hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エレクトレットESR放射線計測システム

(1)エレクトレット線量計によりトリチウム検出については、富山大学トリチウムセンターにおいて実験を行い、トリチウム濃度1pci・h/【cm^3】までを検出する線量計を開発した。(2)高速中性子検出用エレクトレット線量計の実験は、大阪大学工学部オクタビアン高速中性子施設で行った。いづれも山口大学工業短期大学部で試作した線量計素子を照射し、エレクトレットの静電荷量の減衰から中性子の線量を求めた。(3)ESR線量計については、広島の原爆被曝者の歯牙の被曝線量を測定した他、元安橋の橋柱花崗岩及び富国生命ビルの表面花崗岩中の石英粒子を計測し、自己吸収により表面からの欠陥濃度が変ることを見い出した。比較的不安定なGe中心と呼ばれる格子欠陥は、自然放射線によってできる量は、自己着色のためそれ程強くないが、人為放射線に曝されたものは強度が大である。この信号を用いることにより、原爆放射線や事故による放射線の線量を計測できる。(4)有機物で被覆した蛍光ガラス線量計素子に、高速中性子,ガンマ線を照射し、ESRで欠陥を検出することにより、蛍光とESR信号強度の検出方法を比較し、ESRの有効性を立証した。(5)ESR自動試料交換器を試作し、計算機制御によるESR計測と試料交換の自動化を行った。1.ESR線量計自動試料交換器の試作ESR線量計の自動化のため、HP製コンピューターを購入したが本年度はさらに、自動試料交換器を設計して、試作発注を行った。小型のロボット(試料管用回転台、腕、エレベーター部より構成)による試料の自動交換とその特性を調べ、改善点を明確にしている。この研究については、Rev.Sci.Instr.に論文公表を準備中である。2.歯牙による原爆放射線線量評価3.エレクトレット線量計エレクトレットを用いたトリチウム線量計の研究を引続き進めており、エレクトレット素子フイルムの素材を変えて製造している。エレクトレット線量計の原理につき物理的側面を理論的に計算し、Jpn.J.Appl.phys.に論文公表を行った他、放射線物理に論文を投稿中である。概略の研究成果は上記の3点であるが、ESR線量計測をも含めた第1回の国際シンポジウムに際し、17名の外国人研究者のほとんどが当研究室を訪れ、ESR装置の自動化などを見学していったことを追記する。当研究室のこの分野での実績は、国際的に最高のレベルにあり、標準線源などが完備できれば、引続き中心的存在として指導的立場に立ち得るものと考えている。
エチレン作用機構の分子生物学的研究

エチレンは植物ホルモンとして、多様な植物生理現象を調節する。本研究ではエチレンの作用機構を分子レベルで解明するため、蛋白質合成の誘導および抑制に対する機構を追究した。1.蛋白質合成誘導の研究:明所で生育させたアズキ幼植物の第1葉を10ppmエチレンで処理すると3種の異なった蛋白質(AZ-1、2、3)が合成され、組織内に蓄積することを見い出した。エチレン処理葉の可溶性蛋白質を硫安分別塩析の後、各種のクロマトグラフィーを組み合わせて3種の蛋白質を精製し、同定するとともにAZ-1、2の抗体を作成した。AZ-1は27kDaで、高いキチナーゼ活性を示した。そのアミノ末端45残基のアミノ酸配列を決定したが、インゲン、タバコのキチナーゼとはまったく違い、新しい分子種のキチナーゼと同定した。AZ-2は43kDaの約8%の糖を含む糖蛋白質で細胞外へ分泌される。ヒドロキシプロリンを含まず、エクステンシン、β-1、3-グルカナーゼとは違う蛋白質であった。AZ-3は20kDaでタバコPR蛋白質抗体と交叉反応を示したのでPR蛋白質の一種と同定した。エチレン処理葉から経時的に抽出したRNAを用い無細胞翻訳系でmRNAの変化を追跡した結果、AZ-1mRNAは速やかに増加し、24時間で最大に達した後、徐々に減少したが、AZ-2、3mRNAは72時間まで徐々に増加し、異なった発現制御が働いている可能性が示された。AZ-1、2、3のcDNAをクローン化しつつある。2.蛋白質合成制御の研究:エチレン生合成の律速酵素であるアミノシクロプロパンカルボン酸合成酵素はオーキシン、傷害など異なった刺激で誘導されるが、エチレンは本酵素遺伝子の発現を負帰還的に抑制することを無細胞翻訳系の利用とcDNAをプローブとしたmRNA検出法で証明した。
科学と政治の社会学-科学技術の民主的管理をめざして-

科学技術を民主的に管理するためにいかなる理念のもとにそれを実行していくか、そして、その具体的に実行する手段としてどのようなものが考えられうるか似ついて考察することが本年度の課題であったが、研究者はこれらの問題に対して明確に答えを出し、かつそれを一般書籍の一部として刊行することができた(実際の出版は翌年度)。まず始めに、『叢書アレテイア第6巻ポスト近代における公共空間』に「科学技術社会学における応用公共圏論」を発表し、以下の2点について詳述した。1 PUS(Public Understanding of Science:公衆の科学理解)という近年欧米で盛んに研究されている、科学技術に対する公衆(素人)の態度を捉えなおす一群の研究について。これによって一見すると専門か任せにしておれば良いと思われがちな科学技術の分野において、公衆の広範な決定への参加が可能であるし、またそうすべきであることが示された。2科学技術行政におけるこのような公衆の参加は萌芽的形態としてではあるが、核エネルギーをめぐる「原子力政策円卓会議」や遺伝子組換え作物をめぐる「遺伝子組換え作物をめぐるコンセンサス会議」として実行されている。ただしこれらの会議には問題が多く、これからクリアーしていかねばならない課題も多い。次に『叢書アレテイア第7巻市民社会(仮題)』においては、科学技術NGOの活動、およびそれが置かれている厳しい状況について、実際に京都市に本部を置く、環境問題を中心に活動しているNGOに実際に籍を置きながらフィールドワークも交えて考察した。近年増大する科学技術の進歩の副作用としてのリスクに対処するためにもこのようなNGOの活躍は望ましいが、行政や大企業からの圧力に苦しめられることが多く、社会的課題も浮き彫りになっている。本年度の実績としては『ソシオロジ』誌に「非専門家の科学への参加と科学政策の民主的議論-PUS(公衆の科学理解)とコンセンサス会議-」として発表することができた。これは特別研究員の任期の早いうちに業績として発表できたものであり、研究は計画以上の速さで進んでいると言える。本論では特別研究員の申請書類に記したように、専門家の一元的支配の中で行き詰まりを見せ、原発問題、遺伝子組み換え作物等をはじめとして多くの科学技術に対する不信を与える遠因ともなってきている科学技術を、非専門家による科学技術政策立案過程への参加によって民主的に制御しようという試みについて研究した。この論文の結論は今日の科学技術政策の立案過程は非民主的、閉鎖的に立案されており、十分に民主化されておらず、それを解決しようという「原子力政策円卓会議」や「コンセンサス会議」の試みも十分に多様な意見を反映させようとする事には失敗しているということである。これを踏まえ、本年度には非専門家の意見・行動がどのようにして政策に反映されうるのか、また、科学技術の受益者であるはずの非専門家のニーズに、どのように科学技術の担い手である専門家が応えちれるのかについて考察を行った。これについて専門家の集団を「科学システム」、非専門家の集団を「市民社会」と位置づけ、理論的な基礎付けをおこなうことを目指してきた。これに来年度(H16年度)におこなう実地調査を加えて、来年度中に論文にまとめて発表したい。今年度中にはその準備が十分に進んでいるので来年度には大きな成果が期待できると考えている。
単純ヘルペスウイルスの超神経輸送を利用した眼球運動神経機構の解剖学的研究

