hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
印欧語インド語派諸言語の文法的性格とその文化・歴史的文脈

インド・オリッサ州で話される印欧語インド語派の言語、オリヤ語について、文法的諸側面の記述を中心に研究を行った。この研究は、次の2点の解明を主要な目的とした。第一は、個別言語・方言の文法を、意味表出の仕方にかんして性格付け(類型化)すること、第二は、文法の性格を、言語を取り巻く文化的文脈・歴史的文脈に位置づけることである。資料収集のため、12月1月、現地オリッサ州カタックで調査を行った。この調査では、オリヤ語母国語話者2人と毎日面接を持ち、これに加えて補助的に他の話者数人に随時意見を求めた。複数の話者の協力を得ることで、同一言語社会内における話者間の変異をある程度明らかにできた。この調査で得た資料およびそれに基づく考察は、論文2篇で発表した。うち1篇では、概略的に「させる」と和訳される動詞形について、これの本質的規定は、文中の項の数などの構文上の特徴によるのでなく、間接的な使役という意味的な特徴によるべきであることを示した。他1篇では、オリヤ語には、動作が動作主自身に向けて行われること(再帰)を表す補助動詞が3つあること、また、これらがお互いに異なった意味的基盤を持つことを明らかにした。日本語-とくに勤務地(岡山市)の方言-についても、同様の目的意識から研究を行った。資料は、年度中継続的に多数の話者の協力を得て収集した。成果は、論文3篇(うち1篇は予定)で公表した。アスペクトを表す補助動詞について、用法を記録し、意味的規定について論じた。また、話者間に見られる変異を詳らかにし、共時的変異を生じさせた歴史的変化の過程を推定した。インド・オリッサ州で話される印欧語インド語派の言語、オリヤ語について、文法的諸側面の事実を記録・整理した。そして、これで得られた資料に基づき、次の2点の解明を主な目的として考察を行った。第一は、個別言語の文法を、意味をどのように表出するかにかんして性格付け(類型化)すること、第二は、文法の性格を、言語を取り巻く文化的文脈と歴史的文脈に位置づけることである。言語・文化・社会を一全体像としてとらえうる概念的枠組の構築に、言語学の立場から貢献を目指す。資料を採集するために、12月1月に、オリッサ州カタックでオリヤ語の文法にかんするフィールドワークを行った。この調査では主に、母国語話者2人と毎日面接を持ち、これに加えて補助的に、ほかの母国語話者数人に随時意見を求めた。複数の話者の協力を得ることで、同一言語社会内における変異をある程度明らかにできた。また、この渡航の機会に、出版物などから有形の資料を入手したほか、大学・研究所で研究者と情報を交換した。過去数年間に上述と同様の目的と手法で行ってきた研究を発展させ、論文2篇に成果を発表した。うち1篇では、対象物が言語で表現されるさいに、表現対象物と表現主体とがどのように関わってくるかにかんして、オリヤ語の特徴を、英語の対応する表現と対照しながら、指摘した。他1篇では、出来事の種類の範疇化にかんして、オリヤ語とシンハラ語がある特徴を歴史的に獲得したことを指摘し、この変容の動機付けとして、言語構造という内的なものと、(オリヤ語については加えて)異系統の言語との接触という外的なものを示唆した。インド語派の言語の研究と平行して、これと同様の目的と類似の手法で、日本語の研究を行った。この成果を公表したものは、論文4篇(うち1篇は予定)である。そこでは、多数の話者の協力を得て事実を収集し、日本語の文法の性格、とくに補助動詞の語彙的意味について見解を提示した。
チオレドキシン還元酵素(TrxR)阻害剤としての合金による新規抗生治療薬の創製

私はこれまで、細菌類TrxRに着目し、これに対する抑制剤で哺乳類の酵素を抑制しないものがあれば、効果的な抗生物質になるという仮説の下に、細菌酵素の抑制剤について主に金属化合物に関する研究を重ねてきた。実際にE.coliのTrxRを用いたビトロ実験において細菌類TrxRとともに低濃度の各種金属化合物と基質を一定時間反応させることにより、Ni(II)、GSTM、AuTPP、Hg(II)、AFが各々の濃度でTrxRを抑制することが明らかとなった。そこで、抑制剤の抗生薬としての有効性を探るため、各種金属化合物を大腸菌とともに培養し、細菌増殖抑制能を評価した。その結果、GSTMのみが、ほかの金属化合物に比べ、哺乳類細胞に毒性のない濃度で、より高い細菌増殖の抑制を示した。さらに、GSTMの効能を探るため、神経細胞およびヒト血球細胞においてリポ多糖(LPS)による細胞毒性に対する効果をみたところ、低濃度のGSTMを24時間前処理することにより、その後のLPSによる細胞毒性が抑制される結果が示された。GSTMは現在も関節性リウマチの効果的な治療薬として用いられているが、その強い副作用により投薬を中断しなければならない場合が数多く発生する。この問題を解決するためにはやはりビボにおける実験が必要であると思われる。さらに生体内で高い抗酸化効果をもつ亜鉛に関しても着目し、これについても神経細胞に対しどのような効果をもたらすかを研究した。亜鉛不足がおこると神経の発達に大きく影響することがこれまでにわかっている。この原理もまた酸化ストレスによることから、亜鉛不足による酸化ストレス関連分子の変動について神経細胞を用いて研究を行った。神経細胞内で細胞死を引き起こさない程度の亜鉛不足が起こることにより、ヘムオキシゲナーゼとグルタチオンが誘導され、細胞を保護していることが明らかになった。TrxRはレドックス制御において必要不可欠な酵素の一つであり、還元型チオレドキシンはDNA合成に欠かせないため、癌細胞などの正常機能が破綻した細胞においては発現量が増大していることが確認されている。このためTrxRは、転写因子活性、遺伝子発現を調節するための核内レドックスバランスにもかかわるため、昨今非常に着目されている酵素である。私はこれまで、その全貌が明らかとなっていない細菌TrxRに着目し、この抑制剤で哺乳類の酵素を抑制しないものがあれば、効果的な抗生物質になるという仮説の下に、細菌酵素の抑制剤について調査を重ねてきた。実際にE..coliのTrxRを用いたビトロ実験において細菌類TrxRとともに各種金属化合物と基質のTrxを一定時間反応させることにより、Ni(II)、GSTM、AuTPP、Hg(II)、AFがそれぞれ50uM、50uM、1uM、10nM、100nM以上でTrxRを抑制することが明らかとなった。ただしAuTPP、Hg(II)、AFは1時間程度の反応時間が必要であった。MTTアッセイによるミトコンドリア活性測定の結果、同様の条件ですべての金属化合物は哺乳類細胞に対して毒性を示さなかった。さらに、GSTMの効能を探るため、神経細胞およびヒト血球細胞においてLPSによる細胞毒性に対する効果をみたところ、低濃度のGSTMを24時間前処理することにより、その後のLPSによる細胞毒性が抑制される結果が示された。このことはグラム陰性菌がかかわるさまざまな疾患に対してGSTMが効果を示しうることを示唆した。
光侵入長を制御したフェムト秒レーザーアブレーションによる次世代金属表面加工の研究

