hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
2, 3-ベンゾジアゼピン類の高効率合成法の開発と中枢神経系疾患治療薬開発への展開

新しい神経性疾患治療薬開発を念頭に置いた医薬品シーズ探索を目的とし、2, 3-ベンゾジアゼピン誘導体の合成研究を行った。合成には、筆者が独自に開発したベンゾシクロブテン誘導体とジアゾメチレン化合物の連続的電子環状反応を利用した。その結果、これまで報告例のない新規な複素環骨格「ジアザベンゾトロポン」型化合物ライブラリーを得ることができた。これら誘導体について中枢神経系保護活性の評価を実施したところ、期待していた活性は認められなかったものの、腫瘍細胞に対する顕著なアポトーシス誘導活性を示す化合物が見出された。このように、オリジナルな手法にて初めて合成されたジアザベンゾトロポン類が、新規抗癌剤シーズとして期待されるという知見を得ることに成功した。新しい神経性疾患治療薬開発を念頭に置いた医薬品シーズ探索を目的とし、AMPAレセプターアンタゴニスト活性が期代される、2,3-ベンゾジアゼピン誘導体の合成研究を行った。合成には、筆者が独自開発したベンゾシクロブテンン誘導体とジアゾメチレン化合物の連続的電子環状反応を利用した。まず、活性発現に必須と考えられるジアゼピン環上1位のアリール基を導入することを目的とし、基質となるベンゾシクロブテン環にあらかじめアリール基を組み込んだ基質合成を行った。これら基質合成は問題なく達成することができた。これらの基質を用いた連続的電子環状反応も円滑に進行し、1位にアリール基を有する2,3-ベンゾジアゼピン骨格の構築に成功した。また引き続く酸処理により、これまで報告例のない新規な複素環骨格「ジアザベシゾトロポン」型化合物を得ることができた。オリジナル有機分子べあるため、その化学反応性や薬理活性には未知なる期待が持たれる。置換基に多様性を持たせるため、アリール基上に様々な置換基を有する基質を用いて本合成経路を検討したところ、非常に一般性高く反応が進行することが判った。更に、1位以外の酸素含有置換基(オキソ基、エステル基)に対して、還元等の官能基変換を検体し、化合物ライブラリーの構築を行った。現在までめところ、約15種類のジアザベンゾトロポン誘導体を得ることに成功している。今後、更なる誘導体化と、得られた化合物群に対すろAMPAレセプターアンタゴニスト活性評価を進めていく予定である。前年度までに合成した新規複素環骨格「ジアザベンゾトロポン」誘導体について、その化学反応性を精査したところ、アミン類等の求核剤と素早く反応し、加熱によって定量的に脱窒素反応が進行することが見出された。アミンとの反応は室温下で瞬間的定量的に進行し、付加生成物の形成がスペクトル解析により確認された。これは、ジアザベンゾトロポン骨格の電子欠損性に起因するものと考えられる。この付加体は室温下で安定であるが、温和な加熱条件にて窒素分子の放出を伴ってインダノン誘導体を与えた。これらの知見は、ジアザベンゾトロポン誘導体が求核性分子種(例えば生体内のタンパク側鎖や核酸塩基など)と強い相互作用を起こすことで、何らかの生理作用を発現することを強く予感させる結果といえる。一方で、当初目論んでいたこれら誘導体のAMPAレセプターアンタゴニスト活性の評価を実施したところ、期待していたアンタゴニスト活性は認められなかった。これまでの報告では、類似した骨格化合物によるAMPAレセプターアンタゴニスト活性発現には1位アリール基上のアミノ基の存在が重要であることが示唆されているため、現在カップリング反応等によるアミノ置換基の導入について検討を行っている。また、本評価系において、これら化合物群が顕著な細胞毒性を示すという結果も得られている。そこで、いくつかの腫瘍細胞を用いた細胞毒性調査を進めるべく、現在準備中である。その結果次第で、ジアザベンゾトロポン誘導体の抗癌性化合物としての有用性を検証していく予定である。本研究で合成に成功した新規複素環化合物、「ジアザベンゾトロポン」類のAMPAレセプターアンタゴニスト活性を精査するため、1位のアリール基上にアミノ基を有する誘導体合成について検討を行った。本目的を達成するため、遷移金属触媒下でのクロスカップリングアミネーションを用いることとし、その原料化合物となる1-ヨードフェニル置換ジアザベンゾトロポンの合成を、本研究で開発した連続的電子環状反応を用いることで達成した。しかしながら、引き続くアミノ化反応は、種々カップリング条件を試みたが母核の分解反応が優先して進行してしまい、目的の達成には至らなかった。一方、これまでに見出しているジアザベンゾトロポン類の細胞毒性作用について詳細な検討を行ったところ、一部の誘導体において顕著な抗癌作用が期待されることが判明した。

ヒトリンパ腫細胞を用いて、これまでに合成したジアザベンゾトロポン誘導体ライブラリーの抗癌活性スクリーニングを実施したところ、1位アリール基のパラ位にメチル基を有する誘導体において、最も強力な抗癌作用が確認された。なお、抗癌作用は細胞のアポトーシス誘導を指標として評価を行った。この結果を踏まえ、更に誘導体化を進めたところ、パラ位に更にかさ高い置換基(イソプロピル基)を導入した誘導体において、活性の更なる向上が認められた。以上、オリジナルな手法にて初めて合成されたジアザベンゾトロポン類が、新規抗癌剤シーズとして期待されるという知見を得ることに成功した。今後、更なる構造活性相関研究を進めたい考えである。
高分解能分子スペクトル解析のワークステーションによる統合化

