hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
無脊椎動物の光受容タンパク質オプシン５における機能発現メカニズム

Opn5は新口動物に広く見いだされる光受容タンパク質オプシンである。脊椎動物では4つのグループに分類でき、分子特性や生体内での発現部位が多様化していることを見いだしている。本研究では、脊椎動物以外の新口動物のOpn5について解析を行った。ウニとナメクジウオのOpn5のリコンビナント体を作製したところ、両者とも紫外光感受性であった。またウニにおいて発現部位を探索したところ、成体の感覚器官であると言われる管足と初期発生のある段階に発現することを見いだした。このことから、ウニは幅広い発生段階で紫外光を利用している可能性が示唆された。近年のゲノム解析の進展から、動物の光受容タンパク質であるオプシン類は様々なものが同定されているが、分子特性や生理機能などが明らかでないものも未だ多く存在する。その1つであるOpn5グループは脊椎動物において4つのサブグループに分類され、分子特性の解析を進めてきた。本年度は、脊椎動物以外の新口動物のゲノムに見いだされるOpn5グループのオプシンについて、分子特性の解析を行った。1.ウニとナメクジウオのゲノムに見いだされるOpn5について培養細胞系でリコンビナント体の作製を行った。その結果、11シス型レチナールを取り込んで紫外光感受性であることがわかった。また、光を受容後にGタンパク質を活性化できることもわかった。これは、脊椎動物のOpn5mやOpn5L2と同様の性質であった。2.脊椎動物のOpn5では、11シス型以外に全トランス型レチナールを直接結合できるものが多い。そこで、ウニやナメクジウオのOpn5について検討したところ、全トランス型レチナールの直接結合能に多様性があることがわかった。本年度は、脊椎動物以外の新口動物のゲノムに見いだされるOpn5グループのオプシンについて解析を行い、脊椎動物のOpn5の解析と比較を行った。1.脊椎動物以外の新口動物のゲノムでは、頭索動物(ナメクジウオ)や棘皮動物(ウニ、ヒトデ)、半索動物(ギボシムシ)にOpn5遺伝子を見いだすことができた。これらのうち、全長cDNAを推測できたナメクジウオ、ウニ、ヒトデのOpn5はすべて11シス型レチナールを結合し紫外光感受性を示し、光受容後にGタンパク質を活性化した。これは、脊椎動物の4つのサブタイプのうち2つ(Opn5m、Opn5L2)と同じであった、この結果をOpn5の分子系統樹と併せて考察すると、新口動物のOpn5の祖先型は紫外光感受性であり、脊椎動物が持つ分子特性が異なるサブタイプ(Opn5L1、Opn5n)はそこから多様化したと考えられた。2.脊椎動物の4つのOpn5サブタイプについて生体内での発現部位を確認したところ、網膜と脳内の一部にそれぞれ特徴的な分布を示すことがわかり、視覚以外の光受容機能に広く関わる可能性がある。また、脊椎動物以外では、バフンウニを用いて発現部位の解析を進めている。mRNAの発現をRT-PCRで確認したところ、成体の感覚器官と言われる管足に発現が見られた。また、成体以外でも、発生のある段階において発現することを見いだした。そこで、脊椎動物以外の新口動物のゲノムに見いだされるOpn5グループのオプシンについて解析を行い、並行して行う脊椎動物のOpn5の解析と比較を行った。1.脊椎動物以外の新口動物のゲノムに見いだされるOpn5遺伝子のうち、頭索動物(ナメクジウオ)と棘皮動物(ウニ、ヒトデ)のものについて、分子特性を解析した。これらはすべて11シス型レチナールを結合し紫外光感受性を示し、光受容後にGタンパク質を活性化した。これは、脊椎動物の4つのサブタイプのうち2つ(Opn5m、Opn5L2)と同じであった。バフンウニを用いてOpn5遺伝子の発現部位の解析を行ったところ、in situ hybridization法で成体の感覚器官と言われる管足の一部に発現を見いだした。また、初期発生においてもmRNAを限局して発現するステージがあることを確認した。このことから、バフンウニは幅広い発生段階で紫外光を利用している可能性が示唆された。2.多くの魚類のゲノムには、Opn5mのパラログであるOpn5m2遺伝子を見いだすことができる。この遺伝子を解析したところ、リコンビナント体では11シス型レチナールを結合し紫外光感受性を示し、Opn5mと共通であった。一方、Opn5m2は全トランス型レチナールを直接結合できず、Opn5mと異なる性質であった。また、魚類ではOpn5mとOpn5m2遺伝子が網膜と脳内の様々な細胞に発現していることがわかり、多くの領域で紫外光を感受する能力を有していることが示唆された。

脊椎動物では4つのグループに分類でき、分子特性や生体内での発現部位が多様化していることを見いだしている。本研究では、脊椎動物以外の新口動物のOpn5について解析を行った。ウニとナメクジウオのOpn5のリコンビナント体を作製したところ、両者とも紫外光感受性であった。またウニにおいて発現部位を探索したところ、成体の感覚器官であると言われる管足と初期発生のある段階に発現することを見いだした。このことから、ウニは幅広い発生段階で紫外光を利用している可能性が示唆された。多くの動物でオプシン類の遺伝子が同定されているものの、分子特性の解析が進んでいないものも多い。その原因は、生体内でのタンパク質の含有量が少なく、またリコンビナント体を作製することが困難なためであった。実際に、ウニやヒトデといった棘皮動物でにオプシン類が同定されているものの分子特性が明らかになったものはない。本研究でOpn5は棘皮動物で分子特性が明らかになった初めてのオプシンである。また、バフンウニの成体だけでなく発生段階でもOpn5が発現していることがわかり、その生理機能との関わりの多様性が示唆された。分子生理学1.バフンウニにおいて、成体及び発生段階の胚のどの部位に発現するのかをin situ hybridization法により確認する。2.並行して進めている脊椎動物のOpn5の発現部位及び生理機能の解析と併せて、新口動物においてOpn5の分子特性と生理機能がどのように多様化し、また普遍性を残しているのか、明らかにする。多くの動物でオプシン類の遺伝子が同定されているものの、どの波長の光を吸収するか、どのGタンパク質を活性化するか、といった分子特性の解析が進んでいないものも多く存在している。その原因は、生体内でのタンパク質の含有量が非常に少なく、また培養細胞などでリコンビナント体を作製することが困難なためであった。実際に、ウニにもオプシン類がいくつか同定されているものの、これまでにリコンビナント体を作製し分子特性の解析に成功したものはなかった。本年度の研究では、これまでのリコンビナント体作製のノウハウを生かしていくつかのコンストラクトを構築することにより、ウニとナメクジウオのOpn5の分子特性の解析に成功した。この結果は、次年度以降に予定しているOpn5の分子特性の多様性を明らかにしそれをもたらすアミノ酸残基の同定といった分子基盤の解析へと道を拓くものである。国内学会の参加が予定より1つ少なくなったため。1.近年のゲノム解析の進展から、ウニやナメクジウオ以外の新口動物にもOpn5遺伝子が存在することがわかった。そこで、これらの分子特性の解析を行い、ウニやナメクジウオのものと比較する。2.脊椎動物を含めた新口動物のOpn5は、吸収する光波長や結合するレチナール異性体などの分子特性が多様化している。そこで、この多様化をもたらすアミノ酸残基の同定を試みる。次年度に国内学会に参加し、研究成果を発表する。
超音波を利用した均一組成混晶半導体バルク単結晶の新しい成長法

