hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
過疎化地域における集積データの共有化を考慮した複合災害被害軽減法の開発

2)プラットホームの作成とデータの一元化:担当者が現場レベルで利用可能な情報リポジトリーを作成するためのプラットホームの作成とデータの一元化を行う.たとえば,直感的,かつ使い易いインターフェイスの導入やデータ通信速度の向上,赤外線ワイヤレス通信,タッチ操作不要の音声アシストによるアプリケーション同期などを可能とする.このため,地図データと地盤データ,過去の被害データの一元化を行った.3)複合災害被害予測手法の開発:過去の自然災害データを用いて,関連の深い災害を分類・整理することにより複合災害を抽出し,複合災害被害要因分析を行った.4)避難情報支援システムの開発:モデル地区において,高齢者を考慮した避難シミュレーションを実施し,3)の被害予測結果に基づいて,避難情報に結び付ける支援システムを試作した.5)現地ワークショップによる問題点の抽出:利用者が現場で利用可能なシステムを開発することを目的に,被災経験のある住民,関係対応機関,研究者によるワークショップを実施するとともに,システムの問題点や現地でのニーズを抽出した.本研究では,過疎化地域における地震災害を伴う複合災害の軽減に着目し,リアルタイムに利用可能な災害軽減システムを構築した.特に,利用可能な情報リポジトリーを作成するためのプラットホームの作成とデータの一元化を行った.さらに,現地における最新データの更新により被害発生箇所や避難者行動を把握するシステムへ拡張した.このとき,利用者は携帯端末から簡単に情報を入手し,災害に関する危険度や避難情報のための支援を得ることができるシステムとした.すなわち現地における最新データの更新により被害発生箇所や避難行動中の避難者を把握し,即時・情報共有避難へとつなげるシステムを構築した.本システムを用いて,避難情報支援システムの開発を行うために,小実験スペースを仮想したモデル地区において,狭隘なルートを考慮した避難シミュレーションを実施した.当該モデル地区において避難情報を結び付ける支援システムを,被災経験のある住民,関係対応機関,研究者によるワークショップを実施したのち,小規模避難実験を行った.ワークショップを実施したおかげで,速やかな避難へとつながっていった.直感的,かつ使い易いインターフェイスの導入やデータ通信速度の向上,アプリケーション利用した.住民避難行動の情報を共有することで,速やかな避難へとつながっていったことが興味深い成果である.一方,本システムの社会実装の実験には至らなかったことが課題である.本研究では,過疎化地域における複合災害の軽減に着目し,リアルタイムに利用可能な災害軽減システムを構築した.現地における最新データの更新により被害発生箇所や避難者行動を把握するシステムへ拡張した.また,災害発生直後の避難に着目し,安心かつ迅速に避難できるシステムである避難共助支援システムの開発を行った.
棘皮動物門クモヒトデ綱の科階級群における分子系統解析と腕の骨格の進化

核DNAならびにミトコンドリアDNAによる分子系統解析によって得られたクモヒトデ類の系統は,主に形態から推定されていた従来の系統と多くの点で異なることが分かってきた.また,走査型電子顕微鏡や樹脂包埋標本の観察に加えて,X線マイクロCTがクモヒトデ類の骨格の観察に非常に有効な手法であることを明らかにし,それによって腕や盤の骨片の観察を行ったところ,従来重要であると考えられていた分類形質のうちいくつかは系統を反映していないことが判明した.また,初めて観察された骨片の内部の神経孔の配置などの形質が,系統を反映していることが明らかとなった.国立科学博物館所蔵を中心として,タイ国立科学博物館,シンガポールのラッフルズ博物館に所蔵するクモヒトデ綱クモヒトデ目標本の観察を実施した.カバーする属・種を増やしていくために,国立科学博物館のプロジェクト調査や日本学術振興会アジア研究教育拠点事業などにより,インドネシア,シンガポール,インドネシア,タイ,沖縄,小笠原,日本海,九州などから新たな標本を入手した.これらの標本のうち,一部の標本については,腕の骨格を中心として,走査型電子顕微鏡,樹脂包埋などによって,微細な形態の観察を実施した.特に,腕の側腕板と腕骨にはこれまで知られていない多様な形態が認められつつある.また,DNAの分析を開始した結果,これまで核の18S rRNA,ミトコンドリアの16S rRNAを中心として,約40属で予備的な配列データを得た.18S rRNAについては設計したプライマーでクモヒトデ目の多くの種をカバーできると見込まれるが,16S rRNAについえてゃ,まだPCRの成功率が低く,プライマーの再検討を行っているところである.核についてはITS領域,ミトコンドリアについてはCOI領域について,プライマーの設計を開始した.これまでに得られた配列データを用いて,申請者らがクモヒトデ綱ツルクモヒトデ目で得られたデータと合わせて予備的な解析を行ったところ,アワハダクモヒトデ科とキヌハダクモヒトデ科とが混在する,また,ハナビラクモヒトデ科トゲナガクモヒトデ科が混在するなど,一部の分類群で,従来知られている系統分類体系と異なる結果が示唆されている.これまでに入手したクモヒトデ綱クモヒトデ目標本の観察・分析を実施した.また,カバーする属・種を増やしていくために,昨年度に引き続き,国立科学博物館のプロジェクト調査や日本学術振興会アジア研究教育拠点事業などにより,マレーシア,タイ,沖縄などから新たな標本も入手した.標本の形態観察は,腕の骨格を中心として,走査型電子顕微鏡,樹脂包埋などによって,微細な形態の観察を実施した.これらの観察においては,腕の側腕板と腕骨にはこれまで知られていない多様な形態が認められつつある.また,マイクロCTによる観察の方法を確立するために,キヌガサモヅルを材料として,試験的に観察を行ったところ,内部骨格や軟組織に埋没している微小な骨片などの観察に適していることが明らかとなり,次年度以降の本格的な観察の準備を整えることができた.分子系統解析については,昨年度に得た核の18S rRNA,ミトコンドリアの16S rRNAのデータに加え,ミトコンドリアのCOI領域のプライマーを設計し,約28種のデータを得ることができた.現時点では,まだPCRでの増幅に難があり検討を要するところである.これまでに得られた配列データを用いて,申請者らがクモヒトデ綱ツルクモヒトデ目で得られたデータと合わせて予備的な解析を行ったところ,チビクモヒトデ科,トゲクモヒトデ科,クモヒトデ科,アワハダクモヒトデ科,ニホンクモヒトデ科が単系統にならないことが示唆されており,これまでの科階級群は大きな見直しに迫られる可能性が出て来た.収集したクモヒトデ綱クモヒトデ目標本の観察・分析を実施した.また,カバーする属・種を増やしていくために,昨年度に引き続き,国立科学博物館のプロジェクト調査や日本学術振興会アジア研究教育拠点事業などにより,新たな標本も入手した.標本の形態観察は,腕の骨格を中心として,走査型電子顕微鏡,樹脂包埋などによって,微細な形態の観察を実施した.また,昨年度観察条件等を検討した実験動物用X線CT装置(アロカ株式会社,ラシータLCT-100)ならびにX線マイクロCT装置(コムスキャンテクノ株式会社,ScanXmateB100TSS110)を用いることにより,内部骨格や軟組織に埋没している微小な骨片などの観察を行った.これらの微細な形態観察によって,特に腕の側腕板と腕骨にはこれまで知られていない多様な形態が認められ,14科にわたる微細形態の比較を行いつつある.分子系統解析については,昨年度までにプライマーの設計をほぼ終え,今年度も新たにデータを追加した.これまでに,28S rRNAが48種,18S rRNAが16種,ミトコンドリアの16S rRNAが26種,ミトコンドリアのCOI領域が18種から配列のデータを得ている.これらの配列データを用いて,各遺伝子での系統解析を行った結果,最も多くの種のデータが得られている28S rRNAによる解析で最も信頼度の高い系統樹が得られた.