フェムト秒レーザーパルスが金属に照射されるとアブレーション(融解などを伴う表面剥離、飛散現象)により表面にナノ構造が形成される。金属表面の光侵入長、反射率などがこのナノ構造の形状を特徴づける重要な光学物性であると考えられている。本研究では、ナノ構造形成メカニズムの理解とナノ構造形状の制御性向上を目的として、これらの光学物性の時間変化測定を行う。さらに、レーザー照射条件と光学物性の時間変化を関連づけるデータベースを構築し、レーザー照射により金属表面の光学物性を能動的に制御した次世代金属表面加工の実現を目指す。
日中両国中高齢者における食物に含んでいる抗酸化ビタミンの摂取状況に関する比較研究-寿命との関連-

近年、活性酸素が老化やがんを始めとする種々の疾病の発症に関与することが次弟に明らかになり、活性酸素の抑制や除去の可能性に関心が持たれている。食物には天然の抗酸化活性を有する物質としては、ビタミンCやβ-カロチン等がよく知られている。老化の予防という視点から、平均寿命に大きな差がある日本と中国の国民の日頃の栄養素摂取特に食物から摂取した抗酸化ビタミンの量に関して差異があるか否かを明らかにする必要がある。本研究は、日本と中国の中高齢者を対象とし、日頃の栄養素摂取状態汲び余生活を調査し、両国の都市部における食生活習慣での異同を比較検討した。方法としては、平成11年6月9月にかけて日本の沖縄県都市部と中国の北京市において、50歳から79歳までの住民を対象に連続する3日間の食事摂取(自記式、目安量法)及び生活習慣調査を行った。結果としては、対象者には現在喫煙者(沖縄県都市部:男性45.8%、女性4.3%;北京市:男性43.5%、女性3.9%)、飲酒者(沖縄県都市部:男性75.0%、女性47.8%;北京市:男性68.7%、女性34.3%)及び運動習慣者(沖縄県都市部:男性50.0%、女性39.1%;北京市:男性62.6%、女性59.8%)の割合は、男女とも地域間に有意差が見られなかった。1日当りの栄養素等の平均摂取量については、男女ともに、蛋白質、糖質、脂質、食物繊維、ビタミンB^1(p<0.01)、特に食物に含まれている抗酸化ビタミン(ビタミンA)の摂取量は沖縄の中高齢者のほうが有意に高かった(p<0.01)。鉄及びカルシュウムの摂取量は男女とも北京市の中高齢者のほうが有意に高かった(p<0.01)。エネルギーの栄養素別摂取構成比(PFC比)については、両地域の中高齢者とも脂質エネルギー比が高く、25%以上を超えました。食生活に関して、食品項目に少なくとも週1回以上摂取すると答えた者の割合は、北京群は沖縄群に比べて、おかゆ、豚肉、羊肉、ソーセージ/ハム、豆乳、あめ/キャンディが有意に高く、パン、イも類、豆腐、卵、海藻類、種実類、生野菜、調理済み緑黄色野菜、コーヒー、チーズ類、ヨーグルト、フルーツジュース、バター/マーガリンが有意に低値を示した。本研究では、両地域の中高齢者で食生活習慣に違いが見られ、今後、さらに両地域における中高齢者の食生活習慣の違いからくる疾病構造の特徴などの解明を試みたい。寿命の決定因子が複雑であるが、食因子が大きく関与していると思われる。近年、抗酸化ビタミンが重要なfree radical scavengerとして生化学的研究から老化との関連で重要視され、それによって動物の寿命が延長できたという結果が得られている。食物には天然の抗酸化ビタミンが含まれているので、それらの摂取量の差異によって老化の予防に差があるか否かを明らかにするため、生化学的だけでなく栄養疫学的に支持するデータがあることも望ましいことと思われる。本研究は、日本と中国の中高齢者を対象として日頃の栄養素摂取状態を比較検討した。方法としては、平成10年9月11月にかけて日本の岡山県と中国の上海市、太原市において、50歳から79歳までの住民を対象に連続する3日間の食事摂取調査(自記式、目安量法)を行った。なお、中国での調査は、上海医科大学・李〓講師の協力で行い、記載済の質問紙を日本に郵送してもらった。対象者の回答率は、日本では80.8%(250件のうち、202件)、中国では88.0%(250件のうち、220件)であり、記載が不十分であった者を除いて、有効回答は日本測では190人(76.0%、男性100人、女性90人)、中国側では166人(66.4%、男性84人、女性82人)であった。これに基づいて栄養素等の平均摂取量を求めた。群間比較については、t検定(両側検定)によった。結果としては、1日当りの栄養素等の平均摂取量については、男女ともに、食物の品目、総エネルギー摂取量、糖質、食物繊維、ビタミンB_2(p<0.01)、特に食物に含まれている抗酸化ビタミン(ビタミンA、ビタミンC)の摂取量は日本のほうが有意に高かった(p<0.001)。鉄の摂取量は男女とも中国のほうが有意に高かった(p<0.001)。エネルギーの栄養素別摂取構成比(PFC比)については、日本に比べて、中国のほうが男女ともに蛋白質及び脂質エネルギー比が有意に高く、糖質エネルギー比が有意に低かった(p<0.01)。アルコールエネルギー摂取量については、日本のほうが男女ともに有意に高かった(p<0.01)。今後両国の地域による食事の差異及び季節による食事の変化についても比較検討を続けたい。

本研究は、日本と中国の中高齢者を対象とし、日頃の栄養素摂取状態汲び余生活を調査し、両国の都市部における食生活習慣での異同を比較検討した。方法としては、平成11年6月9月にかけて日本の沖縄県都市部と中国の北京市において、50歳から79歳までの住民を対象に連続する3日間の食事摂取(自記式、目安量法)及び生活習慣調査を行った。結果としては、対象者には現在喫煙者(沖縄県都市部:男性45.8%、女性4.3%;北京市:男性43.5%、女性3.9%)、飲酒者(沖縄県都市部:男性75.0%、女性47.8%;北京市:男性68.7%、女性34.3%)及び運動習慣者(沖縄県都市部:男性50.0%、女性39.1%;北京市:男性62.6%、女性59.8%)の割合は、男女とも地域間に有意差が見られなかった。1日当りの栄養素等の平均摂取量については、男女ともに、蛋白質、糖質、脂質、食物繊維、ビタミンB^1(p<0.01)、特に食物に含まれている抗酸化ビタミン(ビタミンA)の摂取量は沖縄の中高齢者のほうが有意に高かった(p<0.01)。鉄及びカルシュウムの摂取量は男女とも北京市の中高齢者のほうが有意に高かった(p<0.01)。エネルギーの栄養素別摂取構成比(PFC比)については、両地域の中高齢者とも脂質エネルギー比が高く、25%以上を超えました。食生活に関して、食品項目に少なくとも週1回以上摂取すると答えた者の割合は、北京群は沖縄群に比べて、おかゆ、豚肉、羊肉、ソーセージ/ハム、豆乳、あめ/キャンディが有意に高く、パン、イも類、豆腐、卵、海藻類、種実類、生野菜、調理済み緑黄色野菜、コーヒー、チーズ類、ヨーグルト、フルーツジュース、バター/マーガリンが有意に低値を示した。本研究では、両地域の中高齢者で食生活習慣に違いが見られ、今後、さらに両地域における中高齢者の食生活習慣の違いからくる疾病構造の特徴などの解明を試みたい。
トランス型不飽和脂肪酸の肝臓における代謝特性の解析