本研究の目的は、均一組成比で高品質な三元混晶半導体単結晶を成長させるための基礎研究をすることである。(1)回転ブリッジマン法によるIn_xGa_<1-x>As結晶成長、(2)回転引上げ法によるAl_xGa_<1-x>Sb結晶成長、(3)超音波振動導入回転引上げ法によるIn_xGa_<1-x>Sb結晶成長を行い、偏析現象や超音波振動による溶質供給の可能性を検討した。(1)常時原料供給できる回転ブリッジマン法を用いて、段階成長法により良質なIn_xGa_<1-x>As単結晶成長させた。(2)平衡偏析係数が1よりも小さいIn_xGa_<1-x>Sbと1よりも大きいAl_xGa_<1-x>Sb三元混晶半導体バルク単結晶を成長させ、偏析の相違を調べた。In_xGa_<1-x>Sb(x=0.03)単結晶の成長方向のIn組成比は徐々に高くなった。一方、Al_xGa_<1-x>Sb三元混晶半導体のバルク単結晶のAl組成比は成長に伴い増加することがわかった。また、成長に伴い、固液界面形状が不安定となり、マクロステップが形成された。(3)超音波振動導入を用いてGaSb原料の供給量を制御する新しい方法を考案した。この方法は、GaSb供給原料をカーボン製の外坩堝の底に配置し、小穴を開けたカーボン製の内坩堝をその上に配置する。発振周波数10kHz、発振出力(0-150W可変)の超音波振動子を外坩堝の底に取り付け、超音波振動の出力と導入時間を制御することにより、GaSb融液を内坩堝の底の穴から内坩堝内に輸送する方法である。内坩堝底に配置したGaSbが結晶成長初期段階でほとんど融解しInGaSb原料融液と混合したため原料供給用GaSbが残っておらず、超音波振動によるGaSb原料供給の効果を確認できなかった。今後、坩堝穴径と温度分布の制御が重要な課題である。本研究は、均一な組成比をもつIn_xGa_<1-x>Sb三元混晶半導体のバルク単結晶を成長させるために、超音波を利用して溶質供給を行う新しい試みである。In-Ga-Sb溶液からIn_xGa_<1-x>Sb単結晶を成長させる際、結晶中に取り込まれるIn組成比は溶液中のIn組成比よりも低いため、結晶が成長するにつれて、結晶に取り込まれなかったInが溶液の固液界面近傍に堆積し、溶液のIn濃度が高くなる。その結果、結晶が成長するにつれて結晶中のIn組成比が徐々に増加する問題が生じる。均一組成比の結晶を成長させるためには、結晶成長により不足する溶質原料を補充する必要がある。本年度は(1)偏析現象を調べることと(2)坩堝穴の直径と超音波導入による溶質供給量との関係を調べることに重点をおいた。(1)超音波を導入しない場合の偏析現象を調べる実験を行った。平衡偏析係数が1よりも小さいIn_xGa_<1-x>Sbと1よりも大きいAl_xGa_<1-x>Sb三元混晶半導体のバルク単結晶を成長させ、偏析の相違を調べた。(2)超音波導入型回転引上げ装置は、Ni振動子を外坩堝の底に取り付けてあり、発振周波数10kHz、発振出力(0-150W可変)の超音波を溶液溜め坩堝内に導入できる。最初、GaSb供給原料をカーボン製の外坩堝の底に配置し、小穴を開けたカーボン製の内坩堝をその上に配置した。成長中に超音波振動を溶液中に導入すると、GaSb融液が内坩堝の底の穴から内坩堝内に輸送される。小穴の直径を種々変えて、超音波振動によって溶質が輸送されるか否か調べた。その結果、直径が2mm以上の場合、溶質が輸送されることがわかった。

(2)平衡偏析係数が1よりも小さいIn_xGa_<1-x>Sbと1よりも大きいAl_xGa_<1-x>Sb三元混晶半導体バルク単結晶を成長させ、偏析の相違を調べた。In_xGa_<1-x>Sb(x=0.03)単結晶の成長方向のIn組成比は徐々に高くなった。一方、Al_xGa_<1-x>Sb三元混晶半導体のバルク単結晶のAl組成比は成長に伴い増加することがわかった。また、成長に伴い、固液界面形状が不安定となり、マクロステップが形成された。(3)超音波振動導入を用いてGaSb原料の供給量を制御する新しい方法を考案した。この方法は、GaSb供給原料をカーボン製の外坩堝の底に配置し、小穴を開けたカーボン製の内坩堝をその上に配置する。発振周波数10kHz、発振出力(0-150W可変)の超音波振動子を外坩堝の底に取り付け、超音波振動の出力と導入時間を制御することにより、GaSb融液を内坩堝の底の穴から内坩堝内に輸送する方法である。内坩堝底に配置したGaSbが結晶成長初期段階でほとんど融解しInGaSb原料融液と混合したため原料供給用GaSbが残っておらず、超音波振動によるGaSb原料供給の効果を確認できなかった。今後、坩堝穴径と温度分布の制御が重要な課題である。
リモートセンシングと数値モデルを併用した熱塩循環と海水流動予測に関する研究

