hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海洋性光合成色素クロロフィルｃの生体及び色素増感太陽電池における光励起状態の解明

クロロフィル(Chl) cは、海洋性光合成生物内で蛋白質に結合し、太陽光を吸収して光反応中心へ励起エネルギーを伝達する集光作用を担う天然ポルフィリン色素である。また、末端のカルボキシル基で酸化チタンと結合し、色素増感太陽電池では約5%の高い光電変換効率を示す。本研究は、これらの光応答の鍵となるChl cの光励起状態の解明を目的とした。まず、天然物から微量で分離困難な有機酸であるChl cを、高速向流クロマトグラフィーにより純度良く単離精製する事に成功した。次に、Chl cの酸解離が光学応答に大きな影響を及ぼす事を初めて示した。さらに、そのフェムト秒時間分解吸収スペクトルを測定する事に成功した。クロロフィル(Chl)cは、海洋性光合成生物において光合成アンテナタンパク(FCP)に結合して、太陽光エネルギーを吸収して反応サイトへ励起エネルギーを伝達する「集光作用」を担う天然ポルフィリン色素である。一方、色素増感太陽電池において酸化チタンへの電子注入を行い、約5%の高い光電変換効率を示す。しかしながら、これらの光応答の鍵となるChlcの光励起状態については解明されていない。本研究の目的は、オキナワモズク盤状体を用い、向流クロマトグラフィーを利用することにより、微量成分であるChl cの大量調製を実現し、時間分解分光によりChl cの光励起状態を解明する事である。本年度は、高速向流クロマトグラフィー(HSCCC)を導入し、オキナワモズク盤状体よりChl cを大量に調製し、かつChl c1とChl c2を分離する条件を検索する事を目標とした。オキナワモズク盤状体からの大量抽出大量精製を試みた所、Chl c類に極めて類似した物性を持つ不純物が大量に生成し、Chl oの単離が極めて困難な状況となった。原因追及の試みの結果、この不純物は、オキナワモズクの色素の主成分の一つであるChl aの分解物であり、その生成条件が、原料のオキナワモズク盤状体を冷凍保存する際の温度変化あるいは凍結乾燥の過程であることを突き止めた。この点を改良して現在は分解物のない原料が得られるようになった。一方、得られたChl cについて、有機溶媒中における時間分解分光スペクトルの取得に成功した。得られたシグナルは極めて複雑であったため、この解析を行うためには、基本的な物性が必要であると判断した。有機酸の基本的物性であるR-COO-とR-COOHの平衡定数(pKa)を調査するために、溶媒のpHを変化させて光応答を検討したところ、複数の光応答に有為な変化が見られ、pKaを決定する事ができた。この条件を詳細に検討する事により、Chl cのR-COO-とR-COOHの平衡を制御して時間分解分光スペクトルを測定する実験条件を割り出す事が可能と考えられる。クロロフィルc(Chl c)は、海洋性光合成生物(褐藻類など)において光合成アンテナ蛋白質に結合して、太陽光エネルギーの青緑色の領域の光を吸収し、反応サイトであるクロロフィルaへ極めて効率よく伝達する「集光作用」を担う天然マグネシウムポルフィリン化合物である。しかしながら、これらの光応答の鍵となるChlcの光励起状態についての実験的知見が極めて少ない。本研究の目的は、培養できる褐藻類であるオキナワモズク盤状体を用い、向流クロマトグラフィーを利用することにより、微量成分であるChl cの大量調製を実現し、時間分解分光などの分光法を用いてChl cの光励起状態の構造を解明する事である。本年度は、昨年度、一昨年度で発見したChl cの溶媒中のpHに応答する物性変化についての実験を完成させ、特許を出願する事ができた。一方、特許取得準備で遅れている本成果についての論文をまとめるための追試を行った。クロロフィル(Chl) cは、海洋性光合成生物において光合成アンテナタンパク(FCP)に結合して、太陽光エネルギーを吸収して反応サイトへ励起エネルギーを伝達する「集光作用」を担う天然ポルフィリン色素である。本年度は、グロースチャンバーなどを導入してオキナワモズクの培養を制御することにより、Chl cの精製における不純物の混入を最小限に抑えながら、向流クロマトグラフィーとHPLCの併用により、純度の高いChl c1とc2を単離する事に成功した。昨年度から試みていた、溶媒のpH変化による光応答の変化を定量的に解析するための実験系を確立し、測定点の数を増やすことにより、変化量を明確にする事に成功した。さらに、有機酸の酸解離平衡(R-COO-とR-COOHの平衡)をおこす部位をメチルに置換したR-COOMeを用いた対照実験を行い、この変化が極めて良い近似として有機酸の酸解離平衡だけで記述できる事を解明した。

この実験で明らかにした塩基性条件(Chl cはR-COO-の状態)でフェムト秒時間分解吸収スペクトルを測定する事に成功した。スペクトルの解析は予想より複雑であったが、今後、解析を行う予定である。褐藻類や珪藻類といった海洋性光合成生物が持つ光合成アンテナ蛋白質に結合している独特の天然ポルフィリン色素、クロロフィルcの光励起状態について知見を得ることにより、クロロフィルcの示す光応答メカニズムを解明する事が本研究の目的である。昨年度までに、クロロフィルcのpHに依存する光学的性質を発見し、そのデータの蓄積を行ってきた。その上で、このpH依存性が天然の光合成アンテナ蛋白質内でどのように機能するのかという新たな課題が見えて来た。そこで本年度は、この新たな課題に着目した実測データを蓄積するために、培養時の光照射条件を精密に制御した場合の光合成アンテナ蛋白質の光応答に焦点を絞る計画をたてた。研究員1名を雇用し、市大における大型藻類の糸状体/盤状体培養を開始したが、研究協力先より提供された種(シード)への微細藻類の混入、及び目的の藻類の生育速度が遅いという問題が発生し、半年間では完成しなかった。しかしながら、他の機関からのシードの購入、また培養条件の精査を行っており、見通しはたった。研究代表者のライフイベントにより今年度は半年間で一旦休止し、復帰後に再開した際には比較的早い段階で完成すると考えられる。クロロフィル(Chl) cは、海洋性光合成生物において光合成アンテナタンパク質(FCP)などに結合して、太陽光エネルギーを吸収して反応サイトである光反応中心へ励起エネルギーを伝達する「集光作用」を担う天然ポルフィリン色素である。これは、ポルフィリンのπ電子共役系にカルボン酸がつながるアクリレート基を持つという構造上の特徴がある。このカルボン酸で、色素増感太陽電池の酸化チタンと結合し、電子注入を行うと約5%の高い光電変換効率を示す。本研究では、これらの光応答の鍵となるChl cの光励起状態を解明する事を目的とした。まず、有機酸である構造と微量成分である事より、天然から抽出・精製する事が困難であったChl cを、高速向流クロマトグラフィー(HSCCC)により純度良く単離・濃縮することに成功した。次に、この試料を用いて、溶媒のpHを変化させた場合に、酸解離の影響が光応答にも影響を与え、特に蛍光の量子収率にpH依存的な性質がある事を発見した。この情報を元に、塩基性条件でフェムト秒時間分解吸収スペクトルを測定する事に成功した。塩基性条件ではChl c分子の13-2位の光学活性が失われ、ラセミ体になる事が知られている。今後これらの情報を元に、この時間分解吸収スペクトルを解析する事により、クロロフィルcの励起状態のダイナミクスの一端を解明する。クロロフィル(Chl) cは、海洋性光合成生物内で蛋白質に結合し、太陽光を吸収して光反応中心へ励起エネルギーを伝達する集光作用を担う天然ポルフィリン色素である。また、末端のカルボキシル基で酸化チタンと結合し、色素増感太陽電池では約5%の高い光電変換効率を示す。本研究は、これらの光応答の鍵となるChl cの光励起状態の解明を目的とした。まず、天然物から微量で分離困難な有機酸であるChl cを、高速向流クロマトグラフィーにより純度良く単離精製する事に成功した。次に、Chl cの酸解離が光学応答に大きな影響を及ぼす事を初めて示した。さらに、そのフェムト秒時間分解吸収スペクトルを測定する事に成功した。
量子ドットを用いたAβ凝集阻害物質の微量ハイスループットスクリーニング法の開発

