hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
霊長類を用いたGABA抑制能を指標とする新規疼痛評価系の確立

霊長類における疼痛発現機構の詳細。特に齧歯類で報告されている脊髄GABA抑制性シナプスや下行性抑制系に着目し、霊長類における抑制系の実態を明確にした。In vivoパッチクランプ法などによる解析から、脊髄後角表層において機械的刺激にともなう興奮性シナプス応答や活動電位が観察され、これらの細胞がカプサイシン感受性のシナプス入力を密に受けることが示された。また、触刺激に伴う脊髄抑制系の実態を捉えることに成功し、霊長類においてもGABAを介した抑制機構を明らかにした。得られた成果や解析法は、新規治療法の開発や鎮痛薬の薬効評価に極めて有用であり、今後の臨床研究に寄与するなど成果を広く社会に還元できる。生理的な痛み刺激によって誘起されるシナプス応答や神経応答を定量解析するin vivoパッチクランプ法やin vivo細胞外記録法を確立し、痛みの伝達機構の詳細を明らかにした。全身深麻酔下にマーモセットを人工呼吸下に置いて呼吸を管理し、心電図や動脈血溶存酸素濃度を経皮的にモニターし、ホールセルモードで脊髄後角細胞からパッチクランプ記録を行った。その結果、活動電位の記録に加え、電位固定下にグルタミン酸を介した興奮性のシナプス後電流の記録に成功した。下肢皮膚へ生理的な感覚刺激を加え、誘起される応答を定量解すると、刺激に伴って、興奮性シナプス後電流の振幅や発生頻度が著明に増大し、刺激の間中その応答は持続した。また、痛みの周辺へ触刺激を加え、周辺抑制の機構を解析した。更に、免疫組織化学的解析も行い、痛覚回路の同定に着手した。これらの結果を齧歯類から得られた成果と比較・検討し、霊長類においても同様の痛覚伝達機構が存在することを確認した。開発を行った手法は、痛みの入り口である脊髄後角における神経応答を定量解析できるため、疼痛の程度や製剤による鎮痛作用の評価に有用であることが示された。前年度に引き続き今年度は以下の研究を重点的に遂行し、新規鎮痛法の開発を行う上で有用な成果が得られた。1霊長類痛覚回路の同定痛覚回路を同定するために、脊髄スライス標本を作製し、脊髄後角細胞からパッチクランプ記録を行った。電位固定下に脊髄後角細胞は自発性の興奮性シナプス後電流を発生した。カプサイシンを投与すると自発性興奮性シナプス後電流の発生頻度が著明に増大した。微小興奮性シナプス後電流でも同様の反応がみられ、組織化学的研究などからも、これらカプサイシン反応性の細胞は後角表層の多くの細胞で観察され、カプサイシン感受性C線維が密に投射するこれらの細胞が痛覚伝達を担うことが示された。2チャネルロドプシンや触刺激による内因性痛覚抑制系の賦活化とその鎮痛効果チャネルロドプシンを青斑核に発現させ行動解析を行った。まず齧歯類を用い青斑核を光依存性に賦活化すると、逃避行動の閾値が上昇するのみならず、低下するケースが見受けられた。青斑核の賦活化は下行性に鎮痛作用を呈するが、一方で上行性に皮質の活動も高めて覚醒が高められるため、純粋な鎮痛効果のみ発揮することは困難であると判断した。そこで、もう一つの内因性の鎮痛作用として知られる、触刺激による鎮痛効果の解析を遂行した。In vivo脊髄後角表層から記録を行い、全身深麻酔下に皮膚への機械的刺激に対する活動電位を記録した。機械的刺激の周囲に触刺激を加えると、活動電位は完全に抑制され、強い鎮痛効果が得られた。またその受容野は同側の広い領域に亘り、この触刺激による内因性の脊髄抑制系が霊長類においても強い鎮痛を発揮することが明確となった。神経生理霊長類in vivo標本から脊髄後角の神経応答を更に安定して記録する手法を確立し、また、免疫組織化学的解析により痛覚伝達に関与する神経回路を解析した。モデル動物を用いた研究が遅れているものの、本研究目的は進んでいる。ある程度研究計画が進展しているため、当初の目的・計画の通りに研究を遂行する。本研究の遂行上、当初予定していた当該年度の実験の一部を次年度に行うため、そのための使用額を次年度へ繰り越す必要がある。次年度行う実験に必要な物品の購入に使用する。
中脳GABA産生ニューロンの分化を制御する新たなbHLH因子Heslike

新規bHLH因子Heslikeは転写抑制因子Hes1とbHLHドメインにおいて高い相同性をもつ。しかし、Hesファミリーに共通にみられる塩基性領域のプロリン残基やC末端の転写抑制配列WRPWはHeslikeにはなく、HeslikeはHes1とは異なる活性をもつことが示唆された。Heslikeの発現はマウス胎生9.5日目に中脳腹側部で始まり、徐々に背側に広がった。また、間脳腹側部や終脳腹側部にも発現がみられたが、後脳や脊髄では発現していなかった。Heslikeの発現は脳室周囲層の神経前駆細胞に限局しており、ニューロンにはみられなかった。中脳の神経前駆細胞の多くは初めMash1を発現し、その後Heslikeを発現した。興味あることに、Mash1のみを発現する細胞からはGABA産生ニューロンはできなかったが、HeslikeとMash1を共発現してからGABA産生ニューロンが形成された。このことから、HeslikeはMash1と協調してGABA産生ニューロンへの分化を促進することが強く示唆された。そこで、Heslikeを異所性に発現するトランスジェニックマウスを作製し、GABA産生ニューロン形成におけるHeslikeの活性をしらべた。Mash1発現細胞に異所性にHeslikeを発現させると異所性のGABA産生ニューロンができたが、Mash1を発現していない細胞にHeslikeを発現させてもそのようなニューロンは形成されなかった。次に、Mash1ノックアウトマウスの中脳をしらべたところ、Heslikeの発現があるにもかかわらず、GABA産生ニューロンはほとんど欠損していた。以上の結果から、HeslikeはMash1と協調してGABA産生ニューロンの分化を決定すると結論付けられた。
遷移金属触媒反応を用いた非天然型アミノ酸類の新規合成法とライブラリー化