28S rRNAでは,クモヒトデ目内に上科あるいは亜目階級に相当する5クレードが認められたが,それぞれに複数の科が含まれており,従来の分類体系を見直す必要があることが示唆された.ただし,OphioleucidaeやAmphilepididaeは1個体しか扱っていないため,これらの科の単系統性については,さらに種数を増やした解析が必要である.その他の遺伝子ならびに,複数の遺伝子のデータを組み合わせた用いた解析では,まだ信頼度が高い系統樹には至っておらず,これらの遺伝子のデータをさらに蓄積することが必要である.走査型電子顕微鏡ならびに樹脂包埋標本を用いての観察を進めるとともに,マイクロCTによる観察を行うことができた.核の28S rRNAではデータを大幅に増やすことができた.それ以外の遺伝子,核の18S rRNA,ミトコンドリアの16S rRNA,ミトコンドリアCOIについても,DNA分析の結果を取得することができた.分子系統解析については,今年度もデータを追加し,これまでに,28S rRNAを51種,18S rRNAを22種,ミトコンドリアの16S rRNAを26種,ミトコンドリアのCOI領域を38種から,配列データを得た.得られたデータを用いて,4遺伝子および3遺伝子の結合配列で解析を行ったところ,解像度の高い系統樹は得られなかった.それに対して,18S rRNAと28S rRNAの2遺伝子の結合配列による解析を行ったところ,やや解像度が高い系統樹が得られた.この系統樹では,解析に含めた11科は全て多系統となることがわかった.骨格を中心として,走査型電子顕微鏡,樹脂包埋,X線マイクロCT装置を用いることにより形態学的観察を行った.ケーススタディーとして最初に取り上げたキヌガサモヅルのX線マイクロCTによる形態観察によって,クモヒトデ類の形態記載にX線マイクロCTがとても有用であることを証明した.系統上重要と考えられてきた腕骨や側腕板においては,高次分類群の系統を反映する新たな形質は見いだされなかった.しかしながら,これまで観察が難しかった囲口板の形態や,顎と歯の位置関係はマイクロCTにより観察することに成功した.囲口板については,板周囲の骨片の配置や囲口板内部の神経孔の形状が高次分類群の系統を反映していることが明らかとなった.これら分子系統解析と形態比較によって,従来の系統分類体系は大きく見直す必要があることが明らかとなった.テヅルモヅル科については,3亜科の分類体系を4亜科に修正し,サキワレモヅル属を含むサキワレモヅル亜科を創設するべきであると考えられた.テヅルモヅル科で従来分類形質として用いられてきた補口板などの骨格の形質は系統を反映していないことが明らかとなり,新たに,第一腹腕板や触手孔などの形質が高次分類群における分類形質として重要であることが示唆された.核DNAならびにミトコンドリアDNAによる分子系統解析によって得られたクモヒトデ類の系統は,主に形態から推定されていた従来の系統と多くの点で異なることが分かってきた.また,走査型電子顕微鏡や樹脂包埋標本の観察に加えて,X線マイクロCTがクモヒトデ類の骨格の観察に非常に有効な手法であることを明らかにし,それによって腕や盤の骨片の観察を行ったところ,従来重要であると考えられていた分類形質のうちいくつかは系統を反映していないことが判明した.また,初めて観察された骨片の内部の神経孔の配置などの形質が,系統を反映していることが明らかとなった.カバーする分類群を増やすために必要な新たな標本の入手を,順調に進めることが出来た.
赤外放射光利用に最適化したMCT検出器と有機薄膜解析

赤外放射光は高輝度性に利点があり、回折限界に近い微小領域の赤外分光測定に威力を発揮する。しかし、スペクトルのノイズレベルは実験室光源(熱輻射光源)に比べると高くなることがあり、例えば吸収が小さい有機薄膜試料の測定は困難なことがあった。本研究では、放射光でノイズを悪化させる要因の詳細な検証を行った。その結果、赤外分光に利用しているMCT検出器(半導体型のHgCdTe検出器)の飽和が関係しており、光学フィルターにより抑えられることがわかった。その他微弱な信号検出のための対策を施して、溶液セル中に置いた有機試料について、紫外線照射および電圧印加状態でのスペクトル変化の測定を行うことが可能となった。本申請課題では、赤外放射光利用に最適化した赤外検出器を設計・導入し、有機薄膜試料の微小領域赤外分光測定を行う。赤外放射光は高輝度性に利点があり、微小領域の赤外分光測定に威力を発揮するが、スペクトルのノイズレベルが実験室光源(熱輻射光源)に比べると高く、吸収が小さい有機薄膜試料の測定は困難なことが多かった。本申請課題では、スペクトルのS/N比を従来の510倍改善するために、1.波数領域を限定して検出器の飽和を避ける、2.素子温度を液体窒素温度以下に下げて感度を向上させるなどの対策を施す。改善した検出器を利用して、赤外放射光分光を行い、有機薄膜試料の微小領域における分子構造、キャリア注入のメカニズムを解明する。本年度、上記1、2に掲げ対策を個別に検討した。検出器としては光起電力型のMCT検出器を使用した。光学フィルターは、当初1300800cm-1のもので試したが、スペクトル測定に際してより使用頻度の高い9001700cm-1を透過するフィルターもためした。9001700cm-1では、スペクトルのS/N比は6倍程度改善することを確かめた。また、MCTを冷却するための液体窒素層を減圧して温度をさげるため、検出器に改造を施した。液体窒素は減圧によりおよそ60Kまで温度が下がり、これによりスペクトルのS/N比が2倍程度改善することを確かめた。対策によってスペクトルの質は改善しており、このことは、微小信号を測定するための重要な要素である。赤外領域で利用される白色光源は、グローバーランプなどの熱輻射光源が最もよく利用されている。赤外放射光は、熱輻射光源と同様に広帯域をカバーする白色光源だが、熱輻射光源よりも2桁以上輝度が高い点が特徴である。赤外放射光を利用するビームラインは国内外に20本以上あり、その利用は、高輝度性をいかした顕微分光が主として行われている。放射光を光源とした赤外顕微分光では、回折限界に近い数マイクロメートルの空間分解能で多様な物質の測定に利用されている。検出器は、赤外分光で標準的に利用される半導体検出器、HgCdTe (MCT)検出器を利用している。MCT検出器は、感度が高く、応答速度が速い長所がある一方、入力に対する出力の線形性は劣っており飽和しやすい。放射光を入射した場合、検出器が飽和してスペクトルのS/N比を低下させる要因になっていることがわかった。本研究で解明を目指す有機薄膜試料は、有機物の厚みが非常に薄く、分子振動の信号が非常に小さい。本研究は、放射光利用に最適化した検出機を設計・導入し、有機薄膜試料の微小領域赤外分光測定を行い、最終的には電気配線して通電してキャリア伝導のメカニズムなどを解明することを目的としている。現在までの研究で、光学フィルターを使って輝度の高い放射光を入射することによる検出器の飽和を抑えスペクトルのS/N比の改善を達成し、さらに、検出器の温度を下げることによっても感度向上によるS/N比改善が達成された。これらは研究を遂行する上で重要である。当初計画では、これらと並行して試料作成し、有機薄膜測定を行う予定であったが、試料作成の進捗が計画よりも遅れている。今後、試料作成を行う研究者との連携を強化し、研究を進展させる。赤外放射光は高輝度性に利点があり、微小領域の赤外分光測定に威力を発揮するが、スペクトルのノイズレベル実験室光源(熱輻射光源)に比べると高くなることがある。このため、例えば吸収が小さい有機薄膜試料の測定は困難なことが多かった。しかし、放射光を利用した顕微分光測定において、有機薄膜試料の測定は需要が高い。我々はこれまでの実験により、ノイズの重要な要因として検出器が飽和があげられることを見出している。本申請課題では、スペクトルのS/N比を従来の510倍改善するために、1)波数領域を限定して検出器の飽和を避ける、2)MCT検出器の液体窒素層を減圧し素子温度を液体窒素温度以下に下げて感度を向上させるなどの対策を施す。改善した検出器を利用して、赤外放射光分光を行い、有機薄膜試料の微小領域における分子構造や、キャリア注入のメカニズムを解明する。これまでの研究実績により、検出器の飽和や感度を上げる対策は施し、スペクトルのS/N比は改善された。また、伝導性を示す有機試料として、フェニル化シリコンナノシートについて測定を行なった。

