hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スピンモデルによる適応的進化の統計力学的研究

本年度は、スピン模型を用いた適応的進化の研究についてスピングラス理論を用いた解析を行い、これまでの三年間にわたる研究をまとめた。採用一年目の研究においては、断熱的二温度系の進化モデルが、ある中間温度のノイズ環境下において特徴的な振る舞いを示すことを数値的に確認した。二年目の研究においては、一年目とは異なる断熱的二温度系の模型を導入して解析を行った。この模型では、中間温度領域は存在せず、温度が減少するほど安定な表現型発現が得られるという結果であった。したがって、一年目の研究で見られた結果を得るためには、模型に対してある条件を課すことが必要であることが明らかになった。具体的には、断熱的二温度系は遅い変数である遺伝子型(相互作用配位)の時間発展を支配する関数と、表現型(スピン配位)のエネルギーの相関により分類されるということである。この結果踏まえ本年度は、初年度に導入した模型について、ある変形を行うことでレプリカ法による解析が可能になることに着目し、変形模型を導入して解析を行った。研究の結果、初年度の研究と同様の、ある中間温度のノイズ環境下における特殊な振る舞いが見られ、さらにその温度領域はレプリカ対称な相として特徴付けられることが明らかになった。これまで数値的に確認されていた、中間温度領域における特徴的な進化に対して、スピングラス理論におけるレプリカ対称性という概念を通して説明を与えた。初年度に得られていた結果は、レプリカ対称な系が持つと期待される一般的な件質と矛盾無く一致するものであり、本年度の研究は進化と適応を熱力学的な転移と関係付けて理論的に説明したことに大きな価値があると考えている。ここまで、本研究では遺伝子型から表現型が発現する過程におけるノイズの効果が進化に及ぼす影響を議論してきた。断熱的な二温度系のスピングラス模型において遺伝子型と表現型の進化を表し、スピングラス理論による解析を行うことで、レプリカ対称性という概念を進化的に解釈した。本研究が示したことは、表現型発現過程においてある程度の揺らぎが存在する場合、変異に対する頑健性が進化を通して獲得されるという可能性である。この点は、今後実験的にも再現されるであろうと期待される。また模型の解析において、断熱的二温度系におけるレプリカ法の解析を拡張した。この拡張された理論は、推定の問題をはじめとして、様々な工学的な応用研究で用いられると考えている。(1)表現型と遺伝子型という、異なる時間スケールを持つ二つの自由度が相互作用する系として進化をとらえ、スピン系の上でモデル化することで統計力学的な議論を行った。進化の過程における二つの自由度の揺らぎ(温度)と、進化後の平衡状態の関連を、表現型(スピン)と遺伝子型(スピン間相互作用)による「二重平均の統計力学」として研究した。2008年度は、「相互作用の温度依存性を特徴づける有意な物理量は何か」ということを主なテーマとして研究に取り組んだ。モデルの数値計算を通して、相互作用をフラストレーションにより特徴づけることで、温度依存性に関する議論が明確になることを示した。スピン温度が中間温度の場合、機能的に重要である部分に関しては、フラストレーションの存在しないエネルギーランドスケープが実現していた。これをlocal Mattis stateと定義し、そのエネルギーランドスケープがノイズに対してロバストな表現型発現ダイナミクスを与え、さらに副産物として変異に対するロバストネスも獲得することを明らかにした。また中間温度でのlocal Mattis stateの実現を理論的に説明することに成功した。このモデルにおいて中間温度で観測されたlocal Mattis stateは、タンパク質やRNAの折りたたみのダイナミクスや、遺伝子発現の問題で見られるfunnel型のダイナミクスに非常に似たダイナミクスを与える。このように、様々な場面で見られるfunnel型ダイナミクスは、ノイズが存在する環境下での進化により獲得されたものではないか、という可能性が本研究を通して示唆された。これらの結果を複数の学会で発表し、レター論文として掲載予定である(A.Sakata,K.Hukushima,and K.Kaneko,Phys.Rev.Lett,(2009)in press)。現在さらに本論文を作成中である。(2)二温度・二自由度・異なるタイムスケールを持つ系として提案されている、Partial Annealing系と呼ばれるモデルの拡張として、上記の進化のモデルがとらえられるという点に着目し、Partial Annealing系においてフラストレーションの振る舞いを解析的・数値的に明らかにした。PartialAnnealing系の平衡状態は、有限レプリカ数の系に対応し、最も簡単な二重統計の統計力学の枠組みを提案している。数値計算の結果、Partial Annealing系においては、スピン温度が低温であるほど、フラストレーションの現象がみられることがわかった。また、フラストレーションはスピングラス転移点を境にクロスオーバーを起こす、という定量的な性質を見つけた。これらの結果を複数の学会で発表し、現在論文を作成中である。本年度は,進化のモデルの解析をさらに進め,また類似のモデルであるpartial annealingについての研究を行った.まず進化のモデルについて,冗長性と安定な進化の関係について数値的な実験を行い,「変異について安定な相互作用が進化するためには,最適な冗長度が存在する」という結果をまとめた.冗長性と進化についての関係は活発に議論されてきたが,本研究は既存の研究と比較して,より定量的な議論を行っている.統計力学,および情報理論の手法を用いて,冗長性と進化についての関係をさらに明確にしていくことが,今後の課題である.