本研究では、まずモノエン型あるいはジエン型トランス酸のラット肝臓における代謝特性を明らかにするため、それぞれ同じ鎖長と不飽和度をもつシスおよびトランス型不飽和脂肪酸を用い、ラット単離肝臓潅流法により実験を行った。その結果、トランス酸は、酸化系へ代謝されやすく、エステル化系へ代謝されにくいことを見出した。この脂肪酸代謝の肝臓における変化は、肝臓からのトリグリセリドの分泌低下を招くことを観察した。次いで、スレオニンインバランス食ラットの脂肪肝モデルでトランス酸を摂取させた場合、トランス酸は明らかに抗脂肪肝作用を示すことを観察した。以上の実験結果より、水素添加処理により生じたトランス型不飽和酸のうち、エライジン酸あるいはリノールエライジン酸のように9あるいは9,12位がトランス配位の脂肪酸は、対応するシス酸であるオレイン酸あるいはリノール酸に比べむしろ血清脂質像の改善ないし脂肪肝を抑制する生理機能があることを本研究により明らかにした。さらに、水素添加油脂中の特定の脂肪酸が我々の健康にとって必ずしも悪影響を与えないことを明らかにした。
膜輸送体による腎局所プロスタグランジンシグナル制御機構の解明

本研究は、腎臓における尿細管ー糸球体フィードバック機構の一部としてマクラデンサ細胞からプロスタグランジン(PG)を分泌する際の細胞膜輸送経路の存在を実証すると共に、近傍の近位尿細管に発現するPG輸送体OAT-PGを介したPGE2排除機構との機能共役を明らかにすることを目的に実施した。これまでPGの分泌機構や代謝・排泄機構に関わる分子の実証は十分に進められていなかったが、OAT-PGが代謝酵素である15-PGDHと共に腎近位尿細管に共局在する事などから分泌や代謝・排泄の過程に合成酵素や代謝酵素と機能共役する膜輸送体が存在する可能性が想定された。特に腎マクラデンサからPGを分泌する機構と近位尿細管での回収によって局所でのPG濃度を調節する機構が重要であることが示唆されることから、マクラデンサからPGを分泌するメカニズムの解明及び全体のバランスを制御する機構の解明がこれらのシステムの全容解明に不可欠である。平成24年度の研究成果として以下のような成果を得た。1.副腎皮質ステロイドホルモンがマクラデンサにおけるPG産生酵素COX-2の発現を制御すると共に、OAT-PGの発現を制御している事が示された。前者は鉱質コルチコイドによって制御されるのに対し、後者は糖質コルチコイドの調節を受け、Luciferaseアッセイからも近位尿細管において発現する糖質コルチコイド受容体を介して転写制御を受けている可能性を見出した。2.マウス不死化マクラデンサ細胞のDNAマイクロアレイ解析により、PGを輸送する可能性のあるいくつかの分子を同定した。以上の結果をもとに、今後は候補分子の機能を詳細に検討し、OAT-PGを介したPG代謝・排泄系を含む腎マクラデンサPGシグナリング制御の全容解明を試みる予定である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
ナノセルロース分散高性能バイオポリオールの創製と機能性ポリウレタン発泡体への応用

グリセリン、あるいはグリセリンへの市販エチレンオキシド付加ポリオールでバイオマスを高度に液化することに成功した。均一系触媒、固体酸触媒あるいは無触媒下、それぞれ良好なバイオポリオールを得る条件を明らかにした。コハク酸モノエステル化セルロースナノファイバーが、バイオポリウレタン発泡体の物性向上に寄与することを示した。ヒドロキシプロピルセルロース粉末とバイオマスとを同時液化した場合、前者は発泡体の機械的強度、熱安定性に寄与できることが知られた。プロピレンオキシドにより液化処理する場合との比較を行い、ウレタン樹脂用バイオポリオールを得ることについて当該研究における調製法の優位性を明らかにした。低炭素社会、循環型社会の構築のため求められているバイオマスの有効利用手法の一つを実現することを目的として、平成25年の研究実施計画にかかげた三項目の検討を行った。当初計画を超えた進展状況にある。植物由来の媒体であるグリセリン或いはグリセリンへのエチレンオキシド(代表的アルキレンオキシドの一つ)付加重合物でバイオマスを液状化し、100%或いは高い値の植物由来のポリオールとする手法を1酸触媒種、反応温度などを変えて行ったり、2無触媒での調製法を新規開発したりといった形で検討した。1の場合、特に酸触媒種選択の効果に関し知見が得られ、p-トルエンスルホン酸(PTSA)触媒の場合は,硫酸触媒の場合よりも低温度、短時間で低い残渣率とグリセリン残存率が達成され、加溶媒分解を良好に進行させ得た。脱水や炭化反応サブ機構を有する硫酸に比べ,それらを免れるPTSAが液化触媒としてより効果的に働くことを示している。液化後の中和塩の濾別などによる除去に関してはリン酸触媒を用いることが推奨されたが、PTSA触媒を用いる場合はこの点に関しては不利であった。次年度以降にスルホン酸を活性基とする固体酸触媒の使用を検討することとした。この点は当初計画にない実験により見いだされた方向性である。上記2に関して、液化反応における酸触媒の役割は、セルロースやデンプンのグリコシド結合を開裂し、低分子化する点にあることに鑑み、バイオマスリファイナリーで得られる単糖、オリゴ糖をグリセリン或いはグリセリンへのエチレンオキシド付加重合物で無触媒で液状化する手法を検討し、特許出願につながる知見を得た。他方、当初計画事項(3)に基づいて、ポリウレタン発泡体強化用として適切なセルロースナノファイバーの調製を検討し、新知見を得た。特許文書の作成を予定している。1従来からの硫酸/メタノール触媒系を用いてデンプンをグリセリン液化し、液化反応温度の違いによる生成物の化学構造の特徴をまとめた。次に、それらへのセルロースナノファイバーの添加が及ぼす物性への影響を検討し、引き続きそれらから調製したポリウレタン発泡体の力学特性、熱的特性、連通性の評価を行い、有意で興味深い結果を得た。2近年のバイオリファイナリー技術の発展により、木質など非可食バイオマスから単糖であるグルコースやフルクトースを工業的に大量生産できる可能性が高まりつつある。これらの単糖類を、より高付加価値なバイオポリオールとしての利用により本研究の目的を達しようとする検討も進めている。まず、フルクトースを、酸触媒を使用する場合、使用しない場合の2通りについて、グリセリンで液状化し得られたポリオール、さらにそれらから調製したポリウレタン発泡体の諸特性比較を行い酸触媒使用の有無によるそれぞれの物性の違いを明らかにした。3固体酸触媒として、「強カチオン交換樹脂Amberlyst36(Amberlyst)」と「カーボン系固体酸触媒(CSAC)」の2種類を選択し、デンプンの液化反応に対する効果及びそれらから調製したポリウレタン発泡体の物性評価を行いつつある。酸密度は、AmberlystがCSACに比べて約1.5倍高いが、時間が進むにつれて加溶媒分解よりも加水分解をやや優先的に進める傾向にある。このことは、水酸基価を高くし、ポリウレタン発泡体調製時にブレンドする市販ポリオール(グリセリンのPO付加物)の割合を多くすることにつながる。したがって、CSAC触媒を用いて調製したバイオポリオールからの発泡体は、そのセル壁により大きな割合でピラノースリング構造を含むことになり、圧縮特性、熱安定性が、より高くなるという結果を得た。現在、さらにそれらの使用の可能性を種々の角度から検討を続けている。最終年度として、今年度の課題及び前年度までの検討過程で派生した課題も含めた総括的研究を行い、以下に列記する結果・知見を得た。(1)バイオマスのグリセリン液化に関し数多くの条件実験を行い、液化とウレタン樹脂発泡反応に益する実験条件を確立した。液化反応生成物中の中和塩の存在はウレタン化反応に悪影響を与える。その解決のために固体酸触媒による液化を広く検討し、実際性の見込める定量的知見を得た。液化生成物はポリオールであるが、それらへのアルキレンオキシド(AO)付加反応についても我々のこれまで行ってきた検討も踏まえ合目的な知見を得た。特にAO付加により生成物の粘度を格段に低減させ得たが、これはセルロースナノファイバー(CNF)添加による液化物の顕著な粘度上昇を補填して余りあるものがあり、本研究の達成に本質的に寄与する結果であった。(2)液化媒体をグリセリンへのAO付加物とするバイオマス液化との比較検討を行い、液化は進め得、生成物の水酸基価は設計し得るという長所と粘度が割高になるという短所が認められた。(3)ポリウレタン発泡体強化用として二塩基酸無水物モノエステル化を中心とする化学修飾

