hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
化学教材の色彩表示の基準(標準化)プログラムの開発

本研究代表者は教員養成学部に所属するが、教員養成学部は本来、文系学部であり学生も広域の専門を学ばねばならない。それゆえ化学の学習も表面的にならざるをえない。しかし教員養成においてはどのようなレベルであろうとも講義、演習、実験という一連の形で化学を与えねばならない。化学は実験を実体験してはじめてその本来の学習が身に付く。我々にも出来るだけ多くの実験教育をCAIを利用してでも与えねばならない。CAI教育での化学教材の色彩の基準作成を意図する研究を探したが見あたらなかった。そこで、本研究は、CAI教育における化学教材の真の色をいかに表現するかを目的にした。(1)基本プログラム「化学物質の真の色の表示(化学PC研究会報、11(2)75(1989)」について、アナログCRTとBASIC言語を用いて4096色中から最も真実に近い色を簡単に選び出すことの出来るプログラムを作成し色彩表現を容易にした。(2)この基本プログラムを用いて「無機定性分析実験における溶液、沈澱の色の再現(化学PC研究会報、12(1).11(1990)」を.(3)また、化学基礎実験として中和反応における指示薬の変色について「酸・塩基指示薬の呈色(無機定量分析実験)をマイコンCRT画面上へ再現(化学と教育、38(3).338(1990)」することができた.以上から、我々の研究は教育の現場、特に教員養成学部、化学教育系での実験教育の現場で容易な簡便な化学教材の色彩表示の方法として、化学実験指導上の観点から本研究目的を達成できたと考えられる。本化学教材では埼玉大学教育学部における化学実験において実験開始前に学生にみせることで実験指導の効率向上に寄与出来ていることを、さらに学生からも好評的に受け入れられているという評価を得ていることをも報告しておく。以上が平成元年度、二年度科学研究費補助金(一般研究C)の研究成果である。化学教育における視覚情報、特に色彩の役割はかなり重要である。試験管内のイオン種の化学変化に基ずく色彩の変化は、化学の初級学習者にとって大きな、単純な驚きと共に感激を抱く問題でかなり多くの学生に化学への興味をそそらせるものである。にもかかわらず、現状では色彩の華やかさ(単なる色付け効果)、色彩の変化の面白さだけに注目する研究が主なものである。最近、CAIが化学教育の中に取り入れられるようになった。我々も出来るだけ多くの実験教育をCAIを利用してでも与えねばならない。ところがCAI教育での化学教材の色彩の基準作成を意図する研究は見当たらなかった。そこで、本研究はCAI教育における化学教材の真の色をいかに表現するかを目的にして研究した。1.基本プログラム「化学物質の真の色の表示」は『JAPC11巻、2号75-82(1989)』に論文として発表できた。当然パソコン、PC-9801RA2とカラ-ディスプレイを用いた。2.化学の基礎実験として「中和反応における指示薬の変色」は『1989PACIFICHEN INFO 113(1989)』で、内容をビデオコンバ-タを用いてビデオに落として発表した。以上が平成元年度の成果である。3.現在、検討中の定性系統分析の各金属イオン種や沈澱などの色をCRT画面上にいかに表現するかは平成二年度に完成させる。これも『化学と教育』に投稿印刷中で、さらに『JAPC』にもこの成果を投稿準備中である。

加えて、炎色反応などのように色彩のあざやかなもの、そして魅力的なものを出来るだけ多く、化学教材の色彩の標準(基準、正確)化をはかる。学生への化学実験教育の中で今回の成果を使用しているが、多くの学生からも好評的に受け入れられていることをつけ加えておく。本研究代表者は教員養成学部に所属するが、教員養成学部は本来、文系学部であり学生も広域の専門を学ばねばならない。それゆえ化学の学習も表面的にならざるをえない。しかし教員養成においてはどのようなレベルであろうとも講義、演習、実験という一連の形で化学を与えねばならない。化学は実験を実体験してはじめてその本来の学習が身に付く。我々も出来るだけ多くの実験教育をCAIを利用してでも与えねばならない。CAI教育での化学教材の色彩の基準作成を意図する研究を探したが見あたらなかった。そこで、本研究はCAI教育における化学教材の真の色をいかに表現するかを目的にした。(1)基本プログラム「化学物質の真の色の表示(化学PC研究報、11(2),75(1989))」について、アナログCRTとBASIC言語を用いて4096色中から最も真実に近い色を簡単に選び出すことの出来るプログラムを作成し色彩表現を容易にした。(2)この基本プログラムを用いて「無機定性分析実験における溶液、沈澱の色の再現(化学PC研究会報、12(1),11(1990))」を、(3)また、化学基礎実験として中和反応における指示薬の変色について「酸・塩基指示薬の呈色〈無機定量分析実験〉をマイコンCRT画面上へ再現(化学と教育、38(3),338(1990))」することができた。以上から、我々の研究は教育の現場、特に教員養成学部、化学教育系での実験教育の現場で容易な簡便な化学教材の色彩表示の方法として、化学実験指導上の観点から本研究目的を達成できたと考えられる。本化学教材は埼玉大学教育学部における化学実験において実験開始前に学生にみせることで実験指導の効率向上に寄与出来ていることを、さらに学生からも好評的に受け入れられているという評価を得ていることをも報告しておく。以上が平成元年度、二年度科学研究費補助金(一般研究C)の研究成果である。
テレサ・ハッキョン・チャ研究―インターメディアルな文学とトランスナショナルな記憶

本研究は韓国系アメリカ人文学作家・映像アーティストのTheresa Hak Kyung Chaの作品と思想について、これまで文学テクストを検討することで進展してきたCha研究の対象を文学に加えて映像、映画理論、アート、パフォーマンス等作品とテクストへと接続することでインターメディアルな総体として把握するものである。この研究を通して、Chaにおける文学、映像、アートを横断する記憶の移動と変容が、いかにして帝国とポスト植民地の「国民の歴史」という表象装置を越え出る特異な証言者たちの共同性をもたらすインターメディアルな美的装置を形成したかを明らかにする。
家族構造と社会的不平等－ひとり親家族の子どものライフコース－

