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留置針の抜針検知を目的としたシステム開発に関する研究

本研究は血液浄化療法中の患者からの留置針の脱落を非観血的に検知し,血液循環ポンプの停止,音響的・視覚的警報によって医療スタッフに異常を通知するシステムを開発することを目的としている.本年度は,前年度までの成果を考慮し,後述する三つの分野を設定した.1)「抜針検知回路の特性測定」開発した抜針検知回路の特性測定を実施した.この測定により,周波数特性,負荷抵抗特性,電極の装着位置,電極面積,血液ポンプ流量に対する依存性,針のゲージに対する依存性などが明らかになった.本成果については国際会議で1件の発表を実施しており,今後国際誌への投稿を進めていく.2)「非観血的抜針検知電極の開発」平成29年度「非観血的抜針検知電極の開発」の遅れに対し,研究の進展を優先し,研究協力者に対し開発の支援を求めた.その結果,電極のCADデータおよび試作品が完成した.今後試作品の電気的特性の測定を実施する.3)「留置針が抜針した際の動的な静脈圧測定に関する研究」留置針が意図せずに抜針した際に,血液浄化装置が治療中に測定している静脈圧を動的に測定し,その圧力変化が抜針を検知するために十分な条件となり得るかを検討したものである.その結果,そのような目的で静脈圧を用いることは適切ではないことが明らかとなり,我々の開発したシステムの優位性が示されたものと考える.この成果については平成31年度前半に国際会議で発表するとともに国際誌に投稿する.本年度の進捗は概ね順調であるが、平成29年度の「非観血的抜針検知電極の開発」の遅れによる影響により以降の研究が遅れている。○研究計画調書に記した「研究が計画通りに進まない場合の対応」に従って,引き続き電極および抜針検知回路の改良の一部を研究協力者に依頼し,研究の進展を優先する.○抜針検知WEBシステムの開発については,さらなる改良を進めるため,引き続き研究協力者の支援を仰ぎ,研究の進展を図っていく.○臨床実験ついては,抜針検知回路の安全性を十分に検証した後,倫理委員会の審査を受ける.本研究は血液浄化療法中の患者からの留置針の脱落を非観血的に検知し,血液循環ポンプの停止,音響的・視覚的警報によって医療スタッフに異常を通知するシステムを開発することを目的としている.本年度においては,「抜針検知回路の開発および特性測定」を目的として,抜針検知回路の試作機について,模擬人体回路による抜針検知回路の特性および検知確度の測定を実施した.本回路は,血液回路のチューブにクリップ式の電極を2点装着し,その電極に対し交流信号を印加することで,患者ー抜針検知回路間の静電容量結合を実現している.その際に直列に接続された負荷抵抗の電圧降下を利用し,検知電圧を得ている.本回路により抜針検知が可能であるかを検討するため,次のような実験を行った.模擬人体回路に正常に接続した状態における検知電圧を基準値とし,正常時および抜針時でその比をとった結果,正常時(0.982±0.011),抜針時(0.895±0.016)であった.また,t検定により統計的有意差を求めたところ,p<0.01であった.これらの結果から,抜針検知回路により留置針の脱落を非観血的に検知することが示唆された.また,本研究で対象としている血液浄化療法中の意図しない留置針の抜針事故は,本邦のみならず,米国においても発生しているとの報告があることから,抜針検知WEBシステムの監視画面を英文表示にする改良を加え,本邦以外の英語圏においても本システムを利用可能とした.以上の成果により,我々が開発した抜針検知回路および抜針検知WEBシステムが,意図しない留置針の抜針を非観血的に監視可能であることが示唆された.「抜針検知回路の開発および特性測定」,「抜針検知監視WEBシステム」について,国際会議で発表し,国際誌における査読付原著論文として投稿を予定している.さらに,1件の学会口頭発表および,2件の招待講演を行ってきている.一方,所属する研究機関の学科が学年進行中であるため,当初予期していなかった業務が発生しており,「非観血的抜針検知電極の開発」の進行に若干の遅れを生じている.本研究は血液浄化療法中の患者からの留置針の脱落を非観血的に検知し,血液循環ポンプの停止,音響的・視覚的警報によって医療スタッフに異常を通知するシステムを開発することを目的としている.本年度は,前年度までの成果を考慮し,後述する三つの分野を設定した.1)「抜針検知回路の特性測定」開発した抜針検知回路の特性測定を実施した.この測定により,周波数特性,負荷抵抗特性,電極の装着位置,電極面積,血液ポンプ流量に対する依存性,針のゲージに対する依存性などが明らかになった.本成果については国際会議で1件の発表を実施しており,今後国際誌への投稿を進めていく.2)「非観血的抜針検知電極の開発」平成29年度「非観血的抜針検知電極の開発」の遅れに対し,研究の進展を優先し,研究協力者に対し開発の支援を求めた.その結果,電極のCADデータおよび試作品が完成した.今後試作品の電気的特性の測定を実施する.3)「留置針が抜針した際の動的な静脈圧測定に関する研究」留置針が意図せずに抜針した際に,血液浄化装置が治療中に測定している静脈圧を動的に測定し,その圧力変化が抜針を検知するために十分な条件となり得るかを検討したものである.

その結果,そのような目的で静脈圧を用いることは適切ではないことが明らかとなり,我々の開発したシステムの優位性が示されたものと考える.この成果については平成31年度前半に国際会議で発表するとともに国際誌に投稿する.本年度の進捗は概ね順調であるが、平成29年度の「非観血的抜針検知電極の開発」の遅れによる影響により以降の研究が遅れている。本年度の知見を応用し,試作した抜針検知回路の電気的特性および,その安全性について十分に検討を行い,回路の完成を目指していく.遅れの生じている「非観血的抜針検知電極の開発」については,研究協力者への技術的支援を求め,研究の進展を図っていく.一方,「抜針検知WEBシステムの開発」については,実際に利用が想定される臨床工学技士への意見聴取を進め,設置する病院の状況に合わせて使用できるよう改善を図っていく.○研究計画調書に記した「研究が計画通りに進まない場合の対応」に従って,引き続き電極および抜針検知回路の改良の一部を研究協力者に依頼し,研究の進展を優先する.○抜針検知WEBシステムの開発については,さらなる改良を進めるため,引き続き研究協力者の支援を仰ぎ,研究の進展を図っていく.○臨床実験ついては,抜針検知回路の安全性を十分に検証した後,倫理委員会の審査を受ける.当初計画していた研究が遅延している状況から,必要となる機材の購入および開発に係る経費を次年度に繰り越している.また,研究協力者に一時的に測定機材を借用して実験を実施したことによる.(理由)当初計画していた研究打ち合わせを取りやめたことと,平成29年度の研究遅延により,論文掲載が計画よりも遅れていることによる.(使用計画)国際誌への論文投稿を予定しており,論文掲載料の支出が見込まれている.さらに,国際会議および国内会議での研究発表や研究者間の打ち合わせも積極的に行うことを計画している.その結果,研究発表および研究協力者間の打ち合わせに必要な経費について,本年度よりも増加する見込みである.
医療ニーズが高い重症心身障害児者ケアの基盤となる「コミュニケーションモデル」開発

