hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本企業の新興国における子会社進化と企業内ネットワークに関する研究

シンガポールにおける子会社進化の事例研究(齋藤・竹之内, 2016)を踏まえて、ASEAN域内での日系電機メーカーの事業展開に関するデータベース(データベースII)づくりを急ピッチで進めていく必要がある。そのため当初はASEAN10カ国を対象にする計画であったが、原加盟国であるタイ、インドネシア、シンガポール、フィリピン、マレーシアの5カ国に縮小してデータベースを構築し、進出後の多角化(Delios, Xu & Beamish,2008)、現地本社の設立(Ma & Delios,2010)、地域本社の設立あるいは地域本社への進化(Edgington & Hayter, 2013)の視点も加えて子会社進化を検討していく。このように本研究では基本的には二次データを使用して構築したデータベースを活用して実証分析を行うが、組織構造や組織文化まで議論を拡げた結果、多くの先行研究と同じようにアンケート調査を行ってデータを収集する必要が発生したことがさらなる遅れにつながっている。組織構造はマクロの組織形態にせよ、集権化や公式化といった組織構造の次元にせよ、二次データから識別することは困難である。この度、1年間の延長をお願いしたのも、このアンケート調査を行うためである。竹之内・齋藤・岸本(2017)では、1981年から2013年の期間にASEANに2つ以上の製造子会社を設立している日系自動車部品メーカーを対象にして(177社による377拠点)分析を行った結果、加重距離(Berry et al., 2010)の近い国に進出する傾向があることが明らかとなった。外国企業であることの不利(LOF)を生む距離は、伝統的に本国と受入国の間の距離を想定し、かつ企業同質性も仮定されてきたが(Shenkar, 2001)、当該受入国に進出する前に展開した他国に立地する海外子会社の存在=事業経験は立地選択に影響を及ぼすのである。過去の国際経験が多国籍企業の成功にとって重要なファクターの1つであるという主張は目新しくはないが、経験から効果的に学んだり経験を横展開することは本来的に難しく、間違った示唆を引き出したり経験を誤用する可能性がある。そこで齋藤・竹之内(2017)では経験と距離とダイナミックLOFについての先行研究を整理し、伝統的なLOF研究の枠組みで議論される本国と受入国というダイアドの距離に加えて、過去に進出した国との距離を考慮したLOFの新たな捉え方について検討した。の議論ではなく、本国と焦点受入国に加えて、過去の受入国との距離を考慮したLOFの新たな捉え方(ダイナミックLOF)について検討した。学習の立地経路(Barkema et al., 1996)や企業が事業経験を蓄積してきた国の組み合わせであるホームベース(Zhou and Guillen, 2014)といった国際化のプロセスへの着目は子会社進化研究の新たな方向性を示しているだろう。どのような国で経験を積んできたのかが、立地選択のみならず、進出後の子会社進化ならびに成果に与える影響を考察している。
創薬へ向けた原虫トランスクリプトームの高解像度解析

RNA-seqやTSS-seqに代表される次世代型シークエンサーを用いた新しい技術によって種々の生物の遺伝子発現を網羅的に解析することが可能になっている。我々は当該技術を哺乳類一般を宿主とする原虫の1つであるトキソプラズマに適応し、その生活環を構成する代表的な3ステージの解析を行うことで、各ステージの遺伝子発現プロファイルを明らかにし、その制御に関わるDNAcis-elementを推定した。本研究は次世代シーケンサーを用いたハイスループット・網羅的・高解像度な転写開始点解析方法であるTSS-seq法を、アピコンプレックス門原虫に初めて適応することで、その転写制御の分子機構を明らかにすることを試みるものである。予備実験として行ったトキソプラズマ原虫(RH株)のTSS-seq解析からは、当該原虫のコアプロモーターには動物や植物で認められるイニシエーター様のモチーフが存在することが示唆されている。そこで初年度にあたる平成22年度では、RH株の転写開始点周辺配列、すなわちプロモーター配列をバイオインフォマティクスを応用して詳細に解析することにより、イニシエーター以外の制御モチーフの探索を行った。その結果、イニシエーターの直下にチミジン配列がクラスターを形成することを見出し、これをDownstream Thymidine Cluster(DTC)と呼称することにした。さらにDTCの存在と転写活性の関係を統計的に解析したところ、DTCが転写の活性化に関与する可能性が示唆された。一方、動物や植物で機能することが知られているTATA boxやTFIIBrecognition element等のモチーフはトキソプラズマ原虫のプロモーターに存在しておらず、動物・植物と原虫の基本的な転写制御分子機構の間には多様性があることが予想された。加えて、トキソプラズマの5'UTR長を網羅的に解析した結果、その最頻値が120塩基から140塩基の間にあることが明らかとなった。この値は動物・植物とほぼ一致した。以上を統合することで、トキソプラズマ原虫のコアプロモータ憎構造が推定され、動物・植物との類似点と相違点についての理解が進んだ。これは今後、当該原虫に対する薬剤ターゲットを選抜する際の手がかりとして重要な知見である。本研究は次世代シーケンサーを用いた網羅的・高解像度なトランスクリプトーム解析方法(TSS-seq・RNA-seq)をアピコンプレクス門原虫に適応することで、遺伝子発現のカタログ化と転写制御の分子機構を明らかにし、創薬ターゲットのスクリーニングに結び付けることを主眼としている。2年目に当たる平成23年度では、研究計画当初に予定していたトキソプラズマ原虫のタキゾイト(Tz)とブラディゾイト(Bz)に、アメリカ農務省Dubey博士より供与を受けたスポロゾイト(Sz)を加えた計3形態間でのトランスクリプトームを、TSS-seq・RNA-seqを用いて取得した。転写開始点に特化しプロモーター領域の特定が可能なTSS-seq法を用いた結果、Tz, Bz, Szのそれぞれで、811, 1044, 2136か所のプロモーター領域を特定するに至った。さらに、ステージ特異的なプロモーターを選抜し解析を行った結果、BzではCCAGTG、SzではTGTnnnnACAがステージ特異的な制御に関与するcis-elementであることが示唆された。一方、遺伝子発現のカタログ化に有効なRNA-seq法を用いた結果、Tz, Bz, Szのそれぞれで特異的に発現する、96, 196, 548個の遺伝子を特定するに至った。この中には、それぞれ、1, 1, 2個のAP2転写制御因子が含まれていたことから、それらが同定されたcis-elementを介してステージ特異的な遺伝子発現を司っていることが予想された。本研究は次世代シーケンサーを用いた網羅的・高解像度なトランスクリプトーム解析方法をアピコンプレクス門原虫に適応することで、遺伝子発現のカタログ化と転写制御の分子機構を明らかにし、創薬ターゲットのスクリーニングに結び付けることを主眼としている。最終年に当たる平成24年度では、本研究で得られた知見を統合することで、アピコンプレクス門原虫のプロモーター構造に関するモデルの提案と、代謝パスウェイ解析に基づく創薬ターゲット遺伝子の選抜と評価を試みた。まず、Cryptosporidium parvumとBabesia bovisの転写制御に関わるcis-element候補として、それぞれ、GGCGCCとATGGGGを特定した。これらはトキソプラズマで特定されたcis-element候補と同様に転写開始点の上流50塩基程度に局在したことから、この局在様式はアピコンプレクス門原虫に一般の性質と考えられた。さらに、哺乳類等で重要な機能を担うとされるTATA boxの存在を検証したところ、アピコンプレクス門原虫ではTATA boxは全く存在しなかった。これらの知見から、アピコンプレクス門原虫と哺乳類等では転写開始に関わる分子機構に大きな違いがある可能性が示唆され、転写機構という生命活動の根幹をなす機構が創薬ターゲットとなりうる可能性が見出された。

