hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ラットの音の参照及び作業記憶に関わるニュ-ロン回路の変化

本研究の目的は、高次な記憶情報処理の過程に関わるcell assembly、つまり局所的ニュ-ロン回路の実態と、そこでの機能的シナプス結合の変化を、実験的に明らかにすることである。被験体はアルビノラットで、刺激は高低2種類の純音である。まず、同一の刺激と時間のパラメ-タのもとで、作業記憶課題と参照記憶課題を順次、しかも同一ユニットの記録が可能な短期間のうちに遂行させる方法を確立した。そして、その両課題遂行中の複数ユニットの同時記録を、海馬領域と聴覚皮質から行った。記録した各ユニットについて発火頻度ヒストグラムを作成したところ、作業記憶課題でのみ特異的な活動を示すもの、参照記憶課題でのみ特異的な活動を示すもの、両課題でそれぞれ異なる特異的活動を示すもの、など多様なユニットが見つかった。また、作業記憶課題に比べて参照記憶課題で何らかの特異性を示すユニットがより多かった。次に、同時記録された複数ユニットの各ペア間の相互相関ヒストグラムを算出し、ニュ-ロン間の機能的シナプス結合を示す回路図を作成した。これまでに、刺激呈示期間と遅延期間とで結合を変える例や、作業記憶と参照記憶で結合を変える例が、少数ながら見つかった。ただし、共通の興奮性及び抑制性入力に比べ、相互の単シナプス性結合は少ない(検出しにくい。)これら現在までの結果から以下のことが言える。1.単一ニュ-ロンの機能は、物理的に同一の事態でも、そこで活用される記憶の種類によって変化することがある。2.局所的回路の一部を成すシナプス結合は、記憶情報処理の過程において、あるいは処理され活用される記憶の種類によって、ダイナミックに変化することがある。今後さらに明らかにしていかねばならないのは以下のことである。1.個々のニュ-ロンの特異性とシナプス結合の変化との関係。2.シナプス結合の強度(貢献度)の変化。3.感覚領域と海馬領域との相違。本年度はまず、同一の刺激と時間のパラメ-タのもとで、作業記憶課題と参照記憶課題を順次、しかも同じユニットの記録が可能な短期間のうちに移行させる方法について行動分析的に検討した。被験体は雄のアルビノラット10匹、装置はペレットを強化子としてパネル押しのオペラント箱、刺激は高低2種類(10kHz、2kHz)の純音を用いた。まず作業記憶課題(継時的遅延非見本合わせ課題)では、直前の試行と同じ音の試行(match)ではパネルを押さず(NoーGo)、異なる音の試行(nonmatch)ではパネルを押す(Go)よう訓練した。1セッション150試行、非対称性強化、などにより、全てのラットが課題を学習するまで訓練した後、参照記憶課題(継時的弁別課題)の訓練に移った。装置及び刺激と時間のパラメ-タは先の作業記憶課題と同じであるが、高音にはGoを、低音にはNoーGoを常に行うよう訓練した。その結果、この課題の学習に要した全ラットの平均セッション数は3.6(SD=1.65)であり、再び作業記憶課題に移行すると、その学習には平均2.7(SD=1.56)セッション要した。その後さらに、参照記憶課題→作業記憶課題、と順次移行させたところ、それぞれ平均1.8(SD=0.59)と1.3(SD=0.48)セッションで学習できた。これらの結果は、同一の刺激と時間のパラメ-タのもとで、作業記憶課題→参照記憶課題、の学習が約3セッションで可能であり、その期間を通じて同一ユニットの記録も十分可能であることを示している。次に、課題遂行中の複数ユニットの安定した同時記録の方法について検討した。

その結果、自作マイクロドライブに取り付けた差導増幅用ワイヤ-により、複数のユニットを海馬CA1,CA3,聴覚皮質などから安定して検出できた。現在、作業記憶課題の遂行→参照記憶課題の学習と遂行、をとおしての記憶と解析を行っている。本研究の目的は、高次な記憶情報処理の過程に関わるcell assembly、つまり局所的ニュ-ロン回路の実態と、そこでの機能的シナプス結合の変化を、実験的に明らかにすることである。被験体はアルビノラットで、刺激は高低2種類の純音である。昨年度までに、同一の刺激と時間のパラメ-タのもとで、作業記憶課題と参照記憶課題を順次、しかも同一ユニットの語録が可能な短期間のうちに遂行させる方法を確立した。今年度は、その両課題遂行中の複数ユニットの同時記録を海馬領域と聴覚皮質から行ない解析した。記録した各ユニットについて発火頻度ヒストグラムを作成したところ、作業記憶課題でのみ特異的な活動を示すもの、参照記憶課題でのみ特異的な活動を示すもの、両題題でそれぞれ異なる特異的活動を示すもの、など多様なユニットが見つかった。また、作業記憶課題に比べて参照記憶課題で何らかの特異性を示すユニットがより多かった。次に、同時記録された複数ユニットの各ペア間の相互相関ヒストグラムを算出し、ニュ-ロン間の機能的シナプス結合を示す回路図を作成した。これまでに、刺激呈示期間と遅延期間とで結合を変える例や、作業記憶と参照記憶で結合を変える例が、少数ながら見つかった。ただし、共通の興奮性及び抑制性入力に比べ、相互の単シナプス性結合は少ない(検出しにくい)。これら現在までの結果から以下のことが言える。1.単一ニュ-ロンの機能は、物理的に同一の事態でも、そこで活用される記憶の種類によって変化することがある。2.局所的回路の一部を成すシナプス結合は、記憶情報処理の過程において、あるいは処理され活用される記憶の種類によって、ダイナミックに変化することがある。今後さらに明らかにしていかねばならないのは以下のことでいる。1.個々のニュ-ロンの特異性とシナプス結合の変化との関係。2.シナプス結合の強度(貢献度)の変化。3.感覚領域と海馬領域との相違。
口腔粘膜由来幹細胞を応用した皮膚瘢痕組織に対する新規治療法の開発

顎顔面外科領域において、口腔粘膜は創傷治癒力に優れ、瘢痕形成も少ない。幹細胞源に目を向けると、歯髄由来幹細胞、顎骨由来幹細胞、口腔粘膜由来幹細胞等、多くのユニークな幹細胞を得ることかできる。口腔粘膜は創傷治癒力に優れるが、そのメカニスムは未だよく分かっていない。そのため、本研究の目的は、口腔粘膜由来幹細胞の持つ特性を詳細に把握し、皮膚創傷の瘢痕形成に与える影響を検討することである。まず、口腔粘膜由来幹細胞を同定するためSDラットを使用し、口腔粘膜を採取、通報に従い、無菌下で培養操作を行い口腔粘膜由来幹細胞を同定した。また、それと同時にSDラット背部に8mm程度の皮膚欠損を作製し、瘢痕形成するまで14日程度経過観察し、瘢痕形成したラット背部より組織を採取した。そして、この瘢痕部に存在するタンパク質の網羅的な解析を行うためクロマトグラフィにて検討を行った。今後は、口腔粘膜由来幹細胞に得意的な遺伝子を同定、定量し、実験動物にて、移植細胞の生着、増殖因子やマトリックス分泌の評価に加え、宿主由来の幹細胞、免疫細胞、サイトカインなどの瘢痕部へのホーミングの評価についても検証する。また、これまでにPetratos,Yangらの報告(Plast Reconstr Surg. 2003)に基づき、予備実験として名古屋大学医学部付属病院倫理委員会承諾のもと、患者より手術時に不要となった摘出物から皮膚を採取、ヌードラットに移植し、ヒト皮膚が生着することを確認したため、前臨床実験としてこのモデルにおいても検証を行う予定である。
ストレプトミセス属由来抗生物質生合成遺伝子クラスター群の比較機能解析に関する研究