眼球運動支配神経系の核上性神経機構はHRPを用いたトレーサー法によって大きく進展しさらに神経生理的手法とあいまって詳細な分析が行われてきている。なかでも垂直性眼球運動に関すカハール間質核、riMLFの役割についての研究が盛んであるが神経生理学的手法が主体となってきているため、一度に多数のニューロンを解剖学的に標識する事が難しい。我々は動眼神経核の亜核ごとの核上性ニューロンをWheat germ agglutininとHorseradish peroxidaseの結合体(WGA-HRP)によって超神経標識し、線維連絡を詳細に分析してきた。しかしWGA-HRPによって超神経標識では2次ニューロンの標識が減弱するためriMLFの超神経標識が得られなかった。Ugoliniらは単純ヘルペスウイルスを末梢神経に注入し、超神経標識によって中枢神経系との線維連絡様式を解明できると報告している。単純ヘルペスウイルスは超神経輸送された2次ニューロン内で増殖するため免疫化学的標識が明確となる可能性があり現在までの組織化学処理のテクニック、および解剖学的観察法によって単純ヘルペスウイルス超神経標識法の遂行は可能である。われわれはこの手法を用いて動眼神経支配外眼筋に単純ヘルペスを注入し、核上性神経機構をさらに詳細に分析することを試みている。しかし現在まだ明らかな結果はでていない。粘り強く研究を重ねていくことが必要であると考える。
計量テキスト分析を用いた現代中東における新たな政治的動員に関する実証研究

本研究は、宗派主義・過激主義・権威主義が連鎖的/越境的に進行し、帰属の政治にもとづく亀裂と分断が拡大した現代中東において、エリートが、SNSに代表される非公的メディアが形成する新たな言説空間を利用して「どのように」「どの程度」政治動員を企図し、非エリートはそれに「どのように」「どの程度」応えているのかという点を分析する。手法は、政治エリートの言説分析や世論調査のデータ解析に加え、新たにアラビア語のテキストを多変量解析にかける計量テキスト分析を用いる。
東京湾における「貝剥き文化」の総合的研究

貝剥きとは、二枚貝類を生きたまま食用に軟体(=身)を取り出す行為であり、生ガキではよく知られており、世界の多くの民族・時代で、貝剥きにより利用されている。しかし、他の種での貝剥きは、一部の地域で特徴的に利用されるホタテガイ類を除き、ほとんど知られていない。しかし、東京湾においては、干潟を中心とした内湾域の多くの二枚貝類が貝剥きに用いられ、特徴的な「貝剥き文化」が成立している。今回の研究では、東京湾における貝剥き文化の起源・展開・他地域との比較を総合的に行った。その結果、1)東京都港区芝で近世から近代の「港区芝雑魚場跡」遺跡で貝剥き跡を検討することができた。この遺跡は、最大層厚約2m、距離300mにも達する貝塚で、主体部はほとんどバカガイから構成されていた。バカガイは、東京湾の先史時代にはほとんど食用とされていなかった種であるが、近世期から貝剥きが開始されることによって、急に利用が拡大したと考えられた、2)この貝剥きは近世期に関西からもたらされたと考えられた、3)貝剥き後の貝殻は貝灰として利用された、4)貝剥きには、シオフキ・サルボオ・アカガイ等の数種が選択的に用いられていた、5)貝剥きの道具として、刃部が長く、柄を持つ剥き包丁が用いられ、利用する種類ごとに多少の形態変化が認められた、6)現代でも、浦安市や富津市で貝剥きが行われていた、7)特殊な例であるが、縄文時代のハマグリに貝剥き痕跡を初めて発見した、8)アンケート結果から、やはり東京湾沿岸では貝剥きは一般的あったが、およそ30歳を境に急激に認知度が減少していた等のことが明らかとなった。他地域との比較では、西日本の三河湾・伊勢湾・豊前海で貝剥きを確認した。ただ、瀬戸内海と有明海では、剥き身ではなく、茹でて身を販売していた。国外では、韓国・香港・ベトナムで貝剥きを確認できた。ただ、後2地域では伝播の可能性も想定された。今年度は、考古関係で、近世から近代の「港区芝雑魚場跡」遺跡という、この科研で最も重要なターゲットとしたアオヤギ(和名:バカガイ)の貝剥き跡を発見できたという大きな成果を上げることができた。ここは、2mにも達するバカガイがほとんどを占める大規模な貝塚である。その中には、僅かにアカガイ等を含み、アカガイは底曳網で得られたと想定され、貝剥きの貝類採集の方法も検討できそうである。その土壌サンプルを、港区教育委員会の配慮で採取することができたので、次年度以降、その解析を行っていく予定である。また、この「港区芝雑魚場跡」は近世から近代の遺跡でありながら、古文書等の文献史料には一切触れられておらず、文献と遺跡の対応は必ずしも一致しないことを明瞭に示すこともできた。同じく考古学関係では、縄文時代・中世・近世と東京湾とその周辺の遺跡の魚介類の情報を収集し、貝剥きの起源と展開に関しての情報を正確に押さえていく作業を行っている。生物分野では、東京湾の人工海浜での貝類の生態調査を継続中である。

