hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
強光子場による分子配列・変形の分光学的キャラクタリゼーション

本研究は、周波数および実時間領域の分光学手法を用いて、強光子場による分子配列・変形の詳細を探ることを目的としている。本年度は、実験装置の整備として、(1)フェムト秒コヒーレント分光により分子の回転・振動運動の時間発展を追跡する計測システムの構築、(2)強光子場下の分子のエネルギー準位構造を精密に測定可能な高分解能レーザーの開発、に取り組んだ。(1)としては、測定の簡便性や多様な分子系へ適用可能であることを考慮して、蛍光検出one colorポンプ-プローブ計測法を採用した。現在、2つのフェムト秒パルスを共軸で照射する配置となっているため、そのままでは光電場の干渉効果が現れ、光路長の精密な制御や煩雑なスペクトルの解析が必要になる。そこで、核波束の時間発展のみを抽出するために、2つのパルス間の光位相をランダムに変調し、対応する蛍光信号の揺らぎを検出するCOIN法を適用した。実際の実験では、分光学的情報が完備しているヨウ素分子を取り上げた。光源は、研究室既存のチタンサファイアレーザー励起パラメトリック増幅器を用いたが、ヨウ素分子のB-X遷移を観測するために和周波発生が可能なように改良した。500700fs周期の振動波束の回帰を明瞭に観測することができた。断熱冷却された孤立分子に対するCOIN測定は本研究が初めてであり、常温セル条件下と比較して顕著な違いを見出した。(2)としては、連続発振の外部共振器半導体レーザーをシード光として、非線型結晶を用いてパラメトリック発振を行うシステムを構築している。現時点で、シード無しのパラメトリック発振で充分な出力を達成しており、単一モード発振を目指して光学系の精密な調整を行っている。また。強光子場分光実験と緊密に関係し理論解析の基礎となる、高静電場中に置かれた気相孤立分子の分光学的研究を行った。また。
日本近代文学研究の中でも特に大岡昇平の文学を中心として第二次世界大戦後文学の研究

本研究は、日本近代文学の中でも特に大岡昇平の文学作品を、第二次世界大戦後文学の大きな流れの中に位置づけようとするものである。前年度から引き続き、現在戦後文学の代表作品として多くの批評家から評価される『俘虜記』(昭和23年2月「文学界」)について、発表された同時代の基礎データを収集した。また同じく、近年刊行が終了した筑摩書房版の『大岡昇平全集』にリストアップされた参考文献だけでなく、大岡の周辺の批評家たちの発言や、読者のページなどにまで目配せをするよう気をつけた。調査には神奈川近代文学館の所蔵資料が多く役立った。今年度は、調査を『レイテ戦記』(昭和46年9月中央公論社)まで広げ、作品の発表された昭和40年代の同時代文学者の動向までを範囲とした。その結果、大岡と同年生まれである松本清張の作品との類似性が浮かび上がり、松本の代表作『昭和史発掘』(昭和39年7月から昭和46年4月「週刊文春」)と『レイテ戦記』の叙述方法を分析した。その成果は、平成18年6月の松本清張研究会で発表している。研究の全体としては、第二次世界大戦後文学の中でも大岡昇平をその中心的存在に位置づけるものと考えている。大岡は当時のいわゆる知識人として戦場を経験し、それらを文学化した作品が多くの読者に受け入れられたといえる。同時代に評価を受けていた同じような作品と比べて、戦場となったアジア、敵として対峙した西洋文明との関わり、そしてその叙述方法など、現在の文学研究の水準からも探求されるべき特徴があると考えられる。そのことを位置づけるため、関連書籍の購入と分析をした。まず、現在戦後文学の代表作品として多くの批評家から評価される『俘虜記』(昭和23年2月「文学界」)について、発表された同時代の基礎データを収集した。そして『俘虜記』が発表当時から高い評価を受けていたことを証拠づける資料について多数発見できた。また、近年刊行が終了した筑摩書房版の『大岡昇平全集』にリストアップされた参考文献だけでなく、大岡の周辺の批評家たちの発言や、読者のページなどにまで目配せをするよう気をつけた。その結果として、現在の文学史から埋もれてしまったような作品との関連から作品をとらえる試みへと、課題が発展している。調査には神奈川近代文学館の所蔵資料が多く役立っている。これらの成果をふまえて、過日の日本近代文学会大会で実施した研究発表につなげて論文を執筆中である。この研究が、第二次世界大戦後文学の中でも大岡昇平をその中心的存在に位置づけるものと考えている。同時代に評価を受けていた同じような作品と比べて、戦場となったアジア、敵として対峙した西洋文明との関わりは現在の文学研究の水準からも特徴的である。そのことを位置づけるため、関連書籍の購入と分析をしている。
抗肥満薬開発を目指したガラニンの脂肪摂取メカニズム研究

肥満の形成には高脂肪食の摂取が深く関係している。肥満者は正常範囲の体重者と比較して、カロリー摂取が同程度であっても、脂肪摂取量が相対的に高いことが示されている。ガラニンは29アミノ酸から構成される神経ペプチドで、脳内の視床下部において脂肪摂取を調節していることが知られている。高脂肪食をマウスに一定期間与えることで、摂食が促進され肥満を呈することが報告されている。また、ガラニンを中枢性に投与すると、高脂肪食への嗜好性が高まることも報告されている。このため、ガラニンは高脂肪摂取による肥満形成の原因となっている可能性がある。そのため、ガラニンの中枢での脂肪摂取機構を明らかにすることで、肥満治療へのターゲットとして応用できると考えられる。今回の研究では、高脂肪食摂取時に脳内のガラニン神経がどのように活性化されるのか検討する。具体的には、高脂肪食でマウスを飼育し肥満を形成させる。そのマウスにおいて、ガラニン発現の増加している領域をin situハイブリダイゼーションにより特定する。その後、特定の神経核において、高脂肪食における肥満形成時にガラニン発現機構について検討を行う。実際に、視床下部でのガラニンmRNA発現をin situハイブリダイゼーションにより観察を行った。その結果、視床下部の様々な領域(弓状核、背内側核、外側野など)でガラニンmRNA発現が観察された。今後は、肥満形成時にどの領域のガラニンが重要であるか検討を行う予定である。本研究では、神経ペプチドの一種であるガラニンの機能について研究を行う。実際には、ガラニンが高脂肪摂取にどのように働くか、神経化学的な機構を明らかにする。最初に、マウス視床下部でのガラニン発現をin situハイブリダイゼーションにより観察する予定である。このため、ガラニンmRNAに対するin situ用プローブを作製するために、サブクローニングベクターの作成を行った。また、マウス視床下部でのガラニンmRNA発現をin situハイブリダイゼーションによって検討した。マウス視床下部でのガラニン発現をin situハイブリダイゼーションにより観察する。その後、マウスを高脂肪食で飼育し、視床下部でのガラニン発現に影響があるか観察する。さらに、免疫染色によりガラニンペプチドレベルでの変化も観察する。これらの実験を行い、視床下部のどの領域が重要であるか観察する。2018年度は教室スタッフの急な異動により、想定以上の教育業務を受け持つことになった。そのため、予定していた動物実験の遂行が困難であった。2019年度は、新教授が着任し教育業務も正常に戻ったため、精力的に研究を行うことができる。
廃棄物処分場の高pH浸出水のための大気中二酸化炭素による低エネルギー中和技術開発

