hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アモルファスGaPの青色発光機構の解明とド-ピング効果に関する研究

[ノンド-プaーGaP:H(n型)]/[結晶GaP(p型)]・接合で観測される逆バイアス時での青色発光スペクトラムの温度依存性及びそのアニ-ルによるスペクトラム変化特性と,ノンド-プaーGaP:H薄膜の交流光電導の振幅,位相の照射波長依存性を比較することにより,この青色発光は移動度端間の電子正孔の再結合として説明されると結論した.ただし,この場合aーGaP:Hは反応性蒸着法(RE)による.次にpn制御に不可欠のド-ピング効果を研究した.まずp型aーGaP:H薄膜を作成するために,Zn粉末をノンド-プ多結晶GaP粉末に混入して,これをそのまままたはシンタ-したものを原材料として反応性蒸着をした場合について調べた.薄膜試料におけるZnの含有量はEPMA測定により確かめ,その結合状態はESCA測定より評価した.非晶質薄膜をn型の結晶GaP上に形成しそのその整流性を調べp型の判定を行った.結果より我々の行ったRE法においてもZnがド-プされp型になる事が判った.特にシンタ-原材料を使ったものは比較的良好な整流特性を示す.一般に,Znド-プGaP中では4配位のZnは少なく,Znド-ピング効果は必ずし良くない様である.しかし一応RE法によりp型薄膜が得られたことは一つの収穫であった.さらに第一次的トライとして,Zn粉末を混入した多結晶GaPを原材料とした水素ガス中スパッタ法(SP)によるp型ーGaPと,RE法Siド-プn型aーGaP:Hの接合を作成した.その整流性は余り良くない.しかし光起電圧効果が観察されそのスペクトラムは水素添加のないRE法aーGaPの交流光電導スペクトラムに近い.恐らくSP法p型aーGaPは水素添加効果が少ないと思われる.現在上述のRE法のみによる非晶質pn接合の作成が行われている.[ノンド-プaーGaP:H(n型)]/[結晶GaP(p型)]・接合で観測される逆バイアス時での青色発光スペクトラムの温度依存性及びそのアニ-ルによるスペクトラム変化特性と,ノンド-プaーGaP:H薄膜の交流光電導の振幅,位相の照射波長依存性を比較することにより,この青色発光は移動度端間の電子正孔の再結合として説明されると結論した.ただし,この場合aーGaP:Hは反応性蒸着法(RE)による.次にpn制御に不可欠のド-ピング効果を研究した.まずp型aーGaP:H薄膜を作成するために,Zn粉末をノンド-プ多結晶GaP粉末に混入して,これをそのまままたはシンタ-したものを原材料として反応性蒸着をした場合について調べた.薄膜試料におけるZnの含有量はEPMA測定により確かめ,その結合状態はESCA測定より評価した.非晶質薄膜をn型の結晶GaP上に形成しそのその整流性を調べp型の判定を行った.結果より我々の行ったRE法においてもZnがド-プされp型になる事が判った.特にシンタ-原材料を使ったものは比較的良好な整流特性を示す.一般に,Znド-プGaP中では4配位のZnは少なく,Znド-ピング効果は必ずし良くない様である.しかし一応RE法によりp型薄膜が得られたことは一つの収穫であった.さらに第一次的トライとして,Zn粉末を混入した多結晶GaPを原材料とした水素ガス中スパッタ法(SP)によるp型ーGaPと,RE法Siド-プn型aーGaP:Hの接合を作成した.その整流性は余り良くない.しかし光起電圧効果が観察されそのスペクトラムは水素添加のないRE法aーGaPの交流光電導スペクトラムに近い.恐らくSP法p型aーGaPは水素添加効果が少ないと思われる.現在上述のRE法のみによる非晶質pn接合の作成が行われている.
連立非線形方程式系の大域における数値解法とその応用

連立非線形方程式系(1)〓(〓)〓{f_k(x_1,x_2,...,x_m)}=(1)(k=1,2,...,m)の複数個の解〓^^<^>すべてを組識的に大域において求めるために,方程式系(1)から,いちばん複雑な方程式,例えばf_m(〓)=0を選び出してこれを除去し,残されたm-1個の方程式系f_α(〓)=0(α=1,2,...,m)がm次元ユ-クリッド空間〓^mの中に定めるm-1個の曲面の交わりとしての曲線Cの満たす常微分方程式を作る。ただしSは曲線Cの弧長である。この微分方程式をオイラ-法またはルンゲ-クッタ法とニユ-トン法を用いて数値的に解くことによって曲線Cを追跡し,この曲線Cと曲面f_m(〓)=0との交点〓^^<^>を順に求めて行くことによって,与えられた方程式系(1)のすべての解〓^^<^>を組織的に算出する幾何学的解法を研究代表者が論文(Publ RIMS,Kyoto Univ.Vol.8(1972),13ー42)で提案した。この幾何学的解法は篠原法とも弧長法とも呼ばれて広く用いられている。この解法ではニュ-トン法を用いているために曲線Cと曲面f_m(〓)=0とが2次以上の接触をする場合には収束性の速度に問題点が残っていた。この問題点を解消するために,本研究では,Pade^^′近似に基づく新しい反復公式を開発した。そして反復公式(2)をニュ-トン法に代用して成功した。
植物ストレス抵抗性強化剤の探索と抵抗性誘導機構の解析

