hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒューマノイド型ロボットによる暗黙知の表出化に関する研究

ヒューマノイド型ロボットは。ビキタスネットワークと結びつくことにより,"人が結びつくこどや"いつでもどこでも心と心が触れ合うコミュニケーションを実現しホスピタリティが向上するこどという点で,重要な役割を果たすものと考えられている。一方で,豊かな社会を実現する上で,身体文化の重要性も再確認されている.このような,我々をとりまく状況に着目し,本研究では,身体文化を具現化することをサポートするツールとしてヒューマノイド型ロボットを利用し,人間の身体知を形式知へと変換するシステムSHREK(System with Huraanoid Robotsfor Externalizing Knowledge)を提案し,複数の被験者による実験を実施し有効性を示した.SHREKによって得られた知見を,新入生のコンピュータリテラシー教育へと活用した。また,次世代情報通信ネットワークとして。ビキタスネットワークへの期待が高まっており,この。ビキタスネットワークとヒューマノイド型ロボットが融合したネットワーク・ヒューマノイド型ロボット融合システムのプロトタイプシステムについての,運用時の性能評価モデルを構築し,その性能評価を実施した.さらに,ヒューマノイド型ロボットが故障した場合,他の機器にも大きな影響を与える可能性がある。このことから,ヒューマノイド型ロボットが確実に命令を実行できるか,一部の部品が故障した場合でも,どの程度まで目的の動作を行うことができるかなどの評価を行うことは重要である。そこで,本研究では,連続時間マルコフ連鎖モデルならびにマルチエージェントモデリングを用いて,ネットワーク・ロボットにおけるヒューマノイド型ロボットの生産信頼性(パフオーマビリティ)の評価を行った.ヒューマノイド型ロボットはユビキタスネットワークと結びつくことにより,"人が結びつくこと"や"いつでもどこでも心と心が触れ合うコミュニケーションを実現しホスピタリティが向上すること"という点で,重要な役割を果たすものと考えられている.一方で,豊かな社会を実現する上で,身体文化の重要性も再確認されている.このような,我々をとりまく状況に着目し,本論文では,身体文化を具現化することをサポートするツールとしてヒューマノイド型ロボットを利用し,人間の身体知を形式知へと変換するシステムSHREK(System with Humanoid Robots for Externalizing Knowledge)を提案し,簡単な実験によりその有効性を示した.また,次世代情報通信ネットワークとして,いつでも,どこでも,機器を操作でき,機器同士を協調動作させて生活を支援するユビキタスネットワークへの期待が高まっており,このユビキタスネットワークとヒューマノイド型ロボットが融合したネットワーク・ヒューマノイド型ロボット融合システム(ネットワーク・ロボット(network robot system))は携帯電話,情報家電などの機器と連携してサービスを提供し,ロボットの稼働性を活かすシステムとして有望視されている.そのため,ヒューマノイド型ロボットが故障した場合,他の機器にも大きな影響を与える可能性がある.このことから,ヒューマノイド型ロボットが確実に命令を実行できるか,一部の部品が故障した場合でも,どの程度まで目的の動作を行うことができるかなどの評価を行うことは重要である.本研究では,連続時間マルコフ連鎖(Continuous Time Markov Chain, CTMC)モデルを用いて,ネットワーク・ロボットにおけるヒューマノイド型ロボットの生産信頼性(パフォーマビリティ)の評価を行った.ヒューマノイド型ロボットはユビキタスネットワークと結びつくことにより,"人が結びつくこと"や"いつでもどこでも心と心が触れ合うコミュニケーションを実現しホスピタリティが向上すること"という点で,重要な役割を果たすものと考えられている.一方で,豊かな社会を実現する上で,身体文化の重要性も再確認されている.このような,我々をとりまく状況に着目し,本論文では,身体文化を具現化することをサポートするツールとしてヒューマノイド型ロボットを利用し,人間の身体知を形式知へと変換するシステムSHREK (System with Humanoid Robots for Externalizing Knowledge)を提案し,簡単な実験によりその有効性を示した.また,次世代情報通信ネットワークとして,ユビキタスネットワークへの期待が高まっており,このユビキタスネットワークとヒューマノイド型ロボットが融合したネットワーク・ヒューマノイド型ロボット融合システムのプロトタイプシステムを実装した.実装における問題としてロボットの動作生成を効率的に行う手法を提案した.さらに,ヒューマノイド型ロボットが故障した場合,他の機器にも大きな影響を与える可能性がある.このことから,ヒューマノイド型ロボットが確実に命令を実行できるか,一部の部品が故障した場合でも,どの程度まで目的の動作を行うことができるかなどの評価を行うことは重要である.本研究では,連続時間マルコフ連鎖(Continuous Time Markov Chain,CTMC)モデルを用いて,ネットワーク・ロポットにおけるヒューマノイド型ロボットの生産信頼性(パフォーマビリティ)の評価を行った.ヒューマノイド型ロボットは。ビキタスネットワークとヒューマノイド型ロボットが融合したネットワーク・ヒューマノイド型ロボット融合システムのプロトタイプシステムについての,運用時の性能評価モデルを構築し,その性能評価を実施した.

さらに,ヒューマノイド型ロボットが故障した場合,他の機器にも大きな影響を与える可能性がある。このことから,ヒューマノイド型ロボットが確実に命令を実行できるか,一部の部品が故障した場合でも,どの程度まで目的の動作を行うことができるかなどの評価を行うことは重要である。そこで,本研究では,連続時間マルコフ連鎖モデルならびにマルチエージェントモデリングを用いて,ネットワーク・ロボットにおけるヒューマノイド型ロボットの生産信頼性(パフオーマビリティ)の評価を行った.
日本語会話における指差しの持つ態度表明機能の考察：マルチモーダル会話分析の視点