焼却灰主体の廃棄物最終処分場において課題となる高pH浸出水を,大気中二酸化炭素を用いて中和する低エネルギー・低コストの技術について,実験的に検討した。浸出水集排水管近傍を想定した機構を考え,条件により浸出水pHを10.5から8.6まで低下できることを確認した。また,各種条件下での二酸化炭素吸収速度も概算できた。得られた結果より,今後実用化レベルへ向けた検討を行う。平成26年度の具体的な成果としては,流入水pHをパラメータとして,砕石層表面積当たりの二酸化炭素中和能力(二酸化炭素吸収量)の把握ができた。小粒径砕石(径5.615mm)での基礎実験を用いて,各種模擬浸出水を作成し,吸着試験を実施した。たとえば流入水pH10.5,11.0,11.5の条件で,砕石層表面での二酸化炭素吸収量を酸消費量より推定し,pHが高いほど,時間当たりの吸収量は多くなることが確認された。小粒径砕石では単位体積当たりの砕石表面積が大きく,十分な二酸化炭素中和能をもつことが確認された。また,大粒径砕石(実処分場で多用される径50150mm)での中和試験でも,同様の試験を行い,将来的な実証試験に向けたパラメータのデータを集積した。また,流入水に溶存する塩類濃度は,海水濃度程度まで,二酸化炭素吸収に大きな影響を与えないことが確認できた。実際の処分場から流出する浸出水原水を用いて中和試験を実施した結果,流入水量が少ない条件では,30cm厚の砕石層でpHを1程度低下させられることが確認できた。現地調査では,高pH浸出水が流出する処分場において状況調査を実施した。また浸出水採取も行い,水質調査および実験室にて二酸化炭素中和試験を実施した。その他,協力自治体より,埋立廃棄物および浸出水を送付いただき,溶出試験,水質試験等を実施した。雑誌論文作成までのデータは取得できていないが,学会発表で,段階的な成果を報告できた。平成27年度の具体的な成果としては,前年度のから継続して実施している大粒径砕石層(層厚30cm)での高pH模擬浸出水の大気中二酸化炭素中和実験において,流入条件(流入量,初期pH,塩濃度)を変化させて,幅広い条件下で中和能があることを確認した。また各条件での,CO2吸収量,溶存無機炭素量,Ca濃度変化量とpHの関係を整理した。実用化するための考察としては,単位体積当たりの砕石表面積はさほど大きくないことから,30cm厚では一日当たりの処理水量が小さく,広大な面積が必要となる。このため砕石層厚と表面からの二酸化炭素供給について確認することが必要とされた。年度後半は,上記課題の確認のため,装置をスケールアップし,100cm厚の砕石層での試験と,槽内の二酸化炭素濃度の計測を行った。大粒径砕石(粒径50-150mm)での二酸化炭素吸収においては,層内CO2濃度の低下は見られず,大気から十分量が供給されていることが確認された。また,層厚に比例してCO2吸収量も増えpHが低下することが確認された。処分場における浸出水希釈効果の検討も予定通り実施している。陸上処分場浸出水(pH11.5)の純水での希釈や海面処分場浸出水(pH11)の海水での中和を検討し,特に海水での中和は海水の緩衝能のため,pHを大きく低下できることを確認した(3倍程度の希釈倍率にてpH1低下)。予定していた実験は実施できた。データ等の解析についても,ほぼ計画通りであった。なお,実験データ集積に集中していることもあり,雑誌論文作成まで進んでいないが,学会発表は実施した。前年の進捗状況にも記載したが,科研費取得以前より関連研究を進めていたこともあり,予定よりも全体的に,早めに実験が進行している。また,平成27年度については,当初予定した実験を遂行しデータを取得した。年度内に28年度予定の実証試験の条件を確認するための室内試験も装置作成を完了している。平成28年度(最終年度)については,平成2627年度に実施した大気中二酸化炭素を用いた高pH浸出水の中和技術(小粒径および大粒径砕石層での炭酸中和)の結果を基に,さらに効率的に大気中二酸化炭素を吸収させる技術を検討した。具体的には,化学工学分野で利用される規則充填材(気液接触材)を用い,単位体積当たりの気液接触面積を増加させた炭酸中和試験を実施した。流入水pH10.5,11,11.5の3段階で試験を行った。実際の処分場で見られるpH10.5程度の浸出水を模擬した溶液を,上記接触材充填を行った実験槽にて,試験を行った結果,流入水量2000mm/日(降雨量換算)の条件でも,流出水pHは排水基準8.6を下回っていた。長期的な高pH浸出水の流出が継続する処分場において,この機構を導入することで,維持管理の環境安全性が確保できる可能性が示唆された(水処理における中和後pHがオーバーシュートする可能性がない)。流入水pHがpH11,pH11.5程度と高い場合は,提案する構造だけでは,排水基準pH(8.6)を満足することは難しいが,酸消費量(アルカリ度)の減少量から,水処理施設の負荷低減には大きな効果を示すと考えられた。

