hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
厳密なカイラル対称性を持つ格子フェルミオンによるカイラルダイナミクスの研究

数値計算の計画策定と実行に想定以上の時間がかかってしまい、結果をまとめる上で十分な計算データ取得にもう少し時間が必要である。また本研究のために有効な計算リソースを利用する上で、既存の計算プログラムを変更、最適化する必要があり、そのためのコード開発に時間を要した。これらについては十分な目処がたった状況である。このため、本年度を最終年度とする当初の計画を変更し、一年の延長を申請し認められた。平成28年度には、前年度に引き続き格子上のSU(2)ゲージ理論の研究を進めるとともに、これに不可欠である計算プログラムの開発を行なった。前年度までと同様に格子上でカイラル対称性の良い性質を持つドメインウォール作用を用いたが、これまでに軽い質量領域での計算が難しいことが判明したため、これを改良する研究を行なった。リンク・スメアリングと呼ばれる手法の導入により、これまでより数倍小さい質量を扱うことが可能になった。これをフレイバー数2のシミュレーションによって確認した。フレイバー数4以上の基本表現フェルミオンへの応用を行なっている。随伴表現のフェルミオンの計算については、これまでに格子化による効果である青木相の解析など準備的研究を行なってきたが、動的ドメインウォールフェルミオンによるシミュレーションに向けたコードの準備を行なった。同時に、この研究に必要なシミュレーションプログラムの開発と高速化の研究を行なった。演算加速器であるPezy-SCプロセッサに対し、GPU用と同様OpenCLを用いて実装することによって格子ゲージ理論コードを移植し、最適化と実効性能の測定を行なった。格子シミュレーションコードBridge++に組み込む形での公開に向けて、準備を進めている。研究期間を通じて、格子ゲージ理論でのカイラル対称性に着目し、SU(3)ゲージ理論であるQCD、カラー自由度が2であるSU(2)ゲージ理論に関する研究を行なった。後者は標準理論を超えた物理の探索に関連しており、基本表現フェルミオンに対して、フレイバー数に依存した相構造について興味深い性質を解明することができた。SU(2)随伴表現のフェルミオンに関してもカイラル対称性に関係した格子理論特有の相に関して理解が進んだ。これらの研究に関しては、今後も継続してその性質を解明してゆくつもりである。クォークを記述する量子色力学(QCD)の特徴として、カイラル対称性の自発的破れという現象がある。本研究は格子ゲージ理論に基づく数値シミュレーションによって、ゲージ群(SU(3)の場合がQCDに対応)、フェルミオン表現、フレイバー数を変えた場合のカイラルダイナミクスを解明することが目標である。格子上で良いカイラル対称性を持つフェルミオン作用を用いた動的シミュレーションを行い、主にSU(2)ゲージ理論に対して、相関関数や固有値モード等の解析によって系の動的性質を調べた。
ゼオライトFSM-16中への1次元半導体C_<60>,C_<70>の創生、そのナノ物性と応用

(1).ゼオライトFSM-16をホスト物質として、その中の1次元細孔内にゲスト物質としてC_<60>及びC_<70>を内包させることに成功した.(その物質をC_<60>@FSM16およびC_<70>@FSM16と記述する).(2).10Kから室温の間での光ルミネッセンスに量子サイズ効果にもとずくと考えられるピークシフトを観察する事が出来た.(3).X線小角散乱によってFSM-16の周期構造は確認できたが、フラーレンの閉じ込めによる散乱振幅の増加を観察出来るほどにはフラーレンの充填率は上がっていない.(4).電子スピン共鳴の結果はC_<60>@FSM16およびC_<70>@FSM16閉じ込めを示唆している.(5).C_<70>@FSM16はC_<70>の有機溶媒に溶かした折の色とよく似た紫色をしており、C70の閉じ込めを示唆している.(1).ゼオライトFSM-16をホスト物質として、その中の1次元細孔内にゲスト物質としてC_<60>及びC_<70>を内包させることに成功した.(その物質をC_<60>@FSM16およびC_<70>@FSM16と記述する).(2).10Kから室温の間での光ルミネッセンスに量子サイズ効果にもとずくと考えられるピークシフトを観察する事が出来た.(3).X線小角散乱によってFSM-16の周期構造は確認できたが、フラーレンの閉じ込めによる散乱振幅の増加を観察出来るほどにはフラーレンの充填率は上がっていない.(4).電子スピン共鳴の結果はC_<60>@FSM16およびC_<70>@FSM16閉じ込めを示唆している.(5).C_<70>@FSM16はC_<70>の有機溶媒に溶かした折の色とよく似た紫色をしており、C70の閉じ込めを示唆している.C60をゼオライトFSM-16に閉じ込める方法として昨年度の蒸気法に加えて、今年度は有機溶媒を用いた溶液法を試みた.この溶液法では有機溶媒にC60を溶かし溶液をゼオライトにしみ込ませ、溶媒を蒸発させることによってC60をFSM-16細孔内に閉じ込めようとするものである.半導体C60固体が400°Cで蒸発することと有機溶媒に溶けることを用いた方法である.(1).この溶液法によってもC60をFSM-16に閉じ込めることに成功した.(2). C60/FSM-16について光ルミネッセンス・スペクトルのピーク・シフトから閉じ込めによる量子サイズ効果が起きていることが分かった.FSM-16の内壁とC60の相互作用、C60細線間の量子的相互作用を考慮したデータの検討が今後必要である.(3). C70についても同様な予備実験を行った.(4).電子スピン共鳴の実験からC60の閉じ込めが起こっていなければ説明できない共鳴を得ることが出来た.このg-値シフト等に関しても理論的な検討が必要になっている.(5). X線小角散乱、AFM、近視場顕微鏡(組立を含んで)、SEMを用いた予備実験を行った.ゼオライトFSM-16をホスト物質として、その中の1次元細孔内に気相法と液相法よってゲスト物質であるC60を内包させることに成功した(それぞれC60@FSM16,と記述する).液相法の溶剤としてトルエンを用いた.充填立はまだ充分ではない.しかし10Kから室温の間での光ルミネッセンス・スペクトルを観察すると2040meVのルミネッセンス・ピークの高エネルギー側へのシフトが観察された.このルミネッセンス・ピークのシフトは量子サイズ効果によって説明できる.ESRのg値は内包によってシフトし、この結果もFSM-16へC60の内包を間接的に示す結果となっている.一方X線回折やX線小角散乱では内包の効果を見ることが出来ず、内包の充填率がまだ充分でないことを示している.ゼオライトFSM-16をホスト物質としてゲスト物質としてC70を用いた内包も行い、内包に成功した.それをC70@FSM16と呼ぶ.C60@FSM16と同様に光ルミネッセンス・スペクトルにシフトが観測され、同様に量子サイズ効果によって説明した.特にC70@FSM16では色が紫で、内包を色によって実感できる.ESRのg-値のシフトが見られ、内包を間接的に証明している.(1).ゼオライトFSM-16をホスト物質として、その中の1次元細孔内にゲスト物質C70を内包させることに成功した.(その物質をC70@FSM16と記述する).(2).10Kから室温の間での光ルミネッセンスに量子サイズ効果にもとずくと考えられるピークシフトを観察する事が出来た.(3).X線小角散乱によってFSM-16の周期構造は確認できたが、フラーレンの閉じ込めによる散乱振幅の増加を観察出来るほどにはフラーレンの充填率は上がっていない.(4).電子スピン共鳴の結果はC70@FSM16閉じ込めを示唆している.(5).C70@FSM16はC70の有機溶媒に溶かした折の色とよく似た紫色をしており、C70の閉じ込めを示唆している.
縞枯れ現象の定常パターン形成過程の解析および確率論的モデルによる解析

