hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
原産地資料からみた南島貝交易の実証的研究

古墳時代の貝交易について、大きく二つの交易系列のあることを指摘した(「繁根木型貝釧考」『考古学雑誌』第98巻第4号、2014。実際の刊行は2016年)。2.沖縄諸島における交易用貝殻の採集の実態を、貝殻集積の確認を行うことによって明らかにし、新たな集成データ[1505個(33遺跡138基)]を作成した。このデータは公表を予定している。3.沖縄諸島におけるゴホウラ粗加工品の加工方法を復元し、製品との対応を明らかにした。公表を予定している。4.種子島広田人による貝製品素材調達の実態の一部を、奄美大島小湊フワガネク遺跡の調査により明らかにした(「小湊フワガネク遺跡と広田遺跡ー奄美大島の鉄器導入期の考察ー」『奄美考古』第9号、2017)。5.古代におけるヤコウガイ交易の実態について、消費地側の新資料を収集した。6.貝交易大成洞91号墳において古墳時代前期併行期のゴホウラ装馬具、イモガイ装馬具を確認し、調査を実施した。その結果について論文を執筆中である。1.研究計画書で提示した項目について、計画通りの調査を行い、それぞれにおいて所期の結果を得ている。2.総じてこれまでの貝交易研究をかなり発展させることができた。それぞれの研究項目について論文を執筆するに足る内容の成果があり、成果の一部を3本の論文で発表した。近日中に2本を執筆する予定。3.韓国において関連する調査を実現できたことは予想外の収穫であった。これまで実態に不明な部分の多かった4世紀の貝交易に、国外から光を当てることができた。熊本地震のために実現できなかった資料調査を実施し、これまでの資料調査成果をもとに研究成果を論文にまとめ、以下を指摘した。1.弥生時代の貝交易で交易されたゴホウラのほとんどは貝殻そのものではなく沖縄諸島で粗加工された貝殻であった。2.沖縄諸島にのこるゴホウラ粗加工品と北部九州で消費された貝輪製品とを対応させて、貝交易の変遷を「開始期」、「展開期」、「最盛・衰退期」の3期にわけて把握した。開始期は弥生時代早期に遡る可能性がある。3.沖縄諸島にみられるゴホウラによる貝殻集積は、貝輪素材(貝殻そのもの)と貝輪粗加工品によって構成されている。後者はその加工状況によって古座間味型素材(貝殻背面の水管溝側側に1孔を穿ったもの)と、中央孔型素材(貝殻背面の中央に1孔を穿ったもの)に分けられる。前者は展開期前半に登場して継続する定番素材であり、後者は展開期後半に交易拠点の集落に周辺地域から提供された素材である。貝殻集積は居住地に付属し、貝殻を常時出し入れしながら粗加工品を製作しかつ保管する施設であったことを指摘した。4.沖縄諸島で生産された粗加工品の形は弥生人の貝輪形状によく対応し、かつ連続的に変化している。これは、消費地と貝殻原産地間を海上移動でつないだ西北九州沿岸部・薩摩半島の海人が、貝殻入手に際して南島に一定期間滞在し、南島人とともに貝輪製作に従事し、弥生人の好みを粗加工品製作に反映させることができたためだと考えられる。この関係を背景に薩摩の弥生人は、本拠地である高橋貝塚で、交易用の粗加工品を独自に製作し、西北九州・北部九州に搬出していた。弥生文化のゴホウラ腕輪の形の変化と定型化には、南島人による粗加工品の開発が深くかかわっていたことを明らかにした。以上は、これまで「南海産貝輪」とされてきた学術名称を「南島産貝輪」に変えるためのを根拠になる。弥生時代の貝交易を琉球列島の貝殻集積の分析を通して再検討した。その結果交易されたゴホウラのほとんどは沖縄諸島で作られた貝輪粗加工品であることが明らかになった。
ミャンマーの外国為替制度改革と非公式な外貨取引

本研究課題の目的は、外国為替制度改革が進んでいるミャンマーで、依然として民間輸出入企業が非公式な外貨取引を続ける原因を解明することである。ミャンマーでは、改革前後をとおして、輸出企業が外貨預金口座に受け取った輸出獲得外貨を国内振替で輸入企業に転売する非公式な取引を続けており、金融当局もこれを容認している。本研究では、多くの企業が銀行の対顧客取引を利用せずに非公式な相対取引を続ける原因を明らかにするため、民間輸出企業の外貨両替手段選択についてアンケート調査を行い、外国為替市場の整備に向けた政策提言を試みる。本研究課題の初年度にあたる1年目には、各種統計の整備と現地調査でのヒアリングにより、非公式な外貨取引が減少するペースが落ちていることを確認した。まず、2018年度には、ミャンマーの公式為替市場の成長を示す二つの変化があった。第一に、2018年8月、銀行・両替商が設定する為替レートを中央銀行公式参照レートの±0.8%以内に制限する規制が解除された。この規制は既に形骸化していたが、規制の解除が公式に通達された。第二に、2019年2月に中央銀行の公式参照レートの決定方法が、それまでの中央銀行の裁量による決定から、銀行間取引と銀行の対顧客取引の為替レートの加重平均で算出する方法に変更された。その一方で、公式な外貨取引である商業銀行の対顧客取引額の伸びが鈍っている。対顧客取引の年額は、2014年度から2017年にかけて民間部門貿易額比で8%から42%にまで増えたが、2018年度は前年度と同水準に留まった。この数字を見ると、非公式な外貨取引の解消は時間の問題とは楽観できない。マクロ統計上、公式レートと非公式レートの価格差は解消しているにもかかわらず、企業が非公式な外貨取引を続けていることから、企業の個別の環境が、外貨両替手段の選択に影響している可能性がある。したがって、企業のアンケート調査をもとに、個々の企業の外貨両替にかかわる情報を収集・分析することで、非公式な外貨取引の解消について有益な知見が得られると考えられる。アンケート調査は、ミャンマー税関から輸出企業名・輸出額のリストを入手して、輸出額に基づいた層化抽出でサンプルを選択する予定であったが、初年度には輸出企業リストが入手できなかった。次年度も、税関から輸出企業リストの入手を試みるが、仮にリストが入手できない場合は、2013年度に入手した輸出企業リストで代用する。ただし、この場合、サンプル企業は、2013年度に存在していた企業に限定されるため、バイアスが生じる。輸出企業の外貨両替手段の選択について、次のような仮説を立てる。まず、輸出企業は、貿易決済の利便性で、取引銀行を選択していると想定する。たとえば、インドとの貿易決済では、A銀行が便利だが、シンガポールではB銀行が便利であるというような状況である。次に、輸出企業は受け取った輸出代金を、その銀行で両替するか、非公式に輸入企業へ転売するかを判断する。輸出代金の受け取り窓口となった銀行が、競争的な為替レートを提示する場合、その銀行で外貨を両替するが、レートが競争的でない場合、非公式な外貨の転売を選ぶ。実際に、国営商業銀行は貿易決済の利便性は高いが、外貨の買い取りには積極的ではないことが、これまでの現地調査のヒアリングで確認されている。そこで、以上の仮説を念頭に、アンケート調査では、企業の属性に加えて、取引銀行、輸出仕向け地などの貿易決済に関する情報も収集する。そして、非公式な外貨取引が生じる取引銀行、ならびに輸出仕向け地のパターンの特定を試みる。また、ミャンマーの非公式な外国為替市場で主要な外貨供給主体のの一つである移民労働者の送金について、チュラロンコン大学から提供されたデータセットの分析を並行して続ける。