気相の分子分光法のデータから分子内ポテンシャルに関する情報を十分に引き出すために、解析ソストウェアをワークステーション上に移植・構築し、分子ペクトルの解析に使用した。そのためにワークステーションとFORTRANコンパイラを購入し、これまで大型機上で開発してきた、分子定数からスペクトル線の波数を計算するプログラムおよび帰属スペクトル波数の最小二乗解析プログラムの移植と、新たなプログラム機能の追加とをまず行なった。これらを使用した成果について、以下に記す。1.従来のC_<2V>対称分子のフェルミ・コリオリ相互作用の解析プログラムをC_S対称分子へも適用可能とするために、相互作用ハミルトニアンに現われる項を対称性の視点から理論的に検討し、成果を発表した。これをもとにプログラムを修正・拡張した。蟻酸分子のnu_7、nu_9バンドの高分解能赤外スペクトルを国立天文台野辺山宇宙電波観測所のフーリエ分光計にて測定した。これと以前に城西大学機器センターにおいて測定した半導体レーザースペクトルとを併用して、上記のプログラムによるコリオリ相互作用の解析を進め、現在も継続中である。2.これまで希ガス2原子分子の原子間のvan der Waals力をSPEポテンシャルの形で精密に求めるプログラムを大型機上で開発してきたが、今回のワークステーションの導入により計算時間に事実上の制限がなくなったため、数値積分のためのきざみの細かさとエネルギー行列の大きさとについて必要十分なところまで拡張して検討するどとができた。また、これまでよりも高い量子数の基底で行列要素計算をするとオーバーフローが起こることが明らかになり、それを解析するためのプログラムの改訂を併せて行なった。以上を基礎にAr_2分子の電子基底状態の解析を進め、そのSPFポテンシャル関数を求めた。成果発表のための論文を執筆中である。
音響GPSロガーを用いた，人為的景観環境下の野生コウモリの移動生態に関する研究

本研究では,人為的環境や農地などにおける景観構造が,コウモリ類の活動や移動に及ぼす影響を,バイオロギング・音響・食性分析から明らかにすることを目的としている.多くが不明なコウモリの移動生態の解明だけでなく,コウモリをモデル動物とした景観生態学的研究を国内で確立することを目指している.具体的には,バイオロギングによる絶滅危惧種ヤマコウモリの景観利用について,北海道の都市や農地などという異なる景観構造を調査対象地とし,夜間の採餌ルートを調査する.GIS解析より採餌環境や効率と景観構造の関連性から,人為的な景観構造が野生動物の環境利用に及ぼす影響を検討する.本研究では,人為的環境や農地などにおける景観構造が,コウモリ類の活動や移動に及ぼす影響を,バイオロギング・音響・食性分析から明らかにすることを目的としている.多くが不明なコウモリの移動生態の解明だけでなく,コウモリをモデル動物とした景観生態学的研究を国内で確立することを目指している.具体的には,バイオロギングによる絶滅危惧種ヤマコウモリの景観利用について,北海道の都市や農地などという異なる景観構造を調査対象地とし,夜間の採餌ルートを調査する.GIS解析より採餌環境や効率と景観構造の関連性から,人為的な景観構造が野生動物の環境利用に及ぼす影響を検討する.
新しい方法による三重項・三重項対消滅の定量的評価とそのメカニズムの解明

三重項三重項対消滅(triplet-triplet annihilationまたはTTA)は電子交換によって生じるため、波動関数が重なり合うほど(数オングストローム程度に)接近した分子間で起こると予想される。しかし現実には、離れた分子間でのTTAも報告されている。例えば、ホストマトリックス中に低濃度でドープされたゲスト分子間ではデクスター半径の10倍以上の間隔がありながらTTAが起こるとされている。このようなホスト・ゲスト系は有機EL素子の発光層として用いられ、TTAは高電流注入時における効率低下の一因となることが知られている。本研究では、ホスト・ゲスト系のTTAについて(1)その対消滅レートを正確に決定する方法を構築し(2)またTTAのメカニズムそのものを明らかにすることを目指している。本研究で特に注目するのは、高効率有機EL素子に用いられる発光材料系であり、それらにおいては励起光強度の増大とともにフォトルミネッセンススペクトルがシフトすることが研究代表者の過去の研究により分かっている。前年度は、このスペクトルシフトを解析することにより、対消滅レートを決定する方法を構築した(上記目的の1)。平成30年度は、この手法を多種の材料系に適用し、対消滅レートの評価を行った。その結果、ある物理量が対消滅レートと大きな相関のあることを見出した。これは離れた分子間で生じるTTAのメカニズムを解明する上(上記目的の2)で、非常に重要な知見である。今年度はこの相関を見出すところまでしかできなかったが、次年度に詳細な分析を行い、メカニズムの解明にまで至りたい。前年度は一種類の物質に集中したこともあり極めて順調に研究が進捗したが、2年目を終了してちょうど当初計画通りの進捗状況となった。これは、他の材料系へ展開するに先立って、その基礎物性を一つ一つ解明する必要があり、想定以上に時間を要したからである。しかしこの段階もほぼ終了したことから、「おおむね順調に進展している」と判断した。本研究課題の残された目標は、離れた分子間に働くTTAのメカニズム解明である。その目標を達成するために、前年度に見出したある物理量との相関についてさらに詳しく調査する。その調査内容には、(1)より多くの材料系について検証する(2)ドーピング濃度を変えることにより、分子間距離との関係を明らかにする(3)評価方法の改良などにより、正確な相関関係を明らかにする、などが含まれる。これらにより、背後に潜む物理過程を明らかにする。本研究で特に注目するのは、高効率有機EL素子に用いられる発光材料系であり、それらは励起光強度の増大とともにフォトルミネッセンスがスペクトルシフトするという特徴のあることが研究代表者の過去の研究により分かっている。平成29年度は、このスペクトルシフトを実験的に丁寧に調べるとともに、レート方程式を用いた詳細な解析も行った。その結果、当初の期待通り、このスペクトルシフトの原因はTTAであることが確認された。また、このスペクトルシフトを解析することでTTAによる対消滅レートを決定できることも分かった。つまり、その精度については改善の余地が残されているものの、本研究の主目的の一つ(上記の1)はほぼ達成できたと言える。これが初年度の研究実績の概要である。理論的予測と良く一致する実験結果が得られたため、次年度に取り組む予定であった解析を前倒しして実施した。その結果、本研究目的の一つである「TTAの対消滅レートの決定法の構築(当初計画では2年目の予定)」が完了した。このことから「当初の計画以上に進展している」と判断した。

