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人間発達の保障をめざす教育福祉ガバナンスと教育委員会改革に関する理論と実践の研究

「発達」は価値概念であり、乳幼児期から老年期まで、人が生涯を通して尊厳をもって生きる際の中心的概念である。こうした発達を支援する専門職の職能向上プログラムとして、「スクールソーシャルワーク教員研修プログラム」を近隣自治体の協力を得て実践的に開発した。近隣の長久手市や長野県駒ケ根市の教育委員会制度改革について、教育長はじめ関係部課長に面接調査をする中で、乳幼児の母子保健、保育園児の児童福祉、児童生徒の学校教育を一元化した「子ども課」の実践を新しい教育福祉ガバナンスシステムとして評価するとともに、専門職チームによる巡回指導相談活動を新しい教育福祉指導行政スタイルとして評価した。(1)人間発達と現代教育福祉ガバナンスの理論について、木下孝司(神戸大学)、竹内章郎(岐阜大学)、L.グレッフェ(ヘルシンキ大学)などを迎えた研究交流により深めることができた。「発達」は価値概念であり、乳幼児期から老年期まで、人が生涯を通して尊厳をもって生きる(福祉)際の中心的概念として捉えかえしたい。失業した若者も、障害を負った住民も、終末医療のもとにある高齢者も、それぞれが人生の難問に向き合い、行政の支援をうけながら笑顔を取り戻し、前向きに生きようとする姿のなかにも、人間の発達と尊厳はある。そのような支援をする教職員、保育士、(医療・学校)ソーシャルワーカー、保健師、看護師などの間で、共通の言葉として「発達」が語られるなかで、支援のネットワークが新しい地域を創造し、教育福祉ガバナンスのシステムとして機能していく可能性を探究しているところである。(2)名古屋市南部地域療育センター及び障害児・者地域生活支援センターの職員の実践報告、さらには教育と福祉の連携が進んでいる高浜市の実践報告から、住民の支援ニーズや支援専門職の横断的連携の課題が明らかになり、次年度以降における本格的面接調査等の計画を立てることができた。自治体において教育と福祉をつなぐ職員、コーディネーターの存在は大きく、様々な支援専門職を繋げていくための研修の重要性が確認できた。また、先行した取組みとして「愛知県発達障害支援指導者養成研修プログラム」が支援コーディネーターの研修の場として高い評価を受けており今後この取組みにも学んでいきたい。(3)発達支援専門職研修プログラムの開発実践に取組みとしては、「精神障がい者の就労支援における医療・福祉・労働の連携のあり方に関する研修」「高次脳機能障害者のコミュニケーション支援・自立支援ヘルパー講習会」の2つを開催し、参加者から高い評価を受けている。(1)平成24年度長久手市の地域福祉に関する市民意識調査」並びに「長久手市が推進する『参加』促進施策の認知、『参加』意識調査」(2013年)により、同市の「元気なリタイヤ人をはじめ、主婦、若者、高齢者など幅広くボランティア活動への積極的な参加を目指す」とした「新しいまちづくり工程表」に寄与する「参加」意識の現状と、福祉的な活動への「参加」の可能性と困難を、データをもとに明らかにすることができた。(2)生涯にわたる音楽学習社会形成や震災後の地域再生という視点から、学校音楽教育や学校体育(特に教科外体育の「運動会」)を調査分析し、住民の豊かな生涯にわたる地域生活につながる学校音楽・スポーツ文化を創造していく実践的課題を明らかにすることがでた。(3)精神医療史資料の保存や利用にかかわるミュージアムを、地域住民・自治体が構想し、設計、設置、運営、維持していく領域横断的なシステムの開発が、地域の精神医療・精神保健福祉を推し進めていくうえで有効であるとする教育福祉ガバナンス構想を、西欧の精神医学ミュージアムの活動事例から明らかにすることができた。(4)地域住民の多様なニーズに応える発達支援専門職の職能向上プログラムとして、「特別支援教育リーダー養成講座」「高次脳機能障害者を支援するヘルバー養成」「スクールソーシャルワーク教育研修プログラム」を、近隣の瀬戸市や日進市の協力を得て実践的に開発した。(5)近隣の長久手市、尾張旭市並びに長野県駒ケ根市の教育委員会制度改革について教育長はじめ関係部課長に面接調査をするなかで、乳幼児の母子保健、保育園児の児童福祉、児童・生徒の学校教育を一元化した「子ども課」の実践を、新しい教育福祉ガバナンスシステムとして、また3つの自治体ともに開発、実践している巡回指導相談活動を新しい教育福祉指導助言行政スタイルとして評価した。(1)長久手市や瀬戸市、日進市など近隣自治体における子どもの発達・支援ニーズや支援専門職の横断的連携の課題を調査研究するなかで、スクールソーシャルワーカーの養成プログラムの開発をすすめ、教員・保育士資格を有する者のソーシャルワーク技法の基本を学ぶ研修プログラムと、社会福祉士の資格を有する者を対象とする、子どもと教育についての理解を深める研修プログラムを区別するとともに構造化して開発した。この開発にあたっては、特に愛知県社会福祉士会主催のスクールソーシャルワーカー養成研修講座(平成24年度実施全10回)の講師5名とともに、「スクールソーシャルワーカーの専門性」をテーマに開催した座談会が有益であった。

(2)二宮厚美(神戸大学名誉教授)による「教育・福祉の公共性と人間発達」及び鈴木康裕(福島大学教授)による「学校・家庭・地域をつなぎソーシャルワークを活かした子ども支援」の2つの報告をもとに研究交流し、言語的コミュニケーションを媒介にした教育/福祉労働と、人間の発達との深い関係について、理論的にも実践的に深めることができた。(3)発達支援専門職と弱者に優しいコミュニティづくりの国際比較研究をおしすすめ、橋本の「西ヨーロッパにおける精神医学博物館の社会的な役割」、山本理絵の「小学校への移行期の保育北欧から学ぶ」、藤岡恭子(研究協力院生)の「米国コネティカット州ニューヘイブン学区公立学校の観察記」、伊藤嘉人(研究協力院生)の「イギリス中等学校体育における『体育理論』についての調査」などの基礎調査研究報告に結実し、これらを『科研成果中間報告書(その2)』に所収することができた(平成25年6月上梓予定)。教育福祉行政の質的向上をはかるシステムを開発するため、理論的諸問題の整理と予備調査を終えたところであり、本格的調査研究の基礎作業をおおむね順調にすすめることができたことによる。25年度が最終年度であるため、記入しない。現在、長久手市においては、地域福祉計画並びに包括ケアシステムづくりのための住民に対するニーズ調査(2万人)がすすめられており、本科研分担者も全面的に協力しており、この量的質的データを本科研研究にも活用させていただくこととした関係で、やや遅れている。住民の発達・支援ニーズや支援専門職の実態、専門職の実態、専門職の横断的連携の課題は、平成24年度から平成25年度にまたがって追究しているところである。近隣市(長久手市、尾張旭市、瀬戸市、日進市など)教育委員会教育長に対する面接調査と実践交流会を開催したり、先行した愛知県の「発達障害支援指導者養成研修プログラム」の企画に学びながら、あらゆる年齢層の住民に対して的確な支援ができる地域づくりと支援専門職への研修制度の開発、さらには地域の様々な住民支援専門職が連携しやすい教育福祉行政システムを開発していきたい。また、特に(医療・学校)ソーシャルワーカーの果たしている役割と今後の可能性についても重点的に検討していきたい。(1)平成25年度は3年計画の最終年度であり、住民の発達・支援ニーズを発達支援専門職の実態を明らかにし、支援専門職の協働のあり方を引き続き探究する。(2)教育委員会の再編案を策定するために、近隣市の教育長や市長部局の健康福祉部課の長に面接調査をすすめるとともに、長野県駒ケ根市など、教育委員会事務局に市長部局の母子支援事務を移している「子ども課」の実践を観察面接調査する。そして、教育委員会と首長部局の発達支援専門職の協働を可能にする機関を教育委員会事務局に設け、臨床的実践知を自治体の専門職員間で共有できるシステムを構築するとともに、地域全体の支援力を高めていく方策を検討していきたい。
複数データセットの効率的統合に基づく機械学習法