電解質中で紫外線を照射すると電流が流れる試料で、電池材料としての応用が期待されている[1]。試料を電解質中に配置し、紫外線照射および電圧印可した状態でスペクトル測定できるセルを作成し、実験を行なった。この結果、紫外線照射により強度が変化するピークを見出した。今後、さらに解析を進め、論文発表する。スペクトルのS/N比を改善されるための検出器に関する対策を実施した。様々な波数領域を限定する光学フィルターを使用して、S/N比が改善することを確かめた。また、MCTを冷却するための液体窒素層を減圧して温度をさげるため、検出器に改造を施した。対策によって液体窒素は減圧によりおよそ60Kまで温度が下がり、これによりスペクトルのS/N比が2倍程度改善することを確かめた。電池材料としての応用が期待される伝導性を示す有機試料として、フェニル化シリコンナノシートの赤外顕微分光を行った。この物質は、豊田中央研究所の中野氏らによって開発された材料である[1]。電解質中で紫外線を照射することにより高い電導度を示す。電解質中にシリコンナノシート試料を配置し、紫外線照射し、さらに電圧を印可した状態で赤外分光を行うための特殊な溶液セルを作成し、測定を行なった。電解質は溶液であるため、水の吸収が大きい。電解質としての役割を損なわず、なおかつフェニル化シリコンのスペクトルを測定できる条件を実現できる空間的な領域はごく限られており、顕微分光測定が必要である。また、紫外線照射や電圧印可による変化は小さいこと予想される。したがって、BL43IRにおいてS/N比を上げる対策を施した顕微分光を行なった。赤外スペクトルにはフェニル化シリコンに起因する複数の分子振動ピークが観測されるが、実験の結果、紫外線照射、電圧印可により強度が変化するピークがあることが見出された。電気伝導のメカニズムを解明する一助となることが期待される。本申請課題では、赤外放射光利用に最適化した赤外検出器を設計・導入し、有機薄膜試料の微小領域赤外分光測定を行う。赤外放射光は高輝度性に利点があり、回折限界に近い微小領域の赤外分光測定に威力を発揮する。しかし、スペクトルのノイズレベル実験室光源(熱輻射光源)に比べると高くなることがある。このため、例えば吸収が小さい有機薄膜試料の測定は困難なことが多かった。しかし、放射光を利用した顕微分光測定において、有機薄膜試料など信号が微弱な試料の測定は需要が高い。そこで我々は、放射光においてノイズを悪化させる要因の詳細な検証を行った。その結果、赤外分光に利用しているMCT検出器(半導体型のHgCdTe検出器)の飽和があげられることを見出した。また、放射光はパルス光源であるが、その時間構造は運転モードによって変化する。我々は、この放射光パルスの時間構造によってもスペクトルのS/N比が異なることも見出した。本申請課題では、1)波数領域を限定して検出器の飽和を避ける、2) MCT検出器の液体窒素層を減圧し素子温度を液体窒素温度以下に下げて感度を向上させるなどの対策を施し、スペクトルのS/N比を従来の510倍改善することができた。改善した検出器を利用して、信号強度の弱い有機薄膜試料や、通電および紫外線照射によるスペクトルの微小変化など、高いS/N比が必要な赤外分光の検証を行った。有機試料を溶液中に配置し、紫外線照射および電圧印可した状態でスペクトル測定できるセルを作成し、放射光光源を利用した赤外顕微分光により微小な吸収の変化の測定が可能となった。
新規家族性パーキンソン病の原因遺伝子の連鎖解析および遺伝子単離

