hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ステロイドパルス療法における自然免疫細胞を介した即効性炎症反応抑制機序の解明

本年度は、研究協力者である杏林大学医学部皮膚科学教室の大山学教授、佐藤洋平医師の協力の元、本学附属病院皮膚科において受診されたステロイドパルス療法(パルス療法)を施行した円形脱毛症例患者及び重症薬疹のスティーブンスジョンソン症候群患者より採血を行い、末梢血単核細胞(PBMC)及び血清の採取及び保存を、パルス療法を行う前、パルス療法終了日、そして施行1ヶ月後の3ポイントで行った。患者の来院の都合上、全ての症例で3ポイントを集めることは出来なかったが、30症例以上を集積できた。次に、単球系の細胞膜に発現しているlectin-like transcript-1(LLT1)がCD8+ T細胞やNK細胞膜に発現しているCD161(NKR-P1A)と結合することによって、CD8T/NK細胞活性が抑制されることから、両者の発現をパルス療法前後で比較してみたところ、単球のLLT1の発現はあまり変化が見られなかったが、CD8+T細胞のCD161の発現が、パルス療法後に増加している所見が見られた。すなわち、CD8+T細胞のCD161発現が増加することにより、単球系細胞によってCD8+T細胞が直接抑制されている可能性が示唆された。本研究計画は、到達目標を5項目に設定し研究遂行を確実化させる。なお、項目(3)(4)のいずれかが実証できた場合、本申請の一時的な目標は達成したと考えたい。(1)パルス療法を施行した重症薬疹や重症円形脱毛症患者等から血液の採取と保存を行う。採取は、パルス療法を行う直前・終了日・施行後1ヶ月後とする。(2)パルス療法によるcMOのLLT1発現とCD8+/NK細胞のCD161発現の変化を明らかにする。PBMCを抗体で染色し、単球におけるLLT1発現、CD8+ T/CD56+ NK細胞のCD161発現をフローサイトメトリーで測定する。(3) cMOとCD8+T/NK細胞のインタラクションによる細胞傷害機能が抑制される事を明らかにする。(4)パルス療法によって増加したcMOによって制御性T細胞(Treg)が増加することを明らかにする。(5)学会発表・論文投稿等の成果発表。本年度の実績より、パルス療法を行うことにより、CD14dimCD16+ proinflammatorymonocyteの消失が発生する共通する特徴的変化を確認できた。さらに新たな知見としてCD8+ T細胞におけるCD161+発現の変化を新たに見出すことができた。到達目標として設定した5項目中、本年度では(1)(2)の2項目を到達することができたことから、概ね順調に進展していると判断した。引き続き、「研究実績の概要(1)」の症例の集積を行いつつ、これまで集積できたサンプルの解析を進める(研究実績の概要(2))。特に、CD8+T細胞におけるCD161の発現の変化については、解析できた症例数がまだ少ないので、重点を置いて解析を行いたい。研究実績の概要(3)に示した単球系細胞のLLT1とCD8+T/NK細胞のCD161を介したCD8+T/NK細胞の細胞障害機能を測定するアッセイを立ち上げ、分取した単球とCD8+T/NK細胞を混合培養し、パルス療法後のサンプルで、実際に細胞障害抑制が起こりうるかどうかを実験する。さらに、anti-LLT1, anti-CD161抗体をアッセイに添加したブロッキング実験を行い、LLT1/CD161を介した経路であることを実証する。Treg細胞については、パルス療法を行って著しくTreg細胞が増加した症例とそうではない症例から末梢血を採取することができた。これらの症例の単球系細胞とTreg細胞を解析することにより、パルス療法によってどのようにTreg細胞が増加したのかを調査したい(研究実績の概要(4))。(2)パルス療法によるcMOのLLT1発現とCD8+/

NK細胞のCD161発現の変化を明らかにする。PBMCを抗体で染色し、単球におけるLLT1発現、CD8+ T/CD56+ NK細胞のCD161発現をフローサイトメトリーで測定する。(3) cMOとCD8+T/NK細胞のインタラクションによる細胞傷害機能が抑制される事を明らかにする。(4)パルス療法によって増加したcMOによって制御性T細胞(Treg)が増加することを明らかにする。(5)学会発表・論文投稿等の成果発表。本年度の実績より、パルス療法を行うことにより、CD14dimCD16+ proinflammatorymonocyteの消失が発生する共通する特徴的変化を確認できた。さらに新たな知見としてCD8+ T細胞におけるCD161+発現の変化を新たに見出すことができた。到達目標として設定した5項目中、本年度では(1)(2)の2項目を到達することができたことから、概ね順調に進展していると判断した。引き続き、「研究実績の概要(1)」の症例の集積を行いつつ、これまで集積できたサンプルの解析を進める(研究実績の概要(2))。特に、CD8+T細胞におけるCD161の発現の変化については、解析できた症例数がまだ少ないので、重点を置いて解析を行いたい。研究実績の概要(3)に示した単球系細胞のLLT1とCD8+T/NK細胞のCD161を介したCD8+T/NK細胞の細胞障害機能を測定するアッセイを立ち上げ、分取した単球とCD8+T/NK細胞を混合培養し、パルス療法後のサンプルで、実際に細胞障害抑制が起こりうるかどうかを実験する。さらに、anti-LLT1, anti-CD161抗体をアッセイに添加したブロッキング実験を行い、LLT1/CD161を介した経路であることを実証する。Treg細胞については、パルス療法を行って著しくTreg細胞が増加した症例とそうではない症例から末梢血を採取することができた。これらの症例の単球系細胞とTreg細胞を解析することにより、パルス療法によってどのようにTreg細胞が増加したのかを調査したい(研究実績の概要(4))。次年度使用額が生じた理由:研究試薬を新たに購入する必要が無かったため。使用計画:本年度で必要になる抗体等の高額な薬品及び培養器具の購入費用、並びに国際学会に参加し研究者との情報交換の為の旅費として使用予定である。
輻射バーバー散乱による電子陽電子衝突型加速器のルミノシティの測定に関する研究