放線菌Streptomyces sp. AM-7161の生産するメダマイシン(MED)の生合成遺伝子クラスターの機能解析に取り組み、以下の3点に関して検討した:1)立体化学制御遺伝子med-ORF12の機能解析;2)MED生合成遺伝子発現制御に関わる可能性あるmed-ORF10の解析;3)代謝工学に向けたMED生合成に関与するデオキシ糖生成酵素群の多重発現系の構築。まず1)に関しては、MED類縁抗生物質アクチノジン(ACT)の関連遺伝子actVI-ORF1との相同性の高さに着目し、actVI-ORF1の欠損株を利用した相補実験による機能解析を進めた。その結果、MED生合成の中間体である(S)-DNPAを与える鍵還元酵素としてmed-ORF12産物が関与していることを証明することに成功した。2)抗生物質生合成遺伝子群の中には、データベース解析だけではその機能予測ができない遺伝子群が存在する。今回取り上げたmed-ORF10は多くの芳香族ポリケタイド系抗生物質の生合成遺伝子クラスターに共通して存在し、その重要性が指摘されつつも機能不明の遺伝子群に属する。本遺伝子に関してもACT遺伝子クラスターでの相同遺伝子actVI-ORFAの破壊体を利用し、各種プロモーター下にmed-ORF10を導入した発現ベクターを構築し、actVI-ORFA破壊体への導入によるACT生産性の度合を指標に機能を解析した。その結果、med-ORF10もactVI-ORFAと同様の制御機能を有する可能性があること、また、MED生合成の立体化学制御遺伝子の効率的発現に関与している可能性が示された。3)に関しては非天然型新規有用物質生産を指向した実験であるが、MED生合成に関与するデオキシ糖生成酵素群7種の多重発現ベクターを構築することに成功し、糖質関連化合物の代謝工学的応用研究の端緒を開いた。(研究目的)ゲノム研究基軸放線菌Streptomyces coelicolorの生産するベンゾイソクロマン(BIQ)系抗生物質アクチノロジン(ACT)生合成に関与する鍵酵素の機能研究を基盤として、関連BIQ系抗生物質グラナティシン(GRA),メダマイシン(MED)両生合成遺伝子群との比較ゲノム解析と鍵生合成遺伝子の機能研究を行い、機能ゲノム学としての普遍的知見、さらには有用物質生産に向けた応用研究を行うことを目的とする。具体的には各生合成遺伝子クラスター中の遺伝子産物(タンパク)の一次配列及び三次元構造を生物情報科学的手法に基づいて比較し、機能推定を行う。ここから生合成鍵酵素遺伝子と既存のデータベース情報からは機能推定ができない保存遺伝子の同定を行う。続いて当該遺伝子を対象に分子遺伝学的手法(遺伝子破壊等)とそれに伴う化学表現形(代謝プロフィール)変化を解析し、遺伝子機能に関する知見を得る。機能解析を進めた鍵酵素に関しては遺伝子改変を加えて新規有用物質生産に向けた組み換え生合成酵素の発現系の構築を行う。(今年度の実績概要)本年度では放線菌Streptomyces sp. AM-7161の生産するメダマイシン(MED)の生合成遺伝子クラスター(The medcluster)の機能解析に取り組み、立体化学制御遺伝子med-ORF12の機能解析を行った。MED類縁抗生物質アクチノジン(ACT)の関連遺伝子actVI-ORF1との相同性の高さに着目し、actVI-ORF1の欠損株を利用した相補実験による機能解析を進めた。研究成果の内容は第19回日本放線菌学会大会(兵庫、7月1日)、日本薬学会第125年会(東京、3月31日)にて発表または発表予定である。

3)に関しては非天然型新規有用物質生産を指向した実験であるが、MED生合成に関与するデオキシ糖生成酵素群7種の多重発現ベクターを構築することに成功し、糖質関連化合物の代謝工学的応用研究の端緒を開いた。
西ヨーロッパの生産システムに関する比較地域史的研究

