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格子ゲージ理論で探るＬＨＣの物理

素粒子標準模型を超える物理の有力な候補であるテクニカラー模型と呼ばれる強結合ゲージ理論の諸性質を格子ゲージ理論に基づく数値シミューレションを行うことにより明らかにした。当研究におけるポイントは、理論が赤外領域で共形的になっているか否かであるが、ゲージ結合定数のスケール依存性、及び理論の低エネルギースペクトラムを詳細に調べることにより決定した。また、有限温度での理論の相構造、例えば相転移の有無や次数を決定する簡便な手法を開発した。平成21年度の成果は以下の通りである。1.複数のシミュレーションコードの開発。高エネ研の松古氏、東大駒場の菊川氏の支援を受け、厳密な格子カイラル対称性を持つSU(3)格子ゲージ理論用のコードをSU(2)ゲージ理論+基本表現フェルミオンへ変更した。これを基にフェルミオンの表現を随伴表現に変更したものも作成した。更に、このコードを任意のカラーの数を持つゲージ理論を取り扱えるよう拡張した。これらのコード作成により、Nc=2、3の基本表現フェルミオンを含むゲージ理論、及び、任意のNcのゲージ理論で随伴表現フェルミオンを有する系の非摂動計算が可能となった。いずれの場合も任意の数のフェルミオン数を入れることが可能なため、例えばN=1超対称ヤンミルズ理論の非摂動的な性質の研究や、江口-川合等価性を用いたラージN理論の非摂動的性質の研究を厳密なカイラル対称性を保つ格子形式で第一原理から行えるようになった点は非常に大きい。2.10-フレーバーQCD理論のゲージ結合定数のスケール依存性の研究。Walkingテクニカラー模型の有力な候補である、10-フレーバーQCD理論の結合定数のスケール依存性をシュレディンガー凡関数法を用いて計算した。その結果、この理論はg^2=2付近から次第にスケール依存性が小さくなり、10/3<g^2<10の付近で全く依存性が消えることを示唆する結果を得た。この結果、Conformal Windowと呼ばれる現象論的に重要なフレーバー数の範囲について制限を与えることができた。この結果は論文にまとめ、Physical Review D誌において掲載された。3.1.で開発したコードを用いて、Large Nc+Small Volumeの系の格子計算を開始した。まず、クエンチ近似で生成されたゲージ配位の上でオーバーラップDirac演算子の固有値分布を計算し、それをChiral Random MatrixTheoryの予言と比較し、予想通りこの系では自発的カイラル対称性の破れが起こることを確認した。ダイナミカルフェルミオンを入れた計算は現在進行中である。平成23年度の成果は以下の通りである。Large Ncとε-regimeの関連についての研究1非可換ゲージ理論の非摂動領域の性質を調べる際、Large Ncの極限をとるとシミュレーションの物理体積を非常に小さくとっても物理量に影響を及ぼさないことが知られている。一方、低エネルギー有効理論を非常に狭い体積で考えるε-regimeを調べることにより有効理論の結合定数を引き出すことができることが知られている。この2つ考えを組み合わせLarge Nc理論の非常に小さい体積での諸性質を調べることによりカイラル対称性の有無を調べることができるはずであり、この組み合わせ手法の妥当性を検討し、妥当である論理を導いた。10-フレーバーQCD及び6-フレーバーtwo-colorQCD理論のゲージ結合定数のスケール依存性の研究:Walkingテクニカラー模型の有力な候補である、上記2つの模型の結合定数のスケール依存性と質量異常次元を計算した。前者の理論では精密決定に向けた計算を行い、赤外固定点があることがほぼ確実であると結論した。後者については、β関数が非常に小さくなる領域はあるが、0になる前に再びβが大きくなり、固定点は計算できる範囲に無いようであることを見いだした。多フレーバーQCD理論の有限温度相転移の研究:もし理論がConformalなら有限温度相転移は無いはずである。従って、相転移の有無を調べることにより、Conformal Windowを特定することができるはずである。まずはConfineであることが確立している6-フレーバーQCDの相構造を調べた。まだ小規模な格子体積での計算しかないが、これまでに得られた結果はConfineと無矛盾である。素粒子標準模型を越える物理の探索における有力な候補の一つにテクニカラー模型がある。この模型は、基本的に多フレーバーQCD理論と等価であり、格子ゲージ理論を用いて調べることができる。当該期間内に、2つの理論の数値シミュレーションを行い、以下の2つの点を調べた。1つめは、6つのフェルミオンを持つSU(2)ゲージ理論の結合定数のスケール依存性とゼロ温度でのスペクトラムである。この理論は赤外領域で共形理論となっている可能性があるが、もしそれが事実であれば結合定数は赤外固定点を持ち、QCDとは異なるスペクトラムを示すはずである。数値計算により、実際この理論の結合定数は赤外固定点を持ち、また共形理論を示唆するスペクトラムを示すことを発見し、それぞれ論文に纏めて発表した。

同時に計算された質量異常次元が現象論的に要求される値より小さいことも分かったため、より少ないフレーバー数を持つ理論を詳しく調べる必要がある示唆を得た。2つめの研究では、フレーバー数がある臨界値を越えると共形的になるため、有限温度相転移が起こらなくなる点に注目し、多フレーバーQCD理論の有限温度相転移を調べた。前年度に多フレーバーQCDの有限温度相転移を調べる簡便な手法を開発したが、それを応用し、質量の無い2フレーバーQCDの相転移の次数を決定する計算を行った。この研究はまだ継続中であるが、これまでのところ、1次相転移を示唆する結果を得ている。近々、計算が終わり、結果を纏めて論文として発表する予定である。この研究では多フレーバーのうち2つの軽いクォークと、Nf個の重いクォークを含む系を調べたが、更に発展させ全てのクォークが軽い場合の研究が継続中である。これにより臨界値を決定する新たな方法を与えることになる。標準模型を超える新しい物理の「直接探索」を念頭に置き、格子ゲージ理論を用いて研究を行った。着目するのはテクニカラー(TC)理論と呼ばれる模型である。QCDのようなゲージ理論であり、その自発的カイラル対称性の破れが電弱相転移を引き起こすというアイデアが核をなす。TC理論においてフレーバー数を適切な値に取ると様々な現象論的な問題が解決の方向へ向かうことが指摘されており、Walking TC(WTC)と呼ばれている。当研究では格子ゲージ理論を駆使して真にWTCが新しい物理の候補たるか否かを第一原理計算から明らかにすることを目指している。平成24年度は、WTCの有力な候補の一つである随伴表現に属する2つのフェルミオンを含むSU(N)ゲージ理論において自発的カイラル対称性の破れの有無を調べるより容易な手法の探索を行った。この理論は、Nが非常に大きい時、体積が小さくても理論を変えない簡約化(江口ー川合簡約)が成り立つことが知られており、これを用いて実際にカイラル対称性の破れを検知できるかを調べた。具体的には、Dirac演算子の固有値分布を調べ、それとカイラル行列模型の予言を比較することにより検証できる。まず破れることが既知のクエンチの理論では(N-1)個の小さい固有値のみが行列模型の予言通りの分布を示すことを見出した。その理由と解釈を論文に纏めて投稿した。次に、WTCの候補として有望な多フレーバーQCD理論の有限温度相転移の研究を行った。一般にフレーバー数が多いと、膨大な計算時間がかかるため様々な物理量のフレーバー数依存性を調べることは容易ではない。そこでreweighting法を導入し、任意のフレーバー数で相転移が1次になる臨界質量を決定する手法を開発し、実際に機能することを示した。この仕事はPhysicsl Review Letterに掲載された。Large Nc理論の数値計算で予想以上に計算時間がかかりあまり進まなかったが、理論的背景等の数値解析以外の部分では進展があった。
微細矩形断面流路でのマイクロ衝撃波の干渉信号計測に関する実験的研究