本研究の本年度における実績としては、(1)すでにプロトタイプとして製作中であったゼロ度ルミノシテイモニタ(ZDLM)の性能を評価し、これに改良を施すことにより実機として使用可能なものに仕上げたこと、(2)検出装置一式をKEKB加速器の所定の場所に据え付け、加速器の運転に伴って発生された高エネルギーガンマ線を検出したこと、(3)1日24時間安定してデータを収集できるシステムを構築したことが挙げられる。X線によるバックグラウンド、および、フォトダイオードの放射線損傷を防ぐために、ZDLM本体に対して鉛板やタングステン合金ブロックなどで厳重にシールドをした。また、検出器周辺の放射線レベルを常時モニタするために、小型の電離箱を取り付けた。さらに、放射線のエネルギーなどによる温度上昇を測定するためのセンサも取り付けた。これらの信号の処理がBELLE検出器制御室でなされるように約70mのケーブルを敷設した。1998年11月、ZDLM一式をKEKB加速器のリング付近、衝突点での電子ビームの進行方向の下流約9mに設置した。加速器の試運転が12月より始まり、電子ビームが入射された最初の日から入射時にこぼれた電子によると思われる信号を検出した。ビームが安定して蓄積されるようになってからは、電子ビームが残留ガスあるいは加速器を形成する物質と衝突して発生される制動輻射光子が検出されるようになった。1999年2月、KEKBでの電子陽電子ビームの最初の衝突試験が行われた。衝突時刻のデータには、輻射バーバー散乱によると思われる信号強度の増加が見られた。これが間違いなく輻射バーバー散乱による信号であるかどうかについては、まだ衝突試験が1度しか行われていないこと、ルミノシテイの値が別の方法で測定されていないことから、確認がなされていない。データ収集系は安定して働いており、今後の加速器運転の調整に貢献できる見通しがたった。
帝国論の新展開と情動論的転回

本研究は、A・ネグリとM・ハートによる帝国論の新展開と人文・社会諸科学における情動論的転回が共有する意義と射程を明らかにしつつ、今日のグローバル資本主義の中で情動が果たす極めて重要な働きを分析した。特にネグリとハートの『コモンウェルス』を翻訳するとともに、メディア理論の最新の成果も取り入れつつ、(1)〈帝国〉の情動諸装置のメカニズム、(2)グローバルな制御社会における情動の流通と調整、(3)ソーシャル・メディアによる情動の捕獲等について、研究を進めることができた。これらの研究成果は、今日のグローバル化したネットワーク社会の中で情動の諸相を探究するためのプラットフォームを提供するものである。本研究は、今日のグローバル資本主義の新たな展開の中で情動が果たす大きな役割、いいかえれば、情動のポリティクスとエコノミーに対して、(a)アントニオ・ネグリとマイケル・ハートの<帝国>三部作を中心とする帝国論の新展開、(b)近年の人文・社会諸科学における情動論的転回という交差する視座から接近を試みようとするものである。このような目的を達成するために、平成24年度には、ネグリとハートの<帝国>三部作の最終巻にあたる『コモンウェルス』の日本語版を刊行した(監訳および解説を担当。平成24年12月、NHK出版)。同じく、ネグリとハートの新著『叛逆:マルチチュードの民主主義宣言』の日本語版を刊行した(共訳および解説を担当。平成25年3月、NHK出版)。これらは帝国論の新展開と情動論的転回について研究するための開かれた土台をなすものである。また事典項目として、「ネグリ」・「ハート」・「マルチチュード」を始め、本研究とも関連する11個の項目を『現代社会学事典』のために執筆した(平成24年12月、弘文堂)。また、これらの執筆作業と並行して、所属研究機関(大阪産業大学)の在外研究制度を利用し、平成24年9月から平成25年4月まで、アメリカ合衆国のハーバード大学ライシャワー日本文化研究所に客員研究員として所属しつつ、グローバルなメディア環境における情動のエコノミーに関する研究を進めた。その間、依田富子教授(Takashima Professor of Japanese Humanities)やAlexander Zahlten助教授を中心とする研究会やワークショップに積極的に参加し、研究のネットワークを厚く広く構築することができた。ハーバード大学を節点とする、この知的・人的なネットワークは、本研究にとってもきわめて有用な資源となるものと確信する。本研究は、今日のグローバル資本主義の新たな展開の中で情動が果たす大きな役割に対して、帝国論の新展開と情動論的転回という交差する視座から接近を試みるものである。かかる目的を達成するために、平成25年度には、共著書として『アフター・テレビジョン・スタディーズ』(せりか書房)[担当部分]「ネットワーク文化の政治経済学:ポストメディア時代の〈共〉(コモン)のエコロジーに向けて」、論文として「そこに一緒に存在すること:ポストメディア時代の政治的情動と一般的感情」(『現代思想』、41巻9号<特集ネグリ+ハート>、青土社、156-169頁)と「転位しつづけるプロジェクトのために:スチュアート・ホールの闘いの遺産」(『思想』、No.1081、岩波書店、61-65頁)を出版した。また、学会/シンポジウム報告として、多文化メディア市民研究会主催のトークセッション「情動と暴力、そして文化」にて招待講演「ポストメディア時代の政治的情動をめぐって」(於東京藝術大学、平成25年6月)、早稲田大学メディア・シティズンシップ研究所主催のトークセッション「身体、暴力、文化を問いなおす」にて招待講演「<暴動の政治文化>と<新たな政治的情動>の可能性」(於早稲田大学、同7月)、第3回複雑系科学シンポジウムにて学会報告「情動とソーシャル・メディア」(於大阪大学、同9月)、筑波大学人文社会系主催の招待講義「<帝国>時代のコモンとコミュニケーション」(於筑波大学)を行い、ハーヴァード大学ライシャワー日本研究所主催の国際ワークショップ<Media Theory in Japan>における報告[Yuriko Furuhata,“Arata Isozaki and Architecture's impact on Media Theoty" ]のディスカッサントの役割を務めた(於ハーヴァード大学、同11月)。本研究は、今日のグローバル資本主義の新たな展開の中で情動が果たす大きな役割、いいかえれば、情動のポリティクスとエコノミーに対して、(a)ネグリ&ハート<帝国>三部作を中心とする帝国論の新展開、(b)近年の人文・社会諸科学における情動論的転回という交差する視座から接近を試みようとするものである。このような目的を達成するために、前年度末には、情動論的転回の一つの大きな契機となったスピノザ研究の新展開を促した、エティエンヌ・バリバール

