hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
糖尿病治療効果を持つバナジウム錯体の生物無機化学

ラットにおいて毒性が低い4価バナジウム錯体に糖尿病治療効果があるかどうかを検討した。ストレプトゾシンにより高血糖状態としたラットに硫酸バナジルを毎日1回腹腔内投与したところ、投与2日後には血糖値は正常となり、以後投与を続ける限り正常血糖値を持続した。この作用機構を明らかにするために、グルコ-ス負荷試験を行ったところ、バナジウムで糖尿病を治療したラットでは正常ラットと同様の挙動を示し、糖尿病は見掛け上治療されたと判断した。血清中のインスリン濃度は、治療したラットでは糖尿病ラットと同様に低い値を示した。また、ESR(電子スピン共鳴法)や中性子放射化分析法でラット組織中のバナジウムの定量を行ったところ、組織中ではほとんどが4価型であり、かつ全身に広く分布していることを見出した。さらに、ラットの副睾丸近傍の脂肪組織を用いて、放射性グルコ-スの細胞内への取り込みを検討したところ、4価バナジル化合物は、インスリンと同様にもしくはそれ以上に、濃度依存的にグルコ-スの細胞内への取り込みを促進することが観察された。以上の知見を総合すると、バナジウムは4価型で全身の細胞に分布し、インスリンレセプタ-かもしくはグルコ-ストランスポ-タ-に作用してグルコ-スの血液中から細胞内への取り込みを促進すると推定された。以上の結果を得て、次に経口投与で有効な糖尿病治療薬の開発研究を計画し、多数のバナジル錯体を合成し、血糖正常化作用を検討した。総合的に判断すると、バナジルーシステインメチルエステル錯体が最も有効な実験経口糖尿病治療薬として挙げられた。今後さらに、種々の錯体を合成して、さらに有効な治療薬の開発研究を続けるとともに、より詳細な作用機構の解明を行なう予定である。ラットにおいて毒性が低いことが知られている4価バナジウム錯体に、糖尿病治療効果があるかどうかを研究した。まず、ストレプトゾトシンにより高血糖状態としたラットに硫酸バナジルを、毎日1回腹腔内に投与したところ、投与2日後には血糖値は正常となり、以後これを持続した。この現象を明らかにするため、グルコ-ス負荷試験を行ったところ、バナジウムを投与したラットは、正常ラットと同様の挙動を示し、糖尿病は見掛け上治癒されていると判断された。一方、血清中のインスリン濃度を定量したところ、治癒されたラットでは、インスリン濃度は糖尿病ラットのそれと同様に低い値を示した。したがって、バナジウムはすい臓に作用してインスリンの生成合を促進したり、分泌を促すものではないと推定された。そこで、ラットの副こう丸から採取した脂肪細胞を用いて、放射性グルコ-スの取り込みを検討したところ、4価バナジルイオンはインスリンと同様に、濃度依存的にグルコ-スの細胞内への取り込みを促進することが見出された。バナジウムは、全身の細胞に作用し、インスリンレセプタ-に作用しグルコ-スの血液から細胞内への取り込みを促進していると考えた。次に、血糖降下作用を示すバナジウムの活性型について検討した。4価あるいは5価バナジウムをラットに投与すると、80ー100%は4価型で存在することを見出している。バナジウムで治癒されたラット組織中のバナジウムの酸化状態と総バナジウム量を電子スピン共鳴(ESR)法を用いて検討したところ、組織内のバナジウムは殆どが4価型であり、生体酸素配位子と結合していること、さらにバナジウムは全身に広く分布していることが見出された。現在、さらに種々のバナジウム錯体を合成し、それらの物性と薬理作用との関係を生物無機化学的観点から研究を続けている。昨年度は,ラットにおいて毒性の低い4価バナジルイオンがインスリンホルモンと同様の血糖降下作用を示すことを見出した。

この成果をもとにして,さらに効力が強く経口投与が可能なバナジル錯体を見出すことを目的として,いくつかのバナジル錯体を合成しつつ,これらによる血糖降下作用をラットを用いて検討した。その結果,総合的に判断してバナジル-システインメチルエステル錯体を経口的に与えると糖尿病ラットの血糖値を正常化させることを見出した。これまで,経口投与ができる血糖降下剤は見出されていないため,この成果は,新しい医薬品を開発できる可能性を示したといえる。以上の検討から,バナジルイオン又はその錯体が高血糖を正常化させることが明らかとなったため,次にその機構に関する研究に着手した。昨年度の研究において,生体内のバナジウムはバナジルイオンとして存在することを電子スピン共鳴法(ESR)と中性子放射化分析法(NAA)とを用いて明らかにしたので,これらの方法を用いて3,4及び5価バナジウムイオンを投与したラットにおける血中濃度を測定することにより薬動力学的解析をおこなった。その結果,血中への移行性がもっとも高いのは,5価続いて4価バナジウムイオンであり,3価バナジウムイオンはほとんど血中へ移行していないことが見出された。5価バナジウムの吸収性が高いのは,毒性と関連していることが予想された。さらにラット副睾丸の脂肪細胞に用いて,グルコ-スの取り込み及び脂肪酸の遊離について,インスリンと4価バナジルイオンの作用を比較検討したところ,4価バナジウルイオンはインスリンと同等かもしくはそれ以上にグルコ-スの取り込みや脂肪酸の遊離を抑制することを見出した。今後さらに,種々のバナジル錯体を用いて,作用メカニズムの研究を展開して行く予定である。
技術革新と経済発展との相互作用に視点を据えた日米欧の発展軌跡の比較分析

