hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
システム生物学手法によるＭＡ包装の物理的損傷・品質劣化軽減効果の解明

本研究では、システム生物学的手法を用いて、3次元振動試験等による振動衝撃、荷重などの物理ストレス条件が、ブロッコリの損傷発生と品質低下の程度に及ぼす影響を明らかにすることを第一の目的とする。加えて、これらの物理ストレスによる損傷発生、および品質劣化の軽減に対するMA包装の効果を、定量的に評価することを目的とした。いずれの実験についても、ブロッコリを対象とした。MA包装による振動ストレスの影響を調査した結果、ブロッコリを個包装することによる損傷軽減効果が確認された。また、MA包装による効果として、その後の貯蔵中の花らい質量、クロロフィル含量、糖含量の減少が抑制された。前述の試験から得られたサンプルについて、定量リアルタイムPCRにより、呼吸、エチレン生成、クロロフィル分解、アスコルビン酸分解そしてストレスに関連する各種遺伝子の発現解析を実施した。変化が大きいと予想されるサンプルについては、BrassicaオリゴDNAマイクロアレイを用いた網羅的遺伝子発現解析を実施した。これらの結果から、遺伝子発現変化から、ブロッコリの品質変化を予測することが可能であることが示唆された。さらに、MA包装によるブロッコリの供給を想定し、MA包装による資材の追加、ロスの低減による追加的生産流通の削減が、温室効果ガスの発生量に及ぼす影響について、LCA(ライフサイクルアセスメント)手法を用いた検討を行った。その結果、MA包装を施すことで、ブロッコリの生産、供給に関する温室効果ガスを低減できることが明らかとなった。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、3次元振動試験等により、振動衝撃、荷重などの物理ストレス条件が、ブロッコリーの損傷発生と品質低下の程度に及ぼす影響を明らかにすることを第一の目的とする。加えて、これらの物理ストレスによる損傷発生、および品質劣化の軽減に対するMA包装の効果を、定量的に評価することを目的とする。3次元振動試験機を用いて、JIS Z 232を参考に、ブロッコリーに5種類の包装条件を施して、掃引振動(振動加速度5.22m/s2、周波数範囲525Hz)を2時間処理した。振動処理直後および保存後のブロッコリーから、以下の品質評価で用いる試料をサンプリングした。次に、得られたサンプルを用いて、MA包装による、緩衝性能に基づく物理的損傷抑制効果、および、ガス組成修正に基づく品質保持効果の複合効果を評価した。評価結果より、ブロッコリーの個包装による輸送振動による損傷発生の軽減効果を確認した。さらに、MA包装を施すことにより、貯蔵中のブロッコリー花蕾の質量、クロロフィル含量、糖含量の変化が抑制されることを確認した。以上の結果から、MA包装は、輸送振動によるブロッコリーの損傷と品質変化を抑制する効果があることが実証された。さらに、凍結保存試料を用いて、定量的リアルタイムPCRにより、各種遺伝子(呼吸関連としてBoGAPDH, BoADH、エチレン生成関連としてBoERS, BoETR1, BoETR2, BoSAMS、クロロフィル分解関連としてBoCHL1, BoCHL2, BoCHL3、アスコルビン酸分解関連としてBoVTC1, BoVTC2, BoAPX2、ストレス応答関連としてBoPAL, BoCHS, BoLOX)の発現解析を実施した。加えて、主要な8サンプルについては、BrassicaオリゴDNAマイクロアレイを用いた網羅的遺伝子発現解析を実施し、データ解析を実施している。正弦波を用いたブロッコリーの振動試験によって、個包装による振動損傷の発生軽減効果を確認した。さらに、MA包装を施すことにより,貯蔵中のブロッコリー花蕾の質量.クロロフィル含量、糖含量の変化が抑制されることを確認した。また、振動処理によるストレス応答関連遺伝子の発現変動解析が行われた。当初計画通り、H26年度実施予定の研究を実施する。具体的には、振動処理については、より実輸送条件に近いランダム振動を用いることで、MA包装の実用時の損傷および品質劣化軽減効果を評価する。

併せて、食品品質を考慮した先進的なLCA研究を基盤として、包装とロスというトレードオフを考慮した実証データを得て、環境負荷の低減を目的とした、青果物物流の最適化条件を明らかにする。
無加湿高プロトン伝導性無機－有機ハイブリッドのソフトメカノケミカル合成

本研究では、メカノケミカル法を用いて新規なプロトン伝導性無機ー有機ハイブリッドを合成し、その特性評価を行った。硫酸水素セシウム-トリアゾール(CHS-Tz)系ハイブリッドでは、40160°Cの幅広い温度範囲において、無加湿条件下で高いプロトン伝導性を維持することを明らかにした。また、リン酸二水素セシウム(CDP)に核酸塩基のグアニンやウラシルを複合化することでCDP単体よりも3桁高い導電率を得ることができた。CHS-Tzを添加したポリベンズイミダゾール(PBI)系ハイブリッド電解質膜が150°C無加湿条件でも非常に優れた発電特性を示すことを実証した。本研究では、メカノケミカル法を用いて、無加湿条件でも高い導電率を維持する新規な無機ー有機ハイブリッドを合成し、その構造・プロトンダイナミックス解析を行う。さらにこれを燃料電池の電解質として応用して、中温無加湿条件での発電特性を検証する。平成25年度は、導電率向上とメカノケミカル合成の可能性拡大の観点から、先行研究において最も高い導電率が得られている90KHSO4-10WPA複合体を基本組成とし、これに他のアルカリ硫酸水素塩(RbHSO4、CsHSO4)を混合することで、90(0.5K・0.5M)HS-10WPA複合体(M=Rb, Cs)を合成し、アルカリ金属イオンの混合効果の検討を行った。その結果、単一のアルカリ金属を用いて合成した場合よりもアルカリを混合することで、最大2桁近く導電率が向上することを確認し、160°Cにおいて4.2×10-2 S/cmの極めて高い導電率を達成した。この導電率の変化は、硫酸水素塩とWPAの間で形成された新たな水素結合とWPAの持つKeggin構造中の結合状態の変化に基づくものと考えられた。ラマン分光法によりW=Od結合が短くなるほど導電率が向上するという知見を得た。また、リン酸二水素セシウム(CDP)と酸性雰囲気にてケト-エノール互変異性を示すことで知られるグアニン(プリン塩基)またはウラシル(ピリミジン塩基)を複合化することで新規酸-塩基複合体を合成し、その特性評価を開始した。燃料電池の試作に関しては、50CsHSO4-50Triazolを添加したポリベンズイミダゾール(PBI)系ハイブリッド電解質膜を作製し、中温燃料電池発電特性の評価を行った。リン酸ドープ量3mol、Pt触媒使用量1mg cm-2、150°C無加湿条件で、開放端電圧OCV0.9V、最大電力密度320mW cm-2の非常に優れた発電特性が得られた。本研究では、固体に衝撃、粉砕などの機械的エネルギーを付与することによって化学反応を誘起する「メカノケミカル法」を無機物質と有機物質のイオンコンプレックス形成に基づくソフト複合化に適用し、無加湿条件でも高い導電率を維持する新規な無機ー有機ハイブリッドの合成を行う。また、そのハイブリッド構造やプロトンダイナミックスを高分解能電子顕微鏡観察や水素核磁気共鳴分光法(1H NMR)などの分光法に基づいて解析するとともに、燃料電池の電解質として応用して中温無加湿条件での発電作動を実証する。平成24年度は、実験の再現性を含めて、オキソ酸塩(MxHyAO4)のうち、M=CsのCsHSO4(CHS)に注目し、窒素含有複素環化合物のアゾール類のうち、トリアゾールC2H3N3(Tz)に注目して、xCsHSO4-(100-x)Tz系ハイブリッドを合成し、その特性評価を系統的に行った。赤外分光測定結果から、ハイブリッドには、純粋なCHSやTzには観測されない吸収バンドが観測され、CHSとTzの間に新たな結合が形成されていることが確認できた。得られたハイブリッドの導電率の温度依存性および組成依存性から、CHSの含量が50mol%以上のハイブリッドでは、CHSの相変化やTzの融解に伴う不連続な導電率の変化は認められず、40160°Cの幅広い温度範囲において、高いプロトン伝導性を維持することを明らかにした。CSHとTzをハイブリッド化する際の熱処理とミリング処理の相違、また、CSH-Tz系ハイブリッドを電解質に用いた燃料電池の試作を開始した。

