hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ロバスト目標識別を利用したUWBレーダによる地雷検知

本研究の目的は、埋設された地雷モデルを識別するにあたり、誤認を減らすためUWB GPRによる方法を見つけることにある。そのため、標的インパルス応答のウィグナ分布を基礎とする時間周波数目標識別法を発展させた。目標物上に獲得されたAスキャンを表示し、クラッタを取り除いた。その方法は、デコンボリューション、時間-周波数分解、特異値分解特徴抽出を含む。プラスチック地雷を石やその他の地雷に似た目標と識別できる目標特徴を見いだした。その特徴は、目標物の深さにも対応でき、GPRアンテナは目標イメージの中心から相殺できる。特徴は強力な2つのユニークなウィグナ分布要素から抽出され、リアルタイムの目標分類用の一覧を作るために使用された。特徴抽出に先立ち、クラッタ除去を行った。効果的実際的なアルゴリズムの開発に成功し、それにより、自動的にAスキャンによる地表の反射を除去、Bスキャンによるクラッタの抑制が可能になった。明確なインパルス応答を得るために、要求されたデータからのGPR土壌反射のデコンボリューションを行い、速く安定し正確なアルゴリズムを開発することができた。また、よりよい特徴を発見するため、ウイグナ変換をウエーブレット変換と比較し、前者の方がより細かく識別することを見出した。時間周波数について、GPR周波数帯域の影響を調査し、最適の高周波数が4.2GHzである一方、低GPR周波数は0.3GHzを超えるべきではないことが判明した。そのような通過域は地雷PMN-2とType72を石から最良に識別することができる。これらの結果は系統的なGPR実験によりデータが得られた。設備は、対蹠的なヴィバルディアンテナとベクトルネットワークアナライザHP8753Eに基づく。実験の土壌は、地雷除去システムが適用されるであろうアフガニスタンにおける土壌と同じ8%湿気を含む砂の状態とした。
報酬系における情報伝達機構に関する研究ー脳内透析法による物質過程の解析ー

脳内透析法を用いて、脳内自己刺激(ICSS)行動に伴うラット側坐核のドーパミンとその代謝産物(DOPACとHVA)のin vivoにおける変化を測定した。自己刺激部位は内側前脳束とした。ドーパミンのreupfake blockerであるnomifensineをあらかじめ1mg/kg腹腔内投与してから1時間後に、ラットに60分間にわたりICSSを行わせた。その際、ラットのレバー押しのパターンをパーソナルコンピューターに記憶させた。翌日、再びnomifensineを同量投与した後、1時間経過してから前日に記録しておいたレバー押しパターンを用いて、同じラットの内側前脳束を強制的に電気刺激した。その間、透析サンプルは10分間隔で採取した。採取した透析サンプルは直接HPLC電気化学検出器を用いて分析した。その結果、nomifensineの投与によってドーパミンは約20分後にピークに達する上昇を示すが、ICSSを開始する1時間後にはすでに下降傾向が見られた。しかしICSSを行わせると即座にドーパミンの再増加が始まり、nomifensine非投与ラットでははっきりしなかったドーパミンの遊離がはっきりと観察された。また、同じラットを用いて強制的に電気刺激を与えた場合にも、側坐核のドーパミンはICSSを自発的に行った場合と同様の増加パターンを示した。DOPACはドーパミンに引き続いてピークに達し、HVAはさらに遅れてピークに達した。これら代謝産物の変化はいずれもICSSに伴い有意の上昇を示したが、ドーパミンと同様に、自発的なICSSと強制刺激による場合とで明瞭な差は認められなかった。以上の結果は、(1)内側前脳束の電気刺激によるICSS行動では、側坐核ドーパミンニューロンの活動が著明に活性化されること、(2)しかし、側坐核ドーパミンニューロンの活動は、ICSS学習に伴う学習過程それ自体の変化は反映していないこと、を示唆している。
有機超伝導体の高圧下の構造変態と超伝導

有機導体・超伝導体の特徴は、比較的低い圧力のもとではさまざまの構造的変化を生じ、それが電子物性に大きい影響を与えることである。本研究の目的は、低温・圧力下で単結晶X線回析・散乱の測定を行い、構造変化を直接に観測することによって、超伝導性などの電子物性を結晶構造の観点から究明することである。有機単結晶からの弱い散乱X線を低温下において捕えるために、ダイヤモンドを用いた特殊な構造の高圧セルを、独特の機構をもつゴニオメ-タを開発した。これによって、0.25mm^3という比較的大きい試料スペ-スの中に約10Kまでの低温域で5Kbarまでの圧力を発生することに成功した。また、±20゚の範囲の回析角の回析X線を、セルに妨げられることなく測定することができた。有機超伝導体のひとつβ-(BEDT-TTF)_2I_3の超格子衛星反射を、上記の実験装置で測定し、次のような結果を得た。(1)約0.4Kbarの臨界圧以下では超格子が存在するという予想を実証した。(2)しかしながら、約110K以下で超格子波数が減少することを発見した。(3)この変化が進行する速さは低圧では遅くなり、常圧では約40時間を要することを発見した。(4)この波数変化を完了した試料の超伝導臨界温度は2Kであり、そうでない場合の11.5Kに比べて明らかに高い。以上のように、この研究によって、超格子波数の変化と超伝導臨界温度との相関が発見された。波数変化がミクロには何をもたらし、それが超伝導にどのような役割を演じるのかということについて、今後研究を進めていく予定である。1980年以来次々と発見されてきた有機超伝導体の特徴は,数キロバール程度のわずかの静水圧のもとで,磁気秩序をもつ状態と超伝導状態の移り替わりが生じたり,超伝導臨界温度が67倍にも変化するということである.本研究の目的は,有機超伝導体のこの特徴を利用し,高圧下の構造変態の研究を通じて,有機導体の電子状態特に超伝導状態の性質を探ることである.本年度は,以下の3項目の研究計画を立てたが,ほぼ計画通りに研究が進んだ.1.X線用特殊ゴニオメータの整備構造変態に伴なって生じるX線回折の強度は極めて低い.低温・高圧という困難な条件下でこれを精密に測定するために,特殊な構造のゴニオメータを完成した.具体的には,低温装置を載せるために耐荷重が大きく,また,検出器が鉛直面内でも回転するので,迅速に高精度の測定が行なえるという特徴がある.2.高圧セルの設計ダイヤモンド・アンビルを用いた高圧セルを試作した.到達圧は低いが,試料スペースが大きく,また角度開きが大きいので単結晶からの弱いX線回折を捕える目的に適している.今後,実地テストを進めていく予定である.3.試料結晶の作成BEDTーTTF塩の作成ではめざましい進展があり, 10Kという高い臨界温度をもつ塩の合成に成功した.構造的立場から,まず常圧下のX線実験を進めており,いずれ,高圧実験に向かう予定である.本研究のねらいは、比較的低い圧力で構造が変化しやすいという有機結晶の特徴を利用して、結晶構造の観点から有機導体の電子状態特に超伝導状態の性質を探ることである。本年度は以下の4項目の研究計画を立てたが、第2項目の実験測定で予想外の結果を発見したため、主としてここに研究を集中した。