パーキンソン病はアルツハイマー病に次いで頻度の高い神経変性疾患であり、その原因は現在もまだ不明である。その病態解明に単一遺伝子異常に伴う遺伝性パーキンソン病からのアプローチが最も有効な戦略であると考える。当研究室では家族性若年性パーキンソン病の原因遺伝子であるパーキン遺伝子を同定し、その機能解析および変異解析を行っている。一方原因遺伝子不明家系が存在することが明らかにされ、常染色体劣性遺伝形式をとる家族性パーキンソン病のうち約50%の患者にパーキン遺伝子変異の認められないことを確認した。近年、これらの家系から1p35-p36に連鎖するPARK6および1p36に連鎖するPARK7が発見され、それぞれの原因遺伝子がPINK1遺伝子、DJ-1遺伝子であることが明らかになった。PARK6,PARK7についてハプロタイプの解析を行い日本人患者においてもこのタイプの家族性パーキンソン病が存在していることが確認されている。これらの家系に対してPINK1遺伝子変異およびDJ-1遺伝子変異を調べたところ、PINK1遺伝子変異を6家系に認めた。これらはすべて新しい変異であった。DJ-1遺伝子変異は認められなかった。PINK1遺伝子変異は家族性パーキンソン病の約5%に見られることが推測された。連鎖解析の結果をNeurologyに、遺伝子変異の結果をAnnals of Neurologyに報告した。さらなる遺伝子解析を続けた結果、PINK1遺伝子に欠損変異がある家系を発見した。今までに報告されたPINK1遺伝子変異はすべて点変異であり、欠損変異が発見されたのは世界で初めてである。この結果ともう一つの新たな点変異を含めNeurologyに報告した。既知の原因遺伝子変異の検索では変異を認めない家系が約40%存在することが分かり、新規家族性パーキンソン病の遺伝子座・原因遺伝子の同定が必要と考えられる。これについては高齢発症の常染色体劣性遺伝形式をとる家族性パーキンソン病にターゲットを当てて解析を進めている。パーキンソン病はアルツハイマー病に次いで頻度の高い神経変性疾患であり,その原因は現在もまだ不明である.近年家族性パーキンソン病の原因遺伝子が3つ発見された.家族性パーキンソン病の原因遺伝子が明らかとなり,その蛋白の機能を明らかとすることで神経細胞死の原因究明,パーキンソン病の原因究明に迫ることが出来ると考えられる.当研究室では家族性の若年性パーキンソン病の原因遺伝子であるパーキン遺伝子の異常を発見し,その機能解析および変異解析を行っている.我々は若年性パーキンソン病患者においてパーキン遺伝子の変異解析を行っていくうちに,常染色体劣性遺伝形式をとる家族性パーキンソン病のうち約50%の患者にパーキン遺伝子変異の認められないことを確認した.近年,これらの家系から1p35-p36に連鎖するPARK6および1p36に連鎖するPARK7が発見された.我々研究室では我が国をはじめ世界各国より若年性パーキンソン病の遺伝子変異解析の機会があり,PARK6,PARK7についてもハプロタイプ解析より日本人患者においてもこのタイプの家族性パーキンソン病が存在していることが分かった.我々はパーキン遺伝子に変異を認めず、さらにPARK6,PARK7とも連鎖しない家系を発見した。この家系では兄弟7人のうち4人にパーキンソン病の症状を認めた。この家系に対してゲノムワイドにマイクロサテライトマーカーを用いて連鎖解析を行った。解析ソフトはGeneHunterを用いた。現時点で7番染色体長腕に連鎖を認めた。

多点解析でのLODscoreは最大3.17、単点解析では1.99であった。現在、同部位に存在する遺伝子の解析を行っている。パーキンソン病はアルツハイマー病に次いで頻度の高い神経変性疾患であり,その原因は現在もまだ不明である.当研究室では家族性の若年性パーキンソン病の原因遺伝子であるパーキン遺伝子の異常を発見し,その機能解析および変異解析を行っている.我々は若年性パーキンソン病患者においてパーキン遺伝子の変異解析を行っていくうちに,常染色体劣性遺伝形式をとる家族性パーキンソン病のうち約50%の患者にパーキン遺伝子変異の認められないことを確認した.近年,これらの家系から1p35-p36に連鎖するPARK6および1p36に連鎖するPARK7が発見され、それぞれの原因遺伝子がPINK1遺伝子、DJ-1遺伝子であることが明らかになった。PARK6,PARK7についてハプロタイプの解析を行い日本人患者においてもこのタイプの家族性パーキンソン病が存在していることが確認されている。これらの家系に対してPINK1遺伝子変異およびDJ-1遺伝子変異を調べたところ、PINK1遺伝子変異を6家系に認めた。これらはすべて新しい変異であった。DJ-1遺伝子変異は認められなかった。PINK1遺伝子変異は家族性パーキンソン病の約5%に見られることが推測された。連鎖解析の結果をNeurologyに、遺伝子変異の結果をAnnals of Neurologyに報告した。さらなる遺伝子解析を続けた結果、PINK1遺伝子に欠損変異がある家系を確認した。今までに報告されたPINK1遺伝子変異はすべて点変異であり、欠損変異が発見されたのは世界で初めてである。この結果ともう一つの新たな点変異を含めNeurologyに報告した。新規家族性パーキンソン病の原因遺伝子の単離については高齢発症の常染色体劣性遺伝形式をとる家族性パーキンソン病にターゲットを当てて解析を進めている。
医療・介護サービス保障制度の日仏比較法研究

フランスの社会保障制度は、国民連帯の理念に基づき、社会保険を基軸に据え、社会扶助及び社会事業により補完する体制をとっている。社会保険と社会扶助はかつて明確に区別されていたが、今日では区別の相対化が見られる。医療・介護サービス保障におけるCMUとAPAは、それぞれ固有の課題はいろいろあるが、社会扶助と社会保険の組み合わせ、あるいは扶助的な要素と非扶助的な要素が混在したハイブリッドな性格の給付として、今後の展開も含め注目に値する。平成21年度は検討分析のための基礎資料となるCMU及びAPAならびに各種社会扶助の現状に関する文献情報の収集に努めた。他方で、2009年8月に制定されたフランスの医療制度改革法(病院・患者・保健・地域法、通称HPST法)は、病院制度改革を主たる内容としつつ、その名称が示す通り4つの柱からなる医療制度改革を行うもので、議会での審議を通じて2008年10月に提出された当初の法案より条文を大幅に充実させて成立したものであり、本研究のテーマである医療・介護サービス保障にも大きな影響を及ぼしうる法律であった.例えば、HPST法では、2006年に社会問題化したCMU受給者に対する診療拒否や日本でも問題となっている医療提供体制の診療科間・地域間格差への対応策として、医療アクセス保障の問題が取り扱われている。そこで、急遽HPST法をめぐる議論をも研究の対象に含めることとし、文献の収集と現地調査による情報収集と検討に努めた。HPST法の特集を組んだ「保健社会福祉法雑誌」所収の文献や、HPST法に関するフランス医療法の研究者の著作・論文等を渉猟・熟読し、HPST法案をめぐる議論の詳細ならびに成立した法律の内容を把握する一方で、2010年3月にフランスに渡航して行った現地調査では、本来のCMUやAPA等に関する調査・資料収集に加えて、イル=ド=フランス地方医療保険金庫(CRAMIF)を訪問してHPST法の内容及び医療保険金庫に及ぼす影響等について聞き取り調査を行うとともに、フランス保健省の文献資料センターにて、HPST法の制定に関する資料を収集した。またその際、フランスにて在外研究中の日本人研究者(原田啓一郎・駒澤大学准教授、笠木映里・九州大学准教授)ともHPST法を含め、フランスの医療介護サービス保障法制に関する意見交換を行った。研究最終年度である平成22年度は、前年度に収集した基礎資料の分析検討を行うとともに、国内及びフランスでの継続的な情報収集により、引き続き最新の状況の把握に努めた。2011年3月にフランスに渡航して行った現地調査では、フランス保健省の文献資料センターやクジャス図書館等において関係資料の収集を行い、例えば、本研究課題の主要考察対象の1つであるCMUに関して、2000年の実施から10年を迎えての現況及び評価等について、国立高等社会保障学校(Ecole nationale superieur de la securite sociale)の「Regards」誌や、パリ政治学院の保健法講座が刊行している「Les tribunes de la sante」誌、あるいは「La semaine juridique」誌の社会法編等に収載された論稿等を閲覧・収集した。本研究課題の分析視角に関わる社会扶助法の分析・検討については、2011年に入り、エリ・アルファンダリ教授の『社会活動・社会扶助〔第5版〕』が、1989年の第4版以来、フロランス・トゥレット准教授の助力を得て久々に改版されたほか、ジャン=ピエール・ショシャール教授の『社会保障法〔第5版〕』も出版されたところであり、これらの叙述も踏まえて考察を進めた。本研究の成果の一部は、平成21年2月の日仏法学会での総会報告を基にしてその後の動向を踏まえて論稿の形にまとめた「フランス医療保障法の現状と課題」(日仏法学26号)に結実したほか、平成22年10月の日本社会保障法学会第58回秋季大会における共通テーマ・シンポジウム「医療制度改革の到達点と今後の課題」での報告「医療保険の給付」及びそれを基にした論稿(社会保障法26号)にも反映されている。
ジルコニア焼結前のアルミナブラスティングは装着材の接着性と低温劣化を改善する

