hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モーゲンソーとホワイトのブレトン・ウッズ構想と戦後日本政治経済

本研究は、プレトン・ウッズ体制確立の立役者であったヘンリー・モーゲンソー米国財務長官とその側近で経済学者であったハリー・D・ホワイトの戦後国際政治経済構想と展開を検証・研究しながら、この構想の展開に対して連合国占領下の日本がどのような対応を行っていったのかについて研究を行った。そのさい、連合国の対日占領期の1949年に、総司令部の指示により設立された日本国政府の独立行政委員会外国為替管理委員会(外為委員会)の形成と解体を、同委員会の中心メンバーであった木内信胤委員長と牛場信彦同委員会事務局長の動向に焦点を当てながら研究を行った。今年度は、ブレトン・ウッズ体制の形成におけるヘンリー・モーゲンソーとハリー・D・ホワイトについて基本的資料の収集をすすめ、その解析を行った。本研究は、プレットン・ウッズ体制確立の立役者であったヘンリー・モーゲンソー米国財務長官とその側近で経済学者であったハリー・D・ホワイトの戦後国際政治経済構想と展開に対して連合国占領下の日本がどのような対応を行っていったのかについて研究を行っている。そのさい、連合国の対日占領期の1949年に、総司令部の指示により設立された日本国政府の独立行政委員会外国為替管理委員会(以下、外為委員会)の形成と解体を、同委員会の中心メンバーであった木内信胤委員長と牛場信彦同委員会事務局長の動向に焦点を当てながら考察を行ってきている。また、戦後の日本における外資導入のあり方について、外国為替管理委員会の外国為替と貿易の管理に関する政策という観点と国際通貨基金が行った外国為替管理政策という観点から検証している。これらの考察を行った結果、米国が戦後どのような経緯で日本の経済復興を行うようになっていったのかについて再検証する必要性に迫られた。本年度は、日米開戦後から1948年の時期における米国の世界戦略と米国がその対東アジア政策で重視していた米中関係について調査、研究、執筆を予定以上に時間を割くこととなった。米国は終戦時において中国がブレトン・ウッズ体制の重要な一翼を担うことを期待していたわけで、国共内戦で米国が支援していた国民党が台湾に敗退していなければ、日本に有利となった米国の外国為替管理政策はあり得なかったといえよう。今年度の成果としては2本の論文をあげられる。米国が戦後どのような経緯で日本の経済復興を行うようになっていったのかについて再検証する必要性に迫られた。収集した国際通貨基金や外国為替管理委員会の資料の読み込みと分析はやや遅れいる。今年度は、モーゲンソーとホワイトが抱いていた戦後国際政治経済構想について、ハーバート・C・フーバーが1920年代から1930年代初頭に模索した米国による総合安全保障構想と対比させて検証と研究を進めていった。また、木内信胤と牛場信彦を中心とする戦後日本の外国為替管理委員会が、モーゲンソーとホワイトが考案した外国為替管理制度について、どのような対応を行い、また、米国主導の戦後国際経済について、どのような展望を見出していたのかについて検証と研究を行った。モーゲンソーとホワイトの構想は、フーバーの総合安全保障構想に関する研究書に反映させる予定である。本年度は、ヘンリー・モーゲンソーとハリー・D・ホワイトについて膨大な1次資料と2次資料の調査と収集を行った。まだこの作業を行わなければならないもののペースとしてはおおむね想定していた進捗であると思われる。「米国は、国際通貨基金を通じてブレトン・ウッズ体制に関するどのような戦略に基づいどの程度標準的外国為替・貿易管理政策モデルを適用させながらIMF加盟国および日本のような潜在的加盟国の外国為替および貿易の管理政策に影響を与えていったのか」という命題を考察・解明していくための資料の収集と解読、そしてこれらに基づき前述の命題を考察・解明することを少なくとも試みる論文の執筆を行っていく。国際関係史今後は、研究2年目の前半は、引き続き上記テーマについての文献の調査、収集、解析を進めていく。当初想定していた物品購入を見合わせたため、本年度は当初予定していた支出金額を下回る金額となったが、これは、平成28年度に有効利用する。この研究テーマに関係する研究書・論文を含む2次資料の調査、収集、解読を、1次資料の調査、収集、解読とともに行う。論文の執筆を行う一方、その前後に研究会や学会で発表を国内外で行うことを進めていく。また、本研究テーマに関係する資料調査と収集を日本国内や米国などで行う予定である。
ポリエンの生合成を担うＩＩ型様ポリケタイド合成酵素の機能解析

前年度は、IgaPKS酵素群の機能解析を行い、Iga10を足場に、Iga11-Iga12、Iga13、Iga16がそれぞれ触媒する縮合、還元、脱水の反応サイクルによりポリエン骨格が伸長されることを示し、II型PKSにも高還元度のポリエン合成能を有するものがあることを明らかにした。今年度は、IgaPKSに代表される高還元型II型PKSの触媒メカニズム解明を目指した。今回、単独/hexanoylユニット結合型Iga11-Iga12、及び化学プローブを用いて調製したIga10-Iga11-Iga12三者複合体の構造を高分解能で決定した。構造解析されたKS-CLFは本研究が三例目であり、ACP-KS-CLF三者複合体の構造は前例がない。Iga11-Iga12は特徴的な反応ポケットを有していた。立体構造に基づいた変異体解析により、反応ポケット底部のIga12由来のアミノ酸が生成物の鎖長制御に、Iga11の活性三残基に加えて、Iga11のD113とIga12のN155が触媒に重要であることを明らかにした。また、Iga10の極性アミノ酸とIga11-Iga12の塩基性アミノ酸間の水素結合がタンパク質間相互作用に重要であることを明らかにした。IgaPKS酵素群の相互作用に関する研究IgaPKSが触媒する反応サイクルにおいて、Iga10は足場として機能する。そのため、Iga10は自身に結合した化学種の構造に応じて、特定の触媒ドメインと適切な相互作用様式を示すと考えられる。これを確認するため、5種類の構造のポリケタイド中間体(PK)-Iga10アナログを調製し、それらとIga11-Iga12の相互作用を定温滴定型カロリメトリーと表面プラズモン共鳴法で調べた。その結果、相互作用強度の変化は観察されなかった。また、PK-Iga10とIga11-Iga12のKDはuMオーダーであった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究はポリエンの生合成を担う新規II型ポリケタイド合成酵素の機能解析を目的としている。in vitroでIga13とIga16の活性を調べたところ、Iga13はNADPHを補酵素とし、ケト基をR体の水酸基に還元する活性を示した。また、Iga16はR体の水酸基とtrans型二重結合の相互変換を触媒した。Iga11-Iga12複合体(複合体としてのみ調製可能)をIga10、malonyl-CoA、hexanoyl-CoAと共に反応させたところ、3-oxooctanoyl-Iga10のみが生成した。このことから、Iga11-Iga12複合体は単独では一回の縮合反応のみを触媒することが明らかになった。最後に、IgaPKS全体の触媒反応を調べるために、Iga11-Iga12複合体、Iga10、Iga13、Iga16をmalonyl-CoAとhexanoyl-CoA、NADPHと共に反応させた。反応液をアルカリ処理し、Iga10に付いているポリケタイド鎖を加水分解し、LC-MS解析を行ったところ、4つの不飽和カルボン酸(C8、C10、C12、C14)の生成が観察された。この結果から、Iga11-Iga12、Iga13、Iga16がそれぞれ触媒する縮合、還元、脱水の反応サイクルによりポリエン骨格が伸長していることが明らかとなった。本研究により、IgaPKSを含むII型PKS群を高還元型II型PKSサブファミリーとして提唱した。1. in vitroにおいて、ishigamideの生合成を担う高還元度II型PKS, IgaPKSの機能解析を完了し、その結果を学術論文として発表できた。2. IgaPKS酵素群の相互作用を調べるための解析系の構築を進めており、iTCを用いてholo-ACPとKS-CLF複合体が相互作用していることを確認できた。3. Spinamycinの生合成を担う酵素群のin vitro機能解析は難航しているが、spinamycin生合成中間体を一つ同定できた。また、spinamycin骨格中のN-N結合の形成に先立って、ポリエン骨格が形成されることが明らかになった。立体構造に基づいた変異体解析により、反応ポケット底部のIga12

