hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Srcによるがん形質発現メカニズムの再考

c-Srcによるがん形質に伴い、ラフトの主成分であるコレステロールやスフィンゴ脂質の組成及びそれらの合成や代謝に関わる遺伝子の発現が変動していること、ラフト領域の量的・質的変化を誘導することでがん形質が制御されること見出した。c-Srcによる腫瘍形成を抑制するmiR-99a、がん悪性化を抑制するmiR-542-3pの機能を明らかにした。これらの研究により、Srcによるがん形質発現における新たなシグナルのリンクを明らかにすることができた。Srcは最初に同定されたがん遺伝子およびチロシンキナーゼであり、細胞の分化・増殖・がん化などを司るシグナル伝達において必須の存在である。これまでの研究で、c-Srcの活性を負に制御するCskを欠損したマウス線維芽細胞が、正常細胞型Srcによってがん化することを明らかにし、この系を活用してSrcによるがん化の詳細な分子メカニズムを再考してきた。本研究では、この代表的ながん原遺伝子産物であるc-Srcについて、がんにおけるその制御破綻・がん形質発現シグナルの伝達機構を、細胞膜ミクロドメイン「ラフト」及びマイクロRNAという新たな観点から解析し、その詳細を解明することを目的としている。まず、がん形質に伴ったラフトの量的・質的変化を調べたところ、ラフトの主成分であるコレステロールやスフィンゴ脂質の組成の変化とそれらの合成や代謝に関わる遺伝子の発現が変動していることを見出した。また一方で、トランスフォーメーション形質と発現の減少が相関するいくつかのマイクロRNAを同定した。中でも、ヒトの様々な癌腫で発現減少の見られるmiR-99aがSrcによるがん化やヌードマウスにおける腫瘍形成を顕著に抑制することを見出した。miR-99aの作用メカニズムを解析した結果、miR-99aはmTORやFGFR3を標的遺伝子としその発現を抑制することで下流のがん化シグナルを遮断し、がん形質を抑制することを明らかにした。またSrcの活性が高いヒト肺癌細胞においてmiR-99aの発現が低下しており、ヒト肺癌由来上皮細胞株にmiR-99aを導入すると腫瘍形成が抑制されることを見出した。Srcは代表的ながん原遺伝子産物およびチロシンキナーゼであり、細胞の分化・増殖・がん化などを司るシグナル伝達において必須の存在である。これまでの研究で、c-Srcの活性を負に制御するCskを欠損したマウス線維芽細胞が正常細胞型Srcによってがん化することを明らかにし、この系を活用してSrcによるがん化の詳細な分子メカニズムを再考している。本研究では、Srcのがんにおける制御破綻・がん形質発現シグナルの伝達機構を、細胞膜ミクロドメイン「ラフト」及びマイクロRNAという新たな観点から解析し、その詳細を解明することを目的としている。今年度は、昨年度に見出したがん形質に伴うラフトの主成分であるコレステロールやスフィンゴ脂質の組成の変化を元に、それらの合成や代謝に関わる遺伝子の発現変動や薬剤処理によりラフト領域の量的・質的変化を誘導することでがん形質が制御されることを見出した。一方、Srcによるがん形質に伴って発現が減少するマイクロRNAのうち、mR-542-3pがSrcによるがん化やヌードマウスにおける腫瘍形成を顕著に抑制することを見出した。さらにmR-542-3pによる細胞の形態変化に着目し作用メカニズムを解析した結果、miR-542-3pはインテグリン結合キナーゼILK遺伝子の発現を制御することでがん悪性化シグナルを抑制し、細胞接着斑の形成の破綻を引き起こすことでがん細胞の基質への接着や浸潤能などがん悪性化を抑制することを明らかとした。またSrcの活性が高いことで知られるヒト大腸がん細胞や組織についてmiR-542-3pの発現を調べたところ、悪性度の高いがん細胞でmiR-542-3pの顕著な発現低下とILKの発現亢進が認められた。
ユーザ主導型グリッドコンピューティングを実現する高度スケジューリング技術

これからのグリッドコンピューティングでは、計算の完了時刻や費用、計算精度等、ユーザの様々な要求に柔軟に対応することが求められる。本研究では,ユーザからの多様な計算要求に対応するための高度なスケジューリング技術の確立を目的とし、計算機やネットワークの最適な利用計画を自動生成するアルゴリズムの提案、提案手法を評価するためのシミュレーション技術およびグリッドエミュレーション技術に関する研究開発を行った。本研究では,ユーザからのアプリケーションプログラムの実行要求に対して,インターネット上の計算資源群(計算機,データベース,ネットワーク等)の最適な利用計画を自動的に作成し,利用計画に基づいて計算資源群の事前予約を行うことにより,ユーザの多様な要求を満足するための高度なスケジューリング技術を開発することを目的としている.平成18年度は,これを実現するためのモデル,具体的にはユーザからの計算要求の受付と解釈,インターネット上の計算資源に関する情報収集,計算資源利用計画の作成,複数の計算資源に対する予約手続き等の処理をどのような手順で組み合わせるのかという問題を解決するためのプロトコルの検討を行った.また,計算資源の利用計画を作成するための計算資源利用計画自動生成アルゴリズムの開発に着手した.具体的には計算機やネットワーク上での処理に関する性能予測モデルを構築し,本モデルに基づいてユーザの計算要求を満足するように計算や通信の割り当てを決定するヒューリスティックアルゴリズムを考案した.計算資源利用計画自動生成アルゴリズムの検証を行うためには,複数のアルゴリズムの性能評価を行い,性能の検証を進める必要がある.これを実現するために,プロトタイプシミュレーションソフトウェアを開発に着手した.本ソフトウェアは,離散事象シミュレーションモデルに基づき,本研究が想定するグリッド環境の簡易モデル上で計算資源利用計画自動生成アルゴリズムに従った資源予約シミュレーションを行うことができる.また,実グリッド環境により近い状況での性能検証を行うため,グリッド環境のエミュレーション手法についての検討も行った.平成18年度の研究では,精密なシミュレーションモデルの開発,計算資源利用計画自動生成アルゴリズムの開発,および性能評価環境の構築を行った.精密なシミュレーションモデルの開発では,平成18年度に開発したシミュレーションモデルをより精密化し,シミュレーションソフトウェアを開発した.例えば,資源に対する競合を解決する手段としてtwo phase commitプロトコルが提案されているが,本シミュレーションソフトウェアにおいても,本プロトコルを用いた資源要求のシミュレーションを実現した.また,平成19年度に購入した高性能並列計算システム上に本ソフトウェアを実装し,高速なシミュレーションを行った.計算資源利用計画自動生成アルゴリズムの開発では,上記のシミュレーションによる評価を通して,平成18年度に考案したヒューリスティックアルゴリズムを改良した.する.本アルゴリズムではグリッド上の計算資源やネットワークをどれだけ予約すればよいかを示す予約量を自動的に決定することを目指している.平成18年度に開発したアルゴリズムでは,予約量の決定方法に制約が多く,予約量の決定に要する時間が長いという問題があったため,制約が少なくより効率のよいアルゴリズムを開発し,シミュレーションによりその有効性を評価した.本研究では,シミュレーションによる評価のみではなく,より実際のグリッド環境に近い状況での評価も重要である.このような性能評価環境の構築として,グリッドのエミュレーション環境の構築を進め,アルゴリズム評価に必要な機能の検討をシミュレーションと並行して行った.平成20年度は,シミュレーションソフトウェアの改良および性能評価を行うとともに,経済原理を導入したスケジューリングモデルを構築し,事前予約スケジューリングへの適用を検討した.シミュレーションソフトウェアの改良および性能評価では,シミュレーション環境上に,計算機資源の予約管理モジュール,ネットワーク資源の予約管理モジュール,グリッド上の情報サービスモジュール,資源の利用計画生成モジュールを実装し,またこれらのモジュール間のAPIも定義した.これにより,より実環境に近い環境での事前予約スケジューリング技術の性能評価を行うことを可能とした.また,資源探索アルゴリズムの高速化を行い,資源探索に要するオーバーヘッドを削減した.性能評価では,対象とするグリッド環境として人工的に作成したモデルおよび日本国内の学術ネットワークをモデル化したものを作成し,事前予約スケジューリング技術の性能評価に用いた.また,世界各国の計算機センターやグリッド環境上のジョブ実行履歴を解析することにより,本研究が対象とする予約ジョブのモデル化を行い,性能評価に用いた.経済原理を導入したスケジューリングモデル構築では,平成19年度までに開発した事前予約スケジューリング技術に経済原理を導入するモデルを検討した.具体的には,人工市場取引において研究されている資源の売買モデルに関する調査を行い,本研究で開発した事前予約スケジューリング技術への適用方法を検討するとともに,プロトタイプソフトウェアの開発を行った.
宇宙環境における尿路結石破砕治療の開発にむけた基礎的研究

