hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
T細胞ホメオスタシスにおけるリンパ節ストローマ細胞ネットワークの役割

T細胞ホメオスタシスの場の実体解明を目指した長期計画の基盤として、末梢リンパ組織を構成するストローマ細胞の詳細な分類、およびT細胞ホメオスタシスに関与するストローマ細胞サブセットの同定を目的とした。リンパ節および胸腺におけるストローマ細胞について、上皮細胞、血管内皮細胞、間葉系細胞、間葉系幹細胞の分類に用いられる一般的な分子マーカーの発現を網羅的に検討した結果、T細胞ホメオスタシスに重要な線維芽網状細胞および血管周囲細胞の分類におけるalpha smooth muscle actinの有用性を見出した。成熟T細胞が非自己の侵入に対して迅速に反応するにはサイトカインや自己ペプチドなどの恒常的刺激を受けて数的、質的に維持されなければならない。しかし、これらの刺激分子がどのような時期にどのような細胞によってT細胞に供与されるかは不明である。本研究課題は、T細胞ホメオスタシスの場の実体解明を目指した長期計画の基盤として、末梢リンパ組織におけるストローマ細胞の詳細な分類法の確立を目的としている。平成22年度は、当初の実施計画に基づき、フローサイトメトリーによるストローマ細胞表面マーカーのスクリーニングを行なった。その過程で、従来一般的に使用されてきたストローマ細胞の単離法では、一部の細胞の回収効率が安定しないという技術的問題に直面した。そこで、まず、市販の10種類の酵素について、単独使用あるいは他の酵素と併用した場合の回収効率を評価し、適切な実験条件を確立した。この単離法で得られたリンパ節のストローマ細胞において、従来より使用されている血管系および間葉系マーカーに加え、各種接着分子、MHC、サイトカイン受容体などの発現を検討した。これらの検討から、胸腺および末梢リンパ組織のストローマ細胞の間で類似の表現系を持った細胞が認められ、さらに遺伝子改変マウスを用いた検討から、これらの細胞が発生段階において共通のシグナルを必要とすることが示唆された。本研究課題は、T細胞ホメオスタシスの場の実体解明を目指した長期計画の基盤として、末梢リンパ組織を構成するストローマ細胞の詳細な分類法の確立を目的とした。特に、中枢リンパ組織である胸腺との比較検討のなかから、末梢ストローマ細胞の分類に利用可能な分子マーカーを見つけること、またこれをもとに、T細胞ホメオスタシスの制御に関与するストローマ細胞サブセットの同定に重点を置いた。平成23年度は、上皮細胞、血管内皮細胞、間葉系細胞、間葉系幹細胞の分類に用いられる一般的な分子マーカーの発現を、正常マウスの胸腺およびリンパ節を構成するストローマ細胞について免疫組織学的解析およびFACS解析により検討した。その過程で、alpha smooth muscle actinを高発現する血管周囲細胞に着目した。これらの細胞は、胸腺およびリンパ節において特徴的な組織内分布を示す一方で、リンパ組織における機能がほとんど明らかにされていない。Alpha smooth muscle actinの発現を各種遺伝子改変マウス(Rag欠損、ZAP70欠損、TCRトランスジェニック、CCR7欠損、LTb受容体欠損)で観察したところ、LRb受容体欠損マウスの胸腺において、ほぼ完全に消失していた。現在、alpha smooth muscle actin-GFPトランスジェニックマウスの導入を完了し、今後、alpha smooth muscle actin発現細胞の単離と機能解析を行なう予定である。これらの結果をもとに、新たなストローマ細胞の機能を解明することで、リンパ組織における免疫制御システムの理解に貢献しうる。
ギャップ・モザイク構造を考慮した成熟林の炭素吸収能力の再評価

生態系としてのCO2吸収能力の有無が注目されている成熟林の炭素吸収能力を再評価するために、典型的な冷温帯ブナ成熟林(カヤノ平ブナ林、長野県)において土壌呼吸、土壌炭素蓄積、および樹木成長量等の炭素循環に関する主要な項目の広域多点調査を行った。その結果、成熟林内ではこれらの主要項目が場所によって大きく異なり、それらの大小は成熟林に特有の植生構造(林冠が開けていて幼樹等が多い場所、巨大な老齢樹がいて林冠が閉じている場所がモザイク状に分布する構造)の影響を受けていることを明らかにした。このことから、植生構造によって成熟林のCO2吸収能力が大きく変わりうることを示唆した。十分に成熟した成熟林は、生態系として炭素吸収量がゼロに等しく、炭素吸収源としてみなされていない.遷移プロセスや数少ない成熟林での知見を考慮すると,このことが正しい可能性がある一方,近年になって成熟林の炭素吸収量がゼロにはならず吸収が継続するという報告もある.本研究は,成熟林における炭素吸収機能とそのメカニズム解明を目的とする.我々は,成熟林で顕著なギャップ・モザイク構造によって創出されるギャップや若齢林での炭素吸収量が大きいために,成熟林全体の炭素吸収量もゼロにはならないという仮説を立てた.これを検証するために冷温帯域の代表的な成熟林であるブナ林と亜高山帯林を対象として,ギャップ・モザイク構造を含む十分に広い調査地を設置し,(1)林床植生を含む森林構造の把握,(2)光合成量と各呼吸量の計測,(3)土壌炭素蓄積量の計測を行い,成熟林の炭素吸収機能を再評価する.H24年度は,冷温帯の典型定期な成熟林であるブナ林を対象として2つの調査地(カヤノ平ブナ林(長野県)と大白川ブナ林(岐阜県),各1ha)を設置し,それぞれの植生構造の把握とともに炭素循環の主要な経路である土壌呼吸,土壌有機物の蓄積量と質を調べた.土壌呼吸と土壌有機物については,植生のギャップ・モザイク構造との関連性を調べるために,多点で測定した.その結果,土壌呼吸の空間不均一性は非常に大きく,かつ植生特に林冠木の植生構造との関係が見られた.具体的には,林冠の開空度が大きいギャップ区で土壌呼吸は小さく,開空度が小さく林冠が密閉している区では土壌呼吸が大きいことが明らかとなった.土壌有機物の質についても,ギャップ区とそれ以外で異なる傾向が見られた.以上から,極相林の炭素循環を推定するには植生構造に注目して不均一性を把握することが重要であることが示唆された.成熟林の炭素吸収能力を精度良く推定するために、成熟林に特有なギャップ・モザイク植生構造に着目した調査を行った。前年度までの調査結果から、成熟林における土壌呼吸速度はギャップ区で小さい一方、成熟区で大きいことを明らかにしてきたが、その要因を解明するために、新たに全天写真による開空度、土壌有機物量、および土壌水分量などの環境要因を測定して土壌呼吸速度との関係を検証した。その結果、成熟林では、ギャップ区ほど土壌水分が高く、その結果として土壌呼吸速度が小さくなる可能性を明らかにした。さらに、ギャップ区と成熟林区の土壌呼吸速度の日変化を本研究費で購入した自動開閉式測定システムで測定したところ、ギャップ区と成熟林区では土壌呼吸速度の日変化パターンが大きく異なることも明らかになった。それぞれ土壌温度の日変化パターンと同様のパターンは見せるものの、ギャップ区では土壌温度が高くなるよりも数時間前にピークに達することを明らかにした。他の環境要因との関係を検証した結果、ギャップ区でのこのような日変化パターンは、日射量の影響を受ける可能性が高いことが示唆された。また、共同研究者によって蓄積している土壌有機物の質も,ギャップ区と成熟林区で大きく異なることも明らかにしてきた。これまでの研究結果から、森林の炭素吸収能力を左右する土壌呼吸速度は、その量のみならず環境要因との関係もギャップ区と成熟林区で大きく異なることを明らかにしてきており、成熟林に特有のギャップ・モザイク植生構造が土壌呼吸の空間不均一性にとって重要な要因であることを明らかにした。平成26年度は,カヤノ平ブナ成熟林プロット内において,林内の環境の不均一性の確認および,炭素循環の主要経路の一つである土壌呼吸についての詳細な調査を行った。加えて,土壌中の有機物分解速度の測定として前年度に埋設した試料の回収を行った。林冠の全天写真を10 m間隔で撮影し画像から開空度を算出することで,林内の植生構造の不均一性について定量化した。また,土壌の主要な物理環境要因として地表下5 cmの温度の観測を1年間,林内の15箇所の地点で行った。これらから林内環境の不均一性の定量および確認を行った。前述の開空度を参考とし,林冠の大きく開けたギャップ地点と,林冠を覆われた成熟地点の二つの調査地点を設置した。これら二つの地点において,自動式の測定装置を用いた密閉チャンバー法により,土壌呼吸速度の連続測定を,2014年6月から9月にわたって5回(計15日分)行った。このとき,同調査地点における環境要因として,土壌温度,土壌含水率および光合成有効放射の連続観測を行った。土壌呼吸速度と環境要因の重回帰分析の結果,林冠環境の異なる二つの地点においては,土壌呼吸速度と環境要因の関係が異なることが示唆された。また,土壌呼吸速度と環境要因の関係式が算出されたことと,林内環境の連続観測の結果より,長期間における林内全体での土壌呼吸量の試算が可能となった。

