hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
液晶を駆動源としたモータの開発

液晶を駆動源としたモータの開発を目的として,理論研究および実験研究の両面から電場を印加した場合の液晶流動にアプローチを行った.理論研究にはLeslie-Ericksen連続体理論を用い,平衡平板間の液晶材料に電場を印加した場合に誘起される流動の計算を行い,電圧,平衡平板間隔,壁面チルト角,および壁面ツイスト角の影響を系統的に調べ,液晶による物体駆動を行う際の最適条件の同定を行った.これらの計算は,液晶中に浸された物体を移動させる場合と2平板に相対運動を生じさせる場合の2通りについて行った.一方,実験研究として,まず理論計算結果の確認を行った。2枚の固定された板ガラスの間に液晶材料(5CB)を注入し,電場によって誘起される流動の測定を行った.流れを可視化するために,2.5μmの微小なポリスチレン粒子を液晶中に混入し,粒子の移動を画像解析することによって流速を求めた.その結果,計算結果との十分な一致が見られた.さらに,2枚の板ガラスの内,一方をフリー(自由に移動できる状態)にし,電圧の印加によるガラス板の移動を観測した.その結果,液晶駆動型モータの開発可能性を明らかにした.ネマティック液晶の流動を定量的に記述することが可能であるLeslie-Ericksen理論を用いて,ネマティック液晶に電場を与えた場合に発生する液晶流動についての数値シミュレーションを行った.シミュレーションは全て有次元量を用いて行い,電極膜および配向膜を有する2枚の平行に固定された平板間のネマティック液晶材料(5CB)に5Vおよび10Vの電場を印加した場合について調べた.壁面配向条件(アンカリング条件)として,上下平板面共にチルト角1°,ツイスト角についてはシミュレーションパラメータとした.ツイスト角が0°の場合には,平板間の上部と下部に反対称形の速度分布が生じる.ツイスト角を変化させることにより,平板間に生じる速度分布の対称性が崩れ,ツイスト角が180°ではほぼ一方向の流れが得られることが確認された.5Vの印加電圧に対して発生する液晶流動の最大速度は数十μm/sである.電圧を増加することによって発生する速度も増加する.次に,発生した液晶流動が上部平板に及ぼす力についての解析を行った.液晶流動の発生と共に上部平板面でせん断応力が発生することが確認された.すなわち,上部平板および下部平板に相対運動を引き起こすことが可能であり,液晶モータの開発が可能であるとの知見を得た.液晶を駆動源としたモータの開発を目的として,理論研究および実験研究の両面から電場を印加した場合の液晶流動にアプローチを行った.理論研究にはLeslie-Ericksen連続体理論を用い,平衡平板間の液晶材料に電場を印加した場合に誘起される流動の計算を行い,電圧,平衡平板間隔,壁面チルト角,および壁面ツイスト角の影響を系統的に調べ,液晶による物体駆動を行う際の最適条件の同定を行った.これらの計算は,液晶中に浸された物体を移動させる場合と2平板に相対運動を生じさせる場合の2通りについて行った.一方,実験研究として,まず理論計算結果の確認を行った。2枚の固定された板ガラスの間に液晶材料(5CB)を注入し,電場によって誘起される流動の測定を行った.流れを可視化するために,2.5μmの微小なポリスチレン粒子を液晶中に混入し,粒子の移動を画像解析することによって流速を求めた.その結果,計算結果との十分な一致が見られた.さらに,2枚の板ガラスの内,一方をフリー(自由に移動できる状態)にし,電圧の印加によるガラス板の移動を観測した.その結果,液晶駆動型モータの開発可能性を明らかにした.
原生生物の系統と進化

本年度遺伝子解析の対象とした原生生物種は、ミトコンドリアをもたない寄生虫であるGiardia lamblia(ランブル鞭毛虫)、Entamoeba histolytica(赤痢アメーバ)、Glugea plecoglossi(アユ寄生虫)の3種、ミトコンドリアを有するが解析上その位置づけが重要となるTrypanosoma cruzi、および、チトクロームをもたないミトコンドリアを有するとされる寄生虫Blastocystis hominisの5種である。対象とした保存的蛋白質は、ペプチド鎖伸長因子EF-1αおよびEF-2、イソロイシルtRNA合成酵素(ileRS)などであり、これらについての推定アミノ酸配列データをもとに、アミノ酸置換に関するさまざまな確率モデルに基づいて真核生物内部の系統関係を最尤法により検討した結果、以下のことが明らかとなった。1.アユ寄生虫GlugeaのEF-1αは、明らかに真核生物型の特徴を示しているが通常の真核生物のものに比べると極めて特異的である。EF-1αの解析結果は、Glugeaの分岐がGiardiaよりもさらに早いとの可能性の高いことを示唆している。もしこれが真実であるとすると、Glugeaはミトコンドリアの細胞内共生が起こる以前の真核生物の祖先型により近い生物であるということになる。2.EF-1α、EF-2の解析はともに、Giardiaの分岐のすぐ後にTrypanosomaが分岐したとするSrRNAの一般的な解析結果を支持せず、Trypanosomaの分岐がミトコンドリアをもたないEntamoebaの分岐よりも後であるとの可能性の高いことを示唆している。ileRSや他の保存的蛋白質を含めて総合評価すると、(outgroup,(Giardia,(Entamoeba,(Trypanosoma))))という関係が尤もらしいとの結論が得られる。3.EF-1α、EF-2、ileRSのアミノ酸組成値は生物種間でほとんど偏っていない。このことは、保存的蛋白質に基づく解析がSrRNAに基づく解析に比べ、より頑健な推定を与えるであろうことを示唆している。
遠隔講義におけるプレゼンテーション技術の向上を図る教師訓練プロブラムの開発・評価

