hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マルチビームライダーを中心に用いた精密拠点観測による北極域大気上下結合の解明

マルチビームライダー(以下、Naライダー)を中心に、EISCATレーダー、ミリ波分光計、MFレーダー、流星レーダー、5波長フォトメータを用いた精密拠点観測を実施し、またデータ解析を進め、北極域大気上下結合の観測研究を進めた。2012年10月から2018年2月までに得られた約2700時間分のNaライダーの5方向観測データ(184夜)を解析し、高度80-105 kmにおける温度勾配を導出した。大気温度水平勾配を導出した研究はこれまでほとんどなされていない。平均温度勾配は、高度96km以下では、南向き(0.004 K/km)、それ以上では北向きであった。高度100 km以上の北向き勾配は、2つのEISCATレーダーを用いたMaeda et al. JGR, 2004JA010893, 2005と整合性がある。風速データと大気密度モデルを併用し、気圧傾度力、コリオリ力、粘性力、慣性力を導出し、力のバランスを調べた。2018年1月22日のケースでは、高度95 kmで、ほとんどの時間で、地衡風の関係が成立していた。一方で、2014年11月30日のケースでは、地衡風の関係が満されていなかった。初期的結果として、高度95-100 kmの領域では、約半分の時間帯で、地衡風の関係が成立しないことが分かった。一方で、Na原子が高度方向に特異分布する、Sporadic Sodium Layer (SSL)およびC-type layerについて解析を進めた。C-type layerの結果については、共著論文として、JGRに投稿し、2019年4月に受理された。新規開発した5波長フォトメータの2017年冬季データを解析し、630 nm発光が多くの場合で、従来言われている時間(約100秒)より格段に早く発光する(427.8 nmとほぼ同時)例を報告し、その原因について議論した(EPSにて出版)。Naライダーへの新受信機システムの導入が遅れたため、「やや遅れている」と評価した。大気上下結合に関する研究は、進んでいる。当初計画では、60 cm望遠鏡を用いた新受信機システムの開発を2018年6月までに終了させ、2018年10月に現地に導入し、これを用いた新観測モードのライダー観測を開始し、Naライダーの鉛直風観測精度の大幅な向上を図る予定であった。しかしながら、2018年2月に発生したNaライダーレーザー故障の原因究明・修理に時間を要した。例年観測開始時に当たる10月に、故障箇所はレーザー発振に不可欠なポッケルスセルの破損(1064 nmおよび1319 nm両波長のレーザー系)であることが判明した。このことは想定以上に深刻であったため、Naライダーレーザーの修理を第一優先として分担者と作業を進めた。2018年12月上旬に修理が完了し、12月7日からマルチビームライダー観測を再開できた。この段階ですでに冬季観測シーズンに入っている事(さらに時間を要し、観測を妨げる)、またライダーコンテナ周辺に積雪がある事(望遠鏡の搬入が難しい)等のため、新受信機システムの設置は困難と判断し、やむなく2019年度に延期することとした。これまで取得された約2700時間のNaライダーデータの解析を進めた。特に物質の鉛直輸送に関連すると思われるSporadic Sodium Layer (SSL)の統計解析を進めた。第一段階の解析(2012年10月から2016年3月まで)では、24例のSSLを同定した。現在、SSLの生成と鉛直風の関係、大気波動との関係、オーロラと関係、成層圏突然昇温との関係について吟味している。この研究は、大気上下結合の上でも、プラズマー中性大気結合の上でも重要な研究課題である。2019年度は本研究課題の3年計画の最終年度となる。2019年10月に60 cm望遠鏡を用いた新受信システムを現地に導入し、直ちに鉛直風の高精度観測を開始する。並行して、これまで取得されたデータ解析を進める。2012年10月から2019年3月までの9年間で得られた約3000時間におよぶNaライダーデータの解析を進める。具体的には、ブラントバイサラ周波数とリチャードソン数の導出を行い、大気安定度をこれまでにないデータベースに基づいて吟味する。この解析をもとに、1)大気に働く力(圧力傾度力、コリオリ力、粘性力、イオンドラッグ)の定量的な評価(力のバランス)、2)半日潮汐波を始めとする大気波動の伝搬・散逸に起因する大気不安定度の調査(下層大気からの影響)、3)オーロラ活動度(5波長フォトメータとの同時観測)と大気擾乱の関係の調査(上方磁気圏からの影響)、等を実施する。EISCATレーダーとの同時観測により、鉛直風観測の発生についてより確証を得る。すなわち、同時観測にて、Naライダー観測のみでなく、EISCATレーダーでも鉛直風が観測されることを確認する。これらを踏まえて、Naライダーにより観測された鉛直風と、背景大気変動との関連性を吟味して、鉛直風の発生条件の解明を試みる。さらに、ミリ波分光計との同時観測データを調べ、5波長フォトメータ、MFレーダー等との同時観測データを併用し、高エネルギー粒子の中間圏・成層圏への影響(大気上方から下方への影響)についての解明を進める。太陽風エネルギー流入領域

直下のトロムソ(北緯69.6度,東経19.2度)において、マルチビームライダー(以下、Naライダー)を中心に用いた精密拠点観測を実施し、1下部熱圏・中間圏での太陽風エネルギー散逸量、大気温度変動、鉛直風速変動を明らかにし、2下部熱圏・中間圏と成層圏との結合過程を明らかにすることを目指している。5波長(427.8nm, 557.7nm, 630nm, 777.4nm, 844.6nm)フォトメータの観測を、平成29年9月から30年3月まで継続的に実施した。427.8nmと、557.7nmおよび630nmの発光の立ち上がりのタイミングを調べた結果、557.7nmは(従来言われている通り)約1秒遅れることが確認された。しかし、630nmの発光タイミングのズレは、数十秒遅れる場合と、ほとんどタイミングずれがないケースが見られた。朝側時間帯においてパルセーティングオーロラが発生している時に、すべての波長で、ほぼ同周期の変動が同期して観測された。この結果は、オーロラ発光を用いた降下電子エネルギー導出手法の確立にとって重要である。過去6年間に置いて取得された約2200時間のNaライダーデータ(大気温度、大気風速、ナトリウム密度)を解析した。1晩あたり12時間以上データが取得されている80晩のデータを用い、どのような条件下で、下部熱圏・中間圏(高度80-110 km)にて、鉛直風が生起するかについて調べた。大気波動的な構造を示す例が4晩確認された一方で、半日潮汐波の振幅が強いケースの16晩で鉛直風は見られなかった。Sporadic Sodium Layer (SSL)との関連では、10晩でSSL近傍にて鉛直風が見られる一方で、5晩については見られなかった。オーロラ活動が活発な5晩で、鉛直風が見られなかった。今後、鉛直風の発生機構等についてさらに解析を進める。平成29年度、継続的にMFレーダーと流星レーダー観測が実施された。平成29年9月後半ー10月前半にかけて、ナトリウム(以下、Na)ライダーの整備を行い、平成30年3月中旬まで、断続的にNaライダー観測を実施した。Naライダーを約1310時間運用し、約519時間分の大気温度、大気風速、Na密度データを取得した。Naライダーシステムの改善を行い、従来の5秒積分・1分波長切り替え方式を改善し、2秒積分、20秒波長切り替え観測を実施して、時間分解能1分観測を実現した。5波長フォトメータの観測を、平成29年9月6日から平成30年3月22日まで継続的に実施した。デジタルカメラの画像イメージを用いて、フォトメータの視野方向をトロムソの沿磁力線方向に合わせた。世界的に見ても、このような観測は稀である。12月に、EISCAT UHFレーダーとの同時観測を5晩実施した。観測研究と並行して、60cm望遠鏡を用いた新受信システムの開発を進めた。システムを検討し、主鏡・斜鏡、筒等を購入し、開発・製作を進めた。ミリ波分光計を設置しているコンテナハウスで室温上昇問題が発生し、その対策のため、コンテナ改造を実施した。天井に排気口を新たに設置したことにより、ほぼ問題は解決され、ミリ波分光計の本格稼動の準備を整えた。Naライダーデータを解析して、鉛直風の発生条件とSSL生成機構について研究を進めるとともに、各種レーダーデータを用いて極域下部熱圏・中間圏・電離圏にて生起する現象について研究を進めた。
環境調和型ニトロソ反応剤の開発と酸化反応への応用

