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女性「労働」の文学表象に見る一九一〇年代の雑誌文化交流の研究

著書として(1)金子幸代監修・解説「『女子文壇』執筆者名・記事名・データベース」(不二出版2011年10月)を刊行することができたのは大きな成果であった。(2)金子幸代共著日本比較文学会学会創立六〇周年記念集『越境する言の葉ー世界につなぐ日本文学ー』では、鴎外のドイツでの受容と反響について執筆した。加えて、研究分担者の有元伸子は、広島の作家、永代美千代についての作品の発掘を行うなど研究を推進することができた。平成24年度科学研究費報告書としてこれまでの研究成果を『女子文壇研究』にまとめることができた。さらに同時代の女性「労働」に関する文学表象の研究の一環として明治期を代表する文豪森鴎外についての研究を進め、招待されドイツ・ベルリンのフンボルト大学で「鴎外とドイツ近代劇」の講演を行うことができた。成果として今年度は論文五本、共著『鴎外近代小説集第三巻』(岩波書店)をはじめ、『世界文学翻訳総合目録』(大空社)など五冊刊行できたため。(1)女性雑誌・文芸雑誌関連文献資料を収集することができた。特に基礎的な資料の収集ー文献資料を、一橋大学図書館、国立国会図書館、横浜開港資料館、東京都近代文学館や、研究者代表金子は石川近代文学館、富山県立図書館で収集することができた。(2)文献資料の収集・整理・内容の分析ー購入、複写した資料を整理、分析し、著書や論文にまとめ、さらに国際シンポジウムで成果の発表を行うことができた。とりわけ、「女子文壇」の項目別索引データベースを完成させ、刊行することができたのは大きな成果であった。加えて、専門研究者や必要に応じて投稿者についての資料提供やインタビューを行うなど、2011年度は以上の事を推進できたため。平成25年度は、(1)基礎的な資料の収集(継続)ー日露戦後から第一次大戦前夜にかけての女性の位置づけについて女性労働史および出版史関連の資料も補足的に調査する予定である。(2)資料の解析作業ー平成20年度21年度の研究成果を踏まえ、「労働」と「交流・連関」の視点から雑誌文化の特性を検証していく。全体の仕上げの作業である。(3)成果発表ー研究のまとめを行うために、第二次資料収集を可能なかぎり行う。成果について関連する学会・研究会での発表を行い、批判的検討を加え、得られた成果を論文として発表し、研究のまとめを行う。上述の研究方法と方針にそった研究成果報告書を作成し、関連の研究者、研究機関に配布する。(1)資料目録作成ー女性雑誌・文芸雑誌関連文献資料収集の情報を入手するため、国会図書館、国文学研究資料館、東京大学法学部資料編纂所、一橋大学図書館明治文庫、横浜開港資料館、東京都近代文学館を調査する。前の二者については、インターネットを活用することも重視し、作業の効率化を図る。この他金子は、石川近代文学館、富山県立図書館、福井県立図書館を調査し、有元は、大阪国際児童文学館、広島県立図書館で調査する。関連文献により広く当たり、資料目録を作成するとともに必要なものは複写する。(2)基礎的な資料の収集ー文献資料を東京大学法学部資料編纂所の明治新聞雑誌文庫、法政大学図書館、早稲田大学図書館、一橋大学図書館明治文庫、国立国会図書館、国文学資料館、横浜開港資料館、東京都近代文学館や、金子は石川近代文学館、富山県立図書館、福井県立図書館で、有元は大阪国際児童文学館、広島県立図書館で以下のように収集する。加えて、女性雑誌・文芸雑誌における日露戦後から明治終焉期までの言説の変化を明らかにするために、特に小説・戯曲作品については創作と翻訳小説・翻訳戯曲にわけて収集し、必要なものは購入する。該当なし(1)基礎的な資料の収集(継続)ー平成23年度の(2)を引き続き行う。
感染細菌のリポ多糖リモデリングが宿主適応で果たす役割に関する研究

リピドA修飾酵素LpxRによる脱アシル化修飾をされたリピドAを精製してその活性を非修飾型リピドAおよびLPS合成酵素LpxM欠損株から得られる生合成中間体リピドAと比較したところ、非修飾型リピドAよりも活性は低いが、生合成中間体よりも活性が高いことがわかった。外膜小胞(Outer membrane vesicle, OMV)生成の分子機構を探るために大腸菌からOMVを精製してその構成タンパク質を分析した。W3110株の場合、鞭毛成分が含まれることが特徴であった。鞭毛タンパク質欠損株ではOMV形成が減少することから鞭毛形成がOMV形成に関連していると考えられた。本研究では感染細菌の宿主適応のメカニズムの解析を目的としている。そのうち特に外膜構成成分であるリポポリサッカライドに着目し、LPSリモデリングの感染応答での役割を解明すると同時に、宿主のLPS認識の機構を明らかにすることを計画している。本年度は昨年度の研究で確立したLPSのリピドA修飾酵素であるLpxRによって起こる脱アシル化の修飾をされたリピドAの精製法を利用してその活性を非修飾型リピドAおよびLPS合成酵素LpxM欠損株から得られる生合成中間体リピドAと比較した。脱アシル化リピドAは修飾型リピドAよりも活性は低いが、生合成中間体よりも活性が高ことがわかった。構造活性相関について次年度さらに解析を進める予定である。宿主のリピドA認識応答機構を解明するために、LPS認識と並行して起こる貪食に着目して貪食がLPS刺激伝達に与える影響を解析している。LPS刺激によってマクロファージ様培養細胞株からTNFαが分泌されるが、その際にラッテックスビーズを貪食させるとTNFαの分泌が増強することがわかった。貪食シグナルがLPSシグナルを増強する可能性がある。機構の詳細について次年度さらに解析を進める予定である。グラム陰性菌は外膜を起源とする外膜小胞(Outer membrane vesicle, OMV)が分泌される。OMVはLPSなどの脂質、様々な病原性タンパク質、薬剤耐性などの遺伝物質としての核酸、などが含まれることが知られており、最近の病原性に関わると考えられている。このOMV生成の分子機構を探るために大腸菌からOMVを精製してその構成タンパク質を分析した。W3110株の場合鞭毛成分が含まれることが特徴であった。特徴的構成タンパクの生理機能について次年度以降解析する予定である。そのために特に外膜構成成分であるリポポリサッカライドに着目し、LPSリモデリングの感染応答での役割を解明すると同時に、宿主のLPS認識機構を明らかにすること目的としている。まず、LPSのリピドA修飾酵素LpxRによる脱アシル化修飾をされたリピドAを精製してその活性を非修飾型リピドAおよびLPS合成酵素LpxM欠損株から得られる生合成中間体リピドAと比較したところ脱アシル化リピドAは非修飾型リピドAよりも活性は低いが、生合成中間体よりも活性が高いことがわかった。宿主のリピドA認識応答機構を解明するために、LPS認識と並行して起こる貪食に着目して貪食がLPS刺激伝達に与える影響を解析した。LPS刺激によってマクロファージ様培養細胞株からサイトカインが分泌されるが、その際にラッテックスビーズを貪食させるとTNFα、IL-1βの分泌が増強するがIL-6の分泌増強は認められなかった。貪食シグナルがLPSシグナルを選択的に増強する可能性がある。グラム陰性菌は外膜を起源とする外膜小胞(Outer membrane vesicle, OMV)を分泌する。OMVはLPSなどの脂質、様々な病原性タンパク質、薬剤耐性などの遺伝物質としての核酸、などを含むことが知られており、細菌の病原性に関わる。本年度はLPSのリピドA修飾酵素であるLpxRによって起こる脱アシル化の修飾をされたリピドAの精製をすすめ、マススペクトロメトリーで単一ピークを示す精製標品を得る精製法が確立できた。