今年度の試験結果より,浸出水集排水管末端に大気接触効率を上げる構造を組み込むことで,高pH浸出水に対応できる可能性が確認できた。今後は,処分場底部集排水管の末端部構造の具体化,広範囲接触層への浸出水の均等な散布方法など,実用化にむけた検討を継続する。焼却灰主体の廃棄物最終処分場において課題となる高pH浸出水を,大気中二酸化炭素を用いて中和する低エネルギー・低コストの技術について,実験的に検討した。浸出水集排水管近傍を想定した機構を考え,条件により浸出水pHを10.5から8.6まで低下できることを確認した。また,各種条件下での二酸化炭素吸収速度も概算できた。得られた結果より,今後実用化レベルへ向けた検討を行う。科研費取得以前より関連研究を進めており,予備的実験などを遂行していたため,スムーズに平成26年度の課題に着手できた。また,本年度の予備試験,装置改良等も実験担当する大学院生の効率的な作業により,予定以上に早く実施できた。この結果,今年度計画した砕石層における大気中二酸化炭素中和試験を実施し,各種条件を設定した模擬浸出水での二酸化炭素データ集積ができた。また,平成27年度予定の一部である,実処分場の浸出水採取,室内試験装置での実浸出水を用いた二酸化炭素中和についても,実施できた。研究予算規模から考え,今年度の試験群については,費用対効果は高いと自己評価できた。最終年度になり,砕石層を用いた高pH浸出水の大気中二酸化炭素吸収による中和について,実規模試験へのスケールアップの課題等について検討している。平成27年度に継続し実験室レベルの試験装置について,これまで未検討であった条件での炭酸中和の試験を行う予定である。また,実レベルでの中和技術適応性を確認するため,当初予定の最終処分場現地実証試験について,可能性評価を含め検討を行っている。自治体との調整,試験期間後の装置の取扱い等については,やや課題がある状況である。廃棄物工学,衛生工学本研究開始当初の平成27年度研究計画では,昨年に引き続き,主に処分場周辺で想定される様々な条件での二酸化炭素吸収中和について試験を実施することとしていた。予定された,試験については継続して実施する。なお,昨年度の実績として,予定した計画よりも研究が進んだことより,今年度は平成26年度の試験で得られた課題について実験的に検討することを主として,研究を推進することとした。理論上からも想定されている課題であるが,砕石層への浸出水流入量が大きい場合,二酸化炭素吸収が少なくpH低下が小さいという現象が確認された。中和技術として大きな課題であるため,実験的に二酸化炭素の移動を確認し,吸収量を増加する手法を検討することとした。大気中二酸化炭素(低濃度)を利用するため,供給量に限界が生じることが予想される。これまで,砕石層の部位別二酸化炭素濃度は実測していないため,今年度,二酸化炭素計(昨年度末に購入・準備)を用いて,砕石層内の二酸化炭素濃度分布を測定する。また,二酸化炭素中和により,カルシウムスケール(炭酸カルシウム)が生成し,水処理施設や放流管等を閉塞する可能性があるため,Ca濃度を細かく確認し,各実験を行うこととする(昨年度末にCaメータを購入・準備)。以上の構想をもって,平成28年度予定とした実証試験についても,上記実験遂行が早まれば,年度内に二酸化炭素吸収中和の小規模実証試験装置設置を実処分場内で開始したいと考える(データ採取等は平成28年度)。平成26年度に当初予定より実験が早期に進んだことから,平成27年に使用することを予定していた。
頭頸部がん治療における正確かつ迅速な抗がん薬感受性診断法の確立

頭頸部抗がん薬感受性診断法の確立のため、頭頸部癌細胞株を用いた研究を行った。シスプラチン感受性株と獲得耐性株、自然耐性株と5FU耐性株を使用し、iTRAQ法を用いたタンパクレベルからの網羅的解析を行い、さらにmRNAレベルからの解析をマイクロアレイ法を用い、両者の共通因子を探る方法で行った。その結果、シスプラチン耐性化因子としてS100A2、多剤耐性化因子としてBASP1を同定した。S100A2にsiRNA法を用い解析し、S100A2がシスプラチン耐性化因子である可能性を見出した。抗がん薬投与前に臨床検体でS100A2を染色することが、シスプラチン感受性診断法となる可能性があることを見出した。平成26年度では、ミシガン大学より供与を受けたヒト頭頸部扁平上皮がん細胞株を使用し、研究を行った。具体的にはシスプラチンに感受性の高いもの(高感受性株)、さらにその細胞株に対しシスプラチンを繰り返し投与することで得られた耐性株(獲得耐性株)、また最初からシスプラチンに耐性であった株(自然耐性株)、そして5-FUに対する獲得耐性株(5-FU獲得耐性株)を用いた実験を行った。これら細胞株から抽出されたタンパクをiTRAQ法;タンデムマス(LC-MS/MS:Triple TOF5600)を使用し、タンパクレベルから網羅的解析を施行した。さらに、mRNAレベルにおける感受性規定遺伝子を検索する目的で、市販マイクロアレイチップ(Agilent Technologies)を使用し、タンパク解析と同様に上記細胞株を用いて、mRNAレベルからの網羅的解析を行った。その結果、タンパクレベルから、またmRNAレベルから幾らかの候補因子を同定することができた。更に今回、タンパク、mRNA両者で共通の発現がなされている因子を確認したところ、2つの精度高い候補因子が同定された。これらには既に耐性に関連しているとの報告もされている因子もあり、これら因子は頭頸部がんに対する精度高い抗がん薬感受性因子である可能性が高い。尚、研究計画で平成26年度に施行予定であった、実際の標本に対する免疫染色については、これら因子が真の頭頸部がん抗がん薬感受性因子であると確認できた後、施行していく予定である。理由としては頭頸部がんの標本は臨床的に極小さいことが多く、安易な免疫染色、標本使用は避けるべきと考えているからである。平成27年度では以下のような研究を進め、様々な結果を得ることができた。これまで使用しているミシガン大学より供与を受けているヒト頭頸部扁平上皮がん細胞株のシスプラチン感受性株、その獲得耐性株、自然耐性株、また5-FU獲得耐性株を用い、抽出したタンパクをiTRAQ&#174;と新しいタンデムマス(LC-MS/MS:Triple TOF5600,174;)を使用した網羅的解析を行った。その結果耐性に関与しているタンパクを同定することが出来ている。また本年度は上記感受性規定タンパクに加え、マイクロアレイを用いmRNAレベルにおける感受性規定遺伝子の探索を行った。我々の使用したシスプラチンあるいは5FU耐性細胞株を用い、市販マイクロアレイチップ(Agilent Technologies)を用い、mRNAレベルからの網羅的解析を行った。これまでのタンパクレベルから得られた結果を、このマイクロアレイチップ、mRNAレベルからの網羅的解析結果と擦り合わせることで、更に精度高い抗がん薬感受性因子を選択することが出来た。CDDP特異的感受性規定因子としてS100A2、多剤耐性化規定因子としてBASP1(Brain acid soluble protein 1)を同定した。S100A2は癌の悪性度との関連も指摘されており、またBASP1は様々な組織における分化誘導と関連する報告もあり、精査を行っている。具体的にはシスプラチン感受性株、その獲得耐性株、自然耐性株、また5-FU獲得耐性株を、siRNAを使用し機能解析を行い、それぞれCDDP耐性あるいは多剤耐性に特異的に関与するタンパクであるかを確認している。平成27年度の予定を鑑みて、概ね問題なく進んでいると思われる。iTRAQ174;と新しいタンデムマス(LC-MS/MS:Triple TOF5600,174;)を使用した網羅的解析を行うことと、マイクロアレイチップ(Agilent Technologies)を用い、mRNAレベルからの網羅的解析を行った結果は精度高いものと思われる。頭頸部がんにおいて抗がん薬治療の役割は大きい。その中心薬剤はシスプラチンであるが、臨床においてその投与前に感受性が予測することが可能となれば極めて有意義である。感受性関連因子に関してはこれまでシスプラチンの感受性因子に関しては多くの報告があるが、DNAマッピング法、RNAレベルのマイクロアレイ法、経験的に予測される代謝、解毒関連酵素などに関連した因子を探る方法に偏っている。それゆえ我々は平成23年から平成25年の基盤研究(C)(一般)、研究課題名:頭頸部癌におけるシスプラチン感受性規定因子の解明ー網羅的タンパク解析法を用いて、で研究を遂行し、セントラルドグマの最終産物であるタンパクからの網羅的解析を行った。その結果iTRAQ法と新しいタンデムマス(LC-MS/MS:Triple TOF5600)を使用し、シスプラチンを中心とした薬物耐性に関与しているタンパクの同定に成功している(Br J Cancer. 111(4):799-806, 2014.)。更に今回我々は研究を発展させ、タンパクレベルからの探索に加え、mRNAレベルからの探索を組み合わせることでより度高い因子を同定することを目的とし研究を遂行している。

