hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
食餌のみで腸炎を起こす食物アレルギーモデルマウスの炎症誘導と寛容獲得機構の解明

研究目的:食餌性に食物アレルギー様の症状を示すモデルマウスを用い、食物アレルギー性腸炎を中心とした炎症の発症機構と、寛容獲得機構を解明する。このうち本年度は、このマウスに卵白食を投与した場合に炎症形成に腸管粘膜免疫がどのように関わるか検討することを主要な目的とした。研究方法:主要な食物アレルゲンであるオボアルブミンの323-339アミノ酸残基を認識するT細胞受容体のトランスジェニックマウスOVA23-3マウスを用い、餌中のタンパク質画分20%の全てが卵白からなる卵白食を投与する。その結果観察される小腸を中心とした炎症には、これまでの研究からTh2型T細胞の腸間膜リンパ節における活性化が主要な役割を果たすことを明らかにした。本年度は腸間膜リンパ節が必須であるかを検討する目的で、1、OVA23-3マウスより全身性の免疫応答を調節する脾臓を摘出、さらに腸管粘膜免疫系で重要な役割を果たすパイエル板を欠損させ、さらに腸間膜リンパ節を切除するマウスを作成し、炎症を誘導した。2、他のオボアルブミンの323-339アミノ酸残基を認識するT細胞受容体のトランスジェニックマウスであるDO11.10マウスで炎症形成を検討した。3、T細胞受容体トランスジェニックマウスではない、普通のマウスで同様のモデル作成を試み、そのマウスにおける腸間膜リンパ節の重要性を検討した。結果:脾臓を摘出したOVA23-3マウス、またパイエル板を欠損したマウスでも炎症は誘導された。しかし、パイエル板を欠損させた上で腸間膜リンパ節を切除したマウスでは炎症は誘導されず、昨年度の結果をあわせ、腸間膜リンパ節が炎症誘導に必須の役割を果たすことが明らかになった。DO11.10マウスでは卵白食投与に伴い、炎症は誘導されず、しかも腸間膜リンパ節における継続的なT細胞の活性化は観察されず、OVA23-3マウスに比し迅速に寛容が誘導された。また普通の遺伝子組替え動物でないBALB/cマウスを用い、Th2アジュバントであるAlumとともにオボアルブミンを免疫、卵白食を経口投与することにより、同様の系の作成に成功した。そのマウスでの腸間膜リンパ節の効果は検討中である。考察:炎症形成には、腸間膜リンパ節におげるTh2型T細胞の継続的な活性化が必須であることがあきらかになった。そこでその一般性を確かめるため、人為的にTh2型T細胞が継続的に活性化する状態を普通のマウスであるBALB/cマウスに誘導したが、T細胞受容体トランスジェニックマウスで観察された結果と同様の結果が観察でき、T細胞受容体トランスジェニックマウスで観察された結果は、一般性のある結果であることも確かめられた。その結果観察される小腸を中心とした炎症には、これまでの研究から腸管粘膜免疫系の器官のうち、腸間膜リンパ節が主要な役割を果たしている可能性が示され、腸間膜リンパ節におけるCD4陽性T細胞のTh2型の応答が重要であることも示唆されていた。また、卵白食投与により生じる炎症は、投与を続行することにより、寛容状態に移行するが、寛容状態の腸管組織ではマスト細胞が増加する。そこで、本年度は、1、昨年度作成した腸間膜リンパ節をマウスから除く方法を用い、その炎症形成に関わる効果を検討した。1では、以下の2通りの方法ア、妊娠マウスにTNFの受容体およびリンホトキシンの受容体を投与する(子どものリンパ節がなくなる)イ、外科的方法により腸間膜リンパ節を切除する、の二通りの方法を行った。研究成果:腸間膜リンパ節を切除したマウスおよび末梢リンパ節のみ欠損する処理をしたマウスにおいて卵白食投与によって誘導される体重減少および小腸の炎症形成が抑制された。またこのマウスにおいては血中IgE抗体価の上昇も抑制され、Th2型のT細胞の活性化に伴う一連の免疫応答が抑制されることが明らかになった。以上により、腸間粘膜免疫系のうち、腸間膜リンパ節が食物アレルギー性炎症誘導における一番始めの応答を制御することが明らかになった。

その結果観察される小腸を中心とした炎症には、これまでの研究からTh2型T細胞の腸間膜リンパ節における活性化が主要な役割を果たすことを明らかにした。本年度は腸間膜リンパ節が必須であるかを検討する目的で、1、OVA23-3マウスより全身性の免疫応答を調節する脾臓を摘出、さらに腸管粘膜免疫系で重要な役割を果たすパイエル板を欠損させ、さらに腸間膜リンパ節を切除するマウスを作成し、炎症を誘導した。2、他のオボアルブミンの323-339アミノ酸残基を認識するT細胞受容体のトランスジェニックマウスであるDO11.10マウスで炎症形成を検討した。3、T細胞受容体トランスジェニックマウスではない、普通のマウスで同様のモデル作成を試み、そのマウスにおける腸間膜リンパ節の重要性を検討した。結果:脾臓を摘出したOVA23-3マウス、またパイエル板を欠損したマウスでも炎症は誘導された。しかし、パイエル板を欠損させた上で腸間膜リンパ節を切除したマウスでは炎症は誘導されず、昨年度の結果をあわせ、腸間膜リンパ節が炎症誘導に必須の役割を果たすことが明らかになった。DO11.10マウスでは卵白食投与に伴い、炎症は誘導されず、しかも腸間膜リンパ節における継続的なT細胞の活性化は観察されず、OVA23-3マウスに比し迅速に寛容が誘導された。また普通の遺伝子組替え動物でないBALB/cマウスを用い、Th2アジュバントであるAlumとともにオボアルブミンを免疫、卵白食を経口投与することにより、同様の系の作成に成功した。そのマウスでの腸間膜リンパ節の効果は検討中である。考察:炎症形成には、腸間膜リンパ節におげるTh2型T細胞の継続的な活性化が必須であることがあきらかになった。そこでその一般性を確かめるため、人為的にTh2型T細胞が継続的に活性化する状態を普通のマウスであるBALB/cマウスに誘導したが、T細胞受容体トランスジェニックマウスで観察された結果と同様の結果が観察でき、T細胞受容体トランスジェニックマウスで観察された結果は、一般性のある結果であることも確かめられた。
モデルシナプスを用いた神経伝達物質放出の調節機構