平成26年度は、アルカリ硫酸水素塩-トリアゾール系をさらに発展させた系として、より高温領域を含む広い温度範囲で無加湿プロトン伝導性が期待できるリン酸二水素セシウム(CDP)をベースとして核酸塩基との複合化を行った。CDPと酸性雰囲気にてケト-エノール互変異性を示すことで知られるグアニン(プリン塩基)またはウラシル(ピリミジン塩基)を複合化することで酸-塩基複合体を合成し、得られた複合体の構造解析と導電率測定、核酸塩基の構造の違いによる影響の調査を行った。FT-IR、XPSを用いて構造解析を行った結果、いずれの複合体でもエノール体への異性化を示唆する結果が得られた。さらに、グアニンの場合では、CDPのOH基とグアニンのNH基の間に新たな水素結合の形成を示すような結果が得られた。このように核酸塩基の種類により、結果に違いが生じたのは酸解離度定数(pKa)に由来するものと考えている。無加湿条件下における導電率を算出した結果、いずれの複合体でもCsH2PO4の割合の増加に伴い導電率は向上し、グアニンを用いた場合では、180°C無加湿条件で8.2×10-4 S/cm、ウラシルを用いた場合では、140°C無加湿条件で2.7×10-4 S/cmの導電率を示し、CsH2PO4よりも23桁高い導電率を得ることができた。この複合体の導電率の向上は核酸塩基のエノール体への異性化とCsH2PO4と核酸塩基がプロトンドナー/プロトンアクセプターとして機能していることに起因しているものと考えられる。無機材料科学既にメカノケミカル合成した50CsHSO4-50Triazolを添加したポリベンズイミダゾール(PBI)系ハイブリッド電解質膜を作製し、150°C無加湿条件下で、高出力発電が可能であることを実証することができた。・再現性も含めたハイブリッドの基礎物性の評価を継続的に行って、データの収集に努めている。・熱処理とミリング処理の違いの明確化、燃料電池の構築に向けた取り組みも始めている。・学会、展示会等で積極的な発表を行っている。これらの状況から「おおむね順調に進展している」と判断した。中温領域でPt共存下で硫酸水素塩よりも高い化学的安定性を有するリン酸二水素セシウム(CDP)とグアニン(プリン塩基)またはウラシル(ピリミジン塩基)を複合化した無機酸-有機塩基複合体の特性評価を詳しく行う。無機酸-有機塩基複合体を添加したポリベンズイミダゾール(PBI)系ハイブリッド電解質膜の連続発電特性などを詳しく調べる。・1H MASNMRスペクトルのケミカルシフトから推定される酸・塩基強度の変化や、水素結合距離と導電率の関係について詳細な検討を行う。・窒素ヘテロ環を有するアデニン(C5H5N5)、グアニン(C5H5N5O)、シトシン(C4H5N3O)などの核酸塩基との複合化を行う。・ハイブリッドを電解質に用いた、燃料電池の構築と発電特性評価を実施する。・前年度、消耗品の使用量が計画よりも少なかった。概ね、予定通り予算は執行されていおり、最終年度に消耗品と旅費として使用する。これまで通り、(1)消耗品:高純度試薬類、ガラス器具類、ミリング容器等、(2)旅費:電気化学会関連および固体イオニクス関連の学会、研究打ち合わせ等国内旅費に使用していく予定である。また、(3)装置の故障が起きた際には、修理費として支出したい。国際学会の参加は、予算の執行状況をみて、柔軟に決めていきたいと考えている。
メタノールを水素源とする触媒的水素化ならびに実践的不斉水素化の開発と実用化

本研究ではO-H結合活性化について幅広い観点から検討を行った。まず、[IrCl{(S)-binap}]_2(1)がメタノールを容易に活性化でき、錯体1あるいはそのメタノール付加体がメタノールを水素源とするアセチレン類の水素化触媒として有効であることを明らかにした。これらはプロキラルなオレフィンの不斉水素化触媒にも利用できるが、活性が十分でなく、不斉収率もデヒドロアミノ酸類の還元でせいぜい50%ee程度であった。錯体1は種々のカルボン酸をも容易に活性化し、可能な5種類の立体異性体のうち単核のヒドリド(カルボキシラト)錯体,(S)-OC-6-23-A-[Ir(Cl)(H)(η^2-O_2CR){(S)-binap}](R=Me, Ar)(2),を定量的かつ立体選択的に与えた。また、錯体2はイミン類、特に環状イミンの不斉水素化の優れた触媒となり、99%ee以上の不斉収率が達成された。今後、詳しい反応機構の検討が必要である。「中性ロジウム-ジホスフィン触媒」,"RhCl(diphosphine)",はin situで合成され、様々な触媒反応の前駆体として利用されてきた。しかし、単離、同定された例はごく希で、その詳しい性質、反応性はよく分かっていない。今回錯体1のロジウム同族体、[RhCl{(S)-binap}]_2(3)、を単離、同定し、そのX-線構造解析に成功した。錯体3は錯体1と非常に似通った構造をしていることが明らかになったが、その反応性は全く異なったもので、錯体1が空気、水などに非常に不安定なのに対し、錯体3は加熱条件下でも水、メタノール、カルボン酸などとは反応しない。しかし、分子状水素の活性化には有効と思われるので今後、本錯体の性質、反応性についての詳しい検討が必要である。また、なぜロジウム錯体とイリジウム錯体とで反応性が大きく異なるのかが解明できるとこれら錯体の触媒反応へのさらなる応用が期待できる。その他、A.Togni等の編集になるWiley-VCH社発刊の単行本、"Catalytic Heterofunctionalization"、にO-H結合活性化に関する総説を招待寄稿した。BINAP[2,2'-bis(diphenylphosphino)-1,1'-binaphthyl]を有するイリジウム2核錯体{[IrCl(binap)]_2}を触媒前駆体とし、メタノールを水素源とするプロキラルなオレフィンの水素移動型不斉水素化反応に成功した。しかし、現在のところ不斉収率はN-アセチルアクリル酸メチルの還元で最高50%ee程度であった。[IrCl(binap)]_2とPPh_3との反応で単核平面4配位錯体[IrCl(binap)(PPh_3)]が得られ、X-線構造解析でその造を明らかにした。

