hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
災害看護を行う看護者への支援プログラムの開発

データ分析を継続して行っているが、研究結果の一部を災害看護についての国際学会で発表した。研究者らが行った先行研究との比較では、現在までの分析上では同様の結果となっている。先行研究は、大規模災害である東日本大震災前に実施した調査であり、赤十字関連の施設で勤務する看護者を対象とした研究であった。しかし、今回は、東日本大震災以降の調査であること、赤十字以外の施設で勤務する看護者も含めて調査を行ったことが特徴的であり、調査対象を広げての研究結果となる。多様な背景を持つ看護者から得たデータは貴重なものであり、さらに分析を深めていく必要がある。平成28年度は、前年度にできていなかったデータ収集を行うことができた。また、データ入力の協力を得ることが難しい状況があったため、業者に委託することで、データ入力と記述統計による分析まで行うことができた。データの多角的な分析について、年度内の実施が困難な状況であったため、1年延長してデータ分析、考察を行うこととした。本研究は、看護者が行っている災害看護活動、災害看護の体験、看護者が受けている影響および影響要因、看護体験の意味づけ、看護者の認識している経験を明らかにし、「看護者への支援プログラム」を開発することが目的である。文献および面接調査に基づき作成した質問紙による調査を行った。研究対象者は、過去約10年間に災害看護活動を行った経験があり研究協力の同意が得られた看護者とした。赤十字病院36施設に882部、赤十字以外の災害拠点病院38施設に252部質問紙を郵送し、質問紙の回収率は59.8%、有効回答率は99.7%であった。調査内容は、個人特性、看護者が行った災害看護活動、災害看護の体験(7項目)看護者が受けている影響(19項目)および影響要因(7項目)看護体験の意味づけ(5項目)看護者が認識している経験(9項目)看護者への支援に関する質問(10項目)である。5段階評定(-22)のうち1以上を「平均値が高い」とした。データは統計学的な分析方法を用いた。分析過程において、東日本大震災前に実施した前回調査と比較・検討を行った。看護者の平均年齢45.6歳(SD:7.85)、看護経験年数は1520年未満が66.1%であった。看護者は前回調査と同様な看護活動(血圧測定79.6%、被災者と話す78.0%、巡回診療の介助54.9%)を行っていた。災害看護の体験は2項目の平均値が高かった。看護者が受けている影響は1項目の平均値が高かった。災害看護の体験の意味づけは、2項目の平均値が高く、2項目の平均値が0以下でばらつきが大きかった。災害看護の経験はすべての項目で平均値が高かった。看護者が捉えた災害看護を行う看護者への支援は、8項目の平均値が高かった。東日本大震災前の前回調査と比較した結果、ほぼ同様の結果を示していた。現在「看護者への支援プログラム」の検討段階にあり、今後内容を精選していく。過去約10年間に災害看護を行った経験がある看護者に質問紙調査を行い、前回調査との比較、対象者の教育背景による比較を行った。赤十字教育施設の出身者が17.8%、赤十字以外の教育施設出身者が80.9%であった。看護者は前回調査同様な災害看護活動を行っていた。災害看護の体験は2項目、看護者が受けた影響は1項目、災害看護体験の意味
梅雨前線帯の広域降水量分布変動と水収支過程に関する研究

1.梅雨前線帯付近の広域水収支過程の解析の一環として、人工衛星のマイクロ波放射計データ(SSM/Iの19.35GHzと85.5GHz)に基づき、Liu and Curry(1992)のアルゴリズムを用いて、海上も含めた前線帯付近の降水量分布を評価した。日本列島で冷夏・大雨だった1993年と猛暑・渇水に見舞われた1994年暖候期等を例に解析を行ない、次の点が明らかになった。(1)梅雨前線が日本付近で特に活発であった93年7月初めには、東シナ海日本列島で5日雨量140ミリを越える大雨域が南北約300kmと広域に広がり、その南北の少雨域との間のきわだったコントラストが明らかになった。気象庁のレーダーアメダス合成データのある日本近傍で比較すると、それと良く一致していた。(2)このような特徴を持つ降雨分布が、93年には8月も含めて出現しやすかったのに加え、台風に伴う降水量も多かったが、94年は梅雨前線帯の位置が93年に比べ北偏したのみでなく、そこでの降水量自体も少ない傾向にあったことが分かった。(3)93年は、平年に比べて梅雨前線帯付近での下層の頃圧性は大変強く、前線帯での降水の強化と集中に関しては、南からの多量の水蒸気輸送に加えて、なんらかの傾圧性の役割も大きかったものと考えられる。2.前線帯スケール水収支過程におけるメソα降水系の役割評価の前段階として、1996年67月における種子島周辺域での別途経費による集中豪雨特別観測データも利用して、期間中の前線帯とメソα降水系の振舞いの概要を調べた。その結果、(1)梅雨期にしては希なぐらい発達した低気圧に伴う寒冷前線付近の現象、(2)九州南部で発生・発達した積乱雲群の集団から、メソα低気圧の種が形成され中部日本の前線帯の水循環にも大きな影響を与えた例、等、今後の相互比較解析のための特に興味深い事例を抽出できた。
食される野生動物肉の微生物汚染調査と産地を特定する遺伝学的モニタリング手法の開発

本研究の目的は、古くから日本で食されているイノシシ、シカ、クマの動物肉の微生物汚染を調査すると共に、こうした動物肉の産地を特定できる遺伝的な手法を開発することであった。平成13年15年の3年間の間に以下の成果を得ることができ、7報の学術論文として公表した。以下に得られた成果を記述する。1)食される動物肉の微生物汚染:本州で最も広く食されているイノシシ肉について一般細菌数、大腸菌数、サルモネラ、O157等を調査した。今回調査した46サンプルではサルモネラおよびO157は検出されなかったが、一般大腸菌数は1.4x10^31.1x10^6で、大腸菌数は1010^3であり、市販のブタ肉より一般的に少なかった。2)産地を特定する遺伝的なモニタリング手法の開発:日本各地で生息するイノシシ、シカ、クマの地方集団についてミトコンドリアDNA(mtDNA)多型情報が集まるにつれ、mtDNAの遺伝子マップが検討されつつある。本研究でも西日本で多く食されるイノシシについて、かなり詳しいmtDNA遺伝子マップを完成した。ニホンイノシシは全体的にはJ1J18の18型に型別されるが、J10,J12,J15は九州から近畿・中国地方に広く生息する集団であるのに比べ、J1やJ5などは中部地方から関東地方にかけて分布する集団であることが明らかになった。また、家畜ブタのmtDNAや核DNAの情報も蓄積されつつあり、市販肉がイノブタ肉か?イノシシ肉か?を遺伝的に分類することが可能となった。これによりイノシシ肉を遺伝的に同定し、表示の信頼性をチェックする手法が開発できた。3)シカのプリオン病(曼性消耗疾患:CWD)のプリオン検査:シカ肉が食されているが、シカのCWDについての情報が不足し、シカ肉に関して不安が広まったことから、平成14年度と平成15年度の2年間で130頭のシカについてウエスタンブロット解析を行った。検査の結果は全て陰性であった。CWDに関しては今後とも検査を持続する必要があろう。本研究は、日本の大型哺乳類の内、最近生息数が急増し食肉として広く食されているシカとニホンイノシシについてミトコンドリアDNA(mtDNA)の多型解析により全国的遺伝的データベースを構築する。また、そのデータベースを基に野生動物の産地の同定、食肉の微生物汚染および食肉の流通経路について解析する。本年度はニホンイノシシについて詳しく解析した。1)ニホンイノシシの遺伝的データベースの構築:これまでに220頭のニホンイノシシからmtDNAを増幅し574-bpのデータベースを構築した。得られた成績をヨーロッパ系とアジア系の野生イノシシや家畜ブタと系統的に比較したところ、日本に広く生息するニホンイノシシはユーラシア大陸の北部に分布するイノシシと遺伝的に近く、日本国内では全国的に広く分布するイノシシ群と西日本に広く分布するイノシシ群の2群に別れた。地域により特異的なハプロタイプも観察された。2)市販イノシシ肉の微生物汚染:現在イノシシ肉は一年中カタログ販売により入手が可能である。このことは業者により大量に備蓄されているかあるいは家畜ブタを混ぜているかを意味する。今回6販売店より46サンプルを購入し、イノシシと家畜ブタの区別(mtDNAとGPIP)と微生物汚染(大腸菌群数、一般細菌数、O-157、サルモネラ)を調査した。

