hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＭＨＣクラスＩ分子を介したヘルペスウイルス細胞内侵入機構の解明

68に比べてEHV-1とEHV-4のレセプターとしての機能が低いことを確認している。そこで、本年度はA31のレセプター機能に関して更なる解析を実施した。過去の研究報告でウマMHCクラスIの173番目のアミノ酸が疎水性アミノ酸であることがEHV-1レセプター機能に重要であることが示されている。一方、A31は173番目に親水性アミノ酸スレオニンをコードしている。そこで、A31の173番目のアミノ酸をアラニンに置換した変異体(A31 T173A)を作製し細胞に発現させたところ、A31 T173A発現細胞はA31発現細胞に比べてEHV-1とEHV-4の感受性が上昇しており、ウサギMHCクラスIにおいても173番目のアミノ酸がレセプター機能に重要であることが判明した。農学申請書の研究計画に記載した実験を順調に遂行し、MHCクラスI分子のリガンドとしてEHV-4 gDを同定し、MHCクラスI分子が有するEHV-4レセプター機能の解明に重要な知見を得た。さらに、EHV-4がウサギMHCクラスI分子をレセプターとしてRK13細胞に感染するという、あらたな知見を見出し、本研究を当初の計画以上に発展させる知見を得た。申請書の研究計画に記載した実験を予定通り行い、本研究をさらに発展させることができる知見を得た。次年度は、本年度に作製した組換えEHV-4 gDタンパク質および組換えEHV-1 gDタンパク質を用いてEHV-1およびEHV-4の感染阻害実験を行い、組換えタンパクが有するウイルス感染阻害効果を評価する。また、新たに見出したウサギMHCクラスI分子が有するEHV-4レセプター機能を組換えgDタンパク質との相互作用実験や抗MHCクラスI抗体、siRNA等を用いた感染阻害実験を行うことでさらに詳細に解析する。平成25年度は組換えEHV-4 gDタンパク質の作製を行い、作製した組換えタンパク質とウマMHCクラスI分子の結合を調べるとともに、組換えタンパク質がEHV-1およびEHV-4に対してウイルス感染阻害能を有するか解析を行う。また、EHV-1はRK13細胞への感染においてMHCクラスI分子をレセプターとして利用していることが示唆されたことから、ウサギMHCクラスI分子が有するEHV-1レセプター機能について、抗体やshRNAを用いた感染阻害実験や免疫沈降法によるウサギMHCクラスI分子とEHV-1 gDの結合の確認などの解析を予定している。さらに、ウサギMHCクラスI分子がEHV-4のレセプターとして機能しないことを確認し、EHV-1とEHV-4の細胞指向性の違いにMHCクラスI分子が関与していることを明らかにする。組換えタンパク質作製実験が順調に進んだため使用する試薬が節約できた。また、次年度の研究計画ではこれまで以上の抗体や核酸試薬、細胞培養関連試薬量の使用を計画しており、次年度の研究に余裕ができる様経費節減に努めた。次年度の研究遂行に必要な抗体や核酸試薬、細胞培養関連試薬の購入に充てる。また、次年度は成果発表のための論文作製と投稿を計画しており、一部の繰り越し分は英文校閲サービス利用料金や論文掲載料金の支払い等、論文発表に必要な費用に充てる予定である。
視覚刺激を活用したゲームによるADHD児の行動抑制とワーキングメモリ訓練

多動性や衝動性により学習や生活に困難を持つADHD児の行動抑制訓練およびワーキングメモリ訓練をゲーム形式で行うためのソフトウェアを開発する.ADHD児はゲーム画面などに持続的に注意を分配することに困難を元々は持っているが,動的な視覚刺激を提示すると,画面への注意持続が向上するというこれまでの申請者らの実験結果を基に,動的な刺激をゲーム内に付加する.Kinectを用いて実際に自分が動いてアバターを操作するものや,N-back課題を参考に,少し前に敵が逃げた経路を覚えておいて追跡するものなど,動きのあるゲームで遊ぶことにより,行動抑制やワーキングメモリの訓練が実現できる.多動性や衝動性により学習や生活に困難を持つADHD児の行動抑制訓練およびワーキングメモリ訓練をゲーム形式で行うためのソフトウェアを開発する.ADHD児はゲーム画面などに持続的に注意を分配することに困難を元々は持っているが,動的な視覚刺激を提示すると,画面への注意持続が向上するというこれまでの申請者らの実験結果を基に,動的な刺激をゲーム内に付加する.Kinectを用いて実際に自分が動いてアバターを操作するものや,N-back課題を参考に,少し前に敵が逃げた経路を覚えておいて追跡するものなど,動きのあるゲームで遊ぶことにより,行動抑制やワーキングメモリの訓練が実現できる.
潮州・バンコク間の移民と非市場経済-会館・批局・祖廟に関する新資料調査