[IrCl{(S)-binap}(PPh_3)]と水素およびメタノールとの反応を検討し、共に同様なcis, mer-ジヒドリド錯体、[IrCl(H_2){(S)-binap}(PPh_3)]、が高収率で得られることを明らかにした。しかし、水素との反応ではOC-6-44-A体とOC-6-44-C体の2種のジアステレオマーの1:1混合物として得られたのに反し、メタノールとの反応ではOC-6-44-A体が選択的に生成するという興味深い結果が得られた。OC-6-44-A体の絶対構造はX-線構造解析で確立することができた。また、水素とメタノールの顕著な反応性の差は[IrCl{(S)-binap}(PPh_3)]のCPKモデルでの考察から小さな水素分子はこの平面4配位錯体の上下のジアステレオ面の区別が出来ないのに反し、大きなメタノール分子は一方のジアステレオ面からのみイリジウム中心に近づきうるためであると結論出来た。[IrCl{(S)-binap}]_2(1)あるいはそのメタノール付加体はメタノールを水素源とするアセチレン類の水素化触媒として有効である。しかし、オレフィン類に対しては十分活性が得られなかった。そこで本年度は0-H結合活性化一般についてさらに幅広い観点から検討を行った。まず、錯体1のロジウム同族体、[RhCl(binap)]_2(2)、を単離、同定し、そのX-線構造解析に成功した。一般に"RhCl(diphosphine)"で表される錯体は古くから「中性ロジウム触媒」として様々な触媒反応の前駆体として利用されてきた。しかし、ほとんどの場合in Situで調製され、そのまま触媒反応に用いられることが多く、単離、同定された例はごく希である。従ってその詳しい性質、反応性はよく分かっていない。錯体2は錯体1と非常に似通った構造をしていることが明らかになったが、その反応性は全く異なったもので、錯体1が空気、水などに非常に不安定なのに対し、錯体2は加熱条件下でも水、メタノール、カルボン酸などとは反応しない。しかし、分子状水素の活性化には有効と思われるので今後、本錯体の性質、反応性についての詳しい検討が必要である。また、なぜロジウム錯体とイリジウム錯体とで反応性が大きく異なるのかが解明できるとさらなる発展が期待できる。錯体1は種々のカルボン酸と定量的に反応して単核のヒドリド(カルボキシラト)錯体,(S)-0C6-23-A-[Ir(C1)(H)(η^2-O_2CR){(S)-binap}](R=Me, Ar)(3),を与えた。なお、本反応では5種類の異性体の生成が可能であるが、(S)-0C6-23-A体のみが高立体選択的に得られた。この高い立体選択制はX線構造解析に基づくCPKモデルでの検討からよく説明できる。また、錯体3はイミン類、特に環状イミンの不斉水素化の優れた触媒となり、99%ee以上の不斉収率が達成された。今後、詳しい反応機構の検討が必要である。その他、A. Togni等の編集になるWiley-VCH社発刊の単行本、"Catalytic Heterofunctionalization"、に0-H結合活性化に関する総説を招待寄稿した。
「山口県遺伝看護卒後教育推進プロジェクト」構築に関する実践的研究

2008年度から2012年度にかけて第一次プロジェクトを完了し、さらに2012年度には第二次プロジェクトに着手した。第一次プロジェクトにおいては、山口県における遺伝看護の卒後教育と実践に関する課題を明らかにし、遺伝看護卒後教育継続実施のための有効な方策について検討した。第二次プロジェクトにおいては、第一次プロジェクト終了後も引き続き遺伝看護の卒後教育を継続できるように、参加希望者のメーリングリストを作成した。研究成果は国内・国際学会で発表した。ポストゲノム時代を迎え、遺伝医療はますます重要になっているが、現在我が国の看護基礎教育において、「遺伝看護学」は独立してその地位を確立するまでには至っていない。したがって、学生時代に遺伝看護を学んだ看護職者は限られており、我が国の遺伝看護発展の過渡期において,卒後教育を充実させる意義は大きいと考える。このような状況を受けて、本研究では申請者らが暮らす山口県において「遺伝看護の卒後教育」を推進し,一人でも多くの看護職者が、患者(クライエント)・家族の求める最良の看護ケアを提供できるように、遺伝看護に関する教育的支援を行う。具体的には、山口県の遺伝看護教育の実態および遺伝看護の実践状況について調査し、遺伝看護における教育的支援を実践するための「遺伝看護卒後教育推進プロジェクト」を構築する実践的研究である。プロジェクトは2つの内容で構成され、研究開始初年度から4年間を第一次プロジェクトと位置づけ、その間に「遺伝看護教育セミナー」および国際遺伝看護シンポジウム等を開催する。最終年度の第二プロジェクトにおいては研究を総括し、補助金による研究期間終了後も、遺伝看護の卒後教育を継続実施できるように、その方策について検討し、実践する。1.山口県内20箇所の病院等に勤務する看護職者318名を対象にアンケート調査を実施した。アンケート内容は「遺伝」に関連した10の医療場面における看護ケアに携わった経験の有無についてである。その結果、最も多く経験していた看護ケアは、出生時・出生後に先天異常や奇形が疑われた・認められたケースのケアで66.1%、次いで入工妊娠中絶の看護ケア(胎児異常がない)49.8%、人工妊娠中絶の看護ケア(胎児異常がある)45.4%、胎児の先天異常が疑われる妊婦のケア29.5%と続き、最も少なかったのは次子の妊娠の相談(遺伝性疾患に関する)11.6%であった。2.諸外国の遺伝看護卒後教育の現状を把握する目的で、韓国、オーストラリアを視察した。両国共に遺伝看護教育は発展途上であり、日本とほぼ同様の状況であった。遺伝看護の重要性について確認し合い、遺伝看護教育に関する国際共同研究を行う運びとなった。韓国においては早速、看護師・保健師の国家試験に出題された遺伝関連問題について調査を開始し、引き続き臨床の現場における遺伝看護の実態を調査する。オーストラリアでは臨床の現場における遺伝看護の実態と卒後教育の実施状況を調査し、日本における調査結果と比較しながら、遺伝看護教育の有効なあり方を探る。1.第1回および第2回の遺伝看護教育セミナーを開催した(開催場所;山口大学)。第2回(講師;熊本大学助教・柊中智恵子、演題;「遺伝看護の現状;神経疾患、家族性アミロイドポリニューロパチー」、参加者約100名。演者は数十年にわたって地元で遺伝看護を実践しており、講演内容から家族性の神経疾患に対する遺伝看護ケアと患者の抱える多くの問題について理解が深まった。)3.英国Plymouth大学教授・Heather Skirton氏が来日中に、研究に対するスーパーヴァイズを受け、今後の研究の進め方について示唆を得た。さらに、英国Plymouth大学に同教授を訪問し、9日間の遺伝看護教育ワークショップ“Genetics Education workshop"に参加した。受講生は6名(邦人3名、英国人1名、ポルトガル人1名、オーストラリア人1名)。学科目「遺伝看護学」の受講およびディスカッション、演習等を経験することによって遺伝看護教育に対する理解を深め、教育上の工夫についても大いに示唆を得た。申請者も日本における遺伝看護実践について報告し、実際に行っている授業のデモンストレーションを披露した。4.稀な遺伝性疾患をもつ子どもと家族に対する看護的支援を探る目的で、半構成のインタヴューを実施し逐語録を作成した。対象は20名以上を予定しているが、今年度実施した対象は11名(腎性尿崩症、マルファン症候群、プラダーウィリー症候群、低フォスファターゼ症)。分析方法は内容分析法および修正版グラウンデッドセオリーを用いて、質的に分析する。5.障害児のデイサービスを開設したダウン症候群をもつ子どもの母親にインタビューを行い、山口県における障害児福祉の実態と問題点を明らかにした。1.第3回目の遺伝看護教育セミナーを開催した(2010年6月21日、開催場所;山口大学)。講師;首都大学東京健康福祉学部看護学科准教授・村上好恵氏、演題;「家族性腫瘍の患者およびご家族への対応」、参加者40名。演者は家族性腫瘍の遺伝カウンセリングに実際に携わっており、実践を通して学んだ看護支援の内容が、具体的に語られた。