1.低温X線回折用ダイヤモンド高圧セルの完成圧力媒体およびガスケットとして数種類の材料をテストし、数キロバール程度の圧力域ではフッ素系のオイルとリン青銅が好結果をもたらすことを見出した。2.ダイヤモンド高圧セルを用いた、有機超伝導体の高圧下構造変態の測定β-(BEDT-TTF)_2I_3単結晶について、01キロバール程度の圧力範囲で超格子構造から生じるX線衛星反射の測定を行なった。その結果発見したことは、超格子は予想どおり0.5キロバール程度以上の圧力下では発生しないこと、発生温度は常圧で175Kであるが、超格子の存在しうる最高圧力すなわち約0.5キロバールでは150Kであること、約110K付近で超格子を記述する波数が小さくなること、および、この変化に要する時間は低圧ほど長く、常圧では数十時間に達することである。この最後の結果に注目して、この波数変化をこうむった試料の超伝導特性を調べた。その結果、臨界温度が、これまで知られていた1.5Kより高く、2Kと8Kの超伝導が共存していることを見出した。3.高圧セルの改良より高圧を作り出すため、寸法精度の高いセルの設計に着手した。4.試料結晶の作成新物質として、水銀を含むBEDT-TTF塩を作成した。本研究のねらいは、比較的低い圧力で構造が変化しやすいという有機結晶の特徴を利用して、結晶構造の観点から有機導体の電子状態特に超伝導状態の性質を探ることである。昨年度までの研究で、βー(BEDT-TTF)_2I_3超伝導体では約110K付近で超格子を記述する波数が小さくなること、および、この変化に要する時間は低圧ほど長く、常圧では数十時間に達することを発見した。本年度は研究の最終年度として、この、いわばアニ-ル効果が超伝導に及ぼす影響の解明に力を注いだ。アニ-ル処理は以下のような変化をもたらすことを発見した。(1)超格子波数の減少(2)電気抵抗の減少(3)EPR線幅の減少、および(4)超伝導臨界温度の変化。超伝導の臨界温度は、低圧下のいわゆる「低Tc相」では1.5Kであるが,アニ-ル処理によって2Kの相と7.5Kの相が出現する。超伝導の上部臨界磁場の測定によれば、7.5K相はいわゆる「高Tc相」と同じ性質をもつので、超格子波数の変化にともなう格子ひずみが局所的な圧力として作用し、超格子のない「高Tc相」が部分的に生じたものと解釈できる。問題は2Kの超伝導相の起因と性格てある。アニ-ルによる抵抗の減少とEPR線幅の減少は、キャリヤの散乱確立の減少を示唆する。一方上部臨界磁場は「低Tc相」のものより、少し異方性が減少しており、結晶の層間結合の増大が示唆される。これらのことから考えられることは、たとえばBEDT-TTF分子の端のエチレン基のコンフォメ-ションに何らかの変化が生じて2Kの超伝導相が現われるということである。今後、この仮設を含めて、アニ-ル処理と超伝導臨界温度との関係を多角的に究明する必要がある。
磁性酸化物およびその人工格子の単結晶薄膜の生成と表面、界面の物性

表面および界面を制御しながら新材料を作り出すためには、表面、界面の構造および物性を十分理解することが必要であり、そのうえに立って初めて、プロセス制御や材料制御が可能になる。本年度は、酸化鉄磁性材料(Fe_3O_4:マグネタイト)を対象とし、できるだけ良質の単結晶膜を作製して、表面や界面の構造や物性を明らかにすることを目的とした。試料薄膜の構造と物性は、主として内部転換電子散乱メスバウア-分光法(CEMS)により測定した。この方法で必要とされる^<57>Feの量は、鉄23原子層に相当するごく微量(1μg未満)であるため、薄膜の表面、あるいは基板との界面にのみ^<57>Feを置いた試料を作製することにより、局所的な状態を調べることができた。また、この測定法の温度範囲を大きく広げることができたので、磁気光学材料として注目を浴びているビスマス鉄ガ-ネット薄膜の微視的な評価に用いた。Fe_3O_4(111)//αーAl_2O_3(0001)およびFe_3O_4(100)//MgO(100)薄膜のいずれにも、更にそれらの表面、界面とも、Fe^<2.5+>の成分がスペクトルに明確に認められ、結晶性と化学両論性の良い膜成長の起きていることがわかった。しかし、より詳細に比較すると、MgO基板上の膜の方がさらに結晶性が良いが、この差は基板とマグネタイト間の格子のミスフィット賀、前者の組合せの場合には8%に達する大きいものであるためである。これらの薄膜作製法と評価法の発展の延長として、有機ラジカルの表面への吸着や、基板の誘電性の及ぼす表面、界面の電子状態の変化を調べたい。ガ-ネット膜についての測定から、結晶性の優れていること、磁気モ-メントが膜からかなり立ち上がっていること、磁化の温度変化を決定する分子場係数が、既知の相のものによく似た値をもつことが判明した。
液晶場に分散した棒状コロイド粒子の秩序化とダイナミクス

カーボンナノチューブ(CNT)のような長い棒状コロイド粒子はユニークな構造や力学的電気的特徴のためナノセンサーやディスプレイなど様々な応用分野の新しい材料として注目されている。この材料設計において重要なことは長い棒状コロイド粒子を並べることである。その方法の一つとして低分子液晶がつくる配向場を利用することが考えられているがこのような液晶分子と棒状分子の混合系の物性はまだあまり明らかにされていない。本研究は,平衡・非平衡の統計力学的理論と計算機シミュレーションを用いて,長い棒状高分子と低分子液晶の混合系でおこる,相構造や相分離電場や磁場などの外場による配向秩序と相秩序の制御と,そのダイナミクスを明らかにすることを目的とする。ここでの棒状高分子は,CNTやタバコモザイクウイルスやPBLGなどの棒状高分子液晶を念頭に置いている。本年度は,後半の目的の電場や磁場などの外場下における相図の計算を行った。さらに,棒状分子と液晶分子の混合系において,外場のスイッチオンやスイッチオフされたときのフレデリクス転移の動的挙動について,ねじれ変形に対しての配向ベクトルのダイナミクスを調べた。棒状分子の弾性定数と誘電率の比によって,臨界電場の棒状分子の濃度依存性が逆転することなどを見つけた。本研究で得られた結果は,棒状分子と液晶分子の混合系がいかに多様な相分離やそのダイナミクスを持つかということを示すものであり,この分野のさらなる実験的,理論的展開への基礎になる。カーボンナノチューブ(CNT)のような長い棒状コロイド粒子は,ユニークな構造や力学的電気的特徴のため,ナノセンサーやディスプレイなど様々な応用分野の新しい材料として注目されている。この材料設計において重要なことは,長い棒状コロイド粒子を並べることである。その方法の一つとして低分子液晶がつくる配向場を利用することが考えられているが,このような液晶分子と棒状分子の混合系の物性はまだあまり明らかにされていない。本研究は,平衡・非平衡の統計力学的理論と計算機シミュレーションを用いて,長い棒状高分子と低分子液晶の混合系でおこる,相構造や相分離,電場や磁場などの外場による配向秩序と相秩序の制御と,そのダイナミクスを明らかにすることを目的とする。本年度は,液晶分子と棒状コロイド粒子の混合系の自由エネルギーを構築し,濃度や温度に依存する相図の計算を行った。特に,棒状分子と液晶分子が平行に配向する場合と,垂直に配向する場合についてどのような相分離が可能であるかを調べた。平行に配向する場合,棒状分子の濃度の増加につれて,排除体積によって等方相からネマチック相へ1次相転移を示し,等方相とネマチック相の2相分離が起こることことが知られている。これに対して,垂直の場合は,排除体積が弱められて,等方相からネマチック相への連続的な2次相転移になることを見つけた。この結果は,棒状分子と液晶分子の混合系がいかに多様な相分離構造を持つかということを示したものであり,この分野のさらなる実験的,理論的展開への基礎になるものである。
下部マントルの構成とマントル分化に関する実験的研究

