hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サイトカイン含有DNAフィルムを用いた骨形成ドラッグデリバリーシステムの開発

ラット組織中では、最も分解が遅いと考えれたDNAフィルムも早期に分解されたため、蒸留水中では安定していた物も、組織中では分解が早く、また、電解質液中でも早く分解される物と考えられる。おそらくは、静電的に結合したlipidとDNAは、イオンが充満した環境下ては早く分解するものと思われる。従って、サイトカインも短期間で組織中に拡散され徐放が起こりにくいため、このままではドラッグデリバリーシステムとして使いづらい。そこで、現在、DNAフィルム単独ではなく塩化カルシウムとリン酸水素二ナトリウムの溶液に交互に侵漬する方法によりDNAフィルムにハイドロキシアパタイトを複合させる方法やDNAフィルムを比較的低分子量のポリ乳酸に均一に混合する方法について検討中である。BMP含有DNAフィルムは、人工唾液中でのフィルムの分解が早く、3日で溶解消失してしまった。これは、DNAと人工脂質が静電的に結合することで生成しているDNAフィルムは、電解溶液である人工唾液中で速やかにDNAと人工脂質がイオン化して分解していったものと思われる。また、ラットの皮下組織においても約3日で消失した。したがって、DNAフィルムは、そのまま口腔組織内あるいは唾液が貯留する口腔内で長期間とどまることは難しく、ドラッグデリバリーシステムとしてのDNAフィルムは、表面をさらにコーティングするなど、分解速度を遅くする方法の検討が求められる。ドラッグデリバリーシステムにはDNAの二重螺旋構造が重要であるため、DNAを結合させる化学物質の更なる検索が必要である。キトサンは、毒性がなく、生体内で分解するアンモニウム基を有するカチオン性のポリマーで、創傷治癒などで使用されている。したがって、キトサンを人工脂質に変えて用い、DNAと反応させることにより、新たにドラッグデリバリーシステムの基礎的素材として用いることができるのではないかと考え検討した。DNA/キトサンコンプレックスは、pHが7.2のPBSバッファーやTris-HCLバッファーなどで洗浄すると空孔が生じ、daunorubicin hydrochlorideコンプレックスをインターカレートしたことから、DNAの二重螺旋構造が維持されているのが確認できた。また、MG-63細胞への毒性試験においても毒性がないことが認められ、ラットの皮下組織の毎入試験においてもマイルドな組織反応で、生体材料として適当であることが判明した。また、組織内においてもDNA/人工脂質コンプレックスよりも長く存在しているようであった。
静電気放電によって発生するパルス正電磁波の計測と発生メカニズムの解明

3年間の研究において、静電気放電が発生する電界波形および磁界波形を正確に測定するため、電磁界センサの特性として新しいパラメータ“複素アンテナ係数"定義し、このパラメータを用いたデコンボリューション(逆畳み込み)により、正確な波形再生が可能であることを確認した。この技術を用いて静電気放電が発生する電磁界波形を測定した結果、静電気放電によるパルス性電磁波発生の新たなモデルとして、放電初期に電極間に流れる電流(初期放電電流)が形成する微小ダイポールと、放電路が形成された後に流れる電流(短絡経路電流)からなる“2放射源モデル"を提案した。このモデルを用い、発生する電磁界から初期放電電流、短絡経路電流を推定した。また、短絡経路電流と、実際に測定された電流を比較検討することにより、このモデルの妥当性を検証した。上記のモデルを用い、電子回路の最小構成要素である両端に負荷が接続された伝送線路について、静電気放電によって発生する出力電圧を推定し、測定結果と比較することにより、モデルの有効性を確認した。さらに、電磁界センサの特性である複素アンテナ係数を測定するための手法を電磁妨害波計測用アンテナの特性測定に応用し、新しい測定手法を開発した。なお、この研究過程で、金属電極を接近させ衝突させる実験を行なったが、固定された物体間のESD電磁界が電子回路に与える影響よりも、衝突によって起こるESDによる影響の方が大きくなる場合があることを確認した。この問題を電磁界計測によって解明した例はなく、平成9年度までの科学研究費による研究の成果を有効に活用し、系統的な研究を行なう必要がある。初年度(平成7年度)においては、平面導体板上のモノポールアンテナおよびループアンテナついて、それぞれ電界波形、磁界波形のパラメータを測定するセンサとしての適用範囲および精度を明らかにするための研究を行うと共に、静電気放電を模擬する微小ギャップ電極間からの放電による電磁界波形のパラメータを測定した。具体的には、(1)近傍界補正を導入した透過係数法によって、測定したモノポールおよびループの複素アンテナ係数を用いて、各周波数ごとの電磁界の振幅と位相を求めた。また、これと理論計算との比較により、近傍界において複素アンテナ係数がどの程度適用できるのかを調べた。(2)微小ギャップ電極間放電装置および放電電流測定装置を設計・試作した。この放電電極から放射される電磁波が平面導体板上のモノポールおよびループに誘起する電圧を測定し、それぞれの電圧波形からモノポールおよびループの複素アンテナ係数を用いたデコンボリューションにより、電界波形および磁界波形を再生を試み、それが可能であることを確認した。この結果、以下のように、ほぼ当初の計画を達成することができた。(a)測定したモノポールおよびループの遠方界複素アンテナ係数は、静電気放電を模擬する放射源の近傍の電磁界を測定する場合においても、2dB程度の精度で適用可能であることが分かった。近傍電磁界分布が分かっている場合には、誤差をさらに低減できる可能性がある。(b)複素アンテナ係数を用いたデコンボリューションにより、電界波形および磁界波形を再生が可能であることを確認できたことは大きな成果といえる。本研究は、パルス性電磁波の発生源として重要な静電気放電を取り上げ、放電源の近傍電磁界を表す適切なパラメータおよび電磁界センサの特性を定義し、それらを高精度で測定できる手法を開発し、電磁界の測定結果から静電気放電による高速パルス性電磁波の発生メカニズムを解明することを目的としている。本年度は、平成7年度に試作した微小ギャップ電極間放電装置および放電電流測定装置各部の時間領域特性をチェックして改良を加え、放電電流測定の再現性を向上させた。また、アンテナから放射される電磁界の分布をセンサを走査することにより測定し、この結果と、理論計算による結果を比較検討することにより、測定場の周辺の反射による影響などが十分無視できる程度であることを確認した。この結果、高精度な複素アンテナ係数測定を実現した。

