hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
VEGF-Aを起点とするIL-17産生T細胞の誘導：乾癬病態のパラダイムシフト

そこで、pDCの活性化をinflammatory DCと比較しながら検討した。この際、pDCとinflammatory DCの活性化を制御する薬剤を検討することによって、乾癬治療の展開に結びつけた。乾癬モデルマウスであるVEGF-A Tgマウスにおいて、耳翼に浸潤する細胞中にpDCとinflammatory DCが存在することをフローサイトメトリー(FACS)で確認した。次に、野生型マウスの脾臓細胞から、pDCをisolateしCpG-ODNで刺激し、IFN-αの産生を促した。一方、脾細胞中inflammatory DCを刺激することにより、TNF-α産生性CD11c+ CD11b int細胞が存在することを細胞内サイトカイン染色で確認した。上記の培養系を用いて、野生型マウスの脾細胞をCpG-ODNで刺激する際、カルシポトリオール、シクロスポリンA (CyA)、トリアムシノロンアセトニド(TA)を添加することにより、pDCのIFN-α産生を検討した。IFN-α産生は、CyAでは抑制されなかったが、他の2剤では抑制された。これは、T細胞のIFN-γ産生がCyA、TAで抑制され、カルシポトリオールでは抑制されないことと対比された。VEGF-A-K5トランスジェニックマウスを用いて、主なIL-17A産生細胞はCD4+ T細胞、すなわちTh17ではなく、γδT細胞であることを示した。さらにこのγδT細胞が病態的に働きを示すには、形質細胞様樹状細胞(pDC)が関わり、VEGF-AがpDCの走化性因子として働いていることを示した。これは従来pDCのケモカインがケメリンであることが知られていたが、VEGF-Aもそれと同等の走化活性を示すことを明らかにした。またpDCのIFN-α産生能やケメリンに対する走化性はビタミンD3で抑制されることも明らかとした。十分な達成度を得ている。当初、inflammatory DCについての検討を研究全体の約半分に置いていたが、pDCについての研究が膨らんだため、pDCについての実験が主になっている。これはpDCという乾癬病態においては未だ機能が十分判明していない細胞に対して世界的な興味が集まっており、我々の研究もその流れにあり、また知見が得られているというアドバンテージを鑑みた結果である。27年度が最終年度であるため、記入しない。皮膚科学野生型マウスの脾細胞をCpG-ODNで刺激する際、カルシポトリオール、シクロスポリンA (CyA)、トリアムシノロンアセトニド(TA)を添加することにより、pDCのIFN-α産生のみならず、Inflammatory DCのTNF-α産生も同様にこれらの薬剤の存在下で検討する。加えて、カルシポトリオールのpDCへの影響をシグナル伝達レベルも検討する。我々はすでにpDCのVEGF-Aやケメリンに対する走化性について、実験系を確立している。これを利用してpDCのケメリンに対する走化性において、カルシポトリオール、CyA、TAがどのような影響を与えるかをさらに検討する。VEGFの乾癬病態に対する作用点の一つに、形質細胞様樹状細胞があることが明らかになり、またケモカインとして作用することが判明したのは、大きなブレイクスルーになった。順調に進んでいると考える。浜松医科大学医学部皮膚科学講座ホームページ27年度が最終年度であるため、記入しない。
日本における沖積平野・沖積層の形成と第四紀末期の自然環境とのかかわりに関する研究

本研究は沖積層,沖積平野の形成と気候環境との関係を追求したが,前提として河川縦断面形との関連を検討した大森は,指数関数形河川では三角州の,一次関数形河川では扇状地の面積割合が大きいことを示した.扇状地礫層の形成期(中央値)を約20,000年前,約9,000年前,約3,000年前に求めた斉藤は,低温期と関連づけ,遠藤らも関東平野のBG層・HBG層は低温・低海水準期の形成としたが,それらは北海道の泥炭層の花粉分析から得た五十嵐の気候史と調和している.低温期と砂礫堆積期との関係は,谷川連峰北麓の岩屑堆積地形の形成期を調べた鈴木の成果,また高山帯の周氷河性斜面堆積物の風化皮膜の測定から最終氷期最盛期とネオグラシエーション期に大量の岩屑生産があったとする小泉らの結論とも調和する.かかる時期を除く完新世には,東北地方の内陸盆地でも扇状地の発達は緩慢であった(阿子島).なお, BG層の判定には慎重を要することを,松本は仙台平野の場合から指摘した.海津は濃尾平野の沖積層上部砂層が海進最盛期のあと縄文後期に至る時期に急速に拡大したことを珪藻分析から実証し,磯も海進時の海成層をおおって上部砂層(箱崎砂層)が堆積し,福岡平野を形成したことを示したが,それは縄文海進後の低温化と無関係ではなかろう.森山は沖積中部泥層から上部砂層への移行が急速であったことを,濃尾平野における垂直的な粒径組成変化から判定した.気候変化とは別に,平井は大規模な火山灰降下直後に,短期的洪水現象による粗粒物の推積があったことを確かめた.なお奥村は, X線マイクロアナライザーを用いて示標テフラの主成分組成カタログを作成し,火山灰編年の精度を高めた.上述の沖積層層序と気候との関係は,九州以東の日本列島では一般性をもつが,河名は亜熱帯的な琉球列島では不鮮明であるとした.しかし木庭は更新世中期には琉球列島でも大礫の堆積をみる環境のあったことを指摘している.本研究は沖積層,沖積平野の形成と気候環境との関係を追求したが,前提として河川縦断面形との関連を検討した大森は,指数関数形河川では三角州の,一次関数形河川では扇状地の面積割合が大きいことを示した.扇状地礫層の形成期(中央値)を約20,000年前,約9,000年前,約3,000年前に求めた斉藤は,低温期と関連づけ,遠藤らも関東平野のBG層・HBG層は低温・低海水準期の形成としたが,それらは北海道の泥炭層の花粉分析から得た五十嵐の気候史と調和している.低温期と砂礫堆積期との関係は,谷川連峰北麓の岩屑堆積地形の形成期を調べた鈴木の成果,また高山帯の周氷河性斜面堆積物の風化皮膜の測定から最終氷期最盛期とネオグラシエーション期に大量の岩屑生産があったとする小泉らの結論とも調和する.かかる時期を除く完新世には,東北地方の内陸盆地でも扇状地の発達は緩慢であった(阿子島).なお, BG層の判定には慎重を要することを,松本は仙台平野の場合から指摘した.海津は濃尾平野の沖積層上部砂層が海進最盛期のあと縄文後期に至る時期に急速に拡大したことを珪藻分析から実証し,磯も海進時の海成層をおおって上部砂層(箱崎砂層)が堆積し,福岡平野を形成したことを示したが,それは縄文海進後の低温化と無関係ではなかろう.森山は沖積中部泥層から上部砂層への移行が急速であったことを,濃尾平野における垂直的な粒径組成変化から判定した.気候変化とは別に,平井は大規模な火山灰降下直後に,短期的洪水現象による粗粒物の推積があったことを確かめた.なお奥村は, X線マイクロアナライザーを用いて示標テフラの主成分組成カタログを作成し,火山灰編年の精度を高めた.上述の沖積層層序と気候との関係は,九州以東の日本列島では一般性をもつが,河名は亜熱帯的な琉球列島では不鮮明であるとした.しかし木庭は更新世中期には琉球列島でも大礫の堆積をみる環境のあったことを指摘している.沖積層基底礫層(BG)の形成が、最終氷期のもとで促進された物理的風化作用によってできた夛量な岩屑の供給に負うところが大きいと考えられてきたが、このたびの小泉による中部日本の高山地帯における岩屑斜面の調査研究によって、そのことが実証された。また、斉藤による北海道上川盆地,富良野盆地の沖積扇状地の研究により、北海道における最終氷期最盛時以後の礫層の堆積期が、(1)30004000yBP,(2)9,00010,000yBP,(3)約20000yBPの3期に分けられることがわかった。それらは、本州における(1)沖積上部砂・砂礫層,(2)完新統基底礫層,(3)沖積層基底礫層(BG)の形成期に対比することができよう。また、それらの時期が相対的低温期にあたることが、中部山岳地帯における植生史から明らかになった。これに対し、温暖・夛湿で第四紀を通して周氷河性気候のなかった琉球諸島では、物理的風化作用が不活発なために、沖積層基底礫層をはじめとする礫層の形成がほとんどみられないことが注意された(河名)。

