hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コミュニティの公共人材を対象とした多文化対応力開発プログラムの国際比較

3年目は、引き続き研究調査対象国のドイツ、韓国において、多文化対応力人材育成の実践者を中心に情報収集及び意見交換を行った。また、日本国内の地域国際化協会等のスタッフを対象に同様の調査・意見交換を行った。その結果、移民的背景を持つ市民の増加および多様化がさらに進んでいる状況で、出身国での経験に起因するPTSD等の問題を抱えたり、社会階層的な課題(失業、借金、低スキル、低学歴等)を持つなど、移民的背景を持つ市民と職務上、関わる現場において対応すべき課題も多様化していることが明らかになった。このような状況に対応し、ドイツでは、言語教師や難民に関わる職務の人材育成を中心に、上記のような課題に対する知識及び対応や他領域の専門家との連携等について取り上げる事例がみられた。しかし、1)知識注入型の研修では、実践的な多文化対応力の育成にはつながりにくく、研修方法の開発が求められている、2)多文化対応力育成を行う人材の確保が困難であり、その育成、情報共有が進んでいない、という課題が、ドイツ、韓国、日本で共通して抽出された。これらの課題を踏まえ、行政職員、民間の外国人支援者等に対して、防災、行政窓口対応、情報提供等のトピックで、ワークショップ形式の多文化対応人材育成を試みた。その結果、研修受講者は多文化対応の基礎知識や、必要性についての気づきを促すことはある程度実現できたが、具体的なスキルや意識の向上については短期間の研修では検証できないことが確認された。また、韓国では先方の研究機関、実践機関との共同研究の一環として、韓国言語研究学会との共催による国際研究集会を開催し、研究成果の公表及び意見交換を行った。さらに、ドイツ、韓国における調査・意見交換の機会を通じ、最終年度に日本で実施予定の国際研究集会に向け、研究者、実践者ネットワークの構築を行った。計画通り、ドイツ、韓国において、公共人材の多文化対応力育成に関する実践者を中心とした聞き取り調査及び意見交換を行い、手法、課題等について一定程度の情報収集が実現した。また、日本国内の地域国際化協会職員、自治体リーダー等の地域コミュニティリーダーに対する聞き取り調査から同様に情報収集を行い、その情報の整理分析作業に着手し、最終年度の研究総括に向けて準備を整えた。また、韓国の学会において研究成果の一部を公開し、韓国側の研究者との意見交換が実現できたことで、課題を共有し、研究者、実践者との新たなネットワークの構築につながった。このネットワークを活用し、最終年度の国際研究集会への招聘について内諾を得ることができた。さらに、ドイツにおいても個別に実践者、研究者と意見交換を行い、課題を共有するとともに、国際研究集会への招聘について同じく内諾を得ることができた。これに加え、本研究の知見を活用し、日本国内の自治体職員(岩手、北海道)、多文化共生事業等関係者(岩手、徳島)を対象に、コミュニティリーダー研修を実現させ、地域社会に研究成果の一部を還元することができた。ただし、ドイツから実践者を招聘し、国内においてワークショップおよび小研究集会の開催を試みたが、先方が急病のため実現できなかった。以上のことから、本研究は概ね順調に進展していると判断した。最終年度の総括に向け、これまで収集したドイツ、韓国および日本国内の情報を分析整理し、コミュニティリーダーに必要な多文化対応力の構成要素の類型化を試みる。また、その養成手法についても事例をもとに分類し、その効果、課題等について整理分析を行う。以上の分析をもとに、コミュニティリーダーに必要な多文化対応力およびその養成について分野、活動領域等も勘案しながら資料化を進める。さらに、日本国内において国際研究集会を開催し、本研究の成果の公開と、ドイツ、韓国および日本国内の研究者・実践者による討論を行い、参加者からの意見を求めるとともに、3か国の研究者、実践者のさらなるネットワーク構築につなげる。また、当該研究集会だけでなく、国内外の学会(カナダ日本語教育振興会、移民政策学会、日本言語政策学会、教育社会学会等)においても研究成果を発表し、研究者からの意見を求め、改善につなげる。また、可能な範囲で、本研究の知見を活用したコミュニティリーダーに対する多文化対応力養成研修事業を行い、地域社会に研究成果を還元するとともに、参加者の反応等を参照しながら課題についても再検討を進める。なお、本研究の申請時に比して配分額が減額されていることにより、国際研究集会等で招聘できる研究者、実践者が当初の予定より減員される可能性が高いため、他の研究等と連携しながら共同開催することで実施する予定である。多文化化が急激に進む社会において新たなコミュニティ構築を必要とする現在、コミュニティ維持の役割を担う公共人材の多文化対応力が求められている。今年度は、韓国の警察官、教師、市職員等に、現場で求められる多文化対応力の内容、その研修方法等について聞き取り調査を行った。その結果、移民的背景を持つ市民についての背景および文化接触時の課題に関する知識とその具体的対応力の重要性が指摘された。また、職業ごとに多文化対応力研修の機会があるが、知識偏重の内容で実際の現場で役立つ対応力向上につながりにくいという意見が多く見られた。さらに、次年度に予定していたドイツでの調査も実施し、政府と協働する民間財団、行政官、ドイツ語教師養成機関の各担当者の意見を聴取した。行政機関では部局長に対する異文化トレーニングが義務を化され、職員の多文化対応力の向上を部局単位で推進されている事例があった。その内容は、移民的背景のある市民に対応する際の態度、起こり得る課題に対する知識と対応など、職務内容に合わせて具体的な対応力向上を目指すものが見られた。

