hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
テラヘルツ磁化ダイナミクスの開拓

高感度・高磁場ポンプ・プローブ光学系を構築し,様々な高垂直磁気異方性と低飽和磁化を示す磁性金属単結晶薄膜を作製・評価した.高垂直磁気異方性と低飽和磁化を示す擬二次元層状磁性体単結晶薄膜の作製に成功し,0.1テラヘルツ程度のコヒーレント磁化才差ダイナミクスを見出した.また,超高磁気異方性を有する磁化補償フェリ磁性金属単結晶薄膜の作製に成功し,テラヘルツ波領域のコヒーレント磁化才差ダイナミクスを見出した.レーザー励起超高速磁化才差ダイナミクスの現象論の構築を行い,これらの実験結果を定性的に説明できることが分かった.高感度・高磁場ポンプ・プローブ光学系を構築し,様々な高垂直磁気異方性と低飽和磁化を示す磁性金属単結晶薄膜を作製・評価した.高垂直磁気異方性と低飽和磁化を示す擬二次元層状磁性体単結晶薄膜の作製に成功し,0.1テラヘルツ程度のコヒーレント磁化才差ダイナミクスを見出した.また,超高磁気異方性を有する磁化補償フェリ磁性金属単結晶薄膜の作製に成功し,テラヘルツ波領域のコヒーレント磁化才差ダイナミクスを見出した.レーザー励起超高速磁化才差ダイナミクスの現象論の構築を行い,これらの実験結果を定性的に説明できることが分かった.本研究では、主に高垂直磁気異方性を有する磁性体薄膜の示す数百ギガヘルツ以上のコヒーレント磁化才差ダイナミクスを超短パルスレーザーを用いて研究する.具体的には,(1)1テラヘルツ以上のコヒーレント磁化才差ダイナミクスを実用合金薄膜において観測し,(2)磁化才差ダイナミクスの励起プロセスにかかわる現象論的理論を構築することを主たる目的とする.最終的には,テラヘルツ領域における磁化ダイナミクスを開拓するとともに,テラヘルツ波応用への知見を得る.平成24年度は、主として高垂直磁気異方性を有するMn-X-Y系磁性材料薄膜における磁気モーメントの才差周波数について調べた.高K_U・低M_S材料では才差運動の周波数が大きくなることが分かっており,XY元素組成を系統的に変えた薄膜材料を探索した.要するに,次のことが分かった.(1)X=Al,Y=Geにおいて,二次元的な層状構造と5Merg/cc以上の高垂直磁気異方性を示し,かつ300emu/ccという低飽和磁化のMn-Al-Ge合金薄膜を作製し,磁化ダイナミクスを計測することに成功した.磁化才差周波数は100GHz程度と小さいものの,二次元性に起因する新しいレーザー励起磁化ダイナミクスが生じている可能性がある.(2)Mn:Geが3:1付近の組成で,低飽和磁化(100emu/cc程度),高磁気異方性(3Merg/cc程度)の垂直磁化薄膜を作製することに成功した.磁化才差ダイナミクスを超短パルスレーザーで計測しているが,保磁力が2T程度あるため計測が困難であった.既存光学系の改良を行うことで測定感度を改善し次年度に評価を行う.(3)低飽和磁化・高磁気異方性のMn-Ga合金とCoの積層膜の界面に負の交換相互作用が現れることを発見した.この人工フェリ磁性体では,負の界面交換相互作用のため高速磁化才差運動を生じる可能性がある(オプティカルモード).本研究では、主に高垂直磁気異方性を有する磁性体薄膜の示す数百ギガヘルツ以上のコヒーレント磁化才差ダイナミクスを超短パルスレーザーを用いて研究する.具体的には,11テラヘルツ以上のコヒーレント磁化才差ダイナミクスを実用合金薄膜において観測し,2磁化才差ダイナミクスの励起プロセスにかかわる現象論的理論を構築することを主たる目的とする.最終的には,テラヘルツ領域における磁化ダイナミクスを開拓するとともに,テラヘルツ波応用への知見を得る.平成25年度は当初の計画に従い、次の事項について検討した。1高垂直磁気異方性Mn-Ga-X系フェリ磁性材料薄膜における磁化ダイナミクス現有のポンププローブ光学系を改良し測定の高感度化・高磁場化を達成した。それにより、MnAlGe系、MnGa系垂直磁化薄膜のコヒーレント磁化才差ダイナミクスを調べ、最大0.3テラヘルツまでの磁化才差ダイナミクスの観測に成功、学会発表を行った。2超高磁気異方性磁場を有するMn-Ge系フェリ磁性薄膜における磁化ダイナミクス前年度から引き続き、D022型のMn3Geフェリ磁性高垂直磁気異方性薄膜の作製を進め、異方性磁場が20テスラの超高磁気異方性磁場を有する薄膜の創製に至った(論文報告)。予備的実験の結果、0.5テラヘルツのコヒーレント磁化才差ダイナミクスを観測できた。次年度には詳細な評価を進める。3Mn-Ga/FM交換結合積層膜(FM=Co, Fe)のフェリ磁性モードの研究24年度にMnGa/Co二層膜が負の交換結合を有することを発見、その磁化ダイナミクスの研究項目を新たに設定した。現在までに交換結合に基づく磁化ダイナミクスの詳細な評価を進めている。

