hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ゲノム情報・生理的多型性・行動からみた光環境における遺伝的及び可塑的適応性の評価

27年度は、朝型・夜型アンケートスコアが示す行動類型のうち、明らかな夜型を示す被験者数が少ないこと、また全体としても各測定諸指標と時計遺伝子多型との関係をみるには被験者数が不足することから、14名の被験者を追加して夜の光刺激の実験を実施した。これまでの3年間の測定資料から、内因性のリズム周期が大きい被験者ほど夜型の傾向があり、また朝の光曝露によるリズム位相の前進の程度も大きかった。夜の光によるメラトニン分泌抑制は夜型の被験者ほど大きかった。また内因性のリズム周期が大きい被験者ほど夜の光曝露によるリズム位相の後退は小さかった。本研究は実験前に各被験者の概日リズムを安定させるために1週間の調整期間が必要であり、本実験も1回の実験に3泊4日を要することから多くの被験者を実施することが困難である。また朝型から夜型までの被験者を均等に収集することも困難であった。しかし3年間を通して、49名分のデータを収集することができ、クロノタイプのバランスも含めて何とか条件を満たすところまできたので、おおむね順調と考える。28年度は、特に遺伝的要因と夜のメラトニン(ML)分泌量との関係に注目するために被験者を追加し、併せて3年間の全被験者のDNAを用いてゲノムワイド関連解析(GWAS)をした。その結果、光曝露直後のML分泌量とLIPIN1遺伝子座に位置するSNP(rs10180912)が有意な関連を示した。【方法】夜の光曝露をおこなった第一群(n=41)と、朝と夜の光曝露をおこなった第二群(n=27)から唾液を採取しDNA抽出をおこなった。このうちデータが比較的クリアな40個体について、ジャポニカアレイによる65万個のSNPタイピングをし、さらにimputationを行って243万個のSNP情報を得た。このうちマイナーアレル頻度が30%以上の168万SNPをもちいて25項目の表現型(生理データ)のGWASをおこなった。【結果】GWASの結果5つの表現型で有意な関連(p < 10-6)が示された。このうち第一群のML分泌量だけが、国際データベース等でannotationされている遺伝子座に位置するSNPと有意な関連が示された表現型であった。関連が示された4つのSNPは脂質代謝に関連するLPIN1遺伝子座に含まれていた。個体ごとの生理データに立ち返ると、派生型アレルをホモで持つ個体では光曝露後のML分泌量が多いという結果が得られた。4 SNP中一つのrs10180912 (G/ A)のみPCR直接塩基配列決定を行い、ジャポニカアレイによるタイピングをおこなっていない個体についてSNP情報を得た。これらとジャポニカアレイのSNP情報と併せて合計33検体について、第一群の光曝露後のML分泌量との関連解析をした結果、rs10180912(G/A)がAAの個体はGG/AGと比べ,有意に光曝露後のML分泌量が多かった。(理由)本研究は実験前に各被験者の概日リズムを安定させるために1週間の調整期間が必要であり、本実験も1回の実験に3泊4日を要することから多くの被験者を実施することが困難である。併せて朝型から夜型までの被験者を均等に収集することも困難であった。しかし4年間を通して60名分のデータを収集することができ、4年目においてこれまで収集された生理データの表現型と遺伝子との間である程度の解析が可能となった。その結果、光曝露直後のML分泌量とLIPIN1遺伝子座に位置するSNP(rs10180912)との間に有意な関連があることを突き止めたことは、おおむね順調に進展していると考える。
金融変数と景気変動の関係についての実証分析

『金融変数と景気変動の関係についての実証分析』では,長期国債利回りと短期金利の差であるイールドスプレッドと将来の景気後退確率の間に安定的な関係があるのかについて分析を行った。その結果,イールドスプレッドが拡大すると将来の景気後退確率が低下するという関係が1996年までは観察されるものの,その後は観察されないことが明らかになった。また, 1997年以降においてはイールドスプレッドだけではなく,株式収益率やマネーサプライ成長率といった金融変数と景気後退確率の間にも安定的な関係が観察されないことも明らかにされた。本研究の目的は,金融変数と景気変動の関係についての実証分析を行うことである。今年度の文献渉猟を通じて,日本の国債利回りと短期金利の差であるイールドスプレッドと将来の景気後退確率の間には,欧米ほど明確な関係が見出されていないことが明らかになった。また,2001年秋に景気動向指数の先行指標からマネーサプライが除かれ,イールドスプレッドと東証株価指数が導入されているが,この変更が適切であったのかどうかについての評価はこれまでのところ行われていない。このことから,日本のイールドスプレッド,東証株価指数およびマネーサプライと将来の景気後退確率に関係があるかどうか実証分析を行った。その結果,1979年-2004年までの全標本期間では,イールドスプレッド,東証株価指数は,将来の景気後退確率に関する情報を持っているものの,欧米ほど強い関係にはないことが明らかにされた。また,マネーサプライは将来の景気後退に対して予測力をもっていないことが明らかにされた。さらに,イールドスプレッドと景気後退確率の関係に構造変化があったかどうかの分析を行ったところ,1996年末に構造変化があったことが示された。この結果から,1997年以前と以後に標本期間を分割し,同様の分析を行ったところ,1997年以前においてはイールドスプレッドと将来の景気後退確率には有意なマイナスの関係が観察され,その説明力も欧米の先行研究と同じ程度であることが明らかにされた。これに対して,1997年以後は,イールドスプレッドがほとんど予測力を持たないことが示された。この結果は,1997年以降の低金利政策が,イールドスプレッドの景気予測力に影響している可能性が高いことを示唆しており,金融政策とイールドスプレッドの予測力の関連を探ることが,今後の重要な課題となることを示している。昨年度行った金融変数で将来の経済状態を予測している実証研究の文献渉猟を通じて,長期金利と短期金利の差であるイールドスプレッドの景気予測力は,金融政策に関するパラメータと密接に関連していることが明らかになった。また,昨年度の日本の景気後退確率とイールドスプレッドの関係に関する実証分析でも,両者の関係に構造変化が見られ,構造変化に金融政策スタンスの変更が影響している可能性が高いことが明らかになった。これを受けて,まず金融政策とイールドスプレッドの景気予測の関係を扱った文献の渉猟を行い,実証モデルの導出とデータ収集を行った。これまでの研究で,GDPギャップに対して名目金利をどの程度反応させるのかという政策反応パラメータが,イールドスプレッドの景気予測に重要な役割を果たすことが明らかにされている。この含意を実証分析するためには,当局の政策反応関数を推定することとパラメータに関する構造変化テストを行うことが重要となる。本研究では,名目金利を被説明変数,インフレ率,GDPギャップ,ターゲットインフレ率等を説明変数とする政策反応関数を用いることとし,実証分析に必要なデータ収集を行った。さらに,金融政策の変更は過去に何度か行われているため,複数回の構造変化を検出する手法についてもプログラム作成準備を行った。また,割引債の複利利回りであるスポットレートを,利付国債の価格,クーポンレート,残存期間等のデータから計算し,長期金利データとして利用するためのデータベースの整備も昨年度に引き続き行った。具体的には,入力されたデータが正しいかどうかの確認を行い,いくつかの入力ミスの修正を行った。さらに,ブートストラップ法によるスポットレートの計算プログラムも,国債の発行制度変更による修正プログラムの作成を除き,ほぼ完成させた。本年度は,平成18年度の日本のイールドスプレッド,東証株価指数等と将来の景気後退確率の関係に関する実証分析を拡張した。まず,18年度においては,現在のイールドスプレッドと5ヶ月先の景気後退確率の関係について構造変化テストを行っていたが,1から6ヶ月先の景気後退確率との関係についてもテストし,すべてのケースで1996年後半から1997年前半に構造変化している可能性が高いとの結果が得られた。次に,18年度に得られたイールドスプレッドが東証株価指数に比べて将来の景気後退確率に関して有意な情報をもつ理由について,消費資産価格モデルに基づき考察を行い,現在時点で確定される株式収益率は過去から現在までの消費成長率に関する情報を反映するのに対し,現在のイールドスプレッドは将来の消費成長率を反映するため,イールドスプレッドが将来の経済活動について正確な情報を持つ可能性が高いことが示された。次に,日本の金融政策反応関数とイールドスプレッドの景気予測の関係について実証分析を行った。

