hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
チップ増強効果を用いた半導体量子ドット中の励起子分極のコヒーレント制御

増強度が104に達するチップ増強観測装置を組み上げ、いろいろな半導体超構造の発光過程を調べた。また、Geナノワイヤーのチップ増強ラマン散乱測定を行い、単一Geナノワイヤーにおけるフォノンの閉じ込め効果の空間分布、および、結晶化GeとアモルファスGeの濃度比の空間分布などを決定した。GaAs量子ドットにおいてコヒーレント制御の実験を行った。励起子のパワーブロードニング過程がコヒーレント制御できることを明らかにした。光照射された金属探針先端に誘起される表面プラズモンが生成する局在増強場を利用することにより、探針直下のナノメートルサイズの空間領域の物質のみを強く光励起することができる新しいナノ分光法である探針増強ナノ光学分光法装置を開発し、探針直下の半導体単一量子ドット中の励起子のみをピコ秒あるいはフェムト秒レーザーパルス対でコヒーレントに制御し、この単一量子ドット中の励起子ダイナミックスおよびコヒーレント過渡現象の詳細を調べることを研究目的として、既存のAFMコントローラを用いた走査型金属探針とレーザー顕微鏡を組み合わせた走査型探針測定系を組み上げ、金属探針を試料の任意の位置に移動させることが可能で、かつ量子ドット上で大きなチップ増強度を得られるような装置を組み上げた。基本部分は完成しているがまだまだ改良の余地がある。この改良にかなりの時間を費やす。評価用の試料としてSi上のGe量子ドットを用いた。探針の増強度は10^4以上になるように装置を改良する。本研究を遂行するには、さらにピコ秒、フェムト秒光パルス対を発生させるレーザーシステムが必要である。既存のチタンサファイヤパルスレーザーシステム2台を同期させるシンクロロックシステムを購入して励起光源系を組み上げた。また、チタンサファイヤレーザー系が苦手な波長領域であるグリーンの励起を行うために半導体パルスレーザーも購入した。また、位相変調器を用いてコヒーレント制御の際の位相制御を行った。光照射された金属探針先端に誘起される表面プラズモンが生成する局在増強電場を利用することにより、探針直下のナノメートルサイズの空間領域の物質のみを強く光励起することができる新しいナノ分光法である探針増強ナノ光学分光法装置を開発し、探針直下の半導体単一量子ドット中の励起子のみをピコ秒あるいはフェムト秒レーザーパルス対でコヒーレントに制御し、この単一量子ドット中の励起子ダイナミックスおよびコヒーレント過渡現象の詳細を調べることを研究目的とした。既存のAFMコントローラを用いた走査型金属探針とレーザー顕微鏡を組み合わせた走査型探針測定系を組み上げ、金属探針を試料の任意の位置に移動させることが可能であり、かつ量子ドット上で大きなチップ増強度を得られるような装置を組み上げ、性能の向上に努めた。改良にかなりの時間を費やしたが、Si上のGe量子ドットにおいて探針の増強度が10^4程度になるように装置を改良できた。また、GaSe超薄膜においても増強度が10^4に達するチップ増強効果を観測した。この超薄膜における増強効果を詳細に調べることにより、励起電場の増強効果よりも、金属探針が存在することによる輻射確率の増大効果の方が寄与が大きいことが判明した。さらに、チップ増強ラマン散乱法を用いてSiO_2/Si基板上のGeナノワイヤーの高空間分解ラマン散乱測定を行った。チップ増強法を用いることで空間分解能69nmでGeナノワイヤーのラマン散乱測定を行うことができた。その結果により、単一Geナノワイヤーにおけるフォノンの閉じ込め効果の空間分布、および、結晶化GeとアモルファスGeの濃度比の空間分布などを測定することができた。コヒーレント制御法により、励起子のパワーブロードニング過程を制御できることが判明した。光照射された金属探針先端に誘起される表面プラズモンが生成する局在増強電場を利用することにより、探針直下のナノメートルサイズの空間領域の物質のみを強く光励起することができる新しいナノ分光法である探針増強ナノ光学分光法装置を開発し、探針直下の半導体単一量子ドット中の励起子のみをピコ秒あるいはフェムト秒レーザーパルス対でコヒーレントに制御し、量子ドット中の励起子ダイナミックスおよびコヒーレント過渡現象の詳細を調べることを研究目的とした。探針の増強度が104程度になるように既存のAFMコントローラを用いた走査型金属探針とレーザー顕微鏡を組み合わせた走査型探針測定系を用いることにより、GaSe、ZnSe超薄膜およびCdSe量子ドットにおいて発光の増強度が104に達するチップ増強効果を観測した。さらに、チップ増強ラマン散乱法を用いてGaSe、ZnSe超薄膜およびCdSe量子ドットにおいてのラマン散乱測定を行った。2つの実験結果を比較することにより、これらの超薄膜および量子ドットの発光過程においては、励起電場の増強効果に加え、金属探針が存在することによる輻射確率の増大効果の寄与の方が大きいことが明らかになった。フェーズロックされたフェムト秒パルス対を用いて、GaAs超薄膜中で励起子間散乱のコヒーレント制御の実験を行った。

励起子衝突によりスペクトル幅が広がったがる現象であるパワーブロードニングを起こした超薄膜中の励起子のスペクトル幅がコヒーレント制御法により制御できることを示した。スペクトル幅の時間依存性から励起直後の励起子間衝突過程は非マルコフ性を示すことを実験的に明らかした。また、この結果を理論的に解析することにより、励起子・励起子散乱の相関時間は0.43ps程度であることも明らかにした。目的としていた増強度であるが104のチップ増強度が達成でき、この装置を用いていろいろな量子ナノ構造に対する測定を行うことができている。24年度が最終年度であるため、記入しない。次は、チップ増強効果を利用して、半導体量子ドット中の励起子分極のコヒーレント制御を試みる。また、チップ増強効果と非線形光学効果を組み合わせた実験に取り掛かる。
テンソルネットワーク法の高次元化と格子ゲージ理論への応用

