hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肝細胞癌におけるマイクロRNAの網羅的解析及び癌特異的マイクロRNAの機能解析

マイクロRNA網羅的解析において、そのクラスター解析において、肝硬変と肝癌は異なるプロファイリングを形成していた。また、最も差異が認められた、マイクロRNAは、マイクロRNA-527であり、肝癌において、極めて減弱していた。さらに、コンピューター予測により、glypican-3が、マイクロRNA-527の標的遺伝子の可能性を見出した。また、肝癌において減弱するマイクロRNA-527のターゲット分子がglypican-3遺伝子であることを実験的に確かめた。マイクロRNA-527の機能として、MAPキナーゼカスケードを亢進させる役割があった。microRNA(miRNA)は、2125塩基程度のnon-coding RNAであり、これらのmiRNAターゲット遺伝子のメッセンジャーRNAの3'非翻訳領域(3'UTR)に部分相補的に結合し、ターゲット遺伝子の翻訳を抑制する。最近、種々の癌を正常組織と比較し、miRNAの発現パターンが著明に変化していることが報告されており、miRNAが細胞の癌化に関与しているのではないかと推測されている。今回我々は、377のmiRNAが搭載されたマイクロアレイを用い、肝硬変と比較し、肝癌において特異的に変動したmiRNA-527の意義について解析した。対象は、C型肝炎による肝癌4例、その非癌部肝硬変4例であり、それぞれの肝組織よりtotal RNAを抽出後、miRNAを回収し、肝癌組織からのmiRNAをCy3に、非癌部組織からのmiRNAをCy5に蛍光標識させ、それをアレイチップにハイブリダイゼイションさせた。その後、アレイをスキャナーにかけ、各スポットのシグナルを数量化させ、データー解析を行った。また、肝癌において減弱していたmiRNA-527に対し、その標的遺伝子をデータベース(Sanger研究所のmfRBasse)から推測し、さらに、培養細胞株を用いた実験的検証も行った。階層的分類法を用いたクラスター解析では、癌部、非癌部におけるmiRNAの発現パターンは、4症例とも発現パターンの類似性がみられた。非癌部の肝硬変と比較し、減弱していたmiRNAの1つに、miR-527があり、データベースよりそのターゲット遺伝子の候補として、肝癌の腫瘍マーカーであるglypican-3が推測された。glypican-3をCos-7に強制発現させた系に、miR-527を細胞内に同時導入させると、glypican-3の発現が消失した。さらに、glypican-3を発現している肝癌Huh-7を用いた細胞株でも、miR-527を細胞内に導入させるとglypican-3は減弱した。マイクロRNA(2125塩基程度のnoncoding RNA)は、複数のターゲット遺伝子を抑制する新たなタンパク質発現制御機構である。最近、種々の癌細胞において、マイクロRNAの発現パターンが著明に変化していることが報告されており、マイクロRNAが、細胞の癌化に関与しているのではないかと推測されている。前年度、我々は、377種類のマイクロRNAが搭載されたチップを用いて、肝癌において、マイクロRNA-527が減弱することを報告した。今回、さらに、肝癌細胞株、Hep3B, Li7, Alex, HLF, HLE、HuH7、正常肝臓細胞株用いて、マイクロRNAの網羅的解析を行なった。培養細胞においても、正常肝細胞株と比較し、肝癌細胞株において、マイクロRNA-527は減弱していた。データーベースを用いてマイクロRNA-527のターゲット遺伝子としてグリピカン3を予測し、HuH7を用いた実験系でも、マイクロRNA-527を導入すると、グリピカン3の発現が減弱し、anti-マイクロRNA-527を導入するとグリピカン3の発現が増強することを証明した。このことから、マイクロRNA-527のターゲット遺伝子の一つにグリピカン3があり、肝癌において、グリピカン3が増強するのは、マイクロRNA-527の減少によるものであることがわかった。
多剤耐性HIVに著効を持つ低毒性4'-置換-2'-デオキシヌクレオシド類の創出

エイズ化学治療の問題は耐性HIVの発現であり耐性が交差しない複数の薬剤を投与する所謂「カクテル療法」が開発されエイズ治療に非常に明るい兆しが見えたが本年2月CDCはカクテル療法が全く無効であったエイズ患者が出現したと報告している。其れ故耐性株の発現阻止が益々重要課題となっている。本研究成果は、逆転写酵素(RT)阻害活性を持つヌクレオシドに注目し、耐性株が発現しないヌクレオシドの設計・合成・生物学的評価を行った十数年の総括である。耐性HIVを発現させないヌクレオシドとして4'-置換-2'-デオキシヌクレオシド(4'SdN)を設計し、4'-位の置換基と核酸塩基の組合せを変えて、抗HIV活性と毒性の関係を研究した。その結果、4'-位置換基は嵩高く無いこと核酸塩基はプリンが良い、という傾向を掴んだ。4'-位置換基として-CNと-C≡CHを選び、各種プリン塩基との組み合わせを研究した。その結果4'-C体は毒性を低減するのが難しいと結論した。4'-C≡CH体はアデニン体(Ad):EC_<50>=0.012μM,CC_<50>=11.7,S.I.=975,ヒポキサンチン体(I):EC_<50>=0.15,CC_<50>=216,S.I.=1440,2-アミノアデニン体(2AAd):EC_<50>=0.0003,CC_<50>=0.82,S.I.=2733,グアニン体(G):EC_<50>=0.0014,CC_<50>=1.5,S.I.=1071(cf:AZT:EC_<50>=0.01,CC_<50>=>20,S.I.=>2000)現存する全ての耐性株にも有効という結果であった。マウス毒性試験の結果:2AAd, Gは3mg/kgで経口・静注共即日死であったがAd, Iは100mg/kgまで無毒であった。アデノシンデアミナーゼで2AAdがGにAがIに変換されることが毒性試験結果の解釈を難しくしたのでアデノシンデアミナーゼに安定な2-フルオロアデニン体(2FA)を合成した。2FAはEC_<50>=0.0002μM,CC50=22,S.I=110,000,現存する全ての耐性株にも著効を持ちマウス毒性も100mg/kgまで無毒という結果であったので現在医薬品としての開発を研究している。4'-位にCN基をもつ4'SdNのアデニン体(4'-CNdA)の2'-デオキシアデノシンからの合成を達成した。

