hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
睡眠時無呼吸症候群における交通事故の実態・成因と予防に関する研究

1 114名の睡眠時無呼吸(SAS)患者に対し、運転中の眠気、居眠り運転ならびにこれに基づく事故の有無について調査し、呼吸障害指標ならびに眠気の指標となるmultiple sleep latencytest(MSLT)との関係、治療予後について検討した。SAS患者では、29.8%に居眠り運転の既往があり、その値は一般人口の4倍以上に達していた。またさらに、SAS患者の9%で居眠り運転による事故を生じていた。居眠り運転を生じていたSASドライバーは、すべてMSLTの入眠潜時は10分以内に集中していた。居眠り運転の生じやすい時間帯は1216時に最も集中していた。治療開始1年後の転帰としては、治療後の無呼吸指数が治療前に比べて75%以上低下した症例では、運転中の眠気が完全に消褪していた。以上により居眠り運転を防止する上では、MSLT潜時10分がcut offになることを、また眠気に関連した運転トラブルを防止する上では、無呼吸を75%以上抑止することが必要であると判断された。2本症候群に対し唯一保険適用を得ている薬剤アセタゾラミドは閉塞型、中枢型、混合型いずれに対しても有用であるが、無呼吸-低呼吸指数30以上の重症例には効果が乏しく、軽症例のみが適応になると考えられた。しかしながら上気道外科手術と本治療を併用すると相乗効果により著明改善が得られることが明らかになった。3下顎を前方突出させる歯科装置の使用は、SAS症例の70%で有効であることが確認された。睡眠時の上気道MRI所見からみて、その適応の第一になるのは、舌根部閉塞症例だが、後口蓋部閉塞の症例にも少なからず有用であると判断された。114名の睡眠時無呼吸(SAS)患者に対し、過去5年間での居眠り運転ならびにこれに基づく事故の有無について調査し、これと眠気の指標となるmultiple sleep latency test(MSLT)ならびに無呼吸指標との関係について検討した。また、一般対照人口に対しても同様のアンケート調査を行い、SAS患者群との比較をなした。SAS患者群においては、居眠り運転の既往のあるものは29.8% (一般人口の4倍以上)に達した。またSAS患者群の9%で居眠り運転による事故を生じていた(一般人口では0.4%)。居眠り運転の既往のあるSAS患者は、すべてMSLT潜時10分以内に集中しており、またMSLT潜時と無呼吸指数(AI)ならびに夜間SaO_2最低値は強い負の相関を示した。居眠り運転の日内分布としては、12時16時が最多で、次いで午前中に多かった。居眠り運転は、午睡をとる習慣のある長距離ドライバーに少なく、むしろ月間走行距離20005000km程度の運転者で、午睡をとる習慣の無い症例に多かった。SASに対する鼻腔持続陽圧呼吸や上気道手術などの治療により、AIが75%以上低下した症例では、その後運転中の眠気は完全に消褪していた。以上の検討により、SAS患者における居眠り運転の事故の実態を明らかにし、これらの治療後の転帰を把握した。治療開始

1年後の転帰としては、治療後の無呼吸指数が治療前に比べて75%以上低下した症例では、運転中の眠気が完全に消褪していた。以上により、居眠り運転を防止する上では、MSLT潜時10分がcut offになることを、また眠気に関連した運転トラブルを防止する上では、無呼吸を75%以上抑止することが必要であると判断された。2本症候群に対し唯一保険適用を得ている薬剤アセタゾラミドは閉塞型、中枢型、混合型いずれに対しても有用であるが、無呼吸-低呼吸指数30以上の重症例には効果が乏しく、軽症例のみが適応になると考えられた。しかしながら上気道外科手術と本治療を併用すると相乗効果により著明改善が得られることが明らかになった。3下顎を前方突出させる歯科装具の使用は、SAS症例の70%で有効であることが確認された。睡眠時の上気道MRI所見からみて、その適応の第一になるのは、舌根部閉塞症例だが、後口蓋部閉塞の症例にも少なからず有用であると判断された。
微小血管におけるα-アドレナリン受容体亜型(α_1,α_2)の役割

交感神経系は血管平滑筋の収縮や拡張を制御し血管抵抗や組織代謝に関与しているがその平滑筋側の受容体にαアドレナリン受容体(αAR)があり、その亜型にα1、α2がある。高血圧等ではより末梢の抵抗血管での交感神経系の役割が大血管より重要にもかかわらず抵抗血管でのαARの検討は非常に少なくしかもin vivoの検討である。末梢血管ではαARの亜型の血管部位による分布の差が実験結果に影響を与えるので細動脈を単離しin vitroに検討することで、より末梢の細動脈の影響を受けることなくα1、α2の亜型の収縮拡張の制御への関与の検討が可能となる。今回高血圧症における抹消抵抗血管のαARの亜型の感受性をSHRの高血圧発症前期(4-5週)、初期(7-8週)を用いin vitroにて検討した。さらに高血圧にて抹消血管抵抗が変化しているのであればmyogenic response(MR)にも変化がある可能性がありさらにはαARとの関連にも変化を来すと思われる。そこで高血圧前期と初期のSHRにおける抵抗血管のMRに対するαARの亜型の関連を検討した。高血圧初期のみならず前期からすでにα1の収縮に対する感受性の亢進がWKYに比して認められた(即ちα2遮断薬存在下のNorepinephrine(NE)濃度反応曲線(CRC)ではSHRがWKYに比し左方移動していた)。α2ではSHR、WKYの各時期とも両群間に差はなかった。次にαtoneのないbasal toneでは7-8週の初期のSHRにおいてWKYに比し血管内圧上昇に対する収縮反応は大であった。各α遮断薬存在下のNEによる各αtone下にMRを検討した結果MRに対するαの亜型ではWKY、SHRともα2がより反応した。α1では各群間で差はなかったがα2では4-5週、7-8週ともにSHRにおいて圧上昇に対する収縮反応は大であった。これはMRにα2が感受性が高いためと思われた。以上よりそれぞれのαの亜型の感受性の亢進やMR反応の亢進は高血圧前期より生じており高血圧発症の一因子の可能性が示唆された。高圧血や心不全等の循環器疾患では末梢の抵抗血管や組織での代謝に関わる前毛細管での収縮拡張に対する交感神経系の役割が重要にもかかわらずその検討は極めて少ない。一方,交感神経系の血管平滑筋側の情報伝達の受容体にαーadrenoceptor(αR)があり、α1,α2のsubtypeがある。αRのsubtypeの末梢血管部位による分布の違いから抵抗血管はそれより末梢での血管反応の影響を受けin vivoでの検討には問題がある。そこで当該部位のarterioleを無傷に単離しin vitroに検討すれば末梢の影響を受ず、αRのsubtypeの血管への収縮拡張での役割の解明が可能である。そこで高血圧と心不全ratの細動脈を用いmicrocirculationでのα1α2のsubtypeの役割と、また細動脈の内圧を変化させ各病態時のautoregulationへのαーRの関与を検討する目的で、今年度は正常rat(Wister系)における細胞脈の内圧を変化させた時のα1,α2のsubtypeでの反応が異なるかいなかを検討した。