マクロ統計上、公式レートと非公式レートの価格差は解消しているにもかかわらず、企業が非公式な外貨取引を続けていることから、企業の個別の環境が、外貨両替手段の選択に影響している可能性がある。したがって、企業のアンケート調査をもとに、個々の企業の外貨両替にかかわる情報を収集・分析することで、非公式な外貨取引の解消について有益な知見が得られると考えられる。アンケート調査は、ミャンマー税関から輸出企業名・輸出額のリストを入手して、輸出額に基づいた層化抽出でサンプルを選択する予定であったが、初年度には輸出企業リストが入手できなかった。次年度も、税関から輸出企業リストの入手を試みるが、仮にリストが入手できない場合は、2013年度に入手した輸出企業リストで代用する。ただし、この場合、サンプル企業は、2013年度に存在していた企業に限定されるため、バイアスが生じる。輸出企業の外貨両替手段の選択について、次のような仮説を立てる。まず、輸出企業は、貿易決済の利便性で、取引銀行を選択していると想定する。たとえば、インドとの貿易決済では、A銀行が便利だが、シンガポールではB銀行が便利であるというような状況である。次に、輸出企業は受け取った輸出代金を、その銀行で両替するか、非公式に輸入企業へ転売するかを判断する。輸出代金の受け取り窓口となった銀行が、競争的な為替レートを提示する場合、その銀行で外貨を両替するが、レートが競争的でない場合、非公式な外貨の転売を選ぶ。実際に、国営商業銀行は貿易決済の利便性は高いが、外貨の買い取りには積極的ではないことが、これまでの現地調査のヒアリングで確認されている。そこで、以上の仮説を念頭に、アンケート調査では、企業の属性に加えて、取引銀行、輸出仕向け地などの貿易決済に関する情報も収集する。そして、非公式な外貨取引が生じる取引銀行、ならびに輸出仕向け地のパターンの特定を試みる。また、ミャンマーの非公式な外国為替市場で主要な外貨供給主体のの一つである移民労働者の送金について、チュラロンコン大学から提供されたデータセットの分析を並行して続ける。本年度に現地調査機関への委託調査を予定していたが、準備の都合で次年度へ延期となったため、研究費を繰り越すことになった。
車軸藻によるファイトレメディエーションの効果の把握と実用化可能性の研究

本年度は、イトシャジクモ、Chara fibrosa、を用いて、カドミウム及びカルシウムに関して、シャジクモ体表面に形成される炭酸カルシウム層および付着藻類への吸着能に関する実験を行った。その結果、カルシウムに関しては、ほとんどすべてが炭酸カルシウム層に取り込まれており遊離しないこと、一方、付着藻類に取り込まれたものは容易に遊離されるとが明らかになった。次に、カドミウムに対しては、シャジクモが若い間は、シャジクモ表面のカドミウムも遊離するものの割合が多いものの、年齢とともに、炭酸カルシウム層に取り込まれ遊離しないカドミウムの割合が増加することが明らかになった。次に、フラスコモ類のNitella psedoflanellataを用いて、カルシウム濃度が生長に及ぼす影響、異なるカルシウム濃度の下での、Cr(IV)に対する影響を把握した。その結果、カルシウム濃度80mg/L程度までであれば、カルシウム濃度が高いほど生長が活発になることが明らかになった。次に、Cr(IV)に対しては、カルシウム濃度が4mg/L程度以下であれば、0.1mg/LのCr(IV)濃度に対しても生長が阻害されるのに対して、カルシウム濃度が80mg/L程度であれば、Cr(IV)濃度が0.1mg/L程度であれば生長は阻害されないことが明らかとなった。また、炭酸カルシウムの吸着量は、水中のCr(IV)濃度が高くなるほど大きくなることがわかった。そのため、水中のカルシウム濃度を高めることによってより高濃度のCr(IV)に対する耐性を持たせることが可能になり、Cr(IV)の吸着・除去量を増加できることが明らかになった。また、炭酸カルシウム層に取り込まれた重令属は枯死後も遊離しないことも明らかとなった。植物を用いたフォトレメディエーションを考える場合,最も重要なことは,植物が枯死分解後,対象となる物質が水中に溶解しないことである。本研究では,車軸藻は枯死後,極めて安定な泥を生産することから,当初,これが再浮上しないシステムをつくることが可能であると考えられた。平成19年度には,この仕組みを更に詳細に調べるために,車軸藻の作成する泥の安定性の測定,および,カドミウムを用いて,カドミウムが車軸藻に取り込まれる仕組みについて,Chara fibrosaを用いた室内実験によって調べた。まず,車軸藻の作成する泥の安定性については,泥自体の安定性もさることながら,車軸藻自体が通気組織の割合が少なく,湖底付近に安定した群落をつくることから,単に泥自体の物理的安定性だけでなく,新しく生えてくる車軸藻も含めた系として,車軸藻の生える泥表面は,他の沈水植物と比較して極めて安定であることが確かめられた。次に,車軸藻に取り込まれたカドミウムの動態では,比較として行なった付着藻オシラトリアによるカドミウムの取り込みと比較すると,オシラトリアの場合には,枯死後,取り込んだカドミウムのうち90%が再回帰されるのに対し,車軸藻によるものの方はほとんどが安定に取り込まれ,車軸藻分解後も溶出しないことが確認された。この理由として,車軸藻の場合には,カドミウムが50%程度が炭酸カドミウムの形態で取り込まれていることから,溶出しにくくなっているためであることが示された。
giant Patch法によるNa-Ca交換蛋白のイオン交換機構に関する研究

Na^+-Ca^<2+>交換蛋白の細胞質側に存在すると考えられているループには塩基性アミノ酸が多く集まるXIP(eXchanger Inhibitory Peptide)領域が存在する。XIP領域のアミノ酸配列はNa^+-Ca^<2+>交換蛋白の3つのサブタイプ間でよく保存されており、Na^+-Ca^<2+>交換機能に重要な役割を担うと推測される。またXIP領域に相当するペプチドはNa^+-Ca^<2+>交換活性を抑制することが知られている。このXIP領域の機能を調べる目的で、犬心臓由来のNa^+-Ca^<2+>交換蛋白(NCX1)のXIP領域(アミノ酸219-238)に部位特異的変異を導入した。そしてアフリカツメガエルの卵母細胞にNCX1蛋白を発現させ、その活性をinside-out giant membrane patch法を用いて電気生理学的に解析した。XIP領域の変異体のうち、特に229-232領域の変異体の大部分においてはNa^+依存性不活性化過程が観察されなかった。つまりwild typeにおいては細胞質側のNa^+で活性化された外向きNa^+-Ca^<2+>交換電流は時間とともに減衰する。しかし229-232領域の変異体の大部分においては時間依存性外向き電流の減衰がなく、Na^+依存性不活性化が欠如していた。これらの変異体においてNa^+依存性、Ca^<2+>による活性化、膜電位依存性はwild typeと比べ明らかに違いがなく、Na^+依存性不活性化のみが欠如すると考えられた。223-225領域の変異体においては、Na^+依存性不活性化は存在するが、Ca^<2+>によるNa^+依存性不活性化の抑制が著しく低下していた。このことからCa^<2+>によるNa^+依存性不活性化の調節がこの部位と関連すると推測された。今後は、膜貫通領域の構造機能相関を調べ、Na-Ca交換蛋白のイオン交換機転を分子レベルでさらに明らかにしていく予定である。
網膜虚血傷害発生におけるpH感受性陽イオンチャンネルの病態的意義に関する研究