未修飾型やそのほかの修飾型リピドAの精製標品との生物活性の比較を次年度以降行う予定である。宿主のリピドA認識応答機構を解明するために、LPS認識と並行して起こる貪食に着目して貪食がLPS刺激伝達に与える影響を解析するために、まずLPS刺激によってマクロファージから分泌される種々のサイトカインの測定系の確立を行った。また、マクロファージによるビーズの貪食系も確立した。次年度以降、ビーズの貪食がLPSによるマクロファージからのサイトカイン分泌に与える影響を検討する。グラム陰性菌は外膜を起源とする外膜小胞(Outer membrane vesicle, OMV)が分泌される。OMVはLPSなどの脂質、様々な病原性タンパク質、薬剤耐性などの遺伝物質としての核酸、などが含まれることが知られており、最近の病原性に関わると考えられている。このOMV生成の分子機構を探るために大腸菌からOMVを精製してその構成タンパク質を分析した。その結果、おなじ菌種であっても株の違いによりOMVの構成タンパク質は大きく異なることがわかった。構成タンパクOMV形成における役割を次年度以降解析する予定である。LPSリモデリングの解析を推進するために、LpxRによって起こる脱アシル化の修飾をされたリピドA精製標品を得てその活性測定を行った。また宿主によるLPS認識の機構を解明するために、LPS刺激およびLPS刺激と貪食を同時に行わせたマクロファージから分泌される種々のサイトカインの測定を行った。さらにリモデリングと捉えることができるOMV形成に関してOMV構成成分を同定した。LPSリモデリングの解析を推進するために、LpxRによって起こる脱アシル化の修飾をされたリピドAの精製をすすめ、マススペクトロメトリーで単一ピークを示す精製標品を得る精製法が確立できた。また宿主によるLPS認識の機構を解明するために、LPS刺激によってマクロファージから分泌される種々のサイトカインの測定系の確立を行った。さらにリモデリングと捉えることができるOMV形成に関して解析の手がかりをつかんだ。リピドA合成の変異株を利用してさらに様々な構造のリピドAを作出・精製する。それらの活性を測定比較することによりリピドAの構造活性相関の解析を行う。また、宿主LPS刺激伝達に対する貪食シグナルの増強効果を分子レベルで明らかにする。また、OMV形成における鞭毛タンパク質の役割を明らかにする。LpxRで修飾を受けたリピドAと未修飾型やそのほかの修飾型リピドAの精製標品を調製して、それらの生物活性の比較を次年度以降行う予定である。また、宿主LPS認識における貪食の役割を解析する。また、OMV形成における構成タンパク質の役割を明らかにする。上記の研究を遂行するために薬品をはじめとする物品の購入に研究費を使用する。さらに、研究成果の発表や研究情報の交換のための旅費などに研究費を使用する。
ノロウイルスVLPワクチンに関する基礎研究と異種抗原キャリアとしての応用

ノロウイルスのワクチン開発に有用な情報を得るために、いくつかの遺伝子型に属する株に由来するウイルス様中空粒子(VLP)を調製し、ラットを免疫した。得られた血清は免疫に用いたVLPに対して反応したが、それ以外のVLPにはほとんど反応しなかった。多様な遺伝子型が存在するノロウイルスを効率よくワクチンで制御することが今後の課題である。また、ノロウイルスVLPを異種抗原キャリアとして利用できるか、単鎖ペプチドの挿入を試みたが、組換えVLPの発現がほとんど見られず、目的を遂げることができなかった。タンパク質内の相互作用がVLP形成に重要と考えられた。ノロウイルス遺伝子群(Genogroup)Iに属する9つの遺伝子型(Genotype)について、VP1タンパク質(キャプシドタンパク質)をコードするORF2遺伝子をバキュロウイルストランスファーベクターにクローニングした。次いで、Sf9昆虫細胞を用いて、それぞれの遺伝子型のVP1タンパク質を発現する組換えバキュロウイルスを作成した。Genogroup IIについては22種のGenotypeのうち3つの遺伝子型について同様に組換えバキュロウイルスを作成した。通常、ウイルス様中空粒子(VLP)は以下のように調整する。作成した組換えバキュロウイルスをT.ni昆虫細胞(HighFive細胞と由来は同一であるが、別メーカーより購入した)に感染させ、1週間後培地を回収する。VP1タンパク質が集合して形成するVLPは回収した培地から超遠心で沈殿させ、適当な緩衝液に再懸濁の後、塩化セシウム等密度勾配遠心で分離する。現時点で、GI.2(Genogroup I, Genotype 2を意味する)のフナバシ株、GI.3のカシワ株、GI.4のチバ株、GI.6のWUG1株のみVLP調製を行ったが、GII.6のウエノ株に比して著しくVLP生産量が少なく、およそ100分の1程度と見積もられた。GI.4チバ株、GI.6 WUG1株のVLPについては、ラットの免疫を開始したところであり、今後追加接種を経て、血清の調製を行う。Genogroup Iの種々の株に特に着目してVLP調製を行っているが、培養バッチ毎にばらつきがあり、且つ、Genogroup IIのノロウイルス株や他のウイルス由来のVLPに比べ、生産量が著しく少ないという問題点が見いだされた。現在の培養スケール(全量約300400 mL)を更に上げることも可能であるが、操作を考慮すると23倍程度が限度である。また、昆虫細胞のコドン使用頻度に至適化した遺伝子の合成を行いVLP発現を試みたが、劇的な効果は認められず、むしろ、悪くなるような印象があった。ノロウイルス遺伝子群(Genogroup)Iに属する9つの遺伝子型(Genotype)について、VP1タンパク質(キャプシドタンパク質)をコードするORF2遺伝子を含む組換えバキュロウイルスを昨年度作成した。これらをT. ni昆虫細胞に感染させて、ウイルス様中空粒子(VLP)の発現を試みたところ、GI.9(Genogroup I, Genotype 9を意味する)株およびGI.4株で比較的良好な発現を見、VLPを調製することができたが、そのほかの7つの遺伝子型の株についてはVLP発現がほとんど見られず、充分量のVLPを調製することができなかった。GI.9株、GI.4株のVLPは、それぞれ単独抗原として、あるいは、混合抗原としてラットの免疫に用いた。現時点で引き続き免疫を行っており、今後血清中の抗体の性質について明らかにしていく。最近、単独の遺伝子型のVLPをヒトに接種することにより、他の遺伝子型に対する抗体がある程度産生されることが、ワクチンメーカーが関与する論文により明らかになった。このような交叉反応性を実験動物を用いて検証することを本研究の課題のひとつとして当初掲げていたが、ヒトに関して交叉反応性の可能性が示されたので、ノロウイルスVLPを異種抗原キャリアとして利用する可能性を探るもうひとつの大きな研究課題に移行することにした。そこで、VLP発現が良好なGI.9株のVP1タンパク質に、HAタグ、c-Mycタグ、Strepタグ、B型肝炎ウイルスS抗原ペプチドを挿入することを試みることにした。VP1タンパク質の立体構造モデルを作成し、挿入部位を決定した。昨年度に引き続き、Genogroup Iの株に着目している。一部の株についてはVLP調製が良好で、実験動物の免疫に漸く至ったが、他の株については良好なVLP発現が見られず、条件検討を行ったが改善が認められなかった。そのため、残りの株については実験動物免疫に至っていない。また、本来は、Genogroup IIの株についても順次VLP調製を行っていく予定であったが、平成28年度中に行えなかった。ノロウイルス遺伝子群(Genogroup)Iに属する9つの遺伝子型(Genotype)について、VP1タンパク質(キャプシドタンパク質)をコードするORF2遺伝子を含む組換えバキュロウイルスを作成し、T.ni昆虫細胞を用いてウイルス様中空粒子(VLP)の発現を試みたところ、GI.9(Genogroup I, Genotype 9を意味する)株及びGI.4株で比較的良好なVLPの発現が見られた。特に発現が良好なGI.9株のVP1タンパク質を異種抗原キャリアとして利用できるか検討するために、VP1タンパク質の立体構造モデルを作成し、異種抗原挿入部位を決定した。