民間財団では、政府との協議により、モデル自治体を対象として難民対応のプラン策定プロジェクトを実施しており、このプロジェクトを通じて関係者がコミュニティに難民を受け入れるノウハウを学んでおり、これは実践型(OJT)の公共人材育成としての機能を持つ。また、ドイツ語教師養成の現場では、移民対象のドイツ語教育に関わる教師を対象に、理論と実践を取り混ぜながら受講者参加型の研修が行われていた。また、ドイツのダルムシュタッド大学の京都大学に招いて公開研究会を開催し、教育環境に関わる人材について難民受け入れの事例からの報告を一般に公開した。さらに、これまでの研究を活用した公共人材育成研修を岩手、千葉、兵庫で担当し、その効果について受講者の感想などから、キーワード整理を行った。<1.韓国調査>多文化対応力が求められる現場の関係者から情報収集を行い、必要のある対応力についてインタビュー内容から整理を始めた。<2.ドイツ調査>次年度計画をしていたドイツでの調査も今年度前倒しで実施し、行政、民間財団、教師養成機関の各専門家から情報収集を行うことができた。<3.公開研究会開催>ドイツの異文化間教育の研究者を招いて公開研究会を行い、最新のドイツの異文化対応に関する事情を広く公開することができた。また、国内において、言語政策学会で研究の意義、進捗状況について報告して意見を求めることができた。<4.多文化対応力開発研修の試行>計画には示していなかったが、国内において外国人災害時対応、多文化市民対応、外国人の日本語学習支援等をトピックとした多文化対応力開発研修会を担当し、その効果について参加者の感想等から検証を試みることができた。韓国において政権交代後の多文化政策(研修の充実化等)について調査した結果、政策的に取り組みが停滞していることが窺えたが、大学等では多文化政策に関する国際フォーラムが開催され、受入社会の変容の必要性、教師、警官、多文化家族支援センター職員等の多文化対応力研修の重要性が提言された。また、ドイツでは、大学、民間財団の受け入れ社会側の多文化対応力研修について調査した結果、移民を同化的ではなく包摂的に受け入れようとする意識が、研修内容の変化として認められた。加えて、海外動向との対比のため、国内の外国人支援機関の職員に対する聞きとり調査や、教師養成に関わる大学教員との研究会等を実施し多結果、人材育成の恣意性や養成する側の人材を対象とした研修の未整備などが課題として指摘された。また、昨年度からの調査により情報収集を行った多文化対応力研修の手法、効果、課題等についてまとめ、異文化間教育学会、移民政策学会での口頭発表、および著書(分担執筆)により公表した。さらに、ドイツ、韓国調査により得た知見を活用して開発した多文化対応力研修を、災害時外国人支援者、自治体職員研修等のコミュニティリーダーを対象に、岩手県盛岡市、山梨県笛吹市、兵庫県芦屋市で行った。加えて、防災・減災、観光インバウンド等をテーマに、多文化対応力に対する啓発研修を岩手県一関市・宮古市・水沢市、徳島県美波町において一般市民を対象に実施した。
オークション理論における統計的推測と実証分析

オークション参加者の対象財の価値に関する確率分布に関する仮定の検証の枠組みを構築するとともに、実験データの性質、そしてその統計的推測に関して考察をおこなった。オークション理論において導き出されている性質の多くは参加者のリスクに対する選考としてリスク中立性を仮定しているが、この仮定の実証可能性について次の二点について検討した。一つは、実験によりデータを収集するためにはこのリスクに対する態度を統制する必要があるが、提唱されている統制法がどの程度まで適切であるのか、もう一つは実験データをもちいたノンパラメトリックモデルの構築とその推定問題である。従来の統制方法は段階的な試行により被験者からデータを引き出すものであるが、代替的な統制方法を理論的に構築することを現在、検討中である。ノンパラメトリックなモデルに関しては、ある程度、モデルに対する仮定をもちいなければ頑健的な結論を導き出すことが難しいことを確認しており、セミパラメトリックス的なアプローチの適用可能性を検討している。本研究は最適な資源配分を達成する手段として多岐にわたる分野で注目されているオークションに関する理論的研究と統計的研究を結びつけることを目的としている。本年度はオークション理論の基礎的な枠組みである確率分布に関する仮定について、それが統計的に(データをもちいて)検証可能であるかどうかに関して研究をおこなった。なかでもAffiliated-value paradigmについての統計的推測についての考察を中心的におこなった。統計的推測法に関しては、統計理論的にはノンパラメトリックな手法の適応が可能である。しかしながら、そのアプローチを実行するために必要なデータの利用可能性については現段階では公的に利用できるデータベースなどが存在していないため、今後のデータの蓄積が不可避である。またデータの整備のためには何が必要であるかを提示していく必要がある。
受粉様式・交配様式からみた異形胞子植物の進化に関する研究

同形胞子から異形胞子(大胞子・小胞子)への進化は生殖に関わる陸上植物の大きな進化の流れである。異形胞子は自配受精を避けることができる点で有利であるとされ、同形胞子から異形胞子シダが、さらに裸子が進化したと解釈されている。本研究では、自殖を回避するという生物に共通の選択圧がかかって、一連の進化が起こったという仮説を立てて、交配様式だけでなく、その前に起こる受粉の様式も各植物群で明らかにし、異形胞子、胚珠の進化を探った。国内外での野外・標本調査から、イワヒバ属・ミズニラ属で小胞子が散布前に大胞子に付着する"胞子受粉"を示唆するデータを得た。ミズニラ属の大胞子の化石を採取し、地質年代においても受粉前の小胞子付着があったかを明らかにできそうな資料を得た。イワヒバ属の解剖学的観察を行い、内皮の崩壊によって空隙が生じ、かつては水生植物であったことを示唆する構造であると推定した。ミズニラ属・デンジソウ属の異形胞子植物が自家受粉集団である可能性を調べるため、集団サンプリングを行い遺伝的変異を解析したが、結果を取りまとめ中である。また開花調査などから、裸子植物の中の針葉樹は例外的に雌雄同株を含むが、それらでも基本的には他家受粉することがわかった。アンボレラ科、スイレン科など原始的被子植物群の比較から、この群は基本的には雌雄同株(一部異株)であるといえる。これらより、裸子植物から被子植物への進化は単性花(生殖器官)で雌雄異株から、両性花(時に単性花)で雌雄同株への進化を伴って起こった可能性が考えられる。異形胞子植物は自配受精を避けることができる点で有利であるとみなされ、同形胞子植物から異形胞子シダ植物が、さらに裸子植物が進化したと理解されている。本研究では、近交弱勢をもたらす自殖を回避するという生物に共通の永続的な生殖的選択圧がかかって、異形胞子シダ植物が、さらに裸子植物が進化したという仮説を立てて、交配様式だけでなく、その前に起こる受粉の様式(自家受粉,他家受粉)をも各植物群で明らかにし、受粉・交配様式から見た異形胞子、胚珠の進化を探るために調査研究した。タイ、国内での野外・標本調査から、イワヒバ属・ミズニラ属のいくつかの種で小胞子が散布前に大胞子に付着する胞子受粉の可能性を示唆するデータを得た。特に、ミズニラ属では大胞子の胞子壁表面にしばしばみられる蜂の巣構造が、小胞子を受粉するのに適した構造とサイズであることを確認した。地上生活するイワヒバ属の解剖学的観察を行い、内皮の崩壊によって空隙が生じ、それがかつては水生生活を送っていた名残を示唆する構造であると推定した。ミズニラ属・デンジソウ属の異形胞子植物が自家受粉集団か他家受粉集団であるかどうかを解析するため、集団サンプリングを行い、遺伝的変異を解析中である。