平成30年度は「重症児者コミュニケーションモデル」のモデル適用のための検討・実践・改良の研究を進めた。モデルは、通所施設に於いては看護師らとの検討会から実施可能との結果が得られた。訪問看護でのコミュニケーションモデルの検討では、子どもだけの関わりでは実用が難しく、親を介したコミュニケーションと把握の方法も加えるべきとの意見が得られた。そこで、エキスパートの実践ができる訪問看護師の実践を加えモデル化することにした。訪問看護師のクリニカルラダー3以上の実践家を対象として調査を行いモデル再検討をする計画修正を行った。訪問看護師のコミュニケーションは、6名の訪問看護師に調査した。その結果、1訪問時の落ち着きをこれまでの母子の印象と比較して把握、2親として子どもをどのように看たいかの意思を把握、3母親が安心感や怖さを抱えていないかを把握4子どもが子どもらしく暮らせているかを把握、5母親の子どものケアや日常生活の葛藤を把握、6母親が訪問看護師を受け入れているかを把握、というコミュニケーションを踏まえていたことが明らかにされた。平成30年度に引き続き、訪問看護のコミュニケーションを加えてモデルを再考する予定である。そして、訪問看護師、通所施設にコミュニケーションモデルを検証するための調査を実施する。さらに、モデルとその検証結果は、学会発表・学会誌投稿などを通して批判を受け、検討していくこととする。コミュニケーションモデルの評価において、訪問看護場面におけるコミュニケーション場面の件数が少なく追加調査の必要が生じた。クリニカルラダーを用いて対象を明確化し訪問看護師のコミュニケーションに関する調査を実施したが、その際に施設確保に時間を要し、モデル検証への着手が遅れたため。訪問看護師のコミュニケーション調査結果を踏まえモデルを再考し検証する予定である。平成27年度は、初年度であるため、学会参加、文献検討から、重症心身障害児者(以下、重症児者)のコミュニケーションに関する情報を広く収集した。また、既存の研究からコミュニケーションの現状を検討した結果、重症児者の反応の意味形成に関する方法論の検討、反応を生理学的に捉える検討がなされていた。また、重症児者と医療従事者との相互作用や、読み取れた意味を職種間で確認するなど、多様なコミュニケーション方略が明らかにされていた。これらを、看護学研究者と臨床家で検討した結果、医療ニーズの高い重症児者に応用できるか、また、ホームグランドである家庭とのコミュニケーション方略の違いがあるかが重要な検討事項であることが確認できたため、医療ニーズの高い重症児者と医療・福祉従事者間のみならず、生活の場である在宅で母親と医療・福祉従事者を交えたコミュニケーションの形成を調査することとし、インタビューガイドを作成した。また、結果の信頼性を高めるためには、研究方法はフィールドワークとインタビューで行うことが適していると確認できた。また、看護臨床家を交えた検討では、研究参加予定の重症児者は気管切開や呼吸器を装着している人だけに限定するのではなく、呼吸状態が悪化しやすいために吸引を必要とする人も含まれた方が、より医療ニーズの高い重症児者の状況を反映するとの声もあり、通所施設の状況も確認した結果、含めることとした。これらの計画を実施するために、学内外の研究チームを重症心身障害児者の看護に携わる看護師・福祉職員、訪問看護師から組織した。また、通所施設では資料閲覧の関係上、施設職員を研究協力者にする必要が生じ、研究メンバーとして参加することとなった。本研究計画は、本学倫理審査委員会に提出し承認を得て、当該研究施設倫理委員会にて審査中であり、承認後に調査を開始する予定である。文献検討により実態調査の視点を明確化した。次いで、調査可能な看護臨床家と共に研究チームを組織した。学外協力者として、訪問看護ステーションでは、実戦・研究経験豊かな看護師2名、通所施設では重症児看護に精通したリーダー格のメンバーにより組織できた。研究準備として、学内倫理審査委員会の承認が得られ、現在は研究施設倫理委員会の申請・承認まちである。よって、順調に研究は進んでいる。H28年度は、調査1として在宅訪問看護ステーション、調査2として重症心身障害児(者)施設での調査を実施した。調査1:在宅訪問看護ステーションでは、医療ニーズの高い重症心身障害児の苦痛を母親と看護師がどのように把握しているかを参加観察とインタビューにて調査した。その結果、訪問看護場面の重症児とのコミュニケーションは母親主導で行われ、重症児の苦痛の理解において、母親は、子どものいつもと違う様子、同一処置のケアに対する子どもの反応、反応のタイミングと大きさ、専門職と一緒に場面をみて把握していた。また、訪問看護師による重症児の苦痛の理解は、訪問時の感覚と最近の様子を比較して、過去のケアに対する児の反応の相違から、母親の判断を尊重して、母親と一緒にケアを行い反応を見ることを通して把握していた事が明らかになった。

調査2:重症心身障害児(者)通所施設では、医療ニーズの高い重症心身障害者と看護師との交流のフィールドワークを行い、6名の重症者と20名の職員(看護師・福祉職員)とのコミュニケーションのパタンを調査した。その結果、サインの形成、自己表現としてのアピール、苦しさを伝えるコミュニケーションのパターンが明らかになった。調査1の結果は国際学会にて発表し、調査2の結果は重症心身障害学会にて発表予定である。今後は、この調査を元に作成した医療ニーズの高い重症心身障害児者とのコミュニケーションをモデルを開発する予定である。平成28年度は、大学研究倫理審査委員会にて承認後、調査施設での研究倫理審査委員会の承認を得た。調査は、調査1として訪問看護ステーション、調査2として日中通所施設でのフィールドワークを5ヶ月間行った。調査2においては、臨床の看護師・保育師・福祉職員と研究チームを組み、親の会の協力を得てフィールドワークを行った。その結果を、看護臨床家や大学院生とディスカッションし、コミュニケーションパターンが見出せた。さらにコミュニケーションパターンについて、フィールドにフィードバックして検討してもらい、さらに精度を高めた。H29年度は学会発表にて批判を仰ぎ、次のステップである医療的ニーズの高い重症児(者)とのコミュニケーションモデル作成を目指す予定である。H29年度は、H28の訪問看護ステーション調査、重症心身障害児者施設調査から作成した「コミュニケーションパタン」をもとに、重症児者ケアの基盤となる「コミュニケーションモデル」作成した。第1段階:コミュニケーション技法の前提条件、コミュニケーション技法に分け作成した。コミュニケーション技法の前提条件は1サインがあることがわかる2好みからその人を知ることができる3重症心身障害児者が安楽である、であり、コミュニケーション技法は1快不快を捕らえ利用者と共有する、2繰り返しの中でサインを捉える3サインとなりうるものを見出し職員間で共有する、4サインを活用して利用者の自己表現を促す、5楽しさや苦しさを利用者と共有する、であることが確認できた。第2段階:作成したコミュニケーションモデルを改良するために、重症心身障害児者日中通所施設の看護師・福祉職員と「モデル検討会」実施した。モデル検討会は、看護師、福祉職員、保育士により複数回実施した。さらにコアメンバーで3回検討を重ねモデルを修正した。第3段階:モデルの妥当性を検討するために、専門学会にて臨床家の意見を仰ぎ重症心身障害児者施設の看護師、言語聴覚士、医師などからモデルの肯定的評価をもらうことが出来た。また、モデルが適応できる対象特性や、モデルのアウトカム評価が必要であるとの意見も受けた。また、在宅移行間もない時期など状態が不安定な時期のコミュニケーションの検討も必要であることの示唆があった。以上より、H30年度は、「コミュニケーションモデル」が適用できる対象を拡大すること、モデル評価を行うことを目的に、まず在宅移行間もない時期など状態が不安定な時期のコミュニケーションを含め検討することとし、施設数、対象数を増やして調査を進める予定である。
酸素系漂白剤による繊維製品の劣化と変退色について

