hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト末梢血リンパ球の放射線誘発アポトーシスにおける新しい経路の証明

従来から、細胞に対するエックス線やガンマ線等の低LET(linear energy transfer)放射線の作用のうち3分の2は、各細胞に含まれる水を介して、フリーラジカルやハイドロキシルラジカル等の活性酸素種(ROS,reactive oxygen species)の産生が起こり、これによる酸化的DNA損傷によって発揮されるものと考えられてきた。しかしながら、この点については未だ実際に証明されるに至っておらず、今回、私達はヒト末梢血リンパ球に対する放射線照射によるフリーラジカル産生とアポトーシスとの関連およびこれにおける塩化アンモニウムの防護效果等について解明し、ひいては種々の正常細胞ならびに腫?細胞の放射線感受性を任意に変換する方法の確立に道を拓くことを目的とする。これによって、人体を放射線に対して、より強くする一方、放射線抵抗性の難治癌を放射線高感受性に変換することを目指し、放射線照射によるヒト末梢血リンパ球のアポトーシスについて、塩化アンモニウムよる前処置でのアポトーシス阻止效果を、至適な塩化アンモニウム濃度・作用時間等を求めるための実験を展開。これによって、放射線高感受性の細胞で認められる放射線誘発アポトーシスにおいてはリソソーム経路(lysosomal pathway)が働いていることを示し、放射線抵抗性の腫?を高感受性に変換するためにリソソーム経路を作動させる方法への開発へと、研究を展開させた。これによって、放射線抵抗性腫瘍を放射線高感受性に変換することができた。以上によって得られたデータを整理・統合し、海外および国内での学会発表ならびに論文作成を行なった。ヒト末梢血リンパ球およびT細胞の放射線誘発アポトーシスにおけるリソソーム経路(lysosomal pathway)の関与の存在を解明し、塩化アンモニウムによるその防護作用を明らかにすることによって、種々の正常細胞における放射線誘発アポトーシスの制御を可能とする。さらには、放射線抵抗性の難治癌の治療にあたってこのようなリソソーム経路の活性化という新しい発想を用いることにより、放射線抵抗性腫瘍を放射線高感受性に変換し、癌放射線治療の最適化・個別化に新たな展望を拓くことを目的とする。上記の目的にて、研究を開始したところ、過酸化水素による放射線増感作用を実際の放射線抵抗性腫瘍に対する放射線治療において、これが応用可能であることを見出し、マウス等を用いた動物実験の結果を基に、本学医学部倫理委員会の承認のもとに臨床応用を開始した。まず、KORTUC Iとして、「表在性の局所進行癌に対して過酸化水素の放射線増感作用を利用した放射線治療」という治療法で本学医学部倫理委員会の承認を得た。この方法では、表在性の局所進行悪性腫瘍に対して、過酸化水素水(オキシドール)に浸したガーゼをボーラスとして照射時に腫瘍表面を被覆して使用するものである。次に、KORTUC IIとして、「低濃度の過酸化水素とヒアルロン酸を含有する放射線増感剤の腫瘍内局注による増感・放射線治療/化学療法-皮膚や骨・軟部組織、乳房などの局所進行癌および転移リンパ節に対して」という治療法で本学医学部倫理委員会の承認を得た。表面に露出していない腫瘍に対しては過酸化水素を腫瘍内部に注入する必要があることから、この方法では、過酸化水素の患部への刺激を軽減し、人体に注入しても安全で、かつ過酸化水素の分解を遅延・抑制させて、放射線増感効果を有効に発揮できるように工夫した局注用の放射線増感剤を新しく開発した。これは、0.5%過酸化水素を含有する0.83%ヒアルロン酸ナトリウムであり、この最大量3mlを、週12回、放射線治療の直前に主にパワードプラ超音波ガイド下に腫瘍局所に注入し、良好な治療効果を得た。従来から、細胞に対するエックス線やガンマ線等の低LET(linear energy transfer)放射線の作用のうち3分の2は、各細胞に含まれる水を介して、フリーラジカルやハイドロキシルラジカル等の活性酸素種(ROS、reactive oxygen species)の産生が起こり、これによる酸化的DNA損傷によって発揮されるものと考えられてきた。

しかしながら、この点については未だ実際に証明されるに至っておらず、今回、私達はヒト末梢血リンパ球に対する放射線照射によるフリーラジカル産生とアポトーシスとの関連およびこれにおける塩化アンモニウムの防護効果等について解明し、ひいては種々の正常細胞ならびに腫瘍細胞の放射線感受性を任意に変換する方法の確立に道を拓くことを目的とする。これによって、人体を放射線に対して、より強くする一方、放射線抵抗性の難治癌を放射線高感受件に変換することを目指す。本年度は、放射線照射によるヒト末梢血リンパ球のアポトーシスについて、塩化アンモニウムよる前処置でのアポトーシス阻止効果を、至適な塩化アンモニウム濃度・作用時間等を求めるための実験を展開する。これによって、放射線高感受性の細胞で認められる放射線誘発アポトーシスにおいてはリソソーム経路(lysosomal pathway)が働いていることを示し、放射線抵抗性の腫瘍を高感受性に変換するためにリソソーム経路を作動させる方法への開発へと、研究を展開させた。これによって、放射線抵抗性腫瘍を放射線高感受性に変換することができた。以上によって得られデータを整理・統合し、海外および国内での学会発表ならびに論文作成を行なった。
骨粗鬆症発生要因に関するコホート研究

地域における総合的健康管理を目標に、和歌山県下で地域特性の異なる山間部農村美山村と、太平洋沿岸に面する村、太地町にコホートを設定した。コホートの設定方法は、住民台帳に基づき4079歳の全住民を対象に、約130項目に及ぶ健康と生活習慣に関する「質問調査」を実施した。美山村では1543人中1369人(88.7%)、太地町では2261人中1610人(71.2%)が回答した。この質問調査に回答した対象の中から4079歳の男女各50人計400人を無作為に抽出し、骨密度を測定した。骨密度調査は美山村ではDXAを、太地町ではHologicQDR-1000を用いて行ったが、その後もそれぞれ同一機種を用いて美山村では3年後、7年後、太地町では3年後の追跡調査を実施した。美山村における7年間の骨密度変化を変化率でみると、男性は40歳代から順に0.26、2.97、0.65、0.01%といずれの年代でもわずかに増加していた。一方女性は40歳代から順に-5.53、-7.26、-3.30、-3.07%といずれも低下していた。骨量減少要因に関してはすでに報告した美山村、太地町の3年間の骨密度変化要因と若干異なる結果が得られた。しかし、3年から7年までの追跡不能となった者の分析、平成12から13年にかけて美山村では10年目、太地町では7年目の骨密度調査の実地予定があることから追跡期間や地域間の整合性を検討した上で報告したい。美山村では初回調査から7年経過したことから、コホート影響を観察するために1997年に新たに4059歳の男女各年代50人、計200人を目途にランダムに選び第2コホートを設定し、生活習慣との関連について検討した。重回帰分析の結果、男性では適量飲酒が高骨量と、喫煙、日光曝露の少ないことが低骨量に関連し、女性では閉経、残存歯数が少ないこと、歩行の少ないことが低骨量と関連していた。骨粗鬆症のような退行性変性疾患発症要因の究明には方法論としてはまずコホートを設定し、前向き研究を実施することが必要となる。地域における総合的健康管理を目標に和歌山県山間部農村M村には1989年に、太平洋沿岸部漁業の町T町には1992年にコホートを設定した。対象は4079歳の全住民で、ベースライン調査として130項目に及ぶ生活習慣調査を実施し、美山村では1543人中1369人(88.7%)、太地町では2261人中1610人(71.2%)から回答を得た。この中から地域毎に4079歳の男女各年代50人、計400人を無作為に抽出し、2地域で800人を対象に骨密度測定を実施した。骨密度の測定は美山村では1990年にLunar DPXを、太地町では1993年にHologic QDR-1000を用いて初回調査を行った。follow-upはそれぞれ初回測定機種を用いた。