Mg_2SiO_4ーFe_2SiO_4系のオリビン(α)ー変形スピネル(β)ースピネル(γ)転移の相図が確されるとともに、γ相の分解反応が26GPa、1600°Cまでの条件下で全組成域にわたって明らかにされた。CaSiO_3ーMgSiO_3ーAl_2O_3系におけるメジャーライトの分解が明らかにされた。これらの相転移はマントル由来のペリドタイト捕獲岩においても対応して生ずることが確認され、下部マントルに到るまでの鉱物学的構成が明らかにされた。670km不連続はγ相とメジャーライトの分解に起因しており、前者はこの不連続を大変鋭いものにしている。作製された相平衡図を基にマントル遷移層(深さ380ー655km)における温度分布の推定がなされた。キンバライト中のペリドタイト捕獲岩の融解実験が下部マントル条件下まで拡張され、25GPa、2500°Cではリキダス相がMgSiO_3に富むペロフスカイトであることが確認された。固・液相のMg,Ca,Al,Siの相対存在度を下部マントル、各種隕石のものと比較することによって、マントル始源物質の推定と下部マントルへのペロフスカイト相の分別の度合を検討した。その結果、分別は10ー15%とみなされ、地球形成初期の大規模融触による上部・下部マントルの化学的分別説を支持するものではない。MgSiO_3ペロフスカイトの単結晶が育成され精密構造決定がなされた。また。圧縮曲線の決定と結晶構造に対する圧力効果が10GPa以上まで調べられた。構造はSiO_6八面体のフレームワークで特徴づけられ、圧縮による変形は第1義的には八面体相互の角度変化によるものであることが明らかになった。さらにブリルアン散乱法によって弾性定数の完全決定がなされた。また。Mg_2SiO_4ーFe_2SiO_4系のオリビンー変形スピネルースピネル転移の決定版が1200°C, 1600°Cにおいて作成された.実験結果は400km不連続の原因をオリビンー変形スピネル転移に帰する従来の考えを補強しているが,新知見として,オリビンと変形スピネルの共存域の圧力幅は温度とともに減少することが明らかにされた.さらに, 20ー26GPa, 1100°Cおよび1600°Cにおいてポストスピネル転移の状態図が作成された. Fe/(Fe+Mg)<0.2の組成域ではスピネル相は極めて小さな圧力幅でペロフスカイト相とマグネシオブスタイトに分解することが明らかになり, 670km不連続の"鋭さ"はこの分解反応の特性に起因すると考えられる.キンバライト中のペリドタイト捕獲岩(PHN1611)の融解実験を下部マントル条件下まで拡張した.このペリドタイトは25GPa,約2500°Cで部分融解し,リキダス相はMgSiO_3に富むペロフスカイトであることが明らかになった.固相のMg,Ca,Al,Siの相対存在度を上部マントル,各種隕石と比較して,マントル始源物質の推定と,可能な下部マントルのペロフスカイトの分別の度合を検討した.
運動時脳血流変動への血管内皮機能の影響と神経活動に由来する皮質血流の描出