CNFを調製し、それらによる物性向上を実現させることができた。(4)上記(1)及び(2)の場合ともども、生成物を多価イソシアネートと反応させ実用物性のウレタン樹脂発泡体を得ることができ、各種特性化を行った。低置換度ヒドロキシプロピルセルロースを用いる特異なCNF強化の知見も得られた。(5)連通性の高い機能性ポリウレタン発泡体も実現でき、関連の特性化を行った。(6)欧米で行われているバイオマスをAO、特にプロピレンオキシドを媒体として液化処理する場合との比較を行い、ウレタン樹脂用バイオポリオールを得ることについて当該研究における調製法の優位性を明らかにした。グリセリン、あるいはグリセリンへの市販エチレンオキシド付加ポリオールでバイオマスを高度に液化することに成功した。均一系触媒、固体酸触媒あるいは無触媒下、それぞれ良好なバイオポリオールを得る条件を明らかにした。コハク酸モノエステル化セルロースナノファイバーが、バイオポリウレタン発泡体の物性向上に寄与することを示した。ヒドロキシプロピルセルロース粉末とバイオマスとを同時液化した場合、前者は発泡体の機械的強度、熱安定性に寄与できることが知られた。プロピレンオキシドにより液化処理する場合との比較を行い、ウレタン樹脂用バイオポリオールを得ることについて当該研究における調製法の優位性を明らかにした。申請者らだけの判断に固まらず、専門家の意見を聞き、また、調製したポリオールの評価を適宜依頼し、研究の方向性を常に絞ってきていることが当初の計画以上に進展していることに大きく影響していると考える。バイオポリオールの調製において、加溶媒分解を利用する場合は、酸触媒の種類(使用の有無を含む)、反応温度、セルロースナノファイバーの添加方法等、種々条件を変えることで実際性があり、かつ、種々の物性を備えたポリオールを得る方法に結びつくことが知られてきた。また、単糖を原料とする場合も、その化学構造と得られる液状ポリオールとの関連を調査することで有意なバイオポリオールとする可能性が見えてきている。化学1単糖の液状ポリオール化、および、固体酸触媒の利用の可能性について引き続き検討を進めると共に、それらから得られるポリウレタン発泡体の諸物性についての関連性を体系付ける。2セルロースナノファイバーへの化学修飾の有無が、それを添加したポリオール、発泡体のそれぞれの物性に与える影響について評価する。3プロピレンオキシド(PO)液化によって得られるバイオポリオール、および申請者らがこれまでに検討してきたバイオポリオール、あるいはそれらに精密PO付加して得られるポリオールを用いて調製されるポリウレタン発泡体の諸特性比較を行う。43年間の研究の総括を行う。バイオマスのグリセリン液化物へのプロピレンオキシド付加、エチレンオキシド付加グリセリンへのバイオマス液化物、もしくはそのプロピレンオキシド付加物の調製は大学の研究室において基礎的に、加えて、専門企業の協力を得てより精密に行うことができてきている。得られたバイオポリオールについて、一部ではあるが、それらを原料とするポリウレタン発泡体の特性についても発泡性能や圧縮特性、動的粘弾性特性等を通して評価できた。
中国地方の白亜紀〜古第三紀コールドロンの形成機構

