hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Realizability of 3D geo-stress sensing device via electrical resistivity under contact pressure in granular media

本研究では,圧力に応じて弾性的に形状が変化し,導電性が大きい低抵抗の粒子である感圧導電性粒子を用い,既存の測定器では測定することが困難であった主応力方向の推定を目的とし,2次元方向の載荷・除荷実験を行った.3方向測定による2次元応力測定法の理論のもと,円柱を形成する感圧導電性粒子群に対して直径方向に載荷・除荷を行い,複数の方向で抵抗値の測定を行うと,各方向で抵抗値の変化の仕方が異なると考えた.実験結果としては,載荷方向による感圧導電性粒子群の抵抗値変化に異方性を示すことを確認した.今後,2次元的応力の主応力の方向と大きさの推定が可能となれば,感圧導電性粒子による原理を更に応用し,いまだ未開発で遅れをとっている3次元的応力の測定法の開発も期待される.2次元方向の載荷・除荷実験によって,荷重方向に対する抵抗値の変化の仕方の異方性を検討した結果,荷重方向に対して,3方向で抵抗値の変化の仕方の異方性をみることができたケースもあったが,主応力方向を推定できるほどの抵抗値の変化の仕方の異方性を明らかにするには至らなかった.載荷の大きさ,抵抗値,感圧導電性粒子同士の接触面積の3つのパラメータの関係を得るために,載荷条件,感圧導電性粒子のサイズなどを変えて,より多くのX線CT撮影をしていく.また,感圧導電性粒子群に対する載荷・除荷の繰り返しによって,接触面積だけではなく,接触点の数の変化についても調べていく.既存の土圧計では,受圧板のたわみによって土圧計周辺でアーチ作用や応力集中が起こることで誤差が生じてしまい,正確な土圧測定を必要とする場面で問題となることが確認されている.本研究では,座屈やたわみの問題がない新たな圧縮応力測定に関する原理を導き出すことを目的とした基礎的研究として,ステンレス鋼球群に様々な条件で1次元方向の載荷・除荷実験を行なった.鋼球群に一軸方向に載荷・除荷を行った際の抵抗値の挙動を明らかにすることを目的として,様々な条件で1次元方向の載荷・除荷実験を行い,鋼球群の荷重・抵抗関係を調査した.鋼球群の固定を行わない場合では,載荷・除荷過程の繰り返しのループにおいて良い一致がみられたが,載荷・除荷過程の同じ荷重段階での抵抗値の差はみられたため,載荷・除荷を行うことで,鋼球同士の接触状態に変化が起こっていると考えた.そこで,エポキシ樹脂で鋼球群の接触状態の固定を試みた結果,載荷・除荷過程の同じ荷重段階での抵抗値の差は十分に小さくなった.また,エポキシ樹脂による固定をする際の鋼球群の初期接触状態が,鋼球群の傾きに影響することも分かった.特に,10 kPa程度の荷重をかけた状態でエポキシ樹脂による固定を行うことが適切であり,荷重・抵抗関係において十分な傾きを持つ線形関係が得られることを確認した.ステンレス鋼球を用いた,一軸方向の圧縮応力測定器のプロトタイプを作成できたと考える.ステンレス製金属硬球をエポキシ樹脂によって固定したサンプルに対し,1次元方向の載荷・除荷実験を行ったことで,実験のエヴィデンスが得られた.本研究では,圧力に応じて弾性的に形状が変化し,導電性が大きい低抵抗の粒子である感圧導電性粒子を用い,既存の測定器では測定することが困難であった主応力方向の推定を目的とし,2次元方向の載荷・除荷実験を行った.3方向測定による2次元応力測定法の理論のもと,円柱を形成する感圧導電性粒子群に対して直径方向に載荷・除荷を行い,複数の方向で抵抗値の測定を行うと,各方向で抵抗値の変化の仕方が異なると考えた.実験結果としては,載荷方向による感圧導電性粒子群の抵抗値変化に異方性を示すことを確認した.今後,2次元的応力の主応力の方向と大きさの推定が可能となれば,感圧導電性粒子による原理を更に応用し,いまだ未開発で遅れをとっている3次元的応力の測定法の開発も期待される.2次元方向の載荷・除荷実験によって,荷重方向に対する抵抗値の変化の仕方の異方性を検討した結果,荷重方向に対して,3方向で抵抗値の変化の仕方の異方性をみることができたケースもあったが,主応力方向を推定できるほどの抵抗値の変化の仕方の異方性を明らかにするには至らなかった.ステンレス製金属硬球をアクリル板で固定したサンプルに対し,2次元方向の載荷・除荷実験を行う.多数の端子をもつサンプルを使用し,各荷重段階で様々方向の電圧値と電流値を同時に測定し,載荷・除荷のヒステリシスの影響を検討する.載荷の大きさ,抵抗値,感圧導電性粒子同士の接触面積の3つのパラメータの関係を得るために,載荷条件,感圧導電性粒子のサイズなどを変えて,より多くのX線CT撮影をしていく.また,感圧導電性粒子群に対する載荷・除荷の繰り返しによって,接触面積だけではなく,接触点の数の変化についても調べていく.予算を最大限に有効活用するため,翌年度分の解析ソフトウェア年間保守料として使用する.研究者の病気による当初計画の遅延・変更
LC-QqQ/MSを用いたメタボロミクス研究に資するデータ解析システムの開発