昨年度に引き続き,成熟林内の林冠構造の不均一性に着目して炭素動態に関する以下3つの調査を行った。1)自動撮影カメラを用いた林冠木の樹冠下と林冠ギャップ下の雪解け日の推定:2015年5月、雪が1m以上残っているカヤノ平の調査区に3つのカメラを設置し、ギャップ区林冠木区の雪解けを比較した結果、ギャップ区の方が6日早く雪融けをむかえ、その結果林床植物のササが光合成を始めることを明らかにした。2)1ha調査地における低木層のバイオマス増加量の空間不均一性の推定:10mx10mの小プロットごとに2014年までの5年間の低木層のバイオマス増加を算出した結果、林冠が開いているほど、低木層の材積量が増加する傾向を明らかにした。この事は、林床が明るくなるギャップでは、林床が暗い場所よりも炭素蓄積量が大きい可能性を明らかにした。3)土壌呼吸の日変化メカニズムの解明に関する新たな研究:昨年までの結果によって、土壌呼吸量は、温度のみならず林床の光強度によって増加することが明らかになっており、そのメカニズム解明のため、土壌呼吸とともに主要な林床植物であるササ群集の光合成、ササの根呼吸の一括計測システムを開発し実際に測定を開始した。生態系としてのCO2吸収能力の有無が注目されている成熟林の炭素吸収能力を再評価するために、典型的な冷温帯ブナ成熟林(カヤノ平ブナ林、長野県)において土壌呼吸、土壌炭素蓄積、および樹木成長量等の炭素循環に関する主要な項目の広域多点調査を行った。その結果、成熟林内ではこれらの主要項目が場所によって大きく異なり、それらの大小は成熟林に特有の植生構造(林冠が開けていて幼樹等が多い場所、巨大な老齢樹がいて林冠が閉じている場所がモザイク状に分布する構造)の影響を受けていることを明らかにした。このことから、植生構造によって成熟林のCO2吸収能力が大きく変わりうることを示唆した。ブナ成熟林の炭素吸収量を見積もるのに必要な主要な土壌呼吸フラックスの測定とその時空間変動の要因を把握できた一方で、当初予定していた4つのサイトではなく、現状では2つのサイトのみで測定を行っている。このことから、(2)のおおむね順調に進展している。を選択した。27年度が最終年度であるため、記入しない。生態系生態学今後は、これまで定量化の進んでいないササを含む林床植物のCO2吸収速度の測定を行う。これまでの研究成果から、同様のCO2フラックスである土壌呼吸速度の空間不均一性が大きく、林冠木の配置による森林構造が主な要因であることが明らかになっている。このことを踏まえて、林床植物によるCO2吸収速度の空間不均一性の把握とその要因についても明らかにしていく方針である。これらをもとに、対象としている成熟林の炭素固定量の再評価を試みる。対象としているブナ成熟林における炭素循環の一部である土壌呼吸と土壌有機物の空間不均一性の把握とそのおおよその要因を突き止めることが出来たから。成熟林の炭素吸収機能を決定する主要なCO2フラックスのうち、土壌呼吸の空間変動パターンとその要因を明らかにしつつある。さらに、蓄積している土壌有機物の質的な評価も同時に進めており、成熟林の炭素吸収機能を把握する上で不可欠な空間不均一性とその要因の解明に一歩近づけたと言える。
光学活性チタン錯体の合成とその不斉触媒化への応用

先に筆者らは、市販の光学活性ビナフトール(BINOL)と(i-PrO)_2TiCl_2とから、モレキュラシーブ4A存在下にin situに調製したキラル錯体Aが優れた不斉触媒となることを報告した。これに対し、本研究では、“入手容易なキラル錯体の化学修飾(“進化")によって種々の不斉触媒種を創製する"というコンセプトに基づいて、市販の(i-PrO)_4TiとBINOLとから極めて容易に調製できる(この時MS4Aは不要!)キラル錯体Bを不斉触媒前駆体に用いて、これを化学修飾して種々のキラル錯体種(“第2世代BINOL-チタン錯体")を生成させ、それらを不斉触媒に用いて種々の不斉触媒反応を開発することを目的とし、検討した。不斉触媒シアノシリル化反応:昨年度の報告において、キラル錯体Bを不斉触媒前駆体とするアルデヒドのMe_3SiCNによる触媒的シアノシリル化反応が不斉収率7275%ee,化学収率90%以上で得られることを報告した。そこで、本年度は、不斉収率の向上をめざして、種々の配位子を持つキラルチタン錯体を合成し、シアノシリル化反応を検討した結果、これらのいくつかはキラル錯体Bそれ自体よりも高い触媒活性を示したが、錯体B当初予期した“BINOL-Ti(O-i-Pr)CN"ではなくて“BINOL-Ti(CN)_2"である可能性が最も高いことが明らかとなった。アルデヒド/ジエチル亜鉛付加反応の不斉触媒化:筆者らは、上記のキラルチタン錯体Bを不斉触媒(前駆体)とするアルデヒドの不斉アルキル化反応について検討した。その結果、10mol%の(S)-BINOLと1.2当量の(i-PrO)_4Tiを共存させ(ここでキラルチタン錯泰Bがin situに生成する)、ベンズアルデヒドと3当量のEt_2Znをトルエン中,0°Cで反応させると、対応するアルコールが最高85%ee、収率97%で得られることを見出した。この時、不斉収率は反応率と無関係に一定であったことから、途中に生成する第2世代ビスアルコキシ-チタン錯体は不斉触媒として全く関与しないことが分かった。また本反応では“不斉増幅現象"は全く見られなかった。ここで見いだされた不斉触媒系は、脂肪族アルデヒドとの反応にも有効で85%ee程度の不斉収率が得られた。
糖尿病患者および糖尿病予備軍のライフスタイルが健康状態に及ぼす影響

