hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
痛みを伴う歯科心身症への認知行動療法適応に関する研究

これまでの調査研究から認知行動療法の適用可能性が高いことが明らかにされている舌痛症患者に対して認知行動療法を用いた治療を行いその効果検討を行った。治療プログラムは、「セッション1:舌痛症に対する心理教育、セルフモニタリング、リラクゼーション」、「セッション2:ディストラクション、思考の同定」、「セッション3:思考に関する妥当性の検討」、「セッション4:適応的思考の生成」として、1回60分程度のセッション2お2週に1回、合計で4回実施した。その結果、このプログラムにより有意な症状の改善がみられた。本研究では、これまで研究ら者が行ってきた舌痛症患者への調査研究を広げる形で、痛みを伴う歯科心身症患者を対象に調査研究を行い、痛みを伴う歯科心身症患者に対する認知行動療法の適応可能性を検討したものである。これまでの研究が基盤にあり、前年度には舌痛症での有効性が確認できたため、そのプログラムを非定型歯痛みに応用したものであり、予定通りに研究を遂行することが可能であった。これまでの研究が基盤にあるため、順調に研究を遂行することが可能であった。次年度の調査結果を継続しながら、随時、認知行動療法の適用が可能である歯科心身症患者を対象に、認知行動療法の適用を行っていく。対象者は、認知的特徴の調査研究で、慢性疼痛の認知的特徴が認められ、認知行動療法の適用可能性が高いと判断された各疾患患者40名とする。うつ病などの精神疾患が認められた場合は、対象者から除外する。評価方法は前年度と同様の方法を用い、それぞれの疾患に対する治療効果を検討する。治療プログラムは、前年度に用いたプログラムを各疾患に適用可能な形に修正し用いることとする。また、舌痛症患者および非定型歯痛患者に対する治療の効果検討も引き続き行い、長期的な治療成果の評価も行っていく。また、舌痛症患者に対する治療の効果検討も引き続き行い、長期的な治療成果の評価も行っていく。認知行動療法評価に関わる費用、研究成果発表に関わる費用が必要である。調査研究のための費用、プログラム作成に関わる費用、認知行動療法評価に関わる費用、研究成果発表に関わる費用が必要である
空調用エネルギーパイプシステムの開発

地下熱利用システムにおける地中熱交換器のコスト面の改善をめざして,建築物の摩擦杭を空調用熱交換器として利用するエネルギーパイル方式を実際の建物に適用するとともに,理論および数値解析によるシステム特性の解析を行い以下の知見が得られた.(1)摩擦杭を空調用熱交換器として利用するエネルギーパイルシステムを2002年12月に竣工した札幌市内の事務所併用住宅に適用した.暖房期間のヒートポンプの成績係数は3.9と非常に高い値が得られた.また,従来方式に対する暖房期間一次エネルギー削減率は23.2%となった.(2)垂直型地中熱交換器の任意の多数管配列に対して,比較的迅速な計算が可能な線源理論による解析プログラムを開発した.長期的に地下熱利用を行った場合においても,ヒートポンプ暖房,地下熱直接利用型冷房の熱源として十分利用可能であることを示した.(3)地下熱直接利用型冷房のエネルギー使用効率の実測値は18.6と極めて高効率であった.また,ヒートポンプ利用時には,地盤が凝縮器のヒートシンクとしても有効であることが判った.(4)寒冷地域、準寒冷地域温暖地域の代表都市として,札幌,仙台,東京を取り上げ,運用時の一次エネルギー,二酸化炭素排出量の削減効果の解析を行った結果,いずれの地域においても従来方式に対して4080%の削減率を達成し得ることを明らかにした.ペイバックタイムは数年程度である.(5)北海道における業務用建物を対象として地盤熱源ヒートポンプシステムの導入効果の解析を行った.今回の計算条件では,北海道の潜在市場規模における年間一次エネルギー削減量,二酸化炭素削減量は,それぞれ1100TJ,2.5万t-Cとなった.(6)北海道大学構内に地下熱を利用した雪処理・空調複合システムを建設し,実規模実験を行った.路面融雪の実験では地盤からの熱媒返り温度の期間平均値は8.7°Cであり,安定した推移を示した.また,夏期の冷房・除湿効果が高いことを明らかにした.(7)2001年12月に札幌市内に建設された事務所における自然エネルギー活用型敷地内雪処理・空調複合システムの実測と評価を行った.地下熱利用システムの一次エネルギー消費量は従来方式の1割未満であり,省エネルギー効果が極めて高いことを示した.また,路盤構造の改善により多雪・厳冬期においても有効なシステムと成り得ることを明らかにした.地下熱利用システムにおける地中熱交換器のコスト面の改善をめざして,建築物の摩擦杭を空調用熱交換器として利用するエネルギーパイル方式を実際の建物に適用するとともに,理論解析によるシステム特性の解析を行い以下の知見が得られた.(1)長さ9mの摩擦杭26本を空調用熱交換器として利用するエネルギーパイルシステムを札幌市内の事務所併用住宅に適用し,暖冷房運転時の性能評価を行った.(2)地下熱直接利用型冷房における地盤側熱媒返り温度の期間平均値は20.0°Cであり,良好な冷水が得られた.この時のエネルギー使用効率は18.6であった.また,ヒートポンプによる冷房時の地盤側熱媒返り温度の期間平均値は24.1°C,成績係数は3.9であり,凝縮器のヒートシンクとしても有効であることがわかった.(3)暖房運転における地盤側熱媒返り温度の平均値は3.8°C,ヒートポンプの成績係数は4.2であった.また,地盤温度の長期変動を測定した結果,暖冷房運転による影響はほとんど見られないことがわかった.(4)従来の暖冷房方式に対する運用段階における年間の削減率は,一次エネルギー,二酸化炭素について,それぞれ19.8%,22.4%であった.コストについては,融雪用電力の適用により55.5%と極めて高い削減率が得られた.さらに,ペイバックタイムによる評価を行った結果,摩擦杭利用による建設段階における大幅な削減によって,エネルギー,二酸化炭素,コストのいずれにおいても6年以内となった.(5)線源理論による空調用エネルギーパイルシステム解析プログラムを作成した.垂直型地中熱交換器の任意の多数管配列に対して,比較的迅速な計算が可能であり,数値シミュレーションの前段階における簡易的な予測に適している.(6)実際の採放熱量に近い条件下における地盤温度の変動特性に関する理論解析を行い,暖冷房の熱源として十分利用可能であることを示した.また,長期的に利用するための採放熱比は,0.71.2の範囲とすることが望ましいことを示した.(7)実測結果に基づき建物規模とエネルギー削減率およびエネルギーペイバックタイムとの関係について検討した.その結果,現状と同程度の規模において削減率は最大となり,搬送系の最適化を図ることによって,ペイバックタイムがさらに小さくなることを明らかにした.地下熱利用システムにおける地中熱交換器のコスト面の改善をめざして,建築物の摩擦杭を空調用熱交換器として利用するエネルギーパイル方式を実際の建物に適用するとともに,理論および数値解析によるシステム特性の解析を行い以下の知見が得られた.(1)摩擦杭を空調用熱交換器として利用するエネルギーパイルシステムを2002年12月に竣工した札幌市内の事務所併用住宅に適用した.暖房期間のヒートポンプの成績係数は3.9と非常に高い値が得られた.また,従来方式に対する暖房期間一次エネルギー削減率は23.2%となった.(2)垂直型地中熱交換器の任意の多数管配列に対して,比較的迅速な計算が可能な線源理論による解析プログラムを開発した.長期的に地下熱利用を行った場合においても,ヒートポンプ暖房,地下熱直接利用型冷房の熱源として十分利用可能であることを示した.