本研究の目的は,動的運動中の脳血流量変化と活動筋の血流量変化,体循環変動に関連する指標を計測し,脳血流量の変化が生じる要因を明らかにすることである.健常成人を対象に,自転車エルゴメータによる下肢ペダリング運動を,低強度,中強度,高強度の運動強度で実施した.この間の頭部酸素化ヘモグロビン(O2Hb)は,近赤外線分光法により計測した.同時に,生理学的指標を測定した.その結果,高強度運動中にのみ急激なO2Hbを認めた.その低下は,SMCで最も大きく,領域による差を認めた.このとき,心拍数,心拍出量,末梢血管抵抗,下肢筋血流量の変動は緩やかであり,急激なO2Hb低下との関連は示されなかった.本研究の目的は,動的運動中の脳血流量変化と活動筋の血流量変化,体循環変動に関連する指標を計測し,脳血流量の変化が生じる要因を明らかにすることである.健常成人を対象に,自転車エルゴメータによる下肢ペダリング運動を,低強度,中強度,高強度の運動強度で実施した.この間の頭部酸素化ヘモグロビン(O2Hb)は,近赤外線分光法により計測した.同時に,生理学的指標を測定した.その結果,高強度運動中にのみ急激なO2Hbを認めた.その低下は,SMCで最も大きく,領域による差を認めた.このとき,心拍数,心拍出量,末梢血管抵抗,下肢筋血流量の変動は緩やかであり,急激なO2Hb低下との関連は示されなかった.運動療法介入における脳循環に基づいたリスク管理指標を作成することを目的とし,中強度運動として最大酸素摂取量の50%(50%VO2max),低強度運動として30%VO2max,高強度運動として70%VO2maxの3種類の負荷量を設定し,それぞれの負荷強度で下肢自転車エルゴメータ駆動による定常負荷運動を行った.定常負荷運動中は,近赤外線分光法により,運動関連領野を中心に大脳皮質の血流量を全34チャネルで計測した.同時に,頭皮血流,心拍数,脈拍1拍ごとの平均血圧1呼吸ごとの酸素摂取量,二酸化炭素排泄量,呼気終末二酸化炭素濃度を同期計測した.低強度(30%VO2max)運動での大脳皮質血流量の変化は,運動開始後48分で上昇し,16分頃まで一定を保った後,運動終了時まで徐々に低下した.頭皮血流は,運動終了時まで緩やかに上昇し,心拍数および平均血圧の変化は少なかった.酸素摂取量,二酸化炭素排泄量,呼気終末二酸化炭素濃度は運動開始後3分前後で定常となった後は,運動終了時までほぼ一定を保っていた.中強度(50%VO2max)運動での大脳皮質血流量の変化は,運動開始後4分まで上昇し,8分頃まで一定を保った後,運動終了時まで徐々に低下した.頭皮血流は,運動終了時まで緩やかに上昇し,心拍数および平均血圧は4分頃まで急上昇した後,運動終了まで緩やかに上昇した.酸素摂取量,二酸化炭素排泄量,呼気終末二酸化炭素濃度は運動開始後3分前後で定常となった後は,運動終了時までほぼ一定を保っていた.高強度(70%VO2max)運動での大脳皮質血流量の変化は,運動開始後4分まで上昇した後,運動終了まで急激な低下を認めた.申請者のこれまでの研究により,高強度での短時間の動的運動中に脳血流量が急激に変動することを明らかにした.運動療法の安全性を高めるためには,動的運動中の脳血流量変化の要因を明らかにすることが非常に重要かつ喫緊の課題である.本研究の目的は,運動療法介入における脳循環に着目したリスク管理指標を作成するため,動的運動中の脳血流量変化と活動筋の血流量変化,体循環変動に関連する指標を計測し,血流配分の点から脳血流量の変化が生じる要因を明らかにすることである.健常成人を対象に,自転車エルゴメータによる下肢ペダリング運動を,低強度(最高酸素摂取量の30%),中強度(同50%),高強度(同70%)の3種類の運動強度で実施した.この間の頭部酸素化ヘモグロビン(O2Hb)は,粗大運動時のモニタリングに最適とされる近赤外線分光法(NIRS)により,脳酸素モニタ(OMM-3000,島津製作所)を使用して計測した.国際10ー20法によるCzを基準として30mm間隔で送光プローブと受光プローブを配置し,34チャネルで測定した.また同時に15mm間隔で9チャネルでの測定の実施した.運動課題実施中は,平均血圧,心拍数,心拍出量,末梢血管抵抗,酸素摂取量,二酸化炭素排泄量を測定した.これとは別に,血管内皮機能の影響を検討するため,血流依存性血管拡張反応(FMD)を計測した.その結果,いずれの運動強度においても運動終了後に急激なO2Hbと平均血圧の低下を認めた.このとき,心拍数,心拍出量,末梢血管抵抗,下肢筋血流量の変動は緩やかであり,急激なO2Hb低下との関連は示されなかった.また,血管内皮機能と急激なO2Hbの低下との関連を示すことはできなかった.急激なO2Hb低下には,頭蓋内での血流変化が影響している可能性が考えられ,今後検証を進めていく必要がある.

理学療法学血管内皮機能の計測を行う予定であったが,機器の不具合により計測ができずにいる.しかしながら,平成26年度に入ってすぐに計測ができる予定であり,全体の進捗への影響は大きくない.この点でおおむね順調に進展していると判断できる.平成25年度内に実施予定であった血管内皮機能の計測を行った後,平成26年度の研究計画である,運動時の浅層部および深層部の血流変化を測定し,神経活動に由来する皮質血流変化を分離する解析プロトコルの作成へと進めていく.高強度(70%VO2max)運動は,下肢自転車エルゴメータ駆動運動自体を長く継続できない被験者が多くいたため,運動時間を10分もしくは12分として行うなどの対策をし,研究の目的を達成させる.使用を予定していた機器の不具合により,計画よりも若干被験者数が減り,それが差額として生じた.前年度計測できなかった計測を,今年度内に実施する.
アレルギー性炎症における線維芽細胞活性化の時空間的制御機構の解明

申請者らは近年,アレルギー性炎症を含む各種慢性炎症性疾患において細胞外マトリックスタンパク質の一種ペリオスチンが線維芽細胞より過剰に産生され,炎症病態を増悪化させることを見出した。本研究はペリオスチン産生線維芽細胞の特徴を明らかにし,ペリオスチンを標的としたアレルギー性炎症および組織線維化疾患治療戦略の基盤確立を目的として開始した。研究初年度においては1ペリオスチン遺伝子(Postn)のゲノム改変実施の予備検討,2Postnの発現調節機構を明らかにするための線維芽細胞株を用いたPostnプロモーターの転写制御解析を目標と設定した。まず,ゲノム改変実験系の確認のため,例としてマウスPostn遺伝子を破壊するためのCRISPR/Cas9コンストラクトを作成し,線維芽細胞株において実際にPostn遺伝子の特定の領域に変異を導入することが可能であるか確認した。その結果,Postn遺伝子の2アリルのうちいずれかのアリルへの変異導入は約半数の細胞で行えていた。両アリルともナンセンス変異が導入されていた細胞は解析した11細胞株中1細胞のみ(約9%)であった。実際にこれらの細胞におけるペリオスチンタンパク質の産生低下がELISA法にて確認された。一方,Postnプロモーターの転写制御解析はヒトPOSTN遺伝子の5'UTR領域約5100塩基をルシフェラーゼ遺伝子の上流に組み込んだレポーター遺伝子を構築し,ヒト細胞株を用いて実施した。組み込む5'UTR領域を徐々に短くしていくことによってPOSTN遺伝子におけるIL-13依存的転写制御に強く寄与している領域を同定した。また、既知のある転写因子の結合配列に相当する領域に点変異を導入したレポーター遺伝子では同転写活性能が著しく障害されることも見出すことができ,IL-13依存的なPOSTN遺伝子の転写制御機構を明らかにしつつある。
文字特徴の高速検索に基づく事前に切り出しを行わない実環境下で有効な文字認識

