hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人類は感覚の「慣れ」により暑熱環境へ適応することが可能か?

近年ヒトを取り巻く地球環境は急速に変化しており、今後は地球環境の温暖化とそれに伴う人類の人工環境への依存がますます進むことが予測されている。本研究では熱帯地出生者7名と温帯出生者11名の皮膚温度感受性に関して、同一の被験者に1年間で計4回の温冷覚閾値測定を実施し、皮膚温度感受性に出生地域と季節変動が及ぼす影響について検討を行った。温度感受性の低下によって熱帯出生者には季節変動による温冷覚閾値への影響が認められず、皮膚温度感受性への影響は、季節変動よりも長期の暑熱暴露によるものが大きいことが示唆された。本研究では、熱帯出生者7名と温帯出生者11名の1年間(4月、7月、11月、2月)4回にわたる温冷覚閾値の出生地域差と季節差を明らかにすることにより、皮膚温度感受性に出生地域と季節変動が及ぼす影響について検討を行った。温冷覚閾値の出生地域差に関しては、全ての季節において多くの部位および平均温冷覚閾値で有意な差が認められ、温帯出生者と比較して熱帯出生者の温覚閾値は高値を、冷覚閾値は低値を示した。この結果から、熱帯出生者は温覚、冷覚ともに温帯出生者よりも皮膚温度感受性が低いことが示された。さらに、熱帯出生者の温冷覚閾値と日本への滞在期間との間に相関関係は認められず、皮膚温度感受性の脱順化は約4年以内では見られないという結果が示された。また、温冷覚閾値の季節変動に関しては温帯出生者のみに季節間での有意差が認められ、特に夏期の冷覚自覚皮膚温が高値を示した。このことから、温帯出生者は夏期に高い冷感感受性を示すことが示唆された。熱帯出生者には温冷覚閾値の季節差は認められず、皮膚温度感受性の季節変動による影響が見られなかった。出生地域によって皮膚温度感受性が異なる要因の一つとして、熱帯出生者の長期の暑熱環境への暴露が温度受容の末梢器官である皮膚温度受容器および神経伝達性に影響を与えた可能性が考えられる。また、熱帯出生者は皮膚温度感受性の脱順化と季節変動による影響を示さなかったことから、皮膚温度感受性は出生地域の環境的要因に影響を受ける可能性が考えられる。熱帯出生者の皮膚温度感受性に季節差が認められなかった要因の一つとしては、熱帯出生者は暑熱順化により皮膚温度感受性が低いという温帯出生者とは異なる特性をもつために、季節変動の影響を示さなかった可能性が考えられる。
炎症性腸疾患の病因解明を目的とした腸内細菌導入モデルによる免疫制御機構の解明

本研究は、常在腸内細菌に対するT細胞を中心とする免疫担当細胞の免疫応答と免疫学的寛容の樹立に至る過程を無菌マウスに腸内細菌を強制定着させるモデルを用いて解析するものであった。前年度の問題点として、T細胞のH^3-thymidine取込みによる増殖試験において、マウス(特に無菌マウス)腸管からの粘膜固有層単核球の分離の問題があったが、試行錯誤をくり返したが結局予定した細胞数は得られなかった。従って、粘膜固有層単核球のサイトカイン分泌においても培養系を構築できず定量化の土俵にのせ得なかった。そこで、laser captureによるmicrodissection法を考慮しあらたに腸内細菌定着実験をやり直しサンプルの採集を行った。それと合わせて次善の策として、腸内細菌強制定着の過程で脾臓より単核球を分離し、無刺激、PHA刺激、LPS刺激の際の培養上清中サイトカイン濃度を検討している。以上のように、標的細胞の収量不足という本研究を施行する上で極めて重要な問題を解決できないという方法論的問題により、十分な成果を挙げることはできなかった。本研究は無菌マウスに腸内細菌を強制定着(通常化)し、腸内細菌由来抗原に対する免疫応答と免疫学的寛容の樹立に至る経時的変化をT細胞を中心に解析するものである。1、細胞分離技術の確立マウスの腸間膜リンパ節、脾、粘膜固有層より単核球、さらにT細胞を分離することが本研究では必須である。通常のマウス腸間膜リンパ節と脾臓より単核球を分離することは容易である。問題は、粘膜固有層単核球とくに無菌マウスからいかに収量をあげるかである。通常化マウスあるいはコントロールとして用いるSpecific pathogen-free(SPF)マウスからは最低でも単核球として10^6個程度回収できたが、無菌マウスの場合10^4個以下であった。現実問題として、とくにT細胞分画のみでH^3-thymidineの取込みを見るとなると脾臓由来T細胞のみでの検討となる。2、粘膜局所におけるサイトカイン発現の定量化3、通常化モデル(免疫)組織学的検討のための材料の採取と血清の採取今後の検討に必須と考えられる血清および消化管組織を採取した。組織は、in situ hybridizationおよび免疫組織化学を念頭におき採取した。
地球環境と経済倫理に関する研究-社会科学と人文科学の融合からのアプローチ-