4'-CNdAは非常に強い抗HIV活性を示したので抗HIV化合勿としての特許を取得したが、毒性も高くそのままでは臨床薬として使用することは難しいことが分かった。また、4'-CN-アデノシン体(4'-CNA)も合成したが、全く生物活性を持たなかった。これは5'-位の水酸基磯のモノリン酸化酵素の基質とならない為と考えられた。3',4'-ジエチニルリボフラノシルウラシル、-チミン、-シトシンのD-グルコースを原料とする合成に成功した。しかしこらは全て特筆する生理活性を持たなかった。これは4'-CNAと同様5'-OHのモノリン酸化が行かないためと考えられた。以上の結果は4'-位に置換基をもつリボヌクレオシド類はモノリン酸化酵素の基質とはならないという結果を示すものであり、これらの2'-デオキシ体およびアラ体の生理活性が興味ある結果を得た。4'-エチニル-2'-デオキシアデニンおよびイノシンの大量合成は進行中である。アデノシンデエアミナーゼで脱アミノ化され難いヌクレオシドとして2-フルオロ-4'-エチニル-2'-デオキシアデノシンを設計し合成を行っている。4'SdNアデノシンのL-異性体を合成し、生物活性を試験したが何の生物活性を示さなかった。これは、L-型がヌクレオシドとして認識されない為と考えられた。本年度は4'-エチニル-2'-デオキシアデノシンが生体中でアデノシンデアミナーゼにより活性の低いイノシン体に変換されるのを防ぐ目的で、アデノシンデアミナーゼの作用を受け難いことが知られている2-フルオロアデノシンを塩基とした4'-エチニル-2'-デオキシ-2-フルオロアデノシン(A)を合成した。Aは期待通り非常に優れたin vitro活性を示した。その活性試験の結果を以下に、現在の臨床薬で最も優れている活性をもつAZTと比較して示す。次に、リボースの環酸素原子を炭素原子に置換えたカルボサイクリックヌクレオシドの4'-エチニル誘導体の合成を研究した。ジヒドロオキシアセトンを原料として3-α-ヒドロキシ-4-α-エチニル-4-β-ヒドロキシメチル-1-β-(9-アデニル)シクロペンタンのラセミ体(B)の合成に成功した。Bの抗ウイルス活性は現在検討中である。エイズ化学治療の問題は耐性HIVの発現である。耐性が交差しない複数の薬剤を投与する所謂「カクテル療法」が開発されエイズ治療に非常に明るい兆しが見えているが耐性株の発現阻止は医療の面からも学問的にも解決すべき重要な問題である。本研究は、逆転写酵素(RT)限害活性を持つヌクレオシドに注目し、耐性株が発現しないヌクレオシドの設計・合成・生学的評価を行い耐性HIVが発現しないヌクレオシドの開発を目的とする。耐性株を発現させない4'-置換-2'-デオキシヌクレオシド(4'SdN)を設計し、4'-位の置換基と核酸塩基の組合せを変えて、抗HIV活性と毒性の関係を研究した。その結果、4'-位置換基は嵩高く無いこと、核酸塩基はプリンが良い、という傾向を掴んだ。4'-位置換基として-CNと-C≡CHを選び、各種プリン塩基との組み合わせを研究した。その結果4'-CN体は毒性が高いと結論した。4'-C≡CH体ははアデニン体(Ad):EC_<50>=0.012μM,CC_<50>=11.7,S.I.=975,ヒポキサンチン体(I):EC_<50>=0.15,CC_<50>=216,S.I.=1440,2-アミノデニン体(2AAd):EC_<50>=0.0003,CC_<50>=0.82,S.I.=2733,グアニン体(G):EC_<50>=0.0014,CC_<50>=1.5,S.I.=1071(cf:AZT=EC_<50>=0.001,CC_<50>=>20,S.I.=2000)現存する全ての耐性株にも有効という結果であった。
大麻摂取ならびに精神疾患動物モデルにおける社会的行動障害に関する神経薬理学的研究

統合失調症や大麻摂取で最も治療困難であり問題となるのは,感情の平板化,無関心,自閉など精神機能の減退を現す陰性症状である.特に社会的引きこもりや自閉など社会的行動の障害は,治療上問題となるばかりではなく,社会生活を営むことができないため,本人ばかりではなく,家族にとっても,精神的にも経済的にも負担となるものである.ところが,社会的行動の障害に関して十分な発症原因の解明は行われていないのが現状である.そこで本研究では,大麻摂取や統合失調症による社会的行動の障害に着目し,その発症機序の解明を追究した.その結果,我々は,大麻の活性成分THCの投与およびV1a受容体欠損マウスにおいて社会的行動障害が発現することを明らかにした.さらに,これらの障害は不安によって起こるものではないこともわかり,社会的行動障害の動物モデルを作成することができた.さらに,我々はV1a受容体欠損マウスの幼若期における行動の変化についても検討を行い,V1a受容体欠損マウスは開眼率や体重など成長に変化はないが,低不安は幼若期よりみられること,社会的行動障害は幼若期では発現していないことなどを見出し,このマウスは自閉症よりむしろ統合失調症の動物モデルであることを明らかにした.一方,THCの投与で発現される情報処理障害,うつ症状,空間認知障害および意識レベル低下が社会的行動に影響していることが考えられるため,これらの症状について詳細な検討を行った.そしてそれぞれの症状の発現機序が異なっており,改善する薬剤が異なることを明らかにした.さらに,THCによる社会的行動障害はCB1受容体を介しており,抗うつ薬,抗精神病薬および5-HTIA受容体作用薬の急性投与では改善されないことがわかった.一方,V1a欠損マウスにおける社会的行動障害も抗うつ薬などの急性投与では改善されなかった.これらのことから,これらの社会的行動障害は慢性投与による治療効果が必要であると考えられた.統合失調症や大麻摂取で最も治療困難であり問題となるのは,感情の平板化,無関心,自閉など精神機能の減退を現す陰性症状である.特に社会的引きこもりや自閉など社会的行動の障害は,治療上問題となるばかりではなく,社会生活を営むことができないため,本人ばかりではなく,家族にとっても,精神的にも経済的にも負担となるものである.ところが,社会的行動の障害に関して十分な発症原因の解明は行われていないのが現状である.そこで本研究では,大麻摂取や統合失調症による社会的行動の障害に着目し,その発症機序の解明を追究した.その結果,我々は,大麻の活性成分THCの投与およびV1a受容体欠損マウスにおいて社会的行動障害が発現することを明らかにした.さらに,これらの障害は不安によって起こるものではないこともわかり,社会的行動障害の動物モデルを作成することができた.さらに,我々はV1a受容体欠損マウスの幼若期における行動の変化についても検討を行い,V1a受容体欠損マウスは開眼率や体重など成長に変化はないが,低不安は幼若期よりみられること,社会的行動障害は幼若期では発現していないことなどを見出し,このマウスは自閉症よりむしろ統合失調症の動物モデルであることを明らかにした.一方,THCの投与で発現される情報処理障害,うつ症状,空間認知障害および意識レベル低下が社会的行動に影響していることが考えられるため,これらの症状について詳細な検討を行った.そしてそれぞれの症状の発現機序が異なっており,改善する薬剤が異なることを明らかにした.さらに,THCによる社会的行動障害はCB1受容体を介しており,抗うつ薬,抗精神病薬および5-HTIA受容体作用薬の急性投与では改善されないことがわかった.一方,V1a欠損マウスにおける社会的行動障害も抗うつ薬などの急性投与では改善されなかった.これらのことから,これらの社会的行動障害は慢性投与による治療効果が必要であると考えられた.統合失調症や大麻摂取で最も治療困難であり問題となるのは,感情の平板化,無関心,自閉など精神機能の減退を現す陰性症状である.特に社会的引きこもりや自閉など社会的行動の障害は,治療上問題となるばかりではなく,社会生活を営むことができないため,本人ばかりではなく,家族にとっても,精神的にも経済的にも負担となるものである.さらに統合失調症は人口の1%に発症し,出現率が高い割に長期入院を必要とする場合が多く,さらに自殺頻度が一般人口の8倍以上という驚異的なものであり,病態の発症機序の解明や新規治療薬の開発は,国家的経済面や社会的側面からも重要な課題であると思われる.ところが,社会的行動の障害に関して十分な発症原因の解明は行われていないのが現状である.そこで本研究では,大麻摂取や統合失調症による社会的行動の障害に着目し,その発症機序の解明を機能的および形態学的両面から追究し,治療薬の開発や治療法の確立に繋げようとするものである.また,最近,社会的行動障害を主症状とする自閉症においてバソプレシンV1a受容体の遺伝子異常がみられることや統合失調症様の症状を発症するフェンサイクリジンを連続投与すると社会的行動障害とともにV1a受容体が減少することが報告されており,この受容体が社会的行動に関与することが示唆されている.そこで今回我々は,大麻活性成分delta-9-tetrahydrocannabinol (THC)投与およびV1a受容体欠損マウスが社会的行動に対してどのような影響があるのか検討を行った.社会的行動の測定はsocialinteraction testを用いて評価した.その結果,THCの投与およびV1a受容体欠損マウスにおいて社会的行動障害が発現することが明らかとなった.

