hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
仮想計算機の遠隔ライブマイグレーションに関する研究

本研究では、仮想計算機のライブマイグレーションを、遠隔拠点に対して透過的かつ効率的に実現する手法の開発に取り組んだ。はじめに、仮想計算機ストレージの透過的再配置手法(xNBD)を開発した。次に、仮想計算機メモリの高速再配置手法(Yabusame)を開発した。提案手法のプロトタイプ実装の完成度を高め、それらを応用した仮想化データセンタ運用システムを開発した。データセンタでの評価実験を通して、我々が開発した技術の有用性を確認した。本研究では、高い有用性に反して未だ実用化困難とされる遠隔拠点にわたる仮想計算機の動的移動を、アクセスパターンやネットワーク状態に応じた物理資源のアクセス最適化・再配置により透過的かつ効率的に実現することを目指している。この技術を確立できれば、計算機センタやデータセンタの運用柔軟性を飛躍的に高めることができる。また拠点間をまたがった負荷バランスや省電力化が可能になるほか施設メンテナンスも容易になる.しかし,それらの実現はLAN環境を前提とした現状のライブマイグレーション技術では困難である。初年度である本年においては、遠隔拠点にわたる仮想計算機移動の実用化を阻む最も大きな要因はストレージアクセスの継続性にあると分析し、その解決をはかるべく仮想計算機ストレージの透過的な再配置機構を提案した。提案機構はブロックレベルのストレージI/Oプロトコルに対するターゲットサーバとして振る舞い,ライブマイグレーションの際には仮想計算機の動作に支障を与えることなく透過的に仮想ディスクの拠点間再配置を完了する。プロトタイプ実装を用いて評価実験を行うことで、提案手法のI/O特性を明らかにしWAN環境における有効性を確認した。次年度においては、更なる性能検証を進めデータ転送アルゴリズムの改良を加える予定である。本研究では、仮想計算機(VM)の動的再配置を、遠隔拠点に対して透過的かつ効率的に実現することを目指している。VMの再配置によって、データセンタの負荷を拠点横断的に分散させることで、データセンタのサービス継続性を高め稼働効率を向上できる。しかし、既存のVM技術は、LAN環境を前提とした設計となっており、WAN環境に対してそのまま適用することは難しい。VMを再配置する際には大量のデータ転送をともなう。LAN環境に比べて遅延が大きく帯域が狭いWAN環境においては、効率的なデータ転送を行えない。そこで本研究では、四を再配置する際のデータ転送手法を改良して、WAN環境でも効率的なVM再配置を可能とする機構を開発している。本年度は第一に、昨年度に引き続いて、VMを構成するデータにおいて最も大きな要素である仮想ディスクを効率的に移動するために、仮想ディスクの透過的な遅延再配置機構の開発を進めた。VMの再配置時に一度に仮想ディスクを遠隔拠点にコピーしてしまうと、VMの実行場所をすぐに切り替えられない。そこで、重要なディスク領域のみ先に移動先にコピーし、その他の領域はあとからコピーすることで、VMの再配置時間の短縮をはかる。本年度はオープンソースで実装を公開しながら実環境での有用性を検証した。また国際会議等において研究発表を行った。第二に、VMを構成するデータとして次に大きい要素である仮想メモリに対しても再配置機構を開発した。必要なメモリ領域のみ移動先にコピーして、VMの実行ホストを切り替え、その後残りのメモリ領域をコピーする。実行ホストを切り替えるために必要なデータ転送量を1MB以下に抑えることで、1秒以内での実行ホスト切り替えを可能とした。国内の学会等で研究発表を行い、論文賞やデモンストレーション賞を受賞した。今年度においては、第一に、昨年度提案したVMメモリの高速再配置技術の有効性を模擬的なデータセンタにおいて検証した。高速再配置技術を我々が開発するデータセンタ運用システムに統合し、実際のデータセンタを模したクラスタにおいて評価実験を行った。その結果、高速再配置技術は、データセンタの負荷変動に対応してVMの稼働場所を迅速に最適化できた。急激な負荷上昇時において、旧来型の再配置技術よりも性能低下をおよそ半減できることが確認できた。第二に、一昨年度提案したVMディスクの高速再配置技術を改良して、WAN環境における信頼性を高めた。ディスクの再配置中に通信が途切れた場合においても、再度通信を確立し直して再配置を継続できる。第三に、VMが遠隔拠点に移動した際にもVMに対する通信を継続するため、IPパケットのトンネリング機構を設計した。IPv6/IPv4トンネリング(TEREDO)を応用して、VMがNAT環境に移動した場合であっても通信を継続できる。国内外の会議や論文誌において研究発表を行った。特に、国際会議CCGrid2010において、高速再配置技術を利用したデータセンタ運用技術が最優秀デモンストレーション賞を獲得した。
対光反応を応用した他覚的眼科検査法の開発

本研究は,メラノプシン含有網膜神経節細胞由来の対光反応を応用した他覚的検査法の確立を目的とした。特定波長光を約95 %遮断させるフィルターと,光刺激の色や強さ,計測時間が変更可能な瞳孔計を試作し,健常者に対して細胞活性の最適条件を検討した。470 nmの波長光を10秒刺激すると,視細胞由来とは異なる持続的縮瞳が明らかで,視細胞を薬理的に障害させた動物モデルや,その影響を間接的に除外するフィルター装用でも,ほぼ同様の所見であった。特に家兎の縮瞳率は,網膜電図の波形振幅や網膜の組織所見と一致していた。色特性による対光反応評価は,視細胞や網膜神経節細胞障害の鑑別法として応用できることが示唆された。最終年度は,昨年度に明らかとなった測定条件の下,家兎に対して視細胞障害モデルを作製し,色光刺激の違いによる対光反応を評価した。本検討は,「赤色・青色光刺激による家兎対光反射とメラノプシンの関与」(研究代表者:石川均)と同様の方法である。生後7週齢以降のDutch種,雄性の有色家兎を使用した。麻酔下で動物の苦痛が最小限となるように常に倫理的問題に配慮し,実験を行った。環境条件を統一させるため,毎週水曜日の午前10時から12時の間に,60分間の暗順応後,赤外線瞳孔計を用い,250 cd/m2にて660 nmと470 nmによる各60秒刺激の瞳孔反応を測定した。また,網膜電図(LE-3000,トーメー)を同時刻に記録した。その後,L-2-amino-4-phosphono butyrate(以下,L-AP4)を硝子体内に注入し,特定の神経伝達を阻害させ,同様に記録を行った。さらに,光学・電子顕微鏡にて網膜光受容器を組織学的に観察した。本検討は,動物実験委員会の承認を得た(2013-040)。青色光では7週齢にて既に縮瞳が認められたが,赤色光は12週齢から出現した。L-AP4作用前では,家兎でも青刺激による顕著かつ持続的な縮瞳が見られた。作用1週後に測定すると,赤色光の反応は完全に消失したが,青色光に対する縮瞳はわずかに認められた。また,網膜電図の振幅は消失しており,電子顕微鏡にて網膜神経節細胞は存在するも,杆体・錐体層や外顆粒層など,網膜外層の細胞消失が認められた。青刺激時の対光反応は,メラノプシン含有網膜神経節細胞以外にS錐体や杆体の関与も否定できない。そこで本年度は,それらを薬理学的に破砕して再評価すると,網膜外層が障害されたにもかかわらず,青刺激時のみに縮瞳が認められた。この結果は,視細胞とメラノプシン含有網膜神経節細胞に由来する対光反応の特徴の違いを裏付けるものであり,視細胞とは異なる光-電位変換のメカニズムを有していると考えられる。本研究の目的は,視細胞(錐体・杆体)に次ぐ新たな光受容器であるメラノプシン含有網膜神経節細胞(mRGC)の特性を明らかにしその特性を応用した他覚的眼科検査法の臨床応用を目指すことである。平成24年度は,げっ歯類で明らかとなっているmRGC活性の選択的波長光が,ヒトでも同様かを検討するため,健常眼に対して瞳孔反応を評価した。まず,青波長光に選択的応答する特性を再検討するため,特定の青波長光を約95%遮断する高性能フィルターを作製するとともに,光刺激の色や強さ,計測時間などが任意に変更可能な赤外線瞳孔計を試作した。次に前述のフィルターと試作機を用い対光反応を評価し,mRGC活性の最適条件を検討した。また,mRGCが概日リズムの維持を担う役割に注目し,瞳孔動揺の日内変動を測定した。視細胞由来の対光反応評価で採用されている1秒と,羞明や涙液動態などの影響を考慮した10秒とで,赤・青刺激による対光反応を比較すると,10秒光刺激がより縮瞳する結果となった。この結果をふまえ,10秒刺激にて光輝度を段階的に変更させ,同様に検討すると,100 cd/m2で赤と青刺激による縮瞳に著明な差が見られた。また,青波長光は470 nmにピークを持つ光刺激にて顕著かつ持続的な縮瞳が得られた。さらに,瞳孔動揺は夜19時に振幅が大きくなり,特に470 nmの遮光フィルター装用時に著明であった。

