hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ジェームズ・ティソと同時代のイメージ文化：≪パリの女≫シリーズに見る類型的表現

研究2年目の平成28年度は、上半期の45月に当該年度の研究実施細目を決定すると共に、関連研究書の精査に当たった。68月には文化学園大学図書館において一次資料の調査、8月20日9月8日にはフランスのパリとエヴィアンで第2回海外調査を実施した。海外研究協力者2名とも面談し、ティソ研究の現況について有益な意見交換を行った。下半期の1012月には研究ノートおよび論文の作成に当たった。13月には学習院生涯学習センターにおいて講座「フランス美術の近代:ジェームズ・ティソ試論」を担当し、社会の広範にわたる研究成果の還元を試みた。関連研究書の精査、資料調査、研究ノートおよび論文の作成はおおむね順調に進展しており、当該年度はこの成果の一部を生涯学習機関での講座を通して公開することができた。19世紀後半のフランスとイギリスにおいて、アカデミックな技法で現代的主題を扱う折衷画家として活躍したジェームズ・ティソ(18361902年)は、1883年から1885年にかけて、15点の油彩画から成る≪パリの女≫シリーズを制作した。瀟洒な室内調度や女性ファッションを描いて成功したティソにとって、同時代のポピュラー・イメージ(広告、雑誌挿絵などの大衆向け複製イメージ類)は作品生成の上で重要な参照先であった。本研究ではティソの油彩画および関連するイメージ資料を検証材料として、画家がポピュラー・イメージから油彩画へ何をどのように転置して、類型的な女性表象を構成していったのか考察していく。これにより「ハイ・アート」である油彩画とその外部という、異なる視覚文化領域間でのイメージ交流の実態を明らかにすることが、最終的な研究目的である。研究3年目の平成29年度は、上半期の4月に当該年度の研究実施細目を決定し、これに沿って下半期の11月に海外研究協力者1名の来日中に小規模な研究会を開き、ティソ研究の現況について有益な意見交換を行った。次いで2月にはロンドン(イギリス)とパリ(フランス)で第3回海外調査を実施した。とりわけロンドンでは「ロンドンの印象派たち:18701904年に国外生活者となったフランス人芸術家」展(テイト・ブリテン美術館)を見学した。本展はティソの絵画がまとまった形で出品される貴重な企画であり、1870年代の彼の作画が「外国人(フランス人)の眼差し」でイギリス風俗を捉えたものと当時認識されていたことが指摘されていた。これは研究代表者のこれまでの分析と一致する見解であり、本研究の方向性に対して一定の意義を保証するものである。本年度までの調査結果および考察に基づいて、平成30年度7月7日開催予定の学習院大学哲学会講演会において研究発表を計画している。平成30年3月31日をもって中央大学より学習院大学へ転出見込みとなったため、平成29年度は中央大学の学内研究費による研究計画を完了させることに傾注した。そのため本研究課題における海外調査実施に遅れが生じる結果となった。パリ・コミューン崩壊後、1871年にロンドンへ移住したジェームズ・ティソ(18361902年)は当地において現代的主題を扱う風俗画家として成功を収めるが、1882年には帰国し、翌1883年から1885年にかけて15点の大型油彩画から成る≪パリの女≫シリーズを完成させた。
医療サービス供給の経済分析

1,がん検診に関する費用効果分析日本人の死亡原因のトップを占めるがん(悪性新生物)は一度罹患すると治癒が難しいため、早期発見・早期治療といった予防の重要性が特に大きい。日本ではがん検診の多くが公共サービスとして行われており、その費用効果の分析も不可欠である。本年度は、前立腺がん検診の最適な検診間隔について、マルコフモデルを用いた費用効果分析を行った。その結果、比較したPSA(前立腺特異抗原)による五つの検診方法のうちもっとも費用効果の優れたものは、全員に毎年検診を行うというものではなく、個人のがんのリスクを反映すると言われるベースラインPSAが2.0以下なら隔年、それ以上なら毎年という方法であった。以上の結果を「マルコフモデルを用いた前立腺がん検診の費用効果分析-最適な検診の設計-」として医療経済研究誌に掲載予定である。2,レセプト・データを用いた医療サービスのアウトカム分析もっともありふれた疾患の一つである急性上気道感染症(いわゆるかぜも含む)に関してわが国で行われている治療の内容や治療成果に関する各種資料の整理やデータベースの作成を行った。3,カルテ・データ、医師へのアンケート調査を用いた医師の薬剤選択に関する分析昨年度に引き続き、独自に行ったアンケート調査から、医師が薬剤処方の際にどのような因子を考慮にいれるか、経済的なインセンティブの違いが処方行動の違いとなって現れるかどうかについての分析を行った。さらに日本以外の国との医師に対する報酬制度の違いや薬剤処方に関する諸研究との比較を行った。1,レセプト・データを用いた医療サービスのアウトカム分析実際おこなわれた診療記録をもとにつくられたレセプトデータをもとにデータベースを作成し治療選択間の予後や医療費の比較を行った。人工呼吸器の使用期間と患者の属性についての関係や人工呼吸器使用患者の医療費全体に与える影響についての分析は結果を研究論文として「日本公衆衛生雑誌」に公表した。また、肺炎・気管支炎患者に対する抗生物質選択の診療期間、医療費に与える影響に関する分析については、成果を研究論文として日本病院管理学会の学会誌である「病院管理」に公表した。さらに、糖尿病や虚血性心疾患などの他の疾病についてもデータベースの作成や分析を引き続き行っている。2,カルテ・データ、医師へのアンケート調査を用いた医師の薬剤選択に関する分析医学的な知見に対する医師の反応の違い、近年めまぐるしく変化した薬剤料一時負担の影響、医薬分業の政策的な誘導、これらの医師の薬剤選択に与える影響を分析するためにカルテ(診療録)調査、医師に対するアンケート調査を行い、データベースを作成中である。途中経過について、平成14年7月19日第19回社会保障政策研究会において「薬剤処方の経済分析」として報告を行った。3,遺伝情報の医療サービス供給に与える影響に関する分析保険者と被保険者の間の情報の非対称性に起因する市場の失敗、具体的には逆選択やモラルハザードといった保険市場の効率性を阻害する現象、それらによる非効率性を最低限に押さえるための自己選抜型保険制度の可能性についての研究のため、文献サーベイや近年医療保険市場への参入がめざましい民間保険会社へのヒアリングを行った。1,レセプトデータを用いた医療サービスのアウトカム分析昨年度に引き続き、実際おこなわれた診療記録からつくられたレセプトデータを用いてデータベースを作成し治療選択間の予後や医療費の比較を行っている。本年度は新たに、近年不必要な抗菌薬使用が問題となっている急性上気道感染症(いわゆるかぜを含む)に関して治療法の違いと治療効果の関係について分析するためのデータベース構築を行った。2,カルテ・データ、医師へのアンケート調査を用いた医師の薬剤選択に関する分析独自に行ったアンケート調査から、医師が薬剤処方の際にどのような因子を考慮にいれるか、経済的なインセンティブの違いが処方行動の違いとなって現れるかどうかについての分析を行った。意識調査では、処方の際に「患者の費用負担」を他の医学的な要因と同程度に重視しており、コスト意識をもって薬剤処方を行うことは広く医師の間で受け入れられている。しかしながら、薬剤価格に関する知識について、医師は必ずしも正確な知識を持っていない。一方、より経済的なインセンティブが強い、開業医や開業医で院内処方を行っている医師がより高薬価の薬剤を処方する確率が高いという結果は患者要素をコントロールしても見られなかった。以上の結果を「医療経済研究」に「医師の薬剤処方に関する実証分析」として発表した。3,遺伝情報の医療サービス供給に与える影響に関する分析逆選択やモラルハザードといった、保険者と被保険者の間の情報の非対称性に起因する市場の失敗について、本年度は予防行動の一つであるがん検診受診の受診行動の分析を行った。年齢や収入、外来受診の有無、学歴、医療保険の種類が受診促進に関与していると考えられ、保険者による受診勧奨活動の中では、郵送での案内のみが有意に受診率を上げる効果を持っていた。以上の結果を「医療と社会」に「がん検診の受診要因に関する分析」として発表した。

