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近代中国の諸宗教に対するキリスト教の影響の比較研究

本研究は、近代中国でもっとも長命の英文雑誌であったChinese Recorder誌(The Chinese Recorder and Missionary Journal、中国名『教務雑誌』)を分析の軸とすることによって、19世紀後半から20世紀前半にかけて、キリスト教が近代中国の諸宗教に及ぼした具体的な影響を明らかにしようとしたものである。住家正芳(研究代表者)が儒教および知識人層、鈴木健郎(研究分担者)が道教、エリック・シッケタンツ(研究協力者)が仏教、宮田義矢(研究協力者)が民間信仰および秘密結社に関する記事を担当して分析した。平成29年度と30年度には宮田が仏教についての記事分析も担当した。初年度である平成27年度から3年目の平成29年度の前半まででChinese Recorder創刊(1868年)から第2次世界大戦中の終刊までの記事についての検討を行い、平成29年度の後半から当初の研究期間を1年延長した平成30年度には、焦点を絞るべき論点の再検討と、それに伴って各自の担当分野の記事を再度、通覧的に検討することによって、研究全体のとりまとめを行った。以上の研究によって、本研究は、中国で活動した宣教師たちが自らの直面した儒教、道教、仏教、民間信仰といった中国の諸宗教をどのように理解したのかを具体的に明らかにするとともに、そこに見られるキリスト教を基準とした他宗教理解の論理についても明らかにした。これは、近代中国における宗教概念の歴史的構築過程を通時的に明らかにするものとして、宗教研究における宗教概念の議論にとって意義を有するものである。本研究は、近代中国でもっとも長命の英文雑誌であったChinese Recorder誌(正式にはThe Chinese Recorder and Missionary Journal、中国名『教務雑誌』)を分析の軸とすることによって、19世紀後半から20世紀前半にかけて、キリスト教が近代中国の諸宗教に及ぼした具体的な影響を明らかにしようとするものである。平成27年度は、研究の第1期としてChinese Recorder創刊(1868年)から19世紀末を設定し、1900年頃までの記事を主な研究対象とした。まず、東京において研究会を開催し、研究方針および予定、各自の分担内容を確認した。分担内容は、当初の計画通り、住家(研究代表者)が儒教および知識人層、鈴木(研究分担者)が道教、シッケタンツ(研究協力者)が仏教、宮田(研究協力者)が民間信仰および秘密結社とした。年度内にはさらに京都でも研究会を開催し、作業の進捗状況を確認するとともに、分担内容についての追加および修正を行った。京都での研究会においては、Chinese Recorder誌の目録であるThe Chinese Recorder Indexについての情報共有をはかるとともに、同目録の編者であるKathleen Lodwickの諸著作についての研究発表を行った。また、Chinese Recorder誌についての中国語圏における研究状況および利用の現状についての情報共有を行った。東京および京都における例年にない宿泊施設の混雑のため、研究会の開催回数を当初計画より減らさざるを得なかったが、データ共有のあり方を工夫するなど、研究遂行に支障が出ないよう取りはからうことで、おおむね当初計画の通りに研究を進捗させることができた。本研究は、近代中国でもっとも長命の英文雑誌であったChinese Recorder誌(The Chinese Recorder and Missionary Journal、中国名『教務雑誌』)を分析の軸とすることによって、19世紀後半から20世紀前半にかけて、キリスト教が近代中国の諸宗教に及ぼした具体的な影響を明らかにしようとするものである。平成28年度は、研究の第2期として、20世紀初頭から1922年までの記事を中心に研究を行った。分担内容は、引き続き、住家(研究代表者)が儒教および知識人層、鈴木(研究分担者)が道教、シッケタンツ(研究協力者)が仏教、宮田(研究協力者)が民間信仰および秘密結社とした。研究会では、各自の担当領域の記事について発表および討議を行い、情報共有をはかった。平成28年度中に法藏館より、シッケタンツの単著『堕落と復興の近代中国仏教:日本仏教との邂逅とその歴史像の構築』が刊行された。当初、1923年以降の記事については平成29年度に検討する予定であったが、平成28年度中に大まかな検討を終刊号まで進めることができた。その中で、焦点を絞るべき論点を改めて検証し、詳細に検討すべき記事の選定を行う必要があることを確認した。住家がJournal of Religion in Japan誌に発表した論文"Behind the Mask of the Secular: Habermas's Institutional Translation Proviso and Japanese Court Cases"は、直接Chinese Recorder誌に関係する研究成果ではないが、今後の研究上の論点の検討につながるものとなった。当初の予定の分量を超えて、Chinese Recorder誌全体の記事の検討を進めることができた。一方、各記事を分析する際の研究上の論点については、さらなる工夫が必要であるとの認識にも至っており、研究全体としては、おおむね当初の計画通りの進捗状況となった。

当初の予定では、平成29年度は研究の第3期として、1923年以降、第2次世界大戦中の終刊までの記事について研究を進めることとしていたが、前年度中にこの期間の記事についても大まかな検討を行うことができたため、本年度はまず、焦点を絞るべき論点の再検討を行った。その中で、宗教概念およびナショナリズムを中心とするこれまでの論点に加えて、異文化理解などの観点からも論点を追加して検討すべきこととなり、それを踏まえて論点の再検討と、それに伴って詳細に検討すべき記事の選択についての検討を行った。分担内容は本年度も、住家(研究代表者)が儒教および知識人層、鈴木(研究分担者)が道教、シッケタンツ(研究協力者)が仏教、宮田(研究協力者)が民間信仰および秘密結社とした。しかし、年度途中でシッケタンツが海外の研究機関に移ることとなったため、仏教については、宮田が民間信仰および秘密結社とともに担当することとした。本研究は当初、平成29年度が最終年度であったが、上記のように検討すべき論点の追加および担当分野の変更が生じたことから、研究期間を1年間延長することとした。昨年度(28年度)中に当初の予定以上に研究を進めることができていたため、研究全体としてはおおむね当初の予定通りではあるが、研究協力者の移籍にともなう担当分野の変更もあり、本年度の研究の進捗状況としては、やや遅れているとせざるを得ない。本研究は、近代中国でもっとも長命の英文雑誌であったChinese Recorder誌(The Chinese Recorder and Missionary Journal、中国名『教務雑誌』)を分析の軸とすることによって、19世紀後半から20世紀前半にかけて、キリスト教が近代中国の諸宗教に及ぼした具体的な影響を明らかにしようとしたものである。住家正芳(研究代表者)が儒教および知識人層、鈴木健郎(研究分担者)が道教、エリック・シッケタンツ(研究協力者)が仏教、宮田義矢(研究協力者)が民間信仰および秘密結社に関する記事を担当して分析した。平成29年度と30年度には宮田が仏教についての記事分析も担当した。初年度である平成27年度から3年目の平成29年度の前半まででChinese Recorder創刊(1868年)から第2次世界大戦中の終刊までの記事についての検討を行い、平成29年度の後半から当初の研究期間を1年延長した平成30年度には、焦点を絞るべき論点の再検討と、それに伴って各自の担当分野の記事を再度、通覧的に検討することによって、研究全体のとりまとめを行った。以上の研究によって、本研究は、中国で活動した宣教師たちが自らの直面した儒教、道教、仏教、民間信仰といった中国の諸宗教をどのように理解したのかを具体的に明らかにするとともに、そこに見られるキリスト教を基準とした他宗教理解の論理についても明らかにした。これは、近代中国における宗教概念の歴史的構築過程を通時的に明らかにするものとして、宗教研究における宗教概念の議論にとって意義を有するものである。今後も研究計画に沿って研究を推進する方針である。
1930～50年代アルプス地域におけるツーリズム振興体制の研究

