hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
量子計算による攻撃対して安全な暗号化関数の構築

現在のセキュリティ基盤に使用されている暗号系は、量子計算機によってそのほとんどが破綻する危険がある。本研究は、量子計算のこの潜在的な能力が現実になる前に、破綻を回避するための理論基盤と対抗策を構築しようというものである。その対抗策とは、現在の暗号系の安全性の根拠となっている問題と別のより困難な問題を融合させて、量子計算機といえども困難な領域に問題を移動させることが基本となっている。本研究ではこれを「リフティング」と呼んでいる。本研究により、リフトされるべき問題の範囲とその計算量理論的性質、リフトに使われるより難しい問題との関係などが明らかにされた。本研究の目標のひとつは、従来の素因数分解問題(IF)や離散対数問題(DL)をベースにしつつも、量子計算機では効率的に解けるとは知られていない別の問題Qを融合させることにより新しい問題を構成し、それに基づく暗号化関数を構築することである。そのような問題を仮にIF*Q,DL*Qと呼ぶことにする。IFもQもそれぞれIF*Qに多項式時間帰着するが、IF*QはIFやQには多項式時間帰着しそうもない形にすることが重要である(DL*Qについても同様)。すなわち、QによってIFやDLの難しさを、量子計算機による効率的解法が及ばない領域に持ち上げる(本研究で「リフティング」と呼ぶ)技術を開発することになる。ただし、暗号への応用が最終目標であるから、IF*QやDL*Qの難しさはNPMVやNPを超えないように工夫する必要がある。平成21年度は、上記のQを具体的にどのように組織的に融合させるかを明らかにするため、IFやDLの難しさとNPMV完全な関数、NP完全な集合との関係を改めて分析した。その結果、IFやDLから直接的に帰着するNPMV完全な関数の発見(本研究代表者:平成20年)に続き、IFやDLに対応る集合から直接的に帰着するNP完全集合を発見した。NPMV完全な関数(ないしNP完全集合)と元の問題の間には中間的な難しさの問題が無数にあり、それらがIFやDLを持ち上げる際にQの融合相手(候補)として利用可能となったことを意味する。これらの成果については投稿原稿の準備が完了した状態である。そのほか、IFやDLの難しさそのものを掘り下げた研究成果を2件、公表した。本研究は、既存の問題を組み合わせることで量子計算機の影響の及びそうもない領域に難しさを持ち上げる「リフティング」と呼ばれるテクニックを主軸とし、量子計算機に対して安全な暗号系を検討するものである。平成22年度は(1)リフティングにより構成された暗号化関数を破る難しさを計算量のクラスの言葉で特徴づけることと、(2)リフィティング技術の一般化に向けた検討を行うことを目指していた。(1)については、リフティングの結果として定義域がクラスco-NPに属することとなった関数fの複雑さに関する新しい特徴づけが得られた(学会発表1番目と3番目)。すなわち、f∈FewPFgならば、fの計算はあるNP∩co-NPの言語に帰着すること、ならびに任意のf∈NPMVgについて、fの計算がNP∩co-NPの言語に帰着するならばNP=co-NPとなることを示した。これらの事実と量子計算機で容易に解かれる範囲と重ね合わせることにより、量子計算機時代における暗号化関数の存在限界に関する一種の輪郭線が得られる。(2)については、リフティングのペアに明確な帰着関係があっては持ち上げる効果が希薄になることから、互いに帰着しそうもないペアが存在するならば、それをリフティングに使うことを目指して検討を行った(学会発表2番目と4番目)。その結果、「帰着しない関数のペア」が存在することを具体的に指摘した。これは、もし帰着したとすると、起こりえないと信じられている事態を招くという意味で、「帰着しない」という現実を導く手法である。具体的に「帰着しない」と証明したのは、素因数分解問題に関連する関数と離散対数問題に関連する関数であり、この両問題に関してこのような形で分離に成功したのは、世界で2例目である。本年度は、(1)リフティングにより生成された問題に基づく具体的な関数の構成と、計算量クラスにおけるその位置づけの検討、(2)リフティング技術の帰納的一般化のための検討、これら2点を中心に研究を進める計画を立てた。その成果は次のとおりである。

(1)については、リフティングの結果として定義域がクラスco-NPに属することとなった関数fの複雑さに関する新しい特徴づけ(前年度の実績)について、より深い結果に向けた検討を進めるとともに、リフティングの結果として複雑さが持ち上げられた問題を、暗号化関数として構成するのではなく自然な関数のまま認証等に応用するための枠組みとして、「少知識証明」(Little Knowledge Proof System)なる概念の構築を試みている(学会発表2番目)。これにより、量子計算機の実用化によっても破綻しないものを含むと期待される新たな認証系の一構成が示された。(2)については、現在の主要な暗号系のセキュリティを下から支えている根元的な問題がひとつ存在するならば、それを持ち上げる手法を開発することで、それに支えられている暗号系のすべてに量子計算機耐性を持たせる筋道を開発できる可能性がある、という方針で一般化の検討を行った。その根元的問題の候補を、素因数分解問題に基づく暗号系に関しては「強RSA問題」、離散対数問題に基づく暗号系に関しては「DDH問題」にそれぞれ絞り、まずその基本的性質として、この両者は互いに帰着しないという強い状況証拠の存在証明した(学会発表1番目)。
東南アジア地域における環境低負荷型の地域発展を目指した資源開発由来の水質汚染対策