色刺激光による対光反応評価はL,M,S錐体,暗順応下の杆体の影響も否定できないが,青刺激時は光刺激直後の一過性反応と刺激に対する持続的反応との差が明らかであり,少なくとも視細胞由来の反応とは異なるものと推察した。また,470 nmの波長を遮光することで瞳孔動揺が著明となったのは,瞳孔制御に関与するmRGCの特性と何らかの関連がある可能性が示唆された。本年度の目標であったメラノプシン含有網膜神経節細胞(mRGC)が活性される条件を明らかにすることができたため。ただし錐体や杆体の影響も否定できないため,次年度以降は再現性を含め,mRGCの特性をより詳細に分析していきたい。平成25年度は,24年度に明らかとなった測定条件の下,眼科外来に通院中の視細胞や網膜神経節細胞が選択的に障害された症例に対して,色光刺激の違いによる対光反応を測定することで,客観的な疾患鑑別法としての有用性を検討していく予定である。また,mRGCの選択的活性波長光が,なぜ470 nmなのかを自然光の波長成分とともに再検討し,瞳孔動揺との関連性を瞳孔反応以外の他覚的所見から研究を遂行する予定である。本研究に関連する実験成果を内外問わず学会にて発表し,専門家とのディスカッションを通じて研究の意義と重要性を考え,適切な学会誌に原著論文を投稿する。平成25年度の研究費は,その学会参加費と交通費,および論文投稿の費用に使用させていただきたい。また,瞳孔反応以外の他覚的所見を得るための機器や備品を購入させていただきたい。
家族-患者間の認知的ギャップを緩和するための看護ケアガイドラインの作成

家族-患者間の認知的ギャップ(家族と患者の認知が相反するために両者の間に不調和や矛盾が生じた状態)に対する捉え、認知的ギャップを緩和するために提供している看護介入方法、その際の困難性などを明らかにするために、エキスパートレベルの看護者100名を対象に質問紙調査を行った。その結果、家族と患者の間の認知的ギャップは臨床でよく出会うものであり、特に、退院時期や退院先、病状の回復期待、病気に対する捉え方、病名の告知などで生じやすいことがわかった。また、様々な看護介入方法が用いられているが、関係性を築くための「近づく技術」や、説明したり選択肢を提示するなどの「現実理解を高めるための技術」が他に比べて多く用いられていた。しかし、困難性の中には、家族内の争いに巻き込まれるのではないかという不安や、どこまで踏み込んでいいのかわからないといった躊躇がみられ、「間に入って取り持つ技術」のように両者の間で調整的な役割をとることには難しさがあると考えられた。次に、58名のフォーカスグループインタビューを2回行い、昨年度作成したケアガイドラインの原案の内容や活用可能性について検討してもらった。各看護介入の説明は概ね理解できるとの評価を得たが、研究者の意図とは違う印象を与えるネーミングもあり、参加者の意見を基に修正を行った。活用可能性については、日頃は手探り状態の中で目的や効果を意識せずに働きかけていることが多いため、ケアガイドラインは効果的な介入方法の選択や自らの看護介入の確認に有用だと考えられるという肯定的な意見や、状況によって用いる看護介入を一目で選択できるような形にしてほしいといった修正点が得られた。今後は、どの看護介入がどのような状況や目的に対してどの程度の効果があるのかを検証し、ケアガイドラインをアセスメントと看護介入を一連の流れとして行えるような形にしていくことが課題である。家族-患者間の認知的ギャップ(家族と患者の認知が相反するために両者の間に不調和や矛盾が生じた状態)を緩和するための看護技術の洗練化と構造化、ケアガイドラインの原案の作成に取り組んだ。家族-患者間の認知的ギャップを緩和するための看護技術としては、「近づく技術」「間に入って取り持つ技術」「状況を整える技術」「現実理解を高める技術」「立ち向かわせる技術」「焦点化して用いる技術」「協働していくための技術」「自己の内面に向けて使う技術」という8つの領域の看護技術、34の看護行動、126の看護行為を抽出していた。これらの1つ1つについて、イメージしやすいネーミングであるかを検討し修正を加えるとともに、意図やポイントがわかるような説明文をつけた。また、既存の文献を活用し、いくつかの状況を想定しながら、認知的ギャップを緩和していくプロセスや技術の構造について検討した。その結果、8つの技術群を「近づく技術」を中心とした3層に構造化し、図式化することができた。これらを統合しケアガイドラインの原案を作成した。次の段階では、エキスパートナースを対象とした質問紙調査を行い、家族-患者間の認知的ギャップを緩和するために看護者が提供している看護介入方法、その際の困難性、効果的だと捉えている看護介入などを明らかにし、ケアガイドラインに反映させる予定である。現在は、質問紙の作成に取り組んでいるところであり、学部内の倫理審査委員会の審査を受けた後にプレテストを実施し、本調査に移る予定にしている。また、できるだけ多様な視点からの意見を得ることができるように、並行して対象者の選定と調査依頼の準備を進めている。
マウス音声コミュニケーションの神経生物学的基盤の解析