昭和6061年度文部省科学研究費研究成果報告書(昭和62年)において、酸素系漂白剤による錯塩染料染色製品の劣化と変退色の事故を防止する各種キレート剤を見い出すことに成功したのを報告した。それは、EDTAーMg、タンニン酸、Nーアシルアミノ酸系界面活性剤がとくに有効であった。引き続き、酸素系漂白剤の作用に及ぼす各種金属イオンの触媒作用について検討したところ、Ca^<2+>、Mg^<2+>、Fe^<2+>イオンが漂白剤の分解速度に著しく影響を及ぼすことと、さらにEthylene Diamine Tetnaacetie,ーCa^<2+>、塩を漂白系に添加すると繊維の劣化と染料の変退色が防止されることを明らかにした(昭和63年度日本家政学会口頭発表D61於東京)。このキレート剤の作用機序については未解明の点もあるが、染料に配位されている金属(この場合、銅)の触媒活性を迎制する作用があることが推定された。現在、Textile,Research,Jarnalに投稿準備中である。また、酸素系漂白剤の作用機序解明の基礎的研究目的でしみ汚れのモデル物質に使用されているタンニン酸について、セルロース系の繊維に対して如何なる収着様式でとりこまれているかの検討を行ない(福岡女子大学紀要平成1年Vol20、P1723)報告した。次に、Fe^<2+>イオンの酸素系漂白剤の触媒作用に及ぼすNーアシルアミノ酸系界面活性剤の影響について検討したところ、微量なFe^<2+>イオンの共存は繊維の劣化と染料の退色を促進させるが、Lーグルタミン酸ジナトリウムを共存させて漂白するとその作用を抑制する効果があるが、しかし過剰な界面活性剤の使用は反対に劣化と変退色を進行させる。このことは界面活性剤ミセルが漂白系に関与していることが推察されたのでこれを今後の漂白剤の作用に及ぼす界面活性剤の影響として展開していく予定である。理由は実際に家庭で使用する時は、漂白剤水溶液に界面活性剤を添加して、洗浄効果を与えるためにも使用されているからである。
加齢に伴う歯根周囲歯槽骨の改造変化と矯正的歯の移動の関連性について

加齢に伴うラット歯根周囲歯槽骨の骨改造変化と、歯の移動に伴う移動量及び骨改造活性を骨形態計測法により定量的に評価し、加齢に伴う歯の移動量の関係を明確にすることを目的として実験を行い検討した。方法として、昨年行った生理的条件下でのデーターをもとに10、30、50、80週齢の各ラットに矯正装置を使い、上顎第一臼歯を近心方向に2週間牽引した。歯根周囲の骨形成活性を計測するため骨ラベリング剤を投与した。観察部位はM1の遠心舌側根で、咬合面と平行に根分岐部直下から60μmの厚さで切片を採取し研磨切片作成後、近心側と遠心側にわけて計測した。さらに同部位を用い、脱灰切片を作製しTRAP染色を行い、近心側と遠心側にわけ骨吸収活性の計測をし、加齢による骨改造変化を観察した。結果は生理的条件下と同様に歯の移動を行ったものでも、加齢と共に歯の移動量は有意に減少した。歯の移動を行ったものでは骨形成系および骨吸収系の全パラメーターにおいて骨改造活性が対照群に比べ顕著に上昇した。またその上昇は加齢に従い減少を示した。歯の移動を行ったものでは、近遠心側による検索では骨形成系のパラメーターでは牽引側(遠心側)に、骨吸収系のパラメーターは圧迫側(近心側)に多く認められ、これらの分布は対照群と逆転した(P<.0001)。結論として、80週齢のラットでも矯正力により骨改造活性は上昇した。しかし、ラットでは加齢に伴い、歯の移動量と矯正力に反応する歯槽骨改造活性の減少がみとめられた。以上より、加齢に伴う骨改造活性の減少が歯の移動に影響を与えている可能性が示唆された。加齢に伴うラット歯根周囲歯槽骨の骨改造活性を骨形態計測法により定量的に評価し、加齢に伴う骨改造活性の変化を明確にすることを目的として実験を行い検討した。方法として6100週齢のWistar系雄性ラットを10週間隔で11グループ用いた。実験期間は4週間で、歯根周囲の骨形成活性を計測するため骨ラベリング剤を2週間間隔で計3回投与した。結果は生理的条件下において、体重は6週齢で135g前後であり、50週齢まで増加し約560gとなりその後は100週齢まで大きな変化はみられなかった。一日における体重の増加率は6週齢から10週齢まで急激に増加し、その後30週齢にかけて急激に減少し、50週齢まで緩やかに減少し、その後は大きな変化はみられなかった。歯根周囲歯槽骨全周による検索では骨吸収系および骨形成系の全パラメーターは共に加齢に従い減少を示し、6週齢から30週齢にかけて有意に減少し(P<.0001)、その後100週齢まで緩やかに減少した。近遠心側による検索においては、2重ラベリング面積および骨形成率では近心側に有意に認められ(P<.0001)、破骨細胞数と骨吸収面積は遠心側に有意に認められた(P<.0001)。また、遠心側における2重ラベリング面積および骨形成率と近心側における破骨細胞数および骨吸収面積は、加齢による有意差が認められなかった。結論として、ラット歯槽骨の骨改造活性は加齢により急激な減少が認められた。しかし、100週齢のラットにおいても歯の機能を維持するために歯槽骨では骨吸収、骨形成が認められることが示唆された。