社会学の領域で格差・不平等を伝統的に扱ってきた社会階層・移動研究では、相対的に安定期な家族モデルが想定されてきたため、ひとり親家族をはじめとする非初婚家族の中で育った人々のライフコースは分析の射程の外に置かれてきた。そこで、本研究課題は次の2点を研究目的として設定する。(1)子ども期をひとり親家族で過ごすことによってその後のライフコース上にどれほどの格差が生み出されるのか、(2)そしてその過程でジェンダーがいかに関与しているのか。今年度の研究実績は以下の2点にまとめられる。第1に、前年度に引き続き、より包括的な視点から、ひとり親世帯の子どものライフコース、および初婚家族(二人親家族)との間の格差を計量的に明らかにした。具体的には、職業キャリアや同類婚にまで分析の射程を広げた。公開されている全国規模の社会調査データの分析の結果、(1)子ども期の家族構造によって、職業キャリアや配偶者の社会経済的地位に差異は存在する、(2)ただし、そうした格差はあくまで教育達成を媒介にしたものであり、教育達成水準が同等であれば、二人親世帯出身者とひとり親世帯出身者との間には成人後のライフコースに関して顕著な差異は見られない、などの知見が得られた。第2に、子ども期の家族構造が格差を生み出す過程でジェンダー差が観察されるか否かを検討した。仙台市圏の高校生を対象にした社会調査データの2次分析の結果、男子よりも女子のほうが父不在の影響を強く受け、父親のいない女子はより早期の段階で高い教育達成を断念していることなどが明らかになった。以上の研究成果を踏まえ、審査付雑誌論文を執筆するとともに、国際学会等で口頭報告を行った。今年度の研究実績は以下のようにまとめられる。第1に、ひとり親家族の子どものライフコースに関する国内外の先行研究を包括的にレビューした。特に、この研究テーマに関する研究蓄積が最も豊富なアメリカの研究について、いくつかのレビュー論文を基軸にしつつ、1960年代から現在に至るまでの研究動向を整理した。第2に、公開されている社会調査データを用いて、ひとり親世帯出身者の夫婦形成・解消(結婚・離婚)に関する計量的分析を行った。その結果、二人親世帯出身者と比較してひとり親世帯で育った人々は、結婚行動や離婚リスクに顕著な差異は見られず、ひとり親世帯の再生産が指摘されてきた欧米とはやや異なる知見が得られた。第3に、2点目と同様に公共社会調査データを用いて、母子世帯出身者と父子世帯出身者の教育達成の比較分析を行った。父子世帯は経済的には有利であるにもかかわらず、母子世帯と同程度、子どもの教育達成が低かった。ここから、ひとり親世帯の子どもの教育達成上の不利は、単に経済的要因にのみ還元できるものではないことが示唆された。本研究課題は計量的な実証分析によるものであるけれども、公開されている社会調査データを用いるため、調査研究において最も労力を必要とする、データ集およびデータ構築の段階を経る必要がない。そのため、研究計画はおおむね順調に遂行されていると言える。今後はまず、より包括的な視点から、ひとり親世帯の子どものライフコース、および初婚家族(二人親家族)との間の格差を計量的に明らかにしていく。具体的には、職業キャリアや同類婚にまで分析の射程を広げる。

さらに、ジェンダーの視点からは十分に検討していないため、子ども期の家族構造が格差を生み出す過程でジェンダー差が見られるのか否かについても併せて分析を進めていく。また、これらの実証分析によって日本の事例を記述するのみならず、欧米の先行研究で得られてきた知見と比較する。そうすることで、日本と欧米との共通点と相違点を整理するとともに、ひとり親家族と社会的不平等に関する国際的な研究動向の中で日本の事例が持つ意義を提示する。
まちづくり文脈における環境形成主体育成のための方法論構築に関する研究

本研究の目的は、生活者が計画づくりに関わる「参加主義」によるまちづくりの道を開く上で、ハード・ソフトの環境の形成主体としての生活者を如何に育成していくかの方法論を構築することにある。調査フィールドを、雪や寒さ、広大な自然といった特異な住環境要素を備える北海道におき、有効となる関連事例の発掘を行った。そこでは、体験、交流、過疎、遊び等のテーマと傾向が整理・分析されたが、その中でとりわけ典型的な8事例について、現地調査、中心主体へのヒヤリング調査を行った。その上で、今日とこれからのまちづくりとそれに関わる生活者主体のあり方の方向・方法について、次のような視点がくくりだされた。〈環境との対話から地域固有の価値を発見・創造〉主体の思考・行動と地域環境が相互に応答する中で、マイナス条件とされていた地域の住環境要素が、本来の意味・意義を取り戻したり新しい価値として発見・創造される。〈危機的問題をも楽しみつつ地域の活性化へ〉過疎化、厳しい寒さ等の問題を、悲観的に受けとめるだけでなく、むしろ楽しい出来事を始めるきっかけ、状況づくりのチャンスとして生かすことの必要性・可能性。〈くらしに根ざす思いが地域内外に広がる運動体へ〉くらしの中でのふとした思いやつぶやきを大切にし、即効性に目標を絞らずゆったりとした姿勢の中で継続していく中で、地域内外へ広がる運動体へと成長していくこと。また、札幌市手稲区において、環境形成主体育成のためのアクションを自ら起こし(「こどもまちかど解決体」の取り組み)、その一連の活動に参与観察者として関わる中で、楽しさ故の自発性高い主体の育成、柔らかな組織づくり、地域・まちづくり学習等、これからのまちづくりに向けての視点を得た。この活動は今後も継続していく中で、さらなる分析の拡充に向かいたい。
近代日本軍人恩給制度の基礎的研究

軍人恩給制度は、明治8年に制定された「陸軍武官傷痍扶助及ヒ死亡ノ者祭粢並ニ其家族扶助概則」に始まり、現在の公的年金制度の祖とされるのが定説となっている。しかし、研究史上においては十分にその役割を位置づけられていると言えず、例えば制度史研究においては総理府恩給局編の『恩給制度史』・『恩給百年』に依拠するところが多い。そのため本研究においては、未公刊・未翻刻も含めた個人文書や、雑誌・新聞等を参考にして、軍隊が存在した期間における軍人恩給制度史と、軍人恩給制度の社会的立ち位置を検討するものである。
イメージの機能と構造に関する総合的研究