当該研究では,液体クロマトグラフィー三連四重極型質量分析を用いた「ワイドターゲットメタボロミクス」のためのデータ解析基盤を構築した.三連四重極型質量分析装置はMultiple Reaction Monitoring法を用いることにより,高い選択性を持った代謝物の高感度分析が可能である.しかしながら,粗抽出物を分析する際得られる複雑なクロマトグラムから客観的に目的化合物を判定する基準ならびに大規模検体分析に特化したソフトウェア最適化は行われていなかった.そこで同定の信頼性を担保し,かつ本来の目的である定量メタボロミクスを円滑に実行するためのソフトウェアMRMPROBSを開発した.当該研究では,液体クロマトグラフィー三連四重極型質量分析を用いた「ワイドターゲットメタボロミクス」のためのデータ解析基盤を構築した.三連四重極型質量分析装置はMultiple Reaction Monitoring法を用いることにより,高い選択性を持った代謝物の高感度分析が可能である.しかしながら,粗抽出物を分析する際得られる複雑なクロマトグラムから客観的に目的化合物を判定する基準ならびに大規模検体分析に特化したソフトウェア最適化は行われていなかった.そこで同定の信頼性を担保し,かつ本来の目的である定量メタボロミクスを円滑に実行するためのソフトウェアMRMPROBSを開発した.当該研究では,液体クロマトグラフィー三連四重極型質量分析(LC-QqQ/MS)を用いたメタボロミクス研究のためのデータ解析ソフトウェア,MRMPROBSの開発を行った.MRMPROBSは,QqQ/MSにおいてmultiple reaction monitoring(以下,MRM)を用いたワイドターゲットメタボロミクスを行うためのソフトウェアであり,生データの読み込みから統計解析に至るすべての行程をサポートしている.MRMとは,最適なprecursor ionとproduct ionを選択し,目的代謝産物に特化したtransition条件を設定することで目的代謝産物の高感度な分析が可能となる.また近年,装置スキャンスピードの向上により一秒あたり500 transition以上を取得することが可能になっており,一度の分析に数百もの代謝産物を測定することが技術的に可能になってきている.このように分析装置で一度に取得できるデータ量が増え,さらに測定する対象化合物も多岐に渡るようになったことから,解析者の目視手作業による解析では膨大な時間と労力を要する.さらに,このような主観的な解析では得られる結果の再現性が得られないという問題が起こる.MRMPROBSは,実験により得られたクロマトグラムのピークをスコアリングし,ライブラリーのスペクトルと比較することでベイズ確率を出力し,客観的な化合物同定を自動的に行うことが可能である.さらに,大量データを円滑に解析するためのgraphical user interfaceも備えている.当該研究では,液体クロマトグラフィー三連四重極型質量分析(以下,LC/QqQ/MS)を用いた「ワイドターゲットメタボロミクス」のためのデータ解析基盤を構築した.三連四重極型質量分析装置はMultiple Reaction Monitoring(MRM)法を用いることにより,高い選択性を持った高感度分析が可能である.そして,内性量が比較的少ないものから多いものまで幅広く網羅することが可能であり,定量メタボロミクスのための必須装置である.しかしながら,その卓越した定量性がある一方,定性能力は著しく下がる.具体的には,(1)整数質量しか取得できない,(2)定性に用いる確認用MRMは代謝物につき1ー2つほどしか設定できない,(3)選択性は高いが異性体の判別はできない,といった問題があった.そこで当該研究ではまず,LC/QqQ/MSにおける定性情報を担保するための技術開発を行った(Tsugawa et. al. Anal. Chem. 2013).本技術は,目的とする代謝物の保持時間・定量用MRMと確認用MRMの比率等を総合的に判断することで,客観的かつ高精度に対象化合物の同定を可能とするものである.また,本アルゴリズムを搭載し,かつ本来の目的である定量メタボロミクスを円滑に実行するためのソフトウェアMRMPROBSを開発した(Tsugawa et. al. Bioinformatics 2014).一方脂質の分野では,同一MRMで検出される脂質異性体を網羅的に捉えることで,先にサンプル間で差異のあるピークを抽出した後,改めて化合物同定を行うというノンターゲット解析に似た手法が取られる.そこで,同一MRMで検出されるピークをすべて網羅し,多サンプル間での比較を可能にするためのアライメントアルゴリズムも同時搭載したソフトウェアMRM-DIFFを開発した(Tsugawa et. al. Frontiers in Genetics, 2014).以上構築したプログラムにより,今後メタボロミクス研究の飛躍的な発展が期待される.メタボロミクス「MRM」を用いたメタボロミクス・リピドミクス研究を行うための「ソフトウェア」の基盤はほとんど構築できたと考えられる.これは,共同研究者の真摯なアドバイス並びに,自身が実験を行いソフトウェアを評価することで「現場」で求められているものを実感できたからだと考えられる.残された技術課題は2点,すなわち各社質量分析メーカーの出力フォーマットすべてに対応する「ロバスト」なシステム,並びに化合物の保持時間・スペクトルデータベースを構築することである.現在,すでに主要な質量分析メーカー4社については対応が完了している.残り1社に対しては今年のアメリカ質量分析学会にて打ち合わせを行う予定である.データベースに関しては,すでに400代謝産物の保持時間・スペクトルデータベースを構築しているが,今後も拡張を続ける予定である.本ソフトウェアは大学・企業に関わらず,創薬研究並びに臨床研究においてすでに活用されている.今後は,特に臨床分野に真に適応するためのソフトウェア開発を続ける.

次年度使用額は,当初の計画通りの額とほぼ同じである.本年度の助成金は,主に研究開発のための基盤構築のために用いた.具体的には,コンピューター並びに必要な解析ソフトウェアの購入である.また,出張費にも用いた.次年度では,出張費並びに論文投稿費用が必要であるため,翌年度分として請求した.次年度は,アルゴリズム評価用のソフトウェア,及びデータを格納するためのハードディスクを購入する予定である.また,国際学会や共同研究先への出張費並びに論文投稿費用にも,本助成金を使用する.
ナノ切削金型を用いた微小転写加工の高機能色素増感太陽電池開発への応用

