hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高空間分解能テラヘルツ波ケミカル顕微鏡の開発とマイクロ流路イオン輸送評価

マイクロ流路は,検査対象物質量・試薬量の削減,反応時間の短縮を飛躍的に行うことが可能である為,次世代医療・バイオ検査技術として期待される技術である.本研究では,独自の技術であるテラヘルツ(THz)波ケミカル顕微鏡(TCM:Terahertz Chemical Microscope)を開発し,マイクロ流路内を流れる検査用液の物質濃度分布,反応拡散分布を観測することに成功した.また,TCMによって得られた画像を解析することで,マイクロ流路内の層流制御を可能とした.マイクロ流路は,検査対象物質量・試薬量の削減,反応時間の短縮を飛躍的に行うことが可能である為,次世代医療・バイオ検査技術として期待される技術である.本研究では,独自の技術であるテラヘルツ(THz)波ケミカル顕微鏡(TCM:Terahertz Chemical Microscope)を開発し,マイクロ流路内を流れる検査用液の物質濃度分布,反応拡散分布を観測することに成功した.また,TCMによって得られた画像を解析することで,マイクロ流路内の層流制御を可能とした.研先の目的micro-TAS(Micro-Total Analysis Systems)を構成するマイクロ流路内を流れる検査用液の物質濃度分布,イオン分布,反応拡散分布を観測することが可能な高分解能テラヘルツ(THz)波ケミカル顕微鏡(TCM : Terahertz Chemical Microscope)を開発する.さらに,実現したTCMを用いて,マイクロ流路内のイオン輸送を計測・制御する.これにより,micro-TASを用いた高精度検査・検出が可能になる.さらにマイクロ流路内イオン輸送ダイナミクス解明へも寄与する.研究の成果まずは,実施計画に基づき,電磁界シミュレーションによるセンサチップからのTHz放射特性について評価を行った.その結果,計測における空間分解能は,半導体層が薄くなればなるほどよくなることが分かったが,THz放射強度は弱くなるため,信号・雑音比の低下が起こることが分かった.本研究で使用した中心波長800nmのフェムト秒レーザーでは,膜厚600nm程度の半導体層が最適であることが分かった.しかしながら,今回,micro-TAS計測を最終目的とする本研究では,より空間分解能に重点を置くことを考え膜厚150nmの半導体層を用いた.その結果として,実際の評価実験において,空間分解能50umでの化学ポテンシャル計測に成功した.この空間分解能は,一般的な・-TASを構成する流路を評価するには十分な値である.さらに,センサチップからのTHz放射特性を評価するために,センサ表面にチタン電極を作製することで,センサに対して電圧を印加することを可能とした.さらにセンサチップから放射されるTHz波の強度は印加電圧に依存することが分かった.さらに,THz波の周波数成分は変化しないことが分かった.このことは,本研究で開発したセンサチップの放射機構は,半導体内部の空乏層電界によるものであることを示唆している.計画以上の成果としては,上記成果を発展させ,実際にPDMSで作製したmicro-TASとセンサチップを組み合わせた構造の作製に成功し,さらに,作製した流路中の溶液のTHz波による観測に成功した.研究の目的micro-TAS(Micro-Total Analysis Systems)を構成するマイクロ流路内を流れる検査用液の物質濃度分布,イオン分布,反応拡散分布を観測することが可能な高分解能テラヘルツ(THz)波ケミカル顕微鏡(TCM : Terahertz Chemical Microscope)を開発する.さらに,実現したTCMを用いて,マイクロ流路内のイオン輸送を計測・制御する.これにより,micro-TASを用いた高精度検査・検出が可能になる.さらにマイクロ流路内イオン輸送ダイナミクス解明へも寄与する.研究の成果本研究では,溶液中のケミカルポテンシャル変化をTHz放射強度変化に変換することができるセンサチップの開発に成功した本研究者が,具体的な応用として,マイクロ流路内部溶液の可視化ツールとして発展させたものである.これにより,マイクロ流路の制度の良い制御が可能となるため,マイクロ流路を用いた分析・合成・抽出反応などの高精度化に寄与することができる.具体的な成果としては,まず平成21年度は,電磁界シミュレーションを実施するとともに,実際にPDMSで作成したマイクロTASとセンサチップを組み合わせた構造の開発に成功し,流路中の中和反応をTHz波によって観測することに成功した.これを踏まえて平成22年度では,レイノルズ数の比較的小さな角度で2液が衝突するY字型マイクロ流路を作製し。酸性およびアルカリ性溶液が層流となり,界面で徐々に中和しながら流れていく系を形成した.この系に対して,高分解能化を行ったTCMによって観測を行い,マイクロ流路内で起こる層流の観測に成功した.さらに,観測データをフィードバックさせることで,層流幅の制御をおこなうことに成功した.これにより,イオン反応をモニタしながら制御することが可能となり,高分解能TCMがマイクロTASを用いた高精度検査・検出および輸送ダイナミクス制御の有用なツールとなることが示唆された.
無限分散を持つ時系列モデルに対する、経験尤度法による判別手法の構築