文献史学では、様々な文書を収集し、その一つについては、史料紹介を行った。民俗分野では、現在の貝剥きの聞き取りを継続している。今年度は、昨年度発掘・資料採取できた2mにも達する東京都港区の「芝雑魚場跡遺跡」の近世貝層を処理し、学会発表(11月動物考古研究会)および論文発表(港区立港郷土博物館紀要)できた。この発表によって、近世期にバカガイ(あおやぎ)が漁村で大量に剥かれ、貝殻が海浜に投棄されていたことが、初めて明らかに出来た。千葉市の旧漁村の実地調査を行い、僅かながら貝層の存在していたことを確認し、そのサンプルを採取した。この旧漁村は、近世から漁村でありながら、芝雑魚場跡とは異なり、厚い貝層を形成していなかったのは「貝灰業者」によって貝殻が持ち去られた結果ではないかと考えられた。また、現在も貝剥きの行われている千葉県木更津市の漁港等の巡検も行った。一方、近世の貝剥きと比較し、「貝剥き」の起源を探ることにも重点を置き、縄文時代の貝塚の研究を進めた。その他には、東京湾との比較で三河湾や周防灘・有明海の現地調査も行った。三河湾では、縄文時代から近世までハマグリのみを利用していた遺跡で調査を行った。その結果、近世期には縄文時代より明らかにサイズが小形化していること、これらのハマグリは茄でられた可能性の高いこと、東京湾に多かったバカガイは全く含まれていなかったこと、現在でもこの地方ではアサリを生で剥くことはあり、その用具は「ムキガイ」と呼ばれていること等が明らかとなった。周防灘では、現在のバカガイ漁残滓を採取し、剥き身に関する聞き取りを行った。有明海では、生で剥くことはほとんどなく、茄でて利用されていること、東京湾とは異なる種で構成されている縄文時代の貝層を実見できたこと、現在の漁港での貝殻投棄状況を確認したこと等が成果である。今年度は、アンケートによる東京湾および日本各地の貝剥きの認知度を調査した。また、東京湾との比較を行うために、国内外で現時点での貝剥きの状況を様々な機会に調べた。アンケートでは、「貝剥き」と漠然とした問いに関しては、東京湾でよく利用されるバカガイ・アサリとともに、ホタテガイやカキ類の情報も寄せられた。内湾域での貝剥きでは、東京湾のみならず、伊勢湾でも、アサリの貝剥きの存在したことがわかった。東京湾周辺の結果では、1)年代的に、ほぼ30才を境に、若い人たちよりはほとんど貝剥きを認識していないこと、2)40年程前には、海浜部のみならず、より内陸の地域でも、魚屋で剥いた貝を量り売りしていたことなども明らかになった。国内では、サンゴ礁域の沖縄では、二枚貝類のシャコガイ類を特徴的に剥き身として生で利用していることがわかった。そして、シャコガイ類は数千年前の貝塚からも多数出土し、出土した個体には火を受けて焼けた跡が認められず、この時代から剥き身の利用の存在していた可能性が考えられた。国外では、韓国西岸・香港・ベトナム南部で調査を行った。その結果、3地域で生の二枚貝類を剥いていることが確認された。ただ、剥き身に利用されていた貝は、韓国ではイガイ類、香港ではアサリ、ベトナムではサルポオ類とアコヤガイ類であった。この3地域のうち、韓国と香港では、海岸部に多数の「海鮮料理店」が軒を並べる状況にあり、そこではかなり多くの貝類が食用に利用されていた。香港では隣接地域に生息していないと思われたアサリ(中国北部から運ばれてきたものかと推測される)が特殊な用具を用いずに手近かなナイフで剥かれているなど、その地で貝剥き文化の伝統がなく、新たに導入された食様式の可能性も想定された。一方、ベトナムでは東京湾でも剥き身に用いられるサルポオ類と、日本では真珠養殖に利用されるアコヤガイ類が利用されていたことから、日本とは別なルートで貝剥きが生じていた可能性も考えられる。
新規活性型ビタミンD3製剤による筋疲労抑制メカニズムの解明

骨粗鬆症薬である活性型ビタミンD薬(アルファカルシドール(ALF))および新規活性型ビタミンD薬(エルデカルシトール(ELD))は、筋に作用し高齢者の転倒予防に寄与していると考えられている。本研究では、ステロイド投与により骨粗鬆症状態とした高齢ラットに、2週間または4週間、活性型ビタミンD薬を投与することで、その骨・筋に対する効果を比較・検討した。骨を大腿骨骨密度で、筋を下腿の筋張力・筋疲労度・筋線維断面積・筋遺伝子で評価した。結果は、2週間のALF投与で骨密度が増加し、2週間のELD投与により筋遺伝子発現の増加を認めた。4週間のELD投与は筋張力・筋線維断面積・骨密度を維持する傾向であった。今回、骨粗鬆症薬の一つとして本邦で使用されている新規活性型ビタミンD3(エルデカルシトール)が、骨密度維持だけではなく、筋にも作用することで転倒を予防し、高齢者の骨折を抑制するのではないか、という点に着目した。本研究の目的は、動物実験により、新規活性型ビタミンD3(エルデカルシトール)の筋に対する作用を明らかにすることである。平成25年度の研究では、ラットを用いた骨粗鬆症モデル(ステロイド骨粗鬆症モデル)に、活性型ビタミンD3(アルファカルシドール)または新規活性型ビタミンD3(エルデカルシトール)を4週間投与し、坐骨神経に電気刺激を加えることで、筋張力ならびに筋疲労度を測定した。また、筋組織を採取し、筋線維の組成変化および筋の増殖、分化に関わる遺伝子解析をRT-PCRで解析した。実験結果として、筋張力は、アルファカルシドールの骨粗鬆症モデルでは、明らかな筋張力低下予防効果は認められなかったものの、エルデカルシトールの骨粗鬆症モデルでは、筋張力低下予防効果が認められた。筋疲労度は、アルファカルシドールおよびエルデカルシトール共に、骨粗鬆症モデルに対して、改善効果は認められなかった。筋線維の組成については、アルファカルシドールでは、骨粗鬆症モデルに対する筋線維の委縮を抑制する効果は認められなかったが、エルデカルシトールでは筋線維の委縮を抑制する効果が認められた。筋の増殖および分化に関与する遺伝子については、RT-PCRを行い、アルファカルシドールおよびエルデカルシトールともに一部で遺伝子発現量の増加を認めた。本研究の目的は、動物実験により、エルデカルシトールの筋に対する作用を明らかにすることである。実験は、ラットを用いたステロイド骨粗鬆症モデルに、従来の活性型ビタミンD3薬(アルファカルシドール)またはエルデカルシトールを2週または4週間投与し、骨密度測定の他、筋張力、筋疲労度、筋線維の組成および筋の増殖・分化に関わる遺伝子解析を行った。実験結果として、2週投与では、アルファカルシドール(以下、ALF)で骨密度の有意な増加を認めた。また、遺伝子解析では、エルデカルシトール(以下、ELD)で一部の遺伝子発現量の増加傾向を示した。4週投与では、骨粗鬆症モデルと比較し、ALFおよびELDの骨粗鬆症モデルで、骨密度低下を抑制する効果を認めた。筋においては、骨粗鬆症モデルと比較し、ELDの骨粗鬆症モデルでは筋線維断面積の有意な増加が認められた。平成27年度は、ELDを投与したラットの筋線維断面積をI型およびII型筋線維に分けて、骨粗鬆症モデルと比較した。実験結果として、4週間ELDを投与した群のII型筋線維断面積が、骨粗鬆症モデルと比較し、有意に高値を示した。以上の結果より、活性型ビタミンD薬が骨密度を維持する効果を示した他に、ELDが投与初期の段階で筋分化遺伝子の発現を促すことで、その後、筋線維の萎縮を抑制する可能性を示した。ビタミンDの筋に対する作用機序は不明であったが、本研究において、ELDの筋に対する作用機序の一部について明らかにできたのではないかと考えられる。医歯薬学当初の平成25年度計画においては、ラット骨粗鬆症モデル(ステロイド骨粗鬆症モデル)を作製し、活性型ビタミンD3(アルファカルシドール)を投与することによる、筋張力、筋疲労度、筋組織所見、筋遺伝子解析の結果を出すことであったが、平成26年度に計画していた新規活性型ビタミンD3(エルデカルシトール)を投与することによる研究まで進んでいるため。

