hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
個別化した新しい心臓再同期療法適応決定方法の開発

多施設、前向きにCRT植え込み患者118人の調査をしたところ、6ヶ月後のレスポンダーは57人で、i-IndexによるAUCは86%、i-Indexのカットオフ値を2000に設定すると感度79%、感度90%でレスポンダーを予測できた。従来のBax indexではそれぞれ75%、66%、80%であった。また当院における88例での検討で、i-Indexが2000以上で右室左室両リードが相対する位置関係にあると、CRTに対する有効性が優に増すことが証明された。以上より、CRTレスポンダーを見極めるために、i-Indexが極めて有用であるとともに、冠静脈の走行によらず、両心室リードを相対する位置に留置することが必要であることが証明された。心臓再同期療法のレスポンダーを見分ける方法の有用性は判明しつつあるため。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまで通りの方針で、我々の提唱したi-Indexの有用性をまとめ上げる。さらにリード位置がCRT効果に及ぼす影響を検討し、最適な心室リード位置の決定法をまとめる。
海底熱水噴出孔環境における有機物の生成および分解過程

1.海底熱水噴出孔を模した環境下でのアミノ酸・ペプチド様ポリマー・細胞状構造体が生成するが、アミノ酸の無生物的生成過程が不明であった。そこで、種々の無生物合成実験を行い、その生成物中のアミノ酸前駆体のキャラクタリゼーションを行った。種々の系においてStrecker反応中間体であるアミノ酸アミド・アミノニトリルが同定されたが、それ以外の前駆体の存在も検出され、アミノ酸がStrecker反応以外の反応機構によっても生じることが示唆された。2.これまで海底熱水噴出孔環境での有機物の安定性を調べるために遊離のアミノ酸に関してのみ実験がなされてきたが、1で判明したアミノ酸前駆桑の化学形に着目することにした。アミノ酸水溶液、アミノ酸アミド水溶液、無生物合成実験生成物水溶液を各々、80気圧の窒素ガスで加圧した後、300°Cで2時間、加熱した後、分析を行った。いずれの系でも加圧・加熱後、遊離アミノ酸は痕跡量しか検出されなかった。しかし、生成物を酸加水分解したところ、グリシン・グルタミン酸・アラニン・セリンなどのアミノ酸が数%前後残存した。また、加熱前後のアミノ酸残存率は加熱前のアミノ酸の化学形によって異なることもわかった。これらの結果からアミノ酸の熱耐性重合物が生成が示された。3.海底熱水噴事出孔海水中のアミノ酸定量法の検討を行った。沖縄トラフにおいて採取された熱水試料をろ過、酸加水分解後、アミノ酸の前濃縮なしでの直接分析を行ったところ、グリシン・アラニン・グルタミン酸・セリンが定量された。これらのアミノ酸は2でのアミノ酸加熱実験において残存率の高いアミノ酸と一致した。4.今後は熱耐性アミノ酸重合物のキャラクタリゼーションや、熱水中の水素フガシティーの影響を中心に研究を進めていく予定である。
南極海産甲殻類と原生生物グレガリナの寄生関係から探る南極海生態系

本研究課題は南極海産甲殻類(特にオキアミ類)と原生生物グレガリナ属の寄生関係が、宿主の分布特性や南極海生態系への影響をはかる指標として有用であるかを検証することを目指した。これまで内部寄生虫の報告が為されていなかったコオリオキアミから、2種のグレガリナ寄生種を確認した。遺伝子解析から1種はナンキョクオキアミに寄生するグレガリナと同種であり、他方はその近縁種であることが明らかとなった。両宿主に寄生するグレガリナにおいては、消化管内分布は類似していたが、寄生数はナンキョクオキアミの方が多い傾向が見出された。これは体長(寄生スペース)に起因すると考えられた。また生息深度による寄生率の違いは認められなかった。一方、コオリオキアミで確認された近縁種は、寄生数が少なく、後腸前部に集中分布していた。ナンキョクオキアミでは全く見られないことから、沿岸域にのみ生息するコオリオキアミの生活史に特化した寄生種であると考えられた。そのため、生息水温や食性の違いをはかる指標として、本寄生種は有用であると示唆された。本研究課題は南極海産甲殻類(特にオキアミ類)と原生生物グレガリナ属の寄生関係が、宿主の分布特性や南極海生態系への影響をはかる指標として有用であるかを検証することを目指している。平成22年度は南極海で広く優占するナンキョクオキアミと、沿岸域を生息域とするコオリオキアミに寄生するグレガリナに焦点を当てて調査した。これらの宿主はしばしば生息域が重なることが知られており、分布特性を比較する上で都合が良いと考えた。ナンキョクオキアミからは1種のグレガリナが寄生することが知られていたが、これまで内部寄生虫の報告が為されていなかったコオリオキアミから、2種のグレガリナ寄生種を初めて確認した。遺伝子解析の結果、1種はナンキョクオキアミに寄生するグレガリナと同種の可能性が高く、他方はその近縁種であることが明らかとなった。消化管内の分布を調査したところ、2種のグレガリナで集中分布する部位が異なり、住み分けを行っている可能性が示唆された。コオリオキアミで確認された近縁種は、ナンキョクオキアミでは全く見られないことから、沿岸域にのみ生息するコオリオキアミの生活史に特化した寄生種であると考えられた。上記の遺伝子解析による種同定、およびコオリオキアミに寄生するグレガリナの消化管内分布の結果は国際学会で発表を行なった。現在は両宿主が同時に採集されたサンプルを用いて、同生息海域での寄生率の違いについて調査を行っており、宿主の生息水温や深度、食性に違いがあるかを判断し、生態系を評価する指標としての有用性の検討を目指している。さらに平成23年度には南極海にて現場採集を計画している。平成22年度の分析結果から、これまで内部寄生虫の報告が為されていなかったコオリオキアミから、2種のグレガリナ寄生種を初めて確認し、1種はナンキョクオキアミに寄生するグレガリナと同種の可能性が高く、他方はその近縁種であることが明らかとなった。平成23年度はナンキョクオキアミとコオリオキアミに寄生するグレガリナに焦点を当て、両種における寄生率や分布特性の特徴を明らかにすべく、両宿主が同時に採集されたサンプルを用いて調査を実施した。また南極海にて両種の深度別の採集を試みるとともに、過去に採集された試料(2003、2005、2008年度)を確保し、引き続き調査を行なっている。これまでに明らかになった分布特性については国際学会で発表を行なうとともに、投稿論文を作成中である。

