hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地球大気系の放射と雲・降水場に係わる大規模構造の研究

3年間を終了し、当初期待していた以上の成果が得られた。(1)エアロゾルに関して世界的にも誇れるアルゴリズムと成果物を得ることができた。エアロゾルの粒径に関する全球分布を世界に初めて求め、中緯度の工業起源エアロゾルの詳細な分布と、生物燃焼起源エアロゾルのトロピカルベルトの発見を行った。(2)雲に関して世界的にも誇れるアルゴリズムと成果物を得ることができた。雲の微物理量に関する全球分布を求め、大陸付近で低層雲の有効粒径が小さくなっている状況を詳細に調べることができた。このような解析は世界に他1例しかない。(3)(1)と(2)の研究を通して、世界で初めて雲-エアロゾル相互作用の強さの全球平均値を求めることができた。これはアジア域における放射エネルギー場や温暖化過程におけるエアロゾル効果をモデル化するために役立つ。(4)GMSを利用した大気上下端における放射収支量の導出を行った。1時間ごとのGMSデータ処理と雲アルゴリズムの改良によって、ISCCP(国際衛星雲気候計画)成果物よりも良い成果物を作ることができた。(5)エネルギーフロー、特に非断熱エネルギーフローと大気構造との関係について理解を深めた。例えば、NCEP客観解析データとERBE放射収支計データから得られるエネルギー輸送量は、80年代のものより良くなっているが、海洋への放射強制などを正しく評価できるレベルではないことが分かった。また中緯度冬の長周期擾乱と短周期擾乱によるエネルギー輸送が相補的な長期変動をしていることを見いだした。(6)衛星データの取得や整備が進んだ。GMS、AVHRR、SSM/Iの十年程度の時系列を大気研究に必要な形式で整備し、多人数がネットワーク上で使えるように東京大学気候システム研究センターと千葉大学環境リモートセンシングセンターで整備した。(7)これらの研究を通して将来を担うための有望な若手研究者を養成できた。初年度は、重点解析期間中の各種衛星データ、客観解析データ、研究に必要な機器の整備を行なった。さらに、これらのデータ・機器を利用して、アルゴリズム開発をおこない、予備的な解析結果も得た。その結果、以下にまとめる成果が得られ、次年度の本解析の準備が整った。(1)雲の微物理特性(雲水量、光学的厚さ、有効粒径)を可視・赤外放射計から得る手法を開発し、全球規模の分布を得た。また、降雨量、雲水量、水蒸気量をマイクロ波放射計から得る手法を開発した。(2)雲を含む大気上端での放射収支と雲型の関係を調べた。その結果、雲型から推測された外向き赤外放射量は良い精度で衛星計測値を再現することが示された。(3)地表面放射収支を求めるために、GMSデータを用いた雲判別アルゴリズムの検討を行った。(4)エアロゾルの微物理特性(光学的厚さとオングストローム指数)を得る手法を開発し、全球規模の分布を得た。その結果、土壌起源エアロゾルと人間起源エアロゾルが特異な分布をしていることが分かった。(5)AVHRR熱赤外チャンネルを利用して、陸域の可降水量と地表面温度を推定するアルゴリズムの検討を行った。(6)検知の難しい雪氷上での雲分布を検知するアルゴリズムを開発し、南極大陸上の雲分布と放射収支分布を得た。(7)降水場の衛星検知を検証するために、雨滴粒径分布測定器を導入するとともに、地上レーダーとの同時観測による降雨場の検証手法を検討した。実際の観測の結果、雨滴粒径分布が対流構造に依存することが分かった。

(8)雲・エアロゾルの衛星検知を検証するために、MPLライダーを導入するとともに、ライダーによる雲場とエアロゾル場の光学的厚さ、雲底高度の推定法を検討した。雲の微物理特性を可視・赤外放射計から得る手法を開発し、全球規模の場の構造を得た。それによると、陸域近くで粒径が小さくなる効果が顕著な事が明らかになった。また、雲水量と水蒸気量をマイクロ波放射計から得る手法を開発し、水の各相に関する分布を得ることができた。雲を含む大気の上端での放射収支と雲型の関係を調べた。その結果、雲型から推測された外向き赤外放射量は7W/m2程度の不確定性で衛星計測値を再現することが示された。同時に、地表面放射収支を求めるために,GMSデータを用いた雲判別アルゴリズムを作成し、雲量分布をアジア域において求めた。エアロゾルの微物理特性の全球分布を求めた。それによると、土壌起源エアロゾルと人間起源エアロゾルが大陸スケールで特異な分布をすることが明らかになった。雲・エアロゾルに関するリモートセンシングの検証のために、マイクロパルス・ライダーを導入した。観測データを解析した結果、雲の成層構造が熱帯域と中緯度域で顕著に違うことが見いだされた。また、雨滴粒径分布測定器を導入するとともに、地上レーダーとの同時観測による降雨場の検証手法を検討した。実際に観測を行った結果、雨滴粒径分布が対流構造に依存することが分かった。3年間を終了し、当初期待していた以上の成果が得られた。(1)エアロゾルに関して世界的にも誇れるアルゴリズムと成果物を得ることができた。エアロゾルの粒径に関する全球分布を世界に初めて求め、中緯度の工業起源エアロゾルの詳細な分布と、生物燃焼起源エアロゾルのトロピカルベルトの発見を行った。(2)雲に関して世界的にも誇れるアルゴリズムと成果物を得ることができた。雲の微物理量に関する全球分布を求め、大陸付近で低層雲の有効粒径が小さくなっている状況を詳細に調べることができた。このような解析は世界に他1例しかない。(3) (1)と(2)の研究を通して、世界で初めて雲-エアロゾル相互作用の強さの全球平均値を求めることができた。これはアジア域における放射エネルギー場や温暖化過程におけるエアロゾル効果をモデル化するために役立つ。(4) GMSを利用した大気上下端における放射収支量の導出を行った。1時間ごとのGMSデータ処理と雲アルゴリズムの改良によって、ISCCP(国際衛星雲気候計画)成果物よりも良い成果物を作ることができた。(5)エネルギーフロー、特に非断熱エネルギーフローと大気構造との関係について理解を深めた。例えば、NCEP客観解析データとERBE放射収支計データから得られるエネルギー輸送量は、80年代のものより良くなっているが、海洋への放射強制などを正しく評価できるレベルではないことが分かった。また中緯度冬の長周期擾乱と短周期擾乱によるエネルギー輸送が相補的な長期変動をしていることを見いだした。(6)衛星データの取得や整備が進んだ。
直鎖状ポリユビキチン鎖生成異常による炎症発症機構の解析

