hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超臨界流体における不安定化学種のオンラインエレクトロスプレー質量分析

エレクトロスプレーする針先の上流に小型の超臨界流体(SCF)反応セルを結合し,直接オンラインで質量分析するためのelectrospray ionization mass spectrometry(SCF-ESI-MS)の開発を目的とする.そして,超臨界流体中の不安定化学種のキャラクタリゼーションをおこなうためのオンラインシステムを構築した.超臨界状態における光反応や有機反応の中間体や反応生成物をオンライン質量分析で迅速・高感度で検出する時の最大の問題点は,如何にCO_2のSCF高圧下で最適なエレクトロスプレー条件を実現できるかということである.そのためのESIインターフェースを開発し,安定なスプレー状態が得られる最適条件を見出した.SCF-ESI-MS法をもちいてCO_2SCF中におけるCO_2導入反応,の初期反応生成物の分析に適用し,ESIインターフェースの性能を調べた.その結果,反応(1)のPOのSCF反応生成物をオフラインで質量分析測定したときは,生成物であるPC関連イオンを検出することができた.しかしながら,高温・高圧下でのCO_2のSGF中で直接にオンライン質料分析したときは,生成物であるPC関連イオンは検出されずに,POのCO_2付加クラスターイオンが検出された.なぜオフライン測定とオンライン測定の違いによって,検出する生成物イオンが異なるのかその原因について検討した.さらに,反応(1,2)におけるハロゲン化アルカリ金属塩の触媒の影響について研究した.エレクトロスプレーする針先の上流に小型の超臨界流体(SCF)反応セルを結合し,直接オンラインで質量分析するためのelectrospray ionization mass spectrometry(SCF-ESI-MS)の開発を目的とする.そして,超臨界流体中の不安定化学種のキャラクタリゼーションをおこなうためのオンラインシステムを構築した.超臨界状態における光反応や有機反応の中間体や反応生成物をオンライン質量分析で迅速・高感度で検出する時の最大の問題点は,如何にCO_2のSCF高圧下で最適なエレクトロスプレー条件を実現できるかということである.そのためのESIインターフェースを開発し,安定なスプレー状態が得られる最適条件を見出した.SCF-ESI-MS法をもちいてCO_2SCF中におけるCO_2導入反応,の初期反応生成物の分析に適用し,ESIインターフェースの性能を調べた.その結果,反応(1)のPOのSCF反応生成物をオフラインで質量分析測定したときは,生成物であるPC関連イオンを検出することができた.しかしながら,高温・高圧下でのCO_2のSGF中で直接にオンライン質料分析したときは,生成物であるPC関連イオンは検出されずに,POのCO_2付加クラスターイオンが検出された.なぜオフライン測定とオンライン測定の違いによって,検出する生成物イオンが異なるのかその原因について検討した.さらに,反応(1,2)におけるハロゲン化アルカリ金属塩の触媒の影響について研究した.エレクトロスプレーする針先の上流に小型の超臨界流体(SCF)反応セルを結合し,直接オンラインで質量分析するためのelectrospray ionizanon mass spectrometry(SCF-ESI-MS)の開発を目的とする.そして,超臨界流体中の不安定化学種のキャラクタリゼーションをおこなうためのオンラインシステムを構築する.超臨界状態における光反応や有機反応の中間体や反応生成物をオンライン質量分析で迅速・高感度で検出する時の最大の問題点は,如何に最適なエレクトロスプレー条件を実現できるかということである.ESIの針先部を工夫することにより,安定なスプレー状態が得られることを見出した.SCF-ESI-MS法をもちいてCO_2SCF中におけるpropylene oxide(PO)からpropylene carbonate(PC)および1,2-Buty1ene Oxide(BO)から1,2Butylene Carbonate(BC)の合成の初期反応生成物の分析に適用した.その結果,POのSCF反応生成物をオフライン質量分析で測定したときは,生成物であるPC関連イオンを検出した.しかしながら,高温・高圧下でのCO_2のSCF反応中に直接オンライン質量分析したときは,PC関連イオンは検出されずに,POのCO_2付加クラスターイオンが検出された.現在,なぜオフラインとオンライン測定の違いによって,検出する生成物イオンが異なるのかその原因について検討中である.もし,その原因が明らかになれば,このオンライン測定で観測されるCO_2付加POクラスターがPC合成反応の重要な反応中間体であることが検証される.エレクトロスプレーする針先の上流に小型の超臨界流体(SCF)反応セルを結合し,直接オンラインで質量分析するためのelectrospray ionization mass spectrometry(SCF-ESI-MS)の開発を目的とする.そして,超臨界流体中の不安定化学種のキャラクタリゼーションをおこなうためのオンラインシステムを構築する.超臨界状態における光反応や有機反応の中間体や反応生成物をオンライン質量分析で迅速・高感度で検出する時の最大の問題点は,如何に最適なエレクトロスプレー条件を実現できるかということである.ESIの針先部を工夫することにより,安定なスプレー状態が得られることを見出した.SCF-ESI-MS法をもちいてCO_2SCF中における,(1)propylene oxide(PO)からpropylene carbonate(PC)の反応(2)1,2-Butylene Oxide(BO)から1,2-Butylene Carbonate(BC)の反応の初期反応生成物の分析に適用した.その結果,反応(1)のPOのSCF反応生成物をオフラインで質量分析測定したときは,生成物であるPC関連イオンを検出することができた.

しかしながら,高温・高圧下でのCO_2のSCF中で直接にオンライン質量分析したときは,生成物であるPC関連イオンは検出されずに,POのCO_2付加クラスターイオンが検出された.なぜオフライン測定とオンライン測定の違いによって,検出する生成物イオンが異なるのかその原因について,反応(2)をもちいて検討中である.反応(2)においても同じ結果が得られれば,オンライン測定で観測されるCO_2付加POクラスターがPC合成反応の重要な反応中間体であることが検証される.
青年の対人的交渉方略の発達を促す教育・介入法に関する研究 〜社会性を育てる教育的実践の試み〜

