hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
旅行者の観光動機変容の研究―日・台国際観光へのネット・くちコミ・メディアの影響―

スマートフォン等を利用したネットくちコミ情報が爆発的に普及しているが、その持ち歩けるという特性は、観光行動に大きな変化を与えている。本研究は、台湾から日本と日本から台湾という国際観光の両面において、観光者がネットくちコミ情報をどのように利用し、また発信しているのか、そしてそれら情報活動が観光行動や観光に対する満足度にどのように影響するのかを、ヒアリングと質問票調査から明らかにすることを試みた。研究の結果、ネットくちコミ情報の利用は、自身の活動への関与度と関連し旅行形態の違いに現れること、またネットくちコミ情報発信はそれへの他者の反応によって観光に対する満足度と関連していることが明らかになった。日本国内および台湾において、いくつかの観光が盛んな地域でフィールドワークを実施し、観光関連事業の担当者および旅行者からのヒアリングを行った。その結果、ほとんどと言ってよいほど、高い割合でネット・くちコミ・メディアによる情報が観光対象選択において利用されたり、ネット・くちコミ・メディアでの情報によって観光来訪者が増加する現象が起きているということが確認できた。これらのことから、ネットくちコミによる情報が観光行動に、従来型の観光情報にも勝るとも劣らないほど、影響しているという現状が進行している可能性が確認できた。2014年の国・地域別の訪日者数が、台湾からが最も多かったという結果からも、台湾と日本との観光行動を、ネット・くちコミ情報という視点から比較研究することは、社会的な意義を持っていることが示唆された。インターネット上で、やり取りされている、日本と台湾の観光に関するネット・くちコミ情報の収集とその内容整理を進めた。ただし、日本人に向けた台湾観光に関するネット・くちコミ情報の収集については、研究計画より進捗が若干遅れている。くちコミ情報の影響に関する文献を中心に、観光情報と観光行動に関する既存研究についてレビューを進めた。これら既存研究からの知見と、上記のヒアリングおよびネット・くちコミ情報の内容等を参照することによって、質問票を用いた定量的研究のためのフレームワーク構築を進めた。そして、これらの結果を総合し、定量的研究で用いる質問群を生成する前段階まで進めることができた。当該年度は、台湾から日本への観光来訪者のネットくちコミ利用の現状確認とその分析に重点を置いて研究を進めた。具体的には、近年日本への観光旅行経験を有する台湾人を対象にした、グループインタビュー形式の聞き取り調査と質問票形式の大規模調査を実施した。これらの調査によってられたデータを分析することによって、台湾人の日本における観光行動とそれへのネットくちコミ情報の利用の実態について知見を得ることができた。研究による発見物の要点は、日本への台湾からの観光来訪者は、大きく3種のセグメントに分類することができ、外形的には利用する旅行形態の違いに明確に表れていること、そして利用する観光関連情報の情報源の違いに明確な違いが表れていることである。本研究の問題意識に即してみると、旅行のための予約等を自身で行うセグメントは、パッケージツアー等を利用するセグメントと比較して、ネットくちコミ情報の利用度合いが有意に高いという結果が得られた。このことは、今後の日本のインバウンド観光への取り組みに対して、重要な知見を提供しているといえるだろう。上述の研究結果は、「インバウンド観光行動に対するネットくちコミの影響ー台湾からの訪日観光者におけるネットくちコミ利用の現状ー」として、『同志社女子大学総合文化研究所紀要第33号』に投稿(掲載決定済み)した。昨年度の研究代表者に続き、当該年度には研究分担者が勤務校を異動したため、当初予定より若干の遅れが発生している。具体的には、日本人を対象としたデータ収集・分析が遅れている。これは、上記のような状況下で、台湾人を対象としたデータ収集・分析を優先して進めた結果である。ただし、先行させた台湾人を対象とした研究からは有意の結果が得られていることから、同様のデータ収集・分析を早急に実施することはそれほど困難なこととは考えられない。モバイル情報システムの進化は今まさに進行中でり、それは現在の人々の意識や行動に大きな影響を与えている。特に、利用者個人が情報を発信し、その情報が非常に広範に伝えられ、相互に利用しあうという点で、ネット上のくちコミ情報が爆発的に増え、またその影響力が増大していることが特徴的である。その中でも、観光行動に対するネットくちコミ情報の影響は、団体旅行から個人旅行へという観光行動そのものの大きな変化と相まって、どこへ行って何をするか、あるいは観光そのもののに対する満足度といった、観光に対する人々の態度を大きく変えている。日本が、観光立国を指向し、観光をこれからの国を支える柱のひとつとしようとするなら、このような変化への理解を深め、対応を考える必要がある。本研究は、このような問題意識のもと、台湾から日本を訪問する観光者と日本から台湾を訪問する観光者の双方について、国際観光に関わる情報収集やそれを利用した観光行動の決定、さらには観光者自身のくちコミ情報発信の実態を明らかにするとともに、ネットくちコミ情報の利用の程度の規定因やネットくちコミ情報の発信行動が観光への満足度へどのような影響を与えるのかを明らかにすることにを企図して実施した。具体的には、観光者たちに対する定性的調査および質問票形式の定量的調査によって上述した内容を明らかにしようと試みた。研究結果から、自身の活動に対してより積極的に関与する意識を持っている観光者ほど、観光においてネットくちコミ情報を利用していること、そしてそれは選択する旅行形態に顕著に現れること、またネットくちコミ情報の発信に関しては他者の反応が観光の満足度に影響することが確認できた。

