hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イヌのナチュラルキラー(NK)細胞に関する病態生理学的解析

3陰性CD21陰性細胞であり、約50%がCD45陽性CD4陰性CD8陰性細胞であった。現在、肝臓内リンパ球を用いてNK活性を測定し、NK細胞がCD45陽性CD3陰性CD21陰性分画に属するかについて検討している。(4)イヌのリンパ球に対する新規モノクローナル抗体の作成:イヌのリンパ球をBALB/Cマウスに免疫し,常法に従い、イヌのリンパ球表面抗原に対するモノクローナル抗体を産生するハイブリドーマを12株作成した。現在、flow-cytometryを用いて、リンパ球での発現を解析するとともに、western blottingを用いて認識する分子の性状について解析を行なっている。(1)モノクローナル抗体の作成:本学付属家畜病院に来院したlarge granularlymphocytosis(LGL)と診断された犬の末梢血単核細胞をBALB/Cマウスに免疫した。同マウスの脾細胞を分離し,P3X63-Ag8.653株と融合させた。96穴平底プレート上でハイブリドーマを培養し,培養上清中に産生される抗体を,フローサイトメトリー法を用いて解析した。LGL細胞の表面抗原を認識するモノクローナル抗体産生ハイブリドーマ9株を樹立した。作成したモノクローナル抗体のうち2種類(BDおよびDC5)の性状を詳細に解析した結果,BD(lgG1)は,B細胞を除く全リンパ球,単球,好酸球と結合でき,Thy-1分子を認識していると考えられた。また,DC5(lgG1)は,健常犬の23.4から32.8%のリンパ球と結合でき,CD3陽性CD4陰性の細胞を認識するなどCD8分子を認識すると考えられた。現在,作成したモノクローナル抗体の性状について、解析を進めている。(2)イヌの甑関連遺伝子のクローンニング:本学付属家畜病院に来院したlarge granular lymphocytosisと診断された犬,あるいは健常なビーグル犬,それぞれの末梢血単核細胞から,TRIZOL(インビトロゲン社)を用いてmRNAを抽出した。GeneRacer kit(インビトロゲン社)を用いたRT-PCR法によりcDNAを合成した。5'-race法,3'-race法を用いて犬CD56遺伝子の全長2,899塩基を解読した。また,轍CS法で分離したThy-1陽性リンパ球に,CD56遺伝子が発現していることが判明した。一方,犬CD94遺伝子については,部分配列が明かとなったが引き続き全長のクローニングを行なっている。(3)甑細胞分画の同定:肝内リンパ球を用いてフローサイトメトリーで解析したところ,CD3陰性CD21陰性リンパ球のほとんどがThy-1陰性であった。イヌのNK細胞は,Thy-1を発現しているとの報告があるが,現在CD3陰性CD21陰性リンパ球のNK活性について精査している。
日本から見たシンガポール抗日文学の基礎的研究 -郁達夫を中心として

2006年度科研費を利用し、2006年8月一週間シンガポール現地調査へ行き、シンガポール国立図書館、シンガポール国立大学での調査を行なった。結果、シンガポール国立大学図書館において、1939年の1月初めから5月末まで約半年間の『星洲日報』文芸欄の細目を作成した。1939年は郁達夫が編集者として赴任した年である。また、新聞記事を分析し、当時の抗日の動向についての調査を行なった。さらに、華僑が発行していた新聞が主宰していた文芸誌に着目、シンガポール国内での文芸誌研究についても着手している。特に、『南洋商報』の「獅声」、『星洲日報』の「星洲日報文芸副刊」は思想的にも対立していたことが現在判明している。そしてこの裏には、両紙の経営者が商敵だった背景が伺える。この研究成果は次年度以降で発表する所存である。特に、中国文学者の郁達夫の編集者としての動向について研究を進めている。また、戦前期の中国華僑の動向について日本人がどのように研究を進めていたかということについて研究し、論文としてまとめた。特に、中国研究者・井出季和太、詩人・金子光晴の論を用い、いかに一般に南洋侵出論が進められたかについてまとめた。「南進」論や中国との関係悪化に伴い、華僑に対する偏見の眼差しをもって研究を進めていたことが判明した。そして、同様の内容を繰り返し論じ、出版することによって一般に論が流布したと考えられる。以上、本年度はシンガポール、日本両側からシンガポール戦前期の新聞の動向について調査することができた。
協調行動におけるタイミング制御に関する研究

本研究は,人間の協調行動におけるタイミング制御に注目し,タイミング機構の解明やタイミングが人の心理に与える影響を明らかにすることを目的として実施された.特に今年度は,後者に重点を置き,人間同士の対話コミュニケーションにおける発話と身振りなどの動作タイミングが与える心理的影響に注目して研究が実施された.先行研究の人間同士の指示応答対話における発話や身振りの動作タイミングの時間順序や時間相関の調査に基づき,それらを人と関わるロボットに実装し,発話や身振リのタイミング制御の有用性を評価した.その結果として,特に高齢者において発話や身振りのタイミング制御が行われたロボットを高く評価するという結果が得られた.この結果は,タイミングを考慮することが今後の人と関わるロボット設計で必要であるということを示している.近年の科学技術の進歩に伴い,ロボットは複数の言語・非言語機能(発話,身振り.頷きなど)を獲得してきた.しかし,「これらの複数の機能をもつこと」と「履数の機能を上手く使えること」は異なる.これまでは前者に注目され研究が行われていたが,今後は後者のように複数の動作のタイミングを考慮して,「ロボットのどのような振る舞いが人にどのような心理的影響を与えるのか?」ということも調査することで,人と関わるロボット研究がさらに進んでいくものと思われる.このよりなことがち,本研究のようなスタイミング制御に関わる研究は重要性がうかがえる.本研究は,人間の協調行動におけるタイミング制御に注目し,タイミング機構の解明やタイミングが人の心理に与える影響を明らかにすることを目的として実施された.特に今年度は,後者に重点を置き,人間同士の対話コミュニケーションにおける発話と身振りなどの動作タイミングが与える心理的影響に注目して研究が実施された.先行研究の人間同士の指示応答対話における発話や身振りの動作タイミングの時間順序や時間相関の調査に基づき,それらを人と関わるロボットに実装し,発話や身振リのタイミング制御の有用性を評価した.その結果として,特に高齢者において発話や身振りのタイミング制御が行われたロボットを高く評価するという結果が得られた.この結果は,タイミングを考慮することが今後の人と関わるロボット設計で必要であるということを示している.近年の科学技術の進歩に伴い,ロボットは複数の言語・非言語機能(発話,身振り.頷きなど)を獲得してきた.しかし,「これらの複数の機能をもつこと」と「履数の機能を上手く使えること」は異なる.これまでは前者に注目され研究が行われていたが,今後は後者のように複数の動作のタイミングを考慮して,「ロボットのどのような振る舞いが人にどのような心理的影響を与えるのか?」ということも調査することで,人と関わるロボット研究がさらに進んでいくものと思われる.このよりなことがち,本研究のようなスタイミング制御に関わる研究は重要性がうかがえる.
生理活性脂質リゾホスファチジン酸の生体内機能の解明