(1)華僑の本国送金は、これまでの経済史研究においては家計補助もしくは貿易決済手段として主に議論されてきた。これに対して、資金が非市場的な目的をもって移動することをバンコクならびに潮洲において送金資料の調査、両地の各種社会活動の調査を行うことにより、華僑送金の社会的・地域的な機能の重要性を数量的にも確認した。また、(2)移民先社会における会館ならびに宗祠の役割は、単に移民元の地域結合を移転させたというものではなく、むしろ移民先における新たな地域コミュニティの形成と運営に重要な役割を果たしていたという内実を明らかにし、非市場的組織の果した地域経済の中の役割の重要性を改めて強調できた。本研究は、20世紀前半を中心としたバンコクにおける華人移民社会の潮州への送金を取り上げ、会館・批局・祖廟の活動にみられる非市場的資金(寄付や慈善活動資金)の流れを、近年発見された新たな資料調査を通じて歴史的に明らかにすることを目的とする。具体的には、潮州およびバンコクにおいて、まず『僑批文物館』により収集されつつある送金資料を複写収集・分類し、非市場的側面に着目して送金の目的別実態を明らかにする。そして、両地において、宗族の祭祀、祠廟、学校その他の公共的な支出に関する支出項目別分析を行い、華僑送金と移民元地域コミュニティの関係について明らかにする。研究代表者、研究分担者は、バンコクと潮州において、1)僑批関連書簡・封筒、档案・公文書資料の調査収集、2)中国廟における碑文調査・収集、をおこなった。バンコクでは小泉を中心に、(1)潮州会館などを訪問し、会館活動に関する記録を調査し、また(2)中華街の廟を訪問し、碑文・扁額等の調査を行った。潮州では浜下を中心に、(1)汕頭市梢案館にて僑批関連資料を調査・収集し、(2)中国廟、宗祠を訪問し、碑文・扁額等の調査を行った。そして収集した史資料は順次整理し、成果公開にむけた目録作成を開始した。本研究は、20世紀前半を中心としたバンコクにおける華人移民社会の潮州への送金を取り上げ、会館・批局・祖廟の活動にみられる非市場的資金(家族送金・寄付や慈善活動資金)の流れを、近年発見された新たな資料調査を通じて歴史的に明らかにすることを目的とする。具体的には、潮州およびバンコクにおいて、『僑批文物館』により収集された送金資料を複写収集・分類し、非市場的側面に着目して送金の目的別・地域的実態を明らかにする。研究代表者、連携研究者は、バンコクと潮州において、1)僑批関連書簡・封筒、梢案・公文書資料の調査収集、2)中国廟における碑文調査・収集、をおこなった。バンコクでは小泉を中心に、(1)潮州会館・客家会館などを訪問し、会館活動に関する記録を調査し、また(2)中華街の廟を訪問し、碑文・扁額等の調査を行った。潮州では濱下を中心に、(1)汕頭市档案館にて僑批関連資料を調査・収集し、(2)中国廟、宗祠を訪問し、碑文・扁額等の調査を行った。そして収集した史資料を順次整理し、成果公開にむけた目録データベースの作成を進めた。本研究は、20世紀前半を中心としたバンコクにおける華人移民社会の潮州への送金を取り上げ、会館・批局・祖廟の活動にみられる非市場的資金(寄付や慈善活動資金)の流れを、近年発見された新たな資料調査を通じて歴史的に明らかにすることを目的としてきた。具体的には、潮州およびバンコクにおいて、まず『僑批文物館』において収集されてきた送金資料を複写収集・分類し、非市場的側面に着目して送金の目的別実態を明らかにしてきた。そして、両地において、宗教の祭祀、祠廟、学校その他の公共的な支出に関する支出項目別分析を行い、華僑送金と移民元地域コミュニティとの関係について検討を加えた。その結果、予想以上に多額な資金の動きと蓄積が確認された。研究代表者と連携研究者は、バンコクと潮州において、(1)僑批関連書簡・封書の表書き部分、档案・公文書の調査収集、(2)中国廟における碑文調査・収集、をおこなった。バンコクでは小泉を中心に、1)潮州会館などを訪問し、会館活動に関する記録資料を調査し、また、2)中華街の廟を訪問し、碑文・扁額などの調査をおこなった。潮州では濱下を中心に、1)汕頭市档案館において僑批関係資料を調査・収集し、2)中国廟・宗祠を訪問し、碑文・扁額等の調査をおこなった。
瑜伽行中観派の修道論の解明-『修習次第』の研究-

後期インド仏教の論師カマラシーラによる『修習次第』の翻訳研究を行い,付録に,瞑想の方法を述べる箇所のテキスト対照表,引用文献一覧,シノプシス等を加え冊子にまとめた.本書が提示する実践方法が「唯識観行」に基づくことを,先行する唯識文献の対応箇所をあげることで具体的に提示した.また引用文献一覧では,他の文献で同一文献の同一文言を引用するケースを精力的に収集し提示した.これらは,仏教における「哲学」と「行」の伝承の系譜を明らかにする基礎資料を提供するものともなる.後期インド仏教の論師カマラシーラによる『修習次第』の翻訳研究を行い,付録に,瞑想の方法を述べる箇所のテキスト対照表,引用文献一覧,シノプシス等を加え冊子にまとめた.本書が提示する実践方法が「唯識観行」に基づくことを,先行する唯識文献の対応箇所をあげることで具体的に提示した.また引用文献一覧では,他の文献で同一文献の同一文言を引用するケースを精力的に収集し提示した.これらは,仏教における「哲学」と「行」の伝承の系譜を明らかにする基礎資料を提供するものともなる.『修習次第』という後期中観派を代表する論師カマラシーラの著作を研究する意義は以下の点に認められる.後期中観派の「哲学」思想としては,カマラシーラの他の著作,あるいはカマラシーラの師シャーンタラクシタの著作等から,その詳細が明らかになりつつある(一郷正道『中観荘厳論の研究』等参照).しかし,彼ら論師の思想は,抽象化された概念としてではなく,彼らが伝承する経典とその解釈,そして実践としての瞑想に裏付けられた思想として論じられている点は十分に考慮されるべきであろう.『修習次第』の持つ重要性は,その名の示すとおり,実践階梯としての瞑想を論じ,また,それらについての論述が豊富な経典引用によって正当化されている点にある.さらに,中観派は,同じ大乗の学派として活動した瑜伽行派と比較して,わずかな修道論しか残しておらず,『修習次第』は中観派の修道論を知り得る貴重な著作であることも重視されるべきであろう.したがって,『修習次第』に記される修道論,経典解釈等を明らかにすることは,後期中観派のみならず,中観派内で継承されてきた修道論,経典解釈の一端を明らかにすることともなり,カマラシーラの思想の全貌も,彼の修道論を踏まえた上で明らかにされるものである.以上の点を踏まえた上で,昨年度からの研究活動において,研究代表者はすでに三篇すべて試訳を完成している.研究協力者とともに開催している輪読会では,現在は初篇に対して,上述の試訳をたたき台に完成訳の作成を進めている.輪読会を通して,引用される文献の出典の確認,三篇全体の内容や三篇の相互関係を吟味を行っている.現段階の成果としては,『修習次第』において経典を引用する際の解釈,その順序等がジュニャーナガルバの『学集論』としばしば一致をみることが明らかになったことである.同じ中観派ではあるが,その中でも異系統の思想を論じる両論師であるが,修道と経典解釈において同様の立場を取る点は,今後,中観派の思想を検討する上で重要な示唆を与えるものである.インド後期中観派を代表する論師カマラシーラの著作である『修習次第』の思想史的意義は以下の点にある。後期中観派の思想体系は、カマラシーラの他の著作、あるいはカマラシーラの師シャーンタラクシタの著作等からその詳細が明らかになりつつある(一郷正道『中観荘厳論の研究』等参照)。彼らの成熟した思想体系が、他の仏教学派やインド諸学派との対論を通し育まれたものであることは疑いえないが、同時に、彼らが伝承する経典とその解釈、そして実践としての瞑想体験に裏付けられている点を忘れてはならない。カマラシーラの他の著作と比較して『修習次第』の持つ重要性は、まさにこの点、実践階梯としての瞑想を主題とし、それについての論述が豊富な経典引用によって正当化されている点にある。さらに、中観派がわずかな修道論しか残していないことを踏まえるならば、『修習次第』が中観派の修道論の全体像を知り得る貴重な資料であることも重視されるべきである。したがって、『修習次第』に記される修道論、経典解釈等を明らかにすることは、カマラシーラのみならず、中観派内で継承されてきた修道論、経典解釈の一端を明らかにすることとなる。以上の点を踏まえた上で、一昨年度からの研究活動において、研究代表者はすでに三篇すべて試訳を完成している。研究協力者と開催している輪読会では、研究代表者の試訳をたたき台に完成訳の作成を進めている。現段階の成果としては、『修習次第』において経典を引用する際の解釈、その順序等がジュニャーナガルバの『学集論』としばしば一致をみることが明らかになったことである。また、本研究活動の過程で、初篇は、後篇、中篇の著述を受けて作成されたものであることが一層明らかになり、従来の定説を変更することになりそうである。後篇、中篇の記述内容が、初篇に採用されていることは発見されるが、その逆の例は見られないからである。本研究は、後期インド仏教を代表する論師カマラシーラの著作『修習次第』全三篇の訳注研究を具体的な研究課題としている。