これらのことは、今後日本への観光来訪を確保し、また関連ビジネスへと繋げていく上で、ネットくちコミ情報の利用を促進したり、適切に活用したりすることの重要性の指摘という意義を示している。スマートフォン等を利用したネットくちコミ情報が爆発的に普及しているが、その持ち歩けるという特性は、観光行動に大きな変化を与えている。本研究は、台湾から日本と日本から台湾という国際観光の両面において、観光者がネットくちコミ情報をどのように利用し、また発信しているのか、そしてそれら情報活動が観光行動や観光に対する満足度にどのように影響するのかを、ヒアリングと質問票調査から明らかにすることを試みた。研究の結果、ネットくちコミ情報の利用は、自身の活動への関与度と関連し旅行形態の違いに現れること、またネットくちコミ情報発信はそれへの他者の反応によって観光に対する満足度と関連していることが明らかになった。研究代表者が、2014年4月付けで、勤務先大学を移籍したため。特に、移籍決定が遅かったため、前任校での講義を担当(非常勤)しなければならず、時間的制約が大きくなってしまったため。また、研究環境が大きく変化し、収集した資料等の整理を依頼できる人材(学生アルバイト等)を集めることが困難な状況であったため、当該作業が遅れている。最終年度となるため、遅れている日本人を対象としたデータ収集・分析を早急に実施する。得られたデータに対して、台湾人対象で行ったのと同様の分析を行うことによって、日本人の台湾旅行におけるネットくちコミ情報利用の現状について明らかにするとともに、台湾人の日本観光と日本人の台湾観光それぞれの結果を比較することによって、互いの特徴を明らかにするという本研究の中心的課題に取り組む。以上の比較検討から得られた知見を、本研究の結果としてまとめていく作業を進める。これらの研究から、日本の今後のインバウンド観光そしてアウトバウンドに対して有用な知見が得られると期待できる。そして、得られた結果を公表するべく、最終的な作業を進める。観光マーケティング2015年度は、ほぼ予定通り進行している台湾在住者向けの調査を先行させる。遅れている日本在住者向けの調査の進行を早め、年度内には遅れを取り戻し、台湾在住者向け調査との進捗状況を揃え、当初の研究計画で想定した研究の進捗を確保する。前年度当初の研究代表者に続き、当該年度途中に研究分担者がその勤務校を異動したため、研究活動を円滑に進めるための環境整備に時間を要したため。また、研究環境が大きく変化し、収集した資料等の整理を依頼できる人材(学生アルバイト等)を募集することが困難な状況であったため、当該作業が遅れている。研究代表者と研究分担者が協力し、遅延している日本人を対象としたデータ収集・分析を早急に進捗させ、全体の比較・検討を実施して、年度末までに研究を完了させるように最大限努力する。
pH依存的オーキシン輸送モデルの構築と実験的研究

細胞膜H+ーATPaseの活性を遺伝学的に操作し、pHの変化がPINの局在及び動態に与える影響を調べた。細胞膜H+ーATPaseの活性はC末端のスレオニンのリン酸化により制御されており、そのスレオニンをアミノ酸置換し恒常的活性型もしくは不活性型にしたH+ーATPase (CA-及びDN-AHA2)をエストラジオール依存的に発現誘導できる系を構築した。植物体全身に過剰発現する系(pER8 G10-90p:XVE<<mCherry-AHA2 (CA, DN, or WT))をPIN1-GFP及びPIN2-GFPを発現する植物体に導入し、T3世代の種子を得た。現在、発現誘導が期待通りにかかる系統を選抜中である。T2世代における予備的実験では、エストラジオール投与によりmCherry-CA-AHA2を表皮細胞に発現誘導させるとPIN2-GFPの偏在に異常が見られ、pHがPIN2の局在を制御する可能性が示唆された。同時に、重力感受細胞特異的な発現誘導系(pER8 ADF9p:XVE<<mCherry-AHA2 (CA, DN, or WT))も確立し、PIN3-GFPを発現する植物体に導入し、現在T3世代の種子を得ている。T2世代における予備的実験ではコルメラ細胞において、PIN3-GFPのシグナルが減退するとともに根の重力屈性に異常が見られ、pHがPIN3の局在を制御する可能性が示唆された。また、これらの系が実際に細胞内外のpHに影響を及ぼし得るかを確認するために、pH指示マーカーであるpHusionを発現する植物体にこれらの系を導入し、T3世代の種子を得た。さらに、重力シグナルを仲介するLAZY1-LIKE (LZY)の相互作用因子であるRLDファミリーの機能解析を行い、RLDがPINの偏在に大きく寄与することが分かった。特に、細胞膜へのPINの分泌に関与する可能性が示唆された。また、LZY及びRLDタンパク質が重力方向に依存してコルメラ細胞において偏在化することを見出し、PINを重力方向側の細胞膜に分泌しオーキシンを重力方向下側に輸送することが示唆された。29年度が最終年度であるため、記入しない。オーキシン排出輸送体PIN-FORMED(PIN)が細胞膜上で極性を持って局在しその極性が細胞間で揃うことにより、オーキシン極性輸送が可能になる。オーキシン輸送担体を介した輸送の他にも、細胞膜を挟んだpH勾配に従ったオーキシン移動が想定されているが、細胞間のオーキシン輸送におけるpHの役割については未だ不明である。そこで、本研究はオーキシン極性輸送におけるpHの役割を明らかにし、実験とコンピュータ・モデリングからオーキシン極性輸送機構を解明する。平成28年度は以下の2つの実験を実施した。まず、PINの輸送体としての機能解析からオーキシン排出とpH勾配との関係を明らかにするため、PINの構造解析に向けた準備を行った。酵母においてオーキシン排出輸送体として機能するPINの最小単位の同定を行った。PINはNおよびC末端にそれぞれ5個の膜貫通領域を持ち、その間に長いループ領域を持つ。ループ領域を様々な箇所で分断しつなぎ合わせたPIN3遺伝子を作製した。現在、それらを酵母に発現させ、細胞膜局在性およびオーキシン排出能を確認している。次に、細胞膜を挟んだpH勾配を人為的に操作しPINの局在に与える影響を調べpHとオーキシン極性輸送の関係を明らかにするために、恒常的活性型もしくは不活性型の細胞膜H+ーATPase (CA-AHA2及びDN-AHA2)をエストラジオール依存的に発現誘導できる系を構築した。PIN2-GFPを発現する植物体に導入し、現在T2選抜中である。予備的実験において、エストラジオール投与によりmCherry-CA-AHA2を発現誘導させると、PIN2-GFPの細胞膜上のシグナル強度の低下及びPIN極性の乱れが確認され、pH勾配がPINの細胞膜局在を制御する可能性が示唆された。平成28年度の研究計画では、オーキシン排出輸送体として機能するPINの最小単位の同定を完了する予定であった。酵母におけるオーキシン極性輸送能のアッセイ系を一から立ち上げつつあり、まもなく完成予定である。また、PINタンパク質全長を酵母において発現させると、主に細胞内小胞に局在し細胞膜にはごく弱いシグナルが検出されるだけであった。そのため、オーキシン排出能を有したPINの最小単位の同定に際して、細胞膜局在性も確認する必要性が生じた。それに伴い細胞膜局在を確認するためGFPをループ内に導入し、さらにループ領域の分断・連結の組み合わせ総数を当初の予定の3倍に設定し直した。現在、総数の1/4程度は作製し終わり、さらにその数を増やしつつある。一方、細胞膜を挟んだpH勾配を人為的に操作する系の構築に関しては、研究計画どおりに順調に進んでいる。現在T2世代の選抜中で、平成29年度の早い段階で形質転換体の作製は完了する。これまでに予備的実験を実施し、系の動作確認を行った。恒常的活性型の細胞膜H+ーATPaseをエストラジオール依存的に発現誘導したところ、PIN2の極性が変化が観察された。そのことから、平成29年度に実施予定の実験に期待が高まっった。