現在までで既存同定感受性規定候補タンパクに加え、マイクロアレイチップ(Agilent Technologies)によるmRNAレベルからの網羅的解析を行うことで、CDDP特異的耐性因子としてS100A2、多剤耐性因子としてBASP1を同定することに成功した。さらにその機能解析を行うことで、真の耐性化因子であるかどうかを探っている。CDDP特異的耐性因子としてS100A2、多剤耐性因子としてBASP1を用いての機能解析実験を今なお遂行中である。具体的にはそれぞれの遺伝子に対してsiRNA法によるノックダウンを起こし、タンパク発現が低減しているのを確認しているが、その後の感受性再獲得実験系を遂行中であるためである。これまでの研究で、頭頸部癌細胞株におけるシスプラチン、5FUに関する、耐性化因子の発現検討を行ってきた。具体的には、網羅的タンパク解析法を用いてのセントラルドグマの最終産物であるタンパクからの網羅的解析を行い、iTRAQ法と新しいタンデムマス(LC-MS/MS:Triple TOF5600)を使用し、シスプラチンを中心とした薬物耐性に関与しているタンパクの同定に成功した。さらに、上記感受性規定候補タンパクに加え、マイクロアレイを用いてmRNAレベルにおける薬剤感受性規定遺伝子の検索をし、シスプラチン特異的耐性としてS100A2、多剤耐性としてBASP1を同定している。本年度では、この中でも特にシスプラチン特異的耐性としてS100A2に着目し、S100A2に関しての機能解析を行った。具体的にはS100A2に対するsiRNAを使用し、S100A2の発現低下を確認した。その後、CDDP感受性株であるUM-SCC-23、獲得耐性株であるUM-SCC-23CDDPR、自然耐性株であるUM-SCC-81Bに対し、S100A2による機能ノックダウン後に、それぞれの細胞株でCDDPの感受性が如何に変化するのかを確認する実験を行った。その結果、CDDP感受性株であるUM-SCC-23ではS100A2ノックダウンの、感受性に関しての影響は見られなかったが、一方、獲得耐性株であるUM-SCC-23CDDPR、自然耐性株であるUM-SCC-81Bに対しては、CDDPの感受性が再獲得されたことを見出すことができた。これら知見は、CDDP感受性の細胞に対しては、元々CDDP感受性ゆえ、その感受性を再獲得することはないが、臨床上問題となる、CDDP獲得耐性症例、また自然耐性症例に対し、S100A2が治療改善あるいは、治療方針選択となりうる可能性を示すものであることを見出した。頭頸部抗がん薬感受性診断法の確立のため、頭頸部癌細胞株を用いた研究を行った。シスプラチン感受性株と獲得耐性株、自然耐性株と5FU耐性株を使用し、iTRAQ法を用いたタンパクレベルからの網羅的解析を行い、さらにmRNAレベルからの解析をマイクロアレイ法を用い、両者の共通因子を探る方法で行った。その結果、シスプラチン耐性化因子としてS100A2、多剤耐性化因子としてBASP1を同定した。S100A2にsiRNA
黒潮続流・メキシコ湾流ジェットの蛇行の実態とそのスケール間相互作用の研究

海表面高度データを用いてジェット軸の位置とジェットからの中規模渦の切離・併合を客観的に求める手法の開発を行った.また,この手法を黒潮続流域およびメキシコ湾流域に適用し,手法の妥当性の検証と結果の解析を行った.この手法により中規模渦による輸送量を定量的に見積もることが可能になり,その結果,両海域共に切離する中規模渦が南北渦熱輸送や栄養塩輸送に重要な役割を果たしていることが明らかになった.さらに渦の切離数とジェットの強さには負の相関があり,中規模渦の切離がジェットを減速させていることを示唆する.衛星観測による過去20年間の海表面高度データを用いて,ジェット軸の位置とジェットからの渦の切離・併合を客観的に求める手法の開発を行い,北太平洋の黒潮続流ジェットに対して適用し,結果の解析を行った.この結果,低気圧性渦は黒潮続流ジェットの上流側で,高気圧性渦は下流側のシャツキー海嶺付近で渦の切離が多いことを明らかにした.この切離域の違いは,渦の生成メカニズムが異なることを示す.またこれらの渦の生成数の経年変動は,ジェットの流速の強さと負の相関を持つことを見出した.これは渦の切離が,ジェットの流速に対して影響を与えている可能性を示唆する.この結果についての論文を準備中で平成26年度中に国際誌へ投稿する予定である.また黒潮続流ジェットの十年変動に伴う周辺域のメソスケール現象の解析を行い,大気の大規模場の変動により生じた海洋中のシグナルが西方伝播し,黒潮続流ジェットの変動を介して,日本南岸の沿岸水位に大きく影響することを発見した.この結果は,大気の大規模スケールの変動と,より小さい空間スケールの現象である沿岸水位の変動の間で,黒潮続流ジェットがその橋渡しの役割を果たしていることを示す.沿岸水位の変動は近年の地球温暖化に伴う海面上昇に関連して注目されているが,この結果はその海面上昇の理解に対してジェットの存在が不可欠であることを示す.これらの結果についてJournal of Geophysical Research誌に投稿した論文は受理され,出版済みである.衛星高度計観測による1992年から2010年の海面高度データを使用し,黒潮続流ジェットの軸の位置とジェットからの渦の切離・併合を客観的に求める手法を開発し,渦の切離分布とその時間変動についての解析を行った.この結果,切離した渦の3分の2は再びジェットに併合されるものの,併合されない渦だけで,北太平洋のこの緯度帯での南北渦熱輸送の4分の1を説明することを明らかにした.この緯度帯は北太平洋の中でも南北渦熱輸送量が非常に大きい領域であり,この結果は切離された渦に伴う熱の南北輸送が,この領域の熱バランスに重要な役割を果たすことを示す.またこれらの渦の生成数は黒潮続流の上流域・下流域共に顕著な経年変動を示し,ジェットの流速の強さと負の相関を持つことを見出した.これは一般的なジェットが強い時に流れが不安定になり渦の切離数が増えるという関係とは逆の関係であり,渦の切離がジェットの流速に対して影響を与えている可能性を示唆する.これらの結果についての論文を平成26年度内で国際誌に投稿し受理された.またこの研究について国際学会AGU Fall Meetingで口頭発表を行った.前年度に明らかにした黒潮続流ジェット変動が沿岸水位に与える影響についての結果も国際学会AOGSにおいて口頭発表を行い,セッションのコンビーナーも務めた.また研究代表者は,当該研究を含む研究実績により,2015年度日本海洋学会・岡田賞を受賞研究課題「西岸境界流およびその続流の変動に関する理論的・解析的研究」で受賞した.海表面高度データを用いてジェット軸の位置とジェットからの中規模渦の切離・併合を客観的に求める手法の開発を行い,その結果の解析を行った.衛星高度計観測による過去20年間のデータを用いて,メキシコ湾流に対して手法を適用した結果,年間約20個の中規模渦がメキシコ湾流から切離しており,この中規模渦の数は年間プラス4.2個の割合で上昇トレンドを示していることを明らかにした.これらの切離する渦は,北大西洋のこの緯度帯での南北渦熱輸送量の20%を説明し,この領域における南北熱輸送に重要な役割を果たしている.また,中規模渦の切離数とメキシコ湾流の強さの間には負の相関があり,中規模渦の切離数が1年先行している場合に両者の関係は最も強かった.このことは,切離する中規模渦がメキシコ湾流を減速させている可能性を示唆する.同様の関係は黒潮続流域でも見られ2つの領域で同様のメカニズムが働いていることを示している.これらの研究成果について,アメリカで開催された国際学会Ocean Sciences Meeting 2016において口頭発表を行った.また簡素海洋生態系モデルを結合させた渦解像海洋大循環モデルの黒潮続流域の結果に対しても上述の手法を適用した.その結果,黒潮続流から南へと切離した中規模渦は,多量の栄養塩を保持しており,黒潮続流域の南側の上層の栄養塩の内,多い時期には約5割程度が切離した中規模渦に保持された状態で存在することがわかった.この結果はジェットから切離する中規模渦が栄養塩輸送に重要な役割を果たしていることを示唆している.海表面高度データを用いてジェット軸の位置とジェットからの中規模渦の切離・併合を客観的に求める手法の開発を行った.また,この手法を黒潮続流域およびメキシコ湾流域に適用し,手法の妥当性の検証と結果の解析を行った.