さらに,これらの障害は不安によって起こるものではないこともわかり,社会的行動障害の動物モデルを作成することができた.さらに,我々はV1a受容体欠損マウスにおける社会的行動障害が自閉症に近いものなのかそれとも統合失調症に近いモデルであるのか調べるために,幼若期における行動の変化についても検討を行い,V1a受容体欠損マウスは開眼率や体重など成長に変化はないが,低不安は幼若期よりみられること,社会的行動障害は幼若期では発現していないことなどを見出し,このマウスは自閉症よりむしろ統合失調症の動物モデルであることを明らかにした.これまで我々は、大麻の精神障害に着目し研究を行い、情報処理障害や認知障害など統合失調症患者との類似点を明らかにしてきた。しかしながら、統合失調症や大麻摂取で最も治療困難であり問題となるのは、感情の平板化、無関心、自閉など精神機能の減退を現す陰性症状である。特に社会的引きこもりや自閉など社会的行動の障害は、治療上問題となるばかりではなく、社会生活を営むことができないため、本人ばかりではなく、家族にとっても精神的にも経済的にも負担となるものである。さらに、統合失調症は人口の1%に発症し、出現率が高い割に長期入院を必要とする場合が多く、さらに自殺頻度が一般人口の8倍以上という驚異的なものであり、病態の発症機序の解明や新規治療薬の開発は、国家的経済面や社会的側面からも重要な課題であると思われる。ところが、社会的行動の障害に関して十分な発症原因の解明は行われていないのが現状である。前年度は、大麻の活性成分であるTHCおよびV1a欠損マウスが社会的行動を障害することを明らかにした。そこで本年度は、THCの投与で発現される情報処理障害、うつ症状、空間認知障害および意識レベル低下が社会的行動に影響していることが考えられるため、これらの症状について詳細な検討を行った。そしてそれぞれの症状の発現機序が異なっており、改善する薬剤が異なることを明らかにした。一方、THCによる社会的行動障害はCB1受容体を介しており、抗うつ薬、抗精神病薬および5-HT1A受容体作用薬の急性投与では改善されないことがわかった。また、V1a欠損マウスにおける社会的行動障害も抗うつ薬などの急性投与では改善されなかった。これらのことから、これらの社会的行動障害は慢性投与による治療効果などを検討する必要があると考えられた。
小胞体ストレス及び筋萎縮性側索硬化症の病態解明及び有効な治療薬の開発に関する研究

昨年度の研究により、Glycoprotein non-metastatic melanoma protein B (GPNMB)はNa+, K+-ATPase αサブユニットと結合し、Na+, K+-ATPase αサブユニットを介してPI3K/AktやMEK/ERK経路を活性化させることを見出した。GPNMBはがんの侵潤や増殖に関与しており、グリオーマで高発現しており、がんの進行に関与する。また、Na+, K+-ATPaseもグリオーマで高発現しており、がんの進行に関与する。そこで、本年度はGPNMBあるいはNa+, K+-ATPaseが病態進行に関与している可能性が考えられる、原発性脳腫瘍グリオーマに着目し,GPNMBがNa+, K+-ATPaseを介して脳腫瘍を悪化させるか否かについて検討した。マウスグリオーマモデルの腫瘍組織およびヒトグリオブラストーマの腫瘍組織において、GPNMBはNa+, K+-ATPase αサブユニットと結合した。また、GPNMB過剰発現マウスでは野生型マウスと比較し、グリオーマの形成が増大した。さらに、Na+, K+-ATPase阻害剤は、GPNMB過剰発現マウスにおいて腫瘍の形成を抑制した。加えて、GPNMBはグリオーマ細胞の遊走を促進させ、Na+, K+-ATPase阻害剤によりこの遊走促進作用が抑制されることも見出した。以上の結果より、グリオーマ病態において、GPNMBはNa+, K+-ATPase αサブユニットを介してグリオーマ細胞の遊走を促進することで、腫瘍形成を促進し、グリオーマ病態の進展に関与していることが示唆された。したがって、これらの知見はグリオーマの病態の解明並びにそれら疾患に対する新規治療薬の開発につながることが期待できる。28年度が最終年度であるため、記入しない。当該年度は、(1)ALSモデルマウスおよびALSモデル細胞に対するsigma-1受容体アゴニストの作用の検討、並びに(2)GPNMB細胞外フラグメントの詳細な生理機能の解明に関する検討の2項目について実施した。上述した2項目の研究成果について以下に述べる。(1)の検討について、sigma-1受容体アゴニストはALSモデルマウスであるSOD1(G93A)マウスの生存期間を有意に延長した。また、sigma-1受容体アゴニストはマウス運動神経様NSC-34細胞へSOD1(G93A)を過剰発現させたALSモデル細胞に対してAktやERKのリン酸化を促進することで細胞死を抑制した。以上の結果から、sigma-1受容体アゴニストがALSの新規治療薬となる可能性が示唆された。(2)の検討について、当研究室の過去の検討により、GPNMB細胞外フラグメントがPI3K/AktやMEK/ERK経路を活性化することによりALSモデル細胞に対し保護作用を示すことを明らかにした。そこで、GPNMB細胞外フラグメントが細胞膜上の何らかの受容体に結合し、生理作用を示すのではないかと考え、ALSなどのGPNMB関連疾患の克服に貢献することを目的としてGPNMB細胞外フラグメントの新規受容体の探索を行ったところ、新規受容体候補としてNa+,K+-ATPaseが同定された。また、Na+, K+-ATPase阻害剤によりGPNMB細胞外フラグメントのSOD1誘発運動神経細胞毒性保護作用およびPI3K/AktやMEK/ERK経路の活性化が抑制された。以上の結果から、GPNMB細胞外フラグメントがNa+, K+-ATPaseを介して様々な生理作用を示すことが示唆された。今後は、Na+, K+-ATPase siRNAを用いて更なる検討を行い、GPNMB細胞外フラグメントの詳細な生理機能の解明を行う予定である。GPNMB細胞外フラグメントの詳細な生理機能の解明に関して、GPNMB細胞外フラグメントがNa+, K+-ATPaseαサブユニットを介してPI3K/Akt経路およびMEK/ERK経路を活性化させることを見出すことができた。すなわち、GPNMB細胞外フラグメントの受容体のような働きを細胞膜上のタンパク質として、Na+,K+-ATPaseαサブユニットが同定された。これより、ALSや癌などGPNMB関連疾患の病態解明や有効な治療法の開発へとつながる重要な発見ができたことから、今後の治療法への貢献が期待されることから、着実に研究成果が得られている。

