hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳悪性リンパ腫の全エクソンシーケンスを応用したゲノム創薬・バイオマーカー研究

中枢神経系原発悪性リンパ腫組織サンプルの収集の困難さから、このような多数症例のゲノム解析に基づく研究を行っている施設は国際的にも見られず、我々の研究の新規制・独自性が期待できる。中枢神経原発悪性リンパ腫(PCNSL)は中枢神経系に原発する節外性非ホジキン型リンパ腫で、多くはB細胞リンパ腫である。しかし、全身性に発生する瀰漫性大細胞性B細胞リンパ腫とは遺伝学的に異なるものと考えられている。PCNSLに対する遺伝子異常に関する知見に乏しい。これまで、国際的にもPCNSLに関する遺伝子解析研究は進んでおらず本研究は意義があるものと考えられる。PCNSLはその頻度は最近増加している。本邦では標準治療としてHigh doseMethotrexate(HDーMTX)化学療法3コース終了後、全脳放射線治療が広く行われている。しかしながら、本治療法の問題点として整理してみると、1)5年生存率は約30%と、治療成績は全身性非ホジキンリンパ腫と比べ著しく不良である。2)副作用として晩発性の神経毒性がある。3)多くは再発し治療抵抗性となり、新たな治療スケジュールの開発が待たれている。今後は、臨床試験を通じて、より有効で、副作用の少ない治療法が開発される必要がある。こうした現況からも、PCNSLの多角的な細胞生物学的研究の発展が必要である。今回の研究でPCNSLの腫瘍組織を高速シーケンサーを用いてエクソーム解析を行い、PCNSLで特異的な遺伝子異常の解明を目的とした。現在まで、高速シーケンサーによる解析が終了し、今後、スーパーコンピューターによる解析を行い、疾患特異的なバイオマーカーを探索する予定である。脳リンパ腫(PCNSL)35例について腫瘍組織と末梢血リンパ球を用いて、全エクソンシーケンスにて遺伝子変異を検討した。変異遺伝子はさらに90症例を用いてターゲットシーケンスを行った。(1)PCNSLは1症例あたり平均172個のnon-synononymous遺伝子変異を有し、全身性ABC-type DLBCLと比し均質的な遺伝子異常を示した。(2)ほとんどのPCNSLはNF-kB/Toll-like receptor/BCR activityに関連する遺伝子変異を有していた。(3)多くのPCNSLに免疫系の遺伝子異常が認められた。中枢神経系原発悪性リンパ腫の凍結腫瘍組織50例のげのむエクソーム解析がほぼ終了し、今後、分子標的を明らかにし、分子標的創薬に向けた研究を進める準備が整った。27年度が最終年度であるため、記入しない。脳神経外科学、臨床腫瘍学選択された標的分子に対する分子標的創薬を展開する予定である。PCNSL50症例の凍結腫瘍組織からのDNA,RNA、および臨床情報の収集はほぼ予定どうり進んでいる。次世代型シーケンサーを用いた遺伝子解析を進める予定であったが、まだ、器機の調整中であり、実際の解析は開始できていない。当初の予定では、エクソーム解析を終了し、情報解析まで終了している予定であった。
人工内耳装用児に対する教育的支援に関する開発的研究

平成21年度は、国内の聾学校における人工内耳担当者の相談支援活動、海外(オーストラリア)における療育・教育現場及び医療現場での人工内耳装用児の支援現状を視察し、有効なリハビリテーションプログラムを検討し、総合的な相談支援システムの在り方を明らかにすることを目的として、以下の研究を推進した。1)平成20年度実施した大学病院、難聴幼児通園施設及び全国聾学校に勤務する教育相談担当教員に対する人工内耳装用児のリハビリテーションプログラム、教育的支援の実際に関する全国調査の結果を再検討した。2)聾学校教員及び大学教員を研究協力者として、研究協議会を開催し、教育現場における実践上の課題について情報交換した。3)国内の聾学校(こばと聴覚支援学校、水戸聾学校、長野ろう学校、横須賀市立聾学校)を訪問し、資料収集した。また、人工内耳に関する各種研修会に参加し、情報収集した。平成19年度は、国内における聾学校及び医療機関の人工内耳担当者の相談支援活動、及び海外における教育現場での人工内耳装用児の支援現状を分析し、有効なリハビリテーションプログラムを提言し、人工内耳に関わる医療サイドと教育サイドの総合的な相談支援システムの在り方を明らかにすることを目的として、以下の研究を推進した。1)日本耳鼻咽喉科学会が新生児聴覚スクリーニングの精査病院として認定している(大学)病院に勤務する耳鼻咽喉科所属の言語聴覚士、及び全国聾学校に勤務する教育相談担当教員に対して、人工内耳装用児のリハビリテーションプログラム、教育的支援の実際について、郵送自記式質問紙法調査及び実地調査(長崎県立ろう学校、筑波大学附属聴覚特別支援学校、札幌医科大学)を実施した。質問紙法調査及び実地調査により、国内外における人工内耳装用児のリハビリテーションについて、医療、教育(療育)の両面から現状と課題を整理できた。2)聾学校教員及び大学教員に研究協力者を依頼し、研究協議会を開催し、教育現場における実践上の課題について情報交換した。3)国内の聾学校(札幌聾学校、室蘭聾学校、長崎ろう学校)及び茸鼻医(札幌医科大学、神田クリニック)を訪問し、資料収集した。また、人工内耳に関する研修会に参加し、情報収集した。4)アメリカ合衆国における人工内耳について特徴的なプログラムを有している教育機関(Central Institute for the Deaf,The Moog Center for Deaf Education, Auditory Verbal Center)を訪問し、小児聴覚リハビリテーション、乳幼児期からの家族支援、メインストリーミングした児童生徒へのアウトリーチプログラム、オーディトリーバーバル法による資料を収集した。平成20年度は、以下の研究を推進した。1)平成19年度実施した大学病院、難聴幼児通園施設及び全国聾学校に勤務する教育相談担当教員に対する人工内耳装用児のリハビリテーションプログラム、教育的支援の実際に関する全国調査を集約、分析した。3)国内の聾学校(沖縄聾学校、日本聾話学校)を訪問し、資料収集した。4)英国における人工内耳について特徴的なプログラムを有している教育機関(Nottingham Cochlear Implantation Programme)を訪問し、小児聴覚リハビリテーションに関する資料を収集した。
骨髄移植に関する基礎的研究