糖尿病患者および糖尿病予備軍のライフスタイルと健康状態の因果関係を明らかにするために、ストレス認知理論意基づいたモデルを作成し、縦断調査を行った。今回新たに作成した「治療に伴うストレス認知尺度」をストレッサー、「ライフスタイル尺度」をコーピングとし、ライフスタイルが健康状態に影響するモデルを、構造方程式モデリングを用いて分析した。健康状態はWHO-5Jの精神健康とHbA1c値を用いた。治療負担とライフスタイル、ライフスタイルと精神健康の間には有意な関係がみられたが、ライフスタイルとHbA1c値には有意な関係はみられなかった。今後はライフスタイルと健康状態の因果関係について分析する予定である。初年度である平成26年度は、調査で使用する3種類の尺度を文献から項目を抽出し、専門家によるブレインストーミングにより作成した。作成した尺度は、糖尿病患者および糖尿病予備軍に特異的なライフスタイル尺度と健康状態を測定する機能的・構造的統合尺度、病気のストレスの認知を測定する糖尿病患者のストレス認知尺度である。ライフスタイル尺度は、糖尿病患者や予備軍の健康回復に良いとされている食事に関する項目、「食事の時間は規則的ですか」「毎朝朝食を食べていますか」など17項目、運動に関する項目「定期的に決まった運動をしていますか」など6項目、定期受診に関するる項目8項目、睡眠や嗜好品に関する項目10項目、ストレスに関する項目7項目、薬の管理に関する項目5項目から作成した。健康状態を測定する機能的・構造的統合性尺度は、ICFで示されている糖尿病の項目を参考に、網膜症、神経症、循環、代謝、心理に関する26項目を選定した。ストレス認定に関する項目は、「病気のために、家族や周囲の人に、とても迷惑をかけているので、気が重くなる」など病気であること自体のストレス、「食事療法のために食事時間がとても苦痛である」など、治療を継続することへのストレス、「治療に必要な薬代がとても高い」など医療費に関するストレスで構成し、16項目を選定した。作成した尺度を用いた調査用紙を作成し、糖尿病外来を標榜している病院に通院している糖尿病患者149名を対象に、ライフスタイルと健康状態の関係について調査を実施した。調査期間は、平成27年3月23日から5月13日であり、これから結果を分析する予定である。作成した尺度は確認的因子分析により、基準関連妥当性を検討し、その後に糖尿病患者のライフスタイルと健康状態の関係を明らかにする予定である。平成27年度は、O大学附属病院で約150名の糖尿病患者を対象に、ライフスタイルと健康状態についてのアンケート調査を実施し、現在は、1年後の2度目の調査票を送付している。予備文を対象とする調査は,健康診断を実施している施設とS市で、血糖値とHbA1cが高い人を対象に研究を依頼し、第1回目の調査を行い、約200名から協力を得ることができた。調査票に使用している尺度の信頼性と妥当性について、確認的因子分析を用いて検討し、治療への負担感を問う「糖尿病患者の治療負担感測定尺度」、健康状態を問う「機能的統合性尺度」、生活習慣を問う「ライフスタイル尺度」の項目を確定することができた。それぞれの尺度の開発に関する論文を作成しているところである。ストレッサーとしての「治療負担感」と対処行動としての「ライフスタイル」の間には有意な関係が認められなかったため、「治療負担感」と生活習慣のなかの医療的な習慣との関係を検討しているところである。さらに、ライフスタイルと健康状態の関係についても分析を進める予定である。施設の倫理委員会の承認を得たり、調査以来の手続きで時間を要したが、概ね予定通りに進行している。糖尿病患者と糖尿病予備軍のライフスタイルと健康状態の因果関係を明らかにすることを目的に、ライフスタイルと健康状態の関係について縦断研究を行った。平成28年度は、食事療法、運動療法を中心とした10項目の2因子二次因子から成るライフスタイル尺度を作成し、その信頼性、妥当性を確認的因子分析を用いて確認した。作成したライフスタイル尺度を用いて、治療負担感がライフスタイルに影響し構造方程式モデリングを用いて分析した。その結果、治療負担感とライフスタイル、ライフスタイルと精神健康は統計的に有意な関係がみられなかったが、ライフスタイルとHbA1c値には有意な関係が認められなかった。しかし、内服薬やインスリン注射などの薬物療法の管理状態とHbA1c値は有意な関係が認められた。今回作成したライフスタイル尺度の項目からは、睡眠やタバコ、飲酒などの項目を除外しているが、睡眠は糖尿病のコントロール状態と関係があることが明らかにされているため、今回測定していない、睡眠、タバコ、飲酒と健康状態の関係についても確認する予定である。28年度には2回目のアンケート調査を実施しており、ライフスタイルが健康状態に影響しているのか、健康状態がライフスタイルを規定しているのかを明らかにするために、ライフスタイルと健康状態についての因果関係を統計的に明らかにしているところである。またランク理論を用いて、糖尿病患者と予備群が実施しやすいライフスタイルの項目の分析を試みているところである。

今後はライフスタイルと健康状態の因果関係について分析する予定である。調査で使用する尺度の作成に予定より時間が必要であったこと、予備軍の調査を行うために、調査方法についてS市と話し合いを行い、準備に時間が必要であったため、予備軍を対象とした調査は、平成27年度に延期した。横断調査の結果を分析するとともに、2回目の調査を依頼し、縦断研究の結果から、開発した尺度の因子不変性の検討を行い、ライフスタイルと健康状態の因果関係について明らかにする予定である。糖尿病看護調査票の作成および調査の方法の打ち合わせで、予定より計画が遅れたが、糖尿病患者および予備軍ともに調査が実施できる環境がととのったので、調査後の分析を早く行うことで、期間内に予定の結果は得られると考えている。次年度使用額が生じた理由として、分析のための統計ソフトを注文する時期が年度末になったため、予定していた統計ソフトを今年度購入し、因果関係の分析に使用する予定である。糖尿病予備軍を対象とする調査が、平成27年度に実施することに伴い、対象者への謝礼や調査にかかる人件費が平成27年度に繰り越された。5月:統計ソフトmplus7.4を購入する予定である。平成27年度に、糖尿病予備軍を対象とした調査を実施するため、謝礼と人件費に使用する予定である。
鞭毛の振動運動発現に至る動的秩序形成

