hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レーザ計測と触覚機能を有するCNC塑性加工機による知能化メタルフロー制御成形

薄板のCNCインクリメンタル成形は,工具包絡面形状に薄板を張出し成形する方法であり,多品種少量生産への対応のみならず,メタルフロー制御をも可能にする成形法として注目されている.この成形法では工具運動自由度が非常に大きいため,適切な工具パススケジュールを自動的に求めるアルゴリズムが重要になるが,このアルゴリズムについては今までのところほとんど明らかにされていない.本研究では,触覚機能とレーザ変位計測機能を有する新しい塑性加工機(知能化CNCインクリメンタル成形機)を開発するとともに,この開発機上で工具パススケジュールを自動的に推論するアルゴリズムを提案し,知能化メタルフロー制御技術の確立をその目的とした.まず,触覚とレーザー計測により成形中の変形情報が把握可能な新しいコンピュータ制御成形機を開発するとともに,成形中の変形情報をもとに変形状態を予測しながら,目的とするメタルフローモード(具体的には目的とするシェル形状)が得られるように工具パススケジュールを自動的に決定する学習アルゴリズムを開発した.次に,薄板を様々な形状のシェルに張出し成形し,その際に計測された変形情報をもとにメタルフロー挙動を予測するプロセスを開発機に学習させるとともに,工具パススケジュールをオフラインおよびオンラインでニューラルネットワークを用いて自動的に決定する2種類のアルゴリズムを完成させた.そして,学習修了後の開発機を用いて薄板を異なる形状のシェルに成形し,メタルフローに起因した不整変形の抑止が可能になるのみならず,高度形状創成の観点から重要になる高精度の自在仕上げ成形が可能になることを初めて明らかにし,本手法によりメタルフロ一制御成形の知能化が可能になることを実証した.特に,スプリングバックの影響をも完全に考慮した工具パススケジュールの自動決定が可能になるという結果は,薄板塑性加工の高精度化を推進する上においても重要な指針を与える成果と考える.薄板のCNCインクリメンタル成形は,工具包絡面形状に薄板を張出し成形する方法であり,多品種少量生産への対応のみならず,メタルフロー制御をも可能にする成形法として注目されている.この成形法では工具運動自由度が非常に大きいため,適切な工具パススケジュールを自動的に求めるアルゴリズムが重要になるが,このアルゴリズムについては今までのところほとんど明らかにされていない.本研究では,触覚機能とレーザ変位計測機能を有する新しい塑性加工機(知能化CNCインクリメンタル成形機)を開発するとともに,この開発機上で工具パススケジュールを自動的に推論するアルゴリズムを提案し,知能化メタルフロー制御技術の確立をその目的とした.まず,触覚とレーザー計測により成形中の変形情報が把握可能な新しいコンピュータ制御成形機を開発するとともに,成形中の変形情報をもとに変形状態を予測しながら,目的とするメタルフローモード(具体的には目的とするシェル形状)が得られるように工具パススケジュールを自動的に決定する学習アルゴリズムを開発した.次に,薄板を様々な形状のシェルに張出し成形し,その際に計測された変形情報をもとにメタルフロー挙動を予測するプロセスを開発機に学習させるとともに,工具パススケジュールをオフラインおよびオンラインでニューラルネットワークを用いて自動的に決定する2種類のアルゴリズムを完成させた.そして,学習修了後の開発機を用いて薄板を異なる形状のシェルに成形し,メタルフローに起因した不整変形の抑止が可能になるのみならず,高度形状創成の観点から重要になる高精度の自在仕上げ成形が可能になることを初めて明らかにし,本手法によりメタルフロ一制御成形の知能化が可能になることを実証した.特に,スプリングバックの影響をも完全に考慮した工具パススケジュールの自動決定が可能になるという結果は,薄板塑性加工の高精度化を推進する上においても重要な指針を与える成果と考える.インクリメンタルフォーミングは,総型を用いないことから型省略化の意味で多品種少量生産化への対応を可能にするのみならず,塑性加工の究極的な課題の一つであるメタルフロー制御を可能にするものと期待されている。しかし現状では,破断・しわなどの不整変形を回避しながらメタルフロー制御を行うために必要となる工具パス・スケジュールの探索が,試行錯誤的に行われている。この課題に対しては,塑性加工機の知能化が一つの解決手段を与えるものと思われる。本研究では,手指の運動と触覚機能ならびにレーザ変位計測機能を有する新しい塑性加工機をを開発し,この加工機による知能化メタルフロー制御技術の確立をその目的とした。本年度は,まず,変形部の工具接触状態とその位置情報および非変形部の剛体移動に関するレーザー計測情報を成形中に把握可能なコンピュータ制御成形機を開発した。次に,変形部と非変形部の位置情報をもとに,変形状態を予測しながら,目的とするメタルフローモードが得られるように工具パススケジュールを決定する学習アルゴリズムを開発した。そして,開発したCNCインクリメンタル成形機を用いて,薄板の様々な張出し成形実験を行い,開発した学習アルゴリズムにより,メタルフロー制御が可能になることを明らかにした。特に,非変形部の剛体移動に関するレーザー計測情報をもとに単純な学習アルゴリズムから求められた工具パススケジュールで仕上げ成形を施すことにより,高精度のシェル成形が可能になることを初めて明らかにした。本研究では,手指の運動と触覚機能ならびにレーザ変位計測機能を有する新しい塑性加工機(知能化CNCインクリメンタル成形機)を開発し,この加工機による知能化

メタルフロー制御技術の確立をその目的とした.前年度は,触覚とレーザー計測により成形中の変形情報が把握可能な新しいコンピュータ制御成形機を開発するとともに,成形中の変形情報をもとに変形状態を予測しながら,目的とするメタルフローモード(具体的には目的とするシェル形状)が得られるように工具パススケジュールを自動的に決定する学習アルゴリズムを開発した.今年度は,前年度の成果をふまえ,薄板を様々な形状のシェルに張出し成形し,その際に計測された変形情報をもとにメタルフロー挙動を予測するプロセスを開発機に学習させるとともに,工具パススケジュールをオフラインおよびオンラインでニューラルネットワークを用いて自動的に決定する2種類のアルゴリズムを完成させた.そして,学習修了後の開発機を用いて薄板を異なる形状のシェルに成形し,メタルフローに起因した不整変形の抑止が可能になるのみならず,高度形状創成の観点から重要になる高精度の自在仕上げ成形が可能になることを初めて明らかにし,本手法によりメタルフロ一制御成形の知能化が可能になることを実証した.特に,スプリングバックの影響をも完全に考慮した工具パススケジュールの自動決定が可能になるという結果は,薄板塑性加工の高精度化を推進する上においても重要な指針を与える成果と考える.
セロトニン受容体による樹状突起スパインの細胞骨格制御機構の解明

