hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
子宮内膜の脱落膜化過程において発現する組織特異的転写因子のcDNAクローニング

子宮内膜間質細胞は黄体後期及び妊娠初期に、極めて活動的な分泌細胞である脱落膜細胞に分化する。細胞分化には数多くの遺伝子の発現が関与するが、ホメオボックスドメインを持つ組織特異的転写因子がその鍵となることが、様々な細胞分化モデルで報告されている。子宮内膜間質細胞の脱落膜細胞への分化過程の鍵となるホメオボックス遺伝子をクローニングを目的とし下記に示す一連の研究を行った。1ホメオボックス遺伝子群のサブクラスの一つであるPOUドメイン遺伝子群を標的とした。POUドメイン遺伝子群に極めてよく保存された3領域より混合プライマーを作成しreverse transcription-Polymerase chain method(以下RT-PCR)によりヒト妊娠初期脱落膜において発現するPOUドメイン遺伝子群のcDNAを増幅しpCRIIプラスミドベクターに組み込みdideoxy-termination mehtodにより塩基配列を決定した。得られた配列はPOUドメイン遺伝子群Class Vに属するヒトOct-3の遺伝子配列と一致した。他の配列は得られなかった。ヒトOct-3遺伝子はあalternative splicingによりOct-3AとOct-3Bの2種の遺伝子産物が存在することが知られている。脱落膜においてはOct-3Bの発現が有意であった。2ヒト子宮内膜の脱落膜化過程におけるOct-3B mRNAレベルの推移をin vivoおよびin vitroにおいて検討した。Oct-3B遺伝子の発現レベルは脱落膜化の早期に50100倍に増加した。Oct-3B遺伝子が脱落膜かに関与する可能性が示唆された。
「都市の環境倫理」の構築に向けた基礎研究

著書『都市の環境倫理ー持続可能性、都市における自然、アメニティ』を刊行した。この本は「都市の環境倫理」をテーマに書かれた本としては、日本初である。またこの本は環境倫理学のテキストとしても活用できる。また、研究報告書として、『都市の環境倫理資料集』を編集し、国内の研究者4人へのインタビューと、2回の講演会の記録を掲載した。本研究の目的は、都市の環境倫理を学際的に探究することである。特にテーマとして、都市の持続可能性、都市内自然、都市のアメニティを設定した。都市の持続可能性については、北九州エコタウンセンターを見学し、都市のゼロエミッションの取り組みについて学んだ。市役所からも資料の提供をうけた。都市内自然については、進化生物学者の岸由二教授(慶應大学)のと、和光大学の若手研究者2名に、都市における自然に関するインタビューを行った。この結果を、報告書に掲載する予定である。また斎藤伊久太郎氏(千葉大学)、角田季美枝氏(千葉大学)の指導のもとで、和光大学周辺のまちあるきを行い、都市内の自然についての理解を深めた。都市のアメニティについては、鞆の浦の景観紛争地域を見学した。事前に地理学者の鈴木晃志郎准教授(富山大学)からレクチャーを受けた。鈴木准教授には、鞆の浦に関する原稿を報告書に寄稿していただく予定である。下北沢については、再開発に関連する市民運動に関与している方にインタビューを依頼したが、残念ながらお引き受けいただけなかった。その他、全般に関することについて。毎月1回、ジェイコブズ『アメリカ大都市の死と生』の読書会を中野区民10名程度とともに行い、都市論の古典の精読を行った。その成果として、参加者の書評論文を報告書に掲載する予定である。また、倫理学と地理学との協働についての論文を、江戸川大学の紀要に投稿し、掲載された。出版社との話し合いの結果、吉永明弘著『都市の環境倫理』(単著)を2013年度中に刊行することが決定した。昨年度の途中から、この本の執筆を始めている。最終年度は、国内の著名な研究者にインタビューを行い、都市の特質について、都市のエコロジカル・フットプリントについて、都市のアメニティについて、理解を深めた。また、講演会を2回開催し、産業廃棄物問題と、商店街の衰退について議論した。それらを文字に起こして、報告書(『都市の環境倫理資料集』)にまとめた。この報告書には、研究期間を通して定期的に開催されたジェイコブズ読書会の読後レポート、鞆の浦についての研究協力者による論考、「レジリエンス」概念に関する書評も掲載されている。この報告書は、国内の環境問題研究者や都市研究者に広く配布された。研究期間全体を通しての最大の成果は、研究実施計画に書いた通り、『都市の環境倫理ー持続可能性、都市における自然、アメニティ』という著書を刊行したことにある。これまで環境倫理学の議論は、原生自然、里山的環境、資源環境に焦点が当てられており、都市環境はあまり話題にのぼらなかった。本研究は、「都市の環境倫理」をテーマ化し、それを持続可能性、都市における自然、アメニティという視点から検討していき、それを1冊の本として刊行したことで、日本の環境倫理学の歴史に新しい展開を拓いたといえる。本研究を通して、現場を見ることができたこと(北九州、鞆の浦、真鶴)と、環境倫理学者以外の環境問題研究者や都市研究者と交流できたことも重要な成果だった。これらは直接に著書に反映されたものもあるが、直接反映されなくとも、著書の立論を下支えするものとなっている。研究計画にも記載されている、都市の持続可能性、都市内自然、都市のアメニティという三つの領域で事例研究を進めるべく、研究補助者を選定し、調査の補助の依頼を行った。その結果、都市の持続可能性については、千葉大学の馬上丈司氏に、都市内自然については、高崎経済大学の角田季美枝氏と日本自然保護協会の道家哲平氏に、都市のアメニティについては千葉大学の齋藤伊久太郎氏に、研究を補助していただくことになった。本年度は、千葉大学の齋藤伊久太郎氏にまちあるきの指導をお願いし、岡上地区の調査を行った。また富山大学の鈴木晃志郎氏に研究上の助言をいただくとともに、富山市で行われた日本観光研究学会・分科会ワークショップ「観光学における地理学の貢献について環境倫理学との対話から考える」において吉永が招待講演を行い、地理学者と交流した。並行して、斎藤氏らとともに以前から行ってきたまちづくり活動をまとめたものを、ブックレットとして刊行した。また、鈴木氏ら地理学者とともに『役に立つ地理学』という本を刊行した。初年度は原発事故関連の研究に時間を割いていたので、都市の環境倫理に関する研究は遅れがちであったが、2年目の今年度は、関連する研究者へのインタビューや、現地見学、論文執筆なども進み、最終年度の目標である著書と報告書の発行に向けて大きく進展したといえる。環境倫理学者として、東日本大震災とその後の福島第一原発事故に対する応答を行ったため、多くの時間を割かれた。