本研究では、近交弱勢をもたらす自殖を回避するという生物に共通の永続的な生殖的選択圧がかかって、異形胞子シダ植物が、さらに裸子植物が進化したという仮説を立てて、交配様式だけでなく、その前に起こる受粉の様式(自家受粉,他家受粉)をも各植物群で明らかにし、受粉・交配様式から見た異形胞子、胚珠の進化を探るために調査研究した。台湾、ラオス、タイ、国内での野外・標本調査から、イワヒバ属・ミズニラ属のいくつかの種で小胞子が散布前に大胞子に付着する胞子受粉の可能性を示唆するデータを追加した。特に、最初の種子植物である裸子植物の現生種の中で針葉樹は例外的に雌雄同株を含むが、それらでも基本的には他家受粉することがわかった。絶滅した過去の裸子植物を化石文献情報をもとに調べたところ、雌雄異株である可能性があることがわかった。最近もっとも原始的被子植物であることが明らかにされた特殊化が著しいヒダテラ科は雌雄異株と同株の両方がある。原始的被子植物群の比較から、この群は基本的には雌雄同株であるといえる。このことより、裸子植物から被子植物への進化は単性花(生殖器官)で雌雄異株から両性花(時に単性花)で雌雄同株への進化を伴い、心皮の出現とともに雌雄性の急激な変化が起こった可能性が考えられる。
子どもの発達特性により日常生活で困り感をもつ母親を支援するシステムの開発

本研究の結果から発達障害児および発達障害が疑われる児の母親育では育児を行う上での日常生活上の困難感により、精神的には抑鬱傾向を示すケースが少なからず存在することが明らかになった。母親は子どもの発達を促す上で大きな影響を与える存在でもあり、母親を支えるシステムの重要性が認識できた。発達障害児及び発達障害が疑われる母親に、精神面の安定につながるような介入的サポートを行うことで、母親の育児不安が軽減され子どもの発達にとっても促進的な影響を与えることにつながることが期待できる。本研究は、育児について日常生活上の困まり感をもつ発達障害児及び発達障害が疑われる子どもをもつ母親を居住地域で支援するためのシステムを開発することを目的としている。平成21年度は、発達障害児及び発達障害が疑われる子をもつ母親の子どもや自分自身のことに関して気がかりなことや発達や育児に関する相談に関する困難感等から、育児支援ニーズを明らかにすることを目的とした。発達障害児および発達障害が疑われる子をもつ母親18人を対象とし、半構造化面接法を行いデータを収集した。同時に、発達障害児および発達障害が疑われる子どもの母親では子どもの育児に対する困難感が強く抑鬱傾向を示すことが推察されることから、インタビュー時には、メンタルヘルスのスクリーニングとして、米国国立精神保健研究所で開発された国際的に標準化され普及しつつあるとされる尺度のThe Center for Epidemiologic Studies DepressionScale ((以下CES-D)を用いて抑鬱傾向を調査した。インタビューガイドの設定には林らが臨床現場で使用している発達障害児の親支援項目シートを参考に策定した。対象とした発達障害児および発達障害が疑われる子どもの年齢から幼児期、学童期前期および学童後期(思春期)の3つに区分し、結果を分析した。特に幼児期の子どもをもつ母親で顕著であったのは、子どもの障害診断を受けて間もないこともあり、CES-Dの結果、抑うつ傾向を示す母親が多くみられた。時期によっては母親へのメンタルヘルスサポートを最初に行う必要があると考えた。また、テキストマイニングによる分析の結果、医療機関や相談機関からの情報提供を求める要望や、相談窓口が少ない上に一般的に認知されていないことが明らかになったことから、母親の居住地域における相談窓口の設置および情報の集約化、さらに、相談窓口の周知・啓蒙が必要であると考えた。本研究は、育児に関して日常生活上の困り感をもつ発達障害児及び発達障害が疑われる子どもをもつ母親を居住地域で支援するためのシステムを開発することを目的としている。平成22年度は、幼児期、学童期(思春期世代含む)といった発達年齢ごとに母親が子どものどのような行動に困り感をもっているか、また、母親の精神面の健康状態と子どもの行動との関連性について質問紙による調査を行った。調査協力の得られた13人の母親を対象とした。母親の精神面の健康状態を測定する尺度として用いたのは、Center for Epidemiologic Studies Depression Scale(CES-D)である。子どもの行動特徴を把握するためにChild Behavior Checklist(CBCL)を用いた。対象者の子どもの性別は全員男、子どもの診断はAutismである。子どもの年齢の平均値は8.15±3.854(2-14)歳だった。幼児期世代の子どもは6人、学童期世代の子どもは7人だった。母親のCES-Dの平均値は18.31±11.287(5-39)だった。CES-Dは、015が正常群、1620が軽度抑欝群、2124が中等度抑欝群、2560が高度抑欝群である。本研究の結果は6人は正常群で、残り7人のうち軽度抑欝群2人、中等度抑欝群1人、高度抑欝群4人だった。CBCLの上位尺度(内向・外向)評価と総得点のT得点平均は66.46±30.34であった。59点が正常域、6063点が境界域、63点より上が臨床域である。本研究の結果は、正常域5人、境界域0人、臨床域8名であった。CES-DとCBCL上位尺度(内向・外向)評価と総得点のT得点のSpearman相関係数はγ=0.703(P=0.007)と高い相関を認めた。今後は、子どものどのような行動特性が母親の精神面の健康状態に影響を及ぼしているのかを検討したい。【緒言】自閉症スペクトラム児(ASD児)の母親では、抑鬱などの精神面の健康状態に問題を抱えるものが多いことが欧米における研究で報告されている。本研究では、22年度で得られた結果からさらにデータ数を増やして、ASD児の行動特性と母親の抑鬱状態とに関連があるのではないかと考え、本邦におけるASD児の母親の精神面の健康状態の実態を明らかにし、子どものどのような行動特性が母親の精神面の健康状態と関連しているのかを検討することを目的とした。

