hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ムコ多糖症の脳病態に有効な新規シャペロン化合物の探索

本年度は、シャペロン候補化合物について、ヒトIDS cDNA発現細胞系を用いたシャペロン効果の判定を行い、効果の高い化合物について変異型特異的な効果について検討を行った。これまで、in vitroおよび患者由来細胞で選別してきたシャペロン候補化合物について、30種類のヒト変異IDS cDNA発現細胞系を用い、それぞれの変異型特異的なシャペロン効果について明らかにすることができ、候補化合物に関する有用な知見をえることができたことで、当初の予定通りの成果を得たため。変異型のことなる患者由来培養線維芽細胞を用い、各候補化合物の酵素活性上昇効果の判定を行うことで、有効性の高い化合物の選別を行う。次に、得られた化合物について、変異IDS cDNA発現細胞系を用い、広範な変異酵素に対する化合物の効果について検討を行い、最も有効な化合物の同定を行う。また、化合物の細胞病態に対する効果についても検討を行う。これまで選別された候補化合物について、1)さらに多くの変異型IDS発現細胞系を用いた効果判定試験を行う。また、2)患者細胞を用い、ムコ多糖蓄積に対する化合物の効果を検討する。さらに、変異IDS酵素蛋白質の発現に対する効果についても、免疫学的手法により検討を行う予定である。培養細胞を用いた検討が予定していた予算より低額で実施することができたため。次年度使用額は、翌年度分として、さらに多くの変異型に対する検討を行う計画である。
Ore型条件をともなった一般のグラフ及び2部グラフのサイクル分割について

支配的サイクルとは、グラフからそのサイクル上の頂点を取り除くと孤立点が残るサイクルである。支配的サイクルは、ハミルトンサイクルの一般化となっている。榎本らは、B0ndyの支配的サイクルに関する結果を拡張して、関連距離に関する主張を得た。関連距離とは、最長サイクルの長さと最長パスの長さの差である。本研究者はまず三角形自由なグラフの関連距離の研究を行い、最小次数が(|G|+2)/4以上ある三角形自由グラフGに対して、任意のパス上の高々1頂点をのぞいて、パス上のすべての頂点を通るサイクルが存在するか、または位数の小さい例外のグラフと同型であることを示した。この結果の系として、関連距離が1以下であることが容易にわかる。さらにこの主張を使い、上と同じ条件の元、高々最小時数個の任意に指定された頂点に対して、それを通るサイクルの存在について示した。上の榎本らの主張は、最小次数が(|G|+2)/3以上の2連結グラフの関連距離が1以下であることを主張している。本研究者は、この主張を一般化し、最小次数の条件を(|G|+3)/4に緩めた場合、関連距離が2以下であることを示した。この主張は、上の三角形自由グラフの場合と同様に、任意のパスに対して、高々隣接する2頂点をのぞいて、すべての頂点を通るサイクルが存在するか、またはそのグラフはハミルトンパスを持つことを示した。この結果は、SchierneyerとTewesの結果を改良している。この主張から、任意の指定された高々最小次数-1個の頂点に対して、それらを通るサイクルがあるか、ハミルトンパスを持つことがわかる。線グラフの2因子についての研究は、そのハミルトン性の研究に関連して最近多くの研究者によって多彩な成果が得られている。一般に、線グラフはK3自由なグラフであり、2因子の存在についての結果も、K3自由なグラフに対するより一般的な結果として江川・大田によって示されている。この結果より、最小次数が3以上あるグラフの線グラフは2因子を持つことが容易にわかる。本研究者は、その2因子の連結成分の数の上限を与えた。すなわち、最小次数が3以上のグラフの線グラフは、高々(3|G|-2)/8個の連結成分からなる2因子を持つことを示した。一般に、最小次数が2以下になると、多くのグラフの線グラフが2因子を持たない。本研究者は、奇ブランチ・バンドと呼ばれるグラフの不変量が1以下ならば、上と同様の主張が成り立つことを示した。最小次数が3以上ならば、この不変量は自動的に1以下になる。この場合、上の連結成分の上限は、最良の値になる。主に2部グラフについて研究した。特にOre型条件を伴ったグラフの最長サイクルの長さの下限についてのWangの予想を肯定的に解決した。Wangの予想[Graphs and Combinatorics 12(1996)373-384]とは、「二つの部集合間の非隣接な2頂点の次数和の最小値をkとすると、最長サイクルの長さの下限が2k-2である」という予想である。さらに、Wangの予想は2連結を仮定するが、3連結を仮定した場合、いくつかの例外を除いて下限が2kに改良されることを示した。2部グラフの場合、一般のグラフに対して条件は1/2倍ですむと考えられている。我々の結果は2部グラフ的Ore型条件における最長サイクルの長さの下限に対してその予想が正しいことを示している。この結果はスロバキアで開催されたグラフ理論の国際会議で発表した。その後オランダのBroersma博士を訪ね、最長サイクルに関連する支配的(Dominating)なサイクルについて共同研究した。そしてVeldmann[Discrete Math.44(1983)309-316]の結果を改良した。Veldmannの結果とは、辺次数を定義し支配的なサイクルの存在条件の辺次数和の下限を示している。我々は同じ条件の下、更に最長サイクルのなかに支配的なサイクルが存在することを示した。辺次数は頂点次数の概念を含んでおり、我々の結果は、2部グラフ(または三角形フリーなグラフ)に限定すると支配的な最長サイクルの存在条件がやはり一般のグラフの1/2倍になることを示している。これはAung[J.Combin.Theory Ser.B47(1989)171-186]の結果を一般化している。この結果はハンガリー(2003年6月)で開かれる極値グラフ理論国際会議で発表する予定である。支配的サイクルとは、そのサイクルをグラフから取り除くと、いくつかの孤立した頂点のみが残るようなグラフである。連結2因子であるハミルトンサイクルは、支配的サイクルの特別な(グラフからサイクルを取り除いたときに残る孤立点が無い)サイクルである。14年度、Twente大学のBroersma博士らとの共同研究を行った結果、二部グラフの一般化である三角形フリーなグラフにおける、支配的な最長サイクルの存在を保証するOre型の条件の下限σを示すことに成功した(その下限は、支配的サイクルの存在に対しても下限である)。一般のグラフに対する同様の結果は、1980年にBondyによって支配的サイクルの存在に対するOre型の条件の下限が示されている。一般のグラフに対しては、全ての最長サイクルが支配的であると主張できる。しかし、二部グラフの一般化である三角形フリーなグラフに対して同様の主張がなりたつためには、AshとJacksonの例より、下限σでは不十分であることがわかる。