本研究では,ナノ・マイクロ振動援用切削と陽極酸化加工を組合せ利用して,微小表面構造転写用金型を製作した.製作した微小表面構造転写用金型を用い,導電性透明樹脂電極表面に,金型に施された微小凹凸構造を転写加工した.そして,製造した微小凹凸構造付き導電性透明樹脂電極の性能を評価するため,色素増感太陽電池に適用した.発電性能評価実験の結果,試作した色素増感太陽電池における発電効率の向上が確認された.本研究では,ナノ・マイクロ振動援用切削と陽極酸化加工を組合せ利用して,微小表面構造転写用金型を製作した.製作した微小表面構造転写用金型を用い,導電性透明樹脂電極表面に,金型に施された微小凹凸構造を転写加工した.そして,製造した微小凹凸構造付き導電性透明樹脂電極の性能を評価するため,色素増感太陽電池に適用した.発電性能評価実験の結果,試作した色素増感太陽電池における発電効率の向上が確認された.本研究は,エコ発電素子として注目されている色素増感太陽電池に利用される導電性透明樹脂電極の太陽光入射面および酸化チタン膜の吸着面に対し,微細熱転写加工によるサブミクロン表面凹凸構造を創成し,太陽光の反射防止および酸化チタン膜の吸着力と吸着量を増大させることにより,太陽光発電効率の格段の向上を実現することを目的とする.そのための初段階として,導電性透明樹脂電極の転写加工用モールドを微小切削によって製造し,それを用いた転写加工により,導電性樹脂の両面にサブミクロン表面凹凸構造を形成する.H22年度における検討内容および得られた成果は次に示すとおりである.1)高周波微小振動切削用工具の把時用治具の設計・製作:ミクロンないしサブミクロンオーダの振幅の振動を工作物の深さ方向に付加して,深さおよび幅の異なる無数の切削溝を製作するために,ピエゾアクチュエータによるFTS(Fast Tool Servo)を用いた微小振動切込みによる切削システムを導入したので,それを3軸加工機に固定するための治具を製作した.さらに,工具の微小振動切込みをコンピュータ制御するための制御プログラムを作成し,その動作を確認した.2)微小振動切込みによる切削システムを用いた微小凹凸モールドの製作実験:3軸加工機に前述の微小振動切込みによる切削システムを搭載し,サブミクロンレベルの先端半径を有するダイヤモンド引っかき子を用い,無酸素銅工作物表面に対して微小量の潤滑条件下において微小振動切込み切削を施し,微小凹凸モールドを試作した.さらに,安定した寸法の切削痕を得るための加工条件と課題を明らかにした.本研究は,安価に製作でき比較的弱い光量においても発電可能なエコ発電素子として注目されている色素増感太陽電池に利用される導電性透明樹脂電極の太陽光入射面および酸化チタン膜の吸着面に対し,転写加工によるミクロンおよびサブミクロン規模の表面凹凸構造を創成し,太陽光の反射防止および酸化チタン膜の吸着力と吸着量を増大させることにより,太陽光発電効率の格段の向上を実現することを目的とする.そのために,導電性透明樹脂電極の転写加工用モールドを微小振動切削と陽極酸化の組合せによって製造し,それを用いた転写加工により,導電性樹脂の両面にミクロンおよびサブミクロン規模の表面凹凸構造を創成する.平成23年度における検討内容および得られた成果は次のとおりである.1)熱転写(ホットエンボス)用装置を製作し,前年度までに製作したミクロンおよびサブミクロン規模の表面凹凸構造を有する金型(切削後に陽極酸化を施した)を用い,導電性透明電極両面にミクロンおよびサブミクロン規模の表面凹凸構造の転写を試みた.その結果,約20μmの規模の逆三角錐状の凹構造とその周囲に数μmの規模の凸構造を有する表面凹凸構造が約40μm周期で転写された.さらにそこには,転写性に若干の課題は残るもののサブミクロンオーダの規模のオレンジピール構造(金型の陽極酸化により効果)が重畳していることも確認された.2)転写加工の結果を受け,より微細な表面構造を取得するため,金型の振動切削と陽極酸化条件を再検討し,数μmの規模と十数μmの周期の三角錐状の表面凹凸に500nm未満の規模のオレンジピール構造を有する金型を製作した.そして,この金型を用いた熱転写加工により,透明樹脂電極上に金型形状を反映したより微細な表面凹凸構造を転写した.本研究では,安価かつ比較的低光量においても発電可能なエコ発電素子として注目されている色素増感太陽電池に利用される導電性透明樹脂電極の太陽光入射面および酸化チタン膜の吸着面に対し,転写加工によるミクロンおよびサブミクロン規模の表面凹凸構造を創成し,太陽光の散乱向上および酸化チタン膜の吸着力と吸着量を増大させることにより,太陽光発電効率の格段の向上を実現する.そのために,導電性透明樹脂電極の転写加工用モールドを微小振動切削と陽極酸化の組合せによって製造し,それを用いた転写加工により,導電性樹脂の両面にミクロンおよびサブミクロン規模の表面凹凸構造を創成する.平成24年度は,まず,太陽電池発電評価装置を製作した.次いで,前年度に製造した両面にミクロンおよびサブミクロン表面凹凸構造を有する導電性透明電極(約20μmの規模の逆三角錐状の凹構造とその周囲に数μmの規模の凸構造を有する表面凹凸構造が約40μm周期で転写され,さらにそこに500nm未満の規模のオレンジピール構造が重畳したもの)を用い,色素増感太陽電池を製作し,発電性能(電流・電圧特性や効率)を評価した.

その結果,表面テクスチャを転写した透明電極を利用した色素増感太陽電池において,表面テクスチャを施していないものを利用した場合に比べ,10%強の発電率の向上が見られた.また,光散乱のシミュレーションから,今後さらに微小な表面テクスチャを導入することにより,さらなる発電効率向上が望めることも確認した.「研究実績の概要」に記載したような成果が挙げられており,これは,交付申請書に記載した目的および計画に沿ったものであることから,上記の自己評価となった.24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は,平成23年度までに実際に製作してきた表面微細構造を有する透明電極を用いて色素増感太陽電池を製作するとともに,それによる発電性能を評価し,提案手法の有効性を検証するとともに,助成期間において得られた成果を報告書にまとめる方針である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
超音波振動による十字型振動体の共振を利用した六角ナットの高精度締付法の開発

本研究では超音波振動の共振を利用してナットに振動を与えながら締付けを行い、その効果について調べている。複数の振動子を取り付けて振動を合成することができる十字型振動体を使用してより強く加振する振動系を開発して、その効果を調べた。その結果、振動を与えると摩擦トルクが増加する現象が観察された。さらに詳しく調べると、座面では摩擦が減少しているが、ねじ面で摩擦が増加しており、その結果として全体では僅かに摩擦増加になっていることがわかった。4個の超音波振動子を取り付けた十字型振動体を利用したねじレンチを開発した。4個の振動子の振動を十字型振動体で合成することによって、振動子が12個の場合に比べて強力にナットを加振することができる。ナットにボルト軸方向の振動を加えながら締め付けると、座面では摩擦が減少し、ねじ部では摩擦が増加することは振動子が12個の場合でも観察していたが、4個の振動子の振動を合成することによって振動子が2個の場合と比較して座面の摩擦の減少とねじ部の摩擦の増加が同一条件でそれぞれ2倍以上の変化率を示した。すなわち、超音波振動の入力パワーを増加させることによって、ねじ部品の場合にも表面の摩擦係数の変化幅を増加させることができることを明らかにした。具体的には、本研究で試料としているM10並目ボルトの場合に35Nmの締付トルクを加えた場合で,、座面で15%の摩擦減少、ねじ部で20%の摩擦増加になっており、締付トルクがもっと小さい条件では、座面で最大40%の摩擦減少、ねじ部で最大120%の摩擦増加の変化が得られた。軸力のばらつきの減少については、4個の振動子を取り付ける十字型振動体の2種類(振動子の軸線のオフセットあり/無し)を使ったレンチのいずれにおいても、「超音波振動あり」の条件で軸力のばらつき(標準偏差で評価)が増加することがわかった。振動体は有限要素解析による振動解析で振動の様子や共振周波数等のシミュレーションを行い、形状や寸法を検討してから製作した。その駆動については、1つの基準信号に同期した4台の増幅器によって4個の振動子を駆動する駆動系を開発した。2個の超音波振動子(BLT)を取り付けて振動を合成することによってナットをねじ軸方向に強力に加振することができる十字型振動体を製作し、それを利用してナットを加振しながら締付を行うレンチを開発した。振動体の設計にあたっては有限要素法によって振動の解析を行い、振動体の形状と寸法を検討した。製作した振動体にBLTを取り付けて加振しながらレーザー変位計で振動の変位を測定し、概ね予想通りに振動していることを確認した。また、2つのBLTで同位相の超音波振動を発生させるための基準信号の分配と増幅器で構成される駆動部分も開発した。できるだけ強力に加振するため、振動子は高出力型(最大許容入力電力450W)を使用したため、増幅器もそれに合わせて大容量とした。開発したレンチを使用してナットに超音波振動を与えながら、締結を行った。その結果、ボルト軸方向の超音波振動を付加すると、超音波振動を付加しなかった場合に比べてナット座面の摩擦トルクは減少するが、ねじ部の摩擦トルクは増加し、全体としては摩擦トルクは増加することがわかった。また、超音波振動を加えた場合と加えない場合について、締付トルクと軸力の関係を調べたところ、同じ締付トルクに対して超音波振動を加えた場合の方が超音波振動を加えなかった場合よりも軸力がやや小さくなったことからも、全体として摩擦トルクが増加していることがわかった。ボルト軸方向振動に加えて捩り振動をナットに与えながら締結を行うため、2つの振動子が取り付けられる腕に食い違い量がある十字型振動体も開発した。振動子が取り付けられる腕に食い違い量がある十字型振動体を使った場合の方が、食い違い量が無い十字型振動体を使った場合よりも、ボルト軸力のばらつきを低減できるという実験結果が得られており、これについては平成25年度も継続して研究を行っていく。2個の超音波振動子の振動を合成するY字型振動体を利用したねじレンチを開発した。2個の振動子の振動を十字型振動体で合成する場合と比較して、ねじ部の摩擦係数の増加率や座面の摩擦トルクの減少率などで同等の効果を得ることができた。十字型振動体は多数の振動子の振動を合成して出力することができるが、振動の出力方向と直角方向へ振動子が突き出すため、これを使ってナットを回転させるためにはナットの情報に広い空間が必要になるので、これが研究成果を実用化して電動工具等へ応用する場合に妨げになることが懸念された。しかし、Y字型振動体であれば、振動子を振動の出力方向と平行に取り付けることができるため、回転させるときにあまり邪魔にならない。これによって、本研究の成果を実用化できる可能性が大きく高まった。軸力のばらつきの減少については、十字型振動体のばあいと同様に「超音波振動あり」の条件で軸力のばらつき(標準偏差で評価)が増加することがわかった。