本研究は、植物ストレス抵抗性の強化させる薬剤の探索とともに植物のストレスの被害機序と抵抗性機構を明らかにし、より効果的な植物ストレス抵抗性強化剤の開発のための基礎資料を得るのを目的とし塩ストレスを中心に研究を大きく二つに分けて行った。一つ目は化学物質(ジベレリン生合成阻害剤、cytochrome P-450阻害剤)による塩ストレス抵抗性強化の効果とその機構を究明しようとした。二つ目は植物の塩ストレス抵抗性機構と塩障害機構を供試植物種をイネ科植物からカヤツリグサ科植物まで広げて追跡した。1)植物塩ストレス抵抗性強化剤の探索と抵抗性強化機構:供試した薬剤の中で最も塩ストレス抵抗性に強化効果を表わしたのはinabenfideなどジベレリン生合成阻害剤であり、inabenfideに集中してその強化機構を検討した。この薬剤は塩ストレス条件下における植物の塩類吸収や地上部への移行には影響せず、ストレス条件下の植物において増加される活性酸素の消去系の酵素を活性化した。特に、塩または低温ストレス下のイネ科植物で起こるカタラーゼ活性の低下がこの薬剤の前処理により回復された。この酵素活性の低下と回復の機序は分かっていなくて続けて追跡しているが、これが塩ストレス下で活性酸素を旨く解毒するからストレス抵抗性の強化の原因と考えた。2)植物の塩ストレス障害機構と抵抗性機構:数種のイネ科植物の塩ストレス抵抗性程度と植物体内へのNaイオンの吸収と地上部への移行率との間に相関があり、このような現象はカヤツリグサ科植物においても認められた。塩ストレスは植物の活性酸素の発生を増加させて細胞膜や葉緑索の破壊を起こしたが、抵抗性植物や品種においてストレス条件下で発生された活性酸素を消去する酵素の活性が高いことが分かった。従って、植物のストレス抵抗性の強化のためには活性酸素消去系の酵素、特にカタラーゼの機能を遺伝的にあるいは化学的に高める必要があると結論した。以上の結果のいくつかの新しい知見は植物ストレス抵抗性の強化技術の開発のための基礎資料となり、地球上における植生の回復や食糧の増産に繋がって環境保全に寄与できると思われる。本研究では、植物ストレスを強化させる薬剤の探索とともに植物のストレスの被害機序と抵抗性機構を明らかにし、その結果から植物ストレスが調節できるような化学物質を実験系に取り入れて評価しようとしている。今年度は耐塩性の強化剤の検索とイネ科植物における耐塩性機構塩害機序の究明に集中した。1)植物の耐塩性強化剤の検索:植物のジベレリン生合成阻害剤であるuniconazoleとinabenfideの効果をイネ、ソルガムおよびトマトを用い検討したが、植物の耐塩性の強化にはinabenfideの方がより効果を示した。また、広葉植物であるトマトには塩害軽減効果は見られず、供試した両イネ科植物には効果を表わし、植物種間に特異的であった。植物体への塩の取り込みと地上部への移行はinabenfide処理と無処理の間に大きな差がみられず、また葉緑素蛍光で測った葉緑素の破壊にも影響しなかったことからこの薬剤によるイネ科植物の耐塩性の強化には他のメカニズムが関連していると予測され、さらに適合溶質や活性酸素の消去系などを詳しく調べている。

2)イネ科植物の耐塩性機構:数種のイネ科植物の耐塩性程度が塩の取り込みおよび地上部への移行と深く相関性を持っていることが分かり、塩の植物体の中の移行に関連するATPaseの活性を制御できる化学物質の導入を計っている。イネ科植物の中でもエノコログサは多量の塩を体の中に取り入れるのにも関わらず耐塩性を示し、その原因を追跡している。イネを用いた実験において塩害は活性酸素による膜の破壊からも起こることを証明した。塩処理により活性酸素消去系の酵素SODは感受性品種において大きく誘導された反面、カタラーゼは感受性でより顕著に阻害され、イネの耐塩性を強化するためにはカタラーゼをうまく制御する必要があり、色々な化学物質を検討している。これらの結果の一部はまとめて熱帯農業学会誌と雑草学会誌などに発表する予定である。植物の様々なストレスに対する抵抗性は遺伝子により支配される性質であるが、その性質の発現には植物の大きさまたは生育段階などの要因と置かれている環境要因により決まることがある。それは本来植物体内に存在している遺伝子がそのような植物において活性化され、植物の代謝を営む酵素や物質が誘導されるからであるとしている。この研究は化学物質により人工的にストレス抵抗性関連する遺伝子の発現を強化させようとするのを目的にしている。今年度にはストレス抵抗性強化効果を持つinabenfideの塩ストレス抵抗性強化機構を明らかにするとともに植物の塩ストレス抵抗性機構についてさらに研究を進め、植物ストレス抵抗性の制御のための知見を集めようとした。1) Inabenf1deによる植物塩ストレス抵抗性強化の機構:塩ストレス条件下のイネにおいては活性酸素の発生が多くなり、この活性酸素をうまく消去できなった場合に膜の過酸化、葉緑素の破壊と機能の喪失、葉の枯死など起こるが、特に活性酸素消去系の酵素であるカタラーゼの活性の低下が大きな要因とされる。Inabenfideやuniconazoleによる塩ストレス抵抗性の強化はこれらの薬剤がカタラーゼの塩ストレス条件下での低下を回避させるがあるいは新しい分子種を誘導すからであると結論した。しかし、どのようなメカニズムによるのかについては植物体内のサリチル酸の生成やbezoate 2-hydroxylaseなどの酵素を追跡しながら研究を続けている。2)植物の塩ストレス抵抗性機構と種または品種間差:イネ科植物においては塩ストレス条件で植物に有害なNaの吸収や地上部への移行の量が多い植物で塩ストレスによる障害が大きく現われるが、このような傾向はカヤツリグサ科植物においても同じく観察されてこれらの植物の塩ストレスを強化するためにはNaの吸収と移行に関連する酵素を制御する必要があるとされた。また、イネの品種間における塩ストレス抵抗性程度とカタラーゼ活性の低下とは相関関係が認められイネの塩ストレス抵抗性の強化にはこの酵素を遺伝的または化学的に調節するのがのぞましいと考えられた。これらの結果の一部はまとめて熱帯農業学会誌と雑草学会誌などに投稿中である。
超大規模計算の高速算法自動合成の理論