HAタグ、c-Mycタグ、Strepタグのような単鎖ペプチド、ならびに、比較的長いB型肝炎ウイルスS抗原ペプチドを挿入した組換えVP1タンパク質を発現するバキュロウイルスを作成した。これを定法通り、T.ni昆虫細胞に感染させて、異種抗原挿入型VLP発現を試みたが、目的のVLPを得ることはできなかった。また、GI.4株の抗原性領域(Pドメイン)をGI.9株のものと入れ替えたキメラVLPの作成を試みたところ、VLP発現は認められるものの、著しく産生量が減少した。さらに、異なる遺伝子群(Genogroup II)の抗原性領域でGIのVP1タンパク質を置換した場合には、VLP生産が認められなかった。一方で、GI.9株のSドメイン(殻ドメイン)のみで粒子を形成することが認められた。本実験により当初想定した目的は遂げられなかったが、VLP形成にはSドメイン同士の相互作用が重要であること、それぞれの遺伝子型に特有のSドメインとPドメインの相互作用が粒子形成に影響することが示唆された。ノロウイルスのワクチン開発に有用な情報を得るために、いくつかの遺伝子型に属する株に由来するウイルス様中空粒子(VLP)を調製し、ラットを免疫した。得られた血清は免疫に用いたVLPに対して反応したが、それ以外のVLPにはほとんど反応しなかった。多様な遺伝子型が存在するノロウイルスを効率よくワクチンで制御することが今後の課題である。また、ノロウイルスVLPを異種抗原キャリアとして利用できるか、単鎖ペプチドの挿入を試みたが、組換えVLPの発現がほとんど見られず、目的を遂げることができなかった。タンパク質内の相互作用がVLP形成に重要と考えられた。Genogroup I株VLPの安定的な大量発現は、個人のみならず、所属部署にとっても有益であるので、Genogroup I株に集中してVLP発現を継続する。培養のスケールアップのほか、昆虫細胞での発現を促進させるような配列をVP1タンパク質遺伝子のN末に付加するなど、遺伝子の改変を行う。平成27年度にVLP調製を行ったGI.2株、GI.3株、GI.4株、GI.6株は国内で頻繁に分離される遺伝子型であるので、特に集中的に行いたい。「研究実績の概要」に記したとおり、単独の遺伝子型のVLPをヒトに接種することにより、他の遺伝子型に対する抗体がある程度産生されることが、ワクチンメーカーが関与する論文により明らかになったことから、ノロウイルスVLPを異種抗原キャリアとして利用できるか、その可能性を探る研究課題に移行することにした。このためには、VLP発現が良好であったGI.9株を用い、短鎖ペプチドタグ、B型肝炎ウイルスS抗原ペプチド、GFPなど、大小様々なペプチドを挿入したVLPを調製する。ウイルス生化学VLP調製が計画通りに進行せず、実験動物の免疫、免疫後血清中の抗VLP抗体の検出の実施が遅れたことによる。目標とした全ての株についてVLP調製をすることができず、実験動物の免疫に至っていないものもある。また、免疫開始の遅れから、血清中の抗体の性質を調べるに至っていないことによる。
抗血清を用いた腎発生および腎腫瘍における腎芽腫抑制遺伝子(WT)の機能解析

腎芽腫抑制遺伝子候補WT-1の産物(WT-1蛋白)に対する抗血清を作製し、同蛋白の腎発生時ならびに腎芽腫及び類縁腫瘍における発現の状況を検討することを目的とした。抗原としてWT-1蛋白アミノ酸配列のうち親水性アミノ酸が集中している2ヶ所、すなわち1)258-276;KWTEGQSNHGTGYESENHTおよび2)286-302;RIHTHGVFRGIQDVRRVをKeyhole limpet hemocyanine(KLH)をキャリアーとしてハプテン化し、家兎に感作免疫、ELISA陽性を示す抗血清を4種類得た。各種組織標本につき免疫組織化学染色を行ってスクリーニングを行ったが、通常のホルマリン固定パラフィン標本では良好な反応性は得られず、凍結標本にても同様であった。現在、マイクロウェーブ処理、抗原アンマスキングなどにより抗原性の復活を試みている。ウェスタンブロッテイングではWT-1に一致したバンドがMOLT-4などの造血系細胞株、SW41-#1(マウスSertoli細胞腫株)において検出された。今後は、腎発生期、腎芽腫ならびに後腎性腎腺腫でのWT-1の発現の検討を行っていく予定である。また、本研究を行っている間、無虹彩症の患児に発生した腎芽腫をヌードマウスに移植、生着させることに成功した。同腫瘍は継代移植が可能で、現在、17代を数えているが、組織型に変化はみられない。組織学的には、腎芽細胞成分の他、横紋筋への分化を伴う間質成分、類器官様成分が見られる。同腫瘍は11p13の欠損がみられ、WT-1遺伝子のコピー数が正常対照の約1/2に減少していることから、WT-1遺伝子のgerm line変異に加え、残りのalleleに点突然変異が生じたことから腎芽種が発生したものと考えられた(投稿準備中)。本腫瘍株はWT-1遺伝子の、移入実験などを用いた機能解析に有用であると考える。
旅行者の写真撮影位置情報を利用した観光ポテンシャルマップの構築と観光案内への応用