1)pH感受性陽イオンチャンネル(ASIC:acid-sensing ion channel)遺伝子ファミリーについて(現在、ASIC1a、ASIC1b、ASIC2a、ASIC2b、ASIC3、ASIC4が同定されている。)ラット網膜における分布をin situ hybridization法を用いて検討した。また、タンパクレベルにおける発現パターンを、検索した。2)pH感受性陽イオンチャンネル遺伝子ノックアウトマウス網膜の組織形態学的変化を検討し、また網膜電図を用いて視機能検査を詳細に行った。4)アミロライド等pH感受性陽イオンチャンネル遺伝子阻害剤を虚血後硝子体内に注入し、網膜組織傷害の抑制効果を組織化学的に検討した。5)pH感受性陽イオンチャンネル遺伝子ノックアウトマウスに網膜虚血再灌流を負荷し、正常マウスとの反応の差違を組織形態学的に検索を行った。6)pH感受性陽イオンチャンネル遺伝子ファミリーの網膜虚血後の発現誘導・抑制に関与している遺伝子群を単離・解析するために、pH感受性陽イオンチャンネル遺伝子阻害剤を虚血後投与した網膜と投与しない網膜からmRNAを抽出しDNAマイクロアレイを用いて、発現の変化している遺伝子を同定した。さらに、実際にpH感受性陽イオンチャンネル遺伝子と相互作用するかどうか、免疫沈降法をはじめとする生化学的手法を使って探索している。
抗炎症、抗酸化機能を有する食品の動脈硬化抑制に関するランダム化比較試験

一般住民2244名(男767名、女1477名)を対象に生活習慣と炎症反応の関連を検討した。高感度CRPが0.3mg/d1以上を高危険群として、オッズ比を求めると、男性は女性に比べ、1.7(95%信頼区間:1.22-2.45)と高い値を示した。また、喫煙者は非喫煙者に比べ1.8(1.07-2.99)と有意に高いリスクがみられた。運動では、毎日運動している者に比べ、週1回の者は1.7(0.94-3.17)と高いリスクを示したが有意な関連はみられなかった。肥満についてみると、BMIが25以上の者はBMIが21から25未満の者に比べ、1.7(1.14-2.58)と有意なリスクの高まりがみられた。次に血清脂質との関連をみると、総コレステロールが240mg/d1以上の者はそれ未満の者に比べ、1.0(0.61-1.51)と関連はみられなかったが、HDLコレステロールでは、40mg/d1以下の者はそれを超す者に比べ、2.6(1.48-4.65)と有意に高いリスクが認められた。以上から、肥満、喫煙、低HDLコレステロールは炎症の危険因子であることが判明した。次に一般住民140名の参加を得て、柿茶味噌による抗炎症作用を検討するランダム化試験を行った。参加者に対してインフォームド・コンセントを行い、無作為に味噌だけの群(A群)47名、味噌とオリゴ糖の群(B群)46名、味噌とオリゴ糖と柿茶の群(C群)47名の3群に分けて、3週間味噌を摂取してもらい、その摂取前後で高感度CRPの変化を検討した。摂取前の高危険群の割合はそれぞれ12.8%、6.5%、8.5%となり、やや味噌だけの群で高危険群の割合が高い値であったが有意な差はみられなかった。3週間後に再度高感度CRPを測定し、その増減の平均値を比較した。A、B、C群はそれぞれ0.003、0.0121、-0.006となり、C群が最も低い値を示したが、有意な差ではなかった。以上から、柿茶味噌は炎症を抑える可能性が示唆されたが、さらに検討する必要がある。一般住民を対象にどのような生活習慣が炎症反応と関連を示すのかを検討した。対象者は福岡県O町の住民基本健康診査を受診した2244名(男767名、女1477名)である。健康診断時に、インフォームドコンセントを行い、承諾の得た対象者とした。健康診断時の際に収集した血液の一部を用いて、炎症マーカーである高感度CRPを分析し、生活習慣との関連を検討した。男女別に高感度CRPの分布をみると、0.3mg/dl以上の高危険群の割合は、男性が8.9%、女性が4.9%と男性が2倍近い値を示した。0.1mg/dlから0.3mg/dlの中等度危険群では男性23.7%、女性14.7%でやはり男性が高い割合を示した。喫煙との関係では、男性で喫煙状況と高感度CRPの関連をみると、毎日吸う人とやめた人では高感度CRPの値が0.3mg/dl以上の人の割合が多く、それぞれ11.2mg/dl、9.1mg/dlであった。このことは、喫煙者は高感度CRPが高い人が多いことを意味し、喫煙が炎症を招くことが明らかとなった。総コレステロール値と高感度CRPの分布をみると、男女とも総コレステロールが高いと高感度CRP値が高いとはいえないことが明らかとなり、総コレステロールと高感度CRPは強い関連がないことが判明した。以上から、次年度の臨床試験の対象者として男性で喫煙者が適切であることが示唆された。これらの高危険度群の人に対して、容易に摂取できる形の商品を開発して臨床試験を行うことが重要であると考えられた。

次に一般住民140名の参加を得て、柿茶味噌による抗炎症作用を検討するランダム化試験を行った。参加者に対してインフォームド・コンセントを行い、無作為に味噌だけの群(A群)47名、味噌とオリゴ糖の群(B群)46名、味噌とオリゴ糖と柿茶の群(C群)47名の3群に分けて、3週間味噌を摂取してもらい、その摂取前後で高感度CRPの変化を検討した。摂取前の高危険群の割合はそれぞれ12.8%、6.5%、8.5%となり、やや味噌だけの群で高危険群の割合が高い値であったが有意な差はみられなかった。3週間後に再度高感度CRPを測定し、その増減の平均値を比較した。A、B、C群はそれぞれ0.003、0.0121、-0.006となり、C群が最も低い値を示したが、有意な差ではなかった。以上から、柿茶味噌は炎症を抑える可能性が示唆されたが、さらに検討する必要がある。
選択的受容体機能調節因子に着目した高血圧の新規治療戦略