社会科学からのアプローチおよび人文科学からのアプローチにおいて,それぞれ公開講座での報告を通じて,地球環境と経済倫理に関する研究成果を発表したが,両者の融合についていくつかの問題点に直面しているのが現状である。それぞれのアプローチからの研究で,実証研究や現地調査からいくつかのことがらが解明されつつあるようであるが,不十分さはいなめない.人文科学では地球環境問題を考える場合に,倫理的な観点からは「公正」の問題に直面し,それが世代間公正につながり,さらに倫理面からは人間だけではなく自然物と動物との間の公正も視野に入れなくてはならないことを再確認した.社会科学では先進国,途上国間の経済格差が貧困,開発問題を通じて,環境劣化をもたらしているなどの点が実証研究の結果指摘できる.社会科学からのアプローチおよび人文科学からのアプローチにおいて,それぞれ公開講座での報告を通じて,地球環境と経済倫理に関する研究成果を発表したが,両者の融合についていくつかの問題点に直面しているのが現状である。それぞれのアプローチからの研究で,実証研究や現地調査からいくつかのことがらが解明されつつあるようであるが,不十分さはいなめない.人文科学では地球環境問題を考える場合に,倫理的な観点からは「公正」の問題に直面し,それが世代間公正につながり,さらに倫理面からは人間だけではなく自然物と動物との間の公正も視野に入れなくてはならないことを再確認した.社会科学では先進国,途上国間の経済格差が貧困,開発問題を通じて,環境劣化をもたらしているなどの点が実証研究の結果指摘できる.我々の目標としている研究の地球環境は、いわゆる現代化学の「総合化」が必須の条件である。そのため、今年度は、研究期間3年間の1年目ということであり、最初はこの総合化のために社会学的アプローチと人文学的アプローチの融合に関して、どんな点で融合する部分があるか否かの基本的フレームワーク作りのために、2ヶ月に1回のペースで報告会を行い、それぞれの分野での考え方を出し合いながら融合化(総合化)のための作業を行った。同じような研究活動をしている研究者をも呼んでhearingをおこない問題点の認識を確認しあった。これらの机上での研究では、問題点を見誤る点も出てくるということになり、机上の研究活動に加えて、実際に地球環境問題を探るために、九州和白干潟への実地調査・研究を行い、現地活動家との合同調査およびそのあとでの研究会を通して上記の問題点を確かめる試みをした。ここでのhearingやdiscussionでは環境を守る側の人たちの環境問題への倫理的考え方、特にそこで生活している人や生物等に対する生命倫理的考え方、と環境に影響を与えている側の経済上の理由(経済倫理的考え方)との間に埋めることのできない乖離があることが理解できた。このことはこれからの研究に際して重要な示唆を与えてくれることと思われた。と同時に、現地調査の重要性を再確認した。これら一連の調査および報告会、研究会を通して、実績を作る作業に入ったわけであるが、とりわけ、人文科学アプローチからの実績が2つの論文と我々のメンバーの一人と他の研究者との共著というものではあるが1冊の著書の形で提出を見た。まだ社会学的アプローチ側からの実績が示されなかったが、データの収集に多くの時間が割かれ分析荷まで到達していないのが現状である。4名の研究者のうち2名が遠隔地ということで研究に多少の制約があることが反省点として考えられるが、科研費で購入できたパソコンによる情報のスムーズさおよびMail等の利用でそれらの制約も多少カバーされていると思われる。我々の研究目標としている地球環境は、いわゆる現代科学の「総合化」が必須の条件である。今年度は、研究期間3年間の2年目ということであり、研究者個々人がそれぞれの研究アプローチから最終目標である総合化のためにどんな点で融合する部分があるか否かの基本的フレームワークを考えながら,それぞれが論文作成にあたり,さらに2ヶ月に1回のペースで報告会を行い、それぞれの分野での考え方を出し合いながら融合化(総合化)のための作業を行った。机上での研究では、問題点を見誤る点も出てくるということになり、机上の研究活動に加えて、実際に地球環境問題を探るために、沖縄のマングローブ実地調査・研究を行い、現地活動家(沖縄大学)との合同調査およびそのあとでの研究会を通して上記の問題点を確かめる試みをした。と同時に、昨年度行なった現地調査でも理解できたことであるが,現地調査の重要性を再確認した。これら一連の調査および報告会、研究会を通して、実績を作る作業に入ったわけであるが、上記で示したように,直接に研究テーマと一致しない論文もあるが,これらは最終の研究結果への1つのプロセスとして発表された.昨年度から比べて多くの数の論文が共同研究者から報告された.まだ社会学的アプローチ側からの実績が示されなかった研究員もいたが、データの収集に多くの時間が割かれ分析にまで到達していないのが現状である。

4名の研究者のうち2名が遠隔地といういうことで研究に多少の制約があることが反省点として考えられるが、科研費で購入できたパソコンによる情報のスムーズさおよびMail等の利用でそれらの制約も多少カバーされていると思われる。我々の研究の地球環境と経済倫理は、いわゆる現代科学の「総合化」が必須の条件である。そのため、今年度は、研究期間3年間の最終年ということであり、共同研究者それぞれが,最終の研究の仕上げに入った.過去2年間のこれまでの成果として,日本大学経済学部主催の公開講座で社会学的アプローチと人文学的アプローチの両方の代表者が成果報告をした.両者の融合に関して、どんな点で融合する部分があるか否かの基本的フレームワーク作りで問題点が残されており,この点でのもう少しの時間が必要であるように思える.最終年ということで,同じような研究活動をしている研究者をも呼んでhearingをおこない問題点の認識を確認しあった。昨年同様にこれらの机上での研究では、問題点を見誤る点も出てくるということになり、机上の研究活動に加えて、実際に地球環境問題を探るために、今年度は九州水俣への実地調査・研究を行い、水俣病の発祥の問題について現地活動家との合同調査およびそのあとでの研究会を通して現時点での問題点を確かめる試みをした。ここでのhearingやdiscussionでは環境で被害受けた人たちの環境問題への倫理的考え方、特にそこで生活している人や生物等に対する生命倫理的考え方、と環境に影響を与えている側の経済上の理由(経済倫理的考え方)との間に埋めることのできない乖離があることが理解できた。時間の経過と共に世代間格差が見え隠れしていることが感じられたし,地域企業と地域住民の生活との間に横たわる問題点に関してこれからの研究に重要な示唆を与えてくれたと感じられた.これら一連の調査および報告会、研究会を通して、実績を作る作業に入ったわけであるが、とりわけ、人文科学アプローチからの実績として数編の論文の提出を見た。社会学的アプローチ側からはその成果が公開講座での報告という形で一応の実績が示された.しかし昨年同様まだデータの分析に時間がかかり,データ分析からの実績が十分ではない.
悪性肢帯型筋ジストロフィーの遺伝子異常の解明と遺伝子診断法の確立

