hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ICTを利用した長期的研究としての中高等学校の英語授業改善の試みとその成果の検証

10月3月においては,開発したアプリケーションを用いて小学校・中高等学校で35程度の授業を教室においてリアルタイムで分析し,授業者とのディスカッションを行いながらその有用性と課題を洗い出し,さらに改良を行うとともに,授業改善の提案を行うことが当初の研究計画であったが,概要で記載した通り,計6の授業を観察・分析し,Mobile COLTで提示されるデータを用いて授業者と授業研究を進めながらシステムの有用性を検証した。また,完成したシステムを広く周知することを目的に国際学会において2度発表を行った。いずれも聴衆からは高い評価をいただいた。本研究は外国語授業の客観的な分析が可能とされるCOLTを用い,タブレットPC用授業分析・集計システムを構築し,様々な授業をシステムを用いて分析し,授業改善に対してどのように有効であるかを検証する目的で行われた。平成28年度に,COLTの分析カテゴリーを簡略化し,比較的容易に授業を観察・録画しながらタブレット上でCOLTコーディングが可能な,Mobile COLTを完成させ,それを用いて,平成29年度にかけて1年間,小学校・中学校・高等学校の英語の授業改善を試みた。計5回(高等学校は計4回)それぞれの校種の3名の教員の英語授業をリアルタイムで分析し,授業終了直後に分析結果をグラフや表などで視覚的に提示しながら授業をどのようにしたらコミュニカティブになるかのコメントをした。また,授業のあと約1週間後に児童や生徒の英語学習の動機や授業や教師への態度などを測る選択式のアンケート調査を行った。その結果,授業スタイルに関しては,小学校では授業がよりコミュニカティブになった一方で,中学校では毎回授業スタイルを変化させていたが,最終的には1年間で変化がなく,高等学校ではその傾向は顕著に見られなかった。ただ,どの教師の授業においても英語の使用割合は高かった。児童・生徒の動機や態度に関しては,小学校では教師の授業スタイルの変化に応じて変化する傾向が見られる一方で,中学校では3年生で動機が低下する,あるいは,不安が大きくなる傾向が見られ,高等学校ではどの時期でも変化がなかった。教師ビリーフを測るアンケートや口頭によるインタビューの資料とクロスさせた結果,中学3年の受験への意識といった,授業スタイルの変化とは別の要因がこの結果をもたらした可能性があること,高等学校においては,共通教材の使用や定期テストの内容などの制約が要因となり,このような結果となったことなどが明らかとなった。授業観察法の一つであるCOLTを、英語授業の実情に合わせて改良・簡略化を行い、その改良版COLTを用い、タブレットPC用の授業分析・集計システムを開発し、それを学校の英語授業で実用しながら英語の授業改善を図るとともに、当システムの有用性の検証を行った。
生活保護バッシングの実態解明と克服に向けた実証研究

本研究の目的は、「生活保護バッシング」の実態や生成要因を実証的に明らかにすることである。近年、生活保護制度に向けられる市民のまなざしは否定的な様相を強めている。特に、2012年に人気タレントの母親による生活保護受給が発覚して以降、生活保護制度やその受給者に対する攻撃的なメディア報道が広がった。こうした報道は、実際の政策にも少なくない影響を与えた。2013年に成立した改正生活保護法は、扶養義務者への扶養要請強化や不正受給の罰則強化など厳格な内容を含むものだった。また、同年には生活保護基準が過去に例を見ない規模で引き下げられた。このような、生活保護制度・受給者に対する否定的な態度がどのような形で広がっているのかを解明し、バッシングを解消していくための具体的な方策を考察することが本研究の目的である。この目的に接近するため、平成30年度は次の3つの研究を実施した。第1に、前年度に東京大学社会科学研究所付属社会調査・データアーカイブ研究センターから提供を受けた「福祉と生活に関する意識調査」(2000年)の個票データを2次分析し、生活保護を抑制すべきと考える志向に影響を与える要因を検討した。分析結果は学会発表し、論文化して投稿中である。第2に、生活保護や貧困問題に関する知識・情報を得る前と後での意識の変化を明らかにするため、全国の福祉系大学で「公的扶助論」を受講している学生を対象にしたアンケート調査を実施した。全国8大学の協力を得て、受講前で1197人、受講後で1034人から回答を得た。回収した調査票は、データ入力を終え、分析に着手している。第3に、一般市民の生活保護に対する意識を把握するためのインターネット調査を実施した。インターネット調査会社のモニター1618人から回答を得て、現在分析を進めている。2013年に成立した改正生活保護法は、扶養義務者への扶養義務強化や不正受給の罰則強化など厳格な内容を含んだ。また、同年には生活保護基準が過去に例をみない規模で引き下げられた。このような、生活保護制度・受給者に対する否定的な態度(生活保護バッシング)がどのような形で広がっているのかを解明し、バッシングを解消していくための具体的な方策を考察することが本研究の目的である。研究目的に接近するため、平成28年度は、一般週刊誌に掲載された生活保護関連記事のテキストマイニングを実施した。今般の生活保護バッシングの契機となった人気タレントの母親の生活保護受給問題は、週刊誌によってスクープされ、その後もこの事件を取り上げる記事や、生活保護制度やその受給者の現状について報じる週刊誌記事が相次いだ。2012年度を挟む前後7年間(2009年度2015年度)に、発行部数20万部を超える一般週刊誌に掲載された生活保護関連記事を収集し、業者に委託して記事の全文をテキストデータ化した。得られたテキストデータをテキストマイニングのためのソフトウェアを用いて分析した。現在、データ分析を進めているところである。一般週刊誌に掲載された7年間の生活保護関連記事は100記事に及んだが、年度内にすべての記事を収集し、テキストデータ化の作業、テキストマイニングを行うためのデータの整備は完了した。一方、当初の計画で予定していた一般市民を対象とした質問紙調査は実施することができなかった。平成28年度の研究によって得られた知見をもとに調査票を作成し、平成29年度に調査を実施する予定である。研究目的に接近するため、平成29年度は次の3つの研究を実施した。第1に、平成28年度に実施した、一般週刊誌に掲載された生活保護関連記事のテキストマイニングによる分析結果を論文としてまとめて発表した。第2に、一般市民の生活保護に対する意識調査を実施するための予備的研究として、東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センターより「福祉と生活に関する意識調査」(2000年)の個票データの提供を受け、2次分析を実施している。第3に、生活保護や貧困問題に関する知識・情報を得る前と後での意識の変化を明らかにするため、全国の福祉系大学で「公的扶助論」を受講している学生を対象にしたアンケート調査を計画した。

