hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アルコール性肝硬変・肝癌の病態と成因に関する総合的(疫学から分子生物学まで)研究

HCVーRNAおよびHCV抗体の両者はともに、A1性肝炎、肝線維症ではその診断方法が正しければ、すべて陰性で、HCVが関係するのは、大酒家慢性肝炎、肝硬変および肝癌であり、肝癌でのHCVマ-カ-の陽性率きわめて高率であったHCVマ-カ-の成績からは、大酒家慢性肝炎はA1に起因するもの、HCVに起因するもの、および両者が病因として関係するものに分けられたが、その病理組織学的検討から、HCVによる病変とA1による病変を判別できる可能性を示唆する成績が得られた。HCVマ-カ-の出現状況から推定すると、肝硬変の約半数は大酒家慢性肝炎に由来し、肝癌の大部分はこのような症例に発生すると考えられた。アルデヒド脱水素酵素2(ALDH2)遺伝子のmutanthomozygoteはALDH2活性の完全欠損型であり、一方、heterozygoteは不完全欠損型であるが、heterozygoteでは少量の飲酒でも重篤な肝障害が発現し、A1性肝障害の発現に対する遺伝的要因の重要性が示唆されている。平成3年度の班会議は5月と11月の2回行った。平成2年度には班員の経験した大酒家肝障害例を集めて、諸種の角度からその臨床的特徴を分析したのであるが、3年度の5月の班会議においては、これらの分析結果を踏まえて、アルコ-ル(AL)性肝障害の新しい診断基準の試案を作成した。大酒家の肝障害ではC型肝炎ウィルス(HCV)マ-カ-陽性者が少なくないことより、ALに起因する肝障害とHCVに起因する肝障害との鑑別が重要である。そこで、この試案においては、ALのみに起因する肝障害、すなわちAL性肝障害の診断ための具体的な指標をまず設定した。ついで、ALとウィルスの合併による肝障害の診断に対する具体的な指標も設定し、いずれの指標も満足しない場合には大酒家であってもALによる肝障害とは診断できない、すなわち、HCVによる肝障害とすることとした。この診断基準試案に基づいて、大酒家肝障害例についての全国アンケ-ト調査用紙を作成し、現在、その調査を実施中であるが、HCV感染と関連したわが国におけるAL性肝障害の実態が近日中に明かになると期待される。11月の班会議では、これまで行ってきた共同研究の中間成績を検討した。肝生検組織についての病理グル-プの検討では、ALとAL+HCV性では、線維化の状態、細胞浸潤の状態が異なりAL性肝障害の組織診断の指標が明かになりつつある。AL性肝障害発現の遺伝的背景については、γーGTPのpoor reponderはAL性肝障害患者に有意に多いことが判明し、その他の酵素の遺伝的多形性と肝障害との関係についても追跡しているが、まだ明確な結論を得るまでには至っていない。臨床的にはAL性肝障害例の長期経過を追跡し、さらに、肝癌発生要因について分析しているが、その進展と発癌にはHCV感染が強く関与していることが明らかになってきている。アルコール(AL)性肝障害の病態解析には、それについての正しい診断基準が必要であるが、C型肝炎ウィルス(HCV)関連してのよい基準がなかったので、まず、班員の経験例の分析からAL性肝障害についての新しい診断基準を設定した。この基準によって、飲酒家の肝障害はその病因よりAL性、AL+ウィルス性、およびその他、すなわちウィルス性に分類することができた。この基準に基づいて、全国の病院にアンケート調査を行い、現在のわが国におけるAL性肝障害の実態を分析したが、大酒家肝障害例にはウィルス単独によるものはほとんどなく、その病因にはALが何等かの形で関係していることが明瞭となった。わが国のAL性肝障害の約60%はAL性で、残りがAL+HCV性であり、後者に肝癌の合併頻度の高いことも判明した。この病因別診断を基にして、班員の経験例の肝生検標本を分析し、AL性では線維化の状態に、HCV性では細胞浸潤の形に特徴のあることより、病因別にみたAL性肝障害の病理組織学的診断の基準を明らかにすることができた。また、AL性肝障害の経過追跡例の分析から、肝硬変、肝癌に進展する要因が明かとなり、肝癌発生要因の分析から、HCVマーカー陽性の飲酒家肝障害患者は肝癌発生のhigh risk groupであることも明確になった。
神経発達期のセロトニン・トランスポーターのうつ病発症脆弱性形成における役割