悪性肢帯型筋ジストロフィ症例についてsarcoglycanの遺伝子異常を明らかにするとともに,本症の遺伝子診断法の確立を目的として研究を行った.その結果を要約すると次のごとくである。1.症例の集積:全国の国立療養所を中心に各種医療機関に本症の診断基準を送付し,症例の収集を行い18家系,25症例の血液試料,あるいは生検筋組織を集めることができた.生検筋が得られた症例については,dystrophin,α,βおよびγ-sarcoglycan,およびdystroglycan(35kDa)の抗体を用いて免疫組織化学的にこれらの膜関連蛋白質の欠損の有無を検索した.2.上記1.の結果,生検筋がえられた9症例のうち7症例にsarcoglycan(α,β,γ)の欠損が認められた.これらの症例の遺伝子解析では4家系4症例にα-sarcoglycanの遺伝子異常が認められた.白血球のDNAを用いた検索では,6家系9症例にα-sarcoglycanの遺伝子異常を見出した.遺伝子異常としては7例にC229T(Arg 77Cys)のホモ接合型の異常が認められ,3例は同遺伝子異常と未同定のもののcompoundヘテロ接合型であった.その他にC220T(Arg74Try)の変異なども2例認められた.遺伝子異常はC229Tが最も多く,全体の約半数であった.3.α-Sarcoglycan(adhalin)遺伝子異常の診断法:通常6種類のprimer pairを用いてPCRあるいはRT-PCRを行いSSCPにより異常バンドを検索し,DNAの配列を解析するが,最も簡便に行う方法は頻度の多いエクソン3のC229Tを先に検出することである.すなわち,genomic DNAを用いて上記部位を増幅し,限酵素N1aIVで処理すると健常対照では4つのDNA断片になるが,C229Tがある場合は3つにしか分解できない.この方法を用い,とりあえずα-sarcoglycanの遺伝子異常の約半数を検出することができる.残りの例についてはSSCPで検出した異常バンドのDNA解析を行うとよいことを明らかにした.以上,本研究では,全国より収集した多数の悪性肢帯型症例の遺伝子解析を行い,その遺伝子異常の特性を明らかにし,遺伝子診断法の基礎を確定した.悪性肢帯型筋ジストロフィ症例についてsarcoglycanの遺伝子異常を明らかにするとともに,本症の遺伝子診断法の確立を目的として研究を行った.その結果を要約すると次のごとくである。1.症例の集積:全国の国立療養所を中心に各種医療機関に本症の診断基準を送付し,症例の収集を行い18家系,25症例の血液試料,あるいは生検筋組織を集めることができた.生検筋が得られた症例については,dystrophin,α,βおよびγ-sarcoglycan,およびdystroglycan(35kDa)の抗体を用いて免疫組織化学的にこれらの膜関連蛋白質の欠損の有無を検索した.2.上記1.の結果,生検筋がえられた9症例のうち7症例にsarcoglycan(α,β,γ)の欠損が認められた.これらの症例の遺伝子解析では4家系4症例にα-sarcoglycanの遺伝子異常が認められた.白血球のDNAを用いた検索では,6家系9症例にα-sarcoglycanの遺伝子異常を見出した.遺伝子異常としては7例にC229T(Arg 77Cys)のホモ接合型の異常が認められ,3例は同遺伝子異常と未同定のもののcompoundヘテロ接合型であった.その他にC220T(Arg74Try)の変異なども2例認められた.遺伝子異常はC229Tが最も多く,全体の約半数であった.3.α-Sarcoglycan(adhalin)遺伝子異常の診断法:通常6種類のprimer pairを用いてPCRあるいはRT-PCRを行いSSCPにより異常バンドを検索し,DNAの配列を解析するが,最も簡便に行う方法は頻度の多いエクソン3のC229Tを先に検出することである.すなわち,genomic DNAを用いて上記部位を増幅し,限酵素N1aIVで処理すると健常対照では4つのDNA断片になるが,C229Tがある場合は3つにしか分解できない.この方法を用い,とりあえずα-sarcoglycanの遺伝子異常の約半数を検出することができる.残りの例についてはSSCPで検出した異常バンドのDNA解析を行うとよいことを明らかにした.以上,本研究では,全国より収集した多数の悪性肢帯型症例の遺伝子解析を行い,その遺伝子異常の特性を明らかにし,遺伝子診断法の基礎を確定した.
人間指向ネットワークのタイムクリティカル通信方式の研究

研究成果の概要は以下に述べる。複数の通信当事者が同じ時間的空間において各種の情報メディアから構成される融合化された情報を共有するための実時間性の達成可能性を動的に制御できる新たなタイムクリティカル通信方式を確立するために平成12年度から15年度の期間において次の研究を行い、基本的な方式とその実現手法を確認することができ、今後の本研究分野における基礎技術を確立することができた。(1)タイムクリティカル通信アーキテクチャの研究・動的に変化する環境での人間指向ネットワークにおいて関連するあらゆる情報を有機的に融合して利用する通信融合(Communication Fusion)コンセプトの確立・複数の情報メディアから構成される実時間性を表わす属性(Time Window)の相互通信関係(結合度と方向性など)モデルの確立(2)タイムウィンドウ(Time Window)相互通信関係モデルに基づくタイムクリティカル通信方式の研究・通信融合(Communication Fusion)コンセプトに基づく通信当事者間に共有される通信ビューを構成する情報メディアについて、タイムウィンドウ相互通信関係モデルに基づく実時間性の通信アルゴリズムの検討・評価、およびタイムウィンドウ品質の実現手法の開発研究成果の概要は以下に述べる。(1)タイムクリティカル通信アーキテクチャの研究・動的に変化する環境での人間指向ネットワークにおいて関連するあらゆる情報を有機的に融合して利用する通信融合(Communication Fusion)コンセプトの確立・複数の情報メディアから構成される実時間性を表わす属性(Time Window)の相互通信関係(結合度と方向性など)モデルの確立(2)タイムウィンドウ(Time Window)相互通信関係モデルに基づくタイムクリティカル通信方式の研究・通信融合(Communication Fusion)コンセプトに基づく通信当事者間に共有される通信ビューを構成する情報メディアについて、タイムウィンドウ相互通信関係モデルに基づく実時間性の通信アルゴリズムの検討・評価、およびタイムウィンドウ品質の実現手法の開発本年度の研究実施概要は以下のようになる。(1)アーキテクチャとモデルの研究タイムクリティカル通信にこけるタイムウインドウのモデル化とその属性の解明のために、タイムウインドウの定義法について3方式を挙げ、その定性的比較を行なうとともに、送信機構の方式として単一送信方式、メディア対応送信方式、優先送信方式の中からポーリング方式としてメディア対応方式おける3種類のメディア特性の基礎調査としてシミュレーションによる遅延特性をトラヒック負荷を変数した場合の特性評価を行なった。今後は他の送信方式における特性評価を行なう予定である。(2)タイムクリティカル通信方式の研究タイムクリティカル通信プロトコルの1プロトコルとしてマルチキャスト通信におけるタイムウインドウの規定に関して、全順序を保証する上での遅延特性と遅延の分散についてトラヒック負荷を変数とするシミュレーションを行なう。良好な結果を得た。今後はこのプロトコルについての規模性の特性を検討する予定である。本年度の研究実施概要は以下の通りである。本研究課題を効果的に推進するため、(1)タイムクリティカル通信アーキテクチャの研究、(2)タイムウィンドウ相互通信関係モデルに基づくタイムクリティカル通信方式の研究を連携しながら研究を進めた。(1)タイムクリティカル通信アーキテクチャの研究タイムクリティカル通信におけるタイムウィンドウのモデル化を昨年度の検討結果を踏まえて、タイムウィンドウと通信品質の関係について3方式を上げ、シミュレーションによる評価を行い、かつタイムウィンドウ値を越えている情報については無効な通信を取り除くことによるリアルタイム性の有効性を評価した。(2)タイムウィンドウ相互通信関係モデルに基づくタイムクリティカル通信方式の研究具体的なタイムクリティカル通信プロトコルの設計として、昨年度から研究を行っているマルチキャスト通信への適用と評価、無線通信における音声とデータの効率的通信方式、アドホックネットワークにおける無線チャネルアクセス方式の検討を行った。本年度の研究実績概要は以下のとおりである。本研究課題を効果的に推進するため、(1)タイムクリティカル通信アーキテクチャの研究、(2)タイムウィンドウ相互通信関係モデルに基づくタイムクリティカル通信方式の研究を連携させ研究を進め、所定の成果を得た。その結果、情報量制限優先方式と送信廃棄処理の有効性が確認できた。(2)タイムウィンドウ相互通信関係モデルに基づくタイムクリティカル通信方式の研究具体的なタイムクリティカル通信プロトコルの設計として、昨年度から研究を行っているマルチキャスト通信への適用と評価、無線通信における音声とデータの効率的通信方式、アドホックネットワークにおける無線チャネルアクセス方式の検討を行い、その方式をシミュレーションにより評価した結果、提案した方式の有効性を確認した。
p53遺伝子欠損マウスにおけるENU誘発脳腫瘍の解析