なお、沖積層基底礫層が形成された当時、つまり最終氷期最盛時の低位海面は、同礫層面に示される河川縦断面の分析から、-140m内外とするより-100m内外に考える方が妥当とする修正見解が大森によって示された。礫層の形成にあたっては河川の運搬作用の強さの程度が問題となるが、HBG層が形成された当時の河川状況は、石狩低地においては、沖積面を洪水氾濫堆積物(HBGを含む)がおおい、そこにパイオニア的植生であるカバノキ属およびクルミ属が広がったことが示された(遠藤・五十嵐)。沖積層上部砂・砂礫層の形成期にも旺盛な運搬・堆積作用があったものと推定されるが、それらは沖積平野において浅い谷を埋めるような堆積物となると共に、現海岸部まで搬出された粗粒物質が海岸線沿いに移動して海岸砂堆・礫堆を形生し、さらに海岸砂丘を発達させた(井関・遠藤・海津)。
安定同位体動態解析（Ｉｓｏｔｏｐｏｍｉｃｓ）の基盤構築に向けた分析化学的研究

農畜水産物や食品の産地推定に科学的根拠を与えるため、炭素、水素、酸素、窒素の4元素でその95%が構成され、それらの安定同位体比データから起源や生育環境などの情報を得ることを示した。しかし、簡便なため普及が加速するバルク(全試料)分析では、議論に十分な精度の水素同位体比測定が実現できないなど問題点も残っていた。そこで、本研究ではバルク測定(特に水素)の高精度化をはかることにより、起源トレーサビリティに利用できることを証明した。特に、わが国において全国的に栽培されているコメに注目し、脂肪酸を抽出したものについて水素同位体比測定をおこない、バルク分析よりも非常に精度の高いデータの取得に成功した。研究代表者(伊永隆史)は、平成24年4月1日に公立大学法人首都大学東京大学院理工学研究科教授から私立千葉科学大学危機管理学部教授へ転任したことに伴い、科研費(学術研究助成基金)を千葉科学大学へ移行した。その際、当該研究の安定同位体動態解析のIsotopomics分析化学研究に必須のサーモフィッシャーサイエンティフィック社製DELTA V Advantage型同位体比質量分析装置2台の移行が間に合わず、平成24年度は23年度までの研究成果のとりまとめ、データ整理と学会発表、論文発表を中心に行わざるを得なかったのが主な変更点である。このような装置未移行問題を解消するため、首都大学東京に残った大学院学生との研究指導ミーティング、研究発表情報交換などを密に行い、装置移行後の速やかな再開に全力を尽くした。装置2台を使った大学院学生による当該研究は順調に進捗し、准教授のもとで多くの研究成果をあげることが出来たので、学会発表を行うとともに、2012年から2013年初頭に論文発表(Res. Org. Geochem., 28, 27-30 (2012)、Food Chemistry, 138, 1720-1722 (2013)、日本食品工学会誌, 60(3), 138-141 (2013)、RADIOISOTOPES, 62(4), 219-233 (2013))を行うことが出来た。装置2台の移行については、外部資金で購入された装置2台の所有権を首都大学東京から千葉科学大学へ移行することで、平成25年1月31日に両大学が事務的に合意し、諸手続きを進めることで双方が了解した。平成25年度以降は、安定同位体動態解析のIsotopomics分析化学研究に必要な装置2台を使い平成24年度研究実施計画の遅れを取り戻すため、平成25年度から手束聡子講師を研究分担者に加え責任を果たす計画である。研究代表者(伊永隆史)は、平成24年4月1日に公立大学法人首都大学東京大学院理工学研究科教授から私立千葉科学大学危機管理学部教授へ転任したが、安定同位体動態解析やIsotopomics分析化学研究に必須のサーモフィッシャーサイエンティフィック社製DELTA V Advantage型同位体比質量分析装置2台の移転が間に合わなかった。平成25年度からは、移転を完了した装置2台を使い、手束聡子講師を新たに研究分担者に加えた二人体制で、安定同位体動態解析のIsotopomics分析化学研究のスピードアップと効率化を推進することで、平成24年度研究実施計画の遅れを取り戻し、平成25年度計画の実施責任を果たすことが出来た。平成25年度研究成果としては、(1)食品脂肪酸のC-H結合におけるD/H交換反応の解明とその食品産地推定への応用可能性の追究研究、(2)松阪牛・飛騨牛の安定度同位体比分析を通じた牛肉の産地推定の可能性追究研究、(3)安定同位体比質量分析法を用いた食品産地判別研究のまとめとコメ・牛肉試料に対する安定同位体比分析プロトコルの提案などについて、多数の食品検体中の炭素、窒素、酸素、水素など低元素の同位体比分析を行い、多数の実験データを収集し解析に供することが出来た。平成25年度の研究実績としては、Food Chemistry, 138, 1720-1722 (2013)、日本食品工学会誌, 60(3), 138-141 (2013)、RADIOISOTOPES, 62(4), 219-233 (2013)を国内外の有力論文誌上で公表した。また、日本分析化学会第62年会において、表示・起源分析技術懇談会の「安定同位体比トレーサビリティを利用した食品産地推定の質量分析研究」と題する特別講演にも招待された。アイソトポミクスに関する基礎研究を推進するためには、アミノ酸分子レベルでの安定同位対比分析の開発が重要課題であるが、より実用性の高い脂肪酸分子レベルでの実験検討を優先した。

