hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ウイルスベクターを用いた新規ノロウイルスワクチンの開発

これは、ノロウイルスのウイルス様粒子の作製が、バキュロウイルスで行われていること、ノロウイルスの培養系が確立して異なことなどにも関与しているかもしれないが、細胞に導入するベクターの精製度をより高め、作製している。また、ノロウイルスの抗原性を有する最小限の部位をウイルスベクターに組み込み、ワクチンを作製することを試みる。分子生物学・病理学今後あるいは既に流行しているかもしれないノロウイルス株のVP1およびVP2をクローニングし、同様のワクチンを作製する。そして、ワクチン効果を検討し、ノロウイルスの変異に対応できるようなワクチン開発へ研究を進めていく予定である。現時点は、動物実験に使用する量のウイルスワクチンを大量に作製する直前の段階であり、当初計画していた大量にワクチンを作製する為に必要な細胞培養関連試薬類や消耗品および予備実験として予定していたマウスの飼育費用を次年度に繰り越すことになった。動物実験に必要な量のウイルスワクチンを作製するための費用、並びに新たな株からのワクチン作製、動物(マウス)におけるワクチン効果の検討用に使用する予定でいる。
ヒト化を特徴づける遺伝子変化探索システムの開発

本研究では、ヒト化を特徴づける遺伝子の変化を発見することを目的として、ヒトと類人猿の塩基配列の大規模比較を以下のように行なった。(1)DDBJ/EMBL/Genbank国際塩基配列データベースに登録されているヒトの塩基配列からプライマーを設計して、チンパンジー、ゴリラ、オランウータンからそれらの相同遺伝子30遺伝子座、26kbずつの塩基配列決定を行なった。その結果,これらの領域全体では,ヒトの系統で特異的に蓄積した塩基置換は全配列のうちの0.1%であった。また、これら新規に塩基配列を決定した遺伝子と、すでにデータベースに登録されているヒトおよび類人猿の配列を総合的に比較した結果、遺伝子系統樹がヒト・チンパンジー姉妹群を支持しない場合、支持する場合よりも有意に非同義置換が高いごとがわかった。(2)HoxAクラスターについて,合計で21kbづつの塩基配列をチンパンジー,ゴリラ,オランウータンで決定した。その結果,前半と後半では進化速度や系統関係について差が見いだされ,HoxAクラスターが全体としてまとまって進化してきているわけではないことが示唆された。(3)ヒトと類人猿の塩基配列比較データベースの作成、を行なった。これらの結果は、類人猿ゲノム計画Silveのホームページ(http://sayer.lab.nig.ac.jp/silver/index.html)で公開している。(4)類人猿各種の種内変異の探索をmtDNAの16SrRNA遺伝子の塩基配列を各種について複数個体決定し、推定した結果、どの種でもヒトより高い変異が観察された。(5)ヒトと類人猿の比較ゲノム解析のために、BLAST相同性検索結果を入力として、ヒトゲノム配列と比較した大規模整列結果を図示できるソフトウェアSMAPを開発した。本研究では、ヒト化を特徴づける遺伝子の変化を発見することを目的として、系統的にヒトに近縁な類人猿{チンパンジー(chimpanzee)、ボノボ(bonobo)、ゴリラ(gorilla)、オランウータン(orangutan)}の遺伝子の塩基配列の大規模比較を行なった。まず、既にDNAデータベースに登録されてあるヒトとチンパンジー、ゴリラ、オラウータンなどの他の類人猿の遺伝子の塩基配列の比較データベースの作成を行なった。現在のところ約60遺伝子の比較データベースを作成している。一方、ヒトにおいて知られているさまざまな遺伝子の塩基配列からプライマーを設計して、チンパンジー、ゴリラ、オランウータンなどの他の類人猿からそれらの相同遺伝子の塩基配列決定を行なった。これにはPCRダイレクトシーケンス法を用いて、それらの大規模配列比較解析を行なった。特に、遺伝子のコード領域やその上流の制御領域に的を絞って行なっている。現在のところ、ヒト、チンパンジー、ゴリラ、オランウータンのそれぞれについて、およそ30遺伝子座、約23kbずつ配列を決定し、ヒトと類人猿の塩基配列比較データベースの作成、およびそれらの大規模比較解析を行なっている。これらの結果は、類人猿ゲノム計画:Silver Projectのホームページ(http://sayer.lab.nig.ac.jp/silver/index.html)で公開している。本研究では、ヒト化を特徴づける遺伝子の変化を発見することを目的として、系統的にヒトに近縁な類人猿,特にチンパンジー(chimpanzee)、ゴリラ(gorilla)、オランウータン(orangutan)}の遺伝子の塩基配列の大規模比較を行なった。まず昨年度から進めていた研究だが,すでにDDBJ/EMBL/Genbank国際塩基配列データベースに登録されているヒトの塩基配列からプライマーを設計して、チンパンジー、ゴリラ、オランウータンからそれらの相同遺伝子の塩基配列決定を行なった。これには各生物種のゲノムDNAを鋳型として,PCRダイレクトシーケンス法を用いた。30遺伝子座、26kbずつ配列を決定し、分子進化学的解析を行った。

その結果,これらの領域全体では,ヒトの系統で特異的に蓄積した塩基置換は全配列のうちの0.1%であると推定された。また,HoxAクラスターについて,PCRダイレクトシーケンス法を用いて合計で21kbづつの塩基配列をチンパンジー,ゴリラ,オランウータンで決定し,解析を行った。その結果,前半と後半では進化速度や系統関係について差が見いだされ,HoxAクラスターが全体としてまとまって進化してきているわけではないことが示唆された。ヒトと類人猿の塩基配列比較データベースの作成、およびそれらの大規模比較解析を行なっている。これらの結果は、類人猿ゲノム計画Silveのホームページ(http://sayer.lab.nig.ac.jp/silver/index.html)ですでに部分的に公開している。一方類人猿の種内変異の探索も重要なので,チンパンジーについては三和化学熊本霊長類パークと共同研究で血液資料の提供を受け,DNAを抽出して,mtDNAやMHCなどいくつかの遺伝子の塩基配列決定を行っている。本研究では、ヒト化を特徴づける遺伝子の変化を発見することを目的として、系統的にヒトに近縁な類人猿,特にチンパンジー(chimpanzee)、ゴリラ(gorilla)、オランウータン(orangutan)}の遺伝子の塩基配列の大規模比較を行なった。大規模比較のために必要なライブラリーをゴリラに関して整備した.肝臓組織から精製したDNAを用いて,ゴリラゲノムの3.5倍をカバーする平均長41kbのフォスミドDNAライブラリーを構築した.このゴリラフォスミドライブラリーをPCRスクリーニングして,HoxAクラスターの全領域をカバーするフォスミドクローンを得,ショットガンシーケンス法を用いてほぼl00kbにおよぶ塩基配列をゴリラで決定した。この大規模解析のために,ヒトゲノムの配列とゴリラのショットガン配列を効率よく比較することのできるソフトウェアSMAPのプロトタイプを開発した.また,昨年に引き続き,ヒトと類人猿の塩基配列比較データベースの作成を行なっている。これらは類人猿ゲノム計画Silverのホームページ(http://sayer.lab.nig.ac.jP/silver/index.html)ですでに部分的に公開している。一方類人猿の種内変異の探索も重要なので,チンパンジーについては三和化学研究所熊本霊長類パークと共同研究で血液資料の提供を受け,DNAを抽出して,mtDNAやABO式血液型遺伝子を中心にいくつかの遺伝子の塩基配列決定を行なっている。
「国際関係論」からの解放―「IR」から「歴史」への回帰