本研究では,以下に示す各項目に関する教育実践研究を実施した。1.遠隔講義等メディアを介した授業の教育効果についての実証2.プレゼンテーション技術向上を図るテキスト教材及びマルチメディアCD教材の開発3.関発されたテキスト教材による本教師訓練プログラムの実施・評価4.IT利活用による衛星・電話回線利用による遠隔授業の実証5.異文化間のコミュニケーションの改善を図る日本語学習用マルチメディア教材の開発6.大学院遠隔講義用のビデオ教材の開発対面授業に加えて,SCS利用による遠隔授業での授業者のプレゼンテーション分析等を通して,映像等メディアを介した教授者のプレゼンテーション技術について重要となる要素と改善点を実証した。さらに,情報教育に関する教師訓練プログラムのコンテンツとして,テキスト教材『情報社会を生き抜くプレゼンテーション技術-相互理解のための自己表現-』を出版した。本テキスト教材は,職種を問わずコミュニケーション能力の育成やプレゼンテーション技術訓練用として広く利用された。開発された情報教育の研修内容はCS利用による大学院遠隔教育番組として採用されビデオ教材化された。加えて,本テキスト教材による教師訓練プログラムの実施・評価を通して,情報教育研修内容・方法(主にプレゼンテーション技術),及び現職教員のための授業技術に関する研修内容・方法(主にマイクロティーチング)について実証した。また,テレビ電話会議システム利用の国内小中高等学校間や海外(タイ王国・英国)との遠隔交流学習,SCS利用の大学間での遠隔公開授業・シンポジウムを実施した。さらに,文部科学省メディア教育開発センターでの教員養成課程の学生のためのCD教材の開発に協力した。初年度(11年度)は,以下に示す各項目に関する教育実践研究を遂行した。1.マイクロプレゼンテーション(教員,国際協力派遣専門家,地方自治体国際協力担当者)2.現職教員によるマイクロティーチング及び摸擬授業3.SCS及びTV会議システムを利用した遠隔授業及び学校間コミュニケーション4.伝言,描画,非言語による情報伝達の学習5.電子メールおよびHPを利用したコミュニケーション6.教育成果向上をめざした情報発信・受信者双方における評価シートの開発マイクロプレゼンテーションに関する各実践は,JICA国際協力総合研修所における専門家派遣前研修,地方自治体社会教育指導者対象の情報教育研修,地方自治体職員対象の国際協力担当者研修,タイ国教員対象の日本人教員によるプレゼンテーション等,広く実施した。また現職教員による摸擬授業は,インターネットの教育利用と「総合的な学習の時間」の融合を目指し開発した教師訓練プログラムである。これは,マイクロティーチングを応用したものであるが,演劇性を取り入れたことが特徴で,教師の表現・伝達能力(プレゼンテーション能力)の向上により主眼をおいた実践である。本教師訓練プログラムの試行は広く好評を得,京都府教育委員会における2度の実践の後,文部省中央研修(つくば)においても試行的に実施できた。TV会議システム利用の遠隔交流学習に関しては,国内および海外(タイ国)とで実施した。SCSによる遠隔授業に関しては,教授者のプレゼンテーション分析,及びTV放送教育番組の講義分析を通して映像等メディアを介した教授者のプレゼンテーション技術について重要となる要素および改善点についていつかの参考となる知見を得た(日本教育情報学会論文賞受賞,1999)。さらに実践の一貫として,国際理解教育をテーマにしたシンポジウムを山口大学で開催(12月)した。これらをまとめた中間報告書を発刊し,各関係者へ広く配布した。1.遠隔講義等メディアを介した授業の授業効果についての実証2.プレゼンテーション技術向上を図るテキスト教材及びマルチメディアCD教材の開発3.開発されたテキスト教材による本教師訓練プログラムの実施・評価4.IT利活用による衛星・電話回線利用による遠隔授業の実証5.異文化間のコミュニケーションの改善を図る日本語学習用マルチメディア教材の開発6.大学院遠隔講義用のビデオ教材の開発対面授業に加えて,SCS利用による遠隔授業での授業者のプレゼンテーション分析等を通して,映像等メディアを介した教授者のプレゼンテーション技術について重要となる要素と改善点を実証した。

さらに,情報教育に関する教師訓練プログラムのコンテンツとして,テキスト教材『情報社会を生き抜くプレゼンテーション技術-相互理解のための自己表現-』を出版した。本テキスト教材は,職種を問はずコミュニケーション能力の育成やプレゼンテーション技術訓練用として広く利用された。開発された情報教育の研修内容はCS利用による大学院遠隔教育番組として採用されビデオ教材化された。加えて,本テキスト教材による教師訓練プログラムの実施・評価を通して,情報教育研修内容・方法(主にプレゼンテーション技術),及び現職教員のための授業技術に関する研修内容・方法(主にマイクロティーチング)について実証した。また,テレビ電話会議システム利用の国内小中高等学校間や海外(タイ王国・英国)との遠隔交流学習,SCS利用の大学間での遠隔公開授業・シンポジウムを実施した。さらに,文部科学省メディア教育開発センターでの教員養成課程の学生のためのCD教材の開発に協力した。
へき地小規模学校教員養成の歴史と現状-附属小学校単級教場・複式学級と教員養成カリキュラムの分析を中心に-

附属学校に関する資料は筆者が調べた各大学図書館にはほとんどなく、附属学校任せになっているようであるが、附属学校では資料の系統的保存が不十分で、特に他大学附属校等から寄贈されてきたはずの古い文献が、あまり保存されていないようである。この科学研究費のお陰で、全国各地に散在する附属学校史や師範学校史に関する資料を本学図書館岩見沢分館にまとめて収集することができたが、それらを考察して、戦前における単級複式教育や農村学校等、県内の学校形態の実情に応じた教員養成の努力から学ぶところが多かった。特に、附属小学校単級教場や複式学級、代用附属学校、地方教育実習の制度がそうであった。しかし、教育実習以外の授業科目には単級複式教育や農村教育は特設されておらず、また、教育学分野の教科書の中でも、それほど特筆されていなかった。戦後の教員養成系大学学部におけるへき地教育関係カリキュラムについても調査を行なったが、回答のあった43大学中、へき地複式教育関係授業が現在開設されているのは5大学、現在は開設されていなが以前に開設されていた大学が10大学であった。なお、教育実習にへき地教育を含む大学は8大学、複式学級を含む大学は12大学であった。本研究成果の一部は、平成6年8月の日本教育学会(へき地小規模校教育研究の国際的意義と課題」)と10月の日本教育制度学会(「へき地小規模校教育についての教育制度論的一考察」)での研究発表の際にも取り上げて報告した(それらは当該学会紀要に投稿中)が、本研究成果の体系的報告は、平成7年度科学研究費一般学術図書出版助成を申請中の「へき地小規模校教育研究序説」(多賀出版、平成8年2月予定)の第一部第4章で行なっている。
神経性やせ症の治療ステージ進展に伴う脳糖代謝とデフォルトモードネットワークの変化