『スピノザと政治』の翻訳を刊行するとともに(平成23年3月、水声社)、論文として「金融コミュニケーション資本主義からコモンのエコロジーへ」(『現代思想』39巻3号、平成23年3月、青土社)、「情動の帝国」(『JunCture超域的日本文化研究』第2号、平成23年3月、名古屋大学大学院文学研究科附属日本近現代文化研究センター)、「〈帝国〉とマルチチュード」(『社会学ベーシックス第9巻政治・権力・公共性』、平成23年3月、世界思想社)の3本を発表した。今年度は、これらの作業を引き継ぎ、ネグリとハートによる<帝国>三部作の最終巻にあたる『コモンウェルス』の翻訳監修作業を進めながら(NHK出版より近刊予定)、グローバルなメディア文化の変容を多角的に分析した共同論集『ポストテレビジョン・スタディーズ』(せりか書房より近刊予定)の一章として、「ネットワーク文化の政治経済学」を分担執筆した(原稿提出済み)。また、『現代社会学事典』(弘文堂より近刊予定)の11項目を執筆した(原稿提出済み)。併せて、平成23年9月22日から10月1日にかけて、イタリア・ヴェネツィアのカフォスカリ大学を拠点に、<3月11日以降の日本のメディア状況と第二次世界大戦後の核をめぐる諸種の争点/表象>をテーマに報告と意見交換を行い、現地のクリエイティブ産業の調査を実施した。本研究は、今日のグローバル資本主義の新たな展開の中で情動が果たす大きな役割、いいかえれば、情動のポリティクスとエコノミーに対して、(a)アントニオ・ネグリとマイケル・ハートの<帝国>三部作を中心とする帝国論の新展開、(b)近年の人文・社会諸科学における情動論的転回という交差する視座から接近を試みようとするものである。このような目的を達成するために、平成26年度には、共著書として『産研叢書38プロジェクト研究<福祉・人権概念の転回と歴史認識の転換>』(大阪産業大学産業研究所)[担当部分]「〈帝国〉とソーシャル・メディア時代の政治的情動」、『よくわかるメディア・スタディーズ第2版』(ミネルヴァ書房)[担当部分]「ネットワーク社会の政治経済学」と「ソーシャル・メディアによるランキング機能」、『よくわかる社会情報学』(ミネルヴァ書房)[担当部分]「情報資本主義」の3冊を、論文として「加速と隷属:機械状資本論ノート」(『現代思想』、第43巻第9号、青土社、印刷中)を、それぞれ出版した。また、DMN(デジタル・メディア時代の政治的公共性とナショナリズム)研究会[日本学術振興会科学研究費補助金基盤(B)]主催の公開シンポジウムで報告「制御と隷属:<現代の政治的公共空間を捉え返すあらたな視点>のために』を行なった(於大阪産業大学・梅田サテライトキャンパス、平成26年10月)。
レーザー溶接された低放射性バナジウム合金の照射特性評価

平成15年から17年度(3ヵ年)にわたる本研究により、低放射性バナジウム合金(V-4Cr-4Ti)のレーザー溶接後のイオン(2.4MeV)照射特性に関して、以下のことが明らかにされた。1)非溶接材に存在した粒状Ti(C,O,N)析出物はレーザー溶接時の入熱により溶融部では消滅し、析出物構成元素である酸素及び窒素が不純物元素としてマトリクス中に固溶した。300°Cでの照射で、転位ループの形成が顕著であるが場所による違いは少ない。これはこの温度にて形成される微小欠陥の大部分が格子間原子型の転位ループであることから、溶融部でマトリクス中に固溶した不純物元素がこの転位ループの核形成に有効に寄与していないことを示す。2)600°C照射では、溶融部において微細なTi(C,O,N)析出物が高密度に観察されたが、非溶接材では低密度であった。これは、溶融部ではマトリクス中に固溶した酸素あるいは窒素がTi(C,O,N)析出物の核形成を促進したものと推測された。3)しかしながら、特に600°C近傍の高温領域では真空雰囲気からの酸素の混入が著しく上述したTi(C,O,N)析出物の成長が顕著となる。最終年度である平成17年度はこの不純物混入を目的として開発されたY添加合金の照射特性にも注目して、同様の実験を低温から高温領域まで実施した。4)Y添加材は非添加材と比較して、板状のTi(C,O,N)の成長が抑制された。しかしながら、高温照射において雰囲気中から混入する酸素が完全には無視できず、さらなる材料の開発が不可欠となる。バナジウム合金はその低放射性特性より、核融合炉構造材料の候補材料として注目されているが、核融合炉構造体の作製には他の大型構造物との溶接が不可欠である。しかしながら、これまで国内外で実施されてきたV合金の中性子照射実験より、照射温度が300°C近傍では延性の低下が最大の問題となることが明らかにされた。本研究ではレーザー溶接された高純度V-4Cr-4Ti合金(文科省核融合科学研究所提供、NIFS-II)に対して重イオン照射を行い、組織の電子顕微鏡観察及び機械的特性評価(押しこみ試験、引張試験等)を実施して、低放射性大型構造物の照射環境下での特性を評価する平成15年度は、高真空用の熱処理チャンバーを作成し、レーザー溶接試料の電子顕微鏡試料への加工及び比較的低照射領域(1dpa)で、銅イオンを用いたイオン照射実験を行った。その際、溶接部及び熱影響部での熱的な影響を模擬する熱処理には、不純物の混入を極力させる必要があり、これには新たに購入したターボ分子ポンプを使用し、以下の知見が得られた。(1)イオン照射以前の試料の電子顕微鏡観察を実施した。溶融部中心から1mm程度おきにそれぞれの領域における、析出物の数密度及びサイズを測定した。また、その領域における転位密度を測定した結果、溶融部では、照射前から存在するチタン酸化物が溶接時の入熱により消失し、凝固にともなう歪により転位密度が周辺部より高いことが示された。(2)低温(300°C)から高温(600°C)にわたり1dpa程度の照射実験を実施した結果、溶融部では、照射によって形成されるチタン酸化物の形成が特に600°Cでは顕著であった。これは、照射前から存在する酸化物の消失に伴う酸素濃度の増加で説明された。一方、300°Cでは、転位ループの形成が顕著で場所による違いが少ないことが示された。