振動体は有限要素解析による振動解析で振動の様子や共振周波数等のシミュレーションを行い、形状や寸法を検討してから製作した。その駆動については、1つの基準信号に同期した2台の増幅器によって2個の振動子を駆動する駆動系を開発した。Y字型振動体も十字型振動体と同様に、取り付ける振動子の数をさらに増やすことが可能であるため、多数の振動子の振動を合成して非常に大きな効果を与える見通しも得られた。機械要素これまでに振動子が2個と4個の十字型振動体を開発し、その振動子の振動を合成して1つの強力な超音波振動を作ってナットを加振しながら締結を行うねじレンチと、その改良版を開発し、その効果について調べることができたことは予定通りの進展であった。ただし、それによって得られる摩擦力の変化については「ねじ締結体全体では予想した減少ではなく増加であった」、「効果の大きさは目標としている摩擦力半減(倍増)にはまだ達しておらず、2040%程度の摩擦トルク・軸力の変化(締付終了時)」という部分ではまだ予定通り(想定通り)ではない。当初の計画通り、装置の設計及び製作を行い、それを使用した締結実験を行った。当初の計画に追加して、ボルト軸方向振動に加えて捩り振動をナットに与えながら締結を行うため、2つの振動子が取り付けられる腕に食い違い量がある十字型振動体も開発した。これによって、振動子が取り付けられる腕に食い違い量がある十字型振動体を使った場合の方が、食い違い量が無い十字型振動体を使った場合よりも、ボルト軸力のばらつきを低減できるという実験結果が得られた。その一方で、当初は超音波振動の摩擦低減効果によって接触面の摩擦トルクが低減されると予想したが、実験の結果、摩擦トルクは逆にやや増加しており、これについても現象を解明する必要が生じた。当初の研究計画では、平成26年度は振動子をさらに増やして6個の振動子を取り付ける十字型振動体を開発して実験を行うことを予定していた。しかし、これまでの研究から十字型振動体で振動子を増やすことによる効果の変化について一定の知見が得られた。その一方で、将来の市販化や産業化にはコンパクトで電動化などに対応しやすい形状が適する。そこで、十字型振動体よりもスリムな形状でありながら複数の振動子の振動の合成が可能な手法としてY字型振動体を取り上げる。これについて有限要素解析を利用して形状や寸法の解析を行い、振動体の試作とそれを用いた締結実験を行ってその有効性を確認すると共に、十字型振動体を利用した場合との比較を行う。当初の計画通り、超音波振動子が4個以上の場合について装置を製作して、軸力のばらつき低減効果について調べていく。今年度に得られた結果では、当初は超音波振動の摩擦低減効果によって減少すると予想していた摩擦トルクが、逆に増加しているため、その現象解明を試みる。ただし、本研究の目的は「ばらつきが少ない高精度なねじの締付け管理の実現」であり、最終的には摩擦低減にはこだわらない。当初の計画に加えて、ボルト軸方向振動に加えて捩り振動をナットに与えながら締結を行うために2つの振動子が取り付けられる腕に食い違い量がある十字型振動体も、振動子を4個取り付けたものを製作し、その効果について調べる。成果発表の外国旅費の実際の支出、及び超音波振動子駆動用増幅器の購入価格、ひずみゲージ,接着剤,洗浄用溶剤等の費用が、それぞれ当初の予想よりも少なかったことによる。
日本山岳建築史の構築に向けた日本アルプスの山小屋建築に関する調査研究