また、発達障害児の母親を対象とした相談活動を行い、育児の具体的支援を行う。【方法】調査協力の得られたASD児の母親86人を対象とした。母親の精神面の健康状態を測定する尺度としてCenter for Epidemiologic Studies Depression Scale(CES-D)を、子どもの行動特徴を把握するためにChild Behavior Checklist(CBCL)を用いた。CES_Dを従属変数、CBCLの各項目を独立変数として重回帰分析を行った。すべての有意水準は5%未満とした。本研究の遂行にあたり山口県立大学生命倫理委員会の承認を得た。【結果と考察】児の性別は男子66人(76.7%)、女子12人(23.3%)だった。母親の平均年齢は40.3±5.4(95%CI:39.0±41.5)歳、児の平均年齢は9.3±4/2(95%CI:8/3±10.2)歳だった。CES-Dの結果は、正常45人(52.3%)、軽度抑鬱以上41人(47.7%)、であり、約半数上は抑欝傾向だった。また、子どもの年齢から学童期65人と思春期以降19人とに分け、CES-Dの結果を集計したところ、学童期の子どもの母親と思春期以降の子どもの母親を比較すると思春期以降の子どもの母親で高度抑鬱の割合がやや多かった。CBCLのT得点の内訳は、正常32人(37.2%)、境界域以上56人(62.8%)だった。全体的には、CES-DとCBCLの多くの項目で相関関係にあり、重回帰分析の結果では、CBCLの「その他の問題」が唯一影響していることがわかったが、子どもの発達年齢別にみると学童期の子どもではCES-D値を予測する有意なCBCLの項目は認められず、思春期以降の子どもでは「CBCL II(身体的な訴え)」(β=-0.521)のみが母親のCES-D値を予測する要因として影響していた。発達障害児の母親を対象とした相談では母親が行う現状の育児を専門家が肯定することの重要性を認識した。
情報の微視的意味構成とその計量に関する研究

上流から下流に至るソフトウェアプロダクト(ユースケースとシナリオ,データフローモデル,状態遷移モデル,プログラムなど)のすべてに適用できる粒子的意味モデルの開発とそれを用いた意味情報記述の試行を前年度に行った.粒子の出現や組合せを解析することによって,観点や抽象度の異なるプロダクトの意味的パターン比較や意味計量(粒子単位の成分分析)ができた.しかし,意味的「高分子」の同定・抽出とプロダクトをまたがる追跡あるいは変化の認識には困難があった.その原因はモデル自体に潜在する冗長性であると判断し,今年度はモデルの抜本的改良に注力した.ソフトウェアを形成する概念要素として常識的に扱われていたイベント,ファンクションや機能反復に対して批判的かつ精密な考察を加えることによって,ソフトウェア意味モデルの新たな要素構成を確立した.ソフトウェアの動作記述の基点となるデータについて,レベル・エッジ・パルスの3形態を認識し,条件や作用を表明する意味粒子として規定したことがひとつの大きな成果である.機能反復については,外界環境の影響しない計数反復のみがいわば純粋な繰返しであって,一般条件反復は外界からの入力到着,それを契機とする条件判定と機能実行が定義してあれば,入力到着の反復が動作の反復となるととらえた.以上のような考察の結果,データと値のみを基本粒子とし,機能作用と条件に主要な意味を整理した新たな体系が得られた.条件駆動も1種類の粒子に集約されたが,計数反復との出現組合せによる条件粒子との結合に関する制約条件が加わった.本萌芽研究により,その成果を直接的に応用する基盤研究「プログラム爆発を回避する解析・再編技術」の計画と準備を行うことができた.情報のもつべき意味をボトムアップにモデル化することが本研究の目的である。情報は最終的にはコンピュータシステムで処理されることを前提としているので、その最も機械寄りの局面であるプログラムに本年度は重点をおいた。その結果、構文情報をストリーム形式で表現する体系から意味の粒子の組合せを抽出する方法を考案した。意味粒子は基本粒子(イベント、データ、値、ファンクション、アクション)およびそれを基礎として相互に組み合わせられる5群の粒子(型の構成、ファンクションの作用、条件、条件と能動要素の組合せ、構造)として同定する。プログラムの構文情報が暗黙的に持つ意味は記述順序にも実行制御の位置にも依存するが、微視的意味構成はそれらに非依存であるため、プログラムレベルの意味抽出においてはこの変換が重要であることが判明した。ストリーム形式の構文情報に対しては、木構造を戻りがけ順にボトムアップでパターンマッチを利用しながら効果的に解析することができ、その中間形式に含まれる相互参照を解決するフェーズを分けることで、リポジトリのトップダウン解析よりも容易に複雑な変換処理が可能となった。本年度はまた、中上流のソフトウェアプロダクトに対する意味情報記述の試行も行った。最上流プロダクトであるユースケースとシナリオを粒子的に意味構成するにあたって、考えうる変換のバリエーションを整理した。中流プロダクト(データフローモデル、状態遷移モデル)に対しては先行研究の蓄積があるので、上流および中流プロダクトを同じ意味モデルで比較し、設計展開のパターン化をはかる研究に着手した。用いる意味モデルは先述のプログラムレベルのものと同じであるので、さらに下流まで通した垂直トレースに向けて、次年度の研究をすすめていく。上流から下流に至るソフトウェアプロダクト(ユースケースとシナリオ,データフローモデル,状態遷移モデル,プログラムなど)のすべてに適用できる粒子的意味モデルの開発とそれを用いた意味情報記述の試行を前年度に行った.粒子の出現や組合せを解析することによって,観点や抽象度の異なるプロダクトの意味的パターン比較や意味計量(粒子単位の成分分析)ができた.しかし,意味的「高分子」の同定・抽出とプロダクトをまたがる追跡あるいは変化の認識には困難があった.その原因はモデル自体に潜在する冗長性であると判断し,今年度はモデルの抜本的改良に注力した.ソフトウェアを形成する概念要素として常識的に扱われていたイベント,ファンクションや機能反復に対して批判的かつ精密な考察を加えることによって,ソフトウェア意味モデルの新たな要素構成を確立した.ソフトウェアの動作記述の基点となるデータについて,レベル・エッジ・パルスの3形態を認識し,条件や作用を表明する意味粒子として規定したことがひとつの大きな成果である.機能反復については,外界環境の影響しない計数反復のみがいわば純粋な繰返しであって,一般条件反復は外界からの入力到着,それを契機とする条件判定と機能実行が定義してあれば,入力到着の反復が動作の反復となるととらえた.以上のような考察の結果,データと値のみを基本粒子とし,機能作用と条件に主要な意味を整理した新たな体系が得られた.条件駆動も1種類の粒子に集約されたが,計数反復との出現組合せによる条件粒子との結合に関する制約条件が加わった.本萌芽研究により,その成果を直接的に応用する基盤研究「プログラム爆発を回避する解析・再編技術」の計画と準備を行うことができた.
極めて低電位で機能する新規なエネルギー変換酵素Rnfファミリーの研究

