hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ライフスタイルと末梢血ゲノムDNA安定性との関連性に係わる予防医学的追跡研究

(5)一日9時間以上の勤務者93人(46%)。(6)ストレス多いと感じている者69人(34.2%)。(7)6ヶ月前と比較して、体調がよくなったと回答した者12人(6%)、悪くなったと回答した者29人(14.7%)。本研究では職域において約200人の健常者の連続三年間のライフスタイルの変化と末梢血白血球ゲノムDNA安定性の変化の関連性を追跡調査することを目的とする。3ヵ年計画の第2年次である平成18年度の研究概要は以下の通りであるインフォームドコンセントが得られた164人の男性従業員(2060歳)に対し自記式質問紙を用いて調査を行った。調査内容は年齢、身長、職種、喫煙・飲酒・栄養バランスなどの生活習慣状況、既往歴、現病歴、投薬状況、家族病歴等であった。ライフスタイルは森本の八つの健康習慣指数(HPI)を用いてで評価した。良好なライフスタイルを有する対象者は57人(34.7%)、ライフスタイル中庸の対象者は77人(47.0%)、ライフスタイル不良の対象者は30人(18.3%)であった。ライフスタイルの詳細な内容について以下の通りである。(1)現在喫煙者53人(32.3%)、平均喫煙本数20.4±9.6(標準偏差)、平均喫煙年数27.5±8.3(標準偏差)。(2)ほぼ毎日飲酒している者56人(34.1%)。(3)ほとんど運動しない人者78人(47.6%)。(4)睡眠時間7時間未満の者109人(66.5%)。(5)一日9時間以上の勤務者71人(43.3%)。(6)ストレス多いと感じている者52人(31.7%)。(7)6ヶ月前と比較して、体調がよくなったと回答した者10人(6.1%)、悪くなったと回答した者20人(12.2%)。200人のDNAを抽出した。うちに、164人のXRCC1遺伝子多型(194(C/T)、280(G/A)、399(G/A))の測定が完成した。第三年次中、対象者の生活習慣、DNA損傷量とDNA修復能を追跡し、XRCC1、CYP1A1遺伝子多型などについての測定及び全データの解析を行う予定である。3ヵ年計画の第3年次である平成19年度の研究概要は以下の通りである。インフォームドコンセントが得られた182人の男性従業員(2359歳)に対し自記式質問紙を用いて調査を行った。良好なライフスタイルを有する対象者は73人(41.1%)、ライフスタイル中庸の対象者は78人(42.9%)、ライフスタイル不良の対象者は31人(17.0%)であった。(1)現在喫煙者57人(31.3%)、平均喫煙本数19.2±8.5(標準偏差)、平均喫煙年数23.9±11.6(標準偏差)。(2)ほぼ毎日飲酒している者45人(24.7%)。(3)ほとんど運動しない人者88人(48.4%)。(4)睡眠時間7時間未満の者126人(69.2%)。(5)一日9時間以上の勤務者77人(42.3%)。(6)ストレス多いと感じている者52人(28.6%)。(7)6ケ月前と比較して、体調がよくなったと回答した者7人(3.8%)、悪くなったと回答した者26人(14.3%)。
超塑性材料／非超塑性材料クラッド材の変形挙動メカニズムの解明

本研究では圧延加工により作製したMg合金/Alクラッド薄板材を対象とし、超塑性材料(Mg合金)と非超塑性材料(Al)を組み合わせた複合材料の超塑性変形メカニズムの解明を試みた。電子後方散乱回折法により超塑性変形中の組織変化を調査した。その結果、純Alは結晶粒内で主に変形しており、粒界すべりは見られなかった。一方、Mg合金においては粒界すべりが生じた粒界と生じなかった粒界の二種類が存在することが明らかとなった。Mg/Al界面近傍においては伸びが200%を超えると双晶が多数観察され、粒内での変形が顕著であることが示された。本研究は脆性材料と延性材料を組み合わせた複合材料の強度物性に関する新たな学理構築のために、超塑性材料/非超塑性材料クラッド材の変形挙動を巨視的変形挙動とミクロ組織変化を関連付けて明らかにすることを目的としている。当該年度は脆性材料と延性材料を組み合わせた複合材料としてMg合金/Alクラッド材を押出加工と圧延加工により作製し、そのクラッド材の耐食性および引張特性を調査した。引張特性の調査においては、試験温度は室温300°C、ひずみ速度は1.0×10-21.0×10-3 s-1とし、それぞれの影響を調査した。また、圧延方向に対して引張方向を変化させることで、クラッド材の異方性も調査した。超塑性材料と非超塑性材料の両方の変形挙動および変形メカニズムを詳細に明らかにするために、引張試験途中で試験を中断し、超塑性変形中の結晶粒サイズ、形態、方位を求めた。また、KAM(Kernel Averaged Misorientation)マップを用いて、Mg合金、Al両方における塑性ひずみ量分布の変化も調査した。クラッド材は純Alと同等の優れた耐食性を示した。また、室温で強度および伸びの両方に対して顕著な異方性を示したが、一方高温では異方性は見られなかった。300°Cにおいては、ひずみ速度感受性指数と伸びの観点から本クラッド材は超塑性変形を示すことが明らかとなった。超塑性変形を示した条件において、Mg合金では動的再結晶および粒界すべりが生じたため、超塑性伸び後も結晶粒は等軸形状を保ち、粒径はほぼ変化しなかった。一方、Al被覆層においては動的回復が生じたが、再結晶は起こらず、超塑性変形後は引張方向に長く伸びた結晶粒が観察された。結晶粒内において高いKAM値が測定されたため、粒内における転位の運動により変形が進行していると考えられる。当該年度に予定していた実験研究はおおむね順調に進んでいる。当該年度に行う予定であったAl/Mg界面に生成する金属間化合物のEBSD(Electron BackScatter Diffraction)解析に関しては解析に必要なマテリアルファイルの作成が計画通りに進まず、解析を行うことができていないが、現在マテリアルファイルの作成は最終調整を行っている段階であり、金属間化合物のEBSD解析は平成29年度前半に行う予定である。一方、当該年度に行う予定であった有限要素解析の進展はやや遅れている。有限要素解析に用いるMg合金とAlの材料モデルの作成が難航しており、計画していた引張試験の有限要素解析が遂行できていない。以上のことから、評価を「やや遅れている」とした。有限要素解析およびその後のマルチスケールモデリングに関して研究協力を依頼しているポーランド・AGH科学技術大学のLukasz Madej教授と密に連絡を取り合い、ディスカッションを重ねており、材料モデルの作成は遅れてはいるが、解析ソフトの準備等はできており、材料モデルの用意が整い次第すぐに解析に取り組める状態であるため、平成29年度の前半には解析を始める予定である。本研究では超塑性材料と非超塑性材料を組み合わせた複合材料の超塑性変形において、ミクロ組織の挙動に立脚した超塑性変形メカニズムの解明を試みた。対象とする複合材料としては、Mg合金と純Alの組み合わせで構成されるクラッド材を用いた。圧延加工により作製したMg合金/Alクラッド薄板材の基礎特性の調査として耐食性試験および引張試験を行った。複合材料は良好な耐食性を示し、Mg合金全体がAlに覆われていることが確認された。また、高温引張試験において、クラッド材が超塑性変形することを明らかにした。Mg合金および純Alそれぞれに対し、高温引張試験を行ったところ、Mg合金は超塑性材料、純Alは非超塑性材料であることを確認した。超塑性変形中に引張試験を中断して急冷により組織を凍結し、電子後方散乱回折法による結晶方位の解析を行うことで超塑性変形中の組織変化を調査した。その結果、Mg合金において、圧延により形成していた圧延集合組織が超塑性変形の進行に伴いランダム化した。一般的に、粒界すべりが生じた際は集合組織がランダム化することが知られているため、本Mg合金は主に粒界すべりにより変形したと考えられる。また、純Alは変形が進むにつれて結晶粒が著しく粗大化し、超塑性変形途中で引張変形による集合組織がわずかに形成したが、伸びが増加するにつれて集合組織は消滅した。計画していた超塑性複合材料の有限要素解析が難航したため、電子ビームリソグラフィ技術を用いて引張試験片平行部に微小な格子模様を描画し、その格子模様の変形を追跡することで微小領域における連続的な変形を調査した。