うつ病発症の危険因子として,胎生期の母胎の飢餓や,思春期前期までに親による有害な生育環に置かれることなどの環境要因が指摘されている.セロトニン・トランスポーターはシナプスでのセロトニンの利用度を調節する重要な機能タンパク質であるが,神経発達上重要な役割を演じていると予想されている.本実験の目的は,神経発達期のセロトニン・トランスポーターの阻害により,うつ病の発症脆弱性に関連したラットの生物学的諸特性への影響を検討することである.ラット新生仔期に選択的セロトニン再取り込み阻害薬SSRIを投与し,新生仔期のセロトニン・トランスポーター機能の阻害が成熟期のセロトニン・トランスポーターにどのような影響を与えるかを検討した.同時にノルアドレナリン・トランスポーターの影響も検討した.生後2日から15日まで皮下にfluoxetine 10mg/kg, citalopram 10mg/kg, salineを毎日投与した.生後90日の時点でラットの脳を取り出し,昨年度の方法を用いて青斑核でのノルアドレナリン・トランスポーターmRNAの発現,および縫線核でのセロトニン・トランスポーターmRNAの発現をin situ hybridizationで検討した.その結果,いずれのトランスポータmRNAにもsalineと比べて有意な変化はみられなかった.以上の結果から,少なくともmRNAのレベルでは,神経発達期のセロトニン・トランスポーターの阻害は成熟期でのセロトニンおよびノルアドレナリン・トランスポーターには影響を与えない可能性が示唆された.しかし,mRNAの発現は必ずしもタンパクレベルでの変化を反映するとはいえず,今後は各脳部位でのトランスポータータンパクの発現をオートラジオグラフィーなどで検討する必要があると考えられた.うつ病発症の危険因子として,胎生期の母胎の飢餓や,思春期前期までに親による有害な生育環に置かれることなどの環境要因が指摘されている.セロトニン・トランスポーターはシナプスでのセロトニンの利用度を調節する重要な機能タンパク質であるが,神経発達上重要な役割を演じていると予想されている.本実験の目的は,神経発達期のセロトニン・トランスポーターの阻害により,うつ病の発症脆弱性に関連したラットの生物学的諸特性への影響を検討することである.ラット新生仔期に選択的セロトニン再取り込み阻害薬SSRIを投与し,新生仔期のセロトニン・トランスポーター機能の阻害が成熟期のセロトニン・トランスポーターにどのような影響を与えるかを検討した.同時にノルアドレナリン・トランスポーターの影響も検討した.生後2日から15日まで皮下にfluoxetine 10mg/kg, citalopram 10mg/kg, salineを毎日投与した.生後90日の時点でラットの脳を取り出し,昨年度の方法を用いて青斑核でのノルアドレナリン・トランスポーターmRNAの発現,および縫線核でのセロトニン・トランスポーターmRNAの発現をin situ hybridizationで検討した.その結果,いずれのトランスポータmRNAにもsalineと比べて有意な変化はみられなかった.以上の結果から,少なくともmRNAのレベルでは,神経発達期のセロトニン・トランスポーターの阻害は成熟期でのセロトニンおよびノルアドレナリン・トランスポーターには影響を与えない可能性が示唆された.しかし,mRNAの発現は必ずしもタンパクレベルでの変化を反映するとはいえず,今後は各脳部位でのトランスポータータンパクの発現をオートラジオグラフィーなどで検討する必要があると考えられた.うつ病発症の危険因子として,胎生期の母胎の飢餓や,思春期前期までに親による有害な生育環境に置かれることなどの環境要因が指摘されている.セロトニン・トランスポーターはシナプスでのセロトニンの利用度を調節する重要な機能タンパク質であるが,神経発達上重要な役割を演じていると予想されている.本実験の目的は,神経発達期のセロトニン・トランスポーターの阻害により,うつ病の発症脆弱性に関連したラットの生物学的諸特性への影響を検討することである.本年度は,予備的な研究として,成熟期ラットの脳内で,セロトニン・トランスポーターがどのように発現しているかを,そのmRNAの発現を指標としてc-RNA probeを用いたin situ hybridizationで調べた.成熟期ラットでは縫線核群(背側,正中縫線核など)を中心としたセロトニン神経の起始核でmRNAが検出され,それ以外の脳部位ではほとんど検出されなかった.対照として,セロトニンと同じモノアミンに属するノルアドレナリン・トランスポーターの発現についても同様に検討した.ノルアドレナリン・トランスポーターmRNAは青斑核を中心としたノルアドレナリン神経の起始核で検出され,それ以外の部位ではほとんど検出されなかった.以上の結果から,われわれのin situ hybridizationの手技により,セロトニンおよびノルアドレナリン・トランスポーターmRNAが確実に検出されていることが確認された.うつ病発症の危険因子として,胎生期の母胎の飢餓や,思春期前期までに親による有害な生育環境に置かれることなどの環境要因が指摘されている.セロトニン・トランスポーターはシナプスでのセロトニンの利用度を調節する重要な機能タンパク質であるが,神経発達上重要な役割を演じていると予想されている.本実験の目的は,神経発達期のセロトニン・トランスポーターの阻害により,うつ病の発症脆弱性に関連したラットの生物学的諸特性への影響を検討することである.本年度は,予備的な研究として,成熟期ラットの脳内で,セロトニン・トランスポーターがどのように発現しているかを,そのmRNAの発現を指標としてC-RNA probeを用いたin situ hybridizationで調べた.

成熟期ラットでは縫線核群(背側,正中縫線核など)を中心としたセロトニン神経の起始核でmRNAが検出され,それ以外の脳部位ではほとんど検出されなかった.対照として,セロトニンと同じモノアミンに属するノルアドレナリン・トランスポーターの発現についても同様に検討した.ノルアドレナリン・トランスポーターmRNAは青斑核を中心としたノルアドレナリン神経の起始核で検出され,それ以外の部位ではほとんど検出されなかった.以上の結果から,われわれのin situ hybridizationの手技により,セロトニンおよびノルアドレナリン・トランスボーターmRNAが確実に検出されていることが確認された.
SAチャネルの構造機能連関と生理機能の解明

本研究の目的は、1)既同定SAチャネルの構造活性連関の解明、2)新規高等生物SAチャネルの同定と解析、および3)機械刺激依存性細胞応答のシグナル機構に挙けるSAチャネルと細胞骨格の役割解析である。研究機関中に得られた主要な結果を以下の通りである。(1)細菌SAチャネルMscLの機械感知ドメインの同定:唯一高次構造が判明しているMscLの開閉機構を知る目的で機械刺激感知ドメインの探索を行い、それが脂質膜の細胞外側境界近傍に位置する疎水性アミノ酸残基であることを発見した。その位置は力学的に最も硬く相互作用しているリン脂質グリセロール基と一致しており、膜張力を感知するには合理的な仕組みであることが分かった。(2)心筋SAチャネルSAKCAり遺伝子同定と活性化機構:我々はトリ心筋から伸展感受性BigKcaチャネルSAKCAを新規クローニングし、C末端中の59アミン酸残基からなるSTREXが機械刺激感知ドメインであることを同定した。またこれと連結して膜張力をSTREXに伝達するアクチン結合性の補助蛋白質を同定した。(3)S4チャネル活性化における細胞骨格の役割:高等生物SAチャネルでは細胞骨格(ストレス線維)がSAチャネルへの力伝達媒体であることを証明した。(4)細胞応答とSAチャネルの関係:転写因子NF-KBの活性化を対象にして機械刺激の時間モードとシグナル系の関係を解析した。周期的あるいは一過的機械刺激に対する細胞応答では、SAチャネルが細胞の主要な機械センサーとなり下流シグナル系を賦活するが、持続的機械刺激では、むしろインテグリンシグナル系が主要になることを発見した。.本研究の目的は、1)既同定SAチャネルの構造活性連関の解明、2)新規高等生物SAチャネルの同定と解析、および3)機械刺激依存性細胞応答のシグナル機構に挙けるSAチャネルと細胞骨格の役割解析である。.我々は、ごく最近、真核生物としては初めてのCa^<2+>透過型SAチャネルの遺伝子(mid1)を同定することに成功した(1999)。本計画はこの発見を土台にして、SAチャネルの構造機能連関と生理機能の解明を目指して、1)Mid1/SAチャネルの構造機能連関の解析、2)高等生物のSAチャネル(mid1ホモログ遺伝子を含む)の同定、および3)mid1およびそのホモログ遺伝子ノックアウト細胞における機械刺激依存性細胞応答のシグナル機構の解析を行う事を目的とする。平成13年度は1)と2)を中心に研究を進め、以下の結果を得た。(1)Mid1の構造機能連関:Mid1は548アミノ酸残基から成り、4つの疎水性領域(H1、H2、H3およびH4)と16箇所の推定上のN-グリコシレーション部位が存在し、C-末端側に二つのシステインリッチ領域が存在する。今回いくつかのdeletion mutantsを作成し、a)Mid1のN-末端の疎水性領域(H1ドメイン)は形質膜への輸送に必要であること、b)N-末端から4番目の疎水性領域(H4ドメイン)からC-末端までの親水性領域の前半は形質膜移行を負に制御し、後半は正に制御していること、c)Mid1の形質膜移行はSec12とSec6に依存した経路を経由すること、などが分かった。またC末端の、システインリッチ領域を含む、Asn389-Asn521の領域がMid1の機能発現に必須であることが判明した。(2)高等生物のSAチャネル遺伝子の同定:a)高等植物シロイヌナズナから二つのmid1ホモログ遺伝子(Atmid1A、Atmid1B)をmid1欠損酵母の機能相補実験により同定した。このうちAtmid1AはCHO細胞への強制発現系を使って電気生理学、とCa^<2+>測光により、これが陽イオン透過性のSAチャネルであるという予備的結果を得た。興味深いことに、Atmid1Aは植物の重力感知部位であるコルメラ細胞と気孔の孔辺細胞に強く発現していることが分かった。b)我々はトリ心筋で、伸展感受性のKcaチャネルを発見しているが、今回その責任遺伝子をクローニングし、塩基配列及び推定アミノ酸配列を決定した。