以上の結果を「マルコフモデルを用いた前立腺がん検診の費用効果分析-最適な検診の設計-」として医療経済研究誌に掲載予定である。2,レセプト・データを用いた医療サービスのアウトカム分析もっともありふれた疾患の一つである急性上気道感染症(いわゆるかぜも含む)に関してわが国で行われている治療の内容や治療成果に関する各種資料の整理やデータベースの作成を行った。3,カルテ・データ、医師へのアンケート調査を用いた医師の薬剤選択に関する分析昨年度に引き続き、独自に行ったアンケート調査から、医師が薬剤処方の際にどのような因子を考慮にいれるか、経済的なインセンティブの違いが処方行動の違いとなって現れるかどうかについての分析を行った。さらに日本以外の国との医師に対する報酬制度の違いや薬剤処方に関する諸研究との比較を行った。
六方晶ダイヤモンドの弾性定数～衝撃圧縮合成・超音波計測・第一原理解析～

本研究では高純度の銅とグラファイトの粉末(平均粒径50μm)を混合して圧粉固化体を作製し,六方晶ダイヤモンドを代表とする炭素高圧相の合成と常温常圧下への回収を目標とし,一段式火薬銃を用いて衝撃圧力約18GPa,衝撃温度約2100Kで衝撃圧縮実験を行った.相対密度0.4の圧粉固化体の衝撃圧縮後に回収された炭素成分のXRD結果を第一原理計算による予測結果と比較した結果,Sカーボン,Rカーボン,Wカーボンが衝撃合成され,常温常圧下に回収されたことが示唆された.本研究では高純度の銅とグラファイトの粉末(平均粒径50μm)を混合して圧粉固化体を作製し,六方晶ダイヤモンドを代表とする炭素高圧相の合成と常温常圧下への回収を目標とし,一段式火薬銃を用いて衝撃圧力約18GPa,衝撃温度約2100Kで衝撃圧縮実験を行った.相対密度0.4の圧粉固化体の衝撃圧縮後に回収された炭素成分のXRD結果を第一原理計算による予測結果と比較した結果,Sカーボン,Rカーボン,Wカーボンが衝撃合成され,常温常圧下に回収されたことが示唆された.縦型一段式火薬銃を用い,六方晶ダイヤモンドの衝撃圧縮合成を行った.上部の火薬燃焼室にライフル用無煙火薬を充填し,銃用雷管で着火するもので,燃焼ガスの圧力で隔壁版が破られることにより飛翔体が垂直下向きに高速で発射される.飛翔体弾頭として黄銅製円盤を用いた.弾頭にはポリカーボネート製の円柱状サボを取り付け,サボ後部に磁石を内挿した.飛翔体が銃身に設置されたコイルを通過すると,磁石によりコイルに電流が発生する.飛翔体の速度は各コイル間の電流信号の時間差から決定できる.火薬装填量を調整することにより,飛翔体速度を約400900m/sの範囲で3段階に変化させた.黒鉛を銅粉と混合して圧粉固化体とし,SUS製の肉厚円筒容器に装填し,さらにそれをタングステン製の上下パンチで挟み込んだものをターゲットとし,衝撃加圧を行った.このときの衝撃圧力は,黄銅とタングステンのインピーダンスマッチング計算および飛翔体の速度から,1525GPaと推定された.負荷持続時間は黄銅の音速と飛翔体の厚さから約2μsであった.衝撃圧力負荷後,硝酸処理により金属成分を除去しXRD分析を行った.特定の条件で衝撃加圧したターゲットから黒鉛と異なるピークが観察されたが,このピークは六方晶・立方晶ダイヤモンドのピークとも異なるものであった.負荷持続時間とピーク角位置から,これまでに理論的に予測されていたダイヤモンドと黒鉛の中間層が生成され,回収された可能性がある.前年度に引き続き縦型一段式火薬銃を用い,黒鉛を原料物質とした炭素高圧相の衝撃圧縮合成を行った.昨年度からの改善点として,火薬銃の弾頭となる金属飛翔体を薄くすることにより質量を減らし,また推進薬として用いている無煙火薬の装填量を調整して速度を増加させることにより最大衝撃応力を増加させ,より広い条件下で実験を行うことを可能とした.原料となる高純度黒鉛を純銅粉末(いずれも平均粒経50μm)と混合して金型に装填して加圧することにより,相対密度約0.7の圧粉固化体を作製した.これを両端研磨した後にSUS製の肉厚円筒容器に装填し,さらにそれをタングステン製のパンチで挟み込んだものをターゲットとし,衝撃圧縮を行った.衝撃圧力負荷後,切削処理にて容器から圧粉固化体を取り出し,さらに硝酸処理により金属成分を除去し,炭素成分を回収した.これにXRD分析を行うことにより,衝撃加圧したターゲットが原料黒鉛とは異なるピークを示すことを確認した.近年の第一原理計算により、高圧下でのみ安定となるような炭素高圧相の存在が複数提案されている.これらの構造はダイヤモンドと同じくsp3結合のみによって構成され,ダイヤモンドに匹敵する弾性定数や硬度を持つ可能性が指摘されている.これらの候補物質の高圧下でのXRDピーク位置を,理論計算により決定した弾性定数を用いて常圧下での値に補正し,実験結果との比較を行った.これにより,Sカーボンと呼ばれる構造が衝撃合成され,常温常圧下に回収されたことが示唆された.衝撃圧縮によってこれらの高圧相が合成されたという報告例は少なく,実験例の殆どは静的高圧下で存在が確認された程度である.本研究により高圧相が常温常圧下に回収されたことにより,今後これら新たな炭素物質の機械的性質について調査することが可能となる.黒鉛をターゲット原料にし,衝撃圧縮することによりダイヤモンドを合成する試みは多くされてきているが,中間相の生成について言及された研究は多くはない.本年度の実験結果では、チャオイトとZカーボンと呼ばれる2種類の構造のピーク位置にピークが観察された。チャオイトは古くから知られている中間相であり、これはダイヤモンドよりは黒鉛寄りの物質であろうと予測されている.チャオイトの弾性定数に対する研究はほとんど行われていないが,これは提案されている構造から,グラファイトと大差ない弾性特性しか持たない(ダイヤモンドには遠く及ばない)と予測されるためである.本研究でチャオイトが生成されることによる弊害はないと考えている.それは,チャオイトはその構造から黒鉛と同程度の酸化処理で除去できると考えられるからである.

