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希土類-クロム複合酸化物皮膜による耐熱合金の表面改質に関する研究

3溶液からCe(III)およびCe(IV)を含む酸化物被膜が得られることを見出しているが, Ceの共析量がまだ十分ではなく,耐酸化性試験の段階には至っていない.4.Al(III)系については極めて有望な溶液を見出しているが, La(III)その他については, Zr(IV)などのようには析出いないことがわかり,溶液組成についてさらに検討中である.前年度においてはZr、Tiなどを含む複合酸化物被膜を形成する方法を確立したが、今年度は、耐熱合金の耐高温酸化性の向上により有用な希土類(Y、Laなど)を含む被合酸化物被膜を形成する目的で研究を行った。前年度の結果をもとに、希土類イオンを含むクロム酸溶液から電解法でコンポジェット被膜を得るため、まず電解条件、次いで、熱処理条件の検討を行い次の結果を得た。(1)PH=23の微酸性のLa(III)-Cr(VI)溶液中で、カソード分極を行うと電極上にLa(III)-Cr(VI)オキシ水酸化物の被膜を形成できる。Zr、Tiなどの場合と異なり、強酸性では希土類元素を多量に共析できない。共存アニオンとして、酢酸イオンは適さないので硝酸塩、アンモニウム塩などの化合物が良い。(2)溶液組成、PH、電解電位、電解時間をコントロールすることによりLaOH(CrO_4)×H_2Oの組成の被膜を再現良く形成できる。(3)熱分析の結果、この水酸化物被膜は大気中600°C付近から熱分解(還元)してペロブスカイト構造のランタンクロム複合酸化物、LaCrO_3、に転換することがわかった。(4)LaCrO_3は、一連の希土類クロム複合酸化物中最も高融点(m.p.2750K)であり、高温での酸化や腐食に対する高い抵抗性を持つのでこの酸化物被覆はステンレス綱の耐高温酸化性の向上に極めて有効である。SUS304およびSUS430綱において、水蒸気を含む大気中で加速酸化試験を行った結果、被覆していないものの10倍以上の長時間酸化しても質量変化がなく、また、900°C20h-室温4hの繰り返し酸化試験でも20回以上耐えうることを見出だした。(5)類似の方法でYCrO_3被膜
窒化物半導体を用いたTHz帯量子カスケードレーザによる未踏周波数領域の開拓研究

我々はテラヘルツ帯量子カスケードレーザ(THz-QCL)における未踏周波数領域5-12 THz帯の開拓を目指して、III族窒化物半導体を用いたTHz-QCLの開発研究を行った。本課題において、RF-MBE法によって熱処理によるドロップレット除去(DETA)法を用いたGaN/AlGaN系QCL構造を作製し、その構造特性及び発光特性を評価した。その結果、DETA法を適用することでQC構造の多周期化が可能になり、かつ構造特性・結晶性が改善することが分かった。また、この方法を用いて作製したTHz-QCL構造の電流注入において、1.42.8 THzのサブバンド間遷移発光に初めて成功した。窒化物半導体を用いた未開拓領域5-12THz帯の量子カスケードレーザ(QCL)の開発を課題として、本年度は「高品質厚膜成長のための新しい成長法(DETA法)の導入とその効果の検証」と「高品質GaN基板上GaN/AlGaN系QCL素子構造作製と電流注入」についての研究を行った。成長表面に析出した金属液滴を熱によって蒸発させる成長手法のDETA法を導入したことにより、これまで困難であった精密な原料供給比制御が容易になり、長時間の成膜を要する厚膜成長が可能になった。又、DETA法を用いることで表面、構造特性が改善する効果があることが分かり、結晶の高品質化にも貢献した。高品質GaN基板上に作製したQCL構造への電流注入では、サブバンド間遷移に起因する自然放出光の発光スペクトルを観察することに初めて成功した。電流注入による窒化物半導体からのサブバンド間遷移発光を実証した結果はこれまでに例がなく、世界的に見ても非常に画期的な成果である。現時点で、窒化物半導体QCLから電流注入において自然放出光(スペクトル)が観察された段階である。今後、サブバンド間エネルギー等の窒化物半導体の詳細な物性値等を検証しながらQC構造のディチューニングを行い、設計どおりの周波数での発光を目指す。さらに、今後は本格的にGaN基板やAlNテンプレートを用い、高品質QCL構造の作製・評価(発光・電気特性、メカニズム等)を精力的に進めていき、レーザ発振を実現する。来年度中には、レーザ発振及び発振波長のチューニングを行う予定である。本研究は、量子カスケードレーザ(QCL)としては新しい材料であるIII族窒化物半導体材料を用いて未開拓領域5-12THz帯のQCLを開発することを課題とした。当該年度において、「高品質厚膜成長のための結晶成長技術の開発」と「QCL素子構造の作製とその電流注入評価」を行った。結晶成長技術の開発では、成長表面に析出した金属液滴を熱によって蒸発させながら成長を繰り返す、Droplets Elimination by Thermal Annealing(DETA)法を開発したことによって、これまで困難であった精密な原料供給比制御を容易にし、かつ長時間の成膜を要する厚膜成長を可能にした。また、DETA法を用いることで表面平坦性の向上、転位密度の低減、構造特性の向上に効果があることが分かった。QCL素子構造の作製では、まず高品質GaN基板及びサファイア基板上AlGaNテンプレート上にGaN/AlGaN系量子カスケード構造をRF-MBE法で作製した。この時、原料供給量の厳密な制御を行うことによって、1MLの量子カスケード構造を実現した。その後、デバイスプロセスを行い、表面金属プラズモン導波路型のQCL素子構造を作製した。QCL素子構造への電流注入評価では、サブバンド間遷移発光に起因する1.4-2.8THzまでの発光スペクトルを観察することに成功した。電流注入による窒化物半導体からのサブバンド間遷移発光を実証した結果はこれまでに例がなく、世界的にみても非常に画期的な成果である。
重大児童虐待事例の精緻な実態と効果的支援の研究

