hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
紫外線による免疫抑制効果におけるTLR4の役割

そこで、今回TLR4を直接刺激することによる皮膚への影響を検討するために、大腸菌由来lipopolysaccharide(LPS)を直接真皮注入し、表皮シートにおけるIa陽性細胞(ランゲルハンス細胞)の形態観察および細胞数の測定および、CHの誘導によりTLR4分子の役割を検討した。まずLPS25μgを真皮注入後、表皮シートを作製、抗Ia抗体、FITC附加抗マウスIgG抗体にて染色し、形態を観察した。BALB/cおよびC3H/HeN(HeN)マウスではPBS注入群に比べIa陽性細胞の細胞体は膨化し、樹枝状突起は減少しており、単位あたりの細胞数も減少していた。以上の所見は紫外線による変化と同等であった。それに対し、HeJでは、形態にほとんど変化はなく、細胞数の変化も観察されなかった。したがって、LPS投与は紫外線照射同様TNF-αが媒介していると考えられたため、BALB/cに抗TNF-α抗体を腹腔投与した6時間後にLPS真皮注入を行った。投与群では、LPS注入による細胞数の変化が認められなかった。以上より、LPS投与による表皮Ia陽性細胞に与える影響は、TLR4を介したTNF-αの作用によるものと考えられた。一方でCHの誘導相に与える影響を検討するため、HeNにLPSを真皮注入後、0.5%dinitrofluorobenzene(DNFB)をマウス腹部皮膚に塗布し、5日後0.05%DNFBによる耳介challengeを行い、24-72時間後の耳介腫脹を測定した。LPS注入マウスでは、PBS注入群に比べ有意に耳介腫脹の程度が強かった。それに対し、HeJおよびBALB/cでは、有意差を認めなかった。すなわち紫外線照射によりTNF-αを介してCHが阻害されるという報告とは逆の結果であった。以上よりLPS注入皮膚における表皮Ia陽性細胞の遊走にはTLR4を介したTNF-αによる作用が関与しているが、CHに関してはTLR4を介しているものの、紫外線照射と異なりTNF-α以外の因子による結果である可能性が示唆された。紫外線照射部位では、ランゲルハンス細胞数が減少し、同部位にハプテンを塗付した際の接触過敏症の誘導が阻害されるが、TLR4欠損マウスであるC3H/Hej(HeJ)では、接触過敏症(contact hypersensitivity,CH)の誘導が阻害されない、すなわち紫外線低抗性であることが報告されている。しかし、紫外線照射によりどの細胞に発現しているTLR4がどのような経緯で紫外線による影響を媒介しているのかは明らかではない。今年度はTLR4の直接刺激を目的に大腸菌由来Lipopolysaccharide(LPS)を投与し、紫外線照射によるCHの抑制効果におけるTLR4分子の役割を検討した。そこで紫外線照射とLPS刺激による逆向きの結果を利用して、CHに対する紫外線の効果をLPSによりブロッキングすることを試みた。すなわち紫外線照射後のDNFB塗付直前に25μgLPSの真皮注、または照射1日前のマウス頚部に1μgLPSの皮下注を施行した。いすれのプロトコールにおいてもLPSは紫外線によるCHの抑制を減弱した。以上のごとく、照射の前後に関わらず、TLR4経路を用いたアジュバント効果により、紫外線による有害事象をブロックすることが可能であることが示された。
qNMR 多変量解析を用いた水環境中の有害化合物のモニタリング技術の開発

水環境中の有害化合物の包括的な定量分析が可能であり,また得られた分析値の信頼性を確保した分析法として,定量NMR (qNMR)を用いた絶対定量法の微量分析及び多変量解析への応用を検討した.その結果,コールドプローブ付600 MHz NMRの定量下限(誤差±10%)は10-40 ppmであった.また,農薬標準品41製品の絶対純度を測定した結果,試薬メーカーの表示値を下回る純度値のものが認められた.さらにqNMR多変量解析用に約100種の有害化合物のqNMRスペクトルをデータベース化した.水環境中の有害化合物の包括的な定量分析が可能であり,また得られた分析値の信頼性を確保した分析法として,定量NMR (qNMR)を用いた絶対定量法の微量分析及び多変量解析への応用を検討した.その結果,コールドプローブ付600 MHz NMRの定量下限(誤差±10%)は10-40 ppmであった.また,農薬標準品41製品の絶対純度を測定した結果,試薬メーカーの表示値を下回る純度値のものが認められた.さらにqNMR多変量解析用に約100種の有害化合物のqNMRスペクトルをデータベース化した.水環境中の微量有害化合物の包括的な新規定量分析法の開発を目指し,定量NMR(qNMR)による絶対定量法と多変量解析を応用した方法を検討した.まず,qNMRの定量下限に関する情報が乏しいため,基礎的な実測データの収集して微量分析への適合性について議論する必要であった.そこで,認証標準物質(CRM)ジエチルフタレート(DEP)をモデル化合物試料とし,NMR(600MHz)で得られるNMRスペクトルの定量精度を検証した.その結果,標準プローブ付600MHzNMRで1.12.1mM,コールドプローブ付600MHzNMRで0.230.46mMの試料濃度があれば,誤差±1%以内で精度良く定量分析が可能であることを見出した.この濃度は,測定対象化合物の分子量を200と仮定したとき,それぞれ210420ppm(μg/mL)および46-92ppm(μg/mL)に相当する.研究開始当初より,コールドプローブ付600MHzNMR自体の定量下限(誤差±10%)の理論値は10-40ppmになると試算していたが,実測よる検証作業により求められたこの結果はほぼ満足できる値であった.また,NMRスペクトル上に観察される不要な軽水等のプロトンシグナルをWater suppression Enhanced through T1 effect(WET)法で消去し,NMRスペクトルのダイナミックレンジを有効に活用することでさらに高感度・高精度化が可能であるか予備的な検討を行ったが,現状のパルス系列では高い定量精度が得ることができなかった.したがって,WET-qNMRによる高感度・高精度化については,パルス系列全体の見直しが必要であることがわかった.また,有害化合物(主に農薬類)についてqNMRスペクトルデータベースの作成を開始した.NMRによる環境試料等の混合物中の化合物の同定・定量については観察されるシグナルの重複の取扱に関して大きな課題がある.すなわち,質量分析計(MS)では,測定対象の分子イオンを指標にした同定・定量が可能であるのに対し,NMRでは,分子上の原子核の構造情報が複雑なスペクトルとして観察されるため,測定対象の化合物の化学シフトやスピン結合等の情報がない場合や数種の化合物が混合している場合には,NMR単独での同定・定量は非常に困難である点である.このことから,NMRによる汚染物質のモニタリング技術の構築には,化合物ライブラリーの拡充が必須であると考えた.qNMRスペクトルでは,測定対象の化合物の分子構造に関わらず,分子内の化学シフトの異なる各プロトンシグナルの高さおよび面積比はすべて定量的に観測される.そこで,各測定対象化合物のスペクトル情報のライブラリーを作成した.NMRスペクトル情報については,混合物中の化合物の同定だけでなく定量を視野に入れ,多くの既存NMRデータベースで採用されている化学シフトおよびスピン結合情報以外に,観察されたすべてのシグナルについての分子内強度比,濃度等を入力し,各化合物の化学シフト(ppm)と分子内シグナル強度比(signal top int.%)をXY座標に展開した2次元データとのフィッティングの度合いにより,混合物中の化合物の同定・定量を可能とする化合物ライブラリーとした.数種の化合物を混合した試料を検証用モデル実験に用い,実測スペクトル上の各シグナル頂点の化学シフト(ppm)とシグナル強度比(signal top int.%)を抽出し,化合物ライブラリーとのフィッティング条件として3点以上のシグナル頂点のXY座標がほぼ一致するものを候補化合物とした結果,複数成分を同定・同時定量することが可能であることが確認された.前年度に引き続き,定量NMR (qNMR)による絶対定量法と多変量解析を応用した方法を検討した.qNMRの定量下限は,測定対象化合物の分子量を200と仮定したとき,標準プローブ付600MHz NMRで210420 ppm (μg/mL),コールドプローブ付600MHz NMRで4692 ppm (μg/mL)であることを見出しているが,本年度は,さらに高感度・高精度化を目指し,NMRスペクトルのダイナミックレンジを有効に活用する方法として,WETパルス系列の見直しを行った.しかしながら,WETパルス系列をqNMRに適用したとき,高感度化は達成できたものの,WETパルス照射によりNMRスペクトル全体にひずみが生じ,結果として定量精度の低下が観察され,この現象をパルス系列全体を見直したが解消することができなかった.