平成27年度の研究実施状況の特徴として、「Least Absolute Deviation(以下、LAD)に基づく頑健な経験尤度(以下、EL)法の構成」及び「自己加重(SW)法を用いた、モデルの無限分散性の制御手法の導入」が挙げられる。具体的には、線形回帰モデルにおける誤差項と説明変数の片方、もしくは両者に無限分散性を仮定し、それぞれLAD法、SW法と呼ばれる手法によってモデルの無限分散性を制御する手法を導入した。まずアメリカ、イリノイ大学への招聘時(7-8月)には、Xiaofeng Shao教授との共同研究により、LAD法に基づくEL統計量を構成し、無限分散性に対して頑健な検定手法を構成した。本共同研究において構成したLAD-EL統計量の特徴として、漸近分布が未知母数に依らない通常のカイ二乗型となる事が挙げられる。すなわち、チューニングパラメータの設定が不要という、実用上の大きな利点を持つ検定方式を構成した。当該論文は現在、数値例を用いた有効性の検証段階まで進行しており、今後国際紙に投稿予定である。一方、ドイツ、ルール大学への招聘時(9-10月)には、Holger Dette教授との共同研究として、無限分散を持つ時系列モデルの変化点検定問題を考えた。本研究の本質的な特徴として、LAD法のみならずSW法と呼ばれる手法を用いて統計量を改良し、無限分散モデルの変化点問題に対するLAD-SW-EL統計量の漸近分布が未知母数によらないことを示した。今後はシミュレーションによって本手法の検出力を従来の手法と比較し、実データに対する解析を行った後に国際紙へ投稿予定である。本年度はLAD法及びSW法等の新たな統計的手法により、時間領域での頑健なEL検定法を構成することに成功した。今後の研究展望としては非母数的な無限分散時系列モデルの重要指標の検定に対する頑健な手法の構成が期待され、より統一的な手法の構築が望まれる。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、無限分散を持つ確率過程の一つである安定過程に対して、種々の基礎的な推定量・統計量の漸近的性質を導出した。特に大きな成果として、周波数領域における安定過程の非母数的な推定法の構築及びより広範な手法への拡張、また経験特性関数に基づいた高次の漸近理論の展開の二点が挙げられる。周波数領域での解析に関するもっとも大きな成果として、安定過程に対する経験尤度法による非母数的推定法の構築に関する論文がBernoulliにて採録決定したことが挙げられる。この研究結果により、安定過程の非母数的な重要指標(例えば、自己相関係数、最良線形予測子の係数)の区間推定・検定を行うことが可能となった。また、後述の新潟大学でのシンポジウムにおいて、周波数領域での一般化モーメント法(GMM)推定量の漸近分布を求め、擬似的な漸近分散が最小となる条件を明示的に示した。本年度の二つ目の成果として、安定過程のパラメーター推定問題に対する高次の漸近理論の展開が挙げられる。早稲田大学での国際シンポジウムにおける報告では、安定過程からの観測系列より構成される経験特性関数、及び経験尤度の一般化である一般化経験尤度(GEL)推定量を用いて、安定過程の係数を規定する未知母数及び分布の裾の厚さを規定する特性指数の推定法を構成した。加えて、GMM、GEL推定量の漸近正規性及び高次の漸近展開を示し、安定過程に対するGMM推定量の高次の項の次数は、二次定常過程におけるものと一致することが明らかになった。一方で、データブロッキングと呼ばれる手法を用いて構成された一次漸近有効なGEL推定量については、高次の漸近展開には従来現れない次数の項が現れることが明らかとなり、その次数はデータブロッキングに依存することが示された。これらの結果は日本数学会2015年度年会にて、具体的なモデルでの例を加えて報告した。

今後はシミュレーションによって本手法の検出力を従来の手法と比較し、実データに対する解析を行った後に国際紙へ投稿予定である。本年度はLAD法及びSW法等の新たな統計的手法により、時間領域での頑健なEL検定法を構成することに成功した。今後の研究展望としては非母数的な無限分散時系列モデルの重要指標の検定に対する頑健な手法の構成が期待され、より統一的な手法の構築が望まれる。安定過程の無限分散性より、経験尤度統計量の漸近分布を示す際には従来のモーメント評価とは異なる手法が必要とされるため、本研究の拡張は自明ではなく、革新的な解析法といえる。また、経験尤度法を用いた安定過程の非母数的推定法はモデルの従属構造や革新過程の母数の情報が未知の状況でも用いることが可能であり、この点も実データ解析に対しての強力な利点となる。一方で経験特性関数に基づくGEL推定量の利点として、推定量の漸近分布が正規分布となり、さらに収束オーダーと言う区間推定において必要な量が未知パラメーターによらない、ということが挙げられる。安定過程の未知パラメーターに対する推定量としては、有限分散をもつ二次定常過程を扱う場合と同様にWhittle推定量及び最尤推定量が挙げられ、その一致性、漸近分布が示されている。しかし安定過程に対するこれらの推定量の収束オーダーは未知パラメーターである特性指数に依存するため、実用上の問題を持つ。また収束先の分布、及び展開式に現れる高次の項は有限なモーメントを持たず、従来の高次の漸近論で用いられていた手法は適用不可能である。さらに、従来の研究ではモーメントが発散する問題を回避するため、自己基準化と呼ばれる手法を用いていたが、この手法により安定過程を生成する革新過程の裾の重さに関する情報は失われるため、特性指数及び尺度パラメーターの推定は原理的に不可能であった。一方で経験特性関数を用いた本研究の手法はこれらの問題点を克服しており、さらに高次の漸近理論との組み合わせにより、安定過程のパラメーター推定論に対して新たな地平を切り開く可能性を大いに孕んでいる。以上の観点より、経験尤度法及びその一般化手法に対する基礎的な研究は大きく前進しており、本研究全体としても当初の計画よりも進展していると言える。27年度が最終年度であるため、記入しない。上述の研究成果に基づき、今後は明石(2014, Statistical Methodology)の手法をさらに一般的なものに拡張することを計画している。明石(2014)は安定過程の判別問題において経験尤度に基づく判別統計量を構成し、従来のWhittle尤度に基づく判別統計量による誤判別確率を改善することを示した。そこで次年度は、GMMやGELに基づく判別統計量を構成し、更なる判別精度の向上を計画している。GEL推定量とは、経験尤度推定量の目的関数に含まれるスコア関数を一般化した目的関数に基づく推定量であり、特別な場合として経験尤度推定量、指数チルティング推定量、連続更新型推定量を含む極めて一般的な推定量である。さらに経験尤度法と同様に、着目する時系列モデルの重要指標を柔軟に選択できるため、同一のデータに対して様々な側面に着目した判別解析を行うことができる。
捜査技術の近代化に関する実証的研究

本研究の目的は、我が国における犯人特定技術、すなわち捜査技術の近代化過程において、どのような技術が適用されてきたのか、それによってどのようなことが行われてきたのかということを、実際の資料に即して、批判的アプローチの観点から検討することにある。昨年度に引き続き本年度も、主として明治・大正・昭和初期の捜査技術資料、捜査関係者の手記などを収集、またこれらに加えて特に捜査技術の基礎を構成した医学的・心理学的文献を収集、これらをディスコースの観点から分析した。それによると、まず当初の予測通り、捜査技術の近代化-それは一面では捜査技術の西洋化あるいはその輸入ともいえるものであるが-において、医学的・心理学的知識が重要な役割を果たしているということが挙げられる。それはたとえば、「性」という考え方の周辺に捜査対象者を位置づけようという努力に結実する。しかしながら昨年度の研究で示唆されたように、それは単なる技術の輸入あるいは翻訳ではない。それはむしろ、近代化(西洋化)に伴う社会変動と同調し、その表出として位置づけられる一方で(輸入・翻訳の側面)、過度な社会変動を抑制すべく配置された統治技術の一端として位置づけられるものである(統治性の側面)。この場合、過度な社会変動とは、常識カテゴリーの混乱を含意する。たとえば、放火や殺人において、犯罪者の語りは、いずれにしても、捜査員の語りの間接話法として位置づけられるべく捜査上の仮説が提起される。このような仮説は、捜査上合理的とされる価値に基づいて編成される。すなわち、「認知上の平常な価値」(H・ガーフィンケル)による合理性である。したがって、近代的捜査技術は、その「価値」に見合う形で西洋の科学的知識を目的論的に摂取したものと位置づけられる。すなわち、近代的捜査技術は従来の秩序の輪郭を自己言及的に再生産するための技術として位置づけられるのである。本研究の目的は、我が国における「犯人特定技術」、すなわち捜査技術、の近代化過程において、どのような技術が適用されてきたのか、それによってどのようなことが実際に行われてきたのかということを、実際の資料を基にして、批判的アプローチの観点から検討することにある。本年度は、主として、明治・大正・昭和初期の捜査技術資料、ならび捜査関係者の手記などを収集し、これを分析した。それによると、まず当初の予測通り、捜査技術の近代化-それは一面では捜査技術の西洋化あるいは捜査技術の輸入ともいえるものであるが-において、医学的知識ならびに心理学的知識が重要な役割を果たしているということが挙げられる。たとえば、明治期においては、それまで主流であった捜査員の「勘」による捜査が、時代を経るにしたがって、次第に心理学的な語りによって置き換わっていくということが挙げられる。その場合、捜査技術の核となるものは、いわば動機の解釈であり、それゆえに自白を促す技術というものが中心におかれることになる。したがって、たとえば放火や殺人などにおいて、「性」というものを心理学的に語り、それによって自白を促すということが求められたりする。そこでは現場状況から、「性」について何らかの物語の登場人物として成り立つような人物を犯人として捜査し、そのような登場人物として語らしめて、そのことによって犯罪という現象の成立をみることになる。しかしながらここで注意しなければならないのは、捜査技術の近代化(あるいは西洋化または輸入)が、単なる技術の輸入としてあったわけではないことであろう。検事などによる犯罪研究論文でさえ、西洋の物語(たとえばシェークスピア)が引用され、それを普遍的な物語とする姿勢が伺えるのである。このような状況がどのような意味を持つものであったのか。これは次年度の検討事項になるだろう。
プリオン蛋白の機能と腫瘍制御に関する研究