由来のアミノ酸が生成物の鎖長制御に、Iga11の活性三残基に加えて、Iga11のD113とIga12のN155が触媒に重要であることを明らかにした。また、Iga10の極性アミノ酸とIga11-Iga12の塩基性アミノ酸間の水素結合がタンパク質間相互作用に重要であることを明らかにした。IgaPKS酵素群の相互作用に関する研究IgaPKSが触媒する反応サイクルにおいて、Iga10は足場として機能する。そのため、Iga10は自身に結合した化学種の構造に応じて、特定の触媒ドメインと適切な相互作用様式を示すと考えられる。これを確認するため、5種類の構造のポリケタイド中間体(PK)-Iga10アナログを調製し、それらとIga11-Iga12の相互作用を定温滴定型カロリメトリーと表面プラズモン共鳴法で調べた。その結果、相互作用強度の変化は観察されなかった。また、PK-Iga10とIga11-Iga12のKDはuMオーダーであった。1. iTCを用いて、IgaPKS酵素間(特にACPとKS-CLF複合体間)の相互作用を調べる。それにあたり、ケミカルプローブ有機合成し、one-pot酵素反応を利用し、異なるポリケタイド中間体と結合したACPアナログを調製し、iTC解析に供する予定である2.Iga11-Iga12複合体のX線結晶構造解析を行い、触媒機能に重要な活性残基等を同定する。3.異種発現等の手法を用いて、spinamycin生合成酵素群の活性を探索する平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
カンドルの代数トポロジーとその低次元トポロジーへの応用

今年度は、3次元多様体と結び目に関するべき零的な研究を行った。特に、相対基本ホモロジー3類に関するOrr不変量に関してと、結び目群の2階べき零商についての中心性に関して成果を得られた。他方で、カンドル多様体と、その有理コホモロジー理論についても成果を得た。それらの成果を論文として発表した。今年度の補助金は、主に本研究を遂行するため文献購入費と出張費に当てられた。この三つの主な研究実績について以下簡単に述べる。(1)Orr不変量を3つの視点から考察し、Kontsevich不変量とMilnor不変量との関連性を調べた。実際、その関連性は厳密な公式で結びつけることができ、これら3つの不変量の等価性を明示する結果を得ることができた。特にMilnor不変量からOrr不変量を計算する方法を発見できた。(2)結び目群の2階べき零商の中心について、非自明性を示し、その中心の階数を決定する事ができた。さらに研究を進め、その中心に値を持つような結び目の位相的不変量を構成する事ができた。その際に、計算機を用いて計算例を幾つか与え、Blanchfield双対と比較を行った。(3)カンドルが有限集合の場合、そのコホモロジーはよく研究されている。この研究では、カンドルXが多様体である場合に、deRahm理論を経由して有理コホモロジーを研究した。Xが簡単な場合(例えば球面など)にそのコホモロジーを幾らか決定した。また離散的コホモロジーについても言及し、非自明なコサイクルなどを発見できた。また2次特性類からカンドルコサイクルを導く方法も提案した。上記の三つの成果に呼応し、自己評価を順に述べる。(1)まず、Orr不変量に関しては、申請書の計画の方針に基づき、予想通りの結果を得ることが出来た。さらに、Orr不変量とKontsevich不変量(のtree部分)との関係性が示せたことは、予想以上の進展であった。その関係性はある種の等価性を明示しているため、計画を完結した結果と判断できる。(2)他方で、べき零的研究の始めのステップとして、2階べき零商から研究を開始したが、その際に、群の中心性について、非自明で興味深い結果を得られたことは予想以上の結果であった。しかしまだ未解明な点がおおく(例えば高階のべき零商や、定量的な計算手方法)、当研究を継続する予定である。(3)最後に、カンドル多様体と、その有理コホモロジー理論については計画の通りに結果を部分的に得ることが出来た。但し、2次特性類との関連性については枠組みが大まかであるため、その具体的記述と例示については今後の課題として残された。上記の様に、30年度の予定にあった内容は、ほぼ満足する結果を得ることが出来た。31年度では、この研究で調べた結果を、31年度の計画「可解被覆に関するペアリング」への研究を深める予定である。今年度は、相対基本ホモロジー3類に関する2次元的還元法をを中心に研究し、その成果を論文として発表した。今年度の補助金は、主に本研究を遂行するための文献購入費と出張費に当てられた。主な研究実績は以下の3点である。(I)相対基本ホモロジー3類について、一通りの結果を得ることが出来, arxivに掲載し、現在投稿中である。この論文では、まず(i)カンドルのホモロジーに帰着する事で、2次元に還元する方法を確立し、次に(ii)相対群ホモロジーへの結びつきを入念に調べた。その際に、Malnormalという性質が鍵を成しているため、Malnormal性と3次元多様体のJSJ分解構造との関連を詳しく検討した。得られた主結果は先行結果(例えばInoue-Kabaya氏の結果など)を一般化する内容になっている。また具体的な計算例も与えることが出来た。(II)他方の計画であったトリプルカップ積については、「Twisted cohomology pairings of knots III; triple cup products」という題名で論文を執筆中である。Chern-Simons形式の様に, 3重線形形式からトポロジカルな量を取り出すものである。その際に、任意の局所系係数のコホモロジーに適用できるように、一般化した。その後に、3次形式から量を抽出する試みを幾らか行った。しかしまだ面白い例が出来ていない為、(非自明かつ興味深い)計算結果が与えられば、論文として完成し公表する予定である。(III)カンドル理論をまとめた本「Quandles and Topological Pairs」を、Spriger社から出版した。カンドル理論とその応用を手短に学ぶことが出来るため、カンドルの普及効果が期待できる。申請書の計画に記した通りの方針(例えば、Malnormal性やInoue-Kabaya鎖写像)に基づき、研究を行ったところ、予想通りの結果を得ることが出来た。さらに、或る3次カンドルホモロジーについて(ある良い条件下での)同型性を示せたことは、予想以上の進展であった。その方針は、カンドルの有用性を示唆するものであった。他方で、トリプルカップ積については、一般的な定理や計算法を与える事に、計画通り成功した。しかし興味深い例を与える事が出来ておらず、来年度もその研究を継続する予定である。