本集団のfollow-upを着実に実施することが重要な課題となるが、M村における受診者は3年目で355人(男170人、女185人;88.8%)7年目では338人(男159、女179;84.5%)であった。T町は3年目で369人(男181人、女188人;92.3%)と追跡率は極めて高い。コホート設定時の質問項目と骨密度変化との関連を解析している。また、M村では一部簡略化したものではあるが、ベースライン時に行った項目と同じ質問調査を実施し、生活習慣の変化と骨密度変化の関連を解析出来るようにデータ入力中である。地域における総合的健康管理を目標に、和歌山県下で地域特性の異なる山間部農村美山村と、太平洋沿岸に面する漁村、太地町にコホートを設定した。コホートの設定方法は、住民台帳に基づき4079歳の全住民を対象に、約130項目に及ぶ健康と生活習慣に関する「質問調査」を実施した。美山村では1543人中1369人(88.7%)、太地町では2261人中1610人(71.2%)が回答した。この質問調査に回答した対象の中から4079歳の男女各50人計400人を無作為に抽出し、骨密度を測定した。骨密度調査は美山村ではDXAを、太地町ではHologicQDR-1000を用いて行ったが、その後もそれぞれ同一機種を用いて美山村では3年後、7年後、太地町では3年後の追跡調査を実施した。美山村における7年間の骨密度変化を変化率でみると、男性は40歳代から順に0.26、2.97、0.65、0.01%といずれの年代でもわずかに増加していた。一方女性は40歳代から順に-5.53、-7.26、-3.30、-3.07%といずれも低下していた。骨量減少要因に関してはすでに報告した美山村、太地町の3年間の骨密度変化要因と若干異なる結果が得られた。しかし、3年から7年までの追跡不能となった者の分析、平成1213年にかけて美山村では10年目、太地町では7年目の骨密度調査の実施予定があることから追跡期間や地域間の整合性を検討した上で報告したい。美山村では初回調査から7年経過したことから、コホート影響を観察するために1997年に新たに4059歳の男女各年代50人、計200人を目途にランダムに選び第2コホートを設定し、生活習慣との関連について検討した。重回帰分析の結果、男性では適量飲酒が高骨量と、喫煙、日光曝露の少ないことが低骨量に関連し、女性では閉経、残存歯数が少ないこと、歩行の少ないことが低骨量と関連していた。
B型肝炎ウイルスDNAの小児肝細胞への組み込みによる肝癌発症の機序とその予防法

小児期におけるB型肝炎ウイルスによる慢性活動性肝炎(5才15才)の5名について、生検材料を用いて、サザンブロット法によりHBV-DNAの肝組識への組込みの有無について検討した。又、小児肝癌例、HBe抗原陽性の母親から出生直後死亡した児の剖検肝についても同様の検討を行なった。結果は、慢性活動性肝炎の児、5名中4名にHBV-DNAの組込みが認められた。この組込みは、Hind【III】で処理後、7.620kbのdiffuseなsmearとして存在し、肝細胞への組込みの様式が不均一であることを示した。HBs抗原陽性の小児成人型肝癌でも、全く同様の結果を示した。一方、新生児剖検肝には、調べた範囲では組込みは認められず、胎内においてすでにHBV-DNAの組み込みが成立している可能性は少なく、出生後の感染の拡大によって、HBV-DNAの組込みが進行していくと思われた。以上の結果から、(1)慢性肝炎の状態にあるHBウイルスキャリアは、小児期早期に、発癌の最初のステップともいえるHBV-DNAの組み込みが完成していることが明らかになり、こうした症例については肝癌発症への長期にわたる観察と注意が必要であること、(2)少なくとも胎内においてHBV-DNAの組込みは確認されないため、B型肝炎ウイルスワクチンを使用することによって、感染・キャリア化と同時に、HBV-DUAの組込みも予防できることが推定される;の2点が明らかになった。
相同DNA対合蛋白質の相同組換え開始機能とDNA複製開始機能の基礎

