hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
伝統をめぐるマサイの「ポジショニングス」の多様性と可能性

平成30年度は8月から9月にかけてと、12月、3月の3回にわたってケニアの首都ナイロビと南部のアンボセリ地域において現地調査を行なった。現地調査では、2018年12月に開催された第4回マサイ・オリンピックの前日と当日の様子を観察するとともに、それに出場してきた地域の若者たちや主催NGOで働く地元出身の長老など、地域の様々な人々を対象にして聞き取り調査を行なってきた。この結果、前回までとは異なる地域の若者たちが参加している理由として、主催NGOと地域社会の間で生じた便益分配をめぐる軋轢があることが明らかとなった。またそれ以外の面でも、主催NGOの便益分配への不満が地域社会内で高まっているとの情報も得た。そうした事情を知ることで、どのようにマサイ・オリンピックの内容が変化をしているのか、その経緯を把握することができたそれ以外の期間は日本国内で文献調査、研究発表、論文執筆などを行なった。今年度の結果の一部は、アフリカ人研究者も多数参加して開催された国際シンポジウムで発表するとともに、マサイ文化の核とされる「尊敬」という概念をめぐる表象と認識についての調査結果は英語論文として投稿しており、未刊行ではあるが査読の結果として掲載が決定し、原稿は受理済みである。またこれまでの研究成果の一部である「伝統」についての地域の若者たちの融通無碍な態度については、現代における東アフリカ牧畜社会の動態を主題とする学術書(共同執筆)の一章として公表もした。マサイの伝統の表象に関して、昨年度までは環境NGOや大衆メディアなどの外部者がどのようなイメージやストーリーをグローバルに発信しているかを調査してきた。それに対して今年度は、長老階梯と青年階梯のリーダーの協力を得て、小規模ながらマサイ・オリンピックについて話し合う集会を開くことで、住民の意見をより詳しく知ることができた。また、マサイ・オリンピックを主催する環境NGOで要職に就いている地元住民に聞き取りをすることもでき、公式ウェブ・サイトなどでは明らかにされていない事情を知ることもできた。これらの結果、マサイの伝統の表象に関するマサイの側の現状認識や外部者による表象の適切さについてより詳しくことができた。当初の予定通りではあるが、このようにマサイの伝統の表象についてより多面的に考察するための情報を収集することができたので、おおむね順調に進展していると考える。最終年度である今年度は、マサイ・オリンピックの「スポーツ」としての側面を分析した上で、これまでに展開してきた保全と開発の文脈における議論と統合し、投稿論文として投稿することを目指す。平成29年度は、89月と2月の合計約2か月にわたってケニアにて現地調査を行ない、それ以外の期間は日本国内で文献調査と情報の整理・分析、学会発表、論文投稿を行なった。現地調査では、3つの事例のうちマサイ・オリンピックとマジモト・マサイ文化キャンプについて、それぞれの取り組みを主催する組織・人物に聞き取り調査を行ない有用な情報を得ることができた。もう1つの調査対象であるマサイ知的財産権イニシアチブについてもコンタクトを取り、二次的な情報の収集を行なった。この結果、平成29年度に達成することを計画していた、事例間の共通点と相違点の検討を行うことができた。その中でも特に重要な点としては、いずれの取り組みの場合も地元住民であるマサイ自身のイニシアチブに基づいて発展してきたかのように説明されるが、実際には3つとも外部の開発援助団体が持ち込んだプロジェクトに端を発していることが明らかとなった。このように現地調査で得られた情報と日本国内で進めていた文献調査の結果をもとに、平成29年度は国内学会・国際学会各1つで発表をするとともに、日本語論文2本(うち1本は共著)と英語論文1本を公刊した。今年度は環境保全と国際観光の観点から主に議論を展開した。学会発表や論文投稿を通じて他の研究者からのコメントを得ることができ、来年度以降の課題として3つの事例を包括する抽象的な分析ないし議論の枠組みを設定することが必要であることが分かった。平成29年度は計画通りに現地調査を行ない、当初の計画で目標としていた情報を収集することができた。また国内学会だけでなく国際学会で発表し、英語論文を執筆することができただけでなく、それらの過程で国内外の研究者と意見を交わすことができ、翌年度以降の課題も明確となった。

またこれまでの研究成果の一部である「伝統」についての地域の若者たちの融通無碍な態度については、現代における東アフリカ牧畜社会の動態を主題とする学術書(共同執筆)の一章として公表もした。マサイの伝統の表象に関して、昨年度までは環境NGOや大衆メディアなどの外部者がどのようなイメージやストーリーをグローバルに発信しているかを調査してきた。それに対して今年度は、長老階梯と青年階梯のリーダーの協力を得て、小規模ながらマサイ・オリンピックについて話し合う集会を開くことで、住民の意見をより詳しく知ることができた。また、マサイ・オリンピックを主催する環境NGOで要職に就いている地元住民に聞き取りをすることもでき、公式ウェブ・サイトなどでは明らかにされていない事情を知ることもできた。これらの結果、マサイの伝統の表象に関するマサイの側の現状認識や外部者による表象の適切さについてより詳しくことができた。当初の予定通りではあるが、このようにマサイの伝統の表象についてより多面的に考察するための情報を収集することができたので、おおむね順調に進展していると考える。平成30年度以降も、当初の計画に沿って研究を進める。具体的には、マサイ・オリンピックを主催する環境NGOの職員を対象としたアンケート調査を試みるとともに、それ以外の2つの取り組みについては関係者へのさらなる聞き取り調査を行なう。また、各種メディアで取り上げられる際に各取り組みがどのように説明されているのかについて情報収集を継続するとともに、各取り組みに関与している地元住民への聞き取りを現地調査の中で行なう計画である。その一方で、日本国内にいる期間に文献調査をさらに進める。環境保全・国際観光については一定の成果が既に上がっているので、平成30年度はグローバリゼーションにより重きを置く計画である。最終年度である今年度は、マサイ・オリンピックの「スポーツ」としての側面を分析した上で、これまでに展開してきた保全と開発の文脈における議論と統合し、投稿論文として投稿することを目指す。
インスリン様成長因子Iおよびその関連遺伝子の食餌による発現調節機構の解析