これまで,アンジオテンシン受容体結合蛋白ATRAPは,腎尿細管において高い内在性発現レベルを認め,病的刺激下で生じる尿細管1型アンジオテンシン受容体(AT1受容体)シグナルの過剰活性化および一次性ナトリウム再吸収亢進を抑制することで,高血圧の発症を抑制する新規内在性システムとして機能していることを明らかにしてきました.しかしながら,この高血圧発症抑制システムにおいて,尿細管のどの部位のATRAPが寄与しているかはよくわかっていなかった.今回,近位尿細管特異的ATRAP発現制御マウスの作製に成功し,アンジオテンシン依存性高血圧モデルを用いて詳細な検討を行った結果,近位尿細管ではなく遠位尿細管系のATRAPが主に,高血圧発症抑制の内在性システムとして機能している可能性が高いことを明らかにしました(J Am Heart Assoc. 2019Apr 16;8(8):e012395).その一方で,現在までに,近位尿細管のATRAPは腎老化や寿命などに関与している可能性があることを報告しており,今回作製に成功した近位尿細管特異的ATRAP発現制御マウスをもちいて,今後のさらなる研究展開を行っていく.また,アンジオテンシン依存性腎障害モデルを用いて,六君子湯の腎障害に対する効果を世界で初めて検討を行い,腎機能障害(尿アルブミンや腎機能低下)に明らかな抑制効果は認められなかったものの,六君子湯は腎間質へのマクロファージ浸潤および炎症性サイトカインの発現を抑制した.また,グレリン受容体の主要な下流経路であるSirtuin1も六君子湯により活性化されていることを認めた().本研究結果から,六君子湯が慢性腎臓病に対してもグレリン系の活性化を介した抗炎症作用を有している可能性を示唆した(Sci Rep. 2019Apr 17;9(1):6201).平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。研究代表者らの研究グループでは,これまで明らかにしてきた機能選択的受容体制御因子であるATRAPに関して、白血球・免疫系細胞に焦点をあてた機能解析を行い,成果を論文化するに至った.白血球レニン-アンジオテンシン系(RA系)の生活習慣病あるいは臓器障害への関与が注目されているが,研究代表者らの研究グループは,白血球におけるATRAPの発現と機能に関して検討した結果,白血球において単球を中心にATRAPが発現していることを解明し,高血圧関連生活習慣病患者では,白血球ATRAP発現と炎症が強く相関しており(p=0.024),AT1受容体,ACRやプロレニン受容体などの他の主要なRA系構成要素よりも鋭敏に生活習慣病病態下における全身及び局所での炎症と強く相関することが示された.さらに、骨髄移植を用いることで,白血球ATRAPをノックアウトしたモデルマウスを作製し,白血球ATRAPは生活習慣病における微小炎症を模倣した低用量リポポリサッカライド(LPS)投与による,白血球局所炎症の亢進を抑制する作用を有することを明らかにした.(Haruhara, et al. Atherosclerosis 2018).生活習慣病患者において高LPS血症を始めとする慢性炎症が病態の基盤になることが指摘されており,白血球ATRAPの持つ抗炎症作用は,生活習慣病病態における新規治療ターゲットとして有望と思われる.しかしながら,白血球・免疫細胞ATRAPの生活習慣病病態における病態生理学的意義は未解明の点が多いため,今後も検討を進めていく予定である.近位尿細管特異的ATRAP欠損マウスに対してアンジオテンシンII刺激などを与えて,血圧に与える影響について実験は施行済みであり,他の刺激モデルと合わせて論文化を検討している.また,中枢におけるATRAP高発現が血圧に与える影響についても検討しており,現在は主に酸化ストレスの評価などを中心に行っている.これまで,アンジオテンシン受容体結合蛋白ATRAPは,腎尿細管において高い内在性発現レベルを認め,病的刺激下で生じる尿細管1型アンジオテンシン受容体(AT1受容体)シグナルの過剰活性化および一次性ナトリウム再吸収亢進を抑制することで,高血圧の発症を抑制する新規内在性システムとして機能していることを明らかにしてきました.しかしながら,この高血圧発症抑制システムにおいて,尿細管のどの部位のATRAPが寄与しているかはよくわかっていなかった.今回,近位尿細管特異的ATRAP発現制御マウスの作製に成功し,アンジオテンシン依存性高血圧モデルを用いて詳細な検討を行った結果,近位尿細管ではなく遠位尿細管系のATRAPが主に,高血圧発症抑制の内在性システムとして機能している可能性が高いことを明らかにしました(J Am Heart Assoc. 2019Apr 16;8(8):e012395).その一方で,現在までに,近位尿細管のATRAPは腎老化や寿命などに関与している可能性があることを報告しており,今回作製に成功した近位尿細管特異的ATRAP発現制御マウスをもちいて,今後のさらなる研究展開を行っていく.

また,アンジオテンシン依存性腎障害モデルを用いて,六君子湯の腎障害に対する効果を世界で初めて検討を行い,腎機能障害(尿アルブミンや腎機能低下)に明らかな抑制効果は認められなかったものの,六君子湯は腎間質へのマクロファージ浸潤および炎症性サイトカインの発現を抑制した.また,グレリン受容体の主要な下流経路であるSirtuin1も六君子湯により活性化されていることを認めた().本研究結果から,六君子湯が慢性腎臓病に対してもグレリン系の活性化を介した抗炎症作用を有している可能性を示唆した(Sci Rep. 2019Apr 17;9(1):6201).今後は,白血球ATRAP遺伝子改変モデル(骨髄移植モデルも含む)をもちいて、高血圧促進刺激(アンジオテンシンIIや高塩分、高脂肪食負荷など)を行い、白血球ATRAPのさらなる機能解析を行う.同時並行で,近位尿細管ATRAP発現制御マウスを用いて、高血圧促進刺激(AngIIや高塩分、高脂肪食負荷など)を行い、近位尿細管ATRAPの機能解析を進めていく予定である.中枢でのATRAP高発現が血圧に与える影響についても機序について解析をすすめていく.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
高度に官能基化されたキラルケイ素化合物の不斉合成とその応用