本研究では、高垂直磁気異方性を有する磁性体薄膜の示す数百GHz以上のコヒーレント磁化才差ダイナミクスをパルスレーザーを用いて研究し、1 THz以上のコヒーレント磁化才差ダイナミクスを実用合金薄膜において観測することを主たる目的とする.最終的には,テラヘルツ領域における磁化ダイナミクスを開拓するとともに,テラヘルツ波応用への知見を得る.計画最終年度は、当初の計画に従い、次の事項について検討することで目的達成を目指した。1超高磁気異方性磁場を有するフェリ磁性材料薄膜の磁化ダイナミクス前年度に20 T前後の超高磁気異方性磁場を有するMn3Ge単結晶薄膜の作製に成功し、予備的評価から0.5 THzのコヒーレント磁化才差ダイナミクス(フェリ磁性の同位相モード)を観測している。本年度は、様々な条件で作製された試料の系統的評価を進めた。周波数は最大で0.56 THzであり、ダンピング定数は比較的小さい。また、光励起メカニズムは、熱的過程で定性的に説明できることが分かった。これらの結果の一部は国際会議や招待講演で報告された。2積層フェリ磁性体における高周波磁化才差ダイナミクスMn系合金と他の磁性材料を積層すると強い反強磁性相互作用が生じることが前年度に見出されている。本年度は、これを発展させ、1 THzに迫る磁化ダイナミクスを示す高磁気異方性人工フェリ磁性多層膜の創製を試みた。いくつかの材料を検討した結果、ホイスラー合金Co2FeAlとMn-Ga合金の多層膜が良好な垂直磁化人工フェリ磁性を示すことを見出した(論文発表済)。この系においては、層の厚みを最適化することで、異方性定数が数Merg/cm3でかつ磁化がほぼ補償された試料が実現でき、Mn3Geと同様のテラへルツ磁化ダイナミクスを期待できる。これに対する磁化ダイナミクスの評価を現在も進めている。26年度が最終年度であるため、記入しない。スピントロニクス26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画通りの薄膜材料の作製を達成し,その計測も進めているため.金属フェリ磁性体において、予備的実験ではあるが0.5テラヘルツのコヒレント磁化才差ダイナミクスを観測するところまで到達しており、当初の計画通りである。これまでの計画に加えて,24年度に発見したMn-Ga合金とCoの積層膜に現れる負の界面相互作用に起因するフェリ磁性モードの研究を新たに研究項目として追加する.研究の目的であるテラヘルツ領域における磁化ダイナミクスを開拓するため次の事項を推進する。1予備的実験で観測されている0.5テラヘルツのコヒレント磁化才差ダイナミクスの評価を本格的に進める。2フェリ磁性ならびに、積層フェリ構造における高周波磁化才差モード(オプティカルモード)の評価を進め、1テラヘルツ以上のコヒーレント磁化才差ダイナミクスの観測を目指す。3これまでの実験結果をもとに、光-テラヘルツ磁化ダイナミクスの現象論をランダウ-リフシッツ-ブロッホ方程式に基づき構築し、テラヘルツ波応用への知見を得る。本計画で定常的に使用する光学系部品の調達に時間がかかってしまい、年度内に納入できなかった。予定通り、本計画で定常的に使用する光学系部品の調達を行う。なお、これによる計画の遅延はない。
肥大心の心筋梗塞後心室remodellingに関する実験的研究

心筋梗塞後の左室リモデリングを研究するため、実験的検討を加えた。圧負荷肥大心18頭、コントロール12頭の雑種成犬計22頭を対象に閉胸麻酔下(ペントバルビタール)に頚動脈より冠動脈カテーテルを挿入し、バルーンカテーテルを用い左冠動脈前下行枝を4時間閉塞し心筋梗塞を作成した。その直前、閉塞1時間後、3時間後、24時間後、3日後、1週間後、2週間後、4週間後に麻酔下に左室圧測定(カテ先マノメーター)と左室造影を施行した。左室形態は左室造影像をトレースし、容積を算出するとともに、拡張末期の長軸中点を中心として、心内膜面までの距離をその局所心筋の長さとした。これらの成績より心筋梗塞および肥大心が加わったときの虚血(梗塞)部と非梗塞部のリモデリングについて検討した。コントロール犬4例、肥大心13例が心筋梗塞作成後1日以内に死亡したため、それぞれ8、5頭で観察した。その結果、梗塞部の拡大は急性期2日以内に完了し、それ以降の拡大は認められなかった。一方、非梗塞部は急性期より拡大し、1週目まで拡大が続くことが明らかになった。これに対し、肥大心では急性の死亡が極めて多かった。しかし、コントロール同様、梗塞部の拡大は急性期2日以内に完了し、それ以降は認められない傾向を示した。また非梗塞部も急性期より次第に拡大、4週まで拡大が続いた。肥大心で梗塞が生ずれば急性期の死亡が多いこと、また梗塞後の心室リモデリングは梗塞部ではコントロール群とほぼ同じであること、非梗塞部では肥大心筋でもさらに拡張することが明らかにされた。今後、更に著しい肥大心を作成し、生化学的見地からのアプローチを加え、この問題について研究をすすめる予定である。高血圧による圧負荷肥大心の梗塞後の左心室レベルおよび心筋細胞,間質レベルのRemodelingを,実験犬を用い,(1)高血圧による圧負荷肥大心のみ,(2)高血圧による圧負荷肥大心のない梗塞心,(3)肥大心,梗塞がともにない成犬,をコントロールとして検討することを目的としている。本年度は雑種成犬10頭の左腎動脈をCLipで狭窄し,高血圧を誘発することを主たる目的とした。まず,雑種成犬20頭に対し,開腹して腎動脈をクリップにて狭窄した。このうち10頭が術後の感染等で死亡した。生存した10頭は,手術後4ヵ月に心エコー図で左室壁厚を計測したところ,手術前に比較し壁厚は増加していた。このような肥大心に対して,閉胸麻酔下に左頸動脈より冠動脈カテーテルを挿入し,これよりPTCA用バルーンカテーテルを用い,左冠動脈前下行枝を4時間閉塞し,急性心筋梗塞を作成した(肥大心5頭,コントロール犬3頭)。又,同時に側副血行路を防ぐため冠動脈内へ一定量のコイル,ペーストを注入した。しかしながら,心筋梗塞作成により2頭づつ死亡した。梗塞直前,閉塞1時間後,3時間後,1日後,3日後に左室圧,心室造影を行っており,現在その解析について検討を行っている段階である。今後の課題は,肥大心をもつ成犬を確実に多く作成すること,心筋梗塞作成時に,適当な大きさの心筋梗塞作成を行い,死亡数を減少させることについて検討を加えることと考えている。次年度よりは,梗塞後のRemodelingについて詳細な検討を加えることが出来ると考えている。平成4年に引き続き、心筋梗塞犬の作成と左室動態の観察を行った。ついで心筋細胞、間質レベルのremodelingについて検討した。

閉胸麻酔下で、肥大心、コントロールの両群で、左頚動脈より冠動脈カテーテルを挿入し、バルーンカテーテルを用い左冠動脈前下行枝を4時間閉塞した。同時に、側副血行路形成を防ぐため冠動脈内へ一定量のコイル、ペーストを注入し、慢性梗塞犬を作成した。梗塞直前、冠動脈閉塞1時間後、3時間後、24時間後、3日後、1週後、2週後、4週後に麻酔下に左室圧測定(カテ先マノメーター)と左室造影を施行した。この際、肥大心群で心筋梗塞による死亡が多いため、十分な成績がまだ出されていないが、コントロール群に比較して、梗塞部、非梗塞部とも心室拡大が少ない傾向が示された。また、左室血行動態は梗塞後、収縮能、拡張能とも明らかに悪化したが、肥大心群でより顕著であり、これが梗塞後の死因の多さに関係するものと考えられた。左室容積、局所心筋長と左室圧の関係より、圧・容積関係、圧・局所心筋長を作成し、拡張機能(コンプライアンス)を評価したが、いずれも肥大心の梗塞で増大する傾向をみた。また、心筋細胞、間質(コラーゲン)レベルのremodeling、死亡時に、非梗塞部と梗塞部心筋を心筋繊維に垂直に切り取った切片の核をカウントすることにより、梗塞後の肥大心筋の拡大が主として、細胞の伸展(stretch)か、ずれ(slippage)によるremodelingによるものかについては目下検討中である。
能動的音響制御におけるハウリング抑制手法に関する研究

