hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アントシアニン色素に及ぼす酢酸発酵の影響

また色差計でハンター尺度のL,a,b値の測定,褐変度,pH,滴定酸度およびアルコール,酢酸の定量を行った。【結果】酢酸発酵21日目で,エチルアルコールがほとんど酢酸に変化した。pH値は平均2.27,滴定酸度は平均4.64%であり,褐変度は発酵前とほとんど同じで変化がなかった。発酵21日目で特に黒大豆ANおよび紫蘇ANの吸光度が約3倍に,さつまいもANおよび赤キャベツANが2倍に増加した。ぶどうANは0.5倍で他のANに比較し吸光度の増加は少なかった。しかし60日を過ぎても各種ANは発酵前より高い吸光度を示した。【今後の研究展開に関する計画】上記5種以外の野菜、果実中のANについても酢酸発酵を行い同様な実験を繰り返す。さらに高速液体クロマトグラフィー分析による酢酸発酵過程中の主ANピークの変化について詳細に検討を行う。【目的】平成9年度は甘藷(関係55号)、紫蘇、赤キャベツ、ぶどう(巨峰)および黒大豆のアントシアニン色素(AN)を用いて、酢酸発酵中の影響について検討した。平成10年度は甘藷(山川紫)、エルダーベリー、赤大根、イチゴおよびブドウジュースを用いて酢酸発酵中のANの変化について検討した。【方法】昨年と同様に、3%トリフルオロ酢酸(TFA)でANを抽出した。濾過後ダイヤイオンHP-20カラムに吸着させ、洗浄後50%CH_3CN-1%TFAでANを溶出した。この各AN溶液をエーテルで沈殿、濾過を繰り返して各ANの粉末が得られた。これら各ANを純米酒(アルコール濃度6%)に添加し、Acetobacter pasteurianus NC11085の菌株を用いて60日間まで経日的に発酵させた。各ANの残存率は吸光度525nmで測定した。また色差計でハンター尺度のL.a.b値の測定、褐変度、pH、滴定酸度およびアルコール、酢酸を定量した。【結果】昨年同様酢酸発酵21日目で、エチルアルコールが酢酸に変化した。その時のpHは平均2.60、滴定酸度は3,97%であり、褐変度はほとんど同じであった。発酵21日目でイチゴANの吸光度が約5倍、赤大根ANが約3.5倍に増加した。その他のANは約21.5倍と増加した。発酵60日目の吸光度はイチゴANが若干低下したが、他のANは変化がなかった。【今後の研究展開に関する計画】平成9年度同様平成10年度も同様に他の野菜や果実を用いて酢酸発酵を行い、分析をした。次年度は高速液体クロマトグラフィー分析により酢酸発酵中の主ピークの変化について詳細に検討を行う。野菜,果実の主要アントシアニンの構造は標品のアントシアニンをLC/MSの色素成分分子イオンの質量数,フラグメントイオンの解析および高速液体クロマトグラフィーの相対保持時間により,エルダーベリーはCyanidin 3-sambubioside,ブドウ果汁はDelphinidin 3-glucoside,いちごはPelargonidin 3-glucoside,シソ葉はtrans-shisonin(PE1)とtrans-malonylshisonin(PE2),さつまいもはCyanidin(Cy)とPeonidin(Pe)に,3-caffeoylsophoroside-5-glucoside(SP1,SP4),3-caffeoyl caffeoyl sophoroside-5-glucoside(SP2,SP6),3-p-hydroxybenzoyl sophoroside-5-glucoside(SP3,SP7),3-caffeoy1 feruloyl sophoroside-5-glucoside(SP5,SP8)の構造を推定した。
経営科学におけるロバストな数理計画問題に対する研究

近年では情報伝達のスピードが加速度的に速くなっているため、情報の構造の変化スピードも速くなっている。このような状況下では不確実性に対して頑健な計画の立案が求められる。このような理由から、最悪の状況下での最良の戦略を立てる、いわゆるロバストな計画立案手法が注目されている。本研究では経営科学分野で生じるいくつかのロバストな数理計画問題に対する研究を行った。具体的には、ロバストな分散投資問題、サプライチェーンネットワークにおける均衡問題、価格競争や数量競争から生じる均衡問題に対して頑健なモデルを提案し、それらの分析を行った。初年度は各研究項目に対して以下のような研究を行った。1.ロバストポートファリオ選択問題に対する数値解法の研究:ロバストポートフォリオ選択問題に対する文献研究を行い、現状を把握すると共に、既存の研究の課題点などを洗い出し、モデルの改善について検討した。ある種のロバストポートフォリオ選択問題は2次錐計画問題や2次錐相補性問題として定式化でき、それらは微分不可能な非線形方程式系へと再定式化できることが知られている。しかしながら、ロバストポートフォリオ選択問題から再定式化した場合は大規模な問題となるため、大規模な微分不可能な非線形方程式系を解くための数値解法を提案し、数値実験を行った。2.需要の変化に頑健なサプライチェーンマネジメントに対する研究:初年度はサプライチェーンマネジメントの基礎となる一段階の在庫計画問題を再考した。中でも、工場などの現場を想定し、生産計画と在庫計画を一度に考える状況で需要に不確実性があるとして、最悪の需要が起こったとしても品切れを起こさないようなモデルを凸関数最大化問題として定式化し、数値実験を行った。3.不確実情報を含む均衡問題に対する研究:ある種のロバストナッシュ均衡問題が2次錐相補性問題へ帰着可能であることから、2次錐相補性問題に対する数値解法を提案した。さらに、提案法によってロバストナッシュ均衡問題が効率よく求解できることを確認した。また、寡占状態の市場における数量競争で生じるクールノー均衡問題において、競合他社の生産量が不確実な状況で各プレイヤーがマキシミン戦略をとるような場合には2次錐相補性問題として定式化できることを確認した。各項目に関して以下のように研究を行った1.ロバストポートフォリオ選択問題に対する数値解法の研究:初年度に引き続き文献研究を進めるとともに、既存のモデルの構造を解析し、不確実性を含む場合の定式化を行った。具体的には平均分散モデル、平均絶対偏差モデル、平均下半分散モデルを取扱い、不確実性を考慮した問題を2次錐計画問題として定式化した。さらに、応用例として年金運用の事例に適用し、各モデルの有効性を検証した。また、数値解法についても、前年度に提案した数値解法の構造を解析し、改良を施した。さらに、数値実験において、既存の方法と比較を行い、有効性を検証した。2.需要の変化に頑健なサプライチェーンマネジメントに関する研究:初年度は需要が不確実な一段階の在庫生産計画を扱ったが、凸関数最大化問題という、比較的求解が困難な問題への定式化となった。今年度は、課題を解決するために徹底した文献研究を行った。特にネットワーク型のサプライチェーン内で競合が発生するようなモデルに着目し、既存の研究と同じ仮定の下で、不確実性を考慮した場合の定式化を検討した。3.不確実情報を含む均衡問題に対する研究:寡占状態における価格競争(ベルトラン競争)に注目し、各プレイヤーが他のプレイヤーの戦略を確実には分からない状況でマキシミン原理で戦略を選ぶような場合(ロバストベルトラン競争)には、各プレイヤーの考える問題は2次錐計画問題となることを示した。また、ロバストベルトラン均衡問題を2次錐相補性問題に再定式化した。また、ロバストな均衡問題についての文献研究の結果、交通ネットワークの均衡分析にも、同様の手法などが適用可能であることが判明した。本年度は各項目に対して以下の研究を行った1.ロバストポートフォリオ選択問題に対する数値解法の研究:前年度は平均分散モデルなどの基本的なリスク尺度を扱ったが、今年度はCVaRに注目して研究を行った。特に、リスク尺度にCVaRを用いたポートフォリオ選択問題において、不確実性が含まれる場合の定式化について検討を行った。また、派生的な研究として、大規模な最適化問題に対する数値解法についても議論した。2.需要の変化に頑健なサプライチェーンマネジメントに関する研究:本年度は一つの製造業者と複数のサプライヤーが存在するようなネットワークを考え、上下流間で起こる競合を一般化ナッシュ均衡に定式化した。さらにそれを準変分不等式問題へ帰着させることで求解可能な形へ最定式化するとともに、その解の存在性を議論した。また、いくつかの業種のデータをもとに数値実験を行い、提案したモデルの妥当性を検証するとともに、均衡解の数値的な振る舞いを分析した。このモデルにおいて不確実性を考慮したモデルへ拡張することは今後の課題である。3.不確実性を含む均衡問題に対する研究:前年度に引き続き、寡占状態における価格競争(ベルトラン競争)に着目し、研究を行った。前年度はロバストベルトラン均衡問題を2次錐相補性問題へと帰着したが、本年度はその問題の解の存在性や一意性について議論した。さらに、数値実験を行い、モデルの妥当性を検討した。また、寡占状態における数量競争であるクールノー競争において不確実性を考慮したモデルについての議論を行った。需要の変化に頑健なサプライチェーンマネジメントに関する研究と不確実性を含む均衡問題に対する研究については予定通りにモデル化や数値実験などを行い、一定の成果を得ている。

