hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自転車乗員における行動特性の究明と生体力学的研究

交差点における自転車乗員の行動特性を分析し,交通安全対策を行うための基礎資料を作成した.車両と自転車との危険な接近状況,車両衝突速度と自転車乗員における被害との関係を明確にすることで,自転車乗員検知型被害軽減装置の技術要件を導出するための基礎資料を作成した.更に,自転車乗員用ヘルメットの装着効果を明確にした.本研究の目的は(1)自転車乗員の事故に至る要因を明らかにし,(2)自転車乗員の認知判断行動特性を明確にすることである.(1)では,全国と比べ東京都は特に自転車交通事故の発生頻度が高いことから,三鷹警察署と連携することで,東京都三鷹市で発生した自転車交通事故を調査した.2013年1月8月に発生した自転車交通事故166件を調査対象とした.その結果,事故発生時刻帯は,午前と午後に集中しており,8時台が最多であることが判明した.路線は,市区町村道路の小さな通りが多く,加害者の6割は車両であった.加害者の年齢に着目すると,加害者が自転車の場合には20歳代が最も多く,加害者が車両の場合には30歳60歳代と広範囲に年齢帯が集中していることが判明した.このように,これまで詳細な状況が不明であった自転車の交通事故発生メカニズムが明らかとなった.(2)では,Virtual Reality(VR)技術により,自転車乗車中の運転者の認知判断行動特性を評価するための自転車運転シミュレータシステムの開発を試行した.本システムでは,3枚の100インチスクリーンを介して自転車運転者の正面,右側および後方にVR環境が投影される.自転車としてエアロバイクを活用し,ペダルの回転情報を取得することにより,ペダルを漕ぐスピードに比例して投映されたVR映像が移動可能となる様にプログラムを開発した.本試作システムにより,運転スピードにより道路環境も移動するため,あたかも自転車が進んでいる様に運転者は体験できる.例えば,実験参加者の頭,首,腰,両膝に磁気式モーションキャプチャの受信機を装着することで,自転車乗車時の安全確認および動作を計測することが可能と考える.本試作システムを活用することで次年度以降に実施予定である,自転車の走行レーンの変更や車両接近時の自転車運転者(実験参加者)の挙動調査を可能とした.本研究の目的は(1)自転車乗員の事故に至る要因を明らかにし,(2)自転車乗員の認知判断行動特性を明確にすることである.(1)では,全国と比べ東京都は特に自転車交通事故の発生頻度が高いことから,三鷹警察署と連携することで,東京都三鷹市で発生した自転車交通事故を調査した.2013年1月12月に発生した自転車交通事故250件を調査対象とした.その結果,事故発生月は,4月と12月が特に多いが,その他の月も常時発生しており,曜日単位では月曜から金曜が多く,時刻帯は午前と午後に集中しており,8時台が最多であることが判明した.路線は,市区町村道路の小さな通りが多く,加害者の6割は車両であった.更に,三鷹市内において事故が多発する交差点に着目して,朝の通勤時間帯の自転車256台の走行状況を調査した.その結果,サイクリストが一時停止せず,所定の走行速度で左側を走行し,かつ建物により直行する優先道路上を走行する車の視認性が遮られる場合,交通事故の発生する可能性の高い状況となることが予想され,これまで詳細な状況が不明であった自転車の交通事故発生メカニズムが明らかとなった.本成果は,三鷹警察署に報告し,三鷹市役所において現状の道路における改善策検討のための基礎資料となり得た.2)では,仮想現実化技術により,自転車乗車中の運転者の認知判断行動特性を評価するための自転車運転シミュレータシステムを開発した.本システムでは,3枚の100インチスクリーンを介して自転車運転者の正面,右側および後方にVR環境が投影される.自転車としてエアロバイクを活用しているが,通常の自転車と同等のハンドル位置となるよう改良を行った.高齢自転車運転者(高齢実験参加者)に協力をいただき,車両が接近する片側一車線の道路を自転車で横断するタイミングを調査するための実験を試行した.本研究の目的は自転車乗員の事故に至る要因を明らかにし,自転車乗員の認知判断行動特性を明確にすることである.ここでは,最初に朝の通勤時間帯に信号機のない交差点における自転車乗員の行動特性を分析した.その結果,自転車の交差点進入時の平均走行速度は3.1m/sであり,多くの自転車が道路の左側を走行していることが分かった.ただし,この交差点の左角には建物があり,交差道路を行き交う車両,自転車,歩行者が自転車乗員には死角となり,交差点進入直前まで認識が困難な環境であった.このように,道路の左側を走行する自転車が走行速度を保ち,安全確認をせず交差点に進入する行為は,特に走行音を伴わない電気自動車や自転車が接近した場合,衝突事故の起因になりえることが判明した.次に,車両に搭載したドライブレコーダより取得できるニアミスデータを用い,車両と自転車との接近状況を分析した.車両と自転車との接近状況について,死亡事故とニアミスを調査した結果,いずれの事象も車両が直進し,前方を自転車が横断する事例が最も多い傾向にあった.本結果から,ニアミスデータは事故状況を把握する上で活用可能であると考えられる.そこで,ニアミス事象において車両が直進し自転車が横断するケースに着目し,衝突予測時間(TTC)を算出した.その結果,建物や車両などの物陰から自転車が飛び出す場合のTTCは,障害物なしの状態で飛び出す場合のTTCと比べ有意に短いことが判明した.