対象は10週令rat(体重312g)でcremasterの内径約120,長さ700μmの細動脈を顕微鏡下に単離し先端の外径50μmの2本のpipetteを両端からcannulateし、bath内に取り付けた。細動脈内には65mmHgの圧をかけbath内はpH、温度,02・CO2分圧を内定に維持。倒立顕微鏡からモニタ-上の細動脈径を測定。α1ーblocker(prazosin)かα2ーblocker(rauwolscine)をbathに入れnorepinephrine,にて25%の収縮を作成(α2またはα1ーtone)。ー15,ー30mmHgの血管内圧の減少における血管拡張、+15、+30mmHgの陽圧に対する血管の収縮反応をα1,α2にて比較した。減圧ではα2が有意に拡張するが(ー30mmHgでは24%α1では拡張せず、陽圧でもα2がα1に比し有意に収縮が大であった(+30mmHgでα2は減圧前の83%、α1は92%)。現在心不全、高血圧raでの反応の違いを検討中である。交感神経系は血管平滑筋の収縮や拡張を制御し血管抵抗や組織代謝に関与しているがその平滑筋側の受容体にαアドレナリン受容体(αAR)があり、その亜型にα1、α2がある。高血圧等ではより末梢の抵抗血管での交感神経系の役割りが大血管より重要にもかかわらず抵抗血管でのαARの検討は非常に少なくしかもin vivoの検討である。末梢血管ではαARの亜型の血管部位による分布の差が実験結果に影響を与えるので細動脈を単離しin vitroに検討することで、より末梢の細動脈の影響を受けることなくα1、α2の亜型の収縮拡張の制御への関与の検討が可能となる。前年度はin vitroにて血管内圧を変化させた時の血管径の反応即ちmyogenic responseについて検討しαtoneのないbasaltoneでは7-8週の高血圧初期のSHRにおいてWKYに比し血管内圧上昇に対する収縮反応は大であることを示したが、本年度はMRとαtoneについて検討した。各α遮断薬存在下のNEによるαtone下にMRを検討した結果MRに対するαの亜型ではWKY,SHRともα2がより反応した。α1では各群間で差はなかったがα2では4-5週、7-8週ともにSHRにおいて圧上昇に対する収縮反応は大であった。これはMRにα2が感受性が高いためと思われた。次に高血圧症における末梢抵抗血管のαARの亜型の感受性をSHRの高血圧発症前期、初期を用いin vitroにて検討した。初期のみならず前期からすでにα1の収縮に対する感受性の亢進がWKYに比して認められた(即ちα2遮断薬存在下のNorepinephrine(NE)濃度反応曲線(CRC)ではSHRがWKYに比し左方移動していた)。α2ではSHR,WKYの各時期とも両群間に差はなかった。以上よりそれぞれのαの亜型の感受性の亢進やMR反応の亢進は高血圧前期より生じており高血圧発症の一因子の可能性が示唆された。
連続信号を用いた秘密鍵共有の情報理論的解析

本研究では,情報理論的に安全な秘密鍵共有における安全性の精密な評価を行うことを目的としている.研究開始時から若干の変更があり,最終年度は以下の項目について研究を行った.(1)盗聴通信路において,従来の研究では乱数を無制限に使用できるという仮定のもとで研究をおおなっていたが,実際の物理乱数生成器の生成速度は非常に遅いため,現実的ではなかった.そこで本研究では乱数の生成速度と盗聴通信路における通信速度のトレードオフを評価する問題を定式化し,最適なトレードオフとそれを達成する符号化法を解明する必要がある.(2)情報理論的に安全な秘密鍵共有において,秘匿増強と呼ばれる秘密鍵を抽出するプロセスは重要な役割を果たす.従来の安全性評価では,鍵の生成レートがある程度高い際に精密な評価が導出されていた.アプリケーションによっては鍵生成レートを低く設定することで,より高い安全性が要求されることもある.しかしながら,従来の研究では低いレートに設定した祭の精密な評価がなかった.最終年度の研究では,(1)については,昨年度までに得られていた着想を発展させ,最も一般的な秘匿メッセージ付き放送型通信路において,最適なトレードオフを解明した.また,この成果をさらに発展させ,コグニティブ放送型通信路において,最適なトレードオフを解明した.(2)については,通信路符号化において通信レートが低い際に誤り確率の精密な評価を得るための手法であるエクスパージョンバウンドの考えを安全性の評価に導入し,秘匿増強のエクスパーゲーションバウンドを導出することに成功した.この成果によって,鍵生成レートが低い際にも,安全性の精密な評価が可能になった.昨年度の研究では,ベクトルガウス型情報源からの秘密鍵共有において,鍵生成レートと公開通信のレートの最適なトレードオフが解明された.これにより,MIMO無線通信における信号を利用した秘密鍵共有において,既存の方法がどの程度改善の余地があるのか評価することが可能になった.また,昨年度は盗聴通信路において送信器が使用できる乱数の生成速度が制限されている問題を取り扱った.従来の研究では乱数を無制限に使用できるという仮定のもとで研究をおおなっていたが,実際の物理乱数生成器の生成速度は非常に遅いため,現実的ではなかった.そこで本研究では乱数の生成速度と盗聴通信路における通信速度のトレードオフを評価する問題を定式化し,最適なトレードオフとそれを達成する符号化法を解明した.また,昨年度は量子通信における量子通信路容量と秘匿容量を求める問題も取り扱った.一般的な量子通信路に対して量子通信路容量と秘匿容量の計算可能な公式を導出することは未解決問題である.しかしながら,劣化型と呼ばれる特殊な通信路に対しては,量子通信路容量と秘匿容量の計算可能な公式が導出できることが知られていた.本研究では,劣化型を含むより広い量子通信路のクラスを二つ導入した.そして,それらのクラスに含まれる量子通信路の性質を明らかにした.一方のクラスに含まれる通信路については,量子通信路容量と秘匿容量の計算可能な公式が導出できることが明らかになった.本研究では,情報理論的に安全な秘密鍵共有における安全性の精密な評価を行うことを目的としている.研究開始時から若干の変更があり,最終年度は以下の項目について研究を行った.(1)盗聴通信路において,従来の研究では乱数を無制限に使用できるという仮定のもとで研究をおおなっていたが,実際の物理乱数生成器の生成速度は非常に遅いため,現実的ではなかった.そこで本研究では乱数の生成速度と盗聴通信路における通信速度のトレードオフを評価する問題を定式化し,最適なトレードオフとそれを達成する符号化法を解明する必要がある.(2)情報理論的に安全な秘密鍵共有において,秘匿増強と呼ばれる秘密鍵を抽出するプロセスは重要な役割を果たす.従来の安全性評価では,鍵の生成レートがある程度高い際に精密な評価が導出されていた.アプリケーションによっては鍵生成レートを低く設定することで,より高い安全性が要求されることもある.しかしながら,従来の研究では低いレートに設定した祭の精密な評価がなかった.最終年度の研究では,(1)については,昨年度までに得られていた着想を発展させ,最も一般的な秘匿メッセージ付き放送型通信路において,最適なトレードオフを解明した.また,この成果をさらに発展させ,コグニティブ放送型通信路において,最適なトレードオフを解明した.(2)については,通信路符号化において通信レートが低い際に誤り確率の精密な評価を得るための手法であるエクスパージョンバウンドの考えを安全性の評価に導入し,秘匿増強のエクスパーゲーションバウンドを導出することに成功した.この成果によって,鍵生成レートが低い際にも,安全性の精密な評価が可能になった.当初予定していた研究課題を進めるとともに,関連研究として解決するべき新たな課題も具体的になってきた.本研究を進めていくうちに,本年度の成果として報告した二つの新しい問題が提起された.一つは盗聴通信路において送信器が利用できる乱数の生成速度が制限されている状況での通信速度を明らかにする問題である.もう一方は,量子通信路の量子通信路容量と秘匿容量の計算可能な公式を導出する問題である.本年度以降は,当初の計画に加え,これらの新しい課題にも取り組んでいく.昨年度の成果を発表するために,いくつかの国際会議に出席する必要がある.従って,海外出張のために旅費を使用する.また,今後さらに研究を進めるためには,新たに文献を購入する必要もある.また,研究の進捗状況によっては数値計算のシミュレーションも行うため,新たな計算機の購入も検討している.
生体触媒固定化高分子ゲルの創製・機能化と環境・バイオプロセスへの応用