本年度は,前年度に引き続き超大規模計算アルゴリズムの実装技術としての動的かつ部分的再構成可能システムに着目し,高速に計算処理を実行するための計算スケジューリング手法について検討を行った.動的再構成とは,アプリケーション実行時にVLSI上で(部分的に)論理的機能を変更する機能であり,汎用CPU上でのソフトウエア実装に匹敵する実装対象の規模と多様性に関する柔軟性と,特定のアプリケーション専用に設計されたVLSI計算システム(ASIC)に匹敵する計算速度を実現する能力を持つものである.こうしたシステム上でのアルゴリズムの実装には,各部分計算ブロックの時間軸上での再構成時刻・計算開始時刻と二次元平面内での再構成場所の決定,すなわち3次元的スケジューリングが必要となる.本年度は,昨年度開発されたルーブを持たない実装対象アルゴリズム(DAG)に対する3次元スケジュール解表現の繰り返し実行アルゴリズム(本体アルゴリズムが繰り返し実行される)に対する3次元スケジューリング表現への拡張を行った.スケジュール長の最小化が最適化の目的となるDAGスケジューリングと異なり,繰り返し実行アルゴリズムのスケジューリングでは,サンプリング周期,スループットを決める繰り返し周期の最小化が目的となる.このため,連続して実行される本体計算の間での実行時刻の重なり(ループパイプライン化)の積極的な導入が不可欠である.スケジュール解のコード表現とそのデコード手法では,任意にループパイプライン化されたスケジュール解を表現するための拡張型constrained sequence quintupleを提案した.一方最適解の探索にあたっては有効な解(実現可能解)のみを生成する必要があり,こうした実行可能解のためのコード条件を明確にした.以上の拡張,考察に基づき,実行可能コード空間を確率的手法にて探索するスケジュール最適化手法を提案・システム開発を行い,合成実験により,提案するスケジュール手法が動的再構成システムが持つ本質的能力を十分に引き出したアルゴリズム実装を実現できることを確認している.本研究は,超大規模計算処理要求,特にマルチメディア信号処理,通信,制御,シミュレーションなどの分野における数値計算処理を対象に,その高速算法を理論的かつ系統的に導出するためのモデル・原理の解明とULSI,WSI実現を前提としたアルゴリズム自動最適化の理論を確立することを目的としている。平成11年度においては,大規模な数値計算アルゴリズムを効率的に表現するためのベクトル化と階層記述を混在させたデータフローグラフ表現:Vectorized Hierarchical Data Flow(VHDF)Graphを考案し,このグラフ表現上での記述変換によるアルゴリズム変換の可能性を検証した。VHDFグラフ表現は,計算アルゴリズムのブロック的階層記述や帰納的階層記述を許容してアルゴリズム構造を記述するグラフ表現である。計算アルゴリズムの構造変換に際して,アルゴリズムの構造解析が重要であるとの立場に立ち,VHDFグラフ記述上での等価変換操作を明確にすると共に,部分同型構造および部分帰納構造を認識・抽出するための手法を検討・導出した。次いで,行列の逆行列計算を実例として,VHDFグラフのアルゴリズム表現能力,アルゴリズム変換能力の検証を行い、Gauss消去法を初期アルゴリズムとして,VHDFグラフ表現上での変換のみで幾つかの再帰的計算アルゴリズムが導出できることを確認した。本研究は,超大規模計算処理要求,特にマルチメディア信号処理,通信,制御,シミュレーションなどの分野における数値計算処理を対象に,その高速算法を理論的かつ系統的に導出するためのモデル・原理の解明とULSI,WSI実現を前提としたアルゴリズム自動最適化の理論を確立することを目的としている.本年度は特に超大規模計算アルゴリズムの実装技術としての動的かつ部分的再構成可能システムに着目し,高速に処理を実行するための時間的・空間的計算スケジューリング手法について検討を行なった.動的再構成とはアプリケーション実行時にVLSI上で(部分的に)論理的機能を変更する機能であり,汎用CPU上でのソフトウエア実装に匹敵する実装対象の規模と多様性に関する柔軟性と,アプリケーション専用計算システム(ASIC)に匹敵する計算速度を実現する能力を持つものである.始めに動的再構成スケジューリング問題を再構成される各計算モジュールの3次元空間内へのパッキング問題として捉え,スケジューリング解を表現するコードconstrained sequence quintuple(制約付モジュール名順列の五つ組)を提案した.提案手法は,部分的再構成における各ブロックの構成場所と時間的スケジューリングとを同時に表現するものであり,またデータ保持のためのレジスタの構成をも含めたスケジューリング・配置を表現するものとなっている.次ぎにシミュレーテットアニーリングによるfeasible constrainedsequencequintuple空間の探索によるスケジューリング・配置最適化手法を提案し,合成実験を通してその有効性を検討した.本年度は,前年度に引き続き超大規模計算アルゴリズムの実装技術としての動的かつ部分的再構成可能システムに着目し,高速に計算処理を実行するための計算スケジューリング手法について検討を行った.動的再構成とは,アプリケーション実行時にVLSI上で(部分的に)論理的機能を変更する機能であり,汎用CPU上でのソフトウエア実装に匹敵する実装対象の規模と多様性に関する柔軟性と,特定のアプリケーション専用に設計されたVLSI計算システム(ASIC)に匹敵する計算速度を実現する能力を持つものである.こうしたシステム上でのアルゴリズムの実装には,各部分計算ブロックの時間軸上での再構成時刻・計算開始時刻と二次元平面内での再構成場所の決定,すなわち3次元的スケジューリングが必要となる.本年度は,昨年度開発されたルーブを持たない実装対象アルゴリズム(DAG)に対する3次元スケジュール解表現の繰り返し実行アルゴリズム(本体アルゴリズムが繰り返し実行される)に対する3次元スケジューリング表現への拡張を行った.スケジュール長の最小化が最適化の目的となるDAGスケジューリングと異なり,繰り返し実行アルゴリズムのスケジューリングでは,サンプリング周期,スループットを決める繰り返し周期の最小化が目的となる.

このため,連続して実行される本体計算の間での実行時刻の重なり(ループパイプライン化)の積極的な導入が不可欠である.スケジュール解のコード表現とそのデコード手法では,任意にループパイプライン化されたスケジュール解を表現するための拡張型constrained sequence quintupleを提案した.一方最適解の探索にあたっては有効な解(実現可能解)のみを生成する必要があり,こうした実行可能解のためのコード条件を明確にした.以上の拡張,考察に基づき,実行可能コード空間を確率的手法にて探索するスケジュール最適化手法を提案・システム開発を行い,合成実験により,提案するスケジュール手法が動的再構成システムが持つ本質的能力を十分に引き出したアルゴリズム実装を実現できることを確認している.
青銅製品保存処理法開発のための基礎的研究

平成7年度科研費、課題番号07831001の「青銅製埋蔵文化財の保存科学的研究」を継続する形で、各種保存処理の青銅製品の表面錆層および地金への影響について調査した。今回実験した保存処理方法は、蟻酸法、STPP(Sodium Tripolyphosphate)法、EDTA(Ethylene Diamine Tetracetic Acid)法、ケイ酸ナトリウム法の4種類で、青銅製品の防食強化という基本的保存処理ではなく、研究、展示といった文化財の活用のため表面錆除去を目的としたものである。したがって、保存科学的には青銅器への化学的影響の危惧から、その実施の是非が問われるべきものである。本実験では、未処理の試料と、各種処理を施した試料の断面について、EPMAによるスキャニング測定を行い、錆層から地金にかけてのCu,Sn,Pb,Znの濃度変化を比較した。結果、炭酸銅系の錆の溶解に優れる、蟻酸法、EDTA法において、地金表面侵食がわずかであるが認められた。しかし、今回の実験では、ある程度の厚さの均一な錆を持った試料を使用できなかったので、処理剤の地金への影響について明確に述べるための分析データを得るに至らなかった。製作時表面と表面錆除去との問題も含め、今後更に実験を続けて行きたい。
環境中のストロンチウムを極めて高度に生体濃縮する遺伝子組換え植物の作出と評価