本研究では,真核生物鞭毛の振動運動のメカニズムを探ることにより,生体分子の複雑性が,統合されて秩序だった高次機能獲得に至る自律的制御(秩序形成)の基本原理の理解を目指す。具体的には,ダイニン分子を対象とし,(1)鞭毛内の素子としてのダイニン分子の機能を解析する手法を開発し,その複雑性を1分子,多分子レベルで捉えることを実現し,(2)ダイニン分子の自律的複雑性が統合され,秩序系としての鞭毛の振動運動となる高次機能発現機構の解明を目指した。平成27年度には, 26年度に開発を行った,ウニ精子鞭毛より抽出精製したダイニン分子をガラス面上に吸着固定させ,その上に重合微小管を投与後,ATPを与えて,ダイニンにより誘導される微小管滑り運動対し,外部からガラス微小針により操作して力を加え,運動の変化を解析する手法を用いた。この実験系を用いた微小管運動解析の結果,通常は一方向性の移動運動しか示さない微小管が,加える力の条件により運動の停止,移動方向の変化を示すことを見いだした。さらに,移動運動速度の低下のみならず増大を誘導することに成功した。これらの反応の誘導には,微小管の先端部あるいは後端部などの力を加える位置によってある程度の規則性が見られることが明らかとなった。この結果は,この実験系が,ダイニン分子の内的複雑性を実験的に評価できる系であることを示唆する。27年度が最終年度であるため、記入しない。具体的には,ダイニン分子を対象とし,(1)鞭毛内の素子としてのダイニン分子の機能を解析する手法を開発し,その複雑性を1分子,多分子レベルで捉えることを実現し,(2)ダイニン分子の自律的複雑性が統合され,秩序系としての鞭毛の振動運動となる高次機能発現機構の解明を目指す。平成26年度には,ダイニン分子の内的複雑性を実験的に捉える手法の開発を行った。ウニ精子鞭毛より抽出精製したダイニン分子をガラス面上に吸着固定し,その上に重合微小管を投与後,ATPとATP再生系を与えて,ダイニンによる微小管滑り運動を誘導する。この実験系に外部からガラス微小針を挿入できるように上部開放系とすることを実現し,ガラス面上でダイニンにより移動運動を行う微小管を操作して力を加え,運動の変化を解析できる条件を確定した。この実験系を用いた微小管運動解析の結果,通常は,一方向性の移動運動しか示さない微小管が,加える力の条件により運動の変化を示すことを見いだした。具体的例としては,微小管の先端部あるいは後端部などの力を加える位置によって,微小管の移動運動の停止,移動速度の低下,移動方向の逆転を示すこと,これらの反応には加える力の条件との間に規則性が見られることが明らかとなった。また,運動の変化は,力を加えられた部位のみならず,移動する微小管の長さに沿うようにして,微小管全体で誘導される場合と,微小管の一部のみが反応を起こすことがあることがわかった。1年目の計画は,予定通りほぼ終了し,補充実験と論文執筆の準備中である。計画は予定通り進行しており,当初目的の達成には特に大きな変更はない。本計画がスタート後に計画を拡張する方向で,共同研究の準備を開始した。この進展状況次第では,計画を本格的に拡張する予定である。
惑星大気圏飛行のための実気流風洞試験技術の研究開発

本研究では火星大気中における翼周りの流れ場を模擬する特殊風洞(火星大気風洞)の設計製作と計測技術の開発に取り組んだ.この風洞は真空チャンバとその中に設置された吸込式風洞,内圧調整用のバッファタンクからなり,超音速エジェクターで駆動される.検定試験の結果,チャンバ内部の圧力を調整することで10^4から10^5までの広い範囲のレイノルズ数を模擬可能なこと, 1kPaの低圧で最高マッハ数0.7の高速を達成できることを確認した.合わせて,火星大気環境下で使用できる速度場,圧力場の計測技術を開発し, JAXAが検討を進めている火星飛行機の翼性能試験にこれらの風洞技術が有用であることを実証した.本研究では火星大気中における翼周りの流れ場を模擬する特殊風洞(火星大気風洞)の設計製作と計測技術の開発に取り組んだ.この風洞は真空チャンバとその中に設置された吸込式風洞,内圧調整用のバッファタンクからなり,超音速エジェクターで駆動される.検定試験の結果,チャンバ内部の圧力を調整することで10^4から10^5までの広い範囲のレイノルズ数を模擬可能なこと, 1kPaの低圧で最高マッハ数0.7の高速を達成できることを確認した.合わせて,火星大気環境下で使用できる速度場,圧力場の計測技術を開発し, JAXAが検討を進めている火星飛行機の翼性能試験にこれらの風洞技術が有用であることを実証した.平成18年度は,(1)惑星大気実気流風洞の設計最適化と性能評価,(2)火星大気を模擬した希薄風洞の開発,(3)希薄・低温環境で使用できる光学的分子イメージング技術の開発という3つの目標をかかげて研究を行った.(1)については,圧力1000Pa,温度200K,主成分CO_2という火星大気が模擬できる「火星大気風洞」(Mars Wind Tunnel)の詳細設計を行った.その結果,当初予定していたルートビーク管方式では,低圧化によるReynolds数の減少で駆動管内の境界層が急速に発達し,測定部気流の一様性が悪化すると言う問題が発生することが明らかになった.そこで,風洞の駆動方式を見直し,一般の風洞に用いられている送風機方式を含む複数の駆動方式の比較検討を行ったところ,低圧での実験には,測定部下流で超音速ガスジェットを噴射し測定部に気流を誘導する「エジェクター駆動式」が最も有望との結論を得た.このため,(2)については,風洞の全体構成を見直し,真空チャンバ・風洞本体(吸込式),バッファタンク(既存品利用),連結配管等からなる新しい構成の風洞を考えた.これらの構成要素うち,真空チャンバの製作を平成18年度に行った.エジェクター方式の採用によって,マッハ数0.7で約3秒間一様な気流を作り出せると予測している.一方,(3)の風洞気流の計測技術の開発については,感圧塗料・感温塗料の高感度化を目指して2種類の新しいセンサーの開発に取り組んだ,金属ナノ粒子のプラズモン励起を利用したセンサーについては,ナノ粒子と色素の濃度がある組み合わせになるときに,発光強度が3倍に増加することがわかった.また,微差圧に反応する多孔膜センサーについては,差圧が1000Pa以下の感度が従来の約100倍に達することを確認した.平成19年度は,(1)火星大気を模擬した希薄風洞の開発,(2)希薄・低温環境で使用できる光学的分子イメージング技術の開発,(3)火星大気飛行におけるプラズマアクチュエータの有効性の研究という3つの目標をかかげて研究を行った.(1)については,昨年度実施した詳細設計に基づき.真空チャンバ・吸込式風洞本体,バッファタンク,連結配管等からなる「火星大気風洞」(Mars Wind Tunnel)を製作し完成させた.本風洞は超音速エジェクターによる駆動方式を採用しており,初期検定試験の結果,設計通り圧力1000Paでマッハ数0.7を超える高亜音速の流れが誘導できることを確認した.(2)の分子イメージング技術の開発については,ポリトリルメチルシリルプロピンと呼ばれる多孔性高分子をバインダとした感圧塗料サンプルを作成し,火星大気と同じ低温・低酸素([02]=1000ppm程度)環境において系統的な較正試験を行った.その結果,この塗料の圧力感度が-40°Cから+20°Cの範囲ではあまり温度に依存せず,火星風洞での実験に適していることを確認した.(3)の「プラズマアクチュエータ」については,内部圧力と作動気体が変えられる真空チャンバを用いて,減圧下の特性をガス種を系統的に変えて調べた.誘導速度の測定には「Optical Flow」の概念を利用し,スモークワイアの時系列画像から画像解析によって速度ベクトルを測定した.実験の結果,1000Paという希薄な二酸化炭素環境下においても流れが誘起されることが確認され,プラズマアクチュエータが火星大気環境で翼面流れを制御する有効な手段になりうることがわかった.平成20年度は昨年度に引き続き3つの研究課題に取り組み,下記の成果を得た。(1)圧力を1100kPaまで広範囲に変化させた時の風洞の気流特性(運転時時間履歴、速度一様性、乱れ度など)を詳細に調べた.その結果,総圧を大きく変化させても広い領域で一様流が得られることがわかった.火星大気状態に近い総圧1kPaにおいて,測定部中心位置における速度分布のばらつきは1.7%以下であることを確認した.