次に,qNMR多変量解析法の実用化のために,NMRスペクトル解析には関する専門的な知識を要求するため汎用性に乏しいという問題について検討した.この問題を解決するために,qNMRスペクトルが化合物の構造情報と純度(絶対量)をデジタルデータとして正確に保存するという特長を生かし,qNMRスペクトル検索システムの構築を行った.qNMRスペクトル上に観察される各化合物の化学シフト(ppm)と分子内シグナル強度比(%)をXY座標化してライブラリーに保存した.現在までに,qNMRスペクトルライブラリーには農薬を中心としておよそ100種の有害化合物を登録した.また,分析対象のqNMRスペクトルとライブラリーに保存されたスペクトル情報とのシグナル頂点のXY座標の一致度より候補化合物を出力するためのプログラムを作成した.数種の化合物を用いて検索システムを評価した結果,ライブラリーに化合物が登録されていれば,混合物中から複数成分を推定・同定することが可能であることが示唆された.水環境中の微量有機化合物を同定するためのライブラリー構築およびqNMR定量分析条件について当初の予定通り順調に進展している.一方,検出感度を向上させるためのWET-qNMR条件については更なる検討が必要である.24年度が最終年度であるため、記入しない。検出感度を向上させるためのWET-qNMR条件についてさらに最適化を進め,高精度な定量分析法としての有効性を示す.また,これまでの検討結果を踏まえ,スペクトルライブラリーをqNMR多変量解析システムに統合し,実用化を図る.24年度が最終年度であるため、記入しない。
病原性因子を標的としたファイトプラズマ病の新規治療薬の開発

ファイトプラズマの植物宿主への感染に関わる因子の一つである浸透圧チャネルMscLを標的とした機能阻害実験を行ったところ、阻害剤処理後3週間において、ファイトプラズマ増殖量の部分的な減少が観察された。この結果は、MscLチャネルの阻害が、ファイトプラズマ病の新規防除技術の開発につながる可能性が示唆された。ファイトプラズマ(Phytoplasma属細菌)は植物の篩部細胞内に寄生する病原細菌である。ファイトプラズマ病には特効薬が無く、また抵抗性品種も知られていないため、有効な防除法が切望されている。本研究ではファイトプラズマの病原性に関わる因子を標的とし、その機能を阻害する低分子化合物を探索することで、ファイトプラズマ病に対する新規治療薬剤を得ることを目的とする。H24年度は、ファイトプラズマの植物宿主への感染に関わる因子の一つであるMscLを標的とした機能阻害実験を行った。MscLは、浸透圧調節に関わる機械刺激受容チャネルである。ファイトプラズマは植物・昆虫の各宿主体内で自身の遺伝子発現を変動させることによって両宿主に適応しており、マイクロアレイ解析の結果より、MscLは植物への感染時に重要な働きを担うことが示唆されている。MscLチャネルの機能を阻害する塩化ガドリニウムを底面給水によって宿主植物へ投与し、この植物に対してファイトプラズマの感染実験を行った。ファイトプラズマ増殖量を定量PCRを用いて測定したところ、阻害剤処理後3週間において、ファイトプラズマ増殖量の部分的な減少が観察された。この結果は、MscLチャネルが植物感染時におけるファイトプラズマの生存に重要な役割を果たしていることを示していると同時に、本研究により、感染・病原性に関わる因子の阻害が、ファイトプラズマ病の新規防除技術の開発につながる可能性が示唆された。ファイトプラズマ(Phytoplasma asteris)は植物の篩部細胞内に寄生する病原細菌である。最近、申請者らの研究によりファイトプラズマの病原性因子「TENGU」が明らかとなった。TENGUは低分子ペプチド性物質であり、ファイトプラズマから植物中に分泌され、植物に形態異常を引き起こす。本研究ではファイトプラズマの病原性因子のうち特にTENGUを標的とし、その機能を阻害する低分子化合物を探索することで、ファイトプラズマ病に対する新規治療薬剤を得ることを目的とする。H23年度は、TENGUの機能を明らかにする一環として、TENGUがサプレッサー活性を持つかどうかについて解析した。一般にRNAサイレンシングの抑制因子(サプレッサー)の多くは、植物に形態異常を引き起こすことが知られている。GFPと病原性因子を同時に植物体で発現させ、GFP蛍光が消失するか否かを指標としてサプレッサー活性を解析した。その結果、TENGUを発現させた場合にはGFP蛍光が消失した一方で、典型的なサプレッサーであるP19を発現させた場合には、GFP蛍光が保持されていた。従って、TENGUはRNAサイレンシングサプレッサー活性を持たないことが示唆され、RNAサイレンシングとは異なる経路によって植物に形態異常を引き起こすことが明らかとなった。従来真核生物の遺伝子発現制御は転写因子等による転写レベルの発現制御が司ると考えられてきた。しかし、近年RNAサイレンシングにより生ずるmiRNA等の小分子RNAを介した転写後の遺伝子発現制御が重要な役割を果たすことが明らかにされており、植物の形態形成の制御にもRNAサイレンシングが深く関与することが明らかにされつつある。例えば植物ウイルスがコードする一部のRNAサイレンシングサプレッサーが形態異常を誘導することが明らかにされている。そこで萎縮・叢生を誘導するファイトプラズマの病原性因子TENGUのRNAサイレンシングサプレッサー活性を解析した結果、TENGUはサプレッサー活性を有さないことが明らかとなった。これはTENGUがmiRNA等の小分子RNAを介さずに植物の形態形成の制御に働きかけることを示唆しており、機能を特定する上で重要な知見であると考えられる。これまで我々は、病原性因子TENGUを発現する形質転換植物における植物遺伝子発現変動を解析し、天狗巣症状の誘導に伴って植物ホルモンであるオーキシンの作用が抑制されることを明らかにしている。H23年度に得られた知見を合わせて考えると、病原性因子であるTENGUの発現から病徴発現に至るまでのプロセスにおいて、病原性因子と相互作用して病原性発現シグナルの移行サポートする因子や病原性因子と相互作用する受容体の存在が予想される。今後は、病原性因子としての活性に重要な部位に焦点を当て、解析を進める予定である。当該研究費は、基本的には実験のための消耗品の購入に充てる予定である。高額な機器の購入予定は無い。
突然変異mtDNA導入マウス作製による糖尿病と老化の原因遺伝子の解明