特に、相対基本ホモロジー3類に関するOrr不変量に関してと、結び目群の2階べき零商についての中心性に関して成果を得られた。他方で、カンドル多様体と、その有理コホモロジー理論についても成果を得た。それらの成果を論文として発表した。今年度の補助金は、主に本研究を遂行するため文献購入費と出張費に当てられた。この三つの主な研究実績について以下簡単に述べる。(1)Orr不変量を3つの視点から考察し、Kontsevich不変量とMilnor不変量との関連性を調べた。実際、その関連性は厳密な公式で結びつけることができ、これら3つの不変量の等価性を明示する結果を得ることができた。特にMilnor不変量からOrr不変量を計算する方法を発見できた。(2)結び目群の2階べき零商の中心について、非自明性を示し、その中心の階数を決定する事ができた。さらに研究を進め、その中心に値を持つような結び目の位相的不変量を構成する事ができた。その際に、計算機を用いて計算例を幾つか与え、Blanchfield双対と比較を行った。(3)カンドルが有限集合の場合、そのコホモロジーはよく研究されている。この研究では、カンドルXが多様体である場合に、deRahm理論を経由して有理コホモロジーを研究した。Xが簡単な場合(例えば球面など)にそのコホモロジーを幾らか決定した。また離散的コホモロジーについても言及し、非自明なコサイクルなどを発見できた。また2次特性類からカンドルコサイクルを導く方法も提案した。上記の三つの成果に呼応し、自己評価を順に述べる。(1)まず、Orr不変量に関しては、申請書の計画の方針に基づき、予想通りの結果を得ることが出来た。さらに、Orr不変量とKontsevich不変量(のtree部分)との関係性が示せたことは、予想以上の進展であった。その関係性はある種の等価性を明示しているため、計画を完結した結果と判断できる。(2)他方で、べき零的研究の始めのステップとして、2階べき零商から研究を開始したが、その際に、群の中心性について、非自明で興味深い結果を得られたことは予想以上の結果であった。しかしまだ未解明な点がおおく(例えば高階のべき零商や、定量的な計算手方法)、当研究を継続する予定である。(3)最後に、カンドル多様体と、その有理コホモロジー理論については計画の通りに結果を部分的に得ることが出来た。但し、2次特性類との関連性については枠組みが大まかであるため、その具体的記述と例示については今後の課題として残された。上記の様に、29年度の予定にあった内容は、ほぼ満足する結果を得ることが出来た。30年度では、この研究で調べた結果を、30年度の計画「ミルナー不変量とOrr不変量」への研究を深める予定である。上記の様に、30年度の予定にあった内容は、ほぼ満足する結果を得ることが出来た。31年度では、この研究で調べた結果を、31年度の計画「可解被覆に関するペアリング」への研究を深める予定である。本年度は、カンドルの研究に一定のめどが生じた為、予定であった必要な図書の購入など取り止めた。しかし、来年度にはべき零的な研究を深めるため、使用計画として、予定通り、他の図書を(物品費として)購入する予定である。
大腿骨頚部骨折術後患者のリハビリテーションにおける至適栄養量に関する研究

高齢大腿骨頚部骨折患者の術後の安静時代謝量を検討する為に、高齢大腿骨頸部骨折術後患者9名の関西電力病院回復期リハビリ病棟入院時の呼気ガス分析装置による安静時代謝量測定、Harris-benedictの計算式による推定エネルギー量を測定し比較分析した。また、窒素出納を検討する為、24時間蓄尿検査による蛋白排泄量を測定した。入院時の安静時代謝量測定による体重当たりの実際必要エネルギー量は23.9±2.7kcal/kgであった。また、計算式による推定エネルギー量は16.7±1.0kcal/kgであった。安静時代謝量は計算式より算出した推定エネルギー量である基礎代謝量に1.2を乗したものであるため、今回計算した推定エネルギー量を補正し、実際に測定した安静時代謝量と比較した。統計学的な比較上、今回測定した安静時代謝量は計算された推定エネルギー量の補正値より有意に高い値であった。また、入院時の尿からの1日蛋白排泄量は0.6±0.3g/kg/dayであった。これは、尿以外の窒素喪失を考慮に入れれば、窒素平衡に必要と考えられている0.68g/kg/dayの蛋白摂取量では、窒素平衡が負になると考えられる。これらの入院時安静時代謝量と窒素排泄量から、元来推定される基礎代謝量と蛋白摂取量から計算された栄養摂取では、低栄養・骨格筋量が進行する可能性がある事が示唆された。主研究者が海外留学のため、上記の安静時代謝量と蛋白排泄量を基にした栄養設定群における運動療法経過中の2週間毎の骨格筋量、安静時代謝量、血清栄養指標、窒素排泄量、運動機能の経時的変化を測定する事ができなかった為、今後行なっていく必要がある。今年度、高齢大腿骨頸部骨折術後患者9名の関西電力病院回復期リハビリ病棟入院時の呼気ガス分析装置による安静時代謝量測定、Harris-benedictの計算式による推定エネルギー量、24時間蓄尿検査による蛋白排泄量を測定。入院時の安静時代謝量測定による体重当たりの実際必要エネルギー量は23.9±2.7kcal/kで会った。安静時代謝量は計算式より算出した推定エネルギー量である基礎代謝量に1.2を乗したものであるため、今回計算した基礎代謝量を補正し、測定した安静時代謝量と比較した。統計学的な比較上、今回測定した安静時代謝量は計算された推定エネルギー量である基礎代謝量の補正値より有意に高値であった。また、入院時の1日蛋白排泄量は0.6±0.3g/kg/dayであった。これは、尿以外の窒素喪失を考慮に入れれば、窒素平衡に必要と考えられる0.68g/kg/dayの蛋白摂取量では、窒素平衡が負になると考えられる。これらの入院時安静時代謝量と窒素排泄量から、元来推定される基礎代謝量と蛋白摂取量から計算された栄養摂取では、低栄養・骨格筋量が進行する可能性がある。現在、数名のコントロール群と栄養設定群の運動療法による2週間毎の骨格筋量、安静時代謝量、血清栄養指標、窒素排泄量、運動機能の経時的変化を測定中であるが、開始したばかりであり、開示出来るデータは得られていない。高齢大腿骨頸部骨折術後の入院患者に除外基準を満たす被検者が多く、研究が遅れている。被検者の募集を強化し、被検者数を増やし、栄養設定群とコントロール群の運動療法による筋肉量の変化を測定していく。

