hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マルチスケール情報技術サービスをベースとする物流システムの構築

本研究では、物流システムを構築するためファジィ理論・意思決定・計算知能という3分野を融合する視点から解決法を提案した。具体的には、まず、ファジィ近傍度の理論的整備および計算速度向上等を実現し巡回セールスマン問題(TSP)の小規模なものを用いて、ファジィ近傍度の値とアルゴリズムの切り換えに関する実験を完成した。それから、TSPの中大規模なデータでの実験を行い、規模が大きくなっても現実的な計算時間内で実施できることを確認した。さらに、石油業界とコンビニエンス業界の物流実データで実験をした。その成果を国際会議と論文誌に発表している。平成23年度後半に実施した巡回セールスマン問題ベンチマークデータで、データサイズの規模をあげ数百都市から千都市程度までを取り扱った。データサイズの増大に伴い、計算量も急速に増えるため(最大でデータサイズの自乗オーダ)、ファジィ近傍度の計算値とアルゴリズム切り替えのタイミングを更に細かく検討する必要があるため、経験則を、ルール型ファジィ推論の形式でとりまとめた。その結果は,最終年度25年度に実施予定の実用化実証実験のツールとして使用する。ベンチマークデータ実験で得られた成果を基に、実世界物流データでの実証実験を計画し、最初に、申請者グループで既にHIMSによる手法で実績のある、石油業界の配車配送計画の実データを用いて実証実験を行った。本データに関しては、現場専門家の基本的な評価まで得られていたので、それらをもとに、本研究による実証実験結果について評価分析を行った。平成24年度に於いても、研究成果を、研究会・国際会議・ジャーナル論文などでいくつか発表を行った。課題名「マルチスケール情報技術サービスをベースとする物流システムの構築」の研究では、物流システム構築に関して、3分野を融合する視点から解決手法を提案する。すなわち、まずファジィ理論によりファジィ近傍度指標を提案してそれで取り扱う問題の評価関数を汎用定式化する。次に意思決定手法によりパラメータ設定を自動化し、最終的に計算知能手法で物流問題の良好な現実解を取得する。研究実施計画に基づき、初年度平成23年度では、ファジィ近傍度の理論的整備を完成し、TSP(巡回セールスマン問題)の比較的小規模なデータを用いて、ファジィ近傍度の値とアルゴリズムの切り換えに関する基本実験を行っている。平成24年度に入って、TSPの中大規模なデータを用いて、実用化を確認している。最終年度平成25年度には、前半ではベンチマークデータ実験で得られた成果を基に、実世界物流データでの実証実験を行った。最初に、申請者グループで既にHIMSによる手法で実績のある、石油業界の配車配送計画の実データを用いて実証実験を行っている。現場の経験15年以上のベテランプランナーが深夜から早朝にかけて作成する配車配送計画を、申請者グループで開発したHIMSによる手法では、ベテランプランナーの解と同等以上の品質の解を現場でのノートPCを用いて20分程度で得ることが出来ることを確認した。本研究では、それを更に短縮して数分程度に抑えた。次に、コンビニエンスストアの配送計画も取り扱った。いくつかの性質や特量の異なる、実配車配送計画データを求めて実証実験を行い、本研究提案手法の有効性と適用限界を明確した。研究成果は、研究会での発表や、ホームページなどで公開をすることによって情報発信を行った。デパート・コンビニエンスストア・石油スタンドなど種々の配送業界で、多数の顧客の発注に応じて指定された物品を、指定された量・時間・場所に、出荷基地から配送をするという実世界における物流の問題は、配車配送計画に関する最適化スケジューリング問題として定式化され研究されてきている。理論的には巡回セールスマン問題などが基本概念となり得るが、現実問題では人間社会特有の感性までをも考慮していないと、システムが実用的にはならない。本研究では、最高のサービス・最小の配送コスト・CO2排出の低減・安全運転という4つの目標の実現を目指す物流システム構築に関して、3分野を融合する視点から解決手法を提案する。まず、ファジィ理論により取り扱う問題の評価関数を汎用定式化する。初年度平成23年度では、研究計画に基づき前半では、ファジィ近傍度の理論的整備完成、計算速度向上のための工夫などを行った。後半には、ベンチマークデータとして巡回セールスマン問題の(30から100都市程度の)比較的小規模なものを用い、ファジィ近傍度の値とアルゴリズムの切り換えに関する基本実験をした。その成果として、1本の雑誌論文を投稿し、2本の国際会議論文(平成23年9月のWISP2011でA Solution for Delivery Problem Based on HIMS Model and Service Science,同じく9月のThe 4th Gyor Symposium on Computational IntelligenceでDevelopment of the Delivery Planning System using HIMS Model)を発表している。

目標としていた巡回セールスマン問題の千都市程度のベンチマークデータで、所期の実験結果を得ることが出来た。アルゴリズム切り替えタイミングに関するルール集合を構築し、タンクローリの配車配送計画という実用化データに適用する見通しが得られた。成果をいくつかの研究会・国際会議・ジャーナル論文に発表することが出来た。以上の理由で、ほぼ予定通り研究が進んでいる。当初目標としていた、ファジィ近傍度の理論的整備完成、計算速度向上のための工夫などを完了し、ベンチマークデータとして巡回セールスマン問題の(30から100都市程度の)比較的小規模なものを用い、ファジィ近傍度の値とアルゴリズムの切り換えに関する基本実験も完了した。さらに、より大規模な300都市のデータについてもある程度の実証実験を実施することが出来た。現場の経験15年以上のベテランプランナーが深夜から早朝にかけて作成する配車配送計画を、申請者グループで開発したHIMSによる手法では、ベテランプランナーの解と同等以上の品質の解を現場でのノートPCを用いて20分程度で得ることが出来ていた。本研究では、それを更に短縮して5分程度(即ち、少し待つ間に結果を得る)を目標としており、ファジィ近傍度の概念を利用して25年度にそれを実施する。この石油配車配送計画では、(狭い道は走れない最大20トンクラスの)大型ローリー50台程度、顧客(ガソリンスタンド)数500程度の規模であり、数件程度の顧客を回った後で出荷基地に戻って商(各種燃料)の再積載が頻繁に必要になるという、特徴を有する。次に、これとは特徴が異なる、2トンから4トン程度の小型トラック数台程度で顧客数50件程度、出荷基地への戻りはあまり必要のない、異業種の例として、コンビニエンスストアの配車配送計画も取り扱う。このほかにも、いくつかの性質や特量の異なる、実配車配送計画データを求めて実証実験を行い、本研究提案手法の有効性と適用限界を明確にする。平成25年度に於いても随時、研究会・国際会議などでいくつか発表をし、実証実験結果をまとめてジャーナル論文として投稿する。平成24年度前半では、巡回セールスマン問題の中、大規模なデータ(数百都市から数千都市)を用いた実験を行い、規模が大きくなっても現実的な計算時間内で実施できることを確認する。後半では、それらの成果を基礎として、石油業界および可能ならばコンビニエンス業界等の物流実データを用いて、実用化システムとして機能することを確認する。最後に、それらの結果を踏まえて、最終年度25年度のとりまとめの方針を確定する。なお、昨年度は効率的に研究費の使用ができた。繰り越し分を今年度6月に開催のIEEE主催する国際会議発表のための出張に使用することとする。効率的に使用したため発生した未使用額も、次年度の計画のために有効に使用する。実験などに用いる計算機環境は既存のものを用いるので、新規購入予定の備品はなし。
不飽和ヘテロポリ酸イオンを配位子とする希土類錯体の構造と性質