本研究では,多様な骨格や官能基を有する新規キラルケイ素分子の高効率的な不斉合成法を開発した.具体的には,ジヒドロシランの不斉非対称化を伴うアルキンとのヒドロシリル化反応と,アキラルシラシクロペンテンオキシドの不斉ベータ脱離反応を開発し,それらの反応によりキラルアルケニルヒドロシランとキラルシラシクロペンテノールを高エナンチオ選択的に不斉合成することに成功した.さらに,不斉合成したキラルケイ素分子の高立体選択的な変換法を開発し,その研究過程でセロトニン受容タンパクに対する顕著な結合活性を示すキラルシラシクロペンタン誘導体を見出した.ケイ素上にキラリティを有するキラルケイ素分子は,キラル炭素分子とは大きく異なる性質を有することから,その特性を活用した生理活性物質や機能性材料としての応用が期待されるが,その不斉合成法がごく限られているために入手が困難とされてきた.これに対して本年度の研究では,キラルケイ素分子の効率的な不斉合成法の開発を目指して,ジヒドロシランの不斉非対称化を伴うアルキンとのヒドロシリル化反応の開発を行った.具体的には,酒石酸から誘導したキラルホスホナイト配位子に0価白金種を組み合わせた触媒系を用いることで,種々のジヒドロシランとアルキン類の反応によって,最高86% eeの光学純度で目的とするアルケニルヒドロシランを得ることに成功した.本結果は,キラルアルケニルシラン類を触媒的に不斉合成した初めての例である.さらに本研究では,アルケニルヒドロシランの立体選択的な変換についても検討し,ヒドリド部位をアルケンとのヒドロシリル化によってアルキル基に変換することに,一方,アルケニル部位をオゾン酸化によって酸素官能基に立体選択的に変換することに成功した.また,それらの変換反応を開発する過程で,本研究で得られたキラルアルケニルシランの絶対立体化学を明らかにするとともに,オゾン酸化による炭素-ケイ素結合の酸化的開裂反応が主として立体保持で進行することを明らかにした.これらの研究成果は,従来に無い官能基化されたキラルケイ素分子の不斉合成法として有用である.なお,本研究成果の内容についてはドイツ化学会誌(Angew. Chem. Int. Ed. 2012, 51, 12745-12748)でその詳細を報告するとともに,その紹介記事が有機合成化学分野の国際情報紙であるSynfacts誌に掲載された(Synfacts 2013, 308).H25年度の研究では,高度に官能基化されたキラルケイ素化合物の効率的な不斉合成法として(1)「シラシクロペンテンオキシドのエナンチオ選択的β脱離反応」を開発することに成功した.また,光学活性ヒドロシランの立体選択的反応の開発について検討し,(2)「パラジウムナノ粒子触媒を用いたヒドロシランの脱水素水和反応」が高立体選択的に進行することを明らかにした.(1)シラシクロペンテンオキシドのエナンチオ選択的β脱離反応:これまでに知られている生理活性キラル炭素化合物の多くには,環状構造が含まれている.これは,環骨格が分子の立体配座を規制し,分子内に配置された官能基の位置を適切に固定することができるためと考えられる.それ故に,これまで環状のキラル炭素化合物の不斉合成研究が膨大に行われてきた.これに対して本研究では,キラルケイ素生理活性物質の開発を指向し,環内にケイ素キラリティーを有する環状キラルケイ素化合物の不斉合成法の開発について検討した.その結果,シラシクロペンテンオキシドの不斉非対称化を伴うエナンチオ選択的β脱離反応を開発することに成功した.本反応は用いる不斉塩基と添加剤の組み合わせが重要であり,アキラルなTMEDAの共存下キラルリチウムアミドをシラシクロペンテンオキシドに作用させることで高収率,高エナンチオ選択的にシラシクロペンテノールが得られる.(2)パラジウムナノ粒子触媒を用いたヒドロシランの脱水素水和反応:ヒドロシランの脱水素水和反応は効率的なシラノール合成法として有用である.本反応を光学活性ヒドロシランに適用した結果,北海道大学触媒化学研究センターの清水先生によって開発されたパラジウムナノ粒子触媒を用いることで,キラルシラノールの高効率的かつ高立体選択的な合成に成功するとともに,本反応の立体化学経路がケイ素上立体反転で進行することを明らかにした.H26年度の研究では,昨年度開発した「シラシクロペンテンオキシドのエナンチオ選択的β脱離反応」の不斉触媒化を達成するとともに,合成したシラシクロペンテノールの立体特異的な変換によってシラシクロペンタントリオールを不斉合成した.さらに,合成したシラシクロペンタントリオールに有意な生理活性があることを明らかにした.(1)シラシクロペンテンオキシドのエナンチオ選択的β脱離反応:昨年度,開発に成功したシラシクロペンテンオキシドのエナンチオ選択的β脱離反応の触媒化を目指して,触媒量のキラルアミンとアキラル塩基の組み合わせについて種々検討した.その結果,アラニン由来のジアミン型不斉塩基が本反応に有効であり,反応のエナンチオ選択性が顕著に向上するとともに,アキラル塩基としてフェニルリチウムを組み合わせて用いることで,わずか5 mol%の不斉塩基の存在下に本反応が高エナンチオ選択的に進行することを明らかにした.本不斉触媒系は様々なシラシクロペンテンオキシドに適用可能であり,多様なキラルシラシクロペンテノールを高いエナンチオ選択性で不斉合成することに成功した.(2)シラシクロペンタントリオールの不斉合成と生体機能の解明:

不斉合成法を確立したシラシクロペンテノールを不斉合成素子として用い,更に高度に官能基化されたキラルケイ素分子の不斉合成について検討した.具体的には,アルケン部位のエポキシ化と水和によって生理活性天然物や医薬品原薬の部分構造に広く見受けられるシクロペンタントリオール構造を導入した.合成したシラシクロペンタントリオールと種々のタンパクとの結合活性試験を行なった結果,セロトニン受容タンパクの一種に対して優位な結合活性を示すことを,また,エナンチオマー間で活性に大きな差があることを明らかにした.H27年度は,昨年度までに独自に開発した「シラシクロペンテンオキシドのエナンチオ選択的β-脱離反応を応用して,様々なキラルシラシクロペンタン類を不斉合成することに成功した.具体的には,辻反応を活用したマロン酸エステル基導入や,シクロプロパン化,エポキシ化など,いずれの反応も立体特異的に進行して,立体化学を損なうことなく単一の異性体で変換生成物を得ることに成功した.また,エポキシ化体と求核剤の反応が位置および立体選択的に進行して,様々なヘテロ官能基を有するシラシクロペンタン類を得た.さらに,昨年度,予備的な知見が得られていたシラシクロペンタントリオールの生理活性について詳細に検討した結果,セロトニン受容タンパク5-HT2Bに対して特異的な結合活性を示すことを明らかに知るとともに,その活性がケイ素上の立体化学や置換基によって劇的に変化することを見出した.これは,ケイ素上の立体化学が分子の生理活性に顕著な影響を与えることを明らかにした世界で初めての例である.本研究の高い新規性が評価されて,ドイツの学術誌であるAngewandte Chemie International Editionに投稿した論文が上位5%の重要論文:Very Important Paper (VIP)に選抜された.本研究では,多様な骨格や官能基を有する新規キラルケイ素分子の高効率的な不斉合成法を開発した.具体的には,ジヒドロシランの不斉非対称化を伴うアルキンとのヒドロシリル化反応と,アキラルシラシクロペンテンオキシドの不斉ベータ脱離反応を開発し,それらの反応によりキラルアルケニルヒドロシランとキラルシラシクロペンテノールを高エナンチオ選択的に不斉合成することに成功した.さらに,不斉合成したキラルケイ素分子の高立体選択的な変換法を開発し,その研究過程でセロトニン受容タンパクに対する顕著な結合活性を示すキラルシラシクロペンタン誘導体を見出した.H26年度において,本研究の主要な目的の一つである生理活性を有するキラルケイ素化合物の開発に成功した.本成果は,医薬候補品のキラルテンプレートとしてキラルケイ素化合物が有用であることを示すものであり,最終年度を残して達成できたことから,概ね順調に研究が展開しているといえる.27年度が最終年度であるため、記入しない。有機合成化学セロトニン受容タンパクへの結合活性を有するキラルシラシクロペンタントリオールの構造活性相関を明らかにすることで,より選択的かつ強力な活性を有するリード化合物を開発する.さらに,その結合構造を29Si核NMRを用いて分析する,新しいタンパク構造解析法の開発に取り組む計画である.さらに,キラルシラシクロペンタントリオールの代謝経路を明らかにすることで,キラル炭素分子にはない作用機序や,生体内安定性を有する新しい形式の医薬品原薬の開発を目指す.当初からH24年度に計画していたキラルケイ素分子の新たな不斉合成法の開発に成功していることから,本研究は順調に進展していると評価できる。
放射性金属の除去を目的とした泡沫分離法の確立

