hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
接触型線集束探触子による超音波探傷

本研究では,構造部材の非破壊評価法の一つである超音波探傷法の精度・効率の向上を図るために,従来にない構造・特性を有する接触型線集束探触子を開発し,その高性能化を図るとともに,この探触子を利用した新しい超音波探傷法を確立することを目的とした.開発した探触子は,従来の探触子に比べて,薄板のLamb波,コーティング層の一般化Lamb波,バルク材の円筒面波,およびバルク材のRayleigh波などが容易に励起・検出できるという特徴を有する.研究の結果,次に示す成果を得た.1.接触型線集束探触子を試作し,指向性や周波数特性などの基本的性能を実験,理論解析,数値解析によって評価し,所期の目的が達成されることを確認した.2.有限要素シミュレーションにより,接触型線集束探触子によるLamb波および円筒面波の励起・検出メカニズムを明らかにし,高精度化を図るための基本的指針を得た.3.接触型線集束探触子の新しい適用例として,TOFD法によるき裂の非破壊評価に関する基礎的実験を行い,本探触子がTOFD法に適用可能であること,き裂寸法が十分に高い精度で検出できることを確認した.さらに,TOFD法に限定的に適用する上で,本探触子に求められる改良の指針を得た.4.前項までの縦波形探触子に関する知見に基づき,同様の原理に基づく横波形の探触子を新たに開発し,圧電コーティング層のLove波の励起・検出に適用できることを示すとともに,圧電コーティング層と基材の接合状態の非破壊評価が可能であることを確認した.本研究では,構造部材の非破壊評価法の一つである超音波探傷法の精度・効率の向上を図るために,従来にない構造・特性を有する接触型線集束探触子を開発し,その高性能化を図るとともに,この探触子を利用した新しい超音波探傷法を確立することを目的とした.開発した探触子は,従来の探触子に比べて,薄板のLamb波,コーティング層の一般化Lamb波,バルク材の円筒面波,およびバルク材のRayleigh波などが容易に励起・検出できるという特徴を有する.研究の結果,次に示す成果を得た.1.接触型線集束探触子を試作し,指向性や周波数特性などの基本的性能を実験,理論解析,数値解析によって評価し,所期の目的が達成されることを確認した.2.有限要素シミュレーションにより,接触型線集束探触子によるLamb波および円筒面波の励起・検出メカニズムを明らかにし,高精度化を図るための基本的指針を得た.3.接触型線集束探触子の新しい適用例として,TOFD法によるき裂の非破壊評価に関する基礎的実験を行い,本探触子がTOFD法に適用可能であること,き裂寸法が十分に高い精度で検出できることを確認した.さらに,TOFD法に限定的に適用する上で,本探触子に求められる改良の指針を得た.4.前項までの縦波形探触子に関する知見に基づき,同様の原理に基づく横波形の探触子を新たに開発し,圧電コーティング層のLove波の励起・検出に適用できることを示すとともに,圧電コーティング層と基材の接合状態の非破壊評価が可能であることを確認した.本研究では,非破壊検査法の一つである超音波探傷法の精度・効率の向上を図るために,従来にない構造・特性を有する接触型線集束探触子を開発し,その高性能化を図るとともに,この探触子を利用した新しい超音波探傷法を確立することを目的とした.開発した探触子は,従来の探触子に比べて,薄板のLamb波,コーティング層の一般化Lamb波,バルク材の円筒面波,およびバルク材のRayleigh波などが容易に励起・検出できるという特徴を有する.本年度の研究の結果,次に示す成果を得た.1.接触型線集束探触子を試作し,指向性や周波数特性などの基本的性能を実験と解析の両面から評価した.2.有限要素シミュレーションにより,接触型線集束探触子による超音波の励起・検出のメカニズムを明らかにした.3.1と2の結果を取りまとめて公表した.4.以上の結果を踏まえて,より性能の高いと思われる探触子を新たに製作し,相互に比較を行った.5.接触型線集束探触子の新しい適用例として,TOFD法によるき裂検出に関する基礎的実験を行い,き裂寸法が十分に高い精度で検出できることを確認するとともに,さらに高精度化を図るための探触子改良の指針を得た.6.前項までの縦波形探触子に関する知見に基づき,同様の原理に基づく横波形の探触子を新たに開発し,圧電コーティング層のLove波の励起・検出に適用できることを示すとともに,圧電コーティング層と基材の接合状態の非破壊検査の可能性を確認した.本研究では,構造部材の非破壊評価法の一つである超音波探傷法の精度・効率の向上を図るために,従来にない構造・特性を有する接触型線集束探触子を開発し,その高性能化を図るとともに,この探触子を利用した新しい超音波探傷法を確立することを目的とした.開発した探触子は,従来の探触子に比べて,薄板のLamb波,コーティング層の一般化Lamb波,バルク材の円筒面波,およびバルク材のRayleigh波などが容易に励起・検出できるという特徴を有する.研究の結果,次に示す成果を得た.1.接触型線集束探触子を試作し,指向性や周波数特性などの基本的性能を実験,理論解析,数値解析によって評価し,所期の目的が達成されることを確認した.

2.有限要素シミュレーションにより,接触型線集束探触子によるLamb波および円筒面波の励起・検出メカニズムを明らかにし,高精度化を図るための基本的指針を得た.3.接触型線集束探触子の新しい適用例として,TOFD法によるき裂の非破壊評価に関する基礎的実験を行い,本探触子がTOFD法に適用可能であること,き裂寸法が十分に高い精度で検出できることを確認した.さらに,TOFD法に限定的に適用する上で,本探触子に求められる改良の指針を得た.4.前項までの縦波形探触子に関する知見に基づき,同様の原理に基づく横波形の探触子を新たに開発し,圧電コーティング層のLove波の励起・検出に適用できることを示すとともに,圧電コーティング層と基材の接合状態の非破壊評価が可能であることを確認した.
放射線応答遺伝子群を用いた甲状腺がんの選択的分子標的遺伝子治療の開発

1)放射線応答遺伝子群と細胞内情報伝達系についての研究成果;放射線により発現が変化する遺伝子群を検索するためにSAGE(Serial Analysis of Gene Expression)法を試みた。この方法の特徴は、細胞内の全遺伝子の発現変化について解析が可能なことである。まず、手技を確立する為に基礎的な実験として2倍体染色体をもつ線維芽細胞株であるWI-38細胞を用い、SAGE法を試みた。10,000の転写産物を解析し、細胞内で発現している1025種類の遺伝子を同定した(DNA Seqence,11,281-6,2000)。この結果より、SAGE法は、発現遺伝子の検索は可能ではあるが、低発現の遺伝子の発現変化を解析するには適さないことがわかった。さらに甲状腺細胞の特異性を調べる為に甲状腺癌細胞株を用い放射線照射後のセラミドとDAGの遊離パターンとアポトーシス誘導の関係について明らかにした(Thyroid,10,733-40,2000)。2)遺伝子治療への基礎データ;甲状腺癌の中で最も遺伝子治療の対象である未分化癌ではp53が高頻度に欠損している。これらの癌細胞に対する基礎実験として野生型p53をアデノウイルスベクターに組み込み、p53欠損細胞でアポトーシスを誘導可能であることを明かにした(JCEM,85,4081-6,2000)。さらに遺伝子治療に用いる遺伝子の発現効率を増強する試みとして熱ショックタンパクのプロモーターを用いることにより高率に遺伝子発現を誘導可能であることを明らかにした(Human Gene Therapy 11,2453-63,2000)。
ユリの自家不和合性発現誘導の分子機構解析