マウス海馬初代培養神経細胞の培養21日目に5-HT2A/2CのアゴニストDOI(±2,5-dimethoxy-4-iodoamphetamine hydrochloride)を投与すると、15分においてアクチン結合タンパク質であるドレブリンのクラスター数が有意に減少することが分かった。その後投与して60分においても有意な差が認められた。ドレブリンクラスター数の減少により樹状突起スパインの密度、長さや幅への変化について調べたところ、DOIを投与した15分においてどれも変化がなかったが、30分において長さと幅が有意に減少した。次に、DOIの投与によるシナプス数への響を検討したが変化はなかった。以上のことから5-HT2A/2C受容体の活性化は樹状突起スパイン内のアクチン細胞骨格系タンパク質の制御に関与していることが示唆された。またドレブリンクラスター数の減少が後の樹状突起スパインの形態変化を引き起こすことも分かった。さらに、NMDA受容体のアンタゴニストAP5を前投与することで、DOIで減少していたドレブリンクラスター数が抑制された。よって、5-HT2A/2C受容体の活性化によるドレブリンクラスター数の減少はNMDA受容体の活性化が関与していることが示唆された。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
光学活性薬物のHPLCによる高感度光学分割検出法に関する研究

非ステロイド系抗炎症薬である2-アリルプロピオン酸(イブプロフェン、ケトプロフェン、フルルビプロフェン、プラノプロフェン、2-フェニルプロピオン酸)を蛍光試薬である4-N,N-dimethylaminosulfonyl-7-piperazino-2,1,3-benzoxadiazole (DBD-PZ)、または4-(N-Hydrazinoformylmethyl-N-methyl)-7-N,N-dimethylaminosulfonyl-2,1,3-benzoxadiazole(DBD-COHz)で、蛍光誘導体化し、これらを修飾セルロース型キラルカラムを用いるHPLCにより、良好に光学分割することができた。各光学異性体の溶出順序は、すべての誘導体において、DBD-PZ体では、R、Sの順に、一方、DBD-COHz体では、S、Rの順であり、両者で逆転することを見出した。このように、薬物の誘導体化によってセルロースのような高分子型キラルカラムを用いて溶出順序を制御できことは初めてであり、この詳細な分離機構の解明を現在検討している。
駆動・制御機構を内蔵した非接触リニアベアリングの研究

本研究は垂直方向への輸送に用いられる、推進機構と一体化された磁気カイド装置を開発し、非接触でのパレットの走行を実現しようとするものである。推進の方式には長一次と短一次の二形式が可能であり、研究開始時点では長一次形式を想定していたが、応用範囲の広い自由度の大きい軌道を製作するにはコストが大きすぎて実用性が低いことが明らかになった。このため短一次形式のモ-タと電磁吸引式のガイドを採用することとして研究を進めた。磁気ガイドについては一組の磁石で2次元のガイド力を自由に発生する制御方式を導き、特に高速走行での非接触条件を満たすために、あるいは荷重が大きい場合をも考慮して磁石の非線形性までを取り扱うことができる制御パラメ-タの選択法などを明らかにした。垂直移動を実現するためにはペイロ-ドの大きい短一次モ-タを必要とし、コスト面から誘導モ-タが望ましい。一方、通常のリニア誘導モ-タではその開いた磁気回路構造のために大きな推力を発生するのは難しい。このために二次元時間依存電磁界を解析するプログラムを開発して設計手法を検討し、円筒形のモ-タ構造をとり、各スロットの巻線の電流を独立に制御する方式をとればペイロ-ドを3程度まで向上できることを示した。また、回転機と同様の磁界オリエンテ-ション制御を導入すれば過渡的にも十分な推力を発生できる見通しがえられた。上記の理論的な成果を検証するために円筒リニア誘導モ-タのモデル機を作成し、可変周波数運転で推力などを測定した。この結果、理論的な予測が十分な正しいことが立証され縦移動を可能にする推進装置が実現された。磁気ガイドとの一体化は推進装置開発に時間を要したために、今後その概念に基づいて実装置の製作に進む予定である。本年度は研究計画の初年度として本搬送システムのコンセプトを固める作業を進めるとともに、そこで用いられる駆動・支持の中心要素となるべき磁束合成的リニア誘導モ-タの特性の基礎解析をを行った。搬送システムのコンセプトについては、(a)縦形の移動を可能にする。(b)縦移動パスにおける分岐機能をもたせる。【○!c】各パレットが個別に運転制御できるの条件の下にそのパレットの駆動・支持行うリニアベアリング機構を検討し、リニア誘導モ-タ形の地上1的要素と、永久磁石と制御電磁石を組み合わせた可動部の組合せで実現する方式をとることにした。このコンセプトに基づいた駆動機構の計算機解析を行い、次年度以降の装置試作に必要な磁石寸法等を計算し、一部の要素を購入し特性試験を行っている。また、駆動機構を拡張して一般のシステムにも適用できるようなモ-タとしての磁束合成的のモ-タについて概念設計を行うとともに、その走行性Atを評価するための電磁界解析プログラムを開発した。これには定常特性解析と温度特性解析的プログラムの二つからなる。前者については新しいモデル化を導入して演算時間を大幅に短縮した。またこの解析手法を応用して、将来に超電導体が窒素温度で使用できるようになった状態も想定して超電導化したシミュレ-ションも行い、この試作装置の適用性の評価のための準備を行っている。この他、次年度以降の試作実験のための環境整備も行った。磁気スライドを構成する磁界配位の設計とその駆動用の縦形のリニアモ-タについて検討を進めるとともに、最近の高温超電導体の実用化の進展に基いて磁界配位の作成にそれを利用する可能性についても研究を行った。永久磁石を応用した磁気スライドについては前年度に作成した解析ツ-ルを用いて安定な運動を可能にする磁気配位を求めガイド機構の設計を行った。部分的に制御電磁石を適用して固定部に振動を発生したときの制御方式をも導きその効果をシミュレ-ションで検証した。

