hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Dermcidin を標的とした全く新しい抗メラノーマ薬の開発

由来微生物の分離とそれらの培養液を用いたスクリーニングを行った。なお本年度は、抗がん活性を含む幅広い生物活性評価を行うため、スクリーニングにブラインシュリンプを用いた。その結果、29年度は新たに130株の海洋由来微生物の分離取得に成功した。これら菌株はすべて培養を行い、活性評価並びに成分分析を行っている。活性評価結果からは、東シナ海の海底土壌より分離されたMAT 187株およびマリアナ海溝で採取された海水より分離されたKDM 16株培養液が、殺ブラインシュリンプ活性を有していることを見出した。現在大量培養を行い、活性成分の特定を進めている。なお昨年度までに発見していた新規活性化合物(メラノーマに対して13 nMという低濃度で抗がん活性を示す)の相対立体構造を、各種機器データより明らかとした。現在、特許取得及び論文投稿の準備を進めている。また海洋由来放線菌Streptomyces sp. MA2-12株の培養液中からchlokamycinと命名した新規抗がん活性物質を発見していたが、29年度に論文により報告を行った。皮膚がんの一種であるメラノーマ(悪性黒色腫)は、最も悪性度の高いがんと考えられている。申請者は、このメラノーマに対しより選択的に抗がん活性を示す天然化合物の発見を目的に研究を行った。スクリーニングに関しては、DMCの高発現を確認後に開始する予定である。その代替に行った、Jurkat cellを用いたスクリーニングでは、すでに複数の化合物を取得している。構造が決まったものは4種だがそれ以外に構造が決まっていないものが複数単離されている。それらに関しは、早急に構造決定を行う予定である。構造決定後にDMC高発現株を用いて活性の再評価を予定している。また、すでに構造が決まっている化合物に関してはその誘導体合成および全合成ならびにメカニズムの解析へと研究を展開したい。現在抗がん剤のシーズとしてもとも有望な化合物について、薬としての可能性を精査する。具体的にはガンパネルテストを用いた評価、正常細胞との活性の比較及び有機合成を利用した化合物の最適化を進める。また平行して新たな候補化合物の探索も引き続き行いたい。その場合の一つの案として、スクリーニングの前段階に菌株の選抜を行うことで、今までにない化合物の発見の近道にすることを計画している。具体的には培養液を励起波長240550 nm、検出波長390600 nmにて網羅的に測定する。得られる二次元データを特徴的な13個の波長をもとに多変量解析処理を行い、他とは異なる化合物を生産している菌株を見出す。このようにして特徴付けられた菌株を優先的に用いることで、新規または新奇の化合物発見への近道とする計画である。すでに約100サンプルの評価を行い、他とは異なる二次代謝産物を生産している菌株を複数見出している。今後はこれら菌株の培養液を中心に活性を評価後、その活性物質の精査を行う予定である。海洋天然物予定していたスクリーニングを開始する事が出来なかったため、購入予定品すべてを必要としなかった。
分子整形技術を用いたRNAの動的機能-構造相関の研究

本研究は、極微量のRNAの高次構造変化を追跡するためにRNAの特定部位に蛍光プローブや光化学反応性官能基等の「分子レポーター」を導入する方法の開発を目指している。今年度の成果は以下の通りである。(1)分子整形術による「分子レポーター」導入のモデルRNAとして酵母tRNA^<Tyr>,tRNA^<Ile>およびtRNA^<Ala>を取り上げ、これらのtRNAを適切な「保護DNA断片」共存下に酵素で限定分解することによりD-ループ、アンチコドンループ、T-ループ内でそれぞれ切断されたRNA断片を効率よく調製する条件を確立した。(2)RNAリガーゼ反応のドナー基質となり得るプローブ単量体として、独自にフルオレセイン化pCpやフルオレセイン化N^6-(6-アミノヘキシル)pAp等の調製法を開発し、また同様のモノマーps^4Upを東工大の関根光雄助教授から提供を受け、それらをアクセプターRNA断片に連結させる反応の至適条件を検討した。(3)上記1.および2.の組み合わせにより、分子内の各所にフルオレセイン標識ヌクレオチドを組み込んだtRNAを各種作製した。(4)フルオレセインで蛍光標識されたtRNAとタンパク質合成諸因子(ペプチド鎖伸長因子EF-Tuなど)との相互作用を蛍光偏光解消法を用いて測定するための基礎的研究を行った。アンチコドンループ2文字目をフルオレセイン化したtRNA^<Ala>をアラニル-tRNA合成酵素によりアミノアシル化し、さらにそれがEF-TuおよびGTPと三重複合体を形成する過程を蛍光偏光解消法により追跡することに成功した。今後この系を利用して、各種変異tRNAとタンパク質合成諸因子との相互作用を定量的に解析したい。
ヒト乾燥羊膜を用いた再生医療材料の作製に関する研究

ヒト羊膜は医用材料として使われているが、貯蔵と滅菌に問題がある。我々は遠赤外線、減圧、マイクロ波、γ線滅菌を使用してハイパードライヒト羊膜(HD-AM)を開発した。冷凍乾燥させたAM(FD-AM)とHD-AMの物理学的および組織学的な性質を比較、マウス(in vivo)の系で安全を評価、翼状片におけるHD-AM移植の効果を検討した。水の透過性とふるい係数について、HD-AMはFD-AMより有意に低く、上皮と結合組織の形態学的な構造が保たれた。マウスに移植後(18ヵ月)、HD-AMは腹腔内で吸収された。HD-AMによる翼状片の治療では再発が観察されなかった。羊膜はコラーゲンと弾性線維で構成される強靱な生体膜で、その抗炎症作用や上皮化促進効果が創傷治療に古くから利用されてきている。我々はヒト羊膜の効能を最大限に引き出し細胞増殖の足場として利用すべく、ハイパードライ乾燥法により医療用のコラーゲンシート(ヒト乾燥羊膜)として開発してきた。ハイパードライ乾燥法は、減圧により水の沸点を下げ(酸化の少ない、低温での乾燥)、遠赤外線で試料表面の水分を除去し、マイクロ波で水の運動エネルギーを上昇させて乾燥させる方法で、凍結乾燥(FD)と全く異なるメカニズムの乾燥方法である。しかしながら、眼科領域で角膜穿孔時にパッチとして使用する際、コラゲナーゼ等による患部からの脱落が問題となる。また、緑内障でのブレブ形成時(眼房水をバイパスさせるためのプールの形成時)でもその強度の増強が望まれている。脳外科領域で広範囲に脳硬膜のパッチとして使用する場合や耳鼻科領域で鼓膜の破損時にパッチとして使用する場合においても強度の不足が問題となってきた。我々は、条件を検討するために、大量に入手しやすいウマ羊膜(尿膜)を用い、コラーゲンコーティングによる強度の増加効果を検討した。0.1%中性ブタコラーゲン溶液に乾燥羊膜を浸し、再度ハイパードライ乾燥法で乾燥させた。コラーゲン処理乾燥羊膜を引っ張り試験機(TENSION/UTM-(K.K)-500,TOYO BALDWIN.CO.,LTD.)により強度測定した。コントロールの羊膜が1.31±0.1Kgフルスケール、コラーゲンコーティング処理羊膜が1.78±0.13K9フルスケールとなり、強度の増加が有意なものとなった。コラーゲンの濃度による強度促進効果を検討中である。また、ブタ以外のコラーゲン(ウシ、海洋性コラーゲン等)の効果を検討する予定である。我々はヒト羊膜の効能を最大限に引き出し細胞増殖の足場として利用すべく、ハイパードライ乾燥法(HD)により医療用のコラーゲンシート(ヒト乾燥羊膜)として開発してきた。我々は、大量に入手しやすいウマ羊膜(尿膜)を用い、コラーゲンコーティングによる強度の増加効果を検討し、中性ブタコラーゲン溶液に強度の増加がみられた(H22度報告)。中性コラーゲンの濃度による強度促進効果を検討したところ、0.2%の濃度では強度を増強する効果がみられないのに対し、0.4%では強度を増強する傾向がみられ、0.6%で有為な増強効果がみられた。0.1%グルタールアルデヒドによる架橋後、HDを行なった羊膜は有意差がでないものの強度を増強する傾向がみられた。羊膜はコラーゲンと弾性線維で構成される強靱な生体膜で、その抗炎症作用や上皮化促進効果が創傷治療に古くから利用されている。我々はヒト羊膜の効能を最大限に引き出し細胞増殖の足場として利用すべく、ハイパードライ(HD)乾燥法で医療用のコラーゲンシート(ヒト乾燥羊膜)を開発してきた。

