hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
C/EBP転写因子による顆粒球分化と増殖のカップリング調節

本研究においてわれわれは、マウス骨髄中の顆粒球造血をc-kitとLy-6Gの発現レベルによって5つの分化段階に区分する新規の方法を考案した。これを用いてCandida albicansの感染により、すべての分化段階で転写因子C/EBPβの発現が亢進することと、C/EBPβは顆粒球前駆細胞の増殖を制御することによって感染時の顆粒球造血亢進に寄与している可能性を示した。穎粒球は感染の局所に供給され生体防御の最前線で機能する細胞成分である。定常状態では安定して一定数が供給されているが、感染に際しても需要の増加に対応して骨髄での産生が亢進している。申請者のこれまでの研究成果から定常状態の顆粒球造血には転写因子であるC/EBPαが必須であるが感染などで分化成熟した多数の顆粒球を産生する状況では同じファミリーに属するC/EBPβへの依存度が高くなることを明らかにした。本研究ではこの転写制御の変化が顆粒球造血にどのような意義を持つかを明らかにするために、C/EBPβとC/EBPαの顆粒球分化および細胞周期・増殖にかかわる機能的な差異について検討している。この目的のためにマウスの骨髄中の顆粒球の分化過程をフローサイトメトリーを用いて未分化な段階から成熟顆粒球にいたる5段階に分取する方法を開発し、さらにこの方法にBrdU取り込みによる細胞周期の解析や定量的PCR法を組み合わせた。感染刺激後、書く分化段階ごとに分化や機能の指標である顆粒蛋白質の発現および細胞周期の状態とともにC/EBPαおよびC/EBPβの発現レベルの変化を検討した。感染刺激により未分化な集団での細胞増殖が刺激されているが、顆粒球の分化・機能は維持されていた。いずれの分画でもC/EBPαの発現は低下していたが、C/EBPβの発現レベルは維持されており、ファミリー間での機能相補が推察された。今後タンパク質レベルでの変化などさらに詳細な検討を進める。顆粒球は感染の最前線で病原体を駆逐するために機能する重要な血球成分の一つである。顆粒球の減少は直ちに宿主を易感染性状態に陥る一方で、過剰な顆粒球産生も肺障害をもたらすなど臨床的にも顆粒球数の調節を理解することは重要な課題である。顆粒球の寿命は24-48時間と非常に短いため骨髄および末梢組織からの貯留プールからの動員に加えて骨髄での産生調節の意義は大きい。申請者はこれまでに感染などで分化成熟した多数の顆粒球を産生する状況では転写因子C/EBP βが重要な働きをしていることを明らかにした(Hirai H. et al. Nature Immunology 2006)。本研究ではこの転写制御の変化が感染における顆粒球造血のダイナミックな変化にどのような意義を持つかを明らかにして、感染症における生体防御のメカニズムの一端を解明するとともに感染の病態制御に結びつけることを目的とする。本年度は、フローサイトメトリーを用いて造血幹細胞から成熟顆粒球にいたる分化段階を同定・分離する手法を樹立し、真菌であるCandida albicansの敗血症モデルの解析に応用した。各細胞集団の数の変化から、未分化な細胞集団での細胞増殖による顆粒球の産生応答が存在することが予想された。感染24時間後の細胞周期の変化をBrdUの取り込みによって評価したところ未分化な細胞集団でのS期の頻度が増加していた。感染24時間後ではC/EBP βのmRNAレベルの発現はあまり変化しないが、タンパク質レベルでは発現が有意に亢進していることも確認できたため、このC/EBP βの発現レベルの変化が細胞周期の亢進とどのような関連があるかをノックアウトマウスで確認する予定である。申請者はこれまでに感染などで分化成熟した多数の顆粒球を産生する状況では転写因子C/EBPβが重要な働きをしていることを明らかにした(Hirai H.et al.Nature Immunology 2006)。本研究計画の成果により、これまでにマウス骨髄中の顆粒球分化の過程をフローサイトメトリで5つの亜分画(未分化なものから順に#1#5)に区分できることを明らかにした。本年度はまず、緊急時に顆粒球分化のどの段階でC/EBPβの発現が変化しているかについて検討した。興味深いことにリアルタイムPCRで検討したところC/EBPβは#1で低く、顆粒球分化が進行するにつれて高くなる発現パターンを示した。Candida albicans感染により#1#5のいずれの亜分画でもC/EBPβの発現に有意な変化は認められなかった。そこで感染前後の各亜分画のタンパク質を抽出し、抗C/EBPβ抗体を用いてウェスタンプロッティングを行った。タンパク質レベルでは#1#5のすべての亜分画でC/EBPβの発現亢進が認められ、C/EBPβは感染に対して転写以降のレベルで制御されていることが示唆された。

