hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
重度重複障害のある児童生徒への自立活動の指導に関する研究

重度重複障害のある児童生徒への自立活動の指導のために、「自立活動指導内容例集」と「指導内容に対応するアセスメント表」の作成を行った。「指導内容例集」については全72頁152個の指導法を整理し、「指導内容に対応するアセスメント表」には132項目が含まれている。これを活用することにより、重度重複障害の児童生徒の指導経験が少ない教員でも、一定の指導ができるようになることの一助になることが期待される。特別支援学校に在籍する児童生徒の障害の重度重複化や特別支援学校の総合化により、特別支援学校教員は今までにも増して自立活動の指導に携わる機会が増えている。しかしながら、自立活動の指導に習熟している教員は必ずしも多くない。本研究は、重度重複障害のある児童生徒への私立活動の指導について、経験の少ない教員であっても、一定程度の指導ができるようになるためのツールとなる資料の作成と、そのための研修方法についての研究に取り組んでいる。平成25年度は、重度重複障害のある児童生徒についてのアセスメント法と、自立活動の指導法についての資料収集と整理を行い、「重度・重複障害児のための自立活動指導内容一覧表(仮)」としてまとめる作業を行っている。アセスメント法及び指導法については、特別支援教育、医学的リハビリテーション、臨床心理学、障害児福祉等の関連する文献から収集を行っている。収集したアセスメント法及び指導法は、自立活動の6区分26項目に従って分類と整理を行い、個別の指導計画に連動することを意図している。現在、約20個のアセスメント法と約400個の指導法について整理を行っている。本研究は、重度重複障害のある児童生徒への自立活動の指導について、経験の少ない教員であっても一定程度の指導ができるようになるためのツールとなる資料の作成と、そのための研修方法についての研究に取り組んでいる。平成24年度は、自立活動の指導法の収集と整理を行い、「自立活動指導内容一覧表(仮)」としてまとめる作業を行っている。指導法の内容は、特別支援教育、医学的リハビリテーション、臨床心理学、障害児福祉等の関連する文献から、自立活動に関連する指導法について収集している。そして収集した指導法は、自立活動の6区分26項目に従って分類と整理を行い、個別の指導計画等の計画作成に連動することを意図している。現在、約300個の指導法についての整理を行っている最中である。研究期間全体を通じて、重度重複障害のある児童生徒についてのアセスメントシートの作成と、自立活動における指導内容例について、自立活動の6区分26項目にしたがって分類と整理を行った。最終年度においては、特にアセスメント表の作成と指導内容例の精選を中心に行い、重度重複障害児の自立活動についての原則的考え方の整理及び今後の在り方についても検討を行った。これにより、重度重複障害のある児童生徒への自立活動の指導に不慣れな特別支援学校教員が、重度重複障害のある児童生徒の実態把握のポイントや具体的な指導内容について、ある程度の理解がもたらされることが期待される。本研究の中心となる指導内容例は、152個の具体的な指導の手立てについて、それが対応する「児童生徒の実態」「ねらいとする課題」「内容/配慮事項」を写真付きで初心者にもイメージしやすいように示した。これにより、初任者等が見よう見まねで行っていた指導について、実施の際の重要点や配慮点が理解できるようになると考えられる。またアセスメント表は、「感覚と運動」「運動」「コミュニケーション」「身の回りと健康」に関するものを整理した。これにより、子どものどこに着目してよいかが分からない初任者等に、実態把握の際のポイントとそれがどのような指導につながるのかについての見通しを持たせることが可能になると考えられる。今後は、この成果を何らかの形で出版して現場で使用しながら、指導内容例とアセスメント表の精査を行う必要がある。特別支援教育図版を写真に置き換える作業にやや時間を要しているため、予定よりもやや遅れている。入力作業にやや時間を要し、予定よりもやや遅れている。図版を写真に置き換える作業を早急に行う。また、指導法を6区分26項目に配置する際に、その妥当性を確認することを行う必要がある。各種アセスメント法と指導法がリンクするように、内容を整理する必要がある。今年度前半に「自立活動指導内容一覧表(仮)」を作成する。それに関連づけるように、「自立活動指導内容チェックリスト(仮)」を作成する。このチェックリストは、既存の心理検査や発達検査等から抽出するとともに、研究協力者らが使用している独自のものも加味する。研究協力者の交通費等に見込んでいた予算に少し余りがでた。25年度に引き続き、研究協力者の協力を得ながら、研究を進めていく。長崎自立活動研究会との研究交流のための予算が繰り越しとなった。

「自立活動指導内容一覧表(仮)」「自立活動指導内容チェックリスト(仮)」の作成とともに、長崎自立活動研究会との研究交流を進めながら、研究を進めていく見込みである。
難治性ぶどう膜網膜炎における免疫補助シグナル分子の制御機構解明と新規治療法の開発

ベーチェット病に代表される難治性内因性ぶどう膜炎は、現在でも失明原因として大きな位置を占めており、発症にはCD4陽性T細胞(Th)による抗原特異的反応が加わりその病態を形成している。CD4陽性T細胞の活性化には抗原提示細胞からの抗原提示刺激に加えて補助シグナル分子による補助シグナルが必要である。抗原提示細胞上に発現するB7RP-1(B7related protein-1)分子のリガンドとCD28ファミリーに属する補助シグナル分子であるICOS(Inducible co stimulator)がT細胞の活性化に重要である。眼ベーチェット病患者末梢血単核球における補助シグナル分子のmRNAの発現をマイクロアレイにより網羅的に解析した結果、補助シグナル分子の中でもICOSの最も発現が高かった。また、活動期眼ベーチェット病患者末梢血CD4+T細胞上にICOSが非活動期眼ベーチェット病患者や健常人と比較して有意に高発現していた。また、眼ベーチェット病患者末梢血単核球をCon Aあるいはぶどう膜抗原であるInterphotoreceptor binding protein (IRBP)を用いてin vitroで刺激し培養液中にanti ICOS mAb (10 μg/ml)添加したところ、Th1サイトカインであるIFN-γやTh17サイトカインであるIL-17の産生が低下した。よってCD4 T細胞上のICOSはベーチェット病によるぶどう膜炎の活動性の指標になりえ、ICOSを阻害することによりTh1およびTh17サイトカインの産生を低下することができるため、ICOSを標的として将来的に眼ベーチェット病の治療としては有用ではないかと考えている。抗原提示細胞上に発現するB7RP-1(B7related protein-1)分子のリガンドとCD28ファミリーに属する補助シグナル分子であるICOS(Inducible co stimulator)がT細胞の活性化に重要であり、以前より活動期眼ベーチェット病患者末梢血CD4+T細胞上にICOSが非活動期眼ベーチェット病患者や健常人と比較して高発現していることも見出しているため、今年度はさらなる検討を行った。眼ベーチェット病患者末梢血単核球をCon Aあるいはぶどう膜抗原であるInterphotoreceptor binding protein (IRBP)を用いてin vitroで刺激し培養液中にanti ICOS mAb (10μg/ml)添加したところ、Th1サイトカインであるIFN-γやTh17サイトカインであるIL-17の産生が低下した(Invest Ophthalmol Vis Sciに投稿中)。ICOSを阻害することで、Th1およびTh17サイトカインの産生を低下することができることにより、ICOSを標的として将来的に眼ベーチェット病の治療としては有用ではないかと考えている。今後もさらなる難治性ぶどう膜網膜炎における補助シグナル分子の関与につき検討を行う予定である。ベーチェット病に代表される難治性内因性ぶどう膜炎は、眼炎症発作を繰り返すため、現在でも失明原因として大きな位置を占めている。その発症機構に活性化CD4 T細胞が中心的な役割を果たし、CD4 T細胞から産生されるIFN-γ、TNF-α、IL-2を代表とするTh1サイトカインとIL-17、IL-23を代表とするTh17サイトカインがベーチェット病の病態形成に重要な役割を果たしていると考えられている。