本研究は「国際関係論(IR)]が成立する以前(19世紀後半)から現在に至るヨーロッパ、アメリカおよび日本などの国際秩序構想およびそれに関する研究を、国際政治思想史と外交史の両面から比較検討することで「IR」を批判的に検討し、これを補完するものである。具体的には、以下のような二重の意味での歴史への回帰を想定している。1)国際関係を対象とする学知として誕生した「IR]の歴史的相対化。2)国際関係を研究する方法としての歴史の可能性と限界の考察。最終年度の平成30年度は、1)論集のタイトル、2)方向性、3)個別研究のテーマ、4)編集体制と今後のスケジュールについて協議し、以下の通り決定した。なお3)と4)については、字数の関係上、成果報告書で詳述する。1)論集のタイトル:「国際関係の系譜学:外交・思想・理論」2)論集の方向性:冷戦終焉20年を経て浮上した「歴史」の回帰とも言える諸問題(「リベラル秩序の終わり」)などに対して、さまざまな諸相をもつ歴史的アプローチを通じて読み解くことで、新たな視点や示唆を与えることを目的とする。具体的には、下記の通り二回の研究会を開催し、上記話し合いに加えて、研究分担者の妹尾(外交史)と西村(思想史)によるモデル報告ならびに研究協力者の宮下豊による研究報告、および代表者葛谷による「IR」における歴史的アプローチに関するレビュー報告が行われた。30年8月29日(於明治学院大学、以下同)妹尾:「宥和政策」からの教訓?ブラントの東方政策への批判とプラハ条約に着目して。西村:思想的伝統としての現実主義ーその創造過程。宮下豊:アメリカのIRにおける国家威信の概念:その歴史的変遷。31年3月16日葛谷:国際関係論における歴史の位置付け。本研究は、「国際関係論(IR)」が成立する以前(19世紀後半)から現在に至るヨーロッパ、アメリカおよび日本などの国際秩序構想およびそれに関する研究を、国際政治思想史と外交史の両面から比較検討することで、「IR」を批判的に検討し、これを補完するものである。具体的には、以下のような二重の意味での歴史への回帰により、これを行うことを想定している。1)国際関係を対象とする学知として誕生した「IR」が成立する以前の19世紀後半に遡って、「IR」を歴史的に相対化すること、2)国際関係を研究する方法としての歴史の可能性と限界を考察すること。初年度の平成28年度は前回共同研究の知見と反省を踏まえて、論集の完成図を意識し、各自の研究を貫く背骨となるテーマの方向性の明確化に努め、研究体制のあり方と今後の研究の進め方についての話し合いを重点的に行なった。具体的には、下記の通り、二回の研究会を開催し、上記話し合いに加えて、IRにおける歴史の位置づけに関するフランスの事例について、新メンバーの宮下雄一郎が報告した。28年9月18日・19日(明治学院大学、以下同):論集『(仮)「アメリカの社会科学」を超えて:20世紀国際秩序観の再検討』の初稿のピア・レビューと、本研究を進めるに当たっての各自の意見の聴取。29年4月1日:代表者葛谷による研究についての上記論点の提起と、それに対するメンバーのフィードバックと新たな課題の確認。報告者:宮下雄一郎「理論と対峙する国際関係論ーフランスにおける潮流」初年度の平成28年度は前半を前回研究の成果としての論集『歴史のなかの国際秩序観ー「アメリカの社会科学」を超えて』(本年5月刊行予定)の刊行準備に費したため、本研究のテーマついて掘り下げ、かつ共通理解を確立するまでには至らなかった。ただし、1)IRが成立する以前の19世紀後半に遡って、国際関係を扱う学知と、その対象であると同時に現代国際秩序の原型となった、当時のグローバル化しつつある国際秩序の歴史を射程に入れて考察すること、2)社会学や経済学などの他のディシプリンとの比較を視野に入れた、国際関係を研究する方法としての歴史を考察すること、3)19世紀後半の国際関係や学知、方法としての歴史をテーマとしつつも、具体的には両者の何を問題にするのかを明確にする必要があり、それは各論考を貫く経糸(問題関心)を明確化する上でも重要であること、4)19世紀を対象としつつも、それ自体を対象とするか、あるいはそれを射程に入れて考察するかという論じ方については、各メンバーに任されることについて合意が得られ、課題も3)の通り明らかになった。これに加えて、今後の課題としては、遅れを挽回するための研究会の運営の仕方や研究体制の確立が挙げられる。本研究は、「国際関係論(IR)]が成立する以前(19世紀後半)から現在に至るヨーロッパ、アメリカおよび日本などの国際秩序構想およびそれに関する研究を、国際政治思想史と外交史の両面から比較検討することで、「IR」を批判的に検討し、これを補完するものである。具体的には、以下のような二重の意味での歴史への回帰により、これを行なうことを想定している。1)国際関係を対象とする学知として誕生した「IR]が成立する以前の19世紀後半に遡って、「IR」を歴史的に相対化すること、2)国際関係を研究する方法としての歴史の可能性と限界を考察すること。