上述のC/EBPβの発現レベルの変化が感染時の顆粒球造血においてどのような意義を持つかについてC/EBPβのノックアウトマウスを用いて検討した。定常状態の顆粒球造血においてノックアウトマウスは野生型と亜分画の頻度に差は認められなかったが、感染により野生型で観察される#1および#2の増加と#5の減少がノックアウトマウスでは認められなかった。細胞周期の解析では感染後のノックアウトマウスでは#1および#2の亜分画でBrdUが野生型マウスに比して低い傾向が認められたが、その差は有意ではなかった。以上の結果からC/EBPβは感染に際して転写以降のレベルで調整されて発現が亢進し、顆粒球の増殖と分化を制御している可能性が示唆された。
小腸絨毛基底膜における「窓」の脂肪吸収に対する調節機能の解明

基礎研究として、走査型電子顕微鏡、透過型電子顕微鏡を用いたラット、肥満型マウスにおける小腸絨毛基底膜の窓と、そこを通過するカイロミクロンおよび自由細胞との関連を検討し、脂肪吸収の効率とその制御機能につき解析を行う。併せて、臨床研究としてヒトの小腸生検組織での窓の評価と、高脂肪食負荷を行った上での十二指腸絨毛と空腸絨毛のカプセル内視鏡観察を行うことにより、生体における新たな脂肪吸収評価法の確立を行う。さらに、小腸内細菌増殖症(SIBO)の状態の測定と脂肪吸収の効率、窓との相関を検討することにより、腸管因子からみた肥満のメカニズムや肥満についての新しい診断法、治療法の確立を目指す。
偏光スペクトル観測による非等方天体現象の探究

我々は、南北両半球に配置された二つの小口径望遠鏡に搭載した観測器(IRSF/SIRIUS+かなた望遠鏡/TRISPEC)を用いて、激変星、原始星、ブレーザー(活動銀河核)、γ線バースト等の現象について同時測光偏光観測した。その膨大なデータはかなたObsLogに保存されている。解析はこれからであるが、強度と偏光とも、数日間のタイムスケールで大きな変動を示す。また、南半球では、銀河磁場を研究している。星形成領域や銀河大域の磁場構造を明快に示した。本研究の目的は、南北半球に専用小型望遠鏡を確保して、多種多数の天体の偏光分光観測を行い、γ線バースト、原始星や活動銀河核それぞれの現象に共通する物理を探ることである。1.南半球偏光装置SIRPOLを製作した(2005年412月)。2005年122006年3月に、SIRPOLをIRSF/SIRIUSに搭載して、2005年12月末より3ヶ月間にわたり偏光観測を行った。観測した対象は、星形成領域、暗黒星雲、晩期型星、銀河等、約50領域である。偏光装置SIRPOLは、三鷹と名古屋の共同設計製作、解析ソフトウェアは三鷹で開発された。観測は、大学院生および研究生が主体になって、南アフリカ・サザーランドで行われた。データ量が膨大なために、まだ一部10%程度しか解析が進んでいないが、装置の安定性信頼性、データの科学的価値も十分あるものと確信できる。2006年度に、解析を進めて科学論文として発表する。2.北半球既存の赤外線シミュレータを東広島光赤外1.5m望遠鏡に改造・移設中である。その第1期主力装置TRISPECを、東広島1.5m望遠鏡に適合させるように光学系およびソフトウェアの改良を行った。現在は、望遠鏡は京都・西村製作所において改造中、広波長域同時偏光分光装置TRISPECは名古屋・名大理Z研において改良中である。今後2006年4月に望遠鏡を現地設置(広大宇宙科学センター担当)、6月にTRISPECを搬入、7、8月に望遠鏡とTRISPECの結合ソフトの製作(名大理担当)を行い、9月から観測に入る予定である。偏光装置SIRPOLを製作搭載して2005年末から2006年にかけて、偏光観測を行った。観測は、大学院生および研究生が主体になって、南アフリカのサザーランドで行われた。データ量が膨大なため、まだ一部10%程度しか解析が進んでいないが、装置の安定性、信頼性、データの科学的価値も十分あり、2006年度中に、10編の科学論文として、発表ないし執筆中である。