ペプチドとタンパク質は、生体制御に重要な役割を果たしている。しかしながら、その分子レベルでの詳細な機能解明は、未だなされていない。急所となっているのは、タンパクにおいてはその分子の巨大さ、ペプチドにおいてはその豊富に分子の形(立体配座)を変えられる自由度のため、その解析が困難な点である.そこで、巨大なタンパクの機能発現に重要な部位を取りだし、ある種その立体配座が固定された合成ペプチドミミックスを用いて解明しようと考え、基盤となる新規合成法の開発を試みた。(i)HIVプロテアーゼ阻害剤のコア部位となるジアミン化合物の立体化学を2度の不斉水素化を利用し、光学的に純粋に作り分ける手法を見出した。さらにジアミンとジカルボン酸からなる環状ジアミドを設計、立体的に非常に混んでいるテトラベンジル置換環状ジアミドの新規合成法を開発した。(ii)非天然型アミノ酸をペプチドミミックの合成に利用するために非天然型のアミノ酸を自在に合成し、これをペプチド鎖の任意の位置に導入する手法を開発した。固相上にデヒドロアラニンを合成し、パラジウム触媒を用いた溝呂木-Heck反応による炭素-炭素結合形成を行った。さらに続くロジウム触媒を用いる不斉水素化において、触媒制御により不斉面を制御し、アミノ酸3種、ヨウ化アリール6種、不斉面選択2種からなる計38種のジおよびトリペプチドのコンビナトリアル合成に成功した。(iii)ヨウ化アリールを含むペプチドのパラジウム触媒を利用したカルボニル化-環化反応により新規環状アミド、および環状ケトアミドの合成法を開発した。液相法を用いると後者が選択的に得られるのに対し、固相上に担持した化合物について前者が選択的に得られる条件を探索し、ヨウ化アリールのオルト、メタ、パラ置換から得られる含芳香族環状アミドのコンビナトリアル合成を達成した。HIVプロテアーゼ阻害剤の合成を目標として、すでに阻害剤として知れている環状ウレアDMP-323の立体構造の情報を基に10員環ジアミドを分子設計した。この化合物は、2,4-ジベンジル-3-ヒドロキシジペンタン酸(1)と1,3-ジベンジル-2-ヒドロキシプロパンジアミン(2)を縮合した分子である。化合物1は相当するビスシンナミル酸のルテニウム(II)-BINAP触媒を用いる均一系不斉水素化により93%ee以上で不斉合成した。ジアミン2は、1のクロチウス転位により得た。これらのアミド化による環化は、直接的あるいは段階的、いずれの場合もダイマー構造を与えるのみに終わった。これは、4つのベンジル基の立体反発のためと考え分子力場(MMFF)計算による立体配座解析を試みたところ、反応点が遠い距離にある配座が優先的に存在していることが明らかになった。そこで想定できるすべての可能な環化前駆体において立体配座解析を行い、9員環ながらアミド化に有効な合成中間体を設計した。すなわち、2の水酸基を利用しとエステル化した後、分子内アミド化による9員環の環化、つづいて分子内でエステルからアミドへの変換を行って、非常に込み合った10員環ジアミドの合成を達成した。しかしながら、その分子レベルでの詳細な機能解明は、未だ行われていない。急所となっているのは、タンパクにおいてはその分子の巨大さ、ペプチドにおいてはその豊富に分子の形(立体配座)を変えられる自由度のため、それらの解析が困難な点である。しかし、このように無限の可能性のあるペプチドあるいはペプチドミミックスを一つ一つ合成し、その活性を調べて行くには限界がある。

そこで多種の化合物を一度に合成し、活性を調べ、優れたもののみを選別する手法の開発が急務となっている。非天然型ペプチドをペプチドミミックの合成に利用するには非天然型のアミノ酸を自在に合成し、これをペプチド鎖の任意の位置に導入する手法の開発が必要であると考えた。多種多様な化合物ライブラリーの構築を主眼とし、固相上新規炭素-炭素結合形成法および不斉合成法の開発を試みた。C末端を固相上に導入したアミノ酸に対し、ホスホナートを含むグリシン誘導体を縮合した。このホスホナートを用いてホルムアルデヒドとWittig反応を行い、固相上にデヒドロアラニンを導入することに成功した。続いて、パラジウム触媒とヨードベンゼンを作用させ、溝呂木-Heck反応を行ってデヒドロフェニルアラニンを合成した。生成したアルケンに対して触媒配向的不斉水素化を検討した。触媒としてロジウム-不斉配位子の組合せを種々検討したところ、高い立体選択性で鏡像体を作り分けることに成功した。本手法は、種々の非天然型のフェニルアラニン誘導体をペプチド鎖に導入できる手法として有用と考え、これらを含む化合物ライブラリーの構築を検討中である。ペプチドとタンパク質は、生体制御に重要な役割を果たしている。しかしながら、その分子レベルでの詳細な機能については未知な部分が多い。この機能未知のタンパクに対して機能を有する物質を創製するためには、多種の化合物を一度に合成し、その活性を調べ、優れたもののみを選別する手法の開発が重要と考えた。そこで非天然型アミノ酸をペプチドミミックの合成に利用するために非天然型のアミノ酸を自在に合成し、これをペプチド鎖の任意の位置に導入することができれば非常に有用と考えた。本研究を通じ独自に開発した以下の手法を用い、実際に非天然型アミノ酸を含むペプチドライブラリーの構築を試みた。固相担体にはポリスチレンのグラフトポリマーを有するピンを用いた。化合物の同定を容易にするため、Radiofrequencyタグを用い、スプリット&ミックス法によるライブラリー構築を行った。まず、固相上でHorner-Emmonds反応を行いデヒドロアラニンを合成し、続いてパラジウム触媒を用いた溝呂木-Heck反応による炭素-炭素結合形成を行った。さらにロジウム触媒を用いる不斉水素化により、不斉面を制御し、アミノ酸3種、ヨウ化アリール6種、不斉面選択2種からなる計38種のジおよびトリペプチドを一挙にかつ純粋に合成しわけることに成功した。さらにそれぞれのジアステレオマーをすべて合成することで得られた化合物の分析を簡便にすることができた。この手法は化合物ライブラリーの構築法として有用なばかりか新規反応の適用範囲を効率よく調べることができる点で意義深いと考えている。
タブレット端末を利用したテニスの新たなゲーム分析ソフトの開発と実用化