ヘテロ原子がP,Si,GeおよびBのKeggin構造誘導体(X^<n+>W_<11>O_<39>^<(12-n)>)並びにDawson構造誘導体(P_2W_<17>O_<61>^<10>)等の不飽和ヘテロポリ酸イオンを配位子とするセリウム(III)錯体について、CV,DPV,OSWV,SHACVおよび対流ボルタンメトリー(回転ディスク電極を用いる方法)など、いくつかの電気化学測定法を併用して、レドックス電位と電極反応の可逆性について綿密に検討した。更にCVシミュレーターを用いる実測との比較を行った。昨年度BAS CV-50WからupgradeしたBAS 100B/Wに本年度は特に、回転ディスク電極RDE-1(ビ-・エ-・エス)を設備し、拡散係数Dを求めた。〔Ce(PW_<11>O_<39>)_2〕^<11>の水溶液中の拡散係数DとしてLevich plotsから0.19×10^5cm^2s^<-1>を得た。参考のため、CVのポテンシャルスイ-プ法から求めると0.14×10^<-5>cm^2s^<-1>であった。得られたDの値を用い、transfer coefficient α=0.5および電極反応の速度定数k_s5×10^<-3>にすると実測とほぼ同じ幅広いサイクリックボルタモグラムがシミュレートされることがわかった。目下k_3とαを決定中である。研究継続中であるがOSWV,RDE法.CVシミュレーションは非常に有用な価値の高い方法であるといえる。他方、希土類元素の不飽和ヘテロポリ酸錯体のカリウム塩の有機溶媒(アセトニトリル、メタノール、クロロホルム等)への可溶化に関して、クラウンエーテルが有効であることを見出した。ただし、電気化学測定においては、完全に脱水する方法を検討する必要がある。
覚せい剤慢性心筋障害の超微免疫組織化学的方法による解析

覚せい剤メタンフェタミン(以下MAと略す)常用者が、中毒量以下のMAを摂取しても死亡することが知られている。常用者の心臓には肥大型心筋症の像に類似した変化が認められ、その病変のうち光顕レベルで錯綜配列心筋の分布や拡がりの程度が問題になることが指摘されている。MAによって発生したこの慢性心筋病変を有する者が、MAを摂取して死亡する際、この病的心筋に対してMAがいかなる動態変化を示すかを、特異的抗MAモノクロ-ナル抗体を用いて、免疫化学的に光顕レベルで検索した。一方、心筋のミトコンドリアの膜変化に着目し、電顕による超微免疫組織化学的方法により、ブ-スタ-MAによるミトコンドリア膜の変化を現在病態解析中であるが、以下のような結果を得た。ラットに種々の量のMAを常用的に腹腔内に投与したところ、510mg/kgで1箇月ころより心筋に虚血性変化並びに心筋症に類似した病変が発生し始めた。このような時期のラットにMAを投与したあと、心臓を採取して、抗MAモノクロ-ナル抗体を用いて、組織中のMAの局在と心筋病変との関係を光顕で観察したところ、虚血性変化のある心筋の周囲に一致してMAが局在する傾向が認められた。このことから、虚血性変化の周囲に再生された毛細血管にMAが分布することにより、虚血性変化が進行する機序が示唆され、さらにこの病変が刺激伝導系に波及することにより急死が起こることが推測された。明瞭な心筋症様変化は認められなかったが、その発生条件について今後検討したい。電顕によるミトコンドリアの膜変化については解析中である。ヒト覚せい剤関連の死亡例の剖検例については、光顕レベルではラットのモデル実験と同様の所見をも認めている。
遷移金属触媒を用いる含高周期元素有機化合物の合成と変換