主力装置TRISPECを、東広島天文台かなた1.5m光赤外線望遠鏡に適合させるように光学系およびソフトウェアの改良を行った。2005年度に改造・移設した赤外線シミュレータ=東広島天文台かなた望遠鏡は、2006年5月にFirst Light、8月にTRISPECによる赤外線試験観測、9月にTRISPECを用いた本観測に入り、変光星、新星、ガンマ線残光等を観測中である。すでに1編の論文を投稿し2編を執筆中である。なお3月1、2日に、広島大学において、かなた望遠鏡による観測結果を主題とした研究会を開催した。そこで、GLAST衛星との共同観測で、TRISPECが重要であること、また、TRISPECの後継機の設計開発が急がれることが共通に認識された。北半球の東広島(かなた望遠鏡/TRISPEC)と南半球の南アフリカ(IRSF望遠鏡/SIRPOL)の二つの偏光装置から順調にデータが出始めている。2)ブレイザー:S5 0716+714に関しては、15分にわたる強度バンプがV-とJ-バンドで検出された。この間、偏光度は25%、偏光角は90°回転した。変動の時間スケールから、局在した空間から発生したものと推測した。パリ国際会議(広島大理笹田真人)発表。1)ブレイザー:3C279インドと韓国と中国およびIRSF/SIRIUSグループによって、時間および日スケールの偏光と強度をモニターした。この間、強度、偏光度、偏光角ともに大きな変動を示した。論文執筆中。2)星形成領域:オリオン,NGC2071,暗黒星雲磁場多数の星形成領域の散乱放射場、および星間磁場による偏光が測定された。それらの幾つかは論文として公表された。また、暗黒星雲の偏光ベクトルー星間磁場が砂時計模様を示すことを明らかにした。3)銀河系磁場:銀河の中心方向

20'x20'の偏光サーベイを行い、その中の多数のレッドクランプを色(赤外色指数)で奥行方向に分別して、銀河中心領域<3kpcの磁場の寄与を抽出した。また、中心方向1°x1°領域の偏光サーベイのデータ解析を行い、色超過と偏光度がよく相関することを発見した。激変星、原始星、ブレーザー(活動銀河核)、γ線バーストは、空間と質量のスケールには大きな差があるにもかかわらず、天体の非等方性すなわち角運動量と、等方性すなわち重力、との“せめぎ合い"によって生ずる:質量が中心重力源に向かって引き込まれる。その余分は角運動量ベクトルと垂直方向にジェットとして噴出して輻射となる。相対論粒子ビームであれば、大きな輻射Lを狭い放射角Ωに集中できる。γ線バーストやブレーザーはこの分類である。原始星においては、衝撃波先端の放射がみえる。我々は、南北両半球に配置された二つの小望遠鏡でそれぞれ同時偏光観測を追求して、これらの現象の及ぶ範囲を確認した。データは膨大である。かなたObsLogとして保存されている。いくつの観測についてはまとめたが、全体の考察および論文執筆にはかなりの時間と労力とを要する。矮新星:矮新星V455 Andが2007年に起こしたスーパーアウトバーストを可視・赤外(論文投稿中PASJ)活動銀河核:GLAST/フェルミ衛星打ち上げ成功(6月)後から、22個のブレーザー天体を半年間にわたって可視赤外の強度と偏光変動を追跡し、解析はこれからであるが強度と偏光とも、数日間のタイムスケールで大きな変動を示す。超新星:10天体および多数の新星、X線連星の観測を行った。銀河中心部:JHK偏光掃天を行い、銀河磁場を研究している。また、ミラ型変光星から銀河の距離と星間減光を導いた。ガンマ線バースト:GRB080916の早期測光を行った。(論文A&Ap掲載決定)星形成領域:HH1-2領域周辺の磁場構造を明快に示した(ApJに投稿中)。
ＬＨＣ－ＡＴＬＡＳ実験における重い長寿命中性レプトンの探索