宇宙空間では、微小重力の影響で骨吸収が生じ、尿中カルシウム排泄の増加によって尿路結石形成リスクが増大すると考えられている。私たちは、骨吸収阻害剤ビスホスホネートが微小重量による骨密度の低下と結石形成を予防することを、日本宇宙航空研究機構(JAXA)との共同研究にて証明した。宇宙空間で形成された尿路結石に対する外科的治療法が検討されたことはない。本研究では、小型化体外衝撃波結石破砕装置(compact ESWL)を用い、宇宙空間での尿路結石手術を確立し、この成果を地球上での新たな手術療法として発展させることを目指す。本年はcompact ESWLの開発が主目的であった。これは腱膜炎治療用衝撃波装置Ariesを用い、まずは結石破砕実験(地上実験)を行うものであるが、Ariesは衝撃波収束能がないため、音響レンズを用いたcompact ESWLとしての開発を目指すのであった。これを用い焦点部での衝撃波強度を水中衝撃波測定装置(ハイドロフォン)で測定するという予定であった。しかし、compact ESWL機器製造メーカーの開発担当者の意見ならびにAriesの器械特性から、衝撃波を収束させるための音響レンズの開発はことであると判明した。このためまずは患者治療用のESWL(体外衝撃波結石破砕)機器Gemini(Dornier MedTech)の衝撃波調整シミュレーターを用いたモデルストーン(炭酸カルシウム)の破砕実験環境をメーカーへの許諾を受けて構築した。さらに衝撃波強度を測定するため、衝撃波研究を行っている共同研究者(東北大学・名古屋工業大学)およびESWL機器メーカーのメンテナンス担当者と共同し、ハイドロフォンによる衝撃波強度モデルの確立を行った。現在は、衝撃波測定に適したオシロスコープの選定、測定環境の確立を行っている。現行機種を改良しての破砕モデル構築の予定であったが、結石破砕のための衝撃波収束機能の付加が困難であると判明し、現在小型衝撃波装置の作成メーカーの選定まで計画が後退した。まずは衝撃波強度測定のための手法構築を行っている。小型衝撃波装置を設計・作成のための共同研究団体・メーカー選定を行う。並行して衝撃波測定モデルの構築を行って行く。アドバイザーとして宇宙飛行経験者からのヒアリングを行い、衝撃波の工学系研究者との共同研究を進める。研究課題に必要なオシロスコープに不具合が生じて、一時研究が中断した。オシロスコープを修理、あるいは買い換えを検討して、計画に沿った宇宙環境における尿路結石破砕治療の開発のための研究を続けていく。
名詞句の内部構造と非顕在的移動の類型論的研究

本研究では,非顕在的移動として扱われてきた現象は,2つの異なる類に属するとみなさなければならないことを指摘した。すなわち,i)束縛が認可条件となる,非顕在的WH移動と,ii)顕在的移動と同様に,C^<MAX>が移動する,NPIのanyの認可のための移動・否定と数量詞の相互作用・QRである。指定主語条件に従うかどうかに基づく,この区別は,C^<MAX>の移動は指定辞を通じてなされるが,束縛は主要部間の関係であることに起因することが示された。また,先行詞内削除(ACD)構文の特性を的確に捉えるためには,作用域標示に基づく数量詞上昇(QRSM)という概念を組み込んだ,外置と数量詞上昇の双方のメカニズムによる分析が必要であることを論じた。完全解釈原理の要請に基づくQRSMを仮定して始めて,右方向移動に基づく分析とscramblingに基づく分析の有界性に関する問題点を解決することができる。また,名詞句(Determiner Phrase:DP)を,Chomsky(2000)が提案するPhaseとすべきであるとする大庭(1999)の分析の妥当性を吟味した。そして,特定性(specificity)と名詞句の内部構造に対する分析を批判的に検討し,名詞句が特定的である時にのみ,DPが投射されるとする分析が優れていることを指摘し,移動のみがPICを遵守し,束縛はPICに従わないことを論じた。最後に,Abney(1987)等の名詞句を機能範疇DPとする研究以降の名詞句の内部構造に関する精緻化に関する動向を概観し,名詞句の内部構造として小節が含まれるとする分析やNumPが含まれるとする分析は,形容詞と名詞の語順あるいは数量詞遊離の現象の解明に有益であることを指摘した。本研究から,名詞句が関連する移動の文法性の違いは,限定詞(D)が主要部として存在するかどうかに還元できることが示された。Chomsky(1998)では、顕在的移動と非顕在的移動には異なるメカニズムが関与するとの示唆がなされている。すなわち,Spell-outでの顕在的(overt)移動では,範疇(categories)が素性に随伴(piedpipe)されて移動するが,非顕在的(covert)移動では素性すら移動しないとする分析である。したがって,Minimalist Program(MP)の枠組みでは,数量詞上昇規則(Quantifier Raising:QR),LF-WH移動規則,あるいは,否定極性表現(Negative Polarity Item:NPI)の認可では,範疇あるいは素性が移動するのではなく,一致(Agree)のもとで,その適格性が決まることになる。これに対して,木村(1999)では非顕在的移動が二種類に分類できることを指摘し,QRとNPIの認可には範疇移動(covert phrasal movement)が関与し,LF-WH移動規則には束縛(binding)が関与するとする分析を提案した。また,Abney(1986,1987),Fukui(1986),Fukui & Speas(1986)等の機能(functional)範疇の研究により,名詞句は限定詞句(determiner phrase: DP)として扱われ,Ritter(1991),Szabolcsi(1994),Campbell(1996)等の研究により,名詞句の内部構造のさらなる精緻化がなされている。また,Fukui & Takano(1999)では,日本語・英語の名詞句が関連する言語現象の違いは,限定詞(D)が主要部として存在するかどうかに還元できるとの議論がなされている。

