hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ホウ素触媒による化学選択的なカルボン酸の求核的活性化法の開発

医薬品等の複雑化合物合成の過程で極性官能基の保護・脱保護を必要としない保護基フリー合成を実現するためには、多官能基存在下における化学選択性の発現が鍵である。申請者がこれまでに開発したホウ素触媒によるカルボン酸の求核的活性化法は、ホウ素触媒のカルボン酸への特異性を利用して様々な官能基存在下でもカルボン酸のα位を選択的に誘導化できる有用な手法である。申請者は当該年度において、これまでに開発した「ホウ素触媒によるカルボン酸エノラート生成法」と遷移金属触媒を組み合わせることで、有機合成化学的に有用な新規反応は開発できるのではないかと考え、研究を行った。その結果、ホウ素触媒とパラジウム及びイリジウム触媒を協奏的に用いることで、形式的な触媒的不斉Ireland-Claisen転位が進行することを見出した。アリルエステルからアリル金属種が生成する際に生じるカルボキシレートをホウ素触媒により捕捉、活性化することでエノラート形成を促し、カルボン酸α位がアリル化され、形式的なIreland-Claisen転位が進行する。本手法により従来法では合成が困難であったα位に不斉四級炭素を有するカルボン酸化合物を提供することが可能となり、化合物ライブラリーの幅を拡張することで、医薬品開発にも貢献可能な意義深い研究であるといえる。また「ホウ素触媒と遷移金属触媒を協奏的に用いる」という本手法を開発する際に得られた知見を活かし、今後はさらに多様な反応形式への応用を行い、申請者が開発した「ホウ素触媒によるカルボン酸エノラート生成法」の有用性を示したい。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
インスリン欠乏性脂質代謝異常の分子機構の解明

インスリン欠乏下で生じる著しい高中性脂肪(TG)血症の成因は完全には解明されていない。研究代表者らはホルモン感受性リパーゼ欠損マウスではインスリン欠乏時のTG上昇が軽微であることに着目して、インスリン欠乏性高TG血症の分子メカニズムの解明を目指した。その結果、インスリン欠乏によるリポ蛋白リパーゼ(LPL)の発現・活性低下という従来考えられていた成因ではなく、小腸での脂質吸収亢進や、血漿LPL活性以外の要素を介した脂質クリアランスの低下などが高TG血症の成因である可能性が示唆され、さらに解析を進めている。前年度までの研究成果から、インスリン欠乏下においてもpost heparinplasmaのリポ蛋白リパーゼ(LPL)活性は残存していることが明らかとなっており、インスリン欠乏時の高中性脂肪(TG)血症は、post heparin plasmaのLPL活性低下以外の要因を介した脂質クリアランスの低下や、小腸での脂質吸収亢進などが成因である可能性が考えられた。また、この過程にホルモン感受性リパーゼ(HSL)が関与していることが示唆された。本年度はその機序を明らかとするための各種実験を行った。LPLは臓器によってインスリンへの応答性が異なることが知られている。Post heparin plasmaでは前述の結果を得ているが、脂肪組織、肝臓、筋肉など各種臓器におけるLPL活性を明らかにする必要があり、現在実験を進めている。また各種臓器において、インスリンの有無、HSLの有無によって脂質代謝関連遺伝子の発現に差がみられるかをRT-PCR法により検討した。その結果、LPL活性に影響を与えることが知られている遺伝子Xの脂肪組織における発現が、HSL欠損マウスでは極端に減少していることを見出した。遺伝子Xは野生型マウスではインスリン欠乏下で発現が上昇したが、HSL欠損マウスではインスリン欠乏下でもほとんど発現を認めなかった。この遺伝子Xの作用がインスリン欠乏時の高TG血症に関与しているものとみて解析を進めている。HSLは小腸でも発現していることが知られており、インスリンの有無、HSLの有無による小腸での脂質吸収能やカイロミクロン合成能の評価も必須である。こちらは[14C]trioleinや[3H]retinolを用いた脂質吸収実験を予定している。予備的検討において、ストレプトゾトシン(STZ)によるインスリン欠乏下では野生型マウスでは血中のトリアシルグリセロール(TG)濃度、ケトン体濃度が著しく増加するが、ホルモン感受性リパーゼ(HSL)欠損マウスでは有意な増加を認めないことを見出し、この現象におけるHSLの必須な役割を見出していた。そこで初年度には、このHSLの重要な役割が、どの組織のHSL作用によるものであるかを解明することを目指して研究を行った。「HSL欠損ではインスリンによるリポ蛋白リパーゼ(LPL)活性の低下がおきないために高TG血症とならない」という仮説のもと、STZ投与下の野生型マウスとHSL欠損マウスにおいて、血中LPL活性の測定を行った。ヘパリン静注後1分から15分まで段階的に採血した血漿を用いてタイムコースで検討したが、驚いたことにgenotypeによる差、STZ投与による差を認めなかった。この結果は従来信じられていた、「インスリン欠乏下ではLPL活性が低下し、血中TGが上昇する」という定説を覆すものであり、大変意義深い結果であった。また、精巣周囲白色脂肪組織における、内因性のLPLインヒビター(angptl3、angptl4)、LPLの成熟因子(Lmf1)、LPLのトランスポーター(GPIHBP1))の発現解析を定量的PCRで検討したが、有意な結果は得られなかった。以上の結果から、「STZ誘発性高TG血症には、小腸からの脂質吸収/カイロミクロン(CM)合成が重要であり、この過程にHSLが必須である」という、もう一つの可能性がクローズアップされ、現在、小腸における脂質吸収蛋白であるCD36をはじめ、脂質吸収・合成系の各種蛋白の定量的PCRやタンパク量測定などの解析を進めている。初年度の研究の第1の目的は、インスリン欠乏時の高TG血症とHSL欠損によるrescueの原因が、TGリッチリポ蛋白(TGRL)異化経路にあるのか、小腸におけるCM合成経路にあるのかを明らかにすることであった。TGRL異化経路の可能性については、post-heparin plasmaを用いたLPL活性などの検討から、ほぼ否定的であることが明らかになっており、順調な成果であると言える。現在は小腸におけるCM合成経路の可能性を明らかにするために、小腸に発現している脂質吸収・合成系の各種蛋白の定量的PCRなどの解析を進めており、同時並行で胸管からのCMを含むリンパ液回収法の技術習得を行っており、こちらの可能性についても近く明らかにできる見通しとなっている。

