hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ユーイング肉腫マウスモデルの樹立と解析

前年度、サブクローニングした遺伝子をマウス胎性幹細胞(embryonic stem(ES)cells)に導入し、in vitroでの発現形式の確認を行った。その結果、2つのcell lineで2^<nd> reporter geneの発現(hPLAPの発現(アルカリフォスファターゼ染色で紫色に染色))を確認できた。そしてこれらPositiveなES細胞のcell lineをマウス受精卵に顕微鏡下に注入し、その受精卵を偽妊娠させたメスマウス子宮内に注入し、何とかキメラマウスを誕生させることに成功し、EWS/Fli1融合遺伝子を持つであろうトランスジェニックマウスを誕生させることができた。そして誕生したマウスの耳もしくは尾の切片よりDNAを抽出し、1^<st> reporter gene(βガラクトシダーゼ)の発現(LacZ染色)を確認したところ、どういうわけか発現を認めなかった。そのため、LacZ近辺のプライマーを作成してPCRを行ったところ、バンドを確認できた。次いでCreトランスジェニックマウス(pCX-Cre)とEWS/Fli1トランスジェニックマウスを掛け合わせ、EWS/Fli1の発現を試みたが、2^<nd> reporter gene(hPLAP)の発現が確認できなかった。同様にEWSFli1近辺でプライマーを作成してPCRを行ったところ、バンドを確認できた。さらにEWSFli1蛋白の同定を行ったが、バンドを認めなかった。つまりreportergeneおよびEWS/Fli1の遺伝子は共に存在するがサイレントジーンとなり、2ラインとも発現はしなかった。今後遺伝子発現させるべく、p53ノックアウトマウスとの交配などを検討し解析していきたい。あるいは別のアプローチで腫瘍発現マウスの作成に取り掛かりたい。小児悪性骨軟部腫瘍であるEwing肉腫は、全症例の90%以上に染色体相互転座t(11;22)が生じ、異常な融合遺伝子EWS/Fli-1が産生され、この遺伝子が発癌に関与しているとされる。よって本研究の目的は、EWS/Fli1を導入したEwing肉腫のマウスモデルを樹立し、病態解析および分子標的治療の基礎的研究を推進することである。手始めとしてまず、導入遺伝子のサブクローニングを行った。これまでEWS/Fli1融合遺伝子を導入したトランスジェニックマウスは胎生致死などの理由で樹立の成功例はない。そこで今回、EWS/Fli1とともにCre/loxPシステムを組み込み、胎生期にその遺伝子発現を抑制することを試みることとした。サブクローニングは、loxP間にストップコドンおよびreporter geneとしてβ-ガラクトシダーゼを置き、さらにその後ろにEWS/Fli1融合遺伝子およびsecond reporter geneをおいた。このsecond reporter geneとしてアルカリフォスファターゼ(hPLAP)もしくはEGFPを組み込んで2種類のプラスミド(それぞれiz/APおよびiz/EG)を作成した。そしてこれら作成したプラスミドDNA(iZ/AP、iZ/EG)をマウス胎性幹細胞(embryonic stem(ES) cells)に導入ぐエレクトロポレート),し、G418でセレクションの後、βガラクトシダーゼの発現(LagZ染色にて青色に染まる)が確認できた細胞のみをピックアップした。ついでCreのDNAをさらに細胞導入しsecond reporter geneの発現の確認を行った。,その結果、iZ/AP導入細胞ではLacZ(-)かつhPLAPの発現(アルカリフォスファターゼ染色で紫色に染色)が確認できたものが2ラインだったが、iZ/EGではLacZ(-)で、EGFPの発現(緑色に発光)が確認できたセルラインはなかった。何度か繰り返したが、同様の結果であった。そのため今後、second reporter geneが発現したiZ/AP導入ES細胞のみをマウスembryoに移植すべく準備を進めていく予定である。
インターネットにおける学術漢字の符号化に関する研究

1.今年度は、1966年発行朝日・毎日・読売朝夕刊の用語用字調査で1/60の面サンプリングの対象となつた切り抜き記事をイメージでデータベースに記録するプログラムを作成し、朝日新聞について入力作業を行った。本プログラムは、新聞切り抜き記事データをスキャナから読み込み、クライアント・サーバ環境においた2台のパーソナル・コンピュータで実行するシステムである。イメージ情報として新聞記事をデータベースとした目的は、新聞調査のデータ保存の他、漢字と文列データベースの原簿として理容師、校正漏れに対する補助手段とするために設けた。検索処理は、サーバにおいた新聞記事のイメージ・データをクライアンから直接または漢字データベースを介して検索を行う。指定できる検索キ-の種類は、新聞種類、発行月、日、紙面のページ、サンプリング・ブロック番号の5種である。また、画面に表された新聞切り抜き記事は、画面上で拡大、縮小、切り取り、ファイル出力を指定する機能を設けた。検索処理およびイメージの読み込みプログラムは、Visual BasicとVisual Cを使用した。また、データ葉、圧縮記録した。2.朝日新聞記事全文データベースに出現するすべてのゲタ文字「=」を大型汎用計算機で検索し、縮刷版と照らし合わせて実際の紙面での表記を同定した。それらの一覧表を作成したところ、ゲタ文字は、「真正」、「不正」、「隠れ」の3つのタイプに分類できることが明らかになった。不正ゲタ文字と隠れ文字をめぐって、その出現を招いた原因を推論した。3.「英日漢計算機詞彙」(中国科学院)の入力の継続およびファイルの修正を行った。また、上記のファイルに出現する漢字のうち、出現頻度の高い漢字について、一般語(主として小説の言語)における意味・用法を調べ、両者の比較を行った。
境界付き量子一次元系における臨界現象の研究