本年度、本研究に関して実施したことは、以下の2点である。1)昨年度の検討の結果、対人的交渉方略など社会性(対人関係スキル)の習得においては「相手の気持ちを理解しようとする共感能力」の獲得が重要である事が示唆されたのを受けて、相手の視点に立って相手の気持ちを「理解する」こと、また、そのために必栗な「聴く(傾聴する)」ことの習得に関する教育・介入方法について検討を行った。大学生を対象に、カウンセリング技能の教育の一環として、相手の話を「聴く」「理解する」技術の習得に関する教育実践を行った。その結果、前年度の予備実践の結果と同様に「(聴き手と話し手に分かれて行う)ロールプレイ」と「話し手からのフィードバック」が習得に有効な教育方法であることがわかった。また、「聴き手」の立場だけでなく「話し手」の立場になる体験が、「話し手」「聴き手」両方の視点を得られるという意味で有効であることも明らかになった。さらに、ロールプレイを,通して「十分に聴くことができない」という体験をした人に対しては、「聴く」ことを阻害する要因について指導者と十分に話し合うことが、より良く「聴く」技術への習得に有効であることもわかった。これらの結果については、論文にまとめた。2)上記1)と同様のことを、学校教育場面(中学生)で適用可能か否かを検討することを目的として、a)ある中学校で行われている「ピアサポート」の実践状況の直接観察と、b)中学校での類似した教育実践(構成的エンカウンターグループ)について収めたビデオを見て検討した。a)では、生徒への教育・介入の内容について、指導を行っている教員と話し合って検討を行った。b)では、中学生への適用においてより有効な教育・介入の技術・手順について検討した。今後さらに、中学生にとって有効な教育・介入方法の検討を続けていくことが必要である。本年度、本研究に関して実施したことは、1)対人的交渉方略の発達を促進するための、効果的な教育・介入方法の内容についての検討、2) 1)を踏まえた上での教育・介入方法の予備実践の実施(大学生を対象)の2点であった。1)では、対人的交渉方略に関連した社会性(社会的スキル)の発達を促進する教育的実践に関する文献の調査、および、同様の教育実践に関する学会発表やワークショップヘの参加などを通じて、教育・介入方法の内容などの検討を行った。前者では、主として日本において幼児・児童を対象にして行なわれた実践(思いやりの育成プログラムなど)について調べ、教育・介入方法の手順、内容、効果を検討した。後者では、「ピアサポート」や「ピアカウンセリング技能」などの社会性(社会的スキル)に関して、実際に子ども達に教育・介入を行なっている専門家の発表やワークショップにて、その実践の内容や技術について専門家に直接話を聞き、指導を受けた。これらの検討から、(1)対人的交渉方略などの社会性の習得においては、対人関係の中で、相手の気持ちに対して理解しようとする態度や共感する能力の獲得が重要であること、また、(2)教育・介入法の内容においては、「ロールプレイ」と「他者からのフィードバック」が重要であることがわかった。2)では、1)で検討したことを基に、実際の教育・介入を行なうための準備段階として、大学生を対象に教育実践の予備的な試行を行なった。1)での検討で、教育・介入において重要と思われる「ロールプレイ」と「他者からのフィードバック」について、研究実施者が指導者となって、実際に大学生に実践を行なって、これら2側面による効果や体験について大学生自身の内省報告を基に考察をした。そこで、対人関係において他者を理解し、共感する能力の習得に、これら2側面が重要な効果を及ぼすことが明らかになった。(以上について考察した論文は現時点で投稿準備中)本年度、本研究に関して実施したことは、以下の2点である。
軟X線領域の光学定数と外部光電効果の研究

前年度の研究ではバルクの軟X線学材料について光学定数と外部光電効果の研究を行った。本年度は多層膜軟X線反射鏡に見られるような軟X線領域における薄膜材料の重要性を考え,薄膜状態の軟X線光学材料について数値計算法で反射率と外部光電効果の研究を行った。数値計算にはS.V.Pepperの式を用い,シリコン基板上のアルミニウム,金,白金,ロジウム薄膜の反射率と外部光電効果を計算し,相対的光電収率の入射角依存,膜厚依存,偏光効果,光干渉効果を調べた。これらの物質を選んだのは実験との比較を行うためである。研究の結果次の諸点が明らかになった。(1) 1001000eVの号X線領域では相対的光電収率に現れる光干渉効果は顕著ではない。この事情は反射率の入射角依存においても同様である。しかし薄膜とバルクの相対的光電収率の差を求めると特にS偏光では干渉縞の可視度が良くなり,鮮明になった干渉パタ-ンから逆に薄膜の膜厚を決定することも容易にできる。(2)P偏光においてはブリュスタ-角における反射率極小のため薄膜とバルクの差を求めても相対的光電収率の光干渉効果は鮮明にならない。(3)光干渉のパタ-ンの最大振幅は膜厚と共に指数的に減少する。(4)干渉縞のピ-ク位置は幾何光学的な計算値と可成り良く一致する。(5)相対的光電収率の入射角依存曲線のピ-クの大きさは膜厚と共に振動しながらバルクの値に収束するが,膜厚150A^^°で即にバルクの値に近い値となる。以上の研究結果について研究会と公開シンポジウムで報告した。
体育指導における自己効力感の育成に関する実験的研究

1.実験校である鹿児島大学教育学部附属中学校で実施されている体操の中から8種類の下位技能を選択し、それらに対する1年生から3年生までの全生徒計600名の学習期間(約2ヶ月間)前後のパフォーマンスを測定した。記入洩れや未定出分を除く有効データ336名分(1年生112名、2年生110名、3年生114名)のパフォーマンスを分析の対象とし、各学年の各下位技能ごとに2(フイ-ドフォア-ド重視・フィードバック重視)×2(パフォーマンスの高・低)×2(学習前・後)の3要因混合分散分析を行った。その結果、学習活動に対する心的構えの要因(フィードフォア-ド重視・フィードバック重視)がパフォーマンスにも影響し、全学年において学習後にパフォーマンスが高くなることが明らかになった。2.336名の8種類の下位技能に対する学習期間前後の現在及び将来自己効力感尺度(平成6年度の研究成果に基づく)を分析の対象とし、各学年の下位技能ごとに3要因混合分散分析を行った。その結果、現在自己効力感尺度については学習活動に対する心的構えの要因が影響し、全学年において学習後に各々の下位技能に対する現在自己効力感が高くなることが明らかになった。また、将来自己効力感尺度においては3年生を除いて学習活動に対する心的構えの要因に関係なく、1年生のボール8の字回しと2年生の腕立て伏臥屈伸及び腹筋運動を除いて、全学年において下位技能に対する将来自己効力感が高くなることが明らかになった。3.336名の学習期間前後の日常生活全般に対する一般的自己効力感尺度を分析の対象とし、3要因混合分散分析を行った。その結果、2年生と3年生では体操の学習後に一般的自己効力感が高くなることが示された。つまり、学校体育の中の体操の授業によって一般的自己効力感の育成が可能であることが明らかになった。1.調査及び実験予定校である鹿児島大学教育学部附属中学校において実施されている体操の下位技能30種類の中から、生徒の学習活動に対する動機づけに配慮し、柔軟性、協応性、敏捷性、筋力、持久力等の育成を目的とする8種類の下位技能(ダブルダック、リズム体操、バンブーダンス、ボール8の字回し、短縄回し、腕立て伏臥屈伸、腹筋運動、縄跳び運動)を選択した。2.8種類の下位技能について1年生から3年生までの全生徒計596名を対象として、学習期間前後のパフォーマンスを測定した。記入洩れや未定出分を除く有効データ470名分(1年生156名、2年生134名、3年生180名)を分析の対象とし、各下位技能ごとに3(学年)×2(男女)×2(学習前後)の3要因混合分散分析を行った。その結果、腹筋運動以外の下位技能すべてに学年間の差、男女間の差、学習効果が認められた。3.分散分析の結果から各学年とも男女ごとに技能水準が異なることが明らかになったので、各学年段階に応じて男女各々の技能水準を5段階に分類し、計48種類(8種類×3学年×男女)の下位技能に関する自己効力感尺度を作成した。4.上記の基礎調査と並行して行った文献収集および資料整理から、体育指導において自己効力感の育成を目的とする場合に、心的構えとそれに基づく学習活動の関連を動作法の観点から検討するだけでなく、自己モニタリングの観点を導入する必要があることが明らかになった。1.実験校である鹿児島大学教育学部附属中学校で実施されている体操の中から8種類の下位技能を選択し、それらに対する1年生から3年生までの全生徒計599名の学習期間(約2ケ月間)前後のパフォーマンスを測定した。

