hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Clostridium difficile菌体内トキシンAの精製とその性状の解析

食塩濃度00.14M、流速0.5Ml/min、0.5ml分取の条件下で、細胞毒性のピ-ク(2^<12>)とHA活性のピ-ク(2^6)の解離が認められた。高細胞毒性(2^<10>2^<12>)を示した画分について再度モノQーFPLCを行った結果、細胞毒性のピ-ク(2^<12>)のみが認められた。最終標品は未変性PAGE上分子量580kDaの単一バンドとして泳動され、高度精製されたことが分った。SDSーPAGEの結果、分子量240kDaの主バンド、分子量26360kDaのマイナ-バンドが検出された。還元、非還元状態により泳動パタ-ンに明確な差異は認められなかった。以上の結果は、菌体内トキシンAはHA活性が極めて弱いことを示すものである。また、TGACによる温度溶出画分のHA活性が透析により上昇したことは、菌体内トキシンAにおいてはHA活性が覆われた状態で存在し、立体構造の変化によりHA活性が活性化された、あるいは透析によりHA活性物質抑制物質が除去された等が考えられる。現在、菌体内トキシンAの生物学的活性、免疫学的性状、HA活性物質との関係について研究が続けられている。ウシサイログロブリンアフィニティクロマトグラフィー,モノQカラムクロマトグラフィーにより高度精製したC.difficile菌体内トキシンAの生物学的活性を検討した。本トキシンAの細胞毒性,マウス致死活性,結紮腸管液体貯留活性に対する最小有効量は,各々0.83ng,8.7ng,5ngであり,菌体外トキシンAとほぼ等しかった。しかしながら,菌体外トキシンAと異なり,菌体内トキシンAは赤血球凝集活性を示さなかった。即ち,トキシンAは菌体内では赤血球凝集活性の発現がない状態で産生され,菌体外に放出される時,あるいは培養液中で赤血球凝集活性が発現される可能性が示唆された。精製菌体内・外トキシンAに対する抗体を作製し,両トキシンAを血清学的に比較検討した。抗菌体内トキシンA抗体,抗菌体外トキシンA抗体を用いたオクタロニーゲル内沈降反応においては,菌体内トキシンAおよび菌体外トキシンAとの間の沈降線は一本のみ形成され,かつ完全に融合した。菌体内・外トキシンAの生物学的活性に対する両抗トキシン抗体の中和能を比較検討した。両抗トキシンA抗体の対応するトキシンAに対する中和能は,細胞毒性,マウス致死活性,結紮腸管液体貯留活性のいずれにおいてもほぼ等しい値(1:1281:256)を示した。また,両抗体は互いに異るトキシンAに対しても同程度の中和能を示した。菌体外トキシンAの赤血球凝集活性に対しては両抗体共に1:16の中和能を示した。以上の血清学的所見は,菌体内トキシンAの分子量は菌体外トキシンAと幾分異るが(菌体外トキシンAの分子量は末変性PAGE上580KDaであり,菌体外トキシンAより40KDa大きい),抗原的には両者は同一であることを示唆している。さらに,菌体内トキシンAは赤血球凝集活性を示さないが,赤血球凝集に対応する抗原性を有していることを示している。
延髄呼吸中枢のBo^^‥tzinger Complexに関する生理・形態学的研究

腹側呼吸群の吻側にある領域Botzinger complexのニューロン群の中で、漸減型の発火を示す呼息性ニューロン(E-DECニューロンと名づける)が存在する。E-DECニューロンは、呼息相における肺の人工的伸展に応じて発火頻度を増大させたため肺伸展受容器から興奮性入力を受けていることが判明した。一方吸息相には強く肺を伸展しても発火することはなかった。これはE-DECニューロンが吸息相には中枢性の抑制を受けていることを示していた。次にその軸索の投射先を逆行性微少電流刺激法によって調べたところ、対側の脳幹で広範囲に軸索側枝を分布させ特に腹側呼吸ニューロン群の領域に投射していることがわかった。そこでスパイクトリガー^^..による加算平均法を用いて対側の腹側呼吸群のニューロンとの間でのシナプス結合の有無を調べた。吸息性ニューロンの細胞内膜電位にはE-DECニューロンのスパイク一発一発に対応した単位抑制性シナプス後電位が観察された。このことよりE-DECニューロンは腹側呼吸群の吸息性ニューロンを抑制していることが示された。さらにE-DECニューロンは上気道を支配する運動ニューロンに対しても抑制性結合をしていることが判明した。肺からのフィードバックは、このE-DECニューロンを介して上気道の筋群に対して影響を与えていることが明かとなった。この新たに同定された抑制性ニューロンはその発火のタイミングから見て、吸息から呼息への切り代わりを引き起こすあるいは促進するといった呼吸リズム生成にとって重要な役割を果たしていると思われる。しかも肺の伸展受容器からの興奮性入力の存在は、このニューロン群がHering-Breuer反射を仲介するニューロンの一つであり、この呼息性ニューロンを介して肺からの入力が中枢性に生成された呼吸リズムを修飾していることが示された。
障害のある子どものコミュニケーション関係評価・支援プログラムの開発

障害のある子どもと周囲の子ども達、子どもと教師、子どもと家族等の中で生じている様々なコミュニケーション関係に関わる問題について、子どもと周囲の人たちとのコミュニケーション関係を把握する方法の開発とコミュニケーション関係の改善に向けての教育的な支援の方策を検討した。コミュニケーション関係の把握に関しては、関係を関わり手の内面に映じた対象の姿を通して捉えるという基本的な視点を確認し、以下のような方法をもとに関わり手から見た対象とのコミュニケーション関係を把握することができること等の知見が得られた。(1)関わり手が対象との関わりに中で生じる様々な思いを記述した指導日記を分析することで捉えることができる。(2)関わり手が指導記録を手がかりに子どもとの関わりの中で生じた思いを内省した「振り返り記述」を資料とすることができる。(3)子どもとの関わりを記録したビデオや録音を手がかりにして、子どもとの関わりの中で生じた思いを振り返り内省した記述を資料とすることができる。(4)話し合いや面接の場面を通して、関わり手が他者に対象との関わりを語る内容を通して対象とのコミュニケーション関係を捉えることができる。(5)手紙やメールを通して、関わり手が対象との関わりを他者との間で伝え合う記述の分析から、対象とのコミュニケーション関係を捉えることができることなどである。コミュニケーション関係の改善に向けての教育的な支援の方策に関しては、関わり手が内省記録などを通して、自分と子どもとの関係を対象化していくということが必要であり、その中で自分の対象の見つめ方・捉え方を変え、関係改善に導くことができること等の知見が得られた。さらに、そうした対象への意識に関わり手と対象とを取り巻く周囲他者との関係にどう関与しているか等の課題が提起され今後の課題として残された。本研究は、障害児が周囲の人的環境とどのように関わり合っているかというコミュニケーション関係を観察する方法、及びその記述の在り方を検討し、関係観察とその記述評価の方法を開発することを目的としている。また、それに合わせて、観察の結果を関係支援へどのように繋げていくか、コミュニケーション関係への支援プログラムの開発を企図している。そこで、今年度は、コミュニケーション関係の観察の資料を収集することをねらいとして、以下のような研究を進めた。子どもと教師とのコミュニケーション関係の実際について、通級指導教室担当教員、養護学校教諭等障害児教育を担当する方々への実践に関わる聞き取り調査を行った。障害児教育を実践する立場から、子どもとの関係を観察し、記述する手だてとしての指導日記の役割の検討をおこなった。次に指導日記等関係観察に関わる記述の在り方とその分析方法等の資料の在り方や活用の方法について検討した。次年度は、コミュニケーション関係の観察に関わる映像記録の役割と関わり手の内省の在り方について検討し、観察方法の在り方についての多様な方法を試みることとする。本研究は、障害児が周囲の人的環境とどのように関わり合っているかというコミュニケーション関係を観察する方法、及びその記述の在り方を検討し、関係観察とその記述及び評価の方法を開発することを目的としている。また、それに合わせて、観察の結果を関係支援へどのように繋げていくか、コミュニケーション関係への支援プログラムの開発を企図しているこれまで、コミュニケーション関係の観察資料を収集することをねらいとして、通級指導教室の担当教員、養護学校教員等障害児の教育を担当する方々の実践を通して、主として、教師と子どもとのコミュニケーション関係について、その状況を指導記録、指導日記の記述から観察し、検討を加えてきた。今年度は、特に、関係観察の資料として、関係観察カード(関わりの中で起こった事柄・感じた思いを簡潔に記録する形式)の使用し、関係の障害の状況の場面の収集を行い、障害の構造の分析を試みた。また、担当教師が子どもとの関係を振り返る手掛かりとして、指導場面のビデオ記録を活用し、それぞれの場面を映像を通して振り返ることで得られる関係観察資料の可能性について検討を進めた。