R.capsulatus Rnf複合体純品を得るために、C末端にhexaHis配列を付加した活性型RnfBサブユニットを利用した迅速精製法の検討を行った。しかし、RnfB自体の変性が進行し、トータルの精製度はむしろ低下した。より安定と考えるRnfA, RnfDとRnfE膜貫通サブユニットへの分子標識付加を行うために、PhoA融合法をこれらの膜配向性を調べた。この結果、RnfDはN末端を細胞質側に露出する8回膜貫通であり、148207と256316残基目の比較的大きな領域をペリプラズ側に露出すると推定された。RnfEはRnfAと同様に6回膜を貫通するが、全く逆の配向性を持つと判断された。rnf遺伝子群下流の塩基配列の再決定したところ、複数のorfが見つかった。これらのorf内へ薬剤耐性遺伝子を挿入変異株を作製して窒素固定形質を調べた結果、rnfEのすぐ下流に存在するorfが、窒素固定に必須な新規rnf遺伝子であることが判明した。rnfIと名付けたこの遺伝子の産物はflavocytochromec sulfide dehydrogenaseのフラビン結合サブユニット(FCSD FAD-Subunit)の類似物をコードしていたが、FCSD間では保存されているFADを共有結合するCys残基は保存されていなかった。但し、アミノ亦[に分泌シグナル配列を持ち、FCSD同様にペリプラズムに存在すると推定された。やはり。ペリプラズムへの比較的大きな露出部を持つRnfDとの相互作用を含め、Rnf産物間の相互作用は膜貫通サブ複合体の構成を考える上で重要な意味を持つと思われる。やはり。本年度は、Rnf複合体と関連するモデル蛋白質について以下の研究を行った。1)分子標識付加R.CapsulatusRnf複合体の精製: C末端にhexaHis配列を付加した活性型のRnfBサブユニットを利用した迅速精製法の検討を行った。操作の大半は、今年度の予算により購入した嫌気性チャンバーシステムを用いて酸素遮断下で行った。まず、クロマロフォア膜からの可溶化条件を検討したところ、6種以上の界面活性剤のうち、1%(w/v)ドデシルマルトシドが最も高効率で安定した結果を与えた。可溶化物をNi-アガロースカラムにかけたところ、RnfBと共にRnfCサブユニットも吸収し、これらは100200mMのイミダゾールによって溶出された。次にセファクリルS-400を用いたゲル濾過を行い、可溶化物から少なくとも50倍以上の精製を行うことができた。しかし、強い疎水性のため樹脂自体への吸着が認められた。溶出条件をさらに検討する必要がある。2)RnfDの膜配向性解析:膜貫通サブユニットのうちRnfDの親水領域12箇所に大腸菌アルカリ性フォスターゼ(PhoA)を融合させ配向性を調べた。その結果、RnfDはN末端とC末端を細胞質側に、分子中央領域をペリプラズムに露出する6回膜貫通蛋白質であることが示された。この結果に基づき、今後、サブユニットとの相互作用を調べる。1.hexaHis標識付加R.複合体の精製条件の検討:C末端にhexaHis配列を付加したRnfBを利用した複合体精製法の検討を行った。窒素固定条件化で培養した菌体から、嫌気性条件下でクロマトフォア膜を調製し、Rnf複合体を含む膜蛋白質を1%(w/v)ドデシルマルトシドで可溶化した。可溶化物をNi-NTAアガロースに吸着させた後、150mMイミダゾールで溶出、溶出物をゲル濾過し、さらにDEAEセファロースによる陰イオン交換クロマトグラフィを行った。

ステップが進むにつれて、複合体からのサブユニットの部分的脱離とRnfB自体の変性が進行し、トータルの精製度はむしろ低下した。結晶化を行うためには、より迅速且つ安定な精製法を確立する必要がある。RnfBは不安定であるため、より安定と考える膜貫通サブユニットへの分子標識付加を計画中である。付加位置については2の配向性解析の結果から検討する。2.RnfEの膜配向性解析:複合体のサブユニットうち、RnfA,RnfDおよびRnfEは疎水性の複数回膜貫通蛋白質である。これらの膜配向性のうちRnfAについては、大腸菌アルカリ性フォスファターゼとの融合により解析済みだが、RnfDについて引き続き精度を上げるとともに、RnfEについても解析を行った。この結果、RnfAとRnfEは相互に相同性を持つにも関わらず、全く逆の膜配向性を持つことがわかった。3つの膜貫通サブユニット同士の相互作用について早急に解析を進める。3.rnf類似遺伝子群の遺伝解析:大腸菌のrnf類似遺伝子群を完全に破壊するためのプラスミドセットを作製し変異株を作製中である。R.capsulatus rnf遺伝子群周辺領域について塩基配列決定を進めたところ、rnfEの下流に2つのORFが存在することを確認した。これらが窒素固定に必須かどうかを今後検討する。分子標識付加複合体を用いて迅速精製を行う条件を精査するために、RnfDとRnfEの膜配向性について、12年度に引き続きPhoA融合法を用いて検討を加えた。この結果、RnfDはN末端を細胞質側に露出する8同膜貫通であり、148207と256316残基目の比較的大きな領域をペリプラズ\側に露出すると推定された。RnfEはRnfAと同様に6回膜を貫通するが、全く逆の配向性を持つと判断された。RnfA, RnfD, RnfEの産物のカルボキシル末端に、それぞれ、His-Tag, Myc-TagとHA-Tagを付加しつつある。phoA融合遺伝子作製中にこれまでに報告されていたrnfDの塩基配列に誤りを見つけため、rnf遺伝子群とその下流の塩基配列の再決定したところ、rnfE下流に複数のorfが見つかった。in vitroのミニトランスポゾン挿入実験で、プラスミド上のこれらのorf内へ薬剤耐性遺伝子を挿入したものを得た後、相同組み換えで変異株を作製した。各株の窒素固定形質を調べた結果、rnfEのすぐ下流に存在するorfが、窒素固定に必須な新規rnf遺伝子であることが判明した。rnfIと名付けたこの遺伝子の産物はflavocytochromec sulfide dehydrogenaseのフラビン結合サブユニット(FCSD FAD-Subunit)の類似物をコードしていたが、FCSD間では保存されているFADを共有結合するCys残基は保存されていなかった。但し、アミノ亦[に分泌シグナル配列を持ち、FCSD同様にペリプラズムに存在すると推定された。やはり。ペリプラズムヘの比較的大きな露出部を持つRnfDとの相互作用を含め、Rnf産物間の相互作用は膜貫通サブ複合体の構成を考える上で重要な意味を持つと思われる。
戦国〜近世前期における関西漁民の関東進出に関する研究

