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新規Ａｌ系熱電材料の創製および熱電特性の評価

近年,既存高性能熱電材料は毒性を含むものが多く,商業利用など応用を考慮した場合に大きな障壁となるため,無毒で高い変換効率を有する材料(現在ではSi系熱電材料が主流)の研究が注目されている。その一方で,Si以外の無害な材料系,特にAl系熱電材料はほとんど存在しない。そこで本研究では,新たなAl系熱電材料を提案し,それら材料の作製手法の確立および各種熱電特性の評価を行うことを目的としている。平成28年度の研究実施計画はFeAl2の作製であったが、研究の進展により新規半導体材料Al5Co2の作製および材料データベースの開発を行なった。Al5Co2はこれまで熱電特性のの報告がされていながったが、高い出力因子および低い格子熱伝導率を有することを明らかにし、新規熱電変換材料としての可能性を示すことに成功した。さらに今年度は、新規熱電材料の探索を目的とした実験的物性値データベースの作成を行った。これまでにも、Materials Project(https://www.materialsproject.org/)やTE Design Lab(http://tedesignlab.org/)など第一原理計算の結果を中心に蓄積したデータベースは幾つか存在している。ところが、実験値を蓄積したデータベースはほとんど存在しない。そこで本研究では、論文に記載されている実験値のグラフからデータを抽出し、蓄積する材料データベースを作成した。現在、実験値を抽出、蓄積するシステムは実装されており、100を超えるデータが集まってきている。今後集まったデータの解析は必要であるが、新規材料探索に貢献しうるシステムの開発に成功した。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度の研究実施計画は、新規準安定材料Al6Ge5の各種熱電特性の測定、および新規半導体材料FeAl2の作製であった。Al6Ge5については当初の予定通りに進み、従来の高性能熱電材料と同程度に著しく低い熱伝導率を示すことが確認できた。これまで世界的に安定な無機材料の物性値は数多く報告されているが、準安定相の物性値はあまり報告されていない。そのため、準安定材料の物性測定に成功した自体に意義があり、さらに高性能熱電材料としての可能性を示すことができたことも大変意義がある。これらの結果は、国内外の学会での発表および論文での報告も行った。FeAl2については、当初計画していたいくつかの手法(液体急冷法やスパッタリング法)を用いて作製を試みたが、いずれの手法も作製困難であり、現在も研究を継続中である。一方で、これらの研究を続けている中で、Al3Vという新規擬ギャップ系材料を発見し、そちらについても並行して実験を行った。当初計画はしていなかったが、新規Al系熱電材料の創製という研究課題の範囲内であり、大変興味深い材料であったため研究を行った。その結果、これまでに報告されている高性能なAl系熱電材料と同程度の変換効率を達成した。こちらの結果についても、国内外の学会での発表および論文での報告も行った。今年度の計画としては、新規準安定材料Al6Ge5の各種熱電特性の測定、および新規半導体材料FeAl2の作製であった。Al6Ge5の各種熱電特性の測定ついては当初の予定通りに進み、走査型二次元ゼーベック係数評価装置を用いたゼーベック係数および熱伝導率の測定に成功した。また、ゼーベック係数については別の装置(ZEM3)でも測定し、同じ値であることも確認できた。電気的特性については、予想したよりも良い結果ではなかったが、熱伝導率は予想したよりも低い値となり、良い結果を得ることができた。またこれらの結果について、国内外の学会での発表および論文での報告も行った。一方、FeAl2の作製については、当初予定していた液体急冷法およびスパッタリング法を用いた作製を試みたが、どちらの手法においても作製困難であった。そのため、現在新たな手法を探索している。探索している間に、Al3Vという新規擬ギャップ系材料を発見したため、そちらについても並行して実験を行った。そのためこちらの結果についても、国内外の学会での発表および論文での報告も行った。

Al5Co2はこれまで熱電特性のの報告がされていながったが、高い出力因子および低い格子熱伝導率を有することを明らかにし、新規熱電変換材料としての可能性を示すことに成功した。さらに今年度は、新規熱電材料の探索を目的とした実験的物性値データベースの作成を行った。これまでにも、Materials Project(https://www.materialsproject.org/)やTE Design Lab(http://tedesignlab.org/)など第一原理計算の結果を中心に蓄積したデータベースは幾つか存在している。ところが、実験値を蓄積したデータベースはほとんど存在しない。そこで本研究では、論文に記載されている実験値のグラフからデータを抽出し、蓄積する材料データベースを作成した。現在、実験値を抽出、蓄積するシステムは実装されており、100を超えるデータが集まってきている。今後集まったデータの解析は必要であるが、新規材料探索に貢献しうるシステムの開発に成功した。引き続き今後もFeAl2の作製手法の探索を続ける予定としている。作製に成功した際は、各種熱電特性を測定し、学会や論文等で発表する予定である。その一方で、当初の計画ではないが新規擬ギャップ系材料Al5Co2を新たに発見したため、そちらについても研究を進める予定としている。こちらの材料は、同じ擬ギャップ材料であるAl3Vよりも、少し幅の広い擬ギャップであることから、より高いゼーベック係数が期待でき、高い変換効率が得られる可能性がある。こちらの材料も、過去に物性等の報告例がなく、作製に成功させて物性を測定することは大きな研究意義があると考えている。また、昨年度から熱電変換材料の過去の物性値をデータベース化し、新規材料探索を効率化させる研究も並行して少しずつ進めており、自身の研究課題のさらなる発展に繋がるだけでなく、無機材料分野の発展に繋がると考えている。こちらの研究に関しても、本来の計画と並行して行い、論文投稿および学会発表などを行うことを計画している。28年度が最終年度であるため、記入しない。
機能的脳イメージングによる言語処理機構の解明:文法と単語を中心として