対象者は浜松医科大学附属病院で入院治療を行う神経性やせ症と診断される1840歳の女性20名および健常対照者20名とする。入院後2週間以内(T0)と、BMI 16を超えた体重回復期(T1)の身体状態の回復前後に安静時fMRI (rs-fMRI)と18F-FDG PETおよび症状評価を受けた患者について、退院1年後(T2)にも追跡調査として同一の評価を行う。健常者については3ヶ月程度の期間をおいて同一の検査を行い、さらに1年後に検査を行う。これにより、神経性やせ症の身体状態と精神病理の回復過程それぞれにおける脳内メカニズムを明らかにする。
酸化LDL受容体を介した脈絡膜新生血管形成機構の解明及び治療開発に関する研究

1)黄斑下手術で採取した新生血管膜内には多数のマクロファージを認めたが、その一部に動脈硬化に重要とされる主要なスカベンジャー受容体のクラスA受容体(SR-A)陽性細胞を認めた。加齢黄斑変性症以外の新生血管膜にも同様の所見を認め、新生血管進展に寄与する可能性が示唆された。2)野生型及びLOX-1遺伝子欠損(LOX-1 KO)マウスで、レーザー誘導脈絡膜新生血管誘導モデルを作成した。野生型ではレーザー照射後RNAレベルでのLOX-1の誘導を確認した。またマトリクスメタロプロテアーゼ前駆体の発現上昇と活性化を認めたが、LOX-1 KOマウスでは前駆体発現及び活性化が抑制されていた。さらに照射2週間後には野生型では93%に新生血管を認めたが、LOX-KOでは43%に減少していた。以上よりLOX-1が新生血管の形成過程で主要な役割を果たしている事が示唆された。3)ラットレーザー誘発脈絡膜新生血管(CNV)モデルを作製し、高脂血症、動脈硬化でのプラーク形成に抑制効果のあるHMG-CoA還元酵素阻害薬(ピタバスタチン)のCNVへの効果について検討した。ピタバスタチンの前投与により、レーザー照射部位の蛍光漏出、CNV面積は優位に低下していた。CNV厚も投与群で薄い傾向があり、ピタバスタチンは実験的CNVを抑制する効果があることが示唆された。1)黄斑下手術により採取をした脈絡膜新生血管膜に対する免疫組織化学的研究既に酸化型LDL受容体(スカベンジャー受容体)の一つであるLOX-1局在を証明した(Arch.Ophthalmol.122;1873,2004)が、動脈硬化に重要とされる主要なスカベンジャー受容体のクラスA受容体(SR-A)の免疫組織学的検討を行った。新生血管膜内には多数のマクロファージ(KP-1陽性細胞)を認めたが、その一部にSR-A陽性細胞を認めた。2)レーザー誘導脈絡膜新生血管モデルを用いた、LOX-1の脈絡膜新生血管形成に及ぼす影響の検討野生型(C57BL/6)マウス及びLOX-1遺伝子欠損(LOX-1 KO)マウスの網膜に、一定の条件でレーザー照射し、脈絡膜新生血管誘導モデルを作成した。照射後の後眼部の組織でのLOX-1の発現をreal-time RT-PCRにて検討し、MMP-2及び9の発現をgelatinザイモグラフィーにて検討した。また照射後2週間後の脈絡膜新生血管を形態的に定量化した。野生型ではレーザー照射後24-48時間後にかけてRNAレベルでのLOX-1の誘導を確認した。また照射3-5日後にMMP-2,-9前駆体の発現上昇と活性型MMPを認めるが、LOX-1 KOマウスでは前駆体発現及び活性化が抑制されていた。また照射2週間後の蛍光造影での新生血管検出では、野生型では93%に新生血管を認めたが、LOX-KOでは43%に減少していた。以上よりLOX-1が新生血管の形成過程で主要な役割を果たしている事が示唆されている。3)眼内容液のプロテオミクスを用いた解析平成17年度より脈絡膜新生血管の発症機序、進展にスカベンジャー受容体が関与している可能性が示唆された。新規治療法開発のため本年はこの様な高脂血症、動脈硬化でのプラーク形成に抑制効果のあるHMG-CoA還元酵素阻害薬の脈絡膜新生血管に対する効果に関して本年度は検討を行った。1)実験的脈絡膜新生血管膜モデルに対するHMG-CoAレダクターゼ阻害薬の効果検討レーザー誘発脈絡膜新生血管(CNV)モデルを作製し、HMG-CoA還元酵素阻害薬(ピタバスタチン)のCNVへの効果について検討した。方法はオス6週齢のBrown Norwayラットの両眼底にレーザー照射を行い、CNVモデルを作製した。

ラットはピタバスタチン内服(ピタバスタチン1mg/kg/day、n=14)群とコントロール群(n=14)に分け、投与はCNV作製より1日前より行い14日間行った。モデル作製14日後に蛍光眼底造影(FA)を行い、レーザー部位の蛍光漏出の程度をCNVスコア(スコア0-3の4段階)で評価した。FITC-dextrarを灌流して眼球を摘出、フラットマウント標本とし、蛍光顕微鏡で撮影しCNV面積(FITC-dextran size)を比較検討した。一部の摘出眼球はCNV厚を観察するために組織学的検査(H&E染色)を行った。結果はFAのCNVスコアはコントロール群が1.889±0.12だったのに対し、ピタバスタチン群は1.356±0.085で有意に低かった(p<0.05)CNV面積はコントロール群が41.24±2.48、ピタバスタチン群が29.51±2.85(×10^3μm^2)で有意に抑制された(p<0.05)。CNV厚もコントロール群に比ベピタバスタチン群のものは薄い傾向にあった。以上よりピタバスタチンは実験的CNVを抑制する効果があることが示唆された。平成17年度に行った、1)黄斑下手術により採取をした脈絡膜新生血管膜に対する免疫組織化学的研究2)レーザー誘導脈絡膜新生血管モデルを用いた、LOX-1の脈絡膜新生血管形成に及ぼす影響の検討に関しては現在論文投稿準備中である。
バレイショ塊茎形成物質の化学的研究

