hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞周期と細胞死のシグナル伝達阻害剤の開発とその分子作用機構

これにより環状ペプチド骨格部分の改変による阻害剤の特異性変換のためのリード化合物が得られた。2.抗腫瘍抗生物質レプトマイシンB(LMB)の標的として同定したヒトCRM1が蛋白質核外移行シグナル(NES)の受容体であることを明らかにしたが、本年度はレプトマイシンによるCRM1機能の阻害作用の詳細を検討した。まず、分裂酵母のLMB高度耐性変異株を取得し、その耐性変異が分裂酵母Crm1の中央保存領域のCys-529がSerへ置換したものであることを明らかにした。LMBとの結合実験からCys-529がLMBとの結合に必須であること、Cys-529とLMBとの結合は、LMBの不飽和ラクトンとSH基との付加反応であり、このようなLMBとの共有結合が起こる蛋白質はin vivoではCRM1のみであることを証明した。
臨床応用に向けた心停止肝移植の可能性の探求

死戦期を被せたブタ心停止ドナーモデルを用い移植実験を行い以下の点を明らかにした。1.死戦期における肝グラフト保護効果について:2.再灌流障害におけるクッパー細胞機能抑制の効果について:1)死戦期におけるlL-1βおよびTNF-αのInhibitor(FR)の投与は再灌流時におけるクッパー細胞細胞機能を抑制しえた。2)クッパー細胞機能の抑制は類洞内皮細胞障害発生を軽減しえた。3)クッパー細胞機能の抑制により各種転写因子の発現が抑制された。3.再濯流時におけるアラキドン酸代謝制御の効果について:1)再灌流時のPI投与は肝類洞の収縮に起因する微小循環環障害発生を予防した2)再濯流時におけるPIの投与により細胞膜のStabilityを保持しえた。3)再灌流時におけるPIの投与は各種転写因子の発現を抑制した。4.移植成績:2)PG, PI併用群では50%の長期生存を得た。(2/4)3)その他の組み合わせの群,もしくは何も薬剤を便用しなかった群では,全て再潅流後24時間以内に死亡した。以上より心停止ドナーからの肝移植においては,1)死戦期および再灌流時における細胞膜の脆弱化の制御,2)再灌流時の肝類洞収縮の制御が重要である,と考えられ,PGE1,FRおよびPIの併用により心停止ドナーからの肝移植がより安全に行いうると考えられた。死戦期を被せたブタ心停止ドナーモデル〔筋弛緩薬投与後にレスピレーターを停止し心停止を誘導した〕を用い,3時間の冷保存の後に移植実験を行った。生化学検査、組織学的検討、分子生物学的検討より以下の点が明らかとなった。1.死戦期における肝グラフト保覆について:2)死戦期におけるProtease Inhibitorの投与はまた死戦期における肝グラフトへの好中球集積およびPhospholipase A2の活性化を抑制し細胞膜の脆弱化を軽減した。2.再灌流障害におけるクッパー細胞機能抑制:1)死戦期におけるIL-1βおよびTNF-αのInhibitorの投与は再灌流時におけるクッパー細胞細胞機能を抑制しえた。2)クッパー細胞機能の抑制はクッパー細胞活性化に起因する活性酸素種とその活性酸素種により誘導される好中球による類洞内皮細胞障害発生を軽減しえた。3.再灌流時におけるアラキドン酸代謝の制御:.4.移植成績:ProstaglandinE1, Protesae Inhibitor, IL-1βおよびTNF-αのInhibitorの三剤を併用した群では100%の長期生存を得たが、その他の群では生存症例は得られなかった。現在6時間保存後の移植実験を行っている。4.移植成績:1)PGE1,PI, FR併用群では100%の長期生存を得た。(4/4)2)PG, PI併用群では50%の長期生存を得た。
創傷治癒における大網内血管新生因子の定量化とその臨床応用への基礎的研究

【目的】大網は創傷治癒を促進させると考えられているが、詳細については不明である。今回我々は大網の血管新生能に注目し、大網被覆した腸管吻合部の創傷治癒過程におけるVEGF動態について検討を行った。【結果】(1)大網被覆群及び非被覆群ともに、各病日のすべてにおいてVEGF mRNA isoformの中で主にVEGF164とVEGF121 mRNAが検出された。(2)定量的RT-PCR法によるVEGF mRNAの発現動態を検討したが、経時的変化及び両群間で一定した傾向は認められなかった。【考察・結論】平成11年度の検討から大網被覆群では創傷治癒の炎症期から被覆した大網内VEGFタンパク濃度の増加と同調して吻合部内VEGFタンパク濃度が増加し、これにより血管新生と肉芽増生の促進が起こると考えられたが、今回の検討ではVEGFタンパクとmRNA発現動態で一定の傾向は認められなかった。VEGF mRNAisoformの中ではVEGF164とVEGF121 mRNAが検出され、これらのisoformが主な役割を行っていると考えられた。今後、これらの関連について更なる検討が必要と考えられた。【方法】Wistar Ratを使用し、腸管吻合モデルを作成した。吻合部への大網被覆の有無で大網被覆群と非被覆群の2群に分け、術後1、2、3、5、7日目に吻合部及び被覆した大網を摘出し(各病日n=6)、以下の項目について検討した。(1)H&E染色標本を用いて吻合部内血管数及び肉芽組織の厚さを測定。(2)ELISA法で吻合部および被覆した大網内VEGF濃度を測定。(3)免疫組織染色法で吻合部におけるVEGF発現細胞を検討。【結果】(1)大網被覆群における吻合部内血管数及び肉芽組織の厚さは、非被覆軍と比較し、術後37日目で有意に増加していた。(2)大網被覆群における吻合部内VEGF濃度は、非被服群と比較し、術後13日目で有意に増加し、また大網被覆群における大網内VEGF濃度は、正常大網と比較し、術後15日目まで有意に増加していた。(3)VEGF免疫組織染色では発現細胞の分布で両群間に差がみられた。すなわち大網被覆群では、創傷治癒の炎症期には主にマクロファージ、線維芽細胞や脂肪細胞に、増殖期には主に線維芽細胞や脂肪細胞に検出されたが、非被覆群では全病日を通じて主に浸潤した好中球などの炎症性細胞に検出された。【考察・結論】大網被覆群では創傷治癒の炎症期から被覆した大網内VEGF濃度の増加と同調して吻合部内VEGF濃度が増加し、これにより血管新生と肉芽増生の促進が起こると考えられた。更に両群間で発現細胞の分布に違いが認められることから、大網被覆によるVEGFの発現増加は大網内脂肪細胞による産生だけでなく、大網被覆により誘導されるマクロファージや線維芽細胞などが関与している可能性が示唆された。
犯罪被害者による刑事裁判への参加が量刑に及ぼす影響の実証的研究