15年度は、三角形フリーなグラフにおいてその主張が成り立つためのOre型の条件の下限を示した。Broersma博士らとの共同研究による成果と同様、実際にはさらに一般化したもの、すなわち一般のグラフに対して、その主張が成り立つための辺次数に関するOre型条件の下限を示した。またAshとJacksonの例からその下限が最良であることがわかる。これら当研究者の二つの結果から、辺次数はグラフにおける支配的サイクルに対して、本質的な不変量であることがわかる。支配的サイクルとは、グラフからそのサイクル上の頂点を取り除くと孤立点が残るサイクルである。支配的サイクルは、ハミルトンサイクルの一般化となっている。榎本らは、B0ndyの支配的サイクルに関する結果を拡張して、関連距離に関する主張を得た。関連距離とは、最長サイクルの長さと最長パスの長さの差である。本研究者はまず三角形自由なグラフの関連距離の研究を行い、最小次数が(|G|+2)/4以上ある三角形自由グラフGに対して、任意のパス上の高々1頂点をのぞいて、パス上のすべての頂点を通るサイクルが存在するか、または位数の小さい例外のグラフと同型であることを示した。この結果の系として、関連距離が1以下であることが容易にわかる。さらにこの主張を使い、上と同じ条件の元、高々最小時数個の任意に指定された頂点に対して、それを通るサイクルの存在について示した。上の榎本らの主張は、最小次数が(|G|+2)/3以上の2連結グラフの関連距離が1以下であることを主張している。本研究者は、この主張を一般化し、最小次数の条件を(|G|+3)/4に緩めた場合、関連距離が2以下であることを示した。この主張は、上の三角形自由グラフの場合と同様に、任意のパスに対して、高々隣接する2頂点をのぞいて、すべての頂点を通るサイクルが存在するか、またはそのグラフはハミルトンパスを持つことを示した。この結果は、SchierneyerとTewesの結果を改良している。この主張から、任意の指定された高々最小次数-1個の頂点に対して、それらを通るサイクルがあるか、ハミルトンパスを持つことがわかる。線グラフの2因子についての研究は、そのハミルトン性の研究に関連して最近多くの研究者によって多彩な成果が得られている。一般に、線グラフはK3自由なグラフであり、2因子の存在についての結果も、K3自由なグラフに対するより一般的な結果として江川・大田によって示されている。この結果より、最小次数が3以上あるグラフの線グラフは2因子を持つことが容易にわかる。本研究者は、その2因子の連結成分の数の上限を与えた。すなわち、最小次数が3以上のグラフの線グラフは、高々(3|G|-2)/8個の連結成分からなる2因子を持つことを示した。一般に、最小次数が2以下になると、多くのグラフの線グラフが2因子を持たない。本研究者は、奇ブランチ・バンドと呼ばれるグラフの不変量が1以下ならば、上と同様の主張が成り立つことを示した。最小次数が3以上ならば、この不変量は自動的に1以下になる。この場合、上の連結成分の上限は、最良の値になる。
ケミカルバイオロジーによる細胞内寄生菌生存・増殖戦略の解析

病原菌レジオネラは、ヒトに感染すると肺の細胞の中で増殖し、重篤な肺炎を引き起こします。本研究では、レジオネラの宿主細胞中での増殖を特異的に阻害する化合物の探索を行い、30種弱の候補化合物を得ることができました。候補化合物のなかには、これまで病原体の増殖に関与すると知られていなかった、宿主細胞内のプロセスを阻害するものがありました。これらの成果は、新たな作用機序の抗菌剤の開発につながるものです。1.パイロットライブラリスクリーニングにより得られた候補化合物の解析研究代表者は従来の研究において、レジオネラ、サルモネラなどの細菌やトキソプラズマなどの原虫等、広い範囲の細胞内寄生性微生物の宿主細胞内増殖を阻害する化合物を1種見出していた。この化合物の真核細胞に対する作用について検討を行った結果、古くから知られている一群の疎水性アミンと同様に、細胞内のコレステロール輸送を阻害することを見出した。一般的にこの現象はある細胞内小器官の特定のコレステロール輸送経路の阻害によると理解されているのであるが、少なくとも我々が見出したレジオネラ・サルモネラという細胞内寄生性病原菌の宿主細胞内増殖の阻害は、この輸送経路の阻害にはよらないことを明らかにした。2.大規模化合物ライブラリに対する化合物スクリーニング研究代表者が所属する大阪大学産学連携本部により提供されている大規模化合物ライブラリEnamine PDR subset 2000を対象に、マウスマクロファージ中でのレジオネラ増殖能を指標として化合物スクリーニングを行った。一次スクリーニングの結果として得られた約80種の化合物についてより詳細な検討を行った結果、3種の候補化合物に絞ることができ、さらに少なくとも1種については、既存の抗生物質とは異なる性質を持つと考えられた。今後、より詳細な機能解析をすすめるとともに、探索範囲をEnamine PDR subset 2000より広範囲に広げていきたい。本年度は、予定していた候補化合物の解析・スクリーニングとも予定通り順調に推移した。1.大規模化合物ライブラリに対する化合物スクリーニング本研究では、レジオネラを始めとする細胞内寄生菌の生存・増殖戦略を明らかにし、また新規作用機序を持つ抗菌剤を開発することを目的とし、化学発光レジオネラを利用したハイスループットスクリーニング系により、マクロファージ内レジオネラ増殖を特異的に阻害する化合物を大規模化合物ライブラリからのスクリーニングを行っている。研究代表者が所属していた大阪大学では、薬学研究科および産学連携本部において大規模化合物ライブラリが提供されており、昨年度に引き続き、化合物スクリーニングを継続して行った。2.ライブラリスクリーニングにより得られた候補化合物の解析これまでのスクリーニングにより得られた有望な候補化合物について、作用時の細菌・宿主細胞の動態解析を行った。本年度は、特に昨年度までのスクリーニングの結果として得られた3種の候補化合物について詳細な検討を行ったところ、いずれの化合物も、濃度依存的に、細菌単独培養時において増殖阻害活性を持つことが明らかとなった。これらの化合物はいずれも既知の抗生物質とは骨格が異なっており、今後の研究によりその作用機序を明らかにしていく予定である。一方で、これらの化合物は宿主細胞内増殖を特異的に阻害する活性は持っておらず、本研究の目的の一つである宿主細胞内増殖を特異的に阻害する化合物探索のため、さらにスクリーニングを進めていく予定である。本年度は、年度当初には予定していなかった研究代表者の研究機関の異動にもかかわらず、当初計画はおおむね順調に推移した。本研究では、レジオネラを始めとする細胞内寄生菌の生存・増殖戦略を明らかにし、また新規作用機序を持つ抗菌剤の開発につなげていくことを目的とし、化学発光レジオネラを利用したハイスループットスクリーニング系の利用により、マウスマクロファージ中でのレジオネラ増殖を特異的に阻害する化合物のスクリーニングを行っている。本年度は、研究代表者の異動に伴い旧所属機関提供の化合物ライブラリの使用が困難となったため、細胞内寄生菌の生存・増殖に関わる新規の宿主細胞内因子・パスウェイの同定を目指して、薬理活性化合物ライブラリLOPAC1280のスクリーニングを行った。マクロファージ内レジオネラ増殖を特異的に阻害する、研究室培地中でのレジオネラ増殖は阻害しない、マクロファージに対する細胞傷害性を持たない、という3条件を満たすことを指標にスクリーニングを行った結果、24種の候補化合物を同定することができた。LOPACライブラリの化合物は標的とする細胞機能が既知であるため、得られた候補化合物の標的情報から、レジオネラ細胞内生存・増殖に関わる細胞機能を推定することができる。今回、既存の研究により多くの細胞内寄生性微生物の生存・増殖を阻害することが知られていたモノアミン系化合物に加えて、全く予期されていなかった新規の標的を持つものも複数同定することができた。今後、本研究を発展させるかたちで、細胞内寄生に必要な新たな宿主内細胞機能について研究を展開させていきたいと考えている。

