hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
DSB応答におけるATRの新規活性化機構及び機能の解析

ゲノムの安定性を維持するDNA損傷応答の研究は、発がん機構の追求やがん治療の向上において重要な課題である。Ataxia telangiectasia-mutated (ATM)およびATM-Rad3-related (ATR)キナーゼはPI3K-like kinase (PIKK)ファミリーに属しDNA損傷応答の制御において中心的な役割を果たす。ATMは主にDNA二重鎖切断(DSBs)に応答するのに対してATRはDSBを含む様々なDNA損傷に応答する。しかしATRがどのように多様なDNA損傷に応答し、活性化されるかについては不明な点が多い。本研究ではDSB応答においてATRの基質であるChk1およびRPA32が二つの異なる機構でATR依存的にリン酸化されることを報告する。Camptothecin (CPT)によって誘発されるDSBs応答の解析から、Chk1のリン酸化はこれまでに知られているようにRad17に依存性であるが、一方、RPA32のリン酸化はMre11-Rad50-Nbs1 (MRN)複合体の構成因子の一つであるNbs1に依存することを明らかにした。また、このRPA32のリン酸化におけるNbs1の機能はこれまで報告のあるATMの活性化やDSBs resectionにおける機能とは異なり、Nbs1とRPA32との直接的な結合に依存することが示した。さらにRPA結合を介したNbs1の機能はDNA損傷の修復に重要な働きをすることを示した。これらの結果より、Nbs1が一本鎖DNAセンサーとして働き、ATRの活性化を制御するという新たなNbs1の機能を明らかにした。またATRの活性化がRad17及びNbs1を介した二つの異なる機構によって制御されることから、DSB応答においてATRが二層性に機能しゲノムの安定性を維持することを示した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
新人看護師死生観サポートプログラムの構築

急性期病棟で勤務している先輩看護師がどのような考えや判断でケアを行っているのか、また、新人、中堅看護師が困っていることや不安なことについて調査することで、急性期病棟看護師の高齢者ターミナルケア時における看護実践能力の概要を明らかにし、看護師の死生観をサポートするプログラム開発しようと考えた。上記プログラムが完成すれば、看護師の離職やバーンアウトなどの看護師の退職を減らすことにつながることが期待される。他にも、卒後教育などから看護師のモチベーションの向上や、精神面でのサポートにより看護師の働きやすい職場環境を作ることにつながる。
動原体構造異常オオムギ染色体を利用した機能的な動原体DNA配列の特定

高等生物の機能的動原体にはCENH3と呼ばれるピストンH3の変異体が存在する。米国のTalbert博士よりイネのCENH3に対する抗体の分譲を受け、間接蛍光抗体法によりオオムギにおけるCENH3の染色体局在を確認したところCENH3は機能的動原体が形成される一次狭窄に局在することが明らかになった。さらに、同抗体を用いてクロマチン免疫沈降法を行った。その結果、正常オオムギ染色体の機能的動原体部位においてCENH3はオオムギでこれまで報告されてきた動原体特異的反復配列である(AGGGAG)nサテライト配列とcerebaレトロトランスポゾンと相互作用していることが明らかになった。スロットハイブリダイゼーションにより、抗CENH3タンパク質抗体による免疫沈降物にはcerebaレトロトランスポゾンと比較して(AGGGAG)nサテライト配列のほうが量的に多く含まれていることが示された。この結果は、スピンドルチェックポイントタンパク質であるMAD2が(AGGGAG)nサテライト配列と共局在するという細胞学的観察と矛盾しない。構造異常オオムギ染色体7HS*は上述の(AGGGAG)nサテライトもcerebaレトロトランスポゾンもFISHレベルで検出されない。この染色体の動原体領域に存在するDNA配列を特定するため、フローソートした7HS*染色体からテロメア近傍配列を増幅しプラスミドベクターに組み込んだ。このライブラリーからランダムに選択したクローンの塩基配列解析を行った。また、オオムギ7H染色体の動原体領域に切断点を持つテロソームをEST配列のマッピングにより解析したところ、7HS染色体の動原体を挟む2個のEST配列を特定した。オオムギの機能的動原体配列を特定するため次の実験を行った。(1)正常オオムギ系統の動原体領域に存在するDNA配列の特定。高等生物の機能的動原体にはCENH3と呼ばれるピストンH3のヴァリアントが存在する。米国のP.Talbert博士よりイネのCENH3に対する抗体の分譲を受け、この抗体を用いた間接蛍光抗体法によりオオムギにおけるCENH3の染色体局在を確認したところCENH3は機能的動原体が形成される一次狭窄に局在することが明らかになった。(2)動原体領域に構造異常を持つオオムギ染色体7HS*を用いた解析構造異常オオムギ染色体7HS*は上述の(AGGGAG)nサテライトもcerebaレトロトランスポゾンもFISHレベルで検出されない。この染色体の動原体領域に存在するDNA配列を特定するため、マイクロダイセクションした7HS*染色体末端をDOP-PCR法で増幅しプラスミドベクターに組み込んだ。このライブラリーからランダムに選択したクローンの塩基配列解析を開始した。興味深いことに、短腕側の動原体に至近のEST配列は7HS*染色体で保持されており、7HS

*染色体が複数の染色体変異の結果生じたことが明らかになった。本研究の目的は、正常オオムギ染色体、オオムギ端部動原体染色体7HS、動原体領域に構造異常を持つ染色体(7HS*)の機能的動原体配列の比較により「オオムギ染色体の動原体機能に必要なDNA配列は何か?」を明らかにすることであった。はじめに、正常オオムギ染色体で動原体機能を担っているDNA配列の特定を動原体特異的ヒストンH3(CENH3)に対する抗体を用いたクロマチン免疫沈降法(ChIP法)で明らかにした。その結果、正常オオムギ染色体の動原体領域に他コピー存在することが知られているcerebaレトロトランスポゾンと(AGGGAG)nサテライト配列が統計的に有意なレベルでCENH3と相互作用していることが明らかになった。この結果は学術雑誌Chromosomaに受理された。研究期間中に構造異常7HS*染色体の動原体配列の特定には至らなかった。その理由として、(1)6倍体コムギでのChIP法の不調、(2)ChIP法を適用するに十分なフローソート後の7HS*染色体を集積できなかったこと、(3)フローソートした染色体の純度不足が挙げられる。これらの難点をバイパスすべく、フローソートした染色体DNAをwhole-genome amplification法で増幅し、テロメア側から動原体配列を単離することを試みた。テロメア近傍配列のクローン化には成功しているが、7HS*染色体の動原体配列と特定できるだけの断片長を持ったクローンは得られなかった。さらに、7H染色体の微小管付着部位を観察することにより、7HS*染色体の動原体がネオセントロメアであろうことを再確認した(投稿準備中)。
比較取引制度分析