インドネシアをはじめとする東南アジア諸国では、近年の急速な経済発展の一方で、パーム油の生産時に発生するEmpty Fruit Bunches(以下、EFB)や火力発電所で発生する石炭燃焼灰(Coal Ash(以下、CA))等の産業廃棄物の増加が問題視されている。また、インドネシアでは、主要なエネルギー資源の一つである石炭の開発に伴い発生する酸性鉱山廃水(Acid Mine Drainage(以下、AMD))が問題視されている。多くの場合、遮水シートによる対策や発生したAMDの中和処理が実施されているが、処理に要する労力やコストは多大なものとなる。この場合、地域の発展に伴い発生するEFBやCAを有効利用することにより、AMDの発生を抑制することができれば、産業廃棄物の有効利用と石炭開発におけるAMDの抑制を同時に達成することが可能となる。そこで本研究では、インドネシアにおいてEFBやCAを覆土工法と呼ばれるAMDの発生源対策に適用することで、AMD問題を抑制する新たな対策法を検討した。本年度では、CAやEFBの覆土工法への適用時に懸念されるAMD以外の問題に関して、現場調査および室内実験を実施した。その結果、CAから溶出する重金属による鉱山廃水の汚染やCAの土性の影響により覆土部分が土壌侵食とともに崩壊する可能性が示唆された。また、CAより溶出するアルミニウムイオンや高アルカリ性を示す浸出水が緑化過程における植物の生育に与える影響についても考慮すべきであると示された。これまでの結果より、CAおよびEFBを覆土工法に併用することで、CAの中和作用とEFBの酸素消費により、効果的なAMD対策が可能であると示されたが、上述したAMD以外の問題1.重金属溶出による水質汚染、2.覆土層の土壌侵食、3.緑化過程における植物生育への影響を考慮すべきであるといえる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。インドネシアをはじめとする東南アジア諸国は著しい経済発展を遂げているが、その一方で、有機材料(Empty Fruit Bunches: EFB等)や石炭燃焼灰(Fly Ash: FA)等の産業廃棄物の増加が問題となっている。さらに、主要なエネルギー資源の一つである石炭の開発は拡大し、鉱山開発に起因する酸性鉱山廃水(Acid Mine Drainage: AMD)の環境問題が深刻化している。そこで本研究では、インドネシアにおいて地域の発展に伴い発生する有機材料およびFAを有効利用することにより、資源開発に起因して発生するAMD問題を抑制する新たな対策を考案するために、鉱山現場における調査と室内試験を実施してきた。これまで実施された研究結果より、有機材料とFAを「覆土層」と呼ばれる遮蔽壁に併用することで効果的にAMDを抑制することが可能であると示された。しかし、過去の研究の文献調査と試験結果を併せて考えると、石炭の品質によりFAの特性が多岐にわたるため、それらの影響に関しても併せて検討すべきであると示唆された。また、それらがAMDの抑制に与える影響よりも、適用土壌(覆土層)の性状に与える影響に注目すべきことやAMD以外の問題(植生への影響や土壌侵食)を引き起こす可能性があることが示された。そこで、FAや有機材料を鉱山における覆土層に適用したときに生ずるAMD以外の問題に関して、室内試験および試料分析により検討を行った。その結果、FAの粒子形状やFAからのアルミニウム(Al)の溶出が土壌侵食や植物生育に大きく影響することが明らかとなった。今後は、これらの問題も視野に入れた「有機材料とFAを併用した対策」を考案していくとともに、鉱山とその他の機関(産業廃棄物を産出する工場等)の協力体制に関しても検討を行う計画である。これまでの研究とカラム通水試験の結果より、有機材料とFAを「覆土層」と呼ばれる遮蔽壁に併用することで効果的にAMDを抑制することが可能であると示され、FAが適用土壌(覆土層)の性状に与える影響に注目すべきことやAMD以外の問題(植生への影響や土壌侵食)を引き起こす可能性があることが明らかとなったことは、FAとEFBを併用するために重要な知見である。鉱山現場における模擬堆積場の建設と覆土層下部への酸素・水分センサーの設置も完了しており(データ回収は次年度)、現場における適用性に関しても方向性が見えているため。

また、CAより溶出するアルミニウムイオンや高アルカリ性を示す浸出水が緑化過程における植物の生育に与える影響についても考慮すべきであると示された。これまでの結果より、CAおよびEFBを覆土工法に併用することで、CAの中和作用とEFBの酸素消費により、効果的なAMD対策が可能であると示されたが、上述したAMD以外の問題1.重金属溶出による水質汚染、2.覆土層の土壌侵食、3.緑化過程における植物生育への影響を考慮すべきであるといえる。今後の方針としては、文献調査とこれまで得られた結果により、FAの特性とFAに起因する問題に関してまとめるとともに、それらがFAとEFBを併用した覆土層に与える影響に関しても検討を行う計画である。また、鉱山現場における模擬堆積場のデータも併せて、AMD問題を抑制する新たな対策を考案する。さらには、鉱山とその他の機関(産業廃棄物を産出する工場等)の協力体制に関しても言及を行い、地域の発展と環境保全の両立を目指した「環境低負荷型の地域発展モデル」の確立を目指す。長期水質シミュレーションに関しては、FAによる中和作用の持続性以外の問題(FAに起因する土壌侵食や植生への影響)が明らかとなり、それらの議論および解決が優先されるため、次年度中に達成できない可能性がある。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
多元的な意味・価値空間の機構を可能にする社会システムのデザイン -グローバル情報時代における意味処理の中間単位の構築にむけて-

本研究は、グローバル情報時代における社会経済システムの再構築という課題に、社会経済システムにおける具体的な課題の検討と理論の再構築という二つの軸から挑んだ。我々は理論的研究の成果として、多元的な意味・価値空間の構築を可能にする社会経済システムをデザインするために、意味処理の中間単位という概念にたどりつき、その理論の精微化と実証研究を展開してきた。意味処理の中間単位となる様々な中間組織とそのネットワークが、政府と市場を補完する弱い紐帯としのみ機能するのではなく、市場を包摂するより多様な評価と選択、競争と資源配分のダイナミズムを形成する中で、社会経済システムの中核となる機能的システムとして成長し得るという仮説をたて、この仮説を理論と実証の両面から検証してきた。我々の研究は以下の三つのアプローチから展開された。第一には、社会経済システム理論のボトムアップな視点からの再構築に関する研究である。第二には、NPO、中間組織、ネットワークの構造機能デザインに関する研究である。従来市場と政府を補完する補助的なシステムとして認識されがちな、社会ネットワークや中間組織、NPOなどの諸システムを、グローバルな社会経済システムの中での、補完ではなく主要な機能セクターとして位置付けて、その構造機能を分析し、デザインを提起した。第三には、グローバルな産業構造の中での意味・価値空間の構築の研究である。産業の中での多元的な意味・価値空間の構築と意味処理の中間単位といった課題を具体的に検証するために、工業集積の中での「もの」に関する意味・価値空間とものづくりの機能との関係を分析した。上記のように展開された我々の研究は、システム論という明確な理論的基盤を持ちながらも、新しい価値論に基づいた社会経済システムのデザインの提案に至ろうとする方向性を持つものである。中間組織としてのネットワークやボランティア組織は、近年様々な方法でその活動の支援を受けている。他方で中間組織そのものの非営利事業や企業との連携も様々に行われている。だがNPOのような非営利組織の支援に関しても適切な評価メカニズムがなければ、公益法人や第三セクターの一部が陥ったような問題が生じない保証はない。その意味でNPOに対しても株式会社の場合と同様に、情報開示と監査、或は組織のガバナンスが重要となる。他方で組織の監査が監督官庁によって可能となる部分は限定される。今後多彩なNPOが社会的付加価値形成活動に参与するようになれば、その評価や選択、資源配分のメカニズム自体が多元化する必要がある。そのためには、米国のNPOに対する新しい取り組みを分析すると同時に、中間組織に対する多元的な評価と選択、資源配分のメカニズムを社会的回路としてデザインする必要がある。例えば地方税の一定割合を地域のNPOを選択してドネーションの形に転換するドネーション税制のような制度を導入することもその一つの可能性であろう。或は組織の発行するコミュニティキャッシュのような枠組みをこれに用いることも可能である。或は評価とファンディングの機関そのものを多元化して、複数のファンディング機関そのものがその成果を競う枠組みを導入することもできる。我々は本研究で中間組織を支援するための枠組みについて、システム論的な立場から評価と選択、資源配分の問題を検討した。NPOやボランティア組織を単にミッション指向の組織として捉えるだけではなく、組織そのものの評価と競争、資源配分の動的メカニズムを可能とする支援のプラットフォームが構成される必要がある。そのためにはドネーション税制と、多元的評価機関の組み合わせによる支援アプローチなどの、評価と選択、資源配分のための社会的回路としたシステムを構築することの重要性を指摘した。大きな政府の限界、市場の失敗が言われる中、社会的な課題の解決を誰が担うのか、社会的サービスを誰が担うのか、ということが問題となっている。これまで社会的資源の配分や社会的事業の決定・実施に関して、市場か政府かという二元論的発想で捉えられてきた。

