hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
携帯電話利用の深化とその社会的影響に関する国際比較研究

日韓台の携帯電話及びインターネットの利用実態を調査した結果、日韓台ともにほぼ同じ頃に急速に普及したという点では同じであるが、その利用形態には大きな違いがみられることを実証することができた。また、これらの通信メディアの使い分けは、各国・地域のコミュニケーション文化を色濃く反映する「通信文化」と呼ぶべきものが存在し、それに強く規定されていることがわかった。たとえば、韓国では、携帯電話を通話に使うことが非常に多く、日本では通話よりメールがよく使われている。この背景には、親しい人への連絡手段の選択に際して、相手が置かれている状況への配慮をどの程度すべきかというコミュニケーション文化の違いがある。韓国の場合は、「ウリ」と呼ばれる親しい集団の間では、遠慮をすることがあってはならないという文化があり、通信手段の選択に関しても遠慮しないことが求められ、その結果、リッチネスが高いメディアである、通話が積極的に使われる。これに対して日本では、親しい人への連絡に際しても、相手への配慮を欠いてはいけないとする「抑制」のコミュニケーション文化があり、このためメールが多用されるのである。また、日台の携帯電話利用の比較をしてみると、もっとも大きな違いは、利用の効用として「家族とのコミュニケーションが増えた」ことをあげる人の割合が日本では少ないのに対して、台湾では非常に多いことがあげられる。携帯電話利用がその社会でもっとも親しい集団の凝集力を強化する働きがあるという点では共通しているが、それがどの集団化ということになると、台湾では家族であり、日本ではふだんよく会う友人集団、韓国では「ウリ」という仲間集団ということになるのである。以上述べたように、日韓台の比較調査により、それぞれの国や地域に固有な通信文化が存在し、それが携帯電話を含む通信メディアの使い分けを規定していることがわかった。今年度は日本における携帯電話利用実態を全国調査により明らかにするとともに、来年度以降に実施予定の海外における携帯電話利用実態調査のための予備調査を実施する計画であった。日本における実態調査は2001年11月から12月にかけて実施し、全国の1,878人の方にご協力を頂くことができ、現在、データ分析中である。今年度中に第1次の分析結果をとりまとめる予定である。また、海外予備調査は、アメリカ、フィンランド、フランスの3ヶ国に研究者を派遣し、携帯電話研究者と意見交換等を行った。その結果、これらの国における携帯電話の利用実態と研究動向を明らかにすることができた。また、韓国の携帯電話の利用実態についても、先行して調査研究を行った研究者から詳しい話を聞いた。この予備的調査に基づき、次年度以降に調査対象とする外国の選定、調査の実施及び分析(日本との比較等)を行う予定である。なお、この調査計画を詰めるため、合計7回にわたる会議・打ち合わせを開催した。今年度は、昨年度実施した日本国内における携帯電話利用実態調査を受け、海外での携帯電話利用実態調査を実施した。比較する国の選定を様々な角度から検討し、ブロードバンド・インターネットがもっとも普及しており、かつ携帯電話利用率も非常に高い韓国に決定した。まず、韓国の携帯電話利用に関する既存調査データの収集や文献調査を行い、その後、昨年8月末に韓国を訪問し、定量調査に必要な様々な情報を得るために、グループインタビューを行った。グループインタビューは高校生、大学生、主婦、フルタイム勤務者の4つのグループについて行い、きわめて興味深い結果が得られた。その結果に基づき、昨年12月、韓国全土を対象にしたアンケート調査を訪問面接法(一部留め置き法を併用)により実施した。回収数は約1,500であり、昨年度実施した日本調査との比較をする上で充分な数を確保することができた。

アンケート調査の結果、韓国における携帯電話利用は、日本と多くの点で共通点があるものの、日本よりはるかに通話のための利用が多く、また、携帯インターネットの利用が少ない等といった違いが見られた。これらの違いの背景には、制度(通信サービスヘの規制、携帯メールの相互通信)、技術(携帯端末、PCメールなどの競合技術)、文化(儒教的価値観や親子関係等)の違いなどがあるものと考えられる。他方、日本国内における携帯電話利用の影響を継続的に詳しく調べるため、若者や主婦を主たる対象とするデプスインタビューを昨年度に引き続き行った。これらの成果については、今年度にとりまとめる予定である。今年度は、一昨年度に実施した日本国内における携帯電話利用実態調査及び昨年度に行った韓国における携帯電話とインターネットに関する利用実態調査を受け、台湾における携帯電話及びインターネット利用に関する実態調査を実施した。まず、台湾における携帯電話及びインターネットの利用に関する既存調査データの収集や文献調査を行い、その後、昨年8月と9月に2つのグループに分かれ台湾を訪問し、定量調査に必要な様々な情報を得るために、グループインタビューを行うと同時に台湾のメディア研究者との意見交換を行った。グループインタビューは高校生、大学生、主婦、フルタイム勤務者の4つのグループについて行い、きわめて興味深い結果が得られた。その結果に基づき、昨年11月12月にかけて、台湾全土を対象にしたアンケート調査を台湾中央研究院の協力を得て、訪問面接法で実施した。回収数は1,002であり、一昨年度に実施した日本調査や昨年度実施した韓国調査との比較をする上で充分な数を確保することができた。アンケート調査の結果、台湾における携帯電話利用は、日本や韓国と多くの点で共通点があるものの、日本よりはるかに通話のための利用が多く、また、携帯インターネットの利用がきわめて少ない等といった違いが見られた。これらの違いの背景には、制度(通信サービスへの規制、携帯メールの相互通信)、技術(携帯端末、PCメールなどの競合技術)、文化(特に対人関係)の違いなどがあるものと考えられる。なお、台湾調査の結果は報告書としてとりまとめた。他方、日本国内における携帯電話利用の影響を継続的に詳しく調べるため、若者や主婦を主たる対象とするデプスインタビューを昨年度に引き続き行い、その成果を冊子にまとめた。
イノシシ属の古DNA解析を用いた、先史人類の島への移動と適応の解明