配偶体型自家不和合性機構をもつテッポウユリ[品種;ヒノモト(♀,♂),ジョージア(♂)]を用いて、その発現機構を解明すべく実験を行っている。ユリの非受粉・自家受粉および他家受粉した雌しべ3区をそれぞれ48時間インキュベートした後の柱頭および花柱中のcAMPの含量を測定した。その含量は大凡510pmol/g fresh weightであり、柱頭でも花柱でも、非受粉区と自家受粉区の間ではcAMPレベルの差異は殆ど認められなかったが、他家受粉区では自家受粉区に比べて、ほぼ2倍のレベルであった。この様に高等植物にcAMPが存在したことから、ユリにアデニレートシクラーゼが存在することを証明する必要があるので、その酵素の抽出・分離、アッセイを試行錯誤して再現性の高い各方法を確立出来た。この酵素の比活性(pmol/mg protein/min)は粗抽出画分;41、膜画分;535、可溶性画分;375であった。一方、自家不和合性機構は一種のストレス反応を発現した結果であると想定できる。動物実験により、ある種の有機ゲルマニウム化合物はイオンラジカルのスカベンジャーとして作用することが知られている。この有機ゲルマニウムおよび二酸化ゲルマニウムで処理したテッポウユリでは、自家受粉による花粉管伸長が促進された。このことから、自家受粉した雌ずいではイオンラジカルが多く発生することが考えられので、イオンラジカルの合成酵素[NAD(P)Hオキシダーゼ、キサンチンオキシダーゼ]および分解酵素[スーパーオキシドジスムターゼ、カタラーゼ、ペルオキシダーゼ]などの活性を測定したところ、他家受粉に比べて自家受粉による雌しべでこれらの酵素活性が高かった。以上のことから、自家受粉による雌しべでは「押し掛け亭主」である自家花粉の出現でストレス状態になり、花粉管の伸長に関する代謝系がスムーズに進行しないため、自家不和合性機構が確立するものと思われる。
新規な酵素機能から解明するビフィズス菌とヒトとの共生関係およびその応用への展開

母乳栄養乳児にはビフィズス菌が優先的に生息する。従来より、母乳に含まれているオリゴ糖(ヒトミルクオリゴ糖)成分が、ビフィズス菌の選択的増殖に関わるとされていたが、長い間そのメカニズムは明らかでなかった。研究代表者は、本研究において、ある種のビフィズス菌がヒトミルクオリゴ糖を特異的に分解する経路を有することを見出し、その経路上にある酵素の構造や機能を明らかにした。また、単離した酵素を改変することで、ミルクオリゴ糖の合成に成功した。本研究は、申請者らが独自に見出したビフィズス菌の新規酵素とその代謝経路から「ビフィズス菌とヒトとの共生」を理解し、また、それら酵素を利用した精密なオリゴ糖合成技術の開発を目指すものである。平成20年度においては、ヒトの母乳に含まれるオリゴ糖の主成分であるラクト-N-テトラオースに作用してラクト-N-ビオースを切り出す酵素「ラクト-N-ビオシダーゼ」、および、生じたラクト-N-ビオースを細胞内に取り込むシステム「ラクト-N-ビオース/ガラクト-N-ビオーストランスポーター」を単離し、それらの酵素化学的・生理的役割を明らかとした。また、ラクト-N-ビオース/ガラクト-N-ビオーストランスポーターの基質結合タンパク質のX線結晶構造解析を行った。本研究は、ビフィズス菌の新規な糖代謝経路から「ビフィズス菌とヒトとの共生関係」を理解し、また、その経路上にある酵素を利用した精密オリゴ糖合成技術の開発を目指すものである。平成21年度における成果は以下の通りである。1,ビフィズス菌は、ヒトの母乳に含まれるオリゴ糖(ヒトミルクオリゴ糖)を特異的に分解する酵素を有している。これらの酵素群(1,3/4-α-L-フコシダーゼ、β-ガラクトシダーゼ、β-N-アセチルグルコサミニダーゼ)の遺伝子解析および機能解析を行った。2,ビフィズス菌由来のムチン型糖鎖に特異的に作用する酵素エンド-α-N-アセチルガラクトサミニダーゼを単離し、X線結晶構造解析を行った。3,ヒトミルクオリゴ糖の主成分であり、病原菌の感染阻止能を有するオリゴ糖2-フコシルラクトースを、ビフィズス菌由来の1,2-α-L-フコシダーゼを改変することで合成可能とした。4,ヒトの血液型抗原決定基であるルイス糖を、ビフィズス菌由来の1,3/4-α-L-フコシダーゼを改変することで合成可能とした。以上、ビフィズス菌が有する特異な糖代謝経路上の酵素のほぼ全容を明らかにすることが出来た。ビフィズス菌は、ヒト自身が分泌発現する糖鎖構造(ヒトミルクオリゴ糖やムチン型糖鎖)に作用し、これらを栄養源として腸管内で生息していることが考えられる。大量生産が可能となれば、粉ミルクへの添加が期待できる。
非侵襲的イメージング手法による脳機能の加齢変化の研究-相補的融合画像による時空間パターン解析-

健常右利き若年男性5名を対象として、ポジトロンCT及び脳磁図による脳機能計測を行った。ポジトロンCTでは、さまざまな人の顔の写真をコンピュータにより提示し、それらの顔が既知の人のものか、未知の人のものかを弁別する課題遂行中の脳血流の変化を測定し、コントロール課題と比較した。脳磁図では、既知の顔、未知の顔の提示に関連した、脳磁界の変化を計測した。ポジトロンCTデータは、被験者個人ごとに統計解析を行い、脳賦活地図を作成した。脳磁図データは、ポジトロンCTデータとの重ねあわせを行うために、2つの異なった方法による解析を試みた。まず、ポジトロンCTによる脳賦活地図を利用して、脳賦活の認められた領域内にのみ双極子を強制的に推定させた。ついで、被験者の脳表面にポジトロンCTデータと同程度の空間解像度をもつ機能単位を想定し、その上に脳磁図データを展開する、BET(Brain Emission Tomography)と呼ばれる手法を用いた。ポジトロンCTデータより、顔の既知・未知の弁別には、外側後頭葉、側頭葉下面、側頭葉内側面、側頭極に脳賦活を認めた。脳賦活領域上に双極子を計算する方法では、側頭葉下面、外側後頭葉、側頭葉内側面に、それぞれ画像提示後160、180、200ミリ秒後に活動が計算できた。側頭極では計算が発散してしまい双極子は同定できなかった。BETでは、外側後頭葉と側頭極にそれぞれ画像提示後200、270ミリ秒後に脳賦活を認めた。ポジトロンCT画像情報とBETの情報は、違いに独立なため、これらの画像情報の融合を数学的に行うことにより、脳活動の時空間パターンは検討可能と思われた。
圃場整備事業の地域社会活性化効果に関する実証的研究

