hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高血圧症の病因解析システムの開発

[I]摘出細動脈の器械的活動記録装置の開発(1)摘出細動脈保存用の特殊臓器槽を作製したいろいろな臓器に分布する内径100μm以下の細動脈を摘出し実験系に共するためには、4°Cに保存し酸素化した純正の保生液を長時間灌流できる臓器層が必要となる。このような条件を満たし、同時に実体顕微鏡下で容易に操作の出来る臓器槽を設計・作製した。(2)摘出細動脈カニュレーション用二重微小ガラス管の作製摘出細動脈標本の内腔ならびに外膜側を別々に灌流出来るシステムを作成するために、微小ガラス管チューブを微小電極作製用プラーで成形し、holding pipetteとperfusion pipetteが一対となった微小ガラス管カニュレを作製した。(3)摘出細動脈の機械的活動記録装置の作製生体用倒立顕微鏡に実体顕微鏡を組み込み、摘出細動脈標本への微小ガラス管の挿入と標本固定を容易にするシステムを設計・作製した。さらにこの灌流細動脈標本の画像をSITカメラ。を介してTVモニターに投影し、新しい画像解析ソフトを設計し、細動脈内・外径・壁厚を維継時に記録できるシステムを作製した。[II]動脈実験への適用完成した摘出細動脈カニュレーションシステムと内・外径、壁厚同時記録装置を用いて、脊髄細動脈の機械的活動の特性を体系的に検索した。すなわち、摘出したウサギの脊髄細動脈標本は灌流圧60mmHgで内腔を灌流すると最大径の約75%程度の内因的緊張を生じた。このmyogenicな収縮反応はインドメタシン10μMの処置によって増強し、NO合成阻害薬L-NAMEの処置では何らの影響を受けなかった。しかしインドメタシン10μM存在下ではL-NAMEの処置で有意に収縮反応が増加した。以上の結果より脊髄細動脈には流れに依存して一酸化窒素(NO)と血管拡張性プロスタグランジン(PGs)の分泌されていることが判明した。さらにこの細動脈内皮細胞のNOとPGsとの産生・分泌機構にはそれぞれの物質による相互作用のあることも示唆された。(1)摘出細動脈の内径・外径・壁厚連続記録システムを開発した(1-1)特殊臓器槽を製作したいろいろな臓器に分布する内径100μm以下の細動脈を摘出するためには、臓器槽を長時間4°Cに保持することが必要である。このような条件を満たし、同時に実体顕微鏡下で容易に操作の出来る臓器槽を設計し、製作した。この臓器槽の作製により、実験に必要な高血圧症ラットの細動脈標本を容易に摘出することが出来るようになった。(1-2)外径50150μmの摘出細動脈の潅流標本を作製し、その内径・外径・壁厚を連続的に記録できる装置を開発した生体用倒立顕微鏡(オリンパスIMT-2)を実体顕微鏡を組み込み、摘出細動脈標本への微小ガラス管の挿入と標本固定を容易にするシステムを設計・作製した。このシステム上に摘出細動脈標本を固定し、37°Cに維持された保生液を標本内腔及び外膜側を別々に潅流出来る実験装置(メディカルシステムTC-202)を製作した。この潅流細動脈標本の画像を倒立顕微鏡を介して拡大し、その像がSITカメラ(浜松ホトニクスC-2400)に取り込まれ、TVモニター(浜松ホトニクスC-1846)上に投影され、画像解析に供する光学系を設計・作製した。このTVモニター画像を用いて、細動脈内・外径・壁厚をビデオ画素計数装置・データ解析装置及びソフトにより継時的に測定できるシステムを作り上げた。同時に、落射蛍光顕微鏡装置(オリンパスIMT-REQ-1)、ビデオフレームグラバー(SION社-1200)、パソコン(MACIICi)を併用して、血管平滑筋細胞や血管内皮細胞内カルシウムイオン濃度を継時的に測定出来るシステムも設計・作製した。このmyogenicな収縮反応はインドメタシン10μMの処置によって増強し、NO合成阻害薬L-

NAMEの処置では何らの影響を受けなかった。しかしインドメタシン10μM存在下ではL-NAMEの処置で有意に収縮反応が増加した。以上の結果より脊髄細動脈には流れに依存して一酸化窒素(NO)と血管拡張性プロスタグランジン(PGs)の分泌されていることが判明した。さらにこの細動脈内皮細胞のNOとPGsとの産生・分泌機構にはそれぞれの物質による相互作用のあることも示唆された。[I]摘出細動脈の機械的活動記録装置の開発(1)摘出細動脈保存用の特殊臓器槽を作製したいろいろな臓器に分布する内径100μm以下の細動脈を摘出し実験系に供するためには、4°Cに保存し酸素化した純正の保生液を長時間潅流できる臓器槽が必要となる。このような条件を満たし、同時に実体顕微鏡下で容易に操作の出来る臓器槽を設計・作製した。(2)摘出細動脈カニュレーション用二重微小ガラス管の作製摘出細動脈標本の内腔ならびに外膜側を別々に潅流出来るシステムを作製するために、微小ガラス管チューブを微小電極作製用プラーで成形し、holding pipetteとperfusion pipetteが一対となった微小ガラス管カニュレを作製した。(3)摘出細動脈の機械的活動記録装置の作製生体用倒立顕微鏡に実体顕微鏡を組み込み、摘出細動脈標本への微小ガラス管の挿入と標本固定を容易にするシステムを設計・作製した。さらにこの潅流細動脈標本の画像をSITカメラを介してTVモニターに投影し、新しい画像解析ソフトを設計し、細動脈内・外径、壁厚を継時的に記録できるシステムを作製した。[II]動脈実験への適用完成した摘出細動脈カニュレーションシステムと内・外径、壁厚同時記録装置を用いて、脊髄細動脈の機械的活動の特性を体系的に検索した。すなわち、摘出したウサギの脊髄細動脈標本は潅流圧6mmHgで内腔を潅流すると最大径の約75%程度の内因的緊張を生じた。このmyogenicな収縮反応はインドメタシン10μMの処置によって増強し、NO合成阻害薬L-NAMEの処置では何らの影響を受けなかった。
CRLH線路スタブの分散制御によるマイクロ波増幅器及び整流器の高効率化