その結果、Mg合金においては粒界すべりが生じた粒界と生じなかった粒界の二種類が存在することが明らかとなった。また、純Alでは結晶粒内での変形が主に進行しており、粒界すべりは見られなかった。本研究では圧延加工により作製したMg合金/Alクラッド薄板材を対象とし、超塑性材料(Mg合金)と非超塑性材料(Al)を組み合わせた複合材料の超塑性変形メカニズムの解明を試みた。電子後方散乱回折法により超塑性変形中の組織変化を調査した。その結果、純Alは結晶粒内で主に変形しており、粒界すべりは見られなかった。一方、Mg合金においては粒界すべりが生じた粒界と生じなかった粒界の二種類が存在することが明らかとなった。Mg/Al界面近傍においては伸びが200%を超えると双晶が多数観察され、粒内での変形が顕著であることが示された。有限要素法解析を遂行するために、早急に材料モデルの作成を行う。Mg合金およびAl両方に関して、材料モデルの作成に必要な機械的特性のデータは既にそろっているため、材料モデルを作成してその妥当性の検証を行う。作成した材料モデルを用いて超塑性変形を解析し、伸びや引張変形後の試験片形状を実験結果と比較することで有限要素解析の妥当性を検証する。有限要素解析の結果をもとにCAFE(Cellular Automata-Finite Element)モデルを用いたマルチスケールモデリングをポーランドのAGH科学技術大学のLukasz Madej教授の指導の下で行い、有限要素解析から得られた巨視的な応力場と関連付けることで、超塑性変形中のミクロ組織変化を明らかにする。また、当該年度に行うことができなかった金属間化合物のEBSD解析を早急に行い、金属間化合物/Al間および金属間化合物/Mg間におけるミクロ組織変化を明らかにする。組織制御学金属間化合物層のEBSD解析およびTEM観察が予定通りに進まなかったため、装置利用料として計上していた予算が余った。次年度使用額を当該年度に予定していた金属間化合物のEBSD解析のための装置利用料として使用することを予定している。
夜勤交替制勤務者における低血糖様発作の遺伝子背景とその対策

交替制勤務者(看護婦および他職種、女性)における大規模疫学調査を基に統計的基準をもうけ、低血糖症のリスクファクターを求めた。その結果低血糖症に強く関係する要因として、膵炎、甲状腺炎、食後の甘い物への摂食要求と突然の空腹感の経験(反応性低血糖症)やビタミン剤の服用などが認められた。また、生化学的低血糖症と職業との関連性では、看護婦(夜勤を含む交替制勤務者集団)に特異的に発症する事が認められた。更に、症状のみの有訴者群に認められたリスクファクターは、全てが精神的症状に関係していることが示唆された。一方、統計的闘値を基に対象者の中から生化学的低血糖者を予測したところ、血糖値は最も低く、平均値も統計的意義な低値で、真に低血糖症であることが確認できた。他方、男性職場(タクシー運転手)で行った低血糖様症状の予備調査では、発作様症状や突然の空腹感の出現頻度、甘い物の摂取頻度や食後の甘い物への摂食要求など全てのリスクファクターが看護婦に比較して低い。この事は、職種における労働強度や労働態様の違いに強く関連していると考えられる。看護婦の低血糖様発作症状は「空腹感」などの血糖調節中枢の直接刺激作用による症状を主とするに対し、タクシー運転手は、交感神経刺激症状の一つと考えられる「冷汗」が最も多い特徴がある。また、看護婦の発作経験者は、対象に比して「食後の甘い物への欲求」と高いアルコール摂取があり、タクシー運転手で「突然の空腹感」を経験した者は、対象に比してコーヒーの摂取頻度が高い。これらの事は、「低血糖様発作」が食物摂取と関連性のあることを示唆している。更に、発作経験者は両者とも対象に比して「自覚的睡眠傷害」が高い。即ち、交替制勤務による睡眠覚醒リズムの乱れと「低血糖様発作」との間に何らかの関連性のあることが示唆された。低血糖様発作に関する疫学調査で回収したアンケートにつき、インフォームドコンセントの得られた者で、記入もれ項目を再度確認・補充した看護婦1769名につき解析を行った結果、1、低血糖様発作の経験を有する者は28.8%であり、この内現職に就いてから経験した者が87.4%であった。発作の頻度は、滅多にないが経験したことの有る者71,5%、月・季節単位で起きる者23.6%、日・週単位で頻繁に経験する者2.9%であった。2、症状は、低血糖が直接もたらすと思われる空腹感(71.1%)、脱力感(59.7%),自律神経系に起因する冷汗(39.1%)、手の震え(35.6%)や動悸、イライラなど、さらに中枢神経系に起因するを思われる集中力の低下(51.5%)、めまい(39.7%)などの訴えが多い。更に、年齢をマッチさせたCase-Controle Studyをおこなった結果、「食後に甘いものを食べたくなる」、「突然空腹感に襲われる」および「自覚的睡眠障害」を訴える者が有意に高い事から、1、看護婦をはじめとする夜間交替制勤務従事者は、Postprandial hypoglycemiaのメカニズムの関与が示唆される。2、交替制勤務従事者は、発作の要因として、睡眠覚醒リズムの乱れおよび適応能の減退が考えられる。以上の事から、夜間交替制勤務従事者における低血糖様発作は、新しい職業関連性疾患として位地付けられるものと思われる。従って、現在症状を有する者につき、インフォームドコンセントを得て、血糖の測定を行っており、さらに、今後Counter regulatoryhormonesその他の測定を行いメカニズムの解明と予防につき検討を加えたい。