直接経費の使用用途のほとんどが呼気ガス分析装置の購入費であり、呼気ガス分析装置がないと研究が始められない為、次年度使用額が生じた。呼気ガス分析装置の使用計画:入院時の安静時代謝量測定、2週毎の安静時代謝量の経時変化測定
正則分岐被覆構造についての複素解析幾何学

多項式の力学系的モジュライ空間の新しい幾何学的コンパクト化を与え、さらに有理関数の力学系的モジュライ空間についても、そのほぼ大域的な座標を与えることに成功した。次に、擬等角タイヒミュラー空間上の正則力学系に対するモジュライ空間に対する基礎理論を完成させ、その応用として正則写像の境界挙動に関する基本定理の証明に成功した。本研究は対象を1変数正則写像に限定し、それらにより生じる正則分岐被覆構造を複素幾何学および複素力学系の視点から解明することを目標としている。具体的には次のような課題が目標である。(1)ベル表現空間の決定とその上に作用するタイヒミュラーモジュラー群の構造決定(2)リーマン面の正則自己写像によるタイヒミュラー空間上の力学的研究、特にカオス性や相転移等の分岐現象の解明(3)一般的表現空間の幾何学的コンパクト化あるいは完備化の完成(4)多項式・有理式・整関数による力学系の現存する特徴を総括できるような、正則分岐被覆に関する力学系理論の構築多項式の力学系的モジュライ空間の新しい幾何学的コンパクト化を与え、さらに有理関数の力学系的モジュライ空間についても、そのほぼ大域的な座標を与えることに成功した。正則写像による分岐被覆構造の研究のうち、単純な極因子をもつ有理函数族については、韓国のジェオン氏との議論の中で深化が得られた。特にアニュライの場合の考察から未知の興味深い等式が得られ、2007年にJournal Math. Anal. Appl.からその結果を公刊することができた。さらに、防衛大の藤村氏から、係数領域についての数式処理環境の構築に向けて協力が得られることになり、その可視化作業に向けて調整を進めてきている。その完成は来年度以降の重要な課題である。多項式の力学的モデュライ空間のコンパクト化は防衛大の藤村氏との共同研究で、夏には基礎理論が完成した。その特筆すべき成果は、すでにアメリカ数学会のProc. AMSに受理されていて、結果は近々公表される。また整関数の場合にも、高知大の諸沢俊介氏との共同研究で分類理論に関連する斬新な成果を得ていて、現在公表に向けて準備中である。最後に、一般のリーマン面に対する正則分岐被覆の力学系的研究については、岡山大の松崎氏や上智大の藤川氏とともに基本的理論の構築がほぼ終わり、公表に向けての準備を進めている。また2007年度には、京大数理解析研究所において、このテーマについて藤川氏を中心とする国際的な共同研究と研究集会「無限次元タイヒミュラー空間とモジュライ空間」(11-1911-22)を開催することができた。その集会での活発な議論と情報交換の中から、新たな展望と成果も得ることができた。そのような結果を現在集約中であり、その公表は来年度の最初の課題である。正則写像による分岐被覆構造の研究のうち、単純な極因子をもつ有理函数族については、韓国のジェオン氏との議論の中で三重連結なベル表現の標準族が発見され、それらの変形空間の分析研究を行っている。多項式の力学的モデュライ空間のコンパクト化は防衛大の藤村氏との共同研究としてProc.AMSから公表されたが、その力学系的意味付けと重要性について、国際集会での発表を利用してアメリカのデマルコ氏らと情報を交換することができた。その過程でまた新たな課題が明らかになり、現在藤村氏と研究を深化させている。特に、有理関数のモデュライ空間についての多くの未解決問題の研究も開始した。その結果、有理関数のモデュライ空間に対する大域的座標の導入にも成功し、以前代表者が行った研究成果の精密化にもほぼめどが立った。それらの定式化をアフガニスタンからの博士後期課程への留学生も加えて、次年度には完成させたい。また、藤村氏とはさらに、ミルナー予想という基本的課題についても研究を進めて、部分的な解決を得ている。来年度には、より一般的な解決を図り論文として公表したい。最後に、一般のリーマン面に対する正則分岐被覆の力学系的研究については、岡山大の松崎氏や千葉大の藤川氏とともに基本的理論を構築し公表したが、その過程で明らかになった幾何学的関数論における古典的定理に関する興味深い応用を別の論文として完成させることができた。その公表は来年度の課題のひとつである。正則写像による分岐被覆構造の研究のうち、三重連結なベル表現の標準族については、防衛大の藤村氏との共同研究で特異点表現との関連が解明されつつあり、その成果を取りまとめていて、来年度中の完成が可能である。その枠組みではベル表現は同じ特異点集合を持つ有理関数の同値類を代表することができることも、アフガニスタンからの奈良女子大博士後期課程への留学生M. Karima氏との共同研究で明らかになっている。次に、多項式の力学的モデュライ空間コンパクト化を有理関数に一般化する過程で、有理関数の表現空間として新しい関数族を構成することができた。これも防衛大の藤村氏との共同研究で、その関連問題として特異点表現との関連が解明されることになった。藤村氏とはさらに、ミルナーにより提起された基本的課題についても研究を進めて、完全な解決を得ることができた。