対馬暖流が北上する九州北部から山陰沿岸においては、流れに誘導されて毒性の高い赤潮あるいは大型クラゲなどが漂着することがあり突発的な漁業被害が発生してきた,本研究の目的は、それらの漂着を事前に予測し、漁業被害軽減のための予報システムを開発することにある。具体的には、漂着の数値予測モデルとリモートセンシングデータとを併せた高解像度の流況と赤潮などの漂流とその漂着を予測するシステムを構築するために以下の検討を行った。1.高解像度流動予測システムの確立流動予測にはMECモデルを導入し、(1)日本海全域、(2)中間領域および(3)小領域(沿岸域)の3つの計算ステップを構築した。(1)の日本海全域の予測は、実用化されているRIAMモデル(九州大学が開発)の結果を使用した。(2)において、(1)の計算結果を既存の流動モデルの境界条件とし、山陰沿岸を対象とした300km四方の中領域の流動計算を行った。その結果を境界条件として,10km格子の鳥取県沿岸の詳細な流動予測を行うものである。さらに,漂流物を追跡するため、オイラーラグランジェ追跡モデルを用いて赤潮等の漂流物の輸送過程を予測するモデルも開発した.以上のシステムで山陰沿岸部の流れの様子が詳細に把握できること、ならびに赤潮等の追跡計算から岸域付近への滞留や輸送が詳細に把握できることを確認した.2.リモートセンシング解析公開されている衛星画像データの中から、赤潮発生時と流動時に対応するデータを抽出し、流動計算の精度を検証した。その結果、対馬海峡に発生した赤潮が、対馬暖流に乗って山陰沿岸部に到達するまでに約10日程度の時間経過があったが、流動計算においてもほぼ一致しており、計算精度の検証に有用であることが分かった。しかし実際の赤潮あるいは大型クラゲの流動予測を精度よく行うためには、衛星画像での海表面の温度、クロロフィル等の分布が必要であり、また海域の風況を導入する必要があり今後の研究課題となった。平成20年度は,下記の(1),(2)のように,赤潮の流動予測モデルとして潮汐流の流動と熱収支予測のルーチンならびに海上風による循環を考慮した3次元の流動モデルを構築を目指した.さらに海水温が上昇する5月9月期の海面情報を衛星画像から写真解析する方法の確立を目指した.(1)山陰沿岸域での流動パターンを詳細に予測するための3次元流動シミュレーションモデルの確立平成20年度は九州大学のRIAMモデルとの連携から,格子メッシュサイズが,広域流動予測の10km程度の間隔から1km程度までに格子間隔を狭めて,予測精度を向上させた.これによって,従来は山陰沿岸域での計算精度が大幅に向上した.例えば島根半島から鳥取県沖の流動分解能は100倍以上向上し,美保湾内部での流動パターンが確認できるようになった.また,一部,水温ならびに海上風もモデルに組み込み,流動場に及ぼす影響について検討した.(2)衛星画像による赤潮流動解析方法の実用化衛星画像解析に関する基本的事項について情報収集に努め,公開されている衛星データを利用し,海面クロロフィルデータの画像解析を試験的に行い,モデルに組み込む手続きを検討した.近年、日本海においては赤潮や大型クラゲなどによる漂流物による漁業被害が発生している.本研究の目的は、それを軽減させるための予報システムを開発すること、すなわち、数値モデルとリモートセンシングデータとを併せた,高解像度の流況と赤潮などの漂流とその漂着を予測するシステムを構築することである。1.高解像度流動予測システム提案した流動予測システムは3つのサブモデル、(1)日本海全域、(2)中間領域および(3)小領域(沿岸域)の3つの計算ステップから構成されている。(1)日本海全域の予測は、実用化されているRIAMモデル(九州大学が開発)の結果を使用した。しかしながら、比較的粗い格子であり、鳥取沿岸域における漂流までを追跡できるものではない.(2)において、(1)の計算結果を既存の流動モデルの境界条件として与え、対象とする海域(300km四方の中領域)の流動計算を行う。さらに、その結果を境界条件として,(3)鳥取県沿岸の詳細な流動予測を行うものである。さらに,漂流物を追跡するため、オイラーラグランジェ追跡モデルを用いて得られた流動による漂流物の輸送過程を計算するモデルも開発した.予備的な計算結果から段階を追って流れの様子が詳細に把握できることが確認された赤潮等を粒子に置き換えて追跡計算した結果、沿岸域付近への滞留や輸送が詳細に把握できることが確認された.2.リモートセンシング解析ERDAS衛星画像解析ソフトを用いたが、ソフト解析については、ソフトの知識や高度なテクニックを必要とするため、本年度は、解析手法の検討のための第1段階として、1972年2005年までのパレスチナ沿岸におけるLandsat衛星データから海岸線変化や赤潮発生状況の解析手法を検討した。その結果、赤潮発生状況については把握できなかったが、海岸線の変化について侵食と堆積状況が把握できることがわかった。1.高解像度流動予測システムの確立

流動予測にはMECモデルを導入し、(1)日本海全域、(2)中間領域および(3)小領域(沿岸域)の3つの計算ステップを構築した。(1)の日本海全域の予測は、実用化されているRIAMモデル(九州大学が開発)の結果を使用した。(2)において、(1)の計算結果を既存の流動モデルの境界条件とし、山陰沿岸を対象とした300km四方の中領域の流動計算を行った。その結果を境界条件として,10km格子の鳥取県沿岸の詳細な流動予測を行うものである。さらに,漂流物を追跡するため、オイラーラグランジェ追跡モデルを用いて赤潮等の漂流物の輸送過程を予測するモデルも開発した.以上のシステムで山陰沿岸部の流れの様子が詳細に把握できること、ならびに赤潮等の追跡計算から岸域付近への滞留や輸送が詳細に把握できることを確認した.2.リモートセンシング解析公開されている衛星画像データの中から、赤潮発生時と流動時に対応するデータを抽出し、流動計算の精度を検証した。その結果、対馬海峡に発生した赤潮が、対馬暖流に乗って山陰沿岸部に到達するまでに約10日程度の時間経過があったが、流動計算においてもほぼ一致しており、計算精度の検証に有用であることが分かった。しかし実際の赤潮あるいは大型クラゲの流動予測を精度よく行うためには、衛星画像での海表面の温度、クロロフィル等の分布が必要であり、また海域の風況を導入する必要があり今後の研究課題となった。
両側視神経切断後の一次視覚野の変化の解析とその再生法の検討

視覚再生には網膜、視神経レベルの再生を目指すものなど様々な試みがなされているが、我々は一次視覚野を電気に刺激する事による視覚再生を目指している。本研究は、視力障害者に対する視覚再生を目標とする研究の一躍を担うものである。まず正常ラットを用い様々な光照度条件下で、その探索行動の変化をビデオアナライズシステムを用いて計測した。その結果一定の照度以上でラットの探索行動が抑制される事が分かった。さらに、ラットの視神経を経眼窩的に切断することにより、両側視神経切断モデルを作成し両側一次視覚野あるいは感覚運動野の電気的な刺激を行った。刺激は電極間が0.3mmの白金電極を用い、脳表から約0.5mmの深さの顆粒層(第IV層)に定位的に設置した。3Hz、0.5mAの電気刺激を一次視覚野に与えると、ラットの探索行動の減少が認めれた。感覚運動野の刺激では探索行動に対する変化は認められなかった。つまり、一次視覚野の電気刺激はラットに何らかの感覚として認知され、それは光刺激と同様に探索行動を抑制すること、またその認知されている感覚は、運動感覚野の刺激とは異なるものであることが示された。これらは一次視覚野の電気的な刺激が、視覚情報の一部になりうることを示唆していると考えられる。現在、視神経切断後の一次視覚野の経時的な変化を組織学的および電気生理学的に観察し、電気刺激がそれらに与える効果、あるいはニューロトロフィンがそれらに与える変化について検討している。また刺激条件、刺激パターンについて、多電極を用いて検討している。
IBDPを活用した大学入試に関する国際比較研究