次年度においては、平成25年度で得られた、ラットの骨粗鬆症モデル(ステロイド骨粗鬆症モデル)における、新規活性型ビタミンD3(エルデカルシトール)の筋張力、筋疲労度、筋組織所見および筋遺伝子解析結果を吟味し、エルデカルシトールの筋に対する作用について、より明確にしていく予定である。追加実験を行うための、骨粗鬆症モデル(ステロイド骨粗鬆症モデル)に使用するラット購入費用や、試薬、資材の購入を要するため。また、研究成果を発表する場合の準備費用などを要するため。骨粗鬆症モデル(ステロイド骨粗鬆症モデル)に使用するラットの購入および、試薬、資材の購入。研究成果を発表する場合の準備費用。
ハイグリッド型人工肝をめざした初代培養肝細胞の肝特異遺伝子の発現調節機構の検討

ハイブリッド型人工肝を作成する上で、肝機能が良好に維持されている培養細胞系を確立することが必須である。従来培養細胞の肝機能は、培養期間の延長にともなって低下することが知られていた。この肝機能低下の原因のひとつとして、肝機能を維持するために必要な蛋白合成を指令する遺伝子(以下肝特異遺伝子)の発現抑制が考えられる。そこで肝特異遺伝子として、ラルブミン遺伝子および尽素合成の律速酵素であるオルニチントランスカルバミラ-ゼ遺伝子を選択し、肝細胞の分離培養にともなうこれら遺伝子の発現変化を検討した。その結果肝特異遺伝子の発現は、培養開始後6時間で減少し始め、24時間後に日著明に抑制されていた。そこで、培養初期に認められる肝特異遺伝子の発現抑制を、肝細胞の脱分化としての観点からとらえ、増殖関連遺伝子の発現との関連から解析した。そと結果すべての増殖関連遺伝子で、培養開始後24時間以内に発現増大していることが明らかとなった。その中で、特にcーmycの発現増大につきさらに解析したところ、この変化は培養系に特別な増殖刺激物質を添加しなくても惹起され、高レベルに維持されることが、明らかとなった。この原因を細胞内の増殖シグナル伝達の面から解析したところ、培養細胞においてはphosphatidylinositol代謝回転から、細胞内の遊離カルシウムの上昇に至るシグナル伝達系が活性化しており、これがcーmycの発現増大を維持している可能性が示唆された。今後分離培養にともなう増殖機転の原因をさらに解析していくことが、肝特異遺伝子の発現を高レベルに維持する培養系の確立に重要と思われた。肝細胞における増殖に伴う遺伝子発現の変化をとらえるため、ラットの再生肝の検討を行った。その結果、癌遺伝子を始めとする5種類の増殖関連遺伝子の発現が一過性に増加しており、またhouse-keeping遺伝子であるβ-actinやphosphorybosylpyrophosphate synthetase subunit I.(PRSI)の発現も肝切除後24時間をピ-クとして増大していた。一方、アルブミンやornithine transcarba-mylase(OTC)等の肝特異機能を代表する遺伝子の発現は、肝細胞の増殖にともなって抑制されていた。初代培養肝細胞においては培養開始後48時間にいたるまで、再生肝と同様に増殖関連遺伝子およびhouse-keeping遺伝子の発現増大と肝特異遺伝子の発現の抑制が認められた。以上の結果より、培養細胞において肝機能が維持できない原因のひとつには、遺伝子発現の段階での抑制が関与していること、およびこの遺伝子発現の変化が細胞の環境が変化したために起こっているなんらかの細胞の増殖機転によることが示唆された。そこで培養細胞の環境をできるだけ生体内に近づけるために培養基質にラット肝より抽出したbiomatrixを用い、培養液の組成を種々変更し検討した。その結果、無血清でEGF,insulinを添加した条件で、最っもよくアルブミン遺伝子の発現が保たれることが明らかとなった。しかしOTC遺伝子の発現はどの様な条件下においても著明に抑制されたままであった。さらに増殖関連遺伝子の一つであるc-mycの著明な発現増大が、上記のいずれの条件下でも高レベルに保たれていた。c-mycは細胞増殖のG_1期に発現誘導されることが知られており、従って今回検討した培養条件では肝細胞は完全に増殖の静止期(G_0期)にはないことが考えられた。そこで今後はc-mycの発現が低レベルになる様な培養条件を見い出すことが、OTC等の肝特異機能が維持されている培養系を確立する上で重要であると思われた。培養肝細胞における肝特異遺伝子の発現を検討した結果、培養初期に肝特異遺伝子の発現が抑制されることが明らかとなった。この変化は、培養条件を種々変更しても認められることより、肝細胞を肝組織より分離し培養系に移したことにより、なんらかの増殖機転がはたらいたためではないかと考えられた。

そこで培養細胞における肝特異遺伝子の発現を高く保つためには、培養系において生じている増殖機転の原因を解析し、組織内における肝細胞と同様、細胞増殖の静止期にある培養系を確立することが重要であると考えられた。ヒトをふくめ成熟した哺乳動物の肝細胞は細胞増殖の静止期、すなわちG_0期にあると考えられている。この細胞が部分肝切除などの増殖刺激をうけると、細胞周期のG_1期に移行する。肝細胞においてG_0期から細胞周期への移行時に特徴的に認められる変化として、cーmycの一過性の発現誘導が知られている。ところが培養肝細胞では培養開始後数時間からみとめられるcーmycの発現が、再生肝と異なり高レベルに維持されていることが認められた。この原因を細胞内の増殖シグナル伝達の面から解析したところ、培養細胞においては、phosphatidylinositol代謝回転から、細胞内の遊離カルシウムの上昇に至るシグナル伝達系が活性化しており、このことがcーmyeの発現増大を維持している可能性が示唆された。
屈曲した分子骨格を有する新規なπ拡張型ドナーを用いた有機磁性伝導体の構築