これらの結果より,自転車乗員,車両運転者共に障害物等により見通しが悪く,相手を認識できない場合,出会い頭での交通事故に至る可能性が極めて高くなることが推察される.今後,自転車専用のカーブミラー等の新規設置により視界が改善されることが望まれる.さらに,自転車検知型被害軽減装置の開発や保護性能評価手法において,本分析結果が反映されることが期待される.全体について当初の予定どおり実施できている.本研究の目的は自転車乗員の事故に至る要因を明らかにし,自転車乗員の認知判断行動特性を明確にすることである.ここでは,仮想現実化技術により,自転車乗車中の運転者の認知判断行動特性を評価するための自転車運転シミュレータシステムを開発した.仮想交通環境では,複数台の車両が不等間隔で接近できる.本システムを使用し,自転車乗員が路側帯を走行し,車道を横断する際に後方より接近する車両を最接近車両とし,最接近車両と自転車乗員との距離および最接近車両の走行速度より到達予想時間を算出した.高齢者および若年者各10名を対象に自転車乗用時における車道横断時の行動を計測した.その結果,交通事故発生率では,高齢者は横断開始直後の手前車線で事故が多く,40km/hの条件においては2.4%,60km/hの条件においては2.3%であった.また,横断直前3秒間における後方確認時間を解析した結果,高齢者において手前車線で事故に遭った検査参加者〔平均0.81秒(標準偏差0.06秒)〕と事故に遭わなかった検査参加者〔平均0.66秒(標準偏差0.29秒)〕で後方確認時間に有意な差はなかったが,手前車線で事故に遭った検査参加者は横断直前1秒間には正面を向いていた.最接近車両到達予想時間を調べた結果,手前車線で事故に遭った試行は,平均0.55秒以下の危険なタイミングで車道に進入していることがわかった.仮に,手前車線で事故に遭った検査参加者が「理想的な安全確認」をしていたならば,車道進入直前に後方から接近する車両に気付けたはずであり,これらの事故は回避できた可能性が考えられる.車道横断における「理想的な安全確認」とは,「後方を確認し,前方を確認した後,再度後方を確認しながら車道に進入する」手順が望ましいと考えられ,本成果を交通教育の機会に反映していく予定である.交差点における自転車乗員の行動特性を分析し,交通安全対策を行うための基礎資料を作成した.車両と自転車との危険な接近状況,車両衝突速度と自転車乗員における被害との関係を明確にすることで,自転車乗員検知型被害軽減装置の技術要件を導出するための基礎資料を作成した.更に,自転車乗員用ヘルメットの装着効果を明確にした.全体について当初の予定どおり実施できている.交通事故データを用いて自転車事故による頭部傷害内容を調査する.高齢自転車乗員モデルを作成し,自転車乗員と車両との衝突シミュレーションを実施する.試作した仮想環境下において,模擬道路上に車両を走行させ,車両から死角となる方向からの自転車接近状況における自転車乗員の進行判断を調査可能なシミュレータの改良を試みる.衝撃生体工学全国交通事故統計データを用いて自転車事故による頭部傷害内容,頭部傷害を誘発した加害部位を調査する.自転車モデルを作成し,自転車乗員と車両との衝突シミュレーションを実施する.本年度試作した仮想環境下において,模擬道路上に車両を走行させ,自転車の走行レーンを変更する際の自転車運転者(実験参加者)の挙動を調査する.
染色体パッセンジャー複合体の相互作用が及ぼす癌の発生・進展への影響

染色体パッセンジャー複合体(CPC)を形成するSurvivin,Aurora-B,Borealin,INCENPは、種々の癌でタンパクの過剰発現が報告されているものの、それらの関連性や原因は明らかにされていない。本研究では、CPCタンパクの相互作用とその癌の発生・進展への関与について検討する。口腔扁平上皮癌(OSCC)におけるSurvivinとAurora-B,Borealinの核での高発現する症例では、高い悪性度を示す。また、HeLa細胞を使って、Survivinの96,98番目のアミノ酸はcentromereとmidbodyに局在とAurora-B,INCENP,Borealinとの結合に重要であることがわかった。細胞分裂は、厳密に制御されており、その制御因子に異常が生じると均等な染色体分配を完了できない。細胞分裂異常は、遺伝子不安定性や遺伝情報の欠失を引き起こすことにより、癌の発生や進展に関わると考えられている。細胞分裂制御において、中心的な役割を果たす染色体パッセンジャー複合体(CPC)を形成するSurvivin, Aurora-B, Borealin, INCENPは、種々の癌でタンパクの過剰発現が報告されているものの、それらの関連性や原因は明らかにされていない。口腔扁平上皮癌(OSCC)におけるSurvivinとAurora-B, Borealinは、細胞分裂期および間期において、核に共局在しており、OSCC症例においても、核において、Survivinの発現は、Aurora-B, Borealinの発現とよく相関し、三者を高発現する症例では、高い悪性度を示す。さらに、私は、SurvivinのNES (89-98アミノ酸)ドメインを注目し、L96, L98番目のアミノ酸をA96, A98に変えて、L96, 98Aの変異体を作製し、この変異体とWT SurvivinをHeLa細胞に遺伝子導入し、分裂期に、WT Survivinと比べると、L96, 98A Survivinは、centromereとmidbodyに局在が出来ない。また、免疫沈降では、L96, 98A Survivinは、他のCPCタンパク(Aurora-B, INCENP, Borealin)との結合もできない。以上より、Survivinの96, 98番目のアミノ酸はcentromereとmidbodyに局在とAurora-B, INCENP, Borealinとの結合に重要であることがわかった。現在、L96, 98ASurvivinを使って、SurvivinとAurora-B, Borealin, INCENPとの相互作用がそれらのタンパク質の安定性に及ぼす影響の詳細を検討する。
無機エアロゾル測定法の開発と性状特性の解明

本研究では主に個別粒子中の超微量無機成分分析法として、放射光マイクロビームを用いたX線分析法及び、イオン成分同定のための複合7膜法を開発し、黄砂をはじめとする実試料への応用を試みた。主要な成果を以下に要約する。1.放射光マイクロビームを用いたSR-μXRF法により、個別エアロゾル粒子中のAlZnまでの定量が実現し、10keVのX線を用いた場合の最小検出量はNiで0.3fgであった。さらに、SR-μXANESにより個別粒子中の元素(Cr)の化学状態同定を可能とした。また、コリメーター付ビームストップを用いたSRμ-XRD分析システムを開発し、微小1粒子から粉末X線回折パターンを取得するために、試料台回転および試料位置のビーム位置追従方法を検討し、既知鉱物単粒子で有効性を確認した。2.低エネルギー領域(SiTi)における半バルク試料分析法として、SR XRF分析およびと転換電子収量による同時XAFS測定に基づく深度別化学状態分析法を開発し、標準試料で有効性を確認した。3.AgF-ニトロン複合薄膜法を開発し、個別エアロゾル粒子中の硝酸塩、塩化物混合状態の同定を可能とした。4.黄砂時における日韓同時サンプリングにより、両地点における個別粒子ごとの化学性状の差異を明らかにし、黄砂時にはMn、Cu、Ni、Znの顕著な増加が認められること、また、塩化物、硝酸塩、硫酸塩の混合状態分析から、黄砂時には韓国では硫酸塩への変質が支配的であったが、日本では硝酸塩が卓越し、両地点での差異が明らかとなった。さらに丹後半島での時系列捕集・分析により黄砂飛来初期に変質の割合が最も多く、塩化物/硝酸塩および硫酸塩/硝酸塩を含む内部混合粒子の割合も初期に最大で、時間とともに減少すること、硫酸塩や硝酸塩への変質割合を明らかにした。放射光マイクロビームを用いた蛍光X線分析法(SR-μXRF)により、黄砂や都市大気エアロゾルについて個別粒子中のAlZnまでの定性、定量分析が実現した。また、道路近傍で発生した霧粒をシアノアクリレート蒸気で固定化したレプリカ試料の個別粒子分析の可能性について検討し、検出限界以下の粒子がほとんどであったが、一部にCa, Ti, Cr, Fe, Znなどの土壌起源元素と人為起源元素の混合成分を含有していることが示された。定量は、厚み既知の単薄膜および積層薄膜を用いた感度曲線を作成することで行ったが、粒子径が大きく内部でのX線吸収効果について検討した。その結果、8μm径の石英粒子ではZnVでは減衰度は10%以下であるが、Sは44%しか検出されないことが明らかとなった。さらにSR-μXANESにより個別粒子中の元素(Cr)の化学状態の同定が可能で、黄砂1粒子中のヘマタイト以外のFe化合物の存在を検出した。個別エアロゾル粒子中の硝酸塩、塩化物混合状態の同定のために、AgF-ニトロン混合薄膜法を開発した。作成した複合薄膜の有効性については、NaCl, NaNO_3各1%の水溶液及び両者の混合溶液からテスト粒子を発生させ、固体粒子と薄膜の反応促進溶媒、反応生成物の結晶形状の特異性について検討した。その結果、混合溶媒として水とエタノールの体積混合比3:2の時が最も結晶の生成割合が高く、また生成した結晶形が最も鮮明であり再現性に優れることが判明した。なお、硫酸塩については硫酸アンモニウム粒子との反応がないことを確認した。本方法を実大気エアロゾルに適用し、硝酸塩と塩化物の内部混合粒子の存在を検出可能なことが確認された。

