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在英黒人史と人種差別主義の歴史的研究

日本におけるイギリス史の研究史は、国内史それも事実上イングランド中心であり、民族的にはアングロサクソン民族中心、人種的には白人中心にイギリスの歴史が叙述されてきたが、植民地を含んだ帝国史、ケルト地域(ウェールズ、スコットランド、アイルランド)なり、ケルト民族、非白人を含んだ枠組みがなかなか提示されてこなかった。近年、帝国史の枠組みの提示によって、強固だった国内史の狭い枠組みもようやく本格的に再検討されつつあるし、ケルト周辺を含み込んだ枠組みの提示によってイングランド中心の枠組みも克服されつつある。しかし、残された「非白人」を包摂した枠組みの提示はいまだ不十分でしかない。本研究は、研究代表者が従来から取り組んでいる「帝国史」の枠組みを設定した上で、「非白人」の観点を取り入れて、一次史料によって、イギリスにおける黒人史研究に取り組んできたことの成果である。研究全体としては、在英黒人の存在や実態を扱った面と在英黒人をめぐる意識の問題として人種差別主義の歴史を扱った面に分けた。前者では、時期的は一八世紀末を限定しながらも、空間的にはイギリス国内にとどまることなく、アメリカとアフリカを含めた分析をしている。後者では複雑きわまりない人種差別主義の歴史を捉えるの有効な「長期的展望」を取り入れて、黒人に対する意識の歴史的変遷を検討した。17世紀から20世紀まで、人種の悪魔学、プランター利害に立つ人種差別主義、疑似科学的人種差別主義、二〇世紀の「文化のレイシズム」と区分して、順次検討した。まず,今年度科学研究費補助金により,マイクロフィルムを購入し,在英黒人史の基礎データである公報の逃亡広告欄を整理した。これには,当時イングランドに存在した黒人の年齢,職業,生活などの基礎データが掲載されていることがあり,基本的な作業である。これはかつて私が「在英黒人逃亡広告1665-1704」(『史友』第30号,1998年3月)として公表した論文で扱った後の時代を追った追加的な仕事である。次に,人種差別主義に関しては,今年度科学研究費による研究書やマイクロフィルムの購入により,イギリスの人種差別主義の流れを,人種偏見,科学的人種差別主義,文化の人種差別主義と長期的に位置づけた上で,今年度はとりわけ人種偏見から科学的人種差別主義に移行する時点を重点的に研究した。シェイクスピア作品にも人種差別意識が見られ,とりわけセクシュアリティの観点からこれらを見直した点が特色である。この研究は,「シェイクスピアとロックが見た在英黒人」(木畑洋一編著『大英帝国と帝国意識』ミネルヴァ書房,1998年)として公表した。最後に.在英黒人史と人種差別主義の研究のためには,理論的なレベルからもその背景となる問題を追及する必要があり,新たな成果が盛り込まれた研究書を用いて,理論や研究状況をまとめた。これは,「イギリス帝国主義史研究の流れと現在」(『現代史研究』第44号,1998年)および「もの」の歴史・「新しい歴史」・世界システム」(歴史教育者協議会編『歴史教育・社会科教育年報』1998年版,三省堂,1998年)として公表した。まず、昨年度科学研究費により購入したマイクロフィルムにより、昨年に引き続いて在英黒人史の基礎データを整理した。この作業は「在英黒人逃亡広告1665-1704」、『史友』第30号、1998年3月、を踏まえ、その後の時期をあつかったものである。次に、人種差別主義に関しては、昨年度に引き続き研究書の購入により、イギリスの人種差別主義の流れを、人種偏見、科学的人種差別主義、文化の人種差別主義と長期に位置づけた上で、昨年度の人種偏見を取り扱った「シェイクスピアとロックが見た在英黒人--17-18世紀の人種差別意識」木畑洋一編著『大英帝国と帝国意識--支配の深層を探る--』、ミネルヴァ書房、1998年、に引き続き、今年度はとりわけ擬似科学的人種差別主義に移行する時点を重点的に研究した。この研究は、「黒人の誕生--疑似科学的人種差別主義の観点から--」愛媛大学人文学会編

『伝統・逸脱・創造--人文科学への招待--』、清文道、1999年、として公表した。最後に、今年度も在英黒人史と人種差別主義の研究をめぐる理論的なレベルの研究として、新たな成果が盛り込まれた研究書を用いて、とくに「帝国意識」をめぐって内外で進展著しい理論や研究状況をまとめた。これは、昨年度の「イギリス帝国主義史研究の流れと現在--「ジェントルマン資本主義論」とマッケンジー「帝国主義研究」シリーズの出所」、『現代史研究』第44号、1998年、などを受けた形で、今年度は、北川勝彦・平田雅博編『帝国意識の解剖学』世界思想社、1999年、として公表した。本年度は、三年にわたる研究の最終年度として在英黒人史と人種差別主義の歴史的研究を研究成果報告書としてまとめることを目標とした。まず、在英黒人史関係については、一昨年度と昨年度に引き続いて作業を進めた。一八世紀末の世界的な視野に立って研究を進めてきたものの、本年はとりわけ、二〇世紀にかつてないほど広範に広がる「文化のレイシズム」現象を析出することに重点を置いた史料の読解をひとまず終了させた。次いで、上と並行して進めてきた人種差別主義の歴史に関しては、とりわけ近年新たな差別論の論点を提出しているカルチュラル・スタディーズ関係の論文を中心に検討を加え、人種差別主義関係の論文の読解もとりあえず終了させた。さらに、理論的な問題としては、とりわけ、サイードのオリエンタリズム論を突破する論点として、ウルフの著作「ヨーロッパと歴史なき民」およびマッケンジーの著作「オリエンタリズム:歴史・理論・諸芸術」を検討した。また、近年の帝国主義論や世界システム論の検討を行い、著書『イギリス帝国と世界システム』を晃洋書房から平成12年3月に刊行した。以上を踏まえて、三年間の研究期間の締めくくりとして、蒐集してきた史料や二次文献などを含めた文献目録を作成の上付録として付け加えた研究報告書「在英黒人史と人種差別主義の歴史的研究」を作成した。
炭化水素ガスからの炭素析出と電気化学的燃焼のミクロ過程