我々はこれまで、屈曲した分子骨格を有するドナー分子を用いた磁性伝導体の開発を行っている。セレン原子の導入により、得られた塩の金属状態は安定化することが知られているので、今回、これまでに強磁性を示す塩を与えたEDT-TTFVOにセレン原子を導入したEDT-DSDTFVO(2)の合成を行い、その塩の構造と物性について検討した。電解酸化することにより、(2)_2MX_4(M=Fe,Ga,X=Cl,Br)が黒色板状晶として得られた。そのうち、FeBr_4^-塩の結晶構造解析に成功した。ドナー分子とアニオン分子はそれぞれ分離して積層している。ドナー分子の配列様式はβ型で、ドナー層内にはファン・デル・ワールス半径の和よりも短いカルコゲン接触がスタック内およびスタック間両方に存在する。また、ドナー-アニオン間には多くの短いS...Br接触が見られる。重なり積分の計算を行ったところ、スタック方向の重なり積分は他の方向に比べ著しく大きい。このような強い一次元的な相互作用を反映し、得られたフェルミ面は擬一次元的であった。いずれの塩も室温電気伝導度は数十Scm^<-1>と高く、セレン原子による分子横方向の相互作用の強化により、50K付近から抵抗に若干の上昇を示すものの、4.2Kまで室温とほぼ同程度の高い伝導性を保持した。磁場下4Kにおける結晶面間の電気抵抗測定の結果、GaCl_4^-塩においては正の磁気抵抗が認められた。一方、FeCl_4^-塩の磁気抵抗は、磁場の増大と共に減少し、大きな負の値となった。これらの結果より、FeCl_4^-塩において強いπ-d相互作用の存在が示された。FeBr_4^-塩の磁化率の温度依存性はキュリー-ワイス則に良く従い、FeBr_4^-塩の大きな負のワイス温度から、FeBr_4^-イオンのFe(III)のdスピンは強く反強磁性的に相互作用していることが示された。しかしながら、1.9Kまでの測定温度範囲で磁気相転移は観測されなかった。今回、水素結合ネットワークによる新しい構造を有する分子性伝導体の開発を目的として、エチレンジオキシ基を置換したドナー分子の合成を行い、そのカチオンラジカル塩の結晶構造および電気伝導・磁気性質を検討した。1:1組成のFeBr_4塩では、FeBr_4^-イオンはドナー層内に深く入り込んでドナー分子の短軸方向に存在し、硫黄及び酸素原子と臭素原子の間で多くの短い接触による非常に強いπ-d相互作用が見られる。この塩は二量化した構造から予想されるように、室温電気伝導度は10^<-4>Scm^<-1>の低い値を示したが、15Kの高いNeel温度で反強磁性体へ転移することが明らかになった。一方、2:1組成のGaBr_4塩は室温で200Scm^<-1>程度の非常に良好な電気伝導性を有し、4.2Kまで金属的な伝導挙動を示した。これまで、屈曲した分子骨格を有するドナーの塩では低温まで安定な金属状態を示すものは見つかっておらず、この塩が最初の安定な金属となった。同様に磁性のFeCl_4^-やFeBr_4^-イオンを有する塩においても37-78Scm^<-1>程度の伝導性を有し、低温まで安定な金属状態を示した。磁化率を測定すると、FeBr_4塩では-12K程度の比較的強い反強磁性的な相互作用が見られたが、1.9Kまでの温度範囲では磁気秩序化は認められなかった。

FeBr_4^-塩の磁化率の温度依存性はキュリー-ワイス則に良く従い、FeBr_4^-塩の大きな負のワイス温度から、FeBr_4^-イオンのFe(III)のdスピンは強く反強磁性的に相互作用していることが示された。しかしながら、1.9Kまでの測定温度範囲で磁気相転移は観測されなかった。
日本型イネに常在する2本鎖RNAの複製機構の解析

約50の独立したcDNAクローンの塩基配列を決定することにより、日本型イネに常在する2本鎖RNAの全塩基配列(13,952塩基対)を決定した。この2本鎖RNAには、13,716塩基対(4,572アミノ酸残基)の巨大なオープンリーディングフレーム(ORF)が存在し、その5'側の上流域には166塩基対の非翻訳領域、3'側の下流域には70塩基対の非翻訳領域が存在したが、ポリA配列は存在しなかった。そのORFのN末端から約1,500アミノ酸残基の周辺にRNAヘリカーゼ様の配列、C末端にはRNA依存RNA合成酵素(RNA複製酵素)様のアミノ酸配列が見いだされた。このことは、この2本鎖RNAが宿主ゲノムとは独立に、RNA自身がコードするRNA複製酵素により複製するRNAレプリコンであることを示唆している。さらに5'非翻訳領域には複雑なステム・ループ構造が検出され、この領域が複製酵素の認識部位として機能していることが示唆された(投稿準備中)。上記の5'非翻訳領域が複製酵素の認識部位として機能しているかどうかを解析する為、それらの領域を含むcDNAを、植物の遺伝子導入用プラスミドpBI221の35SプロモーターとGUS遺伝子の間に導入したキメラプラスミドpBRD15、およびpLANHmの35Sプロモーターとハイグロマイシン抵抗性遺伝子の間に導入したキメラプラスミドpLRD11、さらにpLANHmのハイグロマイシン抵抗性遺伝子を2本鎖RNAの5'末端と3'末端のcDNAではさみこむように設計したプラスミドpLRD111を構築した。2本鎖RNAを持つ日本晴品種の種子胚より確立した培養細胞に上記のキメラプラスミドをPEG法を用いて導入し、現在その組み換え体の解析を行っている。
梅雨前線帯のメソ対流系の海上における発生・発達機構の解明