インスリン様成長因子-I(IGF-I)は、血漿中の濃度がよく応答するホルモンである。また、このホルモンは、血漿中で特異的な結合タンパク質(複数が知られている;IGFBP)と結合して存在しており、このIGFBPの血漿中の濃度も、食餌条件によく応答して変化する。この濃度変化によく対応して、IGF-IやIGFBPの肝臓でのmRNA量が変化することから、mRNAの合成速度を調べたところ、IGF-Iについては、転写速度の変化よりもmRNAの安定性が主因となってmRNA量が変化するのに対して、IGFBP-1の場合は、mRNAの合成速度が主因となってmRNA量が変化することが明らかになった。そこで、このIGFBP-1のmRNA合成速度の調節の機構を明らかにする目的でIGFBP-1遺伝子の5'上流領域約1kbを100200bずつの断片にしてクローニングし、それぞれの断片に結合する核内タンパク質(転写因子と想定)を検索した。その結果、1つの領域について、栄養状態のよい場合と悪い場合にゲルシフトアッセイによって異なる結合をするタンパク質があることを発見した。このタンパク質の同定を行ったところ、それがhepatocyte nuclear factor-1(HNF-1)であることが明らかになった。すなわち、栄養条件によってIGFBP-1遺伝子の5'上流領域に結合する転写調節因子の結合状態が異なることが、HNF-1のみによって説明が可能なことから、栄養条件によって核内のHNF-1の修飾、多量体化などの状態が変化し、その結果IGFBP-1遺伝子の5'上流への結合状態が変化して、この遺伝子の転写速度が調節されるものと結論した。
中性子星連星のＸ線偏光観測による量子電磁気学の非線形効果の検証

当該年度における研究の成果の1つは、NASAゴダード宇宙飛行センターのX線偏光観測衛星ミッション、「PRAXyS」に搭載される、Time Projection Chamber(TPC)の技術を用いたガスX線偏光計の、検出器較正論文を主著者としてまとめ上げ、Nuclear Instruments and Methods in Physics(NIM)に投稿したことである。1兆ガウスという地上では作り出すことの難しい強磁場を持つ中性子星連星のX線偏光観測を実現可能にすることは、量子電磁気学(QED)の非線形効果の検証にとって有効である。この論文は、昨年度に米国ブルックヘブン国立研究所のシンクロトロン放射光施設において行った偏光感度の性能評価試験結果と、NASAゴダードで行われた、無偏光ソースを用いた系統誤差の評価試験で構成されている。今回の解析から、6.4 keV以上のエネルギー以上では、飛跡が長すぎて、従来の電子飛跡画像の再構成法では十分にブラッグピークの影響を除去できず、偏光感度が予想よりも下がってしまうことがわかった。そのため、我々は新たな方法として、離心率に加えて画像の3次モーメント(Skewness)を用いた新たなロジックを開発し、高エネルギー側で偏光感度が下がる事態を回避することに成功した。これらの結果を用いて、現在の偏光計の性能と、典型的なX線ミラーの性能を組み合わせて、中性子星連星を観測した際に、どの程度の偏光度まで、QEDの非線形効果による真空の複屈折現象を検証できるかを定量的に見積もり、自身がLOCの一人として開催した、「中性子星の観測と理論研究活性化ワークショップ」等で発表を行った。また、これまでのすざく衛星による中性子星連星の観測結果などをまとめて、理研で行われた国際ワークショップ、「Comprehensive Studies of Neutron Stars」や、X線偏光計の軌道上での較正方法の打ち合わせをするために訪れたUniversity of Iowaでセミナーを行い、電波観測など、他波長の専門家らと議論を行った。27年度が最終年度であるため、記入しない。当該年度における研究の大きな成果は、TPC型X線偏光計に不可欠な電子のドリフト速度較正用のX線発生のタイミングが計れる小型X線発生装置の開発を行ったことである。中性子星連星を用いて量子電磁気学の非線形効果の検証を行うにはX線偏光観測が有効である。そのため、前年度中盤にNASAの予算関係で突然の中止を余儀なくされたアメリカのX線偏光観測衛星計画の再提案に向けて、これまでNASAでしか作られていなかった搭載される予定のTPC型X線偏光計を、偏光計の性能を確固たるものとするために日本で開発を行った。その中で私は較正用X線発生装置の開発を担当した。私は紫外線LEDを発生源とし、光電面を配置して光子を電子に変換した後にチャンネルトロンで増幅を行って加速させるという設計で10cm×4cm×4cm程度の小型X線発生装置の開発を行った。現在、最終調整中であり完成、評価試験を行い次第、逐次学会等で発表を行っていく予定である。また、中性子星近傍の重力等の情報を持っているのではないかと予想される中性子星連星ヘラクレス座X-1から得られた拡がった構造を持つ鉄輝線に関して共著者として論文を発表した。さらに、日本のすざく衛星に搭載されているHXD-WAM検出器によって得られた明るい太陽フレアの光度曲線をエネルギーごとに分けて時系列解析を行い、エネルギーと光子の到来時刻の遅れの関係が1MeV付近で変わることを発見し、天文学会で発表を行った。これは磁気ループ中での加速電子、イオンの振る舞いを示す良いプローブであり、現在論文化を進めている。そして、自身の論文である中性子星連星4U 1626-67から得られたサイクロトロン共鳴エネルギー帯域で観測された輝線構造に関する内容を天文学会の雑誌、天文月報の記事としてまとめ、より一般的な読者に向けて解説を行った。当該年度における研究の成果の1つは、NASAゴダード宇宙飛行センターと共同で開発を進めているTPC型X線偏光計に対して、性能評価試験を行ったことである。1億テスラという地上では作り出すことの難しい強磁場を持つ中性子星連星の、X線偏光観測を実現可能にすることは、量子電磁気学の非線形効果の検証にとって有効である。私は、前回の検出器較正試験の結果に見られた偏光角に対する系統誤差を軽減するために、Readout boardのデザインを改良した、TPC型X線偏光計の較正試験をBNL-NSLSにて2014年9月に行った。ここで取得したデータ解析を私が主導し、系統誤差が軽減できていることを示した。現在はこの結果を投稿論文にまとめており、投稿直前である。また、前年度に自身が開発したX線発生のタイミングが分かるLEDを用いたModulated X-ray Source(MXS)を用いて検出器に用いているヂメチルエーテルガス中での電子のドリフト速度測定に成功した。天体解析の面では、2014年11月に行われたPLASMA2014会議の中の国際シンポジウムにて、宇宙における強磁場中のプラズマ現象について招待講演を行った。近年高強度レーザーを用いて1000 T程度の磁場を作り出す手法が確立され、地上においても強磁場中でのプラズマ物理の研究が進んできていおり、地上のプラズマ実験との連携について議論を行った。