アルプス地域を主要観光地に擁するスイスをはじめとするドイツ語圏諸国は、1930年代から50年代にかけて、世界恐慌や大戦の影響により、ツーリズム振興の方向性を見直すことを余儀なくされた。本研究では、そこで新たに構想された観光政策の歴史的意義について、1観光学の形成と2マス・ツーリズムへの対応、という二つの視点から解明することを試みた。1については、スイスで観光学が制度化される歴史的背景を明らかにし、2については、観光学者たちが戦後を展望した観光政策を構想する過程とその内容を検討した。平成25年度は、(1)アルプス地域研究に関する文献資料の収集、(2)アルプス地域に関心をもつ歴史研究者との意見交換、(3)スイスとドイツにおける現地調査、(4)スイスとドイツのツーリズム史研究者との意見交換を実施する計画を立てた。研究遂行に際しては、研究課題に関する先行研究の少なさから、(1)の作業を優先的に進め、収集した資料をもとに、アルプス文化史に関する研究入門書を分担執筆した(平成26年度刊行予定)。並行して日本国内のアルプス地域史に関心の深い研究者と意見交換を進めるため、平成25年11月16日に國學院大学渋谷キャンパスで開催されたスイス史研究会第80回報告会に参加した。(3)および(4)の作業は、年度の終盤に集中的に進めた。(3)については、平成26年3月にスイスとドイツを訪問し、史料調査を実施した。スイスではザンクトガレンとベルンにおいて調査を行なった。ザンクトガレンでは、ザンクトガレン州立文書館で、ザンクトガレン商科大学観光講座設立に関する史料を閲覧・収集した。ベルンでは、ベルン州立文書館でベルン大学観光研究所設立前後の史料を中心に閲覧・収集した。ドイツでは、ベルリンを訪問し、ベルリン工科大学観光文書館(HAT)で戦間期ドイツ語圏の観光学研究に関する文献を閲覧・収集した。あわせて、ベルリン州立図書館でドイツ語圏観光学の二次文献を閲覧・複写した。また、現地滞在中は(3)の作業に並行して、(4)の作業を実施した。スイスでは、ヌシャテル大学のL.ティソ教授と面会し、アルプス地域ツーリズム史の研究動向について情報提供を受けた。ベルリンでは、先述のHATの責任者H.シュポーデ教授と面談し、ドイツ語圏の観光学史に関する研究動向や一次史料について情報提供を受けた。最終年度となる26年度は、前年度にスイスとドイツで実施した調査を踏まえ、(1)アルプス地域における「観光学」の形成過程、(2)従来の調査で扱っていなかった、オーストリア・アルプス地域における観光史の把握、(3)前年度から続けてきたスイス・アルプス地域の観光史の総体的把握と成果の公表、という三点に重点を置いて、研究を進めてきた。上記のうち、(1)については、1940年代のスイスの観光業界の主要人物が、戦時下という国際環境のもとで「観光学」の制度化を推進した事実に注目し、観光業界と中立国スイスで活動していた「新自由主義者」との接点が彼らの活動を支える基盤のひとつであることを指摘した。本研究については、2014年9月に開催された西洋近現代史研究会サマーセミナーで「第二次大戦期スイスにおける観光研究の展開と戦後構想」と題する報告をおこなった。現在、活字化に向けて準備を進めている。(2)に関しては、2014年8月にスイスとオーストリアにて文献の収集を主目的とする現地調査を実施した。この調査では、ウィーンのオーストリア国立図書館等でオーストリアの観光史を扱った文献の収集を進め、今後の比較研究の材料を入手することができた。(3)については、前年度にある程度進めていたアルプス文化史に関する研究入門書の執筆を終え、内容の改善を進めた。この間、2014年10月11日に慶應義塾大学日吉キャンパスにて開催された、「日本スイス国交樹立150周年記念国際シンポジウム:フランス語圏スイス再考」に参加し、国内外のスイス研究者との意見交換を進めた。最終的な研究の成果として、2015年3月に刊行された、踊共二編『アルプス文化史:越境・交流・生成』(昭和堂)の第4章とケーススタディ(コラム)に寄稿している。26年度が最終年度であるため、記入しない。地域研究26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は、当初予定していた上記計画(1)(4)のいずれも、順調に進めることができた。とくに、(1)の研究にもとづく論考を年度内に執筆、寄稿することができたのは、大きな成果である(公表は平成26年度を予定している)。(3)の史料調査については、年度末に実施したため、収集した史料を活用した成果の公表にはなお時間を要するが、調査自体は成功裏に終了した。また、(2)(4)に挙げた国内外の研究者との意見交換についても予定通りに進み、今後の研究の展開や成果を公表するうえで、重要な足がかりを得た。

以上の点から、本研究はおおむね順調に進展しているといえる。今後は、これまでに収集した史料を分析し、193050年代のドイツ語圏における観光学者とアルプス地域の観光振興との関係について研究を進める。研究成果の公表については、平成26年9月に開催予定の西洋近現代史研究会サマーセミナーにて報告するほか、平成26年度中の学術雑誌への投稿をめざして執筆を進める。あわせて、第二次大戦後のドイツ語圏における観光振興に関する史料収集のため、現地調査を実施する予定である。
歯の萌出現象と連関した歯質形成(形成速度と構造・組成・結晶性状)の解析