また,総圧1kPaでは圧力配管の時間遅れが秒オーダーに達することがわかった.(2)希薄・低温環境で使用できる計測手法として,機能性蛍光物質を用いた感圧分子センサ技術の開発に取り組んだ.CO2環境で使用できる感圧コーティング膜の評価試験を行った結果,白金ポルフィリンよりパラジウムポルフィリンの方がセンサ感度に優れることがわかった.一方, CO2環境ではセンサの光劣化が早まることがわかった.(3)火星大気環境下での翼面流れの制御に有効な手段の1つであるプラズマ・アクチュエータの特性試験を,火星大気が模擬できるチャンバを用いて行った.今年度は速度場の可視化に加えて,天秤による推力測定とプラズマの可視化撮影を行った.その結果,プラズマが下流に位置する被服電極を覆う割合と気流の誘起速度の間に相関があることが確かめられ,火星大気中での使用に最適化した電極の配置・寸法に対する知見が得られた.
特別支援学校におけるアレルギー疾患の実態調査

全国の特別支援学校への質問紙調査を基に,特別支援学校に在籍する幼児児童生徒のアレルギー疾患有病率やその対応状況を分析し,その実態を明らかにした。1, 131校に質問紙を郵送し, 500校(44. 2%)から回答を得た。対象校の在籍幼児児童生徒総数は男子32, 303人,女子17, 614人,計49, 937人であった。特別支援学校の在籍者の有病率は,疾患によって,小・中・高等学校・中等教育学校の在籍者の有病率の1. 1倍から1. 9倍であった。しかし,男女比,自然歴はほぼ同様であった。アレルギー疾患のための取組は特別支援学校と小・中・高等学校・中等教育学校はほぼ同様の状態であった。ただし,ぜん息,アトピー性皮膚炎,食物アレルギー,アナフィラキシーの実態把握は小・中・高等学校・中等教育学校が高率で,アレルギー性鼻炎・結膜炎,アトピー性皮膚炎の持参薬の確認は特別支援学校が高率であった。特別支援学校のアレルギー疾患に関する本調査のパイロット調査として実施した全国特別支援学校の約1割に当たる岐阜県,愛知県,三重県,福井県,石川県,富山県6県の特別支援学校109校を対象とした「特別支援学校におけるアレルギー疾患」に関する質問紙調査に回答のあった85校について,特別支援学校に在籍する幼児児童生徒のアレルギー疾患の実態とその対応状況を検討した。その結果,食物アレルギー,アナフィラキシー,アレルギー性鼻炎,アトピー性皮膚炎,アレルギー性結膜炎の5疾患は特別支援学校が特別支援学校が小・中・高等学校よりも高率であるなどの状況が把握できた。また,ぜん息,アレルギー性鼻炎,アレルギー性結膜炎,食物アレルギーのいずれも男女比は特別支援学校と小・中・高等学校でまったく同一であった。しかし,アナフィラキシーは特別支援学校において男子が女子の4.3倍であった。自然歴については,ぜん息は,特別支援学校も小・中・高等学校も共に学年進行に伴って,有病率が低下していく傾向が見られた。アトピー性皮膚炎も,特別支援学校,小・中・高等学校も共に学年進行に伴って,有病率が低下していく傾向が見られた。食物アレルギーも特別支援学校も小・中・高等学校も共に学年進行に伴って,有病率が低下していく傾向が見られた。対応については,実態把握が特別支援学校よりも小・中・高校が行われている状況や,治療薬の取り合いの確認は小・中・高校よりも特別支援学校が行われている状況であった。この結果等を踏まえ,全国の特別支援学校を対象としたアレルギー疾患に関する実態調査を行った。我が国の国立・公立・私立の全特別支援学校1,131校(分校・分教室含む)を対象とし,特別支援学校に在籍する幼児児童生徒のアレルギー疾患の実態とその対応状況を明らかにすることを目的とした「特別支援学校におけるアレルギー疾患」に関する質問紙調査を郵送法にて行った。その結果,500校(44.2%)から回答を得た。その500校の在籍幼児児童生徒総数は49,937名であり,男子32,303名,女17,614名であった。それらの回答を集計し,文部科学省が2004年から2005年にわたって全国の公立の小学校・中学校・高等学校・中等教育学校(対象学校総数:36,830校)を対象とした実態調査の結果と比較検討をした。その結果,調査した6疾患,アナフィラキシー1.9倍,食物アレルギー1.7倍,アレルギー性鼻炎1.3倍,アレルギー性結膜炎1.2倍,アトピー性皮膚炎1.1倍,ぜん息1.1倍とすべてにおいて,特別支援学校が小・中・高等学校より罹患率が高率であった。また,アレルギー疾患の実態把握の実施は,ぜん息97.4%,アトピー性皮膚炎96.7%,食物アレルギー98.6%,アナフィラキシー97.8%と9割を超える実施体制である小・中・高等学校よりも特別支援学校が概ね2割低率であった。学校への持参薬の確認は,アレルギー性鼻炎・結膜炎61.5%,アトピー性皮膚炎58.6%と5割を越える取り合い確認がされている特別支援学校が小・中・高等学校よりも概ね1割高率であった。

