hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ササラダニを指標生物に用いた都市環境を考えさせる生態学実習教材の開発

○研究目的従来教科書が生態分野で扱ってきた原生的な自然と対極にある都市が生物に与える影響という視点で都市環境を考えさせる野外実習教材の開発をする。これにより、生態分野の実習が実施し難かった都市域での野外実習を可能にする。○研究方法人工建造物に着生するコケに生息するササラダニ類を研究対象とする。、1.コケに生息するササラダニ類の環境指標生物としての有用性の検証昨年度の研究で全国の都市部の建造物上の着生コケに生息するササラダニ相(以下、都市のササラダニ類)をほぼ把握できた。今年度は都市と都市周辺の環境でササラダニ相を比較することにより、都市環境が生物に与える影響を考えさせる教材を開発する。2.ササラダニ類と生息環境との関連性を明らかにし、生態学の視点から都市環境を考えさせる実習書を開発する。○研究成果1.全国主要都市のササラダニ相は、北海道、本州と九州、沖縄の三地域に分けられた。2.都市のササラダニ類には季節変動があり、春と秋に種数と個体数が多く、教材をして用いるには、これらの季節が適していた。3.着生コケ中のササラダニ類は、都市では特定の種が優占し、種多様性が低いが、植生の発達に伴って種多様性が高くなり、環境の指標生物として有用性が高かった。4.従来の土壌中に生息する土壌動物を用いた実習に較べ、大都市の中心部でも調査できる都市のササラダニ類は都市環境も含めた環境を児童・生徒に考えさせる教材として有用性が高いと考えられた。
発生工学を用いたアンジオテンシンAT2受容体の樹状細胞分化と抗動脈硬化作用の解析

【目的】動脈硬化や血管傷害後の内膜増生の病態生理における骨髄AT1、AT2受容体の役割を明らかにする。【方法】(1)AT1受容体欠損(AT1-KO)マウスまたはAT2受容体欠損(AT2-KO)マウスの骨髄細胞で置換した骨髄移植モデルを作製し、大腿動脈血管傷害後の新生内膜増生を検討した。(2)アポE欠損(apoE-KO)マウスの骨髄をAT1-KOマウスの骨髄で置換した骨髄移植モデルを用いて動脈硬化形成機序における骨髄AT1の役割を検討した。【結果1】BM-WTマウスと比べてBM-AT1-KOマウスでは、新生内膜増生が著明に抑制され、BM-AT2-KOマウスでは著しく増強していた。血管傷害後の末梢血単球数(CD11b^<hi>)および骨髄由来血管前駆細胞(Sca-1^+/c-Kit^-/Lin^-)数は、BM-AT1-KOマウスでBM-WTマウスに比べて著しく低下していた。また新生内膜内単球数およびSca-1^+細胞数が、BM-AT1-KOマウスで著明に低下していた。一方、BM-AT2-KOマウスではBM-WTマウスに比べて血管傷害後の単球数、Sca-1^+/c-Kit^-/Lin^-細胞数に差を認めなかったが、CCR2^+単球数が有意に多く、Sca-1^+/c-Kit^-/Lin^-細胞におけるCXCR4発現も有意に増加していた。【結論】骨髄AT1受容体は主に骨髄造血系幹細胞から単球・マクロファージ前駆細胞や血管前駆細胞への分化・増殖を促進することにより、動脈硬化や血管傷害後の新生内膜増生を増大させる。一方、骨髄AT2受容体は主に末梢血中の単球や血管前駆細胞の活性化抑制を介して動脈硬化や血管障害後の炎症反応を抑制することが示唆された。こうした骨髄AT1、骨髄AT2受容体の心血管病の病態生理における詳細な機能解析は、骨髄細胞を標的とした新たな治療法の開発に発展することが期待される。[研究の概要]骨髄細胞はアンジオテンシンII(Ang II)タイプ1(AT1)受容体およびタイプ2(AT2)受容体を発現しているが、動脈硬化病変形成や血管リモデリングへの関与については十分解明されていない。本研究の目的は、アポE欠損(apoE-KO)マウスおよび野生型マウスの骨髄をAT1受容体欠損(AT1-KO)マウスまたはAT2受容体欠損(AT2-KO)マウスの骨髄で置換した骨髄移植モデルを用いて、骨髄由来細胞AT1、AT2受容体の動脈硬化形成および血管リモデリングにおける機序を明らかにすることである。[研究実績]apoE-KOマウスをレシピエントマウスとして用いた動脈硬化モデルでは、AT1-KO骨髄移植マウスでは野生型骨髄移植マウスに比べて動脈硬化病変形成が57%有意に抑制されていた(0.31±0.04vs0.71±0.20mm^2,P<0.05)。MOMA-2陽性マクロファージの集積はAT1-KO骨髄移植マウスにおいて有意に抑制されていた(62±3%,n=6,P<0.01)。一方、オイルレッドO陽性領域は野生型骨髄移植マウスにおいて高値であった。(1.6±0.7vs