本研究の第一の目的は人間行動のあらゆる分野に深く関与している"イメージの機能・構造"に関し、物理的・実験的・実践的な多面的視点から総合的にアプローチすることにより、イメージという心的活動に対する説明概念や研究態度や方法などについての各専門領域間の統一をはかり、研究対象としての意義・位置づけを明確にするとともに教育場面や臨床場面への有効な利用方略を見い出すことであった。臨床・生理・学習・認知・教育・発達・知覚・思考心理学の領域からイメージに関するすぐれた知識やデータを所有するエキスパートを動員した統一見解として、イメージの能動性やイメージを生成したり体験している時の質的分析の欠如が、領域間のコミュニケーションギャップの原因であることが判明した。そうした知見を踏え、身体活動とイメージ、教授学習過程でのイメージの能動性についての研究結果を日本教育心理学会(福岡)や日本心理学会(名古屋)で発表した。第二の目的は、昭和62年度に日本(福岡)で開催される第三回国際イメージ学会議に向けて、イメージに関する日本独自のテーマや考え方を発掘し、日本の学術研究がレベルアップするように少しでも各自の活性化をはかることであった。数回の研究発表会や討論を重ね、本研究プロジェクトの全員が第三回国際イメージ学会議のコミュニティメンバーとして重要な役割を果すとともに、別項に記載したようなテーマで、それぞれの分担責任者を中心にシンポジウムを企画し、発表することになった。現在も全てのシンポジウムの採用決定を受け、準備が進められている状況である。
鉄鋼の製銑工程中に生成する多成分カルシウムフェライト相の結晶学的研究

近年、鉄鉱石の質が低下に伴い、焼結鉱中の酸化アルミニウム成分が増加し、その影響により焼結鉱の強度及び耐還元粉化性が低下することが問題になっている。焼結鉱の強度は、多成分針状カルシウムフェライト相(SFCA)と他の結晶間の物理化学的強度と密接な関係があると考えられている。そこで、本研究では、物理化学的強度に影響を与えると考えられるSFCAと共存鉱物の結晶方位関係を電子線後方散乱回折(EBSD)法により明らかにした。近年、鉄鉱石の質の低下に伴い、焼結鉱の強度及び耐還元粉化性が低下することが問題になっている。この原因として、鉄鉱石の成分変化により、焼結鉱の重要な結合層である針状カルシウムフェライト(Caフェライト)の結晶化条件が変化したことが考えられる。しかしながら、針状Caフェライトは、天然鉱物には存在せず、その構造、物性には不明な点が多い。本研究は、針状CaフェライトおよびCaフェライトと結晶学的に良く似た天然鉱物から得た物質科学的知見を焼結鉱の製造方法の最適化に応用することが目的である。昨年度は、ヘマタイトとCaフェライト相の結晶方位関係を明らかにするため、焼結鉱の作製過程を擬似再現した結晶化実験を行った。Caフェライト組成に調整した粉末の中にヘマタイト結晶を混ぜ、サンプルAは1200°Cで24時間加熱後、サンプルBは1250°Cで24時間加熱後、それぞれ室温で急冷しサンプルを得た。サンプルAの走査型電子顕微鏡(SEM)による観察結果から、ヘマタイトの周辺部は溶融し針状Caフェライトの中に取り込まれていることが分かった。電子後方散乱回折像(EBSP)法による結晶方位解析の結果、Caフェライト相に取り込まれているヘマタイト相の結晶方位がすべて同じであり、両者の間に明確な結晶方位関係が成り立っていることが明らかになった。一方、サンプルBの主な生成鉱物相は、ヘマタイト,柱状Caフェライト,スピネルであった。EBSP分析の結果からは、Caフェライト単一相中に取り込まれていたスピネルはすべて同じ方位であることが明らかになった。これらの結果から、焼結鉱中の主要構成鉱物は温度、冷却過程の違いにより変化すること、さらにCaフェライト相の組成変化により、これまで報告されているよりも低温で、柱状Caフェライトが晶出することが明らかになった。また、すべての主要構成鉱物は八面体構造を基本骨格としたものであり、epitaxialな関係を保持して結晶化した可能性がある。高炉の原料として使用される焼結鉱の品質は、高炉操業の安定性や高炉の炉内通気性及び還元性等に大きな影響を与える。特に、焼結鉱の強度、被還元性及び耐還元粉化性の低下は、焼結鉱製造工程においては、歩留や生産性が低下し、また、高炉操業においては操業の安定性を阻害する要因となる。この原因として、鉄鉱石の成分変化により、焼結鉱の重要な結合層である針状カルシウムフェライトの結晶化条件が変化したことが考えられる。しかしながら、これまで、針状カルシウムフェライトの結晶学的特徴は、理解されていない部分が多く、品質の悪い鉄鉱石資源の有効利用及び還元性の良好な焼結鉱を開発するためには、多成分針状カルシウムフェライト相(SFCA)の結晶化条件や物理化学的基礎知識の整理が不可欠である。そこで、本研究では、実際に高炉で使用されている焼結鉱を用い、焼結鉱の強度及び還元性に影響を及ぼしているSFCAと共存鉱物の結晶方位関係を電子線後方散乱回折(EBSD)法により明らかにした。SFCAは、ヘマタイトおよびマグネタイトと共存している。ヘマタイトと共存するSFCAは、ヘマタイトの巨晶を埋めるように存在している。EBSD分析の結果、SFCAとヘマタイト間に明確な方位関係は、観察されなかった。一方、マグネタイトと共存するSFCAは、マグネタイトからエピタキティックに成長している。EBSD分析の結果、SFCAの(-1-11)とマグネタイト(101)、SFCAの(-1-10)とマグネタイトの(0-10)が一致し、明確な方位関係が観察された。これは、SFCAのスピネル面とマグネタイトのスピネル面が平行であることを示している。
抗がん薬による下痢・腸炎の病態解明と新治療法の開発