本研究の目的は,タブレット端末を用いたテニスのゲーム分析ソフトを開発すること,砂入り人工芝コートとハードコートを用いたプロテニス選手のシングルスの試合における客観的データと指導者の主観的データを獲得し,それらを比較すること,そして,得られた科学的知見に基づき,日本テニス独自の技術・戦術の指導法を構築することであった.新たに開発されたソフトウエアは,両サーフェスにおけるシングルスの試合の特徴を明らかにし,砂入り人工芝コートを用いた日本テニス独自の技術・戦術の段階的な指導方法の確立や個々のテニス選手の技術・戦術的欠点などの抽出に役立つことが明らかとなった.本年度では,砂入り人工芝コート及びハードコートにおけるテニスのシングルスのゲームパフォーマンス分析を遂行するために,出来るだけ多くの試合映像を収集すること,得られた映像から基礎的データを収集すること,両サーフェスのプレー特性などに関する指導者の主観的評価を得ること,そして,得られた基礎的データなどの客観的評価と指導者の主観的評価との比較・検討することを目的とした.試合映像の収集については,国内で開催されているITF女子サーキットにおける女子プロテニス選手のシングルスの試合を対象として,複数台のデジタルビデオカメラを用いて撮影した.両サーフェスのプレー特性などに関する指導者の主観的評価の収集については,硬式テニスの指導経験者13名(このうち,プロテニス選手として活動経験のある指導者は7名,有資格者は9名)について,アンケート調査及びヒアリング調査を実施した.従来より得られている道上ら(2015)の客観的評価と指導者の主観的評価を比較・検討すると「ハードコートの方がラリーテンポは早いと思う」「砂入り人工芝コートの方がラリー回数は多いと思う」「砂入り人工芝コートでは,ラリーが長く続き,攻撃的なプレーが損なわれる」など,多くの指導者の経験則・主観的評価を覆す結果が得られた.このことから,指導者の経験則だけを頼りに選手の指導にあたるのではなく,数値データの提供や数値データに基づく指導が必要であること,指導者の指導レベルの向上が必要であること,各コートサーフェスに応じた指導方法・指導方針を明確化すること,日本で主流の砂入り人工芝コートを活用したハードコート対策をしていくことなど,日本独自の育成・強化を遂行していくことの重要性が示唆された.本研究では,試合映像をどれだけ多く得られるかが重要なポイントになるが,不測の事態が生じることもなかったため,順調に映像収集をすることができたといえる.しかし,得られた映像から基礎的データやゲームパフォーマンス分析データを得るには,膨大な時間を要することやデータの精度に影響することなどから,今後も継続して分析を続けていく予定である.質的分析においては,選手・指導者のアンケート調査において,想定以上に多くの情報を得ることができ,概ね,順調に研究を遂行することができたといえる.本年度では,タブレット端末を用いたテニスのリアルタイムゲーム分析ソフトの提案と開発に着手することを目的とした.試合映像の収集については,昨年度と同様の方法を用いて,砂入り人工芝コート及びハードコートでの女子プロテニス選手のシングルスの試合を対象として,複数台のデジタルビデオカメラを用いて撮影した.また,リアルタイムゲーム分析ソフトを開発するにあたり,選手・指導者からのヒアリング調査に基づき,7項目を開発指針とした.分析ソフトの機能構成については,1基本データ及び試合データの入力機能,2データ分析機能,3データフィードバック機能とし,3段階の機能を段階的に稼働させながら,リアルタイムで作業を遂行していくこととした.その一方で,指導現場に応じたデータの分析・加工・編集や分析結果の検証が必要な場合には,試合後に詳細に分析作業を進めることとした.砂入り人工芝コートにおける女子プロテニス選手の分析結果のフィードバックの事例より,全ポイントにおける各技術のエースやミスの傾向から,両選手のプレイスタイルや特徴,例えば,両選手ともに非常に類似したベースライナーであることやフォアハンドストロークを得意とすること,リターンミスが勝敗の要因であったことなどのデータを得ることができた.敗退した選手のコメントから,自身の感覚と分析結果が一致していることなども明らかとなり,本研究から得られた分析データは,その後の技術・戦術の改善・向上に有効活用できる可能性が示唆された.本研究では,試合映像の収集において,昨年度と同様に,不測の事態が生じることもなく,順調に映像収集することができたといえる.今後も,基礎的データやゲームパフォーマンス分析を継続し,精度の高いデータとなるよう研究を遂行する予定である.また,分析ソフトの開発については,毎月,研究分担者や指導者との打合せを実施し,双方向での情報交換や意見交換をしながら取り組んできたことにより,概ね,順調に研究を遂行することができたといえる.本研究の目的は,各コートサーフェスに応じたトップレベルテニス選手のシングルスのゲームパフォーマンスを明らかにし,テニスの競技力向上及び戦術の指導法の確立に役立つ知見を得ること,得られた分析結果に基づき,タブレット端末において,膨大で多様な分析データを,誰もが簡便に扱うことのできるテニスの新たなゲーム分析ソフトの開発・実用化を図ることであった.3年目の最終年度は,テニスのゲーム分析ソフトの開発・検証・実用化とともに,これまでに得られた科学的知見に基づき,日本テニス独自の段階的な技術・戦術指導法の提案を試みた.主な概要は,以下の通りである.

1)シングルスの3セットマッチを対象として,タブレット端末を用いて,その場で,リアルタイムに分析することが可能なソフトウェア開発を手掛けた.ポイント間(20秒間)で勘便に,直観的に操作が可能で,最大300pts.のデータを扱うことができるものとした.データの入力・分析・フィードバックの3機能を付し,熟達したテニス選手・指導者のヒアリング(データ入力時の操作性,分析結果・フィードバック内容の検証・精査等)を随時遂行しながら,実践現場で活用できるものへと改善した.2)上記のゲーム分析ソフトを用いて,学生・プロテニス選手に,ゲーム分析サポートを試みた.その結果,学生選手では,主観的情報と客観的情報に大きな隔たりがあること,敗退した選手の中には,自身の技術を過小評価していることなどが明らかとなった.また,学生・プロテニス選手及び指導者にデータの即時フィードバックをすることで,試合を内省することに役立つことや次なる練習課題・戦術構築がより明確となり,練習・試合の質が向上する,競技成績に繋がること等が明らかとなった.3)本研究で開発したテニスのゲーム分析ソフトは,即時にデータの提供が可能であり,コーチングに大いに有効活用できるものといえる.本研究の目的は,タブレット端末を用いたテニスのゲーム分析ソフトを開発すること,砂入り人工芝コートとハードコートを用いたプロテニス選手のシングルスの試合における客観的データと指導者の主観的データを獲得し,それらを比較すること,そして,得られた科学的知見に基づき,日本テニス独自の技術・戦術の指導法を構築することであった.新たに開発されたソフトウエアは,両サーフェスにおけるシングルスの試合の特徴を明らかにし,砂入り人工芝コートを用いた日本テニス独自の技術・戦術の段階的な指導方法の確立や個々のテニス選手の技術・戦術的欠点などの抽出に役立つことが明らかとなった.平成28年度の研究においては,前年度と同様の方法で,試合映像の収集を実施すること,基礎的データ及びゲームパフォーマンス分析を実施し,データの精度を高めること,両サーフェスにおける勝敗に起因する戦術的要素の抽出やポイント取得の類型化など,テニスの戦術における指導法の確立につながる科学的知見及び提言などを引き出す作業を行うことなどを予定している.また,同時並行して,膨大な時間を要する分析については独自の分析ソフトの開発に着手することを予定している.得られた結果については,学会などで,随時公表していく予定である.平成29年度が本研究の最終年度にあたるため,現在,取り組んでいるリアルタイムゲーム分析ソフトの開発およびネットワーク構築に着手し,実用化に向けた取り組みを進めていきたい.そして,テニスの指導現場におけるコーチングサポートシステム,すなわち,実際の試合撮影・リアルタイムゲーム分析・試合映像や分析結果のライブラリー化・分析結果の即時フィードバック(ゲーム分析システム)から,分析結果に基づいたゲームパフォーマンスの改善・向上(コーチングシステム)までの一連の過程を構築していく予定である.得られた結果については,学会などで随時公表していく予定である.スポーツ科学次年度使用額が生じた理由としては,本年度の物品費において,当初,想定していた以上に安価なものを揃えることができたことによるところが大きいといえる.次年度使用額が生じた理由としては,本年度のその他及び謝金に要した費用が,想定していた以上に抑えられたことによるところが大きいといえる.
相変化物質担持吸着剤の開発による等温・断熱吸脱着プロセスの実現

