hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レーザ焼入れ条件の設定・制御に関する研究

レーザ焼入れに用いられる代表的な分布(ガウス分布、矩形分布、矩形ーガウス分布)の熱源による温度分布を熱伝導論に基づいて解析した。また、ビーム吸収性の高いコーティングを付けた銅材のビーム吸収率と表面温度の関係を与える式を導いた。更に、温度分布と硬度分布の関係を示すと共に、最大硬度を与える温度は鋼材のカーバイド分布が粗いほど高くなることを明らかにした。以上の結果より、上記分布熱源にたいする硬化深さを与える高精度で簡単な近似式を導出した。レーザ焼入れ条件を広げ、制御を容易にするための新しい光学系を開発した。この光学系はビーム形状が可変で、ビームシェイピング効率が高くかつ表面コーティング無しに高い吸収率を与えることができる特徴がある。これを用いると鋼材表面の温度を最適値に維持したまま、硬化深さを変化でき、コーティングがなくても50%もの高い吸収率が達成されるので必ずしもコーティングを必要としない。これを用いることによって、じゅうらい不可能であったレーザ焼入れ条件の幅広い設定・制御が可能であることを示した。均一な焼入れ層の得られる矩形ビーム光学系き検討を行うと共に,物理光学(干渉縞解析)ならびに幾何光学(平均分布解析)により理論解析を行い,実測強度分布と比較してレーザ焼入れ用熱源としての性質を調べた.本光学系はカライドスコープの原理を利用するもので,断面が矩形の銅角管と2枚のZnSeレンズから構成される.この光学系では第1レンズにより集光した不均一なCO_2レーザビームは角管中での多重反射により均一化され,第2レンズよりワーク上に結像して任意寸法の均一矩形ビームを得る.強度分布は通常の写真乾板を用いて測定した.その乳剤は赤外線に感光しないので,乳剤が温度に依存した可視光感度をもつ性質を利用した.すなわち, CO_2レーザビームをパルス状に乾板へ照射した直後に均一可視光を露光させることにより, CO_2レーザビームの強度分布を乾板上での黒化度の分布としてプリントすることができた.これにより, 0.011J/cm^2の範囲ではレーザ強度と黒化度増加とは直線関係にあることがわかり,微細な強度分布の限定が可能となった.ガウスビームが入射したとき,角管の一辺の長さにたいする長さの比がビームのFナンバの2.53倍のとき,均一分布ビームが得られる.また干渉縞のピッチは十分に細かく,表面焼入れに利用する上では均一ビームとみなしてさしつかえないことが明らかになった.また,本光学系の光軸がレーザビーム軸にたいするミスアラインメントは,位置精度0.6mm,角度精度が約1.5°以内であれば硬化層の不均一に影響しないことがわかった.本光学系の効率は約85%と高く,じゅうらい型のものに較べて高いことが明らかになった.また,本光学系をレーザ焼入れに応用したところ,均一で十分な深さの硬化層が得られた.レーザ焼入れに用いられる代表的な分布(ガウス分布、短形分布、短形ーガウス分布)の熱源による温度分布を熱伝導論に基づいて解析した。また、ビーム吸収性の高いコーティングを付けた鋼材のビーム吸収率と表面温度の関係を与える式を導いた。更に、温度分布と硬度分布の関係を示すと共に、最大硬度を与える温度は鋼機のカーバイド分布が粗いほど高くなることを明らかにした。この光学系はビーム形状が可度で、ビームシェイピング効率が高くかつ表面コーティング無しに高い吸収率を与えることができる特徴がある。これを用いると鋼材表面の温度を最適値に維持したまま、硬化深さを変化でき、コーティングがなくても50%もの高い吸収率が達域できるので必ずしもコーティング必要としない。
自律神経系に及ぼすサイトカインによる中枢性作用の形態学的解析

自律神経系に及ぼすサイトカインによる中枢性作用として摂食抑制作用に着目し、本研究を行った。サイトカインの中枢性作用に関する形態学的な報告はあるが、その摂食抑制作用を司る神経核あるいは神経経路は、特定されていない。サイトカインは、様々な中枢作用を示すため、作用部位に関する単なる形態学的な解析だけでは、その摂食抑制作用への責任領域を特定できない。そこで、摂食抑制物質による食欲抑制に働く神経経路と比較検討することにより、食欲抑制作用のためのサイトカインの作用部位が推定され得ると考え、ラットに摂食抑制物質である内因性有機酸2-buten-4-olide(2-B4O)を投与し、下位脳幹におけるこの物質の作用領域すなわち食欲抑制神経経路を構成する神経核を調べた。形態学的指標としては、神経細胞興奮のmarkerとされるc-fosを用い、c-fos蛋白(Fos)の発現を免疫組織化学的に検出した。2-B4O投与ラットの脳幹では、延髄(腹外側野、最後野、弧束核)、橋(青斑核、外側傍腕核、橋腹外側領域、背側縫線核尾側部、橋縫線核)、中脳(性側縫線核、正中縫線核、中心灰白質)においてFos免疫陽性反応が観察された。これらのFos発現は、脳幹神経細胞が食欲調節に働く上行性ならびに下行性ニューロンネットワークを構成していることを示唆した。また、Fosとカテコラミン合成酵素であるTyrosine Hydroxylase(TH)に対する二重免疫染色を行うと、核内Fosと細胞質THを有する神経細胞が脳幹の各レベルで検出され、カテコラミン作動性ニューロンが食欲抑制系神経経路の一部を成すことを示した。以上の結果を踏まえ、次の段階としてサイトカイン投与による中枢神経系でのFos発現を調べ、今回、明らかにした食欲抑制系神経経路と比較検討し、サイトカインによる摂食抑制を担う神経核および神経経路を同定する。さらに脳幹モノアミン(Catecholamine,Serotonin)系ニューロンの関与についても二重免疫染色を用いて検討する。
振動型積分作用素理論とそれの量子場のFeynman経路積分への応用