当初計画どおり、研究を遂行していく。宿主細胞内増殖を特異的に阻害する活性は持つ、これまでの抗生物質とは基本的に異なる作用機序を持つ化合物探索のため、さらにスクリーニングを進めていきたい。29年度が最終年度であるため、記入しない。細菌学29年度が最終年度であるため、記入しない。
電子コヒーレンス緩和による偏光解消を用いたフェムト秒光スイッチング

本課題は、共鳴波長域でもフェムト秒の全光スイッチング時間を実現するために、縮退励起状態間のコヒーレンス緩和に伴う偏光解消を用いることを提案し、これを実証することを目的とする。実施期間内に、二重または三重縮退励起状態を持つ材料系で適当なコヒーレンス緩和時間を持つものを探索し、光誘起異方性により動作する光カー(Kerr)ゲート型スイッチを構成して、フェムト秒スイッチング動作の確認を目指して研究を行ってきた。本年度は、フェムト秒波長可変レーザを用いたポンププローブ分光測定系を構築するとともに、4回対称性の分子構造をもち励起状態が二重縮退している金属フタロシアニンの一種である可溶性亜鉛フタロシアニン誘導体について、光カーゲート型スイッチング動作の確認を行った。まず、フェムト秒ポンププローブ過渡吸収分光法および時間分解蛍光分光法により励起状態ダイナミクスの評価を行い、Qバンド励起状態がナノ秒オーダのエネルギー緩和時間を示すことを確認した。さらに、光カーゲート型スイッチ構成でスイッチング動作を確認し、スイッチOn時間が500fs程度と材料のエネノレギー緩和より3桁以上高速であることを見いだした。これにより、二重縮退励起状態間のコヒーレンス緩和を用いることによりエネルギー緩和時間に制約されない高速の全光スイッチングを実現するという提案を実証し、分子構造の高い対称性による多重縮退励起状態の光スィッチングにおける有用性を明らかにした。このように、本課題は所期の目的を達成することができたと考える。実施期間内に、二重または三重縮退励起状態を持つ材料系で適当なコヒーレンス緩和時間を持つものを探索し、光誘起異方性により動作する光カー(Kerr)ゲート型スイッチを構成して、フェムト秒スイッチング動作の確認を目指す。本年度は、偏光依存電場変調分光法により材料の探査を行なうとともに、偏光依存サブピコ秒分光測定系の構築を行なった。有機系材料としては、複数のRu錯体ユニットが剛直なп共役分子ワイヤで結合したデンドリマーについて、分子構造と次元性(励起状態が何重縮退しているか)の関係を検討した。剛直なп共役系で結合されていることにより共役が分子全体に広がり、分子設計により次元性(縮退度)を制御できることが期待されたためである。しかし、電場変調応答の異方性は、Ru錯体ユニットが二次元的な場合には一次元的異方性を示したものの、Ru錯体ユニットが一次元的な場合にはп共役系の構造によらず一次元的異方性を示すことが明らかとなった。これは、共役鎖が複数のRu錯体ユニットの励起状態を相関させるには至っていないことを示唆するものであり、本研究の目的にはこのような有機化合物はあまり適していないことを意味する。一方半導体系材料としては、CdSeコロイダルナノ微粒子の検討を行なった。この材料は、ほぼ球対称な形状とバルク結晶の一軸異方性のため、二重縮退励起状態をもつ量子ドット系となることが期待できる。次元性を偏光依存電場変調分光法により検討したところ、異方性は粒子径に依存して変化するものの、二次元系に近い応答を示し、有望な材料であることが明らかとなった。
脊髄におけるTRH作動性機構の研究

C1レベルで脊髄ラットとした麻酔ラットの単シナプス反射(MSR)および多シナプス反射(PSR)を記録した。5,6-DHTは大槽内へ投与し、2週間後に実験に用いた。腰髄レベルのTRH含量は、5,6-DHT処理により著明に減少したが、MSRおよびPSRに対するTRHの増強効果は変化しなかった。5-HTアゴニストの5-methoxy-N,N-dimethyltryptamine(5-MeODMT)によるMSR抑制効果は5,6-DHT処理によって減弱したが、5-MeODMTのPSR増強効果は変化しなかった。5-HTの前駆物質であるL-5-HTPの小量は対照ラットには無効であるが、5,6-DHT処理ラットのMSRを抑制し、PSRを増強した。対照ラットにおいて、5-HT取込阻害薬のimipramineまたは5-HTの代謝を阻害するclorgyline前処理は、5-HTPのMSR抑制作用およびPSR増強作用を発現させた。以上の結果から、5,6-DHT処理ラットにおける5-HTPに対するsupersensitivityは5-HT受容体の変化よりも、むしろ5-HT神経の消失による5-HT不活化の消失のためと考えられた。取込不活化が存在しないTRHにはsupersensitivityは見られなかった。さらにTRHの作用発現には5-HTは必須ではなく、5-HTの作用発現にTRHは必須ではないことが示された。
曲面と3次元多様体が相互に絡むトポロジー