微細流路内部での衝撃波の計測は、流れとセンサの代表スケールの違いよる測定の難しさから、ほとんど行なわれていない。本研究では、矩形衝撃波管内に衝撃波を発生させ、狭小流路内の衝撃波の伝播特性を実験的に明らかにする事を狙いとする。本研究の第一段階として主ピストンを分離式にし、駆動部の開口時間を従来型の85%程度まで大幅に短縮することに成功した。本研究の第二段階として、流路の断面形状を円形から矩形にし、複数の干渉計を構築して実験効率を向上させ、矩形断面の管内を伝播する衝撃波の計測を行うことができた。本研究では、流路幅が1mm以下の矩形衝撃波管内で衝撃波を発生させ、狭小流路内の衝撃波の伝播特性を実験的に明らかにする事を狙いとしている。また狭小流路においてはセンサ自体が擾乱源となるため、非接触計測法を適用して実験結果の信頼性を向上させ、既存の一般理論に対する補正項を実験結果から見出す事を目的としている。平成26年度においては、研究の第一段階として直径1.7mmの円形断面のガラス管内に衝撃波を発生・伝播させ、既存のレーザー差動干渉計の測定範囲の拡大を図った。また、過去の実験結果との定量的な比較を行い、結果の整合性が確認できた。さらに上述の実験的事実に基づき、複数のレーザー差動干渉計を構築・配置して衝撃波の測定を行った結果、実験効率の向上が図れ、測定方法を確立させるまでに至った。年度当初の研究計画では、流路幅が1及び2mmの矩形断面衝撃波管を制作し、実験を行う予定であったが、矩形断面衝撃波管の設計及び無隔膜型駆動部の改良設計が、改良設計前の無隔膜型駆動部に存在していた構造上の問題を優先的に解決することに伴って遅れが生じ、製作が今年度末にずれこんでしまった。そのため本来予定していた実験装置一式の購入が遅延し当初計画に対して進捗に遅れが生じた。平成27年度においては、製作した矩形断面衝撃波管を用いて、平成26年度までに確立された複数のレーザー干渉計差動を用いた実験効率のよい計測法によって衝撃波の伝播計測を行い、流路幅が1mm以下の矩形衝撃波管内を伝播する衝撃波の一般理論からの乖離を実験から定量的に評価し、その結果から一般理論に対する補正項を求めることを目指す。umオーダーの流路内部での衝撃波を伴う高速流れについては、数値計算による研究が盛んに行われているが、その計算の信頼性を裏付けるための実験は、流れとセンサの代表スケールの違いに起因する測定の難しさから、ほとんど行われていないのが現状であり、数値計算結果と比較し得る実験データの蓄積は極めて重要である。またセンサ自体が擾乱源となるため、非接触計測法を適用して実験結果の信頼性を向上させる事を目的とする。過去に開発した衝撃波発生用無隔膜型駆動部は、実験再現性が極めて優れているものの、主ピストンの作動速度が遅く、衝撃波の形成距離の増大に大きく影響する事がわかっている。衝撃波の減衰を実験的に明らかにするためには、主ピストンの作動速度を増大させて衝撃波形成距離を短くする必要があるため、本研究の第一段階として、主ピストンを分離式にし、駆動部の開口時間を大幅に短縮することに成功した。改良した無隔膜型駆動部によって、内径1mm以下の管内に衝撃波を発生・伝播させた場合、これまで用いてきた計測法では、レーザービーム径を絞るのに限界があり、またガラス管自体が拡散レンズの働きを持つため、光学系の配置が複雑になって調整が極めて困難になり、得られる信号に再現性がなくなってしまうことや、得られる信号のS/N比が極めて小さく、測定が困難であるということがわかった。本研究の第二段階として、流路の断面形状を円形から矩形にし、円管自体が持つ拡散レンズの作用を排除し、ビーム径を絞りやすい波長の短いレーザーを用いて複数の干渉計を構築することで実験効率を向上させ、空間分解能の高い測定を可能にするため、波長532nmのレーザーを用いて複数の干渉計を構築し、矩形断面の管内を伝播する衝撃波の計測を試みた。上述の研究実績の概要において示した通り、年度当初の研究計画では、流路幅が1及び2mmの矩形断面衝撃波管を制作し、実験を行う予定であったが、矩形断面衝撃波管の設計及び無隔膜型駆動部の改良設計が、改良設計前の無隔膜型駆動部に存在していた構造上の問題を優先的に解決することに伴って遅れが生じ、製作が今年度末にずれこんでしまった。