相同DNA組換えの要である相同DNA対合は普遍的にRecAやRad51等RecA型蛋白質がATP存在下で行なうといわれている.我々は,Mhr1等一群の原核・真核生物のATPを必要としない相同DNA対合蛋白質群の存在とその新規機能を明らかにしてきた.本研究は,RecA型と非RecA型蛋白質による相同DNA対合反応の機構と機能を比較,解明することで組換え反応の基本を理解する目的で行った.RecA型蛋白質としてRecAを非RecA型蛋白質としてMhr1とRecOを解析し以下の結果を得た.1.NMR分光法でMhr1またはRecOに結合した一本鎖DNA(ssDNA)が,RecAへ結合したssDNAと共通の立体構造をもつことが分かり,DNAだけに許される糖・塩基間のCH-π相互作用を軸にした相同DNA対合の分子機構の普遍性が確認できた.2.RecAではLoop1とLoop2について,またMhr1ではFRETによって示唆されたDNA結合部位近くのアミノ酸について一連の変異体を構築して解析した結果,各蛋白質におけるDNA結合部位についての手がかりを得た.3.知られている機能から,RecA型蛋白質は組換え開始に特化している一方、非RecA型蛋白質は組換え開始とDNA複製開始のいずれにも働くという作業仮説で解析を開始した.期待に反してRecAはDNA合成酵素によるDNA合成を促進したが,RecOは阻害した.4.生体中のssDNA部分はssDNA結合蛋白質(SSB)で保護されるため,そのまゝではRecA型蛋白質は結合できず,組換えを行えない.一方,RecOは相同DNA対合活性の他,RecAが行う相同DNA組換えでの補助機能が知られている.我々は,RecOはSSB-ssDNA複合体に働き,DNA上でSSBと置き換わることを示す結果を得た.5.RecO-ssDNA複合体にRecRが働くとRecAのssDNAへの結合が促進されるが、そのときRecOが結合するRecR上の部位を特定した.この結果と4から,新しいRecA結合促進機構モデルを提唱できた.相同DNA組換えの要である相同DNA対合は普遍的にRecAやRad51等RecA型蛋白質がATP存在下で行なうといわれている.我々は,Mhr1等一群の原核・真核生物のATPを必要としない相同DNA対合蛋白質群の存在とその新規機能を明らかにしてきた.本研究は,RecA型と非RecA型蛋白質による相同DNA対合反応の機構と機能を比較,解明することで組換え反応の基本を理解する目的で行った.RecA型蛋白質としてRecAを非RecA型蛋白質としてMhr1とRecOを解析し以下の結果を得た.1.NMR分光法でMhr1またはRecOに結合した一本鎖DNA(ssDNA)が,RecAへ結合したssDNAと共通の立体構造をもつことが分かり,DNAだけに許される糖・塩基間のCH-π相互作用を軸にした相同DNA対合の分子機構の普遍性が確認できた.2.RecAではLoop1とLoop2について,またMhr1ではFRETによって示唆されたDNA結合部位近くのアミノ酸について一連の変異体を構築して解析した結果,各蛋白質におけるDNA結合部位についての手がかりを得た.3.知られている機能から,RecA型蛋白質は組換え開始に特化している一方、非RecA型蛋白質は組換え開始とDNA複製開始のいずれにも働くという作業仮説で解析を開始した.期待に反してRecAはDNA合成酵素によるDNA合成を促進したが,RecOは阻害した.4.生体中のssDNA部分はssDNA結合蛋白質(SSB)で保護されるため,そのまゝではRecA型蛋白質は結合できず,組換えを行えない.一方,RecOは相同DNA対合活性の他,RecAが行う相同DNA組換えでの補助機能が知られている.我々は,RecOはSSB-ssDNA複合体に働き,DNA上でSSBと置き換わることを示す結果を得た.5.RecO-ssDNA複合体にRecRが働くとRecAのssDNAへの結合が促進されるが、そのときRecOが結合するRecR上の部位を特定した.この結果と4から,新しいRecA結合促進機構モデルを提唱できた.一般的に,相同DNA組換えの要である相同DNA対合反応は,RecAやRad51などRecA型蛋白質がATPを補助因子として行なう.我々は,Mhr1などの一群の蛋白質群がATPを必要としない相同DNA対合を行なうこと,また,ローリングサークル型DNA複製開始に働くことを明らかにしてきた.本研究は,RecA型と非RecA型蛋白質による相同DNA対合反応を比較することにより,相同DNA対合の基本機構を明らかにすることを目的としている.また,RecA型蛋白質では稀なDNA複製開始を非RecA型蛋白質は組換えと共に担うことなど,RecA型と非RecA型蛋白質との違いを分子レベルで解明することを目的としている.材料として,RecA型蛋白質としてRecA(大腸菌,高度好熱細菌)を非RecA型蛋白質としてMhr1(パン酵母ミトコンドリア)とRecO(高度好熱細菌)を扱う.平成17年度は,NMRと電子顕微鏡による分子構造解析,FRETや変異法によるDNA結合部位解析,試験管内反応解析を行い,以下の進展があった.

1.NMR分光法を用いて決定したMhr1に結合した一本鎖DNAの立体構造は,RecAやRad51へ結合した一本鎖DNAと共通の立体構造を形成しており,これらの蛋白質が糖・塩基間のCH-π相互作用を軸にした共通の分子機構で相同DNA対合を行なうという仮設が裏付けられた.2.RecOとRecAコアドメインについて,NMRによる構造解析や分子間相互作用解析の基礎になる主鎖アミドプロトンシグナルの帰属を終えた.3.Mhr1では,FRETによって示唆されたDNA結合部位近くのアミノ酸について,また,RecA蛋白質ではDNA結合部位と考えられているループ1,ループ2について複数の変異体を構築し,それらの相同DNA対合能を解析した結果,各蛋白質におけるDNA結合部位についての手がかりを得た.相同DNA組換えの要である相同DNA対合反応は一般的にRecAやRad51等RecA型蛋白質がATPを補助因子として行なう。我々は、Mhr1等一群の原核・真核生物の蛋白質群がATPを必要とせずに相同DNA対合を行なうことを明らかにしてきた。本研究は、RecA型と非RecA型蛋白質による相同DNA対合反応の違いを分子レベルで解明・比較することで、相同DNA対合の基本機構を明らかにする目的で行った。RecA型蛋白質としてRecA(大腸菌、高度好熱細菌)を非RecA型蛋白質としてMhr1(パン酵母ミトコンドリア)とRecO(高度好熱細菌)を扱う。平成18年度は以下の進展があった:1.NMR分光法を用いてRecOに結合した一本鎖DNA(ssDNA)がRecAやMhr1へ結合したssDNAと共通の立体構造を形成することを明らかにした。これにより、DNAに特有な糖・塩基間のCH-π相互作用を軸にした分子機構で相同DNA対合反応が起こるという仮説の普遍性が確認できた。2.RecA型蛋白質による相同DNA対合反応は、蛋白質がまずssDNA部分に結合した後、続いて二重鎖DNAと相互作用することで進行する。しかしながら、生体中のssDNA部分はssDNA結合蛋白質(SSB)に覆われているため、RecA型蛋白質は結合できない。我々は、試験管内反応解析の結果、RecOはsSBが結合したssDNAにも結合できること、また、電子顕微鏡による解析によりSSB-ssDNA複合体にRecOを与えるとRecO-ssDNA複合体と区別がつかない構造体になることを明らかにした。3.RecOはRecAが行う相同DNA組換えでの補助機能が知られているが、RecO・一本鎖DNA複合体にRecRが働くとRecAがssDNAへ結合できるようになることを明らかにした。2,3から、RecOについて新しい機構モデルを提唱できた。
4D flow MRIによる肺高血圧症の早期発見と治療効果判定法の開発

本研究の目的は、肺動脈4D-PC-MRIによる肺高血圧の評価法の確立である。この方法を用いれば肺動脈内を流れる血流の像を流れる像を可視化できる。しかも、既に先行研究で、血管内の血流は、順行性血流、逆行性血流、渦流の検出ができることがわかっている。また、エネルギーlossや血管壁剪断応力が計測できることが判明しているが、肺動脈に利用して肺高血圧の程度や治療効果の評価に用いている研究は少なく、この研究による解析が期待できる。
進行度の異なる胃癌細胞の非平衡形状ゆらぎのエネルギー散逸と対称性の破れ