更にこれをCHO細胞に強制発現し、これがnativeに観察されるSAKcaチャネルとほぼ同等なSAチャネル活性を持つことを確認した。我々は、ごく最近、真核生物としては初めてのCa^<2+>透過型SAチャネルの遺伝子(midl)を同定することに成功した(1999)。本計画はこの発見を土台にして、SAチャネルの構造機能連関と生理機能の解明を目指して、1)Midl/SAチャネルの構造機能連関の解析、2)高等生物のSAチャネル(midlホモログ遺伝子を含む)の同定と構造解析、および3)機械刺激依存性細胞応答のシグナル機構とSAチャネルの関係解析を行うことを目的とする。平成14年度は主として2)と3)を中心に研究を進め、以下の結果を得た。(1)高等生物SAチャネルの構造機能連関: KSAcaチャネル:我々は、昨年度トリ心筋から伸展感受性のBigKcaチャネル遺伝子をクローニングしてCHO細胞での機能発現に成功した。本年度は、特にその機械センサードメインの同定に力を注いだ結果、C末端領域の59アミノ酸からなるSTREX配列が必須であることを突き止めた。さらに詳しい解析により、そのうちの3-4アミノ酸残基が責任部位であることも発見した。現在この部位がどのような仕組みで膜伸展をセンスするのかを知る目的で、その部位特異的に結合する蛋白質の同定を進めている。(2)機械刺激依存性細胞応答におけるSAチャネル/細胞骨格の役割:我々はこれまでに内皮細胞をにおける伸展依存性リモデリング(形態変化)のシグナル機構の解析を進め、SAチャネルと細胞骨格が必須であることを解明したが、両者の関係は不明であった。そこで、まず細胞外マトリックスを塗布したビーズを細胞上面に置いて接着斑を形成し、細胞骨格がその接着斑と底面の接着斑を連結する構造を作った。次にそのビーズを動かして細胞骨格を牽引し、底面接着斑にストレスを加えてSAチャネルの活性化を高速Ca^<2+>イメージングでモニターした。その結果、SAチャネルは接着斑近傍に分布し、細胞骨格を介したストレスで速やかに活性化されるが、細胞骨格非存在下では、同程度の膜伸展を与えても活性化されないことが分かった。即ち細胞骨格は膜伸展をSAチャネルに伝えるインターフェースであることが分かった。本研究の目的は、1)SAチャネルの構造活性連関の解明、2)新規高等生物SAチャネルの同定と解析、および3)機械刺激依存性細胞応答のシグナル機構とSAチャネルの関係解析である。15年度に得られた主要な結果は以下のとおりである。(1)細菌SAチャネルMscLの機械感知ドメインの同定:MscLは唯一高次構造が判明しているSAチャネルであるがその開閉機構は謎である。開閉機構を知る目的で機械刺激感知ドメインの探索を行い、それが脂質膜の細胞外側境界近傍に位置する疎水性アミノ酸残基であることを発見した。その位置は力学的に最も硬く相互作用しているリン脂質グリセロール基と一致しており、膜張力を感知するには合理的な仕組みであることが分かった。(2)心筋SAチャネルSAKCAの活性化
新規高機能不斉ヒドロホルミル化触媒の開発と生理活性物質合成への応用