本年度においては、当初の計画に従い、6週齢のSD系雌性ラットの上下顎切歯を顎骨にピン留め固定することにより、切歯を5週から最長20週にわたり萌出停止状態に置いた実験を行い、所定の時期に採取された上顎切歯試料についてEDTA脱灰・パラフィン包埋・矢状断薄切標本を作製した。組織観察の結果から、(1)形成端のエナメル器上皮細胞は増殖能を維持してエナメル芽細胞への分化を果たし、基質産生を継続する。(2)ただし、切端方向への萌出が停止していることにより、新たに形成されたエナメル質は圧縮された形態異常をきたす。(3)エナメル芽細胞は圧縮された状態においても、基質脱却能を発揮して成熟化を進行させる。(4)最終的に、退縮したエナメル芽細胞は互いの細胞間結合を失い、消失していくことを立証した。動物屠殺前にBrdU投与を施すことにより、萌出停止期間を通して切歯形成端でのエナメル上皮の増殖活性は維持されており、ピン除去後に萌出を再開した切歯においては、標識されたエナメル芽細胞が切端側に向けて移動することも確かめられた。エナメル質石灰化度は、局所的に基質脱却が妨げられたことを除き、対照歯と変化を示さなかった。また、結晶性状についても著変は認められなかった。現在、病的環境下(向炎症剤やbisphosphonatesの局所投与により、歯槽骨改造と臼歯萌出が損なわれた条件下)での歯根形成速度と歯質組成の変動について検討を進めている。ヒト歯列のような有根歯における萌出現象は、歯根象牙質形成と無細胞性セメント質の添加、さらには咬合平面に到達した時点での有細胞性セメント質形成への転換と有機的に連関している。ラット切歯などの常生歯は生涯にわたって歯質形成と萌出を続けることから、エナメル質および象牙質の形成量やその構造・組成・性状が萌出状態によって大きく影響されてくる。本年度においては、ラット切歯と臼歯を対象として、長期間にわたるbisphosphonate(HEBP)経口投与下での萌出速度の違いと歯槽骨での石灰化異常(類骨形成)について検討した。その結果、臼歯はアンキローシスに陥り、萌出抑制と咬耗をきたすこと、HEBP投与の中止に伴い可逆的に骨改造が誘起されることが確かめられた。歯質(エナメル質と象牙質)の石灰化度の変化と結晶組成・性状の変化を調べていく一環として、元素分析(X線マイクロアナリシス)と顕微フーリエ変換赤外分光法によりアパタイト構造のフッ素化と炭酸化について論文報告した。また、共焦点レーザ顕微鏡による細胞蛍光標識の観察と3次元像の構築、ならびに非脱灰標本の連続断面画像のコンピュータ解析による立体構築法について確立した。次年度にいおては、(a)両側切歯を切端切除による非咬合歯、(b)両側切歯をピン止め固定、(cとd)片側のみを非咬合歯あるいは固定歯、反対側を無処置歯(咬合歯)に設定して、萌出異常に伴うラット切歯の構造変化と硬組織形成細胞(エナメル芽細胞と象牙細胞)の形態変化について検討する。
安全な計算状態操作機構の実用化

安全な計算状態操作機構L-closureにより、平常時の高い実行性能の元で、計算中のソフトウェアの動的再構成・保全の機能を持つ言語処理系が実装可能となる。本研究では、真の末尾再帰の新しい高効率実装において提案機構を応用した。また、提案機構を応用した負荷分散により並列システムにおける資源を有効活用する手法の提案と評価を行った。実装面からは、L-closureの償却呼出しコストを低減した。コンパイラ実装においてはx86-64をサポートし、短時間しか実行されない関数におけるレジスタ割り当ての効果を評価した。我々は、これまでの安全な計算状態操作機構の研究で、計算中のソフトウェアの動的再構成・保全の機能(「ごみ集め」など)を持つ言語処理系の実装のため、必要とされる呼出し元に眠る変数の値へのアクセスを安全で正式なアクセスとしつつ、提案機構の追加を意識させない高い実行性能を得ている。本研究では、計算状態操作機構の応用技術に磨きをかけるとともに、設計・実装面から提案機構を確立・改良する。これにより、多様化・複雑化する計算システムを、効率よく簡単・安全に利用可能とすることを目的とする。本年度は、GCCバージョンアップに関する検討、実装・性能モデルの変更の検討を進めた他に、主に以下の研究を実施した。1.ごみ集めや一級継続や真の末尾再帰がサポートされた高水準言語の実装Lispインタープリタを対象に、計算状態操作機構によるごみ集めの実装を進め、一級継続や真の末尾再帰のサポートの準備とする。ごみ集めの実装が完了したLispインタープリタを対象に、計算状態操作機構による一級継続のサポートを行う。さらには、一級継続の力も借りて、真の末尾再帰をサポートする。今年度はこの研究についてプロトタイプ実装を行い基本方式を確立した。2.拡張C言語コンパイラのx86-64のサポート安全な計算状態操作機構をサポートする拡張C言語用のコンパイラ(アセンブリ言語レベルの実装)は、GCCをベースに、現在,32bit版のSPARCとIA-32をサポートしているが,本年度はx86-64のサポートを行った。IA-32からレジスタ数が増えているx86-64では、計算状態操作機構の軽量な実装技法の効果が高いと期待していたが、callee-saveレジスタの利用が増えたときの性能上の問題点が明らかになった。今後は、この問題への対処が可能かの研究を進める。提案している計算状態操作機構について,設計・実装面の改善およびその活用・応用に関する以下の研究を実施した.1.ごみ集めや一級継続や真の末尾再帰がサポートされた高水準言語の実装Lispインタプリタにおけるごみ集め,一級継続および真の末尾再帰のサポートを,計算状態操作機構を用いて実現した.特に,真の末尾再帰のサポートについては,空間効率が良い一級継続を用いた新しい実現方法を提案し,その方法がよく知られる定義に基づいて真に末尾再帰的であることを示した.実装および性能評価も行い,妥当な性能が得られることを確認し,成果発表を行った.2.拡張C言語コンパイラのGCC最新バージョンへの対応およびx86-64版実装の評価安全な計算状態操作機構をサポートする拡張C言語用のコンパイラ(アセンブリレベルの実装)のGCC4系列の最新バージョンへの対応を,特に従来バージョンとの大きく異なるフロントエンド部分での違いに対応して進めた.また,x86-64アーキテクチャ対応版のうち,Closureについては並列言語の動的負荷分散機能の実装に適用して性能評価を行い,高い性能を得られることを確認した.L-closureの性能上の問題については元々のCコンパイラの特性を考慮し広い意味での最適化が有効との着想を得た.3.他言語での計算状態操作機構の設計現状,拡張C言語で実現されている計算状態操作機構の他のより安全性を重視する言語での実現の検討を進めた.拡張C言語において安全性を確保する場合も含め,型システムでの扱いに着目することとした.提案している計算状態操作機構について,設計・実装面の改善およびその活用・応用に関する以下の研究を実施した.1.計算状態操作機構の言語仕様や実装・性能モデルの拡大・改良:コンパイラベースの実装ではGCC4系列への対応をバックエンド部を含めて進め,レジスタ割り当てを行わない場合についてのコンパイルを可能とし,最新バージョンの利用を可能とした.関連して,特にx86-64アーキテクチャの場合においてレジスタ割り当てが逆効果の場合があり元々のCコンパイラの特性を考慮する必要があったが,適正な性能評価システムを開発して分析し,再帰呼び出し点の移動の有効性について確認した.関数フレーム変換を改良した実装モデルについては翻訳ベース実装の実装技法を検討しほぼ確定した.2.計算状態操作機構の活用・応用:本計算状態操作機構の応用に関する研究を行った.特に並列・分散環境における応用として,動的負荷分散に関する研究を行った.