(3)上記(1)、(2)の現象が照射以前から存在する各種の析出物及び照射環境から進入する各種不純物(酸素及び窒素等)とどう関連するかについての基礎的な指針を得た。バナジウム合金はその低放射性特性より、核融合炉構造材料の候補材料として注目されているが、核融合炉構造体の作製には他の大型構造物との溶接が不可欠である。しかしながら、これまで国内外で実施されてきたV合金の中性子照射実験より、照射温度が300°C近傍では延性の低下が最大の問題となることが明らかにされた。本研究ではレーザー溶接された高純度V-4Cr-4Ti合金(文部省核融合科学研究所提供、NIFS-II)に対して重イオン照射を行い、組織の電子顕微鏡観察及び機械的特性評価(押しこみ試験、引張試験等)を実施して、低放射性大型構造物の照射環境下での特性を評価することを研究の目的としている。初年度(平成15年度)は、高真空用の熱処理チャンバーを作成し、溶接前の試料に対して熱処理を行い、転位密度及び析出物の数密度及びサイズを測定した。次年度(平成16年度)は、重イオン照射を行い、以下のことが明らかにされた。1)非溶接剤に存在した粒状Ti(C, O, N)析出物はレーザー溶接時の入熱により溶融部では消滅し、析出物構成元素である酸素及び窒素が不純物元素としてマトリクス中に固溶した。300°Cでの照射で、転位ループの形成が顕著であるが場所による違いは少ない。これはこの温度にて形成される微小欠陥の大部分が格子間原子型の転位ループであることから、溶融部でマトリスク中に固溶した不純物元素がこの転位ループの核形成に有効に寄与していないことを示す。照射では、溶融部において微細なTi(C, O, N)析出物が高密度に観察されたが、非溶接材では低密度であった。これは、溶融部ではマトリクス中に固溶した酸素あるいは窒素がTi(C, O, N)析出物の核形成を促進したものと推測された。本研究ではレーザー溶接された高純度V-4Cr-4Ti合金(文科省核融合科学研究所提供、NIFS-II)に対して重イオン照射を行い、組織の電子顕微鏡観察及び機械的特性評価(押し込み試験、引張試験等)を実施して、低放射性大型構造物の照射環境下での特性を評価することを研究の目的としている。1)非溶接材に存在した粒状Ti(C,O,N)析出物はレーザー溶接時の入熱により溶融部では消滅し、析出物構成元素である酸素及び窒素が不純物元素としてマトリクス中に固溶した。これはこの温度にて形成される微小欠陥の大部分が格子間原子型の転位ループであることから、溶融部でマトリクス中に固溶した不純物元素がこの転位ループの核形成に有効に寄与していないことを示す。照射では、溶融部において微細なTi(C,O,N)析出物が高密度に観察されたが、非溶接材では低密度であった。これは、溶融部ではマトリクス中に固溶した酸素あるいは窒素がTi(C,O,N)析出物の核形成を促進したものと推測された。最終年度(平成17年度)
ホップの芳香族プレニル化酵素遺伝子の機能解析と物質生産に向けた応用研究

ビールの原料として不可欠なアサ科のホップ(Humulus lupulus L.)の雌花には、ルプリンと呼ばれる独特の組織がある。前年度の研究において、約1万のルプリンのExpression Sequence Tag (EST)クローンの中から、植物由来の芳香族基質プレニル基転移酵素HlPT-1を昆虫培養細胞に発現させて機能解析を行った結果、HlPT-1がホップ内在性のフロログルシノール誘導体のphlorisovalerophenone(PIVP)に1つのジメチルアリル基を転移する機能を持つだけでなく、フラボノイドのnaringenin chalconeをプレニル化しホップ内在性xanthohumolの生合成にも関与することを明らかにしていた。そこで今回の研究では、代謝工学によるプレニル化カルコンの生産を試みるため、カルコンがアグリコンの形で高含量で蓄積されているナス科のトマト(Solanum lycopersicum)にHlPT-1を過剰発現させ、ホップ遺伝子による組換え植物でのプレニル化化合物の生成を詳細に調べた。代謝産物の分析を組織別に行った結果、HlPT-1を35Sプロモーターで恒常的に発現させたトマトの果皮においてのみカルコンのプレニル化体が検出され、葉および根においては目的の化合物は認められなかった。また果実の形成初期では生成物が認められず、果実が赤く色付き出した生長段階で初めてプレニル化カルコン生産が認められた。HlPT-1が生産するプレニル化カルコン(desmethylxanthohumol)はpro-estrogenと呼ばれ、女性ホルモン作用を持つプレニル化フラバノンに変化する化合物であり、今回の結果から代謝工学を利用した植物由来のプレニル化カルコンの生産の道を示した。このルプリンにビールの苦味や香りに関る二次代謝産物が含まれている。ホップに含まれる苦味酸(humulone,lupulone)の化学構造式は1950年代には明らかとなっていたが、その生合成を司る酵素遺伝子は1999年にフロログシノール誘導体合成酵素遺伝子が単離された以降、10年以上生合成研究の進展がなかった。特に、芳香族のプレニル化を司る酵素遺伝子は全く明らかとなっていなかった。今回、約1万のルプリンのExpression Sequence Tag(EST)クローンの中から、植物由来の芳香族基質プレニル基転移酵素に保存される、アスパラギン酸リッチモチーフ、膜貫通αヘリックス、プラスチド移行シグナルの3つの特徴を持つHIPT-1を昆虫培養細胞に発現させて、機能解析を行った。その結果、HIPHがホップ内在性のフロログルシノール誘導体のphlorisovalerophenone(PIVP)に1つのジメチルアリル基を転移する機能を持ちことを明らかにした。さらに詳細な芳香族の基質特異性試験の結果、HIPT-1がフラボノイドのnaringenin chalconeをプレニル化しホップ内在性xanthohumolの生合成にも関与することを明らかにした。以上のように、今回の研究は、HIPT-1が苦味酸(humulone、lupulone)の生合成における最初のプレニル化反応を司る酵素であることを明らかにし、植物生化学分野の発展に寄与するものである。本研究の大きな課題であったホップ由来の芳香族基質プレニル基転移酵素遺伝子HIPT-1の機能が明らかとなった為。代謝工学を利用した有用物質生産に向けて、HlPT-1を組み込んだ植物体の代謝産物を解析する。
カリキュラムの創発現象の解明―子どもの観察と記録による教師の省察に焦点あてて―

本研究の目的は、教師によって書き込まれた授業内外での子どもに関する記録と、その記録に基づく各学校での研究について明らかにすることを通じて、子どもに関する記録によって、教師の省察がどのようになされ、カリキュラムの創発にどのような影響を与えるのかを検討することである。具体的な研究手順は以下の3点である。1教師による子どもに関する記録はどのような形態・内容であるかを解明する。2校内研究における子どもに関する記録の位置づけはいかなるものであるかを検討する。3子どもに関する記録に基づく教師による研究がカリキュラムや教師の意識や力量形成にどのような影響を及ぼしているのか解明する。
ナノ機械振動子の量子的挙動に関する研究