結論として、80週齢のラットでも矯正力により骨改造活性は上昇した。しかし、ラットでは加齢に伴い、歯の移動量と矯正力に反応する歯槽骨改造活性の減少がみとめられた。以上より、加齢に伴う骨改造活性の減少が歯の移動に影響を与えている可能性が示唆された。
トランスポートソームの機能制御による医薬品体内動態の制御

医薬品体内動態(腎尿細管分泌)に重要な働きをするトランスポーターを明らかにするため、Npt1のノックアウトマウスを用いて、in vivoで体内動態試験を行った。Slc17a1^<-/->マウスを用いて、医薬品の腎刷子縁膜における排出輸送過程の解析を行った。Slc7a1^<-/->マウスの腎刷子縁膜ベシクルでは電位依存的な有機アニオン(p-アミノ馬尿酸)の輸送活性が有意に低下していたが、in vivoではp-アミノ馬尿酸を始めbenzylpenicillinなど有機アニオンの尿細管分泌は野生型マウスと同程度であり、従来の考えとは異なり、Npt1の寄与率は高くないことが示唆された。Radixin^<-/->マウスでは、腎機能の指標であうr血清クレアチニン値、BUN値には以上が認められないものの、URAT1、PEPT2、Oapt1a1など管腔側で再吸収に働くトランスポーターの発現量低下が認められた。尿を回収し、メタボローム解析を行ったところ、野生型とは異なるプロファイルを示すピークが多数検出できた。Radixinが腎刷子縁膜において、腎トランスポーターの刷子縁膜上の発現維持に重要であることが示唆された。刷子縁膜側のABCトランスポーター(MRP4)のC末と相互作用する蛋白としてSNX27を同定した。この相互作用はMRP4のC末にあるPDZ結合モチーフを介して相互作用していること、HEK293細胞にSNX27に対するsiRNAの導入により、MRP4の細胞膜上での発現が増加することを見いだした。SNX27との相互作用がMRP4の細胞膜上での発現量を制御する蛋白であることが示唆された。医薬品体内動態に重要なトランスポーターを明らかにするため、ABCトランスポーター(MRP4、BCRP)のノックアウトマウスを用いて、医薬品・食品由来の化合物(フラポノイドやステロールなど)について、in vivoで体内動態特性を検討した。抗ウイルス薬であるadefovirおよびtenofovirは投与後、Mrp4ノックアウトマウスでは腎臓中度は増加した。しかし、尿細管分泌はMrp4ノックアウトマウスでも残っており、Mrp4だけで腎刷子縁膜の排出輸送が説明できないことが明らかになった。cidofovirは同じく抗ウイルス薬であるが、adefovirおよびtenofovirとは異なりピリミジン塩基の構造類似体である。cidofovirはMRP4の基質とならなず、かつ腎臓中濃度もadefovirおよびtenofovirに比べて高く、腎臓に蓄積することを明らかにした。MRP4以外に有機アニオンの排出に働くトランスポーターとして、膜電位依存型排泄トランスポーターOATv1(Npt1)のノックアウトマウスのブリーディングを開始した。腎刷子縁膜での発現をWestern blotにより確認した。メスマウスではNPT1の発現は見られなかった。ノックアウトマウスの腎刷子縁膜ではNPT1の発現が消失していることを確認した。予備的に、p-アミノ酸の尿細管分泌を測定したが、野生型マウスとの間に差は見られなかった。BCRPが脳毛細血管内皮細胞の他、精巣、精巣上体の内皮細胞に発現していることを見出した。BCRPノックアウトマウスでは脳および精巣、精巣上体にイソフラボンであるgenisteinが蓄積することから、BCRPは内皮細胞で異物排泄に働いていることが示唆された。ABCトランスポーター(MRP4)のC末内部配列をbaitとして、相互作用蛋白を同定した。HEK293細胞に内因性に発現しており、siRNAを用いてノックダウンできる条件を確立した。
地域づくりの担い手育成を目指した社会科主権者教育プログラムの開発・実践

本研究は、地域づくりの担い手としての自覚と資質を備えた主権者を育成するための教育プログラムとそれを効果的に運用するシステムを開発し、全国各地での実践を通してその有効性を実証し、教育の充実・発展に寄与しようとするものである。具体的には、次の三点に取り組んだ。(1)開発した教育プログラムを効果的に実施するためのPDCAサイクルの研究開発、(2)地域社会や学校を巻き込んでの主権者教育プログラムの実施と有効性の検証、(3)開発した主権者教育プログラムの普及・活用のための研修会・シンポジウムの実施。本研究は、幼児から青年までの各発達段階に応じた主権者教育プログラムとそれを効果的に運用するシステムを開発し、全国各地での実践を通してその有効性を実証し、地域づくりの担い手としての自覚と資質を備えた主権者を育成するための教育の充実・発展に寄与しようとするものである。平成26年度は、開発だけではなく,実践に重点をおいたプロジェクトを遂行することを目指し、主権者教育として範囲を拡大,地域社会の課題解決への貢献を大きな目標とした。また、社会科を中心としつつも、小・中・高等学校だけでなく,幼児期や青年期にも対応した主権者敎育プログラムの開発及び実践に取り組むことにした。さらに、学ぶ側のニーズに応じた主権者敎育プログラム(なりたい自分を実現するプログラム)のため、ニーズに応じた概念の抽出とスキルの設定に取り組むことにした。選挙や議会など概念を設定し,その概念に基づいてプログラムは既に開発されているため、政治学の基本的概念を学ぶというより,学ぶ側のニーズに配慮することを重視した。また,概念を活用するためのスキルを含んでプログラムを開発しようとした。そのため、社会の中で活躍する市民はどのような人か,どんなスキルをもっているかを検討した。具体的には、佐賀、宮崎、広島などにおいて、成人対象の主権者教育を実践するとともに、松本において、大学生を対象とする地域の課題解決から模擬投票につながる主権者教育プログラムを実践した。今年度は、地域課題解決型の実践的体験的な主権者教育のプログラム開発と実践を中心に進めた。新潟、倉敷の二つの高等学校において地域の課題を取り上げて、大学生や市民とともにその解決に取り組むワークショップ型の主権者教育を実施した。具体的には、新潟においては地域の交通システムを取り上げて、利便性や税の有効活用等の観点からその将来を検討させた。また、倉敷においては、2016年度に開催されるサミットの教育大臣会議を契機とするまちの活性化策について考えさせた。これらの取り組みにおいて、ワークショップ型の学習は高校生の学ぶ意欲を引き出し、また、市民や大学生とともに学ぶことで地域の一員としての自覚も高まることが明らかになった市民を対象とするワークショップ型の主権者教育も岡山や香川など各地で開催した。これらの取り組みにおいては、若者の社会参画の促進の必要性と、そのためには、若者が地域の政治に関心をもつように地域社会との強いつながりを作ってやることが必要であることなどを参加者全員で共通認識できるように努めた。これらの成果をまとめて、1月には岡山大学において主権者教育のシンポジウムを開催し、県の内外から100名を越える参加者があった。現在まで順調に主権者教育プログラムの開発、そしてそのプログラムの各地での実施を進めている。しかし、プログラムの評価の方法や学習者の評価のあり方については十分に検討ができていない。本研究は、幼児から青年までの各発達段階に応じた主権者教育プログラムとそれを効果的に運用するシステムを開発し、全国各地で実践を行い、その有効性を検証して、地域づくりの担い手としての自覚と資質を備えた主権者を育成するための教育の充実・発展に寄与しようとするものである。今年度は、地域課題解決型の実践的体験的な主権者教育プログラムの開発と実践を行い、岡山等で実施をした。高校生から大学生、市民がともに学ぶ課題解決型のワークショップとして主権者教育を行った。具体的には、岡山において、複数の高等学校にて、18歳選挙権の意義や、若者の政治参加について考えさせる主権者教育を実施した。また、その成果を各地の教員研修会や、学会等で報告をした。そのうえで、3月には東京において主権者教育に関するシンポジウムを実施した。さらに、その成果をハンドブックとしてまとめ出版した。本事業の目的の一つであるハンドブックの作成を最終年度の前年度に行うことができたことが大きい。ハンドブックは、本科研の研究分担者を中心に、現場の小中高等学校の教員にも執筆を依頼し、理論だけではなく豊富な実践を含むものとなった。このハンドブックの構成は、「第1章学校教育で主権者を育てる」、「第2章4つのSTEPで主権者を育てる新授業プラン」、「第3章必ず知っておきたい主権者教育実践のためのQ&A」という3章から成る。主権者を育てる学習STEPを、近年の学力論をふまえて想定し、教育現場でも応用可能な実践を多数掲載することができた。また、この本の出版にあわせて主権者教育に関するシンポジウムを、3月に東京で、約80名の参加者を集めて実施することができた。