(2)インスリン依存型糖尿病(IDDM)は、NODマウスを用いた我々のBMTの実験から、自己免疫疾患であることが証明されたが、インスリン非依存型糖尿病(NIDDM)の中にも免疫学的異常に基づいて、発症するものが存在するかを解析するため、NIDDMのモデルマウス(KK-Ay)を用いて骨髄移植によるNIDDMの治療を試みた。尿糖(+++)のKK-Ayマウスに正常マウスの骨髄を移植すると、1ケ月後には正常の耐糖能パターンを示し、NIDDMはBMTのみ(膵移植なし)で治療できることが判明した。以上の結果は、NIDDMの中にも免疫学的異常にり発症し、正常マウスの骨髄を移植することにより、治療可能であるものが存在することが、明らかになった。さらに、糖尿病の合併としての高脂血症,腎病変もBMTにより治療できることが判明し(J.Exp.Med.176:1233-1238,1992)。(2)インスリン非依存性糠尿病(NIDDM)のモデルマウスKKーAYマウスを用いて解析した結果、骨髄移植のみで、糠尿病が治療できるだけでなく、hynerinsulinemia,hypercholesteremla等の代謝異常が改善されることが明らかになった。さらに糠尿病性腎症も改善されること、また免疫学的異常としては、CD8^+T細胞の加齢による減少(末血中に)が認められるが、骨髓移植によりCD8^+T細胞が回復することが判明した。(J.Exp Med,in press)。(3)慢性腎炎の中でも、ステロイドホルモン抵抗性の腎炎、focal glomerular sclerosis(FGS)のモデルマウスを用いて解析した結果、FGSも骨髄移植により治療できることが明らかになった。現在、このマウスの免疫学的異常を解析中である。さらにFGSの骨髄を正常マウスに移植することによって、FGSの病変が正常マウスにtransfer可能かを検討中である(manuscript in preparation)。(4)新しいリウマチのモデルマウス、NZB/KNマウスに骨髄と骨(stromal cellsの補充を目的)を移植することにより、慢性関節リウマチの発症を予防できることを証明した(submitted for publication)。(5)自己免疫疾患の新しいモデルマウス(NZW×BXSB)Flモデルマウスを用いて、胸腺と骨髄を正常マウスとの間で相互に移植し、このマウスの胸腺内のdouble positive T細胞の減少の原因が、胸腺の異常に起因するのではなく、骨髄の異常に起因することを見いだした(Manuscript in preparation)。モデル動物を用いて、骨髄移植によって次のような事実が明かになった。i)インスリン非依存型糖尿病(NIDDM)のモデル動物KK-Ayマウスを用いて、NIDDMは、膵移植なしで骨髄移植のみで治療が可能である。ii)慢性腎炎の中で、ステロイド抵抗性の腎炎の1つであるFocal segmentalglomerular sclerosis(FSGS)のモデル動物FSGSマウスを用いて、FSGSに正常のマウスの骨髄を移植すると治療できること、逆に正常マウスに、FSGSマウスの骨髄(部分精製幹細胞)を移植することによって、正常マウスにFSGSが誘導できる。すなわち、慢性腎炎は、臓器特異的自己免疫疾患で、stem cell disorderと考えられる。iii)SLEのモデル動物(NZB ×NZW)F1マウスを用いて、骨髄移植によるループス腎炎治癒機転を解析し、donor由来の細胞の分化と腎糸球体の病変を生検により経時的に観察した。B細胞やマクロファージが分化してくる時期には、腎病変は全く改善されないが、donor由来のT細胞が分化してくる時期に一致して病変が改善されたこと、すなわちマクロファージの免疫複合体の貧食処理能の活性化が認められることを明かにした。それ故、骨髄移植により、糸球体の病変が修復される上に、正常の機能を有するT細胞の分化が一番重要で、おそらくT細胞からのサイトカインにより、マクロファージや糸球体の上皮が活性化され、病変が修復されるものと思われる。iv)当教室で発見したImmune thrombocytopenic purpura(ITP)のモデル動物(NZW ×BXSB)F1マウスを用いて、ITPの治療に脾剔やステロイドホルモンの投与が人で行われているが、その作用機序を解析した。

抗血小板抗体の付着した血小板は、主として脾でマクロファージによって貧食されるが、脾剔のみでは、一過性の血小板数の回復を示すに過ぎず、これは肝のクッパー細胞でも処理されるためであることが判明した。一方ステロイド投与は、マクロファージの貧食能を抑制するだけでなく、自己抗体の産生を抑制することが明かになった。【.encircled2.】インスリン依存型糖尿病(IDDM)は、NODマウスを用いた我々のBMTの実験から、自己免疫疾患であることが証明されたが、インスリン非依存型糖尿病(NIDDM)の中にも免疫学的異常に基づいて、病気が発症するタイプのものが存在するかを解析するため、NIDDMのモデルマウス(KK-Ay)を用いて骨髄移植によるNIDDMの治療を試みた。尿糖(+++)のKK-Ayマウスに正常マウスの骨髄を移植すると、1ケ月後には正常の耐糖能パターンを示し、NIDDMはBTMのみ(膵移植なし)で治療できることが判明した。以上の結果は、NIDDMの中にも免疫学的異常により発症し、正常マウスの骨髄を移植することにより、治療可能であるものが存在することが、明らかになった。さらに、糖尿病の合併症としての高脂血症,腎病変もBMTにより治療できることが判明した(J.Exp.Med.176:1233,1992)。
細胞選択的透過型ペプチドを応用した膵がん・がん間質の新規標的化DDS技術の開発