ジルコニア修復物の内面のアルミナブラスティングはレジンセメントとの接着耐久性を維持するためには肝要である.ジルコニア焼結前にアルミナブラスティングを行うことによって,ジルコニアセラミックス装着前のアルミナブラスティングとレジンセメントと同等の接着強さを得ることができた.しかしながら,アルミナは硬いのでジルコニア半焼結でのアルミナブラスティングの噴射圧は0.1 MPaと低く,操作に注意を要する.そこで,アルミナより硬さが小さいガラスビーズを使用すると,0.3 MPaの噴射圧でジルコニア焼結前のアルミナブラスティングと同等の表面性状を得ることができ,その臨床での有効性が認められた.まず、ジルコニアディスクを円板状に切断した試験片を作製し、ジルコニア仮焼結体にアルミナブラスティングを行う上で、表面性状を損なわない噴射圧は0.1MPa、噴射時間は5秒とした。光学顕微鏡と電子顕微鏡で観察し、アルミナブラスティングによりジルコニア表面が欠落しない噴射圧と時間であることがわかった。さらに、アルミナの粒径は50μmとした。仮焼結体のジルコニアディスクを15 mm四方の板状に切断した試験片(仮焼結)を作製し、それを本焼結したもの(焼結)、仮焼結体に50 μmのアルミナ粒子を使用し、0.2 MPa、5秒間ブラスティングしたもの(仮焼結AB)を本焼結したもの(焼結前AB)、焼結後にブラスティングしたもの(焼結後AB)を作製し、レーザー顕微鏡で表面粗さを測定した。その結果、焼結前ABは焼結や焼結後ABより有意に高いRa値(算術平均粗さ)を示した。また、Rz値(十点平均粗さは)は焼結後ABとともに焼結試験片より有意に高かった。焼結前のアルミナブラスティングで焼結後のアルミナブラスティング同様、レジンセメントとの接着に効果的な表面粗さになるのではと推測できた。また、表面の単斜晶含有量を測定した結果、仮焼結したものは約6%,仮焼結ABは約16%だったのに対し、焼結と焼結前ABは焼結しているので検出されなかった。しかしながら、焼結後ABは約27%にも及んだ。各表面処理ごの表面組成を分析したところ、仮焼結や焼結ではアルミナが約0.18wt%だったのに対し、仮焼結ABと焼結前ABは約1.31.5wt%でブラスティングによりアルミナが残存していることがわかった。一方、焼結後ABはそれらの約2倍の2.5wt%も検出された。以上のことから、焼結前のアルミナブラスティングは焼結後に行うアルミナブラスティングより、表面性状の観点からは優れていることが明らかになった。平成27年度に当初予定していた、ジルコニア仮焼結体のアルミナブラスティング処理の適切な噴射圧と時間の設定、および焼結前後にアルミナブラスティングしたジルコニア試験片の表面性状と結晶構造解析を行ったからである。直径10 mm,厚さ2 mmのジルコニア試験片に対し、平均粒径約70μmのアルミナを使用し、焼結前は0.1 MPa, 5秒、焼結後は0.2 MPa, 20秒の条件でブラスティングを行った。また、穴をあけたアクリル板を使用し、直径6 mm,厚さ2 mmのディスク状のデュアルキュア型支台築造用コンポジットレジンを作製した。焼結前後にアルミナブラスティングしたそれぞれのジルコニア試験片と支台築造用コンポジットレジンを3種類のセルフアドヒーシブレジンセメントで接着した。これはレジンコアで製作した支台歯にジルコニアクラウンを装着することを想定している。接着試験片作製後、37°C水中に24時間浸漬したものとその後4°Cと60°Cの水槽に交互に1分間浸漬する熱サイクルを1万回行うものを作製した。その後オートグラフを使用し剪断接着強さを測定した。その結果、3種類のいずれのセルフアドヒーシブレジンセメントにおいても、アルミナブラスティングを行わなかった場合には熱サイクル後の接着強さは熱サイクル前の半分以下の値に低下した。これに対し、焼結前・後いずれにアルミナブラスティングを行っても、熱サイクル後は熱サイクル前とほぼ同等の接着強さを示し接着耐久性が認められた。以上のことから、ジルコニア焼結前にアルミナブラスティングを行っても、従来行っていた焼結後にブラスティングした場合に匹敵するレジンセメントとの接着耐久性が得られたことから、その有効性が確認できた。平成28年度に当初予定していた、焼結前にアルミナブラスティングしたジルコニアの各種セルフアドヒーシブレジンセメントとの接着耐久性の評価を行ったからである。ジルコニアはAadva EI(ジーシー)のディスクを使用し,10 mm四方で厚さが3 mmの板状に切断後,SiC紙#1,000で研削した.表面処理は以下の5つを行った.