3.8±0.9%;P<0.05)。さらに、病変部へのTリンパ球の浸潤をCD3陽性細胞より検討したところAT1-KO骨髄移植マウスでは有意に抑制されていた(1.2±1.0versus23.8±8.0cells;P<0.01)。その機序として、AT1-KOマウス骨髄におけるマクロファージ前駆細胞数の減少、AT1-KOマウス単球・マクロファージにおける活性化および泡沫細胞形成能の低下が関与している可能性が示唆された。また、野生型マウスをレシピエントマウスとして用いた血管傷害モデルでは、AT1-KO骨髄移植マウスでは野生型骨髄移植マウスに比べて新生内膜増生が抑制されており、逆にAT2-KO骨髄移植マウスでは、増大していた(内膜/中膜比、AT1-KO:0.17±0.04、AT2-KO:0.65±0.11、WT:0.32±0.06、p<0.05)。AT1受容体とAT2受容体は、単球の活性化やその機能において互いに拮抗作用を有することが示唆された。[研究発表および今後の方針]研究経過および成果【目的1】血管炎症の病態生理における骨髄AT1、AT2受容体の役割を明らかにするため、AT1a-KOマウスまたはAT2-KOマウスの骨髄細胞で置換した骨髄移植モデルを作製し、大腿動脈血管傷害後の新生内膜増生を検討した。【結果】BM-AT1-KOマウスでは、BM-WTマウスと比べて新生内膜増生が著明に抑制され、BM-AT2-KOマウスでは新生内膜増生が著しく増強していた。血管傷害後の末梢血単球数(CD11b^<hi>)および骨髄由来血管前駆細胞とされるSca-1^+/c-Kit^-/Lin^-細胞数は、BM-AT1-KOマウスでBM-WTマウスに比べて著しく低下していた。また新生内膜内単球数およびSca-1^+細胞数が、BM-AT1-KOマウスで著明に低下していた。一方、BM-AT2-KOマウスではBM-WTマウスに比べて血管傷害後の単球数、Sca-1^+/c-Kit^-/Lin^-細胞数に差を認めなかったが、CCR2陽性単球数が有意に多く、Sca-1^+/c-Kit^-/Lin^-細胞におけるCXCR4発現が有意に増加していた。【結論】骨髄由来細胞AT1、AT2受容体は、単球および骨髄由来血管前駆細胞の遊走、接着、活性化の調節を介して、血管傷害後の新生内膜増生に重要な役割を果たしていることが示唆された。【目的2】アポE欠損(apoE-KO)マウスの骨髄をAT1受容体欠損(AT1-KO)マウスの骨髄で置換した骨髄移植モデルを用いて骨髄細胞AT1受容体の動脈硬化形成機序における役割を検討した。【結果】ApoE-KO/BM-AT1-KOマウスでは、16週齢時における動脈硬化病変領域はapoE-KO/BM-WTマウスに比べて57%抑制されていた。MOMA-2陽性細胞の集積はapoE-KO/BM-AT1-KOマウスにおいて62%抑制されていた。オイルレッド0陽性領域はapoE-KO/BM-AT1-KOマウスにおいて有意に低値であった。(1.6±0.7vs3.8±0.9%;P<0.05)。一方、末梢血中の活性化単球(Lly-6C^<hi>)数はapoE-KO/BM-AT1-KOマウスで有意に抑制されており、CCR2^+およびCX3CR1^+単球数もapoE-KO/BM-AT1-KOマウスで有意に減少していた。骨髄AT1受容体による造血系幹細胞の分化・増殖への関与を調べるため、骨髄中の造血系幹細胞および単球・マクロファージ系前駆細胞のFACS解析を行った。
ミニマリスト抗体ライブラリーデザインを基点とする汎用的な抗体種交差性拡張法の開発

本研究では、抗体医薬開発の遅延原因の一つである抗体の種交差性の低さを解決するため、必要最低限のアミノ酸残基に焦点を当てたミニマリスト抗体ライブラリーを基点とする進化分子工学的アプローチにより、抗体の種交差性を拡張する汎用的な手法の開発を目指している。本年度は、1)モデル抗体の選定及びヒト型化、2)抗体の抗原結合に重要なアミノ酸残基の同定を行った。まず、腫瘍を標的とした抗体医薬に期待されているポドプラニン(PDPN)結合抗体の中から、ヒト由来PDPNに強い結合活性を示し、且つラット由来PDPNにも弱いながら結合する抗体を、種交差性拡張の見込みがある抗体として選定した。次に、抗体医薬開発過程において必須であるヒト型化、すなわち抗体の低免疫原性化を行った。抗体配列データベースを用いて、マウス由来抗PDPN抗体のフレームワーク配列と配列相同性の高いヒト由来抗体を選択し、抗原結合部位を形成する相補性決定領域(CDR)の配列置換によりヒト型化を施した。PDPNを提示した細胞を用いたELISAにより、ヒト型化後においても抗原結合機能が維持されていることを確認した。次に、アラニンスキャニング法と進化分子工学手法を組み合わせたショットガンスキャニング法によりヒト型化抗PDPN抗体における抗原結合に関与するアミノ酸残基の網羅的な同定を試みた。CDR中の各アミノ酸残基について、Ala/Serもしくは野生型アミノ酸となるようにランダム化した抗体ライブラリーを作製し、ファージ提示法を用いて、抗原提示細胞に対する生体外選択を行った。選択されたクローンの配列を確認することで、抗原結合部位における各アミノ酸残基の抗原結合寄与度を算出し、ミニマリスト抗体ライブラリー設計の基盤となる情報を得ることに成功した。
インターネット環境下における電磁界・熱・流体連成解析システムの開発

本研究の目的は,各機関で開発された各種数値解析法の相互利用の促進,および数値解析法のさらなる普及のため,電磁界解析法と熱・流体解析法をインターネットを介してホームページ上で連成できるシステムを開発することである.そのため,本研究では,電磁界解析および熱・流体解析に関してホームページ上で動作する自動化されたシステムを開発するとともに,それらをホームページ上で公開する方法について検討を行う.本研究で得られた成果を下記に示す.1.四辺形非適合要素分割を用いた電磁界解析システムの開発電磁界解析の自動化を図るため,形状変換と四分木法を併用した四辺形非適合要素分割を用いた自動分割法の開発,非適合要素の磁界解析法の開発,結果表示のソフトウェアの開発を行った.また,本非適合要素分割に対応したスムージング法,アダプティブ自動分割法も開発することにより,さらに実用的な方法とした.2.電磁界・熱・流体連成解析法の高速化従来,電磁界・熱・流体連成解析は,流体解析の計算時間が膨大となり,実機への適用が困難であった.そこで,本研究では,流体解析について,新たに差分法で陽解法を用いた解析法のソフトウェア開発し,既に開発済であった有限要素法で陰解法を用いた解析法との優劣比較を行い,同等の精度という条件の下,新たに開発した陽解法が格段に高速であることを示した.これにより,実用的な計算時間で電磁界・熱・流体連成解析を行なうことが可能になった.3.ホームページ上での動作本研究の全てのソフトウェアを,インターネット対応言語であるJAVA言語を用いて作成することにより,ホームページ上で動作する電磁界解析法と熱・流体解析法が開発できた.各機関で開発された各種数値解析法の相互利用の促進,および数値解析法のさらなる普及のため,電磁界解析法と熱・流体解析法をインターネットを介してホームページ上で連成できるシステムを開発することを目的とし,本年度は,電磁界解析システムについて検討した.本年度の研究により得られた成果を要約すると,下記のようになる.1.JAVA言語を用いた電磁界解析法の開発現在,Fortranを用いて開発されている電磁界解析法を,JAVA言語を用いて再度プログラミングすることにより,インターネット対応型の六面体辺要素を用いた三次元電磁界解析法のソフトウェアを開発した。今回,開発したJAVA言語による計算時間は,Fortranと比べて,約2倍であったため,さらにアルゴリズムを改良する予定である.2.一次六面体要素を用いた非適合要素自動分割法の開発電磁界解析法の自動化を図るため,解析精度および計算時間の観点から優れている六面体要素を用いた,非適合要素自動分割法の開発を行った。すなわち,自動分割法として四分木法を用い,さらに,任意形状を有する解析モデルにおいても,所望の分割図が作成できるよう,形状変換も併用した自動分割法をJAVA言語により開発した.3.非適合要素分割を用いた電磁界解析法の開発上記自動分割法により作成された非適合要素分割図を用いて解析する場合の電磁界解析法の開発を行った。すなわち,非適合部分の任意の辺上のポテンシャル値を補間により求め,有限要素法の式に代入する方法を提案し,実際に解析することにより,その妥当性を示した.来年度は,熱・流体解析法を開発するとともに,解析システムをホームページ上で公開する予定である.本研究の目的は,各機関で開発された各種数値解析法の相互利用の促進,および数値解析法のさらなる普及のため,電磁界解析法と熱・流体解析法をインターネットを介してホームページ上で連成できるシステムを開発することである.そのため,本研究では,電磁界解析および熱・流体解析に関してホームページ上で動作する自動化されたシステムを開発するとともに,それらをホームページ上で公開する方法について検討を行う.本研究で得られた成果を下記に示す.1.四辺形非適合要素分割を用いた電磁界解析システムの開発電磁界解析の自動化を図るため,形状変換と四分木法を併用した四辺形非適合要素分割を用いた自動分割法の開発,非適合要素の磁界解析法の開発,結果表示のソフトウェアの開発を行った.また,本非適合要素分割に対応したスムージング法,アダプティブ自動分割法も開発することにより,さらに実用的な方法とした.2.電磁界・熱・流体連成解析法の高速化従来,電磁界・熱・流体連成解析は,流体解析の計算時間が膨大となり,実機への適用が困難であった.そこで,本研究では,流体解析について,新たに差分法で陽解法を用いた解析法のソフトウェア開発し,既に開発済であった有限要素法で陰解法を用いた解析法との優劣比較を行い,同等の精度という条件の下,新たに開発した陽解法が格段に高速であることを示した.これにより,実用的な計算時間で電磁界・熱・流体連成解析を行なうことが可能になった.3.ホームページ上での動作本研究の全てのソフトウェアを,インターネット対応言語であるJAVA言語を用いて作成することにより,ホームページ上で動作する電磁界解析法と熱・流体解析法が開発できた.
与那国島産コウライ芝の耐塩性ならびに耐旱性の解析