セシウムの吸着率が高い一般的な界面活性剤を実験から決定した。その順番は非イオン性界面活性剤<脂肪酸石鹸<アルキル硫酸塩<アルキルベンゼンスルホン酸塩<アルキルスルホン酸<アルキル硫酸ナトリウムの結果であった。これまでの研究成果に基づくと、この水溶液からの金属除去はイオン性界面活性剤と金属イオンの静電相互作用が主な機構であり、二価の陰イオンをもつスルホコハク酸ラウリル二ナトリウムを実験に用いたが、セシウムが吸着はするが、起泡性が悪く安定な泡沫を形成できなかった。泡沫分離で使用する界面活性剤は起泡性が高く、泡の粘弾性が優れた界面活性剤を選択することが必要であることが分かった。また、泡沫分離法で、二価カチオンであるアルカリ土類金属類の除去率を決定した。その除去速度は下記のオーダーとなったMg2+ < Co2+ < Ca2+ < Sr2+。反応速度定数を用いてアルカリ金属類の結果と比較すると、Li+ < K+ < Mg2+ < Rb+ < Cs+ < Co2+ < Ca2+ < Sr2+となった。その金属イオン半径と除去速度は各系列において、直線関係が得られることが分かった。すなわち、イオン半径は硫酸基への吸着の選択性と比例関係があり、イオンサイズが吸着の選択性を決めていることが分かった。金属除去を目的とした泡沫分離法は、空気/溶液界面領域に濃縮した界面活性剤の陰イオン性吸着層に、Csなどの金属イオンを静電的に濃縮させ、泡沫として除去する方法である。研究の第一段階として、気泡の発生に関して、ウッドトーンと呼ばれる木材でできた気泡発生装置とマイクロバブル装置を本研究費で購入して、その気泡サイズと除去率の関係を研究した。気泡サイズの測定結果、ドデシル硫酸ナトリウム水溶液中のウッドストーンで発生する気泡サイズは約0.3mmに対して、マイクロバブル装置の場合は気泡サイズ約0.1mmであり、今回の泡沫分離測定に関してマイクロバブル装置は有効であることが分かった。両方の気泡発生装置を用いて、実験を行った。1. Cs除去にSDS濃度が及ぼす影響泡沫分離装置を用い、Cs濃度を2.5mM固定し、SDS(2ー16mM)の濃度を変化させて、Cs及びNaイオンとの吸着除去に関する選択性を測定した。Csの除去率はミセル形成前のSDS4mMのとき、最も高くなった。Cs選択性(Cs除去率/Na除去率)は、SDS濃度が低くなるほど高くなった。これは、SDSの臨界ミセル濃度が8mMであり、ミセルよりモノマー分子のほうがCs除去に有利であることが分かった。2. Cs除去に関するCs初濃度依存性今回の研究では金属濃度を定量するICP発光分析装置の下限濃度を考慮して、Cs初濃度を0.5-2.5mMに設定し、その除去率の関係を研究した。Csの除去率は、Csの初濃度が変化しても、大きく変化しなかった。Na除去率は、Cs濃度が高いほど低くなり、選択性も増した。反応速度の解析から、泡沫分離法では1次反応でCsが減少することが分かった。初濃度依存性がないことからも、矛盾のない結果であるといえる。つまり、除去するCsは初濃度には関係がなく、泡沫分離の時間に従い確実に減少していくことが分かった。泡沫分離に必要な装置及び組み立ては予定通り本年度に行うことができた。特に、気泡発生装置として、セラミックストーン、ウッドストーン、マイクロバブル発生装置の検討を行った。また、泡沫管の半径や長さの検討を行い、最終的に今後の実験の中心となる装置の組み合わせとして、マイクロバブル装置(株式会社アスプ製品)と円筒形ガラス(90cm長,内径4.6cm)を連結させて除去装置を組み立てた。初年度は泡沫発生に使用した界面活性剤はドデシル硫酸ナトリウム(SDS)、除去する金属はセシウム(CsCl)と決定して、実験をスタートさせた。その他の金属の除去は次年度以降に研究する。マイクロバブル発生装置を用いて、その気泡サイズと金属除去率の関係を研究してデータを得ることができた。現時点では約80%程度のセシウムを除去できることまで確認している。装置の微調整を行うことで、除去率は向上する見込みである。気泡サイズはSPring-8の小角X線散乱と動的光散乱装置を利用して見積もった。正確なサイズは次年度の課題である。これまでの研究成果の中間報告として、日本油化学会で「泡沫分離法によるドデシル硫酸ナトリウム水溶液からセシウムの除去」というタイトルで口頭発表を行った。全体として、ほぼ計画どおりに研究は進捗している。平成28年度の研究から、泡沫分離装置を完成させた。また、使用する界面活性剤の最も有効な濃度を決定した。アルカリ金属のセシウムとナトリウム間の除去率を比較すると、目的とするセシウムが優先的に除去された。平成29年度は泡沫分離を用いたアルカリ金属及びアルカリ土類金属元素の除去率の決定を行った。その金属の排出機構が水和イオン半径や静電的な強さに基づくものか、化学的相互作用に基づくものなのか、アルカリ金属及びアルカリ土類金属の塩化物を用いて決定した。ドデシル硫酸ナトリウムを用いた泡沫分離測定の結果、アルカリ金属類の場合、Cs+ > Rb+ >K+ > Li+の順に優先的にアルカリ金属は除去された。

