェレンコフ不安定」を抑制可能なPICコードを用いて、多次元相対論的衝撃波における電子加速機構に着目した研究を行う。上流磁化強度σの大きさに対して、相対論的乱流リコネクション加速、航跡場加速の役割を明らかにし、磁気乱流強度分布及び粒子エネルギースペクトルを包括的に理解することを目的としている。本年度は、1.共同研究体制の構築、2.数値チェレンコフ不安定の抑制法の追加実証、3. 2次元PIC計算の実施、を計画しており、これらに対する実績は以下のようである。1.共同開発体制については、東京大学解析スパコンであるreedbushのノード固定利用申請を行い、解析環境やデータ共有環境を構築した。PICコードの整備を行い、コードを共同利用しやすくした、などを行った。2.数値チェレンコフ不安定の抑制方法について、マジックCFL法(Ikeya & Matsumoto, 2015)の追加実証を行ったその結果、準相対論的衝撃波(バルクローレンツ因子が2-5)では充分に抑制できていないことがわかった。そのため、電磁場の数値解法として新たにCole-Karkkinen法を実装し、不安定の抑制特性を調べた。その結果、準相対論的状況において従来の手法に対して数倍長い時間スケールで数値チェレンコフ不安定を抑制することに成功し、幅広い相対論的衝撃波のパラメタに対して不安定に悩まされることのないプラズマ粒子コードの作成に成功した。3. 2次元PICコードを用いて、複数の上流磁場強度σの下での相対論的衝撃波の計算の実施を行った。その結果、予想に反して、幅広いσの範囲で衝撃波面におけるシンクロトロンメーザー不安定による電磁波放射が起きることが明らかになった。その振幅は、レーザープラズマ分野で知られる航跡場加速を実現するうえで充分な強度であることが明らかになった。相対論的衝撃波の2次元シミュレーションを実施し、高解像度計算を行うことで幅広い磁化強度パラメタσ領域において、シンクロトロンメーザー不安定による電磁場放射が可能であることを示した。これは、当初想定していなかった、ワイベル不安定が卓越する弱い磁場条件(低σ)でも、ワイベル不安定とシンクロトロンメーザー不安定が共存できることを発見した、予想外の結果であった。一方、相対論的衝撃波の多次元計算で弊害となる数値チェレンコフ不安定について対処するため、新たな手法の開発をに迫られた。準相対論的衝撃波(バルクローレンツ因子が2-5程度)では、従来の手法では充分に抑制することができないことが判明したため、新たに電磁場解法としてCole-Karkkainen法を実装し、不安定の抑制特性を調べた。その結果、従来の手法に対して数倍長い時間スケールで数値チェレンコフ不安定を抑制することに成功し、幅広い相対論的衝撃波のパラメタに対して不安定に悩まされることのないプラズマ粒子コードの作成に成功した。共同開発体制の構築については遅れが出ている。PICコードの共有についてはコードの整備を行い順調に進んでいるが、HDF5フォーマットを採択することによるデータ構造の標準化については、コードへの実装が完了していない。

昨年度までは陽電子・電子系での2次元シミュレーションで磁場が面外配位の垂直衝撃波を明らかにしてきたが、今年度では面内磁場配位に着目し、上流磁場の様々な強度σを変えて研究を行った。その結果、σ>10^(-2)の比較的磁場が強い状況ではこれまでと同じ強度の電磁場が衝撃波面から放射されることがわかったが、予想外にも、σ<10^(-2)の磁場が弱い状況下においても強い電磁場が放射されることが明らかになった。衝撃波面近傍でのワイベル不安定性が局所的に強い磁場を作り、これによる放射効率が高まったと理解された。昨年度の成果と併せて、相対論的衝撃波では電磁場放射が普遍的に起こりうることを明らかにした(Iwamoto et al., Astrophys. J., 2018)。また、イオン・電子系での大規模3次元PICシミュレーションを行い、イオンワイベル不安定による磁場生成とその飽和過程について世界で初めて明らかにした。3次元計算では強い磁場を長時間維持することが可能であることが明らかになり、これまでの研究で示された磁場の急速な散逸は2次元による次元制約であることを示した(Takamoto et al., Astrophys. J. Lett., 2018)。