コリメーター付ビームストップを用いたSR(シンクロトロン放射光)μ-XRD分析システムを開発し,既知鉱物粒子を用いてX線回折パターンを計測し、その有効性を明らかにした。さらに,Sなどの軽元素の化学状態を同定するために,SRマイクロビーム+WDX分析システムを開発し,Fe標準試料でFWHMが2.5eV程度の高分解XRFスペクトルの取得に成功した。走査型放射光X線顕微鏡により,エアロゾル捕集装置として海外で広く用いられているMOUDI捕集面における粒子の4元素の質量分布を計測し,角度方向は一様であるが,動径方向の一様性に問題があることを明らかにした。黄砂時及び非黄砂時における日韓の同時サンプリングにより,両地点における個別粒子ごとの化学性状の差異を明らかにし,黄砂時にはMn,Cu,Ni,Znの顕著な増加が認められた。また、黄砂発生源である異なる黄土地域の砂粒1個についてNi,Cu,Pbなどの微量元素の2次元分布,XRFスペクトルの差異を明らかにし,元素の構成割合から試料の種類が識別可能であることを示した。海塩粒子の変質過程を明らかにするため、隔月別エアロゾルサンプリングを実施し、混合薄膜法を用いることで,冬季にCl-/NO_3-及びSO_4^2-/NO_3-内部混合粒子の割合が増加すること,バルク分析では分析上の問題からサンプリング時間が長時間に及ぶため,平均的にみると塩素損失が顕著である場合でも,薄膜法では捕集時間が短時間であるため,塩素損失がわずかである粒子の存在を明らかにした。昨年度開発した放射光マイクロビームを用いた個別粒子X線回折(SR μ-XRD)分析システムにおいて,しゃへい板やビームストップの改良を進めてバックグラウンドを低減させ,さらに保持膜からのブランクを差し引くことで明瞭なX線回折像を得ることに成功した。また,微小1粒子から粉末X線回折パターンを取得するために,試料台を回転させる方法を開発するとともに,試料回転時のビーム位置ずれを解析し,試料位置をビーム位置に追従させる方法を検討し,カンラン石などの既知鉱物微粒子を用いて,その有効性を明らかにした。黄砂時における日本(丹後半島)と韓国(ByunSan)の同時サンプリングと複合薄膜法,放射光マイクロビーム蛍光X線分析(SR μ-XRF)法の適用により,個別粒子ごとの化学性状の差異を明らかにし,複合薄膜法により求めたCl^-,NO3_^-,SO_4^<2->の混合状態から,2地点での変質特性の差異が明らかとなった。すなわち,黄砂時には韓国では硫酸塩への変質が支配的であったが,日本では硝酸塩が支配的であった。また,丹後半島における黄砂飛来開始時からの時系列サンプリングにより黄砂飛来初期に変質の割合が最も多く,Cl^-/NO_3^-およびSO_4^<2->/NO_3^-を同時に含む内部混合粒子の割合は初期に最も多いが,時間とともに減少することがわかった。冬季に韓国で8段のアンダーセンサンプラを用いて40分間捕集したサブミクロン粒子の半バルク試料に,ビームザイズを150μm程度に拡大したSRμ-XRF法を適用し,Pb, Se, Srなどの石炭起源元素を検出することに成功した。大気エアロゾル粒子の深度別化学組成の情報を獲得するために、広島大学放射光科学研究センターで、半バルク試料への適用を念頭に軽元素分析(SiTi)および深度別化学状態分析法について検討を行った。すなわち、大気圧下で蛍光収量法(XFY)と転換電子収量法(CFY)を用いた両者の同時XAFS測定により、試料内部と表面の化学状態を計測可能なシステムを開発した。
遠心羽根車通路内レイノルズ応力の計測及び乱流混合損失メカニズムの考察

小型の熱線風速計を遠心羽根車と同じ速度で回転させて、羽根車通路内の相対流れを計測し、時間平均流れの分布とレイノルズ応力の6成分の分布を羽根車通路中間の翼間において求めた。この実験では、パーソナルコンピュータ及び各種のボード類(科学研究費補助金で購入)により、計測データの異常診断を行い、レイノルズ応力データの信頼性向上に役立てた。本研究の熱線による通路内流れ計測結果は、報告者の5孔球形ピト-管による従来の計測結果と対比して、実験データの信頼性を検討した。この結果として、1.時間平均流れはピト-管で計測した場合とほぼ一致しているが、ピト-管に比べ今回の熱線による実験では、羽根車通路内のシュラウド近くにおいて二次流れの影響がより鮮明に計測できた。2.乱れのエネルギー及びレイノルズ垂直応力の3成分は、シュラウド近くの羽根間中央から負圧面側の領域で大きく、ピト-管による計測で得られている損失領域とほぼ一致し、羽根車通路内の乱流による混合損失の増大が明らかになった。3.テイノルズせん断応力の3成分は、垂直応力や乱れエネルギーの大きい領域で高く、その符号は平均流れの速度勾配に関連して変化する傾向があり、定性的に渦粘性の概念に基ずく値を示した。
並列処理モデルに基づいたマルチメディア理解の高度化・高速化に関する基礎的研究