マイクロ波電力増幅器は、第5世代無線通信システムに向けて電力効率など性能要求が厳しさを増している。本研究課題では、右手左手系複合(CRLH)線路スタブを用いて高効率F級増幅器を実現するための新しい高調波処理回路を提案し、様々な形態の実証回路の試作を通してその高い性能と実用性を実証した。代表例として、次世代半導体の窒化ガリウム(GaN)FETを用いた増幅器に適用した結果、2GHz帯の5W級F級増幅器にて従来より大幅に小型化した高調波処理回路を用いて88%という高いドレイン効率を実現した。本手法は、F級増幅器のみならず次世代システムに求められる高度なマイクロ波回路に広く応用できる。2015年度はCRLH線路スタブを用いたF級増幅高調波処理用の単体回路およびそれを適用した増幅器を設計し、実験により性能実証を行った。高調波処理回路に関しては、従来は8本の長いスタブが必要であったのに対し、1本乃至2本のCRLH線路スタブで2倍波から5倍波まで4つの高調波を処理することができることを示すことができた。過去にCRLH線路スタブを用いた一見類似の報告例もあるが、1右手系支配領域において高調波を処理していること、2バランス設計を採用していること、の2点のため、スタブ長が1/4波長の約3倍となる上、高調波は2倍波と3倍波の2つしか処理できていなかった。我々の手法は、CRLH線路をスタブに適用する場合はバランス設計という一般的な設計手法をとる必要がなくなる(2014年報告)ことを利用し、非線形性の強い左手系支配領域の分散形状を自在に変える点に特徴がある。我々の手法でCRLH線路スタブの長さが短くなり回路小型化に有効となる理由は、分散の勾配が大きくなるためである。この考え方を押し進めることで、CRLH線路スタブを2本の構成にすることで分散勾配を一層大きくすることができ、その結果としてスタブ長を1/10以下と飛躍的に短くできることも見出した。高調波処理スタブ回路がここまで小型化できると、増幅器回路にF級高調波処理回路を設けても増幅器の回路サイズが殆ど影響を受けなくなり、F級増幅器回路の早期の実用化に資するところが大きい。以上の単体高調波処理回路の検討結果を受けて、2GHz帯のGaAs PHEMT FET増幅器をハイブリッドIC構成で設計・評価した。CRLH線路スタブ高調波処理回路を設けることで、63%と高調波処理回路を付加する前よりも8%付加電力効率が向上することを確認した。F級増幅器に向けたCRLH線路高調波処理スタブの原理実証ができ、実際にハイブリッドIC構成でFET増幅器回路に適用し、その効果をシミュレーション、実験を交えて確認することができた。実現した高調波処理回路は従来のスタブを使用する同様の高調波処理回路と比較してサイズが1/10以下と超小型化が実現できている。また、CRLH線路をスタブに用いることで非バランス設計が可能となることを初めて実証することができ、今後CRLH線路をスタブを多用する能動素子回路に広く展開できることを示した意味は大きい。これらの点で当初の目標を超える大幅な進捗が得られた。一方、整流回路に関しては基礎検討段階にとどまっている。増幅器回路が当初予定よりも順調に進捗したためリソースを増幅器回路の検討に優先的に配分したことが大きい。2016年度は整流回路についても進捗を加速する予定である。CRLH線路スタブF級高調波処理回路をGaN FET増幅器において高効率動作を実証することに成功した。提案している上記高調波処理回路を窒化ガリウム(GaN)FET増幅器に適用し、2GHz帯にてドレイン効率80%以上、付加電力効率(PAE)70%以上という優れた高効率特性を確認することができた。前年度はパッケージ実装された一般市販品のGaAs FETを使用したためPAEは63%に留まっていた。さらに第5世代携帯電話システムへの応用をにらみ4GHz帯増幅器の検討も行い、ほぼ同等の効率が得られることを確認した。4GHz帯用に新たに検討したCRLH線路スタブは、チップコンデンサ等の表面実装素子を使用することなくマイクロストリップ線路のみで構成できるため、低コストで上記の高効率増幅器を実現可能になる。また、提案するF級増幅器を同時複数周波数帯の利用を可能にするキャリアアグリゲーション(CA)に対応させるため、デュアルバンドでF級動作させるための高調波処理回路を検討した。2本のCRLH線路スタブを使用する回路構成において、スタブ間の干渉が起きないように設計する方法を新たに検討した結果、0.8/2.0GHzのデュアルバンドでのF級動作を可能にする高調波処理回路の性能実証を行った。CRLH線路スタブの整流回路への応用に関しては様々な回路構成を提案したが、有効な新しい回路構成を提案するには至らなかった。しかし、2014年にCRLH線路スタブを用いてトリプルバンドの整流回路を実現する方法を着想したもののその原理を整理仕切れていなかったため、あらためてシミュレーションにより基本動作の説明と設計論をまとめて論文として投稿した。マイクロ波帯のF級増幅器をマイクロストリップ線路のみで実現しようとすると同一箇所にスタブを複数設ける必要があり、回路サイズの肥大化、スタブ間の干渉による所望F級動作の阻害など、実用化に向けて課題があった。今回、超小型のCRLH

線路スタブを1本ないし2本使用することで、5次高調波まで処理できることを実際に最先端のGaN FETを用いて実証したのは世界で初めての成果といえる。今後、第5世代無線通信規格で高周波帯の利用が拡大する中で、CRLH線路スタブ高調波処理回路が4GHz帯でも有効でしかも低コストで製造可能であることを示した意義は大きい。さらにCRLH線路スタブを2本組み合わせることでデュアルバンドでF級動作可能な増幅器の可能性を示すことができた。マイクロ波電力増幅器は、第5世代無線通信システムに向けて高効率化と小型化の要求が厳しさを増している。本研究課題では、右手左手系複合(CRLH)線路スタブを用いて高効率F級増幅器を実現するための新しい高調波処理回路を提案し、様々な形態の実証回路の試作を通して高い性能と汎用性を示すことができた。本提案の手法は、従来のCRLH線路スタブが正次数の共振モードを利用していたのに対し、負次数共振を利用することでスタブを従来比1/5以下に小型化できる上に周波数特性を自在に制御できることが最大の特徴である。実際に窒化ガリウム(GaN)を用いたFETを用いて実証増幅器を試作した結果、2GHz/4GHz帯の5W級F級増幅器では、従来より大幅に小型化した高調波処理回路を用いて88%という極めて高いドレイン効率を実現した。また、4GHz帯においてはコンデンサ等の実装部品を用いずに分布定数線路の延長でCRLH線路を形成し、回路面積に加えて材料費の節減という点でも増幅器の低コスト化に貢献し得ることを示した。提案手法の応用発展形態としては、他に0.8/2GHz帯デュアルバンドF級増幅器のための高調波処理回路を実現した。F級増幅器は、ドハティ増幅器や2トランジスタ構成のコンカレントデュアルバンド増幅器を構成するユニット増幅器として利用できる可能性がある。そこでそれを実現可能にするため、一層高いレベルでユニット増幅器の高効率化と小型化が実現すべく高調波処理回路とバイアス回路を一体化させる方法を提案した。更には、コンカレントデュアルバンド増幅器の実現に向けて、集中定数回路と分布定数回路の欠点を補い両者の利点を持ち合わせた低損失で小型な分波器を実現した。上記を含む数多くの実証例を示すことで、次世代の無線通信システムに向けて新しい概念による小型・高性能なマイクロ波電力増幅器の設計手法を実証することができた。マイクロ波電力増幅器は、第5世代無線通信システムに向けて電力効率など性能要求が厳しさを増している。本研究課題では、右手左手系複合(CRLH)線路スタブを用いて高効率F級増幅器を実現するための新しい高調波処理回路を提案し、様々な形態の実証回路の試作を通してその高い性能と実用性を実証した。代表例として、次世代半導体の窒化ガリウム(GaN)FETを用いた増幅器に適用した結果、2GHz帯の5W級F級増幅器にて従来より大幅に小型化した高調波処理回路を用いて88%という高いドレイン効率を実現した。本手法は、F級増幅器のみならず次世代システムに求められる高度なマイクロ波回路に広く応用できる。2015年度はCRLH線路高調波処理回路の原理実証と増幅器回路での動作実証ができたが、増幅器回路で得られた付加電力効率は63%とまだ十分に高いとはいえない。
内部自由度を持った多粒子系の確率過程：ダイナミクスと統計的な性質