免疫反応の中心的な役割を果たすCD4 T細胞は、抗原刺激のみならず、補助シグナル分子と呼ばれる細胞表面機能分子の働きによって、その活性化・不活性化が制御されている。従って、これらの分子の過剰な反応や欠失は免疫異常を招き、ベーチェット病に伴うぶどう膜炎の発症に関与していると考えられている。申請者らは、ベーチェット病患者のCD4 T細胞に活性化補助シグナル分子であるICOSが高発現し、ICOSがベーチェット病患者のTh1細胞およびTh17細胞のサイトカイン産生に関与し、活動性の指標およびバイオマーカーになり得ることを報告した(Usui Y, et al, etal. Invest Ophthalmol Vis Sci. 51:5099-5104,2010)。一方、ベーチェット病の寛解期ではCD4 T細胞上の抑制性補助シグナル分子が活性化補助シグナル分子より発現し、抑制性サイトカインを産生することで眼炎症が終息していくことが推測されるデーターを得た。このように免疫反応の中心的役割を果たすCD4T細胞に発現している補助シグナル分子およびそれに伴うサイトカイン産生は、ベーチェット病の病態把握や治療効果判定に有用なバイオマーカーになり得ると考えられる。
リズミカルな連続運動を生成するリズミカルな神経活動

連続運動を行うとリズムが起きる。身体の多くの部位がそれぞれ固有のリズムを持っているが、身体全体としては単一のリズムが支配する。これを統合リズムと呼ぶことにする。個々のリズムから体全体の統合リズムが形成されることは連続運動にとって非常に重要と考えられる。このことを確かめるため、マウスに複雑なステップ運動を行わたところ、統合リズムが生まれることを確認した。この結果は、連続する複雑な運動を動物がどのように学習していくかについての新しい知見である。また、走行するマウスの脳の大脳皮質運動野と線条体からから神経活動を記録して、運足に関連した神経活動を見出し、線条体に外乱を与える実験を行った。本研究は、連続して遂行される運動がどのように脳で生成され制御されているかを明らかにすることを目的としている。連続運動を行うとき、運動がリズミカルになることが多い。運動がリズミカルになる意義はわかっていないが、リズミカルになることは運動のコーディネイトをするために有利であると考えている。体は多くの部位から成っており各々異なった動きをしているが、運動時には個々の体部位の動きを統一する必要がある。その際に、リズムを用いると統一が容易になると考えている。つまり、運動時には個々のリズムは何らかに様式で結合されており、その結合様式を脳がどのように生成しているのか、が具体的な研究目標となっている。独自に開発したマウス用走行装置ステップホイールを用いて、マウスに特定のステップで走行させ、その際の運足などの運動のリズムを測定した。また、走行するマウスの脳から神経活動を記録した。さらに、ChR2を発現させた神経細胞に光刺激を加え、その影響を解析した。その結果、個々の運動のリズムが位相の関係でリンクされていることなどの知見を得ている。また、このことに関連するような神経活動を見いだしている。リズムによる運動のコーディネーションを示す重要な知見と考えている。運動を連続して行うとリズムが生まれる。リズムは、連続運動を遂行する際の体部位間のコーディネーションを司るための指標となっている可能性がある。このリズムの形成を司る脳部位を明らかにするために、リズミカルなステップパターンでマウスを走行させるステップホイール装置を使用して、マウスを走行させた。新規なステップパターンを走行させると、最初は運足の周期性(リズム)は弱いが、学習が進むに連れて周期性が高まり、また左右の脚のコーディネーションも高まってくることが認められた。このことは、複雑な連続運動の学習は、体部位間のコーディネーションを確立する過程であること、そのコーディネーションは位相を利用した体部位リズムの結合であることを示している。そこで、大脳皮質と線条体から神経活動の記録を行い、周期的な運足や飲水に関係する神経活動の探索を行った。複雑な走行を行っているマウスにおいても、左右の四肢の運足と飲水のリズムは、一定の位相で結合されている。これまでのところ、大脳皮質運動野と線条体から、非常に周期的な神経活動を記録している。ただし、周期性の繰り返し数を比較してみると、線条体の神経活動のほうが、周期性が高い結果が得られている。また、線条体からは、運足と飲水の両方のリズムに相関する神経活動が得られた。線条体が、リズムの位相による結合に関与している可能性を示すものとして注目している。神経活動の記録と光刺激を同時に行うためのヘッドステージを開発し、マウス走行時に光刺激を行う実験を行った。光刺激により走行状況の変化が観察されており、現在刺激タイミングと走行状況の関係を解析している。連続する運動の形成が脳でどのように行われているかを解明することを究極の目的にしている。当挑戦的萌芽研究では、連続運動時に活動する複数の脳部位(大脳皮質運動野、線条体)がどのような関係性になっているかを調べることを目的としている。走行するマウスの脳から神経活動記録を行い、主として大脳皮質運動野、大脳基底核線条体から同時に複数の単一神経活動を記録した。その結果、どちらの脳部位も走行時の運足に関連する神経活動を示し、周期性が認められた。このことは、両部位が連続運動、とくにリズムに関連した情報をコードしている可能性を示唆している。また、両部位の活動は共に周期性をもっているものの、周期的運足への関連については異なる様相(部位特異的様相)を示していた。この違いに着目することにより、両部位の連続運動遂行における機能の違いを明らかにできると考えている。また、両部位がお互いどのように影響し合っているかを解析するために、光刺激により脳内に直接外乱を与える準備を進めている。チャネルロドプシン2をエレクトロポレーションにより脳に発現させたマウスを作成して、実際に光刺激を行い、慢性電極から記録することに成功した。