重大事例の実態では1心理的虐待の有意な増加、20歳から6歳までの被害児童が突出して多い、3複合した虐待事例が年々増加、4年齢が上がるほど児童が顕在化する困難課題が多様化、5家庭には困難問題が多層的にあり、家族支援の重要さが明らかになった。効果的支援では1関係機関間の連携促進による取組みの変化、2他職種・他機関の連携は、情報共有に加え相互にスキルアップできるシステムの必要性が明らかになった。海外調査では1アメリカは児童虐待対応の入口部分を公的機関が担い、その後は民間機関が対応、2韓国は公的機関と民間機関が連携し、医療・福祉・心理・教育・法律の多種分野で協働していることが分かった。1「名古屋児童虐待研究会」を大学内で12回定期的に開催した。研究会では、1平成24年度の名古屋市重大児童虐待全事例のアンケート調査から得られたデータを、過去の実態調査(平成18・22年度)と比較しながら分析・解明を行った、2詳細な実態をまとめた、31、2から虐待者の4つの特性を見出すことができた。また、それらを基に、名古屋市児童相談所、連携機関等の職員、専門家、市民を対象とした研究会・研修会を開催、学会発表も行った。それらにより、フィードバックを受け、更なる内容の検討を重ね研究を発展させることができた。児相には実務に役立ててもらうために、本研究の概要の改訂版をまとめた資料を作成し、配布した。2申請者が翻訳した『実践ガイドラインー子ども虐待が疑われるケースの司法面接ー』(2012)を、児相での面接に役立てられるよう翻訳内容を送り、活用を図った。3ニューヨーク市で児童虐待からの子どもの保護、子ども・家庭の支援活動を検察、児童保護局、警察等と協働して行っている民間組織のSafe Horizon、他、5ケ所、ウィーンズ区刑事裁判所、Star Track(非行少年の在宅更生のための支援活動)等にインタビュー調査を実施した。裁判所では特別に、「少年法」、「少年事件手続きの実際について」の講義を検察庁付の弁護士から受け、その後庁内の見学、少年事件2事例の裁判傍聴と担当裁判官との意見交換の機会に恵まれた。また、研究協力者の案内でヴァージニア州の刑事裁判所、被虐待児童や非行少年の受入機関であるThe Barry Robinson Centerでヒアリングを行った。得られた資料から、日本や名古屋市との相違点を比較研究し、「アメリカ視察報告」にまとめて、児童相談所や関係機関等の職員、他での研修会で報告した。日本子ども虐待防止学会第21回にいがた大会、名古屋市児童相談所等(本庁・中央・西部)の職員の研修会等で成果を発表、それぞれ貴重なフィードバックを受けた。ニューヨーク市での民間団体、他の視察は、当初の計画以上に内実のあるものになった。重大児童虐待事例の実態から虐待親が持つ4つの特性を導き出すことができた。名古屋市の更なる協力により、計画にはなかったアンケート調査が実施できる見通しが立った。1名古屋市児童相談所(中央・西部)が、平成27年度に受理した児童虐待対応全事例2,362件中、重症度の高い全事例702件について、1アンケート調査を実施、2収集したデータの分析・検討、32に基づき、過去の実態調査(平成18,22,24年度)と比較し、重大事例の実態内容をまとめた。これにより、最新のデータの入手と重大事例の実態特徴の把握や内容を深めることができた。調査に当たっては、所属大学の「人を対象とする研究」に関する倫理審査委員会に計画等審査を申請し、承認を受けた。2韓国(ソウル市)にある児童福祉及び児童虐待防止・保護・支援に関する機関等を10ケ所視察し、1各機関の機能や実践内容、2司法・行政(国・地方自治体)・警察・機関との連携や協働の実際などを学ぶことができた。それぞれが予想していた以上に充実していて、日本の児童虐待取組みに示唆を受ける内容であった。31日本子ども虐待防止学会「第22回学術集会おおさか大会」で「重症度の高い児童虐待事例の実態と効果的支援の研究(1)」、「同(2)」の2つを口頭発表、2上記1,2の内容をまとめ、名古屋市児童相談所職員研修、児童福祉の専門家等の研究会で発表、3『子どもと福祉』第10号に、海外の社会福祉事情第5回「韓国、ソウル市における児童虐待、児童福祉の現状と課題ー10か所の視察等をとおしてー」の投稿、4「死亡事例検証から見た児童虐待の課題」『家庭の法と裁判』9号に投稿して、成果を伝えることができた。4名古屋児童虐待研究会を年度内に26回大学内で開催した。そこでは、1上記13を実施するための準備、2研究者同士の意思疎通や役割分担の取り決め、3内容やまとめの検討等を行ったため、円滑に実践を進めることができた。1重大児童虐待事例のアンケート調査の実施は、当初平成24年度を対象にしていたが、名古屋市児童相談所との連携や信頼関係の構築が進み、協力が得られて、平成27年度も対象に実施することと最新のデータの入手ができた。また、それに基づいた実態内容等の分析・まとめ・考察を行うことができた。2韓国(ソウル市)視察では各機関を訪問し紹介を受けただけでなく、1カンジン区教育支援庁及びカンジン教育福祉センターとの合同セミナー、2ソウル家庭法院の児童虐待対応裁判官及び家庭法院調査官との意見交換会などを2時間にわたって実施し、貴重な情報が入手できた。

また、3児童虐待対応の中心的担い手である中央児童保護専門機関及び性的虐待や性犯罪の被害者の医療・福祉・心理・司法等が一体となって支援を行っているひまわり児童センターとは、視察後も研究を視野に入れた継続的交流を持つことができている。2つの機関とは今後の研究課題を推進するために連携し、互いに重要な示唆を受け合う関係の構築が期待できる。今年度の研究では、当初の研究実施計画書では予定していなかった成果が得られた。名古屋市児童相談所の協力で平成27年度に同児相が受理した重大児童虐待事例全ケースの調査(アンケート調査)結果から得られた基礎データを基に「重大児童虐待事例の精緻な実態」と「それに対する職員の対応内容や方法、困難さ」等を、分析しまとめた。次にまとめた内容を、既に本研究の中で行った平成24年度の研究結果と比較考察を行い、加えて平成18年度、同22年度の研究結果も交えて全体を比較しながら、考察を深めた。その結果、最新のデータを基にした成果が得られたこと、それまでに積み重ねた研究と比較することで、重大児童虐事例の実態や児相の対応の変遷が分かるなど内容の深い成果を得ることができた。上記の成果を基に、「重大児童虐待事例の実態」「それらに対する児相の対応」を報告書にまとめ、名古屋市児相職員および同市職員に対し2度にわたって3時間の研修会を開催し、成果を報告した。また、「児童虐待における虐待者の特徴次元と児童相談所職員の対応の困難度ー高リスクレベルのケースを対象として」を論文にまとめ、投稿した。前年度に実施した視察も「韓国(ソウル市)の児童福祉・虐待への取組みー関係機関の視察報告」としてまとめ、研究ノートとして投稿した。本研究の総仕上げとして平成30年1月27日に「韓国と日本の子育て支援ー児童虐待対応を巡って」をテーマに公開国際シンポジュウムを開催、韓国保健福祉部・中央児童保護専門機関から洪昌杓氏を招聘して基調講演、パネルディスカッションを行い、広く成果を公開することもできた。本研究の成果を踏まえて名古屋市から新たな研究依頼を受けることができた。平成30年度から「心理的虐待・ネグレクトが子どもの成長・発達に与える影響を明らかにし、適切なリスク査定につながるリスクアセスメント票の開発」をテーマに、共同研究を進める。重大事例の実態では1心理的虐待の有意な増加、20歳から6歳までの被害児童が突出して多い、3複合した虐待事例が年々増加、4年齢が上がるほど児童が顕在化する困難課題が多様化、5家庭には困難問題が多層的にあり、家族支援の重要さが明らかになった。効果的支援では1関係機関間の連携促進による取組みの変化、2他職種・他機関の連携は、情報共有に加え相互にスキルアップできるシステムの必要性が明らかになった。海外調査では1アメリカは児童虐待対応の入口部分を公的機関が担い、その後は民間機関が対応、2韓国は公的機関と民間機関が連携し、医療・福祉・心理・教育・法律の多種分野で協働していることが分かった。1「名古屋児童虐待研究会」を引き続き開催して、研究内容を深める。2虐待を深刻化させる虐待親の特性、それらがどのように相互に関係し合って深刻化するのかについて考察を深めて、メカニズムを研究し、今年度中に論文にまとめる。3名古屋市から新たに、平成27年度の重大児童虐待全事例のアンケート調査協力が約束されたため、調査の実施と得られたデータの分析・解釈、考察を深める。これにより、計画当初よりも新しい資料が得られるため、研究の精緻化と発展を図る。
外視鏡を用いた拡張現実による脳手術ナビゲーションの開発