能動的音響制御を一次元音場に対して適用する際に問題となる,ハウリング現象の効果的な抑制手法について,研究を行い,下記のような実績を得た。前年度の成果として,制御音源を2つ用いるハウリング抑制手法を提案し,数値シミュレーションによってその効果を確認している。今年度は本手法について詳細なシミュレーションおよび実験を行い,その効果を定量的に確認した。まず実験装置として内径200mm,全長3700mmのL字形円筒ダクトを作製した。実際の実験装置をモデルとして,境界要素法により音響特性を求め,その特性に基づきシミュレーションを行った。その結果,2音源を用いるハウリング抑制手法を適用することで,効果的にハウリング現象を抑制し,良好な制御が行えることを確認した。次いで簡易無響室内で実験を行い,実験的に効果の確認を行った。実験は,提案する抑制手法と,一般的なハウリング対策である,ハウリングキャンセラとを比較した。ハウリングキャンセラは,制御音源から参照マイクへ至るハウリング経路と並行に,この経路の影響を打ち消す形で制御系内部にディジタルフィルタを挿入する方法である。実験の結果,以下のことを確認した。1提案する手法により,ハウリングを抑制し,安定した制御を行うことができる。2制御対象周波数範囲100400Hzにおいて最大で約30dBの消音効果がある。3提案する手法はハウリングキャンセラに比較して低周波数領域での消音効果が高い。4 2つの制御音源間の距離を短く(0.35m)すると,高い周波数(400Hz程度)のおいて効果が高く,距離を長く(0.5m)すると低い周波数(200Hz程度)の制御効果が高くなる。まず,ダクト内部の一次元音場を対象とした能動的音響制御に適用するハウリング抑制手法について検討を行った。能動的音響制御におけるハウリングは制御音源から出力された制御音が上流の騒音検出用センサによって再検出され,制御系内部で発散することによって発生する。この現象を抑制するために,本研究では制御音源を2つ用いることで上流側の騒音検出用センサに制御音が検出されないように制御系を構成する手法を提案し,この手法によってハウリングの発生を抑制できることをシミュレーションで確認した。シミュレーションでは,実際の実験用ダクトにこの手法を適用することを考慮して,境界要素法を用いて内径200mm,全長2000mmのダクトを仮定して音場の特性を求め,その音響特性を用いている。今後,仮定したダクトに相当する実験装置を用いて実験を行い,結果を比較・検討する予定である。シミュレーションの際に用いた適応制御アルゴリズムは音響制御に広く用いられているFiltered-x LMSアルゴリズムであり,このように一般的な制御手法に併用して適用可能であることは,本手法を実用的なものとするにあたって有利であるといえる。また別に,外部から騒音が入射する音場を対象として,3次元音場に対する音響制御についてもシミュレーションおよび実験を行い,単一周波数の騒音に対して,騒音検出用センサ,制御音源,誤差検出用センサを適切に配置することでハウリングを引き起こさず,最大で25dB以上の消音効果があることを実験的に確認した。
歯の回転による歯根膜誘導法での歯周組織再生に関する研究

唇側に広範な骨欠損を伴う症例などでは、十分な歯周組織の再生を図ることが困難な現状にある。本研究は、このような骨欠損に対して、歯に回転力を加えることにより、歯周組織再生の母体である歯根膜細胞を誘導して歯周組織の再生を図ることを目的として行われた。実験動物としては、ビ-グル成犬3頭を用いた。実験開始の3カ月前より歯石除去などを行い、健康歯肉を確立した。実験部位は上顎P1,P3と下顎P2,P4とし、左右の片側を実験側、反対側を対象側とした。歯の抜髄、根管充填後、複根歯では近遠心の1根を抜去した後、頬側に骨欠損を付与した。3カ月後に抜歯窩の治癒と歯周病変の成立を確認後、実験側では回転力(100g/cm^2)を加えた。ラベリングを行いながら、3カ月間の肉眼的観察、X線的観察を行った後、組織学的観察を実施した。骨欠損作成3カ月後の所見では、肉眼的には歯肉の増殖と退縮を示したものがあったが、いずれの例でも頬側に削除量とほぼ同程度の骨欠損が認められ、35mmのアタッチメントロスが生じていた。その後に回転力を加えた実験側の3カ月後の所見では、牽引側にアタッチメントゲインと骨の添加が認められ、頬側に作成した骨欠損部の一部に修復が認められた。対象側では明らかな変化は認められなかった。今回の実験より、歯の回転に伴って、失われた歯周組織の一部に組織再生が生じることが確認され、今後はGTR法との併用により更なる歯周組織再生が期待される。なお、観察期間中に実験動物の1頭が死亡し、途中から実験動物を追加して実験を継続しているために、実験、発表が遅延した。
拡張現実感における幾何学的整合性に関する研究

本研究の目的は,拡張現実感における実世界と仮想物体の位置あわせをよりロバストにすることであり,位置合わせ実現するための基礎技術や,そのフレームワークの開発に関する研究を行うものである.本研究の成果は,屋内外を問わず広い範囲での拡張現実感の応用を可能にするため,ユーザインタフェース研究,メディアアートやエンタテインメント分野での拡張現実感技術応用への貢献が期待できる.本年度は、シーン中にあらかじめ存在する自然特徴を用いたトラッキングにおける、仮想物体の位置あわせのロバスト化に関する研究を行った.本研究では、これまでトラッキングを行うことが困難であった識別性の高い自然特徴の少ない,オフィスなどの屋内シーンにおいても安定してトラッキングを行うためのカメラの位置姿勢の複数仮説を保持したトラッキングフレームワークを提案した.また,提案トラッキングフレームワークを実現するための基礎研究として,安定してトラッキング可能な自然特徴量をシーン中から抽出する手法に関する研究や,特徴追跡における最適なトラッキング範囲を,統計モデルを用いて動的に推定するための手法の研究を行った.この一連の研究成果は、学術論文としてまとめ、日本バーチャルリアリテイー学会論文誌Vol.12 No2に採録された.国内会議では9月のバーチャルリアリティー学会での口頭発表を,国際会議では11月にISMAR2007のプロトタイプシステムのデモンストレーションとICAT2007での口頭発表を行った.本研究の目的は,拡張現実感における実世界と仮想物体の位置あわせをよりロバストにすることであり,位置合わせ実現するための基礎技術や,そのフレームワークの開発に関する研究を行うものである.本研究の成果は,屋内外を問わず広い範囲での拡張現実感の応用を可能にするため,ユーザインタフェース研究,メディアアートやエンタテインメント分野での拡張現実感技術応用への貢献が期待できる.本年度は、シーン中にあらかじめ存在する自然特徴を用いたトラッキングにおける、仮想物体の位置あわせのロバスト化に関する研究を行った.本研究では、これまでトラッキングを行うことが困難であった識別性の高い自然特徴の少ない,オフィスなどの屋内シーンにおいても安定してトラッキングを行うためのカメラの位置姿勢の複数仮説を保持したトラッキングフレームワークを提案した.また,提案トラッキングフレームワークを実現するための基礎研究として,安定してトラッキング可能な自然特徴量をシーン中から抽出する手法に関する研究や,特徴追跡における最適なトラッキング範囲を,統計モデルを用いて動的に推定するための手法の研究を行った.この一連の研究成果は、学術論文としてまとめ、日本バーチャルリアリテイー学会論文誌Vol.12 No2に採録された.国内会議では9月のバーチャルリアリティー学会での口頭発表を,国際会議では11月にISMAR2007のプロトタイプシステムのデモンストレーションとICAT2007での口頭発表を行った.
無機微粒子内包ポリマーカプセルのワンポット作製法の開発