本研究は,意見陳述制度や被害者参加制度が量刑に及ぼす影響について検証を試みた.主として採用した研究方法は心理実験であり,これを2回行った.第1実験の結果からは,被害者に関連する情報の有無は量刑に影響を及ぼしているが,それを遺族が提出したか,検察官が提出したかは量刑に影響を及ぼしていなかった.第2実験からは,被害者遺族の表出する感情の違いが,量刑判断に影響を及ぼす可能性が示唆された.本研究は,意見陳述制度や被害者参加制度が量刑に及ぼす影響について検証を試みた.主として採用した研究方法は心理実験であり,これを2回行った.第1実験の結果からは,被害者に関連する情報の有無は量刑に影響を及ぼしているが,それを遺族が提出したか,検察官が提出したかは量刑に影響を及ぼしていなかった.第2実験からは,被害者遺族の表出する感情の違いが,量刑判断に影響を及ぼす可能性が示唆された.本研究の目的は,犯罪被害者の刑事裁判への関与が量刑に及ぼす影響を実証的に検討しようとするものである.本年度は,その実証を進めるための準備を行った.実証のためのデータとしては,訴訟記録と,模擬裁判実験による調査の2つを念頭に置いて準備を進めた.訴訟記録による実証を行う準備として,類似の方法で行われた実証研究を調査し,そこで扱われている変数の種類,および操作的定義の在り方を調べた.また,模擬裁判実験を行う際に利用する模擬裁判の映像の作成を行った.これは,裁判の傍聴等により刑事裁判の状況を観察し,シナリオを作成した上で,演劇等を行っている学生およびセミプロの方の協力を得て作成したものである.以上により,翌年度に行う実証研究の準備を行った.さらに,本研究では,実証的知見をどのように解釈するか,そしてそこからどのような規範的な提言ができるかについても考察の対象としている.そのような検討を行うため,本年度は海外との比較を行う視点を獲得すべく,アメリカ合衆国カリフォルニア州とワシントンD.C.において,インタビュー調査,および裁判見学等を行った.当該調査を通して,アメリカにおける被害者の権利の在り方に加え,そのような権利に対する実務家の意識について,知見を深めることができた.以上のような,実証研究および規範的議論のための準備を本年度は行い,翌年度にその研究を実施して行くことが今後の課題となるが,現時点での研究の進捗状況,および実施に向けた意見交換を行う目的で,香港大学で行われた国際学会での報告を行った.そこで得られた批判等を受けて,翌年度の研究の実施方針に微調整を加える予定である.本研究の目的は,犯罪被害者の刑事裁判への関与が量刑に及ぼす影響を実証的に検討しようとするものである.本年度は,昨年度の準備を踏まえて,実証研究の実施を進めた.まず,模擬裁判の映像を用いた心理実験を実施した.そこでは,犯罪被害者に関連する情報(遺族の被った影響,被害者の人となり,あるいは量刑に関する意見)を映像の中で提示するか,提示するとして,それを検察官に提示させるのか,あるいは被害者遺族自身に提示させるのか,といった変数が操作された.あるいは,情報を提示する被害者遺族の感情表出の在り方を操作した実験も,実施した.そのような操作の結果として,実験参加者の量刑判断にいかなる影響が発生するのかを確かめるのが,実験の主たる目的である.より精密な分析・解釈は今後の課題でもあるが,犯罪被害者に関連する情報を誰が提示するかという点よりも,そのような情報の有無自体が,量刑への影響という点では重要であることが示唆された.さらに,被害者遺族の表出する感情は,実験参加者が自身の行う量刑判断に対して抱く確信の程度に影響を及ぼす可能性が示唆された.また,訴訟記録に基づく調査については,量的な研究の実施には,なお課題が残るものの,本年度は,質的な研究をある程度進められるよう,入手できた訴訟記録から必要な情報をまとめる作業を行った.以上の結果が,現在の刑事司法における被害者参加の態様を考える上でどのような意義を有するかについては,この点に関する規範的議論の状況を踏まえつつ,さらなる検討が必要であるが,本研究により,そのような検討に必要な基本的情報が提示できたと思う.
造血幹細胞移植を受ける患者のQOLと知識、学習性無力感、自己効力感との関係の解明

同種造血幹細胞移植を受ける患者のQOL(生活の質)の向上に資する看護支援のあり方を検討するために、移植を受ける患者の移植に関する情報へのニーズとその充足および症状、自己効力感、QOLとの関係を移植前から移植後100日目まで調査した。看護師はしばしば必要以上の情報提供をして不安を与えていないかなど、患者にあった情報提供に困難を感じることがあるが、本調査ではほとんどの患者は必要な情報を十分に得ていると評価した。移植後は症状の強さがQOLと関連しており、学習性無力感を軽減し、自己効力感を引き上げる介入によりQOLが向上する可能性が示唆された。本研究は、同種造血幹細胞移植(移植)を受ける患者の生活の質(QOL)の向上に資する看護支援のあり方を検討するために、移植を受ける患者のQOLと1患者が移植に関して持つ知識や情報へのニーズ及び2学習性無力感、3自己効力感との関連を、移植前から移植後への変化を含めて検討することを目的としている。平成26年度(1年目)は、国内外の文献検討により、同種造血幹細胞移植の適応となる血液疾患やその他の悪性疾患を持つ患者におけるQOLやその関連因子についての過去の知見も検討し、移植患者におけるその特徴を移植の時期や病期、治療経過を踏まえて整理・吟味した。移植患者も他の悪性疾患患者と同様、移植入院中のQOLが最も悪いことや、移植後の自己効力感とQOLには正の関連があることが示唆されていたが、移植前の知識やニーズの充足と移植中や移植後のQOLの関連を明らかにしたものはほとんどなく、本研究の意義が確認できた。平成27年度は(2年目)は、1年目の文献検討の結果を踏まえて作成する自記式質問紙を用いて、QOLと移植に関する知識や自己効力感を横断的に調査する予定である。本研究は、同種造血幹細胞移植(移植)を受ける患者の生活の質(QOL)の向上に資する看護支援のあり方を検討するために、移植を受ける患者のQOLと1患者が移植に関して持つ知識や情報ニーズ及び2学習性無力感、3自己効力感との関連を移植前から移植後への変化を含めて検討することを目的としている。平成26年度(1年目)は、国内外の文献検討により、同種造血幹細胞移植の適応となる血液疾患やその他の悪性疾患を持つ患者におけるQOLやその関連因子についての過去の知見を、移植患者におけるその特徴を移植の時期や病期、治療過程を整理・吟味した。移植患者も他の悪性疾患と同様、移植入院中のQOLが最も低いことや、移植後の自己効力感とQOLに正の関連があることが示唆されていた。しかし、移植前の知識やニーズの充足と移植中や移植後のQOLの関連を明らかにしたものはほとんどなく、本研究の意義が確認できた。平成27年度(2年目)は1年目の文献検討の結果を踏まえて、研究班で研究デザインを再検討した。当初横断的に調査する予定であったが、移植前(前処置開始前)から生着時、移植後100日目まで、患者の主観的評価を前向きに縦断的に調査することにした。また、研究代表者の異動があり、研究体制の整備や研究協力施設の確保に時間を費やした。平成28年度(3年目)はデータ収集を実施する予定である。1年目からの計画の遅れに加え、2年目には研究代表者の施設異動があり、研究体制の整備や研究協力施設の確保に時間を費やした。予定していた調査が開始できなかった。移植前の知識やニーズの充足と移植中や移植後のQOLの関連を明らかにしたものはほとんどなく、本研究の意義が確認できた。平成28年度(3年目)は各協力施設の研究倫理審査の承認を得るために時間を費やしたが、データ収集を開始した。平成29年度(4年目)は引き続きデータ収集を実施するが、予想以上に対象者が少なく、脱落する対象者も多いため、目標数の再検討を行い、分析を行う。3年目は調査を開始したが、予想以上に対象者が少なく、脱落する対象者も多いため、非常に遅れている。同種造血幹細胞移植(以下、移植)を受ける患者にとって、その治療過程は急性期のみならず長期的にもさまざまな副作用や合併症を生じることがある。