平成25年度では、主に系内の二酸化マンガンを酸化剤として用いた系内ニトロソ化合物発生法を用いて、0-ニトロソアルドール合成とN-ニトロソアルドール合成を発展させた。具体的にはアミノアルコールを原料に、二酸化マンガンでアシルニトロソ化合物を発生させて、そのまま反応に用いるものである。本系内酸化手法については、私どもの発表後、酸素やN-オキシド酸化法が相次いで発表され、現在、非常に競争の激しい研究分野に成長している。我々は従前に報告したように、本法を用いて0-ニトロソアルドール合成はほぼ所期の目的を達成できたが、N-ニトロソアルドール合成では、不斉収率が60-80%で足止まりして、十分な成果を得られるまでに至らなかった。そこで、従来用いてきた銅触媒やマグネシウム触媒法にかえて、有機触媒法を用いることとした。とくに、これも既に我々が独自に開発したプロリンテトラゾールを不斉触媒として用い、カテコール等の助触媒存在下、95%以上の不斉収率で基質への窒素導入に成功した。カテコール等のフェノール誘導体が、O-ニトロソアルドールの進行を押させて、N-体を特異的に発生させる。以上の結果は国際誌に発表の予定である。一方、残された課題であるヘテロディールスアルダー反応に於いても、残念ながら銅やマグネシウム等の金属触媒の効果はまったく観察できなかったので、これもN-ニトロソアルドール合成と同じように、有機触媒法に切り替えて、鋭意検討した。(抄録なし)平成24年度から研究開始以来、本研究は非常に大きな進展があった。反応条件の詳細な検討により、所期の目的である系内で二酸化マンガンによるニトロソ化合物の発生と、生成したニトロソ化合物を用いる不斉N・ニトロソ・アルドール合成に一部成功した。とくに、ベータ・ケト・チオエステルを基質に用い、マグネシウム触媒を用いることで、以前の銅触媒とは反応の位置選択性が完全に逆転することを見いだした。具体的には、マグネシウム・トリフラートを触媒にした場合、以前の銅触媒でほぼ100%のO-ニトロソ・アルドール反応が進行するのに対して、N-ニトロソ・アルドール反応が100%の選択率で進行する。さらに、マグネシウム水和物を用いても同等の選択性を示した。また、ニッケル触媒の場合にはO/N選択性はほぼ1:1にまで低下する。また、ブレンステッド酸触媒では収率、選択性共に、満足できる結果は得られなかった。最も良い結果を与えたマグネシウムイオンに対する様々な不斉配位子を検討したところ、フェニル・ボックス配位子を用いて、最適条件で不斉収率が65-75%になることを見いだした。一方、興味深いことに低温の反応条件は、不斉収率や反応収率が低下する。現在鋭意、より高い不斉合成の選択性を目指して様々な不斉配位子のスクリーニングを行っている。また、反応の位置選択性を左右する金属イオンの効果については計算を用いて詳細にメカニズムを説明することを試みている。初期の研究目的は順調に進展し、期間内に詳細な論文発表ができると考えている。その他にe-EROS,Synthesisの2誌にレビューを発表予定である。本研究はニトロソ・アルドール反応を力量ある合成反応に育て上げることであるが、一般的な反応と、不斉版、さらには分子内反応共に達成できると考えている。そのほかに、エン型反応やニトロソ・ディールス・アルダー反応も一部達成できると考えている。一方、本反応を用いる生物活性天然物合成も計画中である。(抄録なし)
動脈硬化の進展にかかわる新しいバイオマーカーの探索