当初計画したように、これまで2次元相対論的衝撃波のダイナミクス・構造の研究が本課題によって大幅に進展している。また、その過程の中で、弱い上流磁場強度条件下でも電磁場放射が高強度で励起されることが明らかになるなど、予想外の成果も得られている。相対論的衝撃波で重要なワイベル不安定の基本的性質も、世界で初めて3次元計算を行い、3次元計算の重要性を示すことができた。標準データフォーマットHDF5で出力するプログラムモジュールのPICコードへの実装を速やかに行う。また、これまで2次元PIC計算は陽電子・電子系の下での議論であったが、今年度よりイオン・電子系での2次元計算に着手し、本コードを用いたことによる強い乱流強度とそれに伴う乱流リコネクション、及び先駆波による上流領域での航跡場加速の効率をより定量的に議論を行うべく、2次元PIC計算の大規模計算を精力的に進める。これまでは、陽電子・電子プラズマ系での相対論的衝撃波のダイナミクスについて着目してきたが、今後はイオン・電子系プラズマでのダイナミクスについて明らかにしていく予定である。高強度の電磁場放射がイオン・電子系でも期待されることから、電磁場による電子の航跡場加速について着目し、電子加速について議論を進める。また、今年度の3次元ワイベル不安定の研究を踏まえて、陽電子・電子系での相対論的衝撃波の3次元構造についての研究も着手する。
マイクロクラックから解明するオッセオインテグレーション獲得後の骨リモデリング機構

インプラント周囲骨の骨細胞に着目し、インプラント周囲骨応力応答について検討した。MLO-Y4細胞三次元ゲル包埋にスレッド形態のチタンプレートを配置し反復応力を与えると、周囲骨細胞のアポトーシス、RANKL、connexin43の発現上昇が認められた。ラット顎骨インプラント埋入モデルを用いても同様に応力下における組織学的検討を行い、咬合負荷時の骨細胞においてconnexix43の発現、アポトーシス細胞、TRAP陽性細胞が多く認められ、骨代謝が活発化されている可能性が示唆された。インプラント周囲骨細胞は骨細胞死や様々な因子の発現という現象を生じリモデリングの活性化を行っていることが示された。インプラントがオッセオインテグレーション獲得後に応力を受けた時、インプラント周囲骨のリモデリングはどのように生じているのか、殊に応力を感知する骨細胞に着目した実験をin vivo, in vitro両観点から行っている。in vivo実験:ラット口腔内にインプラントを埋入し、荷重なしの状態で8,12,16,20週間飼育し、研磨標本を作製し、マイクロクラックの発生を観察した。いずれの期間でもインプラントスレッド周囲にマイクロクラックの発生が認められた。マイクロクラックの評価については検討中である。in vitro実験:MLO-Y4細胞の三次元ゲル包埋培養により、骨細胞間の連絡機構、三次元ネットワーク構造を再現し、以下の実験を行った。1)MLO-Y4の三次元培養を行い、10種類の反復伸張刺激(変位量:0.095、0.178、0.223、0.268、0.305、0.380、0.712、0.893、1.07、1.22%)を24時間与え、MLO-Y4の生死や遺伝子発現の変化を観察した。また、MLO-Y4培養上清のマウス骨髄細胞の分化に対する影響を解析した。反復伸張刺激のひずみ量が大きくなるに従って死細胞数が増加した。また、real-time RT-PCR法にてRANKL/OPG比の増加、sclerostinの発現減少、connexin43の遺伝子発現上昇が観察された。MLO-Y4培養上清を添加したマウス骨髄細胞においては、低ひずみ下の培養上清において骨髄細胞のアルカリフォスファターゼ活性上昇を認めた。2)MLO-Y4の三次元ゲル包埋培養系にインプラントスレッド型チタンプレートを設置し、ゲルに反復刺激を与えるシステムを確立した。チタンプレートに反復刺激を付与したところ、スレッド周囲の生死細胞分布の局在は明らかではなかったが、ひずみを与えると死細胞の増加が認められた。インプラントがオッセオインテグレーション獲得後に応力をうけたとき、インプラント周囲骨リモデリングはどのように生じているのか、殊に応力を感知する骨細胞に着目した実験をin vivo、in vitro両観点から行っている。