HD乾燥法は、減圧により水の沸点を下げ、遠赤外線で試料表面の水分を除去し、マイクロ波で水の運動エネルギーを上昇させて乾燥させる方法(低温・低酸化の乾燥方法)で、凍結乾燥(FD)と全く異なるメカニズムである。しかし、眼科領域で角膜穿孔時にパッチとして使用する際、コラゲナーゼ等による患部からの脱落や、緑内障でのブレブ形成時(眼房水をバイパスさせるためのプール形成時)でもその強度の増強不足が問題となる。脳外科領域で広範囲に脳硬膜のパッチとして使用する場合や耳鼻科領域で鼓膜の破損時にパッチとして使用する場合においても強度の不足が問題となってきた。大量に入手しやすいウマ羊膜(尿膜)を用い、中性ブタコラーゲンでコーティングした。0.2%の濃度では効果がみられないのに対し、0.4%では強度を増強する傾向がみられ、0.6%で有為な増強効果がみられた(H22・23度報告)。ヒト生羊膜を0.1%グルタールアルデヒドによる架橋後、HDを行なったヒト羊膜は有意差がでないものの強度を増強する傾向となった(H23度報告)。乾燥した羊膜を0.1%グルタールアルデヒドで架橋後、HD乾燥を行なったヒト羊膜は有意に強度を増強した。ヒトHD羊膜の特徴として1)微細構造が保たれる2)水の透過性が低い3)イヌリンなどの低分子やアルブミンのような高分子の透過性も低い4)FDに比べて抗炎症作用がある5)可溶性コラーゲンを乾燥羊膜にコーティングし架橋する事でその強度を増加させられる6)HDによる乾燥には殺菌作用がある、などを明らかにした。24年度が最終年度であるため、記入しない。コラーゲン溶液の調整条件に時間がかかっている。コラーゲンの種類によっては調整する際の温度(周囲の環境も)に注意しなければならないものがあることがわかってきた。ブタ以外のコラーゲン(ウシ、海洋性コラーゲン等)の効果を推し進める。コラーゲンの種類によっては調整する際の温度(周囲の環境も)に注意しなければならないものがあることがわかってきたので、できうる限りの温度管理を行いたい。特に、海洋性コラーゲンの調整には低温室の利用などを徹底する。最終年度に計画している"滅菌効果の検討"も随時行っていく予定である。
経済復興政策と経済団体

「経済復興政策と経済団体」に関して、以下の研究を行った。1.地方研究として、横浜、東京、長野の、それぞれの経済復興の動向と商工会議所の活動を検討した。2.占領の開始と終了のそれぞれにおいて生じた、商工経済団体組織の再編の動きについて、検討した。3.戦後復興政策に関連して、1950年代の産業政策を検討した(発表予定論文参照)。まず、1.に関して、横浜について、主として以下の事柄を検討した。(1)占領下に、横浜港湾施設や、横浜中心部(関内・伊勢崎町)等の接収が続き、貿易機能や商業活動が阻害され、復興が遅延したこと。(2)商工会議所組織は、戦時下の強制加入の神奈川県商工経済会から、戦後の市単位の任意加入の商工会議所へと縮小再編成されたこと。(3)戦後の横浜商工会議所は、地方経済に関わる中心組織の1つとして、占領軍に対し、発電所の賠償指定解除や、民間貿易拡大を求める陳情を繰り返し、戦後復興促進を図ったこと。さらに、2.については、主として次の事柄を検討した。戦後の商工経済団体組織は、日本側の意図に反し、占領軍の命令により、民主化された任意加盟の組織として再編された。しかし同時に占領軍は、各経済団体の、占領軍への窓口一本化を望み、これに対応した日本側窓口となった経団連の政治的影響力が大きくなった。この占領下の体制への反発が一挙に現れたのが、占領解除前後の商工経済団体組織の再編となった。
筋萎縮性側索硬化症と変異SOD1導入マウスの病理学的研究