製作と並行して.このモデルシステムが低速での走行試験しかできないことを補完するための汎用性のある走行運動シミュレ-ションプログラムの作成も行っており水平走行例の解析なども試みている。垂直移動までを配慮した駆動機構については大きなスラスト力を瞬間的に供給できる能力が求められることから新たに磁束合成形のリニア誘導モ-タを提案し.その基礎特性の解析を試みるとともに.モデル機による性能検証試験を行い、理論的な取扱いとの対比を行っている。ガイド側の構成を単純化し、スライドとの両立性をもつ構造をこの方式の駆動機構で実現する概念設計を行った。ここでの研究の将来性と関わりの深い技術として高温超電導体の反磁性による磁気しゃへい効果で同じ機能を代替する方式が考えられる。それとの対比と可能性の評価のためにBi系材料についの磁気遮蔽の基本的な特性の測定と理論的な特性計算とを合せて研究している。代表者はこの種の新しい機構の適用性と方向付けとを客観的にかつ多様な観点から評価するために電気学会にたて形リニアモ-タ調査専門委員会を構成してグル-プでの検討も行っている。本研究では垂直方向への輸送機能をもつリニアモ-タと統合された磁気ガイド機構の実現を目指した。本年度はペイロ-ドの点で特に改善が要求されるリニア誘導モ-タ(以下LIMと記す。)の垂直走行特性と設計パラメ-タの関係を明確にするための研究を行った。すなわち、前年度までに開発した2次元時間依存場における電磁界方程式の数値解析プログラムを利用してスロット構成、特に開放スロットが大きな推力を発生するために流す電流による空間高調波を生じ、それによって推力性能を低下させることを示し、円筒形のLIM構成によりその影響を低減しつつ垂直方向の運動を可能にできることを明確にした。この解析手法は詳細な構造の効果を計算できるが、極ピッチ・モ-タ寸法・駆動周波数など実際のモ-タの設計パラメ-タの最適可には計算時間がかかりすぎるので、それを変形して定常特性のみを求められる簡易プログラムをも合わせて作成し、これによって所要の円筒形LIMの寸法・駆動周波数などの最適化を試み、ペイロ-ドが理想的な条件の下では3を越えるモ-タを実現できることを示した。これに従って円筒形リニアモ-タの試作を行い、推力特性の試験を行って上に述べた数値計算結果の検証を行った。またすべり周波数制御で推力を調整するためのインバ-タとその制御回路を製作した。一方、ガイドを能動制御する磁気浮上方式としては高速の移動により適した新しい方式としての力制御の構成を考案し、シミュレ-ションによりその妥当性を示すとともに、ファジィ制御を適用する手法についても考察を加えた。
看護職に必要な「放射線防護・安全管理」教育プログラムの構築と教育ツールの開発

本研究の目的は看護職に必要な『放射線防護・安全管理』の知識を学習するための系統的・包括的な教育プログラムと教育ツールの開発を行うことである。平成30年度は考案した教育プログラムに基づき「看護職に必要な『放射線防護・安全管理』教育ツール(試案)」、教育プログラム及び教育ツールの評価のための指標を作成し、看護学生20名を対象とした教育の実施と評価(学習会終了後の学習効果および教材の評価に関する評価用紙への回答結果に基づき、プログラム及び教育ツールの問題点の明確化)を実施し、内容を修正、「看護職に必要な『放射線防護・安全管理』教育ツール」とした。さらに、放射線看護に関する研修会に参加した経験がある看護教員に、教材全体の評価(教材の全体評価、全体構成、使いやすさ)及び学習内容の各Partの評価(内容の分かりやすさ、内容の適切性、流れ・構成、スライドの画面構成、デザイン)を5段階で依頼し、結果に基づき修正を行い最終版とした。これは、「看護をする上で必要な放射線防護・安全管理の知識・技術が理解できる。」を教育目的とし、5つの教育目標(1.放射線診療の現状と看護職者の役割が理解できる。2.放射線診療における被ばくのリスクと放射線防護行動に基盤となる放射線の基礎的知識が理解できる。3.放射線被ばくの人体影響が理解できる。4.放射線防護の基本原則や線量限度、防護の現状と管理方法が理解できる。5.放射線診療場面ごとの放射線防護とその対策が理解できる。)を達成するための教材として5つのPart(Part1放射線診療と看護、Part2放射線防護を理解するための基礎知識、Part3放射線の人体影響、Part4放射線防護の基本、Part5放射線診療場面と看護における放射線防護)で構成した内容に対応するスライドと資料(教育者用の指導ガイドライン)である。本研究の目的は、看護職に必要な「放射線防護・安全管理」の知識とスキルを学習するための系統的・包括的な教育プログラムの構築及び教育ツールの開発を行うことである。平成27年度は看護職に必要な「放射線防護・安全管理」に関する知識・スキルの明確化と教育プログラム試案の作成を行った。「放射線防護・安全管理」に関する知識・スキルを抽出する目的で文献検討を実施した。医学中央雑誌Web版を用いて検索を行った。収載誌発行年は限定せず、Key wordsは「放射線防護」とした結果5148件、さらにKey wordsに「教育」を追加し296件、会議録を除き274件、原著論文とし64件となった。次に、64文献から論文題名及び抄録の内容により放射線防護教育に関連する52文献を抽出した。抽出した文献を精読し、「看護師が遭遇する放射線防護の知識・技術が必要とされる場面」、「放射線診療に携わる看護師に必要な放射線防護に関する知識・技術の項目」、「放射線防護に関する知識・技術の到達目標」、「放射線防護において看護師が持つ疑問・不安」、「放射線防護教育方法への示唆」が記述されている部分を抜き出した。以上の結果及び放射線防護に関する学習内容が収載されている書籍、研究者らのこれまでの研究成果を勘案し、本教育プログラムのねらい、教育目的・目標、教育の単元の構成と教育目標、学習の順序性、時間配分、学習内容を構造化した。構造化を行うにあたり、「放射線の基礎知識」と「看護師が遭遇する放射線防護の知識・技術が必要とされる場面(X線検査、核医学検査(各種シンチ、PET)、IVR、小線源治療、内用療法等)」の2つを大単元とし、各場面で可能性がある放射線被ばくの種類毎(医療被ばく、職業被ばく、公衆被ばく、環境汚染)に理解を深める内容構成とした。上記の文献検討及び研究者らの協議により、教育方法や教材の工夫を確認した。平成27年度の実施計画では教育プログラム試案(原案)に関して有識者に意見を求め、修正し、エキスパートコンセンサスを得た後に教育プログラム試案の完成版とする予定であったが、初期の文献検討及び研究者間の協議に予定を超えた時間が必要となったために進捗状況は遅れている。平成28年度は、平成27年度に作成した教育プログラム試案(原案)を検討・修正した後に、確認した教育方法や教材の工夫に則り、個々の単元の教育に使用する教材を作成した。教材は「放射線の基礎知識」と「看護師が遭遇する放射線防護の知識・技術が必要とされる場面毎の放射線防護」の2つを大単元とし、放射線診療と看護の総論、放射線防護を理解するための基礎知識、各場面で可能性がある放射線被ばく(医療被ばく、職業被ばく、公衆被ばく、環境汚染)の理解、防護と看護上の安全管理が理解できる内容構成としている。教材は、本教育プログラムを受講した看護職者が、特別な設備等を使用せずに自施設で教育が展開できるように、パワーポイントのスライドと資料とし、指導ガイドラインとしてスライドごとに内容の詳細な解説を付記した。また、学習者が理解を深めるための関連知識の紹介、学習を深めるためのヒントや文献紹介等を加味して構成した。また、平成29年度は本教材を用い、看護学生及び看護職者に対し教育を実施し評価を行う予定であるが、教育効果の評価のための指標、教育プログラム・教育ツールの評価のための指標を作成し、本評価の結果に基づき「放射線防護・安全管理」教育プログラム及び教育ツールの修正を行う予定である。