吸脱着プロセスにおいては、吸着/脱着時に発生する吸着/脱着熱の制御が安定運転のために重要となる場合がある。そこで本研究では、吸脱着操作で発生する吸脱着熱の迅速な除熱とその再利用を目的として、相変化物質(PCM(Phase Change Material))担持吸着剤を試作し、等温・断熱吸脱着プロセスの実現を目指した。具体的には、気相導入という方法を新たに開発することにより単層カーボンナノチューブのメソ孔にPCMを担持し、ナノチューブの外表面に様々な官能基を付けることで吸着選択性を持たせ、吸着と熱管理をナノスケールの近距離で行い、吸脱着熱の瞬時蓄熱・放熱を可能とする吸着剤を作製した。メソ孔に担持されたPCMの固液相変化挙動を解明するため、アルカン系、有機酸系、アルコール系のPCMについて、融点、融解熱を調べた。バルク状態と比較して、メソ孔に担持された状態では、PCMの融点および融解熱は基本的に著しく低下した。その低下の度合いは、1メソ孔径、2メソ孔の細孔壁とPCMの相互作用力に大きく依存することを明らかにした。これらの結果から、PCMをメソ孔内で十分に機能させるためには、メソ孔径を10nm以上に保つこと、PCMとしてアルカン系のPCMを使用することが望ましいことがわかった。これらの知見に基づき、10nm以上のメソ孔を有するカーボンナノチューブを吸着剤基材として用いて、PCM内包吸着剤を試作した。この吸着剤は、カーボンナノチューブの外壁に高密度のカルボキシル基を有しており、この部分が吸着機能を担う。一方で内部のメソ孔には、アルカン系PCMであるオクタデカンが充填されており、吸着によって発生した吸着熱の迅速な吸収が可能である。気相導入という新たな充填方法を用いることにより、官能基の有する吸着能を保持したまま、PCMの高充填率での充填が可能であり、PCM内包吸着剤の製作に成功した。メソ孔材料に充填するための最適なPCMのスクリーニングが完了した。また、2種類の構想があるうちの、一種類についてPCM内包吸着剤の試作が完了した。ここまでは、計画通りである。あとはこの吸着剤により、吸着熱が迅速に吸収され、従来の吸着剤よりも有効に機能するかを実験的に証明する必要があり、現在、装置の試作、測定装置の確保に動いている。本吸着剤がうまく機能した場合、様々なプロセス(pressure swing adsorption、ガス充填貯蔵など)への応用が期待される。どのようなシチュエーションにおいて、より本吸着剤が機能するのかについて明らかにする必要があるが、それに必要な数値シミュレーションの作成に着手した。本研究では、吸着プロセスで発生する吸脱着熱を迅速に制御するためにPCM(相変化物質)を内包した吸着剤を開発し、その応用法を開拓することを最終的な目的としている。本年度は、前年度に開発したメソ孔への気相導入法を用いて、引き続きメソ孔内でのPCMの融解挙動(融点・融解熱)について、さらにPCMの種類の範囲を広げて検討した。特に、ミクロ孔を吸着サイトとし、メソ孔にPCMを担持することによって吸着熱の吸収・放出に利用することを想定し、ミクロ孔内(特にここでターゲットとしているのは5Å以下のミクロ孔)には侵入できず、メソ孔(もしくはさらに大きな細孔)にのみ侵入することができる傘高いPCM(具体的にはベンゼン誘導体)について検討を行った。しかしながら、これらは沸点が高く、気相導入を行うことが難しいほか、導入しても融点や融解熱の観点から実用に耐えないことがわかった。このことから、ミクロ孔を吸着サイトとし、メソ孔にPCMを担持することは現状では難しいとの認識に至った。このため、前年度に性能をある程度確保できている鎖状PCMを用いて、カーボンナノチューブの外表面を官能基で修飾するなどして、外表面に吸着サイトを持たせ、内部の中空空間(メソ孔)にPCMを担持した吸着剤(前年度試作済み)を用いて、その有効性を検証することとした。具体的には、小型カラム試験装置を試作し、吸着量、熱の出入りを追跡することによって、吸着熱がどの程度迅速にPCMに吸収されるのかを検討した。しかし、非常に細いカラムを使用してしまったため、外部への熱の放出が支配的な系となってしまっており、従来の系(PCMカプセルを吸着剤と混ぜ合わせ、カラムに充填した系)との違いを明確に証明するまでには至らなかった。しかし、計算上では十分に迅速に吸着熱を吸収可能であると試算されており、今後実験的にこれらを証明していく必要がある。PCM内包吸着剤の試作がうまくいったので、吸着熱測定装置を用いて、吸着熱を直接的に測定し、吸着熱のやりとりが吸着材内部で完結していることを実験的に証明し、本吸着材の有効性を明らかにしたい。

環境化学工学当初はカルボキシル基と化学吸着に近い作用をし、大きな吸着熱がでるアンモニアを吸着質として用いて実験を行う予定であったが、そこまで本年度は進行しなかったため。上記実験を進める予定である。
人工呼吸に伴う肺損傷における部分液体換気法の肺保護効果の検討(画像解析および肺胞上皮機能からの検討)