1.含硫黄オレフィン類の高立体選択的ヒドロホルミル化に成功した。スルフィド、スルホキシド、スルホンなどの硫黄を含む官能基は、それら自身が有用有機化合物の中に多く見られることに加え、官能基変換が可能なため、合成上重要な中間体として位置づけられている。しかし、遷移金属に対して強い配位性を示すためしばしば触媒毒として働くため、これらの化合物を基質にする高効率触媒反応は限られていた。しかし、本触媒系はその本来の活性の高さを失うことなく、これらの基質を高いエナンチオマー過剰率で光学活性アルデヒドへと導くことができた。2.共役ジエン類の高位置および立体選択的不斉ヒドロホルミル化を達成した。ジエン類は反応の対象となるオレフィン結合が2点あり、ホルミル基の導入される可能性のある位置は4ケ所ある。本触媒系では、いくつかの共役ジエン類について、この中のただ一ケ所に、かつ高エナンチオ選択的にホルミル基を導入することができた。3.オレフィン結合への一酸化炭素の導入として興味深い、オレフィン-一酸化炭素共重合についても検討した。本共重合によって得られるポリケトンは主鎖にキラリティをもつ新しい型のポリマーであり、その立体を制御した合成法は、近年特に注目を集めている。本研究では、BINAPHOSのパラジウム錯体を触媒としてプロピレンと一酸化炭素を不斉交互共重合させ、これまでの報告で最も高い分子量と最も高いモル旋光度をもつポリケトンを得ることに成功した。オレフィンのヒドロホルミル化反応はオレフィン結合の両端に水素とホルミル基を導入する手法として工業的にも重要なプロセスになっている。このうち、不斉ヒドロホルミル化では高い不斉収率、高い触媒活性に加えて高い位置選択性で分岐アルデヒドが得られることが必須であり、これらをすべて満たす触媒こそが真に実用的な不斉ヒドロホルミル化触媒である。そこで、本申請者らは工業的にも用いることができる新しい高機能不斉ヒドロホルミル化触媒を開発することを目的として研究を行った。本研究者らは既に、新型ホルフィンホスファイト配位子BINAPHOSの開発に成功し、いくつかの基質に関しては既に工業的に要求される不斉収率及び位置選択性を達成している。本研究期間中にはまず、新型のホスフィンホスファイト配位子(BINAPHOS)のロジウム錯体についてホスフィン、ホスファイト両部分の構造の最適化を図った。その結果基質によってはホスファイトの3,3'-位にメチル基を導入すると高いエナンチオ選択性が得られることがわかった。また、基質の適用範囲の拡大を図り、特に含硫黄オレフィンやジェン類に関しても本触媒系が有効であることを明らかにした。さらに、β-ラクタム系抗生物質の合成中間体の合成に本触媒系を用いる不斉ヒドロホルミル化反応を適用した。本研究によってβ-ラクタム系抗生物質合成への新しいルートが確立された。以上の研究においては本年度購入した分子反応支援モデル計算により触媒と基質の最適マッチングを予測し、配位子の構造の最適化を計るという手法が有効にはたらいた。なお、本年度の研究計画の一つであった配位子及びそのロジウム錯体の単結晶X線構造解析とそれに基づく触媒分子の立体構造の確実な理解に関しては単結晶の合成が難航しており、次年度の課題となった。(1)含硫黄オレフィン類の高位体選択的ヒドロホルミル化に成功した。(2)共役ジエン類の高位置および立体選択的不斉ヒドロホルミル化を達成した。

ジエン類は反応の対象となるオレフィン結合が2点あり、ホルミル基の導入される可能性のある位置は4ケ所ある。本触媒では、いくつかの共役ジエン類について、この中のただ一ケ所に、かつ高エナンチオ選択的にホルミル基を導入することができた。(3)オレフィン結合への一酸化炭素の導入として興味深い、オレフィン-一酸化炭素共重合についても検討した。本共重合によって得られるポリケトンは主鎖にキラリテイをもつ新しい型のポリマーであり、その立体を制御した合成法は、近年特に注目を集めている。本研究では、BINAPHOSのパラジウム錯体を触媒としてプロプレンと一酸化炭素を不斉交互共重合させ、これまでの報告で最も高い分子量と最も高いモル施光度をもつポリケトンを得ることに成功した。
図書館所蔵および貸出が新刊書籍市場に与える影響についての実証研究

図書館所蔵および貸出の新刊書籍市場への影響について検証する。2019年4月発行の一般書籍から層化抽出によって400600タイトルを選んでサンプルとし、それらの全国小売書店での販売部数、全国公共図書館における月毎の所蔵数および貸出数のデータを得る。データの所得期間は、2019年5月から2021年10月の30ヶ月間とする。新刊の販売冊数を従属変数、図書館所蔵数および貸出数を独立変数とし、同時期の需要、価格、電子書籍版の有無、古書供給数などその他の変数を統制して重回帰分析にかけ、図書館の書籍市場への影響を測る。
全身性強皮症患者および線維化モデルマウスにおける制御性Ｂ細胞の解析

制御性B細胞はIL-10産生を介して過剰な免疫反応や炎症を抑制する。全身性強皮症のPBMC中のIL-10産生B細胞の頻度を解析しところ、健常人で平均11%、強皮症は6%と有意に減少していた。次に制御性B細胞が存在しないCD19欠損マウスを使用しサイトカイン誘導性線維化モデルマウスにおける産生制御性B細胞の機能解析をした。野生型マウスとCD19欠損マウスにサイトカイン誘導性線維化モデルを誘導したところ、両者間に有意差はなかった。以上より、制御性B細胞はサイトカイン誘導性線維化モデルマウスでその役割が少ないことから、線維化病態促進への関与は少なく、強皮症の発症に深く関与している可能性が示唆された。これまでは自己免疫疾患モデルマウスを用いて制御性B細胞の機能解析が進められてきた。昨年度は、全身性強皮症患者と健常人の末梢血中の制御性B細胞を測定し比較検討した。さらに本年度は、サイトカイン誘導性線維化モデルマウスを用いてIL-10産生制御性B細胞の役割を解明に取り組んだ。B細胞の表面に発現している分子を解析したところ、CD24とCD27がIL-10陽性と陰性で発現が大きく違っており、IL-10産生制御性B細胞はCD24highCD27+のフェノタイプを有していることが明らかとなった。次に健常人24人、全身性強皮症24人、皮膚筋炎3人、尋常性天疱瘡/落葉状天疱瘡、2名のPBMC中のIL-10産生B細胞とCD24hiCD27+B細胞の頻度を解析した。結果は、IL-10産生B細胞は健常人で平均11%、強皮症は6%と有意に減少していた。IL-10産生B細胞と同様にCD24hiCD27+B細胞は健常人と比較して、全身性強皮症で有意に減少していた。皮膚硬化の重症度別に解析を行ったところ、軽症型の強皮症の方がより減少している傾向に有った。サイトカイン誘導性線維化モデルマウスにおけるIL-10産生制御性B細胞の機能解析にはCD19欠損マウスを使用した。CD19欠損マウスはIL-10産生制御性B細胞が存在しないため、制御性B細胞の機能解析に有用である。野生型マウスとCD19欠損マウスにサイトカイン誘導性線維化モデルを誘導したところ、両者の間に有意な差は認められなかった。以上より、制御性B細胞は重症度とは相関しておらず、サイトカイン誘導性線維化モデルマウスでもその役割が少ないことから、線維化病態促進への関与は少なく、全身性強皮症の発症に深く関与している可能性が示唆された。本研究結果は今後の治療応用に意義あるものである。昨年度までに、全身性強皮症患者と健常人の末梢血中の制御性B細胞を測定し比較検討し、サイトカイン誘導性線維化モデルマウスを用いてIL-10産生制御性B細胞の役割を解析した。さらに本年度は、制御性B細胞の機能をin vitroで解析した。健常人24人、全身性強皮症24人、皮膚筋炎3人、尋常性天疱瘡/落葉状天疱瘡、2名のPBMC中のIL-10産生B細胞の頻度を解析した。制御性B細胞の機能をin vitroで解析した。制御性B細胞とマクロファージを共培養したところ線維化を促進するIL-6産生がマクロファージで低下していた。次に制御性B細胞が存在しないCD19欠損マウスを使用しサイトカイン誘導性線維化