本研究は,東シナ海東部海上の梅雨前線付近におけるメソ対流系の発生・発達機構を航空機観測により明らかにし,雲解像数値モデルを用いた解析により,水・エネルギー収支を明らかにするための研究の推進を目的とした.まず,雲解像数値モデルCReSSを用いた「航空機観測の飛行経路を決定する気象予測システム」を開発した.この気象予測システムによる予報結果を用いて,梅雨前線及び水蒸気前線の推定位置を横断する飛行経路を決定し,航空機観測を4回実施した(2004年6月24日と6月27日及び2005年6月23日と6月24日).航空機を用いて,気温・湿度,風向・風速,鉛直流を高度500mで測定しながら,梅雨前線及び水蒸気前線を横断し,同じ経路上でドロップゾンデ観測を行った.観測結果及び数値実験結果から,梅雨前線の南側に複数の水蒸気前線が存在しうることを実証的に示した.CReSSを用いた再現実験の結果を用いて流跡線解析を行い,中国大陸からの気流,南シナ海からの気流及び台湾の東側から流入する気流の合流(下層の収束)が水蒸気前線の形成に重要な役割を果たしていることを明らかにした.さらに,過去の観測データの解析から,梅雨前線の南側には背の低い対流性降水雲が多く存在することを明らかにし,湿潤な環境場におけるメソ対流系の発達機構の解明を行った.独自に開発した雲解像数値モデルによる気象予測システムを用いて飛行経路を決定して航空機観測を行い,梅雨前線の南側のメソ対流系の発生・発達機構に関する新たな知見を実証的に提供できたことは,梅雨期の豪雨の発生予測法の改良に示唆を与えるものである.本研究によって改良された雲解像数値モデルが公開され,国内外にユーザーを広げ,東シナ海周辺の研究者との研究交流が進み,湿潤環境場のメソ対流系の発生・発達機構の解明に糸口を与えたことは広い意味での国際的な貢献であるといえる.本研究は,東シナ海東部海上の梅雨前線付近におけるメソ対流系の発生・発達機構を航空機観測により明らかにし,雲解像数値モデルを用いた解析により,水・エネルギー収支を明らかにするための研究の推進を目的とした.まず,雲解像数値モデルCReSSを用いた「航空機観測の飛行経路を決定する気象予測システム」を開発した.この気象予測システムによる予報結果を用いて,梅雨前線及び水蒸気前線の推定位置を横断する飛行経路を決定し,航空機観測を4回実施した(2004年6月24日と6月27日及び2005年6月23日と6月24日).航空機を用いて,気温・湿度,風向・風速,鉛直流を高度500mで測定しながら,梅雨前線及び水蒸気前線を横断し,同じ経路上でドロップゾンデ観測を行った.観測結果及び数値実験結果から,梅雨前線の南側に複数の水蒸気前線が存在しうることを実証的に示した.CReSSを用いた再現実験の結果を用いて流跡線解析を行い,中国大陸からの気流,南シナ海からの気流及び台湾の東側から流入する気流の合流(下層の収束)が水蒸気前線の形成に重要な役割を果たしていることを明らかにした.さらに,過去の観測データの解析から,梅雨前線の南側には背の低い対流性降水雲が多く存在することを明らかにし,湿潤な環境場におけるメソ対流系の発達機構の解明を行った.独自に開発した雲解像数値モデルによる気象予測システムを用いて飛行経路を決定して航空機観測を行い,梅雨前線の南側のメソ対流系の発生・発達機構に関する新たな知見を実証的に提供できたことは,梅雨期の豪雨の発生予測法の改良に示唆を与えるものである.本研究によって改良された雲解像数値モデルが公開され,国内外にユーザーを広げ,東シナ海周辺の研究者との研究交流が進み,湿潤環境場のメソ対流系の発生・発達機構の解明に糸口を与えたことは広い意味での国際的な貢献であるといえる.東アジアの湿潤環境下で発生・発達するメソ対流系,特に,東シナ海東部海上の梅雨前線付近で発生するメソ対流系の発生・発達機構の解明を目的として,航空機観測等以下の研究をおこなった.1,メソ対流系予測システムとして並列計算機を購入し,気象庁から提供される客観解析データを初期値に用い,雲解像モデルによる数値予測実験を観測対象領域で行い,航空機観測の飛行経路を決定するシステムの試験を行った.2.平成15年10月4日に東シナ海東部を南北に飛行し,地上約500mの高度での気温,湿度,風の観測及び4点でのドロップゾンデ観測を行い,正常にデータを取得した.3.メソ対流系予測システムを用いた雲解像モデルによる数値予測実験結果を飛行航路選定の参考にする試験を行い,実用性のあることを確かめた.4.航空機観測データを解析し,下層の湿潤大気構造の特徴について新しい知見を得た.また,東シナ海上の大気の鉛直構造について,観測データと数値実験結果を比較し,格子サイズ1km以下の数値モデルによる研究の意義を確認した.これらの結果をもとに,平成16,17年度の,梅雨前線付近で発生するメソ対流系の発生・発達機構の航空機観測方法の検討を行い,観測機器構成について確認し関係研究機関と打ち合わせを行った.5.東シナ海上の梅雨前線帯のメソ対流系に関する研究を論文にまとめた.6.ドロップゾンデ観測等の結果をもとに研究論文執筆を進めた.2004年6月23日28日まで鹿児島空港をベースにして航空機観測実施体制をとり,6月25日と27日に航空機観測を実施し,合計10個のドロップゾンデを投下した.

また,航空機搭載の気温,露点,風のセンサーによる連続測定や雲の写真撮影等を実施した.航空機観測の実施前に飛行経路決定システムの開発を行い,気象庁から提供される客観解析データを初期値に用いて雲解像モデルによる実時間数値予測実験を東シナ海東部海上を対象領域として行い,航空機観測の飛行時刻および飛行経路を決定することにより観測を成功させた.実時間数値予測実験結果を用いた航空機観測の飛行時刻および飛行経路決定は,航空機運航者の理解が得やすいので,今後の航空機観測法として非常に有効であることが確かめられた.東シナ海東部海上の下層における,梅雨前線北部での冷気の形成及び梅雨前線南側での暖湿流の構造とメソ対流系の形成位置を観測的に明らかにし,梅雨前線南側での温かい雨のプロセスについての知見を得た.ドロップゾンデ観測データと済州島や沖縄のラジオゾンデ観測データ等を解析し,雲解像モデルを用いた数値実験によって東シナ海東部の海上におけるメソ対流系の発生・発達機構及び水・エネルギー収支を明らかにするためのデータセット作りを行った.データ解析にあたっては韓国の研究者との協力を進め済州島のラジオゾンデデータ等を取得した.東シナ海上の梅雨前線に関する過去のデータを用いた研究を論文にまとめ学会誌に発表すると共に航空機観測結果を気象学会等で発表した.平成16年度に引き続き,鹿児島空港を基地として,東シナ海東部海上における梅雨前線帯のメソ対流系の発生・発達機構に関する航空機観測を実施した.雲解像数値モデルによる予報実験にもとづき飛行経路を決定し,2005年6月23日と24日に高度500mの気温・露点と風の観測,及びドロップゾンデ観測を実施した.梅雨前線及び水蒸気前線を南北に横断する観測を行うことができ,その構造に関する新たな知見を得た.また,飛行経路を決定するために行った雲解像数値モデルを用いた予報実験により雲解像数値モデルの性能を確かめることができた.平成17年度に取得した航空機観測データと平成16年度に取得した観測データを解析し,数値実験結果と比較することにより,梅雨前線の南側に存在する水蒸気前線の実態を明らかにするとともに,梅雨前線にともなう降水システムの北側に新たな降水システムが形成され,梅雨前線がおきかわるという現象が存在する可能性を示した.梅雨期間を通して雲解像数値モデルを用いた予報実験を行い、出力結果を保存し気候モデルの検証用データベースを作成した.これらの研究成果を日本気象学会の研究集会や,台湾と韓国のレーダー気象学会の招待講演で発表した.又,2006年2月24日に,独立行政法人情報通信研究機構沖縄亜熱帯計測技術センターにおいて,韓国と台湾の研究者の参加を得て「QPE/QPF Workshop in Okinawa」を開催し,東シナ海上の梅雨前線の構造に関する観測・研究方法について議論した.平成16年度と平成17年度に鹿児島空港を基地として行った,東シナ海東部海上における梅雨前線帯のメソ対流系の発生・発達機構に関する航空機観測データを解析し,雲解像数値モデルによる予報実験結果と比較した.東シナ海上の前線南側に形成される複数の前線構造の実態を明らかにし論文にまとめた.平成17年度の観測結果から,梅雨前線北側の寒冷乾燥気流,梅雨前線南側における太平洋からの湿潤気流,中国大陸からの湿潤な気流の他に東シナ海からの湿潤な気流があり,これらの境界部分に降水バンドを形成することを明らかにした.
思春期特発性側弯症患者の3D椎体形態解析による椎体変形の可逆性についての検討