(3)地下熱直接利用型冷房のエネルギー使用効率の実測値は18.6と極めて高効率であった.また,ヒートポンプ利用時には,地盤が凝縮器のヒートシンクとしても有効であることが判った.(4)寒冷地域、準寒冷地域温暖地域の代表都市として,札幌,仙台,東京を取り上げ,運用時の一次エネルギー,二酸化炭素排出量の削減効果の解析を行った結果,いずれの地域においても従来方式に対して4080%の削減率を達成し得ることを明らかにした.ペイバックタイムは数年程度である.(5)北海道における業務用建物を対象として地盤熱源ヒートポンプシステムの導入効果の解析を行った.今回の計算条件では,北海道の潜在市場規模における年間一次エネルギー削減量,二酸化炭素削減量は,それぞれ1100TJ,2.5万t-Cとなった.(6)北海道大学構内に地下熱を利用した雪処理・空調複合システムを建設し,実規模実験を行った.路面融雪の実験では地盤からの熱媒返り温度の期間平均値は8.7°Cであり,安定した推移を示した.また,夏期の冷房・除湿効果が高いことを明らかにした.(7)2001年12月に札幌市内に建設された事務所における自然エネルギー活用型敷地内雪処理・空調複合システムの実測と評価を行った.地下熱利用システムの一次エネルギー消費量は従来方式の1割未満であり,省エネルギー効果が極めて高いことを示した.また,路盤構造の改善により多雪・厳冬期においても有効なシステムと成り得ることを明らかにした.
ヒトES/iPS細胞への順遺伝学的手法適用による、白血病の新規発症機序解明

ヒトiPS細胞にClassI(Kit, FLT3ITD)、ClassII(AML1-MTG8)既知白血病遺伝子の誘導発現カセットを導入し、造血細胞へ分化させた。in vitro、in vivoの解析により、iPS細胞由来の造血細胞がそれらの既知白血病遺伝子によって疾患表現型を呈することを確認した。次に、AML1-MTG8遺伝子を単独で導入したiPS細胞へShRNAライブラリーウィルスを感染させ、同様に疾患表現型を呈する細胞を解析する手法で、AML1-MTG8遺伝子に関連して白血病の病態形成に関わる遺伝子群を網羅的に抽出することに成功した。当初計画に沿って25年度は下記の成果を得た。【既知遺伝子導入】ClassI(Kit, PTPN11 etc. )、ClassII(AML1-MTG8, MLL-AF9 etc.)白血病遺伝子の誘導発現カセットを作成した。それらをトランスポゾンまたはゲノム編集技術を用いてiPS細胞に導入した。【造血分化】遺伝子挿入部位の配列およびDoxによる誘導発現能を確認し、マトリゲル上での2次元造血分化培養に供した。【網羅的遺伝子変異導入】培養で誘導したCD34陽性前駆細胞を分取し、未知関連遺伝子を網羅的に探索するためのshRNA発現ライブラリーをウィルスで導入した。【スクリーニング】白血病に相当する表現型を示す細胞を選択するため、in vitro(分化成熟異常・血球産生量の亢進・メチルセルロースアッセイでの自己複製)、in vivo(免疫不全マウスへの連続移植)の実験を一部開始した。H26年度は、前年度に作製した遺伝子カセットを用い、iPS細胞、iPS細胞由来造血細胞、あるいは臍帯血由来造血幹前駆細胞へ変異導入してインビトロとインビボの表現型スクリーニングを進めた。まず、臍帯血由来造血幹前駆細胞へAML1-MTG8とFLT3-ITDもしくはc-kit活性型変異を導入した細胞では、コントロールに比してモノクローナルな細胞増殖とNOGマウス移植後のキメリズム増加、肝腫大などの白血病様表現型が出現し、細胞内のRAS経路等の活性化を認めた。iPS細胞由来造血細胞臍帯血への導入においても、インビトロとインビボの双方で臍帯血にほぼ同様の表現型を得ることに成功した。従来、正常iPS細胞由来の造血細胞において移植マウス内で長期生存可能な系はなかった。本系においても、AML1ーMTG8単独、FLT3-ITD単独、c-kit変異単独導入の細胞では長期の表現型を認めなかったが、複数の遺伝子導入によって患者細胞と同じく白血病様の特徴を獲得できることが明らかになった。このことは、本系が白血病の多因子モデルを模倣しうることを示すものと考えられた。上記の観察から、次にAML1ーMTG8、FLT3-ITD、c-kit活性化の既知白血病遺伝子とランダム変異導入カセットを混合して細胞に導入し、インビトロでの増殖能観察とともにマウス内で増殖してきた細胞の変異同定、変異細胞のクローナリティの経時的変化の解析を行った。その結果、細胞死に関連した遺伝子の抑制変異や、細胞周期チェックポイントへの関与が示唆される遺伝子への変異など、複数の変異が同定された。小児科学遺伝子導入カセットの作製および変異iPS細胞株の樹立がほぼスケジュール通りに進み、一部はH26年度計画を前倒しして表現型スクリーニングの開始も行っている表現型スクリーニングで選択された「iPS細胞由来白血病様細胞」を用い、shRNAもしくはトラップ位置のプロファイリングを行う。ピックアップされた遺伝子について、それが1st hitと関連して表現型に寄与したのか確認する必要があり、再びiPS細胞へreverse geneticに変異導入した後、1st hit存在・非存在下での両方の細胞の表現型の差を確認する。そうして絞り込まれた遺伝子群について発現パターンやインタラクトームの解析を行い、造血細胞の自己複製・分化・増殖・細胞死に関連するシグナル機構との関係を探索する。
光学活性なスピロ化合物の特性を利用する新規不斉反応の開発