モデルマウスにおける産生制御性B細胞の機能解析をした。野生型マウスとCD19欠損マウスにサイトカイン誘導性線維化モデルを誘導したところ、両者間に有意差はなかった。以上より、制御性B細胞はサイトカイン誘導性線維化モデルマウスでその役割が少ないことから、線維化病態促進への関与は少なく、強皮症の発症に深く関与している可能性が示唆された。制御性B細胞はIL-10産生を介して過剰な免疫反応や炎症を抑制する。これまでは自己免疫疾患モデルマウスを用いて制御性B細胞の機能解析が進められてきた。本年度は、ヒトでの制御性B細胞の測定法を開発し、強皮症患者と健常人の末梢血中の制御性B細胞を測定した。まず、ヒトにおけるIL-10産生制御性B細胞の測定法の開発であるが、これまでの予備実験において、ヒトにおけるIL-10産生制御性B細胞は、PBMCをCpG(TLR9)とCD40Lで48時間培養し、細胞内染色を行うことにより測定できることを確認している。この刺激条件を用い、IL-10産生B細胞とIL-10非産生B細胞の細胞表面マーカーを比較し、IL-10産生B細胞に特異的な表面マーカーを同定する。次に、全身性強皮症患者における制御性B細胞の検討であるが、全身性強皮症患者においてIL-10産生制御性B細胞の絶対数および頻度を健常人と比較検討した。その結果、B細胞の表面に発現している分子を解析し、CD24とCD27がIL-10陽性と陰性で発現が大きく違っており、IL-10産生B細胞はCD24highCD27+のフェノタイプを有していることが明らかとなった。次に健常人24人、全身性強皮症24人、皮膚筋炎3人、尋常性天疱瘡/落葉状天疱瘡、2名のPBMC中のIL-10産生B細胞とCD24hiCD27+B細胞の頻度を解析した。結果は、IL-10産生B細胞は健常人で平均11%、強皮症は6%と有意に減少していた。一方、症例数が非常に少ないものの皮膚筋炎や天疱瘡では、ほぼ正常であった。IL-10産生B細胞と同様にCD24hiCD27+B細胞は健常人と比較して、全身性強皮症で有意に減少していた。これは、制御性B細胞の減少により自己トレランスが破綻し、全身性強皮症の発症に関与した可能性が考えられるので意義あるものである。計画通り進行中である。我々がすでに確立したサイトカイン誘導性線維化モデルマウスを使用し、線維化におけるIL-10産生regulatoryB細胞の役割を検討する。方法として、IL-10産生regulatoryB細胞を遺伝的に欠くCD19欠損マウスと野生型マウスにTGF-βとCTGFを皮下投与し線維化の程度を評価する。RegulatoryB細胞の欠如により線維化が増悪する結果が得られた場合には、regulatory B細胞を用いた抗線維化治療の可能性について検討し、その作用機序についても解析する。今年度はマウスの成育がおくれたため、研究費の未使用額が生じた。次年度は、マウスの成育も順調であるため以下のような研究を予定している。線維化モデルマウスにおけるregulatory
三叉神経神経障害性疼痛におけるマクロファージサブタイプin vivoイメージング

神経の損傷の後にその神経が異常再生することによって神経障害性疼痛が生じる。この過程で傷ついた神経には異常な炎症が持続すると考えられる。本研究では炎症の亢進と組織再生に関与するマクロファージの活性に着目した。抜歯や口腔外科手術などで損傷する可能性のある三叉神経で、神経障害性疼痛モデルラットを作成した。微少な鉄粒子を造影剤として用いると貪食性の高いマクロファージが貪食をして、MRIでこれを画像化した。神経損傷後の慢性期には、組織修復と腫瘍増生に起こすタイプのマクロファージが活性化が認められ、神経再生の異常に関与していることが示唆された。本研究は、三叉神経損傷後のラットに対して造影剤を投与し実験用MRIでイメージンを行い、神経炎症に伴うマクロファージ活性を計測する。平成27年度は、ラット下歯槽神経(IAN)を下顎骨後方で切断し中枢側と末梢側に間隙を設けて閉創して、神経腫を形成するモデルラットを作成した。さらに、このモデルラットの疼痛関連行動を計測する行動学的実験を確立した。まずラットにミルクの報酬を与え、報酬を取得する条件付けを行う、その後報酬を得るためには、下顔面に冷刺激と温熱刺激が与えられるという負の条件付けのある状態での行動記録を行う。神経腫により下顔面に異常感覚が生じていれば、報酬に向かうモチベーションと成功率が低下をする。この実験系の確立で、自発行動下のラットの異常感覚による行動変化を定量的に計測することがが可能になった。実験用MRIによる予備実験では、酸化鉄ナノ超微粒子(USPIO)造影剤を静注して24時間後にMRI撮影を行った。USPIOは貪食能が高いとされるマクロファージのM2サブタイプによって取り込まれる。神経炎症が遷延している場合は損傷IANではSham側に対してより多量のUSPIOが取り込まれ、その部位は磁場の均一性が乱れT2緩和時間が短縮する。予備実験の解析結果から損傷後3週間した慢性期に入った時期にもかかわらず、損傷側では有意にT2緩和時間が短縮していることが明らかになった。この予備実験においてUSPIOの投与時期、投与量、撮像方法、解析方法の方針を策定することができた。今後の本実験でのデータ取得の基盤となる。オペラント条件付けを利用した動物の疼痛に関連した行動記録と解析が可能になり、またUPIOを用いた実験用MRIでのマクロファージ活性に由来するとみられる画像変化が計測できる可能性を示せた。しかし動物での神経炎症の組織学的検索をこれから進めなくてはならない。三叉神経の損傷部位には遷延する炎症が病理組織や画像所見から観察されることがある。この神経炎症は神経損傷による免疫応答、サイトカインの放出によって引き起こされ、その結果神経障害性疼痛が成立するとされる。神経炎症に深く関与するマクロファージには、炎症促進性(M1)と炎症抑制/組織修復性(M2)の機能的に異なる2種類のサブタイプがある。本研究は、サブタイプ活性のバランスが不均衡になることで過剰な神経炎症が生じると推論した。そこで動物モデルで非侵襲的にそれぞれのマクロファージサブタイプ活性を研究用MRIにより画像化する。さらにMRIデータと、組織化学的なM1/M2活性比率の時系列変化および痛み行動との関連を解明する。本年度においては、下歯槽神経損傷モデル動物での、神経障害後の疼痛行動を定量的に計測する方法を確立し、統計処理を行うための実験数を重ね、概ね仮説通りの結果を得られている。さらにマクロファージの生体でのMRイメージングのための造影剤である鉄ナノ微粒子の作成を依頼し、完成をした。MRイメージング後にマクロファージの造影剤とりこみを組織学的に同定する染色方法や、組織の異常再生部位でのM1/M2を検索する免疫組織化学実験のための抗体の選定を行った。予備実験の一部の成果は学会報告を行った。最終年度では、動物MRI実験と組織学実験を行うことになり、そのための具体的な実験計画と体制を策定することができた。マクロファージのサブタイプと貪食能、実際に神経損傷後の異常再生にどのタイプの関与があるのかを示すことは将来の治療戦略の基盤となり、こうした生体イメージングはヒトでの応用も可能性がある。最終年度での本研究の中核的な実験である神経損傷モデルラットに鉄ナノ微粒子を注射して、マクロファージに取り込ませて生体イメージングを実行する準備がほぼ完成し、実施段階に入っている。これまでの年度で確立した下歯槽神経の損傷モデルラット、およびオペラント条件付けを用いたラット顔面への感覚異常に関連した行動の定量化手法を用いて、神経障害性疼痛を発現したラット群での行動評価と最終的なマクロファージイメージングを最終年度では施行した。実験動物中央研究所の7.0T研究用MRI装置を用いて2種類の画像を取得した。神経損傷部位はヒトでの臨床で抜歯や歯科治療で障害のリスクの高い下顎智歯部に設定した。すでにわれわれがヒトで開発している末梢神経画像法3DVR-MRNを動物用に応用した。ヒトでの所見同様に神経の異常な変形が確認された。この部位の神経および周囲組織のマクロファージイメージングには、微小超常磁性酸化鉄粒子鉄粒子(ultrasmall superparamagnetic ion-oxide:USPIO)、(名糖産業製)を全身投与して造影剤として用いたT2強調画像とT2緩和時間計測を行った。マクロファージがUSPIOを貪食している部位では、局所的な磁場不均一性が生じてT2強調画像での信号低下と緩和時間の短縮が認められた。