1,131校に質問紙を郵送し,500校(44.2%)から回答を得た結果を分析し,対象校の在籍幼児児童生徒総数は男子32,303人,女子17,614人,計49,937人であった。特別支援学校の在籍者の有病率は,疾患によって,小・中・高等学校・中等教育学校の在籍者の有病率の1.1倍から1.9倍であった。しかし,男女比,自然歴はほぼ同様であった。学校における取組として,アレルゲンの把握,学校生活での配慮,体育の授業などでの配慮,校外学習などでの配慮,緊急時の対応,学校での医薬品などの使用に関する取組について確認した。その中で,アレルギー疾患のための取組は特別支援学校と小・中・高等学校・中等教育学校はほぼ同様の状態であった。ただし,ぜん息,アトピー性皮膚炎,食物アレルギー,アナフィラキシーの実態把握は小・中・高等学校・中等教育学校が高率で,アレルギー性鼻炎・結膜炎,アトピー性皮膚炎の持参薬の確認は特別支援学校が高率であった。なお,対象となる幼児児童生徒の在籍の有無にかかわらず,取組をしていないと回答した学校はぜん息7校(対象児在籍6校),アトピー性皮膚炎10校(対象児在籍6校),アレルギー性鼻炎・結膜炎10校(対象児在籍アレルギー性鼻炎9校・アレルギー性結膜炎1校),食物アレルギー8校(対象児在籍5校),アナフィラキシーショック17校(対象児在籍0校)であった。その中で,調査対象疾患すべてに取組をしていない学校は2校であった。
XMASS実験における液体キセノンを用いたダークマター探索

暗黒物質(ダークマター)とは、宇宙にある星間物質のうち光学的には観測できない物質のことで、これまでの渦状銀河の回転速度分布や、重力レンズ効果、宇宙背景放射の測定など様々な宇宙観測からその存在が示唆されている。その有力な候補であるニュートラリーノは、原子核との弾性散乱を通して直接探索を行うことができ、現在までに様々な直接探索実験が行われている。その中でDAMA/LIBRA実験グループは、他の実験グループが既に排除しているパラメータ領域でのダークマターの存在を示唆する結果を主張しており、新しい実験によってこれらの結果を確認する必要がある。そこで、本研究のXMASS実験では、800kg液体キセノン検出器を用いてダークマターの直接探索を本格的に行い、信号をとらえたと主張するDAMA/LIBRA実験の正否を確認し、世界最高感度で実験を遂行することを目標とする。本年度は、XMASS検出器の準備を行ってきた。XMASS検出器は直径約80cmの球形をしていて、検出器の壁面に敷き詰めた642本の光電子増倍管により、液体キセノン中で発生したシンチレーション光を検出する。後段の読出しエレクトロニクスによって、光電子増倍管からの電気信号の発生時刻、波形、全電荷の情報を記録する。本研究では、主に読出しエレクトロニクスおよびデータ収集システムを担当し、その準備を行ってきた。具体的には、高電圧電源装置および読出しエレクトロニクスの試験、データ収集プログラムの構築、スローモニターシステムの構築などを行い、XMASS実験のデータ収集システムの準備に貢献した。
初代３次元培養ヒト大腸癌における癌細胞の極性転換機構とがん転移への関与の解明

平成26年度は、浮遊培養とゲル培養での極性状態のちがいを観察した。極性分子(villin, ZO-1, Par3, atypical PKCなど)の免疫染色を行い確認した。ゲルと浮遊培養で極性の状態が異なることが分かった。どちらも24時間以内に起こった。さらに、臨床検体のヒト大腸癌の組織を用いて血管内に浮遊する腫瘍塊、血管壁に着床した腫瘍塊、血管壁から間質に浸潤した腫瘍塊など、様々な脈管侵襲における極性状態を二重染色で検討したところ、apical out, apical in両方の状態が人の体内でも存在することが分かった。平成27年度は、integrinの下流のシグナルであるFAK, Src, ILKについて解析したところ、Src阻害剤で極性転換を顕著に抑制することからSrcの関与が示唆された。さらに、endocytosisに関与するdynaminにも注目した。Dynamin阻害剤で極性転換が抑制されたことから、dynaminの関与も示唆された。さらに、CTOSを門脈から注入して肝転移モデルを確立した。src、dynaminともにその阻害剤で処理したCTOSは肝転移を抑制した。平成28年度は、まず極性転換に関連する分子としてRhoに着目し、Rho kinaseの阻害剤Y27632を用いて、極性転換しないCTOSが極性転換を起こすように変化を起こすことを発見した。また、臨床検体から樹立したCTOSライン10症例分を用いて、ゲルに埋めた際に極性転換するCTOSと極性転換しないCTOSに分類し、microarrayを行ったところRhoの機能を制御する分子が同定されてきた。ヒト大腸癌初代培養スフェロイド(CTOS)での極性転換の基礎的検討浮遊培養とゲル培養での極性状態のちがい:さまざまな極性分子(villin, ZO-1, Par3, atypical PKCなど)の免疫染色を行い、培養条件による極性転換の様式の違いを確認した。極性転換のTime course:極性転換、および逆方向の転換、つまりゲル培養から浮遊培養に移した際の極性転換(Reversion)の時間経過を詳細に検討した。臨床検体のヒト大腸癌の組織を用いた極性転換の存在証明まずHE染色にて脈管侵襲した腫瘍塊を探索し、villinなどのapical markerと脈管のmarkerのCD31やD2-40との二重染色にて、ヒト体内でapical out状態の存在を明らかにした。10症例を検索し、血管内に浮遊する腫瘍塊、血管壁に着床した腫瘍塊、血管壁から間質に浸潤した腫瘍塊など、様々な脈管侵襲における極性状態を二重染色で検討した。極性転換の分子機構の解明(既知の分子の解析)極性に関与する分子としてPar3, atypical PKCなどについて免疫染色によって浮遊培養とゲル培養での発現の変化を解析したが、原因遺伝子の可能性は低いと考えられた。ゲル培養はcollagenによる刺激が入ることから、そのreceptorとしてintegrin familyが重要であり、integrin,およびその下流のシグナルであるp-FAK, p-Src, p-ILKについて発現の変化を免疫染色、western blotによって解析したところ、Src阻害剤で極性転換を顕著に抑制することからSrcの関与が示唆された。極性転換を制御する分子の機能解析(In vivoの系での解析)肝転移モデルを作成した。CTOSを門脈から注入して4週間後に肝転移巣を形成する肝転移モデルを確立した。この系は主に転移の着床部分を検討する系と考えている。極性転換を制御する候補分子(Src, dynamin)に対する阻害剤で処理したCTOSを肝転移モデルに適用し、転移への影響について検討したところ、src、dynaminともにその阻害剤で処理したCTOSは肝転移を抑制した。さらに、それらの遺伝子に対するsiRNAを作成し、それらの遺伝子をCTOSでknock downして、polarity assayを行ったところ、src, dynamin siRNAでノックダウンしたCTOSは極性転換を阻害した。平成27年度は極性転換の原因分子もsrc, dynamin2つを同定し、そららの肝転移モデルでの影響も検討することができ、期待する結果を得ることができた。26年度、27年度の結果をまとめ、論文として報告することもできた。

