hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レジリエンスの観点からみた病院薬剤部門における調剤業務の安全評価に関する研究

これまでに小規模病院薬剤部(40床、薬剤師6名)に設置した9Mピクセル全方向ネットワークカメラにより、当該施設の研究倫理委員会の承認を得て日常業務映像を取得した。日常業務の検討とその映像の概括から調剤基幹業務を、1病院情報システムからの処方せん取り込みと監査、薬袋作成などの準備行為、2電話の応対、3計数調剤、計量調剤、注射調剤などの調剤業務、4調剤監査、5薬剤交付のほか、6在庫管理や7情報検索、8教育、9コミュニケーションなどの9項目の機能に分類し、分類した項目に従って映像解析を行い、各薬剤師について10秒ごとの詳細な業務の数値化による記述を行った。業務分類と業務の記述の概要については第2年度(2017年)に医療の質・安全学会にて中間的な成果を発表した。さらに分析を行ったところ、それぞれの薬剤師は、繁忙時間帯には頻繁に業務(機能)の切り替えを行いながら複雑な業務を円滑に行っていることがわかった。その特徴として2電話の対応や9情報交換の項目にかかる時間は、繁忙時間帯では必要最小限の時間で行われており、業務量の減少した閑散時間帯には十分な時間を使った情報交換がおこなわれている様子が記述されることが分かった。情報交換となるコミュニケーションの回数と機能変更の回数が一致していないことから、個々の判断で自発的に機能を切り替えて効率よく仕事していることが推察される。複雑な業務に対し、少人数で効率よく行っていることが、小規模薬剤部の特徴として記述されることがわかった。これまでの成果より、機能変更の頻度(回数)と所要時間から効率性やレジリエンスが評価可能であるという示唆が得られた。このような業務状況は通常の業務の間でも感覚的に認知はされているが、量的に記述されることはなかったため、その点を明らかにしていくことは重要な意義があると考えられる。手法を確立して規模の異なる施設での映像分析を計画しているが、業務記述解析に予想以上の多くの時間を必要とするため、方法の効率化を検討する必要がある。また当年度は分担者の所属移動が重なって当初計画が遅れることとなった。これまでのところ複雑な業務を少人数で効率よく行う小規模薬剤部の特徴が示唆されたが、同じ規模の他施設で、これらの業務分類による記述手法を用いて業務特性の記述が可能か検証することとした。また、多くの時間が必要な実際の記述と集計については、効率化を検討している。これらの手法を確立した上で、規模の異なる施設での映像分析に取り組むことを計画している。医療安全研究は従来、事故事例の原因分析と対策を中心に行われてきた。近年になって事故は複雑な日常業務の中でいつでも起こりうるという解釈から、問題なく遂行される日常業務を分析・評価し、先見的な対策を立て、組織のレジリエンスを強化する必要があるといわれているが、その具体的方法はまだ確立されていない。病院薬剤部門においても、調剤行為の過誤は重大事故につながる危険性があるが、その安全研究は未だ従来の原因分析型に留まっている。そこで病院薬剤師と認知心理学の専門家が協働して特性の異なる複数の施設で調剤業務の観察研究をおこない、従業者の複雑業務や繁忙への対応、潜在的リスクの検出などのメカニズムを比較分析し、新しい観点からレジリエンスの本質とその評価指標を明らかにすることとした。方法として調剤行動を機器によって画像記録し、コミュニケーションの密度や業務のスムーズさを解析ソフトにより量的に評価することでレジリエンスの評価指標を得ることができると考えた。初年度である平成28年度から29年度前半は、小規模医療機関にて、機器や解析ソフトの設定検討を含めた予備的観察研究を行うこととした。まず最初に機器および解析ソフトの選定をおこない、購入後に当該機関で設置場所や期間について実地検討を行った。これと並行して、当該機関において研究倫理審査を受けて承認を得た。この後、薬剤部薬剤師である調査参加者への説明会を行い、インフォームドコンセントを得た。現在は設置検討をほぼ終了し、予備検討に用いる記録データを取得して解析を開始している。平成28年度は調査機関である大阪大学歯学部付属病院薬剤部にて予備実験の実施を計画した。まず記録機器について選定を行い、調剤行動が十分に記録できる精度が見込める機器を購入して、当該調査機関に設置した。記録のための機器と分析ソフトウエアについては条件設定が重要であり習熟が必要であることから、調剤室内の記録位置や処理ソフトについての初期試験を行い、短期間の記録テストを行った。短期記録について解析処理を検討したところ、カメラの設置角度に問題があり精度が十分でないことが判明し、薬剤部内のカメラ設置位置を修正した。28年度終盤に調剤業務の行動記録を開始し、1か月連続でデータ収集を行ったが、記録機器の使用習熟と設定が不十分であったことから、予定した期間の記録が十分に得られていないことが判明し、現在のところ部分的な記録により解析を行っている段階となっている。近年、事故は日常業務の中でいつでも起こりうるという解釈から、問題のない日常業務を分析・評価し、先見的対策を立てる必要があるとされているが、その具体的方法は確立されていない。病院薬剤部門における調剤行為の過誤は重大事故につながる危険性があるが、その安全研究はいまだ事故の原因分析型が主である。そこで日常業務を記述して評価指標を明らかにし、潜在的リスク検出のメカニズムを探る手法を検討することとした。まず小規模薬剤部(40床、薬剤師数6名)において9Mピクセル全方向ネットワークカメラにより任意の一日の調剤業務を画像記録した。