ロジウム触媒を用いて高周期ヘテロ元素化合物の高効率合成反応を検討した。イオウ単体とアルキンから1,4-ジチインとチオフェンを与えるロジウム触媒反応を見出した。この反応を基に、同触媒条件下、1,4-ジチインのC-S結合切断を伴う異性化反応とアルキン交換反応を開発した。これらの成果は、イオウ単体から多様な有機イオウ化合物の触媒的合成と変換を行えることを示す。加えて、リン単体を直接用いる反応開発の前段階として、二種のジホスフィンP-P結合間のロジウム触媒的交換反応を開発した。次に、P-P-P結合を有するポリホスフィンをロジウム触媒的に切断して、有機リン化合物の合成に利用できることを示した。即ち、環状ジスルフィドS-S結合間にポリホスフィンのリン原子を挿入して含リン環状化合物の触媒的合成法を開発した。一連の研究によって、イオウ単体やポリホスフィンからロジウム触媒的に有機イオウ・リン化合物を合成できることを示した。また、ロジウム触媒によるヘテロ元素試薬の活性化様式についても明らかした。加えて、複素環/芳香族エーテルの二つのC-O結合を選択的に切断してフッ素化する反応を開発した。即ち、安定な複素環/芳香族エーテルから合成中間体として有用な複素環フッ素化物を合成できることを示した。この反応を基に、複素環/芳香族エーテルからロジウム触媒複素環交換によって、非対称ビス複素環エーテルと非対称ビス複素環スルフィドの合成反応を開発した。本反応は、5員環と6員環複素環を有する多様な非対称ビス複素環化合物の合成に適用でき、新しい非対称ビス複素環化合物群を合成できた。二つの複素環の間に一原子挿入したビス複素環化合物は、回転可能なsp2-C/sp3-X結合を有する柔軟な化合物群であり、新しい機能性材料や医薬品の基礎骨格として期待される。いずれの反応も塩基や有機金属反応剤を全く用いない特徴がある。28年度が最終年度であるため、記入しない。ロジウム・パラジウム触媒を用いて、高周期ヘテロ元素化合物の高効率合成反応を検討した。本年度は、シクロアルキンにイオウ単体が付加して触媒的に対称1,4-ジチインとチオフェンを与える反応を見出した。アセチレンジカルボン酸とシクロアルキンあるいはビニルエーテルを反応させると、非対称1,4-ジチインあるいは非対称ジヒドロ-1,4-ジチインを選択的に与えることを示した。本反応は、ロジウム触媒がイオウ単体を活性化してジチオロジウム錯体の形成を経て進行することを確かめた。なお、アルキンとイオウ単体に二硫化炭素を反応させると、触媒的にトリチオカーボネートが得られたことから、ジチオロジウム錯体はイオウを一原子ずつアルキンにトランスファーすることが分かった。この研究の過程で、パラジウム錯体がチオエステルのC-S結合を切断してノルボルネン誘導体に付加する反応を見出した。この方法によって、β-位にチオ基を有するケトンが合成可能になった。これは、チオエステルC-S結合を切断してアルケンに付加した初めての例である。本研究で見出した高周期ヘテロ元素化合物の触媒合成は、多くの場合に平衡反応であり、効率的に生成物を得るためには平衡を制御する必要がある。本年度は、生成物除去による平衡制御を開発した。ロジウム触媒ジスルフィド交換反応は、3種のジスルフィドをモル比1:2:1で与える平衡反応である。キラルシリカナノ粒子の不斉認識を利用すると、ジスルフィド交換平衡反応下から1種のジスルフィドを分子認識して凝集し反応系から除去できた。結果として、平衡を生成系に移動させることができた。本年度は、ロジウム・パラジウム触媒が高周期ヘテロ元素化合物の合成に利用できることを示した。この過程で、金属塩基を利用しない本触媒法では、多くの場合に平衡反応系になることを示した。平衡系は結合生成反応に加えて、結合切断変換反応を同一の触媒を用いて実現できる利点がある。本研究では予備的に、イオウ単体とアルキンからロジウム触媒的に合成した1,4-ジチインのC-S結合を同一触媒下切断し、異性化・脱硫・イオウ原子付加反応といった多様な変換を触媒的に行えることを見出した。加えて、有機リン化合物の触媒的合成法について新しい知見を得た。ロジウム錯体と(PhP)5の反応では、ロジウムジホスフェン錯体が生成し、予備的にリン原子の移動反応に利用できることを示した。更に、本触媒系は高周期ヘテロ元素化合物の合成に加えて、ジアリールエーテルC-O結合やフルオロベンゼンC-F結合の切断変換反応に利用でき、高周期ヘテロ元素化合物合成時の基質前駆体になることを示し、当初の計画以上の成果を見出している。

次に、P-P-P結合を有するポリホスフィンをロジウム触媒的に切断して、有機リン化合物の合成に利用できることを示した。即ち、環状ジスルフィドS-S結合間にポリホスフィンのリン原子を挿入して含リン環状化合物の触媒的合成法を開発した。一連の研究によって、イオウ単体やポリホスフィンからロジウム触媒的に有機イオウ・リン化合物を合成できることを示した。また、ロジウム触媒によるヘテロ元素試薬の活性化様式についても明らかした。加えて、複素環/芳香族エーテルの二つのC-O結合を選択的に切断してフッ素化する反応を開発した。即ち、安定な複素環/芳香族エーテルから合成中間体として有用な複素環フッ素化物を合成できることを示した。この反応を基に、複素環/芳香族エーテルからロジウム触媒複素環交換によって、非対称ビス複素環エーテルと非対称ビス複素環スルフィドの合成反応を開発した。本反応は、5員環と6員環複素環を有する多様な非対称ビス複素環化合物の合成に適用でき、新しい非対称ビス複素環化合物群を合成できた。二つの複素環の間に一原子挿入したビス複素環化合物は、回転可能なsp2-C/sp3-X結合を有する柔軟な化合物群であり、新しい機能性材料や医薬品の基礎骨格として期待される。いずれの反応も塩基や有機金属反応剤を全く用いない特徴がある。ロジウム・パラジウム触媒系を用いると、有機金属試薬や塩基を用いずに、無機塩を副生しない高周期ヘテロ元素化合物の合成を行えることを示した。このような触媒反応系はしばしば平衡反応系になる。高周期ヘテロ元素化合物は第2周期ヘテロ元素化合物を比較して結合エネルギーが弱く酸素等に不安定である。そのため、キラルシリカナノ粒子の不斉認識を利用して、比較的不安定な生成した高周期ヘテロ元素化合物を選択的に分子認識・凝集し、効率的に平衡移動を行う工夫を行う。本方法論は、結合生成反応および分離過程のいずれも独創性の高い方法論で、新しい成果が期待できる。最近、高周期ヘテロ元素を二原子有するロジウム錯体を単離し、これが活性前駆体であることを示すことができた。π-逆供与可能なリン配位子とσ-供与可能なリン配位子を多数合成し、活性前駆体の触媒活性を制御する。複数の高周期ヘテロ元素(S,P,Cl,Si,As,Se,Te等)の活性化を多面的に行い、触媒活性を評価することで、本研究の目的を達成できると考えている。28年度が最終年度であるため、記入しない。
関節軟骨の無定形最表層と変形性関節症との関連性についての研究