ZカーボンやMカーボンは、近年の第一原理シミュレーションにより、高圧下で存在しうることが指摘された構造である.これらの構造はダイヤモンドを上回ることはないもののほぼダイヤモンドに匹敵する弾性定数を持つことが示唆されている.しかしこれらについては実験的にその実在が証明されたことはない.高圧相の研究については近年さまざまなシミュレーションが行われ,多くの報告がされている.本年度の実験条件でZカーボンやMカーボンが生成されていることが確認されれば,これらと同様に準安定相である六方晶ダイヤモンドの生成,結晶成長などについて,既存のシミュレーション研究から多くの知見が得られることが期待でき、本研究の最終目的である10μm級六方晶ダイヤモンドの合成に大きく役立つと考えられる。25年度が最終年度であるため、記入しない。1年目の研究結果で得られた未知の炭素成分について分離を試みる.合成後の炭素成分のうち大半は黒鉛であると考えられる.黒鉛は熱硝酸や過塩素酸により酸化除去が可能である.大部分がsp2結合であると考えられるチャオイトも同様に酸化除去されると考えられるが,チャオイトについては本研究の興味の外にある.一方,大部分がダイヤモンドと同じsp3結合であるZカーボン相が存在していれば,この酸化処理でも残留するはずである.得られた残留粉末をXRD分析し,これがZカーボンであると確認されれば,これは世界初の成果となる.粉末を樹脂に埋め込み,ピコ秒超音波法による弾性定数計測を行い,シミュレーションの予測と比較する.また,中間相だけでなく,飛翔体厚さを5mmから2mmに変更することで持続時間を短縮しより瞬間的な高圧力を負荷させる,圧粉固化体の封入様式を変更する,などの工夫を行い,当初の目的である10μm級六方晶ダイヤモンドの合成を行い,弾性定数の精密計測を行う.25年度が最終年度であるため、記入しない。
学術目的のための英語コミュニケーション活動への口頭フィードバック手法のモデル化

本研究は、EAP授業でのプレゼンテーションやディスカッション活動への口頭フィードバックという教師の実践知を包括的に解明することにより、EAP授業におけるコミュニケーション活動への教育効果の高いフィードバック法をモデル化し、EAP教育の質的向上に貢献することを目指すものである。平成30年度の研究計画として、(1)「EAP授業コーパスの構築と書き起こしによる分析資料化」と(2)「口頭フィードバックの横断・比較的分析と口頭フィードバックの縦断・波及的分析」を設定した。以下、それぞれの実績の概要を述べる。まず、(1)「EAP授業コーパスの構築と書き起こしによる分析資料化」については、研究開始時までに集めていた日本国内の国立大学及び私立大学でのEAP授業の録画録音データ88件に加え、国立大学と私立大学でのEAP授業の新しい録画録音データそれぞれ72件と29件を採集し、内144件のデータを会話分析の手法に則り文字化し、分析可能な資料とした。残る45件のデータについては、現在書き起こし中であるが、かなりの規模のEAP授業コーパスが構築でき、さらに分析可能な文字化資料となった。次に、(2)「EAP授業コーパスの構築と書き起こしによる分析資料化」と(2)「口頭フィードバックの横断・比較的分析と口頭フィードバックの縦断・波及的分析」については、短期的効果と長期的効果について、それぞれ効果のあるフィードバック手法を会話分析により解明した。成果の一部は、国内学会において口頭発表し、関連論文を紀要に投稿した。研究目的に沿い、平成30年度の2つの主たる研究計画である(1)「EAP授業コーパスの構築と書き起こしによる分析資料化」と(2)「口頭フィードバックの横断・比較的分析と口頭フィードバックの縦断・波及的分析」をおおむね計画どおり進めることができた。ただ、申請当初は年度末に国際学会での口頭発表とそれに伴う国際誌への論文投稿を予定していたが、実施を見送った。(国際学会での口頭発表はプロポーザルは採択されていた。)これは研究代表者の私的事情(自宅の引越し)により、計画を軌道修正したためである。平成31年度(令和元年度)以降に追加で国際学会での口頭発表を行うことで、計画どおり研究を進めていく。平成31年(令和元年)度は、これまでに構築したEAP授業ビデオコーパスにおける口頭フィードバック手法の横断的分析と縦断的分析、そしてEAP授業における口頭フィードバック手法のモデル化を試みる。まず第2四半期までに、授業(教員)間に共通するまたは特定の授業(教員)に特有のフィードバック手法とその相互行為的結果を探ると同時に特定授業における特定のフィードバック手法の学生のパフォーマンスに対する長期的な効果を明らかにする。そして第3四半期以降は、EAPとしての英語パフォーマンス力向上に効果のある口頭フィードバック手法のモデル化を行う。随時、英語教育関連学会や論文誌にて研究・論文発表を行い、分析及び考察の精緻化を図る。令和2年度は、まず第2四半期までに、構築したモデルが実際に適切な効果を生むのかを複数の協力者の授業において検証する。そして得られた結果をまとめ、本研究課題の成果を幅広く発信するために書籍として出版する準備を行う。

