hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
摂食・嚥下・呼吸機能データベースの開発と臨床応用

食物の捕食から嚥下までの過程が正常に行われるためには、口腔周囲の筋活動と呼吸運動が機能的に調和していることが必要と考えられが、咀嚼・嚥下・呼吸の相互の関係については現在まで十分な解明がなされていない。そこで、摂食・嚥下の過程において、食物の種類や量が呼吸動態や顎・頸筋群に及ぼす影響を明らかにすることを目的とし、正常成人を対象に呼吸曲線、下顎運動、喉頭運動、各筋電図を検索した。その結果、以下の結論が得られた。1.1回の嚥下においても、食品の大きいものは送り込みストローク数を増やして咽頭へ送ることによって咽頭期嚥下を調節していることが明らかとなった。2.食物の大きさにより捕食を行う際の呼吸動態の特徴が示された。すなわち、大きな食物は吸気相で取り込みの補助をし、小さい食物は呼気相で吸引の防止をするという食物取り込みの際の呼吸動態が明らかとなった。3.咽頭期嚥下は全被験者の全試行において呼気相内で起こった。4.呼気相内の嚥下性無呼吸の開始が実験条件で異なった。すなわち、至適一回嚥下量の嚥下はそれより少ない場合と比較して、嚥下性無呼吸の開始が呼気の開始点に近づいた。5.至適一回嚥下量の嚥下ではそれより少量の嚥下と比べ、舌骨上筋群の活動より下顎位の固定が遅れることが示された。6.空嚥下や少量の水嚥下に比べて、固形物の嚥下や水20mlの嚥下では、より迅速に嚥下を行っていることが判明した。7.飲食物の種類や量に関係なく喉頭挙上開始点が嚥下性無呼吸の開始点よりも常に先行しており、両者の関係はほぼ一定に保たれていることが明らかとなった。今年度は、4名の正常被験者において寒天(直径25、15、10mmの球形)の咀嚼と嚥下、水(20、5ml)の嚥下、および空嚥下を行わせたときの、咬筋、舌骨上筋、舌骨下筋の各筋活動測定、下顎運動測定、喉頭運動測定、鼻孔フローならびに胸郭運動からの呼吸曲線測定を以下の方法により同時に行い、飲食物の種類やその量と各生理的指標との関係を検索した。1)咬筋、舌骨上筋、舌骨下筋の筋活動測定:左右側の咬筋、舌骨上筋、舌骨下筋に表面電極を貼付し表面筋電図を双極導出した。3)喉頭運動測定:甲状軟骨部に相当する皮膚面状に圧力センサを貼付し、嚥下時の喉頭運動を記録して嚥下反射の指標とした。4)鼻孔フロー測定:短冊状のポリエチレンフィルムにストレインゲージを貼付したものを鼻部シーネに取り付けて鼻孔のエアーフローを記録し呼吸の指標とした。5)胸郭運動:呼吸ピックアップ(胸囲用)により胸郭運動を測定し呼吸の指標とした。結果として、次のような知見が得られた。(1)食品の種類や量にかかわらず嚥下反射は呼吸の呼気相において発現し、嚥下反射時には無呼吸相が出現した。

(2)嚥下反射が発現するときの呼気相持続時間を100%としたとき、各筋の活動開始点、無呼吸相開始点、喉頭運動開始点などは食品の種類や量によって一定の変化を示した。(3)舌骨上筋群の活動開始点を基準とした場合、咬筋活動開始点は食品の種類や量によって一定の変化を示した。平成13年度は、摂食・咀噛・嚥下の一連の過程において、食物の種類や量を変化させたときの呼吸動態や顎・頸筋群の活動に関する正常像を明らかにする目的で、9名の被験者において、寒天(直径25、15、10mmの球形)の咀嚼と嚥下、水(20、5ml)の嚥下、および空嚥下を行わせたときの、咬筋、舌骨上筋、舌骨下筋の各筋活動測定、下顎運動測定、喉頭運動測定、鼻孔フローならびに胸郭運動からの呼吸曲線測定を行い、各種のパラメータから構成されるデータベースを作成して分析に供した。この結果、前年度に得られた知見に加え、以下のことが明らかになった。(1)食物の大きさにより捕食を行う際の呼吸相が異なった。すなわち、大きなものは吸気相で取り込みの補助をし、小さいものは呼気相で吸引の防止をするという食物取り込みの際の呼吸動態が明らかになった。このことは、誤嚥の防止機能の一つと考えられた。(2)嚥下性無呼吸の持続時間は実験条件間でほぼ一定で、約669msecであり、嚥下性無呼吸が反射性の調節を受けている可能性が示唆された。(3)呼気相内の嚥下性無呼吸の開始が実験条件で異なった。すなわち、至適1回嚥下の場合はそれより少ない場合と比較して、嚥下性無呼吸の開始は呼気の開始点に近づいた。(4)1回嚥下量の嚥下では、舌骨上筋群の活動より下顎位の固定が遅れ、強固な下顎位の固定が不要であることが示された。平成14年度はさらに被験者数を増加し、より信頼性の高いデータベースの構築を目指す予定である。なお、実験に際しては被験者へ実験の趣旨を十分に説明し、同意を得た上で実験を行った。本研究は、健常成人において均質な液体と固体を被験食品に用いて自由な咀嚼から嚥下を行わせ、このときの顎・頸筋群の筋活動と呼吸動態を同時記録し、捕食・咀嚼・嚥下と呼吸相との関係ならびに、咽頭期嚥下の下顎位や顎・頸筋群の活動、呼吸、喉頭運動の相互の関係を検索し、それらのタイミングと食品の種類や量との関係を明らかにすることにより、咀嚼・嚥下・呼吸機能の相互メカニズム解明の一助とすることを目的に行ってきた。これまで、寒天(直径25、15、10mmの球形)の咀嚼と嚥下、水(20、5ml)の嚥下、および空嚥下を行わせたときの、咬筋、舌骨上筋、舌骨下筋の各筋活動測定、下顎運動測定、喉頭運動測定、鼻孔フローならびに胸郭運動からの呼吸曲線測定を行い、各種のパラメータから構成されるデータベースを作成して分析を行った。その結果、平成14年度には以下のことが明らかになった。(1)安静時の呼気相持続時間と比較して、咽頭期嚥下を含む呼気相持続時間は全実験条件で有意に延長した。(2)嚥下性無呼吸持続時間の平均値は、空嚥下で704±177msec、水5mlで672±122msec、水20mlで720±86msec、寒天10mmで625±59msec、寒天15mmで630±66msec、寒天25mmで663±125msecであり、嚥下性無呼吸持続時間は固形物よりも液体で、さらに同種類の食品内では空嚥下を除き、分量が増すにしたがい延長する傾向がみられた。(3)咽頭期嚥下を含む呼気相全体を100%とし、相対的な嚥下性無呼吸の時期を分析すると、嚥下性無呼吸開始点の平均値は、空嚥下で51.0±7.3%、水5mlで43.5±15.8%、水20mlで37.3±11.1%、直径10mmの寒天で55.3±10.5%、直径15mmの寒天で47.2±13.9%、直径25mmの寒天で39.5±12.1%であった。摂食・嚥下の過程において、食物の種類や量が呼吸動態や顎・頸筋群に及ぼす影響を明らかにすることを目的とし、正常成人を対象に呼吸曲線、下顎運動、喉頭運動、各筋電図を検索した。被験者は健常成人男性9名とし、垂直座位にて空嚥下、水5ml・20mlの嚥下、直径10・15・25mmの均質な球状寒天の咀嚼と嚥下の6条件を5試行ずつ行わせ、MKG(Mandibnlar Kinesiograph)による下顎運動,咬筋・舌骨上筋群・下筋群の表面筋電図・胸囲用呼吸ピックアップセンサによる胸郭呼吸運動、ストレインゲージによる鼻呼吸フローと高感度圧
植物ホルモンによるヒト血管内皮機能制御に関する基礎的検討