ィプロマ・プログラム(IBDP)の活用について、国際比較研究を実施し、下記3点の課題を明らかにするものである。(1)高等教育の課題:「大学がIBDPの修了生やIBDPの教育成果を如何に評価するのか」(2)教育制度上の課題:「如何にIBDPを日本の大学入試制度に位置付けるのか」(3)大学入試改革の課題:「IBDPの活用が大学入試改革全体に如何なる影響を与えるのか」これら3つの課題を、相互に関連付けながら包括的に明らかにした。特に先進的にIBDP生を受け入れてきた諸外国(米国・オーストラリア・英国)では、IBDPが、円滑な高大接続に対して、如何なる意義や効果を有すると考えられ、また制度の中に位置付いているのか、現地調査を通じて明らかにした。英国においては、IBDPが、大学・カレッジ入学サービス機構(University and College Admission Service)が作成する全国統一能力認証基準(UCAS Tariff)に位置づけられたことで、新たな大学入学資格の選択肢の一つとなっていることが判明した。また、米国ではIBDPは早修制度の一部を成している。高校生が大学1、2年次レベルの科目を履修し、その後に行われる共通試験の結果によって大学の単位を取得できる制度であるAPプログラムと並んで、高校生を大学へ円滑に移行させるための高大接続プログラムとして普及していることが明らかになった。本研究では、米国・オーストラリア・英国の大学入試制度に対して、IBDPが如何に影響を与えているのか、その状況を明らかにすることを試みた。その上で、当該結果を相対化、比較しながら、国内の大学入試改革に示唆を導出することを計画していたが、本年度の調査により、予定していた海外の現地調査が概ね順調に進展した。また、当初の予定には無かった国の情報も逐次、集約することが出来、研究の進捗状況は概ね、良好と言える。今年度は、対象国の大学入試制度全体において、IBDPはいかに位置付けられているかという全体像に加えて、各国の各大学は、個別に、IBDPの学習経験を有する生徒を如何に評価しているかを明らかにする。例えば、米国においては、IBDPは入学時点における評価のみならず、入学後の単位認定にもつながるような制度設計がなされている。このように他国の大学での調査を通じて、国内の当該評価制度を相対的に、かつ多角的に把捉し、示唆を得る予定である。また、IB導入国の大英国においては、IBDPのコアの要素が、他の大学入学のための資格の要件にも影響を及ぼしていることが明らかになった。IBが重視する能力観は、いわゆる「新しい能力」と親和的であると捉えられており、IBDPの国内における普及は、IB認定校以外の学校における教育にも影響を及ぼすことが考えられる。さらに、日本においては、現在「IBの良さを生かした教育」の構想・普及が模索されている。現在、国内では大学入試改革が進行している状況にも鑑み、今後、IBDPを大学入試改革全体に生かす方向性を展望することは学術的、実践的な意義が高いと考える。今後は、米国・オーストラリア・英国の大学入試制度に対して、IBDPが如何に影響を与えているのか、その状況を明らかにすることを試みる。その上で、当該結果を相対化、比較しながら、国内の大学入試改革に示唆を導出することを計画している。

このように他国の大学での調査を通じて、国内の当該評価制度を相対的に、かつ多角的に把捉し、示唆を得る予定である。また、IB導入国の大英国においては、IBDPのコアの要素が、他の大学入学のための資格の要件にも影響を及ぼしていることが明らかになった。IBが重視する能力観は、いわゆる「新しい能力」と親和的であると捉えられており、IBDPの国内における普及は、IB認定校以外の学校における教育にも影響を及ぼすことが考えられる。さらに、日本においては、現在「IBの良さを生かした教育」の構想・普及が模索されている。現在、国内では大学入試改革が進行している状況にも鑑み、今後、IBDPを大学入試改革全体に生かす方向性を展望することは学術的、実践的な意義が高いと考える。今後は、米国・オーストラリア・英国の大学入試制度に対して、IBDPが如何に影響を与えているのか、その状況を明らかにすることを試みる。その上で、当該結果を相対化、比較しながら、国内の大学入試改革に示唆を導出することを計画している。旅費精算上の計算相違が生じて、結果的に9000円の残額が発生したため。
記憶機能への海馬の量的・質的関与の様態に関する研究:一過性全健忘症例を通して

目的:一過性全健忘症(Transient Global Amnesia:TGA)例の記憶能、並びに海馬の形態的および機能的異常について検討し、海馬の記憶機能への関わりの様態を研究する。平成2年度は以下の検討を行なった。対象:Hodges et al.(1990)の定義を満たすTGA例10名(男1名、女9名;平均年齢60.8歳)。方法:記憶検査には主としてWechsler Memory ScaleーRevised(WMSーR)を使用。形態的にはSiemens社製Magnetom 1.5Tesler超電導型MRIを用い、対象者の海馬を5mm幅で体軸断および冠状断につき検討。機能的検討にはIMPあるいはHMーPAOSPECTを用いた。結果:1)発作中に記憶検査を施行しえた症例6では、著明な前向健忘並びに数カ月間の逆向健忘を認めた。発作後、明らかな記憶機能の低下は全例自覚しておらず、症例8、10を除き(言語性記憶の軽度低下)、発作後一週以降に施行したWMSーRにも異常は認めなかった。2)10例中8名の海馬CA1野に点状の小病巣を認めた。高齢の症例9、10にのみ側脳室下角の軽度の拡大がみられ、症例10ではさらに左外側溝の拡大もみられた。3)発作中にSPECTを施行しえたのは症例6のみであり、症例5、9、10を除き発作後のSPECTには異常は認められなかった。考察:海馬は記憶の解剖学的基盤として最も重視されており、またそのCA1領域は脳虚血に最も脆弱性の高い部位の一つとして知られている。症例6の発作中のIMPーSPECTは、後大脳動脈領域の低灌流を示した。従って大多数の例で認められたMRI上のCA1野の小病巣は、側頭葉内側部への一過性の血流低下により生じた可能性が高い。ただし発作前にMRIは撮影されていないので、今後TGAの既往のないTGA例と同年齢者の海馬に類似の病変が存在するかどうかの検討が必要である。いずれにしろ今回の結果は、TGA例の海馬の精査の必要性を示している。
原核生物の細胞分化開始過程における発現制御機構