本研究は、抗がん薬による下痢・腸炎の発症とバクテリアルトランスロケーション(BT)との関連を探索的に比較検討する目的で、抗がん薬による下痢・腸炎を発症した患者またはそのリスクの高い患者を対象に、細菌ribosomal RNAを標的とした定量的逆転写酵素-ポリメラーゼ連鎖反応法(rRNA RT-PCR)を用いて血液中の細菌の検出頻度と菌種を明らかにし、下痢・腸炎をはじめとする臨床症状や重症度との関連、さらに抗がん薬の種類による特徴の有無を検討する研究である。関連研究として、発熱性好中球減少症(FN)リスクが高いとされる患者を対象に、同じrRNA RT-PCRを用いて、担がん患者の化学療法前後における血中の細菌検出率を探索的に調べた。乳癌、膵癌、悪性リンパ腫、婦人科系がんなど39例(男性7例、女性32例)を対象の解析の結果、細菌検出は化学療法開始前に10例(25.6%)、開始後に11例(28.2%)で認められ、その割合はほぼ同等であった。主な同定菌種はエスケリキア属、エンテロバクター属であり、化学療法前後で同定菌種は異なっていた。FNを発症した5例中3例(60%)、65歳以上の高齢者13例中6例(46%)において化学療法開始前後で細菌が検出された。これらの結果から、がん患者は化学療法に関わらずBTが発生しやすい状態にあり、FNや感染症の誘因となっている可能性が考えられた。平成30年度後半に本研究の主課題として、免疫チェックポイント阻害薬による下痢・腸炎を発症した患者を対象に、同じrRNA RT-PCRを用いて血中の細菌検出頻度を検討する研究を開始したところであり、これまでに2例の患者より検体を採取した。研究計画書は予定どおり学内生命倫理委員会で承認を得たが、外部共同研究者に依頼するrRNA RT-PCR解析の契約遅延のため研究開始が遅れた。他部門との連携によって症例集積を促進する。血液検体と便検体をセットで収集できる症例に限らず、本研究の主目的である血液検体に限る症例も登録する。本研究は、抗がん薬による下痢・腸炎の発症とバクテリアルトランスロケーションとの関連を探索的に比較検討する目的で、抗がん薬による下痢・腸炎を発症した患者またはそのリスクの高い患者を対象に、細菌ribosomal RNAを標的とした定量的逆転写酵素-ポリメラーゼ連鎖反応法(rRNA RT-PCR)を用いて血液中の細菌の検出頻度と菌種を明らかにし、下痢・腸炎をはじめとする臨床症状や重症度との関連、さらに抗がん薬の種類による特徴の有無を検討する研究である。発熱性好中球減少症(FN)の原因の一つとして抗がん薬による腸粘膜障害を背景に腸内細菌が腸管外組織に移行するバクテリアルトランスロケーションによって化学療法開始前後に菌血症を来たしやすい可能性があると考えられる。2017年12月までに39例から同意を取得し解析を行った。男性7例、女性32例、年齢中央値は58(23-80)歳。乳癌dosedense EC療法14例、膵癌FOLFIRINOX療法7例、悪性リンパ腫R-C(H)OP療法6例、子宮体癌TC/DC療法8例、卵巣癌TC療法3例、ジャーミノーマICE療法1例。細菌の検出は化学療法開始前に10例(25.6%)、開始後に11例(28.2%)、主な同定菌種はエスケリキア属、エンテロバクター属。FNを発症した5例のうち3例で化学療法の開始後に細菌が検出された。化学療法の開始前、開始後の細菌検出率は25.6%、28.2%であり、化学療法後に細菌検出率の有意な上昇を認めなかった。現在研究計画書は学内生命倫理委員会で承認を得たが、検体のrRNA RT-PCR解析の契約が滞っているため、中断している。平成30年度の前半には開始できるように調整をしている。

FNを発症した5例中3例(60%)、65歳以上の高齢者13例中6例(46%)において化学療法開始前後で細菌が検出された。これらの結果から、がん患者は化学療法に関わらずBTが発生しやすい状態にあり、FNや感染症の誘因となっている可能性が考えられた。平成30年度後半に本研究の主課題として、免疫チェックポイント阻害薬による下痢・腸炎を発症した患者を対象に、同じrRNA RT-PCRを用いて血中の細菌検出頻度を検討する研究を開始したところであり、これまでに2例の患者より検体を採取した。研究計画書は予定どおり学内生命倫理委員会で承認を得たが、外部共同研究者に依頼するrRNA RT-PCR解析の契約遅延のため研究開始が遅れた。検体のrRNA RT-PCR解析の契約を進め、平成30年度の前半には開始する。他部門との連携によって症例集積を促進する。血液検体と便検体をセットで収集できる症例に限らず、本研究の主目的である血液検体に限る症例も登録する。検体のrRNA RT-PCR解析の契約が滞ったため、次年度使用額が生じた。平成30年度の前半には開始できるように調整をしている。外部共同研究者に依頼するrRNA RT-PCR解析の契約の遅延により研究開始が遅れ、次年度使用が生じた。検体収集とrRNA RT-PCR解析に使用する。
画像説明文からの主題表現の自動抽出と検索

絵画の索引法として,絵画を解説した文章から索引語を自動抽出し,事後結合索引法による索引作成を行った。さらに,感性キーワードによる索引語を付与したデータベースを作成して検索実験を行い,その効果を測定した。風景,宗教,人物,静物,現代の絵画からなる画像群に対して美術出版社『BBSギャラリー世界の巨匠シリーズ』,朝日新聞社『朝日美術館』,求龍堂『世界の名画100選』から1作品あたり100字から300字の解説文を抽出し,これから日本語形態素解析プログラムにより名詞を抽出,辞書と照合して索引語を決定した。さらに,感性キーワードについては,感性キーワード付与実験により,絵画に使用しうる感性キーワードを選んだのち,個々の絵画に感性キーワードを付与し,絵画データベースを作成した。検索実験では,課題の絵画について被験者に検索語をあげさせ,解説文キーワード,感性キーワード,解説文と感性キーワードの併用の3種類の検索を行った。解説文キーワードでは絵画によって記入された語数に異同があるが,感性キーワードではほとんどの絵画に対して5語が与えられている。解説文キーワード,感性キーワード,併用のそれぞれにおける平均出現順位によって評価した。解説文キーワードは,特定的な検索が可能であるという大きな特色を持っており,感性キーワードの最大の利点は,抽象画に対して有効であることである。両者とも比較的たやすく索引語付与が可能であり,相互補完的に作用するとみなすことができる。
メニエール病内リンパ水腫の分子機構