炭化水素燃料を利用する固体酸化物燃料電池の燃料電極での,炭素の析出および電気化学燃焼過程を調べる手法として,in-situ顕微ラマン分光法を適用することを試みた。1.燃料ガスおよび空気を電解質試料の両面に供給しつつ,高温で燃料電極表面を観察するための雰囲気制御二室型試料加熱装置を試作/改良した。このチャンバによって,熱力学的に規制された電極/電解質界面での炭素析出反応の顕微鏡観察および顕微ラマン分光測定が800°Cまでの温度で可能であることを実証した。2.ニッケルグリッド電極/YSZ電解質系にメタンを導入した場合の電気化学燃焼について,生成ガスを分析した。メタンの酸化反応は,水蒸気改質反応によって生じた水素の電気化学燃焼を介して進行することがわかった。炭素の燃焼過程も水蒸気を介する可能性がある.3.モデル電極とし白金電極,ニッケルグリッド電極をYSZ上に作製し、これらに対してメタンおよび液化石油ガス(LPG, n-butane)を燃料として供給し,炭素析出形態および析出場所について調べた。白金電極で測定したラマンスペクトルに不定形炭素を示す「D-band」およびグラファイト構造に起因する「G-band」が現れた。また,このとき,光学顕微鏡像においても,白金表面が黒化する様子が観察された。顕微鏡像の連続観察により,炭素析出は,はじめに析出した領域の周囲に,徐々に広がる形で進行することがわかった。ニッケル電極に対してメタンを供給した場合,共存する水蒸気量が少ない時には炭素が析出する様子がみられた。この場合にはグラファイト起因のピークのみがみられ,不定形炭素は観察されなかった。析出した炭素を電気化学的にポンピングした酸素で燃焼させることを試みたが,今回の実験ではこれを観察することができなかった。炭化水素を直接利用する固体酸化物燃料電池や部分酸化触媒などで問題となる炭素析出の様子を観察するために,顕微ラマン分光を用いるin-situ計測を試みている。これまでに以下のように,測定のために必要な試料/器具/機材の準備を終えた。また,予備的な測定を行いこの手法の有効性を確認した。1.高温試料ステージの試作顕微ラマン分光法によるin-situ計測のための高温試料ステージを作製した。試料として固体電解質/電極系を扱うことを想定し,試料片面に空気を,もう一方の面に炭化水素の反応ガスを供給できる構造とした。また,試料には作用極,対極,参照極を設け,それぞれからのリード線を取り出せるようになっている。電気炉としては小型のアルミナ管に抵抗線を巻き付けたものを試作し,これを断熱材中に埋め込んだ。熱が顕微鏡のレンズに影響を与えることを防ぐために,試料上部には石英窓をとりつけてこれを周囲から水冷する構造とした。作製したステージに,炭素の析出したジルコニア試料をセットして600°Cまで加熱し,炭素の燃焼のラマン分光による測定が可能であることを確認した。2.測定用試料の作製グリッド状のNi電極を試作した。これは単結晶YSZ上にNiのグリッドを置き,1400°Cまで還元ガス中で加熱することによって付着させてもので,単結晶裏側からの観察でも電極が電解質上に密着していることを確認した。3.赤外分光装置FT-IR装置を購入し,試料部に加熱ステージを設けた。300°C程度での測定は可能であることを確認した。さらに高温での測定に必要な改造を行っている。

炭化水素ガスを燃料として直接利用する固体酸化物燃料電池では,電極上への炭素析出が問題となる.本研究では,析出した炭素の化学的形態と析出サイトの分布,及び,電気化学的燃焼過程について,顕微ラマン分光を用いてin-situ観察することを目的とした.昨年度は,雰囲気制御二室型試料加熱装置を試作し,これをラマン分光器に組み込んだ.本年度は,この装置を改良するとともに,いくつかの系について観察を行い,以下の結果を得た.(1)開口路/通電条件下での炭素析出/燃焼の観察イットリア安定化ジルコニア(YSZ)単結晶の研磨面上に,白金およびニッケルのモデル電極を作製し,購入した卓上型プローブ顕微鏡で,その表面形態を観察した.800°Cで白金電極-YSZ試料にブタンを導入したところ,電極粒子表面に炭素の析出が観察された.ラマンスペクトルには不定形炭素特有のピークが見られた.この場合,YSZ面上には炭素は析出しなかった.ニッケル電極-YSZ試料では,メタンからも炭素が析出した.この場合には,グラファイト状炭素のみが見られた.炭素析出が進行する条件で電極に通電した系内に酸素を導入したが,炭素の燃焼は認められなかった.今回用いた電極では,三相界面から数μmほど離れた場所が観察できるが,この位置までは電気化学燃焼の効果が及ばないことがわかった.また,希釈酸素をガスラインに導入した場合には,炭素析出領域の端部から燃焼が進行することが観察された.これは,電極の露出面上に吸着した酸素によって燃焼が進行することを示唆している.(2)ガス分析による電気化学燃焼機構の分析ニッケルグリッド電極/YSZ電解質系にメタンを導入した場合の電気化学燃焼について,生成ガスを分析した.メタンの酸化反応は,水蒸気改質反応によって生じた水素の電気化学燃焼を介して進行することがわかった.炭素の燃焼過程も水蒸気を介する可能性がある.
幕末維新期の日独外交史-近世後期の蘭学及び知的ネットワークの連関から-

本年度は、(1)幕末維新期における日独関係の基礎を築いたプロイセン東アジア遠征をテーマとする博士論文の執筆を進め、また(2)ドイツ・オランダにおいて短期の研究調査旅行を実施した。以下、(1)・(2)の具体的内容を略記し、(3)でその意義を述べる。(1)博士論文執筆:プロイセン東アジア遠征は、東アジアとドイツ諸国との間の通商関係樹立のため、プロイセン政府が186062年にかけ日本・中国・シャムへ派遣した外交使節団である。博士論文は、(1)同遠征実施の誘因となった19世紀中期における東アジア・世界情勢の変容過程を明らかにした上で、(2)遠征が幕末動乱期の日本に英・米諸列強に遅れて到来するに当たって生じた諸問題を、マルチ・アーカイヴァルな手法に基づき、実証的に解明することをねらいとしている。この博士論文を構成する章として、本年度は一連の論考を執筆した。学会誌『洋学』17(2008年度)号(査読有・未公刊)への掲載が決定している論文「19世紀中期の東アジアとドイツ諸国」、及び後記「研究成果欄」に記載した、学会発表「日蘭追加条約をめぐる「誤解」に関する考察」は、その成果の一部である。(2)研究調査旅行:年度末にはベルリン・ライデンを計3週間の日程で訪問し、プロイセン枢密文書館、ベルリン国立図書館、ライデン大学図書館等で資料調査・収集を行った。その結果、19世紀中期の日本・東アジア情勢に関する欧米側理解、プロイセン東アジア遠征、及び幕末のオランダ対日政策に関する、一連の貴重な外交一次史料・文献を入手した。オランダでは加えて、幕末日蘭関係史の専門家であるヘルマン・ムースハルト博士を訪問し、研究上の指導を受けた。(3)意義:幕末の日本開国史については、国内的な政治・外交過程分析、及び日米・日英関係史などの観点から、多くの研究が蓄積されてきた。しかしそこでは、遅れた近代化過程の渦中にあったドイツが、プロイセン東アジア遠征によって日本・東アジアの開国過程に遅れて参と与した際、その「遅れ」の故に、どのような特徴的な諸問題に遭遇し、日本開国過程にいかなる影響を及ぼしたのか、といった問題は、全く考慮されてこなかった。本研究の意義は、プロイセン東アジア遠征の実施過程をこのような観点から分析することによって、日本近代化の出発点となった幕末史を、19世紀中期の世界史的潮流の中に置き直そうとする点にある。本年度は、幕末の日独(日孛)関係とそれを取り巻いた国際関係に関する史料・文献収集を行うとともに、このテーマに関するこれまでの研究成果を、学会誌に研究論文として発表するための準備作業に従事した。本年度の89月は、欧州での史料調査を実施した。そのうち、8月はオランダ・ハーグの国立中央文書館において、幕末・第二回来日時のシーボルトに関係する一次史料を写真撮影により収集する一方、オランダ王立図書館において、日蘭関係史に関する基本文献を複写した。なお、文書館では、幕末日蘭交渉史研究の第一人者であるヘルマン・ムースハルト博士の知遇を得ることができ、以来、博士とは、幕末外交史に関する活発な議論を行うとともに、極めて有益な助言を頂いている。9月は、フランス・パリの海軍省歴史資料部、ドイツ・フライブルクの連邦文書館軍事文書館において、幕末維新期の国際関係と日独外交史に関する一次史料を閲覧・収集した。帰国後、10月以降は、幕末のオイレンブルク使節団をめぐるこれまでの研究成果を、学会誌に研究論文として発表するための準備作業に従事している。プロイセンの特命全権公使オイレンブルクが携わった日孛修好通商条約交渉過程に関する論考と、この時期の江戸駐在外交団における多国間関係を、同交渉過程の末期に生じたヒュースケン殺害事件を素材として考察する論考との、二種類の論考をまとめる積もりである。これらはいずれも、プロイセン側・日本側-次史料を基本史料とし、同時に、オランダ側・フランス側を含む諸外国側の一次史料にも目を配る、マルチ・アーカイヴァルな手法に基づく研究である。こうした手法を通じ、日英・日米などの二国間関係史に基づく従来の先行研究の視野からは外れてきた、幕末外交史の諸側面を明らかにしたい。(2)研究調査