本研究では、ストロンチウム(Sr)を極めて高濃度に蓄積する海産緑藻オオハネモのSr濃縮メカニズムを解明し、将来的に環境浄化に役立てることを最終目標とした。オオハネモの含有元素分析、主要膜タンパク質の解析、転写産物の網羅的解析などを行い、Srを結合する新規タンパク質を発見した。また陽イオン交換クロマトグラフィーを用いてオオハネモの細胞内成分からSrを結合する低分子物質を検出する方法を開発した。2011年3月の福島第一原発事故の発生直後、千葉県銚子市犬吠埼で数種の海藻類を採集して含有する放射能を測定した結果、海産大型緑藻であるオオハネモが極めて高い放射能を有したのみならず、多くの海洋元素、特にストロンチウム(Sr)などのアルカリ土類金属を高度に生物濃縮していることを見出した。本研究では、まずオオハネモが持つSr取込み活性を解析し、その高度生物濃縮機構に関与するトランスポーター分子や、金属原子の毒性を緩和するタンパク質、ファイトケラチン様分子の同定を試みた後、これらの遺伝子をクローニングして陸上植物へ遺伝子導入し、土壌中の放射性Srのファイトレメディエーターとしての遺伝子組換え植物を作出して評価を行うことを最終目的としている。平成27年度はまずオオハネモのSr取込み活性を放射性Sr-85を用いて解析し、取込み速度や、取込まれたSrの細胞内局在性、およびSr含有化合物の化学的性質を解析した。その結果、オオハネモは乾重量1 kgあたり1日でおよそ0.13gのSrを海水から細胞内に取込むことを明らかにした。取込まれたSr-85の多くは細胞質・液胞画分に分布し、多くは透析膜を通過する化合物と結合していることを見出した。これらの研究成果はBioMetals誌で発表した。現在、この低分子量化合物の性質を詳細に解析しており、いくつかの興味深い性質を明らかにした。また、細胞質・液胞画分に存在する高分子量Sr含有化合物の存在も検出しており、候補として精製された30 kDaのタンパク質の配列を決定してそのcDNAクローニンを行った。現在、そのSr結合能について解析を行っている。さらにEST解析から得られた金属結合モチーフを多数有する数種のタンパク質の金属結合能も併せて解析している。さらに、オオハネモの細胞膜に存在する主要な膜タンパク質のcDNAクローニングを試みている。オオハネモのストロンチウム含量は極めて高く、この性質を解析・応用することで環境中のストロンチウム(Sr)を効率良く回収できる遺伝子組換え植物の作出を行うことを、本研究では最終目標としている。当該年度は、オオハネモEST解析から得られた多数の金属結合モチーフを持つタンパク質のcDNAの有望なものについて詳細な機能解析を行った。このタンパク質cDNAの全長配列を決定したところ、データベース上の配列との相同性が極めて低く、また分子内に金属結合モチーフをもつユニットが9回反復されるという特異な構造をしていた。この組換えタンパク質を大腸菌中で可溶性画分として発現させることに成功し、そのストロンチウム結合能を85Srを用いて調べたところ、対照群と比較しておよそ5倍の放射能を示し、このタンパク質がSr結合能を有することが解った。このcDNAをシロイヌナズナへ導入するべく、DNA constructionを行った。また、オオハネモ細胞膜に存在するタンパク質を転写したPVDF膜から、主要なタンパク質についてエドマン分解およびLC-MS/MS解析で配列を決定したが、得られた配列の全てがデータベース上の配列との相同性を示さず、未知の配列であった。このため現在までに金属原子のトランスポータ関連タンパク質を同定するに至っていない。さらにオオハネモの細胞内液を透析して得た外液からSrに結合する低分子の精製を試みた。シリカゲルクロマトグラフィーによって、この分子が精製可能であることが示唆された。この結合分子が含まれていると思われる画分を高速液体クロマトグラフ質量分析計により分析したところm/z比606.5および782.5付近に強いシグナルが認められた。前記のピークを中心にm/z比の差2.0で対称にピークが7本分布しており、このことから分子中に臭素6個を含むことが同位体存在比から推定された。オオハネモに存在するSrを結合する分子について、高分子物質(タンパク質)および低分子物質(臭素を含むと思われる未知物質)の同定を行っており、一定の成果が得られている。今回得られた新規Sr結合タンパク質については、最終年度に遺伝子組換え植物を作出してSr含有量の変化を解析できる可能性が高い。また、低分子量物質については、天然物であることもあって精製法も未知であり、構造決定やその生合成経路の推定には相当な困難が予想される。Srトランスポータの同定を目指した膜タンパク質の網羅的な配列解析の結果、得られた配列はデータベース上の配列との相同性がほとんど検出されない。このようにタンパク質やcDNAの配列決定の結果、当初の予想を大きく超えてオオハネモは極めて特異なタンパク質を多く持つ生物であることがわかり、常識的なアプローチが極めて難しいことが判明した。このことは挑戦的萌芽研究として、全く新しい予想だにしなかった画期的な研究成果を産むことに繋がる一方、研究の進行は手探りで困難であり、進捗速度としては当初の計画よりも遅延することは免れない。しかし、最終年度である28年度内に可能な限り研究を完遂できるよう全力で取り組む。