太平洋の島々への先史人類の移動と適応を探るため、先史人類に食料として運搬される機会が多かったイノシシ・ブタのDNAを解析した。琉球列島の野生イノシシであるリュウキュウイノシシは全ての島の個体が遺伝的に近く、同一系統に由来する事が示唆された。しかし琉球列島の先史遺跡を対象とした古代DNA解析では、リュウキュウイノシシと異なる系統に属す個体が検出された。これらから、琉球列島では先史時代にイノシシ属を伴う人類の移動があった可能性が考えられた。先史人類の移動の経路や時期を探るため琉球列島の周辺地域の遺跡出土試料の古代DNA解析も試みたが、試料の状態が悪くDNAを増幅できなかった。太平洋島嶼地域を舞台とした先史人類の移動や適応の解明が本研究の目的である。本研究では先史人類の移動や資源の持ち込みをイノシシとブタ(Sus scrofa、以下イノシシ属)に着目して探る。先史遺跡から出土するイノシシ属の骨を用いたAncient DNA(古代DNA)解析を行うため、平成26年11月に沖縄県立埋蔵文化財センターにて白保竿根田原洞穴遺跡から出土したイノシシ属の骨を対象にDNAサンプリングを行った(立会:波木基真氏・藤田祐樹氏)。同年12月には国立民族学博物館でミクロネシアのファイス島先史遺跡から出土したブタの骨からDNA試料を採取した(立会:印東道子氏)。さらに平成27年3月にはベトナム社会科学院(ハノイ)に収蔵されている先史遺跡出土のイノシシ属骨からDNA試料を採取した(立会:Nguyen Thi Mai Huong氏)。ハノイでの調査の際は、ベトナムのイノシシ集団の遺伝的特徴を把握する目的で、同機関に収蔵されている現生骨格標本を用いたDNAサンプリングも実施した。なお、平成26年6月に所属機関が変わったため、新しく古代DNA解析用の実験施設をセットアップした。資料保管用の冷凍庫や実験機器の設置にくわえて、施設内と実験機器のDNAコンタミネーション対策を講じた。古代DNA解析を目的としたDNAサンプリングと並行して、これまでに採取した現生リュウキュウイノシシ試料のDNA解析を行い、解析結果を国内学会および国際学会で発表した。2014年9月にSan Rafael(アルゼンチン)で開催された国際考古動物学会第12回大会(ICAZ 2014)でポスター発表を行った。また同年11月には第68回日本人類学会大会(浜松)でポスター発表を、日本動物考古学会第2回大会(若狭三方縄文博物館)で口頭発表を行った。太平洋島嶼域を舞台に先史人類がどのように移動・適応したか探る事が本研究の目的である。先史人類の移動の指標については食料として盛んに利用されたイノシシやブタに着目し、遺跡から出土した骨と現生個体のDNA解析を行う。本年度は海外の遺跡出土資料の解析としてベトナムのHang Cho遺跡(約10,000年前)とMan Bac遺跡(約3,500年前)の解析(各22個体)を実施した。しかしその保存状態の悪さからDNA解析の成功率は極めて低く、遺跡で利用されていたイノシシ・ブタの遺伝的特徴を十分に把握できなかった。そこで2016年2月にベトナム考古学院を訪ね追加資料のDNAサンプリングを実施した。これらの追加資料の解析は平成28年度に実施する。これに加えて琉球列島に生息する野生イノシシであるリュウキュウイノシシ(現生個体)のDNA解析を行った。リュウキュウイノシシが生息する全ての島由来のDNA資料(肉片や骨)を野外調査で採集し、ミトコンドリアDNAの解析を行った。この結果全ての島の個体は遺伝的に近縁であり、同一の系統に由来する野生イノシシ集団である事が強く示唆された。琉球列島の遺跡出土資料を扱った過去のDNA解析では、前述したリュウキュウイノシシと遺伝的に異なる特徴を持つ個体が複数遺跡で検出されている。本解析結果と先行研究の結果を照らし合わせ、先史時代の琉球列島では人類によるイノシシ・ブタの持ち運びが生じていた可能性を示した。本研究成果は論文として公表した。平成27年度はベトナムの遺跡出土資料の解析を主に行ったが、その保存状態は非常に悪く、同遺跡の資料について複数の解析手法を試みる事となった。このため当初予定していた他の遺跡出土試料の解析が遅れたほか、ベトナムの遺跡出土試料については追加試料のサンプリングと再解析の必要が生じた。これらから「やや遅れている」と判断した。再解析の際は次世代シーケンサー解析などを利用し、解析成功率や解析精度の向上を目指す。解析に用いる資料のサンプリング状況は順調である。ミクロネシアのファイス島先史遺跡や琉球列島の先史遺跡由来の資料の採集は既に済んでいるため、平成28年度に解析を進める。先史人類が太平洋島嶼域を移動した時期や経路を探り、ヒトの島への適応を考察する事が目的である。古くからヒトに食料として利用されたイノシシ・ブタに着目し、その運搬時期や経路を、現生試料と先史遺跡由来の骨のDNA解析から検証した。期間全体を通じ、まず琉球列島での運搬を検証した。具体的には1琉球列島の野生イノシシ(リュウキュウイノシシ)の現生試料、および2先史遺跡出土の骨のDNAを解析した。1は遺跡出土試料の比較情報として重要で、本研究では生息する全ての島の個体を初めて解析した。この結果リュウキュウイノシシは1つの系統に由来する集団である事が示唆された。最終年度は奄美大島や徳之島、沖縄島で追加解析を行い、集団に地理的隔離が生じている可能性を示した。

本成果を基に、今後の解析では各島の集団が成立した時期を検証できる。2では奄美群島、沖縄島、宮古島、石垣島の出土試料を解析し、複数の先史遺跡でリュウキュウイノシシと遺伝的に異なる系統に属す個体を検出した。1の成果と合わせると、別系統の個体は先史人類によるイノシシ・ブタ運搬に由来する可能性がある。また考古学の知見と融合すると、複数の運搬経路があった事も考えられた。最終年度は徳之島や石垣島の出土試料を解析したが、多くはDNAの保存状態が悪く、ミトコンドリア(mt)DNA断片を増幅できなかった。また3海外諸地域でのイノシシ・ブタ運搬を探るためベトナムのHang Cho遺跡やMan Bac遺跡、ミクロネシアのFais島先史遺跡の試料を解析した。最終年度を含む全期間を通じ解析を複数回繰り返したが、mtDNA断片を増幅できなかった試料が多かった。増幅できなかった物を含む全てのDNA試料は、次世代シーケンサー(NGS)解析により遺伝情報を詳細に得られる可能性がある。今後は本研究で収集した抽出済みDNAを活用し、NGSによる再解析を行う。太平洋の島々への先史人類の移動と適応を探るため、先史人類に食料として運搬される機会が多かったイノシシ・ブタのDNAを解析した。琉球列島の野生イノシシであるリュウキュウイノシシは全ての島の個体が遺伝的に近く、同一系統に由来する事が示唆された。しかし琉球列島の先史遺跡を対象とした古代DNA解析では、リュウキュウイノシシと異なる系統に属す個体が検出された。これらから、琉球列島では先史時代にイノシシ属を伴う人類の移動があった可能性が考えられた。先史人類の移動の経路や時期を探るため琉球列島の周辺地域の遺跡出土試料の古代DNA解析も試みたが、試料の状態が悪くDNAを増幅できなかった。平成26年度は所属機関の変更に伴い、古代DNA解析用の実験施設を新たに設置する必要が生じた。このため平成26年度に予定していた先史遺跡出土資料の解析が遅れている。しかし研究計画を調整し、ファイス島先史遺跡出土資料や沖縄県の先史遺跡出土資料など、平成27年度以降に予定していた資料のDNAサンプリングを先に実施した。この研究計画の調整により平成27年度の実験期間を当初の計画より長く設定する事ができたため、おおむね順調に進展していると判断した。平成27年度の調査で追加サンプリングしたベトナムの先史遺跡出土資料のDNA解析をまず実施する。続いてミクロネシアのファイス島先史遺跡出土資料、琉球列島の先史遺跡出土資料等の解析を行う。DNA解析の結果に年代測定や同位体分析の結果、考古学の知見等を合わせ、先史人類の移動の時期や経路、イノシシやブタが先史人類の島への移動や適応にどのように貢献したのかといった事を考察する。動物考古学平成27年度は、前年度にDNAサンプリングを行った先史遺跡出土のイノシシ属の古代DNA解析を優先して行う。各地域や時代のイノシシ属の遺伝的特徴を、データベース情報や自身の解析結果と比較する事で、ヒトがイノシシ属を伴って移動した時期や地域を検討する。また現生集団の遺伝的特徴の把握や、古代DNA解析の際の比較情報の充実化を目的に、現生資料を用いたDNA解析も引き続き行う。
自殺者血液・死後脳におけるテロメア長およびミトコンドリアDNAコピー数の解析