(1)シナプス前末端の電気的・光学的同時測定システムの確立イセエビの歩脚の神経筋接合部シナプスを用いて、シナプス前末端に近い神経軸索に微小電極を刺入し、電気的記録を行うと同時に、この電極から蛍光Ca^<2+>指示薬をシカプス前末端内に注入してレーザー走査蛍光顕微鏡による高速イメージングを行うシステムを確立した(2)促通の速い成分を起こす残存Ca^<2+>の解析我々は今までにカエルの神経筋接合部について、促通の速い成分はCaキレート剤BAPTAをシナプス前神経末端に負荷することによって完全に消失することから、これが残存Caによって起こることを示した。これは最近のcaged Caによる実験によっても支持されている。速い促通の減衰の時定数はBAPTA負荷の程度にほとんど依らないことが明らかになった。またこの時定数の温度依存性は拡散の温度依存性より大きい。残存Ca^<2+>は拡散によって減衰するのではなく、おそらく小胞体などに取り込まれることによって減衰するものと思われる。(3)促通の遅い成分の起源我々のこれまでの研究から促通の遅い成分、増進、増強の3成分は細胞内Ca^<2+>濃度の増加によって起こるのではないことがわかっている。外液を高張にすると起こる放出の増大も細胞内Ca^<2+>濃度の増加によって起こるのではないことがわかっている。今回、高張条件で促通の遅い成分が殆ど消失することが明らかになった。これは両者が同じ原因よって起こることを示唆している。現在両者がシナプス前膜の張力の減少に起因するという仮説を調べている。アミノ酸修飾剤TNBSは細胞内Ca^<2+>濃度の増加によらない放出増大を起こすが、増強を著しく減少させることが明らかになった。これは増強の起源を明らかにする手がかりとなる。
微細矩形流路内での二成分混合物の凝縮

「微細矩形流路丙での二成分混合物の凝縮」というテーマのもと,年次計画に基づき,(1)混合物用に実験装置の改良,(2)混合物の単相冷却実験,(3)二成分混合物の凝縮伝熱実験,(4)物質伝達が熱伝達に及ぼす影響の実験的解明,(5)物質伝達が熱伝達に及ぼす影響の解析,について研究を実施した.以下に,その詳細を示す.(1)混合物用に実験装置の改良実験ループの循環組成の測定を行うために,サンプリングポートを製作・設置するとともに,ガスクロマトグラフによる循環組成の測定を行った.(2)混合物の単相冷却実験凝縮実験に先立ち,R1234ze(E)/R32系混合冷媒の液単相実験を実施し,装置,測定機器の信頼性を確認するとともに,混合物の単相冷却特性を実験的に明らかにした.(3)二成分混合物の凝縮伝熱実験R1234ze(E)/R32系混合冷媒の凝縮実験を行い,圧力損失特性および凝縮熱伝達特性の測定を実施した.その結果に基づき,混合組成比,流量,交換熱量,乾き度等が,伝熱流動特性に及ぼす影響について明らかにした,さらに,純冷媒に関するこれまでの研究成果との比較を行い,混合物特有の物質伝達が影響する条件を明らかにした.(4)物質伝達が熱伝達に及ぼす影響の解析解析に先立ち,混合物の熱伝達を予測する簡易的なモデル(Silver(1947),Bell-Ghaly(1973)を用いた簡易的な混合物の伝熱性低下について検討した.その結果,Silver-Bell-Ghalyの簡易的なモデルの導入により熱伝達の予測精度は幾分改善されるものの十分な予測精度は得られず,現象の解明を行うためには,より詳細な解析モデルが必要であることを明らかにした.「微細矩形流路丙での二成分混合物の凝縮」というテーマのもと,年次計画に基づき,(1)混合物用に実験装置の改良,(2)混合物の単相冷却実験,(3)二成分混合物の凝縮伝熱実験,(4)物質伝達が熱伝達に及ぼす影響の実験的解明,(5)物質伝達が熱伝達に及ぼす影響の解析,について研究を実施した.以下に,その詳細を示す.(1)混合物用に実験装置の改良実験ループの循環組成の測定を行うために,サンプリングポートを製作・設置するとともに,ガスクロマトグラフによる循環組成の測定を行った.(2)混合物の単相冷却実験凝縮実験に先立ち,R1234ze(E)/R32系混合冷媒の液単相実験を実施し,装置,測定機器の信頼性を確認するとともに,混合物の単相冷却特性を実験的に明らかにした.(3)二成分混合物の凝縮伝熱実験R1234ze(E)/R32系混合冷媒の凝縮実験を行い,圧力損失特性および凝縮熱伝達特性の測定を実施した.その結果に基づき,混合組成比,流量,交換熱量,乾き度等が,伝熱流動特性に及ぼす影響について明らかにした,さらに,純冷媒に関するこれまでの研究成果との比較を行い,混合物特有の物質伝達が影響する条件を明らかにした.(4)物質伝達が熱伝達に及ぼす影響の解析解析に先立ち,混合物の熱伝達を予測する簡易的なモデル(Silver(1947),Bell-Ghaly(1973)を用いた簡易的な混合物の伝熱性低下について検討した.その結果,Silver-Bell-Ghalyの簡易的なモデルの導入により熱伝達の予測精度は幾分改善されるものの十分な予測精度は得られず,現象の解明を行うためには,より詳細な解析モデルが必要であることを明らかにした.
植食性昆虫のミトコンドリアDNA多型情報にもとづく照葉樹林の分子植物地理学的研究