直鎖状ポリユビキチン鎖を特異的に生成する新規ユビキチンリガーゼLUBACは、活性中心を有するHOIPと、制御性分子SHARPINとHOIL-1Lからなる。LUBACは、いずれの制御性分子を欠損しても複合体の安定性が減弱するが、SHARPINを自然突然変異によって欠失したcpdmマウスでは、プログラム細胞死が亢進して、全身臓器の炎症症状や免疫異常を呈するのに対し、HOIL-1L欠損マウスは顕著な表現型を呈さない。前年度までに、両制御性分子が有するNZFドメインは、各ポリユビキチン鎖との結合能が異なり、SHARPINのNZFのみが有するK63ポリユビキチン鎖への結合能が、LUBACの活性型TNF受容体への動員に関与するために、SHARPINはHOIL-1Lより強くプログラム細胞死抑制に関与することを見出した。上記解析の中で、両制御成分子を欠損したMEFに各制御性因子を強制発現させた場合、SHARPINに比してHOIL-1Lの方がLUBAC発現量を強く回復する傾向を認め、両制御性分子が有するUBLドメインのLUBAC安定化作用には質的な違いがあると考えられた。前述のHOIL-1L欠損マウスは、UBLよりもC末端側のRING1ドメインを標的としており、UBLを含むN末端側のHOIL-1Lタンパクがわずかに残存している可能性が考えられた。そこで、HOIL-1LのUBLを標的としたHOIL-1L nullマウスを新たに作出した。HOIL-1L nullマウスは、HOIPノックアウトマウスおよびHOIPユビキチンリガーゼ活性欠損マウスと同様に、プログラム細胞死が亢進し、血管形成異常をきたして胎生10.5日に死亡することがわかった。これらの結果から、HOIL-1LのUBLを介したLUBAC安定化作用が欠失すれば、HOIPを欠損することと同等の効果があることがわかった。28年度が最終年度であるため、記入しない。直鎖状ポリユビキチン鎖を選択的に生成するユビキチンリガーゼ複合体・LUBACは活性中心を持つHOIP、調節サブユニットであるSHARPINおよびHOIL-1Lからなる。HOIL-1LとSHARPINは相同性の高い機能的ドメイン(UBL及びNZFドメイン)を有しており、いずれを欠損してもほぼ同等レベルまでLUBAC複合体の量やNF-κBの活性化能が減弱することが知られていた。しかし、SHARPINを欠損したcpdmマウスでは、慢性増殖性皮膚炎を発症する一方、HOIL-1Lを欠失してもマウスは顕著な表現型を示さないため、SHARPIN欠損による炎症発症機構について解析を進めた。SHARPIN欠損時にはTNF-α刺激依存的なプログラム細胞死であるapoptosis及びnecroptosisが亢進しており、炎症症状の原因になっていると考えられた。さらにSHARPINはUBLドメインを介してHOIPの安定性を維持することに加えて、NZFドメインを介してユビキチン鎖を認識することで細胞死を抑制しているという知見が得られた。HOIL-1LにもHOIPの安定性を維持する機能があると確認されたが、HOIL-1LのNZFドメインはSHARPINのNZFドメインと同等には細胞死を抑制できず、HOIL-1LとSHARPINの機能的差異が示唆された。また、SHARPINを欠失している状態でHOIL-1Lが1遺伝子座欠失するとcpdmと同じ病態が重症化することがわかり、HOIL-1LはSHARPINと同様にLUBACを安定化し、量的な影響を与えているという知見が得られた。さらに、SHARPINとHOIL-1Lの両者を欠損したマウスは、HOIPのリガーゼ活性欠失マウスと同時期に胎生致死になると確認され、LUBACアクセサリー分子を欠損するとLUBACのリガーゼ活性が欠失するという知見が得られた。直鎖状ポリユビキチン鎖を選択的に生成するユビキチンリガーゼ複合体・LUBACは、ユビキチンリガーゼ活性を有するHOIPと2つの調節性サブユニットであるSHARPINとHOIL-1Lからなる。これら2つの調節性サブユニットはアミノ酸配列の相同性が高い機能的ドメインを有するにも関わらず、SHARPINを欠損したcpdmマウスは慢性増殖性皮膚炎を発症する一方で、HOIL-1Lを欠損したマウスは顕著な表現型を示さないように、表現型が大きく異なるため、SHARPINとHOIL-1Lの機能的差異に着目してSHARPINの機能解析を進めた。前年度までの解析では、cpdmマウスの皮膚にはapoptosisおよびnecrosisに特徴的な形態を呈する表皮角化細胞が存在することを電子顕微鏡を用いて確認しており、本年度はこれらの細胞死が、調節されたプロセスを経て実行されるプログラム細胞死の特徴を備えていることを免疫染色学的解析により確認し、SHARPINがapoptosisおよびnecroptosisを抑制する機能を有している可能性を示した。また、これまでに、SHARPINとHOIL-1LはいずれもそれぞれのUBLドメインを介してLUBACを安定化し、NF-kappaB活性化に関与することが示されていたが、本年度はさらに、SHARPINが、NZFドメインを介して活性型TNF受容体に形成されるK63鎖ポリユビキチン鎖を認識することで、NF-kappaB活性化やプログラム細胞死の制御に関与していることを明らかにした。

HOIL-1LのNZFドメインにはK63鎖ポリユビキチン鎖を認識する作用はないため、HOIL-1LとSHARPINとのプログラム細胞死抑制における機能的差異は、それぞれのNZFドメインを介したユビキチン認識能の違いによるものであることを明らかにした。本年度はこれまでの解析結果をまとめ、国内・国外の学会および国際的学術誌へ発表した。直鎖状ポリユビキチン鎖を特異的に生成する新規ユビキチンリガーゼLUBACは、活性中心を有するHOIPと、制御性分子SHARPINとHOIL-1Lからなる。LUBACは、いずれの制御性分子を欠損しても複合体の安定性が減弱するが、SHARPINを自然突然変異によって欠失したcpdmマウスでは、プログラム細胞死が亢進して、全身臓器の炎症症状や免疫異常を呈するのに対し、HOIL-1L欠損マウスは顕著な表現型を呈さない。前年度までに、両制御性分子が有するNZFドメインは、各ポリユビキチン鎖との結合能が異なり、SHARPINのNZFのみが有するK63ポリユビキチン鎖への結合能が、LUBACの活性型TNF受容体への動員に関与するために、SHARPINはHOIL-1Lより強くプログラム細胞死抑制に関与することを見出した。上記解析の中で、両制御成分子を欠損したMEFに各制御性因子を強制発現させた場合、SHARPINに比してHOIL-1Lの方がLUBAC発現量を強く回復する傾向を認め、両制御性分子が有するUBLドメインのLUBAC安定化作用には質的な違いがあると考えられた。前述のHOIL-1L欠損マウスは、UBLよりもC末端側のRING1ドメインを標的としており、UBLを含むN末端側のHOIL-1Lタンパクがわずかに残存している可能性が考えられた。そこで、HOIL-1LのUBLを標的としたHOIL-1L nullマウスを新たに作出した。HOIL-1L nullマウスは、HOIPノックアウトマウスおよびHOIPユビキチンリガーゼ活性欠損マウスと同様に、プログラム細胞死が亢進し、血管形成異常をきたして胎生10.5日に死亡することがわかった。これらの結果から、HOIL-1LのUBLを介したLUBAC安定化作用が欠失すれば、HOIPを欠損することと同等の効果があることがわかった。SHARPINがTNF受容体からの刺激依存的にプログラム細胞死を制御している可能性を示唆する実験結果が得られ、そのメカニズムについての解析が進んだ。さらに、構造的に相同性の高いHOIL-1LとSHARPINの機能的な違いについての解析が進み、HOIL-1LとSHARPINの欠損マウスを交配した結果発生してくるマウスの解析が計画通りに進んでいる。LUBACの調節サブユニットであるHOIL-1LおよびSHARPINにはいずれもそれぞれのUBLドメインを介してHOIPの安定性を制御する機能があることが明らかになっているが、今年度の解析結果から、HOIL-1LのUBLドメインの方がSHARPINのUBLドメインよりもHOIPの安定化により大きく寄与する可能性が示唆された。一方、HOIL-1L欠損マウスは顕著な表現型を示さないものの、HOIL-1Lを欠損したヒト家系では自己炎症性症候群や免疫不全、糖原病などを発症することが知られている。HOIL-1L欠損マウスではHOIL-1LのUBLドメインよりもC末端にあるRING
組織切開・形態学的温存下に切開面周囲に薬液浸潤可能な衝撃波メスの開発

