hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
乳がん患者の再発予防に向けた効果的な非運動性身体活動プログラムの開発

本研究は、乳がん患者の再発予防に向けたセルフケアとして、継続可能な身体活動プログラムを提案することを目的とした。本プログラムは、乳がん患者を対象に1)身体活動と実施方法に関する情報提供、2)乳がん患者自身による目標設定と評価が行われた。本プログラムの評価は、A)身体活動、B)運動の自己効力感、C)健康状態について行い、身体活動を継続するうえで重要なRecovery self-efficacyに有意な効果を認めた。また、対象者がプログラムの継続性を評価し、継続可能なプログラムとしての可能性が示唆された。今後は、多くの乳がん患者が、本プログラムを実施し、乳がんの再発防止に繋がることが期待される。本研究は、乳がん患者の状況に合わせた効果的な身体活動プログラムの開発を行うため、平成25年度は、乳がん患者の日常生活における身体活動状況について、乳がんの診断を受けた女性100名を対象に実態調査を行った。対象者の平均年齢は53.3歳、乳がん診断から現在までの期間は平均8.3年、乳がんのステージは59.3%の対象者がIまたはIIであった。乳がんの術式は、乳房温存術または乳房切除術を受けた対象者の割合が97.8%であった。また、現在の治療については、ホルモン療法を受けている対象者が33.3%であり、その他の対象者は術後療法を終えていた。対象者が、再発予防のために日常生活で気を付けていることとして、51.0%が食事とストレス管理をあげたが、身体活動については28.0%と少ない傾向を示した。介入プログラムを考えるうえで、身体活動の重要性について情報提供を行う必要性が考えられた。心理、身体状況および機能の調査として、SF-8を用いて調査を行った結果、軽度から中等度の体の痛みを示す割合が63.0%であった。身体機能や全体的健康感および心理面において、標準的な値を示した。また、身体活動については、国際標準化身体活動質問紙日本語版による調査を実施し、強度の活動を実施する割合は、18%、中等度の活動を実施する割合は、28%であった。軽度の活動を行う割合は70%を示したが、再発予防に推奨される活動レベルには至らず、介入の必要性が考えられた。今後、データ分析を行い、乳がん患者の状況に合わせた効果的な日常生活の身体活動プログラムを検討する。本研究は、乳がん患者が長期にわたり継続できる身体活動として、日常生活における非運動性の身体活動に着目し、効果的な身体活動のプログラムを開発することを目的とする。平成26年度は、平成25年度に行った調査の分析結果をもとにプログラムの作成を行った。プログラムの作成プロセスでは、乳がん患者に協力を求め、プログラムの内容や方法について調査を行った。その結果、プログラムに関する希望や意見が得られた。これらの意見を基に、平成27年度のプログラム介入研究に向けて、プレテストを実施した。今後は、プログラムの安全性や効果などについて事前に検討を重ね、プログラム全体の調整をはかる。本研究は、乳がん患者の再発予防に向けたセルフケアとして、患者が取り組みやすく、継続可能な身体活動プログラムを提案することを目的とした。本プログラムは、乳がん患者45名を対象に1)身体活動と実施方法に関する情報提供、2)乳がん患者自身による目標設定と評価が行われた。本プログラムの評価は、1身体活動、2運動における自己効力感、3健康状態について行い、身体活動を継続するうえで重要なRecovery self-efficacyに有意な効果を認めた。また、対象者がプログラムの継続性を評価し、取り組みやすく、継続可能なプログラムとしての可能性が示唆された。研究計画に沿って実施できているため。がん看護平成27年度は、平成26年度の調査結果を参考にプログラムの介入研究を行い効果の評価を行う。対象者は、平成25年度の乳がん患者の調査結果をもとに対象者を依頼する。なおプログラムの評価では、ベースライン調査を実施した後に介入期間を設け、ベースラインと介入後の比較を行う。またプログラム実施中や修了時には身体への影響など、プログラムに関する意見を調査する。最終的に研究協力者と協同で評価指標の分析を行い、プログラムの有用性を検討する。平成25年度に計画した調査を実施できているため消耗品の購入を一部次年度にしたため。平成26年度は、平成25年度に行った調査の分析結果をもとにプログラムの作成を行う。プログラムの作成プロセスでは、乳がん患者に協力を求め、プログラムの内容や方法についてインタビューを行う。インタビューを行う対象者は、乳がん患者を一般公募によりリクルートする。プログラムの効果および安全性については、研究協力者等に意見をもとめる。その後、プログラム介入研究に向けて、プレテストを実施し、プログラムの安全性や効果などについて事前に検討を重ね、プログラム全体の調整をはかる。平成27年度に使用する。
外来物質との相互作用や外場による生体膜のトポロジー変化のダイナミクスとメカニズム

我々は生体膜の2分子膜液晶相(L_α相)とキュービック相(Q相)の間の相転移が静電相互作用により起こることを初めて見出し、その後系統的な研究を進めてきた。最近、中性でL_α相を形成する20%ジオレオイルホスファチジルセリン(DOPS)と80%モノオレイン(MO)の混合膜の多重層リポソーム(20%DOPS/80%MO-MLV)の水溶液のpHを下げていくと、最終pHが2.9以下のときにL_α相からQ_<11>^D相(Q^<244>相)への相転移が1時間以内に起こることを発見した。この相転移のメカニズムやキネティックスパスウエイを解明するために、SPring-8やPFの放射光を用いて、膜の構造変化を時分割X線小角散乱(TR-SAXS)により研究した。まず、中性の緩衝液中で作成した20%DOPS/80%MO-MLVの懸濁液と9倍量の低いpHの緩衝液を自作の二液混合装置を用いて急速に混合し、その後の膜の構造変化をTR-SAXSにより測定した。5%(w/v)のポリエチレングリコール6000(PEG-6K)存在下で最終pHが2.6から2.9の時は、混合後2-10秒以内にL_α相のピークが消失するとともにヘキサゴナルII(H_<11>)相のピークが成長し、30-90s後からQ <II>^D相のピークが現れ始め、その後ゆっくりとH_<II>相からQ_<II>^D相への相転移が起こり、15-30分以内でH_<II>相のピークが消失した。この実験結果から、低いpHが誘起するL_α相からQ_<II>^D相への相転移では、まずL_α相から急速にH_<II>相に相転移し、その後ゆっくりQ_<II>^D相へ相転移することがわかった。さらにこの相転移の後半の過程であるH_<II>相からQ_<II>^D相への相転移の速度定数を特異値分解法により求めた。これらの結果に基づいて、低いpHが誘起するL_α相からQ_<II>^D相への相転移のメカニズムを考察した。我々は生体膜の2分子膜液晶(Lα)相と膜が3次元的に規則的に配列するキュービック(Q)相の間の相転移が静電相互作用により起こることを初めて見出し、その後系統的な研究を進めている。最近、中性でL_α相を形成する20%ジオレオイルホスファチジルセリン(DOPS)と80%モノオレイン(MO)の混合膜の多重層リポソーム(20%DOPS/80%MO-MLV)の水溶液のpHを下げていくと、pHが2.9以下のときにL_α相からQ相(Q^<224>相)への相転移が1時間以内に起こることを発見した。本年度は、SPring-8やフォトンファクトリー(PF)のような放射光施設の強力なX線装置を用いて、この相転移のキネティックスを研究した。中性で作成した20%DOPS/80%MO-MLVのけんだく液と低いpHの緩衝液と混合して酸性のMLVのけん濁液(脂質濃度は10mM)を作成し、その膜の構造や相が時間ともにどのように変化するかを調べた。混合後のけんだく液のpHがpH2.6のときは、4分後にはヘキサゴナルII(H_<II>)相の大きなピークとQ^<224>相の弱いピークが出現し、その後時間とともにQ^<224>相のピーク強度は増加するとともにH_II相のピーク強度は減少し、60分後にはH_<II>相のピークは消滅しQ^<224>相のピークのみになった。結論をおろすためには更なる詳細な実験(相転移のキネティックスのpH依存性など)が必要であるが、以上の結果は、DOPS/MO膜の静電相互作用変化に基づくL_α相からQ相への相転移では、まず中間体としてH_<II>相が出現し、それからQ相へ構造が転移することを示唆している。以上の結果に基づいて、この相転移のメカニズムを考察した。