森林の歴史的変遷を考察するためには,そこに住む複数の動植物についてDNAレベルの遺伝的変異の地理的パターンを比較するといったアプローチが必要である。本研究では,照葉樹林の優占種であるシイ(コジイ・スダジイ)とそれに特異的に付く昆虫2種のDNA多型の地理的分布パターンの共通点を探し出すことで,照葉樹林の分布変遷を考察する。分子進化速度の大きく異なる植物と昆虫の多型情報を重ね合わせることで照葉樹林の動きを幅広い時間軸で考察することを目指している。平成19年度に行った研究および得られた成果は以下である。1.植物シイのDNA多型の地理的分布パターンの解析ESTに由来するマイクロサテライトマーカーを32対開発した。日本のシイ林1地点から約20個体のシイの葉を採集し,マイクロサテライト多型の地理的構造をみた結果,コジイ・スダジイともに遺伝的分化の境界は,琉球地域および中国・四国地域にみられた。2.シイに付く植食性昆虫2種におけるDNA多型の地理的分布パターンの解析シイの実に特異的に付くシイシギゾウムシとシイの新芽に潜葉するヒラセノミゾウムシを材料に用い,シイと同地点においてミトコンドリアDNA多型の集団解析を行った。その結果,両種ともに中国・四国地域にハプロタイプの分布境界がみられた。3.植物シイとそれに付く植食性昆虫2種におけるDNA多型の地理的分布パターンの比較植物シイとそれに種特異的に寄生する昆虫2種の遺伝的変異の地理的パターンおよび集団内の多様性・独自性は,ほぼ一致することがわかった。したがって,シイとゾウムシは氷期の気候変動の影響を同じように受け,ある程度共通した分布変遷をたどってきた可能性が高いことが示唆された。植物のみならずそれに特異的に付く昆虫の遺伝的変異の地理パターンをも重ね合わせ分布変遷を解明する試みの有効性が示された。研究の目的は,分子進化速度の大きく異なる植物cpDNAと動物mtDNAの多型情報を重ね合わせることで照葉樹林の日本列島内での動きを幅広い時間軸で詳細に考察することである。シイ林に生活する複数の植食性昆虫におけるmtDNA多型の地理的分布パターンの共通点を探し出すことで,これまで植物のデータから示された氷期における2大レフュジア(逃避地)からの分布拡大の傾向,経路を考察する。平成17年度に行った研究および得られた成果は以下である。1.シイに付く昆虫2種におけるmtDNA多型の地理的分布パターンの共通点の探索シイに付く植食性昆虫(シギゾウムシ,ヒラセノミゾウムシ)について,日本におけるシイの分布域をカバーするように複数の産地から材料を採集し,mtDNA多型を解析し,その地理的分布パターンを得た。その結果,どちらの種もシイ林に生育する植物で得られた結果(九州と紀伊半島に2大レフュジアがあった)を指示するパターンとなった。また,両種ともに中国四国地域を境に遺伝的まとまりがあることがわかった。種ごとの特徴としては,シギゾウムシでは九州南部から日本海周りと太平洋周りの2ルートでの拡大経路が検出でき,一方ヒラセノミゾウムシでは関東地方にも遺伝的に独特なまとまりが検出された。2.ホスト植物シイのDNA多型の地理的分布パターンの解析日本のシイ林1地点から約20個体のシイの葉を採集し,最近開発されたシイのマイクロサテライト領域を使って,その多型の地理的分布パターンを現在解析中である。パターンが得られた後は,上記のシイに付く植食性昆虫2種のmtDNA多型の地理的分布パターンと比較する。3.国際学会で発表これらの成果をオーストリアで開かれた国際植物科学会議で発表した。日本に広く分布している照葉樹林の地理的分布の歴史的要因を考察するためには,そこに住む複数の動植物についてDNAレベルの遺伝的変異の地理的パターンを比較するアプローチが必須である。本研究では,照葉樹林の優占種であるシイ(コジイ・スダジイ)とそれに特異的に付く昆虫2種のDNA多型の地理的分布パターンの共通点を探し出し,重ね合わせることで照葉樹林の日本列島内の動きを幅広い時間軸で詳細に考察することを目指している。平成18年度に行った研究および得られた成果は以下である。その結果,そちらの種もシイ林に生育する植物で得られた結果(九州と紀伊半島に2大レフュジアがあった)を指示するパターンとなった。シギゾウムシでは,九州南部から日本海周りと太平洋周りの2ルートでの拡大経路が検出でき,さらに最終氷期の後半頃に集団サイズが急速に拡大したことがわかった。2.ホスト植物シイのDNA多型の地理的分布パターンの解析日本のシイ林1地点から約20個体のシイの葉を採集し,マイクロサテライト多型の地理的分布パターンを解析した結果,コジイ,スダジイともに中国四国地域を境に遺伝的まとまりがみられた。ホスト植物と植食性昆虫のパターンが比較的よく一致したことから,寄主特異性の高い昆虫2種は歴史的にもシイの分布とともに動いてきた可能性が高いことがわかった。シイについては,さらにEST-SSRマーカーを用いてシイの遺伝的変異パターンを詳細に解析中である。3.学会で発表

これらの成果を日本植物学会で発表した。森林の歴史的変遷を考察するためには,そこに住む複数の動植物についてDNAレベルの遺伝的変異の地理的パターンを比較するといったアプローチが必要である。本研究では,照葉樹林の優占種であるシイ(コジイ・スダジイ)とそれに特異的に付く昆虫2種のDNA多型の地理的分布パターンの共通点を探し出すことで,照葉樹林の分布変遷を考察する。分子進化速度の大きく異なる植物と昆虫の多型情報を重ね合わせることで照葉樹林の動きを幅広い時間軸で考察することを目指している。平成19年度に行った研究および得られた成果は以下である。1.植物シイのDNA多型の地理的分布パターンの解析ESTに由来するマイクロサテライトマーカーを32対開発した。日本のシイ林1地点から約20個体のシイの葉を採集し,マイクロサテライト多型の地理的構造をみた結果,コジイ・スダジイともに遺伝的分化の境界は,琉球地域および中国・四国地域にみられた。2.シイに付く植食性昆虫2種におけるDNA多型の地理的分布パターンの解析シイの実に特異的に付くシイシギゾウムシとシイの新芽に潜葉するヒラセノミゾウムシを材料に用い,シイと同地点においてミトコンドリアDNA多型の集団解析を行った。その結果,両種ともに中国・四国地域にハプロタイプの分布境界がみられた。3.植物シイとそれに付く植食性昆虫2種におけるDNA多型の地理的分布パターンの比較植物シイとそれに種特異的に寄生する昆虫2種の遺伝的変異の地理的パターンおよび集団内の多様性・独自性は,ほぼ一致することがわかった。したがって,シイとゾウムシは氷期の気候変動の影響を同じように受け,ある程度共通した分布変遷をたどってきた可能性が高いことが示唆された。植物のみならずそれに特異的に付く昆虫の遺伝的変異の地理パターンをも重ね合わせ分布変遷を解明する試みの有効性が示された。
ＤＩＹ再生医療を用いて『患者体内で作る』ＣＡＢＧ用バイオチューブ代用血管の開発