仮焼結体の表面処理を行わなかったもの(仮焼結),仮焼結体をメーカー指定の焼成条件で焼結したもの(焼結),仮焼結体表面を平均粒径75 μmのガラスビーズ(松風)を使用し,噴射圧0.3 MPa,15秒間ブラスティングしたもの(仮焼結GBB),これを通法通り焼結したもの(GBB後焼結),仮焼結体を焼結後,平均粒径50 μmのアルミナ(ハイアルミナ,松風)を使用し,噴射圧0.3 MPa,15秒間ブラスティングしたもの(焼結後AB)とした.上記5つの表面処理に対し,以下の表面性状の分析を行った.まず,走査型電子顕微鏡で表面の観察を行った.また,3Dレーザー顕微鏡で表面粗さを測定した.さらに,X線回折装置にて,ジルコニア表面の単斜晶含有量,走査型蛍光X線分析装置にて,元素の定性,定量分析を行った.試験片は,各表面処理の各分析で3個とした.SEMで観察した結果,仮焼結と焼結はSiC紙の研削痕が認められた.仮焼結GBBとGBB後焼結では,ガラスビーズによって荒らされた凹凸が認められた.一方,焼結後ABは微細な凹凸が針状を呈していた.仮焼結GBBと焼結後ABは仮焼結と焼結より有意に高い表面粗さを示し,GBB後焼結はこれらより有意に高い値を示した.また,単斜晶含有量は仮焼結が2.8 %,仮焼結GBBが24.0 %,焼結後ABが11.1 %だったのに対し,焼結とGBB後焼結は単斜晶が認められなかった.一方,表面組成の分析では,焼結後ABでアルミニウムとケイ素が検出されたが,その他の4つの表面処理ではアルミニウムもケイ素もほとんど検出されなかった.ジルコニア修復物の内面のアルミナブラスティングはレジンセメントとの接着耐久性を維持するためには肝要である.ジルコニア焼結前にアルミナブラスティングを行うことによって,ジルコニアセラミックス装着前のアルミナブラスティングとレジンセメントと同等の接着強さを得ることができた.しかしながら,アルミナは硬いのでジルコニア半焼結でのアルミナブラスティングの噴射圧は0.1 MPaと低く,操作に注意を要する.そこで,アルミナより硬さが小さいガラスビーズを使用すると,0.3 MPaの噴射圧でジルコニア焼結前のアルミナブラスティングと同等の表面性状を得ることができ,その臨床での有効性が認められた.焼結前後にアルミナブラスティングしたジルコニアの各種セルフアドヒーシブレジンセメントとの接着耐久性の評価焼結前後に、先に判明した適切な噴射圧と時間でアルミナブラスティングした10 mm四方で厚さが2 mmのジルコニア試験片を作製する。また、金型を使用して、直径が6 mm、厚さが2 mmの円板状のデュアルキュア型支台築造用コンポジットレジン試験片を作製する。焼結前後にアルミナブラスティングしたそれぞれのジルコニア試験片と支台築造用コンポジットレジンを各種セルフアドヒーシブレジンセメントで接着する。これは、レジンコアで作製した支台歯にジルコニアセラミッククラウンを装着することを想定している。接着試験片は作製後37°C水中に24時間保管するものと、さらに4°Cと60°Cの水槽に交互に1分間浸漬する熱サイクルを1万回行うものも作製する。オートグラフを使用し剪断接着強さを測定する。熱サイクル1万回後の接着強さが熱サイクル前と比較して値が低下していなければ接着耐久性を示すことになる。仮焼結体にアルミナブラスティングした場合の接着強さが、従来の装着前にアルミナブラスティングを行う場合と比較して、同等かそれ以上の接着耐久性を示せばよいことになる。焼結前後にアルミナブラスティングしたジルコニアの低温劣化の評価ジルコニア修復物を口腔内に長期間装着した場合を想定し低温劣化の加速試験を行う。焼結前後にブラスティングした、直径10 mm、厚さ2 mmの円板状と2×2×25 mmの棒状のジルコニア試験片をそれぞれ作製する。それら試験片を134°C、3気圧の水蒸気下に16, 32, 64, 128時間放置する。X線回折装置を使用し、円板状の試験片表面の単斜晶の含有率を分析する。一方、棒状の試験片で3点曲げ強さの測定を行う。
腫瘍局所での制御性Ｔ細胞による免疫抑制機構の解析

がん組織に多数存在する制御性T細胞(Treg)の特徴を分子レベルで検討したところ、腫瘍浸潤Tregは活性型であり、ケモカインレセプターの1種(CCR4)が高発現していた。CCR4を標的としてTreg除去を試みたところ、腫瘍局所に浸潤する活性化Tregが選択的に除去され、がん抗原特異的CD4およびCD8+T細胞応答が誘導・増強した。また、Tregによって抑制されたCD8+T細胞を解析したところ、これらのT細胞が特徴的な分子マーカーを発現することから、Treg抑制の新たな機構の可能性が示唆された。現在種々のがん免疫療法の臨床試験が行われているが、動物実験の結果から期待されたような臨床効果は限定的に観察されるのみである。その原因として、抗腫瘍免疫応答を負に制御しているCD4+制御性T細胞(Tregs)による免疫抑制があげられる。本研究では、腫瘍局所でのTregsによる抗腫瘍免疫応答の抑制を詳細に解析し、これをコントロールすることで抗腫瘍免疫応答を効果的に誘導するための基礎検討を行った。悪性腫瘍組織(悪性黒色腫、食道癌、肝臓癌)および末梢血より単核球を分離し、腫瘍局所に浸潤しているT細胞のフェノタイプを検討した。腫瘍局所には末梢血と比較しCD4+Tregsが多数浸潤しており、それらのCD4+Tregsのほとんどがエフェクター型フェノタイプを示した。一方で末梢血のCD4+Tregsはエフェクター型とナイーブ型が混在しており、腫瘍局所と末梢血で大きな差があることが明らかとなった。このことからエフェクター型CD4+Tregsに特異的に発現している分子を検索したところ、エフェクター型CD4+Tregsでは、ナイーブ型CD4+Tregsおよび他のCD4+T細胞に比較してCCR4が有意に高発現していることが示された。よってCCR4を標的とすることで腫瘍局所に多数局在するエフェクターCD4+Tregのみを除去可能であると考えられ、今後のがん免疫療法への応用の可能性が示唆された。一方、腫瘍局所のエフェクターCD8+T細胞を検討したところ、CD4+Tregs浸潤比がCD8+T細胞の疲弊マーカー(PD-1、Tim3、Lag3等)の発現と相関していることが明らかとなった。CD4+Tregsの抑制メカニズムの可能性として意義深い知見と考えられた。本研究では、従来の末梢リンパ組織や末梢血を用いた解析では十分に解明できなかった腫瘍局所および局所リンパ節での制御性T細胞(Tregs)による悪性腫瘍に対する細胞性免疫応答の抑制機構を詳細に解析した。昨年度までの研究で、腫瘍局所のTregsには、末梢血中のTregsに比較してエフェクター型Tregsが優位に存在し、それらのTregsがケモカインレセプターCCR4を特異的に発現していることを明らかにしてきた。本年度はこれらのエフェクター型Tregsにより、腫瘍抗原(自己抗原)特異的エフェクターT細胞が抑制されている機構をヒトおよび動物モデルで検討した。ヒト検体を用いたアッセイでは、活性化Tregsと腫瘍抗原(自己抗原)特異的エフェクターT細胞を共培養することにより、エフェクターT細胞が特徴的なアネルギー様の不応性状態に陥ることを明らかにした。これらのT細胞は、特徴的な分子マーカー(ナイーブT細胞様マーカー+疲弊T細胞様マーカー)を発現していた。さらに、これらのエフェクターT細胞は2次刺激に対しても不応性(増殖能、サイトカイン産生能を示さない)で、特徴的な不応性T細胞状態が安定した状態であることが示唆された。事実、ex vivoのアッセイで腫瘍抗原(自己抗原)特異的エフェクターT細胞の大部分が不応性T細胞状態で存在することが認められた。動物モデルを用いて腫瘍局所に着目し、Tregsと不応性T細胞の解析を行った。腫瘍の増殖に伴いTregs数が増加するとともに不応性T細胞も同様に増加した。またこれらの不応性T細胞は各種の免疫調節剤による賦活化には反応せず、再活性化することはできなかった。よってTregsを除去した上で新たに腫瘍抗原特異的エフェクターT細胞を所属リンパ節から誘導、活性化することが重要であること示され、今後の効果的ながん免疫療法開発の基盤データが得られた。ヒトのCD4+制御性T細胞(Tregs)がナイーブ型(CD4+CD45RA+FOXP3Low)とエフェクター型(CD4+CD45RA-FOXP3high)の2分画に分かれ、なかでも、エフェクター型制御性T細胞で抑制活性が強いことが報告されている。昨年までに悪性腫瘍局所にはエフェクターTregsが優位に浸潤しており、それらのエフェクターTregsがCCR4を強発現していることを明らかにしてきた。