情景中の文字を認識するためには、一般に前処理として文字切り出しが必要であるが,既存の手法では文字列を成さない「孤立文字」や隣接した2文字が接触した接触文学などを切り出せないという問題がある.また,情景画像中の文字画像は射影変換の影響で文学画像が歪むことが知られている.そのような対象に対しては変形を許容するテンプレートマッチングが効果的であると考えられるが,計算時間がかかる問題があった.本研究では,情景画像中の文字切り出しを頑健かつ高速に行うため,変形を許容する高速なテンプレートマッチング手法である特徴点投票法(FPV法,Feature point Voting Method)を提案した.提案手法は局所的な特徴点を検出し,テンプレートから決まる投票ベクトルにしたがって投票してマッチング箇所を検出するもので,射影変換や字形の違いなどで生じる文字の変形を許容ずる能力がある.また,提案手法はテンプレート数の増加に対する計算量の増加が少ない.そめため,テンプレート数が一定以上であれは,提案手法の計算量は変形を許容しない単純なテンプレートマッチングを下回るという優れた特徴を持つ.さらに提案手法は従来の文字切り出し手法とは異なり,個別文字認識の手法ほどではないが,一定の文字認識能力がある.そのため.提案手法は文字の切り出しと認識の大分類を一度に行うととができる.提案手法を実際の画像に適用したところ射影変換や字形の違いに対して頑健であり,孤立文字である時計の文字盤等や,数式中の接触文字を良好に切り出せることが確認できた.情景中の文字情報を利用するために必要な文字認識技術にはまだまだ課題が多い.例えば,情景中の文字は必ずしも真正面から撮影されるとは限らないため,射影変換等の影響を受け,文字画像が歪むことが知られている.また,情景中には様々な字形の文字があるため,複数の字形が認識できなければならない.しかし,このような課題の中で最大のものは文字領域を的確に抽出することの難しさであると思われる.多くの手法は画像中の局所的な複雑度を利用して文字領域の候補を算出し,一度文字列を抽出した後に文字を抽出する.しかし,一度文字列を抽出する手法では文字列を成さない「孤立文字」や,複雑なレイアウトの数式中の文字を切り出すことができない.また,文字切り出しの際に連結成分を用いる手法もあるが,連結成分に着目した手法では,隣接した2文字が接触した接触文字を切り出すことができない.そこで本課題では,情景画像中の文字切り出しを頑健かつ高速に行うために,変形を許容する高速なテンプレートマッチングを提案する.提案手法は変形を許容するため,射影変換や字形の違いなどで生じる文字の変形を許容する能力がある.これにより,従来は困難であった孤立文字や接触文字に対する切り出しと認識が可能になる.また,提案手法はテンプレート数の増加に対する計算量の増加量が少ない.そのため,テンプレート数が一定以上であれば,提案手法の計算量は変形を許容しない単純なテンプレートマッチングを下回るという優れた特徴を持つ.さらに提案手法は従来の文字切り出し手法とは異なり,個別文学認識の手法ほどではないが,一定の文字認識能力がある.そのため,提案手法は文字の切り出しと認識の大分類を一度に行うことができる.情景中の文字を認識するためには、一般に前処理として文字切り出しが必要であるが,既存の手法では文字列を成さない「孤立文字」や隣接した2文字が接触した接触文学などを切り出せないという問題がある.また,情景画像中の文字画像は射影変換の影響で文学画像が歪むことが知られている.そのような対象に対しては変形を許容するテンプレートマッチングが効果的であると考えられるが,計算時間がかかる問題があった.本研究では,情景画像中の文字切り出しを頑健かつ高速に行うため,変形を許容する高速なテンプレートマッチング手法である特徴点投票法(FPV法,Feature point Voting Method)を提案した.提案手法は局所的な特徴点を検出し,テンプレートから決まる投票ベクトルにしたがって投票してマッチング箇所を検出するもので,射影変換や字形の違いなどで生じる文字の変形を許容ずる能力がある.また,提案手法はテンプレート数の増加に対する計算量の増加が少ない.そめため,テンプレート数が一定以上であれは,提案手法の計算量は変形を許容しない単純なテンプレートマッチングを下回るという優れた特徴を持つ.さらに提案手法は従来の文字切り出し手法とは異なり,個別文字認識の手法ほどではないが,一定の文字認識能力がある.そのため.提案手法は文字の切り出しと認識の大分類を一度に行うととができる.提案手法を実際の画像に適用したところ射影変換や字形の違いに対して頑健であり,孤立文字である時計の文字盤等や,数式中の接触文字を良好に切り出せることが確認できた.
イオンドーピングによる硬脆材料の被削性改善に関する研究

本研究では硬脆材料の高能率かっ亀裂発生を抑制した無欠陥機械加工を目的に、その被削性の向上を検討するものである。硬脆材料の亀裂発生を抑制するためには、加工点の表面エネルギーの減少の抑制さらに積極的にその増加を図ることが必要である。まず欠陥の定量的評価法として4点曲げによる破壊応力の比較、またマイクロビッカース押し込み法を用いて加工に直接関与する表層の表面エネルギーまたはこれと直接関連する破壊靱性の評価を行った。主として典型的な均質硬脆材料であるガラスを対象に、まず破壊靱性の向上法について検討した。機械加工に多用され'る加工油剤の主成分である、水、オイルの影響について検討した結果、スピンドル油は水に比較して34倍の深さまで亀裂の発生を抑制することが可能であり、スピンドル油を用いることにより、被削性は23倍向上することが判明した。さらに加工表面を金属でコーティングすることにより、水に対して67倍の深さまで亀裂の発生を抑制する、すなわち67倍の被削性向上が可能であることを見いだした。この状態を加工中常に実現できれば被削性向上が期待できる。一般に加工前に工作物表面を常に金属でコーティングすることは不可能であり、また加工によりこの層が除去された後にはこの効果が期待できない。そこで加工点近傍に金属のコーティング効果を常に実現する方法について検討した。この方法として加工中に工具近傍に金属を配置し、これを何らかの方法でイオン化し加工点近傍に継続的に吸着させることを検討した。金属をイオン化する方法として高電場を利用することを検討した。予備的検討として結合材が銅のダイヤモンド電着砥石を工具とし、これと;作物間に高電場を付与しながらガラス丸棒外周研削を行い加工後の工作物を4点曲げ試験により欠陥量の評価を行った。まず電場の極性の効果については工作物を負極(一)とすることにより、欠陥発生を大きく抑制することが出来ることを見出した。また油剤の効果についてはスピンドル油では電場付与効果が見られず、一方非イオン水では顕著な効果が認められた。これは金属イオンの移動がスピンドル油中では困難であったためと想定される。この方法を長手旋削加工に適用し、金属イオン源の効果についても同時に検討した。金属種の影響は少なく、軽切削条件では処女材と同等の損傷状態を実現できることが判明した。本研究では硬脆材料の高能率切削加工を目的に、加工点のみの被削性を改善するための方法を検討するものである。硬脆材料の亀裂の発生を抑制するためには、表面エネルギーを増加またはこれの減少を抑制することが必要である。本年度では欠陥の定量的評価としては4点曲げ試験による破壊応力による比較がもっとも信頼性があると想定されるので、旋盤による長手旋削により直径約4mm、長さ40mmの試験片を種々の環境下での作製を通して、硬脆材料の被削性の改善および無欠陥加工の推進の検討を行った。