思春期特発性側弯症では椎体形態の非対称性を認める。その機序の解明のため、3D骨形態解析を行った。特発性側弯症患者の椎体隅角の輪状骨端の出現率に左右非対称性があり、凹側での骨端核の出現率は凸側に比べ低いことが明らかとなった。また、椎体の非対称性を、思春期特発性側弯症の後方矯正固定術前と術後で比較すると、側弯の矯正に伴って椎体の非対称性は改善されるが、頂椎付近では改善されにくいことが明らかとなった。思春期特発性側弯症と筋原性側弯症の骨形態を比較した結果、筋原性側弯症の椎体変形すなわち側弯変形の二次的変化として生じうる変形より、思春期特発性側弯症の椎体変形は強いことが示唆された。本研究の主たる目的は、思春期特発性側弯症における椎体形態の経時的変化を3D骨形態解析を用いて詳細に検討することにより、側弯症装具治療に新たなエビデンスを確立することである。平成27年度は、これに先立ち、そもそも思春期特発性側弯症によって側弯変形や椎体変形を生じていることが患者のQOLに影響を与えているかどうかを調査した。これにより、思春期特発性側弯症患者では腰痛の自覚率が34.7%と、同一年代の集団と比べて腰痛有訴者が約3倍高いことが分かった。また、側弯症患者では腰痛関連QOL評価項目でQOLの低下が認められた。また、椎体の輪状骨端の骨化において、思春期特発性側弯症ではカーブの凸側凹側で差があることも3次元解析で明らかになった。現在、思春期特発性側弯症の手術施行した患者のうち、骨未成熟なものを術前、術後で椎体の骨形態に変化がないか解析している。もともと側弯症患者においては前額面での椎体非対称性があることが報告されている。本解析においても、側弯の頂椎付近で椎体の非対称性が強いことが明らかとなった。さらに手術によって側弯を矯正するが、その術後は頂椎以外の椎体では非対称性が改善する方向に椎体形態が変化した。一方で、頂椎においては骨未成熟であるにも関わらず椎体形態の変化は認められなかった。ただし、現在症例数がまだ少なく、今後症例数を増やし追加検討を行う予定である。また、思春期特発性側弯症のみならず、原因のわかっている側弯症(神経筋原性側弯症や胸郭性側弯症)の周術期データを用いて、側弯症の病因の違いによって椎体形態の経時的変化に差があるのかどうかについても検討を加える予定である。現在、思春期特発性側弯症については骨未成熟な手術症例に関し10例の解析が終了している。一方で経過観察(非手術例)に関し、経時的にCTで経過観察をおこなうことは被爆の観点から望ましくないとの判断がIRBから下されているため、こちらの解析に関しては現在おこなわず、代替法を検討中である。本研究の主たる目的は、思春期特発性側弯症における椎体形態の経時的変化を3D骨形態解析を用いて詳細に検討することにより、側弯症の成因や装具治療に新たなエビデンスを確立することである。平成27年度は思春期特発性側弯症の側弯ならびに椎体の変形が患者のQOLに与える影響を調査し、腰痛の自覚が34.7%と高率であることをあきらかにした。また、椎体の詳細な検討により、カーブの凹側凸側において輪状骨端の骨化に差があることを明らかにした。平成28年度は、手術をおこなった患者において、側弯の矯正すなわち配列が直になることが椎体の変形に与える影響を調査し、カーブの頂点以外では椎体の左右非対称性が改善するが、カーブの頂点付近においては椎体の左右非対称性の改善が生じにくいことを明らかにした。このことは、カーブの強い頂椎付近では椎体に対し左右不均衡な荷重が生じているため、荷重の大きい凹側では椎体の成長能がすでに失われており、手術による荷重の是正を行っても椎体の成長が不可能となっている可能性がある。一方、近年の側弯の原因遺伝子に対する網羅的解析でいくつかの候補遺伝子が報告されているが、これらのうちのいくつかは椎体の成長に影響を及ぼしうることが報告されている。特発性側弯症の頂椎付近において、このような遺伝子発現の左右差が生じているために、椎体の左右非対称性が生じている可能性もある。平成29年度においては、思春期特発性側弯症以外の側弯を呈する症例の椎体形態と、思春期特発性側弯症の椎体形態を比較することで、思春期特発性側弯症の椎体変形の特徴とその成因について、調査検討を行う予定である。思春期特発性側弯症の手術例における手術前後の椎体変形の解析は終了し、論文化された。今後、自然経過の検討として、原因の明らかな筋ジストロフィーや胸郭原性の側弯と、思春期特発性側弯との椎体形態の差について検討を行う予定である。