具体的には、シンポジウムへの参加(コメンテータとしての参加を含む)、関連論文の執筆などを行ったため、当初の予定である韓国での調査が行えなかった。最終年度は、引き続きインタビューを行う。都市の持続可能性については、千葉県職員の石渡正佳氏にお話をうかがう。都市の自然に関しては、香坂玲氏にお話をうかがう。また、都市のアメニティについては間宮陽介氏、宮本憲一氏にお話をうかがう。その内容を報告書にまとめていく。研究計画に書いてある通り、都市の持続可能性、都市内自然、都市のアメニティという三つの領域で事例研究を進めていく。すでに、研究補助者に調査の補助の依頼を済ませている。来年度は、研究補助者とともに、事例研究を進めていく予定である。著書刊行のための補助と、報告書の印刷費、それから研究会に関する事務とテープおこしのための人件費に多くがあてられる。本年度は資料購入が中心だったが、次年度は旅費(国内・海外)が中心になる。また調査に必要な機材を適宜購入する予定である。
備前焼「紫蘇色」模様の形成メカニズムの解明と再現

本研究は、これまで研究対象とされてこなかった「やきもの」の模様の微構造と形成過程を材料化学的観点から解明し、模様を再現し、得られた成果を基に新たな材料開発法を見出すことを目的としている。備前焼は、釉薬を施さずに焼かれるが、焼成後の作品の表面には様々な色模様が現れる。本研究では、登り窯で焼成された備前焼に現れる紫蘇色と称される茶褐色や赤紫色の微構造と色調の関連を明らかにし、模様を人工的に再現するだけでなく、模様部に生成する結晶相を合成し、工業材料への応用を試みる。
メチル水銀毒性の発現機構解明とその応用

我々は、Cdc34がユビキチン転移酵素として関与するユビキチン・プロ、テアソームシステムの亢進が酵母及びヒト細胞にメチル水銀耐性を与えることを見出している。本システムにおいて基質蛋白質の認識を担うサブユニットであるF-Box蛋白質は酵母には少なくとも17種存在するが、その中でHrt3およびYlr224wが高発現によって顕著なメチル水銀耐性を酵母に与えることを15年度に見出し、16年度にはHrt3が認識する蛋白質としてDld3およびGrs1を、また、Ylr224wが認識する蛋白質としてEno2を同定することに成功した。17年度にはこれら3つの蛋白質全てがメチル水銀毒性増強作用を有し、さらに、細胞内でユビキチン化された後にプロテアソームで分解されることを明らかにした。Dld3およびEno2は共に細胞内でのピルビン酸の生成経路に関わる酵素であるが、ピルビン酸のミトコンドリア中への取り込みに関与するトランスポーターであるYi1006wを欠損させた酵母はメチル水銀に対して耐性を示し、過剰のピルビン酸を酵母またはヒト細胞の培地中に添加することによってメチル水銀毒性が顕著に増強されることも新たに判明した。ピルビン酸の単独添加はメチル水銀毒性に影響を与えないことから、これらの結果は、ミトコンドリア中へのピルビン酸の流入促進がメチル水銀毒性の増強を引き起こすことことを明確に示している。一方、ユビキチン化反応に影響を与えることが知られる細胞内因子の中で、Rad23の高発現が酵母にメチル水銀耐性を与えることを見出した。Rad23によるメチル水毒性軽減にはユビキチン化蛋白質のユビキチン鎖の伸張抑制作用が必須であることから、Rad23はある種の蛋白質のユビキチン化を介した分解を抑制することによってメチル水銀毒性を軽減すると思われる。その蛋白質の候補としてPng1が同定された。我々のこれまでの研究によって、メチル水銀がある種の蛋白質(X-蛋白質)に何らかの修飾(例えばリン酸化)を与え、この修飾を受けたX-蛋白質(修飾X-蛋白質と呼ぶ)が細胞内に蓄積することによってメチル水銀による細胞障害が生じることが強く示唆されている。一方ユビキチンシステムは、この修飾X蛋白質をユビキチン化することによって修飾X-蛋白質の分解を促し、その結果としてメチル水銀毒性に対して防御的に機能していると考えられる。したがって、このX-蛋白質の同定がメチル水銀毒性の発現機構解明のための扉を開ける「鍵」となることは間違いない。そこでまず、細胞をメチル水銀処理することによって量的減少を示す蛋白質を2次元電気泳動法で検索したところ、2種の蛋白質を同定することに成功した。両蛋白質は共にメチル水銀によってmRNA量が減少することなく蛋白質レベルでの減少を示し、さらに、ユビキチン化されることも確認されたことから、少なくともこれらの蛋白質はユビキチン/プロテアソームシステムによって分解されるものと考えられる。一方、ユビキチン化反応において基質蛋白質の認識を担うサブユニツトであるF-Box蛋白質の中からメチル水銀毒性の防御に関わるF-Box蛋白質分子種の検索も行った。その結果、数種のF-Box蛋白質が高発現によって酵母にメチル水銀耐性を与えることが判明した。X-蛋白質はこれらF-Box蛋白質と結合してユビキチン化されると考えられることから、F-Box蛋白質と結合する蛋白質を調べることによっても、メチル水銀の毒性を増強させる目的蛋白質を同定できるものと期待される。なお、我々がユビキチンシステムの律速酵素であることを明らかにしたCdc34を高発現するトランスジェニックマウスの作成にも成功しており、今後の研究に進展が期待される。