その結果は現在投稿中である一方、整関数の分岐被覆構造については、「高知大の諸沢俊介氏との共同研究で有理関数と構造有限な整関数との類似性が力学系的レベルでも成り立つことが発見できた。その計算にかなりの時間を費やしたが、本年度の主たる成果として論文の公刊まで今年度中に完了したことは大きな成果である。最後に、一般のリーマン面に対する正則分岐被覆の力学系的研究については、岡山大の松崎氏や千葉大の藤川氏とともに、幾何学的関数論における古典的定理に関する興味深い応用を別の論文として完成させ、まもなく公刊される予定である。正則力学系に対する変形空間のモジュライ・パラメーターについてミルナーらの導入した正則写像の力学系的モジュライ空間は、まさにそれらの正則分岐被覆構造のメビウス共役類空間であった。そのような視点から、研究協力者の防衛大学校の藤村氏との共同研究により、多項式の力学系的モジュライ空間の幾何学的コンパクト化を与えたが、さらに有理関数の場合についても藤村氏との共同研究で、その力学系的モジュライ空間の大域的ヴァーチャル座標を与えることに成功した。その成果は、共著論文Conf. Geom. and Dynam., 14(2010), 141-153として公刊された。この成果の帰結として、奈良女子大学大学院のKarima氏とともに、正則分岐被覆構造に付随するベル表現に対する新たなモジュライ・パラメーターを特定することに成功した。その際に数式処理や数値計算の技術が成果の検証・予測に極めて有用であったが、そのような手法をさらに適用することで、藤村氏およびkarima氏との共著論文Comm. JSSAC, (2010),to appearにおいて、ゴールドバーグの問題に対する数式処理技術をもちいた低次数の場合の完全解決を与えた。次に、複素構造に関する擬等角タイヒミュラー空間論においても、研究協力者の早稲田大学の松崎氏や千葉大学の藤川氏らともに、タイヒミュラー空間上の正則力学系に対するモジュライ空間についての基礎理論の構築を完成させたが、さらにその研究を押し進め、共著論文R.I.M.S. Kokyuroku Bessatsu, B17(2010), 21-36では、上記の無限次元タイヒミュラー空間上の一般正則力学系理論の応用としで、正則写像の境界挙動に関する基本定理の証明にも成功した。
量子絡み合いと幾何学的位相による密度行列繰り込み群の新展開

強力な数値計算手法である密度行列繰り込み群の基礎には行列積状態がある。その行列積状態について、数値計算及び解析計算(厳密解)からのアプローチが成功し、成果を論文として発表できた。双方のアプローチにおいて、一様系を扱ったにも関わらず境界(行列)が重要であった事は興味深い。さらに、格子系に限られてきた行列積状態の連続空間への拡張が厳密解から得られた。この拡張は、現実の連続空間での計算を行う上で、重要な発見である。近年物性に応用されている「量子絡み合い」と「幾何学的位相」という概念を用いて、数値計算手法の一つである「密度行列繰り込み群法」を発展させるという研究計画を達成するため、これら三つのキーワードを融合した研究を進める。本年度の研究成果として出版した二つの論文は、四体リング交換相互作用をもつスピン1/2の梯子系に、本研究のキーワードの一つである幾何学的位相を用いた相分類の手法を適用したものである。本研究成果の重要な結論の一つは、幾何学的位相(ここでは量子化ベリー位相)を用いることにより、今まで知られていたスピンシングレットだけでなく、四体リング交換相互作用を反映したプラケットシングレットを検出することが可能となったことである。これにより、四体リング交換相互作用の持つフラストレーションから来る多彩な相のうちの一つであるdominant vector chirality(DVC)相を特徴づけることが可能となった。本研究のもうひとつのキーワードである量子絡み合い(特にエンタングルメントエントロピー)は、ダイマー系におけるスピンシングレットと対応関係があることが知られているが、これがDVC相におけるプラケットシングレットとどのような対応関係になっているか?という新たな問題に対して一定の知見を得た。現在投稿中である。また、これらの研究からスピン1/2の梯子系には境界に依存したエッジ状態が存在することがわかった。このエッジ状態は密度行列繰りこみ群により研究することが可能であり、現在プログラムが完成し、エッジ状態の境界依存性について研究を進めている。本研究の特色である、幾何学的位相、量子絡み合い、密度行列繰りこみ群という三つのキーワードを交えた研究はスピン1/2の梯子系という模型に特に意義深いものとなっている事がわかった。本年度の研究成果とし発表したうちの一つは、四体リング交換相互作用をもつスピン1/2の梯子系に、本研究のキーワードである幾何学的位相を用いた相分類の手法を適用し、かつ系が一次元である事を生かして密度強烈繰りこみ群も用いて数値計算したもので、去年度の成果の続きである.本研究成果の重要な結論の一つは、幾何学的位相(ここでは量子化ベリー位相)を用いることにより、今まで知うれていたスピンシングレットだけでなく、四体リング交換相互作用を反映したプラケットシングレットを検出することが可能となったことである。また境界に依存して存在するエッジ状態の存在と、そこでのベリー位相の関係を明らかにした。二つ目の発表は、幾何学的位相を、数学的に厳密な証明が可能なフラットバンド模型に適用したもので、現在投稿中(ArXiv. 0907. 4564)である。また、これとは別に密度行列繰りこみ群において重要な行列積状態について解析的手伝(ベーテ仮設)から考える論文も現在投稿中(ArXiv. 0911. 4215)である。本研究の特色である幾何学的位相はその適用の舞台を広げ、密度行列繰りこみ群という数値計算手法の新展開について解析的手法からアプローチ可能である事がわかった。一次元量子多体系の強力な數値計算法である密度行列繰り込み群法の新展開を目指し、量子絡み合いの観点から二次元系などに発展させた手法であるTTN、MERAなどを超えた幾つかの新しいネットワークの可能性を模索した。特に、この種の拡張で忘れられているのが境界を表現する行列(境界行列)の重要性である。この重要性を示すため、一次元量子多体系にターゲットを絞って研究し、幾つかの知見を成果として3つの論文にまとめた。それは、一次元系においては、密度行列繰り込み群だけでなく、厳密解を与えるベーテ仮説法が利用できるためである。それら二つに共通な事柄として、量子状態を行列積状態として表現可能である事が知られている事があげられる。今年度発表した論文の中で、厳密解を与える行列積状態を具体的に書き下すことに成功した。その中で、境界行列は粒子数保存則を満たすために必要である事が明らかになった.これは二次元古典統計のモデルにおいて、ドメイン・ウォール境界条件(DWBC)に対応することも分かった。一方で、数値計算においては、境界行列は、波動関数の周期性と密接な関係を持っている事も明らかになった。副産物として、格子模型ではなく連続空間における行列積状態の厳密な表現を得た事は大きな意義を持っている。