本研究で探索を行う長寿命中性レプトンは比較的長寿命であるため、LHCの陽子・陽子衝突により生成されたのち、ATLAS内部飛跡検出器内を数ミリから数センチ飛んだ後に崩壊することが予想される。ATLAS実験で標準的に用いられる荷電粒子の飛跡再構成では、ビーム衝突点由来の飛跡を想定しているため長寿命粒子由来の飛跡は再構成されない。そのため、本研究ではビーム衝突点から離れた崩壊点由来の飛跡に特化した飛跡再構成を行っている。これまでのところ、LHCでは新物理を発見できておらず、現在は特殊な技法を用いた新物理探索が注目を集めており、その点において重要な研究である。本研究では、ATLAS実験で2016年に取得したデータを用いて長寿命中性レプトンの探索を行った。信号事象はビーム衝突点由来のミューオンと反対電荷のレプトン対からなる、ビーム衝突点から離れた崩壊点である。そのような信号について、背景事象の見積もりを行い、信号領域に含まれる事象数を評価した。信号領域に有意な事象は見られなかったが、先行実験を超える制限を長寿命中性レプトンの質量と標準模型の粒子との結合の強さに対し与えた。これまで、ATLAS実験ではビーム衝突点から離れた崩壊点を用いた研究は幾つかあったが、不変質量が10 GeV以上の崩壊点のみが対象であった。本研究では初めて4 GeVまでの質量の崩壊点の探索を行った。また、これまでの研究では粒子と検出器の物質の相互作用由来の背景事象を避けるために、検出中の物質量の多い領域で生成される崩壊点は取り除いて解析を行っていた。これによって40%以上の感度が失われていたが、本研究では検出器中の物質量の多い領域で再構成される崩壊点について正しく評価を行い、感度を向上させた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。探索のターゲットとしている中性レプトンは、長寿命のため、ビーム衝突点由来の飛跡を想定したATLAS標準の飛跡再構成では再構成されない。そのため、ビーム衝突点から離れた飛跡に特化した再構成を行う必要がある。そのような飛跡及び崩壊点を再構成するアルゴリズムを用意し、再構成を行った信号事象のモンテカルロサンプル、及び2016年にLHC-ATLAS検出器で取得したデータを用意した。また、ATLAS実験で定義されているミューオン及び電子も飛跡がビーム衝突点由来である事を仮定しているので、そのような特徴を要求されるが、ビーム衝突点から離れたところ由来のミューオン、電子“らしさ"の定義を新たにおこなった。用意した信号事象のモンテカルロサンプルを用いて飛跡の再構成効率、崩壊点の再構成効率を求め、信号事象の探索に十分な再構成効率があることを確認した。本研究のターゲットとなっている粒子の質量は、数GeV数十GeVと従来の同様の研究に比べてかなり低く、この手法が低質量領域の探索にも有用であることを示した意味で非常に重要である。また、同様にビーム衝突点から離れた崩壊点由来のミューオン及び電子の再構成効率も求め、十分な効率があることを確認した。本研究の主な背景事象は宇宙線ミューオン、荷電粒子の物質とのハドロン相互作用、標準模型の準安定粒子、そしてパイルアップ由来の粒子が偶然重なり崩壊点を作るようなものである。それぞれの背景事象の候補について、個別により詳細な研究を行うとともに、それらの背景事象を包括的に見積もる手法を考案した。当初は2カ年で解析を完了する予定であったが、すでに解析の重要な部分は完了しており、到達感度が先行実験を上回っていることが確認できている。あとは現在の解析を精査するのみである。途中、コントロールサンプルに用いるイベントの統計が少ない等、様々な問題が起こったが、多くのアイディアでそれを乗り越えることができた。

これによって40%以上の感度が失われていたが、本研究では検出器中の物質量の多い領域で再構成される崩壊点について正しく評価を行い、感度を向上させた。背景事象の見積もりまで完了しているため、もう一度解析の精査を行う。また、系統誤差についても見積もりを行う。その後論文化に向けて研究を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
無侵襲,連続的「筋(組織)血流測定装置」の開発

被験者は健常な男子大学生8名で、室温24°C、相対湿度<40%の人工気象室内で座位で上腕の等張性収縮(30回/分、グリップ運動)を行った。この間、前腕血流量を従来のvenous occlusion plethysmography法と今回開発した近赤外組織酸素モニター(PSA-III-N)を応用した方法を同部位に装着して同時記録した。今回、集計したのは各種負荷および実験条件下で合計25試行を行い、一試行につき510点測定しているので、総測定点は203点である。グリップ運動中の筋血流量をPSAIIINを用いた方法と、従来のVenous Occlusion Plethysmography法による方法の両方法の相互関係を検討した。