我々はCdc34の高発現が酵母にメチル水銀耐性を与えることを見出している。Cdc34が関与するユビキチンシステムでは複数の蛋白質の複合体であるユビキチンリガーゼがF-Box蛋白質を介して基質蛋白質の認識を担っている。酵母には少なくとも17種のF-Box蛋白質が存在するが、昨年度の本研究によって、そのうちHrt3およびYlr224wが高発現によって顕著なメチル水銀耐性を酵母に与えることが判明した。F-box蛋白質はその構造中のF-box domainを介してユビキチンリガーゼ複合体構成因子のひとつであるSkp1と結合する。Hrt3およびYlr224wは共にF-box domainを有するものの、F-box蛋白質としての機能は検討されていない。そこで今年度はまず、Hrt3またはYlr224wの高発現によるメチル水銀耐性獲得におけるSCF複合体形成の必要性を検討した。両F-box蛋白質のF-box domainを欠失させた変異体とSkp1との細胞内での結合を検討したところ、野生型のHrt3およびYlr224wは共に細胞内でSkp1と結合したのに対し、F-box domainを欠失した変異体は共にSkp1と結合しなかった。また、F-box domainを欠失することによりHrt3またはYlr224wの高発現によるメチル水銀耐性が認められなくなった。以上の結果は、Hrt3およびYlr224wのF-box domain蛋白質としての機能が細胞にメチル水銀耐性を与えることを示唆している。Hrt3またはYlr224wの基質蛋白質を明らかにするために、両F-box蛋白質と結合する蛋白質をtwo-hybrid systemにより検索したところ、Hrt3と結合する蛋白質としてGrs1およびDld3が、また、Ylr224wと結合する蛋白質としてEno2が同定された。我々は、Cdc34がユビキチン転移酵素として関与するユビキチン・プロテアソームシステムの亢進が酵母及びヒト細胞にメチル水銀耐性を与えることを見出している。本システムにおいて基質蛋白質の認識を担うサブユニットであるF-Box蛋白質は酵母には少なくとも17種存在するが、その中でHrt3およびYlr224wが高発現によって顕著なメチル水銀耐性を酵母に与えることを15年度に見出し、16年度にはHrt3が認識する蛋白質としてDld3およびGrs1を、また、Ylr224wが認識する蛋白質としてEno2を同定することに成功した。そこで本年度はこれら蛋白質について検討したところ、3つの蛋白質が全てメチル水銀毒性増強作用を有し、さらに、細胞内でユビキチン化された後にプロテアソームで分解されることが判明した。したがって、ユビキチン・プロテアソームシステムはこれらメチル水銀毒性の増強に関わる蛋白質の分解を促進させることによってメチル水銀毒性に対して防御的に作用するものと考えられる。Dld3およびEno2は共に細胞内でのピルビン酸の生成経路に関わる酵素であり、Dld3およびEno2が高発現するとミトコンドリアへのピルビン酸流入量が増加すると予想される。実際に、ピルビン酸のミトコンドリア中への取り込みに関与するトランスポーターであるYi1006wを欠損させた酵母はメチル水銀に対して耐性を示した。また、過剰のピルビン酸を酵母またはヒト細胞の培地中に添加することによってメチル水銀毒性が顕著に増強されることも判明した。
交差および三環性大環状共役化合物の合成と性質に関する研究

非ベンゼン系芳香族化合物に関する研究のうち,大員環のみから成る三環性共役化合物〔14〕アヌレノ〔16〕アヌレノ〔14〕アヌレン(1)および交差共役化合物〔13〕〔15〕フルバレン誘導体(2)を合成し,それらの性質を検討する目的で研究を行なった。(1)の合成において,二環性フラン5,14ージメチルー1,3ービスデヒドロ〔14〕アヌレノ〔c〕フランの改良合成法の開発に成功し,(1)の重要な合成単位である5,14ージメチルー9,10ービス〔2'ー(1'ーホルミル1'ーエテニル)〕ー1,3ービスデヒドロ〔14〕アヌレンを安定に供給することができるようになった。このジホルミル体に対し,McMurryの条件TiCl_3ーLiAlH_4による還元的カップリング反応を試みたが,目的とする(1)を直接得ることはできなかった。また,ホルミル体を対応するホスホニウム塩に変換し,これとジホルミル体とのWittig反応により(1)へ導くことも試みたが,(1)の単離確認に成功してはいない。一方,(2)の合成は,〔B〕アヌレノンを基質とし,Wittig反応を繰返すことにより二重結合を順次導入して末端ジアセチレン体を得,これの分子内カップリング反応により行なった。(2)の電子吸収スペクトルは,比較化合物よりかなり長波長シフトし,周辺共役が更に広がったことを顕著に示した。しかしながら, ^1HNMRスペクトル測定結果から,中央二重結合の分極に基く共鳴構造,すなわち,いずれの環も14π電子系となる分極構造の寄与は観察されず,(2)はポリオレフィン性の高い交差共役系化合物であることがわかった。安定化が期待できる交差共役化合物であるセスキフルバレンに対応する単環性大員環のみから成る化合物に関する系統的研究は全く存在しない。本研究では,13員環および15員環から成るフルバレン1__の合成研究を行なった。1__に類似の化合物の合成は光反応や熱分解反応により試みられているが,多くの場合生成物の不安定性のため不成功に終わっている。1__の合成には,段階的な方法を採用した。下記の経路からわかるように,すでに合成を完了しているシアノホルミル〔13〕フルベン2__から出発してWittg反応によりもう一方の15員環を構築することを計画した。二重結合が多く存在するため,シスおよびトランスの幾何異性体が3__で2種,5__で4種,6__で8種の混合生成物になると予想されるが,目的物の骨格構築が確実に見込める経路である。予想通り,3__で2種の異種体の分離精製を行い,また,5__で生成する4種の異性体のうち,カラムクロマトグラフィ-と分別再結晶を繰返すことにより2種の異性体を分離精製することに成功し,それらの構造を完全に決定することができた。5__およびその異性体の混合物のまま反応を進め,`HーNMR,IR,UV,スペクトルなどの測定からジアセチレン体6__を含むと思われる混合物を得た。現在,6__から1__の最終の分子内カップリング反応の条件を検討中である。三環性大環状共役化合物の合成に関する報告例は皆無であり,その性質を検討する目的で,[14]アヌレノ[16]アヌレノ[14]アヌレン(1)の合成を試みた。

McMurryの条件(Ticl_3ーLiAlH_4)によるアルデヒド体の還元的カップリング反応やWittig縮合反応を利用する方法,いずれによっても,(1)の単離確認には至らなかった。又,大員環のみから成る交差共役化合物の性質を検討する目的で,[13][15]フルバレン誘導体(2)の合成研究も行なった。ケトン類の還元的交差カップリングを初めとする直接環化法を種々検討したが,Wittig縮合反応を繰返し応用する段階的骨格構築法により(2)を得ることに成功した。MS,NMR,UVを初めとする各種スペクトルにより構造決定を行なったが,満足的な元素分析値も得られるなど,(2)は比較的安定な化合物である。しかしながら,この熱的安定性にもかかわらず,特に, ^1Hおよび^<13>CーNMRスペクトル測定結果から,両構成環が共に14π電子系となる分極構造の寄与はかなり低く,(2)は,実質上,ポリエン性化合物であることが示唆された。現在,このことを更に確めるために,X線結晶解析を検討している。
分子結晶における励起状態と発光過程の理論的解明