このような数値的な結果を踏まえ,進化のモデルの時間発展則と似た性質を持つpartial annealingを,冗長性を持つTakayama-modelと呼ぶ系に対して行った.その結果,進化のモデルで得られたlocal Mattis stateとは異なる相互作用が得られた.その理由は,partial annealingでは,相互作用の時間発展を自由エネルギーが支配しているため,系に冗長性を入れてもグローバルな構造が出てしまう,と解釈できる.またこの模型は,「あるレプリカ数以上では,リエントラント転移が起こらない」というレプリカ数に関する転移を示すことが分かり,レプリカ対称性の破れとは関係なく,転移が起こりうるという例を示した.また進化のモデルとpartial annealingを比較し,進化のモデルの結果は「適応度とエネルギーに相関があること」,「あるパラメータを用いて,適応度地形を変形できること」という二つの条件に強く依存するということがわかった.本年度は、スピン模型を用いた適応的進化の研究についてスピングラス理論を用いた解析を行い、これまでの三年間にわたる研究をまとめた。採用一年目の研究においては、断熱的二温度系の進化モデルが、ある中間温度のノイズ環境下において特徴的な振る舞いを示すことを数値的に確認した。二年目の研究においては、一年目とは異なる断熱的二温度系の模型を導入して解析を行った。この模型では、中間温度領域は存在せず、温度が減少するほど安定な表現型発現が得られるという結果であった。したがって、一年目の研究で見られた結果を得るためには、模型に対してある条件を課すことが必要であることが明らかになった。具体的には、断熱的二温度系は遅い変数である遺伝子型(相互作用配位)の時間発展を支配する関数と、表現型(スピン配位)のエネルギーの相関により分類されるということである。この結果踏まえ本年度は、初年度に導入した模型について、ある変形を行うことでレプリカ法による解析が可能になることに着目し、変形模型を導入して解析を行った。研究の結果、初年度の研究と同様の、ある中間温度のノイズ環境下における特殊な振る舞いが見られ、さらにその温度領域はレプリカ対称な相として特徴付けられることが明らかになった。これまで数値的に確認されていた、中間温度領域における特徴的な進化に対して、スピングラス理論におけるレプリカ対称性という概念を通して説明を与えた。初年度に得られていた結果は、レプリカ対称な系が持つと期待される一般的な件質と矛盾無く一致するものであり、本年度の研究は進化と適応を熱力学的な転移と関係付けて理論的に説明したことに大きな価値があると考えている。ここまで、本研究では遺伝子型から表現型が発現する過程におけるノイズの効果が進化に及ぼす影響を議論してきた。断熱的な二温度系のスピングラス模型において遺伝子型と表現型の進化を表し、スピングラス理論による解析を行うことで、レプリカ対称性という概念を進化的に解釈した。
医療安全システムの比較分析：インシデントデータのライフサイクルの視点から

平成30年度は、国内の協力機関である2つの病院(急性期・精神科)におけるヒヤリングおよび観察調査で収集したデータ分析に力を注いだ。本研究の目的は、(1)病院における医療安全体制・リスクマネジメントについて知る、(2)病院におけるインシデントおよびヒヤリ・ハット報告システムのデータ活用のされ方について調べる、(3)「学び」のプロセスを改善する方法を探るという3点であった。聞き取り調査データ(61件)の分析に際して、研究チームの会議を数回開催し、特に(2)に着目しながら、インシデントデータのライフサイクルという視点を基礎とした分析枠組み・テーマを絞り出した。聞き取り調査の対象者に関するプロファイル(職種と経験年数、医療安全員会の委員か否か等)、インシデントデータからの学びがどの程度と感じているか、そして、インシデントによって得られた知見、それらを活かした対策の効果、最近の具体事例などを抽出して、観察データ(46件分)も参照しながらの分析を継続している。一方、海外におけるヒヤリング調査は、2018年4月5月にかけて、フランス(パリ、リヨン、マルセイユ)で計3件のインタビューを実施した。海外における調査は、アイルランド(3件)、オランダ(2件)、ドイツ(2件)、デンマーク(3件)、スコットランド(1件)とフランス(3件)で、合計14件で終了とした。海外調査をもとにした論稿は、実務者や患者団体向け雑誌『医療安全レポート』(15号、19号、23号)に寄稿し、掲載された。学会発表としては、ダブリンで行われたアイルランド保健省主催第3回NPSOConference(2018年11月)、グラスゴーで行われた国際フォーラム(International Forum on Quality and Safety in Healthcare 2019)にてポスター発表を行った(2019年3月)。初年度から続く遅れは取り戻せていないが、データ解析には時間をかける必要もあると考えている。また、平成30年度は、データの分析とともに、アイルランドおよびイギリスにおける国際学会での発信にも時間を割いた。分析を進める中で、プロジェクトへのフィードバックを得るとともに、世界における研究の進展を追いかける必要性も感じている。発信に時間をかけたことは分析を進める上でも役立った。平成30年度に、海外調査で、フランスにおける3か所のヒヤリングを行うことができたのは、収穫であった。海外で収集されたデータは、これまでも『医療安全レポート』を通じて、定期的に国内発信・還元を行ってきたが、今後も継続していくことになっている。また、延長が認められたことによって、次年度は、これらをまとめて学術論文にすることも検討する。さらに、国内調査データのまとめを行い、協力機関へのフィードバックを行うとともに、学術論文および学会における発信も続けていく。その中で、次年度は、インシデントデータからの学びの改善について、次の展開につなげられるよう専門家との連携も行っていく予定である。平成28(初)年度は、研究推進のための準備および第1段階のヒヤリング・観察に主に時間と労力を注ぎ込んだ。研究テーマの性格上、3機関の研究倫理審査委員会にそれぞれ申請を行う必要があり、採択後、最初の数か月は、そのプロセスに専念した。その結果、対象となる2病院のうちの1機関および国立保健科学院、アイルランド国立大学ダブリン校の3機関から承諾を得ることができた。(もう1つの病院に関しては、国立保健科学院の研究倫理審査が承認されることによって網羅されている。)その後、日本国内では、2つの病院(急性期・精神科)でのヒヤリングと観察を行った。その成果として、医療安全管理の会議に定期的に参加し、医療安全を院内でリードする立場にあるスタッフの方々計18名からヒヤリングを行うことができた。また、これまでに計8回の会議にも出席し、観察データを収集している。ヨーロッパにおいても、倫理審査を通過したのち、ヒヤリングを開始し、初年度は5件のヒヤリングを実施することができた。インシデント情報取集やそのシステムおよび制度のあり方について、アイルランド(3件)およびオランダ(2件)の専門家から聞き取りを行った。データの収集は、2年度も継続となるが、2か国での状況が大きく異なることもあり、研究予定に含まれていたイギリスやその他の欧州各国における情報収集も必要となってくる可能性もある。おおむね順調に進展しているところもあるが、総合的には「やや遅れている」と判断した。その理由は、研究協力機関との間での初期相談および検討会に時間を要したこと、そして、上記の通り、3機関の研究倫理審査委員会に別々に倫理申請書を行う必要があったことである。しかし、研究倫理審査採択後は、2つの協力機関内のキーパーソンから力強いサポートを頂いたお蔭で、ヒヤリングと観察をスムーズに行うことができた。上記のように、これまでのところ計18名からのヒヤリングおよび計8回の会議参加をもとにした観察データを収集した。研究計画では、初年度の終わりに、観察に使用するチェックシートの応用について検討し、決定する予定であったが、インシデントデータを扱う会議の構成や組織は、各機関で大きく異なり、観察は継続が必要と判断した。ヨーロッパにおけるヒヤリングも当初は大幅な遅れを予想していていたが、2か国で5件のヒヤリングを短期間の間に行うことができた。初年度の成果として、ロンドンでの学会でポスター発表が採択、可能となったことはプラスの判断材料になっている。