次年度(最終年度)は、これらビデオ記録と指導日記による内省記録を合わせて、関係の観察と記述及び評価の方法を整理するとともに、関係改善および関係の形成に関与する関わり手の内省を促す方策及び関わり手の内省を操作していくための支援方策を検討していく。障害のある子どもと周囲の子ども達、子どもと教師、子どもと家族等の中で生じている様々なコミュニケーション関係に関わる問題について、子どもと周囲の人たちとのコミュニケーション関係を把握する方法の開発とコミュニケーション関係の改善に向けての教育的な支援の方策を検討した。コミュニケーション関係の把握に関しては、関係を関わり手の内面に映じた対象の姿を通して捉えるという基本的な視点を確認し、以下のような方法をもとに関わり手から見た対象とのコミュニケーション関係を把握することができること等の知見が得られた。(1)関わり手が対象との関わりに中で生じる様々な思いを記述した指導日記を分析することで捉えることができる。(2)関わり手が指導記録を手がかりに子どもとの関わりの中で生じた思いを内省した「振り返り記述」を資料とすることができる。(3)子どもとの関わりを記録したビデオや録音を手がかりにして、子どもとの関わりの中で生じた思いを振り返り内省した記述を資料とすることができる。(4)話し合いや面接の場面を通して、関わり手が他者に対象との関わりを語る内容を通して対象とのコミュニケーション関係を捉えることができる。(5)手紙やメールを通して、関わり手が対象との関わりを他者との間で伝え合う記述の分析から、対象とのコミュニケ-ション関係を捉えることができることなどである。コミュニケーション関係の改善に向けての教育的な支援の方策に関しては、関わり手が内省記録などを通して、自分と子どもとの関係を対象化していくということが必要であり、その中で自分の対象の見つめ方・捉え方を変え、関係改善に導くことができること等の知見が得られた。さらに、そうした対象への意識に関わり手と対象とを取り巻く周囲他者との関係にどう関与しているか等の課題が提起され今後の課題として残された。
アフリカ地域の民族生薬と未利用薬物資源の研究

I.アフリカ地域の民族生薬の研究:ケニア国のハーバリスト(伝承医、呪術師、少くともアフリカの生薬を医療の目的で取り扱っている人)10名〔カレンジン族(キスム地方)、ルオー族(キスム、マチャコス)、キクユ族(マチャコス、モンバサ)、カンバ族(マチャコス、ゴングヒル)、マサイ族(ゴングヒル)、ディゴ族(クワレ)、ギリヤマ族(カロレーニ)〕を選定し、彼等の用いている薬物及びその用途について踏査し、概観を把握することが出来た。次にマサイ族及びカンバ族の用いる生薬90種を収集し、それぞれの基原の固定を試みる。そのうち60種については同定が出来た。マサイ族が用いる6種の一次生理活性スクリーニングとしてC-AMP-ホスホジエステラーゼ阻害活性試験を行い、その結果、強い活性度を示すものがあった。例へばOL-ERBAT(土名、マサイ)、Acacia nilotica(マメ科)は阻害率(%)が74%(20μg/ml)であり、有効成分の検索の面からも、今後さらに高次のスクリーニング試験を検討するに値する。またギリヤマ族(カロレーニイ)の用いる生薬51種について、強心作用試験を行ったところ、8種のものに活性が認められ、心不全改善、心房収縮力(in vit.μg/ml.%)の結果から、さらに高次評価試験の実施に移せるものと考察する。この強心作用を示す生薬の中にはバンレイシ科のものが多く、しかも生育分布が主に海岸地帯であることから、カロレーニ地域のギリヤマ族が入手しているこれらの生薬原料は彼等の生活圏の比較的近い地域で賄われていることが明らかとなった。II.アフリカ地域の未利用薬物資源に関する研究:ケニア国に生育するカシポリア属(ヒルギ科)植物4種(Cassipourea malosana,C.gummiflua,C.euryoides,C.celastroides)についての生態及び形態調査を行い、次いで、それぞれの樹皮について成分研究を行った結果、数種の新規の含イオウアルカロイドを確認し、そのうち3種の化合物については化学構造を決定し、C.malosana及びC.gummifluaから単離されたものをisocassipourine,C.euryoidesから得2種の化合物をguinesine D.およびeuryoidineとそれぞれ命名することができた。これらの化合物は各種の生理活性試験および薬理試験などを通して医薬品への応用を検討中である。以上ケニア国に生育するカシポリア属4種を取り扱っただけでも、多くの新規化合物が認められ、しかも化合物の構造、性状などから医薬品への応用などの点で、他のカシポリア属植物は今後も未利用薬物資源の研究対象として、十分価値あるものと考察する。
キャリアドープされたモット絶縁体のスピン・電荷ストライプ秩序に関する理論的研究