本研究は,シリカの前駆体であるテトラエトキシシラン(TEOS)を内包したポリマーカプセル内にてゾルゲル反応を進行させることによるシリカ粒子内包カプセル作製法を確立させ,さらに他の金属粒子内包系へと発展させることを目的としている。初年度であった昨年度は,カプセル内ゾルゲル反応によるシリカ粒子内包カプセル作製法を確立することに特に注力した。2年目の本年度は,他金属種を含む系への適用範囲拡大に取組んだ。内包金属としては,有機合成反応において最も良く用いられている金属触媒の一つであるパラジウム(Pd)をターゲットにした。ジビニルベンゼンモノマーにPd源としてPd(PPh3)4もしくはPd-PEPPSI-IPrを溶解させて懸濁重合を行なった。後者のPd-PEPPSI-IPr系は真白の真球状のポリマーカプセルが得られたのに対し,前者のPd(PPh3)4系は灰色であった。Pd(PPh3)4系では重合を開始すると,懸濁滴がオレンジ色から灰色,黒色と変化したことから,重合中にPd粒子が生成したと考えられた。一方で,Pd-PEPPSI-IPr系では, 1H NMR測定により分子のまま含有していることを確認した。これは用いたPd錯体の安定性の違いによるものであると考えられた。得られたカプセルをトルエン溶媒中で鈴木ー宮浦カップリング反応に適用したところ,Pd粒子含有カプセルでは,収率82%,Pd錯体分子含有カプセルでは,収率105%で進行した。しかしながら,本研究に欠かせない電子顕微鏡が故障し,修理に時間を要し,カプセルの形状などの検討を行うことはできなかった。申請者が別途採択された科研費(国際強化)の研究遂行のため長期海外出張(2017.6-2018.7)した。その間も本課題研究は,スカイプを用いて学生とミーティングをしながら,研究遂行に取り組んできたが,その進捗状況は申請計画予定よりもやや遅れている。また,本研究に欠かせない電子顕微鏡が故障し,修理に時間を要したことも問題であった。引き続き,カプセル内ゾルゲル反応によるシリカ粒子内包カプセルにかんする検討に取り組むと共に,他金属種を含む系への適用範囲拡大に取組む。具体的には次のようなことに取り組む予定である。1)初年度に注力したシリカ粒子内包カプセルの作成手法について,より詳細な検討を試みるために,マイクロ流路装置を導入して,カプセル径を揃えて検討を行う。2) TEOS内包カプセルのカプセル壁厚み及び架橋密度(カプセル壁の網目構造の大きさ)を増減させて,カプセルの作製を行ない,生成するシリカ粒子のモルフォロジィに対する影響を検討する。3)金属種(Pd, Au, Pt, Ag等)の原料成分は水溶性塩が多いため,逆相系(有機溶剤を媒体に水溶液を分散滴)にて,水溶性の架橋性モノマーを用い,金属塩水溶液内包カプセルを作製する。4)触媒活性能の発現とその評価:作製されたカプセルを用いて,触媒反応性(例えばPd内包系ならば鈴木宮浦カップリング等の有機反応)を行う。特に,ポリマーカプセルという閉ざされた空間性の効能(カプセル壁の架橋構造の網目が分子ふるい効果を示す可能性あり),触媒となる金属粒子の形状による比較を行う。初年度は特に,カプセル内ゾルゲル反応によるシリカ粒子内包カプセル作製法を確立することに注力し,具体的には次のようなことに取り組んだ。1)光学顕微鏡を用いて経時的な顕微鏡観察を行いながら,生成機構の解明に取り組んだ。2)これまで用いてきたアンモニア水の他に,異なる塩基性及び酸性触媒を適用した。1)に関しては,カプセル内のTEOSがアンモニア水により加水分解反応を受けると, TEOS1分子から4分子のエタノールが脱離する。この副生したエタノールは速やかにカプセル外の媒体に放出され,カプセル内にはその体積減少分を埋めるために,媒体の水が浸入した。この水はTEOS内で水ドメインを形成し,反応の進行と共にそれは徐々に大きさを増した。そして,この水ドメインがシリカ粒子生成の反応場であることが明らかとなった。2)に関しては,非常に興味深い結果が得られた。同じ塩基性触媒であっても,水酸化ナトリウムを用いた場合,ゾルゲル反応はほとんど進行しなかった。ナトリウムイオンもしくは水酸化物イオンなどの親水性の高いイオン塩は,ポリマーからなるカプセル壁を通過しにくく,TEOSと接触しなかったと推察された。また,酸性触媒である塩酸の場合,アンモニア水と違って,ゾルゲル反応が進行しても,カプセル内に明瞭なシリカ粒子は観察されなかった。ゾル状のシリカが生成し,電子顕微鏡試料作製のために乾燥させる際に,合一し粒子が形成した。均一系において報告されている塩基性触媒と酸性触媒におけるシリカの立体構造性の違いが反映されたものと考えられた。初年度にあたる平成29年度は,申請者が別途採択された科研費(国際強化)の研究遂行のため長期海外出張した。その間も本課題研究は,スカイプを用いて学生とミーティングをしながら,研究遂行に取り組んできたが,その進捗状況は予定よりもやや遅れている。本年度はより精力的に研究を進めていく。