カマラシーラの他の著作に示される成熟した思想体系が、他の仏教学派やインド諸学派との対論を通し育まれたものであることは疑いえないが、それが実践に裏付けられたものである点を忘れてはならない。本研究は、『修習次第』の訳注研究を通してカマラシーラの修道論を明らかにすることにある。最終年にあたる本年は三篇の翻訳・訳注の完成と、三篇それぞれの構成を比較検討し本書の全体像を明らかにすることに主眼を置いた。訳注作業を通しての成果は、本書が語る実践体系が唯識観行に基づくことを本書に先行する唯識文献との平行箇所をあげることで具体的に明示できたことである。本書が『解深密経』「分別瑜伽品」や『摂大乗論』所説の修行体系を踏襲していることは既に指摘されてきた。本書初篇において論じられる実践体系としての十地思想や、中篇で詳述される止観(三昧)の具体的方法等についても『荘厳経論』をはじめとする諸唯識論書との類似性を指摘できたことは成果のひとつといえよう。三篇全体の構造分析については、シノプシスを作成した。この作業を通して、三篇それぞれの対応関係が明示でき、各篇の特徴も明らかになった。本書三篇の制作順序がしばしば論じられるが、三篇の精緻な比較はその問題解明の一助となろう。また、サンスクリット写本が現存する初篇・後篇の校訂本に問題が多いことは夙に指摘されることであるが、先に述べた唯識文献等の先行する諸文献との比較や本書三篇それぞれの対応個所を精査することで、より完成度の高い校訂が可能であることが確かめられた。以上の成果を、訳注、シノプシス、引用経典の一覧等にまとめ冊子とした。
人工さび粒子を用いた鋼材の耐食性発現機構の解明および高耐食性鋼材の開発

本課題では人工鉄さび粒子の生成,構造,形態とさび層の緻密性,保護性の関係の解明をを目的とし,次のことを明らかにした。(1)鉄さび粒子の生成は腐食寄与物質から生成するアニオンに強く影響され,SOxが最も影響した。(2) Cu(II)はα-FeOOH粒子の微細化,Ferrihydrite粒子の生成を促進した。(3) α-FeOOHの前駆体であるSchwertmanniteにTi(IV)を添加すると,粒子を微細化し,α-FeOOHへの転移を促進した。(4) EvansモデルによるFe3O4さびの生成はγ-FeOOH>β-FeOOH>>α-FeOOHの順に促進され,FeOOHの結晶安定性に依存した。本課題では,鋼材の腐食生成物である鉄さび,亜鉛さびの生成,構造,形態とさび層の緻密性,安定性,保護性の関係をナノマクロレベルで解明することを目的する。平成24年度の実績を以下に示す。(1)SOx環境下での腐食モデルとして,人工鉄さびα-,β-FeOOHの生成に対する亜硫酸イオンの影響を調べた。亜硫酸イオンはFeOOHの生成を抑制し,その効果はβ-FeOOHで顕著であった。よって,SOxから生成する硫酸イオンや亜硫酸イオンは,さび粒子の生成に影響すると分かった。(2)塗装防食鋼板の腐食モデルとして,人工鉄さびFeOOHの生成に対するリン酸イオンの影響を検討した。α-FeOOHではα-FeOOH加えリン酸鉄粒子が生成したが,β-FeOOHではさび粒子の生成が抑制された。よって,飛来塩分環境下での塗装防食はさび生成を抑制し,腐食の進行を促進すると示唆される。(3)Zn-Al合金被膜の腐食過程を調べるため,人工亜鉛さびZinc Hydroxysulfate (ZHS)の生成に対するAl(III)の影響を検討した。実鋼板組成のAl5%,55%ではそれぞれZHS,LDHが生成したが,粒子は板状で大きさに変化は見られなかった。よって,Zn-Al合金被膜から生成するさびは鋼材表面に緻密な保護性板状粒子層を形成すると考えられる。(4)鋼材表面でのFe3O4さびの生成機構の解明のため,鉄粉ーβ-, γ-FeOOH圧密体を水溶液中で処理した。Fe3O4の生成と同時にFeOOH粒子は消失した。このことは,Fe3O4の生成反応は鋼材表面のFeOOHさび粒子層全体で進行すると示唆している。(5)Cu(II)添加α-FeOOHさび粒子の生成機構,微細構造をSpring-8でのin situ XAFS実験で調べた。Cu(II)は非晶質酸化鉄粒子のFe(III)配位状態をナノレベルで変化させると分かった。本課題では,鋼材の腐食生成物である鉄さびあるいは亜鉛さびの生成,構造,形態とさび粒子層の緻密性,安定性,保護性の関係をナノーミクローマクロレベルで解明することを目的する。平成24年度は以下の検討を行った。(2) SOx環境下で生成するSchwertmanniteさびについて,人工Schwertmanniteさびの生成に対するTi(IV)の影響を調べたところ,Ti(IV)はSchwertmanniteさびを微細化し,同時に安定相であるα-FeOOHへの転移を促進した。したがって,耐候性鋼中のTiはα-FeOOHさびの形成を促進し,同時に微細化すると示唆される。(3)塗装防食鋼板の腐食機構の解明のため,α-,β-FeOOHの生成に対するリン酸イオンの影響を調べた。リン酸イオンはα-FeOOHの生成に大きな影響を与えなかったが,β-FeOOHの形成を抑制した。よって,飛来塩分環境下では塗装防食鋼板の有効性は低いと示唆される。(4)鋼材の腐食に対する大気中のSOxの影響を調べるため,α-,β-FeOOHの生成に対する亜硫酸イオンの影響を調べた。亜硫酸イオンは,Fe(III)をFe(II)に還元するため,FeOOH粒子の形成を抑制し,その効果はβ-FeOOH >α-FeOOHであった。平成23年度は以下の検討を行った。