さらに、家族性腫瘍の患者を対象に調査した看護研究の結果についても報告があった。2.「遺伝看護と家族支援について考える」目的で、2008年依頼継続して実施している遺伝性疾患(染色体異常)をもつ子どもの母親による特別講演を実施した(2010年5月31日、参加者40名、開催場所;山口大学)。知的障害と身体的障害を重複してもっている子どもを育児する過程で、医療職者の障害児に対する意識と言葉の大切さを実感した経験が語られた。3.看護学生を含む大学生600名を対象に、出生前診断に対する意識についてアンケート調査を実施した。調査結果は、第30回日本看護科学学会で発表した(2010年12月4日、開催場所;札幌市)。5.昨年度に引き続き、稀な遺伝性疾患をもつ子どもと家族に対する看護的支援を探る目的で、半構成のインタヴューを実施し逐語録を作成した。対象は20名で、そのうち17名のプラダーウィリー症候群について、クリッペンドルフの内容分析法を用いて、質的に分析した。6.成人のダウン症候群をもつ母親10名にインタビューを行い、学校卒業後の生活の様子と自立の状況を把握することにより、今後の課題と必要な看護支援の内容が明らかになった。1.第4回遺伝看護教育セミナーを開催した(2011年5月23日、山口大学、参加者:約40名)。講師:首都大学東京健康福祉学部看護学科村上好恵准教授、演題:「家族性腫瘍の患者およびご家族への対応」、家族性腫瘍の遺伝カウンセリングの実際と、実践を通して学んだ看護支援の内容、家族性腫瘍の看護研究の結果が具体的に語られた。3.日本遺伝看護学会第10回学術大会におけるシンポジウム(2011年8月24日、日赤看護大学、東京都)「遺伝学的検査に関する意思決定支援と文化的影響」の外国人講師2名(台湾国立チェンクン大学Mei-Chih Huang教授、韓国デジョン大学Myunghee Jun教授)の講演を実施した。4.染色体異常をもつ子どもの母親による特別講演:を実施し(2011年5月9日、山口大学、参加者=約40名)、「遺伝看護にお励る家族支援」について考察した。5.山口県における遺伝看護の卒後教育と実践に関する問題を明確にする目的で、山口県の医療施設に勤務する看護師、助産師の各4-5名ずつの4グループを対象に、フォーカスグループインタビューを実施した。I.山口県遺伝看護卒後教育推進第一次プロジェクトを完了した1)山口県における遺伝看護の卒後教育と実践に関する問題を明らかにし、遺伝看護卒後教育継続実施のための有効な方策について検討した。2)講演会、教育セミナーを開催した:(1)遺伝性疾患をもつ子どもの母親による特別講演会:プラダーウィリー症候群をもつ子どもの母親2名による特別講演会(「山口県PWS親の会」発足に向けて準備中)(2)山口県遺伝看護教育セミナー:昨年度に引き続き、「先天異常をもつ子どもに関連した倫理的問題と遺伝看護」をメインテーマとし、病院助産師が提供した事例について、ワークショップ形式で2回開催した。
骨破壊性疾患の新展開：間葉系幹細胞とナノファイバーシートによる関節再生医療の確立