当研究室で開発した剛直なスピロ骨格に二つのイソオキサゾリンを有するスピロ型ビスイソオキサゾリン配位子(SPRIXs)とパラジウムトリフルオロ酢酸から調整した触媒を用いる触媒的不斉アミノカルボニル化反応についてさらなる検討を行った。基質としてアルケニルトシルアミドを選択し、一酸化炭素雰囲気下、室温で反応を行ったところ、反応はわずか3時間半で終了し、対応する環状β-アミノ酸誘導体を80%収率、31%不斉収率にて得た。SPRIXsを添加しない場合では24時間後でも生成物の収率が22%であることから、SPRIXsが本反応において顕著な配位子加速効果を示すことが明らかになった。さらに検討した結果、スルホニル基にメシチレンを有するアルケニルスルホニルァミドを基質として用い-20°Cで反応を行った場合、対応する環状β-アミノ酸誘導体を95%収率、60%不斉収率にて与えることが分かった.また、基質としてアルケニルウレアを用いた場合、窒素原子を二つ含む二環式化合物をほぼ定量的に54%不斉収率にて与え、ヒドロキシアミン誘導体を基質として用いた場合、対応する光学活性イソオキサゾリジンを71%収率、38%不斉収率にて与えた。これは触媒的不斉アミノカルボニル化反応の初めての成功例である。興味深いことに、既存の配位子では本反応を加速するものは見つかっておらず、SPRIXsの特性を十分に示すものである。Pd(II)SPRIXs触媒による触媒的不斉アミノカルボニル化反応により生理活性物質として興味深い環状β-アミノ酸誘導体やアルカロイド関連化合物を光学活性体として効率に供給できるものと期待される。また、このようなSPRIXsの特異な機能を解明するために、スピロ骨格を持たないビスイソオキサゾリン配位子やビナフチル骨格を有するビスイソオキサゾリン配位子を合成し、同様の骨格を有する既存のビスオキサゾリン配位子との反応性の比較検討を行った。その結果、アルケニルアルコールの触媒的不斉Wacker型環化反応やアルケニルトシルアミドの触媒的不斉アミノカルボニル化反応においてイソオキサゾリン配位子のみが特異な反応加速効果を示すことが明らかとなり、イソオキサゾリンの配位官能基としての特徴を見出すことができた。また、それら反応においてスピロ骨格が不斉発現に有効であることも見出した。当研究室で開発した剛直なスピロ骨格に二つのイソオキサゾリンを有するスピロ型ビスイソオキサゾリン配位子SPRIXsとパラジウムトリフルオロ酢酸から調製した触媒を用いる触媒的不斉アミノカルボニル化反応について検討を行った。基質としてアルケニルトシルアミドを選択し、一酸化炭素雰囲気下、室温で反応を行ったところ、反応はわずか3時間半で終了し、対応するβ-アミノ酸誘導体を80%収率、31%不斉収率にて得た。SPRIXsを添加しない場合では24時間後でも生成物の収率が22%であることから、SPRIXsが本反応において顕著な配位子加速効果を示すことが明らかとなった。さらに検討した結果、スルホニル基にメシチレンを有するアルケニルスルホニルアミドを基質として用い-20°Cで反応を行った場合、対応するβ-アミノ酸誘導体を95%収率、60%不斉収率にて与えることがわかった。Pd(II)-SPRIX触媒による触媒的不斉アミノカルボニル化反応により、生理活性物質として興味深い環状β-アミノ酸誘導体やアルカロイド関連化合物を、光学活性体として効率的に供給できるものと期待される。その結果、アルケニルアルコールの触媒的不斉Wacker型環化反応やアルケニルトシルアミドの触媒的不斉アミノカルボニル化反応において、イソオキサゾリン配位子のみが特異的な反応加速効果を示すことが明らかとなり、イソオキサゾリンの配位官能基としての特徴を見出すことができた。さらに検討した結果、スルホニル基にメシチレンを有するアルケニルスルホニルァミドを基質として用い-20°Cで反応を行った場合、対応する環状β-アミノ酸誘導体を95%収率、60%不斉収率にて与えることが分かった.

また、基質としてアルケニルウレアを用いた場合、窒素原子を二つ含む二環式化合物をほぼ定量的に54%不斉収率にて与え、ヒドロキシアミン誘導体を基質として用いた場合、対応する光学活性イソオキサゾリジンを71%収率、38%不斉収率にて与えた。これは触媒的不斉アミノカルボニル化反応の初めての成功例である。興味深いことに、既存の配位子では本反応を加速するものは見つかっておらず、SPRIXsの特性を十分に示すものである。Pd(II)SPRIXs触媒による触媒的不斉アミノカルボニル化反応により生理活性物質として興味深い環状β-アミノ酸誘導体やアルカロイド関連化合物を光学活性体として効率に供給できるものと期待される。また、このようなSPRIXsの特異な機能を解明するために、スピロ骨格を持たないビスイソオキサゾリン配位子やビナフチル骨格を有するビスイソオキサゾリン配位子を合成し、同様の骨格を有する既存のビスオキサゾリン配位子との反応性の比較検討を行った。その結果、アルケニルアルコールの触媒的不斉Wacker型環化反応やアルケニルトシルアミドの触媒的不斉アミノカルボニル化反応においてイソオキサゾリン配位子のみが特異な反応加速効果を示すことが明らかとなり、イソオキサゾリンの配位官能基としての特徴を見出すことができた。また、それら反応においてスピロ骨格が不斉発現に有効であることも見出した。
重度難聴者のための骨導超音波による音の到来方向知覚支援に関する研究