自己の皮下組織内で形成されるバイオチューブについて、冠動脈バイパス(CABG)に適した鋳型設計・抗血栓処理方法の開発を行い、ブタを用いた自家移植実験モデルを完成させ、実際にCABGに使用できることを確認し、研究期間内での観察では良好な結果が得られた。実際に臨床応用を行う場合には、対象は高齢者・糖尿病患者・透析患者・幼児・未熟児など組織形成能が非常に低い患者となるため、将来的な適応拡大には健常な成人から患者への同種移植なども想定して、今後の技術開発を継続する必要性が高いと考えられた。ブタを用いたパイロットスタディーを開始した。本年は主に基盤技術の開発を重点的に行った。A.急性期抗血栓性付与の取り組み移植後約24週間は高い抗血栓性付与が望ましい。水溶性アルガトロバンを用いて検証を繰り返した。B.バイオチューブの物理的機能改善当初の移植実験では先端部にスポンジ状の吻合用カフを用いて補強していたがそのため、吻合部のコンプライアンスミスマッチが懸念された。手技的な工夫により補強カフを用いずに吻合可能となった。また実際の臨床使用時に必要とされる端側吻合も行える様になった。C.3Dプリンターを用いた複雑な微細構造の実現これまではCADによる鋳型設計後、コンピューター制御のスクレイパーでアクリル樹脂を削り取り更にシリコン鋳型を作成する過程をとっていたが、3Dプリンターによりラボにおいても細かな設計変更を鋳型形成に迅速に反映する事が可能となった。D.形成促進技術の開発および保存用代用血管としての応用技術開発バイオチューブ形成には現時点では約1ヶ月間を要するため、組織形成促進技術の開発を行っている。光刺激やエオシンを導入する事により組織化促進を試み、より短期間で吻合に十分な強度を持つバイオチューブ作成が可能となりつつある。またこれと平行して、保存グラフトとしての応用の可能性を求め、架橋剤固定を行った他種保存グラフトにも取り組みはじめた。主に小動物実験により、様々な処理剤を用いた前処理での組織反応の比較を始めた。更に大動物によるバイオチューブ移植を進めるための体制作りにも取り組んだ。昨年度末に搬入した豚を用いて(今回の支出には含まれず)バイオチューブ作成を試みた。豚で作成したバイオチューブをビーグル犬に異種移植を行う事が確認できたため、バイオチューブを作成しやすい動物でバイオチューブを作成し、標的となる大動物に異種移植する可能性も含めて、大動物での移植実験も徐々に進めていけるようになった。昨年度は、大動物を用いた動物移植実験を継続してきた。●緊急手術などの際に準備期間無しに使用できるShelf Ready Graftとして、自家組織グラフトだけでは無く、同種組織・異種組織からなるグラフトへの応用を視野に入れて、同種・異種移植モデルを検討。グラフト処理についても検討を開始した。●さらにCABGと同等の長さ(1015 cm)のバイパスを下肢についてもおこなうモデル開発を開始した。●また開存性を高めるために高流量の動静脈シャントを作成し、宿主体内で一旦バイオチューブを成熟させた後に、ハードルの高い低流量部位に再移植して使用できるグラフトを作成する方法の開発についても併せて取り組み始めた。27年度は26年度に引き続き、自家動脈移植の実験を継続しつつ、Shelf Ready Graftとしての異種組織の応用技術の開発を並列で進めた。異種組織の抗原性処理法として、複数種の架橋剤と濃度・処理時間を比較検討したが、既に広く応用されているグルタルアルデヒド処理を今回は用いた。ビーグル犬由来のバイオチューブを0.5%グルタルアルデヒド溶液で20分間処理した後、生理食塩水で十分に洗浄し凍結保存した。これを解凍してラットの腹部大動脈に異種移植した。結果として1年以上の開存が得られ、内皮化も良好に行われた。但し組織化は自家組織由来のバイオチューブよりは遅れる傾向にあった。内皮化が完成するまでの抗血栓処理や、動静脈シャントなどの高流量システムへの移植により、早期の開存性を確保する事が出来れば、自家組織由来のバイオチューブに近い結果が得られる可能性が示唆された。長期観察実験がやや予定よりも遅れているために以下の様に28年度に一部の追加実験・成果報告などを行う事とした。動物実験の追加及び経過観察がやや遅れ気味で、28年度上半期にずれ込んでいるが、予定通りの研究内容で終了できる見込みである。28年度は27年度に引き続き、自家動脈移植実験を継続した。これまで行った小動物およびビーグル犬と同様の手法でブタについても自家移植を行った。ブタにおいても良好なバイオチューブが形成され、動物種別にかかわらず動脈グラフトとして使用可能と考えられた。またさらに昨年度よりShelf Ready Graftとしての異種組織応用技術の開発を開始した。前年度ではビーグル犬由来のバイオチューブを異種グラフトとして用いるために、現在臨床現場で使用されている異種由来生体代用心臓弁と同様のグルタルアルデヒド処理を行ったグラフトを用いて実験を行った。自家組織と比較して治癒が遅れる傾向が認められたため、さらに本年度では組織治癒を促進するために脱細胞処理を試みた。脱細胞処理により力学的強度がやや低下する可能性があったため、十分な脱細胞が行われておりかつ強度が十分に保たれている脱細胞条件を検討した。その後至適条件で脱細胞処理された径2mmのビーグル犬由来バイオチューブをラット腹部大動脈に異種移植した。

2ヶ月間の植込みで自家由来バイオチューブ同様に良好な組織化を観察することが出来た。またこの間の体循環(動脈)環境下で強度を保持し得た。異種移植については臨床応用へのハードルが高いと考えられたため、さらに当初の計画通り同種移植の可能性についての検討を開始した。ブタを用いたパイロットスタディーで研究期間内では最大6週までの結果が得られたが、脱細胞化同種組織においても良好な結果が得られた。バイオチューブが適応されると想定される、ハイリスク患者・高齢者・未熟児など組織再生能力が低下した患者への応用を想定して、健常な成人由来の同種バイオチューブの開発が必要であると考えられたので今後引き続き研究を継続してゆく予定である。自己の皮下組織内で形成されるバイオチューブについて、冠動脈バイパス(CABG)に適した鋳型設計・抗血栓処理方法の開発を行い、ブタを用いた自家移植実験モデルを完成させ、実際にCABGに使用できることを確認し、研究期間内での観察では良好な結果が得られた。実際に臨床応用を行う場合には、対象は高齢者・糖尿病患者・透析患者・幼児・未熟児など組織形成能が非常に低い患者となるため、将来的な適応拡大には健常な成人から患者への同種移植なども想定して、今後の技術開発を継続する必要性が高いと考えられた。ブタを用いたパイロットスタディーを開始した。基材植え込み実験・動物実験がわずかに遅れているため、動物や実験関連消耗物品の購入資金・成果報告旅費などを一部繰り越したが、研究期間全体としての研究予定の変更は必要ないレベルであると考えられる。臨床応用を想定した場合、組織形成能が著しく低下している乳幼児や高齢者におけるバイオチューブ形成は困難であると考えられるため、自家移植だけでは無く、上述の異種移植グラフトの開発を含めた基礎研究を推進する。更に適用が想定される疾患に準じた臨床応用プロトコールの作成を開始し、臨床応用への準備を進めていく予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。心臓血管外科学昨年度に引き続き動物実験を継続し、データー蓄積を行う。●更に保存できる同種・異種グラフト開発についての基礎的データーを集積・分析する。具体的にはこれまでの移植医療の標準的な基準から同種・異種移植のために必要な条件を設定する。それに応じて、グラフトの抗原性をコントロールする為の様々な薬剤処理(架橋処理・脱水処理・脱細胞・凍結保存など)についての比較検討を行う。更に処理後のグラフトの物理特性を検討し、実際に血管外科移植手技に適したハンドリングが実現できるかなどを含め検討する。●開存性を高めるために高流量の動静脈シャントモデルを作成し、宿主体内で一旦バイオチューブを成熟させた後に、ハードルの高い低流量部位に再移植して使用できるグラフトを作成する方法についても併せて模索する。●前臨床試験としてのデーター集積を継続し、厳格な適応を検討して、臨床応用への準備を進める。上述のごとく、基盤技術の開発は計画書通りに進行している。大動物実験についても本年度より予定の動物搬入が行われ、実験が開始できる状態となるため、計画していた3カ年における全体の進行はほぼ順調と考えられる。
ウシの妊娠期における胎子胎盤機能と新生子の健康