計算状態操作機構を活用した動的負荷分散により,グラフ問題・多体問題などのアプリケーションにおいて並列化のコストを本質的に極小化できることを確認した.また,データ構築といった従来の動的負荷分散が困難な方式に関して空間の局所性を利用した方式の開発を行った.さらに分散環境における全体通信機構との連携について研究を進め,計算負荷と独立した通信の効果を確認した.他には,分散環境での負荷分散において,局所性と均等性を両立させる方式を開発した.その他,新しい計算状態操作機構の活用としてフォールトトレラントも同時に達成する方式について新しい着想を得て,検討を進めた.提案している計算状態操作機構について、設計・実装面の改善およびその活用・応用に関する以下の研究を実施した。1.計算状態操作機構の言語仕様や実装・性能モデルの拡大・改良:関数フレーム変換を改良した実装モデルの翻訳ベース実装の詳細や評価結果などを研究成果として雑誌論文にまとめた。この計算状態操作機構L-closureの新しい実装モデルでは、L-closureの維持コストや生成コストを抑えたまま、呼び出しコストを削減している。また、L-closureの呼び出しコスト削減の一環として行った、維持コストや生成コストを要する分呼び出しコストが低い別形態の計算状態操作機構のGCC 4系列のコンパイラベースの実装についても同じ雑誌論文にまとめた。また、提案機構を利用してレジスタ割り当てを促進した場合に必ずしも高速化されない場合がある点については、再帰呼び出し点を変えることでレジスタ割り当ての促進が有効になる傾向にあることを、国際会議で成果発表した偶然要素を総括する性能評価手法を適用し、ある程度確認した。2.計算状態操作機構の活用・応用:応用の1つに一級継続があり、例外処理機構を応用した一級継続の実装との共通点も多い。そのオーバヘッドに削減に関する検討を行った。また、並列・分散環境における応用としては動的負荷分散に関する研究を行った。計算状態操作機構を活用した動的負荷分散により、共通アイテム集合を持つ連結部分グラフ抽出などのアプリケーションにおいて並列化のコストを本質的に極小化できることを確認し、研究成果として学会発表している。また、データ構築といった従来の動的負荷分散が困難な方式に関して、確率的に局所性を高める方式の開発も継続した。その他、新しい計算状態操作機構の活用としてフォールトトレランスも同時に達成する方式について新しい着想を得ており、プロトタイプ実装を進めた。提案している計算状態操作機構について、設計・実装面の改善およびその活用・応用に関する以下の研究を実施した。1.計算状態操作機構の言語仕様や実装・性能モデルの拡大・改良:関数フレーム変換を改良した実装モデルの翻訳ベース実装を、実装技法の検討結果を踏まえて実現し、評価結果などを研究成果として学会発表した。計算状態操作機構L-closureの新しい実装モデルでは、L-closureの維持コストや生成コストを抑えたまま、呼び出しコストを削減することに成功した。
地理情報システムによる高齢者の食品摂取・運動頻度に影響する地域環境要因の解明

2018年度はN市在住の高齢者約10000人に対して(無作為抽出)、個人と社会環境に関する詳細なアンケート「健康とくらしの調査」のうち7,174名分(71.9%)のデータベースより主観的健康感を目的変数としながらその要因について分析を行った。新潟市は大きく8地区(AH地区)にわかれており、都市型の面を持つ地区、農村型の面をもつ地区など特徴がみられる。今回は食品摂取頻度、運動状況等を8地区に分けて評価・解析をすすめた。また今年度も将来的な介入研究のために、食育・運動を取り入れた『茶の間でのフレイル予防プログラム』作成のためのパイロットスタディを行っている。アンケート調査の分析結果より、高齢者の健康と関連の強いと報告されている主観的健康観は地域差がみられ(特にH地域で悪化)、新潟市が公表している健康データとの一致を認めた。多重回帰分析より主観的健康観と多様性スコアの中間因子として、性、年齢、地域、婚姻状況、社会経済状況、家族構成、喫煙状況、飲酒状況、孤食、歩行などの運動状況があることが明らかになった。中でも項目として『一日何分以上歩いていますか』の質問は強く多様性スコアと関連していること、地域活動の場『茶の間』との関連もみられた。さらに、『痛みや不快感がありますか』の質問に多様性スコアが強く関連していることから、作れない、外出できない要因になっている可能性があり、外出や『茶の間参加』との関連、病気や精神面との関連、食事づくりや周囲のサポートとの関連等につき分析を行っている。高齢者の食事運動プログラムのパイロットスタディを今年度も行ったが昨年度同様、十分な参加者を確保できなかったため、分析が遅れている。追加調査を行ったうえで分析を行っていく予定である。大規模調査についても、論文としてまとめるための分析がまだ十分でない。今年度は主観的健康観と多様性スコアに関連する要因をより明らかにしていく。国勢調査を使った高齢化率、世帯密度、病院、食品販売店、公共施設などの環境要因に加え、病気や体の不調(痛み)、外出頻度や外出先なども検討していく。また将来的な介入研究のための、食育・運動を取り入れた『茶の間でのフレイル予防プログラム』作成のためのパイロットスタディでは参加人数が少なく、対象者を増やす(茶の間以外のアプローチ)方法も考える必要がでてきた。3年間の分析結果を踏まえ地域にあわせた介入プログラムを検討していく。高齢者においてBMI<20(以下低栄養傾向群)は、BMI≧20群と比べて死亡率、要介護率が高い事が分かっている。低栄養傾向群の割合には地域差があること、食と運動が予防につながることが分かっているが、地域別の食の特性については明らかでない。またソーシャルキャピタル(地域の人々の結びつき、助け合い)と運動頻度との関連は検討されているが食事との関連については検討されていない。BMIと関連する食品、食品群の検討など個人的な要因さらに地域的な要因を検討するため、新潟市の高齢者10000人を対象とした食品摂取多様性評価票を取り入れた自記式アンケートを行う。申請者らの研究で愛知県の高齢者大規模アンケートと健診結果をあわせたデータから、『肉・魚』の摂取頻度が低い群で有意に血清アルブミン値が低値(低栄養)であり、その背景に所得や教育歴があり、地域差も認めている。本研究では熊谷らの開発した『食品摂取の多様性評価票』を使用する。10食品の食品摂取頻度を点数化し、点数の低い群では要介護率が高いことが明らかになっており、高齢者が解答しやすいという利点もある。個人の要因として、BMIと関連する食品摂取群の摂取との関連(肉・魚の摂取、卵や豆など)を、性、年齢、教育歴、所得、家族構成、運動頻度などで補正した重回帰分析を行う。地域的要因については、新潟市の8自治体または56中学校区で検討し、地域因子として高齢化率、病院、公共施設の数/人口、地域の平均等価所得、ソーシャルキャピタルの指数などを取り入れ、マルチレベル分析を行う。食とソーシャルキャピタルの関係について明らかにし、さらに共食の場を高齢者の地域活動の場『茶の間』に提案していくこと、さらに本研究結果をもとに、高齢者側からの需要、要求にあわせた地区別食事運動プログラムを作成・実践していきたいと考える。本年度は域別の食品摂取頻度、運動習慣のある人の割合、また人地域の人の結びつきであるソーシャルキャピタルなど地域の指標と低栄養傾向群との関連の検討を行うため、新潟市で高齢者の大規模アンケート調査を行った。平成28年新潟市高齢者大規模調査は、平成25年に新潟市内全域の要介護認定を受けていない高齢者8000人を対象とし約5000人から回答を得ており、平成25年の回答者と平成25年以降65歳になった高齢者から無作為に抽出した5000人を合わせた計10000人を対象とした。前回の調査以降、要介護認定を受けた、死亡、他の市町村への転居により、9971人にアンケート調査を郵送し、12月に回収を行い、7134人より有効回答を得られた(有効回答率71.5%)。本調査においては、全国調査の日本老年学的評価研究(JAGES)と共通項目のほか、食品摂取の多様性評価票、運動頻度(農作業、家庭菜園などもいれて)を項目に追加した。地図情報システム(GIS)により、中学校区別に食品摂取の頻度の地域差の有無、原因となるスーパー等の環境の有無も分析に加えていく。