実証分析に比較優位を持つ東工大グループ、進化経済学、最適化理論など理論分析に比較優位を持つIIASAグループ、データの収集および統計解析に比較優位を持つOECDグループの三者が補完的関係を発揮することにより、本課題のような高度に学際的アプローチを必要とする命題に以下のような成果を得た。1.技術革新の経済発展への貢献は、単なる技術開発投資を超えた内生化プロセスが決定的役割を果たす。2.この内生化プロセスは、新陳代謝とも言えるプロセスであり、各国それぞれの社会経済システムと併せて制度・体制等のInstitutional system及び地政的側面等により支配される。3.グローバリゼーションの進展は、一般的には技術の国際的スピルオーバーを増大させるものと考えられるが、他国の開発した技術を自国の生産・成長にいかに活用するかは導入技術の「同化能力」に依存する。4.各国の「同化能力」のレベルはそれぞれのInstitutional systemに依存しており、このことが技術移転の成功にとって重要である。6.今日の国際競争力構造は以上の構図を反映しており、特に90年代初頭以降の日米逆転やニューエコノミー論の台頭は、これを裏書きしつつある。本研究は、3年計画であり、技術革新による発展制約要因の克服→持続的発展の確保→発展に誘発された更なる技術革新という技術革新と経済発展との相互作用に視点を据えた日米欧の発展軌跡を実証的に比較分析することにより、地球環境問題、国際間の確執・世界的な技術革新の停滞を始めとする21世紀に向けての実践的処方箋たりうる「歴史的示唆」を抽出し、その得られた示唆を分析対象国相互に導入するとともに、ロシア・東欧・アジア地域に移転する方策を分析することを目的としている。本年度は、その初年度として、進化経済学を中心とした既存分析のレビュー、基本的な分析視点の確立、新たな分析手法の検討、データの構築を行った上で、予備的な分析を実施した。基本的な分析の視点としては、技術を「産業活動及びそれを取り巻く外的環境と共生し、相互の循環関係の中で共に成長・成熟・衰退する有機的なシステム」として捉える「テクノ・メタボリズム」に基づくこととし、この視点から、新たな分析手法を開発するとともに、国レベル、産業レベル、企業レベルでの分析を進めることとした。この結果、「技術ストック動態計測モデル」「全生産要素体化型技術ストック貢献分析モデル」「技術サービス価格及び研究開発投資内部収益率を同時に計測するモデル」「研究開発投資決定要因分析モデル」「研究開発投資企業戦略モデル」「テクノ・メタボリズム連関分析モデル」「技術・産業構造・成長の相互作用モデル」「企業内技術競争力形成・蓄積モデル」などの新たな分析モデルを構築するとともに、DEA(Data Envelop Analysis)を拡張した技術ポテンシャルの計測手法を開発した。エネルギー・環境制約の克服と持続的成長の両立、ロシア・東欧の市場経済への移行等の世界的な課題の高まりの中で、それらに果たす技術革新のあり方が問われている。一方、我が国においても技術革新と経済成長との好循環の破錠が懸念されつつある。このような背景の基で、本研究は、技術革新と経済発展との相互作用に視点を据えた日米欧の発展軌跡を実証的に比較分析し、以上の課題に応える歴史的示唆を抽出することを目的とする。具体的には、日米欧先進国の過去数十年の発展軌跡を各国、各時代それぞれの発展制約(人口・エネルギー・環境・資本・地政条件等)との関数において、技術革新における同制約の克服→持続的発展の確保→発展に誘発された更なる技術革新、のメカニズムに視点を据えて実証的に比較分析を行う。その結果に基づき、地球環境問題、国際間の確執・世界的な技術革新の停滞を始めとする21世紀に向けての実践的処方箋たりうる「歴史的示唆」を抽出する。抽出された示唆を分析対象国に導入するともに、ロシア・東欧・アジア地域に移転する方法を分析する。実証分析に比較優位を持つ東工大グループ、進化経済学、最適化理論など理論分析に比較優位を持つIIASAグループ、データの収集および統計解析に比較優位を持つOECDグループの三者が補完的関係を発揮することにより、本課題のような高度に学際的アプローヂを必要とする命題に以下のような成果を得た。

2.この内生化プロセスは、新陳代謝とも言えるプロセスであり、各国それぞれの社会経済システムと併せて制度・体制等のInstitutional system及び地政的側面等により支配される。3.グローバリゼーションの進展は、一般的には技術の国際的スピルオーバーを増大させるものと考えられるが、他国の開発した技術を自国の生産・成長にいかに活用するかは導入技術の「同化能力」に依存する。4.各国の「同化能力」のレベルはそれぞれのInstitutional systemに依存しており、このことが技術移転の成功にとって重要である。6.今日の国際競争力構造は以上の構図を反映しており、特に90年代初頭以降の日米逆転やニューエコノミー論の台頭は、これを裏書きしつつある。
風化した岩ズリとごみ溶融スラグおよび消石灰の混合による地盤改良に関する研究

秋田県男鹿市では岩石の採掘に伴って岩石のダスト,いわゆる岩ズリが副産物として同時に産出される。岩石は道路の上層路盤材やコンクリート骨材等に使用されているが,岩ズリにおいては一部に風化が進み,建設資材の用途には皆無であり処分場に堆積されているのが現状である。本研究では岩ズリの有効利用を図るため,岩ズリと秋田市の溶融施設から排出されるごみ溶融スラグを混合し,地盤材料としての強度特性を調べるとともに,この材料の経済的な有効利用の可能性についても検討するものである。用いた試料は,岩ズリとスラグである。岩ズリは秋田県男鹿市から産出されたもので,スラグについては秋田市総合環境センターの溶融施設から排出されたものである。岩ズリはスラグとの結合向上の観点から粉砕し粒径調整した。また,スラグは二酸化ケイ素を含有していることから,微粉砕によって潜在水硬性が期待できるため混合材料とするスラグの粒径は250μmとした。実施した試験はすべて一軸圧縮試験であって,以下の3種類の実験条件に基づいて行った。なお,供試体は所定の条件で突き固めた直径50mm,長さ100mmである。1)岩ズリのみによる圧縮試験。2)岩ズリとスラグの混合土による圧縮試験。岩ズリとスラグの混合割合はそれぞれ乾燥重量比で25,50,75%とした。3)岩ズリとスラグの混合土に消石灰を添加し,所定の養生期間後の圧縮試験。また,消石灰の添加率は5,10,15%とし,これらの混合土に対してそれぞれ養生期間を3,7,10,28,90日に設定した。なお,1)3)の試験で使用した材料の含水比は最適含水比により12%とした。主な結果として,微粉砕した岩ズリとスラグに消石灰添加した混合土は消石灰の硬化とスラグの潜在水硬性が発揮され地盤材料として強度向上が認められた。下層路盤材として活用できる強度(700kN/m^2)は混合土50%では,消石灰添加5%,養生期間10日程度,混合土75%では消石灰添加5%,養生期間7日程度と認められた。スラグの運搬距離,運賃からみた経済性について一般使用されている山砂と費用の比較から,1m^3当たりのスラグと運賃からスラグ単価の試算より,溶融施設から半径30km圏内であれば山砂使用の場合とさほど変わらない。含有量,溶出量試験結果から鉛,カドミウムに関して環境基準を合格した。
血栓性リスクとなるプロテインS K196E異常症に関する研究