脱酸素化ヘモグロビン(deOxyHb)と酸素化ヘモグロビン(OxyHb)のパラメータを用いた早期信号を検討した研究は日本にはない。2005年度の近赤外分光法(NIRS)を用いた研究では、脱酸素化ヘモグロビンと酸素化ヘモグロビンの変化による言語発話時に関連する成分が、40ミリ秒(25Hz)のサンプリング時間で両半球に生じるのかを検証した。被験者はコンピュータ画面に現れる文章を音読する課題を、音響的遅延フィードバック(DAF)ないし自然な音響的フィードバック(NAF)の2条件下でそれぞれ行なった。行動テストの結果、DAF条件は、[s]音素を文頭に用いた文と[k]音素を文頭に用いた文の両方で、NAF条件よりも文持続時間が統計的に長かった。差分法により、[k]音素タイプとは異なり、[s]音素タイプでは、次の2つの発話成分が母音持続時間の違いにより、検出された。第一子音開始時間から約160ミリ秒にdeOxyHb成分が、長音化開始時間から約100ミリ秒にOxyHb成分が検出された。2006年度に行なわれたNIRS研究では、deOxyHb成分とOxyHb成分が言語発話中に、両半球でサンプリング時間を25ミリ秒(40Hz)で記録した場合に検出されるか、という研究課題に取り組んだ。被験者は、コンピュータ画面に現れる名詞句を音読した。[s]音素を文頭に用いた文と[k]音素を文頭に用いた文において、母音長が短い場合と長い場合の2種類がそれぞれ使用された。差分法の結果、[s]音素タイプにおいて、母音の長音化現象により両半球で顕著なOxyHb言語産出成分が見つかり、この結果は[k]音素タイプにおいては検出されなかった。OxyHb成分のピークは、第一子音開始時間から約125ミリ秒であった。また、OxyHb成分のdeOxyHb成分は第一子音開始時間から約175msのピークであった。これらの2年間のNIRS脳実験結果は、早期の両半球での活動が毛細血管で記録され、NIRS測定は音素タイプによって酸素交換パターンが異なってくるという点が明確になり、サンプリング時間を25ミリ秒とした場合でも測定可能であることが示された。研究目的本研究では、機能的脳イメージング装置の1つである近赤外分光法を用いて、言語を産出した場合に、どのような時間的タイミングで発話が開始されるのか、言語発話に関連して活動する脳部位はどこか、聴覚フィードバックと自然フィードバックの手法によって、発話処理の阻害度が異なるのかを、実証的研究により明らかにする。研究テーマ(1)200ミリ秒という時間的な遅延フィードバックと自然フィードバックの違いにより、発話がどのような言語上の影響をうけるのか、(2)聴覚的遅延フィードバックによる効果は、言語行動と脳内処理の両面で見られる現象であるのか。具体的な研究内容各被験者はマイクに向かって、パソコン上に表示される文章を産出した。

録音した音声データを音声ソフトにより分析し、どのような長さで文章を産出しているのかを計測した。近赤外分光法による脳内酸化ヘモグロビン(OxyHb)と脱酸化ヘモグロビン(deOxyHb)の濃度変化を測定した。OxyHbは酸素供給を、dcOxyHbは酸素消費を示す。40ミリ秒をサンプリング時間とした。主な研究テーマは、次の通りであった。(1)200ミリ秒の時間遅延の際に、2種類の母音長(短母音・長母音)を含む文章のどちらで、聴覚的遅延フィードバックによる影響が現れるか、(2)2種類のアクセント(平板、下降)のどちらで、聴覚的遅延フィードバックによる影響が現れるか、(3)該当する単語レベルと文章レベルの両方において、聴覚的遅延フィードバックによる影響が現れるか。主な実験結果(1)単語レベルではなく、文レベルで、聴覚的遅延フィードバック効果が見られ、自然フィードバックと比較して、文章の発話時間がのびた。該当する単語では、即座のフィードバック効果は見られなかった。(2)200ミリ秒の音響的遅延フィードバックの場合、長母音の方が短母音と比べ、酸素が多く消費された(deOxyHb)。そのピークは、発話開始時点から160ミリ秒であった。(3)母音を伸長する際に、酸素供給(OxyHb)が多くなされることが判明した。そのピークは、母音伸長開始時点から100ミリ秒であった。(4)左半球ブローカ領域とその右半球相当部位で、発話成分が検出された。これは、自然フィードバックでも生じた。deOxyHb成分において、特にBA44において発話開始時点になって酸素消費量が増加することが確認された。(5)平板アクセントと下降アクセントによる音響的遅延フィードバックと自然フィードバックでは、下降調の方が平板調と比べ、酸素供給と酸素供給の両方が増した。本研究の意義本研究では、40ミリ秒という高い時間分解能によって、言語発話の処理課程が近赤外分光法により判明した。両半球ブローカ相当部位で、早期のタイミングで発話成分の存在が明らかになり、音素やアクセント型の違いによって、酸素交換の仕方が異なることが示された。研究目的本研究では、機能的脳イメージング装置である近赤外分光法(NIRS)と、ノイズ信号を除去するために筋電図測定器を用いて、言語を産出した場合にどのような時間的なタイミングで言語発話関連成分が検出されるのか、半球の差異は生じるのであろうか、言語発話に関連する脳部位はどこか、という側面を実証的な脳科学研究により、明らかにする。1.時間サンプリングを40ミリ秒ではなく、日本で最速の25ミリ秒にして、計測データ収集が可能であるか。研究テーマ2.言語発話には、左半球のブローカ野が活性化されるという先行研究があるが、果たして、そうなのか。3.ブローカ野のBA44とBA45で、活性化のレベルが異なるのか。4.MEGでの言語発話成分が160ミリ秒という先行研究と同じ結果が今回のNIRS実験で得られるのか。主な実験結果1.文章ではなく、句単位の言語発話に対する脳内言語反応として、平均125ミリ秒で、酸化ヘモグロビン変化量(OxyHb)が最大となった。2.この言語発話成分は、両半球で同じ結果が得られ、超早期の成分では半球差が見られなかった。3.ブローカ野のBA44とBA45の活性化レベルの差異はなかった。4.サンプリング時間が25ミリ秒のNIRSと、1ミリ秒のMEGと直接比較はできないが、ほぼ同じタイミングであり、酸素供給を示す酸化ヘモグロビン変化量が増加したことから、母音持続を継続させるには、酸素供給が必要ということが明らかになった。本研究の意義
腹びれイルカを用いた鯨類後肢消失機構の分子生物学的解明