しかしその中間単位として、第三のセクター(ボランタリーセクター)が価値の多様化、公共性に対する間い直しを背景に、様々な階層からの支持を得てローカル/グローバルなレベルで台頭している。こういった状況の中で、今新しい役割を担いつつあるNPO/NGOの制度的基盤整備が大きな課題となっている。我々は本研究において、こういった中間単位の基礎理論的な位置づけと、具体的なケースを通してその基盤整備のあり方について検討を加えてきた。すなわち、昨年度から引き続き、中間単位の理論的検討、NPO/NGOのマネジメントの問題、基本的なガバナンスの問題、そしてそういった活動をチェックする多元的な評価システムとそれを通した資源配分のメカニズムのあり方について分析してきた。と同時に、今年度は具体的なケースを取り上げ、社会的な課題の解決を求めてNPO/NGOと企業、政府・行政がコラボレーションする関係についても分析してきた。これらの成果については、社会経済システム学会関東部会例会(2002/3/8、法政大学)の場に於いて、中山慶子が「新共同体論構成の準備としてのParsonsの『組織理論』の検討」というタイトルで、また谷本寛治が「JAHDSにみる企業とNPOのコラボレーション」というタイトルで報告し、その成果を問うている。平成14年度の研究計画は、12、13年度の成果をふまえて、新しい社会経済システムを構成し、提案することであった。研究代表者および研究分担者は、グローバリゼーションに伴う、社会経済システムの変容に適合する新しい社会システムモデルの構成(社会システムの作り替え)を目指して、社会・経済システムにおける意味と価値の処理メカニズムを解明するための理論構築の活動を行ってきた。まず、初めの2年間に、複雑系、ポリエージェント・システム、オートポイエーシスなど、一般システム論の最前線の研究動向の検討を行い、グローバリゼーションが進展し情報ネットワークが発達する現代の状況に適合的な、杜会・経済システムのあり方を理論的に模索した。14年度は、新しいシステムデザインの提議と、モデルの検証が中心となった。第一は、社会経済システム理論のボトムアップな視点からの再構築に関する研究である。第二は、NPO、中間組織、ネットワークの構造機能デザインに関する研究である。従来市場と政府を補完する補助的なシステムとして認識されがちな社会ネットワークや中間組織、NPOなどの諸システムを、補完ではなく、グローバルな社会経済システムの中での、主要な機能セクターとして位置付けて、その構造機能を分析し、そのデザインを提起した。第三は、グローバルな産業構造の中での意味・価値空間の構築の研究である。産業の中での多元的な意味・価値空間の構築と意味処理の中間単位といった課題を具体的に検証するために、工業集積の中での「もの」に関する意味・価値空間とものづくりの機能との関係を分析した。8月には、「日本・中国のものづくりシステム」の比較調査の予備的研究をかねて上海の大学および産業組織を踏査した。
クルマエビ類病原ウイルスWSSVの病原性メカニズムの分子レベルでの解明

本研究ではクルマエビの病原ウイルスであるWSSVの類似化石ウイルスを復元し、その復元化石ウイルスを用いてWSSVの病原性メカニズムの解明を目的とし、1クルマエビ類ゲノムに存在するWSSV類似化石ウイルスの復元、2WSSV特異的遺伝子を化石ウイルスに導入したキメラウイルスによる病原性メカニズムの解明および3WSSV類似化石ウイルスゲノムに存在する遺伝子から転写されるmRNAの機能について解明を行う。さらに、これらの研究を通してクルマエビ類のWSSV感染症防除法開発の基盤技術の構築に努める。重要な養殖対象のクルマエビ類において最も脅威となっているホワイトスポット病につき、その原因ウイルスwssvに類似した化石ウイルスがクルマエビのゲノムに複数組み込まれていることに着目し、病原ウイルスの特性を明らかにし、病原性を発揮する機構、さらには転写産物の機能について解明しようとする研究課題である。クルマエビのゲノム中に組込まれたwssv類似の化石ウイルスを分子生物学的手法により復元し、病原ウイルスに特異的な遺伝子を用いて作成したキメラを用いることなどにより病原性の機構解明に挑む研究で、学術的意義が高い。wssv感染症の完全防除法における基盤技術の構築、耐病性を目指した育種等への展開が期待される。
東アジアにおける気団・降水および雲分布による気候環境解析

本研究は、東アジアにおける気団・降水量・雲分布の季節変化の実態を、月単位よりも細い、半旬程度の時間スケ-ルで明らかにし、それにより、各地域毎の気候環境の差異を明確にすることを目的としている。本年度は、気象衛星NoAAシリ-ズによるOLRによる雲分布を197683(除78)の7年間の半旬平均デ-タを作成することにより明らかにした。また、ヨ-ロッパ中期予報センタ-作成の風デ-タを198084年の5年間について、半旬平均値に編集した。これらのデ-タを使用して、東アジア地域の分布図のほか、グロ-バルな熱帯地域における分布図・全経度帯に沿う時間一緯度断面図を作成し、東アジア地域における季節変化が、グロ-バルな季節変化とどのような関係にあるかについても検討を進めた。その結果得られた新知見は以下の諸点にまとめられる。1.東アジアにおける季節変化は、12半旬程度の短期間で急激に起こっており段階的変化をする。また南アジアにおけるモンス-ン活動とは、季節変化・季節内変動ともに密接に関連している。2.東アジアでの主要な季節の変わり目は、グロ-バル・スケ-ルでの大規模な雲と風の分布の変化とほぼ同時に起こっている。東アジアの季節の変わり目はたしかにはっきりしているが、特別に明らかなのではなく、グロ-バルな変化の一環としてみてゆく必要がある。3.雲と風の変化は同時に起こることも多いが、季節や大陸により色々と違いが認められ、各大陸毎のいわゆる「モンス-ン気候」に、「個性」が認められ、全世界での単純な季節変化モデルは作れない。なお本年度は、予定していた降水量分布の解析を、相手国の政治事情により、中国のデ-タ入手ができなかったため、進めることができなかった。来年度に気団解析ともども解析してゆく計画である。
精神医療現場における多相的コミュニケーションの共創支援～開かれた関係構築に向けて