本研究で得られた成果は、およそ以下の通りである。1.信号処理と記号処理の統合マルチメディア処理で重要となる記号的情報とパターン情報のインターフェースについて研究を行い,トップダウンとボトムアップ処理の協調処理方式を明らかにした.2.マルチメディア理解のための並列プログラミングに関する研究マルチメディア理解のための様々なモジュールが協調して処理を進めるというマルチエージェントシステムが重要であるという観点に立ち,そのための記述言語Vの仕様を決定した.3.マルチメディア理解のための並列アーキテクチャに関する研究マルチメディア向け並列プロセッサKUMP/Dの基本アーキテクチャの設計,特に映像処理のための並列入出力インターフェースに関する研究を行った.4.例示画像からの対象物モデルの獲得視覚的な例題から認識のためのモデルを自動的に生成する枠組みとして,画像の2次元的特徴を基に認識対象のモデルを生成する方式を示した.本研究で得られた成果は、およそ以下の通りである。1.信号処理と記号処理の統合マルチメディア処理で重要となる記号的情報とパターン情報のインターフェースについて研究を行い,トップダウンとボトムアップ処理の協調処理方式を明らかにした.2.マルチメディア理解のための並列プログラミングに関する研究マルチメディア理解のための様々なモジュールが協調して処理を進めるというマルチエージェントシステムが重要であるという観点に立ち,そのための記述言語Vの仕様を決定した.3.マルチメディア理解のための並列アーキテクチャに関する研究マルチメディア向け並列プロセッサKUMP/Dの基本アーキテクチャの設計,特に映像処理のための並列入出力インターフェースに関する研究を行った.4.例示画像からの対象物モデルの獲得視覚的な例題から認識のためのモデルを自動的に生成する枠組みとして,画像の2次元的特徴を基に認識対象のモデルを生成する方式を示した.1.マルチメディア理解のための超並列プログラミングに関する研究本研究では,マルチメディア理解のための様々なモジュールが協調して処理をすすめるというマルチエージェントシステムを基にシステムの構成を考えるため,その記述方式に関する基礎的な研究を進めた.具体的には,超並列処理記述言語Vの仕様を決定するとともに,それに基づいて,並列画像処理アルゴリズムや自然言語処理アルゴリズムの記述法について検討を行った.Vは実装する並列計算機のアーキテクチャを極力意識させないように設計したものであり,様々な並列アルゴリズムを容易に記述するための枠組みを提供することを目的としている.Vは関数型をベースにした言語であるが,関数型だけでは記述性が十分でないと考え,並列オブジェクト指向の導入を試みている.いくつかの例題記述を通して,Vの並列画像処理アルゴリズムや自然言語処理記述への有効性を示した.2.対象世界のモデル化に関する研究頑健なシステムを開発するには,対象世界のモデルやそれに基づく処理戦略を自動的に更新するようなメカニズムを確立する必要がある.また,機械が不足している情報を判断し,その情報を獲得するような振舞を行うようなシステムのモデル化も必要である.平成5年度は,そのための階層的なニューラルネットワークを用いたモデルについて研究を進めた.また,画像認識システムにおける対象物モデルの自動獲得に関する研究も進めた.今回検討を進めたモデル獲得の手法は,画像の2次元的特徴を基にモデルを作成するものであり,モデル作成の基になるのは,分割木と呼ばれる領域分割を階層的に表現した木である.本年度の研究業績は以下の通り.1.マルチメディア理解のための並列アーキテクチャに関する研究本研究では,マルチメディア理解の高速化に関する基礎的な研究を進めることが目的であり,その1つとしてマルチメディア向け並列プラセッサKUMP/Dの基本アーキテクチャの設計,特に映像処理のための並列入出力インターフェースに関する研究を行った。KUMP/Dは,各プロセッサが非同期に動作するシステムであるため,映像のような時間に同期したデータの入出力は難しい問題であるが,ここでは映像信号のタイミングをマスターとする同期入出力機構の設計を行い,その有効性を確認した。また,上述のマシンのための並列プログラミングについても研究を進めた。2.マンマシンインターフェースに関する研究マルチメディア処理が使われる状況では,人間と機械が協同で1つのタスクを行うようなことが多いが,その場合,映像のような非記号的(パターン)情報と、言語のような記号的情報を組み合わて使うことが多い。従って,それらの情報のインターフェースが重要になってくる。本研究では,このような観点から階層型ニューラルネットワークをベースとした記号的情報とパターン情報のインターフェースについて研究を行った。階層的なニューラルネットを用いることで,パターン情報を徐々に抽象化することで記号化することが可能になるだけでなく,ネットワークを双方向にすることによって,記号的情報に基づくパターン情報処理の制御(トップダウン処理)が可能になる。
環境大気モニタリングステーションの代表性と適正配置に関する研究

環境大気中の汚染物質の濃度を計測するために設置された測定局の代表し得る空間的な範囲を明らかにするとともに、その配置計画に関する基準を明確にすることを目的として、本研究を実施した。本年度における研究成果を研究計画書に記載した項目順に列挙すれば、以下の通りである。1環境濃度分布の推定手法の適用(1)統計モデルによる濃度分布の推定と測定局の代表性大気汚染濃度の地域分布の特徴を抽出するための手法を適用して全モニタリングステーションの細分割と再階層化する方法を東京都および大阪府の管理下にあるモニタリングステーションに適用した結果、一部のモニタリングステーション間の補完関係を明確にすることができた。なお再階層化は不可能であった。(2)拡散モデルのパラメータ設計方法大気汚染濃度予測シミュレーションモデルの未知パラメータの最適化を行うために、直交配列表を用いた逐次近似法によって求める方法について研究し、複雑地形上の拡散シミュレーションに適用してパラメータの最適化を行い、影響度を寄与率として定量的に求めた。2測定局の適正配置手法測定局の適正配置を総合的、定量的に評価する方法として多属性効用関数法を応用し、意思決定者のリスクに対する評価態度を明らかにするとともに、適正配置評価のための意思決定モデルを開発した。これを、大気汚染分野の研究者、中央官庁および地方自治体の担当者について面接調査を行った。その結果、評価項目の階層構造を明確にし、その妥当性を確認できた。また、研究者、行政官という立場によって、評価項目のリスクに対する評価態度が異なることが明らかになり、更に適正配置を総合的、定量的に評価することを可能にした。
イギリス国民意識形成に果たすイギリス文学の公共的性質の研究