私達はプロテインS p.Lys196Glu (PS K196E)変異が日本人の約55人に1人に見られ、静脈血栓塞栓症の危険因子であることを報告してきた。ヒトPS K196E変異組換え体をCHO細胞で発現させその性質を検討した。ヒトPS K196E変異体の活性化プロテインCのコファクター活性は41%に低下していたが、第Xa因子不活性化反応におけるTFPIコファクター活性は低下せず、C4BPへの結合能も正常に保持しており、トロンビンでも同様に切断を受けた。前年度までに得られたこれらの結果をRes Pract Thromb Haemost誌に投稿し本年度に受理され公開された。PSの血中量は女性ホルモンで低下する。経口避妊薬内服でまれに血栓症が見られる。そこで、経口避妊薬内服患者(335人)を対象に内服前後で凝固制御因子の抗原量と活性を測定した。その結果、PS抗原量と活性は経口避妊薬で低下し、プロテインC活性は増加、アンチトロンビン抗原量と活性は低下した。経口避妊薬内服患者(335人)人中4人(1.2%)に同定された。変異保有者のPS活性は変異非保有者(平均値85%)よりも低値(平均値65%)を示し、経口避妊薬内服により更に低下(平均値57%)した。このことから、PS K196E変異保有者では経口避妊薬内服により静脈血栓塞栓症のリスクがあがることが考えられた。脳静脈血栓患者にPS K196E変異を同定した。患者はPS抗原量81%、活性44%を示した。早期に先天性血栓性素因を同定できたことは患者の長期管理に有益であった。本研究はJ Stroke Cerebrovasc Dis誌に発表した。日本人にだけに見られるプロテインS K196E(PS-K196E)の性質私達は抗血栓因子であるADAMTS13を動物細胞で大量に発現させ、結晶構造解析を行った経験を持つ(Akiyama et al, PNAS, 2009)。この時に用いた動物細胞の発現系を用いて、野生型および変異型プロテインS K196E(PS-K196E)を発現させ精製した。CHO Lec細胞にHisタグ付き野生型および変異型PS発現ベクターをリポフェクション法にて導入し、安定発現細胞株を樹立した。ローラーボトルを用いて大量培養を行い、培地をNi-NTAアフィニティーカラムに通しHisタグ付きPSタンパク質を精製した。次いで、TEVプロテアーゼでHisタグを除去した後、陰イオン交換カラムを用いて、Gla化された組換えPSを精製した。STA Clot Protein Skitを用いて、精製PS標品の活性化プロテインC(APC)のコファクター活性(APC活性増強作用)を調べたところ、変異型PSは野生型PSに比べ約46%に活性が低下していた。次に、APC-FVa inactivation assayにてAPCコファクター活性を評価したところ、FVa活性が50%に低下する際の変異型PSは野生型PSの約2倍量が必要であった。この結果から、PS-K196Eが静脈血栓塞栓症のリスクになるのは、変異体のAPCコファクター活性の低下が考えられた。ピル服用者のPS K196E変異および先天性凝固因子欠乏症国立循環器病研究センター周産期婦人科との共同研究で、ピル服用者の凝固制御因子の調査を行っている。これまでに、約400人の登録が終了した。プロテインS K196E(PS-K196E)の性質に関する研究は、タンパク質の発現系を確立し、これを用いて正常PSおよび異常PSを精製純化後、酵素学的性質を検討した。その結果、PS-K196Eは活性化プロテインCの補酵素活性が約半分にまで低下していた。以前私達は、地域一般住民(1862人)にPS-K196Eヘテロ接合体者(34人)を認め、その血中PS抗凝固活性は、正常PSを有する人(1828人)に比べ、約16%低下することを報告した(Kimura et al, JThromb Haemost, 4, 2010-92013, 2006)。今回のPS-K196E変異体の酵素学的性質(活性化プロテインCの補酵素活性の低下)は、ヒトを対象にした研究結果を強く支持している。ピル服用者を対象とする研究は、約400人の登録が終了した。ピル服用前後のプロテインC、プロテインS、アンチトロンビンの活性と抗原量の測定を開始している。また、服薬後の血栓症の有無を追跡している。こちらの研究もほぼ順調に進んでいる。私達はプロテインS (PS) K196E変異が日本人の約55人に1人に見られ、静脈血栓塞栓症の危険因子であることを報告してきた。PS K196E変異組換え体をCHO細胞で発現・精製し、活性化プロテインCの補酵素活性と組織因子経路インヒビターの補酵素活性を検討し論文として投稿した。現在、リバイス中である。PSの血中量は女性ホルモンで低下することが古くから知られている。PS K196E変異保有者はPS活性が低下しており、経口避妊薬により更にPS活性が低下することが考えられる。本研究ではPS K196E変異保有者の経口避妊薬の影響を調べた。PS K196E変異は遺伝子タイピングにより決定した。

PS K196E変異は経口避妊薬内服患者394人中6人(1.5%)に同定された。変異保有者のPS活性は変異非保有者よりも低値を示したが、遊離PS抗原量に変化は見られなかった。変異保有者のPS活性は経口避妊薬内服により更に低下した。このことから、PS K196E変異保有者では経口避妊薬内服により静脈血栓塞栓症のリスクがあがることが考えられた。本研究成果を論文として投稿する準備を進めている。PSによる凝固IXaの阻害を研究している米国の研究者に組換え体の野生型PSとPS K196E変異体を送付し、PS K196EがIXa活性を阻害するかどうかの共同研究を進めている。また、脳静脈血栓を発症した患者にPS K196E変異を同定し、論文として投稿する準備を進めている。凝固制御因子の先天性欠乏症は静脈血栓塞栓症の遺伝的リスクである。私達は凝固制御因子であるプロテインS (PS)のp.Lys196Glu (K196E)変異は日本人の約1.8%(約55人に1人)に見られ、約1万人がホモ接合体であると推定され、日本人の遺伝的リスクであることを報告してきた。本変異は中国人や韓国人には見られず、日本人特有の血栓性変異であることも報告した。本研究では、これまでの私達の研究をさらに発展させるため、1)PS K196E変異体を用いた酵素学的性質の検討、2)経口避妊薬内服患者を対象とした経口避妊薬の凝固制御因子影響、特にPS K196Eの影響、3)私達が作製したPS K196E変異マウスとPS遺伝子KOマウスを用いたPSの血栓症以外の疾患への関与の検討、を計画した。このうち、1)と2)は順調に研究を進める事ができ、研究成果を論文として発表する段階まで進んでいる。しかし、3)の研究は進めることができていない。成果を確実に挙げるように研究を進めていきたい。私達はプロテインS p.Lys196Glu (PS K196E)変異が日本人の約55人に1人に見られ、静脈血栓塞栓症の危険因子であることを報告してきた。ヒトPS K196E変異組換え体をCHO細胞で発現させその性質を検討した。ヒトPS K196E変異体の活性化プロテインCのコファクター活性は41%に低下していたが、第Xa因子不活性化反応におけるTFPIコファクター活性は低下せず、C4BPへの結合能も正常に保持しており、トロンビンでも同様に切断を受けた。前年度までに得られたこれらの結果をRes Pract Thromb Haemost誌に投稿し本年度に受理され公開された。PSの血中量は女性ホルモンで低下する。経口避妊薬内服でまれに血栓症が見られる。そこで、経口避妊薬内服患者(335人)を対象に内服前後で凝固制御因子の抗原量と活性を測定した。その結果、PS抗原量と活性は経口避妊薬で低下し、プロテインC活性は増加、アンチトロンビン抗原量と活性は低下した。経口避妊薬内服患者(335人)人中4人(1.2%)に同定された。変異保有者のPS活性は変異非保有者(平均値85%)よりも低値(平均値65%)を示し、経口避妊薬内服により更に低下(平均値57%)した。脳静脈血栓患者にPS K196E変異を同定した。患者はPS抗原量81%、活性44%を示した。早期に先天性血栓性素因を同定できたことは患者の長期管理に有益であった。
発達障害生徒の発作的行動の誘因の探求