比較取引制度分析に関する研究は以下のように行った。分析は特定経済システムにおける有意な取引制度を識別することである。次にその存在・存続の理論的根拠を示すことである。分析は所与の外生条件下での取引主体の合理的行動の斉合的状態として、取引制度が識別できるか。すなわち均衡として識別・説明できるのかが分析の焦点となる。取引を円滑に行い、取引に伴う費用を節約するためには、取引関係構築の仕組みが必要である。さらに、取引契約履行のための誘因や制裁を伴った自律的取引関係を確立する機構が必要である。双務的取引関係から多角的関係への展開には自律的取引関係のネットワーク外部性によって補完性が働き、取引制度として定着すると考えられる。そのような取引制度の確立には、調整を必要とする。取引主体間での自発的調整および第三者による調整がある。取引主体間の自発的調整には他方の主体の行動に関する信念にもとづいた行動の選択が必要になる。重要な働きをする信念形成には、制度環境と構成する社会・政治・文化要因が作用すると考えられる。さらに取引関係の形成に伴う取引行為の蓄積過程での行為の記録も重要な影響を与えると考えられる。したがって、取引制度の存在や生成の説明には、取引関係構築の仕組みを解明することが必要になる。さらに取引関係間の相互補完性の重要性から、補完関係を作り出す仕組みの解明が次に必要になる。比較取引制度分析パラダイムは、特定環境のもとでの経済主体の取引行為より作り出される取引制度を分析対象とし、その存在と生成の識別にもとづいて、取引制度理論を構築することが研究目的である。分析対象は、特定取引環境のもとでの経済主体の取引行為・取引媒介・取引関係・取引制度である。分析課題は特定経済システムにおける肴意な取引制度を識別すること。そのような取引制度の確立には、調整を必要をする。

重要な働きをする信念形成には、制度環境と構成する社会・政治・文化要因が作用すると考えられる。さらに取引関係の形成に伴う取引行為の蓄積過程での行為の記録も重要な影響を与えると考えられる。したがって、取引制度の存在や生成の説明には、取引関係構築の仕組みを解明することが必要になる。さらに取引関係間の相互補完性の重要性から、補完関係を作り出す仕組みの解明が次に必要になる。分析は特定経済システムにおける有意な取引制度を識別することである。次にその存在・存続の理論的根拠を示すことである。分析は所与の外生条件下での取引主体の合理的行動の斉合的状態として、取引制度が識別できるか。すなわち均衡として識別・説明できるのかが分析の焦点となる。取引を円滑に行い、取引に伴う費用を節約するためには、取引関係構築の仕組みが必要である。さらに、取引契約履行のための誘因や制裁を伴った自律的取引関係を確立する機構が必要である。双務的取引関係から多角的関係への展開には自律的取引関係のネットワーク外部性によって補完性が働き、取引制度として定着すると考えられる。そのような取引制度の確立には、調整を必要とする。取引主体間での自発的調整および第三者による調整がある。取引主体間の自発的調整には他方の主体の行動に関する信念にもとづいた行動の選択が必要になる。
非局所相互作用系と質量輸送保存則の相関探索

移流拡散方程式により記述されるモデルは典型的な質量輸送構造を持ち,非局所相互作用系の一つとして理解される.本研究では2次元・3次元の半線形移流拡散系の解の大域的挙動を研究し加えて退化型移流拡散方程式の弱解の大域的挙動を明らかにした.ことに空間変数2次元の場合に時間大域的な解の振る舞いを初期条件の総質量が対応する臨界型Sobolev不等式の最良定数である8 piによって分類されることを,空間遠方の付加条件なしに証明した.また非線型分散型問題と類似の解の大域構造を臨界指数のあいだの指数について分類した.これにより大域的変分構造が非線型分散型のそれと類似していることを明らかにした.研究代表者の小川は非線形退化型drift-diffusion方程式のSobolev臨界と質量保存臨界指数の間の非臨界次数において,その弱解の時間大域的可解性を論じ,古典的ポテンシャルwellの方法により時間大域的存在と有限時間爆発のための十分条件に対する閾値の確定と,解の挙動の特徴付けを研究協力者の中川和重と証明した.研究代表者の小川と分担者の黒木場は,重力運動下の多種・多重粒子系の相互作用場に対する移流拡散方程式系を考察し,全空間での初期値問題に対して,空間遠方に対して重み函数を導入して時間局所解の存在定理を示した.さらに有限時刻での解の特異性の発生に対して,系の各成分の質量の値の関係と爆発の関連を考察した.研究代表者の小川は,共同研究者の岩渕司と共に, 2次元単極型移流拡散方程式の臨界局所適切性が, 2次元渦度Navier-Stokes方程式のそれと類似に実補間空間の最大指数まで拡張される点の本質的理解と,同時に双極型移流拡散方程式では臨界局所可解性が, 2次元渦度Navier-Stokes方程式のそれとは異なり,より狭い空間で適切性が限界に達することを示した.研究分担者の黒木場は多粒子系の重力下での運動について時間局所的な可解性を2次元の場合に証明した.また研究協力者の鈴木貴らと共同で大域的な解の挙動の分類と有限時間での爆発を証明した.移流拡散方程式の時間局所適切性は,その解析的構造が2次元非圧縮性粘性流体の渦度方程式とよく似ており,特に単極型問題ではその局所適切性の限界空間が斉次Besov空間の枠組みで知られていた.ここでは双極型問題に対して,時間局所可解性が単極型とは異なる次数の斉次Besov空間で臨界となり,非圧縮性粘性流体の問題と異なった,より狭い空間で非適切となることを岩渕司氏と証明した.退化移流拡散方程式の非線形拡散指数の臨界値に着目し,非線形拡散指数のL^1臨界指数2-2/nと,いわゆるSobolev臨界指数2- 4/(n+2)の場合はこれまで良く研究されてきたが,それらの中間の指数をもつ場合は保存量との相性の問題から大域的な弱解の挙動の分類の閾値について明確な結果が得られていなかった.中川和重氏と共同で君島淳氏の得ていた部分的な結果を精密化し,これらの臨界指数の中間の指数の場合には初期条件のL1とentropy汎函数のあるべき乗凸結合により弱解の大域的な挙動が分類されることを示し,その臨界値が一般型Hardy-Littlewood-Sobolevの不等式の最良定数で顕わに与えられることを示した.Danchinにより示された放物型方程式の最大L1正則性を再考し,特に初期条件への時間変数のトレースに相当する最大正則性原理成立の必要性を清水扇丈氏との共同研究で示した.これにより,時間L1の最大正則性原理は初期値対して厳密に実補間空間に属す場合のみ成立し,それより改良できないことがわかる.また外力に対するDanchinによる証明の別証明を空間積分指数pが1より小さい場合の評価も得られる.さらに空間変数にのみ依存する変数係数を主要部にもつ線型熱方程式の解に対して最大L1正則性を証明した.移流拡散方程式により記述されるモデルは典型的な質量輸送構造を持ち,非局所相互作用系の一つとして理解される.本研究では2次元・3次元の半線形移流拡散系の解の大域的挙動を研究し加えて退化型移流拡散方程式の弱解の大域的挙動を明らかにした.ことに空間変数2次元の場合に時間大域的な解の振る舞いを初期条件の総質量が対応する臨界型Sobolev不等式の最良定数である8 piによって分類されることを,空間遠方の付加条件なしに証明した.また非線型分散型問題と類似の解の大域構造を臨界指数のあいだの指数について分類した.これにより大域的変分構造が非線型分散型のそれと類似していることを明らかにした.研究代表者の小川はSobolev臨界型指数を持つ非線形退化型drift-diffusion方程式の時間大域的可解性を論じ,古典的ポテンシャルwellの方法により時間大域的存在のSobolev臨界指数を持つ非線形楕円型偏微分方程式の特解で特徴付け,またそうした時間大域解の時間無限遠での漸近挙動を明らかにした.研究代表者の小川と分担者の黒木場は,重力運動下の多種・多重粒子系の相互作用場に対する移流拡散方程式系を考察し,全空間での初期値問題に対して,空間遠方に対して重み函数を導入して時間局所解の存在定理を示した.さらに有限時刻での解の特異性の発生に対して,系の各成分の質量の値の関係と爆発の関連を考察した.研究代表者の小川は,共同研究者の眞崎聡と共に,非線形Schroedinger -Poisson系を空間