Iwasa et al.(1991)やSato and Iwasa(1993)では、縞枯れ現象の形成・維持を説明するために、小林分を森林の構成単位としてひとつのセルに対応させたセルオートマトンモデルの解析を行なっている。そこでは、一方向から吹いてくる恒常風の影響により、風上側との樹高差が大きい場合に立ち枯れ、そうでなければ単位樹高だけ成長するという極めて単純なルールから、縞枯れ現象の基本的なパターン形成を説明することに成功した。しかし、Iwaki and Totsuka(1959)によって模式的に示されているような、初期のいくつかの小さな撹乱を中心として立ち枯れ領域が徐々に拡大していき、半月形パターンを経て最終的にこれらがつながった直線形パターンが現れてくることについては、十分な解答を与えていない。本研究においては、風避けの効果をもたらす樹木がいままでの基本モデルよりもさらに広い範囲であると仮定することによって、半月形パターンを経た直線形パターン形成を再現することができた。さらに、大規模な撹乱が起こった後に対応すると考えられるランダムな初期条件から行なったシミュレーションでは、直線形パターンの規則性を与える指標について、基本モデルと比較して、よりよい結果が得られることがわかった。これらのモデル解析は、本年度の補助金で購入した高性能のパーソナルコンピュータ上での、数値計算とグラフィックスによる視覚化を行なうことにより遂行することができた。
小西家資料の総合的研究

本研究の目的は、1小西家資料から得られた新たな知見を基に、近世史・近代史・思想史・経済史・文学にまたがる学際的研究を行う、21を踏まえ、『小西家資料の総合的研究(仮)』を刊行する、312の前提として、新出の小西家資料の目録化を行うことである。五年計画の最終年度である今年度の研究実績の概要は、以下の通りである。・小西酒造萬歳蔵での資料調査を月一回のペースで、毎回大阪大学・神戸大学の院生・学生等1020名の参加により計10回実施した。文書に関しては、前年度から継続の8ブロックと20ブロックの整理を終えた。目録化した点数は4292点、これまでの総点数は2万8133点となった。また、典籍については、9ブロックと22ブロックの整理を終え、目録化した点数は174点、前年度までの分と合わせると1279点まで進行した。なお、採録した目録データについては、研究代表者・研究分担者、関係機関に配布し、共有化を図った。・目録化を終えた資料の中で本研究に必要と認めた分について、文書は撮影、典籍はスキャンを行った。今年度は8ブロックと20ブロックの撮影、9ブロックと22ブロックのスキャンを実施した。・研究代表者・研究分担者は、各自の研究課題の解明に努めた。研究課題の進捗状況を確認し、相互批判を通して本研究の質を高めるために、「小西家資料研究会」を2回開催した。また、研究会に合わせて、科研終了後の小西家資料の保存・活用方法について意見交換を行った。現在、小西家の了解を得た上で、寄託先をめぐって協議中である。・なお、本研究の研究代表者・研究分担者、資料整理に参加した若手研究者合わせて8名により、『近世・近代の酒造業と地域社会ー伊丹の酒造家小西家の場合(仮)』の刊行に向けて出版社と調整中である。今のところ2021年度中の刊行を目指している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。この内今年度は、初年度であることを踏まえて、1を重点的に行った。実績の概要は以下の通りである。・小西酒造萬歳蔵の小西家資料は、鉄製の収納棚の各ブロックに木箱を組んで収蔵されている。その一番奥の棚の左側半分について概要調査を実施した。その結果、予想通り膨大な量の典籍類の存在を確認した。・小西家萬歳蔵での資料調査を月1回のペースで毎回大阪大学・神戸大学の院生・学生等1020名の参加により、計9回実施した。文書に関しては1ブロックの目録化を行い、3000点余りを採録し、8割程度終了した。また、典籍については16ブロックの目録化を実施し、三分の二まで進んだ。なお、目録化を完了したデータを研究代表者・研究分担者に配布し、共有化をはかった。目録化を終えた資料については撮影を行った。・研究代表者・研究分担者は各自の研究課題の解明に努めた。研究課題の進捗状況を確認し、相互批判を通して本研究の質を高めるために、「小西家資料研究会」を立ちあげた。その研究会で、神戸大学の大学院生が新出の小西家史料を使って研究報告を行った。・伊丹市立博物館にある萬歳蔵資料の調査方針について検討した。このうち今年度は、五年計画の二年目であることから、3を重点的に実施した。・小西酒造萬歳蔵での資料調査を月1回のペースで、毎回大阪大学・神戸大学の院生・学生等1020名の参加により、計11回実施した。文書に関しては、1ブロック・4ブロック・16ブロックの目録化を終え、8ブロックに着手したところである。目録化した点数は9582点で、前年度分と合わせると12537点となった。また、典籍については、16ブロックの目録化を終了し、2ブロックの三分の一程度まで進んでいる。目録化した点数は217点、1212冊で、前年度分と合わせると434点、1958冊まで進行した。なお、目録化を完了したデータを研究代表者・研究分担者に配布し、共有化を図った。・目録化を終えた資料の中で本研究に必要と認めた分について撮影を行った。現在までに、文書については1ブロックの8割、典籍については16ブロックの9割が撮影済である。・8月は小西酒造萬歳蔵での作業が暑さのため困難であると判断し、伊丹市立博物館に移管している小西家資料について目録化を行った。