1.(1)菌体外中性(npr),アルカリ(apr)両プロテアーゼ欠損と胞子形成初期遺伝子の高温感受性変異spoOAts-7をもつ変異株と菌体外アルカリプロテアーゼのプロモーターを欠いたプロモーター検索ベクター, PSBを用いたショットガン法により37°Cでスキムミルクを含む胞子形成培地上でハローを形成するが, 43°では形成しない. spoOA依存プロモーターと思われるDNA断片を三種(E2, S2, S3)クローン化することができた.(2)3種のプロモーターはいずれも胞子形成期の初期にのみ発現が開始されることが,培養液中に分泌されるセリンプロテアーゼの活性を測定することにより判明した.3.これらのプロモーターを含むDNA断片を大腸菌でのみ増殖可能なマッピングプラスミドpCP112に導入し,次に枯草菌の染色体に組込みCmrをマーカーとしてPBS1によるマッピングを行なった.その結果E2はaroD-leuA, S2はpurB-tre, S3はrif-strA近傍にマップされた.中でもS3は枯草菌の近縁種のみならずグラム陰性奇菌の大腸菌などでも保存度の高い転写・ほん訳に関与する遺伝子群の中にマップされ,その順序はcySA14-spoOH-rif-StrA-(S3)Cmであった.3.次に上記のS3断片の塩基配列を決定したが, ORFの一部しか含まれていなかったので, Walking法によりさらに大きなDNA断片をクローン化し,その塩基配列の決定を行なっている.現在まで, S3遺伝子-rpsJ(S10)rplC(L3)の順であることがわかった.しかしS3遺伝子についてはアミノ酸配列に相同性がみられるタンパクは見い出せなかった.今後は, S3遺伝子を不治化した場合どのような表現型を示すかを検討していきたい.1.(1)菌体外中性(npr),アルカリ(apr)両プロテアーゼ欠損と胞子形成初期遺伝子の高温感受性変異spoOAts-7をもつ変異株と菌体外アルカリプロテアーゼのプロモーターを欠いたプロモーター検索ベクター, PSBを用いたショットガン法により37°Cでスキムミルクを含む胞子形成培地上でハローを形成するが, 43°では形成しない. spoOA依存プロモーターと思われるDNA断片を三種(E2, S2, S3)クローン化することができた.(2)3種のプロモーターはいずれも胞子形成期の初期にのみ発現が開始されることが,培養液中に分泌されるセリンプロテアーゼの活性を測定することにより判明した.3.これらのプロモーターを含むDNA断片を大腸菌でのみ増殖可能なマッピングプラスミドpCP112に導入し,次に枯草菌の染色体に組込みCmrをマーカーとしてPBS1によるマッピングを行なった.その結果E2はaroD-leuA, S2はpurB-tre, S3はrif-strA近傍にマップされた.中でもS3は枯草菌の近縁種のみならずグラム陰性奇菌の大腸菌などでも保存度の高い転写・ほん訳に関与する遺伝子群の中にマップされ,その順序はcySA14-spoOH-rif-StrA-(S3)Cmであった.3.次に上記のS3断片の塩基配列を決定したが, ORFの一部しか含まれていなかったので, Walking法によりさらに大きなDNA断片をクローン化し,その塩基配列の決定を行なっている.現在まで, S3遺伝子-rpsJ(S10)rplC(L3)の順であることがわかった.しかしS3遺伝子についてはアミノ酸配列に相同性がみられるタンパクは見い出せなかった.今後は, S3遺伝子を不治化した場合どのような表現型を示すかを検討していきたい.
看護者のメタ認知分析による看護共感尺度作成の試み

本年度(次年度)は、研究目的「(2)分析した看護場面の中から、特徴的な看護場面を抽出し、それに対する看護者の反応を実証的データとして収集する。そのためには、看護者のメタ認知を分析し『共感』をモデル化する」「(3)看護者の『共感』を評価でき、看護実践にフィードバックできる尺度を作成する」について実施した。患者との対人関係に悩む看護者の対応場面7場面をプロセスレコードに再構成してもらい収集した。そしてこの場面を一つずつ分析し一般化した。看護者は患者の不従順な行動を見ると、その理由を知ろうとするよりも、その行動を非難する傾向があることが示唆された。その看護場面を題材に、被験者に患者役・看護者役になってもらいロールプレイを行った。11場面のロールプレイが行われた。被験者にロールプレイの場面を再構成してもらい、その場面で自分が何を考えていたのかをメタ認知によりたどりなおした。「(患者の)気持ちは分かる」という表現を共感の表現だという認識から、看護者個人の共感概念の違いが看護者の共感を妨げる要因となっていることが示唆された(この一部は、第22回日本看護科学学会で発表した)。共感概念に対する看護者の理解のずれが示唆されたため、看護者の共感を評価する尺度として看護者が共感をどのように認識しているかを明らかにする質問紙を考案した。3年課程の看護学校2年生107名を被験者に質問紙を行った。患者の単純な感情を受け止めているだけの反応を共感性が高いと答えており、共感に対する認識にずれがあることを支持する結果であった。今回の調査では、看護者の共感に対する認識の一部は明らかにすることはできたが、看護者が自分の共感性を自己チェックできるような共感性尺度作成までは至らなかった。しかし、看護においては共感の重要性のみが先行し、その中身が十分に理解されないで使用されていることを、実証的に明らかにしたことでこの研究の意義は大きいと考える。初年度の研究目的は、「(1)実際の看護場面から『共感』に関連している現象を抽出し、それを分析して看護場面の構造を明らかにする」「(2) (1)で分析した看護場面の中から、特徴的な看護場面を選出し、それに対する看護者の反応を実証的データとして収集する」であった。まず、実際の看護場面で患者と看護婦のやりとりの場面の収集に際して、事前に医学部附属病院の倫理委員会に研究計画を提出し倫理審査を受けた結果、研究計画は承認された。しかし、実際に患者と看護者の対応場面を録音する契約がうまくいかず、看護場面の録音ができなかった。そのため、計画を変更し、看護婦が患者と対応場面を再構成したプロセスレコードを用いることとなった。現在は、プロセスレコードを収集し、その分析に取りかかっている。分析が終われば、プロセスレコードから看護場面の構造化を行い、それをもとに仮尺度および質問紙を作成する予定である。また、典型的な看護場面を取り出し、その場面をビデオに作成し、それを刺激とした看護者の反応の収集も行う予定である。
遺伝子欠損顆粒膜細胞を用いた重症排卵障害および黄体化異常の治療法の発見