旅行:年度末にはベルリン・ライデンを計3週間の日程で訪問し、プロイセン枢密文書館、ベルリン国立図書館、ライデン大学図書館等で資料調査・収集を行った。その結果、19世紀中期の日本・東アジア情勢に関する欧米側理解、プロイセン東アジア遠征、及び幕末のオランダ対日政策に関する、一連の貴重な外交一次史料・文献を入手した。オランダでは加えて、幕末日蘭関係史の専門家であるヘルマン・ムースハルト博士を訪問し、研究上の指導を受けた。(3)意義:幕末の日本開国史については、国内的な政治・外交過程分析、及び日米・日英関係史などの観点から、多くの研究が蓄積されてきた。しかしそこでは、遅れた近代化過程の渦中にあったドイツが、プロイセン東アジア遠征によって日本・東アジアの開国過程に遅れて参と与した際、その「遅れ」の故に、どのような特徴的な諸問題に遭遇し、日本開国過程にいかなる影響を及ぼしたのか、といった問題は、全く考慮されてこなかった。本研究の意義は、プロイセン東アジア遠征の実施過程をこのような観点から分析することによって、日本近代化の出発点となった幕末史を、19世紀中期の世界史的潮流の中に置き直そうとする点にある。
芸術的逸脱を視覚化した楽譜の生成とそれを応用した指導システムの開発

楽器演奏において芸術的演奏と評価を受けている演奏は、楽譜上では表現されていない多くの「時間の次元における芸術的逸脱」を含んでいる。本研究では「時間的逸脱」である奏者のテンポのゆらぎについて複数の熟練者によるピアノ実演奏データから各音符の発音時刻を抽出し,楽曲の時間経過に伴って変化するテンポのゆらぎ情報を分析した。分析の結果から得られたさまざまな時間的なゆらぎのパターンや類似するテンポ変化の特徴を楽譜上に視覚化し,それを応用した学習方法の評価を行った。ある程度の結果が得られたことから,その学習方法を公演準備,講師の勉強会,アゴーギクの取り方に未熟な学習者のレッスンでイメージ構成の支援に活用した。本研究の目的は、楽器演奏において奏者の行う芸術的表現の質向上に必要な『時間の次元における芸術的逸脱』を支援するシステムの開発である。具体的には、実演奏を楽譜上に可視化し、従来感覚的に表現してされていた時間的な『芸術的逸脱』を教師および学習者にわかりやすく提示し、そのシステムを用いた学習がどのような効果を及ぼすかを評価することを目標としている。そのために初年度は、実演奏のデータを採取し、そこから発音時刻および消音時刻を同定することを予定していた。また同時にそのデータを可視化するための予備的研究も行うことにしていた。本年度の実験では、電子ピアノによる音響データを採取し、そのデータの発音・消音時刻の同定する為に原楽譜のMIDI化したものを教師データとする機械学習を利用することを試みた。当初目標とする『芸術的逸脱』が含まれる楽曲は、初期の段階としては音情報が多すぎるため同定に困難が予想された。そこで、まず予備実験として楽曲は簡単な単旋律によるものとし、楽音は外部環境の影響が少ない電子ピアノの音声を使用した。その結果、発音時刻の同定にはある程度成功したが、単旋律の場合でも消音時刻の同定には精度を欠き、期待したものが得られなかった。その原因として雑音の存在など実験環境の不備、アルゴリズムの追究に問題が挙げられる。その改善を今後の課題としたい。また、関連研究の情報収集やアイデアを得るために日本音響学会2014年春季研究発表会(3/11-13)に参加し、様々な知見・アイデアを得ることが出来た。具体的には、実演奏を楽譜上に可視化し、従来感覚的に表現されていた時間的な『芸術的逸脱』を教師および学習者にわかりやすく提示し、そのシステムを用いた学習がどのような効果を及ぼすかを評価することを目標としている。初年度は電子ピアノによる音響データを採取し、そのデータの発音・消音時刻を同定する為に原楽譜のMIDI化したものを教師データとする機械学習を利用することを試みたが、結果として発音時刻の同定にはある程度成功したが、単旋律の場合でも消音時刻の同定には精度を欠き、期待したものが得られなかった。そこで本年度は、消音時刻同定の精度の向上と、そのデータを原楽譜上に可視化して表現するシステムの構築を予定していた。本年度の実験結果として実演奏の楽音の消音時刻の同定を計算機のみで行うことはかなり難しいことが判明した。消音時には信号が微弱となるため雑音との判別を機械的に行うことが困難であった。そこで、発音時間に関してはデジタルデータだけではなく人の感知能力を組み合わせて同定することにし、いくつかのサンプルデータに対しては分析を終えた。次年度のレッスン実験に利用するため、今後はさらに多くのサンプルについてデータ分析を行いたい。芸術的といわれる演奏のテンポの変化は,楽譜上には表現されていない多くの逸脱を含んでいる。そこで本研究では,ピアノ楽曲の実演奏における芸術的逸脱である時間的ゆらぎを楽譜上に図示し,その演奏がどのようなゆらぎをもっているかをわかりやすく提示する楽譜を作成しいくつかの試みをおこなった。まず,熟練者の実演奏データから各音符の発音時刻を抽出し,楽曲の時間経過に伴い変化するテンポのゆらぎ情報を分析した。その結果,熟練者でも時間的なゆらぎにはさまざまなパターンがありつつも,全体的なテンポ変化には類似する特徴が見られた。また,そのゆらぎ情報を楽譜上に図示することによって,アゴーギクの取り方に未熟な学習者の楽曲演奏のイメージ構成の支援を行った。その新しい形式の楽譜(本研究では拡張楽譜とよぶ)を用いた練習の効果の予備的な検証を行い,一定の効果が出ていることを確かめた。さらに最終年度では,1楽譜を忠実に演奏した録音データ,2拡張楽譜を用いた演奏の録音データ,3熟練者による演奏の録音データを,ピアノ学習者,ピアノ指導者,一般の学生を対象に聴いてもらい拡張楽譜の評価をおこなった。その結果,拡張楽譜を用いた演奏データは熟練者の演奏データと比較して必ずしも良い評価にはならなかったが,楽譜を忠実に演奏した録音データよりも「音楽的である」という結果となった。拡張楽譜には時間的ゆらぎのみの情報が反映されており,音の強弱に関する情報などについても調査し拡張楽譜を更に改良する余地が多く残されている。しかしながら,個人レッスンや教師集団による研究会などピアノ演奏の学習と教育をおこなう場において,ある程度の効果がでることが確かめられた。今後は時間的ゆらぎのみではなく,その他の芸術的逸脱の情報を拡張楽譜にわかりやすく可視化することも目標としている。