腹びれをもつ世界で唯一飼育されている雌ハンドウイルカTursiops truncatus1頭を対象に鯨類における後肢発現機構を遺伝学的手法を用いて明らかにするため,次世代シーケンサを用いて遺伝子解析を行った.その結果,あるホメオボックス遺伝子にミスセンス変異を見い出した.同遺伝子は哺乳類において後肢の発生・形成を制御していることから,腹びれ形成の有力な候補遺伝子である.腹びれイルカのゲノムDNAソースを安定的に得るための培養細胞株とiPS細胞を樹立するため,血液細胞・骨髄細胞の採取および皮膚片より線維芽細胞の培養・凍結保存を行った.またそれらの組換えウィルスによる遺伝子導入を試みている.世界で唯一飼育されている,腹びれをもつ雌のハンドウイルカ1頭を対象に,鯨類における後肢発現機構を遺伝学的手法により明らかにするため,1腹びれイルカのゲノムDNAソースを安定的に得るための培養細胞株の樹立,2腹びれイルカiPS細胞樹立と性状解析,3次世代シーケンサーシーケンシングデータの解析と特定遺伝子完成シーケンスの作成を行うことを目標に2年間の研究を行った.なお,対象個体は研究期間終了直後,急死した.1,2については,腹びれイルカに最終適用すべく,同種別個体の血液からリンパ球細胞を,皮膚片から線維芽細胞を分離し,GFPを発現する組換えレンチウィルスと組換えセンダイウイルスベクターの感染を試みた.遺伝子導入効率が悪いことが判明したため,種々の方法を試行した結果,マイコプラズマ除去試薬で線維芽細胞を処理するとウィルス感染効率が向上することが示唆された.また,死体よりリンパ球細胞を大量に得て,凍結保存したほか,アポトーシス阻害剤含有培地に保存した皮膚片より線維芽細胞を分離・増殖中である.3については,前年度までにゲノムDNAを抽出して次世代シーケンサーで解読した結果,後肢形成に極めて重要なホメオボックス遺伝子のホメオボックスドメインにミスセンス変異があり,有力遺伝子がみつかっていたため,最終年度は,飼育個体や漁業で捕獲された通常個体200個体以上から血液を得て,同様な変異がないかを検索した.その結果,現時点で同様な変異は発見されておらず,候補遺伝子が極めて有力なものとなった.上記以外に,子孫への腹びれの影響を見るため,腹びれイルカの繁殖を目指し,2013年1月,成熟雄個体を新規搬入し,腹びれイルカとのペアリングを実施した.同居開始後,腹びれイルカとの間に繁殖行動が観察され,妊娠も期待されたが,同年3月,対象個体は体調不良に陥り,4月4日死亡した.腹びれをもつ世界で唯一飼育されている雌ハンドウイルカTursiops truncatus 1頭を対象に鯨類における後肢発現機構を遺伝学的手法を用いて明らかにするため,次世代シーケンサを用いて遺伝子解析を行った.その結果,あるホメオボックス遺伝子にミスセンス変異を見い出した.同遺伝子は哺乳類において後肢の発生・形成を制御していることから,腹びれ形成の有力な候補遺伝子である.腹びれイルカのゲノムDNAソースを安定的に得るための培養細胞株とiPS細胞を樹立するため,血液細胞・骨髄細胞の採取および皮膚片より線維芽細胞の培養・凍結保存を行った.またそれらの組換えウィルスによる遺伝子導入を試みている.初年度は,子孫を得ることができないため,腹びれを有する個体あるいは通常個体から得られる試料をもとに遺伝子解析を実施した。具体的には,(1)腹びれイルカのゲノムDNAソースを安定的に得るための培養細胞株の樹立,(2)腹びれイルカiPS細胞樹立と性状解析,(3)次世代シーケンサーシーケンシングデータの解析と特定遺伝子完成シーケンスの作成を行うことを目標に研究を実施した。その結果、まず(3)については、腹びれイルカのゲノムDNAを抽出し、次世代シーケンサーHiSeq2000で解読した結果、後肢の形成にとって極めて重要なホメオボックス遺伝子のホメオボックスドメインにミスセンス変異が見つかった。そのため、同部位について、バンドウイルカ4個体を含む10個体の鯨類で調べたところ、変異は見い出されなかった。(1)と(2)については、イルカcDNAが入手できなかったため、ヒト不死化(SV40LT,hTERT)およびiPS関連遺伝子(Oct3/4, SOX2, Klf4, L-Myc, Lim28, Glis1)をクローン化し、それらを発現するレンチウィルスベクターを作製した。また研究プロジェクトグループ内で腹びれイルカの死亡などの不測の事態に備え、iPS化に適した線維芽細胞入手法を策定し、濃縮組換えウィルスの凍結保存を行った。上記の(1)(3)に関する遺伝子解析以外に、平成24年度の腹びれイルカの繁殖を目指し、性周期や排卵時期を特定するため、定期的な性ホルモン濃度の測定を行った。その結果、春からほぼ1ヶ月周期で、排卵を連続的に繰り返していることがわかった(年度末現在、排卵が続いている)。また、繁殖用雄の性ホルモン濃度の測定も同様に行っているが、雄の成熟はまだ確認できていない。後肢形成に関わる有力な原因候補変異が見いだされた点では、計画以上の進展がみられている。また、血液細胞のiPS化は当初より困難が予想されていたが、現時点で、不死化細胞の樹立に成功しておらず、この部分については計画より遅れている。繁殖計画については、雌はすでに繁殖可能な状態にあるが、雄の成熟が未だ確認できていない点では、ペアリングの準備が遅れていると言える。

後肢形成に関わる有力遺伝子が見つかったが、この変異を原因候補変異であるとしてさらに研究を進めるため、鯨類(ハンドウイルカ100200頭を含む)数百個体の血液試料を国内の水族館等から得て、同様の変異がないかを検索する。また、正常タンパク質、変異タンパク質が下流の遺伝子群の発現にどのように関わっているかを解析するほか、目的遺伝子の発現には汎用されるCMVプロモーターを利用しているが、血球細胞でより高い発現効率を有するE2Fプロモーターへの置換を進める。水族館で採血された正常イルカおよび腹びれイルカの血液からリンパ球を分離し、レンチウィルスベクターの感染を試みる。レンチウィルスベクターの感染率が低いため、Retronectinの利用やGFP発現ウィルスにより諸条件を検討するほか、ヒトBリンパ球細胞の不死化に汎用されるEBウィルスのがん遺伝子EBNA-1,2等も試用する。遺伝子解析と併行し、腹びれイルカの健康状態をみながら、成熟オスと屋内プールで同居させ,自然交配により受胎させる(受胎しない場合は,人工授精も検討する).なお,研究期間中に万一対象個体が死亡した場合は,今後の遺伝子解析に必要な生体試料の採取を行い、全身を灌流固定し、後肢およびその周辺部位の詳細な肉眼解剖観察を連携研究者の協力を得て行う.昨年度配分額(研究代表者分)にごくわずかな(1万円以下)の残額を残したが,金額はごくわずかであり,繰り越しにより継続予定の性ホルモン分析費用等により効率的に使用できると判断したことによるものである.次年度は,本年度に得られた後肢発現に関する候補遺伝子が,腹びれイルカに特有の変異であることを明らかにするため,正常な数百頭について遺伝子解析を行う計画であり,この分析にかなりの解析費用とそれに関わる人件費等をあてる。また、繁殖を促進するための繁殖状態のモニタリングとして,腹びれイルカおよび雄個体等の性ホルモンの解析費用にも充当する。また,正常イルカおよび腹びれイルカの血液からリンパ球を分離し、レンチウィルスベクターの感染実験のための細胞遺伝学的に分析・実験費用に充てる.
世俗化する欧州社会における看取りの思想的な拠り所の究明