2次元で考え,そのWKB近似解が分散型圧縮性Euler方程式と関連している点を考察し,分散型圧縮性Euler-Poisson方程式の2次元での可解性を臨界Besov空間で示し,特にその一意性と, Planck定数0-極限のWKB近似での圧縮性Euler-Poisson方程式への漸近収束性をPlanck定数をパラメータとして示した.研究分担者の永井は, Keller-Segel系の空間2次元での解の時間大域的漸近挙動に付いて,初期値の総質量が臨界値である8\piを与える際にその解が初期条件に応じて時間無限遠で,増大あるいは振動などいくつかの様相を呈することを分類した.○2次元移流拡散方程式はKeller-Segel方程式系の極限方程式と解釈でき,それらの多様な挙動を支配する問題として注目されている.これまで空間遠方に重みを置かずに時間大域的可解性について考察してきたが,特に初期条件として測度をもった場合に,分担者の永井敏隆氏と共同でその時間大域的存在を臨界値8piを含めて示した.○2次元ユークリッド空間内での移流拡散方程式は初期条件がL1のときに臨界となるが,重み付きL2空間では一次モーメントがL2有界となる設定が有界となる.黒木場正城氏と共同で臨界設定となる重み付き空間での移流拡散方程式系の初期値問題の可解性と時間大域可解性および有限時刻での解の爆発を示した.○3次元ユークリッド空間内での移流拡散方程式は初期条件の時間局所解の存在は臨界空間においてすでに得られていたが,初期条件に対するentropyに対する上からの制限の元で,解が有限時刻で爆発することを示した.この場合問題は優臨界状況となり2次元ユークリッド空間内での問題と異なりより弱い初期条件への仮定の下で爆発が示される.証明には情報理論において用いられるFisherの不等式とdaivergeneに対する凸型最良評価を用いる.○初期条件への時間変数のトレースに相当する最大正則性原理成立の必要性を清水扇丈氏との共同研究で示した.これにより,時間L1の最大正則性原理は初期値に対して,厳密に実補間空間に属す場合のみ成立し,それより改良できないことがわかる.また外力に対するDanchinによる証明の別証明を空間積分指数pが1より小さい場合の評価も得られる.さらに空間変数にのみ依存する変数係数を主要部にもつ線型熱方程式の解に対して最大L1正則性を証明した.実解析学・応用解析学前年度までの遅れを取り戻し,今年度は特に単極型の移流拡散方程式と双極型の同方程式の適切性に本質的な差異が生じることを時間局所適切性の限界空間を明らかにすることで見いだした.また一方で,多粒子質量系に対する退化移流拡散方程式系に関する特異性の発生に関しては,昨年度の研究からわずかな進展にとどまった.当初得られるものと見込んでいた,退化放物型移流拡散方程式の臨界指数と臨界値の周辺の解の漸近挙動を証明する上で,空間遠方での挙動の制御がこれまでに知られている手法では困難であることが判明した.このため研究方針を変更し,空間遠方での制御を異なる手法に求めることとした.このため研究に遅れが生じた.また研究分担者の永井敏隆氏の健康上の理由により一定期間,研究計画を変更し主目的のための予備研究を実施した.
骨髄幹細胞から心筋細胞への分化過程における分子機構の解明

骨髄幹細胞はin vitro及びin vivoで心筋細胞へ分化すると報告されている。最近、我々はex vivoでTGF-β添加培養により骨髄幹細胞からmyosin陽性心筋様細胞へ分化誘導することに成功した。本研究では骨髄幹細胞から心筋細胞へ分化する過程の分子機構の解明と分化した心筋細胞の機能の解析を目的とした。TGF-βはSmad-2,Smad-3,c-fos, TSC-22などの転写を活性化し、骨髄幹細胞から心筋様細胞への分化を誘導した。しかし、骨髄幹細胞から完全に成熟した機能的な心筋細胞への分化には至らなかった。C57/BL6マウス大腿骨から骨髄細胞を採集し、比重遠心法を用いて単核球細胞を分離した。また、c-kit陽性幹細胞はMagnetic cell sorterにより骨髓単核球細胞から分離採集した。分離した骨髄幹細胞(純度90%以上)は15%FBS添加RPMI1640培地にてfibronectin-coated culturedishで培養した。TGF-β_1(5ng/ml)を添加培養した骨髄幹細胞は培養後1-3日目からGATA-4,Nkx2.5のmRNA発現が著明に上昇し始めた。また、培養後7日目に、TGF-β_1を添加培養した骨髄幹細胞はより効率的にmyosin陽性細胞に分化誘導できたことが免疫染色で認められ、心筋細胞に特異的な構造蛋白Troponin-I, Troponin-T, connexinの発現もRT-PCR法で確認できた。培養2週間までに、TGF-β_1を添加培養した骨髄幹細胞は電気刺激下で一部の細胞に弱いCa^<2+> Transientが認められたが、自律的な収縮はなかった。今後、骨髄幹細胞から心筋細胞へ分化する過程の分子機構はOligo GEArray【○!R】Mouse TGFβ-BMP Signaling Pathway Microarrayを用いてより詳細に解明し、分化した心筋細胞の機能については長期培養細胞を用いて解析する予定です。
弱者から見た闘争：貧弱な武器を持つオスはどのように闘うのか？