2017年度で行ったデータ収集・書き起こし・分類の作業を継続するのと並行し,本研究の目的である指差しの持つ態度表明的機能(非指示的特性)について,発話行為タイプごとに本格的な分析・考察を始めた.また,引き続き文献からの情報収集を行うとともに,分析・考察の一部を国際会話分析学会にて発表した.他大学の研究者たちと共同で,指差しについての論文集を編集・出版することになり,2019年6月から7月に出版へ向けて,執筆・編集中である.2018年度中にデータ収集を終える予定であったが,必要なデータの数が足りないため,2019年度に継続して収集する.それに伴い,データの書き起こし・行為タイプへの分類に関する作業も2018年度に継続して進めていく.本研究は,指差しの持つ態度表明的機能(非指示的特性)の種類・バリエーションを明らかにすべく,行っているが,その全容を明らかにすることは時間的に困難な可能性が高い.まずは,分析の対象を会話の中で参与者が行う「語り」の中で産出する指差しに焦点を絞って,分析を進めていく.研究の進展が上手くいけば,「語り」以外の発話行為と同期する指さしについても分析をしていく.申請者はビデオ録画された会話データを約18時間分保有しているが,本研究では指差しの中で,特定の参与者に向けられた指差し,特に,発話内容と指差しの指示対象(=特定の参与者)が一致していない指差しのケース,という限定した事例を取り上げ,かつそれらのケースを発話行為タイプごとに分類して分析・考察していくゆえに,現在所有するデータに加え、当該年度に4組(4時間分)のデータを新たに録画した.また、当該年度の計画通り、発話行為タイプの中でも,とりわけ申請者の予備的考察で対象とした「語り(story-telling)」に焦点を当てて,データの予備的分析・考察を開始した。予備的考察の成果に基づいて,国際学会の研究発表に応募し,審査の結果2018年夏に研究発表が決まった.また,指差しに係わる過去の先行研究の文献や会話分析・ジェスチャー研究の文献の調査を行なった.さらに,他大学の研究者たちと共同で,指さしについての論文集を編集・出版することを計画し,現在,執筆中である.当初の計画では,20組の会話データの収集を計画していたが,協力者の時間的都合等もあり,なかなか思うように収集できなかった.2017年度で行ったデータ収集・書き起こし・分類の作業を継続するのと並行し,本研究の目的である指差しの持つ態度表明的機能(非指示的特性)について,発話行為タイプごとに本格的な分析・考察を始めた.また,引き続き文献からの情報収集を行うとともに,分析・考察の一部を国際会話分析学会にて発表した.他大学の研究者たちと共同で,指差しについての論文集を編集・出版することになり,2019年6月から7月に出版へ向けて,執筆・編集中である.2018年度中にデータ収集を終える予定であったが,必要なデータの数が足りないため,2019年度に継続して収集する.それに伴い,データの書き起こし・行為タイプへの分類に関する作業も2018年度に継続して進めていく.当該年度に収集できなかった残りの14組分の会話データの収集をしていくことで、研究の遅れを改善していく.他の研究者たちと共同で,指さしについての論文集を編集・出版することを計画しているので,これらの研究者たちと定期的に会合を持ちながら,研究内容について意見交換したり,国内外の学会でのワークショップ等の企画をしていく.本研究は,指差しの持つ態度表明的機能(非指示的特性)の種類・バリエーションを明らかにすべく,行っているが,その全容を明らかにすることは時間的に困難な可能性が高い.まずは,分析の対象を会話の中で参与者が行う「語り」の中で産出する指差しに焦点を絞って,分析を進めていく.研究の進展が上手くいけば,「語り」以外の発話行為と同期する指さしについても分析をしていく.当該年度は、思うようにデータ収集ができず、人件費・謝金の使用額が少なかった。次年度は、当該年度に収集できなかったデータ収集をより計画的に進め、それに従って、人件費・謝金に充てていく。さらに、データの書き起こし、分類等に係る研究協力者への人件費としても使用していく。当該年度までに十分なデータ収集ができず、人件費・謝金の使用額が少なかった。
振幅変調計測による非線形共鳴音波の分散性の解明

円筒型トランスデューサーを用いた円筒音波共鳴装置を用いて共鳴音波の分散性の定量評価を行った.共鳴振動状態における音圧測定をとおして分散性の定量評価,ならびに共鳴管内に微粒子を混入することによる共鳴音波の空間的な分布についての観察を行った。本実験により,筒音波の分散性に起因する振幅の変調が実際に観測された.この振幅変調の周期が過去の2次元円筒音波の共鳴現象に関する理論解析の結果ならびに数値シミュレーションによる結果と定性的に一致したことから,音場の幾何学的な形状に起因する音波の分散性の存在が実験的にも示されたといえる.円筒型トランスデューサーを用いた円筒音波共鳴装置を用いて共鳴音波の分散性の定量評価を行った.共鳴振動状態における音圧測定をとおして分散性の定量評価,ならびに共鳴管内に微粒子を混入することによる共鳴音波の空間的な分布についての観察を行った。本実験により,筒音波の分散性に起因する振幅の変調が実際に観測された.この振幅変調の周期が過去の2次元円筒音波の共鳴現象に関する理論解析の結果ならびに数値シミュレーションによる結果と定性的に一致したことから,音場の幾何学的な形状に起因する音波の分散性の存在が実験的にも示されたといえる.今年度は,交付申請書の研究実施計画に従って円筒型トランスデューサーを用いた円筒音波共鳴装置の作成ならびにその基礎的な音響特性の測定・検証を行った.また,共鳴円筒音波の直接数値シミュレーションにより偏心二重円筒および楕円筒内における共鳴音場のふるまいの解析を行った.実験装置の作成に関しては,富士セラミックス製の円筒型圧電セラミックス素子を円筒音波の音源とした.実験装置の音響特性の評価として音源の駆動振動数に対する音圧の測定を行った.その結果, 1次から4次までの振動モードについて,線形解析によって予測される共鳴振動数に対して1%未満の誤差で音圧のピークが観測された.このことより円筒共鳴管内に共鳴円筒音波が励起されていることが確認できる3また,音響特性評価によって得られた最大音圧は170dBにも達し,効果的な音波の増幅が確認された.またこのとき衝撃波は観測されておらず,音波の分散性による衝撃波形成の抑制効果の存在が示唆される.円筒音波の直接数値シミュレーションでは,円筒の偏心や楕円の離心率の変化を考慮した2次元解析を行い,円筒内に励起される大振幅音波のもつ非線形性と分散性が音波の波面の局所的な曲率の違いによって大きく異なることを示した.とくに,曲率が大きい場合に分散効果が支配的となり,衝撃波の形成が抑制されることが明らかとなった.また,音場の非一様性により円筒内の局所的な振幅の増大が観測された.今年度は,交付申請書の研究実施計画に従って円筒型トランスデューサーを用いた円筒音波共鳴装置を用いて共鳴音波の分散性の定量評価を行った.同時に共鳴管内に微粒子を混入して共鳴音波の空間的な分布についての観察を行った。また,共鳴円筒音波の直接数値シミュレーションにより実験によって得られた結果との比較・検証を行った.マイクロフォンによる共鳴管内の音圧測定では,円筒音波の分散性に起因する振幅の変調が実際に観測された.この振幅変調の周期が過去の2次元円筒音波の共鳴現象に関する理論解析の結果ならびに数値シミュレーションによる結果と定性的に一致したことから,音場の幾何学的な形状に起因する音波の分散性の存在が実験的にも示されたといえる.さらに,微粒子による共鳴管内の音場の直接観察では,音響放射圧によって粒子が環状に集積する様子が観察された.この粒子の集積位置は解析解による音圧の節の部分に対応しており,このことから共鳴管内部で軸対象な共鳴音場が形成されていること,音響放射圧を利用した微粒子の集積が実際に可能であることが理解される.一方で,非線形効果による共鳴音波の歪みと衝撃波の形成については,本実験で使用した装置のサイズが小さくいために十分大きな音響レイノルズ数を得られなかったこと,装置自身のシーリングが十分でなかったことなどから共鳴音波のエネルギーの散逸効果が過大となり,数値シミュレーションの結果に対応する鮮明な衝撃波形が得られなかった.
歯根尖部歯周組織における歯髄血流調節機構に関する微細構造学的研究