画像記録を伴う研究に際しては、当該施設の研究倫理委員会において承認を得た。基幹業務を9項目の機能に分類し、画像をもとに各作業者について10秒ごとにすべての業務を分類記述した。またヒートマッピングソフトにより作業場所を区画する線分の通行をカウントするとともに、滞留時間を計測して調剤量と業務の流れの可視化を試みた。機能と時間数の詳細な分析により、繁忙時間帯はコミュニケーションを極力短時間に抑えて時間に制限のある調剤関連業務を進めることに注力されていた。また繁忙期に各人の機能の変更回数が増加したことから、少人数でも効率よく機能を切り替えて業務をこなしていることが分かった。この機能変更は言語のコミュニケーション回数と一致していないことから、指示による変更でなく、各人が状況を判断して自発的行っていることが推察された。このように日常業務を記述解析する手法として、記録と機能分類の解析の有効性が示唆されたことから、平成29年11月医療の質・安全学会(千葉)にてポスターによる成果発表を行った。日常業務の記述方法について、有効な方法が得られつつあるが、さらに詳細な分析が必要であることが示唆されている。しかし画像解析と記述に多大な時間を要するため、複数の日常業務について分析が遅れている。また手法の普遍化を検討するための、病床数の大きな医療機関の薬剤部での情報収集については、現在取り掛かれていない状況である。これまでに小規模病院薬剤部(40床、薬剤師6名)に設置した9Mピクセル全方向ネットワークカメラにより、当該施設の研究倫理委員会の承認を得て日常業務映像を取得した。日常業務の検討とその映像の概括から調剤基幹業務を、1病院情報システムからの処方せん取り込みと監査、薬袋作成などの準備行為、2電話の応対、3計数調剤、計量調剤、注射調剤などの調剤業務、4調剤監査、5薬剤交付のほか、6在庫管理や7情報検索、8教育、9コミュニケーションなどの9項目の機能に分類し、分類した項目に従って映像解析を行い、各薬剤師について10秒ごとの詳細な業務の数値化による記述を行った。業務分類と業務の記述の概要については第2年度(2017年)に医療の質・安全学会にて中間的な成果を発表した。さらに分析を行ったところ、それぞれの薬剤師は、繁忙時間帯には頻繁に業務(機能)の切り替えを行いながら複雑な業務を円滑に行っていることがわかった。その特徴として2電話の対応や9情報交換の項目にかかる時間は、繁忙時間帯では必要最小限の時間で行われており、業務量の減少した閑散時間帯には十分な時間を使った情報交換がおこなわれている様子が記述されることが分かった。情報交換となるコミュニケーションの回数と機能変更の回数が一致していないことから、個々の判断で自発的に機能を切り替えて効率よく仕事していることが推察される。複雑な業務に対し、少人数で効率よく行っていることが、小規模薬剤部の特徴として記述されることがわかった。これまでの成果より、機能変更の頻度(回数)と所要時間から効率性やレジリエンスが評価可能であるという示唆が得られた。
都市流言に関する実証的研究

1996年7月に堺市で発生したO-157による集団食中毒事件は、事件の重要性と曖昧さという流言発生の条件を満たす出来事でもあった。そこで、この事件を題材にして現代社会における流言の特質を探るため、1997年8月に滋賀大学卒業生1200人を対象にして郵送調査を実施した。回収率は56.8%。この調査研究から得られた知見は以下の7点にまとめられる。(1)曖昧な状況と集合的興奮は解釈流言を発生させやすい。(2)解決流言は自我包絡度の高い人々の間に発生しやすい。(3)一般的に言って男性よりも女性の方が流言をよく知っており、またそれを信じているが、流言のテーマによって、どのような属性の人々が流言の担い手になりやすいかは異なる。(4)教師という職業属性は、流言を押し止どめる批判能力の指標にはならない。(5)言説内容が民俗的知識と一致するものであればあるほど人々はそれを信じるし、そうした言説は流言になりやすい。(6)マスメディアで報じられないまま潜在的に広まる流言が存在する。(7)情報化が進んだ現代社会において、流言は収斂的に終息するというよりも拡散的に終息する傾向がある。ただし、今回の知見は、(1)調査対象者が地方国立大学の卒業生に限られていること(2)事件発生後1年を経過した時点でのものであり忘却や思い違いで回答が不正確になった可能性があること、という二つのバイヤスのため、仮説的なものに止まらざるを得ない。本年度は、主に調査に向けた準備に勢力を注いだが、数度にわたる東京都庁への資料収集、研究者との交流、学生の訓練を兼ねた夏季集中の勉強会等の成果として、今後研究を進める上での重要な知見の発見があった。その主なものは以下のとおりである。(1)マスメディアが小規模な噂を大規模な流言にしてしまう、という現象が近年みられること。(2)流言のカタルシス作用を評価する立場からすれば、流言を抑制することよりも管理することが重要であるということ。(3)解釈流言は事件の起きた場所よりも遠い場所で発生しやすいと考えられること。(4)都市的環境を細分化することによって、地域性と流言の相関関係がより明確になるかも知れない、ということ。こうした知見の上に、2月26日と27日に、大阪府堺市の中学校を対象に聞き取り調査を行った。フィールドの選択理由は以下のとおりである。(1)堺市では1996年7月病原性大腸菌O-157による食中毒事件が発生し、多数の被害者が出たが、同時にそれをめぐってさまざまな噂が発生したと報じられていること。(2)先行研究によれば、流言の量は、事の重要性と曖昧さの積に比例する、といわれるが、結局感染源が特定出来なかったO-157事件は、この条件に極めて合致すると考えられ、今後も流言発生の可能性があること。(3)別の先行研究や近年の傾向によれば、流言は若者が集まる場所で生まれることが多く、中学校に焦点を絞ることが妥当であること。今回は、事件後1年を迎える7月に生徒対象の調査を行うことを前提に、教員対象のパイロット調査を実施した。結果は現在集計中であるが、それをもとに、来年度本調査を企画したいと考えている。回収率は56.8%。紙幅の関係上、以下では、現在まとめられたかぎりで、仮説とその検証結果の一部分のみを要約する。仮説1被害の大きかった地域には解決流言が、少なかった地域には解釈流言が多く発生した。検証1解釈流言にあたる言説を聞いた人の居住地分類、解決流言にあたる言説を聞いた人の居住地分類を検討した結果、仮説は否定された。仮説2解決流言の発生は自我包絡の度合いに比例する。検証2小学生の子供のいる家庭とそれ以外で、解釈流言、解決流言の認知度を比較した。その結果、解釈流言は12ポイント低かったのに対し、解決流言では逆に7ポイント高かった。仮説は肯定された。仮説3流言内容が民俗的知識に合致するほど、人々はそれを信じやすい。検証3「魚が感染源」「梅干しが予防」「水が感染源」「納豆が予防」「緑茶が予防」という言説を聞いて、対応行動を取った人は、いずれも3割を越えた。しかし、「肉が感染源」と聞いた人のうち、対応行動を取った人は1割であった。仮説は肯定された。仮説4男性よりも女性が、高齢者よりも若齢者の方が流言に敏感である。検証4感染源・予防策・解決策のそれぞれの言説について、性別年齢別に検討した結果、この事件に関する情報に一番敏感であったのは、30歳代の主婦層であり、これは流言内容によるものと推定される。仮説は否定された。(分析継続中)

1996年7月に堺市で発生したO-157による集団食中毒事件は、事件の重要性と曖昧さという流言発生の条件を満たす出来事でもあった。そこで、この事件を題材にして現代社会における流言の特質を探るため、1997年8月に滋賀大学卒業生1200人を対象にして郵送調査を実施した。回収率は56.8%。この調査研究から得られた知見は以下の7点にまとめられる。(1)曖昧な状況と集合的興奮は解釈流言を発生させやすい。(2)解決流言は自我包絡度の高い人々の間に発生しやすい。(3)一般的に言って男性よりも女性の方が流言をよく知っており、またそれを信じているが、流言のテーマによって、どのような属性の人々が流言の担い手になりやすいかは異なる。(4)教師という職業属性は、流言を押し止どめる批判能力の指標にはならない。(5)言説内容が民俗的知識と一致するものであればあるほど人々はそれを信じるし、そうした言説は流言になりやすい。(6)マスメディアで報じられないまま潜在的に広まる流言が存在する。(7)情報化が進んだ現代社会において、流言は収斂的に終息するというよりも拡散的に終息する傾向がある。ただし、今回の知見は、(1)調査対象者が地方国立大学の卒業生に限られていること(2)事件発生後1年を経過した時点でのものであり忘却や思い違いで回答が不正確になった可能性があること、という二つのバイヤスのため、仮説的なものに止まらざるを得ない。
出産・子育て体験が親の成長と夫婦関係に与える影響

