hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者の口腔咽頭機能評価に対する舌の立体認知能・運動能からのアプローチ

日本社会における高齢者の増加とともに、高齢者の摂食・嚥下機能の正確な診断・評価方法の確立が求められている。本研究では、摂食時に必要となる舌の立体認知能を定量化し、他の口腔咽頭機能との関連について検討した。その結果、舌の立体認知能は幼児期から成人に向かうにつれて上昇し、それ以降年齢とともに低下すること、また健常成人と高齢者の両方において、舌の立体認知能は他の測定項目(舌所見、舌圧、舌表面湿潤度、唾液分泌能、味覚テスト)とは関連せず、独立した要素であることが示された。さらに、食事介入することで舌立体認知能が改善することを見出した。「健康長寿」を目指す際、重要な要素として「食事」がある。しかしながら、高齢者の「食事」は、咀嚼・嚥下機能が低下し、誤嚥やそれによる窒息、あるいは誤嚥物に付着した菌による肺炎の発症など、深刻なリスクが存在する。このような背景から、1摂食・嚥下機能の正確な診断・評価の方法、2これに対応する食事の形態や物性に関する基準の確立、が強く求められている。本研究では特に上記1に関して、テストピースを用いて舌の立体認知能・運動能を測定・定量化することにより、高齢者の口腔咽頭機能について簡便かつ客観的に評価し、本法を利用した新しい診断方法への臨床応用を展開するための基盤となる研究を行うことを目的としている。本法の確立により、高齢者の摂食・嚥下機能評価がより正確に測定することが可能となると考える。今年度我々は、高齢者に対するコントロールとして健常成人(大学生)に対して、基本的な舌の状態(舌所見、舌圧、舌表面湿潤度、唾液分泌能、味覚テスト)とテストピースを用いた舌の立体認知能について調べ、それぞれの相関について解析した。またそれと同時に、簡易嚥下機能評価として連続唾液飲み込みテスト(RSST)、筋力の評価として握力も測定し、舌の状態との関連についても検討した。その結果、舌の状態に関する各調査項目と舌の立体認知能との間には関連が認められなかった。また、舌の状態に関する各調査項目間での関連についても調べたが、各項目間に有意な関連は認められなかった。このことから、今回調査した舌に関する項目はそれぞれ独立した要素であることが考えられた。一方で、筋力と嚥下機能の間には有意な関連が認められ、筋力の強い者ほど嚥下速度が速いという結果が得られた。嚥下には複数の筋肉が関与していることからも、「筋力」が嚥下機能評価の指標になりうる可能性が示唆された。今年度我々は当初の計画どおり、高齢者に対するコントロールとして健常成人(大学生)に対して、基本的な舌の状態(舌所見、舌圧、舌表面湿潤度、唾液分泌能、味覚テスト)とテストピースを用いた舌の立体認知能について調べ、それぞれの相関について解析した。また追加の調査項目として、簡易嚥下機能評価として連続唾液飲み込みテスト(RSST)の実施、筋力の評価として握力測定を行い、これらと舌の状態・立体認知機能との関連についても検討した。また、舌の状態に関する各調査項目間での関連についても調べたが、各項目間に有意な関連は認められなかったことから、今回調査した舌に関する項目はそれぞれ独立した要素であることが考えられた。今後、もう一度調査結果について精査し、解析する予定である。本研究では、テストピースを用いて舌の立体認知能・運動能を測定・定量化することにより、高齢者の口腔咽頭機能について簡便かつ客観的に評価し、本法を利用した新しい診断方法への臨床応用を展開するための基盤となる研究を行うことを目的としている。本法の確立により、高齢者の摂食嚥下機能評価がより正確に測定することが可能となると考える。昨年度の調査で健常成人としての被験者は女子大学生のみであったため、今年度はまず、健常成人として男子大学生を被験者として基本的な舌の状態(舌所見、舌圧、舌表面湿潤度、唾液分泌能、味覚テスト)とテストピースを用いた舌の立体認知能について調べ、それぞれの相関について解析した。その結果、女子大学生の結果と同様、舌の状態に関する各調査項目と舌の立体認知能との間に関連は認められなかった。したがって、健常成人における舌に関する項目はそれぞれ独立した要素であることが考えられた。さらに、今年度は高齢者を被験者として、健常成人と同様に基本的な舌の状態(舌所見、舌圧、舌表面湿潤度、唾液分泌能、味覚テスト)とテストピースを用いた舌の立体認知機能について調べた。高齢者に関しては現在データ収集を完了し、統計学的手法を用いて解析中である。また、このような高齢者の口腔咽頭機能に関する基礎データの収集と解析と同時に、食事介入することでこれらの値がどのような影響を受けるのかについても検討しており、これについても現在解析中である。昨年度我々は当初の計画どおり、高齢者に対するコントロールとして健常成人(女子大学生)に対して、基本的な舌の状態(舌所見、舌圧、舌表面湿潤度、唾液分泌能、味覚テスト)とテストピースを用いた舌の立体認知機能について調べ、それぞれの相関について解析した。

しかし昨年度の調査で健常成人としての被験者は女子大学生のみであったため、今年度はまず、健常成人として男子大学生を被験者として同様の調査を行った。その結果、女子大学生の結果と同様、舌の状態に関する各調査項目と舌の立体認知機能との間には関連が認められなかった。また、舌の状態に関する各調査項目間での関連についても調べたが、各項目間に有意な関連は認められなかった。したがって、健常成人における舌に関する項目はそれぞれ独立した要素であることが考えられた。以上よりまず、健常成人(男女大学生)におけるデータ収集と解析が完了した。さらに、今年度は高齢者を被験者として、健常成人と同様に基本的な舌の状態(舌所見、舌圧、舌表面湿潤度、唾液分泌能、味覚テスト)とテストピースを用いた舌の立体認知機能について調べた。高齢者に関しては現在データ収集を完了し、統計学的手法を用いて解析中である。よって本件に関しては、解析は残っているものの、解析の終了は時間の問題と考えられ、解析終了次第、高齢者の舌の立体認知機能を定量・評価するモデルを構築する基盤を作成する段階に入れると考えられる。以上のことより、本研究は、計画通りおおむね順調に進展している。「健康長寿」を目指す際、重要な要素として「食事」がある。しかしながら、高齢者の「食事」は、咀嚼・嚥下機能が低下し、誤嚥やそれによる窒息、あるいは誤嚥物に付着した菌による肺炎の発症など、深刻なリスクが存在する。このような背景から、1摂食・嚥下機能の正確な診断・評価の方法、2これに対応する食事の形態や物性に関する基準の確立、が強く求められている。本研究では特に上記1に関して、テストピースを用いて舌の立体認知能・運動能を測定・定量化することにより、高齢者の口腔咽頭機能について簡便かつ客観的に評価し、本法を利用した新しい診断方法への臨床応用を展開するための基盤となる研究を行うことを目的としている。一昨年と昨年、健常成人の基本的な舌の状態(舌所見、舌圧、舌表面湿潤度、唾液分泌能、味覚テスト)とテストピースを用いた舌の立体認知能について調べ、それぞれの相関について解析した結果、舌の状態に関する各調査項目と舌の立体認知能との間に関連は認められなかった。したがって、健常成人において、舌立体認知能を含む舌に関する項目はそれぞれ独立した要素であることが考えられた。さらに、同様の結果が高齢者においても得られた。本年度はまず様々なライフステージで舌立体認知能がどのように変化するのかについて調査を行った。そしてさらに、食事介入することで舌立体認知能が改善するのかについても検討した。日本社会における高齢者の増加とともに、高齢者の摂食・嚥下機能の正確な診断・評価方法の確立が求められている。本研究では、摂食時に必要となる舌の立体認知能を定量化し、他の口腔咽頭機能との関連について検討した。その結果、舌の立体認知能は幼児期から成人に向かうにつれて上昇し、それ以降年齢とともに低下すること、また健常成人と高齢者の両方において、舌の立体認知能は他の測定項目(舌所見、舌圧、舌表面湿潤度、唾液分泌能、味覚テスト)とは関連せず、独立した要素であることが示された。さらに、食事介入することで舌立体認知能が改善することを見出した。今後は、高齢者に対して、基本的な舌の状態(舌所見、舌圧、舌表面湿潤度、唾液分泌能、味覚テスト)とテストピースを用いた舌の立体認知能を調べ、それぞれの相関について明らかにする。また高齢者が摂っている(嚥下食を含む)
ＦＲＥＴイメージングによるＲａｓ／ＥＲＫシグナル伝達系の系統的摂動解析