歯髄循環の血流調節機構を明らかにするために、実験動物として歯根完成時期のイヌを用い、根尖歯周組織と歯髄を一体とした血管鋳型標本を作製し、それらの血管構築を明らかにすると同時に組織学的に墨汁注入法による光顕観察および超薄切片を用いた微細構造学的観察を行った。【結果】歯髄へ分布する動脈は、下顎では目標とする歯髄の約1歯ないし、2歯程遠心寄りで下歯槽動脈より分岐し、34度の分岐を繰り返し、その口径を減じた後、歯槽骨中から歯根尖部歯根膜血管網と交通することなく、これを通過し歯髄腔内へ達していた。血管鋳型標本からこれら歯髄へ分布する細動脈の一部の分岐部では2種類の狭窄形態が観察された。1つは血管鋳型に印記された紡錘形の内皮細胞がらせん状に配列し、血管内腔にはねじれたような狭窄が認められたもの(spiral type)。もう1つは、血管分岐部内皮細胞の配列にねじれは認められず、分岐部がくびれ、その部には数個のくぼんだ部分が認められたもの(constrictive type)であった。同様部位を光顕、透過電顕を用い観察してみるとspiral typeの狭窄像では細動脈分岐部において内皮細胞層直下までコラーゲン腺維束の陥入が認められた。一方、constrictive typeの狭窄像では分岐部において数層の血管平滑筋層が認められ、血管内腔には内皮細胞核の突出が認められた。すなわち、これら2種類の狭窄部は血管括約筋(Vascular Sphincter)の存在を示すものであった。通常血管括約筋は血流を調節する抵抗血管に認められるものであることから、今回観察された2種類の血管括約筋においても歯髄血流の調節を行っている可能性が示唆された。
3-5族半導体と3-6族層状半導体のヘテロ界面形成とその物性

本研究は3-5族半導体の代表のガリウム砒素単結晶基板の上に3-6族層状半導体であるガリウムセレンを成長し、その薄膜の結晶性を評価し、ヘテロ界面の電子状態を明らかにし、またガリウムセレンの付着によりガリウム砒素表面が受けた影響について明らかにすることを目的としている。本研究室には13年前にX線光電子分光,オージェ電子分光などの表面分析が行なえる装置が設置された。特に層状半導体を中心とした研究が進められてきた。これまで、表面不活性な3-6族層状半導体を取り上げていたが、研究の進展の中で本研究の様に表面にたくさんのダングリングボンドを持つガリウム砒素を使用するにあたり、より質の良い超高真空が必要となった。本年度は本科学研究費の補助により試料受渡装置の設置が行なわれ、研究条件が大幅に改善された。ガリウム砒素基板上のガリウムセレン薄膜は最初に基板温度を変え、その薄膜の評価を低速電子エネルギー損失分光法で行ない、ガリウムセレン薄膜が結晶化するための最適温度が250度付近であることを求めた。また、成長様式は層状成長であり、X線回折により薄膜が[001]方向に成長していることが明らかになった。基板温度の違いによる影響として薄膜の状態が異なり、低温ではガリウム不足であり、高温ではセレンの不足の様子が観測された。X線光電子分光によるセレンのスペクトルの結果から、高温成長膜ではガリウム砒素表面で不動態化現象の起きていることが予想された。更に、継続した研究が必要である。
空撮画像を外部指標として用いた地上撮影動画像のカメラ位置・姿勢推定