【ウサギの膝の靱帯機能不全による変形性関節症での関節軟骨の無定形最表層および軟骨下骨の変化の観察】ウサギの右膝の前十字靱帯と内側側副靱帯の切離後2週間で、関節軟骨の無定形最表層は不整となり、一部で欠損しその下の表層のコラーゲン線維網が露出していた。軟骨実質部では、サフラニンOの染色性の低下、細胞の増多や集簇形成などの変性や、関節面周辺部からの増殖滑膜による関節軟骨の置換が始まっていた。術後1カ月半では、軟骨の消化変性は表層から深部へ進み、所々で亀裂や潰瘍を形成していた。骨形態計測上有意な軟骨下骨の増殖性変化は、この時期より明らかとなった。術後3カ月と6カ月では、軟骨の変性と軟骨下骨の増殖が進行し、関節全体として著しい変形を呈した。この実験的関節症では、術後2週間の早期より、軟骨の最表層の不整、表層の消化変性が見られ、軟骨下骨の変化は、これより遅れ、術後1カ月半以降に有意な変化を呈した。【ウサギの膝の関節表面擦過により変形性関節症が発生するか調べる実験】ウサギの右膝の関節軟骨表面の擦過後2週間では、最表層は欠損しその下のコラーゲン線維網が露出していた。軟骨は染色性が低下し、表層の消化が見られ、関節面周辺部から滑膜による軟骨の置換が始まっていた。術後1カ月半では、軟骨の消化変性が進み菲薄化し、一部で潰瘍を形成していた。術後3カ月では、軟骨はさらに菲薄化し、一部では骨が露出していた。6カ月および1年時では、さらに関節症性変化が進行していた。関節軟骨表面の擦過後1年までの経過で、進行性の関節症性変化を認めた。これは、軟骨下骨に達しない軟骨の損傷では、進行性の変化を生じないとする従来の定説に反するものである。おそらく、擦過による軟骨表面の損傷の範囲が広範であったために、この様な差を生じたものであろう。本実験系は、新しい実験的関節症モデルといえる。【ウサギの膝の靱帯機能不全による変形性関節症での関節軟骨の無定形最表層および軟骨下骨の変化の観察】成熟ウサギの右膝の前十字靱帯と内側側副靱帯の切離後2週間で、関節軟骨の無定形最表層は不整となり、一部で欠損しその下の消化された表層のコラーゲン線維網が露出していた。軟骨下骨では、テトラサイクリンの取り込みが増加していた。術後1ヵ月半では、軟骨の消化変性は表層から深部へと進み、所々で亀裂や潰瘍を形成していた。術後3ヵ月と6ヵ月では、軟骨の変性と軟骨下骨の増殖が進行し、肉眼的にも関節全体として著しい変形を呈した。この実験的関節症では、術後2週間の早期より、最表層の不整化、表層から深部へ進む軟骨の消化変性と、軟骨下骨の増殖が見られ、経時的に進行した。【ウサギの膝の関節表面擦過により変形性関節症が発生するか調べる実験】成熟ウサギの右膝の関節軟骨表面の擦過後2週間で、最表層は欠損しその下の消化されたコラーゲン線維網が露出していた。

1ヵ月半では、軟骨は消化変性が進み菲薄化し、軟骨下骨から肉芽と血管が侵入していた。一部では、軟骨が消失し、潰瘍を形成していた。術後3ヵ月時には、軟骨は変性が進行し、さらに菲薄化していた。関節軟骨表面の擦過後3ヵ月までの経過で、軟骨の進行性の変性を認めた。これは、軟骨下骨に達しない軟骨の損傷は、進行性の変化を生じないとの従来の定説に反するものである。、おそらく、擦過による軟骨表面の損傷の範囲が広範であったために、この様な差を生じたものであろう。本実験系は、新しい実験的関節症モデルとなる可能性が高いので、さらに術後6ヵ月、1年の変化を調べる予定である。【ウサギの膝の靱帯機能不全による変形性関節症での関節軟骨の無定形最表層および軟骨下骨の変化の観察】ウサギの右膝の前十字靱帯と内側側副靱帯の切離後2週間で、関節軟骨の無定形最表層は不整となり、一部で欠損しその下の表層のコラーゲン線維網が露出していた。軟骨実質部では、サフラニンOの染色性の低下、細胞の増多や集簇形成などの変性や、関節面周辺部からの増殖滑膜による関節軟骨の置換が始まっていた。術後1ヵ月半では、軟骨の消化変性は表層から深部へ進み、所々で亀裂や潰瘍を形成していた。骨形態計測上有意な軟骨下骨の増殖性変化は、この時期より明らかとなった。術後3ヵ月と6ヵ月では、軟骨の変性と軟骨下骨の増殖が進行し、関節全体として著しい変形を呈した。この実験的関節症では、術後2週間の早期より、軟骨の最表層の不整、表層の消化変性が見られ、軟骨下骨の変化は、これより遅れ、術後1ヵ月半以降に有意な変化を呈した。【ウサギの膝の関節表面擦過により変形性関節症が発生するか調べる実験】ウサギの右膝の関節軟骨表面の擦過後2週間では、最表層は欠損しその下のコラーゲン線維網が露出していた。軟骨は染色性が低下し、表層の消化が見られ、関節面周辺部から滑膜による軟骨の置換が始まっていた。術後1ヵ月半では、軟骨の消化変性が進み菲薄化し、一部で潰瘍を形成していた。術後3ヵ月では、軟骨はさらに菲薄化し、一部では骨が露出していた。6ヵ月および1年時では、さらに関節症性変化が進行していた。関節軟骨表面の擦過後1年までの経過で、進行性の関節症性変化を認めた。これは、軟骨下骨に達しない軟骨の損傷では、進行性の変化を生じないとする従来の定説に反するものである。おそらく、擦過による軟骨表面の損傷の範囲が広範であったために、この様な差を生じたものであろう。本実験系は、新しい実験的関節症モデルといえよう。
ABCA1を介したコレステロール搬出促進による動脈硬化の予防と改善