ウシでは、交配後85-90%で受精が起きるが、この受精卵が胚そして胎子になり、無事に子牛として生まれるのは50-60%に過きない。しかも、生まれた子牛の中には、新生子虚弱などのために発育が遅れたり、死亡するものも、少なくない。このような妊娠期の胎子の異常や新生子の異常の病態を解明する目的で、まず、胎子胎盤機能の指標になりうると考えられた血中のエストロンサルフェート(EIS)の測定法を開発し、その実用性を明らかにした。この測定方法は、抽出を行なうことなく、直接、血漿中のEISをELISAによって測定するもので、簡便かつ安全で、信頼性の高い方法として、今後の普及が期待される。そして、この方法により、ウシの妊娠期における胎子胎盤機能の推定を行い、新生子の体重および活力と胎盤排出時間や胎盤重量との関係を明らかにした。すなわち、妊娠期の血漿中ElS値が低く、胎子胎盤機能の異常が疑われたものでは、胎盤停滞や新生子異常を示すものが多いことが示唆された。さらに、ウシにおける妊娠期の胎子の発育異常のスクリーニング法を確立する目的で、測定法の簡易化をはかるとともに、測定ポイントを2回とした場合の、診断精度を明らかにした。これらの結果から、本研究において開発された、血漿中エストロンサルフェート測定法は簡便で実用性が高く、妊娠末期に2回、測定を行なうことによって、胎子胎盤機能の検査が可能であり、新生子の健康状態や胎盤停滞の予測も可能であることが明らかとなった。また、この測定系で、糞中のEISを測定することも可能であり、血液採取が困難な家畜での応用価値が高いことも明らかにした。2000年8月から2001年1月の間に分娩予定であったウシ32頭について、原則として、最終交配後90日目から270日目までは30日間隔で、それ以降は7日間隔で、分娩直前まで血液採取を行い、血漿中estrone sulfate(E1S)とprogesterone(P4)濃度を測定した。分娩時には、分娩状況、新生子体重、新生子活力、胎盤排出までの時間および胎盤重量などの観察を行った。種雄牛と母牛の品種別の頭数は、黒毛×黒毛が2頭、黒毛×無角和種(黒毛胚移植)が6頭、黒毛×F1(黒毛×ホルスタイン種)が3頭、黒毛×F1X(F1×黒毛)が3頭、黒毛×(日本短角×黒毛)が1頭、黒毛×(無角和種×黒毛)が2頭、黒毛×ホル種が9頭、そして、ホル種×ホル種が6頭であった。血漿中E1S濃度は妊娠の経過に伴い上昇し、特に210日目から270日目にかけて顕著な上昇を示した。しかし、分娩前2週間以降においては上昇は顕著ではなかった。種雄牛と母牛の組み合わせが異なるグループ間で妊娠期の血漿中E1S濃度には明らかな差は認められなかった。妊娠末期の血漿中E1S濃度と胎子娩出後胎盤排出までの時間との間には負の相関が認められ、E1S濃度の低い例では胎盤排出までの時間が長いという傾向がみられた。分娩前兆が不明瞭なまま胎子を娩出し、胎盤停滞を起こした例と胎子仮死の例では、妊娠末期のE1S濃度が、正常分娩例に比べ低かった。妊娠期のE1S値と新生子体重および胎盤重量との間には明らかな相関はみられなかった。以上のように、妊娠期の胎盤機能と新生子の健康および胎盤排出時間との間に一定の関係があることが示唆された。

安全で信頼性の高い実用的な血漿中estrone sulfate(E1S)の直接測定法を開発するとともに、この方法により、肉牛の妊娠期の後期に2ポイントで血漿中E1Sを測定し、胎子胎盤機能の推定が可能かどうかを検討した。(1)ELISAによる血漿中E1Sの直接測定法の開発第二抗体を固相化したマイクロタイタープレートを作成し、ウェルに20倍希釈の血漿、酵素標識抗原およびE1S抗体を直接加えて2時間インキュベートした後、ウェルを洗浄し、ウェル内の酵素活性を測定した。所要時間は3時間であった。再現性、特異性、感度、簡便性のいずれにも優れた測定方法であることが確認された。(2)2ポイント測定による胎子胎盤機能の推定中国地方の試験研究機関で飼育されている肉牛94頭について、妊娠240日前後と280日前後の2回血液採取を行い、血漿中E1S濃度をELISAにより測定するとともに、分娩状況と新生子の健康状態の観察新生子体重と胎盤重量の測定および胎子娩出後胎盤排出までの時間の計測を行った。その結果、妊娠末期の血漿中E1S濃度と新生子体重、新生子の健康状態、胎盤停滞の有無との間に一定の関係があることが明らかとなった。また、妊娠240日目と280日目におけるE1S濃度測定は、新生子異常と胎盤停滞の原因となる胎子胎盤機能の異常のスクリーニングにある程度有効であることがわかった。
ステイクホルダー・マネジメントのためのCSR会計フレームワークに関する研究