記入洩れや未定出分を除く有数データ342名分(1年生117名、2年生110名、3年生115名)のパフォーマンスを分析の対象とし、各学年の各下位技能ごとに2(フィードフォア-ド重視・フィードバック重視)×2(一般的自己効力感の高・低)×2(学習前・後)の3要因混合分散分析を行った。その結果、学習活動に対する心的構えの要因(フィードフォア-ド重視・フィードバック重視)に関係なく、全学年において学習後にパフォーマンスが高くなることが明らかになった。2.342名の8種類の下位技能に対する学習期間前後の現在及び将来自己効力感尺度を分析の対象とし、各学年の下位技能ごとに3要因混合分散分析を行った。その結果、現在自己効力感尺度については学習活動に対する心的構えの要因に関係なく、全学年において学習後に各々の下位技能に対する現在自己効力感が高くなることが明らかになった。また、将来自己効力感尺度においても学習活動に対する心的構えの要因に関係なく、1年生のボール8の字回しと2年生の腕立て伏臥屈伸及び腹筋運動を除いて、全学年において下位技能に対する将来自己効力感が高くなることが明らかになった。3.342名の学習期間前後の日常生活全般に対する一般的自己効力感尺度を分析の対象とし、3要因混合分散分析を行った。その結果、2年生と3年生では体操の学習後に一般的自己効力感が高くなることが示された。つまり、学校体育の中の体操の授業によって一般的自己効力感の育成が可能であることが明らかになった。
基底膜による上皮の形成および機能分化の制御機構

胚発生のはじめにおこる細胞の分化は、内部細胞塊のエピブラストへの分化である。このエピブラストへの分化には、原始内胚葉が構築する基底膜が必要である。エピブラストへの分化誘導において基底膜がどのような役割を果たしているかを明らかにするため、基底膜を形成できないラミニンγ1-/-ES細胞をリバプール大学・Edgar博士より入手し、野生型ES細胞との間で遺伝子発現プロファイルの遠いをDNA microarrayを用いて解析した。その結果、基底膜を形成できないラミニンγ1-/- ES細胞では、α-smooth muscle actin,vimentin,fibronectin、など、上皮-間充織転換(epithelial-mesenchymal transition;EMTと以下省略)に関わる遺伝子の発現が増加していることを見いだした。EMTを制御する転写因子SlugとTwistの発現を野生型ES細胞とラミニンγ1-/-ES細胞とで比較した結果、予想通り、Slugの発現が後者で著明に増加していることが判明した。また、野生型ES細胞から胚様体(embryoid body)を形成させる際、SlugやTwist遺伝子を強制発現させると、エピブラストの形成が阻害された。以上の結果は、基底膜がないと内部細胞塊がエピブラストに分化できず、中胚葉に分化してしまうことを示している。実際、中胚葉マーカーであるBrachyuryの発現を野生型ES細胞とラミニンγ1-/-ES細胞に胚葉体を作らせて比較した結果、後者でBrachyuryの発現が著明に誘導されていた。これらの結果は、原始内胚葉が構築する基底膜への接着によって内部細胞塊の中胚葉への分化が抑制され、エピブラストへの分化が担保されることを強く示唆している。毛包を器官形成のモデル系として、毛包形成の際に発現が強く誘導される新規細胞外マトリックス遺伝子をPCRを利用したcDNA subtraction法により検索し、2種類の新規基底膜蛋白質を同定した。一つは、EGFドメインを含む蛋白質としてMAEGという名前で既に報告されている蛋白質で、in situ hybridization解析の結果、発生過程の毛包間充織に強く発現していた。抗体を作製し、マウス胎児でのMAEG蛋白質の局在を免疫組織化学的に検索した結果、MAEGは発生中の毛包の側方基底膜に局在することが判明した。また、MAEGはインテグリン認識モチーフとして知られるArg-Gly-Asp配列を含み、実際に同配列依存的な細胞接着活性を示した。もう一つの新規蛋白質は、分子中央部に特徴的な約120アミノ酸残基の繰り返し配列を12個含むことから、QBRICKと命名した。このQBRICKは、MAEG同様Arg-Gly-Asp配列を含み、同配列依存的な細胞接着活性を示した。さらに、QBRICKと結合するインテグリンのタイプの検索を行い、インデグリンα8β1およびαvβ3がQBRICKの受容体として機能することを明らかにした。QBRICKはMAEGと異なり、発生中の毛包の先端部に限局して発現し、実際に伸張毛包先端部の基底膜に局在することが免疫組織化学的解析により確認された。これらの結果は、同じArg-Gly-Asp配列を含む細胞接着分子であり、どちらも発生中の毛包に発現する基底膜分子でありながら、MAEGとQBRICKはそれぞれ毛包の異なる部域に局在すること、すなわち基底膜の組成が毛包の部域ごとにカスタマイズされていることを強く示唆している。
アデイポネクチンとレプチンの体重増加抑制効果に関する疫学研究