一般週刊誌に掲載された生活保護関連記事のテキストマイニング分析は、論文化して発表した。一般市民の生活保護に対する意識調査は、仮設生成のための予備的研究の素材として既存データを入手し分析を進めている。大学生を対象とした意識調査については、調査を計画して学内の研究倫理審査を受審した。本研究の目的は、「生活保護バッシング」の実態や生成要因を実証的に明らかにすることである。近年、生活保護制度に向けられる市民のまなざしは否定的な様相を強めている。特に、2012年に人気タレントの母親による生活保護受給が発覚して以降、生活保護制度やその受給者に対する攻撃的なメディア報道が広がった。こうした報道は、実際の政策にも少なくない影響を与えた。2013年に成立した改正生活保護法は、扶養義務者への扶養要請強化や不正受給の罰則強化など厳格な内容を含むものだった。また、同年には生活保護基準が過去に例を見ない規模で引き下げられた。このような、生活保護制度・受給者に対する否定的な態度がどのような形で広がっているのかを解明し、バッシングを解消していくための具体的な方策を考察することが本研究の目的である。この目的に接近するため、平成30年度は次の3つの研究を実施した。第1に、前年度に東京大学社会科学研究所付属社会調査・データアーカイブ研究センターから提供を受けた「福祉と生活に関する意識調査」(2000年)の個票データを2次分析し、生活保護を抑制すべきと考える志向に影響を与える要因を検討した。分析結果は学会発表し、論文化して投稿中である。第2に、生活保護や貧困問題に関する知識・情報を得る前と後での意識の変化を明らかにするため、全国の福祉系大学で「公的扶助論」を受講している学生を対象にしたアンケート調査を実施した。全国8大学の協力を得て、受講前で1197人、受講後で1034人から回答を得た。回収した調査票は、データ入力を終え、分析に着手している。第3に、一般市民の生活保護に対する意識を把握するためのインターネット調査を実施した。インターネット調査会社のモニター1618人から回答を得て、現在分析を進めている。平成29年度は、平成28年度の作業をもとにテキストマイニングを進め、論文にまとめる。また、そこで得られた知見と有識者へのヒアリングを踏まえて、生活保護バッシングの実態を把握するための調査票を作成し、調査業者への委託により、一般市民を対象とした調査を実施する。さらに、バッシングの解消に向けた方策を検討するための介入研究(一般市民および大学生)についても、業者委託により実施する。一般市民の生活保護に対する意識調査は、仮設生成のための既存データの2次分析を終えた後、調査票を作成して平成30年8月に実施予定である。大学生を対象とした意識調査については、全国の福祉系大学で「公的扶助論」が開講される平成30年4月から平成31年1月にかけて実施する予定である。基礎的研究に時間を費やしたため、当初の計画で予定していた一般市民を対象とした質問紙調査を実施することができなかった。1)一般市民を対象とした意識調査については、調査仮説の設計のための準備作業が完了しなかったため実施できなかった。
胎児期曝露に関するtrans-generational effectの解明

胎児期の曝露が児の健康アウトカム(喘息、自閉症など)や成人期の健康アウトカム(高血圧・糖尿病など)の一部を規定しているとする考え方が注目を集めている。そこで、本研究では女児における成長後の妊娠アウトカム・孫の新生児アウトカムへの影響、すなわち娘の妊娠を介した世代を超える影響(transgenerational effect)に関しての調査を行っている。本研究では日本独自のシステムである「母子手帳」を用いることで客観的で比較的正確な自身の出生時の各曝露因子をデータ抽出出来ると考え、成育医療研究センターで出産予定の妊婦を対象として自身の出生時母子手帳データを提供してもらうことで、妊婦自身が胎児期に受けた曝露因子に関するtrans-generational effectを検討する予定とした。本研究は3年計画で行われる予定となっており、初年度である平成29年度は本研究計画の倫理審査委員会への申請・承認、研究補助員の雇用、研究を行う当該部署(成育医療研究センター産科)への周知活動を行った。それらの準備期間を経て、平成30年2月より参加者のリクルートを開始した。2年目となる平成30年度は引き続きリクルートを継続し、500名以上のリクルートを行った。平成31年度も平均7名を目標にリクルートを継続していく予定としており、最終的に1000名超のリクルートを見込んでいる。また、本年度は最終年度であり、これまでにリクルートした参加者のデータについて解析し、学会発表や論文発表を通じて結果を公表する予定としている。1年目の2月の研究参加者募集開始から順調にリクルートが進んでおり、2年目終了時点で500名超のリクルートを行った。このままリクルートを継続し、1000名超のリクルートを見込んでいる。本年度はこのデータベースを使用した解析を行い、論文発表を行う予定としている。現行のリクルート方法では一日約7ー8名の参加者の募集が可能で有り、このままの計画を継続することで十分量の参加者が募集できると考えている。従って、研究計画の変更や追加課題などはないと考えている。今年度は蓄積したデータを使用して解析し、胎児期の曝露と妊娠期アウトカムとの関連について明らかにできると考えている。そこで、本研究では女児における成長後の妊娠アウトカム・孫の新生児アウトカムへの影響、すなわち娘の妊娠を介した世代を超える影響(trans-generational effect)に関しての調査を行っている。2月3月はリクルート開始時期でもあり、リクルートを制限して行ったため、研究参加への声かけは48名、そのうち母子手帳を持参して頂けた方は31名であった。また、母子手帳を持参して頂けた方のデータは順次データベース化を行っている。4月以降はこれまでの準備を踏まえてリクルートを本格的に開始、一日平均7名を目標にリクルートを継続していく予定としている。倫理委員会の申請・承認や研究補助員の雇用にやや時間を要したため、当初の予定よりも遅れて2月から参加者の募集開始となった。しかし、2月の研究参加者募集開始からは順調にリクルートが進んでおり、4月からはさらに本格的にリクルートを継続していけると考えている。そのため、現状よりも計画が遅れることはないと考えられ、研究の遅延は最小限であると判断している。

1年目の2月の研究参加者募集開始から順調にリクルートが進んでおり、2年目終了時点で500名超のリクルートを行った。このままリクルートを継続し、1000名超のリクルートを見込んでいる。本年度はこのデータベースを使用した解析を行い、論文発表を行う予定としている。現行のリクルート方法では一日約7ー8名の参加者の募集が可能で有り、このままの計画を継続することで十分量の参加者が募集できると考えている。従って、研究計画の変更や追加課題などはないと考えている。今年度は蓄積したデータを使用して解析し、胎児期の曝露と妊娠期アウトカムとの関連について明らかにできると考えている。倫理委員会承認までの時間があり、リクルート開始が遅れたため、使用額が少なくなり繰り越しが生じた。次年度使用額に関しては、リクルートを進めて行く上で必要な人件費、謝金等に使用していく予定としている。リクルート人数について、当初は2年目までに約1000名を見込んでいたが、500名程度にとどまっている。今年度はリクルートを可及的に増加させ、その分の経費を使用する予定としている。
0価2配位炭素のσおよびπ電子供与能の定量化とそれを活用した新触媒の開発