具体的な事業は下記の4点にまとめられる。(1)幼児から青年までの各発達段階に応じた主権者教育プログラムの研究開発、(2)開発した教育プログラムを効果的に実施するためのPDCAサイクルの研究開発、(3)地域社会や学校を巻き込んでの主権者教育プログラムの実施と有効性の検証、(4)開発した主権者教育プログラムの普及・活用のための研修会・シンポジウムの実施。今年度については、1.後続地域における教育プログラムの実施。2.主権者教育プログラム実施のための現職教員向け研修会の開催、3.成果報告会の開催、を目指して活動を行った。10月に広島大学で開催された第66回全国社会科教育学会全国研究大会においては、フォーラム「アジア各国の主権者教育に学ぶ」を開催し、中国、韓国、シンガポールなどから研究者を招いて、各国の主権者教育のあり方をふまえて、我が国の主権者教育の今後について話し合った。また、岡山県や愛媛県の高等学校において主権者教育プログラムを実践したり、岡山県や長野県などで主権者教育に関する研修会を開催したり、研修会において講演を行なったりした。本研究は、地域づくりの担い手としての自覚と資質を備えた主権者を育成するための教育プログラムとそれを効果的に運用するシステムを開発し、全国各地での実践を通してその有効性を実証し、教育の充実・発展に寄与しようとするものである。具体的には、次の三点に取り組んだ。(1)開発した教育プログラムを効果的に実施するためのPDCAサイクルの研究開発、(2)地域社会や学校を巻き込んでの主権者教育プログラムの実施と有効性の検証、(3)開発した主権者教育プログラムの普及・活用のための研修会・シンポジウムの実施。開発したプログラムに基づいて、全国4カ所において主権者教育を実践することができた。しかしながら、開発プログラムの数は少数にとどまり、実践の対象も成人と大学生のみであり、今後、小、中、高校生を対象とする実践を展開していくことが課題である。今後は、プログラムの開発・実施に加えて学習者の評価、プログラムの評価を進めるための評価規準や評価目標の検討が必要である。また、それらをプログラム実践の中に組み込み、PDCAサイクルを運用していきたい。今年度は、最終年度となるため、これまでの研究成果をまとめて学会にて報告するとともに、昨年度のハンドブック発行とシンポジウム開催の実績に基づいて、アジア各国の主権者教育の比較研究に取り組み、主権者教育研究の次の段階への基盤づくりを行いたい。そのために、アジア各国において市民性教育や主権者教育に取組む研究者を招いて、国際会議やフォーラムを実施する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。社会科教育今後は、高校生を対象とする主権者教育のプログラムを開発し実践するとともに、学習者評価のシステムを構築することで、プログラムの妥当性の検証を行っていきたい。ワークショップ等の開催場所が岡山近辺になったので旅費が計画よりもかからなかった。
半極性面窒化物半導体を用いた発光デバイスに関する研究

本年度は長波長化に向けたSi基板上高In組成(1-101)InGaN発光層の作製について行った。従来長波長で発光するInGaNでは、低温成長ならびに下地GaNとの格子不整合によって結晶品質が低下し、発光効率が非常に低い問題があった。そこで従来とは異なる結晶面である(1-101)面を用いたInGaN発光層の作製を目指した。この結晶面はIn取り込み効率が良いため他の結晶面に比べ高温で成長が可能である。さらに(1-101)面を含む非極性面は、従来の結晶面とは異なる緩和機構を持つことから、格子不整合の影響を低減可能である。これらの特長を持つ(1-101)面GaN上に従来の成長速度の数倍でInGaNを成長した結果、In取り込み効率の上昇により高温で成長可能で、成長レートが早いにもかかわらず平坦性の良い結晶の作製に成功した。次に更なる長波長化のため意図的にInGaN層を緩和させ、上記で述べた緩和機構を利用した長波長化を試みた。その結果、成長温度やIn原料を変化させることなく、InGaN層の膜厚の増加により長波長化することに成功した。この手法で長波長化すると、従来とは異なり発光強度が低下することなく長波長化が可能であった。最後にこの意図的に緩和したInGaN層を発光層下に挿入した発光層を提案した。実際に緩和したInGaN層上にInGaN/GaN発光層を成長した結果、緩和したInGaN層を挿入した発光層は未挿入の発光層に比べ長波長化し、発光強度が上昇するという結果が得られた。以上より長波長で発振するSi基板上LD作製に向け、発光層の結晶性向上ならびに発光効率の向上に成功した。27年度が最終年度であるため、記入しない。加工Si(001)面基板上への半極性面レーザダイオード(LD)の実現に向けた取り組みとして、今年度はInGaN/GaN多重量子井戸構造をアンドープGaN導波路層およびAlGaNクラッド層で挟んだレーザ構造を作製した。選択成長技術を結晶の高品質化には成功したが、選択成長時に発生した組成および構造不均一が発生していた。これにより結晶内に様々な共振器が作製作成されることでこれまで明確なレーザ発振特性を得ることができなかった。そこで、一般的に使用するガスとは異なるガスによる低速ICPエッチングを考案し、幅2ミクロン程度の上部AlGaNクラッド層を除去したリッジ構造を作製し、横モードの制御を行った。その結果窒素レーザによる高密度光励起により、高次の横モードを示す周期的な発光パターンがNFP像により観測された。高分解能分光器を用いて誘導放出光のスペクトル測定を行ったところ、明確なレーザ発振を示す縦モードの観測に初めて成功した。特にSi基板上の窒化物系で、縦モードの観測に成功したのは世界初であり、この結果をApplied physics expressに投稿した。特筆すべき点は従来のSi(111)面ではなく、LSIに用いられているSi(001)面であり今後の光ICなどへの応用が期待できる点と、従来のGaNのc面ではなくよりデバイス特性がよくなると期待されている半極性面上であることである。更に長波長化を目指して共振器構造の構造改善を行い、従来に比べて長波長の発振に成功した。更に赤色までの長波長化をめざし高In組成InGaNの作製を行い、ボイドの発生を抑えたInGaN薄膜、量子井戸構造の作製に成功した。世界初のSi基板上窒化物半導体LDの作製に向け、リッジ構造の作製により縦モード、横モードを示す明確なレーザー発振を観測した。