さらに、走行中のマウスに光刺激を与える方法の開発を続けている。マウスはホイール内を走行する。回転するホイール内に光ファイバーを到達させるため、左右のホイール間にスリットを設けて、その間隙に光ファイバーを差し込めるようにホイールを改良した。また、マウスの頭部に光ファイバーを固定するためのマイクロドライブを設計するための予備実験を行ってきた。現在、特殊設計のマイクロドライブを発注しているところである。このマイクロドライブが完成したら、走行するマウスの脳に光を照射して刺激を加えながら、同時に神経活動を計測する予定である。リズムがどのように運動を統一するかという点において、複数の体部位の独自のリズムが位相によりリンクされていることが見いだされたことは、大きな進展と考えている。このことにより、リズムを周期と位相に分解して考察、解析していく道が開かれ、脳内で位相、周期に反応する神経細胞を探索することができるようになった。これまでに、いくつかの候補部位が見つかっており、今後詳細な解析を行う予定である。これまでのところ、ChR2を用いた光刺激によりリズムに特化して運動を阻害する部位は見いだされていないが、以上のようにリズムに関連した脳部位の候補が増えていけば、光による阻害が起きる部位を発見できる可能性が高まると考えられる。マウスの走行実験、神経活動の記録などの技術は順調に機能しており、それらを用いた実験により順調に結果が得られている。これにより、マウスの連続運動形成についての新しい知見が得られつつある。また、遺伝子の導入に関しても順調な結果が得られている。光刺激を脳内に導入するためには、光ファイバーをマウス頭部に固定するためのマイクロドライブの開発が必要である。そのための新規マイクロドライブは、現在アメリカの企業に依頼して制作中である。日本の企業でも予備的に制作してみたが、技術的には十分であるが、大量に作成しても1個作成しても同額(高額)であり、複数種類のドライブを作成して試行錯誤することが難しい。そのため、現在のところ想定よりも制作に時間がかかっているが、より高機能なものを作成できると考えている。ホイール走行装置(ステップホイール)で走行するマウスの四肢の運足などの運動を記録しながら神経活動を記録する。また、ChR2による光刺激実験を行う。リズムの位相と周期によるコントロールが脳のどの部位で行われているかについて、四肢の運動リズムの位相、周期を変化させながら、大脳皮質と線条体を中心に神経活動を記録して、探索する。複数のリズムのリンクについても、関連する脳部位の探索を行う。ChR2による光刺激を外乱として利用して、運動への影響を観察する。マウスの走行実験、神経活動記録はほぼ順調に進められており、新しい知見も得られてきているので、これをもとに複数の脳部位間の機能の違いを明らかにしていく。これと平行して、大脳皮質などにエレクトロポレーションによりチャネルロドプシン2を発現させたマウスを作成し、そのマウスを走行させながら脳内に光刺激を与える。光刺激を与えたときの脳の状態を、神経細胞発火とLFPの測定により解析する。
脊椎動物の全ゲノム比較解析を可能にする統合オーソログ判定パイプラインの構築

近年ゲノムデータが進化研究の題材として注目されているが,データが膨大かつ煩雑なため誤ったマーカー遺伝子を用いた解析が混乱を招いている.そこで,本課題では,ゲノム進化研究の基盤をなすオーソロガスな(種間で対応した)遺伝子と染色体領域を脊椎動物のゲノム全体から選定する解析パイプライン(ソフトウェアの集合体)を構築する,ことを目的とした.当初は以下の研究手順を提案した:[トランスクリプトームデータの解読]下位条鰭類を対象としてトランスクリプトームデータを解読する.[分布解析パイプラインの開発]ゲノムデータを系統解析パイプラインで解析し,得られたオーソロガス遺伝子の情報に基づいて染色体上に遺伝子をマッピングする.[数理モデルの作成]脊椎動物ゲノム進化に関する数理モデルを作成する.しかし,所属研究室を変更したため,解析対象を脊椎動物から左右相称動物全般にまで広げることになった.これに伴い,解析対象が広くなったこと,および,利用するゲノムデータの質が低くなったこと,が主な原因で,いくつかの研究手順の変更を迫られ,解析パイプラインの開発が急務となった.そこで,最終年度は,一つの遺伝子に特化した解析を行うweb tool,ORTHOSCOPEを開発し,論文として公開した(Inoue and Satoh, 2019).ORTHOSCOPEを用いて,(1)ホヤ類に特化したGタンパク質共役受容体が,他の動物系統にない特殊なものであること(Shiraishi et al. 2019),(2)淡水域に生息する真骨魚類で,脂肪酸不飽和化酵素2 (Fads2)遺伝子のコピー数が増加していること(Ishikawa et al. in press),を示し,共同研究者の論文作成に参加した.本研究は,真骨魚類ゲノムデータの比較解析を可能にするために,種間で遺伝子と染色体領域の対応関係を明確にすることを目的とした.ゲノムデータは次々と公開される一方,種間での対応関係が曖昧に判定されたまま,進化解析に供されることが多い.系統関係を考慮した伝統的な進化学の方法をゲノム比較解析でも可能にするために,本申請では,以下の二点を軸とした研究課題を提案した.1)種間で相同な遺伝子と染色体領域を判定する総合的ゲノム解析パイプラインの構築,2)下位条鰭類のゲノムデータ解読と解析パイプラインの適用.1)関しては,一定の成果を得た.すでに公開されているゲノムデータからいくつか代表的な遺伝子を選定して解析を行い,若手研究(B)のプロジェクトで開発した相同遺伝子選定パイプラインに,遺伝子の位置情報を解析するステップを予備的に取り入れた.2)に関しては,ゲノムデータ解読を延期した.本研究の進行状況と国際的なデータ蓄積を加味して,対象とする魚類を十分に検討した後でデータ解読を再開する予定である.当該年度は,本申請課題の基礎となるべき解析結果の論文化で,ほとんどの時間を費やした.しかし,論文の出版によって,本申請課題の方向性がより確実なものとなり,基盤となる解析パイプラインも充実せさた.1.具体的内容:本研究課題では,ゲノム進化研究の基盤をなすオーソロガスな(種間で対応した)遺伝子と染色体領域を脊椎動物のゲノム全体から選定する解析パイプラインを構築する,ことを目的とした.研究計画は以下の手順であった:(1)若手研究(B)で作成した解析パイプラインを拡張し,下位条鰭魚類数種から解読したデータを解析することで,系統解析パイプラインの強化を図る,(2)得られた結果を利用して分布解析パイプラインを作成する,(3)連携研究者と協力して数理解析を行い,解析パイプラインの精度を評価する.2.意義と重要性:本研究課題は,種の系統樹を用いて確実に推定されたオーソログ情報を基盤とする,言わば進化学の基礎的概念を軸とした制度の高い解析を行うことで,混乱しているゲノム進化研究の指針となるものである.3.研究実績の概要:実際に本年度は,解析パイプラインを発達させて,脊椎動物だけでなく新口動物の系統間の解析も行った.ギボシムシやウニ,ナメクジウオのゲノム配列は脊椎動物に比べて断片化が激しいため,公開されているデータを加工し,解析パイプラインを改変してこれに対応した.全遺伝子データの解析の前段階として,脊索形成に重要な役割を担うBrachyury遺伝子と筋肉遺伝子に対象を絞った解析を行った.その結果,Brachyury遺伝子の解析では,改変した解析パイプラインを用いて対象とした遺伝子の周辺8遺伝子について遺伝子の配置(シンテニー)を調べ,これを論文としてまとめた.さらに筋肉遺伝子では,現在30以上の遺伝子について系統樹を作成し得られた結果を論文としてまとめている.このように本研究課題による解析パイプラインの発展は,脊椎動物に比べ進化解析が遅れている新口動物の研究に大きな貢献となっている.1.研究の進捗状況:平成28年度の目的は,前年度までに解読した下位条鰭魚類数種のトランスクリプトームデータを解析し,解析パイプラインの統合を目指すことであった.本年度は,系統解析パイプラインを新口動物の主要系統間の解析に適用することで,分布解析の要素を取り込むことができた.一方で,予定していた下位条鰭魚類数種のトランスクリプトーム解読は,主な理由として所属研究の移動により研究対象を脊椎動物から新口動物へと広げたため,行わなかった.2.成果の進捗状況:解析対象を新口動物まで広げたため,予定よりも早く得られた結果を研究論文として発表することができた.本研究課題は,ゲノム進化研究の基盤をなすオーソロガスな遺伝子と染色体領域を脊椎動物のゲノム全体から選定する解析パイプラインを構築することを目的とした.研究計画は以下の手順であった:

(1)若手研究Bで作成した解析パイプラインを拡張し下位条鰭魚類数種から解読したデータを解析することで,系統解析パイプラインの強化を図る,(2)得られた結果を利用して分布解析パイプラインを作成する,(3)連携研究者と協力して数理解析を行い,解析パイプラインの精度を評価する.本研究課題は,種の系統樹を用いて確実に推定されたオーソログ情報を基盤とする,言わば進化学の基礎的概念を軸とした制度の高い解析を行うことで,混乱しているゲノム進化研究の指針となるものである.前年度までで,分布解析をパイプラインに組み込み,脊索形成に重要なBrachyury遺伝子を解析して,Biology Letter誌に発表した.この時点で,脊椎動物以外で発表された後口動物ゲノムはいまだ断片化が激しく,全遺伝子レベルでの分布解析が困難であることが明確になった.そこで本年度は,脊椎動物の多様化を可能にした筋肉遺伝子に注目し,解析パイプラインを用いて,新口動物の系統間でゲノム比較解析を行なった.その結果,骨格筋を構成する32の遺伝子のうち,16遺伝子について信頼性の高い遺伝子系統樹を推定した.得られた結果を総合的に解釈すると,脊椎動物では,アクチンとトロポニンCを新たに利用することですばやい動きを可能にしていることが明らかになった.この結果をMolecular Biology Evolution誌で発表した.1.研究の進捗状況:当初の目的は,前年度までに解読した下位条鰭魚類数種のトランスクリプトームデータを解析し,解析パイプラインの統合を目指すことであった.実際に,系統解析パイプラインを新口動物の主要系統間の解析に適用することで,分布解析の要素を取り込むだけでなく,脊椎動物の進化で重要な役割を担うとされる遺伝子に着目して,より密度の高い解析を行うことができた.その一方で,予定していた下位条鰭魚類数種のトランスクリプトーム解読は,国際DNAバンクで公開されているデータで十分な解析が可能であったため,行わなかった.2.成果の進捗状況:解析対象を新口動物まで広げたため,進化や発生の研究分野でより重要度の高い遺伝子に着目した解析が可能になった.その結果,予定よりも早く得られた結果を研究論文として発表することができた.近年ゲノムデータが進化研究の題材として注目されているが,データが膨大かつ煩雑なため誤ったマーカー遺伝子を用いた解析が混乱を招いている.そこで,本課題では,ゲノム進化研究の基盤をなすオーソロガスな(種間で対応した)遺伝子と染色体領域を脊椎動物のゲノム全体から選定する解析パイプライン(ソフトウェアの集合体)を構築する,ことを目的とした.当初は以下の研究手順を提案した:[トランスクリプトームデータの解読]下位条鰭類を対象としてトランスクリプトームデータを解読する.[分布解析パイプラインの開発]ゲノムデータを系統解析パイプラインで解析し,得られたオーソロガス遺伝子の情報に基づいて染色体上に遺伝子をマッピングする.[数理モデルの作成]脊椎動物ゲノム進化に関する数理モデルを作成する.しかし,所属研究室を変更したため,解析対象を脊椎動物から左右相称動物全般にまで広げることになった.
インプラント-骨界面における細胞外蛋白の発現様式と三次元解析