本研究では、これまで地域史研究の中で知られて来た関西漁民の関東進出という現象のの実態について、時間的な広がりと地域的な広がりを把握し、その歴史的背景を解明することを課題としてきた。これまでは、かつて荒居英次氏が提唱したように、畿内における綿作の拡大と魚肥需要の増大によって、摂津・和泉・紀伊の漁民が関東海浜に出漁し、主に鰯地曵網漁と干鰯生産を行ったが、地網との対立抗争を生じ、やがて元禄地震を契機に衰退したとされる。本研究では、出漁の実態把握を通じて、この通説を批判検討をしてきた。その結果、ほぼ以下のことが明らかになったと言えよう。まず、関東出漁の範囲は、伊豆半島東岸、三浦半島西岸、房総全域、常陸国南部に広がり、漁労集団の季節的出漁という形態で十六世紀後半に始まり、元禄期には旅網の衰退と江戸・浦賀干鰯問屋による地網の前貸支配に再編成に終わった。また、栖原屋角兵衛家に代表されるように、紀州漁民は関東と同時期に、三陸下北漁場まで展開している。房総でも、関西漁民の季節的出漁と旅網経営は衰退したが、安房国長狭郡天津村善覚寺及び上総国夷隅郡日在村照願寺の過去帳を見るかぎり、関西とりわけ紀州(海士、海草、有田郡)、泉州漁民との人的交流は、近世を通じて存在したことが判明した。特に紀州漁民は、定着後も紀州藩の潜在的な支配を受け、紀州系商人と取引関係を結んでいる。化政期以降本格化する紀州藩の魚肥直仕入政策等は、各地の出漁民との関係を軸に急速に展開する。また、魚肥直捌を中心とする国産政策は、水戸藩,仙台藩等でも実施している。今後は、関西漁民の展開を可能にした、近世以前の太平洋航路の実態を明らかにする必要がある。
ファジィ量子計算に基づく画像の量子表現とその超高速画像圧縮への応用に関する研究

本研究では、量子計算(Quantum Computing)研究の枠組に於いて、ディジタル画像の新たな表現法「量子画像」(Quantum Image)の概念を提案した。具体的には、ファジィ論理を量子計算に埋め込む形でファジィ量子計算の枠組みを新たに提案し、その情報通信分野への各種応用を試みて、画像処理分野、特に画像圧縮の更なる高速化応用を実現した。申請者グループは、研究実施計画に基づき、初年度(H21年度)に、主に理論的観点から量子画像の表現法を考察整備して、一つの表現定理として纏めている。更にその具体的応用として、画像圧縮問題を取り上げ、応用可能性を検討した。本年度(最終年度のH22年度)では、量子計算の枠組みの上で、画像圧縮の計算量に対して、画像データサイズをNとするとN^2のオーダーを(logN)^2のオーダーにまで減らすことが出来る画期的な画像圧縮アルゴリズムを完成し、ベンチマーク画像データを用いて圧縮変換実験を行った。その成果として、3本の原著論文、17本の国際会議論文を発表している。得られた成果の波及効果としては、高度に発達しつつあるけれども現在の携帯端末では重すぎる大量の画像データの転送などにおいて、ハードウェアはそのままであっても本研究成果に基づくソフトウェアの開発により、実用レベルで誰でもいつでもどこでも自由に画像データを使いこなすことが出来るようになる事が期待できる。今後の情報化社会において、極めて有益なインパクトを与える見通しがついた。今後は、得られた研究成果を、革新的技術として早急に理論及び応用指針を整備確立し、世界をリードすることを目指す。20世紀前半に、Von Neumannらによって数学的に整備された量子力学においては、複素数体の上の完備内積空間いわゆるHilbert空間における関数解析学の作用素概念を用いて数学的に美しく整備記述されている。近年それを計算科学の観点から捉え直して、量子計算(Quantum Computing)の理論が提唱され、さらにそれをハード化する量子計算機の概念が提案されて、具体的にチップレベルの量子計算機も試作されつつある。一方で、20世紀半ばにL.A.Zadehによって提案されたファジィ論理は、ルール型ファジィ推論という形で日本発の実用化制御技術として1980年代に開花した。申請者のグループでは、その両者に関して、ファジィ論理を量子計算に埋め込む形でファジィ量子計算の枠組みを新たに提案し、その情報通信分野への各種応用を試みてきている。本研究では、量子計算(Quantum Computing)研究の枠組に於いて、ディジタル画像の新たな表現法「量子画像」(Quantum Image)の概念を提案し、画像処理分野、特に画像圧縮の更なる高速化応用を実現してきている。初年度(平成21年度)前半において、研究計画に基づき、主に理論的観点から量子画像の表現法を考察整備し、一つの表現定理としてまとめている。後半では、更にその具体的応用として、画像圧縮問題を取り上げ、応用可能性を検討している。その研究成果としては、1本の原著論文を国内国際雑誌に投稿、1本の国際会議論文を発表している。次年度(平成22年度)においては、量子計算の枠組みの上で、新たな画像圧縮アルゴリズムを完成し、具体的にベンチマーク画像を用いて圧縮変換実験を行う予定である。
野球における初期姿勢の違いを考慮したスウィング動作のシミュレーション解析