小腸におけるCM合成経路の可能性を明らかにするために、胸管からのCMを含むリンパ液を回収して、genotypeごとあるいはSTZ投与の有無による差異を検討予定である。また、[14C]triolein、[3H]retinolの投与により、脂質吸収/CM合成をin vivoで評価することも検討している。インスリン欠乏時の高TG血症の原因がCM合成経路にあると確定した場合、HSL欠損マウス由来の培養小腸上皮細胞を用いた脂肪吸収能、CM合成能の検討を行い、小腸のHSL機能を解明する。HSLは小腸で発現していることが知られているが、その小腸での生理的重要性や機能は明らかでない。HSLの基質はTG、ジアシルグリセロール(DG)だけでなく、コレステロールエステル(CE)、レチニルエステル(RE)など多岐に渡る。これらin vitro系の解析においては、HSL代謝産物を添加するなどの検討も行い、HSL代謝産物が生理活性脂質として機能し、上記生理現象の原因である可能性を検討する。さらに、HSL阻害剤を用いた検討も行う。HSLの阻害剤は複数あり、その阻害標的となる基質特異性が異なる。これらのHSL阻害剤を用いたin vivo、in vitro検討を行い、上記で得られたSTZ誘発性高TG血症におけるHSLの役割が、HSLのどの基質に対する酵素活性に由来するものであるかを明らかとする。研究に必要なマウスの飼育施設、解析装置、顕微鏡、RT-PCR解析装置、X線フィルム現像機などは研究実施場所に備わっており、主な支出は実験用のマウス購入費、マウスの維持に必要な経費(餌、床敷など)の他、STZなど動物投与用試薬、血糖測定機器、血中TGやFFA、ケトン、インスリンなどを測定するための各種測定キット類、RNAやタンパクを抽出するための各種試薬、細胞培養関連費、RI実験試薬、ピペットやチップなどプラスチック製消耗品などである。また、研究成果を発表するために必要な出張旅費および論文発表時の諸経費などにも充てる。
口腔癌の新しいコンビネ-ション化学療法システムに関する基礎的研究

口腔癌は再建手術の発達に伴い進行癌の手術が可能になったが、充分と思われる手術を行っても再発、転移を起こす症例もあるのが現状である。口腔癌の制御率を上げるためには化学療法をいかに治療システムに組む込むかがポイントと言って良い。我々はすでに手術前・手術後にMTX・5-FUを少量で併用した化学療法システムを考案し、良い成績を得ている。今回はこの化学療法システムの有用性を検討する目的で、4種の口腔扁平上皮癌細胞株を用いてin vitroにおける抗癌剤感受性試験を行った。すなわちcolony forming assayによるchemosensitivitytestを実施した。その結果、(1)現在臨床的に用いている薬剤量では、MTX単独では殺細胞効果が低く、5-FU単独の殺細胞効果は比較的良好であった。(2)MTXと5-FUの殺細胞効果は濃度依存性であり、又時間依存性でもあった。(3)MTX・5-FU併用による殺細胞効果については、実験に用いた4種の癌細胞株のうち3種で相乗的な効果が得られたが、残りの1種の癌細胞株では5-FU単独の方が生残コロニ-数が少ない結果が得られた。これらの結果より、in vitroの細胞はmicroenvironmentの差異や長期にわたる継代培養による特異な性質の獲得などによる抗癌剤に対する感受性や抗癌剤の細胞へのinfluxやexfluxが生体内の細胞とは異なっている可能性があり、またcolony forming assayではin vivoの薬剤動態を正確には反映していない可能性もあるが、MTX・5-FU併用による化学療法は少なくともある種の口腔扁平上皮癌には有効であることが推察された。臨床的にはMTX・5-FU時間差少量併用投与を術前化学療法として施行し、奏効率76.9%、down-staging率63.3%、病理組織学的著効率40%、5年累積生存率75.0%を得ることができた。以上のようにMF療法は口腔癌の治療に有用であると思われた。我々は口腔癌の、術前化学療法としてMTX・5-FUの少量併用投与を行い良好な結果を得ている。15例の口腔癌患者についてこの化学療法を施行したところ、PR10例、MR3例、MC1例、PD1例であった。また病理組織学的な検索を行ったところ周囲組織に浸潤した癌細胞の消失した症例もみられた。MTX・5-FU併用療法の有用性をさらに検討する目的で、in vitroにおけるcolony forming assayにより口腔扁平上皮癌細胞株(99-22、NA、MSC-3に対するMTX単独、5-FU単独、MTX・5-FU併用のchemosensitevityを実施した。すなわちlog-growth期にある細胞をTrypsinizationにより、single cell suspensionを造り30mmdishに100200細胞分注し、24時間培養後、2時間あるいは24時間薬剤を作用させ、fresh mediumにて洗浄後10日2週間培養し生残コロニーを数えた。薬剤濃度については体重60kgの50%を全体液量と仮定し現在臨床上用いている薬剤量の体液濃度を算出したところMTXは2.5μg/ml、5-FUは16μg/mlであったのでこれを基準値とした。薬剤作用時間を2時間としたときのsurviving fraction(%)は、Ca9-22ではMTX単独で38%、5-FU単独で35%、MTX・5-FU併用で31%であり臨床の結果を反映しているものと思われた。

しかしNAではMTX単独64%、5-FU単独20%、MTX・5-FU併用で32%であり、HSC-3でもMTX単独96%、5-FU単独25%、MTX・5-FU併用で30%であり、5-FU単独の方がMTX・5-FU併用より低い値であった。薬剤作用時間を24時間とした場合でもほぼ同様の結果が得られた。抗癌剤の併用により効果が低下する理由としては、MTXと5-FUの拮抗作用が推察される。今回の実験では同一dish内に同時に両薬剤を投与したが、臨床上はMTXと5-FU投与の間に2時間の時間差を設定している。このことから、in vitroにおりる薬剤の投与方法について現在検討中である。すなわちlog-growth期にある各々の癌細胞をトリプシン処理にてsingle cell suspensionを作り、Falcon dishに200細胞づつ分注し、24時間in vifate後に、2時間あるいは24時間薬剤を作用させた。このときの薬剤濃度を3段階もうけた。Fresh Mediumにて洗浄後、10日から2週間培養した。その後生残コロニ-数を算定した。その結果、(1)現在使用しているMTX単味の薬剤量では殺細胞効果が低く、5-Fu単味の殺細胞効果は比較的良好であった。(2)MTXと5-Fuの殺細胞効果は濃度依存性であり、濃度を上げていくと高い殺細胞効果が得られた。(3)MTX5-Fu併用による殺細胞効果については、相乗効果の得られた細胞株もあったが、癌細胞株によっては5-Fu単味に比して逆に殺細胞効果が低下したものもあった。すなわちin vivoではMTX5-Fu併用療法で良好な結果が得られているのに対し、in vitroでは異なる結果が得られたものもあった。これは、in vivoとin vitroの薬剤動態や細胞のmicroenvrironmentなどが異なることが考えられた。特に、MTXは5-Fuの細胞内へのとり込みを促進させるという報告もあるが、今回の検索で、ある種の口腔扁平上皮癌細胞株は、MTXによって5-Fuの細胞内へのとり込みが障害されるか、あるいはMTXによって5-Fuの細胞外への排出が亢進することが推察された。in vivoでは細胞間のこれらの薬の動態がin vitroとは異なることが示唆された。今後はマウスの背部に移殖した腫瘍を用いて、これら薬剤の効果を検索したいと考える。
日本の「戦跡」が語る第二次世界大戦の記憶