硬癌(スキルスがん)を形成する頻度の高い悪性腫瘍は、治療学上一般に難治がんとして認識されており、腫瘍細胞の生物学的性質とともに豊富な間質構成分の存在がその要因として問題視されている。このがん間質の治療抵抗性に関与する理由としては、間質が組織内がん細胞への薬物浸透のバリアとなることの他に、がん-間質相互反応による腫瘍細胞側への増殖・浸潤・転移の促進効果などの影響が報告されている。本研究の最終目的は、新規制がん医療技術として、難治がん組織を構成する間質成分に対する治療学的標的技術の基盤を作ることにあり、そのためのバイオツールとしてがん間質に取り込まれる特殊機能ペプチドを獲得することを具体的な目標とした。そこでまず、がん間質構成分の中から制がんに有効な標的目標細胞を検索し、間質内に存在する間葉系幹細胞(MSC)が膵がんの増殖進展、浸潤に促進的に働くことを分子細胞学的に解析し、結果を得た。本研究期間における成果として、1.MSCとヒト膵がん細胞との共存下では、MMP-3, MMP-9, Amphiregrinの分泌亢進が可溶性分画に認められる。2.MSCフェノタイプ(CD105+, CD73+, CD29+, CD44+, CD45-, CD34-, CD31-)を示す間葉系細胞が実際のヒト膵がん患者腫瘍組織内に存在している。3.ヒトMSCに高度にシフトした吸収性を発揮する特殊機能ペプチド候補を獲得した。26年度が最終年度であるため、記入しない。膵がん細胞と間質線維芽細胞両者に高吸収性を示すペプチドや、がん間質を構成する線維芽細胞あるいは血管内皮に特異的吸収性を発揮するペプチドを基盤ツールに、間質を豊富に有する膵がんなどの難治性腫瘍の生体低侵襲性腫瘍イメージング技術と、がん間質成分標的あるいは間質とがん細胞の同時標的を可能とする低侵襲性ペプチド製抗腫瘍DDSの基盤技術の構築を目指す。初年度目標として、難治がんの代表である膵がんを解析の対象におき、in vivo studyによる膵がん転移・浸潤巣描出用ペプチドプローブの完成と担がんマウスモデルでの生体内動態、性能の解析・検証を計画した。これは、微小膵がん転移巣や浸潤範囲を描出可能とするプローブで、がん細胞・間質両者吸収型とともに、がん間質線維芽細胞や新生血管に選択的にシフトした吸収性を発揮するペプチド両者を開発課題とした。研究の実施では、膵がんに高吸収性を発揮するペプチドを2種類現在獲得した。これらはヒト膵がん細胞移植マウスモデルへの投与で比較的良好な腫瘍特異的描出性能を発揮することを確認できた。またこれらのペプチドをプロトタイプにして疎水性の改善、分解耐性の向上を図るペプチドの再デザイン化を実施中である。しかし、これらのペプチドは膵がん間質への吸収性は低く、がんと間質両者への有意な同時吸収性は期待できないと考えた。従って、現在がん間質構成分に高吸収性能を発揮するペプチドの開発に関して検討中である。がん間質成分に特異的に吸収されるペプチドの開発が遅れている。これは、本研究の最終目標を実効的に達成するために、標的組織特異的吸収性が高く、正常臓器への吸収などバックグラウンドが最小限に抑えられるという改良型・進化型のペプチド分離技術の検討・開発が必要であると考え、現在検討中であることが理由である。また、がん間質の実際の病理組織を用いた解析から、間質構成細胞が単一でなく極めて多彩であることが判明しており、難治がん抑制のために最も有効な標的となるがん微小環境構成細胞を探索・同定する基礎的な検討の必要性を認識して現在これを並行して実施していることも遅れの理由である。以下の2点について今後の優先的達成目標とする。

(1)難治がん抑制のために最も有効な標的となるがん微小環境構成細胞を探索・同定する。患者病理組織標本の解析と、実験動物を用いた解析を併せた手法を主体に進める。(2)標的組織特異的吸収性がより高く、正常臓器への吸収などバックグラウンドが最小限に抑えられる従来法に勝る進化型のペプチド分離技術を確立する。そのうえで、前項(1)で絞り込んだ標的に対する高吸収性ペプチドをこの進化型ペプチド分離技術を用いて実施する。
Desert Hedgehog遺伝子変異による神経障害の病態解明

2.末梢神経再生過程におけるDesert hedgehogシグナル伝達経路の役割を明らかにした。マウス坐骨神経に圧迫損傷を加え、その再生過程におけるDhh,patched2,Smoothenedの発現を免疫細胞化学及びRT-PCRで検討した。その結果、末梢神経再生過程にDhhシグナル伝達経路が関与していることを示した。さらに、Dhhノックアウトマウスと野生型マウスを用いて、坐骨神経に損傷を加え、その後の変性及び再生過程を比較検討した。3.Desert hedgehogノックアウトマウスは、加齢に伴い末梢神経障害を発症することを明らかにした。Dhhノックアウトマウス神経系における加齢の影響を調べるために、生後24ヶ月まで経時的に神経系の病理学的検討を行った。その結果、このマウスはヒトDhh遺伝子変異のモデルになることが確認された。1)Desert hedgehog(Dhh)ノックアウトマウス(KOマウス)の神経組織における加齢の影響の検討Dhh KOマウスの神経系の加齢による経時的変化を生後から24ヶ月まで検討し、野生型マウスと比較検討した。生後からKOマウスでは末梢神経周膜の形成が不良で、minifascicle形成が見られたが、神経線維自体の異常は認めなかった。しかし、20ヶ月以後になると、神経線維の変性、髄鞘の再生などの異常が野生型マウスに比較し顕著になっていくことを確認した。これは、神経線維の障害に加齢が影響していることを明らかにした。2)マウス末梢神経損傷モデルを用いた神経変性・再生過程におけるDhhの役割の検討野生型マウス末梢神経に損傷を加え、経時的にDhhの発現を検討した。その結果、Dhh mRNAは損傷直後は減少し、2週以後から再発現していくことを確認した。これはちょうど末梢神経の再生過程によく一致しており、神経再過程にDhhが関与していることを示唆した。Dhh KOマウスの行動解析の行い、中枢神経機能、末梢神経機能を解析し、野生型マウスと比較検討した。雄Dhh KOマウスは不安行動、情動行動に異常があり、うつ傾向を示した。一方雌Dhh KOマウスでは明らかな差を認めなかった。Dhh KOマウスではテストステロンの分泌低下があることから、男性ホルモン減少性うつ状態の動物モデルになりうることを明らかにした。Dhh KOマウス坐骨神経より、シュワン細胞ラインの樹立に成功した。マウス坐骨神経に圧迫損傷を加え、その再生過程におけるDhh, patched 2,Smoothenedの発現を免疫細胞化学及びRT-PCRで検討した。
歩行動作中の足部位置知覚特性-知覚している足の位置と実際の足の位置との誤差の評価