通常学校で発達障害・特性のある生徒が発作的行動(パニック)を起こすのは、男子が多く授業科目は、技術、書道など作業を伴う科目が多い。発生状況は、1一人で発作的行動になる2他の生徒との関係3偶然の活動中4周囲の生徒等の好意的な働きかけと大別できた。誘因は、「自らが仕掛ける」「他者が仕掛ける」「偶然」で、発作的行動内容は、本人は平均3.0種類(自分の世界で行動、暴力行為、反撃など)。他の生徒は平均1.3種類(無責任な発言、暴力行為)であった。「自分の世界で」「自分なりの解釈」の行動から暴力行為、器物破損など、手加減を加えず激化する特徴がある。周囲の生徒は、無責任な発言、暴力行為があることが分かった。中学校の通常学級に在籍する生徒で、発達障害の特性を持つ生徒がどのような状況(時間、場所、誰がいた、自分がその時何をしていた、何が起こった等)パニック後に生徒にインタビュー内容から発作時の用意を明確化することを試みた。平成23年度広島市、松江市260名の養護教諭に調査依頼を行う。回収数が極めて少なく、48名(18.5%)であった。事例数28であった。事例数を増やすために中学校でこの様な生徒に対応している養護教諭のみでなく担任、特別支援教育コーディネーター、特別支援学級担任と調査対象者を広げた。この調査校を郵送法ではなく、広島市教育委員会からの紹介19校を訪問し調査依頼をする。夫々の学校よりの事例提供があった。19校より17事例で57場面でのパニック症状等の一連の状況報告があった。1事例1場面から1事例17場面と詳しい状況も報告された。より具体的な内容がありパニックを起こす要因が抽出するのが容易になった。また、学校訪問をして校長、特別支援コーディネータの先生方から発達障害等の教育を現在の学校で実施してゆくためには、教員の意識改革が必要である。従来の教育観で教育をしてゆくことは不可能で、特に発達障害特性を持った生徒の人数は多く、程度も幅が広い。ぜひ、発達障害特性の子どもを通常学校で教育する意味づけの研修が必要であるとの発言が多々ある。そのため通常学校で教育するインクルーシブ教育についての学習をする必要が明らかとなった。インクルーシブ教育について研究をされている岡山大学へ出向き指導を仰ぐ。その中からインクルーシブ教育の先進国であるアメリカに出向き学習をとの提案がある。しかし日常業務の中で時間的にむつかしいのでアメリカより講師を招き「インクルーシブ教育」を研修をすることを計画する。県内の学校の教員へも参加の学習会を企画した。通常学級の先生方に案内し、74名の参加があった。通常学校では発達障害又その特性のある生徒(以後:生徒)が多く在籍している。特に中学生は精神的に不安定な思春期特性があり、生徒及び一般生徒は相互に刺激する環境にある。その為、生徒はより生活のし難さや発作的行動(パニック)を起こしやすい状況である。発作的行動の誘因を明確化し、誘因に対応を検討することを目的とする。発作的行動は、男子が89.3%を占め、技術、書道、美術など裁量を伴う教科で多い。発生機序は、1自分自身で発作的行動になる2他の生徒との双方関係3偶然の活動から4一般生徒等の好意的な働きかけに大別できた。発作の契機は「自分が仕掛ける」「他者が仕掛ける」「偶然」で、発作的行動内容は重複し、生徒は平均3種類、特別支援学級生徒は平均4.6種類、一般生徒は1.3種類である。生徒は、自分の世界で行動、暴力行為、反撃などであり、特別支援生徒は、生徒の内容に執拗な行為、自傷行為が追加された。一般生徒は無責任な発言、暴力行為であった。生徒・特別支援学級生徒は、暴力行為が激化し手加減を加えず相手を負傷させることが多い。特別支援学級生徒は、発作的行動が「生徒自身が納得できない」「授業中・テスト中」での発生が優位(p<0.05)に多かった。発作の契機は、偶然に発生する確率が特別支援学級生徒の方が高い。発生場所では、通常学級生徒は「反撃」「器物破損」は教室外で発生している(p<0.05)が、特別支援学級生徒は何処でも発生していた。発作的行動は、「周囲からの注視への反応」「周囲の反応に対する自己主張」「周囲に対する自己主張」「周囲の反応が本人の混乱を誘発する」で、感情は、「ハイテンションな感情」「自分に向けた攻撃的感情」「他罰的で攻撃的な感情」であった。「恐怖感」と(自傷行為)、「自罰的」と(飛び出し)、「他罰的」と(極端な発言)(自己主張のみ)(p<0.01)など同時に起こっていた。「自分の世界で」

