hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ギラン・バレー症候群を誘発する特殊なインフルエンザ菌の迅速判定法の開発

急性下痢症の起炎菌Campylobacter jejuni(C.j)がGBSの原因菌であるとする基礎および臨床的研究報告をした。世界中でC.jに関して多くの研究が展開されており、そのほとんどは、菌体表面のガングリオシドGM1様のリポ多糖が原因で、これがIgG抗GM1抗体価の上昇を誘導し、神経障害を引き起こすことが明らかにされてきた。しかし、必ずしもIgG抗GM1抗体価の上昇が見られないケースも数多く報告されていた。我々は、このようなケースではIgG抗GQ1b抗体価の上昇が患者に見られることを明らかにし、GQ1b様のリポ多糖を有するC.jも原因菌になる事を報告した。更に、C.j関する研究を進めた結果、動物実験では単に抗GM1抗体を大量に投与しても必ずしもGBSは発症せず、血液神経関門の脆弱を惹起させる薬物を同時に与える事によって、効率よくGBSが発症することが判ってきた。以上から、我々はGBS誘導型細菌には菌体表面のガングリオシド様構造以外にサイトトキシンのような血液神経関門を障害する病原因子が存在するのではないかという着想に至り、現在研究を進行中である。ギラン・バレー症候群(GBS)は、上気道炎や胃腸炎の13週間後に、急速に進行する四肢の筋力低下、腱反射消失等を主症状とする末梢神経障害である。筋力低下は突然起こり、その日の内に急激に進行することが多い。従って、突然まったく自力で歩行出来なくなったり、咽頭筋麻痺による嚥下障害、さらには呼吸筋麻痺などを呈するケースもあり、人工呼吸など迅速な対応・処置が必要とされる。現在、GBSに対する治療は単純血漿交換と免疫グロブリンの大量静注により、重症化の防止、罹病期間の短縮、後遺症の軽減が図られているが、我国や英国の例では、約8%もの患者が死亡し、1年経過しても走れない患者が約20%、自力で歩けない患者が約7%を占めている。GBSの先行感染の病原体として、発症メカニズムが解明されているものは急性下痢症の起炎菌Campylobacter jejuniと呼吸器感染症を引き起こすHaemophilus influenzaeだけである。後者は我々が1999年に世界に先駆けて原因菌であることを証明したものである。上気道炎の後にGBSが見られることは古くから世界中で良く知られていたが、上気道炎が即GBSにつながるとは限らず長い間本当の原因が判らずにいた。患者数の多い上気道炎とGBSに関係を明らかにした研究は現在のところ我々のものだけである。そこで、更にGBSを起こすGBS誘導型Haemophilus influenzaeを特定する方法が出来れば、世界的な成果となる。我々は当初の計画通り、次の2点を明らかにする事が出来た。1)Haemophilus influenzaeは、GBSを誘発するタイプと誘発しないタイプに分類できる。前者は菌体表面にガングリオシドGM1様のリポ多糖を有しているが、後者はこれを持たない。従って、抗ガングリオシドGM1抗体を用いることにより、迅速判定ができる。2)GBSを誘発するタイプのHaemophilus influenzaeはさらに血液神経関門を障害する分子量約40,000の蛋白性サイトトキシンを産生する。このトキシンが血液神経関門を破壊し、生体内で誘導された抗ガングリオシドGM1抗体が神経筋接合部前シナプス側のGM1エピトープに接近・結合するのを容易にし、運動ニューロン、運動神経の機能を傷害し筋力低下を誘導する事が示唆された。
時空間情報の次世代分析ツールボックスの開発と応用

特筆すべき実績として,2018年9月8日から9日までの期間において,空間解析とモデリングに関する国際会議を開催した.あいまいで不正確な時空間情報等を解析する国内外の研究者100名超が発表・参加したことで,当該分野における我が国のプレゼンス向上と国際交流の活性化が図られた.また,2017年度に引き続き「きたない」時空間情報の分析手法を進めたとともに,これらの一連の手法を体系化する作業を進めた.「きれい」化の分析手法についても,一連の手法を体系化する作業を進めた.具体的には,1近世絵図から得られる曖昧な情報から空間的構造の検出,2Web上の日本語新聞記事を対象として,データ自動収集,自然言語処理による地名・時間名の自動抽出等,3あいまいな時間の記述および相互比較のための論理を整理及びデータ記述に必要なスキーマの公開,4GISの3D環境において時空間カーネル密度を視覚化するツールを開発,5日本版Map Warperへの約4000枚近い日本の古地図の登録及びジオリファレンス手法の検討,6アジアにおける急速な都市化を水平的拡大と垂直的拡大の両面からとらえ,アーバンボリュームという概念を提示および測定する手法の考案,73次元ポイントクラウドデータから,円柱の空間データを抽出する新たな手法の開発と適用,8地形などの三次元点群データを編集・計測するソフトウェアを用いたノイズ等の問題を含むデータの有効活用方法の検討,9位置情報に曖昧さ・不正確さを含むデータ(例:大学病院のカルテデータ等)の解析方法の検討,10きたないデータとしての敷地の面積や形状の統計分布を建物および道路延長密度により推定する方法等の構築である.なお,これらの成果の多くは国内外の審査付論文として掲載された.4については,2018年5月に開催された「第14回GISコミュニティフォーラムマップギャラリー2018」にて受賞した.研究実績の概要にて詳述したように,「きたない」時空間情報の分析手法を進め,これらの一連の手法を体系化する作業を進めたとともに,「きれい」化の分析手法についても,一連の手法を体系化する作業を進めたことから,おおむね順調に進んでいるため.平成31年度においても,平成30年度に引き続き,「きたない」時空間情報の分析手法および「きれい」化の分析手法の開発を進めるとともに,重要な分析手法ツールの開発,教科書化への準備を進める.平成28年度は,1「きたない」データの特性分析・データ構造検討,2「きたない」時空間情報データベースの構築を進めた.1では,空間スケールを明示的に考慮した点分布間の比較および分類を行う方法を開発した.また,あいまいな時間を,年号・年月日それぞれの期間を表すための論理的な基盤の構築を進めた.また,これらのデータを可視化・解析するためのプラットフォームを開発・公開した.さらに,セミパラメトリック地理的加重回帰法とこれを利用するために開発されたソフトウェアに関する解説および社会調査資料を活用した健康地理学における応用について研究を実施した.そのほか,1)情報が曖昧な場合の解析手法について検討し,近世絵図から得られる情報から特徴的な空間構造を見出す試み,2)衛星画像から導出したきたない(曖昧な)土地利用・被覆データをもとに,発展途上地域の都市化を可視化し,将来の空間的拡大を予測する試み手法を検討,3)SNS投稿に場所名として含まれる位置情報に関する曖昧性除去の手法を検討した.また,新しい空間検索手法の本研究課題への適用可能性を検討した.2では,時空間データの解析に関する論文調査を進め,曖昧さを含む時空間データの一例として警視庁が発信する「犯罪発生情報」(メールけいしちょう)を解析用データベースに整理した.また,地名辞書のオープンデータ化に向けたレポジトリの整備,東南アジアを対象とした地名辞書構築に向けた資料調査とメタデータの設計,時空間情報処理ツールの機能拡張を進めた.さらに,1)国勢調査の小地域統計の課題,2)人や機械にとって「きれいな」情報の本質を考え,人間と機関の両者にとってコミュニケーション可能な理想的なデータ・コンテンツのあり方に関して,それぞれ検討を行った.これらの成果の一部は国内外の審査付論文として掲載された.研究実績の概要にて詳述したように,平成28年度は,1「きたない」データの特性分析・データ構造検討,2「きたない」時空間情報データベースの構築が概ね順調に進んだため.平成29年度は,1「きたない」時空間情報の分析手法の開発,2「きれい」化手法の開発を進めた.1では,空間スケールを明示的に考慮した新たな点分布比較・分類手法と,空間スケール次元に関する点分布の集約・可視化手法を開発及び適用を行った.また,時空間的なカーネルを利用した時空間カーネル密度推定の犯罪研究への応用を示し,GIS環境で実施するためのツール開発を進めた.また空間カーネルを利用して変数間の関連性を探索的に分析する地理的加重回帰法の考え方をを開発した.さらに,衛星画像データにリモートセンシング技術を援用して,土地利用/被覆パターンを導出する手法を検討するとともに,アフリカにおける急成長都市に応用し,都市化の空間的メカニズムを探究した.ならびに,位置情報に曖昧さ・不正確さを含むデータの例として,1)近世城下町の絵図・古地図,2)大学病院のカルテデータを利用できる見込みで提供元と解析方法や内容についての調整を進めるとともに, 3)敷地の図形データを建物と道路の位置関係に基づいて作成し,敷地間口等の確率密度関数と建物棟数密度や道路延長密度等の既存の指標との関係を明らかにした.2では,あいまいな時間を記述するためのデータ構造と検索や解析を行うための論理構築を行い,時間情報システムHuTimeへ実装を試みた.また,暦に基づいた時間情報を扱うためのWeb APIを公開した.