高次脳機能障害や精神障害などの障害名が与えられた人々(the Communication Challenged;以下CC)と精神医療現場の人々(医師、看護師、作業療法士、家族など)が相互の〈やりとり〉を多相化することを通じて、参与者全員が共に障害や困難に向き合える開かれた関係性を再構築することを試みた。多相的コミュニケーションの実践として、(1)リエゾンカンファレンスや近隣施設同士のケーススタディなど様々な立場の者で同じ事例を検討する多声化(2)着物セラピーや就労模擬面接を通じた多様な役割取得を行う多重化を行い、新たな交流の場と役割取得の場を構築した。本研究の目的は、高次脳機能障害や精神障害などの障害名が与えられた人々(the Communication Challenged;以下CC)と精神医療現場の人々(医師、看護師、作業療法士、家族など)が相互の<やりとり>を多様化することを通じて、参与者全員が共に障害や困難に向き合える開かれた関係性を再構築することにある。具体的には、以下の実践を可能にする多相的コミュニケーション介入の方法を検討する。1.多声化:様々な立場にある者(例:医師、看護師、研究者など)が参加し、それぞれの立場から柔軟な発言ができる2.多重化:CCが様々な役割(例:ホスト、講師、面接官など)で参加し、多重の役割遂行を通じて、他者との多様な<かかわり>ができる3.既存の<やりとり>における自他の振る舞いや参与者間の関係性をメタ的にモニターできる平成23年度は、多相的コミュニケーションが行われていると考えられる以下の場面のデータを収録し、分析データの整備を行った。・リエゾンカンファレンス:アルペンリハビリテーション病院(富山県)、会田記念リハビリテーション病院(茨城県)で交互に開催されるケースカンファレンスであり、病院内の医師、看護師、理学療法士、作業療法士等異職種の人々と外部レビューアとして招かれる他病院の精神科医が1事例について検討する会(2会期分(計約2時間分))・デイケア面談:茨城県立医療大学のデイケアで行われた面談(2名計1時間分)・幻想かるた作成・感想会:水海道厚生病院デイケアでの新たな試みとしてのかるた作り(1時間)・外来診察(対照データ):水海道厚生病院(茨城県)外来診察(53名計約5時間)また、新たな実践として多施設間の職員が参加する「茨城ケア・コンソーシアム」を開設した。本研究では,高次脳機能障害や精神障害などの障害名が与えられた人々(the Communication Challenged;以下CC)と精神医療現場の人々(医師,看護師,作業療法士,家族など)が相互の〈やりとり〉を多相化することを通じて,参与者全員が共に障害や困難に向きあえる開かれた関係性を再構築することを試みた。具体的には以下のアプローチに基づき多相的コミュニケーション介入の実践を行った。1.多声化:既存の〈やりとり〉の場を,様々な立場にある者が柔軟に出入りできる場に変える([実践1]リエゾンカンファレンス:精神科医、看護師、理学療法士、作業療法士などでケーススタディを行う・[実践2]ケアコンソーシアム:複数施設の精神科医、看護師、言語聴覚士、施設主任などで問題事例相談)2.多重化: CCが様々な役割で参加する新たな〈やりとり〉の場を創設する([実践3]着物セラピー:CCを講師とした着物の着付けの講習会・[実践4]『イイトコサガシ』ワークショップ:CCと一般参加者が交互に様々な会話やスピーチを行う・[実践5] CCによる就労模擬面接:就職面談の専門家を面接官、CCを就労希望者とした就職模擬面接)こうした実践を通じて、CCを取り巻く精神医療現場の人々が〈治療者ー被治療者〉〈介護者ー被介護者〉といった限定された関係性を超えて,多様かつ根源的な生を「共に」生きることを可能にするコミュニケーション環境の一端を開いた。参与者の人数を増やし,活動の内容を変えたとしても,精神障害や高次脳機能障害などの障害名が与えられた人々(the Communication Challenged;以下CC)が会話から取り残されコミュニケーションに参加できない状態が続くなら多声化や多重化は生じない。また,会話のメモやビデオ観察などを行ったとしてもそれが単に自他批判や疾病の指摘などに留まり将来の行動変容に繋がらないならば,メタ認知化が成し得たとはいえない。そこで,会話の局所で生じている相互行為のミクロな様相を相互行為分析を通じPCIに有効なコミュニケーション変数を抽出し,他者との関係性に大きく寄与する変数を個人差を配慮した一般化線形モデルなどの心理統計分析により選択した。2.認知語用論分析によるPCI前後のコミュニケーションモデル考案1.によって選択されたコミュニケーション変数が関係性変容に対しなぜ有効なのかを検証するためには,多相的コミュニケーションを通じて主体内,主体間の変化がどのように生じていくかというコミュニケーションモデルを考える必要がある。