拡張現実型脳手術ナビゲーションを手術用外視鏡(exoscope)に導入することにより、脳内の構造物を外視鏡のモニター上に表示させることにより体内の構造があたかも「透けて」見えるようにする拡張現実による新規手術ナビゲーションの開発を行う。頭部画像をワークステーションに取り込み頭皮および目標物の3次元画像を作成して三鷹光器社製外視鏡モニターに表示させる。模型にて投影誤差が許容範囲内であることを確認したのち、患者頭部と位置合わせを行った状態で視認される病変の位置と、開頭して病変が露出した状態での病変の位置を比較し、その誤差を測定し臨床上の有用性を検討する。
NOSの補酵素テトラヒドロビオプテリンの敗血症における動態と治療標的としての検討

本研究の目的は、敗血症性ショック病態においてテトラヒドロビオプテリン(BH4)とその関連代謝物(以降プテリジンと総称)が体内でどのように変化し、病態にどのような影響を及ぼすかを明らかし、プテリジンが治療(補充・除去)対象となり得るかを検討することである。本年度は、臨床研究による敗血症患者の血中プテリジン濃度の測定と、敗血症動物モデルマウスを用いた経時的な血中プテリジン濃度の測定を行った。臨床研究は目標症例数に達しておらず、来年度も引き続き患者登録を実施しデータを収集していく予定である。これまでに得られているデータより、患者間の差はあるものの、敗血症患者における血中プテリジン濃度が時間経過とともに変化することが明らかとなった。また、その推移は我々が予想した通りであった。今後は、その変化に影響を与えている、もしくは影響を受けている可能性のある項目の解析を並行して進めていく。盲腸結紮穿刺による敗血症モデルマウスを用いた研究では、処置からの経過時間(3、6、12、20、24、36、48、72時間)による血中プテリジン濃度を測定し、敗血症の病態、プテリジンの変化により影響を受ける項目と合わせて解析した。感染からの時間経過と共に血中プテリジン濃度は有意に変化しており、今後はその変化が病態にどのような影響を及ぼしているかを解析していく。合わせて、敗血症モデルマウスに対してBH4を投与することで予後を改善できるかについても検討する。臨床研究における患者登録が計画よりやや遅れている。敗血症性ショックを呈する患者数の減少がその主な理由である。基礎研究に関しては概ね順調である。臨床研究に関しては引き続き患者登録を実施していくが、今後も患者数が想定を下回った場合は、データの解析結果等考慮しながら、研究期間の延長もしくは目標症例数の変更を行う。基礎研究に関しては、来年度に向けて、盲腸結紮穿刺による敗血症モデルラットの作成を開始する。一般的に、マウスとラットとでは盲腸結紮穿刺の手法が異なり、さらに本研究においては循環動態のモニタリング、血液浄化療法の導入に適した重症度のモデル作成が重要である。施設・共同利用機器等の利用料が見込みより少なく、年度末の時間的な制約の中で物品購入等による調整ができなかったため次年度への繰越しとなった。繰越となった研究費は、物品購入にあてる予定である。
準結晶におけるボース凝縮と量子臨界相の探索