改良した実験システムを用い、放電電極全体を放射源とみなして電流波形から理論的に計算した電界波形および磁界波形と、実際に測定した波形を比較検討した結果、両者は定性的には一致するものの、立上がり時間などでは差が認められた。このため、過渡電磁界発生モデルを、放電路形成過程での電荷移動に対応する微小ダイポールアンテナからの電磁界と、放電路が形成された後で電極を流れる電流による電磁界からなるモデルに変更し、測定結果と理論計算の結果を比較検討した結果、測定結果をよく説明することができた。これらの成果をまとめ、平成8年11月に中国の西安において開催された「アジア太平洋環境電磁工学会議」において2件の中間発表を行うと共に、開催会場において他研究者と本研究課題に関して,意見交換・情報収集等の調査をあわせて行なった。本研究は、パルス性電磁波の発生源として重要な静電気放電を取り上げ、放電源の近傍電磁界を表す適切なパラメータおよび電磁界センサの特性を定義し、それらを高精度で測定できる手法を開発し、電磁界の測定結果から静電気放電による高速パルス性電磁波の発生メカニズムを解明することを目的としている。本年度は、放電初期に電極間に流れる電流(初期放電電流)が形成する微小ダイポールと、放電路が形成された後に流れる電流(短絡経路電流)からなる2放射源を、静電気放電によるパルス性電磁波発生の新たなモデルとし、発生する電磁界から初期放電電流、短絡経路電流を推定した。また、短絡経路電流と、実際に測定された電流を比較検討することにより、このモデルの妥当性を検証した。上記のモデルを用い、電子回路の最小構成要素である両端に負荷が接続された伝送線路について、静電気放電によって発生する出力電界センサの特性である複素アンテナ係数を測定するための手法を電磁妨害波計測用アンテナの特性測定に応用し、新しい測定手法を開発した。なお、この研究過程で、金属電極を接近させ衝突させる実験を行ったが、0.1mm以上の間隔で固定された物体間のESD電磁界が電子回路に与える影響よりも、衝突によって起こるESDによる影響の方が大きくなる場合があることを確認した。これまで、ESD対策やイミュニティ規格などにおいては、固定物体間ESDを対象として考えられている。しかし実際には、電子機器周辺で起こるESDは、固定物体間よりも物体の衝突によって起こることがほとんどであるから、電子機器の信頼性向上のために、衝突ESD電磁界の発生メカニズムの解明が必要である。この問題を電磁界計測によって解明した例はなく、平成9年度までの科学研究費による研究の成果を有効に活用し、系統的な研究を行なう必要がある。
農村政策におけるソーシャル・キャピタル測定と応用研究

本研究は、過疎が進み、集落機能や農地・水・環境などの地域資源の維持に限界が見られ始めた農村に対する公共政策のあり方を研究テーマとして、ソーシャル・キャピタルを活かした農村政策の有用性を科学的に位置づけ、農村集落単位でソーシャル・キャピタルを測定する方法の開発、及び国や自治体の農村政策形成へ寄与するための知見を得ることを目的とした研究を行う。平成20年度は、計画に沿って、まずこれまで開発してきた農村のソーシャル・キャピタルを測定するための調査ツールを用いて、2農村地域の全住民へ量的な社会調査を実施した。第二に、地域リーダーに対する聞き取り調査を実施し、質的なコミュニティの価値観や行動規範の分布状況を調べた。それらの調査結果については、住民への説明会を開催して、分析した結果が的確にコミュニティの実態を表しているかについて検証を行った。この調査から、調査地はコミュニティの活動に積極的な地域と思われていたが、実は世代間で大きな価値観の違いがあり、現在の農村地域力の多くは高齢世代によって担われている構造が明瞭に明らかになった。第三に、地域リーダーに対するネットワーク調査を実施することで、リーダーのネットワーク構造を可視化し、コミュニティのパフォーマンスとリーダーの関わりについて調査・分析した。その結果、当該集落はソーシャル・キャピタルのレベルは都市化などで著しく低い水準を示しているにもかかわらず、各種地域づくり活動については積極的に取り組み、事業成果を上げていることとのギャップについて考察するデータを入手した。今後、さらにケース調査を積み重ねることで、測定のみならず、ソーシャル・キャピタルを醸成するための手法、つまり政策的介入の手段を開発することや、コミュニティとしての一定のパフォーマンスを維持するための方略について、考える手がかりが得られると考える。21年度は、さらに質的分析を生かすための調査手法の開発を進める予定である。平成21年度は、研究計画に沿って、熊本県人吉市大畑麓町及び熊本県天草市宮地岳町の2地域をフィールドに、これまで開発してきたソーシャルキャピタル調査ツールを使った社会調査を実施した。その調査ツールの精度を確かめるため、アンケートによる量的調査に加えて、2地域には地域リーダーへのイン・デプス・インタビューによる定性的調査、及び地域リーダーのネットワークを調べる社会ネットワーク調査の方法で、ソーシャルキャピタル醸成のメカニズムを検証するための知見を得る試みを行なった。また、これらのデータとこれまでの研究で集めてきた全国44箇所のソーシャルキャピタル調査データを活用して、全国レベルのソーシャルキャピタル分析のためのデータセットを作成した。このデータセットを使い、ベイジアンネットワーク分析の手法で、ソーシャルキャピタルの構成要素間の構造、及び独立変数を変化させたときの従属変数の変化などを調べることができるモデルを構築した。政策的介入により独立変数が変化したときの、政策目的の達成可能性がこのモデル化で予測できるようになることから、政策形成時の政策手法の検討、及び評価に活用が可能と思われる。しかしながら、このような量的分析、質的分析を組み合わせたミックスド・メソッド・アプローチによるインテンシブな調査を、行政や地域の現場で行うことは困難であることから、22年度はさらに実用可能な簡易な調査ツールの開発を進める予定である。平成22年度は、これまでの量的・質的分析から得られた知見をもとに作成してきたソーシャルキャピタル測定のための標準的な手法について、測定手法の有用性を検証するため以前調査した集落に対して評価調査を実施した。その過程で、追加的に個人の効果とコミュニティの効果を分離して確認する手法としてマルチレベル分析を応用したところ、ソーシャルキャピタルの構造的な把握に有用な手法になることが分かった。マルチレベル分析に使用する変数データも、ソーシャルキャピタル分析に使うデータを活用することができるため、従来の測定手法に付加したプログラムとして用いることができる。これまでの研究の成果として、アンケート調査法によるソーシャルキャピタルの測定、それに基づく構成要素の強さ弱さの把握、さらには個人及びコミュニティにかかる要素がどのようにソーシャルキャピタルを形成しているのかについて構造化、そしてベイジアンネットワーク分析による実践知を活かした政策的介入ポイントの把握が可能となった。また、社会ネットワーク分析では、コミュニティ内での情報流通や住民間の連帯感の共有がどのように繋がっているかを可視化することができ有用な知見が得られる。さらに客観的量的分析とともに、住民へのインタビューやフォーカスグループインタビューなどの質的分析を考慮し検証することで、本研究で開発してきたソーシャルキャピタル測定手法が農村集落政策などでの実用に耐えうる精度レベルになっているものと考える。今後この技術を自治体等へ普及できるものへと一連の分析プロセスを簡便化することにより、農村集落間の比較や特性の抽出のみならず定点観測により経年的な比較研究も、自治体等で独自にできるようになることが期待される。さらにそれらのデータの蓄積を行うことで、ソーシャルキャピタルを政策に応用する技術の精度向上に結びつけていくことが期待される。
長時間にわたる抜きつ抜かれつの競争と集団成員の動機づけの変動に関する実験的研究