PCIにおける多声化/多重化/メタ認知化によって相互のコミュニケーションの様相(=表出面・受容面)がどのような連関を持ちながら変化するかを適切に説明する認知-行動モデルを考案した。研究初年度は、多相的コミュニケーション介入方略の立案に向けて、現状の比較的多相的コミュニケーションに近い実践場面を収集することを達成目標としており、様々な場面におけるデータを収集し、書き起こし等の整備を行うことができたため、おおむね順調に進展しているといえる。25年度が最終年度であるため、記入しない。相互行為分析/心理統計分析による多相的コミュニケーション介入(Polymorphic Communication Intervention;以下PCI)に有効なコミュニケーション変数選択と認知語用論分析によるPCI前後のコミュニケーションモデル考案をもとに,多相的コミュニケーションを誘発する活動タイプや参与者を導入するPCIプログラムを考案する段階に達した。例えば,雑談では,口数の少ない参与者に対する「この件についてXさんはどう考えますか」などの発言が行われ,多声化やメタ認知化が自然に発生する。また,他の参与者の意見を言い換えたり第三者的発言をする人物が出現すると,参与者間でメタ認知化が生じる。ここでは,多相的コミュニケーションを引き起こす活動や会話媒介者の投入など,具体的なPCIプログラムを立案中である。平成23,24年度におこなった研究成果をもとに,多相的コミュニケーションを誘発する活動タイプや参与者を導入するPCI(Polymorphic Communication Intervention;以下PCI)プログラムを考案する。多相的コミュニケーションを引き起こす活動や会話媒介者の投入など,具体的なPCIプログラムを全員で立案する。医療スタッフの研究分担者、研究協力者はそれを各施設で実践し,精神障害や高次脳機能障害などの障害名が与えられた人々の苦悩に対してより高い治癒的可能性をもつPCIプログラムへと改案を行う。研究期間終了時には,多くの精神医療現場で実践可能な具体的PCIプログラムを公開する。また,年度末には3年間の研究成果を発表・議論する公開シンポジウムを実施する。
微生物を素材とする重金属吸着剤の開発と該吸着剤のミクロキャラクタリゼーション

平成1012年度の研究で、Streptomyces levoris、Arthrobacter nicotianaeなどの微生物が優れたウラン、トリウム、銅などの重金属吸着能を持つこと、固定化柿タンニンが、バナジウム、クロムに対して高い親和性を示すことを見出し、これらの生体系物質が優れた重金属吸着剤として、水圏中有用金属元素の回収資源化、毒性金属元素の除去に利用できることを明らかにした。また、本研究費で購入した電子スピン共鳴装置を駆使して、これら吸着剤による重金属吸着機構を解析し、微生物菌体中のpHなどの微視的環境の変化が銅の化学的性状に影響を与えること、柿タンニンがバナジウムを還元したのち吸着することなどを明らかにした。さらに、これらの微生物やタンニンが、ウラン、銅、バナジウム-過酸化水素系で生成するヒドロキシラジカルの消長に及ぼす影響は、重金属マスキング効果と抗酸化効果によることを示し、これらの効果を生体系吸着剤のミクロキャラクタリゼーションに利用できることを明らかにした。一方、生体系重金属ストレスの評価解析を目途として、電子スピン共鳴法によるモデルラット中ラジカル種の解析を行い、マイクロダイアリーシス法によるESRオンライン計測、スピンプローブ法によるESRイメージング計測などの基礎技術を確立した。これと平行して、金などの重金属イオン存在下でのスピントラップ剤の反応特性を検討した。これらの成果は、23編の学術論文、33件の学会発表として公表した。現在までの研究で、微生物がウランなどの重金属元素を多量に集積すること、これらの微生物による重金属元素の集積が、代謝を通して行われるのではなく、細胞表面への物理化学的吸着性が強いことを認めている。そこで、まず、微生物によるトリウムの吸着について調べた。微生物によるトリウムの吸着能は微生物の種類によって異なっており、なかでもStreptomyces levorissが、優れたトリウム吸着能を持っていることがわかった。また、該菌によるトリウム吸着は、pHの影響を受ける、吸着速度はウランのそれより遅い、微生物へのトリウムの吸着力は強く、予め吸着していたウランと置き換わって吸着するなどのことがわかった。一方、微生物による銅の吸着を調べたところ、Arthrobacter nicotianaeが優れた銅吸着能を示し、菌体1gあたりに600μmolの銅を吸着できることがわかった。該菌による銅吸着は、pHの影響を受ける、吸着速度はきわめて速い、Langmuirの吸着等温式に従うなどのことがわかった。菌体に取り込まれた銅を電子スピン共鳴法で解析したところ、該菌体中の銅は、2種の吸着サイトをもっていることがわかった。また、微生物は、重金属イオンを細胞表面の物質と結合させることにより、ヒドロキシラジカルなどの活性酸素の発生を抑制する効果があることもわかった。これらこれらの成果は、日本化学会第76春季年会(平成11年3月横浜)及び第21回磁気共鳴医学会・第3回SFRRJapan合同学会(平成11年5月札幌)で発表の予定である。昨年度の研究で、Streptomyces levorisが、優れたトリウム吸着能を持つこと、Arthrobacter nicotianaeが優れた銅吸着能を持つこと、微生物には、ヒドロキシラジカルなどの活性酸素の発生を抑制する効果があること、などを明らかにした。今年度は、まず、固定化柿渋タンニンによるバナジウム、クロムなどの重金属元素の吸着特性を検討し、その成果を日本吸着学会・日本溶媒抽出学会連合年会(平成11年10月大阪)で発表した。また、生体物質による金の還元と吸着の評価を行うため、金とスピントラップ剤の相互作用を検討した結果、スピントラップ剤、DMPOと塩化金(III)酸から酸化還元反応によりニトロキシドラジカル、DMPOXとコロイド金(0)を生成することを見出した。この成果は、第38回ESR討論会(平成11年11月横浜)で発表した。一方、ウランのフェントン反応によるヒドロキシラジカル発生と微生物菌体によるその抑制効果を解析し、微生物による重金属吸着の新規評価法を検討した。これらの結果は、日本化学会第78春季年会(平成12年3月船橋)で発表の予定である。

また、これまでに、樹皮による重金属吸着能を解析し、Resource and Environmental Biotechnology, Vol.2,297(1999)に発表した。また、固定化柿渋タンニンを用いる廃水中ウランの除去にていての解析結果をJournal of Radioanalytical and Nuclear Chemistry, Vol.242,623(1999)に発表した。昨年度の研究で、Streptomyces levorisが、優れたトリウム吸着能を持つこと、Arthrobacter nicotianaeが優れた銅吸着能を持つこと、微生物には、ヒドロキシラジカルなどの活性酸素の発生を抑制する効果があること、固定化柿タンニンがバナジウム、クロムなどの重金属元素をよく吸着することを明らかにした。本年度は、微生物に取り込まれた銅の性状、固定化柿タンニンによるバナジウム吸着機構を電子スピン共鳴法で解析した。また、ウランのフェントン反応によるヒドロキシラジカル発生と微生物菌体及びタンニン化合物によるその抑制効果について詳細に解析した。一方、環状ニトロン型スピントラップ剤と塩化金(III)酸との酸化還元反応と生成するDMPOX型ニトロキシドラジカルについて詳細に解析した。これらの成果は、第22回磁気共鳴医学会・第4回SFRR Japan合同学会(平成12年6月東京)、第39回ESR討論会(平成12年11月京都)、Pacifichem 2000(Int.Chem.Congr.of Pacific Basin Societies)(平成12年12月ハワイ)、日本化学会第79春季年会(平成13年3月神戸)で発表するとともに、磁気共鳴と医学11:25-28(2000)、Journal of Chemical Technology and Biotechnology,75:977-982(2000)に公表した。さらに、生体系重金属ストレス解析の基礎技術確立を目途として、電子スピン共鳴法によるモデルラット中ラジカル種の解析を行った。これらの成果は、磁気共鳴と医学11:67-70,135-138(2000)、Brain Research Bulletin 51:313-317(2000),Neurochemical Research 25:1107-1111(2000)に発表した。
イソチオシアネート熱分解物によるポリフェノールオキシダーゼ抑制と食品加工への応用