1.耐塩性の解析結果与那国島産コウライシバと比較の芝草としてノシバ系のエル・トロ、コウシュンシバ系のビクトールおよびヒメコウライシバを用い、NaClを含む土壌(02%)に定植し、耐塩牲の違いを調べた。その結果、比較の芝草3品種は土壌中の塩濃度が高まるにつれて、著しい葉枯れ症状と生育抑制が観察されたが、与那国島産コウライシバは土壌中に2%のNaClを含む場合でも僅かな生育抑制が観察されただけで、極めて耐塩牲の高い芝草であることが判明した。また、これらの芝草の茎葉部に含まれるナトリウムとカリウムを原子吸光分析した所、比較の芝草3品種では土壌中の塩濃度が高まるにつれてナトリウムイオン濃度の増加とカリウムイオン濃度の減少が見られたが、与那国島産コウライシバではナトリウムイオン濃度は増加するものの、カリウムイオン濃度がほぼ一定に保たれていることが判明した。従って、与那国島産コウライシバの耐塩牲は塩を吸収しても耐えられるという特性だけではなく、カリウムによる細胞内の浸透圧調節機構にも由来するものと考えられた。また、定植後120日で茎葉部を刈り取った場合、1%のNaClを含む土壌では1ヘクタール(ha)当たり約12.5kg、2%のNaClを含む土壌では約8.5kg除塩可能であることも示され、与那国島産コウライシバは塩類集積土壌の緑化ばかりでなく、除塩にも有効な芝草であることが判明した。2.耐旱性の解析結果与那国島産コウライシバの耐旱性は、(1)他の芝草に比べ、根が地下深くまで伸長すること、(2)乾燥条件下では葉を巻き、水分の蒸散を低く抑えてしまうこと等に由来することが判明した。これらの結果については日本芝草学会ならびに日本雑草学会に投稿予定である。3.その他与那国町議会で与那国島産コウライシバの優れた形質について説明を行なった所、この芝草は町の条例で保護植物に指定された。(1)耐塩性について与那国島産コウライシバ、ヒメコウライシバ(Zoysia matrella)、ノシバ(Z.japonica)およびバミューダグラス(Cynodon spp.,ティフトン419)を用い、NaClを所定濃度に調整した土壌条件架で育成し、耐塩性の違いを調べた所、与那国島産コウライシバを除く他の芝草がNaClにより著しい枯れ上がりと生育阻害を示したのに対し、与那国島産コウライシバは海水のNaCl濃度に近い高濃度のNaCl存在下(2.5%)では生育が阻害されるものの、枯れ上がり症状は殆ど示さず、極めて耐塩性の高い植物であることが判明した。与那国島産コウライシバの耐塩性については、現在原子吸光分析用の試料を準備中であり、ナトリウムの吸収能を調べる予定である。(2)耐旱性について与那国島産コウライシバ、ハワイ産コウライシバ、九州長崎鼻産コウライシバおよび沖縄産コウライシバの4種類の産地の異なるコウライシバを用いて耐旱性の違いを調べた所、与那国島産コウライシバが最も乾燥に強い芝草であることが示された。与那国島産コウライシバが高い耐旱性を示す要因としては、(1)他のコウライシバに比べ、土壌深部まで根を伸すこと、(2)他のコウライシバには見られない葉の開閉運動を行い、水分の蒸散をコントロールしていること等が本年度実施した試験から判明しており、今後生理学的なメカニズムの解明を行う予定である。

これらの結果については日本芝草学会ならびに日本雑草学会に投稿予定である。3.その他与那国町議会で与那国島産コウライシバの優れた形質について説明を行なった所、この芝草は町の条例で保護植物に指定された。
骨髄移植を利用した膵β細胞再生治療の新展開

まず、ストレプトソトシン(STZ)投与により作製したインスリン欠乏性糖尿病モデルマウスに骨髄移植を行うことで、膵β細胞の再生による高血糖の改善が認められた。この再生膵島は、recipient由来であり、その周囲にdonor骨髄由来の血球系(CD45陽性)細胞の集積が認められた。これらの細胞は、各lineageのマーカー蛋白は陰性で、また、PECAM1発現もきわめて限定的であった。また、BrdU染色を経時的に行ったところ、骨髄移植後比較的早期から、膵導管細胞や膵島内の細胞の増殖が認められた。さらに、骨髄からの細胞動員が傷害されていることが報告されているNOS3欠損マウスを用いて同様の実験を行っても、高血糖の改善や膵β細胞の再生は生じなかった。以上から、骨髄移植を行うことで、骨髄由来の未分化細胞が膵に集積し、膵導管に存在すると報告されている組織progenitor細胞の増殖・分化を惹起し、膵β細胞を再生させる機序が考えられた。つまり、通常では、末梢血中にほとんど見出すことのできない未分化骨髄細胞が、放射線照射による骨髄抑制と骨髄細胞の移植を行うことにより、末梢血中に出現し、これがSTZにより傷害を受けた膵島周囲に集積し、膵島細胞の増殖を惹起するものと考えられた(Endocrinology in press)。そこで、骨髄移植と同様に、骨髄抑制後の回復を誘導するため、STZ処置により作製したインスリン欠乏モデルマウスに5・FUなどの化学療法剤投与を行った。骨髄移植に比べ不完全ではあったが、膵島の再生による高血糖の是正が観察され、膵β細胞再生を惹起する治療法開発につながる結果と考えられる。
ヒトのメタ記憶を司る大脳部位が果たす認知成分の機能的MRI法による同定