5%(w/v)のポリエチレングリコール6000(PEG-6K)存在下で最終pHが2.6から2.9の時は、混合後2-10秒以内にL_α相のピークが消失するとともにヘキサゴナルII(H_<11>)相のピークが成長し、30-90s後からQ <II>^D相のピークが現れ始め、その後ゆっくりとH_<II>相からQ_<II>^D相への相転移が起こり、15-30分以内でH_<II>相のピークが消失した。この実験結果から、低いpHが誘起するL_α相からQ_<II>^D相への相転移では、まずL_α相から急速にH_<II>相に相転移し、その後ゆっくりQ_<II>^D相へ相転移することがわかった。さらにこの相転移の後半の過程であるH_<II>相からQ_<II>^D相への相転移の速度定数を特異値分解法により求めた。これらの結果に基づいて、低いpHが誘起するL_α相からQ_<II>^D相への相転移のメカニズムを考察した。
市民の文化活動支援システムの国際比較：政策、非営利組織、劇場に注目して

本研究は、市民文化活動の支援方策の国際比較として、(1)文化政策、生涯学習政策における市民活動支援プログラム、(2)民間の文化活動支援ネットワーク、(3)劇場を含めた文化施設・機関の教育プログラムという三つの観点から、イギリス(平成23年度)、アメリカ(平成24年度)、EU(平成25年度)における文化施設および団体の訪問調査を実施した。調査からは、ハイカルチャーだけでなく、文化多様性を重視し、福祉等の関連領域も視野に入れた多様な文化活動支援がなされていること。そして、民間の文化活動支援ネットワークが緊密に市民文化活動への情報提供およびエンパワメントを実施していることが明らかになった。(1)文化政策、生涯学習政策における市民活動支援プログラムの調査、(2)高等教育機関を含めた民間の文化活動支援ネットワークの調査、(3)劇場の教育プログラムの調査という三つの観点から調査を行ってきた。(3)の調査項目に関しては、博物館や公民館、図書館等も含め幅広く「文化施設」としてとらえなおし、地域において文化的な活動を行う生涯学習基盤としての場所のあり方に関する調査へと深めていくこととした。年度前半は主に基本文献を通じた基礎調査を実施し、その成果は論文および学会発表等にまとめた(別項参照)。年度後半は、予定していた米国調査を3月に実施した。調査対象を博物館に比重をおいたことで当初計画からはやや変更をしつつも、ボストン美術館、アメリカン・インディアン博物館等スミソニアン協会関連博物館、カーネギーホールローズミュージアム、ニューヨーク自然史博物館等を訪問し、インタビュー調査等を行なった。予定していたニューヨークのコミュニティアート団体は調整がつかず訪問できなかったが、担当者と連絡を取りメール調査を行うこととした。アメリカでは、前年度調査したイギリスと比較すれば当然ながら制度や規模、支援の枠組み等異なるが、劇場にせよ博物館にせよ、その歴史およびコレクションを見せる工夫やこまやかな配慮が大変充実しており、参照しうる点は大きい。また、アメリカン・インディアン博物館にみられたような歴史民俗の展示から、非日常空間を楽しむにとどまらず、日常生活における知もどう文化施設において活用し、後世に伝えていくかという課題意識を強く持った。今後の調査に反映させていきたい。(1)文化政策、生涯学習政策における市民活動支援プログラム、(2)高等教育機関を含めた民間の文化活動支援ネットワーク、(3)劇場の教育プログラムについて調査を行ってきた。(3)については、博物館や公民館、図書館等も含め広く「文化施設」としてとらえなおし、地域における生涯学習基盤のあり方の調査へと深めることとした。今年度は、最終調査事項の精査と確定、追加文献の収集、追加文献検討による実態調査・分析・整理のうえで、12月にドイツ、ベルギー、フランスにおいて、文化団体、文化施設等への訪問調査を実施した。ドイツでは、ベルリンで学校と芸術家をむすび教育プログラムを展開するKulturelle Bildung in der Schuleの活動を見学取材したほか、ライプツィヒのBach Museumの活動について広報担当者へのヒアリングを行なった。また、ブリュッセルの文化活動支援団体Cultural Action in Europeを訪問し、ヨーロッパレベルでの文化活動支援を行なう同団体の活動状況について調査を行った。このほか経由地のパリを含む各地で、数カ所の劇場やミュージアムの教育普及活動の実態に触れることができた。以上の調査から、ヨーロッパにおける文化活動支援機関の現状と課題の一端を、当初の計画以上に明らかにすることができた。各種文化施設とそれを支える政策、施設を活用する市民、さらには各アクターをつなぐ団体が、前年度までに調査したイギリスやアメリカ同様多様にネットワークを結んでいることが明らかになった。また、当初の計画は劇場を中心としたヨーロッパ近代西洋芸術制度の研究であったが、劇場以外の多様な施設、さらには前近代の文化や生活習俗、欧米諸国以外の地域との比較も視野に入れつつ、文化を学ぶ人、場所、それを支える環境について考察を深める必要が明らかになった。年度後半は、予定していた英国調査を23月に実施した。ロイヤルアルバートホール、ヴィクトリア&アルバート美術館、ロンドン博物館等の文化施設を訪問し、アーカイブおよび教育関係の部門の担当者へのヒアリング調査を行った。また、非営利団体としてコミュニティアート活動のネットワーク組織(Mailout)、コミュニティアート活動を実際に行う団体(Action Factory)への訪問およびヒアリング調査も行った。予定していたアーツカウンシルオブイングランド、ロイヤルオペラハウス教育部門等は調整がつかず訪問できなかったが、担当者と連絡を取りメール調査を行うこととした。