研究課題の進捗状況を確認し、相互批判を通して本研究の質を高めるために、「小西家資料研究会」を1回開催した。その研究会で、大阪大学の大学院生が新出の小西家資料を使って研究報告を行った。また、研究会に合わせて、今後の小西家資料の進め方等について打合せを行った。本研究の前提となるのが、小西酒造萬歳蔵に収蔵されている小西家資料の目録化であるが、大阪大学と神戸大学の院生・学生等による月1回の資料調査を継続して実施できており、おおむね順調に進んでいると判断している。また、目録化を完了した資料の撮影については、毎回デジタルカメラ2台とスキャナー2台で行っているが、あまりにも分量が多いためやや遅れ気味である。次に、研究代表者と研究分担者に加えて、小西酒造萬歳蔵資料の目録化を中心的に担っている大阪大学と神戸大学の院生も参加して、「小西家資料研究会」を開催することができた。また、大阪大学の大学院生が小西家新出資料を利用して、『地域研究いたみ』に論文「『私立』伊丹小学校の創立と『公立』への転換」を掲載した。こうしたことから、本研究を通した若手研究者の育成に向けて、一定の成果を挙げていると評価できる。本研究の目的は、1小西家資料から得られた新たな知見を基に、近世史・近代史・思想史・経済史・文学にまたがる学際的研究を行う、21を踏まえ、『小西家資料の総合的研究(仮)』を刊行する、312の前提として、新出の小西家資料の目録化を行うことである。このうち今年度は、五年計画の三年目であることから、3を重点的に実施した。実績の概要は以下の通りである。・小西酒造萬歳蔵での資料調査を月1回のペースで、毎回大阪大学・神戸大学の院生・学生等1020名の参加により、計11回実施した。文書に関しては、前年度から継続の8ブロックに加え、新たに17ブロックにも着手した。目録化した点数は4300点で、これまでの総点数は1万6484点となった。また、典籍については、2ブロックの目録化を終了し、6ブロックの三分の一程度まで進んでいる。目録化した点数は116点、714冊で、前年度までの分とあわせると、675点、2047冊まで進行した。なお、目録化を完了したデータを研究代表者・研究分担者に配布し、共有化を図った。・目録化を終えた資料の中で本研究に必要と認めた分について、文書は撮影、典籍はスキャンを行った。現在、1ブロック・2ブロック・4ブロック・16ブロックが撮影・スキャンを終了している。・研究代表者・研究分担者は、各自の研究課題の解明に努めた。また、研究会に合わせて、今後の小西家資料調査の進め方について打ち合わせを行った。・今年度の調査の結果、小西家資料中にある典籍の一部が、大坂の両替商加島屋(長田家)の分家が所有していたものであることが判明した。また、目録化を完了した文書の撮影については、8月に伊丹市立博物館で集中的に行い、これまでの遅れを一気に取り戻した。また、典籍のスキャンについても順調に進んでいる。
ギゾーと幕末日本　ー文明論のグローカルな影響ー

本研究は、フランス公教育大臣ギゾーが、1840年文相辞任後、外相に就任し、アジアのcivilizationに意欲を持ち、それをどのような理念と企図によって実現しようとしていたのか、それがどのように幕末日本に伝播したのかを明らかにするために、ギゾー著Histoire de la Civilisation en Europe(1828)が日本に入ってくるまでの過程を調査検討する。同著は一度英訳されてから永峰秀樹という山梨県出身の青年に翻訳された。この過程を明らかにすることによって、幕末日本の一地方にあっても海外に開かれたグローカルな教育力を持ち得た背景を解き明かそうと試みる。
T細胞介在性の骨再生阻害機構の解明と骨癒合を促進させる新規治療戦略の提言

ヌードマウスは骨修復のためのスカフォールドと薬剤の効果を調べるために広く使用されてきた。しかし、新しい骨の形成と癒合のプロセスのためのホストの炎症性刺激の関与のメカニズムはよくわかっていないままです。この研究では、骨形成を、ヌード(Nu)マウス対野生型(WT)マウスで調べた。リン酸カルシウム(CaP)スカフォールド(CopiOs [Zimmer]およびBio ーOss [Geistlich])に異なる濃度のリコンビナントBMP6(40、120、および240ng / mm 3 rhBMP6)を負荷し、NuマウスとWTマウスに皮下移植した。rhBMP6を負荷したCaPスカフォールドは、WTマウスにおいては骨形成をしなかった。しかしながら、Nuマウスでは、移植後6週間で40ng / mm 3のrhBMP6で骨形成された。再生のメカニズムを調べるために、WTマウスにTNF-α遮断抗体を腹腔内注射したが骨形成を回復することはできなかった。また、rhBMP6を負荷したCopiOにマウス骨膜細胞(mPDC)を付加したがWTマウスにおいて結果を有意に改善しなかった。骨形成の抑制は、高密度の細胞浸潤、特にCD3 + Tリンパ球の存在と関連していた。カルシウムイオンとWTマウスにおける骨形成障害との間の相関関係を調べるために、1型コラーゲンゲルにrhBMP6および塩化カルシウムを充填し、皮下注射した。これらのゲルは、何も付加されていないゲルと比較して、移植後3日目にCD3+細胞の割合が増加したにもかかわらず、WTマウスにおいて新しい骨を生成した。全体として、この研究では、バイオセラミック、リン酸カルシウムスカフォールド上に添加されたrhBMP6の骨形成能に対する炎症性宿主応答の負の効果認めた。WTマウスでに異なる濃度の通常量リコンビナントBMP6にて骨再生が無かったが、BMP増量、遺伝的背景の異なるマウスで同様の結果が得られるか、。WTマウスにTNF-α遮断抗体を腹腔内注射にて骨形成能が回復するかなど我々の実験の背景が正しいかの確認を複数の条件で行ったため進行がやや遅れた。また、文献的に骨形成能の増強が考えらる、マウス骨膜細胞を一から採取し、rhBMP6を負荷したCopiOにマウス骨膜細胞を付加するという実験も追加し、多くの条件検討をおこなったため、時間を要した。今後は以下の検討を行う。1.T細胞分泌炎症性サイトカインが多核巨細胞の融合を促進する事2.多核巨細胞が線維芽細胞を活性化しBiomaterial encapsulationを起こす事。3.その空間時系列的、繊維化機構作用の解明。具体的には1.T細胞分泌炎症性サイトカインが多核巨細胞の融合を促進する。先行実験にて移植早期にIL6の上昇を認めた。一方、IL4、IL13も多核巨細胞の融合に関与するとされている。そこで先行実験のモデルを使用しT細胞の分泌する炎症性サイトカインの発現をqPCRにて検証する。2.多核巨細胞が線維芽細胞を活性化しBiomaterial encapsulationを起こす。先行実験にて移植人工骨内での多核巨細胞の浸潤、線維芽細胞によるBiomaterial encapsulationを認めた。一方、異物侵入に際し多核巨細胞がTGFβ、VEGFを分泌し線維芽細胞を活性化させることが知られている。生体癒合性があるとされている人工骨で異物侵入と同様にTGFβ、VEGFの上昇を認めるか、先行実験のモデルを使用し、RNAの発現を調べる。3.空間時系列的、繊維化機構作用機序の解明。先行実験のモデルを使用し上記の様に移植人工骨全体でのサイトカインの発現を確認できる。しかし、我々は繊維化が外周側よりおきており、局在性、時系列的変化を持って発生していると考えている。そこで、以下の様にサイトカイン発現レポーターマウスを使用し、繊維化機構の局在性、時系列性を確認する。IL6レポーターマウス、TGFβレポーターマウス、Col1レポーターマウスのメーティングを行い、上記サイトカインのレポーターマウスを作成する。上記マウスへ人工骨+成長因子を移植する。期待される結果はIL6発現細胞による、TGFβの発現促進。TGFβ発現細胞によるCol1発現促進を外周側より時系列的に認める事。