二年目の平成29年度は前年度の話し合いの結果を踏まえて、1)19世紀後半の学知と歴史の何をどこまで取り上げるか、2)方法としての歴史をどのような形で各自の論考に反映させるかについて議論を行なった。その結果、1)については19世紀という縛りを外すこと、2)については5つのカテゴリー((1)「歴史の拘束性」の外交に及ぼす影響の研究(2)IR理論もしくはディシプリンを歴史的に相対化する研究(3)IR成立以前の国際関係論・秩序観を対象とする研究(4)現代的テーマを歴史的に位置づける研究(5)現在の歴史学とIRに対して、過去の方法論(指導者論・政治家論:個性の重視)の有用性を訴える研究が想定されることが確認された。具体的には、下記の通り、二回の研究会を開催し、上記話し合いに加えて、代表者葛谷と研究分担者の小川と西村による関連文献の紹介、および研究協力者の阿曽沼による研究報告が行われた。29年8月26日(明治学院大学、以下同):葛谷・小川・西村による関連文献紹介。30年3月25日:報告者;阿曽沼春菜「日本・シャムの条約締結とイギリスの東アジア外交ー条約体制と朝貢体制の並存」前年度の研究実施状況報告書で指摘した主要な課題、1)19世紀の射程(何をどの程度まで扱うか)と2)方法としての歴史の考察について、1)2)各自の論考の展開の妨げになり得ることから19世紀という縛りを外すこと、2)各自の論考案を検討した結果、上記「研究実績の概要」で挙げた5つのアプローチ((1)「歴史の拘束性」の外交に及ぼす影響の研究(2)IR理論もしくはディシプリンを歴史的に相対化する研究(3)IR成立以前の国際関係論・秩序観を対象とする研究(4)現代的テーマを歴史的に位置づける研究(5)現在の歴史学とIRに対して、過去の方法論(指導者論・政治家論:個性の重視)の有用性を訴える研究)が考えられることが明らかになったことで、ある程度の方向性を見出すことができた。今後の課題としては、論集全体の方向性と各自の論考のテーマを同時に明確化させていくことで、「IR」のみならず「歴史学」など隣接分野について具体的にどのような貢献ができるかを明らかにすることが挙げられる。本研究は「国際関係論(IR)]が成立する以前(19世紀後半)から現在に至るヨーロッパ、アメリカおよび日本などの国際秩序構想およびそれに関する研究を、国際政治思想史と外交史の両面から比較検討することで「IR」を批判的に検討し、これを補完するものである。具体的には、以下のような二重の意味での歴史への回帰を想定している。1)国際関係を対象とする学知として誕生した「IR]の歴史的相対化。2)国際関係を研究する方法としての歴史の可能性と限界の考察。最終年度の平成30年度は、1)論集のタイトル、2)方向性、3)個別研究のテーマ、4)編集体制と今後のスケジュールについて協議し、以下の通り決定した。なお3)と4)については、字数の関係上、成果報告書で詳述する。1)論集のタイトル:「国際関係の系譜学:外交・思想・理論」2)論集の方向性:冷戦終焉20年を経て浮上した「歴史」の回帰とも言える諸問題(「リベラル秩序の終わり」)などに対して、さまざまな諸相をもつ歴史的アプローチを通じて読み解くことで、新たな視点や示唆を与えることを目的とする。具体的には、下記の通り二回の研究会を開催し、上記話し合いに加えて、研究分担者の妹尾(外交史)と西村(思想史)によるモデル報告ならびに研究協力者の宮下豊による研究報告、および代表者葛谷による「IR」における歴史的アプローチに関するレビュー報告が行われた。
朝鮮通信使と日本の思想家文人-林家を中心として-

1、朝鮮通信使をめぐっては、従来、幕藩制国家の形成し対外秩序の構築というテーマに即して研究がなされ、主に国際関係認識のもつイデオロギー的側面への考察がなされてきた。その論証の過程で、通信使に対峙した日本の儒者の思想的営為に検討が加えられてきた。しかし、そこで専ら問われるのは、公的な外交の場を中心とした接触、交渉の問題であり、交流者相互の思想的背景や個別的な意図を適切に押さえるものではなかった。また、交流の実態に検討が及んだ場合でも、具体的な交歓の場の紹介にとどまり、思想的課題の解決に通信使外交が果たした役割への検証が十分になされているとは言い難い。本研究では、主に林家と朝鮮通信使との交渉を中心に、関係文献の広範な検証を通じて、通信使が日本儒学史に持った意義を明らかにすることを主目的とし、併せて朝鮮儒学史の中に個々の通信使節員の思想を位置づけることを目指した。本年度の調査・研究にあっては(1)日本側儒者の日記・随筆あるいは文集等の史料の広範なる精査によって、交流の実態の日次記的な確定を行うことを手始めとし、(2)朝鮮通信使の残した公式文書その他(朝鮮側史料)との突き合わせを通して、前述の日次記の史料的価値に検討を加えた。(3)次いで、交流が果たした意義を明らかにすべく、交流者個々の思想的背景、政治的・社会的背景への検討を加えた。(4)その際、日本側の儒者の全集類のみならず、朝鮮通信使員が残した来日前・来日後の文章類への考察を行い、併せて朝鮮儒学史上の位置(学派、思想内容の特色)の確認を行った。(5)ただし、日記や全集に代表される史料群は、既存のものだけでも相当数にのぼり、その目録化、整序化の作業は終了しておらず、各種図書館等における史料収集も網羅的には行うことができなかった。その意味で研究の基礎的な方法上の確立は図られたものの今後に残した課題も少なくない。
チタン,ジルコニウム系複合酸化物ナノ粒子の晶癖制御と部分硫化による新規光触媒開発