一方、幾何学的位相からのアプローチにおいては、フラットバンド・ハバード模型の強磁性についての研究の中で、チャーン数を計算し、トポロジカルな分類を行った.この分類は系に境界(エッジ)状態があるかないかを判別する事が可能になる。この成果は論文としてまとめられた。このように、密度行列繰り込み群、量子絡み合い、幾何学的位相という三つのキーワードによる本研究は、物理理論にわける「境界」の重要性を見出しつつある。この重要性を表す最適な土台としてALKT模型が存在し、ここで得られた知見は現在論文投稿中である。一次元量子多体系の強力な数値計算法である密度行列繰り込み群法の新展開を目指し、今年度は量子絡み合いの観点から二次元系などに発展させた手法であるTTN、MERAなどを含む幾つかの新しいネットワークの可能性を模索して論文にまとめた。今年度の実施計画の内、境界の物理とエンタングルメントについては特に進展があり、周期境界条件と開いた境界条件との両方において同じ基底状態を得ることが出来るサイン二乗変形(SSD)の原理について知見を得て、論文にまとめた。また、幾何学的位相においては、エンタングルドペアであるダイマーやスピンシングレットだけでなく、トライマーやプラケットシングレットなどへの拡張に成功し、論文にまとめた。密度行列繰り込み群、量子絡み合い、幾何学的位相という三つのキーワードによる本研究は、研究期間全体を通じて、物性理論における「境界」の重要性に迫る事となった。具体例の一つは、密度行列繰り込み群で用いられる一様行列積状態においてしばしば忘れられる、境界を表現する行列(境界行列)の重要性である。ベーテ仮説法を用いた議論の中で、厳密解を与える行列積状態を具体的に書き下した事は大きな意義を持っている。その中で、境界行列は物理的には粒子数保存則を満たすために重要であったことが明らかになった。境界行列は数理物理的にも興味深く、古くから知られている二次元古典統計のモデルのドメイン・ウォール境界条件(DWBC)に対応している事も分かった。また副産物として、格子模型だけでなく連続空間における行列積状態の厳密な表現を得た事は大きな意義を持っている。本研究で得られた知見を基した、連続空間あるいは熱力学極限における境界の研究が今後期待できる。
視床下部室傍核における疼痛刺激と循環反応に関する一酸化窒素の生理的役割の検討

脳内の一酸化窒素(NO)の産生酵素であるNO産生酵素(NOS)の分布が近年明らかとなり、視床下部室傍核にも特異的に存在することが知られている。視床下部室傍核(PVN)はVasopressinの産生部位であり、交感神経活動にも関与している。一方、PVNは情動反応にも関与することが知られ、情動体験として定義される疼痛とも関与するとする報告もある。この研究では疼痛刺激に対する血圧変化におけるPVNでのNOの役割を明らかにした。実験はペントバルビタール麻酔下のウイスターラットを用い、脳定位固定装置により左PVNにNO測定用の電極(インターメディカル)、右PVNぬNOS阻害薬注入用のステンレスカニューレを挿入した。大腿動脈より動脈圧を測定し、侵害刺激はテ-ルクランプ法を用いた。NOS阻害薬は人工脳脊髄液に溶解したL-NMNA (30mg/ml)を用いた。L-NMNAをPVNに5μl注入した10分後にテ-ルクランプを行った群(N=10)と、人工脳脊髄液のみ5μl注入したコントロール群(n=10)において血圧変化を比較した。コントロール群ではテ-ルクランプ後に平均血圧は8±2mmHg増加したのに較べ、L-NMNA投与群では逆に-17±8mmHg低下した。NO濃度はコントロール群では血圧変化と同時に増加したが、L-NMNA投与群では変化しなかった。PVNにおけるNOは、疼痛刺激による血圧変化に重要な役割をもつ可能性が示唆された。
超酸化物イオン液体を用いる自然順応型湿式酸化排水処理

回収再利用可能な排水処理用酸化剤として、超酸化物イオンを含むイオン液体を検討した。クラウンエーテルのような環状イオノホアを配位子とする1価のカチオン性錯イオンに、超酸化物アニオンを組み合わせ、室温近くに融点をもつ黄色透明のイオン液体を得ることに成功した。グライム類のような鎖状エーテルでは同様のイオン液体は得られなかった。超酸化物イオン液体における配位の様子をラマンスペクトルを用いて考察するとともに、超酸化物イオンの存在とその安定性を磁化率測定により評価した。また、排水処理効果を検証するため、化学的安定性が高いことが知られるイミダゾリウム系イオン液体等が超酸化物イオンで分解可能かどうか調べた。これまでまったく報告がない、超酸化物イオンをアニオンとするイオン液体の合成に成功した。超酸化物イオンは酸素分子の1電子還元状態、すなわち1個の不対電子(ラジカル)を有するアニオンである。超酸化物イオンは、直線型2原子イオンであり、非球対称かつ塩化物イオンと同等程度のサイズをもつ。これはイオンの規則配列の困難さを生み、常温溶融状態が実現しているといえる。本研究ではまず、直鎖エーテルであるグライム類を超酸化カリウム(KO2)とモル比1:1で混合したが、グライム類は分解してしまい、イオン液体の合成には至らなかった。これに対し、環状エーテルとの混合では、18-crown-6、benzo-18-crown-6、dicyclo-hexyl-18-crown-6のいずれを用いた場合にも温度4050°C付近に融点を持つ、黄色透明の液体が得られた。KO2の融点は560°Cと高いが、クラウンエーテルがK+イオンに配位することでカチオンの電荷密度が低下し、混合物の融点が4050°Cまで下がったと解釈できる。ラマンスペクトルではK+イオンに配位した18-crown-6のエーテル酸素結合長の減少によると考えられる、エーテル結合の伸縮振動スペクトルの高波数シフトが観測された。加えて、磁化測定からも超酸化物イオンに存在する不対電子によると考えられる常磁性挙動が室温で見られた。これらは磁性流体、空気電池電解質などへの応用が考えられるほか、強いラジカル剤として排水中の有機物を分解できると考えられる。排水処理効果を検証する目的で、化学的安定性が高いことが知られるイミダゾリウム系イオン液体が超酸化物イオンで分解可能かどうか調べた。超酸化カリウムとの加熱混合の結果、イオン液体1-ethyl-3-methylimidazolium chlorideや1-butyl-2,3-dimethylimidazolium chlorideが褐色に変色し、分解することが確認された。
単離木材セルロース中の周期的非晶領域の生成機構の解明