腫瘍におけるプリオンタンパク質(PrP)の機能解明を目的として、ヌードマウスおよびテネイシンC(TNC)遺伝子欠損型ヌードマウスに移植した各種腫瘍におけるPrP遺伝子の発現について解析を行った。ヌードマウス移植腫瘍におけるPrP遺伝子発現レベルは細胞株によって様々であった。本研究では移植腫瘍実質および間質におけるPrP遺伝子発現の影響について、初めての情報を提供した。PrPの機能を解明する上で、本研究が提供した情報は有用であると考えられる。腫瘍におけるPrP^Cの機能解明を目的として、リアルタイムRT-PCRを用いてヌードマウス移植腫瘍実質におけるヒトPrP遺伝子の発現状況について解析を行った。ヒト正常脳組織においてはPrP遺伝子の発現量は、正常肝組織の約10倍であった。今回用いた移植腫瘍の中でPrP遺伝子の発現が最も高いHKBMMは脳の約0.8倍、肝臓の約8倍であった。一方、今回の研究で最も低い結果が得られたMCF7は脳の0.02倍、肝臓の約0.2倍であった。今回の研究は、ヒト正常脳組織及び肝組織におけるPrP遺伝子発現レベルと、各種腫瘍におけるPrP遺伝子発現レベルとの比較情報を新たに提供した。卵巣癌2008、子宮頸癌HUSEM、乳癌MCF7の移植前培養細胞におけるPrP遺伝子の発現傾向は、移植腫瘍におけるPrP遺伝子の発現傾向と大幅な変化は見られなかった。移植が腫瘍細胞におけるPrP遺伝子の発現に大きく影響を及ぼしていないと考えられた。以上の成績から、本研究ではヒト13腫瘍細胞株におけるPrP遺伝子の発現レベルに関する情報を初めて提供した。今後腫瘍におけるPrPの機能を解明する上で、本研究が提供した情報は有用であると考えられる。近年、プリオン蛋白(PrP)が腫瘍細胞の接着・浸潤・転移において、ある種の役割を持つ事が示唆されている。本研究では、各種移植腫瘍におけるPrP遺伝子発現量の比較検討を行った。【材料と方法】ヒト由来腫瘍細胞株は、A549(肺癌)、HKBMM(髄膜腫)、HLC1(肺癌)、HUSEM(子宮頸癌)、IGSK2(胃癌)、JHUCS1(乳癌)、KPL1(乳癌)、KPL3C(乳癌)、KPL4(乳癌)、MCF7(乳癌)、RERF-LC-KJ(肺癌)、Sawano(子宮内膜癌)、2008(卵巣癌)の計13細胞株を用いた。ヌードマウスに移植、腫瘍形成後、腫瘍組織から調製したRNAを用いて、リアルタイムRT-PCRによりPrP遺伝子発現量を解析した。【結果と考察】各種腫瘍において、腫瘍実質のPrP遺伝子発現量を表すヒトPrP遺伝子の発現は、HKBMMがもっとも高く、MCF7がもっとも低い発現を示した。HKBMM/脳およびMCF7/脳の値は、0.81および0.017であった。腫瘍間質および周辺のPrP遺伝子発現を表すマウスPrP遺伝子発現は、ヒトPrP遺伝子発現と相関性が認められなかったことから、腫瘍実質のPrP遺伝子発現が、周囲間質のPrP遺伝子発現に影響を与えていないと考えられた。HUSEM、MCF7および2008において、移植前後のヒトPrP遺伝子発現を比較したところ、移植前後でヒトPrP遺伝子発現に大きな変化は認められなかったことから、移植が腫瘍のPrP遺伝子発現に大きな影響を与えないと考えられた。以上のことから、腫瘍におけるPrP遺伝子発現は、周囲間質PrP依存性ではないと考えられた。「研究の目的」近年、プリオン蛋白(PrP)が腫瘍の浸潤・転移に関与している事を示唆する報告がされている。テネイシンC(TNC)も腫瘍の転移や血管新生に深く関与している細胞外マトリクスの一つである。本研究では、各種ヒト由来腫瘍細胞株をTNC野生型(TNC WT)およびTNC欠損型(TNC KO)ヌードマウスに移植し、腫瘍実質および間質のPrP遺伝子発現量を比較、検討することで、TNC欠損がおよぼすPrP遺伝子発現への影響を解析することを目的とした。「研究実施計画」ヒト由来腫瘍細胞株は、乳癌細胞株KPL-1、KPL-3C、KPL-4、MCF-7、肺腺癌細胞株RERF-LC-KJ、子宮頸癌細胞株HUSEM、子宮内膜癌細胞株Sawano、子宮癌肉腫細胞株JHUCS-1、卵巣癌細胞株OV2008、髄膜腫細胞株HKBMMの計10細胞株をTNC WTおよびTNC KOマウスに移植した。腫瘍形成後、採取した腫瘍組織から調製したRNAを用いて、リアルタイムRT-PCRにより腫瘍実質および間質のPrP遺伝子発現変化を解析した。「意義・重要性」腫瘍実質におけるPrP遺伝子の発現低下および間質における発現上昇は移植母体のTNC欠損の影響であると考えられた。