Web上の写真共有サイトの膨大な投稿写真データを活用し,観光地内で興味を持たれやすい箇所を地図上に可視化した「観光ポテンシャルマップ」を開発した.さらにこのマップを利用して携帯端末向けの観光案内ツールを作成し,モニター実験によりその有用性を確認した.また,投稿写真データが旅行に関するものか否か判別するフィルタを開発し,マップの精度向上に努めた.このマップは,観光地側にとっても空間整備や情報提供を考えていく上で有用な資料となることが期待される.本研究では,観光地内各所に対する旅行者の関心強度を可視化した「観光ポテンシャルマップ」を開発した.このマップは,旅行者にとっては見所の分布が示された明快な観光情報となり,観光地側にとっては観光地空間の整備や観光客の誘導を検討するうえで有用な資料となるものである.初年度は,旅行客の関心強度の測定法として考えられる5手法を比較検討し,彼らの写真撮影頻度分布を利用する手法が最も優れることを示した,さらに,オンライン写真共有サイト上に蓄積された位置情報付き写真を活用することで,きわめて低コストに観光ポテンシャルマップを作成できることを示した.また,観光ポテンシャルマップを利用した簡易なスマートフォン向け観光案内ツールを作成し,モニター実験によりその有用性を確認した.最終年度においては,まず観光ポテンシャルマップの精度評価を行った.この結果,データ源として用いたオンライン写真群は,現地居住者による写真を取り除くフィルタを適用していたにも関わらず,自宅らしき場所で撮影されたプライベート写真やテレビ画面を映した写真など,観光ポテンシャルを評価するうえで不適切な写真が1割程度含まれることが判明した.そこで,写真に付加された様々な属性データ(Exifデータ及び写真共有サイト上のメタデータ)を利用し,不適切な写真を自動除外するための手法を開発した.そしてこれを適用することで,観光ポテンシャルマップの信頼性が向上することを確認した.本研究では任意の旅行写真をベースに観光ポテンシャルマップを作成したが,今後は写真に付加されたタグを利用し,適切なフィルタリングを施すことで,テーマ別の観光ポテンシャルマップを作成することも可能になるだろう.本研究の主たる成果は,既にネット上に膨大に蓄積された写真データを活用することで,従来にない有用な観光情報を生み出せる可能性を示せたことである.Web上の写真共有サイトの膨大な投稿写真データを活用し,観光地内で興味を持たれやすい箇所を地図上に可視化した「観光ポテンシャルマップ」を開発した.さらにこのマップを利用して携帯端末向けの観光案内ツールを作成し,モニター実験によりその有用性を確認した.また,投稿写真データが旅行に関するものか否か判別するフィルタを開発し,マップの精度向上に努めた.このマップは,観光地側にとっても空間整備や情報提供を考えていく上で有用な資料となることが期待される.本研究の目的は,観光地各所における観光ポテンシャル(みどころ度合い)を推定・可視化する手法を開発し,さらにそれをもとにした旅行者ナビゲーションツールを開発するというものであった.まず,観光ポテンシャルを推定するためのいくつかの手法を提案し,それらについて比較検討した結果,旅行者による写真撮影箇所の位置データを利用する手法の優位性が明らかになった.そこで,実際に写真撮影位置データを利用し,カーネル密度推定法を用いて旅行者の写真撮影密度を計算することで,実質的に見所度合いを可視化した「観光ポテンシャル地図」を作成する手法を提案した.さらには,そのような写真撮影位置データをインターネット上の写真共有サイトFlickrから大量に収集することで,半自動的に観光ポテンシャル地図を作成するツールの開発を行った.実際にこの手法によって横浜,東京,鎌倉,ソウル,コペンハーゲンなど各都市の観光ポテンシャル地図を作成し,学会等で公開し大きな反響を得た.また,作成した横浜の観光ポテンシャル地図を活用して,スマートフォンやタブレットPCで利用可能なモバイル向け観光情報ツールを実装した.このツールについてモニターユーザによる利用実験を行った結果,旅行者に対し「あえてテキストを表示せずポテンシャルの塗り分けのみを示し興味を引かせる」という情報提示法について,地図を好む層から一定の支持が得られることが確認できた.当初の計画通り,観光ポテンシャルを推定し,可視化するという手法と,それを応用したモバイル向け観光情報ツールの実装を達成した.ただ,研究計画では複数の観光ポテンシャル推定法の優劣を実験的に比較するとしていたが,実際には実験を行わず,議論によって旅行者による写真撮影箇所位置データを利用する手法の優位性を明らかにするに留まった.初年度に開発したツールをベースに,利用者参加を取り入れて,観光ポテンシャル図が動的に更新される仕組みを導入し,利用者が観光地に起きている観光価値のある事象(イベントなど)を察知できるような情報提供を実現する.そしてそのような情報提供の可能性と課題点についてモニター実験を通し分析する.新規開発したツールのモニター実験にかかる謝金,ならびにプログラム作成アルバイトに対する賃金支払いが主になる.また,モニター実験を行うにあたって,サーバーをレンタルする費用を要する.
核融合プラズマにおける速度分布関数制御を用いた中性子発生量の低減化

著者等は、D-^3He核融合プラズマ中には燃料イオン速度分布関数をMaxwell分布から変形させるメカニズムが潜在しており、これにより14MeV中性子の発生量が従来の評価値(Maxwell分布を仮定した場合)から減少することを指摘してきた。本研究では、これらの自然現象としての分布関数変形に、さらに外部からの分布関数制御を重ね合せることによる14MeV中性子発生量の低減化を検討した。外部制御の方法としては中性粒子ビーム及び高周波を想定した。D-^3プラズマの立ち上げ時に、中性粒子ビーム入射加熱の使用が考えられる。一般に、入射ビームエネルギーは主(^3He(d,p)^4He)反応の反応率係数を上昇させる様に選ばれるが、この場合並行してD(d,p)T反応率係数の上昇、及びT(d,n)^4He反応率係数の減少が生じる。14MeV中性子発生の発生量は、これらの競合の結果として定まる。入射粒子に^3Heを選んだ場合、主反応の増大に伴う加熱パワーの軽減と同時に14MeV中性子率を約20%減少させることが可能であることがわかった。高周波を用いた分布関数制御に関しては、イオンサイクロトロン共鳴を利用してトリトン速度分布関数の制御を行い、14MeV中性子発生量を計算するためのコードを開発した。現在の所,高周波入射により数の105の中性子発生量の現象が得られているが、さらに入射パワーに対する吸収効率の詳細な検討が必要である。以上の計算は、簡単のため、ひとまず核弾性散乱の影響を無視して行った。今後核弾性散乱の影響を考慮した計算が要求される。
探索と対話の融合による半自動リファクタリング環境の確立