末梢血白血球テロメア長やミトコンドリアDNAコピー数は様々な精神疾患や心理社会的ストレスにより異常を来すため、精神疾患やストレスの病態機序への関連及びバイオマーカーとして注目されているが、精神疾患やストレス負荷の最悪の転帰といえる「自殺」とテロメア・ミトコンドリアDNAについての研究は未だ報告がなかった。H28年度は、自殺者末梢血・死後脳において、テロメア長やミトコンドリアDNAコピー数の異常を見出すことができた。特に若年自殺者におけるテロメア短縮が顕著であった。本成果を学術雑誌Scientific Reportsにて発表した。H29年度は「若年自殺≒若年期における極度のストレス暴露状態」と捉えることにより、幼若期ストレスを負荷したラットをモデル動物として準備し、同ストレスラットの脳・血液試料のテロメア長・ミトコンドリアDNAコピー数を測定した。幼若期ストレスラットの前頭前皮質や海馬のテロメア長は対照群に比して顕著に短縮していた。H30年度は、反復拘束ストレスラットの系でも同様の測定を行い、末梢血にてミトコンドリアDNAコピー数の異常を認めた。また幼若期ストレスラット海馬にてテロメラーゼ逆転写酵素(TERT)のmRNA/タンパク発現が低下していることを確認した。現在、自殺者死後脳・末梢血試料におけるテロメア関連の遺伝子領域(TERT、TERC)のCpGサイト(特にCpGアイランド)についても網羅的メチル化アレイやメチル化特異的定量PCRにて測定し、非自殺者群との比較を行っているところである。末梢血白血球テロメア長やミトコンドリアDNAコピー数は様々な精神疾患や心理社会的ストレスにより異常を来すため、精神疾患やストレスの病態機序への関連及びバイオマーカーとして注目されているが、精神疾患やストレス負荷の最悪の転帰といえる「自殺」とテロメア・ミトコンドリアDNAについての研究は未だ報告がない。我々は予備的研究において、女性自殺既遂者の白血球テロメア長が異常に短縮している現象を見出した。我々は世界にも類を見ない規模の自殺既遂者の末梢血サンプルおよび死後脳サンプルを保有しており、末梢血・死後脳サンプルのテロメア長測定、テロメア長制御遺伝子の遺伝子多型・DNAメチル化解析、ミトコンドリアDNAコピー数の測定、さらに幼若期ストレスや反復拘束ストレスを負荷したストレスモデルラットの脳・血液試料を用いた多角的な解析を計画した。H28年度は、508例の自殺者末梢血および20例の自殺者死後脳について、テロメア長・ミトコンドリアDNAコピー数を測定し、同規模の健常対照群サンプルと比較したところ、自殺者末梢血・死後脳において顕著なテロメア短縮を認めた。ミトコンドリアDNAコピー数については、自殺者末梢血で顕著に増加し、自殺者死後脳では顕著に低下していた。若年かつ女性であるほど、自殺者の末梢血テロメア短縮は対照群に比して顕著であり、高齢かつ男性であるほど、自殺者の末梢血ミトコンドリアDNAコピー数増加は対照群に比して顕著である傾向がみられた。すでにヒト末梢血・死後脳サンプルのテロメア長・ミトコンドリアDNAコピー数の解析が終了し、興味深いデータを得ることができている。また幼若期ストレス・反復拘束ストレスラットおよび対照群ラットの前頭前皮質・海馬・扁桃体のサンプル採取も順調に進んでおり、H29年度中にはテロメア長・テロメラーゼ活性・ミトコンドリアDNAコピー数の解析を遂行できる予定である。最終年度は、反復拘束ストレスラットの系でも同様の測定を行い、またテロメラーゼ逆転写酵素の発現についても解析する。また自殺者死後脳・末梢血試料におけるテロメア関連の遺伝子領域(例:テロメラーゼ逆転写酵素、テロメラーゼRNAコンポーネント)のCpGサイト(特にCpGアイランド)についても測定し、非自殺者群との比較を行う。上記データをまとめ、最終的な考察を行う予定である。すでにヒト末梢血・死後脳サンプルのテロメア長・ミトコンドリアDNAコピー数の解析が終了し、成果を論文として発表できた。また幼若期ストレス・反復拘束ストレスラットおよび対照群ラットの前頭前皮質・海馬・扁桃体・末梢血での測定も順調に進んでいる。さらには自殺者死後脳・末梢血試料のメチル化解析も遂行中である。

H28年度は、自殺者末梢血・死後脳において、テロメア長やミトコンドリアDNAコピー数の異常を見出すことができた。特に若年自殺者におけるテロメア短縮が顕著であった。本成果を学術雑誌Scientific Reportsにて発表した。H29年度は「若年自殺≒若年期における極度のストレス暴露状態」と捉えることにより、幼若期ストレスを負荷したラットをモデル動物として準備し、同ストレスラットの脳・血液試料のテロメア長・ミトコンドリアDNAコピー数を測定した。幼若期ストレスラットの前頭前皮質や海馬のテロメア長は対照群に比して顕著に短縮していた。H30年度は、反復拘束ストレスラットの系でも同様の測定を行い、末梢血にてミトコンドリアDNAコピー数の異常を認めた。また幼若期ストレスラット海馬にてテロメラーゼ逆転写酵素(TERT)のmRNA/タンパク発現が低下していることを確認した。現在、自殺者死後脳・末梢血試料におけるテロメア関連の遺伝子領域(TERT、TERC)のCpGサイト(特にCpGアイランド)についても網羅的メチル化アレイやメチル化特異的定量PCRにて測定し、非自殺者群との比較を行っているところである。自殺者末梢血・死後脳サンプルの解析において、テロメア長やミトコンドリアDNAコピー数の異常を見出すことができた。今後はテロメアやミトコンドリアの機能に関わるとされる遺伝子のSNPやメチル化領域の解析や、ストレスラットモデルを用いた解析を追加し、「自殺とテロメア・ミトコンドリア異常」の分子生物学的機序にアプローチしていくことを目標とする。本研究にて得られた成果について、今後はテロメアやミトコンドリアの機能に関わるとされる遺伝子のSNPやメチル化領域の解析を同一試料にて行うことで、「自殺とテロメア・ミトコンドリア異常」の分子生物学的機序にアプローチしていくことを目標とする。
聴覚におけるペリニューロナルネットの役割ー聴覚伝導路特異的Bral2の機能解析ー