具体的には条件を振って粒子を作製し電子顕微鏡により観察する検討に留まっているため,NMRやXPS, EDXなどにより詳細な検討を行いたいと考えている。また,特に酸条件では,シリカ粒子の構造決定がゾルゲル反応時でなくその後の乾燥時であるため,乾燥条件についても検討を行っていきたいと考えている。また,カプセル径によっても生成するシリカ粒子のモルフォロジィが変化する傾向にあるが,大きさを揃えての検討取り組みたいと考えている。本研究は,シリカの前駆体であるテトラエトキシシラン(TEOS)を内包したポリマーカプセル内にてゾルゲル反応を進行させることによるシリカ粒子内包カプセル作製法を確立させ,さらに他の金属粒子内包系へと発展させることを目的としている。初年度であった昨年度は,カプセル内ゾルゲル反応によるシリカ粒子内包カプセル作製法を確立することに特に注力した。2年目の本年度は,他金属種を含む系への適用範囲拡大に取組んだ。内包金属としては,有機合成反応において最も良く用いられている金属触媒の一つであるパラジウム(Pd)をターゲットにした。ジビニルベンゼンモノマーにPd源としてPd(PPh3)4もしくはPd-PEPPSI-IPrを溶解させて懸濁重合を行なった。後者のPd-PEPPSI-IPr系は真白の真球状のポリマーカプセルが得られたのに対し,前者のPd(PPh3)4系は灰色であった。Pd(PPh3)4系では重合を開始すると,懸濁滴がオレンジ色から灰色,黒色と変化したことから,重合中にPd粒子が生成したと考えられた。一方で,Pd-PEPPSI-IPr系では, 1H NMR測定により分子のまま含有していることを確認した。これは用いたPd錯体の安定性の違いによるものであると考えられた。得られたカプセルをトルエン溶媒中で鈴木ー宮浦カップリング反応に適用したところ,Pd粒子含有カプセルでは,収率82%,Pd錯体分子含有カプセルでは,収率105%で進行した。しかしながら,本研究に欠かせない電子顕微鏡が故障し,修理に時間を要し,カプセルの形状などの検討を行うことはできなかった。申請者が別途採択された科研費(国際強化)の研究遂行のため長期海外出張(2017.6-2018.7)した。その間も本課題研究は,スカイプを用いて学生とミーティングをしながら,研究遂行に取り組んできたが,その進捗状況は申請計画予定よりもやや遅れている。また,本研究に欠かせない電子顕微鏡が故障し,修理に時間を要したことも問題であった。初年度に引き続き,カプセル内ゾルゲル反応によるシリカ粒子内包カプセルにかんする検討に取り組むと共に,他金属種を含む系への適用範囲拡大に取組む。具体的には次のようなことに取り組む予定である。1) TEOS内包カプセルのカプセル壁厚み及び架橋密度(カプセル壁の網目構造の大きさ)を増減させて,カプセルの作製を行ない,生成するシリカ粒子のモルフォロジィに対する影響を検討する。また,上述したようにカプセル径の影響も検討する。2)触媒(担体)利用を見据え,加圧下高温水処理により,湿潤ゲル状態から縮合反応を完全に進行させ結晶性の向上条件を検討する。3)Si以外の金属アルコキシド(油溶性)を本作製法に適用するために,まずはTEOSと相溶する有機金属アルコキシドを用いて,シリカと同時にゾルゲル反応を行い,シリカ構造ネットワーク内への取り込みを検討する。
CD98hc+/CD44v9+は新たな癌幹細胞・放射線感受性マーカーである

頭頸部扁平上皮癌細胞株のHO-1, Sa3. HSC2. HSC3. HSC4に対して60Gyの外照射を施行した。癌幹細胞マーカーとして、候補にしているCD98hcが高発現している事は確認している。動物実験でも、CD98陽性細胞は腫瘍を形成できたのに対して、CD98hc陰性細胞では腫瘍を形成できなかった。トランスポーターであるxCTとバインドするCD44v9の発現を調べたところ、5つの細胞株で全て100%陽性となった。xCT自体の発現を調べてみたが、興味深いことにフローサイトメトリー上では全く発現がみられなかった。これは、放射線照射によってxCTが通常の形態を保つ事ができなくなっており、フローサイトメーターでは認識できなくなっているのか、何らかの理由で細胞膜に発現できなくなっている可能性が示唆される。CD98はCD98hcとCD98lcが構成されて機能している。CD98lcはLAT1やLAT2などのアミノ酸トランスポーターであり、必須アミノ酸を取り込んで細胞の増殖、維持、分化に寄与している。そこで、癌細胞に特有と言われるLAT1の発現をフローサイトメーターで解析した。5つの細胞株で共通して、LAT1は80-90%の高発現を示した。また、LAT1陽性細胞とLAT1陰性細胞に分離して、癌幹細胞培地を用いた半流動培地上で培養を行ったところ、LAT1陽性細胞はSphereを形成していくのに対して、LAT1陰性細胞はSphereを形成することはできなかった。LAT1阻害剤が新たな抗癌剤として開発されようとしている。本研究では、放射線照射を行う事でLAT1が高発現している事が明らかになった。現在、ニボルマブなどが切除付不能例の癌で使用されているが、LAT1阻害薬が臨床的にこれ以上放射線加療できない症例に対して非常に有効な薬剤になるのではないかと考えている。5つの細胞株でxCT,CD44v9,LAT1の発現を調べた為、予想以上に時間がかかってしまった。LAT1阻害剤の有効性を調べる為に動物実験を行いたいと考えている。同所移植を行い多発転移モデルを作りたい。しかし、口腔内に腫瘍を作るためマウスが経口摂取できなくなってしまう事が現在の問題である。尾静脈から癌細胞を注射して転移モデルを作るか、臨床に近い状態にするために同所移植を行って転移モデルが作成可能かを検討中である。放射線照射を施行した細胞株をLAT1陽性細胞とLAT1陰性細胞に分離して、動物に移植する。LAT1阻害剤を投与して、腫瘍縮小の効果を判定する。放射線照射後には約90%以上陽性となるLAT1を阻害できれば、癌の進行を劇的に抑える事ができ、治療法のない切除不能な頭頸部扁平上皮癌の画期的な治療法となる可能性がある。薬剤として開発をすすめていく予定である。また、もう1つのトランスポーターであるxCTがフローサイトメーターで認識できない理由を解明する。本当に細胞膜に発現できていないのであれば、放射線照射後には治療のターゲットにはならない可能性があると思われる。

放射線照射を施行した細胞株をLAT1陽性細胞とLAT1陰性細胞に分離して、動物に移植する。LAT1阻害剤を投与して、腫瘍縮小の効果を判定する。放射線照射後には約90%以上陽性となるLAT1を阻害できれば、癌の進行を劇的に抑える事ができ、治療法のない切除不能な頭頸部扁平上皮癌の画期的な治療法となる可能性がある。薬剤として開発をすすめていく予定である。また、もう1つのトランスポーターであるxCTがフローサイトメーターで認識できない理由を解明する。本当に細胞膜に発現できていないのであれば、放射線照射後には治療のターゲットにはならない可能性があると思われる。既存の細胞株を使用し、フローサイトメトリー用の抗体の購入が主であったため初年度は大きな額を使わなくてよかった。今後は動物実験に移行するため、前年度の費用も必要となる。
ルック・アップ・テーブル・リングの論理合成