これらのことはTNCとPrPの直接的な影響は不明だが、移植母体のTNC欠損がもたらす腫瘍微小環境の変化により実質でのPrP遺伝子発現が低下し、一方で、腫瘍が産生する物質の変化による影響で間質のPrP遺伝子発現が上昇したと考えられた。
炎症性腸疾患における粘膜内リンパ球の役割-粘膜内リンパ球の上皮に与える影響

今回の検討の結果、IEL homing後、上皮細胞のMHC class-I、-II、ICAM-1、CD44の有意な発現増加が認められた。この発現の増強は(CD44を除き)、IELの産生するIFN-gammaによることが確認された。またIEL homingが起こると、上皮バリア機能(上皮の電気的抵抗)の著しい低下が認められた。この変化は、IEL由来のIFN-gamma、TNF-alphaなどが協調的に作用していることによることが確認された。さらにIEL homingの後に、上皮の基底側から、IL-8、GRO-alpha、およびIP-10などのキモカイン産生が著しく亢進することが確認された。IP-10は、IEL由来のIFN-gammaによって、IL-8はIEL由来のTNF-alphaとその他の因子の影響で発現亢進することが確認された。またIELによって上皮細胞を刺激することによって、炎症細胞の上皮への遊走がさらに誘導されることが確認された。以上のように、IELは、上皮細胞の免疫機能に著しい変化をもたらすことが判明し、IELの消化管粘膜免疫における重要性が確認された。消化管粘膜の免疫機構において、消化管上皮細胞と粘膜内リンパ球とのinteractionは重要な役割を演じていると考えられている。上皮内リンパ球intraepithelial lymphocytes(IEL)の上皮に対する影響を検討するため、我々は、ヒト大腸上皮細胞株T84細胞、HT29-19A細胞、Caco-2細胞と、およびヒト由来IELを用いて以下の実験を行った。上皮細胞とIELを一緒に培養した結果、上皮細胞の表面蛋白であるMHC class I、ICAM-1、integrin β1、CD44の発現が有意に増加した。CD44を除き、これら発現増加は、IFNgammaの中和抗体を加えることによって完全に抑制された。また上皮細胞の粘膜バリアの指標である電気的抵抗を測定したところ、抵抗はIELを加えて4時間で顕著に低下した。またこの抵抗の低下は、IFNgammaやTNFalphaの中和抗体でも抑制されなかった。さらに、上皮細胞とIELを培養すると、上皮細胞からのIL-8、IP-10などの炎症性サイトカインの産生が著明に増加した。IL-8産生はTNFalphaの中和抗体で、IP-10産生はIFNgammaの中和抗体でそれぞれ有意に抑制された。以上の結果より、IEL由来のサイトカインなどの因子が、消化管上皮細胞の粘膜機構に大きな影響を示すことが示唆された。現在は、その研究を進める形で、亜鉛などの微量栄養元素が、IELと上皮の間で惹起された炎症にどう影響するか検討を行っている。CD44を除き、これら発現増加は、IFNgammaの中和抗体を加えるえとによって完全に抑制された。またこの抵抗の低下は、IFNgammaやTNFalphaの中和抗体でも抑制されなかつた。IELの存在下で上皮細胞のCOX-1発現は、変化を認めなかったが、COX-2発堤は有意に増加した。現在は、亜鉛などの微量栄養元素が、IELと上皮の間で惹起された炎症にどう影響するか検討を行っている。

以上のように、IELは、上皮細胞の免疫機能に著しい変化をもたらすことが判明し、IELの消化管粘膜免疫における重要性が確認された。
廃棄炊き米からのバイオアルコール燃料高生産のための小規模型製造法の確立

食品業界における余剰産物及び副産物の有効利用法を考える根底に「ゼロエミッション」の概念が必要とされている。即ち各々の業界から排出される廃棄物が他の業界の原料となる事で、業界間のネットワークを形成し、廃棄物の排出を理想的にゼロにする循環資源の概念である。現在200kg/日の炊き米が廃棄される現状があり、上記「ゼロエミッション」の概念に基づき「廃棄炊き米の有効な利用法の確立」が急がれている(問題1)。一方、化石燃料の世界規模の枯渇が叫ばれ、石油に代わるエネルギー資源の開発が求められている。その代替燃料として挙げられるのがバイオエタノールであるが、現在アメリカでは「とうもろこし」からのエチルアルコール生産を、またブラジルでは「サトウキビ」からのエルアルコール生産が行われる為、これらの食資源の価格高騰を誘発している(問題2)。本研究ではこれら二つの問題の同時解決に取り組み、従来のアミラーゼを用いた大規模なプラントでのバイオ燃料製造ではなく、最終目的を「小規模型製造法による廃棄炊き米からの高収量エチルアルコール発酵法の確立」とした。(1)焼酎酵母をAspergillusoryzae(黄麹)と相性の良い清酒酵母に変えて清酒用アルコール発酵を行った結果、最大エチルアルコール濃度は5.74%±0.01%(発酵26日)と低くかった。(2)Aspergillusoryzae(黄麹)を焼酎酵母と相性の良い焼酎麹(Aspergillus kawachii)に変え焼酎用アルコール発酵を行った結果、発酵18日に最大エチルアルコール濃度(8.17±0.20%)を示したが、小規模型製造法にとって必須である「開放系でのアルコール発酵法」で必要とされる濃度(16%前後)には達しなかった。(3)(2)の方法を基礎にした改良策(加える炊き米量の増大及び早期添加、アミラーゼ併用、使用水分量を(2)の54.2%に減量)で最大エチルアルコール濃度14.20%±0.50%%を得ることが可能になった。
ホルモン耐性前立腺癌におけるアポトーシスと転写因子NFκB