昨年度までの研究結果から、脱リグニン処理した木材ホロセルロースの乾燥条件によっては、希酸加水分解処理で得られる重合度が400500程度となり、乾燥処理で得られるレベルオフ重合度である200300よりも明瞭に大きな値となった。すなわち、希酸加水分解で得られるレベルオフ重合度に対応する非晶領域は、元々の植物セルロースミクロフィブリル中に存在しているのではなく、人工的な乾燥条件により後天的に生成することを見出した。また、例えば平均レベルオフ重合度が200300でも、最大重合度は1000程度から、最小重合度60程度まで幅広い分を示しており、相当幅広い分布を有していることから生合成過程で規則的に生成しているとは考えにく。さらに、針葉樹中の高分子量セルロース分子には、グルコマンナンの分岐構造が相当量存在しており、この結合がアルカリに安定であることも見出した。今年度の研究成果から、維管束植物ではないスギゴケ、維管束植物で裸子植物であるシダ、イチョウ、スギの高分子量セルロースには、リグニンあるいはリグニン分解物を介したグルコマンナン鎖の分岐が相当量存在していることが明らかになった。しかし、セルロース分子に分岐の無い広葉樹セルロースおよび草本類のセルロースにも、乾燥処理によってレベルオフ重合度に対応する非晶領域が生成することから、セルロースの分岐とレベルオフ重合度の生成は無関係であった。これらの研究成果から、セルロースミクロフィブリルの長さ方向に沿った非晶領域の生成機構について、さらに検討を進める。昨年、一昨年度までの研究結果から、木材試料の乾燥処理が、レベルオフ重合度200300に対応する周期的な非晶領域の生成要因となっていることが明らかになった。また、乾燥条件によっては、希酸加水分解処理で得られる重合度は400500程度に明瞭に増加することも明らかになり、重合度200300に対応する周期的非晶領域の生成は乾燥条件に依存することを見出した。また、スギゴケ、シダ、イチョウ、スギの高分子セルロース分子には相当量のグルコマンナンの分岐が存在することが明らかになり、「セルロースは直鎖状のホモポリマー」という定義が植物種に依っては当てはまらないことも明らかになった。これらの研究成果は、2報分として国際誌に投稿ー掲載されており、今後さらに植物種全体について系統的な成果が見込まれる。高さ数センチメートルのスギゴケの段階から遠い将来の分化の先に、場合によっては高さ100メートルを超える高樹高の裸子樹木体が重力や風雨に耐えうる、セルロースミクロフィブリル表面の分岐構造による高強度複合細胞壁構造の設計が進められていたことになる。一方、植物細胞壁中では結晶性セルロースミクロフィブリルの長さ方向の周期的非晶領域は存在せず、僅かにねじれてた(すなわち対称性の無い)欠陥の無い構造で、植物細胞壁中で鉄筋のような役割を担っていると考えられる。あくまでも、非晶性のリグニンとヘミセルロース存在下での細胞壁中では、無欠陥のセルロースミクロフィブリル構造と考えるのが妥当であるとの実験結果が得られている。本年度は、ヘミセルロース存在下の各種植物ホロセルロース試料について、固体の13C-NMRを用いて結晶/非晶比率をC4位のケミカルシフトの面積比率から求め、乾燥条件、ヘミセルロースの存在の有無による非晶領域の定量分析が可能かどうかを検討する。続いて、非晶領域のC6位のコンフォメーションが、tg/gt/ggのいずれかを、C6位のピーク分離による面積比から検討する。植物細胞壁中の1本のセルロースミクロフィブリル中のセルロース分子数については、3の倍数であることはほぼ確実ではあるが、18本、24本、36本説が提案されているが結論は得られていない。固体NMRにより、セルロースミクロフィブリル中のセルロース分子数についての結論とともに、セルロースミクロフィブリルの長さ方向に加熱処理によって生成する非晶領域の定量的解析が可能かどうかを検討する。これまでの研究成果から、ヘミセルロースが除去されなければ、乾燥加熱処理でもセルロースミクロフィブリルの長さ方向の周期的非晶領域は生成しにくいことが明らかになった。これらの結果は、これまで困難と思われていた酸性条件でのセルロースの高分子量を維持した誘導体調製反応が可能になる。無水トリフルオロ酢酸を触媒とする各種エステル化反応は、これまでセルロースの低分子化が避けられなかったが、出発セルロースを選択することにより高分子量のセルロースエステル類の調製が可能になると思われ、セルロースの化学反応の適用範囲が大きく拡がる可能性がある。昨年度までの研究結果から、乾燥木材試料の脱リグニン処理、脱ヘミセルロース処理過程での乾燥処理が、レベルオフ重合度200300に対応する周期的な非晶領域の生成要因となっていることが示された。また、乾燥条件によっては、希酸加水分解処理で得られる重合度が低下しているとは言え、400500程度に増加し、レベルオフ重合度に達していない場合も明らかになり、重合度200300に対応する周期的非晶領域の生成は、処理過程での乾燥条件に依存することを見出した。また、低分子化のメカニズムは不均一反応による速度論敵解析にも一致しており、希酸加水分解されやすい部位がセルロースミクロフィブリルに均一に分布しているのではなく、局所的に存在していることが明らかになった。

