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早期胃癌に対する内視鏡的粘膜下層剥離術におけるナビゲーションシステムの開発

近年、早期胃癌に対する内視鏡的治療法は急速な発展を遂げ、腫瘍の大きさや線維化の有無に関わらず一括完全切除を可能にした内視鏡的粘膜下層剥離術の時代へと大きく変貌しつつある。しかしながら、この方法は高度な技術が必要とされ、安全確実に行うためには多くの問題点が残されていた。そこで、内視鏡とMR技術を組み合わせた「MR内視鏡システム」を考案し、新たな内視鏡治療支援技術の開発を目指した。本研究は、近年早期胃癌に対する内視鏡的治療法として、急速な発展を遂けている内視鏡的粘膜下層剥離術(ESD)をより安全確実に行うことを目的として計画した。すなわち、病変の深達度診断のみならず、病変周囲の粘膜下層以深を走行する血管を術前に認識・評価可能とすることで、ESDを行う際に最も重要である良好な視野確保に大きく寄与すると考えられる新たな治療支援技術を目指した。具体的には、新たな診断技術として、微小病変も発見可能な内視鏡に、計測量の多様性・空間領域の任意選択性・無被爆性などといった優れた特徴を持つMRIを組み合わせ、Augmented Reality (AR)技術による3次元画像の描出を目指した「MR内視鏡システム」を開発中である。MRIの特性として、信号受信のためのRFコイルを撮像対象領域に近接させることで高SN比が得られるが、通常RFコイルは体外に設置されるため、治療の対象となる消化管壁の断層像においては空間分解能とSNに限界がある。そこでMR対応内視鏡の先端に小型RFコイルを取り付け、治療対象領域の詳細な断層撮像を可能とし、さらに体外に設置したRFコイルにて広範囲のボリュームデータを取得し、画像化できるシステムを(株)オリンパスメディカルシステムズと(財)先端医療センターと共同開発中である。これにより病変深達度だけでなく、病変周囲の血管やリンパ節の情報も併せて3次元画像化することが可能となるものと考えられる。現在までにミニブタ切除胃、生体胃を用いて撮像を行い、従来のmodalityでは得られなかった壁構造及び固定筋層を貫く血管像の描出が可能であった。現在英文雑誌に論文投稿中である。今後は、コイル感度特性の向上、呼吸・血管拍動に対する同期による制御についてミニブタを用いた動物実験を行い、実用化に向けて、院内のIRBに通した上で、人体に対する安全性・有効性の評価を行う予定である。本研究は、近年早期胃癌に対する内視鏡的治療法として急速な発展を遂げている内視鏡的粘膜下層剥離術(ESD)をより安全確実に行うために、病変の深達度診断のみならず、病変周囲の粘膜下層以深を走行する血管等を術前に認識・評価可能とすることによる、新たな治療支援技術の開発を目指した。具体的には、軟性内視鏡に、計測量の多様性・空間領域の任意選択性・無被爆性などといった優れた特徴を持つMRIを組み合わせ、Augmented Reality(AR)技術による3次元画像の描出を目指した「MR内視鏡システム」の開発を進めた。すなわち、MRIの特性として、信号受信のためのRFコイルを撮像対象領域に近接させることで高SN比が得られるが、通常RFコイルは体外に設置されるため、治療の対象となる消化管壁の断層像においては空間分解能とSN比に限界がある。そこで鰍対応内視鏡の先端に小型RFコイルを取り付け、治療対象領域の詳細な断層撮像を可能とし、さらに体外に設置したRFコイルにて広範囲のvolume dataを取得し、画像化できるシステムの開発を行った。現在までにミニブタ切除胃、生体胃を用いて撮像を行い、従来のmodalityでは得られなかった壁構造及び固有筋層を貫く血管像の描出が可能であった。また、MR撮像で得られたdataをvolume renderingし、3次元表示を行うことも可能となり、ナビゲーションシステムとして利用できる可能性が示唆された。実用化に向けての問題点として、コイルの小型化および感度特性の向上と、生体内で任意の部位にコイルを固定する技術開発が必要であると考えられ、さらなる研究を進める必要があると思われる。
炭素・窒素・ケイ素から成る分子ソレノイドの特異な電子物性に関する研究

本研究は、炭素・窒素・ケイ素などより成るナノスケールのチューブを作製し、特に金属的導電性のような電子物性を示すものを分子ソレノイド、すなわち分子サイズの大きさを持つコイル磁石として機能させることにより、新規なナノエレクトロニクスに対する分子材料として開発を行うこと、およびその基礎的な準備段階として、炭素ナノチューブの電子物性を解析することを目的とした。その研究実績の概要は以下のようである。(1)単層の炭素ナノチューブのモデルについてその可能なあらゆる結合交替パターンを考え、1次元πバンド構造の解析的な解を求めた。これによると、結合交替の生じた場合でも大小2通りのバンドギャップを持つチューブのクラスに分れることが明らかとなった。最も大きなバンドギャップを与える結合交替パターンは、チューブの構造によって一定の規則があることが明らかとなった。(2)外径20nmで長さ約10μmの炭素ナノチューブについて、世界で初めて電子スピン共鳴(ESR)法による解析を実施した。炭素ナノチューブ試料はアーク放電法によって炭素電極中に発生したものを酸化法によって精製したものを用いた。ラマン散乱測定によると、この試料はグラファイトと同様に1581cm^<-1>に単一のピークを示した。またこの精製炭素ナノチューブ試料はESR不活性であり、不純物をほとんど含んでいない純粋な半導体であることが明らかとなった。ここから、炭素ナノチューブ試料の電子物性はその生成条件によって大きく変化することが予想され、分子ソレノイドの作製に当たっての有用な指針が得られたものと考えられる。
バベシア原虫メロゾイト滑走運動機構の解明