さらに、すざく衛星搭載Wide-band All-sky Monitorが捉えたマグネター1E 1547.0-5408のアウトバースト中に初めて検出された軟ガンマ線帯域の連続スペクトルのカットオフに対して、検出器のデータ解析や議論の部分を補佐し、第2著者として論文をまとめた。このカットオフは、量子臨界磁場を超える量子電磁気学の非線形効果である光子分裂による可能性が有り、重要な結果である。当該年度における研究の成果の1つは、NASAゴダード宇宙飛行センターのX線偏光観測衛星ミッション、「PRAXyS」に搭載される、Time Projection Chamber(TPC)の技術を用いたガスX線偏光計の、検出器較正論文を主著者としてまとめ上げ、Nuclear Instruments and Methods in Physics(NIM)に投稿したことである。1兆ガウスという地上では作り出すことの難しい強磁場を持つ中性子星連星のX線偏光観測を実現可能にすることは、量子電磁気学(QED)の非線形効果の検証にとって有効である。この論文は、昨年度に米国ブルックヘブン国立研究所のシンクロトロン放射光施設において行った偏光感度の性能評価試験結果と、NASAゴダードで行われた、無偏光ソースを用いた系統誤差の評価試験で構成されている。今回の解析から、6.4 keV以上のエネルギー以上では、飛跡が長すぎて、従来の電子飛跡画像の再構成法では十分にブラッグピークの影響を除去できず、偏光感度が予想よりも下がってしまうことがわかった。そのため、我々は新たな方法として、離心率に加えて画像の3次モーメント(Skewness)を用いた新たなロジックを開発し、高エネルギー側で偏光感度が下がる事態を回避することに成功した。これらの結果を用いて、現在の偏光計の性能と、典型的なX線ミラーの性能を組み合わせて、中性子星連星を観測した際に、どの程度の偏光度まで、QEDの非線形効果による真空の複屈折現象を検証できるかを定量的に見積もり、自身がLOCの一人として開催した、「中性子星の観測と理論研究活性化ワークショップ」等で発表を行った。また、これまでのすざく衛星による中性子星連星の観測結果などをまとめて、理研で行われた国際ワークショップ、「Comprehensive Studies of Neutron Stars」や、X線偏光計の軌道上での較正方法の打ち合わせをするために訪れたUniversity of Iowaでセミナーを行い、電波観測など、他波長の専門家らと議論を行った。以下が達成度の自己評価の理由である。○X線偏光計の偏光感度の性能評価を、シンクロトロン放射光施設で行い、得られた結果を基盤に、X線偏光衛星計画PRAXySの提案書がNASAの小型衛星計画に提案されたこと。また、今年度中にTPC型X線偏光計の検出器性能評価に関する論文を学会誌に投稿する見込みがあること。○偏光計の重要な部分である、自身が作成したX線発生のタイミングが制御できる小型X線発生装置を用いて、日本国内でもX線偏光計の立ち上げに成功し、昨年度SPring-8のビームラインを用いて、X線偏光感度の性能評価に関するデータを取得できたこと。また、X線発生装置のさらなる小型化、低コスト化を目指し、紫外線LEDではなく安定度の高いカーボンナノ構造体を用いたX線発生装置の実証に成功したこと。
膜蛋白質の自己集積はアンカーペプチドのゆらぎと自己組織化が支配する

膜貫通蛋白質の生体内における機能解明にはそれらの持つ揺らぎの情報が不可欠である。そこで、メリチンをモデルペプチドとしてリン脂質膜との相互作用を質量分析法と単分子膜の膜厚測定を用いて評価した。その結果、ある温度で膜外への突出を繰り返すメリチンの突出速度がアレニウスの法則に従わなくなる事が示された。この現象は、温度上昇により活発化された脂質分子が膜外への突出を制限するためであり、メリチンの割合が高くなるほど脂質膜の不安定化によりその制限が増加する事が明らかになった。生体反応を司るタンパク質は熱ゆらぎや分子内および分子間の相互作用の変化を伴うゆらぎを受けて機能している。膜タンパク質の場合,そのタンパク質が受ける相互作用には膜からの相互作用も含まれるため,水溶液中で働くタンパク質が持つゆらぎとは大きく異なる。本年度は質量分析法を用いて膜貫通ヘリックスのゆらぎを解析した。一般に質量分析法は質量情報しか得ることができないが,質量分析法を有機化学的な手法と組み合わせることで分子の性質を変えずに構造情報やゆらぎの情報を得ることができる。本研究では質量分析法にN-hydroxysulfosuccinimidyl acetate (NHSSAc)を用いたアセチル化修飾法を組合せることで,膜上における構造(膜トポロジー)とそのゆらぎ(膜内ダイナミクス)を解析した。生体膜のモデルとしてボスファチジルコリンにより構成されたリポソームを作成し,これにメリチンを加え,NHSSAcによりアセチル化した後,MALDI-TOF質量分析計によりMS測定した。その結果,m/z2888に新たなピークが観測された。メリチンの分子量は2845であるので,m/z2888は1ヵ所アセチル化されたメリチンのプロトン付加分子に帰属された。この1ヵ所アセチル化された部位を同定するために,MALDI-QIT-TOF質量分析計を用いたMS/MS測定した。その結果,そのアセチル化部位は主鎖のアミノ基であることが示された。これらの結果から,メリチンはリポソームに埋まるときN-末端を膜外に向けた構造をとることが明らかになった。次にメリチンの膜内ダイナミクスを調べるために,リポソームに埋まったメリチンを室温で経時的にアセチル化した後,MALDI-TOF MSでMS測定した。その結果,アセチル化の速度は一次反応速度に従っており,反応速度定数は4.83×10^<-4>s^<-1>であることがわかった。また,リポソームに埋まったメリチンのアセチル化の活性化エネルギーは74kJ/molであることも示された。以上の結果から,メリチンはN-末端を膜外に向けた状態で垂直にゆらいでいると考えられ,このメリチンのダイナミクスは相互作用している脂質のゆらぎを反映していることが示唆された。膜貫通タンパクの生体内における機能解明にはそれがもつゆらぎの情報が不可欠である。膜貫通に重要な構造のダイナミクスを調べるために,質量分析法を用いた実験的な手法と数理分子モデルによるシミュレーションの両面から解析した。リン脂質としてホスファチジルコリンを用いてリポソムを調製し,それに対しモル比で1/1500のメリチンを挿入し,経時的にアセチル化修飾した。このアセチル化速度を質量分析により観測し,温度との関係をアレニウスプロットした。その結果,リン脂質のアシル鎖としてミリストイル基(DMPC:C14:0)を用いたリポソームでのメリチンのアセチル化は,025°Cの間では,アレニウス式に従い温度上昇に伴って反応速度が高くなることがわかった。しかしながら,25°Cよりも高くなると,温度が上昇しても反応速度は高くならない非アレニウス挙動がおこることがわかった。一方,リン脂質のアシル鎖としてパルミトオレオイル基(DOPC:C16:1)を用いたリポソームでは27°Cを越える温度で非アレニウス挙動をとることがわかった。このことから,リン脂質膜内でめメリチンのアセチル化は一定温度以上において,非アレニウス挙動をおこすことが明らかになった。また,このことから,リン脂質を構成するアシル鎖の長さが非アレニウス挙動を迎える温度に影響を与えていることが示唆された。メリチンは,1)リン脂質膜内で「浮き」のようにゆらぐこと,2)このゆらぎは温度変化によりその振る舞いを変化させることの分子論的イメージの構築のために,メリチンのリポソーム膜内でのゆらぎを粗視化動力学シミュレーションした。脂質膜に貫通したメリチンは14個の,脂質は3個の粒子(それぞれの粒子の半径は0.25と0.30とした)の連結バネとして表現した。メリチンおよび脂質を形成するそれぞれの粒子を結ぶ結合や水素結合,メリチンとリン脂質,リン脂質同士の間で働く相互作用にはレナードジョンズポテンシャルを与えた。