この順位は結晶のイオン半径に比例し、水溶液中での水和半径に反比例している。すなわち、金属の排出機構は界面活性剤のイオン性親水基との静電的相互作用で吸着し、水溶液中のイオン半径が小さい金属の方が水溶液中から排出されやすいことが判明した。二価のカチオンであるアルカリ土類金属と遷移金属でも同様の実験を行った。現在、その実験系に関しては再現実験を繰り返し行っている。反応速度の解析結果から泡沫分離法の実験では、1次反応でアルカリ金属が減少することが分かった。初濃度依存性がないことからも、矛盾のない結果であるといえる。つまり、除去するアルカリ金属は初濃度には関係がなく、泡沫分離の時間に従い確実に減少していくことが分かった。これまでの研究成果の中間報告として、AOCS2017国際会議(東京)で「Removal of Alkali Metals by Using Foam Separation I」というタイトルで口頭発表を行った。論文として、Journal of molecular liquidsへ、これまでの研究成果を投稿し、2018年5月1日に受理された。泡沫分離実験装置の改良に関しては、水中での気泡の発生に使用される器具として、ウッドストーンを選択し、ミリサイズ程度の気泡を発生させることができた。また、気/液界面の吸着面積を増やすことを目的として、気泡を形成する装置にナノからマイクロバブルを発生させる装置を組み合わせて実験を行えるようになった。泡沫分離装置の実験装置はほぼ完成することができた。これまでの研究でマイクロバブル発生装置を用いて5時間の実験で水溶液から約80%のCs除去を達成した。Csの除去率は、Csの初濃度が変化しても、大きく変化しなかった。しかし、Csの初濃度が低いほど除去率が微増している。Na除去率は、Cs濃度が高いほど低くなり、選択性も増した。反応速度の解析から、積分法を用いると、泡沫分離法では1次反応でCsが減少することが分かった。しかし、SPring-8の小角X線散乱を用いても、その気泡の水溶液中でのサイズを求めることは成功していない。アルカリ金属及びアルカリ土類金属類を用いて、イオン性界面活性剤を用いた泡沫分離の排出機構が水和イオン半径や静電的な強さに基づくものか、化学的相互作用に基づくものなのか、研究を行ってきた。アルカリ金属類のみの結果であるが、その吸着の機構は静電相互作用であり、水和半径に反比例して吸着しやすいことが分かった。もしくは、結晶のイオン半径に比例してアルカリ金属イオンは排出された。これらの一連の結果は中間報告として国際会議で発表し、論文として投稿した。全体として、計画どおりに研究は進捗している。セシウムの吸着率が高い一般的な界面活性剤を実験から決定した。その順番は非イオン性界面活性剤<脂肪酸石鹸<アルキル硫酸塩<アルキルベンゼンスルホン酸塩<アルキルスルホン酸<アルキル硫酸ナトリウムの結果であった。これまでの研究成果に基づくと、この水溶液からの金属除去はイオン性界面活性剤と金属イオンの静電相互作用が主な機構であり、二価の陰イオンをもつスルホコハク酸ラウリル二ナトリウムを実験に用いたが、セシウムが吸着はするが、起泡性が悪く安定な泡沫を形成できなかった。泡沫分離で使用する界面活性剤は起泡性が高く、泡の粘弾性が優れた界面活性剤を選択することが必要であることが分かった。
近代イギリスにおけるジェンダー構築とセクシュアリティ形成への言説の寄与

本研究は、近代イギリスにおいてジェンダーの構築がどのようなセクシュアリティ観や女性同性愛に対する見方のもとで行われたかを、古代ギリシャの詩人サッポーやオウィデイウスの描いたサッポーに関する言説の受容、女性同性愛の言説の形成、「サッポー」と呼ばれたイギリス女性詩人の詩的言説などを詳しく検証することによって、明らかにすることを目指した。従来、性の欲望の認識や同性愛の概念は19世紀末のヨーロッパで初めて生れたと見なされていた。だが、本研究によって得られた知見によれば、18世紀後期にすでにサッポ一から派生した"Sapphism"や"SapPhist"などの語が現代と同じ意味で用いられ、サッポ一から綿々と続く女性同性愛の伝統も批判的に指摘されていた。その一方で、二人の女性がいくら親密でも、それは性的な同性愛ではなく、「ロマンティックな友愛」という性的でない清い関係であると賞賛された。本研究の成果の一部として、報告書の第1章では、50年以上も同居したランゴーレンの貴婦人たちに関する相反する言説(「ロマンティックな友愛」と「サフィズム」)を分析し、ロマン主義時代に起こった新しいジェンダー観の台頭と女性のセクシュアリティに対する見方の変化の関係の一様相を明らかにした。第2章では、死後「サッポV」と呼ばれた18世紀末の女性詩人アンナ・シーワードの愛の言説を取り上げ、不在の愛する女性、失われた時間、失われた喜びを詠う点で、サッポーの同性愛詩の伝統の継承者であると論じた。第3章では、オウィディウス以来の伝統的な異性愛恋愛書簡文学の枠組みをとるシーワードの物語詩『ルイーザ』においても、異性間の恋愛や結婚よりも女性同士のロマンティックな友愛関係が重要視され、18世紀後期の異性愛社会と共存する女性同性愛のかたちが提出されていることを考察した。本研究の研究期間の初年度にあたる今年度は、研究基盤を確立するために、近代イギリスにおける古代ギリシャの詩人サッポーの受容関係や、女性同性愛関係、セクシュアリティ関係、ジェンダー関係などの基本的資料・文献・刊行物、絵画的表象などを国内とイギリスで精力的に収集した。次年度はこれらの資料の総括的で詳細な分析に取り組む予定であるが、今年度中に行った研究によって得られた新たな知見などの成果としては大きく分けて三つある。第一に、イギリス18世紀末の反奴隷制運動と当時の女性詩人たちのジェンダー意識の関わり、白人女性の性的虐待と黒人奴隷の虐待の問題に通底するジェンダー・性・人種の抑圧関係について論じた論文を、「ロマン主義時代の女性詩人と反奴隷制運動」のタイトルで紀要『人文科学論集』第72号に公表した。第二に、1980年代の研究者によって提唱された20世紀以前には現代的なレズビアンはいなかったという説を覆すひとつの例として、18世紀末の女性詩人で「サッポー」と呼ばれたアンナ・シーワードを取り上げ、古代ギリシャのサッポーの同性愛詩の伝統の継承者として論じた英文の論文を、"Anna Seward and the Sapphic Tradition"のタイトルで、来年度12月に発行予定の『イギリス・ロマン派学会創立30周年記念論文集』に投稿した。第三に、現代の批評家たちによって異性愛の辞とされているアンナ・シーワードの『ルイーザ』における女性間の愛(当時は「ロマンティックな友愛」と呼ばれた)について考察した研究「『ルイーザ』におけるロマンティックな友愛」を、来年度5月に行われる日本英文学会第76回全国大会にて口頭発表することになっている。本年度は、前年度に国内外で収集したサッポーの虚構的表象関係、女性同性愛関係、セクシュアリティ関係、ジェンダー関係などの基本的資料・文献・刊行物をより一層充実させるとともに、これらの資料等のデータベース化と緻密な分析の作業を進めた。