まず第2四半期までに、授業(教員)間に共通するまたは特定の授業(教員)に特有のフィードバック手法とその相互行為的結果を探ると同時に特定授業における特定のフィードバック手法の学生のパフォーマンスに対する長期的な効果を明らかにする。そして第3四半期以降は、EAPとしての英語パフォーマンス力向上に効果のある口頭フィードバック手法のモデル化を行う。随時、英語教育関連学会や論文誌にて研究・論文発表を行い、分析及び考察の精緻化を図る。令和2年度は、まず第2四半期までに、構築したモデルが実際に適切な効果を生むのかを複数の協力者の授業において検証する。そして得られた結果をまとめ、本研究課題の成果を幅広く発信するために書籍として出版する準備を行う。国際学会(American Association for Applied Linguistics)及び国内学会(社会言語科学会)への参加を私的都合(引越し)により取りやめたことによる旅費支出の低下が主な理由である。平成31年度(令和元年度)は、多くの国際・国内学会に参加することで、研究成果を多く発表し、英語論文の執筆につなげ、旅費と英文校正費に研究費を使用する予定である。現在、1件の国内学会には採択されており、また2本の英語論文も執筆中であるため、計画は順調に履行されると考えられる。
アクチン伸長端調節因子の協同作用による新規細胞骨格ターンオーバー制御機構の解明

アクチンは、細胞運動の駆動力を産むタンパク質で、細胞内において単量体型と、それらが集まってできるアクチン繊維の二つの状態間をダイナミックに遷移している。アクチンキャッピングタンパク質(CP)は、アクチン繊維の端に強固に結合することで、その離散集合を阻害するため、細胞運動制御の重要な因子として知られている。本研究では、おもにX線結晶解析法という手法を用いて、CPのアクチン繊維への結合能を阻害する様々なタンパクとCPとの相互作用様式を明らかにした。その結果、細胞内にはCPを介してアクチン繊維の量を巧妙にコントロールする仕組みがあることが示唆された。細胞運動はアクチンの急激な重合を駆動力とするが、細胞内の重合可能なアクチンプールは限られているため、運動の持続には伸長済みアクチン繊維を効率的に再利用する仕組みが必須である。アクチン繊維の伸長端に強固に結合するキャッピングタンパク質(CP)は、アクチンダイナミックスの中心的な制御因子である。本研究課題では、X線結晶構造解析法などの構造生物学的手法を主に用い、CPの伸長端結合活性を制御することが知られている複数のタンパクの協同作用によって織りなされる新規のアクチン細胞骨格ターンオーバー機構の解明を目指す。本年度の重要な研究成果として、CPと直接結合することはわかっていたものの、その相互作用様式についてほとんどわかっていなかったtwinfilinについて、CPとの複合体の結晶構造解析にほぼ成功したことが挙げられる。現在のところの分解能は2.0オングストロームであり、相互作用に関与するアミノ酸残基をほぼ同定する事に成功した。細胞運動はアクチン重合を駆動力とするが、細胞内の重合可能なアクチンプールは限られているため、運動の持続には伸長済みアクチン繊維を効率的に再利用する仕組みが必要である。アクチン繊維の伸長端に強固に結合することで、そこでの重合・脱重合を止める、アクチンキャッピングタンパク質(CP)は細胞運動の重要な制御因子である。Twinfilinはアクチン繊維切断活性、及び脱重合促進活性を持つcofilin様のドメインを二つ持つタンパク質である。これまでに、twinfilinは、(1)アクチン単量体と結合する(2)アクチン繊維側部とは相互作用せず、アクチン繊維の切断・脱重合促進活性は持たない(3)アクチン繊維伸長端に結合する(4)CPと結合するがその伸長端結合能には影響を与えない、ことがわかっていたものの、アクチンダイナミックス制御における役割はよくわかっていなかった。本研究では、CPとtwinfilin複合体のX線結晶構造を決定することに成功した。驚くべきことに、twinfilinはCP伸長端結合活性阻害因子として知られているCARMILの結合部位と一部重なる部位に結合する事が明らかとなった。この相互作用様式から予想されるように、twinfilinはCARMILとCPに対する結合を競合する事が判明した。これらの結果は、twinfilinがCARMILと共にCPの伸長端結合活性を調節することで、細胞内アクチンダイナミックスの重要な制御因子として働いていることを示唆するものである。細胞運動はアクチンの急激な重合を主な駆動力とするが、細胞内の重合可能な単量体アクチンプールは限られているため、運動の持続には伸長済みアクチン繊維を効率的に再利用する仕組みが必須である。ツインフィリン(Twf)は、アクチン脱重合促進因子として知られるコフィリンと相同なドメイン、Twf-N, Twf-Cからなる。Twfの性質として、1)ADP-アクチンに高い親和性を持つ、2)B端と結合する、3) C末端領域(Twf-Ctail)でCPと結合する(CARMILと異なりCPの活性は阻害しない)、ことが知られているが、どのような形で細胞内アクチン制御に貢献しているかは不明であった。本研究において、申請者はCPとTwf-Ctail複合体の原子構造をX線結晶構造解析によって決定したところ、Twf-CtailはCP抑制因子であるCARMILとCP上のほぼ同じ位置に結合する、という予想外の結果を得た。構造上から予測されるTwfとCARMILのCPへの競合的結合は、アクチン重合アッセイなどの生化学実験によっても確かめられた。このことは、TwfがADP-アクチンからなる“古い"繊維B端上のCPをCARMILから保護することにより、アクチンリサイクルを促進するという新規制御機構を示唆するものである。現在までに、X線結晶構造解析によるCP/twinfilin複合体の構造決定には成功しているが、生化学実験によるアクチン繊維ターンオーバー機構の解析が当初の計画に比べて遅れている。これは主に実験系の立ち上げに時間がかかったためである。細胞生物学実験系の準備は整ったため、今後は構造情報に基づいた生化学実験を行い、twinfilinがCPを介したアクチンダイナミックス制御に果たす役割を検討する。

得られた成果は、論文、学会、ホームページ等で公開する。初年度の大きな目標であったCP/twinfilin複合体の結晶構造解析にほぼ成功したため。この構造情報に基づいて様々な変異体を用いた、アクチン重合アッセイや、表面プラスモン共鳴法や共沈実験などのタンパク質分子間相互作用解析などを行う事が可能になった。生化学実験の実験系の立ち上げに当初の計画より時間がかかったため、予定していた実験ができなかった。当初の予定に基づいて、主に構造情報に基づいた生化学実験を行う予定である。特にCARMILやV-1などのCP活性阻害タンパク質とtwinfilinが共存する条件下において、アクチン繊維伸長がどのように制御されるのかを調べる。特にアクチンの結合ヌクレオチドに注目することで、重合後ある程度の時間が経過した“古い"アクチン繊維に対するCPの結合活性を明らかにする。以上の実験結果をもとに、新規アクチンターンオーバーモデルの提唱を目指す。得られた成果は論文、学会等において発表する。生化学実験に必要な試薬の購入、及び論文、学会等での成果発表に用いる。学会発表等に計画していた旅費の支出が予定していたより少なかったため。平成26年度に本研究課題の成果を発表するために参加する学会等の旅費に充てる予定である。
酸化チタンのナノ微細構造制御による超高性能光触媒の創製