昨年度に抗癌剤の卵巣顆粒膜障害を検証するために卵巣組織切片器官培養法の確立に世界で初めて成功した。本実験法確立は機能的細胞群単位での卵巣機能解析を可能にした画期的開発であった。そこで、今年度は当初細胞培養実験で計画していた解析を可能な限りこの器官培養法で行う方向に変更した。当初計画していた単細胞培養系よりもはるかに簡便にin vivo卵巣機能を反映できると考えられたからである。また、我々はTopoisomerase inhibitorが卵巣顆粒膜細胞に分化特異的成熟度特異的アポトーシスを誘発することを世界で初めて証明した。このアポトーシスのメカニズムを明らかにし、予防方法を発見できれば、重症排卵障害や早発閉経患者の新しい治療法を開発できることから、このアポトーシス研究を取り入れた。予定された各種実験は継続しているが、多くは結論的な結果はまだ得られていない。しかし、Topoisomerase inhibitorによる卵巣顆粒膜細胞障害については新発見に成功した。この卵巣顆粒膜細胞障害の分子機序の解明と、治療法の発見は、当初の本研究の最終目的と同じ結果が得られることになった。卵巣組織切片器官培養による顆粒膜細胞機能のin vitro解析実験系で、Topoisomerase inhibitorによる卵巣顆粒膜細胞アポトーシスが、CPT-11でもSN38でもない第3の未知の物質により誘発されていること、卵巣顆粒膜細胞の毒物代謝機構が特異的なために、若年の卵巣機能障害発症に関与する可能性を発見した(論文執筆中)。別の並行実験から、activinシグナルやDNA methylationが卵巣機能障害に関与している可能性も発見した。今年度は以下の成果を得た。(1)野生型および遺伝子欠損マウスの顆粒膜細胞のin vitro黄体化実験:本研究では、野生型および遺伝子欠損マウスの顆粒膜細胞のin vitro培養実験系でhCGおよび8-Br-cAMP刺激黄体化実験における各種生理活生物質の産生を測定し、排卵障害マウスにおける異常産生を示す生理活性物質を検証してきた。特に、今年度は卵巣組織切片をin vitro培養するシステムを完成した(卵巣組織切片器官培養)ことから、完全に組織構築を破壊した状態で細胞培養せずに、in vivoに近い状態で研究することが可能になった。(2)野生型および遺伝子欠損マウスからの顆粒膜細胞株の樹立:マウス顆粒膜細胞をMutagen処理により変異させ、限界希釈法によりモノクローナル化細胞株の樹立を試みている。(3)顆粒膜細胞分化特異的抗原を認識するモノクローナル抗体作製:顆粒膜細胞の分化過程をより詳細に解析するために、分化前、分化途上、分化後のマウス顆粒膜細胞でそれぞれラットを免疫し、ラット脾臓細胞とマウスミエローマ細胞とのヘテロハイブリドーマを樹立する計画であったが、(6)卵巣組織切片器官培養を優先させる方針としたため細胞融合する前で止めている。(4)顆粒膜細胞の機能的細胞群の同定および遺伝子欠損マウスにおける欠落細胞群の同定:実験(3)で完成した抗体を用いる研究のため次年度に持ち越した。(5)green mice由来顆粒膜細胞とのキメラ細胞塊を用いたin vitro黄体化反応の解析:(6)の卵巣組織切片器官培養法にキメラ細胞集団を用いた解析を中心に進めている。(6)卵巣組織切片器官培養によるin vitro黄体化現象の解析:今年度は抗癌剤の卵巣顆粒膜障害を検証するために卵巣組織切片器官培養法の確立に成功した。本実験法確立は機能的細胞群単位での卵巣機能解析を可能にした画期的開発である。現在は、当初細胞培養実験にて解析しようとした研究を可能な限りこの器官培養法で解析する方向で進めている。
ICUにおける子どもの面会の実態と面会を妨げる要因

1.ICUで治療を受けている患者に対する子どもの面会の実態ICUで治療を受けている患者に対する子どもの面会の実態を明らかにすることを目的に調査を行った。ICUを有する全国333施設の看護師長に面会の実態に関して、郵送法による自記式質問紙調査を行った。148施設から回答を得て(回収率44.4%)、有効回答数は141施設(95.3%)であった。ICUで治療を受けている患者に対する子どもの面会は、「制限していない」13施設(9.2%),「制限している」19施設(13.5%),「原則制限しているが特例で許可」109施設(77.3%)であった。施設として子どもの面会を制限しない理由は,患者にとって子どもの面会が必要である,子どもにも面会をする権利がある,制限する理由・意味・必要性を感じない等があった。また,施設として子どもの面会を制限する理由は,患者・子ども双方への感染の可能性,子どもへの心理的衝撃,患者の安静保持困難等があった。2.ICUで治療を受けている患者に対する子どもの面会の促進を妨げる要因ICUで治療を受けている患者に対する子どもの面会を妨げる要因を明らかにすることを目的に調査を行った。ICUを有する全国333施設のICU経験3年目以上の看護師999名を対象に郵送法による自記式質問調査を行った。430名から回答を得て(回収率43.0%),有効回答数は375名(87.2%)であった。研究参加者の平均年齢は34.03歳,看護師経験平均年数11.97年,ICU看護師経験平均年数6.17年であった。性別は,男性31名(8.3%)女性344名(91.7%)であった。ICU入室患者に対する子どもの面会への対応の有無は,対応ありが364名(97.1%),対応なしが8名(2.1%)であった。子どもの面会を妨げる要因として,35歳の子どもの面会では,子どもへの心理的影響,看護師自身の子どもの面会への介入の自信のなさ等が面会を妨げる要因であった。また,612歳の子どもの面会でも同様の結果を得た。ICU入室患者を家族にもつ子どもの面会の実態と面会の促進を妨げる要因を明らかにすることを目的に調査を行った。方法は、本調査への参加の承諾が得られたICUに勤務する看護師を対象に、半構成的質問紙を用いた面接調査を行った。分析は意味のある文章を抜き出しコード化しカテゴリー化した。参加者は7名で、男性1名、女性6名であった。平均年齢35.7±8.3歳、平均看護師経験年数14.8±8.5年、平均ICU経験年数7.8±4.8年であった。結果、面会の実態として、【ICUの規則として子どもの面会を断る】【患者が終末期の場合は子どもの面会を行う】【家族が子どもの入室を強く望んだ時に面会を行う】【子どもが患者に会いたいと言った時に面会を行う】【ICU入室患者が子どもに会いたいと言った時に面会を行う】などが明らかとなった。また、面会を妨げる要因として、【子どもの面会へ介入できる自信がない】【子どもがなりふり構わず泣くのを見ることがつらい】【容姿が変わってしまった患者を子どもが受け入れられるのか分からない】【ICUでの治療の意味を子どもが理解できるのか分からない】【ICUでの面会でショックを受けトラウマにならないか心配である】【面会をしたいという子どもの意思が感じられない】【親の思いだけで子どもに面会をさせている】【患者が子どもに会いたいと思っているか分からない】【子どもの面会が他の入室患者のストレスになる】【子どもが感染症にかかっていないか心配である】が明らかになった。看護師は子どもの面会は原則として断っているものの、患者の状況や、子ども・家族・患者の要望により面会を行うなど柔軟に対応していた。面会の促進を妨げる要因としては、面会をすることで起きる子どもの反応を見ることの辛さや、子どもの反応への介入に対する看護師の戸惑いや不安などが窺えた。

ICUを有する全国333施設のICU経験3年目以上の看護師999名を対象に郵送法による自記式質問調査を行った。430名から回答を得て(回収率43.0%),有効回答数は375名(87.2%)であった。研究参加者の平均年齢は34.03歳,看護師経験平均年数11.97年,ICU看護師経験平均年数6.17年であった。性別は,男性31名(8.3%)女性344名(91.7%)であった。ICU入室患者に対する子どもの面会への対応の有無は,対応ありが364名(97.1%),対応なしが8名(2.1%)であった。子どもの面会を妨げる要因として,35歳の子どもの面会では,子どもへの心理的影響,看護師自身の子どもの面会への介入の自信のなさ等が面会を妨げる要因であった。また,612歳の子どもの面会でも同様の結果を得た。
血管内皮特殊顆粒(Weibel-Palade body)の放出機序の形態学的、免疫学的解析