リゾホスファチジン酸(LPA)は、細胞増殖、細胞遊走促進など様々な活性を持つ脂質性メディエーターであり、その多様な生理活性は、主に4つのG蛋白質共役型受容体(GPCR)(LPA_<1-4>)を介して発揮されていると考えられている。今回我々は、LPA_3欠損マウスを作成し、解析した。ホモ欠損マウスは、正常に発育し、外見上は野生型と区別がつかなかった。しかし、雌のホモ欠損マウスは、一腹あたりの産仔数が減少していた。詳細な解析の結果、着床の時期が遅れ、着床時の胎児の配列に異常があることが明らかになった。また、ホモ欠損マウスの着床時期の子宮では、COX-2の発現量が低下しており、PGE_2とcPGIの投与により、着床時期の遅れが回復した。これらの結果より、LPAはLPA_3を介してプロスタグランジン合成を促進し、受精卵の着床過程に重要な役割を果たすことを示された。リゾホスファチジン酸(LPA)は、細胞増殖促進、癌細胞の運動性促進作用など多彩な機能を有する生理活性脂質である。その作用は、7回膜貫通型受容体を介することが明らかとされているが、その産生機構は不明な点が多く残されていた。これまでの解析により、LPAは、血中のリゾホスファチジルコリン(LPC)からリゾホスホリパーゼD (lysoPLD)の作用により産生されること、さらに、最近、lysoPLDの精製・クローニングに成功し、lysoPLDは癌細胞運動促進因子autotaxin (ATX)と同一であることが明らかとなった。この結果は、ATXの癌細胞運動促進活性がLPAの産生を介していることを強く示唆するものであった。本研究では、まずlysoPLD/ATXの機能が実際にLPAの産生を介しているのか細胞レベルで検証した。さらに、lysoPLD/ATXを高発現している細胞や組織を探索し、lysoPLD/ATXが悪性グリオブラストーマ(GBM)の浸潤能に関与する可能性を見出した。(1)第3のLPA受容体LPA3のノックアウトマウスの表現型解析LPA受容体LPA3のノックアウト(KO)マウスの表現型解析を通じ、LPAの生理機能の解明を試みた。LPA3 KOマウスはメンデルの法則に従い誕生し、外見上異常は観察されなかった。しかし、♀個体の産仔数が極端に少ないことが分かった。野生型では平均約8匹の産仔数が観察されたが、LPA3 KOマウスでは産仔数は約半分の4匹であった。また、妊娠期間が野生型に比べ、約1日延長していた。詳細な解析に結果、LPA3 KOマウスでは、着床に異常があることが分かった。野生型では、マウスの交配が成立した後4.5日後には子宮における着床斑がしっかりと観察されるのに対し、LPA3 KOマウスではこの時期においては着床斑がまったく観察されなかった。また、野生型では、着床した胎児が均一に子宮内に並ぶのに対し、LPA3 KOマウスでは胎児が子宮内に不均一に並び、スペーシング異常を起こしていることも分かった。(2)LPA3選択的アゴニストの開発LPA3選択的なアゴニストの開発を行った。LPAの各種アナログを有機化学的に多数作製し、in vitroでLPA3活性可能を持つLPAアナログを探索した。T13,OMPT,XY-17の3種類をLPA3選択的アゴニストとして同定した。
スクロース高資化性乳酸菌による缶詰シロップ中の複合糖質の同時資化に関する研究

1.スクロース分解酵素生産におよぼす炭素源の影響炭素源として10gl^<-1>のスクロース、グルコース、セロビオース、あるいはMethyl-β-D-Glucopyranosideを用いて、Lactobacillus paracasei 1532株およびLactococcus Lactis IFO 12007株を培養し、経時的に酵素活性を測定した。Lb.paracasei 1532株は炭素源をスクロースあるいはセロビオースとした場合において、高いスクロース分解酵素生産性を示すとともに、Methyl β-D-Glucopyranosideあるいはグルコースを炭素源としてもスクロース分解酵素活性が認められた。このことから、本菌株のスクロース分解酵素は構成酵素であることが推察された。特にMethyl β-D-Glucopyranosideでも増殖可能であることからスクロース分解酵素の一部分はβ-グルコシダーゼであることが示唆された。また、Lb.paracasei 1532株とLc.lactis IFO 12007株のスクロース分解酵素生産性を比べると、Lc.lactis IFO 12007株はスクロースを炭素源とすると増殖は遅く、スクロース分解酵素活性もLb.paracasei 1532株と比べ非常に低い値であり、Lb.paracasei 1532株はスクロース分解酵素生産性が高いことが分かった。2.缶詰パイナップルシロップからの連続乳酸生産における速度論的解析グルコースで前培養を行ったLb.paracase 1532株を用いて糖濃度20gl^<-1>の生産培地で培養を開始し、糖濃度100gl^<-1>の濃縮シロップ培地を用いて連続乳酸生産を行った。希釈率0.20h^<-1>でウォッシュアウトが始まるまではスクロースを含む全ての糖が代謝された。速度論的解析の結果、最大比増殖速度Fm=0.24h^<-1>および基質飽和定数Ks=2.4gl^<-1>であった。スクロースで前培養を行ったLc.lactis IFO 12007株を用いて同様な連続乳酸生産を行った。グルコースとフルクトースはすべて消費されたが、スクロースはまったく代謝されずに培養液中に蓄積されていった。速度論的解析の結果、μm=-0.04h^<-1>およびKs=-53.06gl^<-1>であった。速度論的解析からもLc.lactis IFO12007株はグルコースとフルクトースによりスクロースに対する強い異化代謝物抑制を受けるが、Lb.paracasei 1532株はほとんど影響を受けないことが明らかになった。1スクロース高資化性L型乳酸生産菌No.1532