境界付き量子一次元系のうち、可積分系と呼ばれる系に着目し、境界条件が基底状態に及ぼす影響を調べた。境界条件が臨界指数などに及ぼす影響を共形場理論から同定することは、粒子速度をどうやって決定するかなどの問題があり、困難である。そこで、物理量を厳密に計算することが可能である可積分系に注目した。ベーテ仮設法を用い、格子模型である可積分s=1 XXZスピン鎖と場の理論であり超対称サイン・ゴルドン模型の二種類について境界束縛状態についての考察を行った。境界磁場に対応する量が閾値を越えると境界束縛状態が出現することがわかった。また、境界束縛状態のない状態と、それぞれの境界束縛粒子のエネルギーを計算することにより、境界束縛状態存在下での基底状態を決定した。さらに、場の理論において存在する粒子の種類と、その個数間に成立する関係式を導いた。最も軽い粒子(ソリトン)の個数が従うセルフ・コンシステントな方程式を導出し、基底状態と境界励起状態の同定を行った。境界パラメーターに関して解析接続することにより、非線形方程式が励起状態を自然と記述することがわかった。得られた結果は数値計算によって確認を行った。オリジナルな系が持つ対称性に注目し、各区間に見いだされる基底状態と励起状態の間に見い出される物理的な等価性について議論した。系が持つ超対称性に伴い、異なる二つの周期があることがわかった。さらに、この二つの周期は互いに入り混じることなく存在することがわかった。なお、これらの結果は現在執筆中である。今年度の目的であった境界付きの系における臨界現象の解明に向け大きく前進した。境界付き超対称サイン・ゴルドン模型における基底状態の境界条件依存性はほぼ解明し、境界束縛状態についてもその様子が明らかとなった。現在は得られた結果をまとめる段階に入っており、論文執筆中である。今年度得られた成果は各種研究会への参加・発表の際に受けた質疑応答が大変役立った.本年度4月より生産技術研に異動し、複雑系牽取り扱う研究室にて研究員を行っている。複雑系上で計算できる物理量は現時点ではかなり限られているため、可積分系を用いて浸透率等を計算することは、複雑系分野でも意義があることがわかった。また、可積分系におけるある種の極限から得られるウニバーサリティ・クラス等の考え方は、スケール・フリー・ネットワーク上にも応用できると考えている。今後は多分野への応用を目指しながら、可積分系の新たな可能性を探っていきたいと考えている。
認知制御機能の評価・訓練方法の開発に向けた認知神経科学的研究

われわれの日常生活では、ダイナミックに変化する環境情報が絶えず感覚器から入力される。このような状況では、目標行動に必要な情報だけに注意を向け、不必要な情報は効率的に排除する機能が必要である。このワーキングメモリと呼ばれる機能は日常のスムーズな認知活動に重要であるに違いないが、それならば、ワーキングメモリを客観的に評価し、さらには学習によって向上させる方法を開発することが学術的にも社会的にも重要な課題となるはずである。今年度は、ワーキングメモリの脳内機序を検討するため、昨年度から引き続き、米国のUniversity of Oregonに1年間滞在し、Edward Vogel博士の助言を受けながら、脳波を測るために必要な技術を習得した。脳波実験と事象関連電位の解析を通じて、ワーキングメモリの内容を更新するためには、単に過ぎ去った情報が不必要だと認識するだけでは十分ではなく、外界の情報をリサンプルし、古い情報を上書きすることが必要であると明らかにした。さらには、この更新機能は、記憶容量が高い個人ほど優れていることも明らかになった。成果は、7月には米国でおこなわれたCognitive Science Association for Interdisciplinary Learningにおいて口頭発表し、また、23年度のVision Science Societyでも発表される予定である。また、国際的な神経科学誌への投稿を目標に論文を執筆中である。この制御機能は日常のスムーズな認知活動に重要であるに違いないが、それならば、制御機能を客観的に評価し、さらには学習によって向上させる方法を開発することが学術的にも社会的にも重要な課題となるはずである。今年度はまず、健常成人を対象に認知制御機能の基礎メカニズムを明らかにすることを目標とした。研究では、これまで別の心的機能であると考えられてきた視知覚とワーキングメモリが、容量制約という観点から見たときに、非常に高い類似性を持つことを発見した。この成果はVision Science Society Annual meetingと日本基礎心理学会、日本心理学会で学会発表すると共に、成果の一部をThe Japanese Journal of Psychonomic Science誌に発表した。日常生活において高次認知活動を遂行するためには、目標行動に必要な情報をアクティブに短時間記憶することが必要である。この記憶機能はワーキングメモリと言われるが、保持機能に厳しい制約がある。われわれの日常生活では、ダイナミックに変化する環境情報が絶えず入力されるので、目標行動に必要な情報だけに注意を向け、不必要な情報は効率的にワーキングメモリから排除する機能が必要である。このような背景のもと、今年度は、ワーキングメモリにおける制御の発達過程に関して調査研究を行った。その結果、小学校児童においては、制御機能は12才程度で成人と同様のレベルに発達することが明らかになった。また、制御機能が発達しているほど、国語や算数、理科社会という主要学科の学業成績が高いという結果も得た。音楽や体育などの科目ではこのような傾向は見られなかった。この成果は日本発達心理学会で学会発表した。また、広汎性発達障害児にも同様の調査を行い、制御機能が選択的に障害を受けていることを明らかにした。さらに、虐待を受けた児童についても同様の調査研究を行い、定型発達児に比して制御機能の発達が遅れていることを明らかにした。この成果は「小児の精神と神経」誌に発表した。
形式記法を用いた合目的的な思考外化のための教育方法に関する基礎的研究