環境・バイオエネルギー分野での高性能・低環境負荷型の反応プロセスの構築を目指して、種々の反応系に対して、高機能(高い触媒活性、反応の選択性、複数の反応を同時進行など)な生体触媒固定化高分子ゲルを創製する。種々の生体触媒(微生物、酵母、および酵素)の固定化手法、高分子の特性、ゲルの構造などのパラメータが触媒活性や連続反応プロセスへの適用可能性に及ぼす影響を明らかにする。得られた知見から生体触媒固定化ゲルの設計指針に関する学術基盤を構築する。
なぜ顎筋のストレッチ療法は慢性疼痛に効くのか? -顎筋粘弾性の検討-

ストレッチ運動をはじめとする運動療法の治癒メカニズム解明を目的に、持続咬みしめが疼痛感受性へおよぼす影響の検討、筋硬度計測の有用性の検討、ストレッチ運動負荷に使用できる遠心性運動負荷装置の開発・改良を行った。実験的低強度持続かみしめが中枢性に口腔顔面領域の疼痛感受性を抑制し痛みを緩和する可能性があること、この効果は遠隔部位まで及ぶことが示された。また口腔内刺激による自律神経活動変化を加速度脈波計測により確認した。さらに筋硬度計の口腔領域への応用を評価した。本研究の成果は顎口腔領域の慢性疼痛発現メカニズムの解明および診断・治療方法の開発に貢献するものと考える。本年度は疼痛パラメーターの計測として反復電気刺激によるtemporalsummationの検討を行った。Eccentric運動は運動後疼痛を伴うため、本年度は当該運動に対するコントロールとして用いる、より安全な低強度噛みしめ運動のおいてtemporal summationの評価パラメーターとしての有効性を検討した。Eccentric運動後における筋肉に対する疼痛評価を目的としているため深部組織を刺激する必要があり、皮膚などの浅部組織を刺激した場合との比較検討も必要であった。そのため両部位の刺激を容易に切り替えられる同心円刺激電極を新たに製作し、運動後の単一刺激およびtemporal summationへの効果を評価した。コントロール運動において、浅部組織刺激時のtemporal summationに変化は見られなかったが、深部組織刺激時は運動後にtemporal summationに変化が見られ痛みVAS値の増加量が減少した。Eccentric運動後には時間経過に伴い末梢性過敏から中枢性過敏状態に生じることが予想されるが、コントロールとしての噛みしめ運動とは時間経過後の疼痛過敏発現部位に違いがあることが示唆された。この結果の一部を日本補綴歯科学会九州支部会で発表した。一方、長さ張力曲線の影響を検討するために、当初運動開始位置が固定であったeccentric運動負荷装置を運動開始位置可変型へ変更し、更に被験者の安全を確保するために運動負荷装置の改良を行っている。本年度は研究目的の柱の一つであるEccentric運動負荷装置の開発を中心に研究計画を実行した。被験者に実験条件以外の不快症状や傷害を生じさせないように試作を繰り返し、負荷運動開始位置および負荷運動移動距離が変更可能でさまざまな実験条件に対応できるような負荷運動装置を製作できた。一方、筋粘弾性にはストレスや自律神経活動レベルが関与するため、加速度脈波計を用いて7ppmカプサイシン溶液での洗口負荷時または、4°C冷水への手掌浸漬負荷時の自律神経活動レベルおよび精神的ストレスの評価を試みた。カプサイシンでは著明な変化は生じなかったが、冷水刺激ではLF(0.04-0.15Hz)の増加が生じ、自律神経活動レベルの変化を反映しているものと推測された。これらの結果はEccentric運動負荷時のストレス/自律神経活動レベルの評価において重要な指標として用いることができる。さらに当研究のターゲットである顎口腔系の慢性筋痛の発現には、持続的な低強度かみしめが関与している事が示唆されている。そのため低強度かみしめによる疼痛感覚の変調に関して調査を行った。4連続電気刺激法によるtemporal summtionにおいて、2Hz刺激時ではかみしめ後に加算効果が生じにくくなった。一方第1刺激に対する疼痛レベルには運動の影響は見られなかった。これにより低強度かみしめは中枢における疼痛感受性に影響を及ぼしている事が示唆された。次年度以降は本年度までに得られた結果を基に、かみしめによって生じた疼痛感受性の変化がeccentric運動によって予防できるか、筋粘弾性はどのように変化するか、さらにeccentric運動の負荷条件の違いにより効果の差が見られるかを調査する。本年度は、昨年に製作したEccentric運動負荷装置に開口力検出部分を追加し、同装置を用いて開口筋に負荷運動を与えた状態で連続記録が可能かどうか確認した。運動負荷装置の負荷部分が干渉しないように初期設定位置を行う必要があることがわかった。実際に低強度および中等度負荷を与え、各々の状態で開口負荷力と筋活動が連続記録できた。しかし現時点では実際の開口量を同時記録することが困難なため、実験条件によっては更に改良する必要が示された。今後はtension-length曲線における負荷運動効果の影響を確認するため、同装置で負荷開始位置の変化させ検討を重ねていく。筋粘弾性計測に関しては押し込み式筋硬度計の有用性を検討した。まず硬度が規定されているシリコンサンプルを用いて装置の再現性を検討した。2人の術者が実施しどちらの計測値も硬度変化に一致した計測値の増加が観察され、筋硬度変化検出に応用可能なことが示された。さらに同装置で筋活動レベルの変化による筋硬度変化を検出できるか検討した。