結婚した夫婦がはじめて子ともを持ち、親という役割を担うプロセスの中で、親の成長、夫婦関係の変化、および子どもの発達への影響を明らかにするために、質問紙調査、面接調査、および子育てサポートによるアクション・リサーチを行った。質問紙調査は東京、埼玉、茨城などの保健機関、医療機関を通して、昨年度の研究で協力を得られた対象者(妻と夫)に対して出産後2回の調査(出生後4ケ月と1年)を依頼し、約400組から郵送にて回収を得た。質問項目は出産後の身体・心理的変化、夫婦関係、日常生活の負担、出産後の家事と育児夫婦の役割分担などを含む。この中間報告は日本子ども社会学会第10回大会(平成15年6月、つくば市)と第12回国際家政学会アジア地区会(平成15年8月)にて口頭発表した。面接調査は、質問紙対象者に依頼し、夫婦ふたり、あるいはひとりに対して約1時間ほどの面接(ヒアリング)調査を行った。質問内容は上記質問紙調査に準じ、半構造的面接法によった。さらに、大学近辺に居住する対象者に呼びかけ、「子育てサポートの会」を6回開催した。ここでは、両親と子どもが参加し、研究分担者によるレクチャーと質問コーナー、ディスカツション、および参加者同士の自由な交流などから成る。その中から、対象者の自由な雰囲気の中での親子相互交流の様子を観察し、調査などでは語りきれない子育てと家族にまつわる挿話などを聴取した。本年度は3年計画の最終年度にあたり、対象者への3回(産前、産後、さらに生後1年)のフォローアップ調査をまとめ、親の成長・夫婦関係の変化および子どもの発達への影響を数量的・質的の両面から明らかにした。結婚した夫婦がはじめて子どもを持ち、親という役割を担うプロセスの中で、親の成長、夫婦関係の変化、および子どもの発達への影響を明らかにするために、質問紙調査、面接調査、および子育てサポートによるアクション・リサーチを行った。質問紙調査は、東京、埼玉、茨城などの保健機関、医療機関を通して、第一子を妊娠中の妻と夫に依頼し、約1300組から郵送にて回収を得た。質問項目は妊娠中の身体・心理的変化、夫婦関係、日常生活の負担、出産後の夫婦の役割分担などを含む。また、妊娠後4ヶ月と1年の時点で、了承を得られた対象者に対して同様な質問項目を含んだ調査票を順次郵送にて回収している最中である。この中間報告は日本子ども杜会学会第8回大会(平成13年6月23日、東京)にて口頭発表した。その結果は東京学芸大学紀要にまとめた。さらに、大学近辺に居住する対象者に呼びかけ、「子育てサポートの会」を3回開催した。ここでは、両親と子どもが参加し、研究分担者によるレクチャーと質問コーナー、ディスカッション、および参加者同士の自由な交流などから成る。本年度は3年計画の初年度にあたり、調査対象者を広げた段階である。残り2年間をかけて対象者を追跡し、親の成長、夫婦関係の変化および子どもの発達への影響を数量的・質的の両面から調査していく計画である。質問紙調査は、東京、埼玉、茨城などの保健機関、医療機関を通して、第1子を妊娠中の妻と夫に依頼し、約1300組から郵送にて回収を得た。

質問項目は妊娠中の身体・心理的変化、夫婦関係、日常生活の負担、出産後の夫婦の役割分担などを含む。また、妊娠後4ヶ月と1年の時点で、了承を得られた対象者に対して同様な質問項目を含んだ調査票を順次郵送にて回収している最中である。この中間報告は日本子ども社会学会第9回大会(平成14年6月、岡山)などにて口頭発表した。面接調査は、質問紙対象者に依頼し、夫婦ふたり、あるいはひとりに対して約1時間ほどの面接(ヒアリング)調査を行った。質問内容は上記質問紙調査に準じ、半構造的面接法によった。その結果は東京学芸大学紀要にまとめた。さらに、大学近辺に居住する対象者に呼びかけ、「子育てサポートの会」を3回開催した。ここでは、両親と子どもが参加し、研究分担者によるレクチャーと質問コーナー、ディスカッション、および参加者同士の自由な交流などから成る。その中から、対象者の自由な雰囲気の中での親子相互交流の様子を観察し、調査などでは語りきれない子育てと家族にまつわる挿話などを聴取した。本年度は3年計画の2年目にあたり、開発した調査対象者から産前、産後、さらに生後1年のフォローアップ調査が戻ってきている段階である。残り1年間をかけて対象者を追跡し、親の成長、夫婦関係の変化および子どもの発達への影響を数量的・質的の両面からまとめていく計画である。結婚した夫婦がはじめて子どもを持ち、親という役割を担うプロセスの中で、親の成長、夫婦関係の変化、および子どもの発達への影響を明らかにするために、質問紙調査、面接調査、および子育てサポートによるアクション・リサーチを行った。質問紙調査は、東京、埼玉、茨城などの保健機関、医療機関を通して、昨年度の研究で協力を得られた対象者(妻と夫)に対して出産後2回の調査(出生後4ヶ月と1年)を依頼し、約400組から郵送にて回収を得た。質問項目は出産後の身体・心理的変化、夫婦関係、日常生活の負担、出産後の家事と育児夫婦の役割分担などを含む。この中間報告は日本子ども社会学会第10回大会(平成15年6月、つくば市)と第12回国際家政学会アジア地区会(平成15年8月)にて口頭発表した。さらに、大学近辺に居住する対象者に呼びかけ、「子育てサポートの会」を6回開催した。本年度は3年計画の最終年度にあたり、対象者への3回(産前、産後、さらに生後1年)のフォローアップ調査をまとめ、親の成長、夫婦関係の変化および子どもの発達への影響を数量的・質的の両面から明らかにした。
小学校英語教育のための教員研修用e-ラーニングシステムとDVD教材の開発と評価