本研究課題では、臨床的にも重要な悪性上皮性腫瘍である胃腺癌の進行・移転という“機能"と形状ゆらぎや運動の時空間パターンとの相関に着目した。当該年度は進行性の高い癌細胞2株について、Eカドヘリンで機能化した表面への接着実験を行った。また、細胞と細胞外基質の接着モデルとして、インテグリンで機能化した表面への接着実験を行った。平均二乗変位を用いて細胞運動を解析し、癌の進行と運動の活発化が定量的に相関することを明らかにした。また、細胞の自発変形をパワースペクトル解析で評価したところ、癌の進行に伴って自発変形によるエネルギー散逸が単調増加することを解明した。これらの結果は癌化に伴い代謝経路が嫌気性の糖代謝に切り替わり多くのエネルギーを消費するというWarburg効果との対応が考えられる。現在論文投稿の準備を進めている。外部因子(ケモカイン)が細胞の変形と運動に与える影響についての数理モデルとして、太田隆夫(A01班・佐野グループ)と共同研究を行った。太田らの自走粒子の運動方程式に実験で得られた摩擦(移動度)と周期的に変形する力を組み込んだモデルを新たに構築し実験と比較した。変形と運動の非線形カップリング項を考慮することで実験結果を定量的に再現できることを明らかにした(投稿中)。疾患状態にある細胞に化学誘導因子や臨床薬が与える効果をエネルギー散逸のような「動的表現型」とその数理モデルでパターン化するという新しい流れを提案し、発表した(Monzel,.. Tanaka, Scientific Reports (2018))。一方、この研究で得られた着想をもとに、フッ化炭素直鎖分子の気液界面単分子膜が示す強い非線形粘弾性の解析を行い、その成果を発表した(Mielke,.. Yoshikawa, Krafft, Tanaka, Langmuir (2018):計画班吉川との共著論文)。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、生命現象を動的な非平衡開放系として捉え、細胞を「自己制御する動的システム」として扱う非平衡統計力学からの普遍的アプローチ(アクティブマターの物理)の枠組みの中で、「疾患の物理学」という新分野を開拓する。申請者が確立した"Supported Membranes"という細胞表面の実空間モデルを駆使して、細胞およびその集団の時空間発展や自己秩序化現象を、非平衡物理学の視点から解明してきた。ここでは悪性上皮性腫瘍である胃腺癌に注目する。本年度は、これまでに進めてきた癌化の程度が低い2種の細胞種での実験に加え、癌化が更に進んだ2種の細胞種に注目した。安定な継代培養方法の確立に加え、サロゲート細胞モデル表面との接着面積の形態ダイナミクスと遊走の計測・解析を行った。Supportedmembrane表面上のカドヘリン密度を精密に制御し、癌細胞の接着と形状揺らぎ、遊走の時空間パターンに与える影響を定量解析した。さらに胃腺癌の転移に特有の化学誘導物質(ケモカイン)とされるCXCL12に着目し、溶液中のCXCL12濃度が細胞の接着やダイナミクスに及ぼす影響を定量解析した。さらに反射干渉顕微鏡を用いたラベルフリーでの細胞接着測定の技術を展開し、超親水・低摩擦性ポリマーブラシとヒト赤血球の相互作用ポテンシャルを赤血球の高さ揺らぎから解析した結果、赤血球がラテックスビーズと比べてポリマーブラシ界面と非常に弱く拘束されていることを明らかにし、ポリマーブラシの生体適合性を実証した論文を発表した(Higaki, ...Tanaka, J. Phys. Chem. B(2017))。反射干渉顕微鏡法を用いた細胞接着のダイナミクス追跡を、4種類の異なる癌化レベルにあるヒト胃腺癌細胞に対して行った。当初の計画の通り、接着面積と形状、細胞運動のデータを取得し、接着タンパクEカドヘリン分子の密度や化学誘導物質CXCL12の濃度を系統的に制御した実験を行った。これにより細胞の運動モードに関する相図を得た。形状の揺らぎ解析について、自己相関関数を用いた時空間パターンによる分類を行った。

疾患状態にある細胞に化学誘導因子や臨床薬が与える効果をエネルギー散逸のような「動的表現型」とその数理モデルでパターン化するという新しい流れを提案し、発表した(Monzel,.. Tanaka, Scientific Reports (2018))。一方、この研究で得られた着想をもとに、フッ化炭素直鎖分子の気液界面単分子膜が示す強い非線形粘弾性の解析を行い、その成果を発表した(Mielke,.. Yoshikawa, Krafft, Tanaka, Langmuir (2018):計画班吉川との共著論文)。申請者のグループが開発した圧力波装置(Yoshikawa, ...Tanaka et al., JACS (2011))を用いて異なる進行度の癌細胞の接着力を化学誘導物質の有無に応じて測定し、フローサイトメトリーを用いて細胞膜表面でEカドヘリン分子を認識するインテグリンの発現量の測定を行う。これにより癌化に従った細胞接着力の変化を分子的に裏づけ、摩擦を変数として細胞運動とモード転移を議論する。この流れの中で申請者のグループでは、造血幹細胞のエネルギー散逸を形状揺らぎのパワースペクトル解析から明らかにし(Burk, ...Tanaka, Ho, Sci. Rep. (2015))、フーリエ変換した揺らぎ振幅の二乗平均を用いた解析(Ito, ...Tanaka, J. Phys. Chem. B (2015)、計画班・市川らとの共著論文)を行うなど、生細胞の形状揺らぎの解析手法を開発してきた。これらの研究で得られた成果を胃腺癌の実験データにも応用し、細胞運動と変形のダイナミクスを更に深く理解する。さらに細胞接着力や病態との相関を明らかにすることで、疾病における非平衡揺らぎとその進行に伴う対称性の破れを記述する包括的な枠組みを確立する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
核内RNPリモデリングと品質管理機構の解明