平成28年度の実施計画では、平成27年度に作成した教育プログラム試案に対し、専門家からの意見を求め、修正後に、個々の単元の教育に使用する教材を作成する予定であったが、当初の予定よりも作成教材の量が多かったために完成がやや遅れている。本研究の目的は、看護職に必要な「放射線防護・安全管理」の知識とスキルを学習するための系統的・包括的な教育プログラムの構築及び教育ツールの開発を行うことである。平成29年度は平成27・28年度で作成した「看護職に必要な『放射線防護・安全管理』教育プログラム(試案)」及び教材の教育効果を検証するための指標を検討し作成した。「看護職に必要な『放射線防護・安全管理』教育プログラム(試案)」の教材は、「放射線の基礎知識」と「看護師が遭遇する放射線防護の知識・技術が必要とされる場面毎の放射線防護」の2つを大単元とし、放射線診療と看護の総論、放射線防護を理解するための基礎知識、各場面で可能性がある放射線被ばく(医療被ばく、職業被ばく、公衆被ばく、環境汚染)の理解、防護と看護上の安全管理が理解できる構成とした。教材はパワーポイントのスライド資料とし、指導ガイドラインとしてスライド毎に内容の詳細な解説を付し、その他、学習者がさらに理解を深めるための関連知識の紹介や学習のヒントを加味した。「看護職に必要な『放射線防護・安全管理』教育プログラム(試案)」の教材の評価として、学習会参加前後における学習内容の理解度、学習内容の難解さ、教材の適切性について教育内容・目的毎に53項目を設定し、理解等の程度をリッカートスケールで評価する尺度を作成した。平成31年度は看護学生を対象とした学習会を開催し、作成した評価指標を用いた評価を実施、結果に基づき「看護職に必要な『放射線防護・安全管理』教育プログラム」及び教材を修正し、公表する予定である。平成29年度は「看護職に必要な『放射線防護・安全管理』教育プログラム(試案)」の教材を用いて看護学生及び看護職者を対象とした学習会を開催し、同プログラム及び教材の評価を実施し、内容の再検討・修正を経て、最終版の完成とする予定であった。しかし、当初の計画よりも作成した教材の量が多く、検討及び修正に時間を要したこと、同様に、本プログラム及び教材を評価する指標項目の精選にも時間を要したことにより、学習会開催時期が予定よりも遅れた。以上の理由から進捗状況は「やや遅れている」との評価とした。本研究の目的は看護職に必要な『放射線防護・安全管理』の知識を学習するための系統的・包括的な教育プログラムと教育ツールの開発を行うことである。平成30年度は考案した教育プログラムに基づき「看護職に必要な『放射線防護・安全管理』教育ツール(試案)」、教育プログラム及び教育ツールの評価のための指標を作成し、看護学生20名を対象とした教育の実施と評価(学習会終了後の学習効果および教材の評価に関する評価用紙への回答結果に基づき、プログラム及び教育ツールの問題点の明確化)を実施し、内容を修正、「看護職に必要な『放射線防護・安全管理』教育ツール」とした。さらに、放射線看護に関する研修会に参加した経験がある看護教員に、教材全体の評価(教材の全体評価、全体構成、使いやすさ)及び学習内容の各Partの評価(内容の分かりやすさ、内容の適切性、流れ・構成、スライドの画面構成、デザイン)を5段階で依頼し、結果に基づき修正を行い最終版とした。
希土類元素ドープ半導体ナノ結晶のバンドギャップ制御と高効率発光素子の開発

本年度は、これまで評価してきたSiナノ結晶とErを含む石英系を用いて実際の光増幅器の作製、評価を行った。まず、信号光を閉じ込め導波させるためには、コア部分の屈折率制御が最も重要な課題になる。この系で屈折率がどのようなパラメータでどのように変化するかは報告されてはいない。そこで埋め込むSiナノ結晶の数、サイズ等のパラメーターによって屈折率がどうのように変化するのかを明らかにした。またRIE(反応性イオンエッチング)装置を用いて導波路形状への加工に最も適した条件を見出した。そして実際に加工した試作品を用いて導波路の光増幅器としての性能評価を行った。その結果外部の励起光の投入パワーが増加するにしたがって信号光は増幅するばかりか、減衰する結果を得た。この損失増加の原因を明らかにするために、パルス励起を行うことで信号光の時間応答を測定した。その結果、パルス励起後、信号光強度が減少しその後回復するのに数百μ秒程かかった。この時間というのは発光時間応答から求められているSiナノ結晶内の電子正孔対の寿命と等しいものである。また、温度を変化させて測定を行ったところ、信号検w)・麌〓砲・・觧・屬氾纏卆宜β仄・燭硫硬抂預言(4)倭瓦・韻犬發里任Δ辰拭・海譴蕕侶覯未・蕁Δ弔泙蝎・嚔ナノ結晶内に生成された電子正孔対が信号光である赤外光を吸収している(自由電子吸収)が損失の原因であることを明らかにした。実用化に向け、この損失原因を排除するために作製条件の熱処理温度を最適化することで、自由電子吸収を妨げられることも確認した。
アレルギーの発症を決定する抗原感作成立のメカニズム解析