本研究では、(1)企業の社会環境情報開示について、投資家を中心とするステイクホルダーのニーズには概ねこたえているものの、定量情報の開示などは改善の余地があること、(2)企業の内部会計について、マテリアルフローコスト会計を中心とする環境管理会計がCSR会計フレームワークとして有効であるが、日本型のマテリアルフローコスト会計はドイツ型と比較して現場改善指向が強いため、体系化に工夫が必要なこと、(3)情報開示のための外部会計について、CSR会計に関しては付加価値会計を中心とした体系化が必要なこと、を明らかにした。今年度の研究は、主に、1.日本企業におけるCSR会計情報の収集・分析(CSR報告書の内容分析を含む)、2.外国企業のCSR会計情報の収集分析、3.CSR会計情報開示企業(日本企業と外国企業)へのインタビュー調査、の3点を中心に実施した。1.に関しては、日本企業のCSR報告書を収集し、CSR情報の内容分析およびCSR会計の現状について分析した。その結果、CSR会計については、環境会計以外に、環境管理会計、付加価値会計、防災・安全会計、社会環境会計などの新しい取組が見られることが明らかにされた。2.に関しては、アカウンタビリティレーティングの評価が高い企業を中心に分析した結果、CSR会計としては付加価値計算書を掲載している企業が若干あることと、ステイクホルダーの情報ニーズの把握が重要なことが明らかとなった。KPIの開示については、EUの規制の動向もあり、ヨーロッパ企業では普及傾向にあった。3.に関しては、日本企業では環境管理会計のひとつであるマテリアルフローコスト会計の実践企業についてインタビュー調査を行い、マテリアルフローコスト会計とTPMなどの生産管理の手段との関係について分析を行った。イギリスでも企業調査を実施し、BP、ボーダフォン、シェルなどの企業などを訪問し、CSR経営・会計とマテリアリティの関連性について分析した。その結果、CSR経営の先進企業ではマテリアリティ分析を行って、KPIを含むCSR活動の方向性を決定していることが明らかとなった。これらの研究の結果から、CSR会計には、環境管理会計、付加価値会計等の多様な実務があり、その体系化が必要なことと、世界的動向としてCSR経営のKPIの確立が求められており、CSR会計としてもその動向をいかに取り入れるかが課題であることが判明した。なお、平成18年度の研究成果は、平成19年に発行される「廃棄物学会誌」に投稿する予定である。平成19年度は、平成18年度の研究を受けて、1.日本企業におけるCSR会計情報の収集・分析(CSR報告書の内容分析を含む)の継続、2.中国におけるCSR会計展開の可能性についての調査、3.環境管理会計(マテリアルフローコスト会計)の継続的な導入の可能性、4.環境管理会計の日・米・独比較の4点を中心に研究した。1.に関しては、日本企業のCSR報告書を継続的に収集分析し、CSR会計情報を含むCSR報告書の内容分析を行った。その結果、CSR情報の中でも環境情報は開示項目が比較的安定しているが、社会情報に関してはばらつきが多いことが明らかとなり、ステイクホルダー・マネジメントの観点から社会情報の開示に改善の余地があることを指摘した。2.中国におけるCSR会計展開の可能性については、大連地区の調査を行い、中国でも環境報告書の作成実務が出現しつつあるがまだ端緒的な段階であること、中国進出の日系企業では卓越した環境管理会計システムを導入している企業もあることが明らかとなった。3.環境管理会計(マテリアルフローコスト会計)の継続的な導入の可能性に関しては、CSR会計の中心としてマテリアルフローコスト会計を取り上げ、この手法が企業で継続的に活用されるための要件を明らかにした。それは、企業における既存の管理手法と融合を図ることと、利益追求目標と調和させることである。4.環境管理会計の日・米・独の比較調査では、経営者の意思決定の改善を指向するアメリカ型の環境管理会計と情報システムの構築を優先するドイツ型の環境管理会計があり、日本ではドイツ的な環境管理会計をベースとしながら経営者の意思決定の改善を重視する傾向があることを明らかにした。国内外企業におけるCSR会計情報の収集分析を過去2年間実施してきたが、今年度も継続し、世界レベルでのCSR会計の現状を調査分析した。東証一部上場企業を中心に分析し、各国比較を行うとともにその成果の一部を反映してディスカッションペーパーにまとめて、カナダの国際学会で報告した。この結果、日本のCSR会計情報開示は、社会情報に関しては、かなり進歩しているが、会計情報はまだ不十分であること、投資家を中心とするステイクホルダーの情報ニーズには概ねこたえているものの、一部改善の余地があることが示された。マテリアルフローコスト会計を中心とするCSR会計フレームワークの国内企業への有効性分析についてインタビュー調査を中心に行った、その結果、マテリアルフローコスト会計を中心とするCSR会計フレームワークが国内企業にとって有効であることが明らかとなった。さらに、ドイツ型のマテリアルフローコスト会計との比較検討を行い、情報システム構築を重視するドイツに比べて、日本の実務は生産プロセスにおけるカイゼン指向という特徴があり、このことが日本企業の実務の発展に貢献したことを示した。CSR会計の基礎としてのアカウンタビリティ理論、正統性理論、意思決定

有用性理論を検証し、アカウンタビリティ理論の有効性を示すとともに、このことがGRIの「サステナビリティ報告ガイドライン」でも実証できることを示した。一方、CSR会計に関しては、付加価値会計などいくつかの先進的な事例が見られるものの、理論的な体系を実務に反映させるにはいくつかの課題が残されていることが明らかとなった。
教育価値観と葛藤解決の包括的研究:国際比較と世代間比較

本研究の目的は、教育価値観の国際比較、世代間比較を行い包括的に検討することである。短縮版教育価値観尺度(加賀美、2007)を用い7カ国・地域の大学生を対象に質問紙調査を行い検討した。その結果、マレーシア、日本、アメリカの学生は教育価値観の次元によって他国との相違が見出された。中国、韓国、台湾の学生は中間的回答傾向を示した。また、日本における教育価値観の世代間比較調査を実施し検討した結果、自己実現的価値観、社会貢献的価値観、伝統権威主義的価値観は、概して年齢が高くなるにつれ平均値が高くなり、一方、自由主義的価値観は年齢が高くなるにつれ平均値が低くなる傾向が見られた。本研究の目的は、これまでの日本の異文化間の教育場面で生じた葛藤と解決方略行動、教育価値観の研究成果(加賀美, 2006;加賀美2007)をさらに、国際比較調査研究および世代間比較研究に発展させ、一般的な価値研究の中に関連づけながら包括的な教育価値観研究に体系づけていくことである。これまでの筆者らの研究では、アジア諸国(韓国、台湾など)に居住する小学生、中学生、高校生、大学生の日本イメージの形成過程を検討した(加賀美・守谷ほか, 2008)結果、韓国においては中学生の時期に否定的イメージの形成が認められそれが定着する傾向が見られ、その時期が重要されることが認められた。教育価値観に関しても学生たちがいつどのような教育価値観が形成されているのか発達段階を加味し検討する必要性がある。今年度は、特にマレーシアの学生を対象に、専門家のインタビューを通して質的に検討した。その結果、マレーシアにおいても中学生の時期から受動的態度が認められ、マレー優遇の社会的政策の影響が示唆された。質問紙調査では、31項目から成る短縮版教育価値観尺度(加賀美、2006)を用いて、7カ国の大学生の国際比較調査のデータ収集と分析を行った。教育価値観の理想的教師観(専門性、熱意、学生尊重、教師主導)、理想的学生観(学習意欲、規則遵守、従順)、理想的教育観(文化的視野、人材教育、社会化、創造性、自主独立)の別に12価値次元の分散分析を行い、平均値を測定し多重比較を行なったところ、教師の専門性を最も重視したのは日本人学生で、学生の従順を最も重視しなかった。一方、マレーシアの学生は学生の従順を最も重視したことが認められた。本研究の目的は、これまでの教育価値観の研究成果(加賀美,2006;加賀美2007)をさらに、国際比較調査研究および世代間比較研究に発展させ、一般的な価値研究の中に関連づけながら包括的な教育価値観研究に体系づけていくことである。今年度はSchwartz(1992)の価値観研究をもとに、中国、韓国、台湾、マレーシア、タイ、アメリカ、日本の7カ国の大学生を対象に、質問紙調査を行い、7カ国の大学生がどのような一般的価値観を有するか、その異同を比較検討することを目的とした。質問票はSchwartz(1992)の個人レベル価値尺度の56項目、9件法を用いた。日本語による質問票を作成した後、6カ国の翻訳版を作成し、バックトランスレーションによって翻訳の妥当性を確認した。台湾3校、韓国4校、マレーシア1校、中国1校、日本5校、タイ2校、アメリカ2校の7カ国18校の大学生を対象に質問紙を配布し回収した結果、有効回答数は、台湾245名、韓国251名、マレーシア199名、中国207名、日本259名、タイ174名、アメリカ106名の合計1441名(男性641名、女性800名)となった。分析方法は、価値尺度の56項目を個人別に標準化した。10個の価値タイプ(勢力、達成、快楽主義、刺激、自己志向、普遍主義、思いやり、伝統、同調、安全)を構成する項目の平均値を算出し、それを下位尺度得点とした。一元配置分散分析を行いBonferroni法による多重比較を行った結果、いずれの価値タイプにおいても7カ国間で有意差が認められた。7カ国の学生の平均値の中で、最も高い得点に着目すると、韓国学生は、「勢力」、「達成」、「同調」が、台湾学生は「刺激」が最も高い傾向が見られた。日本学生は、「快楽主義」が最も高く、アメリカ学生は「自己志向」、「普遍主義」が最も高い傾向が見られた。タイ学生は「思いやり」、「伝統」が最も高く、マレーシア学生は「安全」が最も高い傾向が見られた。中国学生は突出した価値タイプの内容は示されず、中間的傾向を示した。本研究は日本においてどのような教育価値観(加賀美,2007)がいつ形成されるか、発達段階によって多様な世代の人々の価値観を比較し検討することを目的とする。

