hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コヒーレントフォノン信号の疎性モデリング解析による光誘起構造変化へのアプローチ

その結果、タイプII超格子半導体において、光誘起の高密度相である電子正孔液滴状態が安定化することを統計的確証とともに示した。VMAでは、CP信号のモード解析におけるノイズ耐性と、スペクトル分解における均一幅と不均一幅の競合と分離の可能性について明らかにした。一方スパースモデリング(SpM)については、CP信号の解析において、モード振幅のスパース性を取り入れた動的モード分解(SpDMD: Sparsity-promoting Dynamic Mode Decomposition)を適用した。その結果、実験データにおいて、物質固有の2つの固有モードに加え実験的アーティファクトであるベース信号の揺らぎとポンプレーザー由来のスパイク応答までも自動的に分解・抽出が出来ることを示した。また、その様なCP信号を想定した人工データを対象にして、SpDMDで推定される振動モードパラメータの推定精度を評価した。その結果、CP信号の励振機構の同定で重要な振動初期位相が、高精度に推定できることを示した。またSpDMDで用いたSpMは振動性の信号で有効に機能することから、放射光を用いて計測される広域X線吸収微細構造(EXAFS)の振動性波形の解析に適用させた。今後これらの実績に基づき、様々なCP信号の解析やEXAFS信号の解析にSpMを適用させ、データ駆動科学の発展に寄与する。今後は【課題1】、【課題2】で開発した解析法を様々なデータに適用し汎用化を進める。特にCP信号計測で、信号強度の測定分解能を向上させるため、高分解能デジタルオシロスコープを導入し、微弱信号の極限検出の可能性をデータ駆動科学を用いて検討する。解析するCP信号は、光機能性有機材料のソフト分子振動モード、GaAs超格子系のフォノン・プラズモンカップルドモード等を対象とする。さらにこれらの研究と並行して【課題3】に取り組む。【課題2】のスパースモデリングでは、推定される物理パラメータの推定精度を評価することが困難である。よって、スパースモデリングで主要モードを分解し、それらを取り入れた物理モデルを元に【課題1】のベイズ推定に繋げ、全ての物性パラメータの推定精度までも評価できる方法論の構築に務める。29年度が最終年度であるため、記入しない。
円網性クモの交尾器破壊を用いたメスの再交尾抑制とその進化

交尾器破壊と再交尾抑制との関係について、昨年度に引き続き観察を行った。ギンナガゴミグモでは37例観察した交尾のうち、メスの交尾器が破壊されたのは15例にとどまり(40.5%)、90%程度の頻度で交尾器が破壊されるギンメッキゴミグモより有意に低かった。既交尾メスは2個体目のオスの求愛に対し、すべてが攻撃行動を示し、80%のオスが求愛を中止し逃げ出した。一方残った二割のオスは求愛を続け、メスの交尾器が破壊されていない場合(12%)交尾に成功した。交尾器が破壊されている場合(8%)は交尾できなかった。ミナミノシマゴミグモでは57例観察した交尾のうち、メスの交尾器が破壊されたのは28例(49.1%)だった。そのうち12例で再度オスを導入したがそのすべてで再交尾は失敗した。また交尾器が破壊されなかったメスのうち14例で再交尾を試みたところ6例で成功した。ゴミグモでは、観察した12例の交尾のすべてで交尾器破壊は見られなかった。そのうち10個体でオスを再度導入したところ5例で再交尾に成功した。ギンメッキゴミグモのオスが何個体のメスと出会うかを実験的に計測し、1.86回(n=7)という結果を得た。このことから、両性の出会い頻度は低いことが示唆された交尾器破壊で1回交尾となることのメスのコストを、ギンメッキゴミグモを用いて調べた。1オスから2回挿入を受けた通常交尾メス、2オスから1回ずつ挿入を受けたメス、2オスから合計3回挿入を受けたメスの3つのグループを用い、飼育下で産卵させ、産卵数と孵化率を計測した。その結果、メスの産卵回数は1-11回と大きく変異することがわかった。また、後半の産卵において孵化率が下がる傾向と3回挿入メスで孵化率が高い傾向が見られた。しかしながら、一部の卵がダニによる捕食を受けていたため、サンプル数が十分ではなく、統計的な解析を行うことができなかった。1)ギンナガゴミグモ、ミナミノシマゴミグモ、ゴミグモにおける交尾器破壊と再交尾抑制との関係の調査については、当初の予定よりも多数の観察を重ねることができた。その結果、三年かけて実現しようと考えていた観察数を二年で達成することができ、ギンメッキゴミグモでわかっていた現象と大きく違う現象がこの3種で見られるという結論を得ることができた。この点は、当所の計画以上に進展が見られている部分である。また、昨年度実行することができなかった、3)メスによる複数オスとの交尾が適応度に与える影響、についての調査、具体的には、実験的に複数オスと交尾させたメスを飼育して、その産卵数と孵化率を計測する調査については、今年度実行することができ、結論を得るにはサンプル数が十分でないものの一定の傾向を持った結果を得ている。これは、計画の進捗として順調に進んでいるものと評価できる点である。また、4)オスメスの出会い頻度の推定については、計画通りに実験を遂行しており、これも進捗状況としては順調であると評価できる。これらを総合すると、本研究で明らかにしようと計画していた4つの項目のうち、1)については完了、2)も完了、3)は進捗率は半分程度、4)は2/3ほどが完了と言うことになる。これらを平均すると、3年間のうち2年が過ぎた段階で、19/24が完了したことになる。1)と2)については学会発表も行っている。このようなことから、今年度の進捗状況としては、概ね順調であると評価しても良いだろうと思われる。1)ギンナガゴミグモ、ミナミノシマゴミグモ、ゴミグモにおける交尾器破壊と再交尾抑制との関係の調査については、ギンナガゴミグモの結果を中心に論文化する。2)稀に生じる交尾器破壊不成立の理由については、2018年度に論文にまとめる計画であったが、未達のため、2019年度に論文化する。3)メスによる複数オスとの交尾が適応度に与える影響、については、引き続き実験を継続し、サンプル数を増やす。また、ダニによるサンプル数の減少を抑制する方法を考案する。4)オスメスの出会い頻度の推定についても引き続き実験を継続する。ゴミグモ属三種で交尾器破壊と再交尾抑制との関係について観察を行った。ギンナガゴミグモでは、14例観察した交尾のうち、メスの交尾器が破壊されたのは4例にとどまり(28.6%)、90%程度の頻度で交尾器が破壊されるギンメッキゴミグモより低かった。交尾器未破壊メスは多くが別のオスとの再交尾を拒絶し、求愛中のオスを攻撃して追い払ったが、求愛を受け入れたメスはすべて再交尾に成功した。破壊されたメスにもオスを攻撃したものが見られたが、オスの求愛を受け入れたメスはすべて再交尾に失敗した。ミナミノシマゴミグモでは34例観察した交尾のうち、メスの交尾器が破壊されたのは15例(44.1%)だった。そのうち7例で再度オスを導入したがそのすべてで再交尾は失敗した。交尾器が破壊されなかったメスのうち3例で再交尾を試みたところ1例で成功した。ゴミグモでは、観察した8例の交尾のすべてで交尾器破壊は見られなかった。そのうち7個体でオスを再度導入したところ5例で再交尾に成功した。