本申請課題では,BaTiO_3,SrTiO_3,BaZrO_3,SrZrO_3等の単分散ナノ粒子を液相法で合成し,形態制御剤による晶癖制御を行い,続いてH2SあるいはCS2による部分硫化処理か,窒素あるいはアンモニアによる部分窒化処理を行うことで,可視光領域に吸収を持つ全く新しい光触媒を調製することを目的とした.本研究における成果は以下のようである.1.液相法によるBaZrO_3ナノ粒子の合成法開発と粒径制御Zr[OCH(CH_3)_2]_4とN(CH_2CH_2OH)_3から得られるZr錯体を水中で安定なZr源として用い,Ba(OH)_2存在下,仕込みのBa/Zrモル比,初期pH,および反応温度などを制御して,BaZrO_3ナノ粒子を液相法で得る条件探索を行った.その結果,仕込みのBa/Zr比を2-4とすることで比較的単分散性に優れた球状BaZrO_3粒子が合成できることを見出した.この際,反応初期pHを14.5から13.5にあるいは反応温度を250°Cから150°Cに低下させることによって得られる球状BaZrO_3粒子の平均粒径を3・mから300nmへと低下できることも明らかとなった.本手法を用いれば,BaZrO_3粒子のさらなるナノサイズ化および形態制御が期待できる.2.合成したBaZrO_3粒子の部分硫化と光触媒活性の評価合成した粒径3μmのBaZrO_3粒子をCS_2気流下100-500°Cで加熱して部分硫化を行った.X線回折およびUV測定の結果,ペロブスカイト構造を維持しつつ部分硫化処理が行えることを見出した.得られた部分硫化BaZrO_3粒子の光触媒活性を評価した.その結果,300-400°Cで部分硫化したBaZrO_3が特に高い触媒活性を示し,その活性は我々が開発した部分硫化TiO_2ナノ粒子の活性の1.4倍程度であった.BaZrO_3のナノサイズ化によりさらなる高活性光触媒の発見に繋がると期待できる.本申請課題では,BaTiO_3,SrTiO_3,BaZrO_3,SrZrO_3等の単分散ナノ粒子を液相法で合成し,形態制御剤による晶癖制御を行い,続いてH2SあるいはCS2による部分硫化処理か,窒素あるいはアンモニアによる部分窒化処理を行うことで,可視光領域に吸収を持つ全く新しい光触媒を調製することを目的とした.本研究における成果は以下のようである.1.液相法によるBaZrO_3ナノ粒子の合成法開発と粒径制御Zr[OCH(CH_3)_2]_4とN(CH_2CH_2OH)_3から得られるZr錯体を水中で安定なZr源として用い,Ba(OH)_2存在下,仕込みのBa/Zrモル比,初期pH,および反応温度などを制御して,BaZrO_3ナノ粒子を液相法で得る条件探索を行った.その結果,仕込みのBa/Zr比を2-4とすることで比較的単分散性に優れた球状BaZrO_3粒子が合成できることを見出した.この際,反応初期pHを14.5から13.5にあるいは反応温度を250°Cから150°Cに低下させることによって得られる球状BaZrO_3粒子の平均粒径を3・mから300nmへと低下できることも明らかとなった.本手法を用いれば,BaZrO_3粒子のさらなるナノサイズ化および形態制御が期待できる.2.合成したBaZrO_3粒子の部分硫化と光触媒活性の評価合成した粒径3μmのBaZrO_3粒子をCS_2気流下100-500°Cで加熱して部分硫化を行った.X線回折およびUV測定の結果,ペロブスカイト構造を維持しつつ部分硫化処理が行えることを見出した.得られた部分硫化BaZrO_3粒子の光触媒活性を評価した.その結果,300-400°Cで部分硫化したBaZrO_3が特に高い触媒活性を示し,その活性は我々が開発した部分硫化TiO_2ナノ粒子の活性の1.4倍程度であった.BaZrO_3のナノサイズ化によりさらなる高活性光触媒の発見に繋がると期待できる.本申請課題では,BaTiO_3,SrTiO_3,BaZrO_3,SrZrO_3等の単分散ナノ粒子を液相法で合成し,形態制御剤による晶癖制御を行い,続いて硫化水素あるいは二硫化炭素による部分硫化処理か,窒素あるいはアンモニアによる部分窒化処理を行うことで,可視光領域に吸収を持つ全く新しい光触媒を調製することを目的とした.本年度の研究実績概要は以下のようである.1.液相法によるBaZrO_3ナノ粒子の合成法開発と粒径制御Zr[OCH(CH_3)_2]_4とN(CH_2CH_2OH)_3から得られるZr錯体を水中で安定なZr源として用い,Ba(OH)_2存在下,仕込みのBa/Zrモル比,初期pH,および反応温度などを制御して,BaZrO_3ナノ粒子を液相法で得る条件探索を行った.その結果,仕込みのBa/Zr比を2-4とすることで比較的単分散性に優れた球状BaZrO_3粒子が合成できることを見出した.

この際,反応初期pHを14.5から13.5にあるいは反応温度を250°Cから150°Cに低下させることによって得られる球状BaZrO_3粒子の平均粒径を3μmから300nmへと低下できることも明らかとなった.本手法を用いてBaZrO_3粒子のさらなるナノサイズ化および形態制御を現在検討中である.2.合成したBaZrO_3粒子の部分硫化と光触媒活性の評価合成した粒径3μmのBaZrO_3粒子をCS_2気流下100-500°Cで加熱して部分硫化を行った.X線回折およびUV測定の結果,ペロブスカイト構造を維持しつつ部分硫化処理が行えることを見出した.得られた部分硫化BaZrO_3粒子の光触媒活性を評価した.その結果,300-400°Cで部分硫化したBaZrO_3が特に高い触媒活性を示し,その活性は我々が開発した部分硫化TiO_2ナノ粒子の活性の1.4倍程度であった.BaZrO_3のナノサイズ化によりさらなる高活性光触媒の発見に繋がると期待できる.液相法における単分散微粒子合成法であるゲルーゾル法により、ペロブスカイト構造からなるBaTiO_3、SrTiO_3、BaZrO_3、SrZrO_3、BiNaTiO_3ナノ粒子を合成した。この際、種添加法により、粒径を数10nmから数100nmまで段階的に制御した。得られた合成条件を元にアミン、カルボン酸、リン酸、硫酸塩などの形態制御剤を添加した条件でペロブスカイトナノ粒子を合成し、得られるナノ粒子の晶癖制御を行い、ナノ粒子に形状異方性を付与することに成功した。得られた粒子はTEMおよびHR-TEM観察、XRD測定、比表面積測定、吸着イオンの吸着等温線作製、ゼータ電位測定、IR測定などにより評価した。ゲルーゾル法により合成したBaTiO_3、SrTiO_3、BaZrO_3、SrZrO_3、BiNaTiO_3ナノ粒子を硫化水素あるいは二硫化炭素による部分硫化、さらには窒素あるいはアンモニアによる部分窒化反応を行い、その構造をTEM、XRD、比表面積測定、UV-vis測定などにより評価したところ、非常に高い性能を持つことがわかった。さらに、得られた部分硫化あるいは部分窒化ナノ粒子の光触媒活性を評価すると共にその耐久性を精査したところ、十分に高い耐久性を得た。
血液および不透明混相流体の局所流速測定のための可搬型光ファイバーLDVの開発