本研究は,より現実的な自動リファクタリングの実現に向けて,探索処理の向上,対話的な制御,および対話的制御のためのリファクタリング結果の効率的なレビュー方法の確立を目指すものである.平成30年度では,主に以下の成果を得た.(1)自動リファクタリングに用いる探索手法の検討を行った.その際には,申請者らがこれまでに行ってきたヒューリステック探索に基づくものを試し,求解の性能を分析しながら,他の探索手法も検討した.(2)探索手法を組み込んだ自動ツールの設計およびプロトタイプの実装を行った.(3)ソースコード変更からのリファクタリング検出を題材に探索手法のプロトタイプを実装し,その性能の予備評価を行った.(4)複数のリファクタリングが混在した場合の差分を効率よく理解するために,変更間の依存関係を考慮しながら変更の粒度を調整するための環境の設計を行った.(5)GitHubウェブサイトから得たソースコード変更からリファクタリングの実例を効率よく収集・管理するための,変更の注釈付け環境の設計およびプロトタイプの実装を行った.本研究は,リファクタリング等のプログラム変換を探索的に組み合わせて自動的にソフトウェア品質を改善する,自動ソフトウェア進化方式のより現実的な実現を目指している.平成30年度では,そのうちの中心的な機構である,リファクタリング操作列の探索手法の検討を進め,またその自動ツールを試作している.また,リファクタリング結果のレビューに向けて,変更の粒度を変更しながらその全体像を俯瞰するためのツールの作成も進めている.平成31年度では,平成30年度に設計・試作した自動リファクタリングツールの挙動を洗練させ,手法として確立させる.その際には,保守性メトリクスを用いたリファクタリング適用結果の評価に基づくリファクタリング候補の推薦と,変更の説明性の高さをメトリクスとして用いたリファクタリング実例の分解の2つのアプリケーションを想定して進める.また,開発した実例収集環境を用いて,GitHub上のソフトウェア開発リポジトリ中の変更履歴からリファクタリング例を収集する.本研究は,より現実的な自動リファクタリングの実現に向けて,探索処理の向上,対話的な制御,および対話的制御のためのリファクタリング結果の効率的なレビュー方法の確立を目指すものである.平成30年度では,主に以下の成果を得た.(1)自動リファクタリングに用いる探索手法の検討を行った.その際には,申請者らがこれまでに行ってきたヒューリステック探索に基づくものを試し,求解の性能を分析しながら,他の探索手法も検討した.(2)探索手法を組み込んだ自動ツールの設計およびプロトタイプの実装を行った.(3)ソースコード変更からのリファクタリング検出を題材に探索手法のプロトタイプを実装し,その性能の予備評価を行った.(4)複数のリファクタリングが混在した場合の差分を効率よく理解するために,変更間の依存関係を考慮しながら変更の粒度を調整するための環境の設計を行った.(5)GitHubウェブサイトから得たソースコード変更からリファクタリングの実例を効率よく収集・管理するための,変更の注釈付け環境の設計およびプロトタイプの実装を行った.本研究は,リファクタリング等のプログラム変換を探索的に組み合わせて自動的にソフトウェア品質を改善する,自動ソフトウェア進化方式のより現実的な実現を目指している.平成30年度では,そのうちの中心的な機構である,リファクタリング操作列の探索手法の検討を進め,またその自動ツールを試作している.また,リファクタリング結果のレビューに向けて,変更の粒度を変更しながらその全体像を俯瞰するためのツールの作成も進めている.平成31年度では,平成30年度に設計・試作した自動リファクタリングツールの挙動を洗練させ,手法として確立させる.その際には,保守性メトリクスを用いたリファクタリング適用結果の評価に基づくリファクタリング候補の推薦と,変更の説明性の高さをメトリクスとして用いたリファクタリング実例の分解の2つのアプリケーションを想定して進める.また,開発した実例収集環境を用いて,GitHub上のソフトウェア開発リポジトリ中の変更履歴からリファクタリング例を収集する.
水稲における高温による受精・稔実障害の発生条件の解明