配位化合物は、金属間相互作用と配位子間の相互作用の兼ね合いによって複数の結晶構造を取り得る。このような系の励起状態を調べようとすると、複数の種類の分子間相互作用を考慮したモデルを踏まえて適切な近似が必要になる。分子間相互作用によって発光量子収率の向上、あるいは場合によって単分子では蛍光を示す分子が凝集することによって燐光を示すようになることも知られている。分子間の相互作用が強く、単なる構造緩和の経路を変えるだけでなく、2分子あるいは数分子間に広がった新たな電子励起状態を形成することもある。このように分子結晶の発光を調べる場合には、分子間相互作用を適切に考慮した励起状態からの緩和経路を調べる必要がある。本年度は、励起状態プロトン移動を示す亜鉛錯体の励起状態における分子間相互作用の効果、励起状態でのプロトン移動に伴う構造変化を調べた結果を論文にまとめた。また領域内外のメンバーと共同研究を行った。Eu錯体の励起状態をTDDFT計算とPopulation解析の結果を組み合わせて金属-金属、金属-配位子1、金属-配位子2、配位子中心の遷移に分類してエネルギー緩和過程を実験と比較した。ホスフィン保護金クラスターに対しては励起状態からの緩和過程を明らかにした。一方で、DFT法は汎関数依存性もあり、長距離相関や分子間力などの弱い相互作用の記述に難しさがあるため、必ずしも適切ではない。そこで、高精度量子化学計算手法のMP2法やCC2法を用いて分子間相互作用や励起状態の計算を進めており、現在までに金-アントシアニン錯体の単分子の励起状態は電荷移動状態があり、その波長はDFT法では実験と合わないがCC2計算では実験との良い一致を示す事が分かった。今後は、二量体の励起状態における緩和過程において分子間相互作用が果たす役割について解明を進めて行く予定である。本年度に予定していた方法論の整備が順調に進み、さらにCC2法を用いた計算を進めることが出来た。配位化合物の励起状態に関する共同研究も複数始まり、そのうちのいくつかは年度内に論文として発表することが出来た。今後は電荷移動状態と金属間および配位子間分子間相互作用のバランスの良い記述法としてCC2法を使った計算を進めていく予定である。ただし、配位化合物単量体の計算に比べて多量体の計算コストが膨大であることも分かってきたので、いくつかの系においてCC2法とDFT-D3法を比較することで計算時間と精度のバランスを保てる方法を検討した上で、分子間相互作用が重要になる配位化合物の励起状態を明らかにしていきたい。
各種癌死亡率の地域差と食事摂取パターンの年代別推移

前年度までに年代別食事摂取状況を調査した19市町村およびモルモン教信者のグループについて,調査資料を整理し,データをコンピュータに入力した.有効回答をえたものは31505名であった.これら入力した60種類の食品・嗜好品類について,市町村ごとに,性別年代別の摂取平均実数値をアウトプットし,地区ごとの食生活の実態を明らかにした.また,食事中変異原性と関連する陽性化食品10種,陰性化食品7種について,それぞれの採点を行い,調査時現在の年代別に,性別,年代別の平均点数,標準偏差を算出し,これら評点の分布範囲を95%信頼限界の矩形で表示する方法を考案した.これによって各年代別の変異原性関連食品の摂取状況を地区別に比較し,推移を追跡することが可能となった.また,これらの成果を個人の発癌予防の食生活指導に資するために,陽性化点数および陰性化点数に寄与度の大きいものから順に5食品を打出し個人表を作成し,上述の結果とともにファイルし,対象市町村に配布した.調査結果の説明とともに,食生活調査対象者よりの発癌者を市町村に保存されている国民健康保険レセプト,高額医療費支拂者リストならびに死亡者リストより作成報告してもらうように依頼した.その報告にもとづき,部位別癌の種類ごとに, 60種類の食品・嗜好品の摂取頻度,陽性化点数,陰性化点数の集計処理を行い,罹患データと食事摂取データとのレコードリンケージを行った.調査各市町村よりの罹患データの回答が大巾に遅れているが,国保レセプトとのレコードリンケージでえられた265名の癌罹患者について上記プログラムの適用を行った結果,胃癌罹患者では米飯やアルコール飲料が多く,腸癌では山菜やきのこの摂取が多いこと,肺癌では肉魚が多くタバコも多い.乳癌でも肉魚,タバコの摂取が多かった.食生活歴と成人病とくに癌発生との関連性についての実態調査を,癌死亡率に特徴をもつ全国20市町村の30歳から69歳までの国民健康保険加入者およびモルモン教信者について実施し,有効回答数31505名を得て,これを大型コンピューターに入力し,追跡コホートのデータファイルとした.この食事調査データは,被調査者の調査時の食品ならびに嗜好品60種類の摂取情況を中心に, 10歳台づつ過去にさかのぼり,現在の摂取頻度と比較した摂取情況を調査したものであり,これにより個人ごとに10歳代より現年代までの食習慣を追跡し年代別推移をみることができる.これら摂取食品のうち,我々が食事中変異原性試験の結果から提唱している陽性化食品および陰性化食品については,それぞれの採点が自動的に行いうるようにプログラムを作り,個人ごとに各年代の陽性点数,陰性点数を算出し,また,市町村ごとにこれら点数の平均値・標準偏差を計算し,年代別分布範囲を図示し,その変化の推移の情況を観察できることになった.一方,食事調査以後の各種成人病とくに癌発生者について,これらの人々の食生活状況をチェックするためのプログラムを作成した.その方法として,国保診療レセプトがコンピュータ化されている町村については,社会保険の疾患分類コードによって,調べようとする疾患罹患者をえらび出すとともに,これら罹患者の食事調査成績が自動的にレコードリンケージによって検索され,集計できるようになっている.また,コンピュータ化が進んでおらず,死亡票や高額医療費支拂者リストから罹患者が知られる場合には,入力リストから疾患別に罹患者の食事調査成績を検索できるようにした.これらの結果から,成人病とくに癌の種別に過去の年代からの食生活と疾病罹患との関連を追究し,特徴的パターンを知ることができた.このコホートの追跡は少くとも5年間継続される.前年度までに年代別食事摂取状況を調査した19市町村およびモルモン教信者のグループについて,調査資料を整理し,データをコンピュータに入力した.有効回答をえたものは31505名であった.これら入力した60種類の食品・嗜好品類について,市町村ごとに,性別年代別の摂取平均実数値をアウトプットし,地区ごとの食生活の実態を明らかにした.また,食事中変異原性と関連する陽性化食品10種,陰性化食品7種について,それぞれの採点を行い,調査時現在の年代別に,性別,年代別の平均点数,標準偏差を算出し,これら評点の分布範囲を95%信頼限界の矩形で表示する方法を考案した.これによって各年代別の変異原性関連食品の摂取状況を地区別に比較し,推移を追跡することが可能となった.また,これらの成果を個人の発癌予防の食生活指導に資するために,陽性化点数および陰性化点数に寄与度の大きいものから順に5食品を打出し個人表を作成し,上述の結果とともにファイルし,対象市町村に配布した.調査結果の説明とともに,食生活調査対象者よりの発癌者を市町村に保存されている国民健康保険レセプト,高額医療費支拂者リストならびに死亡者リストより作成報告してもらうように依頼した.その報告にもとづき,部位別癌の種類ごとに, 60種類の食品・嗜好品の摂取頻度,陽性化点数,陰性化点数の集計処理を行い,罹患データと食事摂取データとのレコードリンケージを行った.調査各市町村よりの罹患データの回答が大巾に遅れているが,国保レセプトとのレコードリンケージでえられた265名の癌罹患者について上記プログラムの適用を行った結果,胃癌罹患者では米飯やアルコール飲料が多く,腸癌では山菜やきのこの摂取が多いこと,肺癌では肉魚が多くタバコも多い.乳癌でも肉魚,タバコの摂取が多かった.食事摂取形態は地理的要因および歴史的要因によって支配される社会環境の変化に応じて微妙な変化を積み重ねている。