女性では閉経後に動脈硬化が増加するが、これはエストロゲン低下により内皮機能が変化するためと考えられている。植物エストロゲンとして知られるequolは大豆より生成されるが、我々は血管壁に対する作用をイソフラボン欠乏状態となる特殊飼料を使用して卵巣摘出モデル動物を作成し、徐放ポンプによる4週間のequol投与を行い、エストロゲン群および無投与群と比較した。等尺性張力変化の測定を用いた内皮由来の一酸化窒素の産生能はエストロゲン群とequol群で亢進し、この変化は2nd messengerでも確認され、equolはイソフラボン欠乏時において内皮機能改善作用を有すると考えられた。植物エストロゲンのひとつであるエクオール(EQ : 10mg/日)摂取はホットフラッシュという更年期症状を有意に改善するという報告があり、この血管運動系更年期症状は血液循環の影響を受け、特に血管内皮機能と関係があることが考えられるが、EQ単独の血管内皮機能に対する作用機序を検討した報告はほとんどない。EQのヒト血管内皮への作用を調査する基礎j情報として、卵巣摘出ラットの内皮機能に対するEQの影響を徐放ポンプを用いた系を用いて調査をした。ラット(12週齢)で卵巣を摘出し、16週からポンプによるEQの補填を行い、20週で胸部大動脈、頸動脈、尾動脈の3部位の血管を摘出し、マグヌス装置にセットし、等尺性張力変化を出力・記録し、血管内皮のNO産生能に関してエストロゲン補填ラットと比較をした。内皮依存性弛緩剤としてacetylcholine、内皮非依存性弛緩剤としてsodium nitroprussideを累積投与した。酵素阻害剤としてNO合成酵素阻害剤のNG-nitro-L-arginine (LNA:10-4M)あるいはcyclooxygenase阻害剤であるindomethacinを使用し、弛緩反応(%)はU46619による前収縮に対する弛緩の比として算出した。血管の3部位ともにEQではE2と同様な内皮機能の改善効果を認めたが、投与したEQの濃度により改善効果に部位差があり、例えば経動脈ではほぼEQ濃度依存性のNO亢進が観察されたが、大動脈では代償性に過分極因子の放出が確認されているという他に見ないユニークな結果が出た。現在、これらの知見を確認するとともに、さらにヒト子宮動脈への動物の結果の応用を検討しているところである。女性では閉経後に動脈硬化が増加するためエストロゲンは内皮機能の改善作用を有すると考えられている。植物エストロゲンとして知られるイソフラボンにも同様の作用があることが報告されているが、イソフラボンの一種であるS-equol単独の効果についてはいまだ一定の見解は得られていない。今回我々はヒト試験に先立つ基礎研究として、無イソフラボン環境におけるS-equolによる血管内皮機能の制御機構を明らかにすることを目的とした。12週齢のSDラット(230250g)の卵巣を摘出し、その後大豆非含有の特殊飼料を与えた。16週より浸透圧ポンプを用いてコントロール群、E2群(7 micro g/day)、S-equol群(0.2mg/day)の群に無作為に分け、20週で総頸動脈を摘出し、同時に子宮重量も測定した。NO産生能は等尺性張力変化の測定によって評価し、U46619(10-7M)前収縮下で、agonistとしてAch、A23187およびSodium Nitroprusside (SNP)の投与を行った。評価はそれぞれの群の弛緩率で比較し、差の検定にはt検定あるいはANOVAを用い、p<0.05で有意差ありと判断した。Ach誘発およびA23187誘発のNOによる内皮依存性弛緩能は、エクオール群とE2群ではコントロール群に比べ有意に弛緩能が増強した。一方、SNP誘発弛緩能には3群で差を認めなかったため、内皮由来のNO産生が増加していると判断された。子宮重量はE2群では増加するもののS-equol群では変化を認めなかった。【結論】Equolは子宮重量の変化を生じることなく、E2と同様に血管内皮のNO産生能を増強し、動脈硬化に抑制的に働くことが示唆された。またイソフラボン濃度の測定を行ったところ、大豆含有飼料を用いた動物実験でのイソフラボン作用機序の解明は困難であることが伺われた。大豆の摂取によって植物エストロゲンが増加し、このことが欧米に比して日本人の発汗・ほてりなどという更年期障害の軽減に大切であることが示唆されている。これは植物エストロゲンの一種であるエクオールによる作用であることがわかっているが、エストロゲン様の構造だけからその作用を説明することはできない。