何か言葉を思い出そうとする際,対象となる言葉をすぐには想起できないが,自分が知っているかどうかわかる気がすることがある。この感覚はFeeling-of-Knowing(FOK)と呼ばれ,自分が何を記憶しているかモニターする機能(メタ記憶)と考えられている。我々は以前、一般常識問題を用いてFOKが強くなれば活動も盛んになる部位を特定した(Kikyo et al., Neuron 36, 177-186, 2002)が、本研究ではFOKについてさらに深く調べることが目的である。まず最初に、顔と名前のペアによる刺激を用いてFOKに関する部位を特定した。その結果、ほとんどの前頭葉の活動は一般常識問題を用いたFOK部位と共通であったが、顔と名前のペアによるFOKの場合のみ左右の外側側頭葉に有意な活動を見いだした。これらの部位は以前の脳機能研究により、顔の高次情報処理に関する部位と言われており、顔を見て名前を想起できないがFOKが強いときは、顔の高次情報処理そのものまたはその処理により産生される情報がFOKに関与している可能性を示した(Kikyo and Miyashita, 2004)。また、心理学の分野ではFOKの源になっている情報は言語的な意味情報と言われている。そのため、本研究では記憶の材料として言語的要素のない音楽を用いて記憶に関する研究も行った。その結果、右の海馬と左の背外側前頭前野が想起の成功の際に有意に活動することを見いだした。また、解剖学的に定めたRegion of Interest(ROI)解析により、左右の海馬を比較したところ、右の海馬は音楽の想起の際に左より有意に強く活動することを示した(Watanabe et al., in press)。これらの結果は英文雑誌、学会に投稿し、現在も論文作成中(Kikyo et al., in preparation)のものもある。Feeling-of-Knowing(FOK)とは自分の記憶していることに関する記憶で、メタ記憶のひとつである。今回我々は、被験者に顔写真を提示し、その名前を想起する課題を課した。その際、FOKでは既に確立された想起-判断-再認課題の手法を用いて、顔写真と名前により誘発されるFOKに関する部位を機能的MRI法を用いて検出した。被験者は6段階でFOKの程度を評価し、FOKに関する部位はパラメトリック法を用いることにより、FOKの強さに応じて活動が盛んになる部位を同定した。その結果、主に両側腹側・左背側・両側前頭前野、内側前頭前野、両側上側頭溝近傍、右中側頭回に活動を認めた。前頭前野の活動は我々の過去の一般常識問題を用いたFOK研究に類似していたが、(Kikyo et al.,Neuron36,177-186)、側頭葉の活動ははじめて今回検出された。側頭葉の活動の中心は4箇所(左前上側頭溝近傍、左後上側頭溝近傍、右上側頭溝近傍、右中側頭回)認められたが、そのうち左後上側頭溝近傍の活動は想起の成功時にも認められたが、他の3箇所の活動は想起の成功時には活動は認められなかった。一方、過去の研究から、両側上側頭溝近傍の活動は顔の表情を読み取るなど高次な顔情報処理に関係すると考えられていることから、FOKは高次な顔の情報処理に関連していることが示唆され、しかも、左右の側頭回での役割の違いがこの研究から示唆された。右中側頭回の活動はヒトの職業など意味情報に関する情報処理に関係すると考えられる。

一方、心理学の分野では、FOKの元になっている情報は、FOKは想起する手がかり(cue familiarity theory)または想起する対象(partial activation theory)のどちらの情報処理により生じるかについて長年論争されてきた。この実験から、FOKは、少なくとも想起する手がかり(顔写真)の情報処理に関連することが示され、しかも、その情報も単に誰の顔だか判別できるというような顔の構造に関する情報処理ではなく、表情などの高次な情報処理に依存することが示された。Feeling-of-Knowing (FOK)とは自分の記憶していることに関する記憶で、メタ記憶のひとつである。私たちは今まで、記憶想起の対象として一般常識や名前を用いてFOKの強さと相関して活動が盛んになる部位を検出してきた。一方、心理学の分野では、FOKの元になっている情報は、想起する手がかり(cue)または想起する対象(target)のどちらの情報処理に基づいているかについて約40年に渡り論争されてきた。この問題に解答を与えるため、昨年度は、cueとtargetの意味情報を操作しながらFOKはそのどちらにも由来することを示す認知課題を開発した。現在は、次のステップとしてFOKがどちらの意味情報に由来するかによりFOKにどのような性質に違いがあるかを探索中である。そして、さらに今年度はcueとtargetに由来するFOKによる脳の活動がどのように異なるかを調べることを目標とする。また、昨年に英国エジンバラ大学、精神科に短期留学し、統合失調症とFOKの関連に関して共同実験を行う計画を立て、現在も実験が進行中である。同時に、我々がFOKの部位として特定した部位がFOKの部位として普遍的に検出できるかどうかを確かめる実験も行った。そこで、意味を含まない記憶として、代表として音楽記憶を選択し、第1段階として、言語と同様な手法を用いて、想起の成功(retrieval success)の部位について検出した。FOKの部位ではなく、想起の成功の部位について特定しようとした理由は、言語を用いた想起の実験はすでに確立されており、意味記憶を含まない音楽記憶とFOKの関連を調べる手始めとして適当と考えからである。その結果、右海馬、左前頭前野、左右外側側頭葉、右楔前部が音楽の記憶想起の成功のときに活動することを示し、今年の神経科学会で発表予定であり、現在は論文作成中である。Feeling-of-Knowing(FOK)とは自分の記憶していることに関する記憶で、メタ記憶のひとつであり、記憶想起の際のモニターの役割をはたしていると考えられている。本年度の目的は2つあった。一つはFOKと音の手がかり刺激との関連であり、そのために、想起すべき言葉に含まれている音を手がかり刺激として呈示することにより記憶想起がどのような影響を受けるかを調べた。その結果、左上側頭回に2カ所、音の手がかり刺激に対して強く反応する部位があり、そのうち一つは有効な音の手がかりの場合に特異的に働く部位であることが分かった。また、無効な音の手がかり刺激のときは左背外側前頭前野の活動が盛んになることを示した。これの結果は現在論文執筆中である。もうひとつの目的は、統合失調症とFOKの関連については調べることであったが、統合失調症患者の被験者としてのリクルートに難航している。そのため、記憶想起と音との関連について、正常被験者を用いてさらに調べた。
日本酒産業の経済学的解明－サケノミクスの構築に向けて