言語の経済性の観点から,どのような機能範疇を名詞句に仮定すべきかは,ハンガリー語・イタリア語等の名詞句と移動現象との関わりに基づき,今後さらに検証する必要がある。本研究では,非顕在的移動として扱われてきた現象は,2つの異なる類に属するとみなさなければならないことを指摘した。すなわち,i)束縛が認可条件となる,非顕在的WH移動と,ii)顕在的移動と同様に,C^<MAX>が移動する,NPIのanyの認可のための移動・否定と数量詞の相互作用・QRである。指定主語条件に従うかどうかに基づく,この区別は,C^<MAX>の移動は指定辞を通じてなされるが,束縛は主要部間の関係であることに起因することが示された。また,先行詞内削除(ACD)構文の特性を的確に捉えるためには,作用域標示に基づく数量詞上昇(QRSM)という概念を組み込んだ,外置と数量詞上昇の双方のメカニズムによる分析が必要であることを論じた。完全解釈原理の要請に基づくQRSMを仮定して始めて,右方向移動に基づく分析とscramblingに基づく分析の有界性に関する問題点を解決することができる。また,名詞句(Determiner Phrase:DP)を,Chomsky(2000)が提案するPhaseとすべきであるとする大庭(1999)の分析の妥当性を吟味した。そして,特定性(specificity)と名詞句の内部構造に対する分析を批判的に検討し,名詞句が特定的である時にのみ,DPが投射されるとする分析が優れていることを指摘し,移動のみがPICを遵守し,束縛はPICに従わないことを論じた。最後に,Abney(1987)等の名詞句を機能範疇DPとする研究以降の名詞句の内部構造に関する精緻化に関する動向を概観し,名詞句の内部構造として小節が含まれるとする分析やNumPが含まれるとする分析は,形容詞と名詞の語順あるいは数量詞遊離の現象の解明に有益であることを指摘した。本研究から,名詞句が関連する移動の文法性の違いは,限定詞(D)が主要部として存在するかどうかに還元できることが示された。
ＵＭＳ技術によるガラス材料評価法の開発

ガラス材料は、添加物を加えることにより屈折率や膨張率などの物理特性を大きく変えることが可能である。所望のガラスを作製するためには、作製したガラスを評価するための計測技術が重要である。本研究では、合成石英ガラスに対して、超音波マイクロスペクトロスコピー技術により、音響特性(漏洩弾性表面波速度、縦波音速、密度)を測定し、音響特性、仮想温度、OH濃度、Cl濃度の間の関係を求めた。また、フッ素ドープ石英ガラスに対して、音響特性、フッ素濃度、仮想温度の間の関係を求めた。ガラス材料は、添加物(ドーパント)を加えることにより屈折率や膨張率などの物理特性を大きく変えることが可能である。所望の特性を有するガラスを作製するためには、作製したガラスを適切に評価するための計測技術が重要である。本研究代表者らは、物質・材料の音響特性を非破壊・非接触的に定量計測する「超音波マイクロスペクトロスコピー(UMS)」技術の基礎研究および材料評価への応用に関する研究を進めている。本研究の目的は、ガラス材料の分野における新しい評価技術としてUMS技術を用いた方法を確立することである。機能性材料として開発が進められている合成石英ガラス、フッ素ドープSiO2ガラス、結晶化ガラスを取り上げて、UMS技術により評価を行うとともに、従来のガラス材料評価法と比較することにより、ガラス材料評価法としての有用性を示す。さらに、ガラスの構造解析ツールへの発展を目指す。本年度の成果は以下のとおりである。[1]石英ガラス:純粋な石英ガラスは、SiO2が100%であり、石英系ガラスの基本となる。石英ガラスの物性値は、仮想温度と不純物濃度に依存する。石英ガラスの音響特性の仮想温度依存性におけるOHとClの影響を明らかにした。光学用石英ガラスの音響特性と屈折率との間の関係を求めた。[2]フッ素ドープ石英ガラス:SiO2ガラスにフッ素をドープするとSi-O-Sの結合が切断され、構造がより開放的になると考えられる。フッ素(F)をドープしたSiO2ガラスに対して、石英ガラスと同様に熱処理を行い、仮想温度と23°Cにおける音響特性の関係を求めた。機能性材料として開発が進められている合成石英ガラス、フッ素ドープSiO2ガラス、結晶化ガラス、強化ガラスを取り上げて、UMS技術により評価を行うとともに、従来のガラス材料評価法と比較することにより、ガラス材料評価法としての有用性を示す。本年度は、UMS技術を化学強化ガラスに適用した。化学強化ガラス試料として、アルミノ珪酸ガラスを取り上げた。4枚の基板に対して、425°CのKNO3中で、0.5 h, 1 h, 3 h, 8 hの化学強化処理を行った。また、リファレンスとして、未処理基板を1枚用意した。直線集束ビーム超音波材料解析システムにより計測される漏洩弾性表面波(LSAW)速度、漏洩擬似縦波(LSSCW)速度を測定するとともに、光学式の表面応力計により表面応力と応力層深さの測定を行った。その結果、LSAW速度やLSSCW速度の周波数依存性の測定から、表面応力の分布を検出した。また、LSAW速度とLSSCW速度の応力層深さに対する分解能は、それぞれ0.12 μm、0.52 μmと求まり、UMS技術が強化ガラスの作製プロセスの評価や品質管理に有用であることを示した。(1)UMS技術の高機能ガラス材料への応用の開拓