本研究の主たる目的は、思春期特発性側弯症における椎体形態の経時的変化を3D骨形態解析を用いて詳細に検討することにより、側弯症の成因や装具治療に新たなエビデンスを確立することである。平成27年度は思春期特発性側弯症の椎体の詳細な検討により、カーブの凹側凸側において輪状骨端の骨化に差があることを明らかにした。平成28年度は、手術をおこなった患者において、側弯の矯正すなわち配列が直になることが椎体の変形に与える影響を調査し、カーブの頂点以外では椎体の左右非対称性が改善するが、カーブの頂点付近においては椎体の左右非対称性の改善が生じにくいことを明らかにした。このことは、カーブの強い頂椎付近では椎体に対し左右不均衡な荷重が生じているため、荷重の大きい凹側では椎体の成長能がすでに失われており、手術による荷重の是正を行っても椎体の成長が不可能となっている可能性を示唆していた。平成29年度においては、思春期特発性側弯症の椎体形態を、筋ジストロフィーに伴う筋原性側弯症の椎体形態と比較した。すなわち、筋原性側弯症は筋力低下に伴う二次的な側弯症であるため、これと特発性側弯症の椎体形態の違いは特発性側弯症の椎体形態の変化の一次的な要因に寄与する可能性があった。その結果、思春期特発性側弯症患者の椎体変形は筋原性側弯症のそれよりも強い非対称性を有することが明らかとなり、思春期特発性側弯症の椎体形態の非対称性は荷重不均衡による二次的要因に加え、なんらかの一次的な要因も有することが示唆された。本研究を通し、思春期特発性側弯症の椎体形態には非対称性があり、これは椎体への荷重不均衡といった二次的要因もさることながら、なんらかの一次的な要因も加わっていることが示唆された。近年徐々に明らかになってきている特発性側弯症の疾患感受性遺伝子が骨形態にもかかわっている可能性もあり、今後の検討が待たれる。思春期特発性側弯症では椎体形態の非対称性を認める。その機序の解明のため、3D骨形態解析を行った。特発性側弯症患者の椎体隅角の輪状骨端の出現率に左右非対称性があり、凹側での骨端核の出現率は凸側に比べ低いことが明らかとなった。また、椎体の非対称性を、思春期特発性側弯症の後方矯正固定術前と術後で比較すると、側弯の矯正に伴って椎体の非対称性は改善されるが、頂椎付近では改善されにくいことが明らかとなった。思春期特発性側弯症と筋原性側弯症の骨形態を比較した結果、筋原性側弯症の椎体変形すなわち側弯変形の二次的変化として生じうる変形より、思春期特発性側弯症の椎体変形は強いことが示唆された。非手術例に関して被爆の観点から頻回のCTは望ましくないため、手術例に対する調査数を増やすことで対応する。また、思春期特発性側弯症だけでなく、神経筋原性側弯症の症例での椎体非対称性の変化を解析し思春期特発性側弯症の変化と比較することで、側弯の病因によって椎体形態や側弯の進行に差があるのかを解析し、側弯の病態解明の一助にしていく予定である。非手術例に関する経時的CT撮像による椎体形態の検討を行う予定であったが、全脊柱CTを複数回とることによる小児に対する放射線被ばくの影響がたとえ線量を減らしてCTを撮像するとしても望ましくないとIRBから判断されたため、平成29年度においては原因の明らかな筋ジストロフィーの側弯や胸郭原性側弯と、思春期特発性側弯との椎体形態の差について検討を行い、特発性側弯症の病態解明の一助とする予定である整形外科当初購入予定であったデスクトップPCは現在研究実施施設にある備え付けのデスクトップPCで代用し研究を行っているため、その購入予定費は未使用となっている。また、3D骨モデル作成用の人件費として算出した分も、現時点では研究実施者が3D骨モデルを作成しているため本年度は人件費は不要であった。これらのため、次年度使用額が生じた。研究の成果としての学会発表を検討していたが、昨今の世界情勢の不安定化のため、今年度は海外での研究発表を自粛したため、旅費が生じなかった。また、人件費に関しては研究者本人が3D骨モデルの作成にあたったため、人件費は不要となった。
川崎病児由来の新DNA型菌、新プロテアーゼの病因関与に関する免疫・生化学的研究

新レンサ球菌が川崎病児のみから検出される事実は流行年度によって変るということではないことを示唆している。新プロテアーゼと思われる特異抗原が患児特異的に病因因子の一つとして関与することが明らかとなった。1.表層抗原に対するポリクローナル抗体を用いてコロニー(凝集)スクリーニングを先ず行い,絞り込まれた株の表層を酵素処理しウエスタン法で特異抗原かどうか再確認するという方法で,陽性株検出の再現性を他施設でも証明できた。2.DNA-DNA相同性・16sRNA遺伝子配列・生物型特性の解析のみならず,特異抗原を患児急性期血清中に再現性よく検出できた成績から,本菌が原因菌であると考えられた。3.新DNA型であることの証拠は,近縁の口腔フローラと温度を変えて比較再検討され,確かなものとなった。4.16sRNA遺伝子の塩基配列は1540まで解読され,7ケ所の塩基配列置換がみいだされた他,そのうちの5ケ所は特定の制限酵素による切断部位の消失あるいは出現によることが知られた。5.現在新流行株(20株以上)のRFLP診断が進んでおり,さらに抗原のアミノ酸N末配列及び諸抗体を駆使してのcDNAのクローニング及び病因諸抗原に対する治療用特異抗体の開発に向けて共同研究を展開している。6.早期に病因抗原を血清中に検出するための,モノクローナル抗体を用いたアツセイ系の作成を急いでいる。(1)川崎病児咽頭培養を,学会関係及び厚生省「心身医学-川崎病」班員らと,マルチセンター的に試みた。吸収し得た、特異的抗血清を用いて,微量定量的凝集法により実施した。結果は,ガスパック法が良好であり、70%(7/9)以上の症例で,前回流行時に諸同定を終った新DNA型α連鎖球菌(2Strains)と同一の新表層抗原を保有することが判明した。(2)上記の方法により,代表同定菌に対して,血清凝集価を検討したところ,川崎病児では急性期から,高率に陽性(22/23),同年令の熱性対照(エルシニア感染症6例,伝染性単核球症2例,猩紅熱2例等)では21/25と84%が陰性であった。(3)細菌学会国際分類委員(江崎孝行教授)チームと,新流行の特異抗原保有株の,DNA-DNA hybridizationでの最終同定を進めている。(4)代表同定菌より,弱いmitogen活性を持つ30Kプロテアーゼよりも分子量のやや小さい表層抗原を可溶化し,分離・精製を高収量化した。(5)上記抗血清を用いて,22例の川崎病急性期血清中心,新抗原を95%(腹痛・下痢を伴い,エルシニア感染症と考えられる1例は陰性)と高率に,Western法により検出した。猩紅熱10例は全例陰性であり(内3例では、交叉するかにみえる27K前後の抗原が非同時的に存在するかの如きBandがわずかに認められたが)、伝染性単核球症他のウイルス疾患を含む熱性コントロール群(20例以上)では陰性であった。(6)新抗原には、mitogen活性と同時にTNF_αなどのサイトカインの産生促進活性が伺われ、16sRNAのgenesの分類学的系統樹作成にも協力の北里研究所(大村智所長チーム)及び学際助成協力グループと共に,cDNAおよびモノクローナル抗体作成を準備中である。