hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オントロジー工学に基づく次世代知識システム構築方法論の開発

まず,成果を構築方法の方針としてまとめた.下位の層に上位オントロジーYAMATOを置き,次に行為のオントロジー,不具合のオントロジー,方式のオントロジー,横にオントロジーパターン,と言う構成になる.それらを体系化するための相互の依存関係を明示化した.要素技術を組み込み,方法論に準拠したプロトタイプシステムを構築したが,それを公表するには至らなかった.評価としては,病院におけるガイドラインの先進的電子化を題材として,それを机上で再構築を試みることによって行った.1.オントロジー内での,不具合事象,対処タスク,行為分解木の連携を進めた.(1)阻害要因:タスクのis-a階層における上位レベルで一般性の高い阻害要因を数えあげた.(2)一般対処法のモデル化:(a)原因をなくす.(b)原因からの影響の伝播をなくす/軽減する.(c)原因からの影響に耐えるように対象を変更する,の3つのStepは汎用性がある.これを再帰的に用いることを基本として,行為の上位レベルで一般性の高い対処タスクを記述する.特に,対処タスクは一般のタスクがPlayするロールであることに着目して効率的にモデル化した.(3)タスクの一般形:最上位のタスクとして「サービスを受ける」などがある.ここで起こる行為,及び阻害要因はレストランで食事をするときも,病院で診察を受けるときにも共通に起こるものがある.待ち行列に並ぶ,待ち時間が長い,待つことに疲れる,お金を払う,お金が足らない,等である.このように概念のis-a階層の特徴を活用することによって,効率よく必要な概念を組織化を行った.(4)作成したパターンの実装:得られた成果の実装に着手し,作成・収集されたパターンを整理して,申請者らが開発に取り組んできた上位オントロジーYAMATOに取り込んだ.2.応用システムの開発を通した成果の検証として,提案する方法論とツールの有効性を,(a)救急患者看護の中で代表的な心肺蘇生法とICUにおける看護エキスパートのKnowhow獲得システムの構築に着手した.(b)申請者らが,東大病院と3年間協力して開発してきた我が国初の医療オントロジーの経験を活かして,心肺蘇生法とICUにおける看護エキスパートのKnowhow獲得とこの種の看護Knowhow習得支援システムの開発に着手した.研究実績概要欄1.のオントロジー構築パターンと上位オントロジーについては,欧州の研究者との共同研究プロジェクトを中心に計画内容に沿った検討を重ね,成果を学術論文誌や国際会議等において発表した.(2-2)にういては,申請者らが長年開発してきたオントロジーベースのモデル構築方法論を拡張し,病院の看護師らの行為や目標達成方式を記述するツールを構築した.課題2.については,主にトヨタ自動車の関連会社の協力を得て,自動車内情報推薦システムの試作と評価を行い,核となる技術について特許出願を行った.25年度が最終年度であるため、記入しない。課題1ー3については,主にトヨタ自動車の関連会社の協力を得て,自動車内情報推薦システムのためのオントロジーと応用システム試作と評価を行った.課題
複雑系カオス解析を用いたバイタルサイン情報の測定手法の開発

本研究は、指尖容積脈波を応用し、指先に段階的に加圧した際の微小循環の反応動態をカオス解析した。その結果、指先を段階的に加圧することによって得られた脈波の波形変化は、既存の手法である血圧や脈拍、心臓自律神経のゆらぎ解析結果などとは違うバイタルサイン情報を含んでいた。また非線形時系列データの分析結果によって、日内変動に関連した生体反応の特徴をとらえることができた。本研究で開発した測定手法は、簡便な健康管理のための用具として、実用化可能であることが示唆された。本研究によって実用化を目指している加圧式指尖容積脈波計測は、指先に段階的に加圧負荷(トリガー)した際の微小循環の反応の変化を捉え、加圧負荷を加えた際に変化する脈波形の反応動態を、複雑系カオスにより解析ずることで、生命兆候の予期的変化を捉えるものである。指先の加圧による段階的な脈波変化については、生命兆候の各段階における複雑系カオスの特性(リアプノフ指数値やエントロピー値等)と生命兆候と関連することについては、これまで行ってきた基礎的な研究によって実証されている。今回の研究は、実用化に向けた検証研究を行っていくことが目的である。初年度である平成19年度は、段階的に加圧負荷を指先に加える装置を組み込んだ指尖脈波計を試作し、これまでに多くの研究で使用されている自律神経の解析手法との関連について検討を行った。その内容は、指先で測った場合の高次元非線形時系列データの複雑系カオス次元の特性と、これまでに多くの研究で実証されてきた連続血圧計(オムロン・コーリン社)を用いた橈骨動脈の脈波形の解析結果(ウェーブレット解析による自律神経反応)、および心臓自律神経によって得られたゆらぎ解析の結果との比較により、今回の手法で得られる独自性の部分について検討した。その結果、平常時(加圧を加えない場合)での指尖脈波の複雑系カオス次元の特性(ローレンツプロット、ポアンカレセッション、フラクタル次元解析、自己相関・相互相関など)は、橈骨動脈のウェーブレット解析した結果得られた自律神経反応との間に相関がみられた。また、心臓自律神経との間にも同様の相関が得られた。しかし、指尖に加圧を加えた場合における非線形時系列データの特性変化では、これまでの測定手法では捉えられない変化が見られた。指先の加圧に伴って得られた指尖容積脈波形の特性変化(微小循環に起こる変化)は、これまでの自律神経反応の一時的な変化の状態ではなく、日常生活における日内変動レベルの生体反応を代表するような特徴的なデータを含んでいることが推測された。この変化は、これまでの自律神経反応を測定する手法として確立している橈骨動脈での計測法や、心臓自律神経のゆらぎ解析によって得られる結果とは、明らかに異なる変化を捉えていることが示唆される。今後の研究の方向性として、加圧による指尖容積脈波の変化が、日内変動レベルで生じる疲労や健康状態の病態的な変化、および感情や情動などによる影響等との関係について研究を進めることで、この装置が、どのような新しい生命徴候の状態を捉えているのか、また、その変化が、どの程度の正確さで捉えることが可能なのかについて実証していくと共に、日々の健康状態の変化との関係について、遠隔看護のシステムのなかに導入することによって、その有用性について検証していく予定である。平成20年度は、開発・製作した装置を用いて、「感性・情動」反応が指尖脈波形に、どのような変化をもたらすかについて、基礎実験の結果を踏まえて、いくつかの生理学的・生化学的な観察指標と比較しながら、実験的にその測定結果と、実際場面での応用について検討する。1)ストレス負時における「感性・情動」反応と指尖区波形への影響19年度に予備実験を行った生理計測に加えて以下の計測を行い、指尖脈波や手首式脈波の解析結果が実験刺激とどのように関連するかについて検討を行った。2)脈波形の特性と生体免疫力の関連(1)フリーラジカル評価システムを用いた免疫力測定を行った生活ストレスによっておこる免疫反応を把握するための測定指標の開発3)日常生活空間における生活ストレスの比較(1)自律神経活動把握のための心拍変動解析24時間生活でのデータ測定も行えるような携帯用心拍計測器と解析用機器の開発(2)行動解析のための加速度計および解析用機器の開発平成21年度は、日常生活での生活ストレスの比較、および生活空間要素であるインテリア等の改善(緑の環境改善や、色彩やテクスチャーなどの工夫)による生活ストレスへの影響について、それらの効果を実証できるような装置の実用化に向けた検討を行った。これまでの研究で開発された装置は、最終年度をむかえ、さらに実用化に向けた改善を行った。