1.高速論理シミュレータの開発LUT(Look-Up Table)カスケード・エミュレータを用いたサイクルベース形式論理シミュレータを開発した.LUTカスケード・エミュレータとは,複数のLUT(セル)を直列に接続したLUTカスケードを模擬するアーキテクチャである.LUTカスケード・エミュレータは制御部とメモリとレジスタを持ち,書き換え可能な接続回路でメモリと各レジスタの接続を行い,メモリのアドレスを計算する.そして,メモリに格納したセルを読み出す.以上を繰り返して論理回路を評価する.本手法は,LUTカスケード・エミュレータを汎用のPC上でソフトウェアを用いて実現する.Levelized Compiled Code(LCC)と比較して,本手法のシミュレーション実行時間は3.510.6倍高速であり,シミュレーション準備時間は2.09.8倍高速である.また,QRMDD(Quasi-Reduced Multi-valued Decision Diagram)と比較して,シミュレーション準備時間は若干早く,必要メモリ量は1/2.91/3.6であり,シミュレーション実行時間は1.13.9倍高速であった.本研究成果を横浜で開催された国際会議ASPDAC-2006で発表した.本シミュレータは,専用のハードウエアを必要とせず,安価な汎用パソコン上で動作するため,極めて実際的であり,評判が良かった.本研究に関しては,従来から新しいアーキテクチャーを作成して何年も研究勢力を注いできたが,本成果が最も評判が良かった.なお、本方式は,従来,「ルック・アップ・テーブル・リング」と呼んでいたが、研究が進むにつれ,「ルック・アップ・テーブル・カスケード・エミュレータ」(LUTカスケード・エミュレータ)と呼んだほうが適当ということが明らかになったため,本報告書では,「LUTカスケード・エミュレータ」という用語を用いている.LSIの集積化・微細化が進み、マスクの開発費用や設計費用が膨大なものとなっている。一方、製品寿命はますます短くなり、専用SoCの開発が経済的観点や環境保護の観点から現在と同様な開発手法では難しくなっている。従って、今後は製品寿命を長くできるような書き換え可能なLSIが重要になる。本研究では、設計検証が容易で、且つ応用情報機器のライフサイクルを長くできるプログラマブル・ロジック・デバイス(Programmable Logic Device : PLD)に関して、デバイス、論理合成、およびその応用を開発する。1.LUTリングアーキテクチャーの開発LUTリングは、単一あるいは、複数のメモリとプログラム可能な接続回路網を用いてLUTカスケードを模擬する。回路シミュレーションにより、LUTリングは同一周波数で動作するマイクロプロセッサ上のソフトウェアに比べて550倍高速という結果を得た。LUTリングの応用分野としては、カスタム論理回路ほど高性能・低電力が要求されないが、マイクロプロセッサよりも高速で、低消費電力が要求されるものが考えられる。2.LUTリングの論理設計手法の開発.LUTリングを用いた順序回路の構成法を開発した。そして、種々のベンチマーク回路をLUTリングで実現し、必要な総メモリ量を求めた。順序回路型LUTカスケードは、メモリパッキングという手法を用いて、必要なメモリを削減可能である。そのアルゴリズムを開発し、種々の関数に適用したところ、平均すると40%メモリを削減可能なことがわかった。3.LUTリングの応用の開発LUTリングのAESの暗号回路への応用を開発した。そのほか、ディジタルフィルタを合成した。現在は、LUTリングのプロトタイプをFPGAのボード上で動かしている。1.高速論理シミュレータの開発LUT(Look-Up Table)カスケード・エミュレータを用いたサイクルベース形式論理シミュレータを開発した.LUTカスケード・エミュレータとは,複数のLUT(セル)を直列に接続したLUTカスケードを模擬するアーキテクチャである.LUTカスケード・エミュレータは制御部とメモリとレジスタを持ち,書き換え可能な接続回路でメモリと各レジスタの接続を行い,メモリのアドレスを計算する.そして,メモリに格納したセルを読み出す.以上を繰り返して論理回路を評価する.本手法は,LUTカスケード・エミュレータを汎用のPC上でソフトウェアを用いて実現する.Levelized Compiled Code(LCC)と比較して,本手法のシミュレーション実行時間は3.510.6倍高速であり,シミュレーション準備時間は2.09.8倍高速である.また,QRMDD(Quasi-Reduced Multi-valued Decision Diagram)と比較して,シミュレーション準備時間は若干早く,必要メモリ量は1/2.91/3.6であり,シミュレーション実行時間は1.13.9倍高速であった.本研究成果を横浜で開催された国際会議ASPDAC-2006で発表した.本シミュレータは,専用のハードウエアを必要とせず,安価な汎用パソコン上で動作するため,極めて実際的であり,評判が良かった.本研究に関しては,従来から新しいアーキテクチャーを作成して何年も研究勢力を注いできたが,本成果が最も評判が良かった.なお、本方式は,従来,「ルック・アップ・テーブル・リング」と呼んでいたが、研究が進むにつれ,「ルック・アップ・テーブル・カスケード・エミュレータ」(LUTカスケード・エミュレータ)と呼んだほうが適当ということが明らかになったため,本報告書では,「LUTカスケード・エミュレータ」という用語を用いている.
鑑賞行動と空間認知からの分析――美術館の展示空間に関する研究

美術館の展示空間においては、展示作品を鑑賞し夢中になる場合は、注視する対象(展示作品)は「図」となり、空間は「地」となり、通過した場所を見失うことが身近でしばしば見られる。展示空間において場所の定位の誤りに関する要因を明らかにすることは、分かりやすい空間のあり方を検討する上では、大きな意義があると考えられる。その一方で、空間を認知しながら経路が選択されるという過程を考えると、空間はどのような手がかりによって鑑賞者にとらえられ、組み立てられるのかということは、経路選択を理解する手がかりになると考えられる。そこで、本研究はこれまでの展示空間における歩行実験の後、被験者に描画してもらったスケッチマップ、またはその描画順によって、1.場所の定位を明らかにすること、2.認知された空間の構造を明らかにすることを目的とする。本研究は、スケッチマップまたはその描画順を分析した上、主体側による経路選択及び展示空間における環境の考察を行った。まとめとしては、場所の定位における方向的誤り、それが生じる要因を検討した。場所の方向的定位と関わっていると見られる要因としては、歩行経路の長さ・曲折、経路選択の行動単位、環境の開放性が見られた。スケッチマップ描画順等の分析によって「認知地図」・「認知空間」については以下のことが明らかになった。滞在時間が短く歩行周数が1周の場合、「認知地図」の構造は身体運動依存型が多いのに対して、滞在時間が長いか往復による歩行周数が多い場合、「認知地図」の構造は空間全体が把握され、建物の構造に基づいた外周枠組依存型が多い。
病院の365日稼動にかんする研究