Monte Carloシミュレーションが抱える符号問題を回避するために,テンソルネットワーク形式による決定論的な計算手法を格子場の理論に応用する研究を行なっている.最終的な目標は4次元有限密度QCDや相互作用を含む超対称性理論の解析であるが,そこに至るための一つの段階として,平成30年度はa)スカラー理論の新しいテンソルネットワーク形式の研究,b)高次テンソルくりこみ群と呼ばれる手法の計算コストを削減する研究,に取り組んだ.a)スカラー場は多くの模型において基本的な構成要素であるが,物理的な自由度が連続であることは,離散的な添字を持つテンソルネットワークとは相性が悪かった.本研究では,経路積分の中に現れるスカラー場の積分をGauss求積法により離散和として近似することで,離散的な自由度を生成しテンソルネットワーク表現を構築した.新手法の有効性は既に我々によって相互作用のない超対称性模型に対して確かめられていたが,今回,2次元\phi^4理論の臨界結合定数を計算し先行研究と矛盾しない結果を得たことで,その信頼性が更に増したと言える.b)高次テンソルくりこみ群と呼ばれるテンソルネットワークの粗視化法は,原理的には任意の次元の系に適用できる強力な手法である.しかし,その計算コストは系の次元と情報の容れ物であるテンソルのサイズに強く依存することが分かっており,3次元より大きな次元の系での応用は進んでいなかった.高次テンソルくりこみ群の中でボトルネックになるのは巨大な行列-行列積の計算であるが,今回我々は行列-行列積の計算を乱択化により高速化するアルゴリズムを高次テンソルくりこみ群と組み合わせることで,その計算量を削減することを考えた.新手法はまず2次元のスピン系に適用され,その妥当性が確かめられた.a)スカラー理論の新形式を用いた相互作用系の解析を初めて行ない,先行研究と矛盾しない結果を得た.また,場を離散化するという一見大胆な近似に起因する系統誤差がテンソルネットワークの粗視化に起因する誤差と比べて小さいということが示せた.スカラー理論をテンソルネットワークの言葉で精密に扱いたいという目的に照らして考えると,この結果は満足のいくものである.b)高次テンソルくりこみ群の高速化の研究については,巨大な行列-行列積の計算量を乱択アルゴリズムにより削減する新しい方法を考え,2次元のスピン系で期待される結果を得た.高次元系での費用対効果を適切に評価するためには更なる実験的研究が必要であるが,4次元の相対論的場の量子論をテンソルネットワークにより研究するために必要な一歩が踏み出せたと言える.a)スカラー理論の新しいテンソルネットワーク形式を用いて,今後はより複雑な模型である2次元有限密度複素スカラー理論や相互作用を含む超対称性模型を研究する予定である.また,今回の\phi^4理論の研究では,テンソルネットワークの粗視化法として最も単純なTRGという手法を用いた.TRGの精度は臨界点近傍で悪化することが知られており,これまでにその点を改良した複数の粗視化アルゴリズムが報告されている.今回の成果として,場の離散化による系統誤差がTRGによる誤差よりも小さいことが分かったので,今後は改良されたアルゴリズムを用いることでより高精度で臨界結合定数が計算できると考えている.その方針で今回得られた結果を精密化していく研究を予定している.b)乱択化された高次テンソルくりこみ群の有効性は,扱う系の次元や模型の詳細に依存することが予想されるので,今後は実験的な研究をいくつか行なう必要がある.3次元以上のスピン系や2次元の複雑な模型に対しても新手法の有効性が確かめられれば,その後は新手法を大規模化・並列化し,高次元の非自明な系の解析に着手する.フェルミオンを含む模型への応用もこれまでに知られている技術との組み合わせにより実現可能なので,4次元有限密度QCDを見据えて研究を進める.Monte Carloシミュレーションが抱える符号問題を回避するために,テンソルネットワーク形式による決定論的な計算手法を格子場の理論に応用する研究を行なっている.最終的な目標は4次元有限密度QCDや相互作用を含む超対称性理論の解析であるが,そこに至るための一つの段階として,平成30年度はa)スカラー理論の新しいテンソルネットワーク形式の研究,b)高次テンソルくりこみ群と呼ばれる手法の計算コストを削減する研究,に取り組んだ.a)スカラー場は多くの模型において基本的な構成要素であるが,物理的な自由度が連続であることは,離散的な添字を持つテンソルネットワークとは相性が悪かった.本研究では,経路積分の中に現れるスカラー場の積分をGauss求積法により離散和として近似することで,離散的な自由度を生成しテンソルネットワーク表現を構築した.新手法の有効性は既に我々によって相互作用のない超対称性模型に対して確かめられていたが,今回,2次元\phi^4理論の臨界結合定数を計算し先行研究と矛盾しない結果を得たことで,その信頼性が更に増したと言える.b)高次テンソルくりこみ群と呼ばれるテンソルネットワークの粗視化法は,原理的には任意の次元の系に適用できる強力な手法である.しかし,その計算コストは系の次元と情報の容れ物であるテンソルのサイズに強く依存することが分かっており,3次元より大きな次元の系での応用は進んでいなかった.高次テンソルくりこみ群の中でボトルネックになるのは巨大な行列-行列積の計算であるが,今回我々は行列-行列積の計算を乱択化により高速化するアルゴリズムを高次テンソルくりこみ群と組み合わせることで,その計算量を削減することを考えた.

新手法はまず2次元のスピン系に適用され,その妥当性が確かめられた.a)スカラー理論の新形式を用いた相互作用系の解析を初めて行ない,先行研究と矛盾しない結果を得た.また,場を離散化するという一見大胆な近似に起因する系統誤差がテンソルネットワークの粗視化に起因する誤差と比べて小さいということが示せた.スカラー理論をテンソルネットワークの言葉で精密に扱いたいという目的に照らして考えると,この結果は満足のいくものである.b)高次テンソルくりこみ群の高速化の研究については,巨大な行列-行列積の計算量を乱択アルゴリズムにより削減する新しい方法を考え,2次元のスピン系で期待される結果を得た.高次元系での費用対効果を適切に評価するためには更なる実験的研究が必要であるが,4次元の相対論的場の量子論をテンソルネットワークにより研究するために必要な一歩が踏み出せたと言える.a)スカラー理論の新しいテンソルネットワーク形式を用いて,今後はより複雑な模型である2次元有限密度複素スカラー理論や相互作用を含む超対称性模型を研究する予定である.また,今回の\phi^4理論の研究では,テンソルネットワークの粗視化法として最も単純なTRGという手法を用いた.TRGの精度は臨界点近傍で悪化することが知られており,これまでにその点を改良した複数の粗視化アルゴリズムが報告されている.今回の成果として,場の離散化による系統誤差がTRGによる誤差よりも小さいことが分かったので,今後は改良されたアルゴリズムを用いることでより高精度で臨界結合定数が計算できると考えている.その方針で今回得られた結果を精密化していく研究を予定している.b)乱択化された高次テンソルくりこみ群の有効性は,扱う系の次元や模型の詳細に依存することが予想されるので,今後は実験的な研究をいくつか行なう必要がある.3次元以上のスピン系や2次元の複雑な模型に対しても新手法の有効性が確かめられれば,その後は新手法を大規模化・並列化し,高次元の非自明な系の解析に着手する.フェルミオンを含む模型への応用もこれまでに知られている技術との組み合わせにより実現可能なので,4次元有限密度QCDを見据えて研究を進める.
頭頸部癌に対する分子標的薬を中心としたアジュバントによる免疫療法の開発