準結晶は通常の結晶とは異なる独特の構造を持つが、その電子状態は未解明である。本研究課題の目標は、準結晶を特徴づける可能性のある「量子臨界相」の探索とボース凝縮(超伝導など)の探索である。本研究の結果、準結晶と同じ局所構造を持つ近似結晶が加圧とともに量子臨界点に近づくことが明らかとなった。これは、加圧に対し鈍感な準結晶とは質的に異なることを示し、準結晶で発見された量子臨界状態が量子臨界相にあることを強く示唆するものである。また、蔡型クラスターを持つ近似結晶で初めての超伝導体を発見した。一方、超伝導を示す準結晶相の発見には至らなかった。準結晶が超伝導を示しにくい理由の解明は今後の課題である。1.8 GPa程度より高圧になると、Au-Al-Yb近似結晶の交流磁化率に磁気異常の現れることが見出された。これが磁気長距離秩序によるものか、スピングラスによるものかを解明するため、周波数及び外部磁場依存性を測定した。その結果、磁場依存性についてはスピングラス的挙動が観測されたものの、周波数依存性についてはスピングラスに特徴的な様相は見出されなかった。磁気長距離秩序/スピングラスのいずれであるかについては、更なる検討が必要である。Au-Al-Yb準結晶の高圧下物性計測は、これまで1.7 GPa程度の圧力域に留まっていたが、平成26年度においては圧力域が2.3GPaまで拡張された。その結果、予想通り、量子臨界性が不変であることがかなり確からしいものとなってきた。今後は、測定領域をより高圧域まで拡張する。(3)ボース凝縮相を示す準結晶あるいは近似結晶の探索平成26年度には、準結晶と同じ局所構造を持つ近似結晶において、2種類の超伝導物質の探索に成功を収めた。いずれもAu-Ge-Ybの3元系から構成されているが、組成がわずかに異なる。X線構造解析を行ったところ、これら2種類の超伝導体は、蔡型クラスターの最中心部の構造が異なることが判明した。中心部がYbイオンである場合は価数搖動的な磁性を有し、非磁性イオンの4面体である場合は(全体としても)磁性を持たないことが明らかとなった。さらに、磁性を有する場合の方が超伝導転移温度の低いことが明らかとなった。なお、これらは学術雑誌に掲載され、Editor's choiceに選ばれた。今後は、これを起点にして、超伝導を示す準結晶の探索を行う予定である。Au-Ge-Yb系近似結晶において、2つの超伝導物質の発見に成功を収めた。これらの成果を発表した論文は、JPSJ誌のEditor's choiceに選出された。また、それらの超伝導体の1つが(Ybイオンの)価数搖動状態にあることを指摘した。準結晶のボース凝縮に関しては、Al-Mg-Zn系に着目し、研究を進めた。その結果、超伝導になる組成(近似結晶および準結晶)を見出した。もともと、この系は超伝導になることが論文に報告されていたが、その報告結果とは異なる組成において超伝導を示すことを見出した。特に、組成によって超伝導転移温度が大きく変わることを本研究により初めて明らかにした。これらの成果については未だ論文で公表できる段階にはないが、準結晶における超伝導について、研究の新たな方向性が見出された。全体として、準結晶のボース凝縮に関し、新たな知見が得られた。主要研究目的の1つである「蔡型クラスターを持つ超伝導近似結晶」を世界に先駆けて発見し、その磁性と超伝導に相関のあることを示唆する結果を得たことが最大の理由である。但し、超伝導を含め何らかの長距離秩序を持つ準結晶の発見という大きな課題は残されている。強相関電子物性交流磁化率に観測された磁気異常は100mKという極低温であるため、その起源を解明することは容易ではない。今後は、まず圧力を高めることにより転移温度を上げ、次に周波数依存性などを精度よく測定する予定である。H26年度まで用いていた高圧セルに改良を加え、5 GPa程度の圧力域まで加圧可能なセルを作製する。次に、これを用いて、交流磁化率などの測定を行い、量子臨界性が加圧に対し不変であることを実証する。(3)ボース凝縮相を示す準結晶あるいは近似結晶の探索超伝導などの長距離秩序を示す蔡型クラスター準結晶を引き続き探索する。それと並行し、蔡型クラスター以外のクラスター構造を有する準結晶の超伝導探索を行う。
関西バイオクラスターにおける研究開発ネットワークの構造進化と事業化能力の国際比較

日本のバイオクラスターは、その成長に積極的な産学連携政策がとられてきたものの、欧米に比べると研究成果を地域で事業化する能力が低いとされる。本研究は、関西バイオクラスターを対象にしてこの問題を検討した。共同特許に見られる研究開発ネットワークの構造は、経時的なネットワーク分析によると有力な大学・研究機関をハブとするものに転換していた。だが、国際比較すると、中央政府を中心とする産官連携が発達していたが、地域内での横の大手企業、有力大学=中小企業間の連携が弱く、地域的な事業化の仕組みの発達が順調ではない面が見られる。本年度は、関西バイオクラスターにおける製薬産業の共同特許に関する基本的な構造解析を行うと共に、米国、アジアの代表的なバイオクラスターとその開発機構の持つ役割の特徴の整理を行った。まず、北米での現地調査としては、ウィンスコンシンのWARF、サンディエゴのBIOCOM、CONNECTなどの代表的なバイオテクノロジー・クラスターにおける事業化機関が事業化プロセスに果たす役割についての比較調査を行った。アジアにおいては、台湾の代表的なバイオクラスターのインキュベーションセンター「南港生物科技育成中心」を調査しており、センター間の競争的な関係が存在する等を確認している。神戸市における医療関連機器分野への進出において、産学官の連携がどの程度進んでいるかについて調査を行った。そして関西バイオクラスター政策を研究する国際政治学者Ibata-Arensを招聘し、国際研究ワークショップを開催し、その特性を比較検討した。第二に国際的ベンチャー研究者Howard E.Aldrichを招いて、北米におけるベンチャー企業600社の2年間パネル調査分析結果との比較研究について日本経営学会関西部会において実施した。そして、バイオ産業における公的研究機関シーズの事業化過程の課題を研究者起業と戦略的提携の観点から検討し、バイオベンチャーが非常に特殊で成功確率の厳しい企業プロセスであることを理解した。第三に、バイオテクノロジー領域での産学連携の比較分析を展開した。Eco-system構築における産学技術移転とNTBFs支援策の展開について、アメリカ(=ライフサイエンス分野における大学発ベンチャー企業支援)について、調査を続けている。英仏の産業クラスターを訪問し、科学技術ガバナンス構造について調査した。京都大学WPIプログラム「物質-細胞統合システム拠点(iCeMS)」と提携し、毎月、文理融合型アカデミック・イノベーション・マネジメント研究会を開催して、COEプログラムを中心に業績算出への効果分析を行った。本年度は、2000年代における関西バイオクラスターにおける産官学の共同特許ネットワークの構造変動についてのネットワーク分析による解析を進めて、主要研究大学を中心とした研究開発ネットワークの形成が進んでいることを確認した。さらに、関西バイオクラスターの構造特性を理解するために、海外のバイオテクノロジー産業関連の主要クラスターを国際比較し、そこでの研究機関,企業、ベンチャー企業間での連携関係についての分析作業を進めた.この分野での公的政策の影響の効果が確認できた。大きく三つの分野での研究活動を行った。第一に、関西バイオクラスターにおける研究開発ネットワークの構造変動解析については、大学中心の構造に変化していることと、産官学連携促進政策の影響が強いことを、製薬分野での共同特許ネットワークの時系列分析を行うことで確認した。科学政策の効果を比較対照するために、21世紀COEプログラムの研究促進効果を調査し、学際分野を除く8分野の分析を進めた。第二に、国際的なバイオ関連産業のクラスターと事業化枠組の比較検討を進めて、フランス等のバイオバレー、イタリアのミランドラ地域に集積する医療用デバイス産業における起業家活動、台湾における台北、高雄地域でのバイオクラスター形成政策等についての比較検討を行った。第三に、バイオ産業における企業家活動の公的支援政策についての研究を進めた。具体的には、日本におけるバイオ産業に関わる公的政策の影響と研究者起業ならびに技術移転の制度変化についての分析を進めると共に、イスラエルのバイオセクター向けVCファンドへの政府ファンドの新たな関わり方について検討した。なお、こうした中間成果は国内では、組織学会、ベンチャー学会等の年次大会で紹介すると共に、海外では、韓国のKASBS(Korean association of Small Business Studies)Conferenceや、仏ストラスブール大学での国際ワークショップ、米国のUSIJ(U.S.-Japan Reserch Institute)におけるセミナーで報告を行った。今年度は、関西バイオクラスターを主にした日本のバイオクラスターにおける産官学の知識移転ネットワークの成長過程について、その分析結果を各国の成長過程と比較すると共に、欧州組織学会大会及びストラスブール大学での研究会で報告し、国際的な批判を受けつつ修正を行ってきた。その際、日本の研究者が特許による技術情報発信について欧米の研究者と違う情報解釈をしていることが欧州側から指摘された。そして、こうした日本の事例を各国のバイオ産業集積と比較した。フランスバイオバレーの事例、台湾での台湾南部科学園区や中央研究院でのバイオテクノロジー開発、イタリア・モデナでの医療機器産業における起業家活動、イスラエルのハイブリッドファンドなどを取り上げ、成長過程及び政策支援政策の意義、産学連携との状況と比較調査を行った。