初年度は、脂肪酸の分子レベル安定同位体比分析をより簡便で汎用性の高いものに改良して実用化するために、測定手法の迅速化・簡便化を行った。脂肪酸の誘導体化法である三フッ化ホウ素を用いたエステル化は、試薬に毒性があり取り扱い上の問題点がある。アミノ酸の誘導体化法の簡易化を参考に、脂肪酸の簡易エステル化を目指して検討をおこない、簡易化法の開発に成功した。水系下、有機系下の反応条件でメチルもしくはエチルクロロフォルメイトを使用して、エステル化の最適な条件を検討した結果、エチルクロロフォルメイト、エタノールを用いた有機系下でのエチルエステル化で、回収率もよく、かつ正確な脂肪酸の安定同位体比を得た。この方法では常温下で15分程度という短時間で誘導体化が終了することから、従来法では1日を必要とした脂肪酸の誘導体化にかかる時間を短縮して実用化へ向けた簡易化が達成された。本研究で開発した簡易分析法を脂肪酸分子レベル安定同位体比測定に応用することを目的に、飽和および不飽和脂肪酸の各種分子中の安定同位体比の測定精度について検討した。その結果、食品試料中の水素酸素安定同位体比については従来から水素同位体交換のため測定精度に問題があることが知られていたが、脂肪酸分子の酸素安定同位体比についても所定の分析精度が得られないことが新たに判明した。今後は、産地判別研究に関する安定同位体比分析の精度向上と食品構成分子の化学反応に関係する同位体分別、同位体交換、同位体濃縮など解明する基礎研究に加えて、安定同位体を含有した食品摂取による代謝・動態解析などに着目した学術研究が期待される。農畜水産物や食品を対象にした安定同位体比の起源推測研究では、食品全体を評価するバルク分析がその簡便性から利用されている。一方で、バルク分析では交換性が非常に高いアミノ基などについた水素(交換性水素)の挙動により、特に水素の同位体比が精度良く測定できないといった問題点がしばしば指摘されてきた。本研究では、交換性水素を含む基を交換性水素を含まない基に変換することで、バルク試料中の水素同位体比を高精度に分析できる可能性を考えるに至った。この手法では交換性水素の値は切り捨てになるが、試料中の交換性水素以外の水素に保存された生育地の情報を正確な同位体比として取り出せることが明らかになった。質量分析精度の向上し評価することで簡便な化学処理による水素安定同位体比(D/H)の高精度なバルク分析手法の確立を目指し、分析が困難である各有機分子の同位体比の測定手法を開発した。特に、コメの脂肪酸(交換性水素の含有率が少ない)に注目して、これらを抽出したものについて水素同位体比測定を行い、高精度でのデータ獲得が困難なバルクでの水素安定同位体比分析において、交換性水素(-NH3+,-COOH,-OH)を排除することで高精度化を狙うという、今までに例がない新たな視点を持った研究として、バルク分析よりも非常に精度の高いデータの獲得に成功し論文発表を行った。また農畜水産物について、分子レベル同位体分析をおこなった例は少なく、生育環境での安定同位体の動態の解明を狙った研究事例として論文報告を行った。この研究の質の高さが評価され、学会誌の編集委員会から総合論文として投稿を要請されたので、本研究の最終年度である平成26年度に発表、掲載された。今後は、安価かつ高精度な最新の超長光路レーザー分光法による同位体比分析法を本法へ応用し、本研究の同位体比質量分析法による測定データと比較評価することが望まれる。分析
RF・ベースバンド統合信号処理によるOFDM受信機の低消費電力化