(1)無限の過去・未来を可算無限回行き交う相対論的電子の経路からなる空間上の、Feynman経路積分の数学的構成を行った。これにより、電子の第2量子化、即ち同時刻に可算無限個の電子・陽電子を導入することが、経路積分理論で可能であることを示した。(2)(1)で構成した経路積分が、相対論的に不変であること、即ちLorentz変換に対するspinor性を持つことを示した。(3)相対論的電子の確率振幅がユニタリ性・因果性を持つことを、経路積分から直接証明した。(4)空間方向に多項式オーダーで増大するポテンシャルを持つSchroedinger方程式に対する、Feynman経路積分の数学的構成を行った。本研究の目的は、相対論的量子電磁気学の非摂動Feynman経路積分の数学的、即ち感覚的でなく、厳密な構成を与えることである。交付申請書において、平成26年度の実施計画は、(1) Schroedinger方程式とDirac方程式に対する、超関数上のFeynman経路積分の数学的構成、(2) Dirac方程式に対するFeynman propagatorの、Feynman経路積分による構成であった。(1)の研究については、従来2乗可積分空間や滑らかな空間について、Feynman経路積分の数学的構成が為されていた。本年度の研究において、Schwartzの緩増加超関数空間において、Schroedinger方程式とDirac方程式に対する、Feynman経路積分の数学的構成に成功した。(2)の研究については、本研究者(一ノ瀬)は2014年の論文で、過去と未来を行き交う経路を考えるFeynman経路積分の数学的構成を行い、Feynmanがノーベル賞講演でその期待を述べていた、反粒子である陽電子の導入に成功した。本年度の研究では、2014年の論文の結果の拡張を行い、無限の過去にも又無限の未来にも可算回行き交う経路を考える、Feynman経路積分の数学的構成を行うことに成功した。これにより、同時刻に、可算個の電子と反電子(陽電子)を同時に考えることが可能になった。従来の結果では、有限個の電子と反電子しか考えることが出来なかった。Feynman propagatorの、Feynman経路積分による構成の研究については、この研究の結果に基づき、平成27年度に行う計画である。交付申請書で書いた以外に得た結果として、Dirac方程式の解が、相対論的な因果律を満たすことの、Feynman経路積分を用いた証明を与えた。この結果は、双曲型偏微分方程式の解の有限伝播性として、偏微分方程式論で良く知られた結果である。偏微分方程式論での証明は、困難なものである。これの直接的で簡明な証明を与えることに成功した。本研究課題の目的は、Feynman経路積分の数学的構成、即ち、論理的に厳密な構成を与えることであり、主に相対論的量子電磁気学を対象とする研究である。交付申請書に記載されているように、平成27年度の実施計画は、相対論的量子電磁気学において、電子に対するFeynman propagatorの、Feynman経路積分による構成であった。本年度の研究実績は、以下の通りである。1. “電子に対するFeynman propagatorの、Feynman経路積分による構成"。研究代表者(一ノ瀬)は2014年の論文で、過去と未来を行き交う経路空間上のFeynman経路積分の数学的構成を行い、Feynmanがノーベル賞講演でその期待を述べていた、反粒子である陽電子の描像の導入に成功した。昨年度から本年度にわたる研究で、2014年の論文の結果の拡張を行い、無限の過去にも未来にも可算無限回行き交う経路空間上の、Feynman経路積分の数学的構成を行うことに成功した。この研究成果は現在、数理物理学の研究で世界のトップに位置する雑誌に投稿中である。電子に対するFeynman propagatorのFeynman経路積分による構成については、現在研究の途中であるが、順調に研究が進んでいる状況である。Dirac方程式に対するFeynman経路積分の構成は、同時刻に可算無限個の電子と反電子(陽電子)を考えることが可能になる形で与えることが出来た。このため、相対論的量子電磁気学に対するFeynman経路積分の研究から見て、ほぼ十分な結果を得ることできた。一方、電子に対するFeynman propagatorのFeynman経路積分による構成について、完全な成果を現在まだ得られていない。このため、研究は当初の研究計画の予定よりやや遅れている。電子に対するFeynman propagatorの研究は、Dirac方程式に比べて難しいということが、この一年の研究で明らかになった。その理由は、Dirac方程式が電子と陽電子を同様に扱うのに対して、Feynman propagatorでは、電子と陽電子は時間の向きについて、その扱いが異なることによる。しかし、この困難も現在克服されつつあり、現在順調に研究は進んでいる。本研究課題の目的は、Feynman経路積分の数学的構成およびその性質を研究することであった。特に相対論的量子電磁気学がその対象であった。3年間の研究により、相対論的粒子の運動を記述するDirac方程式と、非相対論的粒子の運動を記述するSchroedinger方程式について以下の成果を得た。1.過去と未来を行き交う経路空間上のFeynman経路積分の数学的構成を、Dirac方程式に対して行うことに成功した。これにより、Feynmanがノーベル賞講演でその期待を述べていた、経路積分による反粒子の描像の導入が可能になった。

2.上記1の結果の拡張を行い、過去にも未来にも可算無限回行き交う経路空間上の、Feynman経路積分の数学的構成を行うことに成功した。これにより、経路積分において、同時間に可算無限個の粒子、反粒子を導入することに成功した。更に、偏微分方程式論により、Dirac方程式の解がユニタリー性・因果性を持つことが示されている。我々はFeynman経路積分を用いて、これらの結果の別証明を与えることに成功した。3.上記の経路積分について、その相対論的不変性を示した。即ち、Lorentz変換に対するspinor性を、経路積分が持つことを示した。4.時間に依存し空間方向に多項式オーダーで増大するポテンシャルを持つ、Schroedinger方程式に対する、解の存在とその一意性を、重み付きSobolev空間において示した。時間に依存するポテンシャルを持つSchroedinger方程式の研究は、現在困難な問題の一つである。5.時間に依存し空間方向に多項式オーダーで増大するポテンシャルを持つ、Schroedinger方程式に対する、Feynman経路積分の構成に成功した。空間方向に多項式オーダーで増大するポテンシャルを持つ問題は、最も困難な問題として長い間未解決であった。(1)無限の過去・未来を可算無限回行き交う相対論的電子の経路からなる空間上の、Feynman経路積分の数学的構成を行った。これにより、電子の第2量子化、即ち同時刻に可算無限個の電子・陽電子を導入することが、経路積分理論で可能であることを示した。(2)(1)で構成した経路積分が、相対論的に不変であること、即ちLorentz変換に対するspinor性を持つことを示した。(3)相対論的電子の確率振幅がユニタリ性・因果性を持つことを、経路積分から直接証明した。(4)空間方向に多項式オーダーで増大するポテンシャルを持つSchroedinger方程式に対する、Feynman経路積分の数学的構成を行った。交付申請書の実施計画(1)のSchroedinger方程式とDirac方程式に対する、超関数上のFeynman経路積分の数学的構成。この計画については、完全に解決した。即ち、Schwartzの緩増加超関数空間において、Feynman経路積分の数学的構成に成功した。交付申請書の実施計画(2)のDirac方程式に対するFeynman propagatorの、Feynman経路積分による構成。同時刻に、可算個の電子と反電子(陽電子)を同時に考えることが可能になる、非摂動Feynman経路積分の数学的構成に成功した。この経路空間での非摂動Feynman経路積分を用いることで、現在の物理学で知られている摂動論的な場の理論の結果と対応する結果が期待出来るようになった。現代物理学の摂動論的な場の理論では、同時刻に、可算個の電子と反電子を考えているので、Feynman経路積分においても、同じ状況を考える必要性があったが、これを解決したことになる。
化学反応サイクルを利用した同時脱硫脱硝システム