「自分なりの解釈」の行動から暴力行為、器物破損など、手加減を加えず激化する特徴がある。周囲の生徒は、無責任な発言、暴力行為があることが分かった。中学校の通常学級に在籍する生徒で、発達障害の特性を持つ生徒が突然に不穏、興奮(パニック)、自傷行為、攻撃行為、強いこだわり症状を起こし生徒にとって危機的な状況に追い込まれている現状がみられる。特に、中学校においては、一般生徒たちも自分自身が思春期という不安定な時期に入っており、自分とは何かという問いに対して答えが得られない状況で苦しんでいる。その中で、自分とは違う行動をする者に対して挑戦的になったり、いじめ的な態度を示し、発達障害特性のある生徒が標的になる危険性がある。発達障害特性を持つ生徒にとっては、そのような環境の中で学校生活を送っている。そのためうまく周囲の者が対応できない状況では、特性をある生徒の発作的行動を誘発していることが推察できる。そこでパニックをおこして保健室にやって来たその生徒に対し、養護教諭はクールダウンをさせ、なぜそのような行動になってしまったかを共に振り返り、今後どのように対処すべきかを話し合い、今後どう過ごすかを学習する機会とする。そのプロセスに添って記入できる調査用紙を作成した。調査票作成に当たり、出雲市内の中学校の養護教諭にプレテストを行ない調査票を完成させた。調査依頼は、広島県内中学校、松江市の中学校の養護教諭260名に郵送法にて依頼する。回答が48名(18.5%)であった。その中(1)そのような事例がない18名、(2)調査に協力できない5名、(3)事例提供者25名(事例数28事例)であった。回答が低率であったのは、(1)養護教諭は発達障害でパニック時の対応することが少ない。もっと大変な事例を対応している。(2)調査票が書きにくい。どのように記入したら良いか不明である。(3)ひとりひとりのそのような対応をしていない。(4)現在、発達障害特性の生徒への対応は、担任や特別支援学級の担任が対応しているという現状が報告された。今後研究計画の見直しを再考する必要がある。今年度、再調査の依頼のための学校訪問を910月に開始した。依頼した学校においては、生徒のプラバシー保護、教員の協力をどのように得るかなどの検討、承諾を取るのに時間がかかったと校長より報告があった。そのためデータが12月1月末に届き解析が遅れてしまっている。日常業務に追われ分析等に取り掛かることが遅れてしまった。平成24年度より職場を本学へ移籍したため、職務が新しくなり、時間的な配分がうまくできなかった。調査票を送り、調査依頼をした養護教諭よりの返信が少ないことなどから、研究調査の方法・対象者・調査内容が学校現場の状況に合っていなかったことが考えられる。調査対象者を養護教諭限定したため、現在の中学校では保健室での子供の対応は、別の問題が多く発達障害の生徒へは担任又は特別支援学級の担任が中心に行なっている現状が明らかになった。対象者を担任、特別支援学級担当の教員への変更する必要がある。また、パニックになった生徒への対応がこの調査票でのプロセスにあっていないことが推察される。生徒と共に振り返りをするための的確な調査票を開発する必要がある子停明確になった。研究が進まない理由として、もう一つには、研究者が所属大学を変更したため、新しい大学での職務になれないため、研究する時間の確保がむつかしい状況にある。
日英語ことわざの定形・拡張用法の意味理解プロセスを語彙語用論・句語用論で分析

日英語ことわざの定形・拡張用法の意味理解プロセスを語彙語用論・句語用論で分析について、『翻訳と語用論』(2018開拓社)の第2章で語彙語用論、句語用論と翻訳について述べて、第3章で翻訳とことわざ、特に3.5でことわざの拡張用法と翻訳を扱った。めでたさも中ぐらいなりサラリーマン(サザエさん)Even good luck is small scale inwhite -collar familiesは元の表現、小林一茶の句「めでたさも中くらいなりおらが春」のもじり、拡張用法である。関連性理論では、このような定型表現のもじり、拡張用法は、これまでの語彙語用論からさらに句語用論を用いて説明が可能初年度は、研究に必要な書物の購入とそれらのまとめと、問題点について、検討を加え、関連性理論からの分析の可能性を、すこし、おおまかに検討した。(1)ことわざと文化については、奥津文夫(2008)『ことわざで英語を学ふ:文法、表現、文化』安藤邦男(2012)『東西ことわざものしり百科』、山田弘(2008)『中学英語で「日本のことわざ」が紹介できる』などを検討した。特に、ことわざの進化(例:Television is mightier than the pen.)ことわざの改作(例:Love is blind, and marriage is an eye opener.)などの用例集めをした。(2)英語のことわざと関連性理論では、いくつかのタイプがあると思われる:タイプ1:推意計算P->Qで、表現Pで、推意がQであるものがいくつかあることがわかった(例:Cast pearls before swine. P=豚に真珠をあたえることQ=ばかげた行為)タイプ2:推意計算P->Qで、表現Qで、言いたい意味はPの場合(例:Eat your hat. P=確実に実現することを確信している、Q=帽子を食べる(日本語:首をやる)タイプ3:推意に基づく計算(例:You can't have your cake and eatit.お菓子を食べてなお、それを持っていることができない。ー>推意:一度に2つ良いことはない。日英語のことわざの語用論的等価を求めてと題して『龍谷大学国際センター研究年報』(2016)として、省略の多い日本語のことわざの英訳を関連性理論の枠組みで説明をこころみた。日本人固有の発想や文化をもとにしたことわざにはそれに相当する英語のことわざがないとされている(「義理と人目」「義理張るよりも頬張れ」「長いものには巻かれろ」「出る杭は打たれる」「男やもめに蛆がわき女やもめに花が咲く」「地震雷火事親父」「茄子と男は黒いがよい」「秋茄子嫁に食わすな」「女は三界に家なし」「子は三界の首枷」)が「相当する英語のことわざ」が本当にないのか、「相当することわざ」とはあれば何か、を語用論的等価として検討した。また、奥津文夫『日英ことわざの比較文化』大修館、亀田尚巳ほか『日英ことばの文化事典』丸善などで、日英語の文化的違いなどの記述がいくつか出版されてきたので、出る杭は打たれるの日本語ことわざは<目立たないようにしなさい>の意味に対して、英語のA tall tree catches much wind.は<優秀なひとには周りから妬みがある>という伝えたい意味のずれがあることが分かり、語用論的等価とことわざと翻訳がおもしろいテーマとなってきた。ことわざの創造性では、anti-proverbsの研究書、modern proverbsなどのデータも本もかなり入手し、ニューヨークではnew yorkcity proverbs,日本語ことわざのもじりなど興味深いデータが広告などでもいろいろと入手できた。ことわざと文化では、シンガポールなど多民族国家でのSingapopre proverbs projectにより出版されたことなる民族のことわざなど入手できた。論文の形で、日英語ことわざの発表ができたことと、データの收集がシンガポールとニューヨークで現地情報をかなり集めることができたことと、関連性理論での理論的説明のスタートがきれたことが、順調な進展と判断できる。`hyperbolical' or `metaphorical' is simply theparticular set of encyclopaedicassumptions actuallydeployedin making the utterancerelevant in the expected way."の関連性理論によるメタファーの分析を用いてthe early bird catchesa worm.のもとのことわざにアクセスし、さらに、(1)ではthe early birdは記号化では<早起きの鳥>であるが、コミュニケーションにより伝えられた概念は<the husband>と解釈され、ステレオタイプでは女性が早く起きて朝ご飯つくるが、ここでは、ご主人が早起きして奥さんに朝ご飯つくるという意外性により、笑いをつくりだしている。このようなことわざのずれによるデータを多く集めて、整理した。日本語のデータも多く集めて整理した。英語と同様な分析が可能である。(2)五輪の沙汰も金次第(地獄の沙汰も金次第)(3)石橋はたたいて壊せ(石橋を叩いて渡れ)(4)馬の耳にピアス(馬の耳に念仏)(5)人事をだまして内定を待つ(人事を尽くして天命を待つ)()内のもとのことわざとのずれをまず計算して、そのあとはどこかに社会の想定として面白い情報か、意外性が置き換えた要素にみられる。anti-proverbsの日本語、英語の用例整理ができ、文献もほぼ入手できた。