骨導超音波は、通常の補聴器では聞きとりが出来ない重度難聴者でも聞き取りが出来る場合があることから、この重度難聴者のための補聴デバイスとして「骨導超音波補聴器」の実用化に向けた研究・開発が進められている。本研究では、骨導超音波に対する両耳知覚特性の解明や骨導超音波補聴器で音の方向定位を実現する方法を検討することを目的としている。第3年目の本年度は、骨導超音波補聴器での方向定位を実現する方法を検討し、その定位精度について検証した。これまで、心理実験により骨導超音波で振幅包絡の両耳間時間差(ITD)および両耳間強度差(IID)を手がかりとして定位できる可能性を示した。しかしながら骨導超音波補聴器から単純に両側提示しても音の方向を正確に知覚できない問題があった。そこで、正確に外部音の位置を知覚するための信号補正方法を提案するとともに方向定位精度を検証した。提案した信号補正方法は、具体的には、外部音のITDおよびIIDを抽出した後、骨導超音波の両耳知覚特性に基づいて、提示するITDおよびIIDを補正する。提案した信号提示方法について、補正の有無に対して方向定位に関する心理実験により定位精度を検証した。その結果、補正しないものは、すべての方向からの外部音に対して、ほぼ正中面の前方(真正面)あるいは後方(真後ろ)に知覚され、外部音の方向に対して正確に定位しなかった。ITDの補正効果について、前後の判断は出来なかったが、外部音の提示方向を回答する場合があり、若干の改善がみられた。IIDの補正効果について、ITDの補正と同様に前後判断はできなかったが、外部音の提示方向とほぼ正しい方向を回答し、補正によって外部音の方向定位がある程度可能であることを示した。本研究では、重度感音性難聴者が音の到来方向を知覚するための骨導超音波補聴器システムの構築を目指している。そのために、振幅変調された骨導超音波に対する知覚メカニズムを探るとともに、骨導超音波補聴器で方向定位するための最適な方法を検討する。本年度は、骨導超音波に対する両耳知覚特性と振幅変調検出特性についてそれぞれ検討した。両耳知覚に関して、骨導超音波の振幅包絡の両耳間時間差および両耳間強度差に対する頭内定位に基づく弁別課題を行った。その結果、振幅包絡の両耳間時間差、両耳間強度差ともに弁別可能であることが確認された。さらに、振幅包絡の両耳間時間差における弁別手がかりは復調音によるものではなく、振幅包絡そのものによること、その弁別能力は、振幅包絡の両耳間時間差では可聴域で知られているものより悪く、両耳間強度差では可聴域とほぼ同等であることが示された。また、さまざまな変調周波数に対する骨導超音波の振幅変調検出実験結果から、振幅包絡の時間変動を検出に対して、変調周波数におけるローパス特性が示されたとともに、これが末梢フィルタの形状に依存するものではなく、より高次のメカニズムの性質を反映することが示された。これらの結果もより、振幅包絡の聴覚情報処理に関して、超音波と可聴音で共通の機能が存在することを示唆するものであった。来年度以降は、これらの結果に基づいて、骨導超音波によって定位を実現するための効果的な信号処理方法の提案と検証を行っていく。本研究では、重度難聴者が音の到来方向を知覚するための骨導超音波補聴器システムの構築を目指している。そのために、骨導超音波に対する両耳知覚特性の解明と補聴器で方向定位するための最適な方法を検討する。採用第二年度目の本年度は、骨導超音波の両耳音響パラメータを制御したときに知覚される音像位置について検討を行った。具体的には、振幅包絡の両耳間時間差(ITD_<env>(骨導超音波))あるいは両耳間強度差(IID(骨導超音波))を制御した骨導超音波の標準刺激に対して、知覚された音像位置を回答させる課題(課題1)および同じ位置に知覚される可聴気導音の両耳間時間差(ITD(気導音))あるいは強度差(IID(気導音))をそれぞれ調整法により回答させる課題(課題2)の2つ心理実験を実施した。課題1の結果からITD_<env>(骨導超音波),IID(骨導超音波)ともに値の変化に応じた音像位置の変化があり、標準刺激として設定されたパラメータに対して頭内の広い範囲の位置を回答していた。課題2においても同様の結果を示すとともに、ITD_<env>(骨導超音波)=5.9・ITD(気導音),IID(骨導超音波)=0.58・IID(気導音)の線形関係が観察された。これらより、ITD_<env>(骨導超音波),IID(骨導超音波)の両パラメータに基づいて骨導超音波の定位が可能であることが示された。ただし、結果からITD_<env>(骨導超音波)とIID(骨導超音波)では定位の難易に差があることが示唆された。ITD_<env>(骨導超音波)を手がかりとした定位の難しさを考慮すると、骨導超音波補聴器で定位にはIID(骨導超音波)がより有効な手がかりとなりうると考えられた。以上のことから、聴覚が、振幅包絡の知覚に関して、骨導超音波でも可聴音と共通の機能を有することを改めて示唆するものであった。

来年度以降は、これらの結果に基づいて、引き続き骨導超音波によって定位を実現するための効果的な信号処理方法の提案と検証を行っていく。骨導超音波は、通常の補聴器では聞きとりが出来ない重度難聴者でも聞き取りが出来る場合があることから、この重度難聴者のための補聴デバイスとして「骨導超音波補聴器」の実用化に向けた研究・開発が進められている。本研究では、骨導超音波に対する両耳知覚特性の解明や骨導超音波補聴器で音の方向定位を実現する方法を検討することを目的としている。第3年目の本年度は、骨導超音波補聴器での方向定位を実現する方法を検討し、その定位精度について検証した。これまで、心理実験により骨導超音波で振幅包絡の両耳間時間差(ITD)および両耳間強度差(IID)を手がかりとして定位できる可能性を示した。しかしながら骨導超音波補聴器から単純に両側提示しても音の方向を正確に知覚できない問題があった。そこで、正確に外部音の位置を知覚するための信号補正方法を提案するとともに方向定位精度を検証した。提案した信号補正方法は、具体的には、外部音のITDおよびIIDを抽出した後、骨導超音波の両耳知覚特性に基づいて、提示するITDおよびIIDを補正する。提案した信号提示方法について、補正の有無に対して方向定位に関する心理実験により定位精度を検証した。その結果、補正しないものは、すべての方向からの外部音に対して、ほぼ正中面の前方(真正面)あるいは後方(真後ろ)に知覚され、外部音の方向に対して正確に定位しなかった。ITDの補正効果について、前後の判断は出来なかったが、外部音の提示方向を回答する場合があり、若干の改善がみられた。IIDの補正効果について、ITDの補正と同様に前後判断はできなかったが、外部音の提示方向とほぼ正しい方向を回答し、補正によって外部音の方向定位がある程度可能であることを示した。
アフリカ系アメリカ人の愛国心の特徴とその形成要因