本研究課題では,新しい型のカルボン化合物の合成とそれらの4電子供与特性について,実験的および理論的に研究をおこなった。(1)今回,新たにS(III)→C(0)←S(III)および,S(IV)→C(0)←P(III)型のカルボンの合成に成功した。(2)得られたカルボンの電子構造とプロトン親和力を理論計算により予測した。(3)2核金(I)錯体を合成することで,カルボンが4電子供与能を示すことを実験的に証明した。(4)カルボンのボレニウムイオン付加物を合成し,電子供与能が評価できることを示した。(5)カルボンのプロトン・金(I)錯体は,ヒドロアリール化反応を触媒した。本年度の研究計画は,カルベン(2価2配位炭素化合物)と異なる新しい炭素配位子として期待されているカルボン(0価2配位炭素化合物)の電子供与能の定量的な評価方法に関する調査とカルボンを配位子とした触媒系の構築を目的とし,1)13族カチオン付加物を用いた,電子供与能の定量的評価方法の開拓と,2)カルボン単核金(I)および2核金(I)錯体の合成について検討した。1)については,ビス(イミノスルファン)カーボン(0) (BiSC)とボランをベンゼン中で反応させることで,BiSC-ボラン付加物を合成した。化合物の同定は,11B核磁気共鳴(NMR)測定により行い-22.6 ppmに,目的とする化合物の生成を示唆するシグナルが観測された。次に,ボレニウムカチオン付加物の合成を目的に,BiSCーボラン付加物を,B(C6F5)3で脱ヒドリド化したところ,11B NMR測定から57.7 ppm付近に,ボレニウムカチオンに相当するブロードなシグナルが観測された。このピーク値は,ビスホスファンカーボン(0)(BPC)-ボレニウムカチオン付加物の値(56.6 ppm)と比較して低磁場側であったことから,BiSCのπ電子供与能は,BPCより低いことが示唆された。2)については,ビス(カルコゲナン)カーボン(0)や,スルファン(ホスファン)カーボン(0)を銀(I)塩存在下,トリフェニルホスファン金(I)クロリドと反応させることで,目的とする単核および2核金(I)錯体を合成した。得られた単核金(I)錯体および,2核金(I)錯体においては,分子構造をX線構造解析により明らかにした。1)カルボンの電子供与能の定量的評価方法に関する研究では,BiSC-ボレニウムカチオン付加物の生成を11B NMR測定から示唆した。今後,種々のカルボンの電子供与能の系統的評価を目指して,対応するカルボン-ボレニウムカチオン付加物の合成を試みる。2)種々のカルボンの単核金(I)および2核金(I)錯体の合成に成功したので,今後,その触媒能に関する調査を行う。本研究計画は,カルベン(2価2配位炭素化合物)と異なる新しい炭素配位子として期待されるカルボン(0価2配位炭素化合物)と呼ばれる化合物群に着目し,配位元素代替えに伴う0価2配位炭素の電子供与能の定量的な評価に関する研究とそれらカルボンを配位子とした新規カルボンベース触媒系の構築を目的とし,1)ホスホニウムカチオン付加物及びホスホニウムジカチオン付加物の合成を検討し,電子供与能の定量的評価方法の開拓と,2)当研究室で合成した硫黄原子に安定化したカルボン類の配位のを活用した銀錯体の合成について検討した。1)については,ビス(イミノスルファン)カーボン(0)(BiSC)を用いて,種々のホスファンとの反応によりBiSCーホスホニウムカチオン付加物の合成を試みた。31P NMR測定において,目的化合物と考えられシグナル(160 ppm)が観測されたが,ホスホニウムカチオン付加物からの脱塩素化によるBiSC-ホスホニウムジカチオン付加物の生成には至らなかった。2)については,BiSC,イミノスルファン(スルファン)カーボン(0)(iSSC)及び,イミノスルファン(セレナン)カーボン(0)(iSSeC)を種々の当量で銀(I)イオンとの反応を行ったところ,それぞれ対応する1,2,4核のカルボン-銀(I)錯体が得られた。これらの錯体の分子構造はX線構造解析により明らかにし,特に,4核銀(I)カルボン錯体では,カルボン炭素の2つのローンペアとイミノスルファン窒素のローンペアが配位性能を示すことで,カルボン化学種として,多座配位子能を示すはじめての例となった。1)昨年度,カルボンーボレニウムカチオン付加体の合成ならびにホウ素核のNMR測定に成功した。今年度は,測定方法の範囲を広げるべく,カルボン-ホスホニウムカチオン付加体を合成し,リン核のNMRデータの知見を得た。今後,カルボンの電子供与能の系統的評価方法を目指して,ab initio計算を活用する。2)昨年度,イミノスルファンを有するビス(カルコゲナン)カーボン(0)(BChC)のAu(I)イオンとの反応を試み,カルボン炭素の特徴的性質を示す2核Au(I)錯体の合成成功している。今年度は,BChCとAg(I)イオンとの反応を試みたところ,カルボン炭素の2つのローンペアとイミン窒素のローンペアを活用した