1.実験より次の結果を得た。2.プロセスの概念設計で,100MW発電所の排ガス(石炭燃料,硫黄含量0.8wt%)脱硫率を70%とした場合の流動床型反応器を想定した。(1)次の基礎式を得た.W_R=(236)/(α_R) : W_R ;触媒再生塔の触媒重量[kg](2)上式の解の一例として,次の数値を得た.これらは実現可能の範囲内にある.(3)上式のW_S,W_R,Rを大きくすることによって,90%程度まではほぼ比例して脱硫率を上げることが可能である.それ以上の脱硫率を得るには,流動床と固定床の併用が考えられる.(4)硫黄含量の異なる石炭では,W_S,W_R,Rをほぼ比例させて変えることによって対応可能である.(5)SCR反応はSO_2の吸収速度よりもずっと速く,(2)の条件では脱硝率はほぼ100%である.1.実験より次の結果を得た。(1)次の基礎式を得た.W_R=(236)/(α_R) : W_R ;触媒再生塔の触媒重量[kg](2)上式の解の一例として,次の数値を得た.これらは実現可能の範囲内にある.(3)上式のW_S,W_R,Rを大きくすることによって,90%程度まではほぼ比例して脱硫率を上げることが可能である.それ以上の脱硫率を得るには,流動床と固定床の併用が考えられる.(4)硫黄含量の異なる石炭では,W_S,W_R,Rをほぼ比例させて変えることによって対応可能である.(5)SCR反応はSO_2の吸収速度よりもずっと速く,(2)の条件では脱硝率はほぼ100%である.
行動発現に内在する眼球運動と関連した視覚処理機構の解明

本研究では、手の運動発現に内在する眼球運動と関連した視覚処理の機序解明を目標とし、特に、今年度は、自己の手に対して生じる身体意識が眼球運動にどのような影響を与えるかを調べた。ある目標に向かって手を動かすとき、眼球も手の動きに協調して動く。このように眼と手が協調して動くときには、眼球運動システムが手に関する脳内身体表象にアクセスしている可能性が考えられるが、眼球運動システムがどのような身体表象にアクセスしているかはよくわかっていなかった。脳内の身体表象には、少なくとも二つの身体表象があることが知られており、一つは身体イメージと呼ばれ、もう一つは身体スキーマと呼ばれている。本研究では、コンピューターグラフィックスにより作成された手(CGハンド)を提示し、CGハンドに対して自分の身体があると感じる場所(身体定位)を制御できる実験環境を構築した。身体定位を実験的に操作することで、被験者の物理的な右手の位置と主観的に感じている右手の位置を分離することが可能となる。このように、物理的な右手の位置と主観的な右手の位置を分離した状態で、被験者が感じている右手に向かって眼球運動を行うと、どちらの位置にサッカード眼球運動が向けられるかを調べた。その結果、主観的な右手の位置に向くことが示された。この結果は、自己の手に対して生じる身体意識の中でも、身体イメージと呼ばれる視覚に関連する身体表象に、サッカード眼球運動がアクセスしていることを示している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,手の運動発現に内在する眼球運動と関連した視覚処理の機序解明を目標としている.これまで,視覚処理は眼球運動と関連のない受動的な処理過程であるという前提で,視覚情報から手の運動情報に変換する処理過程が調べられてきた.しかし,手作業中に眼球と手は協調して運動することから,眼球運動を伴う能動的な視覚処理が手の運動発現と関わっている可能性が指摘されているが,その視覚処理機構は未知である.近年の研究により,眼球運動に対して生じる適応効果が手の運動に転移することから,眼球運動システムの順応と関連していることが示唆される.この眼球運動の適応効果は,眼球運動後の視覚空間処理と関連づけられており,手と眼球の協調運動においても眼球運動後の視覚信号の操作が鍵となると思われる.そこで本研究では,眼球運動後の視覚信号が視空間の知覚にどのように寄与するのかを調べた.眼球運動を伴うと,眼球の動きにより網膜像が動いてしまうため,眼を動かしても安定した視空間を知覚するための処理機構を視覚系は持つ必要がある.このような処理機構として,眼球運動に変位検出能力の低下(サッカード変位抑制)による処理機構が古くから知られているが,近年ではそのような抑制機構だけでなく別の処理機構の関与が指摘されている.実際には,サッカード抑制が生じている期間にターゲットを一時的に消失させると変位検出能力が改善する.また,サッカード中にターゲットを一時的に消失させ,周囲の刺激の位置をずらすと,周囲の刺激でなくターゲットの変位が知覚される.本研究は,これらの効果がターゲットの輝度コントラストに依存することを示し,輝度過渡信号に選択的に応答する処理経路の関与を示唆した.この成果は,視覚科学の国際一流誌であるVision Research誌に掲載された.本年度は,当初の予定通り,新規に眼球運動計測器を導入し、現有の力覚提示装置と併用する実験環境を開発した.眼球運動後の視覚処理特性を精査することに多くの時間を費やしたが,その基本特性の精査は終了し,手の運動との関連を調べる実験に現在は着手している.概ね,実験準備は終わっている.来年度は,より多くのデータを収集する予定である.本研究では、手の運動発現に内在する眼球運動と関連した視覚処理の機序解明を目標としている。我々は動くものを見るとき、対象物を正確に捉えるために、運動対象を追跡する追従眼球運動を行う。このとき、眼だけで追跡を行うのではなく、手の動きを伴わせることで、追跡中の眼球運動に占める追従眼球運動の割合が増加することが知られている。しかし、このようなパフォーマンスの変化がどのような条件下で起こるのかはまだ分かっていなかった。追従眼球運動の増加は、より効率的で正確な情報の提示や、それを考慮したヒューマンインターフェースの設計につながる。こういった観点から、追従眼球運動の性質や仕組みを明らかにすることは重要である。本年度は,視覚刺激が無い状態での追従眼球運動の生起、およびそういった眼球運動がどのような信号を用いて行われているかについて調査した。その結果、手の動きと視線の動きの方向が一致しているときに、追従眼球運動が増加することが明らかになった。また、サッカード眼球運動前後の視覚信号がどのように視野統合されるのかを調べるために、サッカード抑制が生じている期間にターゲットを一時的に消失させると変位検出能力が改善するブランク効果と呼ばれる現象を利用して、サッカード前と後の刺激の輝度コントラストを独立に変化させたときのブランク効果の強度を測定した。その結果、サッカード前の刺激輝度コントラストがサッカード後の刺激輝度コントラストよりもブランキング効果に大きく影響することがわかった。これより、サッカード前の刺激の位置情報の保持が、サッカード前後の情報統合に重要な役割を果たすことが示唆された。