その内容は、指先の計測が簡易に再現性のあるデータが得られるように、指先の加圧部分と、データを解析するボックス部分を分離した形で新製品を作成した。さらに、解析項目も改善し、加速度脈波による血管年齢の推定、脈波のゆらぎ解析による加圧時自律神経活動の把握、さらには計測時の体動などによって生じる基線の揺れを解消するために、基線の揺れを補正するプログラムを行い、安定した計測が行えるような機器の修正を行った。当初計画では、光環境や音環境などの影響によって、生体の反応に影響が及ぶのではないかという仮説を立て、予備実験を行ったが大きな差が得られなかった。そこで、とくに最終年度であった本年度は、実用化に向けた機器の最終調整と、「遠隔医療・看護」への活用と生体の健康情報としての効果性と実用性について、主として取り組んだ。研究目的は、遠隔地から生体情報を得る手段として、複雑形カオスに基づいた生体解析情報が、使用者側や医療者側にどのような効果のある情報をもたらすかについて、実際の生活場面での評価を行った。研究方法は、日常生活の中で日々の体調変化を開発された機器でとらえるとともに開発した加圧式指尖容積脈波形装置で出された解析結果とどのような関連を持っているかを中心に検討をおこなった。主観的な健康状況のチェックには、「日本版GHQ30健康チェック」を用い、健康状態との関連について検討した。その結果、健康度と複雑系カオス解析および、加速度脈波による自律神経反応に大きな関連があることが明らかになった。このことから、次世代の健康支援ツールとして、今回開発したデバイスは十分に日常生活での健康度チェック、および慢性疾患患者の継続的看護に有効であることが示唆された。
マルチオミックス解析アプローチによるDOHaD説に基づく新生児脳の解析

本研究では新生児期の低栄養暴露が生後に増加に転じる“Catch up growth"が肥満、糖代謝異常、うつ病などの疾患発症リスクを高めることが知られていることから、新生児期の低栄養環境による脳への影響をマルチオックス解析により明らかにし、既に行った胎児期脳のデータとの比較を行うことでより信頼性の高いリスク因子を同定することを目的としている。今年度は新生児期低栄養暴露およびLPS投与した新生児期マウスより脳組織(前頭皮質と海馬)のマイクロアレイ解析から得られた遺伝子リストの解析を進めた。パスウェイ解析や生物学的な分類を行った結果、低栄養暴露の前頭皮質においてはセロトニン受容体、ドーパミン受容体、GABA受容体、神経栄養性チロシンキナーゼ受容体、NMDA受容体の遺伝子発現の増加が確認された。さらに低栄養暴露の海馬ではアドレナリン受容体、ドーパミン受容体の遺伝子発現の増加が確認された。これらGタンパク質共役受容体の異常発現は統合失調症、うつ病、自閉症など主要な精神疾患に関与していることから、今後は他のGタンパク質共役受容体を含めたより詳細な解析を進める。現在、LPS投与した場合の遺伝子発現の比較検討を進めている。さらに既に得られている胎児期低栄養暴露における脳のマイクロアレイ解析データとの比較も進めており、睡眠障害に関わる遺伝子やRAN結合タンパク質を中心に新生児期と胎児期での関連性のある遺伝子についても明らかにする予定である。マイクロアレイのデータ解析は順調に進んだが、特にメタボローム解析においては使用する予定であった解析装置に不具合が生じ、データがまだ得られていない。今後はメタボローム解析を行えるように共同研究先との協議を進め環境を整える。メタボローム解析はアミノ酸をターゲットに解析を進める予定である。プロテオーム解析は今年度のマイクロアレイ解析データから得られた精神疾患に関与する候補因子を中心にタンパク質発現解析を進める予定である。本研究では成人期に発症する多くの疾患の原因が胎生期、新生児期の発達期環境にあるというDOHaD説に基づく精神疾患素因の形成機序を明らかにすることを目指し、マウス新生児期の低栄養暴露による精神疾患発症に関連するリスク因子をマルチオミックス解析により同定する。今年度は新生児期低栄養暴露およびLPS投与した新生児期マウスより脳組織のサンプリングし、マイクロアレイ解析を行った。まず新生児期低栄養暴露実験では生後1週間の給餌制限は、体重増加抑制を発現した後、生後2ー3週にはCatch up growthを起こさせたことからマイクロアレイ解析に用いる為の条件を満たしたサンプルを得ることができた。さらにマイクロアレイ解析実験から2倍以上発現変化している遺伝子が前頭皮質では低栄養処理で447(Up:439、Down:8)、LFC低栄養+LPS処理では396(Up:343、Down:53)が確認できた。同様に海馬では低栄養処理で421(Up:376、Down:45)、低栄養+LPS処理では732(Up:609、Down:123)が確認できた。現在、得られた遺伝子リストの解析を進めている。新生児期低栄養暴露実験でCatch up growthを起こさせ、オミックス解析に用いる為の条件を満たしたサンプルを得ることができ、さらに今年度予定していたマイクロアレイ解析を行いデータを得ることができた。今後はマイクロアレイ解析での遺伝子リストの統合解析を進めターゲットを絞る作業を行い、精神疾患に関与する因子のプロテオミクス解析を進める。さらに新生児期低栄養暴露およびLPS投与した新生児期マウスより得られた脳組織のメタボローム解析を行う予定である。

プロテオーム解析は今年度のマイクロアレイ解析データから得られた精神疾患に関与する候補因子を中心にタンパク質発現解析を進める予定である。メタボローム解析に使用する予定だったが、装置不具合のために使用しなかったため次年度に使用することになった。
脳・骨髄相関からみるストレス性高血圧の発症と運動による予防効果の機序

長期間の心理社会的ストレス暴露は高血圧の発症を促し、放置すると脳卒中や心筋梗塞を招く危険がある。ところがストレスによる高血圧発症機序については不明である。慢性ストレスでは、骨髄由来の炎症細胞が活性化し、扁桃体や視床下部に集積してミクログリアになることが報告されている(脳・骨髄相関)。そこで申請者らは「慢性ストレスによる高血圧の発症は、脳・骨髄相関に起因した“扁桃体ー視床下部系の炎症"による」という仮説を立てた。本研究では動物モデルを用いてこの仮説を検証するとともに、運動トレーニングによる、脱ストレス・抗高血圧効果の機序についても併せて検討していく。
遠赤外線照射による生鮮凍結食品の高品質解凍