ア.開発研究の継続と完成最終年次である今年度は、e-ラーニングシステムとDVD教材を完成した。特に、評価データから得られた改善ポイントを組み入れて、小学校英語教育の初心者の教師が、操作上の困難を感じることなく、且つ、指導方法についての深い理解が得られるように、仕様の改善を行った。また、e-ラーニングシステム内の研修カリキュラムについても、受講者からのフィードバックを継続的に収集することによって、完成した。イ.システム評価・改善研究研究協力校及び教育委員会主催の教員研修会で実施してもらい、その評価データを教師アンケートにより収集することによってさらなる修正・改善を図り、最終的なe-ラーニングシステムとDVD教材作成の理論構築を行うとことができた。教員研修実施校は、岸和田市立常盤小学校であった。ウ.児童からの評価アンケートの分析本研究で開発したDVD教材を、岸和田市立常盤小学校の5年生に使用してもらい、その効果について児童にアンケートを実施して尋ねることを通して本教材の改善点と有効性が明らかになった。このようにして、本研究は、今後小学校高学年において必修となる英語活動を支援するためのデジタルコンテンツを開発し、その有効性を検証することができた。今後は、本教材を使用する学校を増やして、さらなる改善を継続し、実用的で効果的な教材となるよう研究を発展させたい。本年度は、以下の4点から研究を行い、実績を上げることができた。(理論研究)まず初年度は、海外の小学校英語教育の諸理論を文献研究により明らかにして、e-ラーニングシステムの内部に構成する教員研修カリキュラムの開発とDVD教材開発に生かす資料を収集・整理した。(e-ラーニングシステムとDVD教材の開発と評価)そして、小学校英語教育の先進校である研究協力校に依頼して授業のデジタルビデオ記録をライブラリー化した。研究協力校は、大阪府河内長野市立天野小学校と神戸市立桂木小学校である。デジタル化した授業記録を用いて試作版のe-ラーニングシステムとDVD教材を作成して、公立小学校内での校内研修及び教員の家庭学習において活用してもらい、教材に対する評価意見を教師アンケート調査により収集して、教材の改善に役立てた。教員研修実施校は、本学附属平野小学校と大阪府松原市立布忍小学校であった。(カリキュラム開発と評価)一方、理論研究によって次年度以降のカリキュラムの本格実施に向けてのカリキュラムモデルの作成を行った。さらに、ピーター・ファーガソン教諭(私立灘中・高等学校講師)に、本研究で開発するカリキュラムと教材のネイティブチェックを受けると共に、e-ラーニングシステムとDVD教材のメイン講師として登場してもらった。(海外調査研究)さらに、海外の小学校英語教育の資料収集を、イギリスとフィンランドの小学校で行った。資料としては、文献やカリキュラムプランだけでなく、実際の授業場面をビデオ記録することにより、本研究で開発するe-ラーニングシステムで提供する海外の授業方法の紹介ビデオを作成した。(理論研究)海外の小学校英語教育の諸理論を文献研究により明らかにして、e-ラーニングシステムの内部に構成する教員研修カリキュラムの開発とDVD教材開発に生かす資料を収集・整理した。(e-ラーニングシステムとDVD教材の開発と評価)小学校英語教育の先進校である研究協力校に依頼して授業のデジタルビデオ記録のライブラリー化を一層推進した。デジタル化した授業記録を用いて試作版のe-ラーニングシステムとDVD教材を作成して、公立小学校内での校内研修及び教員の家庭学習において継続的に活用してもらい、教材に対する評価意見を教師アンケート調査により収集して、教材のさらなる改善に役立てた。教員研修実施校は、本学附属平野小学校と大阪府松原市立布忍小学校、同市立河合小学校であった。(カリキュラム開発と評価)一方、理論研究によって次年度以降のカリキュラムの本格実施に向けてのカリキュラムモデルの改善を行った。さらに、その教材を、岸和田市立常磐小学校の5年生で実際に使用し、児童と教師による教材評価の結果を受けて、教材のさらなる改善を行った。

資料としては、文献やカリキュラムプランだけでなく、実際の授業場面をビデオ記録することにより、本研究で開発するe-ラーニングシステムで提供する海外の授業方法の紹介ビデオを作成した。本年度は、以下の3点から研究を行い、実績を上げることができた。(理論研究)海外の小学校英語教育の諸理論を献研究により明らかにして、e-ラーニングシステムの内部に構成する教員研修カリキュラムの開発とDVD教材開発に生かす資料を収集・整理し、本研究で活用する理論構築を完成した。(e-ラーニングシステムとDVD教材の開発と評価)小学校英語教育の先進校である研究協力校に依頼して授業のデジタルビデオ記録のライブラリー化を一層推進した。研究協力校は、大阪府河内長野市立天野小学校と松原市立三宅小学校である。デジタル化した授業記録を用いて完成版のe-ラーニングシステムとDVD教材を作成して、岸和田市立常盤小学校内での校内研修及び教員の家庭学習において継続的に活用してもらい、教材に対する評価意見を教師アンケート調査により収集して教材の総括的評価に役立てた。教員研修実施校は、岸和田市立常盤小学校であった。(カリキュラム開発と評価)一方、理論研究によって教員研修カリキュラムの完全実施に向けてのカリキュラムモデルの開発を完了した。さらにピーター・ファーガソン教諭(私立灘中・高等学校教諭)に、本研究で開発するカリキュラムと教材のネイティブチェックを受けると共に、e-ラーニングシステムとDVD教材のメイン講師として登場してもらった。さらに、その教材を、岸和田市立常磐小学校の5年生で実際に使用し、児童と教師による教材評価の結果を受けて、研修カリキュラムと教材の総括的評価を行った。
キラー細胞による腫瘍細胞障害性とその誘導機序及びそれに対する抵抗性の分子的解析

1.抗CD3あるいは抗CD16mAbと抗ハプテンmAbからなる二反応性抗体を用いた細胞障害活性の解析から、ヒト末梢血T細胞の細胞障害活性は高濃度ILー2との一晩の培養により著しく増強されるのに対し、NK細胞はもともと高い細胞障害活性を有しておりILー2による増強は認められなかった。このILー2による細胞障害性の増強はCD8^+分画に限定されCD4^+分画には細胞障害性が認められなかった。2.ILー2受容体(R)p55及びp75に対するmAbを用いた解析から、このT細胞におけるILー2による細胞障害性の誘導は主にp75を介した刺激によることを明らかにした。3.マウスパーフォリン(PFP)cDNAをプローブとしてラット・ヒトPFP cDNAを単離し、その一次構造がよく保存されていることを示した。4.ヒトPFP cDNAを用いたNorthern blot解析により、ヒト末梢血T細胞においてはILー2刺激により6ー9時間をピークに一過性にPFP mRNAの発現が上昇すのるに対、NK細胞ではもともと高いPFP mRNAの発現が見られILー2による増強は認められなかった。この結果は先のILー2による細胞障害活性の誘導とよく相関しており、細胞障害性機序としてのPFPの重要性が強く示唆された。5.このILー2によるPFP mRNAの誘導もp75 ILー2Rに対するmAbで阻害され、また、CD8分画に限定されていた。6.マウスPFPの部分cDNAを大腸菌内で発現させて作製したマウスPFPの部分蛋白でラットを免疫し、マウスPFPに対する数個のmAbを作成した。これらのmAbは変性したマウスPFPと反応し、溶血活性を中和しなかった。7.2種の抗PFP mAbを用い、細胞内PFP含量の定量法を開発した。8.このmAbを用いた免疫染色により、マウスリンパ球亜群におけるPFPの発現を明らかにした。9.このmAbはヒトPFPとも交叉反応し、ヒトリンパ球亜群におけるPFP発現の解析にも用いている。
火星大気用ジェットエンジン燃料としてのMg及びAlの低圧下での着火・燃焼特性