1.2年間の研究総括:『地域社会活性化効果』とは,「長期的な再生産の観点から地域社会の維持・継続に貢献する事業効果」を総称したものであり,農家後継者の定住促進(人の再生産),地域社会・組織の活性化(社会の再生産),地域資源の保全維持(資源の保全)の総合的かつ持続的な活性化としてとらえられる.整備の有無以外の立地条件が等しくなるように圃場整備グループと未整備グループを設定し,客観的な統計指標,農家アンケート調査結果を用いて両グループを比較した.その結果,未整備グループと比べて整備グループでは,農家世帯・農家人口・農業経営の永続性が顕著に高いと判定された(人の再生産).また,整備グループの方が作付無しや放棄地等が少なく,道路,用排水路等の維持管理が大幅に容易になったことが指摘された(資源の保全).更に圃場整備事業を契機に社会・組織活動の活性化がみられたことが確認できた(社会の再生産).以上により,「地域社会活性化効果」をおおむね実証できた.2.政策的提言:今日,中山間地域は過疎化,高齢化をはじめ,きわめて厳しい状況下にあり,まさに地域崩壊の危機に直面しているといっても過言ではない.本研究によって,圃場整備事業が,そのような地域崩壊の動きに多少なりともブレーキをかけていることが明らかになった.つまり,「地域を守っていくためには,農家を説得し,あえて整備事業を積極的に推進するとともに,事業に対する合意形成を促進する施策,つまり,農業経営の低収益性を鑑みて農家の自己負担分を十分小さくする施策を導入すべきこと」を本研究の結論は強く示唆しているのである.1.2年間の研究総括:『地域社会活性化効果』とは,「長期的な再生産の観点から地域社会の維持・継続に貢献する事業効果」を総称したものであり,農家後継者の定住促進(人の再生産),地域社会・組織の活性化(社会の再生産),地域資源の保全維持(資源の保全)の総合的かつ持続的な活性化としてとらえられる.整備の有無以外の立地条件が等しくなるように圃場整備グループと未整備グループを設定し,客観的な統計指標,農家アンケート調査結果を用いて両グループを比較した.その結果,未整備グループと比べて整備グループでは,農家世帯・農家人口・農業経営の永続性が顕著に高いと判定された(人の再生産).また,整備グループの方が作付無しや放棄地等が少なく,道路,用排水路等の維持管理が大幅に容易になったことが指摘された(資源の保全).更に圃場整備事業を契機に社会・組織活動の活性化がみられたことが確認できた(社会の再生産).以上により,「地域社会活性化効果」をおおむね実証できた.2.政策的提言:今日,中山間地域は過疎化,高齢化をはじめ,きわめて厳しい状況下にあり,まさに地域崩壊の危機に直面しているといっても過言ではない.本研究によって,圃場整備事業が,そのような地域崩壊の動きに多少なりともブレーキをかけていることが明らかになった.つまり,「地域を守っていくためには,農家を説得し,あえて整備事業を積極的に推進するとともに,事業に対する合意形成を促進する施策,つまり,農業経営の低収益性を鑑みて農家の自己負担分を十分小さくする施策を導入すべきこと」を本研究の結論は強く示唆しているのである.1.圃場整備事業の地域社会活性化効果についての理論的検討:平成5年度の調査研究では、まず、中山間地域を地方中核都市からの距離の相違によって、「遠隔中山間地域」と「近郊中山間地域」にわけ、調査対象地域を選定した。次に、地域社会システムの構造を踏まえて、圃場整備事業の地域社会活性化効果の定式化を試みた。その結果、効果の主たる構成要素を「人の定住」、「社会の再生産」、「地域資源の保全」の3項目に整理した。2.「遠隔中山間地域」における実証的検討:そのような理論的な枠組みをふまえて、「遠隔中山間地域」の事例地域でアンケート調査を実施し、統計手法を適用して詳細に検討するとともに、統計指標による整備・未整備地区の比較を実施した。その結果、「人の定住」と「地域資源の保全」という側面では、両地区の相違をはっきりと確認することができた。一方、事業効果に関する農家の主観的評価データからは整備事業と地域社会の活性化をつなぐメカニズムとして以下の点が明らかになった。第1に、圃場整備が地域農業の機械化と省力化を進め、それが地域と農業のイメージを改善すること、第2に、事業の実施が経営合理化の契機となり、地域農業システム化の機運を起こしたこと、第3に、圃場整備事業の実現が一方で兼業の安定化を促進しつつ、他方で農家の「誇り」を増進させることにつながったこと。3.研究の評価と今後の研究課題:本調査の過程では地元役場、地元農家、県振興局の各方面のご協力をいただいたが、同時にその調査・分析結果を研究会の場で、たびたびフィードバックしてきた。町長をはじめ行政担当者・地元関係者が「中山間地域における圃場整備事業の重要性」を理解するのに、そのような研究会が大いに役だったと聞いている。次年度には、「近郊中山間地域」についても同様の検討を実施する予定である。

1.社会的活性化に関する事例調査:平成5年度に実証フィールドとして取り上げた島根県広瀬町で,農家代表者への詳細なヒヤリング調査を実施し,とくに「地域社会および組織の活性化」に関する事例を把握した.かかる調査結果を考察したところ,圃場整備事業が地域社会や組織を活性化する経路として,「圃場整備事業への参加・共同→人間関係の地均し→社会的単位の拡大→活動規模の拡大→活性化」と「圃場整備による改良→農作業の省力化/維持管理の省力化→時間的余裕の生みだし→活性化」が明らかになった.異なる地域特性を備えた地域であっても,圃場整備事業を契機に同じ様な社会・組織活動の活性化がみられたという理由から,圃場整備事業の実施は地域社会や組織の活性化の面においても一定の貢献があったと判定された.2.「地域社会活性化効果」に関連する周辺調査:島根県斐川町および岡山県美星町で関連する事項のヒヤリング調査を行った.斐川町の事例では,圃場整備事業の推進が,農地の生産性向上のみならず,農村工業導入のための用地を計画的に生みだし,農家人口の定住に成功していた.また,近年,築地松の保全運動に全町をあげて取り組んでいるが,このような運動の背景に,圃場整備や排水改良などの農業基盤整備が大きく貢献していた.同じく,岡山県美星町の事例でも,美しい村づくり運動が全町的に展開しているが,その背景には,農業基盤整備事業の貢献があったことが明らかになった.
本邦新第三系及び米国西海岸モンテレ-層における燐酸塩岩と海緑石岩の鉱物化学的研究