1.実験装置の作製庫内温度および試料まわりの風速が調節可能な遠赤外線解凍装置を作成した。遠赤外線ヒーターには放射率の高いセラミックヒーターを用い、解凍庫の庫外に設置した。2.解凍数学モデルおよびプログラムの作成解凍数学モデルとしては、見かけ比熱モデル(融解にともなう潜熱を見かけ上比熱に含めるモデル)を用いて数式化した。さらに、有限要素法(ガラーキン法)を用いて、2次元熱伝導解析用(円筒形用、平成7年度)および3次元熱伝導解析用(任意形状、平成8年度)プログラムを作成した。なお、数値計算に必要な熱物性(比熱、密度、熱伝導度)は文献値を採用した。3.実験および数値計算結果試料としては凍結まぐろを使用し、水分蒸発を防ぐために試料を食品包装用フィルムで覆った。解凍速度に影響を及ぼす、ヒーター温度、試料厚さ等の条件を変えて実験を行い、数値計算結果との比較を行ったところ、両者は良好に一致し、見かけ比熱モデルで試料内温度分布を予測できることがわかった。その際、解凍時間を短縮するためにヒーター温度を高くした場合、試料表面が過熱されるため、試料表面の変色とドリップの流出が認められ品質の低下が起こった。そこで、試料表面温度を上昇させないために、遠赤外線を断続的に照射する方法と遠赤外線ヒーター温度を途中で下げる方法を検討した。その結果、両方法により試料表面の変色やドリップの流出が起こらず、まぐろの品質を低下させずに解凍できることがわかった。また、食品包装フィルムで試料を覆わない場合、試料表面温度が上昇すると水分蒸発が起こった。しかし、表面温度を10°C以下にコントロールした場合は水分の蒸発はほとんど起こらず、品質に及ぼす水分蒸発の影響は少ないことがわかった。1.実験装置の作製庫内温度および試料まわりの風速が調節可能な、遠赤外線解凍装置を作製した。遠赤外線ヒーターには放射率の高いセラミックヒーターを用い、凍結庫の庫外に設置した。2.解凍数学モデルおよびプログラムの作製解凍数学モデルとしては、見かけ比熱モデル(融解にともなう潜熱を見かけ上比熱に含めるモデル)を用いて数式化した。さらに、有限要素法(ガラーキン法)を用いて、2次元熱伝導解析用(円筒形用)プログラムを作成した。3次元熱伝導解析用プログラムは現在作成中である。また、解凍時間を短縮するためにヒーター温度を高くした場合、試料表面が加熱されるため、試料表面が変色し、品質の低下が起こった。しかし、遠赤外線を断続的に照射することによって、まぐろの品質を低下させずに、比較的迅速に解凍できることがわかった。水分蒸発の影響に関しては次年度検討する予定である。

なお、数値計算に必要な熱物性(比熱、密度、熱伝導度)は文献値を採用した。3.実験および数値計算結果試料としては凍結まぐろを使用し、水分蒸発を防ぐために試料を食品包装用フィルムで覆った。解凍速度に影響を及ぼす、ヒーター温度、試料厚さ等の条件を変えて実験を行い、数値計算結果との比較を行ったところ、両者は良好に一致し、見かけ比熱モデルで試料内温度分布を予測できることがわかった。その際、解凍時間を短縮するためにヒーター温度を高くした場合、試料表面が過熱されるため、試料表面の変色とドリップの流出が認められ品質の低下が起こった。そこで、試料表面温度を上昇させないために、遠赤外線を断続的に照射する方法と遠赤外線ヒーター温度を途中で下げる方法を検討した。その結果、両方法により試料表面の変色やドリップの流出が起こらず、まぐろの品質を低下させずに解凍できることがわかった。また、食品包装フィルムで試料を覆わない場合、試料表面温度が上昇すると水分蒸発が起こった。しかし、表面温度を10°C以下にコントロールした場合は水分の蒸発はほとんど起こらず、品質に及ぼす水分蒸発の影響は少ないことがわかった。
二溶液モールド法による高規則性微粒子集積体パターンの自己組織化形成

新規プロセス"二溶液法"を提案し、"(1)高規則性粒子積層膜の2次元パターニング"および、"(2)粒子球状集積体の作製およびパターニング"を行った(下記に詳細を記載)。また、粒子集積化技術、粒子パターン化技術をさらに発展させ、自己組織化単分子膜を用いた粒子膜の液相パターニングや、ナノシート粒子の合成、粒子の形態制御等を実現した。(1)SiO_2粒子をメタノール中に十分に分散させ、シラノール基領域とオクタデシル基領域にパターン化されたパターン化自己組織化単分子膜(SAM)上に滴下した。コロイド溶液はOTS-SAM領域から十分にはじかれ、親水性シラノール基領域に沿ってパターン化した状態となる。その後、コロイド溶液内のメタノールが外相のヘキサン中へと徐々に溶解し、コロイド溶液の体積を徐々に収縮させていく。このプロセスでは、親水性/疎水性パターン化SAM上に形成されるコロイド溶液パターンを、粒子集積化の鋳型として用い、コロイド溶液の収縮および乾燥末期のメニスカスカによりfcc(hcp)化・最密充填化を進行させ、高いパターン精度・高規則性を有する粒子集積体パターンを作製した。(2)疎水性OTS-SAM上にSiO_2粒子分散溶液を滴下し、ヘキサン中に浸漬した。水が外相のヘキサン中に溶解することにより、コロイド溶液の液滴を収縮させ、3,5,6,8個といった少ない粒子数の集積体(粒子クラスター)から、数百個、数千個におよぶ粒子数の粒子球状集積体まで作製することに成功した。また、SiO_2粒子分散エタノールを、疎水性領域と親水性領域を有するパターン化SAM上に滴下し、デカリン中に浸漬した。親水性領域に沿ってコロイド溶液のパターンが形成された。エタノールが外相のデカリン中へと溶解することにより、粒子集積体が形成されていき、パターン化SAM上のシラノール基領域中心部分に、ドーム状の粒子集積体が形成された。これにより、パターン化SAMに沿って、粒子球状集積体パターンを形成することに成功した。本研究では、粒子の自己組織化により高い規則性を持つ粒子集積体を作製するともに、粒子を自在にパターニングする手法を開発した。これらのプロセスには、自己組織化単分子膜、粒子の集積化、自発的2次元パターン化といった、いくつもの自己組織化プロセスが含まれており、新規性・独自性が高いとともに、次世代に向けて更なる発展が期待される。新規プロセス"二溶液法""を提案し、"高規則性粒子積層膜の2次元パターニング"(下記に詳細を記載)および、"粒子球状集積体の作製およびパターニング"を行った。SiO_2粒子をメタノール中に十分に分散させ、シラノール基領域とオクタデシル基領域にパターン化されたパターン化自己組織化単分子膜(SAM)上に滴下した。コロイド溶液は、疎水性領域からはじかれ、主に親水性領域にパターン化して存在する。