また,ウェブやSNSから得られる空間データを念頭に,位置情報の対象の曖昧性を解消する手法を提案し,Twitterを対象に評価し概ね良好な結果を得た.さらに,2015年国勢調査の小地域統計を用いたGISデータベースの構築,ジオデモグラフィクスの作成を進めるとともに,日本版MapWarperを作成及び運用をスタートさせ,日本の古地図の取り込みを行った.これらの成果の多くは国内外の審査付論文として掲載された.研究実績の概要にて詳述したように,平成29年度の研究実施計画(1「きたない」時空間情報の分析手法の開発,および,2「きれい」化手法の開発)は順調に進んでいるため.特筆すべき実績として,2018年9月8日から9日までの期間において,空間解析とモデリングに関する国際会議を開催した.あいまいで不正確な時空間情報等を解析する国内外の研究者100名超が発表・参加したことで,当該分野における我が国のプレゼンス向上と国際交流の活性化が図られた.また,2017年度に引き続き「きたない」時空間情報の分析手法を進めたとともに,これらの一連の手法を体系化する作業を進めた.「きれい」化の分析手法についても,一連の手法を体系化する作業を進めた.具体的には,1近世絵図から得られる曖昧な情報から空間的構造の検出,2Web上の日本語新聞記事を対象として,データ自動収集,自然言語処理による地名・時間名の自動抽出等,3あいまいな時間の記述および相互比較のための論理を整理及びデータ記述に必要なスキーマの公開,4GISの3D環境において時空間カーネル密度を視覚化するツールを開発,5日本版Map Warperへの約4000枚近い日本の古地図の登録及びジオリファレンス手法の検討,6アジアにおける急速な都市化を水平的拡大と垂直的拡大の両面からとらえ,アーバンボリュームという概念を提示および測定する手法の考案,73次元ポイントクラウドデータから,円柱の空間データを抽出する新たな手法の開発と適用,8地形などの三次元点群データを編集・計測するソフトウェアを用いたノイズ等の問題を含むデータの有効活用方法の検討,9位置情報に曖昧さ・不正確さを含むデータ(例:大学病院のカルテデータ等)の解析方法の検討,10きたないデータとしての敷地の面積や形状の統計分布を建物および道路延長密度により推定する方法等の構築である.なお,これらの成果の多くは国内外の審査付論文として掲載された.4については,2018年5月に開催された「第14回GISコミュニティフォーラムマップギャラリー2018」にて受賞した.研究実績の概要にて詳述したように,「きたない」時空間情報の分析手法を進め,これらの一連の手法を体系化する作業を進めたとともに,「きれい」化の分析手法についても,一連の手法を体系化する作業を進めたことから,おおむね順調に進んでいるため.平成28年度に引き続き,「きたない」時空間情報データベースの構築を進めるとともに,「きたない」時空間情報の分析手法の開発および「きれい」化手法の開発に着手する.
フォールディング異常症治療薬を目指した化学シャペロンの構造活性相関研究