平成24年度も引き続き宿主の生息水温や深度、食性に違いがあるかを判断し、生態系を評価する指標としての有用性の検討を目指し、研究の総括を行なう。本研究課題は南極海産甲殻類(特にオキアミ類)と原生生物グレガリナ属の寄生関係が、宿主の分布特性や南極海生態系への影響をはかる指標として有用であるかを検証することを目指している。平成22年度の分析結果から、これまで内部寄生虫の報告が為されていなかったコオリオキアミから、2種のグレガリナ寄生種を確認し、1種はナンキョクオキアミに寄生するグレガリナと同種の可能性が高く、他方はその近縁種であることが明らかとなった。コオリオキアミで確認された近縁種は、ナンキョクオキアミでは全く見られないことから、沿岸域にのみ生息するコオリオキアミの生活史に特化した寄生種であると考えられた。これらの宿主はしばしば生息域が重なることが知られており、分布特性を比較する上で都合が良いと考えた。平成23年度はナンキョクオキアミとコオリオキアミに寄生するグレガリナに焦点を当て、両種における寄生率や分布特性の特徴を明らかにすべく、両宿主が同時に採集されたサンプルを用いて調査を実施した。平成24年度は南極海にて過去に両種を深度別の採集された試料(2003、2005、2008年度)を確保し、引き続き調査を継続した。両宿主に寄生するグレガリナにおいては、生息深度による寄生率の違いは認められなかった。一方、コオリオキアミのみの寄生種についてはナンキョクオキアミからは発見できず、生息水温および食性の違いが影響していると示唆された。これまでに明らかになった分布特性については国際学会で発表を行なった。また投稿論文を作成中である。最終目標であるグレガリナ属の寄生が生態系を評価する指標として有用であるかを検証する上で、研究対象宿主をナンキョクオキアミとコオリオキアミの2種に絞れたことは、研究試料の確保さらにはグレガリナ属出現の普遍性を考慮すると、非常に都合が良いと考えている。より多くの寄生情報を蓄積することで目的達成に近づけるものと期待している。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の最も大きな懸念は、宿主の幅広い採集条件(海域や深度)における試料を確保する点であったが、幸い過去に実施された保存試料を充分に確保出来たとともに、南極海にて新たに試料採集する機会を活かすことが出来た。今後これらの試料を解剖・分析することによって多くの新情報を得られると期待される。遺伝子解析については引き続き研究協力者あるいは業者に外注することで、作業の効率化を目指す。
CAD/CAMシステムによる各種歯科用修復材料の研削加工性の検討

研究計画に従い、セラミック・インレー/オンレー・ミリングシステムであるセレイシステムを用いた加工精度、特にその繰り返し使用により発生する切削器具の劣化について検討を行った。専用の円柱状セラミック製ビタブロックの切削総量を同一条件にて行えるように、階段状規格形体のアルミブロックを(株)ホーセイ社製卓上型旋盤(ニューコンプル5000)にて製作した。この原型を基にセレイシステムにて切削用ミリングディスクの砥粒面が、ビタブロックに当たるように冷却液(セルクール)を注液しながら回転数の低下が起こらないように圧を加え切削した。この間一定量を切削するごとに、200gfの一定量荷重下で同一切削量に要する時間を測定し、この所要時間をもって切削器具劣化の評価をした。本年度はこれまでに測定した粗い粒子と新たに細かい粒子比較するために、切削評価法に改善を加え行った。その結果、未使用の時点で細かい粒子のミリングディスクを用いた場合、粗い粒子の約2倍の切削時間を要した。また、試料の切削を重ねていくと粒子のミリングディスクを用いた場合、10試料切削終了時点で所期の約2.5倍の明らかな切削時間の延長を認めた。一方、粗い粒子のミリングディスクを用いた場合、試料の切削を重ねてもあきR多かな切削時間の延長は認められなかった。また、切削による粗い粒子のミリングディスクの変化は、ダイヤモンド粒子の脱落と粒子形状の鈍化が認められたが、削塵の付着、焼き付きは注液が適当であったためか認められなかった。研究計画に従い初年度は、セラミック・インレー/オンレー・ミリングシステムであるセレイシステムを用いた加工精度、特にその繰り返し使用により発生する切削器具の劣化について検討を行った。これは最終切削形態に至る距離により切削器具の交換を行うCAD/CAMシステムが切削器具効率の変化に対応できず、切削精度に影響を与えていると考えられるためである。そこでまず専用の円柱状セラッミク製ビタブロックの切削を同一条件にて行えるように階段状規格形体のアルミブロックを(株)ホ-セイ社製卓上型旋盤(ニューコンプル5000)にて製作した。この原型を基に切削用ラフミリングディスクの最も外周の部分が、主にビタブロックに当たるように冷却液(セルク-ル)を注液しながらできるだけ回転数の低下が起こらないように圧を加え切削した。この際の切削に要する時間を一定の間隔で測定し、この時間が経時的に延長することが認められた。現在この原因についてダイヤモンドディスク表面におけるダイヤモンド粒子の磨滅、脱落、あるいは粒子間への切削塵の付着、焼き付け等のについて、SEM像による観察ならびに走査型レーザー顕微鏡システムを用いて表面粗さの測定を行っている。2年目は、このデーターを基にラフミリングディスクに比べ切削効率低下の影響が大きいと考えられるファインミリングディスク、バ-タイプのミリング器具につて同様の測定をし、回転数による影響についても検討を行う予定である。研究計画に従い初年度にひき続き、セラミック・インレー/オンレー・ミリングシステムであるセレイシステムを用いた加工精度、特にその繰り返し使用により発生する切削器具の劣化について切削試料数を追加し検討を行った。専用の円柱状セラッミク製ビタブロックの切削を同一条件にて行えるように階段状規格形体のアルミブロックを(株)ホ-セイ社製卓上型旋盤(ニューコンプル5000)にて製作した。この間、200gfの一定荷重下で同一切削量に要する時間を測定し、この所要時間が初期に比べ15本切削後においては約2倍に延長した。この原因についてダイヤモンドディスク表面変化を検討したところ、ダイヤモンド粒子の脱落と粒子形状の鈍化が認められた。