加えて、GPNMBはグリオーマ細胞の遊走を促進させ、Na+, K+-ATPase阻害剤によりこの遊走促進作用が抑制されることも見出した。以上の結果より、グリオーマ病態において、GPNMBはNa+, K+-ATPase αサブユニットを介してグリオーマ細胞の遊走を促進することで、腫瘍形成を促進し、グリオーマ病態の進展に関与していることが示唆された。したがって、これらの知見はグリオーマの病態の解明並びにそれら疾患に対する新規治療薬の開発につながることが期待できる。研究概要において検討項目にあげた2項目の進行状況について以下に述べる。(1)ALSモデルマウスおよびALSモデル細胞に対するsigma-1受容体アゴニストの作用の検討について、sigma-1受容体アゴニストがALSモデルマウスおよびALSモデル細胞の2つのALSモデルに対して保護作用を示したことから、sigma-1受容体アゴニストがALSの新規治療薬となる可能性が示唆された。以上より、ALSモデルマウスおよびALSモデル細胞に対するsigma-1受容体アゴニストの作用の検討については既に終了している。以上、本研究課題は予定通り順調に進んでおり、着実に研究成果が得られている。これまでの研究を発展させ、GPNMBとNa+,K+-ATPaseが関与する疾患に対し、これらの関与の検討を行う予定である。脳腫瘍においてGPNMBのNa+,K+-ATPaseαサブユニット発現上昇が報告されている。脳腫瘍の第一選択治療法は手術による摘出であるが、複雑に浸潤するため完全な摘出が不可能であり、再発率が高い。さらに、抗がん剤や放射線療法に対する反応性が低いことから、有効な治療法が不十分であり、その開発が急務である。そこで、これまでの研究を発展させ、GPNMBがNa+,K+-ATPaseαサブユニットを介して脳腫瘍の病態進展に関与するか否かについて研究することにより、脳腫瘍の病態解明ならびに有効な治療法開発へと繋げる。今後行う検討項目を以下に示す。(1)GPNMB過剰発現マウスを用い、マウスグリオーマ由来GL261細胞を脳実質に移植することで、脳腫瘍マウスモデルを作製する。(2)脳腫瘍モデルマウスにおいて、GPNMBがNa+,K+-ATPaseαサブユニットと相互作用を示すか否かの検討を行う。(3)脳腫瘍モデルマウスに対するNa+,K+-ATPaseα阻害剤の作用の検討を行う。(4)マウスグリオーマ由来GL261細胞を用いて腫瘍病態進展に関する詳細な検討を行う。以上の検討を通して、GPNMBがNa+,K+-ATPaseαサブユニットを介して脳腫瘍の病態進展に関与するか否かを解明することにより、脳腫瘍の新たな有効な治療法開発へと繋げる。28年度が最終年度であるため、記入しない。研究概要において検討項目にあげた2項目について下記の通り継続して研究を進める。
子どもの認知発達を踏まえた防災教育に関する研究

本研究は、小学生の児童の防災行動に影響する心理要因を明らかにするとともに、既存の防災教育の問題点を整理し、それらを踏まえた防災教育教材の開発を行った。基礎研究の結果、保護者との関係性を考慮することや児童の効力感に働きかけていくことの有効性が確認された。これらの結果を踏まえ、教材の開発にあたっては、親子で楽しみながら学習可能な教材とし、効力感を感じやすいように対策のプロセスを細分化するなどの工夫を行った。作成した教材は、学校教職員を対象とした研修会や防災講演会などで紹介し、学校だけでなく家庭や地域での活用を促すものとした。本年度は、当初目的の、子どものリスク認知の特性を明らかにするための研究、全国の学校で行われている防災教育の教材や学習指導案の収集と分析、の2点について、以下の内容を実施した。子どものリスク認知の特性を明らかにするための研究については、「地震」「台風」などの自然災害を示す単語からイメージされる単語や文章を自由に回答してもらい、その結果を質的・量的に分析するための調査を実施する予定であったが、調査計画を具体化する段階において、設問内容が抽象的であり、子どもの素朴な認知や感情を適切に抽出できない可能性が考えられた。従って、従来のリスク認知研究、脅威アピール研究の知見を踏まえた研究計画へと変更を行った。具体的には、地震に対する恐怖、リスク認知、効力感などの要因に分けた上で、子どもにとって回答がしやすいように設問内容を工夫し、それに対する回答を求めることとした。その結果、子どもの認知を扱う上では、従来の研究で議論されてきたリスク認知そのものよりも、恐怖感情や効力感に働きかけていくことが重要であることが示された。以上の成果は、学術雑誌に投稿中である。全国の学校で行われている防災教育の教材や学習指導案の収集と分析については、様々な教材・事典等を収集すると共に、実践的な防災教育を行っている全国の防災センター等を訪問した。また、小学校で行われている防災教育の現場も見学した。その上で、専門的視点から、現在の防災教育の問題点を抽出し、それを改善するための防災教育のあり方について考察を行い、その成果を学術雑誌にまとめ、発表した。本年度は、これまでの研究成果を踏まえて投稿した論文の査読結果を踏まえ、数度の改稿作業を行い、最終的に受理された(教育心理学研究,58,480-490)。また新たに行った災害イメージ研究の成果を、国内外の学会(Society for personality and social psychology,日本リスク学会)で発表し、そこでのディスカッションを踏まえて、紀要論文を作成した(学校危機とメンタルケア,3,12-20)。2つの論文で示された重要な知見は、以下の2点にまとめることができる。第一に、防災行動の促進を考える上では、他者との相互作用を考慮する必要があるという点である。特に小学生を対象とした防災行動の促進を考える上では、学校での教育に加えて、保護者との関係性を考慮することの重要性が示された。そして第二に、防災対策に関する自己効力感に働きかけていくことが重要という点である。防災行動には、比較的実施が容易な行動から、実施の困難な行動まで幅がある。実施が困難な行動を考える上では、「自らの力で対策が取れる」という認知的な感覚(自己効力感)を高くしていくような働きかけが重要であることが示された。また昨年度は、小学校高学年で行われている安全教育の授業の分析を行ったが、本年度は、低学年と中学年の授業を分析し、授業での活用が有効な教材のあり方についても検討を行った。その結果、低学年では、基礎的な知識を繰り返し学習することが効果的であるが、中学年や高学年では、正解がひとつに定まらないような問題について他者との意見交換を行うことが効果的である可能性が伺えた。また、いずれの発達段階においても、一度に多くの知識を学習するよりも、基礎的な事項を繰り返し、深めていくことが、実際の教育場面への適合がよいように思われた。以上の知見や観察に基づき、最終年度では、具体的な防災教育教材を開発し、公開する予定である。平成23年度は、平成21年度及び平成22年度に行った基礎研究成果を踏まえ、学校で活用可能な防災教育教材の開発を行った。またこれまでと同様、研究成果を学会等で公表し、学校安全や心理学に関する専門家から意見収集を行った。本研究のこれまでの成果の基本的主張は、子どもの防災行動を考える上では、大人の防災行動を考える上で重要であったリスク認知や効力感などの認知に加え、親子関係を考慮することが重要ということである。また、防災対策は他の安全対策と比較すると、対策の対象となる範囲が広いため限られた時間の中で十分な対策を行うことが難しく、対策の優先度を考慮することが重要ということである。