山口県山口市周辺に分布する白亜紀火成岩類の層序・構造についての研究で連続性のよいリング岩脈の存在が明らかになり,コールドロンの外形が浮かび上がってきた.しかし,基盤岩との関係,岩体内に分布する火山岩層の層序,地質構造など,残された問題点も多く,コールドロンの形成過程の解明は今後の課題である.岡山県新見地域に分布する白亜紀火成岩類については,かなり詳細な野外調査を行い,その層序・地質構造・火成活動史を明かにすることができた.また,二上山地域と作東地域についてもの予察的検討を行い,陥没構造を推定した.コールドロン形成場における既存の断裂の影響について検討するために,遠心力載荷装置によってコールドロン形成の模型実験を行った.山陰西部地域は,日本列島において深成活動と同様に古第三紀火山活動が最も活発に行われた地域である.この地域における古第三紀火成活動は総括され(今岡,1986),これらがコールドロン群を形成していること,さらに,コールドロン群における火山活動の推移・堆積環境の変遷・堆積盆の移動などの一般特性が明らかにされてきている.これらの観察事実に基づき,山陰地域の古第三紀コールドロンの形成過程に関する一般化したモデルを作成し,京都IGCで発表した.山口県山口市周辺に分布する白亜紀火成岩類の層序・構造についての研究で連続性のよいリング岩脈の存在が明らかになり,コールドロンの外形が浮かび上がってきた.しかし,基盤岩との関係,岩体内に分布する火山岩層の層序,地質構造など,残された問題点も多く,コールドロンの形成過程の解明は今後の課題である.岡山県新見地域に分布する白亜紀火成岩類については,かなり詳細な野外調査を行い,その層序・地質構造・火成活動史を明かにすることができた.また,二上山地域と作東地域についてもの予察的検討を行い,陥没構造を推定した.コールドロン形成場における既存の断裂の影響について検討するために,遠心力載荷装置によってコールドロン形成の模型実験を行った.山陰西部地域は,日本列島において深成活動と同様に古第三紀火山活動が最も活発に行われた地域である.この地域における古第三紀火成活動は総括され(今岡,1986),これらがコールドロン群を形成していること,さらに,コールドロン群における火山活動の推移・堆積環境の変遷・堆積盆の移動などの一般特性が明らかにされてきている.これらの観察事実に基づき,山陰地域の古第三紀コールドロンの形成過程に関する一般化したモデルを作成し,京都IGCで発表した.岡山県北部の新見地域・二上山地域・作東地域に分布する白亜紀火成岩類,山口県山口市周辺に分布する白亜紀火成岩類および山陰西部の益田・浜田地域に分布する古第三紀火成岩類について,主に層序・地質構造を検討した。その結果,以下のことが明かとなった。1).岡山県新見地域には中一古生界を基盤として白亜紀新見火山岩類が広く分布する。これは下位より流紋岩質火砕岩類・安山岩類・流紋岩質溶岩に区分される。文象斑岩類・閃緑斑岩類および岩脈類がこれらを貫く.本地域の火山岩層は,全体としてベースン構造を示すが,流紋岩質溶岩の周辺ではドーム構造を示す。火山岩類と基盤岩類とは高角の正断層で接し,新見火山岩類は貫入岩類とともに東西約20Km,南北約9Kmの規模のバイアス型コールドロンを形成しているものと推定される。2).岡山県二上山地域および作東町地域における層序・構造の予察的検討結果および重力異常のデータなどから,両地域の火山岩類は貫入岩類とともに陥没構造を形成しているものと推定した。3),山口県山口市を中心とする地域の白亜紀深成岩類および火山岩類について野外調査を行ったところ,かなり連続性の良いリング岩脈が発見され,半径約10Kmの規模のコールドロンの存在が明らかとなった。4).山陰西部の古第三紀コールドロンに伴われる深成岩類について野外の産状,岩石の組織,全岩の主成分および微量成分化学組成について検討したところ,石英閃緑岩マグマと花崗岩マグマの間でマグマの混合が行われていることが明らかとなった。山口県山口市周辺に分布する白亜紀火成岩類の層序・構造について研究で連続性のよいリング岩脈の存在が明らかになり,コールドロンの外形が浮かび上がってきた.しかし,基盤岩との関係,岩体内に分布する火山岩層の層序,地質構造など,残された問題点も多く,コールドロンの形成過程の解明は今後の課題である.岡山県新見地域に分布する白亜紀火成岩類については,かなり詳細な野外調査を行い,その層序・地質構造・火成活動史を明かにすることができた.また,二上山地域と作東地域についてもの予察的検討を行い,陥没構造を推定した.コールドロン形成場における既存の断裂の影響について検討するために,遠心力載荷装置によってコールドロン形成の模型実験を行った.山陰西部地域は,日本列島において深成活動と同様に古第三紀火山活動が最も活発に行われた地域である.この地域における古第三紀火成活動は総括され(今岡,1986),これらがコールドロン群を形成していること,さらに,コールドロン群における火山活動の推移・堆積環境の変遷・堆積盆の移動などの一般特性が明らかにされてきている.
背面タッチパネルを用いた視覚触覚間相互作用誘発によるモバイル端末上での触力覚提示

小型タッチパネル端末では操作する指で画面が隠れ,また触覚フィードバックがないため,操作が不正確となる.これに対し,背面タッチパネルと視触覚間相互作用によって触覚デバイスなしに擬似触覚を提示する手法を提案した.押下方向に関しては,押下圧力に応じて画像を隆起変形し,その変形量を変化させる擬似触覚提示手法を提案した.せん断方向に関しては,背面からの操作に対するポインタの位置・速度を変化させる擬似触覚提示手法を提案した.被験者実験の結果,押下・せん断両方向に関して,背面タッチパネルを用いた擬似触覚提示により,段階的な押下・せん断方向の触知覚を提示できることが示された.本研究の目的は,背面タッチパネルと視覚触覚間相互作用を組み合わせて利用することで,実際に力や振動を発生させる装置を用いずに,モバイル端末上で押下・剪断両方向の触力覚を擬似提示可能な手法を実現することである.小型で超高精細のタッチパネルが普及するにつれ,触力覚フィードバックにより細かい入力の操作性を高める手法が求められている.本研究では小型画面の入力補助に用いられる背面タッチパネルシステムを利用し,デバイスが透過しているかのようにデバイス裏側の手を表示するとともに,その手と画面内のオブジェクトを変形して見せることで擬似触力覚を提示する手法を構築する.この手法の効果・適用限界を検証し,これを利用したユーザインタフェースを構築することでタッチパネル付モバイル端末の操作性向上を図る.本年度は,(1)背面タッチパネル付モバイル端末の構築として,背面タッチパネルを備え,指から操作点にかかる力を操作点ごとに独立して計測可能なモバイル端末を構築した.タブレット端末のカメラと鏡を利用して背面タッチパネルを操作する手を撮影し,撮影画像からデバイス裏の領域を抽出してホモグラフィ変換をかけることで,デバイスが透過しているかのような視点でデバイス裏側に隠れた手を表示する機能を実現している.また,(2)背面タッチパネルを利用したモバイル環境でのPseudo-Haptics効果生成手法の確立として,背面タッチパネルに触れる手の接触点位置の表示をずらすことに加え,そのずれに応じて手形状・操作物体形状に変調を加えた映像を表示し,Pseudo-Hapticsを生起させる手法を構築した.実験の結果,視覚提示する手および物体の変形パラメータと押下力・剪断力知覚の変化の関係性を明らかにしただけでなく,視覚提示のパラメータに応じて知覚のみならず実際に指から発生する押し込み力という生理反応にも変化が現れることを明らかにした.本研究の目的は,背面タッチパネルと視覚触覚間相互作用を組み合わせて利用することで,実際に力や振動を発生させる装置を用いずに,モバイル端末上で押下・剪断両方向の触力覚を擬似提示可能な手法を実現することである.小型で超高精細のタッチパネルが普及するにつれ,触力覚フィードバックにより細かい入力の操作性を高める手法が求められている.本研究では小型画面の入力補助に用いられる背面タッチパネルシステムを利用し,デバイスが透過しているかのようにデバイス裏側の手を表示するとともに,その手と画面内のオブジェクトを変形して見せることで擬似触力覚を提示する手法を構築する.この手法の効果・適用限界を検証し,これを利用したユーザインタフェースを構築することでタッチパネル付モバイル端末の操作性向上を図る.本年度は,(3)手形状変形フィードバックによるPseudo-Haptics効果の定量的評価として,背面タッチパネルに触れる手の接触点位置の表示位置・手形状・操作物体形状に変調を加えた映像を表示することでPseudo-Hapticsを生起させる手法に関して,心理物理実験を通して,パラメータによる押下力・剪断力,また画面中に表示されたオブジェクトに関する深部感覚(形状・硬さ等)に対する知覚操作効果の変化を精査した.また,知覚と指から発生する押し込み力の対応関係を検証し,生理反応からPseudo-hapticsの効果を定量的に評価できる可能性を示唆できた.予備検討段階において,Pseudo-hapticsによって生じる知覚の違いが指先に発生する応力という生理反応の違いとして現れるということが示唆され,この現象の精査に時間をかけるよう研究計画を変更したため.ここで得られた知見を基により良いユーザインタフェースやシステムを構築することを目指す.本研究の目的は,背面タッチパネルと視覚触覚間相互作用を組み合わせて利用することで,実際に力や振動を発生させる装置を用いずに,モバイル端末上で押下・剪断両方向の触力覚を擬似提示可能な手法を実現することである.小型で超高精細のタッチパネルが普及するにつれ,触力覚フィードバックにより細かい入力の操作性を高める手法が求められている.本研究では小型画面の入力補助に用いられる背面タッチパネルシステムを利用し,デバイスが透過しているかのようにデバイス裏側の手を表示するとともに,その手と画面内のオブジェクトを変形して見せることで擬似触力覚を提示する手法を構築する.この手法の効果・適用限界を検証し,これを利用したユーザインタフェースを構築することでタッチパネル付モバイル端末の操作性向上を図る.本年度は,これまで構築してきた手法の評価を行い,Pseudo-hapticsによって生じる知覚の変化に応じて指から発生する押し込み力が変化することを明らかにし,主観的な知覚変化と生理反応から得られる客観的な変化との間の関係をモデル化した.