本研究はスウェーデン、ドイツ、英国、フランス、イタリアを手がかりに「欧州社会」における「世俗化」と「医療化」の現状から出発した。とはいえ「世俗化」と「医療化」は、宗教、家族、社会制度、儀礼等のあり方に応じて各国で多様な様相を呈しており、安易に一般化できない。そこで欧州緩和ケア協会の取り組みを糸口に、ホスピス・緩和ケアの歴史的な歩みを確認し、そのうえで各国における緩和ケアの現状とその歴史的背景について調査した。さらにホスピス・緩和ケアの「ルーチン化」「世俗化」「制度化」の起源を見定めるべく、ホスピスケアのパイオニアであるC.ソンダースによる終末期ケアの実践とその思想的な拠り所について論究した。平戒24年度は、主として、年3回開催した国内の研究会を通じて、共同研究の地盤を固めた(国内旅費は主に、そのための旅費として支出した)。本研究は「欧州社会」を対象とするが、「世俗化」の動向に応じて、それは多様な形態をとると考えられ、これに見合った慎重なアプローチが求められるからである。そこで、研究課題に適った欧州社会の見取り図を描くため、次の手続きを踏んだ。すなわち、まず第1回研究会では、研究代表者が「看取り」を主題化する問題背景とともに、一年間の在外研究(2011年4月-2012年4月)の研究成果に基づき、欧州の専門家との討論や文献研究を通じて得られた展望(欧州の基本動向、調査対象候補となる機関・専門家など)を示した。そのうえで3名の研究分担者が、これまでの研究成果に基づき、それぞれの専門分野のパースペクティブから欧州社会における看取りの現状と課題について展望を示した。また第2回研究会では、引き続き3名の研究分担者が、これまでの研究成果に基づき、それぞれの専門分野のパースペクティブから欧州社会における看取りの現状と課題について展望を示した。さらに第3回研究会では、北欧を代表するケア学研究者であるKarin Dahlberg氏を迎え、講演を通して研究遂行に必要となる知見を提供してもらった。なおこれら3回の研究会には、1名の連携研究者と2名の研究協力者(国内)も招き、活発な討議により共同研究の精確な方位を定め、調査項目を絞り込んだ。また、これと並行して、欧州の研究協力者や関係機関・団体とのコンタクトを通して、最新の情報を入手し、現地調査にむけて準備を進めてきた。研究分担者のうち、浅見洋と諸岡了介が先行調査のため欧州に渡航した。平成25年度は、定期的な研究会(年3回)での徹底した討論を続行しつつ、本格的な現地調査を実施した(研究分担者の浜渦辰二、諸岡良介、伊達聖伸、坂井さゆり、福島智子が渡航)。これら研究者の調査先機関は、欧州の研究協力者からの情報提供に基づき、それぞれの担当国を中心に選定された(北欧諸国、ドイツ、英国、フランス、イタリアなど)。調査渡航に先だって、海外調査の共通テーマと共通質問事項を入念な協議のうえ定めた。また渡航に際しては、欧州の研究協力者(Glasgow大学・David Clark教授)との連携のもと現地で研究会を開催し、欧州における「看取り」の動向について、渡航メンバーと欧州の専門家との間で意見交換する機会を設けた。さらに渡航者には、帰国後、定期的な研究会で調査概要について報告してもらった。3回の定期的研究会(東京、長野、東京)には、4名の連携研究者(山本佳世子、田代志門、斉藤美恵、伊藤高章)も参加した。また、そのうち1回の研究会は、欧州の研究者(フランス国立科学研究所・高等研究院Jean Bauberot教授)を招聘した。さらに、欧州の研究協力者や関係機関・団体との密なコンタクトを通して、最新の情報を入手し、研究会で共有した。物品費は、主として、研究遂行のために必要となる関係書籍の購入に充てられた。旅費は、5名の研究分担者の海外渡航費用、欧州からの研究協力者の渡航費用とともに、定期的研究会開催のため、研究代表者、研究分担者、連携研究者、研究協力者の旅費に充てられた。人件費・謝金は、本研究に参画する国内外の研究者との研究打ち合わせ・事務連絡と資料整理等のための人件費として支出された。平成26年度は、これまでの共同研究の成果を公表・公開していく作業に比重を移した。この目的のもと、前年度までと同様、定期的な研究会(年3回)を開催した。そのうち最終回は、本研究と密接なかかわりをもち、研究代表者ないし研究分担者が関係する研究プロジェクトとの共催とした。そして、上智大学グリーフケア研究所との合同シンポジウム「ホスピス・緩和ケアはどこから、どこへ向かうのか」を行った。

また研究成果を広く公開するため、テーマに応じてグループを分けて、日本宗教学会第73回学術大会において、竹之内裕文(代表研究者)以下諸岡了介、伊達聖伸、坂井さゆり(分担研究者)がパネル「欧州におけるホスピス・緩和ケアの展開と宗教のかかわり」で発表し、日本医学哲学において、田代志門、浅見洋、福島智子、齊藤美恵が「欧州における「良い死」の多元性とその文化的・宗教的背景」のワークショップを行ったなど、公募型シンポジウム・パネルに積極的に参加した。また研究会に、欧州からCecilia Håkanson(ストックホルムのエシュタ・シェーンダール大学看護学部の講師であり、緩和ケアセンターの副所長)を招聘した。物品費は、主として、研究遂行のために必要となる関係書籍の購入に充てられた。旅費は、研究者の海外渡航費用、欧州からの研究協力者の渡米費用とともに、定期的研究会開催のため、研究代表者、研究分担者、連携研究者、研究協力者の旅費に充てられた。人件費・謝金は、本研究に参画する国内外の研究者との研究打ち合わせ・事務連絡と資料整理のための人件費として支出された。26年度が最終年度であるため、記入しない。哲学倫理学死生学26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度に開催された3回の研究会を通して、「世俗化」についての共通理解が獲得された。これに基づき平成25年度以降は、「世俗化」の表出とそれが終末期ケアに及ぼす影響を具体的に見定め、さらに世俗化の中での看取りの思想的な拠り所に迫っていくことになる。欧州の研究協力者(なかでもGlasgow大学・David Clark教授)との綿密な連携と定期的な研究会(年3回)での徹底した討論とを通して、欧州圏におけるホスピス・緩和ケアの展開と最新情報について十分な知見が得られた。それによって欧州諸国における看取りの思想的(哲学的・宗教的)な拠り所にアプローチする足場が固められたといってよい。研究代表者の竹之内裕文は、平成24年度中に渡欧できなかったため、平成25年度中に渡欧する。また分担研究者の諸岡了介は、平成24年度の渡航に際して当科研の旅費を使用しなかったため、本格的な調査のため、当科研の海外旅費を使用して平成25年度中に渡欧する。欧州圏におけるホスピス・緩和ケアの展開と最新情報に関する知見に基づいて、最終年度は、欧州諸国における看取りの思想的(哲学的・宗教的)な拠り所に迫り、それを足がかりに、「世俗化」と「医療化」の時代における終末期ケアのあり方について展望と指針を獲得したい。また、これまでの研究成果を積極的に発信すべく、研究メンバー(研究代表者、研究分担者、連携研究者、研究協力者)でシンポジウム・セッションに登壇する準備を進めている。前述の通り、研究代表者の竹之内裕文と研究分担者の諸岡了介が、当科研の海外旅費を使用して平成25年度中に渡欧する予定である。主として欧州の研究協力者の都合により、研究分担者の諸岡了介が調査渡航の時期を遅らせたため、海外渡航費(約50万円)の執行が年度を繰り越すことになった。また物品費の一部(約7万円)が参考文献の購入の必要に応じて、繰り越されることになった。研究分担者の諸岡了介の海外渡航費(約50万円)は、今夏の渡航に際して執行される予定である。また物品費の一部(約7万円)は、研究成果をまとめるという目的のもと、研究代表者の竹之内裕文によって、平成26年度の早い時期に執行される予定である。
性差を考慮した「幼児版社会性・行動発達評価尺度」の開発