骨形成の抑制は、高密度の細胞浸潤、特にCD3 + Tリンパ球の存在と関連していた。カルシウムイオンとWTマウスにおける骨形成障害との間の相関関係を調べるために、1型コラーゲンゲルにrhBMP6および塩化カルシウムを充填し、皮下注射した。これらのゲルは、何も付加されていないゲルと比較して、移植後3日目にCD3+細胞の割合が増加したにもかかわらず、WTマウスにおいて新しい骨を生成した。全体として、この研究では、バイオセラミック、リン酸カルシウムスカフォールド上に添加されたrhBMP6の骨形成能に対する炎症性宿主応答の負の効果認めた。WTマウスでに異なる濃度の通常量リコンビナントBMP6にて骨再生が無かったが、BMP増量、遺伝的背景の異なるマウスで同様の結果が得られるか、。WTマウスにTNF-α遮断抗体を腹腔内注射にて骨形成能が回復するかなど我々の実験の背景が正しいかの確認を複数の条件で行ったため進行がやや遅れた。また、文献的に骨形成能の増強が考えらる、マウス骨膜細胞を一から採取し、rhBMP6を負荷したCopiOにマウス骨膜細胞を付加するという実験も追加し、多くの条件検討をおこなったため、時間を要した。今後は以下の検討を行う。1.T細胞分泌炎症性サイトカインが多核巨細胞の融合を促進する事2.多核巨細胞が線維芽細胞を活性化しBiomaterial encapsulationを起こす事。3.その空間時系列的、繊維化機構作用の解明。具体的には1.T細胞分泌炎症性サイトカインが多核巨細胞の融合を促進する。先行実験にて移植早期にIL6の上昇を認めた。一方、IL4、IL13も多核巨細胞の融合に関与するとされている。そこで先行実験のモデルを使用しT細胞の分泌する炎症性サイトカインの発現をqPCRにて検証する。2.多核巨細胞が線維芽細胞を活性化しBiomaterial encapsulationを起こす。先行実験にて移植人工骨内での多核巨細胞の浸潤、線維芽細胞によるBiomaterial encapsulationを認めた。一方、異物侵入に際し多核巨細胞がTGFβ、VEGFを分泌し線維芽細胞を活性化させることが知られている。生体癒合性があるとされている人工骨で異物侵入と同様にTGFβ、VEGFの上昇を認めるか、先行実験のモデルを使用し、RNAの発現を調べる。3.空間時系列的、繊維化機構作用機序の解明。先行実験のモデルを使用し上記の様に移植人工骨全体でのサイトカインの発現を確認できる。しかし、我々は繊維化が外周側よりおきており、局在性、時系列的変化を持って発生していると考えている。そこで、以下の様にサイトカイン発現レポーターマウスを使用し、繊維化機構の局在性、時系列性を確認する。IL6レポーターマウス、TGFβレポーターマウス、Col1レポーターマウスのメーティングを行い、上記サイトカインのレポーターマウスを作成する。上記マウスへ人工骨+成長因子を移植する。期待される結果はIL6発現細胞による、TGFβの発現促進。TGFβ発現細胞によるCol1発現促進を外周側より時系列的に認める事。
高LET放射線に対する修復能欠損細胞の放射線感受性

scid細胞は、DNA-PKが欠損しており、DNA二本鎖切断のNHEJ修復が不能のため、X線(200kv)に高感受性である。一方、scid細胞にヒト8番染色体を導入したscidハイブリッド細胞は、正常細胞と同じくらいにまでX線感受性が回復した。scid細胞は高LET放射線(炭素線、50keV/μm)に対しても高感受性を示した。scid細胞およびscidハイブリッド細胞の温熱処理後の高LET放射線に対する感受性を解析した。温熱処理によって、scid細胞およびscidハイブリッド細胞は高LET放射線に高感受性になった。DNA-PKを欠損したscid細胞が温熱処理に非常に高感受性であることが分かった。scid細胞では、DNA-PK以外に温熱処理に感受性を持つDNA損傷修復系があることが考えられる。また、温熱処理により、両細胞のRBEは小さくなった。特に、scid細胞の方がより小さくなった。PI3キナーゼファミリーのリン酸化阻害剤であるwortmanninをX線または高LET放射線照射時に併用し、放射線増感効果を解析した。解析結果は、(1)wortmannin処理により、X線及び高LET放射線に対してscid細胞及びscidハイブリッド細胞の放射線感受性は高くなり、両細胞においてほぼ同じ放射線感受性となった。(2)wortmannin処理による放射線感受性の増感比は、X線及び高LET放射線に対して大きく変わらず、scidハイブリッド細胞については、2.53.1であった。また、scid細胞については、1.31.4であった。(3)scidハイブリッド細胞に対するscid細胞の放射線感受性比は、X線及び高LET放射線に対して同じであり、2.0であった。wortmannin処理により、放射線感受性比は、0.91.0となった。DNA依存性プロテインキナーゼ(DNA-PK)が欠損しているscid細胞は、X線および高LET放射線に対して高感受性を示す。また、scid細胞にヒト8番染色体を導入したハイブリッド細胞は、野生株細胞と同程度に感受性を回復する。本年度は、加温処理した細胞の高LET放射線に対する感受性を調べた。放射線は、炭素イオン線(50keV/micron m、放医研HIMAC)とX線(200kV)を用いた。細胞の加温処理はDNA-PKが失活する条件である44°Cで15分間行った。生存率はコロニー形成法で調べた。ハイブリッド細胞は、加温処理によって高LET放射線に感受性になった。10%生存率を示す線量は、温熱未処理細胞が3.23Gy、温熱処理細胞が2.47Gyであり、熱による増感効果は1.31であった。一方、scid細胞は、加温処理に高感受性であり、温熱未処理細胞が1.51Gy、温熱処理細胞が0.87Gyであり、熱による増感効果は1.75であった。同様な熱増感効果はX線に対しても認められ、ハイブリッド細胞は1.42、scid細胞は2.28であった。44°C、15分間の加温による放射線感受性への効果は、高LET放射線とX線のいずれの場合においても認められ、それは、scid細胞において、より顕著であることが明らかとなった。scidマウスは、B細胞およびT細胞の免疫不全の劣性遺伝病を持つ。このマウスから確立したscid細胞は、X線に対して高感受性を示す。scid細胞にヒト8番染色体を導入したscidハイブリッド細胞は、親株と同じ程度に放射線感受性は回復する。scid細胞は、DNA依存性プロテインキナーゼ(DNA? PK)が欠損しており、この欠損がX線に対して高感受性を示す原因である。