オオハネモのEST解析により3,896個のコロニーを得て、その中から金属結合モチーフを多数有する新規タンパク質cDNAを2種類見出した。その1つは分子内に高度な反復構造を持ち、大腸菌中で発現させたタンパク質はin vitroでSr-85に対する結合能を示したため、新規な金属結合タンパク質として同定した。28年度はそのcDNAをシロイヌナズナへ導入するべくDNA constructionを実施したが、現在までに組換え植物を作成するに至っていない。もう1つのタンパク質cDNAに関してはすでにアグロバクテリウム系を用いてシロイヌナズナへの遺伝子導入に成功しているが、このタンパク質を大腸菌において大量発現させた結果、金属結合モチーフを有するにも関わらずSr-85を結合しなかった。このため、このcDNAおよび遺伝子組換え植物体に関しては、現在解析を休止している。Srの金属トランスポータータンパク質を検出する目的で、電気泳動で展開したオオハネモ細胞膜タンパク質について引き続きLC-MS/MS解析を進め数個の配列を得たが、オオハネモの特殊性のためか全ての配列はデータベース上の配列との有意な相同性を示さず、トランスポータは同定できなかった。オオハネモの細胞内液よりストロンチウムに結合する低分子の精製を試みた。Sr-85をトレーサとして結合分子ストロンチウム複合体と遊離ストロンチウムを陽イオン交換カラムクロマトグラフィーで分離した。また、Sr-85との結合活性をシリカゲル薄層クロマトグラフィーにより検出した。ストロンチウムに結合する分子はアセトンを90%加え遠心分離すると主として沈殿に存在していた。トレーサに非放射性ストロンチウムを終濃度10 mMとなるように加えても全量結合し陽イオン交換カラムに保持されずに溶出したのでストロンチウム結合分子は高濃度含まれていると推測された。本研究では、ストロンチウム(Sr)を極めて高濃度に蓄積する海産緑藻オオハネモのSr濃縮メカニズムを解明し、将来的に環境浄化に役立てることを最終目標とした。オオハネモの含有元素分析、主要膜タンパク質の解析、転写産物の網羅的解析などを行い、Srを結合する新規タンパク質を発見した。また陽イオン交換クロマトグラフィーを用いてオオハネモの細胞内成分からSrを結合する低分子物質を検出する方法を開発した。当初の計画では、平成26年度内にオオハネモへのSr取込み活性を解析し、その細胞内分画の結果から、主要なファイトケラチン様Sr係留分子の性質を解析することを1つの目的とした。研究遂行の結果、得られた成果をまとめ、BioMetals誌へ査読付き原著論文として刊行した。また、膜タンパク質に存在するトランスポータータンパク質に関しては、未だ確実なタンパク質の同定には至っていないが、現在プロテオームの解析をさらに進めているところである。またEST解析の結果から、現在までに2,000個を超えるcDNAの配列を取得し、そのなかで比較的発現量が多く、また多数の金属結合モチーフを分子内に有する複数のタンパク質cDNAの取得に成功した。現在、大腸菌中で発現させたこれらのタンパク質のSr結合活性について解析を進めている。オオハネモの細胞液中のファイトケラチン様Sr係留分子に関しても、その化学的性質の解析を進めている。
地価抑制策が土地市場の効率性に及ぼす影響

平成13年度は昨年度の研究成果をもとに,土地資産市場および土地賃貸市場における主体行動を定式化した理論モデルの一般化を行う.第二にこの理論モデルをもとにパラメータの特定化した上で,数値解析を行い,市場に歪みをもたらすと言われている地価抑制策について,市場に対する中立性,効率性の観点からその歪みがどの程度発生しているかについて定量的な分析を試みている.1.昨年度は,土地資産市場,土地賃貸市場,その他の財市場の中で世帯,企業,デベロッパー,金融機関等の行動に関して線形対数型の効用関数,生産関数を仮定し,静学的な一般均衡モデルを構築したが,本年度はより一般的なCES型の効用関数,生産関数を仮定したモデルを構築している.さらに,監視区域制度,総量規制等の地価抑制策に関する政策変数を内包できるようモデル改良を試みる.2.作成した理論モデルをもとに,各関数のパラメータを特定化した上で,数値解析を実施するために,供給を固定した上で,東京圏を対象に土地資産市場,土地賃貸市場における需要関数を推定している.これについては,推定パラメータの一部が統計的有意性の条件を満たしていない可能性があるため,今後のより詳細な分析を行う必要があると考えられる.3.各関数のパラメータを特定化し,数値解析を行っている.ここでは,監視区域制度の影響を分析するために,土地資産市場の価格そのものを凍結した場合,土地資産市場,土地賃貸市場の効率性がどの程度阻害されているかについて,等価的偏差を用いてその影響を測定している.さらに,総量規制についても不動産業向けの融資残高の伸びが一定水準を超えると発動されるため,融資残高を固定した場合についての効率性への影響を同様に分析している.平成12年度は土地資産市場及び土地賃貸市場における理論モデルを構築するために,不動産事業者,業界団体に対してヒヤリング調査を実施し,土地関連市場の参入主体の市場行動に関する情報を収集を行った.これらの情報をもとに,基礎的な静学モデルを構築し,簡単な比較静学分析を行っている.1.不動産事業者,業界団体等に対するヒヤリング調査では,バブル期の金融機関,機関投資家,デベロッパーの投資行動,資金調達方法,およびバブル期以降の変化などについて情報を提供していただいた.2.土地所有権の売買市場である土地資産市場,不動産賃貸サービス市場,その他の財・サービス市場を想定し,それぞれの市場で家計,一般企業,デベロッパー,金融機関の行動を定式化した.ここでは簡単化のため,効用関数,生産関数にコブ-ダグラス型の関数を使用している.また,総量規制については金融機関の行動に政策パラメータを入れ,その変化によって地価抑制策が市場に与える影響を考慮できるよう配慮している.3.理論モデルは陽表的に展開することが困難なため,関数のパラメータを特定化した上で,数値解析を行う必要がある.そこで,そのパラメータを特定化するために,実際の取引データを用いて,土地関連市場の需要関数,供給関数を推定している.平成13年度は昨年度の研究成果をもとに,土地資産市場および土地賃貸市場における主体行動を定式化した理論モデルの一般化を行う.第二にこの理論モデルをもとにパラメータの特定化した上で,数値解析を行い,市場に歪みをもたらすと言われている地価抑制策について,市場に対する中立性,効率性の観点からその歪みがどの程度発生しているかについて定量的な分析を試みている.1.昨年度は,土地資産市場,土地賃貸市場,その他の財市場の中で世帯,企業,デベロッパー,金融機関等の行動に関して線形対数型の効用関数,生産関数を仮定し,静学的な一般均衡モデルを構築したが,本年度はより一般的なCES型の効用関数,生産関数を仮定したモデルを構築している.さらに,監視区域制度,総量規制等の地価抑制策に関する政策変数を内包できるようモデル改良を試みる.2.作成した理論モデルをもとに,各関数のパラメータを特定化した上で,数値解析を実施するために,供給を固定した上で,東京圏を対象に土地資産市場,土地賃貸市場における需要関数を推定している.これについては,推定パラメータの一部が統計的有意性の条件を満たしていない可能性があるため,今後のより詳細な分析を行う必要があると考えられる.3.各関数のパラメータを特定化し,数値解析を行っている.ここでは,監視区域制度の影響を分析するために,土地資産市場の価格そのものを凍結した場合,土地資産市場,土地賃貸市場の効率性がどの程度阻害されているかについて,等価的偏差を用いてその影響を測定している.さらに,総量規制についても不動産業向けの融資残高の伸びが一定水準を超えると発動されるため,融資残高を固定した場合についての効率性への影響を同様に分析している.
知識社会における大学の戦略的経営の課題と条件に関する国際比較研究