モット絶縁体へのキャリアドープは、スピンと電荷の自由度に起因した多彩な現象を生み出す。銅酸化物高温超伝導体のスピンと電荷のストライプ秩序はその一つである。本研究は、銅酸化物におけるスピン・電荷ストライプ秩序やその揺らぎが電子状態に及ぼす効果、その起源と超伝導現象との関連などストライプに関する多面的な問題を計算物理学的手法を用いて理論的に解明することを目的としている。スピン・電荷ストライプ秩序やその揺らぎが存在する場合、通常のスピン・電荷分布が均一な金属状態と比較して、特異なキャリア濃度依存性や温度依存性が様々な物理量に期待される。今年度は前年度から引き続き、t-J模型に対して有限系クラスターに対する数値的厳密対角化法を用いて、温度の変化に伴なうスピン・電荷ストライプの電子状態に対する効果を明らかにした。混度上昇とともにストライプ秩序は壊れていくが、そのとき電荷ストライプとスピンドメインの間の相互作用が特異な温度変化を示すことをスピン相関、電荷相関、光学伝導度などを通じて見出した。また、ストライプ秩序が存在するもとでホール係数がゼロとなる現象を、一次元的に並んだキャリアの強相関による効果として説明し、実際その値がゼロになることを数値計算で示した。ストライプ秩序の有無はドープされたキャリアの種類に依存する。ホールドープ型では存在するが、電子ドープ型では存在しない。ホール型と電子型の電子状態の違いを反強磁性相関の観点から明らかにした。そして、電子型ではストライプのない反強磁性金属状態が存在していることを理論的に示した。本研究は、銅酸化物におけるスピン・電荷ストライプ秩序やその揺らぎが電子状態に及ぼす効果、その起源と超伝導現象との関連などストライに関する多面的な問題を計算物理学的手法を用いて理論的に解明することを目的としている。今年度はこれらの点を中心に据えて研究に取り組んだ。t-J模型に対して、強相関の効果を正確にとりこむために、有限系クラスターに対する数値的厳密対角化法を用いた。具体的な成果は、第一に、温度の変化に伴なうスピン・電荷ストライプの電子状態に対する効果を明らかにしたことである。温度上昇とともにストライプ秩序は壊れていくが、そのとき電荷ストライプとスピンドメインの間の相互作用が特異な温度変化を示すことを見出した。この特異な温度変化には、スピンと電荷の相互作用によって引き起こされる一次元的な電子状態から二次元的な電子状態へのクロスオーバーが関係している。第二の成果は、スピン・電荷ストライプに対する非磁性不純物の効果を明らかにしたことである。銅酸化物高温超伝導体に亜鉛のような非磁性不純物を注入すると、電荷ストライプをもつ状態が安定化することを見出した。キャリヤが非磁性不純物を避けつつ運動エネルギーの利得を得るため、ストライプ状の電荷分布を誘起することがこの安定化の原因である。
沿岸域における実用CO_2計測システムの開発

石垣島の実海域で開発したシステムの試験を行った。システムは、気体透過膜平衡器と非分散赤外線式測定器(NDIR)とからなる。装置の質量は約25kg、消費電力300W、寸法は40×40×60cmである。精度は、CO_2濃度01000ppmの範囲で±4ppmであり、沿岸域における大きな濃度変動を考えれば実用上十分な精度である。また対応時間も数分と早いため、サンゴ礁海域における数10分スケールの急激なCO_2濃度の変動もモニターすることができた。さらに石垣島においては、現場において同じラインの海水を用いて、気泡-スタティックミキサー型平衡器との比較試験を行った。その結果、両平衡器による測定結果は最大20ppmずれたが、これは気泡-スタティックミキサー型平衡器が船の振動によって圧力変動を生じ外部大気の混入が起こるためであることが明かになった。以上から、3年間の研究開発によって、気体透過膜-NDIR法による沿岸域の実用CO_2計測システム基本設計に成功し、その評価試験が終了した。本システムは、軽量・小型・小電力で、小型船にも搭載可能であり、その現在、除湿方法の変更によってより軽量化し、その汎用化・商用化を進めている。本研究開発の目的は,沿岸域における炭素循環メカニズムと海洋と大気の間のCO_2の流量を明らかにするために,平衡器として気体透過膜,計測部にNDIRを用いてコンパクトな海水中のCO_2分圧測定システムを開発することである.研究初年度の平成8年度は,実験室において気体透過膜と計測部(NDIR),コントローラーによるシステムを組み,その作動条件,測定値の安定性,精度などをテストした.その結果,01000ppmの範囲では,気体透過膜内の試料空気と海水中のCO_2とが平衡に達するのに3分かかることが明らかになった.従来のシャワー法による平衡器が平衡に達するのに10分以上必要であり,従来法に比較して短時間で平衡に達するので,CO_2の変化の激しい沿岸域の観測に適していることが明らかになった.また消費電力も,従来の数分の1ですむので,長期の連続観測が可能である.石垣島の実海域で開発したシステムの試験を行った。昨年度その精度などについて評価を行った,気体透過膜-NDIR法による海水中のCO_2分圧計測システムを,気体透過膜とポンプ,スイッチ回路,NDIRによる測定部,コントルール部,データ収録部,バッテリ-によってくみ上げた.さらにこのシステムの計測値の精度と安定性を,実験室において評価した.今年度はさらに,環境研究所の主催で水産工学研究所の巨大水槽で行なわれた,様々なCO_2分圧計測システム(シャワー法,バブル法など)の相互比較実験に参加し,その性能を評価し他の方法と比較した.その結果,本法は高確度,早い応答時間で測定が可能なことがわかった.さらに本システムを琉球列島の石垣島において試験し,実験室同様高い確度,早い応答時間でCO_2分圧の計測が可能なことが分かった.しかしながら本システムはいくつものスイッチをもち,操作が煩雑である.本年度はさらに本システムを改良し,操作を単純化して,海洋における小型で高精度のCO_2分圧計測システムを開発する.研究最終年度の本年は,これまでに構築したシステムを実海域でテストし,その運用試験を行なった.本システムは,平衡器に気体透過膜を用いて,軽量・小型化・小電力化に成功した.重量は30kg,大きさは50cmx50cmx50cm,電力消費量は300Wで,小型のボートに載せ,小型のジェネレーターで駆動し測定することが可能である.さらにシステムの安定性もCO_2濃度0-1000ppmの範囲で±5ppmと,沿岸域における大きな濃度変動を考えれば実用として十分である.本システムの妥当性を確認するために,本年は現場において同じラインの海水を用いて,気泡-スタティックミキサー平衡器との比較を行なった.その結果,両平衡器による測定結果は高CO_2濃度時に最大20ppm程度ずれるが,これは気泡-スタティックミキサー平衡器が船の振動によって圧力変動を生じ,外部大気の混入が起こるためであることが明らかになった.以上から,3年間の開発によって,気体透過膜-NDIR法による沿岸域の実用CO_2計測システムの基本設計とその試験に成功した.現在,その汎用化・商業化を進めている.
「描く人（ホモ・ピクトル）」の倫理と冒険：イメージ批判に基づく人間学的美学の構想