家畜寄生原虫の運動性や宿主細胞侵入性はその生存にとって必須の機能であり、宿主への病原性とも密接なつながりを持つ。バベシア症はアピコンプレクサ門バベシア属原虫による家畜の寄生虫病であり、マダニによって媒介される。特にウシのバベシア症は熱帯地域から日本を含む温帯地域に至るまで広く分布しており、畜産業に多大な経済的被害をもたらしている。バベシア原虫はウシ体内では赤血球内に寄生し、発熱、貧血、黄疸や血色素尿等の症状を引き起し、時に宿主を死に至らしめる。なかでもバベシア・ボビス(Babesia bovis)は病原性が高いことから、ピロプラズマ病として家畜伝染病に指定されているが、その赤血球寄生メカニズムの解明は進んでいない。本研究はB. bovisを対象とし、申請者が報告した赤血球寄生ステージバベシア原虫の滑走運動の分子機序を明らかにすることで、原虫の増殖を抑制する新たな作用機点を見出すことを目的としている。これまでに私たちはTRAPファミリー遺伝子のシングルノックアウト原虫を作製し、その1つについてノックアウト原虫が得られないことを明らかとした。そこで、ノックアウト原虫が得られなかったTRAP遺伝子の機能解析を行うため、glmSを使用した遺伝子の誘導型ノックダウン法並びにCRISPR/Cas9を用いたゲノム編集法を開発した。現在、ノックアウト原虫が得られなかったTRAP遺伝子について、誘導型ノックダウン原虫の作出に成功し、表現型解析を行っている。当初予定していなかった、glmSを使用した遺伝子の誘導型ノックダウン法並びにCRISPR/Cas9を用いたゲノム編集法の開発が必要になり、研究課題の進捗がやや遅れている。目的遺伝子の誘導型ノックダウン原虫が得られたため、表現型解析を行うことで、その機能解析を進め、バベシア原虫の運動性や宿主細胞侵入性との関連を明らかにする予定である。初年度は同じアピコンプレクサ門原虫であるトキソプラズマ原虫やマラリア原虫の滑走運動に関わるとされる分子のバベシア原虫におけるオルソログの検索を行い、従来より原虫の滑走運動や侵入に関わるとの報告のあるTRAPファミリー遺伝子の他、Coroninなどの分子のバベシア原虫オルソログを見出した。これらの分子について、Mycタグを付加したタンパク質を発現する原虫を作出すると共に、遺伝子ノックアウト原虫の作製に着手した。さらに、原虫の滑走運動と、それに先立つメロゾイトの赤血球外遊出について、各種阻害剤やカルシウムイオンインディケータタンパク質を発現する原虫を用いて解析を行った。ウシのバベシア原虫Babesia bovisについて、同じくアピコンプレクサ門原虫であるトキソプラズマ原虫やマラリア原虫の滑走運動に関わるとされる分子のオルソログ検索を行い、TRAPファミリー遺伝子の他、Coroninなどの分子のバベシア原虫オルソログを見出した。現在これら分子についてタグ付きタンパク質を発現する原虫の他、遺伝子ノックアウト原虫作製を開始した。よって概ね順調に進展している。2017年度はTRAP遺伝子や、Coronin遺伝子のノックアウトを試みた結果、TRAP遺伝子の1つについてノックアウト原虫が得られず、原虫の生存に重要な役割を果たすことが示唆された。また、このTRAPタンパク質について、Mycタグを付加した融合タンパク質を過発現する原虫を作製し、同分子が原虫のアピカルエンドに局在することを確認した。現在、TRAPタンパク質の誘導型ノックダウンシステムの構築を試みている所である。

また、以前作製した細胞内H2O2を検出する蛍光プローブHyperを発現する原虫を用い、細胞内酸化ストレスを可視化した。その結果、赤血球内メロゾイトのみならず滑走運動中のバベシア原虫でもH2O2が常時存在する事、またその主な発生源は原虫のミトコンドリアであることが明らかとなった。TRAP遺伝子の1つについてノックアウト原虫が得られない事が明らかとなり、またその分子の局在も確認されたため研究は前進している。しかし、遺伝子ノックアウトによる表現型の解析や滑走運動に関わる分子の同定までは到達できず、研究はやや遅れている。家畜寄生原虫の運動性や宿主細胞侵入性はその生存にとって必須の機能であり、宿主への病原性とも密接なつながりを持つ。バベシア症はアピコンプレクサ門バベシア属原虫による家畜の寄生虫病であり、マダニによって媒介される。特にウシのバベシア症は熱帯地域から日本を含む温帯地域に至るまで広く分布しており、畜産業に多大な経済的被害をもたらしている。バベシア原虫はウシ体内では赤血球内に寄生し、発熱、貧血、黄疸や血色素尿等の症状を引き起し、時に宿主を死に至らしめる。なかでもバベシア・ボビス(Babesia bovis)は病原性が高いことから、ピロプラズマ病として家畜伝染病に指定されているが、その赤血球寄生メカニズムの解明は進んでいない。本研究はB. bovisを対象とし、申請者が報告した赤血球寄生ステージバベシア原虫の滑走運動の分子機序を明らかにすることで、原虫の増殖を抑制する新たな作用機点を見出すことを目的としている。これまでに私たちはTRAPファミリー遺伝子のシングルノックアウト原虫を作製し、その1つについてノックアウト原虫が得られないことを明らかとした。そこで、ノックアウト原虫が得られなかったTRAP遺伝子の機能解析を行うため、glmSを使用した遺伝子の誘導型ノックダウン法並びにCRISPR/Cas9を用いたゲノム編集法を開発した。現在、ノックアウト原虫が得られなかったTRAP遺伝子について、誘導型ノックダウン原虫の作出に成功し、表現型解析を行っている。当初予定していなかった、glmSを使用した遺伝子の誘導型ノックダウン法並びにCRISPR/Cas9を用いたゲノム編集法の開発が必要になり、研究課題の進捗がやや遅れている。遺伝子ノックアウト原虫作製を完了し、得られた原虫の表現型を解析する。さらに、ノックアウト原虫において滑走運動の低下が見られた場合は、タグ付きタンパク質を発現する原虫を用いてプルダウンアッセイを行うことにより、タグ付きタンパク質と相互作用する分子を同定することで、滑走運動のマシナリーに関わる分子を明らかにしていく予定である。バベシア原虫において遺伝子の誘導型ノックダウンシステムを開発する。その上で、遺伝子のノックアウトが成功しなかったTRAP遺伝子についてノックダウン原虫を作製し、その表現型について解析を行う。得られた表現型が原虫の滑走運動の低下であれば、さらにその分子と相互作用する分子を免疫沈降法と質量分析により同定する。目的遺伝子の誘導型ノックダウン原虫が得られたため、表現型解析を行うことで、その機能解析を進め、バベシア原虫の運動性や宿主細胞侵入性との関連を明らかにする予定である。
極低温におけるμSR法の研究