補助情報を用いて機械学習の解析性能を向上させる研究課題において、2つの基礎的な研究課題、(1)不要な説明変数を学習前に同定することによって学習の計算コストを大幅に削減するアルゴリズムの開発、(2)訓練データを新たに加える際の効率的なサンプリング法の開発を取り組んだ。前者に関しては、分子生物学データの解析を念頭においており、遺伝子ネットワーク情報に基づく遺伝子相互作用の候補構造を遺伝子発現データからさらに絞り込む際の高速アルゴリズムを開発し、その研究成果を学会発表した。新たなセーフスクリーニングのルールを導出することによって、理論保証を与えつつ、学習の計算コストを削減できるのが本手法のメリットである。2つ目の課題に対して、既知の訓練データの多様性、未知データを獲得した際に得られる情報量を評価することによって、効率的に新規データ獲得を行う手法を開発した。強化学習におけるロボット制御に関する課題に対して手法の評価を行い、研究会にて成果発表した。上記2つの課題と並行して、物質材料計測データ解析の新規手法開発および開発手法の応用研究にも取り組んだ。今年度は、TOF-SIMSスペクトルイメージング解析への開発手法の応用およびスパース学習法に基づく解析手法に取り組み学術雑誌論文として成果発表を行なった。また、学会参加等を通じた情報交換において、物質材料計測データは益々多様かつ高次元化が進むとともにビックデータ化が進んでいることを実感しており、これを解決するための機械学習アルゴリズムの高速化の課題に取り組んだ。これに関しては次年度以降に成果をまとめ、学術雑誌などで発表する予定である。物質材料科学および分子生物学の応用研究を念頭においたデータ解析手法を開発し、研究会等で成果を発表した。しかしながら、学術雑誌論文に成果発表するための進捗が当初計画より遅れており、この課題を最終年度に重点的に行う予定である。最終年度では、これまで開発してきた手法をとりまとめ、学術雑誌論文への投稿し発表する予定である。特に、スケジュールが遅れている計算効率化の課題に関する取り組みを重点的に行う。本年度の予算には、学会発表・参加のための費用、研究データの保存用ストレージ等を計上している。本年度は、非負値行列分解および非負値テンソル分解における基本手法の実装および手法の検証から始めた。これらの分解における最適化問題は非線形最適化であり、最適化の初期値が悪い場合に妥当な最適化結果を得られない。この問題を解決するために、行列分解後の低ランク行列に関するソフト直交制約を導入し、問題の探索範囲を絞るアプローチを採った。さらに、ランク数を自動決定するためのスパース制約項を導入した。これらの制約付き最適化問題として、行列分解問題を定式化し、HALSに基づく高速な最適化アルゴリズムを導出した。また、構築した行列分解アプローチをテンソル分解へ一般化する研究にも取り組んだ。開発した手法を、物質材料評価のためのスペクトルイメージング計測(走査透過型電子顕微鏡の分光スペクトル計測など)の実データ解析に応用した成果をまとめ、雑誌論文および学会にて発表した。また、バイオインフォマティクス分野において、エピゲノム情報の一つであるヒストン修飾の網羅的な計測データを、テンソル分解に基づき解析することによって、ヒストン修飾パタンと遺伝子発現調節の関係の同定を試みた。その結果、遺伝子発現を活性化する修飾パタンおよび抑制する修飾パタンを自動的に同定した。数十種類の細胞から得られたヒストン修飾パタンを網羅的に解析したところ、ヒストン修飾パタンに基づくクラスタリング結果と細胞の種類に基づくグループ分けが類似することが示された。実応用の研究者と議論を重ね、実問題に合わせたモデリングおよび制約条件の導入を行い、新規データ解析法を構築した。特に、スペクトルイメージング解析の応用において、関連研究調査から始め、解析手法の構築・実装までを行えた。エピゲノム情報解析への応用において、公開データを集め、これを用いて基本手法を実装し、新規手法の開発のための基盤を整備できた。モード数3のテンソル(3次元配列)の解析において、実応用に合わせた手法をいくつか開発した。1つ目は3Dラマン分光によるスペクトルイメージの解析法である。この計測データは、解析対象の材料を3D計測をするものであるが深さ方向に隣接する位置での計測スペクトルが混合される問題がある。今年度の研究では、この混合問題を解消して網羅的にスペクトル解析する手法を開発した。物質材料計測のデータ解析法に関して国内外のワークショップ・研究会で発表・議論を行い、新しい方向性を開拓した。2つ目の手法は、天文科学データ解析への応用であり、恒星から生成される水メーザースペクトルのスペクトル分解法である。複数のガウス基底関数でスペクトルをモデリングしフィティングすることで、複数のピークを持つ時系列のスペクトルを網羅的に解析する手法を開発した。今年度に想定していた分子生物学における応用データ解析(ヒストン化学修飾の変異の検出)のために、スパース正則化を用いたモデルおよび学習アルゴリズムを研究した。しかしながら、分子生物学的な知見を得るほどのデータ数を得ることが難しいことが判明し、手法の有効性を十分に検証するまでに至らなかった。検討した手法に関しては、異なるデータを用いてその有用性を今後検証する予定である。また、多次元空間における未観測値のガウス過程による予測、ベイズ最適化をベースとした最適経路探索法の研究に取り組み、物質材料科学におけるデータ解析に応用した。これまで物質材料科学の計測データのモデル化およびデータ解析法の研究について順調に成果が得られている。今後は、もう1つの応用分野である分子生物学のデータに関する調査、また、計算効率化のための研究に力を入れる予定である。補助情報を用いて機械学習の解析性能を向上させる研究課題において、2つの基礎的な研究課題、