本研究では、近代登山発祥の地として知られる日本アルプス(北アルプス・中央アルプス・南アルプス)の山小屋について調査研究を行い、近代登山を契機とした山岳建築の歴史的文脈を把握した。とりわけ、近代登山の中心地である北アルプスの上高地地域、槍地域、穂高地域の山小屋について重点的に調査研究を進め、近代登山の普及にともなってそれまで山岳にて育まれてきた土地と建物に関する建築文化が登山者へとひらかれていく、という山小屋の建設過程を明らかにした。国土の大部分を山地が占める我が国では、様々なかたちで山と結びつきながら生活がいとなまれてきた。山地のなかでも特に標高の高い山々からなる山岳もこの例外ではなく、そこでは、厳しい自然環境のもとに固有の建築文化が育まれてきたと考えることができる。その萌芽的な姿は、山岳を生業の場としていた樵夫や猟師などの小屋や山岳を修行の場としていた行者の小屋などにみることができ、明治時代以降の近代登山の発展とともに建設された山小屋として開花したといえる。本研究は、山岳に固有な建築文化の歴史的文脈を明らかにし、我が国における山岳建築史の礎を築くものである。上記目的を達成するため、本研究では、近代登山発祥の地である日本アルプスの山小屋を対象とした建築調査を実施し、以下2点の内容を具体的に把握する。《研究内容1》日本アルプスの山小屋建築に関する調査研究《研究内容2》日本山岳建築の通史的研究平成21年度は、《研究内容1》を中心に、調査研究を進めた。日本アルプスは北アルプスと中央アルプスと南アルプスからなり、その登山道の下端から上端には、約200棟の山小屋がたっている。これらの山小屋のうち、建設されてからすでに50年以上が経過している中央アルプスの西駒山荘と頂上木曽小屋、および、北アルプスの槍ヶ岳山荘と中房温泉の建物について詳細調査(配置図・平面図・立面図・断面図・痕跡図を作成)を実施し、山小屋の建築的な特徴を把握した。また、槍ヶ岳山荘については、史料調査とヒアリング調査も実施し、山小屋の建設工程に関する復原的考察を行った。本研究の目的は、山岳に固有な建築文化の歴史的文脈を明らかにし、我が国における山岳建築史の礎を築くことにある。この目的を達成するため、本研究では、以下2点の内容を具体的に把握する。《研究内容1》日本アルプスの山小屋建築に関する調査研究《研究内容2》日本山岳建築の通史的研究平成22年度に実施した研究内容は、以下の通りである。《研究内容1》:日本アルプスの山小屋について、築後50年が経過しているものについては、詳細調査(配置図・平面図・立面図・断面図・痕跡図を作成)を行い、築後50年が経過していないものについては、簡易調査(配置図・間取り図・簡易的な断面図を作成)を行った。これらの調査は、広範囲に及ぶため、近代登山の中心地である北アルプスの槍・穂高地域の山小屋について重点的に進めることとし、その他の山小屋については、歴史的に重要なものを優先して進めることとした。平成22年度に詳細調査を終えた山小屋は、中房温泉、岩菅山避難小屋、焼岳小屋、餓鬼岳小屋、燕山荘、大天荘、ヒュッテ西岳、槍ヶ岳殺生ヒュッテ、フカスの岩小屋、洞沢小屋、の計10軒である。《研究内容2》:ウォルター・ウェストンの槍ヶ岳山行経路に開設された山小屋(岩魚留小屋・徳本峠小屋・嘉門次小屋など)を事例として、山岳を生活の場としていた人々の小屋との関係を土地と建物に即して考察した。その結果、近代登山の普及以前から山岳にたてられていた小屋の土地と建物、および、それに関する経験的知識を礎として山小屋が開設されたことを明らかにした。《研究内容1》日本アルプスの山小屋建築に関する調査研究《研究内容2》日本山岳建築の史的研究平成23年度に実施した研究内容は、以下の通りである。《研究内容1》:日本における近代登山の発祥の舞台となった北アルプスの上高地・槍・穂高地域の山小屋について重点的に建物調査を進めることとし、その他の山小屋については歴史的に重要なものを優先して建物調査を進めることとした。平成23年度に建物調査を終えた山小屋は、涸沢ヒュッテ、北穂高小屋、穂高岳山荘、南岳小屋、ヒュッテ大槍、北沢駒仙小屋、の計6軒である。このうち、涸沢ヒュッテについては、積雪や雪崩などの雪氷被害から建物を保護するため、冬期に仮設される冬囲いについても調査を行い、山小屋における冬囲いの仮設の一具体を把握した。

《研究内容2》:山小屋の建設に関する一具体を把握するため、昨年度に建物調査を終えた槍ヶ岳殺生ヒュッテとヒュッテ西岳を経営する中房温泉の経営者である百瀬孝仁氏が所蔵する史料「百瀬家文書」を調査し、山小屋の建設経緯を把握した。その結果、明治後期から昭和初期にかけて、中房温泉の経営者が、中房温泉と上高地温泉を結ぶ山岳の巡回路を構想し、この巡回路に沿って計15ヶ所に山小屋の建設を計画したことを明らかにした。
ES細胞の未分化/分化のスイッチ機構の解析

本研究では、未分化と分化という2つの状態をとりうるES細胞において、LIFによる未分化/分化の切り替えがいかにして行われているのか、その「スイッチ機構」を分子レベルで明らかにすることを目的として実験を進めた。まず、DNA microarray法およびRT-PCR法を用いて初期分化に発現してくる分子および未分化状態特異的に発現している分子の探索を行ない、いくつかの分子を見い出した。次にこれらの分子のES細胞における役割を解析した。Zfp57は遺伝子欠損ES細胞を樹立することが可能であったことから、未分化性の維持には必須ではないと思われた。一方でEedが「完全な」未分化状態の維持に必要であることを明らかにした。Gliの発現や機能・を抑制すると、未分化維持に必須な転写因子であるOct-3/4やNanogの発現が低下したことからGliが未分化性維持に関与している可能性が示唆された。Zfp57と同様に、STAT3-activated gene 3(S3A3)も未分化性の維持には必須ではないことが明らかになったが、S3A3を欠損したES細胞においては分化時における内胚葉分化のマーカー遺伝子群の発現誘導が明らかに促進されていた。このことからES細胞が未分化な状態から分化状態に移行する際に、S3A3の発現量によってその細胞の内胚葉系細胞への分化が調節されると考えられた(このような性質から、申請者らはS3A3をSTAT3 downstream gene and differentiation regulator(Sddr)と名付けた)。GABPαを過剰発現したES細胞をLIF非存在下において分化させてもOct-3/4の発現量が低下しないことや、ノックダウンを行うとOct-3/4リプレッサーの発現が上昇することから、GABPαがOct-3/4リプレッサーの発現抑制を介してOct-3/4の発現を調節していることを明らかにした。またLIF刺激によって安定化されて核内に蓄積されたβ-cateninがOct-3/4と結合してNanogの発現を誘導することも見い出した。以上の結果からLIFが、Sddr,Eed,Gli1,GABPαといった様々な遺伝子の発現を促進したり、β-cateninのようなタンパク質の安定化を行うことによって、ES細胞における未分化/分化のスイッチングを行っていることが明らかとなった。本年度は、初期分化に関与している分子(初期分化関連分子)および未分化状態の維持に関与している分子(未分化維持分子)の探索を平行して行なった。初期分化関連分子については、DNA microarray法およびRT-PCR法を用いて、ES細胞の分化初期に特異的な発現を示すものとして、増殖因子やキナーゼ、転写因子を含む数個の遺伝子を見い出した。現在、これらの遺伝子について、RNAi法でその発現を抑制した時の分化に与える影響を検討している。未分化維持分子に関しても、DNA microarray法を用いて、Zfp57,STAT3-activated gene 3(S3A3),Eed,Dax1,Gli1といった未分化状態ES細胞に特異的に発現するSTAT3標的分子群を見い出した。またその過剰発現によってLIF非依存的にES細胞の未分化性を維持できる分子としてβ-cateninも見い出した。