転写因子Nuclear Factor kappa B(NFκB)はInterleukin-6(IL-6)をはじめ種々のサイトカイン,成長因子,細胞接着分子の遺伝子発現を調節している。今回の研究で我々は,前立腺癌細胞の増殖においてもNFκBが重要な役割を担っていることを明らかにした。現在,ホルモン耐性となった進行性前立腺癌に対しては特に有効な治療がないことが大きな問題となっている。前立腺癌の抗癌剤耐性にはNFκB活性化によってもたらされるIL-6の過剰分泌が関与していることがわかった。特にホルモン耐性前立腺癌ではIL-6が増殖促進因子として自己分泌されていた。そこで抗癌剤CDDP,VP-16投与時にNFκB活性化阻害剤であるN-acetyl-L-cystein(NAC)を併用することで抗癌剤の前立腺癌に対する抗腫瘍効果が増強されるか否かを検討した。ホルモン耐性の2種の前立腺癌細胞株:PC-3,DU145にNAC(1-5mM)の存在下でCDDPおよびVP-16を0-1μg/ml添加し6から48時間後にMTTアッセイを行った。また同時にIL-6濃度をELISAで測定した。その結果,PC-3,DU145いずれもNAC併用により濃度依存的に有意な細胞増殖抑制が確認され,同時にIL-6レベルも有意に減少した。NFκB活性化阻害剤の併用は前立腺癌の抗癌剤耐性を克服しうる補助療法となりうることが示された。1941年,Huggins and Hodgesの報告以来、進行性前立腺癌に対する内分泌療法の有用性は確立している。しかし治療経過中に多くはホルモン不応性となり,一度ホルモン不応性となると有効な治療法はなく,前立腺癌におけるホルモン耐性機構の解明とともに抗癌剤,放射線耐性の克服が待たれている。ホルモン非依存性前立腺癌では抗癌剤(CDDP,VP-16),放射線によりNF_kBが活性化され,種々のサイトカイン(ことにIL-6),成長因子の発現の誘導がみられ,これが治療抵抗性の原因であることが推察されてきた。さらにNF_kBはP53と拮抗し,アポトーシスへのpathwayを阻害することも推察されている。本研究ではこれらを明らかにし,抗NF_kB活性化阻害剤が放射線,抗癌剤の効果を増強できるか否かを検索し,治療に応用することを目的としている。本研究において、これまでに明らかになったことは以下の3点である。1)ホルモン非依存性前立腺癌細胞株PC-3,DU145において抗酸化剤でもあるNF_kB活性化阻害剤N-acetyl-1-cystein;NACがアポトーシスを誘導しうること、2)ホルモン非依存性前立腺癌細胞株の抗癌剤耐性はNF_kBの活性化が大きく関与しており、このとき、チオレドキシンの発現増強がみられ同時にIL-6の発現増強がみられること、3)前立腺癌細胞に抗癌剤(VP-16,CDDP)を投与するときNACを併用するとIL-6mRNA、蛋白、チオレドキシンの発現が抑制され癌細胞に対する殺細胞効果が用量依存的に増強すること等である。これらの結果より、抗NF_kB活性化阻害剤(金製剤も含め)の単独投与、抗癌剤との併用、血管新生因子抑制剤との併用がホルモン非依存性前立腺癌治療に有効であることが示唆された。
琵琶湖産魚類のミトコンドリア関連遺伝子群における自然淘汰と適応進化

本研究は,琵琶湖産魚類を対象に,群集レベルで生じた新規環境(湖沼)への適応進化の遺伝的基盤を,集団遺伝解析,生物情報解析,行動生理学的実験を通じて明らかにすることを目的とした.本研究では,酸素呼吸機能を通じて運動能力や低酸素耐性等に影響を与えると想定されるミトコンドリア機能関連遺伝子に注目した.しかしながら、当初計画にて予定していたミトコンドリア関連の核遺伝子解析,行動生理実験については,博士論文の取りまとめ状況,および試料の準備の問題などのために完了することができなかった.したがって第2年度は,研究目的に沿った研究成果を最大化するために,琵琶湖産魚類の群集レベルの系統進化・集団遺伝解析結果の公表,および集団ミトゲノミクス分析の取りまとめを中心に研究を進めた.現在までに、本研究に関連した琵琶湖の魚類についての論文を国際学術誌に発表した。また、本研究の主題である集団ミトゲノミクス解析は見込んだとおりに進捗が見られ、その成果を国際会議で発表し、論文の投稿準備も間もなく完了する見込みである。本年度はサンプルの収集が困難となり,計画どおり完遂できなかった核遺伝子解析についても、しかし,一部の対象種群については,RNA-seq法により十分量の基礎データを取得することができた.また,Capture-on-beadsおよびDouble indexing法の基礎実験を進め,プロトコルの最適化を行った.今後,これらをもとに,ミトコンドリア機能に関するミトコンドリアおよび核ゲノムの適応と相互作用に関する研究を展開していく予定である.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,琵琶湖産魚類を対象に,群集レベルで生じた新規環境(湖沼)への適応進化の遺伝的基盤を,集団遺伝解析,生物情報解析,行動生理学的実験を通じて明らかにすることを目的とする.本研究では,酸素呼吸機能を通じて運動能力や低酸素耐性等に影響を与えると想定されるミトコンドリア機能関連遺伝子に注目する.具体的には,琵琶湖固有種および琵琶湖で特異的な形態・生活史をもつ7種と,各々の河川性の近縁種・集団について,次世代シーケンサー(NGS)を利用し,mtDNA全長およびミトコンドリア関連の核遺伝子の塩基配列データを効率的かつ大量に取得する.得られた大規模ミトゲノムデータに対して,系統分析,非同義・同義置換(dN/dS)比分析,アミノ酸配列変化パターン解析を行い,適応的変異の候補や淘汰シグナルを検討する.ミトゲノミクス解析から,琵琶湖固有種(系統)のミトコンドリアゲノムにおける自然淘汰が示唆された種群について,固有種とその河川性の近縁種間で,水温,酸素濃度など琵琶湖の生息環境を想定した条件の下で酸素消費量などを計測し,比較する行動生理学的実験を行う.平成26年度は,予定していた7種群350個体について,ミトゲノムデータが得られた.得られたミトゲノムデータを用いた解析の結果,一部の固有系統で,アミノ酸置換の蓄積程度が他と異なっていた.これらの固有種のほとんどが,沖合を恒常的に利用する生活史をもち,分岐が比較的深い種であったことから,この結果は,琵琶湖の沖合環境への適応進化によりミトゲノムに正の選択(もしくは機能的制約からの解放)が生じたことを支持するものと考えられる.本研究は,琵琶湖産魚類を対象に,群集レベルで生じた新規環境(湖沼)への適応進化の遺伝的基盤を,集団遺伝解析,生物情報解析,行動生理学的実験を通じて明らかにすることを目的とした.本研究では,酸素呼吸機能を通じて運動能力や低酸素耐性等に影響を与えると想定されるミトコンドリア機能関連遺伝子に注目した.しかしながら、当初計画にて予定していたミトコンドリア関連の核遺伝子解析,行動生理実験については,博士論文の取りまとめ状況,および試料の準備の問題などのために完了することができなかった.したがって第2年度は,研究目的に沿った研究成果を最大化するために,琵琶湖産魚類の群集レベルの系統進化・集団遺伝解析結果の公表,および集団ミトゲノミクス分析の取りまとめを中心に研究を進めた.現在までに、本研究に関連した琵琶湖の魚類についての論文を国際学術誌に発表した。本年度はサンプルの収集が困難となり,計画どおり完遂できなかった核遺伝子解析についても、しかし,一部の対象種群については,RNA-seq法により十分量の基礎データを取得することができた.また,Capture-on-beadsおよびDouble indexing法の基礎実験を進め,プロトコルの最適化を行った.今後,これらをもとに,ミトコンドリア機能に関するミトコンドリアおよび核ゲノムの適応と相互作用に関する研究を展開していく予定である.分子遺伝解析については、膨大な実験と解析を実現し、一部補完事項を残しているものの、当初の計画通りに沿った進捗が見られ、成果について学会発表を行っており,論文投稿準備を鋭意進めているところである。行動生理実験については、研究進行が試料入手や実験実施に適した季節と整合性が取れなかったため、実現に至らなかった。現在までに、第2年度の実現に向けて計画・実験方法を再検討しており、分子実験成果を活かした形での計画の実現を予定している。当初計画にて,1年目に予定していたミトコンドリア関連の核遺伝子解析,行動生理実験については,進展に遅れが見られているが,前者については,平成26年度中に基本的実験条件について検討を進めてきた.