熱流体工学上述の研究実績の概要において示した通り、平成27年度においては、製作した矩形断面衝撃波管を用いて、平成26年度までに確立された複数のレーザー干渉計差動を用いた実験効率のよい計測法によって衝撃波の伝播計測を行う予定である。27年度の最初の実験項目として、流路幅が2mmの矩形断面衝撃波管を用いて衝撃波の伝播計測を行い、昨年度までに得られている結果との比較から、断面形状が衝撃波の伝播形態に及ぼす影響を実験的に明らかにすることを目指す。引き続き流路幅が1mm以下の矩形衝撃波管を用いて衝撃波の伝播計測を行い、伝播する衝撃波の一般理論からの乖離を実験から定量的に評価し、その結果から一般理論に対する補正項を求めることを目指す。年度当初の研究計画では、流路幅が1及び2mmの矩形断面衝撃波管を制作し、実験を行う予定であったが、矩形断面衝撃波管の設計及び無隔膜型駆動部の改良設計が、改良設計前の無隔膜型駆動部に存在していた構造上の問題を優先的に解決することに伴って遅れが生じ、製作が今年度末にずれこんでしまった。そのため実験装置一式の手配が遅延し、今年度納品となるため、使用額に差が生じたものである。上述の理由により設計が遅れたため製作が年度末にずれ込んだが、既に実験装置一式の発注は完了しており、平成27年度使用額のうちの大半はこれに費やされる予定である。平成27年度においては、製作した矩形断面衝撃波管を用いて、平成26年度までに確立された複数のレーザー干渉計差動を用いた実験効率のよい計測法によって衝撃波の伝播計測を行う予定である。平成27年度の最初の実験項目として、流路幅が2mmの矩形断面衝撃波管を用いて衝撃波の伝播計測を行い、昨年度までに得られている結果との比較から、断面形状が衝撃波の伝播形態に及ぼす影響を実験的に明らかにすることを目指す。
モノマネダンスによる運動技術学習プログラムの開発

研究全体の概要は、発育期の子どもを対象に「モノマネダンス」による運動技術学習プログラムの開発を行うことであった。2年の研究期間には、投能力を向上させるための視聴覚教材を開発した。股関節および肩甲骨の動きを改善するために作成された教材は、数多くの少年野球選手によって実践された。選手へのアンケート調査を行った結果、肩や股関節周りが柔らかく速く動くようになった等、の意見があった。研究全体の概要は、発育期の子どもを対象に「モノマネダンス」による運動技術学習プログラムの開発および効果の検証を行うことである。該当2年間における研究の目的は、オーバーハンドの投球能力(投球スピードおよび投動作)を向上させるための「モノマネダンス」の教材およびプログラムを開発し、その効果を検証することである。今年度の前半は「モノマネダンス」の教材作成を行った。教材は分習法(投球動作を分解し、各動作を学習)と全習法(全身運動を学習)に大別される。分習法には、投動作に重要とされる股・肩・肘・膝関節および体幹について単関節運動または複合関節運動を習得できるような動作を選択した。全習法には、投動作に熟練していると考えられるプロ野球投手、社会人野球の投手、大学野球投手、高校・中学・小学校の競技レベルの高い投手の投球動作を選択した。試合における投手の投球動作を撮影し、学習者が見やすいように編集を行った。今年度の後半は中学生の野球選手に作成した教材を試験的に実施させた。指導者および学習者から教材について「分かりやすさ」、「楽しさ」、「達成感」、「効果がありそうか」などの意見を聞き、教材の再考およびプログラムの作成を行った。分習法については、音楽を工夫することでより楽しさや達成感が高まること、オノマトペや動作にネーミングを付けることで動作の分かりやすさが向上することが考えられたため、その点を考慮した。次年度は「モノマネダンス」学習の3週間-6ヶ月の短期的効果を検証することが目的である。指導者の指導感や学習環境に合わせて、今年度作成した教材を修正して実施する予定である。また、2年間の研究成果からボール投げの導入教育に活用できる教材およびプログラムを提案する。研究全体の概要は、発育期の子どもを対象に「モノマネダンス」による運動技術学習プログラムの開発および効果の検証を行うことであった。該当2年間における研究の目的は、オーバーハンドの投球能力(投球スピードおよび投動作)を向上させるための「モノマネダンス」の教材およびプログラムを開発し、その効果を検証することであった。教材は分習法(投球動作を分解し、各動作を学習)と全習法(全身運動を学習)に大別し作成した。昨年度の全習法に関する視聴覚教材に引き続き、今年度は分習法の視聴覚教材を作成した。投動作に重要とされる股・肩・肘・膝関節および体幹について単関節運動または複合関節運動を習得できるように動作を選択した。音楽は小学生や中学生が楽しめるように、また速いテンポで身体が動くようにHIPHOP調の曲を選択した,オノマトペによる動作説明、動きにネーミングを付けることで動作の分かりやすさが増すように配慮した。作成した分習法の視聴覚教材は、7校の中学軟式野球部、3校の高校硬式野球部において、練習内容の一つとして実践された。その内、2校の選手への身体へのアンケート調査を行った結果、腕が軽く挙がるようになった、肩や股関節周りが今まで経験したことがないくらい動くようになった、といった感想が多かった、また指導者へのインタビュー調査の結果、これまでの静的ストレッチや動的ストレッチとは異なるダイナミックかつ投動作に直結するトレーニングになる、理屈を教えても身体が動かなかった選手が、踊るだけで肩や股関節周りが大きく動くようになった、といった意見あった。本研究で作成した視聴覚教材は、既存の視覚的情報による模倣学習にダンスやオノマトペを加えることで、「分かりやすく」、「楽しく」、「達成感」があり、投球に必要な動きを学習できるため、ボール投げの導入教育に活用できる教材と考えられた。
パラジウム触媒による高選択的多置換芳香環合成法の開発