その結果、mtDNAでは17サンプルで、GPIPでは16サンプルで家畜ブタの性状を示し、家畜ブタ肉が混入されていることが明らかとなった。イノシシ肉の一般細菌数は1.4×10^31.1×10^6の範囲にあり、大腸菌群数も1010^3の範囲であり市販の豚肉より少なかった。また今回調査したイノシシ肉からはO-157とサルモネラは検出されなかった。本研究は、日本の大型ほ乳動物のうち最近生息数が急増し食肉として広く食されているシカとニホンイノシシについてミトコンドリアDNA(mtDNA)の多型解析により全国的な遺伝的データベースを構築する。また、そのデータベースを基に野生動物の産地の同定、食肉の微生物汚染および食肉の流通経路について解析する。本年度はイノシシとエゾシカに関して調査した。1)ニホンイノシシの遺伝的データベースの構築とイノシシ肉の流通経路:これまでに300頭以上のニホンイノシシについてmtDNA574bpを解析し、日本に生息しているニホンイノシシの地方集団の遺伝的な多型を解析した。この結果、ニホンイノシシはmtDNAの解析では3群に型別され、西日本(九州から中国地方にかけて)に生息する集団が遺伝子集団として最も大きく、関東地方以北の集団は、遺伝子集団としては小さいが、遺伝的には古い集団であることが明らかとなった。今日、イノシシ肉は年中入手が可能であるが、市販のブタ肉より微生物汚染は軽度であった。また、核遺伝子(GPIP)解析との併用により、一部の市販肉には家畜ブタの肉が混入していた。2)エゾシカにおける慢性消耗病(CWD)のサーベイランス:生息数の増加しているエゾシカに関して,米国で問題となっているCWD汚染の検査を実施した。狩猟にて得たエゾシカ51頭に関して延髄を摘出後、ウエスタンブロット法にて異常プリオン蛋白質の存在を検査した。今回検査した51頭は全て陰性であった。また、検査した51頭のエゾシカに関してプリオン遺伝子の多型も検査したが、採取したイゾシカが十勝管内の限られた地域で捕獲されたこともあり、プリオン遺伝子の多型は検出されず、全て同じであり既知のシカのプリオン遺伝子配列と一致した。本研究は、日本の大型哺乳動物の中で、昔から食されているイノシシ、シカ、クマに関してミトコンドリアDNA多型を用いた遺伝子地図を構築し、市販されている野生動物肉の捕獲地や産地を明らかにすることを目的としている。また、広く食されている野生動物肉の微生物汚染を明らかにして食品としての価値を評価するのもである。平成15年度は、九州と四国に生息するイノシシに関して幅広い遺伝子調査を行いミトコンドリアDNA(mtDNA)に関する遺伝子地図を完成した。また、微生物汚染に関しても大腸菌群数と一般細菌数を調査して流通しているイノシシ肉の衛生状態を調査した。本年度の調査で得られた研究成果を下記する。1)産地を特定するmtDNAの遺伝子地図の構築:九州は長崎県と大分県に生息するイノシシを町村別に捕獲し両県で広く生息しているイノシシのmtDNA地図を完成した。日本国内ではmtDNAは18型に分類されるが、両県でのmtDNAはJ10型、J12型、J15型が多く検出された。長崎県では町村による偏りが一部で見られた。
草本系バイオマスの前処理不要な微生物直接高糖化