特に、Schwartz(1992)の10価値タイプと教育価値観の4つの包括的価値観の関連については、理論的仮説を検討した研究はあるものの(加賀美,2006)、実証的には検討していないため、本研究ではその関連を検討しつつ世代間比較を検討した。方法については、短縮版教育価値観尺度伽賀美,2007)31項目、およびSchwartz(1992)の個人レベルの価値尺度56項目を採用した。インターネットリサーチモニターに対するWeb調査で配布、回収を行った。対象者は、14歳・17歳・20歳(いずれも学生)は各100部、25-29歳・30代・40代・50代・60代は、各150部とした。4つの包括的教育価値観である、自己実現的価値(教師の専門性、熱意、学生の自主独立、学習意欲)、伝統(権威)主義的価値(教師の教師主導、学生の従順と規則遵守)、自由主義的価値(学生尊重、創造性)、社会貢献的価値(人材育成、文化的視野、社会化)の平均値を算出し得点とした。これらを年代・世代ごとに対象者群間で比較するために、一元配置分散分析を行い、Bonferroni法による多重比較を行った。その結果、自己実現的価値観、社会貢献的価値観、伝統権威主義的価値観については、概して年齢に沿って平均値が高くなるというほぼ類似した傾向が見られた。一方、自由主義的価値観は年齢に沿って平均値が低くなるという傾向が見られた。さらに、年代毎に有意差があったSchwartzの5価値タイプは、25歳-29歳を境に2分化傾向がみられたことからライフイベントと関連付けられる。さらに、相関分析では、教育価値観とSchwartzの価値観は低中程度の正の相関が認められた。
液体ヘリウム3単原子層薄膜を用いた2次元フェルミ流体の研究

ほぼ理想的な2次元系を与えるGrafoil表面に物理吸着したヘリウム3(^3He)薄膜について、吸着第1層液相、吸着第1層固相、吸着第2層液相と広い面密度範囲に渡り、0.1mK<T<80mKの温度範囲で比熱の測定を行った。液相において、過去のAT&T Bell研究所のGreywall and Buschによる2mKまでの測定で、約3mKにおける比熱の折れ曲がりが超流動転移の可能性があるとして注目されていた。昨年度、吸着2層目について得られた結果と同様、吸着第1層目についても折れ曲がりはなく、Bell研グループの測定上の問題であったと考えられる。また、吸着第1層、第2層、双方の流体相で、2次元フェルミ流体以外からの比熱の寄与が観測された。これは、Grafoil基盤の不均一な部分に吸着して生じたアモルファス状の^3Heに起因するもので、交換相互作用の広い分布を反映して、この分布程度の温度域でほぼ一定の寄与をもつと考えられている。吸着第1層固相における比熱測定結果との比較から、このアモルファス^3Heに起因する比熱がほぼ一定の寄与を与える温度の上限は、吸着第2層の形成が始まる直前の面密度で、1mK程度から10mK程度に急激に増大しており、それ以外の面密度ではほぼ一定になっている。これは、均一な領域における吸着第2層の形成に先立って、不均一な基盤上に吸着第2層アモルファス^3Heが生じていることを示している。吸着第1層固相において、広い面密度範囲に渡り、2桁以上の温度範囲で温度に反比例する比熱が観測されており、局在スピン系の比熱としては異常なものである。この異常の起源としてアモルファス^3Heの比熱の寄与の可能性が指摘されたが、この寄与は充分小さく、実験結果からその可能性が否定された。異常比熱は様々な多体交換相互作用の強い競合を反映しているものと考えられるが、さらなる解明が必要である。ほぼ理想的な2次元Fermi流体系と考えられる。graphite表面に物理吸着したヘリウム3(^3He)の吸着第2層の液相(面密度12.0及び15.0nm^<-2>)について0.1mK<T<80mKの温度範囲で比熱を測定し、Fermi流体としての性質を調べた。過去のAT & T Bell研究所のGreywall等よる2mKまでの測定で、約3mKにおける比熱の折れ曲がりが超流動転移の可能性があるとして注目されていたが、今回の測定ではこの折れ曲がりはなく、Bell研グループの測定上の問題であったと考えられる。一方、彼らにより指摘されていた温度に依存しないほぼ一定の比熱の寄与は100μKの低温まで存在することが確認された。これは基盤の不均一な領域の吸着第2層のアモルファス固体^3Heが徐々に短距離秩序に伴うエントロピーを解放しているための寄与と考えられる。^3He準粒子の有効質量はそれぞれ裸の原子の1.2倍、2.7倍であった。一方、約5原子層のヘリウム4(^4He)の上に浮かんだ^3He(面密度0.38,0.47及び1.0nm^<-2>)についても比熱測定を行った。比熱から^3He準粒子の有効質量は原子の質量の1.3倍程度であったが、これは下地となる^4Heのbackflowを伴っているためであり、理論予測と定量的によく一致した。^3He面密度の増大とともに^3He準粒子間相互作用が強まり有効質量の増大が見込まれるが、今回の測定範囲ではこの増大は非常に小さく、上述の^3He吸着第2層液相における場合に比べ準粒子間相互作用が非常に小さいことを示唆している。これは、^4He上では^3Heの高さ方向の局在性が緩く、^3He原子の運動に対し他の原子がこれを避け得る空間が広いためであると考えられる。なお、この系では温度に依存しない比熱の寄与は観測されなかった。これはアモルファス固体^3Heが^4Heに置き換わり、磁気比熱をもたなくなったためであると考えられる。