平成24年度は、抗CCR4抗体によりエフェクターTregsの選択的な除去の可能性、およびそれによるがん抗原特異的CD4+およびCD8+T細胞の効果的な活性化の可能性を検討した。健常人及びがん患者検体を用いて抗CCR4抗体によりどの細胞分画が影響を受けるか、また処理細胞からががん抗原特異的T細胞誘導が可能かを検討した。抗CCR4抗体処理により、健常人および悪性腫瘍患者末梢血からエフェクターTregsが選択的に除去された。CD8+T細胞、NK細胞および他のCD4+T細胞等への影響は限定的であった。また、がん抗原NY-ESO-1に焦点を当てて、これらのCCR4陽性細胞を除去した細胞から、NY-ESO-1特異的CD4+T細胞を活性化・誘導可能かを健常人および悪性腫瘍患者で検討した。CCR4陽性細胞を除去しない細胞では誘導されなかったNY-ESO-1特異的CD4+T細胞が、CCR4陽性細胞除去により活性化・誘導されることを明らかにした。さらにCD8+T細胞についても検討したところ同様にCCR4陽性細胞を除去することにより誘導が増強した。また、腫瘍局所のCD8+T細胞とTregsとの関連を検討し、Tregs浸潤頻度と疲弊マーカーが相関するとともにTregの除去によりこれらの疲弊マーカーの発現が改善することを動物モデルで明らかにした。研究の目的にむけて初年度ですでにCD4+Tregをコントロールするための候補分子の一つが同定され、またCD4+TregとエフェクターCD8+T細胞の解析からも重要な抑制メカニズムと考えられる知見を得ていることから、研究はおおむね順調に進展していると考えられる。25年度が最終年度であるため、記入しない。研究の目的にむけて初年度同定した候補分子を標的として抗体による処理を行うことで、がん局所に存在していることを明らかにしたエフェクター制御性T細胞が除去され、ヒト末梢血からがん抗原特異的CD4+およびCD8+T細胞応答が効果的に誘導されることを示している。またCD4+Tregの腫瘍抗原特異的エフェクターCD8+T細胞に対する新規の抑制メカニズムと考えられる知見を得ていることから、研究はおおむね順調に進展していると考えられる。平成23年度に腫瘍局所に浸潤しているCD4+Tregのフェノタイプを明らかにしたが、さらに詳細なフェノタイプ解析を行い、より腫瘍浸潤CD4+Treg特異的な分子発現を解明し、CD4+Tregコントロールの基盤を強固なものとする。また、CD4+Tregの抑制メカニズムの解明に関してもCD8+T細胞の疲弊マーカーとの関連という足がかりをつかんでおり、これを中心に研究を推進する。末梢血を用いて明らかにした抗CCR4抗体によるエフェクター型Tregs除去によるがん抗原特異的CD4+およびCD8+T細胞誘導をがん局所および局所の所属リンパ節の細胞へと展開し、がん局所での免疫抑制解除が本当に実現しているのかを明らかにしていく。一方でTregs存在によるCD8+T細胞の疲弊(マーカーおよび機能)の増強というデータも得ており、これらのマーカーへの影響も明らかにする。
生体組織の凍結損傷に及ぼす細胞レベルの熱物質移動の影響

本研究では生体組織の凍結損傷に関する知見を得ることを目的として,凍結解凍実験および凍結損傷の主要因の一つである電解質濃度上昇に細胞を暴露する浸透圧付与実験を行った.そして,同じ種類の細胞を試料とした二つのモデル,すなわち基板上に付着伸展した培養細胞と単離して溶液中に浮遊した状態の細胞を用いて実験を行い,細胞形態の影響を検討した.その結果,周囲溶液の濃度上昇に伴う脱水収縮特性および凍結解凍後の生存率には有意な差がないこと,および,培養細胞の個数密度が高く細胞間の接着が顕著になると凍結後の生存率が高くなることが明らかになった.本研究では生体組織の凍結損傷に関する知見を得ることを目的として,凍結解凍実験および凍結損傷の主要因の一つである電解質濃度上昇に細胞を暴露する浸透圧付与実験を行った.そして,同じ種類の細胞を試料とした二つのモデル,すなわち基板上に付着伸展した培養細胞と単離して溶液中に浮遊した状態の細胞を用いて実験を行い,細胞形態の影響を検討した.その結果,周囲溶液の濃度上昇に伴う脱水収縮特性および凍結解凍後の生存率には有意な差がないこと,および,培養細胞の個数密度が高く細胞間の接着が顕著になると凍結後の生存率が高くなることが明らかになった.生体組織や臓器および人工臓器の凍結保存実現のためには,組織を構成する細胞の凍結損傷機序の解明が重要である.本研究はこれに関して,細胞の培養状態と形態の違いが細胞損傷に与える影響を明らかにすることを主な目的としたものである.本年度は,ヒト前立腺癌細胞株PC-3を試料とし,以下の二種類の実験を行った.1.凍結実験この実験では,低温顕微鏡を用いて細胞の凍結解凍後の生存率を測定した.浮遊細胞,PLLコートガラスおよびコラーゲンコートガラスにそれぞれ20時間培養した細胞を試料として凍結解凍実験を行った.その結果,以下のことが明らかになった.(1)浮遊細胞,接着細胞にかかわらず,凍結解凍後の生存率は凍結温度が-10°Cより-20°Cの場合のほうが著しく低く,また,生存率は冷却速度の増加とともに低下した.(2)PLLコート上の細胞の生存率は浮遊細胞と同程度あるいはやや低い程度であったが,コラーゲンコート上の培養細胞の生存率は,それより著しく低下した.2.濃度変化実験による細胞の三次元実時間観察この実験では,レーザスキャナを搭載した溶液灌流顕微鏡を用い,細胞膜を蛍光染色した浮遊細胞を試料として,周囲溶液のNaCl濃度の上昇に対する細胞の形態変化を観察した.得られた画像から三次元構築した立体像を元に,画像処理を行って細胞の体積と表面積を求めた.そして,細胞の膜透過に対するモデル解析により細胞膜の水透過率の計算を行った.結果は以下のとおりである.(1)水の透過率の測定値は,体積を三次元的に求めた場合と,二次元投影面積から球近似で求めた場合とでほとんど差がなかった.(2)10個の細胞に対して求めた細胞膜の水透過率は7.1x10^<-14>m/Pa/sであり,透過顕微鏡で求めた以前の結果とほぼ一致した.現在は,培養細胞を試料とした実験を遂行中である.生体組織や臓器および人工臓器の凍結保存実現のためには、組織を構成する細胞の凍結損傷機序の解明が重要である、本研究はこれに関して、細胞の培養状態と形態の違いが細胞損傷に与える影響を明らかにすることを主な目的としたものである。本年度は、ヒト前立腺癌細胞PC-3を単離してNaCl水溶液中に懸濁浮遊した状態の細胞とコラーゲンコートしたガラス面上に付着伸展した培養細胞の二つを試料として、凍結損傷に大きな影響を及ぼす細胞の脱水特性に関する実験を行った。実験では、毎秒30枚の断層像を取得できるレーザスキャナを搭載した溶液灌流顕微鏡を用い、細胞膜を蛍光染色した細胞を試料として、周囲溶液のNaCl濃度の上昇に対する細胞の形態変化を観察した、得られた画像から三次元構築した立体像を元に画像処理を行って細胞の体積と表面積を求めた。そして、細胞の膜透過に対するモデル解析により細胞膜の水透過率の計算を行った。主な結果は以下のとおりである。1.浮遊細胞はほぼ等方的に収縮するが収縮後のほうが球形からの歪は大きくなった。一方、付着細胞の場合には、付着面積は一定のまま細胞の高さだけが減少した。2.浮遊細胞ど付着細胞では見かけの細胞膜の水透過率はほぼ等しく、培養細胞の中に発達した細胞骨格が水透過速度に及ぼす影響は見られなかった。3.浮遊細胞の表面積は、球の場合より20%程度大きかった。一方、付着細胞の水透過に寄与する細胞膜の表面積は浮遊細胞よりわずかに小さい程度であった。4.上記の結果を用いたシミュレーションによると、凍結過程で生ずる細胞内過冷度は浮遊細胞と付着細胞ではほぼ等しく、細胞内凍結の可能性は同程度であると考えられる。生体組織や臓器および人工臓器の凍結保存実現のためには,組織を構成する細胞の凍結損傷機序の解明が重要である.従来から凍結に関する多くの研究は単離した細胞の懸濁液を用いて行われてきたが,単離した細胞と単層培養したシート状の細胞では凍結に対する耐性が異なるという報告もある.そこで,本研究では細胞の培養状態と形態の違いが細胞損傷に与える影響を明らかにすることを主な目的としている.