バイオマス資源から再生可能エネルギーであるバイオエタノール生産において食料と競合しない草本系(稲わら等)からの第2世代バイオエタノール生産の実用化に向けての最大障壁は糖化の前に必要不可欠とされていたアルカリ等による前処理行程に起因する。稲わらに対してペニシリウム属である糸状菌が産生する糖化酵素群は現行の市販最強酵素群を大きく凌駕する高い糖化率を示した。従来のアルカリ等前処理が不要になるこれまでに報告の無い新規な生物学的手法による草本系バイオマスからの新規な直接糖化・直接発酵プロセスに道を拓いた。現在廃棄される草本系バイオマスの中、全世界で約8割を占める稲わらと麦わらに対象を選定し、これら草本系バイオマスのセルロース画分とヘミセルロース画分を糖化分解するに際して、現行では糖化酵素を作用させる前にアルカリ(または酸)による前処理が必要不可欠であるとされている。本研究ではこの前処理無しで粗粉砕したままの稲わらおよび麦わらを高効率に糖化分解できうる微生物を探索し見出した。16SrDNA等の分類同定を行ったところ、ペニシリウム属に属する糸状菌であることが判明した。本微生物が産生する酵素(群)は例えば5mmー10mm程度の粗粉砕稲わらに対して糖化性能評価にて理論収率の約65%と糖化率が得られた。また、粗粉砕麦わらに対しても、本微生物が産生する本酵素単独使用で、糖化単糖であるグルコース、キシロース、アラビノース収量が最高かつ約70%弱の糖化率を示した。すなわち、最新最強市販混合酵素等を凌駕する糖化率(65%70%)を示し、ミキサーで約30秒粗粉砕(5mm10mm程度)を施しただけの草本系バイオマス(稲わらおよび麦わら)に対して高い糖化率を得た。この結果より、従来のアルカリ等前処理が不要となるこれまでに報告例が無い新規な微生物産生酵素(群)による糖化プロセスを開発した。粗粉砕処理は排水問題等(従来の前処理工程、アルカリ等処理ではリグニン由来の黒液処理が必要であり、現行では濃縮後に焼却処理するために廃液処理にかけるエネルギー量が膨大かつコスト高)が無いため、実用的かつ省エネルギー・低コストであり、実用面で大きく前進できたものと考えられる。バイオマス資源から再生可能エネルギーであるバイオエタノール生産において食料と競合しない草本系バイオマス(稲わら、麦わら等)からの第2世代バイオエタノールの実用化に向けての最大障壁はアルカリ(または酸)による前処理工程が糖化の前に必要不可欠とされていた。前処理を行う事による実用化への3大問題点;1廃液(黒液)処理必要:廃液濃縮エネルギー過大、高コスト、2アルコール発酵阻害物質副生:アルコール発酵効率大幅低下、3可溶性リグニンによる糖化酵素群の吸着:糖化酵素量膨大、高コストがある。これら実用化を阻む問題点を解決するには草本系バイオマスを前処理せずにそのまま直接糖化することが求められている。ミキサーにて30秒粉砕処理したままの稲わらおよび麦わらに対してペニシリウム属に属する糸状菌が産生する糖化酵素群は現行の市販最強糖化酵素群を大きく凌駕する高い糖化率を示し、グルコース、キシロース、アラビノースからなる糖化液を得られた。さらに草本系(木質系)バイオマスの3大成分であるリグニンを直接分解する酵素群を高生産する微生物を探索し、ラッカーゼ様リグニン分解酵素であることを明らかにした。これら2種の微生物が産生するリグニン分解酵素(ラッカーゼ様酵素)とセルロース・ヘミセルロース糖化酵素群からなる微生物複合酵素系を新たに構築したところ、ペニシリウム属産生糖化酵素群(セルロース、ヘミセルロース糖化酵素群)単独に比べて、アルカリ等前処理なしの粉砕処理したままの稲わらに対して約20%増しの糖化率を示しグルコース等の単糖からなる糖化液を得た。これらの結果より、従来のアルカリ等前処理が不要となるこれまでに報告例が無い新規な直接糖化プロセスに道を拓いた。バイオマス資源から再生可能エネルギーであるバイオエタノール生産において食料と競合しない草本系バイオマス(稲わら等)からの第2世代バイオエタノール生産の実用化に向けての最大障壁は糖化の前に必要不可欠とされていたアルカリ等による前処理工程に起因する。前処理工程を行うことによる実用化への3大問題点;1廃液(黒液)処理必要:廃液濃縮エネルギー過大、高コスト、エネルギー多消費、2アルコール発酵阻害物質副生;アルコール発酵効率大幅低下、3可溶性リグニン等による糖化酵素群の吸着:必要糖化酵素量膨大、高コストがある。これら実用化を阻む問題点を解決するには草本系バイオマスを前処理せずに直接糖化・直接発酵することが求められる。ミキサーにて30秒間粗粉砕したままの稲わらに対してペニシリウム属である糸状菌が産生する糖化酵素群は現行の市販最強酵素群を大きく凌駕する高い糖化率を示し、グルコース、キシロース、アラビノースからなる糖化液を得た。さらにバイオマスの3大成分でありこれまでの糖化酵素の反応を阻害していたリグニンを直接分解する酵素群を高生産する微生物を探索し、ラッカーゼ様リグニン分解酵素であることを明らかにした。これら新規に取得した2種の微生物が産生するリグニン分解酵素とセルロース・ヘミセルロース糖化酵素群からなる微生物複合酵素系を新たに構築し、前処理無しの粗粉砕稲わらに反応させたところグルコース等還元糖量で4.55%の高い糖化液が得られた。

この糖化液に対してザイモモナス・モビリスを用いて直接アルコール発酵を行ったところ約2.7%のエタノールが生産されていることを確認した。これらの結果より、従来のアルカリ等前処理が不要となるこれまでに報告例が無い新規な生物学的手法による草本系バイオマスからの新規な直接糖化・直接発酵プロセスに道を拓いた。バイオマス資源から再生可能エネルギーであるバイオエタノール生産において食料と競合しない草本系(稲わら等)からの第2世代バイオエタノール生産の実用化に向けての最大障壁は糖化の前に必要不可欠とされていたアルカリ等による前処理行程に起因する。稲わらに対してペニシリウム属である糸状菌が産生する糖化酵素群は現行の市販最強酵素群を大きく凌駕する高い糖化率を示した。従来のアルカリ等前処理が不要になるこれまでに報告の無い新規な生物学的手法による草本系バイオマスからの新規な直接糖化・直接発酵プロセスに道を拓いた。食料と競合しない草本系バイオマス(稲わら、麦わら;この2つで世界の草本系バイオマス資源の8割を占める)からの再生可能エネルギーとしてのバイオエタノール生産に向けての最大の問題点は含有されているリグニンを除去するための脱リグニン工程が糖化プロセスの前に必要不可欠であった。アルカリ(または酸)による前処理工程としての脱リグニンプロセスは実用化を阻む最大障壁である。前処理による3大問題点;1廃液(黒液)処理必要:廃液濃縮エネルギー過大、高コスト、2アルコール発酵阻害物質副生:アルコール発酵効率大幅低下、3可溶性リグニンによる糖化酵素群の吸着:糖化酵素群必要量膨大、高コストの問題点が山積していた。2種類の微生物が産生する複合酵素系を新規に構築し、前処理無しの粗粉砕したままの稲わら等草本系バイオマスに対して直接高糖化ができることを示し、新たなバイオプロセスが可能であることを明らかにした。環境学リグニン分解微生物産生酵素(ラッカーゼ様酵素)とペニシリウム属産生セルロース・ヘミセルロース糖化酵素群の複合微生物酵素系のさらなる検討を行い、前処理無しの粗粉砕したままの稲わら等草本系バイオマスに直接作用させてさらなる直接高糖化を図る。さらに直接高糖化液にアルコール酵母を用いて直接アルコール発酵を行い、草本系バイオマスからの直接糖化、直接発酵に道を開くことを図る。草本系バイオマス等からの再生可能エネルギーであるバイオエタノール生産に向けての現状と最大問題点は含有されるリグニン(草本系で約10%、木質系で約30%強)を脱リグニン工程が糖化酵素(群)を作用させる前に必要不可欠であった。アルカリ(または酸)前処理工程による実用化への3大問題点;1廃液(黒液)処理必要:廃液濃縮エネルギー過大、高コスト、2アルコール発酵阻害物質の副生:アルコール発酵効率の大幅低下、3可溶性リグニンによる貴重な糖化酵素(群)吸着:糖化酵素(群)必要量膨大、高コストの問題点が山積していた。新規に取得した微生物産生酵素(群)はアルカリ等前処理工程無しの粗粉砕草本系バイオマス(稲わらおよび麦わら)に対して直接高糖化が可能となり黒液非排出型のこれまでに報告例が無い糖化プロセスを提供できた。
近世のアイヌ文化に関する歴史地理学的研究