また,このモデルへの水の影響はノイズと粘性抵抗で表したブラウン運動動力学法で表現した。その結果,低温領域ではアレニウス挙動,高温領域では非アレニウス挙動をシミュレーションで再現することができた。このとき非アレニウス挙動を示す温度領域では,メリチンの上にリン脂質が覆いかぶさり,メリチンの「浮き」のようなゆらぎをリン脂質が妨げる様子が見られた。膜貫通タンパクの生体内における機能解明にはそれらの持つゆらぎの情報が不可欠である。そこで,メリチンをモデルペプチドとしてリン脂質膜との相互作用を,質量分析法と単分子膜の膜圧測定を用いて評価した。その結果,ある温度で膜外への突出を繰り返すメリチンの突出速度がアレニウスの法則に従わなくなることが示された。この現象は,温度上昇により活発化された脂質分子が膜外への突出を制限するためであり,メリチンの割合が高くなるほど脂質膜の不安定化によりその制限が増加することが明らかになった。リン脂質膜内でのメリチンのアセチル化は,低温領域ではアレニウス挙動を示すが,高温になると非アレニウス挙動を示すことが明らかになった。この非アレニウス挙動は,粗視化動力学シミュレーションの結果と併せて考えると,温度上昇に伴いリン脂質の動きが活発になり,リン脂質がメリチンの「浮き」のような動きを妨げることに起因すると推測した。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究で明らかになった現象は,メリチン同士がリン脂質膜上でクラスタを形成し,このメリチンクラスタの上にリン脂質が覆いかぶさり,メリチンの「浮き」のような動きを妨げているからと考えることができる。これらのことから,メリチンのリン脂質膜内ダイナミクスは,メリチン-リン脂質間の相互作用やメリチン同士の相互作用を考え合わせることで読み解くことができることが示唆され,これについては今後の課題である。
アジアにおける若者の国際ボランティア活動がグローバル人材育成に与える効果について

本研究では、アジアにおけるボランティアプロジェクトと英語圏における語学研修がそれぞれの参加者にもたらす成果について、異文化コミュニケーション能力を中心に調査を行った。質問紙調査の結果、ボランティア群では英語で話す力が、語学研修群では話す、聞く力に加えて、ストレスコントロール力、英語コミュニケーション意欲の向上が見られた。又、質的調査結果からボランティアは「コミュニケーション力」、「主体性」、「協調性」に、語学研修は「英語力」の向上に役立つことが示唆された。平成25年度は短期国際ボランティアプロジェクトと、英語圏における短期語学研修に参加することにより、大学生のグローバル社会に必要とされる異文化コミュニケーション能力がどのように伸びるのかを検証し、伸びの程度とプログラムの内容の関連性について探求した。4月7月:具体的には4月から研究分担者と週1でミーティングの機会を持ち、関連論文を共有すると同時に、伸びを測るためのCross-Cultural Adaptability Inventory (Kelly & Mayers,1995)を翻訳し質問紙を作成した。研究分担者は英語力の伸びを測るためロールプレイを計画した。質問紙調査とロールプレイは、3週間のアメリカ英語研修に参加した29名の学生に事前に実施された。8月9月:アメリカ研修には研究代表者が同行し、滞在中に研修参加者の日記を定期的に集め、研究代表者のパソコンに質的データの入力を行った。質問紙は帰国日に再度記入させた。帰国後再び参加者を集め、研修における学び、成長についてグループ面接とロールプレイを実施した。10月12月:アメリカ研修で集めた量的データは統計分析をし、質的データは分析ソフトNVivoに入力しコーディングを行った。結果、異文化コミュニケーション能力、コミュニケーション意欲などに伸びがみられた。平成25年度春季ボランティアプロジェクトを研究協力者、研究分担者と共に企画し、13名の参加者を集めた。1月3月:研究代表者がアメリカ英語研修の異文化コミュニケーション能力に及ぼした影響について、国際学会で発表。2月にはフィリピンにおける2週間のボランティアプロジェクトに研究分担者共に同行し、アメリカ研修と同じ方法でフィールドでデータ収集と事前・事後の質問紙調査を行った。帰国後、グループ面接を実施し、すべてのデータを研究代表者のパソコンに入力した。平成26年度は前年度に引き続きアジアにおけるボランティアとアメリカにおける語学研修が異文化コミュニケーション能力に与える影響を検証するため、データ収集を続けると同時に、研修実施後一年後のデータもとりその持続性について考察した。4月7月:フィリピンのボランティア参加者から集めた量的データを統計分析にかけ、質的データは分析ソフトを使ってコーディングした。アンケートの項目を回答者の負担を減らすため軽減し、平成26年度アメリカ研修に参加した学生に実施した。今回は研修に参加しない学生、カナダの語学研修に参加する学生にもアンケートを実施し、コントロールグループのデータとして比較検討した。昨年のアメリカ研修参加者には研修1年後のアンケートをオンラインで実施した。8月9月:アメリカ研修に同行し、定期的に集めた日記からデータを入力した。同研修にアジアから参加している学生との交流の異文化コミュニケーション能力に与える影響について調べるために、日本人と台湾人参加者からお互いのイメージに関するアンケートを、事前事後に実施した。帰国後再び日本人参加者を集め、振り返りミーティングで質的データを集めた。8月下旬にはJACET国際大会で、フィリピンボランティア参加者の質的データから読み取れる異文化コミュニケーション能力の伸びについて発表した。10月12月:アメリカ研修で得られた量的、質的データを分析し、12月のWorld Englishes国際大会では、アジア人学生との交流が両参加者グループの異文化コミュニケーション能力に及ぼした影響について発表。2月にはベトナムにおけるボランティアプロジェクトに研究分担者と共に同行し、フィールドでのデータ収集と事前事後の質問紙調査を行った。帰国後、グループ面接を実施し、データをパソコンに入力した。昨年のボランティア参加者にも1年後のアンケートを実施した。平成27年度は前年度に引き続きアジアにおけるボランティアとアメリカにおける語学研修が異文化コミュニケーション能力に与える影響を検証するため、両研修参加者からのデータ収集を継続した。3年間のまとめとしてボランティア群(30名)と語学研修群(33名)の異文化コミュニケーション能力の伸びを比較した結果、前者に於いては英語で話す力に、後者においては英語を聞く力と、異文化で感じるストレスのコントロール力に伸びが認められた。又質的データにおいては、ボランティア群ではコミュニケーション力の伸びについて、語学研修群にでは英語力の伸びについての言及が多く、非英語圏での研修でも、異文化コミュニケーション能力の伸びに効果があることが示唆された。4月7月:ベトナムのボランティア参加者から集めた量的、質的データを分析する。6月には異文化教育学会に於いて、他大学の教員とアジア圏海外研修の事例と課題についてパネルディスカッションを行う。8月9月:他学科主催のアメリカ語学研修に参加した学生にもアンケートを実施し、語学研修群のデータとして活用した。8月下旬にはJACET国際大会で、ベトナムボランティア団体との協働プロジェクトの成果について、ポスター発表をした。10月12月:10月のWorld Englishes国際大会と11月の語学教育学会ではノンネイティブ同士の会話が異文化コミュニケーション能力に与えた効果についての発表を行う。11月にはコミュニケーション学会東北支部から招聘を受け、過去のボランティアプロジェクトの成果を、コミュニケーション教育の視点から発表する。翌年2月には最後のボランティアプロジェクトをモンゴルにて開催し、例年通りデータ収集をおこなう。最後に3回のボランティア参加者の異文化コミュニケーション能力の伸びについて統計分析を行い、その結果は2月中旬にCam TESOLにて発表をした。