本研究では、地上を移動するカメラの位置・姿勢をビデオ撮影した映像から高精度に推定することを目的として、空撮画像を外部指標として利用する手法を開発した。従来の映像に基づくカメラ位置・姿勢推定手法は、映像中の特徴点の動き情報を利用することで、カメラの相対的な運動情報を推定することができるが、長距離の移動を伴うカメラ運動の推定時においては、誤差が蓄積するという問題があった。これに対して、本研究では、空撮画像中の特徴点と地上撮影画像中の特徴点を対応付けることで、この問題を解消する手法を開発した。開発した手法によって、空撮画像を活用することで、カメラ位置・姿勢の精度を大幅に向上可能であることを示した。動画像に対するカメラ位置・姿勢とシーンの三次元構造を復元するStructure from motion法で問題となる蓄積誤差の解消に向けて、空撮画像を外部指標として用いるカメラ位置・姿勢推定手法を開発している。今年度は、地上撮影画像と空撮画像間での対応点探索において、見え方の変化を補正することで対応点候補を抽出し、更に局所的・大局的な二段階のサンプリングに基づき誤対応を排除する手法を開発した。この手法では、正しい対応点に関する局所的な手かがりとして、まず特徴点から抽出されるスケール情報・回転情報に基づいて、RANSACと呼ばれるサンプリングに基づく誤対応排除手法において、誤った対応点を除外し、また大局的な手がかりとして、Structure from motion法から得られるカメラパスと、対応点により得られるカメラ位置の整合性情報を用いる手法を開発した。これにより、kmオーダーの移動を伴って撮影された動画像に対しても、効果的に誤対応を排除し、推定精度を高める手法を開発することに成功した。今年度は、昨年度までに開発した、サンプリングに基づく空撮写真と地上撮影画像の位置合わせ手法について実験結果をとりまとめ、コンピュータビジョン分野における主要な国際論文誌であるCVIUへの投稿を行い、これが採択・出版された。また、サンプリングに基づく手法の問題点であった、初期値生成時における誤差蓄積の問題を緩和するために、今年度は新たに、逐次型の地上撮影画像の処理において、空撮画像と地上撮影画像を随時対応づけ、visualSLAM型の処理においても誤差の低減を実現する手法を開発した。本手法では、visualSLAMアプローチにおいて逐次推定される三次元点群に対して、地平面と考えられる箇所に局所平面を当てはめ、地上撮影画像を随時上空視点画像に変換する。次に、変換後の画像と空撮画像からエッジ抽出を行い、エッジ間距離が最小となるようカメラ位置・姿勢の補正を行う。本研究では、一般的なStructure from motion法において利用される再投影誤差の枠組みを応用し、エッジ間距離を最初化するカメラ位置・姿勢の最適化を行う。また、この最適化をvisualSLAMの枠組みに組み込み、逐次処理においても誤差の蓄積を抑制できることを実験により示した。この成果については、国内研究会において口頭発表を行った。当初計画したサンプリングに基づくロバストなStructure from motionの実現およびこれによる空撮画像と地上撮影画像の位置合わせについては、一定の成果が得られ、国際論文誌に掲載されたことで、その新規性・有用性についても国際的に認められたと考えられる。これにより、研究計画の骨子の部分についてはおおむね目標を達成したものと考える。今年度は、残された問題に取り組み、初期値生成時における空撮画像の利用手法を開発することに成功している。今年度は、道路走行環境のように特徴の乏しいシーンにおいても頑健にカメラ運動を推定することを目標として、ディープラーニングを用いてStructure from motionの頑健性を向上させる手法の開発に取り組んだ。従来の多くの手法では画像上の特徴点を抽出し特徴の対応関係からカメラ運動とシーン構造を推定するが、空や道路などのように画像上に特徴の少ないシーンでは特徴点を検出できず推定に失敗することがある。本研究では、畳み込みニューラルネットワークを用いて2枚の入力画像から直接カメラの相対運動を推定する手法を提案した。加えて、畳み込みニューラルネットワークで計算した特徴量をLong Short-Term Memory (LSTM)に入力することによって時系列画像における過去の情報を考慮したカメラの相対運動を推定する手法についても提案した。ネットワークの学習に必要なデータとして、シミュレーションによるCG画像を用いることでもカメラの運動が推定可能であることを示した。当初計画書に記載した以下の研究項目について、蓄積誤差解消に効果のある手法を開発することに成功し、実験によってその有効性を確認した。(研究項目1)二画像間の局所的整合性の検証による誤対応の排除手法の開発(研究項目2)カメラ運動と対応点位置の大局的整合性の検証による誤対応排除手法の開発以上のことから、研究は当初の計画通り推移している。これまでの研究により、当初の目的はおおむね達成されているが、より実用的な手法とするためには、カメラ運動の初期値生成時において、よりロバストな推定を実現する手法の開発が求められる。

今後は、データベースを用いてカメラ運動を学習することで、特徴点抽出等が難しい状況下においても、おおよそのカメラ運動を予測し、これを初期値とした最適化による高精度かつロバストなカメラ位置・姿勢推定が実現可能であることを示す計画である。コンピュータビジョン、ジオメトリ今年度開発した手法について、次年度は、空撮画像からは特徴点の観測が難しい道路環境などにおいても、まれに観測される特徴である道路標示などを手かがりに、誤差の蓄積を抑止可能であることを実験を通して示す予定である。また、現状の特徴点に基づく手法は、処理コストが高い・特徴点がないシーンでは利用できない等の課題があるため、道路の輝度エッジ等を有効活用する新たな手法の開発にも取り組む計画である。実験実施時において、データ分析補助費が不要となったため。計算機の購入が当初の計画より安価となったため。また、今年度は実験データの収集が比較的小規模となり、実験用謝金が不要となったため。国内研究会参加による情報収集・成果発表に充てる。計画において購入予定としていたGPS内蔵携帯端末およびソフトウェアライセンス購入・実験謝金等に充てる。
高分子量型塩基性線維芽細胞増殖因子(bFGF)の腫瘍細胞核内での機能

1.ヒト高分子量型bFGF(24kDa-bFGF)遺伝子のN末端領域に対応する部位はGC含量が高く、大腸菌で発現し難いので、コドンバイアスに合わせてできるだけATに置換した224bpのDNA断片を合成した。この断片で置換したDNAを大腸菌に導入したところ24kDa-bFGFの良好な発現が見られた。大腸菌抽出液から同蛋白質を精製した。一方、リコンビナント18kDa-bFGFも同様に大腸菌で発現させて精製した。2.精製した24kDa-bFGFは3T3細胞のレセプターへの結合、DNA合成の促進および培養毛細血管内皮細胞の増殖促進活性などをもっていたが、18kDa-bFGFに比べて比活性は幾分低かった。この比活性の低さはレセプターへの親和性が24kDa-bFGFの方が低いという結果と対応していた。3.bFGFを産生していないBALB/c3T3細胞の細胞質部位に24kDa-bFGFをマイクロインジェクトしたところ、2時間以内に核移行することが免疫蛍光染色法によって観察された。この核移行は選択的移行を疎害する小麦胚レクチン(WGA)によって抑制された。18kDa-bFGFも同様の実験において核移行したが、WGAの疎害効果は弱く非選択的な核膜透過によるものと思われた。4.24kDa-bFGFが核に局在しているA431細胞の核にbFGFの中和単クローン抗体をマイクロインジェクトして、その後のDNA合成を観察したところ抑制する傾向が見られた。また、無細胞転写系におけるホスホグリセリン酸キナーゼ2遺伝子の転写促進は18kDa-bFGFと同様に24kDa-bFGFでも見られたが、高濃度では抑制する傾向にあった。これらの実験については現在も検討中である。
動揺病発症における自己受容器の関与に関する研究