狩猟採集社会の集落でみられる集団の空間的流動性には,紛争処理機能が備わっていると考えられてきた.本研究では,18561869(安政3明治2)年の東蝦夷地三石場所におけるアイヌを対象として,集団の空間的流動性の程度を測定し,流動性の機能を集落内居住者間の血縁親族関係の維持という側面から検討した.その結果,集団の空間的流動性は分裂の流動性と結合の流動性に二分された.後者では流動性が高くとも分裂してこなかった家を含む集落が多く,集団の流動性は紛争処理理論のみでは説明できないことがわかった.集落の構成が流動的に変化していたにもかかわらず,集落内の家と家は親子,兄弟姉妹関係にあることが多く,つねに血縁親族関係を主体として集落が形成されていた.集団の空間的流動性には,同じ家で暮らした親子,兄弟姉妹が結婚を契機に居住集落を異にした後になっても,それぞれが移動することによって再び同じ集落で暮らそうとする,いわば血縁共住機能が備わっていると考えられる.狩猟採集社会の集落でみられる集団の空間的流動性には,紛争処理機能が備わっていると考えられてきた.本研究では,18561869(安政3明治2)年の東蝦夷地三石場所におけるアイヌを対象として,集団の空間的流動性の程度を測定し,流動性の機能を集落内居住者間の血縁親族関係の維持という側面から検討した.その結果,集団の空間的流動性は分裂の流動性と結合の流動性に二分された.後者では流動性が高くとも分裂してこなかった家を含む集落が多く,集団の流動性は紛争処理理論のみでは説明できないことがわかった.集落の構成が流動的に変化していたにもかかわらず,集落内の家と家は親子,兄弟姉妹関係にあることが多く,つねに血縁親族関係を主体として集落が形成されていた.集団の空間的流動性には,同じ家で暮らした親子,兄弟姉妹が結婚を契機に居住集落を異にした後になっても,それぞれが移動することによって再び同じ集落で暮らそうとする,いわば血縁共住機能が備わっていると考えられる.本年度の主な目的は,1800年代初期におけるアイヌの社会構造の一端を示し,命名規則の社会的・空間的適用範囲を明らかにすることであった。1800年代初期の厚岸(アッケシ),択捉(エトロフ),静内(シズナイ),高島(タカシマ),北蝦夷地東浦(南カラフト東海岸)の5地域では,社会的に他人へ従属する人々が多く,そのほとんどは主人の家に同居していた。特に北蝦夷地東浦では人口の48.8%が同居者であり,79.2%の家が同居者を含んでいた。居住者名を照合した結果,非親族を同居者として含みながらも同一家内に同名事例はなく,集落や多数の集落を内包する場所という空間的範囲でみても同名事例は非常に少なかった。つまり1800年代初期のアイヌ社会には命名規則が存在していた。さらに,対象とした5地域は互いにかなり離れており対象年次もそれぞれ328年間の違いがあるものの,5地域間で居住者名を照合すると同名事例は非常に少なかった。命名規則の空間的適用範囲は蝦夷地全域に及んでいた可能性がある。本年度の主な目的は,1800年代初期の択捉島のアイヌ社会を事例に和名化の展開過程を示すことであった。1800年代初期の蝦夷地において最も和名化率の高かった択捉島の場合,寛政11(1799)年にはシャナ集落で31歳の男性が和名を保持していたのが最初であり,寛政12(1800)年には和名化はまず5歳以下のまだ名をもたない人々から導入され,それから享和元(1801)年に11歳以上の人々に展開した。寛政12年には24集落のうち23集落で和名保持者が確認され,和名保持者の空間的拡散はほぼ限界に達した。和名を保持する和名化と,風俗を改変する改俗は区別される。寛政11年のシャナ集落における31歳の男性は和名保持者であり,かつ改俗をしていた。寛政12年に生じたのは3人の男性が改名および改俗をしたほかには,ほとんどが10歳以下の和名化のみであった。享和元年に生じたのは11歳以上の改名および改俗が主であった。享和元年に24集落のうち22集落で改俗者が確認され,改俗者の空間的拡散は和名保持者の空間的拡散より1年ほど遅れてほぼ限界に達した。寛政12年の和名保持者の多くは戸主の息子・娘であり,役職者の家の戸主は一人も和名化していなかった。和名化は役職者との関係で注目されてきたが,和名化の展開初期におきては非役職者である幼少の人々からはじまっていたことが判った。このような1800年代初期の和名化の展開過程は,安政2(1856)年から開始された2度目の幕府の同化政策によって生じた和名化の展開過程にもあてはまるものと考えられる。例えば,静内場所における和名化の展開過程などが類似した事例としてあげられる。本年度の主な研究目的は,アイヌ社会における集団の空間的流動性は,紛争処理理論で説明されるものかどうかを検討することであった。サン,ムブティ・ピグミー,ハッザ,ヘヤー・インディアンなどの狩猟採集民で確認されてきた集団の空間的流動性には,紛争処理機能が備わっていると理解されてきた。

18561869(安政3明治2)年の三石場所のアイヌを事例に6か年次の史料を分析した結果,次のことが明らかになった。(1)集団の空間的流動性には,分裂の流動性と結合の流動性があった。集落ごとの分裂の流動性の平均値は0.82であり,最も流動性が高かったのは1856(安政3)年のC集落(0.23)であった。同様に,結合の流動性の平均値は0.79であり,最も流動性が高かったのは1858(安政5)年のT集落(0.25)であった。(2)結合の流動性が高い集落では,分裂してきた家ばかりではなく,分裂しなかった家を含む事例が多かった。結合の流勳性が平均値よりも激しかった集落の66.7%では,分裂しなかった家を含んでいた。これは,集団の分裂に基づく紛争処理理論のみでは,必ずしも集団の流動性を説明できないことを意味している。(3)集落を構成する家と家は,親子,兄弟姉妹関係という血縁親族関係で結ばれていることが多かった。平均すると,1集落あたりでは71.9%(174/242)の家が少なくとも集落内のほかの1戸と親子,兄弟姉妹関係にあった。結合の流動性が平均よりも激しかった集落では,73.4%の家が少なくとも集落内のほかの1戸と親子,兄弟姉妹関係にあった。(4)集団の空間的流動性には,結婚などによって異なる家と集落に分散して居住することになった親子,兄弟姉妹が,再び同じ集落で一緒に暮らす機能(血縁共住機能)があると考えられる。狩猟採集社会の集落でみられる集団の空間的流動性には、紛争処理機能が備わっていると考えられてきた。本研究では、18561869(安政3明治2)年の東蝦夷地三石場所におけるアイヌを対象として、集団の空間的流動性の程度を測定し、流動性の機能を集落内居住者間の血縁親族関係の維持という側面から検討した。その結果、集団の空間的流動性は分裂の流動性と結合の流動性に二分された。後者では流動性が高くとも分裂してこなかった家を含む集落が多く、集団の流動性は紛争処理理論のみでは説明できないことがわかった。集落の構成が流動的に変化していたにもかかわらず、集落内の家と家は親子、兄弟姉妹関係にあることが多く、つねに血縁親族関係を主体として集落が形成されていた。集団の空間的流動性には、いわば血縁共住機能が備わっていると考えられる。
うつ病患者の看護師との対話場面における沈黙の意味の検討