これまでの条件検討により明らかにしてきたため,速やかに本実験に入ることが可能である.ミトゲノムおよび関連遺伝子との比較のため,中立と考えられるマイクロサテライト(STR)周辺領域のデータも上記の実験と並行し,取得する予定である.これについても,関連する研究プロジェクトにおいて,複数の種群から,標的となる多数のSTRマーカーが,すでに取得されている.行動生理実験については、2年目では前年度に得られたデータと先行研究(Fu et al. 2011など)を参考に,研究の進展状況(サンプルの収集状況など)に対応しながら進めていく予定である.27年度が最終年度であるため、記入しない。
生理状態による味覚感受性変化の分子機構の解明―なぜ、空腹だとおいしく感じるのか？

われわれの味覚は摂食・栄養状態によって変化する。この生理現象については、近年のいくつかの研究報告によって、摂食行動の制御に働くホルモン・低分子のいくつかが、味受容細胞に直接作用して、味覚感受性を修飾・変化させていることが明らかになってきたが、不詳な点が多く残っている。本研究は、行動生理学的解析によって、絶食時と自由摂食時では一部の味物質に対する感受性が変化することを示唆した。また、この両者では、味蕾細胞における遺伝子発現プロファイルに差があることを示唆した。以上のことから、食餌摂取の有無が味受容器の遺伝子変化を介して、味覚感受性を変化させる機構が存在することが示唆された。本申請研究では、1これらの研究で示された他に摂食・栄養状態のシグナルとして味覚感受性を変化させる因子があるのか、さらには、2味受容細胞内では、どのような分子機構で味覚受容システムが修飾され、味覚感受性が変化するのか、について解明することを最終目標としたものである。本年度は、絶食時と摂食時とにおける味蕾細胞の遺伝子発現プロファイルの比較を行った。マウスを2群に分け、自由摂食群と20時間絶食群とを設定した。各群のマウスから昨年度確立した条件で有郭乳頭上皮の採取を行った。自由摂食群に較べ、20時間絶食群の有郭乳頭上皮は剥離が困難であった。これについては絶食による影響、もしくは、絶食によって摂水量が減ったことによる影響が考えられた。各有郭乳頭上皮からtotal RNAを抽出し、マイクロアレイ解析に供した。その結果、自由摂食群に対して20時間絶食群では、味覚受容体遺伝子群が発現増加している傾向が観察された。また一方で、細胞増殖や細胞分化、細胞骨格形成に関わる遺伝子群の発現は低下している傾向が観察された。このことから、絶食時には味覚受容体遺伝子の発現増加によって、味覚感受性を増強するという機構の存在が示唆された。そして、絶食状態にある、つまり、栄養素の供給が絶たれている状態にあるときには、味蕾細胞(上皮細胞)の増殖や分化、形成が抑制されることが示唆された。本年度はまず、絶食・摂食による味覚感受性変化の解析を行った。リッキング法(Brief Access Test)によって味覚感受性変化を解析する条件の検討を行った。絶食と摂食という2つの状態間でリッキング法によって評価する方法は前例がなく、様々な条件を検討し、条件を決定した。決定した条件を用いて基本味を呈する溶液に対する嗜好性変化を解析したところ、一部の味溶液に対する嗜好性が変化することを示唆する結果を得た。一方、味受容細胞に作用し、その細胞応答強度を修飾すると報告されているインスリンの味覚感受性変化への寄与を明らかにするために、db/dbマウスについても絶食・摂食状態で味覚感受性変化の解析を試みた。しかし、db/dbマウスではリッキング法の最適条件を確立することが出来ず、各個体によって最大リック数が大きくバラつき、その味覚感受性変化を明らかにすることが出来なかった。リッキング法などの行動生理学的解析は困難であり、他の解析手法が必要であると想定された。味覚感受性変化に相関する遺伝子発現変化を明らかにするためトランスクリプトーム解析を行なっている。本年度はRNA抽出およびターゲットRNA調製の条件検討を行い、条件を確立した。味覚感受性変化解析およびトランスクリプトーム解析における条件検討に時間を費やした。トランスクリプトーム解析を早期に行い、その解析結果を元に遺伝子発現変化の組織化学的解析を実施する。味覚感受性変化に関わる候補遺伝子の欠損マウスが入手可能な場合は、これを生体レベルでの検証を行う。交付申請時の計画と同様に使用する。繰越分は消耗品に使用する。
軸力と曲げモーメントを受ける杭支持独立フーチングの終局耐力に関する研究