本研究は,曲面と3次元多様体が交錯する研究の現状を念頭に,曲面の写像類の不変量,部分群の分離性,トポロジーにおける計算について理解を深めることを目指した.とくに,写像類の曲面のトポロジーに依らない比較を主要な目標とした.そして,曲面の擬アノソフ型自己同型写像類の正規化された位相的エントロピーとその写像トーラスの双曲体積の比が,曲面のトポロジーに依らない正定数で下から抑えられることを証明した.平成27年度は,(1)曲面の写像類群の不変量(2)部分群の分離性(3)トポロジーにおける計算,という三つの大項目を課題として取り上げた.(1)に関して,グルノーブルのGreg McShane氏と共同で,擬アノソフ写像類に対しては,正規化されたエントロピーと写像トーラスの体積の比が曲面のトポロジーによらない一定の定数で下から抑えられることを,擬フックス群の繰り込み体積を利用して証明した.加えて,主張の根拠がやや曖昧であった「擬アノソフ写像の両側反復で構成される擬フックス群列の極限の単位体積は写像トーラスの体積に収束する」という命題に,粗幾何の手法をもちいた証明を与え,論文を自己完結させてarXivにアップロードした.(2)に関しては,大学院の講義のテーマに取り上げ,ワイズによるスペシャルキューブ複体の超平面が分離的であることの証明の詳細を確認し,その発展性を検討した.(3)に関しては,(1)に関連しエントロピーの拡張として,正則2次微分の空間上のLpノルムが誘導するターヒミュラー空間上の距離に関する,擬アノソフ写像類の作用の移動距離の計算というテーマを定式化した.これらの成果をえるために年間を通じて研究分担者・連携協力者・研究協力者との研究打ち合わせの実施し,さらに国際研究集会「Topology and Geometry of Low-Dmensional Manifolds(於奈良女子大学)」および「Topology and Computer 2006(於日本大学文理学部)」を開催した.また,10月より研究員を1名雇用しアルゴリズムの側面から研究を支援いただいた.この他,研究分担者による充実した研究実績もあるが,紙面の都合上ここでは省略する.本研究のテーマである「曲面と3次元多様体が相互に絡むトポロジー」に則し,初年度である平成27年度は(1)曲面の写像類群の不変量(2)部分群の分離性(3)トポロジーにおける計算,の三つの大項目を課題として取り上げていた.(1)に関して,Greg McShane氏と共に,曲面の擬アノソフ型自己同型の複雑さを定量化したエントロピーとその写像トーラスの双曲体積の間に明示的な関係を与えたことは,研究の理論的側面の進展としては十分実りの多いものであった.とくに「研究実績の概要」で記した擬フックス群列の体積の収束に関する懸念事項は,ほぼ同時に他の二つのグループによっても別証明が与えられ,さらにエントロピーと体積の関係という成果自体もいろいろな方面への新展開が幾つか続き,我々が取り組んでいた問題に対する近隣研究者の関心の高さを示す証左と受け止めている.(2)に関しては,部分群の分離性について新しい結果を得るには至っていないが,講義で取り上げたことによりワイズの議論に対する理解が深まり,今後いかに発展させるかを検討する段階まで進んだことを一つの進展と考えている.(3)に関しては直接の進展はなかったが,(1)の成果の副産物として,正則2次微分の空間の上のLpノルムが誘導するタイヒミュラー空間上の距離に関する擬アノソフ写像類の作用の移動距離の計算という魅力的なテーマが浮上してきたので,平成28年度の課題として大きく掲げたい.以上のような状況から,研究はおおむね順調に進んでいると判断している.本研究は(1)曲面の写像類の不変量,(2)部分群の分離性,(3)トポロジーにおける計算,という三つの大項目を課題として取り上げており,平成28年度はそれぞれについて以下のような成果を得た.(1)に関して,エントロピーの類似物であるTeichmuller空間上の各種移動距離の解析を進めた.とくにSchlenkerによる擬Anosov写像のWeil-Petersson移動距離の評価を得るための繰り込み体積の変分公式について定数倍の誤りの可能性が複数の専門家から示唆されていたが,我々は彼の微分幾何的な議論を複素解析的に読み替え,計量の選択に起因する幾つかの定数の誤りを訂正し,平成27年度に我々が書いた論文の結果は正しいことを確認した.(2)に関しては,分離性と深く関連するTits排反について,Wiseにより予想され,ごく最近Antolin-MinasyanおよびBregmanにより証明されたスペシャル群の強Tits排反の証明の詳細を確認し,Bregmanによる証明の改良版を京都大学での集中講義で紹介した.(3)に関しては,(1)に関連しTeichmuller空間上の各種移動距離の計算のアルゴリズム化を推し進め,Weil-Petersson計量の場合の計算の足掛りを得た.

これらの成果を得るために年間を通じて研究分担者・連携協力者・研究協力者との研究打ち合わせを実施し,さらに「Topology and Computer 2017(於秋田大学カレッッジプラザ)」を開催した.またポスドク研究員を1名雇用,平成28年度1年間東京工業大学に滞在したDurham大学のJohn Parker教授とともに定期的にセミナーを開催することにより,複素双曲幾何の側面からの支援を得,Thurstonによる複素双曲格子構成の拡張を模索した,三つの大項目のうちの(1)写像類の不変量に関して,当初の目標はTeichmuller空間上の各種移動距離全般の解析が目標であったが,平成27年度にGreg MacShane氏と共同で執筆した論文中に引用したSchlenker氏のWeil-Petersson移動距離の明示的評価のための繰り込み体積変分公式について,複数の専門家から細かい定数の誤りが示唆されており,その正誤の確認に時間をかけた.そして,正則2次微分とBeltrami微分の間の対応に対するRiemann面の計量への依存度に遡り詳細を再検証し,Schlenker氏の計算の誤りを訂正することができた.結果として我々の主張は不変ですみ,すでに進んでいた幾つかの後継研究への影響はなかったが,平成27年度に発表した論文を改訂し信頼性を確実なものにしたという意味で一歩進んだと考えている.さらに,大項目(3)トポロジーにおける計算については,正則2次微分の空間上のL_pノルムが誘導するTeichmuller空間上の距離に関する擬Anosov写像の移動距離の計算のアルゴリズム化が目標だったが,Schlenker氏の議論を再確認する過程で,p=2の場合のWeil-Petersson距離について1点穴開きトーラスの場合に予備計算に着手できそうな状況になり,この課題は皆目手がつかなかった平成27年度を考えると思わぬ副産物が得られたと言える.本研究は(1)曲面の写像類の不変量,(2)部分群の分離性,(3)トポロジーにおける計算,という三つの大項目を課題として取り上げており,平成29年度はそれぞれについて以下のような成果を得た.(1)に関しては,昨年度擬Anosov写像の正規化されたエントロピーと写像トーラスの双曲体積の比は曲面のトポロジーに依らない明示的な定数で下から押さえられることの証明を最終的に正当化した.これは写像類の二つの不変量が類似していることを主張する.一方,今年度になりランダムにはこの比の値は一定,より正確には一様な幅をもたせて一定であると予測される実験結果がWordenという研究者により発表された.この状況を鑑み,まったく一般に不変量の間に新たに擬等長という概念を定義し,いくつかの知られた不変量の間の関係をこの立場から見直したところ,それなりに意味のある不変量の比較尺度であることが確認できた.そこで,写像類の正規化されたエントロピーと写像トーラスの体積はランダムには擬等長という予想を定式化し,取り組みを開始した.(2)に関して,本研究では進展は得られなかったが,スペシャル群の部分郡の分離性に関して他の研究グループによる大きな進展があり,その理解に努めた.(3)に関しては,残念ながらとくに特筆すべき進展はなかった.なお,ここでは研究分担者による個別の成果は割愛したことを言及しておく.これらの成果を得るために年間を通じて研究分担者・連携協力者・研究協力者との研究打ち合わせを実施し,さらに国際研究集会「Topology and Computer 2017(於大阪大学)」を開催した.またポスドク研究員1名を半年間雇用し複素双曲幾何の側面を強化した.本研究は,曲面と3次元多様体が交錯する研究の現状を念頭に,曲面の写像類の不変量,部分群の分離性,トポロジーにおける計算について理解を深めることを目指した.とくに,写像類の曲面のトポロジーに依らない比較を主要な目標とした.そして,曲面の擬アノソフ型自己同型写像類の正規化された位相的エントロピーとその写像トーラスの双曲
二酸化炭素濃度測定のための固体炭酸塩系ガスセンサーの研究