本研究では、1歳から7歳の子どもの社会性や行動の発達を評価するための、「幼児版社会性・行動発達評価尺度」の開発を行う。1520分で評価が可能なものを想定している。その際、我々のこれまでの研究結果から明らかになった、子どもの発達の性差、および、気になる子や発達障害児の性差を考慮して作成する。この研究により、現代の子どもの発達のアンバランスの評価、気になる子への対応やフォロー、発達障害児の早期発見、早期診断、療育の効果、などさまざま点に活用できることが期待できる。本年度は、1)構成尺度の決定、2)標準化データの収集、3)得点化の方法の検討、4)妥当性の検討として、新版K式発達検査、SM社会生活能力検査、ソーシャルスキル尺度など他の検査との相関の検討、5)性差の詳細な検討、6)成果についての学会発表(小児神経学会・小児保健学会・日本発達障害学会、日本発達心理学会、国際小児神経学会等)などを行った。その結果、「積み木模倣」「道具の操作」「にんぎょう遊び」「共同注意」「絵の指差し」「指示の理解」「生活習慣」「あいさつ」「クイズ(なぞなぞ)」「状況理解」「しりとり」「ストレス場面の対応」「動作模倣」「こころの理論」の課題から構成される幼児版社会性・行動尺度の一定の完成をみた。本研究の今後の課題として、1)不足データの収集、2)発達障害児のデータの収集と適応が可能かどうかの検討、3)継続研究の申請と実用化などがある。また、これまでの成果の学会や論文等で報告として、平成32年度は、日本小児保健学会、国際知的障害・発達障害研究学会、日本発達障害学会を予定している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、1歳から7歳の子どもの社会性や行動の発達を評価するための「幼児版社会性・行動発達尺度」の開発を行う。本年度は1)倫理委員会の承認、2)評価項目の選定、3)予備調査データの収集計画、4)予備調査の実施、5)予備調査結果の検討、を行う予定であった。1)の研究計画の申請は京都教育大学倫理委員会へ申請し承認された。2)評価項目の検討5)予備調査結果の検討については、定期的に研究分担者研究協力者が集まり検討したが、予備調査の前に詳細な評価基準を作成したほうがよいということになり、4)予備調査のデータ収集の計画や実施の遅れて開始された。今年度末でおよそ100名の幼児に予備調査を行ったた。したがって当初の計画の4)の途中までである。予備調査の検討段階で、当初は簡易な尺度で予備調査を実施する予定であったが、別の評価尺度の開発経験のある研究者から、標準化のための本調査の参考にするためには予備調査の段階から詳細な尺度を用いることが必要との指摘を受けた。このため、当初は予備調査が済んでから作成予定であった、詳細な検査マニュアルを予備調査の前に作成する必要が生じ、そのために時間を費やしたため、予備調査の実施が当初の計画より遅れた。その際、我々のこれまでの研究結果から明らかになった子どもの発達の性差、および、気になる子や発達障害児の性差を考慮して作成する。本年度は1)予備調査の終了、2)予備調査の結果の検討、3)本調査の評価項目と評価基準の詳細な設定、4)本調査、5)性差の検討、6)研究成果の学会での発表と論文作成などであった。1)の予備調査と2)結果の検討については、調査を行いながら結果を検討し、3)本調査の項目と評価基準を作成することができた。主な項目は、1検査時の様子、2音への反応、3共同注意、4模倣、5スイッチ、6生活習慣、7指示の理解、8人形遊び、9あいさつ、10絵並べ、11なぞなぞ、12じゃんけん、13しりとり、14ストレス場面の対応、15動作模倣、16こころの理論課題、であり、年齢に応じてこのうち7,8項目を実施することとした。4)5)は始めているが平成28年度中までの継続実施内容である。6)は予備調査項目と同時に調査した社会生活能力テストの結果を用いて、2016年6月の小児保健協会学術集会などにて研究発表をする予定で抄録が受理されている。昨年度はマニュアルの作成に手間取ったため遅れていた。平成27年度は、予備調査、項目の検討、マニュアルの作成、本調査などは少し追いついてきているが、まだやや遅れている。

しかし、十分な研究発表のデータもでてきた。本研究では、1歳から7歳の子どもの社会性や行動の発達を評価するための、「幼児版社会性・行動発達尺度」の開発を行う。1520分で評価が可能なものを想定している。その際、我々のこれまでの研究結果から明らかになった、子どもの発達の性差、および、気になる子や発達障害児の性差を考慮して作成する。この研究により、現代の子どもの発達のアンバランスの評価、気になる子への対応やフォロー、発達障害児の早期発見、早期診断、療育の効果、などさまざま点に活用できることが期待できる。本年度は、1)予備調査結果の検討の継続および本調査マニュアルの完成、2)本調査の継続と小学生年齢の調査、3)性差の検討、4)成果の学会発表および論文作成、などを行った。1)本調査マニュアルは完成したが、項目別得点化の詳細の検討や標準化の作業が残っている。2)本調査を継続し、予備調査とあわせて就学前幼児約350人、小学校低学年児約200人の調査を行うことができた。29年度も引き続き幼児を中心に本調査を行う予定である。3)性差の検討では、明らかな性差を認めたものは少なかった。これは、幼児の例数がまだ少ないためと考えられ引き続き検討を行う予定である。4)は、小児保健学会、日本発達障害学会での学会発表、および京都教育大学特別支援教育臨床実践センター年報に論文を発表した。さらに、平成29年度に28年度の成果を、日本小児神経学会、日本小児保健学会、日本発達障害学会、日本子ども健康科学会、国際知的障害発達障害学会アジア太平洋地域学会などで学会発表、また、論文を作成し投稿予定である。前年度からの課題であった、112歳の幼児の調査、27、8歳の小学生の調査のうち、2は順調にデータ収集ができたが、1の12歳の幼児の調査が十分とはいえない。今年度も引き続き集中して行う予定である。本研究では、1歳から7歳の子どもの社会性や行動の発達を評価するための、「幼児版社会性・行動発達評価尺度」の開発を行う。本年度は、1)これまでの予備調査および本調査を実施できた577人のデータの分析から、項目別に年齢通過率および50%通過年齢を求めそれぞれの項目の適応年齢を決定し、検査記録用紙の作成、2)「積み木模倣」「道具の操作」「にんぎょう遊び」「共同注意」「絵の指差し」「指示の理解」「生活習慣」「あいさつ」「クイズ(なぞなぞ)」「状況理解」「しりとり」「ストレス場面の対応」「動作模倣」「こころの理論」の課題から構成される尺度およびその用具やマニュアルの決定、3)得点化の方法の検討と得点化の試み、4)得に幼児など不足している標準化データの収集、5)発達の性差の検討、6)信頼性・妥当性のためのデータの収集、7)結果の学会発表(日本小児神経学会、日本小児保健学会、日本子ども健康科学会、日本発達障害学会、国際知的障害発達障害学会、等)および論文の作成、などを行った。尺度が完成し、おおむね順調と考えている。
消費者の廃棄行動とアイデンティティ形成意識に関する研究