特に、バイオ産業に関わる政策影響と研究者起業のキャリアと新技術事業化の課題について調べ、意味づけを検討した。こうした比較事例研究を基にしつつ、地域イノベーション研究におけるクラスター研究の位置づけを検討し、クラスターの形成、展開のプロセスを企業家活動を鍵概念とし、統一的に説明できる論理を検討した。こうした研究と平行しながら、科学と産業のリンケージについて、実証的な分析と規範的な分析を展開した。実証は、依田がエルゼビア社の学術ナビゲーションサービスであるScopusを用いて、文部科学省の大型研究資金助成事業のさきがけである21世紀COEプログラムの研究成果促進効果の調査を行い、全11分野のうち、学際・複合・新領域・革新的な学術分野を除く、8分野について分析を終了した。規範分析としては、バイオ産業振興にとって重要な臨床研究の利益相反マネジメントにおける、米国の新制度導入の背景とその内容などに関する調査研究を展開した。そうした成果は、2013年6月の京都大学『経済論叢』に収録する予定である。資金的な制約で、製薬分野に限られているが、関西バイオクラスターの共同特許ネットワークの時系列分析については、順調に推移し、地域特性については明らかになってきている。さらに、米国、欧州、アジアの主要クラスターとの比較作業も進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、最終年度なので、欧州組織学会等での成果報告を行うと共に、プロジェクトの成果を中間とりまとめとして、いくつかの学術雑誌に投稿していきたい。また、それに関連して、フランスや米国などの研究者との最終的な討論と共同研究作業を進めたい。出来るだけ、バイオクラスターにおける産学連携と企業、事業化の枠組みについての比較を進めて、関西バイオクラスターの特性を明らかにしたい。
最新宇宙観測結果を用いた宇宙論的磁場の起源、ニュートリノの性質に対する正確な理解

平成24年度は、まず、前年度に行ったパリティの破れた初期磁場を起源とするCMB揺らぎの3点相関関数バ(イスペクトル)の詳細な解析を行った。ここで、このシグナルはパリティの破れを含まない磁場から生じるシグナルとは別の分離可能な領域にシグナルを持つ事を示し、パリティの破れた磁場の大きさに対して将来観測から期待される制限を見積もった。次に、このような磁場(ベクトル場)をインフレーション期に作り出すような理論モデルに含まれるベクトル場と曲率揺らぎや重力波との間の相互作用から、特徴的なCMB揺らぎのシグナルが作られる事を示した。これは、上記のようなバイスペクトルではなくパワースペクトル(2点相関関数)に表れる事を示し、自己相関であるにも関わらず負にもなりうる事を発見した。これらの研究をまとめた2本の論文は既に出版されている。ベクトル場から生じる「非ガウス的」観測量はCMB揺らぎだけではない。ベクトル場起源の曲率揺らぎは、理論的に計算される物質揺らぎと実際観測される銀河、銀河団分布の不一致性(バイアス)に特徴的なスケール依存性を生み出す。我々はベクトル場から生じるバイアスパラメータを詳細に計算し、一般的なベクトル場運動項を考えた場合銀河団スケールのバイアスパラメータが必ず負になることを発見した。また、CMBバイスペクトルを用いてベクトル場に付随する方向依存性を特定し、背後の初期宇宙モデルの妥当性を検定する方法論を構築するという研究も行っている。これらの研究をまとめた2つの論文は現在査読中であるが、受理に向け前向きな返事を受け取ったところである。以上の研究は、初期宇宙にベクトル場が存在し得るか否か判断するための新しい観測的指標を提示するものであり、将来観測と比較する事によりその答えが得られるものと期待される。ベクトル場の性質を特定するために、当初の予定であったCMBバイスペクトルを用いた解析のみならず、銀河分布に付随するバイアスのスケール依存性やCMBパワースペクトルなど新しい観測量を用いた解析も行ったため。当初の計画では、N体シミュレーションを用いたニュートリノの性質の制限をメインで行うことになっていたが、これは他の研究グループによって行われたため、計画を変更して引き続き、CMBバイスペクトルを用いた様々な初期宇宙モデルの制限を行う。更に、今年度新たに解析したCMBパワースペクトルや銀河バイアスのスケール依存性などを用いた研究も進展させる。平成22年度は、まず、磁場研究への準備として、一般的な初期揺らぎから作られる宇宙マイクロ波背景放射の揺らぎの3点相関関数(CMBバイスペクトル)の定式化を行った。この表式は、これまでの研究では決して考慮されていない、初期のベクトル、テンソル型摂動によって作られるCMB揺らぎのバイスペクトルの強度成分、偏向成分の情報まで含んでおり、この点において大変オリジナルな成果となっている。完成後直ちに論文にまとめた。次に、上記の表式を用いて宇宙初期磁場から作られるベクトル型CMBバイスペクトルの計算を行い、スペクトル形状の評価を行った。併せて、PLANCK衛星で得られると期待される非ガウス性の大きさの制限値を用いて磁場の大きさの概算を行った。これらの結果はいち早く論文にし、公表している。磁場起源のバイスペクトルは複雑な角度依存性を含んでおりこれまでの研究ではその処理法が明らかではなかったが、我々は適当な数学公式を駆使することでこれを近似なく解いた。この点においてまた独創的な研究成果となり、一連の定式化の手法は別の論文にて公表した。その後、初期磁場起源のテンソル型CMBバイスペクトルの強度成分に対しても、同様の手順で解析的な表式を与え、数値計算を経て出て来た結果を評価する事で、磁場の大きさに対する見積もりを得た。それらも新たに論文にまとめた。この期間に作成した5本の論文はすべて、作成が終了してすぐにarXivにも投稿しており、論文が公表されるまでに結果を世界にいち早く発信している。また、学会でも随時発表しており、これらを通して、我々の研究を認識した国内外の研究者から好評価を受け続けている。平成23年度は、まず、宇宙マイクロ波背景放射揺らぎの3点相関関数(CMBバイスペクトル)を用いた初期磁場の完全な制限を行った。初期磁場起源のCMBバイスペクトルは、ランダムガウス場の6乗の依存性を持っており、その表式に複雑な畳み込み積分を含んでいる。このため、数値計算に莫大な時間がかかってしまい、CMBバイスペクトルのすべての多重極配位におけるシグナルを計算することは実質不可能であった。これを改善すべく、新たに、適当な近似を駆使することで畳み込み積分の量を減らし、すべての多重極配位におけるシグナルを有限時間内に計算できるようにした。このため、初期磁場の制限をする際にすべてのシグナルを用いることが可能となり、先行研究のものより正確な制限値を得ることができた。次に、磁場以外のソースが作るCMBバイスペクトルで、特に、回転対称性の破れや、パリティ対称性の破れを含む非ガウス性から作られるCMBバイスペクトルの計算、解析を行った。私は、前年度に求めたCMBバイスペクトルの一般公式を拡張することでこれを新たに達成し、対称性の破れ特有のシグナルが存在して、それが対称性の破れていないモデルから生じるシグナルとは分離可能であることを証明した。また、初期磁場の生成においても、パリティ対称性の破れを含むシナリオも考えられ、そこから生じるCMBバイスペクトルにはパリティが保存している上記のケースとは分離可能な別のシグナルが表れることを示した。これらの成果を4本の論文にまとめた。そのうちの3本は既に国際論文雑誌に出版されている。