研究経過アルカリ金属炭酸塩の混合物に保持体の役割をもたせるためにアルミナを混合した系は、その共融点付近で、少量の液相が発生しても固体状態は変わらず、高導電性の固体電解質としての特性を示すことが分かった。アルカリ金属炭酸塩であるLi_2CO_3,Na_2CO_3およびK_2CO_3とAl_2O_3をそれぞれ65.5,7.5,7.5および20.0mol%混合した系はその1つの例で、導電率は、この系の共融点(390°C)近傍で約1000倍増大し、10^<-2>S・cmに達することが分かった。しかも、共融点より100°Cの高温でも固体状形は完全に保持された。なお、K_2CO_3とLi_2CO_3の混合量がこれより少ない時、同じ温度範囲では導電率の増加は10倍程度小さくなり、最適混合比の存在が示唆された。この電解質と100メシュの金(Au)網の電極を備えた電池を製作し、空気と二酸化炭素の混合気体を基準極とし、酸素と二酸化炭素の分圧を90から0.1%の範囲で種々変えたガスを通じたところ、ほぼNernstの式に類似した分圧依存性が測定された。一般に、分圧が小さくなるとずれが大きくなる傾向が見られた。また、分圧変化の繰り返しに対する起電力の応答性と再現性は極めて良かった。詳細な検討はこれからであるが、この電池は酸素と二酸化炭素のセンサとして極めて優れた応答特性を持つことが分かった。炭酸ナトリウム(Na_2CO_3)をPbCl_2に混合した系の焼結体はPbCl_2単味の約30倍の高い導電率を持ち、300-375°Cで10^<-2>S・cmに達することが分かった。ただし、焼結の際、390°C付近でNa_2CO_3は分解されることが示差熱分析と熱重量曲線から確認された。この結果、導電率の増大は、Na_2CO_3が分解して生成されるNa_2Oが一部固溶し、Koch-Wagner型欠陥の塩化物イオン空孔を発生することによるものと考えられる。研究成果報告書として取りまとめられない理由(1)共融点より高温で高い導電率を示す電解質が見つかったが、このような特性を示す電解質がNa_2CO_3,Li_2CO_3,K_2CO_3の三成分系状態図の中にどのように分布するか、(2)この電解質を使用したセンサの酸素・二酸化炭素に対する感度は極めて良く、応答速度も極めて速いことが分かったが、他のガスに対する感度、即ち、ガスの選択性はどうか、(3)センサーの低濃度ガス検出感度はどうか、などについて現在実験的検討と電極反応理論からの検討を進めつつある。その故、これらの研究成果をまとめるのにあと約9ヶ月は必要である。アルカリ金属炭酸塩の混合物に保持体の役割をもたせるためにアルミナを混合した系は,その共融点付近で,少量の液相が発生しても固体状態を保持し,高導電性の固体電解質としての特性を示すことが期待される。アルカリ金属炭酸塩として、Li_2CO_3,Na_2CO_3およびK_2CO_3を選び,これらの3成分混合系にアルミナを混合した幾つかの系の導電率を測定した結果,期待した特性を持つ系が見いだされた。Al_2O_3,Na_2CO_3,K_2CO_3,Li_2CO_3をそれぞれ20.0,65.5,9.5,5.5mol%混合した系はその1つの例で,導電率は,この系の共融点(390°C)近傍で約1000倍増大し,10^<ー2>S・cm^<ー1>に達することが分かった。しかも,共融点より高温の436°Cでも形状は保持され,電極に用いた金蒸着膜にも劣化はなかった。K_2CO_3とLi_2CO_3の混合量がこれより少ない場合は,同じ温度範囲で導電率の増加は10倍程度と小さかった。また,PbCl_2にNa_2CO_3を混合した系はPbCl_2単味の約30倍の高い導電率を持ち,300ー375°Cで10^<ー2>S・cmyに達することが分かった。ただし,この場合390°C付近でNa_2CO_3は分解されることが示差熱分析と熱重量曲線から確認された。この結果,導電率の増大は,Na_2CO_3が分解して生成されるNa_2Oが一部固溶し,KochーWagner型欠陥の塩化物イオン空孔を発生することによるものと考えられる。それゆえ,この導電は,塩化物イオンがこの空孔を経由して移動するイオン伝導が支配的であると考えられる。以上2つの混合系は,CO_2ガスセンサ用濃淡電池の固体電解質としての使用が期待される。

アルカリ金属炭酸塩であるLi_2CO_3,Na_2CO_3およびK_2CO_3とAl_2O_3をそれぞれ65.5,7.5,7.5および20.0mol%混合した系はその1つの例で、導電率は、この系の共融点(390°C)近傍で約1000倍増大し、10^<-2>S・cmに達することが分かった。しかも、共融点より100°Cの高温でも固体状形は完全に保持された。なお、K_2CO_3とLi_2CO_3の混合量がこれより少ない時、同じ温度範囲では導電率の増加は10倍程度小さくなり、最適混合比の存在が示唆された。この電解質と100メシュの金(Au)網の電極を備えた電池を製作し、空気と二酸化炭素の混合気体を基準極とし、酸素と二酸化炭素の分圧を90から0.1%の範囲で種々変えたガスを通じたところ、ほぼNernstの式に類似した分圧依存性が測定された。一般に、分圧が小さくなるとずれが大きくなる傾向が見られた。また、分圧変化の繰り返しに対する起電力の応答性と再現性は極めて良かった。詳細な検討はこれからであるが、この電池は酸素と二酸化炭素のセンサとして極めて優れた応答特性を持つことが分かった。炭酸ナトリウム(Na_2CO_3)をPbCl_2に混合した系の焼結体はPbCl_2単味の約30倍の高い導電率を持ち、300-375°Cで10^<-2>S・cmに達することが分かった。ただし、焼結の際、390°C付近でNa_2CO_3は分解されることが示差熱分析と熱重量曲線から確認された。この結果、導電率の増大は、Na_2CO_3が分解して生成されるNa_2Oが一部固溶し、Koch-Wagner型欠陥の塩化物イオン空孔を発生することによるものと考えられる。研究成果報告書として取りまとめられない理由(1)共融点より高温で高い導電率を示す電解質が見つかったが、このような特性を示す電解質がNa_2CO_3,Li_2CO_3,K_2CO_3の三成分系状態図の中にどのように分布するか、(2)この電解質を使用したセンサの酸素・二酸化炭素に対する感度は極めて良く、応答速度も極めて速いことが分かったが、他のガスに対する感度、即ち、ガスの選択性はどうか、(3)センサーの低濃度ガス検出感度はどうか、などについて現在実験的検討と電極反応理論からの検討を進めつつある。その故、これらの研究成果をまとめるのにあと約9ヶ月は必要である。
磁界測定法による石綿代替品の安全性評価