本研究は,オーストラリアと中国華中の水田地帯の現地調査を通じて水稲の高温不稔の発生条件を解明する目的で実施された.オーストラリアニューサウスウェールズ州ヘイの民間農場の水田で調査を行い,現地品種の受粉の安定性・稔実と気象条件との関係を検討した.1.ヘイの水田では,開花期の気温が40度を超えることも珍しくないが,空気は著しく乾燥しており,群落内の穂の温度はそれほど高くない.2.しかし,群落の周辺,特に風上側では,穂温が37度を超える場合も観察された.このため,周辺部の花粉の発芽率は著しく低かった.3.群落周辺部では20%30%程度の不稔が認められた,しかし,現地の一筆の水田面積は100ha規模であり,経営に及ぼす不稔の影響は小さく,不稔の発生自体が見逃されていた.中国荊州市にある長江大学において,水田に実験区を作成し,自然高温条件下で,中国の主要ハイブリッド水稲品の受粉,稔実,穂温と気象条件との関係を検討した.その結果以下のことが明らかとなった.1.荊州市付近では,夏期日中の気温はせいぜい36度程度であるが,無風あるいは弱風状態と高湿度があいまって,開花時の穂の温度は,一時的に38に達することがあった.2.中国のハイブリッドライス品種では,開花時の気温が33度程度でも,受粉が不安定になり,不稔が認められた.3.中国のハイブリッドライスの葯は,高温条件下での受粉に不利な形であった.以上の結果,中国華中では,湿潤・弱風という気象条件が高温不稔の発生に関与していることがわかった.また,ハイブリッドライスの高温不稔耐性が弱いことも関与している可能性がある.ある程度の気温・日射,高い湿度,弱い風という条件が揃うと,穂の温度が一時的に上昇し不稔を引き起こすと考えられた.この結論は,高温ストレスの指標として気温ではなくイネの体温・穂温を用いることの必要性を強く示唆している.本研究は,オーストラリアと中国華中の水田地帯の現地調査を通じて水稲の高温不稔の発生条件を解明する目的で実施された.オーストラリアニューサウスウェールズ州ヘイの民間農場の水田で調査を行い,現地品種の受粉の安定性・稔実と気象条件との関係を検討した.1.ヘイの水田では,開花期の気温が40度を超えることも珍しくないが,空気は著しく乾燥しており,群落内の穂の温度はそれほど高くない.2.しかし,群落の周辺,特に風上側では,穂温が37度を超える場合も観察された.このため,周辺部の花粉の発芽率は著しく低かった.3.群落周辺部では20%30%程度の不稔が認められた,しかし,現地の一筆の水田面積は100ha規模であり,経営に及ぼす不稔の影響は小さく,不稔の発生自体が見逃されていた.中国荊州市にある長江大学において,水田に実験区を作成し,自然高温条件下で,中国の主要ハイブリッド水稲品の受粉,稔実,穂温と気象条件との関係を検討した.その結果以下のことが明らかとなった.1.荊州市付近では,夏期日中の気温はせいぜい36度程度であるが,無風あるいは弱風状態と高湿度があいまって,開花時の穂の温度は,一時的に38に達することがあった.2.中国のハイブリッドライス品種では,開花時の気温が33度程度でも,受粉が不安定になり,不稔が認められた.3.中国のハイブリッドライスの葯は,高温条件下での受粉に不利な形であった.以上の結果,中国華中では,湿潤・弱風という気象条件が高温不稔の発生に関与していることがわかった.また,ハイブリッドライスの高温不稔耐性が弱いことも関与している可能性がある.ある程度の気温・日射,高い湿度,弱い風という条件が揃うと,穂の温度が一時的に上昇し不稔を引き起こすと考えられた.この結論は,高温ストレスの指標として気温ではなくイネの体温・穂温を用いることの必要性を強く示唆している.本研究は,水稲の高温不稔が発生している中国華中と,極端な高温条件であるにもかかわらず高温不稔の発生していないオーストラリアの稲作地帯の気象条件と水稲の受粉動態を調査し,高温不稔の発生条件を明らかにしようとするものである.中国南京市にある江蘇省農業科学院において,枠水田に擬似水稲群落を作成し,自然高温条件下で,中国の主要品種,旧品種,および日本品種の受粉および受精と気象条件との関係を検討した.その結果以下のことが明らかとなった.1.江蘇省南京付近では,夏期日中の気温はしばしば35度を超える.無風あるいは弱風状態と高湿度があいまって,開花時の穂の温度は,気温に近い高さとなる.2.中国のハイブリッドライス品種や旧品種では,35度を超える高温により,受粉が不安定になる傾向が認められた.これに対し,日本品種では受粉が安定していた.3.早朝開花する旧品種では,受粉が著しく不安定であった.オーストラリアニューサウスウェールズ州ヘイの民間農場の水田を利用して現地品種の受粉の安定性と気象条件との関係を検討した.その結果以下のことが明らかとなった.1.ヘイの水田では,開花期の気温が37度を超えることも珍しくないが,空気は著しく乾燥しており,群落内の穂の温度はそれほど高くない.2.しかし,群落の周辺,特に風上側では,穂温が35度を超える場合も観察された.

3.受粉は,群落の風上側周辺部ではやや不安定になるものの,直接不受精の原因となるほどではなかった.しかし,周辺部の花粉の発芽率は著しく低かった.以上の結果,気温だけでなく,湿度条件が高温条件下での水稲の受精,受粉,花粉の発芽に強く関与していることが示唆された.本研究は,オーストラリアと中国華中の水田地帯の現地調査を通じて水稲の高温不稔の発生条件を解明する目的で実施された。オーストラリアニューサウスウェールズ州ヘイの民間農揚の水田で調査を行い,現地品種の受粉の安定性・稔実と気象条件との関係を検討した.1.ヘイの水田では,開花期の気温が40度を超えることも珍しくないが,空気は著しく乾燥しており,群落内の穂の温度はそれほど高くない.2.しかし,群落の周辺,特に風上側では,穂温が37度を超える場合も観察された.このため,周辺部の花粉の発芽率は著しく低かった.3.群落周辺部では20%30%程度の不稔が認められた.しかし;現地の一筆の水田面積は100ha規模であり,経営に及ぼす不稔の影響は小さく,不稔の発生自体が見逃されていた.中国荊州市にある長江大学において,水田に実験区を作成し,自然高温条件下で,中国の主要ハイブリッド水稲品の受粉,稔実,穂温と気象条件との関係を検討した.その結果以下のことが明らかとなった.1.荊州市付近では,夏期日中の気温はせいぜい36度程度であるが,無風あるいは弱風状態と高湿度があいまって,開花時の穂の温度は,一時的に38に達することがあった.2.中国のハイブリッドライス品種では,開花時の気温が33度程度でも,受粉が不安定になり,不稔が認められた.3.中国のハイブリッドライスの葯は,高温条件下での受粉に不利な形であった.以上の結果,中国華中では,湿潤・弱風という気象条件が高温不稔の発生に関与していることがわかった.また,ハイブリッドライスの高温不稔耐性が弱いことも関与している可能性がある.ある程度の気温・日射,高い湿度,弱い風という条件が揃うと,穂の温度が一時的に上昇し不稔を引き起こすと考えられた.この結論は,高温ストレスの指票として気温ではなくイネの体温・穂温を用いることの必要性を強く示唆している.
ＭＥＭＳ技術を用いた磁歪・比透磁率のハイスループット評価