また、スギおよびユーカリ木粉を、針葉樹および広葉樹試料の代表として、その脱リグニン処理、脱ヘミセルロース処理、希酸加水分解処理の順番を変え、分子量・分子量分布・残存リグニン分布、構成糖比率等を検討し、針葉樹セルロースにはリグニンを介してグルコマンナンの分岐構造が存在することを明らかにした。一方、広葉樹セルロースにはそのような分岐はなく、高分子量のセルロースとヘミセルロースであるキシランは分子量によって分離することが可能であった。セルロースもグルコマンナンもC6位に1級水酸基を有しており、その部位がリグニン生成の段階でα位とベンジルエーテル方の結合を形成していると予想される。非フェノール型のリグニンユニットの場合、このベンジルエーテル型の結合はアルカリ条件化では安定であった。一方、希酸加水分解処理をリグニン存在下で初めに処理することにより、フェノール型のリグニン/多糖結合がアルカリ条件化で切断されるため、このセルロース/リグニン/グルコマンナン間の化学結合は除去され、分岐構造のない針葉樹セルロースが得られる。昨年度までの研究結果から、木材試料の乾燥処理が、レベルオフ重合度200300に対応する周期的な非晶領域の生成要因となっていることが示された。また、乾燥条件によっては、希酸加水分解処理で得られる重合度が低下しているとは言え、400500程度に増加することも明らかになり、重合度200300に対応する周期的非晶領域の生成は乾燥条件に依存することを見出した。これらの研究成果は、前述のように、2報分として国際誌に投稿ー掲載されている。昨年度までの研究結果から、脱リグニン処理した木材ホロセルロースの乾燥条件によっては、希酸加水分解処理で得られる重合度が400500程度となり、乾燥処理で得られるレベルオフ重合度である200300よりも明瞭に大きな値となった。すなわち、希酸加水分解で得られるレベルオフ重合度に対応する非晶領域は、元々の植物セルロースミクロフィブリル中に存在しているのではなく、人工的な乾燥条件により後天的に生成することを見出した。また、例えば平均レベルオフ重合度が200300でも、最大重合度は1000程度から、最小重合度60程度まで幅広い分を示しており、相当幅広い分布を有していることから生合成過程で規則的に生成しているとは考えにく。さらに、針葉樹中の高分子量セルロース分子には、グルコマンナンの分岐構造が相当量存在しており、この結合がアルカリに安定であることも見出した。今年度の研究成果から、維管束植物ではないスギゴケ、維管束植物で裸子植物であるシダ、イチョウ、スギの高分子量セルロースには、リグニンあるいはリグニン分解物を介したグルコマンナン鎖の分岐が相当量存在していることが明らかになった。しかし、セルロース分子に分岐の無い広葉樹セルロースおよび草本類のセルロースにも、乾燥処理によってレベルオフ重合度に対応する非晶領域が生成することから、セルロースの分岐とレベルオフ重合度の生成は無関係であった。これらの研究成果から、セルロースミクロフィブリルの長さ方向に沿った非晶領域の生成機構について、さらに検討を進める。昨年、一昨年度までの研究結果から、木材試料の乾燥処理が、レベルオフ重合度200300に対応する周期的な非晶領域の生成要因となっていることが明らかになった。また、乾燥条件によっては、希酸加水分解処理で得られる重合度は400500程度に明瞭に増加することも明らかになり、重合度200300に対応する周期的非晶領域の生成は乾燥条件に依存することを見出した。
たたき工法による常温固化技術を用いた安心で安全な地盤材料づくり

土の常温固化技術を利用した「たたき工法」に注目した。たたき工法とは、母材となる土に消石灰とにがりを添加し、適量の水と練り混ぜ、締固める方法である。たたき土をブロック化した「たたきキューブ」を提案し、短期養生におけるたたきキューブの最適な配合と強度を評価した。さらにたたきキューブに付加価値を持たせるために、古くから壁材として使用されている漆喰の利用を検討した。その結果、適度な消石灰を添加することで短期養生でも実用的な強度が得られた。たたき工法は簡便に実施でき、低環境負荷の地盤材料を作成できる。また、漆喰を利用することでたたきキューブの外形の保持や保水性という付加価値を持たせることができた。本研究では,日本古来の伝統的な左官技術として知られている「たたき工法」に着想を得て,石灰系微粉体による常温固化技術を用いた安心・安全な地盤材料の開発を行う。天然の地盤材料には見られない付加価値と環境保全に係わる機能を有する地盤材料の実用化および土質安定処理技術の確立が最終目標であり,環境にやさしい地盤づくりへの貢献が期待される。H25年度の研究実績は以下のようにまとめられる。研究内容:たたき土における養生方法の違い,養生期間,初期含水比が強度に及ぼす影響について検討した.暴露養生は乾燥密度ρdが1.5g/cm3と1.7g/cm3の状態に対して,12月初旬からと1月末の気象環境下で行った.まさ土母材に消石灰、塩を添加し,含水比,養生期間,養生方法の異なるたたき土試料を作製し,一軸圧縮試験を行った.研究成果:(1)暴露試験の場合,強度は室内養生の場合より増加する傾向にあるが,気象環境が安定しないために,強度発現傾向に規則性が見られなかった.(2)室内養生では,養生期間が長くなるほど,強度は増加傾向を示した.養生期間が7日から14日の場合に比べて14日から28日の場合は,強度の増加率が減少していることから,養生期間がある一定を超えると強度増加はみられなくなると考えられる.(3)初期含水比wが強度に与える影響に関しては,乾燥密度によって最も強度が高くなる初期含水比が異なることが分かった.今回の実験では,ρd=1.5g/cm3の場合はw=12%,またρd=1.7g/cm3の場合ではw=10%で一軸圧縮強度がピークなっていることが多くみられる.また,昨年度の結果では,ρd=1.8g/cm3の場合にw=8%でピークになっていることから,乾燥密度が低ければ化学反応の影響を受けやすい傾向があると思われる。H24年度の研究実績は以下のようにまとめられる。(1)「たたき土」の地盤工学的メカニズムの解明:たたき土の母材としてまさ土を選定し,その初期含水比や締固め後の養生期間が,たたき土における強度特性に与える影響を調べた。土の乾燥密度の影響を除くために,密度一定状態で締固めた「たたき土」を作成した。まさ土母材に消石灰、にがりの代替え材として塩水を添加し,含水比,養生期間の異なるたたき土試料を作成し,それぞれの試料について一軸圧縮試験を行って強度特性を検討した.(2)たたき土をブロック化した「たたきキューブ」の考案:簡単に作成でき,短期間で実用的な強度を有する低環境負荷の地盤材料づくりについて検討し,たたき土を立方体に成型した「たたきキューブ」を考案した。作成方法は極めて簡便であり,飲料水用1リットル紙パックを高さ7cmの型枠に入れて、たたき土の試料を3層に分けて突固めた。突き固めには,先端が正方形の塩ビ板(1辺6cm、厚さ1cm)を取り付けた突き棒(重150g)を用いた。その結果,1辺が約7cmのたたきキューブを各種の配合条件下において作成した。(3)研究成果:今回の用いたまさ土試料によれば,乾燥密度1.6g/cm3において,たたきキューブを容易に作成することが可能であった。また、配合としては、母材の最適含水比近傍である含水比8%において、消石灰を乾燥重量比で1015%程度添加することが適切であると思われた。