哺乳類の遺伝子には長大なイントロンが複数個挿入されている。それらは転写後にRNAスプライシングの機構によって正確に切り取られ、成熟mRNAが形成される。本研究では、このRNAスプライシング反応時に特異的にイントロンに結合し、スプライシング反応後のイベントに関与するIBP160という因子の同定と、その機能解明を中心に以下の成果を得た。1.研究開始時にp160と名付けていたイントロン結合タンパク質の正体を部位特異的UVクロスリンク法と免疫沈降を組み合わせた方法で明らかにし、これまで機能未知のスプライソソーム因子でRNAヘリカーゼ様モチーフを持つタンパク質であることが明らかになった。この因子をIBP160(Intron Binding Protein 160kDa)と命名した。2.IBP160のイントロン上の結合部位を詳細にマッピングし、ブランチ部位上流の3340塩基上流の限られた領域に位置特異的/配列非依存的に結合することを見出した。またその結合はスプライシング後期ステージのC1複合体において起こることも実験的に証明した。3.RNA干渉によってIBP160を除去したHeLa細胞から核エクストラクトを抽出し、in vitro反応を行うことによってスプライシングとカップルして生合成が起こるboxC/D snoRNPの会合がIBP160に依存して起こっていることを示した。4.IBP160とEJC構成因子がC1複合体中で相互作用することを部位特異的UVクロスリンクと免疫共沈降によって発見した。上記の研究と平行して、RNAの品質管理の研究も行った。品質管理に関わると考えられるhUPF1,hUPF2,hRrp6などをRNA干渉によってノックダウンし、その結果現れるRNAの蓄積パターンの変化を調べた。その結果、複数のnoncoding RNAやU3 snoRNAなどの核内低分子RNAの前駆体量の上昇などを観察した。哺乳類細胞の核内では、プロセシングが完成した成熟mRNAのみを細胞質に輸送するために、スプライシング反応に依存してmRNA上にリクルートされるエクソンジャンクション複合体(EJC)が知られている。しかしEJCがどのようにスプライシング依存的に成熟mRNA上に選択的に会合できるのかについては、何も分かっていない。本年度の研究によって、EJC会合に関る新規スプライシング因子IBP160を同定した。IBP160は、スプライシングのC1複合体と呼ばれる後期ステップ特異的にイントロンに結合する因子である。今回C1複合体中でEJC会合がIBP160を介してイントロン上で行われていることを示す新しいデータを得た。この結果は、将来エクソン上に会合するEJCの会合中間体を捉えた可能性を示唆しており、これによって何故EJC会合がスプライシングに依存して起こるのかという問題を説明できる可能性がある。この他にIBP160はイントロン上にコードされる核小体低分子RNA (snoRNA)の生合成にも関っている可能性が、我々によって示されていたが、本年度のRNAiによるIBP160のノックダウン実験によって、IBP160がsnoRNAへのタンパク質の会合に必須である事が明らかになった。以上のことは、IBP160がイントロンに結合することが、エクソンおよびイントロンのその後の経路を決定する重要なステップであることが強く示唆された。核内には様々な異常なRNAを除去する品質管理機構が存在する事が示唆されているが、特に哺乳類における核内品質管理機構の実体は明らかではない。そこで酵母で核内品質管理現象の様々な側面に登場するexosome構成因子のRrp6のヒトオーソログ(hRrp6)について、抗体の作成、RNAiによるノックダウン条件の至適化などを行った。
糖尿病を持つ子どもの自己管理行動を促すための学習支援

1型糖尿病を持つ子どもが充実した学校生活を過ごすためには、どのような支援が必要かを検討した結果、教職員や周囲の子どもの理解を促すこと、教員向けの研修会の開催や教材の開発、校内の体制づくりが必要であることが示された。また、1型糖尿病を持つ子ども自身が、HbA1cをコントロールし、病気に対する否定的感情を弱め、肯定的な感情を強めることとともに、情緒的に支援してくれる者の存在が学校生活の充実度に影響することが明らかとなった。そのため教員の理解を促す教材の開発を行った。18年度においては、糖尿病を持つ子どもが学校生活を送るうえで抱えている課題を明らかにするために、家族および本人、実際に糖尿病を持つ子どもに関わったことのある養護教諭にインタビューを行った。その結果、学校生活においては、低血糖発作の対処やその予防のための補食に対する学校の理解不足や環境調整の難しさがあること、友人との関わりにおいて、自分の病気を理解してもらうための説明に苦労していることが明らかとなった。一方、学校生活で子どもたちの健康管理や支援を行う養護教諭が子どもの糖尿病をどのように理解し支援しているのかを明らかにするために、2県の養護教諭に対し、郵送もしくはその場での配布回収による質問紙調査を行い、375名より回答を得た。その結果、糖尿病に関する基礎的知識10項目に関しての正解率は、6割から10割弱までとばらつきがあった。糖尿病を持つ子どもや、糖尿病の予防に関する支援に関しての6項目については、8割から10割弱が支援の必要性を感じていた。養護教諭がインスリンを必要とする子どもに対して生じる支援上の課題に関する自由記述では、インスリンの保管、自己注射や補食時の環境整備、プライバシーの保護と教職員や他の児童生徒への説明との難しさなど、多くの課題が指摘されていた。さらに、自己管理行動を促すための学習教材の開発に向けた予備実験を行った。上記の結果と国内外の文献を元に現在、糖尿病を持つ子どもに対し、学校生活を送るうえでの困難点を調査する質問紙を作成中である。尚、本研究における倫理的配慮については、対象者へのインタビューや調査等の依頼においては、研究の趣旨を文書ならびに口頭にて説明し、同意を得たうえで行った。H19年度には、前年度に行った糖尿病を持つ子どもが学校生活を送るうえでの養護教諭が抱える支援の課題に関する調査結果を学会発表ならびに論文として公表した。本結果より、今後糖尿病を持つ子どもを養護教諭が支援するためには、養護教諭の糖尿病に関する研修や啓発活動の必要性が示唆された。本結果は、養護教諭の行う健康相談活動において、糖尿病を持つ子どもに対する支援の方策を展望できた。さらにH18年度の調査とインタビュー結果をもとに、1型糖尿病を持つ子どもの学校生活における糖尿病の自己管理行動に影響を及ぼす要因を明らかにすることを目的として調査を行った。全国の1型糖尿病患者会の会員のうち、中学生と高校生583人を対象とし、郵送による自記式質問紙調査を実施した。調査内容は、注射や血糖測定、補食、低血糖対処などの自己管理行動、自己管理行動の程度、1型糖尿病について抱く情動的な気持ち、1型糖尿病を支援してくれる人などである。回収数は200人(34.3%)、有効回答数は194人(97%)であった。調査の結果、1型糖尿病をもつ子どもが自己管理行動を行いながら学校生活を過ごすためには、1型糖尿病の情緒的な受け入れと、周囲の支援者が必要であることが明らかとなった。学校保健領域において慢性疾患を持つ子どもの報告は非常に少ないため、本結果は、学校保健領域における慢性疾患を持つ子どもの支援に関する有用な指標となると考えられる。また、自己管理行動を促すための学習教材の開発に向けた予備調査として、国内外の文献やHPなどの検索を行った。簡便なICT技術を活用する1型糖尿病患児への健康相談活動の実現可能性についても検討した。平成19年度に行った1型糖尿病の中学生、高校生194人の調査結果を分析し、結果をまとめた。その結果、(1)1型糖尿病をもつ中学生・高校生の多くは注射や血糖測定を「面倒」「仕方がない」と思いつつ,「血糖測定を指示どおりに行う」などの自己管理行動をとりながら,充実した学校生活を過ごしていた。その一方,教員の理解や,学校で注射や補食をとる場所などの環境整備の必要が示された。(2)1型糖尿病を持つ中学生・高校生の学校生活の充実度に影響を及ぼす要因は,HbAlcの値と,病気に対する否定的感情を弱め,肯定的な感情を強めること,情緒的に支援してくれる者の存在である。以上の2点が明らかとなった。この結果と、H18年度に行った養護教諭の調査、l型糖尿病の子どもと保護者へのインタビュー結果を踏まえ、教員向けの啓発DVDを作成した。また,1型糖尿病を理解するための教員向け啓発用リーフレット作成のための検討を行った。
反応性エピタキシャル成長によるCoSi_2/Si(100)ヘテロ構造形成の研究