これは離れた分子間で生じるTTAのメカニズムを解明する上(上記目的の2)で、非常に重要な知見である。今年度はこの相関を見出すところまでしかできなかったが、次年度に詳細な分析を行い、メカニズムの解明にまで至りたい。前年度は一種類の物質に集中したこともあり極めて順調に研究が進捗したが、2年目を終了してちょうど当初計画通りの進捗状況となった。これは、他の材料系へ展開するに先立って、その基礎物性を一つ一つ解明する必要があり、想定以上に時間を要したからである。しかしこの段階もほぼ終了したことから、「おおむね順調に進展している」と判断した。今後は、当初計画では1年目に取り組む予定であった実験項目に取り組むとともに、対消滅レート決定の精度向上、TTAのメカニズムの解明に取り組む。これらに加え、研究期間に余裕が生じるようであれば、分子構造と対消滅レートの相関についても明らかにしたい。本研究課題の残された目標は、離れた分子間に働くTTAのメカニズム解明である。その目標を達成するために、前年度に見出したある物理量との相関についてさらに詳しく調査する。その調査内容には、(1)より多くの材料系について検証する(2)ドーピング濃度を変えることにより、分子間距離との関係を明らかにする(3)評価方法の改良などにより、正確な相関関係を明らかにする、などが含まれる。これらにより、背後に潜む物理過程を明らかにする。初年度は、当初計画の一部の実験を中断し、次年度実施予定の数値解析を前倒しした。そのため、中断した実験に必要な備品費や消耗品費がそのまま次年度使用額として残った。次年度は、中断していた実験を再開する予定であるため、次年度に配分される助成金と合わせても適正に執行される見込みである。次年度使用額が生じた理由は、購入予定の試薬の納期が予想以上に長く、年度末までに間に合わなかったからである。しかし当該試薬をそのまま購入するため、使用計画には変更はない。
ホスホイノシチドキナーゼによるシナプス小胞リサイクリング制御機構の解析

ホスファチジルイノシトール4,5-二リン酸(PIP2)を介するエンドサイトーシス機能の発現にはPIP2の時空的な産生調節が重要であり、この調節はPIP2産生酵素であるホスファチジルイノシトール4-リン酸5-キナーゼ(PIP5K)の活性制御機構に依存する。哺乳動物PIP5Kにはα,β,γが同定されている。申請者らは、PIP5Kγがクラスリン被覆アダプターのAP-2蛋白質複合体と特異的に相互作用し、顕著に活性化されることを見出した。申請者らはPIP5Kが低分子量G蛋白質のARF6と直接結合して活性化されることも示している。これらの知見は、PIP5Kγ,AP-2,ARF6の3者が蛋白質複合体を形成してクラスリン依存性エンドサイトーシスにおいて重要な役割を果たすことを強く示唆するものであった。平成18年度は、(a)PIP5KγはそのC末端26アミノ酸領域を介してAP-2のβ-アダプチンサブユニットのearドメインと結合して活性化されること、(b)この結合はPIP5KγのSer-645のリン酸化によって阻害されている、(c)海馬神経細胞内では、通常はPIP5Kγはリン酸化されて存在しAP-2とは結合していないが、脱分極刺激に伴い脱リン酸化され、AP-2との結合が引き起こされる、(d)海馬神経細胞にPIP5KγのC末端26アミノ酸領域を過剰発現させ、PIP5KγとAP-2の結合を阻害すると、脱分極刺激時に誘導されるシナプス小胞のエンドサイトーシスが阻害される、ことを示した。これゆえ、海馬神経細胞の脱分極刺激におけるシナプス小胞のエンドサイトーシスに、PIP5KγとAP-2の結合が中心的な役割を果たしていることを示す新奇の知見を明らかにした。
感染管理に強い精神科病院を目指して-感染管理体制の確立と戦略的活動を中心に-

2016年から開始しているアルコール手指消毒剤使用量のサーベイランスでは、2016年度60780ml、2017年度72840ml、2018年度74660mlと年々増加が認められ、開始年度と比較し1.23倍となった。また、療養環境25平方センチメートルあたりの細菌数を2017年度と2018年度で比較すると、清潔区域では134コロニーから34コロニーへ、不潔区域では44コロニーから27コロニーに減少した。医療関連感染の媒介となるリスクの高い要因は、医療従事者の手指と環境であるが、精神科病院の特徴や精神疾患患者の特性を踏まえた職員研修、継続した環境ラウンドなどから、手指衛生や療養環境調整が職員間で習慣化してきた成果と考えられる。また、2016年度に実施した感染対策に対する認識を調査するためのアンケートと同じ質問を、2018年度に再度実施した。感染対策委員、スタッフ、事務・クラークすべての職種で大きく改善した項目は、「勤務終了時に鍵の洗浄(流水と手指衛生用石鹸を用いて)を行っていますか。」「鍵に付属物(キーホルダーなど)を付けていませんか。」であり、精神科病院に最も特化し、医療関連感染の要因となり得る鍵の管理であった。また、当該施設ではインフルエンザアウトブレイクを経験していることから、「家族や面会者にも、手洗いやマスクの着用、外泊時の健康管理についての指導をしていますか。」という質問に対して、事務・クラークの3割弱が「いいえ」から「はい」に変化したのは、組織としての取り組みが進んだ結果であり、大きな成果と考えている。今回の成果を、施設環境や患者特性の共通点が多い知的障害者施設や老健施設などの社会福祉施設でも導入、活用できるよう、継続した取り組みを行っていきたい。精神科病院は閉鎖的空間による長期入院であること、患者は異食行動や嘔吐物や排泄物を適切に取り扱うことができないなど衛生管理能力が低いことにより、アウトブレイクを起こすリスクが非常に高いことが予測された。感染管理体制が充実している精神科病院での活動状況や文献、B精神科病院の現状について情報収集した。1.国内の精神科病院における感染管理への取り組みに関する情報収集について。重度の精神遅滞合併者が多く症状を訴えることが困難である為、職員が感染症を疑う観察力が必要である。下剤常用や習慣性嘔吐による症状と感染症との識別は困難であり、感染症専門医不在の施設が多い中、確定診断に至るまでの初期対応を充実させることが感染拡大抑制につながる。隔離や個人防護具着用は精神面に悪影響を及ぼすので、患者への直接的影響を最小限に抑える為、早期の病棟閉鎖や面会制限、吐物や排泄物を速やかに発見・処理する対策は必須である。統合失調症や認知症によりADLの低下した患者が多く、職員と身体的接触が濃厚である為、標準予防策の徹底がアウトブレイク防止の基本となる。吐物や排泄物による環境汚染が頻繁であるのに、床に落ちた物を食べるなど非衛生的行動が多いことから、療養環境を整えることも重要である。2.徳島県のB精神科病院における感染管理向上に向けた取り組み開始について。アンケート調査・研修・感染対策マニュアル見直しを行い、感染対策ラウンド・サーベイランスを開始した。その結果、患者特性を理由に感染対策への取り組みを諦めている職員が多い、結核や水痘発症の経験がないため空気感染対策に関する認識が皆無に等しい、MRSA発症が稀であるため接触・飛沫感染対策への理解や実践が不十分である、インフルエンザ対策は講じているがアウトブレイクするなどの現状が明らかとなった。感染対策マニュアルは現状とは乖離していた。国内の精神科病院における感染管理への取り組みに関する情報を収集するため、感染管理体制が充実している精神科病院の感染管理担当者から、活動状況や困難事例の対応などについて情報収集した。またアウトブレイク事例の対応については、予測される感染症個々について文献を中心に情報収集した。B精神科病院の現状を把握するため、アンケート調査の実施、全職員を対象とした研修会開催(2回)、感染対策マニュアル内容の検討、感染対策ラウンド(環境調査を含む)を行った。経時的な評価の指標とするため手指消毒剤の使用量やノロウイルス・インフルエンザなどのサーベイランスを開始した。これらの取り組みから得た情報をもとに問題点の抽出を行い、今後の取り組みについて検討するに至った。中小規模精神科病院の特徴および精神科患者の特性を踏まえ、限られた人材と予算の中で実行可能な効果的で効率的な感染対策として優先度の高い取り組みについては、次の4点が挙がった。1感染症の専門家が不在の施設は、確定診断に至るまでの初期対応が迅速に開始できるシステム構築が必要である。2患者は長期入院が大多数で外出や外泊も少ない。アウトブレイクはデイサービスや外来患者等が感染源である場合が多く、外部からの感染源の持ち込み防止が重要である。3インフルエンザ流行期などは国内および周辺地域における流行情報を把握し、状況に応じた感染対策を段階別に講じる必要がある。4環境培養調査を実施した結果、デイルームや集合治療室など交差感染のリスクが高い場所の汚染が顕著で、ナースステーションは清潔・不潔のエリア分けができていなかった。一律の方法で環境整備を行うのではなく、時期や目的に応じた環境整備を行い、医療関連感染防止および衛生的な療養環境を維持する必要がある。上記の課題について、初期対応の充実およびアウトブレイク対策としては『中小規模精神科病院インフルエンザフェーズ別(流行段階別)感染対策』を作成した。