1.ENU投与時期をマウス妊娠8日、10日、12日、19日、生後5日、生後30日の6群に分け、投与後6ヶ月観察した。妊娠8日から19日までの投与群のp53ヌル仔マウスの大脳に膠芽腫が認められた。投与時期との関係では妊娠12日に発生のピークがあり、p53ヌルの70%に大脳膠芽腫が認められたが、他の投与群ではその頻度は著しく減少していた。これに対し、生後5日ENU投与群では小脳髄芽腫が40%のp53ヌルに発生し、他の組織型の脳腫瘍は認められなかった。また、生後30日投与群では脳腫瘍の発生は見られなかった。2.胎生12日と生後5日のマウス脳で、発生段階と増殖能、ENU投与によるアポトーシス(アポ)を検索した。胎生12日の野生型胎児では大脳皮質にアポを示す細胞が認められ、これは投与後16時間をピークに48時間後まで認められた。この傾向は数的に減少は見られるもののp53ヘテロにも同様に認められたが、p53ヌルにはENU投与後アポを示す細胞は見られなかった。生後5日ではENU投与によりアポに陥る細胞は野生型の小脳外顆粒層に限局し、その時間分布は胎生12日と同様であった。p53ヌルには小脳外顆粒層のアポは観察されなかった。また、BrdUを用いた増殖能の検討の結果、胎生12日、生後5日のマウス脳ではアポを示す部位とBrdU取り込みのある部位とが一致した。3.経胎盤ENU投与によるマウス胎児脳での初期遺伝子変化を解析する目的で、胎生12日にENUを母マウスに投与した後24時間でp53-/-;+/+胎児脳(大脳皮質)を取り出しRNAを抽出しDifferential display法に供した。これまで、約20のクローンを得、これらはマウス初期発生に関与する遺伝子が大部分であったが、中には未知の遺伝子も含まれていた。現在cDNAの全長の同定を行っている。1) ENU投与時期と脳腫瘍の発生部位およびその組織象の関係:ENU投与時期をマウス妊娠10日、11日、生後5日に分け、各群30-50匹のp53の各遺伝子型仔マウスに発生する神経系腫瘍の解析を行った。妊娠10日投与群では流産率が高く30%のマウスが死産で、遺伝子型の比率よりp53-/-マウスの死産率が高かった。発生する神経系腫瘍は10日、11日投与群ではp53-/-マウスの大脳の前頭葉にglioblastoma、neuroblastomaに類似した組織象を示す腫瘍が認められた。現在腫瘍の組織学的検索の段階で、全ての腫瘍についての解析が終わっていないが、発生頻度は約40%であった。妊娠早期にENU投与によりこれまでと異なった部位(前頭葉)に腫瘍の発生を見た点は興味深い。また、生後5日投与群ではp53-/-マウスの50%に小脳のmedulloastomaが認められた。2) ENUと投与時期の脳内のアポトーシスの関連:妊娠10日から生後5日までの胎児期および仔マウスについてENU投与後の脳内アポトーシスをtunnel法にて解析した。

野生型胎児マウスでは妊娠早期(10日、11日)では大脳皮質と脳幹部にENU関連アポトーシスが認められ、12日以降ではこの領域が大脳の海馬領域に限局し、生後5日になると大脳ではアポトーシスは認められずENU関連アポトーシスは小脳の外顆粒層に限局してみられることが分かった。このアポトーシスはp53-/-マウスでは認められず、しかも脳腫瘍発生部位とENU関連アポトーシスの部位がほぼ一致していた。このことはENUによって障害を受けた細胞がp53依存性のアポトーシスにより排除されないことが脳腫瘍の発生と密接に関連することを示すものと考えられた。3)現在進行中の解析:上記1)の腫瘍組織象の解析を進めており、その他にも発生の段階における増殖能と腫瘍の関連、ENU投与により発現の上昇ないし減弱を示す遺伝子の同定を行っている。1.ENU投与時期をマウス妊娠8日、10日、12日、19日、生後5日、生後30日の6群に分け、投与後6ヶ月観察した。妊娠8日から19日までの投与群のp53ヌル仔マウスの大脳に膠芽腫が認められた。投与時期との関係では妊娠12日に発生のピークがあり、p53ヌルの70%に大脳膠芽腫が認められたが、他の投与群ではその頻度は著しく減少していた。これに対し、生後5日ENU投与群では小脳髄芽腫が40%のp53ヌルに発生し、他の組織型の脳腫瘍は認められなかった。また、生後30日投与群では脳腫瘍の発生は見られなかった。2.胎生12日と生後5日のマウス脳で、発生段階と増殖能、ENU投与によるアポトーシス(アポ)を検索した。胎生12日の野生型胎児では大脳皮質にアポを示す細胞が認められ、これは投与後16時間をピークに48時間後まで認められた。この傾向は数的に減少は見られるもののp53ヘテロにも同様に認められたが、p53ヌルにはENU投与後アポを示す細胞は見られなかった。生後5日ではENU投与によりアポに陥る細胞は野生型の小脳外顆粒層に限局し、その時間分布は胎生12日と同様であった。p53ヌルには小脳外顆粒層のアポは観察されなかった。また、BrdUを用いた増殖能の検討の結果、胎生12日、生後5日のマウス脳ではアポを示す部位とBrdU取り込みのある部位とが一致した。3.経胎盤ENU投与によるマウス胎児脳での初期遺伝子変化を解析する目的で、胎生12日にENUを母マウスに投与した後24時間でp53-/-;+/+胎児脳(大脳皮質)を取り出しRNAを抽出しDifferential display法に供した。これまで、約20のクローンを得、これらはマウス初期発生に関与する遺伝子が大部分であったが、中には未知の遺伝子も含まれていた。現在cDNAの全長の同定を行っている。
ショウジョウバエ神経系腫瘍抑制遺伝子のヒト相同遺伝子の同定とその機能解析