楽器演奏において芸術的演奏と評価を受けている演奏は、楽譜上では表現されていない多くの「時間の次元における芸術的逸脱」を含んでいる。本研究では「時間的逸脱」である奏者のテンポのゆらぎについて複数の熟練者によるピアノ実演奏データから各音符の発音時刻を抽出し,楽曲の時間経過に伴って変化するテンポのゆらぎ情報を分析した。分析の結果から得られたさまざまな時間的なゆらぎのパターンや類似するテンポ変化の特徴を楽譜上に視覚化し,それを応用した学習方法の評価を行った。ある程度の結果が得られたことから,その学習方法を公演準備,講師の勉強会,アゴーギクの取り方に未熟な学習者のレッスンでイメージ構成の支援に活用した。H26年度は実演奏の楽音の消音時刻の同定の精度を高めることを目標にしていたが必ずしもうまく行かなかった。そこで、まずはデジタルデータの分析と人の耳の感知能力を組み合わせて消音時刻を同定し、そのデータを利用することにした。実際にいくつかのサンプル演奏データについては分析を終えている。また、実演奏を原楽譜上に可視化することについては本年度中に完成することはできなかった。したがって、本課題研究全体の進捗としてはやや遅れており、結果として研究業績の発信が出来なかった。最終年度でまとめて発表することにした。芸術表現今後の研究の予定は以下の4点である。1H26年度に引き続き、ピアノ演奏における楽譜と演奏音響データの差を時間情報として抽出するシステムを研究・開発。特に消音時刻の同定に課題を残しており、その誤検知の割合を減らしていく必要がある。2原譜と実演奏との時間的差異のデータを抽出する。3抽出した楽曲の原譜と実演奏音響データの時間的差異を拡張した楽譜上に視覚化する。4視覚化した楽譜を利用したレッスンを行い、その効果を公開実験により確かめる。H25年度は実演奏の楽音の発音および消音時刻の同定を行う予定であった。実験環境の構築に遅れが生じたため、本格的な実験の開始が遅れた。しかし、開始後は順調に進み、消音時刻の同定には課題が残るものの、発音時刻についてはある程度の成果を得ることが出来た。当初の予定でも次年度は引き続きを行うことになっている。また、可視化のシステム構築の予備的調査に関してはほぼ予定通りである。次年度ではこれを補いたい。当初購入を予定していた物品が入手困難であった為、次年度に繰り越した。今後の研究の予定は以下の3点である。1H25年度に引き続き、ピアノ演奏における楽譜と演奏音響データの差を時間情報として抽出するシステムを研究・開発。2原譜と実演奏との時間的差異のデータを自動的にCrestMuseXMLの形式で出力・保存できるシステムを目指す。どのような視覚化が適当なのかの検討もあわせて行っていく。学習者が、違和感なく自然に理解できるような視覚化が必要であり、そのようなデザインの検討もあわせて行っていく。
呼気中一酸化窒素測定による胸部放射線治療後放射線肺臓炎の早期発見・治療効果判定

胸部放射線療法後の放射線肺臓炎の早期発見・早期治療のため、呼気中一酸化窒素(eNO)値を33人の患者で34回の放射治療前後に測定した。eNOは治療前値24.3 ppb ±12.8 ppbからRTにより19.0±10.4ppbまで減少した(p = 0.04)。5人の患者(14%)にGrade 2以上(胸部異常陰影+咳・発熱などの症状)の放射線肺臓炎が照射3-5ヶ月後に発症し、eNO値は治療前後最小値から2.1±0.68倍に上昇していた。一方放射線肺臓炎を発症しなかった群では1.4±0.6倍までの上昇に留まった(p=0.02)。呼気中NO測定を胸部放射線治療を施行した14例で測定を行った。男性10名、女性4名で原発性肺癌10名、転移性肺癌4名放射線治療は通常の分割照射が6名で投与線量は60-70Gy0/30-42回、体幹部定位照射が8例で48-50Gy/4-5回の放射線治療を行った。治療前の呼気中NO値21.1±12.3(range:9-59)ppb,治療一週間めで13.2±6.03(range:6-27)ppb、二週間12.3±2.8(range:8.7-17)ppb、治療三週間13.6±7.3(range:9.3-30)ppb、治療4週間10.3±3.04(range:6.7-15.6)ppb、治療5週間9.7±3.6(range:6.7-14.3)ppb、治療6週間13±3.7(range:9.7-17)ppb、治療7週間で8.3ppb、終了時15.8±5.98(range:7-27)ppbと低下する傾向にあり、照射一月後には17.6±11.8(range:8-52)ppbと前値近い値となった。同様に間質性肺炎で上昇し放射線肺臓炎でも上昇が見られることのLL-6を測定したところ治療前のKL-6値は435±526(range:154-2066)U/ml,終了時261±129(range:156-543)U/mlと低下する傾向にあり、照射一月後には319±143(range:159-582)U/ml、三月後には416±243(range:213-756)U/mlと前値近い値となった。現在までに有症状の放射線肺臓炎は1例のみでNO値の上昇は認められていない。エアロクライン社(スウェーデン)製のNIOXMINOを購入し、臨床試験のプロトコールを作成、院内倫理委員会の許可を得た(受付番号c-988)。ここまでに時間を要したため症例集積が遅れており解析は来年度以降となる。胸部放射線治療を行った3名の肺癌患者で呼気中NOx測定を行った。(1)80歳代の男性喫煙歴あり、cT1bN1M0高齢のために化学療法併用せず70Gy/42回/22日の放射線治療を施行。照射前NOx値は13.67ppb、照射中14 ppb(1週目),14 .33ppb(2週目)11.33ppb(3週目)15.67 ppb(4週目)と推移し、照射直後11.33ppb、後16.67ppb(1月)24ppb(3月)13.3ppb(6月)611.33であった。(2)60歳代の男性喫煙歴ありcT4N3M0化学療法CDDP+PEM併用で60Gy/30回/30日の放射線治療を施行射前NOx値は19ppb、照射中14.7 ppb(1週目),10.3ppb(2週目)9.3ppb(3週目)12.3 ppb(4週目)6.7ppb(4週目)と推移し、照射直後8.3ppb、後8ppb(1月)21ppb(3月)16ppb(6月)611.33であった。(3)50歳代の女性喫煙歴なしcT3N1M0化学療法CDDP+PEM併用で64GY/40回/20日の放射線治療を施行。照射前NOx値は23ppb、照射中18.3ppb(1週目),11 .3ppb(2週目)10ppb(3週目)7.7 ppb(4週目)7ppb (5週目)9.7ppb(6週目)と推移し、照射直後7ppb、後12ppb(1月)であった。いずれの症例でもGrade 2以上の放射線肺臓炎は認められなかった。これまでに胸部放射線治療を受けた31名で呼気中NOを測定した。男女比は24:7、年齢は中央値75歳(37歳から87歳)であった。