本研究では、πアリルパラジウム錯体へのアルキンの挿入を鍵段階とする触媒反応を利用し多置換芳香環の新しい効率的合成法の開発を行い、以下のことを明らかにした。1.πアリルパラジウム錯体へのアルキンの挿入反応はこれまでほとんど知られていなかったが、我々は、錯体が脱離性の高い配位子を有する場合その反応が速やかに進行することを見いだし、それを触媒合成反応に利用することに成功した。つまり、用いるアリル前駆体の脱離基が極めて重要であり、トシル酸アリルを用いると触媒反応が効率的に進行することを明らかにした。本反応では、一分子のトシル酸アリルと二分子の内部アルキンから五置換ベンゼンが得られる。また、末端アルキンを用いた場合、適切な配位子を選択することにより高い位置選択性で三置換ベンゼンを合成することができる。2.反応機構について検証、考察を行った。他の反応機構は完全には否定できないが、得られた実験事実はすべてπアリルパラジウムへのアルキンの挿入を鍵とする反応機構と矛盾する点が無かった。3.上記反応においてトシル酸無水物を添加剤として用いることにより、より安価で入手容易なアリルアルコールをトシル酸アリルの代わりに直接利用できることを見いだし、その有用性を高めることができた。4.本反応を一酸化炭素存在下行うと、芳香環は生成しないが天然物、医薬品等の基本骨格の一つであるシクロペンテノンを一段階で合成することに成功した。また、アルキンをアルケンに置き換えるとアリル化合物のアルケニル化が効率よく進行することを見いだした。これまでに、パラジウム触媒存在下、トシル酸アリル1分子と内部対称アルキン2分子か.ら五置換ベンゼンが選択的に得られることを見い出している。本年度は、反応の一般性を調査するため種々の置換基を有するトシル酸アリルを用いた反応について検討した。アリル基の3位炭素に置換基を有するトシル酸クロチル、トシル酸2-ヘキセニル等は4-オクチンとの反応で五置換ベンゼンを与えた。フェニル置換基を有するトシル酸シンナミルはそのものが合成単離が不可能であり反応に供することができなかった。また、アリル基の2位炭素に置換基を有するトシル酸メタリルでは全く反応は進行しなかった。この結果は現在提唱している反応機構に完全に一致しているものであり、それを裏付けるものであると考えられる。次に、アリル基の1位炭素に置換基を有する種々のトシル酸アリルについて検討をする予定であったが、それらは非常に不安定な化合物であり調製することができなかった。置換基を有するトシル酸アリルは不安定なものが多く合成単離が困難なものも多かったため、再度他のアリル化合物について検討した。しかしながら、トシル酸アリルに匹敵するほどの反応性を示すものは無かった。そこで、トシル酸無水物と置換アリルアルコールの反応により系内で置換トシル酸アリルを発生させ芳香環形成反応を試みた。単離したトシル酸アリルを用いたときに比べ収率は若干低下するものの、内部アルキンとの反応により五置換ベンゼンを得ることができた。単離不可能であったトシル酸シンナミルや1位炭素に置換基を有するトシル酸アリルの反応も、対応するアリルアルコール類とトシル酸無水物を用いることにより達成できた。また、1位炭素または3位炭素に同じ置換基を有するアリルアルコール(例えばクロチルアルコールと3-ブテン-2-オール)から同じ生成物が得られることから、本反応がπアリルパラジウム中間体を経由して進行していることが確認された。昨年度までに、パラジウム触媒存在下、トシル酸アリル1分子と内部アルキンあるいは末端アルキン2分子から三置換、五置換ベンゼンが選択的に得られることを見出している。

まえ、トシル酸無水物を添加剤として加えることによりトシル酸アリルの代わりに直接アリルアルコールを反応に用いることに成功した。そこで本年度は、まず、アリルアルコールの類縁体であるプロパルギルアルコール、アレニルアルコール、ベンジルアルコール等のトシル酸エステルを用い反応の適用性について検討した。しかしながら、これらを用いた反応では予想された芳香環生成物を得ることができなかった。次に、アルキンとしてジインを用いることにより縮合環化合物の選択的合成を検討した。種々条件を検討した結果、1,6-ジインからはインダン誘導体、1,7-ジインからはテトラリン誘導体を得ることに成功した。収率は大きく下がるものの、1,8-ジインからも7員環が縮環したベンゼン誘導体も合成することができた。この反応においてもトシル酸無水物を添加することによりアリルアルコールを利用することができた。非対称なジインを用いた場合、生成物は位置異性体の混合物となることが予想されたが、アルキン上の置換基の電子的性質または立体的嵩高さが大きく異なる場合には、一方の位置異性体が高い選択性で得られた。また、ジプロパルギルエーテルなどを用いると、酸素原子を含むヘテロ環の構築にも利用できた。昨年度までに、パラジウム触媒存在下トシル酸アリル1分子と内部アルキンあるいは末端アルキン2分子から五置換、三置換ベンゼンが、またジイン1分子とから縮合環化合物が得られることを報告している。本反応は分子間および分子内のアルキン、アルケンの多段階の連続した挿入反応により達成される。そこで本年度は、遷移金属-炭素結合に挿入することが知られている一酸化炭素を加えることにより、カルボニル基を含む芳香環の合成を計画した。その結果、芳香環は生成しなかったがトシル酸アリル1分子とアルキン2分子、一酸化炭素3分子が挿入反応を繰り返すことによりラクトンを側鎖に有するシクロペンテノンが得られた。メタノールを添加することによりラクトン側鎖の生長が抑えられ、より一般性の高い単純なシクロペンテノンを合成することにも成功した。前者の反応は、8段階もの素反応を含む多段階の触媒サイクルであり、これだけの多段階反応はこれまでにあまり例がない。また、後者の反応で得られるシクロペンテノンは医薬品や天然物に多く見られる基本骨格であり、実際に、本手法によりメチレノマイシンBの合成中間体を単純な出発物質から単一の触媒反応で合成することができた。アルキンをアルケンに置き換えて反応を行うと、芳香環は生成しないが1,4-ジエンが得られた。例えば、トシル酸無水物あるいは触媒量のトシル酸の存在下アリルアルコールを過剰量のアクリル酸ブチルと処理すると2,5-ヘキサジエン酸ブチルが高収率で得られる。アリル化合物のアルケニル化は従来アルケニル金属等で行われていたが、本反応は量論量の金属を必要とせずまた副生成物が水だけであり環境調和型反応である。
単分子接合の高速IV計測による吸着分子の表面ダイナミックスの解明

本研究では世界最高の時間分解能(マイクロ秒)を有する単分子接合の電子状態計測装置を新たに構築する。開発する装置では、超高真空極低温から室温大気中までの様々な環境において、単分子接合を作製し、その場でI-V計測を行えるようにする。電極を動かした距離から金属ー分子間距離、I-Vから電子状態と界面構造を決定し、単分子接合の構造、電子状態を一度に全部評価し、その時間発展を決定する。実験では、単分子接合の寿命以下の短い時間以内(ミリ秒)に、同一の単分子接合の電極間距離を段階的かつ連続的に増加させ、単分子接合の形成から接合破断までの過程を調べる。
ドイツ統一後に利用可能となった旧東ドイツ公文書館の自動車産業史関連試料の研究