即ち、交替制勤務による睡眠覚醒リズムの乱れと「低血糖様発作」との間に何らかの関連性のあることが示唆された。低血糖様症状は特に看護婦にしばしば認められる事から、女性を対象とした大規模な疫学調査を行った。看護婦と他職種の女性職員の協力者3415名中207名がしばしば低血糖様の発作を持ち、2489名の者が未だ発作を経験しない対象者として選定された。この207名に統計的規準を当てはめて、155名が低血糖様症状のみの有訴者、52名の者が生化学的低血糖者であると予測された。これらの2群と対象者群から、日常生活時の血糖測定の協力者31名を得た。協力者で症状のみの訴え者11名中1名、生化学的低血糖者10名中8名が血糖値60mg/dl以下の値を示し、低血糖と見られた。また生化学的低血糖者グループでは、平均血糖値および最低血糖値の何れもが症状のみの有訴者グループと対象者群に比較して統計的有意に低値を示した。年齢およびBMIを調整し、生化学的低血糖症のリスクファクターおよびその寄与率と95%信頼区間を求めると、職業(看護婦対他職種4.25;1.52-12.4)、交替制勤務が有り対無し(2.17;1.07-4.39)、膵臓炎(5.64;1.23-25.8)、甲状腺炎(7.64;2.75-20.7)、癌の家族歴(2.33;1.03-5.30)、甘い物の摂取欲(3.16;1.71-5.87)、突然の空腹感(24.8;9.62-63.8)、鎮痛剤使用(2.66;1.21-5.84)、消化剤使用(2.86;1.24-6.60)、漢方薬使用(3.96;1.15-13.58)とビタミン剤使用(4.73;1.36-16.4)などの項目が認められた。また、マルチプルロジスティックアナリシスでは、膵臓炎(7.30;1.09-45.5)、甲状腺炎(10.3;2.90-36.4)、甘い物の摂取欲(2.10;1.10-3.99)、突然の空腹感(22.5;8.56-59.0)とビタミン剤の使用(4.68;1.21-18.1)が指標として示された。なお、低血糖様症状のみの訴え者(低血糖を伴わない症状有訴者)は、多くの危険因子があるが、それらは職場不適応による沈鬱傾向を示唆している。
放射線帯マルチスケールシミュレーションによる相対論的電子の輸送加速過程の研究

放射線帯の高エネルギー電子のグローバルなダイナミクスを理解するため、新たなシミュレーションコードを開発し、MHD波動およびホイッスラーモード波動によって放射線帯電子がどのように変化するかを調べた。主な成果として、ホイッスラーモード波動によってバースト的な電子の降り込みが数keVからMeVまでの広いエネルギー帯で同時におこることが、シミュレーションと観測との比較研究から実証された。また、磁気圏を伝搬するMHD波動と電子との共鳴相互作用についての計算を行い、伝搬するMHD波動と特定の電子が選択的な共鳴を起こし、放射線帯電子の急速な加速を引き起こすことも明らかになった。本研究課題の目的は、放射線帯外帯全体のマクロな動態と、プラズマ波動との共鳴相互作用によるミクロな素過程を同時に解きすすめる放射線帯マルチスケールシミュレーションモデルを新たに開発し、各輸送、加速プロセスの非線形性が外帯のグローバルな変動に与える影響を明らかにすることを目的とする。H23年度は、マクロなモデルであるグローバル磁気圏MHDモデルと、ミクロな素過程のモデルであるGEMSIS-WPIモデルの開発を進めた。グローバル磁気圏MHDモデルについては、長期間の計算の実行が可能とするように改良を進めた。GEMSIS-WPIAモデルについては、モデル化したホイッスラーモード波動と高エネルギー電子との相互作用を解きすすめるモジュールが完成し、ダイポール型の磁気圏形状の中での波動粒子相互作用の計算を行った。また、低高度衛星が観測した降りこみ電子のエネルギー-時間変化との比較検討を行ったところ、GEMSIS-WPIの結果は降りこみ電子の特徴をよく再現することがわかった。また、GEMSIS-WPIモデルをグローバル計算に組み込むために必要となる波動分布に関するデータ解析研究も行い、高速太陽風通過に伴うホイッスラー波動分布の動態特性を明らかにした。本研究では、放射線帯外帯全体のマクロなダイナミクスとプラズマ波動との共鳴相互作用によるミクロな素過程を同時に解き進めるマルチスケールシミュレーションを新たに開発し、輸送・加速の非線形過程が外帯電子のグローバルな分布にどのような影響があるかを明らかにすることを目的とする。本年度の主な成果は以下である。(1)グローバルMHDシミュレーションの中でテスト粒子を解き進める計算を実行し、太陽風の動圧パルスの到来にともなって磁気圏を伝搬するMHD波動と、高エネルギー電子のドリフト共鳴によって、一部の電子が選択的に加速される様子を明らかにした。また、(2) Van Allen Probes衛星のプラズマ波動観測および電子観測データを考慮したホイッスラーモード波動と電子との共鳴相互作用に関する計算を行い、脈動オーロラに伴ってEISCATで観測された広いエネルギー帯の電子降り込みの様相を再現することに成功した。さらに、(3)シミュレーションとの比較を目的として放射線帯外帯変動の統計的描像の抽出を行った結果、惑星間空間磁場によってホイッスラーモード波動、および放射線帯電子増加が制御されている様子が明らかになった。これらの一連の結果は、国際会議での招待講演をはじめとして各種の学会でとして報告されるとともに、論文誌として報告した。また、これらの成果については、新聞等でもとりあげられた。本年度は、放射線帯のマルチスケールシミュレーションの開発を行った。具体的には、GEMSIS-GM(グローバルMHDシミュレーション)とGEMSIS-RB(相対論的テスト粒子コード)の結合計算により、太陽風動圧急増時の放射線帯電子の軌道の変化を調べた。その結果、磁気圏の中を伝搬するFastモード波動の速度と、電子のドリフト速度が一致するときに、効率的に電子が加速され、10分程度で1MeV以上のエネルギーを獲得できることがわかった。このような電子はきわめて限定的であるものの、強い加速を引き起こすことが可能であるため、今後の観測との比較研究が注目される。この結果については、COSPAR等の国際学会で発表された。また、放射線帯電子とホイッスラーモード波動との非線形波動粒子相互作用を計算するGEMSIS-RBWを新たに開発し、放射線帯電子のマイクロバースト現象についてのシミュレーションを行った。磁気圏で観測される典型的なホイッスラーコーラス波動を模擬し計算を行ったところ、コーラス波動の繰り返し周期に対応して、放射線帯電子のバーストが間欠的に観測されることが明らかになった。また、コーラス波動の内部変調構造に起因して、電子バーストにも変調がかかり、高周波の変動が形成されることも明らかになった。これらの結果については、学会等で報告されるとともに、Journal of Geophysical Researchにおいて発表された。最終年度の本年度は、観測との比較を集中的に行った。得られた成果は以下である。(1)脈動オーロラに伴って数百keVの電子が散乱される様子について、人工衛星、地上観測および本研究で開発したシミュレーションを組み合わせた研究を行った。