(1)縦断解析:インスリン抵抗性と冠動脈硬化進展、歩数とメタボリックシンドローム発症との関連、(2)国際共同研究:米国住民コホートMESAとの冠動脈硬化日米比較、ピッツバーグ大学等との共同研究にてオメガ-3脂肪酸と冠動脈石灰化発症との関連等、(3)遺伝子、メタボローム、新興バイオマーカー:アルデヒドデヒドロゲナーゼ遺伝子多型とLDL-コレステロール、リポプロティン関連ホスフォリパーゼA2とその遺伝子多型と潜在性動脈硬化との関連等を明らかにした。尿中メタボローム・酸化変性LDLも測定済みであり引き続き有用なバイオマーカーの探求を続ける。滋賀県草津市一般住民から無作為抽出された集団の追跡調査について、平成26年3月までに800名以上が終了し、申請時の計画目標人数(500名)を上回った。応諾率は70%程度と当初の予想範囲であった。調査に当たっては死亡状況や動脈硬化関連疾患の発症の把握に努め、今後の予後追跡調査の精度を高める目的で、住民票、人口動態統計などの閲覧に関する合意を対象者から得るよう努めた。米国白人、ハワイ在住日系米人、草津市住民の40歳代男性900名(ERAJUMP 3集団)の追跡データを比較検討するため、ピッツバーグ大学公衆衛生大学院関川准教授らを中心としたメンバーと、平成25年6月13日、7月30日、10月7日合計3回、国際運営委員会ならびに解析結果研究会を実施した。米国の疫学研究(MESA)との共同研究についても、MESA運営員会および滋賀医大倫理委員会からの了承後、MESAからデータを取得し、米国と日本の一般住民における冠動脈石灰化病変の比較検討を行った。その結果について、現在、米国学術誌に投稿中である。メタボローム分析の本研究への導入を検討するにあたり、慶應義塾大学医学部メタボローム研究グループ(武林教授)、Imperial College Londonのメタボローム研究グループ(Paul Elliott教授)と、平成25年10月2日に研究協議・情報交換を行った。動脈硬化に関する新規バイオマーカーの一種である酸化LDL、LOX-1 ligand containing ApoBと頸動脈硬化指標であるIMTとの関連の検討を行った。ゲノムワイド関連分析を用いて、分析対象者の高血圧遺伝子多型を確定させた。現在、京都大学医学研究科附属ゲノム医学センター田原准教授らとともに、高血圧遺伝子多型と血圧値との関連を分析検討中である。滋賀県草津市一般住民からの無作為抽出集団の追跡調査について、予定通り全対象者において、潜在性動脈硬化とその関連要因に関する繰り返し調査を完了した(合計853名、平均追跡期間4.8年)。応諾率は80%と当初の予想を上回った。調査に当たっては、循環器疾患発症・死亡の把握に努め、今後の予後追跡調査の精度を高める目的で、住民票、人口動態統計などの閲覧に関する同意を対象者から得るよう努めた。発症・予後調査として、平成21年から23年度の調査協力者を対象に、循環器疾患新規発症内容の詳細(病型など)、その後の予後(死亡の場合は死因を含めた)調査を開始した。潜在性動脈硬化とその関連要因に関する繰り返し調査完了時点での死亡者総数は25名であった(平均追跡期間4.8年)。登録用データベースを作成した。Pittsburgh大学Cardiovascular Institute(公衆衛生大学院関川准教授ら)との国際精度管理委員会をweb会議システムを用いて開催し、潜在性動脈硬化測定方法の標準化に関する精度管理のための協議を行った(平成26年5月28日)。米国MESAとの共同研究に関して、潜在性動脈硬化の一指標である冠動脈石灰化の有所見率について、日本人と米国白人との間で国際比較を行い、その有所見率の格差に寄与する因子について検討行った。研究成果を査読付論文として報告した。メタボローム分析について、慶應義塾大学鶴岡メタボローム研究室に委託し、保存尿におけるメタボローム分析を実施し完了した。今後、本分析結果を用いて、生活習慣や動脈硬化指標等との関連を詳細に検討する予定である。ゲノムワイド関連分析を用いて確定させた高血圧遺伝子多型について、現在、京都大学医学研究科附属ゲノム医学センター田原准教授らとともに、血圧値および動脈硬化指標との関連について分析中である。京都大学医学研究科附属ゲノム医学センター田原准教授らとともに、アルデヒドデヒドロゲナーゼ(aldehyde dehydrogenase、ALDH)の遺伝子多型に関する分析を実施し、動脈硬化に影響を与えるリポ蛋白の質(粒子数・径)との関連について検討を行った(現在論文投稿中)。基礎調査および追跡調査のデータを整備・突合し、潜在性動脈硬化指標の一つである冠動脈石灰化の進展に関連する要因やメタボリックシンドロームの発症に関連する要因、等について検討を行った。特に、糖尿病指標と冠動脈石灰化進展との関連や歩数値とメタボリックシンドローム発症との関連などについて学会発表を行い現在論文投稿中である。同意取得対象者について住民票閲覧を行い、発症・予後追跡調査を実施し、データベースの整備を行った。研究実施計画に従い概ね適切に研究が実施されたため。本研究の目的は、1過去に実施した草津市のランダムサンプル約1000名あまりのベースライン調査対象者に潜在性動脈硬化症に関する追跡調査を完了すること、2メタボローム解析や酸化HDLなどによる新しいバイオマーカーの探索を行うことであった。予定通りに追跡調査をおえ、結果として約850名の対象者が再調査に同意した。多種多様な潜在性動脈硬化指標およびメタボローム解析や酸化HDLなどの測定も完了(慶應大学などとの共同研究)した。現時点での主な成果として以下のものがある。

(1)縦断解析:追跡調査データのクリーニング・整備を実施した。同データを用いたインスリン抵抗性と冠動脈石灰化(潜在性動脈硬化指標)進展との関連についての論文が国際誌に掲載された。また、客観的に評価された歩数値とメタボリックシンドローム発症との関連についての論文が国内雑誌に掲載された。(2)横断解析:ベースラインデータを用いて、喫煙習慣(現在喫煙・禁煙・非喫煙)、および喫煙本数と潜在性動脈硬化との関連についての論文が国際誌に掲載された。(3)国際共同研究の成果検討:ピッツバーグ大学、ハワイ大学等との国際共同研究ERA-JUMPのデータを用いた、ω3脂肪酸と大動脈石灰化指標との関連、および飲酒量と大動脈石灰化指標との関連について、国際学会にて発表を実施した。(4)保存検体の整備:バーコードリーダを購入し、保存検体の整備を進めた。京都大学医学研究科附属ゲノム医学センター田原准教授らとともにアルデヒドデヒドロゲナーゼ遺伝子多型に関する分析を実施し、動脈硬化に影響を与えるリポ蛋白の質(粒子数・径)との関連について国際誌に掲載された。(1)縦断解析:インスリン抵抗性と冠動脈硬化進展、歩数とメタボリックシンドローム発症との関連、(2)国際共同研究:米国住民コホートMESAとの冠動脈硬化日米比較、ピッツバーグ大学等との共同研究にてオメガ-3脂肪酸と冠動脈石灰化発症との関連等、(3)遺伝子、メタボローム、新興バイオマーカー:アルデヒドデヒドロゲナーゼ遺伝子多型とLDL-コレステロール、リポプロティン関連ホスフォリパーゼA2とその遺伝子多型と潜在性動脈硬化との関連等を明らかにした。尿中メタボローム・酸化変性LDLも測定済みであり引き続き有用なバイオマーカーの探求を続ける。研究実施計画に従い概ね適切に研究が実施されたため。本研究にて循環器疾患の発症追跡調査が完了すれば、日本人一般住民における潜在性動脈硬化進展度だけでなく循環器疾患発症に関連する要因を検討することが可能となり、我が国の循環器疾患に対する予防戦略に有益な資料を提供し得ると確信している。今後は、縦断研究解析、国際共同研究の成果検討、発症・予後データベースの構築、学会・論文等の成果発表など、研究実施計画に則り進めていく予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。循環器疾患の疫学本研究にて循環器疾患の発症追跡調査が完了すれば、日本人一般住民における潜在性動脈硬化進展度だけでなく循環器疾患発症に関連する要因を検討することが可能となり、我が国の循環器疾患に対する予防戦略に関する検討に有益な資料を提供し得ると確信している。今後は、メタボローム追加分析、酸化LDL分析、遺伝子多型と動脈硬化との探索的な検討、循環器疾患発症追跡データベースの作成、動脈硬化進展度およびその関連要因に関するデータの整備・予備解析、等について、研究実施計画に則り進めていく予定である。
長寿命核分裂生成物核種の共鳴中性子領域における捕獲断面積測定