平成29年度(2年目)は、初年度に行った研究推進のための準備を基盤として、2つの協力病院におけるデータ収集(ヒヤリングおよび観察)を継続して行い、データ収集段階を年度末までに完了することができた。ヒヤリングは、初年度に計18名が終了していたが、平成29年度は、主に現場の医師、看護師、薬剤師など、必ずしも、医療安全(特に、インシデントデータ)に直接関わる任務を特別に与えられていないスタッフを中心に、ヒヤリングを行うことを目指した。その結果、さらに、2つの協力病院から計43名(急性期22名、精神科21名)のスタッフからヒヤリングをすることができた。全体として、61名からのヒヤリングデータを集めることができたのは大変貴重なものであり、現在分析を開始したところである。観察に関しては、センシティブな情報を扱うこともあり、一対一のヒヤリングに比べても、さらに「介入」の度合いが高いデータ収集方法となることを考慮した。協力病院と相談しながら、観察可能な定例会議を選定し、そのうえで、平成29年度8月から、本格的な観察に入り、それぞれ5か月継続した。急性期(21回)、精神科(19回)で、合計40回の会議の観察を実施した。初年度合わせると、計49回分のフィールド記録を収集した。研究分担者および研究補助の3名とも定期的に、スカイプ会議やミーティングも行い、データ収集やその解釈・分析にチーム内でずれがないように配慮しながら進めた。欧州におけるマクロレベルでのインシデントデータの使用に関する調査も、2年目も継続した。初年度は、アイルランド(3件)、オランダ(2件)の専門家から、2年目は、アイルランド、オランダで、さらに1名ずつから話を聞くことができ、そのうえで、ドイツ(2名)、デンマーク(3名)、スコットランド(1名)と順調にデータを集めることができている。年度末より、分析を開始したところである。初年度からの遅れを取り戻せていないと同時に、協力病院との連携や日程調整に、やはり時間を要することが理由としてあげられる。また、進捗状況に合わせながら、研究計画も変化させていく必要もある中で、(国内)データ収集がしっかりとできたこと、終了できたことには達成感もある。平成30年度は、国内の協力機関である2つの病院(急性期・精神科)におけるヒヤリングおよび観察調査で収集したデータ分析に力を注いだ。本研究の目的は、(1)病院における医療安全体制・リスクマネジメントについて知る、(2)病院におけるインシデントおよびヒヤリ・ハット報告システムのデータ活用のされ方について調べる、(3)「学び」のプロセスを改善する方法を探るという3点であった。聞き取り調査データ(61件)の分析に際して、研究チームの会議を数回開催し、特に(2)に着目しながら、インシデントデータのライフサイクルという視点を基礎とした分析枠組み・テーマを絞り出した。聞き取り調査の対象者に関するプロファイル(職種と経験年数、医療安全員会の委員か否か等)、インシデントデータからの学びがどの程度と感じているか、そして、インシデントによって得られた知見、それらを活かした対策の効果、最近の具体事例などを抽出して、観察データ(46件分)も参照しながらの分析を継続している。
遺伝子欠損マウスを用いたオリゴアデニル酸合成酵素の生理機能の解析

代表的なインターフェロン(IFN)誘導遺伝子の一つである2',5'-オリゴアデニル酸合成酵素(OAS)は、「2-5Aシステム」と呼ばれるIFNによるウイルス感染防御機構を担っていることが古くから知られていたが、それ以外のOASの機能についてはほとんど研究がなされていなかった。そこで我々は、マウスOAS遺伝子のクローニングおよび解析を行い、さらにOASの生理機能を明らかにする目的でこれまでに5種類のOASファミリー遺伝子欠損(Oas1a^<-/->, Oas1c^<-/->, Oas2^<-/->, Oas1a/Oas2^<-/->, Oas1/Oas2/Oas3 (OASC)^<-/->)マウスの樹立に成功している。本研究ではこれらのマウスを用いて表現型の解析を行なったところ、ファミリー遺伝子の中でOas1aは特徴的に(1)細胞内ウイルス認識において下流実行因子RNaseLとは共役しない新規機能を持ち、(2)炎症応答時においてはサイトカインのシグナルを負に調節するが、STAT1のリン酸化シグナルには直接関与せず未知の機構を介していること、が示唆された。また、OAS遺伝子は卵巣で構成的に非常に強く発現しているものの、OAS遺伝子クラスターを欠損するOASC^<-/->マウスにおいても産仔数等に異常は認められないことから、(3)OASは通常飼育条件下では卵子発達に特に必須ではないことが明らかになった。これらのことから、Oas1aが特異的に「2-5Aシステム」の概念から逸脱する新機能を持つことが明らかになり、OASファミリー遺伝子欠損マウスを用いた更なる解析が必要であると考えられる。代表的なインターフェロン(IFN)誘導遺伝子の一つである2',5'-オリゴアデニル酸合成酵素(OAS)遺伝子はウイルス感染時に強力に誘導され、dsRNA依存的に2',5'-オリゴアデニル酸(2-5A)を産生する。この2-5AによりRNaseLが活性化し、RNAを分解することによりウイルス複製を阻害する。この系は「2-5Aシステム」と呼ばれ、古くから知られているIFNによるウイルス感染防御機構であるが、これ以外のOASの機能についてはほとんど研究がなされていなかった。そこで本研究では、OASの生理機能を明らかにすることを目的として、独自に樹立した5種類のOASファミリー遺伝子欠損(Oas1a^<-/->、Oas1c^<-/->、Oas2^<-/->、Oas1a/Oas2^<-/->、Oas1/Oas2/Oas3^<-/->)マウスの表現型解析を行った。炎症モデルとしてのコンカナバリンA(ConA)誘導肝炎および胎仔繊維芽細胞を用いた解析から、Oas1aは新規のサイトカインシグナル抑制因子であることが明らかになった。一方、Oas2にはこのような機能はほとんど認められなかった。また、129^*B6交雑の遺伝的背景ではOas1/Oas2/Oas3遺伝子が欠損してもOas1d^<-/->マウスで報告されたような卵子形成異常は認められなかった。戻し交配後のC57BL/6J背景においても、少なくともOas1a^<-/->およびOas2^<-/->マウスでは異常が認められず、他のファミリー遺伝子欠損マウスの解析も含めて、より詳細な検討が必要であると考えられる。
我が国の建設生産・管理システムの信頼回復と国際競争力の復権