本研究は、極低温下の物質中で【μ^+】の形成する一風変った系を主に研究し、μsR法の新しい可能性を追求するものである。主に、【μ^+】の研究の量子拡散現象、および量子固体液体中の【μ^+】のふるまいを研究する。本年度は、研究計画の第一年度であり、予算も少なかったが、本年度の研究計画調書に記した事柄はほぼ達成できた。(1)金属結晶中の【μ^+】量子拡散の研究従来、結晶中の【μ^+】粒子の拡散速度を測定するには、【μ^+】スピンの緩和関数から、「運動の尖鋭化による方法」によっていた。この方法では、非常に速く【μ^+】が動いているときには、その拡散速度は測定できなかった。我々は、拡散距離と同程度の大きさをもつ、微粒子や薄膜を用い直接拡散係数を測定する新しい方法を提案した。本年度は、500【A!°】1000【A!°】の平均粒径をもつ皿種類のアルミニウム微粒子を用い、2.5Kの極低温までμsR実験を行い、【μ^+】の拡散に対して試料のサイズ効果があり、我々の提案する方法が有効であることを実験的に確かめることができた。その結果は、1986年度の日本物理学会の秋の分科会で発表した。この結果にもとずき、この方法をさらに発展させるため、1000【A!°】程度の薄膜を試料として用いるやり方に実験を拡張してゆく、そのために、超高真空蒸着装置を設計製作した。来年度から、本格的にきれいな膜づくりを始める予定。(2)【μ^+】-量子固体、量子液体の系の研究本年度は、理論的検討と、実験装置のデザインのみを行なった。理論、実験上の問題点が明確になり、来年度まず、パラ固体水素から実験を始めるべきだとの結論を得た。
低分子量熱ショックタンパク質による光合成の環境応答の分子機構

熱ショックタンパク質の光合成の高温耐性における役割を明らかにする目的で、形質転換型ラン藻におけるチラコイド結合性低分子量熱ショックタンパク質の遺伝子の単離・解析を試みた。形質転換型ラン藻における光園成の高温耐性については次の知見を得た。(1)ラン藻における光合成の諸過程の中で酸素発静が高温処理に対して最も弱い。(2)グリシンベタリインは光合成の熱失活を抑制する(3)高温で生育したラン藻は酸素発生の高温耐性を獲得している。この酸素発生の高温耐性は、単離されたチライコイド膜においても保持されていることを明らかにした。低分子量熱ショックタンパク質の遺伝の単離に関しては、EcoRIで切断したSynechococcus PCC7002の全DNAからシロイヌナズナのHSP21の遺伝子とハイブリダイズする9kbpおよび4kbpのDNA断片を単離したが、アミノ酸レベルで10%以下の一到しかなく、転写産物の解析からこのDNA断片は熱ショックタンパク室の遺伝子を含んでいないと判断した。またSynechococcus PCC7002の全DNAをテンプレートとし、低分子量熱ショックタンパク質における共通アミノ酸配列を参考にして作製した混合オリゴヌクレオチドをプライマーに用いたPCRによって、100-600bpの産物を得た。これらのPCR産物塩基配列において、用いたプライマーに相当する部分のアミノ酸配列は一到するものの、他の領域においては低分子量熱ショックタンパク質に保存されているアミノ酸配列がみいだせなかった。以上の結果は、Synechococcus PCC7002にはこのチラコイド結合性低分子量熱ショックタンパク質がないか、あっても高等植物のものとは相同性が低いことを示している。
パラフレーズの教育方法に関するハンドブックの開発―理論・実践・応用―

本年度は、以下の四点に取り組んだ。第一に、昨年に引き続き、本指導書の実践編に取り上げる教科書リライトについて検討し、指導段階及び教科の違いに応じたパラフレーズ方法を提示した。従来の研究では指導段階及び教科の違いについて検討が十分になされていなかったため、これらを整理して示した(2018年6月開催の「異文化間教育学会第39回大会」で発表)。その理論的検討に関しては、論文にまとめた(『宇都宮大学国際学部研究論集』47号,pp.33-39.)。第二に、授業実践について検討した。パラフレーズの学習を単に表現の置き換えとして捉えることの問題点を適応的熟達化の観点から指摘し、内容重視の言語教育として協働学習の設計と実践を試みた(2018年6月開催の「批判的言語教育国際シンポジウム」で発表)。加えて、大学での文献講読を事例に、文章から得た知識を外化しながら再構築する場の重要性と、そのプロセスで生じる包括的なパラフレーズについても検討した(『大学と社会をつなぐライティング教育』(くろしお出版)の第2章に執筆)。第三に、2018年3月に出された二つの報告書「日本語教育人材の養成・研修の在り方について(報告)」(文化審議会国語分科会)及び「平成29年度文部科学省委託外国人児童生徒等教育を担う教員の養成・研修モデルプログラム開発事業ー報告書ー」の指針に照らして、学習者主体の教授法にパラフレーズがどのように関係するのかを考察した(2018年9月開催の「第31回日本語教育連絡会議」で発表し、論文を執筆)。第四に、本指導書の試案の一部を示して大学生及び日本語教師を対象にした質問紙調査を行い、試作中の指導書の理解度やパラフレーズに対する意識を確認した(2018年9月開催の国際シンポジウム「Japanese Language Learning for New Generations」で発表)。本年度は、教科書リライトに関する検討と授業実践に関する検討を進め、指導書の試案に反映させるとともに、研究成果を複数発表することができた。また、2018年3月に日本語教員養成・研修をめぐる二つの報告書「日本語教育人材の養成・研修の在り方について(報告)」(文化審議会国語分科会)及び「平成29年度文部科学省委託外国人児童生徒等教育を担う教員の養成・研修モデルプログラム開発事業ー報告書ー」が新たに出されたことから、これらをふまえた検討も行った。日本語教育の新たな動向に沿った内容の吟味ができたことは、大きな成果であった。加えて、本書で用いる専門用語や説明が読み手に理解可能かどうかを精査するために、「理論編」「実践編」「応用編」の試案の一部を示した質問紙調査を大学生及び日本語教師を対象に行い、本指導書の試案の難易度に概ね問題がないことを確認することができた。最終年度である2019年度に指導書全体を完成させることを目指し、引き続き、内容の充実を図っていく。「理論編」「実践編」「応用編」のそれぞれにおいて改善すべき点なども検討する。本研究は、パラフレーズの教育方法に関する指導書の開発を目的とするものである。第一に、本書の試案を構想するにあたって、既存の日本語教授法関連図書9冊の分析を行い、複数の言語技能の組み合わせとパラフレーズがどのように扱われているかを調べた。その結果、複数の言語技能を組み合わせた実践例を示しているものはわずかで、扱われているパラフレーズも極めて限られていた。この結果から、本研究で新たに開発する指導書では、基本事項に加えて、既存の指導書で不足している実践例についても触れる必要があるという示唆が得られた。第二に、本書の基本方針と全体的な構成について検討した。日本語教授法を学ぶ学生を主な読み手として想定し、各自が授業設計・教材設計ができるように段階的に編成することにした。具体的には、パラフレーズに関する基本事項を学ぶ「理論編」、事例や教材例から教育実践を考える「実践編」、タスク形式でワークシート作成や教科書リライトをシュミレーションする「応用編」の三部構成とした。上述した第一及び第二の内容に関しては、「パラフレーズに関する指導書の開発の試みー複数の言語技能の組み合わせに注目してー」と題し、2016年度日本語教育学会秋季大会で発表した。これまで主として四技能別に展開されてきた日本語教授法を発展的に補完するといった特長を示すとともに、質疑を通して日本語教員養成の場にこのような指導書が必要とされていることを確認できた。第三に、本書の「理論編」について検討した。四技能との関連にも触れながらパラフレーズの諸相を示し、さらに引用に関する事例検討も進めた。引用に関しては、図書(分担執筆、第6章3.引用と解釈)及びパネルディスカッションの一部として発表した。第四に、本書の「応用編」の一部で扱う教科書リライトの方法論に関して検討し、論文にまとめた。本年度は、上述した通り、(1)既存の指導書の分析、(2)本書の基本方針と全体的な構成に関する検討、(3)「理論編」に関する検討、(4)「応用編」の一部となる教科書リライトに関する検討を進め、当初の計画通りに遂行することができた。学会等での発表を通して、本書の構想と中心的な事項を提示することができた。第一に、昨年度の「理論編」に引き続き、「実践編」及び「応用編」のシラバス編成と内容検討を行った。