看護師はしばしば必要以上の情報提供をして不安を与えていないかなど、患者にあった情報提供に困難を感じることがある。移植患者のQOLの向上に資する看護支援のあり方を検討するために、移植を受ける患者の移植に関して持つ情報へのニーズとその充足および症状、自己効力感、学習性無力感、QOLとの関係を調査した。移植が決定した成人患者を対象とし、前向きに前処置開始前、生着時、移植後100日目の3時点で看護師による聞き取りと自記式質問紙調査を行った。研究に参加した24名の平均年齢は44.4 (SD 13.4)歳、男性15名(62.5%)、移植後100日目まで研究参加したのは14名だった。移植の必要性や前処置中に起こること、生着までに起こることなどの情報についてはほとんどの患者が生着時も移植後100日目も「十分だった」としたが、生着時には外出や社会復帰について、移植後100日目には食事や運動・リハビリの情報が「不十分」とした人が2割以上いた。症状スコアは生着時に悪化し、移植後100日目までには移植前よりやや軽快していた。無力感は移植後100日目には改善していた。自己効力感とQOLは3時点で大きな変化はなかった。移植前のQOLは自己効力感や無力感と関連し、生着時のQOLは症状と関連し、移植前のQOLと関連はなかった。情報ニーズはほとんど充足しており、情報の過不足とQOL等の関連は分析に至らなかったが、今後症例数を増やし更なる考察を続けていく。同種造血幹細胞移植を受ける患者のQOL(生活の質)の向上に資する看護支援のあり方を検討するために、移植を受ける患者の移植に関する情報へのニーズとその充足および症状、自己効力感、QOLとの関係を移植前から移植後100日目まで調査した。看護師はしばしば必要以上の情報提供をして不安を与えていないかなど、患者にあった情報提供に困難を感じることがあるが、本調査ではほとんどの患者は必要な情報を十分に得ていると評価した。移植後は症状の強さがQOLと関連しており、学習性無力感を軽減し、自己効力感を引き上げる介入によりQOLが向上する可能性が示唆された。平成25年度(1年目)中に、2年目に予定している質問紙調査の質問紙の作成に着手できなかった。データ収集を実施するとともに、研究テーマの考察を深めるための文献検討や学会参加を継続する。がん看護2年目は1年目の遅れを取り戻すとともに、予定していた2年目の計画を遂行する。まず、文献検討結果の発表準備と並行して、質問紙作成に着手する。当初の予定より調査開始時期が遅れるため、予定通りのサンプル数を確保するために、調査協力施設の増員も検討していく。平成27年度に開始する予定であった調査を開始できなかったため、その費用分が次年度に繰り越しとなった。予定した進度より非常に遅れているため、予定費用が次年度に繰り越しとなった。当初、情報収集のための海外学会参加を計画していたが、スケジュールが合わず、参加することができなかったため、旅費とその他の項目(学会参加費)に大幅な次年度使用額が生じた。また、リサーチアシスタントを雇用できなかったため、人件費の使用がなかった。調査費用(調査票等の印刷費、調査票の郵送費、研究参加者への謝品、データ入力費)、データ分析のための統計ソフトウェア(物品費)として使用する。調査費用(調査票の郵送費、研究参加者への謝品、データ収集施設までの交通費、データ入力費)、データ管理のためのスタンドアローンのパソコン、データ分析のための統計ソフトウェア(物品費)として使用する。また、学会参加費用・旅費を計上する。
魚貝類アレルゲンに関する分子生物学的基盤研究

1. 4種甲殻類(ホッコクアカエビ、ケガニ、ナンキョクオキアミ、ミネフジツボ)および10種貝類(クロアワビ、サザエ、エゾボラ、アカガイ、マガキ、トリガイ、ウバガイ、ミルクイ、マテガイ、アサリ)のトロポミオシン(TM)の全一次構造をcDNAクローニングにより明らかにした。ミネフジツボTMのアミノ酸配列は特異であったが、その他の3種甲殻類のTMは既知の甲殻類TMのアミノ酸配列と90%以上の高い相同性を示した。一方、貝類TMのアミノ酸配列は甲殻類、頭足類とは著しく異なり、また貝類間でも配列相同性は科(または目)レベルでのみ高いことを認めた。2.マサバパルブアルブミン(PA)のIgE結合能はCa^<2+>除去により著しく低下すること、Ca^<2+>結合にとって重要なAsp-51およびAsp-90をAlaに置換した改変PAのIgE結合能は天然PAより弱いことを認め、PAの主要なIgE結合エピトープはCa^<2+>結合と関連した高次構造に依存すると推定した。3.マサバPAの一次構造上のIgE結合エピトープは21-40の領域に、ニジマスコラーゲンα2鎖のIgE結合エピトープは941-968の領域に、スルメイカトロポミオシンのIgE結合エピトープは113-132、185-204および265-284の領域に含まれることを明らかにした。4.ブラックタイガーに20kDaの新規アレルゲンを検出し、部分アミノ酸配列分析によりsarcoplasmic calcium-binding proteinと同定した。5.パルブアルブミンのECL-WB法による微量検出法を確立し、魚類コラーゲン製品に極少量のパルブアルブミンが混入する可能性を明らかにした。6. 5種の10-12アミノ酸残基ペプチドをモデルとして抗体作製を検討し、魚類アレルゲンB細胞エピトープに対する特異的抗体作製法を確立した。1.5種甲殻類(ホッコクアカエビ、ケガニ、ナンキョクオキアミ、カメノテ、ミネフジツボ)および8種貝類(アカガイ、アサリ、ウバガイ、トリガイ、マガキ、エゾバイ、クロアワビ、サザエ)の主要アレルゲンはいずれもトロポミオシン(TM)であることをイムノブロッティングにより確認し、カメノテとエゾバイを除く11種についてはcDNAクローニングによりTMの全一次構造を明らかにした。ミネフジツボTMのアミノ酸配列は甲殻類より軟体動物のアワビ類に近かったが、その他の3種甲殻類のTMは既知の甲殻類TMのアミノ酸配列と90%以上の高い相同性を示した。一方、貝類TMについては、クロアワビとサザエでは97%の配列相同性がみられたが、その他ではお互いの相同性は70-80%と変異が大きかった。2.マサバパルブアルブミン(PA)のIgE結合能はEGTA存在下で著しく低下すること、PAのCa^<2+>結合にとって重要な51残基目および90残基目のAspをAlaに置換した改変タンパク質のIgE結合能は天然PAより弱いことを認め、PAのIgE結合エピトープはCa^<2+>結合と関連した高次構造に大きく依存していると推定した。3.ニジマスコラーゲンα2鎖を5分割して大腸菌で発現し、IgE結合エピトープはC末端領域に含まれることをすでに明らかにしている。