Ras/ERKシグナル伝達系の破綻は様々な腫瘍の発生に関与している。本研究では、Ras/ERKシグナル伝達系を種々の阻害薬により阻害したときのシグナル伝達分子動態をイメージングにより詳細に可視化し、そのデータを基に数理モデルを構築することを試みた。その結果、Ras/ERKシグナル伝達系には入り組んだフィードバック反応が存在しており、ある経路を阻害しても別の経路が活性化することが明らかになった。さらにこれらの結果を基に、併用療法の有効性を示唆する結果を数理モデルから得ることができた。H24年度は、昨年度解析した上皮細胞増殖因子EGF-Ras-ERK MAPキナーゼ情報伝達系の数理モデルとコンピューターシミュレーション結果をもとに、shRNAや阻害薬による摂動を行い、モデルに含まれていない隠れたフィードバックや他の制御因子を同定することを試みた。EGFR, Ras, ERK, S6K, PKA, JNKのFRETバイオセンサーを安定的に発現するHeLa細胞株を樹立し、EGF刺激と阻害薬を組み合わせたタイムラプスイメージングを行った。その結果、いくつかのフィードバック反応やクロストークが観察された。一例をあげると、ERKからEGFRへの負のフィードバック、PI3KからERKへの正のフィードバック、ERKからTSCへの負のクロストーク、RhebからRafへの負のクロストークなどである。これらの複雑な回路をさらにshRNA実験により検証した。昨年度までに解析した上皮細胞増殖因子EGF-Ras-ERK MAPキナーゼ情報伝達系の数理モデルとコンピューターシミュレーション結果をもとに、shRNAや阻害薬による摂動を行い、モデルに含まれていない隠れたフィードバックや他の制御因子を同定することを試みた。H25年度は、これらのフィードバックと分子標的薬の内因的抵抗性(intrinsic resistance)との関連について解析を行った。Cancer Cell Line Encyclopediaから、KRasまたばBRaf遺伝子に変異が入った細胞株の分子標的薬に対する濃度依存性を取得し、本研究のシミュレーション上でRasまたはBRafに変異を入れたときの分子標的薬の応答を解析した。その結果、ERKのリン酸化量とAktのリン酸化量を足すことで、分子標的薬の応答を予測できることが分かった。H23年度は、上皮細胞増殖因子EGF-Ras-ERK MAPキナーゼ情報伝達系の数理モデル化とコンピューターシミュレーションによる数値解析を行った。所属研究室でこれまでに作成されていたモデル(Fujioka, JBC, 2006)に、さらに研究代表者が昨年度までに報告した以下の点を加えることで、改良を施した。(1)ERKのプロセッシブリン酸化モデル(Aoki, PNAS, 2011)を採用し、さらに30個以上の実測パラメーターを導入した。(2)Ras-Rafの足場タンパク質Shoc2の反応促進モデル(Matsunaga-Udagawa, JBC, 2010)を採用し、実測パラメーターを導入した。(3)ERK-Sos1の多重リン酸化による負のフィードバック制御機構モデル(Kamioka, JBC, 2010)を採用し、そこで報告した実測パラメーターを導入した。これらの3点の改良を基に、数値シミュレーションを行った結果、これまでHeLa細胞で得られていたEGFRやRas, ERKのリン酸化反応のダイナミクスがより定量的にシミュレートできたが、まだ実験結果との差異が少なからず残っていることが分かった。これは、モデルに含まれていない隠れたフィードバックや他の制御因子があることを示唆していた。そこで、これらを明らかにするために、shRNAによるRas-ERK情報伝達系に関与する分子の網羅的なノックダウンを計画し、shRNAのライブラリーの入手と性能確認まで行った。また、Ras, ERK, EGFR, S6K, PKA, JNKの分子活性をFRETイメージングにより可視化する安定細胞株を樹立した。さらに、FRETイメージングのデータを効率的に解析できるように、画像解析プログラムを作成した。本年度は、これまでに得られたデータ(EGFR, Ras, ERK, S6K, PKA, JNKのEGF刺激と種々の阻害薬を組み合わせた時系列変化)を基に、EGF-Ras-ERKシグナル伝達系とPI3K-Akt-mTORC1シグナル伝達経路の反応速度論数理モデルを作成した。