本研究の目的は、日本に所在する戦争遺跡(略:戦跡)における歴史的記憶を探求することである。そのため本研究は、平成29年度に沖縄県、神奈川県、そして東京に所在する戦跡で、現場調査、及びアーカイブの資料調査により研究を行った。その結果を、本研究は研究業績を雑誌に投稿した他、学術発表を行った。以下に、三つの研究成果と業績について報告する。一つ目は、横浜市に所在する日吉台地下壕に関する研究である。日吉台地下壕は慶應義塾の日吉キャンパスの下に位置し、1944年9月より旧日本海軍の連合艦隊の司令部として使われたものである。しかし、戦後に地下壕の記憶と歴史は忘却の彼方に追いやられた。その理由を明確にするため、本研究は慶應義塾福澤研究センター、慶應義塾アーカイブ、そして国会図書館で資料収集と分析を行った。その結果を、2017年4月に沖縄県琉球大学で行われた第8回戦争社会学研究会大会で学術発表を行った。二つ目は、沖縄県にある第32軍司令部壕に関する研究である。第32軍司令部壕は首里城の真下に1944年に旧日本軍によって構築されたものである。ところが、地下壕の歴史は戦後ほとんど忘れられた。その理由を探るため、本研究者は2017年4月及び2017年11月の二回に渡り沖縄県にて現場調査と資料収集を行い、さらに国会図書館所蔵の琉球列島米国民政府関係資料を収集・調査した。その結果を、2018年3月にワシントンDC開催の学会で学術発表を行った。三つ目は、他の関係する戦跡に関する研究である。7月に東京都新宿区にある陸軍軍医学校という戦跡でフィールドワークを行い、その結果をまとめた記事を「陸軍軍医学校を歩いて」と題し保存会広報『究明ニュース』に投稿した。そして8月には高知県開催の戦争遺跡保存全国ネットワークの大会に参加し、滞在中に現地の戦跡の調査もした。これらの結果を記事でまとめ、掲載した。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は日本に所在する戦争遺跡(戦跡)が、20世紀においてどのように語られたかを考察することである。そのため、従来の研究過程において、三つの結果と実績を紹介する。第一は、資料分析で明確とされた戦跡の歴史についてである。日露戦争後に「戦跡」が初めて語られ、1930年代にはそれが日本の帝国主義と軍国主義を正当化するために利用された。また、第二次世界大戦後には、日本にある多くの戦跡は復興や再建のため忘却されていたが、その反面沖縄やフィリピン等にある戦跡は注目を集めた。さらに、1980年代に日本の戦跡は後世代に戦争を伝える手段として認識され、1990年代に始まる戦跡保存運動のきっかけになった。第二は、戦跡の現場調査についてである。本研究者は主に4つの地域に所在する戦跡を事例にし、調査を行った。例えば、神奈川にある日吉台地下壕で行った調査により、戦後直後における忘却の経緯と原因について新たに指摘すべき点が明確になった。同様に、長野県松代大本営跡の調査により、通常非公開の部分の見学に加え、国体や強制労働等の歴史認識問題についての情報を得た。第三は、学術発表についてである。本研究者は3回の学術発表を行った。一つ目は、2016年6月に同志社大学で開催されたAssociation for Asian Studies in Asia Conferenceである。本研究者の発表では、1950年から1990年の間における戦跡の語り方の変容について述べた。二つ目は、2017年3月にカナダのトロント市で行われたAssociation for Asian Studies Conferenceである。本研究者の発表では、日吉台地下壕と登戸研究所を事例にし、戦後直後の間、戦跡がどのように語られたかを紹介した。三つ目は、2017年4月沖縄の琉球大学で開催された第8回戦争社会学研究会大会である。「研究計画」では、本研究は4つの戦跡のケース・スタディーにおいて調査を行うと書いた。その四つは1戦争災害に関する戦跡として広島県の原爆ドーム、2沖縄戦に関する戦跡として沖縄県の旧陸軍病院豪、3本土決戦に関する戦跡として長野県の松代大本営跡、4軍事施設に関する戦跡として神奈川県の登戸研究所であった。現在まで、この中から沖縄の旧陸軍病院壕、松代大本営跡、及び登戸研究所は既に現場調査を行い、資料調査を進めてきた。これに加え、新たな戦跡の事例として沖縄の第32軍司令部壕、及び神奈川県の日吉台地下壕を調査してきた。ここまでの研究はおおむね順調に進んでいると言える。同時に、広島の戦跡の現場調査はやや遅れている。この理由としては、主に二つがある。一つは、当初計画していたより学術発表が多かったためである。学術発表は研究を発展させることに加え、研究結果を発信する大きな機会となる。それ故に、発表すること自体はとても有意義的であると言える。しかし、それによって現場調査を行う時間が少なくなってきたのは事実である。とはいえ、今後の予定を少し変更すれば、広島及び海外(サイパン・グアムに所在する)戦跡を調査する時間をまだ十分に有しているため、結果を出すことができると期待している。二つは、アーカイブにおける研究に予想以上に時間がかかっているためである。