まず,日本の金融政策反応関数について構造変化テストを行い,1985,1991,1994,2000年に構造変化が観察されることが示され,1994年以降は名目金利がGDPギャップにほとんど反応しないという結果が得られた。これをもとにイールドスプレッドと将来の経済活動の関係を分析したところ,1994年以降イールドスプレッドが将来の経済活動の情報を持たなくなっている可能性が高いという結果が得られた。この結論は,欧米の先行研究と同じものであり,日本のイールドスプレッドの将来景気情報含意にも,金融政策が強く影響している可能性が高いことが明らかにされた。
運動に依存しない新規骨格筋肥大メカニズムの解明

骨格筋は運動をつかさどる動的な器官である。そして運動が生活習慣病治療の第一選択とされるものの、加齢に伴う筋の萎縮により、運動が困難な人も多い。では運動以外の方法で、骨格筋を維持していく方法はないだろうか?我々は、「運動非依存的に骨格筋を肥大させるメカニズム」を明らかにするため、カエル幼生を用いた研究を行うこととした。カエル幼生は捕食者に晒されるとそのストレスによって尾部の骨格筋を肥大させる。このユニークなモデルにおける骨格筋肥大化メカニズムを明らかにしたい。将来的にはミオパチーやサルコペニアなどの骨格筋病態の解明・予防法の確立に発展させ、運動を模倣する治療選択の提案につなげたいと考えている。
フィルム・ツーリズムに関する国際比較研究

今日、観光形態の一つとして定着しつつあるフィルム・ツーリズム(映画やテレビドラマなどの映像メディアの撮影地となったところを訪れ、映像の世界を追体験する観光)に関して、英国、ニュージーランド、米国の3カ国に関する国際比較調査を実施した。その結果、いずれの国においてもフィルム・ツーリズムが観光ビジネスとして確立され、各種のツアーが催行されていることや、その展開においてツアーガイドの役割が大きいことが判明した。また、フィルム・ツーリズムでは、映画等の追体験だけではなく、現地の歴史・文化や自然など、そもそも現地が有する魅力も合わせて堪能できることが継続性の鍵であることも明らかとなった。本研究は、今日、観光形態の一つとして定着しつつあるフィルム・ツーリズムに関して、主として観光社会学的な観点から国際的な実態調査と比較研究を行うことを目的としている。特に先進地における実態調査を主要な研究方法としている。本年度は、引き続き文献調査に関しては、欧米で出版されているフィルム・ツーリズム関連の図書及び学術論文の収集を行った。現地調査については、8月にニュージーランドで実施した。ニュージーランドは映画ロード・オブ・ザ・リングとその続編ではあるホビットを通じて国を挙げて観光のアピールをしている。首都ウェリントンにおいては、政府観光局及び所管省であるビジネス・革新・雇用省を訪問してニュージーランドの観光政策やフィルム・ツーリズムに関する見解についてインタビューを行ったほか、映画振興を担う政府系機関であるニュージーランド・フィルム・コミッションと映画を通じた観光振興を担うフィルム・ニュージーランドの2つの組織においてもインタビューを実施した。また、ウェリントンにベースをおくフィルム・ツーリズム旅行会社が催行する映画ロード・オブ・ザ・リングのツアーに参加した。ニュージーランドの最大都市であるオークランドでは一般的な観光地の訪問を実施したほか、オークランド南方のマタマタ市に設置されている映画ロード・オブ・ザ・リングのロケセットの展示施設ホビトンを訪問し、ツアーに参加した。各地への訪問に際して、適宜観光案内所やガイドへのインタビューを実施した。本研究は、今日、観光形態の一つとして定着しつつあるフィルム・ツーリズム(映画やテレビドラマなどの映像メディアの撮影地となったところを訪れ、映像の世界を追体験する観光)に関して、主として観光社会学的な観点から国際的な実態調査と比較研究を行うことを目的としている。先行研究を網羅的に把握し整理したうえで、英国や米国などの先進地における実態調査を実施することで、フィルム・ツーリズムという観光現象・観光経験の特徴を分析するとともに、それがいかに当該地域の観光システム全体のなかに位置づけられ、機能しているのかを捉える。これにより、本邦におけるフィルム・ツーリズムの現状把握と今後の展開の可能性についても展望する。本研究を進める方法は、文献調査と現地調査に大きく分かれる。文献調査にはフィルム・ツーリズム関連のガイドブック、パンフ、記事などの収集・分析、及びフィルム・ツーリズムに関する学術論文や図書の収集・分析が含まれる。本研究の特色は国外のフィルム・ツーリズムの実態調査を行うことにあり、方法論的にはこの現地調査が主たる研究方法となっている。本年度は、文献調査に関しては欧米で出版されているフィルム・ツーリズム関連の図書及び学術論文の収集を行った。とりわけ、現地調査の目的地であるイギリスに関して、ロケ地ガイドブック等を含めて収集・分析を行った。現地調査については、8月にイギリスを訪問して映画「ハリーポッター」をテーマとするフィルム・ツーリズムに関して、ロンドン及びオックスフォードで調査を実施した。ロンドンではフィルム・ツーリズムを専業とする業者が主催するウォーキングツアー及びバスツアーに参加するとともに、ツアーガイドへのインタビューを実施した。オックスフォードにおいても、ウォーキングツアーに参加するとともに、ツアーガイドへのインタビューを実施した。文化人類学、南アジア地域研究当初の計画通り、各種文献調査及びイギリスとニュージーランドでの現地調査をこれまでに実施することができた。特に、本年度はニュージーランドでの現地調査において関係機関へのインタビューを詳細に実施することができたことは大きな成果である。この2つの国の事例を比較するだけでも、国によってフィルム・ツーリズムに対する見解や施策が異なっていることが明らかとなった。ニュージーランドでは、国全体を映画ロード・オブ・ザ・リングの世界としてオーバーラップさせるイメージ戦略を採っているなど、非常に明確な施策が実施されていた。本年度はこうした現状について現地ツアー参加や施設訪問、インタビューにより詳細に把握することができた。当初の計画通り、各種文献調査及びイギリスでの現地調査を実施することができた。特に、現地調査において実際にオペレーションされているツアーに参加し、オペレーターへのインタビューも実施できたことは大きな成果である。