CoSi_2は、Si(100)上にエピタキシャル成長するシリサイドとして、エピタキシャルコンタクトとしての応用が期待されている。本研究では、Si-ULSIプロセスで要求される膜厚20nm以上のエピタキシャルCoSi_2、膜をSi(100)上に形成するサリサイド技術を確立するために、走査トンネル顕微鏡および透過電子顕微鏡を用いてCo/Si界面における反応機構を明らかにし、反応を支配する要因を究明した。また、二段階成長法において重要な一段階目の極薄CoSi_2/Si(100)エピタキシャル膜の被覆率および平坦性を向上する目的で、O、Sb、GeおよびAlを中間層として用いたCoSi_2/Si(100)エピタキシャル成長を調べ、その効果を明らかにした。・固相エピタキシャル成長を用いたSi(100)面上へのCoSi_2(100)膜の形成は、Stranski-Krastanov成長様式に近い成長様式を取ると考えられる。また、表面の欠陥やステップがCoSi_2(100)膜の核形成サイトとして働き、多核多層成長が促進されることにより表面被覆率が向上する。・二段階成長法では、{115}ファセット三次元島は形成されず、ピンホールと溝の深さもRDEの場合と比較して劇的に減少する。二段階成長の場合、Si原子で覆われたCoSi_2膜表面のステップ構造が核形成サイトとして働くと考えられ、その結果、Co蒸着中は多核多層成長によりエピタキシャル成長が進行する。さらに、一段階目の膜が層状成長を促進し、ピンホール領域におけるSi原子の拡散を抑制するため、膜表面の平坦化が実現されると考えられる。・中間層としてはOおよびAlを用いた場合に平坦性および被覆率が向上した。特にO原子を用いた470°Cの固相成長では、ほとんどピンホールが無く、原子尺度で平坦なエピタキシャルCoSi_2(100)膜を実現できた。またAlを3MLまで増加した場合には、Si原子が混在したCoAl膜がエピタキシャル成長する。一方、SbおよびGeを中間層とした場合、双晶から成るCoSi_2、の三次元島が形成される。CoSi_2は、Si(100)上にエピタキシャル成長するシリサイドとして、エピタキシャルコンタクトやメタルベーストランジスタ等への種々の応用が期待されている。しかしながら、ピンホールの形成、異なるエピタキシャル方位面の存在、Si中へのスパイク形成等の問題を解決する必要がある。本研究では、Si-ULSIプロセスで要求される膜厚20nm以上のエピタキシャルCoSi_2膜をSi(100)上に形成するサリサイド技術を確立するために、Co/Si界面における反応機構を明らかにし、反応を支配する要因を明らかにする。本年度は、Si(100)表面構造及び表面吸着酸素とエピタキシャルCoSi_2膜の表面モホロジーの関係を調べることにより、SoSi2膜のエピタキシャル反応過程を支配する要因を考察した。本年度に得られた主な結果を以下に示す。(1)Si(100)清浄表面上では、エピタキシャルCoSi_2膜はSK成長することを見出した。

(2)アモルファスシリコン、表面欠陥及びシリコン島で覆われた3種類のSi(100)表面上に形成したエピタキシャルCoSi_2膜を走査型トンネル顕微鏡(STM)で観察したところ、清浄表面に形成した場合と比較して、エピタキシャルCoSi_2膜の表面被覆面積率が増加し、膜厚は低下することがわかった。これらの結果は、表面欠陥やステップ構造が、CoSi_2の生成核として働き、多核多層成長を促進することを示している。(3)表面吸着酸素は、CoSi_2の表面エネルギーを低下させる効果を持つことを明らかにした。その結果、ほとんどピンホールが無く、原子レベルで平坦なエピタキシャルCoSi_2膜の形成を実現した。CoSi2は、Si(100)上にエピタキシャル成長するシリサイドとして、エピタキシャルコンタクトやメタルベーストランジスタ等への種々の応用が期待されている。しかしながらその実現には、ピンホールの形成、異なるエピタキシャル方位面の存在、Si中へのスパイク形成等の問題を解決する必要がある。本研究では、Si-ULSIプロセスで要求される膜厚20nm以上のエピタキシャルCoSi2膜をSi(100)上に形成するサリサイド技術を確立するために、Co/Si界面における反応機構を明らかにし、反応を支配する要因を究明する。本年度は、二段階成長法における反応機構の解明を行うとともに、Sbを用いたCoSi2/Si(100)エピタキシャル成長を調べることによりSbのサーファクタント効果を明らかにした。本年度に得られた主な結果を以下に示す。(1)二段階成長法を用いることにより、3次元島のない平坦なCoSi2(100)膜表面を実現できた。また、ピンホール及びチャネルの形成も抑制された。これらの結果は、一段階目に形成した極薄CoSi2エピタキシャル膜が、次のような効果を持つことに起因するためと考えられる。・多層多核成長モードによる層状成長の促進・基板からのSi原子の拡散抑制(2)Sb吸着Si表面においてCoSi2をエピタキシャル成長させると、{511}ファセットを持つ(110)島が形成され、Sb原子はCoSi2表面を覆うことを見出した。これらの結果からSb原子のサーファクタント効果として、SiとCoの反応サイトの不活性化およびCoSi2膜の表面エネルギーの低減が考えられる。CoSi_2は、Si(100)上にエピタキシャル成長するシリサイドとして、エピタキシャルコンタクトやメタルベーストランジスタ等への種々の応用が期待されている。本研究では、Si-ULSIプロセスで要求される膜厚20nm以上のエピタキシャルCoSi_2膜をSi(100)上に形成するサリサイド技術を確立するために、Co/Si界面における反応機構を明らかにし、反応を支配する要因を究明する。本年度は、二段階成長法において重要な一段階目の極薄CoSi_2/Si(100)エピタキシャル膜の被覆率および平坦性を向上する目的で、GeおよびAlを中間層として用いたCoSi_2/Si(100)エピタキシャル成長を調べることによりその効果を明らかにした。(1)Ge吸着Si(100)表面においてCoSi_2をエピタキシャル成長させると、Si基板の{111}から成長したCoSi_2の双晶から成る島が形成されることを見出した。
直腸癌に対する術前放射療法の分子生物学的意義〜DNAマイクロアレイを用いて〜