インプラント治療には,オッセオインテグレーションの形成が望ましいとされてきた.本研究では種々の細胞外蛋白の結合によりオッセオインテグレーションの機械的特性の低下を防止しているという仮説を立て,これについて検討することを目的とした.インプラントを回転させる時期によっては,トルク値および骨接触率が上昇したことから,必ずしもオッセオインテグレーション獲得の過程でインプラントの回転が生じたとしても悪影響があるわけではなく,オッセオインテグレーション獲得を促進もしくは強化できる可能性も示唆された.インプラント治療には,オッセオインテグレーションの形成が望ましいとされてきた.本研究では種々の細胞外蛋白の結合によりオッセオインテグレーションの機械的特性の低下を防止しているという仮説を立て,これについて検討することを目的とした.インプラントを回転させる時期によっては,トルク値および骨接触率が上昇したことから,必ずしもオッセオインテグレーション獲得の過程でインプラントの回転が生じたとしても悪影響があるわけではなく,オッセオインテグレーション獲得を促進もしくは強化できる可能性も示唆された.インプラント骨界面において組織学的に観察される骨接触率の低下に対して細胞外蛋白による結合が発現・増強し,これによりオッセオインテグレーションの機械的特性の低下を防止しているという仮説を立証することを目的とする.そこで(1)ラットの脛骨に埋入したインプラントに与えたメカニカルストレス負荷によって骨接触率が適切な毅階的変化を生じる負荷時期を決定すること,(2)その骨接触率の段階的変化が細胞外蛋白の発現時期と局在に変化を及ぼすかについて,(3)細胞外蛋白の発現様式について,インプラント周囲骨を含めた組織切片を三次元構築し,空間的な局在性を検索することを目的としている.さらに,インプラント周囲骨における細胞外蛋白の発現局在と骨接触状態およびオッセオインテグレーションの機械的特性の三者の関連にっいて検討を加え,骨接触率の低下に対する影響を補正するために細胞外蛋白による結合が発現・増強し,オッセオインテグレーションの機械的特性を維持しているとの仮説について検討を行うことを目的とした.実験動物には15週齢のWistar系雄性ラット(70匹)を用い,インプラントとして既製のチタンポストを用い,左右の脛骨近心側1/4の部位に外科用エンジンとツイストドリルを使用して埋入を行った.その後、インプラント体にメカニカルストレスを負荷し,オッセオインテグレーションの定量的評価をトルクゲージを用いたリバーストルクテストにて行った.現在,連続非脱灰標本および連続脱灰標本を作製し検討を行っている.インプラント骨界面において組織学的に観察される骨接触率の低下に対して細胞外蛋白による結合が発現・増強し,これによりオッセオインテグレーションの機械的特性の低下を防止しているという仮説を立証することを目的とする.そこで(1)ラットの脛骨に埋入しだインプラントに与えたメカニカルストレス負荷によって骨接触率が適切な段階的変化を生じる負荷時期を決定すること,(2)その骨接触率の段階的変化が細胞外蛋白の発現時期と局在に変化を及ぼすかについて,(3)細胞外蛋白の発現様式について,インプラント周囲骨を含めた組織切片を三次元構築し,空間的な局在性を検索することを目的としている.さらに,インプラント周囲骨における細胞外蛋白の発現局在と骨接触状態およびオッセオインテグレーションの機械的特性の三者の関連について検討を加え,骨接触率の低下に対する影響を補正するために細胞外蛋白による結合が発現・増強し,オッセオインテグレーションの機械的特性を維持しているとの仮説について検討を行うことを目的とした.実験動物には15週齢のWistar系雄性ラット(70匹)を用い,インプラントとして既製のチタンポストを用い,左右の脛骨近心側1/4の部位に外科用エンジンとツイストドリルを使用して埋入を行った.その後、インプラント体にメカニカルストレスを負荷し,オッセオインテグレーションの定量的評価をトルクゲージを用いたリバーストルクテストにて行った.現在,連続非脱灰標本および連続脱灰標本を作製し検討を行った.トルク値は,対照群において埋入後の時間経過とともに有意に増加した.実験群も類似した増加傾向が認められた.埋入後の早い時期において,インプラント自体を回転させるとトルク値を上昇させる何らかの要因が働くが,長期的にみるとその回転によるゆがみはトルク値に影響を与えないことが示唆された.
法令のあらましの自動生成

本研究の目的は,分かりやすい日本法の情報発信のために,現行法令のあらましを自動的に生成することである.前年度までに,統計的機械翻訳および深層学習を用いた手法を試したが,期待した性能は得られなかった.そこで本年度は,昨年度の実績状況報告書の「今後の研究の推進方策」に示した,グラフベースモデルや最適化問題を用いたアプローチ,SVMを利用する手法,深層学習を利用する手法などを試した.さらに,ランダムフォレストを利用する手法を開発し,これが一番良い性能を示した.ランダムフォレストはアンサンブル学習によりクラスラベルを割当てる機械学習法であり,入力された原文書を抽出するか否かのラベリングをすることにより自動要約に利用できる.法令のあらましにおいては,どの条文を要約したかが明記されていることを利用し,学習データとテストデータを構築した.先述した各種手法と比較した.学習データには,昭和48年4月から平成31年1月までに新規制定された1,156法律のうち,1,111件から学習データを構築した.このデータから正例8,793文,負例15,507文,合計24,300文からなる学習データを作成した.テストデータには,残りの法律から33件を選んで,人手で正解ラベルを付与した.抽出実験の結果はF値81.0%,要約としての評価はROUGE値88.4%で,従来手法よりも高いスコアを示した.研究の進捗としては,おおむね予定通りである.前年度までに成果のでなかった統計的自動翻訳の手法に変えて,ランダムフォレストを採用したことにより,予想よりも良い結果を得ることができた.ただし,研究成果を発表する準備に時間がかかり,次年度にもちこしてしまったが,すでに投稿は済んでおり,進捗としては問題ない.ランダムフォレストを用いた要約手法をさらに洗練させるとともに,他の手法とも比較し,より高い性能を目指す.また,ランダムフォレストを用いる手法では,複数文を1文に要約する場合に対応できないため,それに対応するシステムの構築を進める.さらには,法令以外の文書,たとえば地方自治体の議会会議録などの要約にも本手法を適用し,その有用性・応用可能性を検証する.次年度が研究の最終年度であるため,最終的な研究成果をまとめて発表する.本研究の目的は,分かりやすい日本法の情報発信のために,現行法令のあらましを自動的に生成することである.本年度はまず,法律・あらまし文対コーパスの構築を実施した.あらましにはどの条文を要約したものか明記されているが,その記述の種類は多岐に渡るため,それぞれの記述に対応して処理する必要があった.また,あらまし文には,法律文1文を要約したものと,複数の条文をまとめて1文に要約したものがある.それらを分類し,それぞれの文対コーパスを構築した.さらに,法律文1文をあらまし文1文に要約したコーパスを統計的機械翻訳システムの学習データとして使用することにより,自動要約システムを構築し,その性能を評価した.その結果,要約文の長さが元の法律文と比較して,あまり短くならないことが判明した.これは,あらまし文の中には,元の法律文と一緒のものが比較的多いことが理由と考えられる.また,単語の対応を基本とする統計的機械翻訳では,対応語がなくなる出力を生成しにくいことも予想され,この仮説については引き続き検証したい.統計的機械翻訳では望んだ精度が出なかったため,深層学習を用いた手法も実施した.現在,英語に関しては大量のコーパスを深層学習に適用した研究が始められており,そうした手法を参考にした.しかし,深層学習は大量のデータを用いてこそ従来手法を超える精度が期待できるものであり,本年度に構築したデータでは,学習量としてまだまだ不足することが分かった.そのため現在では,コーパスの量を拡充と,および,要約元となる文書の情報を利用する別の手法について検討している.研究の進捗としては,おおむね予定通りである.統計的機械翻訳を利用した自動要約の精度が低いが,これは当初の予想の範囲内であり,こうした結果も含めて有効性を検討することが本研究の目的である.また,他の手法についても予定通りに検討を進めている.本研究の目的は,分かりやすい日本法の情報発信のために,現行法令のあらましを自動的に生成することである.前年度までに,統計的機械翻訳および深層学習を用いた手法を試したが,期待した性能は得られなかった.そこで本年度は,昨年度の実績状況報告書の「今後の研究の推進方策」に示した,グラフベースモデルや最適化問題を用いたアプローチ,SVMを利用する手法,深層学習を利用する手法などを試した.さらに,ランダムフォレストを利用する手法を開発し,これが一番良い性能を示した.ランダムフォレストはアンサンブル学習によりクラスラベルを割当てる機械学習法であり,入力された原文書を抽出するか否かのラベリングをすることにより自動要約に利用できる.法令のあらましにおいては,どの条文を要約したかが明記されていることを利用し,学習データとテストデータを構築した.先述した各種手法と比較した.学習データには,昭和48年4月から平成31年1月までに新規制定された1,156法律のうち,1,111件から学習データを構築した.