血液および不透明混相流体の測定用に参照ビームモードの光ファイバー型レーザードップラー流速センサーの開発研究を行なった結果を以下にまとめる。1.予備実験として、牛血および白色顔料溶液中のレーザー光透過実験の後、回転円盤上の牛血を満たした環状開水路に当センサーを自由液面から挿入して局所流速を測定したところ、波長830nm、633nmの光の両方とも20%希釈血まで正確に測定できたが、より高濃度になるとLDV信号が弱く、誤差が大きくなり測定できなかった。これは、使用した牛血の状態が血餅の存在など生体内よりもかなり悪いことに起因していると考えられる。2.本センサーをより高濁度の流体にまで適用可能にするために、センサーへッドを改良した。まず、平行に並べた2本の光ファイバーの先端に形状を斜め切頭円錐型に加工した分布屈折率レンズ(DlL)を取り付けて、流れ中へのセンサーヘッド挿入による周りの流れの撹乱の減少とレンズ端面からの有害な強い反射光の減少を図った。次に、センサーヘッドをより小型化して血管への刺入という実用目的に近づけるため、DlLの直径を2mmから1mmへと小さくして、注射針内に組み込み、光線理論による数値計算の結果を参照しながら、受光可能領域を広げるために光学系を2ファイバー式から単ファイバー式に変更した。さらに、光学素子の接続端面からの有害な反射光を減らすため光ファイバーとDlLを紫外線硬化型接着剤を用いて接続した。以上の改良の結果、懸濁流体の測定限界濃度を約4倍に上昇させることが出来た。3.注射針に仕込んだこの改良型センサーを用いて、血管を模擬した内径10mmのシリコーンゴム製の弾性管内の高濃度白色顔料水溶液の流速分布を測定した結果、センサーヘッドのスキャンニングにより円管内の発達した定常層流の回転放物面状の速度分布を正確に測ることが出来、血流測定の目途を付けることができた。(1)参照ビームモードの光ファイバーレーザードップラー流速センサー(LDV)をより高濁度の不透明または半透明流体にまで適用可能にするために、センサーヘッドの改良を試みた。まず、平行に並べた2本の光ファイバーの先端に形状を斜め切頭円錐型に加工した分布屈折率レンズ(DIL)を取り付けることによって、流れ中へのセンサーヘッド挿入によるその周りの流れの攪乱を減らすとともに、レンズ端面からの有害な強い反射光を減少させようと工夫した。その結果、直角切頭円錐型DILに比べてより高濁度の流体の測定が可能になった。(2)次に、センサーヘッドをより小型化して血管への刺入という実用目的に近づけるため、DILの直径を2mmから1mmへと小さくして、同様の加工を施した。その結果、2mmのDILの場合よりもさらに高濁度での測定が可能になった。得られた結果を理論的に裏付けるため、幾何光学に基づく光路理論を用いてDIL中を伝播し、液体中へ出射され、散乱粒子によって反射され、DILに受光され、再びDILを逆方向に伝播する光の道筋を計算し、測定体積を同定することが出来た。(3)測定体積がDIL先端から0.4mmと近接しているため、DILによる流れの攪乱領域に入っている。従って光ファイバーLDVが測っている速度と真の流速(センサーへの近寄り速度)との関係を知る必要がある。

そのために、流れ中に斜めに挿入されたDIL周りの三次元流れ場の数値計算を行ったところ、光学理論で予測された結果とよく一致する結果を得ることが出来、測定体積の位置の制御についての情報を流れの数値計算から得ることが出来ることがわかった。開発中の光ファイバー式レーザードップラー流速センサーについて今年度は光学系の最適化とセンサーヘッドの小型化に重点を置いて実験を行った。1.光学系の最適化については、光線理論による数値計算の結果を参考にしながら、受光可能領域を広げるために光学系を2ファイバー式から単ファイバー式に変更した。次に、入射ビームの透過とドップラー信号光の反射という2つの役割を持つ光学素子としてマルチモードカプラーを採用した。さらに、光学素子の接続端面からの有害な反射光を減らすため光ファイバーと分布屈折率レンズを紫外線硬化型接着剤を用いて接続した。その結果、前年までのセンサーと比べて懸濁流体の測定限界濃度を約2倍に上昇させることが出来た。2.センサーヘッドの小型化のため、分布屈折率レンズを従来の直径2mmのものから1mmのものに変更した結果、センサー直径が1.2mmに抑えられ、注射針内に組み込み可能となった。また、この小型センサーは従来の直径2mmのセンサーと同等の性能を持つことが分かった。3.この改良されたセンサーを用いて、血管を模擬したシリコンゴム管内を流れる懸濁流体中の流速分布を測定した結果、挿入角度の同定に困難は残ったが、円管内の発達した定常層流の回転放物面状の速度分布を得ることが出来た。開発中の光ファイバー型レーザードップラー流速センサーによって血流および不透明流体の流れ中の局所流速を測定するために、予備実験としてのレーザー光透過実験および模擬血管内流れの測定を行なった。その結果、1.牛の全血を生理食塩水で希釈した希釈牛血中の光透過率を、赤外LD(レーザーダイオード)からの波長830nmの光とHe-Neガスレーザーからの633nmの光について測定したところ、波長830nmの光の方が光透過率が高いことを確認した。2.回転円盤上の牛血を満たした環状開水路に当センサーを自由液面から挿入して局所流速を測定したところ、波長830nm、633nmの光の両方とも20%希釈血まで正確に測定できたが、より高濃度になるとLDV信号が弱く、誤差が大きくなり測定できなかった。これは、使用した牛血の状態が血餅の存在など生体内よりもかなり悪いことに起因していると考えられる。3.内径10mmのシリコーンゴム製の弾性管(模擬血管)内の高濃度白色顔料水溶液の流れを、注射針に仕込んだ当LDVセンサーを管内に刺入して測定した。センサーヘッドのスキャンニングにより管断面内の流速分布を正確に測定することができ、血流測定の目途を付けることができた。
中枢・末梢性発汗活動に対する短期運動トレーニングの影響

発汗中枢機構の活動性を反映していると解されている拍出頻度およびそれと発汗量や平均体温との関係について、AthletesとNon-Athletesとの比較および短期運動トレーニング前後の比較を行なうことによって運動トレーニングの影響を検討し、発汗活動に影響する中枢性および末梢性機序の解析を目的とした。鼓膜温の変化は両群間に有意な差はなく、皮膚温は、Athletesの初期降下が小さく運動中の上昇度は高かった。局所発汗量はAthletesで少なく、発汗中枢の反応性を示す拍出頻度の平均体温に対する関係は、Athletesにおいて発汗中枢の感受性の低下を示した。また、発汗中枢の活動に対する末梢の反応性を表わす局所発汗量と拍出頻度との関係は、Athletesにおいて反応性が抑制されていることを示した。短期運動トレーニングでは、局所発汗量は増大し、拍出頻度に対する発汗量も増大した。平均体温に対する拍出頻度の関係は左方へのシフト傾向が観察された。この結果は中枢性、末梢性機序に適応的変化が生じ、いずれも反応が亢進されたことを示している。長期運動鍛練者は少量の発汗にて深部体温を維持でき、これには、中枢性および末梢性の感受性低下(慣れの現象)が寄与していることが示唆され、熱帯地住民に見られる長期暑熱順化と類似していた。一方、短期の運動トレーニングでは、いずれも反応性が高められ、長期トレーニングとは異なる適応的変化が観察され、大変興味深い。
Ｅ．ＦＯＲＵＭカリキュラム設計データベースを活用したスタンダードの開発