本研究の目的は、京都大学原子炉実験所に付設されている46MeVの電子線型加速器(ライナック)を用いた12.7mの飛行時間(TOF)分析法によって、熱中性子から共鳴中性子領域における核分裂生成物核種の中性子捕獲断面積を測定し、従来の実験値、評価値に対して実験的に評価検討を加えることにある。本研究では、核分裂生成物核種としてTc-99、Rh-103、In-115、I-127、I-129、Cs-133、Pr-141を取り上げ、ライナックTOF法とそれらの中性子捕獲γ線(即発ガンマ線)測定によって、それぞれの(n,γ)反応断面積を数meVから数10keV領域において測定した。これら試料のうち、Tc-99及びI-129は放射性物質であり、Rh-103、In-115、I-127、Pr-141は非放射性の安定核である。これらの捕獲γ線測定においては、生成複合核の崩壊図式には依存しない検出効率をもつ全エネルギー吸収型の検出器を使用した。これは12個のBi_4Ge_3O_<12>(BGO)シンチレータ(各大きさは5cm x 5cm x 7.5cm)を組み合わせたもので、その中央部にはTOFビームを導く貫通孔が設けられている。入射中性子束/スペクトルは、よく知られた^<10>B(n,α)反応断面積を用いて測定し、これに対する相対値として、それぞれの(n,γ)反応断面積を測定し、熱中性子(0.0253eV)における標準断面積値に規格化した。Rh-103、In-115、Cs-133においては、主共鳴での飽和計数値を使った捕獲断面積の絶対測定手法を適用することができた。本研究においては、上記核種の捕獲断面積を実験的に求め、従来の実験データ、評価済核データについて評価検証を行った。Tc-99やI-129のように、数10eV以下のエネルギー領域では必ずしも十分な実験データが得られていないもの、評価済核データについても本実験値との差異を示す核種・反応もあり、これらに対し新たな実測データを得ると共に、評価済核データについても、その検証を行う上で貴重なデータを提供することができた。本研究の目的は、京都大学原子炉実験所に付設されている46MeVの電子線型加速器(ライナック)を用いた12mの飛行時間(TOF)分析法によって、熱中性子から共鳴中性子領域における核分裂生成物核種の中性子捕獲断面積を測定し、従来の実験値、評価値に対して実験的に評価検討を加えることにある。本年度は、核分裂生成物核種としてTc-99、Rh、Inを取り上げ、ライナックTOF法においてそれらの中性子捕獲ガンマ線(即発ガンマ線)を測定する手法によって中性子捕獲断面積を測定した。実験試料の形状、放射性物質であるか否かの点から種類の検出器を用いた。

まず、放射性試料であるTc-99の測定では、試料や測定器周辺の物質で散乱された中性子にも感度の低いガンマ線検出器として一対のC6D6液体シンチレータ(直径11cm、厚さ5cm)を採用した。入射中性子束/スペクトルは、よく知られた10B(n,α)反応断面積を用いて測定し、これに対する相対値として得た99Tc(n,γ)100Tc反応断面積を熱中性子(0.0253eV)における標準断面積値に規格化した。放射性でないRh、In核種では、1OB(n,α)反応を使って入射中性子束/スペクトルの測定を行うと共に、12個のBGOシンチレータを組み合わせた全エネルギー吸収型の測定器を用いて、Rh、Inの(n,γ)反応断面積を絶対値として求めた。99Tc(n,γ)100Tc反応断面積の測定では、従来得られていなかったeV領域のデータについて測定することができ、評価済核データの見直しにとって有用となる新たなデータを提供することができた。Rh、Inの中性子捕獲断面積についても、中性子共鳴領域/低エネルギー領域において、従来データが欠落していたデータ、実測/評価データの間に不一致が見られた領域のデータについて実験的に新たな評価を加えることができ、今後の核データ評価に反映が期待されるデータを得ることができた。Inの中性子捕獲断面積はAnnals of Nuclear Energyに投稿、発表し、Tc-99の測定結果はJ. Nucl. Sci. Technol.に投稿したところである。Rhの(n,γ)反応断面積は、Tc-99の測定結果と一緒に国際シンポジウムに発表し、現在は学術専門雑誌に寄稿する準備を進めている。本研究の目的は、京都大学原子炉実験所に付設されている46MeVの電子線型加速器(ライナック)を用いた12mの飛行時間(TOF)分析法によって、熱中性子から共鳴中性子領域における核分裂生成物核種の中性子捕獲断面積を測定し、従来の実験値、評価値に対して実験的に評価検討を加えることにある。本年度は、核分裂生成物核種としてTc-99、I-129、Pr-141を取り上げ、ライナックTOF法とそれらの中性子捕獲γ線(即発ガンマ線)測定によって、それぞれの(n,γ)反応断面積を測定した。これら試料のうち、Tc-99及びI-129は放射性物質であり、Pr-141は非放射性の安定核である。これらの捕獲γ線測定においては、生成複合核の崩壊図式には依存しない検出効率をもつ全エネルギー吸収型の検出器を使用した。これは12個のBi_4Ge_3O_<12>(BGO)シンチレータ(各大きさは5cmx5cmx7.5cmを組み合わせ、その中央部にはTOFビームを導く貫通孔が設けられている。入射中性子束/スペクトルは、よく知られた^<10>B(n,α)反応断面積を用いて測定し、これに対する相対値としてTc-99、I-129、Pr-141それぞれの(n,γ)反応断面積を測定し、熱中性子(0.0253eV)における標準断面積値に規格化した。^<99>Tc(n,γ)^<100>Tc反応断面積の0.005eVから47keV領域における測定では、従来得られていなかったeV領域のデータについて測定することができ、評価済核データの見直しにとって有用となる新たなデータを提供することができた。また、TOFデータの結果から5.6eVと20.3eVでの共鳴パラメータを導出、共鳴積分値を算出して従来の共鳴データに対しても実験的評価を加えた。I-129の捕獲反応断面積では、0.004eVから50keV領域における新たな測定として、特にkeV以下の領域においては今後の核データ評価に有用となるデータを提供した。Pr-141では、まず、TOFデータを規格化する熱中性子標準断面積を放射化法と原子炉の熱中性子標準場を用いて測定し、これにTOF法によって得た0.003eVから140keV領域の測定データを規格化した。
相互評価的視点・発達的見地に立つ教員養成のための文章表現指導に関する実践的研究