一方、スポロゾイトの代謝パスウェイ解析からは、このステージの原虫が電子伝達系ではなく、脂肪酸β酸化を利用してATPを合成している可能性が示唆された。各種阻害剤が原虫内ATP濃度に与える影響を調べた結果、電子伝達系は用いられていない可能性が示唆された。脂肪酸β酸化について確定するは出来なかったが、脂肪酸β酸化で産生されるアセチルCoAを電子伝達系の介在なしにATPへ変換するシステムが存在するならば、これも創薬ターゲットとしての可能性を持つことになる。同定されたcis-elementとAP2転写制御因子の相互作用と、その転写活性に及ぼす影響を解析する予定であったが、この点は未達であった。一方、当初計画にはなかったスポロゾイト検体の供与を受け、トランスクリプトーム解析を行ったことで、発現遺伝子のカタログ化と転写制御分子機構に関する仮説立案を、より高い信頼性で達成することができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。同定されたcis-elementとAP2転写制御因子の相互作用を実験的に証明することで、それらの創薬ターゲットとしてのポテンシャルを計る。また、その際に必要となるトキソプラズマの形質転換系の確立を行う。遺伝子発現カタログに基づき、トキソプラズマ原虫の生活環に大きく関与すると思われる代謝システムを特定し、創薬ターゲットとしてのポテンシャルを計る。
マーシャル諸島発　国境を越えるニュークリア・レガシーを追って

「グローバルヒバクシャ」という概念装置を導入し、核開発で被害を受け周縁化されている地域と人びとの存在を、本研究の中心に据える。マーシャル諸島の米核実験に由来する、時を越え、さらに国境をも越えるニュークリア・レガシーの一端を明らかにすることが、本研究の目的である。同研究の1年目にあたる2018年度は、今後の研究の土台を築くことに力点を置いた。主な成果は以下の3点である。2)今中哲二氏(被曝量解析、チェノブイリ、福島研究:京都大学)、川野徳幸氏(旧ソ連の核実験被害地の研究:広島大学)、高橋博子氏(アメリカ史研究:名古屋大学)、尾崎寛直氏(環境政策:東京経済大学)、振津かつみ氏(医薬基盤・健康・栄養研究所:内科医)、桐谷多恵子氏(原爆被爆者研究:長崎大学)らと共同研究を進めた。そのことを通じて、グローバルヒバクシャ研究として、マーシャル諸島発のグローバルスタディーズ研究を展開する土台がより強固なものとなった。3)「グローバル・ヒバクシャからみるヒロシマ・ナガサキー被爆者からヒバクシャへ」と題した研究報告を日本国際文化学会で行った。「ヒロシマとマーシャル諸島を結ぶーグローバルヒバクシャの視点から」と題した研究報告を広島大学平和センター記念国際シンポジウムで行った。当初のほぼ予定通り進行し、2年目にハワイと米本土で、現地調査を実施するための土台を築く研究ができたため。ハワイと米本土でフィールド調査を実施するにあたり協力していただく方を見つけることができ、連絡を取りあっている。本科研は個人研究であるが、関連分野の研究者との連携を深め、マーシャル諸島という小さな島からグローバルスタディーズとして拡がりをもった研究を展開する土台がより築けたため。1)2年目となる2019年度は、マーシャル諸島の米核実験に由来する国境をも越えるニュークリア・レガシーに迫っていくために、マーシャル諸島のみならず、ハワイや米本土での現地調査をそれぞれ実施する方向で、準備を進めている。2)本科研は個人研究であるが、引き続き、関連分野の研究者との連携を深め、マーシャル諸島発のグローバルスタディーズ研究としての拡がりをもたせた研究を展開していく。日本平和学会や環境社会学会などで研究報告を実施する予定である。3)国内ならず国際的なネットワークを構築していくことにも尽力する。本研究の先に国際共同研究を展開していく土台を築いていく。残額40065円は次年度の旅費に充当する予定である。
21世紀東アジアの国際政治秩序に関する共同研究