さらに、このモデルで用いられているパラメーターは、Ras-ERK経路に関してはほぼ実験により測定されたものを用い、PI3K-Akt経路に関しては今回の実験で得られたデータを用いて推定した。BRaf変異癌細胞、KRas変異癌細胞の分子標的薬(BRaf阻害薬、MEK阻害薬)に対する応答性をCancer Cell Line Encyclopediaより抽出し、これらの半定量的なシミュレーションモデルを用いて、この応答性を再現しうるか、その時の分子マーカーを求めることを試みた。その結果、リン酸化ERKとリン酸化Aktの総和が分子マーカーとして適当であることを見出した。さらにそのマーカーを用いて、分子標的薬の効果を予測したところ、KRas変異癌細胞に対してはPI3K阻害薬が効くのに対し、BRaf変異癌細胞に対してはほとんど効かないことが予測され、実際に実験により検証した。さらに数理モデルからPI3K阻害薬とMEK阻害薬の併用が最も効果的であることを見出し、これに関しても実験により検証した。これらの結果をFASEB Journalに投稿し、受理された。腫瘍生物学23年度度に行ったシミュレーションによる問題点の抽出、shRNAライブラリーによるノックダウン実験の確認、安定細胞株の樹立といった結果をもとに、24年度は阻害薬による網羅的な摂動とそのイメージングを行った。さらに、このイメージング結果から、フィードバックやクロストーク反応を見出すことに成功しており、おおむね研究計画書に記述したことまで達成できている。本研究結果により得られた数理モデル、シミュレーション結果から、MEK阻害薬、及びPI3K阻害薬等の分子標的薬に対する癌細胞の応答性を予測することができた。これまで、KRas変異癌細胞はBRaf変異癌細胞に比べてMEK阻害薬に対する感受性が低く、臨床的にも大きな問題であったが、この分子機構は明らかではなかった。本研究結果から、Ras-ERK経路とPI3K-Akt-mTOR経路のクロストーク、フィードバックの強弱によって分子標的薬に対する感受性の違いがうまく説明できることが分かった。シミュレーションによる問題点の抽出、shRNAライブラリーによるノックダウン実験の確認、安定細胞株の樹立と、おおむね研究計画書に記述したことまで達成できている。25年度は、上記の結果をもとに、上皮細胞増殖因子EGF-Ras-ERK MAPキナーゼ情報伝達系のシミュレーションモデルを更新し、実験結果のin silicoでの検証を行う。さらに、悪性腫瘍で報告されているRas-ERK系の遺伝子変異をシミュレーションモデルに導入し、どの阻害薬がもっとも腫瘍の成長を阻害するか、シミュレーションにより予測を行い、実際のがん細胞由来の培養細胞において検証する。さらなるイメージングの効率化のための顕微鏡系の改善を行いたい。平成25年の結果から、数理モデルとシミュレーションによりBRaf変異癌細胞とKRas変異癌細胞の分子標的薬の感受性の違いが予測できることが分かった。
胃底腺ポリープと胃底腺ポリープ様病変の臨床病理学的・分子病理学的鑑別

PPI内服患者における胃底腺ポリープの組織学的な変化を明らかにするため、事前研究を行った。結果、PPI内服患者の胃底腺ポリープにおいては、特に胃底腺粘膜深部での腺窩上皮の増殖が多いことがわかり、このことが嚢胞の拡大、ポリープの増大に関与している可能性があることがわかった。研究成果を第108回日本病理学会総会で発表し、優秀演題賞に選出された。さらに、同研究では、PPI内服患者の胃底腺ポリープを対症にβ-cateninの遺伝子変異を調べたところ、9.7%の症例においてのみ変異がみられた。これは既報と比べるとはるかに低い頻度であり、分子病理学的にも古典的な胃底腺ポリープと異なる可能性が示唆された。研究成果をHISTOPATHOLOGYに発表予定である(in press)。また、PPI内服患者の胃底腺ポリープにdysplasiaと呼ばれる腫瘍性異型上皮を伴った症例を経験し、この症例でみられたdysplasiaの変化はmalignant potentialの低い腫瘍性異型であったことを報告した(Pathol Int. 2018 Dec;68(12):706-711)。胃底腺ポリープ様病変の組織学的、分子病理学的特徴を明らかにするため、研究を進めている。事前のシミュレーションでは「胃底腺ポリープ」と病理診断された症例のうち13%程度が「胃底腺ポリープ様病変」であると想定していている。症例数400症例に対して、2018年は206例の症例登録が完了されたが、未だ十分な症例数に達していない。大分大学倫理委員会、滋賀医科大学倫理委員会に期間の延長申請を行い、研究期間を2019年12月31日まで延長を行った。対象となる症例の登録がうまくいっていない可能性があるが、研究協力者の福田昌英は、2019年4月から大分大学医学部消化器内科に医員としてポジションを得、研究者番号を取得したため、研究分担者に追加することを申請した。これにともない、症例集積をさらに進めることができる。本研究を行う事前に、関連施設および当院で十分な検討を行った上、まず、平成29年11月21日に大分大学医学部附属病院倫理委員会へ臨床研究申請を行った。また、試験デザインを前向き症例対象研究とし、滋賀医科大学臨床検査医学講座病理診断科、同学病理学講座、大分大学医学部消化器内科学講座および関連施設(有田胃腸病院、大分赤十字病院)で行う多施設共同研究と申請した。平成30年1月15日倫理委員会の承認を得て、症例の検討を開始した。現在、症例集積を開始している。また、本研究を行うにあたり、胃底腺ポリープとPPIとの関連を調べるための事前研究(滋賀医科大学の過去の標本を用いた検討「胃底腺ポリープと胃底腺ポリープ様病変、過形成性ポリープの差異の検討」)を行い、さらに継続中である。この研究から、PPI内服患者にみられる胃底腺ポリープは、組織学的には腺窩上皮過形成性ポリープに類似した形態を呈することがわかりつつある。この途中結果は、日韓消化管病理セミナーで発表した。本研究を行うにあたり、胃底腺ポリープとPPIとの関連を調べるための事前研究(滋賀医科大学の過去の標本を用いた検討「胃底腺ポリープと胃底腺ポリープ様病変、過形成性ポリープの差異の検討」)を行い、十分な検討を行った上、本研究計画を再考した上で、倫理委員会へ提出したため、倫理委員会への提出、承認が遅れた。また、事前にシュミレーションを行ったところ、検討する症例数が、事前の申請時より多く必要であることがわかった。そのため、未だに必要症例数に達していない。

当初の研究計画では、症例追跡集積研究および横断研究として科研費へ申請したが、倫理委員会へ申請を行う過程で、前向き症例対象研究として試験デザインを変更している。実際には、臨床診療、内視鏡診療の中で、胃生検が施行され胃底腺ポリープと病理診断された患者に対して研究協力を行い、同意を得られた患者に対して問診、血液検査を行う方針となった。また、目標症例数を100例とし、うち胃底腺ポリープ様病変が10例採取された段階で試験を終了すると設定していたが、事前のシュミレーションを行った結果、目標症例数は400例で、うち胃底腺ポリープ様病変が53例必要であることがわかり、変更して倫理委員会へ申請した。今後はさらに症例登録をすすめていく予定である。対象となる症例の登録がうまくいっていない可能性があるが、研究協力者の福田昌英は、2019年4月から大分大学医学部消化器内科に医員としてポジションを得、研究者番号を取得したため、研究分担者に追加することを申請した。これにともない、症例集積をさらに進めることができる。事前のシュミレーションより必要症例数が増えたため、症例集積が遅れている状況である。次年度に症例集積を行い、組織学的な検討を行っていくため、今年度の使用額が予定より少なく、次年度に多く必要となる。
骨形態は腱板筋群の作用方向に影響を与え投球障害肩発症のリスク因子となるか？