アルプス周辺の工業地域の一つである高ライン地域について,繊維から金属・機械・化学・電気へと至る(1)商品,(2)技術,(3)市場,(4)人的資本・社会関係資本,(5)金融各面での歴史的産業連関が,省エネルギー・高付加価値の産業構造と生産システムを産み出したことが明らかとなった。同地域は総力戦の時代にもその自立性を維持したが,それらのいわば「越境への習熟」が,同地域に本拠を持つ欧州企業の重要な競争資源となっていることも示された。本年度は4年間の研究期間の初年度にあたるため,関連文献の検索・収集・精査が研究活動の中心とならざるをえず,現時点では公表論文はない。また文献の利用形態に関しても既存研究の全体的な把握をようやく終えたところであり,分析対象(産業・企業・地域)の絞り込みを進めている段階にとどまっているが,9月には,ハルム・シュレーター(ベルゲン大学)教授の主催でミラノにおいて開催されたヨーロッパ企業史関連の研究会の場において,若干の独自資料による分析に基づき,報告・意見交換を行うことができた。この機会は,研究対象時期を両大戦間期からむしろ戦後の時期に移すことが分析上有効であるとの示唆を得た点で重要であった。こうした段階にあるためごく暫定的な結論に留まるが,以下の事実が垣間見られた。まず既存研究は時期的には戦間期,とりわけ1933年から45年の時期に偏っており,生産システム固有の問題に関する研究蓄積は極めて乏しく,むしろ社会史的・労働運動史的な研究に重要な示唆があり,消費社会史論的な手法の援用が有効である。焦点となるアメリカ的大量生産体制の移植については,特に異なった資源賦存状況(特に水力)と生産財生産部門の比重の高さ(高度大衆消費社会的発展の低さによる段階的なものは一部で,むしろヨーロッパの地域内分業を反映)の結果,すでに1920年代から,特にスイスのライン川流域,リヒテンシュタイン,ローヌ河谷の幾つかの工場においては,ヨーロッパの北西部とは異なった状況があったと判断しうる。。それに対し,北イタリア,とくにトリノ周辺地域との生産システム史上の共通性は未だ仮説の域を出ない。4年間の研究期間の2年目においては,初年度に引き続き,関連文献の検索・収集・精査に努めた。分析枠組み全体の検証のために,(1)既存研究の更なるサーベイ,(2)スイスの電機工業・機械工業・化学工業と,その在独・在仏子会社に関する関連論文の精査を行った。(1)においては主に,Zeitschrift fur Unternehmensgeschichteおよび,Schweizerische Zeitschrift fur Geschichteに掲載の緒論文,および,1990年代後半から10点近く刊行されているモノグラフの内容確認を行った。(2)のうち,現地調査に関しては予定より遅れ,いまだ企業史料館の調査には踏み込めず,主として同時代の業界誌を中心に企業情報の収集をおこなっている段階である。実証面では以上の状況であるが,前年度のミラノでの研究会報告に基づき,8月のヨーロッパ経営史学会(コペンハーゲン),国際経済史会議(ヘルシンキ)で相次いで開催されたおよびにおいて,「ヨーロッパ企業の形成」を主題とするセッションに参加し意見交換を行った。これら一連の報告の主題は本研究の主題を一つの中核とするがこれよりも広く,本研究からするならばむしろ副産物というべきものであるが,2007年中にSpringer社から公刊される英語論文集に掲載される予定である。以上の状況のために,いまだ具体的な歴史像を描きうる段階ではないが,アメリカナイゼイションの受容形態が西北ヨーロッパ地域とアルプス周辺地域で異なっているとの昨年度の暫定的な結論に関しては,その後かなりの逸脱例が見出され,また西北ヨーロッパ地域を単純化しすぎているとの指摘もあり,工場レベルでの検証をもう少し網羅的に積み上げる必要がある。研究年度3年目にあたる19年度においては,引き続き関連文献の検索・収集・精査に努めつつ,1回の現地調査(2008年2月,スイス各地)と,成果の部分的公表をおこなった。当初予定していたフランス・イタリアでの現地調査は,文献調査の進捗状況との兼ね合いおよび調査先の事情のために,翌年度に延期した。以上の調査・研究の結果,以下が明らかとなった。(1)両大戦間期スイスにおける産業構造高度化の動きが,第一次大戦期後,再軍備を禁じられたドイツからの産業逃避の動きと関連し,国際的な文脈の中にあること。(2)基軸産業たる電気化学,アルミニウム製錬,電機工業では,スイスおよびアルプス周辺地域(南ドイツ・北イタリア・フランス東部)の水力発電地帯固有の「技術連関」が顕著で,資本・人的系譜・技術教育体系・取引関係のネットワーク等の面で,国境を越えた広がりを有し,かつこれは,第二次戦後の生産システムを規定していた。(3)このネットワークは,スイス・ドイツの銀行と密接な繋がりを持つスイスの大規模製造業企業を中心に形成された。

これら大企業は,遠隔地(英国・北米圏・他)にも拠点を有したが,独立系の地元中小企業とも密接な関係を持つ。アルプスの両側の地域的産業集積の基礎構造は戦後高度成長期まで継続する。以上の研究成果のうち,第二次大戦期のスイス・ドイツ国境間関係については経営史学会で報告を行い,また研究対象全期間を通じた対象地域企業の活動とその意義については,2008年刊行のSchroeter, Harm Gustav(Ed.)"The European Enterprise"所収の論文にて分析を行った。高ライン地域を含むアルプス周辺地域=スイス・南ドイツ・フランス東部の主要産業についての歴史的産業連関(技術系譜,組織関係,市場条件等)の分析と,同概念に即して系譜関係を設定した企業立地データベースによる分析(整理中)の結果,ヨーロッパの有力企業の歴史的起点が,アルプス周辺地域=スイス・南ドイツ・フランス東部・イタリア北部に,相対的に極めて高い集中度で分布していることが暫定的ながら確認された(今後論文化予定)。ただし,イタリア北部については統計・産業史料等の入手が資金的にも技術的にも予想より困難で,本格的な分析は新たな共同研究など今後の課題とせざるをえなかった。他方,比較地域史・産業史・経営史レベルでは,スイス・ドイツ国境地帯の多様な20世紀型産業(電機,電気化学,アルミニウム,鋳鋼製造,ブランド付き食品工業)の有力企業に関して成果が得られた。(1)国境を跨ぐ産業集積立地・企業内・企業間分業は,「総力戦」の時代においても存続し,経済的中核地域としての一体性が維持されたこと,中立国周辺地域としての対象地域の性格が,重要な要素であること,(2)当該地域の主たる技術連関は「水力=電化型」であるが,戦争需要と関連の大量生産システムは,化学・金属機械への産業高度化を促進・加速したこと,しかし環境条件に既定され,欧州西北部型の重厚長大型大量生産は主流とはならなかったこと,(3)両大戦期・戦間期に,大戦や恐慌の打撃を回避するため,当該地域に本拠を置く多国籍企業組織の再編や,米国市場への進出がなされたこと。立地固有の競争力優位(劣位)が,多国籍化と密接な連関にあり,20世紀末まで重要な要素でありつづけたこと。
動物細胞のDNA鎖切断修復と非相同組換えに関する逆遺伝学的解析

ヒトNalm-6細胞およびニワトリDT40細胞を用いて,一本鎖DNA切断修復/塩基除去修復機構の解析を行った。具体的には,DT40細胞のFEN1変異株,DNAポリメラーゼβ変異株,FEN1/DNAポリメラーゼβ二重変異株の表現型解析と,Nalm-6細胞のDNAポリメラーゼβ変異株の作製と表現型解析を行った。その結果,アルキル化剤によるDNA損傷の修復においてショートパッチ経路,ロングパッチ経路がともに重要であるのに対し,酸化的損傷に対してはロングパッチ経路のみが重要であることを明らかにした。この結果は生化学的手法によっても確認できた。また,二本鎖DNA切断修復についても詳細な解析を行った。エンドジョイニング変異株の解析から,エンドジョイニング阻害によりランダムインテグレーションを抑制できることを明らかにした。さらに,本研究では,Nalm-6細胞を用いて,Rad54や,Xrcc3,Ku70,Ku80,DNA ligase III, DNA ligase IなどDNA一本鎖/二本鎖切断修復への関与が示唆される遺伝子およびp53遺伝子について,順次ジーンターゲティングを行った。また,これら遺伝子の二重変異株の作製を進めた。これら一連の変異株を利用して,トポイソメラーゼ阻害剤などの抗がん剤の細胞傷害作用を増強させる方策を考察した。また,DNAligase IV破壊株を詳しく解析した結果,ヒトとニワトリとで表現型が異なることを明らかにした。1.ニワトリDT40細胞を使った研究とその応用この研究では,一本鎖DNA切断修復/塩基除去修復機構の解析に重点を置いた。そのため,FEN1変異株,DNAポリメラーゼβ変異株,FEN1/DNAポリメラーゼβ二重変異株の表現型解析を精力的に行った。また,これらの変異株から細胞抽出液を調製し,生化学的手法によりFEN1,DNAポリメラーゼβの役割を解析したところ,ほぼ同様の結果を得ることができた。一方,エンドジョイニング変異株の解析から,エンドジョイニング阻害によりランダムインテグレーションを抑制できることを明らかにした。また,トポイソメラーゼ阻害剤の細胞傷害作用を増強させる方策についても見い出すことができた。2.ヒトNalm-6細胞を使った研究疾患の診断や治療といった面からも,ヒト遺伝子の機能解析はヒト細胞で行うのが理想的である。そこで本研究では,Nalm-6細胞を用いて,Rad52や,Xrcc3,Ku70,Ku80,DNA ligase III, DNA ligase IなどDNA一本鎖/二本鎖切断修復への関与が示唆される遺伝子について,順次ジーンターゲティングを行った。またp53の役割についても明らかにするため,p53遺伝子のノックアウトを行った。一方,DNA ligase IV破壊株を詳しく解析した結果,ヒトとニワトリとで部分的に表現型が異なることが明らかとなった。
部分溶融の前駆現象を含む岩石非弾性モデルを用いた上部マントル低速度域の再解析