(1)不要な説明変数を学習前に同定することによって学習の計算コストを大幅に削減するアルゴリズムの開発、(2)訓練データを新たに加える際の効率的なサンプリング法の開発を取り組んだ。前者に関しては、分子生物学データの解析を念頭においており、遺伝子ネットワーク情報に基づく遺伝子相互作用の候補構造を遺伝子発現データからさらに絞り込む際の高速アルゴリズムを開発し、その研究成果を学会発表した。新たなセーフスクリーニングのルールを導出することによって、理論保証を与えつつ、学習の計算コストを削減できるのが本手法のメリットである。2つ目の課題に対して、既知の訓練データの多様性、未知データを獲得した際に得られる情報量を評価することによって、効率的に新規データ獲得を行う手法を開発した。強化学習におけるロボット制御に関する課題に対して手法の評価を行い、研究会にて成果発表した。上記2つの課題と並行して、物質材料計測データ解析の新規手法開発および開発手法の応用研究にも取り組んだ。今年度は、TOF-SIMSスペクトルイメージング解析への開発手法の応用およびスパース学習法に基づく解析手法に取り組み学術雑誌論文として成果発表を行なった。また、学会参加等を通じた情報交換において、物質材料計測データは益々多様かつ高次元化が進むとともにビックデータ化が進んでいることを実感しており、これを解決するための機械学習アルゴリズムの高速化の課題に取り組んだ。これに関しては次年度以降に成果をまとめ、学術雑誌などで発表する予定である。物質材料科学および分子生物学の応用研究を念頭においたデータ解析手法を開発し、研究会等で成果を発表した。しかしながら、学術雑誌論文に成果発表するための進捗が当初計画より遅れており、この課題を最終年度に重点的に行う予定である。補助情報および複数の行列やテンソルを同時に解析するアプローチ、そして、その学習アルゴリズムの高速化の研究を推進する。また、多軸のテンソルデータ等のサイズが大きいデータを扱うために、時間計算量のみでなく、空間計算量(必要な計算機メモリ量)を抑える研究にも取り組む予定である。対象とする応用の計測データのサイズが肥大化しているので、次年度に計算用GPUなどのコンピュータ環境を増強する予定である。また、計算コストを減らすためのアルゴリズム等の研究にも取り組む予定である。最終年度では、これまで開発してきた手法をとりまとめ、学術雑誌論文への投稿し発表する予定である。特に、スケジュールが遅れている計算効率化の課題に関する取り組みを重点的に行う。本年度の予算には、学会発表・参加のための費用、研究データの保存用ストレージ等を計上している。
ボトムアップ型光デバイス創製に向けたナノワイヤの結晶成長技術の開発

本研究は半導体ナノワイヤを用いた光デバイス(単一光子発生器・レーザ・太陽電池)実現に向けた結晶成長技術の確立を目的とし研究を遂行した。具体的には、量子ドットを有するナノワイヤ構造の成長技術を確立しその光学・構造評価を行うと主に、光電子デバイス(レーザ・単一光子発生器・太陽電池)を作製するプロセス技術を確立しそのデバイス特性を評価した。高品質の単一ナノワイヤ量子ドットから単一光子発生過程を確認すると共に、ナノワイヤ中に高均一の積層量子ドット構造を作製する技術を提案・実証し最大200層まで積層可能であることを示した。またナノワイヤ量子ドットを有する太陽電池やレーザ構造を作製しその動作実証を行った。本研究は半導体ナノワイヤを用いた単一光子発生器及び高効率太陽電池の実現に向けた結晶成長技術の確立及びデバイスの動作実証を目的とする。具体的には、研究代表者が前年度まで培った単一光子発生器応用に向けたGaAs基板上ナノワイヤ量子ドットの結晶成長技術を元に更なる要素技術の確立を図るとともに、光学・構造評価を通じて積層ナノワイヤ量子ドットの形成メカニズムの解明を行った。さらに、ナノワイヤに量子ドットをを有する太陽電池構造を提案し、結晶成長・プロセス技術及び光学評価技術を確立しその動作実証を行った。本年度は昨年度に引き続き東大ナノ量子機構・荒川研究室の特任助教として研究を進めてきた。研究内容に関しては、積層量子ドットをナノワイヤ中に埋め込む構造を採用しその均一性制御技術を確立するとともに高効率太陽電池構造実現に向けたプロセス技術及び特性評価の研究を遂行した。具体的には、積層量子ドットを有するナノワイヤ構造を作製するにあたり、本研究機構が有する電子線描画装置により40nm程度の微細パターン基板を作製し、有機金属気層成長法により位置制御されたナノワイヤを作製し多層ヘテロ構造を埋め込むことにより積層量子ドット構造を実現した。顕微フォトルミネッセンス法によりナノワイヤ中積層量子ドットの個々のエネルギー準位を制御する均一性制御技術を提案及び実証し、200層積層しても発光強度の損なわれない高均一・高品質ナノワイヤ積層量子ドット構造を作製することに成功した。更に積層ナノワイヤ量子ドットを有する太陽電池構造を作製するプロセス技術を確立するとともに、電気特性評価を行い光起電力を確認し太陽電池としてのデバイス動作を実証した。本研究は半導体ナノワイヤを用いた光デバイス(単一光子発生・レーザ・太陽電池)実現に向けた結晶成長技術の確立を目的とし研究を遂行した。具体的には、研究代表者が前年度までに培ったナノワイヤ成長技術を元に今回の研究で用いたナノワイヤ量子ドット構造を実現する成長技術及び評価技術の確立を図るとともに、申請当初目的としていた単一光子発生器だけでなくレーザや太陽電池へのデバイス実現に向けたプロセス技術を確立し、デバイス特性の評価を行った。一方、ナノワイヤの成長メカニズムを詳細に調べ、ナノワイヤの寸法を完全制御することが可能であることを実証した。本年度も昨年度に引き続き東大ナノ量子機構の特任助教として研究を進めた。本機構で最も実績のある量子ドット構造を本研究を達成するための基本構造として用い、ナノワイヤ量子ドットを有する光デバイス(太陽電池及びレーザ)構造の作製技術を確立すると主にそのデバイス特性の評価を行った。具体的には前年度培ってきたナノワイヤ積層量子ドット(60層)を有する太陽電池構造を作製し、1太陽光入射時の電流電圧特性を測定するとともにスペクトル応答特性を評価し、ドット構造に起因する光電流の増大を確認した。現在までのところナノワイヤ量子ドット太陽電池の変換効率は3.6%であり、この値は他のグループが報告しているGaAs系ナノワイヤ太陽電池と比較しても遜色が無い。また、均一なナノワイヤ量子ドットを作製する要素技術としてナノワイヤ形状の成長時間依存性を詳細に調べるとともに、その形状の振る舞いを拡散長及び付着定数を定義した気層拡散モデルを用いてシミュレートし、軸及び径方向の成長速度が高さ及び半径の関数として記述できることを見出した。一方、GaAsナノワイヤと銀フィルムを結合したプラズモン共振器を作製し低温でのレーザ発振を観測した。本研究は半導体ナノワイヤを用いた単一光子発生器の実現に向けた結晶成長技術の確立を目的とする。具体的には、研究代表者がこれまで培ったGaP系ナノワイヤの結晶成長技術を生かし、より発光効率が高く一般的な材料であるGaAs基板上ナノワイヤ結晶成長技術の確立を図り、光学・構造評価を通じてナノワイヤの形成メカニズムを解明した。さらに、ナノワイヤに量子ドットを導入したボトムアップ的アプローチによる単一光子発生器含む発光素子構造を提案し、結晶成長・プロセス技術及び光学評価技術を確立し動作実証を行った。当初の研究計画では物材研を基盤に研究を進める予定であったが、その後より強力に研究を遂行すべく研究開始時より東大ナノ量子機構・荒川研究室の特任助教として研究を進めてきた。