しかし当初予想された切削塵の付着、焼き付きは注液が適当であったためか認められなかった。また切削試料数が増えるに従って切削圧に対する反発も増加し、試料に大きな負荷と振動を与えることが示唆された。この事は、現状のCAD/CAMシステムにおいて切削精度を向上させるためにこの切削器具の劣化に対する配慮の必要性を示唆するものと考えられる。次年度は、このデーターを基にファインミリングディスク、バ-タイプのミリング器具につて同様の検討を行う予定である。研究計画に従い、セラミック・インレー/オンレー・ミリングシステムであるセレイシステムを用いた加工精度、特にその繰り返し使用により発生する切消器具の劣化について検討を行った。専用の円柱状セラミック製ビタブロックの切削総量を同一条件にて行えるように、段階状規格形体のアルミブロックを(株)ホーセイ社製卓上型旋盤(ニューコンプル5000)にて製作した。この原型を基にセレイシステムにて切削用ミリングディスクの砥粒面が、ビタブロックに当たるように冷却液(セルクール)を注液しながら回転数の低下が起こらないように圧を加え切削した。この間一定量を切削するごとに、200gfの一定荷重下で同一切削量に要する時間を測定し、この所要時間をもって切削器具劣化の評価をした。本年度はこれまでに測定した粗い粒子と新たに細かい粒子比較するために、切削評価法に改善を加え行った.その結果、未使用の時点で細かい粒子のミリングディスクを用いた場合、粗い粒子の約2倍の切削時間を要した.また、試料の切削を重ねていくと10試料切削終了時点で初期の約2.5倍の明らかな切削時間の延長を認めた.一方、粗い粒子のミリングディスクを用いた場合、試料の切削を重ねても明らかな切削時間の延長は認められなかった.切削によるミリングディスクの変化は、ダイヤモンド粒子の脱落と粒子形状の鈍化が認められたが、削塵の付着、焼き付きは注液が適当であったためか認められなかった。現在、使用する回転速度による影響から、切削表面積の異なるバータイプの切削器具について検討を行っている.
可溶性フィブリンの血中動態と血栓症における測定意義に関する研究

可溶性フィブリン(SF)には様々な複合体が存在しており、血栓形成直前に現れるSF複合体の血栓早期診断の予測因子なるか検討した。血栓性素因および急性心筋梗塞患者の急性期のFMC値は有意に増加しており、局所の血管内の血栓も反映することが示唆された。0.2μmおよび0.45μmフィルター処理検体による検討では、急性期に高中分子SF複合体が増加した。二次元等電点電気泳動後F405を用いたWestern Blotによる解析でも、急性期に様々な分子量のSFがpH510領域の広い範囲で確認され、血栓形成急性期におけるSFの多様性が示唆された。1.血栓性疾患における可溶性フィブリン(SF)の測定(1)抗リン脂質抗体症候群および急性心筋梗塞(AMI)症例での測定では、血中SFおよびFM共に健常人と比較し有意な増加を示し、これらの疾患においては血栓形成の準備状態であることが確認された。(2)特にAMIでは、発症後24時間以内の未治療症例において著しい増加を認め、心筋梗塞発症のバイオマーカーになりうる可能性を示唆した。現在、本検討結果は英文誌に投稿中である。2.形態によるSFの分離とその意義(1)0.2および0.45μmのフィルター処理した血漿SF値は無処理血漿の値と比べそれぞれ平均20.2%および22.9%低下していた。血中SF中には、0.45μmのフィルターで除去される高分子量のSFが約23%存在した。この変動はD dimerやFibrinogenとは異なる変動であり、SF固有の変化であった。(2)血中におけるSFの存在様式を二次元等電点電気泳動とWestern Blottingを組み合わせて視覚的に検討中であるが、(1)の高分子FMがFibrinogenおよびSFを含むFibrin(nogen)分解産物とFMの複合体である可能性が示唆されている。1.血栓性疾患における可溶性フィブリン(SF)の測定(1)急性心筋梗塞症例で、特に発症24時間以内の急性期にFMCの増加を確認した。これはFMCおよびSFが局所の血管における血栓形成を反映しうることを証明した(Tohoku J Ex Med. 219 ; 25-31, 2009)。(2)抗リン脂質抗体症候群やDICで線溶活性が亢進した状況での血栓形成の場合もFMCは増加を示し、しかもD dimerとは濃度推移を異にしており、FMCは線溶活性に影響されず血栓形成傾向を反映することが分かった。2.形態によるSFの分離とその意義(1)血栓症患者の血漿には、0.45μmフィルターで除去される高分子SFが平均20.2%、さらに0.20μmフィルターで除去される中等度分子SFが約2.7%、そして0.20μmフィルターでも除去されない低分子SFが77.1%存在した。血栓形成直後と思われる血漿では高分子および中等度分子SFの割合が増加し、血栓が完成するに従って徐々に低分子SFの割合が再び増加する傾向が認められた。二次線溶を反映するものと考えられる。(2)血栓症患者血漿を等電点電気泳動後、抗モノクローナルFM抗体(F405)を用いたWestern Blottingを行いSF(FM)の分布を二次元で解析することができた。この方法により二次元的に増加する染色スポットで血栓形成の時期が推定できる可能性があり、症例を増やして検討中である。1.血栓性疾患における可溶性フィブリン(SF)の測定Auto LIA FMを用いた測定(FMC)では、線溶活性存在下でもフィブリンモノマー(FM)産生は測定でき、一方その他の試薬(イアトロSF、ナノピアSF)では線溶活性が存在すればFM産生を反映できないことが分かった。この差を利用し、二次線溶活性の強い症例を判別することが可能となった。2.形態によるSFの分離とその意義(1)フィルター処理による解析:血栓性疾患の血漿には、0.45μmフィルターさらに0.2μmフィルターで除去できるSF分子がそれぞれ平均20.2%、および2.7%存在することが分かったが、疾患特異性は見られなかった。血栓症発症から24時間以内(N=12)と24時間以降(N=36)のサンプルでも、バラツキが大きく有意差は生じなかった。線溶療法中のサンプルでは0.2μmフィルターで除去されるSFが若干増加(6.6%)し、0.45μmフィルターで除去されるSFは18.1%と減少していた。これらのフィルターで除去できるSFはFibrinogenやFDPと複合体・重合体を形成したものと推察され、線溶療法中ではFDP分解産物(FMDP)が増加しているものと思われた。

(2)電気泳動による解析:IPG Strips(pH3-10)を用いた等電点電気泳動後、F-405(monoclonal anti-FM antibody)を用いたWestern Blotによる解析では、血栓症患者においてSFのバンドはpH10側に認めた。急性期血栓症のサンプル程、pH10側で分子量の小さなSFのバンドを認める傾向があった。また線溶療法中のサンプルでは、比較的低分子量のSFバンドを確認できた。しかし、定量化はできず、今後さらに症例数を増やし、他の血栓マーカーとの比較解析を行うことにより血栓形成時期でのSF発現の相違を確認したい。
肥満小児と保護者の協調行動を重視した生活習慣改善支援プログラムの検討と開発