コレステロール搬出促進成分の検索系構築のために、ヒトABCA1及びCaveolinの全長cDNA、ヒトABCA1及びCaveolinのゲノムプロモーター領域をクローニングした。クローニングされたcDNAおよびゲノムプロモーター領域は、それぞれ発現系ベクターpcDNA3およびルシフェラーゼ遺伝子含有pGL3ベクターに導入した。これらのcDNAおよびゲノムプロモーター領域取得プラスミドを用いて、コレステロール搬出系に影響を与える食事成分の検索系の構築を行った。その結果、リポフェクション法によりヒト及びマウス由来マクロファージ細胞へのベクター導入に成功し、コレステロール搬出促進成分検索系が確立された。この評価系を用いて、数種類の酸化コレステロールが細胞内余剰コレステロールの搬出系に及ぼす作用について検討を行った。培地中のアクセプターであるApoA-Iへの細胞中[^3H]コレステロールの移行を指標として評価した結果、コレステロールの一次代謝産物である7α-ハイドロキシコレステロールはコレステロール搬出を抑制し、24-ハイドロキシコレステロールは逆にコレステロール搬出を促進することが示された。同時にコレステロール搬出促進能と対応したmRNA発現量の変動も確認された。また、必須脂肪酸であるリノール酸の位置・幾何異性体である共役リノール酸異性体の中から、コレステロール搬出促進能を持つものの検索を行った。9c,11t-、9c,11c-、9t,11t-、10t,12c-、10c,12c-、10t,12t-CLAについて、リノール酸を対照として比較を行ったところ、9c,11t-CLAで増加傾向は認められたものの有意さは認められなかった。その他のCLA異性体に関しては、リノール酸と差が認められなかった。よって、共役リノール酸異性体はマクロファージ細胞に対してはコレステロール搬出促進能を示さないことが明らかとなった。引き続きヒト正常動脈壁由来平滑筋細胞などへの影響を検討中である。コレステロール搬出促進成分の検索系構築のために、ヒトABCA1及びCaveolinのcDNAクローニングとヒトABCA1及びCaveolinのゲノムプロモーター領域のクローニングを行った。クローニングされたcDNAおよびゲノムプロモーター領域は、その後の利用を考えて、それぞれ発現系ベクターpcDNA3およびルシフェラーゼ遺伝子含有pGL3ベクターに導入した。これらのcDNAおよびゲノムプロモーター領域取得プラスミドを用いて、コレステロール搬出系に影響を与える食事成分の検索系の構築を試みた。検索系に用いる細胞として、ヒト繊維芽細胞、ヒト動脈由来平滑筋細胞およびヒト動脈由来内皮細胞を候補として検討した。その結果、ヒト動脈由来内皮細胞はもともとのABCA1発現量が非常に低く、食事成分によるABCA1mRNA発現量への影響を測定するのが困難であり、ヒト繊維芽細胞はルシフェラーゼ遺伝子含有pGL3ベクターの細胞への導入効率が非常に低かったため、食事成分によるABCA1及びCaveolin遺伝子の転写活性への影響を検討する系としての構築が困難であると判断した。また遺伝子の導入法としては、カルシウム沈澱法での効率は非常に低かったが、リポフェクション法を用いることで高い遺伝子導入効率が得られた。よって、ヒト動脈由来平滑筋細胞を用いたコレステロール搬出促進成分検索系が確立された。これらの作用と細胞中のABCA1及びCaveolinのmRNA発現量と転写活性に与える影響との関係については現在測定中である。引き続きヒト正常動脈壁
並列連成解析手法による高精度な温熱療法シミュレーションの実現

今年度は,昨年度に引続き温熱療法シミュレーションシステムにおいて核となる高周波(Full-wave)電磁界解析手法が目標性能を達成するためのコードの改良を実施した.これまで,放射電磁界の吸収境界条件としてインピーダンス境界:Murの一次吸収境界条件を適用していたが,より吸収精度が高いことで知られるBerengerの完全吸収境界(Perfect Matched Layer: PML)の導入,およびダイポールアンテナの遠方界による誤差評価を実施した.その結果,吸収性能を示すS_11パラメータが-20dB程度と高い吸収性能を示し,遠方界の理論界との誤差は数%と非常に高精度であることがわかった。今年度の研究開発項目として予定していた人体モデルを用いた熱伝導解析との連成は,Full-wave電磁界解析の高精度化の研究開発に時間を要したため実施ができなかった。Full-wave電磁界-熱伝導の連成解析は,来年度実施することとする。今年度の研究実績として,査読付きジャーナル論文が10本,査読付き国際会議論文4本を刊行でき,また,4件の国際会議,8件の国内学会・研究会の講演を実施した。また4件の国際会議の内2件が招待・基調講演である。さらに,昨年度の引続き第2回目の科研費合同研究集会(基盤研究(B) 17H02829との合同研究集会, https://sites.google.com/view/lscem2019/)を宮崎にて開催した。本研究会は課題参加者同士の報告およびディスカッションにとどまらず,当該分野で著名な研究者を基調講演者としてお越しいただき,討論会を実施することで大変自由闊達な議論・意見交換ができ研究分野の将来的な発展の方向性をも含めた今後の見通しを得ることができ,大変有意義な会となった。今年度は,昨年度に引続き温熱療法シミュレーションシステムにおいて核となる高周波電磁界解析手法が目標性能を達成するためのコードの改良を実施した.これまで,放射電磁界の吸収境界条件としてインピーダンス境界:Murの一次吸収境界条件を適用していたが,より吸収精度が高いことで知られるBerengerの完全吸収境界(Perfect Matched Layer: PML)の導入,およびダイポールアンテナの遠方界による誤差評価を実施した.これにより,Full-wave電磁界解析の高精度化を実現できた。一方,Full-wave電磁界解析-熱伝導解析の連成解析を数値人体モデルを用いての実施が来年度に持ち越しとなったが,それを補う高精度化およびその実証ができたため,研究進捗自体はおおむね順調であると判断する。Full-wave電磁界解析-熱伝導解析の連成解析を数値人体モデルを用いてのテスト計算,および性能検証を速やかに実施する。今年度は,温熱療法シミュレーションシステムにおいて核となる高周波電磁界解析手法が目標性能を達成するためのコード改良を、WSクラスタ構築とともに研究を実施した.改良内容は,階層型領域分割法においてボトルネックとなる領域間釣合問題の収束性の改善に向け,従来の共役勾配法系統よりも残差ノルムの振動が少なく,より安定した反復計算が可能となる共役残差法系統の適用を試みた.その結果,収束性が向上し,これまで解くことが非常に困難であった160億要素規模の超大規模解析に成功した.また,並列メッシュ平滑化機能を実装した。テスト計算を繰返し,正しく動作していることを確認した.さらに,高周波電磁界解析の技術移転として音響解析コードの開発もあわせて実施し,5,000万要素規模の大空間の音響解析に成功し,本研究によって開発した手法の波及性を実証した.現在,熱伝導解析コードの整備,および電磁界解析ー熱伝導連成解析手法の準備中である.高周波電磁界解析の階層型領域分割法においてボトルネックとなる領域間釣合問題の収束性の改善に成功した.現在,熱伝導解析コードの整備,および連成解析手法の準備中である.今年度は,昨年度に引続き温熱療法シミュレーションシステムにおいて核となる高周波(Full-wave)電磁界解析手法が目標性能を達成するためのコードの改良を実施した.これまで,放射電磁界の吸収境界条件としてインピーダンス境界:Murの一次吸収境界条件を適用していたが,より吸収精度が高いことで知られるBerengerの完全吸収境界(Perfect Matched Layer: PML)の導入,およびダイポールアンテナの遠方界による誤差評価を実施した.その結果,吸収性能を示すS_11パラメータが-20dB程度と高い吸収性能を示し,遠方界の理論界との誤差は数%と非常に高精度であることがわかった。