具体的に挙げると、アーカイブは国会図書館が蔵書する進駐軍関係資料、地方新聞などのほか、各地の大学が蔵書する大学新聞などである。本研究者は「戦跡」という観念自体の20世紀における歴史を探求すると共に、各戦跡の事例に焦点を当て、資料を分析している。これらの紙ベースでの資料はとても重要だと本研究者が判断した上、戦跡についての新たな側面に光を当てている。本研究の目的は、日本に所在する戦争遺跡(略:戦跡)における歴史的記憶を探求することである。そのため本研究は、平成29年度に沖縄県、神奈川県、そして東京に所在する戦跡で、現場調査、及びアーカイブの資料調査により研究を行った。その結果を、本研究は研究業績を雑誌に投稿した他、学術発表を行った。以下に、三つの研究成果と業績について報告する。一つ目は、横浜市に所在する日吉台地下壕に関する研究である。日吉台地下壕は慶應義塾の日吉キャンパスの下に位置し、1944年9月より旧日本海軍の連合艦隊の司令部として使われたものである。しかし、戦後に地下壕の記憶と歴史は忘却の彼方に追いやられた。その理由を明確にするため、本研究は慶應義塾福澤研究センター、慶應義塾アーカイブ、そして国会図書館で資料収集と分析を行った。その結果を、2017年4月に沖縄県琉球大学で行われた第8回戦争社会学研究会大会で学術発表を行った。二つ目は、沖縄県にある第32軍司令部壕に関する研究である。第32軍司令部壕は首里城の真下に1944年に旧日本軍によって構築されたものである。ところが、地下壕の歴史は戦後ほとんど忘れられた。その理由を探るため、本研究者は2017年4月及び2017年11月の二回に渡り沖縄県にて現場調査と資料収集を行い、さらに国会図書館所蔵の琉球列島米国民政府関係資料を収集・調査した。その結果を、2018年3月にワシントンDC開催の学会で学術発表を行った。三つ目は、他の関係する戦跡に関する研究である。7月に東京都新宿区にある陸軍軍医学校という戦跡でフィールドワークを行い、その結果をまとめた記事を「陸軍軍医学校を歩いて」と題し保存会広報『究明ニュース』に投稿した。そして8月には高知県開催の戦争遺跡保存全国ネットワークの大会に参加し、滞在中に現地の戦跡の調査もした。これらの結果を記事でまとめ、掲載した。上述の理由や研究の進展状況を踏まえ、今後の予定は主に三つの段階に分けることができる。第一は、沖縄における二回目の現場調査である。今年の4月に、学会発表のほか、戦跡調査のため沖縄に赴く。以前、南風原町の旧陸軍病院壕や摩文仁の戦跡を調査したため、今回は主に首里城の下にある第32軍司令部壕の調査を行う予定である。沖縄戦でこの場所は32軍の司令部として使用され、日本兵、軍属の他、慰安婦らが共に生活していた。そして戦後には、この壕はないがしろにされ、廃墟化が進んだ。本研究は、地方新聞や広報などの資料を分析し、壕の戦後史を探求する。更に、1980年代から壕を保存する運動が始まったが、様々な歴史認識に関する問題に対立してきた。本研究は、それらの問題がどのように展開してきたかを考察する。第二は、今年9月上旬予定の広島戦跡の調査である。以前原爆ドームを見学したことがあるが、まだ把握していない部分が多い。
新しいカテゴリーの膜貫通型受容体4F2hcのシグナル機構の解明

細胞の活性化や腫瘍化に伴い発現の上昇する1回膜貫通型タンパク質4F2hcのシグナル機構を明らかにする目的で、4F2hcを含む分子複合体の解析、リン酸化プロテミクスによる網羅的シグナル解析を行い、4F2hcの細胞内結合タンパク質を探索した。その結果、4F2hcはCD147とともに、複数のトランスポーターと複合体を形成すること、4F2hc・LAT1複合体の刺激によりMAPキナーゼ系に影響せずmTOR系を活性化すること、4F2hc細胞内結合タンパク質がシグナル伝達に寄与することが明らかになった。1回膜貫通型タンパク質4F2hcは、細胞の活性化や腫瘍化に伴い発現の上昇する多機能性を持つが、その機能の実体は捉えられていない。4F2hcがp70 S6 kinaseを賦活化し、細胞増殖を促進することから、4F2hcが細胞外リガンドにより活性制御され細胞内結合タンパク質を介してシグナル系にリンクする膜貫通型受容体であると想定した。そこで、細胞外リガンドを明らかにすること、シグナルの全体像を捉えること、シグナルの発生機序を明らかにすることを研究の目的として研究を進行させている。第1年度である平成22年度は、リン酸化プロテオーム解析によりシグナルの全体像をとらえるため、質量分析計を用いた網羅的定量プロテオミクスを立ち上げた。この解析系を用いることで、4F2hcの活性化によってリン酸化が変動するタンパク質を網羅的に明らかにすることが可能となった。さらに4F2hcの活性化機構を明らかにするため、4F2hcを活性化する複数のモノクローナル抗体を評価した。その結果、引き起こされる活性化の程度、性質が抗体によって異なることが示された。また、リンクするシグナル経路を明らかにするため、4F2hcのN-末端の細胞内ドメインとGlutathione-S-transferase(GST)との融合タンパク質を用いたプルダウンアッセイによって、4F2hc N-末端に結合するタンパク質を同定した。そのタンパク質が細胞内において全長の4F2hcと結合することを、活性化を引き起こすモノクローナル抗体を用いて免疫沈降した場合において観察した。従って、このタンパク質が活性型4F2hcに結合するタンパク質であることが強く示唆された。この新たに同定した結合タンパク質を含め、in vivoにおける4F2hc結合タンパク質の同定を進行させている。以上の成果をもとに次年度はさらに分子同定を進め、シグナル系とのリンクを解析し、4F2hcの機能を明らかにする。4F2hcは、細胞の活性化や腫瘍化に伴い発現の上昇する多機能性の1回膜貫通型タンパク質として知られるが、機能の実体が捉えられていない。研究代表者らは、これがp70 S6 kinaseを賦活化し、細胞増殖を促進することを見いだした。本研究は、これが細胞外リガンドにより活性制御され、細胞内結合タンパク質を介してシグナル系にリンクする膜貫通型受容体であると想定し、細胞外リガンドを明らかにするとともに、リン酸化プロテオーム解析によりシグナルの全体像を捉え、細胞内結合タンパク質の同定によりシグナルの発生機序を明らかにするものである。今年度は、予備的検討の終了した4F2hcを活性化するモノクロナル抗体を用いて細胞を刺激し、4F2hcを介するシグナルの変動を網羅的定量リン酸化プロテオミクスで解析し、シグナル経路の全容をとらえることを目的とした。さらに、前年度に同定した4F2hc細胞内ドメイン結合タンパク質の詳細な解析を進め、その4F2hcの発動する細胞内シグナル機構への関与を明らかにすること、さらに4F2hcの細胞外リガンドの同定を行い、そのリガンドの細胞増殖促進効果を解析することを目指した。その結果、4F2hc結合因子の質量分析解析により、細胞外リガンド候補因子および細胞内シグナル機構への関与する可能性のある因子が見いだされた。また4F2hcと複合体を形成するアミノ酸トランスポーターLAT1の基質ロイシンによって細胞を刺激した際、およびその阻害剤で処理した際の細胞を何も処理を行っていない細胞と比較し、網羅的定量リン酸化プロテオミクスにより解析した。それにより、4F2hc・LAT1下流のリン酸化シグナルを網羅的に解析することに成功し、4F2hc・LAT1の関与するシグナルの全体像を明らかにすることができた。
基礎的な包丁操作スキルを習得させるためのバイオメカニクス的根拠と教示方法の明確化