一側の咬筋筋活動レベルを視覚フィードバックし最大筋活動に対し一定の%に保った状態で上記の筋硬度計で筋硬度を計測した。筋活動レベルの増加に伴い筋硬度も増加を示した。以上のことから同装置を患者群の筋硬度変化の評価項目の1つとして用いることができることが示された。前年度に得られた加速度脈波による自律神経筋活動レベルと併用して筋緊張度/筋硬度の客観的評価を行っていく。上記の結果を利用し、昨年度までに得られた実験的低強度持続咬みしめによる疼痛感受性変化(疼痛抑制効果)の結果を考慮しつつ、Eccentric運動が疼痛感受性や筋粘弾性に与える影響、およびそのメカニズムを更に検討していく。被験者の安全性の向上、運動装置内のがたつき軽減、円滑な運動負荷などの問題を解決するために繰り返し改良を行ったため、本年度早期に完成予定だったEccentric運動負荷装置の完成が年度後半にずれ込んだが、最終的には様々な実験条件に対応できる運動負荷装置が完成できた。一方、運動負荷による慢性疼痛モデルの特徴の確認や自律神経活動レベルの評価法の確認など、運動負荷装置の開発が影響しない項目では順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度までに得られた結果を基に、かみしめによって生じた疼痛感受性の変化がeccentric運動によって変調されるかどうか、またこれを予防・治療法として応用できるか、筋粘弾性はどのように変化するかについて検討していく。さらに運動距離・運動開始位置など、eccentric運動の負荷条件の違いにより効果に差が見られるかどうかを調査する。
リーマン多様体上の最適化手法を用いた大規模電力ネットワークシステムの同定法の開発

電力を安定的に供給するためには、電力ネットワーク内のそれぞれの発電機は発電する際に一定の周波数を持つ交流電力を同期させる必要がある。しかし、太陽光などの再生可能エネルギーが大量に導入された将来の大規模電力ネットワークでは、気象の影響を受けやすくなり、ネットワーク内の同期の安定性を定量的に評価することが難しくなる。本研究は、リーマン多様体上の最適化手法を用いて出力データから同期している大規模電力ネットワークシステムを同定する方法を開発することを目的としている。これに対し、本年度の成果は以下の通りである。(1)電力ネットワークの同期安定性はネットワークから定義されるグラフラプラシアンの性質によって特徴付けられることが知られている。本年度は、データからグラフラプラシアンを構成する効率的な方法を提案した。(2)大規模なシステムを大規模なまま扱って制御器を設計することは難しく、適当に低次元化することが望まれる。本年度は、リーマン多様体上の最適化手法を用いて安定な大規模システムを安定な小規模システムへ低次元化する方法を提案した。(3)電力ネットワークシステムのネットワークが無向グラフだと考えられる場合、ある種の対称性を備えたシステムとして数理モデリングが可能である。本年度は、ある種の対称性を備えたシステムを入出力データから同定する方法を考案した。研究目的を達成するための基盤技術の開発が順調に進んでいるため。以下の2点について検討をする。(1)昨年度に引き続き、ある種の対称性を備えたシステムを入出力データから同定するより良い方法を考案する。(2)電力ネットワークシステムを非負システムとしてモデル化するアプローチがある。今後は、データから非負システムを構成する効率的なアルゴリズムを開発する。次年度使用額は5437円というように、おおむね計画通りに研究費を使用できた。これは論文のオープンアクセス費の一部として使用する予定である。
任意の周波数が分析可能な高速フーリエ分析器に関する研究

1.NFTの一計算法であるFIR-IIR構成法の精度が、計算機のダイナミックレンジの限界によっていることを明らかにした。(NFT;ノッチフーリエ変換)。2.1の結果を基に、分析対象周波数の数をできるだけ多くするためには、FIR部の構成において、各分析対象周波数に対応する2次ノッチフィルタ(2-DNF)の零点を隣接ノッチフィルタでできるだけ遠ざけるように接続すること(MIX法)が重要であることを明らかにした。3.MIX法による解法が、連立方程式による解法および2-DNFのノッチ周波数の小さい(あるいは大きい)順に接続した方式より格段に精度が良いことを明らかにした。(1)分析対象周波数が等間隔の場合、分析対象周波数の数rはMIX法では単精度でr=64,倍精度でr=256で【10^(-2)】%以下の誤差でフーリエ係数が求められる。(2)不規則の周波数配置の場合にも、ランダムな2-DNFの接続よりMIX法は2桁位精度が良いことを明らかにした。(3)NFTは、入力信号の一周期前にフーリエ係数を計算できる特長があるが、精度が問題である。これに対して、いくつかの結果の平均をとることで精度の改善が計れることを明らかにした。4.このNFTをアセンブラに近いC言語で実現した。5.マイクロコンピュータにAD・DA変換器を接続してNFTを専用化した場合の性能・問題点については現在検討中であり今後明らかにしていく、また上記の結果を基に、NFTの特徴をいかした応用として、短時間でシステムを推定する研究を展開していくつもりである。
耐凍性タンパク質遺伝子等のexvivo導入による卵巣の凍結保存