株の同定乳酸菌実験マニュアルに従い、同定試験を行った。また、16SrRNA遺伝子に基づく系統解析を行った結果、No.1532株はLactobacillus paracaseiと共にクラスターを形成し、両菌株の相同値は99.8%であった。以上の表現形質および系統解析結果からスクロース高資化性L型乳酸生産菌No.1532株はLactobacillus paracaseiと同定した。前培養でグルコースまたはスクロースを唯一の炭素源にして、生産培地で2つの糖を5g/lずつ含む複合糖質培地における糖の代謝に関する実験を行った。グルコースで前培養したL. Lactisは培養6時間後にグルコースを消費したが、スクロースは32時間目から代謝され52時間後に消費された。Lb. paracaseiでは、培養9時間後にグルコースが、12時間後にスクロースが消費された。このことからLb. paracaseiはL. lactisと比べてグルコースによるスクロースの異化代謝物抑制がきわめて弱いことが判明した。スクロースで前培養した場合、L. lactisはグルコースの濃度が0.3g/lになるまでスクロースを代謝しなかった。Lb. paracaseiの場合はグルコースで前培養した結果とほとんど変わらなかった。以上の結果から、シロップを実用的な濃度まで高くすると、L. lactisはスクロースで前培養してもスクロースの代謝の開始が遅れ、結果的に乳酸生産時間が長くなることが示唆されたため、以下の実験ではLb. paracaseiを使用することにした。3ジャーファーメンターを用いたシロップ中の複合糖質の同時資化による乳酸生産の促進Lb. paracasei1532株を用いて20g/lの糖濃度で乳酸生産を行った結果、培養12時間後にグルコースとフルクトースの存在化でスクロースの代謝が始まり、20時間後にスクロースも消費されて18.9g/lの乳酸が生産された。グルコースで前培養したL. lactisの乳酸生産時間と比べると約3分の1に短縮された。100g/lの糖濃度でも同様に、他の糖の存在下で24時間後からスクロースの代謝が始まり、96時間後に消費されて90.2g/lの乳酸が生産された。グルコース、フルクトースおよびスクロースをそれぞれ10gl^<-1>含む培地を用いてLb.paracasei 1532株、およびその基準株であるLb.paracaseisubsp.paracaseiJCM8130^TならびにLb.paracasei subsp.tolerans JCM1171^Tの増殖特性を比較検討した。1532株は培養18時間後にグルコースとフルクトースを完全に消費するとともにスクロースを4.5 gl^<-1>資化していた。36時間後にはスクロースも完全に消費した。一方、JCM8130^T株は、培養18時間後にはグルコースとフルクトースを完全に消費したが、4時間後においてもスクロースをほとんど資化しなかった。また、JCM1171^T、培養24時間後にグルコースを完全に消費し、48時間後にはフルクトースも資化した。この時点で、スクロースはまったく資化されなかった。
中国西南地域の〓族集落にみられる伝統的木造夛層建築(鼓楼)の構法に関する調査研究

鼓楼は風雨橋と共に中国少数民族の〓族にのみ見られる独得な木造建築である。我々は'89年夏に続き'90年9月に広西省三江地区と貴州省〓東南地区を約八百粁走査し撮影と実測により夛数の事例を記録し構法詳細図を作成した。その成果と収集した沢献資料の対比考察を通じて概略下記のような諸点を明らかにすることができた。1.鼓楼はかつて揚子江中流域の平原地帯で稲作農耕を営んでいた〓族集落の物見落の物見樓的軍事施設であったが現在は夛目的な集会施設の機能を有する。2.鼓楼は閣底、楼身、亭頂と呼ばれる三部分で構成され、外観上は奇数層(317)の屋根庇を張り出し、吹抜のホ-ル空間を内包する塔状建築である。3.閣底は少数の例外のほか全て正方形の平面と四本の主柱をもつが、楼身と亭頂は四、六、八角形平面の組合せで夛様な形態を示す。正方形の亭頂には方形寄棟と入母屋の二種の型がある。4.丸太の主柱を固定する横材は柱上に梁や桁をのせ束をたてる我国の伝統的和小屋と全く異質ですべて細長な水平の貫(ヌキ)材であり、柱は屋根裏迄貫通する。5.巨大な心柱は地盤と無関係に亭頂部の帯束として扱われ、架構中心の緊結と釣合保持の役をもつ。各層屋根庇の支持はすベて丸柱の吊束と貫材の肘木を組合せ規格寸法の部分軸組を重ね合せて行われる。6.〓族の民家と同様、吊脚構法により主柱及び周辺柱の横力吸収が行われ、耐力壁や筋違材は全くみられない。吊脚構法とは柱の外側に宙に浮いた添柱を並置して貫材で固定したものである。7.貴州省と広西省では構成上明確な差がいくつか指摘できる。特に亭頂部の飾斗拱と天井板は前者のみに特有で外観デザイン上の特徴となる。また前者の亭頂は八角方形が主流で装飾も華麗を極める。8.〓族の農民は図面なしで建設するが、これは、伝統的規矩術が完成しており、規格化された部分軸組みの繰返えしで全体を構成することが可能の為である。
箸を使った食生活の運動認知訓練としての意義を明らかにする脳機能イメージング研究

高齢者の体力測定項目である「豆運び」の仮想作業モデルを用いて、箸を使った作業に動員される認知処理の機構をfMRIを使って分析し、認知訓練としての意義を検討した。仮想作業化により得られた作業ステップごとの精度の高い行動データを変数として導入したところ、作業切り替え点において加齢の影響が有意に見られ、左頭頂葉の活動が作業成績と相関した。安静時脳活動では基幹系と運動制御系の活動が作業成績と関連することが示唆され、今後、脳機能マップが介入効果の判定に応用できる可能性が示唆された。本研究では高齢者の体力測定項目のひとつにもなっている「豆運び」検査をモデル化して、箸を使った作業に動員される認知機能を明らかにする。モーションキャプチャによる実際の豆運び動作の解析、その運動認知機能を評定する仮想豆運びテスト、仮想豆運びテストを使った脳機能計測(fMRI)の3つを組み合わせ、箸を使った動作の運動認知訓練としての意義を神経機序の視点から明らかにする。平成25年度は、箸を使った豆運び作業の運動認知機能を評価する解析系の構築を行った。箸作業の映像解析を行うモーションキャプチャを最適化し、特に、実用性の点で問題となる背景色の影響を取り除くためのトラッキングを行うために、予め背景映像からマーカーと近い色彩をマスキングして除去し検出精度を向上させることに成功した。また、箸を使った動作を模擬する仮想作業課題プログラムを作成した。高齢被験者40名を対象として実際の豆運び作業中の映像データと仮想豆運における作業ステップごとの行動時間データを収集した。これらの動作分析の結果と神経心理検査の結果や体力計測の結果の関連を明らかにする多変量解析モデルの構築に取りかかった。fMRIを使った脳機能イメージングのプロトコルを作成するために、豆運びの仮想作業課題プログラムをfMRIによる脳機能計測に導入するためのプログラムの改変を行った。被検者の作業パフォーマンスを試行開始のトリガーとすることによりデータ収集をランダマイズする方法を取り入れて測定感度の向上を図った。テストスキャンにより運動野や視覚運動変換を行う登頂葉などの活動が確認できており、次年度には本測定を行う予定である。本研究では高齢者の体力測定項目のひとつにもなっている「豆運び」検査をモデル化して、箸を使った作業に動員される認知処理の認知訓練としての意義を明らかにする。平成26年度は、前年度に構築した箸を使った豆運び作業の運動認知機能を評価する解析系により得られた測定データの解析を行った。高齢被験者40名を対象から得た実際の豆運び作業中の映像データと仮想作業における作業ステップごとの作業時間データを比較した結果、ステップごとの作業成績に関連性は認められなかったが、反応時間や作業の切り替え時間には相関が見られる可能性が示唆された。多変量解析モデルの妥当性についてさらに検討を進める必要があり、検討を進めている。fMRIを使った脳機能イメージングにより仮想作業中の脳活動の計測を行って得られた高齢者24名、若年者23名のデータ解析を行った。操作ステップ毎の反応時間を使って一連の動作を分割して複数の事象に分けて行う解析法を用いたところ、特にCP2の時点で成績が良好な高齢者群は低位群と比較して左頭頂葉の活動がより強く検出された。CP2は豆掴みから豆移動の操作への作業切り替え点であり、高齢群における認知負荷の増加が主に豆掴み作業の成績良好群に見られる変化を強く反映したものであったことが判明した。視空間処理の成績と頭頂部の活動の関連性は、加齢による潜在的認知機能低下に対する代償機構を行動データの面から説明できる知見と考えられる。行動データによる被験者の分類により、課題試行成績と脳活動の関連性が見いだせることが示された。平成27年度は、安静時の脳活動(resting state network, RSN)と行動データの関係について検討した。高齢被験者40名が脳機能イメージング中に行った仮想作業の作業ステップごとの作業時間を変数として、作業成績に関連性の強いRSNの活動を抽出した。仮想作業は不規則に出現するオブジェクトの捕捉と、それに対する3段階の操作を含み、運動の切り替えとそれに必要な注意機能を調べる課題となっている。解析の結果、default mode networkとsensory motor networkの活動変化に作業パフォーマンスが有意に反映されるが、同じRSNの中でもノードによって行動データとの相関が異なることが示唆された。以上の結果から、作業パフーマンスを評価する上でfunctional connectivityが重要な指標となると考えられた。本研究により、箸を使った作業が持つ注意の切り替え機構の認知プロセスを段階的に定量化し、加齢によってその作業パフォーマンスが受ける影響を神経メカニズムの面から捉えることができた。