平成10年度から12年度までの3年間基盤研究A(1)一般研究課題「我が国の建設生産・管理システムの信頼回復と国際競争力の復権」において、総合的かつ国際的な視点で,社会基盤マネジメントに関する国内外についての現状の事実関係の調べ,過去の歴史的経緯の把握に努め,解決すべき問題点を明らかとすること、将来ビジョンと具体的方策を提示すること等を目指して、様々な視点に基づく調査研究に取り組んできた。最も重要な研究成果は、「公共工事の執行過程において、公共発注者が、建設会社あるいは設計コンサルタント会社に、毎月毎月(精算)支払いを行っていない近代国家は、日本だけである」という事実の発見である。すなわち、30%(地方自治体)あるいは40%(中央政府)の前払金と通常1回の中間前払金(中央政府)、そして竣工後に残額の全てを一括して支払うという我が国の公共工事における支払い方式は、国際的に極めて独特で例外的であることが分かった。ヨーロッパ諸国、米国、発展途上のアジア諸国では、公共工事は毎月毎月支払うのが当然のこととされている。我が国の特性は「どんぶり勘定」といえるので、そのシステムが不透明と思われるのは当然のことであると共に、コスト管理を厳密に実施していないということになるので、価格が高くなっても当然といえる。さらに、国内市場で優れた日本人技術者が、日本と全く異なった支払い方式の国際建設市場において活躍できず国際競争力が不足する状況に陥るのも当然といえる。「我が国の建設生産・管理システムの信頼回復と国際競争力の復権」のためには、我が国の公共工事システムを、国際標準である毎月支払い方式に変更することが急務である、との明快かつ明確な結論を得た。本年度は,我が国の建設生産・管理システムに関する,制度,運用,および慣習について,現状の事実関係および過去の歴史的経緯を,欧米・アジア諸国との国際比較も見据えて,(1)法律・規則・政令・仕様書・技術基準等や既往の調査研究・報告等の文献資料収集調査(2)アンケート調査(3)インタビュー・聞き取り調査(4)事務所・現場等の現地観察調査等の調査研究活動を行った。研究成果から得られた主要な知見は,以下に示す通りである。(1)我が国の建設現場の労働生産性,機械稼働効率等に関する生産性は,欧米諸国に比較して高いとはいえない。(2)発注者,施工者,コンサルタントの責任と権限分担の相互関係を,品質保証と労働災害の観点から照査すると,著しい片務性があり,それが,世間の悪評判(信頼性の低下)の原因の一つになっている。(3)ライフサイクルコストの算定手法を開発するための基本的枠組みは,十分に確立していない。(4)建設産業に関連する企業体の技術力と国際競争力は,情報通信利用および財務管理の分野で欧米諸国と比較して著しく低い。(5)政府の財政状況に問題がある我が国およびアジア諸国の健全なインフラ整備の一方策として,民間資金活用方式(コンセッション方式)について調査研究した結果,プロジェクトファイナンス,BOT,PFI等のインフラ整備手法の歴史的経緯と現状把握,共通認識できる理論的な基本的枠組みを構築し,我が国に導入する場合の問題点を明確にできた。(8)公共工事の調達システムへの会計検査制度と運用の影響を調査した結果,我が国は,欧米諸国で重視している有効性・効率性評価の視点がなく,合規性検査に偏っていることが明らかとなった。(7)公共工事の執行過程と官公需法による中小企業対策・雇用の創出の実態に関する調査研究の結果,ある公共工事において,効率性と中小企業対策・地域振興という相矛盾する事柄を同時に実現しようとしてきたことが世間の悪評判(信頼性の低下)の原因の一つになっていることが分かった。これらの研究成果に基づき,我が国の建設生産・管理システムの信頼回復のための基本的な方策を構築することができた。

その内容は,研究代表者による4つの道と題する幾つかの研究論文や評論として公表した。しかし,我が国の建設生産・管理システムの国際競争力の復権のための方向は,現時点においては未解明であり,2年度における主要な研究課題の一つである。平成11年度は,我が国の建設生産・管理システムの現状把握と国際比較,および過去の歴史的経緯等に関する初年度の調査研究結果を整理・分析し,国内建設市場の将来予測,建設生産・管理システムの信頼性が低下した各種要因の分析、国際競争力確保の必要条件と戦略,等に関する調査研究活動を行った。主要な研究成果および幾つかの知見は,以下に示す通りである。(1)我が国の建設行政投資の,新設・更新・維持補修・災害復旧・用地補償の各項目の割合は,西暦2000年前後を境に急激に変化するという将来予測を定量的に示した。(2)発展途上国の教訓となりうる,社会基盤の整備システムに関する日本の経験を総括した図書(英文)を刊行した。(3)我が国の入札契約制度や建設労働安全衛生管理システムは,発注者,受注者,コンサルタント等の各関係者の役割と責任分担が一関係者にのみ集中していること,および,システム運用が画一的で多様性がないという点で,欧米諸国と著しく異なっている。(4)建設生産・管理システムの執行過程において,予算管理や価格管理に比較して,コスト管理が不十分である。(5)建設生産・管理システムの信頼回復のために,地域経営という広域的統合システムの視点が必要である。(6)建設プロジェクトの計画設計代替案の総合的評価手法を開発した。(7)環境保全を見据えたサステイナブルコンストラクションの手法の開発に着手した。(8)信頼回復と国際競争力確保を実現する手段として,政府の恣意的強制の範囲の緩和およびIT(情報通信技術)の建設生産・管理システムへの適用が重要である。これらの研究成果に基づき,平成12年度(最終年度)は,各研究分担者による個別の研究課題の遂行と共に,我が国の建設生産・管理システムの信頼回復と国際競争力の復権を実現できる,戦略・方針・行動計画を含む・提言書の作成・公表を,最重要研究課題とする。平成12年度は、我が国の建設生産・管理システム,特に公共工事に対する国内社会からの不信感,および,国際建設市場における収益性に欠けるという国際競争力のなさ、という2種類の悪評判を克服できる具体的方策の開発を目指した。前者の原因は,建設プロジェクトの計画設計段階における代替案に対する評価決定システムの不備及び建設プロジェクトの事後評価の欠如であること,後者の原因は,建設プロジェクトの執行過程におけるコスト管理の欠如,すなわち,建造物の品質管理と工期管理(工程ではない)が最重要視され、お金やコストにこだわらないおおらかな気風が行き過ぎたドンブリ勘定症候群に冒されているため、等が分かった。建設プロジェクトの計画設計を、科学的手法による照査と個人の意思決定を組み合わせて実行できる評価手法(コンピュータソフトプログラム含む)の開発に成功した。
イオン顕微鏡による隕石中の同位体変動の検出と太陽系星雲の起源の推定