本研究は,ヒトが歩行中に転倒するもっとも主要な要因である『つまずき』が生じる一因を解明するために,これまで著者らが行ってきた研究で得られた知見を基に,ヒトが歩行中に足部の位置をどの程度正確に知覚できているか,その特性を実験的に明らかにすることを目的とした.本研究の結果,ヒトの足部は歩行中遊脚期にも30mm程外側に偏っている事が確認された.本研究は,ヒトが歩行中に転倒するもっとも主要な要因である『つまずき』が生じる一因を解明するために,これまで著者らが行ってきた研究で得られた知見を基に,ヒトが歩行中に足部の位置をどの程度正確に知覚できているか,その特性を実験的に明らかにすることを目的とした.本研究の結果,ヒトの足部は歩行中遊脚期にも30mm程外側に偏っている事が確認された.本研究は,ヒトが歩行中に転倒するもっとも主要な要因である『つまずき』が生じる一因を解明するために,これまで著者らが行ってきた研究で得られた知見を基に,ヒトが歩行中に足部の位置をどの程度正確に知覚できているか,その特性を実験的に明らかにすることを目的とした.また,そのためには歩行動作中の足部表面を記録する必要があり,その手法も併せて検討した.(1)歩行中の足部表面記録方法としては,歩行時の足部表面を記録する手法の検討をはじめに行った.本研究で検討した方法は,はじめに三次元動態計測装置とレーザ変位計を用いて,静止時の足部表面の座標を記録し,その座標を歩行中の足部に適用することで歩行中の足部表面位置を推定しようとするものである.研究の結果,提案した手法の誤差は0.38±0.285mmであり十分な精度が確認された.(2)上述の手法を用いて若年健常者を対象に実験を行った.その結果,ヒトの足部は歩行中遊脚期にも30mm程外側に偏っている事が確認された.これらの結果は,先行研究で著者らが行った研究とも整合性がとれるものであった.本研究では歩行中に知覚している足部の位置に着目し,歩行中に被験者本人が感じている足部位置と,実際の足部位置との差の比較を行った.その結果歩行中の足部位置も,静止時と同様,外側の線を基準線に沿わせながら歩行した際には,床面の基準線に踏み込みながら歩行する傾向が確認された.今後は前後方向や垂直方向の誤差についても検討していく必要がある.
集団的労働紛争解決の実態分析による労使関係立法の改革モデルの構築

集団的労働紛争解決システムの比較法研究を通じて、日本の特色と検討課題を摘出し、これを改善するための議論を展開した。この比較研究を通じて、日本における労使関係立法の再構築のための基礎理論を検討し、特に、日本における「労働紛争の自動制御・自主解決のシステムの欠如」、「労働組合による利益代表システムの機能不全」を指摘した。また、労使紛争解決を整序する基本法として、「労働委員会法」の必要性とその立法構想を明らかにした。本研究は、集団的労働紛争の解決システムの国内外の比較研究を通して、わが国の労使関係立法の改革を提言することを目的としている。第1年目である本年度では、まず、研究体制を整備充実した。本研究は、研究代表者と同分担者各1名の限られた人数で構成しているが、若手研究者を中心とする優れた各国比較法研究者を、研究協力者として調査研究における情報提供や調査補助の任務を協力依頼することを、当初より予定していた。そこで、中国・イギリスについては、キョウ敏(久留米大学准教授)、ドイツについては高橋賢司(立正大学准教授)、イタリアについては、大木正俊(姫路獨協大学准教授)に協力依頼し、共同研究体制を発足した。平成22年6月に、一橋大学において全メンバーが集合して研究会を開催し、各国の概況を報告して、それぞれの調査国および調査項目の分担、調査計画を確認した。その上で、各メンバーが、諸外国の集団的労働紛争の解決システムの実情調査に着手した。すなわち、野田とキョウ敏は、平成22年11月にイギリス(ACAS、CAC)およびフランス(労働省、CFDT、MEDEF)、大木は3月にイタリア、中窪は同月アメリカの実地調査を行った。これらの調査結果については、本年に第2回目研究会を開催して、各報告を行い、来年度に公表の予定である。第2年目である本年度では、1年目に設定した研究体制のもとで、まず、初年度に引き続き、研究代表者と同分担者および研究協力者が、各担当国の集団的労働紛争の解決システムの実情調査を続行した。すなわち、(1)野田およびキョウ敏(久留米大学准教授)・新屋敷恵美子(山口大学講師)が平成23年8月にニュージーランドに、(2)高橋賢司(立正大学准教授)が同年8月9月にドイツに、(3)野田、中窪が同年9月に中国において、それぞれ各国の集団的労働紛争の解決システムとその活動状況、および実体法との関わりについて調査を行った。次に、これらおよび初年度調査をふまえて、平成24年1月29日午前10時より午後5時まで、研究メンバーにおいて、各国調査の調査報告会(第3回研究会)を実施し、問題の共通基盤や各国の固有の進展状況について、情報共有し、かつ討議を行った。さらに、その研究成果として、専門紙「季刊労働法」236号(2012年3月)において、「特集紛争解決システムと労使関係立法改革」を企画し、下記の「研究発表」に記した研究代表者、研究分担者の論文のほかに、研究協力者である、以下の論文を発表した。高橋賢司「ドイツにおける集団的労働紛争処理システム」(5268頁)、「イタリアにおける集団的労使紛争解決制度」(8091頁)、キョウ敏「イギリスにおける集団的労働紛争解決システムの実態」(2133頁)、新屋敷恵美子「ニュージーランドにおける労働紛争処理システム」(3451頁)、山下昇「中国における集団的労働紛争の実態と素意の解決手続の課題」(92103頁)。本研究は、集団的労使紛争の解決システムに関する、諸外国の動向を明らかにし、日本の位置と改革の方向性を探り、さらにはわが国の集団的労使関係法の改革のあり方について示唆を求めようとするものである。日本では、集団的労紛争の解決制度は、戦前にさかのぼる制度の歴史を有するが、現状では機能不全に陥り、または本来の趣旨と異なる機能を果たしている。その改革を通じて、労使関係法の改革の示唆を確定することを企図している。国際比較の方法として、本研究の主任および分担研究員、さらには4名の協力研究員の助力を得て、制度の国際比較という手法から課題を浮き彫りにすることとし、アメリカ合衆国、イギリス、ニュージーランド、ドイツ、イタリアおよびフランスにおける、集団的労使紛争の解決システムの発展と現状を、実地調査をふまえて明らかにした。その結果は、労働法の専門誌に公表しているが、各国での発展史はきわめて多様かつ独自であるのみならず、法制度現実との間で著しい乖離が見られる状況も分かった。しかし、その上で、研究討議の上、「集団的労使紛争」の意義と守備範囲を検討した上で、同紛争の「包括的モデル」をイギリスのCACおよびACASのシステムに範をとってこれをたたき台(基本モデル)とし、これを基軸に各国の特色を確認する作業を行った。さらに、同様の手法で、日本の集団的労使紛争の解決システムを検討し、その特色と検討課題を摘出する議論を展開した。