細胞膜H+ーATPaseの活性はC末端のスレオニンのリン酸化により制御されており、そのスレオニンをアミノ酸置換し恒常的活性型もしくは不活性型にしたH+ーATPase (CA-及びDN-AHA2)をエストラジオール依存的に発現誘導できる系を構築した。植物体全身に過剰発現する系(pER8 G10-90p:XVE<<mCherry-AHA2 (CA, DN, or WT))をPIN1-GFP及びPIN2-GFPを発現する植物体に導入し、T3世代の種子を得た。現在、発現誘導が期待通りにかかる系統を選抜中である。T2世代における予備的実験では、エストラジオール投与によりmCherry-CA-AHA2を表皮細胞に発現誘導させるとPIN2-GFPの偏在に異常が見られ、pHがPIN2の局在を制御する可能性が示唆された。同時に、重力感受細胞特異的な発現誘導系(pER8 ADF9p:XVE<<mCherry-AHA2 (CA, DN, or WT))も確立し、PIN3-GFPを発現する植物体に導入し、現在T3世代の種子を得ている。T2世代における予備的実験ではコルメラ細胞において、PIN3-GFPのシグナルが減退するとともに根の重力屈性に異常が見られ、pHがPIN3の局在を制御する可能性が示唆された。また、これらの系が実際に細胞内外のpHに影響を及ぼし得るかを確認するために、pH指示マーカーであるpHusionを発現する植物体にこれらの系を導入し、T3世代の種子を得た。さらに、重力シグナルを仲介するLAZY1-LIKE (LZY)の相互作用因子であるRLDファミリーの機能解析を行い、RLDがPINの偏在に大きく寄与することが分かった。特に、細胞膜へのPINの分泌に関与する可能性が示唆された。また、LZY及びRLDタンパク質が重力方向に依存してコルメラ細胞において偏在化することを見出し、PINを重力方向側の細胞膜に分泌しオーキシンを重力方向下側に輸送することが示唆された。(研究計画1:オーキシン排出輸送体としてのPINの機能解析)約200種類の切断型PIN3-GFP -6xHisの中から細胞膜局在及びオーキシン排出能を示すものを選抜し、それらの結晶化を行う。うまく結晶化できたものから構造解析に供する。また、人工膜リポソームにPINを再構成させ、オーキシン排出能とpH勾配の関係を明らかにする。(研究計画2:pHとオーキシン極性輸送の関係解明)mCherry-CA-AHA2及びDN-AHA2を任意のタイミングで発現誘導できる植物体の作製を完遂する。また、脱リン酸化を介して細胞膜H+ーATPaseを不活性化するPP2C-Dの発現誘導系も構築する。形質転換体を用いて発現誘導前後のPINの局在解析を詳細に行い、数理モデルの仮定を実証する。また、アポプラストにおけるpH勾配の実証実験も行う。(研究計画3:pH依存的オーキシン輸送モデルの構築)数理モデルの仮定が実験的に証明される公算が高まったため、pH依存的オーキシン輸送に関する数理モデルを構築し、コンピュータ・シュミレーションを行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。
プロテインホスファタ-ゼの活性制御に関する基礎的研究

プロテインホスファタ-ゼは蛋白性インヒビタ-により阻害されるタイプ1,されないタイプ2A,2B,2Cに分類される。この内2Aの活性調節機構はまだ明らかでない。我々はヒト赤血球細胞質可溶画分に2Aに属する基質特異性の異なるホスファタ-ゼI(Mr=180,000),III(Mr=177,000),IV(Mr=104,000)を見い出し、これらを均質に精製した。サブユニット構造はIがα_1β_1δ_1,IIIがα_1β_1γ_1,IVがα_1β_1と推定された。SDSーPAGEで算出した分子質量はαが34kDa,βが63kDa,γが53kDa,δが74kDaである。αが触媒サブユニットでβ,γ,δは調節サブユニットとして各酵素に固有の基質特異性,2価金属イオン要求性を与える。ホスファタ-ゼI,III,IVをMg^<2+>,ATP共存下に,サイクリックAMP依存性プロテインキナ-ゼ(Aーキナ-ゼ),Ca^<2+>リン脂質依存性プロテインキナ-ゼ(Cーキナ-ゼ),Ca^<2+>ーカルモジュリン依存性プロテインキナ-ゼII,ホスホリラ-ゼキナ-ゼ,ミオシン軽鎖キナ-ゼ,カゼインキナ-ゼIとそれぞれインキュベ-トすると,ホスファタ-ゼIのδサブユニットの特定のセリン残基のみが定量的にAーキナ-ゼとCーキナ-ゼによってリン酸化された。他のプロテインキナ-ゼはいづれのサブユニットもリン酸化しない。Aーキナ-ゼまたは、Cーキナ-ゼのホスファタ-ゼIに対するKm値は0.20.3μMで赤血球内ホスファタ-ゼIの推定濃度とほぼ等しい。トリプシン消化リン酸化ペプチドの比較より、両酵素に共通のリン酸化部位とCーキナ-ゼに特有なリン酸化部位の存在が認められた。両酵素によりδサブユニットのリン酸化により、リン酸化H1ヒストンに対する脱リン酸化活性は20ー40%上昇した。一方、リン酸化ミオシン軽鎖に対する脱リン酸化活性はCーキナ-ゼによるリン酸化で50%促進を受け、Aーキナ-ゼのリン酸化で20%抑制された。異なるキナ-ゼによるδのリン酸が、異なる活性制御を行うことが示唆された。
地球温暖化による熱帯作物の栽培地域拡大－食糧生産増と環境保全の両立