全体では呼気中NOの前値(平均値±SD)22.8±13.1ppbが放射線治療終了時16.2±6.90(p=0.013)と低下が認められた。治療後1ヵ月後でも有意に治療前値より低い17.5±13.0 ppb(p=0.017)の値を示したが、3ヵ月後(19.9±10.6 ppb)以降は前値と比して有意差がない値(6ヵ月後23.8±11.4ppb、9ヵ月後26.1±10.6 ppb、12ヵ月後21.1±9.39 ppb)を示した。内訳では14名の通常分割照射を受けた患者と、17名の定位照射を受けた患者群があった。通常分割照射群では60Gy/30回/6週間の放射線治療が多く治療開始1週間時点で14.4±7.14ppb、2週16.3±8.17ppb、3週16.6±8.05ppb、4週間12.2±5.89ppb、5週14.3±8.89ppb、6週16.75±8.08ppbだった。定位照射群のみの解析でも前値27.9±15.2ppbに比して終了時17.8±4.58 (p=0.043)、一ヶ月後21.0±15.9 ppb(p=0.036)、三ヵ月後20.8±11.8ppb(n.s.)、6ヵ月後26.3±10.7ppb(n.s.)、9ヵ月後30.3±9.23ppb(n.s.)、一年後17.0±5.29ppb(n.s.)であった。咳や発熱などの症状のあるGrade2放射線肺臓炎が5人に発症したが、4名で呼気中NOは最低値の2倍超の増加を見せた。今後肺臓炎予測の有用性を検討する予定である。胸部放射線療法後の放射線肺臓炎の早期発見・早期治療のため、呼気中一酸化窒素(eNO)値を33人の患者で34回の放射治療前後に測定した。eNOは治療前値24.3 ppb ±12.8 ppbからRTにより19.0±10.4ppbまで減少した(p = 0.04)。5人の患者(14%)にGrade 2以上(胸部異常陰影+咳・発熱などの症状)の放射線肺臓炎が照射3-5ヶ月後に発症し、eNO値は治療前後最小値から2.1±0.68倍に上昇していた。一方放射線肺臓炎を発症しなかった群では1.4±0.6倍までの上昇に留まった(p=0.02)。症例集積がやや想定より少ないが、5例の放射線肺臓炎が生じており、今後経過観察と解析を行う。一方定位照射例では1例のみの発症で統計的に有意な差を検出できるか微妙である。放射線治療臨床的な症状や炎症反応と呼気中NO値は相関している症例が多く、最終年度に全体を統計解析してこれまでの研究を総括する。症例集積が遅れている。症例集積が若干遅れている。呼気中NO測定の有用性を示す統計解析で有意を示すためには、症例集積数と放射線肺臓炎発症率が予想よりやや少ないため、計測・解析・発表に使用予定であった研究費を次年度に持ち越した。。一方これは最近の高精度放射線治療は安全な治療である証拠である。20例に達したところで解析、報告を行う。国内・国際学会発表の旅費・参加費で70万円、論文作成に関わる英文校正代金や投稿・掲載料金で40万円を見込んでいる。症例集積を追加していく。本年度夏程度で全体の症例解析を行い呼気中NO測定の有用性を検討するために、あらたな呼気中NO測定装置消耗品購入と学会発表旅費、研究補助、英文校正代・投稿・発表費用等に充てる予定である。症例集積が遅れたため学会発表、論文作成費用支出が遅れているため20症例に達した後に解析、報告を行う解析用のコンピュータ購入と、使い捨て式の呼気用アプリケータを購入する。また周辺機器と入力補助を支出予定。
量子井戸太陽電池の特性向上および多接合デバイスへの応用