これらの調査を通じて、イギリスの劇場、博物館、地域のコミュニティアート団体等の文化機関が、1960年代の対抗文化、多文化主義等のインパクトを受け、主に1970年代以降、様々な対象者に向けて教育プログラムを行っている歴史的背景が明らかになった。また、教育に留まらず、より積極的にソーシャルインクルージョンプログラムを行っており、文化施設および団体が地域の生涯学習基盤、さらには地域福祉の基盤にもなりえていることが明らかになった。このような多面的活動は、日本における文化施設および団体のあり方にも大きな示唆を与えるものである。本研究は以下の理由から、当初の計画以上に進展している。第一に、計画段階よりもさらに多様な調査対象を得て、それらの対象とのネットワークを形成し、より多様な施設の調査が可能となった。国内においても、学会発表だけでなく、東京大学学際情報学環UTalk(2012年4月)、野田市南部梅郷公民館(2012年7月)、西東京市田無公民館(2012年10月)全国公立文化施設協会主催公文協セミナー(2013年2月)、全国美術館会議教育普及研究部会会合(2013年3月)等で講師を行い、公民館、劇場、美術館等各施設とのネットワークが構築されつつある。第二に、計画段階では「劇場」にのみ限定していた視点を、既述のとおり「文化施設」とすることで、調査課題をより深めることが可能になっている。MLA(図書館、博物館、文書館)あるいはMLAK(K=公民館)、MALUI(U=大学、I=産業)といった文化施設間および周辺領域との連携が叫ばれている。また、日本においては各文教施設の制度的枠組みの見直しや改革も進んでいる。そうしたなか、研究の枠組みも施設ごとの縦割りで設定してしまうことは、従来の議論を再生産し、その結果文化施設の機能を狭めることにもなりかねない。第三に、これまで報告者が実施してきた研究との接続がより深くなされ、体系的な知見を得る事ができた。報告者は現在「学習を基盤とする持続可能で価値多元的な社会モデルの構築」(研究代表者牧野篤、科研基盤研究C、平成2426年度)に研究に参加している。主に近代西洋文化の制度を調査する本調査と並行し、日常生活のなかで営まれている知を、公民館や博物館等を拠点にどう循環させていくか、そのための方策を探っている。これらの関連調査とあわせ、「今後の研究の推進方策」に記した文化を学び、支えることについて考察を深めていきたい。第一に、計画段階よりもさらに多様な調査対象を得て、それらの対象とのネットワークを形成できた点にある。
ICUにおける「せん妄」発現予防に貢献するための評価ツールの構築

医療現場において手術後に発症する「せん妄」は問題である。特に、集中治療室(ICU)においては、「せん妄」は人工呼吸器の装着期間を延長させ、ICU滞在日数を長引かせることで人工呼吸器関連肺炎を初めとする合併症を引き起こし、結果的に死亡率の増加を招く。そこで、まず手術後にせん妄を発症した患者に着目し、せん妄リスクの評価項目の抽出を行った。1.せん妄リスク評価項目の抽出せん妄発症の高リスク群として以下の要因が考えられた。術後早期患者、せん妄発症の既往歴、ベンゾジアゼピン受容体作動薬服用、エチゾラム服用が発症リスクを有意にあげる要因であった。また、70歳以上の高齢、頭部疾患の既往、せん妄の既往、記録力の低下、アルコール多飲の因子のうち、因子数を多く有する患者はせん妄発症リスクが上がることも明らかとなった。2.「せん妄評価シート」の作成これら因子を基に、年齢、性別、各種既往歴(脳血管疾患、認知症、脳梗塞等)をハイリスク因子(高得点)とし評価シートを作成した。評価シートの有用性については、当院ICUでせん妄を発症した15名を対象に後ろ向きにチェックした。また、対照群としてはせん妄発症していない患者を無作為に15名選択した。その結果、せん妄発症群は5.5点/26満点であり、対照群(2.2点/26満点)と比較して有意に得点が高かった。つまり、評価シートはせん妄発症の予測シートとして有用である可能性が示唆された。3.「せん妄リスク評価シート」の運用・評価現在、前向き調査として本評価シートを使用している。しかしながら、ICUでのせん妄発症者が現時点では認められておらず、さらに研究を進めて、評価シートの有用性を検討していく。
温度応答性ポリ乳酸ハイドロゲルを利用した心筋梗塞治療システムの開発