本研究ではランダムに動きながら互いに反発する多粒子系を考え、各粒子はラベルを持ち、長距離の相互作用でラベルを交換するシステムを研究対象としている。粒子間の距離が大きくなるにつれて交換相互作用は弱くなり、反発力と交換相互作用は深く関わっていることがわかる。このようなシステムを情報を交換する端末の動的なネットワークとして解釈することで、情報の流れのモデルとして応用があることが期待できる。そこで、ラベル交換の動的な性質を解明することは本研究の目的とする。具体的に、反発力の強さを変えることでラベル交換の頻度はどう変わるか、粒子数が無限大のときにラベル交換は統計的にどう振る舞うかを解明する。
橋排尿中枢と膀胱-膀胱脊髄反射経路の結合様式の解明

1。ガラス封入カーボン電極で橋吻側を系統的に微小電気刺激(50発,200Hz)した。橋被蓋内側から低閾値で潜時約200-300msの膀胱収縮が誘発された。この部位の尾側で脳幹を切断後、さらに膀胱収縮誘発部位を検索した結果、外側約3mmのレベルで橋被蓋尾側から閂の腹側に向かって限局した収縮誘発部位が存在することが見出され、橋排尿中枢の最終出力細胞の下行路であることが示唆された。また上記の部位の刺激で、潜時の早い脊髄背面電位(3.5-3.9ms;推定伝導速度80-90m/s)が仙髄で記録された。尾髄では記録されず、仙髄レベルに投射していることが電気生理学的に確かめられた。非常に速い伝導速度から考えてこの直接経路はノルアドレナリン系の細胞ではないことを示唆する。2。橋被蓋内側を電気刺激し、同側仙髄中間外側核節前細胞から細胞内記録を行った。単発刺激は効果がないか弱く、2-3発以上の刺激で著明な興奮性シナプス後電位の促通が見られた(潜時9-31ms)。この潜時に対応する脊髄背面電位は見られないことと合わせて、橋排尿中枢から単シナプス性入力が無いことを示唆する。この結果は、解剖学的に投射があることは必ずしもその部位の細胞に直接結合していることを示さず、電気生理学的研究が不可欠であることを意味する。仙髄中間外側核の背側に、橋被蓋内側の刺激により5ms以内の潜時で発火する細胞が見られ、橋排尿中枢からの中継細胞の可能性が考えられた。今後検討が必要と思われる。3。骨盤神経膀胱枝の刺激により、仙髄中間外側核節前細胞に著明な抑制性シナプス後電位(IPSP)が誘発されることを確認した。このIPSPに先行して橋被蓋内側を条件刺激したところIPSPの抑圧が見られた。抑圧効果は橋被蓋内側と骨盤神経の刺激間隔が短いほど大きかった。この結果より、橋排尿中枢は脊髄性の相反性抑制入力を抑圧するという、排尿の遂行において合目的な神経制御をしていることが示された。1。2。3。
強結合の力学が解く軽いヒッグス粒子の起源と素粒子・宇宙物理の未解決現象

ヒッグスボソンの質量の量子補正に現れる2次の紫外発散は、素粒子標準模型(SM)が自然にはテラスケールで新物理に切り替わることを示唆するが、測定された質量はそれに対して1-2桁小さい。本研究では、この「軽いヒッグスボソン」を自然に導くシナリオとして、ヒッグスボソンの正体がテラスケールにおける強結合の力学によって生じる擬南部・ゴールドストンボソン(pNGB)である可能性に注目し、SMの枠内では説明できないニュートリノ振動、暗黒物質の存在、宇宙のバリオン数非対称性をpNGBとしてのヒッグスボソンのシナリオで統一的に説明する新しい方法を開拓する。
心室再分極相に及ぼす自律神経の影響について

本研究では、自律神経の心室再分極相に対する、心拍数変動を介さない直接的な影響を検討するために、心電図のQT間隔変動の周波数解析を施行した。まず、研究を開始する前に方法上の準備として、QT間隔の自動計測と高速フーリエ変換による周波数解析のコンピュータープログラムの開発を行った。【方法】心室再分極異常のない上室性不整脈患者12名を対象とした。洞調律、心房ペーシング、心房ペーシング+自律神経遮断(propranolol0.1mg/kg、atropine 0.04mg/kgを静注)の状態で呼吸回数を12回/分に調節しFrank誘導にて1KHzサンプリングで心電図を記録した。RR間隔とQT間隔を自動的に計測、連続512拍のRR間隔の変動(RRV)とQT間隔の変動(QTV)を高速フーリエ変換し、周波数解析を行った。【結果】洞調律時、QTVpowerはRRV powerに相関しており(QTV mean total power =17.4±4.6 msec^2,RRV mean total power =2465±886 msec^2,r=0.66)、QTVの周波数解析では低周波数帯域および高周波数帯域にRRVと一致したピークが認められた。しかし、心房ペーシングによってQTVのRRVに一致した周波数のピークは消失、QTV powerは減少し、さらに自律神経遮断を加えてもQTVは明らかに変化しなかった。【考察】心房ペーシングによって心拍数変動の影響を除外した後にQTV powerが減少し、自律神経遮断を追加してもQTVの特定の周波数帯に変化が認められなかったことから、短期間での一心拍毎のQT間隔の変動は、主にRR間隔変動の影響を受けており、自律神経活動の心室への直接的な影響を反映していない可能性が高いと考えられた。心室再分極相に対する自律神経活動の影響は、QT間隔変動の超低周波数帯域に反映されている可能性が推測された。
持続可能性を考慮した厚生指標の開発と応用