子どもは生活習慣を自分一人で決められないため、肥満小児の生活習慣改善を試みる際には保護者をも含めた支援・介入が必要であるが、その方法は確立されていないことから、本研究では保護者への支援方法に着目し、肥満小児の生活習慣改善に有効なプログラムを開発を目指すこととした。肥満小児と保護者双方への有効な支援法を検討するため、1)肥満小児および保護者の双方への生活習慣改善支援プログラムが両者の身体活動量、食・運動習慣、意識・行動、心理状態、血液生化学値などに及ぼす影響を多角的に検討する。2)どのような保護者のサポートが肥満小児の生活習慣改善・肥満進展予防に有効かを、プログラムにおける親子の協調行動の実態から明らかにする。ということを目指して研究を行っている。現在、本研究への参加を希望した肥満小児および保護者に対し、研究協力者である東京慈恵会医科大学小児科の研究ググループ(医師・臨床心理士)と共同で、支援プログラムを進めている。現在、数名の家族への介入(生活習慣改善支援)または、介入後のフォローアップを行っている状況である。しかしながら、本プログラムへの参加を希望する被検者(肥満小児と保護者)が集まらず、当初の予定であった東京慈恵会医会医科大学附属病院・附属第三病院からのみでは参加者募集困難な状況であることから、平成30年度はあらたに、肥満小児および保護者を対象とした健康教室を狛江市との共催という形で開催し、その参加者に対して本プログラムに参加するよう促すこととした。また、プログラム参加者を募るための健康教室はあと数回実施予定であり、そのための場所・内容等の検討・調整を研究協力者や自治体と進めている。東京慈恵会医科大学小児科の研究グループとの当初の想定よりも、本研究への参加希望者が少ないといった問題が起こっているため、健康教室参加者の中からプログラムに参加する家族をさらに募っている段階である。これまでに実施した健康教室により、開催のためのノウハウはかなり構築できたものの、本プログラムへの参加者数を増やすためには、あと数回は健康教室を開催する必要があると考えられる。本プログラムへの参加者を募るための健康教室を開催するためのノウハウはかなり構築できてきたことから、あと数回は健康教室を実施する。具体的には、実施実績のある狛江市、および港区で実施する予定であり、自治体(市区役所)および教育委員会と連携して、健康教室への参加者を募る。また、これまでの介入研究より、運動プログラムで使用しているビデオエクササイズの難易度にやや問題があることや、対象児の居住空間の問題により実施しずらいケースがあることなどが浮かび上がってきていることから、それらを踏まえた、改良版ビデオエクササイズプログラムを構築する予定である。子どもは生活習慣を自分一人で決められないため、肥満小児の生活習慣改善を試みる際には保護者をも含めた支援・介入が必要であるが、その方法は確立されていない。そこで本研究では保護者への支援方法に着目し、肥満小児の生活習慣改善に有効なプログラムの開発を目指すこととした。現在、本研究への参加を希望した肥満小児および保護者に対し、研究協力者である東京慈恵会医科大学小児科の研究グループ(医師・臨床心理士)と共同で、支援プログラムを進めている。プログラムでは、1対象児および保護者の双方とも、加速度センサー内蔵歩数計を起床後から就寝まで腰部に毎日装着する。2対象児はセルフモニタリングシートに、気を付けるべき生活習慣(目標行動)や歩数、体重を、保護者は子どもの生活習慣支援のための行動および、保護者自身が気を付けるべき生活習慣、歩数を、毎日記録する。3肥満小児が一人で、もしくは保護者やきょうだいと一緒に取り組むことができる「ダンスエクササイズ」のDVDを配布し、身体活動量の少ない日にできるだけ実施するよう促す。4セルフモニタリングシートと加速度計を1か月ごとに回収し、担当医から肥満小児と保護者に結果の返却およびアドバイスをおこなう。といったことを進めながらデータを収集している段階である。また、円滑に研究を遂行するため、研究協力者とは定期的に会議を開催し、進捗状況の確認や今後の進め方の検討を行っている。東京慈恵会医科大学小児科の研究グループとの当初の想定よりも、本研究への参加希望者が少ないといった問題が起こっている。そのため、病院内にてプログラムへの参加者募集(小児肥満への早期の対策の重要性のアピールを含む)に関するポスターの掲示を行うとともに、地域の学校関係者(養護教諭等)との学習会を開催して、支援プログラムに関する周知活動を進めることで、本プログラムへの参加希望者(被検者)を増やすよう努めている。2)どのような保護者のサポートが肥満小児の生活習慣改善

・肥満進展予防に有効かを、プログラムにおける親子の協調行動の実態から明らかにする。ということを目指して研究を行っている。現在、本研究への参加を希望した肥満小児および保護者に対し、研究協力者である東京慈恵会医科大学小児科の研究ググループ(医師・臨床心理士)と共同で、支援プログラムを進めている。現在、数名の家族への介入(生活習慣改善支援)または、介入後のフォローアップを行っている状況である。しかしながら、本プログラムへの参加を希望する被検者(肥満小児と保護者)が集まらず、当初の予定であった東京慈恵会医会医科大学附属病院・附属第三病院からのみでは参加者募集困難な状況であることから、平成30年度はあらたに、肥満小児および保護者を対象とした健康教室を狛江市との共催という形で開催し、その参加者に対して本プログラムに参加するよう促すこととした。また、プログラム参加者を募るための健康教室はあと数回実施予定であり、そのための場所・内容等の検討・調整を研究協力者や自治体と進めている。東京慈恵会医科大学小児科の研究グループとの当初の想定よりも、本研究への参加希望者が少ないといった問題が起こっているため、健康教室参加者の中からプログラムに参加する家族をさらに募っている段階である。これまでに実施した健康教室により、開催のためのノウハウはかなり構築できたものの、本プログラムへの参加者数を増やすためには、あと数回は健康教室を開催する必要があると考えられる。本プログラムへの参加者をどのようにして募り、被検者数を増やすかが、得られたデータの解析および支援プログラムの開発には重要になるため、そのための広報活動が今年度のキーポイントになると考えている。そのため、今年度はさらに東京慈恵会医科大学小児科の研究グループとの連携を強化し、地域の肥満小児の保護者はもちろんのこと、教育委員会や校長・養護教諭を通じての家庭への周知などを重視する予定である。具体的には、小児の生活習慣改善・肥満進展予防のための勉強会・講演会や、肥満小児と保護者を対象とした健康教室(運動に関する実技を含むもの)、ホームページを活用した広報活動などを考えている。本プログラムへの参加者を募るための健康教室を開催するためのノウハウはかなり構築できてきたことから、あと数回は健康教室を実施する。具体的には、実施実績のある狛江市、および港区で実施する予定であり、自治体(市区役所)および教育委員会と連携して、健康教室への参加者を募る。また、これまでの介入研究より、運動プログラムで使用しているビデオエクササイズの難易度にやや問題があることや、対象児の居住空間の問題により実施しずらいケースがあることなどが浮かび上がってきていることから、それらを踏まえた、改良版ビデオエクササイズプログラムを構築する予定である。今回購入した加速度センサー内蔵歩数計が、当初の想定よりも見積もり額が安かったこと、また、現在使用しているレーザープリンターが故障したために、今年度の購入予定として計上していたトナー代を使用しなかったことから、実際に使用した物品費が当初の予定よりも少なくなった。
低屈折率ガラスを用いた水と固体粒子運動の相互作用に関する研究