四技能との関連と学習上の留意点について考察し、学習デザインや教材例の具体化を目指した。言語教育に関する新しい知見を反映させるために、関連学会や文献を通して情報を収集し、最新の研究動向を把握しながら進めた。第二に、上記に関連して「話す」ためのパラフレーズに関する学習教材を作成した。「書く」ことに関連するパラフレーズの学習教材は本研究以前に出版していたが、「話す」ことに関連するパラフレーズの学習教材に関しては未着手であったため、まずはその試作版を作成し、指導書に反映させていくこととした。口頭でのパラフレーズの特徴と学習上の留意事項をまとめ、全体の構成と各課の内容を具体化した。この試作版に対する評価アンケートとインタビューを留学生を対象に行った結果は、概ね良好であった。この研究内容については、2017年度日本語教育学会支部集会(東北支部)で発表した。第三に、昨年度に引き続き、「応用編」で取り上げる教科書リライトに関して検討を重ねた。日本語を第二言語とする子どもたちへの学習支援において平易な表現に言い換える際の留意点をまとめるとともに、教科書リライトの二つの方向性として、対話を通して促すものと、子どもが自分一人で自律的に読むものとがあることを示した上で、作成上及び実践上の課題について考察した。この研究内容については、2017年度異文化間教育学会第38回大会で発表した。第四に、読解ストラテジーとの関連についても考察した。次年度以降も引き続き検討する予定である。本年度は、上述した通り、(1)シラバス編成と内容検討、(2)「話す」ためのパラフレーズに関する学習教材の開発(「実践編」及び「応用編」の一部)、(3)教科書リライトに関する考察(「実践編」及び「応用編」の一部)を進め、研究成果を関連学会で発表することができた。一方で、予定していた「実践編」の解説部分の文章化がまだ終わっていない。これは、年度の途中で左脚を骨折したためである。大学での教育研究全般に支障をきたし、本研究の進捗にも影響した。現在は、遅れを取り戻すべく鋭意取り組んでいる。本年度は、以下の四点に取り組んだ。第一に、昨年に引き続き、本指導書の実践編に取り上げる教科書リライトについて検討し、指導段階及び教科の違いに応じたパラフレーズ方法を提示した。従来の研究では指導段階及び教科の違いについて検討が十分になされていなかったため、これらを整理して示した(2018年6月開催の「異文化間教育学会第39回大会」で発表)。その理論的検討に関しては、論文にまとめた(『宇都宮大学国際学部研究論集』47号,pp.33-39.)。第二に、授業実践について検討した。パラフレーズの学習を単に表現の置き換えとして捉えることの問題点を適応的熟達化の観点から指摘し、内容重視の言語教育として協働学習の設計と実践を試みた(2018年6月開催の「批判的言語教育国際シンポジウム」で発表)。加えて、大学での文献講読を事例に、文章から得た知識を外化しながら再構築する場の重要性と、そのプロセスで生じる包括的なパラフレーズについても検討した(『大学と社会をつなぐライティング教育』(くろしお出版)の第2章に執筆)。
いじめ問題と日本人の生活価値観及び人間関係観との関連に関する研究

実施した質問紙調査について、計量的に変換されたデータにおける回答傾向と、子どものしつけやいじめに関する自由回答質問法の意見の考察を行った。その結果、なお探求の余地はあるものの、本研究において次のような知見と考察に至った。設問のクロス集計により質問項目間の種々の相関が見いだせた。特に、年齢別いじめの経験において、年齢が若いほどいじめあるいはいじめられの経験が高くなる傾向が注目された。本研究の主テーマに関するいじめの見方については、「いじめを絶対に許してはいけない」と答えると同時に「いじめられる側にも責任がある」と答えている人が、27.3パーセントである。これは、いじめ加害側が一方的に悪いとみなすのでなく、両者は対人関係の中でそれぞれ責任がある、あるいはそれぞれの状況に応じて責任が異なるととらえる相対的視点が働いているためであると考えられる。この思考は、日本人の生活価値観のひとつであり、浜口恵俊による「間人主義」と関連していると考えられる。いじめとしつけに関する自由回答では、親が子どもを叱らないあるいは叱れないという意見があるとともに、他人が叱ると逆に親から文句を言われるという意見もあった。総合的に検討した結果、個人の権利意識や自己防衛意識だけでなく、相互によい面を育てることのできる人間関係を地域共同体レベルで形成することが重要であることを指摘した。初年度は、研究課題に関して、研究計画に従い一般市民の意識・実態調査を実施した。1.まず、いじめ問題に関する意見や経験を知るための調査質問紙を作成した。いじめに関する調査としては、すでに実績があるのでそれらをふまえつつ、一般的傾向を探索するための質問項目を設定し、あわせて現代日本人の意識構造にかかわる質問を加え、多重回答を含めて78の質問項目とした。そして、質問の順序や配置など調査票を整えプリテストを実施した。2.次に調査対象者を選定した。母集団を松山市在住の成人とし、松山市選挙管理委員会において選挙人名簿を閲覧し、可能な限りランダムになるよう調査対象者を抽出した。松山市民の有権者名簿(376,655人)を1000人ずつの377のクラスターに分け、そこから26のクラスターを選び、各クラスターより50人を抽出し、計1300人の名簿を得た。3.調査票の郵送を実施した。依頼文、返送の封筒、宛名ラベルの作成を行い、それらを添付して調査票を対象者に郵送した。最終的に有効回収数は567人、有効回収率は43.6パーセントであった。4.返送されてきた質問紙の回答を分析のためのデータとしてファイル化作業を行った。学生の協力を得て、数量データをエクセルに記入し統計処理可能なファイルとした。自由回答については、ワープロにそのまま記入し質的データとした。5.数量データの入力ミスや欠損地の処理などを行い、統計処理ソフトSPSSを使用して各質問項目ごとの単純集計を算出した。この後次年度の分析に向けて、変数名称の登録や新変数の設定などを行った。