さらに、基板をメタノールと混じり合いにくいヘキサン中にゆっくりと浸漬し、余分な溶液を取り去るためゆっくりと振動させた。これらのプロセスにより、コロイド溶液はOTS-SAM領域から十分にはじかれ、親水性シラノール基領域に沿ってパターン化した状態となる。その後、コロイド溶液内のメタノールが外相のヘキサン中へと徐々に溶解し、コロイド溶液の体積を徐々に収縮させていく。このメタノールの溶解により、粒子の存在できる領域は徐々に狭くなっていき、コロイド溶液内の粒子濃度は上昇する。高濃度のコロイド溶液となった状態においても、粒子が高い分散性を持つ条件とすることにより、粒子の凝集を抑え、fcc(hcp)化・最密充填化を進行させることができる。さらにメタノールの溶解が進むと粒子同士が接触せざるを得ないコロイド溶液サイズまで収縮する。この乾燥末期において、粒子-粒子間にカーブ(ヘキサン相に対して凹のカーブ)を描いたメタノール溶液の架橋が形成され、粒子同士を引きつけ合うメニスカス力が働く。この力により、fcc(hcp)化・最密充填化が促進される。これらのプロセスでは、親水性/疎水性パターン化SAM上に形成されるコロイド溶液パターンを、粒子集積化の鋳型として用い、コロイド溶液の収縮および乾燥末期のメニスカス力によりfcc(hcp)化・最密充填化を進行させ、高いパターン精度・高規則性を有する粒子集積体パターンを作製した。粒子球状集積体の作製およびパターニングを実現すると共に、粒子集積化技術、粒子パターン化技術をさらに発展させ、自己組織化単分子膜を用いた粒子膜の液相パターニングや、ナノシート粒子の合成、粒子の形態制御等を実現した。以下に、粒子球状集積体の作製およびパターニングの詳細を記載する。粒子球状集積体の作製:疎水性OTS-SAM(自己組織化単分子膜)上にSiO_2粒子分散溶液を滴下し、ヘキサン中に浸漬した。水が外相のヘキサン中に溶解することにより、コロイド溶液の液滴を収縮させ、3,5,6,8個といった少ない粒子数の集積体(粒子クラスター)から、数百個、数千個におよぶ粒子数の粒子球状集積体まで作製することに成功した。このプロセスでは、コロイド溶液の形状を疎水性OTS-SAM上で球形に維持したことにより、集積体の形状を球状化することに成功している。粒子球状集積体のマイクロパターニング:SiO_2粒子分散エタノールを、疎水性領域と親水性領域を有するパターン化SAM上に滴下し、デカリン中に浸漬した。親水性領域に沿ってコロイド溶液のパターンが形成された。エタノールが外相のデカリン中へと溶解することにより、粒子集積体が形成されていき、パターン化SAM上のシラノール基領域中心部分に、ドーム状の粒子集積体が形成された。これにより、パターン化SAMに沿って、粒子球状集積体パターンを形成することに成功した。本研究では、粒子の自己組織化により高い規則性を持つ粒子集積体を作製するとともに、粒子を自在にパターニングする手法を開発した。これらのプロセスには、自己組織化単分子膜、粒子の集積化、自発的2次元パターン化といった、いくつもの自己組織化プロセスが含まれており、新規性・独自性が高いとともに、次世代に向けて更なる発展が期待される。
C型肝炎ウイルスに対するDAA治療における腎関連分子学的および免疫学的解析

平成29年度では、慢性腎臓病(CKD)症例に対するソホスブビル(SOF)/レジパスビル(LDV)およびSOF/リバビリン(RBV)療法前後の腎病態を検証した。SOFは腎代謝薬剤であるため、CKDステージ3のみが治療対象となるが、SVR率はそれぞれ97.4%および93.5%であり、非CKD症例と差は認められなかった。また、腎機能が悪化する症例も認めなかった。平成30年度では、新規DAA薬剤であるエルバスビル(EBV)+グラゾプレビル(GZR)治療症例(CKD合計105例、透析治療20例を含む)において、同治療効果と腎機能の推移を調査した。結果として、腎機能に関わらず98.1%(103/105)でSVRを達成し、治療中に腎機能が悪化する症例は1例(1.0%)のみであった。また、推算糸球体濾過量(eGFR)の推移に有意な変動は認めなかった。免疫学的解析として、エンドスタチンおよび血清補体価を測定した。エンドスタチン値の改善は認められなかったが、C3およびC4値は治療後に緩やかな改善傾向が認められた。元来HCVによるクリオグロブリン血症(低補体血症と関連)に伴う腎障害との強い関連は報告されており、本研究の結果からCKD症例における将来的な腎保護にも、DAA治療によるHCV排除が優位に働く可能性が示唆された。平成29年度では、まずCKD症例に対するソホスブビル(SOF)/レジパスビル(LDV)およびSOF/リバビリン(RBV)療法前後の腎病態を検証した。SOFは腎代謝薬剤であるため、CKDステージ3のみが治療対象となるが、SOF/LDV治療190例(HCV genotype 1)およびSOF+RBV治療77例(HCV genotype 2)を調査した結果、SVR率はそれぞれ97.4%、93.5%であり、非CKD症例と差は認められなかった。前者で1例のみ腎障害のため治療中止を余儀なくされたが、その他の症例で腎機能が悪化する症例はなかった。HCV治療の新規薬剤である、エルバスビル(EBV)+グラゾプレビル(GZR)治療では腎機能に関わらず使用可能であるが、透析治療6例を含むCKDステージ3-5の29例において、全例でSVRを達成し、治療中に腎機能が悪化する症例は認めなかった。各種SOF/LDV、SOF+RBVおよびEBV+GZR治療において、治療前と比して僅かに腎機能が改善(eGFR値が上昇)する傾向にあるが、統計学的に有意な差ではない。CKD症例に対するDAA治療効果(SOF/LDV、SOF+RBVおよびEBV+GZR)の検証を行ったが、症例数も比較的多く、研究自体はおおむね順調に進んでいる。治療前後における一般的な腎機能の検査も実施できている。CKD(透析症例を含む)症例での解析を行った結果、HCV排除後の基本的な腎病態関連因子の調査は出来ているが、今後は治療前のエンドスタチン、クリオグロブリン定性および血清補体価(C3、C4)を解析し、詳細な腎病態の推移を検証する予定である。
Ｎｕｍｅｒｉｃａｌ　Ｍａｇｎｉｔｕｄｅ　ａｎｄ　Ｉｔｓ　Ｄｙｎａｍｉｃｓ