また,知見の生理とモデル化の過程において,Pseudo-hapticsとは異なるメカニズムではあるものの,前面のタッチパネルにおいても強い触力覚知覚の変化を感じさせることが可能な新たな視覚触覚間相互作用提示手法を構築した.Lecuyerらが提唱した従来のPseudo-haptics生起手法では,操作対象の動きを自分の手の動きと捉えさせた状態において,操作対象を変化させることで手の動きが変化させたように感じさせ,擬似触力覚を与える.それに対し,新規提案手法は,操作対象(背景)を指でスワイプした際の移動量のズレから,自分の手ではなく,操作対象(背景)の重さや摩擦の特性(もしくはその変化)をユーザに想起させることで知覚を変化させる,という特性の違いを明らかにした.小型タッチパネル端末では操作する指で画面が隠れ,また触覚フィードバックがないため,操作が不正確となる.これに対し,背面タッチパネルと視触覚間相互作用によって触覚デバイスなしに擬似触覚を提示する手法を提案した.押下方向に関しては,押下圧力に応じて画像を隆起変形し,その変形量を変化させる擬似触覚提示手法を提案した.せん断方向に関しては,背面からの操作に対するポインタの位置・速度を変化させる擬似触覚提示手法を提案した.被験者実験の結果,押下・せん断両方向に関して,背面タッチパネルを用いた擬似触覚提示により,段階的な押下・せん断方向の触知覚を提示できることが示された.計画通り順調に進展しているため.これまでに基礎となる知覚操作手法を確立でき,その効果を生理評価によって定量的に評価するための基盤についても想定以上の知見が得られた.こうした知見を活用し,引き続き同じ体制で研究を推進し,目的の達成を目指す.ヒューマンインタフェースこれまでに基礎となる知覚操作手法を確立でき,順調に成果が得られていることから,引き続き同じ体制で研究を推進し,目的の達成を目指す.平成27年は視覚触覚間相互作用誘発による触力覚提示手法のユーザインタフェースへの応用と評価を行う計画であった.一方,触力覚提示性能の基礎評価において,指先圧力や筋電等の生理指標から視覚触覚間相互作用を定量評価可能なことを初めて明らかにした.この学術的価値を鑑み,生理指標による評価を精緻化し,汎用的な客観定量評価手法を確立すべく計測実験を重視したため,インタフェース応用の検討を延期することとしした.予備検討段階で利用していたデバイスを利用して実験をおこなったところ本年度検討する予定であった知覚操作範囲等について十分明らかにすることができたため,物品費の使用を次年度に回し,得られた知見を基により良いシステムを構築することとしたため.本年度得られた成果を基に,モバイル向けユーザインタフェース等の構築をおこない,その効果を被験者実験によって明らかにする.システム改良のための物品費,実験に必要な謝金,成果発表に要する旅費等に次年度使用額を充てる計画である.本年度得られた成果を基に改良型のシステムを構築するとともに,モバイル向けユーザインタフェース等の構築をおこない,その効果を被験者実験によって明らかにする.改良型システム構築のためのびっぴんひ,実験に必要な謝金,成果発表に要する旅費等に次年度使用額を充てる計画である.
細胞増殖因子の作用機構とトランスフォーメーションの研究

本年度、清水はEGF作用の分子機構に関してCキナーゼでリン酸化される80kd蛋白の重要性を指摘しその精製法をほぼ確立した。梅田は尿中のTGF-β活性阻害因子に蛋白性の非蛋白性のものを見出し各々の性状解析と部分精製を進めた。平井は癌細胞ではTGF-β結合蛋白の産生あるいは不活性型TGF-βの活性化機構に異常が起きていると推定した。西川はローダミン肉腫から精製したDSF(DNA Synthesis factor)がウシ下垂体の塩基性FGFに類似し、A431細胞が同様のDSFを放出することを見出た。春日はIGF-1によるレセプターβサブユニットのリン酸化と同時に起る185kd膜蛋白のリン酸化がシグナル伝達に関与している可能性を示した。矢追は鶏胚線維芽細胞から2種のインスリン結合糖蛋白を精製し220kd蛋白はフィブロネクチンでありラミニン、コンドロネクチン、フィブリノーゲンもインスリン結合性でインスリン作用の調節に重要であると指摘した。伊藤はEGFやレセプターを封じ込め運搬するためにエンドソームに類似した膜融合性を示すリポソームを開発した。瀬川はMMTVのLTRにSV40 largeT抗原遺伝子を連結したプラスミッドを3Y1細胞に導入して得た細胞株、デキサメタゾン存在下で示すトランスフォーメーションはTGF-α、-βの産生能獲得によると推定した。桑野はEGFに対する応答能を低下したBalb/3T3細胞の変異株(MO-5)がTGF-βによる軟寒天内の増殖亢進をうけるだけでなく5-アザシチジンによるフォーカス形成をすることを示した。河野はCCL細胞についてトロンビンによる41、43kd蛋白のチロシンリン酸化および63kd蛋白のセリンリン酸化が増殖促進の初期反応に重要であることを示した。原田はTRF(T-cell replacing factor)を産生するT細胞融合細胞株B151K12を樹立しTRFがBCGF-【II】(B-cell growthfactor-【II】)活性をもつことを見出した。
ニューラルネットワークを応用した低線量放射線応答の解析