突然変異mtDNAのマウス細胞株への導入法の確立,さらには突然変異mtDNA導入マウス系統の樹立は急務となっているが,従来の方法ではDNAを核には導入できてもミトコンドリアには導入することができない.従って,ミトコンドリアノックアウトマウスの作製には,突然変異を持つマウスmtDNAと,マウスの培養細胞株からmtDNAが完全に削除された細胞株(マウスρ^0細胞株)の樹立が必須である.このような背景の中で,今年度は以下のような成果をあげた.(2)ごく最近当初の目的である人工的に突然変異を導入したマウスmtDNA含むシャトルベクターの作製に成功し,このベクターのミトコンドリアへの導入法等の確立に全力をあげているところである.(3)最後に,様々なヒトの病原性突然変異mtDNAを導入したHeLa細胞を使って,ミトコンドリアでこれまで考えられてきた常識を覆えす事実,すなわち"細胞内のミトコンドリアは機能的には単一である"という新しい仮説を提唱し,遺伝学の基礎的分野にも大きく貢献することができた(Takai,D.,etal.,J.Biol.Chem.1997).今後の展開:本申請の目的である"mtDNAノックアウトマウスの作製"を実現することはできなかったが,すでにマウスのρ^0細胞の樹立とマウスmtDNA含むシャトルベクターの作製に成功し,本申請の目的である"mtDNAノックアウトマウスの作製"を実現できる見通しがでてきた.突然変異mtDNAのマウス細胞株への導入法の確立,さらには突然変異mtDNA導入マウス系統の樹立は急務となっているが,従来の方法ではDNAを核には導入できてもミトコンドリアには導入することができない.従って,ミトコンドリアノックアウトマウスの作製には,突然変異を持つマウスmtDNAと,マウスの培養細胞株からmtDNAが完全に削除された細胞株(マウスρ^0細胞株)の樹立が必須である.このような背景の中で,今年度は以下のような成果をあげた.(2)ごく最近当初の目的である人工的に突然変異を導入したマウスmtDNA含むシャトルベクターの作製に成功し,このベクターのミトコンドリアへの導入法等の確立に全力をあげているところである.(3)最後に,様々なヒトの病原性突然変異mtDNAを導入したHeLa細胞を使って,ミトコンドリアでこれまで考えられてきた常識を覆えす事実,すなわち"細胞内のミトコンドリアは機能的には単一である"という新しい仮説を提唱し,遺伝学の基礎的分野にも大きく貢献することができた(Takai,D.,etal.,J.Biol.Chem.1997).今後の展開:本申請の目的である"mtDNAノックアウトマウスの作製"を実現することはできなかったが,すでにマウスのρ^0細胞の樹立とマウスmtDNA含むシャトルベクターの作製に成功し,本申請の目的である"mtDNAノックアウトマウスの作製"を実現できる見通しがでてきた.ヒトのミトコンドリア病では、その原因性の突然変異がmtDNAのtRNA^<Leu(UUR)>遺伝子にホットスポットとして集中していることから、それぞれに対応する位置に人工的に突然変異を起こさせたマウスmtDNAの断片を含むプラスミド(BluescriptKS^+)の作製を試み、すでに4種類の突然変異体の作製に成功している。一方、作年度内に樹立をめざしていたマウスのp^o細胞に関しては、多くの試行錯誤の結果ごく最近樹立に成功し(投稿準備中)、PCR法によってもmtDNAの存在は確認できないことから、本申請の最も大きな障害がクリアされたことになり、今後の研究に有効に利用できるはずである。“マウスのp^o細胞の樹立"に成功したことから、本申請の最も大きな障害がクリアされたことになり、今後はMIN6細胞からのp^o細胞の樹立と、すでに作製が完了している人工的に突然変異を起こさせたマウスmtDNAを、マウスのp^o細胞のミトコンドリアに導入する実験系の確立が焦点となった。今年度は、すでに作製が完了している人工的に突然変異を起こさせたマウスmtDNAを、マウスのp^o細胞のミトコンドリアに導入する実験系の確立を目指しており、すでに、エレクトロポレーション法を用いると、少なくとも5kb程度のmtDNA断片はミトコンドリアに導入できることが確認できた。現在は、さらに16kbの全mtDNA導入の実験条件の設定を重点的に行っているところである。一方、この実験系が成功しなかった場合を想定して、mtDNAの体細胞突然変異が比較的多量に存在することが確認された老化マウスの脳の組織(Takai,D and Hayashi,J.-l.,Biochem.Biophys.Res.Commun.217:668-674,1995)のミトコンドリアをマウスのp^o細胞へ導入したところ、欠失突然変異を持つmtDNAが確認できたことから、今後この細胞のミトコンドリア画分をマウスの受精卵に直接導入して、取りあえずできるだけ早くミトコンドリア病の病態モデルマウスの完成を目指したいと考えてる。一方、グルコース濃度に依存したインスリン分泌をするMIN6細胞のp^o細胞は樹立されていないが、これに代わって、この細胞のミトコンドリア呼吸機能を人工的に阻害し、mtDNA突然変異が導入されたのと同じ状況を作り出したところ、グルコース濃度に対応したCa^<++>流入とインシュリン分泌が著しく抑制されることが明らかになった(投稿準備中)。