アディポネクチンとレプチンの体重増加抑制効果を明らかにするために、前向き研究により、相対的にアディポネクチンとレプチンが高い群と相対的に低い群の3年後の体重増減を比較した結果、高アディポネクチン血症群の体重変化は+0.50kg、低アディポネクチン血症群では+0.29kgで有意な差を認めなかった。一方、高レプチン血症群の体重変化は+0.16kg、低レプチン血症群では+0.63kgで有意な差が認められ、レプチンには体重増加抑制効果があることが示唆された。【目的】本研究は、アディポサイトカインであるレプチンおよびアディポネクチンが将来のBMI、血圧および生化学データにどのような影響を与えるか前向きに調査することを目的とした。【方法】対象者は福岡県下の健康保険組合に加入している男性労働者で、2000年度に基本健康診査を受診し、血中アディポネクチン及びレプチン濃度の測定に同意し、20032005年まで追跡可能であった391名である。対象者を高アディポネクチン血症または低アディポネクチン血症、高レプチン血症または低レプチン血症に分類し、共分散分析を用い、年齢とBMIで補整した血圧および生化学データを算出し、比較検討した。【結果】フォローアップ終了時のデータとベースライン時のデータの差の平均値を比較すると、高アディポネクチン血症の人と低アディポネクチン血症の人では、収縮期血圧と拡張期血圧の増減に有意な差が認められた(SBP; -1.75 mmHg vs 1.13 mmHg, p<.05, DBP; -1.52 mmHg vs 1.19 mmHg, p<.05)。高レプチン血症の人と低レプチン血症の人では、BMIの増減に有意な差が認められ(0.05 vs 0.33, p<.05)、高レプチン血症の人には体重増加抑制効果が認められた。【目的】本研究は、アディポサイトカインであるアディポネクチンとレプチンが将来の体重にどのような影響を与えるか前向きに調査することを目的とした。【対象と方法】対象者はA企業のB事業所とC事業所に勤務する男性労働者386人と426人、合計812人である。定期健康診断時にアディポネクチンとレプチンを測定し、BMIとアディポネクチンおよびレプチンの回帰直線を求め、対象者を高アディポネクチン血症と低アディポネクチン血症、並びに高レプチン血症と低レプチン血症に分類して、3年後の体重の増減について検討した。【結果】ベースライン時とフォローアップ3年後の体重増減について比較した結果、高アディポネクチン血症の人と低アディポネクチン血症の人では、3年後の体重増減は前者が+0.43kg、後者が+0.44kgで差を認めなかった。一方、高レプチン血症の人と低レプチン血症の人では、3年後の体重増減は前者が+0.18kg、後者が+0.70kgで有意な差が認められた。この関係は年齢を補正しても変わらなかった。【結論】レプチンには体重増加抑制効果があることが示唆された。【対象と方法】対象者はA企業に勤務する男性労働者1,766人である。【結果】ベースライン時とフォローアップ3年後の体重増減について比較した結果、高アディポネクチン血症の人と低アディポネクチン血症の人では、3年後の体重増減は前者が+0.50kg、後者が+0.29kgで有意な差を認めなかった。一方、高レプチン血症の人と低レプチン血症の人では、3年後の体重増減は前者が+0.16kg、後者が+0.63kgで有意な差が認められた。
英語教員養成課程における英語力および指導力の統合型自律的学修プログラムの開発

研究計画の1つである「授業データベースからteachertalk corpusを作成する」ことは、2018年度にデータ収集等を行い、iPhoneで、検索等が可能な試作版の作成を試み、利用が可能になるためのテクニカルな調整を行った。もう1つの研究計画の「大学の英語教員養成課程の中で重点的に育成すべき能力を抽出する」ことは、教育実習の前後で同一の学生にアンケート調査を行い、大学の教職課程で育成が求められる能力の抽出を行い、その成果を学会で発表を行った。「授業データベースからteachertalk corpusを作成する」ことについては、ソフトの技術的な問題がまだ残っているが、内容面は充実したものになった。また、「大学の英語教員養成課程の中で重点的に育成すべき能力を抽出する」ことについても、一定の成果が見られた。大学の英語教員養成課程の中で重点的に育成すべき能力を抽出する」ことについて、アンケート調査を実施してきたが、2018年度の結果が、それ以前のものとは異なる傾向があり、この傾向が一過性のものかどうかを検証するために、本研究の1年間の延長を申請した。延長が認められたことから、2019年度も同様の調査を行う予定である。研究の第1段階である平成28年度の計画は、「1先行研究の調査」「2現職の英語教員への質問紙調査およびインタビュー」「3優れた英語教員の授業データベースの構築」「4授業データベースからteachertalk corpusを作成する」であった。1については、平成31年度から新たなカリキュラムがスタートする教職課程のカリキュラムに関する文科省の委託事業が提示している研究内容等も含めて、いくつか本研究の実行に参考になる先行研究を収集できた。2については、多数の教員への調査は実施できなかったが、パイロット研究的な位置づけとして、何人かの現職の英語教員にアンケート調査を実施し、さらにその回答の背景を明らかにするためのインタビュー調査も行うことができた。3については、中高の英語の授業を多く観察し、その一部を録画することができ、データベースの構築が徐々にではあるが進めることができた。4については、3のデータベース構築段階がまだ未完成のため、平成28年度中にはコーパスの分析までは実施することができなかった。コーパス構築の前の3の段階の授業観察および授業録画については、まずどのような授業を対象とするのか、そして、その授業のどのような部分をデータベース化するのかについて、複数の手法が想定され、それを精査することで、4の段階のコーパス分析が意義があるものになることが期待される。4を性急に行う前の3の段階での議論が非常に有意義なものであったことから、4の段階を平成29年度以降に実行できる目途が立っている。研究の第1段階である平成28年度の計画は、「1先行研究の調査」「2現職の英語教員への質問紙調査およびインタビュー」「3優れた英語教員の授業データベースの構築」「4授業データベースからteachertalk corpusを作成する」であったが、3の授業データベース化を行う上で、まずどのような授業を対象とするのか、そして、その授業のどのような部分をデータベース化するのかについて、複数の手法が考えられ、単に授業を録画して、それをすべてデータベース化することは、その後の4の段階での作業が効率的に行われないことを想定して、3の段階に平成28年度は多くの時間を費やした。その結果、研究計画からはやや遅れが生じた。研究の第1段階である平成28年度の実施を予定していた「4授業データベースからteachertalk corpusを作成する」は、同年度内に完了できなかったため、平成29年度に持ち越しの課題となっていた。平成29年度は、まずはこの課題から着手し、現職教員および教育実習生の授業を分析するとともに、教育実習を経験した(あるいは経験前の)学生には、授業でteacher talkとして使用する英語の中で使用が難しいものを、記述式のアンケート調査を通して回答してもらった。さらに、平成29年度の当初の計画であった「大学の英語教員養成課程の中で重点的に育成すべき能力を抽出」することに関しても、教職課程の学生および現職教員へのアンケートおよびヒアリング調査によって、基礎データが構築された状況まで到達した。しかしながら、検索あるいは詳細な分析が可能なコーパス化の完了までは到達できていないので、引き続き、データを収集しながら、コーパス化を継続し、平成30年度の早い段階で完了したい。平成29年度の目標であった「大学の英語教員養成課程の中で重点的に育成すべき能力を抽出」することに関しては、教職課程の学生および現職教員へのアンケートおよびヒアリング調査によって、基礎データが構築された状況まで到達したが、このデータを用いて、検索あるいは詳細な分析が可能なコーパス化の完了までは到達できていない。引き続き、データを収集しながら、コーパス化を継続し、平成30年度の早い段階で完了したい。