典型的な均質硬脆材料であるガラスを対象に、切削加工を実施するための工具と加工条件の検討を行い、特別な微細加工を除けば、ガラス棒を断続切削も存在する通常の切り込み深さ0.10.3mmで安定して切削するための工具材としては超硬焼結合金、単結晶ダイヤモンド、ダイヤモンドコンパックス、CBNコンパックス、セラミックス等が想定されるが、種々検討の結果、安定性、硬さ、耐欠損性、さらにコスト等の点からアルミナセラミックス(Al_2O_3)が最適であることが判明した。切削環境、特に切削油剤の影響に関しては、OH^-イオンを含む環境下での切削がもっとも欠陥の発生が大であった。これはOH^-イオンの吸着により、表面エネルギーが減少するためと想定される。表面エネルギーを積極的に増加させる方法として、亀裂発生位置に金属イオンをドーピング吸着させることが考えられる。切削中に切削点にのみ金属イオンをドーピング吸着させる方法として、工具近傍に金属(銅)を設置し、これと工作物(ガラス)の間に高電場(6KV/5mm)を付加しながら切削を行った。この方法により破壊応力そのもの増加は少なかったものの、破壊応力の分散は非常に小さくなった。この結果は金属(金)をコーテングした時と同等の結果を示しており、欠陥発生を抑制できることが示された。今後の方針としては、金属イオンの種類、さらに有効にこれを吸着させるための環境について検討をする必要がある。本研究では硬脆材料の高能率かつ亀裂発生を抑制した無欠陥機械加工を目的に、その被削性の向上を検討するものである。硬脆材料の亀裂発生を抑制するためには、加工点の表面エネルギーの減少の抑制さらに積極的にその増加を図ることが必要である。まず欠陥の定量的評価法として4点曲げによる破壊応力の比較、またマイクロビッカース押し込み法を用いて加工に直接関与する表層の表面エネルギーまたはこれと直接関連する破壊靱性の評価を行った。主として典型的な均質硬脆材料であるガラスを対象に、まず最初に破壊靱性の向上法について検討した。機械加工に多用される加工油剤の主成分である、水、オイルの影響について検討した結果、スピンドル油は水に比して34倍の深さまで亀裂の発生を抑制することが可能であり、スピンドル油を用いることにより、被削性は23倍向上することが判明した。さらに加工表面を金属でコーティングすることにより、水に比して67倍の深さまで亀裂の発生を抑制する、すなわち67倍の被削性向上が可能であることを見出した。この状態を常に実現できれば被削性向上が期待できる。しかし事前に工作物表面を常に金属でコーティングすることは不可能であり、また加工によりこの層が除去された後にはこの効果が期待できない。そこで、加工点近傍にのみ金属コーティング効果を常に実現する方法について検討した。この方法として加工中に工具の近傍に金属を配置し、これを何らかの方法でイオン化し加工点近傍に継続的に吸着させることを検討した。金属をイオン化させる方法として高電場を利用することとした。予備的検討として、結合材が銅のダイヤモンド電着砥石を工具とし、これと工作物間高電場(1KV/mm)を付与しながら丸棒の研削加工し加工後の工作物の4点曲げ試験により欠陥量の定量的評価を行った。加工油剤としては、大気、非イオン水およびスピンドル油について検討した。まず電場の極性の効果については、工作物側を負極(-)とすることにより、電場を付与しない場合に比して欠陥の発生を大きく抑制することが出来ることを見出した。
産学連携活動における知識移転・人材交流に関する研究

本研究の実施により、20042007年度に出願された国立大学研究者が発明者である特許のデータベースを構築し、当該特許の傾向に関する分析を行った。また、同データベースを活用し、産学共同発明特許と関連企業単独出願特許を抽出し、当該特許の明細を自動解析することにより、産学間の知識移転状況を推察した。更に、産学研究者に対する大規模アンケート調査を行い、産学共同発明の商業化が16%であり、その商業化率が企業規模により異なることを明らかにした。1国立大学関連特許の分析:平成23年度に構築した国立大学の研究者が発明者である2004年度から2007年度に出願された国立大学関連特許20,485件のデータベース(以下、「国立大学関連特許データベース」という。)を活用し、平成23年度に行った試行的分析を踏まえ、出願形態、研究者属性、研究領域、企業属性等に着目した本格分析を行った。2国立大学関連特許の発明者の人的ネットワークの分析:人的ネットワーク分析の実施に当たり必要な国立大学関連特許の発明者の名寄せ・特定を試みた。名寄せ等が終了した一部データを用いて試行的な分析を行った。3国立大学関連特許と関連企業単独出願特許の分析:国立大学関連特許のうち産学共同発明特許に着目して、その企業発明者が発明した企業単独発明特許を抽出した。これらの産学共同発明特許と企業単独発明特許の明細書内容の比較し、それらの間の関係性を分析した。また、当初の研究実施計画で計画していなかったが、国立大学関連特許と関連企業単独出願特許の関係性の特許情報の活用による推測結果の妥当性を確認するために、「国立大学関連特許データベース」を活用して、一橋大学イノベーション研究センターとの協力のもと、産学共同発明を行った企業研究者、大学研究者各3000名強に対するアンケート調査を行った。回収された調査結果を用いて、産学共同発明の企業内での展開・活用状況等について単純集計と一次分析を行った。平成25年度の研究成果国立大学関連特許の分析:平成23年度に構築した国立大学関連特許データベースを活用し、各国立大学の関連特許の技術分野、共同発明相手先のセクター(業種を含む。)・所在地域等について分析を試み、それぞれの国立大学のベンチマーキングを行った。国立大学関連特許と関連企業単独出願特許の分析:平成24年度に実施した産学共同発明特許と関連の企業単独発明特許の文書読み込みによる明細書分析を踏まえ、新たにテキストマイニングに基づく自動分析を実施した。研究期間全体を通じた研究成果本研究の実施により、平成16年度から平成20年度に出願された国立大学研究者が発明者である特許のデータベースが構築され、個別の国立大学の関連特許の詳細を分析・可視化した。これにより、国立大学の関連特許の特色が明らかになり、またベンチマーキングができた。また、同データベースの産学共同発明特許の発明者情報に基づき、関連の企業単独出願特許を抽出し、これら特許の明細書をテキストマイニングにより自動解析することで、産学間の知識移転のあり方について推測できることが明らかになった。さらに、同データベースを活用して抽出した大学・企業研究者各3000名強に対するアンケート調査(回収率約25%)を行い、その結果、産学共同研究で創出された特許の16%が商業化されており、その商業化率が企業規模によって大きく異なることが明らかになった。(1)国立大学関連特許の抽出とデータベース構築:2004年度から2007年度に出願された国立大学法人・関連技術移転機関(TLO)・科学技術振興機構(JST)が出願者となっている特許、及び、国立大学教員が発明者となっている特許(以上を「国立大学関連特許」という。)を日本国特許公報から抽出した。さらに、抽出された特許情報を名寄せ等のデータクリーニングを行った後、発明者である大学教員及び企業研究者の所属先を特定すると共に、所属先機関の関連情報(規模、業種)を付加して、国立大学関連特許データベースを構築した。本データベースは、本研究の目的である産学連携活動における知識移転・人材交流のあり方を把握する上で、基盤となる情報源である。(2)国立大学関連特許の集計と関連分析:(1)で構築したデータベースを活用して、国立大学関連特許の出願人及び発明者の所属機関の単純集計・クロス集計を行い、単独・共同出願特許比率や発明者の所属機関の構成について分析を行った。本分析は、大学で創出された知識の企業等の学外機関へのフローを大局的に把握する上で、極めて重要なものである。(3)国立大学関連特許のグループ化と企業発明者の独自発明特許の付加:国立大学関連特許の発明者構成の相同性を利用して、類似する(同一の研究開発プロジェクトから創出されたと考えられる)特許をグループ化(以上を、「国立大学関連特許群」という。)した。さらに、(1)で構築したデータベースに網羅されている企業発明者が、2000年度から2009年度に当該企業発明者が発明した出願特許を新たに日本国特許公報から抽出し、国立大学関連特許群に付加している。