次に詳しく示す通り、2018年度の雇用形態および科研費のルールにより、初年度の野外調査は実現しなかった。そのため、当該年度は関連分野の情報収集や機材の入手および調査計画の調整のみを行った。その過程で、シオマネキ類の闘争をテーマにして精力的に研究を続けている研究者と知り合う機会があり、彼女との共同研究について話し合いを進めている。現在、当該博士は日本学術振興会の外国人特別研究員として日本でハクセンシオマネキの研究を行うための申請をしているが、これが実現すれば、研究代表者である村松の研究と相補的な内容の研究が実現し、より大きなテーマにつなげることが可能となる。2019年度、2020年度には村松の野外調査も開始するため、より緊密な連携を通じて研究を進めていく計画である。2018年度は研究代表者である村松がプロジェクト研究員として時給で雇用されていたため、次の2点(1)時給で雇用されている間はプロジェクト専任義務がある(2)科研費は何らかの経費で雇用されている期間のみ執行可能を両立できず、科研費による野外調査を実行することが叶わなかった。そのため、文献収集や機材の調達・調整を優先して行ったが、野外調査に関しては当初の計画から遅れる結果となった。2019年度に異動となり、現在は年俸制の特任准教授として雇用されているため、科研費による出張が可能である。そのため、担当講義のない期間は中長期の出張もでき、野外調査の遅れを取り戻すことが可能である。当初の計画では、初年度である2018年に実験処理をしていない個体どうしの自然な闘争を観察・記録し、2019年度・2020年度には実験的にハサミの先を光硬化樹脂でつないで直接闘争を行うことができないように操作した個体の闘争を観察する予定であった。2018年度の野外調査は実行に移せなかったものの、本研究は野外で自然に起こるオスどうしの闘争を対象とした調査であるため、ハサミの先を樹脂でつなぐ実験処理を多くの個体に行ったとしても、未処理個体どうしの闘争も同じ時期に観察可能だと考えられる。そのため、当初の予定通り2019年度はハサミの先を光硬化樹脂でつなぐ処理を行い、それらの個体に加え、未処理個体どうしの闘争も観察・記録する予定である。2018年度の職務上の制約により科研費を使用した出張を行うことができず、野外調査が実行できなかった。そのため、2018年度の旅費として計上した経費を2019年度以降に回し、遅れを取り戻す計画である。研究代表者が移動になり、年俸制の職に就いたため、2019年度以降は科研費による出張が可能である。
育児期の女性における不安・抑うつと虐待危険性に関する精神医学的研究

育児期女性262名を対象として子どもの月齢が3-12ヶ月、18-28ヶ月時に自記式調査票による調査を行い2回の結果を比較し以下の知見が得られた。1.産後うつは従来から不安特性の高さと関連すると言われるが、高い不安特性をもつ女性の産後うつは子の分離個体化期(18-24ヶ月)にかけて改善した。2.幼少時の母親からの養護が良好であった群、ボーダーラインパーソナリティ(以下BP)傾向のない群は子の分離個体化期にかけて抑うつが改善した。一方幼少期母親養護が乏しかった群は抑うつが悪化し、BP傾向を有する群の抑うつは高いレベルにとどまった。これらの所見は、彼女らが子の分離への動きが自分への攻撃や陰性感情に基づいた行動と捉え、見捨てられ抑うつを呈するという力動的背景などいくつかの心理的要因が推定された。3.これらの結果から乳児期の母親検診において母親の心理特徴を理解することによりその後のうつの悪化などの推移をある程度推測できることができ、母子保健現場において有用な情報提供や対応を行うことができると考察された。1)旧研究「育児期の女性における不安・抑うつに関する精神医学的研究」から引き続き行った第3回追跡アンケート調査回答の回収、解析作業を行った。その回答や電話による問い合わせの中で、これまでの結果のフィードバックを望む意見が多く聞かれたため、第4回追跡調査の実施を延期し、これまでの調査結果、解析により判明した知見、その他母親や母子保健従事者に役立つ国内外の情報を盛り込んだホームページの作成準備を開始した。2) PCN誌(次頁参照)に原著論文「Factors associated with postpartum depression and abusive behavior in mothers with infants」の投稿を行った。レビュー、再投稿を経て平成22年4月に発刊された。主な論文要旨は、育児に関する過剰な心配は産後うつと虐待恐怖に関連し、子どもに温かい感情を抱けないボンディング困難は虐待行動の主要な予測因子であることが示唆された点、ボンディング困難が抑うつを介して虐待行動に与える影響を除外すれば、産後うつは虐待行動の予測因子ではなかった点などである。3)「うつ病知る・治す・防ぐ」(福居顯二、井上和臣、河瀬雅紀編、平成21年8月出版)にて「周産期うつ病・更年期障害」の項を執筆し、内容に本研究成果の一部を交えた。4)イギリスにて当該研究・臨床関連の研修を行った。A.Kent教授(ロンドン大学、周産期精神医学)、母子相互交流におけるミュージカリティ研究を行うC.Treverthen名誉教授(エディンバラ大学)、愛着理論の発展型であるメンタライゼーション理論の提唱者であるP.Fonagy博士、A.Bateman博士との面会、情報交換を行い、聖ジョージ大学病院、聖アン病院を見学、関係ワークショップ、研修会に参加し、情報収集を行った。母子交流のリズム性の観察とボンディング感情の関連に関する知見や、母親自身の対人関係様式や対児ボンディング感情が幼少時の養育体験から影響を受ける機序に関する理論など、本調査結果の研究解析に関して重要な示唆を得た。調査参加者から、これまでの研究成果についてフィードバックを希望する声が多く、専用サイトを作成した。今後参加者に周知していく予定である。育児期女性262名を対象として子どもの月齢が7.0±3.2ヶ月、21.8±2.4ヶ月時に自記式調査票による調査を行った。2回のZSDS抑うつ得点に有意差は見られなかった。各尺度で測定した心理特徴により対象者を分類した上で抑うつの推移を比較した結果、STAIによる高不安特性群、PBIによる母親養護高得点群、BSIによる非ボーダーラインパーソナリティ傾向群で有意に抑うつが改善し、PBI母親養護低得点群では有意に悪化した。産後うつ(39ヶ月)は従来から不安特性の高さと関連するといわれるが、高い不安特性をもつ女性の産後うつは子の分離個体化期(18-24ヶ月)にかけて改善するという結果となった。

一方幼少時の母からのケア体験が良好であれば子の分離個体化期にかけて抑うつが改善し、不良であれば抑うつが悪化するという結果からは、母親からのケアが十分でない女性は重要な対象との分離に際し見捨てられ抑うつを抱きやすい認知傾向を有しているという認知モデル、女性自身の母親イメージや、母に陰性感情を抱く自己イメージが子に投影され、子の分離への動きが自分への攻撃、陰性感情に基づいた行動と捉えられ見捨てられ抑うつを呈するという、力動モデルなどの背景の存在が推定された。これらの結果から乳児期の母親検診において母親の心理特徴を理解できればその後のうつの悪化などの推移をある程度推測できることができ、母子保健現場において有用な情報提供や対応を行うことができる。これまでの調査研究結果を第40回日本女性心身医学会学術集会において『育児期女性における抑うつの推移とその影響因子に関する研究』として発表した。現在専門学術誌への投稿を準備している。また、これらの知見を含めて虐待、女性のうつについて分担執筆した書籍2点が出版された。対象者からの希望が多かったため、研究成果公表のためのウェブサイトを作成し、全参加者に郵送でその内容を告知した。
BMP抑制分子の制御を介した骨形成モデルの基盤研究