本年度はまず、部分溶融の前駆現象を含む新しい非弾性モデルを海洋プレートの鉛直構造に適用し、リソスフェア・アセノスフェア境界(LAB)付近で観測される地震学的不連続面を粒界プレメルティング効果で説明できるかどうかを、詳細なパラメータースタディによって調べた。その結果、揮発性物質の存在によって岩石ソリダスが低下している場合には、観測される不連続面の深さと厚さが粒界プレメルティング効果によって説明できるが、速度低下量は観測結果よりも有意に小さいことが示され、今後は岩石とアナログ物質の違いなども考慮した非弾性モデルの改良が重要であることがわかった。また、メルトが非弾性に与える効果を調べる実験の準備として、二段階の粒成長法を開発し、第二成分(シフェニルアミン)が孤立して分布する大粒径の試料の作成に成功した。この試料を用いることで、メルト発生時の粒成長を避けながら、メルトがつながることの力学的効果を高精度で調べることが可能になる。さらに、粒界プレメルティング現象の物理モデルの開発に向けて、フェーズフィールドモデルによるアプローチの有効性について詳しい吟味を行った。その結果、このモデルには定性的な予測性はあるものの、現象論的自由エネルギーに基づいているため、プレメルティングの発生を定量的に詳細に予測することは難しいことがわかった。非弾性モデルの地震学への応用については、計画通りに、リソスフェア・アセノスフェア境界への応用を行うことができた。岩石融点の圧力依存性や水の効果を既存の熱力学モデル(アルファメルツ)で比較的正確に予測できたため、実際の観測データとの比較に耐える結果を得ることができたことは、当初の予想より順調に進んだ点である。しかし、CO2の効果を考慮することは現状では難しいことも分かった。実験については、計画通り、試料作成のめどが立った。プレメルティングの物理を扱うモデルとして、既存のフェーズフィールドモデルを吟味し、既存のモデルの現状について理解が進んだ。これも計画通りである。まず非弾性モデルの応用では、実験から得られた非弾性モデルのパラメータそのものの不確定性を吟味し、粒界プレメルティングによるリソスフェア・アセノスフェア境界での速度低下量の見積もりをさらに詳しく行う。実験については、計画通り、メルトを含む試料の実験に進む。モデルについては、定量的モデルの開発を目指し、統計力学的なモデルを吟味する計画である。
カラムスイッチング・イオンクロマトグラフィーによる無機薬毒物の迅速スクリーニング

ヒ素、青酸化合物、アジ化ナトリウムなどの無機薬毒物は、現在下火にはなってはいるが、この数年これらの薬毒物中毒事例が頻発した。イオンクロマトグラフィー(IC)は、イオン交換樹脂による陽・陰イオンの検出方法として広く用いられている。ICは、同定には向かないが、繰作性が簡便で、比較的定量も高いため、スクリーニングに適当と考えられる。しかし、ICは、従来環境中の試料に主に用いられ、多量の夾雑物を含む体液中からの分析には、何らかの前処理が必要である。我々は、アジ化ナトリウムをモデルとし、ICによる分析を試みた。飲料水中のアジ化イオンは希釈により比較的に容易に分析されたが、全血については、塩素イオンの妨害が考えられ、直接注入は困難であった。そこで、われわれはコンウェイセルでアジ化イオンをトラップする方法をまず試み、試料として、血清をまず用いた。コンウェイ拡散法のスケールダウンとセミミクロカラムの併用で、感度は従来法より向上し、血清を用いた場合の検量線は50ng/mlから10μg/mlの範囲で良好な直線性を示した。また、測定値の日内及び日間変動について検討したが、日内変動のCV値は約36%で、日間変動は8-9%であり、十分実用に耐えうるものと考えられた。ラットに投与したところ、10mg/kgの投与量で、血清中アジ化イオンが検出可能であった。種々の飲料水についても測定を試みたが、正確なアジ化イオンの測定には、コンウェイ拡散法の使用が必要と結論づけられた。我々は上記の結果をまとめ、国際誌に投稿準備中である。また、種々の保存条件下におけるアジ化イオンの減少についても検討を行う。以上、アジ化イオンについてはイオンクロマトグラフィーのオンライン化は極めて困難であると考えられるが、今後夾雑物質の簡便な除去法を開発することにより、オンライン化に匹敵するハイスループットな測定法を目指す。ヒ素、青酸化合物、アジ化ナトリウム等の無機薬毒物は、この数年に頻発した薬毒物中毒事例において、多数の死傷者を出している。特に、不特定多数への無差別の毒物混入事件が多いことは憂慮される。イオンクロマトグラフィー(IC)は、イオン交換樹脂を充填したカラムにより陽・陰イオンを分離し、電気伝導度検出器や電気化学検出器等で検出する方法である。ICは、無機薬毒物の同定・定量に用いられる蛍光X線分析や、誘導結合プラズマ質量分析法に比べると操作性は簡便である。しかしICは、これまでは環境試料の分析に主に使用されており、血清等の生体試料の分析には煩雑な前処理が必要である。当研究で、我々は生体試料を簡便にICに導入するためのインターフェースを開発し、最終的には体液中からの無機薬毒物の抽出をオンライン化し、カラムスイッチングで直接ICへ導入する装置を構築する予定である。本年度は、対象薬物として、アジ化ナトリウムと亜ヒ酸を中心として分離条件の設定を開始した。まずICのスケールダウンを行い、ミクロボアないしセミミクロのカラムを用いてより少ない注入量で分析が可能となるようにシステムの変更を行った。アジ化イオンについては電気伝導度検出器、亜ヒ酸については電気化学検出器と異なる検出器が必要で、一斉分析は困難なため、次の分離条件の設定は、それぞれの化合物で独立に行うことにした。例えば、体液中からアジ化イオンを検出する場合、体液中の主な陰イオンである塩素イオンとの分離が問題となる。アジ化イオンを分離するための移動相は、水酸化ナトリウム溶液が汎用されているが、現在、pH及びイオン強度を変化させ、他の陰イオンの保持時間の差を比較して、分離条件の詳細を検討中である。