40種類の4PBA誘導体をデザインし、購入または有機合成した後、Na塩にした。各誘導体の活性についてシャペロン活性(3種)、細胞毒性、HDAC阻害活性およびLogD値(算出)を数値化し4PBAと比較したところ、4PBAよりシャペロン活性の強いもの、細胞毒性の弱いもの、HDACを阻害しないものなど様々な特性を見出した。上記各活性および13種類の遺伝子に対するmRNA発現量間の相関係数を求めたところ、相関の強いいくつかの因子が存在した。モデルタンパク質の系で評価したシャペロン活性と関して発現が相多くなる4つの遺伝子と、HDAC阻害活性に相関して発現が多くなる3つの遺伝子を見出した。化学シャペロンとしてのSodium 4-phenylbutyrate(4PBA)の誘導体をデザインし、購入および有機合成することによって38種類の誘導体のナトリウム塩を準備した。それらの誘導体を用いて、モデルタンパク質としてα-lactalbuminを用いたシャペロン活性評価やヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)阻害活性、細胞毒性などを評価し、その知見から新たな化合物のデザインなどを検討した。また、さらに高次の系でのシャペロン活性評価を目的として、ヒト神経芽細胞腫由来細胞SH-SY5Yにtunicamycinを添加して小胞体ストレスを誘導する条件に対し、4PBA誘導体を同時に加えて細胞生存率に与える影響を評価した。さらに変異型のセロトニントランスポーター(SERT)を電気穿孔法によりCOS-7細胞に遺伝子導入・発現させ、更に4PBA誘導体を暴露し、3H標識セロトニンの取込みを定量化することでシャペロン活性を評価した。その結果、シャペロン活性とHDAC阻害活性、細胞毒性などにおいて4PBAよりも活性が強く有意義な化合物をいくつか見出した。また、シャペロン活性に相関するパラメータや更なるデザインへの知見などをその構造活性相関から得た。細胞系を用いたシャペロン活性評価において、多くの4PBA誘導体は4PBAと異なり、tunicamycinの小胞体ストレス誘導によって減少する細胞生存率の低下を抑制することはできなかったが、4化合物において4PBAよりも強力な活性を示した。SERTのセロトニン取り込み量を指標とした系では、いくつかの化合物が4PBAより強い化学シャペロン活性を有していることを見出した。構造活性相関のための誘導体の準備と活性評価のための条件検討から実施までおおむね順調に進展している。研究計画に記したフローサイトメトリーでのタンパク質凝集抑制活性の評価は条件検討の段階で適切な評価が難しいと判断し中断したが、その代わりに株化細胞系においてtunicamycinで惹起した小胞体ストレスによる細胞死を抑制する活性を新たな化学シャペロン活性の指標として加えた。前年度に引き続き4PBA誘導体の種類を増やし、モデルタンパク系での直接作用の評価、変異タンパク強制発現細胞での評価、HDAC阻害活性評価、神経細胞毒性評価、神経保護活性評価を行った。これらの検討により各活性において母化合物である4PBAより活性の強い化合物を見出すことができたが、細胞毒性の強い化合物等を除き、総合的な活性で考察すると、4PBAに優る化合物は4化合物のみに限定された。転写促進遺伝子の探索として、SH-SY5Y細胞に各誘導体および小胞体ストレス惹起化合物としてtunicamycinを添加し、その24時間後における発現遺伝子の変動をリアルタイムPCRにて観察した。標的遺伝子は4PBAでの変動が見込まれる分子シャペロンや小胞体関連遺伝子を含む14遺伝子とした。その結果、誘導体の化学シャペロン活性の強弱と強い相関を示す遺伝子(KDELR1, KDELR2, ERO1LB, BDNF)やHDAC阻害活性の強弱と強い相関を示す遺伝子(KDELR3, CSPG5, TMEM158)を見出した。化学シャペロン活性とHDAC阻害活性はそれぞれ異なる遺伝子の発現変動と相関しており、別々のメカニズムでタンパク質凝集抑制をコントロールしている可能性が示唆された。また、4PBAと同様の挙動を示し、より発現変動の強い化合物が確認された。これらの化合物はin vivoにおけるフォールディング異常症治療薬の候補化合物となることが考えられる。In vitroでの有用な誘導体の発見へと至っていないために、本来予定していたパーキンソン病モデルマウスin vivoでの4PBA誘導体の活性評価を行う段階になっていない。In vivo試験を行う前に更なる誘導体の合成と活性評価を行い、より強い活性の化合物を見出すことが先決だと考える。前年度に見出した4PBAおよびその誘導体による転写促進遺伝子や変動が観察された分子シャペロンや小胞体関連遺伝子(GRP78, GRP94, KDELR1, HSP110, calnexin, CSPG5, ERO1LB, TMEM158, p-eIF2α)について、タンパク質レベルでの変動をSH-SY5Y細胞を用いたウエスタンブロット法にて確認した。その結果、検討した多くのタンパク質で小胞体ストレス誘導剤として用いたtunicamycinによって発現上昇が観察され、4PBAとの同時添加でその発現上昇が抑制されず、さらなる上昇が観察された。小胞体ストレスによって細胞の防御反応としての発現上昇と4PBAの細胞保護効果としての発現上昇が相加効果を表している可能性も考えられるが、その証明にはさらに詳細なメカニズム検討が必要である。GC/MSを用いたSH-SY5Y細胞におけるメタボローム解析を行い、4PBAおよびその誘導体添加時の二次代謝産物を解析し、その細胞保護効果の具体的なメカニズムを解明する目的で条件検討を行った。

その結果、未処理群と比較して変動が見込まれるいくつかの化合物を見出したが、統計的に有意な変動を確認するまでにさらなる検討を続けている。40種類の4PBA誘導体をデザインし、購入または有機合成した後、Na塩にした。各誘導体の活性についてシャペロン活性(3種)、細胞毒性、HDAC阻害活性およびLogD値(算出)を数値化し4PBAと比較したところ、4PBAよりシャペロン活性の強いもの、細胞毒性の弱いもの、HDACを阻害しないものなど様々な特性を見出した。上記各活性および13種類の遺伝子に対するmRNA発現量間の相関係数を求めたところ、相関の強いいくつかの因子が存在した。モデルタンパク質の系で評価したシャペロン活性と関して発現が相多くなる4つの遺伝子と、HDAC阻害活性に相関して発現が多くなる3つの遺伝子を見出した。研究計画通り、転写促進遺伝子の探索、タンパク質発現変動の検討およびパーキンソン病モデルマウスin vivoでの4PBA誘導体の活性評価を行う予定である。その他、新たに4PBAの化学シャペロン活性メカニズム解明を試みようと考え、GC/MSを用いたメタボローム解析を視野に入れた準備を進めている。発現変動が認められた遺伝子について、タンパク質レベルでの変動をウエスタンブロッティングで確認する。これまでの活性評価を継続し、より高活性の化合物を見出す。In vivoでの総合的な化学シャペロン活性を評価する。GC/MSを用いたSH-SY5Y細胞におけるメタボローム解析を行う創薬化学細胞培養用血清やその他のプラスチック器具など旭川医科大学法医学講座で所有していたものを使用したため、平成27年度に予定していた額よりは少なく済ますことができた。研究の進行がやや遅れ気味で、研究分担者佐能が分担する動物実験を行うに至らなかったために本年度の使用額が少なめとなった。当初予定の物品や細胞培養用血清の追加購入に当てる。さらにGC/MSを用いたメタボローム解析を予定しており、その準備のための試薬や消耗品購入に当てる。次年度の動物実験費用に当てる。
アルミホットチャンバーダイカスト用セラミックス・スリーブの開発