本研究では,伝送モードや伝搬路の状況に応じてリアクタンスドメインアンテナ,RFチューナ部,およびベースバンド信号処理部を統合的に制御することにより受信機の低消費電力化を図ることを検討した.基本性能を明らかにするため,C/Nが低い状況では消費電力は大きいが雑音の小さいRFチューナを用い,一方,C/Nが高い環境では省電力モードのRFチューナを選択して用いることで,全体的な性能を低下させること無く平均消費電力を下げる適応チューナの性能について検討を行った.計算機シミュレーションの結果,消費電力を大幅に改善できることを明らかにした.次に,受信信号品質の推定手法について検討をおこなった.復調器出力から得られるベクトル誤差情報を用いることでより正確な適応制御を行うことができることを明らかにした.また.変調信号ベクトル誤差情報からサブチャネル毎の受信信号対雑音電力比(SNR : Signal to Noise Power Ratio)を推定し,さらに,推定SNRからサブチャネル毎のビット誤り率を導出することで受信信号品質の推定精度の向上が可能となることを明らかにした.次に,この誤り率推定値情報を用いてRFチューナの制御を行い消費電力を削減する方法を提案した.提案方式では,各サブチャネル毎のビット誤り率の推定値から誤り訂正後のビット誤り率の推定値を導出する。訂正後のビット誤り率が良好な範囲では、RFチューナのモードを低消費電力1モードに切り替え,一方,ビット誤り率が低下した状況になるとRFチューナのモードをよりNF (Noise Figure)が小さく受信感度が高くなるが消費電力の大きいモードに切り替える.この制御を行うことで,受信品質をほとんど劣化させること無く消費電力の削減が可能となることを明らかにした.本研究では,伝送モードや伝搬路の状況に応じてリアクタンスドメインアンテナ,RFチューナ部,およびベースバンド信号処理部を統合的に制御することにより受信機の低消費電力化を図ることを検討した.基本性能を明らかにするため,C/Nが低い状況では消費電力は大きいが雑音の小さいRFチューナを用い,一方,C/Nが高い環境では省電力モードのRFチューナを選択して用いることで,全体的な性能を低下させること無く平均消費電力を下げる適応チューナの性能について検討を行った.計算機シミュレーションの結果,消費電力を大幅に改善できることを明らかにした.次に,受信信号品質の推定手法について検討をおこなった.復調器出力から得られるベクトル誤差情報を用いることでより正確な適応制御を行うことができることを明らかにした.また.変調信号ベクトル誤差情報からサブチャネル毎の受信信号対雑音電力比(SNR : Signal to Noise Power Ratio)を推定し,さらに,推定SNRからサブチャネル毎のビット誤り率を導出することで受信信号品質の推定精度の向上が可能となることを明らかにした.次に,この誤り率推定値情報を用いてRFチューナの制御を行い消費電力を削減する方法を提案した.提案方式では,各サブチャネル毎のビット誤り率の推定値から誤り訂正後のビット誤り率の推定値を導出する。訂正後のビット誤り率が良好な範囲では、RFチューナのモードを低消費電力1モードに切り替え,一方,ビット誤り率が低下した状況になるとRFチューナのモードをよりNF (Noise Figure)が小さく受信感度が高くなるが消費電力の大きいモードに切り替える.この制御を行うことで,受信品質をほとんど劣化させること無く消費電力の削減が可能となることを明らかにした.基本性能を明らかにするため,C/Nが低い状況では消費電力は大きいが雑音の小さいRFチューナを用い,一方,C/Nが高い環境では省電力モードのRFチューナを選択して用いることで,全体的な性能を低下させること無く平均消費電力を下げる適応チューナの性能について検討を行った。計算機シミュレーションの結果,消費電力を大幅に改善できることを明らかにした.次に,受信信号品質の推定手法について検討をおこなった.通常,地上デジタルテレビ放送受信機において測定している伝搬路情報は,受信信号電界強度およびマルチパス伝搬路の周波数応答特性である.この情報にあわせて,復調器出力から得られる判定シンボルの信頼性情報や変調信号ベクトル誤差情報を合わせて測定することで隣接周波数干渉の影響を測定する手法の開発を行った.その結果,ベクトル誤差情報を用いることでより正確な適応制御を行うことができることを明らかにした.一方,受信性能を改善するため,携帯機向けダイバーシチアンテナの検討を行った.物理サイズの影響を避けるため,携帯機器につけられるストラップやイヤホンなどを線状アンテナとして用いる新しい形式のダイバーシチアンテナを検討した,検討を行った線状アンテナを用いたリアクタンスドメイン信号処理ダイバーシチアンテナは,1/2波長毎に位相制御を行う可変リアクタンス素子が挿入されている.受信信号品質が改善するように可変リアクタンス素子の制御を行うことでダイバーシチ効果を得る.本線状アンテナの効果を明らかにするため,電磁界シミュレータおよびフェージングシミュレータを用いて特性解析を行った.その結果,従来受信機で大きな問題となっていた低速フェージング環境において特に大きな改善効果がえられており,また,高速フェージング環境においても有効であることを明らかにした。前年度に行った、受信信号品質の推定手法についてさらにその精度を向上するための検討をおこなった.前年度の検討により、受信信号品質の評価は単に受信信号電界強度だけではなく、復調器出力から得られる変調信号ベクトル誤差情報を用いることが有効であることを明らかにしているが、本年度は、この変調信号ベクトル誤差情報から、サブチャネル毎の受信信号対雑音電力比(SNR : Signal to Noise Power Ratio)を推定し、さらに、推定SNRから、サブチャネル毎のビット誤り率を導出することで、受信信号品質の推定精度の向上が可能となることを明らかにした。

次に、この誤り率推定値情報を用いて、RFチューナの制御を行い、消費電力を削減する方法を提案した。提案方式では、各サブチャネル毎のビット誤り率の推定値から、誤り訂正後のビット誤り率の推定値を導出する。訂正後のビット誤り率が良好な範囲では、RFチューナのモードを低消費電力モードに切り替え、一方、ビット誤り率が低下した状況になると、RFチューナのモードをよりNF (Noise Figure)が小さく、受信感度が高くなるが消費電力の大きいモードに切り替える。この制御を行うことで、受信品質をほとんど劣化させること無く消費電力の削減が可能となることを明らかにした。さらに、本誤り率推定値情報を用いた携帯機向けリアクタンスドメイン制御ダイバーシチアンテナの検討を行った.その結果,従来受信機で大きな問題となっていた低速フェージング環境において特に大きな改善効果がえられており,また,高速フェージング環境においても有効であることを明らかにした。
非ベンゼン系芳香族化合物の合成と反応

マグネシウムを反応性電極を用いると新しい電極還元法を開拓し、この方法を用いて種々の有機化合物を電極還元すると極めて興味深い反応が進行することを明らかにした。たとえば、反応性電極としてマグネシウムを用いてアズレン、およびグアイヤアズレンを電極還元すると、対応するマグネシウム錯体が生成することを見いだした。さらに、反応性電極としてマグネシウムを用いた場合に、従来電極還元が困難であった脂肪族エステル、脂肪族アミド、芳香族化合物等が容易に電極還元されることを見いだしただけでなく、これらの反応に於て、マグネシウムが触媒的に還元に関与していることも明らかにした。また、マグネシウム以外の金属でもサマリウム、ユーロピウム、および、イッテルビウムのようなランタノイド金属がマグネシウムと同様に作用を有することを明らかにし、電極還元反応を利用したこれらのランタンノイド金属錯体の合成に成功しただけでなく、その特異な反応性を利用した新しい有機合成反応の開拓を行った。さらに、反応性電極による活性金属の生成に着目した研究をも行い、特に電極還元による活性金属マグネシウムの生成を利用した多くの新しい有機合成反応を開発することにも成功した。
多波長分光観測による回転ブラックホールでのブランドフォード・ナエック機構の検証