本研究は、知識社会化、グローバル化の中で大学のガバナンス、財政が現在どのような問題をもち、またそれがどのように変化していくのかを、OECD大学経営プログラム(IMHE)と協力しつつ、国際比較を通じて明らかにしようとするものである。日本側メンバーによる国際調査、および主要OECD諸国からの共同研究者をまじえての国際ワークショップの開催などを通じて、以下の点を明らかにした。第一に大学のガバナンス、財政はOECD諸国において共通の課題であり、各国において様々な方向での改革が模索されている。第二に、OECD諸国を比較すると、ガバナンスについては、「国家施設型」および「コーポレート型」という二つの類型が存在する。フランスおよびドイツの大学、および日本の国立大学は前者にあたる。第三に、現在、とくに問題が生じているのは、国家施設型の形態であるが、その改革については、法的、財政的にきわめて多様な問題が生じる。とくにドイツと日本の間においては、そうした問題にきわめて強い共通性が見出される。本年度は研究計画の第1年度であり、以下の活動をおこなった。1)OECD諸国の高等教育について、文献を収集し、その動向および政策課題について基礎的な整理を行った。2)9月に、高等教育と地域をテーマとして、イギリス、フランス、スイスで調査をおこない、現地研究者と意見交換した。また、2月にはパリで、共同研究者との打合せをおこなった。3)共同研究者の一人である、Pierre Ladderier氏を千葉に招いて、OECD諸国における高等教育政策の動向について研究会をおこなった。上の活動のうち、主要なものについてはワーキング・ペ-パ-として編集中である。また、一部の主要文献については翻訳し、研究資料として配布する予定である。以上の活動にもとづいて、平成10年度以降の活動計画をたて、平成12年5月頃に東京で国際会議を行う見込みである。そのための準備作業にはいりつつある。前年度に引き続いて、A生涯教育の時代における、地域社会と大学との開かれた関係のありかたB高等教育の大衆化をふまえた、大学の質的水準の維持向上のためのメカニズムC急速に変化する社会環境の中での、大学の戦略的経営の役割とその財政的・組織的基盤、の三領域において研究をおこなった。具体的には、(1)国内での研究会をおこなって、以上の三点におけるOECD諸国での動向を把握し、その理解につとめるとともに、それと日本の現状の比較を行う。(2)アムステルダム大学においておこなわれた大学経営に関するOECD-IMHE会議に参加して情報を収集し、OECD/IMHEと日本で予定している国際会議について打ち合わせをおこなうとともに、フィンランドにおける地域と大学との関係についての会議に出席し、情報を収集した。(3)アメリカから共同研究者のMcGuinness氏を招聘してワークショップをおこない、特にアメリカにおける大学教育の質的水準の維持の方策、および大学経営・管理の動向について研究会をおこない、さらにアメリカとの比較研究の方向を検討するとともに、来年度に予定している国際会議の構成・方針を検討した。本年度は、これまでの研究を踏まえて、とくに中心的な問題となっている、大学の設置形態と、その意思決定と財政メカニズムについて、国内外の研究を整理し、理論的な問題の分析を進めた。その成果にもとづいて、平成12年3月12-15日に国際シンポジュウムを開催した。この会議では、オランダ、ドイツ、アメリカ、韓国、ニュージーランドおよびOECD/IMHE事務局から共同研究者、大学運営責任者が出席し、この問題についての各国の動向と問題点を報告し、それらを相互に比較する、という作業をおこなった。この討論では、各国の相違とともに、各国に共通する問題点も摘出され、非常に興味深い論点が明らかとなった。これは折りからわが国で問題となっている国立大学の設置形態の改変の問題にも重要な含意をもつものと思われる。ここでの発表論文および討論の内容をまとめ、これまでの研究成果に加えて最終報告書とする予定で、現在、編集作業を行っている。
電子・ネットワーク環境下における研究者・学習者の情報利用行動に関する実証的研究

本研究の目的は、情報リテラシーの習得をめぐって、研究者、学習者を対象として、その情報利用行動という側面から分析するというものである。平成11年度(後半)より2か年にわたる計画であり、実質的な期間は18か月に満たないものであったが、下記のような成果をあげ、研究的には次の段階に発展する要素を蓄え、問題意識を深化させることができた。(1)研究者・学習者の情報利用行動に関する調査大学等の研究者・学習者が研究・学習を進めるにあたり、どのような情報利用行動をとるのかについて、面接法により調査した。これは調査方法論の検討レベルにとどまった。(2)国内外の大学等における情報利用教育の実態調査1999年度に実施した情報利用(情報リテラシー)教育の実態調査の分析を進めた。ひとまず一次集計を完了し、基本パターンの解明を進めている。主要部分の二次集計に着手した。(3)情報利用行動・情報リテラシー教育モデルの構築欧米の第一人者をラトガース大学(米国)、タンペレ大学(フィンランド)から招へいしてモデル化の諸側面について意見交換し、国際的に共有可能なモデル構築を試みつつあり、また特殊日本的要因についての理解を進めている。(4)近隣諸国における情報リテラシーへの取り組みに関する現状調査としてシンガポール、ミャンマーに対する予備調査を行った。本研究は、「電子・ネットワーク情報環境下で研究者・学習者はどのように研究・学習をすすめているか」「研究者・学習者は情報活用能力(情報リテラシー)をどのように身につけているか」などの点を明らかに、これらを踏まえ、現在、国内外で提供されている様々な研究・学習のための電子・ネットワーク情報資源について、その提供および利用支援の在り方を検討することをめざしている。本年度は、まず、選考・関連文献等の分析や研究方法等の検討を行い、課題の洗い出しを行った。次に、それらを踏まえ、情報リテラシー教育プログラムの現状と課題を明らかにするための調査について検討し学校教育を視野に入れつつも、特に生涯学習という観点から、今回は社会教育施設に主な焦点をあてることとした。調査実施に先だって背景等の整理を行ったうえで、調査計画を立てた。調査は、社会教育施設の情報化の現状(コンピュータやインターネットの導入状況等)と情報リテラシー関連プログラムの実施状況(各種講座等の開催状況等)を尋ねるものとし、アンケート郵送により行った。なお、結果分析は来年度に行い、他の手法による追加調査や他の対象に対する調査を実施する予定である。
経食道ドップラー心エコー法による肺動脈圧の評価