関節破壊を特徴とする関節リウマチ(RA)、変形性関節症(OA)では、既存治療に抵抗性で関節破壊が進行する患者が多く存在するが、破壊された関節を修復する治療法は確立されていない。本研究では、関節再生には骨・軟骨への分化能を有する間葉系幹細胞(MSC)が有用と考え、MSCをポリ乳酸ーグリコール酸電界紡糸ナノファイバーへ播種し(NF-MSC)、NF-MSCがラット関節炎を抑制すること、NFがMSCのサイトカイン産生能、他分化能を促進することを見出した。NFはRA、OA患者由来MSCに対しても同様の効果を発揮し、これら結果より、患者自己由来NF-MSCによる関節炎治療、関節再生治療の可能性が示された。炎症性関節破壊を特徴とする関節リウマチ(RA)、変形性関節症(OA)では、既存治療に抵抗性で関節破壊が進行する患者が多く存在するが、破壊された関節を修復する治療法は確立されていない。関節再生には骨・軟骨への分化能を有する間葉系幹細胞(MSC)が有用と考えられ、MSC治療の確立に向け、平成25年度は1)患者由来MSCが持つ分化能、2)炎症が患者由来MSC分化に及ぼす影響をin vitroで検討した。関節置換術予定のRA, OA患者より同意文書を取得し、手術中に破棄される骨髄液を回収し、骨髄液由来MSCを樹立した。1)これらのMSCは骨芽・軟骨・脂肪細胞分化誘導培地により、それぞれアリザリンレッドS陽性の骨芽細胞、サフラニンO陽性の軟骨細胞、オイルレッドO陽性の脂肪細胞へ分化することが確認された。2)炎症性サイトカインがMSCの骨芽細胞分化を促進することはすでに我々が報告したところである。今回、RA, OA患者由来MSCに骨芽細胞分化刺激およびIL-1βを添加すると、骨芽細胞分化のmaster regulatorであるRUNX2発現が上昇し、ALPおよびアリザリンレッドS発現が顕著となり、患者由来MSCの骨芽細胞分化がIL-1βにより強調されると考えられた。また、我々はIL-1βによる骨芽細胞分化誘導にWnt5a/Ror2経路が重要であることを報告しているが、健常人由来MSC、患者由来MSC間でIL-1β刺激下のWnt5a/Ror2発現レベルの差は明らかでなく、これらを合わせると健常人由来MSCとRAまたはOA患者由来MSCは同等の性格を持つと考えられた。これまで報告された臨床研究からMSC同種移植の安全性は知られているが、今回の結果から、MSC自家移植の可能性が示された。関節リウマチ(RA)、変形性関節症(OA)では、既存治療に抵抗性で関節破壊が進行する患者が多く存在するが、破壊された関節を修復する治療法は確立されていない。我々は骨・軟骨への分化能を有する間葉系幹細胞(MSC)が関節再生に有用と考え、MSC治療の確立に向けた研究を行っている。MSCは免疫抑制能を有すること等が知られ、一部の疾患で経静脈投与(IV)の有効性が報告されているが、IVは関節再生の観点から不適切と考えられ、平成26年度は、投与経路の検討を行う目的で、関節炎動物モデルへのMSC移植実験を行った。コラーゲン誘発性関節炎(CIA)ラットを用いた実験を行った。CIAラットは、誘導(day 0)後10-12日で関節炎が発症し、42日目には、著明な関節破壊が観察される。CIA誘導と同時にMSCの関節内注射投与(IA)、腹腔内注射投与(IP)を受けた群では同様の経過をたどったが、NF-MSC移植を受けた群では発症が14日目に遅延し、関節炎の程度も関節炎スコアで約1/3と軽微で、関節破壊も著明に抑制された。血清学的には抗II型Collagen抗体の産生がNF-MSCで抑制され、リンパ組織の炎症性サイトカイン発現も低下していた。増殖刺激に対するリンパ球の増殖応答もNF-MSC群で抑制されており、以上よりNF-MSCは免疫抑制作用を介してCIAの関節炎、骨破壊を抑制すると考えられた。ラット足関節の検討では、IA群、IP群で関節にMSCが観察されなかった一方、NF-MSC群でMSCの残存がみられた。in vitro実験では、NFに播種されたMSCの増殖はプラスチック培養皿に比して劣ったが、免疫抑制作用や、軟骨分化誘導作用が知られるTGF-βの産生は、NF-MSCにおいて上昇がみられ、炎症性サイトカインであるIL-6産生はNF-MSCで低下していた。以上より、NFはMSCのサイトカイン産生を調整し、それらを局所にとどめることで、CIA関節炎へ効果を発現すると考えられた。関節再生には骨・軟骨への分化能を有する間葉系幹細胞(MSC)が有用と考えられ、MSC治療の確立に向け、平成25年度に患者由来MSCの確立を行った。平成26年度には、健常人由来MSCをポリ乳酸ーグリコール酸電界紡糸ナノファイバー(NF)に播種し(NF-MSC)、NF-MSCがラット関節炎を抑制すること、NFがMSCのサイトカイン産生能を誘導することを見出した。平成27年度は、臨床応用に向け、(1)自己MSC移植の可能性を探る、(2)NF-MSCによる関節再生を検討する目的で、健常人並びに患者由来MSCをナノファイバーへ播種し、細胞分化能をin vitroにて評価した。NF-MSCをin vitroにて培養した。

骨芽細胞分化培養、軟骨分化培養において、骨芽細胞マーカー、軟骨細胞マーカーが陽性となり、NFはMSCの培養担体として使用可能であることが示された。一方で、分化刺激のないMSC増殖培地でNF-MSCを培養したところ、骨芽細胞マーカー、軟骨細胞マーカー、骨細胞マーカーが誘導された。これは、骨芽・骨・軟骨分化が起こっていることを示し、NF自体がMSCの分化を誘導したことを示す。次に、RA・OA患者由来MSCをNFに播種し同様に培養したところ、骨関連マーカー、軟骨関連マーカーがほぼ全例で上昇した。これは、NFの持つMSCの分化誘導能は、健常人由来MSC同様、患者由来MSCにもみられることを示す。以上の結果は、乳酸含有NFと将来の患者自身のMSCを用いた関節再生の可能性をうかがわせるものである。関節破壊を特徴とする関節リウマチ(RA)、変形性関節症(OA)では、既存治療に抵抗性で関節破壊が進行する患者が多く存在するが、破壊された関節を修復する治療法は確立されていない。本研究では、関節再生には骨・軟骨への分化能を有する間葉系幹細胞(MSC)が有用と考え、MSCをポリ乳酸ーグリコール酸電界紡糸ナノファイバーへ播種し(NF-MSC)、NF-MSCがラット関節炎を抑制すること、NFがMSCのサイトカイン産生能、他分化能を促進することを見出した。NFはRA、OA患者由来MSCに対しても同様の効果を発揮し、これら結果より、患者自己由来NF-MSCによる関節炎治療、関節再生治療の可能性が示された。今年度は、平成26年度の目標であった実験を完遂した。骨代謝次年度は、関節再生の検討を行う目的で、NFがMSCの分化能に及ぼす影響を検討するとともに、in vivoでの関節再生検討を行う。当初掲げた平成25年度の目標のうち、(1)骨芽細胞分化能、軟骨細胞分化能、脂肪細胞分化能、(3)炎症存在下における骨芽細胞分化能、(4)炎症による骨芽細胞分化誘導の分子機序解明については検討を終了した。(2)破骨細胞分化阻害能は患者由来MSCの提供が否定期のため未達成である。試薬代として使用しております。平成25年度、患者由来MSCの入手が不定期であったため、613697円が未使用でした。平成26年度も引き続き患者由来MSCの研究を行い、306270円を使用いたしました。当初予定していたサンプル数より少ないサンプルで、患者由来MSCの実験は完遂したため、残額の307427円は平成27年度の実験に使用いたします。関節再生には局所へのMSC移植が重要と考えられるが、関節内注射ではMSCが局所に留まらず、離散すると報告されている。そこで我々は細胞の足場を検討し、ポリ乳酸ファイバーに着目した。これは、細胞の生存や分化を誘導するといわれる三次元環境を提供し、nmμm径の極細ファイバーからなり内部の80%が空洞であるため液性因子の浸透が容易で、カルシウムに親和性があるため骨再生に有利であり、また、成形性に優れ、さらに生体内で分解吸収されるといった特色を持つ。次年度以降はMSCをこのファイバーを播種しMSCの増殖能、分化能、サイトカイン産生能を評価したうえで動物モデルでの検討を行う。繰越の307427円および平成27年分の900000円を試薬代として、前述の研究を行います。健常人由来MSC、RA患者由来MSC、OA患者
ナヴィエ・ストークス方程式の非線形関数解析的手法による研究