「肩甲骨関節窩の過度な前傾」という骨形態が、投球障害肩の発症リスクを高める可能性がある。私たちはこれまで、健常者の肩関節中間位において「関節窩の前傾が大きくなる」と「腱板筋群の作用方向の後方への傾きが小さくなる」ことを示した。この結果は、骨形態が筋の機能に影響を及ぼすことを示唆している。投球障害肩の予防に応用するには、野球選手の投球肢位における更なる検討が必要である。本研究の目的は、野球選手を対象とし、投球肢位である肩外転外旋位において「関節窩傾斜角」が「腱板筋群の作用方向」に及ぼす影響を明らかにすることにある。加えて、「関節窩傾斜角」が投球障害肩の発症、再発のリスク因子となるかを検証する。
Mn-GaAs系二次元構造制御による新奇強磁性物質の創製と磁性発現機構の解明

原子レベル結晶成長技術と精緻な第一原理電子状態計算を駆使し、GaAs表面におけるMnの成長素過程を詳細に明らかにした。最表面に吸着したMn原子は、As-rich条件下においては表面第二層のGa原子位置を優先的に置換し、表面のAsが少ない条件では格子間位置に組み込まれることが明らかとなった。希薄磁性半導体薄膜を実現するためには、Gaを優先的に置換する必要があり、本研究により、その必要条件が示された。本研究は、化合物半導体であり希薄磁性半導体のホスト材料として最も注目・利用されているGaAsに、低次元のMnドープ構造を導入することにより新奇強磁性物質を創製するとともに、理論計算手法を駆使し、その強磁性発現機構解明を目論むものである。本年度は、(1)GaAs(110)表面上のMnワイヤの磁性状態評価、(2)GaAs(001)表面上のMn初期吸着構造の解析に取り組んだ。(1)については、これまでにわかっている、Mnワイヤ中の強磁性的相互作用のワイヤ方位依存性とワイヤ間距離依存性について第一原理計算を用いて評価した。その結果、<110>配向のワイヤ中においては強磁性的相互作用が生じるのに対し、<100>配向のワイヤ中においては磁気的相互作用はほとんど起こらないことがわかった。また、申請時に予測されていた通り、表面上に置かれたMnワイヤは、バルク中に埋め込まれたワイヤに比べて磁気的相互作用が大きく、同時にユニットセル当たりの磁気モーメントも大きくなった。これは、表面においては、バルク中に比べて対称性が低下し、それに伴い相互作用のメカニズムも異なることが原因であると考えられるが、今後さらに詳細な理論解析が必要である。また(2)については、実験的にはMnが1原子層以下の吸着初期過程において、様々な表面再構成構造を呈することが明らかになった。特に、0.5原子層厚時に現れる(2x2)再構成構造は、蒸着温度、As分子供給の有無によって数種類の構造モデルが考えられ、実験的にはまだ確定には至っていない。現在、Mn吸着初期構造の同定に向けて、第一原理計算を用いたモデリング・構造安定性の評価に着手し始めたところである。本年度は、昨年度に行ったGaAs(110)表面上のMnワイヤの磁性状態評価に続き、主にGaAs(001)表面上のMn初期吸着構造の解析に取り組んだ。実験的にはMnが1原子層以下の吸着初期過程において、様々な表面再構成構造を呈すうことが明らかになった。特に、0.25原子層のMn膜厚時た現れる(2x2)再構成構造は、蒸着温度、As分子供給の有無によって数種類の構造モデルが確認された。本年度は、これらの表面構造のうち、(2x2)ガンマ構造と名付けた表面再構成構造について、第一原理計算を用いたモデリング・構造安定性評価を行い、この表面構造は基本的に、(2x2)ユニットセル内に(1)一対のGa-Asのダイマー、(2)1個のMn原子が存在する表面であること、また、Mn原子は、ダイマーダイマー間位置が最も安定な吸着位置であることがわかった。この表面構造について、電子状態計算を行ったところ、Mh原子のコアスピン数は5であり、(110)表面上のMnあるいはバルクGaAs中のMn原子とは異なるスピン状態をとることが明らかになった。今後こうした(100)表面において独特のMn-GaAs相互作用を呈する物理的な起源について探って行く。先行研究に続いてGaAs(110)表面上のMnAs単層の熱力学的安定性および磁性状態を理論的に明らかにした。3次元バルク中のMnの磁性相互作用とは異なり、GaAs(110)表面においては、GaAs(110)表面の2次元電子状態を介した、特異なMn-Mn相互作用が発現することを明らかにした。一方、実験的にはMnが1原子層以下の吸着初期過程において、様々な表面再構成構造を呈することが明らかになった。特に、0.25原子層のMn膜厚時に現れる(2x2)再構成構造は、蒸着温度、As分子供給の有無によって数種類の構造モデルが確認された。

これらの表面構造のうち、(2x2)ガンマ構造と名付けた表面再構成構造について、第一原理計算を用いたモデリング・構造安定性評価を行い、この表面構造は基本的に、(2x2)ユニットセル内に(1)一対のGa-Asのダイマー、(2)1個のMn原子が存在する表面であること、また、Mn原子は、ダイマーダイマー間位置が最も安定な吸着位置であることがわかった。この表面構造について、電子状態計算を行ったところ、Mn原子のコアスピン数は5であり、(110)表面上のMnあるいはバルクGaAs中のMn原子とは異なるスピン状態をとることが明らかになった。これらの成果を、アメリカ物理学会誌をはじめとする専門誌、国際会議等で発表した。昨年度に行ったMn吸着構造の観察を受けて、本年度は電子状態理論により、その構造モデルの解析を行った。またその表面の電子状態解析、スピン状態解析が進んだ。当初予定していた、(110)表面と(100)表面の構造・電子状態の違いについて明らかにした。24年度が最終年度であるため、記入しない。現在まで、順調に研究が進んでいる。残されている課題は、電子状態の表面方位依存性の起源を明らかにすること、Mn吸着量を変化させることに伴う、表面構造・電子状態・スピン状態の変化の仕方とその起源を、実験・理論の共同作業により明らかにすることである。
区間打ち切り生存時間データに対する測定誤差モデルとその推測法