孤発性筋萎縮性側索硬化症(ALS)の脊髄前角、後根神経節および家族性ALSの動物モデルである変異SOD1(H46R)導入マウスの脊髄におけるミトコンドリア(Mt)を電子顕微鏡で観察した。孤発性ALSでは前角細胞質内のMt内部に線維状の封入体が、後根神経節のMt内に縦断面で線維状の、横断面で管状の封入体が、変異SOD1(H46R)導入マウスでは主に軸索のMt内部に電子密度の高い無構造の異常構造物がみられた。これらのMtの形態異常は、筋萎縮性側索硬化症の病態機序にMtの異常が関与していることを示唆している。孤発性筋萎縮性側索硬化症(ALS)の脊髄前角でみられるミトコンドリアを電子顕微鏡で観察し、超微細構造の異常を明らかにした。死後6時間以内に剖検された孤発性ALS 14例および年齢を適合した対照例15例を用いた。対照例では、1例で著明なcristaeの増加を伴った腫大したミトコンドリアとミトコンドリアの異常蓄積がときどき前角細胞の胞体内にみられ、他の1例ではミトコンドリアの外膜にstubby protrusionがみられた。ALS症例では、7例でミトコンドリアの内部に線維状の封入体が主に前角細胞の胞体内ときに軸索内にみられた。それらの封入体は縦断面では線状の構造を呈し、多層性のクリステの蓄積から成っていた。臨床経過が短いALS 2症例では、クリステの増加を伴う腫大したミトコンドリア、またしばしば胞体内、樹状突起あるいはinitial segmentを含む軸索内にミトコンドリアの異常な蓄積がみられた。その他の異常としては、膜間腔やクリステ内の梯子状構造物、外膜のstubbyprotrusionがみられた。対照例およびALS症例ともにミトコンドリア内に電子密度の高い構造物や人工産物によると思われる空胞変化がみられた。以上のように、孤発性ALSの脊髄ではミトコンドリアに々の構造異常がみられ、これらの異常はミトコンドリアの代謝異常を反映したものと考えられることから、孤発性ALSの運動ニューロンの変性過程の病態機序にミトコンドリアの異常が深く関与していることが示唆される。【目的】:孤発性筋萎縮性側索硬化症(ALS)におけるミトコンドリアの形態異常の有無を明らかにする。【方法】:孤発性ALSll例(年齢:48-76歳、平均61.5±7.9歳)、神経疾患以外の疾患で死亡し、年齢を適合した対照例12例(年齢:49-83歳、平均68.6±9.1歳)の後根神経節を用いた。剖検時に後根神経節を切り出して2%グルタールに固定し、型の如く処理したあとエポンに包埋した。プラスチック切片にトルイジンブルー染色を施して光顕で観察し、至適部位の超薄切片を作成、酢酸ウラニウムとクエン酸鉛の二重染色を施して電子顕微鏡で観察した。【結果】:ALSで検索した細胞数は1症例当たり平均128.3±14.3(対照例:125.1±17.7)で、全ALS症例でミトコンドリアの内部あるいは膜間腔に線維状の封入体が認められた。対照例でも1例を除く全症例で同封入体が認められた。ALS症例ではミトコンドリア内封入体を含む細胞数は1症例当たり平均23.6±9.6(対照例:7.6±5.6)(P<0.001)で、封入体を含むミトコンドリアの数は1細胞当たり平均60.7±23.9(対照例:14.8±16.2)(P<0.001)であった。封入体の数は1ミトコンドリア当たり1個から10個以上とばらつきがみられた。封入体は縦断面では線維状の構造物として、横断面では管状の構造物として認められた。その他、ALSおよび対照例の全例でミトコンドリア内に電子密度の高い円形の封入体がみられた。【結論】:ヒトの後根神経節におけるミトコンドリア内に特徴的な管状の封入体がみられた。封入体は対照例よりもALS症例でより高頻度にみられることから、ALSでは後根神経節のミトコンドリアが障害されていること、またALSでは病変が運動ニューロン系にとどまらず、感覚系を含むより広範囲な部位にまで及んでいることが示唆される。【目的】:変異SOD1(H46R)導入マウスの脊髄におけるミトコンドリアを電顕で観察し、ミトコンドリア異常が同マウスの病態機序に関与しているかを明らかにする。【方法】:同

マウスの発症前早期(生後12週)、発症前後期(生後16週)、発症初期(生後20週)および発症末期(生後24週)の4群および年齢を適合させた対照マウスを用いて、電顕で検索する。まず、各マウスで潅流固定を行い、脊髄を切り出し、オスミウムに固定し、型の如く処理した後、エポンに包埋する。変異SOD1(H46R)導入マウスの脊髄のプラスチック切片にトルイジンブル-染色を施し光顕で観察した後、超薄切片を作成し二重染色を施し、電顕で観察する。また、異常ミトコンドリアに関しては、変異SOD1抗体が沈着しているか免疫電顕法を用いて観察する。【結果】:前発症期では、クリステの増加を伴う腫大したミトコンドリアや内部構造の融解したミトコンドリアのほか、層状あるいは渦巻き状の電子密度の高い異常構造物を伴うミトコンドリアがときに近位部軸索内でみられた。発症期では、異常構造物を伴うミトコンドリアが軸索内に普遍的に認められ、しばしば異常構造物がミトコンドリアの外方に突出する像が観察された。異常構造物を伴うミトコンドリアは経過とともに前角細胞の胞体、樹状突起および前シナプス終末でも認められた。免疫電顕では、正常と思われるミトコンドリアおよび異常ミトコンドリアともに、SOD1陽性の金粒子の沈着はみられないか、みられても軽度であった。【結論】H46R変異SOD1導入マウスの脊髄前角では前発症期から主に軸索内のミトコンドリアに形態異常が認められ、同マウスの軸索流障害に関与していることが示唆される。
力学回転による磁気構造操作

研究計画に従って1)空気軸受け式高速回転ユニットを製作し、加えて2)常磁性バーネット効果の観測と3)遠心管からの無線信号伝送実験を行った。それぞれの点について、以下のような成果が得られている。1)空気軸受け式高速回転ユニットとして、外径25 mm、長さ70 mmのジルコニア製遠心管と、これを回転させるための砲金製空気軸受けを製作した。製作したユニットは現在、遠心管を最高320 Hzで回転可能である。現段階の回転限界は、ドライブエアにより遠心管が壁に押し付けられ、空気ベアリングが不安定化することに起因している。そこで、所定の回転速度へ到達させるため、ドライブエア流路の検討、遠心管のバランス調整を行っている。2)常磁性バーネット効果の観測においては、磁化の回転下その場測定装置を作製し、磁気転移温度直上の常磁性状態ガドリニウム(Gd)棒を試料とした測定を行った。装置は高感度のフラックスゲート磁気センサとミューメタルシールド、Magic Angle Spinning (MAS)用回転装置からなっている。この装置を用いることで回転に起因する常磁性状態のGdの磁化を初めて観測することに成功した。磁化を生じさせた有効磁場は回転数に比例しており、その比例係数が約30 GHz/Tと電子の磁気回転比に対応する値であることから、観測された磁化は常磁性バーネット効果によるものであると結論できる。この結果は現在論文投稿準備中である。3)遠心管からの無線信号伝送実験としてMAS用遠心管に測定回路を組み込み、回転下でNMR測定を行った。この結果、磁場と回転軸が直交した際に新奇なNMR信号線分裂が生じることを発見した。分裂のメカニズムをSchrodinger方程式の厳密解による解析で示し、実験結果とともにJapanese Journal of Applied Physics誌に報告した。
パプアニューギニア高地周縁部における文化人類学的研究