1.教員養成系学部における文章表現力育成・文章表現指導力育成の授業の実際各大学のホームページにより公開されているシラバスを資料に当該の授業を調査した。文章表現力育成の単独の授業はほとんど開かれていないこと、文章表現指導力育成の授業は、おおむね初等国語科教育法の一部として実施されていること、また子どもの作文を読む評価力育成の授業はいくらか見られたこと、などが結果として得られた。2.相互評価的視点を導入した文章表現力育成の実験授業(大学)及びその考察論理的文章作成にしぼって、第一年度は試行的実験授業、第二年度と第三年度では本格的実験授業として方法提案を行えるように整備していった。成果として、相互評価においては、評価の視点を具体的、多角的、部分的に設定しておくと、相互に刺激・啓発しやすいこと、表現者と理解者の信頼関係を築きやすくなることが見出された。また回数を重ねるうちに評価の基準が共通化されていき、汎用化が図られたことも大きな成果といえた。3.子どもの文章表現力の発達に関する考察今後の研究仮説として、相互評価的な視点を導入した文章表現力育成の授業の内容を、取材、選材、構想、構成といった文章表現過程に全体に広げることで、より実効性が高められるということが見出された。実験授業、検証、具体的提案を今後の課題とする。三カ年計画のうちの第一年度であるので、主に基礎研究、基礎的データの収集を行った。(1)基礎研究面・文章表現指導の文献をレビューし、大学の授業に応用できる理論・方法を抽出した。結果的には、相互評価的視点を積極的に取り込んだものは少なく、部分的に活用できるものがいくつか集められるにとどまった。・大学の文章表現の授業のシラバスを収集した、「文部省教職課程における教育内容・方法の開発研究委嘱事業平成1213年度表現意欲・自己実現意欲を喚起する想像性豊かな表現学習に関する指導法の開発」(平成12年度中間報告書・平成13年度最終報告書)の再検討を行い、大学の文章表現の授業の実態を分析し、相互評価的視点がほとんどとりいれられていないことを確認した。・主に小学校の文章表現指導における相互評価を取り入れた学習活動を取り上げ、その有効性と問題点を分析し、方法論的に再編成を試みた。(2)試行的な実験授業の計画・実施・教員養成のための文章表現の授業において相互評価を取り入れた実験授業を試行的に実施し、基礎的なデータを収集した。・相互評価を導入することにより相互啓発的に伸張する文章表現能力のありようと、相互評価に伴う心理的な負担の実態を把握した。・他大学との作品交流を試験的に実施し、表現意欲の喚起・自己実現的な自覚・自己の表現方法の他者評価に対する意識などを把握した。(3)第二年度における実験授業の計画・実験授業の実施時期・期間・場所等の基本的な研究体制を検討した。・実験授業に関する仮説を検討した。・実験授業にティーム・ティーチングの導入を図り、新しい形の大学文章表現授業の計画を行った。本年度は、第二年度(三ヵ年計画)に当たるため、実験授業の計画・実施・分析・考察を中心に研究活動を行った。また実験授業以外の授業に関しても教員養成大学の文章表現の授業として一貫したカリキュラム試案の作成とその実施、分析、検証を行った。さらに文章表現指導の指導者として必要な文章評価意識・文章評価能力について大学生を中心にアンケートを行い、考察を加えた。1,実験授業受講生数58名の授業において、「文章表現力」「文章表現評価力」「相互評価力」「評価結果表現力」などの観点を設定し、文章表現の評価に関する意識とその基礎的能力を育成した後、57名のグループのディスカッションによる相互評価活動及びその結果の表現活動を行わせた。活動内容としては、一編あたりの検討時間が少ないという問題点は生じたものの、相互評価による評価観点の統一、評価意識の確立、評価結果の表現(評語)などの点において極めて良好な伸長が見られた。また受講生の学習意識及び学習意欲も喚起され、文章評価に関する一定の主体性も獲得できた。

2,一貫カリキュラム試案の作成及び実施、分析、検証半期14時間の授業カリキュラムを作成し、授業進行に従って受講生の文章評価力及び文章表現力が伸長・深化するように図った。作品作成、及びその相互評価という活動を組み合わせることにより、文章評価力と文章表現力とが有機的に相互刺激し合い、伸長・深化していく状況が顕著に見受けられた。特に文章表現の細部の方法に関する評価意識が高まることにより、より質の高い文章表現が行われることが判明した。3,文章評価能力に関するアンケート自由記述型のアンケートを行い、またそれを相互に交流することにより、文章評価能力自体に対する観念が変容、深化していくことが認められた。大規模アンケートの実施にまでは至らなかったが、その仮説となるいくつかの科学的基礎が得られた。1.教員養成系学部における文章表現力育成・文章表現指導力育成の授業の実際各大学のホームページにより公開されているシラバスを資料に当該の授業を調査した。文章表現力育成の単独の授業はほとんど開かれていないこと、文章表現指導力育成の授業は、おおむね初等国語科教育法の一部として実施されていること、また子どもの作文を読む評価力育成の授業はいくらか見られたこと、などが結果として得られた。2.相互評価的視点を導入した文章表現力育成の実験授業(大学)及びその考察論理的文章作成にしぼって、第一年度は試行的実験授業、第二年度と第三年度では本格的実験授業として方法提案を行えるように整備していった。成果として、相互評価においては、評価の視点を具体的、多角的、部分的に設定しておくと、相互に刺激・啓発しやすいこと、表現者と理解者の信頼関係を築きやすくなることが見出された。また回数を重ねるうちに評価の基準が共通化されていき、汎用化が図られたことも大きな成果といえた。3.子どもの文章表現力の発達に関する考察今後の研究仮説として、相互評価的な視点を導入した文章表現力育成の授業の内容を、取材、選材、構想、構成といった文章表現過程に全体に広げることで、より実効性が高められるということが見出された。実験授業、検証、具体的提案を今後の課題とする。
映像情報データベースの開発