本研究では,野球の打撃動作における上半身の初期姿勢の違いがスウィング動作に及ぼす影響を明らかにするために,標準動作モデルを用いたバット・上半身のシミュレーションモデル(関節角度入力)を構築した.被験者10名によるティー打撃動作における標準動作モデルを作成し,シミュレーションモデル(angle-driven)の構築を行った.最適化計算では,バット・ヘッド移動距離最小,初期バット傾斜角最大,初期バット傾斜角最小を実行した.その結果,バレル側(バット・ヘッド側)では,肩関節の屈曲伸展,手関節の撓尺屈,ノブ側(グリップエンド側)では,肩関節の内外転角において,実測値に対して大きな差がみられた.平成28年度では,バットと上半身を対象とした関節角度入力によるシミュレーションモデルの構築を行い,1名の被験者を対象として,上肢および体幹の関節角度を変化させることよって打撃パフォーマンスを向上させるための最適な動作を明らかにした.男子硬式野球部員を対象としたティー打撃を行った.その被験者のうち,バット・ヘッドスピードが大きく,かつ特徴的なスウィング動作を有していない1名を選定した.モーションキャプチャーから得た同被験者の三次元座標データを用いて,関節角度入力によるシミュレーション(angle-driven)を実現するためのモデルの検討・構築を行った.モデルの構築が完了した後,最適化計算において,上半身の関節角度の時系列データにおける各特徴点を抽出し,同特徴点の大きさおよびタイミングを変化させて,スプライン補間によって再度,関節時系列データを作成した.このように関節角度を変化させることによって,バット・ヘッドスピードの最大値をおよそ5%増大させるための最適な上肢関節の動作を探索した.最適化計算の結果から,スウィング後半において,主にノブ側(グリップエンド側)の肩関節内外旋,および肘関節屈曲伸展の角速度が大きく変化することなどが明らかとなった.野球の打撃動作では,ボールインパクトが近づくにつれてバットの水平変位が顕著にみられることから,実測値と計算値との間に大きな差がみられたこれらの関節動作は,バット・ヘッドスピードを増大させることに大きく寄与すると考えられる.打撃動作の計測,および次年度を予定していたangle-drivenシミュレーションモデルの構築がほぼ完了し,パフォーマンスを向上されるための最適化計算についても1名を対象として実験的に実行ができていることから,順調に進んでいると言える.野球の打撃動作における上肢および体幹の初期姿勢の違いがスウィング動作に及ぼす影響を明らかにするために,標準動作モデルを用いたバットおよび上半身を対象とした関節角度入力によるシミュレーションモデルの構築および動作の探索を行った.平成28年度では,ティー打撃の動作計測,および被験者1名における関節角度入力によるシミュレーションモデルの検討・構築を行った.平成29年度では,被験者10名による標準動作モデルを作成し,同モデルを用いた関節角度入力によるシミュレーションモデル(angle-driven)の構築および最適化計算による動作の探索を行った.初期姿勢の違いがその後スウィング動作に及ぼす影響を明らかにするために,最適化計算において上半身の各関節における初期角度および動作を探索した.なお本研究では,1バット・ヘッド移動距離が最小,2初期バット傾斜角が最大,および3初期バット傾斜角が最小となる3つのパターンを設定した.最適化計算の結果から,実測値に対して,1バット・ヘッド移動距離は0.055 m減少(3.2%減),2初期バット傾斜角は8.8 deg増加(23.8%増),3初期バット傾斜角は16.7 deg減少(59.2%減)した.その際,3つのパターンにおいて,バレル側(バット・ヘッド側)では,肩関節の屈曲伸展,手関節の撓尺屈,ノブ側(グリップエンド側)では,肩関節の内外転,ならびに体幹では,左右回旋角の変化がバットの初期姿勢や動きに大きく寄与することなどが明らかとなった.本研究における複数の被験者の動作を考慮できる角度入力によるシミュレーションは,特定の選手のみを対象,複雑な動作に適応不可,計算時間が膨大などといった従来のシミュレーションの問題点を解決できると考えられる.同手法は様々なスポーツのパフォーマンスの向上に寄与する具体的な動作を明らかにすることに有用となるだろう.本研究では,野球の打撃動作における上半身の初期姿勢の違いがスウィング動作に及ぼす影響を明らかにするために,標準動作モデルを用いたバット・上半身のシミュレーションモデル(関節角度入力)を構築した.被験者10名によるティー打撃動作における標準動作モデルを作成し,シミュレーションモデル(angle-driven)の構築を行った.最適化計算では,バット・ヘッド移動距離最小,初期バット傾斜角最大,初期バット傾斜角最小を実行した.その結果,バレル側(バット・ヘッド側)では,肩関節の屈曲伸展,手関節の撓尺屈,ノブ側(グリップエンド側)では,肩関節の内外転角において,実測値に対して大きな差がみられた.今現在,1名を対象としたangle-drivenシミュレーションが既に行えていることから,構築したモデルが最終的に本研究課題に対して運用できる可能性が高いと推測される.その一方で,シミュレーションの結果によって得られた動作が,人間の力発揮特性を考慮した上で実現可能な運動,知見となり得るかについても検討を行う必要があるだろう.このため,最適化計算によって得られた動作における関節トルクといったキネティクス的パラメーターを評価することによって,構築したモデルや得られた知見の妥当性および有用性を示すことができると考えられる.加えて,次年度の課題である全被験者の標準動作モデルを対象としたシミュレーションを行う準備を進める.29年度が最終年度であるため、記入しない。スポーツバイオメカニクス29年度が最終年度であるため、記入しない。
６－７族金属の多様性を活かした革新的な合成反応の開発