平成7年度、8年度に続き、21世紀東アジアの国際秩序について研究を進めた。欧米諸国では自由と民主主義が「普遍的価値」として受け入れられているが、それとの対比において、東アジアの国々において人権問題、少数民族の問題等がどのように議論されているのか検討した。その上で、東アジアにおいて関係諸国が合意に達しうる規範的な秩序とは何か、そして、東アジア的価値観とは存在しうるのか、もし存在するとすればそれは「普遍的価値」とはどのような関係になるのか、といった点について議論した。特に、東アジアでは、相変わらず国内管轄事項に対する不干渉原則遵守の必要性を声高に叫ぶ国があるが、中国などこの地域の国がなぜ不干渉原則に強く固執するのかを探り、不干渉原則が今後も国際社会で有効性を持ちうるのかどうか、そして、東アジアの地域秩序においてどのような地位をしめるべきかについて検討を加えた。また、本年度はこの研究の最終年度にあたるため、研究分担者は分担している研究項目についてそれぞれ研究を深めた。本年度、研究代表者・研究分担者ともにそれぞれ分担事項についての研究を進めた。適宜、研究会を開き、それぞれ分担事項について報告し、討論を行った。あわせて外部からの講師を含めた研究集会を開いた。10月28日には「21世紀のアジア太平洋-国境を越えた協力は進展するか」というテーマで研究集会を開いた。研究代表者が総合司会をつとめ、研究分担者の小寺彰が「新たな情報通信秩序」というテーマで報告した。小寺は、最近の情報通信をめぐる国際協力の動向に触れ、様々な構想が打つ出されている、と指摘した。例えば、1995月5月、ソウルでのAPEC(アジア太平洋経済協力会議)の電気通信産業大臣会議で打ち出された、この地域に情報スーパーハイウェイを作ろうというAPII構想。小寺は、高所得層には便利な通信環境ができるだろうが、低所得層にはどうか、と問題を投げかけ、ソウル会議で、パプアニューギニアの代表がAPIIもいいが、普通の電話がほしい、と発言したことを紹介した。この研究集会での、外部からの講師と報告テーマは次の通りである。林貞行外務事務次官「21世紀のアジア太平洋と日本外交」。山本吉宣・東大教養学部教授「安全保障協力の可能性」。阿部寛治・東大教養学部教授「環境をめぐる国際協力」。1996年2月には、河東哲夫・外務省文化交流部審議官を招いて、「日本の文化交流政策」と題する報告をうかがい、日本の文化交流政策のあり方をめぐって、活発な議論を繰り広げた。こうした研究を通して、アジア太平洋地域における国際協力について、その現状、将来展望についての認識を深めることができた。平成7年度に続き、21世紀東アジアの国際政治秩序に関して、研究を進めた。特に、現在、争点となっている人権問題、少数民族の問題が東アジアの国々において、どのように議論されているかについて検討を加え、その上で、関係諸国が合意に達しうる東アジア的な規範的秩序とは何か、そして東アジア的価値観とは何かについて研究を深めた。併せて、研究分担者が分担している研究項目について、それぞれ研究を進めた。さらに、研究会を開き、専門家から教示を受けた。田部博美氏(自治省自治大学校)からは実務体験に基づき、国際交流に関し、自治体の直面する諸問題についてお話を伺い、鶴岡公二氏(外務省北米局)からは日米間の保健問題を巡る交渉についてお話を伺った。後藤淳子氏(農水省国際農林水産業研究センター海外情報部)からは農山村地域の比較調査研究に関してお話を伺い、張啓雄氏(中央研究院近代史研究所、台湾)からは中華民国初期の東アジアの国際秩序に関するお話を伺った。
ヒト眼発生モデルSEAMを用いた角膜上皮発生機構の解明

本研究の目的としては、ヒト多能性幹細胞を用いて角膜をはじめとする眼組織の発生機構を解明することを目的としている。本年度においては、我々の開発した眼組織誘導技術(SEAM法)を用いて、眼発生に対する1各種阻害剤等および、2ECMの影響について詳細に検討を行った。1については、特にBMPやTGFBシグナル阻害によってSEAM形成と角膜上皮原基発生が阻害されることが明らかとなった。その他のシグナル伝達の関与を明らかにするために、さらに低分子化合物、サイトカイン添加の影響についてp63遺伝子ノックインiPS細胞を用いた検討を行った。その結果、Factor-X阻害剤を添加することでp63+/PAX6+の角膜上皮原基が消失することが示された。現在、BMPシグナルおよびこのシグナル伝達が実際の眼発生にどのように寄与しているのかについて詳細な検討を行っている。2ECMに関しては、昨年度までに、ラミニン511-E8断片が細胞足場として、眼発生・角膜原基発生に重要であることを確認し、さらにラミニン332-E8断片は角膜上皮原基発生を促進することを明らかにした。これらは角膜上皮が発生期において足場として利用している基底膜ラミニンであったことから、天然の足場は正常な眼発生に重要であることが示唆された。本年度においては、さらにin vitro眼発生の際に形成する同心円状の帯状領域(=SEAM)形成メカニズムについて検討を行った。解析の結果、ラミニン511上においては、同一コロニー内において、中央部の神経外胚葉分化と周辺部の表面外胚葉分化の2方性分化が起きており、このことが初期SEAM形成の重要なイベントであることが明らかとなった。さらにこれらの分化が、コロニー内物理的圧力の偏りにより生じる転写共役因子のYAPタンパク質の局在変化により生じている可能性が示唆された。これらの結果について、論文発表(Shibata S, Hayashi R et al. Cell Rep. 2018)およびプレスリリースを行った。計画通りに、1液性因子、2ECMによる眼組織・角膜上皮発生への影響について調べることが出来た。特2に関しては論文発表およびプレス発表を行った。本年度もほぼ計画通り研究を推進することが出来た。来年度においては特に1の液性因子と角膜原基発生について研究を進め、論文化を目指す。
消化管上皮細胞の増殖、文化調節に及ぼす上皮間充織相互作用の検討

ラット胎児消化管の各部域の上皮、間充織における増殖因子およびその受容体のmRNAの発現を検討する事で、Hepatocyte Growth Factor(HGF),Keratinocyte Growth Factor(KGF)が、消化管全域でparacrine growth factorとして働き、上皮、間質間相互作用の仲介者としての役割を果たしている事を強く示唆するデーターを得た。これらの増殖促進因子は、われわれのグループが開発した培養系を用いた検討で、胎児消化管上皮組織に対して増殖促進作用を有する事が、明らかになった。これらの増殖因子に対する反応性は消化管の部域により異なって居り、また、他の増殖因子との相互作用も部域により差異が認められた。これらは、部域特異的な消化管上皮組織の増殖調節機構の存在を強く示唆する知見である。HGF,KGFは他の臓器においては形態形成に関与し、特異的な三次元構造の維持に関与している事が示唆されている。本研究年度における検討で、消化管上皮組織の形態形成の過程においてこれらの増殖因子および受容体の遺伝子発現が時期特異的に増加する事を見出した。特にHGFが消化管の腺管形成の過程に深く関与している可能性が強く示唆された。上皮間質間の相互作用は、液性因子以外にも細胞外基質によっても仲介されると考えられている。ラット上部消化管上皮組織の培養系を用いて我々は、コラーゲン、フィブロネクチン、ラミニン等の細胞外基質が上皮細胞の接着、増殖に影響を与える事、その作用は部域により大きく異なる事、上皮の基質に対する反応には一種の勾配が存在する事を見出した。更に、消化管上皮組織では接着を引き起こす基質と、増殖を引き起こす基質が必ずしも一致しない事が明らかになった。以上は、消化管の各部域で上皮組織の増殖が、間質由来のparacrine growth factor,細胞外基質により調節されている事を示す知見である。
植物の同化的硝酸還元と密接に関わる活性窒素ストレスの実態解明とその代謝制御