26年度が最終年度であるため、記入しない。
極低ビットレート音声符号化のための音声認識・合成系の検討

通信ネットワーク,あるいは音声・オーディオ信号の記録・蓄積システムのディジタル化にともない,音声・オーディオ信号のディジタルデータ圧縮を行う高能率符号化が各種,提案,標準化されているが,携帯電話などの移動体通信や専用回線などでは総通信容量が有限であるため,より低ビットレートの音声符号化方式が求められる.このような観点から,音声信号の情報を発話内容の了解性を保ちながら究極まで削減することを考えたとき,最終的には発話された文章の文字情報だけを伝送すれば十分なことに思い当たる.本研究では,隠れマルコフモデル(HMM)に基づき,音声認識・音声合成という過程により,音声を符号・復号化する極低ビットレート音声符号化方式(音声認識ボコーダ)を確立することを目的としている.我々は既にHMMに基づいて音韻情報を符号・復号化する手法を提案しているが,このシステムでは,入力話者によらず復号化器側のHMMに従って,一定の話者の声でしか音声を合成できない.これに対し,昨年度,我々は入力話者の話者性に関する情報を一定周期で伝送することにより不特定話者に対応する手法を提案した.しかし,提案手法では,話者情報を符号化することにより,符号化音声の品質が劣化するという問題が残されていた.そこで本年度では,一定周期で求めていた話者情報を音声認識により得られた音素の継続区間毎に求め,音素別に符号化する手法をとることにより,符号化音声の品質の改善を行った.符号化器で用いられるHMMの入力話者への適応については,入力音声に対応する正解音素列が与えられない教師無し話者適応となるが,教師無し話者適応自体が難しい問題であるため,今後さらなる検討を必要とする.さらに,韻律情報の符号化についても検討を行う予定である.現在,通信ネットワーク,あるいは音声信号の記録・蓄積システムのディジタル化にともない,音声信号のディジタルデータ圧縮を行う高能率符号化法が各種,提案,標準化されている.しかし,携帯電話などの移動体通信や専用回線などでは,総通信容量が有限であるため,さらに低ビットレートな音声符号化方式が求められている.このような観点から,音声信号の情報を究極まで削減することを考えたとき,最終的には発話された文章の文字情報だけを伝送する,つまり,発話内容を自動音声認識により音素列に変換・伝送し,再び音声を合成すればよいことがわかる.本研究では,隠れマルコフモデル(HMM)に基づき,音声認識・音声合成という過程により,音声を符号・複合化する極低ビットレート音声符号化方式(音声認識ボコーダ)を確立することを目的としている.HMM音声認識ボコーダでは,複合化器に用いられるHMMが一定であるために出力音声の声質が常に一定となり,不特定の入力話者の声質を再現できないという問題があった.そこで本研究では,入力話者の話者性に関する情報を音素列と共に符号化し,複合化器では送られてきた話者性に関する情報を用いて合成単位となるHMMを適応させることにより,不特定話者に対応する手法について検討した.具体的には,符号化器において,音素認識により対応づけられたHMMの出力分布列と入力音声のスペクトルパラメータ列に対し,出力分布列に対する入力パラメータ列の尤度が最大となるように各分布列の移動ベクトルを求める.これを一定の周期で伝送し,複合化器のモデルの出力分布を平行移動させることにより入力話者に対する適応を行う.主観評価実験により,提案手法の有効性を確認した.今後は,認識・合成単位であるHMMの構造や,ピッチや音韻継続長などの韻律情報のモデル化について検討を行い,また学会等で成果発表を行う予定である.通信ネットワーク,あるいは音声・オーディオ信号の記録・蓄積システムのディジタル化にともない,音声・オーディオ信号のディジタルデータ圧縮を行う高能率符号化が各種,提案,標準化されているが,携帯電話などの移動体通信や専用回線などでは総通信容量が有限であるため,より低ビットレートの音声符号化方式が求められる.このような観点から,音声信号の情報を発話内容の了解性を保ちながら究極まで削減することを考えたとき,最終的には発話された文章の文字情報だけを伝送すれば十分なことに思い当たる.本研究では,隠れマルコフモデル(HMM)に基づき,音声認識・音声合成という過程により,音声を符号・復号化する極低ビットレート音声符号化方式(音声認識ボコーダ)を確立することを目的としている.我々は既にHMMに基づいて音韻情報を符号・復号化する手法を提案しているが,このシステムでは,入力話者によらず復号化器側のHMMに従って,一定の話者の声でしか音声を合成できない.これに対し,昨年度,我々は入力話者の話者性に関する情報を一定周期で伝送することにより不特定話者に対応する手法を提案した.しかし,提案手法では,話者情報を符号化することにより,符号化音声の品質が劣化するという問題が残されていた.そこで本年度では,一定周期で求めていた話者情報を音声認識により得られた音素の継続区間毎に求め,音素別に符号化する手法をとることにより,符号化音声の品質の改善を行った.符号化器で用いられるHMMの入力話者への適応については,入力音声に対応する正解音素列が与えられない教師無し話者適応となるが,教師無し話者適応自体が難しい問題であるため,今後さらなる検討を必要とする.さらに,韻律情報の符号化についても検討を行う予定である.
没入型投影VRシステムのための広角動画像撮影装置を用いた仮想環境構築に関する研究