また、国内、国外研究会にも多数出席し、これらの研究を発表している。平成24年度は、まず、前年度に行ったパリティの破れた初期磁場を起源とするCMB揺らぎの3点相関関数バ(イスペクトル)の詳細な解析を行った。ここで、このシグナルはパリティの破れを含まない磁場から生じるシグナルとは別の分離可能な領域にシグナルを持つ事を示し、パリティの破れた磁場の大きさに対して将来観測から期待される制限を見積もった。次に、このような磁場(ベクトル場)をインフレーション期に作り出すような理論モデルに含まれるベクトル場と曲率揺らぎや重力波との間の相互作用から、特徴的なCMB揺らぎのシグナルが作られる事を示した。これは、上記のようなバイスペクトルではなくパワースペクトル(2点相関関数)に表れる事を示し、自己相関であるにも関わらず負にもなりうる事を発見した。これらの研究をまとめた2本の論文は既に出版されている。ベクトル場から生じる「非ガウス的」観測量はCMB揺らぎだけではない。ベクトル場起源の曲率揺らぎは、理論的に計算される物質揺らぎと実際観測される銀河、銀河団分布の不一致性(バイアス)に特徴的なスケール依存性を生み出す。我々はベクトル場から生じるバイアスパラメータを詳細に計算し、一般的なベクトル場運動項を考えた場合銀河団スケールのバイアスパラメータが必ず負になることを発見した。また、CMBバイスペクトルを用いてベクトル場に付随する方向依存性を特定し、背後の初期宇宙モデルの妥当性を検定する方法論を構築するという研究も行っている。これらの研究をまとめた2つの論文は現在査読中であるが、受理に向け前向きな返事を受け取ったところである。以上の研究は、初期宇宙にベクトル場が存在し得るか否か判断するための新しい観測的指標を提示するものであり、将来観測と比較する事によりその答えが得られるものと期待される。平成23年度の研究目標は、CMBバイスペクトルを用いた初期磁場の完全な制限を得ることであったが、これを達成するのみならず、対称性の破れのCMBバイスペクトルへの影響に関する研究も行うことができたため。ベクトル場の性質を特定するために、当初の予定であったCMBバイスペクトルを用いた解析のみならず、銀河分布に付随するバイアスのスケール依存性やCMBパワースペクトルなど新しい観測量を用いた解析も行ったため。当初の計画では、平成24年度は、N体シミュレーションを用いたニュートリノの性質の制限をメインで行うことになっていたが、これは他の研究グループによって行われたため、計画を変更して引き続き、CMBバイスペクトルを用いた様々な初期宇宙モデルの制限を行う。当初の計画では、N体シミュレーションを用いたニュートリノの性質の制限をメインで行うことになっていたが、これは他の研究グループによって行われたため、計画を変更して引き続き、CMBバイスペクトルを用いた様々な初期宇宙モデルの制限を行う。更に、今年度新たに解析したCMBパワースペクトルや銀河バイアスのスケール依存性などを用いた研究も進展させる。
音声コミュニケーション時の対人的な認知能力を反映した対話能力の教育評価方式の開発

他者との対話場面では,相手がどんな人間なのかということを,常に推し量りながら会話を進めていく。特に,電話などの音声コミュニケーションの場面では,話し方の特徴,また音声そのものが,話者の人柄や性格を推測する上での手がかりとなる。本研究では,1)音声の韻律特徴量と話者の性格印象に関する研究を重点的に進めた。またそれと並行して,2)自己の性格印象と英語学習スタイル,さらに英語の読解・聴解試験成績との関係について実験調査を行った。1)韻律特徴量と性格印象の関係については,発話速度やイントネーションを操作した聴覚実験を行った。高品質な音声合成方式STRAIGHTを用いて韻律特徴量を制御して実験刺激を作成し,音声から想起される話者の性格印象を性格特性5因子モデルに基づいて測定した。その結果,韻律特徴量の大きさと性格特性印象の評価値の間に,U字型,もしくは逆U字型の曲線関係があることを発見した。さらにその曲線形は,性格特性ごとにピーク位置や傾斜が異なることを見出した。この結果から,特性ごとに固有の5つの曲線パターンを統合することで,人物像全体を再構成するという,韻律特徴量と性格印象の関係性モデルを提案した。2)自分の性格印象と英語学習スタイル,英語の読解・聴解試験成績との関係については,大学入試センター試験の筆記試験とリスニングテストを用いたモニター試験を行い,それらの関係を分析した。その結果,自己の性格印象や学習スタイル,総合力や学力パターンとの関係を見出した。これらは,今後,音声学習支援への貢献が期待されるところである。他者との対話場面では,自分が話している相手がどのような人柄の人間なのかということを,常に推し量りながら会話を進行させていく.特に,電話などの音声コミュニケーションの場合には,相手の話し方,音声そのものが,その話し手の人柄・性格を推測するための手がかりとなる。本研究では,このような対人的な認知能力を反映したコミュニケーション能力測定を行うための基礎研究として,音声の時間構造,および基本周波数の変化,すなわち,話す速さの変化や,声の高さ・抑揚の特徴に着目している。本年度は,その中でも特に,音声中の抑揚の特徴が話者のパーソナリティ印象に与える影響について重点的に研究を行った。これまでに実施した聴覚実験では,高品質な音声分析合成方式であるSTRAIGHTを音声刺激の制御に用いた。そして,音声中の抑揚大きさ,すなわち,基本周波数F_0の変動幅を操作して,話し手の性格印象の変化を測定した。また,標準的なアクセントの言語規則を逸脱した,未知のイントネーションで話された音声から想起される話し手の性格印象についても検討を行った.実験では,大学生を対象にして聴覚実験を実施し,性格特性5因子モデルに基づくBig Five Scaleを用いて,その音声から想起される話者の性格印象を測定した。その結果,標準的な音調パターンでは,性格特性ごとにピーク位置や傾斜は異なるが,抑揚の大きさと性格印象の特性値の間に,U字・逆U字型の曲線的な関係が見出された.この各特性に固有な曲線的なパターンを統合する形で,人物像全体を再構成するモデルを提案した。未知のイントネーションの音声については,「音声の自然さ・わかりやすさ」や,多くの性格特性の評価は低いものの,ほんわかした・のほほんとした,といった「のんきさ」などの評価はむしら高かった。さらに,その抑揚が大きくなると「外向性」は上昇し,必ずしも全面的に否定的な印象を生ずる訳ではなく,未知の抑揚に対する心理的な寛容性がみとめられた。これまでに,この実験結果をまとめた研究論文が心理学研究に掲載されたところである。他者との対話場面では、自分が話している相手がどのような人柄の人間なのかということを、常に推し量りながら会話を進行させていく。特に、電話などでの音声コミュニケーションの場面では、話し方の特徴、音声そのものが、話者の人柄や性格を推測するための手がかりとなる。