本研究独自の項目として、環境に散在しているウイルスを消毒する為ための「環境整備」と、交差感染のリスクを重要視し「動線管理」を追加した。また、デイサービスや外来では、少ないスタッフが多くの患者を短時間でトリアージできるよう非接触型体温計を試用した。その結果、インフルエンザ感染者数は47名(平成28年度)から23名(平成29年度)に減少した。加えて、アウトブレイク発生時には、保健所など関係機関との連携をスムーズに図るためのマニュアルやフローチャートを検討し作成した。これらの成果は療養環境や患者特性で共通部分が多い障害者施設や老健施設の感染対策としても有用であると考える。研究協力病院の感染対策マニュアルの見直しを行った。前年度までの取り組みから、中小規模精神科病院において優先順位が高いと考えられたアウトブレイク対策や希少な感染症発生時の初期対応について、『中小規模精神科病院インフルエンザフェーズ別(流行段階別)感染対策』や関係機関と速やかに初動連携ができるような『アウトブレイク発生時フロー』を作成した。また環境培養調査から明らかになった、医療関連感染のリスクが高い環境や衛生管理が困難な環境について、効果的かつ効率的な環境整備方法について検討した。職員全体研修やサーベイランスは継続して実施している。アンケート結果や環境培養調査結果、作成した手順書やマニュアルについて学会などで情報発信し、多くの感染管理専門家からの意見や情報などを参考に、PDCAサイクルを回している。2016年から開始しているアルコール手指消毒剤使用量のサーベイランスでは、2016年度60780ml、2017年度72840ml、2018年度74660mlと年々増加が認められ、開始年度と比較し1.23倍となった。また、療養環境25平方センチメートルあたりの細菌数を2017年度と2018年度で比較すると、清潔区域では134コロニーから34コロニーへ、不潔区域では44コロニーから27コロニーに減少した。医療関連感染の媒介となるリスクの高い要因は、医療従事者の手指と環境であるが、精神科病院の特徴や精神疾患患者の特性を踏まえた職員研修、継続した環境ラウンドなどから、手指衛生や療養環境調整が職員間で習慣化してきた成果と考えられる。また、2016年度に実施した感染対策に対する認識を調査するためのアンケートと同じ質問を、2018年度に再度実施した。感染対策委員、スタッフ、事務・クラークすべての職種で大きく改善した項目は、「勤務終了時に鍵の洗浄(流水と手指衛生用石鹸を用いて)を行っていますか。」「鍵に付属物(キーホルダーなど)を付けていませんか。」であり、精神科病院に最も特化し、医療関連感染の要因となり得る鍵の管理であった。また、当該施設ではインフルエンザアウトブレイクを経験していることから、「家族や面会者にも、手洗いやマスクの着用、外泊時の健康管理についての指導をしていますか。」という質問に対して、事務・クラークの3割弱が「いいえ」から「はい」に変化したのは、組織としての取り組みが進んだ結果であり、大きな成果と考えている。今回の成果を、施設環境や患者特性の共通点が多い知的障害者施設や老健施設などの社会福祉施設でも導入、活用できるよう、継続した取り組みを行っていきたい。
ソフトウェア開発技術者育成PBLのためのモデル駆動型要求分析支援ツールの研究