ショウジョウバエでは、欠失することにより組織の過形成や腫瘍を形成する遺伝子、つまり癌抑制遺伝子に相当する働きをもつ遺伝子が既に50余り同定されている。とくに未熟な神経系細胞(ニューロンとグリアの前駆細胞)の過形成を引き起こし幼虫を死に至らしめる遺伝子は約10種存在し、それらのヒト相同遺伝子は未だに同定されていない。そこで我々は、ショウジョウバエに神経系腫瘍を引き起こす癌抑制遺伝子のヒト相同遺伝子のクローニングを行い、続いてこれらの新規遺伝子のヒト染色体における局在、組織発現分布、並びにコードされる蛋白の細胞内での機能について解析を行うことによりヒト腫瘍の発生との関連について検討することを研究の目的とした。まず、ショウジョウバエ神経系腫瘍抑制遺伝子dlg、neuralized、1(3)mbt、wartsの蛋白配列をもとにしてデータベースより相同遺伝子の一部と考えられるEST配列を選び、これを足がかりにして全長蛋白コード領域のクローニングを行った。dlgからは2つの相同遺伝子NE-dlgとP-dlgが、neuralized、1(3)mbtとwartsからはそれぞれ一つの相同遺伝子h-neu、h-1(3)mbtとh-wartsが同定された。それぞれ染色体局在(順にXq13、10q25、20q11、6q25)ならびに発現組織特異性などを調べ各種腫瘍との関連について検討を行った。その結果、h-neu遺伝子は悪性グリオーマにおいて高頻度に欠失している領域に一致して局在し、またほとんどのグリオーマ細胞株において発現が見られないことから、有力な癌抑制遺伝子の候補であることが示唆された。また、P-dlgは前立腺癌ならびに子宮内膜癌、h-wartsは乳癌及び卵巣癌において高頻度に欠失している領域に一致して存在し、またそれらの癌の母地となる正常組織に高く発現が見られることから、候補遺伝子として現在解析を進めている。
抗サイトケラチンモノクロ-ナル抗体を用いた脳腫瘍の髄液診断に関する研究

1.抗サイトケラチンモノクロ-ナル抗体の作製ヒト肺癌由来株化培養細胞から抽出した細胞骨格蛋白を、Balb/cマウスに免疫後脾細胞を取出し、マウスミエロ-マ細胞と細胞融合を行なった。組織切片上での酵素抗体法にて抗体産制細胞をスクリ-ニングし、5株の抗体産制クロ-ンを得た。それらの内、25G抗体は組織切片上での染色性が最もよく、かつ原発巣や組織型の異なる種々の癌組織に幅広く反応した。この25G抗体(subclassはIgG1)をマウス腹腔内に注射し濃縮抗体を得た。次いでプロテインAカラムを通してIgGを精製した。2.ELISA法への応用と患者髄液中での定量精製IgGをマイクロタイタ-プレ-トに吸着させ、抗原、抗ケラチンポリクロ-ナル抗体、ビオチン化抗ウサギγグロブリン、ストレプトアビジンアルカリフオスファタ-ゼの順に反応させ、基質液で発色後405nmで吸光度を測定した。当初、ポリクロ-ナル抗体の代わりにビオチン化モノクロ-ナル抗体(25G)を用いる方法を試みたが、測定感度が悪く使用を断念した。表皮ケラチン蛋白を標準抗原として上記ELISA法を施行し、50ng/mlまで測定可能な標準曲線を得た。この系にて、転移性脳腫瘍17例、原発脳腫瘍20例(神経膠腫10例、悪性リンパ腫5例、髄芽腫2例、髄膜腫2例、神経鞘腫1例)、健常者9例の髄液中ケラチン蛋白の定量を行い、転移性脳腫瘍患者5例(29%)に陽性例を認めた。一方、原発脳腫瘍20例、健常者9例では全例検出感度以下であった。以上の結果より、ケラチン蛋白が転移性脳腫瘍患者の髄液中マ-カ-として有用である事が示唆された。昭和63年度に達成できた研究結果を以下に記す。1.抗サイトケラチンモノクロナール抗体の作製とそのビオチン化当科で樹立したヒト肺癌由来(大細胞癌)株化培養細胞からケラチン蛋白を抽出し、これをBa16/cマウスに免疫後、脾細胞を取り出し、ポリエチレングリコールの存在下に、マウスミエローマ細胞と細胞融合を行った。種々の正常組織を用いた組織切片上での酵素抗体法によりスクリーニングを行ない限界希釈法にて抗体産生細胞のクローニングを行った。以上の操作により5株の抗体産生クローンを得た。種々の腫瘍組織を用い切片上での反応性を検討した結果、2株より得られた抗体が、種々の転移性脳腫瘍(癌)組織によく反応し神経膠腫や脳原発悪性リンパ腫とは反応を示さなかった為、この両者を以後の実験に用いる事とした。又この両抗体はともに下垂体腺腫及び脈絡叢乳頭腫にも反応を示した。免疫グロブリンサブクラスの検索では両者ともにIgG_1であった。次いでELISA法に応用する為IgGのビオチン化を行った。抗体産生細胞をマウス腹腔内注射する事によって得た濃縮抗体をIgGアフィニティカラムを通して精製、ビオチン化試薬を用いてビオチン化し、G-25カラムを通してビオチン化IgGを精製した。この抗体も組織切片上での反応性は良好であった。2.ELISA法への応用の試み

上記抗体をマイクロタイタープレートにコーティングし、免疫源として用いたケラチン蛋白、ビオチン化抗サイトケラチンモノクロナール抗体、ストレプトアビヂンアルカリフォスファターゼ、発色基質の順に加え反応させる事によって、抗源の濃度に依存した発色を得る事ができ、この系でのケラチン蛋白の定量の可能性を確認できた。〔抗サイトケラチンモノクロナル抗体を用いたELISA法の確立と患者髄液中での定量〕前年度に作製した抗サイトケラチンモノクロナル抗体の内、組織切片上での染色性が最もよく、かつ原発巣や組織型の異なる種々の癌組織に幅広く反応した25G抗体を用いて測定系を作製した。抗体のsubclassがIgGlである事を確認した後、抗体産制クロ-ンをマウス腹腔内に注射し濃縮抗体を得た。次いでプロティンAカラムを通してIgGを精製した。精製IgGを10μg/wellの割合でマイクロタインタ-プレ-トに負荷し吸着させた。次いで、抗原、抗ケラチンポリクロナル抗体、ビオチン化抗ウサギγグロブリン、ストレプトアビジンアルカリフォスファタ-ゼの順に反応させ、基質液で発色後405nmで吸光度を測定した。当初、ポリクロナル抗体の代わりにビオチン化モノクロナル抗体(25G)を用いる方法を試みたが、測定感度が悪く使用を断念した。表皮ケラチン蛋白を標準抗原として上記ELISA法を施行し、50ng/mlまで測定可能な標準曲線を得た。この系にて、転移性脳腫瘍17例、原発脳腫瘍20例(神経膠腫10例、悪性リンパ腫5例、髄芽腫2例、髄膜腫2例、神経鞘腫1例)、健常者9例の髄液中ケラチン蛋白の定量を行い、転移性脳腫瘍患者5例(29%)に陽性例を認めた。一方、原発脳腫瘍20例、健常者9例では全例検出感度以下であった。又、他の中間径フィラメント蛋白であるGFAP,Neuro-filamento蛋白、Vimentin,Desminを各々2μg/wellの濃度で負荷した場合も全て測定感度以下であり、本測定系においては、他の中間径フィラメント蛋白との交叉反応は考慮する必要の無いものと考えられた。以上の結果より、ケラチン蛋白が転移性脳腫瘍患者の髄液中マ-カ-として有用である事が示唆された。
主要組織適合抗原システムからみた東アジアにおける民族移動