本研究では加熱したリフラクトリーセラミックファイバー(Refractory ceramic fiber:RCF)の生体影響を評価するため、1200°Cおよび1500°Cに加熱したRCF、その生成物であるムライト、クリストバライトをラットに対し気管内投与した。その後、気管支肺胞洗浄を行い、洗浄液を回収しマクロファージから産生されるサイトカイン(tumor necrosis factor-alpha:TNF-α、transforming growthfactor(TGF)-β)を測定した。また、洗浄液中の細胞の種類を調べた。さらに肺を摘出し、病理学的影響を評価し、比較検討した。オスWistarラット7週令に対し、試料0.5mg、クリストバライトのみ0.15mg,0.3mgを0.3mlの生理的食塩水に混ぜ、1日1回4日間連続投与した。陰性対照には生理的食塩水0.3mlを同様に投与(1群35匹)した。TNF-αはすべての群で変化はなかった。TGF-βはクリストバライト0.3mg投与群で優位に増加した。気管支肺胞洗浄液中の細胞の種類では、クリストバライト投与群で有意な増加がみられた。病理学的影響評価では、1200°C、1500°C加熱処理群、ムライト投与群では肺に異常はみられなかった。クリストバライト投与群では肺胞壁の肥厚や炎症細胞浸潤がみられた。今回の結果は、1200°Cおよび1500°Cに加熱したRCFとムライトは肺胞マクロファージによる貧食と肺内で繊維の溶解により異常はなかったが、クリストバライトはその毒性により影響がみられた。石綿代替繊維の一種である日本製ロックウール(以下RW)の安全性を検討するため、ラットに対して鼻部吸入曝露実験を行い、360日間観察し、肺磁界測定法、肺内滞留性評価、肺病理学的評価にてRWの肺障害性を評価した。鼻部曝露装置を用いてオスFischer344ラット6匹を1日6時間、5日連続曝露した。曝露終了1日後に磁界測定の指標として、四三酸化鉄3mgをラットに気管内投与した。陰性対照群6匹には四三酸化鉄のみ投与した。肺磁界測定装置を用い、50mTで1秒間外部磁化を行った。磁化後、ラットから発生する残留磁界を40分間計測した。肺磁界測定は、RW曝露群および陰性対照群ともに曝露終了1日後から360日後まで行った。また、両群ともに、肺内の四三酸化鉄のクリアランスを比較した。その後ラットを屠殺し、肺を摘出し病理学的影響を評価した。また、肺内滞留性実験ではオスFischer344ラット24匹(1群6匹)を同様に曝露し、曝露終了1日後、90日後、180日後、360日後に屠殺した。肺磁界測定法では、細胞障害性を示す緩和は、RW曝露群および陰性対照群ともに観察期間でいずれも迅速にみられた。磁化後2分間の緩和係数は、RW曝露群および陰性対照群ともに差はみられなかった。四三酸化鉄のクリアランスは、両群ともに迅速にみられた。病理学的には特に影響はみられなかった。肺内滞留性実験では、長径20μm以上の繊維の半減期は62日であった。RW曝露後、細胞骨格による食胞の回転が速やかに行われたため、緩和・クリアランスは迅速であったと考えられる。繊維数および繊維サイズの減少の理由として、気管・気管支の粘液線毛運動による繊維の排泄、肺胞マクロファージによる繊維の貪食、肺内での繊維の溶解が考えられた。以上の結果からRWは肺障害性が少ないことが示唆された。日本製のロックウールについてin vivo実験で1年間観察し、肺磁界測定法を中心に評価し、完成できた。

加熱したリフラクトリーセラミックファイバーについて、in vivo,in vitroにて安全性評価を行う。平成23年度はおおよそ計画通り施行することができた。また、H24年度も引き続き計画通り使用する予定である。
生体電気インピーダンス測定による体水分量評価を利用した筋グリコーゲン測定法の確立