今年度は、下記の4小課題を実施した。1.現地調査及び農業統計データ、リモートセンシングデータを活用した現状解析:タイの気象データについては、北部に加え東北部の気象データを収集し、データベース化した。気象データは、昨年度までと同様、気温・降雨・日照時間の日データを収集した。さらに、台湾については、台湾国立大学の共同研究者から入手した。当初予定していた、南アジア北部(インド亜大陸北部)については、収集の困難さから調査対象から外した。2.土地生産力モデルによる栽培拡大可能地域の推定:東南アジア北部に加え、台湾についても、土地生産力モデルへの入力データを収集した。また、タイにおいて、チェンマイ大学農学部(タイ)と共同で設営した、タイ北部ナーン県の調査地で、モデル検証のための現地調査を実施し、斜面農地の畑作による集約利用が進行していることを確認した。3.栽培拡大の現状と将来の栽培拡大可能地域の可視化:対象地域のうち、東南アジア北部のベースマップをデジタル化し、小課題2の実施過程で作成した気象データベースについても、地図化した。タイ北部・東北部については、この70年間に降雨の顕著な上昇が見られた数地点では、ヒートアイランド現象が気温上昇の主因であることを示した。また、資源データベースと作物生産モデルを使った、生産力シミューレーションを進めた。4.高緯度・高標高地域に生産を拡大する際の問題点の抽出と解決策の提示:タイ北部ナーン県で環境負荷の実態を調査し、設定した調査地で、雨季後半の土壌浸食の実測を行い、また、土壌浸食モデルを構築した。降雨の表面流去量及び浸食量を推定するモデルを開発し、調査地のデータを用いて、モデルの検証を行った結果、熱帯サバンナ気候の斜面農地で広く適用可能であることを示した。どの課題も、多少の遅滞はあるものの、概ね、順調に進んでいる。気象データや農業統計の収集について、一部の対象国・地域では、少し遅れたり、困難さから断念したりしたが、その分、東南アジア北部に注力したおり、この地域では、予定より早く進行している。また、土壌浸食のシミュレーションモデルは確立したため、広域への展開が可能となっている。また、気象データベースもほぼ完成しため、長期間の作物生産力変動の解析が可能となった。今年度は、昨年度に続き下記の4小課題を実施すると同時に、最終年度であるため、とりまとめを行う。1.現地調査及び農業統計データ、リモートセンシングデータを活用した現状解析:東アジア南部(台湾、我が国西南部)、東南アジア北部(大陸部山地部)で収集した、ここ20年の農業統計データ及びリモートセンシングデータのデータベース化を継続する。未収集の農業統計データでは、行政単位ごとのデータ収集を継続する。気象データは、最近年の日データ収集を継続する。2.土地生産力モデルによる栽培拡大可能地域の推定:上述の地域を対象として、収集した土地生産力モデルへの入力データ(気象データ以外の土壌・地形特性データ)をモデル入力のためデータベース化する。また、タイにおいて、昨年度、チェンマイ大学農学部と共同で実施した北部ナーン県でのモデル検証の調査結果を分析る。3.栽培拡大の現状と将来の栽培拡大可能地域の可視化:小課題1で収集・データベース化した、地球温暖化による熱帯作物の栽培地域拡大の現状のデータの地図化を完成させる。また、小課題2についても、完成した作物モデルを基に、地域生産力の地図化作業を行う。さらに、小課題2の実施過程で作成した気象データベースについても、地図化を進め、温暖化進行の現状を、気温・日射量・気温の地域間差異を可視化することによる解析を行う。4.高緯度・高標高地域に生産を拡大する際の問題点の抽出と解決策の提示:小課題1・2の進行に合わせて、キャッサバ・サトウキビについて、土地生産力推定モデルを台湾で適用する。一方、熱帯高標高地域への生産拡大に関する問題に対しては、タイ北部ナーン県を中心に、昨年度まで実施した環境負荷の調査結果をモデル化する。タイ北部ナーン県での実証試験の結果によりモデルの検証を行い、広域展開を図る。1.現地調査及び農業統計データ、リモートセンシングデータを活用した現状解析:東南アジア北部(大陸部山地部)のここ20年の気象データ、リモートセンシングデータを収集し、データベース化を進めた。気象データは、気温・降雨・日照時間の日データを収集した。また、リモートセンシングデータは、栽培期間の晴天日の衛星画像・空中写真を収集した。当初予定していた、東アジア南部(台湾、我が国西南部、中国東南部)、南アジア北部(インド亜大陸北部)については、収集に必要な人員を確保できず、次年度以降へ延期した。2.土地生産力モデルによる栽培拡大可能地域の推定:上述の地域のうち主として東南アジア北部を対象に、土地生産力モデルへの入力データを収集した。また、タイにおいて、チェンマイ大学農学部(タイ)と共同で、モデル地域を、タイ北部ナーン県に設営した。次年度以降、モデル検証のための現地調査を実施する。3.栽培拡大の現状と将来の栽培拡大可能地域の可視化:対象地域のうち、東南アジア北部のベースマップのデジタル化を行った。地球温暖化による熱帯作物の栽培地域拡大の現状のデータの地図化の準備を進めた。さらに、小課題2の実施過程で作成した気象データベースについても、地図化を進め、温暖化進行の現状を、気温・日射量・気温の地域間差異を可視化することによって解析した結果、東南アジア大陸部では気温の上昇傾向は殆ど認められないか、都市周辺部に限って認められたことを明らかにした。

4.高緯度・高標高地域に生産を拡大する際の問題点の抽出と解決策の提示:高標高地域への生産拡大に関する問題に対して、タイ北部ナーン県とラオス北部ウドムサーイ県を調査地として、環境負荷の実態を調査した。タイ北部ナーン県に調査地を選定し、土壌浸食実測及び開発済みモデルの修正及び検証のための予備調査を行った。どの課題も、多少の遅滞はあるものの、概ね、順調に進んでいる。気象データや農業統計の収集について、一部の対象国・地域で少し遅れているが、その分、東南アジア北部に注力した結果、その地域については、予定より早く進行している。今年度は、下記の4小課題を実施した。1.現地調査及び農業統計データ、リモートセンシングデータを活用した現状解析:東南アジア北部(大陸部山地部)のうち、特にタイの1950年以降65年間の気象データを収集し、データベース化を進めた。気象データは、気温・降雨・日照時間の日データを収集した。当初予定していた、東アジア南部(台湾、我が国西南部、中国東南部)、南アジア北部(インド亜大陸北部)については、収集に必要な人員を確保できず、次年度に実施することとした。また、中国東南部については、収集の困難さから調査対象から外した。2.土地生産力モデルによる栽培拡大可能地域の推定:上述の地域のうち主として東南アジア北部を対象に、土地生産力モデルへの入力データを収集した。また、タイにおいて、チェンマイ大学農学部(タイ)と共同で設営した、タイ北部ナーン県の調査地で、モデル検証のための現地調査を実施し、斜面農地において、トウモロコシを中心とした、畑作が進行していることを明らかにした。3.栽培拡大の現状と将来の栽培拡大可能地域の可視化:対象地域のうち、東南アジア北部のベースマップのデジタル化を継続した。小課題2の実施過程で作成した気象データベースについても、地図化を進め、降雨傾向の変動を解析した結果、降雨の顕著な変化は認められなかったが、不安定性が上昇したと思われる測定点があった。現在、その詳細の分析を進めている。4.高緯度・高標高地域に生産を拡大する際の問題点の抽出と解決策の提示:高標高地域への生産拡大に関する問題に対して、タイ北部ナーン県で環境負荷の実態を調査した。タイ北部ナーン県に設定した調査地で、雨季後半の土壌浸食の実測を行った。また、土壌浸食モデルの検討を行い、タンクモデルを利用して、降雨の表面流去量を推定するモデルを開発することとした。気象データや農業統計の収集について、一部の対象国・地域では、少し遅れたり、困難さから断念したが、その分、東南アジア北部に注力したおり、この地域では、予定より早く進行している。1.現地調査及び農業統計データ、リモートセンシングデータを活用した現状解析:タイの気象データについては、北部に加え東北部の気象データを収集し、データベース化した。
CAS9/gRNAシステムを用いたゲノム改変動物作製系の確立