我々は、ATM、DNA? PKなどのPI3キナーゼファミリーのリン酸化阻害剤であるwortmanninをX線及び高LET放射線照射時に併用し、scid細胞及びscidハイブリッド細胞の放射線増感効果を解析した。細胞はscid細胞とscidハイブリッド細胞を用いた。高LET放射線は、炭素線290MeV/uを用い、LETが50keV/micromで照射した。wortmannin(20micro M)は、照射2時間前に培地に加え、照射後コロニー形成の段階まで処理した。放射線感受性は、D_0.01線量(Gy)で評価して解析した。その結果、(1)X線及び高LET放射線に対して、scid細胞の方がscidハイブリッド細胞より高感受性を示したが、wortmannin処理による放射線感受性は高くなり、両細胞においてほぼ同じとなった。(2)wortmannin処理による放射線増感効果は、X線よりも高LET放射線の方が大きく、また、scid細胞とscidハイブリッド細胞の方が大きかった。scidマウスから確立したscid細胞は、DNA依存性プロテインキナーゼ(DNA-PK)が欠損しており、X線に対して高感受性を示す。scid細胞にヒト8番染色体を導入したscidハイブリッド細胞は、親株と同じ程度に放射線感受性は回復する。我々は、ATMやDNA-PKなどのPI3キナーゼファミリーのリン酸化阻害剤であるwortmanninをX線及び高LET放射線照射時に併用し、scid細胞及びscidハイブリッド細胞の放射線増感効果を解析した。その結果を次にまとる。(1)wortmannin処理による放射線感受性の増感比:scidハイブリッド細胞についての放射線感受性の増感比は、X線及び高LET放射線に対して大きく変わらず、2.53.1であった。また、scid細胞についての放射線感受性の増感比は、X線及び高LET放射線に対してほぼ同じであり、1.31.4であった。(2)scidハイブリッド細胞に対するscid細胞の放射線感受性比:放射線感受性比は、X線及び高LET放射線に対して同じであり、2.0であった。wortmannin処理により、放射線感受性比は、X線及び高LET放射線に対してほぼ同じであり、それぞれ、0.9および1.0となった。(3)X線に対する高LET放射線のRBE:RBEは、scid細胞及びscidハイブリツド細胞は同じで、1.6であった。wortmannin処理により、両細胞のRBEに大きな変化はなく、1.31.6であった。
MCMC法による多変量ボラティリティ変動モデルの推定と市場リスクの評価への応用

本研究は,高次元の多変量ボラティリティ変動モデルをマルコフ連鎖モンテカルロ(MCMC)法によるベイズ推定によって分析する手法を確立し,それをポートフォリオの市場リスクを評価するのに応用することを目指すものである.平成14年度の研究では,前年度の研究で使ったマルコフ分布混合モデル(以下,単にモデルと呼ぶ)を中心にしてポートフォリオの市場リスク評価を行うモデルの開発を進めることにした.モデルでは,ポートフォリオを構成する資産を日次収益率のボラティリティ(標準偏差)の水準に応じて高低の2段階あるいは高中低の3段階のグループに分類している.しかし,平均と分散を同時に動かそうとするとモデルの推定が面倒になることから,資産の平均収益率は各グループで同じであると仮定している.モデル内での資産の分類は固定されたものではなく日々確率的に変化するものであり,各々の資産が各グループに属する確率はマルコフ連鎖によって決定される.このモデルにおいて,ボラティリティの異なる資産のポートフォリオ内での構成比率が日々変動することによって,ポートフォリオ全体のボラティリティが変動する仕組みになっている.つまり,ポートフォリオ内で高いボラティリティのグループに属する資産が多いときにはポートフォリオ全体のボラティリティは高くなり、ボラティリティが低い資産が多いときには全体のボラティリティも低くなることになる.このモデルを用いて日本の株価の日次データに対してVaRなどの代表的な市場リスクの尺度を評価し,ヒストリカル・シミュレーションなどの他の評価方法との比較を行った.結果は近く論文にまとめファイナンス関連の学術雑誌に投稿する予定である.将来の課題ではあるが,可逆MCMC法などを使ってモデルにおけるボラティリティの水準の数を確率変数として変動させる方法を研究したいと考えている.本研究は、高次元の多変量ボラティリティ変動モデルをマルコフ連鎖モンテカルロ(MCMC)法によるベイズ推定によって分析する手法を確立し、それをポートフォリオの市場リスクを評価するのに応用することを目指すものである。平成13年度は、資産の価格変動の同時確率分布を評価するための高次元の多変量ボラティリティ変動モデルとして、多変量ARCH型モデル、コピュラによる多変量分布のモデル化、マルコフ分布混合モデルなどを軸にモデルの推定の実現可能性を検討した。多変量ARCH型モデルは資産の価格変動の共分散行列が過去の価格変動と過去の共分散行列に依存して変動するようにモデル化したものである。コピュラモデルは各資産価格の周辺分布関数をコピュラ関数によって組み合わせて複数の資産価格の同時分布関数を構築するモデルである。マルコフ分布混合モデルは多数の資産価格の分布を比較的少数の分布の混合として表現することで高次元の問題を扱おうとするものである。本研究の目的は高次元(資産数は3桁以上)の同時確率分布をボラティリティの変動させつつ安定的に推定することである。比較検討の結果、多変量ARCH型モデルとコピュラモデルは資産数が2桁になると安定した推定が難しくなることから研究対象から外し、マルコフ分布混合モデルを中心にしてモデルの開発を進めることにした。現在取り組んでいるマルコフ分布混合モデルはボラティリティの異なる幾つかの対数正規分布(これを成分という)から構成され、各資産をこれらの成分にマルコフ連鎖に従う確率で分類することで資産価格の横断面の確立分布を近似するようになっている。このモデルは比較的簡単で推定も容易であり、3桁以上の資産数にも十分対応できる。今後の改良の方向としては、(1)成分の混合をマルコフ連鎖ではなく他の時系列確率モデルに替えてみる、(2)対数正規分布の替わりにガンマ分布などを分布混合の成分に使う、などが考えられる。平成14年度はモデルの改良と平行し,実際のデータを使ってモデルのリスク評価のパフォーマンスを検証する予定である。本研究は,高次元の多変量ボラティリティ変動モデルをマルコフ連鎖モンテカルロ(MCMC)法によるベイズ推定によって分析する手法を確立し,それをポートフォリオの市場リスクを評価するのに応用することを目指すものである.平成14年度の研究では,前年度の研究で使ったマルコフ分布混合モデル(以下,単にモデルと呼ぶ)を中心にしてポートフォリオの市場リスク評価を行うモデルの開発を進めることにした.モデルでは,ポートフォリオを構成する資産を日次収益率のボラティリティ(標準偏差)の水準に応じて高低の2段階あるいは高中低の3段階のグループに分類している.しかし,平均と分散を同時に動かそうとするとモデルの推定が面倒になることから,資産の平均収益率は各グループで同じであると仮定している.モデル内での資産の分類は固定されたものではなく日々確率的に変化するものであり,各々の資産が各グループに属する確率はマルコフ連鎖によって決定される.このモデルにおいて,ボラティリティの異なる資産のポートフォリオ内での構成比率が日々変動することによって,ポートフォリオ全体のボラティリティが変動する仕組みになっている.つまり,ポートフォリオ内で高いボラティリティのグループに属する資産が多いときにはポートフォリオ全体のボラティリティは高くなり、ボラティリティが低い資産が多いときには全体のボラティリティも低くなることになる.このモデルを用いて日本の株価の日次データに対してVaRなどの代表的な市場リスクの尺度を評価し,ヒストリカル・シミュレーションなどの他の評価方法との比較を行った.結果は近く論文にまとめファイナンス関連の学術雑誌に投稿する予定である.将来の課題ではあるが,可逆MCMC法などを使ってモデルにおけるボラティリティの水準の数を確率変数として変動させる方法を研究したいと考えている.
ツメガエル卵に導入した遺伝子の発現と染色体形成