その結果、コーラスと呼ばれるプラズマ波動が、数keVから数百keVまでの広いエネルギー帯を同時に散乱させることが明らかになった。この結果は、投稿論文として報告された。(2)開発されたコードを用いて、非線形波動粒子相互作用についての長時間計算を行った。その結果、コーラスによって電子が長時間加速を受けた場合に、その分布関数の時間発展は準線形からはずれたものとなることが明らかになった。この結果は、2016年度に行われる国際会議において招待講演として報告される。(3)昨年度に引き続きグローバルMHDシミュレーションとテスト粒子計算の結合計算を実施し、太陽風動圧の急増に伴って磁気圏を伝搬するFastモード波動が、特定のエネルギーの電子を選択的に加速し、その様相はL値によって異なることを示した。同様の事例が、米国のVan Allen Probes衛星で観測されており、その比較検討を実施している。26年度が最終年度であるため、記入しない。磁気圏物理学26年度が最終年度であるため、記入しない。H23年度に予定していたシミュレーションコード開発について、グローバル磁気圏モデル、GEMSIS-WPIモデルともに、おおよそ計画どおりに進んでいる。グローバル磁気圏モデルについては、計算を安定して行うための改良を行う必要があり、H24年度の課題となっている。現在、開発されたシミュレーションコードを用いて、実際の太陽風や磁気圏の人工衛星観測を入力とした計算を行い、各種の観測結果と比べる実証的な研究を進めてきている。平成25年度には、(1)グローバルMHDとテスト粒子との連成計算、および(2)波動粒子相互作用素過程の研究を行い、それぞれ以下の成果を得た。(1)太陽風動圧の急増時の磁気圏の変化をグローバルMHD計算によって再現し、高エネルギー粒子軌道追跡との連成計算を行った。その結果、昼側から夜側に伝搬するMHD波動と同程度のドリフト速度を持つ高エネルギー電子とがドリフト共鳴を起こし、10分程度で数百keV以上の加速が起こりうることが明らかになった。このような効果的な加速は、共鳴条件を満たす一部の電子に選択的に起こりうるものであり、この選択的な加速の結果、電子の経度方向の構造がフィラメント化する様相も確認された。(2) Van Allen Probes衛星のプラズマ波動観測データおよび電子観測データを入力した計算を行い、コーラス波動が磁力線方向に伝搬することによって広いエネルギー帯の電子と共鳴すること、この結果、脈動オーロラ発生時には、同時に放射線帯電子の地球大気への降り込みも発生している可能性を予見した。
小学校理科探究能力を育む「習得・活用・探究」をつなぐ主体的・協働的な探究学習開発