1986年度の調査によって入手した資料をもとにして,本年度は各自が研究をとりまとめ,共同研究会での発表,討論を行ない,現在までのところ,研究発表の項目のごとく,雑誌論文8編,単行本中の論文3編,単行本1冊の成果を生み出した.これらの内, 3編は英文で, 1編はPNGの言語であるピジン語で書かれたものである.セピック河と中央山脈との中間地帯の文化的共通性をさぐるために,この地域の人の移動と民族の形成に焦点を合せ,研究会を開き,その成果は2編の英文の論文(Yoshida,Yamada)となった.これによって,この地域の人々の動きの基本的パターンが明らかになってきた.そして民族の形成に際して,異なったエスニック・グループが融合できる文化的共通性も明らかになってきた.しかし,より広範囲の民族の移動史を比較検討しなければならないこともより明瞭になってきた.各自の研究においては,メイ川のイワム族の調査にあたる吉田は,生業にかかわる問題から呪術へと焦点を移し,それに関連した3編の論文を発表した.また,過去のものとなった部族間戦争,呪術,そして現在彼らがかかえている問題をあつかった民族誌的な報告を一冊の本としてまとめた.ワォガムシュ川のヤビオ族の調査にあたった斎藤は,主として神話の分析に力をそそぎ2編の論文を発表した.斎藤は神話をベースとする食物規制,ヤビオ族社会の構成の特質へと研究を進めている.コロサメリ川のワケ族を調査対象としている山田は,儀礼の中にみられる音楽の分析から,神話との相関性,さらに社会構造との相関性を見い出した.その一部は2編の論文として岩波講座シリーズの中に含められることになっている.山田はさらにこの分析と統合を進め,それらをまとめて学位論文となそうとしている.メイ川上流のミアンミン族の調査にあたった熊谷は,特に移動の問題と近代化の問題をあつかってきた.近代化については,彼らの世界観との相関関係を分析し,彼らが外界に対応できなかったのではなくて,むしろ早すぎた対応のために外界とのバランスがとれない困難な状況を指摘している.また, 1986年に収集した民族学的柏料約150点はPNG配立博物館に寄贈し,約320点は製理し情報カードをつけて国立民族学博物館に寄付された.傾語資料についてはコンピューター入力を行なった.これらについては,打ち出された資料を再び現地でチェックするとともに,さらに資料を追加して,より完全なものとしてゆきたいと考えている.音響資料としては,山田が採集した音楽テープ60本があり,ダビングされた1セットはPNG研究所に寄贈され,オリジナルは山田が整理し保管している.植物標本については, 1セットは京大理学部さく葉館に,他の1セットはPNG森林局に寄贈された.1986年度の調査によって入手した資料をもとにして,本年度は各自が研究をとりまとめ,共同研究会での発表,討論を行ない,現在までのところ,研究発表の項目のごとく,雑誌論文8編,単行本中の論文3編,単行本1冊の成果を生み出した.これらの内, 3編は英文で, 1編はPNGの言語であるピジン語で書かれたものである.セピック河と中央山脈との中間地帯の文化的共通性をさぐるために,この地域の人の移動と民族の形成に焦点を合せ,研究会を開き,その成果は2編の英文の論文(Yoshida,Yamada)となった.これによって,この地域の人々の動きの基本的パターンが明らかになってきた.そして民族の形成に際して,異なったエスニック・グループが融合できる文化的共通性も明らかになってきた.しかし,より広範囲の民族の移動史を比較検討しなければならないこともより明瞭になってきた.各自の研究においては,メイ川のイワム族の調査にあたる吉田は,生業にかかわる問題から呪術へと焦点を移し,それに関連した3編の論文を発表した.また,過去のものとなった部族間戦争,呪術,そして現在彼らがかかえている問題をあつかった民族誌的な報告を一冊の本としてまとめた.ワォガムシュ川のヤビオ族の調査にあたった斎藤は,主として神話の分析に力をそそぎ2編の論文を発表した.斎藤は神話をベースとする食物規制,ヤビオ族社会の構成の特質へと研究を進めている.コロサメリ川のワケ族を調査対象としている山田は,儀礼の中にみられる音楽の分析から,神話との相関性,さらに社会構造との相関性を見い出した.その一部は2編の論文として岩波講座シリーズの中に含められることになっている.山田はさらにこの分析と統合を進め,それらをまとめて学位論文となそうとしている.メイ川上流のミアンミン族の調査にあたった熊谷は,特に移動の問題と近代化の問題をあつかってきた.近代化については,彼らの世界観との相関関係を分析し,彼らが外界に対応できなかったのではなくて,むしろ早すぎた対応のために外界とのバランスがとれない困難な状況を指摘している.また, 1986年に収集した民族学的柏料約150点はPNG配立博物館に寄贈し,約320点は製理し情報カードをつけて国立民族学博物館に寄付された.傾語資料についてはコンピューター入力を行なった.これらについては,打ち出された資料を再び現地でチェックするとともに,さらに資料を追加して,より完全なものとしてゆきたいと考えている.音響資料としては,山田が採集した音楽テープ60本があり,ダビングされた1セットはPNG研究所に寄贈され,オリジナルは山田が整理し保管している.植物標本については, 1セットは京大理学部さく葉館に,他の1セットはPNG森林局に寄贈された.
水晶体混濁を透明化させる制御機構と治療戦略の解明

本年度は、Shumiya Cataract Rat (SCR)の水晶体上皮細胞(LEC)における遺伝子発現変化の網羅的解析をおこなった。SCRは、約66.7%にラノステロール合成酵素(LSS)の変異により白内障を発症する遺伝性白内障モデルラットである。LSSの変異を、3ー4週齢SCRの尾より抽出したジェノミックDNAをもちいたPCR法により同定し、白内障群(Cat+)、非白内障群(Cat-)に選別した。5週齢のSCRの白内障を有するLEC(Cat+ LEC)と有しないLEC(Cat-LEC)をのサンプルからTotal RNAを抽出後, Affymetrix- GeneChip Arrayを用いて,網羅的な遺伝子発現変化を解析した。また、5, 8,10週齢のSCR LECのTotal RNAを抽出し、マイクロアレイで同定されたいくつかの遺伝子について、リアルタイムRT-qPCR法により発現変化を確認した。本年度、予定していたマイクロアレイによる解析ができたため。残った研究計画であるSCR白内障モデルを用いたSUMO化抑制TAT-PRDX6とラノステロールの抗白内障効果の解析を進めていく。代表者の研究室で保有するマウスLEC (MLEC), SCRより分離した培養LEC (SCR-LEC),白内障を有しないラットLEC (RLEC)を用い, SUMO化抑制PRDX6とラノステロールの影響を検討する。培養LECに対しH2O2添加による酸化ストレスを与え,各種濃度のTAT-PRDX6, SUMO化抑制TAT-PRDX6,ラノステロールと陰性コントロールのMut-PRDX6,ジヒドロコレステロールを添加し,細胞生存率をMTSアッセイで測定した。その結果、H2O2添加によるLECの細胞生存率の低下は、TAT-PRDX6, SUMO化抑制PRDX6のみ有意に抑制されていたが、ラノステロールには細胞死抑制効果は認めなかった。SUMO化抑制PRDX6は、TAT-PRDX6より細胞死抑制効果が高かった。Shumiya Cartaract Rat (SCR)の白内障を有する個体( Cat+)と、発症しない個体(Cat-)において、水晶体を摘出し蛋白を可溶性画分と不溶性画分抽出に分離した。その後、ウェスタンブロットを一次抗体にαBクリスタリン抗体を用いて行った。その結果、SCR Cat+水晶体においては、αBクリスタリンの不溶化が有意に高く認められ、凝集、不溶化という変化がSCRでは明らかであった。SCRラットの個体の数をそろえ、培養細胞の樹立に時間がかかったため、やや研究の開始が遅れたが、次年度で遂行可能である。平成29年度の研究計画である、DNAマイクロアレイ法を用いた網羅的な遺伝子発現解析の結果が出るため、その分析と確認作業を今後行う。また、予定通り平成30年度の研究計画を施行する。研究が遅れ気味なので、次年度に薬品購入するため。
KAON Factory計画に関する国際協力の企画検討