本研究では、アジアにおけるボランティアプロジェクトと英語圏における語学研修がそれぞれの参加者にもたらす成果について、異文化コミュニケーション能力を中心に調査を行った。質問紙調査の結果、ボランティア群では英語で話す力が、語学研修群では話す、聞く力に加えて、ストレスコントロール力、英語コミュニケーション意欲の向上が見られた。又、質的調査結果からボランティアは「コミュニケーション力」、「主体性」、「協調性」に、語学研修は「英語力」の向上に役立つことが示唆された。アジアにおける短期国際ボランティアプロジェクトと英語圏における短期語学研修が、大学生の異文化コミュニケーション能力の向上にどのように影響を与えるのかを調査し、プログラムの内容によりその効果にどのような差がでるのかが本研究の目的である。昨年に引き続き、アメリカ研修とベトナムボランティアプロジェクトに同行し、昨年と合わせてそれぞれ43名と25名分のデータを収集することができた。今年はそれに加えコントロールグループのデータも取ることができた。データ収集が終わるごとに研究分担者と国内外での学会で成果を発表し、その結果をまとめた論文は学会誌への掲載も決まっている。人文学今年は計画通り、春期ベトナムボランティアプロジェクト参加者のデータを分析し、昨年のフィリピンボランティアのデータと照らし合わせて、アジアにおける短期国際ボランティアプロジェクトの成果としてまとめる予定である。その結果を昨年、一昨年集めたアメリカ語学研修のデータと比較し、相違点を国内外の学会で発表すると同時に、報告書にまとめるつもりだ。アジアにおける短期国際ボランティアプロジェクトと英語圏における短期語学研修の成果の比較が本研究の目的であるが、両研修の参加者も13名、29名と予想以上に多く集まり、研究代表者が同行したためか、データの収集も計画通り進んだ。期待通り進まなかった点としては、英語圏における短期語学研修の英語力を測るロールプレイの研修後の参加者が少なかったこと、課題が難しかったためかロールプレイに従事できなかった参加者もいたこと等が挙げられる。ベトナムボランティアプロジェクトに同行するための費用が、現地でホームステイをしたため安くなった。今後は計画通り、平成25年度の研修参加者が習得した異文化コミュニケーション能力に持続性があるかを検証するために、実施から1年後にあたる時期に再度質問紙と面接調査を実施する予定である。又データ件数を増やすため、平成26年度もアメリカ語学研修とアジアにおける国際ボランティアプロジェクトの参加者からデータを収集する。
現代アメリカ文学にみるエコポリティックス:多様なエスニック作家の環境政治的想像力