昨年度の研究の成果である「「習得・活用・探究」をつなぐ主体的・協働的な探究学習の条件」を参考としながら,「主体的・協働的な探究学習プログラム」を改良しつつ,研究項目のうち,『小学校における主体的・協働的な探究学習の実践と結果分析』を行った。改良の視点として,「主体的・対話的で深い学び」の実現を図ることを意識し,「主体的・対話的で深い学び」に寄与する探究の過程を小学校理科授業に取り入れるには,授業の展開方法と,教師の授業技術・方法が必要になることを明らかにした。また,先行研究を元に調べることで,授業の展開方法には共通点があり,「1導入における自然体験と問題設定」,「2問題の解決」,「3考察,活用」の展開があることが明らかとなった。特に,理科の学習が始まるのは小学校3年生からであるので,理科授業の導入段階において,学習者がどのような問題意識をもち,その問題意識にはどういった傾向があるのかに焦点を当て,小学校3年生を中心として,授業実践と分析を行った。価値ある問題意識の醸成のためには,質のよい体験だけでなく,教師からの発問による問題意識の焦点化などの配慮が必要であることが分かった。また,プログラミング教育という新しい学習内容において,探究学習のプログラムを取り入れ,小学校理科授業において実践と結果の分析を行った。より『主体的・協働的な探究学習に適した教材の開発』のために,各種教材を購入し,教材の開発・研究の参考資料とした。探究的な小学校理科授業を実践することで,さらに,「主体的・協働的な探究学習プログラム」を見直し,特に習得や活用の指導場面をどこに配置するかや,教師の指導の工夫などに改善を加え,よりよいプログラムに改訂することができた。『小学校における主体的・協働的な探究学習の実践と結果分析』をおおむね遂行することができた。昨年度開発した「主体的・協働的な探究学習プログラム」を基礎としながら,実際に小学校において実践と研究を行うことができた。また,先行実践をさらに調べるとともに,小学校における実践と研究を参考にしながら,プログラムの改良も行うことができた。今後はさらに,この改良したプログラムをもとにして,各学年の実態や,育てたい資質・能力に合わせた実践が可能になると考えられる。研究項目のうち,『小学校における実践の評価と主体的・協働的な探究学習プログラムの構築』を行う。小学校における実践の最終分析と総合考察を行い,プログラムの修正が必要な場合には改訂を行いながら,最終的な学習プログラムを構築する。小学校理科には様々な単元があることから,教材にも様々なものがあるため,探究学習プログラムに適した教材を見つけるためにも,教材の研究を引き続き行っていく必要がある。近年,科学的に調べる能力や態度を育てることが重視され,有効な方法として探究学習が注目されている。しかし,理科における探究学習は,主に中学校と高等学校で行われており,基礎基本の習得に力を注ぐ小学校段階ではほとんど行われていない。特に,小学校において「習得・活用・探究」の学習プロセスを連動させた,主体的・協働的な探究学習に関する知見は少ない。そこで,研究の第一段階として,小学校,中学校及び高等学校など,様々な先行研究や実地調査から,研究項目のうち,『「習得・活用・探究」をつなぐ主体的・協働的な探究学習の条件と探究能力育成過程の解明』を行った。自律学習や協働学習の理論など,主体的・協働的な探究学習を成立させるための学習条件を,文献や実地調査をもとに分析を行った。文献調査に加え,大学に関係する小学校や他の小学校などで研究交流や実践を行い,問題の発見の仕方や,導入の自然体験の種類によって気付きがどのように異なるのか,思考力やプログラミング的思考を育てるための授業のあり方などの知見を深めることができた。また,もう一つの研究項目である『主体的・協働的な探究学習プログラムと,探究学習に適した教材の開発』を行うため,特に小学校における新設の単元を中心に,文献調査や実地調査を行い,教材の開発を行った。また,様々な教材を購入し,教材を探究学習の過程でどう活用すればよいのか,小学校の発達段階を考慮した上での検討を行った。小学校段階における科学的な探究能力の高まりを検証する具体的な指標の作成については,特に「理科の見方・考え方」の育成や,各学年で育てたい思考力・判断力・表現力等に焦点を当て,調査・研究を行い,まとめることができた。研究項目のうち,『「習得・活用・探究」をつなぐ主体的・協働的な探究学習の条件と探究能力育成過程の解明』,及び『主体的・協働的な探究学習プログラムと,探究学習に適した教材の開発』の二つについて,おおむね調査を行うことができた。『「習得・活用・探究」をつなぐ主体的・協働的な探究学習の条件と探究能力育成過程の解明』では,文献調査を中心としながらも,小学校での実践も行いつつ,子ども達が主体的・協働的に問題を発見し,探究を行っていくという理科授業展開にするには,どのように導入の自然体験を用意し,その後の問題解決につなげればよいのかを検討することができた。『主体的・協働的な探究学習プログラムと,探究学習に適した教材の開発』では,文献調査を中心として,過去の理科授業実践を中心に調査を行い,大まかな探究学習のモデルとしてまとめることができた。教材も,新しい小学校の理科単元を中心に,様々な教材を購入したり,作成したりして,探究学習の中にどのように取り入れていけば効果的なのかを研究することができた。

昨年度の研究の成果である「「習得・活用・探究」をつなぐ主体的・協働的な探究学習の条件」を参考としながら,「主体的・協働的な探究学習プログラム」を改良しつつ,研究項目のうち,『小学校における主体的・協働的な探究学習の実践と結果分析』を行った。改良の視点として,「主体的・対話的で深い学び」の実現を図ることを意識し,「主体的・対話的で深い学び」に寄与する探究の過程を小学校理科授業に取り入れるには,授業の展開方法と,教師の授業技術・方法が必要になることを明らかにした。また,先行研究を元に調べることで,授業の展開方法には共通点があり,「1導入における自然体験と問題設定」,「2問題の解決」,「3考察,活用」の展開があることが明らかとなった。特に,理科の学習が始まるのは小学校3年生からであるので,理科授業の導入段階において,学習者がどのような問題意識をもち,その問題意識にはどういった傾向があるのかに焦点を当て,小学校3年生を中心として,授業実践と分析を行った。価値ある問題意識の醸成のためには,質のよい体験だけでなく,教師からの発問による問題意識の焦点化などの配慮が必要であることが分かった。また,プログラミング教育という新しい学習内容において,探究学習のプログラムを取り入れ,小学校理科授業において実践と結果の分析を行った。より『主体的・協働的な探究学習に適した教材の開発』のために,各種教材を購入し,教材の開発・研究の参考資料とした。探究的な小学校理科授業を実践することで,さらに,「主体的・協働的な探究学習プログラム」を見直し,特に習得や活用の指導場面をどこに配置するかや,教師の指導の工夫などに改善を加え,よりよいプログラムに改訂することができた。『小学校における主体的・協働的な探究学習の実践と結果分析』をおおむね遂行することができた。昨年度開発した「主体的・協働的な探究学習プログラム」を基礎としながら,実際に小学校において実践と研究を行うことができた。また,先行実践をさらに調べるとともに,小学校における実践と研究を参考にしながら,プログラムの改良も行うことができた。今後はさらに,この改良したプログラムをもとにして,各学年の実態や,育てたい資質・能力に合わせた実践が可能になると考えられる。研究項目のうち,『小学校における主体的・協働的な探究学習の実践と結果分析』を行う。また,必要に応じて,『主体的・協働的な探究学習に適した教材の開発』を行い,教材の改良を図るようにする。開発した主体的・協働的な探究学習の過程を実際に取り入れて授業を行い,科学的な探究能力の向上について,解析を行う予定である。文献調査も引き続き行い,文献調査や実践の中で,主体的・協働的な探究学習を成立させる上での新たな条件が明らかになった場合は,その条件を満たすための学習プログラム改善に取り組む。教材について,問題を発見させたり,問題を解決させたりするために,さらに改良を加える必要が生じた場合には,適宜教材の開発を行う。研究項目のうち,『小学校における実践の評価と主体的・協働的な探究学習プログラムの構築』を行う。小学校における実践の最終分析と総合考察を行い,プログラムの修正が必要な場合には改訂を行いながら,最終的な学習プログラムを構築する。小学校理科には様々な単元があることから,教材にも様々なものがあるため,探究学習プログラムに適した教材を見つけるためにも,教材の研究を引き続き行っていく必要がある。
口腔扁平上皮癌に対するNF-κBを分子標的とした新規併用癌化学療法の開発