抗原感作が成立し、アレルギー状態が誘導されるには、抗原が体内に存在しない期間が必要であること、すなわち抗原に連続的に曝露されるよりも断続的に曝露される方がアレルギーを発症しやすいという可能性が強く示唆された。その機序の一つとして抗原投与休止期に抗原提示細胞のIL-12サイトカイン産生が低下することが挙げられる。この研究結果を治療現場に導入できれば、現在のアレルギーの予防・治療法の効果をより向上させ得る可能性がある。<研究の目的>アレルギー炎症の発症機序は最近の免疫学研究によって明らかになりつつあるが、同じ環境にありながら発症に個人差が生じるなど、ヒトのアレルギー感作機序については未だに解明されていない部分が多い。そこで、アレルギー感作には接触するアレルゲンの濃度よりも頻度やタイミングなどの感作パターンが支配的であるという作業仮説を立て、その検証を行った。<方法>卵白アルブミン(OVA)特異的T細胞レセプタートランスジェニックマウスDO11.10に断続的にOVAを経口投与して感作させた後、OVAの皮内注射により皮膚アナフィラキシー応答を惹起するアレルギーモデル系を作成した。この系はアレルゲンの経口投与のみでアレルギー感作が可能であるため、アレルゲンの体内滞留時間を制御可能である。この系を用い、総投与アレルゲン量は一定で投与タイミングのみを変化させることで誘導される免疫応答を血清中特異抗体価、免疫細胞の抗原特異応答を指標として比較検討した。<結果>OVA断続感作群ではIgEなど血清中の各種抗体価が上昇し、皮膚アナフィラキシーを誘導できたが、連続投与群では血清抗体価はほとんど上昇せず、皮膚症状も誘導できなかった。OVAの投与濃度を変動させても同様であった。その理由として、抗原の連続経口投与により経口免疫寛容が誘導され、血清中抗体が産生されなかった可能性が考えられたが、連続投与でも免疫細胞の抗原特異応答は抑制されていなかった。さらに抗原の連続投与後に非投与期間を設けた後、再投与すると血清抗体価は上昇したことから、この抗原の連続投与では経口免疫寛容は誘導されていないことが確認された。抗原感作が中断されることなく継続すると血清中抗体が誘導されない、つまりアレルギー状態の成立にはアレルゲンの断続的な感作が必要であることが強く示唆された。この事実は、現在のアレルギーの予防・治療法のありかたを変える可能性がある。〈研究の目的〉昨年度までにアレルギー感作には抗原濃度よりも感作の頻度やタイミングが重要という作業仮説を立て検証を行ったところ、IgEなど抗原特異抗体は連続的な抗原経口投与では誘導されず、断続投与で誘導されること、連続投与は経口免疫寛容を誘導しないことから、抗体の産生誘導には抗原投与に中断期が必要であることを示した。そこで本年度は、抗原未感作群、抗原連続投与群と抗原断続投与群において、免疫細胞の表現形、抗原特異的応答性の差異について比較を行った。〈方法〉抗原経口投与総量を等しく設定した連続投与群と、断続投与群において免疫細胞の表面分子発現などを比較した。さらに、感作直後および感作後休止期間をおいた群のそれぞれから採取した脾臓細胞をin vitroで抗原刺激し、抗原感作中断期がアレルギー感作成立に及ぼす影響の確認を試みた。2)in vitro抗原刺激において感作後休止期間をおいた群由来の脾臓細胞は、感作直後に採取したものに比べて、IL-10産生の増強とIFN-γ産生の減弱がみられた。3)感作直後に採取した抗原提示細胞は未感作群に較べIL-12産生能が増大したが、休止期間をおいたものではIL-12産生能は未感作群より抑制されていた。よって、本実験系では、免疫細胞は抗原の経口連続感作、経口断続感作により同様に感作される一方、抗原特異的応答性は異なっており、抗原投与休止期間中に抗原提示細胞のIL-12産生能が低下することでアレルギー感作が成立すると考えられた。<研究の目的>起案者はアレルギー感作にはアレルゲン濃度よりも感作の頻度やタイミングが重要という作業仮説の検証を行い、昨年度までにIgEなど抗原特異的抗体の産生誘導には抗原投与期間内に中断期間が必要であること、断続/連続感作ともにT細胞の感作マーカーの発現は同程度であったが、サイトカイン産生プロファイルは異なっていたこと、抗原提示細胞のIL-12産生能は抗原投与中断期間中に低下することを示した。本年度は、抗体産生能そのものに着目し、未感作群/連続投与群/断続投与群において、免疫抑制活性を持つ制御性T細胞(regT細胞)と抗体産生誘導に必須である濾泡性T細胞(Tfh細胞)について比較を行った。<結果

>1)抗原特異的T細胞(KJI+CD4+)において、断続/連続感作ともに未感作群に較べてregT細胞(CD25+FoxP3+CD44high)画分が有意に増大した。連続感作群において断続感作群よりもregT細胞は高頻度に誘導される傾向が見られた。2)抗原特異的T細胞において、連続感作群では未感作群に較べてTfh細胞(CXCR5high/PD-1high)画分が有意に増大した。断続感作群においてもTfh細胞は誘導される傾向が見られたが、有意差は見られなかった。以上の結果より、本実験系においては、連続感作群、断続感作群ともに制御性T細胞と濾泡性T細胞が誘導されるが、その誘導頻度は異なる傾向が示された。しかしながら、その差はわずかであり、誘導される血中抗体量のdrasticな差は説明できず、抗体産生メカニズムには制御性T細胞や濾泡性T細胞以外の因子が大きく影響することが強く示唆された。
腹膜播種におけるがんと腹膜との相互作用