本研究の目的は、研究代表者らが基礎原理を開発し、現在、手術用治療器として産学連携体制で開発を進めているパルスジェットメスに微弱衝撃波を印加することで、従来の切開、剥離作用に加え、手術摘出腔周囲に薬剤を浸潤する機能を付加することである。微弱衝撃波が中枢神経系細胞、脳血管に与える影響を模擬モデル、細胞レベルで検討した上で、微弱衝撃波印加下における切開が可能なパルスジェットメスを試作し、非臨床試験(ブタ)脳において、微量ジェットを繰り返し注入することで切開面から最大3 mmまで色素液が浸潤していることを組織学的に確認した。その結果、組織学的に液体がmm単位で浸潤する可能性が示唆された。本研究の目的は、申請者らが基礎原理を開発し、現在、手術用治療器として産学連携体制で開発を進めているパルスジェットメス(Acta Neurochir (Wien) 2013)に微弱衝撃波を印加することで、従来の切開、剥離作用に加え、手術摘出腔周囲に薬剤を浸潤する機能を付加することである。分担者が開発した世界最高速度画像システム、申請者らが開発した衝撃波脳損傷モデル実験系(J Neurotrauma 2011)で微弱衝撃波の中枢神経系への影響を検討した後、非臨床(動物実験)で概念実証(proof of concept: POC)を確立することである。本研究期間内では、1)微弱衝撃波が中枢神経系に与える影響を動物生体細胞レベルで電気生理学的、病理組織学的に明らかにする、2)微弱衝撃波印加下における中枢神経系(脳)の切開可能な機器を試作し、従来の血管温存下の組織切開に薬剤浸潤効果が付加できることを、動物実験による非臨床レベルで概念実証(POC)を確立することを到達目標とする。初年度である本年は、生物光学的・工学的観点も踏まえて微弱衝撃波が中枢神経系細胞、脳血管に与える影響を模擬モデル、細胞レベルで検討した。その結果、組織学的に微量ジェットを繰り返し注入することで液体がmm単位で浸潤する可能性が示唆された。本研究課題は、東北大学流体科学研究所で30年以上の医工連携で蓄積してきた衝撃波医療研究を背景に、最先端の生体光学技術を取り入れ、微弱衝撃波により従来の手術用治療器に新たな付加価値を試みる点で独創性と学術的特徴がある。得られた知見は、病変の局所制御を行う新たな選択肢となる可能性だけでなく、様々な疾患に対する横展開と機器開発を含めた産業化に繋がる点においても意義がある。本研究は平成27年度から平成29年度までの3年間で行う研究であり、初年である平成27年は、生物光学的・工学的観点も踏まえて微弱衝撃波が中枢神経系細胞、脳血管に与える影響を模擬モデル、細胞レベルで検討する。2年目となる平成28年度は、微弱衝撃波が与える影響を生体レベルで検討するとともに、微弱衝撃波の印加が可能なパルスジェットメスを試作し、最終年となる平成29年度にはパルスジェットメスによる脳組織切開時に微弱衝撃波により切開面周囲に薬剤浸潤効果がもたらされることを動物実験レベルで明らかにするとともに、予備実験で可能性が示唆された従来の衝撃波による一過性血管透過性変化とは異なる浸潤効果の機序解明を進める。高速度撮影を用いた可視化実験は中川(桂)(東京大学)が、模擬モデル、生体への衝撃波照射の可視化、圧測定、理論解析は大谷(東北大学流体科学研究所)が、動物実験はレーザー方式のパルスジェットメスの開発担当者の川口(東北大学病院脳神経外科)が、機器の試作は申請者が担当する。平成27年度では、生物光学的・工学的観点も踏まえて微弱衝撃波が中枢神経系細胞、脳血管に与える影響を模擬モデル、細胞レベルで検討した。平成28年度では、微弱衝撃波が与える影響を生体レベルで検討するとともに、微弱衝撃波の印加が可能なパルスジェットメスの試作を行った。その結果、動物実験(ブタ脳)を用いて、実際に浸潤していることを組織学的に確認した。