われわれはツメガエル受精卵にまずバクテリオファージλのDNAを注入してそれによって核様体が形成されることを明らかにした。これは卵割期においては分割され娘細胞に伝達された。ただし、それが染色体構造をとって分裂してゆく所見は未だ得られてはいない。この核様体は正常にみえる核孔複合体を含んでおり、またその中心に注入したλDNAを含んでいることは注入するλDNAをトリチウムでラベルし、オートラジオグラフィーをおこなうことによって確かめた。また、電顕観察によって、つくられた核様体の詳細な特徴を報告した。ひとつ興味あることはこのような人工的産物としての核様体は細胞質にしかないはずの油滴をも含むことが見出された。これとは別にツメガエルのrDNAを含むクローンp×lr101Aを注入した受精卵では、この胚が2週間めのオタマジャクシにまで発生した段階でDNA分析に付したところ、注入したp×lr101AのDNA配列が組み込まれていることを見出した。なお、上記の発表すみの研究の外に、バクテリアのクロラムフェニコールトランスフェラーゼ遺伝子を含むプラスミドをツメガエル受精卵に注入する実験もおこなった。ここではSV40のプロモーターを含むPSV2CATがもっとも強く発現され、プロモーターを含まないPSV0CATは受精卵では全く発現しないことがわかった。またPSV2CATの発現の時期は胞胚期であることが明らかとなった。この時期は発生において核の遺伝子がはじめて発現してくる時期であるといわれているMBT(midblastula transition)にあたる。ところが、PSV2CATとPSV0CATを卵母細胞に注入したところ、このいずれもが強く発現された。このことは卵母細胞ではプロモーターは不要であることを意味している。おそらくこのことは卵の中にはRNAポリメラーゼが通常の数万倍も蓄積されていることと関係があると思われ、今後大変期待される結果といえる。
結晶、配向無秩序結晶および液体の定積熱容量と分子運動

結晶における分子配向の秩序・無秩序化過程について、配向自由度間および配向自由度と振動自由度間等のカップリング効果を調べる目的で、高圧下熱容量測定装置の開発と常圧下熱容量測定を行った。1)定積熱容量導出可能な高圧下定圧熱容量・体積同時自動測定装置の開発に取り組んだ。熱量計は13Kから500Kの温度域において、精度10^<ー5>Kの温度測定、精確度1%程度の高圧下熱容量測定が可能であることが確認された。圧力系統部については、200MPaまでの加圧と精度1kPaの圧力制御に現在成功している。試料容器内で試料と圧力媒体を分離する肉薄のインジウム容器の製作に問題を残しているが、今後早期に解決し、世界でも初めての定積熱容量の導出を行い、分子運動研究の新しい方向付けを進めたい。2)分子またはイオン平面内配向のみに乱れを持つ結晶2ーハロゲノチオフェンおよびピリジニウム塩結晶の常圧下熱容量を測定し、配向無秩序化に伴う静的および動的性質におけるカップリング効果を調べた。前者の場合には、2ープロモチオフェンで一段の、2ークロロチオフェンで2段のガラス転移を見出し、さらにその固溶体の研究からガラス転移の性質が組成とともに連続的に変化することを見出した。これらは、2つ以上の再配向過程が存在する場合、2つの過程はカップルして系の熱力学的性質および各過程の緩和性質が変化することを示す。後者の場合には、ヨウ化物で一段の、塩化物で二段の無秩序化に伴う相転移を見出した。これは、水素結合に伴う格子変形と再配向化の間の強いカップリングの存在を示す。ヘキサフルオロリン酸塩ではPF_6^-の配向自由度とピリジン環の配向自由度が完全にカップルし、ヨウ化物と類似の一つの相転移のみを観測した。以上から、配向無秩序化は静的にも動的にも他の自由度と強くカップルした過程として進行することが示された。1.今日、高圧下熱容量・体積同時自動測定装置は世に報告されたことがない。本研究目的の一つはその装置を製作することであり、平成2年度では装置を構想、図案化し、その主要部(熱量計)の設計、製作を依頼することにより、その開発を進めた。納入された熱量計は13ー500Kの温度域で使用可能であり、高圧管の導入も可能とする。高温側500Kまでの測定を可能とするために、熱測定用リ-ド、ヒ-タ-等にはテフロン被覆した線を用いている。圧力の伝達および制御は熱量計主要部外であり、現在、圧力差検出装置、圧力媒体溜およびそれらの温度制御回路等の自作を進めている。真空排気系はパイレックスで製作することにより、圧力系に漏れが発生した場合に予想される圧力媒体流入の監視およびその後の排気系清浄化の確認を容易にした。平成3年度早期には装置を完成し、シクロヘキサンおよびチオシクロヘキサンの測定に進む予定である。2.秩序結晶の温度を上昇すると、分子の位置および配向は次第に無秩序化する。配向無秩序相の出現は分子の位置および配向の無秩序化過程が分離して進行することを意味する。クロロシクロヘキサンは配向無秩序相を示し、ブロモシクロヘキサンはその相を示さず結晶相から直接液相に移る。しかし、両者は完全固溶体を形成し、ある組成で三重点を与えることが予想される。