我々はこれまで婦人科良性疾患手術時にヒト子宮動脈を摘出し、周囲結合織を除去したのちに輪状標本を作製し、Minimum essential medium中で1000pg/mlのエクオール添加の有無で2種類の培養条件下で組織培養を施行した。24時間の培養ののちさらに子宮動脈標本をtransverse stripにて静止張力1gのもとでアセチルコリン(ACh)誘発の内皮依存性弛緩反応を検討したところ、norepinephrine収縮下での弛緩は、エクオール添加の培養標本において有意な増強を認め、nitric oxide (NO)産生の亢進を確認した。同様に卵巣摘出ラットに対して、4週後から4週間にわたり皮下埋没徐放ポンプを用いて慢性投与によるエクオールの内皮への影響を検討した。エクオール埋め込みラットでは、頸動脈と大動脈においてAch刺激およびcalcium ionophore刺激による弛緩反応が亢進しており、一方でsodium nitroprussideによる弛緩能には差がないため、内皮由来のNOの産生亢進があると考えられた。一方、エクオールを埋め込んだラットでも、体重増加や子宮重量の増加などは認められず、この点で同様の内皮機能の亢進作用を示し、かつ子宮重量の増加作用を有するエストラディオールとは性格が異なると考えられた。現在はヒト子宮動脈と同時にラットへ投与実験によりエクオールの内皮機能への影響を、さらに組織学的、生化学的および分子生物学的手法により追加実験を行っている。上記NOのbioassayのほかにも以下の実験系を用いてEQの内皮への効果と肥厚形成モデルにおける影響を検討している。3ウエスタンブロット法を用いて、内皮型NO合成酵素(NOS)のタンパク発現を検討したところ、E2およびEQ血管内皮における発現増加を確認することができた。4子宮重量および体重変化の測定からはE2群で見られる子宮肥大と体重減少がEQ群では見られず選択的エストロゲン受容体モジュレーターとして、EQは妥当な範疇に入っていると考えられた。イソフラボンの投与による内皮機能の改善に関しては今までもいくつか報告があるが、そのほとんどは大豆含有と非含有の食事の差によって内皮機能の差を調べる実験系が組まれている。ところが大豆に含まれる植物エストロゲンはダイゼイン,ゲニスタイン、エクオールなどさまざまあり、いままでの実験系ではどの物質に反応の責任があるのかが不明であった。このためエストロゲン様の構造を有するエクオール単独での内皮への影響に関しては、いまだ明らかとはなっておらず、今回に見いだされたヒト血管のエクオール添加組織培養に伴うNO系およびPG系の放出亢進は、エクオール単剤での内皮機能の直接的な制御を示唆している。さらに、卵巣摘出ラットへの徐放ポンプによる補填後のNO産生の増加現象は、栄養学的にもインパクトが大きいと考え、実際エクオール単独による内皮機能制御の報告は未だなく、この点から計画以上に進展していると判断した。内皮由来のNO産生がの亢進派明らかとはなったが、エクオールの作用機序、とくに受容体を介した反応なのか、ないしは細胞質内のMAPKやNOS阻害物質の直接制御などといった、どこかほかのの経路の刺激によるNO産生亢進なのかは現段階では明らかとはなっておらず、今後はこの点に焦点を絞って調査を行う。現在継続してモデルラットの作成が行われており、徐放ポンプによるEQおよびE2の補填ラットが十分に使用可能な状態となっている。
炭素,窒素,酸素の多価イオンによる水素原子,分子からの電子捕獲過程の理論的研究

3年間の研究の結果多くの新しい知見が得られたがここではその主なものだけを挙げることにする。1.チャンネル数が2、3、30の場合の低エネルギ-用の量子力学に基づく断面積計算用プログラムを作製した。2.(N^<6+>、O^<7+>+H)系に対して、(1)GVBーCI法を用いて電子状態の計算を行ない、ポテンシャルエネルギ-を求め、(2)ETFを含めた動径、回転結合を求め、(3)中間エネルギ-領域で半古典的CloseーCoupling法を用いて衝突エネルギ-0.150keVで電子捕獲断面積を求め、(4)低エネルギ-領域(10meV/amu0.5keV/amu)では量子力学的CloseーCoupling法を用いて電子捕獲断面積を求めた。以下この一連の方法を"方法A"と言うことにする。得られた断面積は実験値と非常に良く一致した。3.(N^<5+>+H)系に対し方法Aを用いて電子捕獲断面積を求めた。我々の計算結果には(1)低衝突エネルギ-領域において軌道効果と見られる幅広いピ-クが、(2)極低エネルギ-では衝突中に作られる準分子による振動、回転共鳴構造が現われた。4.(N^<4+>+H)系に対して方法Aを用いて電子捕獲断面積を求めた。中間衝突エネルギ-領域で全断面積の衝突エネルギ-依存性に興味深い振動構造が現われた。5.(C^<5+>+H)系に対し方法Aを用いて電子捕獲断面積を求めた。(B^<5+>+H)系、(N^<5+>+H)系と比較することにより入射粒子に含まれている電子の電子捕獲過程への影響について興味深い結果が得られた。6.(O^<5+>+H)系に対して方法Aを用いて電子捕獲断面積を求めた。更にこの結果からこの系では単なる1電子捕獲過程に加え、O^<5+>イオン中の電子が励起する2電子過程も起こっていることがわかった。1.電子状態計算のためのプログラム(Junkerコ-ド)を大型の計算が行えるように書き直した。2.この研究で対象としている系のうちスレ-タ-基底関数のわかっているものにポテンシャルエネルギ-を求めた。3.ETFを含んだ動径結合、回転結合を計算するプログラム、Impact Parameter(IPと略)Close-Coupling用プログラムのベクトル化率を70%まで上げることにより必要な計算時間が1/3になった。4.(C^<5+>+H)系に対し、(1)GVB-CI法を用いて電子状態の計算を行い、ポテンシャルエネルギ-を求めた。(2)ETFを含めた動径、回転結合を求めた。(3)IP Close-Coupling法で衝突エネルギ-0.150keVで遷移確率を求め、電子捕獲断面積を求めた。計算は完了し、現在結果をまとめている。

この系に対しては1981年にShipsey等によって小規模の計算が、又1982年にPhaneuf等によって実験が行われているが我々の得た数値はその両者よりやや大きい。この原因は次の検討課題とする。5.米国Arrgonne研究所に1ヶ月程滞在し、多価イオンによる電子捕獲過程について打合せを行うと同時に、デ-タの収集を行った。6.(N^<5+>+H)系に対し、上記4の(1)、(2)を行い、そののち(3)低エネルギ-(10meV/amu0.5keV/amu)領域では量子力学的Close-Coupling法、中間エネルギ-(0.110keV/amu)領域ではIP Close-Coupling法で電子捕獲断面積を求めた。得られた断面積は衝突エネルギ-0.5keV以上では実験値よりも25%程大きい値を示したが、低エネルギ-ではそれ等と非常によく一致した。我々の計算結果には(1)低衝突エネルギ-領域において軌道効果と見られる幅広いピ-クが、(2)極低エネルギ-では衝突中に作られる準分子によ振動-回転共鳴構造が現われた。これ等の結果は論文として投稿済みである。1.ab initio法に基づき電子状態の計算を行うために必要なC^<3+>,C^<4+>,N^<4+>,N^<5+>,O^<5+>,O^<6+>イオンの基底関数を求めた。N^<3+>とO^<4+>イオンの基底関数については現在実行中である。2.Generalized Valence BondーConfigurational Interaction法(GVBーCI)法+pseudopotential法を用いてこの研究で取り扱う系のうち(C^<3+>,C^<4+>,N^<4+>,N^<5+>,O^<5+>,O^<6+>+H)系のポテンシャルエネルギ-を計算した。電荷の等して系のポテンシャルエネルギ-全体の形はよく似てはいるがそれでもavoided crossingの位置は最大で2au程異なっていた。このことは電子補獲過程に相当の影響を与えると思われる。3.(O^<5+>+H)系に対して(1)1重項,3重項状態に対しGVBーCI法を用いて電子状態の計算を行い,ポテンシャルエネルギ-を求めた。(2)2電子型ETFを考慮し,動径結合,回転結合を求めた。(3)3重項状態に対して衝突エネルギ-0.110keV/amuにおいてImpact Parameter法に基づくClose Coupling法を用いて電子捕獲断面積を求めた。この結果単なる1電子捕獲過程に加え,電子捕獲の際に同時にO^<5+>イオン中の電子が励起する2電子過程も起っていることがわかった。1重項状態に対する計算は現在実行中である。4.(N^<4+>+H)系に対し衝突エネルギ-0、0110keV/amuで電子捕獲断面積を求めたところ全断面積のエネルギ-依存性に興味深い振動構造が現れた。この結果と下記8の結果を論文としてまとめ投稿した。5,6.(N^<6+>,O^<7+>+H)系に対して上記3の方法を用いた電子捕獲断面積の計算を現在実行中である。7,8.チャネル数が2,3の場合の低エネルギ-用の量子力学に基づく断面積計算プログラムを作製し(N^<4+>,N^<5+>+H)系に対し実行した。計算結果は実験値と非常によく一致した。1.平成2年度開発した3チャンネル用の量子力学に基づくCloseーCouplingプログラムを多チャンネルー30チャンネルの場合まで取り扱えるように書き直した。
静電誘導型半導体デバイスの高速パルスパワー応用