1.本研究のテーマである燐酸塩岩、海緑石岩について、秋田県藤琴地域及び北海道宗谷地域において野外調査を行ない試料を採集した。また、宗谷地域に付いては、地上試料の他にボーリングによるコア試料を入手した。2.これらの試料と既に採集済みの米国西海岸モンテレ-層の燐酸塩岩と共に、岩石顕微鏡、走査電子顕微鏡による観察及び粉末X線回折分析、蛍光X線分析(主成分分析)、EPMA分析、ICP質量計による微量成分分析などを行った。海緑石については可視分光計により色を測定した。現在、総有機炭素量分析、抽出性有機物から生物指標有機物(biomarker)特にステロイド系有機物の分析を継続している。3.海緑石について、X線回折と化学分析及び色測定の結果を総括する予定であったが、2価鉄の定量が思うように進まず、これに付いては分析方法の改良が必要な状態である。4.秋田県藤琴地域よりの試料より、燐酸塩鉱物と海緑石の共成関係が初めて見いだされた。5.モンレテ-層の燐酸塩岩からは、特殊な産状の燐灰石と、ここでは未記載の燐酸塩鉱物(brushite)を見い出した。これらは、弱いCe異常と右上がりのREE組成で特徴ずけられた。産状と化学分析から、この燐酸塩岩は、海水もしくは堆積面直下での沈澱の後にリワークを破ったことが推定される。6.秋田県仙北地域の燐酸塩岩のSEM観察からバクテリアのコロニーが見いだされた。ここでの燐酸塩岩の形成には、ある種の硫酸還元バクテリアが関与していることが考えられ、ステロイド系有機炭素を指標として、バクテリアの活動度の研究を継続している。
新規の天疱瘡抗体病的活性測定法による水疱形成機序の解析

天疱瘡の病勢の評価方法としてELISA法などがあるが、抗原抗体反応を測定するため病勢と相関しない症例もあり、天疱瘡抗体の病的活性を直接測定する評価法が望まれていた。本研究では落葉状天疱瘡(PF)の自己抗体の細胞接着阻害活性を迅速に測定する方法を開発する。最近になり、天疱瘡の自己抗原であるデスモグレイン(Dsg)とデスモコリン(Dsc)の構造解析が行われ、DsgとDscがヘテロフィリック結合がデスモゾームの接着機構として重要であることが明らかになった。PFの自己抗原のDsg1、Dsc1組換え蛋白を哺乳類発現系作成し、ビーズに固相化しビーズ凝集法を構築した。Dsg1単独、またはDsc1単独では凝集反応はなかったが、Dsg1固相化したビーズとDsc1ビーズを混合したもので凝集反応を認めヘテロフィリック結合がDsg1同士のホモフィリック結合より強固であることが確認された。次に、既に単離してあるDsg1モノクローナル抗体とPF患者血清を用いて検討した。病的活性のある抗Dsg1抗体では凝集抑制がかかり、非病原性抗Dsg1抗体では凝集抑制がかからなかった。また8例のPF患者血清全例で凝集抑制がかかった。天疱瘡の水疱形成形成機序としてDsg分子接着の直接阻害、細胞内シグナルを介する間接的阻害が考えられているが、今回の結果から、PF血清中には、Dsg1とDsc1の結合を細胞内シグナルを介さずに抑制する抗体が存在することが判明した。概ね順調に推移している。結果も仮説どおりの結果である。今後は、患者血清の病勢と、ビーズ凝集抑制反応の相関性を検討する予定である。また、尋常性天疱瘡の患者血清の検討も行っていく。概ね順調に研究は進んでいるが、検討する患者血清数が予定より少なかったため、次年度に使用する金額は発生した。次年度は、患者数を増やして検討する予定である。
幼児の体力・運動能力評価基準値の作成による保育現場への支援とシステムの構築

本研究の目的は,保育現場への支援における課題を明らかにすることと幼児の体力・運動能力評価基準値作成による支援のシステムを構築することであった.幼稚園3園と保育園24園に,測定講習会の開催,測定用具・器具の貸し出し,測定補助,評価作業について支援した.支援を通して明らかになった主な知見は次の通りである.1)講習会の開催などにより測定と評価の必要性について理解を深める機会を増やすこと.2)測定値を園外で集計・分析できないような環境にある園の保育者には評価作業を園内で全て完了できるように助言・指導すること.3)保育現場の保育者と測定関係の専門家が連携・協力する機会を増やすことなどであった.幼稚園あるいは保育所などの保育現場における体力・運動能力測定の実施実態,測定環境,本研究課題の保育現場における支援に対する興味・関心の程度などについて,質問紙を作成し郵送法により調査を実施した.対象園は,愛知県,岐阜県,静岡県西部地域の幼稚園583園および名古屋市内の定員100名以上の保育所105園の合計688園であった.合計112園から回答が得られ回答率は16.3%であった.保育現場における体力・運動能力測定と評価の実施実態の調査結果の一部は,日本体育測定評価学会第13回大会(天理大学,2014年3月9日開催)においてポスター発表した.調査結果に基づき本研究課題における保育現場への支援に対して興味・関心の程度が高い園には順に連絡を取り始め,研究課題(今後の研究計画)の説明と研究協力依頼のため園訪問を始めた.また,同時に測定と評価に関する講習会の開催支援や測定用具・器具の貸し出し支援の準備のため,握力計(幼児用),体支持持続時間測定器,反復横跳び(1本ライン)測定器,長座体前屈計(グリップ式)測定器,25m走などの走タイマー,および調査用紙の印刷のためプリンターなどを購入した.本研究課題に関する研究資料の収集を1年間通して実施した.情報交換を目的として,第24回日本発育発達学会地方月例研究会(愛知工業大学本山キャンパス,2013年7月13日開催)において研究計画を報告し討論した.当初は科学研究費により韓国で開催された国際学会に参加予定であったが,予定を変更して,学内の研究費によりトルコで開催された国際学会(55th ICHPER・SD Anniversary World Congress & Exposition,2013年12月開催)に参加し関連する研究資料を収集した.平成25年度に実施した調査結果に基づき,本研究課題において計画していた支援に興味関心が高かった園には研究協力を要請した.その結果,愛知県と岐阜県の幼稚園および名古屋市内の保育園と交渉する機会を得て,研究協力に理解が得られた園に対して支援を本格的にスタートさせた.具体的には,講習会開催支援,測定用具・器具貸出支援,測定補助支援,評価票作成支援などであった.貸出支援では必要な測定用具・器具を購入した.支援した園は,幼稚園は私立3園,保育園は公立11園および私立13園の合計27園であった.公立保育園に関しては,個人情報の保護の理由からデータ共有の許可が出なかったため,測定講習会開催,測定補助,測定用具・器具貸出までの支援に留まった.一方,評価基準値作成のための研究計画に同意が得られた園とは合計約1100名の3歳から6歳の男女児の体力・運動能力測定値を共有することができた.なお,平成27年度も同様な支援(特に,測定補助,測定用具・器具貸出,評価票作成の支援)を希望する園が多かったため,希望園には継続して支援し共有データを追加していく予定である.このことは,本研究課題のシステム構築とより大きな標本による適切な評価基準値の作成のための分析や検討を可能にするものと期待される.平成25年度に実施した保育現場における体力・運動能力測定と評価の実施実態の調査結果における支援の必要性に関する研究成果は,日本体育学会第65回大会(岩手大学,2014年8月開催)においてポスター発表した.また,実施環境に関する研究成果は,日本保育学会第68大会(椙山女学園大学,2015年5月開催予定)におけるポスター発表を申し込み抄録が受理された.平成27年度は,平成26年度に研究協力園と共有することができた幼児の体力・運動能力の測定データを利用して,データ特性(分布の正規性の確認や外れ値の有無の確認および除外など)について検討した後,評価基準値を作成する予定であったが一部計画を変更した.理由は,平成26年度に支援した研究協力園合計27園の内,1園を除く他の研究協力園から継続した支援の強い要望が出され,支援を継続することは評価基準値を作成するための標本数が大幅に増えることおよび支援のプロセスを検証しシステム化するためのより多くの資料・情報を得ることができると考えたためである.具体的には,幼稚園私立2園,保育園公立11園および私立13園の合計26園に支援を継続し,2年間の合計で1,900名以上の幼児の体力・運動能力データを共有することができた.今後,評価基準値の作成を早急に進める予定である.なお,公立保育園に対しては平成26年度と同様に測定用具・器具の貸し出し支援までで,園児のデータは個人情報の保護の点から共有ができなかった.このような保育現場における問題点や評価基準値作成前までの支援のプロセスは資料論文として公表した.