ナノ機械振動子の材料の一つとしてグラフェンに注目した.グラフェン機械振動子のQ値(エネルギ散逸の逆数)の向上を目指して,支持構造にSU-8を使用し,これをアニールすることによって歪印加が可能なグラフェン振動子作製法を提案した.この方法で作製したグラフェン振動子の室温でのQ値が7000を超えることを確認した.Q値向上の要因を支持条件の改善,歪印加による熱弾性ダンピングの低下,並びに量子的観点から考察した.ナノ機械振動子の材料の一つとしてグラフェンに注目した.グラフェン機械振動子のQ値(エネルギ散逸の逆数)の向上を目指して,支持構造にSU-8を使用し,これをアニールすることによって歪印加が可能なグラフェン振動子作製法を提案した.この方法で作製したグラフェン振動子の室温でのQ値が7000を超えることを確認した.Q値向上の要因を支持条件の改善,歪印加による熱弾性ダンピングの低下,並びに量子的観点から考察した.Siを材料としたナノ機械振動子に関しては,カンチレバータイプの振動子を作製した.本研究の目的である量子的挙動の発現を念頭におき,共振周波数を動的に制御できるデバイスを設計し,試作した.これは,静電引力によって引張応力をカンチレバー印加させることによって実現している.さらに,この静電引力を周期的に変動させることによってパラメトリック励振を誘発させることによって,振動子のQ値向上を図っている.実験により,共振周波数が動的に制御できることを確認した.また,パラメトリック励振の特性を有することを確認した.ナノ機械振動子の量子的挙動を探るうえで,ナノ機械振動子の振動特性を動的に制御できることは極めて重要である.一方,グラフェンシートの新しい作製法として,FIB-CVD法によってDLC (Diamond Like Carbon)を製膜し,これに金属薄膜を蒸着させたのちにアニールすることによって,カーボンの組織を再構成させることによってグラファイト化を図り,グラフェンシートを作製するものである.実際に製膜を行い,その断面を透過型電子顕微鏡で観察した結果,三層のグラフェンシートが形成されていることを確認した.この方法は,FIB-CVD法におけるイオンビーム走査によって所望の形状を有するグラフェンシートを作製できるため,作製したグラフェン振動子の振動特性評価が容易になるという点で,本研究の目的を達成させる上で重要な技術となる.ナノ機械振動子の加振・計測系の構築に関しては,レーザー光による加振・計測系を整備した.これは,光による加振・計測は非接触であるためナノ機械振動子に対しては有効な手段の一つである.平成23年度では,量子的挙動の検出に向けたデバイスの作製と計測を実施した.具体的には,ナノメカニカル振動子の材料としてグラフェンを主として取り上げた.先行研究において,グラフェン膜を利用して振動子を作製した場合,振動特性の一つであり共振点でのピークの鋭さを表すQ値が一般に小さいことが指摘されていた.そこで,Q値向上の手段として引っ張り歪を印加する方法を採用した.具体的には,加熱収縮の特性をもつレジストSU-8のトレンチ構造にグラフェン膜を配置し,FIB-CVDによるDLCによってグラフェン膜両端を強固に固定した.その後,FIBエッチングによりグラフェン膜を所望の振動子形状に整形したあと,加熱によるSU-8の収縮現象を利用して引張歪を印加した.提案手法によって,グラフェン膜振動子の共振周波数を向上させるとともに,Q値を向上させることに成功した.SU-8の収縮が加熱温度400度以上で発生し,グラフェン膜振動子のQ値変化が同様に400度,500度において劇的に変化することから,提案した歪印加手法が有効であることを示すことができた.この歪印加手法は加熱プロセスで実現できることから特別なデバイスを必要としない点に大きな特徴がある.得られたQ値に関しては,特に,10ミクロン超の振動子で室温下7000超のQ値を実現したことが特筆すべき結果である.バルク材料で作製された振動子の引張歪印加によるQ値向上の要因として,熱弾性ダンピングの低減効果が主要であるとの方向がなされているが,数層のグラフェン膜振動子においてこの効果をどのように説明するかは今後の検討とした.これを議論する関連結果として,印加された引張歪はSU-8の収縮量から3.5%以上と推定されるものの,共振周波数の測定結果と理論式との関係から算出できる引張歪とは良好に一致していない.これらの解釈についても最終年度の検討課題とした.ナノメカニカル振動子の材料としてグラフェンを検討するとともに,集束イオンビーム化学気相成長法で合成した新材料の超伝導特性の検討を実施した.単層グラフェンのナノメカニカル振動子については,室温下での高いQ値を達成したがその要因が支持部の固定方法であるのか,アニールの影響によるものなのか,引っ張りひずみによるものなのか,これらの寄与度が明確ではなく,この解明に注力した.グラフェンをSU-8上に架橋させたもの,さらに両端支持部をDLCで固定したもの,両者の振動特性評価を行った.また,アニールによる両端支持部の材料特性の変化,アニールによる引っ張りひずみ,の両者の比較を試みた.これらをできるだけ相互干渉のないように作製プロセスに工夫を加えた.その結果,DLCによる固定の有無はQ値向上には寄与していない可能性が高く,振動時のすべりは認められなかった.量子的挙動を発現させる振動子となり得るもう一つのアプローチとして,その構成材料について検討した.

具体的には,集束イオンビーム化学気相成長法を利用して,二種の生成ガス,W(CO)6とC14H10を混在させることによって,作製効率が良く超伝導特性を有する材料の作製に成功した.集束イオンビーム化学気相成長法は従来技術として金属材料の合成が可能である.そこで,超伝導特性を有する材料と金属材料との組み合わせを図ることによってSNSジョセフソンデバイスの作製を実施して,その特性を計測した結果,SNSジョセフション接合特有のフラウンホーファーパターンが観察された.集束イオンビーム化学気相成長法は,3次元ナノデバイス作製法として優れており,多様な構造のナノ振動子の作製が可能であり,超伝導特性を有する材料による振動子の作製の可能性を示すことができた.当初設定した引張歪量を得るために作製手法や振動計測手法の再検討を行う必要が生じ,一定の結論を得るまでに当初予定より時間を要したため.24年度が最終年度であるため、記入しない。引張歪を印加することによってQ値が向上することは,従来熱弾性ダンピングの低減効果で説明されてきた.今回の実験によっても引張歪がグラフェン膜振動子のQ値を劇的に向上させることを確認した.しかしながら,数層のグラフェン膜で熱弾性ダンピングの低減効果が有効であるのか未だ不明である.そこで,例えば,フォノンのような振動の量子化概念を導入するのが妥当なのか,この点に焦点を絞って最終年度の研究を推進する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
インドメタシンをリード化合物としたＣＯＸ－２イメージング剤の開発