イメージは、限界を持つがゆえに歴史のなかで繰り返し禁止されてきた。一方で人は、限界を持つイメージを、それでもなお描く。本研究では、禁止と侵犯、限界と越境といった二律背反にイメージの本質をみるとともに、イメージを描く営みを、倫理をふまえた冒険というパラドクスの実践として捉え直し、ホモ・ピクトル(描く人)としての人間の意義を尋ねる新しい人間学的美学の可能性を明るみにだした。加えて、新しい人間学的美学において、人間を中心に据えるのではなく、むしろイメージをを主体として、イメージが人間をメディアとしていかに発生してくるのかを尋ねる発生学的なアプローチが重要となるであろうことを示唆した。1.本研究の背景には、近年ドイツ語圏で積極的に展開されているイメージ学(Bildwissenschaft)がある。今年度は、研究代表者および分担者の各自でこの動向を省み、そこで、「イメージ」概念と「想像力」概念がどのような多様性をもって問題化されているのか、またそうした問題が、伝統的な美学とどのような関わりをもつのかを考察した。そのうえで、合計2回の研究回を開催し、研究報告するとともに質疑討論を行った。(1)第1研究回(9月2日・3日開催)では、柿木が「想起」、原が「批判」、高安が「デザイン」、三木が「イコン的転回」という観点から、今日のイメージ研究を整理するとともに、そうした研究と関連が深いと思われるいくつかの芸術実践の動向を解釈した。(2)第2回研究会(3月6日・7日開催)では、美学史を「イメージ批判」の歴史として捉え直すことに主眼を置いた。中世美学を専門とする研究者とカント美学を専門とする研究者を招聘し、あわせて、柿木がベンヤミン、原がアドルノ、三木がスローターダイクをとりあげて、中世から現代に至るまでの、イメージおよび構想力についての議論の変容を明らかにした。2.本研究の綱領と、代表者および各分担者の論考を掲載した雑誌『形象』を創刊した。人間はけっして万能ではないがゆえに、人間が描くイメージには限界がある。限界があるにもかかわらず、それでもなお描く、人間の想像力と芸術創造の意義を問い直すという本研究の基本姿勢を、雑誌という形で具体化することによって、本研究の固有性を明らかにし関連分野の研究者に広く周知するとともに、研究の今後の展開を継続的に公開していくための道筋を開くことができた。当初の目的どおり、2回の研究集会の開催と雑誌の刊行を実施することができた。なお、当初予定していた研究分担者の海外出張については、海外での学術集会の開催時期を鑑み、次年度の出張とすることとした。1.研究会:西欧の哲学的美学において、「イメージ」という概念の内包と外延、およびイメージについての批判的考察の方向性は、独・仏・英の言語圏ごとにそれぞれ異なる特徴を持つ。本年度は、特にドイツ語圏とフランス語圏の20世紀のイメージ論の動向に焦点を絞り、それらがどのように相違しまたどのように共通しているのかを、研究代表者および分担者の各自で検証した。そのうえで、メルロ=ポンティ、レヴィナス、デュフレンヌという、フランスの20世紀を代表する思想を専門として研究している3名の研究者を招聘して研究会を開催し(3月14日・15日)、この時期のフランスのイメージ論が「前-イメージ」的なるものへと遡及しようとする傾向を示していたことを確認するとともに、そうした傾向が持つ意義を討議した。2.海外での発表・調査:7月に韓国・ソウルで開催された国際美学会で、三木と高安が本科研での研究の成果を発表した。また、原は9月に、ドイツの批判理論をリードするシュヴェッペンホイザー氏とヴュルツブルクにて面談し、インタビューを実施した。3.雑誌の刊行:昨年度創刊した雑誌『形象』の2号を、3月10日刊行した。中世美学を専門とするゲスト執筆者から寄稿された論文に加え、研究代表者の三木が素描を、柿木が歴史を、高安がタイポグラフィーを、原が批判をテーマとして、論文・海外研究者へのインタビュー・書評・展覧会などの各形式で寄稿した。当初の目的どおり、研究会の開催、テーマに即したゲスト・スピーカーの研究会への招聘、雑誌の刊行、海外の学会での研究成果報告、海外調査を実施することができている。最終年度は、これまでも研究の主軸としてきた、1)国内外のイメージ論の動向の調査、2)前年度の研究成果を収めた雑誌の刊行、3)各メンバーによる個別の考察を共有・総合を、以下のとおり継続し展開させた。1)調査:代表者の三木がドイツ・スイスで、分担者の柿木がフランスで、イメージに潜勢する「力」が、芸術の展示や上演、さらにはデザインや都市計画において、どのように実現し機能しているのかを調査した。2)雑誌の刊行:初年度に創刊した雑誌『形象』の第3号を2月に刊行した。本号では、初めて特集ページが組まれることとなった。特集〈フランスのイメージ論ー現象学の流れのなかで〉では、メルロ=ポンティ、レヴィナス、デュフレンヌに焦点を絞り、それぞれの思想に詳しいゲスト執筆者を迎え、「イマージュ」というフランス語の概念が孕む多義性が論じられている。3)研究会:3ヶ年の研究を総括する特別公開研究会「イメージの人間学/人類学」を、ゲスト・スピーカーを招聘して開催した。

全体討論では、「描く人(ホモ・ピクトル)」としての人間の在り方が、フロイトの精神分析とハンス・ベルティングの著作『イメージ人類学』を導きの糸としながら、個体発生学的な視点から検証された。本研究は、イメージを「描く人(ホモ・ピクトル)」としての人間の在り方を問う、イメージ論としての人間学的美学を新たに構想しようとするものであった。3ヶ年に渡る調査と考察は、この新しい人間学的美学が、いかにして旧来の人間学のような人間中心主義に陥ることなく展開しうるのかという問いへと収斂していった。イメージは、物質に基づきながらもたんなる物質であることを踏み越えていく。イメージというもの自身を主体する、イメージの「発生学」もまた重要となろう。イメージの発生学と共鳴する人間学的美学の必要性と有効性を示唆することができた点に、本研究の独自の意義が求められよう。イメージは、限界を持つがゆえに歴史のなかで繰り返し禁止されてきた。一方で人は、限界を持つイメージを、それでもなお描く。本研究では、禁止と侵犯、限界と越境といった二律背反にイメージの本質をみるとともに、イメージを描く営みを、倫理をふまえた冒険というパラドクスの実践として捉え直し、ホモ・ピクトル(描く人)としての人間の意義を尋ねる新しい人間学的美学の可能性を明るみにだした。加えて、新しい人間学的美学において、人間を中心に据えるのではなく、むしろイメージをを主体として、イメージが人間をメディアとしていかに発生してくるのかを尋ねる発生学的なアプローチが重要となるであろうことを示唆した。計画のとおり、各年度ごとに研究回を開催し研究報告および質疑討論を行うことと、各年度末に雑誌『形象』を刊行することを主たる目的として研究を推進する。計画のとおり、研究会を開催し研究報告および質疑討論をおこなうことと、年度末に雑誌『形象』を刊行することを主たる目的として研究を推進する。美学次年度使用額が大きいのは、研究分担者2名が平成27年度に予定していた海外渡航が、研究集会の開催スケジュールの都合で28年度に延期されたことによる。研究代表者および研究分担者のうちの1名が平成28年度に行った海外学会での研究成果発表は、開催地が韓国であり、当初見込んでいたヨーロッパ圏での成果報告よりも旅費が安価であった。また、28年度にヨーロッパ圏で資料調査を行う予定であった研究分担者は、当該年度、在外研究でヨーロッパ圏に居住していたため、旅費を本科研から支出する必要がなくなった。当該研究分担者2名は、平成28年度に海外渡航し、研究集会に参加する。研究代表者および当該研究分担者2名は、平成29年度に海外渡航し、資料収集・調査を行う。
中国天文類書の継承と発展に関する基礎的研究