ナヴィエ・ストークス方程式の解位の時刻t→∞のときの漸近挙動,すなわち解の有界性,同期解の存在などを研究した。そのためのモデルとして,反応・拡散系,関数方程式を扱った。それぞれの方程式に対して,同期解の存在,解の有界性を考察した。反応・拡散系についていえば,次の通りである。ボルテラとロット力が生態系の個体数の変化を記述する方程式を1930年代提唱し,今日ロット力・ヴォルテラ型の微分方程式系といわれて,最も基本的なこの方面の式である。これを空間的偏在を考慮して,1980年代偏微分方程式系として扱うようになり,今日反応・拡散系といわれるようになって研究が活発になされている。自然のサイクルを記述するのに,この反応拡散系の周期解の存在を示すことが極めて大切である。今年度この反応・拡散系の周期解の存在を示すことに成功した。この手法で,ナヴィエ・ストークス方程式の解の周期性の研究を来年度すすめたい。さらに,今年度生物が3種,4種の場合を扱ったが,一般のm種の場合の研究も来年度すすめたい。さらに,遅れをもつ関数方程式の解の有界性も示すことができた。
レーザーにより増強した単泡性衝撃波圧縮で実現する超高温・超高圧ナノ反応場

超音波により発生する単泡性衝撃波とレーザーによって誘起される衝撃波もしくは摂動を同期させ、超高温超高圧の衝撃波圧縮を実現させ、ナノスケールの超高温、超高圧プラズマ状態を発生させることを目標とした。超高温・超高圧ナノ反応場における化学、物理反応とその制御可能性について調査検討した。水中で超音波とレーザーの相乗効果によりナノプラズマを生成させる研究では、パルスレーザーの空間的時間的な不安定さの問題が残った。また、二種類の衝撃波を時間的空間的に重ねるための最適化手法にも課題が残った。一方で、衝撃波圧縮で生成する化学種のなかで最も反応性に富むOHラジカルと、周囲の水との間の相互作用の解明に成功した。衝撃波圧縮で生じるキャビテーションの効果は、気泡圧壊時に出現する高温高圧条件下における様々なラジカルの生成と、その結果おこるラジカル反応の進行が挙げられる。特に水中の超音波照射で生じるOHラジカルは、大きな役割を果たしていると考えられている。OHラジカルは、超音波化学だけでなく、多くの化学反応系において、反応性を支配するといわれている。放射線化学や生体内反応などの水中での反応においても中心的な役割を果たしており、水とOHラジカルとの相互作用の理解は、超音波化学およびこれらOHラジカルのからむ溶液反応の解明にとって本質的な重要性をもつ。本研究では極低温に冷却した固体希ガス中に試料を単離する低温希ガスマトリックス法を用い、水多量体を前駆体とし真空紫外光分解することでOH-H_2O錯体を生成した。マトリックス媒質にはNeを用い、マトリックス媒質と試料分子との分子間相互作用による摂動(いわゆるサイト効果)が無視しうるほど小さい条件下で、OH水錯体の赤外スペクトルの測定に成功した。また幾何構造を、測定結果と量子化学計算との比較から決定した。液体中において、超音波による定在音場中に補足された単一気泡が周期的に発光する現象は、単泡性音響発光として知られている。これは音場によって気泡が衝撃波圧縮する際に気泡内部の温度が10000K以上に到達するため、と解釈されている。一方、パルスレーザーを利用したレーザー誘起の衝撃波に関する研究が、比較的簡単に高圧条件を短時間に生成できることから盛んになっている。本研究では超音波により発生する単泡性衝撃波と高強度レーザーによって誘起される衝撃波を同期させ、超高温超高圧の衝撃波圧縮を実現を目指す。本年度は、単泡性音響発光発生装置を製作し、性能評価した。同時に大気中における硫黄化合物の酸化過程について研究した。エアロゾルや雲核の形成などに結びつくため、大気化学中重要な反応の一つである硫黄化合物の酸化反応の機構は未だに明らかにされていない部分が多い。中でも重要な反応中間体と考えられているCH_3SOOについてはほとんど知られていない。そこで本研究では、RSOOラジカル(R=CH_3,C_2H_5,C_3H_7)の赤外吸収スペクトルを、極低温マトリックス単離法を用い測定することを目的とした。ジメチルジスルフィド(CH_3SSCH_3)などのジスルフィド(RSSR)を極低温酸素マトリックス中で紫外光(低圧水銀灯、253.7nm)を照射し、生成したRSとマトリックス媒体である酸素との反応によりRSOOを生成させた。ジエチルジスルフィドを例に挙げると、紫外光照射により親分子の減少と、複数の生成物の出現が確認できた。赤外吸収スペクトルから主生成物としてオゾン(1040cm^<-1>)、ジエチルジスルフォン(1150および1342cm^<-1>)を同定した。11801200cm^<-1>にかけて観測された比較的幅広なバンドは量子化学計算(B3LYP法)で見積もられたC_2H_5SOOのもっとも強い吸収を与える振動周波数とほぼ等しく、C_2H_5SOOのO-O伸縮振動による吸収であると帰属した。このように、反応中間体RSOOラジカル(R=CH_3,C_2H_5,C_3H_7)の分光学的検出に成功した。

本研究では極低温に冷却した固体希ガス中に試料を単離する低温希ガスマトリックス法を用い、水多量体を前駆体とし真空紫外光分解することでOH-H_2O錯体を生成した。マトリックス媒質にはNeを用い、マトリックス媒質と試料分子との分子間相互作用による摂動(いわゆるサイト効果)が無視しうるほど小さい条件下で、OH水錯体の赤外スペクトルの測定に成功した。また幾何構造を、測定結果と量子化学計算との比較から決定した。
ランダム粒子による電磁波の多重散乱効果の評価と高精度レーダへの応用