スキルス胃癌細胞44As3の播種性浸潤における腫瘍細胞と間質線維芽細胞の相互作用について解析を行った。44As3細胞と間質線維芽細胞を3次元マトリゲル上で共培養すると、両細胞からなる特徴的な浸潤性の細胞凝集塊が形成された。この細胞凝集塊においてSFは浸潤先端を含む中心部に、44As3細胞はその周りに存在していた。この細胞外基質リモデリングの機構をより詳細に解析するため、蛍光ゼラチンでコートしたカバーガラス上で両細胞を共培養した。その結果、間質線維芽細胞はゼラチンマトリックスの破壊を軽度に起こすが、44As3細胞との共培養によりこの活性が顕著に促進されることが明らかになった。一方、44As3細胞のみの培養ではゼラチンマトリックスに変化は認められなかった。また、間質線維芽細胞の収縮能を阻害するミオシン阻害剤で処理すると、両細胞によるゼラチンの破壊や3次元マトリゲルの浸潤が抑制された。同様にSrcキナーゼの阻害剤もこのような細胞外基質のリモデリングを阻害した。以上の結果から、スキルス胃癌細胞は、線維芽細胞との相互作用により細胞外基質の物理的なリモデリングを行い、これが浸潤性に寄与することが示唆された。これをイメージングにより定量化し、マルチウェルプレートを用いてがん特支援班から供与された阻害剤ライブラリのスクリーニングを行った。Src経路、Rho経路などいくつかのシグナル経路の阻害剤が異なった形で胃がん細胞とSFとの相互作用に影響をあたえることがわかった。Src阻害剤についてはマウスの腹膜播種モデルにおいて腹膜播種巣の形成を阻害し、形成された播種巣の組織像では間質線維芽細胞の腫瘍組織への侵入が阻害されている像が観察された。24年度が最終年度であるため、記入しない。スキルス胃癌はびまん性増殖浸潤、線維性間質の増生を特徴とし、腹膜播種性転移を高頻度にきたす。これらスキルス胃癌の進展において間質線維芽細胞や腹膜中皮細胞との相互作用がもたらす微小環境が重要な役割を果たすと考えられているが、その生物学的機構については不明な点が多い。そこで本研究では、まずスキルス胃癌細胞44As3の浸潤におけるスキルス胃癌由来線維芽細胞(CaF)の役割について解析を行った。44As3とCaFを3次元マトリゲル上で共培養すると、両細胞からなる特徴的な浸潤性の細胞凝集塊が形成された。この細胞凝集塊においてCaFは浸潤先端を含む中心部に、44As3はその周りに存在していた。タイムラプスイメージングにより、細胞凝集塊の形成に伴い広範に細胞外基質のリモデリングが起こる様子が観察された。その結果、CaFはゼラチンマトリックスの破壊を軽度に起こすが、44As3との共培養によりこの活性が顕著に促進されることが明らかになった。一方、44As3のみの培養ではゼラチンマトリックスに変化は認められなかった。また、CaFの収縮能を阻害するミオシン阻害剤で処理すると、両細胞によるゼラチンの破壊や3次元マトリゲルの浸潤が抑制された。相互作用の詳細なメカニズムについて解析を進めている。Src阻害剤についてはマウスの腹膜播種モデルにおいて腹膜播種巣の形成を阻害し、形成された播種巣の組織像では間質線維芽

細胞の腫瘍組織への侵入が阻害されている像が観察された。24年度が最終年度であるため、記入しない。腹膜播種の過程に関わる胃壁への浸潤、腹膜への接着と浸潤、の両過程について共培養系の条件を検討し、その相互作用を研究することを試み、胃壁浸潤過程に関しては胃壁線維芽細胞との相互作用が浸潤に関わるメカニズムを示すことができた。今回樹立した共培養によるゼラチンマトリックスの破壊を蛍光で検出する系を用いて、この相互作用を定量化し、がんと間質線維芽細胞の相互作用を阻害する化合物のスクリーニングを推進していく。
受動的免疫寛容(Passive Enhancement)を誘導する血清因子の解明

臓器移植後に免疫寛容が成り立った動物の血清には他の同系宿主にドナー特異的免疫抑制を起こす効果があるといわれる。特に、他系の移植肝を受容したラット血清には強力な免疫抑制効果がある。それらの効果を示す本態は血清中のIgG分画にあり、抗MHC抗体であろうといわれてきた。そこで抗クラスIあるいはクラスII抗体、またそれらの抗体のなかでどのような特徴を有するものが有効かを調べた。種々の抗血清を作製し、テストグラフトとしての頚部異所性心移植の生着延長効果を調べた。これによると、リンパ球免疫で得られた抗血清は、肝移植ラット血清ほどの効果は示していないものの、若干の効果はそれぞれの血清で得られた。それぞれの抗血清投与による生着日数は、1.対照(血清無投与);7,7,7,8,8,9、2.肝移植ラット血清(1.0ml/rat、以下同様);11,14,16,100、3.抗クラスI血清;7,7,7,8,8,8、4.抗クラスII血清;7,7,9,9,10,15,16,であり、抗クラスI抗血清には生着延長効果はほとんど見られず、抗クラスII抗血清は免疫抑制効果を有することがわかった。しかしながら最も生着日数が延長したのは肝移植ラット血清を投与した群であり1例では100日を越える生着例も見られた。今回の実験のように手術時に抗血清を1回投与しただけで生着延長がみられることから、さらにラジオアイソトープ標識した抗ドナークラスII抗体を用い、宿主体内での動態を調べた。血中レベルは投与後指数関数的に低下し、半減期は約1日であった。その他、臓器毎の分布では投与1日後には移植心に最も多く放射活性が残存し(約5%)、脾、肝に13%残存した。従って抗ドナークラスII抗体の作用機序としてはドナー臓器のクラスII分子のマスキングによることが考えられた。平成4年度は、まずDA系ラットの主要組織適合抗原に対する抗血清をPVG、WAG、BN系ラットで作製し力価を測定した。免疫はDA脾細胞1×10^8個を1週間おきに3回投与した。また、一部は免疫前に細胞を熱処理(60°C、1時間)し、クラスI抗原を変性、消失させクラスII抗原のみを残した。免疫に用いたラットは、それぞれDA系に対してPVG系が低反応系、WAG、BN系が高反応系とされる。抗血清の力価もこれに対応していた。このうちBN抗DA血清は力価および補体結合反応による細胞障害活性が最も高かった。ラットにおける異所性心移植の生着延長効果を調べると、無処理群では7-9日の生着日数が、手術日に抗血清を1ml静脈内投与することにより11日程度にまで延長した。対照として行なった肝移植ラット血清(PVG抗DA)では、11、16、30日と、今回作製した血清より強力な効果がみられた。現在、心移植のドナーとして主要組織適合抗原がDA系と同一(RTl^a型)であるPVG由来のコンジェニック系、PVG、RTl^a系を用いているが、移植心の生着延長効果が予想よりも低かった為ドナーとしてF_1ハイブリッドを用い移植の抗原性を軽減させ、血清因子の効果判定をより容易にしようと考えている。また、熱処理リンパ球に対する抗血清も、心移植の生着延長効果を有したが、熱処理をせずにクラスI抗原を除去する低張溶液処理あるいはパパイン消化法を行なったリンパ球投与による抗血清の効果を比較し、熱処理がクラスII抗原に及ぼす影響について検討したい。
透析患者の臨床試料を用いた痒み因子の同定と臨床治療への応用