多重量子井戸(MQW)においてはポテンシャル障壁によってキャリアが自由に動くことができず,複雑な動きをしている.太陽電池へ応用するためにはキャリアの動きを解明し,定量的にモデリングする必要がある.昨年度までは複雑なキャリア輸送を実効移動度として近似できることを提案したが,理論的にはどのように求められるかは明らかになっていなかった.今年度はその実効移動度の定式化に着目した.解析の結果,MQWからのキャリアの脱出過程を計算で見積もることができ,実験結果との良い一致が確認できた.これはMQW構造内の実効移動度を定式化した世界初の理論モデルであり,MQW太陽電池はもちろんのこと,MQWレーザやMQW受光器にも適用できる幅の広い応用の理論といえる.さらに構造パラメータから簡単に実効移動度を計算できるモデルになっているため,MQW構造の最適化ツールとしても成り立っている.それに加え,電流連続式を用いて解析すると,「光照射していない際の擬フェルミ準位」と「光照射した際の光電流」には密接な関係があることを発見し,MQW太陽電池の暗電流特性を明らかにした.その結果,発光ダイオードとしてのエレクトロルミネッセンスと太陽電池としての量子効率の関係性を解析的に示すモデルの構築に成功した.上記の複数のモデルを同時に考えることでMQW太陽電池の諸特性を解析的に記述できるようになった.特にMQWの実効移動度がどれだけ必要か,その必要な実効移動度を達成するMQWを実現するにはどのような構造にすればいいかを初めて定量的に答えられるようになった.本研究で主に扱っているInGaAs/GaAsP系のMQWの必要最小限の実効移動度が1 cm2/Vsであることが示され,この値を実現するにはどのような構造設計をすればいいかの最適構造を提案した.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。量子井戸太陽電池の特性向上に向けて量子井戸構造におけるキャリア輸送過程を明らかにすべく,以前提案したキャリア走行時間測定法を用いてキャリア輸送の評価を行った.p-on-n構造および極性を逆にしたn-on-p構造の量子井戸太陽電池を作製し,電子と正孔両方の走行時間,走行速度,実効移動度を井戸数および内部電界の関数として解析した.結果として,一般的な量子井戸は電子と正孔の速度が量子井戸を通過中に一定であり,内部電界にも線形比例し,バルク材料の性質とよく似ている.しかし,電子と正孔の実効移動度は同程度であり,バルク材料と異なった性質も示した.上記の結果は,量子井戸を適切な電子と正孔の実効移動度を持ったバルク材料として近似できることを意味する.この「擬似バルク近似」の妥当性を議論するために,キャリアダイナミックスを記述する微視的なモデルを考察した.モデルを解くことによって,太陽電池のような低電界デバイスではキャリアの速度と電界が線形比例していることがわかった.また,疑似バルク近似を用いてシミュレーションした光電流成分が実測値に一致した.以上の考察により,実効移動度を持ったバルク材料として近似することができることを示唆し,新たな知見が得られた.この近似を用いれば,複雑な性質を持って特性の予測が困難な量子井戸は,簡単なドリフト拡散モデルで説明できるようになり,量子井戸の設計の段階で太陽電池特性が予測できるなど設計指針に重要な概念といえる.1.15 eVなど小さいバンドギャップの量子井戸太陽電池を評価する予定であったが,電子と正孔の輸送の比較のほうが重要と考え,後者にとりかかり先に調査することにし,重要な知見が得られた.従来予定していた小さいバンドギャップの量子井戸太陽電池の評価はこれからする予定である.量子井戸太陽電池は広域の吸収スペクトルを持ち,太陽光を効率よく吸収することができるが,光生成したキャリアが再結合しやすく,光電流として外部回路に取り出しにくい傾向がある.昨年度に提案した実効移動度モデルを用いて光キャリアの再結合と回収効率の振る舞いを解明し,「量子井戸太陽電池の光電流」を初めて定式化した.解析で得られた光電流の表式を実験結果と比較し,高いバックグラウンドドーピングや光バイアス下の量子井戸太陽電池の光電流の実験値を正しく再現することができた.最後に量子井戸の最適な位置や最適な積層数など,定量的なデバイス設計指針を初めて提案し,量子井戸太陽電池の高効率化に向けた体系的な戦略を明らかにした.光電流だけでなく,量子井戸太陽電池の開放電圧の振る舞いについて調べた.開放電圧は発光効率,すなわち発光に伴う再結合過程の割合によって決まるため,受光デバイスである太陽電池でも発光特性の理解が必要である.これまでの量子井戸の発光効率(または結晶品質)の評価手法はほとんど間接的な測定であり,定性的な評価しかできない上に,測定条件によっては誤解を招く結果を得ることがあることを指摘した.これに対して,エレクトロルミネッセンス法は発光効率を正確に評価できることを示した.さまざまな成長条件の量子井戸の発光効率をこの方法で評価し,残留歪による結晶性の低下,ヘテロ界面の中間層による結晶性の向上およびそれに伴った太陽電池の開放電圧への影響を観測した.

この方法によってキャリア再結合寿命というデバイス設計に重要な情報を抽出することができる.計画通りに量子井戸太陽電池の光電流特性を解析し,それを再現するシミュレータの構築やデバイス設計指針の提案に成功した.ただし,本研究において提案した光電流のモデルは従来のモデルとは異なる概念を用いているため,実効移動度がどのように決まるかや暗電流特性がどのように振る舞うかなど,明らかになっていない要素がまだ含まれている.今後モデルの改善をし,より応用しやすいようにする必要があると考えられる.計画していた結晶性とキャリア寿命の関係性の調査もエレクトロルミネッセンス法によって順調に評価を進めている最中である.現時点ではまだ定性的な関係性にとどまっているが,結晶性の劣化の根源である欠陥を体系的に調べることでより定量的な評価が可能になると考えられる.多重量子井戸(MQW)においてはポテンシャル障壁によってキャリアが自由に動くことができず,複雑な動きをしている.太陽電池へ応用するためにはキャリアの動きを解明し,定量的にモデリングする必要がある.昨年度までは複雑なキャリア輸送を実効移動度として近似できることを提案したが,理論的にはどのように求められるかは明らかになっていなかった.今年度はその実効移動度の定式化に着目した.解析の結果,MQWからのキャリアの脱出過程を計算で見積もることができ,実験結果との良い一致が確認できた.これはMQW構造内の実効移動度を定式化した世界初の理論モデルであり,MQW太陽電池はもちろんのこと,MQWレーザやMQW受光器にも適用できる幅の広い応用の理論といえる.さらに構造パラメータから簡単に実効移動度を計算できるモデルになっているため,MQW構造の最適化ツールとしても成り立っている.それに加え,電流連続式を用いて解析すると,「光照射していない際の擬フェルミ準位」と「光照射した際の光電流」には密接な関係があることを発見し,MQW太陽電池の暗電流特性を明らかにした.その結果,発光ダイオードとしてのエレクトロルミネッセンスと太陽電池としての量子効率の関係性を解析的に示すモデルの構築に成功した.上記の複数のモデルを同時に考えることでMQW太陽電池の諸特性を解析的に記述できるようになった.特にMQWの実効移動度がどれだけ必要か,その必要な実効移動度を達成するMQWを実現するにはどのような構造にすればいいかを初めて定量的に答えられるようになった.本研究で主に扱っているInGaAs/GaAsP系のMQWの必要最小限の実効移動度が1 cm2/Vsであることが示され,この値を実現するにはどのような構造設計をすればいいかの最適構造を提案した.今後の実験の方向性として,量子井戸太陽電池のより詳細な理論解析と,より広い動作状況下での特性の調査を進める予定である.前者は光電流特性だけでなく暗電流特性も解析的な記述ができないかを議論し,量子井戸太陽電池の開放電圧の特性予測ができるモデル構築について調査する.後者は,集光下の特性,異なるバンドギャップを持った量子井戸の特性,さらに今までのInGaAs/GaAsPとは別の材料系に議論を展開して,特性が今まで調べたのと同様か否かを調査し,量子井戸太陽電池の一般論を議論する予定である.今後の実験の方向性として,試みてきた量子井戸太陽電池の理論モデルを完結する予定である.提案した光電流の表式の中に量子井戸の実効移動度というパラメータが入っており,このパラメータは実験的に求めることができるが,本質的に何で決まるかはよく知られていない.
ロシア口承叙事詩の構成要素の分析