窒素同化(硝酸同化)は,光合成(炭酸同化)と並び独立栄養を営む植物に必須の代謝であるが,その過程で不可避的に亜硝酸を生じる。亜硝酸は旧くから植物生理学や作物学において細胞毒と認識されてきたが,その毒性の本質や作用機序は未だ詳らかでない。亜硝酸の同化や細胞内輸送に欠陥がある変異体植物の解析から,硝酸同化の代謝中間体である亜硝酸から派生する活性窒素が,その毒性発現に関与する可能性が示唆された。本研究の目的は,永らく植物生理学や作物学において認識されながら,未だその作用機序について一定の見解が得られていない亜硝酸毒性について,同化的硝酸還元経路から派生する活性窒素の生成とその生理作用に関連づけて解明することにある。本年度は,亜硝酸還元酵素(NiR)の遺伝子機能破壊により,亜硝酸をその還元の場である葉緑体に蓄積する形質転換シロイヌナズナの作出と同定を行った。当初はT-DNA挿入突然変異株を利用する予定であったが,取得した形質転換ライン(SALK_046068)ではT-DNAがNiR遺伝子の3'非翻訳領域に挿入されており,NiRの発現レベルにはほとんど影響を与えていないことが判明した。このライン以外に入手可能な当該遺伝子のタグラインは存在しなかったため,TILLING(Targeting Induced Local Lesions in Genomes)法によるミスセンス変異の同定と,RNA干渉による発現抑制の二つの異なるストラテジーにより,NiR活性の損傷に起因する高度亜硝酸蓄積変異株の単離を試みた。その結果,前者の方法により,NiRの酸化還元センターである4Fe-4Sクラスター結合領域等にミスセンス変異を有する3つの異なる突然変異体を同定した(D257N, L309F,S362F)。これらの変異のNiR活性や亜硝酸代謝への影響は現在調査中である。一方,RNA干渉により様々なレベルでNiR蛋白質を減少させた形質転換体を20個体以上作出した。NiR蛋白質レベルが30%以下に低下した個体では,著しく生育が阻害されたり生存率が下がることが判明した。これらの形質転換体ではRNA干渉の程度に応じて葉組織の亜硝酸レベルが上昇するとともに,活性窒素生成のマーカーであるニトロチロシンやS-ニトロソ化合物の含量が増加していることを示唆する結果を得た。本研究では,植物において同化的硝酸還元の代謝中間体として不可避的に生じる亜硝酸の毒性発現部位とそのメカニズムを,主として亜硝酸の蓄積に端を発する活性窒素の生成と関連づけて解明することを目指し,以下の結果を得た。(1)亜硝酸トランスポーター(AtNitr)のノックアウトまたは亜硝酸還元酵素(AtNiR)のノックダウンにより,亜硝酸をその生成の場(細胞質)または還元代謝の場(葉緑体)でそれぞれ蓄積する2系統のシロイヌナズナ形質転換ラインを作出し,それらの亜硝酸応答の比較生理学的解析を行った。野生株および2系統の形質転換ラインについて亜硝酸を唯一の窒素源として生育を比較したところ,AtNiRのノックダウン株(蛋白質レベルで野生株の30%以下)でより顕著な亜硝酸障害が発生する傾向が観察された。したがって,亜硝酸は活性窒素の主要細胞内発生部位の一つである葉緑体において毒性作用を発揮する可能性が示された。(2)その毒性発現や活性窒素の生成と密接に関係する亜硝酸の細胞内輸送についての知見を得るために,AtNitrの細胞内局在解析を進めた。AtNitr遺伝子には5'末端の長さが異なる二つの転写産物の存在が示唆されたため,対応するcDNAに緑色蛍光蛋白質(GFP)遺伝子を融合したベクターをそれぞれ構築し,シロイヌナズナ葉でその一過的発現を試みた。また,各融合遺伝子を導入した形質転換植物を作出した。これらについて蛍光観察を行った結果,シロイヌナズナには葉緑体包膜のみならず,原形質膜にもターゲティングする亜硝酸トランスポーター・アイソフォームが存在することが示唆された。
ヒト滑膜肉腫関連SYT-SSX遺伝子の癌化能の解析および遺伝子治療法の開発

本研究は滑膜肉腫関連癌遺伝子SYT-SSXの癌化のメカニズムを解明するとともに滑膜肉腫モデルマウスを作成し、増殖抑制ペプチドを用いた遺伝子治療の基盤技術を確立することを目的としており以下の成果を得た。(1)特許出願。これまでの研究成果に基づき、SYT-SSXとhBRMの結合を阻害する50アミノ酸領域の同定が、滑膜肉腫の遺伝子治療の基盤技術となることを示し、国内特許を出願した(発明者:田中伸哉、長嶋和郎名称:ヒト滑膜肉腫に対する遺伝子治療法、特願2002-050894)。(2)レトロウイルスによる遺伝子発現。マウスに感受性をもつEnvと増殖抑制ペプチドhBRM156-205を発現するベクターをcotransfectionすることで、抑制ペプチドを発現するレトロウイルスを得ることができ、Envをヒトに感受性のあるものに変更することで、遺伝子治療のベクターとなりうることを確認した。尚、ヒト感受性ウイルスについては本研究の目的外であり、遺伝子組換え実験の承認をうけていないため施行していない。(3)滑膜肉腫モデルマウスの作成。SYT-SSX1トランスジェニックマウスを作成。SYT-SSXの発現がLTR由来のプロモーターで制御されるベクターを導入したマウスを作成した。現在ヘテロの状態で6ケ月観察しているが腫瘍形成は認めていない。SYT-SSXが胎生致死の可能性も考慮し、テトラサイクリンにて発現誘導可能なマウスの作成のためTRE-SYT-SSX1マウスを作成した。現在rtTA発現マウス(Jackson Labより購入)との交配を行っていおり、今後の成果が十分期待できる状態である。(4)SYT-SSXによる癌化のメカニズムの解析。滑膜肉腫に対する効果的な治療法を開発するために詳しい癌化のメカニズムを解析する過程で、SYT-SSX1がp21の発現を誘導し、特定の腺癌細胞では細胞増殖を抑制することを明らかにした。p53欠損HCT116細胞株(Bert Vogelstein教授より分与)を用いることで、SYT-SSX1によるp21誘導はp53非依存性であることが判明した。このことからSYT-SSXは単に増殖に正のシグナルを伝達するだけではなく、増殖に対する負の効果も有しており、細胞株によってそのバランスが生に傾いた時に癌化を誘導することが示唆された。(1)特許出願。本研究は、SYT-SSX遺伝子産物の有する細胞癌化の詳細なメカニズム(特にクロマチンリモデリング能との関連)を明らかにする事、滑膜肉腫のモデルマウスを作成し、腫瘍抑制効果の認められたhBRMの50アミノ酸残基(hBRM-N50)をレトロウイルスベクターによってin vivoで腫瘍に導入し癌細胞増殖抑制能を検討する事を目的にしており、最終的には滑膜肉腫の遺伝子治療法の基盤となる技術の確立を目指すものである。(1)本年度はこれまでの研究成果であるSYT-SSX1の癌化能には、SYTのN末43アミノ酸が必要であること、hBRMの156-205番のアミノ酸領域に結合することが必要である事をアメリカ科学アカデミー紀要(PNAS)に報告した。