内耳のイオン環境および水分代謝を制御すると考えられる種々のホルモンレセプタおよびイオンチャンネルの分子構造を決定し,そのmRNAの局在部位および蛋白質の発現部位を同定することにより,内リンパ水腫を病因とするメニエール病発症の分子機構を解明することを目的として研究を遂行した。本研究により得られた新知見は以下の通りである。1)内耳(蝸牛・内リンパ嚢)よりのmRNAの抽出,逆転写酵素によるcDNAの作製,PCR法によるホルモンレセプタ・イオンチャンネルの増幅,増幅したcDNA塩基配列のシークエンス解析,in-situ hybridization法によるmRNA局在部位の同定といった一連の分子生物学的研究が可能であった。2)蝸牛endothelin recetorの発現,局在,機能について解析を行い,同レセプターがメニエール病における難聴発症に関与する可能性を示した。3)蝸牛および内リンパ嚢にβ-adrenergic receptorが発現している事を示した。同レセプターは内耳電位の発生およびリンパ液の吸収に関与すると考えられ,特にセカンドメッセンジャーであるcAMP濃度を修飾する事により水分代謝の調節を行うと推察された。4)内耳のcAMP濃度を増加させる物質としてforskolinを投与すると内リンパ液中のCl-イオン濃度は上昇し,さらに内リンパ液浸透圧の上昇が惹起され,メニエール病の原因とされる内リンパ水腫が形成される可能性を示した。5)有毛細胞は,その細胞外液の浸透圧の変化に際して,Cl-チャンネルにより体積の調節を行う事を示した。内リンパ水腫形成時の浸透圧およびCl-イオン濃度の変化は有毛細胞の機能変化を起こし,耳鳴り・難聴の発症原因となる可能性を示した。6)内耳における水チャンネルAQP2の発現を示した。同チャンネルは細胞内のcAMP濃度の上昇により細胞膜に挿入され水を選択的に透過させるもので,内耳の活発な水分輸送機構の主役として機能している可能性を示した。同遺伝子あるいは同蛋白質の異常により,メニエール病内リンパ水腫が発症する可能性が推察された。1.ラット内耳(蝸牛,前庭神経節,内リンパ嚢)を摘出した後,GTC-CsTFA法によりそれぞれの部位のRNAを抽出し、さらに逆転写酵素を用いて相補的DNA(cDNA)に転換した。これらのcDNAをテンプレートとしてPCR(polymerase chain reaction)法により内耳に存在すると考えられるホルモンレセプター,イオンチャンネルの増幅を行った。2.これまでに蝸牛および内リンパ嚢において、内リンパ液のK^+イオン分泌に関与すると考えられるdelayed activating K^+チャンネルの発現を確認した。蝸牛においては、このK^+チャンネルは、血管条に局在して、内リンパ液再生に重要と考えられた。3.また内リンパ液のK^+イオン分泌およびNa^+排泄に関与するNa^+-K^+ ATPaseを、液性に制御すると考えられているミネラルコルチコイドレセプターが蝸牛および内リンパ嚢に発現することを確認した。蝸牛においては、K^+チャンネル同様に血管条に局在しており、その生理的意義をさらに検討していく必要がある。内リンパ水腫を病因とするメニエール病発症の分子機構を解明する目的で、分子生物学的手法により内耳のイオン環境および水分代謝を制御すると考えられる種々のホルモンレセプタ・イオンチャンネルの分子構造を決定し、そのmRNA局在部位および蛋白質の発現部位を同定した。

同時に電気生理学的手法によりそれらのホルモンレセプタ・イオンチャンネルの活性化・抑制が内リンパ水腫形成や内耳機能にどう影響するか解析した。蝸牛および内リンパ嚢にwater channel(AQP2)の発現を確認した。蝸牛ではAQP2 mRNAは血管条の辺縁細胞内に存在し、AQP2蛋白は辺縁細胞の内リンパ腔側の膜表面に局在していた。内リンパ嚢では、内リンパ腔に面する上皮内にAQP2蛋白の強い発現が見られた。
低頻度大規模噴火のシナリオに関する研究

低頻度・大規模噴火の推移に関する特徴を明らかにするため,カルデラ噴火を含む過去の噴火の世界のデータベースを検討し,規模の大きな噴火では特別のマグマ供給の仕組みがあるわけでないことが明らかとなった。本研究では,低頻度・大規模噴火の例として富士山の噴火シナリオを試作し,噴火の多様性を網羅する統合的な噴火シナリオを提案した。低頻度大規模噴火の噴火シナリオの作成に向けて,文献調査,学会および研究集会において意見交換を実施した。また,300年間噴火を休止していながらも巨大噴火の発生の可能性のある富士山について,噴火のイベントツリーを試作した。さらに,2014年2月にインドネシア共和国ケルート火山において発生した大噴火について調査を実施しプリニー式噴火と噴煙崩壊型の火砕流について理解を深めた。カルデラ噴火を含む巨大噴火の地質学的前兆(高温溶岩噴出,プリニー式噴火,地すべりや噴砂現象)について複数の文献や未公表報告があるが,それぞれに具体的なタイムスケールが得られていない等シナリオを作る上で課題が残る。富士山については最近になって地質学的報告が相次ぎ,富士山の噴火の頻度や規模についての情報が増えた。これらのデータをコンパイルすると,300年間の宝永噴火は規模からすると飛び抜けており,富士山の噴火史の中では頻度の小さい特異な活動であった。すなわち山頂の南東部にマグマが上昇した場合にのみ珪長質マグマが絡むプリニー式噴火が起こっている。ケルート火山の噴火は爆発指数で4ではあったが,ケルート火山の最近のここ100年間の活動においては最大のものであった。この噴火は,インドネシアの国の観測期間の観測により,2週間前の地震活動活発化による警戒レベルの向上から始まり,振幅の大きい連続微動の開始により90分前に最高レベルの警戒が発動され噴火は予測された。噴火の初期に,6年前に形成された溶岩ドームが破壊され,プリニー式噴火に移行した。ドーム溶岩と今回の噴火の軽石は岩石学的に同一のものであり,ドーム形成が今回の噴火の先行現象のひとつと考えることができる。なお,先行現象のタイムスケールに関して,噴出物を用いての検討は,来年度以降を予定している。昨年度に続いて,大規模噴火の共通した特徴を検討するため文献調査を実施するとともに,インドネシアで2013年に発生した大規模噴火の堆積物を調査した。スミソニアンの火山噴火データベースを用いて,火山帯,火山地域,火山毎の噴火規模と噴火頻度を統計的に検討した。そこでは,千年当たり噴火頻度を対数にとって横軸に火山爆発指数をとると,さまざまなエリア・スケールでべき乗側が認められた。噴火に規模によって,噴火記録保存率の年代依存があるため,これを考慮しないと緩い勾配のべき乗側が得られる。ただし,保存率をある程度考慮しても,南九州地域などの火山地帯は,勾配の緩いべき乗則が得られる。一方,十分に噴火記録が地質学的に解読されている北海道東部の火山地域では,世界中の火山に見られると類似の勾配のべき乗側が認められる。緩い勾配のべき乗則はおそらくより小さな噴火を反映していない結果と考えられる。これらのことをまとめて論文にし,投稿した。インドネシアのケルート火山で起きた大規模噴火(ここでは火山爆発指数4)は,高度20km以上に達したプリニー式噴火の噴煙柱が崩壊して火砕流が発生したが,現地調査により,プリニー式噴火に先行して,ブラストを伴う爆発的噴火が起こっていたことが明らかになった。これは既にあった溶岩ドームを吹き飛ばしたために,最初に起きた爆発的な噴火であると位置づけられる。そのため,規模の大きな噴火の予測に当たっては,火口の形状や状態を考慮した噴火シナリオを作成することが重要であるといえる。(1)大規模噴火の頻度について,より規模の小さい噴火と違いがあるかどうかを,スミソニアンのデータベースを使って検討を行った結果,大規模噴火の頻度はそれ以下の噴火の頻度・規模の関係の延長にあることが確認された。エネルギー的に考えると,大規模噴火が発生するための特別のメカニズムがあるわけではなく,通常の噴火の発生メカニズムの飛び抜けて大きいものが大規模噴火であると考えらえる。(2)大規模噴火の前兆現象が地質岩石学的に捉えられるかどうかについては,共通した明確なものが文献調査では分からなかった。本研究中に発生した,VEI4のケルート2014年噴火は,日本ではここ100年間経験していない大きな規模のものであったが,この噴火を地質岩石学的に予想するのは不可能であった。(3)様々な活火山の過去における噴火シナリオを検討した。その結果,すでに公表されているものを含めて,幾つかのモデル的なイベントツリーが作成できた。噴火シナリオの多様性,特に,爆発的噴火の規模は,マグマの噴出率や上昇速度が基本的にコントロールしている。(4)マグマが噴出する際に,脱ガスを一時的に悪くする条件や,マグマの通り道に地下水が存在するかどうかで多様性が生まれると理解される。すなわち,すでに溶岩ドームなどでふさいでいる場合は,ブルカニアンで噴火が開始する。また,地下水層が発達していれば,水蒸気爆発かマグマ水蒸気爆発隣,火砕サージを伴うことがある。また,マグマ噴出率が高く,噴煙柱が立つ場合に,噴出率低下か火口拡大が起これば,噴煙柱崩壊型火砕流の発生に,溶岩ドームや溶岩流が斜面で重力不安定で崩れれば,崩落型火砕流が発生する。