研究内容に関しては、当初はナノワイヤ中に等電子トラップを埋め込むことにより単一光子発生を目指す予定であったが、その後より高効率且つ再現性良く単一光子発生を実現できる量子ドットをナノワイヤ中に埋め込む構造を採用し研究を遂行した。具体的には、量子ドットを有するナノワイヤ構造を作製するにあたり、本研究機構が有する電子線描画装置により40nm程度の微細パターン基板を作製し、有機金属気層成長法により位置制御されたナノワイヤを作製しヘテロ構造を埋め込むことにより量子ドット構造を実現した。当研究機構が有する顕微分光測定装置を用いることにより単一のナノワイヤ量子ドットからの励起子及び励起子分子からの発光を確認した。また自己相関測定を行い光子アンチバンチングを観測した。これは観測した発光が3次元的に閉じ込められたキャリアの発光再結合による非古典発光であることを意味しており、単一光子発生プロセスが起きている事を示唆している。また、量子ドットをナノワイヤ中で多層化する技術も確立し、従来では不可能であった50層積層した構造を作製することに成功した。本研究の目的の一つに高効率太陽電池の実現があるが、直接遷移且つ既存の太陽電池作製技術と整合性のあるGaAs基板上にGaAsナノワイヤを成長し発光強度の強い高品質なInAs量子ドットを実現することに成功するだけでなく、基板材料であるナノワイヤの結晶成長技術を確立するとともにその成長ダイナミクスの解明を行った。また光学・構造特性により量子ドット構造の評価や光学特性を評価するだけでなく、室温での発光も確認していることから高品質の量子ドットがナノワイヤ中に形成されていることを示唆しているものである。さらに個々の量子ドットの均一性を制御する技術を確立する中で、基板材料であるGaAsナノワイヤの軸及び径方向の成長ダイナミクスを解明することに成功した。この結果はGaAsナノワイヤの形状・大きさを完全制御することが可能であることを示しており、ひいてはナノワイヤ中の量子ドットのサイズつまりエネルギー準位の完全制御に他ならない。本制御技術を用いることにより昨年度(50層)よりも積層数を格段に増やすことに成功した。実現した200層という数は現在までのところ世界一であり、本年度で得られた結果・知見無しでは実現し得なかっただけでなく、国内外のナノワイヤ研究者に大きなインパクトを与えた。加えてナノワイヤ量子ドットを有する太陽電池構造実現に向けた電極形成技術や埋め込み技術等プロセス技術を確立し動作実証を行った。これは研究当初に目的としていた太陽電池構造実現を十分達成できている。以上のことから、本年度の研究は当初の計画以上に進展していると評価している。本研究の目的の一つに単一光子発生器の実現があることは概要で述べたところであるが、当初想定していた材料系(GaP中の等電子トラップ)とは異なるものの、直接遷移であるGaAsナノワイヤに発光強度の強い高品質なInAs量子ドットを埋め込むことに成功しておりナノワイヤの結晶成長技術を確立したといえる。
充填スクッテルダイト化合物における格子物性の研究

充填スクッテダイトのみならず,I型クラスレートやβ-パイロクロアなどの一連のカゴ状化合物についてのラマン散乱測定から,大きなカゴに中の小さなゲスト原子は大振幅の振動であり,これが4次の非調和項によることを実験的に明らかにした。また,カゴ自身もゲスト原子の運動で大きく歪むことがROs4Sb12で得られた。また,熱電材料の無次元性能指数ZTが1に近い実用可能な物質もスクッテルダイトやクラスレートで発見した。特に,高性能熱電性能には,ゲスト原子の非中心位置での回転運動が重要であることを初めて解明した。本特定研究における広島大学の役割は,充填スクッテルダイトにおける格子物性及び電子物性の特徴を光学的手段により微視的立場から解明することと,熱電材料としての可能性を探索することを目的としている。本年度は,充填スクッテルダイト及び関連物質において以下に示す成果が得られた。光学測定班では,充填スクッテルダイトRFe_4P_<12>(R=La,Ce,Pr,Nd)のラマン散乱を行い,観測した格子振動の振動数を用いた規準振動解析から,原子間相互作用の強さを決定した。特にRイオンとそれを取り囲むPイオンとの相互作用が15mdyne/nmであり,他の希土類金属間化合物に比べて数倍大きい。これはR-P間の混成が強いことを示す新たな結果である。また,PrRu_4P_<12>では格子振動解析のみならず,金属-絶縁体転移温度以下での結晶対称性がPm-3に低下することも得られた。また,関連物質のRB_6結晶ではRイオンの価数に大きく依存するスペクトルを観測し,キャリヤーの動的性質と格子振動の相関が重要であることが得られた。熱電測定班では,アルカリ土類のSrとBaを充填したスクッテルダイト化合物AT_4Sb_<12>(A=Sr,Ba;T=Fe,Ru)を放電プラズマ焼結装置で作製し,T=Feでは3dバンドに起因する強磁性的相互作用を示すのに対して,T=Ruの場合は反磁性を示すことを見出した。更に,Fe化合物の熱電能は室温で60μV/Kを超え、電子比熱係数は100mJ/K^2molに達することが判った。放射光測定班では,関連物質である希土類近藤物質の光電子分光測定から,CeRhSbの4f電子のエネルギーギャップが伝導電子のギャップの1/6程度であるのに対して、CeRhAsのギャップ構造が単一であることが分かった。特に,エネルギー高分解能光電子分光によってカーボンナノチューブにおける朝永-ラッチンジャー状態の観測は特筆すべき結果である。本特定研究における広島大学グループは,希土類充填スクッテルダイトにおける格子物性及び電子物性の特徴を光学的手段により微視的立場から解明することと,熱電材料としての可能性を探索することを目的としている。本年度は,充填スクッテルダイトのみならず関連物質において以下に示す成果が得られている。光学測定班では,充填スクッテルダイトRFe_4P_<12>とROs_4Sb_<12>(R=La, Ce, Pr, Nd)のラマン散乱を行い,観測した格子振動の規準振動解析から,原子間相互作用の強さを決定した。その結果,Rイオンとそれを取り囲むP/Sbイオンとの相互作用が,他の希土類金属間化合物に比べて数倍大きいことが得られた。特にSbの場合にp-f混成効果が原子間相互作用の50%にものぼり,希土類充填スクッテルダイトにおける強いp-f混成の存在を実験的に決定した。また,銅酸化物高温超伝導体では,頂点イオンの存在がCUO_2伝導面内のCu-O相互作用を増強することを始めて明らかにした。放射光測定班では,熱電測定班によって育成されたAT_4Sb_<12>(A=Ca, Sr, Ba ; T=Fe, Ru, Os)に対して、光電子分光実験を行った。Fe 3d状態は、E_fに比較的大きな状態密度をもつのに対し、Ru 4d状態は、主にE_f以下約1.4eVにウェイトがあり、E_fでの状態密度は小さいことが分かった。このことは、定性的には比熱測定の結果と一致する。本グループは,充填スクッテルダイトにおける格子物性及び電子物性の特徴を光学的手段により微視的立場から解明することと,熱電材料としての可能性を探索することを目的としている。本年度は,以下に示す成果が得られた。