学会発表については,平成25年度に実施した調査結果をまとめ,保育現場における体力・運動能力の測定と評価の実施環境についての調査結果は日本保育学会第68回大会(椙山女学園大学),保育現場における体力・運動能力測定の実施と普及に関与する要因についての研究成果は日本体育学会第66回大会(国士舘大学)でポスター発表した.また,保育現場における体力・運動能力の測定と評価の支援の試みについての実践内容は第16回日韓健康教育シンポジウム(関西学院大学)でポスター発表した.本研究の目的は,保育現場への支援における課題を明らかにすることと幼児の体力・運動能力評価基準値作成による支援のシステムを構築することであった.幼稚園3園と保育園24園に,測定講習会の開催,測定用具・器具の貸し出し,測定補助,評価作業について支援した.支援を通して明らかになった主な知見は次の通りである.1)講習会の開催などにより測定と評価の必要性について理解を深める機会を増やすこと.2)測定値を園外で集計・分析できないような環境にある園の保育者には評価作業を園内で全て完了できるように助言・指導すること.3)保育現場の保育者と測定関係の専門家が連携・協力する機会を増やすことなどであった.ほぼ計画通りに進んでいるが,平成26年度に計画していた内容を次年度も継続する点で少し遅れていると言える.しかし,データを追加することは本研究課題の遂行にプラスになると考えられる.子ども学今後は,測定値の共有により得られるデータを利用して,評価基準値作成のための基礎分析や問題点についてのデータ分析を始める.また,平成25年度に実施した保育現場における体力・運動能力測定と評価の実施実態の調査結果の残りの研究成果を学会大会で発表するとともに順次論文化する.最終的には,保育現場への支援の過程における課題を解明し,システム構築に関して検証する.ほぼ計画通りに調査票を作成し愛知県・岐阜県・静岡県西部の対象園に調査を実施したが,回答率が予定していた約3割を下回り16%程度であった.調査結果に基づき本研究課題に対して興味・関心の程度が高い園のリストを作成したが,限られた園の中から協力園を探していく作業が遅れている.主に平成25年度の計画が少し遅れたことにより次年度使用額が生じたことによると考えられる.本研究課題の研究計画の説明と研究依頼により,研究協力が可能な園には体力・運動能力の測定と評価に関する支援を順次開始する.支援内容は,測定と評価に関する講習会の開催や助言,測定用具・器具の貸し出し,測定実施における補助,評価票などの作成および測定データの基礎分析である.測定値の共有により得られるデータを利用して,評価基準値作成のための基礎分析や問題点についてのデータ分析を進める.必要な統計ソフトを購入する予定である.前年度実施の保育現場における支援の必要性や測定環境に関する調査の結果と同様に,評価基準値の作成に関して明らかになる知見は順次関連する学会大会などで発表する.また,保育現場における測定と評価を促進する目的で,貸し出し用の測定用具・器具を補充し,同時に複数の園で支援が進められるよう支援体制を整備する.平成26年度からの継続した研究計画(継続支援と追加データの収集)などに使用する.資料収集を目的として韓国で開催された国際学会に参加予定であったが参加しなかった(別に,勤務する大学の個人研究費によりトルコで開催された国際学会に参加した).
子どもの発達過程に伴う巧緻性の変容とそれに係わる指導法に関する研究