齧歯類の生後期にみられる超音波発声(USV)は、母子間のコミュニケーションツールであると考えられている。本研究では、父親マウスの加齢により仔マウスUSVが減少すること、Pax6変異により、父加齢の影響が前倒しに生じること、この影響はゲノムレベルの変異というよりも、エピゲノム変異であることを見出した。また、Pax6の発現が雄性生殖細胞系列において認められ、精子形成過程においてダイナミックな局在変化が認められることを明らかにした。さらに、加齢やPax6変異により、雄性生殖細胞系列である精母細胞や精子において特異的なヒストン修飾の変化が生じる可能性を見出した。我々はこれまでに、神経発生に重要な転写制御因子Pax6変異ラットにおいてUSVの減少を報告した。本年度は、【実験1】Pax6の発現領域を元にして、領域特異的Pax6ノックアウトマウスを作製し、USVの神経生物学的基盤の解明を目的としたが、Pax6の変異はUSVの減少に十分ではなく、父親マウスの高齢化による仔マウスのUSVの減少に対して相加的に影響することを見出した。若年齢(3ヶ月齢)のPax6変異の雄マウスから得られたPax6変異マウスは、野生型マウスと同程度のUSVを示したが、中年齢(68ヶ月齢)のPax6変異の雄マウスから得られたPax6変異マウスは、野生型マウスと比較して有意にUSVの減少を示した。興味深いことに、同じ父親の加齢とPax6変異の組み合わせであるが、中年齢の野生型の雄マウス(68ヶ月齢)とPax6変異の雌マウス(3ヶ月齢)を交配して得られたPax6変異マウスは、野生型マウスと同程度のUSVを示した。このことから、転写制御因子Pax6は父親マウスの加齢に伴う変化と相互作用することにより、仔マウスのUSVに影響を及ぼすことが示唆された。【実験2】家族性言語障害の原因遺伝子であるFoxp2変異マウスでは小脳の低形成とUSVの減少が報告されていることから、Pax6変異マウスの小脳を免疫組織学的的手法を用いて解析した。中年齢(68ヶ月齢)のPax6変異の雄マウスから得られた野生型およびPax6変異マウス小脳虫部の矢状断切片を作製し、プルキンエ細胞calbindinおよび苔状線維終末vGluT1、登上線維終末vGluT2に対する免疫組織染色を行ったが、USVの異常が認められる生後6日において、野生型とPax6変異マウスの間に有意差は認められなかった(n=3)。昨年度の成果において、Pax6の異常は母子分離に伴う仔マウスのUSVに対して十分ではなく、父親マウスの加齢に伴う変化を修飾することにより、仔マウスのUSVに影響を及ぼすことが示唆されており、その影響は母方よりも父方由来であることを見出している。そこで本年度は、精原細胞および精母細胞、精子におけるエピゲノム変化について生化学、免疫組織学的手法を用いて検討した。その結果、(1)Pax6の精巣における発現については、これまでまったく報告が無かったが、今回、転写制御因子であるPax6が精子形成過程においてダイナミックな発現・局在変化を示すことを明らかにした。具体的には、Pax6は精粗細胞の核において発現しているが、初期精母細胞においていったん発現が消失する。その後、パキテン期の精母細胞において、徐々にXY bodyに集積し、さらに続く段階において核全体に強く発現した後、発現が弱まり、円形spermatidsに発現が残るが、精子では発現が認められなかった。この発現パターンについて、J Anatomy誌に論文発表した。(2)精母細胞におけるエピゲノム変化に関して、ヒストンのメチル化に焦点を絞って解析をし、いくつかのヒストン修飾がPax6変異マウス精母細胞において変化していることを見出した。また、そのうちのいくつかの修飾は、精子まで持ち込まれていることが確かめられた。以上のことから、Pax6はマウス精子形成過程においてヒストン修飾に関わり、その結果として、次世代個体の脳神経系の発生・発達や、その結果としての行動の発露に関わることが示唆された。神経科学本研究では、神経発生関連転写制御因子Pax6の異常は母子分離に伴う仔マウスのUSVに対して十分ではないが、父親の加齢に伴う仔マウスのUSV異常に対して相加的に機能する可能性を明らかにした。

これまでの疫学研究や実験動物を用いた研究から、父親の高齢化により様々な精神疾患および発達障害の発症リスクを増大させ、また、高齢の父親マウスから得た仔マウスが行動異常を示すことが報告されているが、それらの分子基盤を解明した報告はなく、今回の成果は、このような現象に影響を与えるリスク因子としてPax6遺伝子を同定した初めての報告となる。これまでの研究成果をもとに、それぞれの実験計画について今後の研究方法を再考する必要がある。【実験1】当初の計画では、脳領域選択的Pax6変異マウスを作製する予定であったが、これまでのPax6変異マウスのUSV解析の結果より、Pax6の異常は母子分離に伴う仔マウスのUSVに対して十分ではなく、父親マウスの加齢に伴う変化を修飾することにより、仔マウスのUSVに影響を及ぼすことが示唆されており、その影響は母方よりも父方由来であることを見出している。そこで、精原細胞および精母細胞、精子におけるエピゲノム変化について生化学、免疫組織学的手法を用いて検討する。その際に、若年齢および中年齢のPax6変異の雄マウスの精巣を用いることにより、USVの結果と同様に、父親マウスの高齢化に伴って初めて検出される変化を捉える。【実験2】引き続き、Pax6変異マウスの小脳および脳幹の解析を進める。また、計画通り、神経生理学的解析を進める。その際に、若年齢および中年齢のPax6変異の雄マウスから得られたPax6変異マウスを用いることにより、USVの結果と同様に、父親マウスの高齢化に伴って初めて検出される変化を捉える。平成25年度の研究により、雄マウスにおける神経発生関連転写制御因子Pax6の異常は、母子分離に伴う仔マウスの超音波発声ultrasonic vocalization (USV)に対して直接的に影響を及ぼさないが、その一方で、父親の加齢に伴う仔マウスのUSVの異常に対して相加的に影響を及ぼすことを見出した。この過程で、Pax6変異雄マウスと交配するための野生型雌マウスを購入予定であったが、予定以上に雌マウスの妊娠率が高かったこと、また、仔マウスの表現型が顕著であったために交配数を減らすことが出来たこと等により、雌マウスの購入費用を減らすことができたため。平成26年度に東京で開催される超音波発声に関する国際会議へ参加する旅費等に使用する予定である。
消化管吻合部における創傷治癒促進栄養素の効果