本研究は、人工ヌクレアーゼであるCAS9/gRNAシステム(CRISPR/Casシステム)を利用したゲノム改変動物の作製法について、応用的な利用法の開発を目的として行った。はじめに、申請者がこれまでに確立した受精卵を介した高効率ゲノム改変が可能なシステムによって、複数遺伝子の破壊がどの程度の効率で行えるのかを検討した。3遺伝子を同時に対象にした場合、ほぼ全ての産子がトリプルノックアウトとなり、これらはES細胞を用いた従来法によるノックアウトマウスと同様の表現型を示したことから、このゲノム改変系が複数座位のゲノム改変動物の作製に有効であることが明らかとなった。続いて、人工ヌクレアーゼによるゲノム改変の課題となっている「オフターゲット効果」に対する回避法を検討するために、培養細胞で報告されているCAS9ニッカーゼとペアのgRNAによるオフセットニッキング法(ダブルニッキング法)がゲノム改変動物作製においてもオフターゲット回避に有効であるかを検討した。その結果、この方法は通常のCAS9ヌクレアーゼを利用した場合に認められたオフターゲット変異を回避しつつ、高効率にゲノム改変個体の作製が可能であることが明らかとなった。更に、このゲノム改変法を利用し、特定ゲノム領域の欠失、ペプチドタグなどの塩基配列のノックイン、1数塩基の置換などを行ったマウスの作製が可能であり、こうしたゲノム改変はラットにおいても有効であることを明らかとした。以上より、申請者の確立した高効率CAS9/gRNAシステムを応用したオフセットニッキング法によって、オフターゲット変異を回避しつつ高効率に複雑なゲノム改変を施した動物を作製可能であることが明らかとなった。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
ジャック・ランシエールにおける「フィクション」概念と自由間接話法に関する研究

ランシエールの芸術論における「フィクション」概念の解明に先立って、彼がこの概念の練り上げによりいかなる独自性を打ち出そうとしているのかを考察するべく、ランシエールが同時代の思想家に対しいかなる批判的立場を取り、いかにして自身を彼らと差異化しようとしているのかを際立たせる作業を行った。具体的には、1.ジャン=フランソワ・リオタールと2.ピエール・ブルデューとの差異の探求である。1に関してはこれまでの研究の延長に位置づけられるが、本年度とりわけ重点を置いたのは、リオタールがカントの崇高論の読解を通じ、芸術の役割を「表象不可能なもの」や「絶対的なもの」といった、いわば超越性を有するものの「暗示」に求めているのに対し、ランシエールはそうした超越的なものへ向かう思考から遠ざかろうとしていることである。ここで明確化したランシエールのこうした態度は、次年度に計画している彼のマラルメ論を読解する上で、良い見取り図を与えてくれる。2に関しては『哲学者とその貧者たち』におけるブルデュー批判を検討し、ランシエールがブルデューの話法を解放の抑圧として難じる議論の運びを跡づけた。これは申請書に次年度の計画として記した、ランシエール美学の文体論的研究を準備するものである。本年度は「研究実績の概要」に記した2つの作業を、ともに一定の仕方でまとめ上げることができた。具体的には以下のようになる。1の作業の成果は、来年度にセルビア・ベオグラードで開催予定の国際美学会(21st International Congress of Aesthetics)で発表予定である。これはすでに発表原稿を提出済みであり、今後発表のためにブラッシュアップする可能性は大いにあるものの、ひとつの成果として形になっている。2の作業の成果も論文化し、学内の紀要『美学芸術学研究』に提出・採用済みである。以上のことから、ランシエールの「フィクション」概念に正面から取り組むという道筋からは少しばかり外れてはいるものの、深度という観点から見て、本年度の研究は「(2)おおむね順調に進展している」と評価することができる。本年度の研究を通じて、今後進めるべき2つの作業への見通しを得た。1.ランシエールのマラルメ論の研究。本年度はランシエールのリオタール批判を検討し、超越性を希求するタイプの芸術論に対しランシエールが取る距離を明確化した。注目すべきは彼のマラルメ論(彼は96年の『マラルメ』から現在に至るまでマラルメを度々論じている)においても、既存のマラルメ研究による「虚無」や「絶対」の重視と対決する形で、一貫して形而下の物質的なものに対するマラルメの視線を強調している点である。来年度はランシエールにとって特権的な作家の一人であるマラルメに関する考察をかかる枠組を基礎にして考察し、それをもとにランシエールの文学論における「フィクション」概念を明確化する計画である。2.文体論的観点から見たランシエール美学の研究。本年度検討したランシエールのブルデュー批判を元に、今後は彼の特徴的な記述のスタイルが、引用や分析対象に自らの読解格子を押し付ける従来の哲学的読解方法への抵抗から生み出されたものであることを論じる。ランシエールの自由間接話法の使用は、地の文の書き手である自分の視点と引用対象の視点とを混交させることで自らの現実認識を再構築する、「フィクション」の行為の実践であることを明らかにする。

本年度はランシエールのリオタール批判を検討し、超越性を希求するタイプの芸術論に対しランシエールが取る距離を明確化した。注目すべきは彼のマラルメ論(彼は96年の『マラルメ』から現在に至るまでマラルメを度々論じている)においても、既存のマラルメ研究による「虚無」や「絶対」の重視と対決する形で、一貫して形而下の物質的なものに対するマラルメの視線を強調している点である。来年度はランシエールにとって特権的な作家の一人であるマラルメに関する考察をかかる枠組を基礎にして考察し、それをもとにランシエールの文学論における「フィクション」概念を明確化する計画である。2.文体論的観点から見たランシエール美学の研究。本年度検討したランシエールのブルデュー批判を元に、今後は彼の特徴的な記述のスタイルが、引用や分析対象に自らの読解格子を押し付ける従来の哲学的読解方法への抵抗から生み出されたものであることを論じる。ランシエールの自由間接話法の使用は、地の文の書き手である自分の視点と引用対象の視点とを混交させることで自らの現実認識を再構築する、「フィクション」の行為の実践であることを明らかにする。
ベトナム・オペラをめぐる政策と実践：社会主義ベトナムにおける文化構築