分析結果より、運動、食への関心が強いグループのBMIが低い傾向があることもわかり、栄養傾向群(BMI<20以下)の要因の分析とともに、追跡調査の可能であった(2013年、2016年の両方に回答)群の体重減少に焦点をあてた分析をはじめている。継続的な低BMI群より、体重が減少した群が、フレイル(虚弱)群をとらえている可能性が示唆され、今後両グループにおいて、関連する個人の食、運動状況、社会経済要因、地域環境要因を検討していく。高齢者においてBMI<20(以下低栄養傾向群)は、BMI≧20群と比べて死亡率、要介護率が高い事が分かっている。本調査では、主観的健康感、低栄養、フレイルなどの健康状況と食品摂取の多様性、運動状況につき個人的な要因さらに地域的な要因から関連を検討することを目的とした。さらには各地域にあった食事運動プログラム作成につき検討を行うことを目的とした。N市在住の高齢者約10000人に対して(無作為抽出)、個人と社会環境に関する詳細なアンケート「健康とくらしの調査」を郵送にて実施した。最終的に、7,174名分(71.9%)を回収できた。回収した調査票は業者に入力を委託し、データベースを作成した。食品摂取については、要介護率と関連すると報告されている食品摂取の多様性評価票のスコアを使い、運動状況等の関連については歩行時間や家庭菜園などにかかわる時間につき検討をした。平成29年度はデータベースに基づき、食品摂取頻度、運動状況等を中学校区別・日常生活圏域別等の小地域に分けて評価・解析をすすめた。中学校区別に食の多様性スコアの平均値、歩行等の運動時間、喫煙率、生鮮食品店の有無などの調査結果を視覚的に見てわかる地理情報システムによる『見える化』を行った。地域の健康指標である低栄養傾向群の割合、食品摂取の地域性を地図にて視覚化した。さらに将来的な介入研究のために、食育・運動を取り入れた『茶の間でのフレイル予防プログラム』作成のためのパイロットスタディを行った。アンケート調査の分析結果より、主観的健康観は多様性スコアとの関連を認めた。多重回帰分析より主観的健康観と多様性スコアの中間因子として、性、年齢、地域、婚姻状況、社会経済状況、家族構成、喫煙状況、飲酒状況、孤食、歩行などの運動状況があることが明らかになった。また環境要因として食の多様性には生鮮食品店も関連があることが分かった。購入予定であった中学校区の地理情報システムの地図の販売、国勢調査データ販売が遅くなり、今年度購入予定である。国勢調査(2015)からの高齢化率、世帯密度、病院、食品販売店、公共施設などの環境要因との低栄養、フレイル、食品摂取の多様性につき分析を今年度行う予定である。2018年度はN市在住の高齢者約10000人に対して(無作為抽出)、個人と社会環境に関する詳細なアンケート「健康とくらしの調査」のうち7,174名分(71.9%)のデータベースより主観的健康感を目的変数としながらその要因について分析を行った。新潟市は大きく8地区(AH地区)にわかれており、都市型の面を持つ地区、農村型の面をもつ地区など特徴がみられる。今回は食品摂取頻度、運動状況等を8地区に分けて評価・解析をすすめた。また今年度も将来的な介入研究のために、食育・運動を取り入れた『茶の間でのフレイル予防プログラム』作成のためのパイロットスタディを行っている。
生体内吸収性医用材料に関する基礎的臨床的研究