src、dynaminともにその阻害剤で処理したCTOSは肝転移を抑制した。平成28年度は、まず極性転換に関連する分子としてRhoに着目し、Rho kinaseの阻害剤Y27632を用いて、極性転換しないCTOSが極性転換を起こすように変化を起こすことを発見した。また、臨床検体から樹立したCTOSライン10症例分を用いて、ゲルに埋めた際に極性転換するCTOSと極性転換しないCTOSに分類し、microarrayを行ったところRhoの機能を制御する分子が同定されてきた。当初の計画ではヒト大腸癌初代培養スフェロイド(CTOS)での極性転換の基礎検討と臨床検体のヒト大腸癌の組織を用いた極性転換の存在証明を平成26年度の計画にあげており、現在2つのテーマともに結果が出ており、さらに平成27年度以降に計画を予定していた極性転換の分子機構の解明と極性転換を制御する分子の機能解析の一部の結果も出始めており、きわめて順調に進展している。このペースでいけば、平成27年度中に1報目の論文報告もできそうである。極性転換の分子機構のさらなる解析を進めることを今後の方策とする。とくに新たな極性転換に関与する遺伝子の網羅的解析を中心に進める。具体的には、すでに臨床検体から樹立したCTOSライン10症例分を用いて、浮遊培養とゲル培養での極性転換の有無を確認する。極性転換するCTOSと極性転換しないCTOSに分類し、microarrayを行い、網羅的遺伝子解析によって極性転換の新たな原因遺伝子の候補をいくつか同定する。予備検討では、Rhoの関連分子が同定されており、今後はその機能解析を中心に行う予定である。つづいて、候補遺伝子それぞれについて下段の機能解析をin vitro, in vivoで行う。Primary tumorの検体でもvalidationを行う。さらに、これらの候補遺伝子と従来の極性分子との関連についても免疫沈降法などを行い、物理的相互作用がないか検討する。26年度は免疫不全マウスを用いたin vivoの実験が少なかったため、当初予定額より少なくなった。27年度は免疫不全マウスを用いたin vivoの実験が多かったが、26年度がin vitroの実験が主体であったため、合計すると、まだ次年度使用額が生じている。来年度以降も免疫不全マウスを用いたin vivoの実験、および網羅的解析による大量のin vitro実験を予定していることから来年度により多く使用することになる。
改造社を中心とする1920年代出版社による〈大衆〉の獲得-戦略とその展開

研究活動は、合計13回に及んだ勉強会の開催と、関西地方を中心とした実地踏査を2本の柱として展開した。また、本研究課題が対象とした改造社を取り上げ活動する他の研究グループとの連携を進め、情報交換や合同研究会の開催を行うなどした。これらにより、短期間に全国で斉に行われた宣伝活動の実態を広く把握することができ、改造社のみではない、他の出版社による同様の活動に対する広範な情報の収集とその分析の必要性を明らかにした。また、関連する資料の収集により、以後に反復される同種の出版企画についての考察を深めた。平成17年度から18年度にかけて行った調査(科学研究費補助金基盤研究(C)「出版メディアによる〈大衆〉の獲得-1920年代の改造社の戦略と文学・映像・アジア」課題番号17520125)の成果を踏まえ、5回の勉強会の開催と、兵庫、大阪、奈良、京都など関西地方を中心とした地域での調査と資料の収集を行った。第1回の勉強会は、研究分担者である山岸郁子の勤務校である日本大学経済学部にて行い、これまでの活動の総括と今後の計画を立てた(以後、特記しない限り会場は同大学)。それにしたがい、第2回(9月26日)、第3回(11月21日)、第4回(1月13日、会場は慶應義塾大学)、第5回(2月19日)を開催1し、本課題の研究代表及び研究分担者、研究協力者(以後はメンバーと略記)による研究課題に関わる報告を行った。この間、8月にはメンバーのほぼ前任が参加した筑波大学図書館での雑誌を中心とした調査を行い、9月の岩手郷土文学研究会に於ける庄司達也の講演に合わせ庄司、中沢弥、松村良による岩手、福島での調査を実施、関係資料を収集した。また、同じく科学研究費補助金の補助対象となっている慶應義塾大学松村友視氏を研究代表とする「改造社を中心とする20世紀日本のジャーナリズムと知的言説をめぐる総合的研究」(課題番号17521026)の研究グループとの交流を密にし、主催する勉強会への出席も積極的に行った(6月、1月。なお、3月には庄司、松村、山岸郁子らの渡航にあわせて台湾(台北)での邦字新聞の調査を行い、相応の成果を得た。平成17年度から18年度にかけて行った調査(科学研究費補助金基盤研究(C)「出版メディアによる〈大衆〉の獲得-1920年代の改造社の戦略と文学・映像・アジア」課題番号17520125)及び平成19年度の成果を踏まえ、各地での調査と資料の収集を行った。2年度目の活動は、日本近代文学会の秋季大会にてパネル発表を行うことを目指して全体の予定が立てられた。勉強会は第1回を5月28日に、以後7月2日、9月5日、同16日、10月10日、11月19日12月18日、平成21年2月16日の計8回行われた。特に所謂「外地」での古本屋の動向に詳しい沖田信悦氏をお招きした9月16日、出版関係の流通問題に詳しい戸家誠氏をお招きした12月18日の2つの勉強会は、慶応義塾大学の研究グループとの合同研究会として開催し多くの聴衆の参加を得、両研究グループにとって大変に有益な会となった。また、調査活動については、メンバーが所属する昭和女子大学の図書館にて行い(8月21日22日)、9月には宮城県図書館、郡山市こおりやま文学の森資料館での調査を進めた。改造社の宣伝活動に深く関わった久米正雄の映像資料を所蔵する郡山市こおりやま文学の森資料館では、11月22日23日と12月14日に特に映像資料に関する調査を行い、館の協力を得ることができたこともあり、相応の成果をあげた。なお、10月26日に東北大学で開催された日本近代文学会2008年度秋季大会でのパネル発表は、掛野剛史を司会に、庄司達也、山岸郁子、杉山欣也が「〈全集〉出版と読者-改造社を中心に-」の総題のもとに報告を行った。この時の報告が、学会機関誌『日本近代文学』第80集(平成21年5月発行予定)に掲載されることとなった。
タンザニア南東部コミュニティにおける女性世帯主世帯の脆弱性と自在性