このデータから正例8,793文,負例15,507文,合計24,300文からなる学習データを作成した.テストデータには,残りの法律から33件を選んで,人手で正解ラベルを付与した.抽出実験の結果はF値81.0%,要約としての評価はROUGE値88.4%で,従来手法よりも高いスコアを示した.研究の進捗としては,おおむね予定通りである.前年度までに成果のでなかった統計的自動翻訳の手法に変えて,ランダムフォレストを採用したことにより,予想よりも良い結果を得ることができた.ただし,研究成果を発表する準備に時間がかかり,次年度にもちこしてしまったが,すでに投稿は済んでおり,進捗としては問題ない.当初の予定通り,研究を進める.まず,自動要約における従来手法である,グラフベースモデルや最適化問題を用いたアプローチによる要約手法を実装し,それよる法律文のあらましを生成する.このあらましと,これまでに実施した統計的機械翻訳を利用したあらましとを比較し,いずれが適しているかを検証する.続いて,SVMを用いて,法律文のうち要約対象となる文とならない文を自動的に決定するシステムを構築する.また複数の法律文を1文に要約するシステムについても,構築を進める.それに加えて,深層学習を利用したあらまし生成に取り組む.現時点では学習コーパスが足りないため精度が出ないと考えられるが,入手可能なすべての法令文書を用いた教師なし学習などを適用し,その実現可能性を調査する.ランダムフォレストを用いた要約手法をさらに洗練させるとともに,他の手法とも比較し,より高い性能を目指す.また,ランダムフォレストを用いる手法では,複数文を1文に要約する場合に対応できないため,それに対応するシステムの構築を進める.さらには,法令以外の文書,たとえば地方自治体の議会会議録などの要約にも本手法を適用し,その有用性・応用可能性を検証する.次年度が研究の最終年度であるため,最終的な研究成果をまとめて発表する.当初,発表を予定していた学会に間に合わなかったため,次年度最初に開催される別の学会における発表として申し込んだ.そのための旅費などを繰り越した.繰り越し分は,その旅費として使用する.
経頭蓋磁気刺激法(TMS)によるうつ病および強迫性障害の治療

経頭蓋磁気刺激法の臨床応用は、平成13年度に当大学の倫理委員会に受理された。治療は安全性を考慮して外来では行わず、入院治療で行う事として受理されたものである。平成13年度に血液中のテトラヒドロビオブテリン測定系は完成し、いつでも運転可能となった。本年度も当院精神科および関連医療機関で、上記倫理委員会で受理された基準に基づき同治療法の適応患者を募集した。8月に1例慢性うつ病患者に実施すべく、患者および家族に治療について説明し同意を得たので、入院し、治療チームを編成したが、入院後、経頭蓋磁気刺激法の実施予定日までの間に症状が軽快し、ハミルトンスコア(うつ病重症度スコア)が10点以下にまで軽快したため協議の末実施に至らなかった。その他にも数例紹介された候補患者はあったが、いずれも治療に導入する基準(特に診断名と合併症)を満たさず、実施出来なかった。実施0例に至った事態について、その理由としてまず適応の基準が厳しかったことが挙げられる。安全な方法とはいえ、同治療法を将来定着させるためにも事故を防ぎ、きちんとした理論的根拠をもって適用し効果判定を行うにはやむを得ない事と考えている。次に、同治療法の利点である速効性、簡便性と安全性が、厳密に入院治療で実施することにしたことで、患者側のメリットが減少し、わざわざ入院するくらいなら外来での薬物療法の工夫で何とかしてほしいと思わせてしまった事がある。うつ病は生活の質を低下させるが直ちに生命を侵す疾患でないだけに、患者には、確実に治癒するのでなければわざわざ入院して、難解な説明や検査や採血を受ける必然性が無くなる。今後改善すべきことは、同治療法の利点をより明確に患者および精神科医に宣伝すること、国内では外来治療で実施している施設もあるので外来で実施可能な根拠について情報収集し、外来で実施できるよう倫理委員会に再申請することをまず行いたい。平成13年3月上旬、現在日本国内で高頻度磁気刺激法(rTMS)をうつ病治療に積極的に用いている鹿児島大学精神科を視察、滝川守国教授の治療を見学し、治療の実際、インフォームドコンセントの方法、学内倫理委員会への申請内容について教示を受けた。名古屋大学精神科医局においてrTMSの原理、精神疾患への応用、文献における治療成績、およびリスクについて医局会、症例検討会などで説明会を数回行い、患者(および親族)への説明書および承諾書の文面について原案を作成し検討した。対象は、はじめは「難治性うつ病」とし、「難治」の定義を海外文献を参考にして、日本国内の臨床医療の現実に合わせて基準を設けた。治療を行う場所として、はじめて導入する本学においては、非常に危険の少ない方法ではあるものの万が一の事故に備えて、入院治療で行うこととした。平成13年6月名古屋大学医学部倫理委員会に、申請を行い受理された。平成13年7月8月に手技に熟達する目的でチーム内で互いに被験者となり練習をくり返した。平成13年10月血中テトラヒドロビオプテリン測定系を組み立てた。通常ビオプテリン値は、活性型と不活性型の和で間接的に表わすが、我々の採用した方法は、直接に活性型(テトラ体)を測定出来て有用である。試運転で初期トラブルの解決に日時を要した。初年度は下記のごとく患者の治療導入に至らず、試運転にはマウス、ラットの脳を検体として用いた。報告書作成時点で施行例はまだ無い。入院中の慢性難治性うつ病患者2名に本治療の主旨について説明を行ったが承諾を得るに至らなかった。関連施設から3名紹介されたが、1名は処方の変更で病状が改善し、1名は入院治療になると聞かされて辞退し、1名は他病院入院中で現在当院へ転院待ちの状態である。