これにより、イギリスで展開されているフィルム・ツーリズムの現状について、そのプラニング、オペレーション、アトラクション内容等について情報を得ることができた。しかしながら現地調査に関しては、イギリスへの訪問期間が短かったために、訪問を検討していた関連機関について訪問できなかったものが残った。今後、他国で実施する現地調査の進捗状況と照らし合わせ、必要であれば再度イギリスでも現地調査を実施する予定である。平成24年度のイギリス、25年度のニュージーランドでの現地調査を踏まえて、26年度には米国での調査を実施する予定である。これまでの調査同様に、1)フィルム・ツーリズムの展開状況、2)地域の既存の観光システムにフィルム・ツーリズムがどのように位置づけられているか、3)フィルム・ツーリズムにおける観光経験の特徴、4)フィルム・コミッション等の諸機関の役割等を主な調査項目として設定する。イギリスでの現地調査の成果を踏まえて、平成25年度においてはニュージーランドに注目して調査を実施する。ニュージーランドでのフィルム・ツーリズムに関する文献調査を進めるとともに、現地調査を実施する。1)フィルム・ツーリズムの展開状況、2)地域の既存の観光システムにフィルム・ツーリズムがどのように位置づけられているか、3)フィルム・ツーリズムにおける観光経験の特徴、4)フィルム・コミッション等の諸機関の役割等を主な調査項目として設定する。現地調査は8月に実施する予定であり、これを受けて年度の後半に代表者が所属する観光学科の教員及び外部の観光研究者を招いて研究会を開催し、本研究のテーマや調査の方向性について再検討を加える。平成26年度においては、米国での現地調査を実施する。可能であれば、再度イギリスでの追加調査も実施する。本年度の「次年度使用額」が生じた理由は、現地調査の期間が必ずしも十分には取れなかったことが大きな理由である。平成26年度分の使用計画については、文献調査においては図書・雑誌等の購入を行う。現地調査に関しては、米国への往復航空券及び現地での滞在費用、現地での資料収集のための支出を中心に行う予定である。また、次年度の米国での調査を経て、もし可能であれば再度のイギリスへの訪問調査の実施も検討している。本年度の「次年度使用額」が生じた理由は、現地調査の期間がやや短かったことが大きな理由である。
視覚イメージと言語の相互作用を促す美術学習方略に関する実証的研究

本研究は、美術活動において視覚イメージと言語活動を包括的に活用する能力に着目し、それを促す学習方略と前思春期における発達的特徴を考察したものである。まず、美術における能力概念の批判的検討をふまえ、視覚イメージと言語活動を包括的に活用する能力を美術的コンピテンシーとして再定義した。さらにその評価指標と学習支援ツールを開発し、それを用いた調査から前思春期における描画パターンと鑑賞アプローチの関係や視覚イメージと言語活動の相関の発達的変化を明らかにした。本年度は研究の第一段階であり、社会が求める新しい能力としての美術的コンピテンシーの理論的フレームを検討した。具体的には、OECDのDeSeCoにおけるコンピテンシー概念(Rychen &Salganik,2003)と美術のリテラシー概念(Dondis,1974; Housen,2000)や美術における認知的能力の知見(Efland,2002)を比較しつつ、美術の文脈における新しい能力としてのコンピテンシー概念を構造化する試みを行った。特に美術的なコンピテンシーの内的構造については、Efland(2002)が着目する美術における認知的柔軟性や知識の統合、想像力、感性の働きを援用して仮説モデルを試作した。そして、その美術的なコンピテンシーの仮説モデルにおいて、美術活動での知識とスキルの活用、個人の内面からの感情や価値観の喚起、イメージや思いなどの位置づけを明確化した。さらに、美術的なコンピテンシーを美術における読解リテラシーと視覚リテラシーを内包する力として再定義し、その具体的能力の一例として、表現と鑑賞を通して視覚イメージとことばを相互作用的につなげ、考えを柔軟に組み立てる力に着目した。また、アートでの多義的表現や隠喩について柔軟に思考するうえで、視覚イメージとことばの相互の働きや影響し合うことの重要性を指摘した先行研究について検討した。特に視覚イメージとテキストの相互作用が表現そのものを成り立たせ、すでに現代アートや大衆文化において視覚イメージとことばは相互に作用して新しい不確実性を生み出しているとするParsons(2003)の知見と、子どもがことばと視覚イメージを多様に融合させた表現を「描画のレパートリー」として注目しているKindler(1999)の知見などから、美術的なコンピテンシー形成の意義を考察した。本年度は研究の第二段階であり、平成25年度の成果をふまえ視覚イメージの喚起から言語活動の多様性につなげる力の指標を開発し、それを使用した調査から児童・生徒における発達的な特徴を分析した。まず、美術的コンピテンシーを測定する尺度開発では、鑑賞スキルを活用した文章作成支援に関するこれまでの研究成果(Ishizaki & Wang, 2011)を生かし、自由連想描画とその物語作り、そして作品鑑賞での分析、解釈、判断を取り入れたワークシート型の調査票を作成した。視覚イメージからの言語化を促す観点としては、絵画作品の隠された部分を想像して描かせた後に作品鑑賞する指導(岩本,1990)や絵をもとにした看図作文の指導(鹿内,2009)などの先行研究の成果と課題を検討した。調査票では、単純な形から視覚イメージをつくり描く力(描画の入念性)、視覚イメージとつなげて思いを多様な言葉にする力(物語の多面性)、見たり知ったことをつなげて考えを組み立て、判断する力(作品判断のレベル)の3つの指標で計量化した。その結果、描画は、6つのパターン(説明的描画、見立的描画、ぬり絵的描画、写実的描画、表出的描画、装飾的描画)に分析された。また、3つの指標間の関係では、描画の入念性から物語の多面性、物語の多面性から美術判断レベルの間で有意な関連が示唆された。つまり、入念に描画した生徒は、物語を多面的に書いた傾向があり、多面的に物語を書いた生徒は、美術判断で高いレベルを示したことが示唆された。なお、本年度の研究成果については、第34回国際芸術教育学会(InSEA)世界会議(オーストラリア・メルボルン市)、ならびに第1回芸術教育研究国際学術検討会(台湾・台北市)で発表した。本年度は研究の最終段階であり、平成25、26年度の成果をふまえ視覚的イメージと言語の縦断的な相互関係について検討した。小学4年から7(中学1)年まで追跡して得られた86人のデータ(描画、物語作文、美術鑑賞)を分析した結果、それら3つの間の有意な相関が認められた。描画と物語作文、物語作文と鑑賞の相関は、前年度までの横断的分析でも示されていたが、今回の縦断的分析でも確認された。さらに学年があがるにつれて、描画と言語活動の相関の高まりも認められた。また、4年間の経年変化の事例分析では、合計得点の高い事例や最終的に高まった事例では、描画と言語活動のつながりが相互にうまく機能していることが確認された。つまり、生徒は鑑賞の前に描画に取り組むことで、作品を注意深く観察し、彼らの視覚的イメージが刺激され、その後の鑑賞が促されていた。特に視覚的イメージの記憶は、時間を隔てて数年後の描画や物語作文にも応用されていた。また、視覚的イメージと言語が相互によく作用した鑑賞活動では、生徒は作品をよく観察して連想を広げ、鑑賞者としての視点を意識しつつ、作者の思いを想像し、考え、書くことにつなげていることが認められた。一方、ワークシートに空白が目立った事例では、生徒は描画と言語活動とも十分に取り組めず、両者の相互作用が認められない状況であった。その状況は学習意欲や発達などの教育全体の課題と関連するものであるが、ワークシートによる学習方略の限界でもあった。