近年、アルミホットチャンバダイカストは(HCD)高品質であるため注目されている。しかしHCDのプロセスにはいくつか技術的問題がある。例えばHCDで使用しているセラミックス・スリーブやピストンの寿命が短いことである。これはピストン軸とスリーブ軸のずれによるかじりなどが原因である。この問題を解決する為、新しいピストンとスリーブを開発した。まずピストンはフレキシブルに動ける構造にした。また、スリーブはインサートタイプとし、磨耗しやすい箇所を交換できるようにした。さらにインサート部は耐磨耗性に強い窒化珪素を用いた。この開発により、かじりの問題は解決した。アルミニウム合金ダイカストは,生産性と寸法精度が高いため,自動車部品をはじめ様々な機械構造部品に使用されている。近年,安定した品質を持つ高強度の機械部品をダイカスト化する要求が高まっている。ダイカスト法では溶湯が金型内に高速、高圧で射出されるため,さまざまな鋳造欠陥が発生する。そしてこれらの欠陥が製品の要求品質を阻害する可能性がある。しかし鋳造欠陥を皆無にすることは難しく,またコストの増大を招く。この問題を解決するためにホットチャンバダイカスト法が有効的な手段と考えられている。我々はアルミホヅトチャンバダイカストの品質と機械的強度が優れていることが明らかにしてきた。しかしこの鋳造プロセスにはいくつかの問題がある。これはホヅトチャンバダイカストで使用されているセラミックス、スリーブやセラミックスピストンの寿命が短いことである。このセラミヅクス部品は高温強度の優れている素材を用いている。しかし,このセラミックス部品は数千ショットサイクルで破損する。現在この破損原因は明らかでない。今後アルミホットチャンバダイカストの実用化にはこの原因究明が必要となる。本研究では,まず高強度セラミヅックスの材料特性を大気中,高温大気中,アルミ合金の湯溶中の3条件で調査する。材料特性は静的強度,疲労強度,磨耗特性,酸化性について評価する。実験では約5種類の高強度セラミックス材を用いる。昨年度アルミ合金湯溶中で材料特性を評価できる実験装置の製作を行った。また,上記の3条件で静的強度と磨耗特性について調査を行った。大気中とアルミ合金湯溶中では材料特性が大きく異なることが明らかになった。またこれらの特性は材料の種類によって大きく変化した。現在,疲労試験を行っている。この試験後,酸化性について調査を行う。高精度アルミニウム合金ダイカストを生産するため、アルミホットチャンバダイカストの開発を取り組んでいる。近年、生産性及び寸法精度が高いダイカストは自動車部品をはじめ様々な機械構造部品に使用されている。また、安定した品質を持つ高強度の機械部品をダイカスト化する要求が高まっている。しかしこのホットチャンバダイカストプロセスにはいくつかの問題がある。これはホットチャンバダイカストで使用されているセラミックス・スリーブやセラミックスピストンの寿命が短いことである。このセラミックス部品は高温強度の優れている素材(窒化ケイ素)を用いている。しかし、このセラミックス部品はアルミ合金溶湯中では数千ショットサイクルで破損する。そこでこの破損原因は明らかにするため窒化ケイ素の材料特性を大気中、高温大気中、アルミ合金の溶湯中の3条件で調査した。材料特性は静的強度および疲労強度で評価した。この窒化ケイ素は高温大気中では高い強度を示すが、アルミ合金溶湯内では弱くなることが判明した。これは窒化ケイ素がアルミ合金溶湯内の鉄と化学反応し、材料が劣化するためである。この研究結果はJoumal of European Ceramic Societyに発表する(現在印刷中)。またアルミホットチャンバダイカストの品質や強度特性についても調査した。この結果、一般的に鋳造されているアルミダイカスト合金(コールドチャンバ)より、品質及び材料強度が向上していることが明らかになった。この原因は材料組織の球状化と欠陥混入量の低減が原因である。この研究結果はInternational joumal of Cast Metal Researchで発表する(現在印刷中)。近年、アルミニウム合金ダイカストは生産性に優れているため、自動車部品をはじめとするさまざまな工業製品に使用されている。特にアルミホットチャンバダイカストは高い材料強度を有するため[1]注目されている。しかしこのホットチャンバダイカストのプロセスにはいくつか問題がある。例えばホットチャンバダイカストで使用されているセラミックス・スリーブやセラミックスピストンの寿命が短いことである。このセラミックス部品は高温強度の優れている窒化ケイ素で作製している。しかし、このセラミックス・スリーブは数千ショットサイクルで破損する。この原因は(i)アルミ合金中に含まれる鉄と窒化ケイ素が化学的に反応し、ピストンとスリーブ間でのかじる事[2]、(ii)窒化ケイ素の強度が低下する事(アルミ溶湯中)[3]、(iii)

ピストン軸とスリーブ軸のずれによるかじりが発生する事である。特に軸のずれによるかじりはスリーブとピストンの寿命を著しく低下させる為、対策が必要とされる。この軸のずれによるかじりを防止させる為、ピストンとスリーブの改造を行った。まずピストン形状とピストンホルダーの形状を変更させ、ピストンがフレキシブルに動けるようにした。一方、スリーブはインサートタイプとし、磨耗しやすい箇所を交換できるようにした。またインサート部は耐磨耗性に強い窒化珪素を用いた。詳細の構造については研究論文[4]に記載している。新しいピストンとスリーブにより、かじりの問題は解決した。実際、長時間連続で鋳造しても問題はほとんど起こらなかった。
Ca摂取状態が歯周組織に与える影響―組織変化および構成元素の分布変化について

歯周病はいまや生活習憤病の1つとして認識されているが、全身状態が歯周病の発症や進展におよぼす影響については報告が少ない。そこで今回は、実験的に骨吸収を惹起させる歯周病モデル(ラット)をもちいて、妊娠や授乳が歯周病の進行におよぼす影響について検討した。実験には62匹の雌ラットを用い、交配後3群に分けて各々カルシウム含有量の異なる飼料を与えた。実験開始後25日目に妊娠の有無によりさらに2郡に分けた。32日には右側下顎第一臼歯部の歯頚部に規格化されたゴム輪を挿入して、歯槽骨を吸収させた(実験側)。左側は、対照側とした。46日目にと殺して下顎骨を採取した。第一臼歯と第二臼歯の歯間隣接面部について、歯槽骨の骨密度および組織学的検索をおこなった。その結果、以下の知見が得られた。(1)対照側では、摂取する飼料のカルシウム含有量が少なくなるにつれて、骨密度の減少がみられた。妊娠群では、非妊娠群と比較してより減少の程度が大きかった。(2)実験側ではゴム輪の挿入による炎症性骨吸収がみられたが、対照側と同様に摂取する飼料のカルシウム含有量が少なくなるにつれて、骨密度の減少がみられた。(3)組織学的所見より、妊娠群でも非妊娠群でも飼料中のカルシウム含有量の減少による骨粗鬆状態が観察された。しかし、カルシウム含有量の減少による影響については、対照側では歯槽骨の高さの変化が見られなかったのに対し、実験側では歯槽骨の高さの減少が明らかとなった。これらの知見より以下の示唆が得られた。(1)妊娠や授乳は、カルシウムが十分に摂取された状態では歯槽骨を減少させる直接のファクターとはならないが、摂取が不十分な状態ではリスクファクターになり得る。(2)歯槽骨吸収により全身のカルシウム需要が増大し、かつカルシウム摂取状態がよくない場合には、妊娠や授乳が歯槽骨を減少させるリスクファクターになり得る。Ca摂取状態の歯周組織、特に歯槽骨に与える影響について検討した。実験動物は雌性ラットを用い、これらを3群に分けて、与える飼料中のCa量を変化させた。さらに、各群を妊娠の有無により2つに分け、歯槽骨の骨塩量および歯周組織の状態を検索した。上記と同様の実験をゴム輪挿入により実験的歯周炎を惹起させた歯周組織についても検索をおこなった。ハイドロキシアパタイトを基準尺として下顎骨の骨塩量を測定したところ、健全な歯周組織でも、炎症のある歯周組織でも、摂取したCa量に依存して骨塩量の減少がみられた。骨塩量の減少は、妊娠・授乳により促進された。組織所見ではCa摂取が減少するにつれて、歯槽骨内面からの吸収による骨の非薄化が顕著であった。各群における軟組織の変化の相違は明らかではなかった。さらに、炎症を惹起した歯周組織では、機械的刺激による歯槽骨頂部の吸収および炎症性細胞浸潤をともなう繊維の走行の乱れが著明であった。健全な歯周組織の場合は、歯槽骨頂部の吸収による歯槽骨の高さの減少はみられなかったのに対し、炎症を伴う歯周組織の場合には、歯槽骨内面からの吸収による骨の非薄化のみならず、歯槽骨の高さの減少が、Ca摂取状態に依存して顕著であった点が特記すべき点である。以上の結果より、1)Ca摂取状態が不十分である場合には、歯槽骨の減少が起こり妊娠・授乳がその修飾因子となりうること、2)特に歯周組織に炎症がある場合その程度が促進されることが示唆された。