この手法により中規模渦による輸送量を定量的に見積もることが可能になり,その結果,両海域共に切離する中規模渦が南北渦熱輸送や栄養塩輸送に重要な役割を果たしていることが明らかになった.さらに渦の切離数とジェットの強さには負の相関があり,中規模渦の切離がジェットを減速させていることを示唆する.黒潮続流ジェットからの渦の切離とその経年変動についてまとめた論文を投稿し,年度内に受理・出版された.また,この研究内容と平成25年度の研究で得られた沿岸水位変動の成果について,国際学会でそれぞれ口頭発表を行った.したがって研究は順調に進展しているといえる.数物系科学平成26年度の研究で確立した黒潮続流ジェットからの渦の切離を求める手法を用いて,黒潮続流域やメキシコ湾流域でのジェットの蛇行と切離した渦の違い(熱輸送や生物生産)について解析を行う.この目的のために,領域海洋モデルを用いた黒潮続流ジェットの数値シミュレーションの予備的解析を開始している.黒潮続流ジェット変動に伴う沿岸水位変動の論文が受理・出版され,また平成26年度のはじめに,黒潮続流ジェットからの渦の切離についてまとめた論文について投稿できる予定であるため,おおむね順調に進展しているといえる.当該年度の予算の多くを海外渡航費と海外学会参加費に費やしたが,ドルと円のレートが変動していたため1,741円の残金が生じた.この残金は少額であるため,次年度に持ち越すこととした.渦の切離・併合がジェットに与える影響について,より詳しく明らかにするために,領域海洋モデルを用いた数値実験を実施する予定である.また,得られた成果について国際学会での発表を行い,国際誌へ投稿する.海外学会参加費に使用する予定である.当該年度中に投稿論文の掲載料の支払い手続きをし,またこの論文の別刷りを注文したが,海外の会社であったため手続きに遅延が生じ,掲載料については3月中に支払いをしたが北大の会計システムの仕様により年度内に金額が反映されず,別刷りについては次年度での支払いとなったためである.上述した論文の掲載料と注文済みである論文別刷りの代金として使用する.
教科学習につながる外国人児童用日本語指導教材および教授法の開発

教科学習につながる新しい形の外国人児童用日本語指導教材とその教授法を開発し、具体的な教材を小学校の教育現場に提供するという研究目的のために、まず、国内の教育現場を見学し、話し言葉から書き言葉への移行が図られていないこと、その解決策として各教科の専門語彙を単に教えればいいのではないことなどを把握した。来日直後の生活適応を中心とした初期日本語指導が終わった段階(ポスト初期段階)で指導すべき項目を選定するために、教科学習の中心となっている教科書の分析を行った。その結果、国語以外の教科書では客観的な表現が多く、感情表現は少ないこと、活用語はどの形も均等に出現するのではなく、過去否定形などはほとんど使われていないこと、話し言葉では回避されがちな受身文や連体修飾節などの項目および漢字の指導が教科学習には不可欠なことが明らかになった。現在の教育現場で実施できる方法として、日本語を使って日本語指導を行う以下のような教授法を開発した。(1)教師が日本語で説明しながら簡単な実験を行ったり、子どもに実習させたりして、子どもに一連の体験をさせる。(2)子どもの頭の中で、体験した行動と日本語を結びつける作用が起きるように、体験した行動を日本語で表現したものを聞かせたり、読ませたりする。(3)日本語の学習項目を子ども自身が自覚し、日本語表現として獲得するように、練習問題をさせ、考える時間を与える。(4)指導項目の定着を促進するために、レベルにあった読み物を読ませ、話させ、書かせて、指導項目を使う機会を多く提供する。(5)日本語能力全体の養成と同時に、教科学習に必要な観察、実習、実験、調査などの学習技能に慣れさせる。以上の教授法を用いて、教科書分析から優先順位の高かった指導すべき項目を中心に教材を作成し、研究成果を教育現場に還元する「ポスト初期指導の教材」とした。教科学習につながる外国人児童用日本語指導教材および教授法の開発を目指して、日本の小学校における外国人児童の教育の実態を調査した。センター校を中心に小学校3校を訪問し、授業見学、指導者との意見交換を行った。日本の教育現場での基本的な方針は、外国人児童に必要な日本語指導は少人数または個別の取り出し指導等で行うが、その他の教科はできるだけ日本人児童と一緒に原学級で教育していこうというものである。社会、算数、理科などの教科指導を取り出し指導でおこなっている学校は少数である。いわゆる言語教育としての日本語指導をどこまで行い、どの日本語レベルから教科の内容を使った日本語指導を行うのが効果的であるかを次年度には明確にしたい。日本語レベルの設定が各学校や指導者によって異なるので、外国人児童の日本語レベルの標準化がまず必要である。その上で、教科の内容を日本語指導に取り入れ、教科内容を学びつつ学習手段としての日本語が習得できるような教授法を提案したい。外国人児童生徒に教科内容を教育することを第1目的として行っている授業を見学するために、このような授業の先進校であるハワイの小学校、中学校、高校を訪問し、授業見学、指導者との意見交換を行った。また、教育省・ハワイ大学教育学部の教授と会い、ハワイ特有の問題点などの情報を得、日本の教育現場に応用できる部分とできない部分を認識した。一般的に、日本の外国人児童の場合は日本語がわからず、特に漢字の問題があり、教科学習についていけない者が多いが、ハワイの場合は、英語でコミュニケーションはできるが、教科学習の内容についていけない者が多く、第二言語としての英語クラスに5年間在籍している者もいた。日本語にしても英語にしても、言語を使って教科を学習していくためには、読み書きが重要になる。日本語においては漢字の問題は避けて通れない。コンピュータによる教材も検討したい。