経食道ドプラ心エコー法(TEE)による肺動脈圧の指標に対する心膜切開と体外循環の及ぼす影響を検討した.年齢43から70歳の心臓外科手術患者14例を対象とした.フェンタニールにて麻酔導入,気管内挿管後,TEEプローブ(UST-5233S-5アロカ社製)を挿入した.パルスドプラのサンプル部位を肺動脈主幹部中央に置き肺動脈血流波形(PAF)を呼吸停止下に記録した.測定は,体外循環前後の血行動態の異なる73ポイントにおいて行い,同時に肺動脈カテーテルにより収縮期肺動脈圧(sPAP),Log sPAP,平均肺動脈圧(mPAP),Log mPAPを求めた.測定項目は心電図のQ波から肺動脈血流の立ち上がりまでの前駆出時間(PEP),立ち上がりから最大速度までの加速時間(AT),右室駆出時間(RVET),R-R間隔(RR)であり,肺動脈圧の指標とされるこれらの比,PEP/AT,PEP/RVET,AT/RVET,PEP/√RR,AT/√RRの5項目を算出した.統計学的検討は,胸骨切開前(I群),心膜切開後(II群)、体外循環後(III群),胸骨閉鎖後(IV群)に分類し肺動脈圧とPAFの各指標との間でsimple linear regressionにより行った.結果を以下に記述する.II群:各指標とも有意な相関を認めなかった.III群:各指標とも有意な相関を認めなかった.以上より術中TEEを用いて非観血的な肺動脈圧の評価が可能であるが,心膜切開や体外循環の影響を受ける.経食道ドプラ心エコー法(TEE)による肺動脈圧の指標に対する心膜切開と体外循環の及ぼす影響を検討した.年齢43から70歳の心臓外科手術患者14例を対象とした.フェンタニールにて麻酔導入,気管内挿管後,TEEプローブ(UST-5233S-5アロカ社製)を挿入した.パルスドプラのサンプル部位を肺動脈主幹部中央に置き肺動脈血流波形(PAF)を呼吸停止下に記録した.測定は,体外循環前後の血行動態の異なる73ポイントにおいて行い,同時に肺動脈カテーテルにより収縮期肺動脈圧(sPAP),Log sPAP,平均肺動脈圧(mPAP),Log mPAPを求めた.測定項目は心電図のQ波から肺動脈血流の立ち上がりまでの前駆出時間(PEP),立ち上がりから最大速度までの加速時間(AT),右室駆出時間(RVET),R-R間隔(RR)であり,肺動脈圧の指標とされるこれらの比,PEP/AT,PEP/RVET,AT/RVET,PEP/√RR,AT/√RRの5項目を算出した.統計学的検討は,胸骨切開前(I群),心膜切開後(II群)、体外循環後(III群),胸骨閉鎖後(IV群)に分類し肺動脈圧とPAFの各指標との間でsimple linear regressionにより行った.結果を以下に記述する.II群:各指標とも有意な相関を認めなかった.III群:各指標とも有意な相関を認めなかった.以上より術中TEEを用いて非観血的な肺動脈圧の評価が可能であるが,心膜切開や体外循環の影響を受ける.
胸部大動脈遮断時の磁気刺激による脊髄運動路機能モニターに関する研究

磁気刺激装置として市販の刺激装置とほぼ同等の強度のもの(通常型)と、刺激強度が充電電圧で約5倍の大型のもの(大型)の2種類作成した。最大コンデンサー容量、最高充電電圧、最大出力エネルギーは通常型でそれぞれ850μF(farad)、1kV(volt)、425J(joule)、大型で4mF、5kV、50kJであった。これらの装置を用いて頭蓋外からの磁気刺激による運動誘発電位の測定を試みた。まず、通常型を用い、ケタミン麻酔下のイヌおよびウサギの頭蓋、頸椎、腰椎、大腿部を磁気刺激し、前肢と後肢の誘発筋電図を導出した。最大磁束密度3T(tesra)、最大パルス持続時間1.4msecにて刺激し、頭蓋以外では誘発筋電図が得られたが、頭蓋刺激では得られなかった。頭皮下の筋層を除去し、コイルを頭頂骨に密着した状態で、上肢の誘発筋電図を得たが、最現性良く誘発電位を測定するには至らなかった。次に大型を用いて、ケタミン麻酔、ウレタン麻酔下のイヌの前肢筋電図、脊髄電位の測定を試みた。最大磁束密度7.5T、最大パルス持続時間2.5msecまでの刺激を加えた。さらに、誘発電位を増強するエトミデート麻酔でも同様の測定を行ったが、いずれも再現性良く誘発電位を記録できなかった。しかし、大型の装置で体外からイヌの心筋を刺激し、不整脈を誘発することに成功した。したがって、本刺激装置の刺激強度は十分大きかったにもかかわらず、イヌとウサギの大脳運動野に対しては有効な刺激が得られなかった。この原因としては、動物の大脳容量が小さいために大きな渦電流が生じなかったこと、運動路と刺激コイルの立体的関係がヒトとは異なるために、刺激されにくかったことなどが考えられる。今後の課題としては、実験動物にサルを用いる必要があり、かつ麻酔薬の影響の検討、刺激装置の充電時間を短縮し、頻回刺激が可能なものへの改良などが挙げられる。頭蓋外からの磁気刺激による運動路機能モニタ-を麻酔下の動物に適用し、以下のような知見を得た。実験動物としてイヌおよび家兎を用い、麻酔はケタミン筋注と少量のペントバルビタ-ル静注により導入し、原則としてケタミン静注により維持した。磁気刺激装置としては、山口らの開発したピ-ク磁界強度3テスラ、パルス持続時間1ミリ秒のものを用いた。外径8から20cmの刺激用コイルを用いて、頭蓋、頚椎、腰椎、大腿部を磁気刺激し、前肢と後肢の誘発筋電図を導出した。大腿部、腰椎部の刺激により後肢筋については多相性の誘発筋電図が得られ、頚椎部の刺激では上肢帯の運動が認められた。これに対して、頭蓋、頚椎部の磁気刺激では後肢筋の誘発筋電図は得られなかった。すなわち、この条件では中枢神経の運動路は刺激されていないと考えられた。イヌにおいては、刺激コイルと脳表との距離を短縮するため、頭皮下の筋層を除去し、コイルを頭頂骨に密着した状態でも刺激を行った。この方法では、3頭中1頭で上肢に誘発筋電図が得られたが、残り2頭では上下肢ともに誘発電位は得られなかった。刺激部位、方向、刺激コイルの形状、大きさを変えて検討したが、頭蓋刺激により再現性よく誘発電位を測定することはできなかった。以上より、再現性のある運動誘発電位が得られなかった原因として、実験動物の頭蓋骨が厚く十分な磁場が得られないこと、麻酔薬の影響などが考えられた。麻酔下の動物で脳脊髄の磁気刺激による誘発電位を評価する実験モデルを作製するには、今後、磁界強度を増すなどの刺激装置の改良とともに、実験動物の変更(ネコ、サル)も検討する必要があると思われる。磁気刺激装置を改良し、従来に比べて磁界強度が約5倍の装置を作成した。コンデンサ-の容量は最大4mF、最大駆動電圧は3000Vであり、コイルは内径3cm、外径9cmのものを作成した。3000Vの電圧ではコイル表面の最大磁界強度は12.3テスラ-となる。市販の磁気刺激装置の最大磁界強度が約2テスラ-なので、これらに比べて非常に大きな磁界が得られた。この装置を用いて、イヌの頭部および頚椎部の磁気刺激を行い、前肢と後肢の誘発筋電図、および胸椎椎弓より導出した脊髄電位の測定を試みた。麻酔法は、ケタミンとミダゾラムを用いた方法、およびウレタンに方法よるで行ったが、どちらの麻酔法でも誘発筋電図は得られなかった。また、前肢筋電図と椎弓導出の脊髄電位は刺激コイルとの距離が短いため、磁気によるノイズが大きく、誘発電位の測定は不可能であった。刺激強度が充分大きいにもかかわらず、誘発筋電図が得られなかったのは、麻酔薬による誘発筋電図の抑制が強いためと考えられた。そこで、麻酔薬として、体性感覚誘発電位を抑制せずむしろ増強すると報告されているエトミデ-トを用い、イヌおよび家兎で頭部、頚椎部の磁気刺激を行った。ノイズを避けるために、より小さい磁界強度で、同様の測定を行ったが、明かな誘発電位は得られなかった。したがって、動物で大脳磁気刺激による誘発筋電図、誘発脊髄電位を再現性よく導出できる実験系の確立には至らなかった。しかし、ほぼ同じ装置で心筋を刺激し、不整脈を起こすことに成功した。