短日条件下(7月下旬8月上旬)圃場で生育したバレイショ(ダンシャク)葉100kgを収穫し, 70%エタノール液に浸漬後常法によりn-ヘキサン,酢酸エチル,水の各可溶部に振り分けた.活性は酢酸エチル可溶部と水可溶部に認められたので本年度は,まず水可溶部の活性物質の単離を行った.精製を以下の操作で行った.活性炭カラムクロマトグラフィー→Dowexlx4は11g得られ,培地中750ppm濃度で塊茎を形成した.次に高速液体クロマトグラフィーにより精製を進めた. μ+Bondapak C_<18>mgAminexHPX-87H→Resolve C_<18>mgNovapak C_<18>3回.以上の操作で活性物質2.7mgを単離した(27μg/kg,新鮮葉).本物質は,濃度0.1ppmで十分に塊茎を形成し, 0.01ppmでも活性を発現した.濃度を高めると,比例して活性も高くなった.種々のスペクトルデータから,水可溶部の活性物質の化学構造を3-oxo-2-(5′-3-D-glucopyranasyloxy-2′-cis-pentenyl)-cyclo-pentane-1-aletic acidと決定した.本物質は文献未記載の新化合物である.本研究で用いた生物検定法を使用し,塊茎形成作物(キクイモ,チョロギ)と非塊茎形成作物(ビート,トウモロコシ,ナス,ダイズ,サツマイモ,トマト)の検定を行なった.全作物葉の水可溶部と酢酸エチル可溶酸性区は共にバレイショ塊茎を形成した.この事は,本物質あるいは類似物質が植物界に普遍的に存在し,塊茎形成以外の生活環制御にも係っている可能性を示した.短日条件下(7月下旬8月上旬)圃場で生育したバレイショ(ダンシャク)葉100kgを収穫し, 70%エタノール液に浸漬後常法によりn-ヘキサン,酢酸エチル,水の各可溶部に振り分けた.活性は酢酸エチル可溶部と水可溶部に認められたので本年度は,まず水可溶部の活性物質の単離を行った.精製を以下の操作で行った.活性炭カラムクロマトグラフィー→Dowexlx4は11g得られ,培地中750ppm濃度で塊茎を形成した.次に高速液体クロマトグラフィーにより精製を進めた. μ+Bondapak C_<18>mgAminexHPX-87H→Resolve C_<18>mgNovapak C_<18>3回.以上の操作で活性物質2.7mgを単離した(27μg/kg,新鮮葉).本物質は,濃度0.1ppmで十分に塊茎を形成し, 0.01ppmでも活性を発現した.濃度を高めると,比例して活性も高くなった.種々のスペクトルデータから,水可溶部の活性物質の化学構造を3-oxo-2-(5′-3-D-glucopyranasyloxy-2′-cis-pentenyl)-cyclo-pentane-1-aletic acidと決定した.本物質は文献未記載の新化合物である.本研究で用いた生物検定法を使用し,塊茎形成作物(キクイモ,チョロギ)と非塊茎形成作物(ビート,トウモロコシ,ナス,ダイズ,サツマイモ,トマト)の検定を行なった.全作物葉の水可溶部と酢酸エチル可溶酸性区は共にバレイショ塊茎を形成した.この事は,本物質あるいは類似物質が植物界に普遍的に存在し,塊茎形成以外の生活環制御にも係っている可能性を示した.
アゲハチョウ飼育教材の開発

アゲハチョウは、鱗翅目アゲハチョウ科に分類されるチョウの仲間である。今回は、申請者が開発したアゲハの人工飼料(羽化率80%)を利用してアゲハチョウの教材を作成することにした。チョウの飼育教材は、全国の小学校(3年生の単元、チョウを育てよう)で使われており橿原市昆虫館で開発したモンシロチョウ教材(約300セット)、オオゴマダラ教材(約200セット)がすでに学校現場で使用されている。モンシロチョウ教材は市内をはじめ、大阪府、京都府や東日本大震災で被災した岩手県山田町と宮古市に提供している。オオゴマダラ教材も沖縄県石垣市の全小学校で活用されている。そこで、今回開発したアゲハ教材を小学校の教員30名に対して平成27年から平成28年にかけて実験的に使用してもらいアンケート調査を行った。その結果、4名の教員しか成虫にできなかった。その主な原因は、人工飼料の制作とその飼育方法の不慣れからくるものであった。また、アンケートの中では、モンシロチョウの発生の単元の時間数(10時間前後)に合致しており、アゲハチョウの発生は約20日25日が必要であり教育計画がたてにくい。設計した飼育ケースが紙ベースであるので耐水性に課題がある等の意見を頂いた。アゲハチョウとモンシロチョウを教材として使用した時の指導内容の教育効果は、アゲハチョウのほうが高いことが示されている(授業「アゲハチョウの不思議を探る」をめぐって、村上忠幸、京都教育大学教育実践研究紀要2011, (11)49-58)。教育効果が高くても教育現場へ導入するには今回の教材は、改良が必要である。特に、人工飼料の作り方をさらに簡素化する必要がある(一個体の幼虫を成虫にまで育てるのにミカンの葉であれば3040枚(葉身5cm程度)必要である。)。発生についての期間が指導単元の時間数と異なるのは、現場の教員がアゲハチョウを教材として使用しない要因でもある。比較研究として、外来種であるミカン科植物のヘンルーダ(Ruta graveolens)(別名:アゲハ草)1本(50cm)を食草としてナミアゲハ4個体を飼育したが成虫にすることができなかった。原因は、アリやハチによって狩られてしまった。外来種であるヘンルーダを使用するのも、管理が必要である。学校現場で教材として使用するには、指導者の負担をできるだけ少なくし、子どもたちにより分かりやすい教材が必要である。今後、更に改良を進め、総合的な学習の時間や社会教育での活用を視野に入れた教材として活用できるように取り組んでいく。)。
離島における慢性病の家族ケアに及ぼす諸因子の抽出と援助介入のタイプと方法の研究