Corrected Convex Non-parametric Least Squares Methodsを応用した新しい統合指標を考案し、その新しい統合指標を応用して、OECDのより良い暮らし指標と世界銀行のジェニュインセービングを統合し、持続可能な構成水準の国際比較を行った。次に、幸福度とBLIから、各国の幸福度の違いを社会経済的条件から要因分解を行った。さらに、より一般的な統合指標である、数量指数と生産性指数を研究して、既存の指数間の関係を示した上で、新たな指数を提案した。本研究の目標は、持続可能性を考慮した厚生指標を提案し、これにもとづき各国の持続可能な厚生水準を計算し、国際比較を行うことである。Least Squares Methodを応用した新しい統合指標を考案したこと。第二にその新しい統合指標を応用して、OECDのより良い暮らし指標(BLI)と世界銀行のジェヌインセービングを統合し、持続可能な厚生水準の国際比較を行ったこと。第三に幸福度とBLIから、各国の幸福度の違いを社会経済的条件から要因分解を行ったことである。上記の成果がまとめられた2つの学術論文はいずれも国際学術雑誌への掲載が決まっている。データベースの構築、そして新しい方法論の考案の両面で、予想以上の進展がみられ、研究成果を2本の論文にまとめることができた。本研究の目標は、持続可能性を考慮した厚生指標を提案し、これにもとづき各国の持続可能な構成水準を計算し、国際比較を行うことである。幸いなことに平成27年度に一応当初の目標を達成できたものの、提案した厚生指標にはいくつか問題が残ることとなった。そもそも厚生指標は、数量指数や生産性指数を厚生関連データに応用したものであり、基になっている数量指数や生産性指数に固有の問題が、厚生指標に引き継がれてしまっている。そこで、若干遠回りに考えらえるが、平成28年度はあえて数量指数や生産性指数の研究に集中することにした。これらの指数を改善することが、結果的により良い厚生指標の考案へとつながると考えられるからである。平成28年度の研究実績は以下のようにまとめられる。第一に、代表的な理論的生産性指数であるMalmquist指数とHicks-Moorsteen指数が、技術進歩がHicks中立的である場合、または生産技術がhomotheticな場合には、一致するということを明らかにしたことである。第二に、代表的な実証的生産性指数であるTornqvist指数がHicks-Moorsteen指数の最良指数(Superlative index)であることを明らかにしたことである。第三に、新たな理論的数量・生産性指数群を考案し、それらすべてが最良指数(Superlative index)となることを明らかにしたことである。これまでごく限られた理論的指数のみが最良指数であると考えらてきたが、本研究により従来考えられている以上に多くの理論的指数が最良指数であることが明らかになった。数量指数・生産性指数の理論的研究で複数の成果を挙げることができた。しかし、学会発表や学術誌への投稿などは行ったが、論文採択まで進めることができなかった点が課題として残った。平成29年度は前年度まで研究してきた厚生指数をさらに改良するため、厚生指数の基本となる数量指数の理論的研究を行った。平成29年度の研究実績は以下のようにまとめられる。第一に、Quadratic mean of order r指数という指数群を提案したことである。この指標群はフィッシャー指数や関節ウォルシュ指数などを特殊ケースとして含む、きわめて一般的なものである。第二に、この指数群に属するすべての指数が、代表的な理論的生産性指数であるマルムキスト指数と一致することを証明したことである。第三に、任意の関数を二次近似することが可能である、フレキシブル関数形を新たに考案したことである。まとめると、新しく導入したフレキシブル関数形の仮定の下で、Quadratic mean of order r指数がマルムキスト指数が一致することを明らかにすることで、本研究はQuadratic meanof order r指数が最良指数であることを示したことになる。この結果により従来考えられている以上に多くの実証的指数によって数量そして厚生の変化を捉えられるということがわかった。今後は様々な実証的指数によっていかに厚生を適切に計測できるかということを研究がすすめられるだろう。今後は、厚生の変化自体をとらえられるような指標(厚生改善指標)の研究に臨みたい。そのためのデータベース構築・方法論の提案を進めていく。数量指数・生産性指数の理論的研究を継続すると同時に、それらの研究で得られた成果を新しい厚生指標の研究に応用する。そしてそれにもとづき持続可能な構成水準についての、より正確な国際比較を行う。当初の計画以上に研究自体は進展したため、3本の論文用に英文校正費を確保したが、実際には2本の論文しか完成しなかったため、1本分の英文校正費が余ったから。

当初、2本の論文用に英文校正を確保していたが、1本は未完成であり、もう1本は共著者に校正を依頼したため、英文校正費が余ったから。本年度書く予定であった論文の英文校正または、国際学会への出張費にあてる。新たに書く論文の英文校正費、または国際学会への出張費にあてたい。
津波災害時における人間行動の再整理および「避難開始」に注目したシミュレータの開発

東日本大震災では,津波による犠牲者の半数以上が避難を開始しなかった可能性があり,避難開始の難しさが浮き彫りとなった.本研究では,津波災害時における人間行動全体を俯瞰して現状の問題点を再整理することを目的とし,東日本大震災における住民の避難開始行動を時空間的に分析した.具体的には,南三陸町志津川地区を対象として,東日本大震災時の生存者の行動に注目した復興支援調査アーカイブおよび,開発してきた避難者発生シミュレーションを用いて,住民が避難開始に至る実態を明らかにした.その結果,同地区では,(1)地震発生時にいた場所の種類によって,地震発生後,最初の移動の目的が大きく異なることがわかった.自宅や近所,屋外にいた住民の大半が他の場所へ移動することなく,避難を開始していた.一方,職場や店舗にいた住民の大半は避難とは異なる行動をとっていた.多くは自宅に戻り,その後,避難を開始していた.(2)住民の多くが地区の中心部から離れる方向に移動していたことがわかった.避難のために標高の高い所へ移動する住民に加え,中心部から外側へ,家族等を迎えに行く,あるいは自宅を確認する行動も含まれると考えられる.中心部から離れることで,標高の高い場所に近づき,津波避難において結果的に有利に働いたといえる.(3)この移動に伴い,中心部から外側へ「逃げなければ」という雰囲気が伝播したことが推測できる.当時の津波浸水予測範囲外においても,周囲の雰囲気により,避難を開始しやすい状況に推移したと考えられる.以上を踏まえると,数値解析によって避難開始の特徴を時空間的に分析する場合,地震発生時にいた場所ごとの住民の割合,周囲の「逃げなければ」という雰囲気により危機感を高め直観的に行動した人々に占める避難開始者の割合,家族等の直接的な働きかけによって避難を開始した人の割合を考慮する必要があるといえる.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
クロロフィラーゼの新規機能,植物の病害防御に関する研究