心疾患は我が国の主要死亡原因の一つである。有効な新たな治療法として、比較的脆弱な高分子ゲルを疾患部位に注入することで新機能が改善するとの報告がなされた。本研究では、物性を広範囲に調製できるポリ乳酸-ポリエチレングリコールインジェクタブルゲルの治療効果を検討したところ、従来の非分解性材料と比較して、マイルドな炎症反応で同等の治癒効果を認めた。このことは、分解性をコントロールすることにより従来材料よりも優れた治療デバイスの設計が可能なことを示唆している。心疾患は補助人工心臓や心臓移植を根治療法としてきた。近年、細胞移植による再生医療の臨床例が報じられたが、そのリスク管理は容易ではない。また、力学的サポートを原理とするバチスタ手術も魅力的ではあるが、やはりリスクが指摘されている。最近、アルギン酸ゲルを注入することで心筋離モデリングが誘発されるという観察が報告され、新たな心筋症治療として注目されている(Circulation, March 18, 2008)。リモデリング抑制に至る詳細なメカニズムは解明されていないが、組織強度の保持と、組織細胞との接着性や炎症誘導などの作用が重要と考えられる。しかしながら、これを実証するためには、化学組成が類似であって広範囲に性質を代えられるインジェクタブルゲルが有用である。我々は、ポリ乳酸(PLA)とポリエチレングリコール(PEG)のみからなる物理架橋型インジェクタブルゲルを世界に先駆けて完成させた。(Macromol. Biosci., (2001))。本ハイドロゲルは、その組成と分子量を変化させることで、ゲル化時間、親水疎水性、細胞親和性、分解特性、炎症誘導性を大きく変化させることが可能である。PEGとポリD乳酸(PDLA)またはポリL乳酸(PLLA)からなるマルチブロックポリマーを合成し、ハイドロゲルのレオロジー特性を評価した。さらに心筋梗塞モデルラットへ注入したときの心筋梗塞の治療効果について超音波エコー・免疫染色による組織学的評価により検討した。その結果、PEGとP(DL)LAからなるマルチブロックポリマーは、生理的条件下で容易にハイドロゲルを形成し、また、その強度は従来型のものより有為に大きく、心筋組織のサポートに有用であった。ラットの心筋梗塞部位への注入により心機能改善が認められ、次年度には更に詳細な検討を進める。心筋梗塞へのゲル注入療法の可能性の検証を進めた。ゲル材料が梗塞部位リモデリング抑制に及ぼす影響は未だ解明されておらず、その効果の真偽さえも、また、如何なるゲルが最適かなども全く不明である。われわれは、ポリ乳酸とポリエチレングリコールから構成される,インジェクタブルゲル(体温に応答してゲル化する)を世界に先駆けて報告した。本材料を駆使して、そのゲル化挙動、炎症誘発性の強弱など、広範な性質のゲルを作成することでラットおよび少数例のブタ心筋梗塞モデルへのゲル注入量用法の効果を検証し、さらに、ゲル材料の強度の影響について検討した。従来のアルギン酸ゲルの心筋内注入では、濃度や注入量をパラメーターとして検討が進んだがその解明には至っていない。今回使用したポリ乳酸ーポリエチレングリコールインジェクタブルハイドロゲルは、ステレオ結晶形成がメカニズムであるために、温度応答的に不可逆的にゲル化し、さらに生体吸収性であることから、長期間の炎症の影響を排除できた。共重合体の組成と分子量を制御することでゲル化時間やゲル強度を適当な範囲で制御できた。ラット心筋梗塞モデルに、これらのゲルを注入したところ、4週間後にはすでにゲルは吸収されるにもかかわらず、心拍出量など心機能の低下に対しては抑制的に働くことが示された。この効果は、アルギン酸ゲルと同程度であった。一報、その炎症惹起性を比較すると、その炎症性は優位に抑制され、生体吸収性と関係していると考えられる。一方、ゲル強度と心機能改善との相関を明らかにするには至っておらず、今回作製した10kPaよりもさらに高強度のゲル化材料で検討する必要があると思われた。分解性のゲルで初期心筋サポートするのみで、リモデリングを抑制し、心機能改善につながることは有用な知見である。PLLA-PEG-PLLAとPDLA-PEG-PDLAの平均分子量は6000Daであった。(PLLA-PEG-PLLA)mと(PDLA-PEG-PDLA)mの平均分子量はそれぞれ25000Da (Mw/Mn=1.14)と26000Da(Mw/Mn =1.15)であり、いずれもトリブロックのセグメントが4-5回程度含まれていることになる。L体およびD体の分散液のみではトリブロックとマルチブロックともに40°Cではゲル化しなかった。一方、LとD体を混合することでトリブロックおよび、マルチブロックの分散液はゲル化した。このことはこれまでの組成では達成できなかったゲル化挙動であり大きな伸展と考えている。

トリブロックコポリマーからなるハイドロゲル(10wt%)の貯蔵弾性率は37°Cでは60分後に0.4kPaであったのに対して、同一濃度で作製したマルチブロックのハイドロゲルは1.9kPaであり、セグメントの繰り返すことで貯蔵弾性率が約5倍上昇した。また、マルチブロックすばやくゲル化したのに対してトリブロックのハイドロゲルは約3分でゲル化点が見られた。これらの特性により、ラット心筋梗塞治療モデルにおける%FSの改善率は有為に高く,その有効性が認められた。さらに、力学強度の異なるハイドロゲルを注入する治療実験に進むことで本治療法のメカニズムを解明で切れば大きな知見になると期待される。このように、計画していたゲルの高強度化に成功し、ゲル化時間短縮についてはほ予定取りに進捗したと自己評価している。更に詳細な検討を進めるために、更なる高強度ゲルの開発にも挑戦したが、初年度には達成することが出来なかったので、次年度にもちこすこととした。移植医療ラット心筋梗塞モデル作成、ゲル化材料(20μL×5カ所)注入、所定期間後の心機能解析、および、組織切片評価については初年度と同様に実施する。拍出量20%以下を目指した場合、半数程度のラットが死亡するという状況であり、さらに、ゲル移植の困難さから、最終的には20%程度が評価に値するであるという状況であるので、手技の改善を図る。27年度には、ラットモデルでのモデル作成効率などの低さが改善できなければ、ウサギモデルへの適応も視野に入れて進める。初年度の検討で、ポリ乳酸系ハイドロゲルの炎症誘発性が従来のアルギン酸床となることが明らかとなったことから、ハイドロゲルの生体内における分解挙動と細胞親和性を評価する必要がある。ゲル上で免疫担当細胞を培養して活性を測定するin vitro実験と、モデル動物への移植実験の後に、炎症性サイトカインの発現量や炎症性血管新生の有無を評価するin vivo炎症誘発性を検討する。ゲル注入による心機能改善性が担保されたならば、27年度の後半に於いては、本インジェクタブルゲルに骨髄由来あるいは脂肪組織由来の間葉系幹細胞(Mesenchymal Stem Cell)などの心筋改善効果が報告されている細胞を搭載し、同様にインジェクトする予備的検討を完了する予定である。我々の材料はPLA樹脂とPEGという生体内での使用が認可されているものからなる低毒性材料であり、さらに、強度などの特性を構造的に制御できることから、機能細胞の注入、その後のゲル化による機能細胞の正着を大きくサポートできると期待でき、離モデリング抑制効果のみならず、心筋組織再生への有力なシステムとして期待している。消耗品を予定よりも安く購入できた為。次年度購入の消耗品に充当する。
免疫グロブリンBCL6転座キメラ転写産物の定量測定による悪性リンパ腫の予後判定