これらは、本研究の根幹である企業・大学間の知識フローの可視化と分析を行う上で不可欠な作業である。交付申請書に記載した研究計画にある国立大学関連特許及び関連企業単独出願特許の分析のうち、前述したように1国立大学関連特許の分析はすでに終えている。しかしながら、2国立大学関連特許の発明者の人的ネットワークの分析は、特許公報上の元データの誤記載、必要情報の不備等があり、発明者の特定作業が終了していないため、本分析は平成25年度に実施することとする。また、3国立大学関連特許と関連企業単独出願特許の分析については、目視による明細書の精査では客観性の担保が困難であることから、平成25年度にテキストマイニングによる分析を試みる。なお、産学共同発明特許の企業・大学発明者に対するアンケート調査については、本研究の推進に有益であり、当初の研究目的の達成に大いに寄与すると考えられる。前述の研究実績の概要で述べたように、交付申請書に記載した平成23年度の研究計画のうち、「(1)国立大学の関連特許の抽出とデータベース構築」については、平成23年度中に達成されたといえる。しかし、本研究代表者が平成23年度上期に体調を崩し、国立大学関連特許データベースの構築に時間を要したため、「(2)大学・企業の共願特許に関連する企業単独出願特許の抽出とデータベース構築」、「(3)データの試行分析」については、ほぼ達成されたものの、一部未完の部分があるため、平成24年度上期まで継続的に実施する。前述したように平成24年度に完了できなかった2国立大学関連特許の発明者の人的ネットワークの分析については、平成25年度上期に発明者の特定作業を終了させ、下期に分析を実施することとする。また、3国立大学関連特許と関連企業単独出願特許の分析については、平成25年度にテキストマイニングによる分析を試みる。交付申請書に記載していた「多数の特許出願をしている研究の事例研究」については、前述の特許分析及びアンケート調査の結果を踏まえて、産学連携研究プロジェクトの類型化を図った上で、代表的な事例を4事例程度抽出し、インタビューおよび文献調査を行う予定である。今後の研究に関して、平成24年度上期には、平成23年度に達成できなかった交付申請書に記載の「(2)大学・企業の共願特許に関連する企業単独出願特許の抽出とデータベース構築」、「(3)データの試行分析」の残りの作業を実施する。さらに、平成24年度下期に、交付申請書に記載した研究計画を遂行する。具体的には、特許データを活用して、研究者属性や組織属性等による差異を分析すると共に、特許を介した人的ネットワークの展開のあり方を分析する。平成25年度には、多数の国立大学関連特許を発明している大学及び企業研究者を対象にインタビュー調査を実施する。平成24年度は「人件費・謝金」を使用して、国立大学関連特許の発明者の人的ネットワークの分析を行う予定であったが、分析の元データを処理する必要が生じたことから作業を中断した。平成25年度は、この中断した作業は研究代表者が自身で実施し、その分の「人件費・謝金」は国立大学関連特許と関連企業特許のテキストマイニングに活用する。それ以外の「物品費」、「旅費」、「その他」については、当初の交付申請書の記載通りに使用する。
フタボシツチカメムシの保育形質における量的遺伝学的研究

理論によって、保育を行う動物では親子間の利害対立の存在が示されている。親は自分の適応度を最大にするように子への投資配分を決定しようとし、子は自分への適応度を最大にするためにベギングなどを利用して親を操作しようとする。このような親子間の利害対立は、進化的解決へのプロセスをたどりながら、親の保育形質と子の対応する形質に一定の共適応が生じると言われている。しかし、親の保育形質と子の対応形質の遺伝変異についての情報はまだほとんど得られていない。そこで本研究では、亜社会性を持つフタボシツチカメムシの室内個体群の選抜系統によって、親の投資形質と子のベギング形質の遺伝変異を確認し、各形質の遺伝率を推定し、両者の遺伝相関の存在を証明することを目的とした。そして実験室個体群に対する栄養卵量の正負両方向への選抜を繰り返し、栄養卵量の実現遺伝率の推定、ベギング形質の定量化、孵化後栄養卵量とベギング形質の遺伝相関の検出を試みた。しかし残念ながら、各形質の有意な平均値変化を検出できなかった。当初、選抜実験に使う予定であった野外個体群が絶滅したため、研究室内で50世代を超えて累代飼育している個体群を選抜実験に用いた。おそらく室内個体群では近親交配が続いた結果、遺伝的に均一化が起こっていたのではないかと考えられる。そこで表現型レベルでの保育様式の適応性を検討するため、保育の親にとってのコストー利益を測定し、いくつかの保育形質間のトレードオフを調べ、一定の成果を得た。保育への投資をめぐる親子間の利害対立は、行動生態学の研究の中心課題の1つである。しかし理論研究や実証研究の重要な仮定である、親の保育形質と子のベギング形質の遺伝変異についての情報は、まだほとんど得られていない。本研究では,亜社会性を持つフタボシツチカメムシの野外個体群の選抜系統によって,親の投資形質と子のベギング形質の遺伝変異を確認し,各形質の遺伝率を推定し,両者の遺伝相関の存在を証明することを目的とした。今年度は、実験室で飼育している個体群について、艀化後栄養卵量の正負両方向への選抜を繰り返し、(1)選抜によって孵化後栄養卵量が変化するかを調べ、(2)実現遺伝率の推定を試みた。しかし、残念ながら、選抜による孵化後栄養卵量の有意な変化は検出できなかった。その理由として、実験室個体群は2008年に野外より採集してきたものであり、2年間の室内飼育の間に遺伝的な変異が縮小していた可能性がある。よって今後は、野外個体群からさらに大きな標本個体を補充し、十分な潜在的遺伝変異を確保した上で、選抜実験を再度やり直す必要があると考えられる。本実験の過程で、孵化後栄養卵量の推定に対して、雌親の体重変化を用いた回帰式による推定が有効な方法であることを見つけた。また、量的遺伝学のパラメーターである遺伝率や遺伝分散共分散行列を推定・検定する統計的方法についても検討し、その計算統計学的な方法を含めた教科書を翻訳書として出版した。親が子の保育を行う動物では、保育投資の配分をめぐって親子間の利害対立が存在する。これは、子供への保育投資分配を親自身が決めるのではなく、子はベギングによって親の決定を操作する可能性を示唆する。対立的相互関係の中で、親の保育形質と子のベギング形質は一定の共適応を果たすと考えられるが、その進化の前提となる遺伝変異の情報はほとんどない。本研究は,亜社会性を持つフタボシツチカメムシの野外個体群の選抜系統によって,保育形質としての栄養卵数と子のベギング形質の遺伝変異を確認し,各形質の遺伝率を推定し,両者の遺伝相関を検出することを目的とした。