社会主義体制を採用するベトナムにおいて、「ベトナム・オペラ」(ベトナムの作曲家によりヨーロッパ発祥のオペラ形式に基づいて創作された歌劇)が創作、公演されてきた。ベトナム・オペラは近代化、社会主義化、ナショナリズムの動きの中で1960ー80年に構築され、経済発展を遂げる近年のベトナムにおいて再興を見せている。本研究ではベトナム・オペラの形成・実践・受容の様相を描き出し、なぜ、いかにしてベトナム・オペラが創作され、現在まで公演されてきたのかを明らかにした上で、その政治、社会、歴史的意味を考察する。
心的切断テストによる大学入学時の学生の空間認識力に関する研究

大学初年次生を対象にMCT(切断面実形視テスト)調査を経年的に実施し、高校までの“ゆとり教育"が空間認識力の育成に及ぼした影響について分析した。また、小ー高校生を対象にMCT調査を実施し、高校までの図的表現法/空間幾何学教育が空間認識力の育成に及ぼす効果について分析した。さらに、これらの調査・分析結果を踏まえ、大学における今日の図学教育の在り方に関して考察を行った。2013年度に、東京大学教養学部において、理科I類(主として、理・工学部に進学)の1年生を対象に、図形科学Iのガイダンス時(10月初旬)に、心的切断テスト(Mental Cutting Test: 25題の問題からなり、1題正答1点、誤答0点として採点、満点25点/以下、MCTと略記)を実施した。この結果を、準備研究として、同じく東京大学教養学部理科I類の学生に対して、20092011年度に実施してきたMCTデータ及び2012年度の結果とあわせて分析した。なお、先行研究により大学生のMCT得点には男女差(男子得点>女子得点)があることが明らかなこと、また、被験者が統計的検定に耐えうる数だけ得る必要があることから、分析は数の多い男子学生を中心に行った。20092013年度における男子被験者のMCT平均得点(標準偏差、被験者数)は、それぞれ、21.7点(2.6、74)、20.9点(3.5、233)、20.7点(2.9、110)、21.1点(2.9、90)、及び、21.8(2.7、180)であり、この5年間の平均得点は21.2点であった。これらの学生の多くは1998/1999年度の教育指導要領改定により、小学校から、それ以前に比べて図的表現法や空間幾何学に関しても教育内容・教育時間が大幅に削減されたカリキュラム(以降、この改定に基づいた教育を「ゆとり教育」と呼ぶ)による教育を受けた学生である。これを筆者らによる先行研究の結果、すなわち、中・高校から「ゆとり教育」を受けた学生(20062008年度)の平均得点21.2点、および、小高校において「ゆとり教育」以前の教育を受けた学生(20032005年度)の平均得点20.6点を比較分析すると、3者間に有意差は見られず、「ゆとり教育」の実施によるMCT得点の減少は認められなかった。2012年度に、東京大学教養学部において、理科I類(主として、理・工学部に進学)の1年生を対象に、心的切断テスト(Mental Cutting Test:以下、MCTと略記、満点25点)を実施した。この結果を、準備研究として、同じく東京大学教養学部理科I類の学生に対して、20092011年度に実施してきたMCTで未分析であったデータとあわせて分析した。20092012年度における男子被験者のMCT平均得点(標準偏差、被験者数)は、それぞれ、21.7点(2.6、74)、20.9点(3.5、233)、20.7点(2.9、110)、21.1点(2.9、90)であり、この4年間の平均得点は21.0点であった。これらの学生は1998/1999年度の教育指導要領改定により、小学校から、「ゆとり教育」による教育を受けた学生である。これらを筆者らによる先行研究の結果、すなわち、中・高校から「ゆとり教育」を受けた学生(20062008年度)の平均得点21.2点、および、小高校において「ゆとり教育以前」の教育を受けた学生(20032005年度)の平均得点20.6点を比較分析すると、3者間に有意差は見られず、「ゆとり教育」により図的表現法や空間幾何学に関する教育内容・教育時間の削減が、大学入学時の学生(高学力層)の空間認識力に大きな影響は与えていないことを示唆する結果を得た。関連して、日本、及び、中国において、小学校から高校までの生徒・学生に対して1992年に実施したMCT調査結果の再整理と分析を行い、中学校における図的表現法や空間幾何学についての教育が空間認識力の育成に効果があることを示し、国際学会において発表した。東京大学において、理科I類1年次生を対象に、2003ー2014年度に渡り、MCT(切断面実形視テスト)を実施し、大学入学時における学生の空間認識力の経年変化を分析した。小ー高校でゆとり教育以前の教育を受けた学生(2003ー2005年度入学)、中・高校でゆとり教育を受けた学生(2006ー2008年度入学)、小・中・高校でゆとり教育を受けた学生(2009ー2014年度入学)のMCT平均得点を比較した結果、3者間に有意差は見られず、ゆとり教育の実施による空間認識力の低下は認められなかった。

一方、日本大学生産工学部の1年次生を対象に実施した調査結果によれば、中・高校でゆとり教育を受けた学生(2006年度入学)のMCT平均得点は、小ー高校でゆとり教育以前の教育を受けた学生(2004、2005年度入学)に比べ、有意に低下していた。ゆとり教育においては、空間図形に関わる教育内容が削減され、また、指導要領の位置づけが「最低基準」へと変更され、余裕のある場合には、範囲を超えた内容を教えられるようなった。上述の調査結果は、ゆとり教育の実施により、高校までの学校間における空間図形教育の格差が助長され、中程度の学力を有する日本大学の入学生においては、高学力の東京大学の入学生に比して、空間認識力が低下した結果によるものと考えられる。また、日本、及び、中国において、小ー高校生を対象に実施したMCT調査結果を取りまとめた。この調査において、学年令増加に伴い、大きな得点増加がみられたのは、日本においては中学校1年生であり、一方、中国では中学3年生であった。この時期は、それぞれの国で空間図形教育が重点的に実施される時期に一致する。この結果は、小ー高校における空間図形教育が空間認識力の育成に効果があることを示している。さらに、上述の研究成果を踏まえ、大学における今日の図学教育の在り方に関する考察を行った。図学高学力の大学生(東京大学)を対象とした調査は計画通りに進展している。一方、中程度の学力の大学生(日本大学)を対象とした調査については予定より遅れている。研究実績の概要に示したように、研究計画通り、2012年度に東京大学教養学部においてMCTを実施し、準備研究として、20092011年度まで実施してきたMCTで未分析であったデータとあわせて分析した。これらの学生は1998/1999年度の教育指導要領改定により、小学校から、「ゆとり教育」による教育を受けた学生である。これらを筆者らによる先行研究の結果、すなわち、中・高校から「ゆとり教育」を受けた学生(20062008年度)の平均得点、および、小高校において「ゆとり教育以前」の教育を受けた学生(20032005年度)の平均得点を比較分析すると、3者間に有意差は見られず、「ゆとり教育」により図的表現法や空間幾何学に関する教育内容・教育時間の削減が、大学入学時の学生(高学力層)の空間認識力に大きな影響は与えていないことを示唆する結果を得た。また、大学入学時の学生の空間認識力に影響を及ぼすと考えられる小高校までの図的表現法や空間幾何学についての教育による育成効果について、以前に小高校において実施したMCT調査データの再整理と詳細な分析を行い、その結果を公表した。平成26年度に、引き続きMCTを実施し、データを追加する。MCTの実施方法は平成24、25年度と同様な方法を予定している。先行研究の調査結果(東京大学:19882008年度/日本大学:20042006年度)、及び、準備研究を含めた本研究による調査結果(東京大学:20092014年度/日本大学:2014年度)を併せて、MCT平均得点の経年変化について、特に、ゆとり教育を受けた学生が入学してくる年度前後(中・高校:2006年度/小学校:2009年度)における得点変化に着目して分析する。さらに、本研究の関連研究として、2011年度から実施している、現在の小高校生を対象としたMCT調査結果も併せて分析し、1998/1999年度のゆとり教育を目指した教育指導要領改訂による小高校における図的表現法及び空間幾何学教育の内容・教育時間の削減が、大学生の入学時における空間認識力に及ぼした影響を明らかにする。2012年度に引き続き、東京大学教養学部において、理科I類(主として、理・工学部に進学)の1年生を対象に、図形科学Iのガイダンス時(10月初旬)に、心的切断テスト(Mental Cutting Test:以下、MCTと略記、満点25点)を実施し、高学力層に対するデータの充実を図る。また、中学力層における「ゆとり教育」実施の影響を調べるために、日本大学等において、MCTを実施する。
抗不安薬、抗うつ薬の血糖調節およびストレス誘発高血糖に及ぼす作用とその機序の解析