本研究により、『観象玩占』の諸テキストの実態を明らかにするとともに、データベースを公開し、中国の星座分類の変遷について明らかにすることができた。『観象玩占』宮内庁書陵部本について、『書物方日記』や『商舶載来書目』をもとに調査した結果、宝暦9年(1759)に舶載し、田沼意次がそれを入手して宝暦12年(1762)6月10日に紅葉山文庫に寄贈、その後、明治の世になって宮内庁図書陵(現在の宮内庁書陵部)へと移ったことがわかった。本研究は、中国天文学を研究する上で欠かせない天文類書の一部を電子テキスト化してデータベースを作成することで、天文類書間の内容の比較を容易にし、内容の継承関係、変遷過程を明らかにすることを目的とする。26年度はこのうち、以下の2点において研究を進めた。1天文類書のテキスト調査国立国会図書館、、東洋文庫、慶應大学図書館(東京)、国立歴史民俗博物館(千葉)、蓬左文庫(愛知)、京都府立総合資料館、京都大学人文科学研究所(京都)へ調査に赴き、『霊台秘苑』や『観象玩占』、『天文要録』などのテキスト調査を行い、考察を深めることができた。2テキストデータベースの作成天文類書を電子テキスト化し検索可能なデータベースを作成するという目的で、文字テキストの入力作業を進めた。また、データベースのシステムを作成し、現在公開に向けて準備を進めている。これまで関連の研究会に参加しているが、26年度は新たに大東文化大学東洋研究所にて開催されている「唐・李鳳撰『天文要録』の研究」研究班に参加し、新たな知見を得ることができた。平成27年度はこのうち、以下の成果を得た。1データベースの内容の充実天文類書の電子テキスト化を進め、データベースの充実に力を入れた。2星座分類の実態解明、『観象玩占』のテキスト流伝についての検討天文類書や正史、星座をうたった詩賦などを整理し、星座分類がどのように変遷したかを検討した。また、日・中・韓に残る『観象玩占』のテキストの検討により、流伝の実態を明らかにした。天文類書の文献調査を行い、文字テキストデータベースを作成するとういう当初の計画のうち、文献調査は順調に進み、データベースに用いる文献の選定を終えている。また、データベースのシステム自体は完成し、動作の確認を終えている。実際の文字テキストの入力作業は予定よりやや遅れているが、来年度中には作業を終え、データベースの公開を行う予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。中国天文思想今後はこれまでの資料調査の実績を踏まえ、選定した資料を早急にテキスト化し、データベース公開までの準備に重点を置いて作業を進めていく。その後、データベースを用いた天文類書の内容分析を行い、成果をまとめる予定である。具体的には、『開元占経』と『観象玩占』、『天文要録』のテキストを比較し、内容の継承関係と変遷過程、星座分類法の種類や変化について検討し学術論文を公表する。中でも『観象玩占』は、調査の際に異本が複数確認されたため、より詳細に検討したい。
日本の都市システムの構造と最適化に関する実証的政策研究

本年度の研究では、昨年度に構築した理論モデルを展開し,都市システムの構造及び最適化に関する要因分析を行った。また、これまでの研究成果を踏まえて、日本の都市システム構造を分析すると共に、市町村合併や首都機能移転などの都市・地域政策を取り上げて、統計分析などの手法による政策効果をシミュレーションし、都市システム最適化に関する政策提言を行った。主な研究成果は、後掲する二つの雑誌論文と図書にまとめられている。まず、雑誌論文は、都市システムの構造及び最適化を規定する要因である集積の経済性とネットワークの経済性に注目し、それらによる地域経済の生産性への効果を分析したものである。その結論によると、都市規模が大きければ、または、都市間の交通ネットワークが効率的であれば、集積の経済効果が発生し、都市間の時間距離も短縮されるので、地域の生産性が向上するということで、集積の経済性とネットワークの経済性が同時に検証された。次に図書では、特に第3章の「地域政策行政の理論」と第4章の「地域空間構造の理論」において、地方公共財及び都市規模に関する理論モデルを展開し、地方自治体の歳出費用最小化及び地域住民の余剰(所得-消費支出)最大化の観点より日本の都市システムにおける最適都市規模を推計した。その結果、最適都市規模は、地方自治体の歳出費用最小化からは約30万人、地域住民の余剰最大化からは約50万人という推計結果が得られた。この実証結果を踏まえて、市町村合併や首都機能移転などの都市・地域政策を取り上げて、その経済効果をシミュレーションし、関連する地域政策の提言を行った。本年度の研究では、日本の都市システムに関する既存の研究資料を幅広く収集・整理するとともに、関係研究分野の現状、課題及び今後の展開方向の把握を試みた。そして、日本の都市システムを念頭に、企業や住民を基本的な経済主体とする都市・地域の経済モデルを構築し、都市システムの構造及び最適化に関する規定要因を指摘した。さらに、こうした理論的な結論に対して、日本の都市システムに関する統計データを用いて、地理情報システム(GIS)や統計分析などの手法により実証分析を行った。主な研究成果は、後掲する二つの雑誌論文にまとめられている。まず、一つ目の雑誌論文では、都市システムの構造及び最適化を規定する要因の一つである集積の経済性と不経済性について、東京都心を中心とする半径50キロ範囲内の130余の市(区)町村に関する統計データを用いて、実証分析を行った。その結果、集積の経済性は、主に管理業務機能、金融業務機能及び公的業務機能の空間的な集中によって生み出されているが、集積の不経済性は、主として住宅地価の高騰、通勤・通学時間の延長化及び都市公園面積比率や公共下水道普及率などの生活環境水準の低下によって表わされていることが確認された。次に、二つ目の雑誌論文は、都市システムの構造及び最適化を規定するもう一つの要因であるネットワークの経済性を実証分析したものである。ここでは、東日本の都市システム、道路ネットワークと工業生産性の地域分布を中心に、同地域にある600余の市町村の統計データ及び地図情報データを用いて、実証分析を試みた。その結果、交通ネットワークの経済性は、都市集積の経済性と同様に地域の工業生産性ならびに都市システムの発展に大きな影響を与えていることが検証された。
非等温クロマトグラフィーによる連続ガス分離装置における分離性能の検討