医学統計分野での測定誤差を伴う区間打ち切り生存時間データ解析において、統計モデルを新たに作成することを目的として研究を進めた。多くの疾患分野で、検査値の測定に誤差を伴うことが多い。また、検査の来院が1年ごとに行われるなど、区間打ち切り生存時間データも多くみられる。これらを無視して解析を行うとリスク評価にバイアスを伴うことが知られているものの、測定誤差と区間打ち切りを同時に考慮した研究はまだ少ない。研究者は、区間打ち切りデータの解析において生存時間をセミノンパラメトリック分布に従うとするものを用いることで、生存時間の分布に対して頑健な手法となることを目標とした。そして、測定誤差は近似尤度法により考慮した。まず、医学分野で最も用いられている、比例ハザードモデルについて統計モデルの構築を行った(学会発表)。更に、加速モデルへの拡張を行った(学会発表)。最後に、糖尿病患者データへの応用を行い、合わせて論文として投稿まで行った。測定誤差モデルとして有名な医学データとして、栄養疫学分野があられる。理論的研究を深め、得られた知見を、異なる応用事例へ反映させることも必要である。糖尿病網膜症の発症に対する血糖コントロールのリスク評価においては,発症についての区間打ち切りと,血糖コントロール指標の測定に伴う誤差(以下,測定誤差)を考慮した統計解析が望ましい、区間打ち切りとは,イベントまでの時間が観測できず,区間内の1時点においてイベントが発生しているというデータのみが得られる型の打ち切りである.測定誤差と区間打ち切りの一方を考慮した統計手法は存在するが,両者を同時に考慮した統計解析手法はこれまで提案されていない.そこで本研究では,区間打ち切りデータにおいて測定誤差を考慮する統計手法の提案を行う.具体的には,シミュレーション研究と2型糖尿病患者を対象とする大規模臨床研究のデータへの適用を通じて,提案する統計手法の評価を行う.新しい方法の提案により,糖尿病網膜症発症に対する血糖値のリスク評価において,相対リスクの推定に伴うバイアスが小さくなることが期待される.本研究では,共変量の測定誤差を考慮した区間打ち切り生存時間データの解析手法の提案を目的とした.平成22年度は主に提案する手法のシミュレーション実験について,提案する方法の理論的根拠の提示,実行するためのプログラムの作成シミュレーション研究(提案する方法と既存の方法の比較)を行い、国際学会にて研究発表を行った.医学統計分野での測定誤差を伴う区間打ち切り生存時間データ解析において、統計モデルを新たに作成することを目的として研究を進めた。測定誤差モデルとして有名な医学データとして、栄養疫学分野があげられる。
琉球語奄美方言文法記述のための基礎研究

琉球諸語の中でも特に報告の少なかった奄美方言(主に奄美大島浦方言)を対象として、1文法書ならびに2一般向け解説書作成のための基礎研究を目的とし、類型論的な視点に基づいた文法記述を行った。1に関しては、語彙や談話を収集し、音素目録を作成した。質問紙調査から、名詞、動詞、形容詞の形態的特徴を記述した。2に関しては、語彙や談話を仮名表記にし、日本語訳をつける作業を進めている。琉球諸語研究は日本語の文法範疇の枠組みを利用しながら,独自の研究手法,用語に従った記述がなされてきた。この研究手法によるデータでは,日本語や日本語の文法知識を知らないと,データを利用することが困難である。本研究では他集落,他言語との比較研究も念頭に入れながら,バランスのとれた章立てや文法記述の手法を定めるための基礎的研究をおこなう。その他にも,琉球語奄美方言の記録・保存・継承に役立てる文法書ならびに解説書の作成をおこなうことを目指す。具体的な研究項目は,1博士論文で取り扱った琉球語奄美方言敬語法の研究成果の発展,2フィールドワークによる総合的な文法記述書の作成,そして3地元還元・方言継承に資することができる一般向け解説書の作成,の3つである。本研究計画は三年を予定しており,その遂行過程は次の六つの段階に分かれる。第一段階として「琉球諸語の文法範疇認定のための先行研究・文献の調査」,第二段階として「文法記述の手法や記録・分析に関する情報収集」,第三段階として「フィールドワークによる琉球語奄美方言の文法項目調査と自然談話資料の収集」,第四段階として「調査から得られた資料に基づき,文法範疇の定義・認定を皮切りに,音韻,形態,統語,談話と,段階的に分析を進める」,第五段階として「前段階の分析を類型論的観点から整理し,理論家や他言語の専門家にも役立つ文法記述書の作成」,第六段階として以上の作業を基盤にした「一般向け解説書の作成」である。本年度は,第三段階,第四段階の目標を達成するために,フィールド調査から得られたデータを基に,浦方言の音素目録作成や動詞の活用体系の解明等に努めた。琉球諸語研究は,日本語の文法範疇を基盤としながら発展し,独自の研究手法・用語に従った記述がなされてきた。その慣習は検証されることなく引き継がれているため,他言語との比較は困難を極める。本研究では他集落,他言語との比較研究も念頭に入れ,バランスのとれた章立て構成や文法記述の手法を定めるための基盤研究をおこなう。平成24年度の研究実績は次の2点である。(1)「博士論文で取り扱った琉球語奄美方言敬語法の研究成果の発展」として人間関係による場面差に着目した「奄美大島龍郷町浦方言の敬語形式の運用法ー人間関係の差異に着目してー」『広島大学日本語教育研究第23号』(広島大学大学院教育学研究科日本語教育学講座),(2)「北琉球奄美大島龍郷町浦方言の動詞活用表ー中間報告ー」『平成24年度中期計画達成プロジェクト人文・社会科学を主体とした先端的琉球・沖縄学の次世代研究者の育成・研究推進プロジェクト成果報告書Vol.2』(琉球大学国際沖縄研究所)。(1)に関しては,本研究の具体的な研究項目1「博士論文で取り扱った琉球語奄美方言敬語法の研究成果の発展」に関する研究成果である。敬語形式の体系を整理した上で,その形式がどのような対者場面であらわれるかについて詳細に報告したものである。琉球諸語の敬語研究では人間関係に着目した運用法の報告は少ないため,日本語との比較研究をするためにも有意義な資料を提供することができたと考える。(2)に関しては,研究項目2「フィールドワークによる総合的な文法記述書の作成」のための成果報告の一部である。本研究は,琉球諸語の中でも特に報告の少なかった奄美方言(主に奄美大島浦方言)を対象として,類型論的な視点に基づいた文法記述を行うことで,一方では琉球諸語の文法記述の枠組み構築に寄与し,他方では琉球語奄美方言の記録・保存・継承に役立てる文法書ならびに解説書の作成を行うことを目的とした。本年度は,前年度までの分析を類型論的視点から整理し,後に他言語や日琉諸語内の他地域の研究成果と対照されることも念頭に入れながら,音韻・形態・統語の重要な項目を網羅したバランスのとれた文法記述を行う時期と位置づけていた。1に関しては,前年度に奄美大島の佐仁集落と与路集落を対象として敬語形式の体系や各形式の用法について整理した。