本研究では、このような対人的な認知能力を反映したコミュニケーション能力測定を行うための基礎研究として、音声の時間構造や基本周波数の変化、すなわち、話す速さや休止時間の配分、声の高さや抑揚の特徴に着目した研究を行っている。本年度は、昨年度に引き続き、特に音声のイントネーションに関する研究を重点的に進めてきた。また、コミュニケーション能力の測定には欠かせないリスニングテストの実施方法に関する検討も平行して行った。まず抑揚を対象とした実験を行うため、高品質な音声分析合成方式であるSTRAIGHTを用い、音声の基本周波数F_0を操作した。そして、音調曲線の高低を反転させる処理を行うことにより、未知のイントネーションを具現化した音声刺激の生成に成功した。それらの音声刺激を用いた聴覚実験を行った結果、私たちの未知のイントネーションに対する寛容性、標準的なアクセントや音調パターンから逸脱した音声であっても許容する心理的な柔軟性が見出された。また、実在しない未知のイントネーションであっても、そこに何らかの方言らしさを感じ取り、自分にとって馴染みの薄い地域方言に、その音声を帰属させる傾向があることも見出された。これらの結果は、研究論文としてまとめられ、「音声研究」に掲載されたところである。次に、リスニングテストの実施方法の検討に関しては、大学入試センター試験で採用されている個別音源方式の改良を念頭において実験を進めた。実際に、受験者が個々に機器を操作して試験を受ける形式で実地調査を行ったところである。結果については、「大学入試センター紀要」に掲載される予定である。他者との対話場面では,自分が話している相手がどのような人柄の人間なのかということを,常に推し量りながら会話を進行させていく。特に,電話などでの音声コミュニケーションの場面では,話し方の特徴,音声そのものが,話者の人柄や性格を推測するための手がかりとなる。本年度は,昨年度までに引き続いて,音声の韻律特徴量と話者の性格印象に関する研究を重点的に進めた。またそれと並行して,自分自身の性格特性印象と英語学習スタイル,さらに英語の読解・聴解試験成績との関係について実験調査を行った。まず,音声の韻律特徴量と性格印象の関係性については,音声の時間構造や基本周波数(F_0),すなわち,発話速度や抑揚を操作した実験を行ってきた。実験では,日本で開発された高品質な音声分析合成方式であるSTRAIGHTを用いた。そして,性格特性5因子モデルに基づくBig Five Scaleを使用して,音声から想起される話者の性格印象を測定した。その結果,韻律特徴量を連続的に変化させると,性格特性ごとにピーク位置や傾斜は異なるが,特徴量の大きさと性格印象の特性値の間に,U字・逆U字型の曲線関係が見出された。そこで,特性ごとに固有の5つの曲線パターンを統合する形で,人物像の全体を再構成するモデルを提案した。これらの知見について,今年の国際音響学会議で発表した。次に,自分の性格印象と英語学習スタイル,英語の読解・聴解試験成績との関係については,大学入試センター試験の筆記試験とリスニングテストを用いたモニター試験を行い,それらの関係を分析した。
時間的・空間的不均一視野における個人の視能力に配慮した明視性評価システムの開発

設計者や環境管理者が平易に明視性を診断することのできるツールを提供することを目的として、実効輝度理論を適用し、「視野輝度分布とその時間的変化」「光源および視対象の分光特性」「観察者の年齢や視力」ならびに視野輝度や照明光色の「空間的・時間的変動に対する視的快適性」に配慮した明視性評価システムを提案している。影響要因の関係と重要度を、我々を取り巻いている視野の実態に基づいて整理し、要因間の関係を関数化・標準化し、条件入力から評価出力までの流れを具体的に示している。設計者や環境管理者が平易に明視性を診断することのできるツールを提供することを目的として、「実効輝度理論を適用し、視野輝度分布とその時間的変化・光源の分光特性・観察者の年齢や視力に配慮した〈明視性評価システム〉の提案」する。影響要因の関係と重要度を、我々を取り巻く視野の実態に基づいて整理し、これまでに得てきた知見の活用と未検討要因に関する実験を行い、要因間の関係を関数化・標準化し、条件入力から評価出力までの流れを具体的に提案することが最終目標である。平成21年度は主に、視力、年齢、散乱源の位置の影響について検討し、以下の知見を得ている。(1)視力の影響を確認するために、比較的視力の低い若齢者8名の視認閾値を測定し、既得の比較的視力の高い若齢者10名のデータと併せて、眼球内散乱光の輝度差弁別閾値への影響について検討を行った。注視点近傍からの散乱源によって生ずる散乱光の影響による輝度差弁別閾値の変化率は、視力が低いほど大きいが、視力1.0以上では差異がない。注視点から10度以上離れた散乱源については視力の影響は殆ど認められない。(2)加齢の影響を検討するために、高齢者5名の視認閾値の測定を行い、視力の等しい若齢者との比較検討を行った。注視点近傍からの散乱源によって生ずる輝度差弁別閾値の変化率には、加齢の影響は認められない。しかし、注視点から10度以上離れた散乱源については、輝度差弁別閾値の変化率は高齢者の方が大きく、は高齢者の方が大きく受けていると考えられる。(3)散乱源の方位による眼球内散乱光への影響について検討を行った。視野上方よりも下方にある散乱源の散乱光量が大きくなる傾向があるが、個人差が大きく、方位性が認められない者もいる。また、若齢者よりも高齢者により明瞭に方位性が認められる傾向がある。設計者や環境管理者が平易に明視性を診断することのできるツールを提供することを目的として、「実効輝度理論を適用し、視野輝度分布とその時間的変化・光源の分光特性・観察者の年齢や視力に配慮した〈明視性評価システム〉の提案」をする。平成22年度は主に、多彩な照明光に対応するために、主波長の異なる色光を用いて光源の分光特性による散乱光量の違いを実験的に調べ以下の成果を得ている。(1)視野中心での散乱光量と照明光の分光特性(光色)との関係を明らかにするために、赤、緑、青の有彩色光と白色光を用いて輝度差弁別閾値を測定している。被験者は5名である。閾値は青光で高く、赤光で低いが、視対象が大きくなると光色による違いはなくなる。即ち、視野中心に近いほど分光分布(光色)による眼球内散乱光の違いが大きい。赤光は散乱光が小さく、青光は大きい。(2)視野周辺のグレア源による順応輝度増加量と照明光の分光分布との関係を明らかにするために、赤、緑、青の有彩色光と白色光のグレア源を用いて順応輝度増加量を測定している。被験者は5名である。赤光の方が青光よりも順応輝度の増加は小さい。言い換えると、赤よりも青のグレア源による感度低下の方が大きい。光色による増加量の違いは、グレア源が視野周辺になるほど小さくなる。即ち、視野中心に近いほど分光分布の違いによる眼球内散乱光への影響が大きい。(3)21年度の視力や年齢の眼球内散乱光への影響、視力と明るさ感との関係の分析結果をまとめ、学会に於いて公表している。設計者や環境管理者が平易に明視性を診断することのできるツールを提供することを目的として、「実効輝度理論を適用し、視野輝度分布とその時間的変化・光源の分光特性・観察者の年齢や視力に配慮した<明視性評価システム>の提案」を目的としている。