4核Ag(I)クラスターの合成にはじめて成功した。今後,BChCの金属錯体の触媒能の評価を行う。本研究計画は,カルベン(2価2配位炭素化合物)と異なる新しい炭素配位子として期待されるカルボン(0価2配位化合物)と呼ばれる化合物群に着目し,配位元素代替に伴う0価2配位炭素の電子供与能の評価に関する研究とそれらカルボンを配位子とした新規カーボンベース触媒系の構築を目的として,1)ジフェニルスルファンのみを配位子とする新規カルボンの合成とその中心炭素の電子供与能の評価と,2)硫黄に安定化されたカルボン類を配位子とする各種反応について検討した。1)ビス(スルファン)カーボン(0)(BSC)の合成は,ビス[ニトリロ(ジフェニル)-λ6-スルファニル]メタン塩を脱イミノ化することでその前駆体化合物である,ジプロトン化塩(BSC・2H)を合成することに成功した。モノプロトン化塩(BSC・H)は,BSC・2Hを炭酸カリウムと反応させることで,高い収率で得られた。これら前駆体化合物の構造は,各種スペクトルならびに単結晶X線構造解析により明らかにした。BSCの合成は,BSC・HとKHMDSやNaNH2などの塩基を用いて試みたが,1H NMRで対応する化合物のスペクトルは確認できたが,化合物が不安定なため単離には至らなかった。しかし,BSCを溶液中で発生させ,2金化を行い,その分子構造を明らかにするこで,BSCの生成を確認した。BSCの中心炭素の反応性は,非経験的理論計算を用い予測したところ,これまで我々が合成したカルコゲンに安定化されたカルボンの中で,最も反応性が高いことが分かった。2)BSCの2AuCl錯体は不安定のため,単離することが出来なかったが,[(BSC・H)AuCl]TfOを単離し,エチルプロピルレートとメシチレンとのヒドロアリール化反応を試みたところ,対応する目的化合物が高い収率で得られ,カルベン金錯体IPrAuClとほぼ,同程度の触媒活性を示すことが分かった。本研究課題では,新しい型のカルボン化合物の合成とそれらの4電子供与特性について,実験的および理論的に研究をおこなった。(1)今回,新たにS(III)→C(0)←S(III)および,S(IV)→C(0)←P(III)型のカルボンの合成に成功した。(2)得られたカルボンの電子構造とプロトン親和力を理論計算により予測した。(3)2核金(I)錯体を合成することで,カルボンが4電子供与能を示すことを実験的に証明した。(4)カルボンのボレニウムイオン付加物を合成し,電子供与能が評価できることを示した。(5)カルボンのプロトン・金(I)錯体は,ヒドロアリール化反応を触媒した。1)については,種々のカルボン-ボレニウムカチオン付加物の合成を検討を行うが,ホウ素核のNMRでは,シグナルのブロードニングにより,正確なピーク値の評価が難しいことが予期出来る。今後は,カルボンーホスフェニウムカチオン付加物の合成も試み,種々のカルボンの電子供与能の評価を行う予定である。2)については,合成した種々のカルボン-金(I)錯体の触媒能の検討を行う。1)については,カルボン-ボレニウム,-ホスホニウム付加物のホウ素核及び,リン核のNMRデータが得られたので,この知見を基に,ab initio計算による電子供与能を見積もる予定である。2)については,もっとも配位能が大きいと考えられるジスルファンカーボン(0)を調整し,その4電子供与能について明らかにする。
作物根の不良培地条件に対する防御機能に関する作物栄養学的研究

1.Alによる作物の生育阻害は、まず根部生育の阻害として現われ、その阻害作用は根の発生に対してより、伸長に対して著しい。2.根のAl耐性には大きな作物種間差が存在し、イネで強く、エンバクでそれに次ぎ、ダイズ・インゲンで弱く、オオムギで著しく弱い。3.Alによる根の伸長阻害と地上部生育阻害とは対応する。4.Al耐性が強い作物では、根の組織および細胞のAl耐性が強く、そのために強いAl排除能を発現して、Alが根細胞内に侵入しないよう防御している。一方、Al耐性が弱い作物では、根の組織および細胞のAl耐性が弱く、Alによって細胞壁の肥厚・奇型化・細胞膜の変質・崩壊がもたらされ、そのためにAl排除能を発現出来ず、根組織および細胞内へのAlの侵入を許すことになる。これがAlによる根の伸長阻害に作物種間差が存在する原因である。5.Alによる作物の生育阻害作用は、Ca欠乏を誘発するために起るものではなく、Al独自の阻害作用によるものである。6.コムギ品種のAl耐性にもかなり大きな品種間差が存在する。Al耐性に品種間差が存在する原因は、少なくとも耐性の強いエンバク、弱いオオムギとの種間比較の範囲では、作物種間差をもたらす上記原因と同一である。コムギで、Al耐性に品種間差が存在することは、品種改良によって、Al耐性の強化が可能なことを示している。7.ヘマトキシリン染色を用いたAl耐性の幼植物検定法は、耐性品種の育成において有力な手法である。8.【Al^(3+)】や【AlOH^(2+)】と比較して【ALSO-4^+】の毒性は著しく弱い。したがって、酸性土壌の改良法として【CaSO_4】の施与が有効であり、硫酸根肥料の施肥も肥培管理法として有効である。1.Na吸収能を異にする作物における積極的吸収能と積極的排除能の発現限界濃度と根における積極的排除能発現部位(1)Na吸収能が弱いコムギでは、培地のNa濃度が0.05mMで既に強い積極的排除能を発現し、吸収能が中間的なダイコンでも0.05mMから弱い積極的排除能を発現した。吸収能が強いビートでは8mM以下では積極的にNaを吸収し、Na鳶除能は8mM以上の濃度で発現されると推定された。(2)根の先端2mm,中位部および基部の横断面各部位におけるNaの集積をX線マイクロアナライザーで測定した結果から、コムギでは根の細胞のすべてが強いNa排除能を保持しており、ダイコンの根細胞ではNa排除能がコムギよりかなり弱いが、Na排除能はおもに皮尸細胞と内皮細胞で発現されていると考えられた。(3)Naの地上部移行制御機能としては、根細胞のNa排除能によって細胞内にNaをとりこまない機能と、内皮尸を通過させない機能が重要であり、導管に入ったNaが上昇する過程でNaを隣接する柔組織細胞に排出し、さらに外部へ排出する機能の存在も推定された。2.高Al耐性と低P耐性のコムギ品種間、コムギ、オオムギ、エンバク3作物種間比較(1)日本、アメリカ、CIMMYTで育成された高Al耐性品種を含む計10品種の高Al耐性は、日本のハルミノリが最強であり、水耕培養法で判定した高Al耐性と低pH土壌に対する耐性とはよく対応した。(2)根の高Al耐性と個体としての生育における高Al耐性との間には密接な関係があり、Alによって根の伸長阻害を受けやすい品種は地上部生育も阻害された。この関係はコムギ品種間でも3作物種間でも同様であった。

(3)高Al耐性の品種間差は3作物種間差より小さかった。(4)土壌の低P条件に対する耐性のコムギ品種間差は小さく、3作物種間ではオオムギ>エンバク>コムギであった。
神経障害性疼痛におけるグリア細胞の抑制性介在ニューロンに対する役割に関する研究

神経障害性疼痛は、長期的かつ難治性の痛覚異常であり、現在までのところ効果的な治療法は確立されていない。本研究では口腔・顔面領域の神経障害性疼痛におけるグリア細胞の役割、特に抑制性介在ニューロンに対する役割を明らかにすることを目的とし、神経障害性疼痛の発症や持続期における中枢神経系での神経栄養因子やケモカイン類の発現変化およびそれらの抑制性介在ニューロンに対する作用を分析、検討する。抑制性介在ニューロンに対するグリア細胞の作用という新しい視点から神経障害性疼痛にアプローチする本研究により、神経障害性疼痛の効果的な治療法につながる新しい知見が得られることが期待される。
教師のストレスと子どものストレスに関する実証的研究