これらの点を踏まえて、子ども向けの防災教育教材を作成する上では、親子で楽しみながら取り組める教材作りを目指すとともに、学校の授業だけでなく家庭や地域のイベントなどの様々な場面での活用が可能となるようにした。また、対策の重要度を考慮した上で実施計画を立て、行動に結びつけやすいような構成とした。具体的な教材の内容としては、災害伝言ダイヤル171を練習するための教材、家族の避難場所や連絡方法を決めて掲示するための教材、家具の固定を親子で実施するための教材を作成した。教材の作成においては、現職の小学校教諭の助言をいただいた。また、作成した教材は小学校の講演会などの場面で公表し、保護者の意見を求めた。本教材は、開発期間終了後も、子どもの安全にかかわる様々な人々(学校の教職員、保護者、子ども、研究者など)から引き続き意見を収集し、必要に応じて改訂を重ねる予定である。
有機性廃棄物の液肥利用とリサイクル・ループの構築に向けた学際的共同研究

水分含有量の高い有機性廃棄物のリサイクル・ループ構築の要は、発酵消化液の浄化処理から液肥利用への転換である。そのため、まず消化液の残留化学物質を分析し、農業利用において問題ない水準であることを示した。他方、液肥利用の進む韓国でも、液肥の運搬散布における効率が大きな課題となっていることを明らかにした。そこで、本研究では、複数の技術を組み合わせることにより、消化液の一般的な散布費用である約2,000円/トン以下で、消化液から窒素、リン酸、カリウムの肥料成分を分離し、さらに窒素は70倍程度、リン酸は50倍程度、カリウムは15倍程度に濃縮が可能であることを実験および理論計算で明らかにした。1)基盤的条件の比較分析チームでは、韓国尚志大学より李明圭教授を招聘して、韓国における液肥利用の現状について情報収集を行った。2)利用環境の高度化チームでは、液肥の生産量は年間27000トンの液肥であるが、利用量は350トンである日田市バイオマス資源化センターを対象に、液肥の処理コストや肥料成分、売電収入などの基礎情報を整理・分析した。また、消化液の利用拡大に向け、メタン消化液を使用した湛水耕栽培が可能であることを確認した。3)最適システムの構築チームでは、日田市を対象に、液肥栽培の実験結果の分析や農事組合法人の聞き取り調査を行い、液肥利用者協議会の設立に向けた条件を整理した。また、福岡県糸島市のバイオマスの利用状況については、肥料の三成分(窒素、リン酸、カリ)が全て不足するため、地元で不足する肥料養分量を全て満たすためには、家畜頭数を現状の1.2倍程度増加させることが可能であることを示した。4)環境経済影響評価チームでは、福岡県築上町、大木町および熊本県山鹿市より液肥を採取し、残留物資を測定した。その結果、動物用医薬品としてOfloxacin(築上町は0.03 mg/L、大木町は0.04 mg/L、山鹿市は検出限界以下), Sulfapyridine(以下同順0.03 mg/L、0.10 mg/L、検出限界以下)のみが検出された。またカドミウムについては(検出限界以下、0.02 mg/L、0.01 mg/L)、銅(1.1 mg/L, 2.5 mg/L, 1.9 mg/L)であり、トリブチルスズは検出されなかったが、ジブチルスズ(1.18 ng/L, 1.78ng/L,検出限界以下)、PFOS (2.57 ng/L, 132 ng/L, 29.8ng/L)となった。海外調査については、米国での有機液肥認証調査を実施した。また、韓国済州道においては、液肥を扱う3箇所の施設(共同資源化施設2箇所、液肥流通センター1箇所)とともに、液肥の提供を受けている大規模露地野菜生産法人について現地調査を実施した。この調査では、家畜糞尿の集荷・処理と液肥の農地還元といったプロセスがどのように行われているかを確認したほか、液肥の耕種部門への供給をめぐるミスマッチが発生する理由と改善点を明らかした。液肥濃縮技術については、欧州における最新技術とその収益性について文献調査を実施してきた。他方、国内技術としては、グラインダーを用いて有機性廃棄物をナノレベルまで粉砕することで、メタン発酵の効率を高めるとともに、ナノ化した消化液を膜分離で濃縮するという画期的技術について、大分県国東市を事例に収支計算を行った結果、この新技術の導入効果が極めて高いことが明らかになった。液肥への化学物質残留調査については、福岡県築上町、大木町、熊本県山鹿市および大分県日田市より液肥サンプルを入手し、重金属についてはJIS法に準拠して、環境ホルモンについてはGC-MSで、さらに農薬や生活系医薬品など約1,000項目についてはLC-TOF-MSを用いて一斉分析を行った。その結果、重金属として微量のカドミウム(検出限界以下、0.02、0.01、0.08 mg/L)、銅(1.4、2.8、6、31 mg/L)が検出された。環境ホルモンとしては、毒性の高いトリブチルスズおよびPFOSが検出限界以下であり、その他の化学物質では各地点数十種類が検出されたがいずれも問題の無い濃度であった。これより、液肥からはある程度の汚染物質は検出されたものの、いずれも現状のレベルでは、問題はないと判断された。海外調査においては、1)米国における有機液肥利用状況や有機認証制度について調べてきたが、論文にまでは仕上げていない。最終年度では集めた資料を分析し、論文にとりまとめる。2)韓国調査では、昨年度の調査結果を踏まえ、畜産糞尿の集積と液肥利用のミスマッチの解消、野菜作への利用拡大について、調査を行ったが何点か調査を残した点がある。欧州における液肥利用においては、再生可能エネルギー政策による制度的支援が極めて重要である点が明らかになり、その支援によって、液肥利用が進展してきたと予想されるので、本年度はこの点を重点的に調査したい。ナノ化技術を用いた液肥濃縮技術の収益性試算を行ったが、実際に稼働している施設で調査したものではない。そこで、今年度は、建設が進む施設を対象に実際のデータを集め、濃縮液肥利用の技術的、経済的分析が残されている。また、昨年は日田市の農家を対象に液肥利用に向けたアンケート調査を実施し分析を進めてきたが、論文に仕上げることが残されている。