本研究は野球や相撲のようなプロスポーツや緊急事態における抜きつ抜かれつの競争が集団成員の行動や動機づけに与える効果について検討した。従来、社会的促進に関する研究において、他者の存在は十分学習された容易な課題に関してはパフォーマンスを上昇せしめることが明らかにされてきた。しかしアメリカ大リ-グのワールドシリーズのデータの分析結果はこの知見と反するものであった。優勝がかかった第7試合では第1、2試合に比べて、優勝を期待するホームの観客の前でエラーの数が多くなり、また勝率も低下するhome choke現象が存在することが示された。本研究では日本のプロ野球でもこの様な現象が存在するか否かについて検討した。1951年から1997年までの日本シリーズのデータを分析対象とした。分析の結果、レギュラーシ-ズンとシリーズを通してホームアドバンテージの効果は日本より米国の方が大であることが明らかになった。シリーズの全ての試合で日本のホームチームの勝率が米国より高いのは第5戦のみである。このことは日本の場合はシリーズ全体がhome chokeの傾向があることが示唆された。エラーの発生率も第1,2戦より第7戦の方が多くなる傾向が伺えた。平成8年6月13日に発生したインドネシア・ガル-ダ航空機離陸失敗炎上事故について検討した。乗客260名のうち219名のデータが得られた。調査の結果次のことが明らかになった。1)発災直後の乗客の反応の特徴は動かない「凍結」状態である。2)次が混乱と狼狽の段階である。悲鳴と怒声が飛び交い、一時は非常口に沢山の人が殺到して身動きが出来ない状態になった。3)他者に同調する傾向が見られた。4)荷物や脱出口に対する固着傾向が強くなった。5)乗客の中から「大丈夫だ、落ち着け」等を複数の他者に向かって発言したリーダーが18名(16名が男性)ほど機体後部で集中して発生した。6)乗客間での助け合いや声の掛け合いがあった。特に損壊が激しい機体最後部では一人の男性乗客が56名もの人の脱出の手助けをした。集団間競争の際の個々の集団成員の動機づけの変動について分析した。4人集団2組(AとB)の追いつ追われつの競争事態を次のような実験装置に用いて設定した。装置は8名の被験者各個人の腕相撲を行うときの腕力を同時に測定できるものである。8本のロープが天井から各被験者のブ-スの中の机の上に垂れ下がっている。ロープの先端は吊革となっている。吊革は机の上20cmのところにぶらさがっている。ロープの上方天井近くにはロードセルがつけられていて、ここで各被験者の(腕力)張力を電気信号に変換し、各個人の力の変動を測定する。各個人及び集団全体の張力の変動は各被験者のブ-ス内にあるディスプレーにリアルタイムで表示される。8人の被験者が所定の場所に着席したあと次のような説明がなされた。この実験の目的は個人ではなく集団全員が力を合わせた場合(腕相撲の状態で)どの程度の力が出るのかを集団を対象に測定しようとするものである。用意の合図で被験者は吊革を握り、また肘を机の上に固定する。"初め"という合図とともに全力で引っ張る。"止め"の合図で被験者は力を抜き吊革から手を離す。以下の3種類の条件が設定された。1.集団全体の加算値を集団の勝敗の基準とするとの教示がなされる条件2.集団の中の最も強い人の値で勝敗を決定すると教示する条件3.集団の中の最も弱い人の値を用いると教示する条件。この基準に基づいて最終的に勝利を得た集団が一人当たり500円の報酬を受け取るとの教示がなされた。ディスプレーには上記の条件操作に従って、集団Aと集団Bのそれぞれの集団の力の変動の様子が棒グラフで示された。このような競争の変動プロセスが被験者の個人の真の力の変動にいかなる影響を与えるかということについて検討した。実験の結果、集団の中の最弱者によって報酬が決定されるとする条件でパフォーマンスが最も高くなり、最強者によって報酬が決定されるとする条件でパフォーマンスが最も低くなった。

エラーの発生率も第1,2戦より第7戦の方が多くなる傾向が伺えた。平成8年6月13日に発生したインドネシア・ガル-ダ航空機離陸失敗炎上事故について検討した。乗客260名のうち219名のデータが得られた。調査の結果次のことが明らかになった。1)発災直後の乗客の反応の特徴は動かない「凍結」状態である。2)次が混乱と狼狽の段階である。悲鳴と怒声が飛び交い、一時は非常口に沢山の人が殺到して身動きが出来ない状態になった。3)他者に同調する傾向が見られた。4)荷物や脱出口に対する固着傾向が強くなった。5)乗客の中から「大丈夫だ、落ち着け」等を複数の他者に向かって発言したリーダーが18名(16名が男性)ほど機体後部で集中して発生した。6)乗客間での助け合いや声の掛け合いがあった。特に損壊が激しい機体最後部では一人の男性乗客が56名もの人の脱出の手助けをした。91年から94年の4年間の日本のプロ野球の1軍(セパ両リ-グ、12チーム)と90年から93年の4年間のアメリカ大リ-グ(ナショナルリ-グ1214チーム、アメリカンリーグ14チーム)の勝敗の時系列変化を分析した。もし勝利が次の勝利をもたらすとするなら、勝った試合の後、勝つ確率が高くなることが考えられる。また勝利が連続するほどますます次の試合に勝つ確率が上昇すると考えられる。一方負けが次の負けを誘発するなら負けが込むほどますます負ける確率が高くなると予測される。分析により次のような結果が見いだされた。日本のプロ野球では4年間の全球団の試合数は3132試合であった。故に各球団当たりに試合数の総計は3132の2倍の6264試合(引き分けも含む)となる。その内の勝利の数は3074試合であった。2連勝は1514、3連勝763、4連勝397、5連勝200、6連勝107、7連勝60、8連勝31、9連勝15であった。勝敗が同じ確率で生起するとすれば、2連勝の生起期待値は3074の半分の1537となる。同様に3、4、5、6、7、8、9連勝数はそれぞれ769、384、192、96、48、24、12となる。上述の結果から実際のデータと期待値は殆ど変わらないことがわかった。ただ2、3連勝までは若干期待値の方がデータよりも大きい値を示しているが、4年間以上ではデータが期待値を上回る傾向がある。一方大リ-グの4年間の全球団の勝利数は8571、2連勝は4385、3連勝2224、4連勝1132、5連勝578、6連勝307、7連勝162、8連勝89、9連勝54であった。2、3、4、5、6、7、8、9連勝の期待値はそれぞれ4286、2143、1071、536、268、134、67、33である。大リ-グの場合は実際のデータが全て期待値よりも大であった。これは処理の後の試合は勝つ確率が偶然値よりも若干高くなることを意味している。即ち勝利が勝利をもたらす傾向があることが明らかになった。また日本のプロ野球よりも大リ-グの方がその傾向が強いことも見いだされた。従来社会的促進に関する研究において、他者の存在は容易かあるいは単純なdominantな課題に関してはパフォーマンスを上昇せしめ、逆に学習が不十分で、当人にとって難しい、複雑な反応に関してはパフォーマンスを低下させることが明らかにされてきた。
東日本大震災における支援物資の流動実態調査と課題抽出