本研究は,CAVE(CAVE Automatic Virtual Environment)に代表される没入型投影VR(Vitrual Reality)システムのための簡易なステレオ実画像の生成システムについて検討することを目的としている.本研究では,CAVE(CAVE Automatic Virtual Environment)に代表される没入型投影VR(vitrual Reality)システムのための簡易なステレオ実画像の生成システムについて検討を行った.従来,没入型投影VRシステムでは,計算機で作成したCG(Computer Graphics)映像を表示することが一般的であったが,AV(Augmented Virtuality),共同作業,遠隔操作等の利用を考えた場合,実写映像の投影が不可欠となる.しかし,実写画像を投影するためには,通常,複数台のカメラを組み合わせた撮像系が必要になる.また,そのような撮像系は,ある種類の没入型VRシステム固有なシステムとなったり,また,非常に複雑な装置になってしまう.そこで,没入型投影VRシステムの映像コンテンツ制作の支援を考え,簡易に実写映像から仮想環境の構築が可能なシステムの作成を目的とする.具体的には,撮像系に魚眼レンズを用いることで,単一のカメラで広角の映像を撮影し,撮影した画像から没入型投影VRシステムに適した映像の切り出し,および,補正が行えるアルゴリズムを提案した.また,体験者が仮想世界とインタラクシヨンを行う際の視点位置や視線方向の変化に対応可能な手法の検討も行った.さらに,ステレオ映像を大型ディスプレイに提示した場合のユーザに与える影響を調べることを目的に立体映像における視覚誤差の要因や立体映像生成時のフレーム遅延が立体視に与える影響についても検討を行った.さらに,新しい大型映像投影装置の可能性を検討するためにPCクラスタを用いたマルチディスプレイVRシステムの可能性についても検証を行った.本研究は,CAVE(CAVE Automatic Virtual Environment)に代表される没入型投影VR(Vitrual Reality)システムのための簡易なステレオ実画像の生成システムについて検討することを目的としている.本研究では,CAVE(CAVE Automatic Virtual Environment)に代表される没入型投影VR(vitrual Reality)システムのための簡易なステレオ実画像の生成システムについて検討を行った.従来,没入型投影VRシステムでは,計算機で作成したCG(Computer Graphics)映像を表示することが一般的であったが,AV(Augmented Virtuality),共同作業,遠隔操作等の利用を考えた場合,実写映像の投影が不可欠となる.しかし,実写画像を投影するためには,通常,複数台のカメラを組み合わせた撮像系が必要になる.また,そのような撮像系は,ある種類の没入型VRシステム固有なシステムとなったり,また,非常に複雑な装置になってしまう.そこで,没入型投影VRシステムの映像コンテンツ制作の支援を考え,簡易に実写映像から仮想環境の構築が可能なシステムの作成を目的とする.具体的には,撮像系に魚眼レンズを用いることで,単一のカメラで広角の映像を撮影し,撮影した画像から没入型投影VRシステムに適した映像の切り出し,および,補正が行えるアルゴリズムを提案した.また,体験者が仮想世界とインタラクシヨンを行う際の視点位置や視線方向の変化に対応可能な手法の検討も行った.さらに,ステレオ映像を大型ディスプレイに提示した場合のユーザに与える影響を調べることを目的に立体映像における視覚誤差の要因や立体映像生成時のフレーム遅延が立体視に与える影響についても検討を行った.さらに,新しい大型映像投影装置の可能性を検討するためにPCクラスタを用いたマルチディスプレイVRシステムの可能性についても検証を行った.本研究は,CAVE(CAVE Automatic Virtual Environment)に代表される没入型投影VR(Vitrual Reality)システムのための簡易なステレオ実画像の生成システムについて検討することを目的としている.本年度の研究では,没入型投影システムにおける体験者とスクリーンの相対関係の違いによる奥行き知覚誤差の計測,体験者の注視方向にレンダリング負荷を集中する並列レンダリング手法の検討,および,多様な立体映像空間生成システムの構築に関して検討を行った.奥行き知覚誤差の計測では,体験者とスクリーン位置が正対しない場合,次のような結果が得られた.1.スクリーンに対する角度が大きい程,奥行き知覚誤差が大きくなる.2.仮想物体の呈示距離が大きい程,奥行き知覚誤差も大きくなる.3.スクリーンに対する角度が変化しても,呈示物体の中心の付近を最も近くに知覚し,基準から遠い呈示物体ほど遠く知覚する.4.個人差が大きい存在する.次に,体験者の注視方向にレンダリング負荷を集中する並列レンダリング手法の検討では,大型スクリーンを小領域に分割し,視線方向と各領域の描画速度の体験者に与える視覚的影響について評価実験を行った.視線方向周囲の高速描画領域の大きさや,周辺領域の描画速度の差による視覚的影響に対する主観的評価を行った.その結果,視野内に極端に低フレームレート領域が存在する場合,体験者にとって違和感を感じることが分かった.また,物体の運動速度や形状が大きい場合にも領域間の違和感が強く感じられることが分かった.多様な立体映像空間生成システムの構築のために,多数の小型ディスプレイを用いることで大型ディスプレイシステムを構築する手法について検討も行った.本研究は,CAVE(CAVE Automatic Virtual Environment)に代表される没入型投影VR(Vitrual Reality)システムのための簡易なステレオ実画像の生成システムについて検討することを目的としている.本年度の研究では,没入型投影システムにおける体験者とスクリーンの相対関係の違いによる奥行き知覚誤差の計測,および,その計測結果に基づいた奥行き知覚誤差の低減手法の検討を行なった.

体験者とスクリーンの相対関係の違いによる奥行き知覚誤差の計測では,120inchの大型ハードスクリーンに対して,視線方向および距離を変化させた場合の奥行き知覚誤差を計測した.7個の球をほぼ一列に並べたものを呈示物体として用いた.中心の球を基準とし,周囲6個の球の奥行きは,奥行き方向にランダムにずらしている.与えられた,7個の球を一列に並べる操作を被験者にしてもらい,最終的に得られた球の奥行き誤差を知覚誤差として計測した.計測の結果,スクリーンに対する角度が大きい程,奥行き知覚誤差が大きくなることが分かった.このような没入型ディスプレイ装置における奥行き知覚誤差の大きな要因としで焦点調節と両眼視差に含まれる情報の相違が挙げられる.そこで,没入型ディスプレイ装置と現実空間で大きな違いを生じる焦点調節の影響を視覚的ぼけ情報を用いることで低減する手法を提案した.視覚的ぼけ情報の導入には,被写界深度処理を観察者の視線方向変化に対応させることで実現した.被験者の主観評価実験を行なった結果,立体視に視覚的ぼけ情報を付加することで,高い現実感が得られることが示された.また,車両搭載型画像・距離センサから得られた膨大なレンジデータから,3次元都市空間を構築する手法の検討を行なった.本研究は,CAVE(CAVE Automatic Virtual Environment)に代表される没入型投影VR(Vitrual Reality)システムのための簡易なステレオ実画像の生成システムについて検討することを目的としている.本年度の研究では,昨年度の研究成果である没入型投影システムにおける体験者とスクリーンの相対関係の違いによる奥行き知覚誤差の計測,その計測結果に基づいた奥行き知覚誤差の低減手法の検討を基に,動物体を伴う実写映像を投影した場合の知覚特性の検討を行なった.特に,実写映像から立体映像を生成した場合には,両眼に呈示する映像の時間的なずれによって立体視ができなくなるという問題が生じる.そのような映像のずれに起因する立体視の限界を計測するための実験を行なった.120inchの大型ハードスクリーンに対して,動物体を呈示した場合の対象物体の運動と立体視の関係,および,視角・輻輳角と立体視の関係について検討を行なった.対象物体の運動と立体視の関係では,単純な物体よりも多少複雑な物体の方が映像のずれに対して立体視が安定する傾向にあった.また,水平,奥行き方向の移動に対しては立体視が比較的安定しているが,上下方向の移動に対しては,ステレオ映像のずれによる立体視への影響が大きかった.
原子間力顕微鏡を用いた固液界面における化学反応の解析