(1)Fe(II)あるいはFe(III)溶液から調製した人工鉄さび粒子の生成に対する硫酸イオン,塩化物イオン,硝酸イオンの複合添加効果を調べたところ,Fe(II)からでは硫酸イオンはβ-FeOOHの生成を強く抑制し,α-FeOOHの前駆体である塩基性硫酸鉄の生成を促進した。また,Fe(III)からでは硫酸イオンは鉄さび粒子の生成を強く抑制した。よって,鋼材の大気腐食ではSOxの影響が最も大きいと分かった。(2)酸性条件下でFe(III)溶液から調製したα-FeOOHの生成に対するCu(II)の影響を調べたところ,耐候性鋼中のCuの合金比率に近いCu(II)添加量でα-FeOOHの結晶化は抑制され,粒子は微細化した。したがって,耐候性鋼中のCuはα-FeOOHさび粒子の微細化に強く影響すると分かった。(3)自動車用鋼板などに用いられているZn-Ni合金処理鋼材の腐食生成物を調べるため,亜鉛さびZinc Hydroxychloride (ZHC)の生成に対するNi(II)の影響を検討したところ,Ni(II)を微量添加するとZHC粒子の結晶化・粒子成長は強く抑制され,炭酸ガスとの親和性を低下させた。よって,Zn-Ni合金処理鋼材中のNiは亜鉛さびの生成に強く影響し,鋼材表面に緻密な保護性さび粒子層を形成すると考えられる。(4)亜鉛処理鋼材の腐食後期でのさび粒子生成を調べるため,亜鉛さびZinc Hydroxysulfate (ZHS)の生成に対するFe(II),Fe(III)の影響を検討したところ,Fe(II)はZHSの生成に大きく影響しなかったが,Fe(III)は強く抑制した。平成24年度は人工鉄あるいは亜鉛さび粒子の生成に対するアニオンの影響およびナノーミクロ構造解析,人工さび粒子のマクロ物性評価を達成目標に設定した。人工さび粒子の生成に対するアニオンの影響は,鉄さび,亜鉛さびともに硫酸イオンが支配的と解明された。さらに,鉄さび粒子の生成にはリン酸イオン,亜硫酸イオンも強く影響すると明らかになった。また,マクロ物性については分子吸着測定,表面電位測定,接触角測定などを行っており,さび粒子層の保護性,安定性の評価およびミクロ構造との関連性の解明は進んでいる。また,気体透過性実験についてもさび粒子サイズ,形態との相関が認められた。さらに,Cu(II)添加α-FeOOHのナノレベルの生成過程および超微細構造はCu,Feの状態を中心にSPring-8のin situ XAFS測定により解明出来つつある。そのため,研究目的の達成度について,「おおむね順調に進展している。」とした。平成23年度は人工鉄あるいは亜鉛さび粒子の生成に対するアニオンの影響およびナノーミクロ構造解析,人工さび粒子のマクロ物性評価を達成目標に設定した。しかし,気体透過性実験については装置作成は終了したが,測定条件の最適化が不十分である。また,Cu(II)添加α-FeOOHのナノレベルの生成過程について,Cu,Feの状態を中心にSPring-8でin situ XAFS測定を行ったが,これも測定条件の最適化には完全には至っていない。」とした。平成24年度はこれらの課題の解決を行う予定にしている。
結合振動子系における独立ノイズ誘起のカオス同期現象の研究

蛍の発光リズムは集団だとそろい,我々の概日リズムは太陽光とそろう。リズムが自然にそろう現象は同期現象とよばれ,生物・非生物を問わず,さまざまな時空間スケールで観測される。カオス的なリズムの電子回路やニューロンがそろうこともあり,それらはカオス同期とよばれる。生物を含む自然・社会現象や工学デバイスは,現実にはさまざまなノイズにさらされている。このため,これらの同期現象も例外なくノイズの影響を受けると考えられる。本課題は,リズムの数理モデルの一つである結合振動子系において,可解な確率モデルを構築することで,独立なノイズの作用によりカオス同期が引き起こされることを初めて示す。
高圧処理技術を用いた巨大色素性母斑治療～不活化機序解明と生着率向上

申請者らは高圧処理技術を皮膚再生治療に応用し、200MPaで10分間加圧処理すれば、真皮構造は保持したまま皮膚腫瘍組織に含まれる全細胞を死滅処理できることを発見した。更に高圧処理を巨大母斑治療に臨床応用し、高圧処理した母斑を用いて真皮再生を行い、表皮は培養表皮を用いて再生するFirst-in-human臨床研究を平成28年初頭に開始したが、平成30年に患者フォローも終了し、データ固定できた。今後、保険収載に向けた臨床研究を更に実施する予定である。細胞の不活化に関する基礎検討では、正常細胞である表皮細胞、メラノサイト、皮膚線維芽細胞、脂肪組織由来幹細胞、腫瘍細胞として、黒色腫株細胞、扁平上皮癌細胞を用いて加圧時間を変更し、細胞死の条件を検討した。この結果、完全な細胞死を得るためには200MPa、10分間の高圧処理が必要であることを確認し、現在論文投稿中である。実際に、マウスを用いて悪性黒色腫、扁平上皮癌モデルを作成し、これらの悪性腫瘍が高圧処理で治癒できるかの検討も行っている。また、不活化皮膚の生着率向上に関する検討では、マウス皮膚を高圧処理で不活化し、塩基性線維芽細胞増殖因子及び徐放性担体(コラーゲンゼラチンスポンジ)を併用して移植する実験を行った。この結果、マウス皮膚への血管侵入及び皮膚の生着が改善されることを確認した(論文掲載済み)。200MPよりも低い圧力での細胞死の検討も開始しており、平成31年度はこのより低圧の条件での検討を、種々の細胞をもちいて行い、結果をまとめ論文投稿する予定である。今年度の研究課題として、1臨床研究終了2細胞死メカニズムの検討3塩基性線維芽細胞増殖因子及び徐放性担体との併用効果4より低圧での細胞死の検討、と4項目があった。13は完遂され、24も実験方法が確立し、平成31年度に行う実験遂行に大きな課題は見つかっておらず、平成31年度の検討が問題なく開始できる状態となった。これらの状況を考えると本研究の進捗はおおむね順調であると判断できる臨床研究の結果解析を行う。また、細胞死メカニズムの検討、についてはほぼ結果は得られており、平成31年度に論文掲載を目指す予定である。また、低圧における細胞死への影響については種々の細胞腫を用いて評価を行い、細胞死を誘導する高圧処理条件を検討し、見出す予定である。細胞死メカニズムの検討、についてはほぼ結果は得られており、平成31年度に論文掲載を目指す予定である。また、低圧における細胞死への影響については種々の細胞腫を用いて評価を行い、細胞死を誘導する高圧処理条件を検討し見出す予定である。また、大型動物を用いた脱細胞化同種皮膚の生着率向上に向けて、細胞播種あるいは細胞成長因子の添加が実施できるか検討を開始する。更に高圧処理を巨大母斑治療に臨床応用し、平成28年初頭にFirst-in-human臨床研究を開始した。本治療法は、通常破棄される患者自身の母斑組織内の細胞を死滅処理(不活化)した後に再利用し、患者自身の真皮を再建する低侵襲かつ安全性の高い新規治療法である。平成29年度に当初予定の10例の患者エントリーは終了し経過観察を行っている。細胞の不活化に関する基礎検討では、正常細胞である表皮細胞、メラノサイト、皮膚線維芽細胞、脂肪組織由来幹細胞、腫瘍細胞として、黒色腫株細胞、扁平上皮癌細胞を用いて加圧時間を1秒、2分、10分、加圧条件を150MPa、170MPa、190MPa、200MPa、で細胞死の機序について検討した。この結果、すべての細胞は180MPaから190MPa、加圧時間10分間で死滅したが、加圧時間1秒及び2分では死滅しなかった。また、細胞胞膜構造変化(Annexin Vアッセイ)及び電子顕微鏡による観察で細胞死機序を検索したが、200MPa、10分間の処理で死滅した細胞はアポトーシスよりもネクローシス機序で死滅したものが多かった。また、不活化皮膚の生着率向上に関する検討では、ラット、マウスを用いて移植手技の予備検討を行った。この結果、塩基性線維芽細胞増殖因子及び徐放性担体(コラーゲンゼラチンスポンジ)とマウス(C57BL/6)不活化皮膚を用いた移植方法が確立できたため、平成30年度はこの移植方法を用いて生着率向上を目指す検討を行う予定としている。今年度の研究課題として、1臨床研究の患者エントリー2細胞死メカニズムの検討があったが、これら二つとも順調に進展している。また、平成30年度に実施予定の、不活化皮膚生着率向上に対する移植実験の移植手技も確立し、平成30年度の検討が問題なく開始できる状態となった。これらの状況を考えると本研究の進捗はおおむね順調であると判断できる。