本年度は、第1に日本酒造組合中央会において、日本酒の税制、日本酒業界の人材、流通、輸出などについて聞き取り調査を行い、今後のモデル構築・分析や実証分析のための有用な情報を収集した。税制に関しては、新酒税法や新組合法と基準販売価格制度との関係を明らかにした。人材に関しては、日本酒造杜氏組合連合会傘下の組合員数の減少とそれに対する対応策を確認した。また、流通に関しては小規模の酒蔵と大規模な酒蔵の清酒の流通の違いについて明らかにした。さらに、輸出面では日本とEUの経済連携協定の発効が日本酒産業の国際的な競争力に与えうる影響について示唆を得た。第2に、グローバル経済における日本酒産業の国際競争力などを分析するための理論モデル構築を進めた。日本酒は、原材料となる米にも多くの種類があり、また生産工程も複雑であることなどから、製品の差別化の程度が非常に高い財であることを考慮に入れ、従来の独占的競争モデルを拡張する形でモデル構築を進めた。中間投入物として差別化された米導入し、それによって最終生産物の日本酒も差別化されるような特徴を導入した。また、複数の生産工程を導入し、使用する生産工程によっても差別化が生じるような可能性も考慮した。さらに、少数の大規模な生産者(酒蔵)と多数の小規模な生産者(酒蔵)が共存し、競争しているような市場も想定し、そのような生産構造や市場構造が日本酒の国際競争力に及ぼす影響を理論的に考察するための基本モデルの構築を行った。日本酒産業の特徴を調査し、モデル構築や理論分析の基礎ができつつあり、また実証分析に向けての準備も進んできている。構築してきた基本モデルをさらに検討し、現実の日本酒産業の特徴を的確に捉えたモデルに改良し、分析を行っていく。また、流通や内部組織などに関するデータ収集を進め、実証研究を行っていく。本年度購入予定であったデータベースが未購入であったこと、研究打合せの機会を設けることができなかったために旅費の支出が少なかったことなどから未使用の助成金が生じた。次年度はデータベースの購入、研究打合せのための旅費、学会報告などで使用する予定である。
播磨国風土記を通してみる古代地域社会の復元的研究

3年間の研究を通じて、(1)『播磨国風土記』所載の地名の新しい現地比定と景観復元、(2)国文学的研究の成果の吸収と課題の明確化、(3)地名起源説話に引用される神話・伝承にもとづく民間儀礼や祭祀分析への接近、(4)地名起源説話にもとづく古代播磨政治史へのアプローチ、(5)地域連携の成果にもとづく新しい文字資料の発見、という5つの研究成果を得た。本研究は現地調査等を踏まえた『播磨国風土記』の地名説話や神話の逐条分析を実施し、それにより古代地域社会の構造の復元的研究を目的とする。本年度の研究成果は、以下の通りである。(1)2007年4月27日、5月29日、7月7日に、研究分担者や研究協力者間の研究会を催し、風土記の各地名説話の中身や現地比定地等に関する問題点や課題について洗い出し、その成果の一端を坂江渉「風土記の時代の河合地区」、同『本庄村史』歴史編に発表することができた。(2)2007年5月17日と7月8日に、風土記(揖保郡条)に地名説話が載る「韓荷島」(現唐荷島、たつの市)と「神嶋」(現上島、姫路市)を訪れた。両無人島の現地調査をおこなうことにより、「韓荷島」では島内各地の沿岸部で多くの古代中世の土器片を採集し、本島が漂着物が流れ着きやすい場所であることを確認できた。また「神嶋」では、風土記の中で「顔面に五色の玉を埋め込んだ石神」に相当すると思われる巨石(地元漁師の間で「人面石」とも呼ばれる高さ約13mの岩)の存在を確認し、風土記伝承の実態解明に近づくことができた。(3)2008年3月31日には、風土記の揖保郡枚方里条にみえる「神尾山」の交通妨害神伝承に関わる太子町北部の笹山の現地踏査をおこない、「神尾山」や「佐比岡」の現地比定地に関わって、従来とは異なる認識を得ることができた。(4)たつの市教育委員会の文化財担当職員から情報提供のあった山口県小郡文化資料館蔵の「秦益人刻書石」(仮称)の実地調査作業を断続的におこなった。同石には『播磨国風土記』に地名が載る「飾磨郡因達郷」の文字がみえ、その用途や石の性格を明らかにすれば、研究史上、画期的な意義をもつ可能性がある。2007年8月10日と10月19日に現地調査、12月7日と2月14日には専門家を交えた現地調査検討会、2月26日28日、3月17日に専門家による実測と写真撮影等を実施した。その詳細な分析については来年度以降の調査にゆだねたい。本研究は現地調査を踏まえた『播磨国風土記』の地名説話や民間神話の逐条分析を実施し、それにより古代地域社会の構造の復元的研究を目的とした。本年度の研究実績は、次の通りである。1、2008年7月30日に、宍粟市三方町・波賀町を訪問し、民俗行事(川すそ祭り)の調査をおこない、『播磨国風土記』宍粟郡雲箇里波加村条の説話内容の実態解明に近づくことが出来た。2、2008年9月22日に、古代の地域社会論・共同体論に関連する研究会を実施し、同問題をめぐる研究状況の問題点や課題などを鮮明にすることができた。3、昨年度後半に科研チームで「発見」「確認」した山口県小郡文化資料館蔵の「秦益人刻書石」(仮称)については、今年度も継続的調査研究をおこない、その結果を2009年2月24日(神戸市).2月26日(山口市)の両口、記者発表の形で公表した。記者発表要旨は、次の通りである。/石板は将棋の駒状に加工(高さ23cm、幅16cm、厚さ3cm、重さ2・7キロ)/書風等から石板上の文字は奈良時代中頃に書かれたもの/表面に「餌磨郡因達郷秦益人石」と書かれ、裏面は「此石者人□□□□石在」などの文字を確認できる/山口県内で初めて確認された古代の石文であり、かつ兵庫県西部における渡来人氏族、秦氏の活動を示す最古の実物資料である/石碑などとは異なり、個人が携行する石製品に文字を刻んだ特徴的な資料であること/古代の播磨国と周防国に交流が存在したことが明らかになったこと/。発表後の新聞各紙では大きく取り上げるものもあり、毎日新聞の2009年2月27日(金)朝刊では一面掲載され・石板の写真ともに「石板持って姫路→山口/奈良時代・初確認」などと報道された。