教科学習につながる外国人児童用日本語指導教材および教授法の開発を目指して、学習者の第二言語を使って教科教育を行うイマージョン教育の実態を調査した。日本国内では英語を使って教科教育を行っている加藤学園の小学部を訪問し、授業見学、指導者との意見交換を行った。学習のための言語を習得してから教科学習をするのではなく、不完全ながら第二言語を使って教科を学習し、教科内容と同時に第二言語も習得していくことが可能であることが確認できた。また、初等・中等教育を母語以外の言語で受けた日本人、中国人、アメリカ人の成人にインタビュー調査を行った結果、読み書きを両言語で行い続けることがバイリンガルになるための大きな要素であることが判明した。以上の点から、単なる語彙や文型を教える語学教材ではなく、学習者にとって知的興味を満足させる内容をもった読解教材が、教科学習につながる外国人児童用日本語教材として適切であるという結論にいたった。読解教材開発の手がかりを得るために、国内にマオリ族をかかえ、児童のリテラシー教育において教育研究実績があり、また、近年、アジアの国から英語を習得する目的で小学校レベルの児童が留学しているニュージーランドの教育現場を訪問し、授業を見学するとともに教育者と意見交換を行った。また、オークランド大学教育学部の図書館や教材センターを訪問し、内容のある読解教材を多数閲覧し、いくつかを入手した。ワイカト大学では教育学部の教授と会い、外国人児童を在籍学級で母語話者児童と一緒に教育していくための教授法に関して意見交換を行い、日本での教授法開発の参考とした。さらに、日本の小学校で使用されている理科と算数の教科書(1年生から6年生まで)の文型を調査し、先行研究の小学校語彙調査と比較し、初期日本語指導教材『いっしょににほんご』の次の段階で指導すべき文型の抽出を行った。教科学習につながる外国人児童用日本語教材としては、単なる語彙や文型を教える語学教材ではなく、学習者にとって知的興味を満足させる内容をもった読解教材が適切であるという研究結果から、児童の知的興味を満足させる教材の収集に努めた。しかし、教材化を進めるにあたって、以前に開発した初期日本語指導教材『いっしょににほんご』の文型と語彙だけではあまりにも既習事項が少なく、日本語の読解が困難であることが明らかになった。初期日本語指導教材『いっしょににほんご』の次の段階(ポスト初期指導)で指導すべき文型の抽出のために、1年生から6年生までの理科と算数の教科書のほかに、社会の教科書の文型も調査し、言葉の意味を辞書で調べただけでは文意が読み取れないようなものを拾い出した。全部で222項目が抽出されたが、その中で科目、学年を越えて共通に出現する頻度の多い項目75を共通文型とした。共通文型75を母語翻訳によらず、直接法で指導する方法を模索するために、小学校の理科、数学、社会の授業を見学した。そこからヒントを得て、日本語教室で実際に小さい実験・調査等、児童が直接参加する授業を行い、それを言語化して文字と絵による日本語教材とし、それを使って共通文型75を体得していく方法をとることにした。
錐体路形成における軸索誘導に係るシグナル分子基盤の解明

錐体路は脳からの出力路として大脳皮質から脊髄へと軸索を伸ばす。また脳内の神経核に側枝を伸ばすことで複雑な神経回路を形成する。本研究では錐体路の形成に関わるシグナル分子の探索と同定を試みた。錐体路を形成する大脳皮質神経細胞に発現する受容体の遺伝子を網羅的に探索し、shRNAを用いたノックダウンによって錐体路形成に関わると考えられる遺伝子のスクリーニングを行い、そこから得られた候補のうち特に2種類の遺伝子に着目して解析を行った。そのうちの1種類は大脳皮質に発現しており、且つ培養系での軸索分枝形成を促進することを見出したことから、錐体路形成における側枝形成に関与している可能性が示唆された。錐体路は運動の制御を司る中枢神経の回路であり、大脳皮質第5層から皮質下に入り、脳幹を経て脊髄へとその神経軸索を伸ばす。また同時に脳内の複数の神経核にも側枝を投射し、複雑な神経回路網を形成する。この中枢神経系で極めて長くまた複雑な軸索経路の形成の分子機構について明らかにすることが本研究の目的である。これまでに、大脳皮質第5層に発現する受容体分子の網羅的探索と網羅的ノックダウン実験によって、錐体路の形成に関与すると考えられるシグナルの受容体分子の候補を複数得た。平成26年度には、それらの受容体分子について、生体内および細胞培養系を用いた解析を開始した。候補受容体について、マウス脳内における分布・局在をin situ hybridization法および免疫染色法を用いて調べた。その結果、候補受容体の少なくとも2種類は、錐体路の形成時期に大脳皮質第5層に強く発現していることを見出した。また、そのうち1種類の受容体分子に関しては、結合しうるリガンドの機能について、大脳皮質神経細胞の培養系を用いて解析したところ、リガンド分子を添加した場合には、軸索の枝分かれが促進されることを見出した。したがって、これらの分子は錐体路の軸索形成に関与していることが強く示唆される。また、国内外の研究機関から候補受容体分子のノックアウトマウスの脳組織を得て、蛍光色素DiIを大脳皮質に注入し、錐体路を蛍光標識することでその伸長パターンの解析を行っている。ノックアウトマウスが存在しない候補分子については、CRISPR/Cas9システムを用いてノックアウトマウスを作成した。順次解析を行う。本研究では、中枢神経系で形成される、長く複雑な軸索経路の伸長・形成の分子機構について明らかにすることを目的とする。これまでに、大脳皮質第5層に発現している受容体分子の網羅的な探索と網羅的なノックダウン実験によって、錐体路の形成に関与すると考えられるシグナルの受容体分子の候補を複数得ている。これらの候補受容体分子について、ノックアウトマウスが存在するものは国内外の研究機関から脳組織を得て、蛍光色素DiIを用いて錐体路の解析を行ったが、顕著な異常は認められなかった。また、候補受容体分子のひとつについて、CRISPR/Cas9システムを用いてノックアウトマウスを作成した。作成したノックアウトマウスで錐体路の形態を観察したところ、顕著な異常は認められなかった。このことについては、候補受容体分子が、他の分子と協調的に機能している可能性が考えられる。また、より詳細に候補受容体が関与するシグナルについて調べるため、神経細胞にリガンド分子を作用させた際の遺伝子発現の変化について検討することにした。神経細胞を獲得するにあたっては、大量の神経細胞を得ることの可能なマウスES細胞を使用した。ES細胞をSFEBq法により培養すると、大脳皮質に分化した神経細胞が安定して得られることが知られている。分化誘導した神経細胞に候補受容体分子のリガンドを作用させ、RNAを採取し、次世代シークエンスによるRNA-seqを行っているところであり、順次その結果を解析する。候補受容体分子のうちノックアウトマウスの存在するものは、国内外の研究機関の協力を得て、脳組織を得ることが出来た。その脳組織を蛍光色素DiIを用いてラベルし、錐体路について解析したところ、顕著な異常は確認されなかった。また、ノックアウトマウスの入手が難しい候補受容体については、そのうちのひとつでCRISPR/Cas9システムを用いてノックアウトマウスの作成を行った。生まれてきた新生仔マウスの脳に蛍光物質DiIを注入し、数日後に固定して切片を作成し、錐体路の形成について調べた。その結果、顕著な異常は認められなかった。そのため、候補受容体分子群から、さらなる候補について検討する必要およびシグナルの作用機序について検討する必要が生じた。錐体路は運動の制御を司る中枢神経系の神経回路である。大脳皮質第5層から皮質下へ走り、脳幹を経て脊髄へとその軸索を伸ばす。また、同時に脳内にある複数の神経核へも側枝を伸ばし、複雑な神経回路を形成する。本研究では、このような神経回路に見られる長く複雑な神経軸索を形成する分子機構について研究することを目的とする。これまでの解析で、大脳皮質第5層に発現している受容体分子の網羅的な探索とノックダウン実験により、錐体路の形成に関わると考えられるシグナルの受容体分子の候補を複数得た。そのなかのひとつについては、in situ hybridization法によって遺伝子発現が生後2日のマウスの大脳皮質第5層に発現していることを見出していた。