in vitro実験:MLO-Y4細胞の三次元ゲル包埋培養により、骨細胞間の連絡機構、三次元ネットワーク構造を再現し実験を行った。インプラント周囲骨の状態をin vitro系にて模するために、MLO-Y4細胞の三次元ゲル包埋培養系にインプラントスレッド型チタンプレートを設置し、ゲルに反復刺激を与えるシステムを確立した。チタンプレートに反復刺激を付与した時のひずみは圧縮刺激の要素が強いことが明らかになった。スレッド形態におけるMLO-Y4細胞の生死細胞の分布に特徴は認められなかったが、反復刺激により周囲骨細胞の死細胞の増加が認められた。また、アポトーシス細胞の増加も認められた。骨細胞はその特有の構造から、細胞突起間の連絡機構があることが知られている。本実験では細胞間連絡にも着目して検討した。反復刺激によりギャップジャンクション構成細胞であるコネキシン43の発現の増加も認められた。また、TRAP陽性細胞の増加も認められた。また、MLO-Y4細胞培養上清によるマウス骨髄細胞の分化を検討したところALP活性が認められた。in vivo実験:ラット口腔内にインプラントを埋入し、8、12、16、20週間飼育し、インプラント周囲骨のマイクロクラックの産生状態および石灰化度、アポトーシス細胞の局在を検討した。インプラント周囲骨にはマイクロクラックが発生し、その量は経過時的に減少傾向にあった。しかし20週後においてはスクリュー先端より多くのマイクロクラックの発生が認められた。またインプラント周囲には多数のアポトーシス細胞が認められた。in vivoおよびin vitroの実験ともに当初の計画通りに進捗している。特にin vitroの実験ではインプラント周囲特有のひずみを培養系で再現し計測が進んでいる。in vivoの実験も試料の作製は順調に進んでおり解析を行う段階に来ているため。オッセオインテグレーションをしたインプラント周囲の骨動態を解明すべく、長期的に機能させたインプラントの周囲骨を経時的に組織学的および免疫組織学的に検討した。ラット口腔内にインプラントを埋入し、オッセオインテグレーション獲得したのを確認し、咬合力をかけた群とかけない群を経時的(4, 8, 12, 16週間)に観察、比較した。マイクロクラックはどの観察期間でもスクリュー先端から発生しているのが確認できた。各群間では有意差は認められなかった。免疫組織学的においてはスクリュー付近でsclerostinの発現が亢進した。同個体の天然歯周囲骨にはインプラントスクリュー付近に発生したマイクロクラックのような組織像は認められなかった。MLO-Y4細胞の三次元ゲル包埋培養により、骨細胞間の連絡機構、三次元ネットワーク構造を再現した。

多段階のひずみを付与できるシリコーンウェル製培養装置上でMLO-Y4の三次元培養を行い、10種類の反復伸張刺激(変位量:0.0951.22%)を24時間与え、MLO-Y4の生死や遺伝子発現の変化を観察した。また、MLO-Y4培養上清のマウス骨髄細胞の分化に対する影響を解析した。反復伸張刺激のひずみ量が大きくなるに従って死細胞数が増加した。また、real-time RT-PCR法にてRANKL/OPG比の増加、sclerostinの発現減少が観察された。MLO-Y4培養上清を添加したマウス骨髄細胞においては、低ひずみ下の培養上清において骨髄細胞のアルカリフォスファターゼ活性上昇を認めた。インプラント周囲骨にはマイクロダメージを生じることがわかった。また、荷重により骨吸収因子の発現が亢進することから、荷重の有無にかかわらずインプラント周囲骨には骨代謝がこっていること、荷重により、より強く骨吸収因子が発現され骨代謝の開始を促す可能性が示唆された。インプラント周囲骨の骨細胞に着目し、インプラント周囲骨応力応答について検討した。MLO-Y4細胞三次元ゲル包埋にスレッド形態のチタンプレートを配置し反復応力を与えると、周囲骨細胞のアポトーシス、RANKL、connexin43の発現上昇が認められた。ラット顎骨インプラント埋入モデルを用いても同様に応力下における組織学的検討を行い、咬合負荷時の骨細胞においてconnexix43の発現、アポトーシス細胞、TRAP陽性細胞が多く認められ、骨代謝が活発化されている可能性が示唆された。