光学測定班では,充填スクッテルダイトRT_4X_<12>(R=希土類イオン,T=Fe,Ru,Os, X=P,Sb)のラマン散乱を行い,ラットリングによる2次のラマン過程による散乱ピークを観測した。更に,関連物質であるクラスレート化合物R_8Ga_<16>Ge_<30>(R=Ba,Sr,Eu)のラマン散乱より,カゴに捕らえられているゲストイオンRの動的性質の解明に成功した。特に,ラットリング状態にある場合にはラットリング運動による振動数は低温で低下し,そうでない場合には通常の温度依存性(低温で振動数増加)であることを世界で初めて明らかにした。熱電測定班では,アルカリ土類を充填したAT_4Sb_<12>(A=Sr,Ba, T=Os)の熱伝導率が,T=Fe,Ruの系に比べて抑制されていることを見出し,その原因をA原子のラットリング/トンネリングであるとした。SrFe_4Sb_<12>のスピン揺らぎによる重い電子的挙動の発現を見出した。カゴ状物質のBa_8Ga_<16>X_<30>(X=Ge,Sn)の熱伝導率が,電荷キャリアが正孔の場合は電子の場合よりも抑制されていることを指摘した。放射光測定班では、A04班で育成されたYbFe_4P_<12>多結晶について、硬X線(8keV)を用いた光電子分光実験を行った。Yb 3dスペクトルの測定から、Ybイオンは2価と3価が混在しており、低温になるにつれて2価の成分が増大することを明らかにした。これはYbが価数揺動状態にあることを示している。さらに,Fe 1sスペクトルが単一ピークであるのに対して、P 1sスペクトルは二重ピーク構造を示していることから、異なる電子状態をもつPが2個以上存在することを示している。本計画班は,充填スクッテルダイトの格子物性及び電子物性を光学的手段で微視的立場からの解明と高効率熱電材料の探索することを目的とする。本年度は,以下に示す成果が得られた。光学測定班は,充填スクッテルダイトRT_4X_<12>(R=希土類イオン,T=Fe,Ru,Os,X=P,Sb)のラマン散乱より,希土類イオンの2次のラマン散乱ピークの強度と振動数がカゴの大きさと相関を持つことを見出した。特に,カゴが大きい場合には希土類イオンの振動数が低温で低下する。この低温での振動数低下異常はスクッテルダイトのみならず,クラスレートR_8Ga_<16>Ge_<30>,KOs_2O_6,La_3Pd_<20>Ge_6等カゴ状結晶でも普遍的に観測され,4次の非調和項によるものであることを実験的に確立した。更に,R_8Ga_<16>Ge_<30>ではゲスト原子の非中心ラットリングが格子熱伝導率低下の要因であることも明らかにした。また,PrRu_4P_<12>ではPrイオンの結晶場励起も決定した。熱電測定班は,AOs_4Sb_<12>(A=Sr,Ba)の単結晶育成に成功し,100K付近で電気抵抗が肩を示すことから,強い電子格子相互作用の存在を指摘した。原子量が著しく異なるCaとLaを充填した(Ca_<1-x>La_x)Fe_4Sb_<12>の熱伝導率は,一方だけの場合に比べて小さく,熱電変換物質としての高い特性を確認した。更に,Sr_8Ga_<16>Si_<30-x>Ge_xのSrの振動エネルギーと熱伝導率が,カゴの大きさと伴に減少することを見出し,低エネルギー非調和振動が熱伝導抑制に有効であると結論した。放射光測定班は、A04班で育成した多結晶YbFe_4P_<12>について、
多孔質微粒子からポーラス膜への成形技術の開発と電極材料としての応用

低温でも作動可能な固体酸化物形燃料電池(SOFC)の電極膜の開発をめざし、多孔質微粒子から多孔質膜(ポーラス膜)への成形技術を確立する。申請者が開発した改良型噴霧熱分解法により合成したスポンジ状多孔質微粒子を、多孔質構造を維持したまま成膜する。膜の多孔質構造により燃料電池としての性能の向上をめざす。最終的には、セラミックポーラス膜を成形する汎用技術として確立する。電極膜の原料として用いる多孔質微粒子を改良型噴霧熱分解法で合成した。燃料極の材料としてNiとGd-Ce酸化物の複合微粒子を合成するため、原料としてNi、GdおよびCeの硝酸塩を溶解した水溶液に、多孔質構造を形成する添加物としてクエン酸と界面活性剤CTABを添加した。これを超音波振動子で霧化し、管状電気炉で6001200°Cに加熱した反応管にキャリアガス(Air)で随伴導入し、生成粒子を静電捕集器により回収した。硝酸塩、クエン酸の濃度、合成温度、加熱部の滞留時間を変え、種々の多孔質粒子を合成した。粒子を基板上に製膜し燃料電池セルを作製し、燃料電池としての性能を評価したところ、粒子の多孔度や比表面積が高いほど電池性能も高いことがわかった。また、製膜条件により膜の多孔質構造を制御することができ、これによっても電池性能の向上に成功した。今後は、燃料電池だけでなく、触媒材料や分離膜などの多孔質構造が必要とされるセラミック膜の作製方法として、本研究の成果が活かされるかを検証する予定である。申請者が開発した改良型噴霧熱分解法により合成したスポンジ状多孔質微粒子を、多孔質構造を維持したまま膜成形するために、エアロゾルデポジション(AD)法により成膜する。燃料極の材料としてNiとGd-Ce酸化物の複合微粒子を合成するため、Ni、GdおよびCeの硝酸塩を溶解した水溶液にクエン酸を添加した。合成粒子の構造を電子顕微鏡観察し、比表面積を窒素吸着測定から算出した結果、最適な多孔質構造を合成できる条件を決定することができた。クエン酸濃度と原料硝酸塩濃度の比率により、粒子の構造が多孔質、中空と変化することがわかった。当初、エアロゾルデポジション成膜装置を初年度に設置予定であったが、粒子の構造制御を優先すべきと考え、2年目に設置することにした。燃料極の材料としてNiとGd-Ce酸化物の複合微粒子を合成するため、Ni、GdおよびCeの硝酸塩を溶解した水溶液にクエン酸と界面活性剤CTABを添加した。合成粒子の構造を電子顕微鏡観察した結果、従来のクエン酸だけを添加した粒子は表面には空孔が開いておらず、新たにCTABも添加した粒子では表面に空孔が開くことがわかった。また、製膜条件を制御することでポーラス膜の作製にも成功した。粒子の合成技術と、製膜技術の条件が制御できており、順調に研究が進んでいる。