本年度は,当初の予定通り,新規に力覚提示装置を導入し、眼球運動測定装置と併用する実験環境を開発した.手の運動との関連を調べる実験に着手することができた。さらに、手の動きに伴って眼球運動のデータをより詳細に分析する解析ツールの作成も終わったため、来年度は手に関する情報を、体性感覚情報だけでなく、視覚情報も考慮し、眼球運動データを多角的に分析することで、手の行動発現に内在する眼球運動の制御機構を明らかにすることを目指す。本研究では、手の運動発現に内在する眼球運動と関連した視覚処理の機序解明を目標とし、特に、今年度は、自己の手に対して生じる身体意識が眼球運動にどのような影響を与えるかを調べた。ある目標に向かって手を動かすとき、眼球も手の動きに協調して動く。このように眼と手が協調して動くときには、眼球運動システムが手に関する脳内身体表象にアクセスしている可能性が考えられるが、眼球運動システムがどのような身体表象にアクセスしているかはよくわかっていなかった。脳内の身体表象には、少なくとも二つの身体表象があることが知られており、一つは身体イメージと呼ばれ、もう一つは身体スキーマと呼ばれている。本研究では、コンピューターグラフィックスにより作成された手(CGハンド)を提示し、CGハンドに対して自分の身体があると感じる場所(身体定位)を制御できる実験環境を構築した。身体定位を実験的に操作することで、被験者の物理的な右手の位置と主観的に感じている右手の位置を分離することが可能となる。このように、物理的な右手の位置と主観的な右手の位置を分離した状態で、被験者が感じている右手に向かって眼球運動を行うと、どちらの位置にサッカード眼球運動が向けられるかを調べた。その結果、主観的な右手の位置に向くことが示された。この結果は、自己の手に対して生じる身体意識の中でも、身体イメージと呼ばれる視覚に関連する身体表象に、サッカード眼球運動がアクセスしていることを示している。最も時間がかかる実験装置の開発は終わったため,手の適応効果を計測する実験を遂行するのみである.手の動きに伴って眼球運動のデータをより詳細に分析する解析ツールの作成が終わり、手の動きと眼球運動の関連について、過去の研究結果も、新規に設置した実験装置で再現できることを確認し、本研究で計画している実験も着実に進み、データが集まりつつある。今後は、論文の執筆も視野に入れて、研究を進めていく予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
初期瑜伽行派における大乗仏教思想の形成過程の解明－伝統的教義との融合と発展－

本研究の目的は、初期瑜伽行派の基本的文献の一つである『大乗荘厳経論』のうち、それ以前に存在する部派仏教の思想を色濃く反映している第18章「菩提分品」の解読と分析を通して、一般的には小乗仏教思想から大乗仏教思想へと移行していった仏教思想の変遷を究明することにある。その中でも、章の初めに説かれる羞恥については、以下に挙げる研究成果として、その概念の思想史的変遷についてまとめることができた。章の中心テーマである三十七菩提分法や、次章との関連も深いと目される人法二無我についても、その修行方法の変化ではなく、菩薩にとっての修行方法として意図する目的や目指すべき境地の違いによって、一般の修行者たちとの差別化を図っていることが明らかにされている。三十七菩提分法の一部である四念処については、研究論文としてまとめられており、『大乗荘厳経論』という一論書と『大方大集経』等といった大乗経典との関連性も浮き彫りとなり今後の研究の進展にも貢献しているといえる。本研究によって、第18章の各項目の一つ一つについても内実が明らかにされたため、注釈家たちの時代の瑜伽行派思想の理解もより鮮明になった。同様にこれまで分かっていなかった『大乗荘厳経論』における第18章の位置づけが、菩薩に必要な自利・利他行を具体的に実現するための手段を説く章であることが明確に知られた。そのため、『学集論』その他の菩薩の修行道との関係性とも比較できるだけの素地も整ったといえ、今後さらなる研究の進展が見込まれる。『大乗荘厳経論』第十八章の内容分析を中心として、大乗仏教の一学派である、初期瑜伽行唯識学派の思想史の変遷がどのように進展していったかを明らかにすることが本研究の目的である。そのために、『大乗荘厳経論』のサンスクリット原典解読に従事している。現存する二本のチベット語訳註釈書を手掛かりとして、改めてその内容を精査することが主な研究内容である。平成23年度は、このチベット語訳注釈書の内容分析をはじめとして、関連するテキスト(特に『瑜伽師地論』「菩薩地」)との比較検討を行ってきた。その結果、これまで知られてこなかった『瑜伽師地論』「菩薩地」という論書と『法華経』という大乗経典の接点を良医の喩例を通して見いだされた。従って、従来、大乗経典の影響を後の論書が受け継いでいることについては、活発な議論がなされてきたが、その根拠となる一部を今回発見することができた。この研究成果については、雑誌論文への掲載と、国際学会での口頭発表によって、国内外に知らしめるに至っている。また、『大乗荘厳経論』の二本の注釈書のうちで、スティラマティによる注釈書中で、数多くの経典引用が見出されており、さらに『大方大集経』「無尽意品」からの引用であることが判明している。このことによって、世親作『大乗荘厳経論』にみられる思想が、『大方大集経』由来のものである可能性が高いことが知られる。今後、本地分「菩薩地」との比較検討をする上で、重要な手がかりになるといえる。予定していた通り、チベット語訳注釈書二本の内容解読に従事した。これによって、『大乗荘厳経論』第十八章の内容を把握することができた。また、平成23年度は9か月あまりドイツの仏教学研究所で研究滞在を行うことができ、この期間にサンスクリット写本の解読の訓練を行うことができ、当初の計画以上に進展しているといえる。本研究の特徴は、サンスクリット原典に対して、二本のチベット語注釈書を用いて、その内容分析を試みることにある。

しかし、今年度の研究成果によって、時代の近いサンスクリット語文献との関連性が重要であると考えられる。またサンスクリット語原典自体の精度が、従来の校訂テキストでは不十分であるとの結論を得たために、今後は現存するサンスクリット写本の用いた新しい校訂テキスト作成に取り組む。
荒天時における船舶機関の運転制御および波浪影響の連携評価による新運航システム