正常扁桃や脾臓にIg/BCL6転座B細胞が存在することが示された。また、Ig/BCL6転座B細胞は、胚中心のB細胞に存在することが示された。Ig/BCL6転座によって形成される融合遺伝子からできる転写産物(Ig/BCL6転座キメラ転写産物)をRT-PCRによって定量的に測定し、このIg/BCL6転座キメラ転写産物の発現量とリンパ腫の悪性度との関係を検討したところ悪性度が高いほど転写産物の発現量が多いことが示された。悪性リンパ腫が疑われてリンパ節生検または口蓋扁桃摘出された症例のリンパ節組織から得られた細胞を材料として用い、これよりtotal RNAを抽出しこのRNAを用いてRT-PCRを施行し、Iμ/BCL6キメラ転写産物を定量的に測定している。正常の口蓋扁桃におけるIμ/BCL6キメラ転写産物の発現量と比較し患者のリンパ組織のIg/BCL6染色体転座を有するB細胞の定量を行っている。反応性リンパ節や悪性リンパ腫の様々な病理組織型におけるIg/BCL6染色体転座の頻度や国際予後指標(International Prognostic Index : IPI)との関係を検討している。また、Ig/BCL6転座は、Ig遺伝子のクラススイッチに伴って生じると考えられており、これからactivation-induced cytidine deaminase(AID)と染色体転座との間に深い関連があることが示唆される。AIDにはisoformが存在することが知られているが、これらAID isoformを正常リンパ球に遺伝子導入することによりIμ/BCL6キメラ転写産物の発現が変化するかを調べている。正常扁桃や脾臓の細胞から抽出したRNAよりnested RT-PCRで相補のIg/BCL6キメラ転写産物が検出できたことから正常扁桃や脾臓にIg/BCL6転座B細胞が存在することが示された。また、Ig/BCL6キメラ転写産物のIμ-BCL6E2の検出率は、これに相補的なキメラ転写産物であるBCL6E1-Cμ1の検出率の9倍の検出率であった。つまりIg/BCL6転座B細胞の存在をnested RT-PCRで検出するにはIμ-BCL6E2を測定するのがよいと考えられた。またIg/BCL6転座B細胞は、ナイーヴB細胞ではなく、胚中心のB細胞に存在することが示された。平成20年から平成21年の間に頸部リンパ節生検を施行した悪性リンパ腫症例36例を対象とした。性別は男性12例、女性24例であった。年齢は30才から90才(平均64.8才)であった。穿刺吸引細胞診で悪性リンパ腫疑いと診断された症例に対し切開生検で得られたリンパ節組織から取り出した細胞を材料として用いて、Ig/BCL6キメラ転写産物を定量的に測定した。組織型は、リンパ節炎が3例、びまん性大細胞型B細胞リンパ腫が30例、濾胞リンパ腫が3例であった。リンパ節炎では10/10^610^2/10^6個のIg/BCL6転座B細胞が検出できた。びまん性大細胞型B細胞リンパ腫では1.5×10^4/10^610^6/10^6個のIg/BCL6転座B細胞が検出できた。濾胞リンパ腫がでは3例と症例数波少ないが1.2×10^3/10^610^4/10^6個Ig/BCL6転座B細胞が検出できた。Ig/BCL6転座B細胞が検出の検出量は、炎症性<濾胞リンパ腫<びまん性大細胞型B細胞リンパ腫という傾向が見られ、悪性度が高いほどIg/BCL6転座B細胞が検出の検出量が多いことが推察された。
ヒトへの応用に向けた新規ビフィズス菌の肥満抑制効果とその作用機序の解明

本研究の目的は、新規ビフィズス菌の肥満抑制効果を明らかにすることである。現在、市販されているビフィズス菌ヨーグルトは整腸作用を謳ったものが多く、抗肥満効果を提示しているものはほとんどない。そこで、新たに単離したビフィズス菌を実験動物に摂取させ、肥満抑制効果が期待できる菌株のスクリーニングを行った。そのビフィズス菌株について有効菌数や調整方法などを検討し、肥満抑制効果とその機序について解析を行う。
農村生態系の遺伝的多様性をはかるＤＮＡマーカー単離手法の開発

農村地域に生息する生物の遺伝的多様性をはかるため,5つの工程からなるマイクロサテライトDNAマーカーの単離手法を開発した.魚類,トンボ類,アミ類の計7種に本手法を適用した結果,各種について1940のマイクロサテライトDNAマーカーを開発することができた.さらに,開発したマーカーは遺伝的集団解析に利用できることを確認し,当単離手法を用いての更なるマーカー開発と解析事例の蓄積が期待された.当研究課題では,遺伝的多様性をはかるために汎用されているマイクロサテライト(MS:CA,CT等の数塩基の繰り返し配列)DNAマーカーの単離手法の開発に焦点を当て,魚類や昆虫類等の様々な生物種に適用できる効率的な手法の開発に取り組む.平成24年度は昨年度に構築した単離工程に基づく手法開発を行った.主な実績は次のとおりである.単離工程は1DNA抽出→2DNA断片の作成→3MS入りDNA断片の回収→4MS塩基配列の決定に要約される.各工程の特徴として,1では市販の抽出キット及び自動抽出機等の使用により,高純度のゲノムDNAを抽出できる.2では特定の制限酵素または超音波ホモジナイザーの利用により,200数1,000塩基のDNA断片を作成できる.3ではビオチン修飾したMSプローブを用い,磁気ビーズとの結合によってMS入りDNA断片を効率良く回収できる.4ではTAクローニング及びダイレクトシーケンス等を適用して,回収断片の塩基配列を簡便に決定できる.コイ科のEsomus metallicus(魚類),アキアカネ科のSympetrum frequens(トンボ類),アミ科のMesopodopsis tenuipes(アミ類)等を対象に当手法を適用した結果,各生物種について数100のMS塩基配列データを取得することができた.現在,これらの配列については,集団内における遺伝的多型や多様性等のマーカーとしての利用可能性について解析を進めている.当研究課題では,遺伝的多様性をはかるために汎用されているマイクロサテライトDNA(以下,MS:CA,CT等の数塩基からなる繰り返し配列)マーカーの単離手法の開発に焦点を当て,魚類や昆虫類等の様々な生物種に適用できる効率的な手法の開発に取り組んだ.平成25年度は,昨年度に開発した手法の改良と検証,検証に用いる供試サンプルの捕獲を収集状況に応じて実施した.手法改良・検証では,MSマーカー配列のスクリーニング処理について検討した.MSマーカーとして利用できない配列(例えば,繰り返し数が少ない等)が多く抽出される場合,その対処法としてブロッキングバッファーを利用できる可能性を確認した.また,手法の適用(供試サンプルの捕獲)にあたっては,コイ科の水田魚類Clupeichthys aesarnensisとRasbora borapetensisを対象にMSマーカー配列を単離し,それを利用するためのPCRプライマーを設計した.結果として,各魚種約20種類の遺伝的多様性をはかるために使用可能なMSマーカーを開発することができた.以上,研究期間全体(3年間)を通じて,魚類,昆虫類(トンボ類),甲殻類(アミ類)の計6生物種のMSマーカーを開発した.開発に用いた単離手法は生物種に依存しない統一的なものとして評価でき,当研究課題の目標を概ね達成することができた.今後は本手法の普及に向けて,より多くの生物種への適用事例の蓄積が期待される.農村地域に生息する生物の遺伝的多様性をはかるため,5つの工程からなるマイクロサテライトDNAマーカーの単離手法を開発した.魚類,トンボ類,アミ類の計7種に本手法を適用した結果,各種について1940のマイクロサテライトDNAマーカーを開発することができた.さらに,開発したマーカーは遺伝的集団解析に利用できることを確認し,当単離手法を用いての更なるマーカー開発と解析事例の蓄積が期待された.当研究課題では、遺伝的多様性をはかるために汎用されているマイクロサテライトDNAマーカー(MS)の単離手法の開発に焦点を当て、魚類や昆虫類等の様々な生物種に適用できる効率的な手法の開発に取り組む。平成23年度は既存の単離手法についてレビューを行い、効率的な手法の工程を構築した。これらについての主な実績は次のとおりである。1.既存手法のレビュー:近年考案された手法(PCR isolation of microsatellite arrays、Anchoredprimer PCR、Primer extension等)について、それぞれの単離工程を整理した。従来法(対象生物種のDNA断片を大腸菌に組み込み、これを培養したコロニーからMS入り断片をもつコロニーをプローブ検出する)との比較により、各手法には検体のオリジナルDNAの増幅処理、大腸菌に組み込むMS入り断片の濃縮処理が含まれている等の特徴を抽出した。2.単離工程の構築:次の工程を構築した:(1)DNA抽出→(2)DNA断片の作成→(3)MS入りDNA断片の回収とPCR増幅→(4)大腸菌DNAへのPCR増幅産物の組み込みと培養→(5)大腸菌コロニーからのPCR増幅産物(MS入りDNA断片)の塩基配列の決定。これらの工程については、数個体の混合DNAの利用により、当初、必要であったオリジナルDNAの増幅処理を省き((1))、磁気ビーズ法を利用し、大腸菌DNAへの組み込みと培養作業を削除し((4))、ダイレクトシーケンス法によって、大腸菌からのDNA抽出処理を省略する((5))等の特徴をもたらすことができた。平成24年度の当初計画は,23年度に構築した工程に基づいて手法開発を行うことである.研究実績の概要に記したように、その内容は計画がおおむね順調に進展していることを表している.