パルスパワー発生装置への応用にむけて、静電誘導型半導体素子の動作究明を半導体デバイスシミュレーションにより行った。まず現在の半導体シミュレー夕をパルスパワー応答解析用にバージョンアップした。そしてこのシミュレータを用い、静電誘導デバイスのターンオン過程を検討した。パルスパワー応用で半導体素子を用いる場合、100nsec以下の高速ターンオン性能が必要である。シミュレーションの結果、静電誘導半導体素子のターンオン動作は、空乏層幅の急速な減少によるチャネル形成により行われ、このチャネル開放時間は1nsec以下であることがシミュレーションから明らかになった。この時間はMOS構造素子のMOSゲート充電時間やGTOサイリスタにおけるベース層キャリア蓄積時間よりも2桁以上も小さい。実際静電誘導素子がオンする為に要する時間は、チャネル開放時間に素子活性領域にキャリアを蓄積させる為の時間を加算した時間となるが、この時間を比較しても静電誘導素子は従来のGTOサイリスタよりも1桁以上速いことがわかった。即ち静電誘導半導体素子は、パルスパワー用半導体スイッチとして有用であることが予測できた。今後は、静電誘導半導体素子のトータルのターンオン時間を改善する設計手法を明らかにしていく予定である。具体的には主にゲート構造の改良、キャリア寿命制御の最適化に着眼し研究を行っていく。また、周辺回路要素の静電誘導半導体素子のターンオン動作への影響の検討にも対処出来るように、半導体シミュレータをヴァージョンアップしていく。
新規薬用資源としてのインドネシア底生海洋生物の調査

インドネシアは、赤道を挟んで1万7千以上の島々が東西に分布した国土を有しているが、それらの島々のサンゴ礁に生息する海綿や軟サンゴなどの底生海洋生物の分布については殆ど知られていないのが現状であり、新しい医薬資源探索の面から非常に魅力に富んでいる。しかしながら、インドネシアにおいても自然破壊により新たな医薬資源が確実に失われつつある現状をふまえ、日本・インドネシア両国間の天然物化学者を中心とする共同研究チームによる底生海洋生物の調査・採集を行い、調査地域での生物種の分布・生息状況に関する情報を収集するとともに、海洋底生生物由来の新しい医薬資源を開発するための生物資料の収集を行っている。本調査では、日本側から天然物化学、海洋生物学を専攻する4名と、インドネシア側共同研究機関であるインドネシア科学院(LIPI)海洋研究所の2名、ランプン大学理学部の1名、ディポネゴロ大学海洋実験所の1名の他、数名のダイバーおよびテクニシャンが調査メンバーとして参加し、15年度はスマトラ島南部のランプン地区、16年度はジャワ島西端チャリタ地域、17年度はイリアン・ジャヤ地区ビアク地域を重点調査地域として、以下の調査を行った。1.海洋生物の生息状況の調査と生物資料の採集:調査用ボートをチャーターして、沿岸サンゴ礁域をスキューバダイビングにより広範に探索し、底生海洋生物の水中写真、生息状況の調査と生物資料の採集を行った。2.採取した各底生海洋生物の抽出エキスについて、生物活性スクリーニング試験を行った。活性が見られた生物種からは、活性試験の結果を指標に分画精製して生物活性物質の単離を行い、これまでに、がん細胞の細胞周期制御物質や血管新生阻害物質など数種の活性物質の単離に成功している。3.海洋生物採集時に同時に採取した海底土壌から海洋微生物の単離を試み、それらの産生成分についても検討し、すでに細胞周期制御物質など数種の活性物質の単離に成功している。インドネシアは、赤道を挟んで1万7千以上の島々が東西に分布した国土を有しているが、それらの島々のサンゴ礁に生息する海綿や軟サンゴなどの底生海洋生物は新しい医薬資源探索の面から非常に魅力に富んでいるが、それらの分布については殆ど知られていないのが現状である。インドネシアにおいても環境被壊が進行しており、未だ科学的な調査のされていない夥しい数の底生海洋生物が確実に失われつつある。以上のような背景をふまえて、本研究では、日本・インドネシア両国の天然物化学者を中心とする協同研究チームによるインドネシアサンゴ礁域における底生海洋生物の調査・採集を行い、調査地域での生物種の分布・生息状況に関する情報を収集するとともに、海洋生物由来の新しい医薬資源を開発するための生物資料を収集した。本学術調査には、日本側から天然物化学、海洋生物学を専攻する3名と、インドネシア側共同研究者としてランプン大学理学部とディポネゴロ大学海洋実験所から各1名の他、スキューバダイビングができる2名のテクニシャンが参画し、インドネシア、スマトラ島南部ランプン地域を本年度の重点調査地域として、以下の調査を行った。1.底生海洋生物の調査採集:調査用ボートをチャーターして、沿岸サンゴ礁域をスキューバダイビングにより広範に探索し、海綿、ホヤ、軟サンゴ等の底生海洋生物の調査・採集を行った。2.調製した各底生海洋生物の抽出エキスについて、生物活性スクリーニング試験を行っている。活性が見られた抽出エキスについては、さらに括性成分の分離精製を進めており、単離した活性成分の化学構造を決定していく。