本研究ではばら積み貨物船を対象に実海域データを約6年間にわたって計測しており、荒天時の意識的減速に関する目安として示されている鉛直加速度、横揺角、海水打ち込みおよびスラミングの発生確率を計算した。一方、荒天航海時は船橋だけでなく、機関室においても主機の過負荷を防止する目的で、様々なパラメーターをモニタリングしていると言われる。このため主機関係の指標も多面的にデータ処理し、他のパラメーターとの変動関係性についても比較検証していき、ばら積み貨物船の荒天航海時に対する船速低下を支配する要因を考察した。荒天航海時の機関運転および自動制御の状況に関する現地調査およびデータ分析として、国際航海に従事するばら積み貨物船を調査し、過去の荒天航海時における機関運転に関連した資料・データの収集を行った。これより、波浪などの外力条件により危険と判断、人的判断で減速運転したケースも明らかとなったが、回転数、出力、燃料消費量などのデータによる裏付けを進めているところである。現場関係者を対象をに聞き取り調査も実施しており、28年度には運航関係者を対象に広範囲なアンケート調査を実施する準備が整った。荒天航海時におけるプロペラ推進力、エンジン馬力の変動成分に関する推定モデル開発については、関連研究を参照の上、燃料流量を説明変数とするBondarenkoの理論をベースにエンジントルクとプロペラトルクの差による推進モデルの開発、さらに燃料消費量の推定およびCO2排出量の予測まで進めることができた。今年度は主機の過負荷を防止するために自動制御として機能しているガバナーの影響を組み込むことで高度化を図る計画である。一方、実海域での耐航性能に関しては、周波数領域で波浪場の三次元影響をランキンパネル法にて実用性を失わずに計算精度を向上させる計画であるが、船体表面の四角形パネルの高次オーダー処理が計画どおりに進んでおらず、28年度に促進を図る計画である。機関運転の評価に関するデータ計測、資料収集、モデルの構築は計画どおりに進行している。ランキンパネル法の高次オーダー化については、理論解析は目処がついているものの、プログラムへのコード化の部分で多くの時間を消費しているため。この点については、研究分担者の助力も適宜得ながら、進めていく。平成27年度の実施内容をもとに平成28年度は実海域におけるばら積み貨物船の荒天航海における計測データをもとに主機の制御モードごとに船速低下を評価可能な数値シミュレーションモデルを構築、再現計算を行い、その精度を詳細に検証した。得られた結論は以下に要約できる。(1)南半球の3海域における荒天航海の状況について、主機制御の状況を詳細に分析した。この結果、2ケースについては、船速が低下しているにもかかわらず主機出力や推力が一定値となっている出力一定制御の状況に近く、1ケースは船速や回転数の低下とともに主機出力や推力も大きく変動している状況が混在していることが明らかとなった。後者については主機の排気温度を過大とさせないように人為的に制御している可能性が高く、この点のさらなるデータ分析とモデル化が必要である。(2)2010年度および2013年度における主機出力、燃料消費量の特性を統計的に分析した。荒天航海中と静穏時における比較、通常負荷および減速運転における特性の違いについても違いを明らかとした。縦揺れの有義振幅が4度を超える状況では船速低下は顕著となり、1海里あたりの燃料消費量は60リットルから100リットルまで大幅に増加、減速運転によって静穏時は5リットル/海里程度の減少、主機出力と船速を3次曲線にて近似した場合の傾きが1.6より2.5に大きく変化することも明らかとなった。よって荒天航海時には通常時とは異なった特性曲線による評価が必要である。(3)南半球の荒天航海について、船速低下のシミュレーションを実施した。この結果、抵抗増加の計算モデルによる差異は波浪条件が4m以下の場合は非常に小さく、一方で気象データベースや風モデルの考慮の有無による波浪推算値の差異による影響が非常に大きいことが明らかとなった。この後、ウェザールーティングにてこの点を考慮する必要性も明らかとなった。当初計画したタービン船での研究はまだ実現できていないが、ディーゼル船による荒天航海時のデータを数年間にわたり分析でき、静穏時との違いや数値シミュレーションにおける再現性を時系列レベルにて詳細に精度検証も実施できた。この点について、船速低下の影響評価と船舶の機関運転の関係はかなり明確なものとできたと考えている。しかし、主機運転から見た減速運転の評価として主機内の排気温度が重要であることを今年度に発見し(当初、予期していなかった)、この点については長期的な視点で理論的およびデータからも明らかとしていく必要性を感じている。平成27年度および28年度に実施した内容をベースに、実海域での船舶性能データをもとに荒天航海時の船速低下ならびに主機運転特性に関する研究を以下の通り進めた。平成27年度の成果にて荒天時の船速低下に関し、主機を自動制御したと仮定したケースでの数値計算を可能としているが、実際には主機の状態をモニタリングしながら危険状況に応じて適宜対応している点についての状況調査をまず実施した。方法として船会社の機関士を対象に、荒天航海時の対応状況に関するアンケート調査を実施、約70件の回答を得た。これより、荒天時には主機の排気温度、掃気圧力、過給器回転数、その他複数のパラメーターをモニタリングし、それぞれが設定した閾値を超えないよう、主機への燃料投入量を手動で調整するなど行っていることが明らかとなった。

これをもとに28,000DWTばら積み貨物船にて計測された荒天航海時の主機、過給器関係の計測データを整理分析し、船体に生じる鉛直加速度や海水打ち込みの確率など従来指標との比較を行った。この結果、荒天時には大きな変針を伴わない場合においても操舵量が大きく増大し、主機出力、燃料消費量も2分程度の周期でこれに連動して強い周波数応答が見られる。また、周期10分程度のところにもピークが存在し、主機の過負荷を防止するために人為的に燃料投入量を操作した影響と考えられ、アンケート結果ともほぼ一致することがわかった。これをもとに今後、荒天航海時の船速低下を再現できる数理モデルを構築、現在のウェザールーティングに連携することにより精度向上を図る基礎資料が構築できた。本研究ではばら積み貨物船を対象に実海域データを約6年間にわたって計測しており、荒天時の意識的減速に関する目安として示されている鉛直加速度、横揺角、海水打ち込みおよびスラミングの発生確率を計算した。一方、荒天航海時は船橋だけでなく、機関室においても主機の過負荷を防止する目的で、様々なパラメーターをモニタリングしていると言われる。このため主機関係の指標も多面的にデータ処理し、他のパラメーターとの変動関係性についても比較検証していき、ばら積み貨物船の荒天航海時に対する船速低下を支配する要因を考察した。28年度は、ランキンパネル法の高次オーダー処理に取り組むエフォートを増大させ、機関運転モデルとの連携を図り、SMPモデルの近づくように促進を図る。さらにタービンエンジンを有するLNG船などを対象とした調査にも着手し、ディーゼルエンジンとの違いについても検証を続けていく方策としている。前述したとおり、ディーゼル機関における主機出力一定制御とした場合の数値シミュレーションによる再現性を見極めたため、最終年度は主機の意識的な減速を支配する要因について、排気温度やその他で重要な指標を明らかとし、これまで船体運動や加速度にて評価されていた状況に対して新たな評価関数の構築を目指す。さらにばら積み貨物船にて計測されたデータをもとに多くの研究者が提案した意識的減速の閾値が実際とどの程度当てはまっているのかについても判定を行い、その有効性と主機パラメーターによる減速判断との関係を明確としていきたい。船舶海洋工学27年度は予定していた計算機の購入と海外への調査が都合により実施できなかったため、当初の予算消化よりも使用額が少なくなっている。平成28年度に予定していた実海域データにおける主機関係データの分析作業に予定よりも時間を要し、荒天時における機関士から見た運用状況の調査やタービン船における同様の分析作業が実施できなかった。このため想定していた予算を次年度に繰り越すこととした。28年度は海外への調査を実施するほか、荒天航海時の機関運転に関するデータ計測を新しい船舶を対象に実施する計画としている。これにより前年度に繰り越した予算も消化する計画としている。平成29年度は最終年度であり、前年度に予定していた作業を大学院生を割り当てた上で実施する計画である。
ジェンダー視点を取り入れた大学院生の科学コミュニケーション教育プログラムの開発