以上、アジ化イオンについてはイオンクロマトグラフィーのオンライン化は極めて困難であると考えられるが、今後夾雑物質の簡便な除去法を開発することにより、オンライン化に匹敵するハイスループットな測定法を目指す。ヒ素、青酸化合物、アジ化ナトリウムなどの無機薬毒物は、現在下火にはなってはいるが、この数年これらの薬毒物中毒事例が頻発した。また、今後はこれらの化合物の入手が比較的容易であることから、テロリズムの手段としての使用も想定しなければならない。イオンクロマトグラフィー(IC)は、イオン交換樹脂による陽・陰イオンの検出方法として広く用いられている。ICは、同定には不向きではあるが、操作性が簡便で、比較的定量性も高いため、スクリーニングに適当であると考えられる。しかし、ICは、従来環境中の試料に主に用いられており、多量の來雑物を含む体液中からの分析には、何らかの前処理が必要である。本年度は、前年度に引き続いてアジ化化合物の分析を継続して行った。ジュース、コーヒー等の飲料水中のアジ化イオンは希釈により比較的に容易に分析されたが、全血については、塩素イオンの妨害が考えられ、そのままでの注入は困難であった。そこで、われわれはコンウェイセルでアジ化イオンをトラップする方法をまず試みた。トラップを行う溶液量を少なくすることにより、感度を上昇させることができた。さらにセミミクロカラムを用いることにより、従来のコンベンショナルカラムに比べ、4ないし5倍程度の感度の上昇が得られた。また、定量性を向上させるために、内部標準を添加したが、直線性や定量性はあまり向上せず、アジ化イオンのみの定量で十分と考えられた。今後はアジ化イオンの定量法を完成させ、次いで、強心配糖体のICによる定量法を開発する予定である。ヒ素、青酸化合物、アジ化ナトリウムなどの無機薬毒物による中毒事例は、現在下火ではあるものの、一時期連続して発生し、多数の死傷者が出た事例も存在する。また、これらの化合物の入手は比較的容易であることから、テロリズムの手段としての使用も十分想定され、スクリーニング、同定及び定量等の分析手法をより簡便かつ迅速なものにしなければならない。イオンクロマトグラフィー(IC)は、イオン交換樹脂によって陽・陰イオンを分離する方法として広く用いられている。ICは、同定には不向きではあるが、操作性が簡便で、比較的定量性も高いため、スクリーニングに適当である。しかし、ICは従来、環境中の試料に主に用いられ、多量の夾雑物を含む体液中からの分析には、何らかの前処理が必要である。本年も、昨年より引き続き血清中及び飲料水中のアジ化イオンの測定を継続して行った。コンウェイ拡散法のスケールダウンとセミミクロカラムの併用により、感度は従来法より向上し、検量線は50ng/mlから10μg/mlの範囲で良好な直線性を示した。また、測定値の日内及び日間変動について検討したところ、日内変動のCV値は約36%で、日間変動は89%であり、十分実用に耐えうるものと考えられた。ラットに投与したところ、10mg/kgの投与量で、血清中アジ化イオンが検出可能であった。種々の飲料水についても測定を試みたが、正確なアジ化イオンの測定のためには、コンウェイ拡散法の使用が必要であると結論づけられた。我々は上記の結果をまとめ、国際誌に投稿準備中である。また、種々の保存条件下におけるアジ化イオンの減少についても検討を行う。
学習者個人ごとに適切な講義コンテンツ候補を呈示する手法に関する研究

業務,研究開発の知見として,「視聴できる膨大な数のコンテンツの中から,自分が視聴すべきコンテンツを探し当てることができない.」「教授者の設計した授業計画にて指示されたコンテンツしか視聴せず,それ以外のコンテンツの視聴に対するモチベーションがない」の2つの仮説を立てた.青山学院大学において,最初の10から20%の視聴数は多くそれ以降ほぼ0になる傾向に加え,視聴したユニークユーザ数が数%にとどまる,或いは,90%以上のユーザが視聴しているコンテンツがあることを確認した.これらに対し学習者に適切なコンテンツの再生位置を提供するアルゴリズムを考案したが実装にいたらず,検証を行うことができなかった.平成27年度は,「(1)既存の講義コンテンツの利用に関する先行研究・事例の調査」ならびに「(2)動画ファイルから発話認識・シーン分割,OCR処理をするモジュールの設計」を主として行い,「(3) (2)で得られた各情報に,構文解析・意味解析・画像解析を行う」に対する予備調査を順次行いつつ,(2)の修正を行う予定であった。本年度は、主に(1)について活動を行った。(1)については,応募者が所属している青山学院大学附置情報メディアセンターで提供している2013年度から2015年度までに収録した、映像コンテンツ総数は3325,総時間は約2100時間、累計視聴回数は45474回,総視聴時間は約18280時間であった。これらの情報を分析した結果、応募者が立てた2つの仮説について、特定の講義についての視聴が、コンテンツの平均視聴時間、平均視聴回数共に高い水準であるが、そうではない講義については15回の講義を通しても、累計で数回、数分、特に映像の先頭から1020%の時間しか視聴されないことが確認できた。これは、仮説Bが成り立つことが想定されるが、当初予定していた、授業担当教員、視聴すべき履修者に対するアンケートを実施することができなかったため、成立するか確認することができなかった。(2)については,(1)では応募者が立てた仮説が検証できなかったが、応募者がすでに提案している、学習者の理解状況を把握するためのモデルである、拡張オーバーレイモデルに基づいて同定された学習者の不得意分野について、その分野を説明するための知識を2016年3月5日の教育工学研究会にて、学習者が視聴すべき映像コンテンツの再生開始時間の自動検索を行う学習システムの提案として口頭発表を行った。応募者は、学習者がe-Leaning上で、特にオンデマンドで映像コンテンツを視聴できる学習環境において、仮説A)「学習者は,視聴できる膨大な数のコンテンツの中から,自分が視聴すべきコンテンツを探し当てることができない.」仮説B)「学習者は,教授者の設計した授業計画にて指示されたコンテンツしか視聴しない.」の2つの仮説を立てており、これを、実際に授業収録をしている担当教員、履修している学習者に対して、アンケート調査を行う予定であったが、本学における授業収録・映像配信サービスの主な利用目的を、申請書に記載の理由や、ヒヤリングによって確認したところ、想定するような、単位や資格の習得のために、映像コンテンツを振り返りつつ、繰り返し視聴するような講義を選出することに時間がかかり、アンケート実施するに至らなかった。しかし、仮説が成立するしないにかかわらず、映像コンテンツの、学習者が視聴したいシーンを検出するためのシステムについては、その意義が認められるため、その設計について行った。平成28年度は「(3)(2)で得られた各情報に構文解析・意味解析・画像解析を行う」「(4)(3)の結果をフレーム型知識表現に書き換え,検索するモジュールの開発」を行う予定であった.著者は,これまでの業務,研究開発のからの知見として,A「学習者は,視聴できる膨大な数のコンテンツの中から,自分が視聴すべきコンテンツを探し当てることができない.」B「学習者は,教授者の設計した授業計画にて指示されたコンテンツしか視聴せず,それ以外のコンテンツの視聴に対するモチベーションがない」の2つの仮説を立てた.実際に,青山学院大学においても,毎年大量の映像コンテンツが制作,配信されている.これ対し,ア)学習者は,本当に必要なところだけ見ればよいようにすれば,この問題は解決できると考え,主に学習者個人に理解していない箇所が把握されている状況において,オンデマンドにて視聴可能なe-Learningコンテンツ群から,必要なコンテンツを検索するための検索手法を検討した.また,B)「学習者は,教授者の設計した授業計画にて指示されたコンテンツしか視聴せず,それ以外のコンテンツの視聴に対するモチベーションがない」ことは,ほとんどがコンテンツの5%未満しか視聴していないことが分かった.これらの知見は,学習者の不得意分野を矯正するための映像コンテンツ自動検索システムとして,第137回コンピュータと教育研究会に投稿した.検証を行うためのコンテンツの映像から文字情報を取得するためのOCRの機能と,音声をタイムスタンプ付きでテキスト化するための機能について,準備が遅れている.それにともない,対象となるコンテンツの視聴情報については十分に検証が可能な程度の情報を取得でできているが,提案手法との比較を行うためのコンテンツの用意が遅れている.これまでの知見として,A「学習者は,視聴できる膨大な数のコンテンツの中から,自分が視聴すべきコンテンツを探し当てることができない.」