アリルイソチオシアネート(AITC)には1割程度の弱いポリフェノールオキシダーゼ(PPO)抑制活性しか認められなかったが、AITC溶液を加熱することによりPPO抑制活性が発現した。また、ナスのアントシアニン系紫色素であるナスニンのPPOによる損失を加熱処理AITCは完全に抑制し、ナス皮からのナスニンの抽出量を約2倍にした。食品加工時に生じる規格外ナス中に含まれるアントシアニンの安定的かつ効率的な回収法につながると期待された。本研究では、アリルイソチオシアネート(AITC)熱分解物(hAITC)に含まれる、ポリフェノールオキシダーゼ(PPO)抑制活性成分の精製を進め、また食品加工への応用を検討した。AITCには1割程度の弱いPPO抑制活性しか認められなかったが、AITC溶液を加熱することによりとPPO抑制活性が発現した。抑制活性は加熱温度と時間に依存し100°Cで15分間処理することにより約9割抑制し最大となった。Lineweaver-Burkプロットにより阻害様式を検討した結果、hAITCによるPPO阻害は混合型非拮抗阻害であると考えられた。活性物質の構造についても検討を進め、これまでのところ、4-(ヒドロキシメタン)-チアゾリジン-2-チオンであるものと推定されている。また、ゆでキャベツ抽出物を分析した結果、活性物質と溶出時間の一致するピークが認められた事から、hAITCは加熱調理した野菜にも存在し、また、同様の活性物質が芥子油を特異成分とするアブラナ科野菜の調理加工食品に広く存在する事が期待された。ナスの紫色素であるナスニンなどのアントシアニン系の色素はクロロフィルの緑色以外をほとんどカバーできるほどその色調が豊富であるが、非常に不安定でPPOによる褐変化も起こり、食品への応用がしにくい場合もある。そこでナスニンのPPOによる損失にhAITC処理が及ぼす影響を検討したところ、hAITCはPPOによるナスニンの低下を完全に抑制した。そこで、ナス皮からナスニンを抽出する際にhAITCを添加したところナスニンの抽出量が約2倍になった。従って、食品加工時に生じる規格外ナス中に含まれるアントシアニンの安定的かつ効率的な回収法にもつながり、各種加工食品への利用の促進が可能であると考えられた。本研究では、アリルイソチオシアネート(AITC)熱分解物に含まれる、ポリフェノールオキシダーゼ(PPO)抑制活性成分の精製を進め、また阻害様式を検討した。所定の濃度のAITC溶液をネジ蓋付き試験管に採り密栓後、ブロックヒーター又は水浴中で加熱処理をした。PPO抑制活性のアッセイには、酵素としてマッシュルーム由来のPPOを、基質としてL-DOPAを用い、490 nmにおける吸光度の上昇をマイクロプレートリーダーを用いて測定した。酵素活性は単位時間あたりの吸光度の変化で評価した。AITC熱分解物は逆相短カラムに吸着させた後、順次溶出液のアセトニトリル濃度上昇させて溶出することにより分画した。凍結乾燥物をPPO阻害活性のアッセイやHPLCによる分析・分画に供した。HPLCによる分析・分画では、カラムとしてDevelosil C30-UG-5などを用い、溶離液にはアセトニトリルと0.1% TFAの混液を用いた。AITCには1割程度の弱いPPO抑制活性しか認められなかったが、加熱と共に抑制活性が上昇した。加熱処理されたAITC溶液の逆相短カラムによる分画物を、HPLCで更に分画し、得られた各画分について、PPO抑制活性のアッセイを行い活性物質の単離同定を進め、これまでのところ、部分構造としてC=Sを持ち、O原子を含む環状化合物であると推定されている。一方、Lineweaver-Burkプロットにより阻害様式を検討した結果、AITC熱分解物によるPPO阻害は混合型非拮抗阻害であると考えられた。分析条件を検討した結果、AITCを熱処理した際の、AITCの減少と、それにともない新たに生成される化合物のピークをODSカラムを用いた逆相HPLCにより分析することが出来た。さらに、AITC熱分解物や、そのカラムによる分画物について、PPO活性に及ぼす影響を検討するためのアッセイ系は構築され、活性ピークを同定することが出来た。しかし、活性物質の構造については、部分構造が示唆されたものの全容を明らかにするにはいたらなかった。しかし、濃度依存的にPPOを抑制するような化合物がHPLCにおけるシングルピークとして単離することは出来たので、当初の計画にほぼ沿った方向で研究は進展していると考えている。また、化合物を明らかにするばかりではなく、その活性の機構についても十分な研究の進展が見られた。すなわち、AITC分解物や酵素濃度を変えてアッセイを行い阻害の形式を明らかにすることも出来、混合型非拮抗阻害であることが示された。