本研究の目的は、基礎的な包丁操作を研究対象として、バイオメカニクス的手法を用いながら検討を行うことで、合理的で理想的な包丁操作とはどのようなものであるか、その根拠を明らかにし、それを解明することにより、正しく、効率の良い包丁操作を習得する方法を見出すことである。包丁操作として、様々な植物性食品の皮むきのモデルとして、リンゴの丸剥きの研究をさらに発展させ、筋電計やモーションキャプチャーを用いて測定するとともに、きゅうりの小口切り(丸いものの切断モデル)、大根の千切り(平坦なものの切断モデル)についても研究を行う。平成30年度は、最初の実験として、リンゴの丸剥きという包丁操作について、スキルの高い熟練者とスキルの未熟な初心者の比較検討を行った。これは、両手の動きと発揮する力を繊細に制御する必要のある微細運動技能を要する動作である。動作のバイオメカニクス的計測として、1両手の手指の動きをモーションキャプチャーで記録した。2両手の上肢の動作に関与する筋活動を筋電図(EMG)により記録した。3剥く操作中の脳波を測定した。その結果をもとにスキルの高い熟練者とスキルの未熟な初心者の違いを明確にし、包丁技術を教示する上でのコツを解析した。さらに、スキルの未熟な初心者を集めて包丁技術のスクリーニング調査を行った。同被験者に対して包丁技術のポイントを教示し、十分に練習させることの影響について検討を行った。初年度の計画にあるリンゴの丸剥き操作の熟練者と未熟な初心者におけるバイオメカニクス的測定は、終了した。モーションキャプチャー、筋電計の測定を行うことができたが、包丁にかける圧力等は機器の購入が遅れたために測定できなかった。しかしながら、脳波の測定を行うことができた。約160名の未熟者によるリンゴ丸剥き技術のスクリーニング調査を行い、実態の把握とポイントを教示したことによる教育効果の検討も行うことができた。植物性食品の皮むきモデルとしてのリンゴの丸剥き操作における熟練者および未熟者の測定は、手指、包丁にかかる圧力測定を除いてほぼ終了した。今後は、細長いものの切断モデルとしてのきゅうりの小口切り、平坦なものの切断モデルとしての大根の千切りについても、リンゴの丸剥きと同様に研究を行っていく。それぞれスキルの高い熟練者とスキルの未熟な初心者の測定を行い比較検討していく。これらも両手の動きと発揮する力を繊細に制御する必要のある微細運動技能を要する動作である。動作のバイオメカニクス的計測として、1両手の手指の動きをモーションキャプチャーで記録する。2両手の上肢の動作に関与する筋活動を筋電図(EMG)により記録する。3剥く操作中の脳波を測定する。4手指に掛かる圧力を圧力センサー付きグローブを用いて測定する。その結果をもとにスキルの高い熟練者とスキルの未熟な初心者の違いを明確にし、包丁技術を教示する上でのコツを解析していきたい。

動作のバイオメカニクス的計測として、1両手の手指の動きをモーションキャプチャーで記録する。2両手の上肢の動作に関与する筋活動を筋電図(EMG)により記録する。3剥く操作中の脳波を測定する。4手指に掛かる圧力を圧力センサー付きグローブを用いて測定する。その結果をもとにスキルの高い熟練者とスキルの未熟な初心者の違いを明確にし、包丁技術を教示する上でのコツを解析していきたい。本研究において、手指のどの部分にどのように力が入っているのかを検討するためのフィルム式圧力分布測定システム一式を購入する必要があったが、装置の柔軟性(手に違和感なく使用できる)、防水性(リンゴ等に接する)等の観点から機器の選定が難しく時間を要している。2019年度にはなるべく早い選定と購入を進めていく予定である。また、2018年度と同様にスクリーニング調査と測定を行う予定であることから、試料用の食材(リンゴ、きゅうり、大根等)、バイオメカニクス的記録を実施するための実験消耗品(赤外線マーカー、筋電計センサー)が必要である。また、実験における大量データを処理するためのパソコンとデータおよび動作を記録したビデオデータの保存のためにデータ保存用メディア(SDカード、USBメモリー、DVDディスク等)の購入も必要である。さらに、研究参加者への謝金、研究補助者への人件費が必要となる。研究成果については、国内外を問わず、学会および学術雑誌への投稿を通じて精力的に発表する予定である。それに必要な旅費、および専門業者による英文校正の謝金、学術雑誌への論文投稿料・掲載料(オープンアクセス費用含む)が必要となる。
日本語を母語とするドイツ語学習者の学習環境とドイツ語習得過程

本研究では、日本語を母語とする学習者のドイツ語習得過程と学習環境との関係について、学習環境の異なるドイツ語学習者を対象にドイツ語でのインタビュー調査を行い、口頭コミュニケーション場面における言語行動を考察した。調査は38名に対して行なわれ、インタビューの文字化作業、分析の基盤となるデータベースの作成を行なった。コミュニケーション中心の少人数制授業を受けた学習者は、文法・語彙・音声・コミュニケーション行動の各側面において、ポジティブな変化をしていることが確認された。本研究では、平成16年度から18年度にかけて申請者らが行った研究プロジェクト〔科学研究費補助金「音声コミュニケーション中心の少人数授業における日本語母語話者のドイツ語習得過程」基盤研究(C)(一般)〕の成果にもとづき、異なる学習環境・背景を持つ日本語を母語とするドイツ語学習者にドイツ語でインタビューを行い、音声コミュニケーション場面で行う言語行動を調査し、学習環境と習得過程との関連を文法・語彙・音声・コミュニケーション行動の4つの側面から実証的に分析することをめざしている。平成19年度は、主にデータの収集と文字化の2つを中心に調査を行った。データ収集としては4月、7月、10月、1月の計4回、学習者計30名に対してドイツ語母語話者との会話調査を実施し、1)自由会話、2)映画ストーリーの説明、3)ロールプレイ、4)あらかじめ用意された会話の音読し(最後の部分のみ指示に従った自由会話)の4種類の課題をおこなった。調査の対象となった学習者のうち23名は音声コミュニケーション中心の少人数授業を受けた者であり、そのうち2名は長期滞在(1年間の留学)前の調査となった。学習環境の比較として残り6名には通常の授業を受けている学習者を選んだ。そのうち夏休みの短期研修の前後を調査した者が1名、春休みの短期研修の出発前を調査した者が2名いる。短期留学・長期留学ともに出発前のみの調査に終わっている学習者に対しては、引き続き平成20年度に調査をおこなう予定である。文字化に関しては1月まで含めた4回分の調査すべての転記とチェックが終わっている。なお、平成19(2007)年10月には、ドイツで開催されたドイツ外国語教育学会(ギーセン大学)において、研究代表者が本プロジェクトの調査方法と概要についての口頭発表を行っている。平成20年度は主にデータの収集と文字化の2つを中心に調査を行い、研究成果の途中報告を学会で発表した。平成20年度のデータ収集は4月、7月、10月の計3回、学習者9名に対して、4種類の課題を用いてドイツ語母語話者との会話調査を実施した。平成20年度は音声コミュニケーション中心の学習環境との比較として、短期・長期滞在前後の学習者を対象に調査を行った。内訳は、短期滞在(語学研修)後2名、短期滞在(語学研修)前後1名、長期滞在後3名、長期滞在出発前2名、音声コミュニケーション中心の授業を受けた学習者1名となった。長期留学出発前に調査を行った学習者に対しては、引き続き平成21年度に調査をおこなう予定である。データの文字化に関しては3回分の調査すべての転記が終わっている。引き続き平成21年度に転記済みデータのチェックを行う。なお、平成20年6月には、日本独文学会春季研究発表会(立教大学)において、研究代表者および研究連携者が本プロジェクトの調査方法と途中成果についてのポスター発表を行った。また9月には、連携研究者(生駒)がThe 2nd lnternational Workshop on Language and Speech Science (早稲田大学)において口頭発表を行った。本研究は、平成16年度から18年度にかけて申請者らが行った研究プロジェクト〔科学研究費補助金「音声コミュニケーション中心の少人数授業における日本語母語話者のドイツ語習得過程」基盤研究(C)(一般)〕の成果にもとづき、異なる学習環境・背景を持つ日本語を母語とするドイツ語学習者にドイツ語でインタビューを行い、音声コミュニケーション場面で行う言語行動を調査するもので、学習環境と習得過程との関連を文法・話彙・音声・コミュニケーション行動の4つの側面から実証的に分析することをめざしている。平成21年度は主に、これまで平成19年度・20年度に行った調査で収集した会話データのトランスクリプトの修正作業と整理、データの分析を中心に行った。また、調査の際に発話データの他に学習者が自分自身のドイツ語での発話(会話)についてどのように考えているかに関するインタビューを学習者の母語である日本語で行ってきたが、これまでその部分については文字化作業を行っていなかったため、その部分の転記作業と分析を重点的にすすめた。