2に関しては,臨地調査から得られた第一次資料(音声・映像・テキスト),書き起こし資料(自然談話,民話)を数多く収集した。また,それらの資料から,浦方言の音素目録・音節構造・音素配列・(形態)音韻規則について分析を進めた。さらに,質問紙調査から,名詞、動詞、形容詞の形態的特徴を記述した。3に関しては,語彙や談話を仮名表記にし,日本語訳をつける作業を進めている。今後も引き続き,第一次資料の収集や質問紙調査を積極的に行い,文法書および一般向け解説書作成にあたって偏りのない文法記述を目指す。言語学現在までの達成度を研究項目に沿って述べる。本研究計画は3年を予定しており,その遂行過程は次の6つの段階に分かれており,平成25年度は,第3段階として「フィールドワークによる琉球語奄美方言の文法項目調査と自然談話資料の収集」,第4段階として「調査から得られた資料に基づき,文法範疇の定義・認定を皮切りに,音韻,形態,統語,談話と,段階的に分析を進める」ことを目的とした。本研究で目指している文法記述書は,音素から複文構造までの言語体系全体の概要を示すことを目指している。第三段階を達成するために,文法記述の基本単位(音素・音節構造・語・品詞分類等)を定義するため,奄美大島浦集落を中心とした臨地調査を行った。特に,中舌母音や語頭の喉頭化音の有無が語の弁別に影響するため,どこにその音が現われるかに注意を払いながら,500語程度の基礎語彙調査をとおして浦方言の音素目録を作成した。対象地域の特色ある文法事項を可能な限り取り上げるために,対話資料や昔話も収録し,より自然談話に近い資料の収集に努めた。第四段階を達成するために,調査から得られた資料に基づいた文法範疇の定義・認定・分析調査から得られた資料に基づき,対象地域の文法範疇の定義や認定をおこなうことに努めた。理論的な分析をおこなうために,関連の研究会や学会等に積極的に参加し,そこで得た手法を本研究の分析に反映させた。第三段階と第四段階は,相互に補充・補完する関係となる。また,隣接する集落や同じ奄美方言内である請島方言,与路島方言の調査もおこなうことで奄美方言の特色を浮き彫りにすることを心掛けた。現在までの達成度を研究項目に沿って述べる。具体的な研究項目は,1博士論文で取り扱った琉球語奄美方言敬語法の研究成果の発展,2フィールドワークによる総合的な文法記述書の作成,そして3地元還元・方言継承に資することができる一般向け解説書の作成,の3つである。平成24年度は,第一段階として「琉球諸語の文法範疇認定のための先行研究・文献調査」,第二段階として「文法記述の手法や記録・分析に関する情報収集」することを目的とした。第一段階である先行研究の整理や文献調査は既に完了している。また,第二段階の文法記述に関する情報も積極的に収集した。具体的には,随時,本研究に関連する勉強会や研究会に参加したことがあげられる。危機言語として記録・保存することも考え,精密な録音機器や音声分析ソフトの操作方法や文法記述書作成のための知識や技術・分析手法を習得するよう努めた。
アルペンスキーにおける膝前十字靭帯損傷発生メカニズムの解明およびその予防へ向けて

アルペンスキーにおける膝前十字靱帯損傷発生のメカニズムについて、バイオメカニクス的手法を用いて力学的に考察をした。その結果、危険であると想定した2つの状況(後傾姿勢、膝関節外反・外旋位からのスキー板の切れ上がりによる膝関節外反・内旋位への急激な移行)において、それぞれ大きな張力が膝前十字靭帯に作用していることが明らかとなった。予防策としては、後傾時に上半身を出来る限り前に倒すこと、およびターンの外足に荷重をすることを極力避け、ターンの内足に荷重をして外足の荷重を内足に逃すことが重要である。本年度はまず、陸上における実験系の整備を行った。これは、アルペンスキー滑走中に膝前十字靭帯損傷を引き起こすと考えられる動作を陸上にてシミュレートした際に、下腿の膝関節部分に作用する力とモーメントを算出するための新たな実験系である。この実験系はスキー板を固定する装置、床反力計、スキー板、筋電図測定装置、高速度ビデオより構成されており、様々な動作を陸上において実施した際に、力・モーメントといった定量的データを収集することができる。次に、雪上における実験系の整備を行い、陸上における実験系において得られたデータとの比較検証を行った。この実験系はカセンサーをスキー板とビンディングの間に設置し、陸上での測定と同様に雪上滑走時においても下腿の膝関節部分に作用する力・モーメントを算出することができるようにしたものである。実際に、この実験系を用いて雪上においてスキー滑走を行い、得られたデータを検討した結果、雪上滑走動作においても定量的に下腿の膝関節部分に作用する力・モーメントを算出することが可能であることを確認した。また、雪上においてはカセンサやデータロガー等の計測機器やバッテリー等の電源装置が、低温環境下においても十分に使用に耐えられるものであることも確認することができた。今回、当初予定していた実験系の整備がほぼ整ったことにより、今後、本格的な雪上におけるデータ収集が可能となり、アルペンスキーにおける膝前十字靭帯損傷発生のメカニズムを明らかにするという最終的な目的に一歩近づくことができたと考えている。今後は、今年度整備した実験系によるデータ収集をさらに進めるとともに、実験系により得られたデータを入力値として、様々な動作において膝前十字靭帯に作用する力をコンピュータシミュレーションの手法を用いて解析する予定である。本年度は、まず、昨年度に発見された問題点の修正を行った。もっとも大きな修正は、膝関節角度の定量方法である。これまで、雪上での実験においては、画像解析を用いた手法(DLT法)により、膝関節の関節角度(屈曲・伸展、内旋・外旋、内転・外転)を定量することを考えていたが、昨年度に実施した雪上実験の結果から、十分な測定精度が得られないことが明らかとなった。特に膝関節の内旋・外旋角度に関しては誤差が大きく、本実験における方法論上の大きな問題点であった。そこで、本年度新たに、慣性センサ(XSENS社製、Xbus Kit Standard)を採用し膝関節の関節角度を精度よく定量することを試みた。その結果、陸上におけるモーションキャプチャシステムを用いた値と比較しても、同等もしくはそれ以上の精度を持つことが確認され、さらに雪上での実験においても十分な精度を得ることができることがわかった。これにより陸上、雪上の双方において、膝前十字靭帯損に作用する力を定量するためのパラメータを精度よく計測できることになった。陸上および雪上において膝前十字靭帯損傷を引き起こすと考えられる動作をシミュレートし、その際の動きの定量および筋活動の定量を行った結果、危険であると考えられる動作をある程度推定することができた。これにより、スキー滑走中のどういった動作が危険であるかということを客観的に示す1つのデータを提示することができたと考えている。現在、陸上および雪上において得られたデータを入力値として膝前十字靭帯に作用する力を計算により求めているところである。本研究の目的は、アルペンスキーにおける膝前十字靭帯損傷(膝ACL損傷)発生のメカニズムについて、バイオメカニカルな観点から力学的考察を行い、そのメカニズムを明らかにするとともに、外傷予防の観点から、どういった方策が有効であるかという点について具体的な示唆を与えることであった。当初、受傷メカニズムとして、膝関節外反・外旋、ブーツによって誘発される大腿骨に対する脛骨の前方引去出し、膝関節屈曲内旋の3つのメカニズムを想定したが、本研究の結果、主な受傷機転は、膝関節の外反・外旋に引き続き、スキー板がカービング状態(板が走る状態)になることによって、膝関節が外庫・内旋状態とたりACL損傷が引き起こされるパターン、並びにスキーブーツに対して上半身が相対的に大きな身体後方への速度を持ちながら後傾することによって、脛骨が前方に引き出される前方引き出し力が大きくなることによって損傷が発生するパターンの大きく2つに分類されることが明らかとなった。前者に対しては、まずはスキー滑走中に(特にターン中)