ギンメッキゴミグモ5個体の処女メスと一個体のオスを2mx10mの観察アリーナに放して一週間放置し、オスが何個体のメスと交尾するかを計測する実験は、4回行った。その結果、交尾メス数はそれぞれ1,1,2、3で、両性の出会い頻度は低いことが示唆された。左右二本あるオスの触肢を片側だけ破壊し、1メスに1)同じ側の触肢を破壊した二個体のオス、2)異なる側の触肢を破壊した二個体のオス、を与えて交尾させた場合で、交尾器破壊率を比較したところ、2)で有意に高かった。このことは、左右の触肢の挿入が交尾器破壊を成功させるのに重要であることを意味しており、挿入時に触肢が垂体基部の側面を切り裂いている可能性を示唆する。また、稀に生じる交尾器破壊不成立の理由についてギンメッキゴミグモで調査を行い、交尾経験とオスの個体性が影響していることが示唆された。1)ギンナガゴミグモ、ミナミノシマゴミグモ、ゴミグモにおける交尾器破壊と再交尾抑制との関係の調査については、当初の予定よりも多数の観察を重ねることができた。その結果、三年かけて実現しようと考えていた観察数のうち、その6割程度が既に完了しており、一定の結論が得られるまであと少しと言う状況になっている。おそらく30年度に更に観察を重ねることによって、十分な観察数に達し、前倒しで結論を得られると考えられる。また30年度以降に行うことを計画していた、2)稀に生じる交尾器破壊不成立の理由、についての調査を29年度に前倒しで行っている。これらの点は、当初の計画以上に進展が見られている部分である。一方、これらの調査に研究エフォートを注ぎ込んだために、本年度計画していた3)メスによる複数オスとの交尾が適応度に与える影響、についての調査、具体的には、実験的に複数オスと交尾させたメスを飼育して、その産卵数等を計測する調査については、実行することができなかった。これは、進捗状況としては計画より遅れていると評価できる要素である。最後に、4)オスメスの出会い頻度の推定、については、計画通りに実験を遂行しており、進捗状況としては順調であると評価できる。これらを総合すると、本研究で明らかにしようと計画していた4つの項目のうち、1)についてはほぼ完了、2)は予備調査の段階ながらも1/3ほどが完了、3)は進捗率はほぼゼロ、4)は1/3ほどが完了と言うことになる。これらを平均すると、3年間のうち1年が過ぎた段階で、5/12が完了したことになる。このようなことから、今年度の進捗状況としては、概ね順調であると評価しても良いだろうと思われる。交尾器破壊と再交尾抑制との関係について、昨年度に引き続き観察を行った。ギンナガゴミグモでは37例観察した交尾のうち、メスの交尾器が破壊されたのは15例にとどまり(40.5%)、90%程度の頻度で交尾器が破壊されるギンメッキゴミグモより有意に低かった。既交尾メスは2個体目のオスの求愛に対し、すべてが攻撃行動を示し、80%のオスが求愛を中止し逃げ出した。一方残った二割のオスは求愛を続け、メスの交尾器が破壊されていない場合(12%)交尾に成功した。交尾器が破壊されている場合(8%)は交尾できなかった。ミナミノシマゴミグモでは57例観察した交尾のうち、メスの交尾器が破壊されたのは28例(49.1%)だった。そのうち12例で再度オスを導入したがそのすべてで再交尾は失敗した。また交尾器が破壊されなかったメスのうち14例で再交尾を試みたところ6例で成功した。ゴミグモでは、観察した12例の交尾のすべてで交尾器破壊は見られなかった。そのうち10個体でオスを再度導入したところ5例で再交尾に成功した。
組織と病期分類を規定する腫瘍エピゲノムへの介入によるシステム理解

DNA副溝結合化合物(マイナーグルーブバインダー)ピロール・イミダゾール(PI)ポリアミドの塩基配列特異的認識能を利用してがんゲノムの特定領域で遺伝子発現を調節することを試み、そのことでゲノム機能を類推する研究を行ってきた。PIポリアミドは、様々な機能性低分子との複合体(PDC)を形成でき、ヒストン修飾酵素阻害剤との複合体でヒストン修飾を特定領域で変更できること(特許第4873510)を確認し、マウスおよびヒト皮膚繊維芽細胞をiPS様の幹細胞に改変できたことより、その作用機序を解明することでエピゲノム変更がどのような遺伝子を変化させ、細胞の性質を変化させるのかについて数理解析を行い、共通の遺伝子変異として山中因子の発現上昇やヒストンリモデリング因子遺伝子の発現変更を認めた。さらにがん細胞での化合物の影響を調べたところがん細胞に顕著な増殖抑制を示す化合物も同定された。加えて細胞内ゲノムDNAでのPIP化合物の結合しているDNAフラグメントを直接確認するChemSeq法が開発できた(PLoSOne2016)ことより、化合物の結合部位と発現の相関の解析を進めている。また本課題で取り上げたmtDNA介入技術の確立が進んでいることより、転移性がんに関与するmtDNA変異(Scientific Reports2017)に対する介入の試みを検討している。PIP化合物の腫瘍への効率的な取り込み・集積・貯留効果を産む化合物の特性についても報告出来たこと(Bioorganic & Medicinal Chemistry2018)より、これらの知見を利用し、数理解析をさらに進めるとともに、腫瘍特異的なエピゲノムの変更により、抗がん剤やがん細胞の薬剤感受性等を変更する薬剤として開発できないか等の研究を今後進めていきたい。29年度が最終年度であるため、記入しない。本課題で使用する化合物合成に利用するペプチド自動合成機PSSM8の不調によりピロールイミダゾールポリアミド(PIP)化合物合成に支障をきたし、平成28年度の計画が遅れたが、ビオチン化PIP-CTBの合成系を確立でき、化合物の結合するゲノム領域を直接同定するChemSeq法を新たに開発(PlosOne2016)し、化合物の作用機序を予測する解析が可能となった。具体的には、がん細胞株における形態変更、分化誘導をビオチン化化合物でも試み、ストレプトアビジンビーズによるビオチン化化合物と共沈するDNAフラグメントを回収しシークエンス解析すること、および化合物投与による遺伝子の発現変化を網羅的アレイ解析により同定を進めることでネットワーク解析を試みることが出来、がん細胞の病態病期を変更する機序と薬剤の標的となるゲノム領域、エピジェネティックに調節される責任遺伝子の解明を試みる検索技術の開発に目途を着けた。機能性化合物による上記の解析を繰り返すことで、標的ゲノムによりどのようなエピゲノムの変化が生じ、がん細胞形態が変化するかを詳細に検討し、データ蓄積が可能となり、化合物によるエピゲノム変化誘導の性質とがん細胞変化の相関を数理的に解析できると考えられ、解析法を検討し研究を進める。さらにPIP化合物は、直接実験動物へ投与が可能な低分子化合物であり、薬剤送達技術を必要とせず、培養細胞、マウス生体内で検討可能であるが、腫瘍への集積・貯留効果についても研究を進め、一定の成果を収めた。ヒストンアセチル化修飾酵素阻害剤(HDACi)およびヒストンリシンメチル化阻害剤のPIPとの複合化合物の合成スキームもほぼ確立されたため、今後、がんエピゲノムの変更に関して数理計算を基に予測するための基礎実験を積み重ね、最終的に生体で標的エピゲノムの変更を予測できる化合物合成技術確立を目指す。所有するペプチド合成機の不調により、ピロールイミダゾールポリアミド(PIP)化合物合成に支障をきたした。このため合成された化合物に不純物が混入する事例、合成そのものが失敗する事例が増え、合成の繰り返しや精製に時間がかかり、予定した化合物の合成をすべて行うことが出来なかった。PSSM8は、現在順調に合成できるよう回復したが、島津製作所が同機の販売、生産、部品供給を停止したため、今後また修理等に難渋すると考えられる。このため29年度、代替えとなるペプチド合成機の予算申請を行い、千葉県予算で購入できる運びであり、今後の合成は計画通り進められると考えている。