また、それらの一部は学会等で発表しており、学術論文への投稿も準備中である。一方、ロバストポートフォリオ選択問題に対する数値解法の研究は前年度までと異なるモデルに着手しており、こちらもおおよそ予定通りであると考えられる。本年度は主に不確実性を含むサプライチェーンネットワークにおける競合状態の分析について重点的に研究を行った。1.昨年度に引き続き、一つの製造業者と複数のサプライヤーが存在するネットワークにおけるリーダーフォロワーゲームを研究した。特に昨年度定式化した一般化ナッシュ均衡問題の解の存在性について、昨年度の議論をさらに発展させることで、妥当な仮定の下で停留ナッシュ均衡が存在することを証明した。2.サプライヤー、製造業者、市場がそれぞれ複数存在するような3層のサプライチェーンネットワークについても研究を行った。本研究ではではサプライチェーンネットワーク内で生じる競合を扱っている。さらに各プレイヤーは市場を除き同じ層の他プレイヤーの戦略を正確に知ることができないとし、それぞれマキシミン戦略で意思決定した場合のモデル(ロバストサプライチェーンネットワーク均衡(ロバストSCNE)モデル)を定式化した。さらにロバストSCNEモデルの均衡解の性質を調べるため、ロバストSCNEモデルを同値な変分不等式問題として再定式化している。さらに、その変分不等式問題の解の存在性と一意性を証明した。また、定式化した変分不等式問題を2次錐相補性問題へと再定式化することで、求解可能な問題へと変形を行い数値実験を行った。数値実験では、不確実性が増大した場合の、サプライチェーンネットワーク上の物流量の変化などを検証した。さらに、2次錐相補性問題は微分不可能な関数を含む方程式系へと再定式化を行い、求解するため、その方程式系を解くためのアルゴリズムやそれを最小2乗形式にした時の問題を解くためのアルゴリズムについても検討を行った。3.2の研究を市場の需要が変動する場合に拡張を行った。市場の需要はある分布関数に従っていると仮定し、その状況下での競合を変分不等式問題へと定式化した。また、その均衡解の一意性や存在性についても議論を行った。近年では情報伝達のスピードが加速度的に速くなっているため、情報の構造の変化スピードも速くなっている。このような状況下では不確実性に対して頑健な計画の立案が求められる。このような理由から、最悪の状況下での最良の戦略を立てる、いわゆるロバストな計画立案手法が注目されている。本研究では経営科学分野で生じるいくつかのロバストな数理計画問題に対する研究を行った。具体的には、ロバストな分散投資問題、サプライチェーンネットワークにおける均衡問題、価格競争や数量競争から生じる均衡問題に対して頑健なモデルを提案し、それらの分析を行った。ロバストポートフォリオ選択問題に対する数値解法の研究、不確実情報を含む均衡問題に対する研究についてはおおむね予定通りの進捗状況である。
核内受容体制御系を用いたがん制御と分子メカニズムに関する研究