アルツハイマー病は脳内におけるアミロイドβ(Aβ)の凝集と蓄積が発症の引き金となるため、Aβの凝集を阻害する物質は病気の予防薬や治療薬の有力候補となりうる。本研究では、量子ドットを用いたAβ凝集体のイメージング法を応用し、Aβ凝集阻害物質の微量ハイスループットスクリーニング法(MSHTS法)を開発することに成功した。また、実際に本手法を用いて香辛料および海藻類からAβ凝集阻害物質の網羅的探索を行った。アルツハイマー病をはじめとする神経変性疾患は、脳内におけるアミロイドペプチドの凝集と蓄積が発症の引き金となる。そのため、アミロイドペプチドの凝集を阻害する物質は病気の予防薬や治療薬の有力候補となりうる。本研究は、量子ドットナノプローブを用いたアミロイド凝集阻害物質の微量ハイスループットスクリーニング法の開発と、当該手法を用いたアミロイド凝集阻害物質のスクリーニングを目的としている。まず、スクリーニング法の確立に必須となる、1536ウェルプレート中で凝集したアミロイドβ(Aβ)凝集体量の定量化に取り組んだ。具体的には、実験に用いるAβや量子ドットナノプローブの濃度、またインキュベート時間等の条件検討を行い、凝集体の定量化に最適な条件を決定した。また、凝集体量を数値化するために、凝集体の蛍光顕微鏡写真の画像解析方法を確立した。最適化した凝集条件および定量化方法を用い、Aβ凝集阻害活性を有することが既に知られているポリフェノール類をポジティブコントロールとして、凝集体量が半分になる阻害物質の濃度(EC50値)を求めることに成功し、凝集阻害活性を数値として評価することが可能となった。微量ハイスループットスクリーニングに関する基本的なシステムが確立したため、次に、本手法を用いて52種類の香辛料に対してAβ凝集阻害物質の網羅的スクリーニングを行った。まず、EtOH抽出物の活性を評価したところ、シソ科に属すハーブ系香辛料が高いAβ凝集阻害活性を示すことが明らかとなった。そこで、阻害活性が高かったハーブの一種であるサボリーから活性本体の単離を試みた。EC50値を阻害活性の指標として、溶媒分配および一連の液体カラムクロマトグラフィーを行い活性本体を単離した。単離した物質の構造を決定したところ、ロスマリン酸であることが明らかとなった。初年度に量子ドットナノプローブを用いたアミロイド凝集阻害物質の微量ハイスループットスクリーニング法(MSHTS法)を開発し、本手法を用いて香辛料52種類のエタノール抽出物のアミロイドβ(Aβ)凝集阻害活性を評価したところ、シソ科に属すハーブ系香辛料が高い凝集阻害活性を示すこと、そしてその活性本体がロスマリン酸であることが明らかとなった(Ishigaki et al., 2013)。そこで本年度は、まずMSHTS法により香辛料以外のシソ科植物を評価した。その結果、シソ科紫蘇(Perilla frutescens)が著しく高い凝集阻害活性を有することが明らかとなった。そのため、紫蘇抽出物に関しアミロイド凝集阻害物質として特許出願(平成26年12月26日)すると共に、活性本体の探索を開始した。次に、MSHTS法を用い、北海道近海に生息する海藻類11種類についてAβ凝集阻害活性を評価した。その結果、解析した海藻のエタノール抽出物の全てが凝集阻害活性を有することが明らかとなったが、その活性はシソ科香辛料で活性が最も高かったスペアミントの数百倍程度低かった。さらに、海藻の熱水抽出物についてAβ凝集阻害活性を評価したところ、スペアミントと同程度の高い凝集阻害活性を示すこと、またAβ凝集体の形態に影響を与えることが明らかとなった。海藻の熱水抽出物が粘性を示したことから、海藻に含まれる多糖類がAβ凝集阻害活性や、凝集体の形態に影響を与える可能性が示唆された。そこで、多糖類をエタノール沈殿により除去した上清のAβ凝集阻害活性を評価した。その結果、Aβ凝集阻害活性が低下し、さらに凝集体の形態に与える影響も見られなくなったことから、海藻の熱水抽出物に含まれる多糖類がAβ凝集阻害活性や凝集体の形態に影響することが明らかとなった(Ogara et al., 2015)。初年度に開発した量子ドットナノプローブを用いたアミロイド凝集阻害物質の微量ハイスループットスクリーニング法を用いて、植物抽出物ライブラリーや化合物ライブラリーをスクリーニングした。約500種類の植物抽出物ライブラリーのスクリーニングの結果、植物の分類とアミロイドβ(Aβ)凝集阻害活性に相関が見られた。また、2013年に実施した香辛料抽出物の活性評価(Ishigaki et al., 2013)で最も活性の高かったスペアミントより活性の高いものも含まれていた。以上については現在論文を準備中である。また、約100種類の化合物ライブラリーをスクリーニングしたところ、10種類程度に活性が見られ、その中の数種類に共通の構造が見出された。現在この化合物をベースに、様々な誘導体を作成し、構造活性相関を解析中である。また、前年度活性が高いことが明らかになったシソ科紫蘇について、様々な時期のものについて活性を評価したところ、時期によって活性が大きく変動することが明らかになった。また、様々な紫蘇の栽培品種について活性を評価し、品種によって活性が異なることを明らかにした。