1.研究目的は、(1)1930年代、40年代のドイツ自動車産業における大量生産システムの発展と経営形態について解明すること、(2)戦前戦中期の技術や経営ノウハウが戦後東西ドイツ、とくに東ドイツの自動車産業にどのような形で継承されたのかについて解明すること、に置いていた。その場合に特に重視したことは、ドイツ統一後に全面的に利用に道が開けた旧東ドイツ公文書館の自動車産業史関係史料(第1次史料)を収集し、それを詳細に検討する考証的研究を実施することであった。資料収集については、所期の目的を達成するができた。2.研究成果は、まず前者については、膨大は史料を予定通り収集することができた。それに関して、ひとつの論考を「研究成果報告書」に収録した。とくに戦争集結までのドイツ自動車産業史においては、戦後開花する大量生産システムとそれに対応した経営形態の過渡的発展を解明できる手掛かりが得られた。次に、後者については、収集史料の詳細な検討にもとづいて、研究成果をすでに3点の論文(1点は印刷中)と1点の関連論文として発表した。その場合、次の点に注目した。すなわち、耐久消費財生産を犠牲にした旧東ドイツ政府の産業政策のもとで、旧東ドイツ自動車あ差庵はコンビナ-ト形態をとって編成されていたが、ドイツ統一を契機に西側自動車差庵業との競争に晒され、その技術的後進性を露顕して解体・再編成を余技なくされた。同産業の解体・再編成が生産・経営システムや労使関係や環境問題などの点で、どのように進行したのかに注視した。この研究も、引き続き継続的に、研究成果を発表していくことになる。当初の研究計画に従って、予定通り、平成7年度の研究を実施した。すなわち、1.研究計画における「資料収集」については、(2)ドイツ、オーストリア及びスイスの18大学図書館からドイツ自動車産業関連資料(主として戦前・戦中期の学位論文及び図書)をマイクロフィルム購入の形で入手した。これらの資料が収集できたことは、この分野の日本での経営史研究に一つの貢献ができるものと確信をしている。2.戦前・戦中期のドイツ自動車産業での経営形態や生産システム変化・発展を詳しく検討してきた。特に1939年に設立されたフォルクスワ-ゲン社の生産システムに注目して、アメリカ式量産システムの導入に関して解明することに努めたが、ドイツ自動車産業におけるアメリカ式大量生産システムの導入とドイツ的な形での需要について、同時代に展開された論争や議論には、現代において改めて検討されるべき経営史的問題が含まれていて興味深く、今回の研究での一つの成果であると思われる。3.この研究は、テーマの性格からも、丹念な史実の確認と詳細な歴史的考証を要するものであり、今後この領域について、さらに深く掘り下げることにより、ドイツ自動車産業の埋もれた歴史を掘り起し、比較経営史の国際的論争に問題提起を行うことを課題とするものである。研究計画に予定した通り平成9年度の公表を目標にさらに研究を続行するものである。研究計画に従って、予定通り、平成8年度の研究を実施した。すなわち、(1)研究計画における「資料収集」については、(1)ドイツ公文書館の一つ、Sachsisches Staatsarchiv Dresden(旧東ドイツ)から戦前・戦中期のVolkswagenwerk GmbHの軍用自動車開発に関する内部文書をマイクロフィルムの形で入手した。さらに(2)イギリスのImperial War Museum,Londonから、戦後Volkswagenwerk GmbHを占領管理下に置いたイギリス軍押収文書をコピーの形で、及び、当時イギリス政府が押収文書にもとづいて作成した数点の関係調査報告書のオリジナル(各残部数の内の1冊)を入手した。また(3)Archivdes Volkswagen-Museums(Volkswagen AG,Wolfsburg本社所在地にあって、同ミュージアム設立まで同社文書館が保存管理してきた膨大な企業内部文書が同ミュージアム文書館へ移転され、保管されている)から、本研究に関係する相当数の文書を入手した。

(4)キ-ル大学や他の幾つかのドイツの大学図書館から戦前・戦中に公表された自動車産業発展史に関する図書・学位論文をマイクロフィルム(フィッシュ)の形で入手した。(2)これまでに収集した史料(戦前・戦中期、戦後初期の各種内部文書、学位論文、図書等)を、マイクロ・フィルム(フィッシュ)の場合には現像を行い、今回の助成で購入したコンピュータを活用して、整理している途中である。さらに整理済みの史料を平成7年度の研究の延長線上で、引き続き戦前・戦中期のドイツ自動車産業での経営形態や生産システムの変化・発展を詳しく検討すると共に、とくに戦中期フォルクスワ-ゲン社の生産システムとアメリカ式量産システムの導入に関して検討した。この検討作業は、平成9年度でも続行し、その成果を期待している。研究計画に従って、予定通り、平成9年度の研究を実施した。すなわち、(1)研究計画における「史料収集」とその分類整理については、平成8年度中に史料収集の所期の目的を達成することができたので,平成9年度は,当該テーマに関連してドイツで公表された幾つかの図書を入手したほかは,主として,収集した史料の分類・整理作業を実施した。(2)収集史料に基づく研究については,まず(1)戦前・戦中期のドイツ自動車産業史,とりわけフォルクスワ-ゲン社の生産システム・管理機構の解明のための史料分析を実施したが,まだそれを終了していない。今後,引き続き史料分析を行い,その成果を公表することになる。因みに,その予備的研究ノートとして「ドイツ統一後に利用可能となった旧東ドイツ公文書館の自動車産業史関連史料の収集及び研究」を「平成79年度科学研究費補助金研究成果報告書」の中に収録する。また(2)旧東ドイツ自動車産業に関する研究に関しては,その発展史に関する研究の成果を含めて,裏面「研究発表」に上げたような,3点の論文(1点は98年4月出版予定の学術図書に収録される)と1点の関係論文を発表した。
数学的に予言される２次元点渦系平均場方程式のｍ点爆発解の動力学的理解