本研究では、神経損傷後に急性期を過ぎ慢性期となった神経障害部位で貪食能の高いマクロファージが活性しており、先行研究から、抗炎症や組織修復機能も有するM2マクロファージサブタイプを可視化したものと考えられる。M2活性は腫瘍の増生にも関与するとされているため、外傷性神経腫の形成に働いていることが示唆される。分担研究者による免疫組織化学実験でマクロファージのサブタイプ同定も行われている。USPIOを用いた造影はヒトにも応用が可能で、本研究は動物からヒトへの橋渡し研究の基盤となった。神経の損傷の後にその神経が異常再生することによって神経障害性疼痛が生じる。この過程で傷ついた神経には異常な炎症が持続すると考えられる。本研究では炎症の亢進と組織再生に関与するマクロファージの活性に着目した。抜歯や口腔外科手術などで損傷する可能性のある三叉神経で、神経障害性疼痛モデルラットを作成した。微少な鉄粒子を造影剤として用いると貪食性の高いマクロファージが貪食をして、MRIでこれを画像化した。神経損傷後の慢性期には、組織修復と腫瘍増生に起こすタイプのマクロファージが活性化が認められ、神経再生の異常に関与していることが示唆された。動物実験MRIで捉えられるものを組織学的に検証する。この準備として講座研究室内に必要機材を設定した。分担研究者と協同してマクロファージサブタイプの局在、USPIOの取り込みを末梢神経と中枢神経で検索してゆく。動物行動学実験からMRイメージングまでの実験データ数を増やしてゆく。分担研究者の一人が動物実験に新たに参画できる体制を整えた。MRイメージングに先立ち、神経障害前後の疼痛関連行動実験を試行し、さらに標本数を増やす。MRイメージングでの検索項目は鉄ナノ粒子を取り込んだマクロファージの集積を2種類のT2緩和時間計測で数値的に測定すると同時に、高分解能神経画像で病変部位を描出する予定である。MRI後の動物の組織化学実験は分担研究者が、予定されているプロトコールを実施することになる。歯科麻酔免疫組織学的実験がまだ本格的に始動していないため試薬等に係る経費が予定よりも少なくなったため。最終年度での実験動物中央研究所での動物実験用MRIを用いた実験を試行するため本年度は、実験動物中央研究所でのMRI実験、組織学実験が予定されそのための経費が必要になる。4月15日支払分5,569円、実質未使用額574,963円実験動物中央研究所での動物実験用MRIを用いた実験と免疫組織化学実験に使用する
英語教育へ向けた小・中接続カリキュラムに関する基礎研究-台北の英語教育を中心に-

平成21年度から、教育課程特例校の認定を受け、鹿屋市は小学校外国語活動と中学校英語科の円滑な接続について実践・研究を行ってきた。その結果、諸調査において、本市の中学生は、県が設定している到達目標を年々上回ってきている。そこで、この実践研究を基盤に、計画的かつ継続的な帯学習を取り入れ、指導の充実を図るとともに、小・中・高のより高度な接続について実践研究を進める。そのために、小・中・高等学校教職員の協同による「読む」「書く」に関する教材開発を通して系統的な指導の充実を図る。さらに、パフォーマンス評価を活用することにより学習到達目標が明確化され、指導と評価の一体化を図った授業の展開が可能となると考える。台北における英語教育カリキュラムに関する調査研究を基に英語教育の高度化を図る。2003年(平成15年)に全国で完全実施された「国民中小九年一貫程綱要」に基づいて、台湾全国の小・中学校では一つの「カリキュラムガイドライン」を使用して、各学校で教育課程編成を行っている。台湾の現状は、日本の英語教育における教育課程編成に対して新たな知見や課題に対する様々な示唆を与えるものと考える。国立台北教育大学・台北市大直高級中学校における授業参観及び、意見交換会を通して以下のような英語教育推進の取組が分かった1台北市内では、ガイドラインに沿って、市の考えに基づき週2時間から週3時間の英語の授業を実施2「ができる」という形で具体的に示した能力指標の提示3双方向的な教授法取り入れ、実際に英語を用いて理解・表現することにより、児童・生徒の英語学習の効果を高める英語による授業を実施4児童・生徒の発達段階を考慮した系統性のある学習内容平成21年度から、教育課程特例校の認定を受け、鹿屋市は小学校外国語活動と中学校英語科の円滑な接続について実践・研究を行ってきた。国立台北教育大学・台北市大直高級中学校における授業参観及び、意見交換会を通して以下のような英語教育推進の取組が分かった1台北市内では、ガイドラインに沿って、市の考えに基づき週2時間から週3時間の英語の授業を実施2「ができる」という形で具体的に示した能力指標の提示3双方向的な教授法取り入れ、実際に英語を用いて理解・表現することにより、児童・生徒の英語学習の効果を高める英語による授業を実施4児童・生徒の発達段階を考慮した系統性のある学習内容
居住者の生活と地域防災の視点からみた住宅の維持管理に関する研究