これまでに口腔扁平上皮癌において、核内受容体PPARgammaによって発現をコントロールされているFABP4が高発現していることを組織学的検討により確認していた。さらにFABP4を特異的にノックダウンすることにより、培養癌細胞の増殖を有意に抑制すること、さらにそのメカニズムも明らかにすることができた。PPARgammaによって直接発現をコントロールされている分子が、扁平上皮癌の増殖をコントロールしていることを明らかにしたことは非常に意義深く、がんの増殖や浸潤・転移を抑制し、新たな治療法となる可能性が示唆された。これまでに我々は、核内受容体が扁平上皮癌の細胞増殖に重要な役割を果たしていることを報告している。すなわち、この核内受容体の機能を抑制する、あるいは発現をノックダウンすることにより、癌細胞の増殖が抑制されることを見出している。我々が注目している核内受容体がPeroxisome proliferator-activated receptor gamma (PPARgamma)である。このPPARgammaは核内転写調節因子として働き、種々の分子の発現を制御している。制御している分子の網羅的な検討をマイクロアレイを用いて行い、約100の関連性の高い分子をピックアップした。その分子の一つがFatty acid-binding protein (FABP)であった。FABPの中でも特にFABP4が扁平上皮癌の癌部に特異的に高発現していることを患者から採取した組織切片を用いた解析で明らかになった。さらに培養細胞でも高い発現が認められたことから、このFABP4をsiRNAを用いて特異的にノックダウンすることを試みた。その結果、培養癌細胞の増殖を有意に抑制することができた。これらの結果からFABP4も癌細胞の増殖に重要な役割を果たしていることが明らかになり、さらに現在、このPPARgammaによって発現をコントロールされている他の分子についても検討中であり、より詳細な研究を進めていく予定である。これまでに口腔扁平上皮癌において、核内受容体であるPPARgammaによって発現をコントロールされている分子の一つであるFABP4が高発現していることを舌癌患者組織切片を用いた研究から明らかにすることができだ。さらにFABP4を特異的にノックダウンすることにより、培養癌細胞の増殖を有意に抑制すること、およびそのメカニズムも明らかにすることができた。PPARgammaによって直接発現をコントロールされている分子が扁平上皮癌の増殖をコントロールしていることを明らかにしたことは非常に意義深い。おおむね順調に進展しているといえる。制御している分子の検討をマイクロアレイの手法を用いて行い、分子のセレクションを行った。FABPの中でも特にFABP4が扁平上皮癌の癌部に特異的に高発現していることを患者から採取した組織切片を用いた免疫組織染色解析で明らかになった。これらの結果からFABP4も癌細胞の増殖に重要な役割を果たしていることが明らかになり、これら一連の研究成果を英語学術論文として発表することができた。さらに現在、このPPARgammaによって発現をコントロールされている他の分子についても検討中であり、より詳細な研究を進めていく予定である。よって、本研究はおおむね順調に進展しているといえる。これまでにわれわれは、核内受容体が扁平上皮癌の細胞増殖に重要な役割を果たしていることを報告している。我々が注目している核内受容体がPeroxisome proliferator-activated receptor gamma(PPARgamma)である。制御している分子の検討をマイクロアレイにて行い、分子のセレクションを行った。その分子の一つがFatty acid-binding protein(FABP)であった。

さらに現在、このPPARgammaによって発現をコントロールされている他の分子についても検討中であり、より詳細な研究を進めていく予定である。これまでに口腔扁平上皮癌において、核内受容体PPARgammaによって発現をコントロールされているFABP4が高発現していることを組織学的検討により確認していた。さらにFABP4を特異的にノックダウンすることにより、培養癌細胞の増殖を有意に抑制すること、さらにそのメカニズムも明らかにすることができた。PPARgammaによって直接発現をコントロールされている分子が、扁平上皮癌の増殖をコントロールしていることを明らかにしたことは非常に意義深く、がんの増殖や浸潤・転移を抑制し、新たな治療法となる可能性が示唆された。前述のように、我々の研究グループが長年研究を行ってきたPPARgammaによってその発現をコントロールされている分子はFABP4だけではない。もう一つの注目している分子としてアクアポリンなどがある。両社は癌細胞や癌組織で高発現し、どちらもノックダウンすることで癌細胞の増殖が抑制されるという結果は非常に興味深いものである。今後、PPARgammaを中心としたFABP4とアクアポリンとのインタラクションによる癌細胞増殖・浸潤・転移における役割について研究を進めていく予定である。特に相互作用については、それぞれのタンパクの発現調節、シグナル伝達、等について詳細な検討を加える予定である。両者は癌細胞や癌組織で高発現し、どちらもノックダウンすることで癌細胞の増殖が抑制されるという結果は非常に興味深いものである。口腔外科学今年度は追加採択で年度途中からの使用であったことと、基礎的研究を行い、学会発表・出張は行わなかったことが次年度使用額が生じた理由と考えられる。平成28年度に実施予定であった動物モデルの研究が予定通りに行われなかった。研究費はおおむね計画通り使用されている。本年度に関しても当初の見込み額と執行額に殆ど差異はなく、計画通りである。次年度以降も同様に、計画通り研究費を使用していく予定である。
高強度繊維および繊維強化複合材料の繊維-マトリクス界面の疲労メカニズムの解明