Nagasaki-Suzukiらによって数学的に予言されている,円形境界を有する2次元非粘性Euler方程式において,逆温度β=ー8πm(m:自然h数)でm点爆発する平衡解を,動力学的に解釈するのが,本研究の目的である。点渦系は,Euler方程式の第2項,div(uω)の効果により速い緩和を実現する。速い緩和の後,点渦群は,渦度の等高線と流れ関数の等高線が並行,すなわちdiv(uω)=0で特徴付けられる状態へ達する。この状態では,温度が異なる小領域が系内に散在し,各小領域の中では衝突項の効果はゼロになること,系の対称性により遅い緩和よりも更に遅い緩和がある可能性を発見した。Nagasaki-Suzukuらによって数学的に予言されている,円形境界を有する2次元非粘性Euler方程式において,逆温度β=ー8πm(mは自然数)でm点爆発する平衡解を,物理学的,動力学的に解釈するのが,本研究の最終目標である。モデルとして点渦系を用い,その離散性に由来する衝突項に焦点をあて,どのように平衡解へ緩和するのかを,今年度は重点的に解析してきた。我々が明らかにしたことは以下のとおりである。Chavanisらによると,点渦系においても銀河と類似したviolent→slow relaxationという2段階の緩和をすることが予言されている。この予言について数値的に検討した結果,まず,violent relaxationにより,渦度ωが流れ函数ψの函数ω=ω(ψ)として表しうる準安定的な状態に緩和し,div (\vec{u} ω)=0が実現することが確認できた。昨年度の段階で,我々はこれが完全な熱平衡解である,との結論に達していたが,現在は,この分布は準安定な分布に過ぎず,この後,slow relaxationにより,Boltzmann型の完全な熱平衡解に達するのだろう,という結論に至っている。この状態において,流れ函数の等高線は渦度の等高線と平行となっており,完全な非粘性流体であれば流れ函数を横切る流れは存在しないため,div (\vec{u} ω)=0が実現された段階で,これ以上緩和が進むことはなくなる。しかし,点渦系では,運動論的に導かれた衝突項があるため,流れ函数の等高線を横切る粒子輸送が予想され,実際に数値的にこの粒子輸送を確認することに成功した。この項の大きさは1/N程度と予想されるため,Euler方程式の左辺第2項に比べれば小さい。すなわち,効果が小さな衝突項により駆動される粒子輸送が,点渦系でのslow relaxationであることが分かった。β=ー8πmで爆発するm点爆発解を動力学的に理解するためには,点渦系の時間発展シミュレーションにより得た平衡分布の温度βを知る必要がある。この方法について検討を行った結果,二つの方法で計測可能であることがわかった。一つ目は,1点渦がもつエネルギーψ_iに注目した度数分布から決定する方法である。この度数分布はexp(ーβψ_i)に比例するので,度数分布の傾きからβを知ることができる。もう一つは,各点渦に隣接する他の点渦数を測定することにより,ローカルな渦度ω_iを測定し,(ψ_i,ω_i)をプロットする方法である。平衡状態における(ψ_i,ω_i)はBoltzmann-Poisson方程式に従うことが知られているので,同じく(ψ_i,ω_i)の分布の傾きからβを決定することが可能である。粒子数をパラメタとし,系の全循環を一定にしたシミュレーション結果についてβを測定したところ,ほぼ一定の値を得られたことから,測定した傾きはシステムパラメタであるβと一致することが強く示唆される。また,時間漸近的に得た熱平衡分布について詳細を検討した結果,点渦の熱平衡分布は,流れ函数の等高線と渦度の等高線が一致するような分布になっていることがわかった。この結果について検討するため,運動論的方程式の立場から考察した結果,点渦系の運動論的方程式の右辺(衝突項とよぶ)には拡散項とドリフト項が存在し,熱平衡分布では両者が釣り合って衝突項=0となり熱平衡分布が実現されること,衝突項はH定理を満たすことが解析的に確認できた。ドリフト項はωに比例するため,正負点渦で符号が逆になる。これは2次元乱流におけるインバースカスケードを説明すると考えている。渦結晶状態を理解するために,クランプがその構造を保つためには,ドリフト項の働きが重要であることが確認できたが,多角形配位を形成/維持するメカニズムの詳細を理解するには至らなかった。

点渦系は,対称性の低い初期配位から時間発展を始めると,collisionlessな移流項の働きにより高速に対称的な配位をめざす。我々は,この状態を「局所平衡」とよぶ。局所平衡では,系内に温度が異なる小領域が点在し,各小領域内では拡散項の効果はゼロとなっている。すなわち,詳細釣り合いが実現されているといってよい。その後,温度が異なる別の小領域との相互作用に由来する拡散効果により駆動されるが,この効果の大きさは1/N_L (N_L:ローカルな点渦数)程度の小さなものである。すなわち,局所平衡状態に達したクランプの内と外をまたく粒子輸送が小さくなっており,m点渦の状態は,N_L×t_D(t_D:ダイナミカルタイム)程度の時間スケールにわたり維持されることが期待できる。これらより,m点渦解が安定解(平衡解)になるためには,局所平衡状態で非ゼロの拡散項をゼロにできるような条件を検討すればよいことがわかった。また,これまで,N体系の緩和は,violent relaxation →slow relaxationという2段階のメカニズムと理解されていたが,我々が行った点渦系の時間発展より得たH関数の時間依存性より,これまでのslow relaxationよりさらに低速な緩和があることが示唆される数値的な結果を得た。これは,対称的な配位に達した段階で,1/(N_L×N_L)以上の小さな拡散効果があることを意味し,さらなる高精度近似による運動論的方程式が必要である,との認識に至った。数値流体力学本年度初等から,点渦系の緩和について多くの業績があるP.H.Chavanisとの議論を行った結果,これまでに明らかにされてきたことと我々が今回明らかにしたことの違い,および類似点が明らかになった。まだ,明確な成果は得られていないが,今後の研究の進展に示唆を与える議論であったと考えている。彼との共同作業による成果は,現在,論文に取りまとめている最中である。点渦系の拡散項に関する解析結果は非常に大きな成果であり,2次元乱流のメカニズムを明快に示していると考えるが,詳細な検討が必要だったため,想定外に時間がかかってしまった。平衡解に緩和する過程が明らかになりつつあり,2段階緩和という当初,予想していなかった事項が新たに明らかになった。これは,研究計画に記載されている「非中性プラズマ実験により得られたm点結晶解とm点爆発解の関係」を明らかにするための緩和過程を理解する鍵となると考えている。また,今年度は残された「Campbellらの結果が数学的に予言されるm点爆発解になっているか否かの検討」を主に数値的に進める予定である。点渦系の拡散項に関する解析的結果を踏まえ,今後は当初計画に沿って,1.数値シミュレーションによる,m点爆発解の構成2. Campbellらの結果が数学的に予言されるm点爆発解になっているか否かの検討3.非中性プラズマ実験により得られたm点結晶解とm点爆発解の関係の検討を行う予定である。投稿論文の出版費用として残しておいた分について,査読者との議論が長引いたため,当該年度中での出版が見込めなくなった。当該論文の出版費用に充当購入したGPU計算機の維持管理(消耗部品の購入)に使用すると共に,共同研究者との研究打合せのための旅費,および成果発表の論文投稿料として使用する予定である。
多変数特殊関数の理論と数値計算