幼児から中学生までを主な対象にして、運動、音楽的リズム感、道具の使用能力など、多方面の角度から、その習得変容を調べてきた。基本的な運動調整能力は3才児では未だ未完成であり、4才で女子が獲得してくるが、男女ともに獲得するのは5才に至ってからであることが明らかになった。一方ボ-ル捕りのように飛翔する物体に対する複合認知認知力は712才頃に急速に発達することが解った。またリズム動作の発達的変化も、基本的な運動調整能力の発達に類似していた。技能動作の方では材料と道具とが常に接する行為は早い時期から獲得されるが、くぎ打ちつけのように材料と道具がその都度状況を変えていくような行為を習得する時期は11-12才頃であることを実験的に示した。以上の子どもの運動発達及び道具使用能力変化とともに図描きの発達的変化を調べた結果、基本的な運動能力及び道具使用能力はともに子どもの認知の発達に係わっていることが推定された。すなわち、ピアジェの発達心理学的にいうなら、プロジェクティブ空間概念の形成される時期までの子どもは、動的な対象より静物を対象とした動作習得が盛んであり、ユ-クリッド空間概念の形成と運動の保存概念が完成する時期になるとダイナミックな行為も一通りとれるようになり、基本的な運動と技能習得がすべて可能になるものと考えられる。一方、指導の面からの検討結果から、非日常的な運動や道具使用技能は、働きかけの時期やその内容に大きく影響されることがわかった。従って技能習得には、各技能によって習得適時期があることが類推できるが、中学生段階では適切な指導によって、短時間に獲得する能力が備わっていることが明らかになった。本年度は3つの副課題について検討してきたので、結果を要約する。ア.子どもの認識の変遷と行動変容巧緻性を社会的有能性としての視点から心理学的なアプローチのし方を検討した結果、社会的有能性と深く関わることを認めるとともに、社会的有能性の評価を共感性から類推する測定法を整理した。子どもの認識の発達と道具使用の変化との関係を図がきの発達と係わらせて調べた結果、図がきの発達変化と道具の獲得順序に特徴的な関連性のあることを見出した。イ.身体運動及び協応動作の発達変容幼児の連続跳動作の分析を通して、目的の行為を行なうために要求される力の抑制や調整能力の変容を調べた結果、3才児では調整能力はないが4才児では女子に調整能力が認められるようになり、5才児になって全員が獲得してくることがわかった。この傾向は音楽を流して、リズムに合わせた運動についても同様であった。飛しょうするボール距離・方向に対する認知能力を調べた結果、距離と方向の複合的認知力は、視覚入力時間が15秒以内に制限されると低下していった。ドッヂボールやテニスなどのコート内での総合認知力は712才の間で急速に発達することがわかった。スポーツパフォーマンスの発達を縦断的に調べた結果、量育や持久力などは日常の運動量に左右されやすく、量育は左右され難いことがわかった。また走動作はり投動作や泳ぐ動作が学習経験に左右されていた。ウ.道具使用時の巧緻性の変容木材加工で用いる道具には獲得順序があるとともに、加工動作を体系的に分類することができた。また、かんな、げんのう、のみに対する加工動作を分析した結果、動作を主要動作と従属動作に分けられた。初年度における研究の結果、子どもの技能発達は連続ではなく、技能の種類によって、完成する年令も異なることを明らかにした。これ等の技能習熟と描画能力とを比較すると、係わりが見られるところから、技能習得は認知発達と関わるものと仮定した。本年度においては中学生を対象として、加工道具の使用能力を調べた。結果、上記仮設を指示する知見を得た。

すなわち、中学生は基本的な認知はほぼ完成されつつある時期にあり、従って、道具の使用能力ももっているはずである。そこで、かんながけやのみ加工のできない中学生を指導した結果、90%以上の高率で技能習得がなされた。これらから、中学生の技能習得能力はほぼ十分にそなわっており、適正な指導因子を整理することによって指導が可能であることがわかった。同様な結果は、なみ縫の技能にも見られ、技能習得には適正な指導法の整理が欠かすことのできないものであることを明らかにした。運動面においては、子どもの捕球動作及び視覚入力時間を調べた結果、捕球動作は年齢に係わらず視覚入力15%が必要であること、また、複合認知の正確性は712才までの間に発達することがわかった。これ等を整理することによって捕球動作要素として6因子をあげることができた。さらに、水泳を中心とした、技能習得の縦断的研究から、非日常的な動作は働きかけの時期や内容によって、習得度合が大きく影響されること、全身持久能力などは日常の生活に左右されることが明らかになった。一方技能発達を幼児期のリズム感覚からみると、リズム動作の習熟と運動調整能力の発達とが互いに相関していることが推定された。各分担領域を共通して、技能の習熟は認知の発達と強く係わっていることが整理された。
ガンマ線バーストを伴う極超新星の磁気流体モデルの構築と金属欠乏星の組成

主目的であった多次元磁気流体計算コードの独自開発に成功した。コードはメッシュの自動細分化と並列計算へ対応しており、大型計算機を用いた高精度の多次元計算が可能となった。他のグループのコードと異なり数値粘性を導入せずに衝撃波が解けるローの方法を採用し、超新星やガンマ線バーストの爆発機構解明のための独立な結果を提供出来るようになった。また、超新星深部の元素合成の計算を行い金属欠乏星の組成と比較することにより、爆発機構と密接に関連する弱r-過程元素の合成条件を明らかにした。本研究の主目的はガンマ線バースト及びそれに付随する極超新星の爆発メカニズムを解明し、それに伴い合成、放出される元素合成の計算を行うことである。本研究では特に回転磁気流体効果に注目している。それは通常の超新星のモデルとして考えられているニュートリノ加熱では極超新星のような巨大な爆発を説明することは困難であるためであるが、一方、磁気流体モデルに於いては大きな回転エネルギーを爆発エネルギーに効率的に転化することが可能であるかもしれない。これらの計算を行うために当該年度は主として大学院生の黒田仰生とともに多次元磁気流体コードの開発を行った。このコードと我々が計算した超新星の親星モデルを用いて、太陽の25倍以上重い星の崩壊と磁気流体効果による爆発を調べた。その結果は日本天文学会、OMEG07(北大)や東工大でのガンマ線バースト研究会で発表した。回転磁気流体モデルを超新星爆発に応用する仕事は他のグループも行っているが、重要なパラメーターは親星の初期磁場の強さと初期回転速度である。これまでの計算では爆発するモデルとして、初期磁場、初期速度どちらも大きいものが採用されていた。このような場合、重力崩壊直後に強磁場が発生し、それがジェット状の爆発を誘導する。しかし極超新星となるような巨大な爆発が得られたことはなかった。そこで、我々は初期速度は速いが磁場の弱いモデルに着目した。このようなタイプでは磁場が成長し爆発を引き起こすまでに時間がかかり、その間に中心の中性子星の回転エネルギーが増大する。やがて差動回転によって磁場が充分強く成長すると中性子星の回転が爆発エネルギーに転化され極超新星に匹敵する大きな爆発エネルギーが得られることを発見した。このような計算は非常に時間がかかり、このメカニズムがどのような条件のときに起きるのか調べる必要があり、更なる検証計算が必要であるが、極超新星のモデルの手がかりを始めて得たという点で重要である。まず本研究の最大の目的の一つである多次元磁気流体シミュレーションコードの開発に成功した。メッシュの細分化と並列計算に対応するコードを新たに構築したことは他のコードを用いた計算と独立な結果を得られるため超新星やガンマ線バーストの爆発機構解明のために重要である。このコードを用いてガンマ線バースト、極超新星爆発のシミュレーションや、それらによる元素合成計算を行った。多次元磁気流体計算は計算時間が非常にかかるため、今後大型並列計算機を用いて更に具体的な応用計算を行う準備に成功したことは意義があった。その他、非常に明るい超新星爆発に伴う元素合成に関する研究を行った。近年非常に明るい超新星の発見が増えてあり、これらの超新星では大量の56Niが生成されたと考えられているが、その起源はまだ明らかになっていない。そこで、非常に重い超新星親星の進化と爆発の計算を行い、重力崩壊型超新星で最大どの程度の量の56Niが生成され得るのか明らかにした。また、今まで詳しく調べられていなかった重力崩壊型超新星最深部での弱r過程元素の合成を調べ金属欠乏星の観測と比較し、観測と合うような爆発の物理条件を明らかにした。その他、超新星を伴わないガンマ線バーストとの関係が指摘されている"暗い超新星"に関する元素合成計算も行った。特に、暗い超新星の中心部からジェット状に物質が放出され、それがより外の物質と混ざるような効果を考えると、太陽系の始原組成の中の同位体比異常の説明ができることを初めて示すことに成功した。
視覚障害者のための録音テープ・点字作成着手情報、蔵書情報、貸出情報の総合検索