磁歪材料は非接触駆動,大出力といった特徴から多くのアクチュエータやセンサに応用されている.本研究では,磁歪材料の重要な物性値である磁歪量と比透磁率(磁化曲線)をハイスループット評価する方法として,カンチレバー構造を有するMEMS構造体を用いた新しいハイスループット評価方法の考案,及び原理確認を行うことを目的とした.平成29年度は,1)SOIウエハを用いたMEMS構造体の製作,2)製作したMEMS構造体を用いた磁歪量,比透磁率のハイスループット評価を実施し,以下の成果を得た.1) SOIウエハを用いたMEMS構造体の製作カンチレバー形状のMEMS構造体に成膜した磁歪材料をアニールした際には内部応力が発生する.内部応力によりカンチレバーにはたわみが発生してしまうため剛性の高い厚膜のSiデバイス層を有するSOIウエハを用いてMEMS構造体の製作を行った.発生するたわみは磁歪材料の磁歪量,比透磁率を評価できる程度に抑制することができ,SOIウエハを使用したMEMS構造体の製作プロセスを確立した.2)製作したMEMS構造体を用いた磁歪量,比透磁率のハイスループット評価SOIウエハを用いて製作したMEMS構造体を使用して,磁歪量,比透磁率の評価を行った.磁歪量は,カンチレバー形状のMEMS構造体に外部磁場を印加した際に発生するたわみを,カンチレバー近傍に設置した電極との間の静電容量変化を測定することで評価した.測定結果は従来から磁歪量の測定に利用されている光てこ法を用いた測定結果と比較し,妥当性を確認した.比透磁率の測定は,カンチレバー形状のMEMS構造体を加振した際に,近傍に設置したピックアップコイルに発生する,磁歪材料の磁化に比例した誘導起電力を測定することで評価した.測定結果は従来から比透磁率測定に利用されている試料振動型磁力計の測定結果と比較し,妥当性を確認した.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。磁歪材料は非接触駆動,大出力といった特徴から多くのアクチュエータやセンサに応用されている.本研究では,磁歪材料の重要な物性値である磁歪量と比透磁率(磁化曲線)をハイスループット評価する方法として,カンチレバー構造を有するMEMS構造体を用いた新しいハイスループット評価方法の考案,及び原理確認を行うことを目的とした.平成28年度は,1)薄膜金属ガラスを用いたMEMS構造体製作,2)SOIウエハを用いたMEMS構造体製作を実施し,以下の成果を得た.1)薄膜金属ガラスを用いたMEMS構造体製作ガラス転移を示す薄膜金属ガラスを用いることで,磁歪材料をアニールした際に発生する内部応力を緩和し,カンチレバーに発生するたわみを抑制することを検討した.カンチレバー形状のサンプル基板と評価機構が製作された評価基板の接合温度付近にガラス転移温度を有する薄膜金属ガラスPd-Cu-Siを用いて検討を行った結果,ヤング率の低い薄膜金属ガラスでは,発生するたわみを十分に抑制することが出来ず,カンチレバー先端と評価基板が接触するため,磁歪,及び比透磁率の測定が困難となることが明らかとなった.2) SOIウエハを用いたMEMS構造体製作カンチレバーに発生するたわみを抑制するために,薄膜金属ガラスと比較し,ヤング率および剛性の高い厚膜のSiデバイス層を有するSOIウエハを用いたMEMS構造体製作の検討を行った.厚膜のSiを用いたことにより,発生するたわみは,磁歪,比透磁率の測定を実施できる程度に抑制することができ,MEMS構造体の製作プロセスを確立した.研究計画と比較し,磁歪,比透磁率の測定に用いるMEMS構造体の製作手法を(1)から(2)へと変更した.(1)薄膜金属ガラスを用いたMEMS構造体製作ガラス転移を示す薄膜金属ガラスを用いることで,磁歪材料をアニールした際に発生する内部応力を緩和し,カンチレバーに発生するたわみの抑制を検討した.薄膜金属ガラスを用いたMEMS構造体により磁歪,比透磁率の測定方法の原理確認を行うことを予定していたが,ヤング率の低い薄膜金属ガラス(Pd-Cu-Si)では,発生するたわみを十分に緩和できず,カンチレバー先端と測定機構を有する評価基板が接触し測定が困難となった.(2)SOIウエハを用いたMEMS構造体製作カンチレバーに発生するたわみを抑制するために,薄膜金属ガラスと比較し,ヤング率及び剛性の高い厚膜Siデバイス層を有するSOIウエハを用いた.厚膜のSiとすることで発生するたわみを磁歪,比透磁率の測定を実施できる程度に抑制することができ,MEMS構造体の製作プロセスを確立した.磁歪材料は非接触駆動,大出力といった特徴から多くのアクチュエータやセンサに応用されている.本研究では,磁歪材料の重要な物性値である磁歪量と比透磁率(磁化曲線)をハイスループット評価する方法として,カンチレバー構造を有するMEMS構造体を用いた新しいハイスループット評価方法の考案,及び原理確認を行うことを目的とした.平成29年度は,1)SOIウエハを用いたMEMS構造体の製作,2)製作したMEMS構造体を用いた磁歪量,比透磁率のハイスループット評価を実施し,以下の成果を得た.1) SOIウエハを用いたMEMS構造体の製作カンチレバー

形状のMEMS構造体に成膜した磁歪材料をアニールした際には内部応力が発生する.内部応力によりカンチレバーにはたわみが発生してしまうため剛性の高い厚膜のSiデバイス層を有するSOIウエハを用いてMEMS構造体の製作を行った.発生するたわみは磁歪材料の磁歪量,比透磁率を評価できる程度に抑制することができ,SOIウエハを使用したMEMS構造体の製作プロセスを確立した.2)製作したMEMS構造体を用いた磁歪量,比透磁率のハイスループット評価SOIウエハを用いて製作したMEMS構造体を使用して,磁歪量,比透磁率の評価を行った.磁歪量は,カンチレバー形状のMEMS構造体に外部磁場を印加した際に発生するたわみを,カンチレバー近傍に設置した電極との間の静電容量変化を測定することで評価した.測定結果は従来から磁歪量の測定に利用されている光てこ法を用いた測定結果と比較し,妥当性を確認した.比透磁率の測定は,カンチレバー形状のMEMS構造体を加振した際に,近傍に設置したピックアップコイルに発生する,磁歪材料の磁化に比例した誘導起電力を測定することで評価した.測定結果は従来から比透磁率測定に利用されている試料振動型磁力計の測定結果と比較し,妥当性を確認した.平成29年度は以下の項目について研究を推進する.(1)製作プロセスの検討:平成28年度の検討において,SOI基板を用いたMEMSデバイス製作プロセスは確立されたが,評価機構を有する評価基板とカンチレバー形状のサンプル基板の接合プロセスにおける歩留りが悪い.歩留りを向上させるため,接合プロセスにおける印加応力,接合温度などの検討を行う.(2)磁歪,比透磁率の測定原理確認:ロックインアンプやスイッチトキャパシタなどの微小信号の測定技術を用いて磁歪,比透磁率の測定を行う.原理確認には,磁歪,比透磁率が既知である磁歪材料を標準試料として用いる.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
各種根管充填材のマイクロファージ走化性への影響

【研究目的】生体防御の基本であり、炎症、免疫反応において重要な役割を果していると考えられるマイクロファージの走化性に着目し、各種根管充填材によるマイクロファージの走化活性を比較することを目的とした。【材料および方法】Mphiの採取はウィスター系雄性ラット(78週齢)腹腔内に10%プロテオースペプトンを注入し、4日後にHBSSにて腹腔滲出細胞を回収することにより行なった。被検材料はCanals(昭和薬品社製),Canals-N(昭和薬品社製),Sealapex(Kerr社製),Finapec APC(京セラ社製)を用いた。それぞれの根充材が硬化した後、微粒粉砕器にて粒子を作製した。各根充材粒子0.01、0.05、0.1gを10mlの10%FCS加RPMI1640に懸濁し37°C恒温振盪槽にて3時間浸漬して遠心分離後上清を被検試料とした。コントロールとしてザイモサン処理血清(ZAS)を培養液で25%に希釈したものを用いた。走化試験はmulti-well chamotaxis chamber(Neuro Probe社製)を用いたmembrane filter法で行なった。membraneは8mumpore sizeのpoly-carbonate filterを用い上室に細胞浮遊液、下室に各被検試料を満たし、37°C5%CO_2で120分間インキュベートした。DiffQuick(国際試薬)にて固定染色した後フィルター下面に遊走した細胞を倍率400倍で無作為に5視野カウントし1視野あたりの平均走化細胞を算出した。これらは別にchemokinesisとchemotaxisを区別するためチェッカーボード分析を行なった。【結果】走化細胞数はCanals浸漬液が他の3種の根充材より多く濃度上昇に伴い増加した。Finapec浸漬液は各濃度でネガティブコントロールに近い値を示した。Canals-N,Sealapex浸漬液については濃度上昇に伴いわずかな増加が見られた。ポジティブコントロールとして用いたZASは他と比較し多量の走化細胞が確認された。
ハイブリッド構造を有する超低摩擦摺動システムの創製