本研究はイギリス文学がイギリス国民意識の形成にいかに寄与したかという認識について多面的に分析し、その影響力の本質を明らかにすることを目的とした。具体的には(1)文学的主題と社会変革との関連が顕著であるロマン主義時代文学と国家主義台頭との関連、(2)19世紀イギリス文学と宗教的懐疑の関係、(3)20世紀イギリス文学における宗教的主題の揺れ、またイギリス社会思想におけるコモンセンスの性質を総合的に分析し、ヨーロッパ近代社会においても特色あるイギリス国民意識の構築的性質とイギリス文学における複合的特質とその主題の方向性を検証した。本年度は18世紀後半から20世紀までのイギリス文学における公共的性質と国民意識形成との歴史的思想的関連を検証するため、次の1及び2の課題中心の分析を行った。1イギリス文学の文学的主題と社会的政治的思想及び国民意識形勢との関連を検証し、18世紀後半19世紀半ばまでのイギリス文学の性質について下記(イ)(ロ)についての分析を行った。(イ)及び(ロ)に関する思想的分析については研究分担者園井英秀九州大学名誉教授、ド・モンフォール大学ティム・フルフォード教授との研究協力により行った。(イ)サウジー、ジョン・スチュアート・ミル等の記述におけるイギリス社会の社会的思想的検証と及びイギリス国民意識との関連を検証。(ロ)マシュー・アーノルド、トマス・カーライルを中心としたイギリス文化批評の思想的分析とイギリス国民意識の再構築の主題を検証。(ハ)(イ)及び(ロ)の検証結果と前年度までの研究結果を検討し、18世紀後半19世紀イギリス文学と文化的思想の特質についてまとめた。特に思想的背景についての分析は次年度も継続して行う。219世紀後半から20世紀イギリス文学における文化的主題とコモンセンスの性質を次の(イ)(ハ)を中心に分析した。なお、この本課題については次年度も継続し分析予定。本課題のモダニズム関連に関する分析は研究分担者園井英秀九州大学名誉教授との研究協力により行う。(イ)フランシス・ベーコンからシャフツベリーに至るイギリス思想形成の再検討。(ロ)20世紀初頭ジョージ王朝詩から戦争し文学の再検討、及びモダニズムと反モダニズムとの角逐とイギリス文学におけるコモンセンスの復活の関連を検証する。1及び2に関する資料収集及び分析のため、大英図書館、ノッティンガム大学図書館、セント・アンドリューズ大学図書館において検証を行った。研究成果の一部を国際学会において発表した。今年度は19世紀から20世紀までのイギリス文学の文学的主題と社会的政治的思想及び国民意識形成との関連を検証し、第一に19世紀イギリス文学の性質について次の(イ)(ハ)についての分析を行った。なお、(イ)、(ロ)における思想的分析については研究分担者園井英秀九州大学名誉教授との研究協力により行った。(イ)ジョン・スチュアート・ミルなどの記述におけるイギリス社会の社会的思想的検証と解釈及びイギリス国民意識との関連を検証。(ロ)マシュー・アーノルドなどを中心としたイギリス文化批評の思想的分析とイギリス国民意識の再構築の主題を検証。(ハ) (イ)及び(ロ)の検証結果と前年度までの研究結果を相互検討し、19世紀イギリス文学と文化的思想の特質についてまとめた。第二に20世紀イギリス文学について、次の(イ)(ハ)についての分析を行った。なお、本課題のモダニズム関連に関する分析は研究分担者園井英秀九州大学名誉教授との研究協力により行った。(イ)20世紀初頭ジョージ王朝詩から戦争詩文学の再検討、及びモダニズムと反モダニズムとの角逐とイギリス文学におけるコモンセンスの復活の関連を検証。(ロ)20世紀前半より196070年代イギリス文学における宗教的主題の分析。(ハ)今年度は研究最終年度予定のため、前年度までの研究結果をまとめた。以上の研究に関する資料収集及び分析のため、国内図書館施設及び大英図書館、イギリスケズウィック博物館などにおいて検証を行った。また研究成果の一部を国際学会及び国際学会誌論文において発表した。またこの総括の過程で、イギリス文学の哲学的コンテクストにおいて分析中、19世紀から20世紀イギリス文学と国民意識形成の関係においてより詳細な思想的資料の収集と分析が必要となったため、研究総括を次年度に行うこととした本研究はイギリス文学がイギリス国民意識の形成にいかに寄与したかという認識について多面的に分析し、その影響力の本質を明らかにすることを目的とした。本年度は18世紀から19世紀までのイギリス文学における公共的性質と国民意識形成との思想的関連を検証するため、次の二つの課題の分析を中心に行った。(1)18世紀イギリス文学の文学的主題と思想形成の関連において、特に社会的変革の顕著であったロマン主義時代を中心に社会的思想的資料分析を通して考察した。具体的には(イ)コールリッジ、サウジーを中心とする文学的記述における宗教的哲学的思想と18世紀イギリス社会における社会的政治的コンテクストとの関連を分析し、イギリス文学の国民意識形成の過程を考察した。(ロ)18世紀イギリスの宗教的思想とヨーロッパ近代社会における哲学の影響関係の考察を行い、イギリス文化思想の特質を検証した。

(2)19世紀イギリス文学においては特に文学的主題とイギリス文化概念との関連を宗教的社会的思想的コンテクストにおいて分析し、文学的主題と国民意識形成との関連においてイギリス文化概念形成の過程を検証した。具体的には(イ)18世紀イギリス文学におけるイギリス国民意識に関する道徳的教唆と19世紀的国家意識の混在を19世紀文学(ジョージ・エリオット、マシュー・アーノルドなど)の文学的主題の思想的特質において分析した。(ロ)C.ダーウィンの進化論に関連するポレミックスとイギリス国民意識形成との関連を検証し、イギリス文学の文学的主題が当時の国民意識形成において道徳的思想的影響を与えたことを証明した。次年度は特に19世紀初頭から20世紀のイギリス文学における国民意識確立の過程を歴史的思想的に分析する。(1)及び(2)は研究者が主に行い、特に(2)の思想的分析には研究分担者の分析協力を得た。また文学的思想的資料分析のため大英図書館、ノッティンガム大学図書館、ノッティンガムトレント大学図書館において検証を行った。研究成果の一部を論文1編及び著書2冊に発表した。本研究はイギリス文学がイギリス国民意識の形成にいかに寄与したかという認識について多面的に分析し、その影響力の本質を明らかにすることを目的とする。イギリスの社会と文化は17世紀以降の近代化の過程で、成熟した国民意識及び国家意識を構築したといえる。この国民陶冶において果たした人文科学の役割はイギリス文学の公共的特質に負うことに注目しなければならない。本課題においては、特に社会的哲学的科学的思想の展開と多様化が顕著に見られる18世紀後半から20世紀までのイギリス文学における公共的特質が国民意識形成において構築的性質を有するという仮説を実証し、ヨーロッパ近代社会におけるイギリス文学における複合的性質を検証し、合わせて文学的主題の今後の方向性を検証した。本年度は研究最終年度として特に以下の課題の分析とこれまでの研究総括を行った。(1)文学的主題と社会変革との関連が顕著であるロマン主義時代文学と国家主義台頭との関連、(2)19世紀イギリス文学と宗教的懐疑の関係、(3)20世紀イギリス文学における宗教的主題の揺れ、またイギリス社会思想におけるコモンセンスの性質を総合的に分析し、ヨーロッパ近代社会においても特色あるイギリス国民意識の構築的性質とイギリス文学における複合的特質とその主題の方向性を検証した。以上の分析結果は現在進行中の科研課題「イギリス文学における国家意識構築と宗教的主題の関連研究」において体系的分析として発展研究の予定。本研究結果は『イギリス国民意識形成に果たすイギリス文学の公共的性質の研究』として刊行準備を進めている。本年度は本研究領域を対象とするイギリス及び日本国内での資料収集及び分析、また学会発表を遂行した。英文学おおむね研究計画通りに進んでいる。今年度は18世紀後半から20世紀までのイギリス文学における文学的主題とその公共的性質との関連について分析した。
地すべり土の残留強度を決定づける物理的鉱物学的要因に関する研究