本年度は,ヒト前立腺癌細胞PC-3を単離してNaCl水溶液中に懸濁浮遊した状態の細胞,およびコラーゲンコートしたガラス面上に培養して付着伸展した細胞とそれが密になって細胞間接着を有するコンフルーエント状態になったものの3つを試料として凍結解凍実験を行い,以下の結果を得た.なお,実験条件は,最低到達温度-10°C,冷却速度5または50K/min,加熱速度50K/minである.1)冷却速度によらず単離細胞と付着細胞の凍結解凍後の生存率には優位差は認められない.また,冷却速度が50K/minのほうが5K/minの場合より生存率が低くなる.2)コンフルーエント状態の細胞の生存率には冷却速度の依存性が認められない.また,コンフルーエントの細胞は単離細胞と付着細胞より生存率が有意に高く,特に50K/minの場合にその差が顕著である.3)50K/minの場合には,単離細胞と付着細胞では約40%に細胞内凍結が生じ,そのすべてが損傷するのに対し,コンフルーエントでは約90%で細胞内凍結が生じるが,その大部分が生存する.以上の結果,および昨年度までの結果を合わせると以下の結論を得る.1)単離した細胞と孤立した培養細胞では脱水収縮特性にほとんど差がなく,凍結解凍後の生存率もほぼ等しい.2)しかし,細胞間接着を有する場合には,細胞内凍結が生じやすくなるにもかかわらず生存率が有意に高くなる.したがって,致命的でない細胞内凍結は,細胞の凍結損傷を抑制する効果がある.
現代アイルランド人作家が描く移民像の変遷とその社会的背景について

当該年度は、当初の予定通り、20世紀のアイルランド人作家による小説に描かれた過去と現在の「移民」像を読み解き、それらを比較することを主眼としながら、作品の舞台となった時期のアイルランドにおける歴史的、社会的状況を検証することを主な作業とした。特に重きを置いたのは、これまで主たる研究対象としてきたジェイムズ・ジョイスの作品の舞台となったダブリンと、彼がそこで青年期を過ごした時期(1880年代から1904年頃まで)である。そのうえで20世紀のアイルランドにおける中等教育事情と階級との関連を探り、ジョイスとリンクさせる形で考察を加え、2018年の10月に開催された日本英文学会中四国支部において、ジョイスの『若き日の芸術家の肖像』(1916)を扱った研究発表を行うに至った。また歴史的検証を遂行する際に、20世紀初頭のアイルランドにおける教育事情と階級との関わりについて新たな知見を得たこともあり、前述した研究発表を基に、新たに20世紀初頭のアイルランドにおける「移民」事情という視点を加えて、論考を出した。それが共編著『ジョイスへの扉:『若き日の芸術家の肖像』を開く十二の鍵』(英宝社、2020)という形で結実した。ジョイスに加え、George Mooreについても、聖職者を扱った小説についての研究と並行する形で、移民を描いたいくつかの短編についての論考の発表が大詰めにきている。Moore作品に描かれた聖職者による移民に対する認識を検証することは、当時の作家の移民像の描写に大いに影響していたことが背景としてあるのだが、Moore以外の作家を対象に加え、最終的に活字化されつつあることを付記しておく。当該年度に予定していた作業を行ううえで、勤務校において年度前半に半年間の研究休暇を得られたことは研究を遂行していくうえで、非常に有益であった。19世紀後半から20世紀初頭にかけてのアイルランド史の基本文献を、短期間ではあるが、滞在したニューヨークとダブリンにおいて整理できたことも、スタートダッシュができた大きな要因であろう。さらには普段参加しにくい、6月前後に欧州で開催される学会へ参加することが可能となり、そこで得られたデータベースについての情報や最新の研究事情をもとに、本研究を遂行していくうえでの新たな視点を得られるきっかけになったように思う。他方で、2018年度後半は勤務校での通常業務に復帰したこともあり、前期よりも研究を遂行するペースが落ちたことは否定できない。とはいえ、研究初年度については、現時点ではおおむね順調な進捗状況である。2019年度は、19世紀の半ばに起こり、主に北米へ多くの移民を送るきっかけとなった「じゃがいも大飢饉」、20世紀初頭のアイルランド独立運動、独立後疲弊したアイルランド経済、北アイルランド紛争といった歴史的事件を、アイルランド史に関する文献を用いて検証を進めていく。その際にここ5年以内に発刊されたアイルランド史関連の複数の文献を利用することで、最新の研究視点を確保することに努めたい。あえて新しい文献を研究対象とするのは、アイルランド文学研究においてみられる主観的な歴史理解を排除することが狙いだからである。並行して、20世紀初頭のアイルランド国内において「移民」というものに対する認識がどのように変化していったのか精査する。その際に、_Freeman's Journal_をはじめとした、アイルランドで発刊された定期刊行物や、University College DublinのDigital Libraryにある一次資料を利用しながら、当時の移民についての言説を掘り起こすつもりである。