ブラックホール連星のX線スペクトルはHigh/Soft状態、Low/Hard状態という二つの安定状態を持つことが知られている。本研究ではLow/HardからHigh/Softへの中間状態ではVery High状態における円盤とコンプトン成分の変化に注目し、「すざく」衛星によるLMC X-1の観測データの解析を行った。「すざく」衛星は0.5-600 keVの広帯域での高感度観測が可能であり、円盤成分の現れる数keV帯域とコンプトン成分の現れる10 keV以上の帯域で高精度なスペクトルを得ることができる。「すざく」によるLMC X-1の観測は2009年6月21日から24日に行われ、0.5-50 keVで約110 ks分の有効なデータが得られた。時間平均スペクトルは一般的なHigh/Soft状態でみられる円盤と単一のコンプトン成分の足し合わせでは説明できず、別のソフトなコンプトン成分が必要であることが分かった。これはVery high状態でみられる3成分モデルに一致する。また光度曲線から10-100 ks程度のスケールの変動がみられ、明るい時間帯と暗い時間帯でデータを分け、それぞれのスペクトルの比較を行った。結果、円盤とソフトコンプトン成分の変動はなく、10%程度のハードコンプトン成分の変動で説明されることが明らかになった。したがってハードコンプトン成分をスペクトル空間だけでなく時間変動を用いて分離することに成功し、3成分モデルの優位性を補強する結果である。以上のLMC X-1の観測結果を、他のブラックホール天体のVery High状態における観測結果と比較したところ、円盤の内縁半径が途切れている状態の天体と比べ、LMC X-1では熱的コンプトン成分のエネルギー的な寄与が小さいことが分かった。この事実から、Very High状態からHigh/Soft状態の遷移において、円盤の伸展にともなって種光子が増加し熱的コンプトンプラズマが冷やされ、しだいに消えていくという定性的な解釈が得られた。26年度が最終年度であるため、記入しない。ブラックホール連星のX線観測について「すざく」衛星の観測データを用いて研究を行った。LMC X-1という天体に注目し解析を行ったところ、10^4-10^5sと約300sの2種類の時間変動を発見した。スペクトル解析により、長い時間タイムスケールの変動は降着円盤周辺のコロナが起源であることが分かった。ケプラー回転におけるガスの運動学を解くことで、コロナの変動がブラックホールから数1000km以上離れた領域にあることが示唆された。一般にコロナから放射はべき関数状の放射で観測され、比較的特徴が少ないことから、単純なスペクトル解析コロナの存在する領域や形状といった幾何学的な情報が十分に得られていなかった。本研究では、時間変動を用いることで、コロナがブラックホールから遠く離れた領域まで広がっていることを示した。この結果について日本天文学会年会および、すざく-MAXI国際会議にて発表を行い、投稿論文を準備している。CTAガンマ線望遠鏡は2015年の建設開始に向けて、現在は大口径望遠鏡1号機の開発段階にある。本研究では大口径望遠鏡のカメラ開発に参加している。開発中のカメラは光検出器として光電子増倍管を採用する。限界までカメラの性能を引き出すには、一本一本の特性を正確に測定したうえで、印加電圧やカメラ状の配置を調整する必要がある。一方でカメラ一台に用いられる光電子増倍管は1855本であり、最終的に8台の大口径望遠鏡を建設することを考えると1万本以上に及ぶため、一本一本の較正試験は精度と効率の両方が求められる。私は要求される性能をもとに、測定精度と測定時間、また試験系の開発コストをトレードオフしながら、最適な較正方法の開発し、実証に成功した。これをもとに、現在は東大宇宙線研究所での本格的な試験系の準備を行っている。

以上のLMC X-1の観測結果を、他のブラックホール天体のVery High状態における観測結果と比較したところ、円盤の内縁半径が途切れている状態の天体と比べ、LMC X-1では熱的コンプトン成分のエネルギー的な寄与が小さいことが分かった。この事実から、Very High状態からHigh/Soft状態の遷移において、円盤の伸展にともなって種光子が増加し熱的コンプトンプラズマが冷やされ、しだいに消えていくという定性的な解釈が得られた。26年度が最終年度であるため、記入しない。X線観測によりブラックホール天体の降着流について新たな知見を得ることができた。これにより本研究の目的の一つであるブラックホールの回転の精密測定を行う上で重要な制限を与えることができる。またCTA望遠鏡の開発も順調に進んでいる。現在執筆中のLC X-1についての論文を投稿するとともに、ここで用いた解析手法を他の解析データにも適用する。これによりコロナの時間変動を系統的に調査し、これまでよくわかっていなかったコロナの形状に対して一般的な描像を与える。CTA望遠鏡は2016年の一号機建設に向けて、光電子増倍管一本ごとの試験から、1855本を組み合わせた焦点面カメラ単位での総合試験に向けて進めていく。
アメリカ合衆国憲法と政教分離に関する研究

本研究は最終年度の2009年3月に研究成果報告書『アメリカ合衆国憲法と政教分離に関する研究』を刊行した(総頁iii-140)。逝去した斎藤眞の論文を除いて、研究代表者と研究分担者、海外共同研究者の論文を収録している。この研究成果報告書は100部印刷し、研究者に配布した。(1)小倉いずみ「コネチカット植民地の創設とトマス・フッカー」、1-67頁。本稿は1638年にコネチカット植民地が創設された時の成立過程をウォリック・パテントから解説し、最初の成文憲法と呼ばれるコネチカット基本法(1639)について英文全文を掲載し、翻訳した。マサチューセッツ湾植民地ボストンで、創設期の神権政治の一翼を担ったのはジョン・コットンだが、トマス・フッカーは少数のエリートに権力が集中する寡頭政治を好まず、コネチカット基本法は立法によって執政官の権限を抑制し、「厳格な法的制限」を行おうとした。また公民資格の条件として教会員であることを要求せず、後の政教分離を予期させる改革を行った。ジョン・コットンは政教一致を擁護した神学者だが、神学者が政治に直接関与することを好まず、むしろ学者として助言することに重点を置いた。一方、教会での破門が公民権に影響することを恐れ、常に教会と政治には境界が必要であると述べている。"A Model of Church and Civil Power"では、教会権力はspiritual (called the power of the Keyes)で、政治権力はcivil(called the Power of the Sword)であると定義し、相互の濫用に警戒するよう忠告する。このような微妙な両者の関係を、彼の書簡やロジャー・ウィリアムズとの論争、ケンブリッジ宗教会議で明らかにした。本稿は国際基督教大学で行われた講演会の原稿である。(3)森本あんり「ニューイングランドにおける公定教会の変遷」、90-103頁。プリマス植民地のスワンシー教会を例に、一つのタウンに一つの教会を設立した公定教会の変遷を17世紀にたどる。公定教会の基盤だった教会税の徴収と配分、タウンからの土地の配分、牧師の給与、礼拝出席の強要と寛容、などをバプティスト教会から観察する。会衆主義のプリマス植民地でバプティストはどのように生きたのか、またなぜロード・アイランドではなかったのかについて検討しながら、政教分離と現実的問題の解決を探る。(4)大西直樹「プロテスタント・アメリカにおけるカトリック」、104-121頁。イギリス領北米植民地がアメリカ合衆国として建国された時、政教分離が合衆国憲法修正第一条に制定されるが、本研究は新国家建設には宗教的背景があったことを証明する。大陸会議では宗教が意識され、アメリカ独立戦争ではカナダや大西洋上におけるフランス軍やフランス海軍の援護があった。この背後で動いたのは、ベンジャミン・フランクリンである。プロテスタンティズム起源のアメリカ合衆国が、こうした政治状況への対応のために政教分離を認めていく過程を論ずる。2000年3月、無神論者のニュウドウはカリフォルニア州東部地区の連邦地方裁判所に、カリフォルニア州エルク・グローヴ学校区等を相手取り、「神の下の」の文言は合衆国憲法修正第1条の公定制条項と自由実践条項に違反するとの訴えを提起した。当時彼の娘は同学校区の幼稚園で忠誠誓約の朗誦をしていたが、本件は学校区令の差止め判決を求め、彼が自分自身と娘のために原告適格を持つとした。しかしカリフォルニア州法で訴訟後見人の権利を剥奪されていることを理由に、原告適格を欠くと判断された。本稿は「神の下の」の文言は違憲か否かの問題、ニュウドウの原告適格を家族関係、監護権、家族関係法から分析し、さらに最高裁判断を5名の法廷意見と3名の結論同意意見(一人は関与せず)に分けて解説している。(6)千葉眞「宗教と政治の関係について--オウム事件の遺した教訓」、137-141頁。2008年10月オウム真理教の最終被害者集会が、26日に東京地裁(佐村浩之裁判長)で開かれた。オウム事件を背景として、今、宗教に対する警戒や否定的イメージが広がっている。オウム事件とは、「宗教法人」として国から認可を受けた団体が、多くの人々を殺害し傷つけた一連の出来事であり、その反社会的行為に大きな疑問が提出されたのは当然であり、また税制上優遇措置を受けている「宗教法人」全般に対しても疑念が寄せられたのも当然である。しかし、オウム真理教に見られた殺人・テロ行為は言語道断としても、それにもまして大切なのは、各宗教の内部に救済への欣求、神の恵みへの感謝、平和、愛への感覚が息づいていることである。現代世界は、核兵器の出現や自然破壊で脅かされている黙示録的状況にある。この中で、諸宗教と宗教者は、献身的な努力を通じて、新しい価値思想を定礎する重要な責務を帯びている。