Bral2は、リンクプロテイン(LP)の一種で、ヒアルロン酸(HA)結合型コンドロイチン硫酸プロテオグリカン(CSPG)およびHAとともに複合体を形成する。LPは、その複合体形成及び安定化に必須の分子であると考えられている。Bral2は、CSPGの中でもブレビカンと共局在する事がわかっている。これらは、成体脳ではペリニューロナルネット(PNN)と呼ばれる、神経細胞周囲の網目状構造に存在する。本研究では、聴覚伝導路において、Bral2複合体のシナプス伝達への関わりを1)シナプスの固定、2)イオンプールとしての可能性、3)イオンチャネルとの分子間相互作用という観点から解析し、聴覚伝導のメカニズムの一端を解明する事を目的とした。(I)Bral2欠損マウスにおける神経細胞体への影響(大塚・別宮)Bral2欠損マウスにおいて、PNNを構成するCSPG複合体構成分子が小脳核では局在できないことがわかっている。この神経核においてシナプスの接着等に何らかの形態的変化がないかを、電子顕微鏡での観察によって詳細に調べた。その結果、Bral2の小脳核において、単位面積当たりにおけるシナプス数が有意に減少していることが確認された。(II)Bral2タンパクの発現機構(百田・大橋)Bral2は、in situ hybridization等の結果から、mRNA発現神経細胞が投射した先の神経周囲にタンパクを産出していることが示唆されている。この発現機構を調べるために、Bral2のリコンビナントタンパクを神経細胞に発現させ、軸索輸送により投射先にタンパクが発現されるのかを解析したところ、確かに軸策輸送が観察された。軸索輸送に関与していると予測された配列を欠くリコンビナントタンパクも発現させたが、その配列によるものではないという結果が得られた。(III)Bral2欠損マウスにおけるCSPG複合体構成分子への影響(別宮)Bral2欠損マウスにおいて、聴覚伝導路におけるCSPG複合体構成分子が、各神経核または神経のサブタイプで異なる変化を示すという結果を得た。ブレビカンは、Bral2欠損マウスにおいてPNNパターンを維持できないことから、その局在はBral2に依存していることがわかった。これらCSPGの構成に関して、解析が単純であるランビエ絞輪においてその不均一性を更に解析し、その結果を論文にまとめた。現在印刷中である。現在印刷中である。
細胞周期調節タンパクを分子標的とする造血系悪性腫瘍増殖制御法の開発

本研究計画における細胞周期研究では、有糸分裂制御メカニズムを分子レベルで解析することによって、造血系細胞腫瘍の増殖および拡大を制御する新たな標的分子を探索し、腫瘍性増殖を誘導する新たなカスケードを提唱することができた。特に、伴侶動物の肥満細胞腫やリンパ腫・白血病細胞の有糸分裂におけるG1/Sチェックポイント調節タンパクの発現動態やその相互作用を分子レベルで解析、細胞増殖の抑制に重要な標的分子を見出すとともに、新規薬物による治療効果を検討した。1)ヒト、齧歯類、及びイヌの造血系腫瘍(白血病あるいは肥満細胞腫細胞)株を用いて、細胞周期調節タンパクの発現及び相互作用の網羅的解析を進めている。特に、G1/Sチェックポイント調節分子であるD型サイクリンやそれによって機能調節を受けるサイクリン依存性キナーゼに閲し、各細胞腫による発現動態や結合・相互作用の違いをウエスタンブロット法や共役免疫沈降法によって検出を行っている。2)異常な細胞の増殖を抑制するCip/Kipファミリーサイクリン依存性キナーゼ阻害因子について解析を進めており、p21Cip1の発現調節異常、p27Kip1の遺伝子異常、p53ガン抑制遺伝子の発現低下・遺伝子異常などを見いだしている。また特に、p21Cip1のメチル化特異的PCR解析を実施している。3)イヌ臨床症例サンプルにおいて、D型サイクリンなどの検出を実施し、リンパ腫ではサイクリンD1/2、肥満細胞腫ではサイクリンD3の発現亢進が確認されている。4)上記の研究結果に従い、(株)アルファジェン(旧(株)ジェノファンクション)の協力を得て、D型サイクリンに対するsmall interference RNAを設計し、導入試験の準備を行っている。すなわち、GFP発現ベクターのイヌ細胞株への導入を様々な方法で実施し、エレクトロポーレーション法において十分な導入効率が得られることを確認した。本研究により得られた成果に閲し、平成18年第44回日本度癌治療学会総会、並びに平成18年度第142回日本獣医学会学術集会にて、いずれも口頭発表を行った。特に、第142回日本獣医学会学術集会では、臨床分科会主催のシンポジウムにおける招待講演として研究成果を発表している。これまでの研究結果をもとに、平成19年度はさらに造血系腫瘍における細胞周期謂節タンパクの発現制御機構およびガン抑制遺伝子の発現動態の解析を進めた。1)造血系腫瘍細胞株におけるG1/Sチェックポイント制御機構の解析造血系腫瘍細胞株ではD型サイクリンの発現が強発現しており、細胞周期の進行に関与していることを明らかにしているが、サイクリンは、サイクリン依存性キナーゼ(CDK)と結合することで、細胞周期を促進する転写因子の活性化を誘導する。そこで、白血病および肥満細胞腫細胞株において、D型サイクリンと特異的に結合するサイクリン依存性キナーゼを共役沈降法によって探索し、G1/Sチェックポイントにおける細胞周期の進行に関与するCDK-D型サイクリン複合体を明らかにした。2)D型サイクリン発現制御因子のプロモーター領域CpGアイランドにおけるDNAメチル化の解析D型サイクリンを抑制するCip/Kipファミリーサイクリン依存性キナーゼ阻害因子の白血病および肥満細胞腫細胞における発現抑制を明らかにするとともに、これら因子のDNAメチル化解析を進めた。D型サイクリンおよびサイクリン依存性キナーゼに対して特異的な阻害効果を有するsiRNAについて、細胞株および臨床材料から樹立した培養系において、腫瘍性増殖抑制効果を検証している。また、転写因子NF-κBがD型サイクリンの発現誘導に強く関与していることを証明するとともに、NF-κB活性の阻害による細胞周期の停止と細胞増殖抑制効果を明らかにした(論文投稿中、第146回目本獣医学会発表予定)。1)ヒト、齧歯類、及びイヌの造血系腫瘍(白血病あるいは肥満細胞腫細胞)株における細胞周期調節タンパクの発現及び相互作用の解析を免疫沈降法を用いて進めた。特に、G1/Sチェックポイント調節分子であるD型サイクリンやそれによって機能調節を受けるサイクリン依存性キナーゼ(CDK)に関し、各細胞種による発現動態や結合・相互作用の違いをウエスタンブロット法や共役免疫沈降法によって検出し、肥満細胞腫細胞においてサイクリンD3とCDK2あるいは4の結合が主要な細胞周期進行因子であることを見いだした。しかし、イヌのリンパ腫細胞では、ヒト白血病細胞と同様にサイクリンD2も強く発現しており、転写因子NF-kappaBの活性化によって発現が誘導されていることを明らかにした。イヌ肥満細胞腫でも、細胞株によってはサイクリンD2およびD3の発現が強く誘導されており、これらD型サイクリンとCDK2、4、あるいは6が結合して細胞周期の進行を制御していることが明らかとなった。これらの成果は、学会発表するとともに、論文化して現在投稿中である。2)異常な細胞の増殖を抑制するCip/Kipファミリーサイクリン依存性キナーゼ阻害因子について解析を進め、p21Cip1およびp27Kip1の発現低下を見いだした。p27Kip