われわれは、産業界において求められる高品質なソフトウェアを効率よく開発するためのモデル駆動開発要求分析手法を研究している。開発の初期段階において非曖昧で完全かつ無矛盾な要求仕様を定義することは、重要であるが、実施することは難しい。そこで、ユーザの要求を正確にモデリングする能力を育成するための実践的なソフトウェア工学教育が必要である。本研究では、モデリング教育のための教育方法とその支援ツールを研究開発した。本研究の目的は、産業界において求められる高品質なソフトウェアを効率よく開発するためのモデル駆動開発を取り入れたユーザの要求を正確にモデリングするための要求分析手法を確立し、その支援ツールの提供によるソフトウェア開発技術者育成PBLを研究開発することである。本要求分析手法では、サービスへの要求を振舞い・データの構造と具体値といった観点からモデル化し、最終的なプロダクトを模した具体例を含むプロトタイプ(HTMLで定義されたWebページ)により、顧客および開発者が、最終プロダクトに近い形で要求の満足度を確認するものである。今年度は、以下の3つの方向から本要求分析手法ならびにシステム状態の検証方法の研究を行った。●プロトタイプにより確認されたモデルに対し、テスト仕様を定義するという観点から、その妥当性を評価した。アクティビティ図に定義された処理フローおよびデータフローを基に、データの状態遷移の条件を定義し、カバレッジを評価しながら、テストケースを生成する過程を支援する方法を提案した。●Webアプリケーションは3層アーキテクチャと呼ばれる、ブラウザを用いたプレゼンテーション層、アプリケーションの中核であるビジネスロジック層、アプリケーションデータを永続化するデータ層から構成される。これらの間を接合する仕組みは汎用的なフレームワークとして定義することができ、いくつかの実装が提供されている。要求分析モデルからこうしたアーキテクチャへのマッピングを1つのフレームワーク実装を対象として実験し、要求分析モデルにおいて明示的に定義すべき要求項目と、設計情報に基づくフレームワークへのマッピングのルールを検討した。●システムの状態の検証ツールの一例として、モデル検査ツールを用いたソースコードの不具合発見の方法を検討した。●大学院授業におけるモデリング演習で、開発者の役割をグループで実施することにより、要求分析モデルを分担して開発し、クラス図をベースに、プロトタイプを用いながらその合意を得る方法を検討した。●本要求分析手法をAndroidアプリケーション開発に適用し、これまでのPCとは異なるアーキテクチャへの要求分析手法の適用可能性を検討した。現状のモデルをプロトタイプに解釈する際に、Android特有のユーザインターフェース要素を考慮することで本モデルが要求仕様として有効であることと、早期にスマートフォンやタブレットといった多様なインタフェースをもつアーキテクチャの使用性を議論することの重要性が確認できた。また、要求分析モデルから、実装までをシーケンス図を用いた系統的な設計方法により、手戻りなく実現することができた。●システムの状態の検証ツールの一例として、モデル検査ツールを用いた要求分析モデル上のデータライフサイクルに関する検査方式を検討した。実践的ソフトウェア開発実習PBLでは、ソフトウェア開発を体験する意義は確認できたが、ソフトウェア開発技術者として、質の高いソフトウェア開発を意識できる能力の開発にはまだ隔たりがある。この原因は問題の本質を的確に捉え、プログラム開発の基礎となる設計図を適切に作成するソフトウェアのモデリング能力の教育不足であると考える。本要求分析手法では、サービスへの要求を振舞い・データの構造と具体値といった観点からモデル化し、最終的なプロダクトを模した具体例を含むプロトタイプにより、顧客および開発者が、最終プロダクトに近い形で要求の満足度を確認するものである。今年度は、以下のように本要求分析手法ならびにシステム状態の検証方法の研究を行った。・「研究室内図書貸し出しシステム」の要求分析モデルの改善を行い、入出力データとエンティティデータの関係の整理・入力から出力を得るまでのエンティティに対するCRUD観点からのアクションの整理等のレビューポイントを整理した。・アクティビティ図を用いてユースケースを定義する際に、初学者が誤り易い箇所を指摘するツールを開発した。授業において、この結果を用いてレビューを実施した。・システムの状態の検証ツールとして、モデル検査ツールを用いた要求分析モデル上のデータライフサイクルに関する検査方式を検討し、エンティティの性質定義に基づく検査を例題に対して行った。・本学で開発しているWebベースのプログラミング学習環境WebStudyを用いて、PBLの教材としてモデリング学習教材を開発し、公開した。

大学院授業への適用とその結果については13に記載した論文での発表を行っている。また、13の研究発表にあるように、モデリング手法のAndroidアプリケーション、セキュリティ要求分析、組込みシステムへの適用を研究し、学会発表を行うに至っており、ソフトウェア開発技術者育成PBLの分析および設計は実施できていると考える。支援ツールの試作は行っているが、授業に適用するためには、さらなる精査が必要である。24年度が最終年度であるため、記入しない。支援ツールのテストと授業への適用方針を検討する。要求分析モデルから生成されたプロトタイプを用いて、システムへの要求のゴールを満たしているかを、開発経験年数の異なるグループでレビューを行い、その比較を行うことで、初学者への要求分析モデリングの指導方法を検討する。これらの検討を踏まえ、これまでの研究成果をモデリング教育の教材として試作し、授業に用いる予定である。
RUNX1-EVI1転座型白血病の分子機構の解析

RUNX1-EVI1は、t(3;21)の結果形成されるキメラ型転写因子遺伝子であり、急性巨核芽球性白血病の発症、あるいは、慢性骨髄性白血病及び骨髄異形成症候群の白血病化の原因遺伝子である。RUNX1に対するドミナント・ネガティブ効果とEVI1過剰発現効果により、白血病を発症させる。本申請者は骨髄移植実験により、RUNX1-EVI1型モデルマウスを得た。モデルマウスの一部は、8ヶ月以内に急性巨核芽球性白血病を発症した。白血病個体では、貧血様肝臓と巨大脾腫が存在した。末梢血は汎血球減少症を呈し、特に貧血は重篤であった。白血病細胞は、形態学的に赤芽球様に見えるものと、巨核芽球様に見えるものが存在した。いずれの白血病細胞もc-kit、CD41及びCD31陽性であり、TER119は陰性であった。電子顕微鏡解析では、血小板ペルオキシダーゼは陰性であったが、多数の中心体とアルファ顆粒が観察された。これらの白血病細胞は二次移植、三次移植が可能であり、二次移植、三次移植の個体はより早期に白血病を発症した。しかしながら、二次移植、三次移植の個体においても、白血病細胞の表現形質(c-kit、CD41及びCD31陽性、TER119は陰性)に変化はなかった。以上のことから、RUNX1-EVI1は巨核球系列の白血病を誘導することが明らかになった。本研究者は、in vitroの実験を用いて、RUNX1-EVI1の下流候補遺伝子として、造血幹細胞制御に役割を担うSKP2を同定している。現在、SKP2がin vitro(造血コロニー・アッセイ)及びin vivo(二次移植)の系で、実際に下流遺伝子として機能するかどうかを検証している。RUNX1に対するドミナント・ネガティブ効果とEVI1過剰発現効果により、白血病を発症する。レトロウイルスを5-FU処理後のマウス骨髄細胞に感染させ、骨髄移植を行うことにより、RUNX1-EVI1型モデルマウスを得た。モデルマウスの一部は、8ヶ月以内に急性巨核芽球性白血病を発症し、一部は白血病を発症せず、1年程度で末梢血の血小板数増加を示した。非白血病個体では、血小板数増加に加えて、貧血と白血球数低下を示す個体もあった。骨髄では、CD41陽性の巨大な異形巨核球が増殖しており、異形赤芽球の増加も観察された。骨髄の線維化は見られなかった。これらの異形細胞は脾臓にも浸潤しており、巨脾を呈する個体では、正常の白脾髄の構造が破壊されていた。以上のことから、RUNX1-EVI1は巨核球系列の白血病あるいは異形造血を誘導することが明らかになった。本研究者は、これまでにRUNX1-EVI1ノックインマウスを作製している。キメラノックインマウスは急性巨核芽球性白血病を発症するが、その白血病細胞は、正常のRUNX1遺伝子のプロモーター化にRUNX1-EVI1遺伝子を発現しており、ヒト白血病細胞をより自然に再現している。しかしながら、ノックインマウスを多数作製することは困難であり、ノックインマウスでRUNX1-EVI1型白血病の分子病態を解析し、治療開発を試みるのは困難であった。そこで今回は、比較的多数を作製することが可能で、その後の解析に有利な骨髄移植によるモデルマウスを作製した。本マウスの発症する白血病細胞は、表面マーカー上も電子顕微鏡所見上も巨核芽球系列の急性白血病を発症しており、ヒト白血病とほぼ同様であった。また、二次移植、三次移植により、同様の性質の白血病を発症することを確認しており、より簡便で実験に適したモデルマウスであることが明らかとなった。1年目の進捗としては、充分な成果であると考えられた。RUNX1-EVI1型モデルマウスを得た。