8名の全測定値(203点)について、従来の方法で得られた値を横軸に、PSAIIIN法で得られた値を縦軸にプロットしてその相関をみると、両者の間には有意な正相関(r=0.6,p<0.01)が認められ、その回帰式はy=0.227x+4.455であった。これらの結果は近赤外光を用いたPSAIIINにVenous Occlusion法を応用することで筋血流量の測定が可能なことを示す。この方法は原理および理論式からも明らかなように、2点の吸光度の差を用いているので半球状の表層部分の血流を観ていることになり、筋血流の測定としては測定深度も深く、従来の方法より正確と考えられる。また、本装置はセンサー部分を測定部位に貼るだけで測定状態となり、測定が極めて簡単などの利点がある。無侵襲,連続的「筋(組織)血流量測定装置」の開発として、平成11年度は以下の2項目について検討を行った。1)レーザー・ドップラー法の応用1)は市販されているレーザー・ドップラー組織血流計を改良して、測定深度を12cmまで上げて、筋血量を求めようとするものであった。しかし、この方法はレーザー光のパワーを上げるとノイズが入り、測定深度を深めることは不可能であった。2)は我々がすでに開発したPSAIIINのヘモグロビン量(Hb vol)の出力を利用して、上腕に血圧測定用のマンシエットを巻き60mmHgに加圧してVenous Occlusion行い、その時のHb volの時間に比例して上昇する傾斜から血流量を求める方法である。この方法で得られた測定値は、従来から行われているVenous Occlusion法の値との間に極めて高い相関が認められた(r=0.99,p<0.001)。従って、2)の方法によって筋血流量の無侵襲、連続的(2・3秒に一回)測定の可能性が示唆された。しかし、本法は皮膚血流量も含まれる可能性があるため、皮膚血流量と筋血流量を分離する検討が必要となる。

8名の全測定値(203点)について、従来の方法で得られた値を横軸に、PSAIIIN法で得られた値を縦軸にプロットしてその相関をみると、両者の間には有意な正相関(r=0.6,p<0.01)が認められ、その回帰式はy=0.227x+4.455であった。これらの結果は近赤外光を用いたPSAIIINにVenous Occlusion法を応用することで筋血流量の測定が可能なことを示す。この方法は原理および理論式からも明らかなように、2点の吸光度の差を用いているので半球状の表層部分の血流を観ていることになり、筋血流の測定としては測定深度も深く、従来の方法より正確と考えられる。また、本装置はセンサー部分を測定部位に貼るだけで測定状態となり、測定が極めて簡単などの利点がある。
種々の形状をもった新規金属ポルフィリンオリゴマーの合成・特定と性質の解明

本研究目的は各種形状の新規ルテニウムやオスミウムポルフィリンオリゴマーの創製・特定、ならびにこれらのオリゴマーの構造、電子状態、反応性、特にポルフィリンサブユニット間の分子内相互作用の解明にある。以下に本研究成果の要点を示す。1.垂直型二量体、対面型二量体、環状四量体、環状ではあるが歪んだ構造を持ったオブリーク型四量体、対面型二量体の軸位にさらにポルフィリンを導入した三次元型四量体、五量体、環状型四量体の軸位にさらにポルフィリンを導入したデンドリマ-状八量体などの種々の新規ルテニウムポルフィリンオリゴマーやオスミウムポルフィリンオリゴマーの合成を行い、それらの特定を行った。2.一つのポルフィリンを軸配位子としてもったルテニウムポルフィリン二量体の単結晶X線構造解析を行った。3.赤外吸収スペクトル、電子スペクトルや電気化学的測定によって、これらのオリゴマーを構成しているポルフィリンサブユニット間には分子内相互作用が存在することを明らかにした。4.一連のオスミウムポルフィリンオリゴマーの^1HNMRスペクトルの測定により、オリゴマーを構成している一つのポルフィリンサブユニットの内部プロトンに及ぼす、周りのポルフィリンサブユニットの環電流効果を明らかにした。本研究目的は金属ポルフィリンを軸配位子としてもった各種形状の金属ポルフィリンオリゴマーやポリマーの系統的合成、ならびにこれらの錯体の構造、電子状態、反応性、特に分子内ポルフィリン環の相互作用の解明にある。以下に本年度(平成8年度)の研究実績の要点を示す。1.新しい環状四量体、オブリーク型四量体や対面型二量体を含む種々の新規ポルフィリンオリゴマーの合成を行い、それらの特定を行った。2.