地域の文化が伝統的にひきつがれている瀬戸内海のB島において、慢性疾患者の家族ケアがどのような文化的因子によって影響されているかをしるために1995-1996年にかけて、当島全世帯、750を対象に、暮らしと健康に関する調査、回収率、70%、およびフィールドワークとして介護経験者を対象にインタービューと家庭訪問をおこなった。インタービューは30名の対象者を調査員が1対1でおこない、当島の診療所、店、個人の家でおこなつた。以上の結果、家族ケアの思考と行動はタテ社会独特な価値観より表現されたものであることがあきらかにされ、家族ケア継続促進因子、妨害因子が抽出され、さらに、年代層による思考と行動の相異が統計的に有意にあらわれた。家族ケアの思考は優位をしめたがその考え方や方法は30代と40代とはことなつた。同年の資料の結果をもとにして、1996-1997年に家族ケアが効果的に継続されていくために看護専門職としての援助方法とそのタイプを提案する調査として、町おこし運動が考えられ、よりよい効果的な家族ケアをするための住民の意識改革に関して、次の世紀を背負っていく若年層の全中学生、165名を対象に2回、7月と11月にわたり町内活動意識調査と暮らしと健康にかんするアンケート及び町ずくりにかんする作文を書かせた。全中学生のうち男子86名、女子79名、12歳-15歳の者、99%の参加をえた。また家庭訪問は再度おこない、フィールドワークとして写真撮影、ビデオ撮影をつずけ、当島たいざい日数は合計50日となった。意識改革についての効果としてはすでに県の2年間にわたって福祉体験学習がおこなわれていたので、そのフォローアップの調査をおこなった。2回にわたるアンケートの回収率は99%であつた。以上の結果、家族が家族の者の世話をするという意識と価値観は多数をしめ施設利用を考えるものは21%であった。町おこしに関して、前年度の成人のアンケートと同様な希望をしめしていたが、当島に一生暮らしたくない者が73.5%であったことは、家族ケアを次の世紀にひきつずいていくことに関しての課題である。福祉体験に関する意識と行動の変化は過半数の者が障害者や老人に対して親切にしようとか役に立ちたいと思うなど意識改革に効果的に影響している。1.坊勢島における慢性病の在宅ケアにおよぼす諸因子の抽出をこころみた。研究期間は1995年5月-1996年3月にいたる。研究方法は、インタービュー、観察、写真、及びビデオ撮影により、データーを収集、記録した。又、42項目よりなるアンケート調査を750世帯に配付し、70%を回収し、統計分析、資料作成、印刷をおこなった。2.諸因子として考慮される現象としてカイニ乗検定により年令層間に有意差が認められた項目は次の通りである。1)家族の者が終末期の場合の介護者としての希望(場所・人物・手段)(χ^2(DF16)=23.7,P<.10)40代の介護者は、在宅ケアを行い、医師の往診を希望し、病人のためのショートステイ施設を要望している。

30代も在宅ケアを行うが、ホームヘルパーや介護機器の貸し出しを希望している。2)自分の終末期に対する介護の要望の場所と人物(χ^2(DF12)=24.7,P<0.5)40代では、子供や身内の者に在宅ケアをしてもらいたい者は皆無で医療施設入院の希望が多い。30代では、在宅ケアを家族のものにしてもらいたいと希望している。3.全体的に自分の終末期に関する在宅ケア希望は、30代を頂点に70代に至るほど減少している。島の現状は、医師一人の診療所が1ケ所あるだけで、在宅ケアは伝統的に、嫁や配偶者によって行われている。家族構成は3世帯が20%、4世帯が18%、2世帯が18%の家族が主であり介護力はある。しかし、援助可能な血縁家族がいないものもある。4.産業は漁業中心で、裕福な地域で、持ち家一軒家は70%以上である。介護のための在宅改善は希望多く、トイレ、風呂場、段差などの改善は解答者524名中220名、42%、病室を別に造りたい者は99名、19%である。インタビューをした介護経験者の20名は介護上の住宅構造の不便さを訴えるものはなく、長期にわたる精神的ストレスの訴えが主であった。5.島の地形は崖状であり、頂上の住宅より診療所に通院することや、医師の往診は非常に不便である。交通手段は徒歩しかないところが多い。6.公的保健医療福祉施設が島外にあり、医療サービス、特に事故の救急医療、重症者の医療、専門医の不在などのため、診療所のプライマリ-・ヘルスケア及び慢性病の在宅ケアの活動に影響を与えている。家族による在宅ケアが地域文化の伝統として,また,地理的及び医療サービス施設分布条件により引き継がれていることが一年目の調査で明確化されたので,当研究は在宅ケアの援助の方法とし町興し運動が効果的な援助計画に結びつくと思われ,そのために住民の意識改革について焦点をあてた。手始めとして,当研究は成人層ではなく若年層である当島中学生,165名を対象に調査を開始した。1995年に当県によって当島中学生を対象に2年間にわたる福祉体験活動推進研究が行われていたので,授業時間を割いて同じような福祉体験活動プログラムをもう一度繰り返すことなくそのフォローアップを試みた。この体験活動は全島住民も参加しており,当研究がAction Researchとして試みようとした活動の多くがすでに実践されていたからである。当該研究期間1996年5月より1997年3月に至った。アンケート調査を7月と11月に,町興しに関する作文,塾での集団インタビュー,診療所及び当町の老人施設のあるI島の施設長のインタビューを行った。対象中学生は165名,1年生61名(男子37名,女子24名),2年生55名(男子31名,女子24名),3年生49名(男子18名,女子31名)であり,13歳,14歳が全体の63%,全男子数86名,全女子数79名であった。一回目の当島の暮らしと健康に関する意識調査の結果は,今の生活に満足している(71%),家族や近隣の人と話し合うのがあまり好きではない(62%),また,誰が病人の世話をするべきかは家族の者であるという答えが最高で,施設利用希望は21&,また,一番関心のあることは勉強と遊びであり,勉強の時間を割いて家事の手伝いをするというのは27%,当島で一生暮らしたいと思わない者は73.5%であった。2回目の調査は県の福祉体験のフォローアップを行い,回収率99%(163)であった。
可観測な環境でのテスト設計と診断容易化手法に関する研究