これは、均一な領域における吸着第2層の形成に先立って、不均一な基盤上に吸着第2層アモルファス^3Heが生じていることを示している。吸着第1層固相において、広い面密度範囲に渡り、2桁以上の温度範囲で温度に反比例する比熱が観測されており、局在スピン系の比熱としては異常なものである。この異常の起源としてアモルファス^3Heの比熱の寄与の可能性が指摘されたが、この寄与は充分小さく、実験結果からその可能性が否定された。異常比熱は様々な多体交換相互作用の強い競合を反映しているものと考えられるが、さらなる解明が必要である。
カリウムチャネルKCNJ5変異によるアルドステロン産生腫瘍の発症機構の解明

近年アルドステロン産生腺腫(APAs)にKCNJ5変異が発見された。本検討ではKCNJ5変異の本邦における特徴を検討した。38例の検討で76%と高率に変異を認め、変異例は若年( p<0.05)、血漿アルドステロン高値(p<0.05)、血中K低値( p<0.01)、拡張期血圧高値(p<0.05)であった。腫瘍でのCYP11B2 mRNAは変異APAで高値( p<0.01)、CYP11B1mRNA低値( p<0.02)、CYP17A1mRNA低値(p<0.01)、CYP11A1mRNA低値p<0.05)であった。変異例はアルドステロン産生能が強く、より球束層の性格が強く重症のAPAsとなる。1)アルドステロン産生腺腫(APA)症例における各種変異KCNJ5の臨床パラメーターへの影響:APA症例の臨床パラメーターの情報に、新たにKCNJ5遺伝子変異の情報を追加し、変異と年齢や性差、血液学的検査所見などに対する影響などを詳細に検討した。APA36例中27例、75%にKCNJ5遺伝子変異を認めた。変異例に性差は認めなかった。これまでの報告と同様にKCNJ5変異例は有意に若年(p<0.05)で、血漿アルドステロン値高値(p<0.05)、血清K値低値(p<0.05)、拡張期血圧高値(p<0.05)であった。APAではコルチゾール自律分泌の合併を認める症例があり、コルチゾール自律分泌の合併とKCNJ5遺伝子変異の関係を検討した。明らかなコルチゾール自律分泌の合併を認める症例が3例あり、この中2例でKCNJ5遺伝子変異を認めた。コルチゾール自律分泌の合併が疑われない症例は8例であったが、これらは全例でKCNJ5遺伝子変異を認めた。4)変異KCNJ5副腎特異的発現トランスジェニックマウスの樹立:変異KCNJ5による腫瘍発生機構をin vivoで検証するため、変異KCNJ5(p.G151R,c.451G>C)副腎特異的発現トランスジェニックマウスの樹立を計画した。現在数ラインのF1マウスを作成中である。1)変異KCNJ5副腎特異的発現トランスジェニックマウスの解析平成25年度の計画4)で作成した変異KCNJ5副腎特異的トランスジェニックマウスは、現在実験に必要な十分な個体数を作成中である。これまで副腎皮質における発現をRNAレベルで確認しているが、結論は出ていない。生後半年のマウスで数匹副腎の免疫組織学的検討を行ったが、半年では明らかな腫瘍や過形成は出現していない。2)アルドステロン産生腺腫症例におけるPRKACA遺伝子発現の検討各種副腎腫瘍における検体と対応する症例の臨床パラメーターの情報に、新たにKCNJ5遺伝子変異の情報を追加し、G151R G>A,G151R G>CとL168Rそれぞれの変異と年齢や性差、血液学的検査所見、画像所見への影響そして術前術後の治療効果への影響、さらに長期予後に対する影響などを詳細に検討するために、検体の収集中である。今回、新たに発見されたコルチゾール産生腺腫のPRKACA体細胞変異をアルドステロン産生腺腫で検討した。サブクリニカルクッシング症候群、およびアルドステロン産生腺腫)において、PRKACA遺伝子の変異を調べた。明白なクッシング症候群を示した13人のうち、3人(23%)に既に報告されているPRKACA遺伝子、p.L206R(c.617 T> G)の体細胞変異を認めたが、サブクリニカルクッシング症候群には変異を認めなかった。33例のAPAのうち、24例はKCNJ5遺伝子の体細胞変異G151RまたはL168Rをもち、11例(33%)はコルチゾール自律分泌を示したが、PRKACA遺伝子変異は認めなかった。26年度が最終年度であるため、記入しない。内分泌学26年度が最終年度であるため、記入しない。1)アルドステロン産生腺腫症例における各種変異KCNJ5の臨床パラメーターへの影響に関してはおおむね順調に進展しているが、術前後の変化に関しては検討が不十分である。2)変異KCNJ5によるステロイド生合成系や細胞増殖・細胞周期関連蛋白質の発現への影響に関しては、ステロイド生合成系の影響への検討は順調であるが、細胞増殖などに関しては準備段階である。

3)変異KCNJ5で誘導される遺伝子群の網羅的解析に関しても現在準備段階である。4)変異KCNJ5副腎特異的発現トランスジェニックマウスの樹立に関しては、マウスの準備が順調に進展している。平成25年度に計画した研究計画の中で一部達成不十分であった項目を認めたが、いずれも現在進行中でありこのまま継続予定である。平成26年度研究計画1)変異KCNJ5副腎特異的発現トランスジェニックマウスの解析今年度中に変異KCNJ5副腎特異的トランスジェニックマウスの副腎皮質における発現をGFPの免疫組織学的検討で経時的に確認し、同時に副腎におけるアルドステロン産生腺腫が発生するか観察する予定である。腫瘍の発生が確認されれば、平成25年度の1)3)による結果を経時的に検証する。また、胎児死亡や腫瘍化に至らなかった場合は、新たにテトラサイクリンにより導入遺伝子の発現時期を制御可能なトランスジェニックマウスを作成する。平成26年度研究計画2)変異KCNJ5恒常的細胞株の樹立と解析ならびに応用変異KCNJ5による腫瘍発生分子機構の詳細を最後にin vitroで検証するため、ヒト副腎皮質がん細胞株H295R細胞を用い、ネオマイシン耐性遺伝子を組み込んだ野生型、p.G151R,c.451G>A, p.G151R,c.451G>C,およびp.L168R,c.503T>G発現ベクターをelectroporation法で遺伝子導入し、G418にて選別後各種変異KCNJ5細胞株を樹立する。これらの細胞株を用い1)で得られた結果を検証しアルドステロン過剰産生や腫瘍増殖がどのようなシグナル系を介して誘導されるかの詳細を解明する。さらに、明らかとなったシグナル伝達経路の阻害薬やスピロノラクトンによる影響を検討し、新たな分子や伝達経路を標的とした治療法開発への応用を検討する。