突然変異mtDNAのマウス細胞株への導入法の確立、さらには突然変異mtDNA導入マウス系統の樹立は急務となっているが、従来の方法ではDNAを核には導入できてもミトコンドリアには導入することができない。従って、ミトコンドリアノックアウトマウスの作製には、突然変異を持つマウスmtDNAと、マウスの培養細胞株からmtDNAが完全に削除され細胞株(マウスp^0細胞株)の樹立が必須である。このような背景の中で、これまで不可能と考えられてきた「突然変異導入マウス作製による糖尿病と老化の原因遺伝子の解明」という本申請の目標のうち突然変異導入マウス作製が、以下にまとめたような今年度の成果により、かなり現実性の高いものになってきたといえる。(1)現在当研究室で保管されている50種以上のマウスの培養細胞を様々な薬剤で処理した後、サザン法やPCR法を用いてmtDNAの様々な欠失や点突然変異を持った細胞株をスクリーニングしたところ、4.5kbの大規模な欠失突然変異を持つmtDNAを30%の割合で含むマウス繊維芽細胞株の樹立に成功した。今後、この細胞を再クローン化することにより、より突然変異の多いクローンを分離する予定である。(2)マウス培養細胞を様々な薬剤で処理することによってmtDNAを完全に失ったp^0細胞の樹立に成功した。(3)多様な欠失や点突然変異やが蓄積しているとされる老化したマウスの脳から、シナプス部分(シナプトソーム)を単離し、これをポリエチレングリコールを用いて、マウスp^0細胞に融合させる事により、生体からmtDNAが直接導入された融合細胞(cybids)を作製した。(4)グルコースの濃度に応じてインスリンを分泌できるマウスのインスリノーマであるMIN6細胞株のp^0細胞株を樹立し、更にこの細胞にmtDNAを再導入することにより、この細胞が持つグルコース濃度に応じたインスリンの分泌にmtDNAの存在が必要不可欠であることを初めて立証した。従って、ミトコンドリアノックアウトマウスの作製には、突然変異を持つマウスmtDNAと、マウスの培養細胞株からmtDNAが完全に削除された細胞株(マウスρ^0細胞株)の樹立が必須である。このような背景の中で、今年度は以下のような成果をあげた。(2)ごく最近当初の目的である人工的に突然変異を導入したマウスmtDNA含むシャトルベクターの作製に成功し、このベクターのミトコンドリアへ導入法等の確立に全力をあげているところである。(3)最後に、様々なヒトの病原性突然変異mtDNAを導入したHeLa細胞を使って、ミトコンドリアでこれまで考えられてきた常識を覆えす事実、すなわち"細胞内のミトコンドリアは機能的には単一である"という新しい仮説を提唱し、遺伝学の基礎的分野にも大きく貢献することができた(Takai,D.,etal.,J.Biol.Chem.1997)。今後の展開:本申請の目的である"mtDNAノックアウトマウスの作製"を実現することはできなかったが、すでにマウスのρ^0細胞の樹立とマウスmtDNA含むシャトルベクターの作製に成功し、本申請の目的である"mtDNAノックアウトマウスの作製"を実現できる見通しがでてきた。
高齢者の精神機能を高める看護コミュニケーション・スキルの開発

今回の調査では、熟練看護師が高齢者に対して行う声掛けは、1つの場面で約10秒であった。そしてその中で、高齢者の認知機能低下や聴力の低下を補うコミュニケーションをとっているだけではなく、高齢者の次の行動を起こす動機付を行っていた。また、熟練看護師が意識して行っている高齢者を対象としたコミュニケーションの特徴として「感覚器の機能低下を補う」、「理解を助ける」、「主体的発言を促す」、「尊重的態度を示す」、「事故を予防する」の5つがあげられた。熟練看護師は、これらのコミュニケーション・スキルを、主に臨床体験を通して自然に身につけていた。高齢者と看護者のコミュニケーション場面をフィールドワークと文献から生活援助の視点で7つ抽出した。それらは、場面1(はじめの挨拶)、場面2(食事の声がけ)、場面3(トイレへの促し)、場面4(入浴の声がけ)、場面5(散歩の誘い)、場面6(レクリェーションへの参加の促し)、場面7(おわりの挨拶)である。上記の7場面それぞれについて、相手となる高齢者の条件(難聴と認知障害の程度など)を明示して、参加協力者10名の声かけ時の音声を録音しデータとした。なお、声かけは研究者が事前に用意したセリフと参加者が普段行う声かけの2種類である。その後、高齢者とのコミュニケーション(言語、非言語)における留意点や工夫点および経験を通して大切だと考えていることについて半構成的に1時間程度のインタビューを実施した。参加協力者の年齢は30歳代60歳代であり、内訳は男性4名、女性5名、高齢者と接する機会が多い経験豊富なホームヘルパー5名と対人的職業をもたず高齢者と関わる経験も少ない5名であった。音声データに対する分析では、母音と子音の組み合わせについては、母音を多く使用する傾向にあり、擬音語と擬態語については、今回の調査では使用が認められなかった。しかし、インタビュー内容から、その人にとっての馴染みの言葉を使用することが工夫点としてあげられており、馴染みがある場合には使用される可能性が大きい。声の大きさについては、ホームヘルパー内でばらつきが大きかったことが、注目される結果であった。この点は更に他の要因と複合して分析する必要がある。イントネーションについては、ホームヘルパーで共通した特徴がみられ、重要な言葉については、一音一音をアクセントし、全体的にイントネーションをつけない傾向があった。また語と語の間のポーズを長くとるという特徴も認められた。これらの特徴は、難聴と認知障害がある高齢者にとって、理解を高めるために有効だと考えられた。高齢者とのコミュニケーションの経験が豊富である看護師を対象に、下記の調査を実施した。1.調査対象者について1)調査対象者数:20名、2)性別:女性、3)年齢:30代40代、4)勤務年数:10年以上2.調査内容について(1)高齢者とのコミュニケーション場面についての質問紙調査(2)設定した模擬場面でのロールプレイ内容(画像、音声)設定した模擬場面は以下の7場面である。場面1:はじめの挨拶、場面2:食事の声がけ、場面3:トイレへの促し、場面4:入浴の声がけ、場面5:散歩の誘い、場面6:レクリェーションへの参加の促し、場面7:おわり(帰り)の挨拶それぞれの場面では、普段の対象者とのコミュニケーションを極力再現してもらうように依頼した。(3)(2)と同様の7場面であるが、研究者が事前に作成したセリフで話してもらった音声(4)高齢者とのコミュニケーションにおける経験や自分なりの工夫点についてのインタビュー3.結果高齢者とのコミュニケーションにおいては、聴覚・視覚機能及び認知機能の低下に対する言語的・非言語的配慮がなされていた。更にそれらの配慮は、対象者の反応をアセスメントしながら調整されていた。また身体機能の特徴への対応だけではなく、心理社会的側面への配慮として、高齢者を人生の先輩として敬う態度が強調されていた。対象者の人生経験から、対象者の興味・関心を捉え、そこに焦点を当てたコミュニケーション内容の選択や、対象者から聞かれる同じ内容の話の繰り返しに対して、常に強い興味・関心を示すという努力もなされていた。調査対象者からは、高齢者とのコミュニケーションで「学ばせてもらっている」という発言も複数聞かれ、コミュニケーション関係において高齢者は、「看護を受ける者」という立場に「人生の先輩として、自らの経験を伝える者」という新たな役割を担ったと見なすことができる。その他の、特徴として、嚥下機能の低下に着目し、食事の際には、返答を求める会話をしないという、高齢者の安全面への配慮もなされていた。高齢者とのコミュニケーション・スキルは、看護師に意識されずに臨床経験を積む中で自然と身についたスキルと考えられた。