次の分担課題に関して研究を行い成果をあげた。[1].社会調査結果の視覚化データベース:社会調査を実施後、データをコンピュータに保存し、結果を視覚的に見ることのできるデータベースを開発した。機種および言語は、1.NeXT Color,SAS,2.NeXT Color,Mathematica,3.SUN Sparc,S言語の3種類である。データはAscii形式で保存(処理時には固有の形式に変換されたものを使用)されているので互換性は高い。粗データおよび統計処理結果を視覚的に把握することにより、EDA(探索的データ解析に活用することができる。[2].大学での教材となるハイパーテキスト型映像データベースの開発と評価:大学における授業および学生の個別的学習をより効果的なものとするために、ハイパーテキスト型の映像データベースを開発し、それを実際の教育・学習場面に適用して、そこからの知識習得過程の性格、および、その利用を効果的にする諸条件を明らかにした。[3].海外学術調査の成果を総合した映像データベースの開発と評価:パキスタンのアッラ-マ・イクバ-ル公開大学で実施した遠隔高等教育の実態に関する現地調査の成果を、総合的な映像データベースとして開発し、海外学術調査の記録、研究発表用にマルチメディアの映像データベースがいかに資するかを明らかにした。[4].表情データベースの開発:表情を表す言葉の数値化を進める目的で再度アンケート調査を行い、表情を表す言葉のそれぞれにおいて、データ検索の上でのあいまい度を確定した。従って検索のときはあいまいさを考慮して検索範囲を広げて検索しなければならないが、この範囲をどこまで広げるかが確定された。データベース実用化に際しては、データの大きさが問題となる。データ圧縮のための特殊なソフトウェアが必要となり、このユ-ティリティプログラムを改良し、機種によらず動作するものを作成した。[5].教育におけるハイパー図鑑の開発と適用:入力する映像をそのままデータベースとして保存し、授業で活用するシステムを構築した。本システムは、小学校一年生の生活科で利用するために開発され、教育実践の場面で活用された。
創作意欲を喚起する高専導入教科としての簡易電気自動車キットを用いた教育手法の評価

ものづくり教育とエネルギー教育を融合した課題解決型教育として、電動カートをテーマにした実習の教材キットと教育プログラムの開発および評価を行った。本教育プログラムでは電動カートを学生らが設計して製作する。またこの電動カートを運転する際の加速感と消費電力の計測値から電気エネルギーの定性的かつ定量的な理解を促す。実習実施後の学生のアンケート結果では9割を超す積極的な参加と、エネルギーの体感的理解の達成を示す結果が得られた。また本教育プログラムを過去に受講した上級生を対象に調査したところ、平均して6割以上が継続して教育効果を実感しているという結果が得られ、本教育プログラムの有効性が明らかとなった。年度の研究内容は,本実習テーマの資料の充実,学生の評価・報告の能力向上への試み,自己採点の導入の試み,出張授業への適用とした.簡易電気自動車キットは部品の組み合わせが多岐に渡り,その作業は安全性に直結する.資料は組み立て方法に加え,ボルト類を実寸で図示するなど工夫した.これにより組み立て間違えを削減でき安全性を向上でき,さらに口頭説明の頻度・時間を削減でき指導の効率化ができた.従来から作業報告・性能評価を個人レポートで報告させているが,評価・報告能力の向上のために,本校電気工学科の全教員に対して設計コンセプト・作業過程・性能評価を報告させるグループ発表を試行した.指導担当外の教員も聴講するため丁寧な発表が要求されるが,積極的に発表に取り組む姿勢が確認できた.ものづくり教育での成績評価は各自の能力差がある中で取り組む姿勢を適正に評価することは難しい.そこで実習目標を細分化して達成度を学生自身に自己採点させ,それを成績評価に反映する手法を試行した.自己採点の結果は妥当な内容であり本手法の有効性が明らかとなった.電気エネルギーの体験的理解の出張授業を小中学生対象に3回実施した.内容は電力に関する講義と電動カートに試乗する90分構成とした.加速感と消費電力を関連付けた体感的理解を促す目的で,モータ消費電力と同程度の消費電力の家電製品名を表示するメータを開発して導入した.アンケートでは全授業・全受講者が面白かったという回答で,試乗した生徒の98%が電気エネルギーの大きさを体感的に理解できたという回答が得られた.特に電気エネルギーの認識については中学生の多くが「興味の対象外」から「電気エネルギーを理解することは生活にも役に立つ」に変化した.このことから出張授業の主目的を達成できており,本研究の簡易電気自動車キットを用いた教育手法は出張授業にも適応できることが明らかとなった.本研究は簡易電気自動車をテーマとしたものづくり教育で、教材キットと教育プログラムの開発および評価を行うものである。高専低学年を対象に好奇心や創作意欲を喚起させるとともに、運転時の加速感と計測値から電気エネルギーの定性的かつ定量的な理解を促すことを目的とする。研究初年度に簡易電気自動車の基本キットを開発した。実習の総作業時間を大幅に短縮。車両の完成度・安全性・安定性の向上により運転中の電気エネルギーの体感的理解も向上した。翌年度は教材キットの安全性向上を目的に実習資料を充実させた。また、学生の努力を評価することを目的に、学生の自己評価を成績評価の一部に導入した。自己評価の内容は妥当性のある結果が得られた。小・中学生を対象に本教育プログラムを縮小した公開講座を実施した。最終年度では組立式電動カートキットとテレメータを開発した。講座は同キットを組み立てて試乗する。待機中でも消費電力を観察できるように車外設置のPCで計測値を表示した。全講座において電気エネルギーの体感的理解ができると評価されており本研究の汎用性が確認された。本実習を受講した25年生を対象に(4,5年生は研究期間以前)、低学年での電気エネルギーの体感的理解の以後の学習に与える効果を問うアンケートを実施した。役に立ったという回答は5年生78%、4年生40%、3年生61%、2年生75%であった。4年生は試行期間で試作キットの精度の低さに起因して評価が低い。対して研究期間に該当する2,3年生は6割以上が継続して教育効果を実感しているという結果が得られた。要因としては教材キットの信頼性向上と、教育プログラムの最適化の効果によるものと考える。本研究を報告した全国高専教育フォーラムでは優秀発表賞として高く評価された。なお本教材キットについては今後の市販化を含めた検討を進めている。本申請「創意工夫を喚起する高専導入教科としての簡易自動車キットを用いた教育手法の評価」は実践的な技術者の育成のために、高専生の低学年における電気エネルギーの感覚的理解とものづくりに要求される複合的な能力(企画、設計、製作、評価、報告)の育成を図る教育方法の提案を目的とする。