今後改善すべきことは、同治療法の利点をより明確に患者および精神科医に宣伝すること、国内では外来治療で実施している施設もあるので外来で実施可能な根拠について情報収集し、外来で実施できるよう倫理委員会に再申請することをまず行いたい。
家族システムを活用した特定保健指導プログラムの開発

生活習慣病予防に関する保健指導は,参加者の家族にも健康的な影響を与えているのかを把握し,家族への波及を意図した保健指導プログラム開発の可能性を検討した.現行の特定保健指導で,家族の約3割が健康に関するよい変化を認識していた.家族は参加者から【健康づくりに関する学習機会の増加】【生活スタイルの変更】【健康づくりに取り組む機会の増加】という健康への影響を受けて,【健康に関する知識や関心の増加】【セルフケア行動の改善】【健康状態の改善】という健康に関するよい変化をしていた.現在は上記の結果を踏まえ,家族への波及を意図した保健指導プログラムを開発中である.国内の学会参加および文献から、特定保健指導の現状と課題について情報収集を行った。特定健診・保健指導が開始された平成20年以降、特定健診・保健指導の実施状況は向上し、エビデンスが少しずつ蓄積され、定量的な評価も可能となってきている。複数の研究報告からは保健指導介入により、有意に改善したことも明らかにされ、全国的にもメタボリックシンドローム該当者数の減少など、一定の成果が見られている。しかしその一方で、非肥満者への対策の必要性等が課題としてあげられている。平成25年4月から、新たに健康日本21(第二次)が開始され、その方針の一つに生活習慣病の発症予防・重症化予防が掲げられ、地域での生活習慣病対策の重要性が強く認識されている。生活習慣病予防対策を進めるうえで、特定保健指導は重要なアプローチであり、今後のさらなる充実が期待されている。国内の先行研究を見ると、保健指導の家族への効果を検討した研究は見当たらない。そのため、「家族」「影響」「相互作用」をキーワードにして検索すると、児の誕生に関するものや、発達生涯や疾患を有する児、がんや難病を抱える患者に焦点を当てたものが多く見られた。家族は、不安や自信等の情緒面の影響だけでなく、価値観やライフスタイル、家族役割の変化等の影響も受けていることが明らかにされている。さらに文献によると、家族には、危機的状況をともに乗り越える力である家族レジリエンスが予め備わっていると言われている。家族レジリエンス概念を特定保健指導に応用することで、保健指導受講者である「個人」の行動変容を目指すだけでなく、「家族」も含めて行動変容することが期待できるのではないかと考える。家族が受ける影響の観点や、家族レジリエンス概念を参考に、次年度の研究を遂行していきたいと考える。家族が特定保健指導を利用すると、特定保健指導を受けていない他の家族の生活習慣が改善するのか、その実態を把握することを目的に、A県内で協力が得られた3市町村で、特定保健指導実施6か月後の評価を受けた者とその家族98組に、無記名自記式質問紙調査を実施した。調査内容は、特定保健指導利用者には、利用した特定保健指導(動機づけ支援・積極的支援)、家族の生活習慣改善の有無とその内容・理由等で、家族には特定保健指導利用者との続柄、家族が特定保健指導を利用したことによる自分の生活習慣の変化と内容・理由等である。調査の結果、52組(53.1%)からの回収が得られ、うち有効回答は45組(45.9%)であった。特定保健指導利用者は、男性22人(48.9%)、女性23人(51.1%)、年齢は4674歳(平均65.6歳)、動機づけ支援32人(71.1%)、積極的支援10人(22.2%)であった。保健指導利用者からみた家族の生活習慣の変化は、有10人(22.2%)、無33人(73.3%)で、有の者の変化の内容は「野菜を食べるようになった」「運動するようになった」等であった。家族は、男性19人(42.2%)、女性26人(57.7%)、年齢は2185歳(平均63.1歳)特定保健指導利用者との続柄は、夫21人(46.7%)、妻17人(37.8%)であった。自分の生活習慣の変化は、有15人(33.3%)、無28人(62.2%)で、有の者の変化の内容は「食べ物のカロリーを意識するようになった」「野菜を食べるようになった」「運動するようになった」等であった。特定保健指導利用者からの影響の内容は「運動する姿を見て、一緒に運動を始めた」「一緒に歩く機会が増えた」等であった。以上の結果から、家族が特定保健指導を利用することで、2030%程度ではあるが特定保健指導を受けていない他の家族の生活習慣が改善している実態が明らかとなった。家族が特定保健指導を利用すると、特定保健指導を受けていない他の家族の生活習慣が改善するのか、その実態を把握することを目的に、調査1と2を実施した。調査1:A県内で協力が得られた3市町村で、特定保健指導実施6か月後の評価を受けた者とその家族163組に、前年度に引き続き無記名自記式質問紙調査を実施した。調査内容は、特定保健指導利用者には、利用した特定保健指導(動機づけ支援・積極的支援)、家族の生活習慣改善の有無とその内容・理由等で、家族には、特定保健指導利用者との続柄、家族が特定保健指導を利用したことによる自分の生活習慣の変化と内容・理由等である。