インドネシアは、赤道を挟んで1万7千以上の島々が東西に分布した国土を有しているが、それらの島々のサンゴ礁に生息する海綿や軟サンゴなどの底生海洋生物の分布については殆ど知られていないのが現状であり、新しい医薬資源探索の面から非常に魅力に富んでいる。しかしながら、インドネシアにおいても自然破壊により新たな医薬資源が確実に失われつつある現状をふまえ、日本・インドネシア両国間の天然物化学者を中心とする共同研究チームによる底生海洋生物の調査・採集を行い、調査地域での生物種の分布・生息状況に関する情報を収集するとともに、海洋底生生物由来の新しい医薬資源を開発するための生物資料の収集を行っている。本年度の調査では、日本側から天然物化学、海洋生物学を専攻する3名と、インドネシア側共同研究機関であるインドネシア科学院(LIPI)海洋研究所の2名、ランプン大学理学部の1名、ディポネゴロ大学海洋実験所の1名の他、ダイバーとして2名のテクニシャンが調査メンバーとして参加し、インドネシア・ジャワ島西端チャリタ地域を重点調査地域として、以下の調査を行った。1.海洋生物の生息状況の調査と生物資料の採集:調査用ボートをチャーターして、沿岸サンゴ礁域をスキューバダイビングにより広範に探索し、底生海洋生物の水中写真、生息状況の調査と生物資料の採集を行った。2.採取した各底生海洋生物の抽出エキスについて、生物活性スクリーニング試験を行った。活性が見られた生物種からは、活性試験の結果を指標に分画精製して生物活性物質の単離を行い、これまでに、がん細胞の細胞周期制御物質など数種の活性物質の単離に成功している。3.海洋生物採集時に同時に採取した海底土壌から海洋微生物の単離を試み、それらの産生成分についても検討し、すでに神経保護作用物質など数種の活性物質の単離に成功している。本年度の調査では、日本側から天然物化学、海洋生物学を専攻する3名と、インドネシア側共同研究機関であるインドネシア科学院(LIPI)海洋研究所の2名、ランプン大学理学部の1名、ディポネゴロ大学海洋実験所の1名の他、ダイバーとして2名のテクニシャンが調査メンバーとして参加し、インドネシア・イリアン・ジャヤ地区ビアク地域を重点調査地域として、以下の調査を行った。活性が見られた生物種からは、活性試験の結果を指標に分画精製して生物活性物質の単離を行い、これまでに、がん細胞の細胞周期制御物質や血管新生阻害物質など数種の活性物質の単離に成功している。
粗度急変流れの乱流構造とそのバースト現象の解明

河川工学においては、河床や側岸の粗度が急変する流れが重要となることが多い。河床勾配が大きい河川では流れによる洗掘のために起こる河床低下を防止するために、河床にコンクリート張りやアスファルト張りの床止めや床固めを施工することが多い。また、河川の側壁に護岸工を施す場合でも、護岸工と護岸工との境界部で壁面粗度が急変することが多い。このような流れでは、河床あるいは側岸は滑面から粗面へ、また逆に粗面から滑面へと急変し、粗度急変点から内部境界層が発達し、一様な流れに比べてはるかに複雑な乱流構造をもっているが、不明な点が多い。滑面から粗面への粗度急変流れおいて、水工学上重要な壁面せん断応力がオーバーシュートするという特性を世界で初めて見い出した。これらの研究成果は、1991年に開催された第24回国際水理学会マドリッド大会で発表し、国際的に高い評価を得ている。これらの成果に基づいて、さらに、粗度急変流れにおけるバースト現象の解明に挑んだ世界でも多分最初の研究例である。バースト周期の外部変数・内部変数の依存特性が検討された。この萌芽的ではあるが学術上きわめて重要な研究成果は、1993年9月パリで開催される第5回「乱流計測とモデリンク」に関する国際会議で発表する。河床勾配が大きい河川では流れによる洗掘のために起こる河床低下を防止するために、河床にコンクリ-ト張りやアスファルト張りの床止めや床固めを施工することが多い。また、河川の側壁に護岸工を施す場合でも、護岸上と護岸工との境界部で壁面粗度が急変することが多い。このような流れでは、河床あるいは側岸は滑面から粗面へ、また逆に粗面から滑面へと急変し、粗度急変点から内部境界層が発達し、一様な流れに比べてはるかに複雑な乱流構造をもつ。本年度では、上述のように壁面粗度が急変する流れを系統的にレ-ザ流速計で高精度に計測し、平均流速分布や壁面せん断応力の粗度急変に対する応答特性を解明したものである。その結果、滑面から粗面へと粗度が急変した流れには、水工学上重要な壁面せん断応力がオ-バ-シュ-トするという特性を初めて見いだした。この注目すべき特性は、床固めや護岸を設計する上で看過できないきわめて重要な水理特性である。実際、これらの研究成果を1991年9月に開催された国際水理学会マドリッド大会で発表し、国際的な評価を得たものである。このような流れでは、河床あるいは側岸は滑面から粗面へ、また逆に粗面から滑面へと急変し、粗度急変点から内部境界層が発達し、一様な流れに比ベてはるかに複雑な乱流構造をもつ。

この萌芽的ではあるが学術上きわめて重要な研究成果は、1993年パリで開催される第5回「乱流計測とモデリング」に関する国際会議で発表する予定である(論文採択通知あり)。
EBV関連胃癌をモデルとした胃癌細胞と免疫・炎症細胞との相互作用の解明

EBV胃癌を含む胃癌の腫瘍免疫について、主に以下の2点を解析した。1)EBV関連胃癌43例において、腫瘍細胞あたりのウイルスコピー数を、手術検体(FFPE標本)から抽出したDNAと、病理標本の画像解析を用いて測定した腫瘍細胞比率を用いて測定し、臨床病理学的意義を検討した。その結果、ウイルスコピー数が高い群は予後不良であり、PD-L1陽性率も高いことが示された。細胞内の高ウイルス量が腫瘍細胞のPD-L1発現に寄与している可能性が示唆された。なお本研究と関連し、EBV関連胃癌で変異頻度が高いとされるARID1Aについて免疫組織学的に調べたところ、ARID1A発現陰性例(遺伝子変異のある症例)は発現保持例(遺伝子変異の無い症例)と比べウイルスコピー数が高いことも判明した。2)T細胞活性化を抑制する作用を持つ分子IDO1に着目し、胃癌276例を集めたtissue microarrayを用いて免疫染色を行った。その結果、IDO1低発現が170例、中等度発現が61例、高発現が45例認められた。低発現、高発現の症例に比べ、中等度発現の症例は腫瘍径が小さく、早期胃癌が多く、予後が良好であることが判明した。分子生物学的サブタイプ別の解析ではEBV関連胃癌が中等度陽性症例が多い傾向を示したのに対し、EBV胃癌と同様にリンパ球浸潤が比較的多いとされるミスマッチ修復タンパク陰性の胃癌(MSI胃癌)では、IDO1の発現が低い傾向を示し、必ずしも腫瘍内炎症細胞浸潤の多いサブタイプにIDO1発現が強いわけではないことが示唆された。EBV関連胃癌において、腫瘍細胞あたりウイルスコピー数という今まであまり注目されてこなかった指標が、PD-L1の発現と関係していることを見出すことができた。また新たな腫瘍免疫制御分子としてIDO1に着目し、その臨床病理学的意義を明らかにすることができた。一方、胃癌、特にEBV関連胃癌におけるPD-L1発現の制御機構の検討、及び免疫関連遺伝子多型の検討はまだ進んでおらず、平成31年度以降の重要な課題と考える。EBV関連胃癌ではウイルスコピー数がPD-L1発現とともに、ARID1A発現の有無とも相関を示すことから、ARID1AとPD-L1の間には何らかの関係があるものと示唆された。今後、ARID1A変異、発現消失がPD-L1の発現に与える影響に関して、検討を進めていく予定である。EBV関連胃癌やそのほかの胃癌におけるPD-L1発現制御機構について検討を進める。特にEBV感染の有無、及びEBVコピー数の多寡が、どのような細胞内の内因性経路を介しPD-L1発現の変化を起こしていくのか、解析したい。胃癌におけるIDO1発現については腫瘍内浸潤リンパ球の多寡やPD-L1発現との間に関連があるかどうか、更に検討を進める方針である。