これまでにわれわれは、抗癌剤docetaxelとビタミンEであるγ-tocotrienolの併用療法が、ヒト口腔扁平上皮癌細胞株B88移植ヌードマウス腫瘍に対して抗腫瘍効果を示すことを明らかにしてきた。本研究においては、これまでdocetaxelとγ-tocotrienolを同時投与することによって、B88細胞に対する抗腫瘍効果が増強されることを確認した。この抗腫瘍効果の増強において重要な役割を果たしていると考えられるのが、γ-tocotrienolによるNF-κBの発現抑制である。今回われわれは、これら薬剤の投与方法を変えることにより、さらに効率的にNF-κBの発現抑制をできるか否かの検討を行った。すなわち、docetaxel投与に先行してγ-tocotrienolを投与することによって、B88細胞のNF-κBの発現を抑制し、さらにはdocetaxelによるNF-κBの発現増強を回避することで、腫瘍に対する抗腫瘍効果をさらに増強できるのではないかと考えた。まず初めにMTT assayを用いて細胞増殖に与える影響につき検討したところ、docetaxelを先行投与した群に比較して、γ-tocotrienolを先行投与した群において増殖抑制が認められた。計画に従い、データ収集およびその解析を進めている状況である。docetaxelとγ-tocotrienolを時間差で投与することにより、NF-κBの発現に与える影響、またNF-κBにより制御されているアポトーシス関連タンパク、アポトーシス抑制タンパクの発現につき、検討を行いたい。今回、ヒト口腔扁平上皮癌細胞株B88移植ヌードマウス腫瘍の組織切片を用いて、アポトーシス抑制タンパクの発現につき検索を行った。アポトーシス抑制タンパクとして、XIAP、Survivinを対象とし、免疫組織化学的染色の手法にて検索を行った。その結果、docetaxelとγ-tocotrienol併用療法は、XIAP、Survivinの発現を抑制した。このことは、docetaxelとγ-tocotrienol併用療法により、NF-κBの発現抑制を介してアポトーシス抑制タンパクの発現を抑制し、抗腫瘍効果を発揮している可能性が示唆された。XIAPやSurvivinは、腫瘍そのものの増殖に関与している他、腫瘍の転移にも関与している可能性が示されている。これらアポトーシス抑制タンパクの抑制は、癌化学療法における重要な要素になるのではないかと考えられる。他の細胞株に関しての検索がまったく進んでいない状況である。それぞれの細胞で培養条件が異なるため、新規の実験材料を要するが、そこまで至っていない状況である。口腔癌細胞株B88細胞を用いて、癌細胞をアポトーシスに誘導するメカニズムに関して、違った角度から研究を進めたい。またin vivo実験系における研究をすすめ、少しでもメカニズムの解明につながればと考えている。また他の細胞株に関しても、研究を行う環境を整えたいと考えている。さらに、研究によって得られた成果に関して、積極的に学会発表、論文発表を行いたいと考えている。研究に要する消耗品等の購入が、想定よりも少なかったため。次年度は、細胞培養のための消耗品、薬剤購入、動物購入を中心に使用したいと考えている。試薬代などの消耗品の購入が予定より少なかったため、次年度使用額が生じた。次年度使用計画として、研究に必要な試薬、抗体等の購入に充てたいと考えている。また積極的に学会発表、論文発表を行いたい。
立方晶窒化ホウ素薄膜高温デバイス創製

平成18年度においては、cBN薄膜における伝導性制御の物理的背景を明らかにするため、Znドーパント濃度と膜組成の制御による伝導性の変化を調べた。具体的な成果は以下の通りである。【1,ICP-CVD法による堆積相、組成の制御】新規の超高真空ICP-CVD装置において、基板への高周波入力をダイナミックに制御する装置を開発した。これにより、これまで困難とされていた絶縁性基板上へのcubic相堆積を実現した。他方、ガス流量により膜組成がB/(B+N)=0.48から0.58程度まで制御可能であることが示された。こうした化学量論比を挟んだ組成比の制御は、ドーピングによる伝導性制御に必須の知見である。【2,ドーパントZn置換サイトの同定】上述の結果を元に、スパッタリング法での堆積においてもB : N組成比を制御することに成功した。これによりcBN中へZnの不純物順位形成が5%程度Bリッチの状態でのみ生じることを明らにした。すなわち、過剰な窒素フラックスを堆積表面に照射する条件下において、同じZn添加量の下でも高い絶縁性を有する薄膜を形成しうることが示された。伝導度の向上はZnのドープ密度に比例していたが、これと同時に膜中のNの濃度が減少することが確かめられた。以上の結果から、Nサイトに置換したZnが電気伝導性の発現に寄与していることが示唆された。これらは従来のIII-V属半導体では報告されていない現象であり、BとNの原子半径が大きく異なる(B/N=0.403/0.986Å)ことに起因しているものと推測される。3年問にわたる本研究はas-deposited薄膜の評価に始まり、ドーピング手法の開発による伝導度制御とその物理的説明という一つの到達点を示し得た。これらは本研究申請の目標を十分に達成するものであり、広くワイドギャップ薄膜研究の発展に寄与したものと自負している。本研究は「究極の半導体」とも呼ばれるダイヤモンドを凌駕する特性を有する、立方晶窒化ホウ素(cubic boron nitride: cBN)薄膜を用いたデバイス創製を目的としている。初年度である平成十六年度では主に、超高真空雰囲気におけるバイアススパッタ法を用いた堆積において、薄膜が自発的に有するB欠乏を利用したp型伝導によるプロトタイプデバイスの作製とその電子物性評価を行った。具体的なデバイス構造は、数Ωcm程度の比抵抗を有するSi基板をn型伝導層として用い、as-depo cBN薄膜をp型伝導層とした異種接合ダイオードの形態を有する。ワイドギャップ半導体を用いたデバイス作製で常に問題となる電極の接触抵抗の低減を目的とし、仕事関数が大きく、高温での化学的安定性の高い純Niをp層への電極として用いた。作製されたデバイスに対するI-V特性の結果は室温において正負の電流値が4桁程度異なることを示していた(整流比:10^4)。他方、接合における障壁高さを求めるために行った300°Cまでの測定により、純バイアスで0eVに向けて減少する障壁が、逆バイアスでは0.3-0.6eVの一定値に保たれることが示された。これらの結果は、ICP-CVD法により合成された同様の構造においても再現することが確認された。一連の実験により得られた結果は、ドーパント添加によらない、組成の精密な制御による伝導タイプの制御の可能性を示しており、今後のn型伝導実現のための基礎的な情報と考えられる。平成17年度においては、cBN薄膜デバイスの実現において必須の技術であるドーピング手法の開発と電子物性評価を行った。得られた研究成果は以下の通りである。【その場ドーピング法の開発】超高清浄雰囲気における二極RFバイアススパッタ法において、第三元素を添加する手法として新規の"その場"ドーピング法を開発した。本手法はプラズマ中に挿入されたバルク体のスパッタ現象を印加負バイアスにより促進する原理に基づいており、高エネルギースパッタ原子を容易にco-dopeさせることが可能でありSIMS及びXPSによる面内、膜厚方向における分析から、薄膜中の不純物濃度が制御可能であることが実験的に示された。さらには、In-situドーピングの特徴を生かし、堆積進行中に不純物濃度を変える手法により添加不純物がcBNの核生成、成長それぞれに与える影響を明確に区分することに成功した。以上により、核生成後のドーパント導入によりcBNへの高濃度の不純物添加が可能であることを示した。【低抵抗のp型伝導の実現】上述の新規手法により、単体での不純物添加が困難であったZnのドーピングが実現され、その電気伝導特性の評価が可能となった。Van der Pauw法による伝導度測定ではZn濃度に応じて伝導度が向上し、その変化量は最大で6桁にも及ぶことが確認された。これらの電気伝導は明確な半導体的挙動を有しており、ゼーベック効果測定によりp型伝導であることが示された。このアクセプター準位は低Zn濃度側で約0.3eVであったが、この値はドープ量とともに0.1eV付近まで減少することが確認され、実用的な浅いアクセプターレベルの形成が可能であることを示唆した。これらはBN薄膜において伝導度を制御した初めての成果である。