(1)妊娠や授乳は、カルシウムが十分に摂取された状態では歯槽骨を減少させる直接のファクターとはならないが、摂取が不十分な状態ではリスクファクターになり得る。(2)歯槽骨吸収により全身のカルシウム需要が増大し、かつカルシウム摂取状態がよくない場合には、妊娠や授乳が歯槽骨を減少させるリスクファクターになり得る。
移民コミュニティの動態に関する研究：マレーシアのインドネシア人学校の変遷を中心に

地理的・文化的な近接性のある二国間での移民の送り出し/受け入れをめぐる諸問題について、マレーシアにおけるインドネシア人学校の変遷を主要な事例として、移民の子弟の教育という観点から受け入れ社会における移民の社会統合過程を検討した。同一国内であっても民族混成状況、労働形態、移住時期に地域差がある点を踏まえて、マレーシアにおけるインドネシア人子弟の教育やインドネシア人コミュニティの社会的地位の変遷を整理し、分析した。(1)インドネシア人海外出稼ぎ労働者に関する新聞・雑誌記事を収集し、デジタル化したうえで記事ごとに地名との関連付けを行い、インドネシア人労働者問題の地理的分布を把握するための基礎的なデータ作成を行った。(2)インドネシアやマレーシアで制作される商業映画作品の中で在マレーシア・インドネシア人やマレーシアの非合法移民、インドネシア・マレーシア間の越境的なネットワークがどのように表象されているかを踏まえて、雑誌『地域研究』(第13巻第1号)で東南アジア社会の混成性に注目した特集に参加し、論文2本を発表した。(1)昨年度に引き続き、インドネシア人出稼ぎ労働者に関する新聞・雑誌記事(2011年8月-2013年3月)を収集し、デジタル化したうえで、関連する地域ごとに分類し、マレーシアにおけるインドネシア人労働者問題の地理的分布を把握するための基礎的なデータの作成を行った。(2)これまでに作成したマレーシアにおけるインドネシア人出稼ぎ労働者に関する新聞・雑誌記事(2000-2007年、2011-2013年)の基礎的なデータをもとに、年月日、関連する地域名、第一パラグラフ内のテキストを検索対象とし、検索結果をデジタル地図上で表示するための簡易データベースの作成準備を進めた。(3)マレーシア人が制作する商業映画作品が越境や移住をどのように表象しているかを日本社会と比較して検討する公開シンポジウムを開催した。マレーシアを事例として、国外から移民が流入する状況と、それによってマレーシア社会の多民族状況が強まり、そのなかでマレーシアに居住する人々がどのように共生を試みているかについて現地調査と文献調査を行った。国外からの移民については、インドネシア人移民について、マレーシアで設立されたインドネシア人学校を調査し、外国人子弟のための初等中等教育の形成過程について情報収集した。その成果は「サバ州のインドネシア人学校」などの論考によって発表した。マレーシアに居住する人々が多民族状況の中でどのように共生をはかっているかについては、本年度は学校教育の現場の状況に焦点をあて、マレーシアの図書館等で文献調査を行った。その結果を踏まえて、マレーシアから教育の専門家を招聘して公開ワークショップ「「女性らしさ」の冒険ー「愛しい母」ヤスミン・アフマドの思い出とともに」を開催し、意見交換を行った。送り出し地域であるインドネシア、特にスマトラ社会における移動の意味について、災害などの緊急時に社会的流動性を高めることで対応するあり方について現地調査を行い、「Social Flux and Disaster Management: An Essay on the Construction of an Indonesian Model for Disaster Management and Reconstruction」により発表した。(1)東マレーシア(サバ州)でのインドネシア人コミュニティに関する現地調査と、インドネシア(ジャカルタ)における現地調査を行なった。サバ州では、コタキナバル市周辺在住のインドネシア人子弟に対するインドネシア人学校を通じた教育サービスの提供と、州内に散在するアブラヤシ農園のインドネシア人労働者子弟に対する教育サービスの提供の二つの展開が見られ、双方について聞き取りならびに資料収集を行った。(2)インドネシア人海外出稼ぎ労働者に関する新聞・雑誌記事を収集し、デジタル化したうえで記事ごとに地名との関連付けを行い、インドネシア人労働者問題の地理的分布を把握するための基礎的なデータ作成を行うことができた。(3)2012年度は、サバ州における非合法移民の実態調査のための王立調査委員会設立(2012年8月)や、「スールー王国軍」のサバ州侵入事件(2013年3月)というように、マレーシアにおける外国人コミュニティの対応が問われる事件があり、インドネシア人コミュニティの反応や、インドネシア共和国政府の在マレーシア国民に対する対応について情報収集することができた。(1)マレーシアにおける移民・難民受け入れに関する新聞記事の購入および電子化を当初の予定通り進めた。(2)マレーシアにおけるインドネシア人コミュニティについて現地調査を行い、インドネシア人学校の担当者と良好な関係を構築し、情報収集を進めた。(3)マレーシアの定期刊行物を参照し、マレーシアの多民族状況に関する現在の課題について理解を深めた。(4)マレーシアの社会と歴史に関する図書一式を購入した。(1)引き続きサバ州(マレーシア)とジャカルタ(インドネシア)で現地調査を行う。その際には、王立調査委員会によるサバ州非合法移民の実態調査報告や、「スールー王国軍」のサバ州侵入事件後の展開に留意する。(2)インドネシア人出稼ぎ労働者に関する新聞・雑誌記事のデジタル化ならびに基礎的データベースの作成を継続する。関連する地名にもとづく記事分類により、マレーシア国内における移民問題の地域的特徴の抽出をめざす。(3)2013年5月に実施されるマレーシア総選挙の結果、マレーシア政府の対移民政策や対インドネシア政策の変容に留意する。(1)マレーシアにおける移民・難民受け入れに関する新聞記事の購入および電子化を引き続き進める。(2)マレーシアにおけるインドネシア人コミュニティについて現地調査を進め、インドネシア人子弟の家庭の訪問調査を試みる。