総合的に検討した結果、個人の権利意識や自己防衛意識だけでなく、相互によい面を育てることのできる人間関係を地域共同体レベルで形成することが重要であることを指摘した。
中韓医学における人体原理及び心身修養に関する思想史的考察

『東医宝鑑』医学体系における養生と修養の思想『東医宝鑑』は、朝鮮の宣祖が宮中御医である許浚をはじめ、医官たちに医書編纂の勅命を下したことにより誕生した文献である。宣祖が許浚に医書編纂の任務を任せる際に求めた三つの精神は、以下のようである。第一に、修養を先にして薬物治療を次にすること。第二に、中国医薬書が繁雑であるから要点を整理すること。第三に、朝鮮では薬材が多く産出されるが、一般百姓には知られていないので、薬材を種類によって分類し郷薬名を付けることで誰もが分かるようにすること。この三つの精神は、『東医宝鑑』の基本趣旨だといえる。この内容から、朝鮮社会に修養を通じて心身を治める文化がすでに定着していたことが分かる。薬物治療よりも心身修養をより一層重視する養生の思想は、中国古代の『黄帝内経』以来、多くの医家に共有されてきた思想的伝統である。これは、精神の修養を重視するという意味として『淮南子』などの黄老系列文献から「養神」或いは「養性」という用語で論じられている。『東医宝鑑』内景篇は、『黄帝内経』などの中国医書はもちろん様々な道教経典から「形気之始」の宇宙論を始め、天人合一・以道療病・虚心合道・保養精気神・養性禁忌などの道家的治身論をまとめている。一方、宣祖が下した勅命の中で国内産薬材の名称と用法を百姓に知らせて、自ら自分の体を治めるようにするというのは、朝鮮社会において郷薬処方の体系化とともに誰もが自国産薬材を持って養生を実践する医療文化を作る起点であったといえる。また、中国の医薬書を整理するというのは、朝鮮が中国から伝来した医薬知識を独自に再構成しようとした動きを意味する。そこで、『東医宝鑑』が養生の思想に基づくようになった社会的背景、編纂に関わった人物たちの生涯と業績、出典文献とその性格を分析する。また、『東医宝鑑』が道教的人体観をどのように表現したのかについて論ずる。27年度が最終年度であるため、記入しない。『東医宝鑑』の医学体系に含まれている養生と修養の思想をテーマとして朝鮮社会の中国道教及び儒教受容様相に着目する研究が行われた。中国から朝鮮半島へ流れる医学と思想を検討しつつ『東医宝鑑』の成立意義と独創性について明らかにした。1.『東医宝鑑』の成立背景と編纂過程として『東医宝鑑』の成立以前、医学と社会の情況、中国と朝鮮との医学交流、『東医宝鑑』成立以前の医療実情、『東医宝鑑』編纂の基盤になった医書、『東医宝鑑』の編纂過程及び参与人物の特性を分析した。2.道教的人間観による『東医宝鑑』の構成体系を調べ、全体目次の紹介、各編制が持っている意義について研究した。たとえば『東医宝鑑』の道教的人体観を1身形藏府圖、2精・気・神、3五臓六腑、4感覚器官とに分けて論じる形で行われた。3.『東医宝鑑』養生論の成立における道教と儒教の受容様相について考察した。中国道教の養生論と修養に関する論議として中国における養生説の展開過程を検討し、養生と養性、欲望と過度さを節制、性と心に関する論議(道教と儒教の共通性と差異)を原文よりまとめた。この作業のために朝鮮時代の養生説が中国の養生論伝統を継承した側面について、朝鮮に道教が流入された様相について叙述した。4.宋明の儒学思想による新医学思潮について研究した。たとえば、宋明理学の流行と儒医の出現、儒医たちの儒教的修養論による「金元四大家」医学の形成、儒学の心性修養論と『東醫寶鑑』というテーマを中心にして『東医宝鑑』原文を分析した。また、『東医宝鑑』の成立における朝鮮儒学者の影響について研究した。まず、中国医学や養生術が朝鮮に来て医学・思想的に特殊化された部分があるかどうかについて考察する内容である。なお、朝鮮性理学者による医学研究が『東医宝鑑』の内容に反映された様相について研究するために、韓国韓医学博物館の資料をまとめて論じた。

これは、精神の修養を重視するという意味として『淮南子』などの黄老系列文献から「養神」或いは「養性」という用語で論じられている。『東医宝鑑』内景篇は、『黄帝内経』などの中国医書はもちろん様々な道教経典から「形気之始」の宇宙論を始め、天人合一・以道療病・虚心合道・保養精気神・養性禁忌などの道家的治身論をまとめている。一方、宣祖が下した勅命の中で国内産薬材の名称と用法を百姓に知らせて、自ら自分の体を治めるようにするというのは、朝鮮社会において郷薬処方の体系化とともに誰もが自国産薬材を持って養生を実践する医療文化を作る起点であったといえる。また、中国の医薬書を整理するというのは、朝鮮が中国から伝来した医薬知識を独自に再構成しようとした動きを意味する。そこで、『東医宝鑑』が養生の思想に基づくようになった社会的背景、編纂に関わった人物たちの生涯と業績、出典文献とその性格を分析する。また、『東医宝鑑』が道教的人体観をどのように表現したのかについて論ずる。『東医宝鑑』の成立背景についての調査が順調に行われた。韓国韓医学博物館の資料を基本として概要を整理し、単行本『中国医学史』・『韓国医学史』を通じて朝鮮の医学書が成立する時期の社会・思想的状況について論議をまとめた。『東医宝鑑』の構成体系が持っている道教思想的要素についても参考文献を通じて分析した。特に「儒医」という儒教思想に基づいた医学者による医書執筆についても歴史的状況を調べておいた。もっと詳しい論議は、今後の課題にする。27年度が最終年度であるため、記入しない。道教と儒教が医学書の内容にどのような形で反映され、両思想の差異は何かについて考えてみたい。このためには『東医宝鑑』の原文分析を通じて人体と修養の関係において道教と儒教がどのような立場差異を持っているのかを区分する作業になると見える。なお、朝鮮の性理学的雰囲気の中で朝鮮の儒学者による参与様相について調べてみたい。何よりも道教の人体理論が『東医宝鑑』の本文に反映されている内容を原文比較の形式で行う予定である。民族医学新聞、989号
古環境変動に伴う微生物の進化と拡散