以上の結果については、平成26年12月26日に出願した特許をもとに国内優先権主張出願を行った(平成27年12月22日)。アルツハイマー病は脳内におけるアミロイドβ(Aβ)の凝集と蓄積が発症の引き金となるため、Aβの凝集を阻害する物質は病気の予防薬や治療薬の有力候補となりうる。本研究では、量子ドットを用いたAβ凝集体のイメージング法を応用し、Aβ凝集阻害物質の微量ハイスループットスクリーニング法(MSHTS法)を開発することに成功した。また、実際に本手法を用いて香辛料および海藻類からAβ凝集阻害物質の網羅的探索を行った。当初の予定通り、初年度(平成25年度)にスクリーニング法を完成させ、本年度(平成26年度)は実際に本手法を用いAβ凝集阻害物質の網羅的スクリーニングに取り組んだ。その結果、研究成果も着実に出始めており、これまでの成果について、完結した部分に関しては既に学術専門誌および特許としてまとめることができた。今後、さらにスクリーニングに関する未発表の成果についても順次発表していく予定であり、おおむね研究計画通り順調に研究が進展していると考えている。また、シソ科紫蘇が高い凝集阻害活性を有することが明らかとなったことおよび本件に関して特許出願したことについては、平成27年4月16日付けの北海道新聞の記事として紙面およびオンライン上で公表された。研究試料を提供していただいた北海道白糠郡白糠町の町長とも新聞報道をきっかけに面談が実施され、今後、さらに共同研究を発展させていく方針が決定した。また、一般市民からも研究成果に関する問い合わせを受けている。以上のことより、研究成果の社会・国民への発信という観点についても、本研究は順調に進んでいると考えている。ケミカルバイオロジー本年度の研究により、シソ科紫蘇のAβ凝集阻害活性が非常に高いことが明らかとなったため、まずは学会発表や論文発表に先がけて特許出願を行った。現在、活性本体の単離や構造決定、また細胞レベルでのAβ毒性緩和能について評価を進めており、今後、その成果を含めて学会発表や論文発表を順次進めて行く予定である。その後の動物実験については、現在、Boston University School of Medicineの池津教授と共同研究することで話を進めており、準備が整い次第研究を開始する。MSHTS法による海藻類の評価により、これまでAβ凝集阻害物質としては殆ど注目されてきてこなかった多糖類が凝集に影響する可能性が新たに明らかとなった。そこで、多糖類のポリマーとしての性質が凝集に影響するのか、それとも多糖類を形成しているある特殊な単糖類が凝集に影響しているのか解析を進める予定である。また、最近約500種類の植物抽出物のライブラリーを提供頂き、これらに含まれる抽出物についてMSHTS法を用いて解析を開始した。このような膨大な数のサンプルを対象としてAβ凝集阻害活性を評価した研究はこれまでなく、植物分類ごとのAβ凝集阻害活性を比較することで、今後より効率的に凝集阻害物質の探索が可能になることが期待される。研究計画では、本年度は微量ハイスループットスクリーニング法の確立と、実際に本手法を用いた凝集阻害物質の網羅的スクリーニングを実施することとなっている。微量ハイスループットスクリーニング法の確立については、1536ウェルプレートを用いることで、わずか5 μlのサンプル溶液でAβ凝集体量を定量化できるようになった。
有毒藻のシスト(種)形成誘導メカニズムに関する分子生態学的研究

有毒渦鞭毛藻Alexandrium属は、異なる二つの接合型を持つ細胞が接合を行い、環境の悪変に対して耐久性を持つ休眠性接合子(シスト)を形成する有性生殖の生活環を有する。シストは、翌年春のブルーム発生の「種集団」として非常に重要視されており、どの様な条件によりシスト形成が誘起・促進されるのか、そのメカニズムを明らかにすることは極めて重要である。著者は、シスト形成誘起因子として従来全く考慮に入れられていなかった細菌に注目して、本藻のシスト形成に与える影響について解析してきた。その結果、本有毒藻のブルーム発生時の現場細菌群集が、強いシスト形成促進活性を持ち、その動態は本有毒藻の消長と正の相関関係にあることを明らかにした(Adachi et al.1999)。さらに、シスト形成促進細菌を多数分離し、その群集組成を明らかにした。本年度は、現場海水中に含まれるであろうシスト形成阻害菌に注目した。その結果、1.Alexandrium属が毎年発生する広島湾の現場海水中には、本藻のブルーム発生とは関わりなく年間と通じてシスト形成阻害菌が存在していることを明らかにした。2.広島湾の現場海水試料より計30株のシスト形成阻害菌の分離に成功した。3.これら30株の細菌の16SリボソーマルRNA遺伝子(16SrDNA)をPCR法により増幅し、得られた増幅産物を数種の制限酵素により消化・比較した結果、これらの株はタイプIa-IdとタイプIIの計5タイプに群別化可能であることが判明した。このうちタイプIに属する株は、年間を通じて多数分離された。以上のことから、シスト形成促進菌のみならずシスト形成阻害菌が現場における本藻のシスト形成にとって生態的に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。有毒渦鞭毛藻Alexandriun属は、異なる二つの接合型を持つ細胞が接合を行い、環境の悪変に対して耐久性を持つ休眠性接合子(シスト)を形成する有性生殖の生活環を有する。著者は、シスト形成誘起因子として従来全く考慮に入れられていなかった生物因子、特に細菌に注目して、本藻のシスト形成に与える影響について解析してきた。その結果、(1)本有毒藻のブルーム発生時の現場細菌群集が、強いシスト形成促進活性を持つこと、(2)これらのシスト形成を促進する細菌群集の動態は本有毒藻の消長と正の相関関係にあることを世界に先駆けて明らかにした(Adachi et a1.1999)。この結果を踏まえて、本年度は(1)これらのシスト形成促進細菌を多数分離しようとした。その結果、31株のシスト形成促進菌(Alex-CFPB)の分離に成功した。(2)これらの細菌の16SリボソーマルRNA遺伝子(16S rDNA)をPCR法により増幅し、得られた増幅産物を数種の制限酵素により消化・比較した結果、これらの株は14のタイプに群別化可能であることが判明した。(3)このうちタイプA株は、ブルームピークから崩壊時に高い頻度で分離されたことから、現場における本藻のシスト形成にとって本細菌は生態的に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。今後は、これらの細菌の系統解析を行うことで、シスト形成促進細菌の群集組成を解明した上で、これらのシスト形成促進メカニズムを明らかにする予定である。
映像教材視聴時の認知負荷操作とバイオフィードバックによるマインドワンダリング抑制