うつ病患者が看護師との対話場面において沈黙をどのように体験しているのかその意味について半構成的インタビュー調査を実施した。語りの内容から質的帰納的に分析したところ「言葉を選ぶ思考のための沈黙」「気遣いと反応を伺い待つための沈黙」「意思を表示するための沈黙」「意欲や思考低下により感情をうまく表現できないための沈黙」「薬の影響による沈黙」「自信がなく自責の念と自己防衛のための沈黙」「心のゆとりがなく人を信じられない感覚の沈黙」「関心が向けられ受け止めてもらっている感覚の沈黙」「心のゆとりを取り戻し信頼のある心地よい間合いで安心する沈黙」といった9つのカテゴリが抽出された。初年度である本年度は、研究の第1段階として、国内外の文献からうつ病患者の経験する沈黙や看護者との対話場面における相互作用に関する資料を収集・整理し概念枠組みを構築することを研究計画としていた。キーワードである「沈黙」「うつ病」「看護師」「対話場面」を用い文献検索を行った。看護学分野におけるうつ病患者との対話場面における沈黙の意味に関しては先行研究がなく、研究者の統合失調症患者の看護師との対話場面における沈黙の意味を参考に、近接する諸科学分野における沈黙の意味やうつ病患者の理解など本研究テーマに関する資料を収集した。統合失調症患者の看護師との対話場面における沈黙の意味としては「意思を表示するための沈黙」「思考や表現を模索している沈黙」「相手に主導権を委ねる沈黙」「一歩踏み出せないための沈黙」「不安のための沈黙」「取り残された感覚の沈黙」「精神症状・薬の副作用による沈黙」「興味関心がないことによる沈黙」「良好な関係性による心地よい沈黙」「固定観念や関係性がないための居心地の悪い沈黙」が挙げられており、これらに対してうつ病の症状の特異性などを踏まえて資料を収集し概念枠組みの構築を目指している。資料収集はいまだ不十分なところもあり概念枠組みの構築には至っていないが、今後は現段階の概念枠組みを用いインタビュー調査を行いながら沈黙の意味の概念モデルを作成する予定である。本年度は、前年度計画に遅れが生じていた第1段階を中心に研究を遂行した。概念枠組みの整理については、昨年度の報告の通りうつ病患者の看護師との対話場面における沈黙の意味については先行研究がない。そのため、うつ病患者の特性と増滿(2015)の統合失調症患者の看護師との対話場面における沈黙の意味である「意思を表示するための沈黙」「思考や表現を模索している沈黙」「相手に主導権を委ねる沈黙」「一歩踏み出せないための沈黙」「不安のための沈黙」「取り残された感覚の沈黙」「精神症状・薬の副採用による沈黙」「興味関心がないことによる沈黙」「良好な関係性による心地よい沈黙」「固定観念や関係性がないための居心地の悪い沈黙」の10の意味と概念比較分析を行った。うつ病患者の特性として精神症状に内包されかもしれないが「反応潜時」という症状が沈黙の意味として得られるのではないかという仮説を新たに立てた。次年度は、本仮説をインタビューガイドに加えインタビュー調査を実施し、最終年度であるため並行して分析を行い、うつ病患者の看護師との対話場面における沈黙の意味の概念モデルを作成する。インタビュー調査の対象選定と関係各所での倫理審査承認のための手続きに時間を要し、実際のインタビュー調査に至っていないため。本年度は最終年度にあたり、インタビュー調査の実施によるうつ病患者の看護師との対話場面における沈黙の意味の概念構築を目的とした。うつ病患者へのインタビュー調査は、研究協力の承諾を得られた2施設において同意の得られた9名の患者に実施した。語りの内容を逐語録に起こし質的帰納的に分析を行った。分析の結果、うつ病患者の看護師との対話場面における沈黙の意味として「言葉を選ぶための沈黙」「相手への気遣いのための沈黙」「相手のことを考えるための沈黙」「相手の反応を待つための沈黙」「信頼関係の現れとしての沈黙」「感情をうまく表現できないための沈黙」「感情を調整するための沈黙」「自信がない・自責の念・自己防衛のための沈黙」「意思表示のための沈黙」「意欲低下や思考低下のための沈黙」「薬の影響による沈黙」「心のゆとりを取り戻した感覚の沈黙」「関心が向けられているという感覚の沈黙」「受け止めてもらっている感覚の沈黙」といった14のカテゴリが抽出された。これまでに研究者が明らかにした統合失調症患者と看護師との対話場面における沈黙の意味との共通性は「言葉を選ぶための沈黙」「薬の影響による沈黙」「意思表示のための沈黙」であった。うつ病患者の特徴としては相手を軸とした気遣いや反応に敏感であることや関係性についてのカテゴリが得られた。また、うつ症状との関連では感情に関するものや意欲低下や思考低下についての沈黙があることも分かった。そして、「心のゆとりを取り戻した感覚の沈黙」「関心が向けられているという感覚の沈黙」「受け止めてもらっている感覚の沈黙」といった、症状の回復、関係性の構築とともに心地よい沈黙があることが分かった。看護師は、うつ病患者の回復過程初期では相手の言動全てに敏感であることを理解し、信頼関係を構築する中で絶えず関心を向けながら患者の表現としての沈黙を受容していく必要性が示唆された。

語りの内容から質的帰納的に分析したところ「言葉を選ぶ思考のための沈黙」「気遣いと反応を伺い待つための沈黙」「意思を表示するための沈黙」「意欲や思考低下により感情をうまく表現できないための沈黙」「薬の影響による沈黙」「自信がなく自責の念と自己防衛のための沈黙」「心のゆとりがなく人を信じられない感覚の沈黙」「関心が向けられ受け止めてもらっている感覚の沈黙」「心のゆとりを取り戻し信頼のある心地よい間合いで安心する沈黙」といった9つのカテゴリが抽出された。初年度である本年度は、研究の第1段階として、国内外の文献からうつ病患者の経験する沈黙や看護者との対話場面における相互作用に関する資料を収集整理し概念枠組みを構築することであった。実績の概要に述べた通り、概念枠組みの構築には至っていない。しかしながら、看護学分野では先行研究がないことを勘案し、研究者の先行研究や現段階の概念枠組みを用い、インタビュー調査を行っていく。そして、患者からの語りを分析していくことで概念モデルの完成を目指すことが可能となる。そのためやや遅れていると評価した。計画に遅れをきたしているものの研究倫理の承認を待っているところであり、承認を得たらすみやかにインタビュー調査を開始するとともに、並行して分析を行っていき比較分析で得られた結果を用いうつ病患者の看護師との対話場面における沈黙の意味の概念モデルの作成を行う。精神看護学研究計画にやや遅れをきたしてはいるものの、前述の通りインタビュー調査実施の準備を進めていく。本年度作成した現段階の概念枠組みから研究仮説を立て、インタビューガイドを作成する。また、研究倫理委員会への審査申請を行い、同時に研究協力施設の選定と依頼を行う。審査承認後直ちに対象への研究協力参加依頼と同意を得た後インタビュー調査を開始する。そして分析を進めながら概念モデルの作成を目指す。また、引き続き近接諸科学より参考になる資料を収集整理しながら分析の視点や考察を深めていく。これらを推進することで、当初計画である研究の第2段階への移行と計画通りの遂行が可能となる。計画していたインタビュー調査に関わる費用のうち研究協力者への謝礼支出が今年度はなかったため7835円の余剰金が発生した。3月執行の物品費(書籍・雑誌)に関して、絶版のため予定の書籍が購入できず他の書籍(雑誌)に変更したためその差額の434円の余剰金が発生した。最終年度である本年度は、インタビュー調査と分析に関わる費用(調査旅費、研究協力者への謝礼、逐語録作成など)を中心に適正に執行する予定である。また、以前の基金助成金にて購入し耐用年数を迎えていなかったため計画で未執行であったPCの購入を計画している。前年度に引き続き関連書籍の購入、研究内容に関連する学会や研修会参加、及び今年度より研究依頼や調査のための旅費、研究協力者への謝礼、研究に必要なICレコーダーなどの物品の購入に使用する予定である。
戸田型非自励離散可積分系の代数構造の研究と工学への応用