1.高エネルギ-物理学研究所12GeV陽子シンクロトロン(KEKーPS)によるK中間子物理の研究実験について総括し、その将来計画について討論する為、ハイパ-核の研究とK中間子崩壊の精密測定に関する二つのワ-クショップを開催した。ワ-クショプでは個々の研究について、KEKーPSによる現行の研究実験の成果とその限界を明かにし、更に100倍から1000倍の強度増が期待されているカナダTRIUMF研究所のKAONファクトリ-における実験の可能性と意義について検討した。K中間子物理の将来の為に、KAON計画の推進が強く望まれること、同時にKAON計画への橋渡としてKEKーPSの果たす役割が重要であることが強調された。2.カナダが提唱しているKAON計画国際協力に参加する可能性について、KAONによる物理と実験技術の内容、および日本側研究者の組織化などについて具体的検討を深めた。検討の結果、KAON計画に対して国際協力の推進を図るべきであるという結論に達した。この作業を基礎に、学術会議の物理学研究連絡委員会などに検討の結果を報告し、計画推進に対する支持を得た。今後は更に計画の具体的提案をまとめることが必要であると考えられている。3.大強度陽子ビ-ムのハンドリングに関してTRIUMF・LAMPF・PSIなど海外諸研究所の技術を調査すると共に、独自のシステムの試作開発を進めた。ビ-ム集束電磁石や中間子生成標的などのビ-ムライン素子となる機器の保守作業における被爆をなくすための遠隔操作システムや、機器の長寿命化に必要な耐放射線材料の開発にそれぞれ成果を挙げ、実用機器の製作に取りかかる準備が整った。
新光源による偏極陽子標的と陽子-不安定核弾性散乱の解明

本研究では、高温・低磁場で動作可能な偏極陽子固体標的を用いて、陽子-ヘリウム同位体核弾性散乱における余剰中性子効果を明らかにすることを目的としている。2005年に測定した陽子-ヘリウム6核弾性散乱におけるスピン非対称度の理論解析を進め、我々が得たデータを説明するには従来の畳み込み理論では説明できない長く伸びた裾を持つスピン軌道ポテンシャルが必要であることを明らかにした。この特徴はヘリウム6核の余剰中性子がスキン(またはハロー)と呼ばれる空間的に広がっている分布を持つことに強く関連していると考えられる。余剰中性子効果がスピン観測量に与える影響は既存の理論では極めて小さいと予想されていたが、今回得られたデータはその予想を覆すものである。ヘリウム6核の散乱データで示唆された余剰中性子効果をより明らかにするとともに、系統的な研究を行うために、陽子-ヘリウム8核弾性散乱の実験計画を進めた。散乱陽子の散乱角度を高い精度で決定するための多芯線型ドリフトチェンバーを設計・製作した。これによりこれまで実験室系で1度程度であった角度分解能が0.3度程度まで向上する。並行して高輝度光ダイオード(波長590nm)を励起光源とする基礎研究を行い、これまで用いてきたArイオンレーザー(波長514mm)に比べて偏極効率が2-4倍程度高いことを明らかにした。また、パルス幅を自由に変えられるという高輝度光ダイオードの特性を利用し、偏極効率のパルス幅依存性を測定した。その結果、これまで用いていたパルス幅である20マイクロ秒に比べて、パルス幅を80マイクロ秒にしたとき1.5倍程度に偏極効率が向上することを明らかにした。100ケルビン・0.1テスラの高温低磁場で使用可能な固体偏極陽子標的と、入射核破砕反応で生成される不安定核ビームを用いて、陽子と中性子過剰核の弾性散乱における余剰中性子効果を明らかにすることが本研究の目的である。平成17年度は、陽子-ヘリウム6核弾性散乱の偏極分解能測定と固体偏極陽子標的の性能向上に向けた開発を行った。陽子-ヘリウム6核弾性散乱の偏極分解能測定は、理化学研究所の入射核破砕片分析装置RIPSで生成された核子当たり71MeVのエネルギーを持つヘリウム6核ビームと固体偏極陽子固体標的を用いて行われた。新しく導入された単芯線型ワイヤ検出器とヨウ化セシウム検出器で反跳陽子の検出を行うと同時に、多芯線型ワイヤ検出器とプラスチック・シンチレーション検出器で散乱したヘリウム6核を検出し、両粒子の粒子同定と飛跡から弾性散乱事象を弁別した。得られた偏極分解能に対し光学模型による理論解析を行い、ヘリウム6核のスピン軌道ポテンシャルが通常の核に比べて外に広がっている事を見出した。今後理論研究者と共同でより詳細な理論解析を進める。固体陽子標的の開発では、主に3つの進展があった。まず、核磁気共鳴用コイルと回路の最適化により、パルス核磁気共鳴法による陽子偏極の反転に成功した。これにより従来に比べ高効率で、系統誤差の小さい散乱実験が可能となる。次に、光ポンピングやマイクロ波照射のパラメータの最適化を詳細に行うことにより、陽子偏極度の向上を実現した。核磁気共鳴信号の比較の結果、偏極度は約2倍に増大していると推定される。最後に、核磁気共鳴と陽子-ヘリウム4散乱測定を同時に行うことにより、陽子偏極度の絶対値を初めて決定した。偏極度の値は最大で20.4±5.8%であった。平成17年度後半には、来年度実行する発光ダイオードによる光ポンピングの準備と、陽子-ヘリウム8弾性散乱実験の準備を進めた。
生物毒素に対する分子認識素子の創製と効果的な除染法の開発