地質時代の嫌気的メタン酸化古細菌について、バイオマーカー分析によってANME-1とANME-2の識別を行う技術(手法)を確立した。これを用いて、北海道を中心に本邦の化石冷湧水炭酸塩の分析を行い、メタン酸化古細菌の組み合わせ(分布)の時代変化の解明を試みた。その結果、冷湧水炭酸塩沈殿場における嫌気的メタン酸化に関与した古細菌は,アルビアンよりも古い時代ではAMNE-1グループのみが活動し,セノマニアン以降はANEM-1とAMNE-2グループ両者の活動が世界的に広がっていた.現在知られている中期白亜紀の海洋無酸素事変は,アプチアン最下部(OAE1a),下部アルビアン最下部(OAE1b),上部アルビアン下部(OAE1c),上部アルビアン最上部(OAE1d),セノマニアン/チューロニアン境界(OAE2)の5つである(Erbacher and Thurow, 1997).本研究で明らかにしたメタン生成古細菌の群集組成の変化は,上部アルビアン上部からセノマニアン最下部の間で生じている.クレンアーキオタ門古細菌がOAE1bで生息域を拡大したように,アルビアン最上部で生じた海洋無酸素事変時(OAE1d)にANME-2グループが生息地域を拡大したとするとメタン生成古細菌群集組成の変化をうまく説明できる.絶対嫌気性のメタン生成古細菌ANME-2グループにとって,海洋無酸素事変は生息域拡大の絶好の環境変動であったと考えられる.ただし,白亜紀中期に5回生じた海洋無酸素事変のうち,なぜOAE1dにおいてANME-2グルヤプの拡大が選択的に生じたのか今後の研究課題である.地質時代の嫌気的メタン酸化古細菌について、バイオマーカー分析によってANME-1とANME-2の識別を行う技術(手法)を確立した。その結果、冷湧水炭酸塩沈殿場における嫌気的メタン酸化に関与した古細菌は,アルビアンよりも古い時代ではAMNE-1グループのみが活動し,セノマニアン以降はANEM-1とAMNE-2グループ両者の活動が世界的に広がっていた.現在知られている中期白亜紀の海洋無酸素事変は,アプチアン最下部(OAE1a),下部アルビアン最下部(OAE1b),上部アルビアン下部(OAE1c),上部アルビアン最上部(OAE1d),セノマニアン/チューロニアン境界(OAE2)の5つである(Erbacher and Thurow, 1997).本研究で明らかにしたメタン生成古細菌の群集組成の変化は,上部アルビアン上部からセノマニアン最下部の間で生じている.クレンアーキオタ門古細菌がOAE1bで生息域を拡大したように,アルビアン最上部で生じた海洋無酸素事変時(OAE1d)にANME-2グループが生息地域を拡大したとするとメタン生成古細菌群集組成の変化をうまく説明できる.絶対嫌気性のメタン生成古細菌ANME-2グループにとって,海洋無酸素事変は生息域拡大の絶好の環境変動であったと考えられる.ただし,白亜紀中期に5回生じた海洋無酸素事変のうち,なぜOAE1dにおいてANME-2グルヤプの拡大が選択的に生じたのか今後の研究課題である.本年度は、C/T境界、始新世、および現世の試料について、微生物脂質の有機地球化学分析を行った。北海道大夕張地域のC/T境界よりの試料は、風化の影響を受けていない炭酸塩ノジュールを分析試料として用いた。従来の泥岩についての分析と異なる結果が得られつつ有る。これまでの研究ではC/T境界に嫌気的メタン酸化を示すバイオマーカーは見出されていなかったが、本研究では著しく低い炭素同位体組成を持つバイオマーカーを複数検出した。炭酸塩ノジュールを分析することで、現世の風化、汚染の影響の少ない分析を行う事ができることが明らかになった。現在、詳細な分析を行っている。現世のメタン湧出地点数カ所の堆積物の分析を行った。その結果、軽い炭素同位体組成を持たないgem-アルカンが卓越した。現在、その起源について研究を行っている。これらの分析結果から、嫌気的メタン酸化が行われている環境での微生物の進化と拡散について議論を行っている。その結果、冷湧水炭酸塩沈殿場における嫌気的メタン酸化に関与した古細菌は,アルビアンよりも古い時代ではAMNE-1グループのみが活動し,セノマニアン以降はANEM-1とAMNE-2グループ両者の活動が世界的に広がっていた.現在知られている中期白亜紀の海洋無酸素事変は,アプチアン最下部(OAE1a),下部アルビアン最部(OAE1b),上部アルビアン下部(OAE1c),上部アルビアン最上部(OAE1d),セノマニアン/チューニアン境界(OAE2)の5つである(Erbacher and Thurow,1997).本研究で明らかにしたメタン生成古細の群集組成の変化は,上部アルビアン上部からセノマニアン最下部の間で生じている.

クレンアーキタ門古細菌がOAE1bで生息域を拡大したように,アルビアン最上部で生じた海洋無酸素事変(OAE1d)にANME-2グループが生息地域を拡大したとするとメタン生成古細菌群集組成の変化をうく説明できる.絶対嫌気性のメタン生成古細菌ANME-2グループにとって,海洋無酸素事変は生息域大の絶好の環境変動であったと考えられる.ただし,白亜紀中期に5回生じた海洋無酸素事変のうちなぜOAE1dにおいてANME-2グループの拡大が選択的に生じたのか今後の研究課題である.
超高速有線無線網におけるシームレスな人とネットワークの共生コンピューティング環境