本研究の目的は、筋グリコーゲン貯蔵量と生体電気インピーダンス法(BIS)から推定される体水分量変化の関連性を明らかにすることであった。本研究では、筋グリコーゲン貯蔵量が増加した場合に生じる体水分量の増加はBISを用いて検出できることが示された。また、BISを用いた解析から新たにグリコーゲン貯蔵量の増加時には部位特異的な細胞内液量の増加が生じることが明らかになった。このことは、局所的な細胞内液量の変化を観測することで間接的に筋グリコーゲン貯蔵量の増加を推定できる可能性を示す。平成26年度の研究として、グリコーゲン貯蔵量が顕著に増加した状態における体水分動態の特徴を生体電気インピーダンス分光法(BIS)を用いて調査した。本研究では成人男性8名を対象とし、筋グリコーゲン枯渇のための運動を実施した後、72時間にわたり高糖質食(糖質量:体重1kgあたり12g)を摂取した。運動前後と運動72時間後に体重、筋グリコーゲン濃度、細胞内液量(ICW)、外液量(ECW)、総水分量(TW)を測定した。筋グリコーゲン濃度は大腿部を対象とし炭素の磁気共鳴分光法(13C-MRS)を用いて測定した。全身、上肢、体幹、下肢におけるICW、ECW、TWの変化はBISを用いて測定した。体重は、運動前に比べ運動後で減少し、運動72時間後には有意な増加が認められた。筋グリコーゲン濃度も同様に、運動前に比べ運動後で減少し、運動72時間後には135±83%の有意な増加が認められた。全身の体水分量は運動前に比べ、運動後でECWの有意な減少が認められ、運動72時間後でICWの有意な増加が認められた。部位別に体水分量の変化をみた場合、運動72時間後では下肢部のICWのみで有意な増加が認められた。本研究の結果から、グリコーゲン貯蔵量が顕著に増加した場合、BISにより測定される細胞内液量に増加が認められるとともに、この細胞内液量の増加は特に下肢部において生じている可能性が示された。平成27年度の研究として、筋グリコーゲン濃度が増加した際に生じる体水分動態の特徴を、増加程度が大きい場合と小さい場合で比較した。本研究は成人男性6名を対象とし、クロスオーバーデザインにて実施した。筋グリコーゲン枯渇のための自転車運動を実施した後、72時間にわたり糖質量の異なる2種類の食事を摂取した(炭水化物8 g/kg body mass; 8 g条件、または12 g/kg body mass; 12g条件)。運動前後と運動72時間後に体重、筋グリコーゲン濃度、細胞内・外液量の指標となるインピーダンス指数(細胞内液; L2/Z250-5、細胞外液; L2/R5)を測定した。筋グリコーゲン濃度は炭素の磁気共鳴分光法を用い、大腿部を対象として測定した。インピーダンス指数は生体電気インピーダンス分光法(BIS)を用いて上肢部、下肢部で測定した。筋グリコーゲン濃度は、両条件において運動前に比べ運動後に減少し、72時間後に有意に増加した。運動前に対する72時間後の筋グリコーゲン増加率は8g条件に比べ12g条件で有意に高かった(8g条件140±11%, 12g条件238±96%)。体重は、運動前に比べ運動後に両条件で有意に減少し、72時間後に12g条件でのみ有意に増加した。72時間後の細胞外液・外液指数は、運動前に比べ12g条件においてのみ有意に増加した。インピーダンス指数の変化は下肢部においてのみ生じた。本研究は、筋グリコーゲン濃度が顕著に増加した場合は体水分量に部位特異的な変化が生じるが、増加程度が小さい場合では変化が生じないことを示唆した。本年度は、昨年度に引き続き筋グリコーゲン増加時における体水分動態に着目して研究を進めた。本年度は研究課題の1つであった筋グリコーゲンの段階的な増加が体水分量の変化に及ぼす影響を調査することができた。一方、筋グリコーゲン減少時における体水分動態は、インピーダンスの日内変動を考慮した解析が必要であった。そのために必要な基礎実験も本年度に実施することができた。これまでの活動により全体の研究計画の2/3程度を遂行することができている。来年度には残りの研究課題である筋グリコーゲン減少時の体分動態に関して研究を進める。本研究の目的は、筋グリコーゲン貯蔵量と生体電気インピーダンス法から推定される体水分量変化の関連性を明らかにすることである。本年度は、筋グリコーゲン貯蔵量が減少した際に生じる体水分量変化の特徴を明らかにする研究を実施した。本年度の研究では、成人男性を対象に筋グリコーゲン貯蔵量が通常レベル、または低下した状態になるよう運動・食事介入を行った。対象者は筋グリコーゲン枯渇のための運動を実施し、その後24時間にわたり糖質含有量の異なる2条件(PLAまたはCHO条件)の食事を摂取した。運動前後と運動24時間後に筋グリコーゲン貯蔵量を測定した。筋グリコーゲン貯蔵量の測定には炭素の磁気共鳴分光法を用い、対象部位は大腿部筋とした。また、運動前と運動24時間後に各身体セグメントにおける細胞内外液量を測定した。細胞内外液量の測定には部位別生体電気インピーダンス法を用いた。筋グリコーゲン貯蔵量は両条件で運動後に有意に減少した。

運動24時間後のグリコーゲン貯蔵量はCHO条件では運動前と同程度まで回復したが、PLA条件では回復は認められなかった。一方、各身体セグメントにおける細胞内・外液量の変化パターンに条件間で有意な違いは認められなかった。すなわち、筋グリコーゲン貯蔵量の減少は、インピーダンス法から推定される細胞内外液量を変化させる要因とはならないことが示唆された。本研究により、筋グリコーゲン貯蔵量の顕著な増加は生体電気インピーダンス法から推定される細胞内液量の部位特異的な増加を引き起こすが、筋グリコーゲン貯蔵量の減少は細胞内外液量を変化させる要因とならないことが示された。これらのデータは、筋グリコーゲン貯蔵量の増加を生体電気インピーダンス法から推定される体水分量の変化から推定できる可能性を示す。本研究の目的は、筋グリコーゲン貯蔵量と生体電気インピーダンス法(BIS)から推定される体水分量変化の関連性を明らかにすることであった。本研究では、筋グリコーゲン貯蔵量が増加した場合に生じる体水分量の増加はBISを用いて検出できることが示された。また、BISを用いた解析から新たにグリコーゲン貯蔵量の増加時には部位特異的な細胞内液量の増加が生じることが明らかになった。このことは、局所的な細胞内液量の変化を観測することで間接的に筋グリコーゲン貯蔵量の増加を推定できる可能性を示す。本年度は、課題であった筋グリコーゲン貯蔵量が顕著に増加した場合における体水分動態を調査した。その結果BISにより測定される細胞内液量に増加が認められ、この細胞内液量の増加は特に下肢部において生じている可能性を明らかにすることができた。また、もう一つの研究課題である筋グリコーゲン減少時における体水分動態は、運動終了4時間後までのデータを取得した。日内変動を考慮した解析が必要なため、来年度への課題として継続したい。来年度は筋グリコーゲンを減少させた場合の体水分動態に関する2つの研究を実施する予定である。1つめの研究では筋グリコーゲン枯渇状態における体水分動態の特徴をBIS法により明らかにする。2つめの研究では筋グリコーゲンを段階的に減少させた場合における体水分動態の特徴をBIS法により明らかにする。また、これらの研究結果を統合し、本研究の目的であるBIS法による体水分量評価を利用した筋グリコーゲン測定法の確立に取り組みたい。運動生理学来年度は筋グリコーゲンを減少させた場合の体水分動態に着目し、研究を進める。また本年度の結果と併せて、筋グリコーゲン貯蔵量を評価するために至適なインピーダンス測定条件を検討する。また、来年度の後半には筋グリコーゲンを段階的に増加、減少させた場合の体水分動態を明らかにするための研究に着手する。まずは筋グリコーゲン貯蔵量の増加程度と体水分動態の変化を調査する研究を実施予定である。本年度では筋グリコーゲン貯蔵量が減少した場合における体水分動態の変化に関する実験を完遂できなかったため使用額に差異が生じた。本年度では、筋グリコーゲン貯蔵量が減少した場合における体水分動態の変化に関する実験を完遂できなかったため使用額に差異が生じた。来年度は、筋グリコーゲンを減少させた場合の体水分動態に関する2つの研究を実施する予定である。今年度に使用されなかった助成金は、これらの実験のうち1つを行うための経費として使用する。筋グリコーゲン貯蔵量が減少した場合における体水分動態の変化は来年度への継続した課題であるため、当課題に関する費用として来年度に使用予定である。
古人骨の化学分析から見た水田稲作農耕による食生活・生業形態の変化(3)