これらを通じて、特に、日本における「労働紛争の自動制御・自主解決のシステムの欠如」、「労働組合による利益代表システムの機能不全」を指摘した。これらの議論も、すべて研究成果として労働法専門誌に公表済みである。研究協力者の熱心な協力を得ることにより、諸外国の調査が順調に進展するとともに、それらの調査により、集団的労働紛争解決システムのグローバルな進展の状況が明らかにされた。また、これを雑誌の特集として公刊したことにより、わが国学界で、重要な研究成果として、注目されるに至った。そのことはまた、3年目の研究進展のための、重要なステップとなった。24年度が最終年度であるため、記入しない。3年目である今年度は、2年目の諸外国調査・分析およびその論考化の作業を踏まえて、いよいよ労使関係立法の改革モデルの構築に軸足を置いた理論構築を図る。そのために、本年には、これまでに調査から必要性を認識した、国内の集団的労働紛争解決の実情を、改めて確認すべく、紛争解決の現場である労働委員会等、あるいは紛争当事者の中核である労働組合等のインタビュー調査を行う。それとともに、これらの調査成果をもとに、最終年度である今年は労使関係立法の理論基盤の構想をこころみる。その上で、その理論成果を公表する。
インドネシア海洋大陸における降水特性および局地循環との相互作用に関する観測的研究

本研究の目的は,インドネシア海洋大陸域における水・エネルギー循環システムの基本要素である降水活動の分布と動態を把握し,その定量的解明を目指すことである.具体的には,(1)熱帯対流活動の基本変動モードである日周期変化に着目した熱帯降雨観測衛星(TRMM)データ解析,(2)スマトラ島複数地点におけるにおける高層ゾンデ集中観測による局地循環系の把握,(3)海洋地球研究船みらい東インド洋上観測に基づく対流活動の海陸間比較,(4)対流活動と局地循環系の相互作用およびその季節(内)変動に関する考察,の4項目を実施した.初(2002)年度には,(1)TRMMデータ解析に要する計算機環境を整備すると共に,(2)スマトラ島沖100kmに位置するシベル島への観測機器設置,(3)みらい乗船観測による東インド洋上気象データの取得,および(3)前年度末に経常研究費にて実施された高層ゾンデ観測データの解析を行い,今後の研究体制を確立した.翌(2003)年度は,(1)データベース化されたTRMM衛星データの解析を進めた結果,スマトラ島南西海岸線を中心として日中帯には内陸側へ,夜間には沖合側へ進行する降水ピークの日周期海陸間移動を見出した.(2)高層ゾンデ観測結果から,対流発生起源は大規模場(南西モンスーン)と局地循環の相互作用によること,(3)逆に対流圏中層の風速日周期が降水ピーク海陸間移動によって変調されていることが判明した.最終(2004)年度には,(1)東インド洋上観測結果からスマトラ島沖における対流活動の特徴と季節内変動の関係を明らかにし,(2)静止気象衛星データを用いた解析から対流活動日周期海陸間移動の季節変動および熱帯集束帯(ITCZ)など大規模場との相互作用に対する考察を深めた.(3)これらの結果を基に,「洋上-島嶼-陸上」間を相互に変質しつつ移動する対流活動のメカニズムについて領域気候モデルを用いた研究を展開中である.本研究の目的は,インドネシア海洋大陸域における水・エネルギー循環システムの基本要素である降水活動の分布と動態を把握し,その定量的解明を目指すことである.具体的には,(1)熱帯対流活動の基本変動モードである日周期変化に着目した熱帯降雨観測衛星(TRMM)データ解析,(2)スマトラ島複数地点におけるにおける高層ゾンデ集中観測による局地循環系の把握,(3)海洋地球研究船みらい東インド洋上観測に基づく対流活動の海陸間比較,(4)対流活動と局地循環系の相互作用およびその季節(内)変動に関する考察,の4項目を実施した.初(2002)年度には,(1)TRMMデータ解析に要する計算機環境を整備すると共に,(2)スマトラ島沖100kmに位置するシベル島への観測機器設置,(3)みらい乗船観測による東インド洋上気象データの取得,および(3)前年度末に経常研究費にて実施された高層ゾンデ観測データの解析を行い,今後の研究体制を確立した.翌(2003)年度は,(1)データベース化されたTRMM衛星データの解析を進めた結果,スマトラ島南西海岸線を中心として日中帯には内陸側へ,夜間には沖合側へ進行する降水ピークの日周期海陸間移動を見出した.(2)高層ゾンデ観測結果から,対流発生起源は大規模場(南西モンスーン)と局地循環の相互作用によること,(3)逆に対流圏中層の風速日周期が降水ピーク海陸間移動によって変調されていることが判明した.最終(2004)年度には,(1)東インド洋上観測結果からスマトラ島沖における対流活動の特徴と季節内変動の関係を明らかにし,(2)静止気象衛星データを用いた解析から対流活動日周期海陸間移動の季節変動および熱帯集束帯(ITCZ)など大規模場との相互作用に対する考察を深めた.(3)これらの結果を基に,「洋上-島嶼-陸上」間を相互に変質しつつ移動する対流活動のメカニズムについて領域気候モデルを用いた研究を展開中である.本年度の研究実施計画に従い,下記内容および役割分担の下に研究活動を実施した.・海洋地球研究船「みらい」乗船観測(森が担当)マラッカ海峡からインド洋に掛けてのスマトラ島周辺海域においてドップラー・レーダーおよび雨滴粒径分布,短時間降雨強度等の連続観測を実施した.これに加えて1日4-8回のレーウィンゾンデ観測を実施し,スマトラ島沿岸海域からインド洋沖合にいたる降水活動の詳細について対流日周期変化を解像可能かつ多角的な現地観測データとして収集することができた.・スマトラ島陸域観測(主として濱田が担当)観測フロンティアのプロジェクト研究と共同し,海洋地球研究船「みらい」航海観測に同期したスマトラ島陸域2地点におけるレーウィンゾンデ観測(現地気象局委託観測を含む)を実施した.これにより内陸域および沿岸陸域における降水,高層風,熱力学的諸量を取得すると共に,既設の自動雨量計ネットワークによる広域気象データを収集することができた.・自動気象観測ステーション(AWS)等の設置(主として森が担当)気象学・気侯学的防災研究の観点から,スマトラ島南西沿岸部に位置するシベル島に自動気象観測ステーション(AWS)等を設置すべく,設置場所の選定および用地借用交渉,対官調整業務を実施した.この結果,現地気象局および地域行政府と協力の下に社会的要請(豪雨防災等)に応える準リアルタイム・データ交換を考慮した観測機材の設置を行ない,長期連続観測を開始することができた.本年度の研究実施計画に従い,下記内容および役割分担の下に研究活動を実施した.・海洋地球研究船「みらい」乗船観測(森が担当)