炭素繊維やアラミド繊維などの高強度繊維材料について,単繊維試料に対して繰返し荷重を負荷することで疲労試験を行い,その疲労特性を評価した.また,炭素繊維強化プラスチックについて,繰返し応力を負荷することで疲労を与え,その前後の界面せん断強度を測定することで,その繊維-マトリクス界面近傍における疲労挙動を検討した.その結果,炭素繊維やアラミド繊維などの高強度繊維材料においても,疲労挙動が観察された.また,炭素繊維強化プラスチックについては,マトリクス材料の種類や,繰返し応力の負荷方向によって,界面せん断強度の低下に差が見られた.炭素繊維やアラミド繊維などの高強度繊維について,引張応力を繰返し負荷することで,その疲労挙動について検討を行った.その結果,本研究では現在までのところ炭素繊維ならびに分子構造の異なる数種類のアラミド繊維等についてについて検討を行ったが,どの繊維試料においても,引張応力を繰返し負荷することで材料の疲労が見られた.また,応力の大きさや振幅の程度により,疲労破断の発生確率が変化することもわかった.また,同種の繊維試料について比較すると,比較的弾性率が大きい試料において,より高い耐疲労性を示すことがわかった.炭素繊維強化プラスチックの疲労挙動について,炭素繊維と高分子マトリクスの界面せん断強度に着目して検討を行った.試験には,ナイロンやポリプロピレンのフィルムに炭素繊維を一本包埋した単繊維包埋複合材料(モデルコンポジット)を試料として用い,界面せん断強度はフラグメンテーション試験を行うことで評価した.その結果,ナイロンをマトリクス材料に使用した場合は,本研究でこれまでのところ検討した疲労応力条件では,疲労による界面せん断強度の低下は見られていない.一方,マトリクスにポリプロピレンを用いた場合には,疲労による界面せん断強度の低下が見られたが,その界面せん断強度の低下は,疲労試験で負荷する応力の方向に大きく依存することがわかった.すなわち,疲労試験において,試料内部の炭素繊維と垂直な方向に引張応力を繰返し負荷した場合には,疲労試験後の界面せん断強度の低下が見られたが,平行方向に引張応力を繰返し負荷した場合は,疲労による界面せん断強度の低下は,本研究の応力条件の範囲においては見られていない.高強度繊維の疲労に関する検討については,各種のアラミド繊維や炭素繊維について,単繊維を試料とし,電磁アクチュエータで駆動する疲労試験機により引張応力を繰返し負荷することで単繊維疲労試験を実施している.その結果,現在までに,疲労破断の起きる確率について,繰返し負荷する引張応力の条件との相関等を評価できている.また,引張応力を繰返し負荷した試料について,各種の力学試験や電子顕微鏡観察,ラマンスペクトル解析などを実施することで,疲労による高強度繊維材料の力学的性質への影響や,繊維材料の内部構造の変化についても,新規な知見を得られつつある.また,繊維強化型複合材料を試料とした場合の,疲労が及ぼす界面せん断強度への影響については,試験機等の環境が整い,炭素繊維を強化繊維とし,ナイロンとポリプロピレンをマトリクスとした場合のモデルコンポジットについて,引張応力を繰返し負荷した後に,フラグメンテーション試験をすることで,繊維とマトリクス間の界面せん断強度への疲労の影響について評価できている.以上のことから,当初の研究計画と比較して,まだ研究課題の残る部分もあるが,計画以上の成果が得られている部分もあり,総合するとおおむね順調に進展していると考えられる.炭素繊維やアラミド繊維などの高強度繊維について,疲労試験を実施し,その疲労挙動について検討を行った.本研究で取り扱ったどの繊維試料においても,疲労が確認され,その疲労挙動は,応力条件により変化することがわかった.負荷する応力の大きさだけでなく,応力振幅の大きさや,試料によっては繰返し応力の周波数による影響も確認された.また,アラミド繊維において,同一の化学構造を持つ試料でも,引張弾性率の異なる試料を比較すると,弾性率の高い試料の方が比較的高い耐疲労性を示すことがわかった.また,炭素繊維強化プラスチックの疲労挙動について,炭素繊維と高分子マトリクスの界面せん断強度に着目して検討を行った.試験には,炭素繊維を1本包埋したナイロンやポリプロピレンの単繊維包埋複合材料フィルムを試料として用いた.また,界面せん断強度の評価には,フラグメンテーション法を用いた.未疲労の試料と疲労試験を実施した後の試料の界面せん断強度を比較することで,界面せん断強度の疲労による影響を検討した.その結果,ナイロンをマトリクスに用いた場合には,これまでのところ検討した疲労応力条件では,疲労による界面せん断強度の有意な低下は見られず,マトリクスにポリプロピレンを用いた場合には,疲労による界面せん断強度の低下が確認された.そのポリプロピレンをマトリクスに用いた試料における界面せん断強度の低下は,疲労試験で負荷する応力の方向に大きく依存しており,試料内部の炭素繊維の繊維軸と平行方向に引張応力を繰返し負荷した場合は,本研究の応力条件の範囲において疲労による界面せん断強度の低下は確認されず,同じ応力条件においても,炭素繊維と繊維軸と垂直な方向に引張応力を繰返し負荷した場合には,疲労試験による界面せん断強度の低下が見られた.炭素繊維やアラミド繊維などの高強度繊維材料について,単繊維試料に対して繰返し荷重を負荷することで疲労試験を行い,その疲労特性を評価した.また,炭素繊維強化プラスチックについて,繰返し応力を負荷することで疲労を与え,その前後の界面せん断強度を測定することで,その繊維-マトリクス界面近傍における疲労挙動を検討した.その結果,炭素繊維やアラミド繊維などの高強度繊維材料においても,疲労挙動が観察された.

また,炭素繊維強化プラスチックについては,マトリクス材料の種類や,繰返し応力の負荷方向によって,界面せん断強度の低下に差が見られた.これまでに実施した研究において,炭素繊維の疲労破断には,疲労破断には疲労過程の比較的初期に破断が起こるものと,比較的疲労が進展してから破断が起こるものとの2種類の破断モードの存在が,統計的な解析から予見された.このことに関して,各々のモードにおいて破断したと推測される繊維の破断面を観察するなどして,二つの破断モードの違いを詳細に検討したいと考えている.この検討から,実用においては大きな問題ともなり得る比較的初期に生じる疲労破断の原因を解明できれば,このことは,当初の計画である疲労メカニズムの解明のひとつになると考えている.また,本研究で用いている疲労試験機を使えば,高強度繊維の単繊維試料に対して,様々な程度で疲労を加えた試料を準備することが可能となるが,疲労の程度を様々に変化させた試料の構造等をX線散乱法やラマンスペクトルなどにより解析し,それらを比較することで,疲労の程度と構造変化の関係を解明したいと考えている.これにより,疲労による強度の低下などの力学的性質の変化の原因について検討する.また,繊維強化型複合材料の疲労に関しては,疲労による界面せん断強度の変化について,試験データを蓄積し,繰返し負荷される応力の条件と界面せん断強度の関係をさらに詳細に検討したいと考えている.また,繰返し応力を負荷された際に,繊維とマトリクスとの界面,ないしはその近傍において発生する構造の変化を,顕微鏡観察や,顕微ラマンスペクトル解析,X線散乱法などにより解明したいと考えている.繊維材料および複合材料の構造と物性2016年度に交付された予算において348円の残額が発生したが,本課題を進めていく過程で新たに必要になった備品の購入などにより,当初の予定とは備品等の購入順序が変わったためである.この残金と2017年度の交付予定額とを合わせて,予定の物品(光学顕微鏡の備品)の購入等に予算にあてたいと考えている.
農-畜結合形態による農業の類型化とその変化傾向の分析

平成7年度に行った主な作業・知見を列挙すると以下のとおりである。1.購入したスキャナと汎用CADソフト(AutoCAD)を用いて、既存のヒマラヤ地域の地図から基図を作成した。経緯度座標をもつCAD図面である。2.汎用データベースソフト(MS-Access)を使ってヒマラヤ地域の農・牧事例データベースを試作した。農-畜の結合関係に関わると考えられる約50のデータ項目を抽出してデータ構造を決定したうえで、手元の文献資料に基づいて事例データを入力した。3.CAD図面と外部データベースとの結合を実現するデータ拡張機能(AutoCAD ADI)とそれを利用した空間分析ソフト(Spatial Analyst)を用いて、空間データ(CAD図面)と属性データ(農・牧事例データ)を結合させた。これにより、基図の上に落とした事例データのSQL検索等が可能となった。4.以上の作業過程で当初の目論見より手間取ったため、入力済みの事例数がまだ30ほどに留まっている。そのため、研究目標の一つである様々な農・牧文化要素に関する分布図の出力については、現時点ではまだ粗略なものに留まっている。しかし、試行出力結果からみて、今後予定通りの数へと事例データを増やすことで、相当充実した結果が得られる見通しである。なお、現環境下では空間解析機能が弱いことが判明したが、将来的には統計処理ソフトとの結合によってこれを補う予定である。5.以上がこれまでの作業状況であり、現在は、データ入力を継続しつつ、データベース構造や抽出した諸類型の妥当性の評価という最終的な作業にとりかかり始めている。
業務用野菜供給をめぐるフードシステムの担い手間の分業と連携に関する研究