これらの変化は個人の嗜好の変化や食習慣に抵抗して次第に大きな変革をもたらし、病病罹患に影響をあたえる。食事摂取パターンの年代別推移と各種癌死亡率の関連を検討することによって、各種癌の発生に及ぼす食事摂取形態を明らかにする必要がある。このために、昨年度から癌死亡率に特徴を有する全国25市町村の国保加入者のえち、30才より69才までの男女、および生活習慣の特異なモルモン教会加入者のうち、同年令層のものについて、10才代から現在までの10年代毎の60種目の食品摂取頻度を調査し、各個人ごとにそのデータをコンピュータに入れる作業を行い、本年度もその作業を継続した。この作業は現在までにかなり進行し、岩手県大迫町、秋田県協和町、石川県富来町、奈良県榛原町、広島県音戸町、佐賀県神崎町・千代田町・芦刈町、長野県国見町、大分県蒲江町、鹿児島県米の津町・高尾町の各町村、およびモルモン教会員の総計25,766名について、各町村ごとに、食品種目ごとの摂取実数値の性別年台別に各年代毎の平均および標準偏差、また、これら摂取食品から算出した陽性化食品点数および陰性化食品点数の性別・年台別の分布状況ならびに平均値および標準偏差を打ち出すことができた。さらに、被検者個人ごとに陽性化食品点数・陰性化食品点数ならびに、これらの点数に貢献度の大きかった食品種目も打ち出すことができ、調査後の個人指導にも役立てるデータファイルを作成できることが知られた。最も食生活パターンの異なるモルモン教徒の場合をみると、胃癌死亡高率地区はもちろん、低率地区に比しても、陽性化点数が低く、陰性化点数の高い特異的な食事摂取パターンがみられ、低率な癌死亡との関連を示唆するものと考えられ興味深い。
難聴モデルマウス前庭の形態・機能評価と前庭を標的とした遺伝子導入の検討

先天性高度難聴児は幼少児期に末梢平衡機能にも障害を伴う頻度が極めて高いことが知られている。本研究では難聴モデルマウス前庭、特に世界で最も高頻度に発生するGJB2変異難聴の遺伝子改変モデルマウスの形態・機能評価と前庭を標的とした遺伝子治療の効率的な投与法の検討を行った。標的とするCX26変異難聴モデルの前庭組織の形態学的解析を行い、これらの難聴モデルに対し、正円窓経由・半規管経由の注入法で、GFPを発現するアデノ随伴ウイルスベクターを投与した。その結果、新たに行った半規管経由のウィルス液還流法により正円窓経由と同等またはそれ以上の前庭細胞への遺伝子導入効率が確認された。コントロールマウス(C57BL/6)、Cx26-R75W変異を有するトランスジェニックマウス(Cx26-R75W+)、コンディショナルノックアウトマウス(Cx26cKO)の3群において、幼若・成熟・老齢の前庭組織を摘出し、光学顕微鏡により有毛細胞不動毛の形態・支持細胞の形態学的解析を行った。現在のところは各群間での形態的な差異を認めなかった。また、コントロールマウス(C57BL/6)、R75W変位を有するGjb2マウス・Gjb2コンディショナルノックアウトマウスに3群において、幼弱・成熟・老齢における前庭機能を評価した。現時点では各群での平衡機能検査間での有意差は認められていない。コントロールマウス(C57BL/6)、Cx26-R75W変異を有するトランスジェニックマウス(Cx26R75W+)、コンディショナルノックアウトマウス(Cx26cKO)の3群において、幼若・成熟・老齢の前庭組織を摘出し、光学顕微鏡により有毛細胞不動毛の形態・支持細胞の形態学的解析を行った。また、コントロールマウス(C57BL/6)、R75W変位を有するCx26cKOの3群において、幼弱・成熟・老齢における前庭機能を評価した。Cx26cKOへのGJB2搭載アデノ随伴ウィルスへの投与を検討したところ、正円窓への投与、および半規管からの投与において前庭有毛細胞周囲の支持細胞への遺伝子導入が観察された。また、半規管からのウィルス液の還流法では大量のウィルス液を液循環により投与できるため、蝸牛頂部まで広範囲での遺伝子導入が可能であった。先天性高度難聴の発症率は1,000人に1人の割合であり、その約半数は遺伝子の関与があるといわれている。遺伝性難聴の中でも最も頻度が高い原因遺伝子は、ギャップ結合蛋白であるコネキシン26をコードしているGJB2遺伝子である。我々は現在まで難聴の治療を目的とした、出生直後での内耳への遺伝子導入法を開発、同法にてGJB2遺伝子を発現するウイルスベクターを作成し、蝸牛内に正常なコネキシン26を発現させることに成功している。更にこの方法を発展させ、前庭および半規管の有毛細胞、支持細胞に効率的かつ非侵襲的に遺伝子導入行う方法を近年開発した(Okada et al. Otology & Neurotology, 2012.33(4):655-9)。この方法を基に、難聴モデルマウス前庭、特に世界で最も高頻度に発生するGJB2変異難聴の遺伝子改変モデルマウスの形態・機能評価と前庭を標的とした遺伝子治療の効率的な投与法の検討を行った。これまでヒトで証明された優性阻害効果を認めるR75W変異を有するGjb2マウスモデルおよびGjb2コンディショナルノックアウトマウスを作成・維持し、これまで特に前庭に関与する病態を解析してきた。これらの結果を耳科学の専門誌にて報告した(Okada, J Otol Rhinol, J Otol Rhinol, 2015, S1, 37-40)。これらの難聴モデルに対し、正円窓経由・半規管経由の注入法で、GFPを発現するアデノ随伴ウイルスベクターを投与した。その結果、これまで報告してきた正円窓経由のウィルス投与と同様に、新たに行った半規管経由のウィルス液還流法により正円窓経由と同等またはそれ以上の前提細胞へのウィルス感染効率が確認された。現在までに形態異常および平衡機能異常の評価を行ったが当初予定していた検証数に及ばない部分があった。来年度は更にベクター注入による評価を行う予定である。