本研究では、陽圧人工呼吸に伴う肺傷害において、部分液体換気法が肺保護効果を示すかどうかを検討した。1.磁気共鳴画像法による呼吸メカニクスの検討傷害肺に人工呼吸を行うとき、含気が不均等になることが肺傷害の増悪因子となる。部分液体換気法による含気の改善を調べるために、気道内圧の上昇に伴う含気量の変化を磁気共鳴画像法により検討し、肺組織をホモジェナイズしたサンプルで測定したサイトカイン(TNFα、IL1、IL6)からもとめた肺傷害の重症度との関連を検討した。部分液体換気法により、肺の含気の改善が認められたが、肺組織中から検出されたサイトカインには換気法のちがいによる有意差はみとめられなかった。部分液体換気法群で合わせて行ったF19磁気共鳴画像法による検討では、背側の肺領域での含気が証明されなかったため、部分液体換気法における含気の改善が、必ずしも、傷害のある部分すべての含気を改善したとはいえず、このことが、サイトカインの改善にまでいたらなかった原因と考えられた。2.肺胞上皮機能に対する保護的効果の検討II型肺胞上皮細胞は肺胞内のFluid Clearanceで重要な機能を果たしているが、人工呼吸によりその機能が損なわれるといわれている。部分液体換気法の施行により肺胞上皮の機能障害がどの程度維持されるかをラットを用いて検討した。肺を生食で洗浄した後、高一回換気量の人工呼吸を4時間つづけ、その後、部分液体換気群と対照群で^<125>Iを含むリンゲル液を肺胞中に注入することにより、肺胞での水分クリアランスを測定した。対照群では、未処置のラットに比べて有意に水分クリアランスが低下したが、部分液体換気法は、これを部分的に改善した。部分液体換気法は、肺の含気・上皮機能に対して改善作用があるが、肺全体でのサイトカインの発現量(肺傷害の重症度)を変化させるにはいたらなかった。白色家兎の気道内に、機能的残気量に相当するフルオロカーボンを注入し、部分液体換気法施行時の換気の分布について検討した。そこで次に、部分液体換気法施行時のフルオロカーボン中の酸素分圧と炭酸ガス分圧について検討してみた。その結果、部分液体換気法施行時には、フルオロカーボン中のガス分圧は、中枢気道とdependent regionの末梢気道の間で差が存在しうることが示された。このことは、上記のごとく、dependent regionの末梢気道で、ガスとフルオロカーボンの接触がないことにより起こるものと考えられる。また、PEEPを施すことにより、同じ吸気ガス組成であっても、フルオロカーボン中のガス分圧はより吸気ガス組成に近づくことも示されたため、部分液体換気法では、気相と液相の分布形態により、液相のガス分圧が大きく影響を受けることが示された。このように、ガス換気とは異なる性質が示されたが、部分液体換気法が、傷害肺に対してどのような影響を及ぼすかを現在検討中である。白色家兎の気道内に、機能的残気量に相当するフルオロカーボンを注入し、部分液体換気法施行時の撰気の分布について検討した。そこで次に、部分液体換気法施行時のフルオロカーボン中の酸素分圧と炭酸ガス分圧について検討してみた、その結果、部分液体換気法施行時には、フルオロカーボン中のガス分圧は、中枢気道とdependent regionの末梢気道の間で差が存在しうることが示された。

このことは、上記のごとく、dependent regionの末梢気道で、ガスとフルオロカーボンの融触がないことにより起こるものと考えられる。また、PEEPを施すことにより、同じ吸気ガス組成であっても、フルオロカーボン中のガス分圧はより吸気ガス組成に近づくことも示されたため、部分液体換気法では、気相と液相の分布形態により、液相のガス分圧が大きく影響を受けることが示された。このように、ガス換気とは異なる性質が示されたが、部分液体換気法が、傷害肺に対してどのような影響を及ぼすかを現在検討中である。本研究では、陽圧人工呼吸に伴う肺傷害において、部分液体換気法が肺保護効果を示すかどうかを検討した.1.^1H磁気共鳴画像法による呼吸メカニクスの検討傷害肺に人工呼吸を行うとき、含気が不均等になることが肺傷害の増悪因子となる.部分液体換気法による含気の改善を調べるために、気道内圧の上昇に伴う含気量の変化を磁気共鳴画像法により検討し、肺組織をホモジェナイズしたサンプルで測定したサイトカイン(TNFα、IL1、IL6)からもとめた肺傷害の重症度との関連を検討した。部分液体換気法により、肺の含気の改善が認められたが、肺組織中から検出されたサイトカインには換気法のちがいによる有意差はみとめられなかった。部分液体換気法群で合わせて行ったF19磁気共鳴画像法による検討では、背側の肺領域での含気が証明されなかったため、部分液体換気法における含気の改善が、必ずしも、傷害のある部分すべての含気を改善したとはいえず、このことが、サイトカインの改善にまでいたらなかった原因と考えられた.2.肺胞上皮機能に対する保護的効果の検討II型肺胞上皮細胞は肺胞内のFluid Clearanceで重要な機能を果たしているが、人工呼吸によりその機能が損なわれるといわれている。部分液体換気法の施行により肺胞上皮の機能障害がどの程度維持されるかをラットを用いて検討した。肺を生食で洗浄した後、高一回換気量の人工呼吸を4時間つづけ、その後、部分液体換気群と対照群で^<125>Iを含むリンゲル液を肺胞中に注入することにより、肺胞での水分クリアランスを測定した.対照群では、未処置のラットに比べて有意に水分クリアランスが低下したが、部分液体換気法は、これを部分的に改善した.部分液体換気法は、肺の含気・上皮機能に対して改善作用があるが、肺全体でのサイトカインの発現量(肺傷害の重症度)を変化させるにはいたらなかった.
近代日本における学校と儀式、国旗・国歌との関係に関する史的研究

本研究は、天皇制教化のもと、国民統合・動員に大きな影響を与えた三(四)大節学校儀式に注目し、1その儀式のなかに、どのような経緯で国旗掲揚(掲示)や国歌斉唱が導入されたのかを実証的に明らかにするとともに、2およそ20世紀初頭に定型化した、三(四)大節学校儀式の内容をもとにしながら入学式・卒業式、始業式・終業式の儀式内容が確定し、そのなかで、国旗と国歌とが、それぞれ別の意図を持ちながら導入された事実を明らかにした。さらに、戦前に完成した学校儀式が戦後教育改革を経て、現在の特別活動の内容である儀式的行事にもその慣行が残っている事実を明らかにした。本研究は、近代日本における学校と儀式、国旗・国歌との関係について実証的に究明することを目的とするものである。本年度は、「研究実施計画」にもとづき、(1)研究課題に関連する先行研究の批判的検討と日本大学文理学部教育学研究室所蔵の関連史料の調査および目録の作成、(2)国立国会図書館、国立公文書館、国立教育政策研究所附属図書館における文部省・内務省関係の戦前の関連史料、および文部省関係の史料の収集と整理、(3)秋田県公文書館、愛知県公文書館、高知県立図書館における戦後の関連史料の調査・収集と整理、(4)本年度の研究成果の公表として、日本教育史研究会サマーセミナー(2010年8月17・18日於日本大学文理学部)で口頭発表を行い、その成果をもとにして、研究室紀要への論文掲載を行った。本研究の過程で、次の二点を明らかにすることができた。第一点は、戦前日本における三大節学校儀式の原型の成立は1900年の小学校令施行規則に求めることができ、そこには「君が代」の斉唱が含まれていたこと。この三大節学校儀式の式目をもとにしながら、1910年代以降に、卒業式や入学式の内容が成立していったが、そこに「日の丸」の掲揚は見られなかったことである。それにより、学校儀式への「日の丸」の登場は、1930年代以降であろうとの仮説を立てることもできた。第二点は、戦後の学校儀式の概要の究明である。一般に、祝日の学校儀式は戦後教育改革において、学校から消滅したとされていたが、本年度の史料調査により、戦後教育改革期を通じて祝日学校儀式は、継続されており、それは象徴天皇制を承認したGHQの認めるものであったこと、さらにその儀式には、「日の丸」の掲揚も「君が代」の斉唱もあったことも明らかにした。象徴天皇制のもと、それに基づく学校儀式が存続していたことを歴史的にどう評価するのかが、今後の課題として残されている。本年度は、4年間の研究期間の2年目に該当する。前年度に実施した、先行研究の批判的検討と史料の収集状況の把握を踏まえたうえで、今年度は、昨年度と同様に近代日本における学校儀式、国旗・国歌関係の史料収集とその分析に重点を置いた。史料の調査・収集として、(1)国立国会図書館憲政資料室における帝国議会議事速記録の調査・収集と整理、(2)宮城県公文書館における関連公文書資料の調査・収集と整理、(3)昨年度本格実施を試みたものの不十分のままであった高知県立図書館所蔵の新聞記事の収集を実施した。一方、研究の進捗状況に合わせ、その成果の一部を日本教育史学会例会などで発表するとともに、紀要論文として掲載した。本研究の過程で、今年度は、近代日本における国旗制式を制定する動きが、1928(昭和3)年の昭和天皇即位の「御大典」を契機に、民間団体である国民教育奨励会により起こったことを明らかにした。明治維新期に「商船規則」や海軍「御国旗」などにより「国旗」が規定されていたが、具体的に何れが正式な国旗であるのかについては、政府は一貫して明確にしてこなかった。その後、1930(昭和5)年に政府は内閣書記官長通牒により、「商船規則」による制式を、正式な「国旗」の制式とする通牒を発するが、これ先述の国民教育奨励会をはじめ、多くの世論が反発し、この後も少なくとも、1930年代を通じて国旗制式をめぐる論争が、政府を巻き込みながら展開されていた事実も明らかにした。これらの事実は、日中戦争開戦後の「日の丸」が日々の生活に深く入り込んでいた時期にでさえ、国旗制式が確定していなかったことを示しているといえよう。次年度以降は、1930年代の国旗制式に関する論争の内実(実態)を新聞記事や雑誌記事などを交えながら明らかにしたい。これまで、学校儀式における国旗と国歌とは、セットのものとして扱われ、考察されることが多かったが、本研究では、これらの成り立ちが全く別であるという歴史的背景を重視して、それぞれ独立した視点から考察を進めた。