本研究では,映像教材の視聴時におけるマインドワンダリングを,認知負荷の操作,及び,バイオフィードバックによって抑制し,学習の効率化を実現する.映像教材の視聴速度を適度に速めること,また,脳波と機械学習を用いてマインドワンダリングを検出し,バイオフィードバックすることによって,マインドワンダリングの抑制を図る.そして,マインドワンダリングを抑制することによって学習効率が向上する実例を示す.本研究では,映像教材の視聴時におけるマインドワンダリングを,認知負荷の操作,及び,バイオフィードバックによって抑制し,学習の効率化を実現する.映像教材の視聴速度を適度に速めること,また,脳波と機械学習を用いてマインドワンダリングを検出し,バイオフィードバックすることによって,マインドワンダリングの抑制を図る.そして,マインドワンダリングを抑制することによって学習効率が向上する実例を示す.
高エネルギー集束超音波を用いた肝腫瘍治療に関する基礎的研究―抗腫瘍効果の評価―

集束超音波の肝腫瘍に対する抗腫瘍効果を検討する目的で以下の実験を行った。1.集束超音波の肝癌に及ぼす病理組織学的変化の検討非担癌ラット(5匹)の皮膚に集束超音波を照射し、照射直後に屠殺した。その結果、病理組織学的には当該部位の壊死と周囲の炎症が著明で、細胞の膨化と空砲変性・核濃縮・細胞膜損傷に伴う細胞破壊が観察された。KDH肝癌を移植したラット腫瘍における変化も正常組織と同様であった。以上の結果より正常皮膚のみならず移植肝癌に対して集束超音波は変性壊死を惹起せしめることを明らかとした。2.ラット移植肝癌に対する集束超音波の抗腫瘍効果の検討WKAH/HKmラット(22週齢)10匹に移植された腫瘍径3.6±0.4cmのKDH-8肝癌を用いて集束超音波による抗腫瘍効果を腫瘍発育速度と生存期間から検討した。腫瘍は30W×1.0秒以上のエネルギーで全て消失した。また、10W以下のエネルギーだと腫瘍は全て増大しており、抗腫瘍効果は照射エネルギーに依存することが明らかとなった。一方、未照射群と照射群では有意に照射群の生存率は延長していた(P<.05)。未照射群は全て原病死であった。3.ラット移植肝癌に対する集束超音波のアポトーシス発現ラット肝癌KDH-8の培養細胞に集束超音波照射を施行した。照射直後にヘキスト33258蛍光染色し6時間後に蛍光顕微鏡にてアポトーシス細胞を検出した。各照射エネルギーにて任意に5視野を設定し対応する位相差顕微鏡における全細胞数に対する検出されたアポトーシス細胞の発現率を検討した。また未照射群でも同様の検討を行った。結果は40W×1.0秒以上の照射エネルギー群と30W×1.0秒の照射エネルギー群ではアポトーシスは有意に後者が発現率が高かった(P<.05)。以上のin vitro, in vivoの検討より以下の点が判明した。(1)ラット移植肝癌に対して集束超音波を照射すると腫瘍は熱凝固と壊死をきたす。(2)抗腫瘍効果は照射エネルギーに依存する。(3)適当な照射エネルギーの設定により集束超音波は腫瘍細胞にアポトーシスを惹起する。平成13年度においては以下の2点に関して実験をおこなった。1.非担癌ラット(5匹)の皮膚に集束超音波を照射し、照射直後に屠殺した。当該部位をホルマリン固定し、その組織切片を用いて照射効果を光学顕微鏡にて病理組織学的に検討した。照射条件は以下のとおりである。ラットNO1:100WX10sec,ラットNO2:100WX5sec,ラットNO3:100WX5sec,ラットNO4:50WX10sec,ラットNO5:50WX15sec。全例で径4mm程度の体表変性を確認した。結果:照射部位は肉眼的に熱による色調変化を来たし、白色調に明瞭に観察された。

病理組織学的には当該部位の壊死と周囲の炎症が著明で、細胞の膨化・核濃縮・細胞膜損傷に伴う細胞破壊、更に脈管の断裂と閉塞・出血・炎症細胞浸潤等の所見が観察された。2.KDH肝癌の培養細胞をラットの皮下に植え込み、発育腫瘍に集束超音波を照射し、照射直後に屠殺した。当該部位をホルマリン固定し、その組織切片を用いて治療効果を光学顕微鏡にて病理組織学的に検討した。結果:腫瘍の照射部位は1.と同様白色調の色調変化が認められた。病理組織学的には腫瘍の壊死、変性と腫瘍血管の断裂・閉塞、並びに炎症細胞浸潤が観察された。細胞レベルでも1.同様腫瘍細胞膨化や細胞破壊が観察された。以上の結果より本年度は正常皮膚のみならず移植肝癌に対して集束超音波は変性壊死を惹起せしめること、さらにその誘因として脈管の閉塞や断裂が関連していることを明らかとした。集束超音波の肝腫瘍に対する抗腫瘍効果を検討する目的で以下の実験を行った。1.集束超音波の肝癌に及ぼす病理組織学的変化の検討非担癌ラット(5匹)の皮膚に集束超音波を照射し、照射直後に屠殺した。その希果、病理組織学的には当該部位の壊死と周囲の炎症が著明で、細胞の膨化と空砲変性・核濃縮・細胞膜損傷に伴う細胞破壊が親察された。KDH肝癌を移植したラット腫瘍における変化も正常組織と同様であった。以上の結果より正常皮膚のみならず移植肝癌に対して集束超音波は変性壊死を惹起せしめることを明らかとした。2.ラット移植肝癌に対する集束超音波の抗腫瘍効果の検討WKAH/HKmラット(22週齢)10匹に移植された腫瘍径3.6±0.4cmのKDH-8肝癌を用いて集束超音波による抗腫瘍効果を腫瘍発育速度と生存期間から検討した。腫瘍は30WX1.0秒以上のエネルギーで全て消失した。また、10W以下のエネルギーだと腫瘍は全て増大しており、抗腫瘍効果は照射エネルギーに依存することが明らかとなった。一方、未照射群と照射群では有毒に照射群の生存率は延長していた(P<.05)。未照射群は全て原病死であった。3.ラット移植肝癌に対する集束超音波のアポトーシス発現ラット肝癌KDH-8の培養細胞に集束超音波照射を施行した。照射直後にヘキスト33258蛍光染色し6時間後に蛍光顕微鏡にてアポトーシス細胞を検出した。各照射エネルギーにて任意に5視野を設定し対応する位相差顕微鏡における全細胞数に対する検出されたアポトーシス細胞の発現率を検討した。また未照射群でも同様の検討を行った。結果は40Wx1.0秒以上の照射エネルギー群と30Wx1.0秒の照射エネルギー群ではアポトーシスは有意に後者が発現率が高かった(p<.05)。
OEECからOECDへの再編と「大西洋共同体」内の英米欧関係、1958-61年