このように条件が整えば起こる付随的な現象を,噴出率の違いで起こる基本的イベントツリーに考慮することによって,多くの噴火シナリオが説明される。低頻度・大規模噴火の推移に関する特徴を明らかにするため,カルデラ噴火を含む過去の噴火の世界のデータベースを検討し,規模の大きな噴火では特別のマグマ供給の仕組みがあるわけでないことが明らかとなった。本研究では,低頻度・大規模噴火の例として富士山の噴火シナリオを試作し,噴火の多様性を網羅する統合的な噴火シナリオを提案した。日本のカルデラ噴火の噴出物を調査することが一つの調査項目に上げてあったが,インドネシアの調査に重点を置いたため実施できなかった。しかし,噴火の規模と頻度について統計的な結果をとりまとめて論文にすることができた。また,インドネシアのケルート火山の噴火プロセスについては,複数の国際会議に招待されて講演を行うことができるなど,本研究内容に相応しい成果が得られた。火山地質学来年度は最終年度になるため,これまで得られて統計的な解析結果およびインドネシア・ケルート火山噴火の調査結果,および日本のカルデラ噴火や富士山の先行研究の結果をもとに,大規模噴火の頻度と推移をとりまとめた噴火シナリオを作成する。ただし,前兆現象についてはまだ十分に検討していないので,文献調査を中心に行い,前兆現象を含めた噴火シナリオを検討する。初年度としてはこれまでの大規模噴火のデータをある程度コンパイルすることができるとともに,インドネシアで25年度に発生した大噴火の調査を実施することができ,先行現象と噴火形態についての情報が得られた。南九州へ予定していた野外調査が実施できず,旅費が使用できなかったため。代わりに実施したインドネシアの火山の現地調査は旅費は他経費から支出したため旅費が計画より少なくなった。また同様に予定していた成果発表のための海外の学会への参加旅費が招待側から支出されるなど別経費から支出できたため。引き続き低頻度大規模噴火の先行現象について文献調査を継続するとともに,25年度に噴火したインドネシアの噴火の先行現象について岩石学的に検討する。南九州の現地調査旅費,文献調査に必要が経費,成果を取りまとめるためのPCソフトの購入費用,および,成果を海外の学会で発表するための旅費として使用する。
幼稚園における「言葉」指導に関する実践的研究-幼小教育関連の視点から-

1.幼稚園(サンプル園)における「言葉」指導の実践:(1)幼児5人と保育者にワイヤレスマイク(平成6年度購入設備備品)を設置、保育場面での発語を収集;継続的な発語の収集により、個人レベルでの発語の追跡が可能であることを確認、目下幼児の発語分析と発語カテゴリーを作成中、これを指導効果の測定に使用する予定(2)先行研究に引き続き、絵本による「言葉」指導の実践;絵本を素材として、幼児の発語(言語表現)を促すような「絵本」指導の継続的実践および保育場面の録画を使って反省会を実施し保育指導の改善を試みる(3)上記(2)に加えて、小学校低学年の国語につなげる試みの一つとして、「絵本」の読み聞かせ後、「絵」を描かせ、続き話を作らせる。(4)以上の指導実践の効果の測定と、幼児の言語活動研究の資料にする目的で、a.CATの練習版を使った言語表現力のテスト,b.絵本の一場面からの続き話の作成,c.3枚の絵本場面からの話の作成,d.WPPSIの言語性検査を実施、これらのテストに見られる言語能力の相互関連及び上記言語指導との関連について目下分析中2.小学校における実践:今年度はまず、小学校低学年の言語表現力を到達目標と考えて、幼稚園での「言語」指導の方向を考える試みの一つとして、小学校低学年での「国語」における続き話の活動を実践;(1)1年生は夏休みで最も楽しかったことを「絵」に描いて、それをもとに続き話を作成(2)2年生はお話の続き話をグループ活動として作成以上のような種々の試みの結果を目下総合的に分析中であり、その結果に基づいて、次年度は、「絵本」指導を中心とする系統的な「言葉」指導のプログラムを作成し、5歳児を中心に継続的な実践を行い、補助的な資料収集に3、4歳児及び小学校1、2年生を使う形で研究を進める予定である。
科学的根拠をもった、唇顎口蓋裂患者に対するMedicaltreatmentの構築