また、第90回日本病理学会総会(2001.4.5-7東京)において発表を行った。また、国内特許の出願を行った(特願2002-050894)。(2)トランスジェニックマウスについてはオリエンタル酵母株式会社に作成を委託し作成を試みた。CAGプロモーターの強発現ベクターであるpCAGGS-SYT-SSX1を合計3回インジェクションを行い154匹の新生存マウスについて遺伝子導入の有無を検討したが陽性マウスは得られなかった。また約10ヶ月間観察し剖検を行ったが腫瘍発生は認めなかった。SYT-SSX1はhBRMを制御しており、クロマチンリモデリング因子はショウジョウバエでは発生過程における負の制御因子であることがしれており、SYT-SSX1は致死的である可能性があるため、現在テトラサイクリン誘導システムマウスを作成するためにpTREベクターに組み込んだSYT-SSX1をインジェクション中である。本研究は滑膜肉腫関連癌遺伝子SYT-SSXの癌化のメカニズムを解明するとともに滑膜肉腫モデルマウスを作成し、増殖抑制ペプチドを用いた遺伝子治療の基盤技術を確立することを目的としており以下の成果を得た。(1)特許出願。これまでの研究成果に基づき、SYT-SSXとhBRMの結合を阻害する50アミノ酸領域の同定が、滑膜肉腫の遺伝子治療の基盤技術となることを示し、国内特許を出願した(発明者:田中伸哉、長嶋和郎名称:ヒト滑膜肉腫に対する遺伝子治療法、特願2002-050894)。(2)レトロウイルスによる遺伝子発現。マウスに感受性をもつEnvと増殖抑制ペプチドhBRM156-205を発現するベクターをCotransfectionすることで、抑制ペプチドを発現するレトロウイルスを得ることができ、Envをヒトに感受性のあるものに変更することで、遺伝子治療のベクターとなりうることを確認した。尚、ヒト感受性ウイルスについては本研究の目的外であり、遺伝子組換え実験の承認をうけていないため施行していない。(3)滑膜肉腫モデルマウスの作成。SYT-SSX1トランスジェニックマウスを作成。SYT-SSXの発現がLTR由来のプロモーターで制御されるベクターを導入したマウスを作成した。現在ヘテロの状態で6ヶ月観察しているが腫瘍形成は認めていない。SYT-SSXが胎生致死の可能性も考慮し、テトラサイクリンにて発現誘導可能なマウスの作成のためTRE-SYT-SSX1マウスを作成した。現在rtTA発現マウス(Jackson Labより購入)との交配を行っていおり、今後の成果が十分期待できる状態である。(4)SYT-SSXによる癌化のメカニズムの解析。滑膜肉腫に対する効果的な治療法を開発するために詳しい癌化のメカニズムを解析する過程で、SYT-SSX1がp21の発現を誘導し、特定の腺癌細胞では細胞増殖を抑制することを明らかにした。P53欠損HCT116細胞株(Bert Vogelstein教授より分与)を用いることで、SYT-SSX1によるp21誘導はp53非依存性であることが判明した。このことからSYT-SSXは単に増殖に正のシグナルを伝達するだけではなく、増殖に対する負の効果も有しており、細胞株によってそのバランスが正に傾いた時に癌化を誘導することが示唆された。
新規生理活性物質エンドセリン(1-31)の発見と新生理機能の解析

従来、平滑筋を収縮させる物質の中でこれまでで最も強力な作用を示す物質は、21個のアミノ酸からなるペプチドホルモンのエンドセリン(ET)(1-21)で、他にこれに関連する生理活性ペプチドは存在しないと言われてきた。最近我々は31個のアミノ酸からなる新規生理活性ペプチドET_s(1-31)が肥満細胞に由来するキマーゼによってBigET_sから形成されることを確認し、肥満細胞以外にも例えば顆粒球や血管内皮細胞等にET(1-21)に比してほぼ同程度に含まれていることが明らかとなった。本年度研究でさらに、ET1(1-31)に血管平滑筋に対する収縮作用以外に顆粒球や単球に対するケモカイン作用のあることが明らかになった。ET1(1-31)自体が顆粒球に存在していることから、顆粒球の示すオートクライン作用の1つとして、顆粒球の浸潤に何らかの生理作用を示すと推定される。なお加えたET(1-31)をET1(1-31)のC末端側ET1(25-31)に対する抗体で吸収すると、ケモタキシス作用は消失することから、ET1(1-31)が直接顆粒球に作用して、ケモタキシス作用を示すことが示唆された。なお顆粒球では、ET1(1-31)の投与と同時にCa^<++>の細胞内への流入現象が観察されている。そのほかのエンドセリン化合物のET2(1-31),ET3(1-31)には、ケモタキシス作用はほとんど認められなかった。本研究はこれまで循環器系に作用すると思われていたペプチドホルモンのエンドセリン誘導体が、循環器系のみならず免疫系にも作用することを明らかにしており、エンドセリンの多機能性を解く糸口を提案している。
異なる感性表現に共通する基本感情の検証と異文化間比較