直腸癌に対する術前放射線化学療法の有用性をとくに治療感受性に重点を置き、分子生物学的アプローチにより検討中した。放射線感受性に関して、大腸癌細胞株を用い、マイクロアレイでの検討を行った。大腸・直腸癌細胞株5株をの放射線感受性をX線照射後の増殖能、apoptosisで評価し、高感受性株(DLD-1,colo205,LoVo)、低感受性株(CaR-1,colo201)に分類した。選択した放射線高感受性株に対するX線反復照射(2Gy×10回)による放射線抵抗性亜株の樹立した。抵抗性亜株と感受性親株とのマイクロアレイの結果、抵抗亜株で高発現を示した遺伝子、感受性親株で高発現を示した遺伝子をそれぞれ同定した。なかでもApoptosisに関与する遺伝子に着目し、実際の臨床検体による再現性をRT-PCRにて確認したところ病理組織学的奏効例において有意にPTMA高発現を認め、結果を投稿中である。また大腸癌細胞株における、5-FUの放射線感受性についても検討した。これまでの研究から、臨床の経口5-FU薬(UFT、S-1、PMC)を想定した濃度設定を行い、5-FU濃度、タイミングについて至適スケジュールを探った。5-FU 24h投与と放射線同時照射において、増感作用に優れ、S-1濃度域に入ると抗腫瘍効果を発揮した。またその効果のメカニズムを、細胞周期、DNA修復遺伝子に着目し、その一部を解明、現在結果を投稿中である。直腸癌に対する術前放射線化学療法の有用性をとくに治療感受性に重点を置き、分子生物学的アプローチにより検討中である。1)当科で行っている化学療法(PMC療法)と術前高線量短期間照射を行った直腸癌2症例、術前化学療法のみの大腸癌8症例における発現遺伝子を解析した。すなわち補助療法前後での癌組織をマイクロアレイを用いて5-FUの代謝酵素を中心とする遺伝子発現の違いを検討した。直腸癌1例においては腹膜播種再発後のサンプルもえられたため、再発前後でのアレイ検索も追加した。現在結果を解析中であるが、RNAサンプルのqualityに問題があり、十分な情報が得られておらず、更なる症例を蓄積中である。2)放射線感受性に関して、大腸癌細胞株を用い、マイクロアレイでの検討を行った。現在実際の臨床検体による再現性をRT-PCRにて確認しており、照射適応のマーカーとなりうるか検討中である。3)放射線照射後の血管新生因子VEGFについても検討した。Human sampleにおいて照射後の腫瘍では治療前後で有意にVEGFが高発現しており、大腸癌細胞株においても同様の結果を示した。現在、human sampleにおける血清中のVEGFと臨床データをあわせて解析中である。なかでもApoptosisに関与する遺伝子に着目し、実際の臨床検体による再現性をRT-PCRにて確認したところ病理組織学的奏効例において有意にPTMA

高発現を認め、結果を投稿中である。また大腸癌細胞株における、5-FUの放射線感受性についても検討した。これまでの研究から、臨床の経口5-FU薬(UFT、S-1、PMC)を想定した濃度設定を行い、5-FU濃度、タイミングについて至適スケジュールを探った。5-FU 24h投与と放射線同時照射において、増感作用に優れ、S-1濃度域に入ると抗腫瘍効果を発揮した。またその効果のメカニズムを、細胞周期、DNA修復遺伝子に着目し、その一部を解明、現在結果を投稿中である。
閉じ込めと定常実験に関するヘリカル磁場配位の比較研究

将来のエネルギー源としての核融合の研究において,ヘリカル型プラズマ閉じ込め装置と呼ばれる磁場核融合方式は,トカマク方式に対する有力な代替方式と想定されている。中でも既に実験が開始された日本の核融合科学研究所の大型ヘリカル装置(LHD)計画は世界をリードするものである。ドイツも同様の規模の計画を磁場形式の異なる方式で装置建設に着手しており,両国の計画の研究協力また稼働中の世界の実験装置との研究協力は、極めて重要かつ効果的である。本計画の主要目的は,これらのヘリカル型核融合プラズマでの閉じ込めメカニズム解明のために,日独西の輸送データーベースの相互構築を行い、IEAステラレーター協定に基づく国際的な核融合共同研究に寄与することである。当該研究期間としての3年間に以下のテーマで共同研究を行い、有益な国際交流ができた。(1)計画の立案調整と研究動向調査派遺研究調整のために欧州へ数名が渡航し、LHD国際共同実験計画(LIME)の提案、調整と今後の国際協力の具体的な進め方を国際ステラレータ執行委員会等で打ち合わせた。(2)研究打ち合わせ派遣ヘリカル研究動向調査として数名が国際会議にて科学研究費での成果報告を行うと同時に、会議に参加した多くの海外研究者との研究打ち合わせを行った。特に、ヘリカル固有の磁場配位に起因する閉じ込めの違いを明確化するための総合的輸送コードの開発が進み、今後更なる研究協力の可能性が議論された。(3)ヘリカル閉じ込めと計測・炉設計研究の研究者招聘ドイツ、ロシア、米国、スイス等からのヘリカル研究者を招聘して、計測・炉設計等に関するLIMEとしての国際共同研究を促進した。これらの成果はIEAステラレータ協定に基づく国際執行委員会で高く評価された。将来のエネルギー源としての核融合の研究において,ヘリカル型閉じ込め装置と呼ばれる磁場核融合方式は,トカマク方式の有力な代替方式と想定されており,中でも既に実験が開始された日本の核融合科学研究所の大型ヘリカル装置(LHD)計画は世界をリードするものである。ドイツも同様の規模の計画を磁場形式の異なる方式で装置建設に着手しており,両国の計画の研究協力また稼働中の実験装置の研究協力は、極めて重要かつ効果的である。本計画の主要目的は,(1)ヘリカル型核融合プラズマでの閉じ込めメカニズム解明のために,日独西の輸送データーペースの相互構築を行う。(2) IEAステラレーター協定に基づく国際的な核融合共同研究に寄与することであり,本計画を通じてヘリカル型核融合開発研究のより一層の充実を図ろうとするものである。平成10年度は以下のテーマで共同研究を行い、有益な国際交流ができた。(1)計画の立案調整と研究動向調査派遣研究調整のためにドイツW7Xグループへ山崎、本島が渡航し、LHD国際共同実験計画(LIME)の提案、調整と今後の国際協力の具体的な進め方を打ち合わせた。これまでの着実な打ち合わせの成果として、平成10年度よりLIME計画(7年計画)が正式に開始された。(2)研究打ち合わせ派遣ヘリカル動向調査としてプラズマ理論研究関連で中島を、プラズマ制御関連で榊原、をドイツに派遣した。(3)ヘリカル閉じ込めと計測研究招聘ドイツからバルツーン博士を招へいし,LHDでの荷電交換分光計測の検討を行った。また、ステラレータ研究の盛んな米国およびロシアから数名の研究者を招聘し、ヘリカル装置での閉じ込め計測の検討を深めた。