日本人について大規模な家系調査を行い、HLAハプロタイプの分布から日本人の地域性を明らかにした。例えば、日本人で最も多いハプロタイプは北九州地方から本州の中央部にかけて特に多く、東北地方北部や南九州地方、沖縄県では少ない。二番目に多いパプロタイプは北陸地方から秋田県にかけて、そして東海地方に特に多く、東北地方東部や南九州地方では少ない。このほかにも、特徴的な地域分布を示すハプロタイプが数本認められ、その頻度の地域差が統計学的な有意水準に達するものも多かった。日本人以外の近隣集団についても、中国地京市近郊在住の漢族100組の家系調査、並びにソウル在住韓国人30組の家系調査も行った。その結果、日本人と韓国人が特に近い関系にあり、中国北部漢族はやや離れておりどちらかといえば日本人よりも韓国人に近いことがわかった。我々はこのほかにも、モンゴル族、オロチョン族、満族、回族などの集団調査にも参加している。まだ中間結果が得られた段階であるが、家系調査の結果とも合わせて、東アジアの諸民族を形成した先祖集団の移動と拡散に関して次のように推定している。1)東アジア北部から南方への移動。これには大きく二つの流れがありひとつは揚子江付近に到達し、もうひとつは朝鮮半島を経て日本列島に達する。2)南部あるいは南西部から北部への大陸内での拡散。この影響は揚子江を越えて中国北部に達する。3)南部から台湾や沖縄を経て日本列島の太平洋岸に達する移動。4)朝鮮半本付近から日本列島への移動。
岩石学・構造地質学的手法による三波川変成帯発達過程の解明

西南日本に露出する三波川変成帯の塩基性片岩の温度圧力経路と歪みの増分を定量化し対応させた。塩基性片岩中に一般的に存在する角閃石という鉱物の組成変化を電子プローブ顕微鏡を用いて詳細に分析し、熱力学的な解析によって温度圧力経路を推定した。その結果、1.変成帯の上昇期の経路を記録していること、2.変成度が高くなるにつれて最高温度圧力は徐々に高くなること、3.曹長石黒雲母帯では高温部(500度以上)では温度圧力経路のdP/dTが大きいのに対して、のちの低温部ではdP/dTが小さいということが明らかとなった。角閃石は塩基性片岩の中で剛体として振る舞い、結晶の長軸方向に垂直に脆性破壊し、引き伸ばされる。このマイクロブーディン組織を用いて歪み解析を行った。割れた隙間を埋めている角閃石の組成から、変形は400-500度,0.3-0.6GPaという変成帯の上昇における後期に対応していることが分かる。その歪みの増分は自然対数歪みで最大1.0である。マイクロブーディン組織は岩石全体の歪みを必ずしも反映しているとは限らない。本研究では新たに独立な指標として後退変成反応の進行度を測定して、変形との関係を調べた。塩基性片岩の反応進行度はマスバランスの関係から、Xact(角閃石の中でアクチノ閃石の占める割合)によって代表させることが出来る。このXactを組成マップを用いて画像解析をすることによって定量化した。歪み解析との対応から、アクチノ閃石を生成する後退変成反応が進むにつれて塩基性片岩の変形が進行することが明らかとなった。また、四国別子地域におけるXactの空間分布より、ザクロ石帯とザクロ石帯-曹長石黒雲母帯の境界部が上昇の後期において非常に変形が集中していたことが示された。
腎障害に対する腎尿細管受容体結合因子の病態生理学的検討