更に高圧処理を巨大母斑治療に臨床応用し、高圧処理した母斑を用いて真皮再生を行い、表皮は培養表皮を用いて再生するFirst-in-human臨床研究を平成28年初頭に開始したが、平成30年に患者フォローも終了し、データ固定できた。今後、保険収載に向けた臨床研究を更に実施する予定である。細胞の不活化に関する基礎検討では、正常細胞である表皮細胞、メラノサイト、皮膚線維芽細胞、脂肪組織由来幹細胞、腫瘍細胞として、黒色腫株細胞、扁平上皮癌細胞を用いて加圧時間を変更し、細胞死の条件を検討した。この結果、完全な細胞死を得るためには200MPa、10分間の高圧処理が必要であることを確認し、現在論文投稿中である。実際に、マウスを用いて悪性黒色腫、扁平上皮癌モデルを作成し、これらの悪性腫瘍が高圧処理で治癒できるかの検討も行っている。また、不活化皮膚の生着率向上に関する検討では、マウス皮膚を高圧処理で不活化し、塩基性線維芽細胞増殖因子及び徐放性担体(コラーゲンゼラチンスポンジ)を併用して移植する実験を行った。この結果、マウス皮膚への血管侵入及び皮膚の生着が改善されることを確認した(論文掲載済み)。200MPよりも低い圧力での細胞死の検討も開始しており、平成31年度はこのより低圧の条件での検討を、種々の細胞をもちいて行い、結果をまとめ論文投稿する予定である。今年度の研究課題として、1臨床研究終了2細胞死メカニズムの検討3塩基性線維芽細胞増殖因子及び徐放性担体との併用効果4より低圧での細胞死の検討、と4項目があった。13は完遂され、24も実験方法が確立し、平成31年度に行う実験遂行に大きな課題は見つかっておらず、平成31年度の検討が問題なく開始できる状態となった。これらの状況を考えると本研究の進捗はおおむね順調であると判断できる臨床研究は継続しており、経過観察を行い成績の評価を行う。また、圧処理条件そのものの検討を行うための新規高圧処理機器の作成が必要になる可能性もあるが、これは今年度の研究のなかで高圧処置条件を更に明確化させる必要がある。不活化皮膚生着率向上に関しては、マウスを用いた検討を優先し、今後ブタ等の大型動物を用いた検討に移行できるかどうか検討する。臨床研究の結果解析を行う。また、細胞死メカニズムの検討、についてはほぼ結果は得られており、平成31年度に論文掲載を目指す予定である。また、低圧における細胞死への影響については種々の細胞腫を用いて評価を行い、細胞死を誘導する高圧処理条件を検討し、見出す予定である。細胞死メカニズムの検討、についてはほぼ結果は得られており、平成31年度に論文掲載を目指す予定である。また、低圧における細胞死への影響については種々の細胞腫を用いて評価を行い、細胞死を誘導する高圧処理条件を検討し見出す予定である。また、大型動物を用いた脱細胞化同種皮膚の生着率向上に向けて、細胞播種あるいは細胞成長因子の添加が実施できるか検討を開始する。
がん免疫療法の治療効果早期判定を目的としたパーフォリン標的画像診断法の開発

近年がん免疫療法の有効性が期待されているが、既存の画像診断法ではそれらの治療効果を早期に診断することは困難である。本研究課題では、がん免疫療法の治療効果早期判定法の開発を目的に、免疫応答時に腫瘍細胞表面に形成するパーフォリン重合体を標的とした新規画像診断プローブを開発し、がん免疫療法治療効果の早期判定法としての可能性を評価する。
パワー・ハラスメントに関する標準的チェックリストの作成とその応用に関する研究