1、中食(調理食品・惣菜)消費の実態を把握するために、電話帳からランダムに抽出した一般世帯と若者の代表である大学生を対象にした2つのアンケート調査データーをもとに集計・分析をおこなった。その結果、とくに中食消費の特徴として、(1)従来の若年層に加え中年・壮年、高齢者層でも増加しつつあること、(2)若者のなかでも男性の利用が多いが、女性の利用が次第に多くなり、OLや従来食材を調達して調理して食べていた家庭の主婦の利用も増加していること、(3)こうした消費客層の多様化によって、中食(惣菜)の形態や質的な多様化が進み、それに伴って販売店舗もCVS、SM、独立店、駅中店、デパ地下店などと多様化も進んでいること、(4)野菜を使った中食に対するニーズが強いこと等々がより鮮明になってきた。2.一方、中食・外食企業の原料野菜の調達やその経路に関する調査研究として、「北海道における業務用野菜生産と前処理食材供給」、「農産加工品の製造・販売によるローカルフードシステムの再編」「農村女性起業による農産加工・レストランの実態と食材調達」等についての実態調査を実施した。その結果、(1)業務用野菜の調達システムが多段階(複雑)になり、なかでも野菜前処理業者の重要性が明らかになった。また(2)農産加工・レストラン等の業務用野菜調達において地元農家と提携することによって農村地域の振興・活性化に寄与していることが分かった。3.惣菜産業における原料野菜の調達システムについて、新たな調査結果とこれまでの研究を整理した結果、野菜産地-集荷業者-前処理業者-惣菜製造業-小売業者本部という垂直的提携システムが形成され、とりわけ大手小売業本部主導によって掌握されていることが明らかになった。1、中食(調理食品・惣菜)や外食の需要増大とその関連企業の拡大発展は、その原料食材調達規模の拡大をともない、その調達システムは大きな変化を示している。本研究は、こうした変化に伴ってブラックボックス化しつつある、調理食品製造業の原料野菜の調達システムを明らかにすることであるが、その前提として、まず、中食商品(惣菜)消費の多様化となかでも野菜商品に関する消費者の意向を把握するために、アンケート調査を実施した。2、中食消費ヒヤリング・アンケート調査の結果(1)中食消費者が従来の若年層に加え、壮年・高齢者層にも拡大していること、(2)さらに、とくに男性の単身者層から家庭の主婦やOL等の女性にも需要が拡大していること、(3)こうした惣菜消費者層の拡大によって、購入先も、CVSからスーパーマーケット、独立路面店、駅中店、デパ地下等多様になってきていること、(4)購買層・購入先等の多様化にともなって、とくにCVSの大衆商品からデパ地下の高級商品まで、惣菜の質的多様化も進んでいること、(5)若者(大学生)も中食の購入先として従来のCVSだけでなく、SMやデパ地下も利用し、高品質の惣菜も利用する頻度が高くなってきていること、(6)惣菜購入層や質的多様化のなかで、とくに野菜商品への要望が強く、野菜の利用のあり方が今後の中食商品開発のポイントの一つとなること、等が確認できた。3、上記の中食消費者アンケート調査をふまえて、CVSとそのベンダーおよびデパートの惣菜売場の責任者やテナント惣菜企業のヒヤリングを実施した。ここでは、消費者の要望に応えるために、常に新しい商品を開発することがこれまで以上に重要であり、その際とくに栄養的観点から野菜の活用がポイントであることが分かった。1、昨年度に引き続き、中食(調理食品・惣菜)消費の実態を把握するために、電話帳でランダムに抽出した一般世帯と若者の代表である大学生を対象にした2つのアンケート調査データーをもとに集計・分析をおこなった。

昨年は因子分析によって集計分析を行ったが、今年度はクロス集計によって作成した図表をもとにして分析した。2.その結果、とくに昨年度にも指摘した中食消費動向の特徴として(1)従来の若年層に加え中年・壮年、高齢者層でも増加しつつあること、(2)いまだ若者のなかでも男性の利用が多いものの、女性の利用が次第に多くなり、OLや従来食材を調達して調理して食べていた家庭の主婦の利用も拡大していること、(3)こうした消費客層の多様化によって、中食(惣菜)の形態・質的な多様化が進み、それに伴って販売店舗もCVS、SM、独立店、駅中店、デパ地下店などと多様化も進んでいること、等々がより鮮明になってきた。3.一方、中食・外食企業の原料野菜の調達やその経路に関する研究も昨年度に引き続き継続した。具体的には、「北海道における業務用野菜生産と前処理食材供給」、「農産加工品の製造・販売によるローカルフードシステムの再編」「農協による農産加工の実態と食材調達」等についての実態調査を実施し、一部まとめて報告している。4.なかでも北海道調査では、(1)とくに大手の中食および外食企業の野菜食材の調達においては、ホールものは少なく前処理された食材の調達が多くなっていること、(2)業務用食材は数段階の前処理業を経て調達されていること、(3)例えばレトルトカレーやハンバーグの食材としてのたまねぎは、専門業者によってきざまれ、あるいはソテーに加熱処理されて全国の需要企業に供給されている実態が明らかになった。
震災タイムカプセルの研究：その起源、制作過程および影響について