固液界面は産業上重要な機能を有し、また学術的にも非常に興味深い反応場である。最終年度は、最新鋭の原子間力顕微鏡による固液界面のナノスケール解析により、水素結合をはじめとする分子間相互作用が界面での液体構造形成にもたらす影響について構造化学的な観点から考察するとともに、こうした解析技術が実用材料・反応・プロセスの解析に応用できる可能性を探索し、ナノスケールの表面解析・表面制御かぢマクロ物性の解析・制御といったボトムアップアプローチの基盤を確立することを目指し、研究を実施した。最終年度は、水素結合性の官能基をもつデカノール液体とグラファイトとの界面において、吸着分子層に加え界面液体の構造をもサブナノメートルスケールの空間分解能で可視化することに成功し、アルコールの構造形成がアルキル鎖間のvan der Waals相互作用と親水性の末端官能基の水素結合との2つの競合する分子間相互作用に起因しており、その優劣が全体の液体構造を決定していることを示すことができた。さらに、このデカノール液体にカルボン酸粉末を添加すると、希薄溶液ではデカノール分子が、飽和濃度付近に達したときにカルボン酸分子が選択的にグラファイト上に吸着することを見いだした。加えて表面の吸着種が入れ替わる際には、液体側の構造も表面吸着種に応じて大きく変化することを見いだした。このような従来取得が困難であった高空間分解能かつin-situの構造情報は、競争的な溶質の吸着過程において、吸着種と表面との相互作用だけでなく、液体との相互作用、また吸着種の界面での溶媒和構造が関与していることを直接的・視覚的に示しており、選択的な吸着が関わる結晶成長や電極反応・酵素などの分子認識といった界面の基礎プロセスを解明するうえで重要な手がかりとなる先駆的な成果である。本年度は、はじめに、原子間力顕微鏡(AFM)による固液界面の液体構造計測実験の原理実証を行った。異なる先端曲率半径をもつ探針を用い、表面形状像および相互作用力の空間分布を計測した。これらは探針のマクロな形状に依存しないことが分かり、液中AFM計測においても、探針先端に存在する微小な突起(mini-tip)に加わる力を計測していることが示唆された。これは計測された力から溶媒分子密度の分布(液体構造)を見積もる上で重要な知見である。さらに、こうした計測を種々の固液界面に適用し、固液界面の液体構造を決定する要因について、固体側・液体側のそれぞれついて検討を行った。金属酸化物の1つであるアルミナと水溶液の界面においては、界面に形成する水溶液構造が固体表面の微視的構造に影響されることを明らかにした。また、金(111)基板上に作製したドデカンチオールの自己組織化単分子膜と、種々の有機溶媒との界面では、立体的にかさ高いフェニル基をもつフェニルオクタンでは直鎖アルカンであるドデカン、ヘキサデカンに比べ溶媒分子由来の力の振動が広いピーク間隔で現れていることから、かさ高い置換基が密な構造形成を阻害していることがわかった。こうした界面の液体分子の挙動は、固液界面における機能発現に重要な寄与をしているといわれており、そのメカニズムの分子論的理解につながること期待される。今後、こうした固液界面における液体構造が界面化学反応にどのように関わっているのかについて考察を深めていく。固液界面は産業上重要な機能を有し、また学術的にも非常に興味深い反応場であり、こうした界面における機能発現メカニズムを理解し積極的に利用するためには界面に形成する液体構造を理解することが必要不可欠である。本年度は、前年度に実証した周波数変調方式の原子間力顕微鏡(FM-AFM)によるフォースマッピングを用いた固液界面における液体計測手法を応用し、固体表面や液体分子の化学的性質や幾何学的構造がどのように表面に接触する液体の構造形成に影響しているのかを、単一分子スケールで明らかにすることを目指した。表面の化学組成と表面のナノ構造を制御可能な自己組織化単分子膜(SAM)をモデル表面として用い、例えば、末端にOH基/COOH基をもつアルキルチオールSAMと水溶液の界面では、同じ親水性表面でも表面官能基の構造の違いを反映して水分子の吸着構造がナノスケールで異なることを見いだした。この結果は、極性分子間の界面では、水素結合のような異方性のある相互作用が界面液体の構造形成を支配していることを示唆している。こうしたナノスケールの解析情報は、平均的な液体構造を測定する既存の手法にはない、ナノスケールの空間分解能で界面液体の構造を決定したAFMならではの知見であり、分子論に立脚した界面現象のメカニズム解明・固液界面化学の発展に大きく貢献するものである。さらに、こうした最新鋭の顕微鏡解析技術が実用材料の解析に応用できる可能性を探索した。市販のポリエチレンのラップフィルムを有機溶媒中で測定したところ、延伸によってできたフィブリル構造やラメラ領域が明瞭に観察された。このようにモデル系に限らず、侵襲性の溶液中で実用材料表面を高分解能観察し有益な情報を抽出できたことは、こうした顕微鏡手法を実材料解析へと応用できる可能性を具現化した成果である。

最終年度は、水素結合性の官能基をもつデカノール液体とグラファイトとの界面において、吸着分子層に加え界面液体の構造をもサブナノメートルスケールの空間分解能で可視化することに成功し、アルコールの構造形成がアルキル鎖間のvan der Waals相互作用と親水性の末端官能基の水素結合との2つの競合する分子間相互作用に起因しており、その優劣が全体の液体構造を決定していることを示すことができた。さらに、このデカノール液体にカルボン酸粉末を添加すると、希薄溶液ではデカノール分子が、飽和濃度付近に達したときにカルボン酸分子が選択的にグラファイト上に吸着することを見いだした。加えて表面の吸着種が入れ替わる際には、液体側の構造も表面吸着種に応じて大きく変化することを見いだした。このような従来取得が困難であった高空間分解能かつin-situの構造情報は、競争的な溶質の吸着過程において、吸着種と表面との相互作用だけでなく、液体との相互作用、また吸着種の界面での溶媒和構造が関与していることを直接的・視覚的に示しており、選択的な吸着が関わる結晶成長や電極反応・酵素などの分子認識といった界面の基礎プロセスを解明するうえで重要な手がかりとなる先駆的な成果である。ナノスケールの空間分解能で界面液体の構造を決定し、分子論に立脚した固液界面化学の発展に大きく貢献する知見が当初計画通り得られたことに加え、実用材料における解析に当該技術が応用できる可能性を示した発展的な成果が得られたため。最終年度は、界面での液体の構造形成要因について構造化学的な観点から考察を深めるとともに、さらに、ミクロな界面液体の構造とマクロスケールでの物性・化学反応性との関連性についても検討し、ナノスケールの表面解析・表面制御からマクロ物性の解析・制御へのボトムアップアプローチの基盤を確立することを目指し、研究を継続していく予定である。
各種皮膚疾患における培養困難微生物を含む微生物叢の網羅的解析