現有の吸着塔(高さ約50cm,直径約6mm、吸着剤:活性炭)を用いてエタンとエチレンの2成分の吸着質を含むガスの分離実験を行なった。吸着塔に温度の波を付加するために、吸着塔の外側に、10個のヒーターと熱電対が設置してあり、現有のパーソナルコンピュータとパワーコントローラを用いることで塔の温度分布制御ができるようになっている。この吸着塔に、マスフローコントローラをもちいて、エチレンとエタンの2成分のガスを所定の濃度で一定に供給した。吸着塔出口から回収したガスの濃度の分析には現有のガスクロマトグラフィーを用いた。吸着塔に付加した温度波は目標値へと良好に制御が行われ、所定の速度で温度波を動かすことができた。そこで、約1mol%のエチレンとエタンを含んだ混合ガスを空塔速度1cm/sで塔に供給したところ、約20倍まで濃縮されて塔出口からパルス状になって流出した。数学モデルを構築して上記の分離特性をシミュレーションで実現するために、まず、各成分の吸着特性を測定した。ガスクロに吸着剤を充填したカラムを設置して、様々な温度に設定して、各成分のガスを流し、吸着剤への吸着平衡を測定し、ラングミュア型の吸着平衡式を導出した。つぎに吸着速度を実験値と相関した。そして、吸着塔の物質収支式を導出して数学モデルを構築してシミュレーションを行った。計算結果は、本プロセスの分離濃縮特性を比較的精度良く表現できることが確認された。この吸着塔出口から回収したガスの濃度の分析には現有のガスクロマトグラフィーを用いた。そこで、約1mol%のエチレンとエタンを含んだ混合ガスを空塔速度1cm/sで塔に供給したところ、約20倍まで濃縮されて塔出口からパルス上になって流出した。しかしながらエタンとエチレンの吸着特性が非常に類似しているため、エタンとエチレンの2つのパルスが重なって流出しており、分離性能が悪かった。そこで、2つのパルスの出現温度の中間の温度に一定の温度とするような階段状の温度波を形成して実験を行なったところ、濃縮性能を損なうことなく2つのパルスをある程度分離することができた。また、温度勾配をゆるくすると、各成分の濃縮性能が低下する一方、各パルスが離れて検地されるので分離性能が良くなることが確認できた。さらに温度分布移動速度を遅くすると、吸着ガスの吸着量が増えるため、パルスの出現温度が低くなる。逆に温度分布移動速度を早くするとパルス出現温度が高くなることがわかった。今後の課題としては、各成分の吸着特性を測定し、本プロセスの分離濃縮特性を表現できる数学モデルを導出して計算結果と実験結果とを比較検討することがあげられる。
アンギオテンシンIIは脱水による発熱亢進に関与するか?

脱水条件下では、細菌性内毒素(LPS)によるラットの発熱が亢進するが、この発熱亢進は、LPSが誘導する内因性発熱物質(EP)の産生が増加した結果起こるものと推察される。しかし、脱水によるEP産生亢進のメカニズムは、いまだ明らかでない。本研究では、脱水時に分泌が増加するアンギオテンシンII(ANG II)が発熱増強・EP産生亢進に関与している可能性を検討した。平成12年度は、脱水ラットの静脈内にLPSの投与を行い、発熱亢進と肝臓、脾臓のEP(発熱性サイトカイン)の発現を観察した。さらに、サイトカイン産生に及ぼすANG II変換酵素阻害薬の効果を調べた。その結果、LPS投与で発熱が亢進し、肝臓、脾臓のインターロイキン-1β(IL-1β)が顕著に増加した。この発熱亢進とIL-1βの増加は、ANG II変換酵素阻害薬により有意に抑制された。これらの知見から、脱水時に分泌が増加するANG IIが、肝臓、脾臓のIL-1β産生を刺激して、発熱が亢進するものと考えられる。平成13年度は、脱水時の肝臓、脾臓のサイトカインmRNA発現と血中1L-6の変動に及ぼすANG II変換酵素阻害薬の効果を調べた。さらに、サイトカイン産生に及ぼすANG1型受容体拮抗薬の効果を検討した。その結果、LPS投与で、肝臓でのIL-1βのmRNAが顕著に増加した。この増加は、ANG II変換酵素阻害薬により有意に抑制された。LPS投与時のIL-1βの増加は、ANG1型受容体拮抗薬により有意に抑制された。LPS投与による血中IL-6の増加は、ANG II変換酵素阻害薬により有意に抑制された。これらの知見から、ANG IIは、LPSによる組織でのIL-1β産生を刺激し、これが血漿IL-6濃度の上昇反応につながり、発熱に貢献するものと推察される。また、このIL-1β産生には、ANG IIの1型受容体の関与が示唆される。脱水条件下では、細菌性内毒素(LPS)によるラットの発熱が亢進する。一方、内因性発熱物質(EP)を投与しても脱水ラットの発熱になんら変動が観察されない。従って、脱水時の発熱亢進は、LPSが誘導するEPの産生が増加した結果起こるものと推察される。しかし、脱水によるEP産生亢進のメカニズムは、いまだ明らかではない。本年度は、脱水によるEP産生亢進にアンギオテンシンII(ANG II)が関与している可能性を検討した。具体的には、脱水ラットの静脈内にLPSの投与を行った。脱水による発熱亢進をテレメトリー法で観察する一方、肝臓、脾臓のEP(発熱性サイトカイン)の発現を観察した。さらに、脱水時の発熱とサイトカイン産生に及ぼすANG II変換酵素阻害薬の効果を調べた。その結果、脱水時にはLPSによる発熱が亢進し、肝臓、脾臓のinterleukin-1β(IL-1β)の顕著な増加が起こることが分かった。さらに、この発熱亢進とIL-1βの顕著な増加は、ANG II変換酵素阻害薬により抑制されることを私たちは発見した。これらの知見から、脱水時に分泌が増加するANG IIが、肝臓、脾臓におけるIL-

1β産生を刺激して、発熱反応が亢進するものと考えられる。今後は脱水によるサイトカインmRNA発現の変動に及ぼすANG変換酵素阻害薬の効果を調べる予定である。また、脱水時の脳内サイトカインの発現および脳内サイトカインmRNA発現の変動に及ぼすANG変換酵素阻害薬の効果を検討する。脱水条件下では、細菌性内毒素(LPS)によるラットの発熱が亢進するが、この発熱亢進は、LPSが誘導する内因性発熱物質(EP)の産生が増加した結果起こるものと推察される。しかし、脱水によるEP産生亢進のメカニズムは、いまだ明らかでない。本研究では、脱水時に分泌が増加するアンギオテンシンII(ANG II)が発熱増強・EP産生亢進に関与している可能性を検討した。平成12年度は、脱水ラットの静脈内にLPSの投与を行い、発熱亢進と肝臓、脾臓のEP(発熱性サイトカイン)の発現を観察した。さらに、サイトカイン産生に及ぼすANG II変換酵素阻害薬の効果を調べた。その結果、LPS投与で発熱が亢進し、肝臓、脾臓のインターロイキン-1β(1L-1β)が顕著に増加した。この発熱亢進とIL-1βの増加は、ANG II変換酵素阻害薬により有意に抑制された。これらの知見から、脱水時に分泌が増加するANG IIが、肝臓、脾臓のIL-1β産生を刺激して、発熱亢進するものと考えられる。平成13年度は、脱水時の肝臓、脾臓のサイトカインmRNA発現と血中1L-6の変動に及ぼすANG II変換酵素阻害薬の効果を調べた。さらに、サイトカイン産生に及ぼすANG 1型受容体拮抗薬の効果を検討した。その結果、LPS投与で、肝臓でのIL-1βのRNAが顕著に増加した。この増加は、ANG II変換酵素阻害薬により有意に抑制された。LPS投与時の1L-1βの増加は、ANG 1型受容体拮抗薬により有意に抑制された。LPS投与による血中IL-6の増加は、ANG II変換酵素阻害薬により有意に抑制された。これらの知見から、ANG IIは、LPSによる組織でのIL-1β産生を刺激し、これが血漿IL-6濃度の上昇反応につながり、発熱に貢献するものと推察される。また、この1L-1β産生には、ANG IIの1型受容体の関与が示唆される。
加工精度と歯面修整を考慮した一対の平歯車の歯のかみあい剛性の理論解析及び実験検証