雲、霧、雨などのランダム粒子による電磁波の散乱問題の解析において、周波数の高いミリ波などの電磁波との相互作用では、多重散乱が無視できなくなる。本研究では、ランダム粒子のなかで、降雨の取り上げ、降雨レーダ信号に及ぼす多重散乱の影響の評価と、高精度レーダへの応用に関する研究を行った。解析の手法としては、時間因子を含む放射伝達方程式を基本式として用い,有限長スラブ幅の一様な降雨に対して,まず,2次のインコヒーレント散乱解を導出した。その結果,2次の多重散乱を考慮することにより,球形の降雨粒子に対しても交差偏波が生じ,特に使用する周波数が高いほど多重散乱の効果が顕著になり,また,直線偏波の交差偏波の同相成分に対する比は,降雨の後方のスラブ境界からのレーダー信号において,急激に増加することが理論的に示された。次に,雨滴となる球体をポリフォーム中に3次元的にランダムに配置する事により,室内に模擬降雨を作成した。この降雨に対して,搬送波周波数16.5GHzと30GHzでパルス幅が0.3nsecの直線偏波のパルスを入射し,球体の体積密度を変化させて,データを取得した。レーダ信号に含まれる同一偏波成分とLDR(同一偏波成分に対する交差偏波成分の比)には,予想以上に多重散乱の影響があり、理論的予想値を実験でほぼ確認することができた。この為、同一偏波成分と交差偏波成分を同時受信することにより、LDRの情報を含めて考慮すれば、より精度の高いレーダの信号解析や、雨域の構造を解明できる事が示された。今後は、放射伝達方程式の別の近似解法や球形雨滴以外の場合に対しても適用可能な解析方法の検討を行うと共に、粒子サイズと使用する電磁波の波長との大きさ関係を変えて、より現実的な降雨モデルに対する実験も行う予定である。ミリ波以上の電磁波による降雨レーダでは,受信レーダ信号に多重散乱の影響により,従来の単一散乱にお基づくレーダ方程式による降雨の物理パラメータの推定には、誤差がかなり大きくなると予想されている。本研究ては,この多重散乱効果の評価とレーダの精度向上のため,直線偏波入射に対して,後方散乱パルス波に含まれる2次の多重散乱で生ずる交差偏波の解析を行った。解析の手法としては,時間因子を含む放射伝達方程式を基本式として用い,有限長スラブ幅の一様な降雨に対して,まず,2次のインコヒーレント散乱解を導出して,導出された表式の数値計算を行った。その結果,2次の多重散乱を考慮することにより,球形の降雨粒子に対しても交差偏波が生じ,特に使用する周波数が高いほど多重散乱の効果が顕著になり,また,直線偏波の交差偏波の同相成分に対する比は,降雨の後方のスラブ境界からのレーダー信号において,急激に増加することが示された。この模擬降雨に搬送波周波数16.5GHzでパルス幅が0.3nsecの直線偏波のパルスを入射し,球体の体積密度を変化させて,散乱実験を行い,ネットワークアナライザを使ってデータを取得した。これらの降雨モデルに対しての実験結果と理論値と比較を行ったところ,非常に良い結果が得られたので,成果の一部をまとめ,IEEEに投稿した。本研究では、ランダム粒子のなかで、降雨を取り上げ、降雨レーダ信号に及ぼす多重散乱の影響の評価と、高精度レーダへの応用に関する研究を行った。今年度は、従来と比べて更に周波数の高い30GHzに対して、数値計算を実行し、模擬降雨の密度を変化させて行った実験結果との比較検討を行った。

理論では、時間を含む放射伝達方程式において、2回の多重散乱を考慮することにより、直線偏波入射に対して、多重散乱によって生じた同一偏波成分と交差偏波成分の数値結果を得た。その結果、レーダ信号に含まれる同一偏波成分に対しても、またLDR(同一偏波成分に対する交差偏波成分の比)に対しても、予想以上に多重散乱の影響がある事がわかった。更に、実験値との比較では、前年度の16.5GHzの場合と同様に、後方散乱波には、単一散乱理論では説明の出来ない程の多重散乱による散乱波が含まれていることが確認できた。従って、従来の単一散乱に基づくレーダ信号の解析では、雨量の推定をかなり過大評価する可能性があることがわかった。その為、同一偏波成分と交差偏波成分を同時受信することにより、LDRの情報を含めて考慮すれば、より精度の高いレーダの信号解析や、雨域の構造を解明できる事が示された。今後は、放射伝達方程式の別の近似解法や球形雨滴以外の場合に対しても適用可能な解析方法の検討を行うと共に、粒子サイズと使用する電磁波の波長との大きさ関係を変えて、より現実的な降雨モデルに対する実験も行う予定である。
妊娠に伴う車運転時の安全性に関する研究

成育医療は妊娠中から出産後まで、母親から胎児、新生児、小児、キャリーオーバー、思春期、成人に至る一連のサイクルに係わる疾患に関する医療であり、これらを一括し連続で診ていく医療である。この成育医療の中では専門家の壁はなく対象者のニーズに応じた医療となってきている。しかし、周産期医療のレベルではわが国でも極めて高くなっているが、母親と子どもをとりまく環境はこの20年の月日の中で、技術の革新、情報化に伴い大きく変わってきた。女性の高学歴化、自立、家事労働の合理化、ライフスタイルの変化、相対的な労働人口の減少などにより、働く女性の増加に伴って、多様性のある女性の健康と人権(リプロダクティブ・ヘルス/ライツ)やりプロダクションサイクルの問題にも対応する必要性が生じ、総合的な施策が言われるようになってきた。こうした成育医療の観点から妊娠と車の問題は、乳幼児の事故防止や救急医療体制などからチャイルドシート(以下CRS : child restraint system)は大きな社会問題となり、ついに2000年(平成12)4月1日から着用の義務化となった。そこで、本研究は法制化の前年の状況・法制化された年・その後の状況(平成11年から13年まで)までのCRSを取り巻く状況を考察し、緊急時および母子保健の視点で"母子保健システムの支援体制"の私案を発表し助産婦の取るべきマネージメントの重要性を導いた。具体的な展開の一例として母親学級にアプローチし、「命」と「心」に向けた模擬授業の実践を本学助産婦コースの学生に実施し、バーチャルリアリティの授業の開発をした。我が国が本格的な車社会を迎えたのは昭和30年ぐらいからであるが、香川県では車がなければ生活できにくい地域である。当然、妊産褥婦は車に乗り受診に来ている。そこで、運転免許所持の褥婦300名を対象に妊娠に関する運転への意識調査を実施した。対象者は「初産婦」46.6%、「経産婦」53.4%であり、調査方法は無記名質問紙法を用い有効回答は290名(96.7%)である。対象者の年齢は25から35歳が8割を占め、有識者は3割で夫の家事協力はほぼ半数のものが得ていた。運転免許所持年数は平均8.9年で、運転期間年数は平均7.0年であった。運転技術は当然のことであるが、運転期間年数や乗る頻度と関係しており、上手な者は妊娠後期まで毎日乗っていた。しかし、妊娠後期では「ハンドルが回しにくい」「腰痛い」「お腹がはる」等を23割の者が感じていた。また、「スピード、バック、左折、右折」等のような運転への直接的な要因と「疲労、寝不足、ラッシュ防止」などのような間接的要因も共に、5割の者は感じており、妊娠中の運転には十分留意していく必要性がある。運転継続判断派の意見は身体不調への対応としては診察券や母子健康手帳の所持に気をつける程度の注意で乗っていた。また、運転中の洋服や下着について7項目質問した。その結果、「ラグラン袖を選ぶ」23.4%,「腹部の支持ができるものを選ぶ」18.3%、「乳房を圧迫しないデザインを選ぶ」7.6%等のような順であったが、「特に工夫しない」が44.1%を占めていた。そこで、母親学級では運転に関与する体調不和の発生因子、運転と服装、車内環境等を含め運転に影響を及ぼす因子も具体的に指導する必要がある。平成11年度は平成10年度を基盤に、交通事故と法医学の観点から研究を開始したが、おりしもチャイルドシートの問題が法制化したことで、研究をこれに限局して進めた。本年度は通常の方法を取らず、フィールドワーク的手法で、情報を取り、その後、写真を活用す、絵画の手法にて事象の分析の展開をした。