平成28年度の研究については、計画よりやや遅れたため、まずは、平成28年度の計画の一部であった「授業データベースからteachertalk corpusを作成する」を平成29年度の前期中に行い、平成29年度のなるべく早い段階から、当初の計画であるteachertalk corpusの分析を行い、大学の英語教員養成課程で重点的に育成すべき能力の抽出を行う。平成29年度からの継続課題である「大学の英語教員養成課程の中で重点的に育成すべき能力を抽出」することに関して、追加のデータを収集しながら、コーパス化を継続し、平成30年度の早い段階で完了したい。それをもとに、平成30年度の当初計画どおり、抽出された能力を育成するための学修プログラムを構築するために、これらの能力を、1英語の授業で主に養成する能力、2英語教育関連の授業で主に養成する能力,3授業外の自律的な学修プログラムで主に養成する能力に分け、そして、3の自律的な学修プログラムをの作成に取り掛かる。大学の英語教員養成課程の中で重点的に育成すべき能力を抽出する」ことについて、アンケート調査を実施してきたが、2018年度の結果が、それ以前のものとは異なる傾向があり、この傾向が一過性のものかどうかを検証するために、本研究の1年間の延長を申請した。延長が認められたことから、2019年度も同様の調査を行う予定である。平成28年度の計画の一部であった英語授業データベースの構築が終了しなかったため、そのデータベースの分析ソフトの購入(物品費)やその分析のための謝金(人件費・謝金)が必要なかったため。データ収集のための出張旅費に関して、授業データは直接研究者が訪問しなくても授業者より提供がなされたものが多く、旅費が想定より少ないもので済んだ。また、コーパス開発のためのデータ入力等も本科研の分担者が自らで実施したため、謝金が不要であった。このことから平成29年度は想定以下の支出となったが、平成30年度は、より多岐にわたるデータ収集およびコーパス作成の作業が必要なため、旅費及び謝金に充てるべき費用が想定されるため、その支出として適切に執行したい。最終年度の2018年度に収集したデータ(英語教職学生への教育実習に関するアンケート)を分析したところ、2017年までの同データの分析の結果と大きく異なる項目が一定数以上見られた。これは、目まぐるしく変化している中高の英語教育の現状が大きく影響していると思われることから、2019年度も同調査を行い、この変化が一過性のものなのかどうかを検証する意義が非常に高い。2019年度の調査費を捻出するために、次年度使用額を生じさせた。平成29年度の早い段階で英語授業データベースの構築が終了する予定で、当年度内中に、そのデータベースの分析ソフトの購入(物品費)やその分析のための謝金(人件費・謝金)として使用する計画である。
脳型コンピュータシステムを用いた口腔粘膜疾患診断支援システムの開発

口腔粘膜疾患の臨床診断は、日常的にこれを行っている専門医にはそれほど困難ではないが、機会の少ない一般臨床医には難しい場合も少なくない。粘膜疾患の診断には視診が重要なウェイトを占めるため、視覚的な情報だけでも専門医はある程度の判断を下すことができる。粘膜疾患には病態にばらつきがあるため従来型のコンピューターによる分類は困難であった。われわれは曖昧さを数学的に取り扱うソフトコンピューティングを用いることで、コンピューターによる疾患の分類に一定の成果を得ることができた。口腔に発現する粘膜疾患は多種多様なものが見られるが、臨床上問題となる疾患は扁平苔癬や白板症などある程度限られたものとなる。これらの鑑別を行うことは経験を積んだ口腔外科医(専門医)にとってはそれほど困難なものではないが、粘膜疾患を恒常的に診査診断していない一般臨床歯科医にとっては必ずしも容易なものとは言えない。近年のデジタルカメラの進歩、普及は目覚しく、口腔内用のデジタルカメラを日常の歯科臨床に活用している歯科診療所も多くなっている。粘膜疾患の診断は視診が重要なウェイトを占めるため、撮影された画像でも専門医はある程度の判断を下すことができる。この判断を、コンピューターを利用して支援できれば、前述の一般臨床歯科医の悩みの解決につながると考えられる。粘膜疾患は定型的なものであっても病態にばらつきがあるが、人間はそのばらつきを含め全体としての確からしさで判断している。しかし、このような判断は従来のコンピューターには不得手な処理である。われわれは曖昧さを数学的に取り扱うソフトコンピューティングを用い、専門医が行うような診断をコンピューターの支援のもとに行うシステムを九州工業大学大学院生命体工学研究科脳情報専攻脳型情報処理機械講座脳型計算機研究室(山川烈教授)と共同研究している。今回は、診断を行う前段階の一つとして、人間が無意識に行っている、粘膜疾患を診断するための特徴を、デジタル画像からコンピューターに自動認識させる方法を検討した。方法:扁平苔癬のデジタル画像から専門医がレース状の白斑と判断した部位を手動で抽出した。一方で岡一画像から白斑部分を遺伝的アルゴリズムを基に考案した進化的画像処理法でコンピューターを用い抽出させ、両者を比較した。結果:両者の間には比較的高い一致が見られた。結論:画像から粘膜疾患の特徴を自動抽出できる可能性が示唆された。今回は、昨年度開発したデジタル画像をコンピューターに自動認識させるシステムを用い、取り込んだ扁平苔癬の臨床写真をコンピューターが扁平苔癬の特徴と合致すると認識するかを検討した。方法:扁平苔癬のデジタル画像を取り込み、遺伝的アルゴリズムを基に考案した進化的画像処理法でコンピューターがレース状の白斑と判定したものと、専門医が判定したものの差を検討した。結論:画像から粘膜疾患の特徴を自動抽出し、判定できる可能性が示唆された。口腔粘膜疾患の臨床的な診断は、日常的にこれを行っている専門医にはそれほど困難ではないが、機会の少ない一般臨床医には難しい場合も少なくない。粘膜疾患の診断は視診が重要なウェイトを占めるため、視覚的な情報だけでも専門医はある程度の判断を下すことができる。コンピューターを利用して一般臨床医の診断を支援できれば、日常の一般臨床の現場に役立つと考えられる。ところで、粘膜疾患は病態にばらつきがあり、人間はそのばらつきを含め全体としての確からしさで判断している。これは従来型のコンピューターには不得手な処理であり、われわれは曖昧さを数学的に取り扱うソフトコンピューティングを用いることで、専門医が行うような診断を、コンピューターの支援のもとに行うシステムを九州工業大学大学院生命体工学研究科脳情報専攻脳型情報処理機械講座脳型計算機研究室と研究している。現在までのところ、口腔扁平苔癬の線条白斑部の自動抽出を行い、ある程度識別させることが出来ている。本年度はその精度を上げ、白斑部抽出の汎用性を高める方法を検討した。