最終年度となる本年度は、昨年度行ったチカーナ文学における環境正義と環境アクティヴィズムの研究を踏まえて、シェリー・モラガやエレナ・マリア・ヴィラモンテスといったチカーナ作家たちの描く環境アクティヴィズム、宗教的シンボリズムの言説、そしてEl Theatro Campesino(農業労働者劇場)の研究をさらに発展させた。また、環境正義の視点からみる核/原爆文学研究をさらに進め、ジェラルド・ヴィゼナーやサイモン・J・オーティーズといった先住民作家の作品に関する核問題の研究を行なった。具体的には以下を実施した。1.シェリー・モラガ、エレナ・マリア・ヴィラモンテスといったチカーナ作家とEl Theatro Campesino関連の資料・文献を調査、収集(インターネット、大学図書館使用)。2.中・四国アメリカ文学会で、シェリー・モラガ作品における宗教的シンボリズムと環境アクティヴィズムについて発表。3.American Literature Association学会で、ジェラルド・ヴィゼナー作品にみる核問題について発表。4.Western Literature Association学会で、チカーナ作家と環境正義に関する論文を発表。6.中・四国アメリカ学会のシンポジウムで、El Theatro Campesinoとチカーナ文学の関係について発表。7.原爆文学研究会でジェラルド・ヴィゼナー作品における核問題について発表。8.以上の学会発表に基づいて論文を執筆し、『文学と環境』、『原爆文学研究』といった学会誌や、Southwestern American Literatureといった海外のジャーナル等に投稿。本年度は「日系アメリカ人作家の作品にみるエコロジーと農業問題」をテーマに、ルース・L・オゼキやディヴィッド・マスモトが作品中で言及する自然農業や遺伝子工学について研究を進めた。また、北米先住民文学と日本原爆文学の関連性を考察する研究を進める目的で、アメリカでリサーチを行った。(1)マスモトに関する文献と自然農業に関する資料をネブラスカ大学図書館にて入手。また、自然農業について学ぶため、ネブラスカのオーガニック農家を訪問。(2)オゼキに関する文献、遺伝子工学に関する資料、環境正義関連資料をネブラスカ大学図書館にて入手。(3)ネブラスカ大学図書館で入手した資料に基づいて論文を執筆し、学会誌『アメリカ研究』に投稿。(4)オハイオ州ウィルミントン大学のPeace Resource Centerで核/原爆文学関連資料を調査。(5)ニューメキシコ州ホワイトサンドにある核実験場(トリニティサイト)を訪問し現地調査。(6)ウィルミントン大学での資料調査に基づいてASLE-J全国大会にて論文発表。(8)ASLE-J全国大会での発表に基づいて、論文を執筆し、学会誌『環境と文学』に投稿。(9)『アメリカ研究』に投稿した論文の一部を大幅に修正・加筆し、論文集に投稿。今年度の日系アメリカ人作家の研究に基づいて来年度は、チカノ/チカナ文学における環境アクティヴィズムの研究を進めたい。また、核実験場での現地調査とウィルミントン大学で行った文献調査を基に、環境正義の視点からみる核/原爆文学研究をさらに進めたい。本年度は「チカーナ文学にみる環境意識」をテーマに、アナ・カスティヨやチェリエ・モラガの作品を中心に、環境正義やエコアクティヴィズムの言説について研究を進めた。特に、チカーナ文学における環境正義の研究は新しい領域なので、米国でのリサーチや専門研究者との交流を経て得た知見はたいへん重要なものであった。また昨年度行ったアメリカでのリサーチをもとに、先住民作家シャーマン・アレクシーの作品における核問題を研究し発表した。1.チカーナ文学と環境正義に関する資料・文献をネブラスカ大学図書館とインターネットを使用して収集。ネブラスカ大学のアメリア・モンテス教援を訪問し、インタビューの打ち合わせ。2.昨年度の研究とネブラスカ大学で収集したチカーナ文学に関する資料をもとに、オゼキとカスティヨ作品にみられる汚染の言説とエコアクティヴィズムについてASLE-US学会で発表。3.チカーナ文学と文化に関する見識を深めるため、モンテス教授にインタビュー。4.ネブラスカ大学図書館で入手した資料を基に日本アメリカ文学会全国大会のワークショップで発表。6.ASLE-US大会での発表に基づいて論文を執筆し、『アメリカ・エスニック文学研究』に投稿。7.日本アメリカ文学会全国大会での発表に基づいて論文を執筆し、学会誌『文学と環境』に投稿。本年度行ったリサーチを踏まえ、最終年度となる来年度はチカーナ文学における環境アクティヴィズムと宗教的シンボリズムの関連性についての研究をさらに発展させていきたい。また、先住民作家ジェラルド・ヴィゼナーの作品に関する核問題の研究について発表する予定。

6.中・四国アメリカ学会のシンポジウムで、El Theatro Campesinoとチカーナ文学の関係について発表。7.原爆文学研究会でジェラルド・ヴィゼナー作品における核問題について発表。8.以上の学会発表に基づいて論文を執筆し、『文学と環境』、『原爆文学研究』といった学会誌や、Southwestern American Literatureといった海外のジャーナル等に投稿。
低温溶融性イオン液体を用いたハイブリッド分離法の基礎研究

本研究では、環境負荷低減を目指した都市鉱山からの有用金属を回収するためのハイブリッド分離システムの開発を行っている。ハイブリッド分離システムは、分離と回収を同時に実施可能とし、分離系には低温溶融性イオン液体(1-ブチル-3-メチルイミダゾリウムヘキサフルオロリン酸塩)を、回収系には電気還元を用いる。本研究では主に塩酸水溶液中におけるPd(II)を中心に低融点イオン液体への抽出特性および抽出されたPd(II)の電気化学的特性を検討した。本研究より、1-ブチル-3-メチルイミダゾリウムヘキサフルオロリン酸塩にはFe(III)やPd(II)などが強く抽出されることを見いだした。また、抽出されたFe(III)やPd(II)は効率的に電解還元されることが明らかとなった。本研究の成果より、ハイブリッド分離システムの有効性が示唆された。本研究では、平成21年度において1-Butyl-4-methylpyridinium Hexafluorophosphateを中心とした低温溶融性イオン液体のPd(II)の基礎的な抽出特性および電気化学特性の検討を行うことを目標として研究を実施した。最初に本研究では、1-Butyl-4-methylpyridinium Hexafluorophosphateおよび1-Butyl-3-methylimidazolium Hexafluorophosphateの合成試験を行った。得られたこれらのイオン液体の構造をFT-IRで分析に資したところ、市販のイオン液体と同様の構造であることが明らかとなり、合成方法が確立された。また、抽出特性基礎試験では、これらの得られたイオン液体を用いて塩酸水溶液中におけるPd(II)の抽出試験を実施した。何れのイオン液体においても塩酸濃度の増加に伴いPd(II)の抽出分配係数は低下することが確認された。さらに対イオンを硝酸イオンとすると、何れの硝酸イオン濃度においても、Pd(II)は殆ど吸着しなくなることが示された。電気化学特性基礎試験では、金属イオンの酸化・還元挙動を明らかとするため、Fe(III)を吸着させたイオン液体のサイクリックボルタモグラムを得た。本試験結果より、イオン液体の電位窓は-22V(vs.Ag/AgCl)であることが確認され、極めて広い領域で電気化学特性を追随できることが確認された。また、Fe(III)が抽出されたイオン液体は、可逆的なサイクリックボルタモグラムが得られた。このことから、イオン液体は、良好な導電性を有することが示唆された。当該年度は、これまでの研究成果において選定した1-Butyl-3-methylimidazolium Hexafluorophosphateを中心とした抽出試験及び電気化学試験を行い、Pd(II)の回収条件の選定に資した。また、その他の白金族元素やレアメタル、リガンド(Cl^-、NO_3^-)の違いについても試験を実施し、本システムで分離・回収可能な元素について検討した。当該年度の研究成果より、1-Butyl-3-methylimidazolium Hexafluorophosphateに対して、塩酸水溶液中ではPd(II)、Fe(III)、Zr(IV)、In(III)、Al(III)等が抽出されることが明らかとなった。また、硝酸水溶液中では、Pd(II)、Ru(III)、Re(VII)、Ce(IV)、Mo(W)、U(IV)等が抽出されることが明らかとなった。これらの1-Butyl-3-methylimidazolium Hexafluorophosphateへの金属イオンの抽出挙動は陰イオン交換樹脂へ吸着挙動と類似していることから、錯形成挙動を伴うイオン交換反応であることが示唆された。また、各々の金属イオンの抽出挙動が得られたことから、相互の分離係数が算出され、目的に応じた分離条件が示された。また、1-Butyl-3-methylimidazolium Hexafluorophosphateに抽出されたPd(II)は、電気分解法により電極表面に電析させることが可能であることが確認された。電極表面に電析したPdを分析した結果、金属として回収できることが明らかとなった。さらに、電析したPdは、ヒューム状の形態を呈しており、新たな材料創成の可能性が示唆された。本年度における当該研究は、この事業期間内に実施した1-Butyl-4-methylpyridinium Hexafluorophosphateの側鎖を変化させ、各イオン液体のPd(II)及びFe(III)等の抽出挙動を明らかとした。その結果、側鎖の増大に伴い抽出量の増大が確認された。また、この抽出量の増大は元素により異なりFe(III)では顕著であったが、Pd(II)には大きな差異が確認されなかった。このことから、各イオン液体により吸着機構が異なることが示唆された。