本研究の目的は、舞踊,音楽(ピアノ),書という異なる芸術分野に共通する基本的感情検証と、日・韓・中の異文化間比較によりその基本的感情が文化を超えて共通であることを確かめ,それと同時に,それぞれの芸術や文化に固有な感情表現についても明らかにすることであった。そのために、3つの評価実験を行い、その結果、次のような知見を得た。舞踊・音楽・書(漢字・かな)の3つの分野に共通する感情は「美しい」「きれい」「なめらか」「力強い(強い)」のみであった。3つの分野のうち,舞踊と音楽間では,例えば「楽しい」「悲しい」「こわい」など多くの感情が共通しているのに対し,書は他の2分野と共通する感情が少なく、いわゆる「快・不快」の感情を表現(伝達)しにくい。しかし、かなの書では「悲しみ」の感情は表現(伝達)されており,かなの表現性(表現力)が漢字とは異なる点があることも示唆された。異文化間比較では、各舞踊刺激、音楽刺激を視聴させ、その感情にふさわしい書をマッピングさせるという方法をもちいた。その結果、舞踊の場合のほうが音楽に比べ,「異文化的」な評価が少ない傾向がみられた。また,漢字とかなについては、漢字の方が,「文化差が小さい」ように見える。この点については、かなが我が国に固有の表現媒体であること,したがって舞踊なり音楽なりの感性的印象を評価する場合,漢字を用いるほうが「文化的共通性」を生み出しやすいことが推察される。以上のような知見と同時に、本研究を通して「感性評価の異文化間比較」は,単に,学術的な研究の対象となるばかりではないことを再認した。たとえば日本の芸術作品の海外における評価が日本的な感性による評価と一致するものかどうか,換言すれば,日本において高く評価される芸術的表現が他文化において同一基準で評価されるかどうかという,実際的な場面にも応用が可能であろうと思われる。3年計画の初年度にあたる平成12年度は、計4回にわたる研究打ち合わせで、作業の進め方や進捗状況を確認しつつ、舞踊、音楽、書の各作品における感情表現についての情報交換や討議を行い、研究者間の共通認識を深めながら、当初の研究計画に沿って下記の3つの作業を進めた。1)各分野の基本感情に関する調査とパフォーマンスの記録a.舞踊(モダンダンス)舞踊作品の批評文から第1次抽出群(N=502)を収集し、舞踊研究者2名、舞踊学専攻院生2名が個別に判定し、3名以上に選ばれたものを第2次抽出群とした。その結果、動きを表す33語、感情を表す97語、計130語が舞踊における感情語として選定された。b.音楽(ピアノ)CD解説書や雑誌に掲載された批評文の中からピアノ曲の感じを表す語(N=1271)を収集・整理し、「美しい」(出現頻度34)、「静かな」(19)、「新しい」(17)、「繊細な」(14)「叙情的な」(12)、「古典的な」(12)、「印象的な」(11)など626語の第1次抽出群を得た。音楽研究者1名がそこからピアノにおける感情語を選定する作業を進めた。c.書「軽快な」、「明るい」、「楽しい」、「やわらかい」などの表現として代表的な作品(N=48)を選定し、大学生(N=60)に見せて、思いつく語を5語ずつ書き出させる評価実験を行った。舞踊と音楽については、共通の感情語を刺激として、評価実験のための実験材料のサンプルを作成した。2)基本感情データベースの構築

舞踊、音楽、書のそれぞれについて、基本感情に対応した作品を収集・整理・保存する作業を進めるとともに、書に関する大学生の評価語データベースを作成した。3)舞踊における感情価理論の検証松本の7motivesを表現した舞踊の映像を刺激とした評価実験のデータをもとに、実証的検討を行うとともに、心理学者と舞踊研究者の間で理論的問題について討議した。1)各分野から選び出した感情をよく表している作品を用いた評価実験a.舞踊(モダンダンス)専門家が選んだ44の舞踊作品をVTRに編集し、大学生に呈示して印象を5語まで記述させた。これを3回、計100名の大学生に実施し、のべ17920語を得た。b.音楽(ピアノ曲)専門家が演奏・録音・編集した49の小品を大学生に聞かせて印象を5語まで記述させた。これを3回、計99名の大学生に実施し、のべ18689語を得た。c.書2名の書家が漢字文とひらがな文からそれぞれ36作品と11作品の計47作品を選出して大学生に呈示し、印象を5語まで記述させた。これを4回、計69名の大学生に実施し、のべ16216語を得た。2)データ解析a.カテゴリー化評価実験で得られた印象語は表記的にも意味的にも同じものが数多く含まれていたため、類似したものをひとまとめにした。b.各分野の頻出印象語のリスト作成3つの分野のそれぞれについて、出現比率が0.5%以上の印象語を抜き出しで2分野、3分野にまたがって頻出する語を調べた。その結果、「きれい」「美しい」「なめらか」が3分野共通なこと、舞踊と音楽では「楽しい」「軽やか」「暗い」「激しい」「嬉しい」「明るい」「強い」「はやい」「静か」「悲しい」「早い」「重い」「こわい」が、舞踊と書では「力強い」「大きい」が、音楽と書では「小さい」「流れる」が共通してよく評価語に用いられることがわかった。c.主成分分析各分野について頻出印象語の頻度を刺激ごとに算出して得た行列をもとに主成分分析を行い、舞踊、音楽、書のそれぞれについて7、6、8の因子を得た。さらに、主成分分析の結果をもとに頻出印象語のカテゴリー化や意味的関係の検討をした。3)本実験のための刺激作成実験結果を踏まえて各分野の頻出印象語に対応する刺激を専門家が改めて選出(作成)した。1)予備実験のデータ解析と本実験用提示刺激(作品)の作成昨年度実施した予備実験のデータを分析し、評価させた提示刺激である書(漢字、かな)、音楽(ピアノ)、舞踊の作品群の個々に対する日本人大学生の印象を検討するとともに、これら3つの異なる表現のいずれか、あるいは、すべてに共通する印象を特定した。また、それぞれの分野の専門家が結果を踏まえて作品と印象との関係について考察した。次に、いくつかの表現にまたがってよく使用される23の印象語(軽やか、楽しい、悲しい、うれしい、こわい、きれい、うつくしい、強い、激しい、明るい等)について、それらを最もよく表現する作品を制作した。2)日本人大学生を対象とした評価実験日本人大学生106名(男子57名、女子49名)を対象に上記の作業で改めて作成した漢字(書)、ピアノ、舞踊の4種類の作品群をそれぞれ17、19、18種類の計54種類提示して、それぞれについて23の形容詞について5段階で評定させた。かな(書)17作品については別な28名(男子19名、女子9名)の大学生を対象に同様の評価実験を行った。3)日本人大学生を対象とした認知実験異なる感性表現に共通する感情を検討する最終段階として、異なる感性表現の作品どうしをマッチングさせる実験を行った。
攪乱地の植生回復に貢献するハンノキ属樹種の窒素固定能力の樹種内・樹種間変動の解明