長波長化に向けた共振器構造の改善により従来より長波長の発振に成功した。赤色発光の高In組成InGaNの作製を行い、ボイドの発生を抑制した赤色InGaN膜の成長に成功した。27年度が最終年度であるため、記入しない。世界初のSi基板上窒化物半導体LDの作製に向け、電流注入構造を作製するため縦型横型のプロセスを検討し作製する。更なる長波長化をめざしInGaNバッファー層を導入した共振器構造の作製や最適な光閉じ込めを持つ共振器を作製する。赤色などの高In組成InGaNの更なる高品質化を目指し成長条件や構造を検討する。
胆嚢、胆管における発癌の機序-胆道型前癌病変としての膵胆管合流異常症のcDNA microarrayを用いた分子生物学的研究

われわれは、消化器癌発生メカニズムを解明することを目的として、胆道系の前癌病変である膵胆管合流異常症について、その発癌機構を検討してきた。発癌初期に起こる遺伝子変化として、テロメラーゼ、Bcl-2の異常発現を確認しているが、遺伝子発現変化を包括的に検討するため、cDNA microarrayによる遺伝子発現検討を試みた。膵胆管合流異常症手術症例の、癌合併例、癌非合併例を対象とし、癌部、非癌部の胆嚢粘膜を採取、RNAを抽出し、その遺伝子発現プロファイルを比較検討した。実際には得られるRNAは微量なため,増幅し解析に使用する必要がある。そこで、Amnion MEGA Script T7kitを用いたlinear amplification法による増幅について検討を行い、1.5ug3ugのTotal RNAより解析に可能なcRNAが得られること、増幅前のRNAを用いた解析と比較し、0.7程度の相関が得られることを確認した。以上の検討の後、実際にInformed Consentの得られた臨床検体を用いて、遺伝子発現解析を行った。合流異常症癌合併例と、癌非合併例のそれぞれについて複数部位を解析に用い、それぞれの検体について遺伝子発現解析を行った。得られたデータについて、癌部と非癌部の変化を中心に、解析を行い、大腸癌前癌病変である大腸腺腫の発現profileとの相同性を検討した。これらの成果の一部を学会誌等にて発表した。今後この研究を発展させることにより消化器癌発生メカニズムの解明に寄与することが期待される。胆道系発癌の機序は未だ不明である。我々はこれまで、胆道系に高率に癌を生じる胆道拡張症を含む、膵胆管合流異常症の研究から、その発癌機構を検討してきた。これにより、テロメラーゼ、Bcl-2、p53、k-ras、Ki67、total mRNA量などに以上が生じることを報告し、また発癌の初期ではテロメラーゼ、Bcl-2の発現が重要であることを、確認してきたが、それが、何故起り、また何を引き起こすのかについては、明らかでない。最近数万個の遺伝子発現を包括的に検討可能であるmicroarraysystemが開発された。これによる胆道系前癌病変の膵胆管合流異常症の発現プロファイル作成を試みている。Microarrayで十分なデータを得るには、total RNAで100μg、mRNAでは1μgが必要であることから、一採取検体で複数回の検討を行うためには、検体量が充分ではなくRNAの増幅が必要である。RNAの増幅にはT7プライマーを用いたlinear amplificationが行われる。現在ヒト検体におけるlinear amplificationの条件設定中であり、ヒト検体からも充分な増幅が得られること、その際の約2万個の遺伝子発現情報は相関係数0.60.7程度の高い相関があること、また上位100あるいは下位100の遺伝子発現情報はほぼ保たれることなどを確認してきた。また他サンプルの解析の中で分かってきたいくつかの解析方法の開発にも関わっており、今後は膵胆管合流異常症サンプルの発現プロファイル作成、及びその解析に着手する。我々はこれまで、胆道系の前癌病変である膵胆管合流異常症の研究から、その発癌機構を検討してきた。これにより発癌の初期に起こる変化として、テロメラーゼ、Bc1-2の異常発現が起こることを確認してきたが、遺伝子発現を包括的に検討するため、cDNA microarrayによる遺伝子発現プロファイルの作成を試みている。しかし、検体から抽出されるRNAは微量で、そのままでは解析に充分な量ではないため、Ambion MEGA Script T7 kitを用いたlinear amplification法によりRNAの増幅を行い、解析に使用する。平成12年度に一症例について解析を行っており、臨床検体から抽出した1.53ugのtotal RNAから、cDNA microarrayによる解析が可能であることを確認している。平成13年度は、膵胆管合流異常症、そこから発生した胆嚢癌、孤発性に発生した胆嚢癌、比較対照としての他疾患で合併切除した胆嚢粘膜の検体より、RNAの抽出、調整を行い、順次linear amplificationを行っている。

今後は比較対照がそろった段階で、microarrayにHybridizationする予定である。胆道系発現の機序は未だ不明である。我々はこれまで、胆道系の前癌病変である、膵胆管合流異常症について、その発癌機構を検討してきた。その結果、発癌初期に起こる遺伝子変化として、テロメラーゼ、Bcl-2の異常発現を確認しているが、遺伝子発現変化を包括的に検討するため、dDNA microarrayによる遺伝子発現検討を試みた。膵胆管合流異常症手術症例の、癌合併例、癌非合併例を対象とし、癌部、非癌部の胆嚢粘膜を採取、RNAを抽出し、その遺伝子発現プロファイルを比較検討した。実際には得られるRNAは微量なため,増幅し解析に使用する必要がある。そこで、Amnion MEGA Script T7kitを用いたlinear amplification法による増幅について検討を行い、1.5ug3ugのTotal RNAより解析に可能なcRNAが得られること、増幅前のRNAを用いた解析と比較し、0.7程度の相関が得られることを確認した。以上の検討の後、実際にInformed Consentの得られた臨床検体を用いて、遺伝子発現解析を行った。合流異常症癌合併例の2例と、癌非合併例の4例、計6例の複数部位を解析に用い、合計14検体について遺伝子発現解析を行った。現在、得られたデータにつき、癌部と非癌部の変化を中心に、解析を行っている。
熱帯林ガバナンスにおけるエリートキャプチャーの類型化および緩和方策の検討