初学者対象のプログラミング教育の中で論理的文章作成力に必要な1つである「論理力」の養成を行うための教育方法を検討するための基礎的研究を行うことである.プログラミング教育では,初学者がプログラムを作成するまでのプロセスが5段階あると考え,段階ごとにアルゴリズム的思考を用いた教育方法を検討し実践した.結果,アルゴリズム的思考教育を実施した学習者が,実施していない学習者より微小ながらプログラム作成力が上がった.論理的文章教育では,基礎的調査として,論理的文章に必要な「論理力」について,これらに関する書籍のテキストマイニングを行った.結果,段落の構成力が必要であることがわかった.アルゴリズム的思考法を用いて,学習者の思考を外化するための教育方法を探求・実施することを目的としていることから,「アルゴリズム的思考法教育」と「論理的文章教育」の2つの側面からの報告する.まず「アルゴリズム的思考法教育」であるが,この教育においては,問題を与えられてから,アルゴリズムを完成させるまでの問題解決プロセスを細分化し,それぞれの手順において必要な知識・思考を教育する必要がある.このため,アルゴリズム的思考における問題解決プロセスの細分化について検討した.これは,学習者に教授する上で躓き箇所を確認し,それぞれの躓き箇所に対応する教授法略を考案するためである.また,プログラムの初学者を対象としていることから,教授する学習項目の整理を行い,教授内容を変更した.さらに,アルゴリズム的思考法教育で使用している教育ツールの改良を行った.これにより,前年度と比較して,学習者がより難易度の高い問題へ対応できるようになった.「論理的文章教育」であるが,昨年度行った論理的な文章を作成するための書籍のサンプル調査から得た知見の妥当性を確認することを実施した.論理的な文章を書くために必要な要素の1つと考えている「論理力」について,サンプル書籍から必要な要素の分類を行った.さらに,この分類の妥当性を図るために,サンプル書籍と,それらの書籍に共通する参考,引用文献をもとにテキストマイニングを行った.これにより,仮説で上げた論理的文章の中の「論理力」の再分類を行うことができる.「アルゴリズム的思考法教育」では,初級のプログラミング学習者がプログラムを作成する際の過程について,(1)問題の理解と(2)プログラムへの転換に分類した.(1)では(1a)与えられた問題文で何を解くことを求められているかを理解し,(1b)作成するプログラムで得られる結果・出力を考える.また,(2)では(2a)プログラムを記述するために必要な概念について理解し,(2b)これらの概念をプログラムとして記述するための文法や表記方法を用いて,(2c)(1b)で考えた解法を(2a)の概念を用いて再構成する.これらの分類に基づき,各段階での困難さを減少するための課題の設定や支援方法について検討した.支援方法として,「問題の理解」の段階については,学習者の前提知識に合わせて,日常生活や高校までの既習事項をもとに問題文を作成している.また,「結果・解法の考案」の段階については,例示数は2つ以上にし,学習者に誤解を与えないような工夫をしている.「プログラムへの転換」の段階については,「枠組みの知識」の定着のために多くの時間を費やし,各要素のアルゴリズムを読む問題を中心に授業展開した.各回の授業で行っている小テストの結果から,着実に枠組みの知識が獲得できていると考えられる.この検討に基づき,本質的な部分について多くの時間をかけるための指導を実施したところ,一部の能力について向上したことが分かった.プログラミング教育の中で,文章力を養成する取り組みの1つとして.技術文書作成力を養成するために設計書を作成し,それを基に他者がプログラミングし,作成した設計書とプログラムを対象にディスカッションする授業を実施・評価した.授業結果を考察したところ,ディスカッションにおいて,本実践の目的とした,気づきが得られているとみなせるディスカッションが行われていた.初学者対象のプログラミング教育の中で論理的文章作成力に必要な1つである「論理力」の養成を行うための教育方法を検討するための基礎的研究を行うことである.プログラミング教育では,初学者がプログラムを作成するまでのプロセスが5段階あると考え,段階ごとにアルゴリズム的思考を用いた教育方法を検討し実践した.結果,アルゴリズム的思考教育を実施した学習者が,実施していない学習者より微小ながらプログラム作成力が上がった.論理的文章教育では,基礎的調査として,論理的文章に必要な「論理力」について,これらに関する書籍のテキストマイニングを行った.結果,段落の構成力が必要であることがわかった.アルゴリズム的思考法を用いて,学習者の思考を外化するための教育方法を探求・実施することを目的としていることから,「アルゴリズム的思考法教育」と「論理的文章教育」の2つの側面からの報告する.まず「アルゴリズム的思考法教育」であるが,当該年度では,アルゴリズム的思考法教育で使用している教育ツールを,プログラミングの基本構成要素を,学習者に気づきを与えるように改良を施した.これにより,前年度と比較して,学習者がより難易度の高い問題へ対応できるようになった.この教育ツールはWEB上で動作しているが,GoogleAPPSエンジンを利用しており,ネットワークの環境によっては動作の保証がない.また,事前に行った調査によって,トレース機能を充実させることによって,教育効率が上がることが明らかとなっていた.

これらのことから,当該年度実施したアルゴリズム的思考法教育後,大幅な改良を行なっている.どのような環境下でも,持ち運び可能なサーバを用意することで,ツールの使用が可能となる.「論理的文章教育」であるが,論理的な文章を書くための「書き方」に関する書籍の事前のサンプル調査から,「論理的な文章の共通項があること」,「論理的な思考に関することと,文章技術に関することに分類できること」の2点が明らかになった.このことから,論理的な思考に関することと,文章技術に関すること,それぞれを,サンプル書籍での共通項の洗い出しを行った.これは,高等教育機関での教育だけでなく,社会人学習者に対しても教授する内容を選択し,実施することが可能となる.「アルゴリズム的思考法教育」では,プログラミング初学者がプログラムを作成する過程について,(1a)与えられた問題文で何を解くことを求められているかを理解し,(1b)作成するプログラムで得られる結果出力を考えることが必要であり,(2a)プログラムを記述するために必要な概念について理解し,(2b)これらの概念をプログラムとして記述するための文法の表記法を用いて,(2c) (1b)で考えた解法を(2a)の概念を用いて再構成するという,5つの分類があるとし,分類ごとの支援方法について検討を行ってきた.しかし,(2c)での支援方法について,これまではより多くのアルゴリズムに触れるという支援方法だけであった.そこで,新たな支援方法として,当該年度より文法の導入時とプログラム作成時に,プログラム作成のための大まかな見通しを日本語で記述したものを提示した.この教育方法についての教育効果確認したところ,昨年度に比べ当該年度の学習者が微増ながらアルゴリズムの理解が促進していた,「論理的文章教育」については,文章力を養成する取り組みとして,プログラミング初級者を対象に,詳細設計書を作成させ,その設計書を基に他者がプログラミングし,作成した詳細設計書とプログラムを対象にディスカッションする授業を昨年度に続き当該年度でも実施した.その結果,文章を作成する上で必要な文章技術や論理的な思考についての必要性について気づきをえられている.また,「論理的文章」に関しては,文章作成において必要な力である「論理力」について,文章技術に関する書籍をテキストマイニングツールを用いて分析し,「論理力」に関する調査を行った,結果,「段落の構成」「説明文の記述順」「読み手に合わせた説明順序」「文章構造」「階層構造」が「論理力」と関連したワードとして抽出された.これらは研究計画段階で事前調査した結果と大きく異ならなかった.教育工学「論理的文章教育」で行う予定であった文章構造のパターン要素についての分析を現在行っている.これは昨年度,書籍の調査方法を見直しのために遅れが生じている.「アルゴリズム的思考法教育」で行う予定であった教育実践であるが,プログラミングの基礎を学習した学習者に対するプログラミング力の調査を行い,論理力との関係について考察し,研究報告を行った.しかし,アルゴリズム的思考法教育を実施する教育機関が,当初計画にない教育機関で行うこととなったため,当該年度に予定していたツールの改良では対応できず,さらなる改良と準備が必要となった.この改良は,教育実施機関でネットワーク環境が整っていないため,ネットワークに依存しない形で授業を実施するためのものである.このため,当該年度で研究成果報告ができなかった.
光により変形するフォトクロミック圧電結晶を用いた光電変換