本研究は、病院が鉄道や航空輸送のように社会インフラとして365日フル稼働するための課題を整理すること、及びそれが実現した場合の効果を推計することを目的とした。本研究では、病院の曜日別の稼働状況を調査し、実態を把握した。さらに、土曜日、日曜日も平日と同様の運営をする病院についての事例研究を行い、稼働実績、体制、運営上の課題について取りまとめた。病院が週末を平日と同様に稼働することは、2025年に向けた医療提供体制の構築が進む中、都市部の医療需要急増に対応するための対策となり得るが、その実現にはスタッフのシフト制や患者への説明などに課題があることが明らかとなった。本研究は、病院が鉄道や航空輸送のように社会インフラとして365日フル稼働するための課題を整理すること、及びそれが実現した場合の効果を推計することを目的としている。本研究期間の初年度である平成26年度は、病院の曜日別稼働の現状を把握するための実態調査およびフル稼働するための課題についての事例調査を行った。具体的には厚生労働省が行う医療施設(静態・動態)調査(平成23年実施)の結果を用い、病院の表示診療時間から曜日別の外来稼働状況を調査した。月曜日から金曜日の平日午前ではほとんどの病院が外来診療を実施しているのに対し、土曜日や日曜日、休日の午前では外来の実施率が低く、特に日曜日および休日に大きく診療機能が低下している実態が明らかとなった。また、各都道府県の医療情報提供ホームページの情報を用い、日曜日や祝日に外来を稼働している病院の情報の収集を開始した。事例調査では日曜日や祝日も外来診療および定期手術を実施している病院の運営に参画し、運営上の課題について情報収集するとともに、その解決策についても検討をしている。また、日本マーケティング学会の医療マーケティングに関するセッションに参加し、成果の一部について発表するとともに、顧客志向経営や医療機関の経営に関する最新の研究の情報を収集した。さらに、日本医療マネジメント学会学術総会に参加し、共同研究者として「時間外選定療養費制度導入による影響(第二報)」を発表した。これは軽症患者が、土日祝日も含む診療時間外に受診することによる救急医療の負担過多への対策を評価したものである。組織づくりや組織変革にかんする研究成果の一部をMedical Technology誌にて発表した。本研究は、病院が365日フル稼働するための課題を整理すること、及びそれが実現した場合の効果を推計することを目的としている。平成27年度は事例調査を目的として、各党道府県の医療情報提供ホームページの情報を用い、曜日別稼働で土曜日や日曜日、祝日などに稼働を行っている施設に対する訪問調査(5月福島、7月仙台)を実施した。また、年末年始や創立記念日を除き、すべての曜日を通常診療日としている大学附属病院の実態調査については、外来診療、入院診療、手術実施の実績やその課題について日本医療・病院管理学会第53回学術総会にて「土日週日化の取り組みと課題」と題した発表や、日本医療マネジメント学会学術総会にて「患者サポートセンターにおける予約入院、検査説明等業務の現状と課題」と題した発表(共同演者)を行った。さらに、夜間や土曜日、日曜日といった病院の診療時間外における軽症患者の受診抑制を目的とした時間外選定療養費制度導入の効果と課題について、日本医療マネジメント学会雑誌「時間外選定療養費制度導入の影響」を共著者として発表した。さらに、医療のイノベーションや機能分化の方向性についてまとめたクレイトン・M・クリステンセンらの著者を共訳し、「医療イノベーションの本質ー破壊的創造の処方箋」として発表した。それらの内容を日本の現状に照らし合わせて解釈し、医療関係者向けセミナー(10月デジタルヘルスDAYS2015、11月デジタルヘルスコネクト、2月病院事務長向けセミナー)で発表、成果の普及に努めるとともに意見交換をした。また、日本マーケティング学会の医療マーケティング研究会に参加(6月大阪)、カンファレンス2015(11月東京)では研究報告を行い、議論を深めた。平成27年度は,前年度より行ったフィールドワーク調査のデータを分析し,事例研究を通じて、病院の診療日、診療時間に関する報告を行い、発表を行った点において、研究は順調に進んでいるといえる。特に、開院より土日の週日化を進める大学の附属病院では実績と課題をまとめ、発表をすることができた。ただし,曜日別の入院診療の実態を把握する点については,同分野の専門家と議論を重ねた結果,データの取得が難しいという結論に至った。そのため、地域を限定したデータを取得するか、複数の事例を集めることで代用していきたい。本研究は、病院が社会インフラとして365日フル稼働をするための課題を整理すること、およびその場合の効果を推計することを目的としている。最終年度(3年目)の平成28年度は、退院日の曜日による退院先の傾向を第54回日本医療・病院管理学会学術総会(9月、東京)において、開院より土曜日日曜日を平日と同じように運用した病院の成果と課題をAmerican College of Healthcare Executiveの2017 Congress on Healthcare Leadership(3月、シカゴ)において報告した。また、早稲田大学ビジネススクールのヘルスケア研究会(2月、東京)、日本マーケティング学会の医療マーケティング研究会(9月、東京、2月、岡山)において成果の一部を報告し、議論を重ねた。また、日本医療マネジメント学会(4月、福岡)に共同演者として参加した。2025年に向けた医療提供体制の構築が進む中で都市部の医療需要急増が見込まれる中、急性期病院は在院日数減少による対応が求めれている。土曜日日曜日も平日に近い体制を取れば、入院、退院のイベントがフラットとなり、施設、設備の投資効率、稼働効率の向上が見込まれる。

一方で、医師をはじめとしたスタッフのシフト制の構築、それに伴う主治医制の見直し、患者への説明などに課題が認められることが明らかになった。平日と週末ではWeekend Effectと呼ばれる現象が知られている。土曜日、日曜日の週日化を行う病院においてWeekend Effectが認められるのか、現在データの検証を進めており、これを論文としてまとめジャーナルへの投稿を行う予定である。本研究は、病院が鉄道や航空輸送のように社会インフラとして365日フル稼働するための課題を整理すること、及びそれが実現した場合の効果を推計することを目的とした。本研究では、病院の曜日別の稼働状況を調査し、実態を把握した。さらに、土曜日、日曜日も平日と同様の運営をする病院についての事例研究を行い、稼働実績、体制、運営上の課題について取りまとめた。病院が週末を平日と同様に稼働することは、2025年に向けた医療提供体制の構築が進む中、都市部の医療需要急増に対応するための対策となり得るが、その実現にはスタッフのシフト制や患者への説明などに課題があることが明らかとなった。初年度は、文献収集、実態調査、仮説の設定、データ整理といった一連のプロセスがおおむね順調に進んでいる。研究計画段階では特定機能病院を対象としていたが、医療施設(静態・動態)調査を用いることにより広範囲の病院群を対象として調査をすることができた。また、医療情報提供ホームページの情報から日曜や休日に外来診療を実施する医療機関名を把握することが判明したことで、より詳細な調査ができるものと考える。一方で入院診療に関する情報はこれらの情報ソースからは得られないことから、別の手段を模索中である。また、土日を週日化した運用を試み、また自らも運営に携わっている昭和大学江東豊洲病院が開設より1年経過したことによる365日稼働の成果や課題について、多くの情報を収集することができた。ここで得られた情報は、今後の研究の仮説形成に大きく寄与するものと考える。上記の過程で得られた知見に基づき、さらなる研究を進め、学会での発表や論文の作成へと進めていければと考えている。平成28年度は、医療情報提供ホームページから得られた日曜日や休日に診療を実施する医療機関への訪問調査をさらに進める。その中で入院診療に影響を与える手術室や検査、リハビリテーションサービスを実施する医療機関があれば、入院診療の実績への影響も評価したい。開院3年目を迎える土日週日化を実施する大学付属病院では医師の勤務体制の構築が課題となっている。この点を踏まえつつ、訪問調査より得られた365日稼働の阻害要因の特定と対策を検討したい。医療マネジメント平成27年度は、前年度に開始した各都道府県の医療情報提供ホームページの情報の収集を継続する。この調査により日曜日や休日に外来診療を実施する医療機関が特定できることから、病院規模や診療内容、地域等による特徴が整理していく。
河竹黙阿弥のテキスト研究