本研究は、大動物(ブタ)を用いてオルニチン投与が消化管吻合部の創傷治癒にどのような影響があるかを検討した。雑種ブタ(n=6)を全身麻酔下に開腹、小腸を離断し吻合するモデルを作製した。吻合は1個体につき4カ所、空腸を切離し、吻合した(ラピッドバイクリルによる漿膜筋層のみの連続吻合を行った。吻合ピッチは2mm)。このモデルを、通常食に加えてオルニチンを投与する群(OR群;n=3),通常食のみの群(N群;n=3)の2群に割り当てた。手術7日後、ブタを再開腹し、吻合部を摘出し吻合部の検討をおこなった。検討項目は1肉眼的所見、2引っ張り試験、3耐圧試験、4吻合部コラーゲン沈着量である。コラーゲン沈着量は、膠原線維部を画像処理で抽出時のpixelで定量化した。両群ともに、術後の体重減少、手術関連合併症は認められず、吻合部の肉眼所見に差は認められなかった。吻合部におけるコラーゲン沈着量は、OR群147886(44688-241112)であったのに対し、N群では44107(18892-78566)であった(p=0.0001)。吻合部の圧力強度では、OR群が41.25(32.5-55.5)mmHgであったのに対し、N群では20.5(16.5-42.5)mmHgであった(p=0.031)。引張強度に関して有意差は認めなかった。消化管吻合術後におけるオルニチン投与は吻合部のコラーゲン合成を促進し、吻合部の強度を高めることが示唆された。実験室の工事などで動物実験が遅れてしまった。今までの実験結果は予想にほぼ合致しているので、実験個体を増やして統計的な有意差が検討できる数、あと6頭を行う予定である。本研究の目的は、大動物を用い、コラーゲン合成を促進するオルニチンの補給が、消化管吻合部コラーゲン蓄積量に及ぼす影響と、それに伴う吻合部の強度を検討することにある。現在までに、大動物(ブタ)へ経口オルニチンを投与し、血中濃度動態を測定した検討はない。本年度は、ブタにオルニチンを投与後、オルニチン血中濃度とコラーゲンの尿中代謝産物である尿中ハイドロキシプロリン濃度を測定を予定していた。オルニチン血中濃度と尿中ハイドロキシプロリン濃度測定のための吸光度分析検量線は作製したが、大動物実験への移行が遅延してしまった。大動物実験室の改修に伴い、大同部との飼育ができなかった。次年度は改修が終了し、遅延していた計画が遂行できる予定である。本研究は、大動物を用い、コラーゲン合成を促進するオルニチンの補給の消化管吻合部や腹壁閉鎖部瘻孔部等に及ぼす影響を検討する課題である。当施設の大動物実験センターが、平成29年度は耐震工事により使用不可能であったため、当初の計画の実験が試行できなかった。平成30年2月より、実験が開始可能となっており、現在、当初の予定を圧縮し実験を進めている。

研究計画にある(i)「オルニチン投与時の血中オルニチン濃度、尿中ハイドロキシプロリンの測定(H28.4-H29.3)」と「(ii)オルニチン投与による、消化管吻合部の創傷治癒効果の観察」の実験をを並行して遂行する。当初の予定を圧縮し実験を進めている。今までの実験結果は予想にほぼ合致しているので、実験個体を増やして統計的な有意差が検討できる数、あと6頭を行う予定である。今年度の実験経費は動物購入が主なモノであったが、研究施設の改修などにより動物実験が不可能な時期があったため、大動物実験が滞った。当施設の大動物実験センターが耐震工事のため長期間使用不可能となっていた。平成30年2月より使用可能となり、その後実験計画を圧縮し研究を進めている。実験室のトラブル(耐震工事、水回り工事)なので、実験遂行が滞ってしまった。現在は徐々に実験が可能となっており、延長した本年度に予定の実験(手術)を終了する予定である。次年度において、今年度分を含め動物実験を遂行する。
磁気刺激装置による咀嚼機能運動中枢制御機構の解析

1.目的:本研究は,咬合機能時の咀嚼筋活動が中枢への磁気刺激によりどのように変化するかを解析することによる顎運動中枢制御機構の解明を目的とする.2.研究結果:経頭蓋磁気刺激を加え、それによる頭頚部の筋活動反応を観測した.(1)末梢刺激による胸鎖乳突筋の反応:側頭部を磁気刺激すると咬筋・胸鎖乳突筋に比較的低域値で反応が観察される.胸鎖乳突筋が比較的よく反応する部位は頭頂部より約11cm側方に寄った同側であった.この事実と,潜時の観測により,ここで観測された反応は,中枢刺激による筋反射ではなく,末梢運動神経線維を磁気により刺激したことによるH反射であると推定した.(2)顎位による胸鎖乳突筋の反応性の変化:下顎の位置による胸鎖乳突筋の反応性について調査した結果,胸鎖乳突筋の反応性は下顎位のみならず咬合接触関係など多くの要因で変化た.(3)咀嚼運動の中枢制御様式のロボットによる検討:咀嚼ロボットを用いたシミュレーション実験において,咀嚼時の中枢制御様式を検討した.この結果,インピーダンス制御が比較的よくヒトの制御に類似した動作を実現できることを確認した.磁気刺激をロボットでシミュレートできる可能性を見いだした.(4)咀嚼時の中枢磁気刺激:ガム咀嚼時に中枢を刺激して検討を加えた.この結果,咬みしめ時(筋活動が存在する区間)に刺激を加えると,刺激直後にサイレントピリオドが存在し筋放電時間は延長することがわかった.1.目的:本研究は,咬合機能時の咀嚼筋活動が中枢への磁気刺激によりどのように変化するかを解析することによる顎運動中枢制御機構の解明を目的とする.2.研究結果:経頭蓋磁気刺激を加え、それによる頭頚部の筋活動反応を観測した.(1)末梢刺激による胸鎖乳突筋の反応:側頭部を磁気刺激すると咬筋・胸鎖乳突筋に比較的低域値で反応が観察される.胸鎖乳突筋が比較的よく反応する部位は頭頂部より約11cm側方に寄った同側であった.この事実と,潜時の観測により,ここで観測された反応は,中枢刺激による筋反射ではなく,末梢運動神経線維を磁気により刺激したことによるH反射であると推定した.(2)顎位による胸鎖乳突筋の反応性の変化:下顎の位置による胸鎖乳突筋の反応性について調査した結果,胸鎖乳突筋の反応性は下顎位のみならず咬合接触関係など多くの要因で変化た.(3)咀嚼運動の中枢制御様式のロボットによる検討:咀嚼ロボットを用いたシミュレーション実験において,咀嚼時の中枢制御様式を検討した.この結果,インピーダンス制御が比較的よくヒトの制御に類似した動作を実現できることを確認した.磁気刺激をロボットでシミュレートできる可能性を見いだした.(4)咀嚼時の中枢磁気刺激:ガム咀嚼時に中枢を刺激して検討を加えた.この結果,咬みしめ時(筋活動が存在する区間)に刺激を加えると,刺激直後にサイレントピリオドが存在し筋放電時間は延長することがわかった.1.目的:本研究は,咬合機能時の咀嚼筋活動が中枢への磁気刺激によりどのように変化するかを解析することによる顎運動中枢制御機構の解明を目的とする.2.研究方法:中枢刺激をコンピュータによって制御して加え,それによる反応を観測する1)磁気刺激装置中枢刺激による咀嚼筋・頭頚部の基礎的な反応の分析磁気刺激装置の機種による反応の違い,刺激部位の相違,個人差に関する反応域値の基本データを取得する.2)咀嚼運動時に磁気刺激を加え中枢からの制御が咀嚼運動にどの程度の役割を果たしているかを検討する。3.結果1)反応域値:円形コイルによる刺激域値を各筋別に検討した.(1)FDI(first dorsal interossous muscle)第一背側骨間筋:筋安静時には最大出力の75%で反応が出現した一般的には(2)胸鎖乳突筋:安静時には最大出力においても反応が出現せず,緊張状態でわずかな反応が見られた.(3)咬筋:胸鎖乳突筋と同様に緊張状態においてのみわずかな反応が出現した.しかし(4)反応には個人差が大きく(2)、(3)においても50%程度の出力で反応が出現する被験者も存在した。上記の結果より本研究の目的には刺激が局所的で強度が大きい八の字刺激コイルのほうが適していることが判明した.2)開閉口運動の磁気刺激に対する反応.咀嚼様運動としての開閉口運動を行わせ,磁気刺激を加えた.この結果、開閉口運動の周期、筋活動には特記すべき変化が見られなかった。これらの結果より、咀嚼運動時には中枢はそれほど大きな役割を果たしていないことが考えられた。これをもとに咀嚼シミュレータの刺激機構を自律的な機構に設計することとして、成果を得た。1.目的:本研究は,咬合機能時の咀嚼筋活動が中枢への磁気刺激によりどのように変化するかを解析することによる顎運動中枢制御機構の解明を目的とする.2.研究結果:経頭蓋磁気刺激を加え、それによる頭頚部の筋活動反応を観測した.