特にEBV感染の有無、及びEBVコピー数の多寡が、どのような細胞内の内因性経路を介しPD-L1発現の変化を起こしていくのか、解析したい。胃癌におけるIDO1発現については腫瘍内浸潤リンパ球の多寡やPD-L1発現との間に関連があるかどうか、更に検討を進める方針である。本年度、試薬を必要とする実験が当初見込みより少なかったため、次年度使用額が生じた。次年度は試薬の使用量が増加する見込みである。また海外出張を伴う学会発表等を計画しており、旅費の使用額も増す見込みである。
損傷許容性に優れる炭素繊維複合材料構造の創成を目的とした破壊じん性発現機構の解明

炭素繊維複合材料の一体成形構造において,板厚方向の負荷により弱部となる積層層間などの破壊特性について,巨視的なスケールにおける破壊じん性を体系的に理解するために,マルチスケールな視点から複合材料の破壊特性を検討する実験・解析手法を構築することと,それを活用して構造の損傷許容性をを向上するための知見を得ることを目的に研究を遂行した.本年度は前年度までの材料スケールの検討に加えて,分子スケールの解析について検討を実施した.得られた成果は以下の通りである.1. CFRP一方向積層板に対してモードII静的負荷において,CFRP層間き裂先端近傍の層間樹脂層における微視的なひずみ分布を計測し,破壊じん性に寄与する樹脂の微視的な塑性変形や破壊について検討した.特に層間を熱可塑性粒子で強化した層間高じん化CFRPにおいて特徴的なひずみ分布をDIC(Digital Image Correlation)により明らかとした.熱可塑性粒子の添加により応力三軸度が低下し,層間のエポキシ樹脂が微視的な観点で破壊基準に達しにくくなることが示された.2.破壊に寄与するCFRPを構成する樹脂の特性を分子スケールで把握するための分子シミュレーション手法について検討した.樹脂の特性の理解には分子構造を反応過程から推定することが重要であるため,樹脂の反応から破壊までを統一的に扱える可能性のある手法として,反応力場ReaxFFを用いたエポキシ樹脂の分子シミュレーションを実施した.特に,架橋反応過程について解析を実施し,種々の計算加速化法を併用することで,エポキシ基の開環から結合生成までを連続的に扱うことが可能となった.炭素繊維複合材料構造の損傷許容性をマルチスケールな視点から検討する上で重要な要素研究が進展しており,具体的には以下の観点で,一定の成果を得ている.(1)材料スケールの破壊じん性について,メゾスケールでの検討の具体例として,層間高じん化CFRPを対象として熱可塑性粒子強化の効果を明らかとしたこと.(2)分子スケールでの樹脂の特性を検討する基礎的な解析技術として,樹脂の分子構造を決定する分子結合の生成・解離を扱う反応力場を用いた分子シミュレーションによる解析方法の構築について一定の知見を得たこと.材料スケールの破壊じん性について,主にモードII静的負荷に対して実験的な検証を行うことで一定の成果を得てきたが,さらに有限要素解析によるモデル化を試み,実験結果と比較・検討することで,複合材料における高じん性の発現に対する詳細なメカニズムを解明する.材料スケールと構造スケールの橋渡しとなる損傷解析手法(peridynamics解析法)についても材料内部の複数形態・複数位置の損傷を扱うことが可能であることを示してきているが,実用的に重要な面外負荷下における損傷形態のモデル化といった課題への適用性についてさらに検討を進める予定である.材料スケールの特性と分子スケールの構造の関係を理解する上で重要な分子シミュレーションについて多成分系の樹脂への適用を試み,分子スケールの解析から知見を得る方法についてさらに検討する.炭素繊維複合材料の一体成形構造において,板厚方向の負荷により弱部となる積層層間などの破壊特性について,巨視的なスケールにおける破壊じん性を体系的に理解するために,マルチスケールな視点から複合材料の破壊特性を検討する実験・解析手法の構築とそれを活用して構造の損傷許容性を向上するための知見を得ることを目的に研究を遂行した.特に,本年度は損傷許容性の指標として重要であるモードII破壊じん性について,破壊靱じん性試験による実験的な検討を中心に行った.得られた成果は以下の通りである.1. CFRP一方向積層板に対して破壊じん性試験と有限要素解析,負荷中断試験を行い,層間のき裂先端の塑性域の形成が原点コンプライアンスの変化に及ぼす影響を検討した.その結果,き裂が進展していない場合にもき裂先端の樹脂の損傷によって原点コンプライアンスが変化することが明らかとなり,計算上のき裂進展量が実測のき裂進展量よりも長く評価されることが分かった.この結果は破壊じん性を適切に評価する上で重要な知見である.2.破壊じん性試験におけるき裂先端のせん断変位分布をデジタルマイクロスコープを用いた微視的観察画像から計測し,その結果を有限要素解析と比較することにより,き裂先端の塑性域やプロセスゾーン寸法について一定の知見を得た.この結果は繊維と樹脂という構成要素の幾何学的状況が破壊様相に寄与する複合材料積層板特有の破壊をメゾスケールで力学モデル化する上で有用な知見と言える.3.複合材料積層板の破壊じん性を考慮した破壊解析手法として粒子法に類似した計算方法を適用可能なperidynamics解析法について検討した.積層構成に関して任意の繊維配向に対して積層板内部の複数位置・複数形態で発生する損傷を解析することが可能となった.構造の損傷許容性と材料の破壊じん性の関連を解析する上で有用となりうる.炭素繊維複合材料構造の損傷許容性をマルチスケールな視点から検討する上で重要な要素研究が進展しており,具体的には以下の観点で,一定の成果を得ている.(1)材料スケールの破壊じん性について,メゾスケールでの検討の基礎となる塑性域やプロセスゾーンの評価方法が確立したこと.(2)構造スケールと材料スケールの関連を解析する手法(peridynamics解析手法による,材料の破壊じん性を考慮した積層構造に発生する損傷評価)の構築について検討が進んでいること.