最終年度である平成29年度では、薬液浸潤の最適化を非臨床試験で実施、パルスジェットメスで衝撃波による追加損傷を生じることなく、切除面から3 mm奥まで液体が浸潤可能、であることに関する概念実証を行う。本研究は平成27年度から平成29年度までの3年間で行う研究であり、2年目である平成28年も引き続き、【中枢神経系への微弱衝撃波の影響】として生物光学的・工学的観点も踏まえて微弱衝撃波が中枢神経系細胞、脳血管に与える影響を模擬モデル、細胞レベルで検討し、微弱衝撃波が与える影響を生体レベルで検討するとともに、微弱衝撃波の印加が可能なパルスジェットメスを試作し、最終年となる平成29年度にはパルスジェットメスによる脳組織切開時に微弱衝撃波により切開面周囲に薬剤浸潤効果がもたらされることを動物実験レベルで明らかにするとともに、予備実験で可能性が示唆された従来の衝撃波による一過性血管透過性変化とは異なる浸潤効果の機序解明を進める。高速度撮影を用いた可視化実験は中川(桂)(東京大学)が、模擬モデル、生体への衝撃波照射の可視化、圧測定、理論解析は大谷(東北大学流体科学研究所)が、動物実験はレーザー方式のパルスジェットメスの開発担当者の川口(東北大学病院脳神経外科)が、機器の試作は申請者が担当する。二年目である本年は、生物光学的・工学的観点も踏まえて微弱衝撃波が中枢神経系細胞、脳血管に与える影響を模擬モデル、細胞レベルで検討した。その結果、組織学的に微量ジェットを繰り返し注入することで液体がmm単位で浸潤する所見がブタ脳での実験で組織学的示されたことから申請書の内容通りに進行していると判断した。本研究の目的は、申請者らが基礎原理を開発し、現在、手術用治療器として産学連携体制で開発を進めているパルスジェットメスに微弱衝撃波を印加することで、従来の切開、剥離作用に加え、手術摘出腔周囲に薬剤を浸潤する機能を付加することである。微弱衝撃波の中枢神経系への影響を検討した後、非臨床(動物実験)で概念実証(proof of concept: POC)を確立することである。本研究期間内では、1、微弱衝撃波が中枢神経系に与える影響を動物生体細胞レベルで電気生理学的、病理組織学的に明らかにする、2、微弱衝撃波印加下における中枢神経系(脳)の切開可能な機器を試作し、従来の血管温存下の組織切開に薬剤浸潤効果が付加できることを、動物実験による非臨床レベルで概念実証(POC)を確立することを到達目標とした。平成29年度は高速度撮影のための光学系を用いた可視化、および圧測定により工学的プロファイルを明らかにした過剰圧0.1 MPa以下の微弱衝撃波を伴うパルスジェットメスを発生するハンドピース型ジェネレーターを試作、動物実験(ブタ脳)で正常脳の灰白質、白質を切開し、射出液体内に色素を混入することで、組織深達度の評価を行った。その結果、組織学的に微量ジェットを繰り返し注入することで液体がmm単位で浸潤する可能性を明らかにした。また、組織学的にも明らかな血管の損傷は認められなかった。さらに衝撃波印加パルスジェットの発生条件(Hz、印加エネルギー)で組織深達度を最大化する条件を検討し、衝撃波印加パルスジェットメスで衝撃波による追加損傷を生じることなく、切除面から3 mm奥まで液体が浸潤可能、であることに関する概念実証に目途を付けることができた。本研究の目的は、研究代表者らが基礎原理を開発し、現在、手術用治療器として産学連携体制で開発を進めているパルスジェットメスに微弱衝撃波を印加することで、従来の切開、剥離作用に加え、手術摘出腔周囲に薬剤を浸潤する機能を付加することである。
スラリーの乾燥により得られる多孔質膜構造の形成過程に関する研究

電子機器のリチウムイオン電池や汚水処理の水処理膜など,次世代のエネルギー・環境機器部材の高機能化を目指した研究である.これら機器の部材には, 1/1000 mm以下の細かい隙間を有する網目構造(以下,多孔質構造)をもつものがあり,機器の性能はこの多孔質構造に大きく左右される.現在用いられている部材の多くは現場の経験と勘に頼って,成り行き任せで作製されているのが現状である.したがって,そのような多孔質構造を制御できれば,さらに高機能な部材を提案可能である.本研究は,部材の形成過程における多孔質構造の制御を目的に実施するものである.電子機器のリチウムイオン電池や汚水処理の水処理膜など,次世代のエネルギー・環境機器部材の高機能化を目指した研究である.これら機器の部材には, 1/1000 mm以下の細かい隙間を有する網目構造(以下,多孔質構造)をもつものがあり,機器の性能はこの多孔質構造に大きく左右される.現在用いられている部材の多くは現場の経験と勘に頼って,成り行き任せで作製されているのが現状である.したがって,そのような多孔質構造を制御できれば,さらに高機能な部材を提案可能である.本研究は,部材の形成過程における多孔質構造の制御を目的に実施するものである.
大腸粘膜における化学受容を起点とした管腔内環境監視機構と、その生理機能

消化管管腔内は体内環境とは異なり、雑多な化学物質が、あるときには高濃度で存在する可能性がある。化学的情報が腸粘膜でどのように感受され、どのように生理的応答を引き起こすかについて明らかにするために、生理実験と分子生物学的手法を組み合わせて検討を行った。本研究では、2009年と2011年に苦味受容体および嗅覚受容体の発現と、そのリガンドとなる化学物質の大腸におけるイオン分泌作用を報告した。これらの研究の中で、大腸粘膜におけるTransient Receptor Potential(TRP)channel A1の機能的発現が示唆されたため、本年度はヒトおよびラット大腸組織を用い、TRPA1が大腸管腔内容物の認識機構に関与する可能性を検討した。さらに、TRPA1発現組織の同定を試みた。粘膜-粘膜下組織を装着したUssing chamberを用いた検討の結果、TRPA1チャネルが大腸上皮細胞の頂端膜に発現していることが示唆され、ラット結腸における陰イオン分泌反応の大きさには解剖学的部位による差異があることが明らかとなった。また、PGE_2合成-EP4受容体経路がTRPA1チャネル活性化による陰イオン分泌に主要な役割を担っていることが明らかになった。大腸組織より単離した上皮細胞を用いたRT-PCR、ISH及び免疫組織化学法を用い、TRPA1の粘膜上皮細胞における発現を確認した。さらに、real-timePCRを用いた検討の結果、TRPA1の発現に結腸の部位による差異は検出されなかったが、COX-1,COX-2,EP4受容体の発現レベルは生理実験における反応レベルの部位差に一致する結果を得た。本研究の結果より、大腸粘膜上皮細胞の頂端膜にTRPA1が存在し、腸管神経系に依存しないPG産生経路により水分泌を惹起することが示唆された。TRPA1は大腸管腔内容物のセンサーとして生体防御機構に寄与していることが考えられ、非神経組織におけるTRPA1の機能について新たな知見を示したといえる。2009年に報告したヒト及びラット大腸粘膜における苦味受容体の生理的役割(Kaji et al.,Am J Physiol.296:G971-981)について詳細を解明するため、苦味物質への応答と相互作用することが示唆されたPGの合成と作用機序を明らかにすることを目的とし、大腸粘膜標本を用いたUssing flux chamber法により、苦味物質の反応がPG合成酵素の各サブタイプに特異的な阻害薬によって抑制されるかどうかを検討した。その結果、ラット結腸の粘膜-粘膜下組織標本においては、選択的COX-2阻害薬NS-398によって6-PTUの反応が濃度依存的に抑制されたが、COX-1阻害薬SC-560及びresveratrolによっては阻害されなかった。また、結腸粘膜におけるCOX-2タンパク発現は、Western blottingにより確認できた。これにより、下部消化管においては、一般に誘導型と言われているCOX-2活性が恒常的に発現し、生理的応答に関与している可能性が示唆された。さらに、嗅覚受容体OR1G1も下部消化管粘膜に存在し、そのリガンドである香気成分thymolが起電的な陰イオン分泌、及び結腸上皮膜の透過性に影響することを明らかにした。また、thymolは濃度依存的、かつ可逆的に短鎖脂肪酸による分泌作用を抑制した。腸内細菌活動によって産生される多種多様な揮発性有機化合物と、食物繊維由来の主要な代謝産物である短鎖脂肪酸が、大腸粘膜の受容機構のレベルで相互作用する可能性が示され、管腔内を監視しホメオスタシスを保つために様々な化学受容体が機能していることが示唆された。この香気成分thymolについての研究は、アメリカ生理学会誌に受理された。(Kaji et al.,Am J Physiol.2011In Press)消化管管腔内は体内環境とは異なり、雑多な化学物質が、あるときには高濃度で存在する可能性がある。