東日本大震災では,全国から被災地に支援物資が運ばれる過程で様々な問題が生じた.本研究では,被災市町村等から提供された支援物資のロジスティクスに関わる記録を定量化することで,支援物資の流動実態を把握するとともに,今後の支援物資ロジスティクスのあり方についての考察を行うことを目的とする.具体的には,被災市町村別の充足度や物資提供主体比率を物資の種類や時期別に定量化した.分析結果として,支援物資の受け取り量に市町村間で格差が生じていたことが明らかとなるなど,ヒアリング調査などで得られた知見を裏付ける資料を作成することに成功した.東日本大震災では,全国から被災地に支援物資が運ばれる過程で様々な問題が生じた.本研究では,被災市町村等から提供された支援物資のロジスティクスに関わる記録を定量化することで,支援物資の流動実態を把握するとともに,今後の支援物資ロジスティクスのあり方についての考察を行うことを目的とする.具体的には,被災市町村別の充足度や物資提供主体比率を物資の種類や時期別に定量化した.分析結果として,支援物資の受け取り量に市町村間で格差が生じていたことが明らかとなるなど,ヒアリング調査などで得られた知見を裏付ける資料を作成することに成功した.平成24年度は,以下の4つの課題に取り組んだ.第一に,被災した地方自治体や支援物資の輸送に携わった国の関係組織や関係団体が保有する記録を収集し,統計分析に耐えうるデータ形式に整理した.具体的には,紙媒体に記録された情報をデジタル化したり,フォーマットが統一されていないデータにコードを加える等,フォーマットを統一した.また,大量の欠損値を含むため,複数のデータを突き合わせながら,欠損値を合理的に埋めていく作業も行った.第二に,整理したデータを用いて支援物資の流動実態を定量的に把握する分析を行った.具体的には,代表的な品目について,発災後からの支援物資の充足度が時間の経過とともに,どのように変化したかを定量化した.加えて,市町村間でどの程度の格差が存在したかについても指標を作成して定量化した.第三に,支援物資を被災地に提供した企業や組織に対するアンケート調査を行った.アンケート調査を通じて,支援物資の提供先市町村を選定した理由を把握し,調査結果から市町村間で支援物資の受援量に格差が出た原因を明らかにした.第四に,複数のNPO団体に対してヒアリングを行い,東日本大震災でNPO団体が被災地に支援物資を届ける上で果たした役割について知見を得た.具体的には,次の団体に対してヒアリング調査を行った:ワンファミリー仙台,グリーンコープ,うつくしまNPOネットワーク,ジャパンプラットフォーム,シビックフォース,セカンド・ハーベスト.本研究では,東日本大震災における支援物資の流動実態を定量的に把握するとともに,今後の大規模災害時における支援物資ロジスティクスのあり方や地域防災計画における物資の調達・提供のあり方に関する知見を得ることを目的としている.本年度は,被災市町村に届けられた支援物資の数量の時系列な変化を被災者数と比較することで,充足度の時系列変化や市町村格差を定量化した.分析結果から,市町村に届けられた物資量に市町村間で格差があった可能性を示した.分析結果は,研究代表者が過去に被災都道府県や被災市町村に対して行ったヒアリング結果や,物資提供者に対して行ったアンケート調査結果を裏付けるものである.今後の支援物資ロジスティクスのあり方を考える上で非常に重要な事実を明らかにしたと考えている.また,被災地で活躍した複数のNPOに対するヒアリング調査を行い,NPOセクターが活躍するための要件と今後の災害対応の仕組みのあり方についても検討した.支援物資ロジスティクスを考える上で難しい問題は,無数の物資提供者が存在し,それぞれが自律分散的に物資提供を行うため,被災地に届けられる物資の数量に偏りが生じたり,物資のフローやストックの情報の標準化が不十分となり被災地や輸送途中で混乱が生じる点にある.本年度は,そうした問題を未然に防ぐため,被災者の支援ニーズと物資提供者が提供可能な支援物資を効率的にマッチングする仕組みのプロトタイプを提案した.本研究では,東日本大震災における支援物資の流動実態を定量的に把握するとともに,今後の大規模災害時における支援物資ロジスティクスのあり方や地域防災計画における物資の調達・提供のあり方に関する知見を得ることを目的とする.最終年度は,過去2年間に実施した研究成果の取りまとめを行った.研究期間全体を通じた成果として,第一に,被災市町村に届けられた支援物資の数量の時系列での変化を被災者数と比較することで,充足度の時系列変化や市町村格差を定量化した点が挙げられる.分析結果から,市町村に届けられた物資量に格差があった可能性を示した.分析結果は,研究代表者が過去に被災都道府県や被災市町村に対して行ったヒアリング結果や,物資提供者に対して行ったアンケート調査結果を裏付けるものであった.今後の支援物資ロジスティクスのあり方を考える上で重要な事実を明らかにできたと考えている.第二に,被災地で活躍した複数のNPOに対するヒアリング調査も実施した.行政による公助とNPOセクターによる共助の役割分担の可能性や,NPOが活躍するための要件についても検討した.