炭素繊維複合材料の一体成形構造において,板厚方向の負荷により弱部となる積層層間などの破壊特性について,巨視的なスケールにおける破壊じん性を体系的に理解するために,マルチスケールな視点から複合材料の破壊特性を検討する実験・解析手法を構築することと,それを活用して構造の損傷許容性をを向上するための知見を得ることを目的に研究を遂行した.本年度は前年度までの材料スケールの検討に加えて,分子スケールの解析について検討を実施した.得られた成果は以下の通りである.1. CFRP一方向積層板に対してモードII静的負荷において,CFRP層間き裂先端近傍の層間樹脂層における微視的なひずみ分布を計測し,破壊じん性に寄与する樹脂の微視的な塑性変形や破壊について検討した.特に層間を熱可塑性粒子で強化した層間高じん化CFRPにおいて特徴的なひずみ分布をDIC(Digital Image Correlation)により明らかとした.熱可塑性粒子の添加により応力三軸度が低下し,層間のエポキシ樹脂が微視的な観点で破壊基準に達しにくくなることが示された.2.破壊に寄与するCFRPを構成する樹脂の特性を分子スケールで把握するための分子シミュレーション手法について検討した.樹脂の特性の理解には分子構造を反応過程から推定することが重要であるため,樹脂の反応から破壊までを統一的に扱える可能性のある手法として,反応力場ReaxFFを用いたエポキシ樹脂の分子シミュレーションを実施した.特に,架橋反応過程について解析を実施し,種々の計算加速化法を併用することで,エポキシ基の開環から結合生成までを連続的に扱うことが可能となった.炭素繊維複合材料構造の損傷許容性をマルチスケールな視点から検討する上で重要な要素研究が進展しており,具体的には以下の観点で,一定の成果を得ている.(1)材料スケールの破壊じん性について,メゾスケールでの検討の具体例として,層間高じん化CFRPを対象として熱可塑性粒子強化の効果を明らかとしたこと.(2)分子スケールでの樹脂の特性を検討する基礎的な解析技術として,樹脂の分子構造を決定する分子結合の生成・解離を扱う反応力場を用いた分子シミュレーションによる解析方法の構築について一定の知見を得たこと.これまでは,複合材料構造の損傷許容性の指標として重要であるモードII破壊じん性について,破壊じん性試験による実験的な検討を行い,画像解析や有限要素解析といった手法を用いてメゾスケールでの検討の基礎となる塑性域やプロセスゾーンの評価を進めてきた.この検討をさらに進めて知見を蓄積する予定である.さらに,材料の破壊じん性と積層構造の損傷許容性の関連を検討することを目的として,実用構造で重要な指標となるCompression After Impact(CAI)特性と破壊じん性の関係を調べるために,構築してきたperidynamics解析法を応用して面外負荷時の損傷発生に関するモデル化を進める予定である.また,複合材料の破壊じん性には樹脂の分子構造の違いも樹脂自体の破壊特性を通じて影響を及ぼしていることが考えられているが,それをモデル化した検討は行われていない.
健常妊娠維持に関わる内因性アンチオキシダントの同定とその臨床応用への試み

1.研究の成果ヒト妊娠期における2-hydroxyestradiol 17-sulfate(2-OH-ES)の役割を調べるため、これのヒト妊婦(健康,妊娠中毒症)尿中濃度を調べた。また、ラットを2-OH-ESで前処理し、肝ミクロゾーム中脂質過酸化量の変化を調べた。1)妊婦尿中2-OH-ESのHPLC及びRIAによる測定:2-OH-ESの測定において、estradiol 17-sulfateをはじめとするフェノール型成分の干渉が考えられたが、ECD検出器の加電圧を700mVにすることでフェノール体の影響を除くことができた。また、溶離液の組成を種々検討して各成分を良好に分離することができた。この条件で健常妊婦尿を分析した結果、かなりの量の2-OH-ESが排泄されていることが分かった。また、同時に2-OH-ESのRIA法を開発、妊婦尿に応用した。HPLC法で得られた値とほぼ一致したことから、以後の測定はRIA法で行った。その結果、尿中2-OH-ESは妊娠中期から末期にかけて増加すること、妊娠中毒症妊婦の場合ではかなりその値が低いことが分かった。ラットに2-OH-ESを腹腔内に投与し、肝ミクロゾーム中のアスコルビン酸及びNADPH依存性脂質過酸化に対する影響を調べたところ、α-トコフェロールよりはるかに強い抑制効果が認められた。2.研究の考察妊娠尿中の2-OH-ESは健康な場合はかなり高濃度で排泄されているが、妊娠中毒症では非常に低い値を示すこと、また、2-OH-ESで前処理したラット肝ミクロゾーム中の脂質過酸化はα-トコフェロールの場合よりも著しく抑制されたことから、2-OH-ESはヒト妊娠期において内因性のアンチオキシダントとして作用していることが伺われる。
肺非結核性抗酸菌症の病態予測バイオマーカーの探索