本研究は、酸化チタン光触媒の合成にあたり粒子形態や比表面積,結晶性に加え、Tiの化学状態等について検討することによって、高性能な光触媒の創製を目指すものである。様々なジオール類とチタンアルコキシドより酸化チタン前駆体であるチタンジオレートの合成を行い、これを熱分解して酸化チタンを得た。合成に用いたジオール類のOH基が、1,2-ないし1,3-位の場合、明確な結晶構造を示すチタンジオレートが生成した。チタンジオレートを熱分解した酸化チタンの光触媒活性は、1,3-ブタンジオールを溶媒に用いた角柱状酸化チタンがもっとも高い活性を示した。角柱状酸化チタンについてEXAFSを用いて局所構造解析を行ったところ、エタノールやエチレングリコールを溶媒に用いた酸化チタンの配位数は6付近であるのに対して1,3-ブタンジオール溶媒を用いたものは配位数5.1と通常の酸化チタンより低い値を示していた。また、XPSでは、酸素欠損構造を示すことから、安定なチタンジオレートが急激に熱分解して生成した酸化チタンは、TiO_<2-x>でかつ配位不飽和な構造であることがわかった。さらに、FT/IRや昇温脱離によって、酸化チタン表面のOH基について検討したところ、角柱状酸化チタンは通常の酸化チタンとは異なる吸着状態のOH基が存在していた。以上の結果より角柱状酸化チタンの高い比表面積と一部の欠陥構造が光触媒活性の向上に寄与していると考えられた。酸化チタンに代表される光触媒はその強力な酸化作用を利用して悪臭の分解、抗菌、セルフクリーニングなど様々な応用用途に関する研究が行われている。本研究では酸化チタン光触媒の合成にあたり粒子形態や比表面積、結晶性に加え、Tiの化学状態等についても検討することによって、酸化チタンの微細構造と光触媒活性の相関性を検討し、有害物質を高速分解する超高性能光触媒の創製を目指すものである。平成18年度は、酸化チタン光触媒の合成条件について検討を行うとともに、光触媒活性をはじめとする各種物性評価を行った。酸化チタン光触媒の合成は、ジオールにチタンアルコキシドを投入してチタンジオレートを生成、これを熱分解して調製した。その結果、ジオールの種類によって紫外線照射下におけるアセトアルデヒド分解性能に変化が見られた。中でも、1,3-ブタンジオールについては最も光触媒活性が高いことがわかった。1,3-ブタンジオールを用いた酸化チタンは、電子顕微鏡で角柱の粒子構造が観察され、他の溶媒から得られた試料よりも高い比表面積を示した。また、昇温脱離法によって水の脱離挙動を測定したところ、他の酸化チタンよりも低温側に大きなピークが観察された。さらに、様々な溶媒から調製した酸化チタンの拡散反射によるUV-Vis測定を行ったところ、酸化チタン合成に用いる溶媒の種類によって吸収端が変化しており、光触媒活性と相関性が見られた。平成19年度は、引き続き酸化チタン合成方法の検討による高性能光触媒の調製を目指す他、吸着情報やTi微細構造について検討を行う予定である。本研究は、酸化チタン光触媒の合成にあたり粒子形態や比表面積、結晶性に加え、Tiの化学状態等について検討することによって、有害物質を高速分解する光触媒の創製を目指すものである。平成19年度は、酸化チタン光触媒の合成条件について引き続き検討を行うとともに、光触媒活性をはじめとする各種物性評価を行った。

角柱状酸化チタンについてEXAFSを用いて局所構造解析を行ったところ、エタノールやエチレングリコールを溶媒に用いた酸化チタンの配位数は5.85.9と市販のアナターゼ型酸化チタンと同程度あるのに対して1,3-ブタンジオール溶媒を用いたものは配位数5.1と通常の酸化チタンより低い値を示していた。また、XPSでは、酸素欠損構造を示すことから、安定なチタンジオレートが急激に熱分解して生成した酸化チタンは、TiO_<2-X>でかつ配位不飽和な構造であることがわかった。さらに、FT/IRやTPDによって、酸化チタン表面のOH基について検討したところ、角柱状酸化チタンは通常の酸化チタンとは異なる吸着状態のOH基が存在していた。角柱状酸化チタンの高い比表面積と一部の欠陥構造が光触媒活性の向上に寄与していると考えられた。
電話回線を利用する前胸壁貼付け型超小型生命生活情報伝送器の開発