火星大気主成分のCO_2を酸化剤・作動流体としMgやAlを燃料とする火星用ジェットエンジン燃焼器開発の基礎データを得るために、低圧CO_2雰囲気下でのMgとAlの着火・燃焼過程を調べ、以下の成果を得た。(1)8Kpa程度の低い圧力のCO_2中でもAlやMgは着火・燃焼することが出来る。(2)初期反応膜を有しないAlが自発着火するか否かは、着火初期過程での反応膜形成の有無によって決まる。その形成は表面からのAl蒸気の無次元吹出し速度によって支配され、それが臨界速度を越えたときに着火が起こる。(3)Alの自発着火温度は約15502000°Cの範囲にあり、CO_2の雰囲気圧力や淀み流流速が低くなるにつれて低下する。(4)Alの燃焼過程は圧力によって変わらず、凝縮したAl_2O_3とCOとを形成するAl蒸気の一様な拡散火炎を伴って燃焼する。(5)Mgの着火は、反応速度支配の表面反応過程で最初に形成される薄い保護的な表面膜が破れた後、CO_2拡散によって支配される気相反応過程が活発になることによって起こる。(6)Mgの自発着火温度は約800900°Cの範囲にあるが、雰囲気圧力が下がるとともに低下し、淀み流流速には殆ど影響されない。(7)Mgは、凝縮したMgOとCOとを形成するMg蒸気の拡散火炎によって燃焼する。しかしAlとは異なってCOが液体Mgと反応できるため、MgOと炭素からなる表面膜も同時に生成され、この膜の作用によって燃焼は間欠・局所的に起こる。(8)Mgを火星用ジェットエンジンに使用する場合には、表面反応膜の形成による燃焼速度の低下を防止するため、Mgは極超微粒子か蒸気の形で供給する必要がある。火星大気主成分の二酸化炭素を酸化剤・作動流体としマグネシウムMgやアルミニウムAlを燃料とする火星用ジェットエンジンの開発における、最も重用な技術的課題の一つである低圧二酸化炭素雰囲気下でのMgとAlの着火・燃焼の振舞いの解明を目的として本研究は進めている。本研究の初年度に当たってまず始めに、低圧の二酸化炭素流中で着火・燃焼実験を遂行するのに必要な低圧二酸化炭素供給装置を製作し、既存の密閉型金属着火燃焼装置と組み合わせて低圧着火燃焼実験装置を完成させた。加えて、着火前後の高温の金属試料温度の測定を行うための二色温度計を導入した。今年度は、金属燃料の中で実験の遂行がより困難であると予想されたAlに対してその着火・燃焼実験を集中的に行ない、雰囲気圧力と速度を変化させたときの自発着火限界温度の測定及び着火・燃焼過程の観察を行ない以下の新たな知見を得た。(1)二酸化炭素雰囲気の圧力が8KPaと低い場合でも、Alは着火・燃焼することが出来る。(2)Al表面に初期酸化膜が形成されていないときのAlの自発着火限界温度は、酸化アルミニウムの融点よりも低く、二酸化炭素の雰囲気圧や二酸化炭素流速が低くなるにつれて低下する。(3)Alの着火過程は二酸化炭素圧力や二酸化炭素流速が変わっても基本的には同じである、着火時には表面反応膜は形成されず気相で着火が起こる。着火/不着火の限界はAl表面に反応膜が形成されるか否かによって支配される。(4)Alの二酸化炭素流中の燃焼過程は圧力によって変わらず、酸化アルミニウムと一酸化炭素とを形成するAl蒸気の拡散火炎を伴って燃焼する。

今年度は、A1に対するこれまでの実験結果からその着火・燃料機構の解明を試み、またMgに対しては雰囲気圧力と速度を変化させたときの自発着火限界温度の測定及び着火・燃焼過程の観察を行なった。その結果、以下の新たな知見を得た。(1)初期反応膜を有しないAlが自発着火するか否かは、着火初期過程での反応膜形成の有無によって決まる。その形成は表面からのAl蒸気の無次元吹出し速度によって支配され、それが臨界速度を越えたときに着火することができる。(2)Alは、AlOやAl_2O_3、COを生成するAl蒸気とCO_2との対向流拡散火炎を形成して燃焼する。凝縮相物質Al_2O_3は淀み点領域に沿って生成され、金属表面からのAl蒸気の吹出し速度があるため表面には堆積しない。AlOは表面に拡散して液体Alと反応して気体のAl_2Oを生成する。またCOも表面に拡散するが、液体Alとは反応しない。従って表面反応膜は形成されず、火炎はAl表面上に一様に広がり、安定で拡散火炎となる。(3)Mgの自発着火温度は約800900°Cの範囲にあるが、雰囲気圧力が下がるとともに低下し、淀み流流速には殆ど影響されない。(4)Mgの着火過程では、液体Mg表面上に反応膜がまず形成される。この反応膜は完壁な保護性は有せず、Mg蒸気とCO_2との反応は反応膜を介して持続でき、その膜上に多くの“泡"を形成する。表面反応による温度上昇に伴い泡内部のMg蒸気圧が高くなり、泡の張力を破った個所で局所・間欠的に着火が気相で起こる。(5)Mgは、Alと同様にMg蒸気とCO2との拡散火炎を形成して燃焼する。しかしその火炎は、Alの場合とは異なり間欠的・局所的に形成される。(6)Mg表面上に形成される反応膜はMgOと炭素からなっており、炭素の生成はCOと液体Mgとの反応によってもたらされる。今年度は、Mgに対する着火・燃焼過程の詳細な観察や表面反応膜の組成分析、反応中断試料の断面形状の観察、CO_2/CO雰囲気中の着火温度の測定等を行った。またAlについて、二酸化炭素流中との比較のためO_2/N_2混合気流中での着火・燃焼過程を調べた。それらの結果、以下の新たな知見を得た。【.encircled1.】Mgの着火は、反応速度支配の表面反応過程を経て、最終的にはCO_2の拡散によって支配される気相反応過程によって起こる。表面反応過程で最初に形成される薄い保護的な表面膜が着火過程に重要な役割を果たし、これが破れることによって気相反応が開始して着火に至る。【.encircled2.】燃焼中のMgは、盛り上がった厚い多孔質な層で覆われたおり、その表面上に幾つかの間欠的・局所的な火炎が形成される。火炎領域ではCOが生成されるが、火炎以外の表面ではMgとCO_2や生成されたCOが表面反応してMgOと炭素とからなる多孔質な膜をつくる。間欠的な燃焼が起こるのは、多孔質な膜が急に破裂して一時的に火炎が形成され、その後火炎中で生成されたCOがMgと表面反応を起こして破れた膜を塞ぎ、この過程が繰り返されるからである。【.encircled3.】CO_2/CO混合気流中でのMgの自発着火温度は、混合気中のCO_2濃度が低下しても初めは殆ど変化せず、混合気中のCO_2のモル分率が0.5以下に低下すると急激に上昇し、最終的にはMgの沸点に於いても着火しない。【.encircled4.】実際の火星用ジェットエンジン燃焼器の燃料としてMgを用いる場合には、気相中の燃焼生成物であるCOとMg表面との反応によって凝縮生成物が発生するのを避けるため、Mgは極微粒子が蒸気の形態で燃焼器に供給する必要がある。【.encircled5.】
外部磁場による摩擦触媒の活性化に関する研究