この組成域で詳細な熱測定を行うことにより、分子の位置および配向自由度の間のカップリングの詳細、従って結晶、配向無秩序結晶および液体における分子運動の動的側面を解明することが可能であり、現在、その測定の準備も進めている。熱量計の熱測定部に関して十分な性能が得られたことを確認するとともに、圧力の伝達および制御、体積測定部の製作も試料容器内で試料と圧力媒体を分離するインジウム容器の製作を残して完成した。熱容量・体積同時測定には熱量および体積測定用に別々の計算機を用いることにより、世界で初めての自動化の目途が得られた。定積熱容量を解析し、配置変化を含む分子運動自由度間のカップリングを考察するうえで、比較的わずかな乱れのみが存在する場合についての情報が基本的に重要である。一次元配向無秩序結晶として2ーハロゲノチオフェンおよびピリジニウム塩結晶の常圧下熱容量を測定し、配向の無秩序化に伴う熱力学的および動力学的性質の変化に検討を加えた。2ーハロゲノチオフェン分子は平面構造を持ち、結晶においても平面内での分子配向に無秩序が残る。この無秩序性に原因したガラス転移は2ーブロモチオフェンでは一段で、2ークロロチオフェンでは二段で進むことを見出し、3つ以上の配向状態、すなわち2つ以上の再配向過程が存在する場合、その2つの過程はカップルし、熱力学および緩和の性質が変化することを示した。ヨウ化ピリジニウムではピリジン環の平面内配向に関する無秩序化が温度とともに進展する。無秩序性が部分的で1つの自由度に限られたこの場合には、無秩序相における配向の数と相転移エントロピ-はボルツマンの式で簡潔に結ばれ、実際に無秩序相における配向の数は12であることを示した。ヘキサフルオロリン酸ビリジニウム結晶ではピリジニウム結晶ではピリジン環の配向とPF_6^-の配向自由度が存在するが、2つはカップルし、1つの相転移を与えて無秩序化する。今後、上記装置の完成により定積熱容量を測定し、位置および配向自由度を代表とする自由度間のカップリングと分子運動変化の詳細についてさらに検討を加える予定である。
磁性体中のスピンの時空相関のμSRによる研究

研究実施計画に沿って,交換相互作用競合系の(相)転移について研究を行った.主たる測定手段はμ+SRであるが,そのほかに時空尺度の異なる測定手段も積極的に併用して,相補的な知見を得ることに努めた.交換相互作用競合系における研究の中心課題は,低温で現われるスピングラス状態の発現機構およびその性質の解明であるが,我々はそれらにスピンの時空相関が深く関わっていることを示す多くの結果を得た. 62年度の成果を以下に箇条書きにまとめる. 1.61年度に引続き,イジング系スピングラスFex Mn_<1-X>TiO_3について磁化測定を行い,特に多重臨界点近傍の濃度-温度相図の様子を精密に調べた.2.Fex Mn_<1-X>TiO_3について中性子散乱を測定した.スピングラス状態におけるスピンの空間相関は, FeとMnの濃度比とともに系統的に変化することを見出した.これは,交換相互作用の競合の度合とスピングラスの発現機構の関係の理解に重要な知見である. 3.61年度に引続き,典型的な常磁性-スピングラス転移を示すFe_<0.5>Mn_<0.5>TiO_3についてμ^+SRの測定を行った.特に62年度は,縦磁場冷却がスピン系に及ぼす影響に着目して実験を行った.(1)磁場中冷却をすると,零磁場冷却に比べて,低温で緩和率が顕著に大きくなることを見出した.この事実は,スピン系の緩和が磁場履歴によって影響されることを微視的尺度で示している.(2)磁場の印加や切断後のスピン系の平衡状態への推移が,磁場履歴によって異なる可能性が示唆された.これは,磁化の長時間緩和と密接に関係していると考えられる.4.スピン次元の異なるスピングラスの比較検討のため, XY系としてCox Mn_<1-X>TiO_3,ハイゼンベルグ系としてNix Mn_<1-X>TiO_3の単結晶を作成することに成功した.磁化測定の結果,中間濃度領域でスピングラスの出現が確認されたので,今後いろいろな手段の測定へと発展させる.研究実施計画に沿って,交換相互作用競合系の(相)転移について研究を行った.主たる測定手段はμ+SRであるが,そのほかに時空尺度の異なる測定手段も積極的に併用して,相補的な知見を得ることに努めた.交換相互作用競合系における研究の中心課題は,低温で現われるスピングラス状態の発現機構およびその性質の解明であるが,我々はそれらにスピンの時空相関が深く関わっていることを示す多くの結果を得た. 62年度の成果を以下に箇条書きにまとめる. 1.61年度に引続き,イジング系スピングラスFex Mn_<1-X>TiO_3について磁化測定を行い,特に多重臨界点近傍の濃度-温度相図の様子を精密に調べた.2.Fex Mn_<1-X>TiO_3について中性子散乱を測定した.スピングラス状態におけるスピンの空間相関は, FeとMnの濃度比とともに系統的に変化することを見出した.これは,交換相互作用の競合の度合とスピングラスの発現機構の関係の理解に重要な知見である. 3.61年度に引続き,典型的な常磁性-スピングラス転移を示すFe_<0.5>Mn_<0.5>TiO_3についてμ^+SRの測定を行った.特に62年度は,縦磁場冷却がスピン系に及ぼす影響に着目して実験を行った.(1)磁場中冷却をすると,零磁場冷却に比べて,低温で緩和率が顕著に大きくなることを見出した.この事実は,スピン系の緩和が磁場履歴によって影響されることを微視的尺度で示している.(2)磁場の印加や切断後のスピン系の平衡状態への推移が,磁場履歴によって異なる可能性が示唆された.これは,磁化の長時間緩和と密接に関係していると考えられる.4.スピン次元の異なるスピングラスの比較検討のため, XY系としてCox Mn_<1-X>TiO_3,ハイゼンベルグ系としてNix Mn_<1-X>TiO_3の単結晶を作成することに成功した.磁化測定の結果,中間濃度領域でスピングラスの出現が確認されたので,今後いろいろな手段の測定へと発展させる.
グローバルイノベーション戦略における多国籍企業本社と子会社の役割に関する研究