PIP化合物の腫瘍への効率的な取り込み・集積・貯留効果を産む化合物の特性についても報告出来たこと(Bioorganic & Medicinal Chemistry2018)より、これらの知見を利用し、数理解析をさらに進めるとともに、腫瘍特異的なエピゲノムの変更により、抗がん剤やがん細胞の薬剤感受性等を変更する薬剤として開発できないか等の研究を今後進めていきたい。PIPの合成がPSSM8と7月購入予定の新規合成機で進めることが出来、平成28年度のPIP化合物の合成の遅れを取り戻すことが出来ると期待している。化合物との複合体の合成を進め、特定のゲノム領域での化合物によるエピゲノムの変更および細胞の表現型の変更を試みる。腫瘍細胞分化や細胞死を誘導できた化合物に対してはビオチン化を試み、本研究室で開発したChemSeq法により、直接化合物の結合するゲノム領域を同定し、さらに発現解析、エピゲノム解析を行うことで化合物の効果を検討する。またHDACiとの複合体に加え、28年度に開発されたKDM4(リシン脱メチル化酵素)の新規阻害剤について共同研究を開始しており、ヒストンテイルのリシン残基のメチル化によるエピゲノム変化の影響も検討を予定している。今後これらの化合物を様々なゲノム領域に送達させ、エピゲノムへの影響と誘導されたエピゲノム変化ががん細胞にどのような影響を与えるのかを検討し、がんエピゲノム構造がそのように作用するのかを機械学習による解析によりエピゲノム作用機序の解明とがん発症機序、がん治療への応用へと研究を進めていくことを検討していきたい。29年度が最終年度であるため、記入しない。
ヒト染色体複製開始因子(ORCI)を中心とした染色体構築制御の解明

ヒト細胞における染色体複製因子が関与する細胞機能プログラムの維持、切替のメカニズムを、複製開始複合体ORC (Origin Recognition Complex)の相互作用因子の実体からアプローチすることを目的とした。以下に示すように、ほぼ計画どおりに進捗し、ORCを中心としたネットワークの構成因子のいくつかが明らかとなり、細胞周期、チェックポイント、核内構造、クロマチン構造とORC機能ネットワークとの連携を示すことができた。さらに、技術的な検討とORC複合体の予備的な知見を得るために他の染色体構築因子および出芽酵母ORCの解析を併せて行った。1.Flagタグを付加したORC1を発現する細胞を樹立し、効率よくORC1相互作用因子の分離精製することに成功した。2.精製した複合体をSDS-PAGEにより分離し、可能なものはすべて同定した。これにより、ORC1とともに、ORC2、-3、-4、-5が精製され、複合体を形成していることが明らかとなった。また、機能未知の新規因子をはじめ、ヘテロクロマチンに結合する因子、核膜に局在する因子、ユビキチン化されたORC1の存在が示唆された。3.これらの情報をもとに、ORC1の量が細胞周期やチェックポイントによって制御されていること、それにより機能的なORC複合体の形成が制御されていること、核構造あるいは染色体構造と連携していることが明らかとなった。4.siRNAによるORC1およびCDC6の機能阻害により、これらの因子の活性が複製開始複合体のアセンブルの次のステップに重要な役割をしていることを示すことができた。これらの成果は取りまとめ、現在投稿中である。また、投稿中の内容は米国NIHのM.L.Depamphilis教授による総説(Gene, in press)に取り上げられた。今年度および来年度の助成により、ヒト細胞における染色体複製因子が関与する細胞のプログラムされた機能の伝達、再構築のメカニズムを、複製開始複合体ORC(Origin Recognition Complex)を中心としたネットワークの分子の実体から明らかにする。特に今年度は、ORC複合体と結合する因子を同定し、ORC複合体の実体を明らかにすることを目的とし、交付申請に記した以下の計画について遂行した。1.ORC1結合因子の単離、精製ORC1を細胞核から抽出する条件を見いだし、ORC1に対する特異的な抗体を用いてワンステップで精製することに成功した。また、ORC1以外に何種かの相互作用因子を確認することができた。2.ORC結合因子の同定本学設置のイオントラップ型質量分析器による微量蛋白質同定システムを研究代表者が立ち上げ、本年度中に高感度で安定して運用することが可能となった。精製したORC1相互作用因子について解析を行ったところ、ORC1とともにORC2,0RC3,0RC4,0RC5が同定された。また、この解析によりORCのサブユニット以外の結合因子も見いだすことができた。3.ORC複合体の解析分子量分画によりORC1,-2,-3,-4,-5サブユニットからなる複合体がヒト細胞においても存在することが示された。また、いくつかの組み合わせのサブコンプレックスの存在も明らかにした。4.ORC1結合因子の抗体の作成ORCのそれぞれのサブユニットに対する抗体について評価を行い、様々な解析に用いることが可能であることを確認した。5.ORC1の結合因子との結合性の検定ORC1の欠失蛋白質を細胞内で発現させ、他のORCサブユニットとの相互作用、局在に関与するドメインを決定した。また、ORC複合体の細胞周期依存的な形成過程を明らかにした。本年度の研究成果を踏まえ、来年度はORCが関与する細胞のプログラムされた機能の伝達、再構築の分子の実体を明らかにし、そのメカニズムについて知見をまとめる。