B「学習者は,教授者の設計した授業計画にて指示されたコンテンツしか視聴せず,それ以外のコンテンツの視聴に対するモチベーションがない」の2つの仮説を立てた.青山学院大学においても,毎年大量の映像コンテンツが制作,配信されているが,その視聴状況から,最初の10&から20%の視聴数は多くそれ以降ほぼ0になる傾向に加え,視聴権限をもつユーザ数(受講生)に対して,実際に視聴を行ったユニークユーザ数が数%にとどまることコンテンツと,90%以上のユニークユーザが視聴しているコンテンツとがあることを確認した.これについては,講義に対する映像資料が,授業振り返りと就職活動等による欠席者対応であることが主な理由である.これら現状を確認したうえで,映像コンテンツの画像情報からOCRで得たテキストデータと,発話データをタイムライン化し,該当の講義のシラバスから得た講義情報とを併せ,is-a関係に基づく,学習単元に相当するカテゴリを説明する知識体系の各ノードへのマッチングを行う計画であった.別途システムで同定された学習者の不得意分野・不得意カテゴリを,この知識体系から検索し,そのノードに存在するコンテンツ群からそのカテゴリに対する適合度によってソートされたコンテンツリストを提示する.しかし,タイムライン化するための処理を行う時間を十分に得ることができず,現状を把握するにとどまっており,それ以上の研究成果を上げることができなかった.業務,研究開発の知見として,「視聴できる膨大な数のコンテンツの中から,自分が視聴すべきコンテンツを探し当てることができない.」「教授者の設計した授業計画にて指示されたコンテンツしか視聴せず,それ以外のコンテンツの視聴に対するモチベーションがない」の2つの仮説を立てた.青山学院大学において,最初の10から20%の視聴数は多くそれ以降ほぼ0になる傾向に加え,視聴したユニークユーザ数が数%にとどまる,或いは,90%以上のユーザが視聴しているコンテンツがあることを確認した.これらに対し学習者に適切なコンテンツの再生位置を提供するアルゴリズムを考案したが実装にいたらず,検証を行うことができなかった.平成28年度は,所属する青山学院大学附置情報メディアセンターが主催する,資格取得を目的とした各種講習会と,いくつかの学部1年次の必修科目について,前年度行えなかった,アンケート調査を行い,2つの仮説が成立するか確認を行う.また,音声認識,OCRを利用して,字幕ならびに,出現キーワードのタイムライン化を行う.字幕については,自然言語処理を行い,文字列としてではなく,その文が文脈上でどのような重要度を持つかを算出する.OCR機能については,2017年度より本学に更新されて導入されているMediasiteV7.0にて標準機能として実装されているため,その機能を用いる.また,テキスト化については,当初より人件費として学生アルバイトにてテキストおこしを行う予定であったため,速やかに行う.そのうえで,提案手法によるコンテンツの検索機能を用いた視聴環境にて,学習者の不得意分野を矯正するためのコンテンツを効率よく提供できるかどうかの検証を行う.平成27年度では,所属大学における調査が中心であったため,調査用の旅費の使用が少なかった.
酸性下で増殖するラビリンチュラ類の増殖・脂質生産特性の評価と余剰汚泥資化への応用

L3W株の18SrDNAを抽出してPCRにて増幅後、塩基を分析してInternational Nucleotide Sequence Database (DDBJ/ENA (EMBL) /GenBank)を用いたデータベース検索を行った。その結果、Aurantiochytrium limacinumとの相同性が最も高かったが、その割合は98.9%に留まっており、L3W株は新規株であることが示された。また、BY790+培地にて培養したL3W株の脂肪酸を分析した結果、DHAを6.3 mg/g-dry cellにて含むことが明らかとなった。次に、温度、塩分、pHによるL3W株の増殖と脂質生産への影響を評価した結果、L3W株は1535°C、pH39、0.190 psuで増殖可能であることが明らかとなった。増殖に対する至適温度、pH、塩分濃度は25°C、pH7、30 psuであったが、至適温度、pHから外れると脂質含有率が上がることが確認された。また、塩分濃度を上げることでL3W株はクラスターを形成しながら増殖していくことが明らかとなった。これより、至適pHにて培養の後に、温度やpHを変更することで脂質含有率を上げられる可能性、塩分についてはその調整によってL3W株細胞の沈降特性がコントロールできる可能性が示された。炭素源の利用可能性を評価した。BY790+培地のグルコースの他、フルクトースやスクロースといった単糖、そのポリマーであるスターチ、酢酸ナトリウムやステアリン酸ナトリウムといった脂肪酸、グリセロールやペクチンの利用可能性を評価した結果、ペクチンや酢酸ナトリウムにはグルコースを上回る増殖能を示すことが示された。酢酸ナトリウムの利用はL3W株のユニークな性質であった。平成28年度は炭素源や窒素源の要求性、ならびに基質による脂質生産への影響の評価培養環境による脂質生産への影響の評価を目的としていた。窒素源については、データを纏めている段階であるが、平成29年度以降の課題であった汚泥の利用可能性については、先んじて研究に着手できたことから、このように判断した。培養に使用する有機性廃棄物として、余剰汚泥、ならびに植物残渣について検討した。余剰汚泥を海水に懸濁させたものにAurantiochytrium sp. L3W株を植種しても同株は増殖しなかったが、余剰汚泥をアルカリで予め加水分解すると増殖することが確認された。なお、加水分解の期間が72 h以下の場合、L3W株の増殖能が良好でなかったことから、加水分解の進行状況が重要な操作因子の一つであることが認められた。また、グルコースなどと比べて、加水分解した汚泥は炭素源として利用しづらいことが認められたものの、窒素源としては良好であった。一方、植物残渣8種類(おから、レモン外皮、小松菜、醤油粕、大豆粕、キャベツ、オレンジ外皮、ブドウ外皮)を乾燥させて粉砕し、それらを滅菌海水に加えた結果、残渣のC/N比がL3W株の細胞(9.3)と近い小松菜、おから、醤油粕、レモン外皮での増殖が良好であることが認められた。次に、非滅菌条件下で、植物残渣を加えたろ過海水においてL3W株を培養した。その際pHを35に調整することで混入微生物の増殖をある程度抑制できたことから、pH4での非滅菌下培養を試みた。小松菜を用いた場合、非滅菌系pH4での脂質生産量は滅菌系滅菌条件下pH7と同程度の脂質生産量を得ることができた。一方、醤油粕を用いた場合、pH4に調整しない非滅菌系pH7において、滅菌系pH7と同程度の脂質生産量を得ることができた。これは、醤油粕由来の塩分により、塩分濃度が約40 psuに増加したことによるものと考えられた。この他、ジャム工場の廃棄物を用いた結果、炭素源として有用であることが認められた。余剰汚泥と共に植物残渣を基質として利用できること、それらを用いた非滅菌培養が可能であることを見いだした。今後も当初の計画通り行う。なお、汚泥に替わる有機性廃棄物の検索も検討する。基質や培養環境による脂質合成の変遷機構の評価を行い、培養条件の最適化につなげる。
口唇口蓋裂児の母乳育児を可能にする哺乳具の開発と授乳方法の確立