ロシア口承叙事詩ブィリ-ナの刊本の一つである、「オネガ地方のブィリ-ナ」(13巻)の収録テキストを、OCRによって電子化し、データベース化した。「オネガ地方のブィリ-ナ」は、A.F.ギリフェルヂングが1871年に収集し、1873年に刊行したものであるが、収集年代の古さおよび採録方法の両面からみて、他の刊本と比較した場合、テキストの質が非常に高いものの一つである。電子化にあたっては、最新版である、1949年1951年に出版された書籍を撮影に使用し、OCRによる認識の後、手作業による校正を行った。収録作品のうち、通し番号のあるもの(001322)の、タイトル及び本文のみを収録し、歌い手のデータ・採録場所データ及び「付録」として収められている数編の作品は収録していない。本文の綴りはすべて原文のままとしたが、母音に付されていたアクセント記号等は、OCRソフトウェアが認識しないことと、テキスト形式の制約により付加することが困難なため省略した。テキストのフォーマットはSmartANSIで、ページ数・行数表示のための記号を加え、TEXAS検索に対応する形式とした。Windows3.1(日本語版は不可)・Windows95(日本語版も可)上での検索が可能である。なお、1997年3月末現在では、第3巻に相当する部分の校正が終了していないが、1997年7月までに完了を予定している。本テキスト・データベースを利用して、ブィリ-ナの比喩構造を分析中であり、1997年10月に日本ロシア文学会研究発表会において結果を報告する予定である。
意思決定における心的構成効果の心理計量モデルの作成とその妥当性研究

我々の社会生活での意思決定において、客観的には全く同じ問題が与えられても、その問題の心理的な構成の仕方によって、意思決定の結果が非一貫的になってしまうことが知られている。たとえば、手術を受けることによって、「生存する確率が30%になる」ということと「死亡する確率が70%になる」ということは、客観的には同じ事態を意味しているが、その心理的な構成が異なることにより、手術を受ける意思決定が変異すると考えられる。このような現象を、TverskyとKahneman(1981,1992)は、心的構成効果(framing effect)と呼び、非常に頑健な現象であるとし、教育によっても変更できないと主張した。しかし、どのような要因が心的構成効果に影響を及ぼすのかが未だに十分明らかではなく、また、心的構成効果を予測し、説明するモデルが存在しない。とくに、心的構成効果の心理計量モデルの作成は、この現象の単なる説明だけでなく、実際の社会状況での意思決定の予測にとって重要である。本研究では、意思決定における心的構成効果の心理計量モデルの作成とその妥当性研究を行なった。より具体的に述べると、まず、第1に、意思決定における心的構成効果が生じるのはどのような状況なのかを、調査法や実験法によって明らかにした。第2は、意思決定の心的構成において、どのようなプロセスを経るのかを過程追跡技法を用いた実験によって明らかにした。そして、第3に、これらの知見をもとに、意思決定における心的構成効果の心理計量モデルである状況依存的焦点モデル(contingent focus model)を作成した。このモデルは、状況の解釈に応じて、心的構成が変異し、選好の逆転現象を説明するものである。最後に、この心理計量モデルのパラメータ推定をもとにした妥当性研究を行い、このモデルの現実の社会状況の意思決定における妥当性を検討し、その妥当性が比較的高いことを明らかにした。
魚類の共感能力と関連認知能力の解明およびそこから見える脊椎動物の共感性の系統発生

本課題研究は、社会性魚類における共感性を調べることで脊椎動物の共感性の起源を探索ろうとしれいる。期間内に1、推移的推察、2、顔認知に基づく個体認識などの社会的認知、3、しっぺ返し戦略に基づくなわばりの親敵関係、4、ペア繁殖種における正および負の共感性の予備的検証実験などで成果を上げることができた。今回の研究から社会性魚類の認知能力は従来思われてきた以上に発達していること、その中には自己鏡像認知も含まれ、自己認識をしている可能性が非常に高いこと、ペア繁殖魚の間では相手を助けるあるいは相手に利する共感的な行動が認められることが強く示唆された。魚類における共感性を調べた研究はこれまでほとんどなく、今回の研究成果は画期的と言える。共感性実験では、具体的には負の共感として相手への電気負荷に対する救済行動、正の共感として相手個体への給餌を指標として用い、比較的短期間に救済や給餌による援助や救済行動が認められた。魚類では情動伝染はあっても特定個体へ向社会的行動ははじめての発見であり、この研究成果の意義は高い。以上のように、社会的認知能力だけではなく共感性においても相手個体を正確に認識した上でなされており、魚類でもおそらく自分の行為の持つ意味を「理解」した上で、共感行動を行っている訳である。我々の研究成果は共感に必要な高い認知能力、それにともなう多様な情動がすでに脊椎動物の進化の初期段階ですでに生じている可能性を示している。これらは、同時に実施しているホンソメワケベラなどの社会性魚類における自己鏡像認知と大きく符合するものであり、これらを合わせ、社会性魚類の共感性や社会認知能力の抜本的な見直しが必要かつ画期的な成果が期待できるでことを示唆する成果と言える。これらは、脳神経科学の最近の知見とも、その方向性はおおむね合致し、相補的な展開が今後期待される成果と言える。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度、我々は魚類における高い社会認知能力とそれにともなう認知的共感性について、ホンソメワケベラ(ホンソメ)と共同繁殖性カワスズメ科魚類を用い水槽実験を行ってきた。とくにホンソメは鏡像自己認知ができることが我々のこれまでの研究からわかっており、その追加実験や発展させた実験も行ってきた。脊椎動物の共感性や高い認知能力が系統発生的にどこまで遡れるのか、我々の目的は、その起源は硬骨魚類の段階にまでさかのぼる(おそらく4億年前まで)との仮説の検証と実態解明にある。社会的認知能力の高さとしてホンソメワケベラの共存認知をはじめとした、社会認識能力、エピソード記憶、問題解決、意図的なだましなど、ができるのかどうかの解明は大きな目標である。また、これには共感性の行動基盤としての互恵的利他行動で知られる「しっぺ返し戦略」の魚類での検証もなども含まれる。本年度は、ホンソメでオペラント条件付け利用した推移的推察の検証実験を行った。高い認知能力が認められる本種では、その可能性が高いと予想された。チンパンジーで用いられた実験設定を魚向けに改良し実施したところ、3個体のうち2個体で確実にできること、残り一個体もその有意水準がたかかった。魚類の高い社会認知能力を示すことができたオペラント条件付けによる推移的推察の検証は、魚類では世界でも初めての例である。また、縄張り性カワスズメを用いた親敵効果の検証と、そこでの「しっぺ返し戦略」の検証実験では、鳥類での過去の実験とほぼ同じ結果が得られ、魚類でもしっぺ返し戦略が用いられていることが強く示唆された。また、お互いを個体識別する協同繁殖魚では個体変異を伴う顔の色彩模様が発達している種が多く、視覚によりこの色彩変異で個体識別していること、その識別が瞬時になされるなど、哺乳類などを遜色ない認知様式が発達していることも明らかになった。