ヒト細胞における染色体複製因子が関与する細胞機能プログラムの維持、切替のメカニズムを、複製開始複合体ORC(Origin Recognition Complex)の相互作用因子の実体からアプローチすることを目的とした。以下に示すように、ほぼ計画どおりに進捗し、ORCを中心としたネットワークの構成因子のいくつかが明らかとなり、細胞周期、チェックポイント、核内構造、クロマチン構造とORC機能ネットワークとの連携を示ことができた。さらに、技術的な検討とORC複合体の予備的な知見を得るためにヒトPCNAおよび出芽酵母ORCの解析を併せて行った。1.Flagタグを付加したORC1を発現する細胞を樹立し、効率よくORC1相互作用因子の分離精製することに成功した。2.精製した複合体をSDS-PAGEにより分離し、可能なものはすべて同定した。これにより、ORC1とともに、ORC2、-3、-4、-5が精製され、複合体を形成していることが明らかとなった。また、機能未知の新規因子をはじめ、ヘテロクロマチンに結合する因子、核膜に局在する因子、ユビキチン化されたORC1の存在が示唆された。3.これらの情報をもとに、ORC1の量が細胞周期やチェックポイントによって制御されていること、それにより機能的なORC複合体の形成が制御されていること、核構造あるいは染色体構造と連携していることが明らかとなった。4.siRNAによるORC1およびCDC6の機能阻害により、これらの因子の活性が複製開始複合体のアセンブルの次のステップに重要な役割をしていることを示すことができた。これらの成果は取りまとめ、現在投稿中である。また、投稿中の内容は米国NIHのM. L. Depamphilis教授による総説(Gene, in press)に大きく取り上げられた。
超音波マイクロスぺクトロスコピーによるフィルム状試料の音響特性の測定に関する研究

本研究は,超音波の送受を行って、試料で反射及び透過した音波の受波信号の振幅測定から試料の音圧反射率あるいは音圧透過率を求め、この結果から試料の音速を求める方法について計算と実験によって検討するものである.まず,種々の試料と変換器及び中間媒質の組み合わせに対する周波数及び試料厚の変化に対する音圧反射率と音圧透過率の特性を計算によって求め,測定に最適な試料厚や周波数を検討した。試料厚と波長の比h/λのどこまで本測定法で測定可能か検討した結果,水中ではh/λ<0.10.01,空中で0.001程度まで測定可能であることを明らかにした.つぎに,実験システムの構成を行い,シンセサイズドフンクションジェネレータ及び複数の超音波変換器の導入により数+kHz30MHz帯の周波数帯ににわたる広帯域の送受波システムを実現した.また,高精度のメカニカルステージの導入によって送受波系と試料表面との高精度のアライメントできるようになった.また,システムをオンライン化することにより自動測定を可能とした.これらのシステムにより種々の試料に対して音速測定を行った.試料として,フィルム,薄板状試料(金属,高分子)を用いた.また,この原理を用いて固体媒質に挟まれた薄い液体層(非破壊検査用結合材を含む)の音速測定も行った.この方法では,測定に必要な試料量が0.1cc程度と微量にできた.また,薄い試料の厚さを,音圧透過率の測定から測定する方法を考案し,実験を行ったところ,数μm数+μmのフィルム,金属箔および紙の厚さ測定が可能であることが明らかになった..本研究は,超音波の送受を行って、試料で反射及び透過した音波の受波信号の振幅測定から試料の音圧反射率あるいは音圧透過率を求め、この結果から試料の音速を求める方法について計算と実験によって検討するものである.まず,種々の試料と変換器及び中間媒質の組み合わせに対する周波数及び試料厚の変化に対する音圧反射率と音圧透過率の特性を計算によって求め,測定に最適な試料厚や周波数を検討した。試料厚と波長の比h/λのどこまで本測定法で測定可能か検討した結果,水中ではh/λ<0.10.01,空中で0.001程度まで測定可能であることを明らかにした.つぎに,実験システムの構成を行い,シンセサイズドフンクションジェネレータ及び複数の超音波変換器の導入により数+kHz30MHz帯の周波数帯ににわたる広帯域の送受波システムを実現した.また,高精度のメカニカルステージの導入によって送受波系と試料表面との高精度のアライメントできるようになった.また,システムをオンライン化することにより自動測定を可能とした.これらのシステムにより種々の試料に対して音速測定を行った.試料として,フィルム,薄板状試料(金属,高分子)を用いた.また,この原理を用いて固体媒質に挟まれた薄い液体層(非破壊検査用結合材を含む)の音速測定も行った.この方法では,測定に必要な試料量が0.1cc程度と微量にできた.また,薄い試料の厚さを,音圧透過率の測定から測定する方法を考案し,実験を行ったところ,数μm数+μmのフィルム,金属箔および紙の厚さ測定が可能であることが明らかになった..平成5年度は、超音波の送受を行って、試料で反射及び透過した音波の受波信号の振幅測定から試料の音圧反射率あるいは音圧透過率を求め、この結果から試料の音速を求める方法について計算と実験によって検討した。まず、種々の試料と変換器及び中間媒質の組み合わせに対する周波数及び試料厚の変化に対する音圧反射率と音圧透過率の特性を計算によって求め、測定に最適な試料厚や周波数を検討した。試料厚と波長の比h/λのどこまで本測定法で測定可能か検討した結果、水中ではh/λ<0.10.01、空中で0.001程度まで測定可能であることを明らかにした。つぎに、実験システムの構成を行い、数十KHz30MHz帯の周波数帯にわたる広帯域の送受波システムを実現した。また、高精度のメカニカルステージの導入によって送受波系と試料表面との高精度のアライメントできるようになった。これらのシステムにより種々の試料に対して音速測定を行なった。試料として、フィルム、薄板状試料(金属,高分子)を用いた。また、この原理を用いて固体媒質に挟まれた薄い液体層の音速測定も行った。この方法では、測定に必要な試料量がO.1cc程度と微量である。また、薄い試料の厚さを、音圧透過率の測定から測定する方法を考案し、実験を行ったところ、数μm数十μmのフィルム、金属箔および紙の厚さを測定できた。本年度、構成した測定系は送受波におけるS/Nが高くないため、測定精度が制限されるという問題があることが明らかとなったので、6年度ではこれらの改善を行う予定である。前年度までの研究によって,フィルム,薄板状試料の音速を測定するシステムの機械系の部分がほぼであきがった.本年度はさらに,電気系の一層の改良を行った.まず,これまでのシステムでは,超音波の送波に用いるバースト波電圧をスイッチング行う方式を用いていたが,これを,ファンクションディジタルシンセサイザーを用いる方式に変更した.この結果,駆動用のバースト波電圧と1つづつ入力のon-off比を80dB以上に改善できた.また,周波数確度も10μHzと高く,しかも出力電圧も10V_<p-p>と大きくとれるようになった.