そこで、C末端領域をカバーする合成ペプチドを用いて絞り込みを行い、主要なIgE結合エピトープはCテロペプチド部分であることを示した。4.スルメイカおよびホタテガイのTMに対するモノクローナル抗体を作製し、得られた抗体の性状を明らかにした。5.30種魚類についてPAの含量とIgE結合能を評価し、ヨシキリザメ、メカジキなど数種魚類のアレルゲン性は著しく低いことを見いだした。1.前年度に引き続き、3種貝類(エゾボラ、ミルクイ、マテガイ)の主要アレルゲンはいずれもトロポミオシン(TM)であることをイムノブロッティングにより確認し、cDNAクローニング法を用いてTMの全一次構造を明らかにした。前年度の成果とあわせて、貝類TMのアミノ酸配列は甲殻類、頭足類とは著しく異なり、また貝類間でも配列相同性は科(または目)レベルでのみ高いことを認めた。2.マサバパルブアルブミン(PA)の全長をカバーする合成ペプチドを用いたELISAにより、一次構造上のIgE結合エピトープ領域を推定した。しかし、各種魚種PAの本領域に相当する合成ペプチドはIgE結合能を示さず、PAの一次構造エピトープは魚種ごとに検討する必要があると考えられた。3.ブラックタイガーおよびスルメイカのTMについても同様にIgE結合エピトープを解析し、C末端領域が共通のエピトープであることを確認するとともに、それぞれに固有のエピトープ領域を推定した。4.ブラックタイガーに新規アレルゲンを検出し、精製品の部分アミノ酸配列分析によりsarcoplasmic calcium-binding protein (SCP)であることを明らかにした。甲殻類抽出液を用いたイムノブロッティングにより、IgE反応性はエビ類のSCPは陽性、カニ類のSCPは陰性で、SCPはエビ類特有のアレルゲンであると判断された。5.パルブアルブミンのECL-WB法による微量検出法を確立し、魚類コラーゲン製品に極少量のパルブアルブミンが混入する可能性を明らかにした。6.5種の10-12アミノ酸残基ペプチドを用いて抗体を作製し、魚類アレルゲンB細胞エピトープに対する特異的抗体作製法を確立した。
高速光コヒーレンストモグラフィによる生体表皮下組識の時間分解マイクロ機能解析

本研究では、ビデオレート以上で断層イメージを取得できる高速OCTを実現、これを用いて生体表皮下組織をコマ取りし、これをもとに末梢血管系・代謝系の機能や動態および神経系の信号伝搬の様子を、ミクロンオーダーの空間分解能で時間分解解析した。(1)干渉計にPZT光ファイバ位相変調器を組み込み、プッシュプル動作させる新たな全光ファイバ・高速タイムドメインOCT(TD・OCT)を試作した。光源には中心波長1.3μmのSLDを用い、空間分解能17μm、光走査幅2.5mm、走査速度は最大2000スキャン/秒を実現した。(2)新たに光波長掃引レーザを光源とする光周波数掃引方式OCT(SS-OCT)を試作した。光源の中心波長は1.3μm、波長掃引周波数は20kHzである。これは20000ライン/秒の走査能に相当し、OCTイメージデータ取得時間20msを実現した。(3)試作した高速TD-OCT装置を用いて、OCTイメージを一定のフレーム間隔で時系列に取得する手法を「ダイナミックOCT」と名付け、この手法を用いて、皮膚交感神経に支配されて機能する表皮直下の汗腺の動態を鮮明に観察することができた。(4)ヒト指先端における汗腺に着目し、聚張やストレスで誘起される精神性発汗現象をダイナミックOCTで観察した。具体的には、不快音や握力負荷を被験者に与え、OCTデータ取得時間1秒、フレーム間隔3.5秒で連続的に汗腺のOCTイメージを取得した。(5)前述の波長1.諏m帯ダイナミックOCT装置を用いて、ヒト指細動脈の動態観察を行った。その結果、細動脈の収縮・拡張を可視化し、血管壁の盛りあがりの様子を鮮明に捉えることができた。さらに、下肢加温時における細動脈の拡張の様子を捉えることができ、体温調節に関わる皮膚交感神経活動をイメージングすることができた。本年度は、>0.2秒でコマ取りできる高速OCTを実現し、これを用いて具体的な表皮下組織を対象にしてその時間分解マイクロ機能解析を検討した。1.1秒数秒でコマ取りできる高速OCTの実現(1)これまでの実験結果をベースに、干渉計の参照光アームと信号光アームに同一のPZT光ファイバ位相変調器を組み込み、プッシュプル動作させるタイプの新たな全光ファイバ高速OCTを試作した。(2)光源には中心波長1.3μmのSLDを用い、光軸方向の空間分解能17μm、光走査幅(イメージング深さ)2.5mm、信号/雑音比>90dBである。走査速度は最大2000スキャン/秒(PZT変調周波数1kHz)で動作する高速OCTを実現した。2.汗腺の時間分解マイクロ機能解析(非同期)(1)本研究では、新たに開発する高速OCTで汗腺のコマ取りをし、皮膚表面の微小器官である汗腺のダイナミクスを計測した。(2)環境による汗腺の時間応答、汗腺の体温調節機能を計測し、さらに精神的ストレスを付加したときの汗腺のダイナミクスをイメージングすることができた。3.末梢血管(小動脈)のin vivo観察(非同期)(1)1.53μmファイバASEを用いて空間分解能12μmのOCTを実現した。これを用いて表皮下2mmまでのヒト指末梢血管のインビボOCTを取得した。