本年度も引き続いて国立病院機構京都医療センターにおいて肺非結核性抗酸菌症を疑う患者に対して気管支肺胞洗浄(BAL)を実施し、症例の集積を行った。現在患者群(肺非結核性抗酸菌症)25名および対照群(気管支拡張症)25名のBAL液、血清を保存している。一方でpreliminary dataとして京大病院で収集した肺非結核性抗酸菌症患者のBAL、血清中の抗菌ペプチドおよび、血清ビタミンD値とCT画像から解析した骨密度との関連を解析した。この結果、肺非結核性抗酸菌症患者では、BMIと骨密度が対照群より有意に低下しており、血清中の抗菌ペプチド(LL-37)濃度と骨密度は血清ビタミンD値の濃度に関係なく低下していることが判明した。本来LL-37の分泌や骨密度にはビタミンDが密接に関連しているが、我々の研究結果から肺非結核性抗酸菌症患者においてはビタミンDとは独立した要因によって抗菌ペプチドと骨密度低下がもたらされることが示唆されることが判明した。我々はこの成果について論文発表を行った。12019年度の前半は引き続き症例集積を行い、当初の目標である患者群30名、対照群30名の検体保存が可能になった時点で、抗菌ペプチド(LL-37)、コレクチン(SP-A, SP-Dなど)、血清ビタミンD値と病態形成の関連について解析を行う予定である。また追加でBAL液中のマイクロバイオーム解析を行い、肺非結核性抗酸菌症の発症、病態進展とBAL液中のマイクロバイオーム構成の関連を調べる予定である。2018年度内に目標症例の8割まで検体保存が行えており、2019年度内には目標症例数に到達する予定である。また先行研究に関しては2018年度に論文化することができており、この先行論文を元に、コレクチン、抗菌ペプチド、ビタミンDなどの測定を行う見込みが立っている。必要検体数が揃った時点で目的の因子の測定、解析を行う予定である。また追加解析として近年注目されているマイクロバイオーム構成についても企業との共同研究において、気管支肺胞洗浄液を用いて追加解析を行う予定である。マイクロバイオーム構成の解析を行うことにより、肺非結核性抗酸菌症の発症、進展に新たな知見が加わることと思われる。肺非結核性抗酸菌症(肺NTM症)のバイオマーカー探索のため、肺NTM症患者のBAL液と血清を前向きに保存している。平成29年度においては患者の集積を行うため肺NTM症疑いで気管支鏡検査を施行する患者の臨床研究参加を募り、2017年4月から2018年3月末までに31名の患者をリクルートした。このうち肺NTM症と確定した患者は13名で、その他18名は中葉症候群もしくは気管支拡張症と診断した。目標症例数(50症例:肺NTM症25名、その他25名)に届いた時点でBAL液、血清中のコレクチン、抗菌ペプチドなどを測定する予定である。3年間で50症例を目標症例数としており、予想より早く目標症例数に達する見込みである。本研究で集積した患者の臨床データとフレイルアンケート調査との結果も同時に解析しており、一部のデータを用いて2018年のEuropean Respiratory Society International Conferenceで発表予定である。またプレリミナリーな研究として、少数例の患者を対象としてBAL中および血清中の抗菌ペプチド、ビタミンDおよび胸部CT検査から得られた椎体の骨密度を測定し、臨床情報との相関について検討し現在論文投稿中である。年間の目標症例数を上回るペースで患者の集積ができている。少数例でのプレリミナリーな解析結果は論文投稿中である。同一コホートの臨床データ解析を元に国際学会発表の準備も進めている。

引き続き症例集積を行い、目標症例数に達した時点で、まとめてバイオマーカーの測定を行う予定である。また臨床データとの相関、フレイルスコアなど新たな指標との相関についても解析を進める予定である。必要検体数が揃った時点で目的の因子の測定、解析を行う予定である。また追加解析として近年注目されているマイクロバイオーム構成についても企業との共同研究において、気管支肺胞洗浄液を用いて追加解析を行う予定である。マイクロバイオーム構成の解析を行うことにより、肺非結核性抗酸菌症の発症、進展に新たな知見が加わることと思われる。コスト削減のため目標症例数に達したのちにまとめて全症例のバイオマーカー解析を行う予定である。本研究においてはコスト削減のため、目標検体数に到達した時点で一括してELISA等を用いた解析を行う方針とした。このため、当初は中間解析に用いる予定であった費用を次年度に繰り越している。
民族名の出現過程からみた“ドイツ史の始まり"

本年度は、「ドイツ人(Theodisci/Teutonici)」の関連史料用例のデータベース化を進める一方、特に1000年頃に皇帝オットー3世の周辺に集う知識人が、イタリアから「ドイツ人」という名辞を、個々の部族の次元を越えたアルプス以北の領域の住民の総称として受容した経緯を中心に考察を加えた。具体的には、タングマール『ヒルデスハイム司教ベルンヴァルド伝』、クヴェーアフルトのブルーノ『聖アーダルベルト伝』、メールゼブルク司教ティートマル『年代記』を対象としつつ、「ドイツ人」なる概念の中身を個別に検証し、次の成果を得た。1.史料に現れる「ドイツ人」は、皇帝によって支配された帝国のうちのアルプス以北の領域を担う超部族的性格の政治的統一体ではなく、彼らの輪郭は「他者」たるイタリア人との対比関係のみによって把握しうる極めて曖昧な存在に留まる。また、「ネーション」を構成する重要な要素の一つとして、「出自神話」といった統合的紐帯の機能が挙げられるが、かかる伝統形成もこの時点においてはまだ見出されない。2.こうしたドイツ人像の非政治的・非歴史的性格は、皇帝が民族の枠組みにとらわれない普遍的・キリスト教的ローマ帝国理念の実現を追求する一方、アルプス以北の政治的構成はなお強固な伝統的絆によって結ばれた個々の部族集団の集積であったという事情に因るものと考えられる。「ドイツ人(Theodisci/Teutonici)」は、「帝国(inperium)」と「部族(gentes)」の中間にあって、政治的・民族的アイデンティティの対象へと発展する可能性を阻害されていたのであり、それはさしあたり皇帝の積極的なイタリア政策に伴う異文化接触という文脈における、あくまでも言語・習俗・法慣習等に照らして「他者」と認識されたイタリア人との対比概念以上のものとはなり得なかったのである。なお、目下その詳細を記した論文を執筆中であり、近々学会誌に投稿する予定である。本研究の課題は、東フランク王国を構成するフランク、ザクセン、バイエルン、シュヴァーベンといって個々の部族の次元を越えた、王国レヴェルにおける新たな共属意識の形成過程を、「ドイツ人(Theodisci/Teutonici)」という用語の歴史という観点から解明することにある。平成9年度の研究内容は以下の通りである。1,研究の過程で想定された仮説によれば、「ドイツ人」という民族名は、1000年頃皇帝オット-3世の周辺に集う知識人によってイタリアから受容されたものであると思われる。Theodisci/Teutoniciという名辞は、本来イタリア人によってアルプス以北のゲルマン語系の住民を言語的観点から区別する目的で用いられた語彙であったが、これらの用語が皇帝による「ローマ帝国の復興」政策を体験した“ドイツ人"によって、自らの民族名として使用され始めたのである。2,1の研究と平行して、10世紀におけるドイツ民族意識の未生の理由についての考察をおこない、その成果を「"フランク"と"ドイツ"の狭間--初期オット-ネン治下の王国と支配者の呼称について」と題する論文にまとめ、学会誌『西洋史学』に投稿、受理された(平成10年3月公刊予定)。要点のみを整理するならば、国王証書における称号,叙述史料における王国・国王概念を検討した結果、王国レヴェルにおける共属意識形成を阻害した最大の要因は、次の2点に求められた。(1),支配の正当性原理たるフランク的伝統の根強い存続、(2),諸部族の連合体としての東フランク王国の政治的構造、特にフランク・ザクセン人という二つの有力部族間の軋轢。平成10年度の研究課題としては、1の問題に関して個々の用例の具体的内容をさらに掘り下げて分析するとともに、11世紀の用例の収集・整理作業を続行することが中心となる。