いくつかのジアリールエテン系フォトクロミック分子が、圧電性を示し得る、中心対称性のない極性結晶構造を形成することを見いだした。また、これらの極性結晶の結晶格子がフォトクロミック分子の光異性化反応に伴い可逆的に変形することを単結晶X線構造解析の結果から明らかにした。チエノピリジン環やキノリン環を有するジアリールエテンが分子間の水素結合あるいはハロゲン結合により異種分子との共結晶を形成したことから、結晶構造を積極的に制御するための非共有結合相互作用としての水素結合やハロゲン結合の有効性が示唆された。フォトクロミック分子の光異性化反応により変形して圧電効果を示す分子結晶(フォトクロミック圧電結晶)を創製することを目的として、極性結晶構造を有するフォトクロミック分子結晶の光反応挙動、ならびにそれに伴う結晶変形と電流発生について検討した。中心対称性がない極性空間群に属し、自発分極を有すると考えられるジアリールエテン系フォトクロミック分子結晶に着目して研究を行った。無色の開環体結晶に紫外光を照射すると、閉環体が生成することにより結晶は青色に変化し、その後可視光を照射すると開環体に戻ることで退色した。紫外光の照射により着色した結晶の顕微偏光吸収スペクトルを測定したところ、入射偏光方向に対するスペクトルの異方性が観測されたことから、フォトクロミック分子の光異性化反応が単結晶相で進行していることが認められた。量子化学計算に基づくシミュレーションにより、開環体と閉環体で電気双極子モーメントが変化することが示唆された。単結晶X線解析により結晶構造の変化を検討したところ、紫外光の照射により閉環体が生成することで格子定数が異方的に変化し、可視光の照射により格子定数がもとに戻ることが観測された。極性結晶構造を有するフォトクロミック分子結晶において、光異性化反応により結晶格子が可逆的に変形することが示唆された。圧電効果を検討するために、測定装置のセットアップと光誘起電流発生の計測を行った。単結晶試料に対して自発分極と平行な方向に電極と金属線を取り付け、エレクトロメーターに接続することで、光照射により生じる電流の測定を試みた。単結晶に紫外光を照射すると過渡的な電流が生じる兆候が見られたが、この現象がフォトクロミック分子の光異性化反応により誘起されているかどうかを見極めるためにはさらに詳細な検討が必要である。フォトクロミック分子の光異性化反応により変形して圧電効果を示す分子結晶(フォトクロミック圧電結晶)を創製することを目的として、フォトクロミック分子結晶の光誘起変形挙動、ならびに新しい極性結晶の構築に向けた新規フォトクロミック分子の合成について検討した。昨年度に検討したフォトクロミック分子結晶に加えて、極性空間群に属する別のフォトクロミック分子結晶について光異性化反応に伴う結晶格子変形を観測した。光照射による結晶格子変形を単結晶X線構造解析により追跡したところ、紫外光照射によるフォトクロミック分子の閉環反応に伴い格子定数が変化し、可視光照射による開環反応に伴い格子定数がもとに戻ることが観測された。この結晶は分子間水素結合の一次元鎖構造を形成しており、結晶格子変形に伴い水素結合一次元鎖が可逆的に伸縮することも示唆された。昨年度検討した例も含めて、極性結晶構造を有するフォトクロミック分子結晶の光誘起変形は一般的に起こり得る現象であることが示唆された。極性結晶を合理的に設計・合成するための新しいフォトクロミック分子骨格として、チエノピリジンを有するジアリールエテンについて検討した。チエノピリジンは分子間水素結合や金属配位結合が可能な窒素原子を含んでおり、結晶構造制御において有効な置換基と考えられる。チエノピリジンを有するジアリールエテン誘導体2種を新規に合成したところ、これらの分子は溶液中で可逆的なフォトクロミズムを示した。また水酸基を有する異種分子と混合して再結晶すると、ジアリールエテンと異種分子とが分子間水素結合を形成した結晶構造が得られた。キラルな異種分子との水素結合を含む2成分結晶を合成することにより、強制的に極性結晶構造を構築することも可能になると期待される。極性結晶構造を有するフォトクロミック分子結晶の光誘起結晶格子変形については、一般的に起こり得る現象であることを明らかにしつつある。また、新たな極性結晶の構築に向けた物質合成にも着手し、分子間水素結合を形成する新しいフォトクロミック分子骨格を設計・合成することで研究対象物質の候補を広げた。これまでに得た光誘起結晶格子変形に関する知見を踏まえて、発生電流の測定系の調整を行いながら、新たに合成する物質も含めて検討することにより、光誘起圧電効果の観測と実証を目指したい。フォトクロミック分子の光異性化反応により変形して圧電効果を示す分子結晶(フォトクロミック圧電結晶)を創製することを目的とした。フォトクロミック分子結晶における分子間ハロゲン結合の導入、ならびに極性結晶構造を有するフォトクロミック分子結晶に対する光照射による電流発生について検討した。フォトクロミック分子結晶の結晶構造制御のための非共有結合性相互作用としてハロゲン結合を検討した。キノリン環を有するフォトクロミック分子とヨードベンゼン誘導体を混合した溶液から再結晶すると、これらの2成分が同一結晶内に含まれた共結晶が形成された。結晶中においてフォトクロミック分子のキノリン環窒素原子とヨードベンゼン誘導体のヨウ素原子の間のコンタクトが観測され、分子間でハロゲン結合が形成されていることが示唆された。この2成分共結晶中において、フォトクロミック分子は反応活性な立体配座をとっており、光異性化反応を示すことが認められた。

このようなハロゲン結合を用いて別のキラル分子と共結晶化させることにより、極性結晶構造を強制的に構築することも可能になると考えられる。極性結晶構造を有するフォトクロミック分子結晶について光照射による電流発生の計測を試みた。電極配線を施した単結晶に光を照射すると電流が生じる兆候が見られたがその電流は微小であり、またノイズがあるためシールドの工夫などを試みたが十分には改善されなかった。研究期間内に、極性フォトクロミック分子結晶の光異性化反応に伴い結晶格子が変形することについてはX線結晶構造解析における格子定数の変化から明らかにできたが、結晶格子変形による圧電効果を実証するには至らなかった。圧電効果を明確に検出するためには、大面積の単結晶薄膜を作製することなどが必要と考えている。いくつかのジアリールエテン系フォトクロミック分子が、圧電性を示し得る、中心対称性のない極性結晶構造を形成することを見いだした。また、これらの極性結晶の結晶格子がフォトクロミック分子の光異性化反応に伴い可逆的に変形することを単結晶X線構造解析の結果から明らかにした。チエノピリジン環やキノリン環を有するジアリールエテンが分子間の水素結合あるいはハロゲン結合により異種分子との共結晶を形成したことから、結晶構造を積極的に制御するための非共有結合相互作用としての水素結合やハロゲン結合の有効性が示唆された。フォトクロミック分子結晶の光異性化反応により誘起される圧電効果(光誘起圧電効果)は本研究課題を通じて初めて提案する新概念であり、その実証のためには緻密な実験と考察が必要である。現時点ではまだ実証には至っていないが、極性空間群に属するフォトクロミック分子結晶について光照射による可逆的な異性化反応とそれに伴う結晶変形を観測できたこと、また光誘起電流発生の計測に着手したことにより、まずは初めの1年で第一歩を踏み出せたと考えている。よって、本研究課題はおおむね順調に進展していると評価した。続く2年の研究期間でより詳細な検討を行っていきたい。これまでに光誘起結晶格子変形を観測したフォトクロミック分子結晶に加えて、分子間水素結合を含む2成分結晶なども新規に合成しながら、それらについて検討することで、光誘起圧電効果の観測と実証を目指す。発生電流の測定装置や試料調整法、光照射条件などを検討し、計測精度の向上を図る。圧電効果が観測された場合には、分子構造や結晶構造との相関を検討し、高効率化を試みる。有機光化学電流計測の精度を高めるために、光誘起電流発生の測定装置のセットアップや分子結晶試料などを再検討する。具体的には、電気配線や電気シールドの改善、単結晶試料と電極の良好なコンタクトの獲得、試料断面積の増大、照射光波長の制御による光異性化反応の進行の促進などを試みる。光異性化反応と電流発生の相関を明らかにするために、紫外光と可視光の交互照射による電気応答の可逆性を調べる。研究対象物質としては、平成26年度に検討した分子結晶に加えて、極性空間群に属することが知られている他の分子結晶も検討する。
超原子価ヨウ素試薬を用いる新規環境調和型反応の開発と触媒的不斉酸化反応への応用