そして、これらのスキルを明確にしていくことの重要性が再確認された。高齢者とのコミュニケーションに関する、下記の3種類の調査(2009年)を高齢者と関わる頻度の異なる3種類の対象群に対して実施し、それらの結果を分析・比較検討することにより、看護職者に求められる高齢者とのコミュニケーション・スキルの特徴を明確にした。調査:(1)高齢者とのコミュニケーション経験についての質問紙調査、(2)設定した模擬場面でのロールプレイの画像と音声(軽度の認知機能低下と難聴がある高齢者への声掛け)、(3)高齢者とのコミュニケーション・スキルに関するインタビュー対象群:A群-高齢者と関わった経験がほとんどなく対人的職業にも就いていない対照群(5名)、B群-高齢者と頻回に関わっているホームヘルパー(5名)、C群-高齢者とほぼ毎日関わっており、高齢者とのコミュニケーション・スキルが高いと認められた看護師(20名)結果および考察:いずれの群においても、高齢者のためのコミュニケーション・スキルについて、理論や科学的根拠に基づいて学習した経験はほとんどなく、経験を通してスキルを獲得していた。会話のスピードについては、通常の会話速度とほぼ同じで、看護師では、400文字当たり平均68秒(SD=14.3)であった。但し、スピードは一定ではなく、単語と単語の間に長いポーズがあった。構文は、単純であり、助詞や助動詞を省略し、重要な単語を並べ、かつ単語の一音一音にアクセントをつけるパターンが多く見られた。高齢者が聞き取りにくいと考えられる破裂音などには、特に考慮せず、高齢者にとって馴染みのある言葉を積極的に使用し、反応から理解が悪いと判断した場合には、ゆっくり話す、声を大きくする、身振りを加えることで補っていた。高齢者とのコミュニケーション・スキルの特徴として(1)感覚器の機能低下を補う、(2)理解を助ける、(3)主体的発言を促す、(4)尊重的態度を示す、(5)事故を予防する、があげられた。
工業高等専門学校におけるデザイン能力養成のための系統的な創成教育プログラムの開発

5年間の一貫教育が可能な高専の利点を生かし、高専における総合的デザイン能力養成のための系統的な創成教育プログラムを開発し、その効果を評価・確認し、スパイラルアップさせた。具体的には、養成すべきデザイン能力を定義し、全ての学年に創成教育を導入し系統的に涵養していく教育プログラムを設計・実践した。設定した具体的な能力が得られているかどうかを評価する方法およびその基準を定め、能力の達成度に関する定量的解析を行い、創成教育プログラム自体の点検及び改善をはかった。5年間にわたる総合的デザイン能力養成のための系統的な創成教育プログラムを開発し、その効果を評価・確認し、スパイラルアップさせる。第一に、養成すべき総合的なデザイン能力の具体的内容を定義し、能力養成のために、全ての学年に創成教育を導入し、系統的に涵養していく教育プログラムを設計する。第二に、各学年に配備した創成教育を実践し、5年間に渡りデザイン能力を涵養する。第三に、能力を評価する方法およびその基準を定め、それに基づいて能力を点検・評価する。第四に、プログラムを修了した学生のデザイン能力に関する5年間のポートフォリオを作成し、能力の達成度に関する定量的解析を行い、創成教育プログラム自体の点検及び改善をはかる。以上の目的のもとに本年度は以下のように研究を実施した。1.系統的な創成教育プログラムの設計は研究代表者により既に修了している。2.12科目の創成型授業を実施した。特に、工学基礎研究(ものづくり教育を実施、成果は中学生の高専見学会で披露、中学生や中学校教員の評価に耐えるだけの新規性と完成度を満足、企画・創案能力及び制約下の計画・実践能力を特に養成)及び電気電子(情報)工学実験(PICNICを用いた自由課題コンテストを実施、制約下の企画・創案能力、問題抽出・検討能力、設計・計画能力等を特に養成、成果は中学生の高専見学会で披露、中学生から評価)の2科目を重要視した。3.達成度評価基準を作成し、Web入力により自動的にデザイン能力の総合的な評価ができるシステムを構築した。4.本年度の点検により、来年度は第四学年にPICNICを導入することに改善した。5.学会発表及び関連の論文を発表した。特に、以下の科目で改善をはかった。1)工学基礎研究(4年前期)(担当:電気情報工学科全教員)昨年度までは自由なものづくりであったが、今年度はPIC教育の流れを重視し、5年生で実施していたPICNICを用いたものづくり教育を実施した。成果は中学生の高専見学会で披露した。中学生や中学校教員の評価に耐えるだけの新規性と完成度を示した。企画・創案能力及び制約下の計画・実践能力を特に養成した。2)電気電子(情報)工学実験(担当:電気情報工学科全教員)昨年度に引き続きPICNICを用いたものづくりを実施した。内容はさらにレベルアップし、ネットの特徴を活かしたものとした。成果は中学生の高専見学会で披露し、中学生から評価を受けた。3.達成度評価基準に基づき、Web入力により自動的にデザイン能力の総合的な評価を実施した。4.本年度の点検により、来年度は第四学年でPICNIC、第五学年はe-learningコンテンツの開発を課題とすることに改善した。5.ポートフォリオの中に就職・進学先あるいは業種等の情報を盛ることについて検討した。6.学会発表及び関連の論文を発表した。