インプラント周囲骨細胞は骨細胞死や様々な因子の発現という現象を生じリモデリングの活性化を行っていることが示された。in vivoおよびin vitroの実験ともに当初の計画通りに進捗している。特にin vitroの実験では既に2種類の応力をかけ、遺伝子解析まで行った。現在はサンプル数を増やすことで再現性をあげる予定である。in vivoの実験では明らかに歯牙周囲とインプラント周囲ではマイクロクラックのでき方は異なることが明らかになった。非荷重群しか行えていないが観察期間を増やし、長期的に観察を行った。今後は特にin vivoの実験を進めていく。in vitroで再現した培養系との相関も明らかにしたいと考えている。最終的なリモデリングの状況を明らかにするための検討を行っていく。研磨標本によりマイクロクラックと骨質、また凍結切片により周囲骨細胞が産生する因子を免疫学的観点より解析する。手技に関しては習得しているため計画通りに推進できると考える。歯科補綴学in vitroの実験では現在2種類の応力をかけ、遺伝子解析まで行っている。しかし、ばらつきもあるためもう少しサンプル数を増やすことで、再現性をあげる予定である。in vivoの実験では明らかに歯牙周囲とインプラント周囲ではマイクロクラックのでき方は異なる。
宮崎県の方言動態および方言使用と話者心理に関する研究

宮崎県の宮崎市(日向南部方言)、延岡市(日向北部方言)、都城市(薩隅方言)をフィールドに多人数調査および文法現象に関する詳細調査をおこなった。その結果から方言動態の現況を記述し、現在宮崎県で起きている方言変化のメカニズムを分析した。さらに話者のパーソナリティ(志向性)が方言使用とどのように関係しているかを分析するためのデータベースを作成した。本研究では、宮崎県の宮崎市(日向南部方言)、延岡市(日向北部方言)、都城市(薩摩・諸県方言)をフィールドに多人数調査および重点調査を行い、方言動態の現況を記述し、現在起きている方言変化のメカニズムを分析する。さらに、話者心理(志向性)が方言使用にどのような影響を与えているかを明らかにする。21年度の計画では、84名(各世代12×7世代)を対象とした延岡市多人数調査(面接調査)を主な事項としていたが、97名という、予定以上の話者に対して調査できた。これで、同一調査票における宮崎市(19年度終了)、都城市(17年度終了)、延岡市の宮崎県の3大都市調査が完了したことになる。本調査は宮崎県方言に関する最大規模(人数および項目数)の調査であり、過去最大の世代差・地域差のデータを得ることができた。宮崎県は方言研究のもっとも遅れた地域とされ、特に世代差調査に関する報告が少ない状況であった。そのような状況において、本調査の意義は大きいといえる。各都市の調査結果は、既にコーディングおよびエクセルを用いたデータ入力が済んでおり、今後はグラフ化等を行うことにより、データベース化が完成する。このデータベースをさらに分析することによって、宮崎県方言の言語動態の主要部分を明らかにすることができるものと考えられる。また、話者心理(話者イメージ・言語イメージ)に関する調査も行っており、社会心理言語学における最先端の研究テーマにおける分析を行うことも可能となった。現在、「研究実施計画」の記載以上のデータを収集できている状態である。宮崎県方言は、先学の貴重な研究はあるものの、他県と比べると研究報告は非常に少ない。それでも九州全域で170地点(宮崎県で22地点)について調査した九州方言学会編(1967)『九州方言の基礎的研究』、国立国語研究所編(1989-2006)『方言文法全国地図』などにより、概観できるようになった。しかし、各県ではかなり詳しい言語地図等が作成されているのが現状である。また世代差等の言語動態に関する調査は、中学生とその保護者を対象に30項目調査した加藤正信他編(2003)『宮崎県方言における地域差・世代差』もあるが、通信調査という性質と項目数および話者数の少なさから、十分な成果を得られたとはいえない。本研究は、宮崎県内で約70地点、200項目を対象とした、宮崎県でもっとも大規模な地域差調査といえる。