教育という行為を中心にして、教師と子どもの双方に厳しいストレス状況がある。教師については、多忙、同僚教師との人間関係、自分自身の力量、そして子どもとの関係や子どもの問題行動といった問題が原因となってストレス状況はかなり深刻である。しかも、最近は子どもたちの授業妨害や器物破損、教師に対するいやがらせ行為が増加してきており、教師のストレス状況を増幅させている。一方、こうした子どもたちにもかなりストレトがたまっていることが明らかになった。しかも、なかには精神的に問題を抱えている子ども、病的な症状がみられる子どもまでいる。子どもたちのストレスの原因としては、勉強や成績、教師との関係、親の期待、子ども同士の人間関係、部活、時間に追われているといった問題、そして中学生には校則(生徒心得)の問題もある。そのうえ、子どもたちの場合は、たんにストレスがたまっているというだけではなく、これが非行・問題行動に結びついていることも少なくない。先ほどの教師に対する様々な問題行動も、こうしたストレスと密接に結びついている。こうした諸点を総合すると、次のような事実が明らかである。教師が「教育」をすることによって、子どもたちはストレスを生じる。そのストレスによって、子どもたちは精神的に圧迫され、なかには問題行動をおこすこともある。それに対して、教師は過剰な管理や、厳しく子どもたちの生活を規制することによって対応しようとする。しかし、これによって子どもたちのストレスはさらに高まる。このメカニズムは、まったくの悪循環である。現在の教育状況はこれを象徴するものであり、事態をより深刻にしている。教育という行為によって生み出されてくるストレス(「教育ストレス」)が、教師と子どもたちの双方を圧迫している。その接点に、最近の学校における様々な問題状況がある。例えば教師の体罰、厳しい校則、そして子どもたちの問題である。
環閉鎖性水域におけるゼロエミッション化のための物質循環システムの確立

長崎県の中央部に位置し、佐世保湾を経由し外界と接する二重に閉鎖的な水理構造をとり、さらに佐世保湾とは2つの狭い瀬戸のみで通じている極めて閉鎖的な海湾である大村湾沿岸部に面した長崎県内の市町を調査対象とし、この地域をモデルとして環閉鎖性水域におけるリンの物質フローを解析し、生産物質循環管理システムを確立することを目的とした。湾内に流入する全リン量は、315ton/yearで、湾外へ排出される全リン量は、226ton/yearと算出された。このことから、年間約90tonのリンが過剰に流入していることが示された。また、この湾内に流入しているリンの約90%は、湾内に処理水を排出している6箇所の下水処理場が起源であることがわかった。さらに、海水中には100tonのリンが存在し、湾内の底質には29,000tonのリンが堆積しており、これまでの調査範囲では、底質の引き上げが行われたことはなく、過剰に流入しているリンの大部分が底質に堆積していることが示唆される。つぎに、6箇所の下水処理場の中で最も負荷の高い下水処理場について、いくつかのシナリオにより改善策をとったと仮定し計算すると、高度処理施設(リン除去率60%)の付加により、年間約20tonのリンが系外へ排出されることになり、また、この下水処理場の放流水を系外へ排出したと仮定し計算すると、年間約90tonのリンが系外へ排出されることになる。このリンの除去資材として県内産の廃棄カキ殻を用いた浄化資材を用いることにより、約20tonのリンを系外へ持ち出すことが可能となることがわかった。
新しい光環境微細制御装置を用いた光変動への応答機構の分子遺伝学的解析

実験室と異なり、自然環境下においては光環境は一定でない。光強度の日周や四季を通じた変化は規則正しいのに対し、風による雲の動きや被陰による変化は短時間の間に、しかも不規則に起こり、その変化量も極めて大きい。変異体のなかには光環境が一定の培養室では表現型が顕著ではないが、屋外では表現型が明らかになるものが存在するのではないかと想像される。本研究では、自然環境に似た光環境を創り出し、その光条件下ではじめて成育に異常を示す変異体をスクリーニングし、偶発する振幅の大きな光強度変化への適応機構を分子遺伝学的に解析することを目的とした。前年度までの解析から冷陰極ランプCCFL-1Sでは光量が不足するが、LEDランプISL-150×150-RR(500μmol)を用いて15分毎に光強度を500μmolから0μmolに変化させると野生型シロイヌナズナの成長が抑制されることが明かとなった。今年度さらに詳細な光条件を検討したところ、660nmの赤色光を用いると、15分毎に光強度を200μmolから0μmolに変化させると子葉を展開した時点で成長が停止することが見出された。さらに470nmの青色光を1μmolの強度で追加すると、野生型植物の成長は回復したが、ステート遷移に関与するSTN7遺伝子の欠損株stn7の成長は抑制された。この結果は少なくとも上記の光条件で光強度を変化させたとき、野生型に比べ成育が遅延する変異体が存在することを意味する。この条件でシロイヌナズナのT-DNA挿入ラインをスクリーニングし、光強度の変化に対して高感受性の(成長抑制を示す)変異体を数ライン単離した。現在、T-DNAの挿入位置を調べ、原因となる遺伝子の同定を進めている。植物は、時々刻々と変化する環境に対して適応する能力を発達させてきたと考えられている。変異体のなかには光環境が一定に制御された培養室では表現型が顕著ではないが、屋外では表現型が明らかになるものが存在するのではないかと想像される。本研究では、自然環境に似た変動する光環境を創り出し、その光条件下ではじめて生育に異常を示す変異体をスクリーニングし、偶発する振幅の大きな光強度変化への適応機構を分子遺伝学的に解析することを目的とした。日本医科器械株式会社の協力を得て「冷陰極ランプCCFL-1S」を用い、分単位で光強度をコントロールできる人工気象器を作製した。このシステムでは棚あたり12灯のCCFLランプを持ち、それらの光量はプログラムにより自在に調整できる。変動する光環境の下で形態異常を示す変異体を単離するために、スクリーニングに用いる光条件を検討した。その結果、5分毎に光強度が10μmolから120μmolに切り替わるプログラムが効果的であることが示唆された。この条件下で予備的にシロイヌナズナのアクティベーションタグライン350系統をスクリーニングし、野生型シロイヌナズナに比べて成育が抑制されているものを数系統選抜した。それらの変異体の成育抑制の再現性を確認後、本格的なスクリーニングを開始したいと考えている。日本医科器械株式会社の「冷陰極ランプCCFL-1S」を用い、分単位で光強度をコントロールできる人工気象器を作製した。前年度に続いて、変動する光環境の下で形態異常を示す変異体を単離するために、スクリーニングに用いる光条件を検討した。その結果、CCFL-1Sの出力を最大(170μmolに設定しても野生型シロイヌナズナに形態の異常を引き起こすことは出来なかった。これは自然光に比ベランプの光量が不足することに原因があると考え、より高い輝度をもつLEDランプISL-150×150-RR(500μmol)を試した。15分毎に光強度が500μmolから0μmolに切り替わる光条件で野生型シロイヌナズナを成育させると、12時間明期(500μmol)-12時間暗期で成育させた植物に比べて著しく成長が抑制された。これは170μmolの光量では認められなかった現象である。したがって植物は振幅の大きな光強度の変化に対して感受性をもつことが示唆された。光量をさらに詳細に検討し、光強度の変化に対して高感受性の変異体と抵抗性を示す変異体をスクリーニングする。