本研究では、難治性の頭頸部癌におけるアジュバントを用いた有効なヘルパーペプチドワクチンの開発を目指す。本研究でペプチドワクチンならびに自己T細胞移入療法の頭頸部癌モデルでの有用性を示すことにより、免疫療法が頭頸部癌にも有効であるという強力なエビデンスになることが見込まれる。またヘルパーペプチドワクチンと分子標的薬の併用というコンセプトは、その他の悪性腫瘍でも検討が為されていない。本研究で分子標的薬を含むアジュバントがワクチンの効果を増強することが明らかとなった場合、この世界初の治療戦略は頭頸部癌以外の多くの悪性腫瘍にも応用が可能である。さらに、既に臨床応用されているEGFR阻害薬を免疫療法のアジュバントとして用いることは、ヘルパーペプチドワクチンの迅速な臨床応用に寄与するものと考える。頭頸部癌や肺癌で臨床応用されているEGFR阻害薬(セツキシマブ、エルロチニブ)処理による頭頸部癌細胞表面上のMHC発現の変化を、フローサイトメトリー法で検討し、その際、IFN-γなどのサイトカインがMHCの発現を相乗的に増強するかを併せて検討した。その結果、EGFR阻害薬もしくはpan HER fanily阻害薬による前処置によってMHCの発現が増加することを明らかとした。また、c-Met阻害薬を用いることで、TGF-bを産生するリンパ腫細胞株からの免疫抑制サイトカイン産生が抑制されることを明らかとした。われわれが同定した新規HER-3ヘルパーペプチド、もしくはEGFRヘルパーペプチドを用いて樹立した腫瘍特異的CD4ヘルパーT細胞株と腫瘍の共培養系において、EGFR阻害薬等の分子標的薬の効果を検討したところ、分子標的薬で前処置した腫瘍細胞株はT細胞による抗腫瘍活性を受けやすいことが明らかとなった。本研究では、難治性の頭頸部癌におけるアジュバントを用いた有効なペプチドワクチンの開発を目指す。またペプチドワクチンと分子標的薬の併用というコンセプトは、その他の悪性腫瘍でも検討が為されていない。本研究で分子標的薬を含むアジュバントがペプチドワクチンの効果を増強することが明らかとなった場合、この世界初の治療戦略は頭頸部癌以外の多くの悪性腫瘍にも応用が可能である。さらに、既に臨床応用されているEGFR阻害薬(セツキシマブ)を免疫療法のアジュバントとして用いることは、ペプチドワクチンの迅速な臨床応用に寄与するものと考える。われわれが同定した新規HER-3ペプチド、もしくはEGFRペプチドを用いて樹立した腫瘍特異的CD4ヘルパーT細胞株と腫瘍の共培養系において、EGFR阻害薬等の分子標的薬の効果を検討したところ、分子標的薬で前処置した腫瘍細胞株はT細胞による抗腫瘍活性を受けやすいことが明らかとなった。順調に経過している。腫瘍抗原由来のペプチドを複数個同定し、健常ドナーよりペプチド特異的T細胞クローンを樹立した。また、これらのT細胞クローンがペプチドのみならず、実際に腫瘍を認識・殺傷することを明らかにした。これらのペプチドに応答し得るプリカーサーT細胞が頭頸部癌患者の血中にも存在することを明らかにした。次ぎに、これらのペプチドをワクチンとして用いる場合に用いるアジュバントを最適化するため、マウスモデルに移行した。その結果、ペプチドを単独で用いたのみではペプチド特異的反応は惹起できず、旧来の不完全フロイントアジュバントや両媒性アジュバントの効果も限定的であった。そこで、パターン認識分子に着目しそのリガンドを用いたところ、爆発的に腫瘍抗原特異的T細胞を惹起する事が出来た。このワクチンは著明な抗腫瘍効果を有しており、比較的容易に作成可能なことから早期の臨床応用への可能性が示唆された。ペプチドワクチンの問題点の一つは、該当腫瘍抗原を腫瘍が欠損した場合、効果を認めなくなることである。そこで腫瘍ライセートを作成し、様々なアジュバントとともにライセートワクチンとして投与したところ、一定の抗腫瘍効果を得ることができた。その一方で、それぞれのエピトープペプチド特異的な反応はペプチドワクチンやペプチドを提示した樹状細胞ワクチンに比べると劣ってしまう。ただし、各ペプチド特異的反応と抗腫瘍効果が必ずしも一致するわけではなく、抗腫瘍応答に関するバイオマーカーに成りえる因子を模索している段階である。特に問題なく進行している。

本研究で分子標的薬を含むアジュバントがワクチンの効果を増強することが明らかとなった場合、この世界初の治療戦略は頭頸部癌以外の多くの悪性腫瘍にも応用が可能である。さらに、既に臨床応用されているEGFR阻害薬を免疫療法のアジュバントとして用いることは、ヘルパーペプチドワクチンの迅速な臨床応用に寄与するものと考える。頭頸部癌や肺癌で臨床応用されているEGFR阻害薬(セツキシマブ、エルロチニブ)処理による頭頸部癌細胞表面上のMHC発現の変化を、フローサイトメトリー法で検討し、その際、IFN-γなどのサイトカインがMHCの発現を相乗的に増強するかを併せて検討した。その結果、EGFR阻害薬もしくはpan HER fanily阻害薬による前処置によってMHCの発現が増加することを明らかとした。また、c-Met阻害薬を用いることで、TGF-bを産生するリンパ腫細胞株からの免疫抑制サイトカイン産生が抑制されることを明らかとした。われわれが同定した新規HER-3ヘルパーペプチド、もしくはEGFRヘルパーペプチドを用いて樹立した腫瘍特異的CD4ヘルパーT細胞株と腫瘍の共培養系において、EGFR阻害薬等の分子標的薬の効果を検討したところ、分子標的薬で前処置した腫瘍細胞株はT細胞による抗腫瘍活性を受けやすいことが明らかとなった。当初の実験計画に沿って、研究を進めていく。今後はアジュバントの投与経路や投与のタイミングを最適化し、まだどの抗原提示細胞やエフェクター細胞(CD8やCD4 T細胞、NK細胞など)がワクチンの効果に寄与しているか、どの免疫抑制細胞(MDSCやTAMなど)がその反応を抑制しているかを解明し、化学放射線療法や免疫チェックポイント阻害薬などの既存の治療法とのコンビネーションセラピーの可能性を模索する。ペプチドを使用する実験に当たり、ペプチドが不足するとT細胞クローンが継代出来なくなり、実験系が成立しない。そのため、切れ目無くペプチドの購入を続ける必要があるため。試薬を最初にアジュバントとして用いる必要があるため、初年度に試薬の多くを購入した。去年までの繰り越しと次年度分をあわせてマウスなどのランニングコストと試薬の購入に用いる。ペプチドおよび抗体などの消耗品の購入に使用する。
公的医療保険加入世帯の経済的負担に影響を及ぼす老人医療費の要因分析