本年度はシロイヌナズナのクロロフィラーゼ遺伝子の過剰発現株と破壊株の表現型、酵素活性、クロロフィルの定量を行った。また、ジャスモン酸投与によるクロロフィル含量の影響をしらべた。その結果、クロロフィラーゼ1(CLH1),クロロフィラーゼ2(CLH2)、ともに安定な第3世代のセンスおよびアンチセンスの形質転換体が得られた。しかし、表現型に大きな差は無く、わずかにCLH2のアンチセンス株が花芽の形成が野生株および他の形質転換体と比べて早い程度であった。ロゼット葉タンパクあたりの活性はセンス株では野生株の510倍であったが、CLH2のアンチセンス株では活性は低下しなかった(CLH1では野生株の5分の1)。このように活性の差があるにもかかわらず、成葉単位重量あたりのクロロフィル含量は変化が無かった。さらに、野生株および形質転換体の切除したロゼット葉を暗所に置き、記事的にクロロフィルの含量をHPLC測定した(北大田中先生、東大増田先生との共同研究)ところ、クロロフィルa, bの含量はどの株についても3日までは単調かつ同様に減少した。さらに、ジャスモン酸を処理した葉で同様な実験を行ったところ、野生型との差が見られなかった。この段階でクロロフィラーゼの機能と病害応答との関連の実験を一時中断した。つまり、活性の違いはかなりあるにもかかわらず表現型、クロロフィル含量、およびジャスモン酸処理に差が無い事実は、クロロフィラーゼの反応が生体では律速段階ではないか、あるいはクロロフィラーゼはクロロフィルの代謝とは直接関係していない可能性がある。現段階では二重破壊株が得られていないのでお互いに機能的に相補する可能性を除外できないが、ごく最近のKariolaらの報告は後者の場合を示している。本萌芽研究では初期の目的を達することは出来なかったが、得られたネガティブな結果からクロロフィラーゼの別の生理機能の存在を示唆するように思われる。我々がクローニングに成功したシロイヌナズナの2種のクロロフィラーゼ、特に葉緑体非局在性のクロロフィラーゼ(AtCLH1)の過剰発現株と破壊株を作出し、これらの株の病原菌に対する耐病性を解析することによって、このクロロフィラーゼの新規な機能と予想される植物の病害防御への関与を明らかにするのがこの研究の目的である。本年は当初の研究計画に基づき、(1)シロイヌナズナのクロロフィラーゼ遺伝子の過剰発現株と破壊株の作出(2)T-DNA、トランスポゾンタグラインからのクロロフィラーゼ破壊株の検索、の2点に研究を絞った。(1)についてはTMV35Sプロモーターの下流に、すでにクローニングされたシロイヌナズナの2種のクロロフィラーゼ(AtCLH1およびAtCLH2)のcDNAをセンス、アンチセンスの向きに導入し(プラスミド、pBl121)、アグロバクテリアを介してシロイヌナズナに導入した。カナマイシンでスクリーニング後、センス、アンチセンスを確認後それぞれのラインを確定した。代表的なそれぞれのラインをMS寒天培地で生育させたところ、表現型はどの変異体も野生株と比べ変化はなかったが、AtCLH2のセンス株だけは開花が野生株より早かった。クロロフィラーゼの量および活性はどの株も野生型とほぼ同じであった。(2)については検索中である。今後、これらの株のクロロフィルおよびその中間代謝物の量を調べ、さらに薬剤耐性などを調べる予定である。(2)についてはひきつづき検索を行う。
舌下免疫療法によるマスト細胞脱顆粒抑制機構

アレルゲン免疫療法に対する有効性の予測診断法開発を目指した先行研究の中で、有効患者の血清中に特異的にマスト細胞の脱顆粒を抑制する物質が誘導されることを示す成果を得た。そこで本研究は、有効/無効患者間のディファレンシャル解析に基づき、本療法によって有効患者のみに誘導されるマスト細胞脱顆粒抑制物質を探索・同定し、マウスモデルも用いた機能実証と、その誘導メカニズムの解明を目指す。
取引コストの視点による情報通信技術が企業経営に及ぼす影響についての技術経営論研究

本研究は、情報通信技術と取引コストに関する研究を深化させる理論的研究を目的とする。取引コスト理論の研究は国内外で展開されているが、情報通信技術およびその進化を踏まえた経営学的研究は多いわけではない。そこで、本研究においては、日、独、英、3ヶ国語の研究を通じて、経営学の立場から情報通信技術と取引コストに関して理論的研究を進めた。研究を進める過程において、情報通信産業、ゲーム産業、自動車産業などの状況にも注目したが、それらについての現状把握と取引コストに関する事例の研究も、本研究の目的達成に資するものとなった。こうして得られた知見で重要であるのは、情報通信技術の介在する取引については、従来、取引コストが低くなる側面を指摘してきたが、情報通信技術の及ぼす影響はそこにとどまらず、取引コスト理論における効率性判定基準が取引コストのみではないことを併せて考えることにより、取引コスト節約化効果を相殺しない水準内で、財・サービスを高価格にするという戦術的、戦略的な価格決定が成立しうるということである。高価格化が可能になるためには、その価格が妥当であるとして受け入れられることが必要になるが、コスト節約化を追求する取引コスト理論によっても、高価格化の受容可能性を論じることができるのである。こうした研究の成果の一部は、CONTEMPORARY MANAGEMENT RESEARCH、PROCEEDINGS OF INTERNATIONALCONFERENCE ON BUSINESS AND INFORMATION、PROCEEDINGS OF THE 2007 APPLIED BUSINESS RESEARCHCONFERENCEなどに掲載されている。取引コスト理論の研究は国内外で展開されているが、情報通信技術およびその進化を踏まえた経営学的研究は多いわけでなはい。そこで、本研究においては、日、独、英、3ヶ国語の研究を通じて、経営学の立場から情報通信技術と取引コストに関して理論的研究を進める。本研究の目的の達成には、情報通信技術と取引コストに関する複眼的な文献調査が必要になるが、本年度においては、日、英、2ヶ国語の研究を中心に、特に、アメリカにおいては、MASSACHUSETTS INSTITUTE OF TECHNOLOGYから、イギリスにおいては、CRANFIELD UNIVERSITYから協力を得て進めた。こうして得られた知見で重要であるのは、情報通信技術の介在する取引について、従来、取引コストが低くなる側面を指してきたが情報通信技術が及ぼす影響はそこにとどまらず、コストが低くなる側面と高くなる側面との双方を含んでいるということである。さらに、取引コスト理論における効率性判定基準が、取引コストのみならず生産コストも含んでいるということを前面に押し出す時、生産コストについても、コストが低くなる側面と高くなる側面との双方を含んでいるということは、併せて重要である。こうした研究の成果の一部は、平成18年7月に開催される国際会議である、INTERNATIONALCONFERENCE ON BUSINESSAND INFORMATIONにおいて、"A TRANSACTION COST APPROACH TO INTER-FIRM RELATIONSHIPS FROM THE PERSPECTIVE OF MODULARIZATION : BASED ON INTERNET SUPPORT FOR TRANSACTION RELATIONSHIPS"というテーマでアクセプトされている。
地域保健・医療・福祉の連携を推進するネットワーク構築の実証的研究