燃料極の材料としてNiとGd-Ce酸化物の複合微粒子を合成するため、原料としてNi、GdおよびCeの硝酸塩を溶解した水溶液に、多孔質構造を形成する添加物としてクエン酸と界面活性剤CTABを添加した。これを超音波振動子で霧化し、管状電気炉で6001200°Cに加熱した反応管にキャリアガス(Air)で随伴導入し、生成粒子を静電捕集器により回収した。硝酸塩、クエン酸の濃度、合成温度、加熱部の滞留時間を変え、種々の多孔質粒子を合成した。粒子を基板上に製膜し燃料電池セルを作製し、燃料電池としての性能を評価したところ、粒子の多孔度や比表面積が高いほど電池性能も高いことがわかった。また、製膜条件により膜の多孔質構造を制御することができ、これによっても電池性能の向上に成功した。今後は、燃料電池だけでなく、触媒材料や分離膜などの多孔質構造が必要とされるセラミック膜の作製方法として、本研究の成果が活かされるかを検証する予定である。本年度はエアロゾルデポジション成膜装置を早急に設置し、当初の計画通りに研究を遂行する。粒子の最適化はすでに完了しているので、遂行には特に問題はない。最終年度であるので、これまでの技術をまとめ、セラミックポーラス膜を成形する汎用技術としての確立をめざす。また、成果をまとめて学会や論文での発表を行う。初年度に設置予定であった製膜装置を次年度に設置することにしたため。研究が順調に進んだため、実験に必要な消耗品などの費用が予定よりも少なく済んだため次年度使用額が生じた。今年度は製膜雰囲気を制御できる電気炉を新たに調達する。また、粒子合成の原料試薬、製膜時に必要なガスやガラス器具などの消耗品の調達費として経費を使用する。計画通りに製膜装置の購入に充てる。
葉圏菌類が落葉の分解過程に果たす役割評価

樹木の生きた葉に定着している葉圏菌類が落葉後の葉の分解過程に果たす役割を明らかにした。野外調査は京都府北桑田郡美山町の京都大学農学部芦生演習林の冷温帯天然林で行った。ミズキを材料に、葉圏菌類の生きた葉における生態と、落葉における生態について明らかにした。葉圏菌類の生葉への定着パターンを樹冠内分布と季節変化の観点から解明した。樹冠内分布については、樹高、幹からの距離、シュート内の葉齢の違い、葉面/葉組織内というハビタートの違いが葉圏菌類の出現に及ぼす影響を調べた。葉圏菌類相は葉面と葉組織内で大きく異なった。葉圏菌類は、樹冠内の位置で分離頻度が異なる種と分離頻度に差がない種とに大別された。季節変化については、葉圏菌類の分離頻度合計は5月から8月にかけて増加し、その後はほぼ一定になった。高次フラッシュの葉ほど、展葉後に速やかに葉圏菌類の定着を受けていた。葉圏菌類は生葉からの出現パターンから、一次フラッシュで分離頻度の高い種、より高次のフラッシュで分離頻度の高い種、フラッシュ次数によらず頻度の高い種、の3群に区分された。葉圏菌類の落葉分解過程における生態と役割を1年半の野外実験により明らかにした。分解に伴うリグニン、ホロセルロース、可溶性糖類、ポリフェノールと、窒素動態を明らかにした。ミズキ落葉では可溶性糖類、ホロセルロースとともにリグニンが速やかに分解されており、窒素は不動化されずに落葉直後から無機化されることが明らかになった。このような落葉分解には、生葉由来の葉圏菌類とともに、落葉分解菌類(主に子嚢菌類、接合菌類)が落葉後に定着し関わっていることが示された。葉圏菌類は分解初期に分離頻度が高く、分解にともない減少した。その一方で、落葉分解菌類の分離頻度は分解にともなって増加した。樹木の生きた葉に定着している葉圏菌類が、落葉後の葉の分解過程にどのような役割を果たしているのかを明らかにするため、京都府北桑田郡美山町の京都大学農学部芦生演習林の冷温帯天然林において野外実験を行った。落葉分解にともなう葉圏菌類の遷移と、菌類遷移と有機物の分解過程、養分物質の動態との関連を評価するため、リターバッグを用いたミズキ落葉の分解実験を1年間にわたり実施した。この際、滅菌により葉圏菌類を排除したミズキ落葉(滅菌落葉)もリターバッグに封入し、滅菌していない落葉(非滅菌落葉)とともに実験に用いた。その結果、落葉の重量は1年間で初期の8割が減少したが、分解速度は滅菌落葉と非滅菌落葉とで有意な差が認められなかった。分解1ヶ月目には、滅菌落葉での菌類バイオマスが非滅菌落葉よりも少なく、滅菌落葉で菌類の定着が遅れていることが示唆された。しかし分解速度に差がなかったことから、分解開始から1ヶ月目までのあいだに見られる落葉の重量減少は、主に水溶性成分の溶脱によりおこっていることが示唆された。いずれの落葉でも葉圏菌類が高頻度で分離されたが、数種の葉圏菌類は滅菌落葉からの分離頻度が減少していた。土壌から定着してくる担子菌類のバイオマスの割合は、全体の6パーセント程度であった。これらの結果から、葉圏菌類がミズキ落葉の分解に大きく関与していることが考えられた。現在、これら落葉試料の化学分析を進めているところである。今年度中に落葉から分離した葉圏菌類や落葉生息菌類100株ほどが純粋分離株として保管してあるので、来年度はこれらを用いて実験室内での落葉への接種培養試験を実施し、それぞれの菌類が落葉分解にどのような役割を果たしているのかを調べる予定である。落葉から分離した8菌株を用いて実験室内での滅菌落葉への接種培養試験を予備的に実施したところ、これらの菌類はミズキ落葉のホロセルロースやリグニンを強力に分解した。この結果をふまえて現在、32種42菌株を用いた滅菌落葉への接種培養試験を実施している。また葉圏菌類の生葉への定着パターンを調べた。ミズキ当年枝の展開パターンを5月から12月の落葉終了時まで季節的に追跡し、これと同時に生葉から葉圏菌類を分離した。葉圏菌類の分離頻度合計は5月から8月にかけて増加し、その後はほぼ一定になった。高次フラッシユの葉ほど、展葉後に速やかに葉圏菌類の定着を受けていた。