これまで生殖器官の凍結保存を実現するため、凍結前に組織を薄切してより急速に冷卸しようとする手法が開発されたが、受精能をもつ卵子をほとんど得られなかった。そこで、器官摘出前に動脈から耐凍剤を灌流した後薄切して凍結する方法が考案されたが、これも満足のいく成績を得られなかった。遊離細胞より格段に巨大な器官の凍結保存を実現するためにはブレークスルー的技術革新が必要である。本研究は、極地に生息する動物の体液氷点を低下させたり氷晶表面に結合して結晶の成長を抑えて細胞破砕を阻止する耐凍タンパク質の遺伝子と申請者らが見いだしたアポトーシス阻止遺伝子を生殖器官にex vivo導入することによる凍害保護や細胞死阻害によって生殖器官の凍結保存を実現しようとするもので、下記の成果をあげた。Ex vivo遺伝子導入のためのリポソーム作製法の検討を進めた。卵巣等に耐凍性タンパク質遺伝子および申請者らが発見した新規アポトーシス阻害因子遺伝子を特異的に発現させるex vivo遺伝子導入法をマウスを用いて確立するために、遺伝子導入に際して遺伝情報の伝達を担う生殖細胞(卵子・精子)に外来遺伝子が不用意に導入されることを未然に防ぐべく、導入効率が高いがウイルス遺伝子を含むウイルスベクター法をとらず、ウイルス遺伝子を全く含まない「リポソーム法」を改良した「センダイウイルスエンベロープタンパク質と卵胞特異的レクチン組込型リポソーム」を作製した。導入遺伝子の安定発現を計るため、極地の節足動物のI型とIII型N型糖鎖耐凍タンパク質ならびに申請者の発見した新規アポトーシス阻害因子をコードするcDNAを合成し、大腸菌プラスミドに組み込んで大量に調製し、生殖器官に導入して、耐凍能の向上をみた。哺乳類の生殖器官の凍結保存を実現するために、薄切した卵巣を急速に冷却する手法が開発されたが、受精能をもつ卵子をほとんど得られなかった。動脈から耐凍剤を灌流した後薄切して凍結する方法が考案されたが、これも満足のいく成績を得られなかった。遊離細胞より格段に巨大な卵巣の凍結保存を実現するためにはブレークスルー的技術革新が必要である。本研究は、極地に生息する動物の体液氷点を低下させたり氷晶表面に結合して結晶の成長を抑えて細胞破砕を阻止する耐凍タンパク質の遺伝子と申請者らが見いだしたアポトーシス阻止遺伝子を卵巣にex vivo導入し、凍害保護や細胞死阻害によって生殖器官の凍結保存を実現しようとするものである。Ex vivo遺伝子導入のためのリポソーム作製法の基礎研究を進めた。卵巣に耐凍性タンパク質と申請者らが発見した新規アポトーシス阻害因子の遺伝子を特異的に発現させるex vivo遺伝子導入法をマウスにて確立している。遺伝子導入に際して遺伝情報の伝達を担う卵子に外来遺伝子が不用意に導入されることを未然に防がなくてはならない。導入効率は高いがウイルス遺伝子を含むウイルスベクター法はとらず、ウイルス遺伝子を全く含まないリポソーム法を開発している。極地の魚類や節足動物の耐凍タンパク質には化学構造の違うI、II、III型とN型糖鎖をもつantifreeze glycoproteinがあり、すでにI型とIII型はクローニングされている。これらのセンスmRNAを調製して培養NIH-3T3細胞にin vitro導入してタンパク質産生能をスクリーニングし、最も産生能の高いクローンを選抜している。併せてI型とIII型をコードずるcDNAを合成して大腸菌プラスミドに組み込んで大量に調製した。同様に、申請者らの発見した新規アポトーシス阻害因子や既知アポトーシス阻害因子p53をコードするmRNAを生殖器官に導入するための導入用遺伝子クローンを組み込んだプラスミドのin vitro選抜を行ている。
胎児期の放射線被曝は将来の発がんに関与するのか?

胎児期放射線被曝の影響を明らかにするため、放射線と化学発がん物質との複合曝露の系を用いて動物実験を行った。胎生17日齢または生後5週齢のマウスにX線照射後、5週齢、9週齢、13週齢からN-エチル-N-ニトロソウレア(ENU)を4週間投与して胸腺リンパ腫を誘発した。その結果、胎児期照射および5週齢照射ともに複合曝露のタイミング(インターバル)が短いほど胸腺リンパ腫発生率が高く、胎児期被曝の影響は生後も残ることが示された。一般に胎児やこどもは放射線の感受性が高いとされていることから、放射線診療などによる被曝の影響を心配する声も多い。しかし最近の研究では、胎児期被曝の発がんリスクは小児期よりむしろ小さいのではないか、という報告が増えてきた。胎児期に受けた放射線による損傷は出生後に消えてしまうのだろうか?本研究は、胎児期被曝が将来の発がんに関与するか否かを動物実験で明らかにすることを目的とした。方法は、胎生17日齢または4週齢(ヒトの思春期に相当)のマウスにX線を1回照射した後、5週齢、9週齢、13週齢からそれぞれ4週間ENU(N-エチル-N-ニトロソウレア)を投与して胸腺リンパ腫を誘発し、ENU投与だけで誘発した場合の発がん率と比較する。また、得られた胸腺リンパ腫についてがん関連遺伝子の変異解析を行い、胎児期被曝によるゲノム損傷が生後も残っているのか分子生物学的にアプローチする。平成25年度は、予備実験を行って照射線量を決定し本実験を開始した。一般に胎児やこどもは放射線の感受性が高いとされていることから、放射線診療などによる被ばくの影響を心配する声も多い。しかし、最近の研究では胎児期被ばくの発がんリスクは小児期よりむしろ小さいのではないか、という報告が増えてきた。胎児期に受けた放射線による損傷は出生後に消えてしまうのだろうか?本研究は、胎児期被ばくが将来の発がんに関与するか否かを動物実験で明らかにすることを目的とした。方法は、胎生17日齢または5週齢(ヒトの思春期に相当)のマウスにX線2 Gyを1回照射した後、5週齢、9週齢、13週齢からそれぞれ4週間N-エチル-N-ニトロソウレア(ENU)200 ppmを投与して胸腺リンパ腫(TL)を誘発し、ENU投与だけで誘発した場合の発がん率と比較する。また、得られたTLについてがん関連遺伝子の変異解析を行い、胎児期被ばくによるゲノム損傷が生後も残っているのか分子生物学的にアプローチする。現在までのTL発生率は、X線単独照射では胎生17日齢、5週齢ともにTLの発症は見られず0%、ENU単独投与では5週齢からのENU投与群20%、9週齢群3.3%、13週齢群6.7%で年齢とともに減少した。一方、X線照射後にENUを投与した場合のTLの発生率は、胎生17日齢照射では5週齢からのENU投与群36%、9週齢群18%、13週齢群14%であった。5週齢照射では5週齢(照射4日後)からのENU投与群80%、9週齢群42%、13週齢群16%であった。以上の結果から、胎児期被ばくは単独ではTLを発生させないが、生後のENUばく露による発がんを促進することが示唆された。方法は、胎生17日齢または5週齢(ヒトの思春期に相当)のマウスにX線2 Gyを1回照射した後、5週齢、9週齢、13週齢からそれぞれ4週間N-エチル-N-ニトロソウレア(ENU)125 ppmを投与して胸腺リンパ腫(TL)を誘発し、ENU投与のみで誘発した場合の発がん率と比較する。現在までのTL発生率は以下の通りである。1X線単独照射:胎生17日齢照射群0%、5週齢照射群2%、2ENU単独投与:5週齢からの投与群20%、9週齢投与群6%、13週齢投与群10%であった。一方複合ばく露では、3胎生17日齢照射:5週齢からのENU投与群42%、9週齢投与群22%、13週齢投与群16%、45週齢照射群:5週齢(照射4日後)からのENU投与群80%、9週齢投与群40%、13週齢投与群20%であった。同じ週齢からENUを投与した群間で比較すると、胎児期被ばくは5週齢での被ばくよりTL発生率が低かった。しかし、X線単独ではTLを発症しない線量(2 Gy)でも生後のENUばく露による発がんが促進されたことから、胎児期の被ばくによって生じたゲノム損傷は生後も消えずに残ることが示唆された。