地域住民・患者に質の高い保健・医療・福祉(介護)サービスを効果的かつ効率的に提供するため,地域の保健・医療・福祉(介護)関係者間における連携の重要性が増している。そこで,本研究では,連携を推進するための条件および環境等を分析し,地域住民にとって質および利便性の高い保健・医療・福祉(介護)サービスを提供できる連携(ネットワーク)のあり方について考察ならびに提言を行うことを目的としている。本年度では、とくに,関係者の相互信頼関係の構築方法等、具体的な連携推進方法について体系化するとともに,それらを支援するためのIT(情報技術)の活用について実証的な研究を行った。なかでも、これまでに連携が不足がちな地域関係者の相互信頼関係を構築するために、地域保健関係、産業保健関係者、等が参加する会議をモデル実験として、連携推進のための実証実験を行った。結果、地域保健・医療・福祉の関係者間で相互信頼関係を育んでいくためには、お互いの職務についての理解と、関係者の中で認識された目的の共有、継続的かつ全員参画型の会議の実施が重要な条件であることが明確となった。加えて、それらを牽引していくリーダーシップ力をもったリーダーの存在が重要であることが再認識された。一方で、会議に参加するメンバーを情報面から支援する支援情報ネットワークの基本設計を行い、プロトタイプモデルの作成を試みた。今後は、構築したプロトタイプシステムの評価ならびに改良を行っていく予定である。地域住民・患者に質の高い保健・医療・福祉(介護)サービスを効果的かつ効率的に提供するため,地域の保健・医療・福祉・(介護)関係者間における連携の重要性が増している。本年度は,とくに,医療と福祉(介護)関係者の連携状況および意識について,愛知県内の居宅介護支援事業者,訪問看護ステーション,介護老人保健施設,介護老人福祉施設を対象に調査を行った。その結果,福祉(介護)関係者の保健・医療・福祉(介護)の連携の取り組みに対する意欲が高いものの,必ずしもすべての関係諸機関と連携が十分にとれているわけではない現状が明らかにされた。また一方で,本年度は,いくつかの全国の先駆的な連携支援情報ネットワークについてヒアリング調査を行った.その結果,連携支援情報ネットワーク構築における阻害要因および成功要因,今後の課題等について考察を行った。とくに,連携情報ネットワークを効果的に運用していくためには,現在のワークフローの見直しと適切な情報支援および円滑な人間関係を持続するための仕組みが必要であることがわかった。なお,今後の計画として,今回の研究で得られた調査分析結果をもとに,連携ネットワークを構築する際の具体的な情報支援のあり方の検討ならびに支援システムの基本設計および評価方法の確立を行っていく予定である。
水稲における理想的草型の再設計

個体群光合成速度に及ぼす止葉と穂の影響を対照品種日本晴と多収性品種タカナリ,中国117号とで比較した.総乾物生産量はタカナリ>中国117号>日本晴の順に大きかった.個体群光合成速度は生育期間を通じてタカナリが最も高く,中国117号は日本晴に比べ登熟期には高く推移した.タカナリの個体群吸光係数は,他の2品種に比較してやや高かった.登熟中期の個体群光合成速度は,穂切除処理により日本晴で35%,タカナリで17%増加し,止葉切除処理により日本晴で37%,タカナリで48%減少した.中国117号の個体群光合成速度に及ぼすこれら処理の影響は小さかった.すなわち,日本晴では個体群上層に位置する穂が光を多く受け止め,下層の葉身を庇陰するのに対して,タカナリでは止葉の個体群光合成に対する貢献の大きいことが明らかになった.中国117号では個体群光合成速度に及ぼすこれらの影響は小さかった.以上の結果,タカナリは大きく,幅の広い,より直立した止葉と第II葉を穂の分布域より上層に配置することによって,より多くの光を捕捉しているのに対して,中国117号では直立した穂がより多くの光を下層へと透過することによって,個体群光合成速度を高めていると結論された.水稲における理想的草型として,葉群に対して相対的に穂の位置が低いことと,直立した穂を有することの重要性を指摘した.個体群光合成速度に及ぼす止葉と穂の影響を対照品種日本晴と多収性品種タカナリ,中国117号とで比較した.総乾物生産量はタカナリ>中国117号>日本晴の順に大きかった.個体群光合成速度は生育期間を通じてタカナリが最も高く,中国117号は日本晴に比べ登熟期には高く推移した.タカナリの個体群吸光係数は,他の2品種に比較してやや高かった.登熟中期の個体群光合成速度は,穂切除処理により日本晴で35%,タカナリで17%増加し,止葉切除処理により日本晴で37%,タカナリで48%減少した.中国117号の個体群光合成速度に及ぼすこれら処理の影響は小さかった.すなわち,日本晴では個体群上層に位置する穂が光を多く受け止め,下層の葉身を庇陰するのに対して,タカナリでは止葉の個体群光合成に対する貢献の大きいことが明らかになった.中国117号では個体群光合成速度に及ぼすこれらの影響は小さかった.以上の結果,タカナリは大きく,幅の広い,より直立した止葉と第II葉を穂の分布域より上層に配置することによって,より多くの光を捕捉しているのに対して,中国117号では直立した穂がより多くの光を下層へと透過することによって,個体群光合成速度を高めていると結論された.水稲における理想的草型として,葉群に対して相対的に穂の位置が低いことと,直立した穂を有することの重要性を指摘した.水稲多収性品種タカナリ,中国117号の子実生産・乾物生産過程を日本晴と比較した,子実収量はタカナリ>中国117号>日本晴の順となり,これには出穂後の高い乾物生産能力が関係していた.個葉光合成速度の推移には品種間で明確な相違はみられなかったことから,高い純同化率には受光態勢の相違が密接に関係していると推察された.タカナリは最も直立した葉群を有し,個体群光合成に有利な草型をもっていた.タカナリのように相対的に穂の分布域の低い個体群構造や,中国117号のように穂が直立している特徴は,個体群光合成を高く維持する上で有利であると推察された.さらに,穂の着生位置及び形態が個体群光合成に及ぼす影響を,穂切除区及び止葉切除区の個体群光合成の実測を通じて具体的に検討した結果,穂切除による個体群光合成速度の上昇程度は日本晴で最も大きく,止葉切除による低下程度はタカナリで最も著しかった.以上より,中国117号は空間内により多くの籾を配置する効率的な構造を有しており,しかも特定の層に集中することなく,穂の存在する層に均等に分配されることによって太陽光の穂による遮光を最低限に押さえる構造を有すると考えられた.一方,タカナリは大きく広がり垂れた穂を持つことから,穂の形状からみると太陽光を遮蔽し下層へ透過しにくい特徴をもつと考えられた.タカナリが大きな穂を持ちながらも高い乾物生産能力を有していたのは,直立した大きな上位葉が穂の上層に多く抽出していることによって,穂よりも高い位置にある葉身が穂の遮光の影響を受けることなく光合成を行うことが可能となり,これにより高い個体群光合成能力を維持していると考えられた.穂の分布域や形態は光の透過を通じて個体群光合成に著しく影響し,タカナリのように相対的に穂の分布域の低い穂や,中国117号のように直立した穂は個体群光合成を高く維持する上で有利であると推察された.そこで本年度は,門司・佐伯の個体群光合成モデルを用いて,穂の着生域が個体群光合成速度に及ぼす影響の推定を試みた.前年度に比較を行った,日本晴,タカナリ,中国117号について,個体群光合成速度のパラメータを設定して,光強度と個体群光合成速度との関係を求めた.いずれの光強度においてもタカナリ>中国117号>日本晴の順に高く,圃場での測定結果を再現できた.