これらのうち、Zfp57とS3A3に関しては遺伝子欠損ES細胞を樹立することが可能であったことから、未分化性の維持には必須ではないと思われる。一方、Eedは欠損ES細胞を樹立することができなかったため、Eedの誘導発現系を導入後に遺伝子破壊を行った。得られた株を用いて解析を進めた結果、Eedが「完全な」未分化状態の維持に必要であることを明らかにした。またβ-cateninやGliに関しても、その発現や機能を抑制すると未分化マーカーであるOct-3/4やNanogの発現が低下することが観察され、これらの分子が未分化性維持に関与している可能性が示唆された。本年度は、昨年度にSTAT3の標的分子として見い出したSTAT3-activated gene 3(S3A3)についての解析を行った。すでに昨年度に、この遺伝子を欠損したES細胞が樹立可能であることから、この分子がES細胞の未分化性維持には必須でないことを明らかにしていた。そこで本年度はES細胞の未分化/分化のスイッチングにおけるS3A3の機能を解析した。まず発現様式を調べた結果、S3A3は未分化状態のES細胞に多く発現していて、ES細胞の分化とともに、その発現量が低下することが明らかとなった。さらに、S3A3を過剰発現させるとLIF除去時におけるES細胞のコンパクトコロニーの破綻がわずかながら阻害されることを見い出した。またS3A3欠損ES細胞に胚葉体を形成させて分化を誘導したところ、内胚葉分化のマーカー遺伝子群の発現誘導が明らかに促進されていた。これらの結果はES細胞が未分化な状態から分化状態に移行する際に、S3A3の発現量によってその細胞の内胚葉系細胞への分化が調節されている可能性を示唆している。言い換えれば、ES細胞の未分化/分化のスイッチングにおいてS3A3が重要な役割を果たしていることを示唆している。このような性質から、申請者らはS3A3をSTAT3 downstream gene and differentiation regulator(Sddr)と名付けた。これと平行してβ-cateninやGABPαのES細胞の未分化状態維持への関与についても解析を行い、β-cateninがOct-3/4と結合してNanogの発現を誘導することや、GABPαがOct-3/4リプレッサーの発現抑制を介してOct-3/4の発現を調節することを明らかにした。
マラリア原虫の病原性解析を目指した遺伝子組換え赤血球作製系の構築

昨年度までにin vitroにおいて、ヒト造血幹細胞から成熟赤血球を作製することに成功したが、分化誘導効率に問題があった。また、単球系細胞の分化が認められ、マラリア原虫の貧食が認められたため、マラリア原虫の感染実験に供するには、さらに高純度の成熟赤血球分化が求められていた。ヒトに特異的に感染する熱帯熱マラリア原虫は、マウスの赤血球に、ヒトの赤血球よりも1/5程度低い効率で「侵入」するが、その後の「発育・成熟」段階で死滅する。したがって、「侵入レセプター」の解析に焦点を絞れば、マウスの赤血球を用いることが可能である。そこで今年度は、マウスより採取した骨髄由来造血幹細胞にレンチウイルスベクターを用いて、ex vivoでマラリア原虫の受容体(glycophorin A, glycophorin B, glycophorin C, basigin, complement receptor 1など)を導入し、それを骨髄破壊ドナーマウスに移植することで、高収量、高効率の遺伝子組換えマウス赤血球を作製し、ヒトマラリア原虫の感染実験を行うことを目指した。明確に上記ヒト赤血球表面分子のみを認識し、マウスのそれを認識しないモノクローナル抗体を文献から検索し、該当するものを購入あるいは分与依頼した。該当するものが見つからなかったものに関しては、候補抗体を複数入手し検討することとした。上記遺伝子組換え実験及び、動物実験の申請し、承認を得ることができた。実験の承認を待って、遺伝子導入用のレンチウイルスベクターを入手し、glycophorin Aなどのヒト由来赤血球膜表面分子の発現ベクターを作製した。作製したものは培養細胞での発現を検討したが、いくつかの分子は発現が認められなかった。昨年海外の研究グループから、当初の研究計画と極めて類似した報告がなされた(Bei et al. 2010 J.Infect. Dis.)ため、研究計画の大幅な変更を余儀なくされた。そのための準備で今年度のほとんどの時間を費やすこととなった。今後は、作製したレンチウイルスベクターをマウス骨髄より分離した造血幹細胞に感染させ、骨髄破壊したドナーマウスへの移植により末梢血中に生じた遺伝子組換え赤血球をFACSやMACSにより濃縮し、マラリア原虫感染効率を検討する。本研究は、遺伝子組換え赤血球の作製技術を確立し、マラリア原虫の病原性解析に応用することを目的として、以下の3つのステップで計画を遂行する計画であった。2.ウイルスベクターによって幹細胞の遺伝子を組換える技術の確立。3.遺伝子組換え赤血球に対するマラリア原虫の侵入効率の評価。平成23年度は、上記1.を中心に行う予定であったため、胚性幹細胞(ESC)や人工多能性幹細胞(iPSC)を取り扱う前段階として、CD34陽性造血幹細胞を臍帯血から分離、培養する技術の習得を目指した。その後、分化誘導法の検討を行った。先行研究を参考に、サイトカインの種類、濃度、培養期間など様々な因子を調整し、脱核まで至る赤血球を最も効率よく得られる条件の検討を行った。現時点で最も良い結果が得られた条件において、60%程度の脱核赤血球が認められた。しかし、まだ十分な効率とはいえず、マラリア原虫の感染を確認するに至っていない。したがって、今後さらに効率の良い条件を見いだす必要性がある。また上記2.に関連して、遺伝子導入を行うウイルスベクターの検討も行っている。これまでに使用経験があった、マウス白血病ウイルスを元にしたレトロウイルスベクターによる遺伝導入効率の検討を行ったが、十分な効率が見込めていない。したがって、さらに効率の良い手法の導入を検討している。その有力候補の一つとして、ヒト免疫不全ウイルスを元にしたレンチウイルスベクターを新たに入手することを計画している。現在は、レンチウイルスベクターを用いた遺伝子組み換え実験の機関承認を行うとともに、導入予定遺伝子のクローニングを行っている。実験の承認を待って、遺伝子導入用のレンチ