特に描画が比較的よく描かれた場合に、それを効果的に生かして鑑賞での作品理解や意味生成につなげる方策の検討が必要であり、その学習支援ツールの開発が今後の課題である。なお、これらの研究成果については、USSEA Regional Conference (ニューヨーク市)で発表した。また、台湾からの研究者を招聘したフォーラムで意見交換を行った。本研究は、美術活動において視覚イメージと言語活動を包括的に活用する能力に着目し、それを促す学習方略と前思春期における発達的特徴を考察したものである。まず、美術における能力概念の批判的検討をふまえ、視覚イメージと言語活動を包括的に活用する能力を美術的コンピテンシーとして再定義した。さらにその評価指標と学習支援ツールを開発し、それを用いた調査から前思春期における描画パターンと鑑賞アプローチの関係や視覚イメージと言語活動の相関の発達的変化を明らかにした。本年度の研究目的は、視覚イメージの喚起から言語活動の多様性につなげる力の調査票と指標を開発し、それらを使用した調査により児童・生徒における発達的な特徴の分析を進めることであり、それらを計画的に遂行することができた。また、二つの国際会議で研究成果を発表することができ、研究成果の発表も順調に進展している。社会科学、教科教育学、美術教育研究の最終年度として、継続して児童・生徒における発達的な特徴を分析するとともに、視覚イメージの喚起と言語活動を相互作用的に促す学習プロジェクトの開発と検証を進める。特に青少年を対象とした能動的な美術学習方略の開発では、美術プロセスにおいて視覚イメージを明瞭にしていくことと言葉の多様性を引き出すことに着目し、造形的な見立てや連想行為を通した活動での学習方略を具体化する。また、鑑賞での作品についての考えを組み立てるために、文章生成を効果的に支援するために鑑賞での考えを視覚化し構造化することに焦点化したワークシートと小グループによる協調学習を改良して組み入れる。さらに、美術的コンピテンシーに着目した学習方略の研究成果についての情報発信を進め、フォーラム等の開催を通して本研究の成果と課題について多角的にレビューを受ける。本年度に計画した美術的なコンピテンシーの理論的フレームの策定が、先行研究の批判的検討をもとに美術の文脈におけるコンピテンシー概念の明確化と内的構造のモデル生成により進めることができた。平成26年度に繰越額が生じたのは、オーストラリアへの海外出張経費が航空券等の早期予約により当初見込み額より安価に済んだためである。平成25年度に策定した美術的なコンピテンシーの理論的フレームという成果をもとに、次年度は研究の第二段階として視覚イメージの喚起から言語活動の多様性につなげる力の指標を開発し、それを使用した実態調査により児童・生徒における発達的な特徴を実証的に明確化する予定である。平成27年度においても成果発表のために米国ニューヨーク市への海外出張を予定しており、円安による経費増加が予測されるため、その海外出張経費補充に使用する計画である。
高品質ダイヤモンド状炭素膜の合成及びその耐環境性の評価