本研究会は課題参加者同士の報告およびディスカッションにとどまらず,当該分野で著名な研究者を基調講演者としてお越しいただき,討論会を実施することで大変自由闊達な議論・意見交換ができ研究分野の将来的な発展の方向性をも含めた今後の見通しを得ることができ,大変有意義な会となった。今年度は,昨年度に引続き温熱療法シミュレーションシステムにおいて核となる高周波電磁界解析手法が目標性能を達成するためのコードの改良を実施した.これまで,放射電磁界の吸収境界条件としてインピーダンス境界:Murの一次吸収境界条件を適用していたが,より吸収精度が高いことで知られるBerengerの完全吸収境界(Perfect Matched Layer: PML)の導入,およびダイポールアンテナの遠方界による誤差評価を実施した.これにより,Full-wave電磁界解析の高精度化を実現できた。一方,Full-wave電磁界解析-熱伝導解析の連成解析を数値人体モデルを用いての実施が来年度に持ち越しとなったが,それを補う高精度化およびその実証ができたため,研究進捗自体はおおむね順調であると判断する。今後,熱伝導解析コードの整備を進め,テスト計算を繰返す.また,電磁界解析ー熱伝導連成解析手法の準備を進め,ベンチマーク問題であるTEAM Workshop #29を用いた解析を行い,正しく解析結果が得られることを確認した上で,人体モデルによる解析に進む.Full-wave電磁界解析-熱伝導解析の連成解析を数値人体モデルを用いてのテスト計算,および性能検証を速やかに実施する。
液体窒素とセラミックスとの複合体における絶縁破壊現象の研究

当初、液体窒素とセラミックの組合せによる複合体の破壊現象がテ-マであったが、入手したセラミックの破壊電圧が高く、現有のクライオスタットでは実験に限界があると思われたので、とりあえずセラミックの代わりに高分子フィルムであるPETフィルムと液体窒素の組合せによる複合体に対して針平板電極構成の基で直流ランプ電圧を印加した時の破壊現象を調べてみた。これまで我々がシリコ-ン油と高分子フィルムとによる複合体では負針においてシリコ-ン油よりも破壊電界がかなり高い高分子フィルムを陽極平板電極上に配置したときフィルム厚さが薄いときはシリコ-ン油単独の場合よりもその破壊電圧がかなり低くなりうるという興味深い現象についてその破壊機構を含めて研究成果をあげているが、液体窒素とPETフィルムでは負針においてもその様な破壊電圧の低下という特異な現象はみられなかった。シリコ-ン油と高分子フィルムの組合せでその様な特異な現象がみられる理由は次のようなものである。負針から放出された負電荷がフィルム上に堆積しフィルム破壊を引き起こし、負針から負電荷が放出され油中を移動し、破壊点に集中し正ストリ-マの発生を引き起こし全路破壊が導かれる。液体窒素と組合せでその様なことが生じないのは、液体窒素中では正ストリ-マの進展がシリコ-ン油中に比べそれほど容易でないことが、液体窒素のみの破壊において、多くの誘電体にみられる破壊電圧の正針の場合の方が負針に比べ破壊し易いという極性効果がみられないという事実を明らかにすることができた。更にフィルム厚さが増すにつれて両極性ともに破壊電圧は増すが正針の場合フィルム厚さが薄いときにはやや液体窒素単独の場合より低くなる傾向があることも判明した。今後、光電子増倍管などにより放電光の測定を行い破壊機構の確認を行う予定で、成果はとりあえず、電気学会の研究会などで報告する予定である。
自生種に見出した両性自家結実性と耐暑性形質のキウイフルーツへの導入

1.両性Mh1と四倍体A. chinensis品種の交雑後代で,A. chinensisの2品種(雌)を種子親,両性系統を花粉親として得た個体は全て形態的に両性花を着生した.一方,両性系統を種子親とし,A. chinensisの雄系統を交配して得た後代では,雄花のみ着生した個体と,雄花と両性花を着生したものがあった.雄花では12%未満と低いものの花粉発芽が見られたが,形態的な両性花では花粉は発芽しなかった.両性系統Mh1の自殖実生は,両性花を着生し,1.6%と極めて低いが花粉発芽が確認された.A.chinensis×両性系統Mh1の交雑個体(AP/H-1)にA.chinensis`孫悟空'および両性系統Mh6の花粉の授粉で種子が得られ,F2実生を得た.2. A. chinensis`アップル'と両性系統Mh1の交雑実生1個体が結実し,果実は,両性・自家結実性系統よりも大きかったが,A. chinensis`アップル'よりは小さかった.成熟果実の可溶性固形物含量は812%,滴定酸含量は1.31.6%であった.3.対照品種の`ヘイワード'では,湛水処理開始7日目に葉やけが発生し,14日目まで落葉が生じた.一方両性系統Mh6は,処理開始7日目まで葉やけは見られず,14日目に2個体で見られたが,残りの1個体では見られなかった.`ヘイワード'の湛水処理区の光合成速度は,処理開始3日後から急激に低下したが,Mh6湛水処理区では処理終了時まで`ヘイワード'よりも高い値を示した.4.両性系統Mh6を台木としたデリシオサ種`ヘイワード',チネンシス種`レインボーレッド',種間雑種`香川UPーキ5号',の接ぎ木3年目において,台負け,台勝ちの症状はなく,生育は正常であった.新梢伸長量は`レインボーレッド'と`香川UPーキ5号'に比べ,`ヘイワード'でやや少なかった.1.両性自家結実性個体およびキウイフルーツとの交雑後代の性表現の発現様相については,これまでに12個体が着花に至っており,花器の形態形質および生殖形質についての調査が進展しており,さらに今後着花する個体について継続調査を行うことで,F1集団の評価をまとめることができる.また,F2実生が獲得できたことからこれらを対象とした調査が可能となった.2.着果した個体の結実特性と果実形質を明らかにすることができた.3.両性系統は,デリシオサ種キウイフルーツと比較し,耐水性に優れることが確認され,キウイフルーツとの交雑後代の形質に受け継がれる可能性が示唆された.4.両性系統を台木としたデリシオサ種,チネンシス種および種間交雑品種の接ぎ木個体の初期生育を比較したところ,正常な活着と生育が認められ,台木としての利用できる可能性が確認できた.2年目の計画は,ほぼ達成できたことから,当初の予定どおり,引き続き以下の研究計画を実施することとする.1)両性自家結実性個体とキウイフルーツとの交雑後代のF2個体の生育特性,2)両性自家結実性個体およびキウイフルーツとの交雑後代の高温・強日射耐性,3)両性自家結実性系統を用いたキウイフルーツ育種と台木利用の可能性についての総括1.両性・自家結実性系統と四倍体A. chinensis品種を交配して得られた交雑実生のうち着花に至った4個体の開花期は,5月中旬で,2個体は両性花を着生し,他は雄花を着生した.両性花の1個体で,極めて低い率であったが花粉発芽が見られた.両性花の1個体のみ結実が見られ,果実形質は両性・自家結実性系統と類似していた.2.両性花を着生した個体について,四倍体A. chinensis`孫悟空'および両性・自家結実性系統Mh6の花粉を交配したところ,いずれの交配組合せでも正常な黒色種子が得られた.A. chinensis`孫悟空'を交配した場合,両性・自家結実性系統Mh6を交配した場合よりも黒色種子が多い傾向が見られた.追熟果実のTSS含量は13ー14%,TA含量は1.7ー1.8%であった.果肉色は,交配親の両性.自家結実性系統Mh6(16)と比較してやや黄色方向を示す傾向が見られた.3.5日間の乾燥処理において,`ヘイワード'の乾燥処理区では,処理開始2日目から急激に葉の萎れが進行し3日目には全葉が枯れた.一方,両性・自家結実性系統Mh6では,乾燥処理終了時まで葉色にも大きな変化はなく,葉枯れは生じなかった.`ヘイワード'では乾燥処理開始後,光合成速度が急激に低下し,3日後に0となった.一方,Mh6では,処理開始3日後まで緩やかに低下し続けたが,その後も`ヘイワード'の対照区と同程度の値を維持した.4.Mh6を台木として`レインボーレッド',`香川UPーキ5号',`ヘイワード'の接ぎ挿しを行い,親和性を検討した.活着率は,いずれの組み合わせも休眠枝接ぎで高かった.