残留化学物質、環境ホルモン等の分析については、順調に進められてきているので、さらなるデータの蓄積を進める予定である。水分含有量の高い有機性廃棄物のリサイクル・ループ構築の要は、発酵消化液の浄化処理から液肥利用への転換であり、そのための根幹となる技術開発は消化液の濃縮である。そこで、最終年度は、これまでの成果を踏まえ、消化液からの肥料成分の分離・濃縮回収のための実験と理論計算を行った。その結果、いくつかの手法を組み合わせることにより、消化液から窒素、リン酸、カリウムの肥料成分が分離回収でき、さらに窒素は70倍程度、リン酸は30倍程度、カリウムは15倍程度にまで濃縮が可能であることが明らかになった。残された課題としては、より費用対効果の高い濃縮水準の決定や濃縮装置の効率化等が挙げられる。他方、海外調査も行った。韓国においては、「家畜ふん尿の管理・利用に関する法律(2006)」の成立により、家畜ふん尿の対処は、処理から利用へと大きく方向転換し、高温好機性発酵による液肥利用の技術開発が進んできた。そこで、韓国済州島の大型液肥センターを事例に、液肥散布日誌から詳細な散布実態を分析したところ、散布効率の悪い圃場への液肥移動や散布量の過不足などが見られた。今後は、液肥濃縮を含め、これらの問題を解消しうる堆液肥の効率的サプライチェーン構築に向けた研究が必要と考える。また、米国調査においては、水耕栽培が有機農業として認められているかどうか、また家畜ふん尿物由来の液肥が有機資材として認可されているかどうかに関して、現状を生産者および事業者からヒアリングした。暫定的な結論としては、上記に関してはいずれも現段階では認められていないと考えられるものの、これらは団体や州毎の相違が存在する可能性があるため、引き続き調査が必要であ。なお、海外調査は現状での検討結果であるが、消化液からの肥料成分の分離濃縮回収が可能になると、そこで議論された内容も大きく変化すると予想される。水分含有量の高い有機性廃棄物のリサイクル・ループ構築の要は、発酵消化液の浄化処理から液肥利用への転換である。そのため、まず消化液の残留化学物質を分析し、農業利用において問題ない水準であることを示した。他方、液肥利用の進む韓国でも、液肥の運搬散布における効率が大きな課題となっていることを明らかにした。そこで、本研究では、複数の技術を組み合わせることにより、消化液の一般的な散布費用である約2,000円/トン以下で、消化液から窒素、リン酸、カリウムの肥料成分を分離し、さらに窒素は70倍程度、リン酸は50倍程度、カリウムは15倍程度に濃縮が可能であることを実験および理論計算で明らかにした。初年度は、研究計画に従って、概ね予定通りに研究を実施した。平成28年度は、以下のように研究を予定している。1)基盤的条件の比較分析チームでは、米国における有機液肥利用状況や有機認証制度の調査資料を分析し、論文にとりまとめる。また、平成27年度に実施した韓国済州島での調査結果を踏まえて補足調査を行い、韓国における液肥利用拡大の成功要因、および液肥を利用した園芸作物の利用実態などを明らかにする。さらに、欧州におけるバイオエネルギーの固定価格買取制度の展開や液肥濃縮技術の現状に関して現地調査を実施し、その結果を踏まえて有機性廃棄物の循環、消化液濃縮とその液肥利用について政策提言を行う。2)利用環境の高度化チームでは、福岡県宗像市の大規模肥育農家で導入予定のナノ化によるメタン発酵消化液濃縮技術について詳細な分析を行う。また、昨年度実施した日田市農業者の液肥利用に関するアンケート調査を取りまとめる。
葉の老化に関する研究ーリン酸欠乏により誘導される速やかな葉の老化の系を用いて-

リン酸は窒素と伴に地球上で植物の生育を制限している栄養素である。その欠乏の影響を調べるために、トウモロコシを0.5mMと0.001mMのPi下で生育させ、成長及び光合成的CO_2固定に及ぼす影響の解析を行ってきた。その結果、リン酸欠乏は生長の抑制、クロロフィル含量の低下、光合成の阻害、光合成炭素代謝関連の酵素活性の低下、下位葉におけるタンパク質の分解とそれに伴う窒素の上位葉への転流の促進、更に、下位葉の老化の促進をもたらすことを明らかにしてきた。このリン酸欠乏により引き起こされる下位葉におけるタンパク質の分解、老化の促進の仕組みを明らかにするために、2次元電気泳動によりタンパク質のパターンの変化を追跡した。その結果、リン酸欠乏によりタンパク質の分解、老化が促進される第2葉で以下のことを明らかにした。可溶性タンパク質は2次元電気泳動により450以上のスポットにわかれた。播種後12日の第2葉ではコントロールとリン酸欠乏下で生育したもののこれらのタンパクのパターンは完全に同じであった。コントロールの葉でも生育ステージが進むと、新たなポリプペチドが2つ出現した。また相対含量が増えるスポットが一つあった。一方、リン酸欠乏下で生育したものでは11のポリペプチドの相対含量が減少し、18のポリペプチドの相対含量が増加した。このうち10のスポットはリン酸欠乏により促進される老化過程でのみ検出されたこれらのポリペプチドについて老化時に存在量が増えることが知られている既知のポリペプチドと分子量を比較することなどによりその役割等について考察した。
フェーズ理論とカートグラフィ分析に基づく節構造の実証的研究―周辺現象から核心へ