また、培養した大脳神経細胞にリガンドの一種を添加すると、軸索の分枝が促進するとの結果が得られており、軸索形成に関与していることが強く示唆されていた。一方で、CRISPR/Cas9システムを用いて作成したノックアウトマウスでは顕著な異常は認められていなかった。そこで、より詳細に候補受容体が関与するシグナル伝達経路について調べるため、神経細胞にリガンド分子を作用させた際の遺伝子発現変化を次世代シークエンスにより調べた。神経細胞を獲得するにあたっては、大量の神経細胞を得ることが可能なマウスES細胞を用いた。ES細胞をSFEBq法により培養すると、大脳皮質に分化誘導した神経細胞が安定的に得られることが知られている。ES細胞から分化誘導した神経細胞に候補受容体のリガンドを作用させ、RNAを採取し、次世代シークエンスによるRNA-Seqを行った。その結果、発現量に変動が生じた遺伝子を複数得ることができた。現在、この遺伝子群の解析を行っている。錐体路は脳からの出力路として大脳皮質から脊髄へと軸索を伸ばす。また脳内の神経核に側枝を伸ばすことで複雑な神経回路を形成する。本研究では錐体路の形成に関わるシグナル分子の探索と同定を試みた。錐体路を形成する大脳皮質神経細胞に発現する受容体の遺伝子を網羅的に探索し、shRNAを用いたノックダウンによって錐体路形成に関わると考えられる遺伝子のスクリーニングを行い、そこから得られた候補のうち特に2種類の遺伝子に着目して解析を行った。そのうちの1種類は大脳皮質に発現しており、且つ培養系での軸索分枝形成を促進することを見出したことから、錐体路形成における側枝形成に関与している可能性が示唆された。これまでに我々はshRNAを用いた遺伝子ノックダウンによる網羅的スクリーニングを行い、錐体路の形成機構に関与する受容体分子の候補を複数得た。次に、これら候補分子の脳内での分布・局在を調べるため、マウスの脳を用いてin situ hybridization法および免疫染色を行った。その結果、候補受容体分子のうち少なくとも2種類は、錐体路の形成が行われている時期であるP2において大脳皮質第5層に限局した強い遺伝子発現が認められた。また、受容体に結合しうるリガンドについて、軸索形成における効果の検討を行った。子宮内エレクトロポレーション法によりマウスの大脳皮質第5層に蛍光タンパク発現ベクターを導入し、第5層の細胞を標識したのち、標識した神経細胞を脳より取り出し、培養した。続いてリガンドタンパクを培養液中に添加し、神経軸索の形成に与える影響を調べた。その結果、リガンドを添加することにより、神経軸索の分枝が促進されていることが観察された。大脳皮質第5層に蛍光タンパクを発現するFezf2-tdTomatoトランスジェニックマウスの大脳皮質神経細胞を用いた場合でも同様の結果を得た。これらの結果は、候補受容体分子が錐体路形成に深く関与していることを強く示唆しているものである。また、国内外の研究機関より、候補受容体分子のノックアウトマウスの脳組織を得て、蛍光物質DiIをマウス脳に導入し、錐体路の可視化を行った。
越境地下水の統合的ガバナンス－比較法・国際法的考察－