環状型四量体、オブリーク型四量体の種々の条件下における電子スペクトルおよび電気化学の測定によって、これらのオリゴマーの構成ポルフィリンサブユニット間には分子内相互作用が存在することを明らかにした。さらに、これらの四量体を構成しているポルフィリンサブユニットの面間距離(約810†)と比較して、より短いサブユニットポルフィリン面間距離(約2.9†)をもった対面型二量体は、より大きな分子内相互作用を示すことも明らかにした。これらの結果は、分子内相互作用にとってポルフィリンサブユニットの面と面との距離が極めて重要であることを示している。本研究の基盤となった、一つのポルフィリンを軸配位子としてもったルテニウムポルフィリン二量体、いわゆるT型の二量体の単結晶X線構造解析にも成功した。本年度(平成9年度)は昨年度の研究結果を踏まえて、さらに特異なルテニウムポルフィリンオリゴマーの構築を行った。特に対面型二量体の軸位に新たにポルフィリンを導入した新規三次元型四量体、環状型四量体の軸位にさらにポルフィリンを導入したデンドリマ-状八量体などの創製などが特記できる。これらのオリゴマーの電子状態や、反応性、分子内相互作用の研究においても極めでおもしろい結果が得られた。1.各オリゴマーを構成しているポルフィリンサブユニットの軸配位子の違いによって、ポルフィリンサブユニットの酸化部位(ポルフィリン環またはルテニウムイオン)が異なることが明らかになった。2.各オリゴマーの溶液に多量のピリジンを導入することによって、オリゴマーの構造が壊れ、モノマー(単量体)が生成する。3.数種の対面型二量体の系では、異なる酸化状態をもった混合原子価ルテニウム(III,II)二量体の合成単離に成功した。これらの混合原子価二量体の電子スペクトルは特異な混合原子価間電荷移動吸収帯(IT)を示した。また、近赤外領域に、Fano効果に基づく鋸歯状のスペクトルを示した。このスペクトルは上記ITバンドのすそ野と振動スペクトルがカップルした極めて特異なantiresonanceスペクトルであることが明らかになった。4.各オリゴマーはNOなどの小分子とも反応することが明らかになった。
体力評価基準作成のための体格体力の多変量統計解析

昭和57年度文部省実施のスポーツテスト全国データを用いた正準相関分析の結果から,体格4項目・体力診断テスト7項目・運動能力テスト5項目における体格と体力・運動能力の関係は,関与率でみると,大づかみにいって次のような知見としてまとめることができる.1214歳1517歳18・19歳20歳以上体格と体力男子5045%3025%2520% 1510%女子3020 2015 20 10体格と運動能力男子4030 2015 20 1510女子15 1510 1510 10体格と体力運動能力男子6055 4035 35 2015女子3530 3025 3025 15このことから,付け加えていえば,学校体育において体力や運動能力を評価するさいには,やはり体格の遺伝的に決定される割合の極めて大きいことを考慮して,年齢段階によっては体格の体力運動能力への影響を統計的に消去して評価することの方が望ましく,教育評価により適うものである.なお,体力と運動能力の両項目群の群間の相関は,関与率でみて19歳以下では5540%, 20歳以上では男子30%,女子2520%であった.昭和57年度文部省実施のスポーツテスト全国データを用いた正準相関分析の結果から,体格4項目・体力診断テスト7項目・運動能力テスト5項目における体格と体力・運動能力の関係は,関与率でみると,大づかみにいって次のような知見としてまとめることができる.1214歳1517歳18・19歳20歳以上体格と体力男子5045%3025%2520% 1510%女子3020 2015 20 10体格と運動能力男子4030 2015 20 1510女子15 1510 1510 10体格と体力運動能力男子6055 4035 35 2015女子3530 3025 3025 15このことから,付け加えていえば,学校体育において体力や運動能力を評価するさいには,やはり体格の遺伝的に決定される割合の極めて大きいことを考慮して,年齢段階によっては体格の体力運動能力への影響を統計的に消去して評価することの方が望ましく,教育評価により適うものである.なお,体力と運動能力の両項目群の群間の相関は,関与率でみて19歳以下では5540%, 20歳以上では男子30%,女子2520%であった.