実際の粘膜疾患のデジタル画像から白斑部を専門医が手動で描出した画像を素に、遺伝的アルゴリズムを基盤として考案した進化的画像処理法を用いてコンピューターにデジタル画像のフィルタリングを行わせた。その際、自動抽出の過程において、移動平均法ではなく確率的弛緩法を応用することで白斑部の抽出精度の向上を試みた。結果、これまで行なってきた方法よりも白斑の抽出精度を向上させることができた。また、こうして得られた白斑の識別実験を行ったところ、比較的高い線条白斑の識別率が得られた。こうした方法の改善により、単純なデジタル画像からでも、口腔粘膜疾患を高確率でコンピューターに識別させることができる可能性が示された。
現存被ばく状況における住民参加型リスクアセスメントのモデル構築と社会実装

本研究の目的は2つある。1つは、末続や飯舘村の先行事例を用いて、住民参加型リスク・アセスメントが可能となった要因を聞き取り調査と資料分析で明らかにし、モデルの構築を行う。2つは、構築したモデルの社会実装である。以上を通じて、現存被ばく状況下で暮らす住民の放射線防護文化の形成に役立てることを目的とする。調査実施に先立ち、研究計画書を策定した。対象地区は、避難指示が解除の時期(早期・長期・未定)と、住民主体のリスク・アセスメント(あり群・なし群)、そして区域(帰還困難区域、居住制限区域、避難指示解除準備区域、屋内退避指示区域)の比較対象が含まれるように選定した。対象者の多様性を確保するために、性別・年齢・避難の経験等、多様な対象を含むようなサンプリング手法(Maximum variation sampling)を用いた。調査方法は、非構造化面接に続き、半構造化面接による補完的な聞き取りを行うライフストーリーインタビューを行なった。なお、対象者の同意を得てICレコーダーで記録した。本年度は、飯舘村、いわき市末続地区と川俣町山木屋地区にて20名に調査を行なった。得られたインタビューデータは、文字起こしを行なったあと、「通時的分析(ひとつの対象に関して、その変化を時間軸に沿って分析)」と「共時的分析(複数の対象が互いにどのように異なっているか、類似しているかを分析)」の視点から、データを整理し、質的な内容分析を予備的に実施した。事例として、飯舘村大久保・外内行政区では、避難によりコミュニティが分散するなかでも、住民同士の交流を保ちつつ情報共有をする取り組みがなされいた。そのなかで、住民が農地や個人線量計を用いた調査を、専門家の支援を得ながら行い、情報を積み重ねていく姿が見受けられた。研究計画で予定していた、研究計画の策定、対象者のリクルート、インタビュー調査の実施、予備的な解析まで進めることができ、当初の予定通りに研究が進捗していると評価できる。次年度はさらにインタビュー調査の地域を増やし、考察を深めていく予定である。なお質的分析の妥当性を担保するために、質的調査の専門家からの助言を得る必要があるため、定期的な打ち合わせを行う予定である。共同研究者とのうちあわせをskypeを利用するなどしたことから、旅費が少なくなった。次年度の直接の会議の際に利用する予定である。
光誘起トンネル電流による界面電子移動反応分子の可視化と単分子検出

金属酸化物半導体表面において光誘起電子移動を効率よく起こす吸着分子を可視化するための新しい方法論の開発を行った。ルテニウム錯体をナノポーラス酸化チタン電極に吸着させた色素増感太陽電池に対して顕微光誘起測定を行い,数nAレベルの微弱光誘起電流信号が計測可能であることを確認した。この光誘起電流計測と回折限界レーザースポットの2次元ラスター走査を同期させたシステムを構築し,超高速界面電子移動を行う吸着種の単分子レベルの検出に向けた方法論の基盤を確立した。本研究では,無機半導体表面において光誘起電子移動を効率よく起こす吸着分子を,電荷分離(電荷再結合)時に基板に流れるトンネル電子を利用して可視化する"光誘起トンネル電流イメージング法"を提案し,これまで不可能であった高速電子移動を行う無蛍光性表面吸着種の検出を可能とする新規方法論の確立することを目指した。以下にその研究成果の概要を述べる。1)単一分子蛍光分光による無機半導体界面電子移動過程の解明:代表的な金属酸化物半導体であるITO(indium tin oxide)表面をメリシン酸(CH_3(CH_2)_<28>COOH)の自己組織化単分子膜(SAM)で修飾した基板にペリレンジイミド誘導体(PDI)を吸着させ,半導体界面におけるPDIの界面電子移動(IET)に関する研究を行った。ITO表面に直接PDIを吸着させた場合には電荷分離速度が非常に速く,まったく蛍光が観測されなかった。そこでITO表面をメリシン酸SAM膜で修飾することにより反応距離を増大させ,反応速度を適度に抑制した。その結果,SAM修飾ITO基板上でPDI 1分子を蛍光検出することに成功した。PDI 1分子の蛍光強度の時間変化を計測したところ,IETに由来する非常に頻度の高い蛍光ブリンキングが観測された。この蛍光ブリンキングに対してヒストグラム法による解析を行い,蛍光がまったく観測されない持続時間off-timeの確率密度分布を求めることで単一分子の逆電子移動(電荷再結合)速度の評価を行った。その結果,べき乗則分布に従う分布が得られ,単一分子のIET反応速度が少なくと3桁以上にわたって変動していことが分かった。これは電荷再結合の反応距離に少なくとも0.7nm程度の分布があることを示しており,ITO表面の電子構造の空間不均一性が反映されたものと考えられる。2)光誘起トンネル電流イメージング(PTCI)法の開発:酸化チタン電極にblack dyeを化学吸着させた色素増感太陽電池(DSSC)を作製し,光照射時にDSSCに流れる微弱電流をピコアンメーターで測定した。ピコアンメーターは自作のLabViewプログラムで取り込み時間を制御できるようにした。対物レンズ(NA=0.5)で励起レーザー光(631nm)を回折限界まで集光してDSSCに照射し,そのときの電流値を測定した。その結果,サブμmオーダーの局所的な光照射を行ってもμAオーダーの電流量が計測され,PTCI法によるDSSCのイメージングが可能であることが示唆された。現在,電流値の取り込み動作とアクチュエーターによるレーザースポットの二次元ラスター走査を同期させるプログラムの開発を進めており,DSSC電極表面のイメージングが可能になる直前のところまで到達している。本研究課題の期間が最短の1年間であったにも関わらず研究開始時期が5月中にまでずれ込んだことが影響し,研究期間内にPTCI法を完成させるまでに至らなかったが,電流による1分子イメージングへ向けた技術基盤を確立することができた。
レーザー合成技術を駆使した鋳型フリーの自励振動マイクロゲルアクチュエータの開発