タンザニア南東部の母系的社会では、離婚女性などの女性世帯主世帯やシングル・マザーが目立つが、彼女たちの脆弱性と自在性、コミュニティ内の相互扶助ネットワークの内包性について、質問票調査やライフ・ヒストリーの聞き取りから明らかにした。女性世帯主世帯は、夫婦世帯と比較すると食料生産が不足することが多いが、収入の有無では顕著な差はなく、若い未婚女性や離婚女性は商売、年配の寡婦の女性は(個人差は大きかったが)周囲による支援による生計戦略がみられた。他方、独立以前の母方居住の時代は男性が結婚前に婚労働をし、出産後、女性の判断で未婚の事例もあるのに対し、ウジャマー集村化した現在は、男性の判断によって未婚である事例が目立つ。女性世帯主世帯は、脆弱な属性として議論されてきたが、その脆弱性はタンザニアのみならずアフリカ全般においても疑問視されつつある。本研究では、タンザニア南東部の2村の中心部に暮らす女性世帯主世帯における女性、並びにシングル・マザーの食料へのアクセスに焦点を当て、彼女たちの生計戦略を分析した。食料不足に関しては、女性世帯主世帯における高齢女性の脆弱性が顕著である一方、男性世帯主世帯におけるシングル・マザーに脆弱性は見られなかった。しかし高齢女性は、食料不足の際、他人から食料を贈与してもらうことが多く、伝統的な知識に基づき森から食料を得ることもあった。他方、若い女性は、食料を補うため日雇い労働(キバルア)や小商いを行うことが頻繁に見られた。家畜や土地所有に関しても、女性世帯主の女性、シングル・マザーの間でも差があり、彼女たちの多様性がみられた。結論として、女性世帯主世帯やシングル・マザーの中で脆弱性はみられるが、コミュニティの規範の中におけるそれぞれの立場を利用した生計戦略が明らかになった。但し、コミュニティからの支援やそれぞれの自助努力が脆弱性を乗り越えるために充分と言えるのかどうか、彼女たち視点、並びにより広範な視点から、さらなる調査・研究が必要である。タンザニア南東部の母系的社会における女性世帯主世帯(FHH)の脆弱性と自在性について、その多様性や主体性、食料へのアクセス、収入・送金・養育に焦点を当て研究した。本年度は、タンザニア南東部R村において、(1)FHH数と男性世帯主世帯(MHH)数を調査・集計し、(2)FHH女性とMHH女性の比較のために全5町内会から各20人(FHHIO人、MHHIO人)をサンプルとして総計92名からの聞き取りによる質問票調査を行い、(3)女性たちの視点の把握のため6名(寡婦2名、離婚・未婚各1名、既婚2名)のライフ・ヒストリーの聞き取りを行った。調査の結果、(1)R村全469世帯中、151世帯がFHH、318世帯がMHHであり、市場近くの町内会ではFHHの88世帯中45世帯であり最多であった。(2)女性への質問票調査によると、食料が不足する期間が多く、またその場合、頼る人がいないのは、配偶者と同居していない未婚・離婚・寡婦が多い。配偶者との同居・婚姻などをともなう既婚女性の場合の方が、配偶者が養育費を支払っている場合が多かった。収入は配偶者が同居している場合の方が得ていたが、逆に送金は、配偶者と同居していない場合の方が得ていた。(3)植民地時代に母方居住にて生活した寡婦のライフ・ヒストリーによると、彼女は配偶者候補が婚労働に来て、働きが悪かったため拒否した、という集村化・父方居住化した現在ではみられない経験をしていた。他方、現代の40歳代の離婚・未婚女性はそれぞれの生活で農業や収入確保に創意工夫をしていたが、畑仕事と家事の分業ができないなどの困難もあり、裕福とはいえないが結婚生活に満足をしている夫婦世帯と対照的だった。上記のとおりR村におけるFHHの実態を、村の全容、夫婦世帯との比較、女性たちの立場から明らかにした。
輻射とアブレーションを伴うガリレオ探査衛星突入流れ場の統合数値解析

1995年にNASAのガリレオ探査衛星は秒速49kmで木星大気圏に突入した。自己溶融型耐熱材であるアブレータは,大気圏突入時の過酷な空力加熱に耐え衛星本体を守ったが,突入時の飛行データからアブレータの損耗厚さが,前方淀み点側では予測値の半分であり,下流側では予測値の倍に達したことが判明した。本研究ではこれまでに,定常アブレーションと熱化学平衡を仮定した輻射流れ場解析コードを用いて,よどみ点下流側で見られた予想外に大きな空力加熱率発生の原因を解明し,アブレータ損耗量分布の再現に成功した。しかし,よどみ点側で生じた予想より小さい損耗量については,衝撃層の非平衡電離過程との関連が指摘され,その影響の見積もりがなされているが,まだ数値計算で再現されていない。損耗量が予想より小さくなることは熱防御システムの設計自体からは安全サイドである。しかし,過剰な熱防御は重量の増大を招きペイロードを制限するために,よどみ点側の損耗量分布の解析精度を高めることは重要である。最終年度は,非平衡性を考慮した突入流れ場の計算を実際に実施する前段階として,マルチバンド輻射モデルの整備を進めた。並進温度と電子密度の両者の依存性を考慮したマルチバンド輻射モデルの精密化を進め,その精度等を明らかにした。今後,水素の非平衡電離過程をうまくモデル化して数値解析に組み込むことができれば,電子雪崩現象を含めた衝撃層内の非平衡電離解析が実現でき,よどみ点における輻射加熱履歴の再現を試みることが可能になる。一方,衝撃波管を用いた過去の実験データやその解析に関する文献等の調査も行った。ガリレオ探査衛星の木星大気圏突入環境の解析を行うために,木星大気圏上層大気に対するマルチバンド輻射モデルの構築を行った。木星大気上層部の主成分である水素は,衝撃層内部で解離し強い輻射を発する。このとき,束縛-束縛韓射の輻射プロファイルが電子密度の影響を受けて著しく拡がるために,吸収係数を定義する衝突断面積を温度と電子密度の二変数でテーブル化した。これにより,Line-by-line法で求めた衝撃層内の輻射熱流束を適切に再現した。ガリレオの突入飛行の解析では,水素とヘリウムの混合気体である主流と,炭水素系化合物であるアブレーションガスの二種類の混合気体に対する方程式を解いた。各場所における化学種の組成は二種類の気体の混合比をパラメータに熱化学平衡を仮定して求めた。二種類の気体間の拡散はシュミット数を仮定した。アブレーションは表面熱流束をアブレーションの熱量が釣合う単純なモデルで与えた。突入軌道に沿って軌道点を7点選び,輻射流れ場とアブレーションを反復的に結合して首尾一貫した解を求めた。これにより,アブレータの損耗量を求めている。ガリレオ突入カプセルの後流側で,従来は過小評価されていた損耗量の飛行データの値を程よく再現した。これは後流域で輻射加熱量が大幅に増大したためである。輻射加熱量の大幅な増大はアブレーション生成ガスを固有に乱流と仮定すると生じた。これは,増大した乱流の効果で衝撃層内の高温気体が壁面近傍まで入り込み,輻射を吸収する炭素系化合物を解離させたためである。このようなメカニズムは従来全く想定されておらず,今回の解析で初めて明らかになった。なお,アブレーションガスを固有に乱流と仮定しても,対流加熱の増加は僅かにとどまつた。これはガリレオの突入飛行では空力加熱が非常に強く,アプレーションガスの流量が非常に大きく,壁面の近傍では対流遮蔽効果が維持されたためである。