本調査では、ほぼ全域が無アクセント域といわれていた地域に東京式アクセント域があることや、過去の報告で区別がないといわれたアスペクトによる「ヨル」「チョル」の区別も確認できた。宮崎市・延岡市・都城市の多人数調査は、宮崎県で初めての大規模な言語動態調査と言える。各都市で約130名行っているが、この世代差調査と地域差調査を合わせて分析することで宮崎方言の実態が見えてくる。世代差調査には志向性項目等も含まれており、同じ地域で使用されるバリエーションが、どのような志向性と結びつくかという最新の研究分野の報告も行う。宮崎方言の研究だけでなく、社会言語学的にも重要な研究と言える。宮崎県の宮崎市日向南部方言)、延岡市(日向北部方言)、都城市(薩隅方言)をフィールドに多人数調査および文法事象に関する詳細調査を行う。そこから方言の現況および動態を記述し、現在起きている方言変化のメカニズムを分析する。さらに話者の志向性(パーソナリティ)が方言使用とどのように関係しているかを分析するためのデータベースを作成する。これらが、本研究の主な目的であった。多人数調査では予定よりも多いデータを収集でき、本研究は当初の目的を概ね達成できたと考えられる。宮崎県の方言研究は、先学の貴重な研究はあるものの、他県と比べると研究報告が非常に少ない。そのような状態で、早野を代表とする研究グループが2005年2011年にかけて地域差調査を行ってきた。その結果と本研究の調査を合わせることで、宮崎県方言の地域差および方言動態が把握できるようになった。調査報告の少ない宮崎県方言において、本研究の果たした意義は大きい。宮崎県方言でも伝統方言は急速に消滅してきており、ネオ方言化が進んでいる。たとえば同意要求表現おいて伝統方言では「ネ・ガネ」で表現していたが、活躍層では形容詞「コツネ」、動詞「ゴツゼン」などの否定疑問で表現されるようになり、若年層では「コッセン」「クナイ」が主流となっている。「ゴツセン」を共通語訳したネオ方言形「ヨーニシナイ」も発生している。コッセンはコツネとゴツセンのコンタミネーションによる新方言形、クナイは東京新方言形である。若年層においては、話者の志向性と関係しながら、それぞれの形態が使用されている。
三酸素同位体組成を指標に用いた陸水環境中の硝酸の総同化速度定量法開発

湖沼水中の硝酸の三酸素同位体組成が、大気からの硝酸沈着速度と、湖沼内の硝化速度の相対比を反映する性質を利用して、溶存硝酸の総同化速度や、湖沼内の総硝化速度を、簡便かつ高確度に定量化する新手法の開発に挑戦した。また従来からの培養法に基づく硝酸同化速度も観測して比較することで、従来法との整合性や、従来法の問題点を評価した。各湖沼で初夏と晩夏の二回ずつの観測を行い、硝酸濃度と三酸素同位体組成の鉛直分布から、各湖沼における年平均の硝酸同化速度や、夏季の硝酸同化速度を算出した。また河川経由の硝酸の流入や流出が無視出来ないと考えられる湖沼では、その効果を実測値から補正した。湖沼等の閉鎖的な水系内に存在する硝酸の三酸素同位体組成の平均値は、その系に対して系外から大気沈着を経て供給される硝酸と、系内の硝化を経て供給される硝酸の供給速度比を反映する。本研究では、湖沼水中の硝酸の三酸素同位体組成の持つこの特質を、北海道の支笏湖や倶多楽湖といった貧栄養湖や、滋賀県の琵琶湖といった中栄養湖の窒素循環解析に応用して、個々の湖沼における硝酸の総同化速度の簡便かつ高確度の定量化に挑戦した。また硝酸の総同化速度の算出に際して流入・流出河川の影響を補正する必要があるので、支笏湖や琵琶湖では、流入・流出河川水における硝酸の三酸素同位体組成の実測も同時進行で進めた。さらに従来法である培養法に基づく硝酸同化速度も同時に観測して比較し、従来法との整合性や、従来法の問題点を評価した。本手法を用いることで、従来法に比べて観測に必要な労力を格段に減らしつつ、より高確度の定量値が得られるようになった。硝酸の同化速度や平均滞留時間の観測を広く一般化・普遍化することが出来たので、今後は環境科学系の幅広い分野に大きな発展をもたらすことが期待される。支笏湖および倶多楽湖においては初夏と晩夏の二回分、また十和田湖で晩夏の一回分の解析を終えた。また琵琶湖では平成24年度末に初春の観測を行った。