本研究では、マイクロ流路等の微小な空間において、レーザー光を用いることで鋳型を用いることなくマイクロゲルアクチュエータを合成することを目指している。微小空間において、ゲルアクチュエータを電場や磁場等を用いることなく自励駆動させるため、本研究では化学反応を直接的に力学的なエネルギーに変換して駆動するゲルを用いて検討を行った。任意の大きさ及び構造周期を持つマイクロスケールのゲルを、干渉させたレーザー光で合成するため、モノマー、架橋剤、開始剤、反応促進剤の組成および濃度の検討を行った。また、ゲル合成時に形状や駆動特性に大きな影響を与えるレーザー光強度、照射時間も合わせて検討を行った。レーザー光は、安価な405nmの連続光・半導体レーザーを用いて行った。2本から4本のレーザー光を干渉させることが可能な光学系を構築し、数百μmの微小なゲル構造体の作製を目指した。構築した光学系では、2本のレーザー光を干渉させると縞状の、3本または4本のレーザー光を干渉させるとドットアレイ状のレーザー光をプレゲル溶液に照射することができる。構築した光学系ではレーザー光を調整するため、偏向方向を制御する波長板と偏向選択性のあるビームスプリッターを採用した。合成したゲルは化学反応を直接的に力学的なエネルギーに変換させるため、BZ反応の金属触媒であるRu(bpy)3を共重合させている。ゲルの主鎖に共有結合されたRu(bpy)3部位はBZ反応中で、リズミカルな酸化・還元反応を繰り返す。Ru(bpy)3部位は酸化状態と還元状態で水溶性の違いが生じるため、それに起因して自励的な膨潤収縮挙動を起こすことができる。合成したゲルは、恒温水槽を用いて温度を制御しながら駆動評価を行った。また駆動評価においては、ゲルの駆動に大きな影響を与えるBZ基質濃度に関しても検討を行った。任意の大きさ及び構造周期を持つマイクロスケールゲルをレーザー光で合成するため、モノマー、架橋剤、開始剤、反応促進剤の組成および試薬濃度の検討を行った。また、ゲル合成時に大きな影響を与えるレーザー光強度や、照射時間についても合わせて検討を行った。レーザー光を用いた合成実験においては、405nmの連続光・半導体レーザーを用いた。数百μmの微細なゲル構造体を作製するため、2本から4本のレーザー光を干渉させることが可能な光学系システムを使用した。本実験システムでは、2本のレーザー光を干渉させると縞状にレーザー光をプレゲル溶液に照射することができる。また、3本または4本のレーザー光を干渉させると、ドットアレイ状のレーザー光をプレゲル溶液に照射することができる。レーザー光の強度は偏向方向を制御する波長板と偏向選択性のあるビームスプリッターを用いて調整した。合成したゲルの駆動評価については、温度が制御された状態でビデオ撮影により行った。駆動評価は、ゲルの自励振動挙動に大きな影響を与える温度条件やBZ基質濃度に関する検討を行った。マイクロ流路等の微小な空間で活躍するマイクロゲルアクチュエータを鋳型フリーで作製することを目指して、今後も引き続きレーザー光を用いた合成研究を進める。合成時には、レーザー光の照射時間と照射強度を最適化するとともに、モノマーや架橋剤の種類や濃度などについても最適化検討を行っていく。マイクロ流路内で直接的に合成することが可能な、光学系の改良についても行っていく予定である。合成したゲルについては、レーザー変位計やビデオカメラを用いることで、ゲルの駆動特性について評価を行う。さらに、マイクロゲルアクチュエータをマイクロ流体素子に応用できないか、検討を行っていく。その際、駆動速度や駆動変位、駆動耐久性などを向上させるため、ゲルを構成する主鎖や金属錯体部位についても検討を行っていく予定である。最終的には、より微小なマイクロゲルアクチュエータをレーザー光による合成技術によって再現性良く合成できないか、検討していきたい。本年度は、マイクロメータースケールのゲルを鋳型フリーで合成するために必要な、モノマー濃度や開始剤濃度、反応促進剤の種類など、レーザー光を用いたゲル合成を行うために必要な溶液条件の検討を行った。本実験では、405nm連続光・半導体レーザーを用いて、数百μmの構造物の作製を目指して条件検討を行った。2から4つのレーザー光を干渉させることが可能な、微細なゲル合成のための光学系システムの構築を行った。2つのレーザー光を干渉させると縞状に、また3つもしくは4つのレーザー光を干渉させるとドットアレイ状のレーザー干渉光を、ゲルの前駆体であるプレゲル溶液に照射することが可能である。光の強度調節には、レーザー光の偏向方向を制御する波長板と偏向選択性のあるビームスプリッターを用いた減光器を用いて行った。構築した装置を用いて、ゲルを合成する際には非常に重要なファクターとなる照射強度や照射時間の検討を行った。作製を目指すゲルは、化学反応を直接的に力学的なエネルギーに変換して駆動させるため、高分子の主鎖にBZ反応の金属触媒であるRu(bpy)3部位を持つ。Ru(bpy)3はBZ反応中で、自励的な酸化・還元反応を起こし、その際に酸化状態と還元状態の水溶性の違いに起因してゲルの自励的な膨潤収縮運動を起こす。本研究では、微細なゲルを駆動させる際の駆動周期のコントロール因子を明らかにするため、Ru触媒部位を有する高分子鎖に対して、温度やBZ基質濃度、高分子濃度が与える駆動周波数や駆動特性に関する検討を詳細に行った。