仮想作業化により得られた作業ステップごとの精度の高い行動データを変数として導入したところ、作業切り替え点において加齢の影響が有意に見られ、左頭頂葉の活動が作業成績と相関した。安静時脳活動では基幹系と運動制御系の活動が作業成績と関連することが示唆され、今後、脳機能マップが介入効果の判定に応用できる可能性が示唆された。2年度の目標であったデータ収集と基礎解析を完了し、多変量解析モデルの妥当性検討の段階に入ることができた。測定の技術的な問題点はほぼ解決され、安定した測定が行えた。しかし、被験者の分類を行うためにはサンプル数が少ないので、データの追加が必要である。ビデオ映像解析による実際の手の動作は、最終的な豆移動成功数だけで判定していたこれまでの方法と比べて、より細分化された特徴抽出を可能とした。しかし、映像のSNが一定しないために、折返し点の判定に無視できない誤差が生じる場合があるので、軌跡全体から判定点を決定するsmoothingを改良して、実作業と仮想作業の行動データの相関性をより正確に判定できるようにする必要がある。神経情報学人間医工学医用システム最終年度は、箸を使った動作の仮想作業モデルと実作業のそれぞれに関する神経回路モデルを策定し、行動データの多変量解析から推定される注目ノード間の神経結合(functional connectivity)の評定を行う。その結果に基づき、行動データや神経心理検査の結果から推定される認知機能の変化を説明できる神経機序を明らかにし、日常生活における箸の使用が認知訓練としてどのような意義を持つかを説明する。動作の映像分析や行動データに基づいた被験者の分類の中で、注目される脳機能マップ上の変化と最も相関するクラス分類を探索し、フィールド(運動教室等)で利用できる指標の候補を絞り込む。初年度の目標であった箸使用の仮想作業モデルとなるプログラムの開発を完了し、fMRIによる脳機能計測に導入するためのトリガーやタイムスタンプ記録の機能の実装も完了しているので、二年度目の本実験と画像解析、作業スキル分析に向けたデータの収集の準備は完了している。特に、脳機能計測の技術的な課題であったオンデマンドでの試行を利用したjittering(ER-fMRIを高感度化する手法)の有効性が確認できた点が進歩であった。高感度のJitteringシーケンスを生成するためにはあらかじめ測定モデルから最適のSOAの変動数列を計算するが、本実験のように個々の試行の開始が被検者の作業パフォーマンスに依存する場合には、事前予測の意味が無い。オンデマンド方式であれば、SOAをリアルタイムでランダムに設定できるので、合理的な解決法と言える。予備実験では、従来法と同等の良好な感度で脳機能マップが得られることが確認され、想定していた目標に到達できたと考えている。
地下圏微生物による窒素循環：付加体の地下水流動と微生物脱窒のリンケージ解明