本研究では,軸力と曲げモーメント,即ち偏心荷重を受ける杭支持独立フーチングの破壊性状及び耐力を明らかにすることを目的として,実物の約1/2の模型による破壊実験を行った。実験試験体の形状は,柱,フーチングともに平面が正方形の軸対称な柱付き4本杭支持独立フーチングである。本実験で考慮した変数は,スラブ厚,柱幅及び柱頂部に作用させる鉛直荷重の作用位置であり,試験体数は全部で16体である。また,試験体は偏心の無い場合に,曲げ破壊が先行するように設計した。本研究から得られた概要を以下に記す。1.フーチングの最終破壊面は,荷重偏心の有無に拘らず,建築学会の鉄筋コンクリート構造計算規準に示される柱表面を通る断面とは必ずしも一致していないことが確認された。2.偏心が無いあるいは偏心距離が短い場合,荷重とフーチング底面中央点のたわみの関係には明瞭な曲げ降伏点が確認された。また,降伏後,最大荷重に達するまでのたわみの増加量も大きい。3.偏心距離が長い場合には,上記の関係について曲げ降伏後,最大荷重に達するまでのたわみの増加量は小さく,フーチングのプロポーションによっては曲げ降伏前にせん断破壊したものもある。4.偏心距離が長くなると曲げ耐力は小さくなる傾向があるが,両者の間に比例関係は見られず,ある偏心距離を境に耐力が低下した。5.建築学会の鉄筋コンクリート構造計算規準に準じて求めた曲げ耐力計算値は,実験値を過大評価する場合がある。本研究では,軸力と曲げモーメントが作用する杭支持独立フーチングの曲げ耐力及びせん断耐力を明らかにすることを目的として,実物の約1/2の模型による曲げ及びせん断破壊実験を行った。実験試験体の形状は,柱,フーチングともに平面が正方形の軸対称な柱付4本杭支持独立フーチングである。外力は,柱頂部に作用させる鉛直荷重の作用位置(軸力と曲げモーメントの比即ち偏心距離)を4種に変化させて与えた。本破壊実験から以下のことが明らかとなった。1.ロードセルを用いて計測した杭支点4ヵ所の反力は,計算上の反力とほぼ一致しており,本実験で用いた支持方法は適切であった。2.レーザー変位計を用いた計測値から得られた荷重たわみ関係は,典型的な曲げ破壊あるいはせん断破壊の性状を示していた。3.曲げ破壊した試験体では,偏心距離により降伏以降に大きく開口する亀裂の位置に違いがある。4.せん断破壊した試験体では,偏心の無いものはパンチング破壊,偏心の有るものは一方向せん断破壊となり,偏心量により破壊形式に違いが有る。5.偏心距離が長くなると曲げ耐力及びせん断耐力とも小さくなる傾向がある。6.偏心荷重を受けるフーチングの曲げ耐力については日本建築学会鉄筋コンクリート構造計算規準に示されている方法で推定できる。7.せん断耐力については,上記規準の方法では精度良く推定することは不可能であり,この場合にはこれまでに提案したせん断耐力推定式を用いることで推定できる。
Pseudo-Hapticsを用いた両手による物体変形操作感覚提示手法

本年度は,前年度構築した姿勢変調フィードバックを用いることで,バーチャルハンド提示時と非提示時で物体変形に対する深部感覚操作の効果がいかに変化するかを被験者実験により明らかにした.まず物体にかかる力の計測については,昨年度歪みセンサを用いていたのに対し今年度は静電容量型6軸力センサを用いることで引っ張り,曲げ,ねじりという6軸方向の力をより正確に計測できるようにした.本デバイスを用いてシステムを再構築し,円筒物体に対して,引っ張り,曲げ,ねじりの3方向の力を両手で加えた際に,その力に応じてバーチャル物体が変形しバーチャルハンドの姿勢も変調させるフィードバックを構築した.本システムを用いて,バーチャルハンドを提示した場合と非提示の場合でバーチャル物体の変形感に対するリアリティがどの程度変化するかを検証した.実験参加者に対しては各3方向の力に対して,視覚的なバーチャル物体の変形量を操作することで3段階のバーチャルな硬さを提示し,それぞれに対して力を加えた際の変形感のリアリティについて7段階評価で回答させた.実験の結果,バーチャル物体の変形に応じて姿勢を変調したバーチャルハンドを提示した場合は提示する視覚的な硬さが硬いほど知覚するリアリティが高く,バーチャルな硬さがある一定値を下回った際に知覚するリアリティが急激に低下することが確認された.一方,バーチャルハンドを提示しない場合では,提示時に比べ全体的にリアリティが低下することが確かめられた.加えて,曲げ方向の変形の方がねじり方向の変形よりも知覚されるリアリティが高くなることが明らかになった.この差は,曲げ方向とねじり方向では,曲げ方向の方が視覚的に知覚される変形量が大きいことに起因していると考えられる.以上より,バーチャル物体の変形感の提示においては,バーチャルハンドの提示による視触覚間相互作用の生起が有用であることが示された.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は, Pseudo-Hapticsの効果を両手での6軸方向の物体操作に拡張することで,両手を用いたダイナミックな物体変形における深部感覚を操作可能な視触力覚ディスプレイを実現することである.従来から申請者は,Pseudo-Hapticsの原理を活用し,物体に触れる手の姿勢を変調し視覚提示することで,実際に触っている物とは異なる形状の物体を知覚させられる事を確かめてきた.しかし本手法は,自然な姿勢変調の難しさ故に,空間に固定された物体をなぞる程度の3軸自由度での変調しか実現できなかった.本研究はこれを拡張し,手の姿勢認識・操作を深度カメラを用いてより精密に行うことで,回転方向まで考慮した高自由度のバーチャルハンドに対するPseudo-Hapticsの実現を目指している.本年度は回転方向の入力に対するPseudo-Hapticsの効果を検証すると共に,物体に対する力入力方向・量の推定を上腕部の筋電から推定する手法を実現した.前者については,物体に歪みゲージを取り付けることで物体への力入力を計測し,その力の大きさ,方向に合わせてバーチャル物体を変形させつつバーチャルハンド位置,姿勢を操作することで,バーチャル物体の変形感を提示することに成功した.また,前者の検証に際して,センサの貼り付け等物体への応力計測コストが高いことが明らかになったため,物体にはセンサを貼り付けず,ユーザの上腕部に装着した筋電センサから把持物体への負荷力方向,大きさを推定する手法を提案・実装し,その効果を検証した.その結果,円筒形物体に対し,押し,引き,ねじり二方向,曲げ四方向の計八方向の力推定が可能なことを確かめた.加えて,Pseudo-Haptics効果の増強手法についても研究に取り組み,それらの効果を国際,国内学会にて発表した.初年度の目標であった,片手での物体操作に対し,バーチャル物体の変形に合わせてヨー・ピッチ・ロール方向の手首の回転量を視覚的に操作し,Pseudo-Hapticsを生起させるアルゴリズムを開発し,その効果を検証できたため,計画はおおむね順調に進展しているといえる.また現在,把持物体への力入力方向・大きさを物体にセンサを貼付することなく推定する技術を開発しつつあり,今後のシステム構築において重要な役割を担うことが期待される.本年度は,前年度構築した姿勢変調フィードバックを用いることで,バーチャルハンド提示時と非提示時で物体変形に対する深部感覚操作の効果がいかに変化するかを被験者実験により明らかにした.まず物体にかかる力の計測については,昨年度歪みセンサを用いていたのに対し今年度は静電容量型6軸力センサを用いることで引っ張り,曲げ,ねじりという6軸方向の力をより正確に計測できるようにした.本デバイスを用いてシステムを再構築し,円筒物体に対して,引っ張り,曲げ,ねじりの3方向の力を両手で加えた際に,その力に応じてバーチャル物体が変形しバーチャルハンドの姿勢も変調させるフィードバックを構築した.本システムを用いて,バーチャルハンドを提示した場合と非提示の場合でバーチャル物体の変形感に対するリアリティがどの程度変化するかを検証した.実験参加者に対しては各3方向の力に対して,視覚的なバーチャル物体の変形量を操作することで3段階のバーチャルな硬さを提示し,それぞれに対して力を加えた際の変形感のリアリティについて7段階評価で回答させた.実験の結果,バーチャル物体の変形に応じて姿勢を変調したバーチャルハンドを提示した場合は提示する視覚的な硬さが硬いほど知覚するリアリティが高く,バーチャルな硬さがある一定値を下回った際に知覚するリアリティが急激に低下することが確認された.一方,バーチャルハンドを提示しない場合では,提示時に比べ全体的にリアリティが低下することが確かめられた.加えて,曲げ方向の変形の方がねじり方向の変形よりも知覚されるリアリティが高くなることが明らかになった.