こうした分析展開を行ったので、共同研究者との関係は法医学観点からの知見を得るために警察署との連携や医師会情報のEメールを通して医師側の実態を入手できるような研究協力で進めた。なぜ表現を研究技法として取り入れたかということであるが、人間は文章や言葉の表現をしないである事象を伝える時に写真や絵画は重要な手段であることに気づいたからである。自然に言葉や文章に変わる表現法として絵画を見つけたが、絵画は見る人によりどのようにでも解釈できる表現のよさがある。しかし、論文の構成を表現するにはあいまいな絵画では無理がある。そこで、現実を直視した写真と絵画を組み合わせれば、考察を導けることに気づいたので本研究の分析を試みた。その結果、自動車と文明社会との問題から、チャイルドシートの廃棄への環境問題が今後の課題であることが分かった。本技法の実施には、作品の作成には研ぎ澄まされた感覚と感性が要求されるが、豊かさや癒しの環境を看護においても問われるこの時代に、この研究手法もいいのではないかと考えた研究となった。チャイルドシート着用の義務化に伴う実態調査を岡山・東京及び千葉の地区にてフィールドワークにおいて実施した。具体的な手法としては写真を撮影しその色調からくる色彩感覚から分析をした。その結果、岡山の免許センターではチャイルドシートを展示し身近に触れ合うことができるようになっていた。シートベルトについてはシュミレーションで体験できるような装置もあり、大々的に取り扱っていた。立て看板には高齢者の歩行者から子どものチャイルドシートまで含めた対応となっており、ピンクを基調とし黒色で輪郭を作り、明るい色彩の看板となっていた。一方、東京及び千葉では地下鉄の駅構内にチャイルドシートのポスターが貼ってあり、その内容は漫画家・富永一郎の漫画表現にて一家全員で守る必要性を訴えたポスターとなっており、ワイン色と紺の色彩調和のよいポスターを2枚用いPRしていた。また、デパートなどでは赤色の危険色でメーカーによる警告シールが授乳室に貼ってあったり、横断歩道には横断幕にシートベルトとチャイルドシートの注意を赤色の文字で書き、危険色を使って喚起していた。チャイルドシートの法制化以前は、こうしたポスターは見られなかったが、法制化されたことで、市民にわかり安い表現で、赤色を基調に仕上げたポスターが目だっていたことがわかった。(1)保護者がチャイルドシート(以下CRS : chid restrainsystem)の法律内容を理解度と使用の実態を知るために387名を対象にアンケート調査を実施した。回収率は62.4%であった。その結果、CRSの使用は法制以前から72.0%が装着していたが、現在の着用率は87.8%と高く、法制化の効果が認められた。しかし、73.9%が装着後の点検を行っていたが、CRSの装着中でも転倒や抜け出た子どもは8.0%いた。CRSについては家族や友人・知人などと話しているが、看護職と話す機会は少ないが、CRSに乗ることを6か月以下の乳児が主に嫌がり、看護職に相談した者は12.9%いたが、十分な知識を知らなかったと指摘されていた。(2)看護職として患児の救急搬送時のことやCRSについての法規制の理解を知り、子どもの車での搬送に関する対応について知るために調査を実施した。対象者は岡山市内にある病院および保健所・保健センターに勤務している看護職725名(回収率72.2%)に無記名アンケート方式で郵送法にて実施した。
陽電子放出核種に対する臓器の線量評価手法の開発

本研究では,内部被ばくによる合理的な臓器線量評価法の開発を目的にして,日本原子力研究開発機構で開発した,日本人成人男性及び女性の精密人体数値ファントムについて,電磁カスケードコードを用いたモンテカルロ計算により,陽電子放出核種に対する臓器の線量評価を実施した。陽電子についてはそのベータ線スペクトル形状を,陽電子の消滅にともなって発生する消滅ガンマ線についてはその発生位置を適切に考慮した。その結果,^<11>C, ^<13>N, ^<15>O, ^<18>Fのような陽電子放出核種が脳,心臓および膀胱などの臓器に沈着した場合,ベータ線の平均エネルギーが大きいほど線量が大きくなること,従来の医療分野で利用される数値ファントムを用いた線量評価結果が個々人の線量に対して適するとは限らないこと(臓器の重量によって線量が変化すること)などを定量的に明らかにした。特に,線源/標的臓器が脳,心臓の場合,消滅ガンマ線による線量寄与に比べ,ベータ線による寄与が大きいことがわかった。また,陽電子放出核種に対する膀胱の線量について,精密人体数値ファントムおよびモンテカルロ法を用いた評価手法により解析した結果,従来の簡易評価手法(放出エネルギーの半分が吸収される評価手法)による線量結果が極めて過大評価であること,たとえば,^<18>Fの場合には10倍程度の過大評価になることを明らかにした。以上により,個々人に対応する,信頼性の高い内部被ばく臓器線量評価法の確立に目途を立てるとともに,新しい放射線影響指標開発のために今後研究を予定している人体臓器内の幹細胞損傷分布の解明に資することができた。本研究では、内部被ばくによる胃腸管の合理的な線量評価法を開発することを目的にして,胃腸菅の1区分である胃に着目し,放射線感受性の高い細胞である幹細胞の位置を仮定した胃の簡易モデルを開発するとともに,モンテカルロ計算により,光子および電子に対する胃壁全体や幹細胞位置などの比吸収割合(SAF)を評価した。また,評価したSAFを用い,^<11>C,^<13>N,^<15>O,^<18>Fのような陽電子放出核種について,胃壁全体や幹細胞位置などのS値を評価した。その結果,胃内容物に均一分布した線源に対し胃の幹細胞位置の光子SAFは,10keV-4MeVの光子エネルギー範囲において,これまで放射線防護分野などで利用してきた胃壁全体の光子SAFに比べ最大5倍程大きくなること,胃の幹細胞位置に対する電子SAFは,これまで放射線防護分野などで利用されてきた電子SAFのような定数(たとえば,2.0kg^<-1>)ではなく,電子エネルギーに対して大きく依存すること,などを明らかにした。また,^<18>Fのような低エネルギー陽子放出核種に対する胃の幹細胞位置のS値は,これまで放射線防護分野などで利用されてきた胃のS値に較べ0.7倍程小さくなることが分かった。これにより,胃組織内の標的部位の決定が,線量評価に直接関係するSAFやS値評価において極めて重要であることを明らかにした。