わが国では,人口構造の高齢化と高齢者1人当たり医療費の増加により国民医療費は増大を続けてきた。今後も国民医療費は一層増大するものと推測される。このため公的医療保険の財政は悪化しており,その解消のために高齢者及び働く世代の医療費自己負担や保険料が引き上げられ家計負担が重くなっている。この傾向は今後も続くことが予想されている。高齢者が必要なときに必要な医療サービスを受けられる体制の維持は不可欠であると同時に,高齢者及び働く世代の家計の健全化を図ることは重要な課題である。これらの両立のためには,高齢者の健康の維持・増進を進め,健康水準を上げることが必要である。その実現のための方策の一つとして,高齢者の健康維持・増進に有効な暮らし,生活環境,医療サービス供給システムの構築が挙げられる。ところで,わが国の高齢者1人当たり医療費は,都道府県別,市町村別に見たときに格差が大きく,極めて高い地域がある一方で極めて低い地域も存在する。その違いの実態と違いを生んでいる要因について,堆域の暮らし,生活環境,医療サービス供給量の面から解明を行った。具体的には,高齢者の1人当たり医療費に対して,データは,2001年から2005年における広島県の全市町村(28市町村)について,実態調査を行った上で,国民健康保険加入者である70歳以上の高齢者1人当たり医療費および暮らし,生活環境,医療サービス供給量に関するパネルデータを用いて,医療費に影響を及ぼす要因について計量分析を行った。その結果,家族の規模,地域の経済力,自然・社会環境,医療サービス供給量などが高齢者1人当たり医療費に影響している要因であることが明らかになった。これらの結果に基づき,今後の政策に対する提言を行った。わが国では,人口構造の高齢化と高齢者一人当たり医療費の増加により国民医療費は増大を続けてきた。今後も一層増大するものと推測される。公的医療保険の財政は悪化しており,その解消のために高齢者および働く世代の医療費自己負担や保険料が引き上げられ家計負担が重くなってきており,この傾向は今後も続くことが予想されている。高齢者が必要なときに必要な医療サービスを受けられる体制の維持は不可欠であると同時に,高齢者および働く世代の家計の健全化を保つことも重要な課題である。それらの両立のためには,高齢者の健康の維持・増進を進め,健康水準を上げることが必要である。その実現のための方策のひとつとして,高齢者の健康維持・増進に有効な暮らし,生活環境,医療サービス供給システムの構築が挙げられる。ところで,わが国の高齢者一人当たり医療費は,都道府県別,市町村別に見たときに格差が大きく,極めて高い地域がある一方で,極めて低い地域も存在する。その違いの実態と違いを生んでいる要因を明らかにすることにより,健康水準を左右する要因の解明がなされるものと推測される。そこで本研究では,公表されている資料および実態調査の実施により,全国および広島県内の地域別の高齢者一人当たり医療費と暮らし,生活環境,医療サービス供給システムの実態およびそれらの相互関係を分析することにより高齢者の健康維持・増進に有効な暮らし,生活環境,医療サービス供給システムを明らかにすることを目的としている。本年度は,高齢者の暮らし,生活環境,健康や介護,公的医療保険・介護保険制度,生活経済,医療サービス供給システムに関する文献・資料を収集・検討し,専門家からの教示を受けたうえで,厚生労働省などにより公表されているデータを収集し用いて高齢者の暮らし,生活環境,医療サービス供給システムの実態について分析した。

公的医療保険の財政は悪化しており,その解消のために高齢者および働く世代の医療費自己負担や保険料が引き上げられ家計負担が重くなってきており,この傾向は今後も続くことが予想されている。高齢者が必要なときに必要な医療サニビスを受けられる体制の維持は不可欠であると同時に,高齢者および働く世代の家計の健全化を保つことも重要である。その両立のためには,高齢者の健康の維持・増進を進め,健康水準を上げる必要がある。そのために,高齢者の健康維持・増進に有効な暮らし,医療供給システムの構築が挙げられる。ところで,わが国の高齢者一人当たり医療費は,都道府県間,市町村間で格差が大きい。格差の実態と格差を違いを生んでいる要因を明らかにすることにより,健康水準を左右する要因の解明がなされるものと推測される。そこで本研究では,公表されている資料および実態調査の実施により,全国および広島県内の地域別の高齢者一人当たり医療費と暮らし,生活環境,医療サービス供給システムの実態およびそれらの相互関係を分析することにより高齢者の健康維持・増進に有効な暮らし,生活環境,医療サービス供給システムを明らかにすることを目的としている。本年度は,高齢者の暮らし,生活環境,健康や介護,公的医療保険・介護保険制度,医療サービス供給システムに関して,厚生労働省などにより公表されている直近のデータを収集し分析したうえで,広島県内の特色ある地域におけるデータの収集を行い分析した。また,生活実態調査,レセプト調査などを実施し分析を行った。そのうえで,高齢者の暮らし,生活環境,医療サービス供給システムのうち高齢者の医療サービス需要に働きかけている要因,高齢者の医療サービス需要と保険加入世帯の保険料や自治体による医療費への支出との関連性について検討した。わが国では,人口構造の高齢化と高齢者1人当たり医療費の増加により,国民医療費は増加してきた。公的医療保険の財政は悪化しており,高齢化が一層進展すると予想される今後,保険料や自己負担などの加入世帯の経済的負担はさらに重くなっていくと予測されている。高齢者が必要なときに必要な医療を受けられる体制は不可欠であるが,高齢者の健康を維持・増進させることによって医療費を抑え,加入世帯の負担を重くさせ過ぎないようにしていくことが重要である。地域格差が大きい高齢者の医療費について,高齢者の暮らし・生活環境・医療サービス供給量との関連性を明らかにすることによって,高齢者の医療費の要因を明らかにすることが本研究の目的である。本年度は,以下の研究を実施した。(1)高齢者の医療費に関する先行研究を検討し,既存のデータの分析を行った。(2)昨年度までに実施した広島県内の全市町村における高齢者の暮らし,生活環境,医療サービス供給システム,医療費などに関する各種の調査データを用いて分析した結果を総合的に検討した。その結果,高齢者の暮らし,生活環境,医療サービス供給システムは地域により格差が大きく,それらが老人医療費に影響を及ぼしていることが分かった。また,その影響と公的医療保険加入世帯の経済的負担との関連性について明らかにした。(3)(2)の結果を報告書にまとめ,学会発表し,論文作成した。
乳癌治療時の遊離真皮脂肪片（ＦＤＦＧ）移植に関する基礎的・臨床的研究