具体的な成果は以下の通りである。【1,ICP-CVD法による堆積相、組成の制御】新規の超高真空ICP-CVD装置において、基板への高周波入力をダイナミックに制御する装置を開発した。これにより、これまで困難とされていた絶縁性基板上へのcubic相堆積を実現した。他方、ガス流量により膜組成がB/(B+N)=0.48から0.58程度まで制御可能であることが示された。こうした化学量論比を挟んだ組成比の制御は、ドーピングによる伝導性制御に必須の知見である。【2,ドーパントZn置換サイトの同定】上述の結果を元に、スパッタリング法での堆積においてもB : N組成比を制御することに成功した。これによりcBN中へZnの不純物順位形成が5%程度Bリッチの状態でのみ生じることを明らにした。すなわち、過剰な窒素フラックスを堆積表面に照射する条件下において、同じZn添加量の下でも高い絶縁性を有する薄膜を形成しうることが示された。伝導度の向上はZnのドープ密度に比例していたが、これと同時に膜中のNの濃度が減少することが確かめられた。以上の結果から、Nサイトに置換したZnが電気伝導性の発現に寄与していることが示唆された。これらは従来のIII-V属半導体では報告されていない現象であり、BとNの原子半径が大きく異なる(B/N=0.403/0.986Å)ことに起因しているものと推測される。3年問にわたる本研究はas-deposited薄膜の評価に始まり、ドーピング手法の開発による伝導度制御とその物理的説明という一つの到達点を示し得た。これらは本研究申請の目標を十分に達成するものであり、広くワイドギャップ薄膜研究の発展に寄与したものと自負している。
脊髄損傷に対するアデノシンを用いた2次的神経障害の抑制と軸索再生に関する研究

脊髄損傷後の神経軸索再生を促進するための治療法開発研究の一環として、2005年度は(1)in vitroで、培養脊髄アストロサイトからの、epidermal growth factor(EGF)刺激による、軸索伸展阻害因子の一つであるNeurocanの放出メカニズムについての研究、(2)in vivoで、軸索伸展阻害因子抑制効果と軸索伸展を評価するための脊髄損傷モデル(New York University Impactor、脊髄半切、脊髄圧迫モデル)作成を行った。(1)では、アストロサイトからのEGF刺激によるNeurocan放出は、細胞内cAMPシグナルを増強することにより増加した。また、mitogen activated protein kinase(MAPK)の一つであるp38 MAPK inhibitorにより減少した。もう一つのMAPK signalのERK1/2 inhibitorとadenosineでは抑制効果は認められず、PKC inhibitorは高濃度(10mM)では増強効果をしめしたが、低濃度では逆に抑制効果を示した。軸索伸展阻害因子は、脊髄損傷後数日から約8週まで放出され、2週目がピークと報告されており(脊髄半切モデル)、脊損後にcAMPやp38 MAPK signalをinhibitする薬剤を用いることにより、軸索伸展を促すことができる可能性が示唆された。(第20回日本整形外科基礎学術集会にて発表)2年目である今年は、脊髄損傷ラットの行動学的・組織学的な評価系の作製を主に行った。また、昨年報告したin vitroの結果から、使用する薬剤をアデノシンではなく、p38 mitogenactivatedprotein kinase (MAPK) inhibitorを主として用いることとした。行動学的評価として、処置後1、2,4,6週でのBBB scoreと立ち上がり回数を測定した。両群とも、1、2週では差は認められなかったが、4、6週目ではSB群にて有意な行動学的改善が認められた。来年は、上記評価系を用いて、脊髄損傷に対するp38MAPKinhibitorの炎症抑制、CSPG産生抑制について評価し、行動学的改善のメカニズムを明らかにしていく予定である。
ゴシック建築成立期におけるイール・ド・フランス地方支柱形態の革新性の立証