本研究では、低線量放射線の生物影響の評価につながる細胞集団の低線量放射線応答の発生メカニズムを理解することである。そのために、低線量の放射線が照射された培養細胞集団内の細胞間シグナル伝達と放射線応答の時空間動態を解析可能な数理モデルを構築した。構築したモデルは、従来研究の実験結果について、放射線に対する細胞応答をモデルで十分に再現出来た。また、本モデルによって、低線量放射線応答の非線形特性が推定された。低線量の放射線が照射された培養細胞集団では、放射線が当たっていない細胞が存在し、細胞間シグナル伝達により照射細胞から非照射細胞へ照射影響が伝達するバイスタンダー効果が報告されている。本研究の目的は、バイスタンダー効果を、時間・空間的に変化する細胞間コミュニケーションの視点から理解することである。そのために、放射線によって誘発される細胞間シグナル伝達について、細胞集団中の動態とこの動態が放射線応答に及ぼす影響をニューラルネットワーク等の数理モデルを用いて解明する。平成27年度では、培養細胞集団中の各細胞の放射線応答と、細胞間シグナルの濃度分布を計算可能な数理モデルを構築した。モデルでは、細胞集団における(1)放射線照射、(2)照射によって誘発された細胞間のシグナル伝達、(3)放射線照射と細胞間シグナルによる細胞の損傷、(4)損傷によって引き起こされる細胞周期変調・細胞死について、これらの時間変化を細胞ごとに表現した。モデルについて、実験で計測されている現象を表現できるか確認した結果、(1)DNA二本鎖切断数の時間変化、(2)バイスタンダー効果によってDNA二本鎖切断が現れた細胞数、(3)細胞周期別の生存率の線量依存性の3つの異なる実験について、放射線に対する細胞応答を十分に再現出来た。次に、線量を0.15Gyに変えて、モデルが示す応答を調べた結果、バイスタンダー効果によって細胞周期変調を起こした細胞数は、照射した線量に対して非線形に増加することが分かった。さらに、細胞間シグナル伝達の経路を変えて計算した結果、伝達経路に依存して、細胞周期停止が起こる時間や起こりやすい細胞周期停止の種類が異なった。以上により、構築したモデルは、実験結果と十分に比較可能で、細胞間コミュニケーションの動態に対する放射線応答の影響を解析可能であることが確認できた。平成27年度の計画は、次の(1)(3)であった。(1)ニューラルネットワークをベースとした放射線応答モデルの構築:ニューラルネットワークの細胞間伝達と細胞の活動を放射線応答に置き換える。細胞の放射線応答は、細胞周期変調、細胞死、染色体異常、突然変異、がん細胞化を扱う。(2)実験データに基づいた放射線応答モデルのパラメータ値の決定:従来研究により計測されている放射線を照射していない細胞集団や照射細胞集団の生存率、細胞周期の時間変化、DNA損傷量を基に、モデルに含まれるパラメータの値を設定する。(3)培養細胞を用いた放射線照射実験の条件決め:線種や線量、照射部位、障害物の形、応答が現れるまでの時間、培養条件等を照射後の細胞を経過観察しながら検討する。(1)(2)は順調に進行し、研究成果を論文として発表した。(3)は、線量、培養細胞の数、応答が現れるまでの時間の基礎的な3つの条件を調べたが、その他の条件については着手出来なかった。一方、平成28年度で実施予定の自己組織化マップについて、ベースとなるプログラムを作成した。低線量の放射線が照射された培養細胞集団では、放射線が当たっていない細胞(非照射細胞)も存在する。しかし、この非照射細胞にも、DNA損傷や染色体異常等が現れることが報告されている。これは、放射線が当たった細胞から非照射細胞へ、なんらかの細胞間シグナル伝達が起こっていると考えられており、これらの現象はバイスタンダー効果と呼ばれている。本研究の目的は、バイスタンダー効果を1細胞レベルの細胞間シグナル伝達から理解することである。そのために、観測することが困難な細胞間シグナル伝達の時間変化・空間的な拡散を数理モデル上で表現し、細胞集団が示す放射線応答を1細胞レベルで計算機上にて再構築する。モデルでは、細胞集団における(1)放射線照射、(2)照射によって誘発された細胞間のシグナル伝達、(3)放射線照射と細胞間シグナルによる細胞の損傷、(4)損傷によって引き起こされる細胞周期変調・細胞死について、これらの時間変化を個々の細胞ごとに表現した。そして、3つの異なる従来研究の実験結果について、放射線に対する細胞応答をモデルで十分に再現出来た。平成28年度では、従来研究の実験で計測されてた結果を基に、モデルを使って数値解析することで、(1)照射された線量と細胞間シグナルの生成量の関係性、(2)細胞間シグナル量とDNA二本鎖切断数の関係性の推定を行い、細胞の応答特性の非線形性を示唆した。さらに、モデルの推定結果と比較するための放射線照射実験へ向けて、基礎的な実験を実施した。本手法により、放射線が引き金となって個々の細胞から発生するコミュニケーションが、細胞集団全体にどのようにフィードバックを与えるか、モデルと実験を使った解析手法の基盤が構築できた。

また、本モデルによって、低線量放射線応答の非線形特性が推定された。平成28年度では、次の3つを計画している。(1)細胞間コミュニケーションの動態推定と、これら動態と放射線応答の関係性の推定:27年度で決定したモデルのパラメータ値を基に、モデルを使って細胞間コミュニケーションの動態を推定する。また、パラメータ値を変えた時に、モデルの応答がどのように変化するかを調べ、細胞間コミュニケーションの動態と放射線応答の関係性を推定する。(2)培養細胞を用いた照射実験:(1)で推定した結果を検証するために、27年度で決定した実験条件を基に、放射線照射実験を行う。(3)放射線応答の新しい分類解析:細胞間コミュニケーションを指標として、自己組織化マップを用いて、細胞集団中の個々の細胞が示す放射線応答を分類する。分類結果と従来の基準で判別されてきた放射線応答を比較することで、細胞間コミュニケーションと放射線応答を結びつける新たな関連性を推定する。(2)を実施する前に、27年度で調べることが出来なかった実験条件を引き続き検討する。したがって、(2)の実験が遅れる可能性がある。そこで、(3)は、本科研費で実施する実験だけではなく従来研究で示されている実験結果も対象にし、(2)と同時に進める。制御工学論文の掲載費が当初の予定と変わったことと、計画していた実験を全て実施出来ず消耗品購入額が減ったため、次年度使用額が生じた。27年度で実施出来なかった実験を28年度で実施する。したがって、その実験に必要な消耗品を購入する。
木質系バイオマスからの資源循環システムを軸としたエネルギー・環境教育教材の開発