半規管由来の回転感覚と耳石器・頚部体性感覚由来の傾斜感覚との相互作用が動揺病を誘起すると考えられる。本研究では、自己受容器が動揺病の発症にどのように関与するかを明らかにするため、生理心理学実験および神経生理学実験を行った。正弦波状のコリオリ刺激(等速水平回転+振子様垂直回転)を被験者に与え、ジャイロスコピック角加速度の大きさや周期と持続的不快感の大きさとの関係を調べた。不快感の強度は、水平回転の角速度と垂直回転の振幅の積に比例し、周波数には依存しなかった。ジャイロスコピック角加速度が動揺病発症の原因であり、これによって発生する回転感覚の大きさに比例した強度の不快感が誘起されるものと考えられた。一方、呼吸量および呼吸器のCO2濃度・O2濃度を測定し、動揺病発生時の呼吸機能およびエネルギー代謝の変化を検討した。分時呼吸量には変化が見られず、O2消費量が減少しエネルギー代謝量が低下する結果が得られた。呼吸商・1回換気量・呼吸周期については変化が見られなかった。非動化した除脳ネコを用いて、前庭器および頚筋の自己受容器からの感覚入力に関与する神経機構について調べた。まず、前庭神経核とその周辺を電気刺激し、頚髄第2-3節のニューロンに対する効果を調べた。脊髄第7-8層の介在ニューロンは、主に前庭神経核吻側部に存在するLVSTおよびMVSTニューロンを介して半規管や耳石器からの入力を受けるものと思われた。一方、第5-6層の後角ニューロンは、主として前庭神経核尾側部に存在する前庭脊髄ニューロンを介して前庭器入力による変調作用を受けるものと思われた。また、頸部および全身の正弦波垂直回転に対する頸髄中心核ニューロンの応答の動特性を求め、頸筋および前庭器からの入力を調べた。頸髄中心核ニューロンは主に対側半規管から入力を受けており、頸部入力と前庭入力は概ね逆方向を向き拮抗的であった。被験者にコリオリ刺激(クロスカップルド回転)あるいは視運動刺激を与えて動揺病を誘起し、自己受容器に作用する刺激および視覚刺激と動揺病強度との関係を調べることを目的に研究を行った。コリオリ刺激によって誘起される動揺病不快感の強度を絶対判断法によって測定した。同時に、呼吸流量、呼気炭酸ガス濃度、呼気酸素濃度の連続測定から代謝量を計測するとともに、心電図、血圧、皮膚電図などの生体計測を行った。本年度の実験により、動揺病発症時に呼吸量は変化せず酸素消費量と炭酸ガス排出量が低下する結果が得られ、動揺病を発症すると代謝量が低下することが示された。しかし、呼吸流量の測定システムにおいて、センサが呼吸の抵抗負荷を増大させ、マスク内の残留呼気のために吸気の酸素分圧・二酸化炭素分圧が変化する結果となり、呼吸流量の測定が被験者の呼吸に影響を与えた可能性がある。そこで、呼吸を可能な限り自然呼吸に近く保ちつつ呼吸流量を測定できるように、呼吸系の計測システムの改良を進めたまた、視運動刺激を与えて動揺病を誘起するために必要な設備・施設を整備し、画像に任意の並進および回転運動を与えて駆動するためのソフトウェア制作を行った。動揺病を誘起するために必要な視運動刺激の仕様を検討した。画像の駆動速度の高速化とともに回転・並進のより複雑な組合わせが可能なように駆動ソフトウェアの改良を進めた。

半規管由来の回転感覚と耳石器・頚部体性感覚由来の傾斜感覚との相互作用が動揺病を誘起すると考えられる。本研究では、自己受容器が動揺病の発症にどのように関与するかを明らかにするため、生理心理学実験および神経生理学実験を行った。正弦波状のコリオリ刺激(等速水平回転+振子様垂直回転)を被験者に与え、ジャイロスコピック角加速度の大きさや周期と持続的不快感の大きさとの関係を調べた。不快感の強度は、水平回転の角速度と垂直回転の振幅の積に比例し、周波数には依存しなかった。ジャイロスコピック角加速度が動揺病発症の原因であり、これによって発生する回転感覚の大きさに比例した強度の不快感が誘起されるものと考えられた。一方、呼吸量および呼吸気のCO2濃度・O2濃度を測定し、動揺病発生時の呼吸機能およびエネルギー代謝の変化を検討した。分時呼吸量には変化が見られず、O2消費量が減少しエネルギー代謝量が低下する結果が得られた。呼吸商・1回換気量・呼吸周期については変化が見られなかった。非動化した除脳ネコを用いて、前庭器および頚筋の自己受容器からの感覚入力に関する神経機構について調べた。まず、前庭神経核とその周辺を電気刺激し、頸髄第2-3節のニューロンに対する効果を調べた。脊髄第7-8層の介在ニューロンは、主に前庭神経核吻側部に存在するLVSTおよびMVSTニューロンを介して半規管や耳石器からの入力を受けるものと思われた。一方、第5-6層の後角ニューロンは、主として前庭神経核尾側部に存在する前庭脊髄ニューロンを介して前庭器入力による変調作用を受けているものと思われた。また、頸部および全身の正弦波垂直回転に対する頸髄中心核ニューロンの応答の動特性を求め、頸筋および前庭器からの入力を調べた。頸髄中心核ニューロンは主に対側半規管から入力を受けており、頸部入力と前庭入力は概ね逆方向を向き拮抗的であった。
随伴変分法による楕円型方程式の境界値逆問題の直接的数値解法