そのうえで、本年は特にサッポーとイギリス女性詩人とセクシュアリティの問題や、イギリス・ロマン主義時代における女性の同性愛と「ロマンティックな友愛」の言説に焦点を当てて研究し、その成果の一部として、平成16年5月23日大阪大学での日本英文学会第76回全国大会にて「『ルイーザ』におけるロマンティックな友愛」という題で口頭発表を行った。前年度にイギリス・ロマン派学会創立30周年記念論集に投稿した英文の論文"Anna Seward and the Sapphic Tradition"は審査の上採用され、平成17年3月にVoyages of Conception(共著)として出版された。また、ロマン主義時代におけるセクシュアリティとジェンダーの関係の一様相を明らかにするために、アイルランドからイギリスへ駆け落ちをして50年以上も一緒に暮らしたランゴーレンの貴婦人たちに関する当時の言説のうち二人の女性の「エデン的」な清い友愛を示す言説を分析・考察した論文「ロマン主義時代のセクシュアリティとジェンダー-ランゴーレンの貴婦人たち(1)」を紀要『人文科学論集』第75号に掲載した。続編の(2)では、二人の関係をセクシャルとみなした言説を分析し、平成17年7月に公表される予定である。本研究の最終年度である来年度は、収集した資料・文献・刊行物の総括的で詳細な分析に取り組み、イギリスにおけるサッポーの受容やイメージの変遷とジェンダーの構築、セクシュアリティ間の諸問題について多角的に考察し、本研究の目的を達成する。また、本研究の国際的評価を獲得するために、研究成果を国際学会での口頭発表や英文の論文の形で公表する予定である。本研究の最終年度である本年度は、これまで国内外で収集した資料・文献・刊行物のデーターベース化と総括的で綿密な分析の作業に取り組み、近代イギリスにおけるサッポーの受容やイメージの変遷とジェンダーの構築、セクシュアリティ観の諸関係、女性同性愛とロマンティックな友愛、男装によるジェンダーの攪乱、「女の兵士」や「女の夫」などについて多角的に考察し、本研究の目的を達成した。具体的には、前年度の研究の継続として、ロマン主義時代のランゴーレンの貴婦人たちの関係をめぐるセクシュアルな言説と画像イメージを分析した論文「ロマン主義時代のセクシュアリティとジェンダー--ランゴーレンの貴婦人たち(2)」を紀要『人文科学論集』(第76号)に発表した。また、本研究の国際的評価を獲得するために、予定通り、イギリスのグラスミアで開催された国際ワーズワース学会にて、平成17年8月8日に、"Anna Seward as the British Sappho"という題でサッポーと呼ばれたイギリス女性詩人アンナ・シーワードの詩的言説について論じた口頭発表を行うとともに、シーワードの物語詩『ルイーザ』における18世紀末の女性の同性愛と「ロマンティックな友愛」の言説に焦点を当てた英語の論文"Romantic Friendship in Anna Seward's Louisa"を平成18年3月、日本英文学会誌英文号Studies in English Literature(第47号)に公表した。
脈絡膜新生血管における樹状細胞の役割

加齢性黄斑変性症はアメリカと西欧諸国において主要な失明原因のひとつに挙げられ、近年日本でも増加傾向にあるが、現在の治療法は、限られた効果でしかない。多くの場合、脈絡膜新生血管は黄斑部に生じ、血管内皮細胞、網膜色素上皮細胞、線維性組織、マクロファージを含んだ線維性血管性組織が形成され、大幅な視力低下をきたす。樹状細胞は本来造血細胞由来の免疫担当細胞であり、獲得免疫反応に重要な役割を担っている。今までに樹状細胞はぶどう膜組織、炎症網膜、ドルーゼンに存在が確認されているが、今回我々は、樹状細胞が、脈絡膜新生血管に関与していることを報告した。今までに我々は、脈絡膜血管新生の病態における樹状細胞の重要性について報告した。今年度我々は下記の実験を施行した。まず、樹状細胞ノックアウト遺伝子改変マウスを入手し、レーザー照射による脈絡膜新生血管のサイズを正常マウスと比較検討した。その結果、ノックアウトマウスにおいて、樹状細胞を除去するにはジフテリア毒素(DT)の投与が必要であるが、PBS投与群と比較すると、樹状細胞が除去されたDT投与群においては、有意に脈絡膜新生血管サイズの縮小を認めた(t=0.0037)。しかしながら、PBS投与ノックアウトマウスと、同じ背景を持つC57 Blackマウスの脈絡膜新生血管サイズを比較すると、PBS投与ノックアウトマウスでは、サイズは同じと予想されたが、増大する傾向を認めた。また、DTを投与したノックアウトマウスでは体重減少を認め、体重減少は血管新生に影響を与えると考えられるため、DT投与回数、間隔、濃度について再度検討予定である。現段階では、各群ともn=3であるため、今後マウスをさらに繁殖し、再度実験予定である。また、新生血管の原因と考えられるマクロファージについて検討したところ、ノックアウトマウスのPBS投与群とDT投与群において、DT投与群でサイズの縮小を認めた。この2群で樹状細胞の浸入数は差を認めたが、マクロファージの浸入数に明らかな差を認めなかった。この結果は、脈絡膜新生血管には、マクロファージよりも樹状細胞が重要であることを示唆するものであるが、今後さらにnを増やして検討予定である。今までに我々は、脈絡膜血管新生の病態における樹状細胞の重要性について報告し、今年度我々は下記の実験を施行した。まず、樹状細胞ノックアウト遺伝子改変マウスを入手し、レーザー照射による脈絡膜新生血管のサイズを正常マウスと、遺伝子改変マウス数を7に増やし検討したところ、やはり今までの結果と同様、樹状細胞が除去されたDT投与群においては、有意に脈絡膜新生血管サイズの縮小を認めた。前回DTを投与した際にみられた、体重減少についての問題であるが、体重減少は、血管新生に影響を与えると考えられるため、DT投与回数、間隔、濃度について再度検討したところ、DT濃度を以前の報告の半分に希釈投与したところ、樹状細胞が70%程度除去でき、かつ血管新生に影響を与えるような10%以上の体重減少を認めなかったので、この設定で再度検討したところ、やはり新生血管のサイズの縮小をみとめた。ただ、これについてはn=3であるため、今後マウスをさらに繁殖し、再度実験予定である。我々の実験では、immature-DCが新生血管能が高いため、mature-DCとのサイトカイン分泌能について比較検討もしている。しかしながら、VEGF、TNFa、MCP-1などについて検討しており、現在のところMCP-1に差を認めており、今後さらに多くの炎症性サイトカインについて検討予定である。今後の予定としては、immature-DCが眼内に入って、他の細胞と相互作用しその結果炎症性蛋白が上昇している可能性があるので、それについても検討予定である。前年度の結果で認めたように、マクロファージの浸入数には差を認めないが、眼球全体での炎症性サイトカインの発現は上昇しているため、再度検討予定である。我々は、脈絡膜血管新生の病態における樹状細胞の重要性について報告し、今年度我々は下記の実験を施行した。樹状細胞ノックアウト遺伝子改変マウスを入手し、レーザー照射による脈絡膜新生血管のサイズを正常マウスと、遺伝子改変マウス数を30に増やし(当施設20匹、ハーバード大学にて10匹)検討したところ、樹状細胞が除去されたDT投与群においては、有意に脈絡膜新生血管サイズの縮小を認め、やはり同様の結果が確認された。また、体重減少については、DT濃度を以前の報告の半分に希釈投与にて、樹状細胞が70%程度除去でき、かつ血管新生に影響を与えるような10%以上の体重減少を認めなかったので、この設定を採用している。