直交多項式の理論と廣田のタウ関数の理論を用いることで,戸田方程式および関連する離散可積分系に関する解析をすすめた.特に「非自励離散可積分系」に着目することで,その特殊解を中心とした理論の構築した.また,一般化固有値問題に関する数値計算アルゴリズムを定式化した.直交多項式の理論と廣田のタウ関数の理論を用いることで,戸田方程式および関連する離散可積分系に関する解析をすすめる.特に「非自励離散可積分系」に着目し,その特殊解を中心とした理論の構築とその工学への応用を図る.直交多項式の理論と廣田のタウ関数の理論を用いることで,戸田方程式および関連する離散可積分系に関する解析をすすめた.特に「非自励離散可積分系」に着目することで,その特殊解を中心とした理論の構築した.また,一般化固有値問題に関する数値計算アルゴリズムを定式化した.本年度の研究計画・方法は,直交多項式の理論と廣田のタウ関数の理論を用いることで,戸田方程式および関連する離散可積分系に関する解析を中心にすすめた.1.非自励離散戸田方程式通常の定数係数の戸田方程式であれば,双線形方程式は一つのτ関数のみを導入することで記述することが可能である.それに対し,非自励離散戸田方程式の双線形方程式は,τ関数のみでは記述することができないことが知られている.その由来について,離散KPヒエラルキーを用いて明らかにすることが出来た.これにより,2本の双線形方程式を同時に考えることから,戸田方程式の非自励化が可能となり,特殊関数解などを系統的に与えることが可能となった.2.シンメトリック$R_{II}$直交多項式と連分数展開シンメトリック$R_{II}$直交多項式から導かれた離散可積分系である一般化離散ロトカ・ボルテラ方程式に対して,ミウラ変換を通じて関係する離散系との関係を明らかにした.この際,連分数展開のPad'e表との新たな意味付けが可能となった.一般化離散ロトカ・ボルテラ方程式の係数に表れる任意関数に対して適切な条件を課すことにより,超離散極限の操作を適用することが可能となり,新しい超離散系が得られた.特に、シンメトリック$R_{II}$直交多項式に関する性質を進めることで,超離散化可能な解がえられた.3.非自励可積分系の理論の構築非自励離散戸田方程式の双線形方程式とKPの理論との関係を明らかにした.本年度の研究計画・方法は,直交多項式の理論と廣田のタウ関数の理論を用いることで,離散可積分系に関する解析を行った.1.非自励離散戸田方程式から得られる離散可積分系とその特殊解について昨年度の研究結果を下に,非自励離散戸田方程式の双線形方程式から得られるいくつかの離散可積分系の導出をこころみた.その結果、ミウラ型変換で関係づけられる戸田型の非自励離散可積分系が得られた.特に、Lotka-Voleterra格子いくつかの拡張やFST格子に関連する可積分系などが得られた.また,非自励双線形方程式と離散KPヒエラルキーとの関係からそれら非自励離散可積分系に対する特殊解の構成を与えた.ここで与えた特殊解は、半無限格子上あるいは有限格子上の解および無限格子上の解を与えた.2.ソース付離散KP方程式の解の拡張最近の研究によって離散KP方程式の解に新たなパラメーターをいれることで解を拡張し,離散KP方程式の拡張である閉じた方程式(dKP quation with self-consistent sorces)の導出がなされている.ここで、この方程式系のグラム型行列式解を拡張することで,より一般的な解を与えることに成功した.この拡張では、高次のプリュッカー関係式を用いることでより多くの任意パラメータの導入している.このような拡張は、従来の可積分系の例ではみられなかった手法であり、その他の系への応用も期待できる.本年度の研究計画・方法は,これまでの直交多項式の理論と廣田のタウ関数の理論に関する研究成果を用いることで,離散可積分系と特殊関数に関する解析を行った.1.非自励離散戸田系列とその特殊解について昨年度までの研究結果を基に,非自励離散戸田方程式の特殊解を他の戸田型離散可積分系に拡張することをこころみた.その結果、Lotka-Volterra格子,相対論的戸田格子方程式,R_I型格子,R_II型格子,FST格子への拡張に成功した.特にR_II型格子とFST格子に対しては,古典型の楕円超幾何関数で特徴づけられる解を与えた.これにより離散KPヒエラルキーとの関係が明らかになった.2.離散戸田格子方程式の楕円超幾何関数解による双直交ローラン多項式列の導出離散戸田格子方程式のハンケル行列式解の特別な場合として,フロベニウス行列式で表されるものを与え,ここで得られた行列式解の楕円超幾何級数による表示を与えた.ここで得た特殊解から,双直交ローラン多項式列を導くことができ,対応する線形汎関数の単位円周上の積分による表示を与えることに成功した.ここで得た超幾何関数は,1で得た古典型とは異なるクラスであり,他の古典型双直交多項式との関連性も含め、これからのさらなる解析が必要である.本年度に実施した研究の成果は,楕円超幾何関数を含めた古典直交多項式の理論と廣田のタウ関数の理論を用いることで,離散可積分系と三項間漸化式を満たさない(双)直交関数系に関する解析を行った.