高齢者在宅生活支援を目的に無拘束で快適性の優れた前胸壁貼付け型超小型生命生活情報伝送器の開発について研究をすすめた。無拘束の実現にはテレメータ方式、快適性の実現には超小型で軽量を実現した。生命生活情報としては生命情報に心電図情報検出を、生活情報に生活行動検出を目的に心電計、3軸加速計、傾斜計を機器に搭載した。心電図信号には致死的不整脈の検出アルゴリズを、加速度、傾斜計信号には歩行、走行、転倒、座位、仰臥位などの行動、姿勢などのほかに呼吸状態が検出できるようなアルゴリズムを組み込んだ。この生命生活情報伝送器のシステムとしての有用性を評価検討もした。その結果は実用器製作に必要な基礎的技術は本研究期間にほぼ完成した。今後の検討課題としては行動認識のアルゴリズムに年齢識別フィルターを組み込む必要性があると考えられた。そうすることによって、このシステムは高齢者の在宅生活だけでなく、心臓病患者のリハビリテーション、災害時の被災者の探索、徘徊老人の探索などにも利用できる技術であり、本研究の成果の社会貢献は極めて大きいものと考えられる。高齢者在宅生活支援を目的とし,電話回線を利用する前胸壁貼付け型超小型生命生活情報伝送器の開発研究を進めた.本年度の研究では心電図誘導電極-送信アンテナの一体化,生命情報として心電図2誘導,生活情報として立ち居振る舞い情報採取に超小型3軸加速度計に歩行中の転倒を感知するために超小型傾斜計を組み込んだ生命生活情報採取器と伝送器を試作した.情報採取器、情報伝送器はいずれも名刺サイズの大きさで厚みは約9mmとなった.情報採取器は一体化電極一アンテナの上に貼付け可能であった.実際の研究室内での伝送実験でも作動した.情報伝送器を含めて世界最小.最軽量のもので高齢者にとって快適で24時間装着可能と考えられるものである.今後の研究では情報採取器と情報伝送器とを一体化し,全体のサイズを電池を含めて名刺サイズ,重量を50グラム以下にする用研究を進めるための基本仕様設計をおこない,そのための各部品の超小型化をに着手した.高齢者在宅生活支援を目的に無拘束で快適性の優れた前胸壁貼付け型超小型生命生活情報伝送器の開発について研究をすすめた。日本社会の高齢化にともなって高齢者の生活支援は重大な社会問題となってきている.研究目的は高齢者の在宅生活支援のための快適性の優れた生命生活情報伝送機器を開発することにある.この機器は電話回線を使用し,24時間異常事態発生時に実時間で情報を伝送する前胸壁貼付け型の心電図誘導電極・情報伝送アンテナ一体型の超小型機器のものである。本研究年度においては1)装置の超小型化のための機器構成部品の超小型化に向けての検討、特に集積回路の超小型化を中心に研究を進めた。外形寸法については50mm×90mm×5mmとほぼ名刺大を、重量50グラムを実現した。開発点は加速度計・傾斜計の超小型化である。残された問題点は駆動電源にあることが判明した。市販のバッテリを使用するからにはCPUなどの電流使用量の低減を考ねばならない。2)致死的心拍異常の解析プログラムの試作、危険な心室頻拍発作、心室性期外収縮発作、発作性心房細動などの不整脈検出に加えて心筋虚血発作、特に心筋梗塞発作の検出を従来の心電図自動解析プログラムを参考にしながら開発試作した。これには新規性はそれほどない。3)脳血管傷害発作解析プログラムの試作、特に体位・姿勢の異常からみた解析プログラムの開発試作、脳血管発作時の呼吸リズム異常を加速度計を利用した呼吸異常検出のためのプログラムの試作に成功した。この加速度計を利用した呼吸解析プログラムはこれまでの本邦での学会報告は可能性と試みについての報告が2編みられるがわれわれの開発試作したものはそれらを理論的にも越えたものであると考えられている。4)生体信号の取り入れ回路にノイズ除去のフィルタを試作組み入れて除去に成功したが、基線動揺除去フィルタの必要性の高いことが判明した。高齢者の在宅生活支援を目的として、無拘束で快適性の優れた前胸壁貼付け型超小型生命生活情報伝送器の開発を行った。無拘束の実現にはテレメータ方式、快適性の実現には超小型で軽量を実現した.生命生活情報として心電図情報検出を、生活情報に生活行動量検出を目的に心電計、3軸加速度計、傾斜計を機器に搭載した.

心電図信号には致死的不整脈の検出アルゴリズムを、加速度計、傾斜計信号には歩行、走行、転倒、座位、仰臥位などの行動、姿勢などのほかに呼吸状態が検出できるようなアルゴリズムを組み込んだ.この生命生活情報伝送器のシステムとしての有用性を評価検討した.その成果は実用器製作に必要な基礎的技術を研究期間中にほぼ完成した.今後の研究課題は行動認識のアルゴリズムに年齢識別フィルタを組み込む必要性のあることである.そうすることによって、このシステムは高齢者の在宅生活支援だけでなく、心臓病患者のリハビリテーション、災害時の被災者の探索救出、徘徊老人の探索などにも利用できる技術であり、本研究の成果の社会的貢献は極めて大きいものと考えられる.
根における窒素同化に必要な炭素骨格の供給機能の調節

根に取り込まれる窒素が同化され地上部への輸送が継続するためには、窒素同化に関連する酵素群の活性増加とともに窒素受容体である炭素骨格の供給増加が必要である。本研究の目的は、この炭素骨格の補充に必要な根の暗炭素固定の調節機構を解明することである。暗炭素固定を触媒するフォスフォエノールピルビン酸カルボキシラーゼ(PEPC)活性はコムギ、オオムギ、トマトの根においてアンモニウム窒素の供与によって増加し、7日目でアンモニウム塩供与植物は硝酸塩供与植物の22.5倍のPEPC活性を示した。この際、PEPCサブユニットタンパク質の量は抽出可能なPEPC活性を反映して増加した。トマト根から精製したPEPC活性はリンゴ酸、クエン酸、酸性アミノ酸により阻害された。したがって、根における炭素骨格の供給のために、PEPCの活性調節は酵素蛋白質の新規合成及び窒素の同化に伴って変化する代謝産物によってなされると考察された。コムギ根の暗炭素固定速度はアンモニウム窒素の供与により顕著に増加するが、グルタミン合成酵素阻害剤のメチオニンスルフォキシミン(MSX)で処理するとこの暗炭素固定の促進は起こらなかった。コムギ植物の根において、アンモニウム供与に応答してPEPC活性は増加しPEPCタンパク質が集積した。MSXの存在条件ではPEPCの活性もタンパク質の量も増加しなかった。以上の結果から、根におけるアンモニウムの一次同化、すなわちその産物の生成は暗炭素固定を促進させるために決定的なできごとであること、暗炭素固定の促進は、アンモニウムが供与されたとき、PEPC酵素タンパク質の量的増加に基づく根のPEPC活性の増加と一致して起こることが明らかになった。植物の重要な無機窒素源、アンモニウムが根において継続的に同化され解毒されるために必須な炭素骨格の補充機構を解明することが本研究の目的である。窒素同化産物の炭素骨格としてC4、C5有機酸が重要と考えられるので、C3化合物からC4化合物の合成反応である暗炭素固定を窒素栄養条件の異なるコムギ根で調べた。アンモニウム処理根では無窒素処理根より4-5倍高い暗炭素固定速度を示し、アンモニウム処理根でもアンモニウム同化を阻害すると暗炭素固定は促進しなかった。この暗炭素固定の促進は炭素骨格の補充に不可欠な反応であることが示された。暗炭素固定反応を仲介するホスホエノールピルビン酸カルボキシラーゼ(PEPC)活性はアンモニウム処理根で徐々に増加し、最高で硝酸塩処理根の2倍以上になった。トマト根からPEPCを比活性が80倍まで精製し、作製した抗体を使用して、アンモニウム供与によるPEPC活性の増加は酵素タンパクのde novo合成に依存すること、およびアンモニウム同化産物であるアミノ酸アミドの供与によってもPEPC活性と酵素タンパク増加がすることが示された。トマト根の部分精製PEPCは有機酸や酸性アミノ酸により阻害された。特に、リンゴ酸は強力な阻害物質であり、アンモニウム同化に伴い根のリンゴ酸濃度は著減するので、アンモニウム供与は根においてPEPCのin vivo活性を増加させ、暗炭素固定の促進・炭素骨格の補充に寄与すると考察された。根のアンモニウム同化のために消費される炭素骨格の補充に必要な暗炭酸固定の調節におけるアンモニウムの同化産物の役目を評価した。グルタミン合成酵素阻害剤のメチオニンスルフォキシミン(MSX)の存在または不在条件下で異なる期間アンモニウム培地で生育したコムギ植物の根に^<14>Cラベル炭酸水素塩を暗固定させ^<14>C代謝産物を分析した。加えて、根の暗炭酸固定を進める主要な酵素のフォスフォエノールピルビン酸カルボキシラーゼ(PEPC)の活性とタンパク質の量を上述の条件で調べた。