変異体のなかには光環境が一定の培養室では表現型が顕著ではないが、屋外では表現型が明らかになるものが存在するのではないかと想像される。本研究では、自然環境に似た光環境を創り出し、その光条件下ではじめて成育に異常を示す変異体をスクリーニングし、偶発する振幅の大きな光強度変化への適応機構を分子遺伝学的に解析することを目的とした。前年度までの解析から冷陰極ランプCCFL-1Sでは光量が不足するが、LEDランプISL-150×150-RR(500μmol)を用いて15分毎に光強度を500μmolから0μmolに変化させると野生型シロイヌナズナの成長が抑制されることが明かとなった。今年度さらに詳細な光条件を検討したところ、660nmの赤色光を用いると、15分毎に光強度を200μmolから0μmolに変化させると子葉を展開した時点で成長が停止することが見出された。さらに470nmの青色光を1μmolの強度で追加すると、野生型植物の成長は回復したが、ステート遷移に関与するSTN7遺伝子の欠損株stn7の成長は抑制された。この結果は少なくとも上記の光条件で光強度を変化させたとき、野生型に比べ成育が遅延する変異体が存在することを意味する。この条件でシロイヌナズナのT-DNA挿入ラインをスクリーニングし、光強度の変化に対して高感受性の(成長抑制を示す)変異体を数ライン単離した。現在、T-DNAの挿入位置を調べ、原因となる遺伝子の同定を進めている。
十二指腸粘膜で鉄吸収を抑制する鉄濃度感知システムの解明

即時的粘膜ブロックが、低濃度、短時間で見られ、サプリメントでも誘発される可能性を報告した。この現象は鉄欠乏によって鉄吸収能が亢進した細胞でのみ認められ、鉄吸収が抑制に転ずるために小腸内の鉄濃度がモニターされる必要がある。本研究で、十二指腸凍結切片におけるDMT1異性体発現と細胞内局在、鉄投与に応答する発現や局在の変化について定量的に解析するプログラムを作成した。小腸は他の組織に比べて極めて細胞の分解が早く、定量解析の品質で免疫染色が可能な切片の制作に苦労した。鉄欠乏が各異性体発現に及ぼす影響と鉄投与が局在に及ぼす影響を解析し、鉄投与開始から1530分でDMT1の細胞質への移動を確認した。過剰鉄の摂取により鉄吸収が抑制される“粘膜ブロック"が、これまでの報告より極めて低濃度、短時間で見られ、サプリメント摂取でも誘発される可能性を報告した(Am.J. Physiol, 307: G89-97, 2014)。この現象は鉄欠乏によって鉄吸収能が亢進した小腸でのみ認められ、過剰鉄への応答が極めて早いことから粘膜上の鉄輸送体divalent metaltransporter 1:(DMT1)の機能によると考えられる。DMT1にはN末端、C末端の異なる4種類の異性体が知られており、鉄欠乏ではDMT1+IRE発現が亢進する。鉄欠乏で亢進した鉄吸収が抑制に転ずるには小腸内の鉄過剰がモニターされる必要があるが、DMT1+IREのみに鉄濃度をモニターする機能があるか定かではない。“十二指腸粘膜細胞が鉄濃度をモニターする仕組み"の解明を目的として、鉄の栄養状態とDMT1異性体の挙動を詳細に調べた。平成27年度は、主として「実験1:DMT1異性体発現と細胞内局在、鉄への応答」に取り組んだ。通常および鉄欠乏ラットを作成し、小腸各部位のDmt1スプライシング異性体mRNA発現をreal-time PCRにより解析した。Dmt1-1A、Dmt1-IRE、Dmt1-nonIRE mRNA発現量は十二指腸で最も高く、ついで小腸上部で高い発現を示したが、中部、下部での発現量は極めて低かった。さらに、十二指腸と小腸上部のDmt1-1A、Dmt1-IRE、Dmt1-non-IRE mRNA発現量は、鉄欠乏に応答して発現が亢進し、特に十二指腸Dmt1-1A(12.1倍)、Dmt1-IRE(10.8倍)で顕著であった。また十二指腸凍結切片の免疫染色により、粘膜上皮細胞のDMT1タンパク質異性体発現を定量的に解析するプログラムを作成した。これまでの実験で、小腸各部位のDmt1スプライシング異性体mRNA発現に及ぼす鉄欠乏の影響について明らかにし、mRNA発現の変動から小腸上部(特に十二指腸)を今後の研究のターゲットとすることを決定した。現在、各異性体の細胞内局在を明らかにするため、DMT1発現量を定量的に解析するプログラムの作成まで進んでいる。小腸の凍結切片は微絨毛を縦に切断しているため、粘膜細胞以外の細胞の核も染色される。粘膜上の輸送体に結合した蛍光強度を核の数で除して定量化するため、細胞イメージングアナライザーの解析ソフトで粘膜細胞層を選択的に識別するプログラムを検討し、作成した。このプログラムを用いて各異性体発現の鉄への応答を解析し、即時的粘膜ブロックに関与する異性体の候補を絞り込む。このプロトコールの作成に時間を要したため、予備実験による最適な無細胞膜タンパク質発現キットの選定が実施できなかった。過剰鉄の摂取により鉄吸収が抑制される“粘膜ブロック"が、これまでの報告より極めて低濃度、短時間で見られ、サプリメント摂取でも誘発される可能性を報告した。この現象は鉄欠乏によって鉄吸収能が亢進した細胞でのみ認められ、反応の早さから粘膜上の鉄輸送体DMT1の構造変化によると考えられる。DMT1には4種類の異性体が知られており、粘膜での安定性に差があると推察されているが、鉄吸収が促進から抑制に転ずるために小腸内の鉄濃度がモニターされる必要がある。本研究では、DMT1異性体の挙動を詳細に調べて“十二指腸粘膜細胞が鉄濃度をモニターする仕組み"の解明を目指している。4種類のDMT1異性体(DMT1A-IRE、DMT1A+IRE、DMT1B-IRE、DMT1B+IRE)では、-IREと+IREではC末端のアミノ酸配列が異なる。また、DMT1BはDMT1AのN末端のアミノ酸31残基が欠損している。鉄欠乏ではDMT1+IRE発現が亢進するが、DMT1+IREのみに鉄をモニターする機能があるか否か、定かではない。そこで、十二指腸凍結切片におけるDMT1異性体発現と細胞内局在、鉄投与に応答する発現や局在の変化について定量的に検討を進めている。小腸は他の組織に比べて極めて細胞の分解が早いことが分かり、免疫染色に使用可能な切片の制作に苦労したが、定量解析の品質に達することが出来たので、鉄欠乏が各種異性体発現に及ぼす影響と鉄投与が局在に及ぼす影響について解析を進めた。鉄投与開始から1530分という短時間で粘膜から細胞質への移動が観察出来た。この内在化が特定の異性体に特有であるのか解析を進めている。