パワハラ行為、パワハラ状態、パワハラ態度の3因子、総数18項目からなるパワーハラスメント(以下、パワハラと略)チェックリストを作成した。このチェックリストは、今回の研究で、信頼性と妥当性が得られており、平成24年に発表された、厚生労働省のパワハラの概念とも矛盾しなかった。事業場を対象とした研究では、このチェックリストを職域で用いることが可能であることが明らかとなった。近年、労働者のメンタルヘルスにおいて、職場でのいじめや嫌がらせが問題視されている。なかでも、パワー・ハラスメント(以下パワハラと略に関しては、明確な指針がなく、パワハラか否かの判断は多くの場合容易ではない。そのため、パワハラ対策に役立つツールを開発し、その有用性に関する調査を行い、さらにパワハラ対策への応用を検討することを目的として今回の研究を企画・実施している。平成24年度は、931名の労働者に対する予備的な質問紙調査結果や、パワハラに関する文献、書籍、DVDなどの資料、ならびにパワハラと結審された判例における具体的な言動なども参考にして、37項目からなるパワハラチェックリストを試作した。平成25年度では、その試作チェックリストを基にして、質問票の標準化作業として必要な妥当性と信頼性に関する検討を行った。まず、妥当性に関しては、新たに470名の労働者を対象として、いじめや嫌がらせに関する海外の代表的な質問票であるNegative Acts Questionnaireの日本語版(最近発表された)と試作チェックリストとの基準関連妥当性(併存的妥当性)の確認作業を行った。次に、信頼性に関しては、166名の労働者に対して、約1ヶ月程度の間隔をおいて再テスト法を実施し、安定した信頼性を確認している。このように、試作チェックリストの妥当性と信頼性が認められたが、信頼性の検討に関する対象者が少ないため、現在も調査を継続中である。近年、経済のグローバル化や高度情報化などによって雇用形態や就労環境が大きく変わり、労働者のメンタルヘルスが悪化している。なかでも、パワー・ハラスメント(以下パワハラと略)を始めとする職場でのいじめや嫌がらせが近年問題視されている。パワハラか否かの判断は多くの場合容易ではないが、その判断指針となるようなチェックリストがないことによる取り組みの遅れは否めない。そのため、パワハラ対策に役立つツールを開発し、その有用性に関する調査を行い、さらにパワハラ対策への応用を検討することを目的として今回の研究を企画した。初年度の平成24年度では、申請者がパワハラに関する講演や研修を行った企業の労働者に対して、どのような言動がパワハラとして感じられるかを調べるための予備的な質問紙調査を実施した。さらに、パワハラに関する文献、書籍、DVDなどの資料、ならびにパワハラと結審された判例における具体的な言動なども参考にして、暴行、暴言、無視、業務上明らかに不要なことや遂行不可能なことの強制や仕事の妨害、業務上の合理性なく能力や経験とかけ離れた仕事を命じる行為や仕事を与えない行為、プライバシーの侵害、などに関する37項目からなるパワハラチェックリストを試作した。そのような手順で作成したチェックリストを、事務系企業と製造業系企業の2社の労働者931名を対象として実施した。そして、得られた回答について因子分析により潜在的構造解析を行ったところ、3因子が抽出された。しかし、3因子の項目数にかなりのばらつきがみられた。平成26年度の研究では、平成25年度に試作したパワーハラスメントのチェックリストの統計解析が不十分であったため、再度解析を行った。まず、複数の企業の労働者460名を対象として、パワーハラスメントを反映すると思われる36項目を用いて、信頼性や妥当性を再検討した。その結果、確証的因子分析によって、20項目2因子の下位尺度構造モデルの妥当性を認めた。内的一貫信頼性に問題はなく、いじめや嫌がらせに関する海外の代表的な質問票であるNegative Acts Questionnaire-Revised日本語版との併存的妥当性も確認された。さらに、本チェックリストを用いて、過去1ヶ月間にパワーハラスメント行為を受けた者と受けなかった者とで、抑うつに関するスクリーニングテストであるK6得点を比較すると、前者は後者よりも有意に抑うつ度が高く、判別妥当性が認められた。これより、今回開発したチェックリストは、パワーハラスメントの判断や対策に有用となることが示された。次に、事務系企業の社員835名を対象として、今回のチェックリストを含むメンタルヘルスに関する質問紙調査を行った。その結果、パワーハラスメント経験は抑うつ度だけでなく、職場の雰囲気やソーシャルキャピタル、ワークエンゲージメントとも有意に関係していることが認められ、今回のパワーハラスメントのチェックリストは、職場メンタルヘルスの有益な指標となることが示唆された。平成26年度の研究で作成したパワーハラスメント(以下、パワハラと略)チェックリストに不備があったため、平成27年度の研究では、パワハラチェックリストについて再度検討し直して、パワハラ行為、パワハラ状態、パワハラ態度の3因子、総数18項目からなるパワハラチェックリストの最終版を作成した。複数の企業の労働者を対象とした調査では、このチェックリストとNegative Acts Questionnaire-Revised日本語版との間には併存的妥当性があり、パワハラチェックリストによるパワハラを受けた者の方が、受けなかったものよりも、K6による抑うつ得点が有意に高く、判別的妥当性が認められた。

また、平成24年に、厚生労働省からパワハラの概念として、「同じ職場で働く者に対して,職務上の地位や人間関係などの職場内の優位性を背景に,業務の適正な範囲を超えて,精神的・身体的苦痛を与える又は職場環境を悪化させる行為をいう」との定義が発表されたため、これを用いたパワハラの有無と、パワハラチェックリストでのパワハラの有無との関係を調べたところ、厚生労働省の定義によるパワハラ体験がなかった群よりもあった群の方が、3因子の得点と合計得点が有意に高く、厚生労働省のパワハラの概念にも矛盾しないことが判明した。その他、事務系の企業社員を対象とした調査では、今回のパワハラチェックリストによるパワハラを受けた者の方が、受けなかった者よりも、過去1ヶ月(K6)だけでなく、過去1週間(CES-D)の抑うつ度も有意に高く、職場の雰囲気(NIOSH調査票)が悪かった。つまり、今回開発したパワハラチェックリストの応用性が認められた。パワハラ行為、パワハラ状態、パワハラ態度の3因子、総数18項目からなるパワーハラスメント(以下、パワハラと略)チェックリストを作成した。このチェックリストは、今回の研究で、信頼性と妥当性が得られており、平成24年に発表された、厚生労働省のパワハラの概念とも矛盾しなかった。事業場を対象とした研究では、このチェックリストを職域で用いることが可能であることが明らかとなった。統計解析などの面で、パワーハラスメントチェックリストの試作作業が遅れたため。そうした理由に基づいて、平成26年度から共同研究者の変更を行った。心身医学作成したパワーハラスメントチェックリストを用いた、事務系企業社員の縦断調査を行う。具体的には、管理職および一般職を対象として、パワーハラスメント防止研修ならびに啓発資料配布を行い、前年度と同様のメンタルヘルス質問紙調査を実施する。そして、パワーハラスメント防止に関する管理職への教育効果や、一般社員のメンタルヘルスの改善効果を検討する。試作チェックリストの信頼性に関する検討を、現在も症例を増やして行っているため。37項目からなるパワハラチェックリストを試作し、事務系企業と製造業系企業の2社の労働者931名を対象として実施した。しかし、因子分析による解析では、3因子が抽出されたものの、第1因子として抽出された項目数が多くばらつきがみられたため、解析方法やチェックリストの項目についての再検討が必要と考えられた。研究計画、特に共同研究者の統計解析が遅れたことなどによって共同研究者の使用額が少なくなり、学会発表や論文作成費用などの費用も削減されたため。作成したパワハラチェックリストを用いた企業内のパワハラの実態調査を実施する。具体的には、チェックリストによるパワハラ被害と職場の雰囲気、ソーシャルキャピタル、ワークエンゲイジメント、抑うつ尺度などとの関係について検討する。その結果を踏まえて、管理職を対象としたパワハラやコミュニケーションに関する教育を行い、管理職への教育効果と職場環境や一般職労働者のメンタルヘルスなどの改善度との関係について検討する予定である。
非アルコール性脂肪性肝炎関連発癌に対する戦略的研究