この研究テーマは、視覚障害者用の図書が製作開始より、製作完了後図書館の蔵書として収められるまでどの段階においても検索できるシステムである。当初2年間の研究予定であったが、1年間の限定となったため、主として録音テープ・点字作成着手情報システム(以降、着手システムと記す)に的を絞り、開発研究を行なった。まず着手図書のデータベース作成より開始し、テストデータの入力を行なってシステムの開発を行なった。形式設定においては、複数(0∞)のキーワード入力や図書の紹介文入力など新しい試みを採用している。システム開発においても、可変長のキーワードのスピードアップを計った検索や、より多くのデータの印刷など詳細な部分にも多くの工夫を凝らした。また入力、修正、削除、検索など基本的な部分においては他のシステムの検索部分となるべく同一の形式となるように設計し、利用者の便宜を計っている。蔵書データベースへのデータの引き渡し部分では、蔵書システムにおいて極力入力データが着手データベースより転送されるようにしている。また操作においても簡単な操作で行なえるように心掛けてある。このようにして着手システムが完成したので、「点字図書、録音図書の着手情報システム」として、シンポジウムで発表を行なった。今まで多くの人々が望んでいたシステムなので評価は好評であった。また障害者職員の使用の希望もあり、今後の課題と思われる。現段階では、蔵書データベースへのデータ引き渡しまでのシステムとなっているので、一番最初に掲げたどの段階においても検索できるシステムの製作が今後の目標である。早期の完成に努力をしたいと思っている。
子どもの性的加害行動に対するファーストインターベンションプログラムの開発

研究1「アメリカオハイオ州の性加害青年治療施設の視察による対応のあり方の研究」では、治療施設の総括機関としてのOACCAを含む5つの施設を視察し、性加害事案への介入のあり方を検討した。研究2「児童福祉施設で生じた性問題対応を通じた職員の成長プロセス」では、性加害事案への介入プロセスにおける対応職員の心理的成長について、インタビュー調査とその解析を行った。研究3「児童福祉施設における性問題の初期介入のあり方」では、全国の児童福祉施設を対象に質問紙調査を行い、性問題事案の初期介入プログラムを開発した。平成26年度は、まず青年の性加害専門治療施設のあるアメリカ・オハイオ州の各施設を訪問し、視察と情報収集を行った。日本の福祉施設にはない高度なハード面の構造化と施設内のルール、さらにそれを裏付ける法制度の整備が確立していることが明かとなった。一方、施設職員との情報交換によって裏付けとなる法的根拠はいまだ議論の渦中にあり、今後も改訂されていく可能性が高いことも分かった。日本でも治療的対応を行うにあたり法整備は必要であろうが、先駆的な取り組みですら議論の余地があることは念頭に進めていく必要があることが明かとなったのは視察で得られたことがらの一つである。また、施設職員から対応現場での詳細な工夫に関する情報を得た。次に、日本の児童福祉施設での性加害事案の実際を確認し、初期介入のあり方を検討するにあたり、児童養護施設、情緒障害児短期治療施設、児童自立支援施設、合計5施設12名の施設職員のインタビュー調査を実施した。現在インタビューデータを解析し、性加害事案の発生時の介入のあり方の検討を行うために、対応の経験をした職員の実体験からみえてきた情緒体験やストレスの望ましい処理のあり方を明らかにした。研究結果は平成27年度の日本子ども虐待防止学会で発表予定である。最終目標である具体的な介入プログラムを作成するにあたり、現場の実際を明らかにしたことは作成するプログラムが汎用性をもつことにつながるといえる。児童福祉施設の訪問時には、インタビューだけでなく性的加害問題の会議やケースカンファレンスに参加し、具体的な事案の検討と情報交換を行った。より現場に即した情報を得られたことは、理論的なものに偏らない実用的なプログラム作成につながると見込まれた。平成26年度に実施した、児童福祉施設(児童養護施設・児童自立支援施設・情緒障害児短期治療施設)でのインタビューデータを修正版グラウンデッドセオリーで解析し、その結果を日本子ども虐待防止学会にて発表した。インタビューの内容は、勤務している児童福祉施設で子ども間の性的加害問題が生じたときの対応について、職員の感情面を中心にどのような対応を行っているか明らかにしようとしたものである。主要な結果として、性的加害問題が施設で生じた場合、施設職員は共通して、自分の感情をチームの力を援用しながらコントロールし事態の対応にあたることが明かとなった。分析結果と明らかになった点は、現在日本子ども虐待防止学会の学会誌「子どもの虐待とネグレクト」に投稿中である。次に、日本に設置されているすべての児童養護施設・児童自立支援施設・情緒障害児短期治療施設にアンケート調査を実施した。このアンケートについては現在、データ入力作業中である。インタビュー調査の際に現場に介入する機会が得られ、子どもたちのグループワークを行った。その結果は関西国際大学紀要論文に掲載した。インタビュー調査の解析結果は論文化し投稿した。現在査読中である。インタビュー解析の解釈と並行して児童福祉施設に対する悉皆アンケート調査を実施したが、当初の想定を上回る回答が得られ、現在は入力作業を行っている。入力作業が終了し次第多変量解析を中心とした統計処理を行う予定である。研究の概要(和文):研究1「アメリカオハイオ州の性加害青年治療施設の視察による対応のあり方の研究」では、治療施設の総括機関としてのOACCAを含む5つの施設を視察し、性加害事案への介入のあり方を検討した。入所治療施設、通所治療施設ともに措置経路が司法の判断を経てのものとなっており、治療機関利用までのプロセスで自然と治療動機づけがなされる点が確認された。子どもの性加害問題の初期介入を行うのは施設の職員であり、彼らの負担を十分に踏まえていなければファーストインターベンションプログラムは十分に機能しない。研究の結果、性加害を行った児童に対しても、被害を受けた児童に対してもネガティブな感情が惹起されることが明らかとなり、それぞれを適切に処理し施設職員としての成長を達成するためには、施設内・施設外のソーシャルサポートが不可欠であることが明らかとなった。子どもの性問題のファーストインターベンションプログラムにソーシャルサポートの確保の必要性が示唆された。研究3「児童福祉施設における性問題の初期介入のあり方」では、全国の児童福祉施設を対象に質問紙調査を行い、性問題事案のファーストインターベンションプログラムを開発した。主な段階及び要素は、1性問題に特化した対応マニュアルの整備、2性問題発生時の対応チームの立ち上げ、3子どもの安全確保、4聞き取り作業、5関係機関への連絡・連携、6職員の精神状態の相互チェックである。それぞれの要素を問題の個別性に即した対応を行うことの重要性が明らかとなった。