即時的粘膜ブロックが、低濃度、短時間で見られ、サプリメントでも誘発される可能性を報告した。この現象は鉄欠乏によって鉄吸収能が亢進した細胞でのみ認められ、鉄吸収が抑制に転ずるために小腸内の鉄濃度がモニターされる必要がある。本研究で、十二指腸凍結切片におけるDMT1異性体発現と細胞内局在、鉄投与に応答する発現や局在の変化について定量的に解析するプログラムを作成した。小腸は他の組織に比べて極めて細胞の分解が早く、定量解析の品質で免疫染色が可能な切片の制作に苦労した。鉄欠乏が各異性体発現に及ぼす影響と鉄投与が局在に及ぼす影響を解析し、鉄投与開始から1530分でDMT1の細胞質への移動を確認した。平成28年度は、細胞イメージングアナライザーの粘膜細胞層を選択的に識別するプログラムを用いて、鉄欠乏に応答するDMT1異性体発現を定量的に解析し、その局在について調べる。また、通常および鉄欠乏のラット十二指腸に異なる濃度の鉄を投与し、作成した十二指腸の凍結切片でDMT1タンパク質の細胞内局在の変化について検討する。鉄濃度に強く応答するDMT1異性体を、無細胞膜タンパク質発現システムを用いて発現させ、鉄濃度を変化させた場合の膜における安定性について評価したい。食生活学(分子代謝学)平成27年度に予定していた実験が遅れたので、無細胞膜タンパク質合成キット(合計約40万円)分を平成28年度に繰り越したため。平成28年度に実施する無細胞膜タンパク質合成のキットを購入する。
トリメチレンメタン及びヘテロ原子同族体遷移金属錯体の合成・物性・有機合成への応用

トリメチレンメタン遷移金属錯体あるいはそのヘテロ原子同族体錯体は、構造、物性あるいは反応性等の点で大変興味深いばかりでなく、有機合成化学的にも極めて重要な化合物である。本申請者はこれまでに、2位にメトキシメトキシ基を持つπ-アリル錯体と水酸化物イオンとの反応機構を明らかにし、その情報をもとにして、遷移金属との酸化的付加によってメトキシメトキシ錯体を生成すると同時に自己的に直ちにオキソジメチレンメタン錯体を生成するような新しいアリル化合物すなわち、アセタール中心炭素にメチル基をもった化合物を合成し、上記の目的を達成することができた。さらに触媒量の0価パラジウムの存在下この基質とノルボルネン類とを作用させることによって〔2+1〕付加環化物であるシクロプロパン誘導体が接触的に生成する系を開発することにも成功した。また、オキソジメチレンメタン遷移金属錯体は、金属の性質によって酸素上の電荷密度がかなり大きく変化することを見い出しているが、果たしてこれらが求核反応性を示すのか否か、示すとすればどの程度かを、塩化アシルあるいは塩化アルキルに対する求核性を調べることによって、定量的に知ることが可能であると考えられた。実際、臭化ベンジルとの反応を調べることによって、パラジウム錯体と白金錯体の求核性を具体的に比較することができた。また、アリル錯体は1位炭素と2位炭素が何れも求電子性を示すことが知られているが、これまでは1位での求電子性がよく知られており、アリル化などの重要な合成法として利用されてきた。しかし、その2位における求核置換反応が起こるということは、これまでパラジウム錯体については可能であることが言及されていたが、直接的な証明はなされていなかった。本申請人は、ラベルした酸素原子を含む水酸化物イオンとの反応で、ラベルした酸素を含むオキソジメチレンメタンパラジウム錯体を単離確認することによって、これを直接的に証明することができた。
認知症性神経疾患に於ける脂質ラフト異常の実態解明とその新規是正法の開発