12世紀13世紀初期の教会堂の複合柱プロファイルの実測調査(調査教会堂の数は総計111棟)により以下の事柄を明らかにした。1イール・ド・フランスの複合柱を構成する入隅シャフトは、入隅に没入せず、入隅を形成する直交2面に接する。2アングロ・ノルマンとノルマンディーの複合柱は、入隅シャフトが入隅の片側の面にほぼ2分の1没入する点で共通である。3ロンバルディアの複合柱では、入隅シャフトが入隅の直交2面に同量ずつシャフト半径の3分の1程度没入する。以上のことから、イール・ド・フランスの複合柱の入隅シャフトは、他の3地域の複合柱の入隅シャフトよりも、支柱の核部分からの独立性が高いと結論できる。2012年8月14日から同年8月24日までの11日間(実働8日間)、フランスのパリおよびパリ周辺に分布する変遷期および初期ゴシックの教会堂(12世紀から13世紀初期;計10棟について、現地調査を実施した。調査では、教会堂内部の大アーケード支柱の形状を、目視によって観察記録するとともに、測定器具を用いて実測をおこない(各教会堂につき28本程度)、さらに写真撮影をおこなった。またパリ大学ダニー・サンドロン教授と共に、パリ大聖堂ギャラリーより上層部の踏査・目視観察を行い、建築細部について意見交換をおこなった。上記11棟の教会堂の大アーケード支柱について、実測数値データと目視によるスケッチ、ならびに詳細な画像を得ることができた。2012年9月13日から同年9月25日までの13日間(実働10日間)、イタリアのミラノおよびミラノ周辺(ロンバルディア地方)に分布する11世紀末から12世紀初期のロマネスク教会堂(計13棟)について、現地調査を実施した。またパルマ大学カルロ・ブラージ教授、エヴァ・コイッソン助手と共に、パルマ大聖堂表層部の目視観察を行い、建築細部について意見交換をおこなった。上記13棟の教会堂の大アーケード支柱について、実測数値データと目視によるスケッチ、ならびに詳細な画像を得ることができた。また対象教会堂に関する若干の文献収集をおこなった。この現地調査による成果を『日本建築学会計画系論文集』に投稿したところ採用となり、2013年7月号(No.689)に掲載予定である。本年度は、イール・ド・フランス(フランス)とアングロ・ノルマン(イギリス)のそれぞれ6教会堂について、大アーケード支柱プロファイルの実測調査(各教会堂につき26本程度)を実施した。前年度までに調査を実施した教会堂に本年度の実績を加えると、調査実績は以下のようになる。イール・ド・フランス16棟、ノルマンディー(フランス)10棟、アングロ・ノルマン(イギリス)14棟、ロンバルディア(イタリア)13棟。これらの調査により得られた計測数値データと目視観察によるスケッチ記録、ならびに詳細な写真画像から、各教会堂の支柱プロファイルの図化をおこなった。さらに平成20年度22年度科学研究費(基盤C)による調査および図化の完了しているイール・ド・フランスの教会堂58棟分を加えて、各地域の支柱プロファイルを比較した結果、次の事柄が明らかとなった。このことは、イール・ド・フランスのシャフトの線条性の強さを証明するもので、この地域においてゴシック建築が生成された理由を説明する有力な根拠となる。さらに本年度は、ロンドンのコートールド美術研究所の名誉教授Paul Crossley氏に面会、報告者のこれまでの研究成果の概要を説明し、イギリスの考古学雑誌への論文投稿の方策等について、指導を受けた。2011年9月18日から同年10月3日までの16日間、イギリス中部と南部およびフランスのノルマンディー地方に分布するアングロ・ノルマン時代のロマネスク教会堂(11世紀後半から12世紀)および関連するフランス北部の若干の教会堂(計20遺構)について、現地調査を実施した。

調査では、教会堂内部の大アーケード支柱の形状を、目視によって観察記録するとともに、測定器具を用いて実測をおこない(各教会堂につき28本程度)、さらに写真撮影をおこなった。また教会堂関係者との面会により、調査教会堂に関する若干の文献資料等の入手をおこなった。「研究実施計画」に挙げた調査対象にのうち、アングロ・ノルマン時代のイギリスの教会堂(8遺構)については、本調査によりすべて調査を完了した。またノルマンディーの教会堂についてはJumiegsとCaenのSt.-Nicolasを除く10遺構について調査を完了した。この現地調査で得られたデータをもとに教会堂の支柱断面の図化(イギリスの教会堂3棟、ノルマンディーの教会堂9遺構)をおこなった。図化の未実施はイギリス5遺構、ノルマンディー3遺構である。図化未実施の教会堂(目視観察データによる)も含め、アングロ・ノルマン(イギリスとノルマンディー)の教会堂の支柱断面形状とイール・ド・フランスの教会堂支柱断面形状を比較して、以下の点に関して著しい相違があることを明らかにした。1)支柱の核を構成するルソの入隅に挿入されるシャフトについて、アングロ・ノルマンのものは入隅に没入する傾向が顕著であるが、イール・ド・フランスのシャフトにはこのような傾向は全く見られない。2)イール・ド・フランスではリブヴォールトを受けるシャフトの発達が顕著であるのに、アングロ・ノルマンではこのような傾向は認められない。研究計画ではイタリア・ロンバルディア地方の13遺構を調査する予定であったが、すべての遺構の調査を完了し、必要なデータを取得することができた。またパルマ大学のブラージ教授とも、ロンバルディア建築の構造に関して研究打ち合わせを行うことができた。これらの成果を論文としてまとめ、『日本建築学会計画系論文集』に投稿したところ、2013年7月号(No.689)に掲載が決定した。さらに当初研究計画にはなかったが、ゴシック建築分野の専門家であるパリ大学サンドロン教授と面談し、研究上の意見交換を行うとともにパリ大聖堂の主としてトリビューンのレベルを調査することができた。またこの機会を利用して、従来調査してきた教会堂4棟の補足調査ならびに6棟の新規調査を実施し、データをより完全なものとすることができた。現地調査そのものは、研究計画で挙げた対象20棟のうちの18遺構について、実施することができた。現地調査によって得られた実測データと目視観察記録をもとに、12遺構について支柱断面の図化を完了した。図化未実施が8遺構あるが、これら未実施のものについても目視観察記録と生データにより、上記「研究実績の概要」に示した結論、すなわち予想通りの結論が得られている。アングロ・ノルマン時代(イギリス)の教会堂3棟(Durham大聖堂、Lindisfarne小修道院、Wymondham大修道院聖堂)について現地実測調査をおこなう。さらにこの機会に、ロンドンのコートールド美術研究所のP・クロスリー教授に面会し、研究の内容について議論をしたうえで、論文執筆上のアドヴァイスを受ける。ついでフランスに渡航し、PoissyおよびPontoiseの教会堂を補足調査するとともに、サン・ドニにて発掘に関する文献・資料を収集する。国内では、これまで実測したデータをもとに支柱の詳細形状を図化する。本研究計画の成果の一部をまとめて『日本建築学会計画系論文集』に投稿するとともに、研究成果全体を一つの英文論文としてまとめ、英国または合衆国の専門誌に投稿する。