1は転写因子NF-kappaBの活性を抑制することで発現が回復したが、p21Cip1ではそのような現象が認められなかったことから、p27Kip1はNF-kappaBの下流で発現調整を受けているものと考えられた。3)肥満細胞腫および白血病細胞におけるミトコンドリア関連アポトーシス調節因子Bcl-2ファミリータンパクの発現および相互作用について網羅的に解析を進めた。アポトーシス抑制性タンパクとしてMcl-1の高発現を見出し、この発現がNF-kappaBの活性抑制により低下すること、並びにMcl-1抑制因子であるBimの発現が亢進しミトコンドリアにおけるアポトーシス耐性が解除されることをあきらかにした。これらの成果は学科発表するとともに、論文化し現在投稿中である。
妻の通勤時間・居住地決定権と妻の賃金に関する研究

仕事を持つ妻の通勤時間は夫に比べて短い。既存研究ではその理由として、妻の賃金が夫に比べて相対的に低く、家事責任が相対的に重いことを挙げている。しかし、本研究では賃金の高い妻の通勤時間も短くなるのに対し、中間的な賃金に直面する妻の通勤時間は長くなることを理論的に示す。すなわち、妻の通勤時間は賃金に対して最初増加し、やがて減少してゆく可能性がある。常勤で働く妻の個票を利用し、上記仮説を実証的に検証したところ、仮説を支持する結果を得た。さらに、高賃金の妻は家事責任が重いにもかかわらず、通勤時間が短い結果、余暇時間を確保していることが実証結果から確認された。就業している既婚女性の通勤時間は,家事労働時間のため短いとされる.ただし,これらの時間は女性が自由に意志決定できるにもかかわらず,これまでの理論や実証研究の多くは,どちらか一方を外生的に扱ってきた.また,既婚女性の短時間通勤はパートタイム労働者については当てはまるかもしれないが,フルタイム就業者については当てはまらないかもしれない.なぜなら,高賃金を得るフルタイム就業者は男性同様通勤時間が長くなる可能性があるからである.これらのことを念頭に,本研究では正社員として就業している既婚女性の通勤時間が賃金の上昇とともにどのように変化するか,賃金上昇が通勤時間と家事労働時間のトレードオフ関係にどのような影響をもたらすかを理論的・実証的に分析した.理論分析の結果,通勤時間は賃金が上がり始めると,当初は長くなるが,やがて短くなることが示された.高賃金の妻が長時間通勤を嫌うのは,通勤時間によって失われる機会費用(賃金)を気にすると同時に家事労働時間を確保するためである.家事労働時間については,賃金が上昇するに連れ当初は減少するが,やがて増加していく.すなわち,低賃金と高賃金の間の妻は,長時間通勤のため,家事の労働生産性が低下し,家事労働時間を確保できない.この点は賃金の上昇が家事労働時間を一方的に減らすとする既存の理論分析と大きく異なっている.1993年度の『消費生活に関するパネル調査』の個標データを用いて,正社員の既婚女性の通勤時間と家事労働時間をそれぞれ賃金とその二乗に回帰したところ,通勤時間は賃金の上昇と共に増加するが,やがて減少に転じ,家事労働時間は逆のパターンにあることが示された.これらの結果は,上記に示した理論的な結果と整合的である.本研究では正社員として就業している既婚女性の通勤時間が賃金の上昇とともにどのように変化するか,賃金上昇が通勤時間と家事労働時間のトレードオフ関係にどのような影響をもたらすかを理論的・実証的に分析した.理論分析の結果.通勤時間は賃金が上がり始めると,当初は長くなるが,やがて短くなることが示された.高賃金の妻が長時間通勤を嫌うのは,通勤時間によって失われる機会費用(賃金)を気にするからである.家事労働時間については,賃金が上昇するに連れ当初は減少するが,やがて増加していく.すなわち,低賃金と高賃金の間の妻は,長時間通勤のため,家事の労働生産性が低下し,家事労働時間を確保できない,この点は賃金の上昇が家事労働時間を一方的に減らすとする既存の理論分析と大きく異なっている.1993年度の『消費生活に関するパネル調査』の個標データを用いて,正社員の既婚女性の通勤時間と家事労働時間をそれそれ賃金とその二乗に回帰したところ,通勤時間は賃金の上昇と共に増加するが,やがて減少に転じ,家事労働時間は逆のパターンにあることが示された.これらの結果は,操作変数法を用いた場合も支持された.したがって,実証結果は上記に示した理論的な結果と整合的である.上記内容を国外や国内の学会や研究会で発表し,出席者などから論文を改善する上で有益なコメントを頂いた.また.補助金を利用し,共同研究者と打ち合わせを行うことができた.家計における家事負担割合は多くの国で妻が夫より高い.このような状況下で,仕事を持つ妻はどのようにして余暇時間を確保するだろうか.これに対しては仕事時間を削除する方法と,通勤時間を削除する方法が考えられる.本研究では後者の方法に着目し,正社員の妻が賃金の変化に伴い,どのように通勤時間を変化させるかを分析する.本研究が既存研究と異なる点は以下の二点である.第一に,既存研究では女性の仕事は都市に一様に分布し,妻の賃金は相対的に低いことを前提としている.低賃金を獲得するために長距離通勤することは合理的ではないため,妻の通勤時間は短くなる.しかし,本研究では仮に妻が男性と同じように,都心に立地する企業から高賃金を提供される場合も検討している.第二に,既存研究では与えられた家事負担が大きいことが妻の通勤時間を短くさせると述べているが,本研究では家事時間の一部は変化できると考えている.