また,接ぎ木2年目の個体においても,台負け,台勝ちの症状は見られなかった.新梢伸長量は`レインボーレッド'と`香川UPーキ5号'で多く,`ヘイワード'では少なかった.1.両性自家結実性個体およびキウイフルーツとの交雑後代の性表現の発現様相については,開花に至った個体が限られていたが,稔性花粉を有するものが認められたことから,予備的な結果は得られたが,今後着花する個体について継続調査を行い,集団としての評価を行う必要がある.2.両性自家結実性個体とキウイフルーツとの交雑後代の結実特性と果実特性については,両性自家結実性系統およびA.chinensis種キウイフルーツの花粉の授粉により結実し,正常種子が得られることが確認できたことから,計画はほぼ達成できた.3.両性自家結実性個体およびキウイフルーツとの交雑後代の乾燥ストレス耐性については,強度の乾燥状態に置かれても,光合成を維持し,葉やけを生じず,キウイフルーツと比較して,著しい耐乾性を有することが明らかとなり,計画はほぼ達成できた.4.両性自家結実性個体とキウイフルーツ各種との接ぎ木親和性については,A.deliciosaおよびA.chinensis種のキウイフルーツおよびA.rufaとA.chinensis種の種間交雑品種との接ぎ木試験の結果,いずれとも活着が可能であることが確認できたことから,計画はほぼ達成できた.1.両性Mh1と四倍体A. chinensis品種の交雑後代で,A. chinensisの2品種(雌)を種子親,両性系統を花粉親として得た個体は全て形態的に両性花を着生した.一方,両性系統を種子親とし,A. chinensisの雄系統を交配して得た後代では,雄花のみ着生した個体と,雄花と両性花を着生したものがあった.雄花では12%未満と低いものの花粉発芽が見られたが,形態的な両性花では花粉は発芽しなかった.両性系統Mh1の自殖実生は,両性花を着生し,1.6%と極めて低いが花粉発芽が確認された.A.chinensis×両性系統Mh1の交雑個体(AP/H-1)にA.chinensis`孫悟空'および両性系統Mh6の花粉の授粉で種子が得られ,F2実生を得た.2. A. chinensis`アップル'と両性系統Mh1の交雑実生1個体が結実し,果実は,両性・自家結実性系統よりも大きかったが,A. chinensis`アップル'よりは小さかった.成熟果実の可溶性固形物含量は812%,滴定酸含量は1.31.6%であった.3.対照品種の`ヘイワード'では,湛水処理開始7日目に葉やけが発生し,14日目まで落葉が生じた.一方両性系統Mh6は,処理開始7日目まで葉やけは見られず,14日目に2個体で見られたが,残りの1個体では見られなかった.`ヘイワード'の湛水処理区の光合成速度は,処理開始3日後から急激に低下したが,Mh6湛水処理区では処理終了時まで`ヘイワード'よりも高い値を示した.4.両性系統Mh6を台木としたデリシオサ種`ヘイワード',チネンシス種`レインボーレッド',種間雑種`香川UPーキ5号',の接ぎ木3年目において,台負け,台勝ちの症状はなく,生育は正常であった.新梢伸長量は`レインボーレッド'と`香川UPーキ5号'に比べ,`ヘイワード'でやや少なかった.1.両性自家結実性個体およびキウイフルーツとの交雑後代の性表現の発現様相については,これまでに12個体が着花に至っており,花器の形態形質および生殖形質についての調査が進展しており,さらに今後着花する個体について継続調査を行うことで,F1集団の評価をまとめることができる.また,F2実生が獲得できたことからこれらを対象とした調査が可能となった.2.着果した個体の結実特性と果実形質を明らかにすることができた.3.両性系統は,デリシオサ種キウイフルーツと比較し,耐水性に優れることが確認され,キウイフルーツとの交雑後代の形質に受け継がれる可能性が示唆された.
元明時代の法制に関する基礎的研究－『皇明条法事類纂』の分析を中心として－