地下水や地表水は、国境や地方公共団体等の境界を越えて存在するため、持続的な利用を行うための制度設計が容易ではない。また、地下水と地表水は物理的に繋がっており、接続的に管理する必用がある。本研究は、次の点を明らかにした。米国およびメキシコの間では、水取引や地下水の接続的利用が紛争の火種になっているが、国内的及び国際的な水取引よって利水と生態系保全をある程度まで統合している。日本でも、利水者間の水譲渡・利水用ダムの治水転用・既存ダムの連携運用・流域治水(浸水頻度が高い土地の宅地利用規制等)の組み合わせによって、財政負担や環境負荷を押さえつつ、治水・利水・生態系保全を統合することが可能である。平成25年度は、地下水及び地表水が繋がっており、水力発電は地表水の主な利用方法であり、その発電量は火力・原子力等の発電量とのバランスで決まることから、原子力も含めて検討した。まず、平成25年8月には、鳥谷部壌氏(大阪大学大学院)が米国に赴き、調査を実施した。具体的には、テキサス州エルパソにおいて、国境水委員会(IBWC)においてSally Spener氏に対して国際河川・州際河川であるリオ・グランデ川・コロラド川および越境地下水に関するIBWCの取組み状況についてヒアリング調査を行った。また、ワシントンD.C.の国際合同委員会(IJC)において、Susan Daniel氏に対して五大湖その他越境河川の地下水・表流水に関するIJCの取組み状況についてヒアリング調査を行った。また、平成26年2月末から3月上旬には、松本充郎が米国に赴き、調査を実施した。具体的には、コロラド川流域において、フーヴァーダム・コロラド川導水路等の利水施設の運用・Salton Seaの現状視察や関係者へのヒアリングを行った。次に、Lewis & Clark大学において、Michael Blumm教授と意見交換を行った。第1に、コロンビア川流域において、2011年にESA上の保全計画の一部取り消しと維持流量確保の義務付け判決が下されたが、その後、ダムの運用が改善しサケの遡上量が増えているか否か、コロンビア川とクラマス川における法令の運用・ダムの運用や流域環境の状態について意見交換を行った。また、UC Berkeleyおいて、Holly Doremus教授に面会し、Blumm教授と同様の意見交換を行った。さらに、Rossmann & Moore, LLPにおいてAntonio Rossmann弁護士と面会し、コロラド川における水利権定量化等に関する和解(QSA)訴訟の進展状況を確認し、意見交換を行った。平成26年度も、水問題を含む資源・エネルギー問題全般における他の問題領域との比較に基づき、実体面及び手続面から日米比較研究と国際法の研究を進めた。主な活動として、第1に、2014年11月13-19日にCalifornia州のAntonio Rossmann弁護士・UC Berkeley講師(Rossmann & Moore, LLP)を訪問するとともに、公共信託法理の拡大適用で名高いモノ湖事件シンポジウムに参加した。第2に、2015年3月6日から11日には、Rossmann弁護士を関西に招聘し意見交換を行い、次の成果を得た。まず、国内法・比較法(手続面)の研究として、第1に、司法判断が分かれた諫早湾干拓池における開門請求事件の判例評釈を自治研究に公表した(2015年3月公表)。第2に、台湾で出版された書籍に原子力法に関する論文を公表した。第3に、水質汚染規制の比較対象としてPM2.5問題を念頭において大気汚染規制に関するシンポジウム報告を行うとともに(2014年10月・大阪大学。2015年3月公表)、日本法哲学会(2014年11月8日・京都大学)において、原子力政策及び個別の設置許可処分について司法判断が分かれる場合を視野に入れて意思決定手続きに関する研究発表を行った。第4に、国際ワークショップにおいて、計画策定や個別処分における地方自治体及び住民への意見聴取について、流域管理法制と原子力法制を比較しつつ研究発表を行い、水質規制に関する上乗せ条例の可能性について講演を行った(2015年3月。大阪大学及び青森県十和田市)。また、国際法については、鳥谷部壌(RA)が、前年度の調査を踏まえて阪大法学や環境管理にアメリカ・カナダの国境地域を管轄する共同国際委員会(IJC)や国際河川の非航行利用に関する条約の発効に関する成果を公表し、実体面及び手続面で着実に成果を上げている。日本については、治水・利水・環境の統合及び地表水及び地下水の統合、及び、意思決定過程の問題について研究成果を総括し、淀川水系において伏流水の過剰な利用が行われていること及び揚水式発電用ダムは治水用に転用可能性を確認した(「日本における持続可能な水ガバナンスのための法制度改革に向けて」行政法研究第12号167-204頁[2016年])。米国については、コロラド川流域の米墨国境地域に焦点を当て、地表水利用の変化が越境地下水の賦存・利用に与える影響について検討した。インペリアル灌漑区は、電力を消費しつつ、米墨国境付近の導水路の漏水防止事業によって生じた「余剰水」を大都市に譲渡・輸送しているが、米国にとっての漏水防止は、メキシコにとっては地下水の涵養量の減少である。そこで、メキシコの利水者は漏水防止事業が地下水利用権侵害であるとして米国において訴訟を提起したが、2007年に事後的に制定された特別法に基づき請求は棄却されている。そこで、米墨国境付近の地下水の法的処遇について、国際法及び国内法の観点から文献調査及びヒアリング調査を行った。

まず、2014年10月にカリフォルニア州法において導入された地下水採取規制が米墨国境付近の地下水採取に与える影響について、2015年9月に、カリフォルニア州においてヒアリング調査を行ったが、あまり影響はないと見込まれているとのことであった。また、国際法について、2012年に米墨間で成立したMinute 319はHoover Damにおけるメキシコによるバンキングを認め、NGOと共同でパルス流及び最低流量を確保している。そこで、2015年9月と2016年3月に、アリゾナ州及びカリフォルニア州においてヒアリング調査を行い、Minute 319における国境線付近の地下水の処遇を確認したが、地下水への言及は全くなく、長期的な交渉課題であることを確認した。3年を通してみると、当初の想定と若干異なる方向に研究が進んだものの、総合的には研究が概ね順調に進展した。当初の想定では、越境地下水の統合的ガバナンスの検討を契機として3つの知見得ることを目標としていた。まず、(i)日米の国内法の比較研究及び米墨・米加の二か国間の取り決めや実態を(可能であれば欧州も視野に入れて)検討し、日本の水政策全般への示唆を得る。また、(ii)法の支配を通じた国際法的秩序の構築について水ガバナンスに特化した見通しを得る。さらに、研究が順調に進展した場合には、(iii)国際法に関して、海洋法にも手を広げて東アジア地域に特化した知見を得る。現実的には、(i)日米の国内法の比較研究及び米墨の二か国間の取り決めや実態を分析し、(ii)水ガバナンスについて法の支配を通じた国際法的秩序の構築について見通しを得るというところまで進んだ。(振り返ると当然だが)水政策の問題が、エネルギー政策と深い関連性を持ち、かつ、政策形成過程がガバナンスの実態に影響を与えることから、当初の想定とは異なり、これらの課題に取り組まざるを得なくなった。具体的には、裁判所は、諫早湾潮受け堤防の開門調査の継続を命じているが(松本充郎「判批」『自治研究』第91巻第3号133-154頁[2015年])、開門調査の差止め仮処分決定も下しており、判決や決定の衝突という問題は、水ガバナンス及びエネルギー政策において生じる可能性があると指摘した(松本充郎「『現代の貧困』」瀧川裕英他編『逞しきリベラリストとその批判者たち』59-76頁[2015年]・松本充郎「日本における持続可能な水ガバナンスのための法制度改革に向けて」行政法研究12号167-204頁[2016年])。特に、水政策とエネルギー政策は決定手続が異なるため、衝突を生ずる可能性があり、調整方法の検討が必要であると考えるようになった。【研究の目的】本研究は、流動性の高い地下資源全般を念頭に置きつつ、地表水・地下水の両方を含む越境水の統合的ガバナンスをめぐる諸問題の特徴を浮き彫りにし、日米比較法及び国際法の両面から問題解決の方向性及び方策を提言することを目標としている。【研究実施計画】流動性の高い地下資源はしばしば越境的に賦存し、地下資源採取による汚染も越境的に発生する。そのため、地下資源の採取ルールの整備や汚染を防止するためのルール整備が必要になる。