超高強度繊維補強コンクリートにおける繊維の配向と力学特性の評価

超高強度繊維補強コンクリート(UFC)の繊維の配向と機械的性質の関係を定量的に評価した。UFC曲げ供試体のひび割れ後の挙動を3点曲げ試験により評価し、X線CTにより繊維の配向を評価した。UFCの曲げ強度は、破断面の有効繊維本数と線形関係にあることがしめされた。また,引張軟化特性も有効繊維本数に異存することが示された。繊維が圧縮軸に垂直に配向した供試体は,延性的な圧縮破壊挙動を示した。超高強度繊維補強コンクリート(UFC)を対象として,UFCの流動性ならびに試験体の形状がUFC中の繊維の配向に及ぼす影響を検討することを目的として実験を行った。実験のパラメータはUFCのモルタルフローと試験体の形状であり,モルタルフローを210mmと280mmの2種類とし,試験体の断面を幅100mm,高さ400mmとした背の高い梁と,幅400mm,高さ100mmとした平板状の梁の2種類とした。硬化後に所定の位置で試験体を切断し,切断面を目視で観察するとともにX線CTにより繊維の配向の観察を行った。また同一試験体から曲げ試験片を切り出し曲げ載荷試験を行い,曲げ破壊挙動と繊維の配向の関係を検討した。実験で得られた主な結果は以下の通りである。(1)フローが小さいUFCの場合,背の高い梁では打込み位置側の底面から流動方向上向きに立ち上がるような放物線状の配向となることが切断面の観察から推定され,X線CTの画像においてもそのような配向となることが明確に示された。一方,平板状の試験体では打込み位置を中心とした同心円状の配向を示すことが,切断面の観察とX線CTの画像から確認された。(2)フローが大きいUFCの場合,背の高い梁では配向が乱れ,規則的な配向は見られなかった。一方,平板板状の試験体では,上面ではフローの小さいUFC同様に打込み位置を中心とした同心円状の配向が見られたが,底面付近ではそのような配向は見られず,試験体の軸方向に配向した。(3)曲げ試験の結果とX線CTによる画像を比較すると,CT画像において切欠きに対し垂直に配向している繊維が多く確認できるものほど最大荷重が大きくなり,X線CT画像で観察される繊維の配向と曲げ試験の結果は定性的に一致する結果となった。X線CTの画像からUFC中の繊維の配向に対するUFCの流動性および試験体の形状の違いの影響を確認することができた。また,現状では定性的ではあるが,曲げ破壊特性と繊維の配向の関係も確認できた。超高強度繊維補強コンクリート(UFC)を対象として,UFC中の繊維の配向および配向がUFCの力学特性に及ぼす影響を検討することを目的として3シリーズの実験を行った。1シリーズ目の実験では,UFC中の繊維の配向を制御する目的で棒状バイブレーターをUFC中で移動させた場合に,繊維の配向がどのように変化するかを硬化後に撮影したUFCのX線CT画像により検討した。その結果,バイブレーターの通過位置では繊維の数が減少すること,周辺ではバイブレーターの移動方向に繊維が配向する傾向が見られたが,その影響範囲はバイブレーターから20mm程度までの範囲で極限られていることが明らかとなった。2シリーズ目の実験では,型枠中に鉄筋が配置されている場合の繊維の配向について,透明の可視化モデルコンクリートと実際のUFCのX線CT画像により検討した。実験の結果,UFCが鉄筋を回り込むように流動することで,鉄筋の前面では繊維が溜まり,周囲では鉄筋を回り込むように配向し,鉄筋の後方では回り込んだUFCが界面を形成する状況が確認された。3シリーズ目の実験では,繊維の配向が一様となるUFC供試体の作成方法を検討するとともに,作成された供試体の曲げ載荷試験を行い,配向と曲げ特性の関係について検討した。その結果,壁状の型枠を用いてUFCを型枠底部の片端から吹き出すようにUFCを打ち込むことで,再現性の高い繊維の配向が得られることが明らかとなった。この壁状の試験体から供試体を切り出すことで,繊維の配向が一様な供試体を作成できることを示した。