(1)末梢刺激による胸鎖乳突筋の反応:側頭部を磁気刺激すると咬筋・胸鎖乳突筋に比較的低域値で反応が観察される.胸鎖乳突筋が比較的よく反応する部位は頭頂部より約11cm側方に寄った同側であった.この事実と,潜時の観測により,ここで観測された反応は,中枢刺激による筋反射ではなく,末梢運動神経線維を磁気により刺激したことによるH反射であると推定した.(2)顎位による胸鎖乳突筋の反応性の変化:下顎の位置による胸鎖乳突筋の反応性について調査した結果,胸鎖乳突筋の反応性は下顎位のみならず咬合接触関係など多くの要因で変化た.(3)咀嚼運動の中枢制御様式のロボットによる検討:咀嚼ロボットを用いたシミュレーション実験において,咀嚼時の中枢制御様式を検討した.この結果,インピーダンス制御が比較的よくヒトの制御に類似した動作を実現できることを確認した.磁気刺激をロボットでシミュレートできる可能性を見いだした.(4)咀嚼時の中枢磁気刺激:ガム咀嚼時に中枢を刺激して検討を加えた.この結果,咬みしめ時(筋活動が存在する区間)に刺激を加えると,刺激直後にサイレントピリオドが存在し筋放電時間は延長することがわかった.
脳卒中歩行能力予測のための端座位バランス機能評価～予測的姿勢制御の視点から～

脳卒中後の端坐位レベルの機能回復状況において、歩行能力回復の可能性を予測する評価を予測的姿勢制御の視点から開発するための基盤研究を行った。端坐位健側下肢拳上運動課題における下肢拳上時の身体重心移動に伴う体幹傾斜角度と歩行能力との関連性を検討した。慢性維持期の脳卒中患者においては、端坐位健側下肢拳上に伴う体幹側方傾斜角度と歩行及び立位機能に有意な相関性が認められた。回復期脳卒中患者においては、健側下肢拳上中の最大体幹側方傾斜角度は、歩行可能群が有意に小さかった。健側下肢離床時においては歩行可能群と不可能群に有意差が無かった。端坐位で健側下肢拳上可能な脳卒中においては、立位機能の回復に関わらず端坐位での自発運動に伴う予測的姿勢制御は機能しており、体幹や患側下肢の麻痺や筋力の回復により立位バランス機能が影響することが示唆された。目的は端座位での一側脚挙上運動における運動学的解析を行い、次の4つの運動戦略に伴う筋活動と下肢挙上前の姿勢変化を同定し、運動戦略と筋活動の関連性を明らかにすることである。運動戦略は、(1)体幹を支持側へ傾斜する戦略、(2)体幹を伸展位に保ったまま骨盤および体幹を支持側へ変位する戦略、(3)体幹を後方へ傾斜し足底を離床する戦略、(4)重心移動を行わず足底を離床する戦略の4戦略とした。対象は健常成年男性13名を対象に、端座位での右下肢挙上動作を上記4運動戦略に基づき、音・光合図に応答し素早く挙上し3-4秒保持する課題を行い、その時の姿勢変化を3次元動作解析装置と市販のDVDカメラで記録した。同時に次の8筋から筋電図(10Hz500Hz)を導出した。各計側データは、合図の信号をそれぞれに出力し同期させた。導出筋は、右下肢挙上動作の主動作筋として、右大腿直筋、支持脚(左)姿勢調整筋群として、前脛骨筋、ひらめ筋、大腿外側広筋、大腿二頭筋、中殿筋、および左右の脊柱起立筋の8筋とした。結果は、右下肢挙上(離床)前の姿勢変化として、4つの運動戦略に基づく体幹側方及び後方傾斜が3次元動作解析による座標変化及びDVDカメラの映像として確認できた。右下肢挙上動作の主動作筋である右大腿直筋の活動開始を起点として、各筋の活動開始を筋電計のディスプレー上で動作開始前の筋活動レベルを基準に目視し決定した。各運動戦略の各筋の活動開始を一元配置分析及び多重比較を行い検討した。(1)戦略では、左脊柱起立筋→左前脛骨筋・ひらめ筋や→右大腿直筋(主動作筋)、(2)戦略では、左の脊柱起立筋→左の前脛骨筋・ひらめ筋や→左大腿外側広筋→右大腿直筋、(3)戦略では、左右脊柱起立筋・左前脛骨筋・ひらめ筋→右大腿直筋、(4)戦略では、右大腿直筋の活動後に他の筋群の活動が認められ、それぞれ統計的有意差が認められた。(4)戦略では本動作おける予測的姿勢制御が機能しない可能性が示唆された。今年度の研究目的は、慢性期脳卒中片麻痺患者を対象に端座位で健側下肢挙上動作開始時に見られる重心移動に伴う体幹傾斜角度を計測し、立位バランス機能及び歩行能力との関連性を明らかにすることである。対象は、本研究の趣旨及び実験内容について理解し協力及び参加を承諾して頂いたH病院の通所リハに通院している片麻痺患者40名、平均年齢68.8歳(SD:7.7)男性21名、女性19名、介護度は支援1から介護4であった。運動課題は高さを調整できるプラットフォーム上に膝関節約90度の端座位から前方に設置したLEDランプの発光と音を合図に健側下肢股関節屈曲運動(下肢挙上)を行い3秒停止する課題である。この運動課題開始前約5秒前から運動課題終了時までの姿勢変化とLEDランプ発光を前額面(後方)と矢状面(側方)よりデジタルVTRカメラ(JVC : GZ-X900)で記録した。反射ボディーランドマーカーを、第7頸椎突起、左右肩峰、第4腰椎突起、左右腸骨稜、大腿部遠位、第1足指部位貼付し、体幹傾斜角度計測基準とした。