ミズキ葉の輪紋葉枯病による早期落葉被害についても調査を行った。病徴は6月下旬から認められはじめ、8月には早期落葉により樹冠が裸になる個体も見られた。樹冠上層の葉よりも下層の葉で落葉率が高かった。罹病葉上で、葉圏菌類の菌糸体が輪紋葉枯病菌と接触する可能性は低いと考えられた。樹木の生きた葉に定着している葉圏菌類が落葉後の葉の分解過程に果たす役割を明らかにした。野外調査は京都府北桑田郡美山町の京都大学農学部芦生演習林の冷温帯天然林で行った。ミズキを材料に、葉圏菌類の生きた葉における生態と、落葉における生態について明らかにした。葉圏菌類の生葉への定着パターンを樹冠内分布と季節変化の観点から解明した。樹冠内分布については、樹高、幹からの距離、シュート内の葉齢の違い、葉面/葉組織内というハビタートの違いが葉圏菌類の出現に及ぼす影響を調べた。葉圏菌類相は葉面と葉組織内で大きく異なった。葉圏菌類は、樹冠内の位置で分離頻度が異なる種と分離頻度に差がない種とに大別された。季節変化については、葉圏菌類の分離頻度合計は5月から8月にかけて増加し、その後はほぼ一定になった。高次フラッシュの葉ほど、展葉後に速やかに葉圏菌類の定着を受けていた。葉圏菌類は生葉からの出現パターンから、一次フラッシュで分離頻度の高い種、より高次のフラッシュで分離頻度の高い種、フラッシュ次数によらず頻度の高い種、の3群に区分された。葉圏菌類の落葉分解過程における生態と役割を1年半の野外実験により明らかにした。分解に伴うリグニン、ホロセルロース、可溶性糖類、ポリフェノールと、窒素動態を明らかにした。ミズキ落葉では可溶性糖類、ホロセルロースとともにリグニンが速やかに分解されており、窒素は不動化されずに落葉直後から無機化されることが明らかになった。このような落葉分解には、生葉由来の葉圏菌類とともに、落葉分解菌類(主に子嚢菌類、接合菌類)が落葉後に定着し関わっていることが示された。葉圏菌類は分解初期に分離頻度が高く、分解にともない減少した。その一方で、落葉分解菌類の分離頻度は分解にともなって増加した。
哺乳動物細胞のガス感受センサーの遺伝子クローニングと機能解析

ヒトの2コンポーネント系センサー蛋白を検索する目的で、ヒトEST群中から予測蛋白構造がヒスチジンリン酸化酵素に相同性を示すcDNAを選びだし大腸菌内に導入発現させ、大腸菌の2コンポーネント系ヒスチジンリン酸化活性の変化を指標に実験を行いました。その結果、以下の所見を得ました。1.1つのヒト遺伝子産物(HPR3と命名)が、大腸菌蛋白のヒスチジンリン酸化を増大させることを見出しました。現在、このリン酸化変化がHPR3のヒスチジンリン酸化酵素活性に直接起因するものかどうか解析を進めています。COガスを合成する酵素であるヘムオキシゲネースが細胞に及ぼす作用を明らかにするために、ヘムオキシゲネース遺伝子欠損マウスの初代神経培養系を用いた実験を行い以下の結果を得ました。2.ヘムオキシゲネース遺伝子欠損マウスの小脳顆粒細胞ではアポプトーシスによる神経細胞死が亢進しており、この細胞死は脳虚血状態でさらに増大する。3.ヘムオキシゲネースのcDNA遺伝子を神経細胞に導入発現させることにより、この神経細胞死を制できた。NOガス放出がもたらす神経可塑変化の細胞機構を明らかにする目的から、グルタミン酸刺激により神経細胞内に急速にmRNA発現誘導が生じる遺伝子をディファレンシャルクローニング法で検索した結果、4.生体ポリアミンの代謝酵素であるスペルミジン/スペルミンN1アセチル転移酵素(SSAT)のmRNA発現誘導が、脳全体の刺激に対しては大脳皮質と海馬の領域に、海馬LTP誘発刺激に対しては海馬の顆粒細胞に顕著に認められることを見出しました。マウス脳のcDNAライブラリーから2コンポーネントシグナル伝達系に属する蛋白を規定する2つの遺伝子HPRP1(Histidine PhosphoRelayProtein-1)とHPRP2を単離し、この部分遺伝子の塩基配列を解読しました。1.HPRP1とHPRP2のこれまでに読まれた部分間には核酸レベルで75.9%、蛋白レベルで62.1%の相同性が存在しています。2.HPRP1とHPRP2はいずれもその構造内に2コンポーネント系に特徴的なヒスチジンリン酸化酵素ドメインと受容ドメインを持っていることが確認されました。マウスの各臓器に発現するHPRPのmRNA量をRT-PCR法により定量解析しました。3.HPRP1のmRNA発現は調べた7つのマウス臓器(脳、心臓、皮膚、肝臓、腎臓、大腸、肺)とES細胞株のすべてに認められました。4.HPRP1のmRNA発現量はマウス脳、心臓、皮膚、肝臓、ES細胞株で高値であり、腎臓と大腸で中程度であり、肺では低値でした。5.HPRP2のmRNA発現がマウス皮膚で確認されました。
前期中世の史料における“ドイツ人"呼称の出現

本研究は、中世前期におけるドイツ民族の形成過程を、deutsch(mlat.theodiscus/teutonicus)という単語の語義の変遷を通して明らかにしようとするものであった。具体的には、東フランク王国を構成するフランク・バイエルン・アレマ-ネン・ザクセン等々の諸部族が、いかなる過程を経て“ドイツ人(Theodisci/Teutonici)"という超部族的概念の下に総称されるに至るのか、その歴史過程の解明が主要な課題となった。一年間の研究成果としてこれまで明らかになったのは、主として次の3点である。1)“ドイツ人"という民族呼称は、通説が主張するような自己命名の所産ではなく、むしろイタリア人による他者命名として創造された。2)それが“ドイツ"へともたらされたのは、10世紀の末から11世紀の初頭にかけての皇帝オット-3世のイタリア政策の経過においてであり、通説の主張よりも100年余り遅い。3)さらに、かかる民族呼称を底礎する民族意識の担い手となったのは、少なくとも当初の時点においては貴族・聖職者などの広範な支配階層ではなく、むしろオット-の周辺に集うごく限定された知識人であった。従来の歴史学にとって、オット-諸帝統治下のアルプス以北の王国に、「ドイツdeutsch」という性格付けを与えることは自明視されてきたのであるが、上記の成果はかかる理解に対して修正を迫るものと思われる。これらの点については、先頃札幌で開催された中世史研究者の私的セミナーにおいて報告を行い、目下論文にまとめるべく準備を進めている。なお、研究の過程で、「ドイツ王国regnum Teutonicorum」なる概念の出現過程についても、その分析の必要性を痛感した。今後の課題としたい。今後の課題としたい。
環境汚染の健康影響に関する研究-空間的集積性の検出-