本研究では、アフリカ系アメリカ人男女の愛国心の特徴とその社会的形成要因を明らかにするため、テキサス州に在住する対象者27名をインタビューし、彼ら(彼女ら)の愛国心を質的に調査した。その結果、対象者の22名が比較的強い愛国心を抱き、5名が比較的弱い愛国心を抱いていた。これら5名のほとんどが、愛国心が弱い理由をアメリカ合衆国の人種差別問題と関連づけていた。愛国心が強い対象者もほとんどが何らかの差別を体験していたが、愛国心があまり弱くならないようであった。本報告書の本文では、その理由をいくつか説明している。平成25年度は、計画していたように、文献調査を継続して行った。アフリカ系アメリカ人の現状理解を深めるために、彼らの経済状況、歴史的背景、日常の被差別経験、社会・政治意識等の情報を収集した。アメリカの世論調査データの結果も詳しく調べた。その結果、25年度内に116の文献をレビューし、その文献の情報を整理した。また、National Congregations Studyのデータを使い、教会とアメリカ国旗掲揚の関係の分析を行った。その結果、アフリカ系プロテスタントキリスト教会の礼拝堂の54.6%に国旗が掲げてあることがわかった。これは、白人保守派プロテスタント教会(67.7%)や白人主要プロテスタント教会(73.9%)よりも低い。平成26年夏からアメリカ調査を行う際の受け入れ機関であるBaylor大学から、受け入れの内定を受け取った。平成24年度は、計画していたように、まず文献調査を行った。その結果、24年度内に144の文献をレビューし、その文献の情報を整理した。また、National Congregations Studyのデータを使い、教会とアメリカ国旗掲揚の関係を分析するための準備に取りかかった。このデータには、教会員がアフリカ系アメリカ人であるのかどうかを測定する指標があるため、分析が終了すれば、アフリカ系キリスト教教会と愛国的社会化の関係がはっきりと見えてくるはずである。24年度中に、変数の変容準備まで終わっている。平成26年4月8月まで文献調査を継続した後、8月27日に調査地域である米国テキサス州に渡航し、ベイラー大学(Baylor University)宗教研究所(Institute for Studies of Religion)を実地調査研究拠点とした。本研究計画に関して、ベイラー大学の調査倫理委員会からの承認を得るため、その書類を準備・提出し、9月26日にその承認を得た。(その後、日本の家族が危篤状態にあることがわかり、10月3日10月23日まで一時帰国した)。10月24日から現地のアフリカ系キリスト教会への調査依頼状を郵送し、11月11日に最初のインタビューを実施した。その後、調査協力者の獲得は順調に進み、平成27年3月31日までに対象者であるアフリカ系アメリカ人27人とのインタビューを終了した。録音されたインタビュー内容は随時トランスクリプトとして打ち出した。インタビュー調査を実施すると同時に、アフリカ系アメリカ人の歴史および現状に関する地域情報を収集した。ベイラー大学の研究者との情報交換も行った。(なお、本務校の行政業務の都合上、研究休暇の取得期間が1年遅れたため、当初計画の1年遅れで全てが進行している。したがって、平成27年4月1日以降も現地に滞在し、インタビュー調査を継続し、目標としている対象者50人とのインタビューを完了して平成27年8月下旬に帰国予定である。)社会学関係著書の購入、および、文献調査が順調に進み、National Congregations Studyのデータの分析も順調に進んだ。平成26年度8月からのアメリカ現地調査の拠点となる受け入れ機関との連絡も順調に進んだ。平成25年度夏からアメリカに滞在してインタビュー調査を行う予定であったが、所属研究機関の都合により、特別研究期間取得に伴うアメリカ滞在が1年延期となったため、実地調査(質的インタビュー調査)を次年度に行うことが決まった。したがって、研究拠点となるアメリカの大学とは24年度中にはコンタクトを取っていない。平成26年度8月からのアメリカでの実地調査(質的インタビュー調査)を計画通り開始することにする。ただし、受け入れ機関に到着後、Baylor大学による倫理調査委員会(institutional review board)による研究計画の審査があるため、その審査を経た後、直ちにインタビュー調査を実施することになる。所属研究機関の都合により、25年度8月からの特別研究期間取得に伴うアメリカ滞在が1年延期となったため、実地調査(質的インタビュー調査)を26年度8月から開始することにする。次年度使用額がわずかに存在しているが、それは専門書の購入が一部年度内に間に合わなかったためである。平成26年度の図書購入費として使用する予定である。25年度は、当初7月まで行う予定だった文献調査およびサーベイデータ分析を引き続き行う。

研究補助助手の雇用、文献購入、コンピューターの購入が必要である。予定していた補助事業期間2年目での特別研究期間が取得できなかったことに伴い、初年度の計画にも変更を余儀なくされ、多額の未使用が生じた。補助事業期間2年目については上記理由により大幅に減額交付申請済みであり、こちらに加えて1年目の未使用額を引き続き国内での予備調査(文献調査・サーベイデータ分析等)費用にあてる予定である。
ヒト脂肪由来幹細胞の障害肺、移植肺治療への実用化を目指す、肺生着、臓器保護の研究

基礎研究としては、ラット肺門クランプによる虚血再灌流モデルを用い、PARP-1阻害剤という抗アポトーシス作用を持つ薬剤の組織障害の抑制効果を示すことができ、結果は、米国雑誌のTransplantationに受理された。脂肪幹細胞投与実験としては、ラット肺移植モデルによる組織障害の抑制研究を行い、F群(免疫抑制剤投与群)に比してAF群(免疫抑制剤投与+脂肪幹細胞投与群)は拒絶のGradeが低い傾向にあった。ラット肺門クランプによる虚血再灌流モデルの組織障害の抑制研究は、2011年に同様の報告があったので、中止した。ヒト脂肪由来幹細胞投与によって、肺障害が抑制されるか、幹細胞が組織内に生着するかを、病理学的、遺伝子学的に判定する目的で、まず虚血再灌流モデルを作成した。初年度は、Pengら(Pulmonary Pharmacol 2010)と我々の報告(Ann Thoracic Surg 2004)に準じ、雄ヌードラット(F344/NJcl-rnu/rnu)に気管内挿管し、肺門を1時間クランプして開放した。開放時5×106個の脂肪由来幹細胞を尾静脈より投与した。投与した幹細胞の濃度が濃いため細胞塊となってしまった。また、ヌードラットが侵襲に対して弱いためか、再灌流後、臓器採取までに死亡する個体が続出した。そのため、初年度後半から24年度は、まず手技の安定を目指し、脂肪幹細胞を使う前に薬剤投与で実験を行った後、同じ系で幹細胞の実験に入ることとした。虚血再灌流モデルをWister ratで作成し、PARP1阻害剤という抗アポトーシス作用を持つ薬剤を頚静脈投与した。結果としては、d-ROM値は、IR群、PARP1阻害剤使用群は、酸化ストレスを有意に減少させ、炎症やアポトーシスを抑制し組織保護効果を示した。24年度後半は、脂肪幹細胞の実験を週齡8週、250gの雄wistarラットを用いて行った。既に臨床応用されているcytoli社のプロトコールに従って、自己の脂肪細胞より幹細胞を選択的に抽出し培養を行った。細胞のトラッキング目的に培養脂肪幹細胞の細胞膜にGFP蛍光色素をマーキングし、採取2週間後に虚血再灌流障害を起こさせたラットに5×10*6個を投与し、ホルマリン固定をした肺組織を組織学的評価を行い、同時に蛍光顕微鏡で虚血再灌流障害モデルに培養脂肪幹細胞が集積していることを確認した。今後は各群n=5で組織学的評価や炎症性サイトカイン、酸化ストレス・抗酸化力などを検討する予定である。最終年度に実施した研究成果は、ラット肺門クランプによる虚血再灌流モデルを用いてラット脂肪肝細胞投与モデルを確立した。方法としては、実験2週間前にラットの両側大腿皮下の脂肪組織から、Cytori theraputis社のプロトコールに準じて脂肪肝細胞を採取、培養し、1×10*6個の脂肪幹細胞を得、再灌流開始と同時に頸静脈より脂肪幹細胞を緩徐に投与した。偽手術群、虚血再灌流群、脂肪肝細胞投与+虚血再灌流群の3群で比較を行い、再灌流後48時間の病理組織所見を検討した。再灌流後4時間、2日目、7日目で炎症性サイトカイン(IL-6,TNF-α)を測定した。現在、各群n=3で比較しているが、虚血再灌流障害に対して、脂肪幹細胞投与群では炎症が抑制される傾向はあるものの、有意な差までは得られておらず、n=5まで増やす検討をしている。また、研究期間全体と通じて実施した研究成果の概要であるが、まず、(1)ラット肺の虚血再灌流モデルをWister ratで作成し、PARP-1阻害剤という抗アポトーシス作用を持つ薬剤を頚静脈投与して、その組織障害抑制作用を検証した。結果として、再灌流後48時間の時点で虚血再灌流群では強い炎症が誘導されるのに対して、PARP-1阻害剤投与群においては炎症反応とアポトーシスが有意に抑制された。ATP活性やPARP活性、炎症性サイトカインも同様に抑制されていた。酸化ストレス応答では、PARP-1阻害剤投与群では、d-ROM(酸化ストレス指標)が低下し、BAP(抗酸化力指標)が有意に高値を示した。また、虚血再灌流群では抗酸化力のバランスが崩れた状態が7日目でも持続した。これらの結果は、米国雑誌のTransplantationに受理されている。次に、(2)ラット虚血再灌流-脂肪肝細胞投与モデルを作成し、前述の組織保護傾向を認めた。ヒト脂肪由来幹細胞投与によって、肺障害が抑制されるか、幹細胞が組織内に生着するかを、病理学的、遺伝子学的に判定する目的で、肺障害モデルのうち、まず虚血再灌流モデルを作成した。