現在、セロトニン作動性神経に作用する抗うつ薬や抗不安薬が臨床応用されている。研究代表者はセロトニンが血糖調節に関与することを明らかにしてきた。したがって、セロトニン作動性神経に作用する抗不安薬および抗うつ薬は血糖にも影響を与えることが考えられた。そこで、セロトニン系抗不安薬および抗うつ薬の血糖に及ぼす影響について検討を行った。その結果、セロトニン系抗不安薬であるタンドスピロンやブスピロンがインスリン遊離促進作用を介してストレスやグルコース、エピネフリンによる高血糖に対し抑制作用を示すことが明らかになった。したがって、これらのセロトニン系抗不安薬はストレスによる不安のみならず、高血糖を抑制することが明らかとなった。ストレスは糖尿病の誘因となること、また糖尿病を悪化させることが考えられることから、タンドスピロン、ブスピロンは糖尿病を伴う神経症の治療に有用であると考えられた。さらに、抗うつ薬であるイミプラミンおよびクロミプラミンの血糖上昇を引き起こすことを明らかにした。さらに血糖上昇作用の機序について検討した結果、これらの血糖上昇作用はセロトニン受容体に対する直接作用が関与することが考えられた。そこで、種々のセロトニン受容体拮抗薬を用いて検討を行った結果、イミプラミン、クロミプラミンは中枢のセロトニン2C受容体遮断作用を介して血糖上昇を惹起させることを明らかにした。以上のことから、三環系抗うつ薬であるイミプラミンやクロミプラミンのマウス血糖上昇作用の作用機序を明らかにしたと考えられ、これらの抗うつ薬の使用に際しては血糖に配慮が必要であることが明らかになった。セロトニンは精神機能に重要な役割を果たしていることが明らかとなっており、うつ病、神経症などと深く関連している。現在、セロトニン作動性神経に作用する抗うつ薬や抗不安薬が臨床応用されており、それらの使用が増加している。研究代表者はセロトニンは血糖の調節に関与することを明らかにしてきた。したがって、セロトニン作動性神経に作用する抗不安薬および抗うつ薬は血糖やストレスにより誘発された高血糖にも影響を与えることが考えられた。まず、セロトニン系抗不安薬であるブスピロンおよびタンドスピロンの血糖に対する影響について検討を行った結果、ブスピロンは拘束ストレスにより誘発された高血糖を抑制することを見いだした。さらに、グルコース誘発高血糖に対して、タンドスピロンやブスピロンは抑制作用を示すことを明らかにした。また、その作用機序を明らかにするために、インスリンに対する影響について検討を行った。その結果、ブスピロン、タンドスピロンはインスリンを増加させることを明らかにし、グルコースによるインスリン遊離に対しても増強作用を有することを認めた。したがって、セロトニン系抗不安薬であるタンドスピロンやブスピロンはインスリンを増加させ、ストレスやグルコースによる高血糖を抑制することが示唆された。さらに、代表的な抗うつ薬として良く知られている三環系抗うつ薬であるイミプラミンの血糖に対する影響について検討を行った結果、イミプラミンは血糖を上昇させることを明らかにした。この結果より、抗うつ薬が血糖調節に影響を及ぼす可能性が示唆され、抗うつ薬投与時には血糖値にも配慮すべきであると考えられた。現在、神経伝達物質であるセロトニンの神経伝達に影響を及ぼす薬物が抗不安薬や抗うつ薬として臨床応用されている。また、セロトニンは血糖調節にも関連を有していることが推測されている。研究代表者は平成13年度にセロトニン系抗不安薬であるブスピロンやタンドスピロンが、ストレスにより誘発される高血糖を抑制すること、さらにグルコースによる高血糖を抑制することを明らかにした。また、ブスピロンやタンドスピロンのストレス誘発およびグルコース誘発高血糖抑制作用には、インスリン遊離促進作用が関与することを明らかにした。ストレスによる高血糖には副腎髄質から遊離されるエピネフリンが重要であることが知られている。