平成14年度は、13年度にひき続き、研究実施計画に基づいて超原子価ヨウ素試薬置用いる新規環境調和型反応の開発研究を展開した。申請者は、咋年度、報告したリサイクル型反応剤であるポリマー担持型超原子価ヨウ素試薬poly(diacetoxyiodo)styrene(PDAIB)を用いる水中でのジオール類からラクトン類への酸化反応系を異種アルコール間の反応に応用し、メタノール共存下、種々の1級アルコール類からメチルエステル類への収率の良い直接変換反応を見出した(Synlett,2003,582.)。また、本反応をスルフィド類の酸化反応にも適用し、水中、KBr存在下、PDAISを用いることにより種々のスルフィド類から対応するスルホキシド類への高選択的かつ高収率な変換法を開発することができた(ARKIVOC,2003,inpress.)。一方、水中の反応だけでなく多くの生物活性天然物の基本骨格であるビアリール構造の効果的な構築についても併せて検討した。その結果、フェノールエーテル類に比べ酸化電位が高く(酸化されにくく)、副反応も起こり易いため従来の酸化的手法を用いては低収率でしかビアリール体が得られなかったアルキルアレーン類の2量化反応において、BF_3・Et_2O活性型phenyliodine(III)bis(trifluoroacetate)(PIFA)を低温下で用いることにより、収率の良いビアリールカップリング反応を初めて開発することができた(Tetrahedron Lett.2002,43,9241.)。この他、リサイクルも可能な固体酸触媒、ヘテロポリ酸をPIFAの添加剤として用いることによりフェノールエーテル類の分子内反応によるスピロジエノン類への高効率的な変換反応の開発にも成功している(Chem. Eur. J. 2002,8,5377.)。今後、ポリマー担持型ヨウ素試薬の利用や添加剤、溶媒等の工夫により環境調和型反応への展開を図りたい。平成13年度は、研究目的・研究実施計画に基づきグリーンケミストリーを志向した超原子価ヨウ素試薬を用いる新規環境調和型反応の開発研究を行った。申請者は、まず、ごく最近、報告したリサイクル型反応剤であるポリマー担持型超原子価ヨウ素試薬poly (diacetoxyiodo) styrene(PDAIB)を用いる水中でのアルコール類からケトン類あるいはカルボン酸類への酸化反応をジオールの系に適用し、ラクトン類が収率良く得られることを見出した。また、低温(0°Crt)でのESI-Mass測定により本反応の酸化反応活性種の検出に成功し、I-Br結合を含む超原子価ヨウ素種であることを確認した(Adv. Synth. Catal. 2002,in press.)。また、水中での酸化反応の他の系への適用を種々検討した結果、p-ジメトキシベンゼン類に対して、ポリマー担持型超原子価ヨウ素試薬poly[bis(trifuoroacetoxyiodo)styrene](PBTIS)を用いることにより中性、緩和な条件下で酸化的脱メチル化反応が進行し、p-キノン類を収率良く与えることを見出した(Tetrahedron Lett. 2001,42,6899.)。また、PBTISをBF_3・Et_2O共存下で用いることによりリサイクル型試薬を用いたビアリールカップリング反応が可能になった(Tetrahedron2001,57,345.)。一方、この酸化的ビアリールカップリング反応において、より後処理も簡便でリサイクルも可能な固体酸触媒、ヘテロポリ酸がBF_3・Et_2Oに代用可能であることを明らかにし、収率良くビアリール化合物を得る新たな手法を開発した(Chem. Commun. 2002,450.)。

この他、リサイクルも可能な固体酸触媒、ヘテロポリ酸をPIFAの添加剤として用いることによりフェノールエーテル類の分子内反応によるスピロジエノン類への高効率的な変換反応の開発にも成功している(Chem. Eur. J. 2002,8,5377.)。今後、ポリマー担持型ヨウ素試薬の利用や添加剤、溶媒等の工夫により環境調和型反応への展開を図りたい。
中国とアジア太平洋の多国間地域協力

1.中国の対外認識:80年代末冷戦が終焉に向かう中で中国は国際的権力構造が多極化に向かうと考えたが、湾岸戦争を経て「一超多強」との認識が一般的になった。しかし最近では「多極化加速」を主張するものもあり、両者の認識が拮抗している。2.日米安保再認識に対する中国の反応:中国は当初冷静かつ客観的に事態の進展を見守っていたが、次第に日米安保体制が地域的で攻撃的なものに変質し、地域の多極構造を動揺させるとの懸念を表明するようになった。中国はASEAN地域フォーラム等地域の多国間安全保障協力を強化し、二国間同盟の有効性を否定することによって、これに対抗しようとしている。3.米国のアジア太平洋政策:1993年に発足したクリントン政権は、安全保障、経済的繁栄、民主化の促進という三つの対外目標を追及したが、国内中心の政権運営により、目標間のバランスが崩れアジア諸国との摩擦が激化した。しかし、94年春頃から政権内部でも事態の深刻さが認識されバランスの回復が図られた。以後アジアに対してはおおむね妥当な対応をしている。4.東アジアの安全保障状況:東アジアにおいては、分断国家、領土紛争、国内の政治的不安定生、越境汚染、麻薬、不法移民等多様な安全保障上の問題が存在する。他方対応措置の面でも、ASEAN地域フォーラムに代表される多国間安全保障級力が進展する一方で日米、米豪等の同盟関係が強化され、政府間だけでなく、いわゆるトラックIIの会合も頻繁に開かれている。このように多様化した安全保障措置の間の相互関係の調整と処理は、地域安全保障における新たな課題である。
超高強度・超撥水性を有する新規医用材料の開発:含フッ素ポリアミドの合成と特性解析