地質・土質特性を異にする地すべり土について,物理的鉱物学的性質および比表面積と残留強度φ_rの関係を検討した。φ_rは配向性粘土鉱物総量の増加に伴って減少する椅子型状曲線関係を示し,関係図は3つの領域に分けられた。φ_rと比表面積の関係については,φ_rは比表面積の増加につれて減少する傾向が認められた。φ_rと配向性粘土鉱物総量および比表面積の良好な関係は,φ_rの支配因子と発現メカニズムの解明,φ_rの推定に対して重要な知見となる。本研究は,せん断試験によらずに地すべり土の物理的鉱物学的性質から残留強度φrを推定する方法について検討し,φr推定における有効性とφrを決定づける因子について考察するものである。地質および土質の異なる多種の地すべり土の採取・収集のため,沖縄県,鹿児島県,宮城県,山口県,オアフ島,スリランカ,中国,米国コロラド州で発生した地すべりについて,事前調査を行って試料の採取・収集の準備を整え,一部については採取・収集を実行した。新たに採取した試料と過去に採取済の試料について,425μmふるい通過試料について定応力リングせん断試験を行い,多段階載荷方式(せん断速度0.01mm/min)によりφrを測定した。また,試料の物理性および鉱物組成の把握のため,土粒子の密度試験(JIS A 1202),粒度試験(JIS A 1204および音波処理反復法),土の液性限界・塑性限界試験(JIS A 1205)等の各種物理試験とX線回折法による鉱物分析を行った。これらの結果を基に,配向性粘土鉱物総量とφrとの関係について整理し,2010 GSA Annual Meeting, Denver, USA (Geological Society of America)にて発表した(2010年11月3日)。この成果により,配向性粘土鉱物総量によりφrを推定する手法の信頼度が高まり,φrを決定づける因子として配向性粘土鉱物が重要であることを明確にできた。また,φrと過圧密比の関係について整理した論文をEngineering Geology誌に投稿中である。この成果は,過圧密状態における土構造がφrの発現に与える影響を検討したもので,φrを決定づける因子の明確化に繋がるものである。一方,EGME(エチレングリコールモノエチルエーテル)による有機極性液体吸着法による試料の比表面積を進めており,23年度に発表予定である。本研究は,地すべり土の残留強度定数φ_r推定における物理的鉱物学的指標の有効性とφ_rを決定づける因子に関して考察を行うものである。多種の地すべり土を採取・収集するため,沖縄県,鹿児島県,米国等で発生した地すべりについて,事前調査を行って試料の採取・収集の準備を整え,一部は採取・収集を実施した。新たに採取した試料と過去に採取済の試料を425μmフルイを通過させ,定応力リングせん断試験を行い,多段階載荷方式(せん断速度0.01mm/min)によりφ_rを測定した。試料の物理性を把握するため,土粒子の密度試験,粒度試験(JIS A 1204法および音波処理反復法),土の液性限界・塑性限界試験等を行った。また,試料の鉱物組成はX線回折法により同定した。これらの結果を基に,φ_rと,<425μm試料全体の配向性粘土鉱物総量,石英および長石の総量との関係について整理した。試料の比表面積は,EGME(エチレングリコールモノエチルエーテル)による有機極性液体吸着法によって測定した。φ_rと比表面積との関係を明らかにし,φ_rの推定における有効性を考察した。成果の一部であるφ_rと比表面積,せん断速度および過圧密比の関係等について,EGU General Assembly 2011 (Vienna),第50回日本地すべり学会研究発表会(静岡市),平成23年度農業農村工学会大会講演会(福岡市)および2011 GSA Annual Meeting (Minneapolis)にて発表した。また,リングせん断試験により得られたφ_rとプレカット一面せん断試験により得られたφとの関係について整理した論文がLandslide誌に,φ_rと過圧密比の関係について整理した論文がEngineering Geology誌に受理された。これらの成果は,φ_rを決定づける因子の明確化や推定手法の確立に繋がるものである。
食品における安全事故のリスク管理に関する定量的研究