さらに、real-timePCRを用いた検討の結果、TRPA1の発現に結腸の部位による差異は検出されなかったが、COX-1,COX-2,EP4受容体の発現レベルは生理実験における反応レベルの部位差に一致する結果を得た。本研究の結果より、大腸粘膜上皮細胞の頂端膜にTRPA1が存在し、腸管神経系に依存しないPG産生経路により水分泌を惹起することが示唆された。TRPA1は大腸管腔内容物のセンサーとして生体防御機構に寄与していることが考えられ、非神経組織におけるTRPA1の機能について新たな知見を示したといえる。
ブータンにおける環境保護行政と村落社会の価値体系の再編に関する政治人類学的研究

現代ブータンは環境保護国として知られてきたが、近年の急速な民主化の動きは、君主制下での一元的で厳格な森林管理を環境保全成功の秘訣としてきたシステムを大きく変えつつある。本研究では、選挙や分権化をとおした民主化プロセスの中で、自然や生物の保護に対する村落社会の人々の価値体系がいかにゆらぎ、どのように再編されつつあるのか、その過程を現地での聞き取りと資料調査により明らかにした。特に、村落住民だけではなく森林局や畜産局、群議会、仏教僧、ボン教の呪術師を含めた複数のアクターによる日常的で多元的な交渉過程が、村落の価値体系と自然観を恒常的に書き換える様を動態的に描出し、環境研究に新たな一石を投じた。現代社会において地球環境保護の理念と技術が普遍的な価値として位置づけられるなか、ブータン国は経済的な指標でみれば最貧国の一つながら、君主制の下で伝統文化および自然環境の保護を経済発展に優先させるとし、意識的な政治選択を実施してきた数少ない国である。しかし、近年の急速な民主化への動きは、絶対王政下での厳格な森林管理を環境保全成功の秘訣としてきたブータン国の属性を大きく変えつつある。本研究では、民主主義の制度化プロセスの下で国の環境政策および人々の(自然観を含む)価値体系が変容していくプロセスを描くことを目的としていている。この目的を達成するため、初年度はまずブータン国の民主化プロセスおよび現行の環境・開発政策の概要と特徴をとらえ、そのうえで村落社会における価値変容の契機を見出そうと試みると同時に、南アジア地域および世界における環境政策の歴史的変遷のなかに位置づけるべく英国での資料調査を実施した。英国では大英図書館を中心に調査を実施したほか、英国各地の研究者との学術ネットワークの形成に努めた。ブータンではウゲン・ワンチュック環境保護センターの協力を得て自然公園内での現地調査を実施し、村落での集中的な聞き取り調査を行うとともに、首都ティンプーでは関係機関でのインタビューと資料収集を行った。今回の調査では、住民参加型の環境管理の手法としてコミュニティフォレストリー導入のプロセスを民主化および分権化政策との関係で考察しようと試みており、今後の調査でもこのトピックの考察を継続していく予定である。そのうえで、さらにグローバルな森林管理の傾向と関連付けて考察を深めていきたい。23年度はまず6月末に実施された地方統一選挙の視察を実施した。この地方選挙は2008年の新政府樹立直後に実施される予定であったが、地方自治体法や地方選挙法その他の制度設計に関する議論が国会で紛糾したため、実に3年間の延期を経て実施されたものであった。選挙の際には取得が困難とされていた選挙委員会から正式な視察許可を得て、投票会場の内部を観察することができたほか、村人へのインタビューを行い、人々の意識変容をとらえようと試みた。なぜなら、こうした意識変化が環境保護政策に対する村人の対応に重要な変化をもたらすと考えたからである。また、環境保護政策を導入する主体に関しては、それほど大きな変化はいまのところ起こっていないことが明らかになった。というのも、森林局をはじめ強固な官僚システムが支配する制度は、新政府の下でも変わらずに継続されているためであり、またブータンの環境主義を主導する役割を国王と王家が担うという以前からの暗黙の約束事も、変わらず引き継が劉たようであった。しかしながら、政策からみると、共同体に森林の所有と資源活用・木材販売を認めるコミュニティ・フォレストリの政策が積極的に導入されおり、森林国有化策の緩和が進んでいるようである。教育・就業機会の拡大や農業の機械化がすすみ、道路・電気といったインフラ整備が政権のマニフェストとして急ピッチで進められるなか.牧畜民と農耕民の間での米と乳製品の交換や、互酬的な労働交換に依存してきた農村社会でも、現金経済に対するニーズが日増しに高まっている。そうしたなか、森林政策においても、市場経済の影響を引き受けざるを得ない状況が生まれつつあることがみてとれる。冬期の現地調査では、外国人へ解放された直後の南ブータンの国立公園において調査が可能となった。インド国境に隣接する南部地域の政治的・経済的重要性は明らかであり、ブータン社会の多様性を理解するための有用な調査地の下調査ができたことは大きな成果であった。現代社会において地球環境保護の理念と技術が普遍的な価値として位置づけられるなか、ブータンは経済的な指標でみれば世界でも最貧国のひとつながら、君主制の下で伝統文化および自然環境の保護を経済発展に優先させるとし、意識的な政治選択を実施してきた数少ない国である。しかし、近年の急速な民主化への動きは、君主制下での一元的で厳格な森林管理を環境保全成功の秘訣としてきたブータンの属性を大きく変えつつある。