Allende炭素質コンドライト中のカンラン石結晶2個を含む包有物とカンラン石コンドルール1個について、大阪大学の日立IMA-2A型二次イオン質量分析計を用いてマグネシウム同位体比測定を行った。この内、前者の結晶2個中で、約5〓の^<24>Mg過剰が見い出された。また、これらのカンラン石の鉱物組成を、鳴門教育大学のEPMAを用いて測定した結果、それぞれ、Fo_<95>およびFo_<85>であることが知られ、Forsteriteに富んだカンラン石中に^<24>Mg過剰が存在することが明らかとなった。Forsteriteは、Spirelなどとともに、原始太陽系星雲形成時の星間物質凝縮の際、比較的高温で晶出する成分であり、この晶出段階で過剰同位体が取り込まれた可能性が極めて強い。このことは、原始太陽系星雲形成時には星雲中の気体および結晶分子などは同位体的に不均一であったことを示すものである。上述の研究と並行して行っているイオン顕微鏡の開発に関連しては、本年度の予算により、設備備品として、イオン検出部に用いる米国ケースレー社製の微小電流検出用エレクトロメータとイオン計数用ユニバーサルカウンタりの購入を行った。また、消耗品費では、レンズ系制御用としてモジュール化された装置組み込み型高電圧安定化電源を購入し、電源系の製作を主として行った。さらに、本研究費とともに交付されている科学研究費一般研究(A)の経費により、加速収束レンズ系の電極類および支持用の絶縁物スペーサ類の製作を行い、昭和63年度中にイオン顕微鏡本体の完成を見る予定である。平成元年度は、標準金属試料などを用いた試験的な実験が開始できる見込みである。
貫入岩体における固液分離の物理化学過程とその時間変化

地殻内マグマ溜まりにおける冷却固結過程における組成対流と境界層分化の役割について定量化した。納沙布岬岩体では斜長石斑晶が岩体上部に多量に観察される。密度の計算や、岩体内の構造などにより斜長石は液より重いことが示されるが、岩体全体の分布は斜長石の浮上を示唆する。原因について、結晶沈積(浮上)の順問題として考察し、斑晶同士の相互作用と斑晶と液との相互作用を考慮した沈積(浮上)メカニズムを提案した。また、岩体の全体の組成構造は、下部の斑晶濃集領域からの分化液が上部へ流入することで形成したことを、粒間液組成、斑晶の部分溶蝕組織、パイプなどの岩体内構造から示した。そして、マスバランスモデルを用いた逆問題として固結の速度、分化液の流入程度などを制約した。下部固液共存層が分化液の供給源となることや、マグマ溜まり本体に分化液が流入することでリキダスが低下し結晶化の進行が遅くなることなどマグマ溜まりの物理化学過程に重要な過程が実際に起きていることを示した。2本の投稿論文として投稿予定である(仮題:"Mechanism of Chemical and Thermal Evolusion of a Crustal Magma Chamber : constraintsfroma Sheet-like lntrusion", "The formation process of plagioclase rich layer in the upper partof the Nosappumisaki Intrusion")。サイズの異なる根室地方の他岩体について全岩化学組成などの組成データを得た。上記の非常に詳細な検討された納沙布岬貫入岩体との比較を行った結果、キナトイシ岩体について、内部における分化度合いが軽度であることが示された。
啓蒙期以後のドイツ・フランスから現代アメリカに至る、哲学・教育・大学の総合的研究

本研究では、ドイツ、フランス、アメリカの三地域において、哲学者や思想家の大学論や教育論、学問論を検討し、哲学、大学、教育をめぐる原理的な問いを多角的に考察し、次のような研究活動を展開した。1)フランス、ドイツ、イギリス、イスラエルなどで国際会議に参加し、各国の研究者と哲学、教育、大学に関する今日的問題を議論した。2)デリダが創設した国際哲学コレージュに関するドキュメンタリー映画「哲学への権利--国際哲学コレージュの軌跡」の上映と討論会を、日本・韓国・ドイツ・イギリス各地でのべ30回以上開催し、脱構築と教育の関係をめぐって議論を深めた。平成22年度は、1)ドイツ、フランス、アメリカ各班に分かれて研究活動を展開し、過去の哲学者たちが大学の全体像や教育の理念、学問の可能性をいかに構想したのかについて考察を深めた。アメリカ班によって、12月26日に公開ワークショップ「哲学と大学」が一橋大学で開催され、藤本夕衣(京都大学)氏を交えて、アメリカの大学における教養教育論争について討議した。ポスト・モダン時代の大学論の糸口をつかむために、リチャード・ローティとアラン・ブルームの古典論から教養教育の意義が再検討されたことは貴重な成果となった。また、2)映画『哲学への権利』の上映と討論会が、香港中文大学やカルチュラル・スタディーズ学会世界大会(香港)、韓国の延世大学や研究空間スユノモなどを含めて国内外でのべ16回開催された。香港と韓国、日本国内の各大学において、人文学の異なる現状と問題点が浮き彫りになり、今後の研究連携に向けた交流が深まった。その記録と成果は、研究代表者・西山雄二のDVD付き単著『哲学への権利』(勁草書房)として公刊された。そして、西山がプログラム・ディレクターに選出され、3)フランス・国際哲学コレージュとの国際的な連携活動が開始された。研究分担者・藤田尚志とともにセミナー「哲学の(非)理性的建築物としての大学」がパリで開催され、日本の大学の現状分析と哲学者の大学論の再検討がおこなわれた。今後の任期6年間の国際的な研究活動に向けて確かな第一歩となった。平成23年度は、1)ドイツ、フランス、アメリカ各班に分かれて研究活動を展開し、過去の哲学者たちが大学の全体像や教育の理念、学問の可能性をいかに構想したのかについて考察を深めた。ドイツ班によって、12月3日に公開ワークショップ「哲学と大学II」が一橋大学で開催され(共催:一橋大学国内交流セミナー補助事業)、阿部ふく子(東北大学)氏に発表「<自ら考えること>と<教養形成>をつなぐ哲学教育ドイツにおける哲学教授法(Philosophiedidaktik)の展開から」をお願いした。阿部氏は1999年に設立された「哲学。倫理学教授法フォーラム」の取り組みを具体的に紹介しつつ、哲学教育をめぐる論点を具体的に浮き彫りにした。また、2)映画『哲学への権利』の上映と討論会が、ドイツのフンボルト大学やライプツィヒ大学、イギリスのロンドン大学バーベック校やゴールドスミス校、上智大学、九州産業大学、神田外国語大学など、国内外でのべ13回開催された。ドイツとイギリス、日本国内の各大学において、人文学の異なる現状と問題点が浮き彫りになり、今後の研究連携に向けた交流が深まった。そして、3)今年度も哲学・教育・大学に関する国際会議への参加がきわめて活発だった。ドイツ・ボッフム大学およびヴッパータール大学での「哲学の制度」、九州産業大学での「制度と運動」、イギリスでの「フクシマ以後の人文学」、ユネスコの国際会議「学校における機会の平等いかなる平等?」、フランス・国際哲学コレージュでのセミナー「哲学の(非)理性的建築物としての大学」である。国際会議の参加を通じて深められた研究交流は、最終年度の成果公表のための大きな礎となった。以上、本年度は本事業にとって大きく飛躍した年となった。本研究では、フランス、アメリカ、ドイツにおいて、啓蒙思想の源流から教育思想や大学の制度論が浮かび上がって来る歴史的・哲学的な文脈を明らかにした。近代の端緒とポスト・モダンという相反するようにみえる二つの時代において、哲学、教育、大学をめぐる問いが総合的に考察された。その成果は、論集『人文学と制度』として2013年3月に未來社より刊行された。人文学の専門的価値のみならず、その公共的価値を再確認するために、人文学の命脈を保ってきた諸制度をめぐる歴史的背景や社会的状況、その理念や原理が考察された。論集に盛り込まれているのは、西洋的人間主義が変容するなかで存続する人文学の核心の規定、ポストモダン的状況における「古典」の意義、大学と在野という二項対立的な現場性の考察、大学と技術主義の影響関係、人文学の研究教育制度の歴史的考察などである。ワークショップ