[1-1]石英ガラス:純粋な石英ガラスは、SiO2が100%であり、石英系ガラスの基本となる。石英ガラスは作製法により残留不純物濃度(OH、Clなど)が異なる。直接合成法とVAD法により作製した合成石英ガラス基板に対して、小型ボックス炉を用いて試料の熱処理を行い、仮想温度を変えた試料を作製した。仮想温度と23°Cにおける音響特性(縦波音速、漏洩弾性表面波速度、密度)の関係を求めた。また、市販合成石英ガラスインゴットの均質性評価を行った。[1-2]フッ素ドープ石英ガラス:SiO2ガラスにフッ素をドープするとSi-O-Sの結合が切断され、構造がより開放的になると考えられる。フッ素(F)をドープしたSiO2ガラスに対して、石英ガラスと同様に熱処理を行い、仮想温度と23°Cにおける音響特性の関係を求めた。石英ガラスとフッ素ドープ石英ガラスに対して、仮想温度を変えた試料の作製を進めた。また、それらの試料に対して、密度、縦波音速、漏洩弾性表面波速度の測定を行い、仮想温度と音響特性の間の関係を得ることができた。また、石英ガラスにおいては、屈折率と音響特性の関係を求め、音響特性が屈折率に対して非常に高い分解能を有していることを明らかにした。フッ素濃度が高くなると構造緩和時間が短くなるため、熱処理の冷却時に構造緩和が進み、仮想温度が低下する。このため、フッ素濃度が高い試料に対しては、熱処理温度にかかわらず音響特性がほぼ一定になる結果が得られた。今年度までの結果を踏まえ、また、熱処理を行った石英ガラスとフッ素ドープ石英ガラス試料から線膨張係数(CTE)測定用の試料を用意し、押し棒式熱膨張計により、CTEの温度依存性を測定する。また、結晶化ガラス試料に対しても、音響特性の周波数特性の測定を行い、結晶相の大きさと速度分散性、減衰係数の周波数特性の変化について議論する。また、従来法として、蛍光X線分析法による化学分析、赤外吸光分光法、ラマン分光法による仮想温度の測定を行う。また、光学特性(屈折率、透過率)、ラマン散乱計測、ブリリュアン散乱計測による弾性率の測定、電子スピン共鳴装置による欠陥の測定を行い、UMS技術による音響特性との間の関係を比較する。これらの結果をもとに、石英系ガラスの構造と音響特性の間の関係を議論する。今年度の結果を踏まえ、フッ素をドープした石英ガラスに対しては、フッ素濃度に応じて、純粋な石英ガラスよりも熱処理温度を低くして熱処理を行うことにより、音響特性の仮想温度依存性を求める。
何が小腸上皮の時期的分化をスイッチするのか？～オルガノイドを用いた解析～

私たちはこれまでに、小腸吸収上皮細胞には時期的、部位的多様性があり、乳飲期小腸近位部の吸収上皮細胞が食物アレルギーに関わる可能性を示してきた。また、乳飲期の栄養をコントロールすることで、吸収上皮細胞の構造と機能に変化が生じる時期をある程度はシフトできることを報告している。時期特有の消化器疾患等が知られているにもかかわらず、時間軸に着目した吸収上皮細胞の分化に関する報告はほとんど見られない。そこで本研究では、3次元培養(細胞組織体培養)法を用いてオルガノイドを作製することで、上皮以外の要素を排除し、吸収上皮細胞に時期的変化をもたらす機構を解明する。昨年度、レーザーマイクロダイセクションによりパラフィン切片からパネート細胞を切り抜いて集め、RNAの抽出を試みたが、質的、量的に十分なRNAを得ることができなかった。そこで、magnetic beadsで標識された各細胞特異的な抗体を用いて上皮細胞を標識し、幹細胞およびパネート細胞を単離した。また、目的の細胞が得られたか確認する目的で、培養を試みたが、うまく育たなかった。この方法については、改良を加えて再検討する必要がある。一方、マウス小腸において、陰窩形成が起きる時期に一致して、パネート細胞のH3K27トリメチル化が生じたことから、この時期の小腸陰窩よりオルガノイドを作製し、EZH2 inhibitorである3-deazaneplanocin A(DZNep)またはGSK126を用いて、H3K27のトリメチル化を阻害した。その結果、陰窩の形成に差が見られたことから、現在、形態学的検討を進めている。細胞の単離に苦戦しているものの、EZH2阻害剤により、新しい知見が得られた。阻害剤を使用したオルガノイド培養によって、小腸上皮の分化をスイッチする機構の一端が明らかになる可能性がある。今年度はmagnetic beads標識により細胞を単離する方法について、改良を加えて再検討する。また、時期および部位別の小腸陰窩を用いてオルガノイドを作製し、EZH2 inhibitorによる影響について、形態学的に検討する。私たちはこれまでに、小腸吸収上皮細胞には時期的、部位的多様性があり、乳飲期小腸近位部の吸収上皮細胞が食物アレルギー発症に関わる可能性を示してきた。時期特有の消化器疾患等が知られているにも拘らず、時間軸に着目した吸収上皮細胞の分化に関する報告はほとんど見られない。今年度は、乳飲期から離乳期のC57BL/6Jマウスを用い、1形態学的解析と2遺伝子発現解析を行うことを目的とし、次の研究を行った。1生後0、7、14、21日齢および成熟マウスより回腸を採取し、形態学的解析を行った。その結果、生後14日齢で陰窩が形成されることが分かった。また、その時期に一致して、陰窩底部にLysozyme C陽性の顆粒を有する細胞が出現し、その細胞核はH3K27me3に対する抗体に対しても強陽性を示した。乳飲期の特徴を持つ吸収上皮細胞は生後14日齢までは観察されたが、21日齢、成熟期には認められなかった。2遺伝子発現解析の準備として、小腸の組織切片を用いて、レーザーマイクロダイセクションにより陰窩またはパネート細胞を切り出し、RNA抽出を試みた。切片の厚み、切片の種類等を工夫し、かなりの数の陰窩またはパネート細胞を切り出したにも拘らず、ほとんどRNAを得ることができなかった。そこで、別の方法(magnetic beadsによるラベル)を用いて単離する方法について検討している。時期によるマウス小腸の形態および上皮細胞の変化について、形態学的に解析することができた。しかし、目的とする陰窩または上皮細胞について、レーザーマイクロダイセクションを用いた方法で切り出すことはできたものの、RNAはほとんど得ることはできなかった。そのため、それに代わる方法として、magnetic beadsを用いて細胞を標識して単離する方法を考えており、その準備を進めている。