有線・無線が混在する現在のネットワーク環境では、通信速度差や固定端末と移動端末の性能差など、有線網と無線網の間に大きなギャップが存在し、これによって生じる利便性と信頼性の大きな低下が問題となっている。本研究では、超高速有線・無線ネットワークの双方の利用者がネットワークと共生し、誰でも誰とでも、有線・無線を意識することなく手軽に安心してサービスを享受できる環境を実現し提供する「超高速有線・無線網におけるシームレス共生コンピューティング環境」を構築するための技術基盤の確立を目的とし、次のサブテーマに関して研究開発を行った。1.超高速有線・無線網のシームレス共生コンピューティングアーキテクチャの研究2.超高速広域ネットワーク運用・管理技術の研究3.新世代ネットワークミドルウェアの開発4.超高速有線・無線網におけるシームレスTCP/IPネットワーク技術の研究5人とネットワークの共生コンピューティング基盤の開発と評価最後に、開発した基盤技術1.5.を用いて「子供見守り支援システム」を応用として開発し評価を行い、開発した技術の有用性を示した。具体的には、開発した地域情報基盤システムを利用し、GPSから得られる子供の位置情報に基づいて子供の状況を正確にかつ効果的に親に伝えるシステムを構成し、実験から従来にない有効性を確認した。さらに、計画を越えて、「高齢者見守り支援システム」の開発に応用し、高度な支援を実現することを実証した。具体的には、実験結果から本システムは見守る側・見守られる側双方の立場を考慮した見守り要求やプライバシ要求を満たすサービスが提供可能であることが確認され、従来にない本システムの有効性を検証した。本研究では,ポスト・ユビキタス環境を目指し,有線・無線間のギャップを埋める仕組みを考案し,超高速有線・無線ネットワークの双方の利用者がネットワークと共生し,誰でも誰とでも,有線・無線を意識することなく手軽に安心してサービスを享受できる「超高速有線・無線網におけるシームレス共生コンピューティング環境」を研究・開発する.初年度にあたる今年度は,超高速有線・無線網におけるシームレスな人とネットワークの共生コンピューティングの基本概念と基本アーキテクチャの開発を目標として,以下の4つのテーマ(A)(D)の研究開発を推進した.(A)超高速有線・無線網のシームレス共生コンピューティングアーキテクチャの開発1)既存の有線・無線統合型アーキテクチャの分析2)シームレス共生コンピューティングの基本概念の構成3)超高速有線・無線網におけるシームレス共生コンピューティングアーキテクチャの検討(B)超高速広域ネットワーク運用・管理技術の開発1)有線・無線シームレスモビリティの支援・管理方式の検討2)有線・無線ネットワークを包括する広域監視・計測技術の検討と設計(C)新世代ネットワークミドルウェアの開発1)マルチエージェント型シームレスネットワークミドルウェアの要件検討2)新世代ネットワークミドルウェアへ向けたエージェントフレームワークの試作(D)超高速有線・無線網におけるシームレスTCP/IPネットワーク技術の開発1)超高速無線ネットワークにおける効果的なトランスポート層アルゴリズムの検討2)超高速有線・無線シームレスTCP/IPネットワークの設計以上の研究成果は,3編のジャーナル論文,1編の解説記事,2編の国際会議論文および23編の国内学会論文として発表している.本研究では,ポスト・ユビキタス環境を目指し,有線・無線間のギャップを埋める仕組みを考案し,超高速有線・無線ネットワークの双方の利用者がネットワークと共生し,誰でも誰とでも,有線・無線を意識することなく手軽に安心してサービスを享受できる「超高速有線・無線網におけるシームレス共生コンピューティング環境」を研究・開発する.今年度は,シームレスネットワーキング及び共生コンピューティング環境の基盤技術の構成を目標として,以下の5つのテーマ(A)(E)の研究開発を推進した.(A)超高速有線・無線網におけるシームレス共生コンピューティングアーキテクチャの開発(B)超高速広域ネットワーク運用・管理技術の開発(C)新世代ネットワークミドルウェアの開発(D)超高速有線・無線網におけるシームレスTCP/IPネットワーク技術の開発(E)人とネットワークの共生

コンピューティング基盤の開発と評価(A)(D)については,ほぼ当初計画通りの進捗にて研究開発が進められ,予定通りの研究成果を得た.(E)については,共生コンピューティング環境の応用例として,まず,「地域情報基盤システム」の基本概念を提案した.次に,これに基づいて地域情報基盤システムの具体的なシステムとしてRUISを構成した.さらに,RUISの基本モジュールとして,(1)共生コンピューティング環境の開発支援ソフトウェア,(2)共生コンピューティング向き個人情報管理支援ソフトウェア,(3)人とネットワークが共生するための個人情報入力支援システム,を設計し,そのソフトウェアモジュールを開発した.これらをもとに,さらに子供の見守り支援システムの開発へ向けて実験システムの原案を設計した.以上のように,(E)については,当初の研究計画を上回る研究成果を得た.有線・無線が混在する現在のネットワーク環境では、通信速度差、伝送路の特性の違い、固定端末と移動端末の性能差、移動・非移動の差など、有線網と無線網の間に大きなギャップが存在し、それによって生ずる利便性と信頼1生の大きな低下が問題となっている。本研究では,ポスト・ユビキタス環境を目指し,有線・無線間のギャップを埋める仕組みを考案し,超高速有線・無線ネットワークの双方の利用者がネットワークと共生し,誰でも誰とでも,有線・無線を意識することなく手軽に安心してサービスを享受できる「超高速有線・無線網におけるシームレス共生コンピューティング環境」を研究・開発する.平成18年度は,平成17年度の研究成果をベースとして,シームレスネットワーキング及び共生コンピューティングの実現技術の確立を目標とし,次のサブテーマに関して研究を行った.(1)超高速広域ネットワーク運用・管理技術の研究(2)新世代ネットワークミドルウェアの開発(3)超高速有線・無線網におけるシームレスTCP/IPネットワーク技術の研究(4)人とネットワークの共生コンピューティング基盤の開発と評価平成17年度に開発した共生コンピューティング基盤を用いて,「子供見守り支援システム」を開発した.開発した地域情報基盤システムを利用し,GPSから得られる子供の位置情報に基づいて子供の状況を正確にかつ効果的に親に伝えるシステムを構成し,実験からその有効性を確認した.さらに,共生コンピューティング基盤を用いた応用例として,「高齢者見守り支援システム」を開発し,評価実験を行った.実験結果から本システムは見守る側・見守られる側双方の立場を考慮した見守り要求やプライバシ要求を満たすサービスが提供可能であることが確認され,本システムの有効性を検証した.
「継続する絆」における自伝的記憶の機能