空気中,鉄同士の摩擦によって生じる鉄酸化物は一般に不定比化合物となることが多い.そしてそのような鉄酸化物は二酸化炭素をメタンに変える触媒として働く.これまでの研究から摩擦中に磁場を印加すると鉄不定比酸化物の生成が促進されることがわかっている.そこで本研究では外部磁場を印加し,表面に活性な物質を生成することによって鉄の摩擦触媒能が増大することを確認することを目的とした.摩擦触媒実験装置に組み込まれているピン・オン・ディスク型摩擦試験機のピン試片としてAgとS45C鋼を,ディスク試片としてS45C鋼を用意する.磁場は中心穴が空いている平板希土類磁石をディスクに張り付けて印加した.10^<-4>Pa程度の二酸化炭素を導入した後摩擦を開始し,質量分析計で装置内の気体の種類と量の摩擦による変化を観察した.S45C鋼同士の摩擦は二酸化炭素からメタンを作る反応において摩擦触媒活性を有した.また,1)磁場なしシビア摩耗,2)磁場ありシビア摩耗,3)磁場ありマイルド磨耗における,メタンをあらわすCH3^+イオン電流値を比較すると,磁場中でのマイルド摩耗はシビア摩耗に較べて高い活性を持つこと,一方シビヤ磨耗においては磁場の効果はないことが確認された.メタンの炭素は二酸化炭素からもたらされると考え,各摩擦速度における二酸化炭素の圧力減少量とメタンの圧力増加量の相関をとると,磁場の有無,磨耗形態の違いにかかわらず,各種状態における圧力変動量は同じ直線上に乗った.そこから二酸化炭素からメタンへの転換率は2.5%と計算された.シビア摩耗においては,磁場の有無によってはメタンの発生量がかわらなかったことから,磁場は反応に直接関与しているわけではないといえる.むしろ磁場はマイルド摩耗の成立を促進することで反応に寄与する.ただし本実験のような真空に近い条件では,摩擦面は磨耗によってシビア摩耗面に戻り反応の活性が低くなる.反応の持続には酸化物の存続が重要であることが理解された.またS45C鋼のマイルド摩耗面とAgの磁場中での摩擦でも,二酸化炭素のメタンへの還元反応が生じた.その転換率や,水素に発生量に対するメタンの発生量の比はS45C鋼同士のシビア,マイルド摩耗面よりも高いことが知られた.空気中,鉄同士の摩擦によって生じる鉄酸化物は一般に不定比化合物となることが多い.そしてそのような鉄酸化物は二酸化炭素をメタンに変える触媒として働く.これまでの研究から摩擦中に磁場を印加すると鉄不定比酸化物の生成が促進されることがわかっている.そこで本研究では外部磁場を印加し,表面に活性な物質を生成することによって鉄の摩擦触媒能が増大することを確認することを目的とした.摩擦触媒実験装置に組み込まれているピン・オン・ディスク型摩擦試験機のピン試片としてAgとS45C鋼を,ディスク試片としてS45C鋼を用意する.磁場は中心穴が空いている平板希土類磁石をディスクに張り付けて印加した.10^<-4>Pa程度の二酸化炭素を導入した後摩擦を開始し,質量分析計で装置内の気体の種類と量の摩擦による変化を観察した.S45C鋼同士の摩擦は二酸化炭素からメタンを作る反応において摩擦触媒活性を有した.また,1)磁場なしシビア摩耗,2)磁場ありシビア摩耗,3)磁場ありマイルド磨耗における,メタンをあらわすCH3^+イオン電流値を比較すると,磁場中でのマイルド摩耗はシビア摩耗に較べて高い活性を持つこと,一方シビヤ磨耗においては磁場の効果はないことが確認された.メタンの炭素は二酸化炭素からもたらされると考え,各摩擦速度における二酸化炭素の圧力減少量とメタンの圧力増加量の相関をとると,磁場の有無,磨耗形態の違いにかかわらず,各種状態における圧力変動量は同じ直線上に乗った.そこから二酸化炭素からメタンへの転換率は2.5%と計算された.シビア摩耗においては,磁場の有無によってはメタンの発生量がかわらなかったことから,磁場は反応に直接関与しているわけではないといえる.むしろ磁場はマイルド摩耗の成立を促進することで反応に寄与する.ただし本実験のような真空に近い条件では,摩擦面は磨耗によってシビア摩耗面に戻り反応の活性が低くなる.反応の持続には酸化物の存続が重要であることが理解された.またS45C鋼のマイルド摩耗面とAgの磁場中での摩擦でも,二酸化炭素のメタンへの還元反応が生じた.その転換率や,水素に発生量に対するメタンの発生量の比はS45C鋼同士のシビア,マイルド摩耗面よりも高いことが知られた.
植物性食品中のアレルゲンにおける共通抗原として機能する糖鎖に関する研究