医療領域において、ポリテトラフルオロエチレン(PTFE)製人工血管が知られている。しかしながら、PTFEは生体内でねじれによる阻血を生じることがしばしば臨床上の問題とされている。本課題では、PTFEをはじめとする含フッ素ポリマーが有する低強度の欠点を補うため、高強度の特性を有するアラミドと複合化した含フッ素ブロック共重合体を合成することによって、新規な人工血管用材料を創製することを目的とする。この目的に基づき、ブロック共重合体の合成、表面解析及び物性評価を主たる実験計画目標とした。1)含フッ素ブロック共重合体の合成:まず、両末端にアミノ基を有する含フッ素芳香族モノマーを合成し、これと芳香族ジカルボン酸クロリドとを重縮合させ目的とするブロック共重合体の合成を行った[特願2002-252183、J.Polym.Sci.,Part A : Polym.Chem.,41,2840(2003)]。さらに、アラミド部分の鎖長を延伸したブロック共重合体の合成を2段階縮合法により行った(J.Polym.Sci.,Part A : Polym.Chem.,投稿中)。その結果、それぞれ数平均分子量が17,000および20,000以上の高分子量体を得ることに成功した。この共重合体をもとにキャスト法によりフィルム作成を試みた。均一な厚さのフィルムが得られたが、ひびが入りやすい等、十分な強度を有するものではなかった。2)表面特性の解析、物性評価等:表面解析や引張試験等の物性評価を計画していたが、合成およびフィルム作成に多くの時間を要したため、これらの評価には至らなかった。フッ素、アラミド各ブロックの配分調整により適度な強度を有する共重合体の合成は可能であると考えられ、その点を克服することにより、この高分子の人工血管用材料への発展も期待できる。医療領域において、含フッ素高分子の代表例としてポリテトラフルオロエチレン(PTFE)製人工血管が知られている。本課題では、含フッ素ポリマーが有する低強度の欠点を補うため、高強度の特性を有するアラミドと複合化した含フッ素ブロック共重合体を合成することによって、新規な人工血管用材料を創製することを目的とする。本年度は、ブロック共重合体の合成、および表面解析を主たる実験計画目標とした。1)含フッ素ブロック共重合体の合成:含フッ素ブロック共重合体の合成は2段階縮合法によって行った。第一段階では、両末端にカルボキシル基を有する含フッ素モノマーと芳香族ジアミンとをカルボジイミド存在下で反応させ両末端にアミノ基を有する含フッ素芳香族オリゴマーを合成した。反応第二段階では、第一段階目で得られたオリゴマーと芳香族ジカルボン酸クロリドとを重縮合させ目的とするブロック共重合体の合成を行った。第一段階の反応において、両成分の溶媒に対する溶解性の違いから、不均一反応が生じ高分子量体を得ることが困難であった。モノマー中のフッ素含量の制御、反応溶媒の選択、および精製に用いるカラム分離能の向上を図ることにより、第一段階の合成に成功した。現在、第二段階へと進み、高分子量体の合成に取り組んでいる(投稿準備中)。2)表面特性の解析:接触角、ATR FT-1およびX線光電子分光法にて表面解析を計画していたが、合成段階に多くの時間を要したため次年度へと研究計画を変更させた。平成14年度では、得られた共重合体を用いて表面特性解析、バルク解析、および生物学的特性解析を予定している。

医療領域において、ポリテトラフルオロエチレン(PTFE)製人工血管が知られている。しかしながら、PTFEは生体内でねじれによる阻血を生じることがしばしば臨床上の問題とされている。本課題では、PTFEをはじめとする含フッ素ポリマーが有する低強度の欠点を補うため、高強度の特性を有するアラミドと複合化した含フッ素ブロック共重合体を合成することによって、新規な人工血管用材料を創製することを目的とする。本年度は、前年度から継続のブロック共重合体の合成、表面解析及び物性評価を主たる実験計画目標とした。1)含フッ素ブロック共重合体の合成:前年度において合成に成功した両末端にアミノ基を有する含フッ素芳香族モノマーと芳香族ジカルボン酸クロリドとを重縮合させ目的とするブロック共重合体の合成を行った。その結果、数平均分子量17,000程度の高分子量体を得ることに成功した(特願2002-252183、高分子学会予稿集,51,1516 (2002)、J. Polym. Sci.,Part A : Polym. Chem.,投稿中)。この共重合体をもとにフィルム作成を試みたが、一部が剥離するなど十分な強度を有するフィルムの作成は困難であった。そのため現在、より高分子量を有し、かつ十分な力学的強度を有する共重合体の合成を目指し、アラミド部分の鎖長を延伸したブロック共重合体の合成に取り組んでいる(投稿準備中)。2)表面特性の解析、物性評価等:接触角、ATR-FTIRおよびX線光電子分光法による表面解析、引張試験機、DSC等による物性評価等を計画していたが、合成段階に多くの時間を要したため次年度へと研究計画を変更させた。平成15年度では、得られた共重合体を用いて表面特製解析、バルク解析、および生物学的特性解析を予定している。1)含フッ素ブロック共重合体の合成:前年度において合成に成功したブロック共重合体についてフィルム形成が困難であったため、アラミド部分の鎖長を延伸したブロック共重合体の合成を行った。合成は2段階縮合法によって行った。第一段階では、芳香族ジアミンと芳香族ジカルボン酸クロリドから、両末端にアミノ基を有するアラミドオリゴマーを合成した。第二段階では、第一段階目で得られたオリゴマーと含フッ素ジカルボン酸とを亜リン酸トリフェニル存在下で重縮合させ、目的とするブロック共重合体の合成を行った。その結果、数平均分子量20,000以上の高分子量体を得ることに成功した(特願2002-252183、J.Polym.Sci.,Part A:Polym.Chem.,投稿中)。この共重合体をもとにキャスト法によりフィルム作成を試みた。
細胞変形と剥離刺激に伴う気道上皮細胞におけるインターロイキン8遺伝子の発現