この結果,労働時間の短い妻は賃金が低い仕事を選び,通勤時間が短くなる傾向にあるが,労働時間が長く,かつ高賃金を獲得できる場合も妻の通勤時間は短くなることが示される.これは,高賃金の妻は居住地を家賃の高い職場近くに構えることができるからである.しかし,その中間の賃金の仕事を選ぶ場合は,職住が分離し,通勤時間が長くなることが示される.したがって,妻の通勤時間は,賃金の上昇に伴い最初長くなり,やがて短くなる可能性がある.1993年から2002年の「消費生活に関するパネル調査」から得られる正規雇用の妻のサンプル(N=932)を利用し,このことを実証分析したところ,上記の仮説が支持されたさらに,妻の家事時間は賃金に応じて変化せず,一日4時間程度家事をしていることが確認された.実証結果は,賃金の高い妻は,たとえ家事時間が長くても,通勤時間を短くすることで,余暇時間を確保しようとしているのに対し,中間的な賃金に直面する妻は,長時間通勤,長時間家事労働のため,余暇時間を確保できないことを示唆している.
大学生の認識的信念とコミニケーシン行動:文化的価値観からの検証

本研究の目的は、日本人学生の持つ認識的信念(例えば「知」への姿勢や学習観)を明らかにし、それら認識的信念と文化的価値観の関係を探ることで、日本人学生のコミュニケーション行動の特徴を解明することである。日本では認識的信念に関した研究は皆無に等しく、先行研究からの知見も限定的であることから、まず面接による探索的な調査を行い、認識的信念の全体像を明らかにした。約40名の学生を対象に集団面接を行った。逐語録を作成し、共通の社会的背景や深層心理を見つけ出す「テーマ分析」(Thematic Analysis)を行ったところ、5つのテーマを抽出することに成功した。米国での調査で見出されている認識的信念と関連性が高いテーマが見つかった一方で、文化的価値観とも関連の高い日本独自の信念があることがわかった。そこで面接調査で抽出されたテーマを基に心理尺度の開発を行った。それぞれのテーマごとに1015項目の質問項目を用意し、約600名の大学生を対象にアンケート調査を行った。一連の探索的因子分析(EFA)の結果残った20項目を対象に、確証的因子分析(CFA)を実施した。こられの20項目による5因子モデルはデータとの十分な適合度を有し、妥当性があることが示唆された。また尺度の内的整合性を示す信頼性係数(ω)は.50.65であった。認識的信念とコミュニケーション行動、またそれらの文化的価値観の関与を検証するため、共分散構造分析(SEM)を行った。コミュニケーション行動の測定には、Argumentativnenss尺度(Infante & Rancer, 1982)を、文化的価値観の測定には文化的自己観尺度(Leung & Kim, 1997)を使用した。分析の結果、コミュニケーション行動と関連性の高い認識的信念が存在し、またそこには文化的価値観の関与が示唆された。本年度は、3年間の研究期間の初年度として、以下の実績をあげた。(1)質的データの収集:大学生の認識的信念を探索的に調査するため、本年度は大学生を対象にフォーカス・グループ調査を行った。現在までに約30名の大学生からデータを収集した。質的データ収集は2005年度以降も継続し、最終的には100名程度の大学生からデータを収集したいと考えている。(2)逐語録の作成および予備的分析:現在まで収集したフォーカス・グループによる質的データは学生アルバイトによって適宜入力され、逐語録を作成している。現在までに完成した逐語録を基に予備的分析を実行中である。予備的分析のため暫定的ではあるが、学習の関心を誘発する役割としての教師の位置づけ、目的を重視した学習姿勢などこれまで米国の調査では報告されていないような信念体系を日本人学生に観ることができた。(3)ワークショップへの参加:2004年の9月にシカゴで開催された統計学のワークショップに参加した。このワークショップは項目反応理論(IRT)と呼ばれる新しいテスト理論についてのもので、質的調査の後、17年度および18年度に予定している、認識的信念の心理尺度の作成およびコミュニケーション行動との関連性を探る定量的調査でより精度の高い分析を可能にするものである。特に、異なるグループ間での心理尺度の等価性の検証、尺度の信頼性・妥当性の検証を中心により正確な統計分析を行いたい。(4)シンポジュームへの参加:2004年6月に拓殖大学で開催された第34回日本コミュニケーション学会全国大会において、"New perspectives on Japan-US communication"を題目としたシンポジュームにパネリストとして参加、比較文化研究における信頼性・妥当性の問題、また、文化のアンパッケイジングとしての認識的信念の役割について発表した。本年度は、3年間の研究期間の2年目として、以下の実績をあげた。(1)インタビューデータの分析と論文投稿準備:大学生の認識的信念を探索的に調査するために約40名の大学生を対象に面接調査を実施、被験者とのやり取りを記録した文字データにより逐語録を作成した,この逐語録をもとにテーマ分析(thematic approach)を行った結果、大学生に共通する4認識的信念が抽出された((a)暗記についての意識、(b)教師の役割、(c)判断基準、(d)真実の捉えかた)。これらの4信念と米国の調査結果を比較すると、(a)から(c)の3信念は知識の獲得に関する信念(nature of knowing)、(d)の信念は知識自体に関する信念(nature of knowledge)に相当すると考えられる。(2)心理尺度の作成、アンケート調査および論文投稿準備:インタビュー調査の結果を受けて、各テーマに沿うように約80の質問項目を作成した。これらの質問項目に対して約80名の学生を対象に予備調査を実施、各項目の明瞭さの度合いを5件法で尋ねた。また各テーマと質問項目の内容が一致しているか、内容的妥当性を専門家2名によって検証した。これらの2段階のスクリーニングによって残った22の質問項目を対象にデータを収集、確証的因子分析を行った結果、データとモデル間に高い適合性が示され、概念的妥当性が認められた(x^2=820.98,p<0.001,GFI=0.924,AGFI=0.905,RMSEA=0.055)。また各因子別の尺度の信頼性を示すω係数は、暗記=0.57、教師=0.56、判断=0.55、真実=0.71であった。(3)多文化関係学会全国大会での論文