全身性ATRAP欠損マウス,腎尿細管ATRAP高発現マウスに対してAng IIの慢性投与を行うと,前者では高血圧の増悪と尿細管Na再吸収量の増加(Naバランスの増悪)を認め,反対に後者では高血圧の改善と尿細管Na再吸収量の減少(Naバランスの改善)を認めた.このことから,腎尿細管ATRAPはAng II依存性高血圧の抑制に重要と考えられた.次に,この抑制に主要な役割を担うATRAPの尿細管発現部位を明らかにするため,PEPCK-CreマウスとCre-loxpシステムを用いて近位尿細管特異的ATRAP欠損マウス(PT-KO)を作製した.PT-KOの近位尿細管におけるATRAP mRNA発現量は野生型マウス(WT)の2割程度であったが,遠位尿細管におけるATRAP mRNA発現量はWTと同等に保たれていた.次にPT-KO,WTにAng II(1000 ng/kg/min)を2週間持続投与し,血圧,Naバランスを解析し,さらにPCR法,組織学的手法で腎障害を評価した.結果として,Ang II慢性投与下のPT-KOの血圧上昇,NaバランスはWTと同等であり,腎障害もWTと群間差を認めなかった.以上をまとめると,Ang II依存性高血圧は近位尿細管におけるATRAPの発現抑制により増悪を示さなかった.すなわち,近位尿細管におけるATRAPがAng II依存性高血圧の病態に与える影響は小さいと考えられた.世界的に慢性腎臓病の増悪による末期腎不全患者の増加傾向が認められ,その病態解明と治療戦略が,臨床および医療経済において非常に重要な課題の一つとなっている.レニン・アンジオテンシン系(RA系)は,高血圧,動脈硬化を介した腎障害や心血管系障害の病態に密接に関与している.RA系の中で,特に1型アンジオテンシンII(Ang II)受容体(AT1受容体)とその情報伝達系の組織局所での活性化が重要な役割を演じているとされる.本研究では,高血圧および高血圧関連生活習慣病の発症・進展とそれにともなう心血管系障害,腎障害を増悪させるAT1受容体に結合する低分子蛋白(AT1 receptor-associated protein; ATRAP)に焦点を当て,腎障害および高血圧の発症・進展におけるATRAPの病態生理学的意義について明らかにすることを目的とする.現在我々は野生型マウスをベースに作製した腎障害モデル動物,および発生工学的手法により作製した腎尿細管ATRAP欠損マウスの解析に取り組んでいる.腎障害モデル動物として,片側尿管結紮マウス(腎線維化モデル)や5/6腎臓摘出マウス(慢性腎不全モデル)を作製し,腎障害とATRAP・AT1受容体の発現量との関連を検討中である.また,Cre-loxPシステムを用いて近位尿細管特異的ATRAP欠損マウスの作製に成功した.現在,近位尿細管特異的ATRAP欠損マウスのATRAPの減少率をLaser Microdissection法で慎重に解析しつつ,腎障害モデルを作製して野生型モデルとの比較を行っている.発生工学的手法を用いた近位尿細管特異的ATRAP欠損マウスの作製に成功しており,腎障害モデルの作製も研究室内で確立出来たため.全身性ATRAP欠損マウス,腎尿細管ATRAP高発現マウスに対してAng IIの慢性投与を行うと,前者では高血圧の増悪と尿細管Na再吸収量の増加(Naバランスの増悪)を認め,反対に後者では高血圧の改善と尿細管Na再吸収量の減少(Naバランスの改善)を認めた.このことから,腎尿細管ATRAPはAng II依存性高血圧の抑制に重要と考えられた.次に,この抑制に主要な役割を担うATRAPの尿細管発現部位を明らかにするため,PEPCK-CreマウスとCre-loxpシステムを用いて近位尿細管特異的ATRAP欠損マウス(PT-KO)を作製した.PT-KOの近位尿細管におけるATRAP mRNA発現量は野生型マウス(WT)の2割程度であったが,遠位尿細管におけるATRAP mRNA発現量はWTと同等に保たれていた.次にPT-KO,WTにAng II(1000 ng/kg/min)を2週間持続投与し,血圧,Naバランスを解析し,さらにPCR法,組織学的手法で腎障害を評価した.結果として,Ang II慢性投与下のPT-KOの血圧上昇,NaバランスはWTと同等であり,腎障害もWTと群間差を認めなかった.以上をまとめると,Ang II依存性高血圧は近位尿細管におけるATRAPの発現抑制により増悪を示さなかった.すなわち,近位尿細管におけるATRAPがAng II依存性高血圧の病態に与える影響は小さいと考えられた.申請書に記載した方針に変更はない.近位尿細管特異的ATRAP欠損マウス,腎尿細管ATRAP高発現マウス,野生型マウスをベースに腎障害モデルを作製し,高血圧および腎障害の発症・進展を比較する.さらに当院の腎生検の残余組織検体を用いて,ATRAPの免疫組織化学検査による蛋白発現解析とレーザーマイクロダイセクション法およびRT-PCR検査による遺伝子発現解析を行うことで,腎障害および高血圧の発症・進展におけるATRAPの病態生理学的意義について明らかにする.近位尿細管特異的ATRAP欠損マウス作製に関わるマウスの交配に想定以上の時間がかかり,近位尿細管特異的ATRAP欠損マウスを用いる腎障害解析実験の実施が年度を越えることとなったため,実験試薬費の一部がH29年度報告として計上出来なかったから.なお,近位尿細管特異的ATRAP
高分子ソフトマテリアル界面の時空間構造とその制御

ポリジエチルシラシクロブタンとポリメタクリル酸のジブロックコポリマーが水面上で形成する高分子単分子膜のナノ構造をX線および中性子反射率法により調査した.特に,単分子膜中で親水鎖が形成する高分子電解質ブラシのナノ構造とその変化に着目し,低分子イオン(塩)の添加が及ぼす効果について検討した.十分に親水鎖が長く,十分に表面圧が高い条件下では,高分子単分子膜は,水面上の疎水層,水面直下の親水鎖の絨毯層,そしてその下の高分子電解質ブラシ層の3層構造を取っている.ここに,NaClを一定表面圧下で添加すると,塩濃度0.2Mまでは疎水層厚が薄くなる,すなわち,膜が2次元的に膨張する傾向を確認した.さらに塩濃度を増加させ,1M程度とすると,膜は再び収縮し,疎水層厚が増加した.このような興味有る現象を世界に先駆け発見したことは,本研究の大きな成果である.詳細な解析の結果,この現象は,高分子ブラシ部分の荷電状態と静電的相互作用によることが明らかとなった.ブラシ鎖上のカルボキシル基の解離度αは,純水中では小さく,高分子鎖上の電荷数はあまり多くない.しかし,ここに塩を添加することにより,αは,系中の小イオンの平均活量係γ_±に反比例して増加するため,ブラシを形成する高分子鎖上の電荷数が増加すると考えられる.その結果,ブラシ鎖間に静電的反発力が作用するために,膜は膨張し,膜厚は減少したと解釈することができる.0.2M以上の高塩濃度では,多くの小イオンがブラシ鎖間に存在し,これらが静電的相互作用を遮蔽するため,膜は逆に収縮したと考えられる.このように,高分子電解質ブラシのナノ構造には,高分子鎖上の電荷数とブラシ鎖間の静電的相互作用が重要な因子であることが明らかとなった.また,中性子反射の測定からは,ブラシ内の小イオンの分布が不均一であることを示唆するデータが得られ,今後の課題として興味深い対象となる.シラシクロブタンーメタクリル酸ジブロックコポリマー水面単分子膜のナノ構造をX線反射率および中性子反射率測定により、さらに詳細に調査した。昨年度の本研究により発見された、親水鎖層の絨毯/ブラシ二層構造の、親水鎖長、pH、依存性をより詳細に調査するとともに、新たにsubphaseの塩濃度依存性の検討に着手した。親水鎖長依存性については、さらに様々な鎖長の高分子を合成し、疎水層厚さの依存性を検討した。その結果、疎水鎖長によらず、親水鎖の重合度が50付近で極小をとる傾向が確認できた。また、極小値より短い親水鎖長の試料に関しても、意外にも親水鎖は伸びており、疎水層の「極小」と考えていた現象は、「疎水層および親水層ともに極小」をとる現象であることが明らかとなった。PH依存性については、ナトリウムイオンの凝縮現象による親水層内の密度上昇が観察された。親水鎖の電荷数が増加する高pH領域(9以上)では、見かけ上、親水鎖ブラシ層は反射率曲線では観察されておらず、これは、高分子鎖が伸びきり、親水層内に多量の溶媒(水)が入り込み、密度が低下したため、X線では検出されなかったものと考えられる。この確認については、来年度中性子反射率で行う予定である。系内に塩を添加すると、親水層は、一旦薄くなってから、再び厚くなる傾向が観察された。これはブラシ内のイオン強度とsubphase内のイオン強度の大小関係に依るものと考えられ、今後詳細に調査していく予定である。スルホン酸基を有する両親媒性高分子の特異的界面活性については、新たにポリスチレン-ポリスチレンスルホン酸のジブロックコポリマーをリビングラジカル重合により合成し、検討した。その結果、やはり、水表面に高分子は吸着すること無く、水中ではミセルを形成するという特異性の発現が観察された。この現象は、強酸基を有する両親媒性高分子に普遍的な特性であると考えられる。ポリジエチルシラシクロブタンとポリメタクリル酸のジブロックコポリマーが水面上で形成する高分子単分子膜のナノ構造をX線および中性子反射率法により調査した.特に,単分子膜中で親水鎖が形成する高分子電解質ブラシのナノ構造とその変化に着目し,低分子イオン(塩)の添加が及ぼす効果について検討した.十分に親水鎖が長く,十分に表面圧が高い条件下では,高分子単分子膜は,水面上の疎水層,水面直下の親水鎖の絨毯層,そしてその下の高分子電解質ブラシ層の3層構造を取っている.ここに,NaClを一定表面圧下で添加すると,塩濃度0.2Mまでは疎水層厚が薄くなる,すなわち,膜が2次元的に膨張する傾向を確認した.さらに塩濃度を増加させ,1M程度とすると,膜は再び収縮し,疎水層厚が増加した.このような興味有る現象を世界に先駆け発見したことは,本研究の大きな成果である.詳細な解析の結果,この現象は,高分子ブラシ部分の荷電状態と静電的相互作用によることが明らかとなった.