体幹傾斜角度は、運動開始合図前の安静姿勢と合図後下肢挙上開始をVTRから同定し静止画に変換しPCディスプレー上で両姿勢間の角度変化を計測した。その角度と立位バランス機能としてTUG (timed up and go)と10m歩行時間歩数及び下肢ブルンストローム回復段階(BS)との相関性をスピアマンの順位相関で比較した。結果は、左右傾斜角度は、TUG、10m歩行時間、歩数、BSとそれぞれ0.7、0.69、0.61、-0.54で有意な相関性が認められた。体幹前後傾斜角度は、TUG、10m歩行時間、歩数、BSとそれぞれ0.3、0.3、0.21、-0.46で相関性は低く、歩数との有意性は認められなかった。これらのことから、脳卒中片麻痺患者において、端座位での健側下肢挙上における重心移動時の左右への安定性が良い方が立位バランス及び歩行能力が高い傾向があることが示唆された。研究目的:回復期脳卒中患者を対象に、端坐位での健側下肢拳上開始時にみられる身体重心移動に伴う体幹傾斜角度を計測し、歩行機能及び日常生活活動能力との関連性を明らかにすることである。また同時に1か月程度のリハビリテーション治療過程の中で、端坐位での健側下肢拳上開始時にみられる身体重心移動に伴う体幹傾斜角度の変化や歩行機能及び日常生活活動能力の変化についても検討することである。対象と方法:回復期病棟を持つH病院(札幌市)の協力を得て、端坐位が可能な脳卒中片麻痺患者で、研究への参加について同意を得た24名を対象とした。平均年齢76.3歳、男性12名、女性12名、左片麻痺13名、右片麻痺11名である。なお、2名は、端坐位で上肢支持が必要で下肢拳上が不可であったので対象から除いた。1名は歩行能力の計測データが不備であったため除外し、21名を分析対象とした。体幹の傾斜角度は、被験者の後方からVTRカメラで前額面の姿勢変化を記録し、画像計測ソフトImage Jを用いて角度計測をした。下肢拳上は自作のフットスウィッチで離床をLEDで発光させVTRカメラに同時に収録した。歩行はTUGと10m歩行時間を測定し、生活活動能力はFIM及びBIを計測した。結果:歩行不可能群12名、歩行可能群9名が抽出され、それぞれの端坐位での健側下肢拳上開始時の体幹傾斜角度は、平均0.93度と0.75度であり、健側下肢拳上中の体幹最大傾斜:角度は、平均3.57度と2.00度であり、健側下肢拳上中体幹最大傾斜角度において有意差が認められた。歩行不可能群と歩行可能群との生活活動能力には有意な違いが認められた。歩行群における体幹傾斜角度と歩行能力の関係については正の相関の傾向があるものの統計的有意差は認められなかった。考察:回復期脳卒中患者における端坐位健側下肢拳上動作における予測的姿勢制御は歩行能力の有無にかかわらず認められるが、下肢拳上後の体幹重心移動の安定性が歩行能力に関連することが示唆された。
真核生物間の細胞内共生の実験的解析-地球共生系の推進力

地球と生命の共進化を推進した生物の多様性の発展を理解するために,多くの共生種が存在する渦鞭毛藻を用いて、真核藻類間での細胞内共生を実験室で再現する系を構築することを試みた。文献から共生成立に種特異性があることが示唆されているので、細胞表面の認識過程に特異性があることを想定し、認識機構としてもっとも普遍的なレクチン、およびその受容体活性の検出を約12種の渦鞭毛藻について行なった。その結果、渦鞭毛藻はレクチン、受容体のいずれかを必ず持つこと、様々な糖、糖蛋白質との競合実験から、渦鞭毛藻のレクチンは高等植物型ではなく紅藻のそれに近縁であること、を見いだした。ところが、これらの活性は共生関係が知られていない藍色細菌ではまったく検出されず、また珪藻でも見られなかった。これらの事実は、レクチン、およびその受容体活性と共生成立とのパラレルズムという点から注目された。分類学的には異種とされている2種の渦鞭毛藻を試験管内で混合すると、ある特定の種の場合、やがて細胞間の接触があり、1時間程度で細胞融合が終わる。この過程を顕微鏡下でのビデオ撮影に成功した。これは細胞内共生過程を実験室で再現できる可能性の高い実験例であり、現在この過程を詳細に検討中である。
プロテオーム解析法を用いた川崎病患者における病因蛋白質の網羅的解析

本研究の目的は、急性期および回復期の川崎病患者の血清蛋白をブロテオーム法により網羅的に解析し、川崎病患者でみられる疾患特異的蛋白質を同定することで、川崎病の成因を最近開発され実用化された最新のアプローチ法で模索することにあった。本研究では、2D-DIGE(蛍光標識二次元ディファレンシャルゲル電気泳動)法、iTRAQ(Isotope Tag for Relative and AbsoluteQuantitation)法の2つの方法によって川崎病患者の血清、血漿中で変動する多数のタンバク質を検出、同定できた。これらのうち、血管新生制御因子(色素上皮由来因子、アンジオテンシン、トロンボスポンジン)や血栓形成制御因子(ヘパリンコファクター2、ヒスチジン・リッチ・グリコプロテイン)などは川崎病の後遺症とされる冠動脈瘤の形成に関与している可能性が考えられる。具体的に行った解析は以下の通りである。(1)プロテオーム解析による川崎病患者末梢白血球および血清中の疾患特異的蛋白の同定(昨年度からの継続)・患者血球および血清中蛋白質の分離精製、LC-MS/MS法による蛋白質の同定:得られたペプチドの質量および部分配列情報をデータベースで探索してゲル上に表出した蛋白質を同定した。・疾患特異的蛋白質情報のデータベース化:得られた遺伝子情報および機能に関する情報をデータベース化することに努めた。(2)大量ガンマグロブリン治療(IVGG)反応性の予測および無効例に対する高次治療の指標の確立:・同定し得た病因蛋白について臨床症状に照合してその意義を検討することに従事した。・臨床的な側面から、検体提供者である患者の臨床症状や臨床経過、治療反応性などをデータベース化し、今後IVGG療法の反応性を予測し、無効例に対して血漿交換法など高次治療の必要性の指標を確立することに努めた。プロテオーム解析による川崎病患者末梢白血球および血清中の疾患特異的蛋白の同定(1)患者の急性期および回復期の末梢血白血球および血清の収集:患者家族のinformed consentを取得後、川崎病患者の急性期および回復期の全血(5ml)から末梢血白血球(10^5個細胞)および血清(100200μl)を1520ペア収集した。(2)患者末梢単核球を分離し、細胞表面マーカーや既知の免疫機能制御分子、ケモカインの発現パターンとその量的変化、Th1/Th2バランスの変化などをヒト抗IL-6レセプター抗体治療前後で検討を行った。表面マーカー、ケモカインの発現パターン、Th1/Th2バランスの変化はフローサイトメトリーを用いて解析した。(3)患者血球および血清中蛋白質の分離精製:患者から得られた血清をaffinity columnによりアルブミンおよびグロブリン除去した後、極めて高い分離能をもつO'Farrellの二次元電気泳動で精製した。(4)急性期、回復期血清の差異の検討:急性期および回復期血清のゲル電気泳動法で分離された蛋白質をdifferential display法にて比較することにより、各病期に特徴的な蛋白を検出した。銀染色にてより高い感度で検出状態を確認した。(5)LC-MS/MS法による蛋白質の同定:ゲル上に検出された蛋白質を切り出し、トリプシンで分解した後、LC-MS/MS(液体クロマトグラフ質量分析装置)で網羅的に解析した。得られたペプチドの質量および部分配列情報をデータベースで探索してゲル上に表出した蛋白質を同定した。(6)疾患特異的蛋白質情報のデータベース化:得られた遺伝子情報および機能に関する情報をデータベース化した。当初の計画通り、本年度は研究が進行していると認識している。
胎児皮膚表皮基底細胞によるII型コラーゲン遺伝子の一過性発現について