以上の結果より、熱不安定なAITCなどの芥子油化合物の加熱は、その発がんリスクの低下や抗菌性など期待される生理活性の低下をもたらすという従来の知見の一方で、加熱をするからこそ発現する機能性があることを明らかにするという研究の目的を十分に押し進めることが出来ていると考える。従って、ダイコンやキャベツなど芥子油を豊富に含む食品の加熱調理の意義を新たに提案するためのデータが揃い始めており、研究は概ね順調に進展していると判断した。AITC加熱分解物については、活性物質の同定を進める。また、活性がAITCに特有なものであるのか、あるいは広く芥子油化合物に当てはまるものであるのか、すなわち汎用性のある知見であるのか否か検討を進める。アブラナ科野菜やその加工食品中の活性物質の定量ITCはワサビ、ダイコン、キャベツ、白カラシなどのアブラナ科野菜に特有の成分である。そこでこれらの野菜や、その加工食品、更にはワサビフレーバーを利用した加工食品などについて、そのホモジネートを調製し逆相短カラムなどで分画後、PPOの活性に及ぼす影響を調べる。これらの研究により、PPO阻害物質が、「調理加工の過程で生成され、日常的に食品から摂取している」ものであるのかどうかが明らかとなると期待される。ナスの紫色素であるナスニンなどのアントシアニン系の色素はクロロフィルの緑色以外をほとんどカバーできるほどその色調が豊富であるが、非常に不安定でPPOによる褐変化も起こり、食品への応用がしにくい場合もある。PPO抑制物質が見出されれば、食品への利用性向上が進むばかりではなく、食品加工時に生じる廃液中に含まれるアントシアニンの安定的かつ効率的な回収法にもつながるものと期待される。そこで、PPO抑制物質を共存させながらアントシアニンを抽出しHPLCにより定量することで、不安定なアントシアニン系色素であるナスニンなどの安定性にPPO抑制物質が及ぼす影響を明らかにする。平成23年度末にHPLCシステムを制御するためのソフトウェアを導入したが、支払いが平成24年度となったため、平成23年度の予算がこのソフトウェア分だけ残った。その費用368,550円は次年度の請求となった。平成23年度は概ね順調に研究は進行し、また、研究費の使用においても予定通りの進行状況であったので、平成24年度は当初の計画に沿って研究費を使用する予定である。すなわち、分析を進める上で必要となる試薬類やプラスティック器具類を消耗品費として計上した。また、サンプル精製やアッセイを進めるための研究支援雇用費も計上した。さらに、研究成果を学会において公表するための国内旅費も計上した。以上の予定に沿って研究費を使用することで、円滑に研究は進展し、当初の研究目的を達成できるものと考える。
ソロモン諸島における有用植物,特に薬用植物の資源探査と天然物化学的研究

ソロモン諸島は,豊富な熱帯雨林に恵まれ未開の地と云え,生物は種類が豊富であり,ソロモン固有種が多く生育しており4,500種を超える高等植物が確認されている.従って薬用植物の分布も多く,未研究種が大半である事から,主に新薬創出・代替生薬の発掘のため,カギカズラ属Uncaria(生薬「釣藤鈎」として利用),ゴシュユ属Tetradium (Euodia)(生薬「呉茱萸」類縁品として利用)などを中心に探索収集し,さく葉標本は2392種(SIMB 1-2392)で7020点,そして生薬標本は1440点に達した.ソロモン諸島国(以下,ソロモンと云う)での薬用植物の手冊を作るという全体計画の中で,伝統医(Custom Doctor)等により利用されている植物,その関連種,漢方薬素材の代替になり得ると考えられる植物を探査・収集し,それらの植物の正確な植物分類学的な同定と使用部位の天然物化学的分析を行うことで,有用植物,特に薬用植物資源のsubstantiality(実在性と信憑性)を確立するために,ソロモンにおいて植物インベントリー基礎研究調査を行うことを目的とする.本研究ではソロモンの伝承薬Custom Medicineを中心とした薬用植物の手冊を編纂することを最終目的とし,過去3年間の調査期間内で伝承医Custom Doctorsからの情報を基にして,各島で利用が確認された約1,360種の薬用植物とその関連種を収集,現在その一部について研究分担者の所属機関に送付し,さく葉標本の分類・同定を行い,同定された植物は直ちに化学分析を実施した。ソロモン諸島は,豊富な熱帯雨林に恵まれ未開の地と云え,生物は種類が豊富であり,ソロモン固有種が多く生育しており4,500種を超える高等植物が確認されている.従って薬用植物の分布も多く,未研究種が大半である事から,主に新薬創出・代替生薬の発掘のため,カギカズラ属Uncaria(生薬「釣藤鈎」として利用),ゴシュユ属Tetradium (Euodia)(生薬「呉茱萸」類縁品として利用)などを中心に探索収集し,さく葉標本は2392種(SIMB 1-2392)で7020点,そして生薬標本は1440点に達した.「ソロモン諸島における有用植物、特に薬用植物資源の探査と天然物化学的研究」で、漢方薬素材の代替または補完医薬素材になり得ると考えられる生薬の探索研究を展開した。ソロモン諸島は、豊富な熱帯雨林に恵まれ未開の地と云え、生物は種類が豊富であり、ソロモン固有種が多く生育しており4,500種を超える高等植物が確認されている。従って薬用植物の分布も多く、未研究種が大半である事から、主に新薬創出・代替生薬の発掘のため、カギカズラ属Uncaria(生薬「釣藤鈎」として利用)、ゴシュユ属Tetradium(Euodia)(生薬「呉茱萸」類縁品として利用)など、現行漢方薬原料代替植物としての可能性ある種類を中心に探索収集した。第1回目の調査(期間:平成20年7月25日平成20年8月24日)では、薬用植物資源の探索調査を円滑に遂行するために、現地ソロモン森林省(以下、FDと云う)職員と独立行政法人医薬基盤研究所・薬用植物資源研究センター種子島研究部の杉村康司研究員と共に、ソロモン諸島西州ニュージョージア群島に点在する島々を訪問し、企業との共同研究へ展開を目的として既に文献検索などにより有用性が期待できそうな薬用植物について森林地帯での自生状況の把握と賦存量調査を行なった。第2回目(期間:平成20年12月19日平成21年2月08日)の調査では、引続きFDとの学術研究協力により、特に現地の伝統医Custom Doctorにより利用されている薬用植物を中心に、マライタ島及びガダルカナル島の伝統医が開業する森林内クリニックに赴き伝承補完医学的な基本情報を収集記録した。さらに、チョイスル群島及び西州ギゾ周辺に点在する島々を訪問し、薬用植物の自生状況の把握と賦存量を把握するために調査を行なった。両調査で蒐集した植物標本は、さく葉標本は568点、そして生薬標本は355点に達した。H21年度第2回目(期間:平成21年12月11日(金)平成22年1月17日(日))京都大学・大学院研究科薬品資源学分野の伊藤准教授(20年度同行予定をしていたが、体調不良により21年度に繰越)と共に、12月13日(日)に小山園長及び首都ホニアラで合流し、現地森林省との国際シンポジウムを開催し、共同研究覚書MoAを締結(延長継続)した。その後、伊藤准教授とは役割分担に沿ってサボ島またはラッセル島を訪問し、薬用植物の資源探査を実施した。さらに、前回ソロモン諸島ガダルカナル島のcustom doctorから得た情報として、FDスタッフと共同で新規追加した10種について植物インベントリー調査を実施し伝承補完医学的な基本情報を収集記録した。さらに、フロリダ島及びラッセル烈礁群島に点在する島々を訪問し、薬用植物の自生状況の把握と賦存量を把握するために調査を行なった。調査で蒐集した植物標本は、さく葉標本の同定が進み学名が解明され次第、研究分担者、連携研究者らへ生薬試料を送付する。現在の所、本年度の採集植物数の総計は、さく葉標本は601点(SIMB 709-1324)、そして生薬標本は486点に達した。