その結果、温度が高いほど、またBZ基質濃度が高いほど駆動周期が短くなることが明らかになった。また、高分子濃度に関しても駆動挙動に大きな影響を与えることが明らかになった。今後は本年度得られた知見を基に、微細なゲル構造物の作製、および駆動解析に役立てていく予定である。本年度は、マイクロメータースケールのゲルを鋳型フリーで合成するために必要な、モノマー濃度や開始剤濃度、反応促進剤の種類など、レーザー光を用いたゲル合成を行うために必要な溶液条件の検討を行った。また、レーザー光の照射により微細なゲルの構造物を作製するため、2つから4つのレーザー光の干渉によって縞状パターンやドットアレイパターンのゲル構造物を作製可能な、光学系システムの構築及び最適化を行った。本検討により、微細な構造物をモノマーから合成する際には、照射強度や照射時間が非常に重要であることが分かった。また、モノマーの開始剤濃度、反応促進剤の有無もゲルを合成する際の重要なコントロールファクターであることが分かった。また、微細なゲルを化学反応で駆動させるための基礎検討として、温度や高分子濃度、BZ基質濃度が与える駆動周波数への影響について、基礎検討を行った。これらの成果をまとめ、査読付きプロシーディングス3報に発表するとともに、国内および国際会議で発表を行った。今後は、本年度得られた知見をさらに発展させて、微細なアクチュエータの合成をマイクロ流路内などの微細空間で行うことに挑戦したい。本研究では、マイクロ流路等の微小な空間において、レーザー光を用いることで鋳型を用いることなくマイクロゲルアクチュエータを合成することを目指している。微小空間において、ゲルアクチュエータを電場や磁場等を用いることなく自励駆動させるため、本研究では化学反応を直接的に力学的なエネルギーに変換して駆動するゲルを用いて検討を行った。任意の大きさ及び構造周期を持つマイクロスケールのゲルを、干渉させたレーザー光で合成するため、モノマー、架橋剤、開始剤、反応促進剤の組成および濃度の検討を行った。また、ゲル合成時に形状や駆動特性に大きな影響を与えるレーザー光強度、照射時間も合わせて検討を行った。レーザー光は、安価な405nmの連続光・半導体レーザーを用いて行った。2本から4本のレーザー光を干渉させることが可能な光学系を構築し、数百μmの微小なゲル構造体の作製を目指した。構築した光学系では、2本のレーザー光を干渉させると縞状の、3本または4本のレーザー光を干渉させるとドットアレイ状のレーザー光をプレゲル溶液に照射することができる。構築した光学系ではレーザー光を調整するため、偏向方向を制御する波長板と偏向選択性のあるビームスプリッターを採用した。合成したゲルは化学反応を直接的に力学的なエネルギーに変換させるため、BZ反応の金属触媒であるRu(bpy)3を共重合させている。ゲルの主鎖に共有結合されたRu(bpy)3部位はBZ反応中で、リズミカルな酸化・還元反応を繰り返す。Ru(bpy)3部位は酸化状態と還元状態で水溶性の違いが生じるため、それに起因して自励的な膨潤収縮挙動を起こすことができる。合成したゲルは、恒温水槽を用いて温度を制御しながら駆動評価を行った。
抗酸菌感染症における定量的PCRを応用した迅速診断法の開発

PCR法を用いて排出抗酸菌の迅速な定量法を一部開発し、その検討を行なった。M.aviumのα抗原をコードしている遺伝子の中で、M.aviumに特異的な遺伝子配列を選択し、同部分を増幅するprimerの設計を行ない、これを現有のDNA合成装置を用いて作成した。また、当研究室にて臨床検体より分離保存している多数のM.avium complexを含む抗酸菌より、ガラスビーズ、ライソゾームにより溶菌し、フェノールを用いてDNAを抽出した。これをtemplateとして、先に作成したprimerを用いてサーマルサイクラ-によりPCRを行なった。PCR産物をアガロースゲル電気泳動し、更にサザンブロッティングを行ない、その有無を検出した。電気泳動では、M.aviumとM.mariumの両者でPCR陽性となったが、サザンブロッティングでは、M.aviumにのみ陽性であった。先に我々が設計したprimerと同じprimerで増幅され、かつ、更にそのPCR産物の長さが元のものと異なる遺伝子配列を持つcompetitorを、市販のcompetitor作成キットを用いて作成した。段階的に希釈したcompetitorをそれぞれ検体と共にPCRを行ない、反応液をアガロースゲルで電気泳動することにより検体由来の産物とcompetitor由来のものとを分離し、両者がほぼ同量となる箇所をもって検体中のM.avium complex由来のDNA量を判定した。この方法を菌液に対して同様に行なうことにより、菌の半定量化を試みた。実験の結果、菌由来のDNAでは、competitive PCRを行なうことにより、半定量が可能となった。また、培養菌液を用いた検討では、同様にcompetitive PCRを行なうことにより、菌量が多量の場合、半定量が可能となった。今後は、更にPCRの感度の向上をはかり、より少量の菌数での半定量化の開発が重要と思われた。なお、この研究成果の一部は、第65回実験結核研究会で発表予定である。
加齢にともなう角層機能の変化と皮表および角質細胞間脂質の変化の関係

加齢にともなう角層の保水機能と皮表および角質細胞間脂質の加齢による変化の関係を検討する目的で、20歳代の男性(若齢群)と60歳代の男性(高齢群)の下腿伸側を被験部位とし角層の保水機能を測定し、脂質の組成を分析した。若齢群では高齢群に比べて水分負荷前後のすべての値が統計的に有意に高値であった。皮表および角層間脂質の総重量は、若齢群がやや多い傾向にあるが、両者の間に統計的に有意差を認めなかった。脂質画分の重量は、若齢群が高齢群に比べてスクワレンとワックスエステルが統計的に有意に多く、高齢群は若齢群に比べてコレステロールサルフェイトとリン脂質が統計的に有意に多かった。皮脂由来の脂質と角質細胞層脂質に分けて比較すると、若齢群では皮脂由来の脂質が統計的に有意に高齢群より高値を示した。角質細胞間脂質は両者の間に統計的に有意な差を認めなかったさらに、セラミドについて各成分の割合を測定した。その結果、高齢群は若齢群に比べて統計的に有意にセラミド1の割合が少なく、セラミド4/5の割合が有意に多かった。若齢群と高齢群について角層の保水機能と皮表および角層間脂質の関係を検討した結果若齢群も高齢群も角層水分量と総脂質量および皮脂由来の脂質と表皮由来の脂質の重量の間に有意の相関を認めなかった。各々の脂質分画の検討においても、両群ともに有意の相関はなかった。角層水分量と各セラミド分画の割合の関係では若齢群も高齢群も単独では角層水分量と各セラミド分画の割合の間に統計的に有意の相関を認めなかったが、若齢群と高齢群を合わせた全例では、角層水分量とセラミドの割合の間に統計的に有意の正の相関を、角層水分量とセラミド4/5の割合の間に有意の負の相関を認めた。