ウイルスベクターを入手し、glycophorin Aなどのヒト由来赤血球膜表面分子の発現ベクターを作製した。作製したものは培養細胞での発現を検討したが、いくつかの分子は発現が認められなかった。本年度は技術の習得を中心に、計画の妥当性を検討するとともに今後の方針の修正を行う予定であった。技術習得はおおむね十分といえる。計画の妥当性に関して、「12.今後の研究の推進方策」にも記すとおり、問題点が上がったが、平成24年度に向けてより現実味のある方向性を打ち出せているため、研究計画はおおむね順調に進展しているといえる。昨年海外の研究グループから、当初の研究計画と極めて類似した報告がなされた(Bei et al. 2010 J.Infect. Dis.)ため、研究計画の大幅な変更を余儀なくされた。そのための準備で今年度のほとんどの時間を費やすこととなった。海外の研究グループから、本研究計画と極めて類似した報告がなされた(Bei et al.2010 J.Infect.Dis.)。したがって同様のアプローチで研究を進めていく場合、当初の目標である「遺伝子組換え赤血球作製技術の開発」ではなく、本技術を応用して原虫感染の新たな知見を明らかにしていかなければならない。あるいは、異なるアプローチから研究目標を達成する必要が生じている。したがって、平成24年度以降は、当初の研究計画と平行して新たな研究計画を実施する予定である。以下にその概略を記す。ヒトに特異的に感染する熱帯熱マラリア原虫は、マウスの赤血球に、ヒトの赤血球よりも1/5程度低い効率で「侵入」するが、その後の「発育・成熟」段階で死滅する。したがって、「侵入レセプター」の解析に焦点を絞れば、マウスの赤血球を用いることが可能である。新たな計画において、ドナーマウスより摘出した造血幹細胞にウイルスベクターを用いて既知のレセプター分子を導入し、造血系を破壊したレシピエントマウスに移植することで、熱帯熱マラリア原虫のレセプター(ヒト由来分子)を発現したマウス赤血球をin vivoにおいて作製し、遺伝子組換え赤血球に対する熱帯熱マラリア原虫メロゾイトの侵入効率をex vivoにおいて評価できる系の構築を目指す。今後は、作製したレンチウイルスベクターをマウス骨髄より分離した造血幹細胞に感染させ、骨髄破壊したドナーマウスへの移植により末梢血中に生じた遺伝子組換え赤血球をFACSやMACSにより濃縮し、マラリア原虫感染効率を検討する。
熱帯収束帯と赤道年周期振動との相互作用の研究

東部太平洋では熱帯収束帯が太陽放射の最も大きい赤道ではなく、北半球に形成されることが古くから知られている。大気海洋間の相互作用がこの北半球収束帯の維持に重要である。最近、Xie and Philander(1994;以下XPとする)は外部条件が南北対称の下で、大気海洋結合系が南北非対称になりうることを示した。本研究では、XPの解がなぜ多重性を持つか、また太陽放射の季節変化がどのようにXPの多重解に影響するかについて調べた。XPの大気海洋結合モデルの線形安定性を調べたところ、以下のような不安定モードが存在していることが分かった。北半球に正、南半球に負の海面水温偏差があると、赤道を超えて南半球から北半球に吹き込む海上風が生じる。北半球では、この南風がコリオリカの影響で東向き成分を持つようになり、西向きの平均貿易風を弱める。そのため、北半球で海面蒸発が押さえられ、海面水温の正の偏差が強化されることになる。この線形「風速・蒸発・海面水温フィードバック」モードが、非線形XPモデルから検出された不安定モードと水平構造や成長率の点でよく一致していることから、XPモデルの解の多重性は南北対称解の不安定性によるものであると結論付けられた。太陽放射が季節変化をする場合、多時間スケール解析を行い、モデルの年平均場の時間発展を季節変化から分離することができた。季節強制によって平均気候の安定性が大きく変わる。定常強制の場合に比べて、南北非対称性を維持するためにはより強い大気海洋間の結合が必要である。本研究の成果は2編の論文にまとめられており、その内1編は印刷中で、もう1編は投稿中である。
パイ空間内における電荷輸送の包括的迅速診断

本年度は、マイクロ波吸収に不活性なマトリクスとしてPMMAを使用し、この中に鎖長の異なる共役分子を分散させ、それぞれの骨格の固有の電荷輸送特性の評価を目指した。重合度をさまざまに変化させたポリチオフェン(PT)、ポリフェニレンビニレン(MEH-PPV)、ポリフルオレン(PF)、ポリピロール(PP)、およびケイ素共役主鎖を有するポリシラン(PSi1)・(PSi6)について、分子内正孔移動度の共役骨格差長依存性を検討した結果、共役骨格の1次構造により、その分子内共役系に沿って期待できる1次元移動度の飽和値はさまざまであることが明らかとなった。特に比較的長い持続長が報告されているPF・PSi6・MEH-PPV(Persistence Length>2nm)において、高い分子量域にわたる正孔移動度の上昇が観測された。これは、高分子の骨格構造制御が直接主鎖共役系の電荷輸送特性を支配すると同時に、過去1世紀以上にわたって展開されてきた高分子構造の定量議論が電子物性予測に直結することを示唆している。TRMC法によって得られる電荷移動度について、特に有機・無機半導体中の電気伝導度・電荷移動度を、まずはMC-4端子法-Hall効果測定-FET測定-TOF測定の相互オフライン測定によって計測・比較した結果、不純物ドープされた無機、及び酸化物半導体材料においてはMC法と4端子法・Hall効果測定法により得られた値がおよそ0.001100Sm^<-1>の5ケタにわたる範囲でほぼ完全に一致した。一方、ホッピング律速であると考えられるμ<0.1cm^2V^<-1>s^<-1>の領域において、共役高分子鎖を対象に計測した結果、MC法はTOF法に比べおよそ2桁高い移動度を示した。共役電子構造の伸展について、高分子骨格剛直性を指標として評価した結果、MC法が最も良い相関を示し、共役π空間の本質的電荷輸送特性を明らかにする指標として、MC法がきわめて有効であると結論した。
赤外アレイ検出器を用いた星間分子の高分解振動回転スペクトル観測装置の開発

星間分子の振動回転スペクトルの観測的研究を行う上で必要な、赤外領域での高感度分光システムである、Post-dispersed Fourier-transform spectrometerの開発を行った。このシステムの検出器系にもちいる、InSb2次元アレイ赤外検出器のドライバを制作した。具体的には、検出器の各ピクセルに蓄積された電荷からの高速のデータ読み出しに必要なクロック回路、およびデータ取得回路(プリアンプおよびAD変換部)である。また、この検出器とグレーティングを格納する、窒素冷却デゥワ-を設計、制作し、その性能評価を行った。更に、分光系として用いる市販の高分解能フーリエ変換分光器のコントロールおよびデータ取得インターフェースの製作をおこない、制御用ソフトウエアを開発した。これにより、波数分解能比10万以上を実現する、低雑音の近赤外分光システムが完成し、望遠鏡と組み合わせたテスト観測が期待される。また、星間分子C_4Sの探査観測をドイツ・マックスプランク研究所の100m電波望遠鏡を用いて行った。暗黒星雲TMC-1でのC_4Sの存在量はこれまでに提示されてきたモデルからの予測に比べ@S71(/)3@E7以下であることがわかり、硫黄を含む炭素鎖分子族の星間分子雲における生成機構の再検討が必要であることが明らかになった。また、天然存在度0.02%の硫黄同位体^<36>を含むラジカル、SO(^3Σ^-)のミリ波領域に於ける分光実験を行い、この分子の回転定数を精密に決定した。これにより、星間空間に於ける^<36>SOの探査が可能になった。
証券犯罪の国際比較とわが国の証券取引規制への提言-行政制裁との関連を含めて-