流れ計測においては現在,レーザ流速計やPTV(Particle Tracking Velocimetry)のような光学計測技術が最も有効な計測技術となっている。しかし土石流,地震時の砂の液状化,移動床水理等の実験においては,固体粒子が光を遮ったり,屈折させるために,このような光計測技術を適用することができず,現象を理解する上で大きな妨げとなっている。本研究では,石英ガラスの屈折率1.458よりも屈折率の低い透明体と,水(屈折率1.333)に粘性等を大きく変えない溶質を溶かし屈折率を上げた高屈折率水溶液を用いて,両者の屈折率を合わせることにより,固体粒子を浮遊する流れの光学計測を可能にする技術を開発してきた。現在のところ,低屈折率透明体としてシリコンゴムの1種,高屈折率水溶液としてヨウ化ナトリウムもしくはヨウ化カリウム水溶液を使う方法が有効であることがわかった。実際に水理実験を行うには次のような物性を知る必要がある。これらを計測し水理実験に使いやすいように整理した。1.力学特性:密度,溶液の粘性,透明体の弾性係数等。およびそれらの温度依存性等。2.光学特性:透明度,屈折率,界面反射率等。およびそれらの温度,波長依存性等。3.電気的特性:誘電率,電気抵抗等。容量式水位計など電気・電子計測機器の併用のために必要。4.化学的特性:他の溶質との反応性や化学的安定性等。5.取り扱い上の注意:毒性(この場合ほとんどない),防錆上の注意,廃水処理等。(以上18行×40字=720字)流れ計測においては現在,レーザ流速計やPTV(Particle Tracking Velocimetry)のような光学計測技術が最も有効な計測技術となっている。(以上18行×40字=720字)1.研究の目的水と屈折率の等しいガラスを開発し,これを用いて,可視化および画像解析技術により,水と固体粒子の運動の相互作用について研究することを目的とする。多くの固体粒子を浮遊する流れの可視化における最大の問題点は,粒子が光を屈折,散乱,もしくは遮断することである。この問題を解決するには,水と屈折等の等しい透明ガラス粒子を用いればよい。ところが通常の石英系ガラスで屈折率の最も低い純粋石英ガラスの屈折率は1.458であり,水の屈折率は1.333である。本研究ではできる限り屈折率の低い固体粒子を作成するとともに,水にヨー化カリウムを加えて屈折率を上げ,両者の屈折率を合わせることを試みた。2.本年度の研究成果(1)電気炉の製作N_2もしくはアルゴンガス中で試料を1000°C以上に上げ溶解するための電気炉を設計製作した。(2)MCA系フッ化物ガラス試作(20MgF_2+50CaF_2+30AlF_3)の資料を溶解し,ガラス片化した。屈折率は1.3806であった。ただし,ガラス化するには950°Cから400°Cに急冷する必要があり、ガラス小球を作成することはできなかった。(3)フッ化リチウムの結晶LiFの結晶を作り屈折率を測定した。1.3831であった。MCA系ガラスやLiF結晶は、KI溶液中で(当然屈折率を合わしている)全く透明で見えなくなった。3.今後の課題MCA系ガラスやLiF結晶の小球,立方体試料化と可視化実験。

本研究では,石英ガラスの屈折率1.458よりも屈折率の低い透明体と,水(屈折率1.333)に粘性等を大きく変えない溶質を溶かし屈折率を上げた高屈折率水溶液を用いて,両者の屈折率を合わせることにより,固体粒子を浮遊する流れの光学計測を可能にする技術を開発してきた。現在のところ,低屈折率透明体としてシリコンゴムの1種,高屈折率水溶液としてヨウ化ナトリウムもしくはヨウ化カリウム水溶液を使う方法が有効であることがわかった。実際に水理実験を行うには次のような物性を知る必要がある。これらを計測し水理実験に使いやすいように整理した。1.力学特性:密度,溶液の粘性,透明体の弾性係数等。およびそれらの温度依存性等。2.光学特性:透明度,屈折率,界面反射率等。およびそれらの温度,波長依存性等。3.電気特性:誘電率,電気抵抗等。容量式水位計など電気・電子計測機器の併用のために必要。4.化学的特性:他の溶質との反応性や化学的安定性等。5.取り扱い上の注意:毒性(この場合ほとんどない),防錆上の注意,廃水処理等。
多価イオンビームと固体表面の相互作用

低エネルギー夛価イオンが固体表面と接触する時に起る電荷移行や電子放出現象を系統的に調べることが本研究の目的である。この研究は、広義の原子衝突過程の分野に含まれており、夛価イオンと固体との相互作用を、原子・分子の立場に立って考えることが重要であるため、まず、夛価イオンと原子・分子との衝突過程を調べることから着手した。そして、ここで得られた成果の中で、重要な結果として、衝突するイオンの価数が大きくなるにつれ、また、標的原子内の電子の数が増すにしたがって、夛電子移行過程、電子放出過程が頻繁に起るようになることが見い出された。そして、固体表面と低エネルギー夛価イオンとの衝突による電子放出過程に関する知見を得るために、夛価イオン入射による、マイクロチャンネルプレート(MCP)から出力されるパルス波高を入射するイオンの種類を変えながら、系統的に測定した。用いた夛価イオン源はプラズマ研究所のNICE-【I】であり、これから引き出される、C,N,O,F,Neの4価から9価までのイオンと、S,Kr,Iの11価から30価までの夛価イオンビームを、MCPに入射させた。その結果、以下のことが見い出された。1.入射速度が34.5×【10^5】m/sの領域で、イオンの種類が決まれば、出力パルスの波高分布は速度に依存しない。2.入射イオンの価数が同じであれば、イオンの種類に関係なく、波高分布は同じになる。3.入射イオンの価数の増加とともに、出力パルスは高い波高分布を示すようになる。これらの結果は、イオン入射による固体表面からの二次電子放出係数が、イオンの価数とともに増大することに起因していると解釈された。
三酸素同位体を指標とする土壌～流域レベルでの硝酸イオンおよび亜酸化窒素の動態解析