初回口唇閉鎖術より現在まで昭和大学病院形成外科で管理された片側性唇顎口蓋裂患者のうち、口蓋閉鎖の術式別での顎発育および言語の評価をおこなった。対象は、片側性唇顎口蓋裂患者48名(平均年齢4.3歳)とし、資料として口腔模型、側面頭部X線規格写真(以下セファロ)、言語成績表を用いた。すべての患者はHellmanの歯年齢IIAであり、裂側の乳側切歯を除く先天性欠如乳歯のあるものは除いた。これらを口蓋閉鎖術の術式別に3グループに分類した。すなわち、グループ1はPerko法変法、グループ2は粘膜骨膜弁法(Wardill法変法)、グループ3は歯槽弁法とした。模型計測では、オーバージェット(以下OJ)、オーバーバイト(以下OB)を計測し、前歯部、裂側臼歯部、非裂側臼歯部の反対咬合の有無の量的評価を行なった。セファロ分析では、主に上顎骨の大きさならびに上顎前歯の傾斜を評価した。言語評価は音声言語医学会口蓋裂言語委員会で作成した検査法に基づいておこなった。顎発育ならびに、模型分析は、統計解析ソフトウエア(SPSS10.1)を用いてKraskal Wallis検定をおこない、さらに各2群間での比較をMann-Whitney検定でおこなった。その結果、3群間の模型計測の比較では、模型分析の全ての項目で有意差があった。2群間の比較において、歯槽弁法はWardill法変法と比べて前歯部の反対咬合が多くみられ、Perko法変法は最も少なかった。さらに非裂側の反対咬合の有無の比較では、歯槽弁法はWardill変法と比較して差がないのに対し、Perko法変法は歯槽弁法に対して少なかった。言語評価の評価は正常なスピーチ(鼻咽腔閉鎖機能良好で構音障害なし)の割合は、Wardill法変法が最も良好で、全体の約60%に対して歯槽弁法が最も不良であり全体の約40%であった。
在来クリ品種「銀寄」のDNAマーカーの開発と遺伝資源教材化

大阪府能勢町を発祥地とするニホングリ伝統的在来品種「銀寄」について、品種保護のためのDNAマーカーを明確にするとともに、農業高校における地域農産物の遺伝資源として重要性に関する教材を開発することを目的に研究を実施した。なお、年度途中に本研究関連の最新の知見が得られたため一部計画を修正して実施した。「銀寄」栽培起源の現地において大阪府指定の「銀寄」母樹群から新葉を採集するとともに、独立行政法人農業・食品産業技術総合研究機構果樹研究所所有の「銀寄」および主要なニホングリ品種の新葉の提供を受けDNA抽出を行った。得られたゲノムDNAを用いてSSR分析、AFLP分析ならびにRAPD分析を行った。その結果以下の3点の知見を得た。・平成20年になって発表された「銀寄」を含むクリ品種識別SSRマーカー3種を用いた分析の結果、大阪府指定「銀寄」母樹群と独立行政法人農業・食品産業技術総合研究機構果樹研究所の「銀寄」は同じバンドパターンであり、相互に識別することはできず同マーカーを使用する限り同一のものとして扱うことができるもので。・AFLP分析の結果、果樹研究所の「銀寄」と大阪府指定「銀寄」母樹群を識別する特定のバンドが確認できた。また、母樹群内にも一部変異が認められた。すなわち「銀寄」は現時点においてゲノムDNAにおいて検出可能な変異を含んでおり、品種内の系統についてもAFLPマーカーにより検定できる知見を得た。・RAPD分析について、安価な方法として「銀寄」品種識別に適用を検討した結果、特定のプライマーを用いて検出されるバンドの一つに大阪府母樹群ならびに果樹研究所の「銀寄」に特異的かつ安定的出現を確かめることができた。今後「銀寄」識別マーカーとして活用できる可能性がある。なお、この分析手法は比較的容易に実施できるため農業高校における教育実験として今後活用が可能であると思われる。
腎癌の浸潤、増殖におけるHMGB1およびRAGEの関与についての検討

HMGB1は主に核内にありDNAに結合してクロマチンの形体維持をつかさどる分子であるが,腫瘍細胞の浸潤,転移にもかかわっていることが最近報告されている。腎癌の転移,浸潤おいてのHMGB1とRAGEの関与について研究し,以下の結果が得られた。(1)腎癌患者の手術摘出標本を用いて腎細胞癌の腫瘍部分においてHMGB1およびそのレセプターであるRAGEがmRNAおよびタンパクレベルで発現していることが確認された。(2)腎細胞癌株であるCAKI-I,CAKI-II,ACHN,7860細胞を培養し,mRNAおよび蛋白レベルでHMGB1およびRAGEが発現していることが確認された。(3)Recombinant HMGB1蛋白を上記培養細胞の培地に加えることにより,培養細胞株内でのシグナル伝達系の変化を調べた。これらの細胞の中で786O細胞において増殖のシグナル伝達系であるMAPKの3系統(ERK,JNK,P38)の蛋白リン酸化が,HMGB1投与後10分で増強されることが確認された。(4)BDバイオコートマトリゲルインベージョンチャンバーを使用してHMGB1投与により786O細胞の浸潤能が亢進することが確認された。(5)HMGB1の投与により培養上清中のIL-6の濃度が上昇することがELISA法をもちいて確認された。(6)MAPKの阻害剤を使用するとIL-6の産生が阻害され,786O細胞の浸潤も阻害されることが確認された。これらの実験の結果から,腎癌細胞株においてHMGB1はIL-6の産生を増強させることが判明した。IL-6は腫瘍細胞において浸潤能を亢進させることがこれまで報告されている。HMGB1は腎癌患者において,IL-6を介した腫瘍の浸潤・転移を促進させている可能性があることが示唆された。今年度は主に腎癌細胞株を使用し、HMGB1が腎癌の増殖に関与するかどうかについて検討した。(1)腎細胞癌株であるACHNおよび786O、CAKI-I、CAKI-II細胞を培養し、RT-PCR法にてHMGB1とそのreceptorであるRAGEのmRNAの発現を調べた。またWestern blotting法にてHMGB1、RAGEタンパクの発現について確認した。腎癌細胞株ではmRNAおよび蛋白レベルでHMGB1およびRAEが発現していることが確認された。(2)Recombinant HMGB1蛋白を上記培養細胞の培地に加えることにより、腎癌培養細胞株の増殖が生じるかを調べた。これらの細胞株の中で、7860細胞において増殖のシグナル伝達系であるMAPKの3系統(ERK、JNK、P38)の蛋白のリン酸化が、HMGB1投与後10分で増強されることが確認された。このことから、HMGB1は腎癌細胞株の増殖を惹起させる可能性があることが示唆された。現在この786O細胞を使用してBrdU取り込みassayおよびMTT assayをおこない、HMGB1の癌細胞株に対する増殖への関与について検討中である。また今後、BDバイオコートマトリゲルインベージョンチャンバーを使用して浸潤能の亢進に寄与するかどうかについても検討する予定である。(3)ACHN細胞において、HMGB1を投与すると培養上清中のIL-6の濃度が上昇することがELISA法により確認された。腎癌細胞株におけるHMGB1とインターロイキン産生能の関係についても検討をおこなっている。
短周期地震波生成震源モデルの特性化と広帯域高精度強震動予測震源モデルの構築