近年、食品安全問題が頻発する中で,食品安全を担保する消費者行政の拡充が求められている.そこで本研究では,(1)食品の品質情報についての非対称性への対応策として,食品ラベル制度の消費者評価(2)食品安全事故による外部経済性,について分析をおこなった.本研究の分析は次のとおりであった.まず『無知の費用』の概念に基づいた食品表示制度による消費者便益の分布を推定し,社会的合意形成のあり方によっては,表示内容のオーバースペックを誘引してしまう可能性を指摘した.また,冷凍食品を題材とし,実際に起こった食品安全事故前後の消費動向を分析し,責任企業以外にも事故の影響が広がっていることを指摘し,安全事故の外部経済性の存在を示した.近年、食品安全問題が頻発する中で,食品安全を担保する消費者行政の拡充が求められている.そこで本研究では,(1)食品の品質情報についての非対称性への対応策として,食品ラベル制度の消費者評価(2)食品安全事故による外部経済性,について分析をおこなった.本研究の分析は次のとおりであった.まず『無知の費用』の概念に基づいた食品表示制度による消費者便益の分布を推定し,社会的合意形成のあり方によっては,表示内容のオーバースペックを誘引してしまう可能性を指摘した.また,冷凍食品を題材とし,実際に起こった食品安全事故前後の消費動向を分析し,責任企業以外にも事故の影響が広がっていることを指摘し,安全事故の外部経済性の存在を示した.本研究においては、畜肉ソーセージ製品のスキャンパネルデータを離散選択モデルによって分析した。具体的には、食品表示内容が消費者行動にどのように影響を与えているかについて検討し、さらに所得階層、年齢階層、乳幼児の有無、畜肉ソーセージ製品購入回数など各種世帯属性による、表示の影響の差異について分析した。畜肉ソーセージ製品には、品質表示(JAS表示)、添加物表示、アレルギー表示など様々な表示が制度的になされている。本研究では、それらの表示内容を収集し、スキャンパネルデータと合わせて分析を行った。分析対象製品は93種類であるが、全ての製品を選択集合に含めることは困難である。既存文献では、購入回数が多い製品のみを分析対象にするものが多いが、ソーセージ・メーカーの多くはフルライン戦略を採っており、個々の製品の市場シェアはそれほど大きくなく、シェアの比較的大きい製品を分析対象としたとしても、多くの消費データが分析対象外になり、また表示内容の多様性も失われてしまう。したがって、本研究では、階層的クラスター分析を用いて、表示内容が類似している製品を4つのグループにまとめ、選択集合の集約を図った。分析の結果、添加物含有数、JAS表示、アレルゲン含有数などの表示内容は製品選択行動に影響を与えており、表示制度が消費者の製品選択に活用されていることを示唆していた。また、食品表示への反応は世帯属性により異なるが、どのような世帯属性が影響を与えるかについては、十分吟味する必要がある。また、添加物含有数のパラメータについては、世帯属性による大きな変化が見られなかった。世帯属性によって個人間のパラメータ差異を捕らえきっていない可能性もあるが、添加物含有数については、どの消費者も同様に重視していることも考えられる。近年、食品安全問題が頻発する中で,食品安全を担保する消費者行政の拡充が求められている.食品の品質情報についての非対称性への対応策として,食品ラベル制度があるが,これらの制度を評価するうえで,ラベル情報が消費者行動にどのように影響しているのかを分析する必要がある.本研究では,前年度に収集したウインナーソーセージについてのスキャナーパネルデータに,独自に収集した製品ラベルデータを組み合わせて分析し,顕示選好データによる食品ラベル情報に対する消費者評価について分析した.本研究の分析は次のとおりであった.まず,表示の多様性を保持しつつ分析を簡便化するため,前年度と同様にクラスター分析により,ラベル表示ごとに似た製品を分類した.つづいて,ラベルに表示されている製品情報について,ランダムパラメータロジットモデルを推計し,消費者行動に対する製品情報の影響を検討した.さらに,推計結果を利用して,JAS表示ならびにアレルギー物質の表記方法について,COIの概念に基づいてラベル情報の消費者評価を計測した.その結果,食品表示制度による消費者便益の存在が統計的に確認された。あわせて、平成19年に起こったミートホープ事件の影響について論考をまとめ,産業連関表等を援用し,事件の影響が広範囲に広がることを示した上で、取引関係をガバナンスする主本の必要性を論じた.また、世界各地から原料調達を進めている状況のもとでは、生産から消費までの取引関係が多くの主権国家にまたがるので、国などによるガバナンスが困難になる可能性を指摘した。近年、食品安全問題が頻発する中で,食品安全を担保する消費者行政の拡充が求められている.食品の品質情報についての非対称性への対応策として,食品ラベル制度があるが、これらの制度を評価するうえで,ラベル情報が消費者行動にどのように影響しているのかを分析する必要がある.本研究では,前年度に収集したウインナーソーセージの表示についての分析に加えて,地域ブランド表示の問題ならびに冷凍食品における農薬混入事件影響について分析を行った.本研究の分析は次のとおりであった.まず,前年度で明らかにしたCOIの概念に基づいた食品表示制度による消費者便益の差異について,個人間異質性を踏まえて便益分布の推定を行った。

得られた分布を用いて,表示について自発的に表明される意見に偏りが生じることを示し,社会的合意形成のあり方によっては,表示内容のオーバースペックを誘引してしまう可能性を指摘した,また,これらの知見について,実際に食品表示に携わっている実務家との意見交換を行い,ありうべき表示制度について意見交換を行った.あわせて,地域ブランド表示内容によって消費者行動がどのように変化するかを分析し,表示内容が消費者選択に生かされていることを示すとともに,地域により評価に格差があることを示した.また,冷凍食品における農薬混入事件により,多くの企業が影響をこうむり,かつ影響が持続していることを見出した.
エネルギー・バイオマス・水資源消費活動が地球環境に及ぼす影響予測モデルの構築

本研究は、申請者がこれまでに構築してきた「人間活動によるエネルギー・バイオマス(食料・森林)消費活動が土地利用を介して地球環境に与える影響評価モデル」に、水資源消費による影響評価が可能なモデルに発展させることを目的とするものである。研究内容を以下に示す。1)地球環境に関するデータベースシステムの更新申請者がこれまでに構築してきた地球環境に関するデータベースに、水資源消費活動評価用として、新たに、降雨量、蒸発散量、作物必要水深、生活必要水資源量、工業必要水資源量、農業必要水資源量分布図を作成した。2)非線形最適化法によるエネルギー・バイオマス・水資源消費活動評価モデルの構築(2)申請者がこれまでに構築してきた「人間活動によるエネルギー・バイオマス(食料・森林)消費活動が土地利用を介して地球環境に与える影響評価モデル」は、システムダイナミック法により記述され、世界をOECD、非OECDに分け、それらの地域特性の影響評価が可能になっている。これをGAMS(General Algebraic Modeling System)により、非線形最適化モデルで記述し直し、メッシュ単位で地域特性の評価可能なモデルに更新するためのテストランを行なった。しかしながら収束条件が満足されない上、結果が思わしくなく、モデル構築のみに終わり今後の課題を残した。3)人間活動による水資源需給バランスの評価使用モデルとして、システムダイナミックスモデルを用いたエネルギー・バイオマス(食料・森林)消費、水資源消費活動の評価モデルを使用し、1)のデータベースを利用して人間活動による水資源需給バランスの評価を行った。その結果、OECD国家より、非OECD国家において、水資源の影響が、土地利用を介して、食物生産量に及ぼす影響評価が顕著であることを明らかにした。1)地球環境に関するデータベースシステムの更新申請者がこれまでに構築してきた地球環境に関するデータベースに、1960年代の世界の耕作地を中心とした土地利用分布図、人工衛星(NOAA-AVHRRおよびLANDSAT-TM)データによる現況植生図・土地利用現況図などを初めとする自然情報、および国別の人口データ、GNP、穀物別食料生産量、食料消費量原単位、穀物の輸出入量、家畜数などの社会経済情報があり、これらのデータを最新のデータに更新した。さらに、水資源消費活動評価用として、新たに、水資源消費量、降雨量、蒸発散量のデータを収集した。2)非線形最適化法によるエネルギー・バイオマス・水資源消費活動評価モデルの構築申請者がこれまでに構築してきた「人間活動によるエネルギー・バイオマス(食料・森林)消費活動が土地利用を介して地球環境に与える影響評価モデル」は、システムダイナミック法により記述され、世界をOECD、非OECDに分け、それらの地域特性の影響評価が可能になっている。3)人間活動に必要な水資源消費量分布図の作成(作物必要水資源量分布図の作成)人間活動に必要な水資源消費量分布図として、先ず、作物必要水資源量分布図を以下のように作成した。FAOの提供するCROPWATを用い、世界の主要な地点の作物必要水深を計算し、これをメッシュ図に拡張した。1)地球環境に関するデータベースシステムの更新