1.例外型直交多項式に関する研究昨年度までの研究結果を基に,古典直交多項式に対するダルブー変換を施すことで三項間漸化式を満たしていないにもかかわらず,2階の常微分方程式を満たす例外型直交多項式が得られることをしめした.特に,五項間や七項間などの多項間漸化式を満たすことを示し,Lageurre多項式から得られる場合の構成法を与えた.2.歪直交多項式に付随した可積分系の理論歪直交性を有する歪直交多項式について,Askey-Wilson多項式に関連するローラン歪直交多項式を具体的に構成することに成功した.特に一般の歪直交多項式については,直交多項式などに見られる漸化式は知られていないが,ここで導出したローラン歪直交多項式については具体的に漸化式および等スペクトル変形を与える公式を与えた.対応する離散可積分系を導出し,直交多項式における離散戸田格子の類似物である離散パフ格子を与えることに成功した.3.非自励戸田分子格子の超離散化
第2次大戦の英国において英文学者がコミュニティ形成に果たした諸機能の分析

本研究の目的とは、日英米の英文学者たちが第2次世界大戦に人文学の学のあり方が問われるなかで、それぞれどのような文化共同体を形成することを目指したかを歴史的に分析することにあった。研究年度のうち平成14年度から15年度にかけては、主に戦後から1960年代を中心に調査を行った。最終年度にあたる平成16年度は、英文学者などによる難病(特にプロテウス症候群)の代弁=表象という問題に焦点を絞って、1960年代から1990年までの資料請査、テキスト分析を試みた。その研究の成果が、英宝社刊行図書『病いと身体の英米文学』の1章となって発表されている。以下にその梗概を示したい。通称「エレファント・マン」として知られるジュゼフ・メリックは1960年代から1990年代まで、医師、文学者、伝記作家、童話作家、人権運動家、劇作家、映画監賢、劇評家、ミュージシャンなど多くの語る位置にある人々に、代弁=表象の機会を与えてきた。本論のねらいは、メリックを代弁=表象した記述は単なる文献ではなく関係であることを、いくつかの例を挙げながら提案することにあった。一般化して言うと、代弁=表象の方法、主題、媒体の問題は、時間とともに変化していく社会、制度、文化と呼応しながら変化していく代弁者と被代弁者との関係の問題であることを明らかにしようとした。具体的には、1960年代からのメリックの記述や映像を文学者たちによる代弁=表象として読み直している。そうすることで、メリックの障害と見なされてきた神経線維腫症やプロテウス症候群とともに生きる人々と健常者といわれる人々との関係性のいくつかのパターンが捉えられた。本研究の目的とは、日英の英文学者たちが第2次世界大戦の混乱の後に、それぞれどのような文化共同体を形成することを目指したかを歴史的に分析することにあった。平成14年度は、とりわけ1930年代初頭、つまり世界大戦開戦の時期から戦後の民主教育が制度化されるにいたった1950年代後半までを研究の対象とした。その研究の成果が、Osaka Literary Review誌第41号に掲載した論文「英文学とマスメディア-Scrutinyの時代からNew Left登場まで」と、『言語文化研究』誌第29号に掲載した論文「F.R.LeavisとE.P.Thompson」である。前者の論文において、1950年代半ば頃を境として、文化共同体形成の問題への対応の仕方に英国と日本とでは大きな差異が生じたことを論じている。英国でScrutiny派による反メディア運動の流れを受けて、英文学者がcultural studiesを起こした頃、日本の英文学研究はアメリカに渡ったScrutiny派、つまり「新批評」と出遭っていた。禁欲的なまでに文化を語らない、アメリカ主導の文学批評理論時代の幕開けを迎えていた。そうした経緯を、本論文では概観している。次の論文「F.R.LeavisとE.P.Thompson」では、より具体的に、メディアによる国民のマス化という事態に直面して、2人の英文学者F.R.LeavisとE.P.Thompsonがそれぞれどのような同人誌共同体の形成に従事したか分析している。ホイッグ党自由精神の伝統とマルクス主義の伝統と,守る伝統は異なってもそれを継承しうる同人誌コミュニティの形成を2人は目指し、その「伝統」がドグマにすぎなくなった時、ともに共同体は崩壊している。本論文では、そのプロセスを詳細に分析している。平成14年度に引きつづき、英文学者たちが第2次世界大戦に、どのような文化共同体を形成することを目指したかを歴史的に分析した。平成15年度は、とりわけ1960年代以降に、いわゆるマイノリティとの共生を目指して試みられた、英文学者の諸活動に注目した。その研究の成果が、平成15年5月に創刊する『阪大英文学叢書1・病と身体の英文学』に所収の論文「難病の視覚的表象-戯曲、映画、テレビの中のジョゼフ・メリック」である。1960年代以降の市民権運動の流れの中で、英文学者たちもまた難病の表象という新たな問題に遭遇したことを、この論文において論じている。元来、英文学は、異形のものを主人公としたゴシック小説を文芸的、歴史的に分析してきた経緯がある。そのため、著しい身体的変形を伴う「プロテウス症候群」を抱えた患者の表象の仕方をめぐって、さまざまな問題意識が生まれた。文学の写実という手法は、この種の患者たちの存在を社会に知らしめる有効な手段だとしても、その手法は彼らを異形のものとして他者化する危険性がある。彼らをそのように他者化することは、彼らとの共生に目覚めた知識人たちの意図に反するものであった。メリックという実在した難病患者が物語や映像を通して、どのように社会に認知されるようになり、その認知のされ方によっては、類似した症状をもつ患者たちにどのような二次的な被害がもたらされたかを、本論文では時代を追って分析している。

最終年度にあたる平成16年度は、英文学者などによる難病(特にプロテウス症候群)の代弁=表象という問題に焦点を絞って、1960年代から1990年までの資料請査、テキスト分析を試みた。その研究の成果が、英宝社刊行図書『病いと身体の英米文学』の1章となって発表されている。以下にその梗概を示したい。通称「エレファント・マン」として知られるジュゼフ・メリックは1960年代から1990年代まで、医師、文学者、伝記作家、童話作家、人権運動家、劇作家、映画監賢、劇評家、ミュージシャンなど多くの語る位置にある人々に、代弁=表象の機会を与えてきた。本論のねらいは、メリックを代弁=表象した記述は単なる文献ではなく関係であることを、いくつかの例を挙げながら提案することにあった。一般化して言うと、代弁=表象の方法、主題、媒体の問題は、時間とともに変化していく社会、制度、文化と呼応しながら変化していく代弁者と被代弁者との関係の問題であることを明らかにしようとした。具体的には、1960年代からのメリックの記述や映像を文学者たちによる代弁=表象として読み直している。そうすることで、メリックの障害と見なされてきた神経線維腫症やプロテウス症候群とともに生きる人々と健常者といわれる人々との関係性のいくつかのパターンが捉えられた。
宗教からみる地域活性化の研究-隠岐諸島の事例-