強震動予測のための特性化震源モデルの高精度化をめざして,強震動生成領域とアスペリティの関係,及び動力学的な震源パラメタの空間分布やその値についての検討を行った.(1)運動学的震源モデルの収集強震記録等を用いた震源インバージョンによって得られた詳細な運動学的震源モデルを継続して収集した.昨年度収集したものに加えて2003年十勝沖地震の震源モデルを収集するとともに,2002年アラスカ・デナリ地震,2004年中越地震等の分析を行った.(2)断層面上の動力学的パラメタの推定すべりの時空間分布から応力の時空間分布を推定するBouchon(1997)の手法に基づき,断層面上でのせん断応力の時空間分布を推定した.サブ断層におけるせん断応力の時間関数から,静的応力降下量,動的応力降下量,実効応力を定義に従って推定した.Dc,破壊応カレベル,Gcなどの動的パラメタも求めた.これらから,アスペリティ領域における,実効応力は20MPa,背景領域は5MPaであり,やや深さ依存性を持っていることがあきらかとなった。(3)スラブ内地震・プレート境界地震の強震動生成領域とアスペリティの関係2002年5月の宮城県沖地震(スラブ内地震)の広帯域シミュレーションにより,広帯域地震動を生成する領域と波形インバージョンによって得られているアスペリティが対応していることがわかった.同様の分析をプレート境界地震にも適用し,対応がみられた.特性化震源モデルの考え方が地震タイプによらず使えることを示している.これらの研究成果を公表した.強震動予測のための特性化震源モデルの高精度化をめざして,強震動生成領域とアスペリティの関係,及び動力学的な震源パラメタの空間分布やその値についての検討を行った.(1)運動学的震源モデルの収集強震記録等を用いた震源インバージョンによって得られた詳細な運動学的震源モデルを継続して収集した.昨年度収集したものに加えて2003年十勝沖地震の震源モデルを収集するとともに,2002年アラスカ・デナリ地震,2004年中越地震等の分析を行った.(2)断層面上の動力学的パラメタの推定すべりの時空間分布から応力の時空間分布を推定するBouchon(1997)の手法に基づき,断層面上でのせん断応力の時空間分布を推定した.サブ断層におけるせん断応力の時間関数から,静的応力降下量,動的応力降下量,実効応力を定義に従って推定した.Dc,破壊応カレベル,Gcなどの動的パラメタも求めた.これらから,アスペリティ領域における,実効応力は20MPa,背景領域は5MPaであり,やや深さ依存性を持っていることがあきらかとなった。(3)スラブ内地震・プレート境界地震の強震動生成領域とアスペリティの関係2002年5月の宮城県沖地震(スラブ内地震)の広帯域シミュレーションにより,広帯域地震動を生成する領域と波形インバージョンによって得られているアスペリティが対応していることがわかった.同様の分析をプレート境界地震にも適用し,対応がみられた.特性化震源モデルの考え方が地震タイプによらず使えることを示している.これらの研究成果を公表した.強震動予測のための特性化震源モデルの高精度化をめざして,動力学的な震源パラメタの空間分布特性を求めることを目的とした.今年度の研究成果は以下の通りである.(1)運動学的震源モデルの収集強震記録等を用いた震源インバージョンによって得られた詳細な運動学的震源モデルを収集した.1995年兵庫県南部地震,1999年トルコ・コジャエリ地震,1999年台湾・集集地震,2000年鳥取県西部地震の震源モデルを収集した.(2)断層面上の動力学的パラメタの推定.すべりの時空間分布から応力の時空間分布を推定するBouchon(1997)の手法に基づき,断層面上でのせん断応力の時空間分布を推定した.サブ断層におけるせん断応力の時間関数から,静的応力降下量,動的応力降下量,実効応力を定義に従って推定した.Dc,破壊応力レベル,Gcなどの動的パラメタも求めた.(3)特性化震源モデルの応力降下量すべりの分布による特性化を行い,すべりの大きいアスペリティ領域とそうでない領域を決定し,アスペリティ・非アスペリティ領域それぞれでの平均応力降下量を推定した.4つの地殻内地震でのアスペリティ内の実効応力は15-20MPa,非アスペリティ領域では5MPa程度となった.地震間の差が大きいものの,アスペリティ領域の応力降下量は弱い深さ依存性を示している.また破壊応力レベル(と初期応力の差)は応力降下量に比較して小さいこともわかった.これらのパラメタ値は強震動予測に用いられる特性化震源モデルの応力降下量を設定する際に有効である.来年度には,このパラメタ設定により強震動シミュレーションを行い,パラメタの有効性を検証する.強震動予測のための特性化震源モデルの高精度化をめざして,強震動生成領域とアスペリティの関係,及び動力学的な震源パラメタの空間分布やその値についての検討を行った.(1)運動学的震源モデルの収集強震記録等を用いた震源インバージョンによって得られた詳細な運動学的震源モデルを継続して収集した.

昨年度収集したものに加えて2003年十勝沖地震の震源モデルを収集するとともに,2002年アラスカ・デナリ地震,2004年中越地震等の分析を行った.(2)断層面上の動力学的パラメタの推定すべりの時空間分布から応力の時空間分布を推定するBouchon(1997)の手法に基づき,断層面上でのせん断応力の時空間分布を推定した.サブ断層におけるせん断応力の時間関数から,静的応力降下量,動的応力降下量,実効応力を定義に従って推定した.Dc,破壊応力レベル,Gcなどの動的パラメタも求めた.これらから,アスペリティ領域における,実効応力は20MPa,背景領域は5MPaであり,やや深さ依存性を持っていることがあきらかとなった。(3)スラブ内地震・プレート境界地震の強震動生成領域とアスペリティの関係2002年5月の宮城県沖地震(スラブ内地震)の広帯域シミュレーションにより,広帯域地震動を生成する領域と波形インバージョンによって得られているアスペリティが対応していることがわかった.同様の分析をプレート境界地震にも適用し,対応がみられた.特性化震源モデルの考え方が地震タイプによらず使えることを示している.これらの研究成果を公表した.