【背景】気管支喘息や慢性気管支炎など種々の炎症性気道疾患において気道上皮細胞は、自ら様々な生理活性物質を産生し、病態を修飾していることが知られている。好中球エラスターゼ(NE)は、気道炎症において、最も重要な気道傷害物質の一つであり、近年、NEは気道上皮の剥離をもたらすだけでなく、好中球遊走活性化物質であるインターロイキン-8(IL-8)の遺伝子発現を誘導することが報告された。しかし、NEによるIL-8遺伝子の発現機序、特に剥離・変形現象とIL-8遺伝子発現との関連については知られていない。【目的】NEによる気道上皮細胞のIL-8遺伝子の発現が、細胞の剥離・変形という現象と関連しているか、否かを検討する。また細胞の剥離・変形による細胞骨格成分のreorganizationが、IL-8遺伝子発現に及ぼす影響について検討する。また、この遺伝子発現の細胞内情報伝達経路について検討する。【方法】無血清培養気道上皮細胞をcell scraperにて機械的に剥離、あるいはNE、トリプシン、EGTA,EDTA処理にて剥離・変形させ、ノーザン法にてIL-8遺伝子発現レベルを検討した。また、培養上清中のIL-8をELISA法にて定量した。同時に、細胞骨格修飾物質、あるいはチロシンキナーゼ阻害剤ゲニスタインで前処置し、IL-8遺伝子発現に及ぼす影響を調べた。【結果】上述したすべての剥離・変形刺激にて、IL-8遺伝子の発現が観察された。又、これらの遺伝子発現は、微小管脱重合阻害剤タキソ-ルで抑制れた。逆に、微小管脱重合剤コルヒチン単独でも気道上皮細胞にIL-8遺伝子発現を誘導した。一方、アクチン脱重合剤サイトカラシンBはNE刺激によるIL-8遺伝子の発現に影響を与えなかった。同様に、上清中のIL-8蛋白量もNE刺激により上昇し、タキソ-ル処理により濃度依存的に抑制された。剥離刺激によるIL-8遺伝子誘導は、ゲニスタイン添加により抑制された。【総括】NE以外の剥離・変形刺激によりIL-8遺伝子発現が誘導されたことから、気道上皮の剥離・変形がNEによるIL-8遺伝子発現に関与している可能性が示唆された。この遺伝子発現には微小管脱重合の関与が示唆された。またチロシンキナーゼは、この遺伝子発現に促進的に働いていると考えられた。炎症性気道疾患において種々のプロテアーゼによる上皮の剥離が観察されており、本研究の結果は気道炎症の成立気序を理解する上で重要なモデルになるものと考えられた。
ネットいじめの予防に関する包括的研究

本研究では,中高生のネットいじめの実態と予防の検討を行った。研究Iでは,中学生を対象に質問紙調査を行った。中学生1,675名のデータ分析の結果,半年間でのネットいじめの被害者あるいは加害者は約3%であった。また,ネットいじめの被害生徒が,自分に原因を求めがちであり,他の人にあまり話さない傾向があることも示された。研究IIでは,大学生106名,大学院生59名を対象に質問紙調査を行い,高校生当時,被害者あるいは加害者としてとしてネットいじめに関わったものが約6%であることが示された。また研究IIIでは,教員養成系の大学生・大学院生を対象にネットいじめへの対応の講義を行い,講義の内容について検討した。本研究では,中学生・高校生を対象にネットいじめに関する調査研究を行い,1ネットいじめが発現する心理的メカニズムについて検討すること,先行研究やこれまでの教育実践における知見と今回の調査研究によって得られた知見をもとに,2ネットいじめを予防するための心理教育プログラムの開発すること,3ネットいじめに対応できる力のある教員養成のための授業プログラムの開発を行うことの3つを大きな目的としている。これらの目的を達成するために,まず,いじめやネットいじめに関する国内外の文献研究や資料収集を行った。国内の資料収集としては,日本児童青年精神医学会(札幌で開催)に参加したり,名古屋大学や愛知淑徳大学の研究者の助言を受けるなどした。また,国外の資料集としては,ヨーロッパ児童青年精神医学会(ダブリンで開催)に参加したり,海外の研究者の助言をもらうなどした。なお,以前調査した中学生を対象にした調査研究のデータを改めて分析し,日本児童青年精神医学会でネットいじめの実態調査として発表を行った。こららの資料が,ネットいじめを予防するための授業プログラムの開発のための基礎的なデータとなると思われる。次に,中学生・高校生を対象とした調査研究を行ううえで,鳴門教育大学の研究倫理審査委員会にて研究計画について審査を行った。さらに,いくつかの高等学校と調査研究の交渉を行い,調査の許可をいただいた。本年度交渉した高等学校で,平成26年度に調査を行う予定である。さらに,鳴門教育大学の生徒指導関係の講義にて,ネットいじめに関する講義を行った。この内容が,ネットいじめに対応できる力のある教員養成のための授業プログラムのベースの一つとなると考えられる。本研究では,中学生・高校生のネットいじめに関して,1ネットいじめが発現する心理的メカニズムについて検討すること,2ネットいじめを予防するための心理教育プログラムを開発(提案)すること,3ネットいじめに対応する力のある教育養成のためのプログラムを開発することを大きな3つの目的にして,研究をすすめてきた。これらの目的を達成するために,平成26年度は,平成25年度に引き続き,国内外の文献研究や資料収集を行った。具体的には,世界精神医学会(9月にマドリッドで開催),児童青年精神医学会(10月に浜松で開催)に参加し資料収集を行い,参加者たちとの意見交換も行った。また,名古屋大学(金子一史准教授)・明治大学(濱田祥子講師)の研究協力者らから助言をもらい,ネットいじめに関する議論を重ねた。中学生へのネットいじめに関する調査結果の分析や,その分析結果を論文かする作業をさらに進めた。また,高等学校へのネットいじめに関する調査に関しては調査内容を再検討した上で,調査協力校の選定を進めた。さらに,平成25年度に引き続き,鳴門教育大学の研究代表者が担当する生徒指導関連の授業で,ネットいじめを含むいじめへの対応に関する講義(ワークショップ形式)を実施した。なお,今年度は生徒指導関連の授業の中でのいじめに関する内容の位置づけを担当教員間で議論した。そのために,生徒指導関連の授業全体の中でのいじめに関する内容の位置づけをより明確にすることができたと考えている。このことは,ネットいじめに対応する力のある教育養成を行う生徒指導力を育成するうえでは,非常に重要なことである。中高生のネットいじめの発生メカニズムの解明につなげるために,研究期間を通して,主に以下の研究を行った。研究I,研究IIでは,中高生のネットいじめやネットいじめにつながる行動の実態とその心理的背景について検討した。研究Iでは,中学生2010名を対象に質問紙調査を行い,ネットいじめに関する実態について明らかにした。主な調査結果として,調査時から半年くらいの間に,被害者あるいは加害者としてネットいじめに関わった生徒は全体で約3%,ネットいじめのみの経験,ネットいじめられのみ,両方経験があった者がそれぞれ約1%であった。このことから,調査時点での半年という限られた範囲でも,ネットいじめが起こっていることが示唆された。また,ネットいじめを受けた生徒が,自分に原因を求めがちであり,他の人にあまり話さない傾向があることも示された。研究IIでは,大学生106名・大学院生59名を対象に,高校生当時のことについて質問紙調査を実施した。主な結果として,高校生当時,被害者あるいは加害者としてネットいじめに関わった者が約6%,ネットいじめのみが約1%,ネットいじめられのみの経験が約3%,両方経験があった者が約1%であった。研究I,IIで,ネットいじめの実態がある程度示されたため,今後,中高生の語りの分析を行い,発生メカニズムをさらに検討する。そして,先行研究,本研究の研究I,IIなどをもっとに,教員養成系の大学生・大学院生を対象にネットいじめへの対応につながるいじめへの対応について考えるワークを作成し,生徒指導関係の授業中に取り入れた。まだ試行段階だが,生徒の気持ちや教師の気持ちを考えることができる内容にするために,授業感想等を参考にワークの内容を検討した。