これらは、脳神経科学の最近の知見とも、その方向性はおおむね合致し、相補的な展開が今後期待される成果と言える。ホンソメワケベラの自己鏡像認知に関する追加実験では、さらにこの認知能力におけるいつくかの新たな行動側面において検証できたこと、本種の推移的推察能力をオペラント条件付けによって魚類では世界で初めて確認できたことなどは大きな成果と言える。また、共同繁殖性カワスズメのパルチャーを用いた縄張り親敵現象では、その利他的行動の維持の行動基盤にしっぺ返し戦略が用いられている可能性が高いことが示された。このように、魚類での高い社会認知能力の検証は大きく進めることはできやた。来年度も継続及び発展的に研究が展開できると期待できる。すなわち、脊椎動物における認知的な共感性の基盤であると考えられる、認知基盤の起源は、初期脊椎動物にまでさかのぼるとの仮説は検証されつつあると言える。しかしながら、共感性という面においては、実証研究は難しいことは確かであるし、どのような面に着目していくべきか、いまだその方向性が定まりきれていないのが現状とさえいえる。とはいえ、初年度で見えてきた、鳥類や哺乳類での互恵的利他行動の基盤とみなされている「しっぺ返し戦略」を魚も利用していることや、個体識別能力が霊長類並みに迅速かつ正確であること、さらにその認知基盤も社会性哺乳類と類似していることは、これら魚類での認知的共感性の存在を予測させる。次年度では、協調関係や協力関係、互恵的利他行動に焦点を当て、成果が得られれば研究プロジェクトとしては成功と言えるし、その方向での進展を目指して今後研究を実施する予定である。このように、一定の成果を上げることができ、かつ次年度での研究の方向性も一定見えていることから、本課題研究は概ね順調に進呈していると評価することができる。27年度が最終年度であるため、記入しない。今年度も、主にホンソメワケベラと協同繁殖魚パルチャーを用い水槽飼育実験を行う。鏡像自己認知ができるホンソメワケベラで、自己認識、他者認識が十分にできていると考えられ、彼らが「意図的だまし」を実行している可能性が充分あり、そのことの検証実験を是非とも成功させたい。またチンパンジーやラット、ハトで用いられているオペラント条件付けによる推移的推察の検証実験も行う。現在3個体中2個体で有意さが出るなど成功しているが、あと5個体ほどで同様の実験を行い、こちらはまとまり次第公表する。このほか、認知能力の高いホンソメでの脳の解剖学的研究はなされていない。本研究では、ホンソメをはじめベラ科魚類約5種類を用意し、脳サイズや各部位の形状、場合によっては内部構造も含め検討したい。哺乳類や鳥類に比べれば、絶対的にも相対的にも脳容積はちいさいものの、予備観察ではホンソメの頭骸骨は薄く、その分脳容積は他種のベラ科魚類に比べ大きいように思われる。おそらく、本種は形態的に最大限に大きくしているとの考察ができるかと思われる。また、協同繁殖魚パルチャーを用い、自己鏡像認知の確認実験も定量的に実施していく。予備実験では、パルチャーは鏡像認知ができる音が示されてる。さらに、ホンソメでの協力行動や協調行動に焦点を当て、高次の認知的共感性の存在を明らかにして行きたい。
胃がん・大腸がんサバイバーコホート研究による、予後改善に繋がる要因の探索

胃がん・大腸がんは日本で最も罹患数の多いがんである。加えて、胃がん・大腸がんは他の部位のがんと比較して予後の良いがんである。近年の胃がん・大腸がんの診断・治療の進歩とも相まって、現時点で多数のがんサバイバーが存在し、今後もその数は増えると推定されている。胃がん・大腸がんサバイバーにとって望ましい生活習慣などを明らかにすることで、予後の改善に繋げることができると考えられる。そのため、胃がんまたは大腸がんと診断され、愛知県がんセンター中央病院で初回治療を行う患者を対象としたコホート研究を2015年から行っている。治療前・治療後1年、3年、5年時点の生活習慣・社会的要因・心理的要因を自記式質問票で収集し、治療前、治療後3ヶ月、治療後1年時点で血液検体の採取を行うこととした。2018年3月までに累計313名から研究参加同意を得た。研究参加者からの調査票の回収率も約90%と良好であった。血液試料の提供も同意者の約76%(239名)から得られた。平成30年度は引き続き対象者の追跡調査を行い、調査票による治療1年後、3年後の生活習慣等の収集および予後・臨床情報の収集と、それらデータのコーディング及びデータ入力を行った。このデータを用いて、2015年から2018年に胃がん・大腸がんと診断されたがんサバイバーの診断時のうつ状態と社会経済的指標の関連の検討を行った。うつの評価はK6スコアを用い、社会経済的指標は質問票による学歴・世帯年収・支援が得られる人数・得られる支援の満足度を用いた。その結果、世帯年収が高いほどがん診断時のうつが少なかった。また、胃がん患者にのみであるが、支援人数が多いとうつを防ぐ傾向が示唆された。そのため、胃がんまたは大腸がんと診断され、愛知県がんセンター中央病院で初回治療を行う患者を対象としたコホート研究を行っている。平成29年度は研究参加者のリクルートを行った。平成30年2月までで累計313名から研究参加同意を得た。これら参加者から調査票により直接得られた情報のコーディング及びデータベース化と、愛知県がんセンター中央病院のカルテより得られた病期、組織型などの診断情報、治療情報、予後などの収集およびデータベース化を行った。次年度は本年度収集した血液検体からバイオマーカーの測定を行う。バイオマーカーの測定結果と、本年度整備した調査票による曝露情報データと合わせて解析を行う。これにより、バイオマーカーを用いた、がんサバイバーにおける曝露情報の推定・評価方法を開発する。2018年2月までに累計で313名の胃がん・大腸がん患者より研究参加同意を取得した。しかし、当院でバイオバンク事業が開始されたことに伴い、本研究での疫学情報収集及び血液試料収集と対象者の多くが重複することとなった。それにより対象者の負担が増大し、同意取得率が低下したため、新規参加者が減少した。新規参加者の募集およびベースライン調査を2018年2月で終了することとしたため、進捗をやや遅れているとした。このデータを用いて、2015年から2018年に胃がん・大腸がんと診断されたがんサバイバーの診断

時のうつ状態と社会経済的指標の関連の検討を行った。うつの評価はK6スコアを用い、社会経済的指標は質問票による学歴・世帯年収・支援が得られる人数・得られる支援の満足度を用いた。その結果、世帯年収が高いほどがん診断時のうつが少なかった。また、胃がん患者にのみであるが、支援人数が多いとうつを防ぐ傾向が示唆された。研究参加者の追跡調査は予定通り遂行する。2019年度は収集した血液試料から各種バイオマーカーの測定を行い、調査票によって収集した曝露情報との比較検討を行い、がんサバイバーでのバイオマーカーを用いた曝露要因の推定を行う。研究の推進において症例数が不足する場合には、2018年度から当院で開始されたバイオバンク事業への参加者の情報及び検体の利用を検討する。平成29年度に当院でのバイオバンク事業が開始された。本研究の潜在的対象者のほとんどがバイオバンク事業の対象者であり、バイオバンクのための調査票への回答・バンキングのための血液試料の提供などの負担が増えた。その結果、本研究への同意者が減少したため、研究参加者募集及びベースライン調査に必要な金額が減少した。新たな研究参加者の募集は中止し、その分のリソースを追跡調査に振り分ける。また、収集した血液試料を用いたバイオマーカーの測定項目・測定症例数を増やすことに予算を使用予定である。