Pengら(Pulmonary Pharmacol 2010)と我々の報告(Ann Thoracic Surg 2004)に準じ、週齢、体重約200gの雄ヌードラット(F344/NJcl-rnu/rnu)に気管内挿管し、第5肋間で左開胸。肺門を1時間クランプして開放した。開放時5×106個の脂肪由来幹細胞を尾静脈より投与した。結果としては、コントロール群と比べ、組織障害の抑制は認められなかった。D-ROM testで測定した血中の酸化力はほとんど上昇せず、抗酸化力は再灌流後4時間で最大で、24時間で基準値までもどったが、コントロール群と幹細胞投与群で有意差はみられなかった。しかし、投与した幹細胞の濃度が濃いため細胞塊となってしまうこと、投与経路が尾静脈であったため、手技的に難しいことなどから、肺組織まで幹細胞が到達しなかったものと考えられた。また、ヌードラットが侵襲に対して弱いためか、再灌流後、臓器採取までに死亡する個体が続出した。そのため、まず手技の安定を目指し、脂肪幹細胞を使う前に薬剤投与で実験を行った後、同じ系で幹細胞の実験に入ることとした。虚血再灌流モデルをWister ratで作成し、PARP-1阻害剤という抗アポトーシス作用を持つ薬剤を頚静脈投与した。その結果を現在解析中である。また、実験モデルが確立したと判断し、現在脂肪幹細胞の投与実験を再開している。手技の確立のため、薬剤投与実験を行ったが、そちらの実験の成果が上がってしまった。そのため、脂肪幹細胞の研究が遅れている。虚血再灌流モデルは確立したが、脂肪幹細胞を使用した実験が、軌道に乗っていない。脂肪幹細胞の実験を粛々を進め、組織障害抑制効果を見極める。実験計画に従って、脂肪幹細胞の実験を粛々と進める。ラット及び脂肪幹細胞、GFP標識薬品等の購入。海外発表の渡航費ヌードラット、脂肪肝細胞を引き続き購入する。
大腸菌耐熱性下痢原因毒素のジスルフィド結合形成の分子論的研究

毒素原性大腸菌が産生する耐熱性下痢原因毒素にはSTIとSTIIの二種類が存在する。ともに分子内にジスルフィド結合を有しており、この結合の形成は両STの活性構造の構築には不可欠である。しかしその結合過程は不明であった。今年度はこの過程の解明に取り組み、以下の事を明らかにした。1.STIの3本の分子内ジスルフィド結合は大腸菌のペリプラズム酵素であるDsbAで架橋されること。2、STIの前駆体のプレ領域中のシステイン残基は、LsbAが成熟領域に作用してジスルフィド結合を形成する際に必須であること。3、プレ領域中のシステイン残基を置換すると、不活性な前駆体STIがペリプラスムに貯溜する。これはプレ領域中のシステイン残基がジスルフィド結合が形成される以前の成熟ST領域の構造を規定するのに重要であることを示している。4、STIIは精製した抗体を用いればELISAで検出できること。5.4のELISAをもちいて変異株から培地中に分泌されるSTII量を調べた。その結果dsbA遺伝子を欠損した変異株ではSTIIが産生されないこと。6.5の結果はSTIIのジスルフィド結合がDsbAタンパクにより架橋されていること、およびジスルフィド結合が架橋されていないSTIIはプロテアーゼで分解されることを示している。7、6の事実をさらに明らかにするため、システイン残基を置換した変異STII産生株を作成し、パルスラベル実験で解析した。その結果、STIIIの21-36位間のジスルフィド結合の形成がSTIIの安定構造の構築に最も大切であることを明らかにした。
原子力発電所をめぐる社会学的問題の研究

当初より、本研究は、第1に原発問題をとらえる枠組みの構成、第2に島根原発をめぐる地域問題の分析、という2つの課題を設定していた。研究ではまず第1の課題を達成するため、(1)関連の先行業績を検討するとともに、(2)全国紙における原発関連の記事を収集し、また(3)世論関係の資料を収集することによって、原発問題をとらえる基本的な枠組みを構成した。そこで明らかになったことは、原発問題をとらえる際には、社会学の各分野のうち、社会問題論、社会運動論、生活構造論という3つの分野からのアプローチが有用であり、それらを総合した視点が必要であるということである。同時にまた意思決定の過程についての考察が重要であり、政治社会学的な観点からの接近も欠くことはできないということも明らかになった。第2の研究課題である、島根原発の研究は、これら4つの研究分野(政治社会学、社会問題論、社会運動論、生活構造論)との関連で進められていった。具体的には、政治社会学の枠組みをもとに地域政治における意思決定のありようを探るため、地方政治家や議会議事についてのデータが収集された。社会問題論との関連では反原発団体の活動を、主として地方紙を中心に検討した。原発問題をどう考えるかということにかんしては、住民全体が決して一様な意見を保持しているわけではない。商工会と漁民の見解の相違などは顕著なものであるが、そこには当事者の生活のありようが反映している。そして、生活は地域の長い歴史と関連している。したがって、原発所在地である鹿島町の歴史について考察することも重要であると判断し、資料収集を試みた。以上の基礎的な資料をもとに、今後さらに分析を進めていく予定である。
インスリン抵抗性の発現抑制、改善における身体トレーニングの果たす役割