住宅の維持管理は居住者に委ねられており、町内会地域においても防災体制の整備などの課題を抱え、地域ごとに長期居住を支えるしくみが必要である。そこで、地域の防災対策や住宅の維持管理状況を把握し、住宅の維持管理に関連する耐震改修補助制度の運用方法を、居住者の視点から考察した。居住者のケーススタディから長期居住世帯の修繕費用を試算し、効率的な維持管理への対処方法を検証した。以上から、町内会規模で実現可能性のある「町内会単位マネジメント」の構成を考案し、3つの制度提案を行った。1)居住者へ住宅の維持管理ガイドラインを提示、2)既存建物の定期報告と性能評価の義務付け、3)町内会単位マネジメントへの支援本研究は、住まいの維持管理に関する社会制度について、町内会単位の住宅の維持管理運営に対する施策提案をすることを目的とする。27年度は居住者の経年的な生活の変化と地域防災の視点から住宅の維持管理の実態を知り、現在地域で運用されている関連制度における課題を明らかにするための調査に取り組んだ。I.横浜市戸塚区内の町内会を対象とした調査では、居住者が住宅の維持管理のために行っているリフォーム内容・時期・依頼先と防災意識について明らかにした。東京都豊島区内の居住者を対象とした調査からは、地域防災活動実態と居住者の意識を確認した。またマンションの共用部の管理状況調査を行った。防災対策として耐震改修の実施は少ないが、家具の固定を自分や家族で行っている世帯は多く、居住者の防災意識は浸透していることが覗えた。地域ぐるみで各自の防災意識や住まいへの維持管理意識を高めるために、家具転倒防止などの居住者のDIYのニーズに、建築士などの専門家が関わる必要性とその課題を得ることができた。II.行政の建築局防災担当などへのヒアリング調査では、横浜市・名古屋市・京都市の住宅耐震改修促進事業や中古住宅、まちづくりに関わる取り組みの最新情報を確認した。III.居住者と関係者への個別訪問調査とヒアリング調査では、横浜市戸塚区、京都府内、東京都豊島区・品川区内の30年以上の長期居住の住宅の維持管理状況調査と、ヒアリングが可能となった居住者へ個別訪問を行った。また京都市内の耐震改修促進事業に関わる実務者にヒアリングを行い、制度運用状況や周辺居住者の動向について情報収集を行った。各々の制度やその運用方法は、各市の都市形成の歴史や居住者の生活が反映されており、使いやすい仕組みにするための制度フローについて示唆を得ることができた。研究実績は2016年日本建築学会大会(九州)にて発表予定。(4月4日梗概投稿・受理)横浜市戸塚区内の町内会を対象とした「地域防災・住環境に関するアンケート調査」の分析はほぼ終了した。多様な居住者で構成されている地域内の戸建てと集合住宅の居住世帯、また持ち家と賃貸の世帯における住宅の内外のリフォーム実態の概要を把握することができた。築年数や居住年数が増すにつれてリフォーム件数も増加し、各世帯で外部・構造に関わる部分や内装・設備の維持管理を実施している。家具の固定に関してはDIYの他、当該地域の活動グループへの依頼もあった。このグループでは独居高齢者世帯のために障子・網戸・襖の貼り替え、蛍光灯の交換、庭木の手入れなどから家具の転倒防止対策までを行っている。地域の民生委員のニーズ発掘と連携して地域防災活動の役割も担い、個別の居住者の生活と密接に関わる活動を展開している。東京都豊島区内の調査では、区が地区防災まちづくり支援事業として指定したことから始まった地域での活動に関わることができた。地域住民による公園整備から町内の落書き、ゴミ問題、駐輪や周辺道路の危険箇所のチェックなど、防災に留まらず住環境の安全性や快適性の維持にまで及んだ自主的な活動に拡がっている。このような活動は行政による支援事業がきっかけとなり、継続には専門家のサポートがあることが確認できた。行政の建築局防災担当などへのヒアリング調査では、横浜市では早くから耐震制度の充実に取り組み、耐震診断士や改修設計・工事に関わる専門家の資質担保に力を注いでいること、名古屋市での運用方法は居住者や業者の負担は少ない印象であること、伝統構法の京町家への制度拡充が特徴の京都市では、古い住宅や街区を残しながら防災を進める姿勢が貫かれ、まちの匠の制度は既存の職人や専門家の持つ地域力を活かした仕組みであることなどがわかった。さらに個別のヒアリング調査において、制度運用状況や周辺居住者の動向について情報収集を行った。本研究は、住まいの維持管理に関する社会制度について、町内会単位の住宅の維持管理運営に対する施策提案をすることを目的とする。28年度は昨年に引き続き、横浜市を含む20の政令指定都市の防災と住環境の制度の調査と、居住者や関係者への個別訪問やヒアリング調査により情報収集を行い、各地域で運用されている住まいの維持管理関連制度における、現時点での課題を明らかにした。I.政令指定都市のうち、大阪市、仙台市には担当部署に伺い、住宅を対象とした耐震診断補助制度、耐震改修補助制度や、住宅の維持管理の関連制度の内容と運用方法についてヒアリングを行った。さらに20の政令指定都市全市について、2017年3月末の時点での制度を、各行政のHPへ電話によるヒアリングなどにより調査し、居住者の視点から一覧にまとめた。耐震改修の進まない居住者のために、使いやすい仕組みにするための新しい試みやその効果について掘り下げた。