本研究は,科学研究を社会(特に女性)にわかりやすく伝える能力をもった科学者を養成することを目的として,未来の科学者である大学院生に対する科学コミュニケーション教育プログラムを開発するものである。平成30年度は,これまでの調査で得られたデータの分析を進めるとともに,科学コミュニケーション関連授業のシラバス分析を行い,それらの結果を2つの学会で発表した。さらに,教育プログラムの教材の一つとして,「プレゼン評価シート」と「キャリアシート」を開発・実践した。併せて,27年度調査で収集した大学院生による科学講演の1講演ビデオ映像,2スライド内容のデータを補完するため,改めて12データを収集し,行動コーディング分析ソフトによる分析準備を進めた。本研究で得られた主な結果は次の2点である。1)自然科学系大学院生を対象としたアンケート調査では,「科学コミュニケーション」の認知度は3割程度と低かったが,それに相当する実践経験を多く積んでいるほど,自由記述において生活や地域など「社会とのつながり」を示すキーワードが多く回答されており,社会に対する意識が高い傾向があることが示唆された。2)大学院生による科学講演を受講した中高生の「講師への注目度」を分析した結果,男子生徒は主に「声の大きさ・抑揚」に注目する傾向があるのに対し,女子生徒は男子生徒に比べ,講師の振る舞い(声の大きさ・抑揚,口調,身振り手振り,質問の仕方,目線)に満遍なく注目する傾向があることが明らかとなった。特に目線への注目は,女性講師×女子生徒の組合せの際にもっとも強くなることを示唆する結果も得られた。受講者の講師への注目度や実際の講師の振る舞いについては,非言語コミュニケーションの性差とも関連することが推察され,特に女性にわかりやすく伝える技術に繋がる可能性があるため,この点について,更なる調査研究を進める予定である。初年度である平成26年度は,大学院生の科学コミュニケーション教育の現状の調査として,1)大学院生の科学イベント時の参加者への対応観察調査,2)大学院生対象Webアンケート調査のための質問紙の作成と予備調査,およびこれらに必要な科学コミュニケーション教育に関する文献収集を行った。対応観察調査では,2日間にわたって大学構内で開催された女子中高生対象の科学イベントにおいて,その応対者となる女性大学院生の6名の行動を,代表者の立会及びビデオ撮影により観察記録した。調査項目は,声の大きさや視線,身振り等,客観的に観察可能な行動としてその回数及び量を測定し,それを個人の積極性と協調性に対応させることを試みた。また,観察対象者には聞き取り調査を行い,それぞれの科学コミュニケーションの認識度合いと教育経験を確認した。これにより,科学コミュニケーションにおける観察調査の視点を得ることができた。大学院生の科学コミュニケーション教育に関するWebアンケートは,研究代表者と分担者および科研費研究員が研究打合せを行い,男女大学院生の1これまでに受けた科学コミュニケーション教育とその内容,2科学コミュニケーションの実践経験の有無,3伝える相手に対する理解と配慮,4キャリア意識の4点を軸とした質問紙を作成した。質問内容の過不足を確認するため,自然科学および社会科学を専門とする男女大学院生に予備調査を行った。これにより,大学院生対象の科学コミュニケーション教育に関するWebアンケート調査の実施準備が整った。平成27年度は,前年度に作成した大学院生の科学コミュニケーション教育の現状を把握するための質問紙によるWebアンケートを実施した。調査対象機関として国立大学2機関を取り上げ,自然科学系大学院生2140人を対象とした調査を行った。調査期間は1か月とし,調査方法はURLとパスワードを付したアンケート調査依頼メールを当該機関の許可を得て対象者に配信するものとした。本調査により,大学院生の性別や研究分野ごとに,1これまでに受けた科学コミュニケーション教育とその内容,2科学コミュニケーションの実践経験の有無,3伝える相手に対する理解と配慮,4キャリア意識,5科学コミュニケーション教育の必要性の5つの視点に関する認識や現状を把握することができた。また,実際の科学講演において,受講者が講演者のどのような表現に注目しているのか,それが内容の理解や興味とどう関係しているのかを明らかにするため,科学講演の機会を利用して受講者への質問紙調査と講演者の講演表現を記録する調査を行った。質問紙では,特に講演者の身振り等への関心度を測る項目と講演内容の理解度に関する項目を取り上げた。理解度については,講演ごとに科学的基礎事実についての説明1か所を取り上げ,それに関連する3つの質問の正答率を測った。その際の講演を講演者の許可の下にビデオ映像に記録することにより,受講者の注目度と内容の理解度,講演者の講演表現との間にどのような関係があるのかを明らかにするためのデータを蓄積することが出来た。平成27年度は,前年度に準備した大学院生の科学コミュニケーション教育の現状を把握するためのWebアンケート調査を実施し,Webアンケート調査が継続して行える環境を整えることができた。これにより,今後,調査範囲を拡大しより精度の高い結果を得ることが出来ると予想される。