一昨年度は北海道出土人骨資料(縄文時代・続縄文時代)を中心に、昨年度は東北・関東出土の弥生人骨および縄文人骨の分析中心に研究を遂行してた結果、縄文時代集団および続縄文時代集団が、C_3植物食物群と海産物食物群の間で直線的に分布するのに対し、弥生時代集団では炭素同位体比、窒素同位体比ともに個体間の変動が大きい傾向が示された。タンパク質資源としては、海産物とC_3植物が重要であることが示されたが、関東の大浦山および安房神社遺跡の2集団では、通常のC_3植物よりも窒素の値が高い、陸産の食物群が利用されていた可能性が示唆された。候補としては水稲あるいは淡水魚類が考えられるが、水稲のタンパク質を単離し分析することは技術上、容易ではない。そこで、海洋生物と陸上生物の間に存在する放射性炭素年代の相違を利用する新たな方法について検討を開始した。放射性炭素同位体(^<14>C)の存在は地球上では必ずしも一様ではなく、一般的に海洋の炭素に由来する物質は同時に存在した大気二酸化炭素よりも、見かけ上の年代値でおよそ400年古い値を示すことが知られている。これを、放射性炭素年代における海洋リザーバー効果と呼ぶ。日本列島が位置する北太平洋においては、海洋深層から2000yBPという古い海水が湧昇しており、平均海水より古い年代値が示される可能性が指摘されている。この大きな相違が遺跡から出土した動物骨において一応に見られれば、海生哺乳類・陸生哺乳類・人類集団の3種の比較から、先史人類集団の海産物利用がより定量的に示唆される可能性がある。現在までに北海道の遺跡で確認したところ、エゾシカとオットセイの見かけ上の放射性炭素年代は、数百年の補正値がかなり一様に存在することが確認された。今後、人骨試料の年代測定値および安定同位体比と比較することで、海産物の寄与率を定量的に復元する計画である。
未就学児を養育する母親が遭遇するネガティブサポート及びそのインパクトに関する研究

子育て過程における不適切な支援、いわゆる「ネガティブサポート」の発生とそのインパクトについて明らかにするため、前年度は未就学児を養育している母親に面接調査を実施し、子育て支援に関わるネガティブサポート体験について尋ねた。この結果を元に、当該年度は子育て支援に関わる支援者ら(保健師、保育士、子育てサロンスタッフ、子育て支援サークル主催者、助産師等)に面接調査を実施した。面接調査では、母親たちの体験したネガティブサポートについて支援者側はどう受け止めるのか、また自身が体験したネガティブサポートの事例(母親に対する支援が意図せぬ結果となってしまった例など)について尋ねた。そして、支援者と受援者の間にどのような認識の違いがあるのかを検討した。さらに、前年度と異なる地域に居住する母親にも追加調査を実施し、前年度の調査で語られた母親らのネガティブサポート体験が、より広範な範囲でもみられるのかを検討した。上記結果の一部を発表し、さらに今回リクルートが困難であった特別なニーズのある母親のネガティブサポート体験については過去に集積したデータを用いてまとめ、その一部を発表した。また自治体の子育て支援サロンスタッフ研修の講演依頼を受け、本研究の成果を発表し、現場に還元した。尚、この研修の参加者らからは、自身の体験を踏まえた上での見解を数多くいただき、実践への示唆も得られた。これらを踏まえ次年度は、未就学児を養育中の母親を対象とした全国調査を実施し、ネガティブサポートの実態とその影響について、量的な面からも検討を深めるつもりである。当初の計画通り、当該年度は母親への面接調査を元に選定した支援者ら(保健師、保育士、子育てサロンスタッフ、子育て支援サークル主催者、助産師等)に面接調査を実施し、さらに未就学児を養育中の母親にも追加調査を行うこともできた。以上から、順調に進展していると考えられる。これまでの調査結果を踏まえ、質問項目を作成し、未就学児を養育している母親を対象とした全国調査を実施する。そして、未就学児の母親が体験するネガティブサポートがどのようなもので、どのような影響をもたらすものであるのかを、定量的に示したい。様々な子育て支援が展開される中、児童虐待数は増加し続けるなど、課題は未だ山積している状況である。また、これまでの研究結果から、不適切な支援が母親にネガティブなインパクトをもたらす可能性が示唆されてきた。そこで本研究では、子育て過程における不適切な支援(ネガティブサポート)の実態とそれらがもたらすインパクトについて明らかにし、その抑制に向けた実践的な示唆を得ることで、望ましい支援的環境の構築を目指したいと考えた。平成29年度は、ネガティブサポートに関連する文献のレビューを行った。また、未就学児を養育している母親(20名)への面接調査を実施し、母親が体験したネガティブサポートについて尋ねた。提供した支援をネガティブに捉えられていたのは、「保健師」「保育士」「幼稚園教諭」「栄養士」「医師(産科・小児科・歯科)」「児童館の職員」など、特に子どもが乳幼児期に関わることの多い職種であり、母親が望んでいる支援と提供される支援の間に大きな違いがあること、母親らが意思の疎通の難しさを感じていることなどが明らかになった。この結果を元に、平成30年度は保健師、保育士などの支援者側の体験したネガティブサポート(自身の行為がネガティブに捉えられてしまった体験)について面接調査で明らかにしてゆくつもりである。尚、特に適切な配慮・支援が求められる母親に関しては、平成29年度の調査ではリクルートが困難であったため、先行研究を用いて、具体的なネガティブサポートの事例や、望ましいサポートが得られないことによりどのような影響がみられるのか、という点について探索し、その一部を発表した。平成29年度の母親を対象とした調査は、当初はリクルートに苦慮したものの、年度内に目標としていた人数のデータを得ることができた。データについては、まだ分析途中ではあるものの、誰の、どのような言動が、母親にどう捉えられているか、という具体例が集積されているため、次の段階(支援者側の調査)に進むのに支障はない状況である。

当初の計画通り、当該年度は母親への面接調査を元に選定した支援者ら(保健師、保育士、子育てサロンスタッフ、子育て支援サークル主催者、助産師等)に面接調査を実施し、さらに未就学児を養育中の母親にも追加調査を行うこともできた。以上から、順調に進展していると考えられる。平成30年度は、平成29年度に得た結果を踏まえ、支援者側(保健師・保育士など)を対象とした面接調査を実施する予定である。また、平成29年度の調査結果から、母親の体験したネガティブサポートの実態について、その詳細を発表してゆくつもりである。これまでの調査結果を踏まえ、質問項目を作成し、未就学児を養育している母親を対象とした全国調査を実施する。そして、未就学児の母親が体験するネガティブサポートがどのようなもので、どのような影響をもたらすものであるのかを、定量的に示したい。