本研究は,消費者の廃棄・処分に関わる行動を消費によるアイデンティティ形成の視点から分析を行った。まず,研究1として既存研究のレビューをもとに消費者の廃棄・処分行動を消費者のアイデンティティ形成の視点から理論的に検討し,消費者の廃棄・処分過程おいて消費者はアイデンティティ形成意識を要因として(1)自己イメージの転換,(2)新所有者とのアイデンティティの共有,(2)独自の自己イメージの構築という行動をとるとこを明らかにした。研究2では,購買・使用時に抱くアイデンティティ形成意識が,消費者の処分の意思決定の契機に異なる結果を及ぼすことを明らかにした。研究3においては,リサイクルや寄附になどによる参加型の処分行動は,消費によるアイデンティティ形成意識と深い関わりをもつが,消費者の持つ倹約志向によってその参加意向がことなることを明らかにした。本年度は研究テーマである消費者の廃棄・処分行動に関する文献レビューを行った。文献研究は,主に欧米のジャーナルに対して行い,そこでは大きく2つの研究の流れを見ることができた。ひとつは廃棄・処分行動の意思決定に焦点をあてる研究と,もう一つは廃棄・処分行動の意味に焦点をあてる研究である。また本研究は後者の側面と関連が深いことを確認し,これまでの研究の成果とあわせて消費者の欲求の認識から廃棄・処分のプロセスにおけるアイデンティティ形成行動に,文献調査で明らかにした廃棄・処分行動を位置づけそのモデル化を試みた。この消費プロセスにおけるアイデンティティ形成を包括的にとらえ,その中に廃棄行動を位置づけるという視点はこれまでの研究になく,また循環型消費社会の到来が期待される中で意義あるモデルであると考えている。さらに廃棄・処分行動の意思決定と廃棄・処分行動的意味的側面との研究の架橋を目的とした質問紙調査を行った。そこでは消費者のアイデンティティ形成意識と消費者は廃棄・処分を行う意思決定をどのようなタイミングで行うのかということや不用品の売買・交換・譲渡を行う廃棄・処分に関するコミュニティ参加意識との関連性を問うた。またこの質問紙調査では回答者の記入・分析者の入力という双方の負担軽減を目的にPCとスキャナを用いた数字OCRによる集計という試みをおこなった。手書きの回答を手入力するよりも遥かに短時間・低コストで行えたが誤認識など精度の問題で若干の課題が残された。現在,分析作業を進めており,次年度に公表論文と学会発表という形での成果発表を予定している。本年度は,文献調査としては,まず前年度に引き続き,消費者の廃棄・処分行動に関する研究のレビューを進めた。前年度検討した枠組み変える文献は発見されなかったが,消費者の廃棄・処分行動に関するレビューを充実させることができた。また,本年度は,実施計画でも触れたとおり,消費者の倫理的意識に関する研究のレビューに着手した。レビューは欧米のジャーナルを中心にすすめ,その数は少なかったものの,本研究のテーマである消費者のアイデンティティ形成意識との関連で進められている研究が明らかになった。この成果は次年度,消費者の倫理的意識に関わるレビュー論文として公表したいと考えている。一方で,本研究のもう一つのテーマである消費者の廃棄・処分行動との関わりとが論じられた研究は無く,次年度以降,さらなる文献研究と実証研究とを進めていきたいと考えている。調査としては,9月に消費者の処分行動,アイデンティティ,倫理的意識,倹約志向の側面から設問を構成した質問紙調査を行った。現在,分析をすすめており,次年度以降,研究成果として論文発表および学会発表を行う予定である。研究成果の発表としては,まず論文発表として,消費者の廃棄・処分行動に関するレビューをまとめた上で,処分行動の意思決定がアイデンティティ形成意識のあり方によってことなることを実証した研究を発表した。学会発表としては,これまで研究してきた,消費者の所有物に対する人生経験の投影という行為と上記の論文をもとにした内容を踏まえた内容の報告を行った。また,以前から取り組んできた分担執筆の書籍を本年度出版することとなったが,その内容について,消費者とマーケティングとの関わりとの中で本研究の成果を踏まえた記述を追記した。さらに,現在,消費者の廃棄・処分過程におけるコミュニティへの参加について論じた論文を執筆しており,次年度に公表する予定である。本年度は,理論的な研究としては,消費者の廃棄・処分行動に関する研究のレビューをすすめると共に,より発展的な研究として倫理的消費に関するレビューを行った。とくに,本研究課題の概念的枠組みである消費者のアイデンティティ形成と倫理的消費を巡るレビューをすすめた。その結果,倫理的意識・社会的意識の高さによるアイデンティティ形成を議論する研究と倫理的消費集団に参加・所属することによるアイデンティティ形成を議論する研究が存在することが明らかになった。調査としては,8月に消費者の処分行動への参加,アイデンティティ,ライフスタイル,社会的意識の側面から設問を構成した質問紙調査をおこなった。また消費者の実際の購買履歴データとアンケートによる意識を結びつけた分析を行った。

研究成果の発表としては,論文発表として,消費者の参加型の処分行動に関して倹約志向とブランド志向と自己の価値観との一致志向という消費意識の視点から分析した論文を公表した。当該論文では,消費者の処分行動に関わる研究をレビューした上で,消費者の参加型の処分行動は,消費によるアイデンティティ形成意識との関わりが深いことを指摘した。そして質問紙法による調査の分析によって以下の点を明らかにした。まず製品購買時にブランド志向の高い消費者は倹約志向が高まると参加型処分行動への参加を抑制する。一方で,ブランド志向が低い消費者は倹約志向が高まると参加型処分行動への参加が促進されることを明らかにした。2つめに,購買時に自己の価値観との一致を強く求める消費者は,倹約志向が高まるほど参加型の処分行動への参加意欲は強まるが,自己の価値観との一致志向が低い場合は,倹約志向が高まっても参加型の処分行動への参加意欲は高まらないことを明らかにした。文献調査,実証研究,双方の調査を当初の予定・目的通り実施できたと考えている。一方で,研究成果の発表について,論文としてまとめることのできるデータが残されており,次年度においては着実に研究成果をまとめる作業を進めたいと考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。次年度は,最終年度となるため,2年間の文献調査・質問紙調査の結果をまとめることに注力したい。一方で,今年度の成果として,消費者の倫理的意識に関して本研究のテーマであるアイデンティティと大きな関連性をもつこと,また消費者の倫理的意識それ自体も,今日的に重要なテーマであるという知見が得られたことがあげられる。こうしたことから,消費者の倫理的意識それ自体に関する文献調査と,消費者の倫理的意識と廃棄・処分行動という視点から見た質問紙調査なども視野に入れた研究を進めていきたい。
間欠的短時間高強度運動におけるリカバリー条件とパフォーマンスとの関係