植物性食品間における食物アレルギーの交差反応の要因として、特定のアスパラギン結合型糖鎖の関与が示唆されている。本研究は、その糖鎖のアレルゲン性について構造面からの解明を目的とし、既に、大豆の主要アレルゲンであるGly m Bd 28Kの糖鎖構造を明らかにしている。本年度は、アレルゲン性を有する糖タンパク質の糖鎖部分が共通エピトープ構造として機能するか否かの検討を中心に行った。12種類の植物性食品素材より抽出したタンパク質成分のうち、アレルゲン性への関与が示唆されている複合型の糖鎖に特異的な抗体である抗ペルオキシダーゼ抗体およびヒイロチャワンタケレクチンを用いて検出された約40種類の糖タンパク質に着目し、それら糖タンパク質と食物アレルギー患者血清中のIgE抗体との反応性をイムノブロットにより検討した。その結果、約1/3の患者において、上記成分のほとんどがIgE抗体と交差した。さらに、小麦や大豆タンパク質を二次元的に分離して抗体結合成分を解析したところ、タンパク質部分は共通するが、特定の糖鎖の結合の有無による多形性成分間において、上述の抗体およびレクチンにより認識される成分のみがIgE抗体と結合することが明かとなった。また、検出された糖タンパク質の糖鎖は、その組成分析ならびに構造解析結果からも分子内にフコースおよびキシロース、もしくはキシロース残基のみを有することが示された。これらの結果は、あるグループの患者においては、フコースやキシロースなどの単糖が構成単位となる特定の糖鎖が血清中のIgE抗体との結合に必須であり、それらが植物性食品間の交差反応におけるIgE抗体の共通エピトープとして機能することを示す。本研究の成果は、これら共通抗原として機能する糖鎖は植物界に普遍的に存在することから、糖鎖が共通エピトープとなる患者に対して、減感作療法などの治療や診断に役立つ情報を提供するものである。食物アレルギーにおける植物性食品間の交差反応性の要因として、植物性食品に普遍的に分布する分子内にキシロース残基やフコース残基を有するアスパラギン結合型糖鎖の存在が示唆されている。そこで、本研究ではそのアスパラギン結合型糖鎖がIgE抗体の共通エピトープとして機能する可能性について、その糖鎖の構造面からの解明を目的としている。本年度は、これまで分子内のアスパラギン結合型糖鎖がIgE抗体との結合に関与することを提示してきた大豆アレルゲンGly m Bd 28Kについて、その糖鎖の構造解析を行なったのでその成果について以下に報告する。大豆アレルゲンGly m Bd 28Kから、ヒドラジン分解によりアスパラギン結合型糖鎖を切り出し、N-アセチル化後、得られた糖鎖を2-アミノピリジン(PA)にて蛍光標識し、逆相及び順相HPLCにて各々のPA化糖鎖を単離した。各々のPA化糖鎖について、HPLCによる二次元マップ、MS、MS/MS分析、各種エキソグリコシダーゼ消化、スミス分解により、糖鎖の構造解析を行なった。その結果、Gly m Bd 28Kの糖鎖は、Manα1→6(Manα1→3)(Xylβ1→2)Manβ1→4GlcNAcβ1→4(Fucα1→3)GlcNAc(M3FX):Manα1→3Manα1→6(Manα1→3)(Xylβ1→2)Manβ1→4GlcNAcβ1→4(Fucα1→3)GlcNAc(M4FX):Manα1→6(Manα→3)(Xylβ1→2)Manβ1→4GlcNAcβ1→4GlcNAc(M3X)=66.7:19.9:13.4の比率で存在することが明らかになった。以上の如く、本研究により本アレルゲンの主要な糖鎖構造はM3FXであること、さらにはこれまでに報告の無い新規のアスパラギン結合型糖鎖として、M4FXの存在を明らかにした。これらGly m Bd 28Kに存在する全ての糖鎖構造は植物に特徴的な複合型であり、この事実は、本アレルゲン由来のアスパラギン結合型糖鎖がキシロース残基やフコース残基のアレルゲン性への関与を明らかにするための最適な材料となることを示すものである。食物アレルギーにおける植物性食品間の交差反応性の要因として、植物性食品に普遍的に分布するキシロース残基やフコース残基を有する複合型のアスパラギン結合型糖鎖の存在が示唆されている。本研究ではその糖鎖がIgE抗体の共通エピトープとして機能する可能性について、単糖レベルでの構造面からの解明を目的としている。本年度は、大豆アレルゲンGly m Bd 28Kの糖鎖構造解析の際に得られた複合型のPA化糖鎖を利用して、大豆アレルギー患者血清中のIgE抗体と結合する糖鎖構造を解明するための分析方法の確立を試みた。IgE抗体とPA化糖鎖の結合性の検討は、糖鎖を固定化抗原とすることは困難なため、複合型糖鎖を有する糖タンパク質とIgE抗体との結合におけるPA化糖鎖の影響を阻害ELISA法により行った。即ち、糖タンパク質を固定化し、次いで予めPA化糖鎖と反応させたIgE抗体を添加し、その阻害率を求めた。その結果、コントロールとして用いた複合型糖鎖を有する各種糖タンパク質では低濃度でIgE抗体との結合が著しく阻害されたのに対し、遊離のPA化糖鎖では高濃度においても阻害は認められなかった。

この事実は、IgE抗体との結合に、阻害物質中に存在する共通の糖鎖が関与することは示されたものの、本方法は遊離型のPA化糖鎖では抗体との親和性が低下することや、ペプチド部分の有無による立体構造の変化などにより、単糖レベルでの解析には不向きであることが示唆された。そこで現在、遊離のPA化糖鎖をIgE抗体と未反応のタンパク質と結合させ、そのネオ糖タンパク質とIgE抗体とを直接反応させるべく、ネオ糖タンパク質を調製中である。一方、交差反応への糖鎖の影響を検討する目的で、各種植物性食品素材からタンパク質成分を抽出・濃縮し、上述の糖鎖に特異的な抗体を用いて、食品中の糖タンパク質成分を特定した。次年度、これらの特定成分とIgE抗体との反応性を検討し、糖鎖の交差性への寄与率を明らかにする予定である。植物性食品間における食物アレルギーの交差反応の要因として、特定のアスパラギン結合型糖鎖の関与が示唆されている。本研究は、その糖鎖のアレルゲン性について構造面からの解明を目的とし、既に、大豆の主要アレルゲンであるGly m Bd 28Kの糖鎖構造を明らかにしている。本年度は、アレルゲン性を有する糖タンパク質の糖鎖部分が共通エピトープ構造として機能するか否かの検討を中心に行った。12種類の植物性食品素材より抽出したタンパク質成分のうち、アレルゲン性への関与が示唆されている複合型の糖鎖に特異的な抗体である抗ペルオキシダーゼ抗体およびヒイロチャワンタケレクチンを用いて検出された約40種類の糖タンパク質に着目し、それら糖タンパク質と食物アレルギー患者血清中のIgE抗体との反応性をイムノブロットにより検討した。その結果、約1/3の患者において、上記成分のほとんどがIgE抗体と交差した。さらに、小麦や大豆タンパク質を二次元的に分離して抗体結合成分を解析したところ、タンパク質部分は共通するが、特定の糖鎖の結合の有無による多形性成分間において、上述の抗体およびレクチンにより認識される成分のみがIgE抗体と結合することが明かとなった。また、検出された糖タンパク質の糖鎖は、その組成分析ならびに構造解析結果からも分子内にフコースおよびキシロース、もしくはキシロース残基のみを有することが示された。これらの結果は、あるグループの患者においては、フコースやキシロースなどの単糖が構成単位となる特定の糖鎖が血清中のIgE抗体との結合に必須であり、それらが植物性食品間の交差反応におけるIgE抗体の共通エピトープとして機能することを示す。本研究の成果は、これら共通抗原として機能する糖鎖は植物界に普遍的に存在することから、糖鎖が共通エピトープとなる患者に対して、減感作療法などの治療や診断に役立つ情報を提供するものである。
批評と小説のあいだープルーストと19世紀批評