境界値逆問題に直接適用可能な新しい近似解法、すなわち任意多点差分法を発展させ、典型的な楕円型方程式であるラプラス・ポワッソン方程式の境界値逆問題に対して適用した。ここに、任意多点法とは従来の差分法における参照点を任意の位置に数多く取ることが出来るように、指数関数を基底関数として拡張した擬似スペクトル法であり、数十次数の高精度の近似が簡単に期待できる反面、係数行列の条件数が高くなる。高い条件数に対処するために、計算桁数を十分に多くとる必要が生じる。円環領域でのラプラス方程式に対するコーシー問題で数値的に検証した結果、実際に18次の差分公式を容易に構築でき、10進法200桁計算を用いることにより、丸め誤差の影響を受けない高精度の数値解を得ることができた。境界上に与えられたデータに誤差が含まれる場合の正則化法についても、この新しい擬似スペクトル法では特段の対処法は必要ないことが分かった。次に、典型的な楕円型方程式に対して開発した随伴変分法を双曲型方程式の係数同定逆問題に適用した。具体的には、線形弾性波動場におけるラメ係数同定問題に対する数値再構成アルゴリズムの開発を行った。対象問題を数値的に解く手法としては、随伴変分法を採用した。元の問題を2変数汎関数の制約条件付き最小化問題に帰着させ、勾配法およびペナルティ関数法により最小化関数を探索する反復アルゴリズムを構築した。開発したアルゴリズムについて数値実験を行い、手法の有効性を示した。典型的な二階楕円型偏微分方程式であるラプラス方程式,ポワッソン方程式や静弾性のラメの方程式に対して,伝統的なコーシー問題や境界値問題は勿論のこと,不足決定系や過剰決定系をも含む問題を,領域の境界部分に何らかのデータを与えて領域内部で方程式を満たす解を求めようとする意味合いから,新しくこれらを総称して境界値逆問題と名付けた.このような境界値逆問題に対する数学的な理論を背景として,工学上の応用を強く意識した近似解法,とりわけコンピュータの活用を前提とした数値解法を研究した.境界値逆問題自体の解の特性、即ち,データの与え方によっては解は存在しないことがあり,たとえ存在しても、解は一意であるとは限らず,その上,解についての先見的な条件を付与しない限り,境界上で与えられたデータに解は連続的に依存しないという数学的な特性を踏まえて,近似解法の健全化を図らなければならない.健全化の第一歩として適当な汎関数を定めて,境界値逆問題を制約条件付の変分問題へと帰着させた.その際,解の存在性と一意性を確保するために正則化項を汎関数に付け加えた.このようにして汎関数に凸性を持たせることにより,変分問題自体の解の一意存在と安定性とを確保した.ラプラス方程式について,制約条件を原問題とし,原問題に対する随伴問題を考慮することにより汎関数の第1変分を具体的に求めることができた.原問題・随伴問題は双方ともラプラス方程式についての伝統的な混合境界値問題となり,第1変分もまた境界上での値のみに関するものなので,数値解法には境界要素法を適用して問題の全てを離散化した.全体を一つの連立一次方程式に纏め,消去法によって直接解いた.いくつかの例題に応用して本法の有効性を確かめるとともに,特異点を持つ問題に適用して,特異点検出法についての新たな手法にたどり着いた.平成15年度の研究計画に入れた下記の各項を総括する。「解法のための境界値逆問題の再定式化」として、これまで随伴変分法を用いて、境界値逆問題を元問題と随伴問題の連成系に再定式化してきたが、反復計算を必要としない解法であるという長所は確かにあるものの、次項の近似解法において数値解の精度を上げることが容易ではないことが、次第に明らかになった。

「再定式化によって導出される問題の近似解法」に付いては、前項に述べたように,与えられた問題に直接、適用可能な新しい近似解法、すなわち、任意多点差分法を開発し、ラプラス方程式の境界値逆問題(コーシー問題)に対して、良好な成績を挙げることができた。任意多点差分法とは,従来の差分法を、参照点を任意に多く取ることが出きるように指数関数を基礎に拡張した、いわば高精度差分法に対して命名したものである。「その近似解法の収束性と安定性」については、数値実験により、安定性を期待できるが、収束性については計算機内での丸め誤差が近似公式の打ち切り誤差を上回るため,検証できなかった。後者に付いては今後,任意多倍長計算を導入して実験的に検証する。「近似解法が占める元の境界値逆問題との関係」については、近似解を、元の逆問題の解と、解が一意である限り直接対応させることができた。「境界に与えられるデータに誤差が含まれる場合の正則化法」については、新しい解法に関して考察を進められなかった.最後に,「解法の具体的なアルゴリズムを提案すること」については、任意多点差分法と任意多倍長計算環境を組み合わせた直接解法のアルゴリズムを提案でき、その一部の成果を近く予定されている研究集会において発表できるようになった。境界値逆問題に直接適用可能な新しい近似解法、すなわち任意多点差分法を発展させ、典型的な楕円型方程式であるラプラス・ポワッソン方程式の境界値逆問題に対して適用した。ここに、任意多点法とは従来の差分法における参照点を任意の位置に数多く取ることが出来るように、指数関数を基底関数として拡張した擬似スペクトル法であり、数十次数の高精度の近似が簡単に期待できる反面、係数行列の条件数が高くなる。高い条件数に対処するために、計算桁数を十分に多くとる必要が生じる。円環領域でのラプラス方程式に対するコーシー問題で数値的に検証した結果、実際に18次の差分公式を容易に構築でき、10進法200桁計算を用いることにより、丸め誤差の影響を受けない高精度の数値解を得ることができた。境界上に与えられたデータに誤差が含まれる場合の正則化法についても、この新しい擬似スペクトル法では特段の対処法は必要ないことがわかった。次に、典型的な楕円型方程式に対して前年度までに開発した随伴変分法を双曲型方程式の係数同定逆問題に適用した。具体的には、線形弾性波動場におけるラメ係数同定間題に対する数値再構成アルゴリズムの開発を行った.対象問題を数値的に解く手法としては,随伴変分法を採用した,元の問題を2変数汎関数の制約条件付き最小化問題に帰着させ,勾配法およびペナルティ関数法により最小化関数を探索する反復アルゴリズムを構築した.開発したアルゴリズムについて数値実験を行い,手法の有効性を示した.
高等教育における教育メディア統合型ラーニング・マネジメント・システムの開発