「哲学と大学」が二回開催され、過去の哲学者たちが大学の全体像や教育の理念、学問の可能性をいかに構想したのかについて考察が深められた。また、西山のドキュメンタリー映画「哲学への権利」の上映・討論会を軸として、積極的に国際交流が積み重ねられてきた(国内23回、海外13回)。香港、韓国、ドイツ、イギリス、アメリカ、イスラエル、台湾などでの討論会において、各地の研究者と充実した討論がおこなわれた。そして、国際会議への参加を通じて、各国の研究者との持続的な学術交流が確立されてきた。パリ・ユネスコでの「学校における機会の平等」、イギリスでの「フクシマ以後の人文学」、イスラエルでの「人文学の未来」、ドイツでの「哲学の制度」、九州産業大学での「制度と運動」、などである。西山がディレクターを務めるパリ・国際哲学コレージュでは、セミナー「哲学の(非)理性的建築物としての大学」が定期的に実施され、ゲスト発表者を交えて哲学的大学論が展開されていた。今年度は、計画していた以上に、哲学・教育・大学に関する国際会議への参加が増加し、予算が大幅に不足した。ドイツ・ボッフム大学およびヴッパータール大学での「哲学の制度」、九州産業大学での「制度と運動」、イギリスでの「フクシマ以後の人文学」、ユネスコの国際会議「学校における機会の平等いかなる平等?」、フランス・国際哲学コレージュでのセミナー「哲学の(非)理性的建築物としての大学」である。予算の不足をやり繰りする点で経済的な支障が出たが、中・長期的な国際的学術交流を深化させた点ではきわめて大きな成果であった。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画通り、最終年度の主目的は、研究成果を論集『人文学と制度』(未來社)として公刊することである。執筆者への原稿依頼は終了しており、2013年1-2月の刊行を目指している。国際的な活動としては、7月にカリフォルニア大学での国際会議Derria Today、2月にアイルランドでの国際会議「デリダと教育」、3月末にパリ・国際哲学コレージュでのセミナー開催などが予定されている。国内では、10月にフランス高校教員数名とともにフランスの哲学教育に関するワークショップ、12月にZoran Dimic氏(セルビア、ニッシュ大学)による講演会、2月に科研費の分担者全員による最終的な研究会が予定されている。
マメゾウムシにおける性的二型の進化

アズキゾウムシ(mrC_<91>系統)を用いて、形態の非対称性(Fluctuating Asymmetry,以下FA)と交尾行動や適応度成分との関係を調べ、性的二型の進化について考察した。性的二型が認められる触角と、対照として前脚の、計3ケ所の非対称性を計測した。非対称性は、触角での方が大きく、またオスの触角で大きかった。3ケ所の非対称性のあいだには正の相関があった。(オスの場合)生存率の指標として生存日数をとったところ、FAと生存日数のあいだには負の相関があった。(両性とも)これらのことは、アズキゾウムシの当該系統でFAが有害な遺伝的変異の保有量の指標として使えることを示していると考えられる。一方、交尾行動についてもの実験室内で分析したところ、体サイズ自体の効果などを除去した後では、FAがオスの交尾成功度に有意な影響を与えるとは言えなかった。交尾行動については、狭い閉鎖空間内で調べたものであるため、実験条件を変えて検討する必要がある。また、メスについても、交尾行動の上で、FAとの有意な関係は見いだせなかった。メスの交尾相手に対する選好性も、実験条件の影響を受けるので、この点についてやはり今後検討する必要がある。また、生存日数とFAの関係について、他の系統で調査する必要があると思われる。
MRIにおける高分解能アンチエイリアス画像再構成法に関する研究