間欠的高強度運動中の動脈血酸素飽和度の低下を抑制することができれば、運動パフォーマンスの改善につながるかもしれない。高濃度の酸素吸引が間欠的高強度運動パフォーマンスに及ぼす影響について検討することを目的とした。自転車競技選手8名を対象に、間欠的高強度運動テストを行わせた。吸引する酸素濃度の条件は、通常濃度の酸素条件(21%)と高濃度の酸素条件(36%)の2種とした。高濃度の酸素条件では、間欠的高強度運動テスト時の疲労困憊までの時間が、通常濃度の酸素条件と比較して長かった。高濃度の酸素条件下では、動脈血酸素飽和度が維持された。高濃度の酸素吸引は、間欠的高強度運動パフォーマンスを改善させる。サッカーやハンドボールなどのゴール型球技選手の試合中の動きは、スプリントなどの短時間高強度の運動を、ジョギングなどの比較的低強度の運動を挟んで繰り返す、いわゆる間欠的短時間高強度運動である。本研究では、間欠的短時間高強度運動において、運動パフォーマンスを維持するために最善の方法を検討することを目的としている。近年、全身のウォーミングアップに加えて、呼吸筋のウォーミングアップをすることは、運動パフォーマンスを改善する、と報告されている。今年度は、呼吸筋ウォーミングアップが、間欠的短時間高強度運動パフォーマンスに及ぼす影響を明らかにすることを目的として研究を行った。被検者は、健康な成人男性10名であった。被検者には、統一された全身ウォーミングアップの後、呼吸筋ウォーミングアップを行わせ、その後、間欠的スプリントテストを行わせた。呼吸筋のウォーミングアップは、呼吸筋トレーナーを用いて最大吸気口腔内圧の15%強度または、40%強度で30呼吸行い、それを2セット行う内容で行った。間欠的スプリントテストは電磁ブレーキ式自転車エルゴメータを用いて行った。間欠的スプリントテストは、5秒間の全力自転車こぎ運動を25秒間のリカバリーを挟んで10回行う内容であった。呼吸筋ウォーミングアップは、呼吸筋の機能を向上させるが、間欠的短時間高強度運動パフォーマンスには影響を及ぼさないことが示唆された。この研究成果については、現在、論文投稿中である。サッカーやハンドボールなどのゴール型球技選手の試合中の動きは、スプリントなどの短時間高強度運動を、ジョギングなどの比較的低強度の運動を挟んで繰り返す、いわゆる間欠的短時間高強度運動である。H27年度は高濃度の酸素吸引に着目し、高濃度の酸素吸引が間欠的高強度運動パフォーマンスに及ぼす影響について検討することを目的として研究を行った。男子自転車競技選手8名を対象に、自転車エルゴメータを用いて間欠的高強度運動テストを行わせた。間欠的高強度運動テストは、3分間の高強度ペダリングを3分間の休息を挟んで5セット行う内容であった。5セット目の高強度ペダリングは、疲労困憊まで行わせた。パルスオキシメータを用いて運動中の動脈血酸素飽和度を測定した。高濃度の酸素吸引は、間欠的高強度運動パフォーマンスを改善させることが示唆された。また、H26年度に行った研究結果は、H27年度に原著論文として受理された(Springerplus, 2015)。特に、H27年度は、高濃度の酸素吸引に着目して研究を行った。H26年度に行った研究は、既に原著論文として受理された。H27年度の研究成果も現在、原著論文として投稿中であり、H28年度中には、原著論文として受理される見込みである。H28年度は、H27年度に引き続き高濃度の酸素吸引に着目し、高濃度の酸素吸引が間欠的高強度運動パフォーマンスに及ぼす影響について検討することを目的として研究を行った。男子自転車競技選手を対象として、自転車エルゴメータを用いて間欠的高強度運動パフォーマンステストを行わせた。間欠的高強度運動パフォーマンステストは、3分間の高強度ペダリングを3分間の休息を挟んで5セット行う内容であった。5セット目の高強度ペダリングは疲労困憊まで行わせた。吸引する酸素濃度の条件は、通常酸素条件(FIO2:21%)と高濃度の酸素条件(FIO2:36%)の2種とした。間欠的高強度運動パフォーマンステスト中の動脈血酸素飽和度をパルスオキシメータを用いて測定した。高濃度の酸素条件では、通常酸素条件と比較して間欠的高強度運動パフォーマンステスト時の疲労困憊までの時間が、有意に長かった。高濃度の酸素条件では、間欠的高強度運動パフォーマンステスト時の動脈血酸素飽和度が維持された。

高濃度の酸素吸引は、間欠的高強度運動パフォーマンスを改善させることが示唆された。間欠的高強度運動中の動脈血酸素飽和度の低下を抑制することができれば、運動パフォーマンスの改善につながるかもしれない。高濃度の酸素吸引が間欠的高強度運動パフォーマンスに及ぼす影響について検討することを目的とした。自転車競技選手8名を対象に、間欠的高強度運動テストを行わせた。吸引する酸素濃度の条件は、通常濃度の酸素条件(21%)と高濃度の酸素条件(36%)の2種とした。高濃度の酸素条件では、間欠的高強度運動テスト時の疲労困憊までの時間が、通常濃度の酸素条件と比較して長かった。高濃度の酸素条件下では、動脈血酸素飽和度が維持された。高濃度の酸素吸引は、間欠的高強度運動パフォーマンスを改善させる。本研究では、間欠的短時間高強度運動において、運動パフォーマンスを維持するために最善の方法を検討することを目的としている。特に、間欠的短時間高強度運動中のリカバリー条件に着目して研究を行う予定であった。しかしながら、近年、間欠的短時間高強度運動パフォーマンスに、呼吸筋のウォーミングアップが影響を及ぼす、という知見が報告されていることから、今年度は、呼吸筋のウォーミングアップに着目して研究を行った。したがって、当初の研究計画からは、少し遅れている。今後も、間欠的短時間高強度運動において、運動パフォーマンスを維持するために最善な方法を検討することを目的として研究を行う。H27年度に行った研究成果は、H28年度中に学会で発表し、研究内容を周知することに尽力する。トレーニング科学今後も、間欠的短時間高強度運動において、運動パフォーマンスを維持するために最善の方法を検討することを目的として研究を行う。今後については、高濃度の酸素の吸引が間欠的短時間高強度運動パフォーマンスにどのような影響を及ぼすか、について検討する。H27年度で得た知見を基に、新たな研究課題を得たため、追加で実験をする必要があり、使用額が当初の研究計画と異なった。今年度は、当該研究の知見を深めることや、他の研究機関の先生と研究のミーティングすることにエフォートを割いた。当初の研究計画に伴う人件費や謝金についての支出がなかったため、使用額が当初の計画と異なった。H27度の知見を学会で発表するための旅費、原書論文として投稿するための英文校正費や論文掲載費として使用する。また、追加の実験を行う為、人件費や謝金を必要とする。次年度については、当初の研究計画通り、実験を行う予定である。また、今年度実施できなかった研究に必要な、人件費や謝金を必要とする。
摂食機能の低下した高齢者に対する栄養管理方法についての研究