日英語ことわざの定形・拡張用法の意味理解プロセスを語彙語用論・句語用論で分析について、『翻訳と語用論』(2018開拓社)の第2章で語彙語用論、句語用論と翻訳について述べて、第3章で翻訳とことわざ、特に3.5でことわざの拡張用法と翻訳を扱った。めでたさも中ぐらいなりサラリーマン(サザエさん)Even good luck is small scale inwhite -collar familiesは元の表現、小林一茶の句「めでたさも中くらいなりおらが春」のもじり、拡張用法である。関連性理論では、このような定型表現のもじり、拡張用法は、これまでの語彙語用論からさらに句語用論を用いて説明が可能一年目は日本語におけることわざについて書かれた書物を中心にして、どこまで、ことわざの改作が英語で行われているかと関連性理論によることわざ分析の方向性を示すことが目的であったので、ほぼ目標を達成した。ことわざの創造性を展開することが本来の目的であるので、ことわざのもじりを日本語ことわざのタイプと英語ことわざのもじりのタイプの研究をより深くすること。データも広告など多方面でのことわざのすこし変形した使用の実態を、日英語の世界でどのようになっているかを、さらに文献、現地情報收集を行いたい。人文学2年目は、日本では入手できない、海外とくにイギリス、アメリカでのことわざ研究の動向を知ることを文献を収集することをめざす。など、Anti-proverbsの文献を論文と本をたくさん収集する。そのため、3月2日から3月8日までニューヨークに海外出張し、書店、ニューヨーク市立大学図書館などで、文献を収集し、一方では関連性理論での説明をこころみる。前年度1750円が年度末であったために事務処理お願いしにくい状態であり、購入した図書の支払いを新年度にまわすことになったためことわざの図書を年度をまたいで発注し、到着しているので、支出願いを新年度になったのでいくつか提出する予定である。
安定同位体窒素を用いた落葉広葉樹当年生稚苗の窒素利用効率に関する研究

1)落葉広葉樹種子の窒素含有率クリの種子の窒素含率は、異なる土壌栄養条件(尾根・谷等)で生育している母樹間でも、また同一の母樹内の種子サイズの違いによっても差がなくほぼ一定であった。2)落葉広葉樹当年生稚苗の窒素利用効率クリの実生の成長に及ぼす種子の貯蔵養分(種子由来窒素14N)と環境の資源量(肥料由来窒素15N)の相対的貢献度を明らかにするため、重窒素ラベル肥料レベルを2段階・種子サイズを3段階に変えて栽培試験を行った。出現後80日目のクリの実生重は、小窒素区(1.42N/ /80days)では大種子ほど大きいものの、多窒素区(14.2N/ /80days)では小種子ほどRGR(相対成長率)が高く、小種子由来の実生が大種子由来の実生とほぼ同等となった。RNG=SLA★LWR★NARで示される。多窒素区では小種子由来の実生ほど高いLWR(個体重当たりの葉重)をもち、さらに、施肥由来窒素の吸収割合が高かった。その結果、小種子由来の実生ほど葉の窒素濃度が高くなり光合成速度が増加したことによりNARが増大しRGRの増大に繋がったものと考えられた。クリの実生の成長は、土壌の栄養条件の違いにより種子サイズへの依存性が異なることが明らかになった。3)食植性=翅目昆虫の食害対する窒素並びにタンニンのおよぼす影響ナミスジフユナミシャクの大発生に際し、ミズナラの葉の食害率は樹冠部分(54%)が後生枝(81%)より高かった。この違いは防御物質であるタンニンが光合成を盛んにしている樹冠部分(窒素濃度が高い)に重点的に配分されているためであることが明らかになった。大種子から発芽した実生は被陰下や貧栄養下など環境ストレスが大きなハビタットでの生存率が高いことが知られている。これは環境資源の不足を種子の貯蔵養分を消費することによって補償しているためであると考えられている。しかし、種子の貯蔵養分が、実生の成長にいつどれぐらい寄与しているのか?また、ストレスの種類や強度と種子貯蔵養分の消費速度の関係等についても知見が極めて少ない。今回は、クリとミズナラの堅果を異なる光強度・土壌養分下に播種し、実生の成長と種子貯蔵養分の消費速度の関係を解析した。実験はクリとミズナラそれぞれ、種子サイズを大・中・小の3段階、光強度をオープン(相対光強度100%)と被陰(同80%)の2段階、土壌養分条件を施肥区と対照区の2段階に分け、1995年3月に農場の苗畑に播種した。被陰下では、土壌の養分条件に拘わらず種子貯蔵養分の消費速度はミズナラよりクリが速かった。これは強光利用型のクリが弱光下におけるカーボンバランスの悪化を補償するために貯蔵養分を消費したためであると考えられた。また、クリ、ミズナラともに、無施肥区の方が種子貯蔵養分の消費速度が施肥区に比べ有意に速かった。環境からの資源供給量が実生の資源要求量よりも不足すると種子貯蔵養分の消費速度が加速されると考えられた。一方、光・土壌養分ともに豊富な環境下では、クリよりもミズナラの方が早い時期に貯蔵養分を消費した。順次展葉型のクリに比べ、ミズナラは2次伸び(一斉開葉)を繰り返して成長を続けたが、2次伸びの際に一斉に貯蔵養分を消費していることが分かった。