三次元有限要素法を用いて、加工誤差と歯面修整を持つ一対の平歯車の歯の接触解析及びかみあい剛性計算の数値方法を提案し、専用三次元有限要素法ソフトを開発した。開発したソフトを用いて、加工誤差と歯面修整を持つ一対の平歯車の歯のかみあい剛性を計算したとともに、歯面接触応力と歯元曲げ応力に及ぼす歯車の歯形誤差、ピッチ誤差、歯形・歯筋修整方法及びその修正量の影響も検討した。本年度において、まず加工精度と歯面修整を考慮した一対の平歯車の歯のかみあい剛性の理論解析方法を考案し、三次元有限要素法を用いて接触解析を行うことにより加工精度と歯面修整を持つ一対の平歯車の歯のかみあい剛性を解析する専用ソフトを開発した。そして、既存の歯車加工精度及び歯面修整データを用いて、歯のかみあい剛性を計算し、かみあい剛性と加工精度及び歯面修整の関係を定量的に調べた。更に解析結果の妥当性を理論上から検証し、また次年度において試験装置を試作し、試験上からも解析の妥当性を検証していく予定である。本年度の具体的な内容を次に示す。(1)既存のホブ切り歯車、研磨歯車と歯筋クラウニング歯車の歯面形状データ、ピッチ誤差データを利用し、歯車の歯のかみあい剛性に及ぼす加工誤差と歯面修整の影響を解析するために必要なデータベースを作った。また、このデータベースを利用するソフトも開発した。(2)歯車のピッチ誤差と歯面三次元加工精度誤差を考慮できるようにするために、線形計画法と有限要素法を併用した有限要素法ソフトを改良し、従来のソフトに新しい機能を加えることにより、ピッチ誤差と歯面加工精度誤差を考慮した歯のかみあい剛性の解析を可能にした。(3)既存のホブ切り歯車、研磨歯車、歯筋クラウニング歯車に対して、歯のかみあい剛性を解析し、かみあい剛性と歯の荷重分担率に及ぼすピッチ誤差の影響を理論上検討した。また現場によく使われている歯形円弧修整法を用いて、研究対象とする歯車に歯形円弧修整を実施し、歯形円弧修整法は歯のかみあい剛性と歯面荷重分担率に与える影響を理論上検討した。(4)解析結果を検証するために、試験装置の設計・検討を始め、重要な測定装置を手配した。次年度において、試験装置を試作し、主に実験研究を行う予定である。一対の平歯車の歯のかみあい剛性に及ぼす歯車の加工誤差及び歯面修整の影響を理論上で検討できるようにするために、三次元有限要素法を用いて、加工誤差と歯面修整を持つ一対の平歯車の歯の接触解析が行える方法を提案したとともに、専用有限要素法解析ソフトを開発した。そして歯車の加工誤差を歯面の三次元的な歯形誤差とピッチ誤差に分けて、また歯面修整を歯形修整(歯先・歯元の円弧と直線修整)と歯筋修整(歯筋クランニングと歯筋レーリビング)に分けて、開発したソフトを用いて、これらの加工誤差と歯面修整を持つ一対の平歯車の歯のかみあい剛性を解析した。解析結果により、歯車の歯のかみあい剛性、歯面荷重の分担率及び歯車の伝達誤差などに及ぼす歯車の加工精度と歯面修整の影響が明らかにされた。開発した専用ソフトは以上のような解析ができるようになったとともに、加工誤差と歯面修整を持つ一対の平歯車の歯面荷重の分担率、歯面接触応力及び歯元曲げ応力の計算もできるようになった。また本ソフトは外平歯車の場合に限られず、外内歯車や航空機用薄肉平歯車の場合にも使えるように開発されていた。更に本ソフトは普通のパソコン上で実行できるようになっているので、歯車装置の設計者にとって非常に便利な解析ツールになることが期待できる。解析結果の妥当性について、理論上で間接的に検証を行ったが、実験的な検証について、実験装置を作るために多大な研究費用が必要となるので、実験上で解析結果がまだ検証できていないのは今後の課題として残る。理論方法の形成に関する研究及びソフトの開発に関する研究は順調に完成し、本年度の研究を計画通り実施できた。また次年度の一部分の研究も始めた。24年度が最終年度であるため、記入しない。理論解析結果を検証するために、今後、試験装置を設計・試作し、主に実験研究を行っていく予定である。また、研究成果を纏めて機械分野の機関誌に投稿するとともに、日本機械学会2012年度年次大会において研究成果を公表する予定である。
自己抗体による末梢神経疾患の発症機序

末梢神経障害は疾患の種類も患者数も多い。近年これらの疾患の発症に液性免疫の関与が注目され、患者血清中に存在する自己抗体、特に抗糖脂質抗体の検索が強力に行われている。疾患特異性が比較的明らかな自己抗体として、マクログロブリン血症性末梢神経障害における抗グルクロン酸含有糖脂質/抗ミエリン関連糖タンパク質抗体、多巣性運動型末梢神経障害における抗GM1抗体、フィッシャー症候群での抗GQ1b抗体などがあり、またギラン・バレー症候群や慢性炎症性脱髄性多発根神経炎では多彩な抗ガングリオシド抗体が出現し発症や病勢の遷延化に影響している居ることを明らかにした。更にギラン・バレー症候群の患者の中には神経の構成成分としては微量成分であるGalNAc-GD1a、GM1b、GM1 αに対する抗体価の高い症例が認められた。C-jejuniなどの感染後に発症した症例では先行感染菌のリポ多糖にこれらのエピトープ構造を持つことが示され、またこれらのエピトープ構造は従来の菌株の分類基準とは異なる分布をしていることが明らかとなった。慢性炎症性脱髄性多発ニューロパチー患者の30%がIgM抗SPGPG抗体陽性で、MAGとも反応した。この抗体価とMタンパクの有無、血清IgM値との間に明らかな関連性は認められず、IgM抗MAG/SGPG抗体を伴う多発ニューロパチーはMタンパクを伴う多発ニューロパチーの一部をなすものと考えるより、CIDPの一部として位置付けた方が妥当と考えられる結果を得た。免疫性内耳疾患患者血清中にはネオラクト系列の糖脂質に対する抗体を持つものがあり、一方聴神経腫瘍組織の糖脂質分析からネオラクト系列の糖脂質の存在が示され、この抗体が発症に関与していると考えられる。従来発症機序が不明であった自己免疫性の疾患の中に同様の機序で発症するものが少なくない事が明らかにされた。種々の神経系の疾患の中には細菌の感染によってリポ多糖に対する抗体が産生され、それと分子相同性のある神経系のガングリオシドに抗体が作用して発症するものがある。発症機序解明のため以下の研究を行った。抗原となるLPSと抗体が作用する神経系の糖脂質:神経系の細胞を分離することは困難なためニューロンの性状を示す細胞としてはニューロブラストーマN18TG2と胎児脊髄細胞を融合して樹立された細胞株NSC-8を、またオリゴデンドログリアの性状を示す細胞としてはN-370FGグリオーマ細胞を用いた。分析の結果、NSC-34ではGM2が主なガングリオシドで、他にGD1aが僅かに認められた。N-370FG細胞では中性糖脂質としてGlc-Cer,Gal-Cer,グロボ系列の糖脂質のほかに、Le^X,dimeric Le^X,nLc_6-Cerが存在し、ガングリオシドではGD1aが主でGM3、GM2、GM1も検出された。またsialyl-Le^Xが細胞突起の先端部に存在することが示された。抗原となる菌としてはC.jejuniを用いてLPSの抽出、分画法を検討した結果、薄層クロマトグラフィーで分離すると3個のスポットが検出され、GM1と反応するコレラトキシンの染色では真ん中のスポットだけが検出され、LPSが多様な分子から構成されていることが明らかとなった。患者血清の検索:ギランバレーやCIDPの患者の中には末梢神経に特有な糖脂質のSPG、SLPG、SPGPに対する自己抗体をもつものが認められた。