BMPによって発現誘導される抑制分子を網羅的に探索し、その上で、個々抑制分子の発現、機能の差異を明らかにすることを目的とした。BMPによって誘導されるBMP抑制分子の網羅的発現解析間葉系細胞10T/2細胞に対して、BMP2.5,6,5/7のそれぞれを作用させ、BMP抑制分子の遺伝子発現を網羅的に調べた。Noggin、Sost、PRDCがBMP刺激に反応的して遺伝子発現が上昇した。またUSAG1,Twsg,oer, Grem, DANは発現レベルが変わらないか、むしろ減少した。Sostの発現と機能Sostは頭釜骨の骨形成部位に特異的に発現が認められた。骨芽細胞の分化において特異的に発現上昇すするが、Nogginを作用させるとSostの発現が抑えられることから.内在性BMPシグナルがSostの発現の維持に必要と思われた。Sostの発現を8iRNAにて抑制したところ.転写因子Osterixの発現が有意に減少した。siRNAによる抑制分子Noggin、PRDCの発現抑制NogginとPRDCに対するsiRNAを複数設計し、細胞に遺伝子導入し、抑制分子の遺伝子発現レベルを調べたところ、PRDCについてはPRDC880>373>367、NogginについてはNoggin2>Noggin4で強い抑制が認められた。NogginのsiRNAによる影響NogginについてはALPの遺伝子発現ならびに酵素活性はsiRNAによって有意な変化は認められなかった。PRDCのin vivoにおける発現と機能マウス胎生期におけるPRDCの発現の局在を調べたところ脊椎骨、頭藍骨の原基での発現が認められた。骨芽細胞と間葉系幹細胞を用い、アデノウイルスを用いてPRDCの過剰発現を行った。PRDCを過剰発現させたすべての細胞で、ALPとosteocalcin、転写因子Id1の発現抑制が認められ石灰化も有意に抑制された。siRNAPRDC880によってPRDCの遺伝子発現抑制したところALPの発現促進と酵素活性の上昇、石灰化の促進が認められた。すなわちBMPによって発現促進されるPRDCが骨芽細胞分化およびBMPの作用に対して抑制的な働きを持つことが観察され、BMPとBMP抑制発子のバランスが骨芽細胞分化過程において重要な役割を果たしていることを示唆している。本研究ではBMPがin vivoにおいて十分な骨形成活性を示すためには、BMP抑制分子の活性制御が重要であるとの仮説に基づき、それを検証する基礎研究を展開し、臨床応用に向けた基盤とすることを目的とする。本年度はその目的のために以下の2点について研究を行った。1)BMPによるin vivoでの骨形成ではどの抑制分子が主たる発現をするか、2)内在性の抑制分子の活性を減弱させることで、骨形成が増加するか、BMPによって誘導されるBMP抑制分子の網羅的発現解析間葉系細胞10T1/2細胞に対して、BMP2,5,6,5/7のそれぞれを作用させ、経時的にRNAを抽出し骨芽細胞分化形質、軟骨細胞分化形質とBMP抑制分子の遺伝子発現を網羅的にreal time PCRにて観察した。骨芽細胞の分化形質はBMP2によって最も効率よく誘導がかかり一方、軟骨細胞の分化形質はBMP5/7によって効率よく誘導がかかった。

一方BMP抑制分子についてはすべての条件においてNogginの誘導が認められた。またUSAG1,Twsg,cer,Grem,DANなどは発現レベルが変わらないか、むしろ抑制的に認められた。Sost(sclerositin)はBMP2により12時間後PRDCは24時間後に発現の上昇が認められた。したがって、以上の結果からNoggin Sost PRDCがBMP刺激に反応的して遺伝子発現上昇が認められることが示された。またSostの発現上昇は初代頭蓋冠由来骨芽細胞の分化においても認められるが、そこで外来性にNogginを作用させるとSostの発現が抑えられることから、内在性BMPシグナルがSostの発現の維持に必要と思われた。2)についてはU3promoterを用いた発現ベクターによって発現抑制が有効に行われることを予備的実験により観察している。現在それらの分子に対するsiRNAを発現させ、効果を観察している。本研究ではBMPがin vivoにおいて十分な骨形成活性を示すためには、BMP抑制分子の活性制御が重要であるとの仮説に基づき、それを検証する基礎研究を展開し、臨床応用に向けた基盤とすることを目的とする。前年度の研究成果に基づき、継続発展させ以下の研究を行った。1)siRNAによる内在性のBMP抑制分子の発現抑制前年度の研究から間葉系細胞10T1/2細胞および骨芽細胞様細胞MC3T3E1細胞においてBMPによって発現誘導がかかるのはNoggin PRDCであることがわかったため、それらに対するsiRNAを複数設計した。まずそれらが効率よく内在性の発現を抑制するか否かを検討するため、前述の細胞に遺伝子導入し、BMPによって誘導がかかる抑制分子の発現のレベル変動をリアルタイムPCRにて調べた。どちらの細胞においても、PRDCについてはPRDC880>373>367の順でNogginについてはNoggin 2>Noggin4の順で強い抑制が認められることがわかった。2)siRNAによる骨芽細胞の分化形質に及ぼす影響PRDCについてはPRDC880によってALP(Alkaline Phosphatase)の遺伝子発現ならびに酵素活性がコントロール(negativeコントロールのsiRNA)にくらべ有意に上昇した。一方BMPの標的分子の一つ転写因子Id1についてはPRDC880によって発現が抑制された。一方NogginについてはALPの遺伝子発現ならびに酵素活性はsiRNAによって有意な変化は認められなかった。Id1についてはNoggin4によって発現が上昇した。また内在性Nogginの発現もNoggin4によって上昇した。以上の結果から抑制分子の発現を制御することで、分化形質に変動が認められることがわかったが、その効果は抑制分子の種類によって異なることがわかった。本研究ではBMPが十分な骨形成活性を示すためには、BMP自身によって発現誘導されるBMP抑制分子の活性制御が重要であるとの仮説に基づき、それを検証する基礎研究を展開し、臨床応用に向けた基盤とすることを目的とする。
遺伝情報に基づいたツキノワグマ保護管理ユニットの策定