(3)マレーシア現代史における移民系住民の子弟を対象とする学校教育の変遷について文献をもとに整理する。(1)移民関係図書と新聞・雑誌記事一式をそれぞれ購入する。(2)マレーシアにおける移民・難民受け入れに関する新聞記事(1970-2010)資料の電子化作業と基礎的データベースの作成を行なう。(3)サバ州(マレーシア)とジャカルタ(インドネシア)で現地調査を行う。現地調査にあたっては、車両を借り上げて移動するほか、現地協力者に専門的知識の提供を受ける。(4)最終年度にあたる平成25年度は、国際会議で研究発表を行ない、当該社会との研究成果の共有をはかる。その際、謝金により英文校閲を行なう。(1)マレーシアにおける移民・難民受け入れに関する新聞記事を購入し、謝金により電子化を進める。(2)国外旅費(10日間)によりマレーシアにおけるインドネシア人コミュニティについて現地調査を進める。車両借り上げや現地協力者謝金支払いにより、調査の円滑化をはかる。(3)マレーシアの教育関連資料一式を購入する。
唾液中の細菌付着阻害タンパクを応用した、全身的な細菌感染防御法の開発

1.目的:ヒトロ腔常在のレンサ球菌は口腔だけでなく全身疾患とも関連している。これまでStreptococcus intermediusを用いて、付着反応を解析してきた。この中で唾液中には付着を阻害する因子が示唆された。宿主の側に備わっている物質により、穏和な条件で常在細菌叢を改善して感染予防を目指すアプローチは独創的であり、人々の健康に十分に貢献するものと考えている。II.研究方法と研究成果:1)健康な成人の唾液サンプルでプラスチックウェル、Actinomyces naeslundiiをコートした。ラベルしたS.intermedius菌株を加えて付着量を測定した。唾液凝集素には多くの菌量が付着したが、ろ過唾液にはわずかな付着であった。ほぼ同量の凝集素を持った個人間でも付着量は大きく異なった。2)全唾液をカラム操作により、成分の分画を行った。凝集素と各分画を混合してウェルに吸着させ、付着菌量を測定して、付着阻害物質を精製した。この結果、約6万のタンパクに阻害作用を認めた。3)精製された付着阻害物質のアミノ末端のアミノ酸配列を決定してデータベースで検索するとヒト血清アルブミンと一致した。4)高濃度領域では抑制活性、低濃度領域では逆に促進活性を示した。同一の活性を示すのに、ウシ血清アルブミンはヒトに比較して2桁過剰に必要であった。ヒト肝臓由来の第3、4、5、6エクソンを欠失したリコンビナントアルブミンでは阻害、促進の効果は確認できなかった。5)付着の抑制、促進活性は凝集素とアルブミンを同時に固相化した時だけ確認できた。また、凝集素による凝集反応にはアルブミンは影響しなかった。III.考察:一部の口腔細菌は唾液凝集素を介して、凝集、付着する。本研究では唾液アルブミンが付着阻害因子であることを示した。これは細菌の宿主への付着機構が複数の因子で調節されていることを示唆している。目的:Streptococcus intermediusは口腔、全身性の化膿性病変に関与していることが知られている。本菌は口腔内に付着する際、唾液凝集素が重要である。しかし付着について他の唾液因子が関与している結果が得られたので、精製、同定し、付着における機能を解析した。唾液凝集素を介した細菌の付着は、使用した菌種の他にも多くの菌種で報告されており、広範囲に一般化できる所見が得られるものと期待される。方法と結果:健康な成人から採取した唾液(全唾液)、1ミクロンのろ過唾液、精製唾液凝集素を準備した。これらの唾液サンプルでプラスチックウェルをコートした。^3HでラベルしたS.intermedius臨床分離株の菌液を加え、1 mM CaCl_2存在下で37度C、2時間反応して付着量を測定した。唾液凝集素に対しては多くの菌が付着したが、ろ過唾液に対しては、わずかな付着に留まった。カラム操作により付着阻害物質を精製し、SDS-PAGEで分析したところ、約68000Daの唾液タンパクが認められた。N末端シーケンスはDA(G/H)KSEVA(R/H)XFKDLで、データベースで検索するとヒト血清アルブミン(HSA)と一致した。ウシ血清アルブミン(BSA)を対象に用いて阻害活性を比較すると、高濃度領域では抑制活性を示すが、低濃度領域では逆に促進活性を示した。また、同一の活性を示すのに、BSAはHSAに比較して2桁過剰に必要であった。

このことは付着機構が複数の因子で調節されていることを示唆している。なお、本成果は第48回歯科基礎医学会総会で報告した。ヒトロ腔常在菌の主成分はレンサ球菌であるが、これらはデンタルカリエス、歯周病の原因だけでなく、心内膜炎、髄膜炎、各種の膿瘍などの全身疾患とも関連している。これまでにインターメディウスレンサ球菌を材料に用いて、感染の成立に重要な付着反応を唾液と関連させて解析してきたところ、唾液中には菌体付着因子の他に付着を阻害する因子が存在することが示唆された。平成18年度に、本物質は唾液中のアルブミンであることを同定し、濃度によって阻害だけでなく、促進する活性を有していることを示した。平成19年度では、さらに分子レベルでの機構を調べた。菌と唾液凝集素を混合すると凝集するが、アルブミンは阻害を示さなかった。さらに、凝集素を先に固相化して、アルブミンを作用させると、阻害、促進の活性は共に認められなかった。分子内の機能部位を同定するために、ヒト肝臓由来のRNAからアルブミンのバリアントタンパクを精製して効果を調べた。この結果から、第3から第6エクソン領域が活性に重要であることが示された。今後、本反応の普遍性、臨床応用への基礎研究などが必要だが、口腔常在菌叢をコントロールすることで、抗生物質を使わない感染症の新規予防法を確立することを目指している。なお、本成果は第56回日本口腔衛生学会総会、第81回日本細菌学会総会で報告した。
続・明治前期における裁判離婚法の研究ー東京高等裁判所判決例の分析ー