生物毒素と結合する分子認識素子の性能評価法として、表面プラズモン共鳴分析(SPR)法およびエレクトロスプレーイオン化質量分析法を開発した。候補素子の調製に関しては、ファージディスプレイ法により黄色ブドウ球菌腸毒素B(SEB)に結合する人工抗体を、有機合成によるアジ化トリエチレングリコール還元末端修飾ラクトース誘導体を作製した。SEBとその市販抗体を用いて、SPR法により解離定数・結合最大量を求め、最適の抗体を選択した。クリックケミストリー法を用いた糖導入法を開発し、ラクトース誘導体をシリカモノリス担体に導入した。そして、作製した糖固定化モノリスチップを用いて、リシンの吸着除染能力を検証した。分子認識素子の性能評価法の確立を目ざし、まずソフトイオン化質量分析(MS)法について、毒物本体の質量分析的検出、ピーク分解能を検討した。エレクトロスプレーイオン化-イオントラップ型MS装置により、28kDaのSEBは34価を中央とした多価イオン群を与え、deconvolution処理により一本のピークを示したが、60kDaのリシンは複雑な多価イオン群を与え、deconvolution処理が不可能であり、糖鎖ヘテロを解消する必要性が示された。マトリックス支援レーザー脱離イオン化飛行時間型MSでは、同位体ヘテロジェニシティーとMS分解能の限界から、SEB、リシンともに単一ピークながらブロードであり、低分子化合物との複合体の解析はリシンにおいては難しいと思われた。キャピラリー電気泳動(CE)法では、通常のゾーン電気泳動条件においてリシンと糖鎖誘導体リガンドとの分離が観察されたが、ピークがブロードとなり、ピーク分解能の最適化が必要であった。表面プラズモン共鳴分析(SPR)法では、Biacore T-100を用いて、SEBを共有結合させたCM3センサーチップに、市販抗SEB抗体53981をアプライしたところ、明確な結合が観察された。産総研鵜沢研究室において、ラクトース、ガラクトース、N-アセチルグルコサミン(対照)、グルコース(対照)の還元末端をアミノ化トリエチレングリコール、又は、アミノ化ジエチレングリコール修飾した誘導体を合成した。糖鎖リガンドとして用いる。また、科警研において、ファージディスプレイ法を活用して、SEB結合性抗体様人工蛋白質である、単鎖可変領域断片(scFv)を調製した。分子認識素子(リガンド)の標的毒素結合性能評価法として、ソフトイオン化質量分析(MS)法の確立を目ざし、毒物とリガンドとの非共有結合複合体の質量分析的検出を検討した。エレクトロスプレーイオン化-タンデムMS装置を用いて、黄色ブドウ球菌腸毒素B(SEB)と市販抗SEBモノクローナル抗体の混合物を分析したところ、SEBおよび抗体由来の多価イオンピークが観察されたが、複合体由来のピークの検出性は低いものであった。マトリックス支援レーザー脱離イオン化飛行時間型MSでは、SEBおよび抗体由来の分子ピーク以外に複合体由来の低いピークが認められた。表面プラズモン共鳴分析(SPR)法では、Biacore T-100を用いて、市販抗リシン抗体を共有結合させたCM3センサーチップに、リシンをアプライしたところ、明確な結合が観察された。産総研鵜沢研究室(分担者)において、ラクトース、ガラクトースの還元末端誘導体をチップ上に固定して局在SPR法で結合能を評価したところ、リシン擬剤のRCA120に強い結合が認められた。科警研において、同様のチップを用いて評価したところ、リシンに強い結合が認められた。また、科警研において、ファージディスプレイ法を活用して、SEB結合性抗体様人工蛋白質である、単鎖可変領域断片(scFv)を調製し、Biacore T-100を用いて、SEBを共有結合させたCM3センサーチップにアプライしたところ、明確な結合が観察された。分子認識素子の性能評価法として、ゾーンキャピラリー電気泳動法を検討したところ、UV吸収検出感度が低いために解析が不可能であることが判明し、本法採用を断念した。ソフトイオン化質量分析(MS)法に関して、エレクトロスプレーイオン化(ESI)-タンデムMS装置を用いて、SEBと市販抗体混合物を分析したところ、SEBおよび抗体ならびに非共有結合複合体の特徴的な多価イオンピークがクロマト分離され観察された。抗体試料に緩衝液が含有され、ESIを顕著に妨害するために、超小型ジオールシリカゲル濾過カラムでオンライン脱塩前処理を行っている。表面プラズモン共鳴分析法で、Biacore T-100を用いて、市販抗SEB抗体を固定化したCM3センサーチップにSEBをアプライし、また反対にSEBを固定化したチップに市販抗体をアプライして得られたセンサグラムを解析して、ka(1/Ms)、kd(1/s)(両者からKD(M)が得られる)、Rmax(RU)を求めた。マウスモノクローナル抗体8種、ウサギポリクローナル抗体2種の抗体標品を用いたところ、抗体の種類によりKD値、Rmax値に違いが認められた。3種の抗体において、固定化方式によりKD値、Rmax値に差が認められなかったが、6種の抗体において、抗体を固定化してSEBをアプライした方式が低いKD値、高いRmax値を示した。これは、固定化の立体障害性を示している。解析結果を総合して比較したところ、良好なリガンドの選択が可能となった。合成糖誘導体をシリカモノリス担体に固定化する検討を行った。

シリカモノリス担体表面のカルボン酸に、還元末端側にアミノ基を有する糖誘導体を用い、NHSケミストリー法による糖固定化を行った。縮合剤の存在下、ガラクトース、ラクトース誘導体をマイクロ波照射して固定化した。また、1,3-Dipolar cycloadditionによる糖固定化について、カルボン酸修飾モノリスをアルキン修飾したモノリスに変換し、アジド糖誘導体を導入した。表面プラズモン共鳴分析法で、GEヘルスケア製Biacore T-100装置を用いて、リンカーの長さが異なるC1、CM3、CM5、CM7センサーチップを固定化チップとして、抗黄色ブドウ球菌腸毒素B(SEB)マウスモノクローナル抗体(アブカム製ab190465)を固定化したセンサーチップにSEBをアプライし、また反対にSEBを固定化したセンサーチップに抗体をアプライして得られるセンサグラムを解析して、ka(1/Ms)、kd(1/s)、Rmax(RU)を求めた。短いリンカーのC1チップの場合、固定化方式によりKD値、Rmax値に大きな差が認められなく、Rmax値は数十Uであった。リンカーが長いCM3、CM5、CM7のチップの場合、Rmax値は数百U以上と高く、アナライト重量に反して抗体を固定化した場合の方が高かった。KD値は、SEBを固定化した場合の方が100倍程度以上低かった。毒素吸着性担体を作製するに当たって、リンカーの設計を考慮する必要がある。還元末端側にアジド基を有するラクトース誘導体およびガラクトース誘導体について、クリックケミストリー法を用いた糖導入法を開発した。あらかじめアルキン基を導入したカルボン酸修飾シリカモノリス担体について、マイクロ波照射下で2種類の糖誘導体を導入し、遠心チップフィルター(固定化糖0.015 mmol)とした。リシン擬剤RCA120を用いて吸着能を評価(素通画分のタンパク定量)したところ、いずれの糖リガンドにおいてもほぼ定量的にRCA120(0.015 mg)を吸着した。リシン実剤についての吸着評価(素通画分のELISA定量)を行ったところ、いずれの糖リガンドにおいても、0.1 mgのリシンを定量的に吸着し、0.2 mgのリシンを破過した。モノリスのスケールを上げることにより、吸着するリシン量を増加させることが可能であり、リシンの吸着除染フィルターの作製に重要な知見となった。生物毒素と結合する分子認識素子の性能評価法として、表面プラズモン共鳴分析(SPR)法およびエレクトロスプレーイオン化質量分析法を開発した。候補素子の調製に関しては、ファージディスプレイ法により黄色ブドウ球菌腸毒素B(SEB)に結合する人工抗体を、有機合成によるアジ化トリエチレングリコール還元末端修飾ラクトース誘導体を作製した。SEBとその市販抗体を用いて、SPR法により解離定数・結合最大量を求め、最適の抗体を選択した。クリックケミストリー法を用いた糖導入法を開発し、ラクトース誘導体をシリカモノリス担体に導入した。そして、作製した糖固定化モノリスチップを用いて、リシンの吸着除染能力を検証した。ソフトイオン化質量分析法として、エレクトロスプレーイオン化を採用して検討したが、標品中に存在する塩によりイオン化が妨害され、検出が不可能であった。オンラインゲル濾過前処理法を考案し、標品中の塩の除去が可能となり、よいやく評価法の確立が達成されたところである。
ラットの時間弁別学習における脳内電気活動