生体内吸収性医用材料に関する基礎的研究として吸収性材料のコラーゲンを中心として研究を進め今年度は下記の如き成果をあげた。1.アルカリ可溶化コラーゲンを新しく我々が開発した方法で綿状の止血剤とすることに成功し、この止血能を動物実験で評価した。止血材としての臨床応用が可能であると判断された。2.生体内吸収性のゼラチン系接着剤を開発し、その止血能をイヌの脾臓に作成した出血モデルにおいて評価した。凝固時間が従来の外科接着剤より使いやすく、組成反応も良好であった。3.ヒト由来羊膜とPolyglicolic acid複合膜より人工心膜を作成してその組織反応と癒着防止材として効果をイヌ心膜補填で試行評価した。また、創傷被覆剤、縫合補強材として評価を行った。4.生体内分解性の細チューブを人工神経として評価し、ネコの座骨神経欠損モデルで世界最長の25mmの再生に成功した。再生は形態のみにとどまらず電気生理学的機能再生も確かめられた。これらの結果は第32回日本人工臓器学会において発表した。生体内で安全に分解吸収されるポリ乳酸、ポリグリコール酸、カプロラクトンなどの合成高分子材料、さらには優れた生体親和性を有する天然高分子材料であるコラーゲンなどの生体由来材料を用いて、生体内吸収性医用材料を作成し、動物実験により埋植用吸収性医用材料と生体の組織再生能との関係を解明すると共に、これらを用いた新しい手術法の開発を行っている。すなわち、吸収性人工血管、人工神経、人工食道、人工気管、人工心膜、人工腹壁などの軟組織再建材を作成して動物実験により自己組織・臓器修復能を誘導する新しい手術法を研究した。また、生体内吸収性のゼラチンチューブを用いた神経増殖因子組み込み人工神経接合管を作成し、神経置換実験を行い、これまでにない良好な神経再生を観察している。さらにポリグリコール酸メッシュとヒト由来羊膜とを複合化し、癒着防止膜としての性能をウサギ卵管癒着モデルを用いて動物実験的に検討し、さらに各種の動物モデルを用いて外科用再建材としての幅広い臨床応用法を検討している。これらの結果は第32回人工臓器学会において発表した。
青少年への海洋体験型環境教育プログラムの開発-アマモからふるさとの海を考える-

海洋に関する授業を受ける機会の少ない小・中学生対象とした海洋体験学習プログラムの開発を行った。本プログラムは、海洋環境に良い影響を与えているアマモを観察対象とした海洋体験教室である。受講生徒が、ふるさとの海を観察し、海洋への関心をより高める機会となったことが分かった。この研究は、小型舟艇を用いて正の環境要因であるアマモ観察を取り入れた海洋体験学習と、ふるさとの海瀬戸内海を「考え・学び・愛する」体験学習のプログラムの開発と学習講座の提供実施を目指し、将来的に近隣地区の小中学校と連携した中等教育から高等教育課程で不足している海の教育の一助とならんことを目標とするものである。1,4月から7月までの間を研究準備期間として、小型舟艇、観察器材を購入及び本研究に関連する研究機関等を尋ねて情報収集を行い、実施計画の立案を行った。2.体験学習の対象機関からの要望を考慮し、海洋環境教育対象者用のプログラムを作成した。3.近隣中学校の総合の時間を使って実施したプログラムでは、体験前に海・船への誘い・慣海性を養うための事前出前授業を実施した。事前授業は、導入だけではなく、その後実海域での体験までの期間に、海へ関心を持たせることが目的であった。4.主に、7月9月の間に公開講座等の行事の中で、小学生・中学生・一般対象に各行事・対象者に合わせてプログラムを作成して実施した。5.実施後には、アンケート及び聞き取り調査を行い、参加者のほとんどが海洋やふるさとの海への関心を高めた結果を得ることが出来た。6.初年度に得られた結果を持ち寄り、実施した海洋・環境体験教育プログラムを討議した。また、次年度の実施計画や研究成果の取りまとめ方について討議を行った。7.初年度の研究実績について、高専シンポジウムにおける講演発表を行った。今後は、広島商船高等専門学校紀要・高専教育等へ投稿を行う予定である。この研究は、小型舟艇を用いて正の環境要因であるアマモ観察を取り入れた海洋体験学習と、ふるさとの海瀬戸内海を「考え・学び・愛する」体験学習のプログラムの開発と学習講座の提供・実施を目指し、将来的に近隣地区の小中学校と連携した中等教育から高等教育過程で不足している海の教育の一助とならんことを目標とするものである。1,4月から6月までの間を研究準備期間とし、観察資材(消耗品)購入及び本研究に関連する水産試験場などの研究機関等を訪ねて情報収集を行い、実施計画の立案を行った。2.中学校等体験学習の対象機関からの要望を考慮し、海洋環境教育対象者用のプログラムを作成した。3.近隣中学校において、「総合学習の時間」に実施したプログラムでは、体験前に海・船への誘い・慣海性を養うための事前出前授業を実施した。事前授業は、導入だけではなく、その後実海域での体験までの期間に、海への関心を持たせることを目的とした。4.主に、7月9月の間に公開講座等の行事の中で、小・中学生・一般市民対象に各行事・対象者に合わせたプログラムを開発して実施した。5.実施後のアンケート及び聞き取り調査では、参加者のほとんどが海洋やふるさとの海への関心を高めたという結果を得ることが出来た。また、最終年度の実施計画や研究成果の取りまとめ方について討議を行った。7.平成22年度の研究実績について、高専シンポジウムにおける講演発表を行った。この研究は、小型舟艇を用いて正の環境要因であるアマモ観察を取り入れた海洋体験学習と、ふるさとの海・瀬戸内海を「考え・学び・愛する」体験学習のプログラムの開発、学習講座の提供・実施を目指し、将来的には近隣の小中学校と連携して、中等教育から高等教育の間で不足している海の教育の一助とならんことを目標とするものである。1.観察資材(消耗品)購入及び体験学習の対象機関(中学校)からの要望を考慮し、海洋環境教育対象者用のプログラムを作成した。2.近隣中学校において、「総合学習の時間」に実施したプログラムでは、体験前に海・船への誘い・慣海性を養うための事前出前授業を実施した。事前授業は、導入だけではなく、その後実海域での体験までの期間に、海へ関心を持たせることを目的とした。3.公開講座・体験航海等の行事の中で、小・中学生・一般市民対象に各行事・対象者に合わせたプログラムを開発して実施した。また、文化祭(商船祭)等の一般公開時に、海洋への関心を高めるため体験学習などで使用している資料を展示発表した。4.体験学習実施後のアンケート及び聞き取り調査から、参加者のほとんどが海洋環境や郷土の海に関心を持つ動機付けになったとの結果を得ることが出来た。5.3年間の研究実績について、高専フォーラム、日本野外教育学会及び高専シンポジウムにおいて講演発表を行った。また、広島商船高等専門学校紀要・高専教育等へ投稿を行う予定である。6.今後は、海洋体験型教育プログラムの取り組みに対する小中学校教諭、海洋教育関係者の意見を広く集め、さらなる向上を目指したい。
変性疾患における神経細胞、ミクログリアの相互作用、インフラマゾームを中心に