本研究はOEECからOECDへの再編に関わる英米欧関係を関係諸国諸機関公文書類により分析し、OEEC再編過程でアメリカとイギリスはある程度まで大西洋共同体の経済的側面強化という意図を共有していたが、より広い冷戦戦略上のアメリカの意図とイギリスの対ヨーロッパ政策上の意図が必ずしも一致しておらずそのことが結果として成立したOECDの機能に大きな制約をもたらしたことを明らかにした。本年度は研究着手初年度として、研究代表者がまず英国立公文書館収蔵のOEECからOECDへの再編過程についてのイギリス政府公文書類の予備的調査を、閲覧、デジタル画像としての撮影収集を9月におこなった。ついでその予備的調査の結果を、研究代表者と研究分担者が分析し、それを踏まえて研究代表者は12月に米国立公文書館におもむき、対応する時期のアメリカ政府公文書類の調査、閲覧、デジタル画像としての撮影収集をおこなった。ここで収集した史料類に再度、研究代表者と研究分担者による分析を加え、その結果を受けて研究分担者は3月に英国立公文書館におもむき、追加的なイギリス政府公文書類の調査、閲覧、デジタル画像としての撮影収集をおこなった。以上の作業からはOEEC再編構想の直接の期限であるアメリカ国務省によるイニシアチブに対して、イギリス政府は受動的な対応に終始した訳ではなかったが、実際の再編過程においてアメリカ政府側はイギリス政府の対応を重視しておらず、英米両国間には相当程度の意図のすれ違いがあったという状況が明らかになった。以上の資料収集活動と並行して研究分担者はOEECからOECDへの再編過程も対象に含む中間的な研究成果を下記単著書籍により公表した。また研究代表者もOEECからOECDへの再編過程に至る前史としてのイギリス政府の大西洋規模の米欧間での経済協力に関する姿勢を分析した中間的な研究成果を下記単著書籍により公表した。平成21年度はまず昨年度、現地公文書館での当初の史料収集を終えた1958年末から61年末にかけてのOEEC改革論議への英米両国政府の関与を分析する活動を、研究代表者と研究分担者がおこなった。21年度9月上記の分析作業の中間的成果に基づき、研究代表者は、イタリア、フィレンツェ在欧州連合歴史資料館(Historical Archives of the EU Institute)に赴き、同資料館収蔵のOEEC事務局文書を閲覧の上必要文書をデジタルカメラ撮影により収集し、大陸ヨーロッパ諸国側のOEEC再編問題への対応についての分析の素材を得た。研究代表者、研究分担者ともに、上記ファイル群の収集後、平成21年度後半にかけて、収集史料の本格的分析作業を行った研究代表者は、主にアメリカ政府文書とOEEC事務局文書の整理分析作業をおこない、研究分担者はイギリス政府文書の整理分析作業をおこなった。上記作業によりOEEC事務局内部でのOEECの新たな役割をめぐる議論はアメリカによる再編提案以前より進行しており、米英を中心とする関係国に加え、事務局内部からの関係諸国、特にイギリスへの働きかけがOEEC再編過程において重要な役割を果たしたものであるとの中間的分析結果が得られた。この結果に基づき再度収集済みの英米両国政府文書の分析を再検討し、OEECという10年間にわたり存続してきた組織独自の論理がいかにして西側同盟内部の経済的協力関係の再編というプロセスに影響を及ぼしたのかを検討することの重要性が確認された。平成22年度、研究代表者および研究分担者は、平成20、21年度に収集した、英国立公文書館、米国立公文書館、欧州連合歴史史料館収蔵文書の整理と分析を引き続きおこない、研究代表者は、英国立公文書館においてOECDの初期活動に関る補足的なイギリス政府文書類の閲覧収集作業もおこなった。これら収集資料の分析を踏まえ、研究代表者と研究分担者は研究打ち合わせをおこない、OEEC再編過程について二次的歴史記述の作成を遂行した。この作業の直接の成果はまず「OEEC再編過程をめぐる英米関係、1959年-1961年」『立命館国際研究』23巻2号(2010年11月)6786頁として研究代表者が公表した。上記論文においては研究分担者による平成20年度公表の研究成果(小川浩之『イギリス帝国からヨーロッパ統合へ一戦後イギリス対外政策の転換とEEC加盟申請』名古屋大学出版会(2008))におけるOECD形成過程へのイギリス政府の関与をめぐる議論を踏まえながらOECD形成過程におけるイギリス外交の意味を検討し、以下の点を明らかにした。すなわちOEECからOECDへの再編は米仏のイニシアチブで進行したが、イギリスが米仏の見解に妥協しEFTA諸国に譲歩を促したことが関係国の合意形成に大きく貢献していたこと、OEEC再編とOECDの形成は西欧域内貿易自由化を図る制度的舞台を消滅させることによりEEC加盟申請へのイギリスの政策転換をもたらす大きな一因となったこと、アメリカをヨーロッパ規模の経済問題議論の場に制度的に組み込むというOEEC再編過程でイギリスが掲げた目標は、EECを内包するFTAを形成し西欧における自らのリーダーシップを確保するというイギリス外交の目的とは本来的に両立困難なものであったがイギリス政府はそれを正確に認識できなかったこと等である。
情報活用型アプローチによる「学びの質」ルーブリックバンクの開発