一方、マウス小腸において、陰窩形成が起きる時期に一致して、パネート細胞のH3K27トリメチル化が生じたことから、この時期の小腸陰窩よりオルガノイドを作製し、EZH2 inhibitorである3-deazaneplanocin A(DZNep)またはGSK126を用いて、H3K27のトリメチル化を阻害した。その結果、陰窩の形成に差が見られたことから、現在、形態学的検討を進めている。細胞の単離に苦戦しているものの、EZH2阻害剤により、新しい知見が得られた。阻害剤を使用したオルガノイド培養によって、小腸上皮の分化をスイッチする機構の一端が明らかになる可能性がある。今後は、陰窩やパネート細胞単離の方法を工夫し、時期及び構造特異的に発現している遺伝子を解析する。また、特徴的時期のマウス回腸を用いてオルガノイドを作製・培養し、形態学的に解析し、相当する時期のマウス回腸と比較する予定である。今年度はmagnetic beads標識により細胞を単離する方法について、改良を加えて再検討する。また、時期および部位別の小腸陰窩を用いてオルガノイドを作製し、EZH2 inhibitorによる影響について、形態学的に検討する。研究分担者の1名について、予定していた出張(解剖学会参加)が直前に急遽キャンセルになったこと等により、次年度使用額が生じた。それ以外はおおむね予定していた通りである。予定していた学会に参加しなかったため、若干、次年度使用額が生じたが、それ以外はほぼ予定通りである。今年度は最終年度であるため、計画的に動物や試薬の購入、学会発表等に使用する予定である。
酸化ストレス誘発発がんの抑制に関与する分子機構

1. Mutyh遺伝子欠損マウスでの自然突然変異の解析で、G : C→T : A型トランスバージョン変異が有意に上昇していたことを踏まえ、酸化剤である臭素酸カリウムを飲水投与したマウス小腸における突然変異の解析を行った。その結果、対象群と比較して、酸化ストレスを誘発したMutyh遺伝子欠損マウスでG : C→T : A型変異の有意な増加を認めた。2.これまでの自然発生腫瘍の解析で、Mutyh遺伝子欠損マウスでは、小腸・大腸における腺腫・腺癌の発生頻度が野生型マウスに比べて有意に上昇していることを認めている。今回、生後4週齢のマウスに臭素酸カリウムを20週間連続飲水投与して消化管での腫瘍の発生を調べた。その結果、Mutyh遺伝子欠損マウスの十二指腸・空腸で多数の上皮性腫瘍の発生を認めた。3.酸化ストレス誘発で生じた腫瘍組織におけるターゲット遺伝子を検索する目的で、代表的な候補遺伝子における変異の予備的な解析を行ったところ、Apc遺伝子にG : C→T : A型変異が生じているものが含まれていた。以上、自然及び酸化ストレス誘発突然変異の解析並びに発がん解析の結果、Mutyhは内因性、外因性の酸化ストレスにより生じた8-oxoG等の酸化的DNA損傷に起因する変異並びに発がんを抑制していると考えられる。最近、劣性の家族性大腸腺腫症患者でMUTYH遺伝子に変異が見出され、腫瘍組織のAPC遺伝子にG : C→T : A変異が検出された事例が報告されている。このことと、我々が得ている消化管における自然発がん並びに小腸でのG:C→T:A型変異の上昇等の観察結果は、Mutyh遺伝子欠損マウスが消化管における腫瘍発生の機序を解明するのに有用なモデル系であることを示している。現在進めている研究を展開することで、Mutyh遺伝子欠損マウスを用いた薬剤投与による酸化ストレス誘発発がんの系を確立できる可能性が示された。
来談行動の規定因研究:カウンセラー要因とクライエント要因の交互作用の検討

来談行動をはじめとするカウンセラーの属性評定に影響を及ぼす要因には、カウンセラー側の要因とクライエント側の要因がある。本研究では、カウンセラー側の要因としてカウンセラーの言語・非言語の不一致要因、つまり、肯定的言語および否定的非言語を示す言語優位カウンセラーと否定的言語および肯定的非言語を示す非言語優位カウンセラーの2つの水準をとりあげる。欧米の先行研究では、クライエント役の被験者は非言語優位カウンセラーに対して来談意図や印象を高く評価してきたが(非言語優位説)、日本では言語優位カウンセラーに対して高く評価してきた(言語優位説)。このように結果が一致しない理由として、クライエント側の要因の一つである情報処理過程が異なることが考えられる。クライエント側の情報処理過程を規定する要因には、クライエントの特性不安や状態不安の要因が検討されてきており(織田,2002)、不安が高い状態では非言語優位カウンセラーが、不安が低い状態の場合は言語優位カウンセラーへの来談意図が高く評定されるといった仮説を検証したが、結果は不一致要因と不安要因の交互作用は認められず、不一致要因の主効果が認められるにとどまり、言語優位説を支持する結果となった。平成14年度の研究では、クライエントの思考の仕方の個人差である表象型を要因に加え、表象型が聴覚型のクライエントは視覚型クライエントに比べて非言語優位カウンセラーよりも言語優位カウンセラーに対して来談意図や印象を高く評価し、一方、視覚型のクライエントは聴覚型のクライエントに比べて言語優位よりも非言語優位のカウンセラーを高く評価するといった仮説を検討した。結果は表象型と不一致要因の交互作用は認められなかったが、表象型要因はカウンセラーの責任感尺度で主効果が認められ、視覚型よりも聴覚型のクライエントがより高い評定をすることを確認した。カウンセラーへの来談や印象を規定する要因として、カウンセラー側の要因とクライエント側の要因をとりあげ2つの仮説を検討した。カウンセラー側要因としてはカウンセラーが示す言語的行動と非言語的行動の不一致条件(言語優位条件VS非言語優位条件)を、クライエント側の要因としてはクライエントの不安条件(高群VS低群)を操作した。仮説1は、不安の高い人は低い人に比べて、高次の情報処理を要する言語行動よりも低次の情報処理ですむ非言語行動を重視し、逆に不安の低い人は高い人に比べて、低次の情報処理を要する非言語行動よりも高次の情報処理を要する言語行動のほうを重視するであろう。仮説2は、面接回数が増えれば不安が小さくなり、高次の情報処理も可能となるので言語優位の評定をするであろう。手続きとして、80名の被験者を4つの条件群にランダムに配置した。教示の後、血圧や心拍を測定し、コンピュータで作成したベースライン用のカウンセリング場面のビデオテープ(否定的言語・否定的非言語条件)を2回呈示し、さらに、不一致条件のいずれかのビデオテープを2回呈示した。結果は、不一致条件と不安条件の交互作用は認められなかったが、非言語優位条件よりも言語優位条件のほうが来談意図や紹介意図を有意に高く評定する結果となった。これは不安の操作がベースライン段階で有効であったにもかかわらず、不一致条件の呈示段階で操作が弱まり、結果的に状態不安が中程度になってしまったために、ある程度落ち着いた状態で情報処理を行った結果、言語優位になったものと考えられる。仮説2に関しては、面接回数が1回目よりも2回目のほうが、来談意図や紹介意図評定に及ぼす言語優位を示唆する結果となった。
音声から意味への言語学習方略の発達過程に関する研究