本研究課題は、熱帯林ガバナンスにおいて、いかなる制度設計や政策実施によって、エリートキャプチャーを防止ないし緩和することが可能かを探求することを目的としている。平成30年度は、エリートキャプチャーの事例研究のメタ分析の作業を進めるとともに、インドネシアのジャワ島において2件の現地調査を行った。既往文献を整理し、事例研究のメタ分析に関する方法論について検討している。並行して、Scopusを用い、いくつかのキーワードの組み合わせにより、該当文献を選択し、分析対象リストの作成作業を行っている。順次、文献を読み込み、分析を行っている。ジャワ島の林業公社管区で2017年より実施されはじめた社会林業スキーム(P.39 2017)について調査を実施した。本スキームは、林野行政主導型の共同森林管理から、より地域住民主導型の林業への移行と捉えることができる。本スキームの導入には、NGOが重要な役割を果たしていることが確認された。他方、既存の地域レベルの様々な現実の中で、本スキームが、エリートキャプチャー的な状況を回避できるかどうかは、今後の展開を注視する必要があると示唆された。研究代表者が2009年にジョグジャカルタ州で実施したコミュニティ林業のサイトを再訪問したところ、植栽されたチークが、ほぼ順調に生育していることが確認された。2019-2020年にかけて伐採し、各参加世帯に収益を分配する予定とのことであった。この作業が行われた後に、再度現地調査を行い、コミュニティ林業の影響を長期的視点で分析する予定である。平成30年度は、予定していた事例研究のメタ分析および現地調査を実施することができた。引き続き、事例研究メタ分析を実施し、年度内に、途中経過について学会発表を行う予定である。また、引き続きインドネシアでの調査を実施する。事例研究メタ分析用の有料文献の購入を今年度は実施しなかったこと、および人件費を使用しなかったことが大きな原因である。次年度以降、適宜使用する予定である。
アジア武術のエスノサイエンス身体論

アジアの武術を支えるエスノサイエンス身体論にあっては、身体は宇宙と有機的に連関した謂わば小宇宙と観念される。この身体論は、畢竟するところ、メソポタミアの古代文明に発して世界に伝播した大宇宙と小宇宙の対応観念に出自を遡り、アジア武術の身体論に共通するが、東アジアの漢字文化圏において得意な発達を見た。「事理一体」「道器一貫」と表現される宗教文化の中で、宇宙を秩序づける形而上的な理や道に通じる心が、形而下の事や器である技を統制すると教えるのである。ここから、武術の技をみごと発現させる殺しの心を、皮肉にも、仏教の不動智や道教の和、つまり悟りの心に求める日本の特異な武術身体論が生まれる。全3年度計画の第2年度にあたる本年度は、中国、タイ、韓国を中心に伝統武術を支えるエスノサイエンス身体論関係資料の収集と分析をおこなった。中国については、河南省登封県の少林寺に伝わる少林寺武術が、タイについてはバンコックのワット・ポー寺院に伝承されるタイ伝統医学の身体論が、また韓国についてはソウルの韓国伝統武術国仙道が調査された。中国の少林寺武術の場合、当寺が元来禅宗の修行寺であることから、武術とのかかわりも修行僧の健康維持手段としての位置づけがなされていたが、後代に、心身修養が武術に期待され、その理論整備が種々試みられてきたことが、次第に明らかになりつつある。タイの場合、ムエ・タイを含めたタイ伝統武術(クラビ・クラボーン)の学習にあたって、提示される身体論は、タイ伝統医学の身体論にのっとることが多い。それは、一方でインド伝統医学、他方で中国伝統医学の影響を受けたセン理論を基礎にするものである。センは中国の経絡に相当して、超自然的気体であるロムが身体を流れる道筋を意味する。例えば、イターと呼ばれるセンは臍の下から始まり、恥骨上に伸び、左脚に向かい、そこから背面に回り、脊髄の左側を頭頂部まで上がり、左の鼻に下りてくる、といった具合である。タイの伝統医学では、健康と病気を含む一切の身体状況が、このロムの流れによって説明される。伝統武術の学習に際しても、センとロムの身体論が重要な働きをおこなっている。こうした身体論は、次年度調査予定のインドとインドネシアにも期待される。本年度(平成25年度)は、本研究課題遂行の最終年度に当たるため、活動は、これまでの資料収集において不十分であった地域における補充調査と、研究全体の総括とに当てられた。補充調査は、国内は、沖縄、鹿児島、愛知、国外は中国において実施された。アジア武術のエスノサイエンス身体論を明らかにする本研究課題では、東アジア(日本、中国、韓国、台湾)と東南アジア(タイ、インドネシア)に伝承される武術が中心的対象にされた。この間の研究が総合的に示唆するところは、以下のようである。(1)アジアの武術を伝統的に支えた身体論は、19世紀にアジアにもたらされた近代西洋医学のサイエンス身体論とは、その内容において大きく異なっている。(2)エスノサイエンス身体論では、身体は個に閉じられた体系ではなく、宇宙に解放されてあり、宇宙と有機的に連関する、いわば小宇宙と観念される。(3)東アジアの漢字文化圏では、エスノサイエンス身体論は、しばしば「事理一体」「道器一貫」と表現される宗教的文化の中で説かれる。(4)この文化では、形而上的な理や道(森羅万象を基礎づけ秩序づける宇宙の原理)に通じる心が、体や器と表現される形而下的な技を統制すると考えられ、技の習得においては、その究極目標が技でなく心の修養におかれる。(5)日本の江戸時代の武術家は、技をいかなる場面においても理想的に発現させるいわば殺しの心を仏教の不動智や道教の和(すなわち自他を解消する心、執着のない心、悟りの心)に求める特異な武術エスノサイエンス身体論を展開する。(6)東南アジアの武術にはこうした漢字文化圏の身体論は見られないが、身体が小宇宙であるという観念は共有される。(7)東アジアと東南アジアに共通するエスノサイエンス身体論は、究極的には、メソポタミアの古代文明に発して東西に拡散した古代の大宇宙と小宇宙の対応観念に由来することが考えられる。全3年度計画の初年度に当る本年度は、日本と台湾を対象として、伝統武術を支えるエスノサイエンス身体論関連資料の収集と分析がおこなわれた。台湾については国立台湾師範大學を中心に調査活動を実施し、武術実践者への聞き取り調査もおこなわれた。日本については、江戸時代に著述された武術伝書が手掛かりとされた。