AD患者脳では糖脂質に量的・質的異常がある事が知られれている.本研究では、糖脂質が局在する細胞膜ラフトに注目し、その質的・量的異常の検出とRaftsが担う細胞内情シグナリングに及ぼす影響を、PC12 cellsやSH-SY5Y cellsの培養系や病理学的に診断確定したAD患者剖検脳を用いて詳細に調べた.本研究の遂行中に神経系全体が障害されてくる脳脊髄根末梢神経炎(EMRN)患者髄液・血清中にラクトシルセラミド(LacCer)等の中性糖脂質に対する抗体を初めて発見した.AD患者試料中でも抗体が存在するか否かの検討を血清・脳脊髄液などを用いて始め興味ある事実を見出した.(論文投稿中)FAD変異及びα-シヌクレイン変異を発現する培養細胞系を用いて、細胞生物学的にこれら変異が脂質ラフト構造・大きさ・機能に及ぼす影響を細胞生物学的、生化学的に検討した。以下、その詳細を述べる。1)同上変異を発現する神経芽細胞腫のSH-SY5Yから、型の如く脂質ラフトフラクションを蔗糖密度勾配超遠心法を用い調整した。又、mock-transfected SH-SY5Y細胞からも同様に調整し、同分画中に存在する蛋白、脂質類の相違を詳しく検討した。また、同分画に存在するTrk-tyrosine kinase, Lyn, Fyn及びβ-glucosidase( β-Glu)、neutral sphyngomyelinase(nSMase)については特に各々の特異的抗体を用いてその量比に対照と差異があるか否かを検討した。また、後2者についてはそれらの酵素活性測定も行った。その結果、TrkやLynは変異細胞ではそれら含量が低下していた。また、ライソソーム水解酵素活性にも異常を確認した。これらの異常がどのように細胞障害に結びつくかその機序の検討を開始した。2)我々は本研究遂行中に新たに見出した脳脊髄根末梢神経炎患者(EMRN)が共通して急性・亜急性の経過で認知症様症状を呈してくることに着目し、同患者達の血清・髄液で中性糖脂質に対する抗体の存否をスクリーニングした。その結果、同患者達に特異的にlactosylceramide、glucosylceramideなどに対する抗体が存在することを見出し、報告した(Neurology, 2014)。興味深いことに本抗体は、上記1)で明らかにした中性糖脂質異常の標的となる脂質であり、EMRNではアルツハイマ-病と同様な異常が存在している可能性を示唆していると考え、抗中性糖脂質抗体がα-シヌクレインやγ-セクレターゼの動態に如何なる影響を与えるのか検討を開始した。前年度までの研究活動から、変異presenilin 1(PS1)の発現により、SH-SY5Y細胞や変異PS1を発現するトランスジェニックマウス脳では中性糖脂質のglucosylceramide (GlcCer)が著減し、同細胞の発現する中性・酸性糖脂質組成が大きく変化する事を確認した.昨年度はさらに、培養SH-SY5Y細胞からmenbrane rafts(rafts)を調整してその脂質組成や蛋白組成の異常の有無を検討した.その結果、一昨年度に確認した脂質異常がrafts fractionでもやはり存在していることを確認した.こうしたraftsを構成する脂質組成の異常は、同部位に局在する蛋白の機能にも大きな影響を与える可能性があり、PDで問題となるa-synucleinやTrk神経栄養因子受容体、neutral sphingomyelinase (nSMase)の機能を野生型から調整したそれらと比較検討する実験を開始した.Trkは変異PS1のrafts中ではリガンドであるnervegrowthfactor (NGF)に対してその反応性が顕著に低下している事実を見出し現在論文投稿準備中である.本年度は続けて他の蛋白分子機能に及ぼす影響を解明予定である.更に、一昨年度より解明に取り掛かった中性糖脂質に対する抗体を呈し認知症などの中枢神経症状を呈する脳脊髄根末梢神経炎(EMRN)患者血清・髄液を用いてこれら抗体がrafts機能におよぼす影響をPS1活性やnSMase活性測定から明らかにする実験を開始した.本年度は必要な再実験を繰り返し統計学的評価を実施する予定である.さらに、これら抗体が細胞およびrafts中の脂質組成に及ぼす影響も細胞内全脂質を[3H]-palmitic acidでlabelし、その全容を解明する予定である.ヒト患者脳での実態解明も実行し、本研究を終了予定.AD患者脳では種々のガングリオシド(Gg)を含めた糖脂質に量的・質的異常がある事がこれまでに多数の文献で報告されている.これまで鋭意取り組んできた本プロジェクトでは、こうした糖脂質が局在する形質細胞膜上の細胞膜ラフトに注目し、その質的・量的異常の検出と同構造物が担う細胞内情報伝達機能に及ぼす影響を、神経系培養細胞であるpheochromocytoma PC12 cellsやSH-SY5Y neuroblastoma cellsの培養系や病理学的に診断確定したAD患者剖検脳を用いて詳細に調べた.さらに、本研究の遂行中に中枢及び末梢の神経系全体が障害されてくる脳脊髄根末梢神経炎(EMRN)患者髄液・血清中にラクトシルセラミド(LacCer)やグルコシルセラミド(GlcCer)などの中性糖脂質に対する抗体を世界で初めて発見した.この抗中性糖脂質抗体は、急性の認知症を呈し末梢神経系も障害されてくるEMRNの鋭敏なdisease markerになる事を報告した(Shima S et al. Neurology 2014)。

こうした研究の展開もあり、AD患者試料中でもこうした抗中性糖脂質抗体が存在するか否かの検討を血清・脳脊髄液などを用いて始めている.さらに、脂質ラフトを上記抗体で染色し、対照のそれと明確に異なる染色パターンを呈する事を見出した.(論文投稿中)一方、患者脳脊髄液、血清などを用いこれら患者試料中の中性・酸性糖脂質を同定定量できるような実験系の構築に努めた。薄層クロマトグラフィー(TLC)を用い、患者試料を溶媒で展開後そのTLCプレートを直接MS/MSに掛け同定・定量することが可能となる事が判明した。今後鋭意患者試料で検討予定である。AD患者脳では糖脂質に量的・質的異常がある事が知られれている.本研究では、糖脂質が局在する細胞膜ラフトに注目し、その質的・量的異常の検出とRaftsが担う細胞内情シグナリングに及ぼす影響を、PC12 cellsやSH-SY5Y cellsの培養系や病理学的に診断確定したAD患者剖検脳を用いて詳細に調べた.本研究の遂行中に神経系全体が障害されてくる脳脊髄根末梢神経炎(EMRN)患者髄液・血清中にラクトシルセラミド(LacCer)等の中性糖脂質に対する抗体を初めて発見した.AD患者試料中でも抗体が存在するか否かの検討を血清・脳脊髄液などを用いて始め興味ある事実を見出した.(論文投稿中)昨年度の細胞培養系でのトラブル及び使用する糖脂質の精製や上記実験で使用する抗体の中で質の良いものを探すのに手間取ったこと、急遽実験補助員が退職した事などにより、計画していたスケジュールより遅れている神経内科学遅れている認知症患者試料を用いた実際のヒトサンプルでの解析を精力的に行うため、培養細胞系からの知見を早急にまとめ、その結果をヒトサンプルでの結果と比較対照してその異常を明らかにする.現在当研究室には、認知症(AD)患者剖検脳、髄液、血清が既に凍結保存されており、ヒトでの検討にスムーズに入れる予定です.さらに、DLB患者やEMRN患者試料も既に所有しているので、各々の疾患における特異性を検討したい.患者試料解析には、新たに獲得した実験補助員の補助が大きな推進力となると考えている.使用している細胞でのトラブルがあったため、予定よりやや遅れている。また、AD患者脳での脂質分析やタンパクの解析も開始した所であり、予定よりやや遅れている。研究補助員が家庭事情で急に退職し、予定した実験が遅れたため予算執行が出来なかった.本年度はようやく確保が可能となったため本来の研究計画を集中的に実施する事が可能と考えている.認知症患者試料を用いて前年度と同様の実験を行い、培養細胞系からのデータと比較する。また、一部ADのモデルマウスを利用して中性糖脂質外因的投与、あるいはGlcT-1遺伝子のknock-inマウスを作製し、その表現型を確認する。研究補助員を確保でき、また使用にたり得る各種抗体が同定出来たため本年度はこれら抗体を順次購入する.さらに、脂質抽出の為の試薬、器具も買い替えが必要でその費用の執行も行う予定である.前記したように、使用している細胞の不調があったため、一時期実験が足踏状態となり、細胞のレスキューに時間がかかった。そのため、解析のため使用予定であった試薬、抗体等の使用が遅れてしまったため。