第四に、プログラムを修了した学生のデザイン能力に関する5年間のポートフォリオを作成し、能力の達成度に関する定量的解析を行い、創成教育プログラム自体の点検及び改善をはかる。以上の目的のもとに本年度は以下のように研究を実施した。1.系統的な創成教育プログラムの設計は研究代表者により既に終了しており、前年度に引き続き創成型授業を実施した。特に以下の科目で改善をはかった。(1)工学基礎研究(4年前期)(担当:電気情報工学科全教員)一昨年度までは自由なものづくりであったが、昨年度はPIC教育の流れを重視し、5年生で実施していたPICNICを用いたものづくり教育を実施した。今年度はさらに高いテーマ設定で実施した。成果は中学生の高専見学会で披露した。中学生や中学校教員の評価に耐えるだけの新規性と完成度を要求し実践した。企画・創案能力及び制約下の計画・実践能力を特に養成した。(2)電気電子(情報)工学実験(担当:電気情報工学科全教員)昨年度まではPICNICを用いたものづくりを実施していた。今年度はPICNICは4年生が主となるので、題材をe-learning教材の開発に変更した。成果は中学生の高専見学会で披露し、中学生から評価を受けた。二つの科目とも、よりステップアップした課題とした。また、計画書を重視することとした。2.システムの評価のために、ポートフォリオの検討を開始した。3.学会発表及び論文発表により成果を公開した。5年間に及ぶ一貫教育が可能な高専の利点を生かし、総合的デザイン能力養成のための系統的な創成教育プログラムを開発し、その効果を評価・確認し、スパイラルアップさせてシステムを確立する。これまでに、系統的な創成教育プログラムを設計し、12科目のPBLを実施している。デザイン能力の達成度評価基準を作成し、Web入力により自動的にデザイン能力の総合的な評価ができるシステムを構築し、成績評価に取り入れている。最終年度にあたり、引き続きプログラムの実践、点検評価、継続的改善等を実施し、内容の点検・改善、評価方法の点検・改善を行った。さらに、上述のWeb入力システムによるデータが4年を修了し、年度末にはデータからポートフォリオを作成した。本システムの点検改善を図ると同時に、システムを評価した。また、以下の科目で改善案を実施した。1.工学基礎研究(4年前期)(担当:電気情報工学科全教員)一昨年度からはPIC教育の流れを重視し、5年生で実施していたPICNICを用いたものづくり教育を実施し作年度はさらに高いテーマ設定で実施した。今年度はより幅広い分野のものづくりを取り入れた。2.電気電子(情報)工学実験(担当:電気情報工学科全教員)昨年度から、題材をe-learning教材の開発に変更した。今年度は、より充実した教材開発を行った。
界面活性剤の流入・吸着ダイナミクスと生物学的リン除去に及ぼす影響

晴天日における流入下水や生活廃水中のLAS濃度の日内変動を調べたところ、下水中の界面活性剤の主要な起源として、洗濯廃水が考えられた。そこで、界面活性剤としてLASを含む洗濯洗剤に着目し、ポリリン酸蓄積細菌群(PAOs)の有機物摂取に及ぼす影響を調べた。その結果、界面活性剤がPAOsの酢酸摂取効率を悪化させることに加えて、PAOsの潜在的なPHA源として利用されることが確認され、PAOsに対して正と負の影響を及ぼすことが明らかとなった。LASの汚泥表面への吸着ダイナミクスを明らかにするための検討として,まず,晴天日における生活廃水中のLASの動態を調べた。具体的には,合流式下水道上流部において下水を24時間にわたり採水し,LAS濃度を追跡した。早朝から正午にかけて,溶存態LASの濃度や負荷は9時をピークに著しく増減した。そこで,総LASの組成に基づいてMDS解析を行ったところ,ピーク時付近では,洗濯廃水が日内で最も集中したと判断された。一方,12時から0時にかけて,総LAS組成の遷移が確認されたことや,より高頻度に観測した溶存態LASの濃度や負荷に違いが見られたことから,LASの流下量や組成は,変動していたと言える。これらの検討では,従来から分析例の多い溶存態に加えて,SSに吸着していたLASも分析したが,後者の存在量の方が多いうえに,組成も明らかに異なっていた。したがって,LASの動態を理解するためには,総量に着目する必要があることが見出された。また,総量に着目することで,一人一日あたりLAS排出量は1.2g・p.e^<-1>・day^<-1>と見積もられ,例えば,CSOにともなうリスク評価の観点でも,貴重な知見が得られた。一方,実験室での検討では,界面活性剤がPAOsやGAOsに及ぼす影響を調べるために,まず,酢酸基質を用いてそれぞれの集積を試みた。特に前者では,その過程において,生物学的リン除去の不安定化要因として,これまで見出されていない知見を得ることができた。それは,GAOsの酢酸摂取活性を特異的に促進する酢酸濃度が存在し,それはPAOsとGAOsの存在量に応じて変化する可能性があることである。現場では,これにLASなどの界面活性剤の汚泥表面への吸着が影響するはずであることから,次年度はこれを総合的に解析する予定である。晴天日における流入下水中のLAS濃度の日内変動を調べたところ、約3倍の差が見られた。住宅地域から排出された生活廃水も含めて解析したところ、LAS濃度のピークが午前中に出現したことや、このときのLAS組成は、市販の洗濯洗剤と似ていたことから、下水中の界面活性剤の主要な起源として、洗濯廃水が考えられた。また、この日内変動にともない、下水処理施設の嫌気槽における汚泥LAS吸着量も変動することが確認された。そこで、界面活性剤としてLASを含む洗濯洗剤に着目し、嫌気条件におけるPAOsの有機物摂取に及ぼす影響を調べた。長期間にわたり、都市下水に洗濯洗剤を強制添加して、嫌気好気回分式活性汚泥運転を行ったところ、リン放出速度はほとんど変化しなかったが、酢酸摂取速度は低下することが確認された。つまり、PAOsの酢酸摂取効率が悪化することが明らかとなった。一方、LASの嫌気的分解過程を調べたところ、既報では、LASは嫌気条件で分解されにくいと言われているが、分解産物として酢酸を生成することが明らかとなった。また、この酢酸を含めて、前駆物質である一部の有機物(低級脂肪酸以外)が、PAOsのPHA源として利用されていることが明らかとなった。さらに、PAOsのなかには、酢酸は摂取しないが、LASに由来する酢酸以外の有機物を摂取するものが存在する可能性が示された。以上のことから、下水処理施設に流入する洗濯洗剤は、その流入変動にともない、PAOsに対して正と負の影響を及ぼすことが明らかとなった。
富栄養化湖沼の有機物分解および栄養塩回帰過程に関する研究