汎用MRIの撮像法に改変を加えた方法の信号では、収集される信号に対し画像再構成,再構成像の実数値化,信号合成処理,収集信号の置換処理の順に実行する反復処理を適用すると,雑音の有無に関わらずNMRエコー信号は収集範囲を超えて外挿することができる.分解能の改善は周辺部において最大2倍に達することが示された.また、信号分布が画像を意味する空間にある特徴を利用し、単一信号からパラレルイメージングを実現する方法の原理確認を行い有効性を検証した.汎用MRIの撮像法に改変を加えた方法の信号では、収集される信号に対し画像再構成,再構成像の実数値化,信号合成処理,収集信号の置換処理の順に実行する反復処理を適用すると,雑音の有無に関わらずNMRエコー信号は収集範囲を超えて外挿することができる.分解能の改善は周辺部において最大2倍に達することが示された.また、信号分布が画像を意味する空間にある特徴を利用し、単一信号からパラレルイメージングを実現する方法の原理確認を行い有効性を検証した.本研究は,医用画像診断としてますます価値を高めつつあるMRIにおいて新たな画像再構成法に関する検討を行うものである.位相拡散フーリエ法の信号は通常のフーリエ変換再構成法だけでなく,フレネル変換を利用した画像処理が可能となる.これにより,従来までの画像再構成処理に比べて,大幅に柔軟性の増した処理が期待できる.[1]超解像を利用した高分解能画像の再生・理論的に信号帯域が拡張する機構を解明した.信号帯域の拡張に超解像のアルゴリズムを使用するが,本質的には解析的に実現できる性質があるため,画像の高分解能化は安定し,雑音下でも良好に行えることが明らかとなった.・数値シミュレーションを実施し,理論的な予測と一致する分解能の改善結果を得た.そして,位相拡散パラメータなどの撮像パラメータとの関連を明らかにすることができた.雑音の有無によって分解能改善特性が変化しないことを確認した.・撮像実験を行い,本方法が実現可能であること,シミュレーション検討結果と符合する結果が得られ,本法の妥当性を確認した.以上の結果を日本磁気共鳴医学会の論文誌に投稿した結果,採択された.また,本研究は2007年日本磁気共鳴医学会大会にてEポスター優秀大会長賞を受賞した.[2]折り返しアーティファクト問題・2種類の折り返し像から1枚の折り返しの生じない画像を再生するパラレルイメージングに本研究を応用した.位相拡散フーリエ法の信号空間に重みを適用する方法と,アンチエイリアス画像に対し重みを加える方法の2通りがあることを見出した.それぞれの方法で得られる画像の分解能についてシミュレーションにより評価を行った.・実験データに対し,上記の方法を適用し,実験的にも実現可能であることを明らかにすることができた.医用画像診断としてますます価値を高めつつあるMRIにおいて従来法にない柔軟な処理を可能とする新たな画像再構成法について研究を実施した。汎用の撮像法の変法である位相拡散フーリエ法の信号は被写体関数のフーリエ変換領域にあるが,同時に被写体をフレネル回折によりぼかした画像の様相を呈し,被写体と同じ画像空間に位置するとも考えることができる。信号が被写体の一種のぼけ画像とみなせるので,信号に重みを適用することは画像に重みを適用する効果に近い効果を持つ。よって,撮像後に重みを適用することができ,単一信号でもパラレルイメージングという高速イメージング法のアルゴリズムを適用できる。・画像に重みを与える方法には2通りの方法が考案された。いずれの方法でも画像再生が可能であった。フルデータ比にして1/4データ量まで信号量を減らして画像再生を行った。その結果、像の折り返しめ少ない画像は得られた。一方で、データ量に逆比例して折り返された像の分離が不十分となり画質が低下する傾向があった。・数値シミュレーションによる分解能評価を行った。分解能には位置依存性があり,中央部が高く,周辺部で低下する傾向があった。また,画像S/Nは,分解能に逆比例した。・撮像実験を行い,シミュレーションと同様に画像再生が可能であることを確認した。・以上のアルゴリズムにより得られた画像を初期画像として,画質を改善するアルゴリズムを考案した。シミュレーションにより分解能改善を確認できた。
損傷神経の生存軸索再生を制御するスクラップ＆ビルドの分子基盤の解明

昨年度はSiglec-Hが脳内のミクログリアにのみ発現し、脳常在性マクロファージには発現しないことを明らかにし、Siglec-Hの遺伝子にジフテリア毒素受容体を組み込んだマウスを用いることにより、ミクログリアを特異的に除去できることを示した。このノックインマウス(Siglec-H-DTR)では従来のIba1遺伝子やプロモーターを利用したミクログリア操作マウスよりはミクログリア特異性という点で優れている。これを用いることによりマクロファージとミクログリアの機能の違いやお互いの相互作用の研究に発展させることが可能になると考えられる。脳内ではミクログリアが主要な貪食能を有する細胞なので、ミクログリア自身がジフテリアトキシンによって細胞死に至った時に、どのようにしてミクログリアが除去(スクラップ)されるか検討した。脳内でミクログリアが特異的に障害されたとき、GFAPの発現上昇をともなってアストロサイトの活性化が観察された。また、ミクログリアの残骸がアストロサイトに貪食されている像も観察された。このことから、普段は貪食能を有しないアストロサイトが、ミクログリアが存在しない条件下では、代償的に貪食能を発揮することが明らかになった。このような代償性貪食が、より生理的な条件下でも生じるかどうかは検討中である。現時点ではアストロサイトの代償性貪食機能の作動機序は不明であるが、アストロサイトには従来から知られている機能に加え、新たにスクラッパーとしての機能が存在することが示された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では軸索損傷などにより著しく変化する細胞内の構造や、あるいは周辺のグリア細胞との相互作用に焦点をあて、そこで展開されるスクラップ&ビルドの実態を明らかにするとともにその意義の解明を目指している。29年度は特に損傷神経細胞とインターラクションするミクログリアに焦点をあてた。ミクログリアは脳内の貪食細胞としても知られており細胞の残骸やシナプスなどを貪食することにより、神経軸索再生促進、毒性分子の除去、回路形成など様々な機能を有している。ミクログリアによるスクラップが機能しない場合に、何が生じるかを明らかにするプロジェクトを進めた。最初にSiglec-Hがミクログリア独自に発現する分子であり、マクロファージには発現しないことを証明し、次にSiglec-Hの遺伝子座にヒト型ジフテリアトキシン(DT)受容体(DTR)の遺伝子を挿入したノックインマウスを用いて、ミクログリアを除去することを試みた。Siglec-H-DTRマウスをDTで処理すると一過性にミクログリアは激減した。一方、脳常在性のマクロファージには影響がなかった。ここまでの成果は論文として発表した。このようなミクログリアの細胞死が促進された時に、ミクログリアを取り除きその後のミクログリアの増殖を制御しているメカニズムについて現在解析中である。また、細胞内のオルガネラのスクラップ&ビルドによる細胞内構造の再構成については、現在マイトファジーやオートファジー、エクソーム放出の観点から研究を継続している。ミクログリア除去の実験系はうまく立ち上がり、それを用いたin vivoの研究が可能になり現在進行中である。ミクログリアの残骸の処理機構の責任細胞を同定し、その分子メカニズムの解析を現在進めており、平成30年度中にはなんらかの結果が得られると考えられる。また、集束イオンビーム走査電子顕微鏡(FIB/SEM)を用いた、オルガネラスクラップに関する研究も現在進行中で、ミトコンドリアのスクラップ現象であるマイトファジーの3次元形態も同定した。大変興味深いことに、オートファゴゾームが閉じる領域にリソゾームが結合している像が得られた。ミクログリア除去に用いているノックインマウスのSiglec-H-DTRではDTRがミクログリアのみに発現し、脳や末梢のマクロファージには発現しないため、従来のIba1遺伝子やプロモーターを利用したミクログリア操作