II.町内会単位の地域における、防災と住環境の調査では、埼玉県川口市内と横浜市戸塚区内町内会を対象とし、町内会の特に防災活動に関わる役員の方々へのヒアリングを行い、地域防災活動の経緯や居住者の意識を把握した。また、大阪市、仙台市における耐震改修促進事業に関わる実務者にヒアリングを行い、制度運用状況や周辺居住者の動向について情報収集を行った。居住者への調査としては、前回の横浜市戸塚区の地域防災アンケート回答者の内、30年以上の長期居住者へ個別訪問し、調査開始から5年を経過した中での住宅や居住者の意識の変化を確認した。III.IIIの結果を受け、横浜市におけるケーススタディから導き出された結果と、他の地域環境での結果との違いについて、比較・考察を行い、制度提案への示唆を得た。研究実績は日本女子大学大学院紀要にまとめ、2017年日本建築学会大会(中国)にて発表予定である。(4月2日梗概投稿・受理)政令指定都市の木造戸建て住宅の地域防災関連制度の調査においては、以下のことが明らかになった。耐震診断補助制度は、どの市でも無料や少額負担で利用可能であり、運用方法も市民にとって利用しやくなっている。耐震診断士の質の担保については配慮され、市民との関係は登録制・派遣制を採る市が多いが、市民が選択できる市もある。耐震診断から耐震補強に繋げるために、市民が希望すれば補強計画や概算見積もりを得られる市もある。また耐震補強工事の補助制度は、本格改修だけでなく一部改修や段階改修など、市民の負担軽減のための対策が採られる市もある。耐震改修工事においては、設計者は耐震診断士などの要件が課される市が多い。新しい試みとして、耐震補強工事以外のリフォームにも補助がある制度や、高齢者や低所得世帯への優遇がされる仕組みを持つ市もある。さらに耐震性能以外のバリアフリーや省エネルギー、防火性能に関する制度とは施策が分断されている場合が多いなど、市民生活の視点からみると、未だに課題があることがわかった。居住者の個別調査では、30年以上の長期居住である対象事例においては、長期居住にかかる修繕費用は141千円/年から252千円/年で、4事例の平均は約16,400円/月であった。修繕工事の部位別では、4事例全体では外壁、住宅設備,屋根の順にかかる費用が多くなっている。修繕工事の時期は、給湯機の取替え、外壁塗装などが早い時期に行われ、屋根の葺替えや住宅設備の更新が続いている。住宅の材料・施工方法や家族の事情により、修繕工事の時期や費用には定型は見出し難いものの、ここで試算された修繕費は、マンションの修繕積立金に相当する額となった。以上、これまでの居住者の調査と、政令指定都市での制度運用の調査から、町内会単位の、居住者の暮らしに即した仕組みのために必要な要素の抽出をすることができた。本研究は、住まいの維持管理に関する社会制度について、町内会単位の維持管理運営に対する施策提案をすることを目的とする。29年度は27、28年度の各地域の調査の総括と、居住者のケーススタディにて検証を行い、「町内会単位マネジメント」の提案項目をまとめた。I.これまでの調査結果を基に、各地域における住宅の維持管理や防災の取り組みの実態を総括し、地域ごとの特色や課題を整理した。町内会単位で可能となる仕組みやそれを支える人的資源を確認した。
炎症性皮膚疾患におけるT細胞のFucT-VII/CLA発現の解析

アトピー性皮膚炎(AD)では末梢血中のCLA陽性T細胞が健常人に比べ有意に高く、これは皮膚に遊走し炎症を惹起する細胞の増加と考えられている。しかし逆に、皮膚ホーミングT細胞の皮膚への遊走が阻害された結果としての増加の反映とも解釈出来る。我々はfucosyltransferase-VII(FucT-VII)抗体を用いて、皮膚ホーミングT細胞にはFucT-VII^+ CLA^-,FucT-VII^+ CLA^+,FucT-VI^- CLA^+の3つのsubpopulationが存在することを明らかにした。本研究では健常人とAD患者末梢血中のこれらsubpopulationの頻度と、そのE-selectinの結合能について比較検討した。健常人末梢血CD4^+T細胞ではFucT-VII^- CLA^+分画が最も多かったが、この分画はE-selectinとの結合能は低く、むしろ皮膚から末梢血中へ戻ってきた細胞である可能性が考えられた。それに対し、最も良くE-selectinと結合するのはFucT-VII^+ CLA^+T細胞であることがわかった。一方、AD患者末梢血中ではFucT-VII^+ CLA^+分画が健常人(4%)の3倍(11%)まで増加していた。次に、実際にこれらの分画におけるESL結合能を検討し、さらにADでの関与が示唆されているケモカインレセプターとの相関性についても検討した。AD患者末梢血中ではESL結合能を有するCLA陽性細胞(ESL^+CLA^+)が健常人(47%)の約3倍(14%)まで増加し、FucT-VII^+ CLAT細胞の増加と一致していた。また、このESL^+CLA^+分画の大部分はCCR4^+ CXCR3^-でTh2を示した。これらの結果から、AD Th2細胞は皮膚へ効率よく遊走出来ないために末梢血中に増加した状態と考えられた。T細胞の皮膚へのhomingには血管内皮細胞上に発現するE-selectinとT細胞上に発現するCLAのbindingが重要と考えられてきたが、CLAはfucosyltransferase-VII(FucT-VII)により発現が誘導される分子ではあるものの、それ自身がE-selecitnとの結合に関与するepitopeではないことが明らかになっている。我々は正常末梢血においてFucT-VII・CLAの発現には解離があり、FucT-VII+CLA-,FucT-VII+CLA+,FucT-VI-CLA+の3者が様々な割合で存在することを明らかにした。我々は平成13年度の本研究において、末梢CD4+T細胞におけるfucosyltransferase-VII(FucT-VII), CLAの発現パターンが、アトピー性皮膚炎(AD)では健常人と異なることを明かにした。つまり、健常人では皮膚への遊走能を失ったFucT-VII-CLA+の分画が最も多く存在していたのに対し、ADではE-selectinとの結合能の高いFucT VII+CLA+の分画が著増していた。そこで本年度は、実際に炎症のおきている皮膚局所浸潤細胞におけるFucT-VII、CLA各々の発現パターンをADを中心として検討した。以上の所見から、FucT-VIIは真皮に比し表皮でより発現し、リンパ球が表皮内に遊走する上でも何らかの機能を担っている可能性が示唆された。