第三に,支援物資の効率的なマッチングを行うためのプロトタイプモデルを提案した.支援物資ロジスティクスを考える上で難しい問題は,無数の物資提供者が存在し,それぞれが自律分散的に物資提供を行なう点にある.結果として,被災地に届けられる物資の数量に偏りが生じたり,物資のフローやストックの情報の標準化が不十分となり,被災地や輸送途中で混乱が生じる.本研究で提案したマッチングシステムは,それらの問題を大幅に緩和できるポテンシャルを秘めている.土木計画学東日本大震災における支援物資の流動実態を把握する上で必要不可欠であるデータ収集とフォーマットの統一化作業が概ね順調に進んだため,上記の通り,達成度を評価した.支援物資の定量化については,当初予定していた作業を概ね行うことができた.加えて,交付申請時には予定していなかったNPOセクターの物資支援についてもヒアリング調査を行い,様々な知見を得ることができた.ただし,調査・分析は概ね終了したものの,被災市町村との調整等に時間がかかり,研究成果の取りまとめを当初予定していた二年間の研究期間内に終わらせることができなかった.以上より,おおむね順調に進展していると自己評価する.平成25年度は以下の4つの研究課題に取り組む予定である.第一に,平成24年度までの被災自治体や支援物資の輸送に携わった国の関係組織・団体の記録のデータ化に加えて,代表的なNPO団体の記録についてもデータ化を行う。第二に,作成したデータを用いて支援物資の流動実態を定量的に把握する分析を実施する.平成24年度は主に地方自治体や国の関係組織・団体の役割に着目したが,平成25年度はNPO団体の記録についても同様の分析を行う.これにより,東日本大震災でNPO団体が果たした役割を定量的に明らかにすることを試みる.第三に,流動実態の定量分析結果を,研究代表者らが平成24年度以前に実施したヒアリング調査結果で得られた知見等と組み合わせることで,今後の支援物資ロジスティクス計画や地域防災計画のあり方を考える上で考慮すべき視点や配慮すべき要素などに関する知見を整理する.第四に,支援物資ロジスティクス計画を策定する上で最も重要な要素の一つである支援者と受援者のマッチングを効率化するためのシステムを数理モデルとして定式化して,その有効性を定量的に検証する.本年度は,2年間の研究成果を外部に公表すべくワーキングペーパーや学術論文として取りまとめる.平成24年度までの研究成果を国内外での学会発表や学術雑誌への投稿を通じて情報発信するため,成果発表旅費を50万円,研究成果投稿料を20万円,計上している.成果発表を行う学会としては,土木計画学研究発表会や日本NPO学会などを,研究成果を投稿する学術雑誌としては,土木学会論文集を想定している.平成24年度に引き続き,データ分析作業を継続的に行う必要がある.研究代表者の研究室に所属する大学院生3名程度にデータ分析作業をサポートしてもらうため,研究補助の謝金として40万円を計上している.本研究を実施する上で,被災市町村や被災地支援に携わっている各種団体からの情報提供が不可避である.被災市町村や各種団体との調整に時間がかかり,データの収集に時間がかかり,当初予定していたよりも分析期間が延びてしまい,次年度使用額が生じてしまった.分析作業は概ね終了しているため,研究成果を外部に公表に向けて発信するための論文投稿料や掲載料に使用する計画である.また,研究成果を取りまとめる途中で部分的にデータの集計作業などが生じる可能性があり,その場合には学生バイトを雇用するための研究謝金にも充てたい.
急速発展途上都市における非計画新住地の在来型整備手法に関する研究

本研究の目的は,急速に市街化が進行しつつある東南アジアの大都市における市街化の構造を,1.計画的に建設される都市基盤施設がいかなる環境を持つ市街地を誘発するか,その法則性を明らかにする,2.計画的に供給される住宅及び住宅地,非計画的に発生する住宅地等の居住環境を評価し,比較類型化する,3.各種住宅地に適用される法規制,補助等の居住環境向上に資する制度の効果を明らかにする,4.生活環境基盤整備施設を都市交通の体系としてとらえ流動実態より評価する,ことによって解明しようとするものである.調査は,1.航空写真より住宅地開発に着目した土地利用図及び道路網図の作成,2.現地調査による住戸形式の把握,3.アンケート(インタビュー形式)による居住環境,住民属性及び交通行動調査,4.居住者,行政担当者,各住宅計画機関からのヒアリングによって行われた.なおこれらの調査は,昭和60年度の予備調査結果より,各国の市街化の状況,協力体制,国情を考慮慮して,主としてタイ・バンコク,インドネシア・バンドン及びシンガポール各市に対して昭和61年度に行なわれ,昭和62年度に各国(タイ・チュラロンコン大学,インドネシア・バンドン工科大学,シンガポール・シンガポール国立大学)の代表者と東京大学において調査結果について討議を行なった.以上の研究より,東南アジアの大都市の郊外住宅地における市街地及び市街化の特性としては,以下のような特色があることが確認された.1.大都市郊外部における都市基盤整備を伴った住宅地開発のタイプとしては,宅地造成地開発タイプと建売住宅地開発とがある.またこれらの開発によって形成された住宅地には,それぞれ低所得層向けの住宅地と高所得層向けの住宅地とが存在するが,これによって分類された住宅地はその物的特性(開発規模,敷地面積,建坪率,隣棟間隔,庭の形状)によって分類されうるので,航空写真からの分類が容易に行える.2.住宅地開発は,おもに計画的道路建設と公共施設開発に誘発される形で行なわれるが,既存の私道もこれらの開発によって市街地内での補助幹線的意味を生じ,その道路に沿ってさらなる住宅地開発が行なわれる.3.計画道路には,バス路線が公的機関によって付設され, CBDへのアクセスが確保されるが,私道にもこれらのバス路線に接続するためのバスサービスが開始され,既存の私道がその地区における主要道的役割を果たすことになり,さらに市街化が進行する.4.特にバンコクにおいては, 100戸500戸の大規模な建売住宅地開発が計画道路から離れたところ(5km程度)に行なわれ,そのアクセスを確保するために,計画道路に接続する道路が開発主体によって建設されるが,この道路にもバスサービスが行なわれるようになり, 3.と同じくこの道路も地区内の主要道路としての性格が付与されるようになり,周辺に新たな住宅地開発が展開され,市街化が進行する.5.住宅地は,前述の道路周辺に形成されるほか,既存の団地開発にぶら下がるように形成されるものも多く(これは既存の住宅団地の都市基盤施設を利用しようとする意図の下に生じたものであると思われる),この様な開発により,周辺の市街化と相まって既存の都市施設に対する過付加を招くことになっている.6.低所得者向け住宅地は,大規模団地建設にともなって形成されるが,これは,大規模団地が出来ることによる職業機会の増大によるものと思われる.アンケート調査によると,低所得層向け住宅地に住む雇用者の大部分(80%強)は職場をその居住地の周辺に持っており,このことからもこの事実が裏付けられる.7.低所得者向け住宅は,バンコクにおいては,住地分譲地の一部をさらに小さく分割し(1戸当り100m^2150m^2)そこに住宅を建てて住むか,古い建売住宅を借りて(一部には多世帯居住も見られる)住んでいるもので,いわゆるスラム(スクォッター)は調査地区においてはほとんど(戸数で2%程度)存在しない.またバンドンにおいては調査地区の25%(戸数)がカンポンであるが,これも周辺に住宅団地が開発されるのに伴って増加しており, 6.と同理由によるものと思われる.8.一方,高所得者向けの住宅地に住む雇用者はCBDに通う人が多い(50%強).この傾向は宅地分譲地タイプの住宅地より建売住宅地タイプの住宅地においてより顕著である.ところでこの高所得者向け住宅は調査地区において,過去10年間に50%(戸数)増加しており,この傾向は今後とも続くとみられることから,交通渋滞等の交通問題がより深刻化するものと思われる.また5.に述べたような市街化が進行すれば,道路容量の問題のみならず,都市施設においても種々の問題が生じ,住宅地開発を個別にみれば計画的であっても,それらが集まって形成される市街地における上位計画の整備が急務であると思われる.以上得られた知見より,東南アジアの大都市(特にバンコク,バンドンにおいて)周辺部における市街地では,都市基盤施設(計画道路,公共施設)及び大規模住宅団地開発にともなって市街化が誘発され,これらを目的としたサービスの改善により,さらなる住宅地開発が起こり,これを繰り返して,全体として無秩序な市街化,高密化を招いていることが明確になった.