付加体は、海洋プレートが大陸プレートの下に沈み込む際、海底堆積物が大陸プレートの側面に付加してできた厚い堆積層である。付加体は、日本、台湾、インドネシア、トルコ、ペルー、チリ、ニュージーランド、米国アラスカ州・ワシントン州といった国や地域に広く分布している。また、付加体の堆積層は砂岩と泥岩の互層構造からなり、特に、泥岩には有機物が多く含まれている。一方、付加体の深部帯水層には、地熱によって温められた地下温水とメタンが蓄えられている。これまでの研究において、西南日本の太平洋側の付加体が分布する地域に構築された温泉用掘削井を介して、深部帯水層に由来する地下温水とメタンを採取し、付加体の深部帯水層におけるメタン生成メカニズムを明らかにしてきた。一方、付加体の深部帯水層にはメタンに加えて窒素ガスも含まれるが、窒素ガスの生成メカニズムについては研究例がない。土壌や湖沼の堆積物および海底堆積物といった表層環境の微生物脱窒および窒素ガス生成についての研究は数多く行われてきているが、深部地下圏での脱窒や窒素ガスの生成メカニズムに関する知見はない。平成30年度は、付加体および海産性堆積層が分布する地域に構築された深度1,0001,500メートルの温泉用掘削井を介して、嫌気性の地下温水および付随ガスを採取した。さらに、ガスクロマトグラフを用いて付随ガスに含まれる窒素ガス、亜酸化二窒素、メタン、二酸化炭素、アルゴンの定量を試み、そのガス組成を明らかにした。そして、微生物脱窒の指標となる窒素ガス:アルゴン比をもとに、深部帯水層にて微生物脱窒による窒素ガスの生成が起こっていることを見出した。また、温泉用掘削井を介して地下温水を採取し、有機基質および硝酸イオンを添加したのち、地下温水に含まれる微生物群集の嫌気培養を試みた。その結果、脱窒細菌による高い窒素ガス生成ポテンシャルを観察することができた。静岡県中西部および宮崎県の付加体が分布する地域に構築された温泉用掘削井を調査し、地下温水と温泉付随ガスを採取した。次に、付加体の地下水流動モデルを構築するために、地下温水の水温、pH、酸化還元電位、電気伝導率、塩濃度といった環境データを測定し、付加体の深部帯水層の地球化学的特性を明らかにした。その結果、付加体の深部地下圏には、古海水の影響を強く受けた帯水層およびマグマ由来の二酸化炭素の影響を強く受けた帯水層が存在することが示された。また、ガスクロマトグラフを用いたガス分析によって、付随ガスに含まれる窒素ガス、亜酸化二窒素、メタン、二酸化炭素、アルゴンの定量を試み、付随ガスの組成を明らかにした。そして、微生物脱窒の指標となる窒素ガス:アルゴン比を決定することにより、付随ガスに含まれる窒素ガスの起源が微生物脱窒である証拠を示した。今年度は、地下温水に含まれる脱窒細菌を対象とした嫌気培養も実施し、微生物脱窒ポテンシャルの測定も行った。静岡県中西部の付加体が分布する地域に構築された温泉用掘削井を介して地下温水を採取し、有機基質および硝酸イオンを添加した従属栄養脱窒細菌を対象とした嫌気培養を実施した。また、メタンと硝酸イオンを添加した脱窒を伴う嫌気的メタン酸化細菌を対象とした嫌気培養、アンモニウムイオンと亜硝酸イオンを添加したアナモックス細菌を対象とした嫌気培養も試みた。その結果、従属栄養脱窒細菌を対象とした嫌気培養において微生物の顕著な増殖が観察された。さらに、各培養系にて生成されたバイオガスの化学分析により、これらの微生物群集は高い窒素ガス生成ポテンシャルを有することが示された。一連の研究成果は英語論文にまとめられ、国際学術雑誌に投稿済みであり、現在、査読を受けている。よって、研究は概ね順調に進んでいると言える。静岡県中西部および宮崎県の付加体が分布する地域に構築された温泉用掘削井にて付随ガスを採取し、温泉付随ガス中の窒素ガス、二酸化炭素、メタン、エタン、プロパン、アルゴンの割合を測定する。また、微生物脱窒の指標となる窒素ガス:アルゴン比を算出する。さらに、温泉用掘削井にて嫌気的に地下温水を採取し、有機栄養基質および硝酸イオン(または、亜硝酸イオン)を添加した嫌気培養を引き続き試みる。24時間毎に培養瓶のヘッドスペースからガス試料を採取し、メタン、亜酸化窒素、窒素ガスの生成量を測定する。そして、各種バイオガス成速度を算出するとともに、微生物メタン生成ポテンシャルに関する更なる知見を得る。また、メタン生成速度と窒素ガス生成速度を比較することにより、深部地下圏でのメタン生成菌と脱窒細菌の有機基質の競合について議論する。さらに、高速での窒素ガス生成が観察できた培養系から微生物群集のDNAを抽出し、脱窒機能遺伝子(narG, nirK, nirS, norB, nosZ)の遺伝子解析を進める。そして、深部地下圏での窒素循環における微生物群集の役割についての新たな知見を得る。平成31年度は本課題研究の最終年であるため、付加体の深部帯水層でのメタン生成および脱窒についての研究成果をとりまとめ、学術論文を国際雑誌に投稿する。また、総説執筆の機会を設けて積極的に研究成果を発表する。さらに、静岡大学グリーン科学研究所が主催するサイエンス・カフェ、静岡生命科学若手フォーラムが主催する第21回静岡ライフサイエンスシンポジウム、日本微生物生態学会第33回大会(山梨大)、国際微生物学会(ドイツ)にて研究成果を発表する予定である。付加体は、海洋プレートが陸側プレートの下に沈み込む際、海底堆積物が陸側プレートの側面に付加してできた厚い堆積層である。

付加体は、環太平洋沿岸域、インドネシア、トルコ、ニュージーランドなど全地球規模において分布域を見ることができる。付加体の堆積層は海底堆積物に由来することから、有機物を多く含んでいる。また、付加体の深部帯水層には地熱によって温められた地下温水と大量のメタンが蓄えられている。過去の研究において、西南日本の太平洋沿岸の付加体分布域に構築された温泉用掘削井を介して、地下温水(温泉)と付随ガスを採取し、メタン生成メカニズムを明らかにした。一方、付加体の深部帯水層に由来する付随ガスには、メタンと同様に窒素ガスも含まれるが、その生成メカニズムは解明されていない。嫌気環境において、微生物が脱窒によって窒素ガスを生成することはよく知られているが、深部地下圏での微生物脱窒および窒素ガス生成に関する知見はほとんどない。平成28年度は、付加体の深部帯水層に含まれる窒素ガスの起源を明らかにすることを目的として、付随ガスの化学分析を行った。さらに、地下温水に含まれる溶存態有機窒素、硝酸イオン、亜硝酸イオン、アンモニウムイオンの窒素安定同位体比の測定を試みた。その結果、西南日本の太平洋沿岸の付加体分布域の深部帯水層には海水に匹敵する高い塩分の地下温水が蓄えられており、付随ガスには高濃度のメタン(95-99%)が含まれていることが明らかとなった。一方、太平洋沿岸域から離れた山側の付加体分布域の深部帯水層には淡水に類似する低い塩分の地下温水が蓄えられており、付随ガスにはメタンとともに窒素ガス(30-60%)も含まれていることが見出された。一方、地下温水に含まれる硝酸イオンおよび亜硝酸イオンの濃度は極めて低く、従来法では窒素安定同位比の測定は困難であることが判明した。その結果、海溝に近い西南日本の太平洋沿岸の付加体分布域の深部帯水層には高濃度のメタン(95-99%)が含まれており、窒素ガスがほとんど含まれていないことが明らかとなった。逆に、太平洋沿岸域から離れた山側の付加体の深部帯水層に由来する付随ガスにはメタンとともに、30-60%の窒素ガスが含まれていることが判明した。一方、付加体の深部帯水層の地下温水に含まれる硝酸イオンおよび亜硝酸イオンの濃度は極めて低く、従来法では窒素安定同位比の測定は困難であることが判明した。よって、平成29年度は地下水に含まれる硝酸イオンおよび亜硝酸イオンを高効率に濃縮する方法を検討し、窒素安定同位比の測定を試みる。付加体は、海洋プレートが大陸プレートの下部に沈み込む際、海洋プレート上の海底堆積物が大陸プレートの側面に付加してできた厚い堆積層である。付加体は、日本、台湾、インドネシア、トルコ、ペルー、チリ、ニュージーランドなど全地球規模において分布域を見ることができる。また、付加体の堆積層は海底堆積物に由来することから、多くの有機物を含んでいる。一方、付加体の深部帯水層には、地熱によって温められた地下温水と天然ガス(主に、メタン)が蓄えられている。
ASDおよびADHDの幼児とその母親の情緒応答性評価による強みと脆弱性療育の把握