本研究の目的は、乳幼児期の言語知覚認知が音声が主の処理から意味を伴う処理へと発達的に変化するなかで、周囲からの情報が言語獲得を促進するしくみについて、音声と意味をつなぐ学習方略という観点から検討することであった。特に音声獲得と意味学習の関係について、言語音声認知における助詞および擬音語の特性を明らかにし、言語以外の音声の影響も示した。また、子の発達に応じた母親の発話の変化と子の意味推測を促す効果を明らかにした。本研究は、乳幼児期の言語獲得過程において、周囲からの言語音声やその他の情報の入力が、言語音声と意味の学習にどのように影響を及ぼすのか、乳幼児の発達に伴った学習方略の変化との関係を明らかにすることを目的としている。本年度は02歳を対象として、母親からの語りかけ(対乳幼児音声)に含まれる意味推測を促す様々な手がかりと、子どもの言語獲得との関わりを分析した。まず初期獲得語彙に多く含まれる擬音語について、特にモノの大小を有声・無声の対立によって表す擬音語ペア(e.g.,ころころ-ごろごろ)に焦点を当て、これらの語を発音する際の母親の音声に、子どもの理解を助ける音響的手がかりが含まれているか否かを検討した。14名の母親に、擬音語を含む文章を子どもに向けて朗読してもらい、各擬音語の平均・最大・最小基本周波数、時間長、音圧を測定したところ、大きいモノ(の様子)を表す擬音語は小さいモノを表す擬音語よりも、基本周波数が低く、音圧が大きく発音されることが示された。またこの音響特徴は、成人に向けて朗読した場合よりも子どもに対する場合のほうがより強調されており、言語能力が未発達である子どもの意味理解を促進している可能性が考えられた。さらに幼児の意味獲得における手がかりとして、発話中の助詞に着目し、1歳児の音声認知実験を行った。対象児に「新奇語A+格助詞『が』」を含む文を繰り返して呈示し馴化させた後、テストとして「A+『を』/『は』」を含む文(名詞テスト)、「A+『らない』/『って』」を含む文(動詞テスト)を呈示し、それぞれ聴取時間を測定した。この結果、幼児は動詞テストにおいて名詞テストよりも長く聴取し、助詞を手がかりとして新奇語を切り出し、直後に助詞がつくことのできる語というレベルでの品詞カテゴリーを形成していることが示された。本研究の目的は、乳幼児期の言語知覚認知が「音声」の要素が主の処理から、「語意」の要素を伴う処理へと発達的変化を遂げるなかで、テレビなどメディアも含めた周囲からの情報が言語獲得を促進するしくみについて、音声と意味をつなぐ学習方略という観点から検討することである。本年度は、(1)低月齢児に対する言語音声の機能(0歳児)、(2)母親の発話特徴と子の言語発達の関係(01歳児)、(3)ビデオ映像を用いた新奇語学習時の脳活動の発達的変化(12歳児)の3つの研究を特に推進した。まず(1)では、35ヶ月児を対象として母親の発話または歌唱音声聴取時の心拍反応測定と行動観察を行った。この結果、行動反応には音声により顕著な違いが表れなかったが、心拍反応は発話聴取時に上昇、歌唱聴取時に低下がみられ、乳児の活性化・鎮静化の機能は音声により異なることが示唆された。次に(2)では、618ヶ月齢の期間に3ヶ月毎に母子25組の縦断データ収集を実施し、子の発声の発達的特徴および、子に音声模倣を促したり新しい語を習得させようとしたりする母親からの働きかけについて、その特徴を調べた。本年度は特に、6・9ヶ月時に子に対する母親からの音声的働きかけに着目し、発声のタイミングや音響特徴の分析を行った。この結果、母親は子が6ヶ月時よりも9ヶ月時に上昇パターンの発声を増加させること、また遊び場面の中でも使用用具により母子の関わり方が変化することが示された。また(3)では、初語出現前後の1221ヶ月児を対象として、ビデオ映像を用いた新奇語学習場面における脳活動を光トポグラフィにより測定し、発話能力の発達に伴って新奇語の認識に関わる脳内処理過程がどのように発達的変化を遂げるかについて検討した。本年度は、(1)音楽聴取経験が音声への反応にもたらす影響(0歳児)、(2)母親の発話特徴と子の言語発達の縦断的研究(01歳児)、(3)語意推測における音象徴性および入力音声の音響特徴の関わり(01歳児)の3つの研究を特に推進した。(1)音楽聴取経験が音声への反応にもたらす影響に関して、2名の出生前3ヶ月齢の縦断調査を実施した。

この結果、音声への反応には個人差もあるが、出生前からの聴取経験も音声の持つ鎮静効果に関わっていることが示唆された。(2)母親の発話特徴と子の言語発達の関係について、01歳半の期間に3ヶ月毎に計20名のデータ収集を行い、母親と子どもとの音声相互作用を分析した。そして子どもの言語発達と音声模倣を促したり新しい語を習得させようとしたりする母親からの働きかけに関して、月齢間の縦断比較および個人間の比較を行った。ここから、母親発話の音響特徴は子の発達に伴い、高さや速度が変化すること、また日本語の特徴である擬音語-擬態語については、特に動作や物の様子を表現するために使用する母親が多く、子による語の理解を促進していることが示された。(3)語意推測における音象徴性に関する研究では、指示対象の大きさと音高のマッチング能力は10ヶ月齢では発達しておらず、大きさと音高の関連づけは学習によるものであると推測されること、この能力は親の発話音声の音響特徴を学習手がかりの一つとして、23歳頃に発達することが示された。
歯周病原細菌による腸管dysbiosisと動脈硬化との関連解明