ダイヤモンド状炭素膜(DLC膜)は,優れた耐摩耗性・硬さ・平滑性を有し,しかも低い基板温度で合成することができるので,保護膜として最近飛躍的に利用範囲が拡大している.しかし,現在用いられているDLC膜は機械的な性質は十分であるが,耐熱等の耐環境性に問題がある.本研究は,焼結ダイヤモンドをターゲットに用いたスパッタリング法を開発し,高品質なダイヤモンド状炭素膜を合成してその耐環境性を評価するものである.本年度は,第1年度に明らかにした焼結ダイヤモンドを用いた合成法をもとに,ダイヤモンドとc-BNを混合させた粉末を原料としたターゲットを用いてB-C-N系の膜を作製し,耐環境性の向上を図った.まず,ダイヤモンドとc-BNを混合させた粉末をターゲットとして13.56MHzの高周波を用いたスパッタリング法によりB-C-Nからなる薄膜を合成した.反応ガスには窒素を用いた.また,ダイヤモンドとc-BNの混合比を5:5からc-BNの多い2:8まで変化させて合成実験を行った.まず基板に印加するバイアス及び水素量の膜質への影響を調べた.ターゲット組成比が2:8の場合,膜の硬さは水素量が増加するにつれて増加し,水素流量が窒素流量の2倍の20cc/minのときに最大となった.そして,この水素流量時に基板バイアスを-50Vとすることによって硬さ15GPaの膜が得られた.さらにこの膜についての耐熱性を検討するために,大気中で加熱した後にナノインデンターによる硬さ試験及びボールオンディスクによる耐摩耗性試験を行って,その耐摩耗性を評価した.その結果,500°Cの処理後ではDLC膜が完全に消失していたのに対し,試作したBCN膜はステンレス鋼に対する摩擦係数がわずかに増加したが,膜の重量は減少せず,硬さも変化しなかったことから,耐熱性に優れた炭素系薄膜が合成できたことがわかった.ダイヤモンド状炭素膜は、優れた耐摩耗性・硬さを有し、しかも100°C程度の低い基板温度で合成することができるので、ハードディスクなどの機械摺動部の保護膜として最近飛躍的に利用範囲が拡大している。しかし、現在用いられているダイヤモンド状炭素膜はダイヤモンド構造をとる炭素原子の割合が最大で70%程度で他は黒鉛構造を有するアモルファスであるため、機械的な性質は十分であるが、耐水性、耐熱性、耐熱衝撃性等の耐環境性に問題がある。本研究は、焼結ダイヤモンドをターゲットに用いたスパッタリング法を開発し、従来の合成法によるものに対して飛躍的に高品質なダイヤモンド状炭素膜を合成し、その結晶学的・機械的性質及び耐熱性を評価して最適な合成条件を明らかにしたものである。以下に得られた結果を述べる。1.焼結ダイヤモンドターゲットを高周波マグネトロンスパッタ法によりスパッタすることによりsp^3炭素種のイオンを基板に供給する機構を有するダイヤモンド状炭素膜合成装置を試作した。2.放電条件の影響を検討する。すなわち、ダイヤモンドをスパッタしたときに空間中で黒鉛に相転移することを注視し、雰囲気ガスの圧力及びガスの種類を変化させてダイヤモンド結合を有する炭素種を多く供給できる条件を明らかにした。また、基板に印加するバイアスの影響を調べ、これが膜と基板との付着力に対してどの程度の効果があるかを検討し、-70100Vのバイヤス電圧が適当であることを明らかにした。そして、各条件で合成された膜の結晶学的性質(特にダイヤモンド結合を有する炭素の割合)及び機械的性質をラマン分光分析、X線光電子分光分析、微小硬度計等により調べ、それらの結果を総合して適切な合成条件の範囲を求めた。得られた膜の可視光透過率は従来の黒鉛ターゲットの膜の4倍以上あり、一部をBとNで置換した膜は耐熱性にも優れていることを明らかにした。ダイヤモンド状炭素膜(DLC膜)は,優れた耐摩耗性・硬さ・平滑性を有し,しかも低い基板温度で合成することができるので,保護膜として最近飛躍的に利用範囲が拡大している.しかし,現在用いられているDLC膜は機械的な性質は十分であるが,耐熱等の耐環境性に問題がある.本研究は,焼結ダイヤモンドをターゲットに用いたスパッタリング法を開発し,高品質なダイヤモンド状炭素膜を合成してその耐環境性を評価するものである.本年度は,第1年度に明らかにした焼結ダイヤモンドを用いた合成法をもとに,ダイヤモンドとc-BNを混合させた粉末を原料としたターゲットを用いてB-C-N系の膜を作製し,耐環境性の向上を図った.まず,ダイヤモンドとc-BNを混合させた粉末をターゲットとして13.56MHzの高周波を用いたスパッタリング法によりB-C-Nからなる薄膜を合成した.反応ガスには窒素を用いた.また,ダイヤモンドとc-BNの混合比を5:5からc-BNの多い2:8まで変化させて合成実験を行った.まず基板に印加するバイアス及び水素量の膜質への影響を調べた.ターゲット組成比が2:8の場合,膜の硬さは水素量が増加するにつれて増加し,水素流量が窒素流量の2倍の20cc/minのときに最大となった.そして,この水素流量時に基板バイアスを-50Vとすることによって硬さ15GPaの膜が得られた.さらにこの膜についての耐熱性を検討するために,大気中で加熱した後にナノインデンターによる硬さ試験及びボールオンディスクによる耐摩耗性試験を行って,その耐摩耗性を評価した.

その結果,500°Cの処理後ではDLC膜が完全に消失していたのに対し,試作したBCN膜はステンレス鋼に対する摩擦係数がわずかに増加したが,膜の重量は減少せず,硬さも変化しなかったことから,耐熱性に優れた炭素系薄膜が合成できたことがわかった.
学生・教師の満足度を高めるためのFD組織化の方法論に関する調査研究

1.本研究では、主要国の研究大学におけるファカルティ・ディベロップメント(以下、FDと略)について、FD組織化に関する実施状況を調査すること、およびその調査結果をもとに日本の大学における今後のFDのあり方について考察することを目的とした。2.その結果、以下の知見を得た。(1)調査対象国の研究大学においては、研究活動とともに教育活動が重視される傾向にある。(2)その背景として財政問題、それに規定される国の政策がある。つまり、教育活動が評価対象とされ、その結果に応じて財政配分が行われる。そのため、教員は教育改善のためのFDに積極的に取り組まざるを得ない状況になっている。つまり、教員の自発性のみに待つのではなく、ある程度の強制力が働く仕組みがある。(3)教育活動に対する教員の反応はけっして良好とはいえないが、その中でもFDへの積極的参加を教員に促すための工夫の蓄積がみられる。たとえば、教育活動に対する評価、財政誘導(個人レベル・機関レベル)、優秀教員賞の創設等を行っている。(4)各大学のFD推進に関しては高等教育センターが重要な役割を担っている。機関のニーズだけでなく、教員の個別ニーズにも対応した多様なプログラムを開発・提供することにより、教員の授業改善の取組を促進・支援している。(5)センターの教職員による全国的組織が設置されており、そのネットワークを通じて情報交換や経験交流を行い、FDの活性化に努めている。3.これらの研究成果をまとめた中間報告書および最終成果報告書を作成するとともに、成果の一部を高等教育学会において発表した。本研究の目的は、授業改善を通じて学生・教員の満足度や、学習・教育効果向上に結びつくFDのあり方につき研究することである。今年度は、FDプログラムの開発・実施方法等に関する先進的取り組みをしているアメリカ、オーストラリア、ニュージーランド、およびオランダの主要大学を訪問し、FD担当部局の関係者に対し聞き取り調査を行った。・2005年2月にアメリカのペンシルバニア大学、ブラウン大学等を訪問し、聞き取り調査を行い、以下の点を明らかにした。(1)FDの対象として新任教員、院生、TAを重視している、(2)教員のFD参加促進のための細かなノウハウを蓄積している、(3)各教員に個別の対応を行っている、(4)対象者別に対して、ウェッブ等を用いてきめ細かな情報提供を行っている。・2005年1月にオーストラリアのシドニー大学とメルボルン大学で聞き取り調査を行い、以下の点を明らかにした。(1)全学委員会を中心に各種WGを設置し全学でFDを促進している、(2)教員のニーズに対応した各種プログラムを開発・実施している、(3)新任教員にFD参加を義務化したり、FD修了認定証を教員昇進の参考資料とするなど、FDへの参加促進の制度がある。・2004年12月および2005年1月に、ニュージーランドのオークランド大学、ワイカト大学等にて聞き取り調査を行い、以下の点を明らかにした。(1)FD担当の専門センターを設置し、教育、研究、学内各種サービスに関する数多くのプログラムを開発している、(2)教員の職位・ニーズ等に対応してきめ細かなプログラムを開発している、(3)優秀教員を表彰する制度を政府が設けて、教員の教育活動への意欲向上を図っている。・2004年9月にオランダのトウェンテ大学にて聞き取りを行い、以下の点を明らかにした。(1)執行部の強力な指導力の下組織改革を実施している、(2)とくに新任教員や博士課程学生向けのFDを重視している、(3)教員の採用・昇進の差異に教育成果・業績を考慮している。本研究では、主要国(アメリカ、オーストラリア、ニュージーランド、オランダ)の研究大学におけるファカルティ・ディベロップメント(以下、FDと略)について、FD組織化に関する実施状況を調査すること、およびその調査結果をもとに日本の大学における今後のFDのあり方について考察した。