我々は、以前よりCD40L、Sema4D及びSema7AがMミクログリアの活性化に重要であることを明らかにしてきたが、今年度、我々はCD40ligandと同じTNFスーパーファミリーに属するB cell activating factor (BAFF)のALSモデルマウスにおける作用を検討した。最初にBAFF受容体(BAFF-R)がALSモデルマウスの脊髄運動神経に特異的に発現することを見出した。さらにBAFF-R欠損マウス(BAFFR-/-)とALSモデルマウスを交配させてBAFFシグナルを欠損させる事により、ALSにおける神経変性が著明に加速するという知見を得た。ミクログリアやアストロサイトの活性化はBAFFR-/-ALSモデルマウスとBAFFR+/+ ALSモデルマウスで同様であった。したがってBAFFシグナルは神経細胞に直接保護的に作用することが明らかとなった.またALSモデルマウス脊髄で進行期にGM-CSFが著増していることを新規に見出した。GM-CSFは炎症性のM1ミクログリアを強く誘導するため、炎症機転の促進を介して病態に関与することが推定された。そのため、経口JAK2阻害剤をALSモデルマウスに投与し、GM-CSFの下流で活性化されるJAK2シグナルの阻害を試みた。JAK2阻害剤は脊髄におけるIFN-gやiNOSの発現を減少させたが、生存期間の延長には至らなかった。NOX2,IL-1 betaなどの自然免疫活性化で誘導される炎症関連分子がJAK2阻害剤により阻害できていないことやM2ミクログリアの活性化抑制が起きていることから、神経変性を改善するにはM2ミクログリアの活性化やJAK2経路以外の自然免疫機構の抑制が重要であることが推定された(現在論文投稿中)。なかでもミトコンドリア障害が自然免疫活性化の原因となっている可能性が示唆された。25年度が最終年度であるため、記入しない。申請者らのグループは以前より神経疾患における炎症機転に注目し、パーキンソン病および筋萎縮性側索硬化症(ALS)の動物モデルと初代培養系を用いてその役割を研究してきた。アルファシヌクレインはパーキンソン病の病巣において蓄積し、病態に重要な役割を果たすタンパク質であるが、重合したアルファシヌクレインがインフラマゾームを活性化し炎症機転に関与することが最近報告された。本年度はアルファシヌクレインの動態と機能について検討を行い論文報告を行った。アルファシヌクレインはSNARE複合体と深く関与するが、我々はSNARE複合体の機能に異常を持つSNAP-25変異ノックインマウスを作成し、SNARE複合体とα-シヌクレインの局在を線条体において検討した。同マウスでは、グルタミン酸作動性の神経終末部において、α-シヌクレインの集積が起きていた。このことからSNARE複合体の機能障害がα-シヌクレインの集積・凝集に関与することが判明した。また神経変性におけるB細胞の役割をALSマウス(G93A変異SODマウス)と2系統のB細胞欠損マウス(IgM欠損およびBAFF受容体欠損マウス)を交配し、B細胞欠損ALSマウスを作成することにより検討した。IgM欠損ALSマウスの寿命は対照と同様であったが、BAFF受容体欠損ALSマウスの寿命は対照と比べ有意に短縮した。一方BAFF,BAFF受容体は共に神経細胞に発現していた。したがって、B細胞は神経変性に影響しないが、神経に発現したBAFFが保護作用を持つことが明らかになった。

本年度は可能であればMPTP投与モデルを用いてin vivoにおけるインフラマゾームの役割を検討する予定であったが、ミトコンドリア毒であるMPTPを使用できる部屋の準備などに時間を要したため、in vivoの実験は行えていない。現在は使用できる準備ができたため実験可能な状態になっている昨年度の培養系における検討をさらに続けるとともに、本年度はin vivoでの検討を開始する。インフラマゾームはNALP3、ASC, caspase-1の複合体からなるが、このうちASCのKOマウスを信州大より入手した。野生型マウスとASCKOマウスに対してMPTP急性投与を行い、ドパミンニューロンへのインフラマゾームの影響について検討する。25年度が最終年度であるため、記入しない。
脳内CD4抗原と関連因子を中心としたエイズ脳炎発症機序の基礎研究

HIVが脳内に侵入して起きるエイズ痴呆症候群(エイズ脳炎)は、発症率が高く重大な問題となっているが、その発症メカニズムの実態は殆どわかっていない(木村、細胞工学、7,644,1988)。本年度はVIP及び脳内マクロファ-ジ、マイクログリアの点から研究を進めた。Pert等は、マウス脳海馬細胞を用いて、VIPのニュ-ロン生存維持効果を、VIPとその一部にアミノ酸の相同性を示すgp120が阻害している可能性を指摘しているが(Nature,335:63 9,1988)、一部再現性に疑義がだされており、不明の点が多い。そこで、ラット胎仔脳培養細胞を用いて、VIP及びgp120と相同のアミノ酸配列であるペプタイドTがニュ-ロンに及ぼす影響を調べ、エイズ痴呆症候群発症との関連を検討した。海馬細胞では、VIPはニュ-ロンの生残率を上昇させたが、高濃度のペプチタイドTはニュ-ロンの生残率を低下させ、VIPのニュ-ロン生存維持効果を抑えた。海馬はエイズ痴呆症候群において病変が比較的みられる領域であり、海馬ニュ-ロン脱落が投射ニュ-ロンの二次的脱落を起こすことも考えられるので、HIVgp120がエイズ痴呆症候群の一因である可能性はある。一方大脳皮質細胞の培養では、VIP及びペプタイドTの添加によって、ニュ-ロンの生残率に影響は認められず、VIP及びペプタイドTの作用は、ニュ-ロンの種類によって異なる可能性が示唆された。最近、脳内におけるHIVの主な標的細胞であるマクロファ-ジ、マイクログリアと、エイズ痴呆症候群発症との関係が注目されてきている。一方脳内におけるマクロファ-ジ、マイクログリアの研究は進んでおらず、細胞の同定、性質など不明の点が多い。そこで新生ラット脳細胞より、マクロファ-ジと共通抗原をもった脳内マクロファ-ジ、マイクログリアと考えられる細胞の分離、培養を行い、これらの細胞の性質を検討中である。
ニトロソ化による内因性プロテアーゼインヒビターの活性増強