陸域生態系では反応性窒素の増大により富栄養化、地下水の硝酸態窒素汚染、亜酸化窒素発生による温暖化など様々な地域および地球規模の環境負荷をもたらしている。温室効果ガスである一酸化二窒素(N2O)の農業生態系における発生は、複数の窒素源から複数のプロセスを経る複雑な過程を経ており、その発生削減には農業生態系での動態の把握が必須である。また農業流域での硝酸態窒素汚染の解決のためには主たる汚染源の把握と水田・湿地帯等による脱窒量の把握が重要である。それらの問題の解決のため、窒素酸化物の17Oを第三の指標とし、土壌・圃場・流域スケールでの土壌由来N2Oの窒素源(由来物質)を解明する手法を確立する。
逓信建築にみる我が国の国際建築様式（インターナショナルスタイル）の受容について

ヨーロッパから始まった国際建築様式は昭和初期に郵便局、電話局などの逓信建築にも導入され、我々が現在認識している都市風景の端緒ともなっているものである。しかし近年、解体されるものが多く、これらの記録が急がれるところである。本研究の骨子になるのは、現存している貴重な逓信建築の記録調査と設計図面の分析作業である。今現在も徐々に解体が進んでいく中で、本研究応募時に最初に予定していた旧天下茶屋電話局は採択時直前に解体されてしまっており、それだけ急がれる研究であるといえる。一方、平成29年の旧熊本逓信病院や旧熊本地方貯金支局の解体にはぎりぎり間に合った形になり、所有者の許可も得られたため解体現場に立ち入り建築記録調査を行った。解体は残念であるものの、本研究による最後の記録が今後活きていくことになろう。また建築の解体現場ではそれまで見えなかった機構部分が明らかになることも多く、大きな収穫があった。次に全国各地に残されている昭和初期の10件の逓信建築の現況を実地調査した。建築の外観だけでなく、所有者から許可されたものに関しては内部まで現況調査を行った。そして地元の図書館、公文書館、郷土資料館、法務局で文献や写真資料、公文書から建物の履歴調査も併せて行っている。東海大学学園史資料センターには逓信省技官だった山田守が持ち込んだ93件の逓信建築の貴重な設計図面(青図)があるが、非常に劣化が進んでいた。そこで本研究に必要な前段の作業として内8件の文化財資料専門業者による電子データ化を行った。それらの成果については研究論文として日本建築学会での口頭発表、市民向けの講演も行っている。旧和歌山郵便局電話分室(現:京橋会館付属棟)について日本建築学会近畿支部研究会(大阪)にて、旧熊本貯金支局(熊本市役所花畑町別館)解体調査報告について日本建築学会大会(仙台)にて、旧京橋通郵便局について日本建築学会関東支部研究会(東京)にて口頭発表を行った。また旧吹田電話局電話分室(現:NTT西日本吹田ビル別棟)について日本建築学会近畿支部に投稿を行ったところである。また旧熊本逓信病院については株式会社NTTファシリティーズの協力を得ることでデータCDの形で調査報告をまとめることができた。3Dスキャンやドローン撮影のデータも盛り込むなど、今後の建築調査報告の新たなプロトタイプとすることができた。研究期間中にも当初調査予定の対象建築物が解体される事例が複数出ており、対象建築物が現存しているうちに研究を急ぎたいと考えている。また、すでに解体された建築物でも周辺資料などから解明を進めたいと考えている。今後は調査によって得られた資料を分析し、昨年度データ化した東海大学学園史資料センター所蔵図面や調査済の建物を学術論文や報告書にまとめていくことになる。他の対象建築、設計図面に関しても分析を進め、報告していきたいと考えている。最終的には逓信建築における国際建築様式の導入過程に関して包括的な見解が出せるものと考えている。旧熊本逓信病院と旧熊本地方貯金支局の2件に関しては解体現場における記録調査を終了した。また日本各地に現存する逓信建築のうち、1.旧下関電信局電話課(現:下関市立近代先人顕彰館)、2.旧門司電報電話局(現:門司電気通信レトロ館)、3.旧別府電報電話局(現:別府市児童館)、4.旧大分電報電話局(現:NTT西日本大分支店別館)、5.旧山田郵便局電話分室(現:レストラン「ボン・ヴィヴァン」)、6.旧和歌山郵便局電話分室(現:京橋会館付属棟)、7.旧逓信省芦屋別館(現:芦屋モノリス)、8.旧吹田電話局電話分室(現:NTT西日本吹田ビル別棟)、9.広島逓信病院旧外来棟(現:被爆資料室)、10.旧姫路電話局(現:姫路モノリス)の10件については現況調査及び履歴調査を行った。東海大学学園史資料センター所蔵の逓信建築図面に関しては特徴的な8件を選んで文化財

資料専門業者による電子データ化を行った。その中で現存が確認された旧和歌山郵便局電話分室、旧吹田電話局電話分室の2件については所有者の許可も得られ、現況との比較調査も行った。ヨーロッパから始まった国際建築様式は昭和初期に郵便局、電話局などの逓信建築にも導入され、我々が現在認識している都市風景の端緒ともなっているものである。しかし近年、解体されるものが多く、これらの記録が急がれるところである。本研究の骨子になるのは、現存している貴重な逓信建築の記録調査と設計図面の分析作業である。今現在も徐々に解体が進んでいく中で、本研究応募時に最初に予定していた旧天下茶屋電話局は採択時直前に解体されてしまっており、それだけ急がれる研究であるといえる。一方、平成29年の旧熊本逓信病院や旧熊本地方貯金支局の解体にはぎりぎり間に合った形になり、所有者の許可も得られたため解体現場に立ち入り建築記録調査を行った。解体は残念であるものの、本研究による最後の記録が今後活きていくことになろう。また建築の解体現場ではそれまで見えなかった機構部分が明らかになることも多く、大きな収穫があった。次に全国各地に残されている昭和初期の10件の逓信建築の現況を実地調査した。建築の外観だけでなく、所有者から許可されたものに関しては内部まで現況調査を行った。そして地元の図書館、公文書館、郷土資料館、法務局で文献や写真資料、公文書から建物の履歴調査も併せて行っている。東海大学学園史資料センターには逓信省技官だった山田守が持ち込んだ93件の逓信建築の貴重な設計図面(青図)があるが、非常に劣化が進んでいた。そこで本研究に必要な前段の作業として内8件の文化財資料専門業者による電子データ化を行った。それらの成果については研究論文として日本建築学会での口頭発表、市民向けの講演も行っている。旧和歌山郵便局電話分室(現:京橋会館付属棟)について日本建築学会近畿支部研究会(大阪)にて、旧熊本貯金支局(熊本市役所花畑町別館)解体調査報告について日本建築学会大会(仙台)にて、旧京橋通郵便局について日本建築学会関東支部研究会(東京)にて口頭発表を行った。また旧吹田電話局電話分室(現:NTT西日本吹田ビル別棟)について日本建築学会近畿支部に投稿を行ったところである。また旧熊本逓信病院については株式会社NTTファシリティーズの協力を得ることでデータCDの形で調査報告をまとめることができた。3Dスキャンやドローン撮影のデータも盛り込むなど、今後の建築調査報告の新たなプロトタイプとすることができた。今後は調査によって得られた資料を分析し、学術論文や報告書にまとめていくことになる。すでに、解体現場に入っての旧熊本逓信病院の調査報告に関しては平成29年度日本建築学会関東支部研究発表会で一部を報告したが、今後更に調査報告書とまとめる予定である。旧熊本地方貯金支局に関してはすでに伊藤重剛らによって報告書がまとめられているが、解体現場で判ったことについては触れられていないので補足していきたい。他の現況建築、設計図面に関しても分析を進め、報告していきたいと考えている。
住宅地開発に伴う大規模地形改変が残存樹林・緑化樹木群の生長に及ぼす影響