また当初計画であった受講者への質問紙調査と講演者の講演表現調査についても実施することができたが,受講者の質問紙だけでなく講演者のビデオ映像の分析にも膨大な量のデータ解析が必要となることから,これらのデータの分析結果を得るには至らなかった。これらを総合して「おおむね順調」と判断した。本研究は,科学研究を社会(特に女性)にわかりやすく伝える能力をもった科学者を養成することを目的として,未来の科学者である大学院生に対する科学コミュニケーション教育プログラムを開発するものである。平成28年度は,前年度に得られたデータから「受講者の講師への注目度と内容の理解度,及びそれらと講演者の講演表現との間の関係」を解析するため,27年度に実施した大学院生による科学講演について,1受講者への質問紙調査,2講演ビデオ映像,3スライド内容のデータを精査し,これら3種のデータが揃う男女の講師による講演のサンプリングを行った。また,数回の研究打合せにより,1および3についての解析方針を検討した。2については,ビデオカメラの故障に見舞われたためデータの修復を行った。しかしながら,研究代表者が本務において多忙を極めたこと,研究の補助的作業を行う研究員の雇用が出来なかったことから,解析は思うようには進まず,結果を得るには至らなかった。平成28年度は,数回の研究打合せにより今後の研究方針を決定したり,データを精査したりすることができたが,研究代表者が本務において多忙を極めたこと,研究の補助的作業を行う研究員の雇用が出来なかったことから,データの解析が進まなかった。また,当初計画していた改良されたWebアンケート調査も実施できなかったため,「遅れている」と判断した。平成29年度は,講演者の講演表現を数値化するため,前年度に抽出した講演ビデオ映像,及び,スライド内容の解析方法を検討し,講演中の大学院生の身振り手振りなどの回数,スライドの文字の量や大きさなど,検証すべきポイントを絞り込むことに成功した。また,受講者への質問紙調査に対するバックグラウンドデータを得るため,研究協力を依頼した生徒への「理数系科目の志向に関するアンケート調査」を実施した。その結果,調査対象の男子生徒と女子生徒の間に,理数系科目(数学,物理,化学,生物,地学,技術)の志向(好き・嫌い,得意・不得意)の違いがあることが分かった。この結果と,受講者の講師への注目度や講演者の講演表現との関係を明らかにするための解析にも着手し,女性講師と男性講師,女子生徒と男子生徒とで、注目箇所に異なる傾向があることが明らかになった。さらに,「大学院生の科学コミュニケーション経験とキャリア意識に関するアンケート調査」の自由記述欄の内容分析として,計量テキスト分析手法の一種であるKH-Coderによる解析を行った。頻出語のクラスター分析から,大学院生の科学コミュニケーションに対する意識の傾向をつかむことができた。
新手法による日本人集団の形成に関する研究

本研究では、先史時代集団の離乳期間が農耕導入によって短縮し、それが人口増加につながったという作業仮説を検討するために、骨の同位体分析、エナメル質減形成、乳幼児死亡率という3つの方法で先史時代集団の離乳期間を推定するために、方法開発を行った。現状ではそれぞれの方法での推定結果は必ずしも一致しないが、方法論の改良によって正確な離乳期の推定か可能になると考えられる。予備的な結果では、縄文集団でも授乳期間に集団差・地域差がある可能性が示された。本研究では、縄文時代から弥生時代にかけての古人骨を対象に、古病理学的研究、古人口学的研究、同位体分析による離乳期推定法を組み合わせることで、渡来系弥生集団の人口増加に穀物由来の離乳食の利用が寄与しているという作業仮説を検証することを主な目的としている。そのために、古病理学的な研究では、エナメル質減形成による離乳ストレス期の推定の高度化、古人口学的研究では乳幼児死亡率の推定方法の改良、同位体分析では窒素同位体比による離乳期推定法の確立を目指す。これら3つの手法を組み合わせることによって、これまで検証することが難しかった、縄文時代・弥生時代における乳幼児の死亡率とその要因、離乳食の有無、女性ひとりあたりの産児数の比較などが可能となり、渡来系弥生人の人口爆発という日本人起源論で未だ検証されていない問題に有効な知見を提供する。本年度は、幼児骨に保存された窒素同位体比および放射性炭素年代の測定に係る前処理系を構築し、その精度評価を実施した。また、実際の資料として北海道網走市モヨロ貝塚から出土した幼児骨約40点を分析しぐ、およそ2才の個体まで、窒素同位体比が上昇している傾向が認められた。このことから、中世オホーツク文化集団では、(1)授乳期間の短縮がおこってい一ること、(2)離乳食は大人の食料が利用されており、植物質など特別な材料によるものを利用したのではないこと、が明らかになった。また、北海道伊達市有珠モシリ貝塚から出土した幼児骨約30体から分析試料を採取した(北海道文理大学所蔵)。また、東京都千代田区一橋高校遺跡から出土した江戸時代の幼児骨約50点から分析試料を採取したく聖マリアンナ医科大学所蔵)。同位体データから、過去の離乳習慣を復元するために、現代人の幼児成長曲線を基準として骨量増加を推定し、骨コラーゲンにおける同位体比の変化から、年齢ごとの食性の変化(すなわち離乳食の導入、増加、離乳完了)を検出するためのモデルを構築した。これによって、骨コラーゲンの窒素同位体比の変化から、実際に離乳力弐完了した年齢を推定することが可能となり、離乳習慣の変化による産児数増加の可能性を検討することが可能となった。ただし、母親における食性の変動をキャンセルせねばならず、さらにモデルを改良することが必要である。また、栄養ストレスなどを反映する歯のエナメル質減形成、幼児死亡パターン、乳歯の咬耗パターンの研究を行っている連携研究者と、2回の研究集会と1回の公開シンポジウム(於、日本人類学会大会)を実施し、さらに本研究に関するホームページを開設し、研究成果の発信を開始した。そのために、以下の研究を行った。1.古病理学的な研究では、縄文時代におけるエナメル質減形成のデータ採取を行った(連携研究者:澤田純明)。2.古人口学的研究では乳幼児死亡率の推定方法の改良のため、近世の堺市濠都市遺跡から出土した胎児骨・乳児骨で詳細な年齢推定を行った。また、乳幼児骨を多数包含している愛知県東海市・長光寺遺跡出土資料のクリーニング、副葬品の調査などを行った(連携研究者:長岡朋人・安部みき子・嶋谷和彦)3.同位体分析では窒素同位体比による離乳期推定法の確立するために、196070年代の乳幼児骨および乳製品における放射性ストロンチウム濃度のデータから、乳幼児骨における置換速度を推定し、新しい離乳期復元モデルを構築した。さらに同様のアプローチを、北部九州の渡来系弥生集団に対しても実施するため、具体的には、福岡県筑紫野市の隈・西小田遺跡から出土した弥生時代人骨について、乳幼児を中心に同位体分析のサンプルを採取した。4.縄文時代人骨の同位体に係る結果を中心に、日本人類学会骨考古学分科会シンポジウムとして「縄文生業の地域性と多様性をさぐる」を主催した。5.日本人形成に係る重要な人骨資料について、直接的に放射性年代測定を測定し、資料の帰属年代を確認した。