White leghorn chickの胎生8日から20日目の皮膚、および17,21,23週の胎児皮膚を用い、II型コラーゲンのmRNAおよび蛋白レベルにおける発現を分析した。II型コラーゲンmRNAの局在をみるために、in situ hybridizationを行なった。その結果、chickの皮膚では、10日で表皮にII型コラーゲンmRNAが出現するが、15日には羽毛の発生している場所に一致してII型コラーゲンmRNAの減少、消失が見られた。18日には羽毛の形成は完了するが、その時期においてはII型コラーゲンmRNAは表皮からすべて消失していた。また、定量のためにRNase protection assayも行なったが、その結果10日目よりII型コラーゲンmRNAが発現し始め、11日目に最大に達し、その後徐々に減少し、18日には検出されなくなった。さらに、II型コラーゲンに対するモノクローナル抗体を用い組織染色を行なったところ11日目には表皮下に線状に陽性所見がみられたが、15日目には、羽毛の形成された場所に限局して陰性化した。一方ヒト胎児皮膚においては、頭部の皮膚を用いII型コラーゲンに対するモノクローナル抗体で組織染色を行なったところ、胎生17週で表皮下に線上に陽性所見がみられた。また、胎生21週では毛包の形成が見られるが、そこに一致してII型コラーゲンの陰性化がみられた。以上の結果より、chickの皮膚において、II型コラーゲンはmRNAレベルにて制御されていることと、皮膚におけるII型コラーゲンの一過性発現と羽毛の発生が緊密に関係していると考えられた。また、同様なことがヒトについても当てはまることも示唆された。
ユダヤ学史と原典資料の複合研究――政治的・宗教的制約のない研究基盤の確立にむけて

我々は、現在進行中のユダヤ学史の批判的再検討のを引き継ぎつつ徹底化し、現在の研究基盤にある「原典資料」の編纂というプロセスにまで至らしめた。現在、研究にあたって用いられる「学術校訂版」は、実のところ、写本の水準におけるテクストの連続性を解体し、その都度のパラダイムに従って再編成したものであり、これに基づく限り、前提された解釈の限界を超えることはない。実のところ、ユダヤ学のみならず、律法解釈の現場にあっても「原典資料」は絶えずアド・ホックに再構成されてきた。この点を踏まえ、その都度「原典資料」として参照されたもの一群の文献をこそ今後の研究の基盤とするべきだ、という点が、我々の研究の結論である。本研究の課題は、ユダヤ学の各研究分野における学問の営みを、研究が基づく「原典」との関係において捉えなおしたうえで、原典資料からの翻訳を通じて、ユダヤ文化を捉えるための視点の多様性を提示することである。初年度の共同研究においては、学史研究に重点をおいて研究がすすめられた。まとまった形の研究報告として提示されたのは、歴史学・説教文学・神秘主義研究の各分野の先駆的な研究者たちがそれぞれどのような課題に向き合って活動を展開したか、という問題である。ディアスポラ社会のなかで伝承されてきたユダヤの伝統文献は、写本の水準において様々なヴァリアントを生み出さざるを得ない。ユダヤ学の研究の基礎にあるのは、こうした多種多様なヴァリアントを用いつつ、批判的に「原典」を再構成する、という営みであるが、それはしばしば、物理的には存在しないーつまり、写本の水準においては一貫したものとして存在しない「原典」の姿さえ描き出してしまう。研究が基づく「原典」それ自体が研究の所産であるという事実は、我々が普段自明のものとしている研究の基盤それ自体を一旦疑問に付すものだろう。こうした問題は、研究計画の立案時点で予測されていたものであり、初年度の研究は我々の問題点を実際的に確認するという点に最大の成果があったといってよいだろう。研究協力者の地位の変化に伴って、予定されていたすべての研究分野において、学説史的な再検討が十分に行えたわけではなかったものの、研究報告とその後の討議を通じて、基本的な問題意識を共有することはできた。翻訳を通じて、我々がユダヤ文化を可能な限り学術的に明快な形で示そうとするとき、「原典」とははたしてどのようなものでありうるのか?初年度に積み残された分野ごとの学説史的な検討に並んで、この問題を考究することが、研究第二年度の課題として明確に現れてきた。本研究の課題は、ユダヤ学の研究とそれが基づく「原典」との関係を再検討したうえで、そうした「原典」に基づいてユダヤ文化の姿を明らかにしてゆくことである。平成25年度の研究課題が学説史に重点を置いたものであったとすれば、平成26年度の課題は、翌年度の研究の総括に向けて、研究にとっての「原典」のありようについての考察を深める点にあった。ディアスポラ社会の中で伝承されてきたユダヤ文化の伝統文献は、不可避的に数多くのヴァリアントを有する。これを研究するにあたっての基礎的な課題は、多様な構成を見せるテクストを再構成して、オリジナルのテクストを再構成する点にある。しかし、研究が基づく「原典」それ自体が研究活動の所産であるという事実は、研究の営みに、ある種の恣意性を持ち込むことになる。一方で、ユダヤ学の研究は純粋に恣意的で、自由な想像の営みでもない。研究は絶えず写本資料の存在に向き合いながら、その都度の状況下における「客観的」な原典の再構成を要求される。新たな資料群の発見は、その都度従来の研究の営みの視点がいかに偏向したものであったかを明らかにするだろう。平成26年度の研究は、ユダヤ学の研究の恣意性や放埓ぶりよりも、それが資料の存在に拘束されている点を明らかにする方向において進められていった。ユダヤ学という学問の語り口は、その営みを取り巻くその都度の時代状況にのみ制約されるのみならず、時として偶然的に発見される諸種の資料によって、またその資料の伝承過程によっても、また不可避的に制約を受ける。時代の思潮に迎合した「ユダヤ文化」の描写は、絶えず原典資料の再検討によって是正されざるを得ない。平成25年度の我々の研究がユダヤ学という学問の恣意性と自律性とに注目していたとすれば、平成26年度の研究の中心は、ユダヤ学という学問の営みの被拘束性にあった。本研究は、ユダヤ文化に関する知の集成としてのユダヤ学と、その知が拠って立つ基盤としての原典資料との関係を明らかにすることを目的とする。平成27年度においては、自己の立脚点たる「原典」を再構成するユダヤ学の営みのある種の自家撞着と、テクストの存在それ自体が持つ重みとの間の緊張を意識しつつ、宗教的・政治的な制約のないユダヤ文化研究の基盤を見出し、提示することが課題となっていた。年度当初の方針においては、ユダヤ学が「原典」として再構成した、いわゆる学術校訂版ではなく、ユダヤ社会に広く流布したいわゆる「普及版」に基づき、学史上の論争点に即したかたちで翻訳・注釈・解説を進めてゆくことが目指された。しかしこの過程で問題となったのは、それらの「普及版」が孕む歴史的な特殊性である。