国歌については、明治初期に少なくとも、三種類の「君が代」が生まれ、小学校祝日大祭日学校儀式規程が制定されても、二つの「君が代」が併存したが、1893年には文部省告示により儀式用唱歌としての「君が代」が現行のものとされ、儀式用唱歌から国歌になるに至り、学校儀式とは密接な関係を持つに至り、祝日以外の学校儀式にも深く入り込んだ事実を明らかにした。一方、国旗についてであるが、国旗の掲揚は明治維新の一時期、政府により奨励されたことがあったが、1877年になるとその必要なしと判断し、以後1923年に至るまで、公の機関での国旗掲揚に熱心ではなかった。こうした影響もあり、学校儀式に国旗が登場することは、1920年代半ばまでは、ほとんど無かった。1923年以後、祝日などにおける国旗掲揚が推奨され、その後祝日学校儀式の当日掲揚されることが増加したが、国歌ほど普及したものでは無かったこと、そして、国旗制式には二つの制式の論争が繰り広げられ、この問題に一応の決着がついたのは1940年であり、それは国定教科書における扱いを確定するためであったことも明らかにした。さらに、国歌については、「君が代」の作曲者がお雇い外国人エッケルトであったこと、また局そのものは国歌として作られたものでは無いという事情から、国旗については、二つの論争が存在したことなどの理由から、戦前の学校教育ではこれらの教育に熱心でなかったことも明らかにした。本年度は、4年計画中の3年目に該当する。既に2年間の研究において、本研究課題の基本的な研究の枠組みは出来上がり、それにもとづいた史料収集もおおよそ八割程度は終えていた。そこで、本年度は、これまで収集した史料の整理・分析を中心にしながらも、これまでに史料調査・収集を行っていなかった地域、あるいは時間的制約で充分な史料調査・収集ができなかった地域への史料調査・収集を行った。今年度の研究実績は、これまでに収集した史料の整理・分析と未調査地域を中心とする、補足的な史料調査・収集が中心であったっと総括できるが、これらを詳細に示すと、以下のとおりになる。1.収集し終えた史料の整理・分析これまでに収集した史料のなかで、特に重要と思われるもののひとつが、「国旗及国歌」(国立公文書館所蔵分類文部省59拝架番号3A 30-5 1046)であろう。この簿冊には、1920年代後半から40年代にかけての、国旗制式に関する文部省内の検討の跡が詳細に判明する史料が多々含まれている。マイクロフィルム化するとともに、詳細な件名目録を作成した。さらに、本研究課題にとって特に重要と思われる史料群は、プリントアウトを行い、情事閲覧が可能な状況にしている。その他、新聞記事などもデータベース化を行った。2.史料の補足的調査・収集、祝日の学校儀式を県単位で通達した愛知県関係の史料、「紀元節校長」として名をはせ、戦後初期、建国記念の日が「国民の祝日」となっていない時点で、2月11日に「紀元節」学校儀式を大々的に挙行し、戦後の祝日学校儀式のあり方に大きな波紋を投げかけた、高知県繁藤小学校に関する史料を収集した。愛知県では公文書、新聞記事、高知県では、新聞記事、当事者の証言、さらには、関係者の手記などを調査・収集した。これらは、既に訪問した地域も含まれているが、研究の進捗状況にとっては有意義であった。本研究を本格的に開始してから2年間になるが、1900年8月の「小学校令施行規則」制定により、三大節学校儀式が定型化し、そこに「君が代」が入るプロセス、さらに戦後教育改革期の御真影下付と学校儀式の挙行状況と「日の丸」掲揚の「普及」過程についての資料を収集し、それらを論文化したことによる。25年度が最終年度であるため、記入しない。
エンドトキシン誘導肝障害モデルにおける微小循環障害と肝障害