巨大なA超幾何多項式の数値計算が可能になった.行列1F1の数値計算が実装面で大きく進展した.また, A-超幾何方程式の発散級数解のBorel総和法的意味付けや, Heun型の方程式も含む常微分方程式の発散級数解のBorel総和法的意味付けがなされたことは,数値解析が通常の方法では困難な関数の大域的解析の道につながるものであり,今後,数値評価への応用も期待できる.A-超幾何積分に付随するtwisted cohomology groupの基底をもとめる一般的なアルゴリズムをHibi, Nishiyama, Takayamaが与えているが,組合わせ論的によい性質をもつ点配置(order polytopeのあるサブクラス)について理論的な考察を進めることにより,基底を組合わせ論的に決定した.行列引数超幾何関数1F1の数値計算をホロノミック勾配法(HGM)でおこなうC言語のプログラムを公開した.*一般のA-超幾何多項式のMacaulay型行列による高速計算: A-超幾何多項式の数値評価は原理的には可能であるが,項の数が多くなってくると計算時間が大きくなる.この研究はこの困難に挑戦するものである.A-超幾何多項式はパラメータについてのholonomic差分方程式を満たすのでグレブナー基底を用いればholonomic gradient method (HGM)で計算可能である.しかしながら,この手法(HGM)は二つの問題点をもつ.1.グレブナー基底の計算は一般に高い計算量を必要とする.2.差分方程式の特異点があると計算を先に進めることができない.この研究ではこの二つの問題点について解決法を与えた. 1については二つの手法(a) (b)を与え、実装およびその評価を行った.(a)日比,西山,高山によるA-超幾何方程式の標準モノミアルの計算アルゴリズムを活用し, Macaulay型行列をなるべく小さく構成し差分Pfaffianを効率的に構成する.(b) Hilbert drivenアルゴリズムによるS-pair検証の省略. 2については, $A$が正規な場合に超幾何b-関数を用いて特異点を回避する道を見つけるアルゴリズムおよびその実装を与えた.Risa/Asir contrib package ot_hgm_ahg.rrを公開中.*Fisher-Bingham積分:この積分は統計由来の多変数超幾何関数である.この積分の満すholonomic系のrankが2n+2であることを証明した.またこの事実を基礎として数値計算ライブラリを提供している.*不確定特異点をもつA-超幾何関数のLaplace積分表示:発散級数解は一般に漸近展開としての意味をもつが,この研究では,ある条件をみたすAに対してmodified A-超幾何方程式の一次元的な発散級数解がBorel summableであることを示し, Laplace積分表示を与えた.この結果は積分表示による数値計算,および大域的解の挙動の解析のための基礎となる.*A-超幾何多項式でパラメータを無限大にしたときの値の近似公式: A-超幾何多項式はA-分布の正規化定数であり分布についての確率論的な議論で,代表者高山はその分布の漸近挙動を関連する別の科研費のプロジェクトで分担者として研究した.この漸近公式を用いて, A-超幾何多項式自体でパラメータを無限大にしたときの値の近似公式を導出した.厳密値と比較して良好な近似である領域がかなり広いことも数値的に調べた.*超幾何学校を開催し,最新の研究状況を共有することにつとめた.本年度はrapid decay homology cycleによるA-超幾何関数の積分表示,マクドナルト対称多項式,ガウスの超幾何関数の特殊値がトピックであった.統計についてのプロジェクトと相互に刺激を受けながら,多変数超幾何関数の数値計算を大きく進めることができた.特に巨大な多変数超幾何多項式の数値計算が可能になったこと, matrix 1F1の数値計算が大きく進展したこと,は特筆すべき成果である.また, A-超幾何関数の発散級数解のBorel総和法的意味付けや, Heun型の方程式も含む常微分方程式の発散級数解のBorel総和法的意味付けがなされたことは,これらの数値解析が通常の方法では困難な関数の大域的解析の道につながるものであり,今後数値評価への応用も期待できる.昨年度で主たる研究は完了したが、最新の研究成果を学校形式でまとめた、超幾何学校講義録の出版原稿が昨年度すべては集まらなかったので本年度出版した.この講義録では, twisted cohomology group, Macdonald多項式, A-超幾何関数の積分表示のためのコンパクト化の最新の研究成果が解説されている.これらの手法は多変数超幾何関数の数値評価のための基礎となっている.巨大なA超幾何多項式の数値計算が可能になった.行列1F1の数値計算が実装面で大きく進展した.また, A-超幾何方程式の発散級数解のBorel総和法的意味付けや, Heun型の方程式も含む常微分方程式の発散級数解のBorel総和法的意味付けがなされたことは,数値解析が通常の方法では困難な関数の大域的解析の道につながるものであり,今後,数値評価への応用も期待できる.A-超幾何多項式の数値評価は項を列挙することにより原理的には可能であるが,項の数が多くなってくると計算時間が大きくなるのが問題であり,この点をいかに乗り越えるかがひとつの大きな問題であった. A-超幾何多項式はパラメータについてのholonomic差分方程式を満たすのでグレブナー基底を用いればholonomicgradient methodで計算可能である(この場合は数列の漸化式)

.漸化式を計算していく計算量はholonomic rankの多項式オーダーであるので多項式の項の列挙による直接計算に比べて一般に小さい.しかしながら,この手法はグレブナー基底計算の高い計算量により,小さいサイズの問題でしか有効に機能しなかった.この研究ではMacaulay型行列を用いて漸化式をグレブナー基底を利用せず線形代数で導出することにより,計算量を劇的に減らすことに成功した.これは大きな進展である.Fisher-Bingham積分, Lauricella F_Cの研究は数年前から続けているが,これらをまとめた論文が出版されたのは研究の一里塚である.この基盤研究の基本部分は完了しており、あと、最新の研究成果を紹介する超幾何学校の講義録を編集、出版すれば完了である.28年度が最終年度であるため、記入しない。特殊関数1. Macaulay型行列またはHilbert driven algorithmによるPfaffianの導出方法は$A$-超幾何方程式一般に適用可能な方法である.この方法を超越的な$A$-超幾何関数の数値解析にも適用してみる.特異点近傍で正しい数値評価をする問題は,理論,アルゴリズム,実装, 3分野にとって挑戦的である.2.上記の手法は一般的であるが,より特殊な超幾何系に対してはPfaffianをtwisted cohomologyの手法等を用いて導出可能である.勿論このような導出が可能であれば最も高速な計算方法を与えることができる.超幾何系E(k,n)や上記F_C等がこの手法の適用対象であると思われる.3. BeukersのGamma関数による積分表示の数値計算への活用を検討する.4.合流型超幾何関数の数値評価はFisher-Bingham系を除き進展していない.とくにholonomic gradient methodの初期値計算に漸近展開を使わざるをえない場合が極めて困難である.この困難を克服するアイディアが必要である.ホロノミック勾配法(HGM)による数値計算は強力な方法であることが実証されつつある.この点において,研究成果は十二分にあがっていると思われる.今後、さらに広いクラスでホロノミック勾配法の有効性を確かめたい.28年度が最終年度であるため、記入しない。さらに広いクラスでホロノミック勾配法の有効性を確かめるため,古典的超幾何関数であるFD, FA, FC等についてホロノミック勾配法を適用する。問題に応じた工夫が必要であることはいうまでもない.夏に開催した超幾何学校2013の旅費補助が必要な人の人数が想定より少なかったため。また校正遅れのため、学校の講義録の出版が遅れた。本年度の学校2014では旅費補助の枠があることの宣伝をより広く行う。また、前年度発行できなかった、学校の講義録を発行する。
インドのコミュニティ識字学習センターにおける文書・学習者・組織の微視的研究