我々はHuman Homologue of Maid(HHM)が、肝臓特異的な遺伝子発現制御、ヒト肝前癌性病変のマーカーになりうることについて報告してきた。また高分化型肝細胞癌は脂肪沈着像を示すことより、非アルコール性脂肪肝炎関連発癌機構の解明は重要である。本研究では非アルコール性脂肪肝炎状態の病態解明、さらにHHMを用いた発癌制御、線維化抑制について検討した。研究成果として小型魚類のメダカ非アルコール脂肪肝炎モデルを作成に世界で初めて成功し報告した(DMM2010)。さらにこの実験モデル系を用いて薬物スクリーニングも実施が可能であることを報告した(Cell & Tissue Res 2011)。またDEN処理により得られたゼブラフィッシュ肝でMaidは癌前癌性病変で発現が増加したことが確認できた。一方、肝細胞癌では発現が低下していた。Maidを過剰発現させたトランスジェニックメダカをDEN処理したところ、BrdU陽性細胞数が少なかった。MaidKOマウスを作製し四塩化炭素を投与したところ、肝線維化亢進が認められ、Ki67陽性細胞の増加、EpCAM陽性細胞は減少が認められた。Maidは肝発癌制御に関与していると考えられており、四塩化炭素投与で細胞増殖性が亢進していること、メダカでのMaidの過剰発現で細胞増殖性の低下がみられることから、Maidは細胞増殖抑制に働くことが考えられる。さらにDEN処理で得られた肝組織でもFociでは発現が高く、HCCなどの癌部では発現が低いことが免疫組織染色で確認できたことからも発癌制御に関わっていると考えられた。このように新たな非アルコール性脂肪肝炎モデルの確立、またMaid分子の機能解析が明らかになった。これらの成果はさらに、非アルコール性脂肪肝炎関連発癌の制御機構の解明に、小型魚類を用いた本研究実績が役立つと考えられた。これまでに当科でMaidのヒトホモローグHuman Homologue of Maid(HHM)のクローニング、HHMの肝臓特異的な遺伝子発現制御、ヒト肝前癌性病変のマーカーになりうることについて報告している。一方で最近Maid KOマウスでは肝臓特異的に発癌が見られることから、癌抑制遺伝子として注目されている。我々まず最初に分化増殖および発癌の効率の良い評価系であるゼブラフィッシュを用いて、Maidを単離し、その機能解析を行った。DEN (diethylnitrosamine)を含む水で3週間飼育した後、薬剤を含まない水で5週間生育させた短期モデルとDENを含む水で8週間飼育した後、薬剤を含まない水で12週間飼育した長期モデルより肝臓を採取した。トランスジェニック(Tg)メダカはアクチンプロモーターの下流にHHMcDNAをつないだコンストラクトをマイクロインジェクションすることで作製した。DEN曝露により肝腫瘍を誘導したところ、短期モデルでは4.3%の個体に腫瘍を認め、長期モデルでは50%の個体に見られた。Maidの発現を免疫組織染色で検討したところ、短期モデルのFociのうち50%に背景肝と比べMaidの発現亢進が認められた。短期モデルで得られたHCC病変すべてにおいてMaidの発現が背景肝と比べ変化を認めなかった。長期モデルで得られたHCCのうち80%でMaidの発現が低下していた。また長期モデルでのみcholangiocarcinoma、mixedtumorが得られ、これらの腫瘍すべてにおいてMaidの発現の低下が見られた。次にMaidを恒常的に発現するTgメダカを作製したところ、複数のラインが得られた。そのうちMaidの発現が高いline52、line31について解析を行った。Tgメダカは正常に発生したが、生後3ヶ月目の体長が、野生型24.9±3.1mmに対しline52では22.3±2.6mmと有意に体長に差が認められた。さらに生後1年のTgメダカでは体躯の曲がった個体(老化したと考えられる)を多く認めたが野生型では認めなかった。Maidは肝が再生する際に発現が誘導されることより、肝細胞の増殖に関与すると思われる。培養細胞で発現が少なく、肝腫瘍でも発現が低下していることからMaidの発現の低下が細胞増殖性亢進に関与することが考えられた。また作成したMaid KOマウスを用いて肝線維化誘導、脂肪化を誘導し、野生型との比較を行っており、Maid KOマウスにおいては肝線維化誘導時の肝細胞の増殖性が違うことが明らかになった。来年度は平成21年度の明らかになり作成した各種モデルを使い、非アルコール性脂肪肝炎状態におけるメダカ、マウス、ゼブラフィッシュの肝発癌、肝再生の評価、またMaidシグナルの関与について解析していく。

MaidKOマウスを作製し四塩化炭素を投与したところ、肝線維化亢進が認められ、Ki67陽性細胞の増加、EpCAM陽性細胞は減少が認められた。Maidは肝発癌制御に関与していると考えられており、四塩化炭素投与で細胞増殖性が亢進していること、メダカでのMaidの過剰発現で細胞増殖性の低下がみられることから、Maidは細胞増殖抑制に働くことが考えられる。さらにDEN処理で得られた肝組織でもFociでは発現が高く、HCCなどの癌部では発現が低いことが免疫組織染色で確認できたことからも発癌制御に関わっていると考えられた。このように新たな非アルコール性脂肪肝炎モデルの確立、またMaid分子の機能解析が明らかになった。これらの成果はさらに、非アルコール性脂肪肝炎関連発癌の制御機構の解明に、小型魚類を用いた本研究実績が役立つと考えられた。
炎症性滑膜組織における光感受性物質の取り込みとレーザー照射の効果についての研究

光線力学療法(PDT)の腫瘍治療以外への応用研究の一環として慢性関節リウマチでの治療方法を検討した。アジュバント関節炎ラットを作成し、関節炎部位でのPDTを行い、滑膜炎コントロールの有効性、及び軟骨、骨、靱帯への影響、全身作用の有無を観察した。光増感剤として明治製菓薬品工業のNPe6を、レーザー照射装置として松下電器の半導体レーザーを使用した。NPe6は静脈注入後、数時間で増殖滑膜炎組織に高い選択性を持って集積した。関節切開による直接照射により、軟骨、骨、靱帯組織に障害を与えることなく、滑膜表面組織を壊死させることが可能であった。使用した半導体レーザーは664nmの波長を持ち、組織透過性がすぐれているため、光増感剤関節内注入、体外レーザー照射による治療方法が理論的に可能である。アジュバントラットにおいて同様の実験を行ったが、PDT処置早期での死亡率が高く、また、皮膚障害は認められなかったものの、照射部位での軟骨、骨、靱帯組織の損傷が著しかった。光増感剤の濃度調製、レーザーの照射量照射方法など、臨床応用までに乗り越えるべき課題は多い。ラットのアジュバント関節炎の滑膜表層において、光感受性物質として現在開発されているHpD,PH1126,NPe6のそれぞれはいずれもよく取り込まれ、長い時間にわたって残留することが蛍光顕微鏡写真、蛍光分光装置(東京医大)で確認された。なかでも、NPe6は選択性もよく、水溶性で扱いやすく、かつ短時間で代謝されることから、本実験の目的によろしく適合するものと思われた。同じ標本で滑膜におけるla抗原の発現状態を観察したところ、NPe6の分布域とよく一致し、NPe6は滑膜表面のマクロファージによく集積し残留するものと推察された。ラットにおける治療実験をガン治療の条件に準じてNPe6量、レーザーエネルギーを決定して行なったところ、滑膜は良く焼却されるが、一方で骨髄の壊死が著しく、照射条件については、レーザーエネルギー量を少なくできうるかを検討中である。滑膜炎での取り込みはラットの滑膜炎組織で確認が可能であったが、治療における評価はラットのアジュバント関節炎では再現性の点で難があり、現在兎の抗原惹起性関節炎を作成し治療実験を継続中である。なおこの実験は日本石油化学の特許の問題でNPe6の名前を伏せる必要が平成6年3月末まであります。我々は、光化学物質は慢性関節リウマチの滑膜組織の増殖滑膜、血管に選択的によく残留することを関節炎モデルで明らかにしてきたが、一方でこれらの物質は正常血管周囲組織にも残留し、光化学療法を効果的に行う際には隣接する軟骨、骨への栄養血管への何等かの影響は避けられないことが明らかになった。こうした影響は投与する光化学物質の量、レーザーの強度、照射範囲などのパラメーターを試行錯誤しながら変化させ、最適照射条件を決定することによってある程度は克服できると考えたが、実験モデルが小動物で、レーザー照射範囲、照射深度の選びかたが困難であることから、これ以上の動物治療実験には限界があるという結論に至った。人間の慢性関節リウマチの関節鏡視下滑膜切除に際してはレーザー照射の範囲のコントロールは十分に可能であり、治療の実験系としては実験動物よりもはるかに容易かつ正確なデータが得られるものと思われるが人間への応用は、未だ副作用の予測ができない現段階では時期尚早と思われる。今後実験動物で、長期にわたる副作用や全身への影響を明らかにして行きたい。
岩手県アバクチ洞穴遺跡・出土弥生時代幼児人骨の形態学的検討