肥満はインスリン抵抗性を招き、糖尿病、高血圧症、動脈硬化症といった生活習慣病を発症、進展させる。そこで、肥満者のミトコンドリアDNA(MtDNA)の多型について検討した。その結果、Ori_Lの遠位部に存在しているCytb遺伝子は、変異発生頻度が高いにもかかわらず、強い機能的制約を受けていた。一方、Ori_Lの近位部にあるATP6遺伝子は、変異発生頻度が低いにもかかわらず、機能的制約が弱いために個体間の機能的多様性が大きかった。今回の解析によって明らかになった個体間におけるATP6遺伝子の機能的多様性が、肥満あるいは糖尿病の発症などに関連している可能性が明かとなったが、今後の遺伝疫学的な検討が必要である。Agingや食餌(高果糖食、高脂肪食)により誘発されたインスリン抵抗性に対して、身体トレーニングの改善メカニズムやautocrineの果たす役割について検察した。さらに、運動による骨格筋糖輸送能力の亢進作用に対して、過去に運動トレーニング経験を有することが影響するか否かを明らかにするため、検討を加えた。1)Agingにより、インスリンシグナル系の重要な蛋白であるIRS-1やPI-3キナーゼのmRNAの発現量並びに蛋白量の低下が防止され、インスリン感受性は保持される。2)高果糖食誘発インスリン抵抗性に対して一酸化窒素(NO)の供給が有効であったが、高脂肪食誘発インスリン抵抗性に対しては、NOの供給は無効であった。しかし、アデノシンの投与により一部改善された。3)トレーニング経験、すなわちトレーニングによって一度亢進した糖輸送能は、64時間の脱トレーニングにより安静コントロールレベルまで低下するが、再運動による骨格筋への糖輸送能の回復を促進することが確認された。また、その作用機序には骨格筋のGLUT-4蛋白質量が少なくとも一部関与する可能性が示唆された。ヒトやラットを対象にインスリンクランプ法を実施し、以下の結論を得た。1)高齢者に1日30分間、週3回の歩行を中心とした有酸素運動を実施させたが、加齢によるインスリン抵抗性には効果がみられなかった。2)油圧マシーンを用いたレジスタンス運動トレーニングは、インスリン感受性には影響を及ぼさなかったが、インスリン反応性は有意に増大した(10.4±0.5→11.3±7.3,P<0.05)。3)有酸素運動と上記のレジスタンス運動を組み合わせたPACEトレーニングは、インスリン感受性(6.2±0.7→7.2±0.8)、インスリン反応性(10.4±0.5→12.6±0.7)とも有意に改善させた(P<0.05)。1)STZ誘発糖尿病による高血糖の結果、インスリン抵抗性が生じる。その際、一酸化窒素(NO)ドナであるSNP投与によりインスリン抵抗性は改善した(11.2±0.8→21.6±2.0,P<0.01)。2)高果糖食誘発インスリン抵抗性に対しても、SNPの投与はインスリン感受性(16.3±2.1→26.6±3.0,P<0.05)、インスリン反応性(57.2±3.9→71.5±2.1,P<0.05)ともに有効であった。以上の事実は、インスリン抵抗性に対して有酸素運動のみならず、レジスタンス運動の併用が有効であり、NOが改善に寄与する可能性を示唆する。肥満はインスリン抵抗性を惹起させるが、身体トレーニングはインスリン抵抗性を改善させる。そこで、今回は肥満や全身性持久能力とミトコンドリア遺伝子(Mt)多型との関係について検討を加えた。

1)Mt5178Cを有する肥満者のBMIはMt5178Aを有する肥満者に比して有意に大であった(31.9±3.0vs30.2±2.2kg/m^2P<0.05)。したがって、Mt5178多型がBMIを規定する遺伝要因の一つと考えられた。2)ATP合成酵素をコードしているMt8794の多型(C→T)に関して、全身性持久能力が優れた者に、高頻度に認められ、上記多型と持久性運動能力との関連性が示唆された。Agingや食餌(高果糖食、高脂肪食)により誘発されたインスリン抵抗性に対して、身体トレーニングの改善メカニズムやautocrineの果たす役割について検索した。1)agingにより、インスリンシグナル系の重要な蛋白であるIRS-1やPI-3キナーゼのmRNAの発現量並びに蛋白量の低下が防止され、インスリン感受性は保持される。2)高果糖食誘発インスリン抵抗性に対して一酸化窒素(NO)の供給が有効であったが、高脂肪食誘発インスリン抵抗性に対してはNOの供給は無効であった。しかし、アデノシンの投与により一部改善された。3)身体トレーニングによって増大したインスリン感受性は、NO合成酵素阻害剤の投与によりトレーニング効果は消失した。以上の事実は、インスリンシグナル系とautocrineであるNOおよびアデノシンとに相互関連があることを示唆している。肥満はインスリン抵抗性を招き、糖尿病、高血圧症、動脈硬化症といった生活習慣病を発症、進展させる。そこで、肥満者のミトコンドリアDNA(MtDNA)の多型について検討した。その結果、Ori_Lの遠位部に存在しているCytb遺伝子は、変異発生頻度が高いにもかかわらず、強い機能的制約を受けていた。一方、Ori_Lの近位部にあるATP6遺伝子は、変異発生頻度が低いにもかかわらず、機能的制約が弱いために個体間の機能的多様性が大きかった。今回の解析によって明らかになった個体間におけるATP6遺伝子の機能的多様性が、肥満あるいは糖尿病の発症などに関連している可能性が明かとなったが、今後の遺伝疫学的な検討が必要である。持久的運動トレーニングは骨格筋の糖輸送能を亢進させる。また、そのトレーニングを中止すると亢進した糖輸送能が短期間に安静コントロールレベルまで低下することが知られている。一方、運動の再開によって再び糖輸送能が亢進するが、この再運動による糖輸送能亢進の発現効果に対して以前のトレーニング経験が影響するか否かは不明である。そこで、運動による骨格筋糖輸送能力の亢進作用に対して、過去に運動トレーニング経験を有することが影響するか否かを明らかにするため、実施した。その結果、トレーニング経験、すなわちトレーニングによって一度亢進した糖輸送能は、64時間の脱トレーニングにより安静コントロールレベルまで低下するが、再運動による骨格筋への糖輸送能の回復を促進することが確認された。また、その作用機序には骨格筋のGLUT-4蛋白質量が少なくとも一部関与する可能性が示唆された。
機能性有機材料の高圧下における光物性計測