本研究は、富栄養化水において、バクテリア・植物プランクトン・動物プランクトンの3微生物群各々が有機物分解過程に及ぼす基本的な効果を明らかにすることを目的としている。本年度は前年度の研究成果を踏まえ、実際の湖沼での分解過程に強く関連する因子の影響を検討した。検討した因子は、【◯!1】非生物性有機物の質的差異、【◯!2】植物プランクトンの生物種、【◯!3】水温の効果である。まず水中の生物種構成がバクテリアのみでかつ有機物の質が異なる多くの試料を用いて、非生物性有機物の質的な差によるバクテリアの摂取速度の影響を検討した。その結果、試料によって有機物の分解速度は大きく異なるが、それは試料中の易分解な成分と難分解な成分との割合の差によるもので、一連の実験を通じて両成分の減少速度定数は、各々0.40.8、0.0030.006 1/日程度と比較的一定していることが示された。植物プランクトンの生物種ごとの自己分解速度は、生物種混合系中の個体数変化および単一種を用いた分解実験より求め、スタウラストウムのように分解しやすい種からメロシラのように分解しにくい種まで、藻類種によって大きく異なることが示された。しかし、通常の湖水の植物プランクトンの平均分解速度をクロロフィルaより求めると、同一水温では生物種構成が異なってもその分解(減少)速度定数は0.020.03 1/日程度の範囲に存在した。植物プランクトン全体の挙動はクロロフィルaなどの総括指標でも近似的には可能であることがわかった。さらにこの生物種同様、有機物の季節変化に大きく影響する温度の効果を実験により検討した。水温は内在する3微生物群それぞれの活動に大きく影響し、その効果は各種の水質指標の減少速度定数に対し指数形(K=【K_(20)】【Θ^(t-20)】)で表記できた(1030°C)。Θの値は約1.051.10の範囲である。ただし、リンでは低温時の無機化回帰過程で顕著な時間遅れが観察されるなど、その挙動が他の有機物指標と異なっていた。
経済社会開発におけるソーシャルビジネス活用の可能性

バングラデシュにおけるマイクロファイナンス機関の大規模な調査、およびチッタゴン区ミルシャライでの家計調査を実施した。前者については、一部地域でのデータ収集の遅れがあったため、データ分析の段階までは至っていない。今後、産業組織論のアプローチからマイクロファイナンスの支店の立地問題とマイクロファイナンス間の競争に関して、分析を続けていく。ミルシャライでの家計調査については、その地域において利用可能なマイクロファイナンスサービスの全リストを収集したうえで、家計がどのマイクロファイナンス機関から借り入れるのかという行動を分析することによって、どのような人々がマイクロファイナンスのサービスのどのようなコンポーネントを評価しているのか、どの程度多重債務問題が起きているか、を明らかにしようとするものである。データクリーニングが完了し、平成28年7月のRahaman氏の帰国に向けて、データ分析と論文執筆をつづけていく。また、援助プロジェクトの配置とソーシャルビジネスの参入について、二本の論文を執筆し、一本は国際学術雑誌Development Policy Reviewに掲載されることが決まった。これらは、近年のソーシャルビジネスやCSR活動の活発化を背景に、政府が外国援助資金や自らの資金、法執行能力などを通じて、いかに開発課題に取り組んでいくべきかを、様々な事例研究から明らかにしたものである。27年度が最終年度であるため、記入しない。
ピリドイミダゾピラジンおよびその類縁骨格を有する新規機能性化合物の開発

1.ジアミノマレオニトリルを出発原料として、数年前われわれが新たに合成に成功した多数の新規2,3ージシアノーピリド〔1′,2′:1,2〕イミダゾ〔4,5ーb〕ピラジン誘導体がいずれも強い蛍光をもつことを見出し、その特性を詳細に検討したところ、特に7ーフェニル、7ー(2ーピリジル)、7ーメチル誘導体は蛍光量子収率0.60.8と、優れた蛍光特性を示すことを見出した。2.そこでつぎに環数増大と置換基効果の検討を目的として、数種の4ー置換oーフェニレンジアミンを出発原料として、シュウ酸との閉環、塩化チオニルによるクロロ置換を経て、それぞれ対応する6ー置換ー2,3ージクロロキノキサリン類を調製し、これらを置換2ーアミノピリジン類と閉環縮合させ、目的とする新規四環系のピリド〔1′,2′:1,2〕イミダゾ〔4,5ーb〕キノキサリン誘導体を多数合成することに成功した。3.前項の合成経路では一方の閉環成分である置換2ーアミノピリジン類の入手に制限があるため、つぎに、前項の中間体である6ー置換ー2,3ージクロロキノキサリン類を部分アミノ化して6ー置換ー2ーアミノー3ークロロキノキサリン類を調製し、これらを4ーフェニルピリジン、4,4′ージピリジン、4,2′ージピリジンなど置換ピリジン類と閉環縮合し、前項の経路では得られない新規のピリドイミダゾキノキサリン誘導体を合成した。4.このようにして得たピリドイミダゾキノキサリン誘導体について、紫外スペクトル、蛍光スペクトルを測定し、スト-クスシフトおよび蛍光量子収率を求めた。いずれもかなり優れた蛍光特性を示すが、蛍光量子収率0.60.7と、第1項のピリドイミダゾピラジン類より若干劣るようである。キノキサリン環側の置換基は、ニトロ基、ベンゾイル基など、電子吸引性基ほど、量子収率は高いことも見出した。1.これまで合成に成功した多種のピリド〔1′,2′:1,2〕イミダゾ〔4,5ーb〕ピラジン誘導体がいずれも強い蛍光特性を示すことから、環拡大した新規四環系ピリド〔1′,2′:1,2〕イミダゾ〔4,5ーb〕キノキサリン誘導体の合成を検討した。すなわち4種のo-フェニレンジアミンをシュウ酸と反応させ、対応するキノキサリンー2,3ージオンを得、これを塩化チオニルと処理して2,3ージクロロキノキサリンとしたのち、2ーアミノピリジンおよび2ーアミノー4ーピコリンと閉環し、8種の新規ピリドイミダゾキノキサリン類の合成に成功した。生成物はいずれも元素分析および各種スペクトルにより同定した。2.既に得た2,3ージシアノピリド〔1′,2′:1,2〕イミダゾ〔4,5ーb〕ピラジン類のシアノ基の段階的加水分解を検討し、まず過酸化水素モリブデン酸ナトリウム系でシアノーアミド誘導体とし、ついでこれを炭酸ナトリウムで加水分解してアミドーカルボン酸誘導体へ変換し、親水基の導入に成功した。3.上記1.および2.で得た新規誘導体の薬理活性および蛍光特性は現在検討中であるが、既に得た2,3ージシアノピリドイミダゾピラジン類については、7ーtert-ブチル誘導体が著しい殺菌活性を示すこと、および7ーメチル、7ーフェニル、7ー(2ーピリジル)誘導体は蛍光量子収率0.610.80と、すぐれた蛍光特性を示すことを見出した。4.上記1.および2.で得た化合物の特性試験の結果をみて、さらに上式のピリジン環の置換基Rを変えた新規誘導体を合成する計画である。