本研究では、各種皮膚疾患における培養困難微生物を含む微生物叢の網羅的プロファリングを最終目的として、皮膚病変からのサンプリング法、培養による解析法、微生物ゲノム抽出法の検討を行った。サンプリング法としてはswab-wash法が適していることが判明し、また培養法については至適な培養条件が見つかった。しかし微生物ゲノム抽出法については、各種皮膚微生物から網羅的に抽出する手法を見出すことができなかった。副次的な成果として、アトピー性皮膚炎の皮膚局所の評価法として、テープストリッピング法によるサンプルを用いた角層中TARCの測定が有用であることが示された。本研究は、常在微生物の関与が臨床的に疑われる各種皮膚疾患のサンプルそれぞれについて、培養法・分子生物学的手法による解析を行うものである。当初本研究は慶應義塾大学医学部で遂行される計画であったが、研究代表者の転勤により平成20年4月より島根大学医学部で遂行されることとなった。そのため慶應義塾大学における研究設備が使用できないこととなり、島根大学医学部に研究設備の立ち上げを行ったため、研究計画に若干の遅れを生じ、また島根大学医学部にない嫌気培養器を購入する必要が生じた。平成20年度はまず、ヒト皮膚の常在好気性細菌・常在嫌気性細菌・常在真菌を培養法により網羅的に解析するための嫌気培養器などの設備の購入と設定を行い、さらに培地の選択と購入・試験解析を行った。培地は常在好気性細菌・常在嫌気性細菌についてはウマ血液添加TS培地を使用し、常在真菌についてはクロモアガーカンジダ/マラセチア培地を用いるのが最適と判断した。これを用いて、実際の検体について定量的な培養法による解析を開始した。さらに分子生物学的解析を行うためのサンプルの蓄積を行った。また、倫理委員会あての書類作成を行った。これらの準備内容を踏まえ、平成21年度は、検体数を増やして定量的な培養法による解析を進めるとともに、半定量的な分子生物学的手法の解析プロトコールについて時間をかけた試行錯誤により最適化を行い、培養法と分子生物学的手法の両面による解析を進める計画である。本研究は、常在微生物の関与が臨床的に疑われる各種皮膚疾患のサンプルについて、培養法・分子生物学的手法による解析を行うものである。そのため慶應義塾大学における研究設備が使用できず、島根大学医学部に研究設備の立ち上げを行ったため、研究計画に若干の遅れを生じた。また島根大学医学部で所有していない嫌気培養器を購入する必要が生じた。平成21年度は、分子生物学的解析に必要なサンプル破砕法の検討を行った。近年のメタゲノム解析の流れを受け、できるだけゲノムDNAの損傷が少なくメタゲノム解析にも応用可能な破砕法を検討した。従来利用されている破砕法の中から、試薬・酵素のみを利用しDNA損傷が少なくて済む数種類の手法を選び、これらを組み合わせることにより細菌・真菌の細胞壁が等しく破砕されることを目指した。残念ながらこのような手法は頻用されている試薬では不可能であることが判明したが、いくつかの入手の難しい酵素を使用することで目的を達成できる可能性が示された。これについて、英国で開催された微生物学の学会で発表した。また、皮表環境の評価の観点で本研究が有用と思われたため、アトピー性皮膚炎における角層サイトカインの検出に関連した発表にて、本研究に関連する共同発表を行った。
犯行体験の有無が供述コミュニケーションに及ぼす影響

本研究では、同一事件に関する真犯人の供述と犯行体験のない無実の者の供述とを比較検討し、両者の供述内容や供述の変遷過程における相違点を明らかにすることを研究の目的とした。まずそのための準備作業として、これまでの行われてきた取調べと自白に関する心理学分野における研究の動向についてまとめた。そこでは、これまで行われてきた自白の分析手法などが体系的に明らかにされた。次に、わが国における1990年以降の判例の中から、一旦自白したが後に他の証拠から無実であることが明らかとなった無罪事例を選び出し、そうした事例にみられる自白の信用性評価に関わる判断理由について分析した。その結果、自白の経過、自白内容の変動・合理性、および、自白と客観的証拠との符号性がポイントとなっていることが明らかとなった。更にそうした無罪事例の中から、無実の者と真犯人の供述が同一事件において存在する事例を取り出した。該当した事件は、公判時に真犯人が現れ被告人が無実であることが明らかになった宇和島事件であった。そこで、宇和島事件の取調べ段階における供述調書を分析した。その結果、真犯人と無実の者の供述の間には、犯行に関する陳述の量や内容に違いが見られた。例えば、真犯人の供述には事件の核心箇所に関する陳述が一貫しており、また、詳細だったのに対し、無実の者の供述では犯行行為の中でも周辺的な事柄に一貫性が見られ、事件の中核箇所については供述が見られない、あるいは、曖昧な陳述であった。こうした分析結果を踏まえ、被疑者・被告人と取調官の供述生成過程について考察し、犯行体験の有無が供述コミュニケーションに及ぼす影響について明らかにした。本年度は、一旦自白したが後に他の証拠から無実であることが明らかにたった事例と、それに類似した供述プロセスをたどりながら後に他の証拠から真犯人であることが明らかになった事例を、過去の裁判事例から選び出し、それらをコンピュータに入力し、データベースを構築することを研究の目的とした。事例の収集方法としては、判例タイムズ、判例時報等を用い過去の判例を調べるとともに、事実認定を専門とする法学者や弁護士等に過去の裁判事例について聴き取り調査を行った。その他に、自白の信用性に関する法学関係の文献を収集した。その結果、まず事例の選別において無罪・有罪の別では必ずしも真犯人か否かは峻別できず、明らかに犯行を行っている、もしくは、犯行を行っていないことが確実で、且つ、自白の変遷が明白な事例が少ないことが明らかになった。犯行の有無が明白な事例は争われることが少ないため、雑誌等に発表される機会が少ないことも影響していることが考えられる。現在のところ、無罪事例については約40事例、有罪事例については約30事例を収集したが、この中には、犯行体験の有無については更なる精査が必要な事例が多い。これらの事例について、自白の経過、自白内容の変動・合理性、捜査情況等をデータ項目としたデータベースを構築中である。これまでの分析事例の中では、一旦自白したが後に他の証拠から無実であることが明らかになった事例として、起訴後に真犯人が逮捕され無罪となった宇和島事件が本研究の趣旨に比較的適していることが明らかとなった。そのため次年度に向け、現在、宇和島事件に関し更なる資料収集を行っている。本年度は、平成13年度に構築した裁判事例に関するデータベースを基に、取調べ段階における供述調書を精査し、真犯人の供述と無実の者の供述の間における供述変遷の相違点について比較検討した。そのためにまず、精査の対象となる事例を選定した。その結果、一旦自白したが後に他の証拠から無実であることが客観的に明らかになり、且つ、起訴後に真犯人が逮捕され無罪が確定した宇和島事件を分析の対象とすることとした。次に、法曹関係者や事件関係者に依頼し、宇和島事件に関する資料を収集した。