本申請研究では,表面修飾(有機)・マイクロおよびナノスケールのテクスチャリング材料(無機)を複合したハイブリッド表面を用いた摺動システムの創製を目指す。そのために,各スケールでのテクスチャ効果を明らかにし,最終的にはマイクロ・ナノスケール効果と表面修飾との組み合わせによる最適条件の統合によって,低摩擦特性の制御と摩擦係数0.0001オーダーの超低摩擦摺動システムの開発を目指す。
リアルオプション・アプローチによる資源・環境政策の評価モデルの開発とその応用

リアルオプション・アプローチを用い,不確実性下における資源・環境政策について,以下の分析を行った.1)汚染物質のストック量にも依存した資源・環境政策, 2)技術進歩を考慮した資源・環境政策, 3)複数回実施される資源・環境政策.これらの分析の結果,政策の意思決定モデルを開発し,不確実性,政策費用,技術進歩などが政策の意思決定に与える影響について明らかとした.リアルオプション・アプローチを用い,不確実性下における資源・環境政策の評価モデルを開発する。特に,代替的な政策が存在する場合について,主に次の内容について研究を進める。(1)汚染物質のストック量にも依存した資源・環境政策の分析(2)汚染物質の削減量を内製化させた資源・環境政策の分析(3)エネルギー政策の分析(4)技術進歩を考慮した資源・環境政策の分析(5)複数回実施される資源・環境政策の分析国内外の学会・国際会議・セミナーにおいて随時研究成果を発表し,他の研究者との意見交換を通じて,研究を深めると共に研究の発展を促す。リアルオプション・アプローチを用い,不確実性下における資源・環境政策について,以下の分析を行った.1)汚染物質のストック量にも依存した資源・環境政策, 2)技術進歩を考慮した資源・環境政策, 3)複数回実施される資源・環境政策.これらの分析の結果,政策の意思決定モデルを開発し,不確実性,政策費用,技術進歩などが政策の意思決定に与える影響について明らかとした.本年度は,研究計画に基づき以下のように研究を実施した.基本モデルである後藤・高嶋・辻村(2007)(これ以降,GTT)では,経済活動に伴って排出される汚染物質から損害を被っている経済主体が,汚染物質を削減するために,削減費用は安いが削減量が少ない政策と,削減費用は高いが削減量は多い政策の2種類の環境政策を実施可能だと想定し分析を行った.このGTTでは,環境政策の実施が,汚染物質のストック量とは独立に定まっていたが,それを汚染物質のストック量にも依存した環境政策を分析した.更に,定数として与えられている政策実施費用を,汚染物質の削減量に比例した費用(比例費用)と,それとは独立にかかる費用(固定費用)を考慮し分析を行った.現実の汚染物質から被る損害は,現在排出されている汚染物質と,既に排出され自然界に蓄積されている汚染物質のストックの両方からなると考えられる.したがって,本年度実施した研究は,より現実を反映させた研究であるといえる.また,これまでの,リアルオプション・アプローチを用いた資源・環境政策の分析は,単一の政策についての研究がほとんどであり,本研究のように代替的な政策も考慮した研究は,これまでほとんどなされてこなかった.しかし,現実には,政策の意思決定主体は,いくつもの政策選択肢を所有しており,その中から最適な政策を選択することが可能である.このような現実に対応した政策に対する研究成果が求められている.その社会的な要求に応えようとする本研究は,実際のデータを用い,実際の資源・環境政策への示唆を明らかとすることで,我々が直面している多くの資源・環境問題への提言が可能となり,学術的な貢献ばかりではなく社会的な貢献も,大いに期待されるといえよう.本年度は,研究計画に基づき以下のように研究を実施した.経済活動に伴って排出される汚染物質から損害を被っている経済主体は,汚染物質を削減するために,削減費用は安いが削減量が少ない政策と,削減費用は高いが削減量は多い政策の2種類の環境政策を実施可能であるとする.経済主体が汚染物質から被る損害は,汚染物質のストック量に対して2次形式でかかるとする.この汚染物質を削減するためには,削減量とは独立に与えられている政策実施費用,汚染物質の削減量に比例した費用と,削減量に対して2次形式でかかる調整費用を考慮し分析を行った.このように,汚染物質から被る損害がストック量に対して逓増することや,汚染物質削減費用が削減量に対して逓増すること,さらに調整費用を考慮することは,より現実を反映させた研究であるといえる.リアルオプション・アプローチを用いた資源・環境政策の分析は,単一の政策についての研究がほとんどであり,本研究のように代替的な政策も考慮した研究は,これまでほとんどなされてこなかった.しかし,現実には,政策の意思決定主体は,いくつもの政策選択肢を所有しており,その中から最適な政策を選択することが可能である.このような現実に対応した政策に対する研究成果が求められている.その社会的な要求に応えようとする本研究は,実際のデータを用い,実際の資源・環境政策への示唆を明らかとすることで,我々が直面している多くの資源・環境問題への提言が可能となり,学術的な貢献ばかりではなく社会的な貢献も,大いに期待されるといえよう.本年度は,研究計画に基づき以下のように企業の研究開発に関する研究を実施した企業は,次の2つの研究開発(R&D)プロジェクトを投資対像として検討している.一方は,生産性は高いが,その開発費が高額となるR&Dプロジェクト(プロジェクトH)であり,他方は,生産性はプロジェクトHに比べると劣るが,開発費はプロジェクトHよりも低く抑えられるR&Dプロジェクト(プロジェクトL)である.プロジェクトへの投資額が増えるにつれて,R&Dの成功確率も高まる場合について考察する.また,プロジェクトの成功によって生まれるキャッシュフローは不確実である.したがって,企業の問題は,2つのR&Dプロジェクトのうち,いつどちらのプロジェクトに投資すべきか,という問題となる.本研究では,この企業の問題を最適停止問題として定式化し,分析を行った.その結果,いつどちらのプロジェクトへ投資するのが最適かを明らかとした.