いずれもかなり優れた蛍光特性を示すが、蛍光量子収率0.60.7と、第1項のピリドイミダゾピラジン類より若干劣るようである。キノキサリン環側の置換基は、ニトロ基、ベンゾイル基など、電子吸引性基ほど、量子収率は高いことも見出した。1.これまで合成に成功した多種のピリドイミダゾピラジン誘導体がいずれも強い蛍光特性を示すことから、環拡大した新規四環系ピリドイミダゾキノキサリン誘導体を合成した。すなわち、4-メチル、クロロ、ベンゾイル、ニトロおよび非置換の5種の0-フェニレンジアミン(1)をシュウ酸と閉環縮合させ、対応する2,3-ジオキソ-1,2,3,4-テトラヒドロキノキサリン類(2)を得(収率6080%)、これらをジオキサン中で塩化チオニルと反応させ、2.3-ジクロロキノキサリン類(3)を合成した。(収率6090%)。これをつぎに2-アミノピリジン類(4)と閉環縮合させ、目的とする多種のピリドイミダゾキノキサリン類(5)を得た。ここで出発原料である0-フェニレンジアミン類の置換基Xは、最終生成物の蛍光特性に及ぼす効果を調べるためであるが、電子吸引性の置換基ほど閉環が円滑に進むことも見出した。2.前項の合成経路では、一方の原料である2-アミノピリジン類の入手に制限があるため、つぎに2,3-ジクロロキノキサリン類(3)をジメチルホルムアミド中で氷冷下アンモニアガスを吹き込み、2-アミノ-3-クロロキノキサリン類(6)に誘導し(収率60%以上)、これを4-フェニルピリジン、4,4'-ジピリジン、4,2'-ジピリジンなどの置換ピリジン類(7)と閉環編合させ、数種の新規ピリドイミダゾキノキサリン類(5)を合成した。3.上記で得たピリドイミダゾキノキサリン類について、柴外スペクトル、蛍光スペクトルを測定してスト-クスシフトおよび蛍光量子収率を求めた。いずれもかなり優れた蛍光特性を示し、置換基効果を検討した。
パーソナリティの複線的発達とその可塑性に関する生活史理論からの考察

前年度の研究において翻訳・標準化した心理尺度(Mini-K; Figueredo et al., 2006)を用いて,パーソナリティの変化を検討するための短期縦断研究を完遂した。得られた結果は想定されていた仮説と合致するもので,現在その結果を欧文献への投稿論文としてまとめている。また,パーソナリティ発達の標準的な発達軌跡や,その軌跡に対する進化的見地からの考察を行うことも,本研究の目的の一つであったため,前年度の研究に引き続き,日本人サンプルを対象としたパーソナリティ発達の検討を試みた。その結果,日本人サンプルにおける欧米圏とはやや異なった発達軌跡が観察され,その結果を論文としてまとめ,採択された。さらに,パーソナリティの変化と一貫性の個人差ということに対して,それらを規定する要因がどれほど遺伝的な要因に規定され,反対にどれほど環境要因に規定されるのかを,東京大学教育学部附属中等教育学校の双生児サンプルを用いた行動遺伝学的分析によって検討した。その結果,成人とはやや異なる青年期に特有の結果が明らかとなり,それらの結果は論文としてまとめ,採択された。加えて,パーソナリティの変化をより具体的な文脈で検討を行うことも試みた。東京大学で行われている体験活動という課外活動に着目し,その中で個々人のパーソナリティがいかに変化したのかを検討した。その結果,学生の外向性やストレス対処能力が向上する可能性が見いだされ,この結果も論文に投稿し,採択された。以上の他にも,関連する研究を積極的に行った。その結果,本年度は研究のアウトプットとして,査読付き論文6本,シンポジウムにおける話題提供を1回,その他ポスター発表を6回発表することになった。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究では,進化心理学の領域で用いられているArizona Life History Battery (Figueredo, 2007)の翻訳許可をFigueredo教授からいただいて,まずそのテストバッテリー中に含まれる短縮版の生活史戦略尺度であるMini-K尺度(Figueredo et al., 2006)の翻訳・標準化を行った。この結果は論文として投稿し,現在印刷中となっている。次にこのMini-K尺度を用いて,K-Factorの得点が低い,または高い個体のパーソナリティが短期間でいかに変化,または一貫しているかを,半年ごとに計3回測定を行う短期縦断研究によって検討を行っている。これについては現在2時点目まで調査が終了しており,現在3時点目の調査の準備中である。また、東京大学教育学部附属中等教育学校で蓄積されてきてアーカイブ化されているデータを用いて,パーソナリティや知能の得点に対するコホートの効果,およびその変化の軌跡そのものに対するコホートの効果を検討した。その結果も論文として投稿し,現在,パーソナリティについての論文はパブリッシュ済み,知能についての論文は印刷中となっている。最後に,パーソナリティの変化と一貫性の個人差ということに対して,それらを規定する要因がどれほど遺伝的な要因に規定され,反対にどれほど環境要因に規定されるのかを検討した。青年期という比較的パーソナリティの変化が大きく観察される発達段階に焦点化し,その背景にある遺伝的要因と環境要因の相対的な寄与ということについて,双生児サンプルを用いた行動遺伝学的検討を試みた。その結果、青年期のパーソナリティの変化は比較的,遺伝的要因に規定されるところが大きいことが明らかにされた。こちらの結果は論文としてまとめ,Twin Research and Human Genetics誌に投稿し,現在査読中となっている。本年度計画していた研究内容については、ほぼそのすべてを消化することに成功した。その結果、査読付き論文4本、及び国内外の学会での発表を5回行うこととなった。尺度の翻訳に関しては、許可を得ているものすべてについて行うことができなかったが、これは予算の上限のためであり、次年度予算にて続きを継続して行う予定である。

縦断研究については予定通り実施しており、あと次年度に一度調査を行うことで終了する見込みである。その他、論文化しようと考えていたものについては、すべて通せたわけでは無いものの、おおむね順調に論文をパブリッシュできた。以上のことから、今年度はおおむね順調に研究が進んだと判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。まず今年度予算の関係でやり残してしまった尺度の翻訳・標準化について継続して行うこととなる。また縦断研究については3時点目の測定を行い、分析をして論文化する予定である。またその他論文化する予定であったデータについても、迅速に論文をパブリッシュできるよう研究を進展させていく予定である。