本研究は,大規模地形改変による土地造成を伴う丘陵地の住民地開発における緑地保全の方策を提示する基礎として,東京,大阪,仙台の丘陵地を対象に,残存樹林,緑化樹木群の生長と地形改変の立地要因を調査し,生長の阻害となる要因は何かということについて,多変量解析手法などを用いて検討することを目的としたものである.1.昨年度は,東京多摩丘陵(多摩ニュータウン),大阪泉北丘陵(泉北ニュータウン,仙台七北団丘陵(泉パークタウン)を対象に現地調査を行った.コナラの樹木活力度を指標に用いて,自然潜在力の地域差と開発に伴う自然潜在力変化の様相を分析した結果,造成により潜在力が大きく低下し,またその程度は立地(気候・土壌条件など)によって異なることが明らかとなった.2.今年度は,昨年度の調査を補足するとともに,多摩丘陵の住宅開発地を事例とし,丘陵や土地自然特性と開発インパクトをコナラの活力度を通じて総合評価した.その結果,自然地,小造成地(切盛2m以下),大造成地(同3m以上)で活力度を説明する要因が異なり,造成が大きくなるにつれて,土地自然要因(原地形,表層地質,土壌など)の比重が低下し,逆に人為的要因(樹木密度,樹高,周囲の不透水面の状態など)の比重が大きくなることが明らかとなった.3.以上の結果に基づき,大規模地形改変地における緑地保全のあり方を検討した.造成に際しては,切土地と盛土地の自然潜在力の相違を十分把握して適正な造成法の開発を行うこと,自然潜在力を低下させないための造成技法を開発すること,保全地の樹木活力度が造成地における自然潜在力回復の目標値となりうること,などが示された.本研究は,大規模地形改変による土地造成を伴う丘陵地の住民地開発における緑地保全の方策を提示する基礎として,東京,大阪,仙台の丘陵地を対象に,残存樹林,緑化樹木群の生長と地形改変の立地要因を調査し,生長の阻害となる要因は何かということについて,多変量解析手法などを用いて検討することを目的としたものである.1.昨年度は,東京多摩丘陵(多摩ニュータウン),大阪泉北丘陵(泉北ニュータウン,仙台七北団丘陵(泉パークタウン)を対象に現地調査を行った.コナラの樹木活力度を指標に用いて,自然潜在力の地域差と開発に伴う自然潜在力変化の様相を分析した結果,造成により潜在力が大きく低下し,またその程度は立地(気候・土壌条件など)によって異なることが明らかとなった.2.今年度は,昨年度の調査を補足するとともに,多摩丘陵の住宅開発地を事例とし,丘陵や土地自然特性と開発インパクトをコナラの活力度を通じて総合評価した.その結果,自然地,小造成地(切盛2m以下),大造成地(同3m以上)で活力度を説明する要因が異なり,造成が大きくなるにつれて,土地自然要因(原地形,表層地質,土壌など)の比重が低下し,逆に人為的要因(樹木密度,樹高,周囲の不透水面の状態など)の比重が大きくなることが明らかとなった.3.以上の結果に基づき,大規模地形改変地における緑地保全のあり方を検討した.造成に際しては,切土地と盛土地の自然潜在力の相違を十分把握して適正な造成法の開発を行うこと,自然潜在力を低下させないための造成技法を開発すること,保全地の樹木活力度が造成地における自然潜在力回復の目標値となりうること,などが示された.本研究は、大規模地形改変による土地造成を伴う丘陵地の住宅地開発における緑地保全の方策を提示する基礎として、東京,大阪,仙台の丘陵地を対象に、残存樹林,緑化樹木群の生長と地形改変後の立地要因を調査し、生長の阻害となる要因は何かということについて、多変量解析手法を用いて検討を、2年度にまたがって行うものである。初年度の本年度は、現地調査と得られたデータのコンピュータへの入力に重点をおいて研究をすすめた。具体的には、大規模地形改変による住宅地開発の進行した、東京多摩丘陵(多摩ニュータウン),大阪泉北丘陵(泉北ニュータウン,仙台七北田丘陵(泉パークタウン)を対象に、既存資料の収集と、活力度など生長の程度,表層物質など立地要因の調査を行った。調査に際しては、地元の研究者,緑化担当者の多大な協力があり、研究は順調に進行した。本年度は、データの収集に重点を置いており、詳細な分析と考察は次年度の課題である。しかし、予備的な分析の結果では、残存樹林の生長にマクロな地域差があること(コナラの活力度は、仙台で良く、大阪で悪い)、地形改変に伴う生育阻害の程度は立地要因、とくに母材の特性に大きく左右されること、などが明らかになっている。こうした結果は、昭和62年5月に日本造園学会全国大会で発表し、印刷公表する予定である。本年度の調査結果により、分析の対象となる項目は、活力度などいくつかにしぼらざるを得ないことが分かってきた。次年度は、分析手法を確立したうえで、有効な結論が得られるよう、研究を進めていきたいと考えている。
スリランカと南極の地質学的関係の研究