遺伝子改変モデル動物の分子病態解析(Kamiya,2014, J Clin Invest)、GJB2遺伝子治療(Iizuka, 2015, Human Moleculare Genetics)いずれにおいても有意義な成果を挙げることができたが、今後はこれらの成果をもとにして前庭の病態メカニズムを解明し、遺伝子治療によって予防、改善が可能な有効な治療法を確立することを目指す。耳鼻咽喉科学コントロールマウス(C57BL/6)、R75W変異を有するGjb2マウス、Gjb2コンディショナルノックアウトマウスの3群において、ウイルスベクターを用いた遺伝子導入を試みる。幼若・成熟・老齢のマウスへ、蝸牛管経由・正円窓経由・半規管経由の注入法で、GFPを発現するアデノウイルスベクターおよびアデノ随伴ウイルスベクターを注入する。その後聴覚機能検査(ABR)によって侵襲を評価したのち、前庭器官を取り出し標本を作成し免疫染色(Phalloidin染色およびGFP染色)を施行し、蛍光光学顕微鏡および共焦点レーザー顕微鏡を用いて導入範囲および導入効果を評価する。予定していた試薬の購入を備蓄品の使用で代用し、予定金額を使用しなかったため。現在までに形態異常および平衡機能異常の評価を行ったが、当初予定していた進捗状況より若干の遅れが生じた為、実験に使用予定であった消耗品等の購入を一部見送った。今後は毎月、会計担当者と共に残額の確認と使用資金の検討を行うことにより効率的に試薬消耗品の購入を行い、研究課題が最大限に円滑に進むための運用計画を遂行する。来度に進めるベクター注入による評価等の消耗品や機器備品の購入に充てる予定である。
妊娠教育・不妊治療・里親及び特別養子縁組の移行期における臨床心理学的支援の研究

日本の社会的な大きな課題は少子化問題であり、それには二つの課題がある。第1は性教育が行われていても、妊娠教育・不妊教育は行われていないことであり、第2は主に晩婚化による不妊率の上昇である。高度生殖医療が発達したために、不妊治療において子どもを授かるケースも増えている。しかし、一般的には妻は不妊治療に積極的であるのに対して、夫の不妊治療への関心・治療率は低い。子どもが出生した場合、仕事との両立や挙児が発達障害児の時は支援が必要である。また、子どもが生まれない場合、里親か特別養子縁組が選択肢としてあるが、心理的支援対策を明らかにする。
絶縁放電管を利用したRFPプラズマへのDCヘリシティー入射とMHD緩和

絶縁ギャップを有する金属放電管の内面を利用した新しい静電的ヘリシティー入射法の可能性を探るために、STE-2装置においてRFPおよびULQプラズマを用いて基礎実験を行い、以下の結果を得た。結果(3)は、この方法の有効性を示唆している。(1)非円形断面放電管内に生成されたRFP(セパラトリクスはない)において、周辺部から電極を挿入してヘリシティー入射を試みた。放電管の形状などから電極は8mmφの円筒構造、入射位置は同一ポロイダル断面内に制限されている。電極間電圧を400Vまで印加し、電極間電流として100A程度を得ている。最大電流密度はRFP放電の平均トロイダル電流密度と同程度である。電極近傍ではヘリシティー入射に伴うトロイダル磁束の増加(5%程度)が観測された。この磁束増加は入射ヘリシティーの極性によらない。従って、入射ヘリシティーの極性に応じてプラズマの応答が異なるのか、あるいは局所的なジュール加熱によるβ値の増加が重要なのか、のいずれかである。周辺トロイダル磁場およびポロイダル磁場にはヘリシティー入射の影響は観測されなかった。(2)トロイダル磁場に空間的な変調をかけて2分割放電管を共通に貫く磁束をつくり、これがRFP放電におよぼす影響を調べた。変調磁場が元のトロイダルバイアス磁場と逆向きの場合、RFP放電に悪影響を与える変調レベルは同極性の場合より低い。この原因の解明を進めているが、RFPの異常放電抵抗の機構と関連する可能性がある。(3)低電流ULQ放電において、本研究で提案している方法を基づいてヘリシティー入射を行った。放電管ギャップ近傍の局所的な測定では最大20%程度のトロイダル電流の増加が観測された。この基礎実験に続いてギャップ部分に局所的シェルを取り付けて誤差磁場を減らし、特性が改善されたRFPプラズマにおいて同様の実験を進めている。絶縁ギャップを有する金属放電管を利用した新しい静電的ヘリシティー入射法の可能性を探るために,STE-2RFP装置において以下の研究を実施した。(1)トロイダル磁場に空間的変調をかけて2分割放電管を共通に貫く磁束をつくり,これがRFP放電へ及ぼす影響を調べた。変調磁場が元のトロイダル磁場と逆向きの場合,RFP放電に悪影響を与える変調レベルは同極性の場合よりも低くなることが分かった。周辺部のトロイダル磁場分布測定によりこの原因を明らかにすることは次年度の課題である。(2)低電流ULQ放電において,本研究で提案している方法に基づいてDCヘリシティー入射を行った。放電管ギャップ近傍の局所的な測定では最大20%のトロイダル電流の増加が観測された。トロイダル方向4箇所での電流および磁場分布の測定とこれに基づく電流増加機構の検討は次年度の課題である。(3)非円形断面RFP(セパラトリクスはない)において,周辺部に電極を挿入して静電的ヘリシティー入射を試みた。(放電管およびポート形状により電極は8φの円筒構造に制限され,また,入射位置も同一ポロイダル断面内の外側と下側に制限されている。)電源充電電圧で400Vまで印加し,電極間電流として100A程度が得られた。電流密度はRFP放電の平均トロイダル電流密度と同程度である。この増加は入射ヘリシティーの極性によらない。

従って,入射ヘリシティーの極性によりプラズマの応答が異なるのか,あるいはエネルギー入射が磁束増加にとって重要であるのか,のいずれかである。周辺トロイダル磁場およびポロイダル磁場にはヘリシティー入射の影響は観測されなかった。(4)次年度は円形断面放電管において電極による入射配置の最適化を行い,RFP放電における新しい入射法との詳細な比較実験を行う予定である。絶縁ギャップを有する金属放電管の内面を利用した新しい静電的ヘリシティー入射の可能性を探るために、STE-2装置においてRFPおよびULQプラズマを用いて基礎実験を行い、以下の結果を得た。結果(3)は、この方法の有効性を示唆している。(1)非円形断面放電管内に生成されたRFP(セパラトリクスはない)において、周辺部から電極を挿入してヘリシティー入射を試みた。放電管の形状などから電極は8mmφの円筒構造、入射位置は同一ポロイダル断面内に制限されている。電極間電圧を400Vまで印加し、電極間電流として100A程度を得ている。最大電流密度はRFP放電の平均トロイダル電流密度と同程度である。電極近傍ではヘリシティー入射に伴うトロイダル磁束の増加(5%程度)が観察された。この磁束増加は入射ヘリシティーの極性によらない。従って、入射ヘリシティーの極性に応じてプラズマの応答が異なるのか、あるいは局所的なジュール加熱によるβ値の増加が重要なのか、のいずれかである。(2)トロイダル磁場に空間的な変調をかけて2分割放電管を共通に貫く磁束をつくり、これがRFP放電におよぼす影響を調べた。変調磁場が元のトロイダルバイアス磁場と逆向きの場合、RFP放電に悪影響を与える変調レベルは同極性の場合より低い。この原因の解明を進めているが、RFPの異常放電抵抗の機構と関連する可能性がある。(3)低電流ULQ放電において、本研究で提案している方法に基づいてヘリシティー入射を行った。放電管ギャップ近傍の局所的な測定では最大20%程度のトロイダル電流の増加が観測された。この基礎実験に続いてギャップ部分に局所的シェルを取り付けて誤差磁場を減らし、特性が改善されたRFPプラズマにおいて同様の実験を進めている。
パルス強磁場用高圧セルの開発と低次元伝導体への応用