C57BL/6マウスへのPorphyromonas gingivalis単回口腔投与群において有意な腸内細菌叢の有意な変化、血清中エンドトキシンレベルの上昇、肝臓中Universal 16S rRNA遺伝子検出量の上昇を認めた。また感染群の腸管において腸管透過性に関与するOccludinの遺伝子発現が減少した。以上より歯周病原細菌の嚥下が全身疾患の誘導に大きく影響を及ぼすことが示唆された。動脈硬化性病変の進展への作用については、今後動脈硬化病変発症モデルを用い更なる検討を行う。多くの疫学研究において歯周炎と動脈硬化性疾患や糖尿病などのメタボリックシンドロームとの関連が示唆されているが、そのメカニズムについては不明な点が多い。近年メタボリックシンドロームの発症、進行が腸内細菌叢の変動と関連していることが相次いで報告されているが、動脈硬化疾患に関する研究領域においても腸管やそこに生息する腸内細菌の機能における病態への関与について注目されており、様々なエビデンスが明らかになってきている。我々はP. gingivalis複数回口腔内投与により腸内細菌叢が変動し、各組織・臓器における炎症性変化、インスリン抵抗性を誘導することを確認しており、歯周炎と動脈硬化性疾患との関連メカニズムにおいて、腸内細菌叢の変動が関与している可能性が考えられる。本研究では歯周病原細菌感染により腸内細菌叢が変動し、動脈硬化疾患の進展に作用するかについて検討することを目的とする。本年度は予備実験としてC57BL/6マウスにおけるP. gingivalis単回投与を行い、実験手技・実験方法を確立するとともに、その全身的・局所的変動について検討した。6週齢雄のC57BL/6マウスにカルボキシメチルセルロースに懸濁したP. gingivalis W83株あるいは基材のみを口腔より1回投与し、2日後に糞便、血液、肝臓、小腸のサンプルを回収した。その結果、感染群において複数回口腔感染と同様に腸内細菌叢が変化し、肝臓組織中のUniversal 16S rRNA遺伝子検出量が増加していた。多くの疫学研究において歯周炎とメタボリックシンドロームとの関連が示唆されているが、そのメカニズムについては不明な点が多い。近年メタボリックシンドロームの発症、進行が腸内細菌叢の変動と関連していることが相次いで報告されている。動脈硬化疾患に関する研究領域においても腸管や腸内細菌の機能における病態への関与について様々なエビデンスが明らかになってきているが、歯周炎と動脈硬化性疾患との関連メカニズムにおいても、腸内細菌叢の変動が関与している可能性が考えられる。そこで本研究では歯周病原細菌感染により腸内細菌叢が変動し、動脈硬化疾患の進展に作用するかについて検討することとした。我々はP. gingivalisの複数回口腔投与により腸内細菌叢が変動し、全身性に炎症が誘導されることを報告したが、その詳細なメカニズムを解明するためにまずP. gingivalis単回投与による全身への影響を検証した。6週齢雄のC57BL/6マウスにP. gingivalis W83株あるいは基材のみを口腔より1回投与し、2日後に糞便、血液、肝臓、小腸のサンプルを回収した。感染群において複数回口腔投与と同様に腸内細菌叢が変化し、肝臓組織中のUniversal 16S rRNA遺伝子検出量が増加するとともに、血清中エンドトキシンレベルが上昇した。また感染群の腸管においてOccludinの遺伝子発現が減少したことから、腸管透過性が亢進している可能性が考えられた。以上よりP. gingivalisのわずか単回投与でも腸内細菌叢の変動に伴い腸管透過性が亢進し、その結果体内への細菌の播種及び内毒素血症が誘導されることが示唆され、歯周病原細菌の嚥下が全身疾患の誘導に大きく影響を及ぼすことが明らかとなった。動脈硬化性病変の進展に作用するかについては、この結果をもとに今後動脈硬化病変発症モデルを用い更なる検討を行う。予備実験の結果より、嚥下したP. gingivalisの影響を受け、細菌の体内への播種が誘導され、肝臓組織中の細菌量が増加した可能性が示唆された。また実験手技・実験方法についても十分検討でき、回収したサンプルに関しては、現在解析を進めている。本実験へと移行する準備が整いつつあると考えられ、おおむね順調に進展していると判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。医歯薬学今後は回収したサンプルを用いて、血液への細菌の播種、血清中エンドトキシン活性、腸管におけるタイトジャンクションタンパク遺伝子発現の解析、及び血液・肝臓におけるP. gingivalis特異的16S rRNA遺伝子についての定量等を行う予定である。この予備実験の結果をふまえ、歯周病原細菌感染による腸内細菌叢の変動と動脈硬化疾患の関連について検証するため、ApoE-/-マウスを用いた感染実験へと応用していく。
新しいニオブ系層状化合物を触媒材料とする新触媒反応の開発

層状化合物としては,雲母に代表されるシリカ-アルミナ系のものが一般的である。しかし,イオン交換やピラ-構築による層間制御等の試みでは,固体酸性の発現に止まって来た。これに対し,酸化ニオブを基本とする層状化合物はその層間が強い塩基性を示すことから,ピラ-の構築や第二成分との複合化により,シリカ系層状化合物とは異なる新しい展開が期待された。ニオブ系層状化合物として,炭酸カリウムと五酸化ニオブとから1300°Cの加熱によって容易に調製し得るK_4Nb_6O_<17>が用いられた。層間にインタ-カレ-トする材料としては,本研究代表者に充分の使用経験があり,しかも一酸化炭素水素化反応により分岐型炭化水素を選択的に与えるという特異性を示す,酸化ジルコニウムと酸化セリウムが選ばれた。ジルコニウムまたはセリウムの硝酸塩水溶液にK_4Nb_6O_<17>結晶粉末を加え,一昼夜攪拌して得た層状化合物は計算量の1%程度しかジルコニウムやセリウムを含まず,残りのK^+イオンはH^+に置き換っただけであった。ジルコニウムやセリウムの硝酸塩水溶は強い酸性を示すために,層間のK^+イオンはジルコニウムやセリウムイオンよりもH^+イオンと置換する事が原因と考えられた。そこで,予めジルコニウムやセリウムの硝酸塩水溶液にpHが57となる様に稀アンモニア水を加え,生成した難口過性ゲルを1週間かけて取り除いた溶液にK_4Nb_6O_<17>を加え,一昼夜攪拌後,口過,洗浄し,ジルコニウムおよびセリウム置換K_4Nb_6O_<17>を得た。ジルコニウム置換型はまだ交換率が不充分であったがセリウム置換型は10%以上の交換率で得られ,X線回析によりわずかではあるが層間が拡大している事が確認された。このものを用いて一酸化炭素の水素化反応を行なったところ,C_2C_4のアルデヒドが選択的に得られるという新しい反応が見出された。しかし,触媒寿命が短いという事が判命したので,現在その改善に向け研究を続けているところである。
土壌中における高揮発性有機塩素化合物の微生物別御