最深点直上を観測点として、表層は5から20m間隔、深層は25から50m間隔で最深層まで湖水を各層採水するともに、CTD計やクロロフィル計、溶存酸素計等を用いた機器観測も同時に行った。また支笏湖と琵琶湖に関しては、流入・流出河川についても、同時に解析を行った。NO3-等の栄養塩分析用試料については、採取後ただちに湖畔で濾過作業を行い、冷蔵保存した。また濾紙も回収し、粒子状有機体窒素(PON)等の分析に供した。また培養用試料には湖畔でただちに15Nトレーサーを適量添加し、光量調整用の袋に入れて、湖畔の湖水中で最大24時間の培養を行った。培養は15NO3-添加区画に加えて、15NH4+添加、さらに無添加の各区画も作成し、同時に培養した。培養終了後ただちに濾過作業を行ってPONを濾紙上に回収した。支笏湖および倶多楽湖における解析から、湖内に存在するNO3-のΔ17O値の平均値は、その系に対して系外から大気沈着を経て供給されるNO3-と、系内の硝化を経て供給されるNO3-の供給速度比を反映することが証明され、各湖沼におけるNO3-の総同化速度を、簡便かつ高確度に定量することが出来た。また従来法である培養法に基づくNO3-同化速度も同時に観測して比較し、従来法との整合性を評価した。十和田湖を除いて当初予定の観測を終え、また主要な分析を終えた。また当初予定では平成25年度に実施予定だった琵琶湖の観測を、平成24年度中から開始することが出来たため。平成24年度3月に観測を開始した滋賀県の琵琶湖で、前年度と同様の観測・分析・解析を行う。但し琵琶湖では水平方向にも大きな不均一が存在することが予想されるため、北湖3点と南湖1点の計4測点において各層採水観測を行い、これを元に湖水の加重平均Δ17O値や、総NO3-量の算出を行う。また流入・流出河川の数も膨大であるため、代表的な20程度の河川を選んで採水を行う。湖水の採水観測は、京都大学生態学研究センターの共同利用を利用する予定で、既に6月および8月分の観測を申請済みである。さらに結果の解析に際して、琵琶湖では同化に加えて、脱窒でNO3-が湖水中から除去されている可能性があるため、この点に関しても、評価を行う。なお、琵琶湖は初年度の湖沼に比べてNO3-濃度は高く、また総一次生産量も大きい。湖水NO3-のΔ17

O値は、初年度の各湖沼に比べて、格段に小さい可能性がある。そこで琵琶湖では、同一の湖水試料に対して、NO3-のN2O化と、そのΔ17O値測定を多数回繰り返し、測定精度を向上させる予定である。新製品の発売予定に伴い前年度に購入を保留した溶存酸素計を購入し、観測に活用する。また琵琶湖を中心とした観測の旅費、試料採取や分析に必要な消耗品費に充てる。
川崎病類似Nod1リガンド誘発冠動脈炎におけるオートファジー機構の解析

川崎病類似Nod1リガンド誘発冠動脈炎マウスモデルでのオートファジー機構について検討を行った。まず、オートファジー亢進薬であるラパマイシンにより冠動脈炎が改善することが明らかとなった。さらに、ヒト冠動脈内皮細胞でも炎症性サイトカイン(IL-6、IL-8)産生が抑制された。ラパマイシンはmTOR阻害薬の一種であり、他のmTOR阻害薬でも同様の実験を行ったところ、他のmTOR阻害薬でもマウス、細胞で同様に冠動脈炎の改善とサイトカイン産生の抑制結果が得られた。以上から、オートファジー亢進薬であるmTOR阻害薬が川崎病の新規治療法となりうると考えられた。当教室において開発したNod1リガンドによる川崎病類似冠動脈炎マウスモデルに対して、オートファジー亢進薬であるラパマイシンを投与することにより冠動脈炎が抑制され、オートファジー抑制薬であるバフィロマイシンA1を投与すると冠動脈炎が増悪することを確認した。さらに、ヒト冠動脈内皮細胞を用いた細胞実験でも、ラパマイシンがサイトカイン産生を抑制することを確認した。最終年度では、まず、ラパマイシンがmTOR阻害薬であることから、他のmTOR阻害薬でも同様の結果が得られるかについて検討を行った。すると、他のmTOR阻害薬でも同様の冠動脈炎抑制結果を得ることができた。mTOR阻害薬1世代といわれるラパマイシン以外のmTOR阻害薬でも同様の効果が得られたことは、今後の臨床応用へ向けた重要な結果であると考えられた。小児感染免疫