さらに,任意波形出力機能を利用することによって,様々な電圧波形で超音波変換器を駆動でき,測定条件にあった駆動が可能となった.また,システムをオンライン化し,送受波レベル測定,波形の取り込みの自動化及び音速,厚さの計算の自動化をはかった.一方,音響系に関しては,測定周波数の広帯域化をはかるため,中心周波数の異なる数種類超音波変換器を製作することにより,数十kHz波30MHzまでの超音波の送受が可能となった.これらの改善の結果,送受波信号の振幅安定度が大幅に改善でき,S/Nの向上により音圧透過率,反射率の測定精度が向上した.また,本システムを用いることにより,これまで手製の装置を数種類組み合わせてシステムが大幅に簡易化され,製造現場での計測にも利用できるめどをつけることができた.さらに,本システムを固体試料だけでなく種々の液体試料にも適用できるようにし,測定に必要な試料の量を0.1cc以下にすることができた.これにより,試料の音速や厚さなどの計測のみならず非破壊検査のの分野にも活用できるようになった.
神経細胞ネットワークの構造制御と特性測定

アルツハイマー、筋委縮性側索硬化症等の神経変性疾患はいまだに原因不明、治療法も不明の難病である。理由は、患者の脳神経を存命中に採取できないという問題から創薬に必要なハイスループットスクリーニング技術がないことも大きな理由である。ハイスループットスクリーニングには多点計測に利用できる神経細胞ネットワークの形成技術が必須である。本研究では、ラット大脳皮質や海馬の神経細胞を利用し、当グループが発明したセルケージ基板上にできるだけ良く定義された神経細胞ネットワークの形成技術を確立する。30年度は、29年度までに確立したハイスループットスクリーニングへの応用が可能な培養型プレーナーパッチクランプ技術を用いてイオンチャネル電流の計測、分析及び装置の改良を行った。具体的にはセルケージ内に単一神経細胞を設置し、ハイスループットスクリーニング用神経細胞ネットワークを形成させ、自然放出シナプスチャネル電流の計測及び計測後のアンタゴニスト導入によって各受容体の阻害の影響のよる電流波形の変化を確認した。一連の薬理学的作用の観察結果から計測されたチャネル電流はシナプス後膜のAMPA受容体を介した微小興奮性シナプス後電流(mEPSC)であることを明らかにした。細胞には様々な受容体が備わっており、各受容体の種類に合わせたチャネル電流計測を行うためには各アンタゴニスト及び洗浄液のスムーズな導入が必須となり、高いON/OFF比で流量を制御する高性能マイクロ流路バルブが必要となる。これを実現するため各測定・抽出点とを接続するマイクロ流路に、グレースケール露光により、三次元構造制御を行ったかまぼこ形状のモールドを製作し、PDMSを素材とするマイクロバルブを製作し組込み高性能マイクロ流路バルブの開発を行いバルブのON-OFF時のシール抵抗比が大きい理想的なバルブシステムを完成させた。当初の計画では、iPS細胞技術を利用し、ヒト神経細胞を形成し遺伝子導入、遺伝子編集を中心とする分子生物学手法を駆使し、疾患を表現した神経細胞ネットワークを形成させ、得られる電流計測結果の特性を評価する予定であったが、再現性の良いクリアデータを計測する為には各アンタゴニスト及び洗浄液のスムーズな導入が必須となり、これを実現するマイクロ流路バルブの開発が必要となったために計測実績のあるラット大脳皮質や海馬由来の神経細胞にて形成する神経細胞ネットワークを用いてイオンチャネル電流の波形計測を重視した。今後の研究の推進方策として、本研究の強みであるiPS細胞技術を利用した、ヒト神経細胞を利用したin vitroでの神経細胞ネットワークを形成し、これまでに確立した単一細胞ネットワーク製作技術に適用する。同一のiPS細胞から、大脳皮質神経細胞と運動ニューロン、グリア細胞への分化誘導技術を開発する。セルケージの内部の単一細胞を運動ニューロンとして、本研究の本願である筋委縮性側索硬化症(ALS)の研究に供することを目指す。また、セルケージの内部の単一細胞を運動ニューロンとした、ヒト単一細胞ネットワークについて、免疫染色、自然放出シナプスチャンネル電流計測、Caイオンイメージング、minis解析などを行い、内部の単一細胞を運動ニューロンとした、ヒト単一細胞ネットワークの基本特性を明らかにする。28年度は、ハイスループットスクリーニング応用を視野に入れて、培養型プレーナーパッチクランプ技術の基礎を確立した。具体的には神経細胞用プレーナーパッチクランプの基板を、当面の基礎実験に必要な十分な枚数を製作した。基板の基本特性として、、ネットワーク形成後のシール抵抗を計測し、シール抵抗10 MΩ前後の基板を完成させた。次に基板上に施した細胞の遊走を制限するセルケージ内に単一神経細胞を設置し、ハイスループットスクリーニング用神経細胞ネットワークを形成させ、免疫染色(GAD67/65,シナプシン、チューブリン、DAPIなど)にてネットワーク構造を明らかにした。次にイオンチャネル計測として神経細胞ネットワークを、パッチクランプ基板表面に製作し、自然放出シナプスチャンネル電流の計測を行い固有の電圧ー電流特性を有するminisの測定に成功した。また、ハイスループットスクリーニング応用の観点からの単一細胞制御ネットワークの基本特性を明らかにする目的で単一細胞制御ネットワークについて、Ca2+イメージングを行った。当初の計画ではグリア細胞をセルケージ基板上で培養し、これを神経細胞のフィーダー細胞として利用する条件を探す予定であったが、基板作成及び神経細胞ネットワークの形成に予測以上に期間を要したためにグリア細胞に関しては次年度に行う。29年度は、28年度に確立したハイスループットスクリーニングへの応用が可能な培養型プレーナーパッチクランプ技術を用いてイオンチャネル電流の計測及び分析を行った。