本研究の成果は、拙著『モニュメントの20世紀タイムカプセルが伝える〈記録〉と〈記憶〉』(吉川弘文館、2015年)において発表した。震災の記憶を後世に伝える一つの手段として、タイムカプセル(と呼びうる手段)が選ばれた。特殊な素材と構造で保存容器を制作、その中へ震災に関係する資料を密封して保存するという方法である。明治東京地震では立教学校が鉛製の定礎箱を作り礎石の中に入れ、、関東大震災では永田秀次郎(元東京市長)が三重構造の保存筒を高野山に奉納し、阪神・淡路大震災では大阪天満宮と湊川神社が鳥居の中に震災資料を奉安した。平成25年度は、『関東震災殃死者名簿』(以下、単に「名簿」と表記)の研究を中心に据えた。その理由は、名簿の制作の一部に、研究代表者が勤務する東京芸術大学美術学部の前身である東京美術学校が関与したからである。また、名簿に記載された殃死者は約5万4,700人とされ、本名簿は様々な意味において貴重な資料となると考え、本名簿を平成25年度の研究の中心とした。現在、名簿を所蔵・管理するのは、高野山真言宗総本山金剛峯寺(和歌山県)である。名簿の実物は、高野山奥之院に所在する関東震災霊牌堂にて保存されている。そのため、高野山に赴いての現地調査を複数回行った。名簿の素材はタイルと和紙の二種類である。両者の内容はほぼ同一だと推測されるが、平成25年度はタイル製名簿に絞って調査を行った。タイルは霊牌堂の地下室にまとめて置かれていた。名簿として用いられたタイルは推計400枚とされるが、調査時における破損を回避するため、約30枚をサンプルとして選んだ。保存場所である霊牌堂から金剛峯寺までタイルを運び出し、タイルを洗浄、実測と写真撮影を行った。調査の結果、タイルに記載された内容は、残された記録や資料の記述とほぼ同じで、文書資料の記述の正確さが裏付けられた。これら現地調査に加え、国立国会図書館や文書館等で関連資料の収集を行うとともに、学内所蔵の関連資料も調査した。また、調査の結果を金剛峯寺にて共同記者発表という形で公表した。公表の内容はテレビではNHKニュースで報道され、新聞では『朝日新聞』『読売新聞』『毎日新聞』『産経新聞』『中外日報』などの各紙に掲載された。論文は『東京芸術大学美術学部紀要」へ投稿し、口頭発表は第25回文化資源学研究会にて実施した。2014(平成26)年度の調査では、提出した研究実施計画にのっとり、海外での調査を行った。渡航先は米国のニューヨーク市とワシントンD.C.である。渡航の目的は、現地調査と資料収集である。現地調査として、1938(昭和13)年にタイムカプセルが埋設された地点(ニューヨーク市、フラッシング・メドウズ・コロナ・パーク)に趣き、写真撮影を行った。加えて、資料調査としてニューヨーク市立図書館で関係資料を閲覧した。また、ワシントンD.C.では、資料調査を中心に行った。国立公文書記録管理局(NARA)およびアメリカ議会図書館(Library of Congress)にて、関係資料を調査した。資料調査を通じて、日本と米国とのタイムカプセルの間に存在する影響関係を分析した。海外調査の一方で、国内での調査も昨年に引き続いて行った。高野山金剛峰寺の協力の下、関東震災霊牌堂で保管されている『大正十二年関東震災殃死者名簿』(タイル)を調査した。本年度の調査では、研究補助員として2名の研究者の協力を仰いだ。タイル考古学を専門とする深井明比古氏(兵庫県立考古博物館学芸員)と、英米文学を専門とする中川智視氏(明治大学兼任講師)である。2人の研究補助員の協力を得て、高野山奥之院の関東震災霊牌堂に安置されたタイルの状態を記録した上で、タイルを金剛峯寺に運搬した。そしてその一部を洗浄し、タイル枚数を数えて記録した。洗浄したタイルは、破損を避けるためにビニールで梱包し、コンテナに詰めて金剛峯寺にて保管中である。本年は、立教学校の定礎箱、大阪天満宮の鳥居に奉納されたタイムカプセル、湊川神社の鳥居に奉納されたタイムカプセルの事例を中心に据えた。立教学校の定礎箱は、厳密かつ正確に定義すれば、タイムカプセルではなく定礎箱であるが、タイムカプセルに類似する事例としては無視できないので、本研究の研究対象とした。立教学校の定礎箱は、1894(明治27)年の明治東京地震の事例である。当時は築地に所在の立教学校は同地震により校舎が倒壊、新校舎を建設するにあたり、校舎の基礎となる礎石の一部を空洞にして、定礎の記念として定礎式を挙行し、礎石の空洞部分に鉛製の定礎箱を埋め込んだ。この定礎箱に入れられた資料の中には、明治東京地震について述べられたものがあった。来たるべき定礎箱の開封を期して、明治東京地震の記憶を後世の人々に伝えようと試みたのである。同校が築地から池袋へ移転する際に礎石も一緒に運ばれ、新校舎の建設工事の際に礎石の中から定礎箱が「発見」された。定礎箱に残された記録から、地震の様子や当時の政治状況などをうかがい知ることが可能となった。立教学校の定礎箱は、震災タイムカプセルの一種とも見なし得る事例である。

また、阪神・淡路大震災の際には、大阪天満宮と湊川神社それぞれの鳥居の中にタイムカプセルが奉納された。地震により両神社の石製の鳥居が倒壊、耐震性に優る新設のステンレス製の鳥居の中へ、震災にまつわる資料を密封したのである。大阪天満宮の震災タイムカプセルは「御神退一千二百年祭」にあたる西暦2102年に開封の予定、湊川神社の震災タイムカプセルは納入より100年後の西暦2099年に開けられる手はずになっている。震災の記録と記憶を伝えようとする強い意志が震災タイムカプセルを生み出したといえる。本研究の成果は、拙著『モニュメントの20世紀タイムカプセルが伝える〈記録〉と〈記憶〉』(吉川弘文館、2015年)において発表した。震災の記憶を後世に伝える一つの手段として、タイムカプセル(と呼びうる手段)が選ばれた。特殊な素材と構造で保存容器を制作、その中へ震災に関係する資料を密封して保存するという方法である。明治東京地震では立教学校が鉛製の定礎箱を作り礎石の中に入れ、、関東大震災では永田秀次郎(元東京市長)が三重構造の保存筒を高野山に奉納し、阪神・淡路大震災では大阪天満宮と湊川神社が鳥居の中に震災資料を奉安した。全般的にみれば、調査はおおむね順調に進展していると判断してよい。海外の調査で英語文献を閲覧したことにより、調査が進んだ。そもそもタイムカプセルは、米国で誕生したものであり、英語文献の調査は必要不可欠である。その一方で、国内での調査は、当初の予定よりもやや遅れている。その原因はタイルの洗浄に手間と時間を要したからである。タイルの汚染がひどく、タイルを1枚洗うのに予想以上の時間がかかった。しかし、2人の研究補助員による献身的な協力を得たことで、調査の遅れを最小限に食い止めることができたと考えている。芸術学今後の調査の予定としては、高野山所蔵のタイルのほかに、震災を機会に生まれたタイムカプセルの調査が望まれる。神社の鳥居に奉納されたタイムカプセル(兵庫県/大阪府)、明治東京地震の後に作られた「タイムカプセル」(東京都)、火山の噴火を教訓に制作されたタイムカプセル(北海道)などである。調査の範囲を従来より広げる必要性があると考える。関東大震災の発生より90年以上を経て、関東大震災に関する記憶が薄れつつあり、記憶の継承も危ういとする指摘がある。また、2011(平成23)年の東日本大震災の発生により、震災への関心が高まりつつある。こうした状況下において、研究代表者が行ったこの度の調査は、一石を投じるものであったといえる。本研究の成果がテレビや新聞などで報道された事実は、その証左ともいえるだろう。研究代表者が調査した『関東震災殃死者名簿』は、今まで存在こそ知られていたものの、名簿の奉納より80年以上実物の調査が行われたことはなかった。名簿の存在自体を疑問視する関係者がいた中で、名簿の存在を再確認し、かつ現物の調査に基づき実証的に行った本研究の意味は大きいといえよう。また、研究成果の一部がテレビや新聞などにより報道されたことを踏まえ、達成度を「当初の計画以上に進展している」とした。購入予定の調査器具が急遽買う必要がなくなったため、差額が生じた。今後の推進方策として、平成25年度に引き続き、『関東震災殃死者名簿』の追加調査を中心とする。というのも、昨年度の調査では、推計400枚と思われるタイルのうち、調査したのは10%に満たないもので、タイル製名簿の全体像の把握には、残されたタイルを調査する必要があると考えるからである。
特定の遺伝子座に結合したDNA結合蛋白を生体内で可視化する。