アンモニウムを24時間与えたコムギ植物の根では暗炭酸固定速度は顕著に増加し、対照植物の根の速度よりも6倍高かった。しかし、MSXで処理した根では、アンモニウムのみを与えた植物で観察された暗炭酸固定の促進は起こらなかった。このときの根中のアンモニウム濃度はMSX未処理植物のものと同程度であった。顕著な暗炭酸固定の促進を示す根では、クエン酸やリンゴ酸のような酸性代謝産物のプールと^<14>Cラベリングは減少する一方、塩基性代謝産物のプールと^<14>Cラベリングは増加し、グルタミンよりもアスパラギンのラベリングが顕著に増加した。コムギ植物の根において、アンモニウム供与に応答してPEPC活性は増加しPEPCタンパク質が集積した。MSXの存在条件ではPEPCの活性もタンパク質の量も増加しなかった。以上の結果から、根におけるアンモニウムの一次同化、すなわちその産物の生成は暗炭酸固定を促進させるために決定的なできごとであること、暗炭酸固定の促進は、アンモニウムが供与されたとき、酵素タンパク質の量の増加に基づく根のPEPC活性の増加と一致して起こることが明らかになった。
シグナル伝達の細胞内局在に関する薬理ゲノム科学的解析

治療薬の作用機序を解析するために、シグナル伝達の細胞内局在機構を明らかにすることが不可欠である。我々は全く新しいアプローチによりこの細胞内シグナル伝達の細胞内局在機構を解析することを可能にした。我々はS100C遺伝子をクローニングし、S100C遺伝子の発現制御に関与するプロモーター領域やmRNA分解調節に関与すると思われる3'非翻訳領域の塩基配列も明らかにしているので、この領域の塩基配列と対応するシグナル伝達の細胞内局在機構を解析した。そこで、今年度の本研究では下記の成果が得られた。1)S100C遺伝子発現を、プロモーター領域のリポーターアッセイにより解析した。S100Cのハイポキシアによるプロモーター領域のレスポンスエレメントの解析によりHIF-1によりS100Cの発現が制御されてたが、カルシウムシグナリングに関してプロモーター領域のレスポンスエレメントは認められなかった。2)S100C遺伝子発現が細胞内局在カルシウムシグナリングにより、転写後調節を受けている可能性が高いため、UVクロスリンク法によりS100CのmRNAの分解に関与する蛋白質を現在解析中である。3)細胞内局在の異なるカルシウムシグナリングにより制御される遺伝子発現変化をデファレンシャルディスプレイ法により解析した。S100Cと同じファミリーのS100A4では、タプシガーギンにより減少した。一方、KCIによる脱分極では減少しなかった。従って、細胞内局在の異なるカルシウムシグナリングにより遺伝子発現が制御されていることが見出された。現在、詳細なメカニズムを解析している。今後、さらにそれぞれ作用における分子機構を明らかにするため、細胞内局在が明らかなカルシウムシグナリングによる遺伝子発現制御機構をIn Situ PCRで解析する予定である。
ネオクリンの味覚修飾機能の分子機構解明のための構造生物学的・タンパク質工学的解析

ネオクリンはそれ自身が甘いうえ、酸により強い甘味を呈する活性(味覚修飾活性)をもつヘテロ2量体タンパク質である。この活性に重要な残基を探索したところ、1ヵ所のヒスチジン残基が特に重要であることが判明した。また、pH依存的な活性の変化がどのような構造変化に伴って生じるのかをNMRにより解析したところ、ネオクリンは中性では酸性pHと異なる構造をとることが明らかとなった。ネオクリンは、そのもの自身が甘いうえ、酸味を甘味に変換する味覚修飾活性を持つヘテロ2量体タンパク質である。例えば、ネオクリンを味わった後にレモンを味わうとオレンジのように甘く感じられるようになる。これまでに、申請者らはネオクリンの立体構造解析とその変異体の構造機能相関の解析を行ってきた。その結果、ネオクリンは、活性型と不活性型の2つの構造の平衡状態にあり、酸性pHではこの平衡が活性型優位に傾き強い甘味を呈することが明らかになった。また、ネオクリンに存在する5つのヒスチジン残基を全てアラニン残基に置換したバリアントはpHに関わらず活性を示すことから、ヒスチジン残基がこの活性変化に重要であることを示した。そこで、本研究では、5つのうち特に活性に重要なヒスチジン残基を特定するため、サブユニットごと/個々の残基ごとにヒスチジンをアラニンに置換したネオクリンバリアントを大腸菌発現系により生産し、その活性を評価した。また、味覚修飾活性が生じる際にネオクリンがどのように構造変化するのかを明らかにするため、野生型ネオクリンとバリアントの立体構造をX線結晶構造解析やX線溶液散乱法により解析することを試みた。官能試験および甘味受容体を発現させた培養細胞を用いた活性測定を行った結果、一方のサブユニットの1ヶ所のヒスチジン残基がpHセンサーとして機能しており、味覚修飾活性に特に重要であることが明らかになった。現在、野生型ネオクリンと活性の変化したバリアントについて結晶化を行っている。また、溶液中でのネオクリンとバリアントの構造を明らかにするため、大まかな分子の形状を知ることの出来るX線溶液散乱解析を試みた結果、酸性条件および中性条件でネオクリンの散乱曲線を得ることができた。今後、両者を比較すると共にバリアントについても測定を行う予定である。ネオクリンはそれ自身が弱く甘いうえ、酸性条件下で強い甘味を呈する活性(味覚修飾活性)をもつ西マレーシア原産の果実に含まれるタンパク質で、酸性サブユニットと塩基性サブユニットのヘテロ2量体から構成される。これまでの研究から、ネオクリンに存在する5つのヒスチジン残基すべてをアラニンに置換した変異体は味覚修飾活性を失い、中性条件でも強い甘味を呈することがわかっていた。しかし、どの残基が味覚修飾活性に特に重要かは不明であった。また、pH変化に伴ってネオクリンの構造変化が生じる可能性も考えられた。そこで、本研究ではネオクリン変異体を用いて活性に重要な残基の特定を行うとともに、ネオクリンの立体構造変化をNMRにより解析した。各ヒスチジン残基をアラニンに置換したネオクリン点変異体を大腸菌発現系により生産し、リフォールディングを行うことで活性を有するヘテロ2量体を得た。その活性を官能試験および甘味受容体を導入した培養細胞系により評価したところ、塩基性サブユニットにある11番目のヒスチジン残基の変異を導入することで、味覚修飾活性が消失することが判明した。そこで、ネオクリンのpH依存的な活性の変化がその構造変化を伴うかどうかNMRにより解析した。ネオクリンの一方のサブユニットのみを<15>^Nおよび<13>^C/<15>^N安定同位体標識したタンパク質を取得し、NMRを測定した。pH3において主鎖の化学シフトを帰属後、pH3pH7までにおける1^H-<15>^N相関スペクトルを測定し、pH依存的な化学シフト変化の有無を解析したところ、pHの変化によって化学シフトが徐々に変化するだけでなく、pH7では新たなシグナルが観測された。このシグナルは甘味の強い酸性では見られず、甘味の弱い中性で観測されるもので、甘味活性と関係していると考えられる。以上より、pH変化に伴ってネオクリンの構造・活性が変化することが示唆された。
小・中学校教員のストレスとその軽減方法に関する研究