今年度は、実験室で飼育している個体群について、孵化後栄養卵量の正負両方向への選抜を繰り返し、(1)選抜によって孵化後栄養卵量の実現遺伝率の推定、(2)ベギング形質の定量化、(3)孵化後栄養卵量とベギング形質の遺伝相関の検出を試みた。しかし、残念ながら、選抜による各形質の平均値の有意な変化は検出できなかった。累代飼育を繰り返してきたため、室内個体群の中の遺伝的変異が縮小しているものと考えられる。これまで利用していた野外個体群が絶滅しているため、新しい野外個体群を見つけ、そこから個体を補充し、十分な潜在的遺伝変異を確保した上で、選抜実験を再度やり直す必要があると考えられる。本実験の過程で、表現型レベルでの様々な保育形質や幼虫の行動、およびそれらの相互作用の新たな発見が得られ、論文の発表に生かされた。理論によって、保育を行う動物では親子間の利害対立のあることが示されている。親は自分の適応度を最大にするため子への投資配分を決定しようとし、子は自分への適応度を最大にするためにベギングなどを利用して親を操作しようとする。このような親子間の利害対立は、進化的解決へのプロセスを経ながら、親の保育形質と子の対応する形質に一定の共適応が生じると言われている。しかし、親の保育形質と子の対応形質の遺伝変異についての情報はまだほとんど得られていない状況にある。そこで本研究では,亜社会性を持つフタボシツチカメムシの室内個体群の選抜系統によって、親の投資形質と子のベギング形質の遺伝変異を確認し、各形質の遺伝率を推定し,両者の遺伝相関の存在を証明することを目的とした。今年度は、1・2年目で不十分であった実験室個体群に対する孵化後栄養卵量の正負両方向への選抜を繰り返し、(1)選抜によって孵化後栄養卵量が変化するかを調べ、(2)実現遺伝率の推定、(2)ベギング形質の定量化、(3)孵化後栄養卵量とベギング形質の遺伝相関の検出を試みた。しかし残念ながら,各形質の有意な平均値変化を検出できなかった.やはり,研究室内で50世代を超えて累代飼育している個体群では,近親交配の結果,遺伝的均一化が起こっていることが考えられた.そこで表現型レベルでの保育様式の適応性を解明するため,各種保育努力と将来の繁殖との間のトレードオフや,ブルード間の繁殖のトレードオフを調べ,一定の成果を得た.これまで選抜実験のために利用していた野外個体群が絶滅してしまったため、5年間研究室内で累代飼育してきた実験個体群を使って、遺伝変異の検出に努めている。しかし、おそらく近親交配が相当に進んできているため、遺伝変異を検出することが困難になってきていることは、研究がやや遅れていることの大きな原因である。24年度が最終年度であるため、記入しない。現在、緊急課題として、新しい野外個体群の発見に努力している。また、単発的にライトとラップなどで捕獲できる12頭の生きた野外個体を実験個体群に加えることができるので、これらを使って選抜実験をすすめ、遺伝変異の検出に努める。さらに表現型レベルにおける親の保育形質と子のベギングの共適応の実態を明らかにする実験を追加的に行っていく。
聴覚障害児への手話の導入とリテラシー獲得援助に関する実践的研究

1、本研究は,聴覚障害児の手話使用と日本語のリテラシー(読み書き能力)獲得との関わりを検討し,あわせて手話を利用した学習教材の開発や指導法の検討を行うことを目的とした。2,平成15年度は,前年度に引き続き、手話を早期より導入している聾学校数校の小学部1,2年クラスを対象とし,国語科を中心に授業場面を参与観察,学習活動における対話(教師と生徒や生徒同士)を詳細に記録した。3,得られた資料から生徒同士や教師と生徒との対話エピソードを抽出し,授業進行の時系列に沿って,どのような内容の対話が生じているか,手話,身振り,口話などがどのように使用されているか,またそれらがどのように文字や日本語文と結び付けられているかを分析した。導入部では手話により教材内容の概略の把握が促進され、展開部では、手話による対話で読解を深め、同時に手話から日本語への比較による日本語による理解の促進が図られていた。4,さらに,国語科での手話を利用した指導を進めるために,小学校1,2年用教科書の手話ビデオ教材の制作を前年度に引き続き継続した。教科書の日本語文を日本手話に翻訳し,その手話文の語彙や文法の分析および指導計画案をあわせて、聾学校に提供し、その効果や改善点についてアンケート調査を行った。5,ビデオ教材の利用によって,生徒の物語内容の把握や登場人物の心情理解が深まったこと,生徒同士の話し合いが活発に行われたことが示された。また生徒が自主的に手話から日本語文へあるいはその逆へと対照比較を行っていた。最後に日本語リテラシーの獲得における手話の役割について検討を行った。1,本研究は,聴覚障害児の手話使用と日本語のリテラシー(読み書き能力)獲得との関わりを検討し,あわせて手話を利用した学習教材の開発や指導法の検討を行うことを目的とする。2,平成13年度はまず,手話を早期より導入している聾学校数校の小学部1,2年クラス(1クラスほぼ5名)を対象とし,国語科を中心に授業場面を参与観察し,学習活動における対話(教師と生徒や生徒同士)を詳細に記録した。3,観察は対象児追跡法(特定の対象時児を追跡する)よって行った。1回の観察セッションを45分(1校時)とし,学期ごとに各児5回程度の観察資料を得た。4,現在,得られた資料から生徒同士や教師と生徒との対話エピソードを抽出し,授業進行の時系列に沿ってどのような内容の対話が生じているか手話,身振り,音声語,キューサインなどがどのように使用されているか,それらがどのように文字や日本語文と結び付けられているかなどを詳細に分析をしつつある。5,本年度はさらに,国語科での手話を利用した指導を進めるために,小学部1,2年の教科書単元からいくつかを選び,手話ビデオ教材の制作を行った。単元の日本語文を日本手話に翻訳するとともに,その手話文の語彙や文法の分析および指導計画案の試作を行った。6,これらのビデオは,手話を導入している聾学校数校の学級で試用した。現在,使用の状況を調査中であり,今後,教師からのフィードバックに基づき,教材や指導計画を改善する予定である。1.本研究は,聴覚障害児の手話使用と日本語のリテラシー(読み書き能力)獲得との関わりを検討し,あわせて手話を利用した学習教材の開発や指導法の検討を行うことを目的とする。2.平成14年度は,平成13年度に引き続き、手話を早期より導入している聾学校数校の小学部1,2年クラス(1クラスほぼ5名)を対象とし,国語科を中心に授業場面を参与観察し,学習活動における対話(教師と生徒や生徒同士)を詳細に記録した。