本稿は1638年にコネチカット植民地が創設された時の成立過程をウォリック・パテントから解説し、最初の成文憲法と呼ばれるコネチカット基本法(1639)について英文全文を掲載し、翻訳した。マサチューセッツ湾植民地ボストンで、創設期の神権政治の一翼を担ったのはジョン・コットンだが、トマス・フッカーは少数のエリートに権力が集中する寡頭政治を好まず、コネチカット基本法は立法によって執政官の権限を抑制し、「厳格な法的制限」を行おうとした。また公民資格の条件として教会員であることを要求せず、後の政教分離を予期させる改革を行った。ジョン・コットンは政教一致を擁護した神学者だが、神学者が政治に直接関与することを好まず、むしろ学者として助言することに重点を置いた。一方、教会での破門が公民権に影響することを恐れ、常に教会と政治には境界が必要であると述べている。"A Model of Church and Civil Power"では、教会権力はspiritual (called the power of the Keyes)で、政治権力はcivil(called the Power of the Sword)であると定義し、相互の濫用に警戒するよう忠告する。このような微妙な両者の関係を、彼の書簡やロジャー・ウィリアムズとの論争、ケンブリッジ宗教会議で明らかにした。本稿は国際基督教大学で行われた講演会の原稿である。(3)森本あんり「ニューイングランドにおける公定教会の変遷」、90-103頁。プリマス植民地のスワンシー教会を例に、一つのタウンに一つの教会を設立した公定教会の変遷を17世紀にたどる。公定教会の基盤だった教会税の徴収と配分、タウンからの土地の配分、牧師の給与、礼拝出席の強要と寛容、などをバプティスト教会から観察する。会衆主義のプリマス植民地でバプティストはどのように生きたのか、またなぜロード・アイランドではなかったのかについて検討しながら、政教分離と現実的問題の解決を探る。(4)大西直樹「プロテスタント・アメリカにおけるカトリック」、104-121頁。イギリス領北米植民地がアメリカ合衆国として建国された時、政教分離が合衆国憲法修正第一条に制定されるが、本研究は新国家建設には宗教的背景があったことを証明する。大陸会議では宗教が意識され、アメリカ独立戦争ではカナダや大西洋上におけるフランス軍やフランス海軍の援護があった。この背後で動いたのは、ベンジャミン・フランクリンである。プロテスタンティズム起源のアメリカ合衆国が、こうした政治状況への対応のために政教分離を認めていく過程を論ずる。2000年3月、無神論者のニュウドウはカリフォルニア州東部地区の連邦地方裁判所に、カリフォルニア州エルク・グローヴ学校区等を相手取り、「神の下の」の文言は合衆国憲法修正第1条の公定制条項と自由実践条項に違反するとの訴えを提起した。当時彼の娘は同学校区の幼稚園で忠誠誓約の朗誦をしていたが、本件は学校区令の差止め判決を求め、彼が自分自身と娘のために原告適格を持つとした。しかしカリフォルニア州法で訴訟後見人の権利を剥奪されていることを理由に、原告適格を欠くと判断された。本稿は「神の下の」の文言は違憲か否かの問題、ニュウドウの原告適格を家族関係、監護権、家族関係法から分析し、さらに最高裁判断を5名の法廷意見と3名の結論同意意見(一人は関与せず)に分けて解説している。(6)千葉眞
遺伝性不整脈の分子医学-遺伝子診断を基盤とした治療を求めて