本研究では、選挙や分権化をとおした民主化プロセスの中で、自然保護区に暮らす村落社会の人々の価値体系がいかなる形でゆさぶられ、どのように再編されつつあるのか、その課程を森林局や畜産局、群議会や宗教機関を含めた複数のアクターによる日常的で多元的な交渉過程のなかから描き出そうと試みている。本年度はブータンで行われた第二回目の国政選挙に際して現地調査を実施した。選挙では政権交代が起こり、二大政党の議席バランスの向上がみられるなど、ブータンの政治領域におけるデモクラシーは徐々に当初の理想を達成しつつある。しかし、そうした結果は、都市と村落における社会変容を反映しているのだろうか。あるいは、デモクラシーの制度は人々の考え方や慣習を変容させつつあるのだろうか。国立公園下の村落での聞き取り調査では、選挙をめぐる文化政治と森林管理の分権化と制度化、社会における仏教信仰の動態を手がかりに、環境と社会そして信仰をめぐる人々の価値観の変容を重層的に明らかにしようと試みた。そのなかで、近代的な思想とシステムに加えて体系的な仏教の流入が土着の呪術信仰の衰退を導いている状況が明らかとなり、その変容が村落社会における生物と環境に対する人々の認識の変化に結びついている様を示した。研究成果は国際人類学会(IUAES)および京都人類学研究会等での研究発表と『ヒマラヤ学誌』等での論文の刊行をとおして公表することができた。24年度の研究では、国立ウゲン・ワンチュック環境保全研究所との研究連携のもと、ブータンの村落地域における価値体系の変容を、自然資源利用の変化を手がかりに描き出そうと試みた。ブータンは古くは薬草の国とうたわれるほど、薬効のある植物資源が多いことで知られている。しかしながら、近年は保健省による近代病院制度の拡張政策の結果国内の遠隔地においても近代医療へのアクセスが拡大している。多くの村で基本的な医薬品を入手することが出来、村の人々が土着の医療知識に触れることは少なくなっている。しかしながら、中央ブータンではまだ薬草やその利用についての知識を持つ者が残されている。今年度は夏期にブータンの連携機関とフィールド調査に関する会議を実施し、カウンターパートとの打ち合わせを行ったのち、春期の調査ではトンサ県の二つの村で主要なインフォーマントを同定し、植物標本採集と利用に関する知識の収集とその変容に関して聞き取り調査を行った。トンサ県の調査対象村はジグメ・センゲ・ワンチュック国立公園のなかに位置するノブジ村とジャンビ村である。ジャンビ村はブータンの先住民といわれるモンパの人々が居住する村であり、仏教以前からボン教が信仰され、モンパ特有の呪術師であるパウが幾人も転生して多様な治癒儀礼に従事してきた。今回の調査では、そうした儀礼の観察も実施しつつ、もともと狩猟採集を生業としてきたモンパ社会の信仰や自然観を含む価値体系の理解につとめた。モンパ社会の事例は、従来農耕牧畜文化と仏教をブータンの国民文化として排他的に表象してきた政府の政策に対する批判的な検討を促すものであり、またデモクラシーを含む分権化と、集権化あるいは国民統合、そして自然保護という名で人々を規律化する統治システムとが入れ子状に共存する現代ブータンの政治文化の現状をも浮き彫りにしているといえるだろう。
確率共鳴による感覚機能およびバランス能力の改善に向けた基礎的研究

さまざまな疾病により感覚障害を呈する症例は多く存在するが,リハビリテーションにおいて感覚障害に対する有効な治療法は存在していない.近年,確率共鳴を引き起こす機器を身体に装着することで,感覚機能が向上する可能性が示唆されている.リハビリテーションにおいて外部からの刺激提示によって感覚機能の向上が得られれば,今後の治療介入において非常に有益なものとなる.そこで,本研究では健常者に対し効率良く確率共鳴を起こすための刺激条件を明らかにし,その結果を踏まえ高齢者および神経障害を呈する患者に対する適用を進め,有効な感覚障害の改善方法を検討し,その効果について検証する.さまざまな疾病により感覚障害を呈する症例は多く存在するが,リハビリテーションにおいて感覚障害に対する有効な治療法は存在していない.近年,確率共鳴を引き起こす機器を身体に装着することで,感覚機能が向上する可能性が示唆されている.リハビリテーションにおいて外部からの刺激提示によって感覚機能の向上が得られれば,今後の治療介入において非常に有益なものとなる.そこで,本研究では健常者に対し効率良く確率共鳴を起こすための刺激条件を明らかにし,その結果を踏まえ高齢者および神経障害を呈する患者に対する適用を進め,有効な感覚障害の改善方法を検討し,その効果について検証する.
多次元相対論的輻射流体・元素合成計算で探るガンマ線バーストの起源

本研究課題はガンマ線バーストの起源を探るため、多次元多波長相対論的輻射流体計算コードの開発、超新星爆発・ガンマ線バーストの観測的研究、元素合成計算の観測的対応として金属欠乏星の有用性の検証を進めている。平成30年度には以下のような研究を行った。1.高速電波バーストと呼ばれる数ミリ秒という非常に短い時間電波で光る天体が有る。その起源は未だに明らかとなっておらず、観測的に何らかの情報を引き出す研究が求められている。2015年に発見されたFRB151230に対して、すばる望遠鏡Hyper Suprime-Camを用いた可視光追観測を行った。この観測では、複数の変動天体が発見されたが、それらの多色光度曲線とこれまでに観測された超新星爆発との比較から、FRB151230とは無関係な超新星爆発として無矛盾であることを明らかにし、FRB151230と関係していたと考えられる可視光変動天体が存在しないことを明らかにした。2.2018年に発見された減光の早い天体AT2018cowの追観測をGemini望遠鏡GMOSを用いて行った。国際共同研究として、海外の他の望遠鏡とも協力し、AT2018cowの観測的特徴をまとめ、その起源がフォールバックを伴う超新星からの相対論的ジェットや、中間質量ブラックホールによって星が壊される現象によって説明可能であると提案した。3.かに星雲と呼ばれる超新星残骸内部にあるパルサーから吹くパルサー風は磁場が支配的な相対論的な流れであることが知られている。一方でパルサー風と超新星残骸とが衝突する外側ではパルサー風の速度が非相対論的になっていることが知られ、理想磁気流体ではこのような減速は実現されずこれはシグマ問題と呼ばれていた。そこで、近年数値計算から示唆されている磁場の乱雑さおよび磁場の散逸を定式化することにより、そのような減速が可能であることを示した。また、磁場の散逸ではなく磁場の乱雑さが重要であることを示した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題はガンマ線バーストの起源を探るため、多次元多波長相対論的輻射流体計算コードの開発を進めている。平成27年度には以下のような研究を行った。1.ガンマ線バーストの相対論的ジェット中における核反応を計算し相対論的ジェットに含まれる元素の組成を明らかにした。その結果、相対論的ジェットが磁場によって加速されている場合は、質量数20を超える重い元素が合成されるが、相対論的ジェットが熱エネルギーによって加速される場合は、水素・ヘリウムなどの軽元素のみが含まれることを明らかにした。2.多次元多波長相対論的輻射流体計算コードの開発に向けて、並進対称性を仮定した座標系ではあるが、球面調和関数を用いて非弾性散乱であるコンプトン散乱を取り扱う多次元多波長相対論的輻射輸送計算コードの開発を完了し、我々の開発した相対論的光子輸送計算コードとの比較や様々なテスト計算を行い査読論文として発表した。またその際、一般に高エネルギー実験との比較で使用されている電子ガンマ線シャワーソフトウェアを用いて、我々の開発した相対論的光子輸送計算コードと非相対論的な場合にその結果が一致することを確認している。この結果、同手法を用いた多次元多波長相対論的輻射流体計算コードの実現が可能であることを示した。研究計画初年度として、球面調和関数を用いて光子の散乱を解き離散座標を用いて光子輸送を計算するSpherical Harmonic Discrete Ordinate Method (SHDOM)という手法を採用した多次元多波長相対論的輻射輸送計算コードの開発を完了した。その際、一般に高エネルギー実験との比較で使用されている電子ガンマ線シャワーソフトウェアを用いて、我々の開発した相対論的光子輸送計算コードと非相対論的な場合にその結果が一致することを確認している。また以上の研究と並行して、相対論的ジェットにおける元素合成計算を行った。本研究課題の最終目標である多次元多波長相対論的輻射流体・元素合成計算コードに向けて研究は順調に進展している。平成28年度には以下のような研究を行った。1.継続時間の短いガンマ線バーストの起源は中性子星連星の合体と考えられている。中性子星連星は合体の際に重力波を放出し、その電磁波追観測が求められている。そこで、すばる望遠鏡や木曽シュミット望遠鏡を用いて、advanced LIGOによって観測された重力波源の可視光追観測を行った。平成28年度に検出された重力波源はブラックホール連星合体であったため、残念ながら可視光追観測では対応天体は観測されなかったが、多次元多波長相対論的輻射流体計算と比較可能な観測データを取得するための体制を整えることができた。また、同様の体制は高速電波バーストと呼ばれるミリ秒のパルスを放射する電波現象でも活用された。高速電波バーストについても中性子星連星合体を起源とする説もあり、本研究で開発を進めている多次元多波長相対論的輻射流体計算コードと比較可能な天体を増やすことができた。2.多次元多波長相対論的輻射流体計算をパルサー星雲からの放射へ応用するために雇用している研究員が、パルサー星雲からの電波放射の加速モデルや磁気散逸を含む相対論的磁気流体の減速について研究し、研究会において発表を行った。