4、2009年2月13日14日には.宍粟市歴史資料館で科研分担者会議を開き、メンバー相互の共同研究発表と「秦益人刻書石」の検討会をおこない、宍粟市内と佐用町内の巡見調査も実施した。本年度は引き続き各自の研究テーマの分析をすすめるとともに、3年間の研究調査のまとめに着手し、以下のような成果をあげた。1、揖保郡を中心とする風土記地名の(悉皆的)フィールドワークを合わせて7回実施し、通説的理解とは異なる現地比定や新たな「古代景観」の復元をおこなうことができた。このうち、(1)2009年6月23日24日には、姫路市家島町真浦在住の奥山芳夫氏から「上島」「家島神社」に関する聞き取り調査をおこない、『播磨国風土記』揖保郡神島条の石神認識や古代の式内社の実態解明への大きな手がかりを得た。(2)同6月24日には、家島町西島の「マルトバ遺跡」への上陸調査を実施し、『播磨国風土記』の韓浜伝承の実態について、考古学的な観点から新たな捉え方が可能である見通しを得た。(3)2010年1月23日いひほ学研究会主催の「銅牙石(マス石)探検隊」に参加して、風土記の桑原里琴坂条に記載される「銅牙石」発見に協力することができた。2、2009年7月4日、それまでの研究成果を発表する研究会(播磨国風土記研究会)を開催し、常陸国風土記・出雲国風土記研究の専門家も招いて総合的討論をおこなった。これを通じて、各自の研究テーマの問題点と今後の課題を鮮明化することができた。3、2010年の1月7日、2月18日、3月10日には、科研グループ会議を大阪にて開き、最終的なまとめ作業をおこなった。以上の研究成果については、別途刊行する予定の「成果報告書」にて公表する予定である。また2010年3月29日には、3年間の研究の成果と課題について、日本史研究会の古代史部会において、研究代表者の坂江渉と研究分担者の高橋明裕が報告した。
真菌どうしの共培養による二次代謝産物の産生誘導を活用した新規生物活性物質の探索

2種類の真菌を混合して培養(共培養)すると、それぞれの真菌を単独で培養した場合と比べて二次代謝産物の種類と量が増加する。この現象は、特定の真菌の組合せで起こる特別な現象ではなく、無作為に選んだ真菌の組合せで頻繁に起こる現象である。したがって、共培養は、新たな生物活性物質の取得法として高い汎用性があると期待できるが、真菌どうしの共培養により得られる二次代謝産物の構造新規性と生物活性について評価した例はほとんどない。そこで共培養研究を展開し、新規骨格あるいは特異な生物活性を有する化合物を探索する。これにより医薬シーズを探索する戦略として、真菌どうしの共培養の有効性と汎用性を調べることができる。共培養は、自然界のように複数の微生物を混合して培養する方法であり、微生物を共培養することにより単独培養では産生されない化合物の取得が可能であることが知られている。これまでに、細菌や放線菌を用いて真菌に対する共培養を行った例は多く報告されており、多くの新規化合物が産生誘導されることが明らかにされてきた。しかし、真菌どうしの共培養エキスから生物活性物質を探索した例は少ない。本研究では、共培養研究を展開し新規骨格あるいは特異な生物活性を有する化合物の探索を目的とし、医薬シーズを探索する戦略として、共培養の有効性と汎用性を調べている。宮崎県日向市の土壌から単離した12種の真菌について、寒天培地上で総当たりの組合せ(66種)で共培養して経過を観察したところ、いくつかの組み合わせで、接触領域に変色が認められた。その中で、接触領域が赤く変色した17F4103株と17F4110株の組み合わせについて、変色領域を抽出しLC-MSで分析した。その結果、単独で培養した場合には確認されなかった、m/z 376 [M+H]+、371 [M-H]-、346 [M+H]+の3つの化合物の存在が確認できた。そこで今回は、これらの化合物を単離することを目的として大量培養を行い、培養物のMeOH抽出物を精製し、化合物1と2を得た。1は、各種NMRスペクトルとMSスペクトルから3-phenylmethylpyridineを基本骨格とする新規ピリジンアルカロイドであることがわかった。また、当初、目的としていたm/z 371 [M-H]-の化合物は、既知のvermixocin A (2)と同定した。当研究室で保有する微生物のライブラリーを用いて真菌どうしの共培養を行い、共培養エキスライブライリーを作成した。作成した共培養エキスライブラリーについては、各種生物活性を調べ、また、LCMSにより含有成分を分析した。そして、共培養により代謝産物の多様性が拡張されたエキスについて調べ、新規炭素骨格を有する化合物1を単離することができた。化合物1が含まれる共培養エキスには、他にも新規化合物が含まれていることがMSデータから期待されるので、引き続き精製を進める。また、作成した共培養エキスライブラリーのうち、有望なエキスについても引き続き精製を進め、医薬シーズを探索する戦略として、共培養の有効性と汎用性を調べる予定である。今後は、微生物間の相互作用により誘導産生された化合物の活性にも着目し、微生物資源からの生理活性物質の探索研究を展開したいと考えている。

1は、各種NMRスペクトルとMSスペクトルから3-phenylmethylpyridineを基本骨格とする新規ピリジンアルカロイドであることがわかった。また、当初、目的としていたm/z 371 [M-H]-の化合物は、既知のvermixocin A (2)と同定した。当研究室で保有する微生物のライブラリーを用いて真菌どうしの共培養を行い、共培養エキスライブライリーを作成した。作成した共培養エキスライブラリーについては、各種生物活性を調べ、また、LCMSにより含有成分を分析した。そして、共培養により代謝産物の多様性が拡張されたエキスについて調べ、新規炭素骨格を有する化合物1を単離することができた。化合物1が含まれる共培養エキスには、他にも新規化合物が含まれていることがMSデータから期待されるので、引き続き精製を進める。また、作成した共培養エキスライブラリーのうち、有望なエキスについても引き続き精製を進め、医薬シーズを探索する戦略として、共培養の有効性と汎用性を調べる予定である。今後は、微生物間の相互作用により誘導産生された化合物の活性にも着目し、微生物資源からの生理活性物質の探索研究を展開したいと考えている。
象牙質に内在する非コラゲナーゼ性タンパク分解酵素に関する研究