平行して、これまで収集した映像データをより利用しやすくするため、デジタル化の処理を行った。学習者の言語行動については、研究計画に基づき4つの観点から分析をすすめた。学習者インタビューを考察に加え、学習者自身がドイツ語での会話に際し、どのようなところに困難を感じ、またどのような点がのびたと感じているかを分析することにより、ドイツ語学習過程と学習環境の関係をより多角的に分析するための手がかりを得ることができたものと考える。
ゼブラフィッシュ嗅覚器をモデルとしたアミノ酸受容機構および嗅覚情報処理機構の解明

【1】ゼブラフィッシュ嗅覚器の各種アミノ酸に対する応答性一般に、魚類の嗅覚器はほとんどのアミノ酸に対してきわめて高い感受性を持っている。近年、ゼブラフィッシュは特に分子遺伝学の分野で数多くの実験に用いられ、様々な情報が蓄積されつつある。しかし、多くのアミノ酸を受容するということ以外、ゼブラフィッシュ嗅覚器のアミノ酸応答の種々の性質については全く調べられていなかった。そこで本研究では、ゼブラフィッシュ嗅覚器アミノ酸応答(electro-olfactogram)の塩依存性について調べ、中枢で報告されているグルタミン酸受容体の性質と比較した。その結果、受容膜上から塩を除いた状態でも各種アミノ酸応答が発現した。このことは、ゼブラフィッシュ嗅覚器に存在するアミノ酸受容体は、チャネルタイプの受容体ではなく、メタボトロピック受容体である可能性を示唆した。【2】ホールセルクランプ法によるアミノ酸応答の電気生理学的測定ゼブラフィッシュ嗅上皮から嗅細胞を遊離させ、ホールセルクランプ法を適用して単一の嗅細胞のアミノ酸応答を測定することが可能である。そこで、ホールセルクランプ下で種々のアミノ酸刺激を行い、応答発現に関与しているチャネル、セカンドメッセンジャーの特定を試みた。しかし本年度中には、アミノ酸刺激に対応した細胞応答を観測することはできなかった。これは、細胞を遊離する際の条件がマイルドすぎ、活性の高い遊離細胞を数多く得ることができなかったためであると考えられた。
ミダゾラムと好中球のアポトーシス:SIRS患者における検討

数々の鎮静薬が免疫機能に影響することは良く知られているが、実際、ICUにて使用される鎮静薬が患者の免疫機能に与える影響を調べた研究はない。当初、ミダゾラムが好中球のアポトーシスに与える影響を実際の患者において調べることを目的としていたが、SIRSの患者では、その病態自体によって好中球のアポトーシスが強く抑制されており、また、同時に使用される薬剤の多くが好中球のアポトーシスに影響する為、差を見出すのが困難と判断。前年度の研究で、in vitroにおいて、TNF-αが血管内皮細胞上のE-selectin発現を刺激する現象を、ミダゾラムがdose-dependentに強く抑制するのを観察。SIRSからMOFを引き起こす過程には、これらサイトカインや接着因子が大きな役割をはたしていることより、このミダゾラムの使用で、接着因子の発現を抑えることにより、SIRSからMOFに移行する過程を阻害するように働いていると予測することができる。これを臨床的に確認する為に、本人あるいは家族に承諾を得た上で、人工呼吸を要し、さらに、持続的な鎮静を必要とする患者をランダムに3群に分け、それぞれを、ミダゾラム群、プロポフォール群、塩酸モルヒネ群として鎮静を行った。測定項目は、ICU入室時のAPACHE II score、鎮静中のMOD score、鎮静中のVAP,ARDSの有無、Mortality,血中のsICAM-1,E-selectin,IL-6,Fas-L、CRP,WBPの測定(一日一回)を行った。現在までのところ、プロポフォール群、12名、ミダゾラム群9名、塩酸モルヒネ群8名である。最も重要と思われる結果は、2日以上鎮静薬を必要とし、2回以上、採血を行っているものでは、ミダゾラム群において有意に、経過と伴に、sICAM-1,E-selectinが減少傾向にあったことである。この現象は、プロポフォールや塩酸モルヒネによる鎮静では見られず反対に上昇傾向が見られた。このことが予後に及ぼす影響は、今までのところ有意差を見出すに至っていないが、症例数を増やすことにより差が現れるかもしれない。本研究の目的は、集中治療において使用される鎮静薬が、集中治療を要する患者の免疫等にどのような影響を及ぼすかについて検討することである。ミダゾラム、プロポフォールを初めとする鎮静薬が免疫系に様々な影響を及ぼすことが知られているが、これを実際に集中治療の現場で比較、評価した報告はない。1.当院集中治療センターに入院し、人工呼吸下の鎮静を必要とする患者を対象とした。患者あるいは家族より承諾を得、基本的に曜日によって、(1)ミダゾラム群、(2)プロポフォール群、(3)塩酸モルヒネ群の3群に分けた。2.当施設のflowcytometryを使用できる状態にし、techniqueを習得した。Neutrophil apoptosisを各患者にて比較することを当初の予定に入れるも、疾患の違い、重症度の違い、使用される薬剤の違い、鎮静を導入する時期の違いと数々の要素があり鎮静薬による差をみるのに十分な検体数を得ることは一つの施設では困難であると判断した。この為、できるだけ多くの検体を集め、処理できるELISAを用いることとした。現在検体を収集中である。3.一方、HUVEC(human umbilical vein endothelial cell)を用いたin vitroの実験を平行して行った。SIRS(systemic inflammatory response syndrome)においてARDS(acute respiratory response syndrome)等の臓器障害を引き起こす原因の一つにTNF-αを始めとするcytokineが血管内皮細胞に与える影響がある。この影響を鎮静薬がどのように変化させるかについて検討した。本年度はミダゾラムについて行ったが、ミダゾラムは、TNF-αによって出現する接着因子(E-selectin)の発現量を有為に減少させた。