(2)波長1.3μm帯の高速OCT装置を用いてヒト指末梢血管の断層イメージを取得した。血管内部は暗部としてイメージングされ、とくに動脈では血管壁が明るく盛り上がって描出された。本年度は、イメージデータ取得時間<20msを目処に高速OCTの性能向上を図ると共に、ストレスや環境変化に反応する発汗ダイナミクスの解明、心拍に同期した末梢血管の時間分解解析を行った。これらの時間分解マイクロ機能解析結果をもとに血管の老化予測や皮膚疾患の新たな診断/スクリーニング法を検討する。1.高速OCTの性能向上:PZT光ファイバ位相変調器を用いたタイムドメイン(TD)OCTと並行して、新たに光波長掃引レーザを光源とする周波数ドメイン(FD)OCTを試作した。光源の中心波長は1.3μm、波長掃引周波数は20kHzである。これは2000ライン/秒の走査能に相当し、OCTイメージデータ取得時間は20msを実現した。これを用いてヒト指汗腺の最大値投影(MIP)イメージを取得した。2.汗腺の動態機能鯉析:手掌部における緊張やストレスで誘起される精神性発汗現象をダイナミックOCTで観察した。具体的には、不快音や握力負荷を被験者に与え、OCTデータ取得時間1秒、フレーム間隔3.5秒で連続的に汗腺のOCTイメージを取得した。本実験により、精神性発汗現象を鮭明に捉えることができた。今後はこの結果をもとに、皮膚疾患と汗腺機能の関連および加齢による汗腺機能の低下などを明らかにする。3.末梢血管系の時間分解機能解析:波長1.3μm帯のダイナミックOCT装置を用いて、ヒト指細動脈の動態観察を行った。その結果、細動脈の収縮・拡張を可視化し、血管壁の盛りあがりの様子を鮮明に捉えることができた。さらに、下肢加温時における細動脈の拡張の様子を捉えることができ、体温調節に関わる皮膚交感神経活動をイメージングすることができた。今後はこの結果をもとに、血管の老化予測や動脈硬化の予備診断を検討する。
視線入力システムによる生活行動支援

視線によるコンピュータ入力および生活行動支援キーボードを視線によって移動させることによって視線によるコンピュータ入力精度を向上した。当該システムを用いて利用者に文章を生成させ、読み上げソフトウェアにより読み上げることにより障がい者の会話を支援するシステムを構築した。また、摂食支援、情報収集支援のみならず、ドメスティックロボットによる仮想旅行、作業支援等も行えるようにした。厚生労働省の統計によれば、平成13年度の我が国の障害者数は約345万人であり、肢体不自由な障害者数は175万人に達している。肢体不自由障害者のなかにはコミュニケーションが困難な方が多く、30万人の視覚障害者以外は視覚機能を用いてコミュニケーションが可能である。また、厚生労働省の統計によれば平成13年度の65歳以上の人口は2千2百万人であり、今後さらに増加するとのことである。本研究は、このような情報弱者が情報技術の恩恵に浴することができるように「利用者がコンピュータ画面に表示したキーボードの所望のキーを見ることにより、キー入力を行う視線によるコンピュータ入力システム」およびその応用システムを提供するものである。平成22年度はロボットアームを視線によって制御し、病臥する障害者が自らの意思で摂食対象物を選択し、口元まで運ぶシステムを開発した。ロボットアームの性能に依存するが、数千円のロボットアームにwebカメラ(130万画素)を取り付けた場合、23秒程度で所望の食べ物を摂食でき、選択位置精度も5mm程度が実現できることが分かった。また、次年度における研究の端緒としてwebカメラを搭載した病院内走行ロボットの障害物回避シミュレーションを実施し、ロボット設計、並びに、一部試作を開始した。さらに、視線入力の基盤システムの高度化研究として視線推定精度の向上、瞬き検出精度の向上、眼球の角膜曲率の自動推定による校正を必要としない視線入力システムの開発を行った。複数の6自由度のロボットアームを購入、改修し、これに視線入力機能を具備した。当該ロボットアームを利用者の視線によって制御し、食事、読書等の生活行動支援に用いる実験を行った。数名の被験者に使用させ改良を重ねた。障害者に単眼カメラつきHMDを装着させ、所望の動作をHMDに表示されるメニューから視線のみにて選択できるようにシステムを構築した。障害者とロボットアームの物理的距離は任意であるので如何なる場所にあるロボットアームも動作制御が可能になった。障害者が読書を所望の場合はe-bookを選択し、当該、図書データベースにあるe-bookコンテンツメニューを表示し、図書を選び、目次検索やページ捲り、ページ戻り等を行うことができるようになった。また、摂食を希望の場合は手前にある食事トレイを見ることにより、当該トレイ内の所望の食べ物を視線により選択し、ロボットアームが当該食べ物を障害者に運ぶ動作をこれも視線のみにて行えるようにした。さらに、視線により文字入力を行い、読み取り(音声出力)を行うことにより対話が行えるようなシステムを構築した。これも数名の被験者に使用させ改良を重ねた。障害者に単眼カメラつきHMDを装着させ、視線により文章を生成させ、当該文章を読み上げソフトウェアツールを使って読み上げるシステムを構築した。会話支援、摂食支援、情報収集支援のみならず、ドメスティックロボットによる仮想旅行、作業支援等も行えるようにした。障がい者とロボットアームの物理的距離は任意であるので如何なる場所にあるロボットアームも動作制御が可能になった。障がい者が読書を所望の場合はe-bookを選択し、当該、図書データベースにあるe-bookコンテンツメニューを表示し、図書を選び、目次検索やページ捲り、ページ戻り等を行うことができるようになった。当初考えていた視線によるコンピュータ入力システムの入力精度の向上、視線入力システムの会話支援、摂食支援、読書等情報収集支援への応用のみならず、ドメスティックロボット(当面、病院内を走行するロボットで先端に取り付けたカメラ映像を見ながら当該ロボットの走行を制御し、ロボットの外界の映像を楽しみ、行く先々において出会う人々との会話を楽しむことができるようなもの)にまで発展させた。これによって障害者、病人、要介護者、高齢者は用事をドメスティックロボットに担わせることが可能になった。また、当該ロボットが障害物を回避して安全走行する方法を考案し、実現した。さらに、4台のドメスティックロボットか衝突回避するためのフロアマップ情報の共有システムを実現した。視線入力システムの入力精度が移動キーボードを用いることによって飛躍的に向上したため、視線入力応用システムの範囲および効用が広がったため。24年度が最終年度であるため、記入しない。