マウスよりはミクログリア特異性という点で優れている。これを用いることによりマクロファージとミクログリアの機能の違いやお互いの相互作用の研究に発展させることが可能になると考えられる。また、Siglec-H抗体はミクログリアを特異的認識できるので、従来のIba1抗体を用いた研究よりはミクログリアに正確に焦点を当てた研究が可能になる。このSiglec-Hの特性やDTRマウスを用いて研究を展開する予定である。また、オルガネラのスクラップやミトコンドリアのスクラップ&ビルドの現場を3次元的により詳細に捕らえる形態研究も推進する予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
チーム医療の実現を目指した看護組織のチームビルディングに関する実践的研究

本研究のもっとも大きな成果は、大学病院における看護組織を対象にチームビルディング・プログラムを開発し、その有効性を示した点にある。つまり、開発された2日間のチームビルディング・プログラムは肯定的な協同作業認識を促進する上で有効なアプローチとなる可能性が本研究の結果として示されたのである。この結果は、将来的にエビデンスに基づく実践的なチームビルディングを展開していく上で重要な基礎資料になると考えられる。また、看護組織への新たな介入のツールとして多重役割マップ(MRM)は、職業生活、ワークキャリアだけでなく家庭やプライベートまでを踏まえた有効なツールとして活用できる可能性が確認された。平成23年度の研究成果に基づき、平成24年度は大きく以下の2点について研究を展開した。1、看護組織のためのチームビルディングの実践とその効果の検討首都圏の大学病院に勤務する看護師(師長、主任、スタッフ、計38名)を対象としたチームビルディング(TB)研修を2012年2月2日(土)3日(日)の日程で実施し、その効果の検討をおこなった。TBは、参加者を56名のグループに分け、相互理解を深めることを目的とした人間関係トレーニングに基づく体験学習型の研修プログラムであった。そして、本研究では協同作業に対する認識の変容の視点から、TBを体験した効果を明らかにするために、協同作業認識尺度を質問紙として採用し、TBの直前、直後に実施した。得られたデータについては現在解析を進めており、順次研究成果の公表(学会発表、論文投稿)を予定している。2、看護師への多重役割マップ(MRM)に基づく介入「多重役割マップ(MRM)」を看護師に応用するための予備調査を展開した。具体的には、MRMを体験した看護師(総合病院に正職員として勤務する40代の看護師2名)に対してヒアリングと観察評価を行い、MRMの実現可能性と調査上の留意点を検討した。その結果、本調査により、MRMは看護師に適用可能であること。看護師を対象とした場合の実施時間は60分から90分程度であること。課題の難易度とPSP(positive spillover)やNSP(negative spillover)の思い出し易さに個人差が見受けられたため、トレーニングをうけた調査者が対面でファシリテートする必要があること。興味を持って課題に取り組んでもらえる傾向があること。他者のMRMを提示することで参加者の自己分析や自己啓発を促す可能性があること、等が確かめられた。平成23、24年度の研究成果に基づき、平成25年度は大きく以下の2点について研究を展開した。1、看護組織のためのチームビルディングプログラムの実践とその効果の検討(プログラムの評価)2か年の研究成果に基づき開発されたチームビルディング(TB)プログラムを首都圏の大学病院に勤務する看護師(師長、主任、スタッフ、計27名)を対象に実施した。実施期間は、2013年3月1日(土)2日(日)であった。本研究の成果により開発されたTBプログラムは、交流分析理論を理論的背景に、参加者を56名のチームに分け、様々な課題にチームで取り組む中で人間関係や相互理解を深めていく体験学習型のプログラムであった。さらに、プログラム評価の視点から協同作業認識尺度を質問紙として採用し、TBの直前、直後に実施した。また、TBプログラム終了後1週間の期間を設け、TBを体験した感想(得たこと、学んだこと)を自由記述により回答させた。データについては現在解析を終え、学会発表(国内、国外)、論文投稿準備が整っている。2、看護師への多重役割マップ(MRM)に基づく介入平成24年度の予備調査で示した「看護師に多重役割マップ(MRM)を用いた介入研究を実施する際の留意点(人類働態学会東日本地方会, 2012)」を踏襲し、平成25年度のTBプログラム参加者である看護師38名にMRMを実施した。これは、38名という大規模集団への一斉介入や(通常は15名程度を対象に行う)、郵送法によるMRMシートの回収という点において新たな試みであったが、結果としてより高い精度で看護師集団にMRMを実施するための新たな留意点を見出すなど、一定の成果を得た。現在は回収したMRMシートに記入された役割構造の多様性に配慮しつつ、TBとMRMの介入効果を示すためのナラティブアプローチを展開しているところであり、その成果を順次発表していく予定である(学会発表、投稿論文)。1.看護組織のためのチームビルディングの実践とその効果の検討看護組織のためのチームビルディング・プログラムを作成し首都圏の大学病院に勤務する看護師(師長、主任、スタッフ、計42名)を対象に2日間(一泊二日)のチームビルディングを計2回実施した。実施したチームビルディングは、参加者(対象者)を各56名のグループに分け、グループごとに課題にチャレンジする体験学習型のプログラムであった。

尚、本プログラムは、TPI( TODAI PERSONALITY INVENTORY;東大版総合人格目録)や組織開発を専門とする企業が版権を有する様々な組織開発ツールを通じ、自己開示とフィードバック(傾聴)、内省を繰り返すことで、自己理解と他者理解を促進し、さらには相互理解の関係性を構築するよう企画されたものである。プログラムの終了後には、チームビルディングの効果を検討するため、1週間の期間を設定し、A4サイズ1枚の自由記述シートを用い、プログラムを通じて学んだこと及び感想を記述するよう参加者に求めた。2.多重役割マップ(MRM)のガイドラインと調査シートの作成多重役割マップ(MRM)のガイドラインを再吟味し、対象者(看護師)が独力でおこなうことができるようMRMの記入ガイドラインまでを含めた調査シート(MRMシート)を作成した。作成されたMRMシートを用い、平成24年度に、大学病院および総合病院で勤務する看護師を対象に調査を展開する予定である。3.成果の公表チームビルディング実施後に参加者から得られた内省報告(記述)を深く吟味した結果、チームビルディングの介入効果に相当する記述が数多く抽出された。チームビルディングの効果の類型化や構造化を試みるために、得られた記述の分析を現在進めており、その研究成果を平成24年度の人類働態学会をはじめ日本国内外の学会および講演にて適宜、公表していく予定である。当初の計画通り研究が展開できているため。当初の計画通り、研究が展開できているため。当初の計画通り研究を展開していく。当初の計画通り研究を展開する。当初の計画に基づき、研究費を使用する。当初の計画通り研究費を使用する。