口唇口蓋裂児の母乳育児を可能にし、口腔機能の健全な発達と母子関係の促進を目指し、口唇口蓋裂児の新しい哺乳支援具の開発に取り組んだ。口蓋裂の術前治療として使用されている哺乳床(Hotz床)に哺乳窩を付与し、改良型哺乳床を開発した。改良型は従来型より授乳しやすく、吸啜時の活発な舌・下顎運動が得られ、口腔機能育成につながる可能性が示唆された。さらに、口蓋裂児の哺乳瓶を試作し、実用新案申請に至った。(191)口唇口蓋裂児の母乳育児を可能にし、口腔機能の健全な発達と母子関係の促進を目指し、口唇口蓋裂児の新しい哺乳支援具の開発に取り組んだ。(191)口唇口蓋裂児の母乳育児を可能にする授乳支援方法を確立するため、第33回日本口蓋裂学界(2009)に参加し情報収集を行った。口唇口蓋裂の治療は進歩が著しく、21年度に改良予定であった哺乳床に関して、PNAMという新しい治療が導入され、その治療法が広まりつつあることが把握できた。現在口唇口蓋裂の治療は大きく分けて(1)新しい哺乳床(PNAM)(2)伝統的な哺乳床(Hotz)(3)哺乳床を使用しない、の3タイプに分けられ、それぞれで授乳への影響が異なることから、各治療の実態と哺乳状況、授乳支援方法について、各治療法を実践するAuthorityを訪問して面接調査を行った。加えて日本口唇口蓋裂学会の協力を得て全国アンケート調査を行った。その結果を第34回日本口蓋裂学会(2010年5/27・28)にて発表予定である。初年度に購入予定であった吸啜動作画像同期解析システムは、現存する機材が存在しなかったため、分析機器企業と協働して独自に解析システムを構築・開発した。そのため機器の納入時期が遅れ、H21年度に予定していた口唇口蓋裂吸啜動作解析はH22年度に延期した。H21年度はその準備段階として本システムを活用し、口唇口蓋裂児以外の症例で解析方法の試行的研究を実施し発表した。500600人の出生に一人といわれる口唇口蓋裂症例の確保にこんな案が予測されたが、周辺地域から多数の症例が集まる「口唇口蓋裂治療センター」機能を有する聖マリア病院診療部・看護部との共同研究体制を確立することができた。口唇口蓋裂治療チームとして手術を担当する形成外科医師、哺乳床・哺乳具の改良開発には小児歯科医師、授乳方法の構築にはNICUおよび産科病棟との協力体制が可能となり、現在までに6例のケースを得ることができ、出産直後から第1回手術である口唇閉鎖術までフォローしながら、直接母乳の可能性と、哺乳瓶哺乳も含めた効果的な授乳援助方法を検討している段階である。本研究の目的は、口唇口蓋裂児の母乳育児を可能にし、口腔機能の健全な発達を促し、良好な母子関係を築くために、口唇口蓋裂児の新しい哺乳支援具を開発し、授乳支援方法を確立することである。平成22年度は、本研究の目的である「口唇口蓋裂児の母乳育児を可能にし、授乳支援方法を確立する」ための事前調査として21年度に実施した「口唇裂・口蓋裂治療チームにおける授乳援助に関する実態調査」第34回日本口蓋裂学会(於東京)で発表し、同学会雑誌に投稿、受理された。さらに、「口蓋裂児の新しい哺乳支援具の開発」に関しては、口蓋裂矯正目的で汎用されている哺乳床(Hotz床)を改良し、画像解析法により評価を行った。改良型と従来型の哺乳床を口蓋裂児に適用、比較した結果、改良型哺乳床の方が授乳しやすく、吸啜時の舌および下顎運動が活発であるという結果が得られた。すなわち、改良型の方が哺乳効率がよく、口腔機能育成にもつながる可能性が示唆された。本結果に関しては第35回日本口蓋裂学会(2011年5月、於新潟)で発表し、同学会雑誌にも投稿予定である。さらに、「口唇口蓋裂児の母乳育児を成功させ、有効な授乳支援方法を確立する」ために、聖マリア病院および東京歯科大学の2病院にて口唇口蓋裂児をフォローし、追跡事例を集積した。これらの実践報告を『哺乳支援マニュアル』作成に活かす予定である。先行研究ではほとんど不可能とされている口蓋裂児への直接母乳を成功させるための哺乳支援方法を確立し、直接授乳が困難な場合にあっても搾母乳の瓶哺乳が容易となることは、口唇口蓋裂児を育てる母親の障害受容を促進する。外表奇形を有する先天異常児の出産において、円滑な哺乳、母乳育児の推進が母子関係の確立を容易にし、望ましい養育行動につながる点が本研究の意義である。