南極昭和基地周辺地域の研究の延長として,分裂したゴンドワナ超大陸の中で、かって隣接していたと考えられるスリランカの地質学的な研究を行った。昭和基地周辺地域に分布する岩石(リュツォ・ホルム岩体とよばれる)の特徴は(1)主要な広域変成作用の時期が先カンブリア時代末期の約10億年前であること、(2)原岩の形成時代もその直前らしいこと、(3)約5億年前に,花崗岩類の貫入にともなう局所的な変成作用があったこと、(4)プリンス・オラフ海岸東部からリュツォ・ホルム湾岸に向って、角閃岩相からグラニュライト相に至る空間的な累進変成作用が見られること、(5)変成条件の時間的な変化に対応した鉱物変化の様子が個々の岩石中によく保存されていて,広域変成作用の初期には藍晶石の安定な比較的低温・高圧の条件があり、しだいに珪線石の安定な高温・低圧の条件へと移りかわったこと、(6)約5億年前には紅柱石の安定な低温・低圧の条件になつていたこと、(7)各種の変成超マフィック岩の構造岩塊が産出すること等である。リュツォ・ホルム岩体の西方には、多量の深成岩類と低圧・高温の条件で形成された変成岩より成るやまと・ベルジカ岩体がある。一方、スリランカに広く分布する高度変成岩類は、岩相や変成様式の違いなどから,ハイランド・シリ-ズ、サウスウェスタ-ン・グル-プ、東西のヴィジャヤンコンプレックスに区分されてきた。政情不安のため、これらすべての地質体を調査するわけにはいかなかったが、現在までに、次のような新知見が得られた。(1)約11億年前に主要な変成作用を受けたハイランドシリ-ズとサウスウェスタ-ン・グル-プの岩石中から藍晶石残晶が初めて見出された、(2)約5億年前の花崗岩の活動時に、サウスウェスタ-ン・グル-プばかりでなく、ハイランドシリ-ズの岩石中にも紅柱石が形成されたことが初めて明らかにされた、(3)スリランカの主要な鉱産物であるサファイヤやスピネルがドロマイト質大理石に産出することが確認された、(4)変成輝岩が初めて見出された、(5)一部の岩石の起源(マントルからの分離)は約28億年前までさかのぼるが、大半の岩石は主要な広域変作用の直前に形成されたらしい(同位体による)(6)スリランカはかって,南極のリュツォ・ホルム湾岸かそのやや西方に位置していたらしい(古地磁気による)。このように、南極昭和基地周辺地域とスリランカとの地質学的な深い関係がしだいに明らかにされてきたが、ひき続いた研究が必要である。一方、南極研究にフィ-ドバックされなければならない現象として、次の点があげられる。(1)局所的なチャルノッカイトイヒ現象、(2)地殻下部物質の部分溶融と溶融物質の固相からの分離。これらの点は単にゴンドワナ地域内のことというのではなく、広く地球科学の根本問題に関係することで、今後の研究成果に期待されるものである。(1)約11億年前に主要な変成作用を受けたハイランドシリ-ズとサウスウェスタ-ン・グル-プの岩石中から藍晶石残晶が初めて見出された、(2)約5億年前の花崗岩の活動時に、サウスウェスタ-ン・グル-プばかりでなく、ハイランドシリ-ズの岩石中にも紅柱石が形成されたことが初めて明らかにされた、(3)スリランカの主要な鉱産物であるサファイヤやスピネルがドロマイト質大理石に産出することが確認された、(4)変成輝岩が初めて見出された、

(5)一部の岩石の起源(マントルからの分離)は約28億年前までさかのぼるが、大半の岩石は主要な広域変作用の直前に形成されたらしい(同位体による)(6)スリランカはかって,南極のリュツォ・ホルム湾岸かそのやや西方に位置していたらしい(古地磁気による)。このように、南極昭和基地周辺地域とスリランカとの地質学的な深い関係がしだいに明らかにされてきたが、ひき続いた研究が必要である。一方、南極研究にフィ-ドバックされなければならない現象として、次の点があげられる。(1)局所的なチャルノッカイトイヒ現象、(2)地殻下部物質の部分溶融と溶融物質の固相からの分離。これらの点は単にゴンドワナ地域内のことというのではなく、広く地球科学の根本問題に関係することで、今後の研究成果に期待されるものである。
Tauのlysosome代謝経路の検証

Tauはアルツハイマー病(AD)に特徴的なPHFの主成分である。我々は、クロロキンミオパチーの解析から、tauがlysosomeで代謝される可能性を示した。本研究ではその可能性を分子のレベルで検証した。まずtauとlysosomeの結合を調べた。tauはlysosome膜に8x10-7Mの解離定数で結合した。さらに、フィルター結合法で、130、100、70kDaのlysosome膜蛋白質がtauと結合した。そこで、主要なlysosome蛋白質のC-末端部分をGSTとの融合蛋白質として発現し、tauとの結合をBIAcoreを用いて調べた。その結果、LAMP-1およびLAMP-2が明らかにtauと結合した。他方、1%Triton X-100でlysosome膜を可溶化し、tauを固定したカラムで精製し、N末端からアミノ酸配列を決定した。その結果glutamate dehydrogenaseをtau結合蛋白質として同定した。従ってこれらlysosome蛋白質がtauのreceptorとなっている可能性が高い。次に、CHO細胞、neuro-2a細胞でこれらの結合蛋白質を過剰発現し、tauの代謝が変化するかどうかを35S-メチオニンを用いたパルスチェース標識法で詳細に調べた。これらのreceptor候補遺伝子を強制発現してもtauの代謝に急激な変化は認められなかった。さらにtau自体の代謝のタイムコースを検討したところ、標識後3日まで細胞内tauレベルに変化が認められなかった。これらの結果は培養細胞内におけるtauの代謝が比較的遅く、培養細胞を用いたtauの代謝経路の同定は困難である事を示している。FTDP-17家系において、tau遺伝子に変異が同定され、tauあるいはその代謝物そのものが神経細胞死の原因となり得ることが示唆された。そこで、野性型および変異型human tauを発現するtau knockin mouseを確立した。このマウスではヒトtauが発現している事をmRNAレベル蛋白質レベルで確認した。今後このマウスを用いてtauの代謝経路を検証する予定である。クロロキンミオパチー(chloroquine myopathy;CM)では筋細胞内にtauが蓄積する。我々は、AD脳におけるPHF形成の手がかりを得るため、CMでのtauの蓄積機構を詳細に調べた。その結果tauは細胞内蛋白質ではあるが、筋組織ではlysosomeで分解される可能性を強く示唆する結果を得ている。本研究ではtauのlysosom代謝経路の可能性をさらに検証した。Tauのlysosome代謝経路が成り立つためにはlysosome膜上のtauのreceptorの同定が重要になる。そこでTauのreceptorの同定を試みた。まず、rat脳よりlysosome膜を調製し、tauとの結合を調べた。その結果、tauはlysosome膜に結合し、その解離定数は8x10^<-7>Mであった。この結合は、lysosomeで分解されることが証明されているgLyceraldehyde-3-phosphate dehydrogenaseで競合阻害を受けた。次にrat脳のlysosome画分に存在するtau結合蛋白質の検索を行った。Rat脳から得たlysosome画分を電気泳動で分離しtauとの結合を調べてみると、130、100、70kDaの蛋白質が結合した。そこでいくつかのlysosome膜蛋白質のC-末端部分をGSTとのfusion proteinとして発現させ、tauとの結合を調べた。