基礎実験では,ラットを用いた大胸筋表面へのFDFG移植モデルを作成し,経時的な変化を観察できるFDFG移植片を採取・固定・病理検索できることを明らかにした.このモデルを用いて経時的にIL-6, VEGF, CD31発現を観測し,FDFG生着には移植後早期の血管新生が関与し,より血流の多い部位からの血管新生によってFDFGのボリュームが維持されていることが明らかとなり,論文を作成投稿し,Breast Cancer誌よりacceptされ,掲載されることになった.臨床症例では,同側側腹部または下腹部からの遊離真皮脂肪片を採取し,臨床研究を継続している.乳房温存手術時に乳癌手術と同時に形成手術を実施するOncoplastic Breast Surgeryの中で,1乳房下垂のない症例2AC領域病変3E領域病変に対するvolume replacementの手技として遊離真皮脂肪片移植を実施した.一連の研究の中で,IL-, VEGF, CD31の発現が,乳癌治療時の一次再建としてFDFGを移植した場合,移植FDFGの生着とボリューム維持に貢献していることが明らかとなった.臨床面では,術後合併症の有無より,FDFG生着に負となる因子の解析を行った.動物実験モデルの作成,このモデルを用いた生着機序解明のための基礎的研究の実施をすすめている医歯薬学臨床面では,動物モデルを用いたような経時的な観察が難しいため,主に周術期の画像変化をもとに整容性評価につながるファクターを解析していく予定である.動物実験モデルを作成し,このモデルを用いると生着機序を解明するための基礎的研究を実施できることが明らかになったため.臨床面では遊離真皮脂肪片の生着機序を解明するために,臨床症例での遊離真皮脂肪片,遊離脂肪,幹細胞混脂肪球を採取し,生着前の状態を観察していく必要がある.したがって,遊離真皮脂肪片移植法の適応となる早期乳癌症例の手術実施時には,上記3サンプルを採取し病理学的検索を進めていく予定である.
正三角格子構造を持つ有機導体の、スピンフラストレーション及び低温電子物性の研究

本研究の対象物質であるκ-(BEDT-TTF)_4Hg_<2.78>Cl_8は、非整合なHg鎖によって、有機導体としては例外的に1/2充填のバンドにキャリアドーピングが施されていると考えられる物質である。またこの物質は正三角格子構造を有し、スピン液体状態が実現しているκ-(BEDT-TTF)_2Cu_2(CN)_3と同様に非常に強いスピンフラストレーションが期待される。本年度においては、この物質に2重構造型圧力セルと圧力媒体としてDaphne7474を用いて最大3.8GPaの静水圧を印加し、核磁気共鳴実験を行った。本物質は、常圧低温で異常な反強磁性揺らぎが存在するが、その発達した反強磁性揺らぎが0.8GPaの静水圧で抑制されることを昨年度確かめた。この抑制は約1.6GPaまで続き、その後は加圧しても低温での反強磁性揺らぎの変化は小さかっか。電気抵抗の結果と比較すると、本物質がバンド幅制御による強結合領域から弱結合領域への変化を起こせる初めての物質であることを磁性の面からも確かめられた。また常圧では核磁気共鳴の吸収スペクトルの線幅が低温で広がるが、線幅の磁場依存性の測定などから、本物質においてκ-(BEDT-TTF)_2Cu_2(CN)_3と同様に磁場誘起の交代磁化が低温で生じていることを明らかにした。これらの実験結果を、強相関電子系におけるアンダーソン局在、電荷の自己組織化による局在化とその金属絶縁体量子相転移、反強磁性量子臨界点という3つのシナリオを元に考察した。未だその結論は得られていないが、今までにない物理が実現している可能性を提示できた。また最大3.8GPaの静水圧を印加しても典型な金属状態であるフェルミ液体的な振る舞いは観測されず、10K以下の低温において、不均一な電子相かおることを明らかにした。詳細は定かではないが、本物質において、スピンフラストレーションやドーピングや不純物効果などによって新規な電子相が実現していると考えられる。核磁気共鳴は、核スピンと電子スピンの超微細結合を通して電子状態を探る手法である。本研究の対象物質であるκ-(BEDT-TTF)_4Hg_<3-δ>X_8(X=Cl, Br)は、まだ核磁気共鳴があまり行われておらず、これらの物質の超微細結合の詳細を調べることは電子物性を定量的かつ定性的に探る上で不可欠である。そこで本年度においては、本研究の対象物質のシフトテンソルの値を定量的に求めることを目標とした。具体的には試料を回転機構のついたプローブにセットし、磁場に対して様々な配置における核磁気共鳴のスペクトルを測定した。得られたスペクトルの角度変化を詳細に調べることによってシフトテンソルを決定しようと試みたが、スペクトルが煩雑な形で現れ、解析が非常に困難であることが判明した。表題物質のXがClでもBrでもスペクトルが煩雑な形となったため、これは実効的にドープされたキャリアの影響など特殊な事情が働いていると考えられ、今尚解析中である。また本研究の対象物質は、圧力を印加すると、超伝導相が再び現れたり、高温での金属相が非フェルミ流体的な振る舞いからフェルミ流体的な振る舞いへと変化していくことが確認されたりなど、2030kbarといった超高圧下において非常に興味深い現象がみつかり始めている。そこで本研究ではこの超高圧下で核磁気共鳴を行うことも目的の一つとしている。しかし、通常の市販の圧力セルでは耐圧が足りず、またこれまで電気抵抗用に使われていたセルでは磁性を持つ部品が使われているなど、核磁気共鳴に使用できる超高圧用圧力セルが必要となる。そこで非磁性であると言われているアルミの焼結体をピストン部分に用いた特殊な二重構造型圧力セルを注文した。新たに用いた部品の磁性を検証した上で、この特殊な圧力セルを用いて超高圧下における電子状態、特に特に磁性に関しての情報を核磁気共鳴によって探求していく予定である。本研究の対象物質であるκ-(BEDT-TTF)_2Xは、圧力によって比較的楽に物性を制御できる強相関電子系の物質群である。特に、モット絶縁体を基点とすることで、キャリアドーピングに加えて圧力やフラストレーションといった様々なパラメータによって広がるモット物理の一端を垣間見れる。そこで本年度においては、以下の三つを主なテーマとして研究を行った。1)κ-(BEDT-TTF)_4Hg_<3-8>X_8(X=C1,Br)は、有機導体としては例外的にドーピングが施されており、常圧において異常な反強磁性揺らぎが検出されている。そこで本年度では2重構造型圧力セルを用い、8kbarまでの静水圧下で8Tの磁場の下13C-NMR測定を行った。その結果、常圧で検出された異常な反強磁性揺らぎや不均一は8kbarで抑えられ、マクロな相分離を示唆する複数の緩和が得られた。2)κ-(BEDT-TTF)_2Cu[N(CN)_2]Clは、常圧では反強磁性モット絶縁体であり、2次元モット転移を研究する上で良いモデル物質である。そこでヘリウムガス圧装置を用い、特に絶縁相を中心として、7.4Tの磁場の下で13C-NMR測定を行った。結果として、ネール温度以上で発現する反強磁性の短距離相関や反強磁性相における反強磁性モーメントなどがモット転移近傍においても保たれる、ということが明らかになった。