京都大学大学院教育学研究科E.FORUMでは、毎年、全国スクールリーダー育成研修を提供するとともに、掲示板を併設したデータベース(「カリキュラム設計データベース」、後に「E.FORUM Online」)を開設している。本研究では、各教科の目標や評価に関する国内外の理論や実践について調査するとともに、E.FORUMのシステムを活用して「E.FORUMスタンダード(第1次案)」を開発した。スタンダードとは、社会的に共通理解された教育目標・評価基準を意味している。「第1次案」では学校現場の利用に供するため、各教科の「本質的な問い」や「永続的理解」、パフォーマンス課題の例などを整理した。1.パフォーマンス課題と長期的ルーブリックの開発:E. FORUM会員の協力を得ながら、スタンダードとしての活用が期待される長期的ルーブリックの開発を進めた。中学校の全教科について長期的ルーブリックと主なパフォーマンス課題を紹介する著書『「活用する力」を育成する授業と評価・中学校』を出版したほか、1年以上パフォーマンス課題を取り入れた実践づくりに取り組んでこられたE. FORUM会員35名に、「概要」「『本質的な問い』の入れ子構造図」「『永続的理解』の入れ子構造図」「パフォーマンス課題の例」「1年以上の発達を捉える長期的ルーブリック」「児童・生徒め作品例(公開可能なもの)」の6点が1セットになった「基礎資料」を書いていただいた(平成22年度に『スタンダード開発のための基礎資料』として印刷予定)。2.学力格差に対応する指導方法の在り方についての検討:パフォーマンス課題を実際の指導場面において活用するには、児童・生徒の学力格差が問題になることが指摘されている。そこで、「E. FORUM学校教育研究フェスタ」(平成21年8月23日)において、この点に焦点をあてた実践報告を田中容子教諭(京都府立園部高等学校)、井上典子教諭(京都市立大枝中学校)、原田三朗教諭(愛知県宝飯郡小坂井町立小坂井西小学校)に行っていただき、それを踏まえた検討を行った。3.各種成果の発表:思考力・判断力・表現力を育成するための「問い」の重要性、アメリカにおけるスタンダード開発の動向、学校図書館の活用などについて調査し、成果を雑誌論文や学会発表等の形で発表した。本プロジェクトでは、E.FORUM会員の協力を得ながら、スタンダードとしての活用が期待される長期的ルーブリックの開発を進めている。平成22年度は、主に下記の研究を行った。1.『「スタンダード作り」基礎資料集』の発行・検討:1年以上パフォーマンス課題を取り入れた実践づくりに取り組んでこられたE.FORUM会員37名に、「概要」「『本質的な問い』の入れ子構造図」「『永続的理解』の入れ子構造図」「パフォーマンス課題の例」「1年以上の発達を捉える長期的ルーブリック」「児童・生徒の作品例(公開可能なもの)」の6点が1セットになった「基礎資料」を書いていただき、『「スタンダード作り」基礎資料集』として印刷した。また、シンポジウム「スタンダード開発の可能性と課題」を開催し、特に国語、算数・数学、英語について、活用する力に結びつくような基礎・基本とは何かについて検討した。2.ルーブリック作りを通した実践の検討:理科の実験計画を立てるパフォーマンス課題について、児童の作品をご提供いただき、共同でルーブリック作りに取り組んだ。3.各種成果の発表:生命性と有能性の統合的発達、指導要録改訂、諸外国におけるスタンダード開発の動向、学校図書館の活用などについて調査し、成果を著書や雑誌論文等の形で発表した。本プロジェクトでは、E.FORUM会員の協力を得ながら、社会的に共通理解された目標=評価基準であるスタンダードの開発を進めている。平成23年度は、主に下記の研究を行った。1.『「スタンダード作り」基礎資料集』を踏まえた検討:本プロジェクトでは、1年以上パフォーマンス課題を取り入れた実践づくりに取り組んでこられたE.FORUM会員37名に、「概要」「『本質的な問い』の入れ子構造図」「『永続的理解』の入れ子構造図」「パフォーマンス課題の例」「1年以上の発達を捉える長期的ルーブリック」「児童・生徒の作品例(公開可能なもの)」の6点が1セットになった「基礎資料」を書いていただき、『「スタンダード作り」基礎資料集』として印刷した(平成22年度)。平成23年度は、シンポジウム「活用すべき基礎・基本とは何か?:各教科等のスタンダードを探る」を開催し、特に国語、社会、算数・数学、理科、英語について、活用する力に結びつくような基礎・基本とは何かについて検討した。また、その成果を、雑誌『指導と評価』に連載した。2.ルーブリック作りを通した実践の検討:中学校英語科のプレゼンテーションのパフォーマンス課題について、生徒の作品をご提供いただき、共同でルーブリック作りに取り組んだ。3.各種成果の発表:生命性と有能性の統合的発達、新指導要録の特徴と課題、諸外国における評価改革の動向、図書館の枠組みなどについて調査し、成果を著書や雑誌論文等の形で発表した。

(1)「カリキュラム設計データベース(CDDB)」の後継データベース「E.FORUM Online (EFO)」(平成24年度に開設)へのデータを充実させるとともに、システムに改善を加えた。(2)『「スタンダード作り」基礎資料集』、CDDB・EFOに蓄積されたデータなどを踏まえつつ、国語、社会、算数・数学、理科、体育、技術・家庭科、音楽、美術、英語の各教科について、「E.FORUMスタンダード(第1次案)」を作成した。これは、1各教科・領域で問われるべき「本質的な問い」、2児童・生徒が身につけるべき「永続的理解」、3対応するパフォーマンス課題例を示すものである。パフォーマンス課題は、2008年改訂学習指導要領において重視されている思考力・判断力・表現力を育成・評価するのに適している。「E.FORUMスタンダード(第1次案)」は、各教科において重視されるべき重点目標や、各学年段階に適したパフォーマンス課題を具体的に提案するものであり、学校現場における実践づくりの指針となることが期待される。この資料については、E.FORUMのウェブページ上でも公表した。(3)「E.FORUMスタンダード(第1次案)」の作成にあたっては、E.FORUMの夏の研修(8月18日)で教科等別分科会を開催し、参加者(現職教員等)とともに、草稿の検討を行った。また、教育目標・評価学会の大会(12月1日)で成果を発表した。(4)「E.FORUMスタンダード」作成の過程では、スタンダード作りそのものについて、また各教科のスタンダードの内容について、様々な論点が浮かび上がった。そこで、それらの論点について検討する書籍や論文を発表した。『「スタンダード作り」成果報告書』には、「『逆向き設計』論にもとづくスタンダード開発の構想」、「国語科における思考力の内実に関する課題整理」など、10本の研究論文を所収した。(1)国語、社会、算数・数学、理科、英語、体育について、『「スタンダード作り」基礎資料集』や、「カリキュラム設計データベース(CDDB)」に蓄積されたデータをもとに作成した「スタンダード(草稿)」の検討を進めた。具体的には、E.FORUM「学校教育研究フェスタ」(平成24年8月19日、以下「フェスタ」)において教科等別分科会を開催し、実践家を交えて検討した。(2)「フェスタ」の教科等別分科会において、先進的な取組みを行っている実践家に国語、社会、算数・数学、理科、英語の実践報告を求め、パフォーマンス課題とルーブリックについての知見を共有した。(3)CDDBには、既に単元指導計画362件(うち公開238件)、評価方法374件(うち公開251件)、ルーブリック275件(うち公開168件)、作品310件(うち公開307件)が掲載されている。しかし、機能の追加を重ねた結果、全体としての構造が複雑になりすぎているという問題が生じた。
新生仔期の刷り込み記憶が先天的忌避行動を抑制する神経回路の解析