我が国の研究大学では、研究活動を重視する一方、教育活動については正当に評価されないため、授業改善のためのFDは全体としてはいまだ低調と言わざるを得ない状況にある。これを改善するための示唆を得るために、諸外国の研究大学における取組を調査した。その結果、以下の知見を得た。(1)調査対象国の研究大学においては、研究活動とともに教育活動が重視される傾向にある。(2)その背景として財政問題、それに規定される国の政策がある。つまり、教育活動が評価対象とされ、その結果に応じて財政配分が行われる。そのため、教員は教育改善のためのFDに積極的に取り組まざるを得ない状況になっている。つまり、教員の自発性のみに待つのではなく、ある程度の強制力が働く仕組みがある。(3)教育活動に対する教員の反応はけっして良好とはいえないが、その中でもFDへの積極的参加を教員に促すための工夫の蓄積がみられる。たとえば、教育活動に対する評価、財政誘導(個人レベル・機関レベル)、優秀教員賞の創設等を行っている。(4)各大学のFD推進に関しては高等教育センターが重要な役割を担っている。機関のニーズだけでなく、教員の個別ニーズにも対応した多様なプログラムを開発・提供することにより、教員の授業改善の取組を促進・支援している。(5)センターの教職員による全国的組織が設置されており、そのネットワークを通じて情報交換や経験交流を行い、FDの活性化に努めている。
ポドサイト機能維持におけるCa2+活性化型陽イオンチャネルTRPM4の役割

腎糸球体上皮細胞(ポドサイト)の細胞間接着装置であるスリット膜は、蛋白尿の発症を防ぐ最終バリアとして機能している。本研究は、申請者らが蛋白尿発症に関わる分子として新規同定したCa2+活性化型陽イオンチャネルTRPM4のスリット膜の形成、維持の各時期における役割を、ポドサイト特異的TRPM4遺伝子欠損マウスを用いて解析する。また、ネフローゼ症候群モデルにおけるTRPM4修飾薬の効果、臨床応用の可能性についての検討を進める。TRPM4の詳細な機能を解析するために解析次世代シーケンサを用いた発現解析により新規TRPM4関連分子を同定し、その分子機能の解析を行う。
多環縮合パイ電子系超伝導体の研究

多環縮合炭化水素分子固体に対して、アルカリ金属原子を挿入することによる超伝導相の作製と、電界効果によって電気的な特性を制御することを目指した。アルカリ金属原子の挿入のためには、通常の高温加熱法のほかに、液体アンモニア法、電気化学的な手法を用いた。また、金属ドーピングならびに電界効果、電気化学金属ドーピングについては、有機芳香族系をグラフェン、グラファイト系、さらに、二次元層状無機物質にも拡張した。その結果、ピセン系で、18.5%の超伝導体積分率の超伝導試料を得ることに成功し、ゼロ電気抵抗の観測、圧力による超伝導転移温度の上昇を観測した。また、多様な金属挿入系超伝導相を得ることに成功した。本研究の目的は、有機芳香族分子系固体への電子(あるいはホール)ドーピングによって、芳香族分子系固体の電子状態を制御し、超伝導を始めとする新規な物性を発現させることにある。22年度においては、アルカリ土類金属原子であるCaをドーピングしたピセン固体(Ca_<1.5>picene)において超伝導転移を観測した。その超伝導転移温度は、アルカリ金属ドープ超伝導体の低い方の超伝導転移温度7Kと同じであった。すなわち、この系では、挿入金属原子の種類を変えても超伝導転移温度は変化しない、すなわち、化学的な圧力効果が極めて小さい系であると結論できる。また、物理的な圧力をK_3picene(7K超伝導体)に印加したときのdT_c/dpは-0.3K GPa^<-1>で非常に小さい。圧力効果が小さいことは、後に述べるように、ヘリングボーンスタックしたピセン分子の作る面の狭い空隙中に、K原子が挿入されるので圧力を印加しても格子の縮小が起こらず、状態密度に変化が生じないのでT_cは変化しないと解釈可能である。K_3piceneのX線粉末回折パターンから格子定数を求めるとcの縮小が起こり、ヘリングボーンスタック分子面の間には挿入されていないことがわかった。また、bも縮小しているが、唯一aのみが拡張している。このことは、分子面(ab面)のaを拡張させる位置にKが挿入されていることを強く示唆している。v_<21>とv_<22>に対応するラマン散乱ピークは、分子の価数を関数としてプロットすると価数の増加とともにソフト化することがわかった。K_3picene試料では3個の電子がピセンに移動したときに予想されるピーク位置に、実際のピークが観測され、仕込み値と実際の金属原子の量とに差がないことがわかった。また、電子の直接ドーピングのためのFETの研究についても遂行した。これらの研究結果は、世界初の芳香族炭化水素超伝導体の性質を明らかにし、さらに高いT_cを実現するために重要であり、芳香族炭化水素超伝導という研究分野を作り上げるための基礎となる。本研究の目的は、有機芳香族分子固体への電子あるいはホールのドーピングによる電子状態制御を通じた超伝導特性の発現である。22年度中に、K,RbならびにCaをピセンにドーピングして超伝導を実現するとともに、コロネンへのアルカリ金属ドーピングで超伝導を実現した。23年度の独自の研究成果を以下に箇条書きで列記する。(1)ピセンへのSrならびにBaのドーピングによる超伝導の実現(2)ラマンを使ったアルカリ金属のピセン結晶へのドーピング量の特定と作製される相の決定(3)ピセン超伝導体の超伝導機構の解明に向けて電子格子結合定数評価と状態密度の比較(4)フェナントレンへのSr,Baのドーピングによる超伝導の実現と低温X線回折実験(5)電界効果による有機芳香族薄膜・単結晶へのホールドーピング(1)については、今回Ca以外のアルカリ土類金属原子をドーピングすることに成功し、Sr_<1.5>piceneでT_c=5K、Ba_<1.5>piceneでT_c=9Kの超伝導転移温度であることを示した。(2)についてはアルカリ金属原子をピセン結晶にドーピングすることによって、電子がピセンに供与されてラマン振動数が低振動数側にシフトしていくことを利用し、アルカリ金属原子ドーピングで形成される相は、K_xpicene, Rb_xpiceneともにx=1とx=3のみであることを明らかにした。(3)に関しては、理論的に電子格子結合定数を評価しこの系の超伝導の特徴を明らかにした。(4)に関しては、Sr_<1.5>phenanthreneについて20%程度の超伝導フラクションを有する試料のX線回折測定を行った。その結果、Srはピセンと同じくab面内に入ること、温度の低下に伴ってaとbは減少するが、cはほとんど変化しないか、少し広がることを見出した。(5)についてはピセン薄膜ならびに単結晶に対してイオン液体を使った高濃度電界効果ホールドーピング(あるいは電気化学ドーピング)を行うことに成功した。