心臓の興奮・伝導・収縮をつかさどるのに重要な蛋白分子の変調により、多種多様な循環器疾患が発症することが明らかとなってきた。このような疾患群のなかで、蛋白分子のうちイオンチャネルやその調節蛋白の異常は、不整脈を起こすこと、さらにこれらの蛋白をコードする遺伝子の変異やSNPが、遺伝性を示す不整脈を惹起することが、次々と判明した。最初の報告は1995年のQT延長症候群におけるNaチャネルとKチャネルの変異であったが、当時よりわれわれは、2次性を含めてQT延長症候群を対象に、遺伝子検索さらに発見できたチャネル遺伝子変異の機能解析をおこなってきた。現在までにQT延長症候群には、少なくとも7っの異なる遺伝型があること、臨床的に多いLQT1-3については、その遺伝型により、臨床像や予後が異なることがわかり、遺伝子検索はテーラーメイド治療として、一躍、注目されている。われわれは、大学の倫理委員会の承認を得て完全匿名化した状態で、患者の末梢血からゲノムを抽出し、PCR/SSCPおよびPCR/dHPLC法で、QT延長症候群やそのほかの遺伝性を有する不整脈における関連遺伝子変異のスクリーニングを行った。また、発見・同定できた変異について、遺伝子組み換え法を用いて、変異クローンを作成し、これを従来、これらの遺伝子を持たない培養細胞に導入して、電気生理学的方法で、機能解析を行った。その結果、遺伝性不整脈の病態解明に寄与する多くに知見が得られた。その内容は、11.研究発表欄に示すように、多数の読者を持つ英文雑誌に、掲載することができた。我々はQT延長症候群(LQTS)患者を対象にカリウム・チャネルをコードするKCNQ1,KCNQ2、KCNE1、KCNE2とナトリウム・チャネルをコードするSCN5Aのcoding regionsを対象にPCR・SSCP法にて遺伝子スクリーニングを行った。LQTS患者は、家族性に発症したケースのみならず、薬剤などの2次性LQTS症例も対象とした。その結果、あらたにKCNQ1の12変異、KCNH2の9変異、SCN5Aの3変異、さらに、KCNQ1の2つのSNP(single nucleotide polymorphism)を発見した。また、昨年、報告された心筋inwardrectifier K channelをコードするKCNJ2の3つの変異を見つけた。このうち2家系でのaffectedにmembersは心室性不整脈(QT延長)と周期性麻痺、また、うち1家系では、骨格異常が合併しており、いわゆるAndersen症候群(あるいは亜型)であることが判明した(Circulation,105: 2592)。また、SCN5A遺伝子の変異を薬剤性QT延長症例で発見し、同一のmutantを遺伝子組換え法で作成し、培養細胞を用いた機能解析を行ったところ、このL1825P変異チャネルは、いわゆるlate Na currentを流し、かつ、gating parametersはBrugada症候群で見られるような変化を示し結果として有意に小さいpeak Na currentであった(Circulation,106: 1269)。さて遺伝子検索は、診断的価値が高いが一方で非常な時間と労力を要する仕事である。実際に病気に悩む患者を目の前にしたとき、その表現型から遺伝型を診断できれば、臨床的にも大変有用である。我々は、日本人に特異的な診断基準を決定するため、すでに遺伝型が判明しているQT延長症候群患者で検討をおこなった。興味深い結果を得て論文(Circulation,107,838)に発表した。

最初の報告は1995年のQT延長症候群におけるNaチャネルとKチャネルの変異であったが、当時よりわれわれは、2次性を含めてQT延長症候群を対象に、遺伝子検索さらに発見できたチャネル遺伝子変異の機能解析をおこなってきた。現在までにQT延長症候群には、少なくとも7つの異なる遺伝型があること、臨床的に多いLQT1-3については、その遺伝型により、臨床像や予後が異なることがわかり、遺伝子検索はテーラーメイド治療として、一躍、注目されている。われわれは、大学の倫理委員会の承認を得て完全匿名化した状態で、患者の末梢血からゲノムを抽出し、PCR/SSCPおよびPCR/dHPLC法で、QT延長症候群やそのほかの遺伝性を有する不整脈における関連遺伝子変異のスクリーニングを行った。また、発見・同定できた変異について、遺伝子組み換え法を用いて、変異クローンを作成し、これを従来、これらの遺伝子を持たない培養細胞に導入して、電気生理学的方法で、機能解析を行った。その結果、遺伝性不整脈の病態解明に寄与する多くに知見が得られた。その内容は、11.研究発表欄に示すように、多数の読者を持つ英文雑誌に、掲載することができた。
新規抗糖鎖抗体を用いた慢性炎症性疾患における糖鎖の機能解明