今回の研究では、『皇明条法事類纂』の構成と内容を分析し、明代の文書行政の実態を明らかにするとともに、同書が明代中期から現れる年次別の法令マニュアルをもとに編纂された事実を論証した。また、東京大学総合図書館のwebサイトに同書の全文を公開するのにあわせて、『皇明条法事類条名目録』を作成し、内外の研究者がこの史料を十分に活用できるようはかった。本研究の課題は、元代と明代の法制の連続性に着目し、この時代の一貫した特徴とも言うべき「先例中心主義」の内実を問い直すと同時に、明代後期に至り、ある意味でこうした法実務のかたちに修正を迫る「問刑条例」が登場してくる歴史的意義を明らかにすることにある。その第一年目にあたる平成29年度は、第一に、隔月単位で東京大学経済学部資料室にて『皇明条法事類纂』の会読作業を行い、明代の成化・弘治期(14651505)の法令や裁判例に即して明代の法実務のあり方を検証し、『元典章』などとの比較対照を通じて元制と明制の関係についてもあわせて考察した。また東京大学附属図書館収蔵本の写真版にもとづきテキストの校訂や基本語彙の収集・分類も並行して行った。とくに従来ほとんど未整備のままであった目録については、全体の三分の二にあたる第1巻から第50巻までほぼ整理作業を終えることができた。第二に、元明時代の法制に関する主要な研究業績を整理する作業の一環として、内藤湖南『中国近世史』(岩波書店)の校注・解説を行い、内藤史学の近世中国論を分析・紹介した。本書は戦後の中国近世史の出発点となったいわば金字塔ともいうべき業績であり、その検証作業は今後の研究を深化させていくためにも欠かせない意義を有している。第三に、平成27年11月には富山大学人文学部にて科研費メンバーはもとより、学内外の研究者の協力を得て、「分裂する中国ー二つの南北朝ー」と題する共同シンポジウムを開催し、後漢末から元の統一に至る政治的分裂の時代の政治と法制に焦点をあてた討論を行い、元代以降の中国との差違についてもあわせて活発に議論した。先行研究の蓄積がきわめて少ない領域であるうえに、テキストの精確な校訂と分析作業に当初の想定以上の時間を費やしているため。平成28年度は、東京大学経済学部において、6月・9月・12月・2月の四回にわたり定例研究会を開催し、『皇明条法事類纂』巻一巻二「名例類」の精読と検討を行った。基本テキストには引き続き東京大学附属図書館収蔵本の写真版を用い、『中国珍稀法律典籍集成』(科学出版社、1994年刊)所収の点校本もあわせて参照しながら校訂・分析作業を進めた。とくに今年度は『天一閣蔵明代政書珍本叢刊』(線装書局、2009年刊)所収の「条例全文」などと比較対照する便宜に恵まれたこともあり、本書が元代の法律書『元典章』と相似たかたちで編纂された私撰法律文献であり、その成立も本文の主要な内容をなす天順八年(1464)弘治七年(1494)からさらに三十余年を経た嘉靖六年(1527)以降と考えられることなどが判明した。また昨年度から整理作業を続けてきた「分類目録」については、主要部分をなす第一巻から第五十巻までに加え、全体の三分の一を占める不分巻の整理作業がほぼ終了し、これまでその扱いが困難であった本書を有効に利用するための基盤整備に一定のめどをつけることができた。なお、平成28年11月には、富山大学人文学部において共同シンポジウム「中国専制国家の官僚制ー『六典』的世界の形成と変容」(科研費15K12938と共催)を開催し、外部の研究者も招いて、唐代から清代に至る時期の官僚制と法典との関係を軸に研究報告と質疑応答を行った。このなかで常に話題になったのは、『六典』的世界を理想として掲げ続けた近世中国の法制と官僚制とに内在する問題であり、ともすれば別物と捉えられがちな両者が実は緊密な関係にあることが改めてメンバーの共有する認識となった。『皇明条法事類纂』の整理・分析作業がほぼ順調に進み、本書を明代法制史料として本格的に用いるための基盤が整いつつあるほか、関連史料との比較対照を有効に行うための準備作業も着実に進行しているため。平成29年度は、東京大学経済学部資料室において、5月・7月・9月・12月・3月の5回にわたり定例研究会を開催し、『皇明条法事類纂』巻3「名例類」の精読と検討を行った。基本テキストには引き続き東京大学附属図書館収蔵本のデジタル写真版を用い、『中国珍稀法律典籍集成』(科学出版社、1994年刊)所収の点校本も参照しながら校訂・分析作業を進めた。さらに『天一閣蔵明代政書珍本叢刊』(線

装書局、2009年刊)に収める「皇明成化条例」や「皇明弘治条例」をはじめ、国立公文書館に所蔵する『条例備考』などとの比較対照を進めた結果、本書が孝宗の弘治年間(14881505)を境に新たな皇帝が即位するたびに既存の条例を一括して廃棄し、律のみを唯一の法源と宣言する慣行をやめ、律と例をいわば一体の法規として整理・集成する動きが一般化するなかで現れたものであり、行政の現場が個別の事案に応じて関連する条例(例)を簡便に検出できるよう編まれた私撰の法令マニュアルであることが判明した。また初年度から整理作業を続けてきた新たな底本づくりについても、本書の全編にわたる整理・検討を経て、『皇明条法事類纂条名目録』として完成させただけでなく、旧鈔本の写真版公開の準備を終えることができた。本書が元明時代の法制に占める歴史的意義をはじめ、本研究で得られた知見は目録の「解題」にも掲載したが、これらの成果によって、かねてから貴重な史料とされながら、ほとんど活用されてこなかった『皇明条法事類纂』の本格的な解読が大きく進むことは間違いない。なお、本研究で用いた『皇明条法事類纂』のデジタル写真画像は、『条名目録』の内容ともども、平成30年の夏期までには新たな整理番号を付けて東京大学総合図書館のwebサイトで公開されることになっており、今後、内外の研究者を裨益するところは少なくないと判断される。今回の研究では、『皇明条法事類纂』の構成と内容を分析し、明代の文書行政の実態を明らかにするとともに、同書が明代中期から現れる年次別の法令マニュアルをもとに編纂された事実を論証した。また、東京大学総合図書館のwebサイトに同書の全文を公開するのにあわせて、『皇明条法事類条名目録』を作成し、内外の研究者がこの史料を十分に活用できるようはかった。当初の予定どおり、『皇明条法時類纂』の精読と整理・分析を重点的に進める。研究作業の遅延は、対象となる史料の性格上、些かやむを得ないところもあるが、目録の整理・集成については、ほぼ順調に進んでいることから、今後は法律文書の構造分析や法律用語の集成作業など、これまでに得られた成果をふまえ、さらなる効率化に向けて努めたい。当初の予定どおり、『皇明条法事類纂』の精読と整理・分析を重点的に進め、同書の「研究解題」および「分類目録」の完成をめざす。また、その成果の一環として、平成30年度以降に東京大学附属図書館のwebサイトに原書全文の写真版と「解説目録」の掲載をできるよう準備を進める。中国近世史購入予定の図書資料が年度内に入手できなかった事情に加え、研究の進捗の遅れから、成果報告書の公表・刊行を見合わせたため。「分類目録」の完成度を高めるべく、未定稿の刊行を見合わせたことと、購入予定の図書資料が年度内に入手できなかったため。史料整理の成果としての分類目録の刊行とシンポジウム開催のため遠方からの研究者への旅費の支給を計画している。史料整理の成果としての「分類目録」および「研究解題」の刊行とシンポジウム開催のため遠方からの研究者への旅費の支給を計画している。