ブラシ鎖上のカルボキシル基の解離度αは,純水中では小さく,高分子鎖上の電荷数はあまり多くない.しかし,ここに塩を添加することにより,αは,系中の小イオンの平均活量係γ_±に反比例して増加するため,ブラシを形成する高分子鎖上の電荷数が増加すると考えられる.その結果,ブラシ鎖間に静電的反発力が作用するために,膜は膨張し,膜厚は減少したと解釈することができる.0.2M以上の高塩濃度では,多くの小イオンがブラシ鎖間に存在し,これらが静電的相互作用を遮蔽するため,膜は逆に収縮したと考えられる.このように,高分子電解質ブラシのナノ構造には,高分子鎖上の電荷数とブラシ鎖間の静電的相互作用が重要な因子であることが明らかとなった.また,中性子反射の測定からは,ブラシ内の小イオンの分布が不均一であることを示唆するデータが得られ,今後の課題として興味深い対象となる.
治癒を促進する自己生体糊の研究-自己血成分と自己線維芽細胞の併用-

(1)Wistar系ラットより自己血を採取し、自己クリオプレシピテートを分離した。同時に真皮から自己線維芽細胞を分離、培養した。23週間後にトロンビンを用いて両者をフィブリン糊として使用した。(2)同系ラットの気管縫合部A群:無処置、B群:市販の人フィブリン糊使用、C群:自己フィブリン糊使用(自己クリオプレシピテートとトロンビンを使用)、D群:自己線維芽細胞併用(自己フィブリン糊と線維芽細胞を併用)の治癒を比較検討した。(3)同系ラットの小腸を切離し、縫台した後、上述の4群で同様に比較検討した。5日後にC群とD群がA群、B群より有意に高い耐圧を示した。コラーゲンに含まれるハイドロキシプロリンの測定で、3日後、5日後にD群が有意に高値を示した。(4)難治性の食道瘻、肺瘻、皮膚瘻の患者に、本法を臨床応用し、有用性が示された。(5)増殖因子を使用することで線維芽細胞の培養期間を短縮できることが判明した。上記の結果より自己フィブリン糊と自己線維芽細胞との併用は創傷治癒に有効であると思われた。今後は血管新生因子の免疫染色および測定を行うとともに、大網由来の自己線維芽細胞の使用へと展開できると思われる。フィブリノーゲンは760mg/dlと血清の数倍の濃度であり、その他の凝固因子やフィブロネクチンも血清より高濃度で含まれていた。同時に真皮から自己線維芽細胞を分離、培養し、23週間後にフィブリン糊とともに使用した。(2)同系ラットの気管を2/3周切開し1針のみ縫合した後、A群:無処置、B群:市販の人フィブリン糊使用、C群:自己フィブリン糊使用(自己クリオプレシビテートとトロンビンを使用)、D群:自己線維芽細胞併用(自己フィブリン糊と線維芽細胞を併用)を比較検討した。縫合部の耐圧は3日、5日後にD群がB群より有意に良好であった。また、病理組織学的検討においてD群では3日目にすでに毛細血管の新生がみられ、免疫染色でコラーゲンの産生が認められた。(3)同系ラットの小腸を切離し、3針のみ縫合した後、上述のA群、B群、C群、D群で同様に比較検討した。縫合部の耐圧を測定すると、3日、5日後にC群とD群がA群、B群より有意に高い耐圧を示した。コラーゲンに含まれるハイドロキシプロリンを測定すると、3日、5日後にD群が有意に高値を示した。現在、血管新生因子の免疫染色および測定が進行中である。(3)同系ラットの小腸を切離し、縫合した後、上述の4群で同様に比較検討した。線維芽細胞の培養期間を短縮するため、増殖因子の仕様を検討中である。

上記の結果より自己フィブリン糊と自己線維芽細胞との併用は創傷治癒に有効であると思われた。現在、血管新生因子の免疫染色および測定が進行中である。また、大網由来の自己線維芽細胞の有用性につき検討中である。(1)Wistar系ラットより自己血を採取し、自己クリオプレシピテートを分離した。同時に真皮から自己線維芽細胞を分離、培養した。23週間後にトロンビンを用いて両者をフィブリン糊として使用した。(2)同系ラットの気管縫合部A群:無処置、B群:市販の人フィブリン糊使用、C群:自己フィブリン糊使用(自己クリオプレシピテートとトロンビンを使用)、D群:自己線維芽細胞併用(自己フィブリン糊と線維芽細胞を併用)の治癒を比較検討した。(3)同系ラットの小腸を切離し、縫合した後、上述の4群で同様に比較検討した。5日後にC群とD群がA群、B群より有意に高い耐圧を示した。コラーゲンに含まれるハイドロキシプロリンの測定で、3日後、5日後にD群が有意に高値を示した。(4)難治性の食道瘻、肺瘻、皮膚瘻の患者に、本法を臨床応用し、有用性が示された(5)増殖因子を使用することで線維芽細胞の培養期間を短縮できることが判明した。今後は血管新生因子の免疫染色および測定を行うとともに、大網由来の自己線維芽細胞の使用へと展開できると思われる。