ハンノキ属樹種は放線菌のフランキアと根で共生し大気中の窒素を利用する窒素固定能力を持つ。1984年に発生した木曽御嶽山の岩屑流跡地に更新したハンノキ属数樹種の窒素固定能力を、窒素安定同位体比を用いた手法により評価した。その結果、植生の回復が早い低標高(約1100 m)に生育するケヤマハンノキが、高標高(約2000 m)のミヤマハンノキとヤハズハンノキに比べて窒素固定能力が低いこと、高標高の2樹種間では窒素固定能力に差がないことが明らかになった。撹乱後30年たった現在、植生回復に伴う土壌の肥沃化の影響があるものの、依然としてハンノキ属樹種の窒素固定能力が高く維持されていることが示唆された。この課題では、1984年に発生した木曽御岳山の泥流跡地に更新したハンノキ属数樹種について、窒素固定能力の樹種間の違い、同一樹種内の立地間の違いを明らかにすることを目的とする。昨年度調査を実施した、標高2000 mの高標高区の2カ所(表土ありと無し)と標高1100 mの低標高区に加えて、標高1600 mの中標高区でも調査を行った。対象調査区において、ハンノキ属樹種と窒素固定能を持たない樹種(コントロール樹種)が同所的に生育している場所を数地点選定し、葉の成熟後の8月に、ハンノキ属樹種とコントロール樹種の樹冠葉を採取し、乾燥・粉砕させた。前年度の結果では、高標高区において、ハンノキ属樹種の窒素吸収量に対する窒素固定の寄与率が、同じ標高の樹種間で差がないことが示された。今回のサンプリングでは、高標高区のサンプル数を増やしたことに加えて、中標高区の葉のサンプリングを実施したため、同一樹種内の標高間の比較が可能となる。今後、今年度のサンプルについて窒素安定同位体比を測定する予定である。今年度は、これまでに得られた結果を、森林講座で公表するとともに(2013年12月6日・多摩森林科学園)、国際学会において口頭発表により公表した(2013年10月18日・宮崎県・国際窒素固定会議)。また、関連する成果を、インドでの国際会議においてポスター発表し、その内容を国際誌にて公表した(2013年4月10日・インド・シロン北東ヒル大学・第17回フランキア共生窒素固定植物に関する国際会議:Journal of Biosciences 38(4):761-776)ハンノキ属樹種は放線菌のフランキアと根で共生し大気中の窒素を利用する窒素固定能力を持つ。この課題では、木曽御嶽山の泥流跡地に更新したハンノキ属数樹種について、窒素固定能力の樹種間の違い、同一樹種内の立地間の違いを明らかにすることを目的とする。木曽御嶽山において1984年に発生した泥流跡地に設定されている固定調査プロット、標高2000 mの高標高区と標高1100 mの低標高区、を調査地とした。高標高区では、攪乱時に表土が残った場所(高標高区)と表土が残らなかった場所(高標高ー表土なし区)の2カ所を対象とした。対象調査区において、ハンノキ属樹種と窒素固定能を持たない樹種(コントロール樹種)が同所的に生育している場所を数地点選定した。葉の成熟後の8月に、ハンノキ属樹種とコントロール樹種の樹冠葉を採取し、乾燥・粉砕後、窒素安定同位体比を測定した。葉の窒素安定同位体比は、ハンノキ属樹種の値(4樹種:-2.40から-0.47)とコントロール樹種の値(10数種:-6.42から-2.11)の差が、各調査区で明瞭に見られたことから、本調査地の窒素固定の寄与率の評価にこの手法を適応できることが確認できた。今回の評価では、植生の回復が早い低標高区では(ケヤマハンノキ:寄与率43.8から56.8%)、高標高区(ミヤマハンノキ:63.1から86.7%;ヤハズハンノキ:60.6から71.9%)に比べて窒素固定の寄与率が低いことが示唆された。低標高区のほうが植生回復に伴う土壌形成が進んでいるためと推定される。高標高区の表土の有無では、表土なし区のほうが窒素固定の寄与率が高い傾向を示した。

本研究では、30年前に発生した木曽御嶽山の岩屑流跡地に天然更新したハンノキ属数樹種の窒素固定能力について、樹種間の違い、同一樹種の立地間での違いを明らかにすることを目的とした。標高別の固定調査プロット、高標高区(約2000 m)、中標高区(約1600m)、低標高区(約1100 m)を調査地とした。高標高区では、撹乱時に表土が残らなかった高標高区ー表土なし区も対象とした。窒素固定能力は、窒素安定同位体比を用いた手法により評価した。窒素固定の同位体分別を-1と仮定した。ハンノキ属樹種と窒素固定能を持たない樹種(主にカバノキ科樹種:コントロール樹種)が同所的に生育している数地点で、葉の成熟後の8月に樹冠葉の同位体分析を行った。ハンノキ属樹種とコントロール樹種の葉の窒素安定同位体比の差が、中標高区以外の調査区で明瞭に見られ、中標高区を除いて窒素固定の寄与率の評価にこの手法を適応できることを確認することができた。窒素固定の寄与率は、植生の回復が早い低標高区のケヤマハンノキが、高標高区と高標高ー表土なし区のミヤマハンノキとヤハズハンノキに比べて低かった。植生回復に伴う土壌形成の進行が窒素固定の寄与率に影響していると推察された。同所的に生育するミヤマハンノキとヤハズハンノキの窒素固定の寄与率には、樹種間差が見られなかった。中標高区での窒素固定の寄与率の評価ができなかったため、同一樹種での標高間比較をすることができなかった。本研究の結果から、まだ定性的ではあるが、撹乱後30年経過した状態でも、ハンノキ属樹種の窒素経済における窒素固定能力に対する依存度が高く維持されていることが示唆された。樹木生理生態学調査、サンプルの分析・解析ともに順調に進展しており、得られた成果の公表も順次行っていることから、(2)おおむね順調に進展しているとした。今年度の研究計画である、1)御嶽山泥流跡地における調査地点を選定すること、2)夏に葉をサンプリングし、安定同位体比を分析し、ハンノキ属樹種の窒素固定の寄与率の評価を試みること、を予定通り達成した。その結果、本調査地で安定同位体比を用いた手法の有効性が示された。これらから、現在までの達成度を(2)おおむね順調に進展しているとした。平成25年度に引き続き、成長期間に、ハンノキ属樹種とコントロール樹種の葉をサンプリングし、現有の質量分析器を用いて、窒素安定同位体比の分析を行う。得られた結果を取りまとめ、ハンノキ属樹種の窒素吸収量に対する窒素固定の寄与率が、樹種間で異なるのか、樹種内で標高により変化するのかを明らかにし、成果を公表する。平成24年度に得られた結果を基に選抜した調査地点で、成長期間を通じて葉をサンプリングし、現有の質量分析器を用いて窒素安定同位体比の分析を行う。ハンノキ属樹種とコントロール樹種の結果から、ハンノキ属樹種の窒素吸収量に対する窒素固定の寄与率をより詳細に評価する。旅費の効率的な執行が可能となり旅費相当分の予算を翌年度に繰り越すことができた。また、サンプルの一部の分析実施を翌年度に変更したことにより、消耗品相当分の予算を翌年度に繰り越すことができた。平成26年度に繰り越す額を加えた研究費を使用する。物品費では、ガス類や薬品類の消耗品で、繰越金の一部を合わせた100万円を使用する予定である。前年度のサンプルも含めて分析するサンプル数を当初予定より多くする予定である。旅費では、調査地までの出張旅費と成果発表の出張旅費で、繰越金の一部を合わせた40万円使用する予定である。人件費・謝金では、4ヶ月分の実験補助で36万円使用予定である。その他で、5万円と繰越金の残額を使用する予定である。次年度に繰り越す17487円を加えた研究費を使用する。旅費では、調査地までの4回の出張旅費と成果発表の出張費で62万円使用する予定である。人件費・謝金では本年度同様3ヶ月分の実験補助で27万円使用予定である。
日本語の自発音声における韻律句末音調と意味機能の分類に関する研究