本研究の目的は、口腔機能の健全な発達を促し、良好な母子関係を築くことを目標に、口唇口蓋裂児の母乳育児を可能にすること、口唇口蓋裂児の新しい哺乳支援具を開発し、授乳支援方法を確立することである。平成23年度は、本研究目的遂行のための事前調査として21年度に実施した全国調査結果「口唇裂・口蓋裂治療チームにおける授乳援助に関する実態調査」を日本口蓋裂学会雑誌に投稿発表した。本論文はこれまでになかった視点で緻密にまとめられていると評価され、同学会平成23年度優秀論文賞を受賞することができた。「口蓋裂児の新しい哺乳支援具の開発」に関しては、口蓋裂矯正目的で汎用されている哺乳床(Hotz床)を改良し、従来の口蓋床に比し哺乳効率がよく口腔機能育成にもつながる結果を得、第35回日本口蓋裂学会(平成23年5月、於新潟)で発表した。加えて、2カ月に一回の定例会議で議論を重ねてきた成果として『口蓋裂児用哺乳瓶』の試作品を完成させ、試用評価の結果を第37回日本口蓋裂学会(平成24年5月24日、於京都)にて発表した。開発品は、現在、実用新案出願中である。『哺乳支援マニュアル』は現在、制作中であり、7月には完成予定である。本研究結果は、口唇口蓋裂児の口腔機能発達を促進し、術前・術後の経過や歯科矯正治療を良好にし、口蓋裂児に頻発する中耳炎・難聴を予防することによって医療費の削減効果が期待できる。本研究成果をさらに発展させるために申請した平成24-27年度文部科研、基盤研究(B)「口唇口蓋裂児の口腔機能発達を保証する哺乳具の開発と療育支援プログラムの構築」は採択され、本研究をさらに継続・発展させることができることになった。プログラム評価のベースライン調査として、24年3月には主たる研究協力施設である聖マリア病院で治療を受けた口蓋裂児の哺乳実態調査を実施し、第37回日本口蓋裂学会(平成24年5月25日、於京都)にて発表した。
僧帽弁口面積の直接計測とその開閉メカニズムの研究

僧帽弁の開口断面積の直接測定のために、電磁誘導を利用した生体用面積計を開発した。この面積計の製作法と性能の評価についてはclinical Physics and Physiological Measurement 12:253ー260,1991に発表した。僧帽弁弁口面積測定実験は雑種成犬を用い、トノクラ医科器械製作の乳児用人工心肺による体外循環下に左心房を切開して、神戸製鋼の製造したDAIWA META SENSOR(直径0.044mmの絶縁鋼線釣り糸)を僧帽弁の弁葉の先端に沿って縫い込んでおこなった。同時に測定した左心房、左心室圧、大動脈血流量の記録と僧帽弁開口面積の変化の比較を行なった。この実験で得られた新して知見として、(1)僧帽弁の閉鎖運動は心房収縮による僧帽弁輪の収縮によって心室閉鎖収縮に先行して開始し、(2)心房収縮のみでほぼ完全に閉鎖する。(3)僧帽弁の完全時期は通常の洞調律では収縮期心房ー心室圧較差の逆転後約45msecで起きる。(4)僧帽弁の開始運動は弛緩期心房ー心室圧較差の反転の約10msec前に開始する。(5)僧帽弁の最大開口面積を規定しているのは、心拍出量(一回拍出量)ではなく僧帽弁弁輪面積である。などの結果を得ることができた。この実験結果は従来行なわれてきた硬い電磁血流計プロ-ブを僧帽弁輪に縫い込み、僧帽弁の弁尖の動きを超音波法で記録した実験結果と全く異なる。従来の実験では最大僧帽弁開口面積は弛緩期におきる僧帽弁閉鎖(midーdiastolic closure)の速さと(EーF slope)と心拍出量が良く相関するとされているが、本実験では弁輪面積と良く相関した。従来の実験では僧帽弁輪面積は血流計プロ-ブで固定され測定もされていないので結果が異なるのは当然かも知れない。また本実験の結果は超音波断層法で観察されているヒト僧帽弁の振る舞いとも一部異なるところがある。この理由については実験の条件が全く異なることもあり末だ全く解明されていない。
中枢神経の陰性荷電細胞外基質と暗調細胞

夕方,深夜,翌朝の各時に屠殺した成獣雄マウスから海馬台,海馬,小脳基底核,小脳皮質と大脳皮質視覚領のブロックを切り出しパラフィン包理後切片とし,陽性荷電鉄コロイドとケルンエヒトロート,カルボールチオニン,ルクソ-ルファストブル,ナイル青で染色して光顕観察した.夕方に採取した例では,脳の各部位に小数の暗調細胞が認められるのみであった.深夜に採取した例には,脳の各部位に多くの暗調細胞が認められた.すなわち,深夜には小脳基底核の細胞の80%以上が,小脳皮質ではプルキンエ細胞の50%以上が暗調化していた.プルキンエ細胞を除いて,暗調細胞は一般に鉄コロイドで染まる硫酸化プロテオグリカン細胞外基質をもっていた.翌朝(マウスは睡眠中)に採取した例では,脳の各部位(小脳皮質も含めて)で暗調細胞の数は著明に減少していた.以上の所見は暗調細胞は睡眠(安息)によって正常な明調細胞に回復する「疲れた」細胞であり,暗調細胞は固定の悪い細胞や変性細胞でもないことを示す.電顕観察で暗調細胞には著明な脱水状態が認められ,さらに活動型と回復型が区別できた.活動型の暗調細胞はよく発達した粗面小胞体とゴルジ装置をもち,回復型の暗調細胞の粗面小胞体とゴルジ装置はむしろ退行傾向を示した.活動型の暗調細胞は,この回復型の暗調細胞を経て,明調細胞に復すると考えられた.また,暗調細胞はプロテオグリカンと共に生後3週間から出現することも明らかとなった.夕方,深夜,翌朝の各時に屠殺した成獣雄マウスから海馬台,海馬,小脳基底核,小脳皮質と大脳皮質視覚領のブロックを切り出しパラフィン包理後切片とし,陽性荷電鉄コロイドとケルンエヒトロート,カルボールチオニン,ルクソ-ルファストブル,ナイル青で染色して光顕観察した.夕方に採取した例では,脳の各部位に小数の暗調細胞が認められるのみであった.深夜に採取した例には,脳の各部位に多くの暗調細胞が認められた.すなわち,深夜には小脳基底核の細胞の80%以上が,小脳皮質ではプルキンエ細胞の50%以上が暗調化していた.プルキンエ細胞を除いて,暗調細胞は一般に鉄コロイドで染まる硫酸化プロテオグリカン細胞外基質をもっていた.翌朝(マウスは睡眠中)に採取した例では,脳の各部位(小脳皮質も含めて)で暗調細胞の数は著明に減少していた.以上の所見は暗調細胞は睡眠(安息)によって正常な明調細胞に回復する「疲れた」細胞であり,暗調細胞は固定の悪い細胞や変性細胞でもないことを示す.電顕観察で暗調細胞には著明な脱水状態が認められ,さらに活動型と回復型が区別できた.活動型の暗調細胞はよく発達した粗面小胞体とゴルジ装置をもち,回復型の暗調細胞の粗面小胞体とゴルジ装置はむしろ退行傾向を示した.活動型の暗調細胞は,この回復型の暗調細胞を経て,明調細胞に復すると考えられた.また,暗調細胞はプロテオグリカンと共に生後3週間から出現することも明らかとなった.