本研究は,パルス強磁場を印加できる非磁性・非金属製圧力セルを試作し,最大磁場40T,圧力5kbarまでの強磁場・高圧下での電流磁気効果測定装置を開発する。これを用いて,遍歴電子磁性体の層間化合物M_xTiS_2や擬二次元モリブデン酸化物のMo_4O_<11>等の強磁場・高圧下における電流磁気効果等を広い温度範囲にわたり測定し,これらの物資系における多角的な電子物性を解明することを目的とする。本年度に以下のことを明らかにした。1.ビデオカメラを用いた直視観察という新しい方法を開発し,化学気相法によるMo_4O_<11>結晶育成の成長機構を明らかにし,更に層間化合物の結晶育成にも応用しつつある。2.現有のパルス磁場発生装置(最大20T)を用いて,層間化合物のうちFe_xTiS_2のスピングラス・クラスターグラス相の熱残留磁化及び等温残留磁化の緩和現象のダイナミックスを解明した。3.現有のパルス強磁場発生装置の改良(40T)を行うため,励磁電源部は現有のコンデンサーバンクを用い,マグネット本体について,パルスコイル,コイルボビンの材質等の機械的強度,寸法,コイルの捲き線方法等を検討した。特に,コイルに働くマックスウェル応力に耐えるため,水の凍結を利用した支持方法を採用した。目下これらの製作及び性能試験を行っている(既に32Tは実現)。4.5kbarまでの高圧実験用クランプ式圧力セルとして,非磁性の強化プラスチック等の材料の強度及び寸法の検討を行い,目下これらの製作に取り掛かっている。これらの完成をまって,強磁場・高圧での電流磁気効果等の本格的な物性測定を行う。
イソシアナートを用いた完全分子間[2+2+2]付加環化反応

25年度は、不飽和化合物として1,3-ジエンを用いた分子間[2+2+2]付加環化反応の開発や、この反応で得られる生成物を用いた新規ウラシル類の合成研究に取り組むことを計画していたが、これらの研究課題は24年度に全て取り組んだ。そこで25年度は、申請者の所属する研究室で最近見出された、1-アルケニルボロン酸エステルを用いたアルデヒドのアンチ選択的なアリル化反応を発展させるために2つの研究に取り組んだ。以下に研究成果の概要を示す。(1)イリジウムおよびキラルリン酸触媒によるアルデヒドのエナンチオかつアンチ選択的なアリル化反応の開発。不斉反応へ展開することを目指して、低温条件下でも反応が進行する高活性な触媒を探索した。その結果、カチオン性の[Ir(cod)_2]BF_4錯体とPCy_3から調製したイリジウム触媒と(R)-TRIPの存在下で、ベンズアルデヒド(1)に(E)-1-ペンテニルボロン酸エステル(E)-2を28°Cで作用させると、アンチ体のホモアリルアルコール3が不斉収率93%、ジアステレオ選択性>98:2で得られることを見出した。(2)ロジウム触媒による脂肪族末端アルケンとピナコールボランの脱水素ポリル化反応の開発。1-プルケニルボロン酸エステルを極めて入手容易な脂肪族末端アルケンから合成する反応の開発に取り組んだ。カチオン性の[Rh(cod)_2] BF_4錯体と(S, S)-i-Pr-Foxapから調製したロジウム触媒と2-ノルボルネンの存在下で、1-ペンテンにピナコールポランを28°Cで作用させると、脱水素ボリル化生成物が好収率で得られることを見出した。また本手法を、(1)で開発した不斉アリル化反応に応用した。これにより、入手容易な脂肪族末端アルケンから付加価値の高いホモアリルアルコール類を合成することが可能になった。当初計画していた研究テーマが完成したため。また、新たな研究テーマを見出し、学術誌に掲載することができたため。25年度に開発した、ロジウム触媒による脂肪族末端アルケンとピナコールボランの脱水素ボリル化反応を用いて、ワンポットで酸化反応や鈴木ー宮浦クロスカップリング反応を行う。また、反応機構の考察を行う。申請者は既に、ニッケル触媒によるイソシアナートと一置換アレンの分子間[2+2+2]付加環化反応を初めて見出し、ウラシル誘導体を位置およびエナンチオ選択的に合成できることを報告している。この反応は含窒素ニッケラサイクル中間体をウラシル誘導体の不斉合成に応用できることを初めて示した重要な研究成果である。そこで昨年度は、この反応の一般性を向上させることを目的として研究に取り組んだ。具体的には、反応試剤として1,3-ジエンを適用することを目指した。その結果、ニッケル触媒の存在下で4-トリルイソシアナートと1-フェニル-1,3-ジエンを加熱撹拌することで、ウラシル誘導体,6-スチリルー1,3-ジ(4-トリル)ジヒドロピリミジンが57%の収率で得られることを見出した。以下に具体的な研究成果を示す。(1)収率の向上を目指して触媒の最適化を行った。その結果、Ni(cod)2および配位子DTBM-sEGPHosから調製したニッケル(0)触媒を用いた場合に83%の収率で反応が進行することが分った。(2)イソシアナートと1,3-ジエンの基質一般性を調べた。イソシアナートについては、種々のアリールイソシアナートが適用できた。また、1,3-ジエンについては、1位にアリール基やアルキル基が置換した1,3-ジエンや1,3-ブタジエンが適用できた。(3)反応機構の考察を行った。本反応はニッケル(0)上での1,3-ジエンとイソシアナートの酸化的環化反応による含窒素五員環ニッケラサイクルの生成、もう1分子のイソシアナートの挿入、最後に還元的脱離を経て進行すると考えている。以上のように、アレンをカップリングパートナーとして用いた場合には合成することが出来なかった置換様式のウラシル類を合成できるようになった。すなわち本研究は、イソシアナートを用いた完全分子間[2+2+2]付加環化反応の有用性をさらに高めた重要な成果であると考えている。