線虫C. elegansを使い、単一細胞内の特定遺伝子座(egl-18)のクロマチン状態を可視化を行った。この遺伝子のプロモーター領域を含むレポーターコンストラクトとlacO配列を数百コピー持つレポーターアレイ系統を作成し、lacI::GFPを用いて、細胞分化に伴うアレイの核内位置の変化を計測することで、分化の進行に応じた特定遺伝子の単一細胞レベルでの核内動態を観察することを可能とした。次にこのアレイに対して、修飾ヒストンの抗体で免疫染色を行い、この遺伝子座に蓄積するヒストンマークの変化を可視化することに成功した。線虫C. elegansを使い、単一細胞内の特定遺伝子座のクロマチン状態を可視化するために注目する遺伝子のフロモーター領域を含むレポーターコンストラクトとlacO配列を共に線虫に導入し、紫外線を照射することで、レホーターとlacOを数百コピー持つミニ染色体をゲノムに組み込んた(レポーターアレイ)系統を作成した。線虫の表皮幹細胞は非対称に分裂し、表皮と表皮幹細胞を生み出す。その際、表皮幹細胞では、egl-18/GATA転写因子遺伝子発現が維持されるが、表皮ではその発現は抑制される。この遺伝子の発現にはPOP-1/TCFの非対称な転写活性が原因であることが知られており、表皮幹細胞ではPOP-1/TCFが活性化しegl-18遺伝子を発現させるが、表皮細胞ではPOP-1/TCFは不活性であり、egl-18遺伝子を発現しない。この時に、egl-18レポーターアレイ系統を用いて、TCF/POP-1の活性化の前後で、アレイの核内位置の変化を計測した。分裂前の表皮幹細胞では、アレイは核表層から離れた場所に位置しやすく、細胞分裂終期では、表皮細胞と表皮幹細胞の両方のアレイは核表層から離れて位置する。分化した表皮細胞では、アレイは核表層に位置するが、幹細胞では核内部に位置したままである。このような表皮分化の進行に応じた特定遺伝子の単一細胞レベルでの核内動態を観察することが可能となった。次にegl-18レポーターアレイに対して、活性化ヒストンマークであるH3K27acや抑制性ヒストンマークであるH3K27me3などで免疫染色を行い、レポーターアレイに蓄積するヒストンマークの定量を試みた。egl-18は発現する表皮幹細胞では、egl-18レポーター上にH3K27acの蓄積が見られるのに対し、発現しない上皮細胞ではH3K27acはより排他的である様子を検出することができた。逆にH3K27me3は、表皮幹細胞での蓄積が表皮に比べて少ない様子を可視化できた。発生生物学
自発および強制運動時のメンタルヘルスに関連する脳内神経システムの解明

本研究は、メンタルヘルスに関連する脳神経活動、遺伝子発現変動および神経伝達物質量について、自発運動と強制運動による影響の違いを詳細に比較検討したものである。本研究の結果から、自発運動を行った場合、強制運動に比べ、良好な心理状態に関連する脳内遺伝子発現変動が特徴的にみられること、抗不安・抗うつ作用を持つセロトニン量が自発運動によって増加すること、強制運動を行う場合でも繰り返し行うことによって脳は可塑的な変化を起こす可能性があることが明らかとなった。メンタルヘルスの維持増進に効果的なものの一つとして運動が挙げられるが、どのような運動をいかにして実施するべきかについては不明な点が多く、ほとんどデータが無いのが現状である。近年、運動によるメンタルヘルスの維持増進に影響を及ぼす要因として、自発運動と強制運動の違いに注目が集まっており、その脳内神経機構を詳細に比較検討することによって、メンタルヘルスケアのための運動処方の確立に向けた重要な知見が得られると考えられている。そこで、本研究では、メンタルヘルスの維持増進のための運動処方確立に向け、特に自発運動と強制運動の違いに着目し、運動時のメンタルヘルスを統合する脳内神経機構を探ることを目的とした。本年度は、ラットに急性の自発および強制運動を行わせ、心理的変化と関連が深い脳領域における遺伝子発現量を網羅的解析手法であるマイクロアレイを用いて詳細に解析を行った。58717ラット遺伝子のプローブを搭載したチップにおいて解析を行った結果、視床下部室傍核において、遺伝子発現量が、自発>強制となったものが215遺伝子、強制>自発となったものが260遺伝子となり、これらの遺伝子の持つ機能は、転写因子や受容体機能、炎症性サイトカインなど多くに及んでいることがわかった。これらの遺伝子の機能的意味づけを詳細に行っていくことによって、自発運動と強制運動の脳内神経機構の特徴が明確となり、メンタルヘルスケアのための運動処方の確立に向け、第一段階を進むことができたと考えられる。また、本研究の結果を基に、発現変動のみられた遺伝子のターゲットプロテインを選定することは、自発運動と強制運動の脳神経機能への影響の違いを明らかにする重要な手がかりとなると考えられる。本研究では、メンタルヘルスの維持増進のための運動処方確立に向け、特に自発運動と強制運動の違いに着目し、運動時のメンタルヘルスを統合する脳内神経機構を探ることを目的とした。本年度は、まず前年度に実施したマイクロアレイによって得られた実験結果を元に、発現変動のみられた遺伝子機能についてMeSHを用いたアノテーション解析によって推定した。その結果、視床下部において発現変動がみられた249遺伝子(前年度成果)は、主にα-MSHやメラノコルチンなどの摂食に関わる下垂体ホルモンおよびモチベーションやストレスなどの心理状態と関わるMeSHにカテゴライズされる遺伝子であることが明らかになった。さらに、α-MSHとメラノコルチンのMeSHでみられた発現変動はPomcおよびAgrpのアップレギュレーションであり、モチベーションのMeSHではDrd2遺伝子、ストレスのMeSHではEgrlおよびFosのダウンレギュレーションであることが明らかになり、自発運動と強制運動では摂食行動や心理状態に関する神経機構に及ぼす影響が異なることが示唆された。次に、これまでの結果を受けて、摂食やモチベーション、ストレスなどと深く関わる視床下部のモノアミン放出レベルについて、ホモジナイズ-HPLC法を用いて検討した。その結果、視床下部のセロトニン量が自発運動の方が強制運動よりも高い値であり、ノルアドレナリン量は強制運動の方が高い値であることもわかった。セロトニンはストレスや不安時の脳神経活動を抑制することにより心理状態を安定させる働きを持ち、逆にノルアドレナリンはそれらに対し興奮性を持つと言われていることから、この実験結果においても自発運動の心理的変化における特徴的な影響が認められたと考えられる。本研究の結果から、自発運動は強制運動よりも心理的に良好な状態をもたらす可能性が示された。
明治政府の神仏分離・神道国教化政策に対する近世的な民間宗教者の反応に関する研究