この差は,曲げ方向とねじり方向では,曲げ方向の方が視覚的に知覚される変形量が大きいことに起因していると考えられる.以上より,バーチャル物体の変形感の提示においては,バーチャルハンドの提示による視触覚間相互作用の生起が有用であることが示された.前年度構築した手首の回転方向に対するPseudo-Hapticsを,両手を用いた物体変形に拡張し,実際には変形しない物体を把持しているにも関わらず,バーチャル物体を両手で曲げる・捻る等のダイナミックな変形体験が可能な姿勢操作FBを構築する.片手変形操作に比べ物体位置が固定でないため,物体表面にマーカを貼り付け,カメラによるトラッキングを行う.片手操作におけるPseudo-Hapticsに対し,両手操作では,操作点間の空間的整合性を担保する必要があるが,多点接触時における視覚フィードバック映像の空間的整合性の担保の方法については,申請者の過去の研究により既に構築済みであり,大きな問題にはならないと考えられる.加えて,前年度構築した前腕部筋電による把持物体への力入力方向・大きさ推定技術を用いて,本Pseudo-Hapticsシステムを実現できるか検証し,実物体に力計測センサを貼付する必要のない簡易なシステムの実現を目指す.最終的に,前年度に明らかにした研究成果と合わせ,雑誌論文や国際会議にて研究結果を発表する.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
航空宇宙分野の企業間連携組織「事務局」の役割と課題

全国の航空宇宙分野の連携組織へのアンケート調査、連携組織の「事務局」および構成員(中小製造業)へのヒアリングを行った結果、明らかとなったのは以下のとおりである。全国の連携組織は、「地域振興」、「中小企業の振興」を目的として設立されている。多くの連携組織は、行政、中小企業支援機関が主導して設立し、「事務局」も担っている。そのため、安定的に運営されていることから課題を強く認識している「事務局」は少ない。「事務局」の役割は、「会員情報の把握、管理」、「年度計画の企画立案」、「定例会の企画、運営」、「展示会への出展」が主なものであった。本研究の目的は、中小製造業の企業間連携組織について「連携」を下支えする「事務局」の実態を把握し役割と課題を明らかにすることである。まず、研究対象である「航空宇宙分野」の企業間連携組織について書籍、各種調査レポート、これまでのヒアリング結果に基づいて航空宇宙分野の連携組織の存在の把握を行っている。その後、調査対象を明確にしたうえで、アンケート調査「航空宇宙分野の連携組織調査」の調査票の設計、作成を行った。調査票には、1「連携組織の概要」、2「連携組織の『事務局』の概要」、3「連携組織の設立の背景」、4「組織運営について」、5「連携組織の活動内容」について設問項目を設定した。さらに、「ネットワーク全体としての戦略的方向性を決めるメカニズム」、「構成組織間のコンフリクトの解消メカニズム」、「連携(協働)を促進するメカニズム」について、複数の設問によって把握できるように工夫した。なお、調査票の設計にあたっては、事前に連携組織の事務局担当者に予備調査(聞き取り)を行い、調査者の意図がうまく伝わるように、また回収率を高められるように努めた。2015年1月に調査票を発送し、現時点においても回収率が上がるように努めている。調査票の回収と同時に、回答していただいた「連携組織」の事務局に訪問し、インタビューを実施している。現時点では、航空宇宙分野の連携組織は、「地域産業振興」、「中小企業の振興」を目的として設立されている実態が明らかとなっている。また、「事務局」は、行政、支援機関内に設置され、行政、支援機関の人材が事務局の代表者(事務局長など)となっている組織が多くを占めていた。本研究の目的は、中小製造業の企業間連携組織について「連携」を下支えする「事務局」の実態を把握し、役割と課題を明らかにすることである。2015年1月に実施した「航空宇宙分野の連携組織に関する調査」」の回収を進めると同時に、調査対象の連携組織へのヒアリング調査を継続した。調査票には、1「連携組織の概要」、2「連携組織の『事務局』の概要」、3「連携組織の設立の背景」、4「組織運営について」、5「連携組織の活動内容」について設問を設定した。さらに、「ネットワーク全体としての戦略的方向性を決めるメカニズム」、「構成組織間のコンフリクトの解消のメカニズム」、「連携(協働)を促進するメカニズム」について複数の設問によって把握を試みた。アンケート調査、ヒアリングから一貫受注・生産体制は目標ではあるが、実現には、乗り越えなければならない高い壁があることが確認できた。また、中核企業が育っておらず、「事務局」が連携組織を下支えしている実態が明らかとなった。中小製造業の連携組織の「求心力」と「遠心力」とのバランスをとる役割として、多くの連携組織の実態は、「事務局」が担っていることが明らかとなった。本年度は、中小企業の組織化について文献から歴史的に振り返り、中小企業における組織化の意義と必要性を整理した。また、事業協同組合による取り組みについてのヒアリング調査を行い、事業協同組合における「事務局」の役割と課題について理解を試みた。調査票の回収率を上げるために回収に手間(再依頼)と時間を要したことが影響し、思うようにヒアリング調査が実施できないことがあった。また、調査対象の連携組織の体制が変化ている状況の中で、ヒアリング調査の実施を延期の希望があったことなどから、やや遅れている。なお、このような状況においても、事前の文献調査、資料収集による分析等については、進めることができた。2015年1月に実施した「航空宇宙分野の連携組織に関する調査」において回収できていなかった連携組織について再度調査依頼することで回収率向上を図った。また、2016年10月12日から15日に開催された「国際航空宇宙展」への出展によって存在が確認された連携組織についても新たに調査を依頼することで全国の連携組織をなるべく網羅して実態把握するようにつとめた。前年度に引き続き中小企業の組織化について文献から歴史的に振り返り、中小企業の組織化の意義と必要性を整理した。ヒアリング調査については、設立時から長期にわたり調査を継続してきた連携組織については、中核企業として積極的に参加している企業だけでなく複数の企業に調査を行った。これまでの研究成果を反映させて調査項目を1連携組織の「リーダー」の存在、2連携組織の「組織化の方法」、3連携による「事業目的」、4連携の「事業手段」、5連携事業の実質的「遂行者」、そして6連携組織の「紐帯」を中心にヒアリングを実施した。それぞれの事例の特徴を理解しながらヒアリング結果を比較検討し、分析を進めている。