また,止葉切除,穂切除による個体群光合成速度の計算値の変化は実測値に比べ小さかったが,品種間の相対的な関係は実測値と同様だった.穂の着生位置を変化させて計算を行った結果,3品種とも穂の着生位置が低下するに従って個体群光合成速度は上昇し,その程度は,タカナリ>日本晴>中国117号の順に大きかった.日本晴の葉群にそれぞれの穂を着生させた個体群を仮想して,穂の着生位置を変えて個体群光合成を計算した結果,穂の着生位置の最高位置が60cm程度になると穂の形態の相違が個体群光合成に及ぼす影響は小さくなった.日本晴と比較してタカナリの個体群光合成は,LAIが2以上で大きくなったのに対して,中国117号ではLAIが4前後のみしか有利性は認められなかった.以上の結果より,中国117号はせまい面積に多くの籾を配置する効率的な構造を有しており,しかも特定の層に集中することなく,穂の存在する層に均等に分配されることによって太陽光の穂による遮光を最低限に押さえる構造を有すると考えられた.一方,タカナリは大きく広がった持ちながらも,大きな上位葉が穂の上層に多く抽出されることによって,穂よりも高い位置にある葉身が穂の遮光の影響を受けることなく光合成を行い,高い光合成能力を維持していると考えられた.十分に繁茂した個体群においては,大きな穂を草高の3/5程度の位置に巨大な穂を着生させることが多収穫には有利であると考えられた.
鮮新世哺乳動物の足跡化石の研究

滋賀県野洲川、岩手県花巻、新潟県三島郡越路町、兵庫県明石市の足跡化石について、層序学的、年代学的および古環境、足跡のパタ-ン解析の研究を行った。それらのほか本研究を進めている過程で大阪府富田林市石川や長野県野尻湖など各地で新たに足跡化石が発見・発堀され、それらの堆積学的および火山灰層序からの検討を行った。1.野洲川足跡化石群は鮮新世後期とされていたが、富田林市石川や明石海岸の足跡化石の層準との比較、随伴するや火山灰の鉱物学的な分析結果から、いずれも更新世前期のものであることが分かった。また、花巻市や北上市の足跡化石包含層の植物遺体の組成も更新世前期をしめし、新潟県越路町の足跡化石層準も更新世前期末から中期初頭のものである。すなわち、主な足跡化石層準が更新統下部に集中するという興味ある事実が分った。2.野尻湖の足跡化石は更新世末期のものであり、火山灰の上面につけられた足跡が粗粒砂に覆われている。このような堆積条件は野洲川など更新世前期の場合と共通し、国外の東アフリカのラエトリ(鮮新世)、北米のテキサス西部(鮮新世)、カナダのアルバ-タ(暁新世後期)も同様である。このことから、細かいシルトと粗い砂とが頻繁に互層するような堆積作用で乾燥が激しい環境で足跡化石が形成されたことが分かる。また、そのような環境が卓越した地質時代に多くの足跡化石が残され、逆に、足跡化石から地球的な環境条件を明らかにすることができる。3.足跡化石パタ-ンの解析から印跡動物の種類の認定が、一部可能となった。行動や運動様式との関係を更に明らかにする方法と技術の基礎的な研究が必要である。昭和63年9月に、滋賀県甲賀郡甲西町の野洲川河床において発見された鮮新世の哺乳動物の足跡化石を中心に、地質学・古生物学・堆積学から研究を行い基礎的なデ-タを収集した。また、それをもとに日本各地の6地点について調査を行い、新しく哺乳動物の足跡化石群を発見し、それらのデ-タの解析について準備を進めた。1.野洲川の足跡化石について、これまで発見されているもののほかに、発掘によって新しい足跡化石群を確認し、足跡化石と堆積物との関係をあきらかにした。2.野洲川足跡化石群の下位45mの火山灰層のジルコンのFT年代測定を行い、2.62±0.16、2.58±0.26、2.42±0.13(Ma.BP.)の値を得た。この値は、これまで地質学的調査よりの推定値を矛盾しないことを確認した。3.野洲川足跡化石群について、随伴する植物、花粉、珪藻、貝化石の分析から古地理および古環境の復元を行った。4.鮮新世の哺乳動物の足跡化石がこれまでに発見されている岩手県花巻市北上川河床、新潟県三島郡越路町渋海川河床、兵庫県明石海岸について調査し、足跡化石群を確認、野洲川化石群との比較のデ-タを収集した。5.新に、大阪府富田林市、滋賀県日野町、長野県東部町の鮮新・更新統より足跡化石群が発見され、これらと野洲川のものとの比較を行いつつある。6.野洲川足跡化石群のほか、本年度に確認および発見した化石群をふくめて、鮮新世の哺乳動物の足跡

化石について、P.C.による画像解析とデ-タベ-ス作製を進めた。また、この過程で、更新世後期の野尻湖の足跡化石、および完新世の京都市岡崎の足跡化石の調査を進めた。平成元年度においては、滋賀県野洲川、岩手県花巻、新潟県三島郡越路町、兵庫県明石市の足跡化石について、層序学的、年代学的および古環境、足跡のパタ-ン解析の研究を行ったが、本年度(平成2年度)には、それらのほか本研究を進めている過程で新たに発見・発掘された大阪府富田林市石川や長野県野尻湖などの足跡化石を加えて、堆積学的および火山灰層序からの検討を行った。その結果は、次のようにまとめられる。1.野洲川足跡化石群は、その下位の火山灰層のジルコンのFT年代が2.62±,2.58±,2.42±(Ma)と測定されていることもあり、鮮新世後期とされていたが、富田林市石川や明石海岸の足跡化石の層準との比較検討、随伴する火山灰の鉱物学的な分析結果から、むしろ、みな更新世前期のものであることが分かった。また、花巻市や北上市の足跡化石包含層の植物遺体の組成も更新世前期をしめし、新潟県越路町の足跡化石層準も更新世前期末から中期初頭のものであることが明らかにされた。すなわち、主な足跡化石層準が更新統下部に集中しているという興味ある事実が分かった。2.野尻湖の足跡化石は更新世末期(ca.3500C14yr.BP)のものであるが、火山灰の上面のものであり、粗粒砂に覆われる。このような堆積条件は野洲川など更新世前期の場合と共通する。また、国外でも東アフリカのラエトリ(鮮新世中期)、北米のテキサス西部のもの(鮮新世)、カナダのアルバ-タのもの(暁新世後期)でも同様である。このことから、足跡化石の形成環境は、細かいシルトと粗い砂とが頻繁に互層する堆積作用と乾燥が激しい環境で、また、そのような環境が卓越した地質時代に足跡化石が多く残されたといえる。3.アケボノゾウとナウマンゾウの足跡化石の区別が、パタ-ン解析から可能となった。
羊顎関節を用いての顎関節円板転位の発症とその進行課程に関する研究