本研究において得られた主な成果は次の通りである.1)全可観測な環境での論理回路のテスト容易化設計全可観測な環境でのテスト容易な論理回路として,k-UCNAND回路を提案し,更にこの一般化したモデルとしてk-UCP回路を提案した,対象故障は,縮退故障とスタックオープン故障であり,それぞれの場合について必要なテストパターン数はk+1,k(k+1)+1になることが示された.さらに,これを全可観測な順序回路に拡張し,それに対するテスト手法を提案した.2)全可観測な環境でのテストパターン生成全可観測な環境として,回路内部の信号線が観測可能であるという前提のもとでは,故障の影響を外部出力に伝搬させる必要がなく,故障検出に際して信号値が割り当てられる入力端子の数を少なくすることが可能になり,複数個の故障を同時に検出するテスト生成が容易になる.さらに,この手法を順序回路のテスト生成手法にも適用し,従来手法に比べてテストパターン数が十分少なくなることを示した.3)全可観測な環障での故障診断故障位置の指摘をするためには,故障表を実用的な大きさに圧縮する必要があり,本手法ではテストベクトルペアの印加に対する応答による故障候補の絞り込みと,電子ビームテスタにより故障位置の絞り込みを反複利用する.この手法は,観測容易化設計によらない通常の組合せ回路に対する取扱いが可能であり,対象故障として多重故障の存在を許している。また,この手法は直接故障表を用いないので、計算に必要な記憶容量も相対的に少なくてすむことが特長である.電子ビームテスタを用いる診断手法の一般化しとて,ガイデッド・プローブ法による故障診断法を提案し,ベンチマーク回路上での実験を行いその効率を評価した.本研究において得られた主な成果は次の通りである.1)全可観測な環境での論理回路のテスト容易化設計全可観測な環境でのテスト容易な論理回路として,k-UCNAND回路を提案し,更にこの一般化したモデルとしてk-UCP回路を提案した,対象故障は,縮退故障とスタックオープン故障であり,それぞれの場合について必要なテストパターン数はk+1,k(k+1)+1になることが示された.さらに,これを全可観測な順序回路に拡張し,それに対するテスト手法を提案した.2)全可観測な環境でのテストパターン生成全可観測な環境として,回路内部の信号線が観測可能であるという前提のもとでは,故障の影響を外部出力に伝搬させる必要がなく,故障検出に際して信号値が割り当てられる入力端子の数を少なくすることが可能になり,複数個の故障を同時に検出するテスト生成が容易になる.さらに,この手法を順序回路のテスト生成手法にも適用し,従来手法に比べてテストパターン数が十分少なくなることを示した.3)全可観測な環障での故障診断故障位置の指摘をするためには,故障表を実用的な大きさに圧縮する必要があり,本手法ではテストベクトルペアの印加に対する応答による故障候補の絞り込みと,電子ビームテスタにより故障位置の絞り込みを反複利用する.この手法は,観測容易化設計によらない通常の組合せ回路に対する取扱いが可能であり,対象故障として多重故障の存在を許している。また,この手法は直接故障表を用いないので、計算に必要な記憶容量も相対的に少なくてすむことが特長である.電子ビームテスタを用いる診断手法の一般化しとて,ガイデッド・プローブ法による故障診断法を提案し,ベンチマーク回路上での実験を行いその効率を評価した.本年度の研究の主な成果は次の通りである。1)全可観測な環境でのテスト容易な論理回路として,kUCーNAND回路を提案し,その性質を調べた。ここで全可観測な環境とは,すべての論理ゲ-トの出力線が観測可能であることを意味する。この回路の特徴は,全可観測な環境では,固定長のテストパタ-ンで,すべての縮退故障およびスタックオ-プン故障をテストすることが出来ることであり,その長さは,それぞれk+1,k(k+1)+1である。ここで,kは理論ゲ-トのファンイン数であり,通常は2か3であり,非常に短いテストパタ-ンが得られる。この結果は,電子情報通信学会論文誌及び1990年の耐故障計算国際会議(FTCSー21)で報告した。2)種々の論理回路について全可観測な環境でのテスト生成,故障診断表の作成,故障位置指摘を行なうために,ワ-クステ-ションシステムを構築した。3)任意の論理回路をkUCーNAND回路に変換するためには,付加ゲ-トと付加入力が必要となる。しかし,最小付加数を見つけるアルゴリズムは,NP完全であるので,近似解を求る手法を用いてベンチマ-ク用の回路変換を行ない,付加ゲ-ト数の評価を行なった。この結果については,1990年の国際テスト会議(ITC90)で報告した。4)kUCーNAND回路が全可観測であるとして,故障診断を行なうアルゴリズムを開発し,ベンチマ-ク回路を用いて故障診断の模擬実験を行ない,電子ビ-ムテスタ-を用いる場合の実行時間などその効率について評価を行なった。大規模回路の取り扱いを可能にするため,故障診断表の階層化を行ない故障診断アルゴリズムを開発した。この結果は1990年度の「電子ビ-ムテスティングシンポジウム」で発表した。本年度の主な研究成果は次の通りである。

1.前年度では,可観測な環境でのテスト容易な論理回路として,kーUCNAND回路を提案したが,これを任意の論理素子を含む回路に一般化したモデルとしてkーUCP回路を提案し,テストパタ-ンの種類は2倍になるが従来と同じテストパタ-ン長でテストおよび故障診断が出来ることを示した。kーUCP回路およびそれに対するテスト手法についてはIEEEのトランザクションに投稿し,1992年5月号に掲載の予定である。2.kーUCP回路は組み合せ回路を対象としたものであるが,これを全可観測な順序回路に拡張し,それに対するテスト手法について考察した。順序回路としては,スキャンパスを持つ場合に着目し,スキャンパスの構成とテスト容易化のための付加回路を同時に考慮することにより付加ゲ-ト数を少なくする手法を提案した。順序回路についての議論は電子情報通信学会英文誌に投稿し,論文として採録が決定されている。3.kーUCP回路の場合にはテストは容易であるが,付加回路を要求するという意味では好ましくない。通常の論理回路に対して,全可観測とした場合にどれだけのテストパタ-ンが要求されるかという立場で,テストパタ-ン数を最小にする手法を検討した。ベンチマ-ク回路での実験により,外部出力のみが可観測とするのに比べて大幅にテスト数の減少がはかれる。この結果は,電子情報通信学会FTS研究会で報告した。4.上で述べた手法を大規模回路に対して電子ビ-ムテスタ-を用いるテスト手法に応用するためには,更にテストパタ-ンの圧縮を行う必要があり,動的な圧縮手法を用いたテストパタ-ンの圧縮について考察した。これについては,今年度の電子ビ-ムテスティングシンポジュウムで報告した。この結果を応用して電子ビ-ムテスタ-上で実用的な診断が出来るアルゴリズムを検討中である。本年度は全可観測な環境での故障診断に関する研究を中心に行った。その主な成果は次の通りである。1)故障位置の指摘をするためには,故障表を実用的な大きさに圧縮する必要がある。本手法では,テストベクトルペアの印加に対する応答による故障候補の絞り込みと,電子ビームテスタによる故障位置の絞り込みを反復利用している。この手法は、観測容易化設計によらない通常の組合せ回路に対する取扱いが可能であり,対象故障として多重故障の存在を許している。また,この手法は直接故障表を用いないので,計算に必要な記憶容量も相対的に少なくてすむことになる。この手法を用いた実験結果を,日本学術振興会132委員会第121回研究会(電子ビームテストシンポジュウム)で報告した。2)本研究では全可観測な環境としてすべてのゲート出力が観測可能であるとした。しかし,故障診断という観点からすれば十分条件ではあるが必ずしも必要条件ではない。全可観測という条件を外し,外部出力だけが観測可能とした場合について多重故障を対象にその故障診断について考察した。この成果,電子情報通信学会FTS研究会で報告した。3)電子ビームテスタを用いる診断手法の一般化として,ガイデッド・プローブ法による故障診断について考察した。故障診断を高速化するためには,観測信号線数の削減が必要であり,その解決法として故障診断表をもちいる手法と,回路のネットリストから計算する方法について考察した。これら両手法を実用化するために,故障確率の概念を導入し故障状況を一般化し,ベンチマーク回路に対してこれらの手法を用いた実験を行い,その有効性について考察した。この成果は論文として,電子情報通信学会英文誌に投稿中である。
トランスジェニックフィッシュの手法による、神経活動に変化を加える系の開発