発表:2005年11月に名古屋学院大学で開催された第4回多文化関係学会全国大会に参加し、面接調査で明らかになった4認識的信念および学習への影響などを報告した。本研究の目的は、日本人学生の持つ認識的信念(例えば「知」への姿勢や学習観)を明らかにし、それら認識的信念と文化的価値観の関係を探ることで、日本人学生のコミュニケーション行動の特徴を解明することである。日本では認識的信念に関した研究は皆無に等しく、先行研究からの知見も限定的であることから、まず面接による探索的な調査を行い、認識的信念の全体像を明らかにした。約40名の学生を対象に集団面接を行った。逐語録を作成し、共通の社会的背景や深層心理を見つけ出す「テーマ分析」(Thematic Analysis)を行ったところ、5つのテーマを抽出することに成功した。米国での調査で見出されている認識的信念と関連性が高いテーマが見つかった一方で、文化的価値観とも関連の高い日本独自の信念があることがわかった。そこで面接調査で抽出されたテーマを基に心理尺度の開発を行った。それぞれのテーマごとに1015項目の質問項目を用意し、約600名の大学生を対象にアンケート調査を行った。一連の探索的因子分析(EFA)の結果残った20項目を対象に、確証的因子分析(CFA)を実施した。こられの20項目による5因子モデルはデータとの十分な適合度を有し、妥当性があることが示唆された。また尺度の内的整合性を示す信頼性係数(ω)は.50.65であった。認識的信念とコミュニケーション行動、またそれらの文化的価値観の関与を検証するため、共分散構造分析(SEM)を行った。コミュニケーション行動の測定には、Argumentativnenss尺度(Infante & Rancer, 1982)を、文化的価値観の測定には文化的自己観尺度(Leung & Kim, 1997)を使用した。分析の結果、コミュニケーション行動と関連性の高い認識的信念が存在し、またそこには文化的価値観の関与が示唆された。
音声認識による聴覚障害者の発音訓練法の開発 -音声セグメント技術の導入-

音声分析システムVoiceAnalyzerに従来から整備されている子音領域推定機能に加えて母音領域推定機能を整備し、単語における音素の構成を把握しやすくした。また、音声セグメントをアルファベットで表示することに加え、平仮名で表示することによって分かりやすくした。さらに、Windows8において新たに加わったタッチ入力への対応を行い、使い勝手を向上させた。聴覚障害者によって発話された235単語×10人分のデータを収集し、一般に聴覚障害者は濁音の発声が難しいことが分った。また、本システムによって発音を可視化することによって、音素の省略された発話やあいまいだった発話が改善した。本年度はすでに実装している子音領域推定機能に加えて母音領域推定アルゴリズムを策定し、音声分析システムVoiceAnalyzerに母音領域推定機能として組み込んだ。また、母音領域の表示・非表示を選択できるようにし、従来同様の簡素な使い易さも維持するようにした。また、アイコンを押すだけで音声セグメントラベル系列をCSVファイルとして保存し、この音声セグメントラベル系列に基づいて筑波技術大学で開発したマッチングプログラムを起動する機能を実装した。さらに、静岡県立大学で開発しているExcelベースのマクロを使用しないでユーザインタフェースを比較的簡単に開発可能なStiLLのプログラムで構成されているモーラ判定機能および音素判定機能を起動するアイコンも実装した。もちろん、モーラ判定機能および音素判定機能については系統的に分析し、訓練者に理解しやすい形式としてまとめることを目標としている。筑波技術大学では、聴覚障害者の矯正のための訓練手法について検討した。すなわち、自分の発音と模範的な発音とを比較して、異なる個所、同一とみなせる個所を把握し、異なる個所について修正・練習する手法である。VoiceAnalizerをこのような目的に用いるとき、音声訓練の専門家ならばVoiceAnalizerの出力(音声セグメントラベル系列)を比較して異同を指摘することができる。しかし、必ずしも専門家ではない指導者(たとえば母親)あるいは聴覚障害者自身がこの異同を識別することは容易ではない。ここでは、指導者と訓練者の音声セグメント列を比較して部分ごとの一致不一致を自動検出するプログラムを試作し、訓練者の間違いを指摘する機能の可能性を示した。今後は、VoiceAnalizerが定めた分節の数が異なったり、異なる区切りが行われたりする場合への対処について検討する予定である。本年度は音声分析システムVoiceAnalyzerの使い勝手の向上のために収集した音声データの音量が小さすぎる場合に大きさを調整する振幅調整機能を組み込んだ。また、研究効率の推進のために音声ラベル数を自動的にカウントする機能とラベルデータ保存を自動的に実行する、いわゆるバッチ処理機能も実装した。さらに、特に音韻長の計測精度向上のためにパワー計算機能を実装した。一方、筑波技術大学で開発したマッチングプログラムとVoiceAnalyzerとの連携についてはラベルデータの自動保存機能を実装し、使い勝手の向上を図った。EXCELのマクロを用いた開発ツールStiLLを用いて実装した判定プログラムについては、「胃痛」「一通」について促音の判定、長音の判定、一部の音韻の判定を行い、聴覚障害者にとっても分かりやすいコメント機能によって結果を表示するプログラムを作成した。また、StiLLの自動繰り返し機能を用いて、多くのデータに対する分析を自動化することによって、判定アルゴリズムの開発を加速化することができた。筑波技術大学では、聴覚障害者の10人分のデータを収集した。今後は、聴覚障害者のデータを用いてVoiceAnalizerで分析し、その結果をStiLLベースの判定プログラムで判定するすることによって、聴覚障害者の発音改善に資する発音訓練ソフトにつなげていく予定である。音声セグメント分析システム(VoiceAnalyzer)は従来はWindows7までの対応であったが、Windows8対応及びおよびWindows8で新たに加わったタッチ入力への対応を行った。タッチ入力はポインティング範囲がかなり狭く扱いにくいところがあったがかなり改善し使いやすくなった。また、スマートホンとVoiceAnalyzerの連携による分析・評価システムを構築した。これは、(1)スマートホンで音声入力(PCM録音:22kHz、16bits)(2)音声ファイルをパソコンへメールで送付(3)パソコン上のVoiceAnalyzerで分析し、発音評価システムで評価し結果をスマートホンへ送付(4)スマートホンで結果を表示の手順で行われる。さらに音声ファイルの一括閉じを作成するなどユーザインタフェースを改良した。すなわち、従来は開いた音声ファイルを一括で閉じるためには、VoiceAnalyzerを閉じ無ければならなかったが、アイコンを用意していつでも複数の音声ファイルを閉じられるようにした。科研費の終了を控え筑波技術大学を訪問し、聴覚障害者の方にVoicenAlyzerが使えるか検証した。田中元教授(昨年度末に退職により分担者から外れた)がデータ収集した学生のうちの1名が岡崎教授の下で修士課程に在籍していたので、再発声してもらった。彼は「こんにちは」が「こんちは」のようになるほか、所どころあいまいだったが、発声指導で良くなった。