また、側鎖の増大に伴い粘性が大幅に上昇することが明らかとなったが、これによる抽出速度の変化は確認されなかった。また、当該研究の期間内において塩酸水溶液中における20種類の金属イオンの1-Buty1-4-methylpyridinium Hexafluorophosphateに対する抽出挙動を検討した。その結果、塩酸水溶液中において1-Butyl-4-methylpyridinium Hexafluorophosphateは、Al(III),Fe(III)等のベースメタル、Pt(II),Pd(II)等の白金族元素、Ce(III),Dy(III)等の希土類元素にも抽出能を示すことが明らかとなった。さらに本研究では、抽出槽と電解槽を組み合わせたハイブリッド分離糟を作成し、これを用いてPd(II)やGa(III)を抽出した後に電解析出試験を実施し、プロセスの妥当性を検討した。その結果、Pd(II)は良好に抽出された後、速やかに電解析出ができた。この時得られたPd(II)の電析物はフユーム状を呈することが確認された。また、Ga(III)は粒状の酸化物で析出することが確認された。このことから、各元素により電解析出挙動が異なり、電解条件を変化させることで比較的良好に金属を回収できることが示唆された。
ロボットによる日常生活支援のための屋内での日用物品の検出と追跡

家庭内での日用品の取り寄せや片づけは、高齢者や身体障害者のための基本的な生活支援作業であり、これをロボットが実行できるようになれば社会的経済的効果は極めて大きい。そのためには、作業対象となる日常生活小物物品について、それがどのようなものか?環境内のどこにあるのか?といった情報が必要となる。しかし、広い生活空間に分布するすべての日用小物を直接計測できるようにセンサを配置することは現実的には難しい。そこで、センサ付き収納庫など局所的な検出機能を有する機器を用い、居住者の生活行動の長期観測と日用品の移動分析を行い、センサ情報を統合して日用品の位置を推論追跡する手法を研究し、下記の成果を得た。1)フロアセンサにより、人の歩行を追跡し、椅子やベッドなど家具配置情報と照合して生活行動を推定する手法と、人間が移動させた日用品について、人間行動を追跡した経路に沿って存在確率分布を計算する手法とを統合し、日用品の所在を推定する手法を開発した。2)移動ロボットに搭載したレーザレンジファインダにより得られる高精度高分解能の距離画像と反射強度画像とを用いて、屋内空間の識別手法を開発した。これは、ロボットが、教員室、研究室、廊下などのうちどの場所にいるのかを識別するもので、物体同定のためのコンテキストとしても重要な情報となるものである。局所二値パターンと空間ピラミッドマッチングを用いる手法を開発し、性能評価実験をおこなってその有効性を確認した。しかし、広い生活空間に分布するすべての日用小物を直接計測できるようにセンサを配置することは現実的には難しいので、局所的な検出機能を有する機器を用い、居住者の生活行動の長期観測と日用品の移動分析を行い、センサ情報を統合して日用品の位置を推論追跡する手法を開発する。11月に本年度の研究を開始し、下記の成果を得た。1)移動ロボットに搭載したレーザレンジファインダを用い、室内の椅子、テーブルあるいはサイドボードなどを検出し、認識するプログラムを実装した。得られる結果は、データベースに保存されている対象物体の3次元形状モデルと距離データとのフィッティングにより精度のよい位置姿勢を決定するプログラムへの初期値入力となるものである。この研究はドイツのミュンヘン工科大学のMichael Beetz教授をリーダとする知能自律システムグループと協力して研究を進めた。2)カラー情報と奥行き距離情報を高速かつ同時に取得できる安価なセンサ(Kinect)を用い、屋内の小物品の検出をおこなう手法について研究した。テーブルの上の複数のカップとボトルを対象にその検出と分類を行う予備的な実験を行った。1)フロアセンサにより、人の歩行を追跡し、椅子やベッドなど家具配置情報と照合して生活行動を推定する手法を開発した。2)人間が移動させた日用品について、人間行動を追跡した経路に沿って存在確率分布を計算する手法を開発した。3)日用品存在確率分布にもとづいて物品探索を行う移動ロボットを設計し、搭載した視覚センサから得られる奥行距離情報を用いた物品領域切り出し手法を開発した。これにより、日用品のみの画像を切り出すことができるので、物品画像データベースの画像とのマッチングが容易になると期待できる。4)KINECTセンサを用い、奥行距離情報と画像情報とに基づいた屋内空間の識別手法を開発した。これは、ロボットが、キッチン、居室、廊下などのうちどの場所にいるのかを識別するもので、物体同定のためのコンテキストとしても重要な情報となるものである。局所二値パターンと空間ピラミッドマッチングを用いる手法を開発した。

2)移動ロボットに搭載したレーザレンジファインダにより得られる高精度高分解能の距離画像と反射強度画像とを用いて、屋内空間の識別手法を開発した。これは、ロボットが、教員室、研究室、廊下などのうちどの場所にいるのかを識別するもので、物体同定のためのコンテキストとしても重要な情報となるものである。局所二値パターンと空間ピラミッドマッチングを用いる手法を開発し、性能評価実験をおこなってその有効性を確認した。日用品の入出を検知する収納庫と、居住者の全身を撮像せず床面直上で足跡を追跡しうるフロアセンサからの情報を統合し、生活行動の計測を行い,日用品の位置を推論追跡するという目的に対し、本年の成果で中核となる要素機能が実装できている。基本的な枠組みができたので、全体システムの性能評価と問題点の抽出を行い、精度の向上を図る。
ラジアルラインスロットアンテナによる特殊媒質中の電磁界解析に関する研究