慢性腎不全患者並びに慢性腎不全が原因で血液透析を受けている患者の多くが,皮膚の乾燥と非常に激しい痒みを訴える。しかしながら,その痒みの発生機序は不明である。これまでに,透析患者の血清中で増加しているβ2マイクログロブリン(β2-MG)が痒み因子であること,さらに,TRPV1受容体発現陽性一次感覚神経への直接作用により痒みが誘発されることを明らかにしてきた。本年は,更に,これまで開発を進めてきた5/6腎摘出による慢性腎不全誘発掻痒マウスモデルを用いて痒みの発生機序を解析した。本マウスモデルの自発的掻き動作は,μオピオイド受容体拮抗薬,抗アレルギー薬,BLT1ロイコトリエンB4受容体拮抗薬及びTPトロンボキサン受容体拮抗薬により抑制されたが,κオピオイド受容体作動薬,H1ヒスタミン受容体拮抗薬,PAR2中和抗体及び5-HT3セロトニン受容体拮抗薬では抑制されなかった。本マウスモデルの皮膚における痒み因子であるβ2-MGやIL-31は,偽手術群と比べ有意に増加していた。IL-31による痒み反応は,BLT1ロイコトリエンB4受容体拮抗薬及びTPトロンボキサン受容体拮抗薬により抑制された。以上の結果を勘案すると,慢性腎不全誘発掻痒マウスモデルにおける痒み反応は,β2-MGによるTRPV1受容体発現陽性一次感覚神経への直接作用に加え,皮膚において増加したIL-31による痒み因子のロイコトリエンB4及びトロンボキサンA2産生が関与することが示唆される。慢性腎不全による透析患者の皮膚組織学的解析では,痒みに関連するIL-31,TNF-α及びエンドセリン-1の表皮での発現が認められたが,セロトニンの発現は認められなかった。今後さらに臨床試料を用い,様々な痒み候補因子並びに関連受容体の発現と痒みの程度との関連性に関して精査し,成果を臨床における治療に活用する予定である。慢性腎不全患者並びに慢性腎不全が原因で血液透析を受けている患者の多くが,非常に激しい耐え難い痒みを訴える。このような痒みには,痒みの第一選択薬である抗ヒスタミン薬が無効である場合が多く,新規鎮痒薬の開発が望まれている。昨年度,透析患者の血清中で増加しているβ2マイクログロブリンに着目し,β2マイクログロブリンが痒み因子であることを見出した。本年度,β2マイクログロブリンによる痒み反応の機序の解明を行った。マウスへのβ2マイクログロブリン誘発の痒み反応は,H1ヒスタミン受容体拮抗薬,トロンボキサン受容体拮抗薬,ロイコトリエンB4受容体拮抗薬,プロテアーゼ活性化受容体2拮抗薬では,抑制されなかった。TRPV1受容体発現陽性一次感覚神経は,痒みの伝達に関与することが知られている。そこで,カプサイシンを繰り返し処置し,TRPV1受容体発現陽性一次感覚神経を脱感作させたマウスを用いてβ2マイクログロブリンによる痒み反応が惹起されるかどうか調べたところ,この痒み反応は消失した。さらに,一次感覚神経の細胞体である後根神経節細胞の初代培養へβ2マイクログロブリンを作用させると,神経興奮のマーカーであるErkのリン酸化が認められた。また,このErkのリン酸化が認められた細胞では,TRPV1が発現していた。以上の結果から,β2マイクログロブリンによって誘発される痒み反応は,β2マイクログロブリンが直接TRPV1陽性一次感覚神経に作用し引き起こされることが明らかとなった。また,慢性腎不全の痒みのマウスモデルの作出にも成功し,皮膚においてβ2マイクログロブリンが増加していることが確認された。本マウスモデルを用いて痒みの発現機序の解析を行っている。さらに,昨年度から継続して,透析患者の血清成分分析並びに皮膚生検試料用いて痒みの有する患者と有しない患者との間で比較検討している。本研究目的は,透析患者の痒みの因子の同定である。その中で昨年度は,β2マイクログロブリンが痒み因子であることを同定し,本年度はその痒みの発生機序にTRPV1発現陽性一次感覚神経へのβ2マイクログロブリンの直接作用が関与することを明らかにした。また,連携研究者による痒みの有るあるいは無い透析患者の血清(血漿)や皮膚片の採取が順調に行われており,数十例の試料が集まっている。また,慢性腎不全による痒みの詳細な機序の解明に必要な動物モデルの作出にも成功した。以上のことから,研究が順調に進んでいると判断した。

本マウスモデルの皮膚における痒み因子であるβ2-MGやIL-31は,偽手術群と比べ有意に増加していた。IL-31による痒み反応は,BLT1ロイコトリエンB4受容体拮抗薬及びTPトロンボキサン受容体拮抗薬により抑制された。以上の結果を勘案すると,慢性腎不全誘発掻痒マウスモデルにおける痒み反応は,β2-MGによるTRPV1受容体発現陽性一次感覚神経への直接作用に加え,皮膚において増加したIL-31による痒み因子のロイコトリエンB4及びトロンボキサンA2産生が関与することが示唆される。慢性腎不全による透析患者の皮膚組織学的解析では,痒みに関連するIL-31,TNF-α及びエンドセリン-1の表皮での発現が認められたが,セロトニンの発現は認められなかった。今後さらに臨床試料を用い,様々な痒み候補因子並びに関連受容体の発現と痒みの程度との関連性に関して精査し,成果を臨床における治療に活用する予定である。今後の研究に関して,以下の点を中心に解析を進める。1収集された透析患者の試料(血液,皮膚)を用い,2次元電気泳動並びにMALDI-TOFによる分析並びに変化因子の同定を行う。続いて,同定されて因子に関して,マウスを用いて痒み因子であるかどうか,並びに痒み発生機序の解析を行う。2上記研究に並行して,慢性腎不全掻痒マウスモデルの痒みの発生機序の解明並びに治療薬のスクリーニングを行い,連携研究者(透析クリニックの医師)への情報提供を行い,治療効果の検討を行って頂く。【当該助成金が生じた状況】変化タンパク質の同定を行う機器の長期調整による停止の影響で解析の進行が遅れ,それに伴う因子の痒みへの関与に関する検討を行うための試薬の購入ができなったため。【翌年度分として請求した助成金と合わせた使用計画】解析機器の調整が完了したということで,変化タンパク質の同定が進められる。そこで,解析関連試薬を含む消耗品や,結果の公表に関する雑誌投稿・掲載費並びに学会での発表旅費等に研究費を使用する。
網羅的遺伝子発現解析を利用した肝癌再発予測システムの構築と治療標的分子の同定