3)κ-(BEDT-TTF)_2Cu_2(CN)_3は、常圧ではモット絶縁体であるが、正三角格子構造による強いスピンフラストレーションによりモット転移近傍に至るまでスピン液体相が実現している。このスピン液体から金属へのモット転移は実験的にも理論的にも手つかずの課題である。そこでヘリウムガス圧装置を用い、金属相に至るまで、7.4Tの磁場の下で13C-NMR測定を行っている。本研究の対象物質であるκ-(BEDT-TTF)_4Hg_<2.78>Cl_8は、非整合なHg鎖によって、有機導体としては例外的に1/2充填のバンドにキャリアドーピングが施されていると考えられる物質である。またこの物質は正三角格子構造を有し、スピン液体状態が実現しているκ-(BEDT-TTF)_2Cu_2(CN)_3と同様に非常に強いスピンフラストレーションが期待される。本年度においては、この物質に2重構造型圧力セルと圧力媒体としてDaphne7474を用いて最大3.8GPaの静水圧を印加し、核磁気共鳴実験を行った。本物質は、常圧低温で異常な反強磁性揺らぎが存在するが、その発達した反強磁性揺らぎが0.8GPaの静水圧で抑制されることを昨年度確かめた。この抑制は約1.6GPaまで続き、その後は加圧しても低温での反強磁性揺らぎの変化は小さかっか。電気抵抗の結果と比較すると、本物質がバンド幅制御による強結合領域から弱結合領域への変化を起こせる初めての物質であることを磁性の面からも確かめられた。また常圧では核磁気共鳴の吸収スペクトルの線幅が低温で広がるが、線幅の磁場依存性の測定などから、本物質においてκ-(BEDT-TTF)_2Cu_2(CN)_3と同様に磁場誘起の交代磁化が低温で生じていることを明らかにした。これらの実験結果を、強相関電子系におけるアンダーソン局在、電荷の自己組織化による局在化とその金属絶縁体量子相転移、反強磁性量子臨界点という3つのシナリオを元に考察した。未だその結論は得られていないが、今までにない物理が実現している可能性を提示できた。また最大3.8GPaの静水圧を印加しても典型な金属状態であるフェルミ液体的な振る舞いは観測されず、10K以下の低温において、不均一な電子相かおることを明らかにした。詳細は定かではないが、本物質において、スピンフラストレーションやドーピングや不純物効果などによって新規な電子相が実現していると考えられる。
Astro-E2搭載X線カロリメータの較正と銀河団ガスの高速運動の観測

X線カロリメータXRSは、2004年3月にNASA側の製作によるX線検出部とヘリウム冷却部が日本に輸送され、それらの固体ネオンデュワーへの組み付けを3月末に住友重機械工場にて行い、6月までXRSフライト品の最終組み立てを行った。7-8月には組上げ後初めての冷却試験と詳細な地上較正試験をNASAチームとともに行い、実験データの解析を行った結果、設計通りの優れたエネルギー分解能を確認した。いっぽう2004年4月から12月まで、宇宙科学研究本部においてAstro-E2衛星総合試験が行われた。XRSは6月に周辺回路部を衛星に搭載し動作試験を行った。また、8月末にXRSを住友重機械工場から宇宙科学研究本部に移動し、単体振動試験を行ったあと、衛星に搭載した。その後、衛星搭載上では初めての冷却、動作試験、冷凍機動作時の振動による影響の調査等や、打ち上げ時の耐震試験などを行い、性能と動作の確認を行った。2005年1月以降は、データ解析に必要な座標変換やバックグラウンド除去といったソフトウエアツールの準備や打ち上げまでのXRSの温度環境の保持を行っている。これらの結果は2005年度に発行される論文に掲載予定であり、また国際会議を含めた多くの会議で報告した。いっぽう、XMM-Newton衛星を用いた近傍銀河団ペルセウス座銀河団、AWM7銀河団の観測を行った。これらのデータの解析は、ドイツのマックスプランク研究所においてXMM-Newtonに詳しい研究者とともに行い、温度や密度の広域構造を調べ日本天文学会で報告した。また、共著者としてChandra衛星を用いたA1060銀河団の解析、銀河団中心で予想される運動のXRSによる観測シミュレーションなどの論文にも寄与した。Astro-E2衛星に搭載されるX線カロリメータXRSの素子とその周辺部はNASAゴダード飛行センターが開発・製作を担当している。03年8月にはNASAにおいてXRS各システムの現状報告や今後の試験内容の検討・スケジュール等の相談をした。8月から11月にかけては宇宙研にてAstro-E2衛星一次噛み合わせ試験が行われ、NASAの研究者とともにXRSと衛星間の試験等を行った。04年1月にはNASAでのXRSフライト品の地上較正試験に参加し、実験データの解析を行った。その結果、設計通りの優れたエネルギー分解能(6 eV at 6 keV)が得られていることを確認し、詳細を日本天文学会にて発表した。XRSフライト品は3月初めにNASAでの動作評価試験等を終え、日本に輸送され、3月後半にはカロリメータ冷却のためのデュワー部分を製作した住友重機工場にて行われたインストール、アライメント測定、電気試験等に参加した。さらに、軌道上での較正用天体の観測についてXMM-Newton衛星のデータを用いてシミュレーション等を行い、XRSの較正に最適な天体や観測時間についてNASAの研究者と議論し、最終的な観測計画を立案した。いっぽう、Chandra衛星を用いて近傍銀河団AWM7の温度・輝度構造を調べ、その中心銀河のまわりにいくつかの高温ガスの塊があることを発見した。この結果はAstrophysical Journal誌に発表、また、日本天文学会でも報告した。また、様々な銀河団についてこれまでのX線観測に基づいたXRSの観測シミュレーションを行い、03年10月の銀河・銀河団における国際会議にて発表した。さらに詳しい天体の吟味・観測時間の調整を進め、03年11月、04年3月におこなわれたAstro-E2科学会議での初期観測計画の立案にも貢献した。
軌道整列・スピン一重項系BaVS3の金属絶縁体転移機構の解明