エンドトキシン(Lipopolysaccharide,LPS)感受性マウス(C3H/HeN)にLPSを静注することによってもたらされる肝障害の成立には肝類洞および中心静脈内接着白血球数が有意に増加し類洞潅流は有意に減少するという肝微小循環障害が原因の一つと考えられることを生体顕微鏡を用いて明らかにした。この肝微小循環障害には炎症性サイトカインであるTNFαとIL-1βが関与していることTNFαおよびIL-1両者の合成阻害薬であるFR167653を投与して検討した。するとLPS単独投与によってもたらされた肝微小循環障害と血清GPT値の増加はFR167653により濃度依存性に改善され、同時にTNFαとIL-1βは減少した。即ちFR167653はエンドトキシン血症にみられる肝障害に対する治療の可能性があることが示唆された。さらに白血球側因子が関与している可能性を考慮して白血球側の接着分子であるCD11a/CD18(LFA-1)に対する抗体を投与したところ、肝微小循環障害と血清GPT値の増加は軽減した。炎症性サイトカインによって活性化された白血球はその膜表面にCD11a,b,c/CD18などの接着分子を発現することにより肝類洞内皮に膠着し、炎症性メデイエーターを遊離することで内皮障害を惹起するものと推察される。そこで今後はLFA-1以外の接着分子に対する抗体やメデイエーター阻害薬を使用し比較検討していく予定である。エンドトキシン(Lipopolysaccharide,LPS)感受性マウス(C3H/HeN)およびLPS抵抗性マウス(C3H/HeJ)にLPSを静注するとC3H/HeNマウスではC3H/HeJマウスに比較して肝類洞および中心静脈内接着白血球数が有意に増加し類洞潅流は有意に減少することが生体顕微鏡による検討からわかった。また血清GPT値も有意に増加した。この肝微小循環障害ならびに肝障害はLPSに対する肝マクロファージ(クッパー細胞)の反応性の差異によるものと考えられ、サイトカインを測定したところTNFαとIL-1βは有意に上昇していた。そこでC3H/HeNマウスおよびC3H/HeJマウスにTNFαとIL-1βを静注するとC3H/HeNマウスにLPSを投与したときと同様の肝微小循環障害ならびに肝障害が再現された。これらの結果は肝微小循環障害ならびに肝障害の発現には炎症性サイトカインであるTNFαとIL-1が深く関与していることが示唆された。さらにエンドトキシン血症などの敗血症における肝微小循環障害ならびに肝障害に対する治療の可能性を探る目的で炎症性サイトカインであるTNFαおよびIL-1両者の合成阻害薬であるFR167653の効果を検討した。C3H/HeNマウスにLPSおよびFR167653を投与するとLPS単独投与によってもたらされた肝微小循環障害と血清GPT値の増加は改善され同時にTNFαとIL-1は減少した。
変異プレアルブミン遺伝子のマウス受精卵への導入とその病因解析への応用

家族性アミロイドポリニューロパシーは常染色体性優性遺伝病であり,全身性のアミロイドの沈着と末梢神経・自律神経障害を主徴とする疾患である.原因はトランスサイレチン遺伝子の異常と考えられ,日本人型では30番目のアミノ酸がバリンからメチオニンに置換している.この置換によりアミロイドとして沈着すると考えられている.本研究ではアミロイドの沈着機構,トランスサイレチン(TTR30)遺伝子以外の要因を解析し,新しい治療法を開発することを最終目標とし,この疾患のモデルマウスの作製を試みた.このため2つの遺伝子,即ち約600塩基対上流域を含む遺伝子(0.6-hTTR30)とメタロチオネインのプロモーターをつないだ遺伝子(MT-hTTR30)を準備し,純系であるC57BL16マウスの受精卵にそれぞれ導入した.トランスジェニックスマウスを各々9匹及び5匹を得て,これらの解析から次の様なことが明らかとなった.(1)両系統のマウスでの血中のTTR量はそれほど差がない.(2)前者では肝のみに発現し脳の脈絡叢では発現していなかった.後者では肝,脈絡叢,心,精巣でよく発現し,腎や骨格筋でも少し発現していた(3)肝や脈絡叢での発現の場合,ヒトTTRとマウスTTRとが雑種の四量体を形成する(4)従って両系統においてヒト変異TTRのみからなるホモ四量体の濃度は両系統間で著しく異なり,前者では3μg/dl,後者では1mg/dlと計算された(5)アミロイド沈着は後者の系統でのみ認められ,生後6ケ月頃より小腸の粘膜下より始まり,年令とともに沈着部位は胃や大腸へと広がり量的にも増大し,生後1年では腎の糸球体にも沈着が認められた.以上からヒト変異TTRからなるホモ四量体の存在がアミロイド沈着に重要であることが示唆された.脈絡叢での発現の重要性も否定できていないが,このため現在約6Kb上流域を含むTTR遺伝子(6.0-hTTR30)を導入したトランスジェニックスマウスを作成中である.家族性アミロイドポリニューロパシーは常染色体性優性遺伝病であり,全身性のアミロイドの沈着と末梢神経・自律神経障害を主徴とする疾患である.原因はトランスサイレチン遺伝子の異常と考えられ,日本人型では30番目のアミノ酸がバリンからメチオニンに置換している.この置換によりアミロイドとして沈着すると考えられている.本研究ではアミロイドの沈着機構,トランスサイレチン(TTR30)遺伝子以外の要因を解析し,新しい治療法を開発することを最終目標とし,この疾患のモデルマウスの作製を試みた.このため2つの遺伝子,即ち約600塩基対上流域を含む遺伝子(0.6-hTTR30)とメタロチオネインのプロモーターをつないだ遺伝子(MT-hTTR30)を準備し,純系であるC57BL16マウスの受精卵にそれぞれ導入した.トランスジェニックスマウスを各々9匹及び5匹を得て,これらの解析から次の様なことが明らかとなった.(1)両系統のマウスでの血中のTTR量はそれほど差がない.(2)前者では肝のみに発現し脳の脈絡叢では発現していなかった.後者では肝,脈絡叢,心,精巣でよく発現し,腎や骨格筋でも少し発現していた(3)肝や脈絡叢での発現の場合,ヒトTTRとマウスTTRとが雑種の四量体を形成する(4)従って両系統においてヒト変異TTRのみからなるホモ四量体の濃度は両系統間で著しく異なり,前者では3μg/dl,後者では1mg/dlと計算された(5)アミロイド沈着は後者の系統でのみ認められ,生後6ケ月頃より小腸の粘膜下より始まり,年令とともに沈着部位は胃や大腸へと広がり量的にも増大し,生後1年では腎の糸球体にも沈着が認められた.以上からヒト変異TTRからなるホモ四量体の存在がアミロイド沈着に重要であることが示唆された.脈絡叢での発現の重要性も否定できていないが,このため現在約6Kb上流域を含むTTR遺伝子(6.0-hTTR30)を導入したトランスジェニックスマウスを作成中である.家族性アミロイドポリニューロパシー(FAP)の疾患モデルマウスを作成するため、まず変異プレアルブミン(mPA)遺伝子をマウス受精卵に注入しトランスジェニックマウスを作成した。用いたmPA遺伝子は約500塩基対の上流域を含んだ7.5kbの断片である。現在迄の所9匹のトランスジェニックマウスを得た。サザン法による解析から、8匹(No.1,14,15,41,49,53,61,62)においては16コピーをインタクタな形で組み込んでいると考えられた。これらの尾動脈より採血し、血清中にヒトmPAが存在しているかどうかを、ELISA法にて解析した所、No.49以外で検出した。その量はヒト血清中に比し約1/101/100であると考えられた。しかしこの希釈曲線がマウス血清とヒト血清とでは異なり交叉する所から抗原性が異なると予想された。そこでオクタロニー法にて解析すると、沈降線は棘形成が認められた。この事は一部抗原性が異なるが一部共通であることを示唆し、マウス体内で産生されたヒトmPAがマウスのPAと四量体を形成していると考えられた。