本研究は高圧下光物性測定システムを製作し、光・電子機能性が注目される有機材料を対象に機能性発現と構造との相関性を解明することを目的とし、以下のような成果を得た。1)5000気圧までの光吸収(反射)スペクトル・光電導測定の迅速測定およびRaman散乱・光電変換測定が可能な高圧下光物性測定システムを製作し、所望する性能が確認された。2)代表的な光伝導性高分子PVKーTNF分散系試料に対する高圧下光吸収スペクトル測定を行い、圧力の増加に伴う400nm付近のピ-クの上昇およびその赤方遷移、および420680nm領域での光吸収量の増加が観測された。はぼ同様な変化は試料中のTNF分率を増加させたときにも観測されることから、圧力の印可は分子鎖間のパッキングやCT錯体形成の向上をもたらすことが示唆された。3)強誘電性を示す高分子として注目されている(VDF/TrFE)共重合体の高圧下ラマン散乱およびX線回折測定等を行い、高圧下ではgaucheからtransへのconformation変化、より完全な結晶作成、相転移の次数変化等が誘起されることが判明した。4)尿素ーパラフィンアダクツ結晶の高圧下における固相相転移挙動に関して新たな知見が得られた。e)フォトダイオ-ドアレイを検出器としたマルチ測光分光光度計を用い、筋原繊維タンパク質(ミオシンB)のゲル化過程を追跡し、PHやNaCl濃度および反応時間により透過スペクトルは大きく変化することが観測された。更に、こうしたゲル化の進行に伴う光透過スペクトル変化は圧力の印可によっても顕著な影響を受けることが見いだされ、現在その詳細について解明中である。本年度は、光・電子機能性が注目される数種の有機材料を対象に圧力および温度をパラメ-タとした光物性測定を行なうこととを目的に研究を行い、以下のような成果を得た。1)高圧下光物性迅速測定装置の開発:吸収スペクトルの迅速測定用の瞬間マルチ測光システム(設備備品として購入)とサファイア製光学窓付き高圧セルを結合し、5000気圧までの光吸収スペクトルやTime of Flightの迅速測定等が可能な高圧下光物性測定システムを完成させた。測光側の高圧光学窓に光ファイバを接続することにより、高感度・高信頼性のデ-タが得られた。また、高圧容器にヒ-タ等を組み込むことにより、200°Cまでの高温下での測定も可能となった。2)電荷移動錯体の光吸収スペクトルに対する圧力効果:圧力の印可は電荷移動錯体PVK-TNFに対し、吸収スペクトルにおける顕著な吸収量の増大および吸収ピ-クのレッドシフトを誘起することがわかった。これは高圧下では自由体績の減少、電子雲の重なりの増大そして分子運動の凍結がもたらされるためと示唆された。3)電荷移動度および集積電荷量の圧力依存性:高圧下におけるTime of Flight測定により、圧力の増加とともに光電導性高分子の電荷移動度は減少傾向を、集積電荷量は増加の傾向を示した。これらは圧力の印可により、自由体積の減少および光吸収スペクトルの増大に起因しているものと考えられる。4)パラフィン尿素アダクックの分子運動に対する分子環境効果:パラフィン分子とその尿素アダクックに対しラマン散乱測定を行い、それらの分子鎖方向の縦波アコ-ディアン振動(LAM)には、Van der Waals力等の共有結合に較べ非常に弱い分子間力は実質的には影響を及ぼさないことが実証された。1)5000気圧までの光吸収(反射)

スペクトル・光電導測定の迅速測定およびRaman散乱・光電変換測定が可能な高圧下光物性測定システムを製作し、所望する性能が確忍された。2)代表的な光伝導高分子PVKーTNF分散系試料に対する高圧下光吸収スペクトル測定を行い、圧力の増加に伴う400nm付近のピ-クの上昇およびその赤方遷移、および420680nm領域での光吸収量の増加が観測された。ほぼ同様な変化は試料中のTNF分率を増加させたときにも観測されることから、圧力の印可は分子鎖間のパッキングやCT鎖体形成の向上をもたらすことが示唆された。3)強誘電性を示す高分子として注目されている(VDF/TrFE)共重合体の高圧下ラマン散乱およびX線回折測定等を行い、高圧下ではgaucheからtransへのconformation変化、より完全な結晶生成、相転移の次数変化等が誘起されることが判明した。4)尿素ーパラフィンアダクツ結晶の高圧下における固相相転移挙動に関して新たな知見が得られた。e)フォトダイオ-ドアレイを検出器としたマルチ測光分光光度計を用い、筋原繊維タンパク質(ミオシンB)のゲル化過程を追跡し、PHやNaC1濃度および反応時間により透過スペクトルは大きく変化することが観測された。更に、こうしたゲル化の進行に伴う光透過スペクトル変化は圧力の印可によっても顕著な影響を受けることが見いだされ、現在その詳細について解明中である。
ニュ-カッスル病ウイルス糖蛋白の三次元構造と機能の解明

家禽および野鳥から分離されたニュ-カッスル病ウイルス(NDV)の抗原性および毒力を解析した。得られた成績から、強毒NDVが各地で家禽に被害を与えており、我国のニワトリ集団にもNDが発生していること、様々な抗原性と毒力のNDVが野生水禽によって維持、運搬、散布されていること、ならびにワクチン株とは異なる抗原性の強毒NDVが渡り鳥から家禽に導入され得ることが示唆された。病原性が異なるNDVをニワトリに実験感染させて、ウイルスの組織向性、体内分布、惹き起こされる病型および致死性を検討すると共に、ウイルス糖蛋白の生物性状とその遺伝子を解析した。実験成績から、NDVの病原性発現には、F糖蛋白の開裂能の他に、神経および/またはリンパ球に対する親和性が重要な因子であることが示唆された。NDV糖蛋白の立体構造をX線回折法によって解析するために、HN蛋白を分離精製して、これを結晶化することを試みた。検討の結果、大量培養、濃縮精製したウイルスを界面活性剤で処理し、HNおよびF蛋白を分離精製することが可能となった。精製HN蛋白標品をαーキモトリプシンで処理することによって、疎水性部分を欠く、分子量65Kの可溶性産物を得た。この産物の結晶化を試みた結果、微細な方形結晶が形成された。現在、X線回折に供することが可能な結晶に成長させる条件を検討中である。粘膜免疫強化法の確立に資するため、異なるNDワクチンをラットおよびニワトリに異なる経路で接種して、免疫賦与効果を検討した。粘膜共通免疫系が作働したことを示す成績が得られたことから、NDの経口ワクチンの有効性が示唆された。現在、効果的な免疫原の構築およびキャリア-を検討すると共に、これらを感染防御試験によって評価する実験を継続している。日本、香港、中国、台湾およびザンビアで分離されたニュ-カッスル病ウイルス(NDV)の抗原解析を開始した。強毒、中等毒および弱毒NDV標準株について、鶏胎児致死平均時間、1日令雛に対する脳内接種毒性および6週令雛に対する静脈内接種病原性試験を実施した。さらにこれらのNDVを鶏に実験感染させて、その病原性を調べるとともに、培養細胞における増殖能を検討した。これらの中で、Komarov株は鶏に対して病原性を示さなかったが、一方、MDBK細胞ではトリプシンを加えなくとも増殖し、強毒株と同様にプラ-クを形成した。Komarov株のF糖蛋白の開裂部位には2つの連続する塩基性アミノ酸配列が認められ、強毒株と同じ易開裂型であることが明らかとなった。Komarov株は鶏胎児の脳組織培養および鶏リンパ球培養における増殖能が強毒株より劣っていた。これらの成績は、NDVの毒力にはF糖蛋白分子の解裂能の他に、神経細胞およびリンパ球に対する親和性が関与することを示唆している。NDVの糖蛋白の立体構造を決定するために、強毒株の大量培養精製を開始した。蛋白分子の三次構造をX線回折法によって決定するためには、純度の高い標品を結晶化する必要がある。エンベロ-プ糖蛋白は高度に精製しても、その疎水性部分を除去しないと結晶化できないので、各種プロテア-ゼを用いて最も有効なHN糖蛋白の分離法を検討中である。またF糖蛋白はその量がウイルス粒子上にわずかしかないことおよびウイルスから分離すると高次構造が損なわれることが明らかとなった。従って、F遺伝子をBaculovirusベクタ-に導入し、昆虫の細胞で発現させて、これを分離精製して結晶化する計画である。