○現地調査における進捗状況。(1)本研究のため、調査地域に関する文献および資料のリストを作成し、加えて、できるかぎり文献収集をおこなっていたが、本年度もその拡充をおこなった。(2)ゆえに、収集した文献に関して、その文献リストおよびその内容のコンピュータによるデータベースをも拡充した。(3)研究代表者や分担者は、現地で面接調査をおこない、資料収集につとめ、より資料の精度化をはかった。具体的には「隠岐アイランドトライアル」の開催実行の状況、島内外を結ぼうとする試みである「ふるさとNETWORKJOURNAL隠岐国」編集発行の様子、各地区の神社の祭および盆行事の見学などである。○新たに得られた知見。初年度は、文字を中心にした文献・資料の収集に力点を置いた。それゆえに、われわれの知見は従来の研究の範囲を越えていないのが現状であった。2年度においては、現地での面接調査をおこなった。現地の方々の非常な協力により、かなり精度の高い資料を得ることができた。3年度は、彼ら、若者が具体的に活動している行事および各地域における伝統的行事などの現状をみた。その中で、若者を中心にした行事および事業と伝統的な行事をつなぐ「キー」となる人物の存在があった。彼は神社の神職であるものの、トライアルの実行委員会事務局長、のちに大会実行委員長となっている。ゆえに、宗教的コミットメントは個人のレベルであるが、その役職、発言力にはみるものがあり、到底無関係とはいえない。彼の神社では、その立地条件も加味されて、祭への参加が減少の一途をたどっていた。ところが、トライアル開催以降、それまで神社の祭典に参列がなかった青年たちの参列があった。また、ふるさとネットワーク事業に関しても、青年たちを中心に、島の伝統的祭や行事への再認識もあった。このように、経済的側面が強調される場合が多い地域活性化の問題も、宗教の問題を加味すると、少し変わった観点からみることもできよう。島根県隠岐郡西ノ島町において,地域活性化に取り組んでいる青年たちの組織に注目した。彼らの活動が,該当地域の祭や年中行事という宗教儀礼や民俗慣行に少なからず影響を与えていると予測した。本研究は、そこを出発点として,では彼らの活動が,どのように地域に反映しているか,あるいは,どのように反映するかということが,本研究の目的であった。また,彼らは,すでに出郷している人びとが組織した組織とも関与しようと考えている。そこにおいて,彼らの具体的な活動として,数年前から西ノ島全体を会場とした全国から参加者のあるオ-トバイによる『隠岐アイランドトライアル』を開催し,昨年(平成3年)には,「むらおこし事業ふるさとネットワ-ク」の一環として,島内はもちろん出郷者にも配布した『隠岐国』という出版物の発行,また本年中には,島外の学術団体との共同企画になる,島の祭や年中行事を核にしたVTRの作成を試みている。このような状況のなかで,(1)該当地域の従来からの調査研究や報告,あるいは地誌(史)などの文献や資料の収集およびリスト作成(全員)。と同時に,それらの内容のデ-タベ-ス化をおこなった(宇野)。なお,デ-タベ-ス化は作業の途中にあり,平成4年度には完成予定。(2)現地調査。研究の分担に従い,現地調査をおこなった。祭・年中行事,そのVTR撮影の実態調査(小坂・宇野)。県レベルも含めた町の政策および経済,特に農業問題に関しての実態調査(宮島)。都市化における伝統的諸行事・慣行および組織の実態調査(斗鬼)。(3)コンピュ-タにおけるデ-タ処理および画像処理の修得とプログラム開発(宇野)。以上が,本年度における研究の概要である。○研究の進展状況に関して。(1)従来からの調査研究成果を対象として特に調査地区の公立図書館・教育委員会等において文献および資料のリストを作成し、加えて、できるかぎり文献収集をおこなった。(2)収集した文献に関して、その文献リストおよびその内容のコンピュータによるデータベース化をおこない、すでに運用している。(3)研究代表者や分担者は、現地で面接調査をおこない、資料収集につとめた。ただし、出郷者の組織がある京阪神・首都圏でも調査の調査は、次年度におこなうことにした。次年度は、彼ら、若者が具体的に活動している行事に関する調査をおこなう予定である。なお、島内外を結ぼうとする試みである「ふるさとNETWROKJOURNAL隠岐国」が、若者によって編集発行され、この度、第2号を刊行している。この編集発行には、本研究の主旨からいってみるベきものが多い。○研究の反省点○現地調査における進捗状況。

具体的には「隠岐アイランドトライアル」の開催実行の状況、島内外を結ぼうとする試みである「ふるさとNETWORKJOURNAL隠岐国」編集発行の様子、各地区の神社の祭および盆行事の見学などである。○新たに得られた知見。初年度は、文字を中心にした文献・資料の収集に力点を置いた。それゆえに、われわれの知見は従来の研究の範囲を越えていないのが現状であった。2年度においては、現地での面接調査をおこなった。現地の方々の非常な協力により、かなり精度の高い資料を得ることができた。3年度は、彼ら、若者が具体的に活動している行事および各地域における伝統的行事などの現状をみた。その中で、若者を中心にした行事および事業と伝統的な行事をつなぐ「キー」となる人物の存在があった。彼は神社の神職であるものの、トライアルの実行委員会事務局長、のちに大会実行委員長となっている。ゆえに、宗教的コミットメントは個人のレベルであるが、その役職、発言力にはみるものがあり、到底無関係とはいえない。彼の神社では、その立地条件も加味されて、祭への参加が減少の一途をたどっていた。ところが、トライアル開催以降、それまで神社の祭典に参列がなかった青年たちの参列があった。また、ふるさとネットワーク事業に関しても、青年たちを中心に、島の伝統的祭や行事への再認識もあった。このように、経済的側面が強調される場合が多い地域活性化の問題も、宗教の問題を加味すると、少し変わった観点からみることもできよう。
寄生植物のゲノム進化学

本研究は寄生を進化させた遺伝的背景を明らかにすることを目的とし、寄生メカニズムの本質の理解、ひいては寄生植物による被害を解消することを目指している。本年度の研究計画では、所属研究室および共同研究室で蓄積するネナシカズラ科およびハマウツボ科植物のトランスクリプトーム(RNA-seq)データを用いてより詳細な解析を行うため、最先端のバイオインフォマティクス技術を習得し遂行することを目的とした。そのため、本研究の特別研究員奨励費を使って、関連するバイオインフォマティクス技術を開発しているカリフォルニア大学に留学した。その成果として、大規模なサンプル間の比較解析(Generahzed linear modelを用いたDifferential expression解析やoverrepresentation解析)、複雑なデータセットを単純化する解析(Self-organized maps clusteringと組み合わせた主成分分析)、及び遺伝子間のモジュール構造を明らかにする解析(共発現ネットワーク解析)の技術を取得した。これらの解析技術に関する知見と留学先での研究分野を総括する総説論文を第一著者として発表した。これらの解析技術を使って、本研究の対象植物であるネナシカズラ科植物のRNA-seqデータを解析し、原著論文を発表した。さらにもう一つの対象植物であるハマウツボ科植物のRNA-seqデータも同様に解析し、国際学会でポスター発表をした。留学中の技術習得の過程で、共発現ネットワーク解析に関する新しい解析アプローチを確立するに至り、国内学会で口頭およびポスター発表を計3回行った(うち1回は発表予定)。また留学先の大型プロジェクトに参加しRNA-seqの実験及び解析に貢献することで、原著論文を発表した。(抄録なし)本研究は寄生を進化させた遺伝的背景を明らかにすることを目的とし、寄生メカニズムの本質の理解、ひいては寄生植物による被害を解消することを目指している。(抄録なし)