本研究の目的は、ゼブラフィッシュを用いて、特定のクラスの神経細胞を不活化させることにより脊髄神経回路機能を解析することである。研究を進めるにあたり、まず、発現誘導システムを構築した。なぜならば、神経細胞の機能を不活化させる遺伝子、たとえばテタナス毒素遺伝子を、直接、遺伝子(たとえばChx10)の発現制御領域のもとで発現させた場合、その魚は性成熟の前の段階で致死となりラインが確立できないと予想されるからである。この目的のため、昨年度は、Gal4-UASによる発現誘導システムを構築した。今年度は、Gal4-UASに加えて、Cre-loxPによる発現誘導システムの構築に成功した。次に、昨年度に確立されたGal4-UASシステムを用い、テタナス毒素がゼブラフィッシュでうまく働くかどうかを問う研究をまず行った。この目的のため、神経細胞全体で発現を促すHuCプロモーターのもとでGal4を発現するラインと、UASプロモーターのもとでテタナス毒素を発現するラインを作製した。それらを掛け合わせたところ、すべての神経細胞でテタナス毒素が発現し、全く動かない魚を得た。したがって、Gal4-UASシステムとテタナス毒素の双方ともうまく機能していることが示すことができた。現在、Chx10陽性細胞で、テタナス毒素を発現させるコンストラクト(Gal4-UASおよび、Cre-loxPシステム)をもつトランスジェニックフィッシュを作製中である。本研究を進めるにあたり、発現誘導システムが必要である。なぜならば、神経細胞の機能を不活化させる遺伝子、たとえばテタナス毒素遺伝子を、直接、遺伝子(たとえばEn1)の発現制御領域のもとで発現させた場合、その魚は性成熟の前の段階で致死となりラインが確立できないと予想されるからである。このため、本研究ではGal4-UASシステムを取り入れることにした。このシステムでは、2つのストレインの掛け合わせ(たとえば、En1::Gal4とUAS::TeNTとの掛け合わせ)で発現誘導を行う。1つの問題点として、トランスジェニックゼブラフィッシュ作製の際に独立のマーカーシステムが開発されていないため、PCRによるgenotypingを必要とし、ラインの確立がたいへん煩雑になるということが予想された(現在までに作製されているトランスジェニックフィッシュは、申請者自身のものも含め、ほぼすべて蛍光タンパクの発現でスクリーニングがなされている).そこで、蛍光タンパク質を発現する独立のマーカーシステムの確立を目指した。具体的には、rod-opsinのプロモーターに赤色蛍光タンパク質をつないだもの(Rh1::DsRed)が独立マーカーとして機能するか調べた(トランスジェニックフィッシュでは目に赤い蛍光を発する)。モデルケースとしてUAS::GFP、およびHuC(汎神経細胞プロモーター)::Gal4のコンストラクトにこのマーカーをつないでトランスジェニックフィッシュを作製し(目の色でスクリーニング)、お互いのストレインを掛け合わせたところ、神経細胞すべてでGFPの発現が誘導できることが確認された。すなわち、独立マーカーでスクリーニングを行うことが可能な、Gal4-UASシステムがゼブラフィッシュで確立された。ついで、トランスジェニックゼブラフィッシュ作製効率の向上を目指した。DNAコンストラクトにI-SceIのサイトを導入し、I-SceI酵素と共にインジェクションを行うことによって、50%にも達する効率でトランスジェニックフィッシュを作製することに成功した。現在、HuCプロモーターのもとにTeNTを発現させて、その効果を調べている。
汎カリブ海地域・大西洋圏における修辞法とその社会効果

本年度は本研究期間最終年度であったので、研究成果の集約・発表を念頭に置いた活動を目的としていたが、予定以上に研究成果発表の場を持てたおかげで充実したものとなった。まず第一に、「黒人研究の会」という学会が創立50周年記念論文集『黒人研究の世界』を出版し、そのなかのカリブセクションに論文発表をすることができた。当論文集は「アメリカ」「アフリカ」「カリブ」という本研究課題と問題系を同じくする三つのセクションから成っているの。そのなかの私の論文「痕跡と再帰性-カリブ海と歴史をめぐって」では、カリブ海の歴史を介して文化的にもたらされた認識(従来のパラダイムと断絶した認識)およびそれを可能にする修辞を中心に考察し、本研究から生まれた結果としてのひとつの見解を提示している。次に、本年度11月3日から5日までUSヴァージン諸島にて開催されたICCL(国際カリブ文学会議)なる国際学会に参加し、発表する機会を得ることができた。当研究発表では、同じポストコロニアル状況下における社会と修辞法との関係をカリブ文学とアイルランド文学とを比較することによって比較検討した。元来アイルランド語という起源を示唆する手段を持つアイルランド文学における民族アイデンティティの一枚岩的措提にたいし、アフリカからの奴隷強制移送の過程で失われた起源を「記憶喪失」として受容するカリブ文化の可能性を提示し、そこで取り交わされる修辞法の相違を発表し、世界各国から集まった研究者たちと有益な議論を交わすことができた。その際、前年度まで日本研究で収集した資料が実証的根拠として利用された。11月の国際学会発表での議論の成果をさらに検討し、12月には国内の「多民族研究学会」にて、カリブ海社会と修辞法との関係を研究発表した。本発表は、11月の国際学会での発表に比べより理論的で、現代思想の知見などをも積極的に参照したものであり、ジル・ドゥルーズによるFigure(形体)/figural(比ゆ的)との相違をカリブ文化において適用し、資料の実証性と理論的可能性との一致を証明した。まず以前より研究対象としてきた批評理論の研究を継続し、言語表象における事実確認的(反映論的)側面と遂行的側面の関係についての考察を深化させた。物や事実を反映するにとどまらず知覚や概念を創出する言語における行為遂行性および対語性を考察することで、表象とその社会効果との関連性がより明確となった。その成果は、別紙に記した論文および第19回IASIL International Conferenceでの"Language/Materiality/Reality"という口頭発表において結実した。一方、私がこれまで研究してきた文化圏と異なり、汎カリブ海地域における言語はそのクレオール性において際立った特長を持つものであるから、クレオール性を考察するのに必要な歴史的・言語的背景を関連図書を通じて研究し、以下のような知見を得た。すなわち、西インド諸島の文化表象においてはクレオール要素の利用についてしばしば対立的に論じられてきたが、それによって言語の反映論的指示対象よりもむしろ言語そのもの、つまり言語の遂行的創出力がおのずと強調されるという歴史的背景があるようである。2003年3月にはジャマイカに赴き、まず西インド大学モナ校図書館にて上述のクレオール性とカリブ海域社会のアイデンティティとの問題に関する過去の論争経過を記録した雑誌やテープといった資料の収集をおこなった。同時に言語的表象と身体的表象の関係を調べるために、ジャマイカ特有の大衆的文化形態である「ダンス」や「サウンドシステム」といった場でのフィールド・ワークをおこなった。これら二点に関しては、まだ資料を収集したばかりで明確な成果は出ていないが、少なくとも西洋文化と異なり詩や小説といった高級文化と音楽やダンスといった大衆文化とが興味深い形で節合されていることが推測されるので、来年度はさらにそうした側面から文化表象とカリブ海域の公共圏との関係について調査・研究を継続する。昨年度収集した資料を検討してゆく過程で、大別して次の2点に関する考察が展開できる見通しが立ってきた。ひとつめは、カリブ海文化における表現の媒体についてである。グローバル情報化社会である点からしても、衛星・ケーブル放送を通じて合衆国文化が普及し影響を与えているのは当然ながら、いっぽうでジャマイカのポピュラー・カルチャーならではの独自性が発信され続けているのは、カリブ海のローカリティに根ざした表現がマス媒体よりもむしろ地域の「サウンドシステム」で育まれ、たとえば音楽ソフトの流通も大手レコード会社を経由することなく無媒介的に国内に普及してゆくことによるところが大きい。これは歴史的に見て、詩(朗読)や演劇という聴衆と無媒介的に向き合い対話する表現媒体がカリブ海地域のローカル文化を支え、小説という印刷(マス)媒体を利用した表現媒体を利用する作家たちがカリブ海外の大都市(ロンドンやニューヨークなど)の移民を支えてきた点と相似的である。ふたつめは、カリブ海文化の身体表現が、宗教的シンクレティズムと類似している点である。しかしこの件に関しては、身体表現を研究において言語化するさいに慎重な方法論が必要とされるため、今後かなりの時間を要することになりそうである。具体的な実績だが、裏面に記した論文は、これまでの理論的考察の一環としてポスト植民地主義社会における時間(歴史)感覚という問題について、本研究課題である大西洋の東端アイルランドの詩人・劇作家の作品をもとに議論を試みた。上記カリブ海文化の表現媒体に関する考察がアイルランドにおいても当てはまる点が興味深いので、今後はその点も考察したい。また、トリニダード・トバゴ共和国でのカーニバルやモナーク、マスを現地取材した。これらカーニバル