最も重要と思われる結果は、2日以上鎮静薬を必要とし、2回以上、採血を行っているものでは、ミダゾラム群において有意に、経過と伴に、sICAM-1,E-selectinが減少傾向にあったことである。この現象は、プロポフォールや塩酸モルヒネによる鎮静では見られず反対に上昇傾向が見られた。このことが予後に及ぼす影響は、今までのところ有意差を見出すに至っていないが、症例数を増やすことにより差が現れるかもしれない。
脳神経系における統合プロトコルとしての皮質微小回路ダイナミクス

本研究では、脳の皮質微小回路から導かれる神経回路モデルを記述することにより、認知的な視点から神経回路における感覚統合のしくみを明らかにすることを目指した。今年度はとくに、複雑な環境との相互作用下においてのみ認知的に有意味な現象を観察することが可能であるとの考えから小型自律ロボットを用いた実験を行った。これまでに、大脳の皮質微小回路を構成する神経細胞モデルとして、神経細胞の樹状突起がもつ複雑な空間構造をシンプルに表現するための単一神経細胞モデルを構成した。さらに、このような空間的な広がりをもった神経細胞モデルに適用可能なシナプス学習則を記述した。学習則は、局所的なカルシウムイオン濃度を想定した局所変数に基づき、神経細胞上のシナプス部位で局所的に機能するBCMタイプの増強/減弱双方向性のシナプス学習則とした。これにより、細胞内ダイナミクスを伴う複数のシナプス可塑変化が記述可能となった。また、生理学的な微小回路構造に基づく神経回路ダイナミクスと、抽象的なモジュール型神経回路モデルにおけるカオスに基づいた情報統合過程との関係についての考察を行った。今年度はとくに、我々が環境情報を解釈するための枠組みを理解することを目指して小型自律ロボットによる実験を行った。各ロボットは、自身が環境情報を解釈し行動する方法を学習すると同時に、他のロボットが得ているであろう環境情報を自身の行動原理に基づき推定する。このような学習機構を与えたロボット群は相互にコミュニケーションを行いつつ自身の解釈モデルを学習によって更新することで共通の認識基盤を獲得できることがわかった。本年度は、大脳の皮質微小回路モデルの要素モデルとして、神経細胞の樹上突起がもつが複雑な空間構造を表現するための新たな神経細胞モデルを構成した。この神経細胞モデルでは、多様な空間構造を示す樹状突起上での細胞内ダイナミクスを、細胞体、および樹状突起上に点在する複数のシナプスサイトの局所的な活性度の相互作用として表現する。この簡略化により神経細胞の空間構造がもつ機能特性を損なうことなく、計算機シミュレーションにおける計算コストを抑えることができる。したがって、本モデルでは従来の精密な単一細胞モデルを採用することでは困難なような、皮質神経回路レベルの回路規模での計算機解析が可能となる。また、この神経細胞モデルでは他の神経細胞からの情報入力を受け取るシナプスサイトが、神経細胞の樹状突起上に点在している。したがって本研究では、神経回路上の学習を駆動するシナプス可塑変化が(細胞内ダイナミクスに依存するものの)各シナプスサイトで局所的に生じると仮定した。ここでは、シナプスサイトにおけるカルシウムイオン濃度を想定した局所変数を用意し、この局所変数に基づいてシナプス部位で局所的に機能するBCMタイプの増強/減弱双方向性のシナプス学習則を与えた。また、この神経細胞モデルにおける局所的シナプス学習則によって、電気生理学的実験において観察されるシナプス可塑変化における二次のテンポラルコーディングが再現可能であることが確認できた。更に、これらの神経細胞モデルとシナプス局所的な学習則によって、神経細胞内ダイナミクスに関連した次のような現象について説明が可能となる。1.(複数)シナプス入力の時間相関がシナプス可塑と細胞内ダイナミクスへ与える影響、2.シナプス後細胞上のシナプス間相互作用による共同性のシナプス可塑(あるいはシナプス競合)、3.細胞体活動電位の逆伝播の存在とその影響、などである。本研究では我々の認知作用の生物学的な基底となっている脳神経系での情報処理、とくに並列分散的な神経回路網が如何にして複数の感覚知覚情報を統合しているのかを、大脳皮質微小回路の投射ネットワーク構造とそのダイナミクスから理解することを目指している。大脳の皮質微小回路を構成する神経細胞モデルとして、神経細胞の樹状突起がもつ複雑な空間構造をシンプルに表現するための単一神経細胞モデルを構成した。この神経細胞モデルでは、多様な空間構造を示す樹状突起上での細胞内ダイナミクスが、細胞体、および樹状突起上に点在する複数のシナプスサイトの局所的な活性度の相互作用として表現される。これにより、細胞内ダイナミクスを伴う複数のシナプス可塑変化が記述可熊となった。本研究は脳神経系の生理学的な側面を踏まえつつ、モデル研究から我々の認知作用を明らかにすることを目指している。認知作用の特徴は、それが置かれている環境とその履歴に極めて大きく依存している点にある。したがって、単に物理学的なモデル解析だけでは不十分であり、モデルが置かれる環境を如何に設定するかが重要である。現在、皮質微小回路のモデル記述、および解析と共に、認知作用を議論するに十分なモデル解析のための環境設計を行っている。

さらに、このような空間的な広がりをもった神経細胞モデルに適用可能なシナプス学習則を記述した。学習則は、局所的なカルシウムイオン濃度を想定した局所変数に基づき、神経細胞上のシナプス部位で局所的に機能するBCMタイプの増強/減弱双方向性のシナプス学習則とした。これにより、細胞内ダイナミクスを伴う複数のシナプス可塑変化が記述可能となった。また、生理学的な微小回路構造に基づく神経回路ダイナミクスと、抽象的なモジュール型神経回路モデルにおけるカオスに基づいた情報統合過程との関係についての考察を行った。今年度はとくに、我々が環境情報を解釈するための枠組みを理解することを目指して小型自律ロボットによる実験を行った。各ロボットは、自身が環境情報を解釈し行動する方法を学習すると同時に、他のロボットが得ているであろう環境情報を自身の行動原理に基づき推定する。このような学習機構を与えたロボット群は相互にコミュニケーションを行いつつ自身の解釈モデルを学習によって更新することで共通の認識基盤を獲得できることがわかった。
保健師のコミュニティに対するケアリング概念の構築と測定方法の開発