その結果、カチオン性の[Ir(cod)_2]BF_4錯体とPCy_3から調製したイリジウム触媒と(R)-TRIPの存在下で、ベンズアルデヒド(1)に(E)-1-ペンテニルボロン酸エステル(E)-2を28°Cで作用させると、アンチ体のホモアリルアルコール3が不斉収率93%、ジアステレオ選択性>98:2で得られることを見出した。(2)ロジウム触媒による脂肪族末端アルケンとピナコールボランの脱水素ポリル化反応の開発。1-プルケニルボロン酸エステルを極めて入手容易な脂肪族末端アルケンから合成する反応の開発に取り組んだ。カチオン性の[Rh(cod)_2] BF_4錯体と(S, S)-i-Pr-Foxapから調製したロジウム触媒と2-ノルボルネンの存在下で、1-ペンテンにピナコールポランを28°Cで作用させると、脱水素ボリル化生成物が好収率で得られることを見出した。また本手法を、(1)で開発した不斉アリル化反応に応用した。これにより、入手容易な脂肪族末端アルケンから付加価値の高いホモアリルアルコール類を合成することが可能になった。新規反応の探索および反応条件の最適化、反応機構の考察を行い、その成果を論文投稿することができたため、研究は順調に進展していると考えている。当初計画していた研究テーマが完成したため。また、新たな研究テーマを見出し、学術誌に掲載することができたため。昨年度は、ニッケル触媒による1,3-ジエンとイソシアナートの[2+2+2]付加環化反応を用いたウラシル類の「ラセミ体合成反応」を開発した。今後はウラシル類の「不斉合成反応」を開発することを目指して研究を進める計画である。ウラシル類の不斉合成法を開発すれば、医薬品の合成研究の発展に貢献することができると考えている。具体的な方策は、新規な不斉配位子を合成して、不斉合成に適した条件を探索することを考えている。25年度に開発した、ロジウム触媒による脂肪族末端アルケンとピナコールボランの脱水素ボリル化反応を用いて、ワンポットで酸化反応や鈴木ー宮浦クロスカップリング反応を行う。また、反応機構の考察を行う。
外交史研究と合理的選択論の融合──太平洋戦争の「原因」は何か

3年目は、以下の2点を中心に研究を推進した。1.満州事変期およびそれ以後の日米英関係に関する一次資料の検討、2.期待効用モデルを用いたシミュレーション、3.外部研究者を招へいした太平洋戦争の開戦原因をめぐる研究状況の検証である。1については、代表者の中谷が中心となり作業を進めた。研究の途上で追加の資料調査も必要になったため、あわせて実施し、それらの内容も引き続き分析中である。1では、特に満州事変期の日本外交と対米英関係を公刊資料を中心に再検討し、論文投稿の準備を引き続き進めている。2については、分担者の田代が作業し、論文を投稿し、現在査読審査中である。3は、2月20・21日に研究会を開催し、流通科学大学経済学部の村上友章准教授による基調報告を中心に、2で述べた田代のシミュレーション分析の知見と、軍事史や国内政治史の報告も加味して、合理的選択論と歴史学的アプローチの接合方法について意見交換を行った。この研究会ではとくに(1)プロスペクト理論を援用した最新の開戦原因研究と合理的選択論を中心とする本研究との関係、(2)未来予測を意図して考案されたシミュレーション分析を歴史研究に用いる際の課題と意義を中心に意見交換を行った。その他、本研究の進展にあわせて、前年度に引き続き、外交史の方法論に関する代表的な英文概説書の翻訳を、代表者の中谷と分担者の山口が中心となって進めた。本年度の中の出版を予定していたが、作業が遅れており、2019年度中の出版を予定している。当初計画と比較すると、1.今年度に予定していた論文2編のうち、投稿に至ったのが一篇であり、かつ投稿済みのものも査読審査中であること、2.本研究の方法論を明確化する一環として着手した外交史の方法論に関する英書の翻訳出版も今年度中を予定しながら、次年度の見込みであり、3このため研究期間を1年間延長したので「遅れている」と判断した。次年度は本研究全体の成果を反映した論文の投稿・刊行を目ざすとともに、すでに投稿中の論文の査読審査の結果を待って、必要であれば修正作業を施し、当該論文を確実に公刊する。加えて外交史の方法論に関する英書の翻訳出版も実現する。そのために、まず代表者の中谷と各分担者間でスカイプなどを用いたオンラインミーティングを含めて、緊密に連絡を取り合う。同時に、本研究全体の成果を完成させるために、全員が集まる研究会を少なくとも一度開催する。初年度である本年は、(1)太平洋戦争に至る国際政治過程の「始点」をどこに設定するかの検討作業と、(2)合理的選択論を中心とする戦争原因論と同盟理論を外交史研究に適用するための基礎的な仮説の演繹作業を行った。本研究は2名の外交史研究者と2名の国際政治学研究者からなり(1)を主に前者が、(2)を主に後者が分担するが、少人数であるため、どちらの作業にも4名全員が関わった。まず最初の3ヶ月に基礎的な文献調査を実施するとともに、研究協力者のメンバー全員参加の打合せを4月と5月に行った。その上で3年にわたる研究計画全体と問題意識、解決すべき課題を確認するために、7月に、代表者の中谷直司が「「科学的」アプローチの発展に外交史(と地域研究)はいかに対応すべきか」と題して報告した。この研究会は、本研究課題に関心・知見を持つ研究者の参加もつのるため公開形式で実施した。以上の研究会では、とくに(1)国際政治研究における歴史学的アプローチの意義・課題、(2)社会科学全般を対象とした従来の方法論論争との関係、(3)伝統的な国際政治学の枠組(リアリズム、リベラリズムなど)と合理的選択論に基づく国際政治学研究の関係、(4)「科学的」アプローチの自己評価と現状のギャップを中心に多くの質問がだされ、議論・意見交換を行った。その上で、外交史研究者を中心に満州事変期以降の資料調査と文献調査を、国際政治学研究者2名を中心に理論に関する文献調査と仮説の演繹作業を遂行した。その進捗状況については、e-mailなどで定期的に共有すると同時に、1月に再び全員参加の打合せを行い、進捗状況を確認した。以上の結果、(1)研究遂行に必要な従来の外交史研究の整理と公刊資料を中心とした資料の収集、(2)太平洋戦争に至る国際政治史との相互検証作業に用いるべき理論的仮説の整理が概ね完了した。一年目にそれぞれ計画していた、(1)外交史・国際関係史の先行研究の検討にもとづいた、対象とすべき国際政治過程の範囲の明確化と、(2)国際政治史研究との相互検証にもとづく理論の演繹作業をおおむね実施できたので、以上の様に判断した。2年目は、主に以下の4点を中心に研究を推進した。1.満州事変期およびそれ以後の日米英関係に関する一次資料の検討、2.政策決定過程モデルを含めた、合理的選択論に基づく国際関係理論の追加検証作業、3.資料の追加収集、4.期待効用モデルを用いたシミュレーションである。1から3については、代表者の中谷が中心となり作業を進めた。1では、特に満州事変期の日米英関係を公刊資料を中心に再検討し、その成果は来年度に論文として投稿する予定である。