【本研究の成果】本研究は、近世的な民間宗教者たちが、明治政府の打ち出した神仏分離・神道国教化を目的とした一連の政策に対して、どのように反応し行動したのか、その具体相を総合的に明らかにすることを目的とした。まず、近世期の信濃国に展開していた「信濃巫女」を事例に、次いで、常陸国の「えびす」、土佐国の「いざなぎ流太夫」、甲斐国の「獅子舞」という事例を検討した。結果、明治政府は(1)近世期からの宗教組織の解体。(2)民間宗教者の公的身分の剥奪。(3)口寄せや占いという職業行為の禁止、神事からの排除。という3段階で、彼女らの所属や身分、職業行為を違法化していったことが明らかとなった。これに対し近世的な民間宗教者たちは、まずは教派神道に属し活動を確保しつつ、職掌を神道化させるという戦略をとっていたことがわかった。しかし、そこから存続できた者は、神社や神道的な祭祀に関係できた者に限られ、それ以外の門付勧進や口寄せを職とした大部分の者たちは、廃業していったことが明らかになった。廃業した彼らは、多くがそれまでの居住地を離れ、多くは町場に移住して異なる職を得ていたことも重ねて判明した。以上についての一部を学会発表にて公表した。【本研究の意義と重要性】従来の研究では禁令の公布と、大部分の民間宗教者が従来の職を廃業したという事実から、「近世的な民間宗教者は明治政府により禁止された」という結論を導いていた。しかし本研究では、禁令に対して、教派神道への所属と神道化という、明治政府が推し進めた宗教政策を逆手に取って存続した、したたかな民間宗教者の姿を描くことができた。また「廃業」についても、むしろ政府による禁止以上に、明治以降可能となった住居の移動と転職の自由、それを下支えした地方都市の形成という要素を背景に、彼らが生き延びるために積極的にとった「転職」であったという点を指摘したことに、意義があろう。近世的な民間宗教者は、ある一定度の賤視を受けた被差別民であった。明治維新と被差別民の研究については、これまで「穢多」「非人」の動向が主な関心事であり、不完全であった。本研究の成果は、従来の成果と合わせることによって、近代の被差別民史を総体的に論じることが可能な重要なものであると考える。
サリドマイド症候群の発症機序に関する研究

免疫抑制効果、抗炎症効果をもつ薬剤として海外で認可され、日本にも輸入されるようになっているサリドマイドは、妊婦が妊娠初期の臨界時期に1回でも内服すると著明なアザラシ肢を典型とする種々の形態異常を胎児に引き起こすことで有名であるが、その機序の詳細については不明である。我々はこのサリドマイドの催奇形性の分子メカニズムを調べるために本研究を行った。まず、培養細胞に対するサリドマイドの影響を、関連遺伝子において解析した。その際、サリドマイド症候群と類似のアザラシ肢を示すRoberts症候群の皮膚繊維芽細胞を用い、正常細胞との違いを調べた。サリドマイドの添加の有無により発現レベルの変化する遺伝子を、肢芽形成に関与する遺伝子の定量的PCRにて評価したが、明瞭な変化の認められる遺伝子は認めなかった。現在cDNAアレイを用いた評価法を検討している。またサリドマイド類似症状を来すRoberts症候群はESCO2遺伝子異常によって発症するが、その機序についても不明な点が多く、我々はRoberts症候群の患者細胞を用いてその細胞学的な特徴を解析した。患者リンパ芽球においてその分裂能異常があること、またマイトマイシンCに対する感受性が強いことなどが判明し、ESCO2蛋白のアセチル化酵素活性が低下していることなどを確認することができた。これらの知見から、ESCO2遺伝子の肢芽形成における役割や、サリドマイドの催奇形性に関する情報となり、今後本薬剤の副作用予防に対する知見となる可能性が出てくると考えられる。本年度はまず、in vitroで培養細胞を用いたサリドマイドの下流遺伝子を検索する準備を行った。培養皮膚線維芽細胞、COS1細胞を用いて、サリドマイドを数種類の濃度において添加し、2-4日間培養後、細胞内RNAを抽出する条件、方法を検討した。このRNAを用いて、標的候補遺伝子の発現レベルを検討した。発現量の検討に際して半定量PCR法、real time PCR法を試して、鋳型のDNA量の検討、また結果の再現性を試し、real time PCR法の方が適していると考えられた。候補遺伝子としてロバーツ症候群のESCO2について検討したが、検討した条件では明らかな変化を認めなかった。TBX5,NIPBL遺伝子に対する影響については現在検討中である。また、cDNAマイクロアレーを用いてサリドマイドで発現に影響の出る遺伝子の検索を網羅的に行うために、RNA量、負荷条件について検討実験を行った。来年度はこの条件で回収したRNAをもちいてcDNAマイクロアレーで発現レベルの変化する候補遺伝子の検索を行う。またin vivoでの妊娠マウスにおけるサリドマイドの負荷実験については、同様にサリドマイドの負荷条件を変えて、新生児マウスの影響を観察したが、マウスにおいては感受性が人にくらべてかなり弱く、症状発現を来す負荷量の決定が困難であることが判明した。来年度は負荷条件を更に検討するか、臨床症状に影響していない条件での、発現量の変化する遺伝子の検索を行うことの意義について検討する。またサリドマイド類似症状を来すRoberts症候群はESCO

2遺伝子異常によって発症するが、その機序についても不明な点が多く、我々はRoberts症候群の患者細胞を用いてその細胞学的な特徴を解析した。患者リンパ芽球においてその分裂能異常があること、またマイトマイシンCに対する感受性が強いことなどが判明し、ESCO2蛋白のアセチル化酵素活性が低下していることなどを確認することができた。これらの知見から、ESCO2遺伝子の肢芽形成における役割や、サリドマイドの催奇形性に関する情報となり、今後本薬剤の副作用予防に対する知見となる可能性が出てくると考えられる。