武術達成の為に、すなわち敵を殺傷捕縛するために技術を最高度に磨き、これを誤り無く現実のものとするためにいかに心身を構想するかが語られるからである。そこでは、技術の確かさが第一に要請されるものの、同時に現に命をやり取りする千変するその実戦場面での確実性をいかに担保するかが問われ、この問題を心の問題に還元して解決する手法がとられた。しかも、この心は、「心法」として仏教とりわけ禅の修行体系に翻訳されて理解されたところに特徴が認められる。興味深いのは、江戸時代の武術の諸流派に共通する「心法」が認められることである。剣術、柔術、弓術、槍術、馬術、相撲、水練など、その具体の身体技法は異なるものの、ひとつの「心法」を共有する傾向のあることを武術伝書の分析は示唆するのである。それは禅僧沢庵が徳川将軍家の剣術師範柳生宗矩に与えた『不動智神妙録』に教示された「不動智」なる心法であった。この不動智心法の武術諸流派への伝播・影響状況が考察された。日本の伝統武術を支えるエスノサイエンス身体論である不動智心法は仏教から導き出されたものであり、それゆえこの身体論はアジアの同じ仏教圏においても展開されている可能性が予想される。本年度は、当初、韓国とインドの伝統武術エスノサイエンス身体論研究を展開する計画を提示していた。しかし、実際には、インドを取り上げることができなかった。インドに代えて、次年度計画に示した中国とタイ研究を先行させた。タイの成果は、かえってそのルーツであるインド研究を容易にさせることになったと評価される。本年度は、日本、台湾、中国を対象に伝統武術のエスノサイエンス身体論研究を展開する計画を提示していた。しかし、実際には中国を取り上げることができなかった。これは、日本について収集された資料が当初想定を大きく超える量となり、その分析に当初予定を上回る時間を要したことが原因している。本年度の成果は、中国とタイの伝統武術を支える、それぞれ個別のエスノサイエンス身体論を抽出するのに必要な資料を収集し、その分析に着手しえたことであった。本年度活動の方向性は次年度研究計画においても、インドネシアとインドについて展開される。また、そのようにして集積された当初予定のアジア諸地域の伝統武術エスノサイエンス身体論の比較研究を通して、本研究課題を遂行してゆく。本年度の成果は日本の伝統諸武術に共通するひとつのエスノサイエンス身体論を抽出し得たことであった。これは今後二ヵ年の計画を展開する上で確かな出発点となり得るものである。対象とするアジアの諸国は日本と同じ仏教文化を色濃く有するからである。本年度抽出されたエスノサイエンス武術身体論の日本型を比較の基準にして、中国、韓国、タイ、インド、インドネシアについて、通文化的比較が可能となるよう資料収集・分析研究をおこなってゆく。次年度は本研究課題の最終年度にあたるため、インドとインドネシアの調査以外に、当初計画通り、研究課題達成に必要な資料が不十分と判断される地域について、補充調査をおこなう。そのため、研究費の多くは調査にともなう旅費そして通訳謝金にあてられる。「次年度使用額」の18,208円は旅費の端数処理にともなって発生したものであり、次年度の通訳謝金にあてられる。配分額(交付申請書記載)の旅費70万円と通訳等謝金10万円は、中国、韓国、タイ、インドネシアにおける調査研究活動にあてられる。
大環状化合物をモノマーとした有機分子および金属イオン同時捕捉分離材料の開発

フェノールの環状オリゴマー,カリックスアレーンは,シクロデキストリンやクラウンエーテルにつぐ環状化合物としてホスト-ゲストに関する研究が行われている。従来,これら環状化合物は単体としてその機能性について研究が行われてきた。ここでは,反応性カリックスアレーンを合成し,これをポリマー化して環状骨格を凝集させ,その機能性を評価する碗究を行った。まず,ヒドロキシカリックス[6]アレーンHQ[6]を用いてポリマー化を行い,単量体とのイオン捕捉能を比較したところ,このポリマーはアルカリ金属イオンに対して優れたイオン捕捉能を示した。これは,少なくとも2種類のイオノン捕捉部位をもつと考えられえ,1つは,HQ[6]が分子内に有する空孔であり,もう1つは,分子鎖に沿ってカリックスアレーン骨格が凝集することで形成されるイオン捕捉部位である。後者の捕捉能力は,ポリマーの合成条件によって凝集状態を変化させることで制御することが可能であった。次に,反応性カリックスアレーンとして,カリックス[4]レゾルシンアレーンRS[4]を用いてポリマー化を行ったところ,ポリマー分子内に反応溶媒分子を取り込むことが可能となった.これは,RS[4]の環状骨格を密に凝集させることで"Cage"に似た空間が形成され,そこに溶媒分子が取り込まれたと考えられた。この"cage"はベンゼン環に囲まれているためπ電子が充満している特殊な空間と考えられる。そこで次なる目的として,この空間を新しい反応容器に見立て,ナノサイズリアクターとして機能させることについて研究を継続する予定である。多価フェノールからなる環状オリゴマーは,従来のカリックスアレーンとはコンホメーション構造的,また機能的にも大きな相違があり新規のホスト機能化合物として興味深い。レゾルシノール骨格を有する1,3-メタシクロファン(カリックスレゾルシンアレーン)についてかなりの報告がなされているが,メチレン結合からなる環状4量体はほとんど見当たらない。ここでは,最も単純な基本骨格と考えられるメチレン結合型カリックス[4]アレーンの新規な合成経路を確立した。まず,1,3-ジメトキシベンゼンとパラホルムアルデヒドとを,塩酸触媒下,エチレングリコールモノエチルエーテル中で縮合させると,線状オリゴマーとともに,環状4量体が収率70%以上で合成できた。ついで,これを三臭化ホウ素で処理し,メトキシ基を水酸基に変換した。^1H-NMRより,各プロトンシグナルはすべてシングレットで観測され,対称性の良い構造を溶液中でとることがわかった。さらに,水酸基にエトキシカルボニルメチル基をエーテル結合で導入し,環状ホストとアルカリイオンゲストとの相互作用を調べた。新規のメチレン結合型カリックス[4]アレーンでは,K, Rb, Csに対する捕捉能を示し,これはヒドロキノン骨格のカリックス[6]アレーンのものと同様であった。一方,従来のエチリデン結合型カリックス[4]アレーンホストではアルカリイオン捕捉は全くみられないという興味深い結果を見出した。現在,ヒドロキノンタイプとレゾルシノールタイプの環状オリゴマーに関して,より簡便かつ選択的な合成法の開発,これら環状化合物をモノマーとした重合反応,生成ポリマーの構造解析,機能化を進めている。ここでは,反応性カリックスアレーンを合成し,これをポリマー化して環状骨格を凝集させ,その機能性を評価する研究を行った。