具体的には神経細胞用プレーナーパッチクランプ上に施した細胞の遊走を制限するセルケージ内に単一神経細胞を設置し、ハイスループットスクリーニング用神経細胞ネットワークを形成させ、自然放出シナプスチャネル電流の計測に成功した。計測後にテトロドトキシン(TTX)を添加することで得られた電流波形は変化し(TTXがNaイオンチャネルを選択的に阻害するためによる波形変化)、さらにAMPA/kainite antagonist 6-Cyano-7-Nitroquinoxaline-2, 3-Dione (CNQX)を添加することにより更なる電流波形の変化を確認した。これらの薬理学的作用の観察結果から計測されたチャネル電流はシナプス後膜のAMPA受容体を介した微小興奮性シナプス後電流(mEPSC)であることを明らかにした。また、ハイスループットスクリーニング応用の観点からの計測されたチャネル電流と単一細胞制御ネットワークの基本特性を明らかにする目的で単一細胞制御ネットワークについて、Caイオンイメージングを行った。当初の計画ではセルケージ基板上でグリア細胞との共培養を行った神経細胞ネットワークの形成させる予定であったが、培養期間が長期になるとグリア細胞が神経細胞の下に潜り込むことで神経細胞の培養の阻害の問題が有りまだ現状ではグリア細胞実装レベルに達していない。また、グリア細胞の関与によるイオンチャネル電流波形への影響も考えられるために29年度は再現性の良いイオンチャネル電流のクリアデータの計測を重視した。イオンチャネル電流の計測は再現性の良く行われており、その結果をもとに現在論文執筆中である。アルツハイマー、筋委縮性側索硬化症等の神経変性疾患はいまだに原因不明、治療法も不明の難病である。理由は、患者の脳神経を存命中に採取できないという問題から創薬に必要なハイスループットスクリーニング技術がないことも大きな理由である。ハイスループットスクリーニングには多点計測に利用できる神経細胞ネットワークの形成技術が必須である。本研究では、ラット大脳皮質や海馬の神経細胞を利用し、当グループが発明したセルケージ基板上にできるだけ良く定義された神経細胞ネットワークの形成技術を確立する。30年度は、29年度までに確立したハイスループットスクリーニングへの応用が可能な培養型プレーナーパッチクランプ技術を用いてイオンチャネル電流の計測、分析及び装置の改良を行った。具体的にはセルケージ内に単一神経細胞を設置し、ハイスループットスクリーニング用神経細胞ネットワークを形成させ、自然放出シナプスチャネル電流の計測及び計測後のアンタゴニスト導入によって各受容体の阻害の影響のよる電流波形の変化を確認した。一連の薬理学的作用の観察結果から計測されたチャネル電流はシナプス後膜のAMPA受容体を介した微小興奮性シナプス後電流(mEPSC)であることを明らかにした。
エビ由来タンパク質の低アレルゲン化技術の開発とアレルギー体質改善への可能性

はじめに、ブラックタイガー種のエビから粗タンパク質を抽出し、この中から主要な耐熱性アレルゲンタンパク質であるトロポミオシンタンパク質(TM)を取り出してた。次に、メイラード反応を用いて、TMを化学修飾(糖修飾)した。反応基質として単糖類のリボース(R)及び多糖類のガラクトマンナン(GM)を用いた。反応の結果、TMとリボースは約7時間の反応で複合体(TM-R)を形成し、ガラクトマンナンとの複合体(TM-GM)の生成には約7日間を要することが示された。続いて、TM-RおよびTM-GMのアレルゲン性を評価するため、これらの精製作業を行った。反応原料の糖類や未反応のTMは水溶性であるのに対し、生成したTM-糖複合体は水に対して難溶性を示したため、水による洗浄を行い、これを簡易精製法とした。電気泳動によりこれらの生成物を確認したところ、反応前に比べて、反応生成物の分子量は大幅に増加し、単純な糖修飾に加えてタンパク質同士が架橋(クロスリンク)を形成し、水に対して不溶化していることも示された。糖修飾TMのアレルゲン性は、ドットブロット法およびモデルマウスを用いた発症試験を用いて評価した。この結果、TMが糖修飾を受けると、抗体認識能が下がること、また、アレルギーに罹患したモデルマウスに糖修飾TMを投与したとき、未修飾のTMと比べて発症メディエーターであるヒスタミン血中濃度が上昇抑制されることを見出した。これらのことは、TMを糖修飾することにより、アレルゲン性を低減化できることを示している。さらに、糖修飾TMを長期投与したときの、関連シグナルの挙動を確認した。今回の長期投与試験は4週間で行った。この結果、投与の前後で血中のIgE濃度の低下傾向が見られた。ただし、有意差を確認するまでには至らなかったため、投与期間の見直しなど条件を設定し、再現性を確認する必要がある。アレルゲンタンパク質を精製する中で、当初想定していた糖-タンパク質複合体とは別のタンパク質(タンパク質同士のクロスリンク)が生成していることがわかった。むしろ、この新たに生成したタンパク質が主要な生成物であり、当初、想定していた生成物がマイナーなものでああったため、生成の方法や調整に時間を要してしまった。関連する動物実験に関しては、当初マイナーな生成物を使いながら進めてきたが、試料そのものを見直したため、遅れが生じた。研究自体はやや遅れ気味であるが、研究結果は概ね想定通りである。動物実験による低アレルゲン化評価についても良好な結果を得ている。一方で、糖修飾したアレルゲンタンパク質を長期投与したときの関連シグナル解析については、再度条件検討を行う必要がある。これまで、本研究ではモデルマウスに対する長期投与を4週で行っていた。当該関連の先行研究(別のアレルゲンタンパク質)では、4から8週の投与で体質が元に戻り、T細胞の分化の様子も正常に近い状態になるとのことであった。このことを参考に、本研究は先ずは4週で効果があるか検討を行った。動物がアレルギー状態になると血中にアレルゲン特異的なIgEが生成するが、アレルギー状態から脱する(脱感さ)とIgE濃度が低下する。これまでの本研究における結果としては、4週の投与後、特異的血中IgEはやや減少していたが、有意差を確認するまでには至っていない。腎臓を得るために、と殺を伴う実験が必要であり、一旦4週で試験を行ったが、やはり、より長期の投与が必要であることが分かった。8週を目途に投与の条件を再検討し、再現性の確認も含め、より信頼性の高い結果を導く予定である。はじめに市販のブラックタイガー種のエビをリン酸緩衝液中で煮沸し、耐熱性のアレルゲンタンパク質を抽出した。次に、この粗タンパク質を疎水クロマトグラフィーやイオン交換クロマト等を用いて精製し、目的のアレルゲンタンパク質(トロポミオシン、37 KDa)を得た。続いて、このアレルゲンタンパク質を還元糖と共に加熱して、メイラード反応を進めた。用いた糖類は、単糖類のグルコースとリボース、多糖類のガラクトマンナンとした。反応条件を検討したところ、単糖類を用いた場合には、7時間程度の加熱で十分であったが、多糖類を用いた場合には、3ー7日間の反応が必要であった。続いて、糖修飾したアレルゲンタンパク質の抗体反応性をウェスタンブロッティングにより、確認した。その結果、グルコースを用いた場合には、効果はみられななかったが、リボースを用いた場合には、抗体反応性の抑制効果が確認された。一方で、多糖類のガラクトマンナンを用いら場合には、別の問題が発生した。メイラード反応により、タンパク質の修飾を行ったところ、水に対して不溶化し、その後の電気泳動や精製作業が困難になってしまった。現在、反応条件の設定や溶解の試薬の検討などを進めている。また、グルコースを構成単位としたオリゴ糖についても、メイラード反応およびウェスタンブロッティングによる評価を行ったが、単糖類と同様の結果となった。その他、メイラード反応以外の方法として、酵素を使った方法による低アレルゲン化についても検討に着手した。使用した酵素はトランスグルタミナーゼであるが、現在条件設定等の作業を行っている。概ね計画通りの進捗であったが、一部当初予測できなった事態も発生し、やや計画が遅れている。