当初考えていた視線によるコンピュータ入力システムの入力精度の向上、視線入力システムの会話支援、摂食支援、読書等情報収集支援への応用のみならず、ドメスティックロボット(当面、病院内を走行するロボットで先端に取り付けたカメラ映像を見ながら当該ロボットの走行を制御し、ロボットの外界の映像を楽しみ、行く先々において出会う人々との会話を楽しむことができるようなもの)にまで発展させた。これによって障害者、病人、要介護者、高齢者は用事をドメスティックロボットに担わせることが可能になった。今後の課題として当該ロボットが障害物を如何に回避して安全走行するかについて検討する。また、これらシステムの社会における実証実験を行う。24年度が最終年度であるため、記入しない。
モジュライ空間の幾何学に関するオランダとの国際共同に関する企画調査

本研究は我が国と並んでモジュライ空間の幾何学の研究が盛んなオランダとの間に研究に関して協力体制を確立させる方策を見出すための調査を行うことが目的である。そのために京都、東京、名古屋、神戸地区を中心にしてセミナーを随時開催し、モジュライ空間の幾何学に関する研究を行い、共同研究に値する題材を見出すことに努めた。本研究期間中、オランダのユトレヒト大学Oort教授、アムステルダム大学van der Geer教授とは適宜電子メールで情報をやりとりし、共同研究のための準備を行った。本企画調査で京都大学のグループは主として点付き代数曲線のモジュライ空間に関して研究し、これまで1点つく代数曲線上でしか展開されていなかったアーベル的共形場理論を$N$点付き代数曲線上で展開し、モジュライ空間の境界上では共形場理論は直線束でツイストした形でしか存在しないことを見出した。この事実は、これまで看過されていた。東京では、桂を中心に正標数のアーベル曲面やK3曲面のモジュライ空間のArtin-Mazur形式群による階層化の幾何学を詳しく調べ興味ある結果をえた。この一部はvan der Geer教授との共同研究である。さらに、神戸のグループはCalabi-Yau多様体のミラー対称性に関して楕円曲面のときに詳しく調べた。また、名古屋のグループは主として数論幾何学の研究を行い、総実体上定義された楕円曲線の数論幾何学的性質に関して興味ある知見を得た。
マウス嗅覚系における神経回路の発生・再生ダイナミクス

嗅球の糸球体において、嗅神経細胞軸索から入力された匂い情報は2次神経細胞である僧帽・房飾細胞へと受け渡される。僧帽・房飾細胞は単一の主樹状突起を単一の糸球体へと伸ばして興奮性入力を受け取ると共に、複数の側方樹状突起を伸ばして抑制性入力を受ける。生後直後の僧帽細胞は複数の樹状突起を複数の糸球体に接続しているが、生後1週以内に樹状突起の刈り込みによって単一の樹状突起のみを有するようになる。本研究では、僧帽細胞樹状突起の形態を定量的に解析すると共に、樹状突起刈り込みプロセスに神経活動が重要な役割を果たすことを明らかにした。哺乳類の感覚系では、末梢において異なる情報を受け取った神経細胞は、中枢においてもそれぞれ異なる神経細胞へと伝達されており、これが情報識別の基盤となっている。しかしながら、こうした特異的神経接続がどのように確立し、どのようにして維持されるのか、また一度確立した後ではどの程度修正が可能なのか、といったことはよく分かっていない。本研究ではマウス嗅覚系をモデルとし、嗅神経細胞と僧帽・房飾細胞の特異的接続がどのように確立し、維持修正されるのかについて、遺伝学的手法とin vivoイメージングを組み合わせて解析する。H23年度はこのような実験を行う上ための遺伝子改変マウスの作製を行った。当初トランスジェニックマウスを用いて行う予定であったが、期待したマウスが得られなかったため、現在ノックインマウスを作製している。これはH24年度中頃には得られるものと期待している。また、僧帽・房飾細胞の可視化にあたっては、新しくin uteroelectroporationの系を立ち上げ、僧帽・房飾細胞で蛍光タンパク質を高発現させることに成功した。これによって僧帽・房飾細胞の樹状突起発達過程を可視化することが可能となり、胎児期から生後1週齢にかけて僧帽・房飾細胞の樹状突起が徐々に発達していく過程が明らかになった。また、成獣を用いて嗅球の長期2光子イメージングに成功した。また、生後間もないマウスでもin vivoの2光子イメージングができている。これによって、H24年度以降、遺伝子改変マウスを用いて、嗅神経細胞の発達・除去に伴う樹状突起の発達・再編成過程イメージングする上での道筋ができた。僧帽・房飾細胞は唯一の主樹状突起を単一の糸球体へと伸ばして興奮性入力を受け取ると共に、複数の側方樹状突起を伸ばして顆粒細胞から抑制性入力を受ける。このような樹状突起の形態形成は生後数日の間に確立される。生後2日目までは僧帽細胞の複数の樹状突起が複数の糸球体に伸びているが、生後3-4日目に樹状突起の刈り込みが起こり、生後6日目までにほとんどの僧帽細胞が単一の主樹状突起を有するようになることが判明している。このような刈り込みプロセスは、嗅球において匂い情報の"混線"を防ぐ上で極めて重要だが、どのように制御されているのかは全く不明である。これまで、この刈り込みプロセスに匂い刺激は必要無いことが示唆されていたが、我々は匂いによらない神経活動の関与について検討するため、内向き整流性K+チャネルKir2.1を過剰発現させ、神経活動を抑えたときの発達プロセスについて調べた。この結果、神経活動阻害をすることで僧帽細胞主樹状突起の刈り込みが阻害されること、側方樹状突起の伸長が阻害されることが明らかになった。このような形態異常は、我々が新しく開発した組織透明化試薬SeeDBを用いることで定量的に示された。更に、神経活動がシナプス入力に依存する可能性について検討したところ、NMDA受容体およびGABAA受容体の関与が判明した。特に、GABAA受容体は興奮性作用が重要であることが判明した。更にテタヌストキシンを用いた神経伝達阻害実験により、嗅神経細胞からの入力が重要であることが判明した。以上の結果から、嗅神経細胞からの自発神経活動がグルタミン酸とGABAの両方の作用を制御して僧帽・房飾細胞に神経活動を生じ、その結果、選択的樹状突起刈り込みが制御されていることが明らかになった。我々は僧帽細胞をまばらに蛍光タンパク質で標識することにより、樹状突起の発達過程を記述した。