また、低濃度蓄積ではあるが、高誘電ゲート絶縁膜を含む固体誘電膜を使った高移動度の有機芳香族薄膜電界効果トランジスタの作製に成功した。平成25年度は、Rbxpiceneの14%の超伝導体積分率の試料を合成することに成功した。仕込値として、x= 3.8の試料を作製し、250°Cで15日間アニーリングすることにより、超伝導体を得た。磁化率から求めた超伝導転移温度は、11.5 Kであって、以前我々が得ているRb3piceneの7 Kより高い。25年度に、大阪大学の研究グループと協力して、Kxpiceneの高圧合成に取り組んだ。第一に、我々のグループで、7 Kで超伝導転移を示すK3picene試料を通常のアニーリング法で作製し、これの高圧での電気抵抗を測定した。その結果、4.1 GPaまで加圧したときに、電気抵抗率が11 K付近から急激に低下することを見いだした。高圧では電極端子との接触ならびに超伝導相間の接触が良くなって、超伝導転移に伴う電気抵抗の急激な低下が観測された。「電気抵抗が最低値に落ちる半分の電気抵抗を示す温度」は、5.6 Kであった。これが磁化率から求めた超伝導転移温度と一致すると仮定すると、「7 K相では圧力印加とともに超伝導転移温度が減少する」という我々の以前の結果と一致する。Kとpiceneをダイヤモンドアンビルセル内に挿入し、圧力を印加することによって、加熱しなくても超伝導体が作製できることがわかった。得られた超伝導体は18 K超伝導相である。その場合、印加圧力を増加させると、超伝導転移温度が増加しており、5.1 GPaで39 Kに達する。この結果は、以前、我々が磁化率から、「18 K超伝導相においては印加圧力の増加とともに超伝導転移温度が上昇する」という結果を得ていることと無矛盾である。これらの研究成果は、現在、論文としてまとめているところである。さらに、KやRbを挿入したpicene超伝導体に加えて、Liをドーピングしたpicene超伝導体の合成に成功した。また、電気化学反応を使った超伝導体合成や、電気二重層キャパシタを使ったキャリア誘起についても実験を進めている本研究の目的は、有機芳香族分子固体への金属原子ドーピングによる新規超伝導体の作製と、超伝導機構の解明である。有機芳香族分子結晶にアルカリ金属ならびにアルカリ土類金属原子を挿入して、高超伝導体積分率の超伝導試料を作製すること、超伝導転移温度を上昇させることが目的である。24年度は、ピセン超伝導体について以下の研究成果を得た。1ピセン超伝導体におけるゼロ抵抗率の確認:従来からの懸案であったK原子を挿入したピセン超伝導体結晶における電気抵抗率測定に成功した。1個の試料(K3.1picene)は、7 K以下で急激に電気抵抗が下がり始めた。これは、これまで我々が磁化から確認してきた7 K超伝導相と考えられる。また、もう一つの試料(K3.5picene)については11K付近から急激な電気抵抗率の低下が観測され、ゼロ抵抗率が確認された。この相については18 K相と同定した(ファンデルポー型の端子接続のため超伝導転移温度が低く見積もられている)。
慢性喫煙と加齢が肺胞マクロファージのアポトーシス細胞貪食能に与える影響