本研究の目的は、『新河竹黙阿弥全集』(仮題)の編集・刊行をにらんで、河竹黙阿弥作の台本本文を詳細に検討することにあった。歌舞伎台本は写本の形で現存するのが原則で、再演毎に子の写本、孫の写本を生む可能性がある。その際生じた本文の異同が、上演側の都合によるのか、単なる筆写ミスか、あるいは作者黙阿弥自身の意図によるのか、判断が難しい。本研究では、作品点数の諸本を対校することで、内部微証から底本・対校本を選定する際の原則を導き出す作業を試みた。申請時には、次の5作品を調査研究の対象とした。1「夢結蝶鳥追」2「蔦紅葉宇都谷峠」3「江戸桜清水清玄」4「勧善懲悪覗機関」5「傾城曽我廓亀鑑」このうち、1・5については、最良質の台本である早大演博本が虫損のため撮影できず、調査の対象から除外せざるを得なかった。2については、新たに早大演博本の底本候補が発見されたのが収穫できる。これも虫損が甚だしく、細かい対校は修復作業を待っておこなう。しかし他の諸本のうち、底本候補・対校本候補についてはほとんど閲覧・複写・翻刻の作業が完了している。本研究の特徴の一つは、黙阿弥存生中に刊行された活字本を視野にいれることである。版権(著作権)取得のため出版された明治の〈演劇脚本〉を調査したところ、省略部分が多く、底本候補にはならないが、現『黙阿弥全集』編纂の際に校訂者がカットした部分が残っているなど、対校の参考になることがわかった。また、読売新聞掲載の活字本は、4の「勧善懲悪覗機関」以外の作品は、底本候補となることがわかった。本研究の成果の公表については別紙を参照されたい。
在住外国人母子世帯の就労と子育ての両立支援施策と当事者組織の新たな可能性

在住外国人母子世帯が就労と子育ての両立を可能にするために、在住外国人を支援している組織や国内の母子世帯の当事者組織を調査し、外国人母子世帯の現状や課題、当事者組織における包含状況や考え方などを調査した。調査を行った母子世帯の当事者組織では外国人母子世帯に対しては肯定的な意見が多かったが会員はまだ少ない状況であった。また、台湾の外国人母子世帯の状況や支援施策を調査した。各自治体で生活に困窮する世帯(在住外国人やひとり親世帯を含む)への支援施策が工夫されているため、幾つかは日本でも参考にすることができると思われる。本研究は、在住外国人母子世帯の就労と子育ての両立を可能にするために必要な支援施策と母子世帯の当事者組織を調査し、外国人母子世帯の包含状況や考え方、将来的な方向性を明らかにしようとするものである。平成25年度は前年度に引き続き、文献収集・分析や外国人支援団体等の組織調査を進めた。2年目にあたる今年度の研究は、以下の3点に分類できる。第一に、外国人母子世帯の貧困状況について広く研究した。生活保護を必要とする比率が高く、貧困の連鎖が世代間で引き継がれている可能性が高い。特に日本人の元配偶者からのドメスティック・バイオレンスを受けていた被害者には母子ともに継続的な支援が必要であることが示唆された。第二に、外国人母子世帯の子どもの国籍とアイデンティティーについて検討を行った。特に日本人とフィリピン人を両親に持つ子どもたちは、2009年度の改正国籍法施行により新日系人として彼らの生活や就労が多様化しており、経済的問題、精神的問題、法的問題に関して、彼らを支援する団体から情報を得た。第三に、外国人母子世帯が受ける改正入館法の影響について検討を行った。届け出義務の厳格化や在留資格取消事由の拡大により、別居中や離婚後の女性配偶者の在留資格が不安定化する問題等に関して、複数の在住外国人支援団体から情報を得た。最終年になる平成26年度は上記の研究を整理するとともに、当事者組織を中心に調査を進めていき、本調査の目的を達成していく予定である。本研究は、在住外国人母子世帯を対象に、就労と子育ての両立を可能にするために必要な支援施策と母子世帯の当事者組織を調査し、外国人母子世帯の包含状況や考え方、将来的な方向性を明らかにすることを目的としている。研究期間は3年間であり、初年度については主に以下の3点を計画した。まず、「文献調査」であり、次に「調査分析枠組みの構築」、そして「外国人労働者の支援組織等を対象に予備調査を兼ねた聞き取り実施、分析及び外国人シングルマザー調査の打ち合わせ」である。このうち、「文献調査」と「調査分析枠組みの構築」についてはほぼ予定どおりに進んでいる。「外国人労働者の支援組織等を対象とした予備調査を兼ねた聞き取り調査」については、就労する在住外国人母子世帯に関連する組織に対し、彼女らの就労と子育て状況と必要と思われる支援について聞き取りを実施することができた。当初、計画していたのは関東と関西にある支援組織の計7か所であるが、1年目に実際に訪問することができたのは関西にある1組織と関東にある2組織の計3か所である。残る4か所については日程等が合わなかったため、2年目以降に訪問調査を実施することになった。これらの訪問調査の主な成果としては、フィリピン人の母子世帯が多く集まる組織の2か所と中南米の労働者の方々が集まる組織の代表者等の中心人物から聞き取りをすることができたことである。また、在住外国人のための就労や子育て支援、生活支援等のマニュアルや報告書なども入手することができた。3年目にあたる最終年度では、国内の母子世帯の当事者組織における外国人母子世帯の包含状況や考え方、将来的な方向性に関して組織調査を実施した。また、台湾の在住外国人の就労と子育てに関する公的な支援施策の調査を現地の大学と行政機関の協力を受けて実施した。最終年度の研究の成果を大きく分類すると、以下の2点となる。第一に、国内の母子世帯の当事者組織における外国人母子世帯の包含状況等の調査は、3か所の政令指定都市にある組織の協力を得て実施した。調査の結果でいずれの組織にも共通していたことは、少人数ながらも外国人母子世帯の会員がいること、会員になった経緯は会員からの紹介が最も多いこと、外国人母子世帯の出身は中国が最も多く、彼女らの日本語によるコミュニケーション能力には大きな支障はなかったこと、組織としては入会したい人は歓迎するという肯定的な意見が多かったことであった。第二に、台湾の3市における各行政担当者やひとり親家庭や外国から来た移住女性に関連する福祉団体の担当者にヒアリング調査を行った。