各種揮発性有機塩素化合物は、ハイテク産業や金属工業のあらゆる分野で脱グリスや洗浄に多量に使われており、広範な環境汚染をもたらしている。土壌や地下水に混入した有機塩素化合物は、土壌中の微生物の量と活性に影響を与え、生態系での物質循環を攪乱していることが予想される。そこで使用量が多いテトラクロロエチレン、トリクロロエタンおよび1.1.1.-トリクロロエタンを選び、これらの物質が水田土壌の土壌呼吸量及びバイオマスに及ぼす影響を調べた。結果:1)湛水状態の土壌呼吸量はいずれの有機塩素化合物の添加によっても抑制された。この抑制効果は、添加量が多いほど顕著であった。なお、土壌呼吸量の阻害は有機塩素化合物の種類によって異なっていた。(1.1.1.-トリクロロエタン>トリクロロエチレン>テトラクロロエチレン)。2)畑状態の土壌呼吸量はいずれの有機化合物も多量の添加によって抑制された。しかし、この抑制程度は湛水状態におかれた土壌に比べれば、低かった。3)有機質肥料区は、化学肥料や無肥料区に比べて、有機塩素化合物添加による土壌呼吸量の抑制が現れ難かった。4)有機塩素化合物の添加が土壌のバイオマスに及ぼす影響は、湛水及び畑状態ともに有機塩素化合物の添加が土壌の呼吸量に及ぼす影響に対応した。結論:以上の結果に基づくならば次のことが推論できる。イ)有機塩素化合物が土壌の微生物活動を阻害する効果は水稲作付期間の方が、落水期間よりも大きい。2)有機塩素化合物が示すこの阻害効果は、堆肥等の有機質資材の施用により緩和される。3)有機塩素化合物の少量添加が畑状態にかれた土壌の呼吸を促進する効果は、部分殺菌効果の一種と考えられる。4)湛水状態におかれた土壌の呼吸量に及ぼす有機塩素化合物の阻害効果は有機化合物の溶解度と関係がある。
商標の実証分析：イノベーションの代理変数としての利用可能性と企業成果への効果

商標が企業のイノベーション活動の強度を反映しており、さらにそれが商標制度によって法的に保護されるのであれば、商標の出願や保有は企業成果に貢献すると期待される。諸外国を対象とした先行研究では、そうした仮説を支持する報告がなされているが、我が国企業については実証研究が著しく不足しており、未だ不明な点も多い。2018年度は、我が国上場企業を対象として商標の企業成果に対する効果を分析した。具体的には、企業が自ら商標を出願することの効果と、競合他社が商標を出願することの効果を分析している。主な結果は以下のとおりである。まず、商標を活発に出願している企業は、新製品をコンスタントに上市し、商標の下に信頼・ブランド力の蓄積に努めていると見ることができる。したがって、当該企業の製品・サービスには価格プレミアムが発生しており、他社と比較して生産性が高く表れる。ただし、商標活動を活発化させることの効果は、平均的には存在しない。また、商標にかかる競争状況に関しては、商標を伴った新製品が多く上市されている業種においてmarket-stealingeffect発生している可能性も想定される。しかし、推定結果はそうした仮説を支持しておらず、むしろ商標を伴った新製品が多く上市されるとより大きな付加価値が実現することが明らかになった。これは同一業種内の製品・サービスのバラエティーが上昇することで、市場での製品認知度が高まり、販売や流通など主に下流のプロセスにおいて効率が改善するというある種の外部性が存在することを示唆している。この他、平成28年度にリレーショナル・データベース化した商標の『整理標準化データ』(特許庁)を加工・整備した研究用データベースを直近の出願分まで延長し、その一部をリサーチ・ツールとして公開した。2018年度は、標準的な生産関数アプローチを用いて、自社の商標の出願が企業成果に与える影響を分析した。また、同一業種内の商標出願がゼロサム・ゲーム的なシェア競争をもたらす可能性を考慮し、当該企業が直面している市場の競争状況を表す変数を導入することでmarket-stealingeffectの存在を検証したところ、同一業種内における製品・サービスのバラエティーの上昇は正の外部性をもたらすという新たな私見を見いだすことができた。他方で、より頑健な結果を得るには、商標のストック化に関する手法について更なる検討が必要であることも明らかになった。以上の点を勘案し、「やや遅れている」と判断した。商標ストックの評価方法として、権利の幅、商標のタイプなど(企業・製品ブランド、ブランド想起型等)各種商標属性の影響も反映させた定式化に取り組む。また、こうして定義された商標ストックと用い、トービンのqや売上高成長率、ROA等への効果を回帰分析により推定する。すなわち、昨年度の実証結果についてデータの精緻化を行うことで、商標と企業成果の関係性について頑健性を確認する。さらに、過去3年間の研究結果を統合し、特許データでは接近が難しかった非技術的イノベーションの実態解明に向けた商標データの利用可能性とその限界についてまとめる。また、企業の商標マネジメントへの示唆を得る。平成28年度は、本研究課題の遂行に必要となる(1)商標に関する基礎的な知識の整理と、(2)商標データベースの構築を行った。(1)については、実務家や法学者による関連文献のサーチを通じて、商標制度および商標実務への理解を深めた。経済・経営分野については、直近の実証研究を中心にサーベイを行ったところ、2000年代半ばから研究が蓄積されつつある商標と企業成果に関する実証分析において新規の文献が見つかった。この他、技術(特許)と商標のコンコーダンスを作成するなど、新たな試みも確認された。(2)については、特許庁の『整理標準化データ』から独自の商標データベースを作成した。研究用商標データベースは、2016年に文部科学省科学技術・学術政策研究所(NISTEP)から公開されているが、収録範囲が基本的な書誌情報に限定されている。そこで今回は、整理標準化データに含まれる全データを収録したデータベースを構築した。本データベースは平成29年度以降の分析において、基礎資料となるものである。本年度は、データベースの試行的運用として特許と商標の出願人分布の差異や両出願人の重複度について基礎的な分析を行った。それによれば特許の出願は大企業に集中する傾向があるが、商標の場合、中小企業による出願が圧倒的に多いことが分かった。このことは、特許では把握しにくい中小企業のイノベーション活動が商標データを用いることで把握できる可能性を示唆していると考えられる。特許庁提供の『整理標準化データ』(SGML形式)のタグ情報を解析し、収録される全データ項目をリレーショナル・データベースへ移行させた。これにより、商標データの全項目について集計が可能になった。本研究課題における最も中心的なデータベースが整備されたことから、これまでの進捗について「おおむね順調に進展している」と判断した。平成29年度は、日本の自動車企業、医薬品企業について『J-PlatPat』(工業所有権情報・研修館)で商標検索を行い、製品等との対応関係を分析した。商標が実際の新製品・サービスとリンクしていることを確認した研究はほとんどないが、例外的な研究がMalmberg(2005)であり、業種間の商標戦略には差があることを見いだしている。具体的には、電気機械・自動車産業では、モデルナンバーで製品を識別する傾向があるため、必ずしも新製品に対応した商標が出願されない可能性があるのに対し、医薬品産業では製品ごとに商標出願を行う傾向があると述べている。