本研究は、脳への集積が向上する可能性の高いインドメタシン誘導体に着目し、脳COX-2イメージング剤の開発を行うことを目的とした。導入する側鎖を変化させた11C標識インドメタシン誘導体を合成し、様々な角度から評価を行った。研究期間全体を通じて、6種のインドメタシン誘導体を合成し、それらの11C標識合成法を確立することに成功した。そしてこれらのCOX-2イメージング剤としての挙動を様々な観点から評価することによって、今後のCOX-2イメージング剤の開発研究を発展させうる知見を得た。本研究は、脳への集積が向上する可能性の高いインドメタシン誘導体に着目し、脳COX-2イメージング剤の開発を行うことを目的としている。導入する側鎖を変化させた11C標識インドメタシン誘導体を合成・評価することによって、COX-2イメージング剤としての挙動を比較する。また、物理化学的性質、in vitro評価、in vivo評価と、様々な角度から評価を行い、COX-2イメージング剤の開発へと発展させていく。当該年度において、Caco-2細胞を用いた脳移行性評価を行った。Caco-2細胞を用いた脳移行性評価には、前年度に合成した11C標識体は適さないため、in vitro評価を可能とする14C標識体の合成を試み、11Cだけでなく14Cでの標識合成にも成功した。Caco-2細胞を用いた脳移行性評価によって、合成したインドメタシン誘導体のうち2種の化合物に、P糖タンパク質等の膜排出タンパク質と高い親和性があることを明らかにした。この結果は前年度に得られたin vivo評価結果を支持する結果であることから、インドメタシン誘導体の脳移行性にはP糖タンパク質等の膜排出タンパク質の寄与が大きいことを強く示唆していると言える。今後は、本研究課題で明らかとなったCOX-2イメージング剤として求められる性質を満たしうる、ニメスリドを母体骨格とした誘導体の合成および評価を軸として研究を進めていく予定である。当該年度において、インドメタシン誘導体の効率的な合成法の確立を行い、総収率最大70.6%にて6種のインドメタシン誘導体の合成に成功した。その後、合成した6種のインドメタシン誘導体のCOX-2に対する阻害活性評価を行ったところ、6種のうち5種のインドメタシン誘導体においてCOX-2に対する選択性・親和性が認められた。これら5種の化合物に対し、11Cによるインドメタシン誘導体の標識化を検討し、インドメタシン誘導体の11C標識合成法を確立することに成功した。得られた11C標識体の脂溶性を求めるとともに、正常マウスを用いた生体内分布評価を行ったところ、正常マウスへの投与後1分の11C標識インドメタシン誘導体の脳取り込み量は、化合物の脂溶性の指標であるlogP7.4値と負の相関があることが明らかとなった。この脳取り込みは保持されず、11C標識インドメタシン誘導体の脳クリアランスが高い傾向にあることが認められたが、この高い脳クリアランスの原因の一つとして、BBB上に存在するP糖タンパク質等の膜排出タンパク質の関与を示唆する結果が得られた。平成24年度では1)化合物の合成及び阻害活性の評価として、数種類のインドメタシン誘導体を合成し、そのCOX-2阻害活性を評価する。そしてCOX-2阻害活性の高い化合物を選出し、2)11C標識及びin vivo評価として、11C標識及び正常マウスを用いてin vivoにおけるCOX-2イメージング剤としての有用性を評価する、という計画であった。平成24年度の研究実施状況において、これら研究計画に含まれる実験をすべて行うことができ、平成25年度の研究計画への移行を始めていることから、2おおむね順調に進展していると判断できる。平成24年度において、当初の研究計画に従いおおむね順調に進展したことから、平成25年度においても当初の研究計画に基づき推進していく予定である。具体的には、in vitro評価として、蛋白結合率・膜透過性試験、monolayer efflux assayにより、合成したインドメタシン誘導体の薬物動態に関する評価を行っていく。次年度使用額が生じた状況として、RIを使った実験が増え、物品経費が高くなったことが挙げられる。

物品費が高くなった分、旅費、人件費・謝金、その他の経費を減らしたため、合計して次年度使用額が生じた。翌年度以降に請求する研究費と合わせ、当初の計画通り、細胞や評価用試薬など物品費を中心として使用していく予定である。
各種生体系におけるメタン生成に及ぼす硫酸還元の影響

大気中のメタン濃度の増加の原因の一つは、地球規模での水田からのメタン放出量が増えていることであると考えられている。メタンは酢酸やH_2+CO_2を基質としてメタン生成菌によって生成される。硫酸還元菌はメタン生成菌と基質に対して競合関係にあるため、硫酸塩の豊富な系ではメタン生成は通常強く抑制されている。本研究では、大気中におけるメタン濃度の増加の原因をさぐる一環として、水田からのメタンの大気中への放出の仕組みを探るとともに、廃水の嫌気的処理過程におけるメタン生成に対する硫酸還元の影響を調べた。<1>水田からのメタン放出について(1)メタン発生量は、作付区の方が無作付区より10-100倍多く、また稲ワラ等を施用した方が無施用区より多い傾向があった。(2)メタン発生量は日中は徐々に増加して夕方ピークとなった後、やや減少する傾向があった。季節変化も認められた。(3)水稲根圏にメタン飽和水を注入すると、注入直後に水稲地上部から大量のメタンが放出された。地下部で生成されたメタンは水稲を通って地上部へ放出されているものと思われた。<2>都市下水汚泥におけるメタン発酵と硫酸還元(1)下水汚泥を嫌気処理するとメタンは活発に生成された。クロロフォルムを添加してメタン生成を阻害すると、酢酸、プロピオン酸、酪酸等の他、H_2が蓄積した。(2)硫酸イオン濃度を10mMにすると硫酸還元は活発に進行したが、メタン生成は殆ど影響を受けなかった。クロロフォルムを添加するたと酢酸が蓄積したが、プロピオン酸やH_2は蓄積しなかった。(3)これらの汚泥へクロロホルムとモリブデン酸を同時添加すると、メタン生成、硫酸還元共に阻害され、酢酸の他、プロピオン酸や酪酸、さらにH_2が蓄積した。<3>硫酸還元菌の分離と同定都市下水汚泥等の嫌気的生態系より硫酸還元菌を分離した。電子供与体として乳酸を利用するもののほか、H_2利用菌も分離しそれらの性質を調べた。
MHBAAのレム睡眠を重視したネコの睡眠・覚醒サイクルにおよぼす影響