自閉スペクトラム症(以下ASD)児や注意欠如多動症(以下ADHD)児の母子関係支援について,臨床現場は,現状の母子相互作用の脆弱性のみならず強みを客観的に評価することで支援の糸口に繋がるのではないかと期待している。しかし,国内で実際の母子相互作用を客観的な指標で捉えた研究は少ない。そこで申請者は,欧米をはじめ様々な国で用いられている,強さと脆弱性双方の把握を可能にする母子間の情緒応答性(Emotional Availability:以下EA)に着目した。本研究では幼少期の母子関係支援が急務であるASD児およびADHD児とその母親のEAの特徴についてそれぞれ把握することを目的とする。
高性能微細構造冷陰極電子源の研究

本研究においては、ほぼ均一に高密度プラズマを発生可能なスーパーマグネトロン、プラズマ装置を用いてダイヤモンド状アモルファス炭素(DAC)膜を作製した。我々が作製したDAC膜は、金属を含まず良導電性の硬い炭素を主体とする膜であるので、真空フィールドエミッタ用材料に好適と考えられる。そしてこの導電性DAC膜を用いて1μm角に微細加工した薄膜状フィールドエミッタを作製し、電界放出特性を評価した。先ず最初に、分子内に含まれる炭素原子数が多いイソブタン(i-C_4H_<10>)を用いて、DAC膜の高速成膜を試みた。抵抗率を下げるため、n型ドーパントとなるN原子の供給用のN_2ガスを添加し、繰返し堆積法により基板を冷却しながら堆積した。その結果、基板温度100°C、上下RF電力1kW/1kWの時、抵抗率が0.03Ωcmと大幅に小さく、バンドギャップが零となる膜が得られた。得られた最大膜厚は2.1μmとかなり厚く、その膜の硬度は、SiO_2の13.1GPaよりも硬く30GPa程度であった。FT-IRスペクトルの測定によりC-N、C=N、C≡Nの伸縮振動の吸収スペクトルが観測され、N原子が膜中に取り込まれている事が確認できた。次に、この導電性DAC膜(n-Si基板上に堆積、膜厚0.05μm)を1μmドット形状に微細加工し、電界電子放出特性を測定した。電子放出の閾値電圧は10V/μmとかなり低く、得られた最大電流密度は約3mA/cm^2と十分大きかった。この研究により、フィールドエミッタの高性能化に導電性DAC膜が大変有効であることが実証できた。最初に、冷陰極電子源材料としてダイヤモンド状炭素膜(DLC)を選択し、3層構造DLC膜の研究に着手した。しかし、DLC膜は硬くて非常にストレスが大きいため、3層膜を形成した時に剥離する事が多かった。そこで、3層構造の膜を作製する研究は暫らく延期する事にして、単層膜にて冷陰極電子源(フィールドエミッタ)を作製する研究に着手した。この単層膜フィールドエミッタの研究においては、n-Si基板上に導電性を有するDLC膜を0.05μm程度堆積し、1μm程度の複数の正方形になるように微細加工した。DLC膜の堆積にはスーパーマグネトロンプラズマCVD装置を用いた。微細加工には酸素プラズマによる異方性エッチング技術を利用した。堆積した導電性DLC膜は1×10^4Ωcm程度のものを用い、少し高めの抵抗値に設定した。少し高めにした方がエミッション電流を安定化できると考えている。この様にして作製したフィールドエミッタを切り出し、エミッション電流測定装置にセットし、高真空に排気した後エミッション電流を測定した。フィールドエミッタ間電界が10V/μmにてエミッション電流が観測され、21V/μmにて30μAの高エミッション電流が観測できた。導電性DLC膜の膜質を制御する研究にも取り組み、上下電極に供給する高周波電力を独立して相互に変化させ、膜質を評価した。上部電極に供給する電力を大きくし、下部電極に供給する電力を小さくすると密着性が向上し、抵抗値を比較的小さくする事ができた。このようにして作製した膜はフィールドエミッタに有望であり、フィールドエミッタの今後の作製に応用する計画である。本研究においては、ほぼ均一に高密度プラズマを発生可能なスーパーマグネトロンプラズマ装置を用いてダイヤモンド状アモルファス炭素(DAC)膜を作製した。

そしてこの導電性DAC膜を用いて1μm角に微細加工した薄膜状フィールドエミッタを作製し、電界放出特性を評価した。先ず最初に、分子内に含まれる炭素原子数が多いイソブタン(i-C_4H_<10>)を用いて、DAC膜の高速成膜を試みた。抵抗率を下げるため、n型ドーパントとなるN原子の供給用のN_2ガスを添加し、繰返し堆積法により基板を冷却しながら堆積した。その結果、基板温度100°C、上下RF電力1kW/1kWの時、抵抗率が0.03Ωcmと大幅に小さく、バンドギャップが零となる膜が得られた。得られた最大膜厚は2.1μmとかなり厚く、その膜の硬度は、SiO_2の13.1GPaよりも硬く30GPa程度であった。FT-IRスペクトルの測定によりC-N、C=N、C≡Nの伸縮振動の吸収スペクトルが観測され、N原子が膜中に取り込まれている事が確認できた。次に、この導電性DAC膜(n-Si基板上に堆積、膜厚0.05μm)を1μmドット形状に微細加工し、電界電子放出特性を測定した。電子放出の閾値電圧は10V/μmとかなり低く、得られた最大電流密度は約3mA/cm^2と大きかった。この研究により、フィールドエミッタの高性能化に導電性DAC膜が大変有効であることが実証できた。
ローラービットの振動解析統合システムの開発

抗井堀削に用いるローラービットの動的挙動のモデル化は重要な課題であるが、その解析的なモデル化は現在のところ非常に困難である。そこで、解析的な表現のできないパラメータの値を実験データの解析結果からフィードバックする手法を用い、計測・解析およびシミュレーションを統合化したビット振動解析システムの開発を行った。過去に行った堀削実験のデータが磁気テープに記録されているので、データロガーとコンピュータとのインターフェースを考慮し、以下の項目に従ってシステムを開発した。1.堀削実験データの収集と解析および結果のデータベース化2.シミュレーションモデルの構築およびプログラミング3.データロガーとの計測インタフェースの作成及び既開発の振動解析プログラムの移植・組込み作業4.開発したシステムを用いたシミュレーションの実行とモデルの検証実験データの収集については、今年度新たに実験を行うことができなかったので、過去に行った堀削実験のデータ整理及びデータベース化に止まった。既開発のビット運動モデルの、UNIXからパーソナルコンピュータへの移植作業を含むシミュレーションモデルの構築は概ね完了した。ビット運動モデルにおいて、ローラービットのコーン回転挙動を機構学的にモデル化することによって、個々のコーン回転速度をよい精度で推定することができ、堀削時に発生するビット振動周波数の予測が可能になった。しかし、堀進率等の岩石の破壊挙動に関係するパラメータによるマッチング作業は十分に出来ていない。今後、さらに多くの堀削条件における実験データを収集することによって、岩石の破壊挙動を考慮したビットモデルの構築およびパラメータ間の関係付けを行っていくことが必要である。
金ナノロッド単粒子薄膜を利用した新規センシング技術の開発