2種ともに、種子貯蔵養分の消費速度は種子サイズの大小に拘わらず同じであり、種子サイズは消費可能な貯蔵資源量の大小として重要であると考えられた。種子貯蔵窒素の転流については現在分析中である。1.栄養条件の異なる2カ所(尾根筋・沢筋の放牧牛の休憩場所)に生育しているクリの母樹から種子を採取し、種子の窒素含有量をケルダール法で定量した。個体間の種子窒素含有量に有意な差はみらず、また、種子サイズ間でも差は見られなかった。2.安定同位体窒素(^<15>N)標識の肥料を一定量施用したポットに、種子サイズの異なる(大・中・小)クリの種子を播き、発芽60日後に回収し、同化・非同化器官別に種子貯蔵窒素(^<14>N)ならびに吸収窒素(^<15>N)の利用率について分析した。葉の土壌由来窒素濃度は新葉ほど高く、古い葉ほど低かった。その濃度には種子サイズによる差はみられなかった。他の傾向についは、温室での高温障害によるサンプルサイズの減少によって有意な傾向はみられなかった。3.ミズナラの葉の着生部位による栄養成分の違いと食害率の関係:北海道北部でナミスジフユナミシャクが大発生し、ミズナラやカンバ類の葉が食害された。食害率は樹冠葉で平均75%であったが、萌芽枝では平均95%であった。この食害の違いを葉の着生部による栄養成分や、防御物質の違いから検証した。萌芽枝の葉と樹冠部外側の葉では、炭素含量では違いがなかった。しかし、窒素含量では、萌芽枝の平均2.68%で、樹冠部外側の平均は3.74%と高く、樹冠部外側で光合成が盛んであると考えられる。これに対して、タンニン含量も樹冠部外側で高く平均35.6mg/gで、萌芽枝では平均13.5mg/gにすぎなかった。以上の結果から、ミズナラは光合成や他の樹木個体との競合で重要な樹冠部外側の葉に防御物質をより多く配分しており、食植生昆虫の大発生でも萌芽枝を犠牲にして、樹冠部外側の葉を防御することに成功していると考えられる。1)落葉広葉樹当年生稚苗の窒素利用効率土壌栄養条件の異なる場所(屋根・谷)の母樹から採取したクリの種子の窒素含率は、場所間でも種子サイズの違いによっても差がなくほぼ一定であった。クリの実生の成長に及ぼす種子の貯蔵養分(種子由来窒素^<14>N)と環境の資源量(肥料由来窒素^<15>N)の相対的貢献度を明らかにするため、重窒素ラベル肥料レベルを2段階・種子サイズを3段階に変えて栽培試験を行った。クリの成長は少窒素区(1.42N/m^2/80days)では大種子ほど実生の固体重は大きく、出現後45日・80日いずれも固体重は種子サイズに依存した。一方、多窒素区(14.2N/m^2/80days)では小種子ほどRGR(相対成長率)が高く、80日目には大種子由来の実生とほぼ同等の固体重を獲得した。RGR=SLA^*LWR^*NARで示される。SLAはいずれの肥料窒素段階でも種子サイズと無関係でほぼ一定であった。しかし、多窒素区では小種子由来の実生ほど高いLWR(固体重当たりの葉重)をもち、さらに、施肥由来窒素の吸収割合が高かった。その結果、小種子由来の実生ほど葉の窒素濃度が高くなり光合成速度が増加したことによりNARが増大しRGRの増大に繋がったものと考えられた。クリの実生の成長は、土壌の栄養条件の違いにより種子サイズへの依存性が異なることが明らかになった。2)食植性鱗翅目昆虫の食害対する窒素並びにタンニンのおよぼす影響ナミスジフユナミシャクの大発生に際し、ミズナラの葉の食害率は樹冠部分(54%)が後生枝(81%)より高かった。この違いは防御物質であるタンニンが光合成を盛んにしている樹冠部分(窒素濃度が高い)に重点的に配分されているためであることが明らかになった。
植物群落における構成個体交代のメカニズムの解析I、個体の受光エネルギ-量と枯死および成長量との関係

植物群落の構成個体数は枯死による個体数の減少と実生・萌芽による増加によって維持される。研究対象の極相林では、20年間に2113個体の減少と1914個体の加入があり、毎年構成個体の約10%が交代した。2年間の枯死数は252個体('90:150、'91:102)で、腐朽菌による枯死が31%、残りの69%は光不足、食害や枝の落下による失葉によって生産と消費のバランスの消失が原因であった。両年とも腐朽菌による枯死は夏に集中し、他の原因での枯死は春秋にあった。468nmに吸収のピ-クをもつジアゾ系色素(PAN)の光エネルギ-による退色を利用して受光エネルギ-量の測定をした。平成2年1月平成4年1月の間の日平均積算受光エネルギ-量は生個体が0.697(MJ/m^2)('90:0.666、'91:0.717)、腐朽菌による枯死個体が0.715(0.704、0.775)、他の原因による枯死個体が0.565(0.575、0.552)であった。生個体と他の原因での枯死個体の受光エネルギ-量には明らかに差があり(t検定)、おもに光不足であると考えられる。しかし、アオキ、トベラ、タブノキ、スダシイなどは測定数の10%('91)、20%('90)以上が枯死し、また枯死までの受光エネルギ-量も種(アオキ、ヤブニッケイ、トベラなどは0.60.7(MJ/m^2)、スダシイとタブノキは0.5、ヤツデは0.6)によって違いがあった。これは光ストレスに対する耐性が種やAgeによって差異があることを意味する。どの種も50%以上の個体はプラスの樹高・直径成長をしたが、萌芽個体の割合の高いタブノキ、スダシイ、アオキ以外の種の90%以上の個体は成長率が20%以下であった。この小さな成長率は受光エネルギ-量が絶対的に少ないことが原因と思われるが、受光エネルギ-量と成長率との間には相関がみられなかった。弱光条件下では、受光エネルギ-量の違いが樹高・直径成長に支配的でないとすれば、他の波長域(300nm、500、550、600など)での光エネルギ-量、あるいは土壌要因を測定して枯死、成長率との関連を検討する必要があるだろう。植物群落の構成個体の動態は個体の枯死による減少と実生あるいは萌芽による増加によって維持されている。研究対象にしているスダシイ・タブノキ優占林での過去19年間の枯死個体数は1989個体(200m^2あたり)で,新生個体数は1825個体であった。本年度はその枯死の原因を探るために各個体の受光エネルギ-の量の測定を行った。本年度の枯死個体数は168個体で、明らかに腐朽菌による枯死が26.8%,残りは食害や落枝による失葉,光不足などによる生産と消費のバランスの消失が原因と考えられる。枯死はおもに夏期に集中し,腐朽菌による枯死が8月初9月中に64.4%,その他の原因による枯死が7月初9月中に57.6%あった。各個体の精算受光エネルギ-量の日平均は1990年4月5日1991年1月28日までの間に,生個体で0.673(MJ/m^2),腐朽菌による枯死個体で0.712(MJ/m^2),光不足などによる枯死で0.580(MJ/m^2)であった。各値は直達日射エネルギ-の日平均(12.996MJ/m^2)の5.2%,5.5%,4.5%に相当した。各個体の精算受光エネルギ-量と伸長成長量との関係もみた。その結果、生個体の70.5%は0.6010.800(MJ/m^2)の日平均光エネルギ-を受けているが,20.9%はそれ以下,8.6%はそれ以上の光エネルギ-を受けている。その受光エネルギ-による伸長成長量を前年の高さに対する比であらわすと,88.3%が020%の伸びをしたにすぎない。とくに伸長成長しない個体が32.7%もあった。逆に高さを減少させる個体が7.8%もあり,この林の林床に生産する多くの個体が光不足などのために枯死するまでに結果しないもでも,伸長成長をほとんど行えない状態にあることがわかる。しかし、個体数は少いが,とくに萌芽個体において光環境とは無関係に大きな伸長成長をする個体がある.今回得た受光エネルギ-の計算には日平均気温を用いたが,実際には林内気温あるいは使用したフィルムの温度を用いることが必要である。次年度に解決したい。