平成23年度の当初計画は,既存の単離手法のレビューを行い、効率的な単離手法の工程を構築することである。研究実績の概要に記したように、その内容は計画がおおむね順調に進展していることを表している。平成25年度は,24年度に開発した手法の改良と検証,検証に用いる供試サンプルの捕獲を収集状況に応じて実施する.平成24年度は、23年度に構築した工程に基づいて手法開発を行う.前処理の必要性や簡便な代替法の可能性を検討しながら、各工程における操作手順を確認する。また、開発手法を適用するための生物種の選定、個体採捕等の計画も開始する。該当なし本研究課題の推進のため、次年度の研究費は、交付申請時の計画どおり使用する。
長期自己制御の神経基盤の解明と形成支援への多次元アプローチ

【成果】平成25年度は、大学生被験者を対象に長期運動学習介入を実施し、被験者が日々の課題を継続し当初目標達成(運動学習完遂)できるか否か関わる行動指標と灰白質容積の相関を調べることで『長期自己制御力』の神経基盤を明らかにした(投稿準備中)。【具体的内容】実験開始前に、被験者の動機水準・知能指数・人格特性・メタ認知力・時間割引率・MRIを計測した上で、被験者群に1ヶ月間の指系列運動学習課題を実施した(PCプログラムによる)。そして、1ヶ月課題を続けた完遂者と中途辞退者の間で、MRIデータと各種心理データを比較した。完遂者と辞退者の知能や性格特性、開始前の動機水準には差がなかった。しかし、課題実施前に取得したMRIデータは、辞退者に比べ、完遂者の前頭極の灰白質体積が課題開始前にあらかじめ発達していたことを示した(左図参照)。これらの結果は、平成24年度に行った短期認知課題における結果と一致した。さらに今年度の研究では、辞退者と比べ、完遂者のメタ認知力が高くかつ時間割引率が低いことがわかった。以上より、前頭極が、課題内容や課題の長さに依存せず、メタ認知力や時間割引率と関連しながら、課題を継続し目標を達成する『長期自己制御力』を担っていることが明らかになった。更に、この領域は、課題完遂でさらに容積を増す(可塑的変化)ことを示す証拠を得た。【意義、重要性】これまで、日々の課題を継続し当初目標達成するような自己制御力を予測するような指標は知られていなかった。今回の成果は、前頭極灰白質容積やメタ認知力が自己制御力を予測する客観的な指標として有用であることを示唆する。また、この指標を手がかりとして、自己制御能力の強化法の開発が成功すれば、自己制御能力の低さゆえに社会的問題を抱える若者への新たな支援の道が開け、社会病理の軽減を通じて社会の活性化につながると期待される。25年度が最終年度であるため、記入しない。61名の健常大学生に、中枢遂行系課題であるハノイの塔課題(七段)に取り組んでもらった。結果、32名が七段を完成させるまで取り組む(平均所要時間40分)、29名は途中で辞退する(決定までの平均所要時間16分)という意思決定を行った。知的レベル(WAIS-3)、気質(こだわり、誠実性)や実験前に自己申告してもらった「やる気」には両群の間で差がなかった。次に、実験前に3テスラ磁気共鳴画像(MRI)を用いて撮像した二種類の画像を用いて、両群間に脳構造の差があるかを検定した。(1)三次元撮像したT1強調画像を用いて、局所灰白質量の差があるかを全脳で検定した(voxel-based morphometry法)。結果、両側前頭極の灰白質量に差を認めた。(2)拡散強調MRI画像を用いて白質統合指標(fractional anisotropy)に局所的な差があるかを全脳で検定した(tract-based spatial statistics法)。結果、前頭極直下の白質統合指標に差を認めた。これら灰白質と白質の構造の差が認められた部位は、予備実験(外国語学習)において発見した行動目標を達成に関わる領域と完全に一致した。

設定した行動目標を達成するまで努力を継続するという自己制御能力が、大脳皮質前頭極の機能によって介在され、少なくとも中枢遂行と外国語学習という異なる行動ドメインに共通した汎化性の高い機能であることが示唆される。一旦設定した行動目標を達成するという自己制御能力が、大脳皮質前頭極の機能によって介在され、少なくとも外国語学習と認知課題(中枢遂行系課題)という異なる行動ドメインに共通した一般性の高い機能であることを発見した。この知識にもとづいて磁気共鳴画像を用いた判別器を設計したところ汎化性能を示した。この成果は産業財産権として特許出願に至り、この点で予想以上の伸展と考える。今後、言語学習と認知遂行機能研究によって発見した前頭極の機能が、系列運動の学習目標達成に関わっているかを検討する実験を行っていく。メタ認知力及び報酬の時間割引率を個人で評価したうえで、比較的小さな成果に対して頻回に評価する群と、大きな達成に対して初めて評価する群に分けて実験を行う予定である。この結果に基づき、個人の性向に合わせた目標設定技術や学習法を提案していきたいと考えている。25年度が最終年度であるため、記入しない。
胎児心電図から得られた胎児心拍数基線細変動のカオス時系列解析

本研究は、最近実用化され胎児心拍数基線細変動をより精確に計測できる非侵襲的な母体腹壁誘導胎児心電図を用いてカオス時系列解析を行うことにより、健常胎児と種々の異常胎児における妊娠週数進行に伴う心拍数変動ダイナミクスの経時的変化を定量化することである。本研究によって、健常胎児と種々の異常胎児における心拍数変動ダイナミクスの差異の詳細が明らかになれば、胎児well-being悪化の早期診断や介入が可能になり得ることが期待される。
無機アニオン認識能をもつホスト化合物の設計と機能