児童生徒が情報を収集、編集、発信する探究的な学びを遂行する際のルーブリック(評価基準)を体系的に開発し、教師と児童生徒が任意の観点、基準でルーブリックを利用できるデータベース(ルーブリックバンク)として公開することが本研究の目的である。具体的には次のA)C)の3点に取り組んでいる。A)児童生徒の探究活動における情報教育の観点からの体系的な「学びの質」ルーブリックの構築:情報活用能力は、新学習指導要領において「学習の基盤となる資質・能力」に新たに位置づけられた。そこで「学びの質」ルーブリックや関連する調査研究事業の成果をもとに、仙台市教育委員会・仙台市教育センターと小学校および中学校での情報活用能力の目標リストを体系化することができた。B)ルーブリックを教師および児童生徒が設定・活用する際の授業設計・学習評価手法の明確化:昨年度開発した、探究的な学習プロセスである情報の収集、編集、発信の3場面に対する学習活動カードを用いた単元開発と、児童生徒の学修成果物へのルーブリック作成を統合した教員研修プロセスを開発し、各地の教員研修で実施することができた。C)Web上でのルーブリックバンクの公開とそれを活用した授業設計・学習支援モデルの開発:ルーブリックバンクの運用実験を行い、900件以上のルーブリックを収集・共有した。また、その記述語に関する分析を試みた結果、ルーブリックが一定の一貫性をもって開発されていることを確認することができた。機能面ではユーザーインターフェースの改良の他、他のルーブリックの参照関係を可視化する機能を実装することにより、ルーブリックの質を高める方策を提案することができた。A)児童生徒の探究活動における情報教育の観点からの体系的な「学びの質」ルーブリックの構築:義務教育段階を対象に、児童・生徒の探究的な学習プロセスにおいてどのような学習活動がなされているのかを収集する。特に情報活用能力に関する目標やカリキュラムモデル、評価基準等を参考にしながら、具体的な情報活用場面として21種類の学習活動を定義し、それぞれに4段階の基準からなるルーブリックを構築した。B)ルーブリックを教師および児童生徒が設定・活用する際の授業設計・学習評価手法の明確化:情報活用型アプローチでは、情報の収集、編集、発信の3場面で、単元を通した学習を構成する。A)において開発したルーブリックを教師や児童生徒が情報の収集、編集、発信の各場面において選択・活用し、授業の設計を支援するために学習活動カードを開発した。このカードと学びの質ルーブリックを用いた単元開発のプロセスを明らかにすることができた。C)Web上でのルーブリックバンクの公開と、それを活用した授業設計・学習支援モデルの開発:オンライン上でルーブリックを公開、作成支援を行っているウェブサイトの事例研究を行った上で、情報活用に関する多数のルーブリックをWeb上で選択、編集できる環境を開発した。学生および教員によるプロトタイプシステムの運用実験を行い、動作確認とともにユーザインタフェースに関する評価を行うことができた。H28年度の目標は、1国内外の情報活用能力・情報リテラシーに関するルーブリック評価の情報収集から取り組み、ルーブリックバンクに含めるべき構成要素を明らかにするとともに、2プロトタイプ開発に向けてシステム要件、データベース構造、ユーザインタフェースの定義を行う、の2点だった。目標1に関しては、教科書や情報教育に関する図書をもとに21種類の学習活動を抽出し、「学びの質ルーブリック」としてメタルーブリックを提案した。さらに、21種類の学習活動をイラスト化し、具体化する上での視点や学びの質を考える留意点を記載した「学習活動カード」を作成した。同カードを用いて探究型の単元を開発する「情報活用型プロジェクト学習」の授業設計手法を明確にするとともに、単元開発を行う教員研修プログラムを開発・実施することができた。目標2に関しては、海外のルーブリック共有サイトについて情報収集を行った上で機能要件の定義を行い、ウェブ上でルーブリックの作成、共有、検索が行えるシステムを構築した。大学の実習科目および2回の教員研修での運用実験を行い、ユーザインタフェース等の評価を行った。さらに、本年度協力を得た学校から収集したルーブリックを入力し、70件ほどのデータベースを構築することができた。以上のことから、目標12とも当初の計画を上回る進捗で推移している。一方で、課題点として目標1に関して作成した学習活動に即したメタルーブリックに対して、目標2で収集したルーブリックはプロジェクト型の単元設計を前提に児童・生徒の成果物に対する指標として設定した「思考・表現ルーブリック」であり、これら2種類のルーブリックをどう関連づけていくのかが課題となった。A)児童生徒の探究活動における情報教育の観点からの体系的な「学びの質」ルーブリックの構築:前年度に開発した「学びの質」ルーブリックをもとに単元を開発する教員研修、児童生徒の成果物を学びの質ルーブリックを用いて再評価する手法を開発した。

なお、当初は義務教育段階を想定していたが、高等学校からの使用希望が多かったため、高等学校まで対応できるようにした。B)ルーブリックを教師および児童生徒が設定・活用する際の授業設計・学習評価手法の明確化:探究的な学習プロセスでもある情報の収集、編集、発信の3場面に対して、昨年度開発した学習活動カードを用いた単元開発プロセスを構築した。また、3場面に対して、主体的・対話的で深い学びの観点およびICT活用の観点から指導方略を整理し、単元開発プロセスに組み込むことができた。学習評価に関しては探究プロセスを児童がプランニングする能力に着目した評価手法を新たに開発した。C)Web上でのルーブリックバンクの公開とそれを活用した授業設計・学習支援モデルの開発:ルーブリックバンクの運用実験を行い、500件以上のルーブリックを収集・共有した。機能面では画面レイアウトやユーザーインターフェースを全面的に見直した他、ルーブリック作成時の検索、入力支援機能を充実させることができた。平成29年度の目標は、1プロトタイプシステムを活用しながら、小学校・中学校教員との連携のもと、ルーブリックバンクを用いた授業開発を試みる。2ルーブリックを用いた情報活用型の探究学習に対する評価手法を明らかにするとともに、3プロトタイプへの評価をもとに本システムを開発する、の3点だった。1については小中のみならず、高等学校も対象に加えた授業開発を行うことができた。また、その成果は放送教育・視聴覚教育全国大会の公開授業による実践、仙台市内小学校での自主公開校で報告されている。また、授業開発プロセスを研修プログラム化した成果は、独立行政法人教職員支援機構の「学校教育の情報化指導者養成研修」の他、千葉県、岡山県、鳥取県、石川県の教育センターで実施されるなど、本研究の成果を広く公開することができた。2の評価方法では、昨年度開発した評価問題に加えて、探究プロセスのプランニングに関する評価手法を開発し、研究協力校において実施、検証することができた。また、児童生徒の学習成果物に対してルーブリックを参照しながら新たな評価枠組みを作り出す手法を開発し、実施することができた。3の本システムとして、ユーザーインターフェースおよびルーブリックの検索、作成支援機能を実装したものへとアップデートした。同システムは既に実運用段階にあり、500以上のルーブリックを収集・共有している状況にある。以上のことから、当初の計画以上に本研究は推移していると評価できる。児童生徒が情報を収集、編集、発信する探究的な学びを遂行する際のルーブリック(評価基準)を体系的に開発し、教師と児童生徒が任意の観点、基準でルーブリックを利用できるデータベース(ルーブリックバンク)として公開することが本研究の目的である。具体的には次のA)C)の3点に取り組んでいる。A)児童生徒の探究活動における情報教育の観点からの体系的な「学びの質」
現代漢語の漢字字形に関する情報理論的研究