これまでの学生の課外活動の指導経験から、学生自らが乗車するという体験が伴うもの作りはエネルギーの感覚的な理解に適しており、創作意欲や技術的な好奇心を喚起するのに有効なテーマであると考える。そこで電気工学科1年次の工学基礎の実習課題として学生達の設計による簡易電気自動車の製作と試乗を実施する。しかし乗車可能な車両を製作するには駆動部や操舵部など製作難度が高い機械部品が多い。そこで基本的な走行能力の確保のために操舵や駆動などの機能をモジュール化したキットを教材として製作する。これらの部品を組み合わせることで従動輪、操舵輪、駆動輪などを構成できる。シャーシは加工性を考慮してベニヤ板を使用し、これにキットを組み付けることで自由な構造・形状を持った車両を製作できる。キットにはモータドライバや計器も備え、走行速度と電圧・電流が表示される。試乗する際には表示される消費電力を記録することで、電気エネルギーの感覚的理解につながる。実習内容は、(1)56名をグループにしてどのような車両を製作するのか話し合う。(2)決定内容をアイデアシートにまとめる。(3)企画内容を発表する。(4)車体を設計する。(5)車両製作作業を行う。作業日誌をつけて発見や疑問点を記録する。(6)車両が完成しだい試験走行を行って消費電力を計測する。(7)コンセプト設定から完成するまでの作業報告と電気エネルギーについてレポートで報告する。実習終了後は実習内容や目標達成度について学生へのアンケートを行い、本教材を用いた実習課題の教育効果を検討する。本実習テーマを教育プログラムとして確立するために内容充実や安全性への改善に取り組んでいる.昨年度の研究にてハードウェアに起因する課題は成果を上げている.今年度はソフトウェア面の改善として実習用資料を充実し,安全性向上と技術指導の効率化といった成果が得られた.また作業パート以外の充実については,評価・報告の能力向上に重点を置き,実習結果の報告会を試行した.報告会では学生たちの積極的な取り組みが確認でき,今後の指導内容に報告手法の教授を追加することで高い教育成果をあげられるものと予測される結果が得られた.また,ものづくり教育のプログラムとしての成績評価方法も検討しており,一つの手法として実習目標に対する達成度の自己採点を導入した.学生らはこれに対し自己の努力を採点し,その内容は妥当なものであった.これらの試行の結果により,今後の実習テーマのプログラム改善に有用な資料を得ることができた.本実習テーマをもとに工学教育を受ける以前の小中学生を対象に,理系・工学への興味付けとエネルギーの体験的理解に焦点を当てた出張授業用を実施した.授業前は大半の生徒にとって興味の対象外であった電気エネルギーが,体感的理解を通じて電気エネルギーの理解が生活に役立つといった認識に変化させることができた.主目的を達成することができ,本研究目標である低学年時の教育における興味付けについての有効性が確認できた.あわせて実習後に実施している学生の目標達成度のアンケートにおいては,本研究の試作期から続けて,非常に高い満足度とともに電気エネルギーの体感的理解についてほぼ全員から達成できたという回答が得られている.
インターロイキン15の感染防御機構における役割

細胞内寄生性細菌感染に対する防御は、ヘルパー1型T(Thl)細胞を活性化することが重要である。インターロイキン(IL-15)はIL-2と異なり、上皮細胞、マクロファージなど、広い組織において産生されるT細胞増殖因子であることから、感染局所におけるT細胞の活性化に深く関与している。本研究では、IL-15の感染防御機構における役割を明らかにするため、IL-15トランスジェニック(Tg)マウスを作製し、感染抵抗性に及ぼす影響について調べた。RT-PCRでクローニングしたマウス(m)IL-15cDNAをトランスジーン用ベクターpHSE3'に組み込み、mIL-15Tgマウスを作製した。Tgマウスおよびコントロールマウスに、細胞内寄生性菌サルモネラを感染させ、経時的に臓器内菌数を測定した。また、腹腔侵出細胞をフローサイトメーターによって解析した。Tgマウスにおいて、感染6日目に顕著な菌数の減少が認められた。また、感染3日目にはNKおよびNKT細胞が、6日目にはCD8陽性T細胞が著しく増加した。このCD8陽性T細胞の増加に伴って、血清中のインターフェロン(IFN)-γの上昇が認められた。さらに、TgマウスのCD4陽性T細胞のサルモネラ抗原特異的IFN-γ産生量を調べたところ、その活性が著しく高まっていた。これらのことから、IL-15Tgマウスにおいて、Thl細胞への分化に関与するCD8陽性T細胞が増加し、感染抵抗性が増強していることが明らかとなった。インターロイキン(IL)15は、T細胞の活性化、増殖を促すIL-2様の活性を持つサイトカインとして報告された。特にIL-15はIL-2と異なり多くの組織にmRNAの発現が認められるため、各臓器や局所における免疫応答に深く関与する可能性が考えられる。ところが、IL-15遺伝子の発現とタンパク質としての産生が必ずしも一致しないことが報告された。我々は、マウスIL-15のプロモーター領域を解析したところ、TATAボックスをもたないGCボックス依存的ハウスキーピング遺伝子であることを明らかにした。このことから、IL-15のタンパク質レベルでの産生は、mRNAへの転写後翻訳削飾によるものと考えられた。さらに、活性化マクロファージからIL-15cDNAをクローニングしたところ、数種類の選択スプライシングの結果生じたcDNAが認められた。それらのうち、イントロン部分の配列を含むcDNAを見い出し、新しいエクソンΦの存在を明らかにした。それぞれのスプライシング産物の翻訳効率を調べると、新しいエクソンΦの挿入によって著しい翻訳効率の上昇が認められた。これらのことから、IL-15のタンパク質の産生には新しいエクソンΦのスプライシングによる後転写翻訳調節機構が存在することを明らかにした。
関節疾患患者の在宅運動療法継続に向けての双方向性ＩＣＴシステムの考案