今年度は、東大博物館所蔵の弥生時代の頭蓋骨と、沖縄県白保竿根田原洞窟から出土した人骨について、測定を実施したところ、後者は更新世後期の2万から1万6千年前の人骨であることが明らかになった。以上の研究データをもちより、考古学的側面から乳幼児の死因や埋葬形式を研究している連携研究者(日本歯科大学・奈良貴史)などと議論をするために、研究集会を実施した。本研究では、縄文時代から弥生時代にかけての古人骨を対象に、古病理学的研究、古人口学的研究、同位体分析による離乳期推定法を組み合わせることで、渡来系弥生集団の人口増加に穀物由来の離乳食の利用が寄与しているという作業仮説を検証することを主な目的としている。そのために、平成22年度は以下の研究を行った。1.古病理学的な研究では、エナメル質減形成のデータ解釈法についての方法論的検討を実施した(連携研究者:澤田純明)。2.古人口学的研究では乳幼児死亡率の推定方法の改良のため、近世の堺市濠都市遺跡から出土した胎児骨・乳児骨で詳細な年齢推定を引き続き行った。また、乳幼児骨を多数包含している愛知県東海市・長光寺遺跡出土資料のクリーニング、副葬品の調査などを継続した(連携研究者:長岡朋人・安部みき子・嶋谷和彦)。3.同位体分析では窒素同位体比による離乳期推定法の確立するために、乳幼児骨における置換速度の年齢変化について、推定値の誤差に関する評価方法を確立した。この新しい離乳期復元モデルに関しては、昨年度、論文を執筆し、学術雑誌に投稿中である。また、このモデルを実際の古人骨資料に応用するために、北海道の続縄文文化に属する有珠モシリ遺跡から出士した乳幼児骨の窒素同位体データ39点について解析を行った。5.日本人形成に係る重要な人骨資料について、直接的に放射性年代測定を測定し、資料の帰属年代を確認した。今年度も引き続き、東大博物館所蔵の弥生時代の頭蓋骨と、沖縄県白保竿根田原洞窟から出土した人骨について、測定を実施した。以上の研究データをもちより、考古学的側面から乳幼児の死因や埋葬形式を研究している連携研究者(日本歯科大学・奈良貴史)などと議論をするために、研究集会を実施した(4月)。本研究では、縄文時代から弥生時代にかけての遺跡出土古人骨を研究対象として、これまで系統的に比較検討が行われてこなかった古人口学的研究とコラーゲンの同位体分析による離乳期推定法を組み合わせることで、渡来系弥生集団の人口増加に穀物由来の離乳食が寄与しているという作業仮説を検証することを主な目的とする。最終年度の平成23年度は下記の研究を実施した。1,古病理学的な視点から、エナメル質減形成の出現時期についての方法論的な見直しを反映して、あらたに縄文時代および弥生時代集団における幼少期の各種ストレス履歴を検討した。2.古人口学的な研究手法の改良として本研究で開発にとりくんだ、ベイズ推定を組み込んだ乳児死亡率推定法を用いて、あらたに縄文時代および弥生時代集団における乳幼児死亡パターンおよび死亡率を再検討した。3.先史時代の離乳・授乳習慣を推定するためのあらたな手法として本研究で開発にとりくんだ窒素同位体比の年齢別変動パターンの解析方法をもちいて、北海道の続縄文時代の有珠モシリ遺跡と、同じく北海道の中世オホーツク文化期のモヨロ貝塚集団の比較検討を行ったところ、有珠モシリ集団では妊娠期間中に母親が特殊な食事を送っている可能性と、初期乳児にも何らかの代替食品が与えられた可能性が示唆された。
液胞構築における酵母VAM3遺伝子産物の機能

酵母の液胞コンパートメントの構築に機能するVam3pは一次構造上、神経細胞のシナプス終端でのシナプス小胞の膜融合に関与しているタンパク質であるシンタクシンや,小胞体-ゴルジ装置間の小胞輸送に関与するSeb5p,あるいはゴルジ-細胞膜間の小胞輸送に関与するSso1p,Sso2pなどのタンパク質と高い相同性を示す.Vam3pの機能を明らかにする目的で以下の研究を行った.Vam3p特異的抗体の調製:大腸菌内でGST-Vam3pを大量発現させ,これを精製してウサギに免疫し,抗Vam3p抗血清を得た.これを,別に発現させ,精製した6X-His-Vam3pを用いてアフィニティー精製を行い,Vam3p特異的抗体を得た.Vam3pの細胞内局在:酵母細胞のライゼ-トを超遠心によって細胞分画を行い,得られた抗Vam3p抗体を用いてVam3pの局在を解析したところ,Vam3pは液胞画分に見いだされた.このことをさらに確かめるため,蛍光抗体染色法でVam3pの細胞内局在を解析すると,液胞の周辺,すなわち液胞膜が特異的に染色された.VAM3遺伝子破壊株での液胞蛋白質ソーティング:VAM3遺伝子破壊株を作成し,この株における液胞蛋白質carboxypeptidase Yの液胞への選別輸送をpulse label法により解析した.VAM3遺伝子破壊株においては,液胞蛋白質の液胞型への変換が遅れてはいるものの,他のClass Ivam変異株で見られたような細胞表層への誤輸送は見いだされなかった.以上の結果,Vam3pは液胞形成のおそらくは最後の,大きな液胞コンパートメントを構築する際の膜融合において機能していることが示された.酵母の液胞コンパートメントの構築に機能するVam3pは一次構造上、神経細胞のシナプス終端でのシナプス小胞の膜融合に関与しているタンパク質であるシンタクシンや,小胞体-ゴルジ装置間の小胞輸送に関与するSeb5p,あるいはゴルジ-細胞膜間の小胞輸送に関与するSso1p,Sso2pなどのタンパク質と高い相同性を示す.Vam3pの機能を明らかにする目的で以下の研究を行った.Vam3p特異的抗体の調製:大腸菌内でGST-Vam3pを大量発現させ,これを精製してウサギに免疫し,抗Vam3p抗血清を得た.これを,別に発現させ,精製した6X-His-Vam3pを用いてアフィニティー精製を行い,Vam3p特異的抗体を得た.Vam3pの細胞内局在:酵母細胞のライゼ-トを超遠心によって細胞分画を行い,得られた抗Vam3p抗体を用いてVam3pの局在を解析したところ,Vam3pは液胞画分に見いだされた.このことをさらに確かめるため,蛍光抗体染色法でVam3pの細胞内局在を解析すると,液胞の周辺,すなわち液胞膜が特異的に染色された.VAM3遺伝子破壊株での液胞蛋白質ソーティング:VAM3遺伝子破壊株を作成し,この株における液胞蛋白質carboxypeptidase Yの液胞への選別輸送をpulse label法により解析した.VAM3遺伝子破壊株においては,液胞蛋白質の液胞型への変換が遅れてはいるものの,他のClass Ivam変異株で見られたような細胞表層への誤輸送は見いだされなかった.以上の結果,Vam3pは液胞形成のおそらくは最後の,大きな液胞コンパートメントを構築する際の膜融合において機能していることが示された.