マクロファージの細胞表面に発現するアポトーシス細胞の認識/貪食に関わる受容体が、喫煙や加齢の影響でどのように修飾を受けるのかを検討した。非喫煙者では加齢により、肺胞マクロファージ(AM)のhosphatidylserine receptor(PSR)やscavenger receptorA(SR-A)の発現は上昇したが、中高年では喫煙者のPSR, SR-A発現は同年齢の非喫煙者と比較し低値であった。また、分化誘導したマクロファージ様の単球系細胞U937において、タバコ抽出液曝露にてPSRの発現が増強することを示した。このPSR発現はVascular endothelial growthfactor(VEGF)receptor blockerであるSU5416により濃度依存性に抑制された。このことはマクロファージのアポトーシス細胞貪食能にVEGFがPSR発現を介して間接的に関与していることを示唆する。慢性喫煙と加齢は肺気腫発症の主要な危険因子である。アポトーシス細胞のクリアランスは組織の保持や炎症収束に重要であり、アポトーシス細胞の認識・貧食関連受容体をもつマクロファージはその中心的役割を果たす。肺気腫においては、肺内に多くのアポトーシス細胞が認められ、このことが、病態形成に重要であることが報告されている。その機序のひとつとして、肺気腫患者の肺胞マクロファージは、アポトーシスに陥った細胞を処理する能力が低下している可能性が示唆されている。本研究では、マクロファージの細胞表面に発現するアポトーシス細胞の認識/貧食に関わる様々な受容体が、喫煙や加齢の影響でどのように修飾を受けるのか、また、それぞれの相対的重要性を明らかにする。肺気腫患者のAMはアポトーシス細胞貧食能とVEGF発現の低下が報告されている。今年度、我々は、若年者18名、中高年者23名を対象に気管支肺胞洗浄により採取されたAMにおけるアポトーシス細胞クリアランス関連受容体発現を定量的RT-PCR法で測定し、加齢と喫煙の影響、VEGF発現量との関連を検討した。加齢により、AMのphosphatidylserine receptor(PSR)、vitronectin receptor、calreticulin、scavenger receptorA(SR-A)発現は上昇し、若年者の中では、喫煙者AMではcalreticulin、SR-A、CD14発現は非喫煙者に比較し上昇するが、一方中高年者では、喫煙者のPSR、vitronectin receptor、SR-A発現は低下した。加齢・喫煙はアポトーシス細胞クリアランス関連受容体発現に影響する。アポトーシス細胞のクリアランスは組織の保持や炎症収束に重要であり、アポトーシス細胞の認識・貪食関連受容体をもつマクロファージはその中心的役割を果たす。本研究では、マクロファージの細胞表面に発現するアポトーシス細胞の認識/貪食に関わる様々な受容体が、喫煙や加齢の影響でどのように修飾を受けるのか、また、それぞれの相対的重要性を明らかにする。肺気腫患者のマクロファージはアポトーシス細胞貪食能とVEGF発現の低下が報告されている。今年度、我々は、アポトーシス細胞クリアランス関連受容体のひとつであるphosphatidylserine receptor(PSR)の発現調節機構について検討した。単球系細胞U937において、PMAでの分化誘導にてPSR発現が誘導され、ヒト末梢血単球に比べ肺胞マクロファージではmRNA、蛋白レベルにおいてPSRの発現が高いことを示した。さらに、タバコ抽出液曝露にてさらに発現が増強することを示した。この発現亢進がマクロファージに内在するvascular endothelial growthfactor(VEGF)依存性か否かを調べる目的で、VEGF receptor blocker(SU5614)を用いて、PSRの発現が抑制されるか否かを検討した。マクロファージにおけるタバコ抽出液曝露にて亢進するPSR発現はSU5614により濃度依存性に抑制された。このことは、マクロファージのアポトーシス細胞貪食能にVEGFがアポトーシス細胞クリアランス関連受容体発現を介して間接的に関与していることを示唆する。

本研究では、マクロファージの細胞表面に発現するアポトーシス細胞の認識/貪食に関わる様々な受容体が、喫煙や加齢の影響でどのように修飾を受けるのか、また、それぞれの相対的重要性を明らかにする。肺気腫患者のAMはアポトーシス細胞貪食能とVEGF発現の低下が報告されている。今年度、我々は、アポトーシス細胞クリアランス関連受容体の一つであるphosphatidylserine receptor (PSR)の加齢による発現調節機構について検討した。C57BL6/Jのadultマウス(39-45週令)とoldマウス(95-107週令)及びICRのadultマウス(37-44週令)とoldマウス(81-89週令)の肺胞マクロファージを分離し、タバコ抽出液を曝露した際のPSR発現を比較した。どちらのstrainも無刺激では週令の違いによる肺胞マクロファージPSRのmRNA発現に差を認めなかったが、タバコ抽出液の曝露にてadultマウスはPSRのmRNA発現が亢進したのに対しoldマウスではadultマウスと比較しPSRのmRNA発現が有意に低下していた。このことは、加齢によりアポトーシス細胞クリアランス能が低下していることを示唆する。
デスティネーション・ブランディングにおけるDMOモデルの研究

本研究は、デスティネーション・ブランディングという視点から海外DMOの先端事例を研究し、日本版DMOモデルを構築することを目的としている。初年度である2018年度はデスティネーション・ブランディングにおける文献レビューを行なった上で、先端的なDMOであるハワイ・ツーリズム・オーソリティを対象とした調査を予定していたが、予定していた時期に関西圏において災害が続いたことから、国内でのDMO組織に関する調査に専念することになった。2018年度は、デスティネーション・ブランディングの中でも特にマネジメント・モデルを中心としたレビューを行なった上で、国内の先端的なDMOとして、徳島県にある「にし阿波観光圏」を中心にフィールドワークとインタビュー調査を行なった。この地域は観光資源が限られている中で、秘境を軸としたブランディングと共に、インバウンドを対象としたマーケティングを行い着実に成果を出している地域である。同地域のDMO組織である一般社団法人そらの郷へのインタビューを軸としたフィールドワークを行い、その成果については論文にまとめ、学会で報告することができた。本調査では、DMO組織が小規模ながらも広域でのDMO活動ということに関して、様々な知見を得ることができた。こうした活動と共に、プレイス・ブランディングに関する研究組織を立ち上げるため、日本マーケティング学会においてリサーチプロジェクトの申請を行った。リサーチプロジェクトの立ち上げにより、更に国内に関しては効率的に事例収集を行う予定である。それと共に、ハワイ・ツーリズム・オーソリティに関しては2019年度の調査に向けた準備を行うことができた。関西圏での地震や大規模台風などにより予定していた時期にハワイでの調査ができなかったため、海外での調査を当初の計画より遅らせることにした。そのため、やや遅れていると判断した。ただし、次年度に調査を延期したハワイ・ツーリズム・オーソリティの事前情報の収集などを行うことができたと共に、国内の先端事例であるDMOの調査を行うことができたため、次年度は計画通りに進むと考えている。初年度に予定していたハワイ・ツーリズム・オーソリティの調査は、2019年8月に行う方向で準備を進めている。それと同時に、初年度に調査を実施した日本版DMO組織の一般社団法人そらの郷でのヒアリングから、同じく先端事例としての一般社団法人雪国観光圏の情報を得たため、新たな調査対象として雪国観光圏を追加することとした。こちらに関しても2019年度中に調査を行う予定である。また、日本マーケティング学会のリサーチプロジェクトに申請したことにより、学会における研究組織の母体を作ることができたため、もう一つの目的であるDMO関係者とのネットワークの構築を目指していく。次年度使用額が生じた理由は、災害を理由とした海外調査の延期である。初年度である2018年に予定していたハワイ・ツーリズム・オーソリティへの調査は次年度である2019年度8月に行う予定である。2019年度はその他に国内の先進事例として、引き続きにし阿波観光圏と雪国観光圏を調査する予定である。

2019年度に予定していたスイスに関しては、2018年度の事前調査によりニュージーランドのDMOの取り組みへの変更を検討している。調査時期に関しても、2020年3月もしくは2020年8月に延期する。国内調査に関しては、せとうち観光圏を中心に調査を進めていく。