非白血病個体では、血小板数増加に加えて、貧血と白血球数低下を示す個体もあった。骨髄では、CD41陽性の巨大な異形巨核球が増殖しており、異形赤芽球の増加も観察された。骨髄の線維化は見られなかった。これらの異形細胞は脾臓にも浸潤しており、巨脾を呈する個体では、正常の白脾髄の構造が破壊されていた。白血病個体では、貧血様肝臓と巨大脾腫が存在した。末梢血は汎血球減少症を呈し、特に貧血は重篤であった。白血病細胞は、形態学的に赤芽球様に見えるものと、巨核芽球様に見えるものが存在した。いずれの白血病細胞もc-kit、CD41及びCD31陽性であり、TER119は陰性であった。電子顕微鏡解析では、血小板ペルオキシダーゼは陰性であったが、多数の中心体とアルファ顆粒が観察された。これらの白血病細胞は二次移植、三次移植が可能であり、二次移植、三次移植の個体はより早期に白血病を発症した。しかしながら、二次移植、三次移植の個体においても、白血病細胞の表現形質(c-kit、CD41及びCD31陽性、TER119は陰性)に変化はなかった。以上のことから、RUNX1-EVI1は巨核球系列の白血病を誘導することが明らかになった。本研究者は、in vitroの実験を用いて、RUNX1-EVI1の下流候補遺伝子として、造血幹細胞制御に役割を担うSKP2を同定している。現在、SKP2がin vitro及びin vivoの系で、実際に下流遺伝子として機能するかどうかを検証している。本研究者は、これまでにRUNX1-EVI1ノックインマウスを作製している。キメラノックインマウスは急性巨核芽球性白血病を発症するが、その白血病細胞は、正常のRUNX1遺伝子のプロモーター化にRUNX1-EVI1遺伝子を発現しており、ヒト白血病細胞をより自然に再現している。しかしながら、ノックインマウスを多数作製することは困難であり、ノックインマウスでRUNX1-EVI1型白血病の分子病態を解析し、治療開発を試みるのは困難であった。そこで今回は、比較的多数を作製することが可能で、その後の解析に有利な骨髄移植によるモデルマウスを作製した。本マウスの発症する白血病細胞は、表面マーカー上も電子顕微鏡所見上も巨核芽球系列の急性白血病を発症しており、ヒト白血病とほぼ同様であった。また、二次移植、三次移植により、同様の性質の白血病を発症することを確認しており、より簡便で実験に適したモデルマウスであることが明らかになった。本年度はすでに同定しているRUNX1-EVI1の下流候補遺伝子SKP2がin vitro及びin vivoの系で、実際に下流遺伝子として機能するかどうかを検証している。in vitroの実験では、レトロウイルスを用いてマウス造血細胞にRUNX1-EVI1を共発現させ、RUNX-EVI1の保有するコロニー継代能に変化がないかどうかを解析している。in vivoの実験では、白血病マウスから取り出した白血病細胞にSKP2レトロウイルスを感染させた後二次移植を行い、白血病発症の有無・遅延を観察している。2年目の進捗としては、充分な成果であると考えられた。RUNX1-EVI1は、t(3;21)の結果形成されるキメラ型転写因子遺伝子であり、急性巨核芽球性白血病の発症、あるいは、慢性骨髄性白血病及び骨髄異形成症候群の白血病化の原因遺伝子である。RUNX1に対するドミナント・ネガティブ効果とEVI1過剰発現効果により、白血病を発症させる。
助産学生のための「システマティック・レビュー」： eラーニング教材の試作