本研究は象牙質に特異的に内在される非コラーゲン分解酵素を分離抽出し,象牙質由来の種々なるタンパク抽出分画に対する分解能を検索し,象牙芽細胞の培養と石灰化を試み,さらには修復学で今日臨床で頻繁に用いられている象牙質接着剤の経時的接着力低下の一因を検索することである.その結果次のような研究成果が得られた.1.ヒト乳歯象牙質粉末からPBSにて抽出された基質分解能を有する主たる酵素の分子量は59KD(59K-Pase)であることが確認された.59K-Paseの至適pHはpH9であり,また,オステオポンチンを分解し加熱,TIMPおよびEDTAで阻害されることが判明し,象牙質中に存在するメタロプロテアーゼの一種であることが示唆された.2.ウシ象牙質からもヒトと同様に59K-Paseが得られ,その特性はAPMSFでは阻害されず,加熱,TIMPおよびEDTAで阻害されることが確認された.3.象牙質基質タンパクに対する分解作用を検討するため,プロテオグリカンを分離し,59K-Paseを作用させた結果,それぞれのプロテオグリカン分画を低分子化することが示された.従って59K-Paseは象牙質の石灰化および象牙細管の成熟に関与する可能性が強く示唆された.4.59K-PaseはPGとそのコアープロテインすべてを分解した.象牙質には数種類の分子量が異なる無機質結合型PGが存在し,また59K-Paseがストロメライシン様活性を有することが確認され,59K-Paseは象牙質の石灰化とその成熟過程に重要な役割を担っている可能性が示唆された.5.ウシの前象牙芽細胞をマトリジェルを用いて9週まで培養を行った結果,12週で1本の突起を有する細胞が多数確認され,89週で石灰化されたノジュール形成が確認された.基質のALP活性は初期に高いが20日以降では低下したが,ミネラルおよびオステオカルシンは増加した.マトリジェルは経時的に分解され,種々なプロテアーゼが生成されていることが示唆された.6.第三世代象牙質接着剤の中で最新と思われるKB-110を用い,水中浸漬時間の延長と其に伴う剪断接着強さ,並びに剪断接着疲労試験を行った結果,KB-110は第二世代の接着剤に比較して有意に接着強さが高く,耐疲労性も有ることが示されたが,水中における経時的低下はかなり早く,象牙質有機質の変性が関与していることが示唆された.本研究は象牙質に特異的に内在される非コラーゲン分解酵素を分離抽出し,象牙質由来の種々なるタンパク抽出分画に対する分解能を検索し,象牙芽細胞の培養と石灰化を試み,さらには修復学で今日臨床で頻繁に用いられている象牙質接着剤の経時的接着力低下の一因を検索することである.その結果次のような研究成果が得られた.1.ヒト乳歯象牙質粉末からPBSにて抽出された基質分解能を有する主たる酵素の分子量は59KD(59K-Pase)であることが確認された.59K-Paseの至適pHはpH9であり,また,オステオポンチンを分解し加熱,TIMPおよびEDTAで阻害されることが判明し,象牙質中に存在するメタロプロテアーゼの一種であることが示唆された.2.ウシ象牙質からもヒトと同様に59K-Paseが得られ,その特性はAPMSFでは阻害されず,加熱,TIMPおよびEDTAで阻害されることが確認された.3.象牙質基質タンパクに対する分解作用を検討するため,プロテオグリカンを分離し,59K-Paseを作用させた結果,それぞれのプロテオグリカン分画を低分子化することが示された.従って59K-Paseは象牙質の石灰化および象牙細管の成熟に関与する可能性が強く示唆された.4.59K-PaseはPGとそのコアープロテインすべてを分解した.象牙質には数種類の分子量が異なる無機質結合型PGが存在し,また59K-Paseがストロメライシン様活性を有することが確認され,59K-Paseは象牙質の石灰化とその成熟過程に重要な役割を担っている可能性が示唆された.5.ウシの前象牙芽細胞をマトリジェルを用いて9週まで培養を行った結果,12週で1本の突起を有する細胞が多数確認され,89週で石灰化されたノジュール形成が確認された.基質のALP活性は初期に高いが20日以降では低下したが,ミネラルおよびオステオカルシンは増加した.マトリジェルは経時的に分解され,種々なプロテアーゼが生成されていることが示唆された.6.第三世代象牙質接着剤の中で最新と思われるKB-110を用い,水中浸漬時間の延長と其に伴う剪断接着強さ,並びに剪断接着疲労試験を行った結果,KB-110は第二世代の接着剤に比較して有意に接着強さが高く,耐疲労性も有ることが示されたが,水中における経時的低下はかなり早く,象牙質有機質の変性が関与していることが示唆された.平成3年度における研究成果は以下の通りである。

ヒト乳歯象牙質粉末からPBSにて抽出された酵素(Pーext)をジェラチンあるいはカゼインを含むエンザイモグラムで検討した結果,基質分解能を有する主たる酵素の分子量は59KDであることが確認された。本酵素をジェラチンおよびヘパリンアフィニティ-カラムに分離,精製を試みその特性を検討した。59KD酵素の至適pHは611とプロ-ドどあったが,ph9が最も強く,また,オステオポンチンを分解し,加熱,TIMPおよびEDTAで阻害されることが判明した。以上のことより,本酵素は象牙質中に存在するメタロプロテア-ゼの一種であることが示唆された。しかし59KD酵素は単離が困難で回収率も低いため,サンプルが多量に得られるウシの象牙質粉末を用いPーextをEDTAおよびグアニジンにて分離してその特性についてエンザイモグラムにて検討した。その結果、ウシ象牙質からもヒトと同様に59KDの酵素が得られたが,完全な単離は困難であった。従って至適pHは612とブロ-ドであったが,その特性はAPMSFでは阻害されず,加熱,TIMPおよびEDTAで阻害されることが確認された。さらに象牙質基質タンパクに対する分解作用を検討するため,非コラ-ゲンタンパクであるプロテオグリカンをグアニジン,EDTAおよびDEAE Sephacelにより分離し,59KD酵素を作用された結果,グアニジンおよびEDTAで抽出されたそれぞれのプロテオグリカン分画を低分子化することが示された。これらの実験結果より59KD酵素が象牙質基質のうち石灰化に関係する非コラ-ゲンタンパクであるプロテオグリカン分解する事が確認され,象牙質の石灰化および象牙細管の成熟に関与する可能性が強く示唆された。これらの研究成果の一部は今年度第69回IADR,第33回日本歯周病学会,第95回日本歯科保存学会,および第4回Internatiomnal Conference on Chemistry and Biology of Mineralized Tissuesにて報告し、歯基礎誌33巻1号6169,1991年および日歯保誌35巻1992年に掲載した。平成4年度における研究成果は以下の通りである。新鮮なウシ象牙質粉末からPBSにて酵素(59K P-ase)を抽出し,沈渣から4Mグアニジン塩酸塩でG-1分画を,0.5M EDTAでE分画を,さらに4Mグアニジン塩酸塩でG-2分画を得た。各分画をDEAE Sephacelに掛け,01.0MのNaClグラジエントで分離し,ウロン酸を指標としてプロテオグリカン(PG)を回収した。抽出したPGをReversed-phase FPLCで精製し,コンドロイチナーゼABC処理によりコア-プロテインを確認した。さらに各PGとそれらのコア-プロテインに59K P-aseを作用させ,515%のSDS/PAGEで電気泳動後,Stains All染色を施し分解特性を検討した。その結果,象牙質を構成する未石灰化部位,特に象牙前質のタンパク抽出分画と考えられるG-1には150180KDと300KD以上,石灰化抽出分画のEには130150KD,また,石灰化部位のコラーゲンに結合しているG-2には130180KD,および180210KDのStains Allで紫色に染色されるPGが存在した。特にEのPGには青染される80,70,65,45,40,30KDのコア-プロテインが確認され,カルシウム結合能を有するPGが数種類存在することが示された。また全てのPGは59KD P-aseで分解されたことより,本酵素がストロメライシン様活性を有することが確認された。また,象牙芽細胞のin virtoにおける培養と基質の石灰化に関する研究では,ウシの下顎未萌出前歯より得られた前象牙芽細胞をマトリジェルを用いて60日まで培養を行った。その結果12週で1本の突起を有する細胞が多数確認され,89週で石灰化させたノジュール形成が確認された。今後本培養で得られた基質内のDNA量,ALP活性等を検討することにより検索を進める。
ケベック民法典における財産管理の一般法とその理論的基礎