三角格子(六方晶)遷移金属硫化物BaVS3は70K付近で金属絶縁体転移を示す。この転移は、スピン、電荷および軌道の自由度、あるいは構造の低次元性、スピンのフラストレーション等がからんだ特異なものであると考えられ、古くから多くの研究者の脅威を集めてきた。従って、その起源の解明の学問的意義は大きい。結晶構造は六方晶のペロブスカイト型であり、バナジウム原子はc軸方向に1次元鎖、c面内で三角格子を形成する。バナジウムは形式価数からの類推で4価、すなわちスピン1/2の状態にあると考えられている。本研究の目的は、純良試料の作製し、さらに様々な近代的実験手段を用いて、BaVS3の金属絶縁体転移の起源を明らかにすることである。我々は、BaVS3の研究をはじめた当初、文献に報告されている過去の実験データを前提に、我々の行ったNMRの実験結果から1つのモデルを提唱した。それは、研究表題にもあるように、(スピンのフラストレーションを原因とする)軌道秩が起こることで、基底状態がスピン一重項になるというものである。しかしながら、様々な実験を進めていくうちに、そのモデルとは明らかに相容れない現象を見出すことになった。そのため、本研究では、加古に報告されていた実験結果を1つ1つさかのぼりながら検証していく、という予想外の展開となった。結果的に、過去の多くの実験データやその解析が不十分であることが判明した。新たに得られた実験結果より得られた結論は以下の通りである。すなわち、BaVS3はd軌道がc軸方向でもc面内でもバンドをつくる(異方的)3次元伝導体であり、それぞれのバンドの特徴が顕著に異なるものの、その両方が金属絶縁体転移に寄与している。言い替えれば、BaVS3は弱相関と強相関のバンドの競合、あるいは1次元的および2次元的な相関の競合が複雑な物理現象を出現させているきわめてユニークな異方的金属である。S=1/2三角格子硫化物BaVS_3は70Kで金属絶縁体転移を示す。ここでは主に中性散乱実験から新たに明らかになったことをまとめる。BaVS_3に関しては既にいくつかの中性子回折の実験が行われており、それによれば低温で磁気Braggピークは観測されないとされていた。我々は主にその結果とNMRの結果を基に基底状態はスピン一重項状態であると提唱した。ところが、波長がおよそ4Åの冷中性子を用いて回折実験を行ったところ、新たに磁気Braggピークを見出した。解析によれば、その変調ベクトルは六方晶の指数で(0.226 0.226 0)、すなわちincommensurateである。最低温度の磁気モーメントは大ざっぱに見積もって0.5μ_B/V程度である。温度を上昇させると、磁気ピークは金属絶縁体転移温度とは異なる30Kで消失する。その温度はNMR等で異常が観測される温度と一致する。30Kと70Kの間では、ほぼBraggピークのQに対応する位置に低エネルギーの非弾性散乱が観測される。すなわち、比較的長距離の相関を持つ低エネルギーの揺らぎが存在する。ギャップは1meV程度と見積もられる。これはスピン液体的振る舞いであり、フラストレーションに起因する特異な現象と考えられる。一方、BaVS_3の針状単結晶をテルルフラックス法で作製し、結晶成長の最良条件を探索している。また最良のフラックス分離法の検討を行っている。

三角格子ペロブスカイト構造をもつ、バナジウム硫化物BaVS_3とその関連物質の研究を行った。本年度は(1)これまでに行ったBaVS_3の粉末中性子散乱の結果の総括、(2)BaVS_3の関連物質であるイオウ欠損BaVS_<3-δ>およびBaVSe_3の研究、(3)ワンランク上の研究を目指した、BaVS_3単結晶試料の作製、などを行った。(1)に関しては、30K以下で静的な長距離磁気秩序(incommensurate変調をもつ反強磁性的秩序)が発生することをはじめて明らかにした。これは当初考えていたスピン一重項基底状態とは異なる。また、磁気転移点30Kと金属絶縁体転移温度70Kとの間は巨視的磁化率の減少が観測されるものの、静的磁気秩序は観測されず、非常に特異な(スピン液体的)状態であることを提唱した。(2)はBaVS_3の価数や磁気モーメントの安定性に関する情報を得ることが目的である。結果として、イオウ系では価数が比較的不安定でサイト分裂(電荷秩序)が起きやすい傾向があるのに対し、セレン系では電子はむしろ遍歴的であることがわかった。(3)に関してはテルルフラックス法による、単結晶作製を継続的に行っている。結晶は針状結晶で質量は一つあたり数mgと小さいため、高度な実験のためには数多くの結晶を準備する必要がある。現時点では、粉末試料をつくるところからはじめて最終的な単結晶が得られるまで最低一月はかかるのに加えて、一度にできる量が極めて少ないため、本年度はこの作業に最も多くの時間を費やした。現在、結晶を国内のいくつかのグループに供給し始めており、興味深いデータも出始めている。また、平成13年度には単結晶を用いた中性子散乱実験を行う予定である。いずれにせよ、BaVS_3は他に例を見ないスピン系の興味深い相転移(スピン気体・液体・固体転移)を示す物質と考えられるが、まだ謎の部分も多く、今後の単結晶の実験を通して、より具体的な描像に迫ることができるものと期待される。三角格子(六方晶)遷移金属硫化物BaVS3は70K付近で金属絶縁体転移を示す。この転移は、スピン、電荷および軌道の自由度、あるいは構造の低次元性、スピンのフラストレーション等がからんだ特異なものであると考えられ、古くから多くの研究者の興味を集めてきた。従って、その起源の解明の学問的意義は大きい。我々は、この問題にアプローチすべく、本補助金を用いて、純良結晶の作製に努力すると同時に、いくつかのグループ(東大物性研中性子、原研放射光、阪大強磁場等)と共同研究を進めてきた。その結果、いくつかの大きな進歩・重要な知見が得られ、まもなく最終的な結論に達するところまで来たと考えている。主な新しい情報は以下の通りである。(1)過去の知見とは異なり、基底状態は反強磁性的な長距離磁気秩序状態で、磁気モーメントは高温の有効モーメントから期待される値の半分しかない。(2)過去の知見とは異なり、金属絶縁体転移で結晶の対称性の低下が起こり、バナジウムの結晶学的サイトは2サイトに分裂する。(3)強磁場実験により磁場-温度相図が完成された。現在、この金属絶縁体転移は、この物質がもつ特異なバンド構造に由来すると考えている。すなわち、c軸方向に伸びた1次元的なバンドとc面内の2次元的なバンドがともに中途半端に詰まった状態になっていることが、バナジウム原子配列の不安定性の原因となっていると考えられる。
工芸による教育の研究ー教育媒体および感性的カリキュラム論ー