前年度に選定した内容と事例を基にシステマティックレビュー教材の設計案を作成した。この設計案を使用して、京都大学大学院母性&#8226;助産課程の学生を対象に教育を実施したところ、いくつかの課題が明確となった。その一つはシステマティックレビューを実施する上で必要な研究環境&#8226;設備が不足していることである。例えば、システマティックレビューのプロセスの一部である「世界中の関連研究を漏れなく収集する」ことを可能にするためには、適切なデーターベースにアクセスし関連研究を検索する必要がある。本邦においてはアクセスできるデーターベースに限界があったり、検索された関連研究のダウンロードに制限がかかったりと、教育を実施する上でいくつかの課題あることが明確となった。もう一つの課題として、教材内容があげられる。「システマティックレビューの重要性はわかったが実際の実施は難しい」、「初心者にも実施できるようもっと簡単にしてほしい」など教材内容の難しさを示す意見が多く聞かれた。難しいと感じる理由として、システマティックレビューに必要とされる疫学研究の基礎知識が不足していることが明確となった。内容にはシステマティックレビュー実施に関するものだけでなく疫学研究のデザインに関するものも追加する必要があることが明らかとなった。試作した教材はこれらの評価を踏まえ現在修正中である。教材は出版を念頭に修正を加えていく。1実態・ニーズ調査:教材試作開発の基礎データとして、「システマティック・レビュー」に関する教育実態や学生の既習経験を踏まえる調査を、関西にある国立大学2校に所属する看護学・助産学学生(n=156)を対象に実施した。質問紙票による調査で、記述統計による分析を行った結果、システマティック・レビューという言葉を認知している学生は全体の34%と少なく、学習内容もシステマティック・レビューの概要を知ることに留まっており実施に必要なプロセスを学ぶ教育は殆どなされていないことが明らかになった。システマティック・レビューという言葉を認知している学生のうち40%がさらなる学習機会を希望していることがら、学生の学習に対するニーズがあることが伺えた。今後、看護系大学においてシステマティック・レビューの教育環境を整えていく必要があると考えられた。2英国教授により教授法の助言:学習形態や授業組み立ての工夫等について知見を得る為オックスフォード大学の、「システマティック・レビュー」のコースに参画し、Mike Clarke教授に学習形態「について助言を得た。さらに英国キングスカレッジロンドンのDebra Bick教授ならびにJacqueline Sin講師より、英国の看護系大学における教育の実態についてインタビューを行い、実施に関する助言を得た。3システマティックレビューの計画書および研究論文を投稿した。これらは、教材の一部として使用される予定である。平成28年度の計画は下記の通りであり、これらの計画は助成金額(申請額より削減された額で助成を受けた)を考慮し多少の変更を要したものの、現時点で目的は達成されたため。1予定:システマティック・レビューの実態とニーズ調査の実施(目的:教材試作開発の基礎データとして、「システマティック・レビュー」に関する教育の実態や学生の既習経験を踏まえること)⇒現状:実態とニーズ調査の終了。変更点:従来、全国の看護大学教員を対象としていたが、助成金内で実施できることを考慮し、対象を関西の大学2校に絞り学生を対象に実施した。対象を変更したものの、調査目的であった教育実態を知ることは達成できた。2予定:学習形態や授業組み立ての工夫等について知見を得る為、「システマティック・レビュー」の先駆的教育を行っている英国の大学にて実地調査を行う。⇒現状:予定通り、オックスフォード大学にてシステマティック・レビューの教育を行っているMike Clarke教授より教材制作および学習形態について助言を得た。また、キングス・カレッジ・ロンドン(フローレンス・ナイチンゲール看護助産学部)のDebra Bick教授とDr.Jacqueline Sinに教授法全般の助言を得た。3予定通り、教材の一部として使用する助産学分野のシステマティックレビューの計画書を1本作成し(出版済み)、さらに論文を1本投稿した(出版待ち)。H28年度(1年目)は、「システマティック・レビュー」に関する教育実態や学生の既習経験を踏まえる調査を、関西にある国立大学2校に所属する看護学・助産学学生(n=156)を対象に実施した。結果、システマティック・レビューという言葉を認知している学生は全体の34%と少なく、学習内容もシステマティック・レビューの概要を知ることに留まっており実施に必要なプロセスを学ぶ教育は殆どなされていないことが明らかになった。またシステマティックレビューの適切な学習形態について、オックスフォード大学のMike Clarke教授、キングスカレッジロンドンのDe braBick教授ならびにJacqueline Sin講師より助言を得た。H29年度(2年目)は英国Ulster Universityの飯田貴映子先生へのインタビューを通じ、英国の看護系大学における教育の実態について知見を得た。また、教材の一部として使用する予定であるシステマティックレビューを英国のオックスフォード大学、ロンドン大学公衆衛生熱帯医学大学院ならびにレディング大学の研究者と出版した。平成29年度の計画は下記の通りであり、概ね達成できたため。1教材内容の厳選:教材に必要な構成要素と内容の選定:コクラン・ハンドブックならびにH28年度に実施した「実態・ニーズ調査」より、教材に必要な内容の選定を行なった。

内容には、H28年度と29年度に出版したシステマティックレビューを含む2事例選定:助産現場の現実に沿ったストーリー調の内容を開業助産師から集めた。前年度に選定した内容と事例を基にシステマティックレビュー教材の設計案を作成した。この設計案を使用して、京都大学大学院母性&#8226;助産課程の学生を対象に教育を実施したところ、いくつかの課題が明確となった。その一つはシステマティックレビューを実施する上で必要な研究環境&#8226;設備が不足していることである。例えば、システマティックレビューのプロセスの一部である「世界中の関連研究を漏れなく収集する」ことを可能にするためには、適切なデーターベースにアクセスし関連研究を検索する必要がある。本邦においてはアクセスできるデーターベースに限界があったり、検索された関連研究のダウンロードに制限がかかったりと、教育を実施する上でいくつかの課題あることが明確となった。もう一つの課題として、教材内容があげられる。「システマティックレビューの重要性はわかったが実際の実施は難しい」、「初心者にも実施できるようもっと簡単にしてほしい」など教材内容の難しさを示す意見が多く聞かれた。難しいと感じる理由として、システマティックレビューに必要とされる疫学研究の基礎知識が不足していることが明確となった。内容にはシステマティックレビュー実施に関するものだけでなく疫学研究のデザインに関するものも追加する必要があることが明らかとなった。試作した教材はこれらの評価を踏まえ現在修正中である。教材は出版を念頭に修正を加えていく。平成29年4月平成30年3月(2年目)1教材内容の厳選:教材に必要な構成要素と内容を次の基準にて選定する(国際的に推奨される手法(「コクラン・ハンドブック」、「PRISMA声明」等)に準ずること、ニーズに応える内容であること(前年度の「実態・ニーズ調査」結果を反映させる)、eラーニングでの使用に適していること(前年度に決定した学習形態を考慮する)、その他、英国の大学や機関(オックスフォード大学、キングスカレッジロンドン、コクラン共同研究所、Joanna Briggs Institute Database of Systematic Reviews)で使用されている教材も参考にする。2事例選定:助産現場の現実に沿ったストーリー調の内容で学生の理解や関心を促す為、学生が将来臨床で遭遇する可能性の高い事例を京都大学附属病院助産師及び開業助産師から集める。平成30年4月平成31年3月(3年目)前年度に選定した内容と事例を基に教材の設計案を作成する。作成された設計案を基に、eラーニング教材を試作する。試作には医学教材作成に精通した分担者(山田)と、eラーニングを含む教材作成を専門とする協力者(浅川)の支援を受ける。
潰瘍性大腸炎の炎症性粘膜における発癌と浸潤に関わる蛋白の解明：プロテオミクス解析