目的:羊顎関節円板周囲組織の切離、および顎関節円板周囲組織の切離後に円板を強制的に顎関節頭の前方に押し込むことによりに関節転位モデルを作り、3カ月後に顎関節を摘出し,円板転位によって惹起される顎関節内の病理組織学的変化を明らかにする.方法:1.羊6頭を2群に分け、以下に記載する2方法で左右顎関節で円板転位を作製した.2.第1群(円板周囲切離群)では円板の外側翼突筋付着部以外の円板周囲結合組織を切離し,円板が外側翼突筋に牽引されるようにして円板転位を作製した.3.第2群(円板内方圧入群)では第1群と同処置後、更に円板を強制的に外側翼突筋の方向へ押し込んだ.4.2群とも手術後3カ月後に屠殺し、左右顎関節を一塊として摘出し、それぞれのブロックを脱灰し、組織標本を作製し、その所見分析を行った.結果:第1群(円板周囲切離群)では円板転位を16%に、円板変形を16%に、円板穿孔を33%、変形性顎関節症の変化を33%に認めた。第2群(円板内方圧入群)では円板転位を67%に、円板変形を67%に、円板穿孔を83%、下顎頭変形を83%に認めた。考察:1.第1群(円板周囲切離群)の如く、円板周囲を切離して、外側翼突筋により円板を内方に牽引される状態では、円板転位までに進行しづらいことが示された。すなわち、円板周囲に起きる外傷や、それに伴う滑膜炎のみでは円板転位までに至る割合は低いことが推測される。2.しかしながら、第2群(円板内方圧入群)の如く、一旦円板が転位が起こると円板は変形し、円板穿孔部には必ず骨変形が起こることが明らかとなった。3.従って、第二群(円板内方圧入群)の方法によって作製されるモデルを用いて、今後、円板の変形のメカニズムおよび、円板穿孔部の骨変形のメカニズムが解明される可能性が示唆された。目的:羊顎関節円板周囲組織の切離、および顎関節円板周囲組織の切離後に円板を強制的に顎関節頭の前方に押し込むことによりに関節転位モデルを作り、3カ月後に顎関節を摘出し,円板転位によって惹起される顎関節内の病理組織学的変化を明らかにする.方法:1.羊6頭を2群に分け、以下に記載する2方法で左右顎関節で円板転位を作製した.2.第1群では円板の外側翼突筋付着部以外の円板周囲結合組織を切離し,円板が外側翼突筋に牽引されるようにして円板転位を作製した.3.第2群では第1群と同処置後、更に円板を強制的に外側翼突筋の方向へ押し込んだ.この方法は1990年Tallentsが兎を用いて円板転位を作製した確実な方法である.4.2群とも手術後3カ月後に屠殺し、左右顎関節を一塊として摘出した.5.それぞれのブロックを脱灰し、組織標本を作製し、一部その所見分析を行った.

結果:第1群では円板転位を16%に、円板変形を16%に、円板穿孔を33%、変形性顎関節症の変化を33%に認めた。第2群では円板転位を50%に、円板変形を50%に、円板穿孔を83%、変形性顎関節症の変化を83%に認めた。考察:予想された如く第2群(円板を強制的に外側翼突筋方向へ押し込んだ群)では円板や骨の変形が著しい傾向を示した.レントゲン撮影に関しては,顎関節の規格撮影ができないため,明確な所見が得られなかった.総合評価にこのレントゲン所見を用いるかどうかについては疑問を残した.目的:羊顎関節円板周囲組織の切離、および顎関節円板周囲組織の切離後に円板を強制的に顎関節頭の前方に押し込むことによりに関節転位モデルを作り、3カ月後に顎関節を摘出し,円板転位によって惹起される顎関節内の病理組織学的変化を明らかにする.方法:1.羊6頭を2群に分け、以下に記載する2方法で左右顎関節で円板転位を作製した.2.第1群(円板周囲切離群)では円板の外側翼突筋付着部以外の円板周囲結合組織を切離し,円板が外側翼突筋に牽引されるようにして円板転位を作製した.3.第2群(円板内方圧入群)では第1群と同処置後、更に円板を強制的に外側翼突筋の方向へ押し込んだ.4.2群とも手術後3カ月後に屠殺し、左右顎関節を一塊として摘出し、それぞれのブロックを脱灰し、組織標本を作製し、その所見分析を行った.結果:第1群(円板周囲切離群)では円板転位を16%に、円形変形を16%に、円板穿孔を33%、変形性顎関節症の変化を33%に認めた。第2群(円板内方圧入群)では円板転位を67%に、円板変形を67%に、円板穿孔を83%、下顎頭変形を83%に認めた。考察:1.第1群(円板周囲切離群)の如く、円板周囲を切離して、外側翼突筋により円板を内方に牽引される状態では、円板転位までに進行しづらいことが示された。すなわち、円板周囲に起きる外傷や、それに伴う滑膜炎のみでは円板転位までに至る割合は低いことが推測される。2.しかしながら、第2群(円板内方圧入群)の如く、一旦円板が転位が起こると円板は変形し、円板穿孔部には必ず骨変形が起こることが明らかとなった。3.従って、第2群(円板内方圧入群)の方法によって作製されるモデルを用いて、今後、円板の変形のメカニズムおよび、円板穿孔部の骨変形のメカニズムが解明される可能性が示唆された。
マクロファージ様株化細胞J774・1が産生する腫瘍傷害性蛋白の研究

この研究は、マウスマクロファージ様株化細胞J774.1を、センチニクバエレクチンで刺激した時に、培養液中に放出される腫瘍特異的な細胞傷害性蛋白(Tumor Killing Factor,以下TKFと略す)に関するものである。この蛋白は、そのトリプシン分解物のアミノ酸配列の解析から、腫瘍壊死因子(TNF)と類似の蛋白と考えられる。マウスの腫瘍細胞株の中には、TKFに感受性で低濃度のTKFで細胞が溶解するものと、非感受性で高濃度のTKFにも応答しないものがある。本年度は、このような選択毒性がどのような機構で発現するかを中心に解析した。まず、細胞表面のTKFリセプターの解析を行なった。J774.1細胞の培養上清からTKFを単一蛋白として精製し、これをin vitroにおいて、【^(125)I】で標識する。このようにして得られるTKFは、61%の生物活性を有していた。この標識TKFと種々の腫瘍細胞との結合を調べると、感受性細胞、非感受性細胞を問わず、TKFのリセプターの存在が認められた。ただし、そのリセプターの数は、感受性細胞では細胞1個当り2000-9000個、非感受性細胞では500-1200個と、一般に非感受性細胞の方が少なかった。しかし、このリセプターの数の差だけでは選択毒性は説明がつかない。そこで、典型的な感受性細胞であるL929細胞を使い、標識TKFの取り込みを調べた。その結果、L929はTKFを取り込むが、サイトカラシンDやコルセミドといった薬物存在下には、TKFに対する感受性が低下することがわかった。この事実は、TKFを含むエンドゾームとリンゾームの融合がおこらなければ、TKFの毒性は発現されないことを示唆する。事実、L929細胞中ではTKFの速やかな分解が認められるが、非感受性細胞中ではTKFの分解は見られなかった。このことから、TKFの分解産物の中に毒性の本体があり、非感受性細胞ではTKFの分解がないために毒性が現れない可能性が考えられる。