本研究の目的は,急速に市街化が進行しつつある東南アジアの大都市における市街化の構造を,1.計画的に建設される都市基盤施設がいかなる環境を持つ市街地を誘発するか,その法則性を明らかにする,2.計画的に供給される住宅及び住宅地,非計画的に発生する住宅地等の居住環境を評価し,比較類型化する,3.各種住宅地に適用される法規制,補助等の居住環境向上に資する制度の効果を明らかにする,4.生活環境基盤整備施設を都市交通の体系としてとらえ流動実態より評価する,ことによって解明しようとするものである.調査は,1.航空写真より住宅地開発に着目した土地利用図及び道路網図の作成,2.現地調査による住戸形式の把握,3.アンケート(インタビュー形式)による居住環境,住民属性及び交通行動調査,4.居住者,行政担当者,各住宅計画機関からのヒアリングによって行われた.なおこれらの調査は,昭和60年度の予備調査結果より,各国の市街化の状況,協力体制,国情を考慮慮して,主としてタイ・バンコク,インドネシア・バンドン及びシンガポール各市に対して昭和61年度に行なわれ,昭和62年度に各国(タイ・チュラロンコン大学,インドネシア・バンドン工科大学,シンガポール・シンガポール国立大学)の代表者と東京大学において調査結果について討議を行なった.以上の研究より,東南アジアの大都市の郊外住宅地における市街地及び市街化の特性としては,以下のような特色があることが確認された.1.大都市郊外部における都市基盤整備を伴った住宅地開発のタイプとしては,宅地造成地開発タイプと建売住宅地開発とがある.またこれらの開発によって形成された住宅地には,それぞれ低所得層向けの住宅地と高所得層向けの住宅地とが存在するが,これによって分類された住宅地はその物的特性(開発規模,敷地面積,建坪率,隣棟間隔,庭の形状)によって分類されうるので,航空写真からの分類が容易に行える.2.住宅地開発は,おもに計画的道路建設と公共施設開発に誘発される形で行なわれるが,既存の私道もこれらの開発によって市街地内での補助幹線的意味を生じ,その道路に沿ってさらなる住宅地開発が行なわれる.3.計画道路には,バス路線が公的機関によって付設され, CBDへのアクセスが確保されるが,私道にもこれらのバス路線に接続するためのバスサービスが開始され,既存の私道がその地区における主要道的役割を果たすことになり,さらに市街化が進行する.4.特にバンコクにおいては, 100戸500戸の大規模な建売住宅地開発が計画道路から離れたところ(5km程度)に行なわれ,そのアクセスを確保するために,計画道路に接続する道路が開発主体によって建設されるが,この道路にもバスサービスが行なわれるようになり, 3.と同じくこの道路も地区内の主要道路としての性格が付与されるようになり,周辺に新たな住宅地開発が展開され,市街化が進行する.5.住宅地は,前述の道路周辺に形成されるほか,既存の団地開発にぶら下がるように形成されるものも多く(これは既存の住宅団地の都市基盤施設を利用しようとする意図の下に生じたものであると思われる),この様な開発により,周辺の市街化と相まって既存の都市施設に対する過付加を招くことになっている.6.低所得者向け住宅地は,大規模団地建設にともなって形成されるが,これは,大規模団地が出来ることによる職業機会の増大によるものと思われる.
アンドロゲン依存癌の依存性喪失のカスケード解明とその治療への応用

アンドロゲン依存性前立腺癌の依存性喪失のメカニズムを解明し,それを利用しホルモン依存性を保つこと,および喪失のメカニズムを利用したアンドロゲン非依存癌の治療の開発を目的に以下の実験を行った。まず臨床例ではホルモン療法後の再燃した部位により予後が異なることを見い出した(Int J Urol 6,240-244,1999)。進展場所により悪性度が異なることが示唆された。つぎにホルモン療法後に再燃をきたした前立腺癌症例のホルモン療法前後の検体を用い,増殖のパラメーターとしてKi-67を,細胞死のパラメーターとしてアポトーシス細胞をパラフィン切片上で検討した。再燃後は治療前に比して増殖の指数は増加するが,逆に細胞死の指数は減少することを見い出した(Anticancer Res.20,in press)。また骨粗鬆症患者などで報告されているビタミンD受容体の遺伝子多型をみるため前立腺肥大症患者と前立腺癌患者末梢血よりDNAを抽出し,PCR法で遺伝子多型の差をみた。遺伝子の多型に両者で違いはなかった。しかし本邦例では欧米例と遺伝子多型の分布が異なっていた。骨転移を有する例では多型の違いでホルモン療法の再燃までの時期に差を認めた(Endocrine J,46,467-470,1999)。前立腺癌細胞株を用いた培養実験ではアンドロゲン非依存性のTSU細胞は抗Fas抗体によりアポトーシスを誘発し増殖を阻害した。その際Caspase阻害剤によりアポトーシスが阻害され,Caspaseの経路が重要であった。以上の知見を基にアンドロゲン非依存癌の治療の開発を目指している。アンドロゲン依存性前立腺癌の依存性喪失のメカニズムを解明し,それを利用しホルモン依存性を長期に保つこと,喪失のメカニズムを利用したアンドロゲン非依存癌の治療の開発を目的に以下の実験を行った。まず臨床例でのホルモン療法の効果を所属リンパ節以外にリンパ節転移をみる進行例で検討すると,進行例でもホルモン療法に効果を示し,予後が良好であることを見い出した(Urol.lnt.61,17-21, 1998)。つぎにホルモン療法後に再燃をきたした前立腺癌症例のホルモン療法前後の検体を用い,増殖のパラメーターとしてKi-67を,細胞死のパラメーターとして断片化されたクロマチンをパラフィン切片上で検討すると再燃後は治療前に比して増殖の指数は増加するが,逆に細胞死の指数は減少することを見い出した。再燃癌の治療には増殖の抑制と共に細胞死(アポトーシス)の活性化も重要であることがわかった。骨転移を有する例では多型の違いでホルモン療法の再燃までの時期に差を認めた。前立腺癌細胞株を用いた培養実験ではTSU細胞では抗Fas抗体によりアポトーシスを誘発し増殖を阻害した。以上の知見を基にアンドロゲン非依存癌の治療の開発を現在目指している。
心房細動患者の生活の質に影響する因子の検討とそれを向上させるための介入研究