導波管アンテナの一種であるホーンアンテナは、現在、様々な分野において適用されている。その中でもアンテナ校正に関しては、アンテナ物理量である利得や偏波分離度の1GHz以上の校正にはホーンアンテナが不可欠であり、また高周波雑音標準においては、吸収体から発せられる輝度温度の計測に関して本アンテナが適用される。電磁波の計測においては、高周波測定機器からの内部雑音の影響は限りなく低く抑えたい。高周波雑音の校正においては、2種類の標準雑音源によりDUTの雑音温度の値付けを行うため、ラジオメータにおけるリニアリティの評価は急務である。本研究においては、まず、諸外国の計量標準研究機関で行われている最新の校正手順の調査研究を各種文献等を用いて行い、ラジオメータ方程式の導出、ラジオメータRF並びにIFセクション内の回路構成、不確かさに起因する諸要因の検討を行った。更に、産総研内におけるシステムにおいて校正手順の習得を行い、その中でも特に測定を中心として、高雑音温度の際のラジオメータ内のアンプの非線形性によるリニアリティを阻害する原因を突き止め、アッテネータ装荷によりその改善を行った。上記の研究と並行して、ポスト壁装荷H面セクトラルホーンアンテナにおける基礎的な電磁界解析を行った。本手法は、ラジアルラインスロットアンテナにおける開口終端面をポスト壁で置き換えた研究の応用である。矩形キャビティ内に線電流を装荷し、その線電流の励振係数をモーメント法により解析した。その結果、フレア角が0度の場合には切り離し導波管狭壁面を流れる電流と等価な特性が見られ、また本解析によって得られた反射係数は文献における等価アドミッタンスから導出した反射係数と一致した。更に、あるフレア角を与えた場合には、線電流における励振係数の振る舞いから外向き伝播特性が確認され、上記の結果より本解析手法の妥当性が確認された。電磁界における大規模問題解析によく使用される高速多重極展開法とは、離散化されたそれぞれのセグメントの全ての相互結合を直接的に計算するのではなく、幾つかのセグメントをそれぞれまとめてグループ化し、特に、遠方に位置するセグメントどうしの相互結合に関しては、それぞれが属するグループどうしの相互結合を計算することで、計算時間を短縮することが可能となる手法である。本計算手法は、その計算時間が高速化されるという利点がある一方で、特に、近いグループ間での相互結合を計算する際に、誤差が大きくなるという問題点が指摘されていた。特に、1つ隔てたグループどうしでの相互結合の計算に関しては、高次のハンケル関数の発散性に起因した誤差が最大となり、トランケーションナンバーを最適化したとしても、高精度な計算は不可能である。今回の研究では、本計算手法における誤差の見積りを実際に行い、位置的に近いグループどうしでの相互結合の計算誤差が大きいことを具体的に示した。更に、近いグループどうしでの相互結合を計算する際には、誤差が少なくなる新たな代替計算手法の提案を行った。すなわち、高次のハンケル関数の発散特性が、大きな誤差の要因となっているが、ベッセル関数の収束性は、この高次のハンケル関数の発散性を打ち消す効果があるので、ハンケル関数とベッセル関数との積を利用した表現式を用いて、誤差の低減を図る手法を提案した。また、この計算手法において、現れる円柱関数どうしの積を近似的に表現する簡易近似表現式の導出を2次元問題及び3次元問題の両方の場合に関して行った。この表現式を用いた結果は、シミュレーションの結果と非常によく一致していることを確認した。また、この式は、グループサイズに依存せず、バッファーナンバーのみによって決定されるという新たな事実も発見した。従来よりも、より高速かつ高精度な計算が可能となった。ラジアルラインスロットアンテナ(RLSA)は、従来、衛星放送受信用に研究開発された導波管型平面スロットアンテナである。衛星放送受信用のナンテナとしては、他形式の衛星放送受信用アンテナにはない極めて高い効率を実験的に実現しており、既に商品化されている。導波管スロットアンテナは、その耐高電力特性(耐高温度特性)や、素子分布によるプラズマ分布の制御等の様々な利点を有しているため、近年、導波管スロットアンテナを、プラズマ生成用のアンテナとして使用することが頻繁に提案されて来ており、また、その研究も現在、盛んに行われている。本研究テーマは、本アンテナを用いた、特殊媒質中の電磁界解析である。具体的には、チャンバー内部の物理現象を解明するとともに、より高効率なプラズマを生成するための情報を得ることを目的とし、その前段階として、実験的に、均一なプラズマを得るところまでを研究の最終目標とした。実際に、従来用いられてきた導波管同軸線によるTEMモード給電を、円筒導波管のTE_<11>回転モードに変え、更に、素子配列を、ラジアル方向に垂直なトランスバーススロットを濃密に配置することにより、実験的に、極めて均一なプラズマ分布を実現している。今後、本実験にて得られた結果を、スロット分布の設計に反映させ、計算・実験を繰り返すこととし、数値処理によって得られた結果に十分一致する極めて均一なプラズマを得ることを最終目標とする。

高周波雑音の校正においては、2種類の標準雑音源によりDUTの雑音温度の値付けを行うため、ラジオメータにおけるリニアリティの評価は急務である。本研究においては、まず、諸外国の計量標準研究機関で行われている最新の校正手順の調査研究を各種文献等を用いて行い、ラジオメータ方程式の導出、ラジオメータRF並びにIFセクション内の回路構成、不確かさに起因する諸要因の検討を行った。更に、産総研内におけるシステムにおいて校正手順の習得を行い、その中でも特に測定を中心として、高雑音温度の際のラジオメータ内のアンプの非線形性によるリニアリティを阻害する原因を突き止め、アッテネータ装荷によりその改善を行った。上記の研究と並行して、ポスト壁装荷H面セクトラルホーンアンテナにおける基礎的な電磁界解析を行った。本手法は、ラジアルラインスロットアンテナにおける開口終端面をポスト壁で置き換えた研究の応用である。矩形キャビティ内に線電流を装荷し、その線電流の励振係数をモーメント法により解析した。その結果、フレア角が0度の場合には切り離し導波管狭壁面を流れる電流と等価な特性が見られ、また本解析によって得られた反射係数は文献における等価アドミッタンスから導出した反射係数と一致した。更に、あるフレア角を与えた場合には、線電流における励振係数の振る舞いから外向き伝播特性が確認され、上記の結果より本解析手法の妥当性が確認された。