刺激装置の改良が進んだので、今後は、より適当な実験動物の選定、誘発電位測定法と磁気によるノイズ対策の改良を検討する必要がある。磁気刺激装置として市販の刺激装置とほぼ同等の強度のもの(通常型)と、刺激強度が充電電圧で約5倍の大型のもの(大型)の2種類作成した。最大コンデンサー容量、最高充電電圧、最大出力エネルギーは通常型でそれぞれ850μF(farad)、1kV(volt)、425J(joule)、大型で4mF、5kV、50kJであった。これらの装置を用いて頭蓋外からの磁気刺激による運動誘発電位の測定を試みた。まず、通常型を用い、ケタミン麻酔下のイヌおよびウサギの頭蓋、頸椎、腰椎、大腿部を磁気刺激し、前肢と後肢の誘発筋電図を導出した。最大磁束密度3T(tesra)、最大パルス持続時間1.4msecにて刺激し、頭蓋以外では誘発筋電図が得られたが、頭蓋刺激では得られなかった。頭皮下の筋層を除去し、コイルを頭頂骨に密着した状態で、上肢の誘発筋電図を得たが、最現性良く誘発電位を測定するには至らなかった。次に大型を用いて、ケタミン麻酔、ウレタン麻酔下のイヌの前肢筋電図、脊髄電位の測定を試みた。最大磁束密度7.5T、最大パルス持続時間2.5msecまでの刺激を加えた。さらに、誘発電位を増強するエトミデート麻酔でも同様の測定を行ったが、いずれも再現性良く誘発電位を記録できなかった。しかし、大型の装置で体外からイヌの心筋を刺激し、不整脈を誘発することに成功した。したがって、本刺激装置の刺激強度は十分大きかったにもかかわらず、イヌとウサギの大脳運動野に対しては有効な刺激が得られなかった。この原因としては、動物の大脳容量が小さいために大きな渦電流が生じなかったこと、運動路と刺激コイルの立体的関係がヒトとは異なるために、刺激されにくかったことなどが考えられる。今後の課題としては、実験動物にサルを用いる必要があり、かつ麻酔薬の影響の検討、刺激装置の充電時間を短縮し、頻回刺激が可能なものへの改良などが挙げられる。
マイクロ波散乱計によって観測された海上風データの誤差要因に関する研究

ERS-1/AMI散乱計の海上風ベクトルデータを気象庁ブイ,NDBCブイおよびTOGA-TAOブイと比較することにより,精度検証を行うとともに,マイクロ波散乱計による海上風観測に対する観測環境の影響について調べた.ブイデータとの比較に際しては,観測位置のずれが25km以内,時間差60分以内のデータのみを用い,従来精度がよくないといわれている内側3つの観測セルのデータは除外した.ブイの風速・気温・湿度の観測データは,安定度の効果を含むバルク係数を用いて中立成層,高度10mの値に換算した.散乱計の風速とブイの風速の比較においては,残差の標準偏差が2m/s以下でよい一致が見られたが,残差の値が,風速に系統的に依存することも明らかとなった.風向の比較においては,低風速域でばらつきが大きいことが明らかとなった.風速5m/s以下のデータを用いれば,残差の標準偏差は30°以下となることが示された.風速に依存する残差の影響を除くために,風速が6-8m/sのデータのみを用いると,各ブイごとの風速の残差の平均値は,ブイの緯度に依存することが示された.また,各ブイごとの残差の時系列には残差が季節変動する様子が見られた.このような,残差の緯度分布や季節変動は,観測環境が散乱計による海上風観測に影響を与えている結果と予想される.ブイの気象・海象データと風速の残差との相関を調べたところ海面水温と負の相関,および有義波高と正の相関が得られたが,気温水温差との相関は見られなかった.ERS-1/AMI散乱計の海上風ベクトルデータを気象庁ブイ,NDBCブイおよびTOGA-TAOブイと比較することにより,精度検証を行うとともに,マイクロ波散乱計による海上風観測に対する観測環境の影響について調べた.ブイデータとの比較に際しては,観測位置のずれが25km以内,時間差60分以内のデータのみを用い,従来精度がよくないといわれている内側3つの観測セルのデータは除外した.ブイの風速・気温・湿度の観測データは,安定度の効果を含むバルク係数を用いて中立成層,高度10mの値に換算した.散乱計の風速とブイの風速の比較においては,残差の標準偏差が2m/s以下でよい一致が見られたが,残差の値が,風速に系統的に依存することも明らかとなった.風向の比較においては,低風速域でばらつきが大きいことが明らかとなった.風速5m/s以下のデータを用いれば,残差の標準偏差は30°以下となることが示された.風速に依存する残差の影響を除くために,風速が6-8m/sのデータのみを用いると,各ブイごとの風速の残差の平均値は,ブイの緯度に依存することが示された.また,各ブイごとの残差の時系列には残差が季節変動する様子が見られた.このような,残差の緯度分布や季節変動は,観測環境が散乱計による海上風観測に影響を与えている結果と予想される.ブイの気象・海象データと風速の残差との相関を調べたところ海面水温と負の相関,および有義波高と正の相関が得られたが,気温水温差との相関は見られなかった.