膝関節が外反・外旋するような状態を避けることか予防のために重要である。なぜならば、前者のパターンにおいては、必ず、その初期の段階で膝関節の外反・外旋を伴うからである。一方、後者のパターンに対しては、よ半身の運動量変化を小さくすることが予防において重要であるということが明らかとなったので、そうした動作(極力後傾しないようにする、後傾して膝関節角度90度近辺で大腿四頭筋を使って踏ん張ることをしない、後傾してしまったら膝関節角度90度近辺で踏ん張ることをせずそのまま後方に倒れる、もしくは上半身を思い切り前に倒すなど)を実践することが予防において効果的である。
船舶の非定常操縦流体力および操縦シミュレーションの研究

船の操縦運動は航空機に比べて相対的に前進速度が低速であることから、操縦運動中の流体力は船の運動履歴の影響を少なからず受け、非定常な流体力が存在する。これが、操縦運動の推定を困難にする要因にもなっており、各国が新しい推定法の構築を急いでいる。本研究では、操縦運動中の複雑な流体力を実験的に明らかにする一方、ナビエ・ストークス方程式の数値解法を行う数値流体力学(Computational Fluid Dynamics : CFD)を操縦運動中に適用することを試みた。その結果これまで、CFDは操縦運動中の定常流体力の推定にとどまっていたが、本研究によって、非定常流体力を含む操縦運動流体力の複雑な流体力の推定を可能にし、船舶操縦運動をより精度よく推定できる手法を構築することができた。本研究では、操縦運動中の複雑な流体力を実験的に明らかにする一方、ナビエ・ストークス方程式の数値解法を行う数値流体力学(Computational Fluid Dynamics: CFD)を操縦運動中に適用することを試み、非定常流体力を含む操縦運動流体力の複雑な流体力推定を可能にし、船舶操縦運動の新しい推定法を構築する。本年度は、以下の成果を達成した。(1)定常拘束模型試験:船尾フレームライン形状が異なる2種類のタンカー模型船を製作し、操縦流体力の基本である船体のみの定常流体力を斜航試験とCMT(拘束旋回試験)によって計測し、操縦運動中の定常流体力の解析を行った。(2)非定常拘束模型試験:上記の2種類のタンカー模型船の船体の非定常流体力をPMM(水平強制動揺試験)によって計測した。またこれら(1)と(2)のデータはITTC(国際試験水槽会議)が主催するシンポジウムSIMMANの公式バリデーションデータとして我が国から提出を行った。(3)操縦流体力のCFDコードの開発研究非定常状態の数値計算においては計算時間の短縮は重要な間題である。そのため、計算効率のよい、構造格子を用いたCFDコードを採用することが望ましい。その場合に間題となるのが複雑形状の格子生成法であり、本研究において最も複雑な、舵角が20度での格子の生成法の開発を行った。大舵角へ適用するために格子形状が最も厳しくなる舵の前・後緑や、上・下端付近での格子生成を工夫することで、舵角24度までの格子生成が可能な手法を開発した。(4)次に本コードの操縦運動への有効性を確認するため、「(1)定常拘束模型試験」で得られた操縦流体力との比較を行った。操縦運動を推定する上で重要となる横力・舵直圧力については良好な結果を得ること出来たが、回頭モーメントについては若干の誤差が生じている。実験では船首付近での造波現象が顕著であったが、計算では自由表面の操縦運動に及ぼす影響は少ないと仮定して、二重模型流れモデルを適用していることが理由と考えられる。そのため、自由表面影響を考慮したCFDコードへの拡張を検討している。最後に、非定常状態への拡張する際に問題となる物体移動と乱流モデルについて検討を行った。その結果、物体移動については他の分野でも実績のある移動格子法を、乱流モデルについては非定常計算のアルゴリズムに調和し易いSpalart-AUmaras法を適用することとした。それぞれについて数値計算が可能な離散化式へ変換して、引き続きプログラミングを行う。操縦運動中の複雑な流体力を実験的に明らかにする一方、ナビエ・ストークス方程式の数値解法を行う数値流体力学(Computational Fluid Dynamics:CFD)を操縦運動中に適用することを試み、非定常流体力を含む操縦運動流体力の複雑な流体力推定を可能にし、船舶操縦運動の新しい推定法の構築を目的とする。1.プロペラ・舵付き定常拘束模型試験の実施と操縦性能の推定:船尾フレームライン形状が異なる2種類のタンカー模型船について、プロペラ・舵を作動させた状態の操縦流体力を拘束旋回試験によって計測し、操縦運動中の定常流体力の解析を行った。また、昨年度実施した船体のみの流体力計測結果と合わせて、計測した操縦流体力から操縦運動を推定する「System based」シミュレーションを実施し、これらの結果を国際ワークショップ「SIMMAN2008」に投稿した(講演発表はH20年4月)。2.操縦流体力のCFDコードの開発研究:本年度は既存の構造格子を用いた定常計算用CFDコードの非定常計算用CFDコードへの拡張を行い、PMM試験の数値計算が可能となった。具体的には、計算上でPMM試験やZ操舵試験などの複雑な操縦運動を再現させるために、船体を含む計算領域全体を運動させる移動格子法の導入を行った。

また、既存のCFDコードでは圧力の解法に擬似圧縮性法を適用しており、流速が連続の式を満足した段階で圧力が求まる。そのため、計算中で連続の式を満足させるためには繰返し計算が必要となる。今回開発している非定常計算用CFDコードでも擬似圧縮性を適応するため,各時間ステップで繰返し計算を行う必要となる。そこで、非定常計算への拡張では実時間に擬似時間を付加したdual time step法を適用した。実験結果と比較すると最大・最小値に多少の誤差が確認できる。これは本計算では計算時間の短縮化を図る目的で自由表面計算を省略していることに起因すると考えられるが、実験結果の傾向を良く捕らえており本計算コードの有効性は確認された。操縦運動中の複雑な流体力を実験で明らかにする一方、ナビエストークス(NS)方程式の数値解法を行う数値流体力学(CFDジを操縦運動中に適用することを試み、非定常流体力を含む操縦運動流体力の複雑な流体力推定を可能にし、船舶操縦運動の新しい推定法の構築を目指した。1. EFD(実験流体力学)による操縦運動の推定:EFDとMMGモデルで従来法による推定精度を要約。またUA(不確定解析)を試み論文作成。2.操縦流体力のCFDコードの開発研究:昨年度の非定常計算への拡張を受けて、今年度は、より現実的な操縦運動である旋回運動やZ操舵試験などの水平面内の自由航走をシミュレーションするための拡張を実施した。自由航走状態を計算する上で問題となるのは、操舵に伴う舵近傍の計算格子の変形の取り扱いである。その方法としては船体と舵の計算格子を分離し、それぞれの格子間で情報を相互に受け渡しながら計算する重合格子法と、事前に操舵に対応した計算格子を準備しておき、時々刻々と計算格子を変更していく方法が考えられる。前者は汎用性があるものの、各領域で個別に逐次計算するため流れ変数の保存性に欠ける。一方、後者は汎用性に問題はあるものかの、計算領域を統一して計算するため保存性が確保しやすいという利点がある。そこで、本研究では後者を採用することとした。操舵の取り扱いが確定したので、次にNS方程式と運動方程式のカップリングを組み込んだ。自由航走は水平面内の操縦運動と仮定して、前後・左右、回頭モーメントの3自由度の運動方程式とし、外力項にはCFD計算で推定した流体力を用いた。これらの拡張により、CFDを用いた水平面内の操縦運動の推定が可能となった。
液-液相分離によるヘテロクロマチン領域での2本鎖DNA切断修復機構の解明