本研究は、教員特有のストレスとその軽減方法を明らかにすることを目的とし2つの検討を行った。【研究1】「ストレスの評価法等に関する研究」(1994、労働省作業関連疾患対策研究)で実施した調査を教員を対象として新たに実施し、両者の結果を比較することによって教員特有のストレス状況を検討した。一般事務職と営業・販売職を抽出し教員群と比較した結果、ライフイベントや日常のストレスには有意な差は認められないが、対処行動においては「問題中心の対処行動」が教員は有意に高く、同様に「ソーシャルサポート」も有意に多いことが示された。一方、行動的反応では「時間的余裕のなさ」と「早急さ」が、心理的反応では「対人的な緊張感」が、身体的症状では「疲労感」と「その他の自律神経症状」が教員は高いことが示された。今回の調査では、各サンプルの全体の年齢は統制できたが、各サンプル構成の統制がやや不十分なところもあった。しかし、この結果は、教員という職種の特徴を十分描き出しているものと思われた。【研究2】教員を対象にストレス尺度やソーシャル・サポート、バーンアウト尺度とともに対処行動の調査を行った。対処行動については、ストレス尺度を構成する各因子(職員との関係、煩雑感、多忙、児童・生徒との関係、評価懸念、部活動、校務分掌、保護者からの評価、問題行動)によって用いられる対処行動に違いがあることが示されたとともに、それぞれのストレス事態に用いられる代表的な方略を抽出することが出来た。これは、研究1の結果も踏まえるのならば、教員のストレスを軽減させるための対処行動を検討していく場合、個々の対処行動が、どのようなストレス場面で実際にどの程度用いられ、どの程度有効であるかを、ストレス事態毎に評価し、その上でストレスの軽減法として有効な方略を検討していくことが必要であることを示唆しているものと思われた。平成9年度の研究としては、「教員」という職業と他の職業とのストレスレベルの比較検討を行うことと、学校ストレスに対する対処方略を抽出することを目的としていた。まず、初任者についての調査は,I県で8月に行われている小・中学校の初任者研修会に参加している教員を対象に実施し、134名の回答を得た。その中で教職経験が2年以上のものは分析から除外した。対照群として、勝倉・田中・杉江・山本・山際(1996)のデータの内、教職経験2年以上の教員のデータ(314名)を用いた。結果は、ストレス尺度では、「教員との関係」や「評価懸念」、「部活動」の因子では、初任者と教職歴2年以上の教員との間に有意な差は認められなかった。一方、「煩雑感」や「多忙」、「児童・生徒との関係」、「保護者からの評価」の因子で初任者の方が有意に多くのストレスを経験している。逆に、「校務分掌」と「問題行動」の因子ではストレスの経験が有意に少ない。バーンアウト尺度では、「達成感」には有意な差は認められなかったが、「消耗感」では初任教員の方が有意に高った。サポート尺度については、「情緒的なサポート」では有意な差は認められなかったが、「情緒的サポート」の方は初任者は有意に多く受けていることが示された。これらの結果は、新任特有の事情を物語っていると思われる。本結果をふまえて、小・中学校の新任教員のストレスと対処行動の変化を追いながら、対処行動の獲得によるストレスの軽減効果について来年度の調査で検討する予定である。次に、教員と他の職業とのストレスレベルの比較研究では、現在教員130名分のデータが収集できたところである。近日中にデータが増える予定であるので、そのデータと合わせて分析を行いたい。

これは、研究1の結果も踏まえるのならば、教員のストレスを軽減させるための対処行動を検討していく場合、個々の対処行動が、どのようなストレス場面で実際にどの程度用いられ、どの程度有効であるかを、ストレス事態毎に評価し、その上でストレスの軽減法として有効な方略を検討していくことが必要であることを示唆しているものと思われた。
GH産生下垂体細胞の腫瘍化における変異型GHRH受容体の役割

GHRH受容体(GHRH-R)はGH産生細胞の分化と増殖に重要な役割を果たしていることが明らかにされている。我々がヒト産生下垂体腺腫において新たに見出した変異型GHRH-Rはalternative splicingの結果第3細胞内ループの途中からC端側が欠失した変異受容体である。この変異型GHRH-Rの発現ベクターを作成し、これをCOS細胞に移入した。この細胞ではGHRH刺激時の細胞内cAMPの上昇が見られないことから、変異型GHRH-RはGHRHのシグナルを細胞内に伝えない非機能性受容体であることが判明した。また、変異型GHRH-R発現ベクターを野生型GHRH-R発現ベクターと同時にCOS細胞に発現させると、GHRH刺激時のcAMPの上昇が抑制された。したがって変異型GHRH-Rは野生型GHRH-Rを介するシグナル伝達を抑制するdominant negative型受容体であることも明らかとなった。これまでの我々の解析では、GH産生下垂体腺腫におけるGHRH-Rの変異型/野生型の発現量比とGHRHに対するGH分泌反応との間に明らかな相関を認めなかった。変異型GHRHの発現と下垂体腺腫の臨床的特徴との関係については、さらに多数の症例による解析を行う予定である。