70歳以上の高齢者においては、入院患者の40%が血清アルブミン3.5g/dl未満の低栄養であることが報告されている。低栄養状態は、入院期間が長期化することにより、医療費を増加させる原因の1つである。そこで、どのような症候が低栄養のリスクになるのかを徳島赤十字病院との共同研究で233名の患者の症候と血清アルブミン値の影響を検討した。その結果、10の症候で有意に血清アルブミンが低下していることがわかった。特に、1,下痢している患者は0.91g/dl低い2,嚥下障害患者は0.81g/dl低い3,食欲不振の患者は0.75g/dll低いことを報告した(日本病態栄養学会誌9 191・196 2006)。この結果から低栄養の3大リスクの中で、病院で栄養管理する際に情報が少ないため病院間で提供している食事形態に大きな差がある嚥下障害患者の食事についてどのようにすべきかを検討した。具体的には、1989年より17年間で108万食の嚥下食の提供実績のある聖隷三方原病院(静岡県)の嚥下食の物性を解析した。物性の評価には「かたさ」「付着性」「凝集性」の3因子で解析した。当該病院では、嚥下障害の程度に応じて5段階に分けた食事を提供しており、嚥下状態の悪い患者が摂取する段階1から状態が少し安定化した患者が摂取する段階3までは、均一な物性の食事が提供されており、この3つの段階の解析結果についてはすでに報告した(日本摂食・嚥下リハビリテーション学会誌10(3)239・248 2006)。例えば、「かたさ」においては、段階1では、20007000N/m^2、段階2では100010000N/m^2、段階3では、12000N/m^2に多くが分布していることがわかった。摂食・嚥下機能の重度障害者が経口摂取するためには、ゼリー様のやわらかい食品が適しており、研究室で各種ゲル化剤を使用し作成したやわらかいゼリーおよび市販食品については物性面から検討を重ねている。物性測定にはレオメーターを使用して検討しており、その結果を病院の管理栄養士や言語療法士と検討した結果、硬さ10000N/m2以下、付着性400J/m3以下、凝集性0.4前後が適していると推察している。この範囲内に入り、経時的な物性変化が少ないものを検討している。この検討を繰り返すことにより、上記の範囲内に入るもの、1変数のみ入らないものなど、様々なデータが得られ、病態別や重症度別の分類表を臨床現場で勤務する方と作成中である。このような重度の方に最初の1口から嚥下機能のリハビリを目的するゼリー様の食品を作成する一方、見た目は本来の食品であるが、極めて柔らかい食品つくりもあわせて検討している。また、作成されたレシピでどこの施設でも作成できるような調理器具としてスチームコンベクションオーブン(以下スチコン)を利用し、食品素材ごとに検討している。

その結果、野菜類の一部においては、硬さ10000N/m2以下、付着性400J/m3以下、凝集性0.4前後に近いものも素材のきり方、スチコンの温度、時間設定により得られつつあるが、蛋白源である肉類(牛、豚、鶏、魚)では、上記の設定値に近いものは得られていない。現在は、肉類は切り方工夫しつつ、スチコンで調理し、検討してきたが、来年度は前処理を行うことで、よりやわらかくする方法について検討する予定である。最近の高齢入院患者を対象にした調査結果では、血清アルブミン濃度が3.5g/dl以下の低栄養状態の患者が40%も存在することが報告されている。そこで、急性期病院(徳島赤十字病院)の患者233名を対象に摂食嚥下障害者の栄養状態を、血清アルブミンを指標として測定した場合、嚥下障害のない患者3.76±0.63g/dlに対し、嚥下障害者2.95±0.44g/dlと有意に低下していることがわかった。(日本病態栄養学会誌in press)。このような摂食嚥下障害患者での栄養状態の低下は、具体的な食品物性の指標がないために提供する食品の物性が不明な点も多いことが一因と考えられる。そこで、摂食・嚥下障害者に対し段階的な食事を提供している聖隷三方原病院の食事を聖隷三方原病院関係者と共同で再現し食品物性を調査した。聖隷三方原病院では5段階に分け提供しており、その食品のかたさ、凝集性、付着性について測定した。その結果の解析を現在行っているが、段階が上がるに従い、かたさ、凝集性、付着性ともその幅は広がることがわかった(嚥下リハビリテーション学会投稿準備中)。また、嚥下ピラミッドの物性基準についても併せて検討を行っている。また、在宅での嚥下障害者に対しての手軽に提供できる食材の1つに豆腐や豆腐用食品があり、これらの食品を物性測定、官能評価を行い、絹ごし豆腐や卵豆腐は嚥下障害者に適する物性であることがわかった(県立広島大学人間文化学部紀要VOL.1 p19-29)。嚥下障害者は低栄養のリスクがあることは知られていたが、どの程度、血清アルブミン値に影響しているのかを患者233名を対象とした調査を行った。その結果、嚥下障害者は、嚥下機能が正常な者に比較し、血清アルブミン値が0.81g/dl低いことがわかった^<1)>。この原因の1つとしては、嚥下障害患者に対して、どのような食品物性が適するのかが不明なため、提供する食事については試行錯誤していることが考えられる。そこで、嚥下障害者に対しての臨床的な実績を有し、過去17年間に108万食の嚥下食を提供した実績を有する静岡県浜松市の聖隷三方原病院の5段階の嚥下食の物性解析を行った。物性解析にはクリープメーターを用い、かたさ、凝集性、付着性の3つの因子について検討した。その結果、ゼリーのような均一な物性で提供する重度の患者用嚥下食、段階1では、かたさ20007000N/m^2、凝集性0.20.5、付着性200J/m^3以下、段階1よりやや回復した患者に提供する段階2では、かたさ100010000N/m^2、凝集性0.20.7、付着性200J/m^3以下または凝集性が0.4付近にあれば500J/m^3以下、さらに回復した患者に提供する段階3では、かたさ12000N/m^2以下、凝集性0.20.7、付着性300J/m^3以下または凝集性が0.4付近にあれば800J/m^3以下の物性であることがわかった^2)。さらに嚥下状態が改善すると段階4および段階5として、不均一な物性の食品を提供している。段階4および段階5の物性については、検討している。1)日本病態栄養学会誌9(2)191-197 20062)日本摂食・嚥下リハビリテーション学会誌10(3)239-248 2006