昨年度から継続して東京高裁の民事判決原本を調査し、厖大な件数の離婚判決を蒐集できた。すでに明治9年から22年までの約100件の離婚判決は分析を終わり、現在は明治23年以降の離婚判決の分析を行っている。これまでの研究により豊富な新たな成果を得ることができたが、その概要は以下のようである。1.東京高裁(控訴院)の裁判管轄は新潟・長野・前橋・宇都宮・水戸・浦和・甲府・横浜・静岡と広範囲であったことが判決からも確認でき、訴訟類型も多様性があるが、全体の判決の傾向として、妻側の勝訴率が非常に高い。そこでは妻の離婚意思の保護と夫の恣意的離婚意思の抑制傾向が顕著である。2.その中で注目すべき若干の判決を挙げると、(1)20年2月28日判決や21年6月13日判決では破綻主義的な離婚思想が窺える。後者についてみれば、結婚して10有余年にもなり2人の子女もあるが数年間も争論が絶えないということにより、この夫婦は既に調和できないのであり将来も夫婦関係を維持することができない情勢にあるとして、妻の離婚請求を認めて夫の控訴を斥けている。(2)地裁では離婚原因として認定することに消極的であった夫による暴行・打擲も13年2月19日判決・14年11月2日判決・16年7月31日判決などでは積極的に認定している。(3)18年12月判決では第一審の裁判は不当であるとして妻からの離婚拒否の訴を認めている。妻は夫の勝手な追出にたいして離婚拒訴もなすことでできたのである。(4)またいわゆる舅去りは否定されているが(15年12月30日判決)、それだけでなく21年1月25日判決によると夫の死亡後に妻が生家に戻ることを欲すれば、舅にはそれを抑制する権がないとして、妻を夫家の拘束から解放している。さらに養家による婿養子の恣意的離縁も抑制傾向が看取できる(16年10月24日判決・22年7月16日判決など)。この研究は次年度に継続されるのであり、現在も東京高裁判決蒐集の中途であり、全体の分析は来年度に行うことになる。しかし本年度蒐集し得た明治20年までの離婚判決を概観することにより、以下のような注目すべき結果を得ることができた。1.全体の判決の傾向として、妻側の勝訴率が非常に高く、訴訟当事者が妻単独である訴訟が明治13年や15年の判決から現れている。婚姻は当事者間の問題である。訴訟類型としては、夫からの離別請求・妻取戻し請求・妻からの離別請求・婿養子(入夫)離別請求・舅去り、以外に婿養子からの離縁拒否の訴や婿養子からの妻離別請求、妻からの同居請求などもある。2.離婚原因について注目すべき若干の判決を挙げると、13年2月19日判決では妻は夫の苛酷暴行を恐れて離縁を請求しているのであり、夫にはこれを拒否する理由はないとする。14年11月2日判決や16年7月31日判決でも夫による打擲を離婚原因と認定している。20年2月28日「夫妻離別事件」では破綻主義的な離婚思想が窺える。夫は妻が姦通したと告訴し刑罰を蒙らしめようとした所をみれば、夫は自ら夫婦の情誼を廃絶したのであるとして、妻の離婚請求を認めている。夫の恣意的離婚を抑制する判決も下されている(13年10月28日・14年5月・19年11月30日判決など)。また裁判所は養家による婿養子の恣意的離縁も抑制するし(16年3月30日判決)、所謂舅去りも否定している(15年12月30日判決)。3.その他として、明治9年9月25日判決には「筑摩県庁ノ裁判不服ノ趣ヲ以て、及控訴」とあり、裁判所設置以前に県庁で裁判が行われたいたことが判決により実証できる。また東京高裁の前身である司法省裁判所の裁判例はこれまで『司法省日誌』などにより断片的にしか知られていなかったが、この度の調査によって明治7年・8年の判決原本を発見できた。後者についてみれば、結婚して10有余年にもなり2人の子女もあるが数年間も争論が絶えないということにより、この夫婦は既に調和できないのであり

将来も夫婦関係を維持することができない情勢にあるとして、妻の離婚請求を認めて夫の控訴を斥けている。(2)地裁では離婚原因として認定することに消極的であった夫による暴行・打擲も13年2月19日判決・14年11月2日判決・16年7月31日判決などでは積極的に認定している。(3)18年12月判決では第一審の裁判は不当であるとして妻からの離婚拒否の訴を認めている。妻は夫の勝手な追出にたいして離婚拒訴もなすことでできたのである。(4)またいわゆる舅去りは否定されているが(15年12月30日判決)、それだけでなく21年1月25日判決によると夫の死亡後に妻が生家に戻ることを欲すれば、舅にはそれを抑制する権がないとして、妻を夫家の拘束から解放している。さらに養家による婿養子の恣意的離縁も抑制傾向が看取できる(16年10月24日判決・22年7月16日判決など)。
顎関節における疼痛局在に関する研究

研究目的・実施計画:顎関節症とは、咀嚼筋系、顎関節および付随する構造を含む多くの臨床問題を包括する集合詞である。顎関節症の痛みは、患者にとって治療を求める主たる理由である。顎関節症の顎関節痛病態には滑膜炎、関節円板後部組織の圧迫・伸展刺激、転位円板による関節前方部組織刺激などの局所因子以外に関連痛あるいは中枢性興奮などが考えられている。一方、臨床での顎関節痛の評価には様々な検査法が用いられているが、これらの検査が何の痛みを評価しているかは不明である。そこで2種類の実験系を構築し実施した。すなわち、開口時顎関節部痛を訴える片側性顎関節症症例を対象に有痛側顎関節上関節腔麻酔を行い、(1)35名の患者に対し、各種疼痛検査の反応様式を麻酔前および麻酔後経時的に観察し、麻酔後の疼痛評価の適正時間を調査し、また顎関節上関節腔麻酔が各種疼痛検査に及ぼす影響を明確にした、(2)22名の患者に対し、麻酔前各種疼痛検査結果を核磁気共鳴画像(関節円板転位(復位性、非復位性)の有無、変形性関節症の有無)と関節鏡視所見(滑膜血管増生、関節軟骨異常)で対比し、どの疼痛検査が顎関節のどの病変を反映しているか、顎関節の疼痛局在を検討した。新たな知見:2つの実験で以下のことが提案される。すなわち、機能時顎関節痛の存在は顎関節症患者において各種疼痛検査の結果にさまざまな影響を及ぼし、また機能時や触診による患者の疼痛受容は疼痛源を指摘していないことが明らかになった。さらに臨床での各種疼痛検査で特異的な顎関節内異常を疼痛源として指摘することは困難であるが、開口時顎関節に疼痛を訴え、かつ咬筋中央部に圧痛を認める患者では顎関節軟骨に異常が出現している可能性が指摘された。研究目的および方法:開口時顎関節部痛を訴える35例を対象に、関節腔内麻酔前、麻酔後1分および麻酔後5分に各種疼痛検査を施行し、疼痛反応の時間経過を調査した。結果:麻酔前検査法毎に有痛者数を母数として麻酔後の疼痛残存率をみると、咀嚼筋では、咬筋中央部の55.5%を除いて側頭筋前部筋束部14.3%、咬筋下部30.8%であり、麻酔後1分で約70%以上の疼痛が消失しており、5分後でも差はみられなかった。顎関節近傍では顎関節外側部と外耳道は麻酔後時間経過によって差はみられず、約1/31/4に疼痛が残存した。総合的な疼痛検査の下顎前方牽引、自発性最大開口時痛、および噛みしめ時痛の残存率は時間経過と共に約半数に減少し、オトガイ圧迫では50.0%から12.5%と有意に減少していた。また耳介麻痺は14.3%から40.0%と有意に増加した。耳介下部の疼痛反応は半数以上に残存した。これらより、側頭筋、咬筋下部および顎関節近傍での疼痛は麻酔後1分で麻酔効果が出現し、時間経過でほとんど変化が生じず、総合的疼痛検査では時間経過と共に疼痛残存率が減少していく傾向が示された。また耳介下部の疼痛は関節痛と強い関連性は見られなかった。耳介側頭神経への麻酔液の浸潤を示す耳介麻痺の出現は麻酔後1分では少なく、5分では有意に増加していたことから、麻酔後1分では関節腔内においてのみ麻酔効果が出現し、その後に関節包外に麻酔効果が浸潤するものと考えられた。