高等教育の情報化を推進するための中心機能としてLMS(Learning Management System)を設定し,高等教育のエンリッチメントとエンラージメントの視点から,これらを総合的に支援するメディア統合型のシステムをAIMS-Gifu(Academic Instructional Media Service-Gifu)として構築した。AIMS-Gifuの活用は,基本概念として「伸び縮みする教室」を検討した。教育メディア統合型LMSであるAIMS-Gifuを基盤とした遠隔教育の展開では,これまでに実施されてきたテレビ会議システムを用いたサテライト型遠隔授業から,自宅や職場等での学習を可能とするインターネット型遠隔授業への拡充発展へと容易な進展を可能とした。インターネット型遠隔授業では,伝統的な教室授業での学習環境を教育メディア統合型LMSとして整備することで,「働きながら学ぶ」ことを最大限に生かした教育方法の開発が可能となり,エンラージメントの目的からエンリッチメントの目的へとシフトすることを可能とした。また,AIMS-Gifuは,遠隔教育において,大学が参画する教員研修等においても利用されており,メディア統合型LMSを起点とした高等教育の進展の可能性が示唆された。さらに,AIMS-Gifuは,全学利用を可能としており,伝統的な教室授業のエンリッチメントを目的とした取組を支援している。その利用状況は,全学教員に対する調査結果からは3割弱の教員が利用するに留まっているが,今後の利用期待としては,アナウンスや講義資料・教材の配布など6割を超える教員が授業での利用を検討していることが明らかとなった。本研究により,エンラージメントもエンリッチメントも同一の教育組織で推進しようとする点に特色を持つ我が国のe-Learningにおいて,教育メディア統合型LMSが共通する教育支援基盤として機能することを示すことができたと考える。本研究では,テレビ会議システムを用いた同期による遠隔教育システムを非同期型のe-Learningシステムの一部として位置づけ,大学全体の教育システムとして開発することを検討した。すなわち,教育メディア利用の一層の展開を図るため,学習者の教育支援の立場から総合的に設計された教育メディア統合型LMSを開発することを目的し,教育メディア統合型LMSにおける,下位層の各種教育メディア,及び上位層の管理システムの各機能の相互関連による教育方法を検討し,全体として各メディア等を有機的に機能させ,教育効果を高める教育メディア統合型LMSの開発を構想してきた。このための研究を,本年度,以下のように進めた。(1)教育メディア及び管理システムに関する機能分析を以下の視点から実施した。(1)個別機能の整理と各機能の類型(2)相互関連による教育方法,教育システム(3)教育メディア統合による教育モデル(2)プロトタイプの教育メディア統合型LMSを開発するため,機能分析結果にもとづいてシステムを設計・開発した。このシステムについては,次年度の研究実践への適用が可能となるように整備し,LMSにテレビ会議システム,VOD,個別遠隔教育システム等の機能を統合した。(3)高等教育機関相互の接続によるLMSの検討大学間の相互連携による遠隔共同講義等を検討した。LMSを用いた大学間連携講義等を実施するための基礎要件について検討を行った。その基本となる検討をシドニー大学及び岐阜県国際ネットワーク大学コンソーシアム等との連携を前提として実施し,システム相互の接続課題についても具体的な事例に基づき検討した。メディア統合型LMS (Learning Management System)を同期・非同期及びリアリティの観点から整理し,「伸び縮みする教室」モデルとして示した。この伸び縮みする教室を支える周辺技術をLMSに統合し,AIMS-Gifuとして開発した。AIMS-Gifuは以下の4つのサブシステムから構成される。Web技術を活用した教育支援システムで講義資料,レポート提出,掲示板,アナウンス等を支援多地点間のビデオ会議システムでサテライト教室型遠隔教育を支援

講義ビデオを蓄積し欠席者等の再視聴を支援自宅,職場等の任意の場所での利用を可能としゼミ等の少人数指導を支援これらの統合型LMSであるAIMSを免許法認定公開講座,夜間遠隔大学院,学校教員12年目研修,学部講義等に適用し,分散的学習から連続的学習への観点と,クオリティ向上のためのフレキシブル学習の観点からAIMS活用による学習モデルを開発した。また,これらの講義への適用結果から,特にいつでも見たい資料を利用できるという点に学習者の期待度が高いことを明らかにした。(1)伝統的な講義及びこれまでの遠隔講義をエンリッチメントとエンラージメントの視点から検討して整理LMSは,伝統的講義から遠隔講義及び個別学習を範疇とした総合的なシステムとして開発する必要があり,エンラージメントとエンリッチメントの2軸からの統合的授業モデルを「伸び縮みする教室」として検討した。(2)「伸び縮みする教室」を支援するためのメディアについての検討メディア統合型LMSの重要性について,エンラージメントとエンリッチメントを対立軸ではなく関連軸に位置づけ,「伸び縮みする教室」として統合するためのメディア利用の位置づけを提示した。(3)学習形態とメディアの関係を検討し,メディア統合型LMSを活用した教育方法の開発伝統的講義をモデルとした多様な学習形態におけるメディア活用を検討し,メディア統合型LMSを用いた多様な学習形態を組み合わせた指導を試みることで教育方法の検討を行った。(4)個別システムをLMSに統合する際の機能についての検討個別システムをLMSの基本機能と連動させ,必要に応じて利用可能とするための機能を検討し,統合化の利用モデルを検討した。とくに,「働きながら学ぶ教師のための大学院」を提案し,修士論文指導を踏まえた入学から修了までの指導方略に求められる機能を明らかにした。(5)統合化型LMSを活用した伝統的教育の改善についての調査統合型LMSを伝統的講義に適用した教員の利用実態を調査し,期待されるエンリッチメントへの取組について分析した,LMSのアナウンスやアンケート等の機能に対する利用期待が高いこと等が明らかとなった。(6)メディア統合型LMSを活用したエンラージメントメディア統合型LMSを活用したエンラージメントへの取組から,遠隔教育におけるエンリッチメントの視点が重視されはじめることを明らかにし,働きながら学ぶ教師のためのカリキュラムモデルを提示した。
金属箔を用いた水素原子フラックス測定子の開発

水素原子の金属中の超透過現象を利用して、プラズマ実験装置における中性水素原子のフラックスを測定するプローブに関する研究を行った。プラズマ実験装置に適した金属の種類や温度等の条件を決定し、透過量から入射フラックスの絶対値を知るための物性値を得ることを目的とした。測定子としての金属透過膜には、表面を特別に洗浄しなくても超透過を起こす、パラジウムとニオブを選定し、重水素プラズマによる透過実験を行った。その結果、透過量の再現性が優れていることと、比較的低温(450K程度)でも重水素を透過させることから、パラジウムが適していることがわかり、温度範囲を決定した。次に、プラズマ領域からパラジウムへの重水素の入射量をステップ状に変化させ、透過量の時間応答を測定した。この実験で得られた、非定常状態での透過曲線を解析し、パラジウム中の重水素の透過が再結合律速であることを確認した。これは、重水素の透過量と、プラズマ領域からの重水素の入射量が比例関係にあることを示しており、パラジウムを水素原子フラックスの測定子として利用できることがわかった。更に、透過曲線の解析結果と、核反応法によるパラジウム中の重水素濃度の測定結果から、パラジウム表面における再結合定数を求めた。これにより、測定子への水素原子の入射量と測定子からの透過量の比を知ることができ、水素原子フラックスの絶対値測定が可能であることが示された。
地震に伴う地鳴り現象の観測と分類