研究目的本研究は、中学校における環境問題に対する認識とエネルギー概念の形成をねらった教育研究の一環として、バイオマスから始まるエネルギー利用や資源循環に関する学習教材を開発することで、環境に対する意識を高めるととともに、エネルギーや環境に対する考え方の健全に育成をねらうものである。研究方法公的機関や企業等の研究開発を取材、情報収集し、教育事務所、教育センターを基盤に教材開発、カリキュラム研究をし、近隣中学校で授業実践する中で、その成果を検証していく。研究成果菜の花プロジェクトについては、静岡県立磐田農業高校などからの情報提供、協力を得ることができた。中学生の見学・体験学習も実施することができた。また、バイオエタノール等について、静岡県庁農業水産部、遠州トラック協会など取材し、情報をすることができた。これらの情報を取材資料や写真とあわせて、授業で活用できるプレゼンテーションを作成し、中学3年生を対象に授業実践を行った。エネルギー循環に関する実験として、胃腸薬や大根おろしを用いたデンプンの糖化と、イースト菌を用いたエタノール発酵を組み合わせ、エタノールを抽出する実験を開発した。この実験を軸とし、エネルギーや資源の循環を考えさせる授業を構想し、実践した。授業後の生徒に対するアンケートや研究協力者の評価にによると、エネルギーやその循環に対する理解と関心が高まっている様子が読み取れた。また、資源や資源循環に関わる見方・考え方が育ちつつある様子が感じられた。しかし、実験方法やその理解において、中学生に対する難易度がやや高く、さらに工夫・改善の必要性があった。また、授業構想としても、生徒の興味・関心を一層高め、探究的な授業展開とするための工夫が求められた。
沈み込み帯の地震サイクルに伴う古応力の変化と弾性歪・破壊組織の定量的対比

本年度の研究実績の概要は大きく3つに分けられる。1)陸上付加体の小断層逆解法による古応力方位および応力比の推定とこ応力サイズの半定量化を地域ごとに対比、2)海洋付加体浅部への応用、3)小断層表面のラフネス解析から推定されるスリップモデルの議論の進化、である。1)では、台湾、四国四万十体、沖縄四万十体、ニュージーランドトワレッセコンプレックスにおいて、逆断層および正断層が一般的に見られること、主応力方位がほぼ両者において共有していること、主応力方位が面にほぼ垂直あるいは平行であること、といった共通項が見られた。また、応力サイズについては、逆断層が正断層よりも大きな値を持ち、正断層へ応力場が移り変わる際に、水平最大応力が水平最小応力よりも大きな変化量を示すことが共通項として挙げられる。これは、プレート境界の摩擦による水平圧縮応力が解放されたことによる応力場変化であることを示唆しており、地震サイクルに伴う変化である可能性をより一般的に議論できることを示している。2)では、本手法を南海トラフ付加体浅部に適用した。その結果、正断層及び逆断層の両者の古応力が同深度で推定され、逆断層の応力サイズが正断層よりも大きいことが明らかとなった。これは陸上付加体で見られた結果と同等と言える。しかし海洋付加体浅部では、観察範囲が掘削コアのみで限られているため、単純に地震サイクルに伴うものとは言い切れない。付加体発達に伴う応力場の変化も議論する必要がある。古地温データや圧密物性などと対比しながら付加体発達に伴う応力場の変化について議論を深めることが可能と考えている。3)台湾チェルンプー断層の掘削コアに見られる小断層表面のラフネス解析を行なった結果、ハースト指数が2.5程度であることがわかった。これは、断層ラフネスがセルフアフィンを示しており、応力降下量がスケールに応じて変化することを示唆している。研究対象地域を複数の場所に渡って行なって来た結果、異なる地域で共通する特徴を抽出することができるようになって来ており、議論の幅が広がったばかりでなく、解釈の一般性が担保されつつある。また、海洋付加体へ応用し、成功したことは、これまで取られた海洋付加体のデータにも適用可能であることを証明し、さらなる研究の発展が望める。具体的には室戸沖南海トラフ先端部の小断層データおよびニュージーランドヒクランギ沈み込み帯スロー地震帯の小断層データなどが予定されている。さらに、小断層面ラフネス解析は応力降下量のスケール依存性が指摘されており、古応力のサイズの変化との関係をより深く議論するきっかけを与えている。同様の手法を海洋付加体の異なる地域に発展させ、時空間的により広い範囲で応力変化を退避させ、地震サイクルに伴う応力サイズの変化の議論を進化させる。具体的には海洋付加体浅部デコルマの小断層データ(室戸沖南海トラフ)および浅部スロー地震帯の小断層データ(ニュージーランドヒクランギ沈み込み帯)である。これらのデータはすでに取得済みであり、今年度に解析する予定である。また、小断層面ラフネス解析から示唆される応力降下量のスケール依存性について、古応力のサイズの変化との関係を議論する。深度、地域(海洋あるいは陸上)などといった要素が古応力サイズの変化になんらかの系統的な特徴を表すか?そこから推定される古応力サイズと、ラフネス解析から推定される古応力サイズのスケール依存性に矛盾がないか?といった検討を進めていく。台湾チェルンプー断層における小断層解析の結果、水平な圧縮応力場と垂直な圧縮応力場の二種類に分類されることが分かった。これは、東北地震前後に見られた応力変化と同様であり、地震サイクルに伴う応力変化である可能性がある。また、事前研究で得られていた四国白亜系四万十帯における小断層解析の結果とも類似しており、過去の地震断層にもこのような地震サイクルに伴う応力変化が一般的に記録されていることを示唆している。この台湾チェルンプー断層の古応力の変化とストレスポリゴンを組み合わせることで、応力サイズの制約を行った。その結果、地震前が地震後より大きな応力サイズが制約された。これは、地震で応力が解放されたことと調和的であり、先の古応力変化が地震サイクルに伴う変化であるとする解釈をサポートする。また、地震後の応力サイズはチェルンプー断層掘削計画の掘削孔物理検層から得られた応力サイズとも調和的であった。さらに、分類された古応力に対応する小断層の位置が唯一わかっている台湾チェルンプー断層掘削コアを対象に、対応する小断層を採取した。その表面ラフネスを3次元顕微鏡で取得し、ラフネス解析を行った。ラフネス波形をフーリエ変換し、波長に対するパワースペクトルデンシティーのプロットからハースト指数を取得した。ハースト指数は1より小さく、かつ地震前後では変化しないこと、地震前の方が地震後よりもパワースペクトルデンシティーの絶対値は大きいことが分かった。これは、波長に対する振幅の分布が一様のまま変位とともにラフネスが小さくなっていることを示している。また、先行研究によるモデルによれば、ハースト指数が1より小さいことは、地震サイズに応じて応力降下が変化することを示唆している。また、新たな付加体の対象地域として予察的にニュージーランド・トワレッセコンプレックスの小断層解析調査を行った。断層位置がはっきりしている唯一の例である台湾チェルンプー断層に注力した嫌いはあるが、応力方位、応力サイズ、断層ラフネス解析といった一連のルーチンの見通しが立ったと言える。