本研究はラットの時間弁別行動における脳内電気活動を検討することを目的として実験を行った。本研究では時間弁別課題の固定時間間隔(FI)強化スケジュールを基本とするピーク法を中心として用いた。脳内活動の客観的指標として脳内に電極を埋め込み,時間弁別課題遂行中の脳波を直接測定した。時間弁別行動の分析からラットがオペラントで時間弁別を行うのであれば,動物自らが時間の長さを計りはじめるレバーを押すように訓練すれば,実験者が計測開始の刺激を入れるよりも正確に時間を計れるのではないかと予測してセルフスタート法を用いて検討した。結果はセルフスタートでも自動スタートでも30秒を計測する精度において差は見られず,どちらの手続きであってもラットは30秒近辺に同じようなピークを形成した。また長短の時間弁別課題遂行中の脳波を同時計測して時間刺激開始の刺激により誘発される電位成分の検討を行った。音刺激の提示によって計時行動が開始し,反応により計時行動が終了する。音刺激に応じた脳内各部位の誘発電位成分(EP)を検討したところ,前頭葉,線条体,視床において後期成分の事象関連電位(ERP)の振幅値に差が見られた。海馬のERPに差は見られなかったが計時中には海馬θ波パワの増大がみられた。海馬θ波が脳活動の指標として利用でき,学習行動との対応からも興味ある結果を得た。海馬θ波は計時行動のみならず移動行動を反映する指標としても用いられる。この点は回転輪走行を用いた研究から明らかとなった。また,海馬は空間知覚との関連で多くの研究が行われているが,本研究の結果から計時行動においても海馬θ波を指標とすれば計時行動について海馬機能の検討ができる可能性を得た。動物を用いた時間弁別行動に関する脳と行動の研究はまだ黎明期である。本研究の結果より時間に関する研究が増えて計時機構の脳内メカニズムが解明されることが期待される。動物はどのようにして経過時間を評価しているのであろうか?本研究ではラットにおける時間認知研究で多く用いられているピーク法を用いて,時間弁別行動の反応ピークを形成する行動パターンと脳内電気活動の対応を検討した。ラットの時間弁別学習を研究するために,オペラントのピーク法(Peak Interval procedure:PI)を用いることは非常によい方法である。ピーク法では,動物は刺激の提示から一定の経過時間後にレバー押し反応をするように訓練される。たとえばPI30秒スケジュールでは,刺激提示後から30秒後のレバー押し反応に対して強化される。今年度はPI30秒スケジュールを用いて,ラットに30秒の時間を計るように50日間,毎日訓練をした。結果は,ラットのレバー押し反応は30秒に向かって増加していき,強化設定時間である30秒を超えると反応は減少した。レバー押しの反応分布は30秒を頂点とするガウス分布を示した。その後,ラットは脳波計測のための電極埋め込み手術を受けた。回復後,課題遂行中のラットの脳波を同時測定した。2匹のラットで線条体領域と海馬領域の脳波パワーが行動パターンとよく相関した変動を示した。海馬領域からの海馬θ波パワーはその指標として使用された。これらの結果は線条体と海馬の同調が脳内のタイミング取りの機構にとって重要であることを示唆する。時間知覚の脳内メカニズムを探るためにラットで時間知覚の実験的データを得ることの意義は大きい。

数秒から数分程度の時間知覚においてその理論的背景として情報処理モデルが提案されており,時計部,記憶部,決定部と脳内機構を3つに分けたものが考えられている。今回の結果は特にレバー押し反応と線条体が関係していることを示唆するものであった。脳波パワーの分析から脳内の時間知覚メカニズムに一歩近づく結果が得られたことは今後の発展が望めるものである。本研究では,正常に機能している脳から電気活動を測定し,時間弁別学習と脳波の対応を検討することを目的とする。時間認知の脳内メカニズムを明らかにするために,まず行動的なピーク法の訓練手続きおよび,時間弁別の判定指標を確定することを本年度の目的とした。本年度は,実験室にある基本的なオペラント研究設備を使用してラットにピーク法の訓練を100セッション行った。実験手続きとして4Hzの音刺激を提示して30秒を強化設定時間として時間経過に伴うピークの形成過程を検討した。ラットを用いた心理学的研究で海外共同研究者のMeck博士とも連絡を取りながら行動の結果を確認した。得られたデータを3秒ビンに分割し,経過時間に対する反応数をプロットして分布を求め,さらにその原データにMATLABの分析ソフトを用いて当てはめ曲線を求めた。その結果,ピーク時間,適合率,変動性がラットの時間知覚においてよい行動的指標となることが再確認された。この時間認知の脳内メカニズムにアプローチするために,時間弁別学習を遂行している個体の脳から同時に脳波を測定する実験を並行して行っている。行動的にピークの形成が確認できたので,現在の検討段階は個体の時間弁別学習と脳内電気活動の対応を検討することである。脳内電気活動の分析のポイントは時間計測開始の音刺激提示からピーク出現にいたるまで,さらにピーク経過後の周波数分析の時間的変動も含めて検討している。理論的にはGibbon, Church, & Meck(1984)のスカラー特性に基づいた時間認知の情報処理理論をもとにしている。秒から分単位の時間認知の中枢は概日リズムの中枢とは異なっている。海馬,線条体を中心として現在,ピーク法を訓練したラットを用いて時間弁別行動中の脳内電気活動を測定している。本年度は昨年度に引き続きラットの時間弁別学習と脳内電気活動の対応を検討した。本研究では,Gibbon, Church,& Meek(1984)のスカラー特性に基づいた時間知覚の情報処理理論にしたがい,時間認知の脳内メカニズムを明らかにすることを考えている。ラットを用いて時間弁別行動中の脳から活動を測定し,時間弁別学習と脳内電気活動の対応を検討することを目的とした。具体的には,Wistar系ラットを被験体として用い,ピーク法のPI30秒を訓練し,時間弁別行動の反応ピークを形成する行動パターンと脳内電気活動の対応を検討した。秒から分単位の時間認知研究は時間に関する心理学研究において重要なものである。短い時間知覚がどのように脳内で処理されているのかを解明することは非常に重要で緊急に求められている課題である。本研究の実験結果から,動物にもヒトと同じように刺激の特性によって心理的時間の感じ方が異なることが実験的に明らかにされてきた。同じ手続きを用いて音刺激を操作し,時間経過に伴うピーク位置を測定した。ピーク位置あたりで頻発するレバー押し行動中のラットから脳波を同時計測した。
社会的推論の観点からみた心理学的状況の意味と分類に関する研究