睡眠障害や生体リズム障害、分裂病や老人性痴呆の病態解明の手がかりに、またMHBAA (1-methyl heptyl-γ-bromoacetoacetate)を睡眠物質(レム睡眠物質)の候補者として検討すべく、MHBAAの生体への影響を研究している。これまでに得られたMHBAAの特徴は、内因性MHBAAは覚醒期に高く、睡眠期に低いという日内変動を示すこと、断眠実験結果ら、全断眠ではMHBAAは低いが、レム断眠では高濃度を保つことであり、我々はMHBAAが睡眠をとることで作られ、その抗コリンエステラーゼ作用により、レム睡眠を誘発しながら、レム睡眠時に消費される可能性があることを考えてきた。本研究ではこのような内因性MHBAAの変化に対する外因性MHBAAの生体への影響を慢性ネコを用い生物学的に検討した。すなわち、4週間以上、LD=12:12 (明期06:00-18:00、暗期18:00-06:00)の明暗条件下で飼育したネコに脳波記録電極、薬物投与カニューレを装着手術し、その後、明期(10:00)と暗期(22:00)にカニューレより橋背側部へ合成MHBAA (250nl、683nmol)を投与した。投与に先立ち、同部位にネオスティグミン(20ug/250nl Saline)を投与し、レム睡眠類似状態を確認した。なお投与後は48時間ポリグラフを観察し、対照値(生理食塩水(250nl)投与時の睡眠・覚醒変数)と比較検討した。明期投与[10:00]群(N=4)では睡眠が速まり、24時間内のレム睡眠量が有意に増加し、覚醒量が有意に減少した。レム睡眠増加の顕著な時期は投与後6時間までであった。一方暗期投与[22:00]群(N=5)では、睡眠促進作用が認められず、また投与後24時間では覚醒・睡眠量に大きな変化を認めなかった。しかしながらレム睡眠は投与後5時間目で有意に増加した。以上より合成MHBAAのレム睡眠誘発作用を生物学的に証明出来たが、内因性MHBAAの変動に影響されることが分かった。昭和61年度に実施した合成MHBAA(683nl)の脳橋背側部への微量投与実験[明期(10:00)の注入]では,投与後6時間のレム睡眠出現率が,生理食塩水投与時より有意に増加していた.また24時間全体でも,レム睡眠出現率が増加する傾向であった.以上から外因性MHBAAにレム睡眠誘発作用のあることが,不十分ながらも確かめられたが,昭和62年度ではネコの生体リズムを考慮して, MHBAAのレム睡眠誘発作用の時間生物学的検討を行う努力をした.すなわち同量のMHBAAを,午前6時午後6時明期,午後6時翌午前6時暗期の明暗飼育条件下[LD=12:12]で4週間以上飼い慣らした体重35kgの雄猫5匹に対して,主として暗期(22:00あるには04:00)に脳橋背側部[座標(F=3,L=1.5,E=-5.5,Berman)]へ,慢性植え込みカニューレ(直径.6mm)から微量注入した.注入後は24時間の脳波観察(表面脳波,眼球運動図,筋電図)を行い,生理食塩水(250nl)注入時の対照値と比較した.暗期のMHBAA微量注入(683nl)では,明らかなレム睡眠増加がないものゝ,多少増える傾向であった.しかし24時間全体では,明期(10:00)投与で認められたような一定の傾向が得られなかった.本年度の暗期投与は,ネオスチグミン投与で,レム睡眠類似状態を観察してはいるが,明期投与で認められたような,明らかなレム睡眠誘発作用は得られなかった.このような2年間の結果からMHBAAのレム睡眠誘発作用に明暗要因が関連する可能性が示唆されたが,本年度の結果は,ネコの個体差によるものなのか,暗期に投与したことで,内因性MHBAAと何らかの影響を受けたものなのか,脳橋背側部への繰り返し微量注入により器質的変化が起こったことによるものなのか,いくつか検討しなければならない問題点が残された.睡眠障害や生体リズム障害、分裂病や老人性痴呆の病態解明の手がかりに、またMHBAA (1-methyl heptyl-γ-bromoacetoacetate)を睡眠物質(レム睡眠物質)の候補者として検討すべく、MHBAAの生体への影響を研究している。

すなわち、4週間以上、LD=12:12 (明期06:00-18:00、暗期18:00-06:00)の明暗条件下で飼育したネコに脳波記録電極、薬物投与カニューレを装着手術し、その後、明期(10:00)と暗期(22:00)にカニューレより橋背側部へ合成MHBAA (250nl、683nmol)を投与した。投与に先立ち、同部位にネオスティグミン(20ug/250nl Saline)を投与し、レム睡眠類似状態を確認した。なお投与後は48時間ポリグラフを観察し、対照値(生理食塩水(250nl)投与時の睡眠・覚醒変数)と比較検討した。明期投与[10:00]群(N=4)では睡眠が速まり、24時間内のレム睡眠量が有意に増加し、覚醒量が有意に減少した。レム睡眠増加の顕著な時期は投与後6時間までであった。一方暗期投与[22:00]群(N=5)では、睡眠促進作用が認められず、また投与後24時間では覚醒・睡眠量に大きな変化を認めなかった。しかしながらレム睡眠は投与後5時間目で有意に増加した。以上より合成MHBAAのレム睡眠誘発作用を生物学的に証明出来たが、内因性MHBAAの変動に影響されることが分かった。MHBAAの脳室内注入という当初の研究計画から脳橋背側部への微量投与実験に変更したが、これは同部位へ抗コリンエスレラーゼ作用のあるネオスチグミンを注入して、レム睡眠類似状態を確認することで、MHBAAのレム睡眠増加作用をより直接的に証明しようと考えたからである。午前6時午後6時明期、午後6時翌午前6時暗期の明暗飼育条件下で4週間以上飼い慣らされた体重35kgの雄猫10匹について、ネンブタール麻酔下で、脳波記録用の電極(表面脳波、眼球運動図)および薬物投与カニューレ(直径.6mm)を所定の座標(P=3、L=1.5、H=-5.5、Berman;脳橋背側部)に植え込み慢性ネコを作った。手術2週間後、午前10時にガイドカニューレ内に投与カニューレ(直径.3mm)を挿入し、1分間以上の時間をかけて生理食塩水250nlを投与し、投与カニューレ抜去後はガイドカニューレ内にストッパーを挿入し、脳波測定を行った。24時間の睡眠覚醒パラメータを測定後、午前10時同部位にMHBAA250nlを注入し48時間の脳波観察を行った。実験の手技上の問題、投与した合成MHBAAの安定性の問題から本報告では4匹の結果を検討する。そして、各パラメータについて生理食塩水投与時とMHBAA投与時と比較した。MHBAA微量注入(683nl)後睡眠潜時は有意に短縮した(生食水対MHBAA,34.3分±8.3,21.4±6.5,P<0.02)が、レム睡眠潜時は短縮する傾向を示すだけだった。投与後24時間の観察では睡眠量が増加(レム睡眠量の増加)した。1時間毎の覚醒段階の有意な減少は投与後1、6、21時間、徐波睡眠出現率の有意な増加は15、18時間後で認められたが、レム睡眠出現率の有意な増加は投与後1、3、6、15時間であった。ネオスチグミン(20μg)投与で、レム睡眠類似状態を観察しているので、MHBAAのレム睡眠誘発作用が生物学的に証明された。今年度が本研究課題の最終年度のため、MHBAAの投与時刻を増やすことで実験結果の分散を多くするよりも、明期投与(10:00)、暗期投与(22:00)の2条件に焦点をあて、外因性MHBAAの生体への効果、内因性MHBAAとの関連を検討することとした。具体的には昭和62年度に実施した合成MHBAA(683nmol)の脳橋背側部への微量投与を再検討するために、同様の実験を行った。これまでと同様、体重35kgの雄ネコ5匹を4週間以上、LD=12:12(明期06:00-18:00、暗期18:00-06:00)の明暗条件下で飼育した後、ポリグラフ(脳波、眼球運動等)用の電極を固定し、さらに脳橋背側部への薬物投与カニューレ(直径0.6mm)を所定の座標(P=3,L=1.5,H=-5.5,Berman)に植え込み慢性ネコを作った。術後2週間以上経過してからカニューレより生理食塩水(250nl)を注入し、24時間の脳波観察で睡眠・覚醒変数の対照値を求めた。1週間後、ネオスティグミン(20ug/250nl)
肝疾患における遊離脂肪酸のオートファジー調整機序の解明