本研究によりケベック民法典における第4編第7章の「他人の財産の管理」の個々の条文の意義とともに、その理論的基礎に権限(pouvoir)概念が据えられうることが明らかになった。また、ケベック民法典が財産編に設けられた理由としては、信託と充当資産との密接関連性があることが明らかになった。ケベック民法典が「他人の財産の管理」を包括的に規定した発想は、我が国の債権法改正における「役務提供契約」の総則的規定を設ける議論と通底するところがある。さらに、所有権理論や、自己の財産の管理を再検証する契機としての意義を有する。平成26年度においては、国内文献を可能な範囲で渉猟したうえで、「他人の財産の管理」の制度概観の把握に取り組むことを課題としていた。その結果、1ケベック民法典第7章「他人の財産の管理」の立法理由、2制度概要および特徴的規定について明らかにすることができた。その詳細は次のとおりである。1「他人の財産の管理」は民法改正委員会の報告に端を発したものであり、同制度創設の基礎には、(a)全ての管理人に共通する規定の繰り返しを防止し、(b)管理に関する典型契約とされる委任契約に対する過度な依存を回避することにあった。2「他人の財産の管理」の個々の規定そのものは決して新奇なものではなく、多くは委任や信託に関して既に存したものである。「他人の財産の管理」は一般法的性格ゆえ、個々の管理制度に対して補充的に規定されるのみである。それでもなお、その背景にある管理に関する規定の統合・管理に関する一般法制定の精神が注目される。「他人の財産の管理」の規定群は、大きく、財産管理人の性質決定、管理の類型、管理の細則、管理終了の処理に関するものに分類される。これら規定は、極めて細密にわたるものであるが、特質としては、(a)明確な性質決定基準の回避、(b)現代型財産管理への対応、(c)管理人の義務の規定の充実、を挙げることができる。(b)の現代型財産管理への対応については、柔軟で適切な管理を実現するため、単純管理と完全管理の二類型が創設された点が重要であり、従来のフランス法の三分体系(保存・管理・処分)からの離反という点において、注目される。(c)の管理人の義務の規定の充実は、その過剰な詳細さ故に、翻って「他人の財産の管理」の本質の把握を困難にするものである。平成27年度は、当初、平成28年度に予定されていた「他人の財産の管理」制度の基礎理論的側面の研究を遂行した。まず、第一に混合法圏であるケベック州の民法の特色をあぶり出すべく、法継受の伝統のある各国法がグローバル化のなかでいかなる変容を遂げているかを検討した。とりわけ、大陸法伝統に属するフランス法の近年の担保立法と、ケベック法ほかイタリア法、ドイツ法などの担保技術の進展を検討するとともに、韓国契約法がグローバル化のなかでいかなる変容を遂げたかを調査した。これによりケベック法が、「他人の財産の管理」制度を構築するなかで、大陸法伝統および英米法の混淆のなか、いずれの法系にも属さない独自の立法対応を行った箇所の綿密な検討が必要であるという課題が浮かび上がった。第二に、「他人の財産の管理人」が行使する権限との対置されるべき権能として所有権が存するが、この所有権の特質を十分に把握する必要があった。平成27年度は、近年、重厚な体系書を著述したウィリアム・ドロスの所有権論を詳細に検討した。これにより所有権の絶対性が有する意味合いを思想的・技術的側面から明らかにするとともに、所有権に含まれる諸要素がいかに分割されるか、所有権者がその権能行使にあたり他人の利益をいかなる範囲で勘案すべきか、近時の学説をもとに検証した。以上の検討により、所有権をいかなるものとして構想するかによって、受託者をはじめとした「他人の財産の管理人」の行使する権限と相対化されることが明らかになった。第三に、「他人の財産の管理人」の性質決定のあり方に示唆を得るべく、我が国民事判例の性質決定論の到達点を確認した。以上から、今後「他人の財産の管理」制度の研究にあたり、ケベックで前提とされていた所有権観や基礎理論と照応させながら、その特質を慎重にあぶりだしていくことが必要であることが課題として浮かび上がった。当初の計画において平成27年度はケベックでの在外研究が予定されていたが、フランスのウィリアム・ドロス教授の来日を機に、平成28年度の基礎理論研究を前倒しすることが有益と思われたので、次年度に持ち越した。そして、平成27年度においては、来日したウィリアム・ドロス教授の講演通訳を行い、インタヴューを行うことで、次年度の研究を前倒しして遂行することができた。このほか、グローバル化において法継受を行った各国がいかなる対応に迫られているかの研究から、混合法であるケベック法研究に新たな視点を得ることができた。加えて、「他人の財産の管理人」の法性決定論の基礎作業として、我が国民事判例の法性決定論を分析し、香川大学において講演した。なお、国内にてケベック法の文献収集を継続しているところ、ケベック物権法に関する概説書や、物権法関連の論文をメインとした記念論文集など貴重な文献を入手することができた。平成28年度には、まず日本国内での調査を踏まえ、ケベックに渡航し、ラバル大学およびマギル大学にてケベック州内の民法学者のインタヴューを行った。