今後,ネットいじめの性質にも配慮した内容を検討し,教育効果を長期的に検討していきたい。本研究では,中高生のネットいじめの実態と予防の検討を行った。研究Iでは,中学生を対象に質問紙調査を行った。中学生1,675名のデータ分析の結果,半年間でのネットいじめの被害者あるいは加害者は約3%であった。また,ネットいじめの被害生徒が,自分に原因を求めがちであり,他の人にあまり話さない傾向があることも示された。研究IIでは,大学生106名,大学院生59名を対象に質問紙調査を行い,高校生当時,被害者あるいは加害者としてとしてネットいじめに関わったものが約6%であることが示された。また研究IIIでは,教員養成系の大学生・大学院生を対象にネットいじめへの対応の講義を行い,講義の内容について検討した。ネットいじめに関連する国内外の資料収集や研究協力者との議論,ネットいじめに対応できる力のある教育養成のプログラムの作成については,おおむね順調にすすんでいる。ただし,高校生への質問紙調査の実施については,慎重な配慮を必要とする調査であるため,調査の実施には至っていないのが現状である。今後,調査計画を見直しながら,最大限の配慮を行い,可能な範囲で進めていきたい。発達臨床心理学これまで行ってきた資料収集や研究協力者との議論,中学生への質問紙調査の結果のまとめをすすめ,ネットいじめへの対応策について提案していきたいと考えている。また,資料収集や中学生への質問紙調査の結果と,今後実施する予定である高等学校での質問紙調査の結果をふまえ,ネットいじめへの予防教育プログラム案を作成したいと考えている。また,ネットいじめを含むいじめに対応できる力のある教育養成のための授業プログラムについても,さらに発展できる形で考えていきたい。ネットいじめに関連する国内外の資料収集や,中学生の調査結果のデータ分析,教員養成のための授業プログラムづくりについては,おおむね順調に進行していると思われる。しかしながら,高等学校への調査研究については,生徒たちに侵襲的になる可能性が高い研究であるため,慎重に交渉や質問紙の準備を進めた結果,実際の調査の実施までには至らなかった。今後も生徒たちに最大限の配慮を行いながら,実現可能な方向で調査をすすめていきたいと考えている。本研究課題はネットいじめに関する包括的研究であり,ネットいじめという侵襲性の高いテーマであるため,予定よりも調査内容の検討をより時間をかけて行い,調査協力者・調査依頼先との関係をより慎重に検討するすることが必要であった。そのため,一部の調査内容や調査協力者の確保に当初の予定よりも時間がかかり,遅れが生じた。そのことが,次年度使用額が生じた原因となった。研究の目的については,大きな変更はせずに進めていきたい。しかしながら,対象となる生徒を一番に考える必要があるので,生徒の実態に合わせて,調査対象校の教員と慎重に議論しながら進めていきたいと考えている。
生体模倣系・疾患治療への応用を目指したタンパク質の動的一分子解析

一分子レベルでの解析が可能な実験材料を拡張遺伝子工学の手法を用いて創出し、タンパク質フォールディング現象を、帰納的・動的に表現する。さらには、研究成果を生命現象や具体的な疾病原因の究明と解決に結びつける事を目的とし、以下の項目を設定して研究を行っている。【1】拡張遺伝子工学を利用したタンパク質に関する研究では、BPTI(ウシ膵臓トリプシンインヒビター)の二重蛍光標識と蛍光エネルギー移動(FRET)観察に関連して、拡張遺伝子工学の手法による2重標識を行った。標識を実施することは可能であったが、翻訳効率が極めて低く、一分子レベルでの動的な構造解析には至っていない。今後も引き続いて検討を行う。【2】生体模倣系(リポソーム等)を用いた、複雑系におけるタンパク質相互作用の解析に関しては、ラフト領域特異的なエンドサイトーシス現象を再現できることを示し、論文・学会などで活発な発表を行った。内層脂質膜と外層脂質膜の組成が異なる非対称性脂質2分子膜を備え、当該非対称性脂質2分子膜の膜面内に特定の脂質が偏在したミクロドメイン構造が形成されていることを特徴とする非対称リポソーム作製技術を確立し、特許を出願した。現在、アミロイド症原因タンパク質と、膜との相互作用に関する詳細な実験を行っている。【3】透析アミロイドーシス(ミクログロブリンアミロイド手根管症候群)原因究明と解決に関しては、昨年度出願した関連特許を元に試作品を作製し、臨床試験を行う準備ができている。【1】拡張遺伝子工学を利用したタンパク質BPTI(ウシ膵臓トリプシンインヒビター)の二重蛍光標識と蛍光エネルギー移動(FRET)観察に関連して、具体的に2重標識を拡張遺伝子工学の手法により導入した。導入に関しては傾向により確認できたが、翻訳効率が極めて低いために、その後の詳細な解析ができていない。【2】二重蛍光標識タンパク質を用いたタンパク質フォールディング・ミスフォールデイングプロセスの動的一分子解析に関しては、カルモジュリン結合タンパク質を用いた系に関しては、フォールディングとアンフォールディングにおける構造変化をFRETで追尾することができた。【3】生体模倣系(リポソーム等)を用いた、複雑系におけるタンパク質相互作用の解析に関しては、リポソーム中でのBPTI構造変化と脂質組成の間に一定の法則を見つけ出すことができている。またナタマメコンカナバリンの凝集と蛍光色素の関連についても興味深い知見が得られている。【4】透析アミロイドーシス(ミクログロブリンアミロイド手根管症候群)原因究明と解決に関しては、患者血清中のプロテアーゼが重要な役割を担っている可能性が示唆され、現在さらなる検討を実施している。【1】拡張遺伝子工学を利用したタンパク質BPTI(ウシ膵臓トリプシンインヒビター)の二重蛍光標識と蛍光エネルギー移動(FRET)観察に関連して、2重標識を拡張遺伝子工学の手法により導入できた。しかし依然として翻訳効率が極めて低いために、その後の詳細な解析ができていない。【2】生体模倣系(リポソーム等)を用いた、複雑系におけるタンパク質相互作用の解析に関しては、膜構造中でのタンパク質の挙動を一分子レベルで観察することができた。現在では、アルツハイマー病の原因であるアミロイドβをモデルとして、膜中での動的な構造変化を観察している。【4】透析アミロイドーシス(ミクログロブリンアミロイド手根管症候群)