申請者がこれまでに構築してきた地球環境に関するデータベースに、水資源消費活動評価用として、新たに、降雨量、蒸発散量、作物必要水深、生活必要水資源量、工業必要水資源量、農業必要水資源量分布図を作成した。2)非線形最適化法によるエネルギー・バイオマス・水資源消費活動評価モデルの構築(2)申請者がこれまでに構築してきた「人間活動によるエネルギー・バイオマス(食料・森林)消費活動が土地利用を介して地球環境に与える影響評価モデル」は、システムダイナミック法により記述され、世界をOECD、非OECDに分け、それらの地域特性の影響評価が可能になっている。これをGAMS(General Algebraic Modeling System)により、非線形最適化モデルで記述し直し、メッシュ単位で地域特性の評価可能なモデルに更新するためのテストランを行なった。しかしながら収束条件が満足されない上、結果が思わしくなく、モデル構築のみに終わり今後の課題を残した。3)人間活動による水資源需給バランスの評価使用モデルとして、システムダイナミックスモデルを用いたエネルギー・バイオマス(食料・森林)消費、水資源消費活動の評価モデルを使用し、1)のデータベースを利用して人間活動による水資源需給バランスの評価を行った。その結果、OECD国家より、非OECD国家において、水資源の影響が、土地利用を介して、食物生産量に及ぼす影響評価が顕著であることを明らかにした。
小学校教員の英語発音能力と発音指導に関するビリーフの関係

目的:公立小学校における担任教師による外国語(英語)活動の実施を間近に控え、「小学校教員が児童の発音指導に肯定的である程度は、自らの発音を適切であると認識している程度に関係があり、自らの発音能力の向上を実感すれば、児童の発音指導に肯定的である程度も向上するであろう」という仮説を検証した。手続き:計149名の公立小学校教諭に対して研修扱いで2時間の発音講習を/1/と/r/および英語のリズムに焦点を置いて実施した。その前後で同一の課題文を録音してもらい、かつ発音指導に関するビリーフおよび自分自身の発音をどの程度適切だと認識しているかを質問紙によって探った。録音については年齢・性別を統制してから無作為抽出した50名分を、10名の母語話者に/1/、/r/、リズムの適切度に関して評定してもらった。以上のデータからラッシュ・モデリングにより「発音指導肯定度」「自己認識発音適切度」「ネイティブ評定発音適切度」の3つの変量を創出し相関分析を行った。結果:「自己認識発音適切度」が高いほど「発音指導肯定度」が高い、という弱いながらも有意な正の相関があったが、「ネイティブ評定発音適切度」と「発音指導肯定度」の間にはほとんど関係は見いだせなかった。また2時間の講習によって「自己認識発音適切度」「発音指導肯定度」ともに有意に高まったが、「ネイティブ評定発音適切度」には向上が見られなかった。さらに「自己認識発音適切度」と「ネイティブ評定発音適切度」の向上の程度は、年齢層が上がるにしたがって小さくなる、という関係が見られた。示唆:短時間の講習等によって自己認識発音適切度を向上することは十分に可能であり、それは発音指導に対してより積極的になるが、ネイティブが明らかに認識できる程度に技能が向上するには継続的な努力が必要であろう。また参加者の年齢が高くなると、必要となる努力の量も多くなることが示唆された。
アポトーシス誘導による脳形成障害の動物モデル作成に関する研究

脳形成障害の発生機序は発達期の中枢神経系に加わった血管障害あるいは何らかの原因による神経細胞遊走障害と考えられ、種々の動物モデル作成が試みられてきた。しかし、ヒトの脳形成障害としてしばしば見られる脳回異常、異所性灰白質等を再現する動物モデルはみられない。本研究では、ヒト脳形成障害の成因として、未分化神経細胞の増殖・分化過程でのアポトーシスの異常(アポトーシスの時期あるいは量の異常)に起因するものがあるのではないかとの仮説の下、これを実験的に証明することを目的とした。研究成果: 1.NSE-Fas/APO-1融合遺伝子のクローニング:神経特異的エノラーゼ(neuron specificenolase:NSE)遺伝子の神経細胞特異的転写を規定する5'上流領域クローン(4.5kbp)にヒトFas/APO-1cDNA(2.5kbp)を接合した融合遺伝子を作成、クローニングした。2.CATアッセイ:培養神経系細胞(PC12細胞あるいは神経芽細胞腫株)、グリア細胞(C6)、間葉系細胞を用いたクロラムフェニコールアセチルトランスフェラーゼ(CAT)アッセイにより、作成した融合遺伝子が神経細胞のみに特異的転写活性が存在することを確認した。この融合遺伝子が培養系において神経細胞特異的にアポトーシスを誘導するかを検討中である。今後、この融合遺伝子を用いたトランスジェニックマウス作成を試み、アポトーシスの過剰誘導がマウスの中枢神経系に脳形成異常を生じさせるか否かを検討し、我々の仮説を証明する。3.神経成長因子受容体(p75)によるアポトーシス誘導: p75の培養神経細胞内での過剰発現が、神経細胞の死をもたらす可能性があることが推測された。各種脳形成異常の剖検材料を用いて、p75の発現レベルを検討する予定である。脳形成傷害の発生機序は発達期の中枢神経系に加わった血管障害あるいは何らかの原因による神経細胞の遊走障害に起因すると考えられ、種々に動物モデルが用いられてきた。しかし、ヒトの脳形成障害としてしばしば見られる脳回異常、異所性灰白質等を再現しているモデルは見られない。本研究では、ヒト脳形成障害の成因として、未分化神経細胞の増殖・分化過程でのアポトーシスの異常(アポトーシスの時期あるいは量の異常)に起因するものがあるのではないかとの仮説を立て、これを実験的に証明することを目的とした。研究成果:NSE-Fas/APO-1融合遺伝子のクローニング:神経特異的エノラーゼ(neuron specific enolase:NSE)遺伝子の神経細胞特異的転写を規定する5'上流領域クローン(4.5kbp)にヒトFas/APO-1cDNA(2.5kbp)を接合した融合遺伝子を作成、クローニングした。現在、塩基配列をチェックし、クローニングされた遺伝子が正しく接合されているか否かを検討している。NSE遺伝子5'上流域クローンに関しては培養神経細胞(PC12細胞)、グリア細胞(C6)あるいは間葉系細胞を用いたクロラムフェニコールアセルトランスフェラーゼ(CAT)アッセイを用いて、神経細胞のみに特異的転写活性が存在すことを検討している。来年度はこの融合遺伝子を用いたトランスジェニックマウスの作成を試みる予定である。なお、トランスジーンの導入はマウス尾よりDNAを抽出後、融合遺伝子の接続部をはさむプライマーを用いたPCR法あるいはサザンブロットにて確認する。また、その発現については定量的RT-PCRを行いFas/APO-1発現を対照マウスと比較する予定である。