本研究成果はパルサー星雲への応用のみならず、ガンマ線バーストにおいて磁気散逸が起こる場合の流体の振る舞いに応用可能であり、本研究の目的であるガンマ線バーストの起源の理解に対する一助となった。平成27年度に開発した球面調和関数を用いて光子の散乱を解き離散座標を用いて光子輸送を計算するSpherical Harmonic Discrete Ordinate Method (SHDOM)という手法を採用した多次元多波長相対論的輻射輸送計算コードを、軸対称円柱座標系に拡張し、一般に高エネルギー実験との比較で使用されている電子ガンマ線シャワーソフトウェアと直接比較を行い、さらに相対論的速度を持つ媒質中の非等方・非弾性散乱を含む輻射輸送について、我々の開発した相対論的光子輸送計算コードと一致することを確認した。以上のように、本研究課題の最終目標である多次元多波長相対論的輻射流体・元素合成計算コードに向けて研究は順調に進展している。さらに、平成28年度には、開発している計算コードと比較可能な観測を取得するための体制およびデータ解析システムの構築を進め、実際に重力波源、高速電波バーストの観測を遂行することができた。これにより、ガンマ線バーストの起源を探るために必要不可欠である観測データの取得に道を開くことができた。本研究課題はガンマ線バーストの起源を探るため、多次元多波長相対論的輻射流体計算コードの開発、超新星爆発・ガンマ線バーストの観測的研究、元素合成計算の観測的対応として金属欠乏星の有用性の検証を進めている。平成29年度には以下のような研究を行った。1.ガンマ線バーストのうち継続時間の短いタイプの起源は中性子星連星の合体と考えられている。2017年8月17日にAdvanced LIGOおよびAdvanced Virgoによって検出された中性子星連星合体からの重力波に対して、すばる望遠鏡HSCやその他の中小口径望遠鏡を用いた追観測を行い、中性子星連星合体の電磁波対応天体SSS17aを発見し、その他に電磁波対応天体の可能性の高い天体が存在しないことを示し、その性質が理論的に予言されていたキロノバ(マクロノバ)と一致することを明らかにした。2.雇用する研究員が中心となって、低質量初代星が形成された場合に、これまで全く考えられていなかった低質量初代星からの輻射および星風を初めて考慮した結果、金属の低質量初代星表面への降着が阻害され、低質量初代星は金属量0の星として観測されることを示した。3.雇用する研究員が中心となって、ガンマ線バースト残光などにおいて実現されていると考えられている無衝突衝撃波を地上の高強度レーザーを用いて再現することを目的として、大阪大学において無衝突垂直衝撃波のレーザー実験を行っている。今年度の実験により雰囲気ガスの電離には成功し、アルミプラズマとの衝突を観測することができた。4.特に金属量の少ない金属欠乏星について、冷却に重要なダストの種類が異なる二種類があり、炭素ダストによる冷却が支配的な炭素組成の高い金属欠乏星とシリケイトダストによる冷却が支配的な炭素組成の低い金属欠乏星が存在することを示した。球面調和関数を用いて光子の散乱を解き離散座標を用いて光子輸送を計算するSpherical Harmonic Discrete Ordinate Method (SHDOM)という手法を採用した多次元多波長相対論的輻射輸送計算コードを開発している。
細胞内共生細菌の合成するストレスタンパク質の性質とその遺伝子発現機構

半翅目昆虫のアブラムスは大腸菌と系統的に近縁な細胞内共生体を持つ。シンビオニンは細胞内共生体が菌体内で選択的に大量に合成しているシャペロニン(Cpn60)ファミリーに属するストレスタンパク質であり、大腸菌GroELときわめて高い構造上の相同性をもつ。一方、シンビオニンは大腸菌GroELにはみられない活性(リン酸基転移活性)をもっている。またシンビオニンは、その発現にCpn10を伴わない点でも大腸菌GroELと異なっている。そこで、シンビオニンに特異的な活性が大腸菌GroELとの間のどのような構造の違いによって生じるのか、また、なぜシンビオニンの発現にはCpn10の発現を伴わないのかを明らかにするため、研究を行っている。まず、シンビオニン遺伝子および大腸菌GroEL遺伝子の一部をそれぞれ用いてキメラ遺伝子を作製した。また、シンビオニンの自己リン酸化においては大腸菌との間で保存されていないヒスチジン残基がリン酸化することが示されたことから、そのヒスチジン残基を中心に変異を導入した遺伝子も作製した。これらの遺伝子を大腸菌内で高発現させ、得られたキメラタンパク質の性質を現在検討中である。一方、シンビオニンmRNAの構造を検討したところ、大腸菌の場合と同様Cpn10→シンビオニンの順に同一のmRNAに転写されており、シンビオニンの発現にCpn10の発現を伴わないのは、転写後段階での調節によることが明らかになった。
レチフ・ド・ラ・ブルトンヌ『ムッシュー・ニコラ』における幸福の研究