脊椎動物は生後早期の一定期間(感受期)に、ある感覚情報を短期間で記憶する。興味深いことに、感受期中の齧歯類に弱い電気刺激と共に人工的な匂いを提示すると、その匂いに対して接近行動を示す。一方、感受期後では提示された匂いに対して忌避行動を示す。この生後早期の特別な学習(刷込学習)は、哺乳中に受ける触覚刺激をきっかけに母親の匂いを覚え、生存確率を上げるために備わっている性質であると考えられる。本研究ではマウスを研究対象とし、光遺伝学による神経活動制御技術、神経活動の可視化技術を用いて、匂いに対する刷込学習を行う時、忌避行動が抑制され、接近行動が惹起される仕組みを明らかにすることを目標とする。
新しい神経内分泌因子、ウロコルチンによる副腎皮質と髄質の相互作用の解明

我々は新しい神経内分泌因子、ウロコルチンを介した副腎皮質と髄質の相互作崩を明らかにするために下記の実験を行った。まず牛副腎より単離した副腎皮質細胞を培養し、total RNAを回収した。さらにヒト副腎腺癌のセルラインであるH295R細胞からもtotal RNAを回収し、実験に用いた。既にコルチコトロピン放出ホルモン受容体(CRH-R)の発現が確認できるとのコンセンサスが得られているプライマーを用いて、RT-PCRを施行した。しかしながら様々な条件で検討したが、発現を確認することはできなかった。さらに我々は独自にプライマーを設定し同様な実験を行ったが、発現を確認することはできなかった。一方、同様のtotal RNAを用いて、GAPDHのRT-PCRを施行したところ、発現を確認することができた。また手術検体より回収したヒト下垂体のtotal RNAにおいては、上記のプライマーを用いてRT-PCRを施行したところ、発現を確認することができた。以上の結果より、以前の報告と異なる結果であるが、我々の用いた実験系では副腎におけるCRH-Rの発現は確認できなかった。現在は培養条件によって蛋白の発現が異なる可能性を考慮し、H295R細胞の血清濃度や細胞密度、培養液等の条件を変化させ、CRH-Rの発現の可能性を探している。培養系に持ち込む際の物理的な刺激の影響を考慮し、副腎を臓器の状態からtotal RNAを回収して同様の検討を行う。またオートクリン・パラクリンの因子やホルモンの影響を考慮し、副腎髄質細胞との共培養系で、CRH-Rの発現を検討することを考えている。さらにCRH-Rの他のサブタイプの発現の可能性も考慮し、新たなプライマーを設定し、発現を確認する予定である。
人工内耳装用児の音韻意識の特徴と規定要因に関する研究

本研究は、人工内耳装用児の音韻意識の発達の特徴と規定要因を検討した。その結果、彼らの音韻意識が、文字という視覚的イメージや指文字という筋運動感覚と視覚情報を伴う手段を手がかりとしていることわかった。次に、このようにして形成された表象の読みの機能を検討した。その結果、視覚的なイメージによる表象が、健聴児のような聴知覚を利用した音韻意識と類似した働きをすることを示し、読みの能力の発達に肯定的に関与することがわかった。健聴児と比較して、読み書き能力の発達に遅滞が見られる聴覚障害児について、音韻意識の発達を検討することは、聴覚障害児教育の課題の1つである。近年、聴覚補償に関わる機器の技術および医療の進歩が目覚しく、新たな聴覚補償の方法として人工内耳という選択肢が登場し、日本でも徐々に幼児期からの手術事例が増えつつある聴覚障害児の音韻意識の発達は、聞こえの程度と関連があることから、人工内耳を装用した状態で成長した聴覚障害児における音韻意識が、どのように発達するのかについて明らかにすることは重要な研究課題である。そこで、人工内耳装用児38名を被験対象して、音韻分解検査と音韻抽出検査を行なった。その結果、人工内耳装用児の音節分解、音節抽出は、全体的には健聴児に近い発達を示していることがわかり、このことから人工内耳装用児の音韻表象が音のイメージによって形成されていることがわかった。以上のことから、人工内耳が、音の知覚のみならず、音韻意識という認知レベルの発達にも影響していることが明らかになり、人工内耳を活用した言語発達への効果が明らかになったといえる。ただし、拗音や拗長音といった一部の特殊音節の分解に補聴器同様字と同様の発達が見られた。このことは、人工内耳装用児の中にも、補聴器装用児と同様に文字のイメージを利用して音韻を表象している者がいることを示唆しており、人工内耳装用児の音韻発達に多様性が認められたといえる。今後は、3歳代や4歳代の人工内耳装用児を対象に多様な音節数や音韻的構成をもつ語について検討し、音韻意識の発達をより長期的に明らかにすることが課題である。また本実験は、音韻分析に関する指導を何も受けていない状態の人工内耳装用児を対象として行っていることから、このような人工内耳装用児に音節分解や音節抽出の指導を行った場合、これらの反応がどのように変化するかといった教育的な課題も今後の検討課題といえる。本研究は、聴覚障害児の音韻意識に関し、まず何によって彼らの音韻意識が形成されているのかを検討するために3つの実験を行った。それらの結果は、いずれも聴覚障害児の音韻意識が、文字という視覚的イメージや指文字という筋運動感覚と視覚情報を伴う手段を手がかりとして音韻分析を行っていることを示唆するものであった。健聴児は、音韻意識を母語による聴知覚の利用を通じて、音のイメージを形成し、音韻意識を発達させていると考えられるが、聴覚を利用した音声受容に困難が伴う聴覚障害児は、音のイメージに加え視覚的記号や運動感覚など、諸感覚を利用することにより、健聴児とは、異なった表象を利用して音韻分析技能を発達させているものと思われる。斎藤(1978)は、音韻分析能力の発達に関連する語音の知覚を感覚=聴覚的水準と表象水準に分けた場合、聴覚障害児は前者の障害を何らかの手がかり利用により後者を形成しているのではないかと述べており、本研究においては、その手がかりとは、視覚情報や運動感覚であることが推察された。では、このようにして形成された表象は、健聴児の音韻意識と同じような働きを読み書きにおいて担うのであろうか。このことを検討するために、読書力診断検査を用いて、音節分解のパターンの関係を検討した。その結果、聴覚障害児に特徴的に見られる文字-拍型の読みの成績は、健聴児の典型である音一拍型と変わらず、音韻分解方法が一定しない混乱型のみが、読みの成績に課題を示すことがわかった。これは、視覚的なイメージによる表象が、聴知覚を利用して発達した音韻意識と読みの能力においては、類似した働きをすることを示し、読みの能力の発達に肯定的に関与することを示すものである。以上のことから、聴覚障害児の音韻意識は、発達の過程や表象の形式において健聴児と異なる面が観察されるが、読みの発達に与える関連性は、類似していることが明らかとなった。
直腸癌に対する癌ワクチン療法と術前放射線化学療法の併用療法（第Ｉ相試験）