またC.jejuni感染後のギランバレー症候群の患者の中には末梢神経に存在するGalNAc-GD1aやGalNAcGM1bに対する抗体をもつものがあった。自己抗体が発症に関与していると考えられる末梢神経疾患の症例が数多く存在する。病因として免疫学的異常が示唆されているがその本態は不明のものが多い。一方,神経組織にある糖脂質は神経の分化、機能維持に重要な役割を果たしていることが明らかにされ来た。我々は,多くの免疫性神経疾患で抗糖脂質抗体が出現することを見出し,この抗体が神経組織に作用して疾患を惹き起こすことを提唱した。本研究では発症機構を分子レベルで解明するため,(1)神経系に特異的な糖脂質の発現と構造及び機能(2)患者血清中の抗糖脂質の探索(3)発症に関連する抗糖脂質抗体産生の機序、を中心に研究を進めた。その結果、多くの免疫性神経疾患で抗糖脂質抗体が出現し、この抗体が神経組織に作用して疾患を惹き起こすことをある程度実証することが出来た。ギランバレー症候群やフィッシャー症候群のかなりな数の患者では先行感染した菌の菌体成分のLPSが末梢神経の構成成分である糖脂質のガングリオシドと分子相同性を持ち、このため感染菌に対して産生された抗体が自己抗体として神経を傷害することが明らかにされた。また末梢神経系に特異的に分布するグルクロン酸を含む硫酸化糖脂質に対する抗体が産生され、同様に神経系に対する自己抗体として作用して発症する慢性炎症性脱髄性多発ニューロパチーなどいくつかの疾患が明らかにされた。自己免疫によると考えられた内耳疾患患者には高い抗糖脂質抗体価を示す頻度が有意に高く、この場合も発症の機序として抗糖脂質抗体の関与が示唆された。これらの成果を挙げるためにごく微量の糖脂質を免疫化学的、構造化学的に分析、解析する新しい方法を開発し、神経系における糖脂質の構造、分布を明らかにした。
糖尿病に伴う多臓器障害を予防する低・中強度運動療法の開発:VEGFに着目して

糖尿病の蔓延並びにその合併症は世界中で深刻な健康問題であり、その予防・治療法の確立は喫緊の課題である。我々はこの糖尿病に伴う多臓器不全の背景に微小循環系の異常があり、それらに血管内皮増殖因子(VEGF)発現の異常が関与することを報告した。従来の薬物療法は高コストで、かつ副作用の懸念もあることから、低コストでより有効的な予防法の開発が急務である。我々はこの予防策として、運動療法に着目し、これまでに糖尿病発症前からの4ヶ月間の運動が、糖尿病の症状の悪化を予防できることを見出している。長期的な運動の糖尿病合併症予防への有用性、さらに糖尿病に伴う各臓器内のVEGF発現の異常との関与を解明する。
チンパンジーゲノムに関する連携的研究のための基盤整備

ヒトの全ゲノムの塩基配列概要が公表されたことにより、最も近縁のチンパンジーのゲノムとの比較研究が、ヒトの生物学的特性や進化を探るために、いよいよ具体的に推進されるべき時期にきた。私どもは、今後のチンパンジー・ゲノム科学推進のための基盤を構築することをこの1年間の目的とした。具体的には、国内での連携的研究のため方策の検討と、遺伝子ならびに染色体に関するヒトとの比較データの蓄積の2項目に重点を置いて研究した。1.国内で研究用のチンパンジーを保有する施設との協力体制を確立し、研究試料採取ならびに管理についての指針を検討すした。2.進化における染色体再配列部位の解析のモデルとして、チンパンジー型2染色体の直列融合により生じたヒト2番染色体q13領域の詳細な解析を行った。3.三和化学研究所熊本霊長類センター(肥田宗友)、東大医科学研究所菅野研究室ならびに感染症研究所遺伝子資源室(橋本雄之室長)との共同で、オリゴキャッピング法を用いてチンパンジーの皮膚組織より完全長を高率に含むcDNAライブラリーを作製した。ランダムに単離した約1850クローンについて、5'末端側からワンパスシークエンスを行い、ESTs(expressed sequence tags)を得た。そしてクラスタリングならびにホモロジー検索を行ない解析した。これらのデータベースは、2001年4月より公開予定である。ヒトと相同の遺伝子についてNCBI ntデータ(ヒト)に対して比較した結果、ホモロジーはUTRで98.6%、CDRで99.4%であった。mRNAの構造の種差が示唆されるものについては全長シークエンシングを行い、ギャップや組換えを検出した。新規遺伝子のESTsと考えられるクローンも見い出したので、全長cDNAの解析を進めている。これらの遺伝子の機能解析を進めることにより、両種間の違いが解明できることを期待している。
黄麹菌における初期エンドソーム動態と有用物質高生産性の分子細胞生物学的解析

黄麹菌Aspergillusoryzaeは、日本において古くから発酵・醸造産業で用いられてきた有用微生物であり、高い安全性でアミラーゼなどといった有用酵素タンパク質を菌体外に大量に分泌する能力を持つ。こうした経緯から、2006年の日本醸造学会大会において、黄麹菌は正式に“国菌"に認定されている。しかし、その“国菌"黄麹菌が、なぜ有用酵素タンパク質を大量に分泌生産できるのかに関して、詳細な分子機構は未だ明らかになっていない。本研究では、黄麹菌を用いたさらなる有用物質分泌高生産を目指し、細胞内膜交通、とりわけ初期エンドソーム動態と有用物質分泌の分子機構および関連性の解明を目的とする。