日本のツキノワグマはアジア大陸から日本に渡来してきた後に、3つの遺伝グループに分岐し、各地域で遺伝的な分化が進んでいることが示唆された。こうした遺伝構造は、近年の大量出没においては一時的に崩れるものの、すぐに回復し維持されることが明らかになり、各地域の遺伝的なまとまりを保護管理ユニットとして適応出来ると考えられた。九州では1987年に捕獲された個体が本州由来であることが明らかになり、1957年以降捕獲がないことから絶滅の可能性が強くなった。今年度は,サンプルの収集とミトコンドリアDNA領域の解析を中心に行った.サンプルの収集は下北半島,関東各県から有害駆除の個体の頭部または筋肉片の提供を受けた.提供されたサンプル数は青森県(下北半島)17頭,群馬県22頭,埼玉県6頭であった.次に,年度当初の時点でサンプルが収集されていたサンプルのミトコンドリアDNA D-loop領域約700塩基の配列を決定し,系統地理学的解析を行った.その結果,国内のツキノワグマは琵琶湖以東(東クラスター)、琵琶湖以西(西クラスター)、四国・紀伊半島(南クラスター)の3系統が存在することが明らかになった。中国・北朝鮮・台湾のツキノワグマと比較すると、これらとは明らかに異なるクラスターを形成していた。このことから、日本のツキノワグマは朝鮮半島を通じて大陸から1回入ってきた後、短時間で3系統に分岐が進んだ。琵琶湖以東の東クラスターの分布域では38ハプロタイプが観察されたが,そのうちの2タイプは東日本全域に分布しており,残る36タイプは局所的に分布していた.これは祖先的な2タイプが分布を拡大後,局所的な進化が進み,その後遺伝子流動はほとんど行われていないためと考えられる.また,東北の3個体群では遺伝的多様性が低く,氷河期中に小さな集団として維持されたために遺伝的浮動が強くかかり,多様性が減少したものと考えられる.関西以西の西日本(西クラスターおよび南クラスターの分布域)はハプロタイプが各個体群に特異的に分布しており,さらに遺伝的多様性は低かった.西日本では氷河期中でもツキノワグマは広く分布していたと考えられ,この地域での多様性の減少は,近年の孤立・小集団化の影響によるものと考えられる.以上のように,本州・四国においてツキノワグマは3系統に分離され,さらに各個体群では遺伝的な構造化が進んでいることが明らかになった.今年度は,試料の収集とマイクロサテライトDNA解析の準備を中心に行った試料については東北地方および関東地方で有害駆除個体や学術捕獲個体などから収集を行った。それと平行してマイクロサテライトDNA解析の準備を進めた。ツキノワグマで開発された7組のプライマーのうち4組が本州各地で問題無く使えることがわかった。さらに、アメリカクロクマで開発された9組のプライマー、およびヒグマで開発された3組のプライマーがツキノワグマでも使用できることがわかった。これら16組のプライマーを組み合わせて、効率的にPCRが行えるようなmultiplex PCRのプロトコールを作成した。これらのマイクロサテライトDNAマーカーを用いて、2007年2月に山形県鶴岡市の旧朝日村地区で保護された仔グマの遺伝子型を解析し、試料として収集していた同地域で有害捕獲されたメス成獣の遺伝子型と照合した結果、母親と推定される個体が2006年10月に捕殺されていることが明らかになった。この保護個体は0歳の秋に母親と別れ、厳冬期に至る110日間を単独で行動していた可能性があることがわかった。九州ではツキノワグマは,1987年に大分県で捕獲されたのを最後に捕獲および生息を示す確実な根拠はなく,現在では絶滅したと考えられている.この最後に捕獲された個体は,野生個体であるとされているが,他地域から移入された個体の可能性も指摘されている.今回,この個体の由来を明らかにすることを目的としてミトコンドリアDNA解析を行った.調節領域704塩基の配列を決定し,すでに発表されている系統地理学的研究の結果と比較したところ,同個体のハプロタイプは福井県嶺北地方から岐阜県西部にかけて分布しているものと同一だった.このことから,同個体は琵琶湖以東から九州へ移入された個体,もしくは移入されたメス個体の子孫であると結論づけられた.このことから、九州地方のツキノワグマは50年以上捕獲されていないことになり、絶滅していることが強く示唆された。ツキノワグマが大量出没した年に遺伝構造がどのように変わるのかをマイクロサテライトDNA解析により明らかにした。調査は2004年から2008年にかけて富山県で行った。ヘアトラップで回収した体毛および通常年に狩猟により捕獲された個体を通常個体として扱った。04年と06年を大量出没年とし、秋に有害駆除により捕獲された個体を出没個体として扱った。両者のマイクロサテライトDNA6遺伝子座の遺伝子型を決定し、個体間の遺伝的関係と地理的距離について解析を行った。

通常個体群では雌雄ともに距離による隔離の効果が見られるのにたいし、大量出没年の出没個体では遺伝構造は見られなかった。大量出没の翌年には遺伝構造が回復していることから、大量出没時の遺伝構造は一時的なものであり、次世代への遺伝構造には影響しないことが示唆された。
新規細胞内型ホスホリパーゼA1による逆行性輸送制御機構の解明

ホスホリパーゼA_1(PLA_1)は、リン脂質のアシル鎖のうち1位を加水分解し2-アシルリゾリン脂質を産生する酵素である。その活性自体は古くから知られているが、PLA_1の生体内機能はほとんど不明である。細胞内型PLA_1(iPLA_1)は真核生物に保存されたファミリーを形成しており、線虫には1つの、哺乳類には3種類のiPLA_1(PA-PLA_1、p125、KIAA0725)が存在する。我々は、これらiPLA_1の生体内機能、さらには産物である2-アシルリゾリン脂質に焦点をあて研究を行っている。特に今回哺乳類iPLA_1,KIAA0725と線虫iPLA_1の機能解析を行った。KIAA0725の機能解析siRNAによるKIAA0725の発現抑制によりCTXのゴルジ体からERへの輸送速度が顕著に低下していることがわかった。また、強制発現細胞内には、2-アシルリゾホスファチジルエタノールアミン(1ysoPE)の蓄積が観察された。一方、siRNAによるKIAA0725の発現抑制によりKIAA0725がオートファジーに関与する知見が得られた。線虫iPLA_1の解析まず、UV/TMP法を用い作製された、ipla-1の遺伝子欠損C.elegansを解析し、ipla-1欠損変異体は幹細胞様上皮細胞(seam cell)の非対称分裂のうち最後の細胞分裂のみに異常が生じるというユニークな表現型を示した。細胞内型PLA_1(iPLA_1)・は真核生物に保存されたファミウーを形成しており、線虫には1つの、哺乳類には3種類のiPLA_1(PA-PLA_1、p125、KIAA0725)が存在する。GFP-KIAA0725安定発現細胞を用いた解析から、KIAA0725は主にゴルジ体とサイトゾルに存在したが、一部細胞内のドット状構造にも局在しERGIc-53と共局在することが分かった。また、siRNAによるKIAA0725の発現抑制によりゴルジ体に局在するERGIC-53の割合が増加した。そこでゴルジ体からERへの輸送経路に着目し、この経路で輸送されるコレラトキシン(CTX)の逆行輸送を解析した。その結果、CTXのゴルジ体からERへの輸送速度が顕著に低下していることがわかった。また、強制発現細胞内には、2-アシルリゾホスファチジルエタノールアミン(lysoPE)の蓄積が観察された。さらに、ipla-1変異体に対して変異剤処理をし、非対称分裂の表現型を回復させる変異体をスクリーニングした.ところ、endosome-Golgi間の小胞輸送を制御すると考えられている遺伝子群がサプレッサー遺伝子であることがわかった.以上の結果から、iPLA_1はゴルジ体を中心とした細胞内輸送に重要な役割を持つことが明らかとなった。
強膜線維芽細胞を介したコラーゲンゲル収縮・分解へのプロスタグランジン誘導体の影響