本研究の目的は、保健師のコミュニティ(個人、集団、地域)に対するケアリングに関する概念の明確化し、保健師のコミュニティケアリングの態度・思考に関する測定用具の開発すること、さらに保健師のコミュニティケアリングの思考・態度と保健師の実践力との関係を明確化することである。2年目である平成29年度において、コミュニティケアリングの概念の一つと考える「ケアリング・コミュニティ」についての概念分析を行い、概念を明らかにした(四国公衆衛生学会,2018)。さらに、現在コミニティケアリングに関する理論構築を進めており、上記の「ケアリング・コミュニティ」を含む3つの概念から構成されることを仮定している。これは2018年4月(至マニラ)における国際学会にてコミニティケアリングの理論案を報告した。今後さらに、本理論案について検討をすすめ精錬し、論文公表する予定としている。また、1年目に実施したケアリング理論に基づき教育を実施しているフロリダアトランティック大学への視察調査を行い、調査結果を論文にて公表した(JNI,2018.3)。さらにこれまでコミニティケアリングの理論の1概念である保健師のコミニティへの思考・態度・思いなどを明確化するために、近畿地方・四国地方の行政保健師に、インタビュー調査を実施し、保健師のコミュニティに関するケアリングとして抽出されているのは「すべての住民に公平なコミュニティというあるべき姿を描く」「コミュニティの維持存続/発展を願う」「コミュニティを愛する」「コミュニティに誇りを持つ」「人々がお互いに支えあうコミュニティを願う」「コミュニティの資源を大切に思う」等が抽出されている(日本公衆衛生看護学会学術集会,2019.1)。今後、保健師のコミュニディケアリングの測定尺度を開発するために質問紙調査を実施する予定である。平成30年度は、インタビュー調査結果から抽出した保健師のコミュニティケアリングについて、保健師のコンピテンシーを測定する尺度を開発するために、質問紙調査を実施する予定であったが、インタビュー調査の追加実施や、質問紙調査が未実施である。その理由は、平成30年度には研究代表者が、大学業務における重要や役割を担うこととなり、1年間は大学業務遂行に多大な時間を要することが必要であったためである。また、3月末で所属大学を退職するために、業務整理等も重なった。これらの理由で、研究の遂行が滞ったためである。平成31年度は、職場を異動したために、新たに倫理審査を申請し、研究を遂行する予定である。保健師からのコミュニティケアリングのコンピテンシーの抽出においては、現在までのインタビューでは十分ではないために、追加のインタビューを行う予定である。その分析を踏まえて、保健師のコミュニティケアリングのコンピテンシーを測定する尺度を開発するために、全国から無作為抽出した行政保健師を対象に、質問紙調査を行い、回答された尺度案について、信頼性・妥当性を検討する予定をしている。本研究は、日本における保健師のコミュニティに対する「ケアリング」の概念の構築、その測定尺度の開発及びその関連要因について明らかにすることである。今年度は、日本および海外の保健師のコミュニティケアリングに関する概念の検討をするために、文献検討を行うとともに、「ケアリング」に関する看護理論を用いた教育やコミュニティのケアリングについての実践を行っているフロリダアトランティック大学(アメリカ)での調査を実施した。国内外のコミュニティに関するケアリング概念については、検索した結果、非常に少なかった。その中でもいくつかの海外文献の検討を行ったが、現在の文献から明確なコミュニティケアリングの概念定義をすることが困難であった。その結果、海外文献に記載されているケアリング概念を参考にして、コミュニティに対する支援を熟練している保健師へのインタビュー調査を行うことを計画し、倫理審査を終了し、現在対象の選定をしているところである。ケアリングに対する先進地施設においては、ケアリングの考えを用いたコミュニティ理論を開発した米国フロリダアトランティック大学のBarry博士から、コミュニティケアリングの考えを用いたいくつかの研究例の聴取やいくつかの実践活動例の見学を行い、米国のマイナリティを中心としたコミュニティケアリングの研究・実践の実際について、理解を進めることができた。今後は、概念構築のためのインタビュー調査を行う予定である。当初の計画では、初年度にインタビュー調査を実施する予定であったものの、文献検討結果が十分なものでないことや、計画していた米国先進地での視察調査が、相手方の日程を当研究者の日程調整の関係で、年度末の3月と遅延したことにより、当初の計画よりも研究課題の進捗状況がやや遅れていると判断した。これは本概念は、「人々が、コミュニティへの愛着を持ち、古い慣習にとらわれない新しい価値観による強い連帯感が生じる状態である。またケアする人・される人が対等な関係性を持ち、共生性と相互扶助性があり、人々に思いやりが浸透し、すべての人々を包摂した社会的排除がないコミュニティの状態である。」と定義できた。

また、1年目に実施したケアリング理論に基づき教育を実施しているフロリダアトランティック大学への視察調査を行い、調査結果を論文にて公表した(JNI,2018.3)。2年目は、コミニティケアリングの理論の1概念である保健師のコミニティへの思考・態度・思いなどを明確化することを進めてきた。近畿地方・四国地方の行政保健師に、インタビュー調査を実施し、現在のところ5名の調査を終えて分析をしている段階である。本インタビューの結果が、本研究の主目的である保健師のコミュニティケアリングの思考・態度の中心的な概念を形成すると考えている。本研究の遂行にあたって国内文献がほとんどないことから、研究の基盤整備に遅れがでていた。さらに、本研究の当初の目的が、コミュニティケアリングの概念を明確化することであったが、文献検討の結果、コミュニティケアリングの理論構築を行うことが第一に必要であることから、文献レビューおよびインタビュー内容から理論を検討している。このプロセスは、非常に丁寧な分析や検討を要するために時間がかかっており、研究のプロセスが遅れている。本研究の目的は、保健師のコミュニティ(個人、集団、地域)に対するケアリングに関する概念の明確化し、保健師のコミュニティケアリングの態度・思考に関する測定用具の開発すること、さらに保健師のコミュニティケアリングの思考・態度と保健師の実践力との関係を明確化することである。2年目である平成29年度において、コミュニティケアリングの概念の一つと考える「ケアリング・コミュニティ」についての概念分析を行い、概念を明らかにした(四国公衆衛生学会,2018)。さらに、現在コミニティケアリングに関する理論構築を進めており、上記の「ケアリング・コミュニティ」を含む3つの概念から構成されることを仮定している。これは2018年4月(至マニラ)における国際学会にてコミニティケアリングの理論案を報告した。今後さらに、本理論案について検討をすすめ精錬し、論文公表する予定としている。さらにこれまでコミニティケアリングの理論の1概念である保健師のコミニティへの思考・態度・思いなどを明確化するために、近畿地方・四国地方の行政保健師に、インタビュー調査を実施し、保健師のコミュニティに関するケアリングとして抽出されているのは「すべての住民に公平なコミュニティというあるべき姿を描く」「コミュニティの維持存続/発展を願う」「コミュニティを愛する」「コミュニティに誇りを持つ」「人々がお互いに支えあうコミュニティを願う」「コミュニティの資源を大切に思う」等が抽出されている(日本公衆衛生看護学会学術集会,2019.1)。