社会的推論研究においては、「人」対「状況」という枠組みが広く用いられているが、「人」の研究に比較して「状況」の研究は立ち遅れている。本研究は、社会的推論との関連で心理学的状況の意味を探究し、その分類を目指したものである。研究は、日常的な対人状況の分類を試みる第1部と、社会的推論に際しての状況の役割を吟味する第2部に分かれ、前者は調査研究2つ、後者は実験研究3つから構成される。まず研究1(調査1)では、状況の拘束性という点から諸状況の分類を試みた。5種類の評定をもとにクラスター分析を行い、3つのクラスターを見出した。研究2(調査2)では、情意的な意味を含めたSD評定をもとにして、多次元尺度構成法によって各状況の空間的な布置を明らかにした。2次元解での次元1は快-不快に対応し、次元2は沈静-喧騒に対応するものであった。第2部では、言語材料を用いた実験2つとビデオ映像を用いた実験1つを行った。研究3(実験1)では、単文による行動記述から特性推論を求める際に状況要因が考慮される程度を吟味した。結果では、状況的促進要因が存在する場合でも、行動に対応する行為者の内的特性が推論されやすく、また状況要因の評定と特性推論の間には、予測されるような負の相関が見られなかった。研究4(実験2)では、人の側、状況の側双方の原因が考えられる場面を呈示して、状況推論と特性推論を検討した、結果では、情動的反応に対しては状況推論、能力関連行動に対しては特性推論が生じやすいこと、また割引型の推論は、状況・特性どちらに対しても生じ得ることが示された。研究5(実験3)では、ビデオ映像の視聴に際して、実験参加者の関与を強める教示を行うと、状況に対する注意の程度が増し、状況推論が強く生じるのではないかという仮説を検討したが、関与群が全般的に注意深く映像を見る傾向は示唆されたものの、推論に関しても、記憶の測度に関しても、統制群との間に明瞭な差は見られなかった。社会心理学全般において、そして特に帰属をはじめとする社会的推論研究においては、「人」の要因と「状況」の要因という分類を軸とした概念化が広く行われてきた。しかし、パーソナリティなど個人要因自体に関する研究、および対人認知や特性推論のような人に対する認知の研究が活発であるのに比較して、「状況」に関する研究は立ち遅れていると言わざるを得ない。このような現状を背景にして、本研究では、特に社会的認知・推論の観点から、社会的・対人的状況の心理学的意味に関する総合的検討を行う。全体計画としては、状況の認知に関する基本的な知見を得るための質問紙調査と、状況に関する視覚的情報・言語的情報が社会的推論に及ぼす影響を検討する実験室実験の両方を行う予定であるが、本年度は主に前者の質問紙研究を行った。これは、諸状況が一般人にどのように認知されているかを調べ、状況認知の基本的な次元を抽出することを目的としたものである。まず大学生を対象にした予備調査によって、日常よく遭遇する社会的状況・場面を選び、各側面に関する評定を求める質問紙調査を2度にわたって実施した。調査1では、12場面に対して、緊張度、状況的拘束の強度、行動の自由度、個人差の現われやすさなどの点から評定を求め、それをもとにクラスター分析を行った。

その結果、自由で拘束力の弱いプライベート状況、大学の授業やサークルのような中程度の拘束力の状況、および緊張度の高いフォーマルな社会状況という3つのクラスターが見出された。調査2では、SD評定をもとにして多次元尺度構成法による解析を試みた。この種の研究では、分析のもととなる社会的状況を、偏らずに過不足なく抽出することが肝要であり、今後、更に詳細かつ精緻な検討を重ねる予定である。従来の社会心理学的研究においては、行動の決定因を「人」の要因と「状況」に分類し、それぞれの影響を検討してきた。また、帰属をはじめとする社会的推論研究においても、「人」と「状況」とは主要な分類軸であったが、「人」に関する研究に比較して、「状況」の研究は立ち遅れており、本研究は、社会的な諸状況が心理的にどのような意味をもつかを探究する試みの第一歩として計画された。全体計画としては、まず認知を通して諸状況の分類を行う質問紙調査を行い、その後、それをもとにして言語情報を操作した質問紙実験と、視覚的情報・言語情報の両者を操作した実験室実験を行うという計画になっている。15年度は、2段階に分けて質問紙調査を行い、諸状況の評定をもとにして状況の分類を試みた。本年度(16年度)は、まず前年度の調査に基づく多変量解析を更に詳しく行った。各状況の情意的意味を測定するために実施した評定結果から、「快活性」、「公式性」、「平穏性」という3次元を抽出し、さらに多次元尺度法によって各状況の布置を導いた。この結果は国際学会で発表した上、紀要論文にまとめた。その後、研究の次の段階として、帰属・特性判断における状況要因の効果を調べるための質問紙実験に移った。具体的に述べれば、他者の行動から内的状態や特性の判断を行う際には、行動の行われた状況の性質を考慮に入れる必要があるが、従来の帰属研究の結果では、状況要因の作用が往々にして軽視され、拘束の強い状況で行われた行動からも、内的特性が推測される傾向があることが知られている。社会的推論において、どのような状況要因が軽視され、どのような状況は考慮に入れられるのかを明らかにすることは今後の研究の進展に大きく寄与すると考えられる。本年度は質問紙実験によって、さまざまな社会的状況下での各種行動から特性や内面特性に関する推論が行われる程度を探索的に検討した。この結果は次年度の更なる質問紙実験、そして現実の人間行動の観察を含む実験室実験へとつなげていく予定である。本研究では、従来の社会的推論研究で想定されてきた「人」と「状況」という枠組みを受け継ぎつつ、その中でも十分な検討がなされて来なかった「状況」の意味とその影響力に焦点を当て、心理学的状況の分類を試みた後、言語刺激とビデオ映像を用いた推論実験を行った。帰属過程をはじめとする社会的推論の研究においては、人の内的原因への帰属が過度に生じる傾向や他者の特性推論の自動性・重要性が指摘されてきたが、周囲の状況や環境内の事物に対する推論もまた重要であり、適応上の価値をもつと考えられる。社会的推論においてどのような状況要因が考慮に入れられ、どのような場合に状況の性質に関する推論が自発的になされるのかを明らかにすることは、研究上、重要な意味をもつ。本研究では、平成15-16年度に、諸状況に対する評定を求める質問紙調査を2種類行って心理学的状況の意味を探索した。各状況の評定に基づく因子分析結果では、「快活性」、「公式性」、「平穏性」という3因子を抽出し、クラスター分析によって各状況間の距離に基づく分類を試み、さらに多次元尺度法を用いて各状況の空間的な布置を導いた。