高齢者化社会に伴い増加している関節疾患患者が在宅において運動療法を継続し、身体機能を維持・拡大していくことを目的としたWEBを考案・開発し、その効果を検証した。運動の推奨される保存療法中の変形性股関節症患者を対象とし、DVDとWEBによる運動療法介入を行い、介入前と介入後6カ月に自記式質問紙調査票を用い比較した。DVD群8人、WEB群は16人であった。6か月後に有意差が認められたのは、WEB群のSF-8(PCS)であった。WEBには他のコンテンツも含んでいるため、動機を高め運動機能も向上したことが考察された。我々はICT(Information and Communication Technology)を用いて、患者・医療者双方向性を可能にする関節疾患患者への運動療法継続介入方法として、運動療法Webを開発した。1.Webには運動療法用動画をアップし、それを見ながら運動できるようにした。2.Web上で患者と研究者が継続してコンタクトできる掲示板を設け、双方向につながることができるようにした。3.Web上には患者が行った運動回数を記録できるページを設け、研究者と患者で運動状況を共有できるようにした。4.患者の運動の様子は患者自身によってアップロードでき、医療者がWeb上で運動の様子を確認できるようにした。2013年7月より9月までにA大学病院整形外科外来受診をした運動療法が推奨される変形性股・膝関節症患者10人(男4、女6)を対象として調査を行った。結果として、双方向のコメントは、患者から運動を行った内容や行った時の感想、頑張る自分の姿を示すものが多かった。運動回数はもっとも多い患者は97回で、その次は88回、最も少ない患者は0回であった。画像を実際にアップロードできた人は3名であり、できなかった人は操作が難しいという感想であった。介入終了後の患者の感想は、「家でリハビリテーションできることは大変便利に感じた」、「励ましの声があることで継続できた」などの声が聞かれた。我々の制作したWebは患者の運動への動機づけを高め、運動の継続につながったことが明らかとなった。しかし継続できなかった患者も一部認められたため、今後介入患者数を増やし、Webの機能に汎用性を持たせ、患者の運動を促すものとしていきたい。高齢者化社会に伴い増加している関節疾患患者が在宅において運動療法を継続し、身体機能を維持・拡大していくことを目的とし、Webページを考案・開発した。Webページタイトルは「KOBE発ステップアップ式ネットリハ」、サブタイトルは「自宅でできる!インターネットリハビリテーション膝・股関節の治療を受けられる方への医療者からの贈り物」とし、コンテンツは患者が行う運動を紹介した「運動メニューを見る」、患者の運動実施の実際を確認するための「動画を投稿する」、運動の実施状況を記録できる「記録する」、日常生活動作機能を評価するための「採点する」、感想や質問ができる「医療者とつながる」、読み物として楽しめる「ネットリハだより」、Webに関する「お問合せについて」とした。利用に当たり、利用者の個人情報が漏洩しないよう、WebにログインIDとパスワードを設定した。「動画を投稿する」では、患者が運動している様子を撮影し、Webページにそのファイルを投稿し、医療者が確認する、という仕組みとした。撮影はパソコンやデジタルカメラ、タブレットや携帯電話からできるようにした。パソコンから撮影する場合、カメラが内蔵されているパソコンを利用するか、内蔵されていない場合は小型のカメラを取り付けて撮影することとした。開発したWebページを関節疾患患者4名、看護学生4名に使用してもらい、Webページの操作性についてインタビュー調査を実施した。結果は、【コンセプト】【正確さ】【軽快さ】については「わかりやすくて良い」との回答が得られた。【量】【読み易さ】【タイトル】【ページ構成】【在宅運動療法継続への効果】については「興味を持てるような工夫がほしい」との意見があった。今後はそれらの工夫と、このWebによる運動療法介入効果の検討が必要である。我々は平成24年度に、高齢者化社会に伴い増加している関節疾患患者が在宅において運動療法を継続し、身体機能を維持・拡大していくことを目的としたWebページを考案・開発した。平成25年度は、そのWebの汎用性を検討した。平成26年度は実際に、Webを見ながら運動を行った股関節症患者の、身体機能や精神面の変化を自記式質問紙において確認を行った。自記式質問紙調査票は患者主観調査として、包括的健康QOLであるSF-8、股関節評価尺度であるJHEQ、Oxford Hip Score(OHS)、結果を生み出すために必要な行動をどの程度うまく行うことができるかという個人の信念であるセルフエフィカシーを測定する一般性セルフエフィカシー(自己効力感)尺度(GSES)を用いた。18人に介入し、6か月後に追跡調査できたのは変形性股関節症患者11人(男性1、女性10:平均年齢55.5(SD=9.1)歳)であった。解析にあたり、左右の得点が示されるものは患側側を、両側患者は痛みの強い側を分析データとした。各尺度の6か月後の変化は、有意差は認められなかったが、SF-8の身体面PCSは43.54から44.39、精神面MCSは50.44から50.86、JHEQ痛みは11.45から12.00、メンタルは12.64から14.64と得点が上昇し、改善傾向であった。

GESEも、8.73から9.09と上昇していた。OHSのみ得点が低い方がよい尺度であるが、これも25.73から24.09と改善傾向にあった。以上の結果から本Webによる運動効果が示唆された。高齢者化社会に伴い増加している関節疾患患者が在宅において運動療法を継続し、身体機能を維持・拡大していくことを目的としたWEBページを考案・開発し、その効果を検証した。平成23年にはDVD、平成26年にはWEBによる運動療法介入を行い、その効果を比較した。A大学病院の整形外科外来に通院する、運動の推奨される保存療法中の変形性股関節症患者を対象として行った。DVDとWEBの運動プログラムは同様のものとした。介入効果の検討のため、介入前と介入後6カ月に自記式質問紙調査票を用いた。調査票は包括的健康関連QOL尺度であるSF-8、股関節評価尺度で、股関節の状態、痛み、動作、メンタルからなるJHEQ、痛みや日常生活動作からなるOxford Hip Score(OHS)、一般性セルフエフィカシー尺度(GSES)を用いた。DVD群で6か月後に追跡調査できたのは8人(男性1人、女性7人:平均年齢54.8歳)であった。WEB群は16人(男性2人、女性14人:平均年齢51.8歳)であった。各尺度の6か月後の変化は、DVD群、WEB群ともに改善傾向であったが、有意差が認められて改善していたのは、WEB群のSF-8の身体面PCSであった(41.9から44.7: paired-t test; p=0.0291)。効果量は-0.5-1.2であったが、JHEQとSF-8(MCS)は、DVD群の方が高く、OHS、SF-8 (PCS)、GSESはWEB群の方が高かった。DVD群もWEB群も運動効果が示唆された。これは、双方とも繰り返し視聴でき、また、好きな運動を選択して行える機能による効果であったと考えられた。WEB群がDVD群に比べ、SF-8の身体面が高まり、GSESの効果量も高かったのは、WEBには運動日記などの機能も含んでいるため、高い運動量が行え、セルフエフィカシーも高まったことが考察された。高齢者化社会に伴い増加している関節疾患患者が在宅において運動療法を継続し、身体機能を維持・拡大していくことを目的としたWEBを考案・開発し、その効果を検証した。運動の推奨される保存療法中の変形性股関節症患者を対象とし、DVDとWEBによる運動療法介入を行い、介入前と介入後6カ月に自記式質問紙調査票を用い比較した。DVD群8人、WEB群は16人であった。6か月後に有意差が認められたのは、WEB群のSF-8(PCS)であった。WEBには他のコンテンツも含んでいるため、動機を高め運動機能も向上したことが考察された。本研究の平成26年度の目的は「患者が運動を継続できるICTツールとしての運動療法Webの効果を検証する」ことであった。介入後6か月の結果は、健康関連QOL尺度であるSF-8の身体面PCSは、43.54から44.39、精神面MCSは50.44から50.86、股関節評価尺度であるJHEQ痛みは11.45から12.00、メンタルは12.64から14.64と得点が上昇し、改善傾向であった。