メイラード反応による低アレルゲン化の取り組みについては、単糖類を用いた検討において、予想通りの結果を確認し、特にリボースを用いた場合に、抗体反応性の抑制効果を示し、低アレルゲン化の可能性を示すものであった。一方で、多糖類のガラクトマンナンについては不溶化を招き、現在、対応策を検討している。対応策については、研究協力者にも協力を求めている。また、現状ではタンパク質の精製に関して十分にノウハウを蓄積できていないため、メイラード反応前後でのタンパク質精製部分で時間を要している。酵素による低アレルゲン化に関する取り組みの中で、先ずはトランスグルタミナーゼを用いた取り組みを始めたが、予想した反応物が得られない状況が続いている。現在、反応条件の検討などを行っているが、場合によっては、別の酵素などを検討した方が良い可能性がある。H28年度に策定したアレルゲンタンパク質の反応条件により、エビ由来のアレルゲンタンパク質(トロポミオシン)の糖類による化学修飾を行った。また、化学修飾されたアレルゲンタンパク質について、抗体反応性を評価した。さらに、マウスを使った動物レベルの試験について、予備的な検討をはじめた。化学修飾の方法としては、メイラード反応を用い、単糖類のリボースまたは多糖類のガラクトマンナンをアレルゲンタンパク質に結合させ、抗体反応性を抑制する可能性を評価した。単糖類のリボースは最大7時間の反応で十分に糖-タンパク質複合体を形成することが分かったが、多糖類のガラクトマンナンの場合には、反応のスピードが遅く1週間程度の反応時間が必要であった。また、リボースを使った場合の抗体反応性は、複合体形成に伴って、低く抑えられることも分かった。一方、多糖類のガラクトマンナンとの複合体は、複合体を形成すると、一旦不溶化し、その後の解析等が妨げられるととも分かった。マウスを用いた予備試験では、アレルギー化したマウスに、リボース(単糖類)との複合体、またはガラクトマンナン(多糖類)との複合体を腹腔内投与することにより、血中のヒスタミン濃度が影響を受けるか評価を行った。この結果、両複合体共に、血中のヒスタミン濃度を低く抑える傾向があることが分かった。ただし、最終的な結論を得るためには試験を繰り返し統計的な有意差を示す必要がある。今回の研究を進める中で、解決すべき個所が見出された。1.メイラード反応の際、アレルゲンタンパク質が多量化し、抗体反応性を高めること。2.ガラクトマンナンが複合体を形成すると不溶化し、その後の解析等に影響を与えること。3.上記1.および2.が理由で、反応後の精製が必要であること。概ね順調に進んでいるが、反応生成物の精製作業で時間を要している部分があり、この部分で研究が若干遅れている、具体的には、糖とタンパク質の複合体ができる際に、タンパク質の二量体、三量体が生成しすること、また、未反応の糖類(リボースおよびガラクトマンナン)やタンパク質が残存することで、後のアレルゲン性評価の際に妨げになることが懸念された。文献上または経験上、甲殻類アレルゲンのトロポミオシンタンパク質は、複合体を形成すると、そのアレルゲン性が却って上昇することも知られており、純粋なメイラード反応物のアレルゲン性を測る際には目的物以外の不純物を取り除く必要がある。また、一方で、多糖類のガラクトマンナンを用いたアレルゲンタンパク質の化学修飾では、上述の通り、水に溶けにくくなることがわかり(不溶化)、複合体形成の確認や精製作業が困難になっていた。
医療ソーシャルワーカーの業務継続中断を規定する個人と環境との相互作用に関する研究