本研究は、進行直腸癌症例に対して、術前放射線化学療法に併用し、腫瘍特異的ワクチン療法を行う第I相臨床研究であり、その目的は、本併用療法の安全性を検討することであった。しかし、本臨床研究の実施計画書、患者説明文書等の作成は初年度に完了したが、その後残念ながら、臨床試験は研究期間内に施行することはできなかった。しかし、準備段階として、今までに行ってきた術前放射線化学療法を施行した進行直腸癌症例のデータ解析を行ったこと、試験担当医師のみならず看護師や薬剤師、検査技師の配置教育を行うことができたことは、今後本臨床試験を行なう上で有用であると考えられた。本研究の目的は、HLA-A*2402を有する進行直腸癌症例に対して、術前放射線化学療法に併用し、RNF43、TOMM34由来HLA-A*2402拘束性ペプチドをそれぞれIFA(MONTANIDE *ISA51)1mlと混合し、患者の前頸部あるいは腋窩部の皮下に投与する腫瘍特異的ワクチン療法の第I相臨床研究であり、本療法の安全性を検討することである。副次評価項目として、この治療法の臨床効果に影響をおよぼすと考えられるペプチド特異的免疫反応と腫瘍縮小効果に関連する情報を解析する。本研究課題の実施計画書、患者説明文書等の作成は既に終了したが、当施設の治験審査及び倫理審査を待っている状態であり、臨床試験はまだ開始されていない。しかし、臨床試験の開始に備え、試験担当医師のみならず、看護師や薬剤師、検査技師の配置、教育を行い、施設内の準備は万端である。一方、術前化学放射線療法がわが国では標準療法とみなされていないという意見もありさらなるエビデンスの蓄積が必要と考え、日本外科学会や日本大腸肛門病学会への参加、XXV Biennial Congress of the International Society of University Colon & Rectal Surgeons. Bologna.に参加、発表を行った。また当院や関連施設で今までに行われた術前放射線療法及び術前化学放射線療法を併用した進行直腸癌手術症例のデータ整理及びその解析を行った。その結果、術前化学放射線療法を併用した進行直腸癌手術は、標準療法とみなして十分なエビデンスを有していることを確認した。本研究の目的は、HLA-A*2402を有する進行直腸癌症例に対して、術前放射線化学療法に併用し、RNF43、TOMM34由来HLA-A*2402拘束性ペプチドをそれぞれIFA(MONTANIDE *ISA51)1mlと混合し、患者の前頸部あるいは腋窩部の皮下に投与する腫瘍特異的ワクチン療法の第I相臨床研究であり、本療法の安全性を検討することであった。しかし、本研究課題の実施計画書、患者説明文書等の作成は23年度で既に完了していたが、その後結局、臨床試験は研究期間内に施行することはできなかった。その理由としては、(1)術前放射線化学療法が、わが国では標準療法とみなされていないという意見があり(大腸癌治療ガイドラインに明記されてあり)、術前放射線化学療法が有効であるというエビデンスがない状態で本臨床試験を行なうことは、問題であるとされた。(2)当施設における本臨床試験の対象となる下部進行直腸癌症例数が年間数例と減少したため、計画自体が実現困難になってしまった。の2点が挙げられる。(1)については、進行直腸癌に対する術前放射線化学療法が全国の主要施設で急速に症例数が増加していることより、有効性を示す高いエビデンスレベルの報告、それによる治療ガイドラインの変更が期待されたが、結局現在まで、それらはなされなかった。当施設における症例でその有効性を示すことを目指したが、(2)によりそれもできなかった。今後、本臨床試験を当施設で行うことは、まだ諦めていない。国内外の学会や研究会に参加し発表も行ったこと、当院や関連施設で今までに行われた術前化学放射線療法を併用した進行直腸癌手術症例のデータ整理及びその解析を行ったこと、臨床試験の開始に備え試験担当医師のみならず看護師や薬剤師、検査技師の配置教育を行たこと、などは、今後本臨床試験を行なう上で有用になると考えている。

本研究課題の実施計画書、患者説明文書等の作成は既に終了したが、当施設の治験審査及び倫理審査を待っている状態であり、臨床試験はまだ開始されていない。しかし、臨床試験の開始に備え、試験担当医師のみならず、看護師や薬剤師、検査技師の配置、教育を行い、施設内の準備は万端である。一方、術前化学放射線療法がわが国では標準療法とみなされていないという意見もありさらなるエビデンスの蓄積が必要と考え、大腸癌研究会や日本大腸肛門病学会への参加、発表を行った。また当院や関連施設で今までに行われた術前放射線療法及び術前化学放射線療法を併用した進行直腸癌手術症例のデータ整理及びその解析を行った。その結果、術前化学放射線療法を併用した進行直腸癌手術は、標準療法とみなして十分なエビデンスを有していることを確認した。また、臨床試験開始後の症例のリクルートを円滑に行うために、本研究の啓蒙活動として研究会を開催した。我が国の大腸癌治療ガイドラインでは、直腸癌に対する術前化学放射線療法については、欧米では直腸癌に対する術前化学放射線療法が標準的治療に位置づけられているが、本邦では有効性と安全性を示すエビデンスが乏しい。適正に計画された臨床試験として実施することが望ましい。」と記されている。そのため、本研究で計画している術前化学放射線療法にペプチドワクチン投与を併用する臨床試験を行なうためには、もう少し、術前化学放射線療法の有効性と安全性を示す必要がある。我が国の大腸癌治療ガイドラインでは、直腸癌に対する術前化学放射線療法については、「欧米では直腸癌に対する術前化学放射線療法が標準的治療に位置づけられているが、本邦では有効性と安全性を示すエビデンスが乏しい。」と記されている。術前放射線化学療法の有効性と安全性を示す情報の収集及び解析、及び当施設における臨床実績の積み重ねにより、本臨床試験実施の妥当性を高めることにより、臨床試験を実施する。臨床試験の実施に伴い、ペプチド投与の器具や関連薬品(アジュバント等)の購入、及び免疫反応解析用試薬や器具の購入に使用する。また、得られた成果を、国内外の学会で発表し、英語論文で公表する。