Weibel-Palade body(以下WP)は血液凝固に関与する第8因子関連抗原(分子量220K)とそのプロシ-クエンス(分子量100K)を含有する。一方、近年血管内皮由来弛緩因子(EDRF)や収縮因子(EDCF)の概念の展開により、内皮細胞のvasomotionに果たす役割も注目され、その粗面小胞体・ゴルジ系で生成されるWPに血液凝固促進因子以外にも血管収縮因子が含まれている可能性が我々の予備実験からも示唆されてきた。さらに、昨年度の研究結果から、ブタ冠動脈は10^<-3>Mヒスタミンによって著明に攣縮を起こし、その形態学的変化として内皮細胞の空胞増加、内皮細胞間の離開、標識実験による内皮透過性の亢進が明らかとなった。これらの結果に基づいて、本年度は(1)ブタ冠動脈分離内皮細胞を、メチオニン量を通常量の1/10に調節した培地に〔^<35>S〕メチオニン100μci/mlを添加し、16時間培養し、培養細胞の標識放出蛋白を二次元電気泳動によるオ-トラジオグラムで解析した。(2)冠動脈segmentを(1)と同様の方法で培養した。(3)(2)の培地に10^<-3>Mヒスタミンを添加し、放出蛋白を解析した。(4)WPの脱顆粒剤としてcompuond 48/80、PMA、calcium ionophoreを培地に添加し、その放出蛋白の泳動パタ-ンを無添加群と比較した。上記の実験結果を要約すると、(1)からは7種の内皮放出蛋白が確認され、(2)ではE140Kを除いて(1)と同種の放出蛋白が確認された。(3)でヒスタミン添加によって120Kのスポットが得られた。以上の結果から120Kの蛋白が冠動脈攣縮時に内皮から放出され、それは(4)の実験からWP由来因子であると考えられる。今後このペプチドの抗体を作製し、免疫電顕によって細胞内局在を追跡していく予定である。Weibel-Palade body(以下WP)が第8因子関連抗原(von Willebrand因子)の合成・貯蔵・放出に関与する小器官であり、その放出がヒスタミン遊離剤の一つであるcompound 48/80によって誘発されることは我々の観察からも明らかである。63年度の実験計画に基づいて、ヒト臍帯臍静脈(3740週)をcompound 48/80(100μg/ml Ringer)添加リンゲル液に浸潤、電顕試料にして観察した結果、WPの著明な開口分泌像が観察されたほか、透出分泌を示唆する像が得られた。WPはvon Willebrand因子(分子量220K)とそのpro sequence(100K)のほか、20Kと30Kのポリペプチドを含有することが今回行った二次元電気泳動による解析で明らかとなったが、これらの性状や放出機序についてはモノクロナール抗体を作製の上、免疫組織学的に解析していきたい。WPが臍静脈内皮で月令に応じて増加することはすでに報告している。カイウサギ臍静脈では胎生25日からWPが盛んにゴルジ装置で形成され生後25日に内皮細胞に密に存在するようになる。我々の従来の研究はWPがヒスタミンを含有することを示唆している。

カイウサギ臍静脈では胎生後期から生後期にかけてのWPの増加と高速液体クロマトグラフィによるヒスタミン定量値が相関している。63年度実験計画として抗ヒスタミン血清と第8因子関連抗原血清を用いて免疫金法による二重標識で両抗原のWPにおける局在性をヒト臍静脈(3740週)で検策した結果、同一WPに両抗原の局在が確認できた。WPがvon willebrand因子のほか、2、3のポリペプチドを含有し、さらにヒスタミンの貯蔵顆粒であることが、明らかとなったが、WPの高分子蛋白の放出とヒスタミン放出機序との関連性については目下、種々のWP放出誘発因子を用いて検討中である。WeibelーPalade body(以下WP)は血液凝固に関与する第8因子関連抗原(分子量220K)とそのプロシ-クエンス(分子量100K)を含有する。一方、近年血管内皮由来弛緩因子(EDRF)や収縮因子(EDCF)の概念の展開により、内皮細胞のvasomotionに果たす役割も注目され、その粗面小胞体・ゴルジ系で生成されるWPに血液凝固促進因子以外にも血管収縮因子が含まれている可能性が我々の予備実験からも示唆されてきた。さらに、昨年度の研究結果から、ブタ冠動脈は10^<-3>Mヒスタミンによって著明に攣縮を起こし、その形態学的変化として内皮細胞の空胞増加、内皮細胞間の離開、標識実験による内皮透過性の亢進が明らかとなった。これらの結果に基づいて、本年度は(1)ブタ冠動脈分離内皮細胞を、メチオミン量を通常量の1/10に調節した培地に〔^<35>S〕メチオニン100μci/mlを添加し、16時間培養し、培養細胞の標識放出蛋白を二次元電気泳動によるオ-トラジオグラムで解析した。(2)冠動脈segmentを(1)と同様の方法で培養した。(3)(2)の培地に10^<-3>Mヒスタミンを添加し、放出蛋白を解析した。(4)WPの脱顆粒剤としてcompound48/80、PMA、calcium ionophoreを培地に添加し、その放出蛋白の泳動パタ-ンを無添加群と比較した。上記の実験結果を要約すると、(1)からは7種の内皮放出蛋白が確認され、(2)ではE140Kを除いて(1)と同種の放出蛋白が確認された。(3)でヒスタミン添加によって120Kのスポットが得られた。以上の結果から120Kの蛋白が冠動脈攣縮時に内皮から放出され、それは(4)の実験からWP由来因子であると考えられる。今後このペプチドの抗体を作製し、免疫電顕によって細胞内局在を追跡していく予定である。
スリランカの農園地域の母子保健の向上　Ａ．Ｓｅｎの潜在能力アプローチに基づく研究