本研究の目的は、医療ソーシャルワーカー(以下、MSW)が離職する際の背景にある、個人的要因と環境的要因とそれらの相互作用について、量的・質的調査に基づき解明することである。量的調査については、2015年に2県のMSW協会会員のうち、現在MSWとして勤務している会員701人への郵送による紙面調査を行った。その結果より、MSW業務の継続意向に影響を及ぼす要因、離職意向に影響を及ぼす要因、離職を思いとどまる要因が明らかになった。質的調査については、すでにMSW業務を離職した7人へのインタビュー調査を実施した。その結果をKJ法で統合したところ、6つの島が生成でき重層的な離職要因が明らかになった。本研究では、業務継続を中断した元医療ソーシャルワーカー(以下、MSW)への面接調査と、現職に就いているMSWへの紙面調査に基づき、MSWの業務継続中断の経緯とその要因を探ることを目的としている。この業務継続中断には、事務長への転身等の昇格に伴う職種変更や進学・結婚等の「積極的理由」と、何らかの業務困難に直面してMSW業務が継続できなくなる「消極的理由」による中断が含まれる。「積極的理由」も「消極的理由」も合わせて、現時点では総体的なMSWの業務継続中断状況が明らかにされていないため、その体系的な解明を意図している。そして、「消極的理由」に対する職業継続の支援策検討にむけた示唆を示すことがねらいである。平成25年度には、以下の3点の課題に取り組んだ。1先行研究の整理・検討。これについては、国内におけるMSWの業務継続中断に関する研究を軸に据えて、整理・検討を行った。2プレ調査の実施。研究者の知り合いのなかから、MSW業務の継続中断を行った8名より継続中断に至る過程について半構造化面接による調査を行い、データを整理した。3仮説と調査指標の設定・調査項目の策定。現在MSW業務を継続している2県の医療ソーシャルワーカー協会会員を対象にし、郵送による紙面調査を実施するための準備を行った。具体的には、先行研究の整理とプレ調査に基づき、MSW個人の特性と個人を取り巻く環境の相互作用が、業務継続の有無に影響を及ぼすことを明らかにするために、調査指標を設定した。そして、調査項目と調査票を策定した。上記の成果については、平静25年度中には論文1本にまとめ、平成26年度には平成25年度の成果に基づき2回の研究発表を予定している。平成26年度は2つの作業に取り組んだ。第一は、平成25年度に取り組んだ医療ソーシャルワーカー業務の継続を中断した7人のインタビュー調査データに基づき、業務継続中断の傾向を考察し日本医療社会福祉協会全国大会で発表した。そこでは、3点の傾向が見出せた。1.中断には医療ソーシャルワーカーの労働条件の不安定さを含む、医療機関ならではの理由と、他領域でも共通する理由が存在した。2.バーンアウトとバーンアウト以外の理由で中断した例が存在した。前者の場合は、中断に至る前にその人なりの対処行動をとっている場合が多く、後者では環境因子の影響が中断に作用していた。3.ベースとなる出来事のうえに次々と別の出来事が重なり、臨界点に達して中断を決意した例と、大きな影響を及ぼす一つの出来事があるわけではなく、総体的に臨界点に達して中断を決意した例が存在した。また、これらの調査結果の一部は、埼玉県医療社会事業協会の学会でも発表を行った。第二は、現在医療ソーシャルワーカーとしての業務を継続している、2県の医療社会事業協会に所属する会員に対し、業務継続中断の有無や中断しなかった理由を調べるための郵送による紙面調査を実施した。それに先立ち調査票を作成し、医療ソーシャルワーカー数名に対する予備調査を実施し、さらに調査票の修正を行った。そして、現在医療ソーシャルワーク業務に携わっている701名に対して、平成27年2月末3月20日に調査を実施した。その結果、394名より回答が返送された(回収率56.2%)。平成27年度は、この調査結果の集計に基づき、分析・まとめを行う予定である。平成27年度は2つの作業に取り組んだ。第一は、現在医療ソーシャルワーカーとして業務を継続している、2県の医療ソーシャルワーカー協会に所属する会員に対し実施した、業務継続中断の有無や中断しなかった理由を調べるための郵送による紙面調査の分析である。平成26年度に実施した調査では、701名中394名(回収率56.2%)より返送があった。このデータについて、因子分析(探索的、確証的)、重回帰分析、共分散構造分析等を行い業務継続の背景、業務継続中断を思いとどまった背景、業務継続中断の背景についてデータ解釈を進めている。それに基づき、複数の論文を執筆中であり、平成28年度には口頭発表も予定している。第二は、これまで実施した医療ソーシャルワーカー業務を継続中断した7人の面接調査データのKJ法による統合である。具体的には、継続中断の理由と思われる部分についてカードに書き出して、それらを統合して図解する作業を行っている。平成28年度にそれらを完成させて、論文を執筆する予定である。平成27年度の予定は以下の2点であった。第一は、平成26年度に実施した郵送調査の集計を行い、分析・まとめを行うことである。第二は、業務継続中断を経験した調査協力者の面接調査データを分析し、個人と個人を取り巻く環境の相互作用を明らかにすることである。以上の2点の課題は着実に実施できているため、おおむね順調に進展していると考えている。

平成28年度は、以下の2点の取り組みを行った。1医療ソーシャルワーカーの業務継続意向の関連要因、業務継続中断意向の背景要因、業務継続中断を思いとどまる理由について、アンケート調査結果に基づいた分析、2業務継続中断を行った人へのインタビュー調査のKJ法による分析。1については、業務継続意向の関連要因を明らかにすることを目的として、多項ロジスティック回帰分析により342名のデータを分析した。その結果、「現在のまま医療ソーシャルワーク業務を続けたい」との業務継続意向には、「ワーク・エンゲイジメント」が強く作用し、これに加えて「業務環境の良し悪し」も関連要因になることを析出できた。また、「医療ソーシャルワーク業務は続けたいが他の病院に移りたい」との意向には、個人因子の「ワーク・エンゲイジメント」が強く作用し、これに環境因子である「上司の配慮・誠実さ」の欠落が関連要因となることが析出された。この論文については、査読誌に受理され印刷中である。業務継続中断意向の背景要因、業務継続中断を思いとどまる理由については分析を継続中であり、平成29年度中に学会誌に投稿予定である。2については、業務継続中断を行った7名のデータに基づき、KJ法により統合を行った。その結果、「プロとしての未成熟」「現状からの脱却願望」「過重業務」「同僚への疲弊」「後輩の成長の妨げ」「相談相手の不在」という6つの島に統合された。この結果については、平成29年度の日本医療社会福祉協会全国学会で口頭発表するとともに、論文を執筆し投稿する予定である。本研究では、医療ソーシャルワーカーの業務継続中断に関して、2県の医療ソーシャルワーカー協会会員を対象とした量的調査と質的調査を行い、その結果を公表することが目的である。調査は全て終了し分析を行っているが、多角的な分析のため、当初予定よりもやや時間を有している。そのため、学会における発表や論文執筆が次年度の課題として残されている。最終年度である平成29年度は、これまでの研究をまとめるために延長した1年間であり、実際にまとめを行った。具体的には、これまで実施してきた質的研究(KJ法)と量的研究(重回帰分析)の成果を、学会での口頭発表を行うとともに、論文執筆・投稿を行った。その結果、口頭発表1回と論文2本の成果に結びついた。本研究の目的は、医療ソーシャルワーカー(以下、MSW)が離職する際の背景にある、個人的要因と環境的要因とそれらの相互作用について、量的・質的調査に基づき解明することである。量的調査については、2015年に2県のMSW協会会員のうち、現在MSWとして勤務している会員701人への郵送による紙面調査を行った。その結果より、MSW業務の継続意向に影響を及ぼす要因、離職意向に影響を及ぼす要因、離職を思いとどまる要因が明らかになった。質的調査については、すでにMSW業務を離職した7人へのインタビュー調査を実施した。その結果をKJ法で統合したところ、6つの島が生成でき重層的な離職要因が明らかになった。当初の平成26年度の計画は以下の2点を行うこととなっていた。第一は、郵送調査の実施である。