平成14年度に引き続き,マラッカ海峡から東インド洋に掛けてのスマトラ島周辺海域においてドップラー・レーダー,およびマイクロレインレーダー,雨滴粒径分布,短時間降雨強度等の連続観測を実施した.これに加えて1日4-8回のレーウィンゾンデ観測を実施し,スマトラ島沿岸海域から東インド洋にいたる降水活動の詳細について対流日周期変化を解像可能かつ多角的な現地観測データとして収集することができた.・スマトラ島陸域観測(主として濱田が担当)地球観測フロンティアのプロジェクト研究と共同し,海洋地球研究船「みらい」航海観測に同期したスマトラ島陸域2地点におけるレーウィンゾンデ観測(現地気象局委託観測を含む)を実施した.これにより内陸域および沿岸陸域における降水,高層風,熱力学的諸量を取得した.この,スマトラ島内陸部南西沿岸域東インド洋に渡る広域同期観測結果により,主として対流活動日周期に関する地理的差異を明らかにした.・現地調整(主として山中が担当)地域防災や水力発電,農耕水利等への現地気象観測データの準リアルタイム利用に向け,カウンターパートであるインドネシア技術評価応用庁(BPPT)と調整を行ない,実現可能性の検討を実施した.・データ解析および総括(主として森が担当)地上観測および乗船観測データに加え,熱帯降雨観測衛星TRMMの広域降水データを利用し,対流活動の特徴と環境場との相互作用を考察した.平成14年度観測結果との比較において,季節内変動(MJO)の活発期・非活発期における対流活動の差異について明らかにした.本年度の研究実施計画に従い,下記内容および役割分担の下に研究活動を実施した.・海洋地球研究船「みらい」乗船観測(森が担当)平成14-15年度に引き続き,スマトラ島周辺の東インド洋海域においてドップラー・レーダー,マイクロレインレーダー,雨滴粒径分布,短時間降雨強度等の連続観測,および1日8回のレーウィンゾンデ観測を実施した.過去2年間の乗船観測データとの比較により,季節内振動の活発期・不活発期における対流活動の差異について明らかにすることができた.・スマトラ島陸域観測(主として濱田が担当)特定領域研究「赤道上下結合」と共同し,スマトラ島陸域複数地点におけるレーウィンゾンデ観測(現地気象局委託観測を含む)およびスマトラ島山岳部(コトタバン)におけるドップラー・レーダー,各種大気レーダー観測を実施した.これにより内陸域および沿岸陸域における降水,高層風,熱力学的諸量を取得すると共に,スマトラ島内陸部南西沿岸域おける対流活動の動態(季節内変動,日変化,組織化など)を明らかにした.・現地調整(主として山中が担当)地域防災や水力発電,農耕水利等への現地気象観測データの準リアルタイム利用に向け,カウンターパートであるインドネシア技術評価応用庁(BPPT)と調整を行ない,部分的な利用を開始した.・データ解析および総括(主として森が担当)地上観測および乗船観測データに加え,熱帯降雨観測衛星TRMMの広域降水データを利用し,対流活動の特徴と環境場との相互作用を考察した.研究成果は米国気象学会雑誌(Monthly Weather Review)に発表済1件,投稿中1件となっている.
マウス脚内核に見出した二区分（コアとシェル）と線条体パッチ／マトリックスとの関係

昨年度は線条体の内部構造をストリオソーム/マトリックス区画の多様性をもとに複数の亜区域に区分し、これまで不明確であった線条体の空間分布を明らかにすることで、1ストリオソームが5種類に分類でき、ストリオソームリッチエリアを構成していること、2線条体の背外側領域にストリオソームが存在しないストリオソームフリースペースが広がっていることを新たに見出した。平成29年度は、線条体に広く投射することが知られている大脳皮質からの入力と線条体の亜区域との関係を明らかにするために、大脳皮質の様々な領野に順行性トレーサーを打ち分けて線条体内部で順行性に標識される軸索終末の分布パターンと亜区域との関係を調べた。一次の運動野や感覚野(体性感覚、聴覚、視覚)からの入力は線条体の主に背外側に分布しており、これはストリオソームが存在しないフリースペースによく一致していた。一方、連合野や辺縁皮質からの投射は線条体のフリースペースを避けてストリオソームリッチエリアへ分布していることがわかった。さらに、線条体の主ニューロンであるmediumspiny neuronに、ドーパミンD1受容体とD2受容体のそれぞれを可視化できる遺伝子導入をしたマウスの利用により、5種類のストリオソームとフリースペースそれぞれにおいて、D1細胞とD2細胞の比が特異的に異なることも見いだした。すなわち、Substance P (SP)で陽性を示すストリオソームにおいてはD1陽性ニューロンが約70%を占め、SP陰性のものでは約40%であった。ストリオソームフリースペースではD1陽性ニューロンは約30%しか認められなかった。以上の結果は、これまで不明確であった線条体内部の区分が、その形態学的特徴と大脳皮質からの入力部位、さらには直接路・間接路の構成に基づいて複数の亜区域に区分できることを示唆している。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、線条体ストリオソーム/マトリックス区画の詳細な形態学的性質について免疫組織化学を用いて検討し、線条体の両区画と大脳皮質、脚内核コア/シェル構造との関係性をトレーサー実験を組み合せて明らかにすることを目的としたものである。具体的には、マウスの脳から全ての線条体領域を含む冠状断の完全連続切片を作成し、μ-opiate receptor (MOR)、Substance P (SP)、Enkephalin (ENK)の三重免疫蛍光染色を行った。その後、共焦点レーザー顕微鏡を用いて取得した画像から線条体ストリオソーム/マトリックス区画の三次元再構築を行い、これまで不明確であった両区画の空間分布を作成した。その結果、ストリオソームはMOR単独陽性、SP単独陽性、MOR/SP二重陽性、MOR/ENK二重陽性、MOR/SP/ENK三重陽性の5種類に分類され、しかもそれぞれが特定の領域でテリトリーを形成して存在していることを新たに見出した。また、線条体の外側部分にはストリオソームが存在しない領域(ストリオソームフリーゾーン)が広がっていることも明らかになった。さらに、マトリックスにおいてもENK染色によりストリオソームのような不均一な染色像が認められ、このENK染色陽性像を三次元再構築したところ5種類のストリオソームが存在する領域にほぼ一致していた。以上のことから、線条体内部にはストリオソーム/マトリックスの多様性に基づき、未知のテリトリー構成が存在する可能性が明らかになった。このことは未だに不明な点が多々ある基底核の機能について考える上で重要な意味を持っていると考えられる。また、トレーサー実験については、脚内核や大脳皮質に逆行性または順行性トレーサーを注入し、線条体において標識されるニューロンの局在や軸索終末の染色パターンを免疫組織化学実験と組み合わせて検討している。前年度は熊本地震の影響で研究機器の破損等により十分に研究に専念することができない期間があったが、免疫組織化学実験についてはおおむね研究計画通りに進んでいる。トレーサー実験については本研究を遂行するにあたって必要なトレーサーの種類やその他の条件について実際にトレーサー実験を行い検討している段階である。さらに、線条体の主ニューロンであるmedium