麻酔後5分で疼痛が残存していたにもかかわらず耳介麻痺が出現したものは最大開口時痛の8例中3例と下顎牽引での5例中3例であり、これらは耳介側頭神経の侵害受容に依存しない疼痛であると考えられた。研究目的・実施計画:顎関節症とは、咀嚼筋系、顎関節および付随する構造を含む多くの臨床問題を包括する集合詞である。顎関節症の痛みは、患者にとって治療を求める主たる理由である。顎関節症の顎関節痛病態には滑膜炎、関節円板後部組織の圧迫・伸展刺激、転位円板による関節前方部組織刺激などの局所因子以外に関連痛あるいは中枢性興奮などが考えられている。一方、臨床での顎関節痛の評価には様々な検査法が用いられているが、これらの検査が何の痛みを評価しているかは不明である。そこで2種類の実験系を構築し実施した。すなわち、開口時顎関節部痛を訴える片側性顎関節症症例を対象に有痛側顎関節上関節腔麻酔を行い、(1)35名の患者に対し、各種疼痛検査の反応様式を麻酔前および麻酔後経時的に観察し、麻酔後の疼痛評価の適正時間を調査し、また顎関節上関節腔麻酔が各種疼痛検査に及ぼす影響を明確にした、(2)22名の患者に対し、麻酔前各種疼痛検査結果を核磁気共鳴画像(関節円板転位(復位性、非復位性)の有無、変形性関節症の有無)と関節鏡視所見(滑膜血管増生、関節軟骨異常)で対比し、どの疼痛検査が顎関節のどの病変を反映しているか、顎関節の疼痛局在を検討した。新たな知見:2つの実験で以下のことが提案される。すなわち、機能時顎関節痛の存在は顎関節症患者において各種疼痛検査の結果にさまざまな影響を及ぼし、また機能時や触診による患者の疼痛受容は疼痛源を指摘していないことが明らかになった。さらに臨床での各種疼痛検査で特異的な顎関節内異常を疼痛源として指摘することは困難であるが、開口時顎関節に疼痛を訴え、かつ咬筋中央部に圧痛を認める患者では顎関節軟骨に異常が出現している可能性が指摘された。
心筋肥大時のアポトーシスにおけるカベオラとカベオリン-3の関与

本年は昨年に引き続きカベオリン-3のアポトーシスにおける役割を検討した。我々は、野生型カベオリン-3(Ad. Cav-3)とdominant negativeカベオリン-3 cDNAを発現するアデノウイルス(Ad. Cav-3 Δ)を構築した。このdominant negative変異体は、肢帯型筋ジストロフィーの原因遺伝子であり、この変異体を発現すると野生型カベオリン-3の細胞内オルガネラへの蓄積を来たし、その機能を阻害することが示されている。これらを用いてカベオリン-3の心筋細胞のアポトーシスにおける役割を検討した。昨年と同様にアポトーシスは新生児ラット培養心筋細胞に低酸素負荷を行うことにより誘導した。アポトーシスはTUNEL染色およびDNA ladderingで評価した。昨年報告したように低酸素負荷を行った細胞ではアポトーシスがみられた。前もって野生型カベオリン-3を発現させておくとLacZ感染に比し低酸素によるアポトーシスの増強がみられた。反対にAd. Cav-3 Δを感染させた細胞ではTUNEL陽性細胞は減少し、アポトーシスが軽減した。これらの細胞でAktとPI3-kinaseの活性を検討するとAd. Cav-3ではAkt, PI3-kinaseの活性抑制がみられ、Ad. Cav-3 Δの感染ではAkt, PI3-kinaseの活性増強がみられた。これらの結果からカベオリン-3はアポトーシスに対して促進的に働き、その機序としては直接的なPI3-kinase-Akt系の活性抑制が関与すると考えられた。また肥大心筋細胞での検討としては、心筋細胞にノルエピネフリンを添加することにより同様の検討を行っている。Preliminaryな結果であるが、上記とほぼ同様の結果が得られている。従ってカベオリン-3のアポトーシスへの関与はアポトーシスの原因に依存せず普遍的であることが推測された。これらの結果は現在投稿中である。カベオラは、オメガ型の細胞膜ドメインであり、細胞内シグナリングへ関与している。本年度は、低酸素による心筋細胞のアポトーシスにカベオラが関与するか否かを検討した。ラット新生児培養心筋細胞に低酸素負荷を与えると、TUNEL陽性細胞の増加とDNA ladderingがみられ、アポトーシスが出現するとともに、透過電顕上カベオラ数が増加していた(2.4±0.5倍増加)。低酸素下の心筋細胞にカベオラの機能を抑制するfilipinを添加すると、TUNEL陽性細胞は減少し(62±3.2%減少)、同時にカベオラ数の増加も抑制した(52±4.8%減少)。さらにfilipinは、心筋細胞のAkt活性を増加させていた。これらの結果から、低酸素負荷によるアポトーシスには、カベオラがAkt抑制を介して促進的に寄与していると推測された。この仮説をさらに検討するために、組換えアデノウイルスを用いて心筋細胞にカベオリン-3を過剰発現させ、カベオラ数を増加させた際のアポトーシスの変化について検討した。低酸素下の心筋細胞にカベオリン-3発現アデノウイルス(Ad. Cav-3)を感染させると、LacZ発現アデノウイルス(Ad. LacZ)感染細胞に比し、TUNEL陽性細胞は有意に増加した(Ad. LacZ感染細胞の132±21%)。それに比し、phosphatidylinositol-3(PI3)kinaseとAktの活性は、Ad. Cav-3感染細胞で抑制されていた。以上から、カベオラはPI3 kinase-Akt pathwayを抑制することにより、アポトーシスに促進的に作用する可能性が示唆された。本研究内容は2001年米国心臓病学会で発表済みであり、現在投稿準備中である。我々は、既にdominant negativeカベオリン-3を作成しており、来年度はそれを用いた検討を行う予定である。

また肥大心筋細胞での検討としては、心筋細胞にノルエピネフリンを添加することにより同様の検討を行っている。Preliminaryな結果であるが、上記とほぼ同様の結果が得られている。従ってカベオリン-3のアポトーシスへの関与はアポトーシスの原因に依存せず普遍的であることが推測された。これらの結果は現在投稿中である。