リン脂質修飾金ナノロッドを凝集させ、さらに乾燥させた後に、溶液中に再分散できる条件を見いだした。リン脂質修飾金ナノロッドには過剰な界面活性剤や高分子を含まず、最小限のリン脂質とカチオン性界面活性剤でその分散安定性が保たれている状態である。このため、乾燥した金ナノロッドは金属光沢を示した。この状態で金ナノロッドを冷蔵庫に保管することで不可逆な凝集を抑制できることがわかった。これは新しい金属ナノ粒子の保管方法・表面修飾方法として他に例を見ないものであり、今後の学術的あるいは応用に向けた研究展開が期待される。液液界面を利用した単粒子薄膜作製法により、金ナノロッドの凝集状態を制御できることを明らかにするとともに、高分子電解質で表面修飾した金ナノロッドをガラス基板に静電相互作用で固定する方法を確立した。基板に固定した金ナノロッドは明確な表面プラズモンバンドを示すことから、ナノロッドが孤立状態で固定できることが明らかになった。この金ナノロッドに抗体を固定し、更に抗原となるタンパク質を結合させた。それぞれのステップで表面プラズモンバンドの変化をモニターしたところ、抗体・抗原の吸着に伴って再現性の良いピークシフトが得られることを明らかにした。この実験によって得られたピークシフトは従来の報告にない大きなものであり、金ナノロッドセンサーの実用化に向けた大きな技術的進歩が得られた。また、検出感度も10-10 Mのオーダーの下限を有しており、今後の最適化によって従来のセンサーを上回る検出感度を実現できることが明らかになった。金ナノロッドの表面状態制御を行った。リン脂質(phosphatidylcholine)およびポリエチレングリコールによる表面修飾を行い、いずれも安定で細胞毒性の低い金ナノロッド分散溶液を得ることができた。これらの金ナノロッド分散溶液を用いた細胞の光破壊や遺伝子導入、さらにマウスを用いた体内動態についても明らかにした。リン脂質修飾金ナノロッドは正のゼータ電位を示し、アニオン性高分子で表面修飾した基板表面に静電的に吸着することを明らかにできた。金ナノロッド吸着ガラス基板の走査型電子顕微鏡像から金ナノロッドは長軸がつながった凝集構造をとることがわかった。さらに、この特異な2次元凝集構造はアミノヘキサンチオールを共存させることにより、ランダムな構造に変化することがわかった。これらの凝集状態変化はガラス基板の吸収スペクトルにも明確に反映されており、金ナノロッドの特異な凝集構造が分光計測で検出できるほど均一かつ広範囲に分布していることを明らかにした。一方で、リン脂質修飾金ナノロッドの作製条件の最適化を行った。金ナノロッドを凝集させることなくリン脂質による表面修飾、さらにガラス基板への固定化を実現できる条件を検索した。一連の実験から、金ナノロッドの分散安定性はカチオン性界面活性剤の残存量に依存しており、phosphatidylcholine単独では分散性を維持できないことが明らかになった。さらに、基板表面への金ナノロッドの吸着は溶液中のカチオン活性剤によって阻害されることも確認できた。ガラス基板上の金ナノロッド2次元凝集体の構造制御を実現するには、カチオン性界面活性剤による分散安定性の確保と基板への吸着阻害という相反する要素の最適化が重要であることがわかった。金ナノロッドの表面状態制御を引き続き行い、リン脂質(phosphatidylcholine)修飾金ナノロッドを凝集させ、さらに乾燥させた後に、溶液中に再分散できる条件を見いだした。このため、乾燥した金ナノロッドは金属光沢を示し、2次元的なプラズモンが乾燥金ナノロッドに存在することがわかった。しかし、この状態で金ナノロッドを冷蔵庫に保管することで不可逆な凝集を抑制できることがわかった。

高分子電解質で表面修飾した金ナノロッドをガラス基板に静電相互作用で固定する方法を確立した。基板に固定した金ナノロッドは明確な表面プラズモンバンドを示すことから、ナノロッドが孤立状態で固定できることが明らかになった。この金ナノロッドに抗体を固定し、更に抗原となるタンパク質を結合させた。それぞれのステップで表面プラズモンバンドの変化をモニターしたところ、抗体・抗原の吸着に伴って再現性の良いピークシフトが得られることを明らかにした。この実験によって得られたピークシフトは従来の報告にない大きなものであり、金ナノロッドセンサーの実用化に向けた大きな技術的進歩が得られた。また、検出感度も10^<-12>Mのオーダーの下限を有しており、今後の最適化によって従来のセンサーを上回る検出限界の実現が期待される。金ナノロッドの表面状態制御を引き続き行い、リン脂質(phosphatidylcholine)修飾金ナノロッドを凝集させ、さらに乾燥させた後に、溶液中に再分散できる条件を見いだした。リン脂質修飾金ナノロッドには過剰な界面活性剤や高分子を含まず、最小限のリン脂質とカチオン性界面活性剤でその分散安定性が保たれている状態である。このため、乾燥した金ナノロッドは金属光沢を示し、2次元的なプラズモンが乾燥金ナノロッドに存在することがわかった。しかし、この状態で金ナノロッドを冷蔵庫に保管することで不可逆な凝集を抑制できることがわかった。これは新しい金属ナノ粒子の保管方法・表面修飾方法として他に例を見ないものであり、今後の学術的あるいは応用に向けた研究展開が期待される。それぞれのステップで表面プラズモンバンドの変化をモニターしたところ、従来にない大きなピークシフトが再現性の良く得られることを明らかにした。
多文化共生社会におけるホストパーソン・支援者の接触支援スキルと意識の変容