2年間の枯死数は252個体('90:150、'91:102)で、腐朽菌による枯死が31%、残りの69%は光不足、食害や枝の落下による失葉によって生産と消費のバランスの消失が原因であった。両年とも腐朽菌による枯死は夏に集中し、他の原因での枯死は春秋にあった。468nmに吸収のピ-クをもつジアゾ系色素(PAN)の光エネルギ-による退色を利用して受光エネルギ-量の測定をした。平成2年1月平成4年1月の間の日平均積算受光エネルギ-量は生個体が0.697(MJ/m^2)('90:0.666、'91:0.717)、腐朽菌による枯死個体が0.715(0.704、0.775)、他の原因による枯死個体が0.565(0.575、0.552)であった。生個体と他の原因での枯死個体の受光エネルギ-量には明らかに差があり(t検定)、おもに光不足であると考えられる。しかし、アオキ、トベラ、タブノキ、スダシイなどは測定数の10%('91)、20%('90)以上が枯死し、また枯死までの受光エネルギ-量も種(アオキ、ヤブニッケイ、トベラなどは0.60.7(MJ/m^2)、スダシイとタブノキは0.5、ヤツデは0.6)によって違いがあった。これは光ストレスに対する耐性が種やAgeによって差異があることを意味する。どの種も50%以上の個体はプラスの樹高・直径成長をしたが、萌芽個体の割合の高いタブノキ、スダシイ、アオキ以外の種の90%以上の個体は成長率が20%以下であった。この小さな成長率は受光エネルギ-量が絶対的に少ないことが原因と思われるが、受光エネルギ-量と成長率との間には相関がみられなかった。弱光条件下では、受光エネルギ-量の違いが樹高・直径成長に支配的でないとすれば、他の波長域(300nm、500、550、600など)での光エネルギ-量、あるいは土壌要因を測定して枯死、成長率との関連を検討する必要があるだろう。植物群落の構成個体数は枯死による個体数の減少と実生・萌芽による増加によって維持される。研究対象の極相林では20年間に2,113個体の減少と1,914個体の加入があり,毎年構成個体の約10%が交代した。本年度の枯死数は102個体で、腐朽菌による枯死が32.4%、残りは光不足、食害や枝の落下による失葉などの生産と消費のバランスの消失が原因であった。腐朽菌による枯死は夏に集中し、他の原因での枯死は春秋にあった。昨年度と同様に、ジアゾ系色素(PAN)の光エネルギ-による退色を利用して受光エネルギ-量の測定をした。各個体の平成3年1月平成4年1月の間の日平均積算受光エネルギ-量は生個体が0.717(MJ/m^2)、腐朽菌による枯死個体が0.775、他の原因による枯死個体が0.552であった。各値は日平均直達日射量(15.7MJ/m^2)の4.56%、4.93、3.51に相当した。しかし、アオキ、トベラ、タブノキ、スダシイなどは測定数の20%以上が枯死し、また枯死までの受光エネルギ-量も種(アオキ、ヤブニッケイ、トベラなどは0.60.7MJ/m^2、スダシイ、タブノキは0.5、ヤツデは0.6)によって違いがあった。それは、光ストレスに対する耐性が種やAgeによって差異があることを意味する。どの種も50%以上の個体はプラスの樹高・直径成長をし、萌芽個体の割合の高いタブノキ、スダシイ、アオキなど以外の種の90%以上の個体の成長率は20%以下であった。この小さな成長率は絶対的に少ない受光エネルギ-量が原因と思われるが、受光エネルギ-量の違いと成長率の違いが結びつかなかった。弱光条件下では、受光エネルギ-量の違いが樹高・直径の成長に支配的でないとすれば、他の波長域の光エネルギ-量と他の要因、土壌要因を測定し、それらとの関連を検討する必要があるだろう。
ATL・エイズウイルスの母子感染防止の人工ワクチンの開発・製造に関する研究

エイズ等、レトロウイスルのワクチン治療は、関連領域(蛋白工学、脂質化学)の進歩が大きく見直され、他施設でも多くの研究者が開発を行う年となった。特に本年は、変異するレトロウイスル蛋白抗原を蛋白工学の技術で簡易に、ウイルス特異蛋白の人工合成という形で作製し、脂質膜を粒子状(数ミクロン10ミクロン)に物理的手法(超音波ビームで加工しいわゆるリポソームという形にした構造体に封入し、(人工蛋白抗原封入リポソーム)、人工(ウイルス)ワクチンとする試みを行った。申請時点では、発想的には特に萌芽的(研究)なものであったが、現時点では先端の研究施設の多くでとり組まれている課題となった。レトロウイルス、特にエイズ等の(人工)ワクチンは非特異免疫の誘導に関しては既に報告確認が多くされているが、特異的免疫(液性免疫)に関しては未だ検討中というところが現実である。しかし、世界的レベルでこのテーマは、精力的に研究がされており、また、発想・着眼点は数カ月、1年の違いで、同様の研究がされるようである。協同して今後より進歩させたいと考える。本年はさらにコンピュータを用いて蛋白の解析、免疫応答の分析、発病のメカニズムの検討のための3Dプログラムの開発を本研究の理論的背景となるべく行ったことを加えて本年の御報告とさせていただきます。