本研究は多国籍企業子会社のホスト国での研究開発活動の役割とその影響を明らかにすることを目的としている。多国籍企業本社や子会社側からの一方的な視点だけでもなく、ホスト国からの視点だけでもなく、多国籍企業が海外進出することによるホスト国での国際戦略と企業間連携の関連性を東南アジア諸国でのヒアリング調査によるデータを用いて考察した点に独自性が見られる。またホスト国が発展途上国の場合のデータを用いて、ナショナルイノベーションシステムにおける多国籍企業子会社の役割の有効性とその汎用性について、ホスト国によりその有効性が大きく異なるという見解により、既存研究の限界を指摘している。本研究ではアジアをホスト国とする日系企業を対象とし、多国籍企業の本社と在外子会社のグローバル・イノベーション戦略の役割の本質をとらえるために、在外子会社の研究開発能力の視点を軸に、1)研究開発活動における在外子会社および本社の役割を明らかにし、2)在外子会社での協働研究開発活動の内容を明確にし、3)協働研究開発活動がいかに多国籍企業グループおよび在外子会社のイノベーション戦略および技術発展に貢献しているのか、4)グローバル競争優位の新たな源泉となるべくホスト国での研究開発活動と子会社発展理論との関係を明らかにすることを目的としている。当該年度においての研究計画では、1)先行研究・文献サーベイ、2)専門的知識提供・交換、3)アジア諸国でのインタビュー調査、4)研究途中経過の論文発表を予定していた。計画していた1)4)の2)を除いた項目をほぼ計画通りに実施することができた。2)は当該研究の内容に合致するアメリカの研究者を招聘して論文の精緻化を高めることを目的として平成24年度の実施を予定していたが、相手側の事情で時期をずらし、平成25年度に繰り越し5月に実施することが決定している。当該年度においては、国際学会、国内学会、韓国での学会で研究を発表する機会を得られ、多くの研究者による様々な角度からの意見とコメントを頂き、今後の研究成果の質の向上に役立てていくことができる成果が得られたと考えられる。アジア各国でのインタビューによるデータや日本語と英語の文献レビュー、日本語と英語のジャーナルの文献レビュー、日本語でしか出版されていないデータベースによる当該研究の研究内容の希少性と重要性を国内外での学会発表や論文の査読コメントを通じて再確認することもできた。本研究ではアジアをホスト国とする日系企業を対象とし、多国籍企業の本社と在外子会社のグローバル・イノベーション戦略の役割の本質をとらえるために、在外子会社の研究開発能力の視点を軸に、1.研究開発活動における在外子会社および本社の役割を明らかにし、2.在外子会社での協働研究開発活動の内容を明確にし、3.協働研究開発活動がいかに多国籍企業グループおよび在外子会社のイノベーション戦略および技術発展に貢献しているのか、4.グローバル競争優位の新たな源泉となるべくホスト国での研究開発活動と子会社発展理論との関係を明らかにすることを目的としている。当該年度における研究計画では、1.先行研究・文献サーベイ、2.インタビュー調査、3.研究成果の発表を予定していた。今年度は、前年度までに日程などの理由で実行できなかった、「専門的知識提供・交換」を行うことができた。Rutgers Business SchoolのJohn Cantwell教授を招聘し多国籍企業によるR&Dの基礎研究に該当する"R"を中心とするヨーロッパ(ドイツ、フランス、イタリア)へのグローバル化に関する専門的知識を提供して頂き、日系企業へのアプリケーションについて意見交換することができた。当該年度において、タイとイギリスにおいて開催されたワークショップに招聘され、本研究の内容を報告する機会を得られ、多くの研究者からのコメントを頂き、現在、両ワークショップの成果物として論文を執筆している。国内外での学会でも報告する機会が得られ、今後の研究成果の質の向上に役立てられる成果が得られた。また、アジア各国での日系企業へのインタビューデータ、日本語と英語の文献レビュー、日本語でしか出版されていないデータベースによる本研究の希少性と重要性を、ワークショップへの招聘や査読コメント等を通じて再認識した。当該年度においての研究計画では、1)先行研究・文献サーベイ、2)専門的知識提供・交換、3)アジア諸国でのインタビュー調査(8月マレーシア、3月タイ・ベトナム予定)、4)研究途中経過の発表(7月AIBにて報告及び最先端の研究情報収集、11月EAMSAにて報告、12月EIBAにて報告及び最先端の研究情報収集を予定していた。

計画していた1)4)の項目をほぼ計画通りに実施し、当該年度は目的の中でも特に1)研究開発活動における在外子会社および本社の役割を明らかにすることに焦点をあてた。計画3)のアジア諸国でのインタビュー調査がタイとフィリピンでは実施できたが、マレーシアベトナムでは実施できていないため、それらの地域は平成24年度に繰り越して実施する予定である。当該年度においては、英語での論文を2本書き、国際学会の査読時に査読者からA4で4枚程度のコメントを頂き、学会の報告時にもフロアから多くのコメントを頂き、今後の研究成果の質の向上に役立てていくことができる成果が得られたと考えられる。また、研究内容の国内外での重要性を再確認することもできた。本研究ではアジアをホスト国とする日系企業を対象とし、多国籍企業の本社と在外子会社のグローバル・イノベーション戦略の役割の本質をとらえるために、在外子会社の研究開発能力の視点を軸に、1)研究開発活動における在外子会社および本社の役割を明らかにし、2)在外子会社での協働研究開発活動の内容を明確にし、3)協働研究開発活動がいかに多国籍企業グループおよび在外子会社のイノベーション戦略および技術発展に貢献しているのか、4)グローバル競争優位の新たな源泉となるべくホスト国での研究開発活動と子会社発展理論との関係を明らかにすることを目的としている。最終年度における研究計画では、分析結果の集約を行うと同時に補完的インタビュー調査による確認作業を行い、本研究のまとめをすることと、国際学会にて研究成果を報告し、国内外の研究者からフィードバックをもらい、ジャーナル等への投稿に役立てることであった。今年度は、これまでの研究成果をいくつかの海外の学会(AJBS、EAMSA、EIBA、ロンドンでのコロキウム)で発表することができた。学会発表を通じて、多くのフィードバックが得られ、インパクトファクターのある査読付海外ジャーナルに2本の論文を送り、その他の成果も本の章としても刊行される予定である。国際経営論、グローバル・イノベーション論当該年度において、1)先行研究・文献サーベイ(日系企業のデータベースの整理)、2)専門的知識提供・交換、3)アジア諸国でのインタビュー調査(12月シンガポール&マレーシア、2月タイ&インドネシア、3月フィリピン)、4)研究途中経過の発表(1.国際ビジネス研究学会関東部会、2.AIB Washington D.C.、3. AJBS Washington D.C.、4.IFEAMA Nanjing、5. KAIB South Korea、6. EIBA UK)を計画しており、2)以外は予定通りに達成できた。予定していた2)の国際研究者交流による専門的知識提供は、研究者の招聘の時期を平成25年度5月に変更し達成する予定である。当該年度は、特にデータベースとインタビューデータから、論文執筆時の統計分析に用いるデータの整理に力を入れ、このデータを用いた論文を平成25年度に完成されて発表をしていく予定であるので、おおむね順調に進んでいると言える。