本研究では、まず、広く地球環境規模での環境変化、環境汚染の健康影響を評価するための方法論の一つである空間集積性の検出のための新しい方法論を提案し、その感度を既存の方法と比較検討した。次に、これらの方法を利用して、東京都全域での過去10年間における環境要因の増悪に影響を受けやすい疾患の死亡の空間集積性を検討し、健康影響が顕在化しているか否かを検討した。具体的には、まず、申請者が1984年に時間集積性の検出のために提案した集積度指数(Biometrics)を空間集積性に拡張し、その性質を理論的かつコンピュータシミュレーションにより検討した。次にこの種の問題のアプローチとして提案されている方法論、特にTurnbullの方法(Amer. J. Epid.、1990)、Besag and Newellの方法(J. Royal Stat. Soc.、1991)と性質の比較をコンピュータシミュレーションにより行い、現実のデータに適用する際に必要な集積性の強弱(未知)に応じた最適なパラメータ設計の検討をおこなった。この結果、新しく提案した方法論の有効性が示唆された。この結果は雑誌Statis tics in Medicine (1995)に発表した。つぎに、昭和59年から平成5年までの10年間における呼吸器系疾患、先天性異常、皮膚がん、リンパ組織関連の悪性新生物などの死亡情報を人口動態調査より収集した。人口情報は国勢調査を利用した。解析方法は、市区町村単位にデータを編集し、死亡率の時間的傾向、空間的集積性を上記の指標で検討した。その結果、喘息、肺癌、皮膚癌などに興味深い地域集積性が検出され、より詳細な調査へ進むてがかりが得られた。
中国人の日本語学習者に見られる日中同形語の誤用について－品詞の誤用を中心に－

昨年度は文献調査を実施し、中国人日本語譜学習者に品詞が誤用される可能性がある日中同形語を「A意味と品詞における二重誤用される可能性がある語、B品詞が誤用される可能性がある語」という2グループに分けられた。また、日本語学習暦が2年4年の中国人日本語学習者に対する誤用状況調査により、グループAの日中同形語の誤用実態と誤用原因を把握した上で、誤用防止策を立案した。さらに、大学を単位に教育改善を目的とするフィードバック活動を行った。本年度は以下の2点を目的としている。1.誤用状況調査により、グループBの日中同形語の誤用実態と誤用原因を究明する。2,誤用を確実に減少させるために、誤用状況調査の結果を取りまとめてフィードバック活動を行い、誤用防止策を提言する。上記2点の目的を達成するために、以下の方法を用いて研究を進めた。1.日本語学習暦が2年4年の中国人日本語学習者に対し、グループBの日中同形語の誤用状況調査を実施した。誤用状況調査の具体的な形式は「作文調査」であった。すなわち、調査対象者に、グループBの日中同形語を用いて文を作らせる形式であった。また、誤用の原因と母語転移の状況を確認するために、調査対象者に、先に自分で作った日本語の文に中国語の訳を付けてもらった。更に、品詞の多様性による誤用形式の多様性も有り得るので、誤用形式をより全面的に収集するために、調査対象者に複数の品詞候補があると思う語については、品詞ごとに文を作るように指示を与えた。2.グループBの日中同形語の誤用実態と誤用原因を把握した上で、誤用防止策を立案した。上記の誤用状況調査を実施した結果、以下の結論を得た。1.品詞に異なる部分があることは品詞が誤用される可能性があるということを示唆し、母語干渉は必然的に誤用を生じさせるものである。2.母語干渉は単独で作用するのではなく、日本語テキストにおける日中同形語の出現頻度の影響を受けながら作用している。出現頻度の高さは母語干渉を軽減ないし排除することができるため、出現頻度の高い語は出現頻度の低い語より誤用率が相対的に低い。3.誤用防止策として、「(1)日本語教師側による、誤用されやすい日中同形語の出現頻度や豆知識を適宜増やす等の日本語テキストの改善と『毎日一語』やベン図等の形式で日中同形語の関連知識を補充する等の日本語教授法の改善、(2)中国人日本語学習者側による、日中同形語辞典を常備し、簡易語彙表を作成する等の日本語学習方法の改善、(3)日本語教育研究者側による誤用防止データベースの構築」が非常に璽要であると考える。(抄録なし)1.本年度の研究目的(1)初級、中級だけではなく、上級中国人日本語学習者にも品詞が誤用される可能性がある日中同形語にはいかなる語があるのかを確定する。(2)(1)で確定した語の誤用傾向を把握するための誤用調査用アンケートを作成する。2.研究方法(1)研究目的(1)を達成するために、下記の資料を中心に文献調査を実施した。(1)日中の過去10年間に刊行された学術誌に掲載された日中同形語の品詞誤用に関する論文(修士、博士論文を含む)。(2)日本語教育、日中対照言語学及び第二言語習得関連学術誌、日中同形語関連図書と辞典。(2)研究目的(2)を達成するために、以下の3ステップで作業を進めてきた。(1)文献調査で確定した語を意味が誤用される可能性があるかどうかにより、「A意味と品詞における二重誤用される可能性がある語、B品詞が誤用される可能性がある語」という2グループに分け、別々に誤用状況調査を行う。(2)(1)のグループAの語に対し、あり得る二重誤用パターンをまず想定し、想定した内容で二重誤用文とその後ろに付ける中国語の誤訳文を作成し、正誤判定式のアンケートを作成した。グループBの語に対しても、あり得る品詞誤用パターンをまず想定し、同様に正誤判定式のアンケートを作成した。(3)大学を単位に、日本語学習暦が2年4年の中国人日本語学習者に対し、誤用状況調査を実施した。3.研究成果(1)上記グループAの語の二重誤用の傾向と誤用の原因を明確にした上で、誤用防止策を立案し、大学を単位に教育改善を目的とするフィードバック活動を行った。また、研究成果を取りまとめ、東アジア日本語教育・日本文化研究学会第16回国際学術発表大会で口頭発表を行い、国際学会誌『東アジア日本語教育・日本文化研究』に論文を投稿した。(2)上記グループBの語に関して誤用状況の予備調査を実施することにより、本調査用のアンケートの形式と内容を確定した。