しかし、「さしすせそ」は「かきくてと」となり、正しく発音できない。サ行は歯音に分類され、上下前歯間・舌口蓋間に瞬時に狭い空隙を作るのが困難だったためと考えられる。また、聴覚障害者は濁音の発声が一般に難しいようである。聴覚障害者の中には人工内耳を装着し、かなり聞こえて障害認定されない人もいる。しかし、確かに発声がかなり良い人もいるが弱点は残っている。個別の機能については精度よく整備されてきており、障害者のデータに適応することによって、統合が図れると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。障害者の発話は健常者に近いレベルから聞き取れないレベルまで多様であり、どの範囲まで対応可能になるか未知な点があることが懸念として残るが、聴覚障害者教育を実施している筑波技術大学との協力を一層強化して乗し切りたい。
形態異常を呈する植物リン脂質生合成欠損株の細胞内膜動態の観察

ロゼット葉のmgタンパク質あたりのCDP-エタノールアミン合成活性(PECT活性)が野生型の25.9%に低下したpect1-4変異株、null変異株pect1-6、およびこれらのF1変異株pect1-4/pect1-6(PECT活性は19.4%に低下)について、配偶子形成、胚発生、および胞子体形成における影響を調べた。その結果、胚発生では、PECT1は8細胞期以降の発達に必須であり、PECT1遺伝子発現の低下は、胚発達の遅延や8細胞期以降での胚性致死も引きおこすことを明らかにした。しかし、pect1-6,/PECT1と野生型との相反交雑実験から、配偶子の発達と受精には配偶体世代のPECT1遺伝子は必要ないことを明らかにした。一方、胞子体レベルでは、PECT1遺伝子の発現があるレベル(2025%)以下に低下すると、個体の綾化を引き起こし、葯の形成不全や胚嚢の形成異常などを引きおこす割合が高くなることを明らかにした。すべてのpect1表現型は、個体全体でPECT1遺伝子を発現させると完全に回復するが、一部のロゼット葉や花芽に誘導的にPECT 1cDNAを発現させても、誘導した部位の異常は部分的にしか回復しないことから、変異組織間の相互作用がより厳しいpect1表現型をもたらしていると考えられる。pect1個体では、ミトコンドリアを特異的に染色するマイトトラッカーの染色像に異常が見られた。変異表現型とオルガネラ機能との因果関係を立証するために、pect1-4変異体からミトコンドリアを単離する系を確立した。今後、ミトコンドリアやその他のオルガネラ膜をもちいた脂質分析が必要である。PE合成の律速酵素であるCDP-エタノールアミン合成酵素(ECT1)の変異株について、以下のことを明らかにした。(1)null変異であるect1-6変異をホモにもつ胚は8細胞ステージまでに致死となることを明らかにした。また、ect1-6胚をとりまく胚乳の核が肥大することを明らかにした。一方、ECT活性が野生型の42%まで低下したect1-4は、23°Cでの植物体の成長は野生型とほとんど変わらないが、胚の成長は野生型よりも明らかに遅れることを明らかにした。(2)ect1-4/ect1-6F1植物の葉身、茎及び根の顕微鏡切片を観察した結果、細胞数の減少、細胞分裂パターンの乱れ、細胞伸長の低下、細胞間隙の減少および細胞肥大が観察された。以上の結果は、ECT活性の低下は、細胞分裂、細胞伸長、細胞間隙形成、細胞壁の合成に異常を起こすことを示唆している。(3)ECT1-Enhanced Yellow fluorescence Protein(EYFP)キメラタンパク質を発現するシロイヌナズナを作出し、ECT-EYFPの蛍光がMitoTracker^<【○!R】>Red CMXRos蛍光と一致すること、すなわち、ECT1はミトコンドリアの膜(おそらく外側)に局在することをあきらかにした。(4)ect1-4を8°C、短日条件あるいは連続光条件いずれでも、植物体が矯小化することを見出した。一方etc1-6ヘテロ植物は同じ条件でも矮小化しなかった。この結果は、ect1-4変異は低温感受性変異でもある可能性が示唆された。これらの植物は低温でのPEの機能を調べるにあたってよい材料になると期待される。
紫外線による免疫抑制効果におけるTLR4の役割

紫外線照射部位では、ランゲルハンス細胞(LC)数が減少し、同部位からの接触過敏症(Contact hypersensitivity, CH)の誘導が阻害されるが、TLR4欠損マウスであるC3H/HeJ(HeJ)では、CHの誘導が阻害されない。そこで、今回TLR4の直接刺激による皮膚への影響を検討するために、大腸菌由来LPSを直接真皮注入し、表皮シートにおけるIa陽性細胞の形態観察および細胞数の測定および、接触過敏症の誘導によりTLR4分子の役割を検討した。まずLPS25μgを真皮注入後、表皮シートを作製、抗Ia抗体にて染色し、形態を観察した。C3H/HeN(HeN)マウスではPBS注入群あるいはLPS投与後のHeJに比べIa陽性細胞(LC)の細胞体は膨化し、dendriteは減少しており、単位あたりの細胞数も減少していた。以上の所見は紫外線による変化と同等であった。LPS投与は紫外線同様TNFが媒介しているかを検討するため、抗TNF抗体投与後にLPS真皮注入を行った。投与群では、LPS注入による効果は認められなかった。以上より、紫外線照射によるLCに与える影響は、TLR4を介したTNFの作用によるものと考えられた。次にTLR4のアダプター蛋白であるMyD88欠損マウス(KO)において紫外線がCHの誘導に与える影響を検討した。各実験群のマウス腹部皮膚に4日間連続400J/m^2/日の紫外線を照射した。最終照射直後30分以内の照射部位に185μg dinitrofluorobenzene(DNFB)をマウス腹部皮膚に塗布し、5日後15μgDNFBによる耳介challengeを行い、24, 48時間後の耳介腫脹を測定した。紫外線照射KOはその野生型マウス(B6 background)同様に非照射マウスに比べ耳介腫脹が減少しており、すなわちCHの誘導を阻害した。このことより紫外線によるCHの誘導阻害は(TLR4依存性であるが)MyD88非依存性であることが示唆された。最後にLPSがTLR4を介した刺激により紫外線によるCH誘導阻害を阻止できるかどうかを検討した。紫外線照射前においても後においても、LPS注入を施行したマウスでは、非照射マウスと同等の耳介腫脹がみられた。このことよりTLR4シグナルはCH誘導相を調節する能力があることを示している。以上より紫外線照射による皮膚免疫能の変化においてTLR4が関与することが示唆された。紫外線照射部位では、ランゲルハンス細胞数が減少し、同部位からの接触過敏症の誘導が阻害されるが、TLR4欠損マウスであるC3H/HeJ(HeJ)では、接触過敏症(contact hypersensitivity, CH)の誘導が阻害されない、すなわち紫外線抵抗性であることが報告されている。