「ソロモン諸島における有用植物、特に薬用植物資源の探査と天然物化学的研究」で、漢方薬素材の代替または補完医薬素材になり得ると考えられる生薬の探索研究を展開した。ソロモン諸島は、豊富な熱帯雨林に恵まれ未開の地と云え、生物は種類が豊富であり、ソロモン固有種が多く生育しており4,500種を超える高等植物が確認されている。従って薬用植物の分布も多く、未研究種が大半である事から、主に新薬創出・代替生薬の発掘のため、カギカズラ属Uncaria(生薬「釣藤鈎」として利用)、ゴシュユ属Tetradium(Euodia)(生薬「呉茱萸」類縁品として利用)など、現行漢方薬原料代替植物としての可能性ある種類を中心に昨年に引き続き探索収集した。第1回目の調査(期間:平成21年7月3目(金)平成21年8月23日(日))では、薬用植物資源の探索調査を円滑に遂行するために、前半でレンネル島(テンガノ湖)を訪問し、後半から独立行政法人医薬基盤研究所・薬用植物資源研究センター種子島研究部の杉村康司研究員と共に100以上の島から成るソロモン諸島の中北部に位置するサンタイザベル島(バウアラ)を中心に、ニュージョージア群島(テテパレ島、ベララベラ島)を訪問し、薬用植物の自生状況の把握と賦存量調査を行なった。第2回目(期間:平成21年12月11日(金)平成22年1月17日(日))京都大学・大学院研究科薬品資源学分野の伊藤准教授と共に、12月13日(日)に小山園長及び首都ホニアラで合流し、現地森林省との国際シンポジウムを開催し、共同研究覚書MoAを締結(延長継続)した。その後、伊藤准教授とは役割分担に沿ってサボ島またはラッセル島を訪問し、薬用植物の資源探査を実施した。さらに、前回ソロモン諸島ガダルカナル島のcustom doctorから得た情報として、FDスタッフと共同で新規追加した10種について植物インベントリー調査を実施し伝承補完医学的な基本情報を収集記録した。さらに、フロリダ島及びラッセル烈礁群島に点在する島々を訪問し、薬用植物の自生状況の把握と賦存量を把握するために調査を行なった。両調査で蒐集した植物標本は、さく葉標本の同定が進み学名が解明され次第、研究分担者、連携研究者らへ生薬試料を送付する。現在の所、本年度の採集植物数の総計は、さく葉標本は601点(SIMB709-1324)、そして生薬標本は486点に達した。従って薬用植物の分布も多く、未研究種が大半である事から、主に新薬創出・代替生薬の発掘のため、カギカズラ属Uncaria(生薬「釣藤鈎」として利用)、ゴシュユ属Tetradium(Euodia)(生薬「呉茱萸」類縁品として利用)など、現行漢方薬原料代替植物としての可能性ある種類を中心に探索収集した。第1次調査(期間:平成22年7月14日平成22年8月1日)では、薬用植物資源の探索調査を円滑に遂行するために,現地ソロモン森林省(以下,FDと云う)職員らと,マライタ島,ガダルカナル島での植物インベントリー調査を実施し,植物採集と標本の作製と調整を行なった。さらに後半1週間は,サンタイサベル島の伝統医の村を訪問し,森林地帯(二次林&原生林)での伝統医(以下、カスタムドクターと云う)が使用する薬用植物の自生状況の把握と賦存量を把握するために調査を行なった。
創傷治癒過程におけるAdiponectin, Calreticulinの役割

糖尿病状態では、創傷治癒機能に障害が起こることが知られているがその詳細なメカニズムは十分に解明されたとは言い難い。本研究では糖尿病で減少するdiponectin、またAdiponectinに結合しさらに創傷治癒に関わることが示唆されているcalreticulinの創傷治癒における役割について調査した。Calreticulinはほぼすべての組織の小胞体内に存在するカルシウム結合蛋白で、創傷治癒へも関わる可能性が示唆されている。Calreticulinに結合する蛋白の一つにAdiponectinがある。Adiponectinは細胞膜上のCalreticulinと特異的に結合し、アポトーシスとなった細胞の除去に関わることが発見されている。糖尿病ではAdiponectinの血中濃度が低下し、糖尿病によって惹起される様々な病態の原因となる。これまでに私はヒト由来培養表皮細胞のHaCaT細胞に対し、Adiponectin蛋白の添加実験を行った。その結果、Adiponectin添加によりHaCaT細胞のアポトーシスが誘導されることがわかった。さらにHaCaT細胞内のmRNAを調べたところ、Adiponectin添加によってCalreticuhnの遺伝子発現量が増加することもわかった。この他、MMP1, Keratin6, IL-1Bでも遺伝子変化を確認している。表皮細胞においてもAdiponectinがCalreticulinと特異的に結合しているかどうかはまだ不明であるが、上記結果からその可能性は高いものと考えられる。表皮は基底層から有棘層、顆粒層、角質層とTurn Overを繰り返す組織であり、これはアポトーシスの一種である。本研究により糖尿病では低Adiponectin血症からこの正常なTurn Overが阻害され、胼胝や上皮化障害がおこる可能性が示唆された。カルシウム結合蛋白の一つであるCalreticulinは創傷治癒過程に関わる可能性が示唆されている。一方、この蛋白は脂肪組織由来蛋白であるAdiponectinど特異的に結合することが知られている。Adiponectinはμg/mlのオーダーで血中に大量に存在する蛋白であるが、糖尿病状態となると血中濃度が低下し、様々な病態の原因となる。AdiponectinおよびCalreticulinの創傷治癒過程への影響について調査した。皮膚表皮細胞のCell lineであるHaCaTcellに対し、Recombinant Adiponectin蛋白の添加実験を行い、Western Blot法にてCalreticulinのシグナル伝達経路であるErkのリン酸化を観察した。その結果、Adiponectin蛋白の濃度依存的にErkがリン酸化されることを確認した。細胞数をカウントすることで増殖能について査したがadiponectin添加による変化は確認できなかった。また初代皮膚線維芽細胞についても同様め調査を行つたが、Adiponectin添加群との差は見られなかった。また、マウス背部皮膚に直径6mmのデルマパソチにて皮膚全層欠損を作成し、経時的に創部を採取した。この組織を用いて免疫染色にてAdiponectin, Calreticulinが集積しているか観察したが、これらの蛋白の創部への集積は現時点では確認できていない。その他、Adiponectin, Calreticulinそれぞれが独立してしてる能性だけでなく、これらの蛋白が体内でカルシウムなどのイオンと結合・結晶化して、創傷治癒に関わる可能性についても今後調査する。