アバクチ洞穴遺跡出土弥生時代幼児人骨の形態学的検討を進めるうえで、新たに1997年に宮城県鳴瀬町里浜貝塚から出土した弥生時代幼児人骨4体を加えて分析を行った。歯については、乳歯形態の計測・観察を実施した。程度の差はあるものの,計測値に関しては里浜の4体とも渡来系弥生人に近い値を示した。非計測的形質に関しては,いわゆるSinodontに特徴的とされるシャベル状前歯はアバクチ洞穴幼児人骨以上に深く,また1個体について下顎第二乳臼歯の遠心根二分が観察された。縄文集団に高い頻度でみられる下顎第二乳臼歯の第六咬頭は4体中3体では観察されなかった。里浜貝塚の幼児個体は,アバクチ洞穴の幼児個体以上に渡来系弥生人に近いといえる。この結果は日本人類学会第52回大会(札幌学院大,1998年9月)において発表した。四肢骨に関しては、これらの幼児人骨に縄文的な要素がみられるか検討した。まず、縄文時代人と現代人の胎児において、鎖骨上腕骨示数、撓骨上腕示数、脛骨大腿骨示数を求めた。いずれも成人と同様に縄文の平均値は現代人のものよりも高いことが確認された。次に15才未満の未成人において縄文、弥生、歴史時代と現代人についてこの3示数を求めた。例数が少ないながらも撓骨上腕示数、脛骨大腿骨示数において、アバクチ、里浜2、3号人骨の数値が比較的低いことが判明した。四肢骨のプロポーションからアバクチ、里浜の幼児人骨が縄文的だとは判断できない。
専門高校における日本版デュアルシステムの検証と総合的キャリア教育構築

本研究の結果、「日本版デュアルシステム」の指定を受けた多くの地域・学校において、生徒のキャリア形成や職業・進路選択に本事業の成果が認められた。しかし、やむなく縮小や休止・中止せざるを得ない状況も多くの地域・学校において認められた。事業を担当した特定の教員の多大な負担、生徒の保険費用や移動のための予算確保の難しさ、本事業を就職先確保の手段として考えている学校もあることから、実習先の事業所等の確保の難しさ、事業を担当した教員や校長の移動等に伴う校内体制の整備等の難しさなどがそれらの理由として明らかとなった。一方、指定地域や学校の中には、本事業を縮小したものの、中核事業として高大連携、地域産業の担い手育成などを組み入れたカリキュラム改革を行い、単に生徒の専門技術の向上のみならず、高等教育機関への進路意識の醸成など伴った総合的な職業・キャリア教育を実施して大きな成果を上げている学校等もあることが認められた。また、本事業の推進は、地方自治体による単独事業としてのデュアルシステム導入を促すなど、一定の役割を果たしたと評価できるが、専門高校における職業・キャリア教育のさらなる発展を図る上で、「日本版デュアルシステム」を教育課程上に位置づけるなどの施策も今後の課題であろう。本研究は、「日本版デュアルシステム」の指定を受けた専門高校を中心として、本事業終了後23年目の詳細な検証を、学校、受入事業所、卒業生を対象とした調査を通して行い、その成果と課題を明らかにする。さらに、生徒の職業能力、職業観形成、ならびに汎用的能力の育成の視点から、「日本版デュアルシステム」などの職場実習を含む高校3カ年を通した職業教育カリキュラムの実態調査などを通して、職業系専門高校における総合的なキャリア教育の構築を目指すことを目的とする。初年度に当たる平成22年度は、文部科学省の「日本版デュアルシステム」モデル地区(平成1618年度の事業地区15地区、平成1719年度の事業地区5地区)における研究成果報告書の整理分析およびこれらの地区の成果等の検証のための調査項目の検討を行った。また、群馬県沼田地域、山梨県国中地域、岐阜県加茂・多治見地域に調査依頼と予備調査を行った。その結果は以下の通りである。1.いずれの地域においても、指定期間における本事業は高い評価がなされたが、事業終了後は規模を縮小するか、取りやめる地域が多く見られた。その原因は、予算や担当教員の負担増などが予想され、今後さらに調査を進める必要性を認めた。2.規模は縮小されたが、他の事業(地域産業の担い手育成プロジェクト)と組み合わせて、さらに発展的な総合的キャリア教育を実践している山梨県立農林高校のような事例も見られた。3.文部科学省の「日本版デュアルシステム」指定地域以外に、多くの専門高校で日本版デュアルシステムの実践が行われていることが認められた。専門高校における職業教育に求められるのは、単にそれぞれの分野に関わる知識・技術のみではなく、職業世界へのスムーズな移行を可能とする社会的・職業的自立を支える教育、すなわち職業観形成及び職業選択能力や汎用的能力の育成であり、高度な職業能力を付与する高等教育機関への進学をも含めた、総合的なキャリア教育であり、その一つの方策が文部科学省の指定事業である「日本版デュアルシステム」である。昨年度の調査において、本事業について多くの地域・学校が本事業の成果を認める一方、いくつかの理由により、やむなく縮小や休止・中止せざるを得ない状況が多くの地域・学校において認められた。事業を担当した特定の教員の多大な負担、生徒の保険費用や移動のための予算確保が困難、本事業を就職先確保の手段として考えている学校もあることから、実習先の事業所等の確保が困難、事業を担当した教員や校長の移動等に伴う校内体制の整備等が困難などが、それらの理由として明らかとなった。しかしその一方、本事業を中核として高大連携、地域産業の担い手育成などを組み入れた総合的な職業・キャリア教育を実施し、大きな成果をあげている学校等もあることが認められた。