筆者らは、環状オリゴ糖であるシクロデキストリンの一級水酸基をピリジニオ基で置換したホスト化合物が、水溶液中において特定の無機アニオンと極めて安定な電荷移動錯体を形成することを見出した。本研究では(1)無機アニオン認識ホストを分子設計する上での基本戦略として電荷移動相互作用を用いた場合の可能性を評価するため、ピリジニオ基に各種の置換基を導入し、無機アニオンとの結合力に及ぼす置換基効果を解析するとともに、(2)この系を有機溶媒系へ拡張するための化学修飾と、その中での錯形成能を調べることを目的とする。1)ホストのピリジニオ基のオルト、メタ、パラ位に電子供与性のメチル基あるいは電子吸引性のカルバモイル基を導入した化合物を合成した。水溶液中においてこれらのホストはヨウ化物イオンと電荷移動錯体を形成し、特有のUV吸収を与えた。しかし電荷移動錯体の安定度定数は置換基の影響をほとんど受けなかった。極性の大きな水が溶媒の場合には、錯体の安定化に及ぼす電荷移動相互作用の寄与は少ないものと思われる。2)上で合成したホストの未修飾水酸基の全てをベンゾイル化した化合物を合成した。これらのホストは水には溶けないが、クロロホルムには良く溶けた。クロロホルム中でヨウ化物イオンと電荷移動錯体を形成し、特有のUV吸収を与えた。その電荷移動錯体の安定度定数は極めて大きく、また置換基の影響を強く受けた。極性の小さなクロロホルムが溶媒の場合には、錯体の安定化に及ぼす電荷移動相互作用の寄与は大きいものと思われる。
複雑化学反応系の規則性・非統計性と強レーザー場による新しい反応制御

生体系を含む多くの現実的な系においては、非常に大きな数の原子・分子が現象に関与しており、物理的洞察を得る上で大きな妨げとなる。前年度までの研究においては、熱浴にさらされた系やレーザー場と相互作用する系などを対象とし、ある条件下では、そのような多自由度の系から化学反応を本質的に記述するただ1つの座標と、反応の成否を決定する力学構造を取り出すことが可能であることを示した。本年度は、その成果をより現実的な系の理解へと適用していく上で不可避と考えられる3つの課題について考察を進めた。第一に、これまでの理論では考えられていなかった分子回転の効果を取り入れ、反応の可否を厳密に予言することを可能とする反応座標が反応モード・振動モード・回転モードが相互作用しあう状況下でも抽出し得ることを示した。この手法を用いて回転モードの影響によって反応分割面が変化する様子が明らかになった。第二に、前年度までの研究の出発点となっていた一般化ランジュバン方程式について、熱浴自由度が平衡でなく時間変化する場合への拡張を定式化した。これは光化学反応のように非定常な熱浴を作り出して反応を制御するような系にこれまでの本研究の理論を適用することを可能にするものである。第三に、具体的な系についてその系が従う一般化ランジュバン方程式を求めるために、実験またはシミュレーションで得られた時系列から一般化ランジュバン方程式に現れる平均力ポテンシャルや摩擦核を求める方法を構築した。前年度までの成果と合わせて、様々な具体的な系で化学反応の成否を決定付ける原理の理解や反応制御への応用につながるものと期待される。生体系を含む多くの現実的な系では、膨大な数の原子が現象に関与し、物理的洞察を得る上で大きな妨げとなる。このような多自由度の系で現象に本質的な少数の自由度を取出す可能性を探るのが本研究の目的である。本年度は自由度の削減の方法の一つとしてランジュバン方程式に着目し、熱ゆらぎ環境下の化学反応の動力学理論を構築し、反応に対する非線形性と熱ゆらぎの効果を議論する枠組の構築を行った。熱浴と非線形性の効果を取込んだ座標変換により、他の自由度と独立に振舞う反応座標の構築に成功し、この符号のみで反応の運命が決定されることがわかった。この新しい反応座標が0になる場所は反応の運命を分かつ境界となり、溶媒の熱ゆらぎと非線形性が存在する系でも「反応の境界」が存在することが示された。座標変換を与える式の解析的な形から、凝縮相化学反応の仕組を熱浴からの外力および非線形の効果の観点から理解する枠組が構成できた。これは頑健に発現する生体機能などの熱的にゆらぐ環境下でも化学反応の原理の解明に道を開くものと期待される。また、同様に時間依存の外力にさらされた系であるレーザー場中の反応に対しても、同じ枠組が適用できる。数値シミュレーションによって得られた反応確率を初期条件の関数としてプロットすると、初期条件の値によって反応性に差があることがわかった。即ち、熱ゆらぎ下でも反応の結果は全くランダムではなく初期条件の記憶をある程度残している。上で構築した反応座標(の熱平均)がゼロになる集合を反応確率のプロットに重ねて描くと、確かに反応確率の高い領域と低い領域の境界と非常に良く一致していた。すなわち本研究で構築した手法により反応性の高い領域と低い領域の境界を解析的な形で求めることが可能となり、レーザー励起等の手法を用いて反応の起こりやすい初期条件を選択することで化学反応を制御することにつながっていくものと期待される。このような多自由度の系において現象に本質的な少数の自由度をうまく取り出すことが本研究の目的であり、気相中の孤立分子に対応するハミルトン力学系だけにとどまらず、凝縮相中の反応(ランジュバン方程式)やレーザー場によって制御された反応を対象として研究を行っている。このうち凝縮相中の反応については、反応物と生成物を分かつ鞍点の近くにおいて、系のエネルギーがある程度までの高さであれば、熱的にゆらぐ環境から受けるランダムな力と自由度間の相互作用とを取り入れた座標変換により他から独立した1つの「反応座標」を抽出することができ、この座標が反応の本質を記述しているとみなせることを昨年度までの研究で見出している。よりエネルギーの高い場合には自由度間の非線形相互作用の影響がさらに大きくなり、独立な反応座標を取り出す事が出来なくなる。ところが、従来のものよりも高いエネルギー範囲に適用可能な新たな座標変換を本年度中に見出し、高エネルギー領域において独立な反応座標は存在しない状況においても、相空間中で「反応する部分」と「反応しない部分」とを分かつ面が取り出せることを見出した。また、この理論をレーザー場中の反応に適用した結果、レーザー場によってこの分割面が動かされ、系の初期分布のうち反応する部分に入るものを増やしている事、さらに時間が経つと分割面が生成物側に向かって動き、系を誘導していることが見出された。また、燃焼化学において中心的な反応の一つであるO+OH→H+O_2の中間体状態でのダイナミクスに本研究の次元縮約の手法を適用した結果、系の実効的な自由度を2に落とせる事が分かり、エネルギー移動の不完全さのために反応断面積が小さくなる仕組みを詳細に解析できた。