現在、最も広汎に流布している伝統文献のヴィルナ版は、世俗的観点から伝統文献を取り扱うユダヤ学に対抗する形で19世紀に編纂され、その後に普及した。それらは「学問」全般に対して宗教的伝統を誇示する点で、学問の営みに内在する諸種のイデオロギーから一定の距離のあるものであるが、テクスチュアルな水準において、それらは必ずしも「伝統的」なものではない。付記される注釈の選択、章立てや頁の構成に目を配るなら、ユダヤ社会における文献伝統それ自体が、実のところ一様な形をとってはいないのである。斉一的な文献伝統が予めユダヤ社会に普及しており、ユダヤ学の営みがそれを批判的に、ある場合には恣意的に再構築した、という図式では、現象を正しくは捉えられない。今、宗教的・政治的な制約のないユダヤ学の研究基盤を改めて問い直すのであれば、「原典」であれ、「宗教的伝統」であれ、超歴史的な規範性を持つ一定の版という観点を脱する必要がある。本研究の到達点としてのこの立場に立つ専門論考を集めた論集を公にすべく、現在は編集作業に取り組んでいる。我々は、現在進行中のユダヤ学史の批判的再検討のを引き継ぎつつ徹底化し、現在の研究基盤にある「原典資料」の編纂というプロセスにまで至らしめた。現在、研究にあたって用いられる「学術校訂版」は、実のところ、写本の水準におけるテクストの連続性を解体し、その都度のパラダイムに従って再編成したものであり、これに基づく限り、前提された解釈の限界を超えることはない。実のところ、ユダヤ学のみならず、律法解釈の現場にあっても「原典資料」は絶えずアド・ホックに再構成されてきた。この点を踏まえ、その都度「原典資料」として参照されたもの一群の文献をこそ今後の研究の基盤とするべきだ、という点が、我々の研究の結論である。研究初年度の課題は、ユダヤ学の営みを学説史的な視点から再検討することであった。研究報告としてまとめられたのは、ユダヤ史学、説教文学、ユダヤ神秘主義研究の各学説史であり、そのいずれにおいても、当初予想されていた基礎的な問題を確証することができた。つまり、ユダヤ文化の客観的な再構成を目指す研究の営みと、それが基づく資料との間にある、ある種の自家撞着的な関係である。ユダヤ社会の特徴のひとつであるディアスポラという特性は、そこに一貫した歴史の存在を措定しうるか、という問題をつきつける。ひとつの「ユダヤ史」という構想それ自体がはらんでいるのは、特定の地域や政体、言語に収斂しないユダヤ人の文化をどのようにひとつのものとして捉えられるのか、という問題である。総論としてのユダヤ史の構想のみならず、ユダヤ文化研究の各論ーたとえば説教文学研究や神秘主義文献の研究史上においても、やはり同様の問題がある。「説教文学」「神秘主義」といった研究領域のなかで言及される諸資料は、学問の営みのなかで、一定の観点から集積されたものであり、資料上の一貫性は、写本の水準においては必ずしも担保されているものではない。ユダヤ学のすべての研究分野においてこうした問題の再検討を行うことまではもくろんでいなかったものの、研究協力者の地位の変化によって、各人の研究に参加できる時間が制約され、予定された研究領域すべてを網羅できなかった点には、やや忸怩たる思いがある。いくつかの研究分野において、学説史的な検討は研究第二年度に持ち越さざるをえなくなった。それでも、基本的な問題はすでに明らかにされ、共有されている。我々がユダヤ文化をとらえる際、その文献的な基礎として何を据えるのか、という問題である。
特異な光特性を有する有機磁性体ならびに有機導電体の開発研究

筆者らは特異な光特性を有する新規な有機磁性体を開発する目的で、フォトクロミック特性を示す有機分子に種々の安定ラジカル置換基を導入した各種の誘導体の合成を試みた。種々の系を検討した結果、フォトクロミズムを有するスピロピラン/メロシニン系、光原子価異性を示すノルボルナジエン/クワドリシクラン系および光二量化を示すアントラセン/アントラセンダイマーに安定ラジカルを導入した各系の構築に成功した。合成した各系では、光/熱(溶液中)により相互変換が可能であることを明らかにした。また、合成したこれらの各化合物の磁気的挙動を検討した結果、多くの系では分子間の磁気的相互作用が保存される傾向が見られたが、ある種のスピロピラン誘導体では光および熱による構造変化に基づいた分子間磁気的相互作用の変換が可能であることがわかった。現在更に、固相でも磁性のスイッチングが可能な系の構築を目指して検討を進めているところである。ある種の安定ラジカル類は、それら自身が有機ドナーとして働き、種々のアクセプター類との間でCT錯体を形成することを見い出したが、これを利用して一連のラジカル-アクセプター型のCT錯体を結合し、それらの磁性、誘導性、光特性などについて検討を進めた。これらの内、一連のアルキルアミノTEMPO-テトラシアノアズレン錯体が、導電挙動は半導体的であるものの比較的高い導電性を有することを見出した。更に、光機能性を有する有機磁性導電体を開発する目的で種々の安定ラジカル置換ピリジニウム塩類の合成を行い、それらの内から興味ある磁気的性質を示すものを見出したが、それらの光機能性や導電性については更に検討中である。平成9年度においては、新しいスピン系、電子系化合物類を合成開発してゆくことを中心に研究を進めた。種々の新しい安定中性ラジカル及び安定ラジカルを用いた電荷移動錯体を合成開発し、それらの構造と磁性及び導電性との関係を調べてきたが、具体的には以下のような成果が得られた。1)ねじれた構造を有する一連の安定中性ラジカル類を合成し、X線結晶構造解析や各種分光学的データに基づいて、それらの構造と磁性の関係に検討を加えた。これらの中から、数種の強磁性的相互作用を有する化合物類を見い出すとともに、一次元性が強く、T_c=0.3Kに転移点を有する有機強磁性体を見い出した。2)ニトロキシドラジカルやフェルダジルラジカルなどの安定ラジカルと種々のアクセプターを用いて電荷移動錯体を系統的に合成し、X線結晶構造解析や各種分光学的データに基づいて、それらの構造と磁性や導電性の関係に検討を加えた。これらの中からも強磁性的相互作用を有する化合物類が見い出されたが、一般的に錯体形成によりスピンが減少する傾向のあることが明かとなった。3)上記の2)の研究の過程で、TCNQF_4を用いた新しい脱酸素反応を見い出した。4)トリフェニルメタン系色素やレチノイド系色素に安定ラジカル置換基を有する化合物類を合成した。更にそれらの磁気的挙動や光挙動などについて現在検討中である。なお、これまでの我々の研究成果や本分野における国内外の研究についての最近の成果を総説としてまとめて本年度に発表した。特異な光特性を有する新規な有機磁性体を開発する目的で、TEMPOラジカルを置換基として有するスピロピラン誘導体の合成を行った。合成したスピロピラン類(閉環型)は365nmの光照射によりメロシアニン型(開環型)へと変化し、これらのメロシアニン体はいずれも固体として単離することができた。