マルセル・プルーストの小説『失われた時を求めて』について、この作品が「批評的小説」であるという側面に注目し研究を行なった。2018年度は、篠田勝英・海老根龍介・辻川慶子編『引用の文学史』の共著者として分担執筆を行い、「『失われた時を求めて』は『サント=ブーヴに反論する』の小説版なのか」という章を執筆した。この論文では、『失われた時を求めて』の中でも典型的に『サント=ブーヴに反論する』の痕跡が濃い箇所をとりあげて、プルーストの小説と批評、さらに批判対象となっているサント=ブーヴの3種類のテクストを突き合わせ、『失われた時を求めて』の特質を浮き彫りにした。その特質とは、ひとことでいうならば、あくまでこの作品は小説であるということであり、『サント=ブーヴに反論する』の論旨が直線的であるのに対し、小説テクストは、たしかにそれを下敷きにしていながらも、「作者の主張」のようなものが一意的に特定できるようにはなっていないということである。むしろプルーストが意図的に表現を重層化させているということは草稿調査の結果からも明らかで、この重層化の過程に批評から小説への形式的移行のひとつの本質を見ることが許されるはずである。このように、今年度の研究によって、『失われた時を求めて』が「批評的小説」であるというとき、それは「小説的批評」とは異なるということが明らかになった。ここからさらに導かれる仮説は、『失われた時を求めて』は『サント=ブーヴに反論する』の乗り越え、自己超越なのではないかということであり、その視点からプルーストとサント=ブーヴの関係を捉え直すことも有意義であろうと思われるので、今後の研究課題としたい。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。マルセル・プルーストの小説『失われた時を求めて』が、同時代の批評言説とどのように対峙しているのかを明らかにするために、今年度は総論的な研究成果をいくつか発表した。まず、研究のアプローチそのものについて日本プルースト研究会例会で口頭発表を行い、専門の研究者の助言を仰いだ。この研究手法は仮に「間テクスト性研究の受容史アプローチ」と名付けたものである。『失われた時を求めて』にあまたある文学レフェランスについての間テクスト性研究には少なからぬ蓄積がある。このアプローチは、個々のレフェランスについて、同時代におけるそれぞれの作家の受容およびその歴史的経緯を調査することにより、プルーストと個々の作家の二者関係に加えて、プルーストと同時代の批評一般との関係についても実証性を保ちつつ議論する可能性を提示するものである。研究会では、さらに「風俗小説」としての『失われた時を求めて』の姿について考察してもよいのではとの示唆を得られた。また、そもそも小説で文学作品を引用・参照することの『失われた時を求めて』という作品における意義について、雑誌論文として発表した。これは、この作品を、近代小説をめぐる基本的な議論(主にルカーチ、バフチン)に照らして論じたものである。文学レフェランスについて考察するにあたり、本作品においては文学からの「疎外」が重要なテーマであるということを確認した。この成果は、「批評」や「読書」ということと「創作」、「創造」との間の懸隔について考察する際の基盤となるだろう。さらに、プルーストの未発表批評『サント=ブーヴに反論する』をとりあげ、このテクストと『失われた時を求めて』との連続と断絶についてシンポジウムで口頭発表を行なった。批評を小説に書き換えるということのうちには、たんなる再利用ではなく弁証法的な契機がみとめられるべきだということを具体的なテクストに即して主張した。研究全体に関する見通しを立てることができた上、具体的な考察にも入ることができた。アプローチの妥当性は研究会での口頭発表の場においてある程度認められたと考えている。雑誌論文に発表した研究成果は、当初の計画にはないものであったが、原論的な研究を手がけることができたのは今後の研究にとって有益であったと考える。国内外での文献収集も順調に進行した。プルースト関連文献、19世紀の批評関連文献の収集のほか、パリ国立図書館に出張して、国内では入手困難なサント=ブーヴに関する基本文献の収集をすることができたのも成果であった。

むしろプルーストが意図的に表現を重層化させているということは草稿調査の結果からも明らかで、この重層化の過程に批評から小説への形式的移行のひとつの本質を見ることが許されるはずである。このように、今年度の研究によって、『失われた時を求めて』が「批評的小説」であるというとき、それは「小説的批評」とは異なるということが明らかになった。ここからさらに導かれる仮説は、『失われた時を求めて』は『サント=ブーヴに反論する』の乗り越え、自己超越なのではないかということであり、その視点からプルーストとサント=ブーヴの関係を捉え直すことも有意義であろうと思われるので、今後の研究課題としたい。19世紀の批評のうち、プルーストと関わりが深いとされているものの調査を進める。とくに、サント=ブーヴの著作について重点的に調査を行う。具体的には、この批評家の著作において、プルーストが言及している作家がどのように論じられているかを抽出し、プルーストの意見、また『失われた時を求めて』での扱われ方と照らし合わせる。このことにより、サント=ブーヴと対峙するプルーストの意識が、小説表現のレベルでどのように表れているかを明らかにする。これまでの研究により、プルーストとサント=ブーヴとの間には、深い水準での共通点が見出せるということが明らかになってきた。現時点で浮かび上がってきている重要な仮説は、サント=ブーヴがそもそも教条的な伝記批評に与していないのではないかということである。プルーストのサント=ブーヴ批判の要点はまさに、この批評家が伝記批評の手法を乱用しているというところにあるため、この論点は両者の関係を再考するにあたりひとつの急所となるはずである。この論点については、これまでの研究成果でも触れてきたことであるが、サント=ブーヴの著作を総合的に調査することにより、この仮説をより強固なものにしたい。伝記批評についての議論は、より大きな文脈では、19世紀人文学における実証主義の興隆にかかわる。この論点について、本研究のみでカバーすることは困難だが、サント=ブーヴ以外の批評家、アナトール・フランスとイポリット・テーヌを参照することで、少なくとも当時の文芸批評を立体的にとらえることは可能であろうし、その視野のうちには必然的に実証主義をめぐる論点が現れるはずだとの見通しを持っている。またこの二人の批評家はプルーストとの関わりも深いため、プルースト研究の軸足を保つこともできる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。