埋め込み節、非定形節、幼児の文法には、主節、定形節、大人の文法に働く(標準的)規則から逸脱して見える現象が存在するが、これらの現象には共通してCP(節)の構造的特性が関与している。本研究では、これらの現象をフェイズ理論とカートグラフィ分析に照らして考察し、CからTへの素性継承の違いが主節と埋め込み節ではあり、幼児の文法ならびに大人の文法でも非定形節に関しては、素性継承が行われない可能性があること、素性継承の中核的役割を果たすのはCPカートグラフィ分析に照らすと、FinとForceであること、さらには、CPカートグラフィは自由併合に基づくラベリング分析から導出できることを示した。埋め込み節、非定形節、右方移動、言語習得期の幼児の文法に見られる主節、定形節、左方移動、大人の文法に働く(標準的)規則からの逸脱を近年の生成文法理論研究で最も注目されているフェイズ理論とカートグラフィ分析に照らして考察し、現象の解明と理論的貢献を目指す本研究の目的にそって、研究計画通りに2015年度は、まず全員で研究計画と準備状況の確認を行った後に、フェイズ理論、カートグラフィ分析の最新の理論的動向を勉強会を開催して理解を深めた。そして、個別に否定(西岡)、動名詞(下仮屋)、不定詞(大塚)、右方移動(田中)、機能範疇の習得研究(團迫)の従来の分析の問題点を洗い出し、主節と従属節、定形節と非定形節、左方移動と右方移動の違いをフェイズ理論とカートグラフィ分析に照らし、新たなモデルを考察した。また、言語習得に関する仮説に対してフェイズ機能範疇とカートグラフィ分析の可能性を探求した。より具体的には、今年度の研究の意義は、日本語を中心とした否定文分析の先行研究の問題点を明らかにしたこと、動名詞の分析におけるフェイズ理論の機能を明らかにしたこと、弱フェイズを伴う不定詞の派生のメカニズムを明らかにしたこと、右方接点繰り上げ構文を中心とする右方移動構文をフェイズ理論の素性継承とCPのカートグラフィ分析におけるForceの役割の関係を示したこと、相手に同意を求める「クナイ」のCPカートグラフィにおける位置づけを明らかにしたことと名詞表現内でフェイズを構成すると考えられるDPのthere構文における制限を言語習得に照らして明らかにした点にある。ほぼ研究計画書どおりに進展しているが、研究代表者が学会での役職等、想定外の業務が増え、分担研究、統括に関して多少の遅れがあったが、職務がなれてくるにつれ遅れを取り戻し、全体としてはほぼ順調といえる。左方移動、大人の文法に働く(標準的)規則から逸脱して見える現象を、フェイズ理論とカートグラフィ分析に照らして考察し、(i)現象の背後にあるメカニズムの解明すると同時に、(ii)フェイズ理論とカートグラフィ分析の整合性を探求し、CPフェーズの内部構造とその核となる機能範疇を解明することにより、理論的貢献を目指す本研究は、今年度は以下の実施計画に従い研究を進めた。(1)前年度の調査・研究を整理し、研究計画の再確認を行う。(2)関連構文の詳細な通言語的調査を言語学文献によって引き続き行う。(3)前年度の調査で明らかになった問題点を踏まえ、それぞれの分析を総合し、CPの核となる機能範疇をつきとめ、それを反映した構造をそれぞれの研究対象現象に提案する。(4)それぞれの分析から抽出される一般化を考察する。本年度は、特にChomsky (2013, 2015)のラベリング理論に基づく分析の可能性も探ることとした。ラベリング理論は、セット併合、ペア併合という2種類の併合操作の自由な適用とその結果生じた構造物のラベル付けという観点から諸現象の説明を試みるものである。具体的には、方言に基づき、日本語の主節と従属節の否定のスコープと主語の位置に関する考察から導きだされるCPフェイズの派生における役割とラベリングの問題の検討(西岡)、動名詞の節構造と派生におけるCP構造とペア併合のはたす役割(下仮屋)、右方移動の種類とカートグラフィ理論との関係、ならびにCPフェイズ内の機能範疇のフェイズ性の違い(田中)、ペア併合の弱フェイズ分析への適用、ならびにフェイズ理論とカートグラフィ分析の融合の可能性(大塚)、CPフェイズ内の特定の機能範疇(「の」)の獲得の問題の事例研究(團迫)を行った。研究代表者が分担者と密に連絡をとり、最新の言語理論とお互いの研究内容の共有がうまくできた。埋め込み節、非定形節、右方移動、言語習得期の幼児の文法には、主節、定形節、左方移動、大人の文法に働く(標準的)規則から逸脱して見える現象が存在するが、これらの現象には共通してCPの構造的特性が関与している。これらの現象をフェイズ理論とカートグラフィ分析に照らして考察し、(i)現象の背後にあるメカニズムを解明すると同時に、(ii)フェイズ理論とカートグラフィ分析の整合性を探求し、CPフェーズの内部構造とその核となる機能範疇を解明することにより、フェイズ理論にもたらされる帰結を明らかにし、最適の文法理論構築に貢献することを目的とした本研究の最終年度として、以下の実施計画に従い研究を進めた。(1)理論的進展と整合性をはかるため、言語理論に関する文献調査を行い、本研究で提案した個々の分析の妥当性を検証する。(全員)(2)全体を総合して、さらなる一般化の可能性を探り、その理論的意義と貢献を提示する。(西岡の統括により全員)(3)研究成果を国内外の学会、ワークショップ等で発表する。(全員)(4)研究成果を論文、図書、報告書等にまとめ公表する。