結果、合計で109組(66.9%)からの回収が得られ、うち有効回答は95組(58.3%)であった。特定保健指導利用者は、男性52人(54.7%)、女性43人(45.3%)、年齢は4574歳(平均66.0歳)、動機づけ支援67人(70.5%)、積極的支援21人(22.1%)であった。保健指導利用者からみた家族の生活習慣の変化は、あり25人(26.3%)、なし61人(64.2%)で、ありの者の変化の内容は、「間食をしなくなった」「野菜をよく食べるようになった」「運動を意識するようになった」等であった。特定保健指導利用者からの影響の内容は、「一緒に運動した」「食事が変わった」等であった。以上の結果から、家族が特定保健指導を利用することで、25%程度、特定保健指導を受けていない他の家族の生活習慣が改善している現状が明らかとなった。調査2:調査1において、家族が特定保健指導を利用したことで、自分の生活習慣が改善したと回答した者で、インタビューの協力が得られた者5人にインタビュー調査を実施した。現在、インタビュー結果の分析中である。調査1と調査2の対象者確保に時間を要したため。調査1:群馬県内の市町村、事業所、健診機関等で、特定保健指導実施6か月後の評価を受けた者とその家族。家族が複数名いる場合は、特定保健指導受講者と一番関わりのある者。調査2:調査1において、家族が特定保健指導を利用したことで、自分の生活習慣が改善したと回答した者で、インタビューの協力が得られた者。家族が特定保健指導を利用すると、特定保健指導を受けていない他の家族の生活習慣が改善するのか、その実態を把握することを目的に、調査1と2を実施した。【調査1】A県内で協力が得られた3市町村で、特定保健指導実施6か月後の評価を受けた者とその家族(非受講者)163組に無記名自記式質問紙調査を実施した。調査内容は、特定保健指導受講者には、性別、年齢、特定保健指導の種類(動機づけ支援・積極的支援)、非受講者の生活習慣の変化の有無とその内容・理由等で、非受講者には、性別、年齢、家族が特定保健指導を利用したことによる非受講者の生活習慣の変化の有無と内容・理由等である。特定保健指導受講者は、男性51名(53.7%)、女性44名(46.3%)、平均年齢は66.0歳、動機づけ支援67名(70.5%)、積極的支援21名(22.1%)であった。保健指導受講者からみた家族の生活習慣の変化は、あり25名(26.3%)、なし61名(64.2%)であった。非受講者の性別は、男性38名(40.0%)、女性57名(60.0%)、平均年齢63.8歳であった。生活習慣の変化があった非受講者は33名(34.7%)で、変化の内容は<知識の変化><意識や態度の変化><行動の変化><身体的な変化>で、変化した理由は<受講者を通じた健康に関する知識の獲得><健康づくりに取り組む姿の見習い><家族間での健康意識の向上><受講者に合わせた健康づくり活動の実践>であった。【調査2】調査1において、家族が特定保健指導を利用したことで、自分の生活習慣が改善したと回答した者で、インタビューの協力が得られた者5人にインタビュー調査を実施した。データ数がそろわなく、調査協力者の確保に時間を要した。生活習慣病予防に関する保健指導において、家族は保健指導を受けた者からどのような健康に関する影響を受けて家族の何が変化するのか、健康の波及の実態を家族の視点から明らかにすることを目的に、調査を行った。
心臓移植後のレシピエントの心理・社会経済的問題の明確化とサポートに関する検討

欧米において、心臓移植をは末期循環不全の状態にある対象者に対する根治的治療法として確立されている。しかし、日本においては「臓器移植に関する法律(いわるゆ臓器移植法)」が施行された1997年以降、現在までに17例の心臓移植が実施されたのみである。そのため、多くの心臓移植の適応者または希望者は渡航して心臓移植を受けなければならないのが現実である。本研究の目的は海外において心臓移植を受け、帰国した心臓移植レシピエントの心理社会的問題とサポート体制を明らかにすることである。研究の対象者は海外において心臓移植を受けたレシピエントおよびその家族で、総数20名である。その結果、海外にて心臓移植を受けるレシピエントとその家齢は、国内で移値を受ける場合よりも困難なことが多く語られた。その要因は「移植医療へのアクセシビリティーの低さ」、「外国語によるコミュニケーションでの不便さ」、「滞在中の宿泊施設の確保のむずかしさ」、「外来通院とその費用の負担感」、「外来通院のための宿泊施設の費用の負担感」などが挙げられた。また、レシピエントとその家族は移植医、移植コーディネーター、看護師、そしてボランティアからのサポートを受けていた。ある対象者は個人または非営利団体から募金を受けて渡航していたが、感謝の念と同時に心理的負担感も感じている対象者もみられた。また、社会全体の移植に対する理解度の低さから、心蔵移植を受けてたいへん元気になったということを世間の人に知ってほしいという対象者もみられた。以上のことから、看護ケアとして必要なことはレシピエントとその家族の持つことをアセスメントし、彼等の問題点を解決するために医療チーム内の調整を行うことも重要となることが示唆された。さらには、移植医療の普及のために、移植コーディネーターとの連携も重要になることが示唆された。米国にて心臓移植術を受けた日本人レシピエントに対する心理社会的問題を明らかにするために、8名のレシピエントおよびその家族に対してインタビュー調査を行った結果、次のようなことが明らかになった。第1に、米国にて心臓移植を受けることができる機会は、(1)米国の心臓移植施設の医師とのアクセシビリティーを持つ日本人医師を照会してもらえたこと、(2)自己負担または募金により渡米、入院、または滞在などの費用を捻出できること、があげられた。第2に、帰国後のレシピエントの抱える心理社会的問題は、(1)日本において外来フォローアップを行える医師が少ない、(2)入院や通院のために有給休暇を使用して日本各地から東京の病院に訪れるなければならないため、時間的・経済的負担がある、(3)外来受診の曜日が決まっているために、社会生活または学校生活への影響がある、(4)募金活動を支援してくれた人々に対して心理的負担になる、そして、(5)免疫抑制剤の副作用によりムーンフェイスが出現すると他者からいじめられる、など様々な内容であった。今後も同様のインタビューを継続し、レシピエントとその家族の心理社会的問題を明らかにし、心臓移植レシピエントに対するソーシャルサポート体制の基盤となる内容を検討していく。欧米において、心臓移植は末期循環器不全の状態にある対象者に対する根治的治療法として確立されている。しかし、日本においては「臓器移植に関する法律」が施行された1997年以降、現在までに17例の心臓移植が実施されたのみである。そのため、多くの心臓移植の適応者または希望者は海外に渡航して心臓移植を受けなければならないのが現実である。本研究の目的は海外において心臓移植を受け、帰国した心臓移植レシピエントの心理社会的問題を明らかにすることである。研究の対象者は20人のレシピエントおよびその家族であり、半構成的面接法にてインタビューを行い、彼等の体験についての感情を語ってもらった。

その結果、海外にて心臓移植を受けるレシピエントとその家族は、国内で移植を受ける場合よりも困難なことが多く語られた。その要因は「移植医療へのアクセシビリティーの低さ」、「外国語によるコミュニケーションでの不便さ」、「滞在中の宿泊施設の確保がむずかしさ」、「外来通院とその費用の負担感」、「外来通院のための宿泊施設の費用の負担感」などが挙げられた。また、レシピエントとその家族は移植医、移植コーデイネーター、看護師、そしてボランティアからのサポートを受けていた。ある対象者は個人または非鋭利団体から募金を受けて渡航していたが、感謝の念と同時に心理的負担感も感じている対象者もみられた。以上のことから、看護ケアとして必要なことは、レシピエントとその家族の持つニーズをアセスメントし、彼等の問題点を解決するために医療チーム内の調整を行うことも重要となることが示唆された。