研究2「児童福祉施設で生じた性問題対応を通じた職員の成長プロセス」では、性加害事案への介入プロセスにおける対応職員の心理的成長について、インタビュー調査とその解析を行った。研究3「児童福祉施設における性問題の初期介入のあり方」では、全国の児童福祉施設を対象に質問紙調査を行い、性問題事案の初期介入プログラムを開発した。性的加害事案の初期介入のあり方を検討するにあたり、先駆的取り組みを行っているアメリカの実際を知ることは、今回の研究プロジェクトの柱の一つとなるものである。まず海外視察を成功裏に終えられたことは、当初の計画に沿った実施である。また、それらを念頭に日本での児童福祉施設の実際をインタビューすることもおおむね計画通りに進行していることがらである。インタビュー調査をもとに全国規模の質問紙調査を実施することはまだ行っていないが、インタビューデータの詳細な解析とともに実施する予定である。アンケート調査は実施済みであり、現在行っているデータ入力作業が終了し次第、多変量解析を中心とした統計処理を行う予定である。解析から本研究の最終目標であるプログラム作成の中心的要素となる測定尺度を明らかにする。また、自由記述のデータについてはデータマイニング手法を用いて質的な解析を行い、日本子ども虐待防止学会で発表する予定である。臨床心理学インタビュー調査の結果をもとにした全国規模のアンケート調査を実施する。配布先は、児童養護施設(601施設)、情緒障害児短期治療施設(39施設)、児童自立支援施設(58施設)である。施設の中で性的加害事案の初期対応を直接経験したことのある職員を対象に回答を求め、集計を行う。全国のデータをもとに対応のあり方の傾向を示し、先のインタビュー調査で協力を得た中堅以上の経験を持つ児童福祉施設職員にデルファイ法で調査を行う。そこで得られたコメントをもとにプログラムを修正し、再度デルファイ法でコメントを求め最終的な、ファーストインターベンションプログラムを作成する。児童福祉施設(児童養護施設・児童自立支援施設・情緒障害児短期治療施設)における悉皆アンケート調査を実施したが、回答が想定したよりも多く得られ、入力作業時間が予定よりも多くかかっている。そのため、学会発表や論文作成のための経費が未執行となった。本プロジェクトの実施事項の一つである全国規模のアンケート調査の実施が、平成27年度に変更になったため、その分の予算執行がなされなかった。アンケート調査の時期が変更になったのは、調査項目のもととなるインタビューデータの収集が、年度の境目に設定されたためである。アンケート調査のデータ入力が終了次第速やかに解析と学会発表準備に取り掛かる予定である。その際、学会発表の経費と、論文作成および投稿に経費が生じるため次年度予算の執行を行う予定である。研究プロジェクトの全体的内容に変更はなく、アンケート実施の時期の変更が生じたのみであり、平成27年度前半にはアンケート調査を実施し、生じた年度使用額の差額は解消される見込みである。
外国語教育・学習教材のメディア・コンテンツの分析・評価とその効果的利用

多くの大学で、CALLに代表されるようなネットワークや新しいマルチメディアを利用した外国語教育・学習が構想・実施されている。しかし、その際、使用されるソフトのメディア・コンテンツが十分に分析・検討された上で導入され、外国語カリキュラム全体の中で期待した成果をあげているのか疑問である。本研究では、現在市販されている種々の外国語教育・学習用CD-ROM教材のコンテンツ及びネットワーク対応ソフトをメディアの特性も踏まえて詳細に分析・検討することによって、外国語教育改善を促すとともに、新しい外国語教育・学習システムの構築に寄与することを目指すものであり、以下のような調査・研究を行った。1)他大学におけるCALLシステム、及びそのメディア・コンテンツを調査し、その内容を分析した。2)市販の外国語教育・学習教材(CD-ROM教材等)を購入し収集すると同時に、その内容等を分析・評価した。3)購入した教材を実際に授業で使用して評価して、内容を分析した。4)WWW上で公開・提供されている英語を中心とする外国語学習プログラムの調査を行うとともに、実際の授業中で取り込んで授業計画を立てた。5)平成14年度から実施される東北大学の新カリキュラムにおいてはCALLか導入されるため、そのための教材を選定した。6)報告書をとりまとめた。本研究は、英語を中心とする既成の外国語教育・学習教材のメディア・コンテンツ分析・評価を実施し、それらを取り込んだ外国語教育の新しいシステムおよび独自の教材開発の可能性を探るものであるが、平成13年度においては以下のような調査研究を行った。1)他大学(東北学院大学、東京大学、慶応大学、大阪大学、広島大学等)におけるCALLを含む外国語教育の現状を調査した。2)英語、スペイン語、ドイツ語などの市販の外国語教育・学習教材(CD-ROM教材等)を集中して購入し収集した。詳しくは平成14年度に分析・評価する予定である。3)購入済みのスペイン語、英語、ドイツ語CD-ROM教材のうち一部を学生に貸し出し、学習者による評価を実施した。4)www上で公開・提供されている英語を中心とする外国語学習プログラムの調査を行った。5)インターネット経由での外国語教育の可能性を探るため、メディア教育開発センター等の研究会を通じて他大学の現状と実施方法を調査した。6)平成14年度から実施される東北大学の新カリキュラムにおいてはCALLが導入されるため、実施上の問題点、評価の方法等を検討した。7)東北大学の外国語新カリキュラムにおける外部試験の導入とその評価・実施上の問題点などを検討した。8)今年度の成果を受けて次年度に研究を継続するため、平成14年度に実施される東北大学全学教育において研究分担者が実際のCALLを使用して教材の分析・評価を行えるよう、時間割に授業を組み込んだ。本研究は、英語を中心とする既成の外国語教育・学習教材のメディア・コンテンツ分析・評価を実施し、それらを取り込んだ外国語教育の新しいシステムおよび独自の教材開発の可能性を探るものであるが、平成14年度においては以下のような調査・研究を行った。1)国立7大学CALL研究プロジェクトに参加し、他大学の担当者との意見交換等を通して、CALLを含む外国語教育の現状を調査した。2)平成13年度の調査・研究に基づいて、東北大学大学教育研究センターに建設中のマルチメディア棟で使用される英語、スペイン語、ドイツ語などの市販の外国語教育・学習教材(CD-ROM教材等)の選定を行った。3)購入済みのスペイン語、英語、ドイツ語CD-ROM教材およびWWW上で公開・提供されている英語を中心とする様々な外国語学習プログラムを、研究分担者が全学教育科目(外国語)の授業年において実際に1年間使用し、個々の教材の分析・評価を行った。4)平成15年度からマルチメディア棟建設伴って実質的に実施されるCALLを使用した外国語授業導入を実施する際の問題点を検討した。5)東北大学の外国語新カリキュラムにおける外部試験(特に英語)の導入とその評価・実施上の問題点などを検討した。6)2年間にわたる本研究の成果のうち、東北大学で使用されるCALL教材の評価を含む紹介を利用者(学生)向けに公開する準備を行った。