潜在能力アプローチは、本人が価値をおく生を生きるうえで不可欠な諸機能(行い・在りよう)の達成可能性に着目する。スリランカの農園地域の2008年からの調査では妊婦の痩せや低出生体重児、5歳未満児の低体重や発育阻害が高率にみられた。教育やインフラの低水準、地域資源の分配の偏在、女性の労働や家庭生活における資源の不平等等、母子の福祉(well-beings)の機能が乏しかった。母子の課題解決には、多様な民族を抱合する保健システム、治療よりもリスク予防重視、人の成長発達に応じた栄養管理、コミュニティの自立の機会の保障、民族差別の撤廃等、多岐に渡る政策分野を含んだ重層的、包括的なアプローチが必要である。2011年、農園の母子の栄養不良の原因を明らかにするために、政策実施機関である保健省、プランテーション産業省、ユニセフなどの国際援助機関やNGOを訪問し、サービス体制の実態を把握した。政府は国全体の栄養問題に取り組んでおり、幼少時の貧血、食文化、人々の関心の低さ、知識を得ても行動化できない等の課題をあげている。公的機関の栄養士は国内に5名のみで専門的手段を構築し難い状況にある。プランテーション産業省では、農園の住居や労働環境の改善に取り組んでいるが未だ充足されていない。農園の多いヌワラエリヤ県が属する中央部州庁の母子保健課を訪れると、2007年公的機関と農園会社の統合により農園に行政が入るようになった。しかし、行政職員が言葉の壁(タミル語)や、住居・交通アクセスの不便さにより農園への派遣を望まなく、政策を届き難くしている。農園では栄養不良に関連する水を媒介とする感染症、呼吸器疾患、成人のアルコーノレ依存症の問題があるという。正規の教育を受けた助産師を、今後農園へ派遣する予定である。2007年以降、栄養不良の妊婦にミルク配給200cc/日が始まり、栄養改善の兆しがある。一方、健診中の妊婦19名に聞くと、半数が流産などの経験をもっていた。過酷な農園労働や経済不安を訴えており、妊婦の健康管理のプロセスが保障されていない。幾つかのNGOは食糧セットの配給や体重測定の指導に取り組んでいるが、母親の労働時間の調整不備、教育の低水準により効果が遅いという。県レベルで様々な健康プログラムが企画されており、母子の栄養改善には総合的な保健プログラムが必要である。調査結果は潜在能力の観点から分析し、栄養不良の成立過程を明らかにする。研究分担者及び連携研究者も文献検索協力や食品市場調査を整理しており、2012年の論文や学会発表等に反映させる予定である,2012年8月2013年3月、農園の母子の栄養不良の原因を追求するため、下記の調査を行った。農園部ヌワラエリヤ県のDICKOYA基幹病院で23名の新生児、予防接種に来院した6歳以下の子ども57名及び母親の健康調査を実施した。新生児23名中、16名(70%)が強いやせ、7名(30%)が標準以下の体重であった(カウプ指数)。また、7名(30%)が帝王切開分娩で、母親の低身長と胎児の子宮内発育不全の理由が考えられた。医療関係者より栄養指導は受けていたが実行されていない可能性が高かった。57名の子どもは重症の栄養不良はいなかった。低出生体重児の家庭訪問5件を実施したところ、穀類中心の質素な献立で台所も粗末であった。個人で畑をもつことが困難な農園では栄養を得にくい状況がみられた。また、母子の健康記録を一体化した母子手帳がないことも課題とみられた。過酷な労働条件も栄養不良の原因になり易いため、2013年2月、農園労働者の女性25名(工場及び屋外労働者)にライフコーダを装着し、一日の消費カロリーなどを測定した。歩数は平均20,000歩であり、屋外労働者は出勤時と終了時(山への昇降時)に強いエネルギーが記録された。さらに農園住宅の人々の居住環境の調査20件では、家族員の都市や海外への出稼ぎ、アルコール依存や虐待等、社会的問題もみられた。経済条件や家族構造の変化も女性や子どもの栄養不良に繋がると考えられた。家電製品がないため女性の家事負担が大きいことも、栄養必要量低下に繋がる可能性が高い。家屋等の水質検査9件では、全ての蛇口から多量の大腸菌による汚染がみられた。下水処理がされておらず、寄生虫症や消化器系疾患に罹りやすい状況であった。本年、母子健診から生活に至る調査まで行い、母子の栄養不良に繋がると考えられる農園の生活の実態がより明らかになった。

2012年8月2013年3月までの調査結果を学会等で発表した。農園の母子の栄養不良の要因の1つに居住環境があげられる。農園住宅の蛇口7例、周辺タンク2例の水質検査では全てに塩素消毒はみられず、全てに大腸菌及び大腸菌群がみられ感染症のリスクが高かった(第39回日本保健医療社会学会)。また、ライフコーダにて農園の茶摘み及び工場労働者25名の一日の運動強度及び総消費カロリー等を測定した結果、茶摘み女性は山の昇降時に速足程度の運動強度がかかり、一日中立ち仕事のため早産などの異常出産のリスクが高かった。工場の女性は運動強度は強くないが、24時間運動が持続しており睡眠時間は平均3時間程度で健康へのリスクが高かった。総消費カロリーは平均1,750kcalであったが、全員1日10,000歩以上歩いており、最高27,000歩であった(第32回日本国際保健医療学会西日本地方会)。これらの厳しい労働条件に蛋白質及びエネルギー不足が加わり、貧血や異常出産を起こしていると考えられる。居住環境や労働条件が直接的間接的に母子の健康に影響し、早産や低出生体重児を生んでいると考えられる。したがって農園の母子の健康不良(栄養不良)は、単に食物不足というより、劣悪な生活環境や労働条件が母子の健康管理に影響を与えていると考えられ、さらに教育や保健人材の不足も政策実行の遅れに繋がり、妊婦や子どもの生存・生活の質を低下させ成長発達を阻害していると考えられる。農園居住者の多くを占めるインド人移民に対する社会的差別、山間部の地理的条件による情報不足なども心理的ディスエンパワメントに繋がりやすい。今後、母子のやせや貧血について、環境要因を分析し、農園地域の母子の栄養不良の成り立ちを総合的に評価し、長期に渡る母子の栄養不良に対し現状をどのようにすれば改善できるのか、潜在能力(機能の束)の観点から明らかにする。2014年農園地域の子どもの発育不良の調査を最終段階とし、当初予定した調査計画を全て実行できた。農園地域の拠点のN病院に予防接種で訪れた5歳未満児57人中、測定できた48人のうち、年齢の割に低体重(以下低体重)が27%、中・重度の身長不足(以下発育阻害)が56%、蛋白質・エネルギー欠乏の栄養不良(以下消耗症)は重度が7%、中度が20%であった。これらは発育不良が解消されず、年齢相応の成長が遂げられていない。昨年から経過観察中の低出生体重児(出生時2500g未満)の子どもの家庭訪問19事例では半数に低体重が続いていた。母の多忙さや家族員の出稼ぎなど、家族機能の変化も影響要因と考えられた。農園で働く母が5歳未満児を預ける7ヵ所の託児所での、232人の子どもの身長・体重測定結果は、低体重29%、発育阻害が41%であった。人間開発低位グループの指標や国平均より高率であった。男女別では男児より女児に発育阻害が多く、慢性的に蓄積した栄養障害とみられた。0-59ヵ月児と、24ヵ月-59ヵ月児の比較では、男女共に低体重・低身長値が同率であることから、連続的に栄養不良が続いているとみられた。また、低出生体重児71人中、低体重が32人(45%)おり、低出生体重児の半数は栄養不良が改善していなかった。託児所設備は劣悪で5ヵ所の託児所はスタッフに保育資格がなかった。乳幼児期の成長が促進されるよう健康環境づくりが急務だが、元々母親の栄養不良、知識不足、厳しい農園労働や不衛生な住居環境など母子に必要な様々な機能が欠乏している。