かねてよりわが国において、いわば倫理的に無色であったインサイダー取引や損失補てんに対して、社会倫理的な非難を中核とする刑事制裁を科すことは、すでに刑法理論のうえでも問題を含むものであった。しかし今日、とくに米国の影響のもとで、インサイダー取引などに対する社会の否定的価値判断が定着するにつれて、むしろ主要な問題は刑事制裁のあり方、そして、これに加えて賦課される行政制裁との関係に移ってきたといえる。まず前者については、インサイダー取引などの不法の実体が、一般国民にも十分に理解されるに至ったことをふまえ、諸外国の例にならって、従来のように形式的な数値ではなく、より実質的な、規制の趣旨に着目した構成要件へと改正することが望ましいと考えられる。あまりにも形式的な規制は、脱法行為を容易にすると同時に、規制の実質的な趣旨に照らして当罰的な行為を捕捉するため、文言を超えた処罰への誘引を含むことになる。次に後者については、一面で刑事制裁の厳格なプリンシプルから自由である行政制裁が、他面で烙印効果を欠き、また原則として強制的な証拠収集手続を利用できないことを勘案する必要がある。従来は課徴金制度の積極的な運用だけが一方的に説かれ、それが二重処罰の禁止に抵触しないかという消極的な問いだけが学術的議論の対象となってきた。しかし行政制裁の持つ、上記のような短所を考え合わせると、あくまで可罰性の実体を備えるものに限ってではあるが、むしろ刑事制裁を優先して適用することもあり得ると考えられる。わが国の証券犯罪は、その類型の多くが新しいものであり、必ずしも社会一般からの倫理的な否定的評価の対象となっていない。その意味で、このような犯罪類型の成立範囲を画定するにあたっては、生の妥当性判断に頼るのではなくて、立法趣旨(規制の根拠)に立ち返ることが必要になる。とくに従来、一種の役得と考えられてきた内部者取引(インサイダー・トレーディング)においては、この点が顕著である。たしかにわが国の証券取引法の規制文言だけを見れば、それは数値化された要件を課すなど、きわめて形式的な形態を採っている。しかし俗にバスケットクローズ(包括条項)と呼ばれる規定が併せて設けられており、それは証券市場への信頼を損なうという、純粋に実質的な観点に基づくものだから、結局は解釈によって規制の限界を画するほかないのである。このような点から出発し、諸外国の規制形式を見てみると、(米国については平成16年度に調査予定であるが)欧州の主要諸国においては、一般投資家の投資判断に影響を与えるかどうかという、わが国でいうところの包括条項だけを持つところが多い。そしてそこではわが国において共に不要とされている、内部情報の利用という側面と、それによる受益という側面が、中核的な役割を担っているのである。わが国でもこのような2つの側面が、証券取引規制の趣旨を考慮するにあたって、非常に重要なものとなろう。さらにそこからは、違法行為に対するサンクションとして、刑事制裁、ひいては行政制裁にとどまらず、民事制裁を認める余地も導かれるように思われる。証券市場への信頼も、結局は個々の投資家の利益に還元されると考えれば、上述の2つの側面が備わる場合には、因果関係や損害に関する特別規定を設けるなどして、違反者に対して投資家が損害賠償請求を行う可能性を確保すべきであろう。
日英語の名詞化補文に関する記述的・理論的研究

本研究の目的は,日英語における名詞化補文の特性を意味的・機能的視座から比較・対照しながら、両言語の情報構造と伝達機能の個別性と普遍性を明らかにすることである。本年度は、平成11年度に得られた基礎的資料と研究成果を踏まえて、問題点を整理し、日英語に関する情報理論や認知理論の枠組みで、日英語の名詞化補文がどのように位置づけられるかについて検討した。「空間」概念を認知基盤として情報を言語化するin that節と「時間」概念を基盤とするnowthat節とを比較しながら、in that節は時間関係に基づく継起性を表現し得ないことも検証した。日本語の名詞化補文「の」節と「で」から成る「ので」については、以前の状況が変化・移行した結果的状況として成立している現況に基づいて既定性が保証される場合と、事物に本来的に備わっている特徴や性質に基づいて既定性が保証される場合とがあることを論じた。それぞれの既定性を表現する「ので」節は、対応する英語においてnow that節とin that節という異なる言語形式によって表出されることなど、平成11年度の研究成果を発展、深化させつつ多角的に検証した。また、日本語の「の」名詞節に対応する疑似分裂文の前提部分がどのような要素を焦点化するのかについても併せて検討した。実際の談話や発話場面を分析し、日英語の名詞化補文の生起と語用論的要請の関係を論じた点も本研究の特徴のひとつである。本研究で得られた言語学的知見が英語教育、日本語教育でどのような教育的意義をもつのかについても明らかにした。本研究の目的は,日英語における名詞化補文の特性を意味的・機能的視座から比較・検討しながら、両言語の情報構造と伝達機能の個別性と普遍性を明らかにすることである。研究初年度の本年度は,英語のin that節とnowthat節,および日本語の「ので」節を取り上げ,基礎的資料(TIME誌,Los Angels Time等のインターネット上のデータベースも活用)を収集、整理、分析しながら,that節と「の」節の特性を実証的に明らかにした。まず,in that節が表現する意味関係を実証的に明らかにしながら、その派生・拡張過程について考察した。空間領域を合図するinの項に現れるthat名詞化補文の情報特性、その情報領域内に位置づけられる主節の情報について認知論的視点から分析した。次いで,now that節は話題中の現時点の状況を既定情報として提出すること、主節はその状況を基点情報として自動的に成立する状況や判断といった命題情報を担うことを示唆した。併せて、様々な言語資料をもとにnow that節の談話機能や語用論的含意についても説明を与えた。さらに,「空間」概念を認知基盤として情報を言語化するin that節と「時間」概念を基盤とするnowthat節とを比較しながら,that名詞化補文の既定性の保証過程についても考察した。日本語の名詞化補文「の」節と「で」から成る「ので」については,以前の状況が変化・移行した結果的状況として成立している現況に基づいて既定性が保証される場合と、事物に本来的に備わっている特徴や性質に基づいて既定性が保証される場合とがあることを論じた。それぞれの既定性を表現する「ので」節は、対応する英語においてnow that節とin that節という異なる言語形式によって表出されること,さらには「ので」と「から」を比較することで、語用論的含意の相違についても明らかにした。