(全員)本年度はChomsky (2013, 2015)のラベリング分析を加味し、全体の総括する目的で研究成果をシンポジウムで口頭発表し、また報告書冊子を作成した。具体的には、日本語の主節と埋め込み節とで否定の作用域が異なる事実をCPカートグラフィとラベリングに基づき素性継承の違いに還元できることを示し(西岡)、CPカートグラフィに照らして素性継承の中核がFinとForceであることを論じ(田中)、言語獲得過程においては大人のカートグラフィに基づく素性継承はおこなわれていないこと(團迫)、非定形補文形成のメカニズムとして素性継承は働いていないこと(下仮屋)、CPカートグラフィは自由併合に基づくラベリング分析から導出できることを論じた。埋め込み節、非定形節、幼児の文法には、主節、定形節、大人の文法に働く(標準的)規則から逸脱して見える現象が存在するが、これらの現象には共通してCP(節)の構造的特性が関与している。本研究では、これらの現象をフェイズ理論とカートグラフィ分析に照らして考察し、CからTへの素性継承の違いが主節と埋め込み節ではあり、幼児の文法ならびに大人の文法でも非定形節に関しては、素性継承が行われない可能性があること、素性継承の中核的役割を果たすのはCPカートグラフィ分析に照らすと、FinとForceであること、さらには、CPカートグラフィは自由併合に基づくラベリング分析から導出できることを示した。研究計画書に記載した通り、以下のように行う。(1)前年度の調査・研究を整理し、研究計画の再確認を行う。(2)関連構文の詳細な通言語的調査を言語学文献によって引き続き行う。(3)前年度の調査で明らかになった問題点を踏まえ、それぞれの分析を総合し、CPの核となる機能範疇をつきとめ、それを反映した構造をそれぞれの研究対象現象に提案する。(4)それぞれの分析から抽出される一般化を考察する。特に今年度は連携を一層密にし、個々の分析の統合を目指す。以下のことを行い、個々の研究のまとめと統合ならびに検証を進める。(1)理論的進展と整合性をはかるため、言語理論に関する文献調査を行い、本研究で提案した個々の分析の妥当性を検証する(2)全体を総合して、一般化の可能性を探り、その理論的意義と貢献を提示する。(3)研究成果を国内外の学会、ワークショップ、シンポジウム等で発表する。(4)研究成果を論文、図書、報告書等にまとめ公表する。英語学、言語学研究代表者が学会役員等での業務が集中したため、当初予定していた、自らの調査、研究、学会発表のための出張ができなかった。また、分担者の中には海外での学会への参加費用とするために意図的に残したものもいた。物品費(特に図書)に関して、当初予定より使用する必要性が減った。また、成果を発表するために最終年度に複数の海外出張、国内出張を予定しており、そのために意図的に予算を残しておいた。当初の予定通り、関連図書を購入する他、研究の効率化を図るため、モバイルコンピュータを購入する。また、国内外の学会発表を行う他、研究打ち合わせ、研究相談のための旅費に充てる。図書購入と国内外での成果発表、ならびに報告書作成等に使用予定である。
中国古典文献における画像及びテキストデータ処理の諸問題

平成16年度においては、北京の書同文に依頼し、『封神演義』『三教源流捜神大全』『捜神記大全』などのデータベースを作成した。このうち『封神演義』の電子テキスト化に当たって、当初画像データとのリンクについては、インターネット上のみのデータを想定していた。しかし電子データ作成を『四部叢刊』を担当した書同文公司に依頼したところ、関連企業の創新力博公司の協力により、画像と電子テキストのリンクを行うプログラムのプロトタイプを使用できることになった。このプログラムは「青典閲読器」といい、特定の形式で作成したデータを取り込めば、『四部叢刊』で使用している形式でデータを運用できるものである。各研究者がそれぞれ作成したデータを登録することにより、『四部叢刊』と同様の形で検索し、画像とリンクしたデータとして扱うことが可能である。このデータと画像との関連については、「中国古典文献における画像と電子テキスト処理」(『中国古典文献における画像及びテキストデータ処理の諸問題(平成15・16年度文部科学省科学研究費補助金特定領域研究(2)報告書)』所収)を発表し、詳しく検討を行った。さらにこの報告書には、京都大学大型計算機センター第71回研究セミナーにおいて発表した「漢籍データはもっとシンプルでもよいのではないか」の発表稿を加え、漢籍データの問題についてより詳しい検討を行った。平成15年度については、これまで各所で出されている幾つかの漢籍データベースについて調査することが主体となった。台湾中央研究院の「漢籍電子文献」や、国学作成の「歴代基本古籍庫・隋唐五代巻」「国学備覧」など、依然として多くのデータベースは、GBやBig5といったローカルコードによって作成されていることが判明した。また古典データであるにもかかわらず、簡体字を使用しているものも多い。Unicodeを使用してのデータ化は、書同文の『四部叢刊』など、一部では行われているものの、まだ多くはない。また画像とデータとの連関は、これも『四部叢刊』など一部で行われているだけである。一方で、画像との関連を細かく定義づける動きがあるが,そこまで一般の研究者が必要としているか、不明確な点も多い。『封神演義』のデータ化については、Unicodeの処理に長けた書同文に依頼し、まず電子テキスト化を行うこととした。現在、電子テキストを作成中である。可能であれば、先に作成した『武王伐紂平話』との連関も行いたい。また以下の研究会とセミナーにおける発表を行った。1.多漢字文献処理の動向について,文部科学省特定領域研究「東アジア出版文化の研究」第5回研究集会(福岡・九州大学国際研究交流プラザ・平成15年6月28日)2.漢籍データベースのデータ形式,文部科学省特定領域研究「東アジア出版文化の研究」G班研究集会(東京・学土会館・平成15年11月2日)3.漢字データはもっとシンプルでもよいのではないか,東洋学へのコンピュータ利用第15回研究セミナー(京都・京都大学学術情報メディアセンター第76回研究セミナーと併催・平成16年3月26日)平成16年度においては、北京の書同文に依頼し、『封神演義』『三教源流捜神大全』『捜神記大全』などのデータベースを作成した。
神経回路形成・再生を担う成長円錐スクラップ＆ビルドの可視化と操作

発生期の神経細胞から伸びる軸索末端に存在する成長円錐は、細胞外の軸索ガイダンス因子を感知して自らの形をスクラップ&ビルドすることで正しい経路選択を行う。成長円錐では様々な機能分子がダイナミックな発現調節を受けるが、成長円錐は細胞体から遠く離れたコンパートメントであるため、細胞体とは独立に働く局所メンブレントラフィック(膜交通)システムを発達させていることが予想される。本課題では、新しく開発した高速超解像顕微鏡により、成長円錐における膜交通の精密な時空間動態を観察する。さらに、成長円錐での膜交通を任意に操作する光技術を開発し、将来の軸索再生医療技術開発への光明を見出す。
粗い推論を行う主体により構成される社会における協力行動の発生

本研究の目的は、合理的に振舞おうとしているにもかかわらず、合理的な行動を計算する際に誤りを起こしうる主体により構成される社会状況をモデル化し、そのような社会における協力行動の発生状況検討することである。一般には意思決定理論で仮定するような、「完全に合理的な振る舞い」を現実の人間はできない。これまでは行動に関する段階でのエラーをモデル化することによって、より現実に即した分析が試みられてきた。しかしながら行動の段階だけではなく、問題状況を認識し、それに対し、どう行動しようかと推論する段階において既にエラーが存在するような状況も多い。本研究では、第一にこのような推論エラーに関する一般的なモデルを提案した。第二にこのようなエラーを起こしうる主体からなる社会では、どのような社会システムが協力的行動やモラルの生成に効果的であるのかシミュレーションを用いて検討した。その成果として2005年7月15日にメキシコのカンクンで開催された2005 The 49th Annual Meeting of the International Society for the System Sciencesにおいて、「Is Backward Induction always Optimal? -An analysis of the reasoning with mistakes-」を発表した。2005年11月14-17日に神戸国際会議場で開催されたThe First World Congress of the International Federation for Systems Researchにおいて、より緩い仮定の場合に言及した「Simple Decision Heuristicsin Perfect Information Games」を発表した。さらにJournal of Systems Science and Information vol.4,no.1 pp.183-192 (2006)に「ANew Criterion for Environmental Risk Management of Multiplication Processes」を発表した。