spiny neuronに、ドーパミンD1受容体とD2受容体のそれぞれを可視化できる遺伝子導入をしたマウスの利用により、5種類のストリオソームとフリースペースそれぞれにおいて、D1細胞とD2細胞の比が特異的に異なることも見いだした。すなわち、Substance P (SP)で陽性を示すストリオソームにおいてはD1陽性ニューロンが約70%を占め、SP陰性のものでは約40%であった。ストリオソームフリースペースではD1陽性ニューロンは約30%しか認められなかった。以上の結果は、これまで不明確であった線条体内部の区分が、その形態学的特徴と大脳皮質からの入力部位、さらには直接路・間接路の構成に基づいて複数の亜区域に区分できることを示唆している。今年度はまず、トレーサー実験として大脳皮質の様々な領域に順行性トレーサーであるPHA-LやBDAを打ち分け、線条体において順行性に標識される軸索終末の局在を検討する。同様に、脚内核のコア/シェル領域に逆行性トレーサーであるCTBを打ち分け、線条体において逆行性に標識される細胞体の局在を同定する。さらに、免疫組織化学実験を組み合わせて、前年度の実験で明らかにしたストリオソーム/マトリックス区画の新たなテリトリー構成と照らし合わせることで線条体の両区画と大脳皮質、脚内核コア/シェル構造との関係性を明らかにする。以上の成果を学術雑誌にまとめて報告する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
非球対称原始ブラックホール形成

本研究のメインテーマは非球対称原子ブラックホール形成である.初年度は物質優勢期の重力崩壊のシミュレーションコードの作成と,物質優勢期の原始ブラックホール形成についての基本的な取り扱いについての解析的研究を主に行った.本年度はまず,初年度の解析的計算を踏まえて,物質優勢期に形成される原始ブラックホールが持つスピンの見積もり,また,スピンの存在による質量分布への影響についての研究を行い,研究成果として学術論文に掲載した.結果として,スピンの存在は角運動量による遠心力の影響で,ブラックホールの形成を抑制する方向に働くことが分かった.また,物質優勢期に形成される原始ブラックホールは非常に大きなスピンをもつことを示唆する結果を得た.この結果は重力波源であるバイナリーブラックホールの起源として原始ブラックホールを考える場合に有用な非常に重要な結果である.本年度の後半は輻射優勢期に形成される原始ブラックホール量の見積もりに対する再評価を行った.原始ブラックホール量の見積もりは通常,簡便なPress-Schecheterの手法を用いてなされるが,その妥当性についてはあまり詳しく調べられていない.我々は原始ブラックホールの見積もりについて,peak theoryを適用し,非線形性の影響も考慮した新しい原始ブラックホール量の見積もり方法について研究を行っている.これについては現在大詰めの段階で,来年度早々に成果発表できる見込みである.この新しい見積もり方法についての研究は原始ブラックホールの起源となる非一様性の統計的な取り扱いについての基本的な手法の確立も含んでおり,本研究を進める上で欠かせない重要な要素となっている.当初予定していた研究の順序とは違う形になっているものの,揺らぎの統計的扱いについての基本的な事柄がまとまりつつあり,非球対称な原始ブラックホール形成のシミュレーションを現実的な形で行える下準備が出来つつあり,概ね順調と言える.まずはpeak theoryを用いた原始ブラックホール量の見積もり方法について,研究成果をまとめる.この研究の過程において,初期の非一様性を特定の物に限った解析を行っており,その妥当性について球対称を仮定したモンテカルロ解析をすることで確かめる.必要ならば提案した見積もりの方法にフィードバックをかけ,より正確な見積もり方法を提案する.今後は主に非球対称な原始ブラックホール形成シミュレーションのコード作成に集中する.まずは必要な理論的な整備を行い,数値計算コードの作成に必要な情報をとりまとめる.現実的な初期条件のもとでのシミュレーションをするために,初期データの構築方法の開発を最初に進める.既存の時間発展コードは漸近平坦な境界条件で書かれており,漸近的に膨張宇宙となるような境界条件に適した変数を用いたコードに書き換える.非球対称な原始ブラックホール形成のシミュレーションがなされた例はこれまでないため,まずは粗い解像度での計算で,球対称な場合を参考に,妥当な結果が再現できるかを見る.必要に応じてメッシュリファインメントなどを用いて中心付近の解像度を上げる手法を取り入れる.非球対称原始ブラックホール形成において重要なテーマの一つに角運動量の影響と,最終的なブラックホールの角運動量の大きさを知ることが挙げられる.まずは角運動量輸送が効率的に起きそうな状況設定を用意し,実際に回転する原始ブラックホールが形成されるかどうかを確認し,今後の角運動量の見積もりにつなげる.本研究のメインテーマは非球対称原子ブラックホール形成である.初年度の第1目標は無衝突粒子系を用いたシミュレーションコードを開発し,物質優勢期に形成される原始ブラックホール形成のシミュレーションを行うことであった.目標の一部は達成され,無衝突粒子系のシミュレーションコードが完成したが,一部予定を変更し,漸近平坦な場合の軸対称シミュレーションとの比較についての成果を学術誌に発表した.これは我々の3次元シミュレーションにおいて,2次元軸対称シミュレーションの場合と定性的に異なる結果が得られたためである.過去に行われた2次元シミュレーションではスピンドル重力崩壊に伴い,物質分布の外側に曲率特異点が形成されることが報告されていたが,我々の3次元計算では曲率特異点は物質分布の内側に密度の発散を伴って現れることが示された.これは軸対称系で報告されている曲率特異点が非軸対称摂動に対して不安定である可能性を示唆しており,時空特異点形成の一般性に関する研究において非常に重要な成果である.一方,物質優勢期の原始ブラックホール形成に関して,その形成確率と質量分布を半解析的に評価する手法を提案した.これまで物質優勢期の原始ブラックホールの質量スペクトルを計算した例は1例しかなく,その解析が不十分であったが,我々は圧力が無視できるような状況での重力崩壊のダイナミクスを近似的に扱うことのできるゼルドヴィッチ近似という手法とブラックホールの形成条件として知られるフープ予想を組み合わせることによって,半解析的に原始ブラックホールの質量スペクトルを計算することに成功した.結果自体非常に有用であり,今後物質優勢期の原始ブラックホール形成を扱う研究において幅広く引用されると期待される.当初の目標であった無衝突粒子系での原始ブラックホール形成のシミュレーションはまだできていないものの,基本的な下準備は終わっており,今後少しの改良で次の成果が期待できる.また,半解析的,近似的な物質優勢期の原始ブラックホール形成率の評価についての成果も出ており,概ね順調といえる.本研究のメインテーマは非球対称原子ブラックホール形成である.初年度は物質優勢期の重力崩壊のシミュレーションコードの作成と,物質優勢期の原始ブラックホール形成についての基本的な取り扱いについての解析的研究を主に行った.本年度はまず,初年度の解析的計算を踏まえて,物質優勢期に形成される原始ブラックホールが持つスピンの見積もり,また,スピンの存在による質量分布への影響についての研究を行い,研究成果として学術論文に掲載した.結果として,スピンの存在は角運動量による遠心力の影響で,ブラックホールの形成を抑制する方向に働くことが分かった.また,物質優勢期に形成される原始ブラックホールは非常に大きなスピンをもつことを示唆する結果を得た.