現代漢語の漢字の内、簡体字はその約99%が2400字ほどで書かれているという調査があり、その集合は日本語の常用漢字に相当する。だが、両集合の字形は決して同じでなく、日本の常用漢字の4割近くが簡体字と異なるという報告を研究の過程で中国の研究者より得た。そこで、両漢字集合の対照を念頭におきつつ、研究を実施し以下の結果を得た。1.現代中国の漢語普通話文で使用する簡体字から、2418字の常用字を抽出し、その字形集合の全要素を構成する最小の基本単位(文字単位と略称)の604種を具体的な字形を実際に提示することによって示し、同時に2418の全字形についてその具体的な構成を表にして示した。曾て研究代表者が抽出した常用漢字を構成する626種の文字単位の、代数幾何学的型(型と略称)分布と、上記1で得た簡体字を構成する関604種の文字単位の型分布を調べ、両方の結果を比較検討した。上記2で言及した二つの字形集合の幾何学的特徴を比較し、解析するに当たっては、両者を繋ぐ別の字形集合の存在が望まれる。そこで、常用漢字に簡体字的な基準を適用して得た355要素の字形集合を選び、その型分布に関する調査結果を加えて、三集合の結果を併せて解析したところ、集合の要素数や基準の取り方に違いがあるにも拘らず、ほぼ同一の数字を示した。尚、後で加えた常用漢字の別の集合は曾て研究代表者が非漢字圏の日本語学習者に対する漢字(字形)教育のために開発したものである。だが、両集合の字形は決して同じでなく、日本の常用漢字の4割近くが簡体字と異なるという具体的な報告を今年度の研究の過程で中国の研究者より得た。そこで、その両漢字集合の対照を念頭におきつつ、研究を実施し今年度は以下の結果を得た。1.現代中国の漢語普通話文で使用する簡体字から、北京語言学院の研究所などで実施した使用語彙に関する調査研究の結果を基に2418字の常用字を抽出し、その字形集合の全要素を構成する最小の基本単位(以下、文字単位と略称)や約600であることを実際の具体的の字形の提示によって示し、同時に2418の全字形についてその具体的な構成を表にして示した。2.上記の文字単位の代数幾何学的な型の分布状況を研究する前段として、曾て研究代表者が求めた日本文の常用漢字を構成する約650の文字単位の型分布を調べ結果を得た。3.上記の2に続く研究として、曾て研究代表者が非漢字圏の日本語学習者に対する漢字(字形)教育のために開発した基準により得た約350の文字単位について、その型分布を調べ、結果を得た。これが、1の研究過程で簡体字の文字構成法とその基準が比較的近いことが判明したためである。現代漢語の漢字の内、簡体字はその約99%が2418字で書かれているという調査があり、その集合は日本語の常用漢字に相当する。だが、両集合の字形はかなり違うし、取る基本的な立場も違う。そこで、この両漢字集合の代数幾何学的な型(以下、型と略称)対照を念頭におきつつ、研究を実施し今年度は以下の結果を得た。1.漢語普通話文で使用する簡体字の文字単位集合の要素を最終的に604と確定し、また型分布調査の対象となる字形エッセンス(以下、基準字形と略称)の基準の作り方を、曾て研究代表者が作って使った音標文字の場合と比較しつつ検討した。

2.上記の基準を、簡体字に関する604要素の字形集合に適用して、その型分布を調べたまた、その結果を、常用漢字に関する626要素の字形集合に適用して、昨年度に得た型分布に関する結果と比べて解析を試みた。3.上記2で言及した二つの字形集合の幾何学的特徴を比較し、解析するに当たっては、両者を繋ぐ別の字形集合の存在が望まれる。そこで、常用漢字に簡体字的な基準を適用して得た355要素の字形集合を選び、その型分布に関する調査結果を加えて、三集合の結果を併せて解析したところ、集合の要素数や基準の取り方に違いがあるにも拘らず、ほぼ同一の数字を示した。尚、後で加えた常用漢字の別の集合は曾て研究代表者が非漢字圏の日本語学習者に対する漢字(字形)教育のために開発したものである。
モジュラータワーを持つ未来型風力発電設備の実用化に向けた合理的な耐風設計法の確立

風力発電設備の大型化に伴い様々な側面から従来の円断面タワーの弱点が指摘されている。その対案として多角形断面のモジュラータワーが検討されているが,それらの耐風安全性はまだ明らかにされていない。本研究では多角形断面モジュラータワー持つ風力発電設備の耐風安全性を主に「(1)局部風圧の特性(2)全体風力の特性(3) FEM解析及びスペクトルモーダル法による応答特性(4)振動実験による不安定振動の検討」より検討し,風荷重の低減効果を明らかにしたうえで,風力係数及び風荷重の組合わせ係数を提案することにより合理的な耐風設計法を確立する。
被災地保健師のエンパワメントとコミュニティ再生に関する研究