平成17年6月平成18年2月まで、インド・マディヤ・プラデーシュ州ボパール県・インドール県の行政機関およびその周辺村落地域で、地域自治政府による行政・公共サービス提供において識字がどのような役割を果たしているのか、また果たしうるのかについて調査を行った。従来の読み書き計算の技能としてではないコミュニケーションの一手段としての識字は、地方自治政府による行政・公共サービス提供において、非常に限られた役割しか果たしていないことが明らかになった。その原因は、行政手続に関わる文書が複雑なために初歩的な識字能力では作成が困難であり、しばしば行政機関による住民への口語コミュニケーションを通しての文書作成支援がほとんど得られないことであった。行政手続に関して文書を介したコミュニケーションが困難であることが、行政機関との口語コミュニケーションの断絶につながり、行政・公共サービスが十分に受けられない状況につながっていた。また口語コミュニケーションは、村落地域においてはカースト制の影響を受けており、そうした非対称的な口語コミュニケーションが文書を介したコミュニケーション手段としての識字の役割をさらに小さくしているものと考えられる。平成18年2月、3月は、調査のデータ、資料を整理、分析しながら、言語論、インドにおけるヒンディ語、英語の語用論・意味論的研究、インドにおける政治学、政治経済学などの文献研究を行っている。インド・マディヤ・プラデーシュ州における識字学習を含めた学校外教育および教育の政治経済学に関する英語雑誌論文を執筆中である。本年度前半(4月9月)は、識字研究、言語・道具使用(認知科学)や経営情報学に関する文献研究を進めることで、識字技能習得による心理的、認知的、社会的影響と組織内・間における文書管理についての理解を深めた。同時に、インドのマディヤ・プラデーシュ州識字教育センター(State Resource Centre for Adult Education, M.P.)と共同でコミュニティ・データベースの開発・導入を行うユネスコ・アジア文化センター(東京)にて、インドにおける識字学習プログラムや職業訓練・マイクロファイナンスなどの機能的識字プログラムを含む学校外教育の歴史的変遷と現状についての資料収集を行った。後半(9月3月)は、インドのマディヤ・プラデーシュ州識字教育センターでのコミュニティ・データベース開発・導入に関わりながら、同センターの管轄下にあるコミュニティ識字学習センターにおける識字学習プログラムと職業訓練・マイクロファイナンスなどの機能的識字プログラムを含む学校外教育と文書管理の実情、同地域における識字実践の多直性や社会的・文化的背景についての調査を行った。また、研究指導委託を行ったインドール大学社会福祉学部にて、インドにおける人的資源開発、コミュニティ・ディベロップメント、マネジメントに関する資料収集も行った。上の研究調査をもとに現在、コミュニティ識字学習センターを拠点として、コミュニティの問題解決とコミュニケーションスキルを向上させるコミュニテイ・ディベロップメントプロジェクトをマディヤ・プラデーシュ州識字教育センターと共同で立ち上げている所である。4月11月まで、インドのマディヤ・プラデーシュ州識字教育センターと共同で、識字・学習・コミュニティ開発のための共同調査プロジェクトを立ち上げ、コミュニティ開発における識字教育プログラムやその他職業訓練などの学校外教育プログラムとその中で行われる学習が、コミュニティ開発の中でどのような役割を果たしているかについての調査を行った。その中では特に、マディヤ・プラデーシュ州識字教育センターの職員とコミュニティ識字学習センターの先生、学習者との文書を介したコミュニケーション、また、文書を介さないコミュニケーションに注目し、観察・記録を行った。この調査プロジェクトによって明らかになったのは、識字教育プログラムや職業訓練を含む学校外教育プログラムなどの「教育」という部門内での支援は、コミュニティ開発とほとんど関わることなしに行われており、そうしたプログラムでの学習は、コミュニティ開発においてほとんど役割を果たしていないということだった。このことから、依然としてコミュニティ識字学習センターに注目するものの、調査の視野を「教育」部門から「コミュニティ開発」部門まで広げることにした。この調査の広がりに関しては、"Community Development through Lifelong Learning Centre"というConcept Paperにまとめ、マディア・プラデーシュ州識字教育センター、ユネスコ・アジア文化センター(東京)などに提出した。12月、1月は、マディア・プラデーシュ州でコミュニティ開発を行っている別のNGOを訪問し、来年度の共同調査プロジェクトについての打診をした。
韓国における市場参加者のヘテロジーニアスな期待と為替レートの動き

1982年から2009年までのデータで計測した結果、韓国の為替レートは2005年の1分期から2007年の4分期までは均衡値より相当高く評価されていたのが、2008年の2分期から2009年の3分期までは均衡値より相当低く評価されていた事が判明した。韓国為替レートのミスアラインメントを説明するため三つの価格決定モデルを検討した結果、ヘテロジーニアスな期待を仮定したモデルが他のモデルより価格変動に対する説明力が高かった。そのヘテロジーニアスな期待モデルを韓国の為替レートに適用した結果、既存のモデルよりは説明力があるが、韓国の為替レートの過度の変動性を説明するためには他の説明変数も必要であることが示唆された。本研究の目的は、市場参加者がヘテロジーニアスな期待を持つという仮定のもとで、韓国の為替レート動きを説明する「ヘテロジーニアスな期待モデル」を構築、検証することである。研究の第一段階として、韓国の為替レート統計を調査・検討した。アジアの他の国の為替レート統計と比較してみたら、韓国の為替レートの変動性が非常に高い事が発見された。為替レートと貿易収支との関係を検討したら、既存の論文で報告されたJ-curveとS-curve効果が弱くなる傾向が示された。韓国のウォン、中国の元、ユーロ、米国のドルと日本の円の間のJ-curveとS-curveを比較した結果、韓国のウォンの特異性がまた示された。本年度8月に訪問教授として韓国のAJU大学に滞在し、韓国内で行われた関連する研究のサーベイを行った。また関連研究所・機関を訪問し、当領域の韓国人専門家と「ヘテロジーニアスな期待の仮定によって、韓国の為替レート変動の特性と特異性が説明される可能性」について議論を行った。De Grauwe(2006)のモデルに基づいて、ヘテロジーニアスな期待を仮定した韓国の為替レートのモデルの基礎を構築して、モデルのパフォーマンスを検討している。福島大学の大野教授とUniversity of Michigan-Ann ArborのTesar教授の意見をきいて、中央銀行のInterventionとStructural breakもモデルに入れる方法を検討している。今年度の主な成果は次の3本の論文である。今年度の主な成果は次の4本の論文である。