平成30年度は前年度から引き続き「大学チーム」「学校チーム」「地域・行政チーム」の3つのチームに分かれてデータ収集及び分析に取り組んだ。大学チームは、大学における学習支援者対象の質問紙データ及びインタビューデータを分析し、支援の実践を通した支援者側の学びを記述した。その結果、支援者は主にスキルや態度面での自己の変化や成長を認識していることが明らかになった。また、大学における日本語学習者および学習支援者に向けて、学習に必要なリソースの情報をまとめて紹介するウェブサイトを開発・公開した。学校チームは、アセスメント実施者のスキルと意識の現状、変容、課題を明らかにすることを目的とし、2つの調査を実施した。まず、子どもを対象とした対話型アセスメント(DLA、DRA)の談話を分析し、アセスメント実施者のスキル(実施者による「ほめ」の実態、レイティング可能な発話を引き出す談話構造)を解明した。またDLA研修会直後とDLA実施後に質問紙調査を実施した結果、経験を積むことで、より適切な方法でDLAを実施できるようになることが分かった。地域・行政チームは、ボランティア支援者及び外国人のインタビューデータを質的に分析し、それぞれの視点から支援者として求められる資質や能力を明らかにした。また、インタビューの分析の結果から、日本語支援者に対して行う質問紙の項目を選定した。さらに、これまで分類や整理が不十分であった、地域日本語教育支援者に対する研修等に関して、「研修対象者」「研修担当者」「内容」等の観点から精査を行った。これらの研究成果は、論文7本、学会発表20件、講演2件として公表した。また、各チームでの研究成果を総合し、日本語教育学会2018年度秋季大会においてパネルセッションを実施するとともに、著書5冊を出版した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。初年度にあたる今年度は、研究チームを「大学チーム」「学校チーム」「地域・行政チーム」の3つに分け、各場面での外国人支援の現状把握および予備的調査を実施した。大学チームでは、全国の大学のウェブサイトを調査し、各大学における外国人支援状況の確認を行うとともに、研究代表者の所属大学において、外国人構成員の支援状況に関する質問紙調査を実施した。また、関係する学術誌・図書等で発表された先行研究を収集・分類し、大学構成員である外国人およびその家族等に対する支援の現状および課題の把握に努めた。学校チームは、外国にルーツをもつ子どもたちを対象として実施されたJSL対話型アセスメント(DLA)のデータに基づき、DLAのテスターを学習支援者と位置づけた上で、対話型アセスメントにおけるミクロ・スキャフォールディングの構造解明に着手した。また、DLAテスター養成者およびDLA研修生、初等・中等教育教員を対象に、外国にルーツをもつ子どもたちの支援に関するインタビュー調査を実施した。地域・行政チームは、地域国際化協会等の職員、日本語支援ボランティア・日本語講師、日本語学習経験のある外国人を対象としてインタビュー調査を実施し、現在、その結果の分析を行っている。インタビュー調査の結果を質的に分析し、外国人支援に関わる意識およびその変容過程を明らかにするとともに、インタビューで語られた項目を抽出・整理し、次の段階である質問紙調査の準備にも着手している。これらの調査は、いずれも日本社会における外国人支援の現状を明らかにすると同時に、支援者自身を「自ら学び変容する人間」と捉え、支援のあり方や支援に関わる意識の変容を当事者の視点から明らかにすることを目標としている。今後、調査結果をさらに蓄積し、日本における外国人支援の質の向上と多文化共生社会の構築に理論・実践の両面で貢献していくことを目指す。当初計画では、今年度は先行研究・実践報告等の精査、アンケート調査による重要かつ問題が生じやすい支援場面の特定、および、当該支援場面のデータ収集および分析を行う予定であった。これらの調査は概ね予定通り実施され、一部の研究成果はすでに公表もしくは公表(発表)確定となっている。それ以外の調査についても、来年度以降の調査をさらに推進するために必要なデータや結果を入手できていることから、おおむね順調に進展しているものと評価できる。プロジェクトの2年目に当たる平成29年度は、「大学チーム」「学校チーム」「地域・行政チーム」の3つのチームに分かれてデータ収集及び分析に取り組んだ。大学チームでは、自律学習支援の観点から、学習記録に支援者としての教師が記入するコメントの分析を行った。また、学習支援者が学習支援を通じてどのような学びを経験しているかを明らかにするため、学習支援に従事する大学院生を対象としたアンケート調査及びインタビュー調査、及び具体的な支援場面のデータ収集を実施した。さらに、自律学習を支援するためのオンラインプラットフォームの開発を企画し、基本的な構成とサイトデザインの設計に着手するとともに、zoomを用いた遠隔教育による留学生のキャリア支援にも取り組み、来年度以降分析を行うためのデータ収集を行った。学校チームは、外国人児童生徒のためのJSL対話型アセスメントDLAのテスター(以下、DLAテスター)を学習支援者と位置づけ、対話型アセスメントにおけるテスターの言語行動の解明に関する分析を進めた。また、DLAテスター養成研修担当者に対するインタビュー調査を実施し、その結果をふまえた質問紙案を作成し、パイロット調査を行った。地域・行政チームは、28年度に実施した地域国際化協会等の職員,日本語支援者,日本語学習経験のある外国人を対象としたインタビューのデータから,日本語支援者が持つ,あるいは日本語支援者に求められる資質や能力を明らかにするための質問紙調査のパイロット版を作成した。

また,職員及び有償の支援者のインタビューデータを質的に分析し,地域日本語教育コーディネーター人材としての専門性とその形成過程を明らかにした。当初計画では、平成29年度は支援者の接触支援スキルと意識の変容に関するデータ収集と分析を進めるとともに、支援者のための研修ガイドラインの開発に着手することとなっていた。前者のデータ収集と分析については、すでに一部の調査結果が学会報告や論文等として発表されており、また、現在のところ公表には至っていない研究課題やデータについても、おおむね順調に分析を進め、平成30年度には成果発表を行うように準備・計画している。また後者についても、支援者が自らの支援について適切な振り返りを行うことが重要であるという研究結果に基づき、振り返りを促すツール等についての検討を始めつつある。以上のような点から、研究はおおむね順調に進展していると評価できる。平成30年度は前年度から引き続き「大学チーム」「学校チーム」「地域・行政チーム」の3つのチームに分かれてデータ収集及び分析に取り組んだ。大学チームは、大学における学習支援者対象の質問紙データ及びインタビューデータを分析し、支援の実践を通した支援者側の学びを記述した。その結果、支援者は主にスキルや態度面での自己の変化や成長を認識していることが明らかになった。また、大学における日本語学習者および学習支援者に向けて、学習に必要なリソースの情報をまとめて紹介するウェブサイトを開発・公開した。学校チームは、アセスメント実施者のスキルと意識の現状、変容、課題を明らかにすることを目的とし、2つの調査を実施した。まず、子どもを対象とした対話型アセスメント(DLA、DRA)の談話を分析し、アセスメント実施者のスキル(実施者による「ほめ」の実態、レイティング可能な発話を引き出す談話構造)を解明した。またDLA研修会直後とDLA実施後に質問紙調査を実施した結果、経験を積むことで、より適切な方法でDLAを実施できるようになることが分かった。地域・行政チームは、ボランティア支援者及び外国人のインタビューデータを質的に分析し、それぞれの視点から支援者として求められる資質や能力を明らかにした。また、インタビューの分析の結果から、日本語支援者に対して行う質問紙の項目を選定した。さらに、これまで分類や整理が不十分であった、地域日本語教育支援者に対する研修等に関して、「研修対象者」「研修担当者」「内容」等の観点から精査を行った。これらの研究成果は、論文7本、学会発表20件、講演2件として公表した。また、各チームでの研究成果を総合し、日本語教育学会2018年度秋季大会においてパネルセッションを実施するとともに、著書5冊を出版した。大学チームでは、今年度の予備的調査から、大学における特に重要かつ課題のある支援場面として「自律学習支援」「キャリア支援」を特定した。来年度以降は大学における「自律学習支援」および「キャリア支援」に焦点をあて、具体的な支援場面のデータ収集・分析を実施していく予定である。