当初、X線とENUによる発がん処理は平成26年1月までに終了する予定であった。しかし平成25年10月、当研究所動物飼育施設においてマウス肝炎ウイルスによる汚染事故が発生し、当該施設での動物実験全てが打ち切りとなったため、計画通り実験を進行できなかった。動物飼育施設のクリーン化後、26年4月より実験を再設定した。前年の打ち切りの際、処分するマウスを用いて胎生17日齢照射群についてはENU投与開始予定週齢である5、9、13週齢で、4週齢照射群とコントロール(非照射)群は9、13週齢で各群10匹ずつ解剖して体重、胸腺、肝臓、脾臓の重量変化を調べた。その結果、胎児期照射群では体重および各臓器の重量が他の2群より少ない傾向が見られた。胎児期照射の影響と考えられるが、胎児期照射群は妊娠後期マウスを用いたのに対し、コントロール群および5週齢照射群は4週齢時に購入したマウスを用いたため、出生から4週齢までの飼育環境の違いが影響した可能性も排除できない。そのため、26年度からの再実験では全てのマウスについて妊娠後期のマウスを購入し同じ環境で飼育して実験に用いることとした。平成26年度は11群(計610匹)のマウスについてX線照射およびENU投与を終了した。これまでに瀕死または死亡したマウスは全て解剖し、TLは分子解析(DNA、RNA、タンパク、染色体、FACS解析)用サンプルとして保存した。平成27度は、これまでに得られたTLサンプルからのDNA抽出を開始した。なお、残りのマウスについては現在も飼育・観察を継続中であるため研究期間延長を申請し、承認済みである。【目的】一般に胎児やこどもは放射線の感受性が高いとされており、放射線診療などによる被ばくの影響を心配する声も多い。しかし最近では、胎児期被ばくの発がんリスクは小児期よりむしろ小さいのではないか、という報告も増えてきた。胎児期に受けた放射線の損傷は出生後に消えてしまうのだろうか?本研究は、胎児期被ばくが将来の発がんに関与するか否かを動物実験で明らかにすることを目的とした。【研究実施計画】胎生17日齢または5週齢(ヒトの思春期に相当)のマウスにX線2Gyを1回照射した後、5週齢、9週齢、13週齢からそれぞれ4週間N-エチル-N-ニトロソウレア(ENU)125 ppmを投与して胸腺リンパ腫(TL)を誘発し、ENU投与のみで誘発した場合の発がん率と比較する。また得られたTLについて遺伝子変異解析を行い、胎児期被ばくによるゲノム損傷が生後も残っているのか分子生物学的にアプローチする。【研究成果】TL発生率は、(1)X線単独照射:胎生17日齢照射群0%、5週齢照射群2%、(2)ENU単独投与:5週齢からの投与群20%、9週齢投与群6%、13週齢投与群10%であった。複合ばく露では、(3)胎生17日齢照射:5週齢ENU投与群42%、9週齢投与群22%、13週齢投与群16%、(4)5週齢照射群:5週齢(照射4日後)ENU投与群80%、9週齢投与群40%、13週齢投与群20%であった。【最終年度】得られたTLからDNAを抽出し、11、12、19番染色体のLOH(ヘテロ接合性の消失)解析を行った。放射線誘発TLでは11番染色体において特徴的なLOHパターンを示すことが分かっている。しかし、胎児期の複合ばく露ではENU投与時期にかかわらず全てENU単独群と同様のLOHパターンが認められた。このことから、胎児期被ばくはENUによるTL発生を何らかの形で押し上げる可能性が示唆された。胎児期放射線被曝の影響を明らかにするため、放射線と化学発がん物質との複合曝露の系を用いて動物実験を行った。
新規チアカリックスアレーンの設計と合成,及び機能性分子素子への応用

チアカリックス[4]アレーン(TCA)の架橋硫黄酸化体であるスルホニルカリックス[4]アレーンのテトラO-メチル誘導体へのBuNHLi,i-PrNHLi,およびPhCH_2NHLiの芳香族求核置換反応を行い,その際の位置および立体選択性を調べた。その結果,試薬の当量を制御することにより,モノ,ジ,およびテトラ置換体をそれぞれ選択的に得ることができた。この際,ジ置換体は,全ての試薬についてsyn-1,3-体のみが得られた。このことから,リチウムジアミド試薬を用いれば,本反応を利用してカリックスアレーンを2量化できると考えられる。また,テトラ置換体は試薬の種類により優先的に得られる立体異性体に違いが見られた。また,TCAの水酸基のp-位tert-ブチル基をすべて除去し,テトラO-メチル誘導体としたのち,1つのメトキシ基のp-位を臭素化し,メタル化を経て,炭酸化することにより,硫黄原子団で架橋されたカリックス[4]アレーンのモノカルボン酸を始めて合成することができた。これをエステル化して,種々の求核試薬の芳香族求核置換反応を試みたが,メトキシ基が置換した生成物は得られなかった。本研究は,カリックスアレーンの全く新しい化学修飾法を提示するものであり,高機能性ホスト分子の設計・合成に大いに役立つと期待される。得られた成果の一部は,第13回超分子化学国際会議[平成16年7月2530日,インディアナ(米国)]にて発表した。
環境保全型柑橘作の経営実態解明と組織的、地域的取組の成立条件に関する研究