その結果、生後2日目までは僧帽細胞の複数の樹状突起が複数の糸球体に伸びているが、生後3-4日目に樹状突起の刈り込みが起こり、生後6日目までにほとんどの僧帽細胞が単一の主樹状突起を有するようになることが判明した。このような刈り込みプロセスは、嗅球において匂い情報の"混線"を防ぐ上で極めて重要である。これまでに、匂いを受容できないCNGA2ノックアウトマウスの解析から、この刈り込みプロセスには匂い受容は必要ないことが示されていた。そのため、どのようなメカニズムで樹状突起の刈り込みが起こるのかは不明であった。我々は匂い刺激によらない、自発的な神経活動が樹状突起の刈り込みに関与している可能性を考え、内向き整流性K+チャネルKir2.1を過剰発現させ、神経活動を抑えたときの発達プロセスについて調べた。この結果、神経活動阻害をすることで僧帽細胞主樹状突起の刈り込みが阻害されること、側方樹状突起の伸長が阻害されることが明らかになった。更に、CREB等を介した遺伝子発現がこれらのプロセスに関与している事が明らかとなった。本研究課題については研究費の交付が11月にずれ込んだことが大きな理由である。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画では発生期の樹状突起形態形成の分子機構の解明は容易ではないと考え、とりあえずは成獣における樹状突起の可塑性の可能性に着目して研究を始めたが、胎児期の僧帽細胞を遺伝学的に操作することが出来るようになり、発生期の研究が飛躍的に進んだ。当初の研究計画ではin vivoイメージングについては成獣のマウスを使って行う予定であったが、予備的な実験の結果、幼弱マウスでもある程度イメージングを行える可能性が出てきた。幼弱マウスのin vivoイメージングについてもさらに条件検討を行い、発達過程の理解に力を入れたい。これまでに僧帽細胞樹状突起形態形成における神経活動の重要性が明らかになってきたが、その神経活動の実体は依然として不明である。次年度はこの神経活動がどのような物であるのかについて更に研究を進める。具体的には、自発的な神経活動のカルシウムイメージングを行い、その様式を明らかにする。また、遺伝学的な解析をすすめ、どのようなイオンチャンネルが関与しているのか同定する。我々の予備的な結果として興奮性GABAの関与が疑われることから、興奮性GABAの活動を抑えたり、GABAの産生そのものを操作することによってどのような影響が出るのかについて調べる。次に、これまでの我々の研究から、CREBを介した転写制御が樹状突起の形態形成に重要であることが明らかになっているため、神経活動によって転写制御されている遺伝子群の同定を試みる。具体的には我々が以前に確立した一細胞マイクロアレイ法を用いて、神経活動を抑えたときに発現量の変化する遺伝子を同定する。同定された候補遺伝子の中から、実際に神経活動依存的な樹状突起形態変化に関与する遺伝子をRNAi法や神経活動阻害のレスキュー実験によって同定する。
脳血管障害後片麻痺者の歩行能力低下を改善するための運動療法とその適応

屋内歩行が可能な地域在住の片麻痺者6名を対象とし、快適歩行速度における直線歩行、麻痺側方向と非麻痺側方向への曲線歩行練習時の歩行測定を行い、曲線歩行練習の効果と適応を調べた。結果、直線歩行時に麻痺側の歩幅が大きい対象者は麻痺側方向への曲線歩行練習で歩幅の対称性が増加した。直線歩行時に非麻痺側の歩幅が大きい対象者では、非麻痺歩行への曲線歩行練習時で歩幅の対称性が増加した。本研究の結果より、歩幅が大きい方向への曲線歩行練習を行うことで、歩行対称性が改善できる可能性が示唆された。脳血管障害発症後,継続したリハビリテーションを受けられず歩行能力が低下し,介護が必要となる脳血管障害後片麻痺者(以下,片麻痺者)が多いことが大きな社会問題となっている。片麻痺者が健康的な生活を送るためには,介護予防事業で行われる体操教室や自宅で行える簡単で効果的な運動療法の開発が必要であると考えられる。そこで,本研究では,片麻痺者の歩行能力低下を改善するための運動療法とその適応を明らかにするため,課題1として身体機能障害と曲線歩行動作との関係を調べ,課題2として長期的な曲線歩行練習の効果と効果が得られやすい対象者の特徴を調べることを目的としている。今年度は課題1のプレ実験を行い,課題1,2の研究計画を完成させ,実施に向けて準備を整えた。地域在住の片麻痺者15名を対象とし,3次元動作解析装置を用いて歩行測定を行った。また,身体機能測定として,片麻痺機能評価,痙縮の程度,感覚,下肢筋力,関節可動域の測定も行った。歩行対称性や下肢協調性と歩行速度の関係を調べた結果,歩行速度が速いほど歩行対称性や下肢協調性が良かった。下肢協調性と身体機能との関係を調べた結果,両下肢内における下肢協調性は膝関節伸展筋力が大きいほど良かった。このことから,曲線歩行練習を用いて歩行対称性を改善することで歩行速度が向上する可能性が示唆された。本研究の結果は,2016年5月に学会発表を行うことが決まっている。今年度は,本研究実施のため,プレ実験と事前準備を整えた。地域在住の片麻痺者を対象とするため,測定実施場所までの移動距離を少なくするなど対象者の負担を減らす必要があった。そのため,測定場所を含めた研究実施方法を再考する必要があり,研究計画の立案に時間を要した。脳血管障害発症後,継続したリハビリテーションを受けられずに歩行能力が低下し,介護が必要となる脳血管障害後片麻痺者(以下,片麻痺者)が多いことが大きな社会問題となっている。片麻痺者が健康的な生活を送るためには,介護予防事業における体操教室や自宅などでも行える簡単で効果的な運動療法の開発が必要であると考えられる。そこで,本研究では,片麻痺者の歩行能力低下を改善するための運動療法とその適応を明らかにするため,課題1として身体機能障害と曲線歩行動作との関係を調べ,課題2として長期的な曲線歩行練習の効果と効果が得られやすい対象者の特徴を調べることを目的とした。今年度は,昨年度行った課題1の予備実験の結果をまとめ,国内学会,国際学会で発表し,現在国際雑誌に投稿中である。また,課題1,2の本実験を開始し,課題1の測定結果をまとめているところである。課題2については,現在進行中である。課題1について,地域在住の片麻痺者を対象とし,麻痺側方向と非麻痺側方向への曲線歩行動作を3次元動作解析装置を用いて測定した。また,身体機能測定として,片麻痺機能評価(Fugl-meyer assessment),痙縮の程度(modified Ashworth scale),感覚評価,下肢筋力,関節可動域の測定も行った。12名の測定が終了した。課題2について,曲線歩行練習の効果を調べている。曲線歩行練習の前と後における直線歩行動作を3次元動作解析装置を用いて測定している。また,身体機能測定として,片麻痺機能評価(Fugl-meyer assessment),痙縮の程度(modified Ashworth scale),感覚評価,下肢筋力,関節可動域の測定も行い,曲線歩行練習の適応を明らかにする予定である。対象者の負担を軽減するため,対象者が通いやすい施設や対象者が利用している施設内で測定を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。リハビリテーション28年度が最終年度であるため、記入しない。
妊婦の生活行動とその身体活動量のセルフモニタリングの有効性に関する研究