発現の組織特異性を解析するために各組織よりRNAを抽出しノザン法で解析したところ、肝臓でのみ発現が認められ、本来発現しているはずの脳の脈絡叢での発現は認められなかった。このことは脳での発現を制御している部分がもっと上流域にあることを示唆している。発現量をRNAで定量した所、mRNAの0.01%位であり、マウスPAのmRNAの約1/10位であると推定された。但しこれはヘテロ接合体の場合でありホモにすればこの2倍量の発現が期待される。生後約3ケ月の時点でアミロイド沈着の有無を各組織の切片を作成し解析したが、全く認められていない。発現量の多いマウスを得るためにマウスメタロチオネイン遺伝子のプロモーターに置き換えた組み換え体についてもトランスジェニックマウスを作成中である。
局所浸潤性膀胱がんに対する補助化学療法に関する基礎的研究

本研究は、マウス膀胱発がんモデルを用いて、化学療法を施行し、その影響を病理組織学的に観察することにより、今後の浸潤性膀胱がんに対する臨床的に有用な集学的治療体系を確立することを目的とした。平成4年度から6年度にわたり、マウスN-butyl-N-(4-hydroxybutyl)nitrosamine(BBN)膀胱発がんモデルを用いてCAP(CPM+THP+ADM+CDDP)療法、M-VAC(MTX+VLB+THP-ADM+CDDP)療法、およびMEC(MTX+Epi-ADM+CDDP)療法のHigh dose(H)群,Low dose(L)群の影響を腫瘍発育抑制効果(実験1)と抗腫瘍効果(実験2)の両面から検討した,実験1では、0.05%BBN 12週投与後よりCAP療法は3週間隔で、M-VAC、MEC療法は4週間隔で3サイクルの化学療法を行った。実験2では0.05%BBN 12週投与終了後放置し、28週後よりCAP療法は3週間隔で、M-VAC、MEC療法は4週間隔で3サイクルの化学療法を行った。その結果、実験1においてCAP療法では浸潤性がんの発生数が、BBN単独群14/18(78%)に比してBBN+CAP群7/27(26%)、M-VAC療法では表在性がんの発生数がBBN単独軍9/27(33%)に比してBBN+VAC群3/27(11%)、MEC療法では浸潤性がんの発生数が、BBN単独群18/27(67%)に比してBBN+MEC(L)群4/29(14%)、BBN+MEC(H)群4/28(14%)、担がんマウス数はBBN単独群21/27(78%)に比してBBN+MEC(L)群11/K29(38%)、BBN+MEC(H)群9/28(32%)が有意に低く、各化学療法施行群の腫瘍発育抑制効果がみられた(p<0.0025,p<0.05,p<0.01,p<0.005)。実験2においては各群間に有意差はなく、すなわち化学療法の抗腫瘍効果はみられなかった。以上より、CAP,M-VAC,MEC療法は、マウス膀胱発がん実験系において、腫瘍がん発育抑制効果を示したことより、膀胱がんの補助化学療法としての有用性が示唆された。マウスの膀胱発がんモデルを用いて、化学療法を施行し、病理組織学的にその効果を観察するとともに、経時的にflowcytometryにより膀胱上皮細胞のDNA ploidyを測定し、これらを比較検討することにより、今後の臨床的に有用な集学的治療体系を確立することを本研究の目的とした。そこで、平成4年度はマウスN-butyl-N-(4-hydroxybutyl)

nitrosamine(BBN)膀胱がんモデルを用いて、CAP(CPM+THP-ADM+CDDP)療法の影響を抗腫瘍効果(実験1)と腫瘍発育抑制効果(実験2)の両面から検討した。すなわち、実験1では、0.05%BBN12週投与後放置し、28週後より3週間隔で3回CAP療法を行った。一方、実験2では0.05%BBN12週投与後より3週間隔で3回CAP療法を行った。その結果、実験1において、BBN単独群では表在性がん4/16(25%)、浸潤性がん8/16(50%)、上皮内がん(CIS)11/16(69%)の発生がみられ、担がんマウス数は16/16(100%)であった。一方、BBN+CAP群では各々5/21(24%)、10/21(48%)、11/21(52%)の発生が見られ、担がんマウス数は18/21(86%)で、CAP療法による抗腫瘍効果はまったく見られなかった。次いで、実験2において、BBN単独群では表在性がん6/18(33%)、浸潤性がん13/18(72%)、CIS10/18(56%)の発生が見られ、担がんマウス数は18/18(100%)であった。一方、BBN+CAP群では各々6/27(22%)、9/27(33%)、13/27(48%)の発生が見られ、担がんマウス数は21/27(78%)であった。したがって、実験2の浸潤性がん、担がんマウス数において両群間で有意な差がみられた(P<0.025,P<0.1)。すなわち、CAP療法は、マウス膀胱がんに対する抗腫瘍効果は示さないが、浸潤性腫瘍の発育抑制効果を示したことより、臨床的に浸潤性膀胱がんの術後補助療法としてのCAP療法の有用性が示唆された。マウスの膀胱発がんモデルを用いて、化学療法を施行し、病理組織学的にその結果を観察するとともに、経時的にflowcytometryにより膀胱上皮細胞のDNA ploidyを測定し、これらを比較検討することにより、今後の臨床的に有用な集学的治療体系を確立することを本研究の目的とした。そこで、平成5年度はマウスN-butyl-N-(4-hydroxybutyl)nitrosamine(BBN)膀胱がんモデルを用いて、M-VAC(MTX+VBL+THP-ADM+CDDP)療法の影響を抗腫瘍効果(実験1)と腫瘍発育抑制効果(実験2)の両面から検討した。すなわち、実験1では、0.05% BBN 12週投与終了後放置し、28週後より4週間隔で3回M-VAC療法を行った。一方、実験2では0.05%BBN 12週投与後より4週間隔で3回M-VAC療法を行った。その結果、実験1において、BBN単独群では表在性がん4/14(29%)、浸潤性がん8/14(57%)、上皮内がん(CIS)2/14(14%)、の発生が見られ、担がんマウス数は13/14(93%)であった。一方、BBN+M-VAC群では各々1/11(9%)、6/11(55%)、2/11(18%)の発生がみられ、担がんマウス数は7/11(64%)でM-VAC療法による抗腫瘍効果は見られなかった。次いで、実験2において、BBN単独群では表在性がん11/27(41%)、浸潤性がん18/27(67%)、CIS4/27(15%)の発生がみられ、担がんマウス数は25/27(93%)であった。一方、BBN+M-VAC群では各々8/27(30%)、15/27(56%)、1/27(4%)の発生が見られ、担がんマウス数は19/27(70%)で、担がんマウス数において両群間で有意な差がみられ(p<0.05)、M-VAC療法により腫瘍発育は抑制された。すなわち、M-VAC療法は、マウス膀胱がんに対する抗腫瘍効果は示さないが、発育抑制効果を示したことより、膀胱がんの補助化学療法としての有用性が示唆された。本研究は、マウス膀胱発がんモデルを用いて、化学療法を施行し、病理組織学的に観察し、今後の臨床的に有用な集学的治療体系を確立することを目的とした。平成6年度はマウスN-butyl-N-(4-hydroxybutyl)