本研究で我々はα2プラスミンインヒビター(α2PI)のS-ニトロソ化について実験を行った。α2PIはジチオスレイトール(DTT)を用いて還元した。還元処理後のDTT除去には透析膜を用いるよりも、ゲルろ過で行うほうが優れていた。還元α2PIのニトロソ化はイソペンチールナイトライトを使用した。α2PIのS-ニトロソ化の効率は約60%であった。1)α2PIはセリンプロテアーゼに対するインヒビターに分類されるが、歯周病原菌のひとつであるPorphylomonas gingivalisが産生するシステインプロテアーゼ(RGP)の活性を阻害することがわかった。また、ニトロソ化α2PI(S-NO-α2PI)はインタクトのα2PIよりも約20%強いプロテアーゼの阻害化成を示した。2)P.gingivalisは菌体外にvesicleを放出する。このvesicleは菌体の外膜成分からなるもので、菌から分泌されるプロテアーゼを含むことから、菌の病原因子の一つとして考えられている。(1)vesicleをα2PIおよびS-NO-α2PIで処理すると、そのプロテアーゼ活性の4060%が阻害された。(2)RAW264細胞をvesicleで処理するとNOの産生誘導が観察される。しかし、α2PIあるいはS-NO-α2PI処理されたvesicleではNO産生誘導が10%抑制された。このことから、α2PIおよびS-NO-α2PIはP.gingivalisの病原作用を減弱させることが推察される。3)α1プロテアーゼインヒビター(α1PI)およびニトロソ化α1PI(S-NO-α1PI)はP.gingivalis由来プロテアーゼ活性を阻害しなかった。本年度は以下の方法でα2アンチプラスミン(API)のニトロソ化を行い,プロテアーゼとの反応性について予備実験を行った.ステップ1:ジチオスレイトール(DTT)によるAPIの還元(1)5mMEDTA添加APIに終濃度が50mMになるようにDTTを加え,2時間処理した.(2)撹拌処理後,100mMリン酸緩衝液(約10L)で透析し,未反応DTTを除去した.(3)還元物質として,DTTの他にシステインなどを用いて試験したが,効果的な還元処理はDTTがもっとも優れていた.ステップ2:還元APIのNO化(1)還元APIに対して終濃度が4mMになるようにイソフェニールナイトライトを加え,室温で1時間処理する.(2)処理後,100mMリン/1mMEDTA酸緩衝液で透析し,未反応イソフェニールナイトライト除去した.プロテアーゼとの反応性(1)反応系にSH化合物が存在するとニトロソ化APIの効果はまったく発揮されない.反応系にあるSH基にニトロソ化APIのNOが急速に転移するためであろうと予測された.(2)Pgプロテアーゼはシステインで活性化される.従って予めSHで活性化されたPgプロテアーゼはPBS等で充分にSH化合物を除去しておく必要がある.H13年度はα2アンチプラスミン(API)のニトロソ化について実験を行った。この結果、APIを効率よく還元するには、反応液に加えるEDTAの濃度が5mM、ジチオスレイトール(DTT)の濃度が50mMが最適であることがわかった。また、還元APIのニトロソ化はイソフェニールナイトライトの濃度は4mMで、処理時間は1時間が最適であることがわかった。H14年度:1)得られたニトロソ化APIはPorphylomonas gingivalis由来プロテアーゼの活性を濃度依存的に阻害した。

しかし、対象として用いた通常のAPIは阻害活性をまったく示さないことがわかった。このことはPorphylomonas gingivalis由来プロテアーゼの活性中心にあるステインのSH基がニトロソ化APIに由来するNOが転移し、そのために酵素活性が阻害されたものと推察された。2)Porphylomonas gingivalisは菌体外にvesicleを放出することが知られている。このvesicleは菌体の外膜成分からなるもので、LPSや菌から分泌されるプロテアーゼを含んでいることから、菌の重要な病原因子の一つとして位置付けられている。(1)このvesicleはプロテアーゼ活性を示すが、作成したニトロソ化APIで処理すると、プロテアーゼ活性は90%以上が阻害された。(2)RAW264細胞をvesicleで処理するとNOの産生誘導が観察される。しかし、ニトロソ化APIで処理されたvesicleによる処理ではNO産生誘導が60%程度にまで抑制された。このことから、ニトロソ化APIはPorphylomonas gingivalisの病原作用を減弱させることが推察され、また、菌そのものの増殖をも阻害する可能性が推察される。これらの成果をもとに、平成15年度の研究を遂行する予定である。本研究で我々はα2プラスミンインヒビター(α2PI)のS-ニトロソ化について実験を行った。α2PIはジチオスレイトール(DTT)を用いて還元した。還元処理後のDTT除去には透析膜を用いるよりも、ゲルろ過で行うほうが優れていた。還元α2PIのニトロソ化はイソペンチールナイトライトを使用した。α2PIのS-ニトロソ化の効率は6085%であった。1)α2PIはセリンプロテアーゼに対するインヒビターに分類されるが、歯周病原菌のひとつであるPorphylomonas gingivalisが産生するシステインプロテアーゼ(RGP)の活性を阻害することがわかった。また、ニトロソ化α2PI(S-NO-α2PI)はインタクトのα2PIよりも約20%強いプロテアーゼの阻害化成を示した。2)P.gingivalisは菌体外にvesicleを放出する。このvesicleは菌体の外膜成分からなるもので、菌から分泌されるプロテアーゼを含むことから、菌の病原因子の一つとして考えられている。(1)vesicleをα2PIおよびS-NO-α2PIで処理すると、そのプロテアーゼ活性の4060%が阻害された。(3)RAW264細胞をvesicleで処理するとNOの産生誘導が観察される。しかし、α2PIあるいはS-NO-α2PI処理されたvesicleではNO産生誘導が10%抑制された。このことから、α2PIおよびS-NO-α2PIはP.gingivalisの病原作用を減弱させることが推察される。3)α1プロテアーゼインヒビター(α1PI)およびニトロソ化α1PI(S-NO-α1PI)はP.gingivalis由来プロテアーゼ活性を阻害しなかった。
ガンダーラ地域における仏教寺院の復原的研究

本研究の目的は,パキスタン西北辺境州に位置するガンダーラの代表的山岳寺院であるラニガト寺院址を研究対象として取り上げ,コンピュータ・グラフィックスを用いて,ガンダーラの仏教寺院を3次元図像として視覚的に復原することにある。仏教寺院址の復原に地理情報システムとCADを用い,写実的な復原をおこない,さらに様々な角度から復原を検証し,復原結果の検討を行うことをその特徴とする。また,地理情報システムを用いて,遺構のデータベースを作成し,復原支援システムを構築し,そての可能性を探ることも目的のひとつである。本年度の研究では,ラニガト遺跡が広大なため,全域の復原には至らなかったが,以下のような成果を上げることができた。ラニガト寺院の3次元データの作成これまでの調査で収集してきた寺院の遺構の3次元デジタル・データや,詳細な実測図をもとに,CAD上で,西南地区の遺構を中心に3次元ワイヤー・フレームで復原した。地形の形状の復原には,データが不足した.動画の作成は3D Studioを用いておこなった。地理情報システムを用いた遺構データベースの構築遺構の時期,構築の順序,種類などの遺構の属性を入力し,文字情報からなる遺構データベースを作成した。さらに,地理情報システムのArcVIewを用いて,遺構の図形情報と文字情報を組み合せ,図形と文字を双方向に検索できる地理情報システムを構築し,遺構の変遷を探る上での地理情報システムの可能性を検討した。今後の課題今回は図形情報としては,ベクターデータのみを用いたが大きく拡大したときの視認性に問題が生じた。ベクターデータなどと組み合わせた検索システムの構築が今後の課題である。