本研究の目的は“地震"と“地震に伴う地鳴り"との関係を科学的に解明することである。古来より、地震動に伴って地鳴りを感じたという記録は多数見受けられる。しかし地鳴りの成因は明らかでなく、地震波形のデジタル記録が行なわれるようになったにもかかわらず地震と地鳴りの同時記録が実施された報告は知られていない。本研究では、まず音波(地鳴り)と地震動とを同時にかつ同期して記録するシステムを構築し、観測によって得られた地鳴りを分類して地震との対応を整理し、将来的にはその成因を解明するためのモデルの提案を目指す。従来の地震観測記録ではそのサンプリング周波数は100Hz前後とすることが多く、最高20kHz程度である可聴域音波を記録するには不十分である。実際、地震波と音波を同時に収録するような製品は市販されていない。本研究では地震波形と音波の同時・同期記録がその基盤となるため、まずは収録装置の開発を実施した。収録装置はパーソナルコンピュータとA/D変換器・マイク・地震計(ピック)からなり、地震動によってトリガ収録する仕組みを構築した。音声は1チャネルでも地震波形の200倍以上の容量を必要とし、常時収録にはなじまないためである。この収録装置を東京大学地震研究所筑波地震観測所に設置し、観測を開始することができた。つくば周辺は古くから地鳴りの報告があり、近地で発生する有感地震が多く、地震研究所や防災科学技術研究所など他機関による既存の地震観測網で得られた地震動の記録との比較も容易である。今後とも観測を継続し、定期的にデータの回収を行なって地鳴りの有無を確認し、既存の地震観測網で得られた地震との同定を行なって地震諸元との比較検討を実施する予定である。
クリプトスポリジウム原虫の迅速鑑別診断および予防に関する基礎研究

引き続き、申請者らは、クリプトスポリジウム(以下、CR)の簡易鑑別診断法の開発を目指して、鶏型モノクローナル抗体の作製を試みた。野外において、CRと水源に生息する珪藻類が市販のCR検出用キットにて交差反応を示すことから、交差性が報告されている珪藻をニワトリに免疫し、珪藻に対して免疫寛容を誘導し、その後、CRのオーシストを免疫した。珪藻類に寛容状態でかつ、CRオーシストに反応を示すニワトリから定法に従い、脾臓を採取し、ニワトリミエローマ細胞と細胞融合をすることにより、鶏型モノクローナル抗体の作製を試みたが、シングルクローニングの段階で、ハイブリドーマは抗体産生を停止し、現在、作製を継続中である。また、本学家畜病院にて、下痢症状を呈した飼い犬の糞便から、直接塗抹法によりGiardia(以下、Gi)の栄養体が検出された。メトロニダゾールにて駆虫を試みたところ症状は回復し、投薬後6日目にはGiも検出されなかった。糞便材料を詳細に検査したところCRのオーシストが見出され、本症例はGiとCRとの混合感染例であることが判明した。Giに対する駆虫効果とは対照的に、CRのオーシストは投薬後も排出され、メトロニダゾールはCR感染には効果がないものと推測された。また、CR分離株はPCR-RFLP法により、犬に特異的に検出されるC.canisと同定された。本症例は国内の飼い犬におけるCRの検出例としては2例目であり、Giとの混合感染例では初めての報告である。クリプトスポリジウムの迅速鑑別診断とワクチン候補抗原の解析を目的に下記の研究を遂行した。クリプトスポリジウム特異的鶏型モノクローナル抗体作製鶏型モノクローナル抗体系はマウスの系では認識できないクリプトスポリジウムの抗原を認識できる特性を持っているため、より診断精度の高いモノクローナル抗体が作製できる可能性が高い。そこで、クリプトスポリジウム特異抗原に対する鶏型モノクローナル抗体を作製するを試みる。大阪市立大学医学部医動物学研究室より分与を受けたCryptosporidium parvumオーシストを鶏に免役し、エライザ法により、鶏の抗体産生を確認後、鶏ミエローマ細胞と免疫脾細胞を細胞融合させた。その結果、クリプトスポリジウムに特異的な抗体産生をする鶏ハイブリドーマを得て、現在、シングルクローニングを継続中である。また、平成13年6月30日付けで共同研究者である宮本忠が退職し、研究継続が不可能な再就職をしたため、宮本忠が松林誠と共同で担当する予定である「鶏型モノクローナル抗体系によるモノクローナル抗体の作製」のパートを代表者の笹井和美と共向研究者の谷浩行が補助して研究を遂行した。【材料・方法】ヒト由来株をSCIDマウスで継代したC. parvumの生鮮オーシストをヒト大腸癌由来のHCT-8細胞に感染させるin vitroの系で解析した。侵入抑制試験では、次亜塩素酸処理後に抗体液または培養メディウムに浮遊させたオーシストを、24時間培養したHCT-8細胞に接種した。37、5%CO2下で2時間感染させた後、培養メディウムで洗浄し、さらに22時間培養した。これを抗C. parvumウサギポリクローナル抗体で蛍光染色し、発育したトロフォゾイトとメロントの数を計数し、虫体数を対照群(培養メディウム浮遊オーシスト接種)と比較した。【結果】mAb 6D-12-G10は、C. parvumのメロゾイトとも交差反応を示し、侵入抑制率(%)は75.4±4.0であつた。クリプトスポリジウムの簡易鑑別診断法の開発を目指して、鶏型モノクローナル抗体の作製を試みた。

野外において、クリプトスポリジウムと水源に生息する珪藻類が市販のクリプトスポリジウム検出用キットにて交差反応を示すことから、交差性が報告されている5種類の珪藻をニワトリに免疫し、珪藻に対して免疫寛容を誘導し、その後、クリプトスポリジウムのオーシストを免疫した。珪藻類に寛容状態でかつ、クリプトスポリジウムオーシストに反応を示すニワトリから定法に従い、脾臓を採取し、ニワトリミエローマ細胞と細胞融合をすることにより、鶏型モノクローナル抗体の作製を試みたが、シングルクローニングの段階で、ハイブリドーマは抗体産生を停止した。また、本学家畜病院にて、下痢症状を呈した飼い犬の糞便から、直接塗抹法によりGiardiaの栄養体が検出された。メトロニダゾールにて駆虫を試みたところ症状は回復し、投薬後6日目にはGiardiaも検出されなかった。糞便材料を詳細に検査したところCryptosporidiumのオーシストが見出され、本症例はGiardiaとCryptosporidiumとの混合感染例であることが判明した。Giardiaに対する駆虫効果とは対照的に、Cryptosporidiumのオーシストは投薬後も排出され、メトロニダゾールはCryptosporidium感染には効果がないものと推測された。また、Cryptosporidium分離株はPCR-RFLP法により、犬に特異的に検出されるC。canisと同定された。本症例は国内の飼い犬におけるCryptosporidiumの検出例としては2例目であり、Giardiaとの混合感染例では初めての報告である