本研究において我々は、独自に開発した方法論に基づいて、フコシル化糖鎖抗原であるシアリルルイスXに特異的なモノクローナル抗体F1, F2の樹立に成功した。F1, F2抗体は、マウス接触性皮膚炎モデルにおいて、感作個体に抗原が再侵入する際のシアリルルイスX依存的な白血球浸潤を抑制することで、耳介腫脹反応を有意に抑制した。また両抗体は、シリカ誘発性慢性肺炎症モデルにおいて、シリカ投与直後のシアリルルイスX依存的な初期の白血球浸潤を抑えることで、慢性期の肺線維化を阻害した。以上より、特定のタイムポイントでシアリルルイスXの機能を阻害することにより、効果的に炎症抑制できることが明らかとなった。本研究では、独自に開発した方法論により新規抗フコシル化糖鎖抗体を樹立するとともに、それをプローブとして用いで1曼性炎症性疾患における糖鎖の機能を解明することを目的とする。平成24年度は、以下の様に研究を進めた。はじめに、フコース転移酵素Fuc-TVII、硫酸基転移酵素GlcNAc6ST-2、ο-型糖鎖のコア構造を合成する糖転移酵素Core1β3GlcNAcTおよびCore2GlcNAcT、およびコアタンパク質CD34をコードする遺伝子の全てを安定発現する多重遺伝子発現株をアジュバントとともに腹腔内注射することにより、フコース転移酵素Fuc-TIV/Fuc-TVIIダブルノックアウトマウス(DKOマウス)を免疫した。血清中の抗体価の上昇を親株および多重遺伝子導入株への反応性の違いで確認した後、常法に従って脾臓B細胞とマウスミエローマとのハイブリドーマを作製した。ハイブリドーマの培養上清中の抗体価を確認後、限界希釈法により抗体産生クローンを得た。さらに、それらのクローンのうち、野生型マウスのHEVに反応し、フコース転移酵素DKOマウスのHEVには反応しない抗糖鎖抗体産生クローンを組織染色により選別した。その結果、2つの陽性クローンを得ることができた。これらのクローンの産生する抗フコシル化糖鎖抗体の糖結合特異性を多価糖鎖プローブを用いたELISAで調べたところ、フコシル化糖鎖の一種であるシアリルルイスXに特異的に結合することが明らかとなった。シアリルルイスX糖鎖は炎症巣に浸潤する白血球に発現し、炎症血管上のP-セレクチン、E-セレクチンのリガンドとして働く糖鎖構造であることから、本年度に得られた抗糖鎖抗体は、次年度以降に行う慢性炎症性疾患における糖鎖機能の解析に有用なプローブになると考えられる。本研究では、独自に開発した方法論により新規抗フコシル化糖鎖抗体を樹立するとともに、それをプローブとして用いて慢性炎症性疾患における糖鎖の機能を解明することを目的とする。平成25年度は、以下の2項目について重点的に研究を進めた。(1)新規抗フコシル化糖鎖抗体の糖結合特異性の解析平成24年度に得られた新規抗フコシル化糖鎖抗体の結合特異性を明らかにするために、同抗体の様々な糖鎖合成酵素遺伝子導入株および様々な糖転移酵素遺伝子欠損マウスの組織への反応性を解析した。さらに、Glycan Arrayを用いて同抗体のより詳細な糖結合特異性の解析を行った。その結果、新規抗フコシル化糖鎖抗体がシアリルルイスXと呼ばれる特殊なフコシル化糖鎖を特異的に認識することを明らかにした。また、既報の抗シアリルルイスX抗体はヒトの組織にしか反応しないのに対し、本研究で得られた新規抗体はヒトとマウスの双方に反応することを見出した。このことから本研究で得られた新規抗体は様々なマウス炎症モデルを用いた同糖鎖構造の機能解析に有用と考えられる。(2)新規抗糖鎖抗体の接触性皮膚炎阻害効果の検討オキサゾロンを用いてマウスの感作を行い、再度耳介にオキサゾロンを塗布することで耳介腫脹反応を惹起し、新規抗フコシル化糖鎖抗体を感作段階および惹起段階にわけて投与し、それぞれの効果を調べた。その結果、いずれの段階に抗体を投与した場合にも接触性皮膚炎が顕著に抑制されることを見出した。3種類知られているセレクチンファミリーの分子のうち、L-セレクチンは感作段階に、P-セレクチン、E-セレクチンは惹起段階に主に関与することから、新規抗フコシル化糖鎖抗体はいずれのセレクチンの機能も効率良く阻害する活性を持つと考えられた。本研究では、独自に開発した方法論により新規抗フコシル化糖鎖抗体を樹立するとともに、同抗体をプローブとして用いて慢性炎症性疾患における糖鎖の機能を解明することを目的とする。はじめに、フコース転移酵素Fuc-TVII、硫酸基転移酵素GlcNAc6ST-2、O-型糖鎖のコア構造を合成する糖転移酵素Core1β3GlcNAcTおよびCore2GlcNAcT、およびコアタンパク質CD34をコードする遺伝子の全てを安定発現する多重遺伝子発現株でフコース転移酵素Fuc-TIV/Fuc-TVIIダブルノックアウトマウス(DKOマウス)を免疫することにより、フコシル化糖鎖の一種であるシアリルルイスXに特異的に結合する新規モノクローナル抗体を樹立した。樹立した抗体の結合特異性は、多価糖鎖プローブを用いたELISA、糖鎖アレイ解析、糖鎖合成酵素遺伝子導入株への反応性の解析および各種糖転移酵素欠損マウス

由来組織切片に対する染色性の解析をもとに決定した。シアリルルイスX糖鎖抗原は、炎症血管上のP-セレクチン、E-セレクチンのリガンドとして働く糖鎖構造として知られている。そこでさらに生体顕微鏡を用いて生きたマウスの耳介の炎症血管内皮細胞表面における白血球ローリングに対する新規抗シアリルルイスX抗体の作用を検討した。その結果、同抗体はP-セレクチン、E-セレクチン依存性の白血球ローリングを強く抑制することが明らかとなった。白血球集団特異的なマーカー抗体との2重染色を行い、フローサイトメトリーにより解析した結果、炎症巣に浸潤する好中球および単球はシアリルルイスX糖鎖抗原を高発現することが確認された。本研究ではこれまでに、フコース転移酵素Fuc-TVII、硫酸基転移酵素GlcNAc6ST-2、O-型糖鎖のコア構造を合成する糖転移酵素Core1β3GlcNAcTおよびCore2GlcNAcT、およびコアタンパク質CD34をコードする遺伝子の全てを安定発現する多重遺伝子発現株でフコース転移酵素Fuc-TIV/Fuc-TVIIダブルノックアウトマウス(DKOマウス)を免疫することにより、フコシル化糖鎖の一種であるシアリルルイスXに特異的に結合する新規モノクローナル抗体を樹立した。このシアリルルイスX糖鎖抗原は、炎症血管上のP-セレクチン、E-セレクチンのリガンドとして働き、炎症細胞浸潤を媒介する糖鎖構造として知られている。そこで生体顕微鏡を用いてマウス耳介の炎症血管内皮細胞表面における白血球ローリングに対する効果を検討したところ、同抗体はP-セレクチン、E-セレクチン依存性の白血球ローリングを強く抑制することが明らかとなった。慢性炎症性疾患モデルの一種であるシリカ誘発性肺炎症モデルを用いて、同抗体の効果を解析したところ、シリカ投与直後の急性期の肺への白血球浸潤を抑制することにより、慢性期の肺線維化を抑制できることを見出した。本研究において我々は、独自に開発した方法論に基づいて、フコシル化糖鎖抗原であるシアリルルイスXに特異的なモノクローナル抗体F1, F2の樹立に成功した。F1, F2抗体は、マウス接触性皮膚炎モデルにおいて、感作個体に抗原が再侵入する際のシアリルルイスX依存的な白血球浸潤を抑制することで、耳介腫脹反応を有意に抑制した。また両抗体は、シリカ誘発性慢性肺炎症モデルにおいて、シリカ投与直後のシアリルルイスX依存的な初期の白血球浸潤を抑えることで、慢性期の肺線維化を阻害した。以上より、特定のタイムポイントでシアリルルイスXの機能を阻害することにより、効果的に炎症抑制できることが明らかとなった。おおむね当初の研究計画通りに研究が進展し、新規抗シアリルルイスX糖鎖抗体の樹立に成功し、その生物学的活性の評価に成功したため。27年度が最終年度であるため、記入しない。免疫学、生化学慢性炎症性疾患モデルの一種であるシリカ誘発性肺炎症モデルを用いて、樹立に成功した新規抗糖鎖抗体が慢性炎症抑制効果を示すか否かを解析する。当初の研究計画通りに1頂調に研究が進展し、シアリルルイスX糖鎖に対する新しい抗体の樹立に成功したため。当初の研究計画通りに順調に研究が進展し、抗シアリルルイスX糖鎖抗体の樹立およびその接触性皮膚炎阻害効果の検証に成功したため。同一性能の物品の場合なるべく安価なものを購入するなどの経費節減努力により、基金助成金のうち一部を次年度使用額として確保することができた。