本研究は、芸術なかんずく工芸を教育媒体とすることについて、その可能性を論じた内容である。周知のように芸術にかかわる教育は、芸術の教育と芸術による教育に大別されるが、前者が芸術そのものの教育であるのに対して、後者は芸術を手段とする教育である。本論文は「工芸」を方法として用いる点では後者に位置している。得られた結果は以下のようになる。(1)現存するカリキュラムが教育の全てを包含するといいつつも、実は感性レベルの内容が計画の論理によって捨象されている事実について述べ、ついで本論の核となる研究の独自性が「多元文化社会の到来」を予期し、そのための教育の目的に連動させる方策として、「工芸」による教育を方法的に用いることを提示した。(2)研究の中心に置いた内容は、1945年以降の日本の教育に最も影響を与えた、ユ-トピアに至る道を示唆した第1次米国教育使節団報告書と、第2次(米国教育使節団報告書)が要望した教育投資論としての相反する現実についての比較を起点としている。(3)結論としては、いわゆる近代に反発する個(性)は、近代が捨象した共同体の中で育成された別立ての個(性)とは明らかな差異を持つのであり、(造形)芸術による教育はこの二つの個(性)を併せ持ちながらも前者に陽が当てられたことは、1945年以降の絵画を手段とする教育の優先状況を見れば明らかであると論じ、さらに教育の目的が多民族との共存、多元文化社会の理解の展望を持つためには、表層の理解からではなく根底からの把握を必要とし、そのための規範となり得る「工芸」の制作過程には、近代化とともに派生した個(性)ではなくて、かつて捨象された共同体が生んだ個(性)、他者との関係を内在させた個(性)の育成を含んでおり、これを再浮上させることが必要であるとした。希望する年限(平成23年度)において、明らかにしようとするもののうち次の諸項を成果とした。1.普遍性をもった工芸、教育の規範ともなり得る工芸を「多様」な工芸(論)から区分するための資料の補完と整理をした。さらに規範的工芸に内在する「感性」には、共同体的感性が基本的に存在することを明らかとなる資料を収集した。(1)多様な工芸の差異についての資料整理をする。ここで規範とする「民芸:フォ-クア-ト」は、「多様」な工芸のなかでは無価値なものとして認識されている。柳宋悦の民芸論はその反論として著名であるが、ここではこれと同値の目なざしをもちつつ、カリキュラムにまで接続させるための民芸資料の「補完と整理」を行った。(2)具体的な資料収集としては民芸資料の収集家である岡山大学岡本素六氏宅ならびに梅山窯ほかにおいて資料の収集を行った。2.カリキュラムは隠喩(的)である。計画の論理としては当然であるが、「感性」の領野は背後に押しやられるか、沈静化、あるいは捨象される。しかし「知」は「感」と交わってこそ生気をもつ。規範的な工芸に内在する感性は「絵画による教育」の自己表現的感性に比して共同体の論理を支えている。皮相的なコミュニケ-ションの論理に比して等身大的であり、具体的なカリキュラム作成の根拠をこれらによって構築することを次年度の予定としている。(1)人間は自然を操作する程の知的な存在であるが、その乱用は逆の事態をまねきかねない。一方、「ものづくり」、とりわけ「手仕事」は自らの精神を現実とかみ合わせる機能を本質的にもっている。いわゆる手で考えるという観点である。

しかしながら「ものづくり」はその媒体によって質が左右される。これまでの手工、工作、技術、デザインの教育では媒体に関しての判断と検討が未熟であったことを反省として示した。(2)現在の「学校」を「擬制」として措定し現状の認識を示した。(3)カリキュラム概念に感性的要因を含ませることが必要であることを中心に展開。とりわけ近代が国民・国家体制を構築するために、共同体の論理とそこで育てられる個(性)を捨象してきた事実と、その再現こそが(序論)における「擬制」となりつつ在る学校を再生し得るとした。(4)「手」によって思考する方法は、(造形)絵画による教育の個性優先によって捨象された。反面、近代が捨象した共同体の中で育てられた個(性)は等閑視される。しかし、現在から未来にかけての教育機能には後者こそが必要であることを歴史的な事実から述べる。(5)あらためて教育媒体としての「工芸」に焦点をあて、多用な(造形)芸術の中から「工芸」を浮上させる意味を述べ、その整合性が奈辺にあるかについて周知の柳宋悦の「民芸論」、フォ-ク・ア-ト論、様式論などの是非を展開し、教育として責任のもてる媒体論を提示した。(6)媒体となる得る「工芸」に内在する「ダイナミズム」を中心に述べ、そのダイナミズムによって人間が形成される可能性と方策を示した。
最新情報技術を活用した超大規模天文データ解析機構の研究開発

国立天文台では世界中に分散する天文データベースを高速ネットワークを介して連携させ,多波長・超大量の天文データを活用した天文学研究基盤となるヴァーチャル天文台(JVO)構築を進めてきた。本年度は,すばる望遠鏡による観測データを広く世界に発信するためにすばるSuprimeCAMの画像を自動的に較正,重ね合わせ処理をするシステムを構築・公開,頻繁に利用する大規模カタログ等の追加・公開, JVOからアクセス可能な天文データベースへの並列検索機能の新規開発と公開,を行うとともに,分散ストレージシステムのための基礎構築を実施した。構築したJVOシステムは, 2008年3月より公開・運用されており,これまでに安定に天文データ等の発信を行っている。ダウンロードされたデータ量は1月当たり最大1Tbytesにも及び,ネットワークを通して天文観測データを様々に活用したいという要請に大きく応えることができたことが理解される。特にアクセスが多いのは予想通りすばる望遠鏡による観測データであり,本年度に開発・公開したSuprimeCAM画像の自動較正,重ね合わせ処理システムが極めて有効であったことが統計データからも理解された。今後は, JVOシステムのさらなる機能向上のための研究開発を実施し,情報技術によって様々な科学分野においてその研究基盤が飛躍的に向上できることを示してゆくと同時に,研究開発成果を他分野や教育利用などにも応用できることを伝えてゆきたい。国立天文台では世界中に分散する天文データベースを高速ネットワークを介して連携させ,多波長・超大量の天文データを活用した天文学研究基盤となるヴァーチャル天文台構築を進めてきた。本研究では,世界中に分散する超大量の天文観測データを検索した後,それらを迅速に,しかも,適切にデータ解析処理するために,これまでに実施したワークフロー機構試験実装の成果を踏まえ,ワークフローを容易に構築できるビルダプロトタイプを構築した。これはBioinformtics研究のために開発されたTavernaを利用し,グラフィカルユーザーインターフェースの元で容易にワークフローを構築・実行できる機構である。本機構は,国内のみならず海外でヴァーチャル天文台構築を進めているグループとも共同して開発しているため,将来的には国外の解析サーバをワークフロービルダを介して利用できることを目指している。また,頻繁に利用される天文データベースへのアクセスを高速化する機構を開発・実装し,従来法に比べて最大150倍もの高速アクセスが可能となった。これらの機構を包含したヴァーチャル天文台運用システムを国立天文台に構築し,平成20年3月よりデータサービスの本運用を開始した。また,同システムには月1万ページものアクセス要求がきている。次年度に向け,分散共有ストレージシステム(物理的にはネットワーク上に分散しているがそれらがユーザーからみれば論理的には単一のファイルシステムであるかのように見える)については,若手研究者が積極的に海外の共同研究者と共に検討を行い,平成20年度の実装に向けた準備が整った。