本研究は、溶液が混じり合わずに分離する現象である液-液相分離と、ヘテロクロマチン領域におけるDNA2本鎖切断修復との関連を明らかにすることを目的とする。ヘテロクロマチン形成に主要な役割を果たすHP1は、最近液-液相分離を起こしてヘテロクロマチン領域を周囲から隔てていることが報告された。一方我々は、HP1の結合分子であり、自身で同定したCAMPが、DNA2本鎖切断の相同組換えによる修復に関与し、かつ液-液相分離を起こすことを見出している。そこで本研究では、CAMP, HP1がどのような条件で液-液相分離を起こし、これがDNA2本鎖切断修復にどのように影響するかを明らかにする。
清代東北地域の総合的研究

平成元年度の研究計画は、平成元年6月4日に発生した北京・天安門事件とその後の中国情勢の急変により、日程の大幅変更や、派遣予定であった研究分担者1名が都合により別の分担者に変更となるなど、申請時の計画の大きな変更を余議なくされてしまった。しかし、全体日程の短縮・変更にもかかわらず、結果的には当初に予定した共同研究・調査活動をほぼ実施することが可能となった。今年度は、1.黒龍江省を中心とした野人女直関連史跡および文献2.北京・中国第一歴史襠案館、中国科学院図書館等の文献3.遼寧省と朝鮮半島を結ぶ交通路の3部門にわたる共同研究を実施した。1.は遼寧社会科学院を中心に、黒龍江省文化局の協力を得て、三姓(依蘭)等に代表される松花江流域に散在する野人女直の根拠地、寧古搭城址に代表される牡丹江流域に存在する清朝入関前、清初史関係遺跡を調査・研究した。さらにこの地域に伝えられている満族の伝承や、野人女直出身で清代には「新満州」に分類されていた民族が、中華民国時代に漢族に転じ、さらに現在は赫哲族に分類されているといった、中国における「民族」の現況に関する聞き取りを行なった。以上の史跡、民族関係の調査は、同時に日本側研究分担者と中国側研究担者に加えて、各史跡等の所在地の現地研究者を交えて討論を行ない、より正確な状況把握につとめた。2.は黒龍江省・吉林省における現地調査・研究を踏まえた文献史料研究であり、従来までまったく未公開であった吉林省襠案館について、同襠案館の館員から襠案所蔵の概況について説明を受け、黒龍江省内各地の襠案館の状況について調査を実施した。さらに北京では中国第一歴史襠案館、中国社会科学院民族研究所、中国科学院図書館等において満文、蒙文史料を中心にした清朝形成期史料の所在調査と研究状況の調査を行なった。3.は先年度実施した遼寧省における調査の補完を主とするものであるが、同時に遼寧社会科学院の共同研究分担者と、遼寧省東部の新賓から桓仁、そして中国・東北部から朝鮮半島へ通じる交通・交易路に関する共同研究・調査を行なって、桓仁、寛甸等の史跡の現状確認につとめ、現地の文化・歴史・民族研究者と研究交流を行なった。なお、昭和63年度に引続き今年度も中国側研究者3名を日本に招聘し、日本所在の満文文献を中心とする清朝初期史料の調査、ならびに日中の清初史研究の現状をテ-マとする共同研究を実施した。なお、その調査結果は基礎デ-タとしてまとめて、将来の日中共同研究の資料とする予定である。
Clostridium difficile菌体内トキシンAの精製とその性状の解析

Clostridium difficile VPI 10463株の超音波破砕菌体抽出液より、ウシサイログロブリンアフィニティクロマトグラフィー(TGAC)モノQカラムクロマトグラフィー(モノQ-FPLC)により高度精製菌体内トキシンAを得るこてが出来た。菌体内トキシンAのTGAC溶出パターンは菌体外トキシンAの場合(HA活性は温度溶出画分に陽性、素通り画分では陰性)と全く異り、HA活性は温度溶出画分では極めて弱く(2^0)、素通り画分では高かった(2^9)。温度溶出画分を透析後(HA活性が2^5に上昇)、モノQ-FPLCを行った。最初のモノQ-FPLCにおいて細胞毒性のピークとHA活性のピークの解離が認められた。高細胞毒性を示した画分について再度モノQ-FPLCを行った結果、細胞毒性のピークのみが認められた。最終標品は未変性PAGE上分子量580kDaの単一バンドとして泳動された。HA活性陰性菌体内トキシンAの細胞毒性、マウス到死活性、結紮腸管液体貯留活性に対する最小有効量は、各々0.83ng、8.7ng、5μgであり、菌体外トキシンAとほぼ等しかった。菌体内・外トキシンAに対する抗体を作製し両トキシンAを血清学的に比較検討した。抗菌体内・外トキシンA抗体を用いたオクタロニーゲル内沈降反応においては、菌体内トキシンAおよび菌体外トキシンAとの間の沈降線は、1本のみ形成され、かつ完全に融合した。細胞毒性、マウス到死活性、結紮腸管液体貯留活性中和試験においては、両抗トキシンA抗体は、対応するトキシンAに対する中和能と同程度の中和能(1:1281:256)を、互いに異るトキシンAに対し示した。菌体外トキシンAのHA活性に対しては両抗体共に1:16の中和能を示した。以上の結果は、トキシンAは赤血球に対する結合部位の発現が少い形で菌体内で産生され、菌体外に放出される時、あるいは培養液中で結合部位が完全に発現される可能性を示している。Clostridium difficile VPI10463株を用い、菌体内トキシンAの精製を行った。mーBHI2日間培養菌液から得られた菌体の超音波破砕遠心上清液(菌体内抽出液)を出発材料とした。まず、菌体外トキシンAの精製法に準じ、菌体内抽出液についてウシサイログロブリンアフィニティクロマトグラフィ-(TGAC)を行った結果、菌体外トキシンAの場合(赤血球凝集(HA)活性は温度溶出画分に陽性、素通り画分では陰性)と全く異る結果が得られた。即ち、温度溶出画分には高い細胞毒性(2^<12>)(トキシンA)が検出されたが、HA活性は極めて弱かった。(2°)。一方、素通り画分には高い細胞毒性(2^<15>)(トキシンB)と高いHA活性(2^9)が検出された。温度溶出画分を透析後)HA活性が2^5に上昇)、モノQカラムクロマトグラフィ-(モノQーFPLC)を行った。