成果1:肝癌臨床検体を用いてヘテロ接合性の消失(LOH)の検討を行うと、16q12に高頻度で発現低下のみられるSIAH1遺伝子が同定され、この遺伝子の発現低下が肝癌の進行度に関わることを報告した。また肝癌臨床検体や肝癌細胞株におけるSIAH1の発現を調べると低下していた。SIAH1はβ-カテニンを非リン酸化により分解してWnt signal伝達系を抑制する。SIAH1遺伝子の発現が低い肝癌細胞株にSIAH1遺伝子を過剰発現させたとき、Wnt signa1伝達系や細胞増殖に及ぼす影響を調べた。するとβ-カテニンの蓄積の有無に関わらず細胞増殖の抑制とアポトーシス誘導がみられた。SIAH1はβ-カテニン以外にも他の蛋白と作用することが知られており、その一つであるPEG10は細胞増殖を促進させる。PEG10の発現が高い肝癌細胞株にSIAH1遺伝子導入すると発現量は減少した。SIAH1はさまざまな機序で肝癌細胞株に細胞増殖抑制やアポトーシス誘導をすることがわかった。成果2:肝癌臨床検体のマイクロアレイ解析により肝癌の分化度、脈管侵襲に関わる遣伝子群を既に同定している。マイクロアレイで選抜された肝癌関連候補遺伝子と既知の肝癌関連遺伝子の計149遣伝子を解析対象とし、47切除症例を対象症例としてTaqMan PCR法による2次スクリーニングを行い、さらに術後早期の肝内再発予測モデルを構築した。再発の有無に相関する27遣伝子を同定し、これら遺伝子は再発症例で発現が亢進している傾向を示した。15遺伝子からなる肝癌術後再発の予測モデルを構築し、残る22症例での評価は感度75.0%、特異度72.7%の精度で再発の有無を予測可能であった。今後より高精度な予測モデルを構築して個別化治療に役立てるとともに、これら遣伝子の機能解析を行い、肝癌の新規分子標的治療法の開発につなげたい。研究1我々は、肝細胞癌のmicroarray解析を行い、肝癌に関連する約500遺伝子群を同定している(Cancer Res.2001;61:2129)。今回、より精度の高い2次スクリーニングを行い、肝癌術後早期の再発に関連する遺伝子群の同定と、術後再発の予測システムの構築を行った。対象症例は当教室で根治手術が行われたStageIIIIの肝細胞癌47症例、対象遺伝子はアレイデータベースから選抜した129の肝癌関連候補遺伝子+既知の肝癌関連20遺伝子とし、TaqMan PCR法を用いて、より精度の高い遺伝子発現プロファイルを作成した。次に、47症例をモデル構築用の25症例とモデル評価用の22例に分割し、術後早期の肝内再発予測モデルを構築した。モデル構築用の25例に対しDiscriminant anaiysisを行い、15遺伝子からなる肝癌術後再発の予測モデルを構築した。この15遺伝子の中には細胞周期・転写を促進する方向に働く遺伝子が含まれていた。独立した22症例での評価では、感度75.0%、特異度72.7%の精度で再発の有無を予測可能であった(投稿準備中)。研究2肉眼的にheterogenousで、かつ組織学的に分化度が異なる部分を有する肝細胞癌17症例を対象とし、168のmicrosatellite markerを用いてLOH解析を行った。その結果12症例がモノクローナルであった。

この症例の分化度ごとの解析から、高分化型肝癌では主に17p,8p,6qにLOHを認め、癌化の初期の段階に関連する遺伝子が含まれると考えられる。一方21q、4p、14qは高分化型から中低分化型への脱分化に伴ってLOHを認めたarmであり、肝癌の進行に関連する遺伝子群が含まれると考えれる(投稿準備中)。今後、これら領域の詳細な検討により、肝癌の癌化・進行に関連する遺伝子の探索を行う予定である。研究1肝癌臨床検体47例の腫瘍部・非腫瘍部からmRNAを抽出、cDNAを作成し、cDNA microarrayでの1次スクリーニングで絞り込まれた遺伝子と既知の肝癌関連遺伝子の計120遺伝子の発現を定量的RT-PCR法で2次スクリーニングを行い、より精度の高い遺伝子発現プロファイルを作成した。肝癌術後早期の再発に関連する15遺伝子群を同定した。この中には細胞周期・転写を促進する方向に働く遺伝子が含まれていた。さらに感度75.0%、特異度72.7%の術後再発予測システムを構築した(投稿準備中)。研究2肉眼的にheterogenousで、かつ組織学的に分化度が異なる部分を有する肝細胞癌17症例を対象とし、168のmicrosatellite markerを用いてLOH解析を行った。モノクローナルであった12症例の分化度ごとの解析から、高分化型肝癌では主に17p,8p,6qにLOHを認め、癌化の初期の段階に関連する遺伝子が含まれると考えられた。一方21q、4P、14qは高分化型から中低分化型への脱分化に伴ってLOHを認めたarmであり、肝癌の進行に関連する遺伝子群が含まれると考えられた(投稿準備中)。これら領域の詳細な検討により、肝癌の癌化・進行に関連する遺伝子の探索を行う予定である。研究3胃癌臨床検体の腫瘍部・非腫瘍部からgenomic DNAを抽出し、ヒト全染色体にわたるmicro-satellite markerを用いたLOH解析を行い、胃癌発癌に関連するlociを複数同定した。また、H.Pylori菌感染の有無でLOHパターンが異なることを発見し、発癌機序が異なる可能性を示した。LOH解析で絞り込まれたlociのより詳細な解析を行い、胃癌発癌に関連する遺伝子群の同定を行う予定である。
坪内逍遥演劇改良理論の研究

坪内逍遥の演劇改良理論を研究するために、その芸術理論に影響を与えたはずの東京大学時代の学術・言論界の動向を知るために、本年度は次の雑誌を調査した。1.「明六雑誌」(明7.38.11)143号。この雑誌は、西欧の学術を広く我が国に紹介しようとする啓蒙的な内容であるにもかからわず、芸術・文学・演劇についての記事はほとんど見られない。2.「共存雑誌」(明8.113.5)167号。この雑誌は教育・経済・外交・宗教・哲学などをその内容とする総合雑誌であるが、その中にある国語論・訳語論が芸術理論を考える場合にも興味深い。3.「同人社文学雑誌」(明9.716.5)192号。この雑誌は、歴史・伝記・哲学・漢詩文・西洋文学などを内容とし、文学という用語を広く人文科学一般に使っている。現在使われる文学については、西洋文学の紹介や漢詩文の掲載があるが、それは必ずしも新しい文学理論の輸入というわけではない。4.「明治協会雑誌」(明16.119.9)1127号。これは、経験主義・合理主義・実証主義といったいわゆるイギリス学を紹介するものであるが、坪内逍遥の友人である高田早苗などが中心になった政治雑誌だとしても、逍遥の文学・演劇理論を考える場合に、その社会進化論などの背景となった当時の輸入思想が明確になるものである。とくに高田早苗の哲学的立場は逍遥に近い。5.「中央学術雑誌」(明18.326.11)159号。これは逍遥自身が関係した雑誌である。そのため、逍遥の文学・演劇理論を知るために欠かせないものであるが、同時に、東京大学卒業後の時期における逍遥を取り巻く芸術的・思想的・学術的状況がよく理解できる。