心房細動患者の生活の質(Quality of Life : QOL)は、動悸、倦怠感などの特有の症状や、長期の療養により著しく低下していることが報告されている。虚血性心疾患などの他の心疾患では、医学的な臨床所見や重症度のみならず、抑うつや不安などの精神心理的因子がQOLや生命予後に密接に関与しているという報告が多数ある。本研究では、心房細動患者のQOLを評価し、QOLに関与する因子について、医学的因子とともに、精神心理的因子を加えて検討を行なった。研究対象者は、心房細動の診断を受けた外来患者137名(男性64%、平均年齢68歳)である。検討する臨床医学的情報として、心房細動の原因、心房細動の種類(発作性あるいは持続性)、合併疾患の有無、心エコー所見、身体活動度(Specific Activity Scale)、薬物治療の内容を収集した、心房細動の症状の程度を、不整脈関連症状チェックリストを用いて定量化した、QOLは、Medical Outcomes Studyの健康関連QOL(SF36)を用いて評価した。精神心理的因子については、抑うつをCenter for Epidemiologic Studies Depression Scale(CES-D)、不安をState-TraitAmdety Inventory(STAI)で評価した。対象患者のうち、19%に軽度あるいは中程度の抑うつ症状を認め、47%に不安を認めた。1年間の身体的、精神的QOLスコアの規定因子を、ステップワイズ回帰分析を用いて解析した結果。身体的QOLの規定因子として、抑うつ症状(β-coefficient=-8.5,P<0.01)、身体活動度(β=3.9,P<0.01)、年齢(β=-2.9,P<0.01)が示され、精神的QOLについては、抑うつ(β=-11.2,P<0.01)、不安(β=-6.0,P<0.01)が関連していた。さらに、精神的QOLと抑うつとの関連の強さは、年齢(65歳以上、未満)、性別、心房細動の種類別に解析した場合も変わらなかった。精神心理的因子は、心房細動患者の生活の質の低下に強く関与していた。今後、心房細動患者の治療、ケアを行なううえで、精神心理的因子の評価、管理を行なうことが重要であると考えられる。今年度は心房細動患者の生活の質(Quality of life:QOL)に影響する因子を明らかにすることを目的とした横断観察研究を行なった。【結果】心房細動患者の19%に抑うつを、47%に不安症状を認めた。また抑うつ症状を認めた患者のHRQOL得点は認めなかった患者と比較し有意に低値であった。またHRQOLの「身体的健康」「精神的健康」を規定する因子を明らかにするために、ステップワイズ回帰分析を行なった結果、「身体的健康」の規定因子は「抑うつ」(βcoefficient=-8.5,P<0.01)「運動耐容能」(βcoefficient=3.9,p<0.01)「年齢」(βcoefficient=-2.9,p<0.01)、「精神的健康」の規定因子は「抑うつ」(βcoefficient=11.2,p<0.01)「不安」(βcoefficient=6.0,p=0.01)「運動耐容能」(βcoefficient=1.45,p=0.03)であった。さらにHRQOLと抑うつとの関連を、年齢別、性別、発作様式別に検討した結果、いずれのサブグループにおいても抑うつを認めた患者のHRQOLは抑うつを認めなかった患者と比較し低値であった。【考察】心房細動患者の質に抑うつ症状が強く影響していることが明らかとなった。心房細動患者の治療・管理においては、薬物治療、非薬物治療のみならず、心理的サポートや精神症状に対する専門的治療を含めた包括的介入が必要であることが示唆された。昨年度は心房細動患者の生活の質(Quality of life : QOL)に影響する因子を明らかにすることを目的とした横断観察研究を行なったので今年度は縦断的にこれらの因子がQOLにどのような影響を与えるかを検討した。多重回帰分析の結果、基礎調査における欝症状」.(βcoefficient=-26,P<0.01)と女性(βcoefficient=-2.3,P<0.03)であることはHRQOLの「身体的健康」の低下と関連していた。また、基礎調査における不安」(βcoefficient=-3.0,P<0.01)、喫煙」(βcoefficient=-2.3,P=0.02)、飲酒」(βcoefficient=-1.5,P=0.01)はHRQOLの「精神的健康」の低下と関連していた。心房細動の原因、心房細動の発作様式、、心機能に関わらず、悲嘆とQOLの悪化の間に相関が見られた。【考察】抑欝と不安は心房細動患者の生活の質を低下させる予測因子であることが解った。

虚血性心疾患などの他の心疾患では、医学的な臨床所見や重症度のみならず、抑うつや不安などの精神心理的因子がQOLや生命予後に密接に関与しているという報告が多数ある。本研究では、心房細動患者のQOLを評価し、QOLに関与する因子について、医学的因子とともに、精神心理的因子を加えて検討を行なった。研究対象者は、心房細動の診断を受けた外来患者137名(男性64%、平均年齢68歳)である。検討する臨床医学的情報として、心房細動の原因、心房細動の種類(発作性あるいは持続性)、合併疾患の有無、心エコー所見、身体活動度(Specific Activity Scale)、薬物治療の内容を収集した、心房細動の症状の程度を、不整脈関連症状チェックリストを用いて定量化した、QOLは、Medical Outcomes Studyの健康関連QOL(SF36)を用いて評価した。精神心理的因子については、抑うつをCenter for Epidemiologic Studies Depression Scale(CES-D)、不安をState-TraitAmdety Inventory(STAI)で評価した。対象患者のうち、19%に軽度あるいは中程度の抑うつ症状を認め、47%に不安を認めた。1年間の身体的、精神的QOLスコアの規定因子を、ステップワイズ回帰分析を用いて解析した結果。身体的QOLの規定因子として、抑うつ症状(β-coefficient=-8.5,P<0.01)、身体活動度(β=3.9,P<0.01)、年齢(β=-2.9,P<0.01)が示され、精神的QOLについては、抑うつ(β=-11.2,P<0.01)、不安(β=-6.0,P<0.01)が関連していた。さらに、精神的QOLと抑うつとの関連の強さは、年齢(65歳以上、未満)、性別、心房細動の種類別に解析した場合も変わらなかった。精神心理的因子は、心房細動患者の生活の質の低下に強く関与していた。今後、心房細動患者の治療、ケアを行なううえで、精神心理的因子の評価、管理を行なうことが重要であると考えられる。
フォルダマーを側鎖に有する新規らせん高分子の構築と応用