遊離脂肪酸の肝細胞オートファジーへの影響が小胞体内のカルシウム調整と連動していることを確認したので、まもなく論文投稿予定である。小胞体内カルシウム調整蛋白である小胞体カルシウムATPase(SERCA)、リアノジン受容体(RyR)、イノシトール三リン酸受容体(IP3R)について、高脂肪食負荷マウスの肝および遊離脂肪酸を暴露したヒト肝培養細胞で遺伝子発現解析を行ったが、いずれも有意な変化がなかった。SERCAの蛋白発現および活性についても変化がみられなかった。小胞体膜成分の抽出やウエスタンブロットの条件を再検討する方針である。飽和脂肪酸による細胞障害に対してSERCA活性化剤であるgengeroleや、既報の再現実験でカルシウムキレート剤であるBAPTA-AMの効果を検討したが、細胞障害は有意に抑制されなかった。この結果から、飽和脂肪酸による小胞体カルシウムの変化は二次的である可能性も示唆された。N-3系多価不飽和脂肪酸(PUFA)の肝癌抑制効果について、400マイクロモーラーでヒト肝癌細胞株の細胞死を惹起する一方で、正常細胞であるマウス初代肝細胞へは800マイクロモーラー以上で細胞障害性があることを確認した。この結果はN-3系PUFAが肝癌特異的な抗癌作用を持つことを示唆する。肝癌細胞死に伴いオートファジーが強く誘導されることから、SiRNAによるオートファジー抑制条件(ATG7とBECN1)で検討した結果、オートファジーは癌保護的に働くことが判明した。このことからオートファジー抑制剤とN-3系PUFAの併用が、より肝癌を制御できる可能性が示唆された。予想に反して、SERCAの遺伝子発現、蛋白発現、活性に有意な変化がなかったことがあげられる。細胞小器官内の膜蛋白であること、分子量が比較的大きいことから、lysis bufferの組成の最適化、ウエスタンブロッティングの条件の最適化ができていない可能性もある。また、打開策として、抽出キットや超遠心による小胞体分画の抽出も試みたが成功していない。N-3系PUFAの肝癌抑制効果についてオートファジー抑制剤であるBafilomycin A1を併用して検討した場合は、Bafilomycin A1自体の細胞障害性がn-3系PUFAで抑制されるという結果であった。これはSiRNAの結果とは異なるので、他の抑制剤についても検討する必要がある。SERCAの解析について、超遠心に用いる比重分離剤の組成の変更を検討する。Lysis bufferについても直接SDSや尿素による可溶化を検討する。蛋白のゲル電気泳動条件については、ゲル濃度、温度、時間の条件を変えて再度検討する。飽和脂肪酸の細胞障害やオートファジー阻害については、小胞体カルシウムが二次的変化である可能性も考慮し、小胞体カルシウム調整蛋白以外のターゲットも解析していく。具体的にはオートファジーとの関連が多く報告されてきている酸化ストレス関連蛋白を解析対象に加える方針である。高脂肪食負荷マウスでの小胞体カルシウム調整蛋白の遺伝子発現に変化がなかったことから、マウスに投与する遊離脂肪酸の種類を限定する必要があると考えられた。具体的には飽和脂肪酸のみをマウスに投与する実験系を計画している。飽和脂肪酸によって惹起される肝細胞障害に対する不飽和脂肪酸の抑制効果が、オートファジーを介していること、筋小胞体カルシウムATPase (sarco/ER Ca2+ ATPase :SERCA)の機能が関与するという結果を、第53回日本肝臓学会総会および第49回日本臨床分子形態学会総会で発表した。他のSERCA阻害剤としてcyclopiazonic acidを用いた場合も、前述の仮説を支持する結果が得られている。蛋白合成系である小胞体へのストレス(ER stress)が、蛋白分解機構であるオートファジーに影響を与える可能性を考慮し、ER stress誘導剤として異常蛋白を蓄積させるtunicamycin、puromycinを用いた実験を行ったが、不飽和脂肪酸の抑制効果に影響しなかった。このことは、ER stress自体よりも、小胞体内のカルシウム貯留量が、遊離脂肪酸のオートファジー調整機構に関連していると考えられた。Fluo-4を用いた小胞体内のカルシウム測定実験でも同様の結果が得られている。これらは、脂肪性肝疾患に対して、SERCAという蛋白が新たな治療目標となる可能性を示唆する研究結果と考えられる。免疫染色の結果から、飽和脂肪酸が肝細胞に惹起する細胞死は、cleaved caspase3依存性のアポトーシスであったが、多価不飽和脂肪酸が惹起する細胞死は、アポトーシス関連蛋白の発現がなく、形態学的にもアポトーシスとは異なる細胞死と考えられた。多価不飽和脂肪酸は肝癌細胞に対して、オートファジーのinductionを強く亢進させる結果も得られており、細胞死への新たな機序が想定される。この結果は、治療選択の少ない肝細胞癌への新たな治療方法へとつながる可能性がある。肝癌培養細胞株に対する多価不飽和脂肪酸の抗腫瘍効果について、形態学的な解析は或る程度進んでいるが、定量的な解析がうまくいっていない。核の染色を用いたフローサイトメトリーでの解析やLDH cytotoxicitydetection kitで再検討していく予定である。多価不飽和脂肪酸は肝癌培養細胞株に対して、オートファジーのinductionを亢進させるデータが得られているが、分解基質蛋白であるp62/Sequstosome1の発現も上昇していた。この結果は予想に反するものであり、オートファジーによる分解に比べて蛋白合成が上回っている可能性も考えられた。mRNAの発現をPCRで確認することと、場合によっては蛋白分解の定量的な解析も検討される。