そこで平成14年度、研究代表者はエピネフリンによる高血糖に対するタンドスピロンおよびブスピロンの影響について検討を行った。その結果、タンドスピロン、ブスピロンはエピネフリン誘発高血糖に対し、明らかな抑制作用を示すことを明らかにした。さらに、エピネフリンとタンドスピロン、ブスピロン投与時の血清インスリン濃度を検討した結果、両抗不安薬はエピネフリン投与時においてもインスリン遊離促進作用を有し、インスリン遊離促進作用により、エピネフリン誘発高血糖を抑制することを明らかにした。したがって、これらのセロトニン系抗不安薬はストレスによる不安のみならず、高血糖を抑制することがさらに明らかとなった。ストレスは糖尿病の誘因となること、また糖尿病を悪化させることが考えられることから、タンドスピロン、ブスピロンは糖尿病を伴う神経症の治療に有用であると考えられた。さらに、抗うつ薬であるイミプラミンの血糖調節に対する影響について検討した結果、イミプラミンは末梢投与だけでなく、中枢投与によっても血糖上昇を引き起こすことを明らかにした。このことから、イミプラミン使用時には血糖に配慮する必要があることが示唆された。セロトニン系抗不安薬であるタンドスピロンやブスピロンがインスリン遊離促進作用を介して、種々の高血糖に対し抑制作用を示すことが、前年度までに明らかになった。これらの抗不安薬はアザピロン系化合物であり、生体内において1-(2-pyrimidinyl)piperazine(1-PP)に代謝されることから、1-PPがタンドスピロン、ブスピロンの作用に関与することが考えられた。そこで、1-PPの血糖調節、ストレスおよびエピネフリン誘発高血糖に対する影響について検討した。その結果、1-PPはマウスの血糖を降下させること、インスリン濃度を増加させることを見いだした。タンドスピロンやブスピロンもインスリンを増加させることから、1-PPがこれらの作用に関与することが考えられた。また、1-PPはストレスやエピネフリンによる高血糖をインスリンを増加させることにより抑制することを明らかにした。さらに、抗うつ薬であるイミプラミンの血糖上昇作用の作用機序について検討した。その結果、イミプラミンの血糖上昇作用はセロトニンの枯渇により拮抗されなかったことから、イミプラミンの作用にセロトニン受容体に対する直接作用が関与することが考えられた。そこで、種々のセロトニン受容体拮抗薬を用いて検討を行った結果、イミプラミンは中枢のセロトニン2C受容体遮断作用を介して血糖上昇を惹起させることを明らかにした。さらにイミプラミンと同じく三環系抗うつ薬であるクロミプラミンの血糖に対する影響について検討した。クロミプラミンはイミプラミンと同様に中枢のセロトニン2C受容体を遮断することにより、血糖を上昇させることを認めた。以上のことから、三環系抗うつ薬であるイミプラミンやクロミプラミンのマウス血糖上昇作用の作用機序を明らかにしたと考えられ、これらの抗うつ薬の使用に際しては血糖に配慮が必要であることが明らかになった。
VEGF-Aを起点とするIL-17産生T細胞の誘導：乾癬病態のパラダイムシフト

VEGF-A-K5トランスジェニックマウスを用いて、主なIL-17A産生細胞はCD4+ T細胞、すなわちTh17ではなく、γδT細胞であることを示した。さらにこのγδT細胞が病態的に働きを示すには、形質細胞様樹状細胞(pDC)が関わり、VEGF-AがpDCの走化性因子として働いていることを示した。これは従来pDCのケモカインがケメリンであることが知られていたが、VEGF-Aもそれと同等の走化活性を示すことを明らかにした。またpDCのIFN-α産生能やケメリンに対する走化性はビタミンD3で抑制されることも明らかとした。ヒトの乾癬において、病態に関わるIL-17A産生性のT細胞はCD4陽性のTh17細胞である。乾癬モデルマウスにおいて、主なIL-17A産生細胞はTh17細胞ではなく、γδT細胞であることが、VEGF-A-K5トランスジェニックマウスにおいて、明らかになった。このマウスの病変皮膚には、γδT細胞が浸潤し、IL-17A、IL-23が高発現であった。さらに形質細胞様樹状細胞(pDC)が浸潤しており、インターフェロン-αを産生することにより乾癬病態に関わっている。そこで、強制発現されたVEGF-Aがどのような機序でpDCの活性化に関わっているかについて研究を進めた。VEGF-Aの受容体であるVEGFR-1と2をpDCは発現しており、VEGFシグナルをpDC内で起こすことができる。pDCをVEGF-Aとともに培養したところ、インターフェロン-αの産生はなく、VEGF-AはpDCにおいてサイトカイン産生の刺激にはならないことが明らかとなった。そこで、VEGF-Aのケモカインとしての役割をpDCにおいて検討した。その結果、VEGF-Aはケメリンと同等のケモタキシス活性をpDCに対して示し、その活性は受容体のブロッキング抗体で抑制することが判明した。この結果は、Suzuki T etal: J Dermatol Sci (in press)として報告した。ヒトの乾癬の病態において重要なT細胞はIL-17A産生性のTh17細胞である。乾癬マウスモデルにおいては、主なIL-17A産生細胞はTh17細胞ではなく、γδT細胞である。さらにこのγδT細胞の活性化には形質細胞様樹状細胞(plasmacytoid dendritic cell, pDC)が関わり、VEGF-AがpDCの走化性因子として働いていることを示した(Suzuki T et al. J Dermatol Sci, 2014)。乾癬病態に関わる樹状細胞には炎症性樹状細胞inflammatoryDC(TIP-DC)とpDCとがある。TIP-DCとpDCの活性化状態がIL-17産生性T細胞さらには乾癬病態を促進させる。そこで、pDCの活性化をTIP-DCと比較しながら検討した。この際、pDCとTIP-DCの活性化を制御する薬剤を検討することによって、乾癬治療の展開に結びつけた。乾癬モデルマウスであるVEGF-A Tgマウスにおいて、耳翼に浸潤する細胞中にpDCとinflammatory DCが存在することをフローサイトメトリー(FACS)で確認した。次に、野生型マウスの脾臓細胞から、pDCをisolateしCpG-ODNで刺激し、IFN-αの産生を促した。一方、脾細胞中inflammatory DCを刺激することにより、TNF-・産生性CD11c+ CD11b int細胞が存在することを細胞内サイトカイン染色で確認した。上記の培養系を用いて、野生型マウスの脾細胞をCpG-ODNで刺激する際、カルシポトリオール、シクロスポリンA (CyA)、トリアムシノロンアセトニド(TA)を添加することにより、pDCのIFN-α産生を検討した。IFN-α産生は、CyAでは抑制されなかったが、他の2剤では抑制された。これは、T細胞のIFN-γ産生がCyA、TAで抑制され、カルシポトリオールでは抑制されないことと対比された。TNF-αの添加は、pDCのCpG刺激IFN-α産生を約30%抑制した。これらのことは活性型ビタミンD3が乾癬の治療薬として、pDCの観点からユニークな効果発現をしていることが示唆された。我々はVEGF-A-K5トランスジェニックマウスを用いて、主なIL-17A産生細胞はCD4+ T細胞、すなわちTh17ではなく、γδT細胞であることを示した。さらにこのγδT細胞が病態的に働きを示すには、形質細胞様樹状細胞(plasmacytoid dendritic cell, pDC)が関わり、VEGF-AがpDCの走化性因子として働いていることを示した(Suzuki T et al. J Dermatol Sci, 2014)。乾癬病態に関わる樹状細胞にはinflammatory DCとpDCとがある。inflammatory DCはCD11c陽性でIL-23を産生し、IL-17産生性T細胞を維持する。このinflammatory DCとpDCの活性化状態がIL-17産生性T細胞さらには乾癬病態を促進させる。