この結果は重力波源であるバイナリーブラックホールの起源として原始ブラックホールを考える場合に有用な非常に重要な結果である.本年度の後半は輻射優勢期に形成される原始ブラックホール量の見積もりに対する再評価を行った.原始ブラックホール量の見積もりは通常,簡便なPress-Schecheterの手法を用いてなされるが,その妥当性についてはあまり詳しく調べられていない.我々は原始ブラックホールの見積もりについて,peak theoryを適用し,非線形性の影響も考慮した新しい原始ブラックホール量の見積もり方法について研究を行っている.これについては現在大詰めの段階で,来年度早々に成果発表できる見込みである.この新しい見積もり方法についての研究は原始ブラックホールの起源となる非一様性の統計的な取り扱いについての基本的な手法の確立も含んでおり,本研究を進める上で欠かせない重要な要素となっている.当初予定していた研究の順序とは違う形になっているものの,揺らぎの統計的扱いについての基本的な事柄がまとまりつつあり,非球対称な原始ブラックホール形成のシミュレーションを現実的な形で行える下準備が出来つつあり,概ね順調と言える.本研究の一つの大きなテーマは物質優勢期の原始ブラックホールの角運動量分布の評価である.現在角運動量分布について,近似的,半解析的な手法を用いた評価についての研究を進めている.具体的にはダイナミクスはゼルドヴィッチ近似を用いて評価し,初期分布についてはランダムガウシアンを仮定して多変数の確率分布に落とし込む手法である.確率変数についての数値積分は必要となるが,ダイナミクスを数値的に解く必要がなく,比較的簡単に評価できる,優れた手法である.この評価と,数値的な評価を重ね合わせることを今後の目標とする.数値計算については,現状数値計算において満たされるべき拘束条件式の破れが問題になっている.この破れを抑える手法の開発,導入が必要となる.まずは物質分布を伴わない,真空における非線形重力波の重力崩壊を用いて,この点についての改良を目指す.重力波の重力崩壊はそれ自体重要なテーマとなりえる.インフレーションシナリオでは重力波モードも確率的に生成され,稀に大きな振幅を持つ非線形重力波の初期条件が与えられた場合,それが崩壊してブラックホールを形成する可能性がある.つまり,原始ブラックホール量はスカラー揺らぎだけでなく,テンソル(重力波)揺らぎについての制限も与える.しかし,そのためにはテンソル揺らぎについてのブラックホール形成条件を明らかにしておく必要があり,重力波の重力崩壊はその第1歩となる,先駆的研究である.今後これらの半解析的計算と数値シミュレーションの改良を同時進行で進めていく.
細胞間接着分子に作用する新しい医薬リ-ド化合物の創製

好中球と血管内皮細胞との細胞間接着を阻害する物質を効率的に探索しうるin vitroスクリーニング系を開発し、細胞間接着抑制を作用機序とする新しいタイプの抗炎症薬の候補物質を探索した結果、インドネシア薬用植物からカッシノイド成分bruceine Bを見出した。さらに検討しこれまでに以下の成果を得ている。1. bruceine Bの構造と細胞間接着抑制活性との相関を検討する目的で、インドネシア産ニガキ科植物Quassia indicaの木部に含まれるカッシノイド成分を検索し、5種の既知カッシノイド類を単離同定した他、5種の新規カッシノイド類samaderine X、Y、Z、indaquassin Xおよび2-O-glucosylsamaderine Cを単離し、それらの全化学構造を明らかにした。2.中国で「鴉胆子」とよばれ容易に入手できるBrucea javanicaの果実を用いて、brucein Bを効率的に得る方法を検討した。その結果、果実抽出エキスのカッシノイド画分のアルカリ処理で得られるdesacetylyadanzioside Fから酵素反応と化学反応でbruceolideを経由する効率的な方法を見出し、bruceine Bを乾燥果実から0.12%の高収率で得ることができた。2. In vitroで顕著な細胞間接着抑制作用を示すことが明らかになったカッシノイド成分bruceine Bとsamaderine Bおよびsamaderine Xについて、ラットのカラゲニン胸膜炎モデルを用いてin vivoでの抗炎症作用の有無を検討した結果、in vivoでも抗炎症作用を示すことが明らかになった。3.関連カッシノイド類とbruceolideを用いてアシル化反応により合成した種々のbruceine Bアナログを用いて構造と活性の相関を検討した結果、活性発現にはA環のエノン、11及び12のフリー水酸基、3もしくは15位のアシル基が必要であることが明らかになった。