本研究は,故人を含む自伝的記憶が故人との継続する絆においてどのように機能しているかを明らかにすることを主たる目的とし,精神的健康,喪失体験の性質,継続する絆,故人を含む自伝的記憶の想起における主観的体験,及び故人の無意図的想起との関連について検討した。主な結果として,(1)精神的健康状態が良好な場合は必ずしも故人との絆が死別への適応を高めるわけではない可能性,(2)故人との絆には故人を含むエピソードのポジティブな感情を伴う想起が関連すること,(3)故人の無意図的想起頻度の高さは精神的健康状態の不良さと関連することが示された。今後故人の続柄別検討などさらに精緻な研究が必要である。本研究は,対象喪失に伴う悲嘆の過程を自伝的記憶の機能という観点から理解しようとするものであり,特に“継続する絆(continuing bonds)"に着目し,継続する絆における自伝的記憶の機能,その機能の変化,適応や精神的健康との関係について,多面的な検討を通して明らかにすることを目的としている。その中で,今年度の研究の目的は,先行研究の包括的で詳細な文献展望を行い(研究1),故人を含む自伝的記憶の内容と特徴について,故人との関係性や喪失後の期間等による違い,及び精神的健康との関連について,質問紙調査によって明らかにすること(研究2)であった。今年度は悲嘆と自伝的記憶に関する文献展望を中心に行い,特に複雑性悲嘆と自伝的記憶との関連を検討している現在の研究動向を整理した。結果として,1.認知行動療法の枠組みに基づく研究,2.抑うつにおける自伝的記憶の特徴に関して提唱された自伝的記憶モデルを援用した研究,の大きな2つの流れがあることが明らかとなり,包括的モデルの構築も試みられていることが示された。そして今後のこの研究領域の課題として,モデルに関する実証研究の蓄積,自伝的記憶の機能への着目,“継続する絆"の観点の考慮などの必要性が考察された。以上の研究結果について,学会発表を行った。今後の研究計画においてはこれら文献展望の結果を反映させ,検討していく。研究2に関しては,計画の立案にとどまり,実施までには至らなかった。次年度の前半に実施できるよう,さらに具体的に検討していきたい。本研究の目的は,悲嘆の過程を自伝的記憶の機能から明らかにすることであり,具体的には,1.故人を含む自伝的記憶の特徴とその関連要因についての発展的追試的検討,2.「継続する絆」と自伝的記憶の機能との関連の量的検討,3.「継続する絆」と自伝的記憶の機能との関連の質的検討,4.「継続する絆」,自伝的記憶の機能,適応及び精神的健康との関連性に関する仮説構築及び仮説検証,の4点が目的である。初年度は予定していた調査実施まで至らずやや遅れている状況であり,2年目である今年度は,目的1から3までを実施する予定であった。前年度に引き続き今年度は自伝的記憶と悲嘆や死別に関する文献検討を行い,学会等において特に悲嘆に関する研究の動向や最新の研究知見に関して資料収集を行った。結果,当初の計画の質問紙調査の実施は,研究動向や最新の知見を踏まえると大幅に見直す必要性があることが明らかとなり,観点や領域を広げさらなる文献検討を重ねた。これまでの文献検討から,特に自伝的記憶の中でも無意図的想起に着目することの意義が明確となり,現在新たな文献展望の論文化に向けて,先行研究の知見を整理しているところである。また文献検討を踏まえ,悲嘆と記憶に関する発展的追試的検討及び量的検討に関して,調査内容の見直しを行い,目的1と2に関する新たな調査計画の立案を行った。調査の実施までは至らなかったが,次年度前半に実施の予定である。目的3の面接調査に関しては,全体的な研究の遅れに加え,主として立案と実施を担当する研究分担者の所属変更により研究環境が変わったことがやや影響し滞っているが,次年度後半には実施する予定である。前年度より研究にやや遅れが生じていたことに加え,文献検討を重ねた結果,目的1と2に関して計画していた質問紙調査内容に大幅な見直しが必要であることが明らかになり,さらなる文献検討を要したことが理由のひとつである。目的3に関しては,主たる計画・実施担当の研究分担者の所属変更により研究環境が変わったことも進捗状況にやや影響していると考えられるが,量的検討が計画通りに実施できていないなど全体的に研究実施に遅れが生じているためである。本研究の大きな目的は,悲嘆の過程を自伝的記憶の機能から明らかにすることであった。しかしながら,これまで文献検討を綿密に行った結果,当初想定していた概念では明らかにしたい現象を十分捉えることができないことが考えられ,以下の4点を本研究課題の目的とすることとした。具体的には,1.喪失対象を含む自伝的記憶の特徴とその関連要因について明らかにすること,2.「継続する絆」と自伝的記憶の想起における主観的体験との関連を明らかにすること,3.「継続する絆」と自伝的記憶の時間的変容に関する質的検討,4.「継続する絆」,自伝的記憶の想起における主観的体験,及び精神的健康との関連性に関する仮説構築,である。今年度は,近年の悲嘆や自伝的記憶に関する研究の動向,先行研究の知見を吟味し,目的1と2に関して,2つの調査を計画し実施した。調査1は,対象喪失体験と喪失対象を含む自伝的記憶の想起の特徴,及び精神的健康との関連を明らかにすることを目的とし,一般成人400名を対象にWeb上で質問紙調査を実施した。

現在,変数間の関連を分析しているところであり,結果のひとつとして,自伝的記憶の想起特性に喪失時の苦痛が大きく影響していることが示されている。次年度の学会でこの成果を発表する予定である。調査2は,死別体験に焦点を当て,現在の精神的健康状態に問題がないと考えられる一般成人を対象とし,継続する絆,現在の悲嘆,及び自伝的記憶の想起における主観的体験との関連を明らかにすることを目的としてWeb上で質問紙調査を実施した。次年度,分析を行い,成果発表に向けて準備していく予定である。主として,これまで研究に遅れが生じていたことの累積による。具体的には,文献検討を重ねた結果,当初予定していた概念では明らかにしたい現象を捉えることができないことが考えられ,研究計画を大幅に見直したこと,加えてさらなる文献検討を要したことが主たる理由である。本研究の目的は悲嘆の過程を自伝的記憶の機能から明らかにすることであった。文献検討・資料収集の結果,当初計画では明らかにしたい現象を捉えることができないと考えられ,計画を見直し平成28年度までに2つの質問紙調査を実施した。最終年度である平成29年度の計画は,1.調査1のデータ分析,学会発表,論文執筆,2.調査2のデータ分析,学会発表の準備,3.質的研究に関する具体的計画立案と実施,4.包括的に変数間の関連を捉えることを目的とした調査3の計画立案と実施,の4点であった。計画1については,調査1データの量的・質的分析を行い,学会発表を行った。現在論文を執筆している。計画2については,調査2データの分析を行い,学会発表申し込みを行った。新たな研究課題に向けてもさらなる分析を加えているところである。計画3については研究期間内に実施に至らなったため,今後の課題としたい。計画4に関しては,研究1・2の成果に基づき焦点を絞った2つのWeb調査を実施した。はじめに約10,000名を対象に死別体験と継続する絆に関する調査を実施した。次にその中から,配偶者もしくは親との死別経験者で次の調査協力に同意した者400名を対象に,無意図的想起の機能に関する調査を実施した。現在データ分析を行っているところである。成果は,平成30年度以降,学会発表・論文投稿等を通して社会に発信していく予定である。研究期間全体として,まだ分析の途中ではあるが,死別経験のありようで絆及び自伝的記憶は影響を受けること,及び悲嘆や絆と故人に関する記憶想起には関連があることが明らかとなった。そして記憶想起に着目することにより絆の適応-不適応性が捉えられ得ることが示唆された。以上が本研究の主たる成果であり,死別への適応における継続する絆のはたらきを明らかにする上で,また悲嘆の理解と援助においても重要な知見であると考えられる。本研究は,故人を含む自伝的記憶が故人との継続する絆においてどのように機能しているかを明らかにすることを主たる目的とし,精神的健康,喪失体験の性質,継続する絆,故人を含む自伝的記憶の想起における主観的体験,及び故人の無意図的想起との関連について検討した。主な結果として,(1)精神的健康状態が良好な場合は必ずしも故人との絆が死別への適応を高めるわけではない可能性,(2)故人との絆には故人を含むエピソードのポジティブな感情を伴う想起が関連すること,