本研究では、2010-12年度科学研究費で行ってきた環境保全型柑橘作の経営実態調査を60件までに増やし、高水準の取組を行っている農家グループ、大規模法人・会社経営の形成条件の解明を行った。その結果、多様な分析が可能となるデータ情報を整備し、高水準の取組を行っている農家グループ、大規模法人・会社の経営実態、代替農法の構成と効果、地域的・組織的取組に至るまでのプロセスや持続条件を明らかにした。慣行栽培を含む比較分析では、6次産業型経営の進め方、農業構造改革、生産組織のあり方や農協改革にも示唆を与える成果を導き出した。研究期間において著書7編、学術論文13編を公表し、多数の研究発表・講演を行った。平成25年度に実施した主な研究内容は、次の4つである。1関連学会や研究会に出席し、環境保全型農業、有機農業、柑橘作経営等に関する最新の研究動向の把握と関連分野の文献収集を行ったこと、2有機柑橘作の技術(農法)と経営実態調査、3高水準の減農薬減化学肥料栽培、有機栽培を実施している大規模柑橘作法人・会社経営、グループ的取組の実態調査、4調査対象農家の販売先に対する販路追跡調査である。有機栽培農家の技術と経営実態調査は、熊本県宇城市の新規調査対象のほか、2012年までに調査した愛媛県(八幡浜市、愛南町、松山市)、和歌山県(有田川町)、佐賀県(鹿島市)の大規模法人経営、グループ的取組に対する追跡調査を行った。研究の継続性を確保するため、2012年までの調査と同様の指標を採用した。有機柑橘の価格水準の把握により多くの工夫を施したのが特徴である。大規模法人経営、グループ的取組に対する実態調査は、取組の形成・成立条件に力点を置き、組織的、地域的取組の実態、化学農薬・化学肥料に代わる代替農法の構成および経営・環境効果、販路形成・市場開拓の実態と今後動向、組織的・地域的取組に到達するまでのプロセスや継続していくための条件等についての実態把握を行った。調査対象農家の販売先に関する実態調査では、3つの業者に対して、有機農産物の流通経路の形成、価格水準を把握し、流通マージンの推定を行った。平成25年度は本研究の初年度にあたり、多くの研究項目が進行中であるが、データファイル、学術論文、著書、講演等に取りまとめた成果もあった。本格的な研究成果の公表はこれからである。平成26年度に実施した主な研究事項は、1有機柑橘作の技術と経営実態の継続調査、2高水準の減農薬、減化学肥料栽培、有機栽培を実施している大規模柑橘作法人・会社経営、グループ的取組の実態調査、3有機栽培農家の販売先になっている流通業者、有機専門店への追跡調査、4関連学会や研究会での資料収集等、である。併せて、調査資料の整理、データファイル化、論文・著書作成等も行った。有機柑橘農家の技術と経営実態に関する調査は、愛媛県中島町、伊方町等での継続調査のほか、新規調査先として熊本県水俣市の4農家、熊本県宇城市の1農家に対して詳細な農法・経営実態等の調査を行った。大規模法人・会社経営やクグループ的取組への実態調査は、主として佐賀県鹿島市と熊本県宇城市で行った。過去2年間同様、組織的・地域的取組の実態、形成過程・成立条件の解明に力点を置き、化学農薬や化学肥料に代わる代替農法の構成および経営・環境効果、販路構成、生産物の販売価格等の実態把握のほか、組織的・地域的取組のきっかけ、メリット、取組の内容や課題等についての解明を行った。有機栽培農家の販売先として、佐賀県、熊本県、福岡市、京都、東京等の大手スーパー、専門店への追跡調査と、上記各県や地元愛媛県等の直売所への現地調査と資料収集を行った。研究は進行中であるが、60軒に上る有機柑橘栽培農家のデータファイルを作成しつつある。いくつかの研究成果は講演、学術論文・著書(公表準備中)にまとめ、2年目に相応しい情報発信ができた。最終年度では、3年間にわたる研究成果の整理とそれに必要な補足調査・資料収集等作業を中心に研究を進めた。研究成果の整理は、1環境保全型農業特に有機農業における技術代替と資源利用の形態、持続可能な資源利用の条件、2有機農産物の取組に関する「薬食同源」「医食同源」的考察および国際比較分析、3通常の家族経営、農家グループ、家族中心の大規模法人・会社経営における経営・環境効果の比較および慣行栽培との比較、4先進的有機栽培の取組に関する農業構造論的検討、5有機農業の経営・経済学的諸課題の整理、6持続可能な取組の形成条件と面的拡大方策の総合的検討等を中心に行った。補足調査と資料収集は、1愛媛、静岡、佐賀、熊本諸県の有機栽培、自然栽培農家、農家グループ、法人・会社経営、2調査対象農家が所在する地域の農産物直売所、販売先の有機農産物専門店、自然食品専門店、大手スーパー・デパート等に対する現地調査、追跡調査を実施したほか、3東京で開催される大型有機農産物展示会、4有機農業関係の全国生産者大会、各種研究会、公開シンポジウム、学会大会、国際シンポジウムに参加し、研究まとめの参考や継続研究に必要な資料収集を行った。1はこれまでの実態調査結果の安定性への検証・確認とデータ蓄積の継続が主な目的で、有機栽培の経営効率、環境効果、規模の経済効果、学習の経済効果、組織の効率性等に対する検討も行った。23は有機柑橘等有機農産物の販売経路、価格水準、流通マージンに対する実態調査であり、慣行栽培との比較も行った。