十八世紀フランスの小説家レチフ・ド・ラ・ブルトンヌの自伝作品『ムッシュー・ニコラ』の分析を中心に、文学における幸福の問題、特に「自己語り」の幸福の様態を明らかにすることが本研究の目的であった。第一に、日本で未だ知名度の低いレチフの受容史と『ムッシュー・ニコラ』の研究史をまとめた。第二に、自伝作品における語りの多層性について検討した。自伝の語りの特異性は作者・語り手・主人公の同一性にあり、すべての語りが「私」という視点からなされると考えられてきたが、実際には視点を異にする複数の語りが存在することを本研究では仮説として提示した。具体的には、自伝作品を物語る語り(語りA)とそのような語りにコメントする語り(語りB)の二種類に自伝の語りは大別することが可能であると思われる。このような仮説に従うことによって、効率的に作品分析が行えることを本研究では明らかにした。第三に、幸福観念の思想史的分析を行い、自伝作品がどのような歴史的背景の下に成立したかを考察した。本研究では十八世紀に大きな影響力を持ったジョン・ロックのイギリス経験論から自伝の思想史的立ち位置を明らかにし、また西欧哲学における伝統的な幸福観すなわち幸福主義と快楽主義の二元論からレチフの文学キャリアを検討し、その結果、レチフをアイデンティティの探究者として再定義し、十九世紀以降のプルーストを代表とする意識と時間を問題とする小説家の先駆者としてレチフを評価できるのではないかと指摘した。第四に、想起の幸福について検討し、自己語りには多かれ少なかれ虚構が混入するものであり、そのような妄念こそが自己語りの幸福を形成する大きな要素なのではないかと指摘した。このような自己語りは、現代においてはSNSなどで多くの人間が実践しているものでもあり、十八世紀フランス文学研究が現代の自己語り研究にも応用可能であることを本研究では指摘するに至った。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、レチフ・ド・ラ・ブルトンヌの自伝作品『ムッシュー・ニコラ』において、幸福観念がどのような役割を担っていたか、また自伝執筆を通じ、レチフがどのような幸福を企図し、実践していたかを明らかにする試みである。平成28年度は第一に、本作の語りの複合生を明らかにすることを目指した。というのも、自伝文学は基本的に過去形の語りで物語られるが、本作には自伝文学の枠を越える語り、たとえば現在形の語りが頻繁に用いられているからである。このような語りの複合生は、本作には視点を異にする複数の語りが共在していると仮定することによって理解可能になり、また語りの差異に注目することによって、作者の執筆姿勢及び幸福追求の方法論を把握することができると報告者は指摘した。第二に、レチフの幸福観と西洋哲学における伝統的幸福観の比較分析を行った。その結果、本作は従来は個人の快楽の充足を目指す快楽主義的作品と見なされてきたが、自伝執筆を通じ、自己の内面の追求を目指すレチフの倫理的側面を考慮すると、本作は幸福主義的色彩も併せ持つと考えるのが妥当であると報告者は指摘するに至った。第三に、幸福観念における文化的・時代的差異について考察した。何を、またどのような状態を幸福と考えるかは、時代や文化といった文脈に左右される。十八世紀フランスと現代日本の差異を明らかにするために、報告者はレチフ作品の日本語訳に注目し、フランス語原書と日本語訳の比較分析により、レチフ作品の幸福観の本質を抽出することを目指した。またこの分析においては、レチフの日本語訳が同時期に行われたサドの翻訳の影響下にあることを考慮し、併せてサドの日本語訳についても考察した。その結果、サドについては、戯作の用語や語りのスタイルを用い、日本人になじみやすい翻訳を実現していること、レチフについては、フェチシズムの要素が特に注目されていることを明らかにした。『ムッシュー・ニコラ』には自伝を構築する語りとその語りを評価する語りが共在しているという仮説を構築できたことにより、本作の幸福観念を効率的に検討することが可能になったことは本研究にとって極めて有益である。また、西洋哲学が幸福観念を快楽主義と幸福主義の二つに区分して考察してきたことを考慮すれば、本作がその両方の要素を併せ持つ点を明らかにしたことにより、レチフの先進性を示すことが可能になった点も、本研究の順調な推移を証するものである。上記の成果に加えて、平成28年度は、日本語翻訳とフランス語原文の比較分析を行うことにより、原書だけの読解では分析不可能な翻訳の創造性について言及した点も本研究の独自性を示すものである。日本語翻訳とフランス語原文の比較分析は、フランス語話者には困難な、日本人研究者にこそ可能な領域であると指摘できる。平成28年度は、国内学会における日本語による研究発表一本、またフランス語によるワークショップ一本、国際学会におけるフランス語による研究発表一本、日本語による論文発表一本を行った。特に国際学会では多数の研究者から本研究に対する好意的な評価を得ることができた。

第二に、自伝作品における語りの多層性について検討した。自伝の語りの特異性は作者・語り手・主人公の同一性にあり、すべての語りが「私」という視点からなされると考えられてきたが、実際には視点を異にする複数の語りが存在することを本研究では仮説として提示した。具体的には、自伝作品を物語る語り(語りA)とそのような語りにコメントする語り(語りB)の二種類に自伝の語りは大別することが可能であると思われる。このような仮説に従うことによって、効率的に作品分析が行えることを本研究では明らかにした。第三に、幸福観念の思想史的分析を行い、自伝作品がどのような歴史的背景の下に成立したかを考察した。本研究では十八世紀に大きな影響力を持ったジョン・ロックのイギリス経験論から自伝の思想史的立ち位置を明らかにし、また西欧哲学における伝統的な幸福観すなわち幸福主義と快楽主義の二元論からレチフの文学キャリアを検討し、その結果、レチフをアイデンティティの探究者として再定義し、十九世紀以降のプルーストを代表とする意識と時間を問題とする小説家の先駆者としてレチフを評価できるのではないかと指摘した。第四に、想起の幸福について検討し、自己語りには多かれ少なかれ虚構が混入するものであり、そのような妄念こそが自己語りの幸福を形成する大きな要素なのではないかと指摘した。このような自己語りは、現代においてはSNSなどで多くの人間が実践しているものでもあり、十八世紀フランス文学研究が現代の自己語り研究にも応用可能であることを本研究では指摘するに至った。平成28年度の研究成果により、『ムッシュー・ニコラ』の幸福観念研究の準備作業は完了したといえる。よって、今後は本作の具体的な読解作業に入っていく。第一に、物語論的・言語学的視点から、本作の語りの複合生を区別し、レチフが目指す幸福像の把握に努める。その際、重要なのは、レチフが幸福をどのように定義していたかという点だけではなく、文学創造がレチフにどのような幸福の探求と実践を可能にしていたかという方法論について考察することである。この問題に関しては、文学と想像力・想像世界の関連性に関する検討を中心に行う。第二に、西洋哲学の伝統において、レチフがどのような位置を占めるかを明らかにすることである。レチフの文学的変遷を考慮すると、レチフは幸福主義と快楽主義の間を揺れ動いていると指摘できる。晩年に執筆された『ムッシュー・ニコラ』において、具体的なレチフの思想的立場を明確化することが必要である。第三に、本作と日本文化の比較分析である。この際、日本文化の文脈における幸福観とレチフのそれを比較し、レチフの独自性とレチフが日本文化に提示しうる幸福観念の先進性を明示することが、本研究の重要な目標となる。29年度が最終年度であるため、記入しない。