発癌機構における重要な経路として、慢性臓器炎からの発癌が注目されており、潰瘍性大腸炎からの発癌はその代表的な疾患である。この発癌経路における細胞接着因子のCD44分子の動態を検討するとともに、プロテオミクス解析により潰瘍性大腸炎の粘膜に特異的に発現が増加ないし減少しているタンパクを同定することを試みた。潰瘍性大腸炎関連の腫瘍病変では、CD44の発現の減少がみられ、タンパク分解酵素Adam17の発現と関連していると考えられた。また、潰瘍性大腸炎の粘膜で特異的に発現減少しているタンパクとしてCarbonic anhydrase 2が同定された。昨年度のプロテオーム解析の検討で潰瘍性大腸炎の炎症粘膜では、Carbonic anhydrase 2(CA2)の発現が性状の大腸粘膜に比べて減少していることが示された。そこで、潰瘍性大腸炎関連癌14例、通常の大腸癌20例、潰瘍性大腸炎の炎症性粘膜36例に対して、CA2と、同時にCA9, HIF-1aの免疫組織化学染色を行った。対照として、大腸憩室炎の炎症性粘膜20例も同様の検討を行った。その結果、潰瘍性大腸炎の炎症性粘膜ではCA2の発現は低く、炎症が強くなるにつれCA2がさらに低発現となっていた。潰瘍性大腸炎関連癌、通常の大腸癌ともCA2の発現は低いが、潰瘍性大腸炎関連癌では、通常の大腸癌と比べてCA9, HIF-1aの発現が高かった。これらの結果から、潰瘍性大腸炎の炎症巣ではpH微小環境の調整が、通常の炎症とは異なっていることが示唆され潰瘍性大腸炎関連癌の発生に関与している可能性が考えられた。並行して行っている潰瘍性大腸炎関連癌におけるCD44の発現とその調節に関しては、今年度は背景粘膜における発現を検討したが、正常粘膜と比べて目立った変化は同定されなかった。潰瘍性大腸炎(UC)の長期経過例では大腸癌が発生しやすいが、このUC関連癌は、浸潤したときに低分化になりやすいという特徴がある。粘膜内の早期腫瘍性病変である異形成におけるCD44細胞外ドメインの発現を検討した。[方法]UC関連軽度異形成44、高度異形成49、浸潤癌52病変と、大腸のsporadicの軽度異型腺腫32、高度異型腺腫33、癌96例を対象とした。CD44細胞外ドメインの免疫組織化学染色を行い、発現強度と面積から発現をスコア化(0-12)して比較した。[結果]UC関連病変では、軽度異形成、高度異形成、癌においてそれぞれ、1.7±1.5, 1.6±1.5, 1.2±1.1の発現スコアであった。これに対して、sporadic型大腸腫瘍では軽度異型腺腫、高度異型腺腫、癌でそれぞれ4.8±2.0, 4.0±1.8, 3.4±2.3であった。UC関連病変では、対応するsporadic腫瘍に比して有意に発現の減少が見られた。UC関連腫瘍においては発生の初期からCD44の異常が生じており、UC関連癌の発生・進展に影響を与えているものと考えられる。さらにADAM17などのCD44分解酵素の発現などの検索を追加する予定である。また、UCの炎症粘膜のサンプルを用いて、プロテオーム解析を行ったところ、正常粘膜と比較して発現の増加ないし減少している蛋白が数種類同定された。そのうちの一つCarbonic anhydrase-2について、炎症粘膜における発現を組織上で確認を行ったが、UCの粘膜で発現低下を示していた。発癌機構における重要な経路として、慢性臓器炎からの発癌が注目されている。潰瘍性大腸炎関連腫瘍における細胞接着因子CD44タンパクの動態に着目して研究を進めてきた。潰瘍性大腸炎関連癌の発癌経路におけるCD44の発現について、前年度までの解析により、CD44の細胞外ドメインの発現が潰瘍性大腸炎関連腫瘍では、通常の大腸腫瘍に比較して有意に低いことが示されている。本年度はその理由を解明するために、CD44の分解に関わるとされる酵素ADAM17について、潰瘍性大腸炎関連の軽度異形成44病変、高度異形成49病変、浸潤癌52病変における発現を、通常の大腸の軽度異型腺腫32、高度異型腺腫33、浸潤癌96例を対照にして免疫組織化学染色により検討した。潰瘍性大腸炎関連異形成でははっきりしなかったものの、潰瘍性大腸炎関連癌におけるADAM17の発現は通常の大腸癌に比して有意に高い結果であった。この結果については、今後さらに定量的解析により検証する予定である。

潰瘍性大腸炎の炎症粘膜においては、Carbonic anhydrase 2(CA2)の発現が正常の大腸粘膜に比べて減少していることを前年度までに示してきたが、このアイソザイムであるCA9の発現は正常粘膜、潰瘍性大腸炎粘膜、憩室炎の粘膜において有意な差がみられず、CA2に特異的であることが判明した。このCA2の発現についてはさらに潰瘍性大腸炎の粘膜における発現をウエスタンブロットにより確認した。潰瘍性大腸炎の発癌経路および炎症粘膜は、通常の発癌や炎症と明らかに異なる性質を有しており、今後、発癌予防や、抗炎症療法に対するターゲットを考える上で重要な所見と考えられる。人体病理学プロテオーム解析で同定したCA2の組織上の発現について、正常粘膜と潰瘍性大腸炎の炎症性粘膜との違いを示すことができた。潰瘍性大腸炎関連腫瘍におけるCD44の発現の検討においては、症例の収集が重要であるが、申請時に把握していた症例に加えて、50例ほど上積みされたため、今後の解析で意義のあるデータが示される可能性が高くなった。潰瘍性大腸炎関連癌細胞株が数種入手可能であり、培養細胞系でもCD44やCA2の発現を検討し、その発現の調節機構などにアプローチする。そのための設備は現施設でほぼ揃っている。潰瘍性大腸炎関連腫瘍におけるCD44などの発現解析は、今迄通り推進する。プロテオーム解析の結果、潰瘍性大腸炎粘膜において、CA-2が発現減少しており、この解析と合わせて次年度の主要なテーマとする。研究代表者の所属機関が変わったことに伴い、研究の継続の空白が生じたため本年度は、計画的に研究を進め、特に細胞培養系を安定的に実験が行える環境を早急に整え、目的とする実験を遂行する。そのため培地、ウエスタンブロット試薬などに重点的に使用する。免疫組織化学30万円ウエスタンブロット50万円細胞培養50万円