その他は、カリブ海でも最も人種間軋轢が激しい国における国民統合的意味合いを持って発達してきたものであるだけに、今後の研究に大きく与する資料となりえるはずである。本年度は本研究期間最終年度であったので、研究成果の集約・発表を念頭に置いた活動を目的としていたが、予定以上に研究成果発表の場を持てたおかげで充実したものとなった。まず第一に、「黒人研究の会」という学会が創立50周年記念論文集『黒人研究の世界』を出版し、そのなかのカリブセクションに論文発表をすることができた。当論文集は「アメリカ」「アフリカ」「カリブ」という本研究課題と問題系を同じくする三つのセクションから成っているの。そのなかの私の論文「痕跡と再帰性-カリブ海と歴史をめぐって」では、カリブ海の歴史を介して文化的にもたらされた認識(従来のパラダイムと断絶した認識)およびそれを可能にする修辞を中心に考察し、本研究から生まれた結果としてのひとつの見解を提示している。次に、本年度11月3日から5日までUSヴァージン諸島にて開催されたICCL(国際カリブ文学会議)なる国際学会に参加し、発表する機会を得ることができた。当研究発表では、同じポストコロニアル状況下における社会と修辞法との関係をカリブ文学とアイルランド文学とを比較することによって比較検討した。元来アイルランド語という起源を示唆する手段を持つアイルランド文学における民族アイデンティティの一枚岩的措提にたいし、アフリカからの奴隷強制移送の過程で失われた起源を「記憶喪失」として受容するカリブ文化の可能性を提示し、そこで取り交わされる修辞法の相違を発表し、世界各国から集まった研究者たちと有益な議論を交わすことができた。その際、前年度まで日本研究で収集した資料が実証的根拠として利用された。11月の国際学会発表での議論の成果をさらに検討し、12月には国内の「多民族研究学会」にて、カリブ海社会と修辞法との関係を研究発表した。本発表は、11月の国際学会での発表に比べより理論的で、現代思想の知見などをも積極的に参照したものであり、ジル・ドゥルーズによるFigure(形体)/figural(比ゆ的)との相違をカリブ文化において適用し、資料の実証性と理論的可能性との一致を証明した。
金属内包フラーレン塩の構造と化学的性質の解明

これまでにC_<60>とBEDT-TTF(ET)及びET骨格を2分子有するツインドナーとの電荷移動錯体結晶を得、それらのX線結晶構造解析結果を報告した。C_<60>結晶の三次元的な最密充填構造に対し、これらの錯体は、C_<60>分子が2つのET(またはET部)に取り囲まれつつもC_<60>同士の接触を残し、1次元のカラム構造を有している。C_<60>分子は室温で回転がほぼ止まっており、CT相互作用が分子の回転を抑えている重要な要因と考えられる。本年度においてはフラーレンの形状変化が錯形成に及ぼす効果を検討する目的でET_2C_<60>錯体の錯形成をMO的に解釈するとともに、ET分子とC_<70>との錯形成能を検討した。ET_2C_<60>錯体の分子軌道計算はPM3法により行なった。ETのHOMOはTTF部に大きな係数をもち、NHOMOは分子両端の硫黄原子上に大きな係数をもつことから、両方の軌道がともにC_<60>のLUMOと相互作用していると考えれば、2つのET分子が中性の状態よりもさらに折れ曲がり、C_<60>を包み込むような構造をとっている結晶構造とも良く対応することがわかった。これらのことからET分子の構造的柔軟性が、C_<60>のような球状分子の軌道と効率的な相互作用を生じ易くし、錯形成に有利に働いていることが明らかとなった。またフラーレンの形状変化が錯形成に及ぼす効果を検討する目的でラグビ-ボール型分子であるC_<70>との錯体の調製を行ない、C_<70>とETの比が1:1の時、黒色板状晶の良質結晶を得た。結晶構造は現在解析中である。