本研究の目的のひとつは、妊娠期を通じて、対象者自身が生活活動量を測定することによって対象者の妊娠経過および健康に対する認識と行動化へ寄与するか明らかにすることである。子年度は引き続き、生活活動量の測定方法について検討した。1つの方法として、加速度計(ライフコーダEX)を用いた歩数および活動量の実測があり、プレテストを実施した。また、もう一つの方法として、今年度は調査票により生活活動量を測定する方法を検討した。先行研究によると具体的な運動については、自記式でもインタビュー形式でも妥当性にほとんど違いはないことが明らかになっている。しかし、生活活動量については明らかになっていない。第一段階として、日記法を用いて実施したが、どの生活行動を記述するのか明確にならず、対象者によってバラツキがでることが考えられた。第二段階として、主な生活行動を項目として列挙した記録用紙を用いたが、対象者の生活パターンが多様であるため、該当する項目が少なく一定の記録用紙は完成しなかった。主に座位の行動や不活動が生活行動の大半を占める対象を想定しているため、質問紙による測定が困難であった。セルフモニタリングは単独あるいは、別の手法と組み合わせて、個人の行動変容を促す認知行動的介入のひとつの技法である.その有効性は一般成人においては、多く先行研究において確認されている。また、必ずしも目標に設定どおりの行動をとることができずに、やり損なったときめ罪悪感を感じたり、逆戻りの生活行動に戻らないような予防的な措置が必要ともいわれている。妊婦を対象とした場合は、失敗体験として受け止めることや実施しなかったことが児への罪悪感へつがることを防ぐための方策を介入にあたって検討する必要があることが明らかになった。今年度は妊婦の身体活動量の測定器具としてライフコーダEX(スズケン)の妥当性について検討した。この測定具は成人の糖尿病患者の運動療法(特にウォーキング等の患者が自己管理で行う運動)に用いられ、運動の強度や消費カロリーを患者自身が確認することが運動の継続を助けるという報告がある。しかし、妊婦を対象とした研究については、学会発表で報告されてはいるが、測定値の妥当性については検討がなされていない。そこで、本研究でライフコーダEXを用いるにあたり、日記法による生活活動調査を併用することを検討した。妊娠中期から産褥1ヶ月まで、都内の1名の妊婦にライフコーダEXの装着および日記法による生活活動調査を依頼した。その結果、(1)日記法による生活活動調査の限界、(2)ライフコーダEXの装着に関する対象者の負担についての2点の問題点があがった。(1)日記法による生活活動調査の限界について:生活活動動作の例を提示していたが、調査票に記述する生活行動に洩れがあり、ライフコーダEXで測定した強度の強い行動が必ずしも記載されていなかった。今回は1名の対象者についての実施であったが、対象数を増やすにあたり、生活行動についての既存の質問紙を参考にしてひとつひとつの生活行動の選択肢を用いた生活活動調査票の作成を検討していく必要があることがわかった。(2)ライフコーダEXの装着に関する対象者の負担について:測定具自体の重量は60gと軽く、日常生活に支障はなかったが、同居する幼い児が測定器に興味をもち、附属のボタンをいたずらして押してしまうこともあった。また、対象者の妊娠中の入院などのイベントで計測が中断されることもあった。産後1ヶ月にも装着を依頼したが、育児に多忙な期間で睡眠や覚醒のパターンも一定ではなく、装着は困難であった。「セルフモニタリング」は対象者が目標とする行動を継続していくことに有効な手段であるが、今回対象者がモニタリンクを実施すると同居の家族も興味をもっていたことがわかり、本人だけではなく家族の行動変容の可能性も考えられた。今後は、同じ対象者の非妊娠時の生活行動における身体活動量をライフコーダEXで測定し、妊娠時と非妊娠時の比較を行う。本研究の目的は、妊娠期の生活行動を妊婦自身が見直すことで、身体活動量の増減を妊婦自らが適切に調整することができるプログラムを開発し、安全で快適な妊娠出産を支援することが目的である。妊婦自身が客観的に1日の身体活動量を把握できる手段として、ライフコーダEX(スズケン)による測定の実用性について平成16年度にプレテストを実施した。その結果、比較的時間に余裕のある初産婦の妊娠中の測定は実施可能であった。平成17年度は、生活レベルでの運動に準ずる身体活動について検討した。調査の目的は身体活動量の客観的な測定指標として、ライフコーダEX(スズケン)による、歩数および活動量(活動による消費エネルギー)の測定および、妊婦の主観的な活動量および活動強度を同時に測定し、その差を妊婦自身が確認しながら妊娠中の自己の身体活動量を調節することの有効性について検討することである。主観的な身体活動量の指標としては、厚生労働省の「日常生活からみた生活活動強度の区分(目安)」が一般的であるが、項目が大きいため、更に生活行動レベルの活動量を測定する必要がある。日記法を用いて、MET's換算することを試みたが、調査参加者の負担が大きいことと、個々人の生活行動の記述にばらつきがあり、結果の信頼性が保たれなかった。そこで、生活行動のリストを作成し、該当する生活行動の時間を記入する方法を検討している。対象者の生活様式が多岐にわたると、生活行動を網羅できないので、今後は、職業や育児をしているか否かなど、対象者を限定して調査する予定である。

調査フィールドの候補の中から、対象者の条件に合ったフィールドへ依頼する予定である。生活活動量の調査項目について、先行研究を参考に精選し、プレテスト来年度の初めに実施する。本研究の目的のひとつは、妊娠期を通じて、対象者自身が生活活動量を測定することによって対象者の妊娠経過および健康に対する認識と行動化へ寄与するか明らかにすることである。子年度は引き続き、生活活動量の測定方法について検討した。1つの方法として、加速度計(ライフコーダEX)を用いた歩数および活動量の実測があり、プレテストを実施した。また、もう一つの方法として、今年度は調査票により生活活動量を測定する方法を検討した。先行研究によると具体的な運動については、自記式でもインタビュー形式でも妥当性にほとんど違いはないことが明らかになっている。しかし、生活活動量については明らかになっていない。第一段階として、日記法を用いて実施したが、どの生活行動を記述するのか明確にならず、対象者によってバラツキがでることが考えられた。第二段階として、主な生活行動を項目として列挙した記録用紙を用いたが、対象者の生活パターンが多様であるため、該当する項目が少なく一定の記録用紙は完成しなかった。主に座位の行動や不活動が生活行動の大半を占める対象を想定しているため、質問紙による測定が困難であった。セルフモニタリングは単独あるいは、別の手法と組み合わせて、個人の行動変容を促す認知行動的介入のひとつの技法である.その有効性は一般成人においては、多く先行研究において確認されている。また、必ずしも目標に設定どおりの行動をとることができずに、やり損なったときめ罪悪感を感じたり、逆戻りの生活行動に戻らないような予防的な措置が必要ともいわれている。妊婦を対象とした場合は、失敗体験として受け止めることや実施しなかったことが児への罪悪感へつがることを防ぐための方策を介入にあたって検討する必要があることが明らかになった。