3年間の研究により得られた研究成果は、160件の有機柑橘栽培農家の技術・農法・経営データベースを整備したほか、2著書7編、3英文論文1本を含む学術論文13編、4学会発表・招待講演7件、である。これらの研究成果は、各種研究会、学会、委員会等を通して発信し、研究成果の社会還元、地域還元を行った。本研究では、2010-12年度科学研究費で行ってきた環境保全型柑橘作の経営実態調査を60件までに増やし、高水準の取組を行っている農家グループ、大規模法人・会社経営の形成条件の解明を行った。その結果、多様な分析が可能となるデータ情報を整備し、高水準の取組を行っている農家グループ、大規模法人・会社の経営実態、代替農法の構成と効果、地域的・組織的取組に至るまでのプロセスや持続条件を明らかにした。慣行栽培を含む比較分析では、6次産業型経営の進め方、農業構造改革、生産組織のあり方や農協改革にも示唆を与える成果を導き出した。研究期間において著書7編、学術論文13編を公表し、多数の研究発表・講演を行った。基本的に研究目標と実施計画に沿って進めてきたため、資料収集、整理分析、研究成果の発信とも順調に進んでいる。昨年の研究実施計画(今後の推進方策)には、「2012年までの実態調査結果と合わせて60件以上の経営実態調査を完遂する」としたが、この目標は十分達成した。また、大規模法人・会社経営・組合法人等地域的取組の比較分析も進行中であり、取組における学習の経済効果、規模の経済効果の解明について成果を上げたが、組織の効率性については、3年目の課題と予定しているため、解明がこれからである。予定していなかった事項として、有機栽培農産物と慣行栽培農産物の腐敗実験結果を踏まえて、それぞれの農産物に付着しまたは共生する微生物の違いについての解析を東京大学の協力により実施した。本研究にとって新たな付加価値になる。農業経済学、資源・環境経済学、農業経営学最終年度になるので、1通常の家族経営、家族中心の大規模法人・会社経営、組合法人等地域的取組の3つの取組形態における経営実態、農法構成と効果等の比較分析、2条件不利園地条件下に展開する大規模法人・会社経営、地域的取組における学習の経済効果、規模の経済効果、組織の効率性比較の2点に力点を置き、これまでの成果と合わせて、持続可能な取組の形成条件と面的拡大方策の総合的解明を行う。研究成果の整理は主な仕事となるが、必要に応じて少量の事例調査、補足調査を実施する。「研究実績の概要」の項で述べた13項までの内容は、「平成25年度の研究実施計画」に挙げていた項目であり、おおむね計画通りに遂行した。有機柑橘の価格水準ファイルの作成や、4点目に挙げた調査対象農家の販売先に対する実態調査は研究実施計画になかった内容で、本研究の成果をさらに豊かにする調査項目となる。「平成25年度の研究実施計画」において調査結果をジャンル別に逐次整理し、データ情報化を挙げていたが、多くの項目は調査進行中のため、ベータベース化の段階に至っていない。研究成果の公表もこれからである。13月実施予定の1回の現地調査は、調査先の都合により次年度実施となった。2費用の一部を通常の運営交付金で支払った。3次年度に成果公開の可能性があるため、そのための費用を残すようにした。(1)1年目同様の実態調査を継続し、2012年までの実態調査結果と合わせて60件以上の経営実態調査を完遂する。
大学の評価・IR機能の高度化のための実践知の収集・分析とその活用に関する研究

IR中級人材育成研修であるIR実務担当者連絡会は、開催手法のプログラム化が完了した。運営マニュアルを開発し、今後、公表予定である。IRの実践事例の体系化のためのジャーナル発行については、2号分を発刊し、合計94編の論文、事例報告を社会に向けて発信した。査読プロセスなどの研究を進め、ルーブリックの改良などを行ったが、結論としては、米国同様IRに普遍性がないことやIR担当者のバックグラウンドの多様性から、画一的な査読基準の設定は困難ではないか、という結果となっている。加えて、IR人材の能力段階について整理を行い、平成30年の7月に全国実態調査を行い、231件の回答を得て、段階別の能力定義表をほぼ完成させた。現在、最終調整を行い公表を行う予定である。これらの知見を活かした教育プログラム群を構築し、それらの実践的検証イベントとして、平成30年8月には大学評価・IR担当者集会2018を九州工業大学において開催した。13のセッションを展開し、約750名の参加者があった。平成31年3月には、九州工業大学において継続的改善のためのIR/IEセミナーを開催し、3つのセッションを開催し、評価担当者、IR担当者の能力段階に応じた研修プログラムを開発し提供することができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は、年度計画「IR実務担当者連絡会を2回開催し、webジャーナル2号以上発刊し、事例を10以上収集する。これらを継続的に行えるような仕組みについて骨格を作る。」を立てて、研究を推進した。ここでは、3つの研究テーマごとに研究実績について報告したい。テーマ1全国の高等教育機関から収集した評価・IR実践手法のライブラリ化については、IR実務担当者連絡会を4回(大阪府茨木市:36名参加、山形県山形市:26名参加、福岡県福岡市:41名参加、大阪府茨木市:33名参加)開催し、口頭発表で21件の報告があったことから年度計画に示した数値目標は上回っている。webジャーナルを本格発行し4号を発刊することができた。評価・IRの実践事例の収集を開始し、論文で18件の報告があった。事例収集上の課題や整理する上での課題について、洗い出しを開始した。合計5号の発刊で得た知見をもとに、年度内に編集プロセスの改正案、投稿区分の改正案と査読の手引きと審査用ルーブリックの案を作成した。次年度、ISSNを取得し、DOIが取得できるようにする基盤ができあがったため、webジャーナルによるIR事例の収集が継続的に行えるような仕組みについて骨格ができた。テーマ2実証モデル化、現状把握・課題分析ツール化については、米国メイン州立大学のアセスメント担当者の本田寛輔氏を招いた勉強会を開催し、米国においてIRが使用する学内限定のデータや事例の共有方法や、実際のIR活用事例を収集した。一方で、米国ベミジ州立大学に1週間滞在し、実際のIR業務(ファクトブック作成等)を行うことで(インターンシップ)米国IR業務の位置づけとワークフローの体感的理解を図った。テーマ3の研修の実施については、次年度からの予定であるが、平成28年2月のIR実務担当者連絡会において報告し、参加者と議論を行った。。今年度の年度計画は「IR実務担当者連絡会を2回開催し、webジャーナル2号以上発刊し、事例を10以上収集する。」であった。要素別には以下のような成果があった。IR実務担当者連絡会:4回開催し(目標は2回以上)、21件の事例報告があった。136名に出席いただき、満足度(5段階評価で肯定的な上位2つの回答の割合)は97.8%であった。webジャーナルを4号発刊し(目標は2号以上)、発刊し、18件の事例(目標は10件以上)を収集すした。次年度、これらを決定し、ISSNを取得し、DOIが取得できるようにする基盤ができあがったため、webジャーナルによるIR事例の収集が継続的に行えるような仕組みについて骨格ができた。平成28年度の年度目標は「IR実務担当者連絡会とwebジャーナルを定例化・定型化する。また、評価・IR活用手法の実証モデル化を進めるとともに、我が国でも応用可能な事例等について、積極的に公表する。」であったが、IR実務担当者連絡会は4回開催ができた。webジャーナルのフォーマットと発行方式の見なおしを行ないつつ2号発行した。1:前年同様、IR実務担当者連絡会開催とジャーナル発刊を行う。これらを継続的に行えるような仕組みについて確定させる:実務担当者連絡会は4回開催し、参加者の合計は134名、満足度は98.8%であった。うち2回では、キャンセル待ちが発生したため対応策を検討し、29年度には実行に移す。新投稿規定になってから投稿数は4件であった。2:米国の事例共有方法に加え、実際のIR活用事例を収集し、1で得られた知見と併せ実証モデル化を進める:IR実務担当者連絡会だけでなく大学評価担当者集会(出席者122名:満足度95%)において多くの事例を収集した。大学固有の事情を伏せつつ、IRなどの実践事例を共有する方法については、引き続き調査、検討を行っている。