将来のエネルギー源としての核融合の研究において,ヘリカル型閉じ込め装置と呼ばれる磁場核融合方式は,トカマク方式の有力な代替方式と想定されており,中でも既に実験が開始された日本の核融合科学研究所の大型ヘリカル装置(LHD)計画は世界をリードするものである。、ドイツも同様の規模の計画を磁場形式の異なる方式で装置建設に着手しており,両国の計画の研究協力また稼働中の実験装置の研究協力は、極めて重要かつ効果的である。本計画の主要目的は,(A)ヘリカル型核融合プラズマでの閉じ込めメカニズム解明のために,日独西の輸送データーべ一スの相互構築を行う、(B)IEAステラレーター協定に基づく国際的な核融合共同研究に寄与することであり,本計画を通じてヘリカル型核融合開発研究のより一層の充実を図ろうとするものである。平成11年度は以下のテーマで共同研究を行い、有益な国際交流ができた。(1)計画の立案調整と研究動向調査派遣研究調整のために欧州へ山崎、等が渡航し、LHD国際共同実験計画(LIME)の提案、調整と今後の国際協力の具体的な進め方を打ち合わせた。(2)研究打ち合わせ派遣ヘリカル動向調査として周辺プラズマ実験研究関連で庄司を、プラズマ輸送関連で大藪をドイツに派遣した。(3)ヘリカル閉じ込めと炉設計研究招聘ドイツからヘネガー博士を招聘し,LHDとW7Xでの輸送解析の検討を行った。また、ステラレータ理論研究のクーパー博士をスイスより招聘し、ヘリカル装置での閉じ込め・安定性の検討を深めた。将来のエネルギー源としての核融合の研究において,ヘリカル型プラズマ閉じ込め装置と呼ばれる磁場核融合方式は,トカマク方式に対する有力な代替方式と想定されている。中でも既に実験が開始された日本の核融合科学研究所の大型ヘリカル装置(LHD)計画は世界をリードするものである。ドイツも同様の規模の計画を磁場形式の異なる方式で装置建設に着手しており,両国の計画の研究協力また稼働中の世界の実験装置との研究協力は、極めて重要かつ効果的である。本計画の主要目的は,(A)ヘリカル型核融合プラズマでの閉じ込めメカニズム解明のために,日独西の輸送データーベースの相互構築を行う、ことであり,本計画を通じてヘリカル型核融合開発研究のより一層の充実を図ろうとするものである。平成12年度は最終年度であり、以下のテーマで共同研究を行い、有益な国際交流ができた。(1)計画の立案調整と研究動向調査派遣研究調整のために欧州へ山崎、本島が渡航し、LHD国際共同実験計画(LIME)の提案、調整と今後の国際協力の具体的な進め方を国際ステラレータ執行会議等で打ち合わせた。(2)研究打ち合わせ派遣ヘリカル研究動向調査として山崎が国際会議にて科学研究費での成果報告を行うと同時に、会議に参加した多くの海外研究者との研究打ち合わせを行った。特に、ヘリカル固有の磁場配位に起因する閉じ込めの違いを明確化するための総合的輸送コードの開発が進み、今後更なる研究協力の可能性が議論された。これらの成果を踏まえて、3年間の本科学研究費での研究活動のまとめを行った。
沖縄県高齢者虐待の総合的支援体制のあり方に関する研究

沖縄県の高齢者虐待の現状を把握し、その要因を明らかにすることで沖縄県における高齢者虐待への総合的支援体制について講ずることを本研究の目的としている。平成18年度は、沖縄県内の離島を含め各市町村の老人クラブ連合会会員および訪問看護ステーションの看護師を対象に高齢者虐待や身体拘束に関する意識調査および高齢者虐待の原因やその対応等について質問紙調査を行った。高齢者虐待の意識調査では、高齢者・看護師とも項目間で若干の違いは認められたが虐待に対する意識は高かった。しかし、高齢者では介護保険施設での身体拘束禁止事項を「知らない者」は高齢者虐待に対する意識は低く項目間の一部に有意差を認めた。また他方の調査において、大半の自治体は高齢者虐待に対応する部局を設置していたが、住民への積極的な啓発活動は十分には行われていなかった。平成19年度は、医療系専攻学生に高齢者虐待に対する意識を前年度と同じ質問紙で調査を実施した。また、家族介護者に対してグループインタビューを行った。以上の結果から、高齢者虐待に関する意識として、高年次の学生は虐待に対する意識は高い傾向が見られた。家族介護者からは、身内の介護経験を通して介護におけるストレス、介護者の健康への支援、認知症についての学習会の必要性、介護者同士が語らえる場、高齢者虐待防止法の啓発等、行政主体に行ってほしいなどの意見や要望がみられた。これらのことから、高齢者虐待防止法の周知度を高める必要性、そのためには自治体における地域住民への啓発活動を含めさらなる取り組み体制の強化が望まれた。今年度の計画として、量的研究を実施することであった。そのためには、まず、調査票(アンケート調査)の作成を行い、調査対象者への調査依頼および調査実施を行った。調査票の主な項目は下記に示す内容とした。1)高齢者虐待に関する意識については田中らが作成した虐待行為27項目と「高齢者虐待について聞いたことがあるか」「身近に虐待を直接・間接的に体験したことがあるか」「虐待に対してどのように考えるか」「虐待の起こる要因」「虐待に対する予防・支援のあり方」などの項目で構成されている。2)行政における高齢者虐待の取り組み状況について、相談窓口の設置の有無、市民への啓蒙活動の具体的な内容、支援体制の整備などの項目で構成されている。3)専門職の高齢者虐待に対する支援の実際として、高齢者虐待の事例を直接あるいは間接的に経験したかの有無、どのような支援を行ったのかなどの項目で構成されている。特に研究分担者とは項目内容を調査対象者が読んでその意味が理解できるような表現について検討した(國吉、赤嶺、植村、眞榮城)。今年度の調査対象者は一般市民として老人クラブに属している高齢者、訪問看護に従事している看護職、市町村の高齢者担当部署の主幹とした。対象者には文書で調査協力を依頼した。文書には、調査趣旨と倫理的配慮、回収方法などについて記し、調査票の返送でもって調査への同意を得たとした(國吉)。現在、回収された調査票のデータ入力と集計・分析を進めている(國吉、眞榮城)。データ数は、高齢者197名、専門職85名、自治体29部署からデータが得られた。回収率として、ほぼ50%は得られた。今年度は、医療系大学生(青年期)に対して高齢者虐待に関するアンケート調査と介護者の会へのインタビューを行った。アンケート項目は基本属性、虐待に関する知識と田中・福田ら作成の意識調査票、虐待の発生要因と防止策などである。「高齢者虐待という言葉を聞いたことがあるか」の問に対し1・2年次より3・4年次の方が「聞いたことがある」と回答している割合が高かったが、児童虐待という用語に対し高齢者虐待という用語への認識は全体的に低かった。また高齢者虐待防止法について約半数の学生は知らなかった。