影響要因の関係と重要度を、我々を取り巻く視野の実態に基づいて整理し、これまでに得てきた知見の活用と未検討要因に関する実験を行い、要因間の関係を関数化・標準化し、条件入力から評価出力までの流れを具体的に提案する。本年度は21年度(年齢、視力)、22年度(光源の分光特性)の影響に関する結果をもとに、更に分析をすすめ、実効輝度関数への個人差(主に視力差)、年齢差、方位性(視野輝度分布)、光源種類(分光特性)の組み込み方を検討した。年齢と方位性の交互作用に関して、有用な知見を導いている。さらに、輝度分布の影響に関しては不快グレアと類似した傾向があるという新規知見を得た。時間的変動に関しては、研究代表者の過去の代表的成果である動的順応輝度関数を組み込むことで対応し、さらに変動の視的快適性について検討し、この点も配慮することとした。研究目標通り、視野輝度分布からスタートして、必要条件を入力することで、明視レベルを算出する一連の流れを具体的に提案することが出来た。次の段階の展開研究として、既存のデジタルカメラを利用した輝度分布計測システムに、「明視性の評価関数」を組み込み、対象視野をカメラ撮影することによって明視レベルを算出することのできる明視レベル計測システムの開発があるので、引き続きこの点について研究を進めていきたい。
動脈硬化・心筋細胞障害成因遺伝子の単離

家族性高コレステロール血症(FH)は人類で最も頻度の高い遺伝病で、人では人種に関係なく500に1人の割合で原因遺伝子である低密度リポ蛋白質(LDL)受容体遺伝子に異常がある。LDLに対する受容体の異常により血液中のコレステロール濃度が増加することはLDL受容体経路により理解されるが、血液中のコレステロール濃度の増加によりなぜ動脈硬化が発生し、心筋細胞障害を引き起こすかという謎をLDL受容体経路によって解くことはできない。本研究では、FHのモデル動物であるWHHLウサギを用いて、LDL受容体異常により特異的に異常発現あるいは異常抑圧されているmRNAに対するcDNAを単離し、それを同定し、その機能を明らかにすることにより受容体異常から動脈硬化、心筋細胞障害に至るまでのカスケードを分子レベルで理解する事を目的としている。昭和63年度では、数十万のWHHLウサギの大動脈CDNAライブラリーをスクリーニングすることにより4つのクラスのcDNAを単離した。これらのcDNAを用いたノーザンブロッティングにより、対応するmRNAがWHHLウサギの大動脈で約3倍から6倍活性化されていることが明らかにされた。各クローンの解析は現在進行中であるが、同一のファミリーに属するmRNAであることが今までに明らかにされている。またコレステロールと共に動脈硬化生成には血中のトリグリセリドの増加も関与している。トリグリセリド生合成に重要な機能を果たしている脂肪酸活性化酵素の機能と調節機構を明らかにすることも動脈硬化生成を分子レベルで理解する上で重要である。脂肪酸活性化酵素の機能と代謝調節を明らかにするためにcDNAを単離して、その全構造を決定した。家族性高コレステロール血症(FH)は人類で最も頻度の高い遺伝病で,人では人種に関係なく500に1人の割合で原因遺伝子である低密度リポ蛋白質(LDL)受容体遺伝子に異常がある.コレステロールの運搬体であるLDLに対する受容体の異常により血液中のコレステロール濃度が増加することはLDL受容体経路により理解されるが,血液中のコレステロール濃度の増加によりなぜ動脈硬化が発生し,心筋細胞障害を引き起こすかという謎をLDL受容体経路によって解くことはできない.本研究では,人のFH同様にLDL受容体遺伝子の異常により動脈硬化を引き起こすFHのモデル動物であるWHHLウサギを用いて, WHHLウサギにおいて特異的に異常発現あるいは異常抑圧されているmRNAに対するcDNAを単離し,それを固定し,その機能を明らかにすることにより受容体異常から動脈硬化,心筋細胞障害に至るまでのカスケードを,分子レベルで理解することを目的としている.62年度ではWHHLウサギと正常ウサギの大動脈,心臓,肝臓よりmRNAを分離し,これらのmRNAを鋳型にして数10万100万クローンよりなるcDNAのライブラリーを確立してスクリーニングを開始した.本研究では,減質cDNAプローブをスクリーニングに用いるが, WHHLウサギの大動脈からmRNAを充分得ることができないので,減質cDNAプローブ調製法の改良を現在行っている.また動脈硬化巣では,がん遺伝子や細胞増殖因子の遺伝子が活性化されているとの報告もあり,これら動脈硬化形成に関与していると考えられる遺伝子プローブをも含めてスクリーニングしている所である.既にいくつかの候補が単離されているが,これらについては追試と詳細な解析の段階である.