緑内障薬物治療の第一選択薬であるプロスタグランジン関連薬は,ぶどう膜強膜流出路から房水流出促進作用によって眼圧を下降させるが、その作用機序やぶどう膜強膜流出路の生理については不明な部分が多い。今回の研究で,プロスタグランジン関連薬が強膜線維芽細胞細胞内の種々のリン酸化酵素の活性化とストレス線維の形成によって強膜中のコラーゲンを収縮させ,強膜の構造を変化させることにより,ぶどう膜強膜流出路からの房水流出を促進させる可能性が示唆された。目的・方法:ぶどう膜強膜流出路におけるプロスタグランジンF2α誘導体の影響を調べるために,強膜線維芽細胞をType Iコラーゲンゲル中で3次元培養し,種々のプロスタグランジンF2α誘導体を添加して時間経過とともにコラーゲンゲルの直径を測定してコラーゲンゲル収縮能を評価し,コラーゲンの分解に関与するMMPの発現やコラーゲンの分解量を測定してコラーゲン分解作用を評価することによって,プロスタグランジンF2α誘導体の強膜への影響を検討した。結果:1)プロスタグランジンF2α誘導体であるラタノプロスト,トラボプロスト,タフルプロスト,ビマトプロストを培養液に添加すると,濃度依存的に時間依存的にコラーゲンゲルが収縮した。各試薬間でのコラーゲンゲル収縮能には有意差を認めなかった。2)プロスタグランジンFP受容体の拮抗薬を同時に添加して培養すると,コラーゲンゲルの収縮が抑制された。3)ラタノプロストを添加して5日間培養した培養液上清中のMMP-1,2,3,9の発現をMMP1,3はWestern blotting法,MMP-2,9はGelatin-zymographyを用いて測定したところ,MMP-1の発現のみを認め,ラタノプロストの濃度依存的にMMP-1の発現は促進された。4)ラタノプロストを添加して5日間培養した培養液上清中にはコラーゲン分解の指標となるヒドロキシプロリンの増加を認めなかった。結論・考察:プロスタグランジンF2α誘導体すべてにプロスタグランジンFP受容体を介したコラーゲン収縮作用があり,強膜の構造に何らかの影響を及ぼして眼圧下降作用を発揮している可能性が示唆された。また,ラタノプロストによってMMP-1の発現が促進されたことは,コラーゲンゲル中の強膜線維芽細胞に対して,コラーゲンゲル収縮とは別の作用を及ぼし,強膜の構造および機能を調節する可能性が示唆された。目的・方法:ぶどう膜強膜流出路におけるプロスタグランジンF2α誘導体の影響を調べるために,強膜線維芽細胞をType Iコラーゲンゲル中で3次元培養し,種々のプロスタグランジンF2α誘導体を添加して時間経過とともにコラーゲンゲルの直径を測定してコラーゲンゲル収縮能を評価したところ,プロスタグランジンF2α誘導体すべてにプロスタグランジンFP受容体を介したコラーゲン収縮作用があった。コラーゲン分解系には関与していなかったことから,コラーゲンゲルを収縮させる機序を解明するために,代表的なプロスタグランジンF2α誘導体であるラタノプロストを用いてその細胞内シグナル伝達系を調べた。結果:1)mitogen-activated protein kinase (MAPKs)のうちextracellular signal-regulated kinase, (ERK), p38, c-Jun NH2-terminal kinase (JNK)の発現量はラタノプロストの添加により変化しなかったが,ラタノプロストの濃度依存的にリン酸化の増加を認めた。2)focal adhesion kinase (FAK)は,ラタノプロストの濃度依存的にリン酸化の増加を認めた。3)MAPKs, Rho-associated kinaseの阻害薬を添加することによりラタノプロスト存在下での強膜線維芽細胞によるコラーゲンゲルの収縮が抑制された。その機序の一つとして,MAPKsやRho-asociated kinaseを介したFAKの活性化が関与していることが示唆された。
老化に伴う身体・心理特性の変化についての子どもの認識の解明

成熟期を過ぎ老年期に向かうと、機能低下が見られる属性は少なくない(Sandrock,1985)。こうした老化現象は本来的には身体内部的原因によって引き起こされ、誰にでも普遍的に生じ、不可逆的であり、漸進的に進行するという特徴を持つ生物学的現象である(Strehler,1962)。老年期における機能低下を認識すること、老化現象を生物学的現象として理解することはいつごろから可能なのだろうか。これまでに、幼児でも老人の持ついくつかの属性を若年成人より劣った状態にあると評価する傾向がみられること(中島,2006)、幼児でも身体過程を含む生物現象の理解に適用できる素朴生物学を有している(Inagaki & Hatano,2002)ことが示されている。本研究では(1)老年期は機能低下がみられやすい属性があることを幼児でも認識しているのか、(2)幼児が素朴生物学の枠組みで老化を理解しているとしたら(1)身体属性を他の属性よりも機能低下がみられやすいと認識する傾向があると考えられるが、どうなのか。(2)老年期における機能低下の原因について身体的要因による説明をする傾向があると考えられるが、どうなのか、を調べた。4・5才児52名、小2・3年52名、大学生31名を対象とした。一般に加齢によって衰退すると考えられている7つの属性項目と統制項目について、5才のタロウさんが若年成人になった場合((1)成長課題)、若年成人から老人になった場合((2)老化課題)、各属性項目の状態は以前より(1)より望ましい方向に変化するか(2)より望ましくない方向に変化するかをたずね、さらに答えの理由も聞いた。使用した属性項目は、走る速さ、風邪への耐性、視力、力、心臓の働き、骨の強度、記憶力、優しさ(統制項目)であった。成長課題と老化課題への反応パタンおよび理由づけを分析したところ、次の4点が明らかになった。(1)幼児でも老年期は機能低下が見られやすい時期であると認識していること、(2)老年期における機能低下を身体属性特有のものとみなす傾向が子どもでは強いこと、(3)老年期には機能低下が起こることの認識は年齢の上昇とともにより明確になること、(4)老年期における機能低下には身体的要因が関与することを幼児は明確には認識していないこと、(5)記憶力の低下に脳が関与するという認識は小2・3年生以降増加すること。本研究はエイジングに伴う身体的・心理的特性の変化について子どもがどのように認識しているのかを検討することを目的とする。高齢者についてのステレオタイプ的な信念を調べた先行研究によると、少なくとも小学校低学年までには高齢者をネガティブに評価する傾向が見られること、身体的特性や知的特性についての方が社会的特性についての評価よりもネガティブであること、高齢者に対するネガティブな評価は加齢とともに強まることが示されている。本研究は、1)幼児でも高齢者の諸特性に対してネガティブに評価する傾向があるかどうか、2)こうした傾向は加齢とともに強まるか、3)こうした傾向は、評価の対象となる特性の種類によって異なるかどうかを検討した。4歳児、5歳児、大学生36名づつ(男女半々)を対象として、一般に加齢によって衰退すると考えられている身体・知的特性に加えて社会的特性について取り上げ、高齢者と若年成人とではどちらがより望ましくない(望ましい)状態にあると考えるのかを質問した。特性の種類と使用した特性項目は、1)観察可能な身体機能(視力・風邪への耐性)、2)観察可能な身体構造(手のしわの量・頭髪の生えやすさ)、3)観察不可能な身体機能(心臓・肺の働き)、4)観察不可能な身体構造(血管・骨の強度)、5)知的特性(思考力・記憶力)、6)社会的特性(優しさ・社交性)であった。調査の結果、先行研究で確認されているよりもかなり早い時期、4歳児でも高齢者は若年成人より望ましくない状態にあると考える場合が多いこと、こうした傾向は社会的特性よりも身体特性や知的特性で強く見られること、幼児期以降大学生になるまでに弱まる可能性が示唆された。これは大人でも老人に対するステレオタイプは持っているものの、写真で示された人物の様々な特徴を考慮して、柔軟な推論をしているためと思われる。4・5才