生体系を含む多くの現実的な系においては、非常に大きな数の原子・分子が現象に関与しており、物理的洞察を得る上で大きな妨げとなる。前年度までの研究においては、熱浴にさらされた系やレーザー場と相互作用する系などを対象とし、ある条件下では、そのような多自由度の系から化学反応を本質的に記述するただ1つの座標と、反応の成否を決定する力学構造を取り出すことが可能であることを示した。本年度は、その成果をより現実的な系の理解へと適用していく上で不可避と考えられる3つの課題について考察を進めた。第一に、これまでの理論では考えられていなかった分子回転の効果を取り入れ、反応の可否を厳密に予言することを可能とする反応座標が反応モード・振動モード・回転モードが相互作用しあう状況下でも抽出し得ることを示した。この手法を用いて回転モードの影響によって反応分割面が変化する様子が明らかになった。第二に、前年度までの研究の出発点となっていた一般化ランジュバン方程式について、熱浴自由度が平衡でなく時間変化する場合への拡張を定式化した。これは光化学反応のように非定常な熱浴を作り出して反応を制御するような系にこれまでの本研究の理論を適用することを可能にするものである。第三に、具体的な系についてその系が従う一般化ランジュバン方程式を求めるために、実験またはシミュレーションで得られた時系列から一般化ランジュバン方程式に現れる平均力ポテンシャルや摩擦核を求める方法を構築した。前年度までの成果と合わせて、様々な具体的な系で化学反応の成否を決定付ける原理の理解や反応制御への応用につながるものと期待される。
Dermcidin を標的とした全く新しい抗メラノーマ薬の開発

皮膚がんの一種であるメラノーマ(悪性黒色腫)は、最も悪性度の高いがんと考えられている。申請者は、このメラノーマに対しより選択的に抗がん活性を示す天然化合物の発見を目的に研究を行った。皮膚がんの一種であるメラノーマ(悪性黒色腫)は、薬が効きにくいことや容易にリンパにより転移する等の理由から最も悪性度の高いがんと考えられている。申請者らは、このメラノーマに対しより選択的に抗がん活性を示す天然化合物seriniquinone Aを海洋由来微生物の培養液中より発見し、その標的が、皮膚細胞が特異的に生産する抗菌ペプチドの一種dermcidin (DMC)であることを世界で初めて突き止めた。そこで本研究では、この全く新しい作用点DMCを標的とした化合物を天然資源、特に海洋由来微生物から探索し、メラノーマに対し選択性の優れた抗がん剤の開発を行うことを目的としてる。加えて、その探索過程で得られた化合物についてはその構造決定および生物活性の確認を行っている。昨年度は、可能な限りのがん細胞を入手し(17種類)それら細胞のDMCの発現についてリアルタイムRT-PCR法を用い評価した。その結果、2種の株でその発現を確認した。しかしながらその発現量は、予想していたものよりかなり少ないことが判明し、このままではスクリーニングに用い得ないと判断した。そこで現在は、DMCの発現を誘導するseriniquinone Aを有機化学的方法にて合成し、本化合物を作用させる事でDMCの発現を誘導し、その高発現株の樹立を行っている。また平行してヒトTリンパ腫由来Jurkat細胞を用いて抗がん活性スクリーニングを進め、海洋由来微生物培養液を中心に約8000サンプルの評価を終了している。これらの中から昨年度は4種の新規化合物を発見し、論文投稿ならびに学会発表を行った。メラノーマ細胞を入手した段階でスクリーニングを行えると考えていたが、予想に反してDCMの発現量が少なく、すぐにスクリーニングを開始することができなかった。現在はDCM高発現株の樹立のため、HCT116細胞を用いて化合物添加培地で培養を続けている。その代替にがん細胞株Jurkat cellを用いてスクリーニングを進めた。その過程で新規化合物asperspelatide(論文投稿中)、helvafulanone(論文投稿中)、MA2-16.576(学会発表済み、論文準備中)およびhelvamide(学会発表済み、論文準備中)を発見した。申請者らは、このメラノーマに対しより選択的に抗がん活性を示す天然化合物seriniquinone Aを海洋由来微生物の培養液中より発見し、その標的が、皮膚細胞が特異的に生産する抗菌ペプチドの一種dermcidinであることを世界で初めて突き止めた。そこで本研究では、この全く新しい作用点dermcidin (DMC)を標的とした化合物を天然資源、特に海洋由来微生物から探索し、メラノーマに対し選択性の優れた抗がん剤の開発を行うことを目的としてる。昨年度は、DMCの発現が確認された3種の株を用いてDMC高発現株の樹立を試みた。方法は合成したseriniquinone Aを生育限界濃度で培地に添加し継代を繰り返した。しかしいずれの場合も高発現株の取得には至らなかった。そこでスクリーニングには別の株を用い、得られた化合物についてメラノーマを用いた評価を行うように方向転換した。その結果、海洋由来真菌1080株の培養液中よりメラノーマに対して13 nMという低濃度で抗がん活性を示す化合物を発見した。本化合物の構造は各種スペクトルデータよりすでに明らかとしており、新規化合物と推定している。現在詳細な活性評価および特許取得のためのデータ取得を進めている。評価系の構築は断念したが、平行して行っていた評価系にて非常に強い活性を示す新規物質の発見に成功した。本化合物は分子量562分子式C29H38O11であり不飽和度は11である。本化合物の構造は各種機器データより、大きく2つの部分構造がエステル結合してできた大環状ラクトン化合物であると推定している。また本化合物は非常に不安定であり、メタノール中では別の化合物へと変化することが判明している。本化合物の活性は評価した8種のがん細胞において、その6種で1マイクロM以下の濃度で抗がん活性を示した。よって本化合物は薬のシーズとして非常に有望であり、今後特許取得ならびに様々ながん細胞を用いたガンパネルテストをおこなう予定である。また今年度は本申請に関連する論文を2報発表することができた。(内1報は最終のリバイスを投稿済み)これら結果は、新しい化合物の発見を海洋由来微生物に求めた結果であり、今後ますます発展すると期待している。申請者らは、このメラノーマに対しより選択的に抗がん活性を示す天然化合物seriniquinone Aを海洋由来微生物の培養液中より発見し、その標的が、抗菌ペプチドの一種dermcidinであることを世界で初めて突き止めた。そこで本研究では、この全く新しい作用点dermcidin (DMC)を標的とした化合物を天然資源、特に海洋由来微生物から探索し、メラノーマに対し選択性の優れた抗がん剤の開発を行うことを目的としている。本年度は昨年度に引き続き、特殊環境(海洋)