本研究では、6ー7族金属の特徴を活かした独創的な合成反応をいくつか開発した。さらにそれらの金属錯体をプローブとして用い、新反応を見いだした。(1) gem-二クロム錯体(およびジ亜鉛錯体)を初めて単離し、構造決定した。さらにその触媒としての反応性を明らかにした。(2)レニウムーアルキリデン錯体の新たな調製法を開発し、炭素求核剤のアルキンへの分子間付加反応に応用した。(3)モリブデン錯体触媒を用いるアレンのヒドロシリル化反応、低原子価モリブデンを用いるエポキシドの脱酸素反応などを開発した。また、本研究では、6ー7族の錯体をプローブとして用い、ビスマス錯体を用いる新反応を見いだした。7族のレニウム、6族のモリブデンを用いる新反応を見いだすことができた。それら新反応を、(1)従来研究の延長にある研究成果、(2)新しく発見したレニウムあるいはモリブデンの特性に由来する研究成果、の二つに分ける。(1)(a)レニウム錯体[ReBr(CO)3(thf)]2を用いると、β-ケトエステルとアルキンとの反応で、C-C結合切断とその間にアルキン三重結合が挿入することを以前に報告した。今回、β-ケトホスホン酸エステルを用いると同様の反応が進行し、アルキンの挿入のあと環化して、生理活性が期待されているオキサホスフォリンオキシドが得られることを見いだした。この反応を論文として報告した。(b)レニウム錯体(Re2(CO)10)触媒を用いると、末端アルキンへに2-ピロリドンがanti-Markovnikov付加することを以前に報告していた。今回、炭素求核剤HC(CO2Et)3が同様にanti-Markovnikov付加することを見いだし、論文として報告した。また、日本化学会第94および95春季年会で口頭発表として報告した。(c)レニウム触媒を用いると、窒素のα位のC(sp3)-H結合活性化が進行し、α位でのホウ素化反応が進行することを見いだした。(2)(a)レニウム触媒によるエポキシドの立体選択的な脱酸素反応が、P(OPh)3と触媒量のRe2O7の組合せでおこなえることを見いだし日本化学会第94春季年会で口頭発表として報告した。(b)モリブデン触媒によるアレンの位置選択的ヒドロシリル化反応を見いだし、日本化学会第95春季年会で口頭発表として報告した。7族のレニウム、6族のモリブデンを用いる新反応をいくつか見いだすことができた。それら新反応を、(1)従来研究の延長にある研究成果(a)、(2)新しく発見したレニウムあるいはモリブデンの特性に由来する研究成果((b)(d))、の二つに分ける。(a)ホウ素ー水素結合を金属触媒で活性化し、そのホウ素をLewis酸ー塩基相互作用でピリジン窒素に近づけ、近傍にくるC(sp2)-H結合を活性化する反応をこれまで報告していた。今回新たに、C(sp3)-H結合を活性化する手法を開発した。C(sp2)-H結合ではパラジウム触媒が有効であったが、今回のC(sp3)-H結合ではレニウム錯体[ReBr(CO)3(thf)]2が適していることを見いだした。(b) (i)エポキシドを立体特異的に脱酸素するには、これまで主としてSharplessの低原子価タングステンを用いる手法が使われてきた。本研究で、触媒量のレニウムと脱酸素剤としてP(OPh)3の組合せを用いると、立体配置が保持されたまま脱酸素反応が進行することを見いだした。(ii)6族のモリブデンの錯体を用いても同様の脱酸素反応が進行するが、脱酸素剤であるリンの種類を変えることにより、立体保持、立体反転を制御できることを見いだした。(c)レニウム触媒を用いると、炭素求核剤の末端アルキンへのanti-Markovnikov付加が進行する反応をさらに検討し、アミンの添加が重要であることを見いだした。(d)モリブデン錯体を用いると末端アレンの位置選択的なヒドロシリル化反応がおこなえ、(Z)体のアリルシランが選択的に生成することを見いだした。さらにこの反応において選択性が生じるメカニズムをDFT計算により明らかにした。これらの結果は論文や日本化学会第96春季年会で口頭発表として報告した。7族金属であるレニウム錯体を用いる新しい触媒反応の研究がOrg. Lett.、Chem. Commun.に掲載されるなど、見いだした新反応を論文として次々と報告することができた。さらに、モリブデン錯体を用いる新しい触媒反応について、投稿することができた(1報は印刷中)。さらなる今後の展開が期待できる。6族のクロムとモリブデンと7族のレニウムを用いる新反応を見いだすことができた。以下にその成果を列挙する。(1) 1,1-ジハロメタン誘導体をクロム(II)で還元すると、gem-ジクロム錯体が生成し、カルボニル化合物のオレフィン化や末端オレフィンのシクロプロパン化が進行することを、これまで見いだしていた。今回、その活性種となる錯体を単離し、単結晶X線構造解析をおこなうことに成功した。また、オレフィンの選択的なボリルシクロプロパン化反応も見いだした。(2)低原子価モリブデンの新しい調製法を開発した。

それを用いるとカルボニル基の脱酸素反応、脱シクロプロパン化反応など新しい形式の反応が行なえることを見いだした。(1)と(2)については日本化学会第97春季年会で口頭発表を行ない、現在、論文としてまとめている。(3)レニウム錯体を用いると炭素求核剤が末端アルキンにanti-Markovnikov付加することを以前に報告したが、末端アルキンに換えて1,ω-ジインを用いたところ、さらに反応が起こり、スピロ型の化合物が生成することを見いだした。この結果は口頭発表だけでなく、論文(Angew. Chem. Int. Ed.印刷中)として報告した。(4) (3)のほかにも、レニウムを用いるオレフィン二重結合の選択的な移動反応や、フェノールの位置選択的アルケニル化によるベンゾピラン誘導体の合成などを見いだし、日本化学会第97春季年会で口頭発表を行なった。6族のクロムの反応活性種を明らかにするとともに、、7族のレニウム錯体を用いる新しい触媒反応をいくつか見つけることができた。とくに、1,ω-ジインを用いるドミノ型反応の研究がAngew. Chem. Int. Ed.への掲載となっている。また、モリブデン錯体の特性を活かした全く新しい一連の反応を見いだすことができ、次年度大きく広がることが期待される。7族のレニウム、6族のモリブデンおよびタングステンを用いる新反応を見いだした。(1)(a)Et3N共存下、触媒量のレニウム錯体(Re2(CO)10)を用いると、末端アルキンにメタントリエステルがanti-Markovnikov付加することを以前に見いだしていた。今回、末端アルキンに換え、1,n-ジインを用いたところ、anti-Markovnikov付加のあとアルキンが挿入し、生じたアルケニルレニウムがさらに分子内でエステルに求核付加することにより、二環式化合物やスピロ化合物が生成することを見いだし、第33回有機合成化学セミナーでポスター発表するとともに、論文としても報告した。(b)以前に報告したレニウム触媒を用いるフェノールのアルキル化反応の反応手法がOrg. Synth.に掲載された。さらに、その研究からアルキンとフェノールが2:1で反応し、ベンゾピランが生成する新たな反応を見いだし、日本化学会第97春季年会で口頭発表した。(2)(a)ジェミナル二クロム化合物をケイ素置換基と窒素配位子の嵩高さを利用し、単結晶として単離し、その構造を明らかにした。またこの錯体を活性種として用いてビニルシラン、シクロプロピルシランを合成した。この結果は第97春季年会で口頭発表するとともに、論文として発表した。(b)同様にジヨードメチルボロン酸エステルを用い、オレフィンをボリルシクロプロパン化する方法を見いだした。(3)Mo(CO)6やW(CO)6にo-キノンを加えることで、二価相当の6族金属錯体が得られる。この錯体は脱酸素能を有し、カルボニルからカルベン等価体を発生させ、2-フェニルベンゾフェノンからフルオレン、2-ピロリジルフェニルケトンからインドリンが生成する。この結果は第97および98春季年会で口頭発表した。また、この錯体は逆シクロプロパン化反応も進行させることを見いだした。本研究では、6ー7族金属の特徴を活かした独創的な合成反応をいくつか開発した。さらにそれらの金属錯体をプローブとして用い、新反応を見いだした。(1) gem-二クロム錯体(およびジ亜鉛錯体)を初めて単離し、構造決定した。さらにその触媒としての反応性を明らかにした。