本研究は、大規模コーパスを用い、日本語の自発音声における韻律句末の音調と談話構造や意味用法の関係を分類.整理することを目的とし、2カ年計画で行われた。例えば、接続助詞「が」については(1)新しい話題を導入する時には上昇調が、(2)対比の意味を示す時には上昇下降調が使われやすいなどの傾向がみられた。しかし、これらの対応関係は必ずしも1対1というわけではなく、むしろ話し言葉では句末の音調と意味用法は幅を持って緩やかに対応しているということが、定量的データ分析より示されたといえる。本研究は2カ年計画で、自発音声特有の言語現象を音声情報と談話構造情報の両面から分析し、音調パタンと意味機能の実態を調べ、その体系的分類の提案を試みるものである。すでに多くの研究がなされてきたいわゆる発話末となる「文末」ではなく、「韻律的句末」という点を扱っていることが本研究の特徴の一つといえる。初年度は『日本語話し言葉コーパス』のモノローグ音声である学会講演データと模擬講演データ(約39時間分)を中心に分析を行った。全品詞のさらにその下位要素(例えば、格助詞「を」「の」等それぞれの要素)に対する韻律句末の音調パタンを調べた。音調パタンの中の「上昇下降調」に関しては、可能な限り実際の音声データを聞き、音調パタンの下位分類(どこで上昇し下降しているのか)を行った。具体的な結果として、例えば、接続助詞「ので」をみてみると、韻律句末で上昇調を伴うことが圧倒的に多いことがわかり、自発音声では上昇調が「ので」の自然な音調となっている可能性が考えられる。一方、意味・用法としては非常に似ている接続助詞「から」をみてみると下降調、上昇調、上昇下降調が凡そ同じ位の割合で現れていた。従って、意味・要素が似ていてもそれぞれの品詞要素によって表出されやすい音調パタンは異なることが定量的データから示された。しかしながら、丁寧さという観点からみてみると、前節要素が丁寧体(「です」「ました」等)である場合、「ので」と「から」のいずれでも上昇調が用いられる割合が増えることが分かった。このことから、上昇調と丁寧さの関与が指摘できる。この知見を他の品詞、要素でも検討し、一般性あるいは傾向を導きだせれば韻律と意味の相関、談話構造との関係を記述する方法のひとつとなると考えられる。『日本語話し言葉コーパス』のモノローグ音声(約39時間分)を中心に分析を行い、全品詞のさらにその下位要素(例えば、格助詞「を」「の」等それぞれの要素)に対する韻律句末の音調パタンを調べた。初年度は特に、格助詞や、2モーラから構成されている接続助詞「ので」「から」について意味機能と音調との関係を分析した。「から」「ので」は意味機能が似ているが表出されやすい音調パタンは異なることが定量的データから示された。また形式的観点から上昇調と丁寧さの関与を指摘することができる。最終年度は、接続助詞「が」を中心に分析を行った。主な意味機能を6つに分類し、それらと音調との関係を分析した。「が」に関しては、意味機能と音調で1対1の強固な関係が見られる訳ではないが、ゆるやかな対応関係があることが示唆できる。例えば「が」によって談話主題を提示する時には上昇調が用いられやすく、説明や前置き、または逆接や対比の用法では上昇下降調が用いられやすくなるなどがあげられる。接続助詞「が」は類似の意味機能をもつ「けど」に比べ、意味的、語用的にも曖昧な繋がりを示すという点から考えると、音声も意味と緩やかな対応関係にあるのは、まさに「が」の特徴を表していると考えられる。全品詞の分類を行うことは出来なかったが、『話し言葉コーパス』の中で頻度が高い品詞や要素のいくつかについて、意味機能・用法と音調の関係を分析し、両者の対応関係を定量的データから示すことができ、これらの結果は音吉合成や音声認識の分野への応用につながると考えられる。
深層物質循環に果たす海底境界層の役割

海底へ向う物質の流れと海底から底層水へ向う物質の流れを明らかにし,海底境界層の物質循環に果たす役割を浮彫にすることを目標とした.本年度,海底に向う物質の流れについてセジメントトラップ実験等によって得られた結果をまとめると以下のようになる.○生物起源のケイ酸塩や炭酸塩の殻の大部分は,水柱中で溶解することなく海底に直行する.○有機物の沈降粒子束は,深さ1kmにづき25%程度ずつ減少する.○沿岸域や比較的浅い北部北太平洋域での生物起源粒子の粒子束は,広大な面積を占める暖かい海における値の数十倍から数百倍である.○アルミニウムの粒子束が深さとともに増大することから,水平方向に流される粒子の寄与が大きいことがわかった.○沖縄舟状海盆など海溝域では,粒子束が深さとともに急上昇し,横からの粒子の寄与によるものであることが実証された.一方,海底の堆積物や堆積物中間隙水についての結果としては,次のようなものが得られた.○堆積物中マンガン酸化物が存在する層は,沿岸域から外洋域にかけてだんだん厚くなっていた.これには,有機物の粒子束,水深等が関係していた.○間隙水を通してマンガンは海水に戻るが,一部,深い方に流れるものもあった.○モリブデンもマンガンとほぼ同様な挙動を示した.○ウランは複雑であるが,堆積物内で循環するとともに,海水に戻ってくる場合もみられた.海底へ向う物質の流れと海底から底層水へ向う物質の流れを明らかにし,海底境界層の物質循環に果たす役割を浮彫にすることを目標とした.本年度,海底に向う物質の流れについてセジメントトラップ実験等によって得られた結果をまとめると以下のようになる.○生物起源のケイ酸塩や炭酸塩の殻の大部分は,水柱中で溶解することなく海底に直行する.○有機物の沈降粒子束は,深さ1kmにづき25%程度ずつ減少する.○沿岸域や比較的浅い北部北太平洋域での生物起源粒子の粒子束は,広大な面積を占める暖かい海における値の数十倍から数百倍である.○アルミニウムの粒子束が深さとともに増大することから,水平方向に流される粒子の寄与が大きいことがわかった.○沖縄舟状海盆など海溝域では,粒子束が深さとともに急上昇し,横からの粒子の寄与によるものであることが実証された.一方,海底の堆積物や堆積物中間隙水についての結果としては,次のようなものが得られた.○堆積物中マンガン酸化物が存在する層は,沿岸域から外洋域にかけてだんだん厚くなっていた.これには,有機物の粒子束,水深等が関係していた.○間隙水を通してマンガンは海水に戻るが,一部,深い方に流れるものもあった.○モリブデンもマンガンとほぼ同様な挙動を示した.○ウランは複雑であるが,堆積物内で循環するとともに,海水に戻ってくる場合もみられた.