我々の研究グループでは、μ-ethynediyl Pt-Pd触媒存在下、L-アラニン部位を有する光学活性なイソシアニド(L-1)のリビング重合により、ほぼ完全な左、もしくは右巻きのポリフェニルイソシアニド(poly-L-1)の合成と、分画による分取に成功している。本研究では、これらのらせん高分子の活性なリビング末端をモノマーと再び反応させることにより、様々なブロックポリマーの合成を行い、その構造について解析した。μ-ethynediyl Pt-Pd触媒を用いたリビング重合と分取により、左巻きポリマーM-poly-L-1(-)と右巻きポリマーP-poly-L-1(+)をそれぞれ得た。つぎに左巻きのM-poly-L-1(-)を開始剤として用い、イソシアニドモノマーL-1およびD-1をTHF中55°Cで反応させたところ、D-1に比べてL-1が良好な反応性を示すことを見出した。一方、同じL-1をモノマーユニットとして有し、らせんの巻き方向のみが異なる右巻きポリマーP-poly-L-1(+)を開始剤として用いると、興味深いことに、D-1の重合が優先的に進行した。生成したブロックコポリマーのらせん構造をUVおよびCDスペクトルにより解析したところ、スペクトルの波形と、364nmにおけるCD強度は開始剤ポリマーのそれとほぼ同一であり、共重合後もらせんの巻き方向が維持されていることが示唆された。以上の結果は、poly-L-1を開始剤とするブロック共重合が、不斉選択的かつ、らせん選択的に進行することを示している。即ち、左もしくは右巻きのpoly-L-1は、らせんの巻き方向に従いそれぞれL-1もしくはD-1と異なる反応速度(KとK')で反応し、一方向巻きのブロックコポリマーを与えることが明らかとなった。我々は最近、側鎖に長鎖アルキル基を有する光学活性イソシアニド誘導体をニッケル触媒により重合する際に、重合溶媒や温度を変えることにより、左右両方向のらせん構造を有するポリイソシアニド誘導体の作り分けが可能であることを報告している。本研究では、ジアセチレン部位を有する新規パラジウム触媒を合成し、側鎖に長鎖アルキル基を有する光学活性イソシアニド誘導体に対する得られたパラジウム触媒の重合活性について検討を行った。ジアセチレン部位を有するパラジウム触媒は、フェニルアセチレンを出発原料として、4段階の反応を経て合成した。次に、得られたパラジウム触媒を用いて、側鎖に長鎖アルキル基を有する光学活性イソシアニド誘導体をTHF中、58°Cで24時間重合したところ、非常に高収率で目的のポリイソシアニド誘導体が得られた。サイズ排除クロマトグラフィーにより見積もられたポリマーの分子量は比較的大きく、分子量分布は狭い値であった。得られた光学活性ポリイソシアニド誘導体のクロロホルム中における円二色性(CD)スペクトルを測定したところ、主鎖のイミノメチレン領域に非常に大きな誘起CDが観測された。この結果は、得られた光学活性ポリイソシアニド誘導体が溶液中において一方向巻きに片寄ったらせん構造を形成していることを示している。現在、同触媒を用いて様々な条件下で重合を行い、左右両方向のらせん構造を有するポリイソシアニド誘導体の作り分けが可能であるかどうか検討している。これまでに我々のグループでは、フェニルイソシアニドのリビング重合によって合成した一方向巻きの剛直ならせん高分子が、2次元、3次元的に規則正しく自己集合し、スメクチック液晶相を構成する事を見出している。今回、イソシアニドのリビング重合触媒として知られるμ-ethynediyl Pt-Pdを触媒として用い、L-アラニン部位を有する2種類のイソシアニドモノマーを共重合させることで、剛直な棒状でらせん構造を有するブロック共重合体を合成した。次いで、その共重合体の構造をCDやUVによる分光学的な解析や、AFM及び偏光顕微鏡による直接観察を行うことで評価した。末端にヘキシル基およびテトラデシル基を有するモノマーを、μ-ethynediyl Pt-Pd触媒存在下、THF中55°Cで順次重合させることにより、対応するブロック共重合体(M_n=1.3×10^5,M_wIM_N=1.07)が得られた。円二色性(CD)スペクトルから、このポリマー主鎖に由来する吸収領域においてコットン効果が観察され、共重合体が一方向巻きのらせん構造を有している事が証明された。次に、合成したブロック共重合体の剛直な棒状のらせん構造を原子間力顕微鏡(AFM)により観察したところ、得られたAFM像からは、長さの揃ったらせんのバンドルが規則正しく2次元的に整列した像が得られた。これらのらせん構造は平行に整列し、高密度に充填されている。また、詳細に検討すると、スメクチック相のように集合していることが観察された。以上の観察から、本ブロック共重合体の一方向巻きの棒状らせん構造は、2次元及び3次元的に集合してスメクチック相を成すことが証明できた。

μ-ethynediyl Pt-Pd触媒を用いたリビング重合と分取により、左巻きポリマーM-poly-L-1(-)と右巻きポリマーP-poly-L-1(+)をそれぞれ得た。つぎに左巻きのM-poly-L-1(-)を開始剤として用い、イソシアニドモノマーL-1およびD-1をTHF中55°Cで反応させたところ、D-1に比べてL-1が良好な反応性を示すことを見出した。一方、同じL-1をモノマーユニットとして有し、らせんの巻き方向のみが異なる右巻きポリマーP-poly-L-1(+)を開始剤として用いると、興味深いことに、D-1の重合が優先的に進行した。生成したブロックコポリマーのらせん構造をUVおよびCDスペクトルにより解析したところ、スペクトルの波形と、364nmにおけるCD強度は開始剤ポリマーのそれとほぼ同一であり、共重合後もらせんの巻き方向が維持されていることが示唆された。以上の結果は、poly-L-1を開始剤とするブロック共重合が、不斉選択的かつ、らせん選択的に進行することを示している。即ち、左もしくは右巻きのpoly-L-1は、らせんの巻き方向に従いそれぞれL-1もしくはD-1と異なる反応速度(KとK')で反応し、一方向巻きのブロックコポリマーを与えることが明らかとなった。