本研究は、東日本大震災後の被災地保健師のエンパワメントとコミュニティ再生を目的とする。キャパシティ・デベロップメントの方法論を適用し、保健師と住民及び研究者が協働してとりくむ健康づくり計画策定を媒体とするアクションリサーチを行ってきた。研究成果は、パワーレスとなっていた保健師や地域住民たちの協働の活動への主体化のプロセスとなっていたことを確認できたことである。そして、策定した計画は津波で破壊されたソーシャル・キャピタルの再構築のためにツールとしての役割を果たし町全体のコミュニティ再生・復興に向けた活動と連動する活動となったことが挙げられる。25年度(2年目)の取り組みの具体的内容と成果は,以下の通りである。1.被災地で活動する保健師と被災地住民を対象にインタビュー調査の実施:調査の対象は、被災地でポピレーションアプローチを実践している現役保健師、仮設住宅で被災者への健康相談支援事業(ハイリスクアプローチ)を実践している退職保健師、住民主体のサロン活動に参加している高齢者、セルフアドボカシー活動を実践している障害者である。これらの対象のインタビューデータから活動の特徴と実践活動の意義について整理した2.被災地保健師によるエンパワメント活動の実践に向けての働きかけ:働きかけの対象は、初年度の調査で被害が甚大なため最もパワーレスな状態となっている被災地保健師とした。これらの保健師の抱える課題解決をしていくために、ひとり一人の保健師の関心やキャパシティアセスメントを行いながら、学習会やミーティングを実施し、住民と協働してのエンパワメント活動の動機づけを行っていった。この成果として、次年度に向けてエンパワメント活動を実践していくことの合意形成ができた。1.を実施したこと、2.の被災地保健師と研究者との合意形成を図ったことの意義は、今後の取り組みとなるコミュニティ再生に向けてのエンパワメント活動の方向性と、地域住民と被災地保健師との協働に向けてのアプローチの方法等について大きな示唆を得ることができたことである。1.の取り組みからは、どのようなことを大切にして今後のアクションリサーチを行っていくのかということについて、2.の取り組みでは今後の活動の展開において、地域住民のどのようなキャパシティにターゲットを当てて側面支援を行っていくことが必要なのか、そして、26年度(3年目)のエンパワメント活動の展開方法と活動のテーマ等についての示唆を得ることができた。本研究の目的は、被災地保健師と研究者、地域の人々との協働のアクションリサーチによる復興への課題解決を図りながら被災地保健師のエンパワメントとコミュニティの再生を目指すことである。初年度の取り組みの具体的内容及び成果(意義)について、以下の1)2)3)の通りである。1)文献検討の実施:被災地保健師等が著した文献検討を行い被災地保健師の大震災後の保健活動の内容と抱える課題を整理した。2)インタビュー調査の実施:宮城県と福島県の沿岸部の18市町村と6保健所の保健師と仮設住宅等で暮らす住民(高齢者や障害者)を対象に実施した。この調査で得られたデータから実際の保健活動内容を経時的に整理するとともに、それぞれの特徴的活動や効果的であった活動や、東日本大震災における市町村・保健所保健師に共通の課題を整理した。この調査は、大震災から1年半経過しており記憶の風化を恐れながらも、互いに話し合う時間の確保できず、活動の記録を残せないでいる被災地保健師たちにとって、震災直後からの記憶を互いに確認し共有する場ともなった。高齢者や障害者からのデータからは、生活への見通しが立たないことへの「不安」「焦り」「やるせなさ」を抱えながらも、「以前からつながりのある友人との交流」「サロンへの参加」「新たな住民同士のつながり」を得ることにより、新たなコミュニティ再生に向けての日常を取りもどすプロセスにあることが理解でき、今後の課題として住民間のつながりを形成するための支援を求めていることの示唆を得ることができた。3)ワークショップの開催:文献検討やインタビュー調査から把握できた課題を被災地保健師が互いに確認・共有するための参加型ワークショップを開催した。このワークショップでは、公衆衛生の原点に立ち返り災害時の保健活動の役割とあり方及び平時からの備えについて検討した。本研究は、研究者と対象者が目標を共有し取り組む実践研究(アクションリサーチ)である。共有する目標は、被災現地のコミュニティの再生であり、その担い手となる被災地保健師と住民のエンパワメントである。初年度(24年度)には、被災地保健師及び地域住民へのインタビュー調査を実施し、コミュニティ再生に向けての課題をまとめた。その後、被災地保健師が参加し情報を共有する場としてワークショップを開催し、インタビューで得られた復興に向けての取り組むべき共通の課題(コミュニティ再生に寄与できる保健師の実践能力の向上)を参加者や研究者とともに確認し合った。2年目(25年度)には、被災現地に出向いての学習会やミーティングの中で被災地保健師の実践力向上のために研究者が行った支援は、保健師自身の活動のあり方の問い直しや活動形態の見直し、住民と協働しての保健活動方法のための知識・技術の提供である。このプロセスの中で、保健師たちは自ら見直したい事業や新たに取り組みたい活動を表明できるようになってきた。そこで、26年度(3年目)の実践研究のテーマを取り組みたいとする活動の1つである「住民と協働して町の健康づくり計画を策定」とし地域住民と研究者との協働で実践研究を行っていくこととした。

今年度(26年度)の取り組みの概要は、25年度に引き続き被災現地のフィールドに出向き学習会とミーティングを重ね、保健師らと協働し住民や関係者との懇談会やワークショップを実施してきた。この中での大学研究者の具体の支援内容は、計画策定に必要な知識・技術の提供、策定に必要な健康調査やヒアリング調査等の実施と分析、策定を協働していくことの住民や関係者との合意形成に向けてのファシリテート等である。町職員が住民と共に計画策定に挑戦することはこの町にとって初の取り組みととなる。本研究は、28年度(5年目)が最終年度となる。本研究の目的は、被災地保健師のエンパワメントとコミュニティ再生である。初年度からこれまで、CD(キャパシティ・デベロップメント)の方法論を援用し、震災後の職場づくりや地域ケアマネジメントの実践及び健康づくり計画策定を支援してきた。27年度(4年目)の取り組みの概要は、健康づくり計画策定支援を通して地域の課題解決のために住民と協働して地域保健活動を展開する力の獲得とすることの合意形成が図られた町の保健師と住民への支援活動を展開した。具体的支援活動を行うに当たって、大学として支援プロジェクトチームを編成した。このチームがアウトリーチし町の健康づくり計画策定を協働しながら、研究目的を達成するための被災地保健師らが獲得すべき「コアキャパシティ」を特定しこの能力を獲得できるよう支援活動を行った。保健師らの獲得すべき「コアキャパシティ」とは、被災地のコミュニティ再生に向けての活動に必要な実践能力の核となる力であり、地域住民と協働して地域特性に対応して地域保健活動を行う能力である。このコアキャパシティを獲得するために研究者がアクションリサーチとして行った「具体的な支援活動」は、1町民健康意識調査及びヒアリング調査の実施及び分析、2ミーティングや研修会を実施し、協働しての健康づくり計画策定に必要な支援、3協働しての地域保健活動に必要な知識・地域ケアマネジメント方法の研修会を実施、4地区住民,その他の関係者と協働しての健康づくり計画策定案の作成支援であった。27年度の目標は、被災地保健師及び地域住民らと研究者とが協働して町の健康づくり計画策定を行うことによって、保健師と地域住民のエンパワメントが促進されることである。そのための研究者の役割は、被災地の保健師と地域住民の協働者として、それぞれの立場でオーナーシップを発揮できる環境を作っていくこと、つまり、活動をともにしながら、必要な知識・技術を提供し、実際の協働の取り組みがスムーズに進捗するようにファシリテータの役割を果たしていくことであった。27年度のこの目標は、研究実績の概要にも記したように、おおむね達成されたと考える。研究方法は、CD(キャパシティ・デベロップメント)の方法論を適用したアクションリサーチである。24年度は、被災地保健師が著した文献検討とインタビュー調査を実施・分析し報告書を作成し関係者に配布した。これをもとに解決すべき課題の共有ためのワークショップを開催するとともに、アクションリサーチのフィールドを決定した。