児52名、小2・3年52名、大学生31名を対象とした。一般に加齢によって衰退すると考えられている7つの属性項目と統制項目について、5才のタロウさんが若年成人になった場合((1)成長課題)、若年成人から老人になった場合((2)老化課題)、各属性項目の状態は以前より(1)より望ましい方向に変化するか(2)より望ましくない方向に変化するかをたずね、さらに答えの理由も聞いた。使用した属性項目は、走る速さ、風邪への耐性、視力、力、心臓の働き、骨の強度、記憶力、優しさ(統制項目)であった。成長課題と老化課題への反応パタンおよび理由づけを分析したところ、次の4点が明らかになった。(1)幼児でも老年期は機能低下が見られやすい時期であると認識していること、(2)老年期における機能低下を身体属性特有のものとみなす傾向が子どもでは強いこと、(3)老年期には機能低下が起こることの認識は年齢の上昇とともにより明確になること、(4)老年期における機能低下には身体的要因が関与することを幼児は明確には認識していないこと、(5)記憶力の低下に脳が関与するという認識は小2・3年生以降増加すること。
アデノウイルス群の発がん遺伝子の多様性と他の遺伝子との協調性

ヒトアデノウイルス12型E1A遺伝子から作られるタンパクの第3ドメインの変異がトランスフォーメーションの効率及び形態の双方の影響すること,また,同遺伝子の変異の必ずしもトランス抑制能とトランスフォーム能とに等価に影響しないことが伴った.同ウイルスのE1B遺伝子の19Kタンパクがインターフェロン遺伝子の発現を促進することが伴った.同ウイルスによるトランスフォーム細胞が宿主体内で増生するのには, MHCー1抗原の発現低減に基づく免疫原活性低下が原因となっていることを示す結果をえた.E1A遺伝子のマウス腹水癌細胞核抽出液での転写にcisで働く上流DNA領域を見いだした. E1A遺伝子の転写終結信号がE1B遺伝子の下流に4個連続して存在することを示す結果をえた.ラット非株化細胞にVーab1遺伝子を注入する実験で培地中にデキサメサゾンを添加するか, E1A遺伝子を同時注入した場合にのみ細胞がトランスフォームすることを認めた. B型肝炎ウイルスDNAを組み込んだからといってアデノウイルス5型のげっし類細胞トランスフォーム能は高くならなかった.その理由は,げっし類細胞内では同肝炎ウイルスX遺伝子が発現していないためらしい.ヒトEGF形容体遺伝子の変異で,プロモーター活性は変化せず, E1A産物による転写被活性化だけが変化するようなものは見つからなかった.3Y1細胞をトランスフオームするのに必要なトリアデノウイルス1型DN鎌領域を,全体を100とすると, 0ー7.3と22.5ー28.2の計5.7キロ塩基対にまでに限局し,その塩基配列を決定した.この領域はヒトアデノウイルスDNAのどの領域とも高い相同性を示さなかった.トランスフォーム細胞内では前者は地図単位減少方向に転写され,後者では増加方向に転写されることを明らかとした. 3Y1細胞を完全にトランスフォームするのに必要なイヌアデノウイルスDNA領域を左端の32.9%までに限局した.左端より11.3%の塩基配列を決定した.ヒトアデノウイルス12型E1A遺伝子から作られるタンパクの第3ドメインの変異がトランスフォーメーションの効率及び形態の双方の影響すること,また,同遺伝子の変異の必ずしもトランス抑制能とトランスフォーム能とに等価に影響しないことが伴った.同ウイルスのE1B遺伝子の19Kタンパクがインターフェロン遺伝子の発現を促進することが伴った.同ウイルスによるトランスフォーム細胞が宿主体内で増生するのには, MHCー1抗原の発現低減に基づく免疫原活性低下が原因となっていることを示す結果をえた.E1A遺伝子のマウス腹水癌細胞核抽出液での転写にcisで働く上流DNA領域を見いだした. E1A遺伝子の転写終結信号がE1B遺伝子の下流に4個連続して存在することを示す結果をえた.ラット非株化細胞にVーab1遺伝子を注入する実験で培地中にデキサメサゾンを添加するか, E1A遺伝子を同時注入した場合にのみ細胞がトランスフォームすることを認めた. B型肝炎ウイルスDNAを組み込んだからといってアデノウイルス5型のげっし類細胞トランスフォーム能は高くならなかった.その理由は,げっし類細胞内では同肝炎ウイルスX遺伝子が発現していないためらしい.ヒトEGF形容体遺伝子の変異で,プロモーター活性は変化せず, E1A産物による転写被活性化だけが変化するようなものは見つからなかった.3Y1細胞をトランスフオームするのに必要なトリアデノウイルス1型DN鎌領域を,全体を100とすると, 0ー7.3と22.5ー28.2の計5.7キロ塩基対にまでに限局し,その塩基配列を決定した.この領域はヒトアデノウイルスDNAのどの領域とも高い相同性を示さなかった.トランスフォーム細胞内では前者は地図単位減少方向に転写され,後者では増加方向に転写されることを明らかとした. 3Y1細胞を完全にトランスフォームするのに必要なイヌアデノウイルスDNA領域を左端の32.9%までに限局した.左端より11.3%の塩基配列を決定した.