作成された供試体のX線CT画像より繊維の配向角度を定量的に評価し,曲げ強度と配向角度の関係を検討した結果,ほぼ線形関係であることが確認された。繊維の配向が一様な供試体を作成することが可能となり,X線CTの画像解析により繊維の配向を定量評価できる見通しが立った。これにより,曲げ特性と配向の関係を定量的に検討することが可能となった。超高強度繊維補強コンクリート(以下,UFC)を対象として,UFC中の繊維の配向の評価,制御,および配向と力学特性の関係について検討した。(1) X線CTを適用することでUFC中の繊維の配向を定量的に評価できることが示された。また,可視化コンクリートによって予想される繊維の配向は,X線CTによって評価された結果と定性的に一致し,可視化コンクリートが繊維の配向の予測に有効であることが示された。(2)繊維の配向を制御する目的で打込み直後に棒状バイブレーターをUFC中で移動させることを試みた。その結果,バイブレーターが通過した位置では繊維はバイブレーターの移動方向に配向したが,その影響範囲はバイブレーターのごく近傍に限られ,繊維の配向を制御する方法としては有効ではないことが示された。

一方,UFCをパイプ内で流動させ,さらに線状にUFCを型枠内に置くように移動させながら打ち込むことで,繊維を一定方向に配向させることができることが示された。(3)繊維混入率と繊維の配向を変化させたUFC供試体の曲げ試験結果から引張軟化曲線を推定し,有効繊維本数との関係を検討した。その結果,有効繊維本数と引張軟化曲線の応力は比例関係にあることが明らかとなった。(4)繊維の配向が一様なUFC供試体の圧縮試験を行い,繊維の配向が圧縮破壊挙動に及ぼす影響について検討した。その結果,繊維の配向の圧縮強度への影響は見られなかった。しかし,圧縮軸方向に繊維が平行に配向した供試体では,最大荷重以降,急激に荷重低下を生じたが,圧縮軸方向に繊維が垂直に配向した供試体では,最大荷重以降の荷重低下が緩やかになり圧縮破壊時の靭性が向上することが確認された。これより,圧縮破壊挙動に及ぼす繊維の配向は,強度点以降に現れることが明らかとなった。超高強度繊維補強コンクリート(UFC)の繊維の配向と機械的性質の関係を定量的に評価した。UFC曲げ供試体のひび割れ後の挙動を3点曲げ試験により評価し、X線CTにより繊維の配向を評価した。UFCの曲げ強度は、破断面の有効繊維本数と線形関係にあることがしめされた。また,引張軟化特性も有効繊維本数に異存することが示された。繊維が圧縮軸に垂直に配向した供試体は,延性的な圧縮破壊挙動を示した。・大型の試験体について繊維の配向の状況を観察する。・X線CTの画像から繊維の配向の定量化を試みる。・繊維の配向と曲げ破壊特性の関係の定量化を試みる。・繊維の配向と曲げ特性の関係の定量化を行い,その関係に及ぼす繊維の種類,混入量の影響を明らかにする。・大型の試験体について繊維の配向を評価し,その結果より部材としての力学性能の予測を試みる。コンクリート工学残額が少なく,必要な物品が購入できなくなったため。残額が少なく,必要な物品を購入できなくなったため。物品費として使用する。
トーラス磁場を用いた高密度ヘリコン波プラズマの生成に関する研究

ヘリオトロンDR装置において、楕円型ループアンテナを用い、高周波発振器から周波数13.6[MHz]、入射パワー≦10[kW]の高周波電力を供給し、密度が10^<18>[m^<-3>]台の高密度アルゴンプラズマ生成を目指して実験を行った。プラズマ密度を測定するために、アンテナ近傍(アンテナから約0.2[m])と、トーラス反対側(アンテナから約2.6[m])の2箇所に静電プローブを使用した。また、ヘリコン波が励起されているか否かを確認するために、高周波磁場の小半径方向成分を検知する磁気プローブを真空容器内に装着した。プラズマの生成は、ガス圧、2×10^<-5>5×10<-3>[torr]、磁場強度、100900[G]の範囲で行った。本研究では、高周波整合回路のコンデンサーアンテナ間の接続方式の違いがプラズマ生成に及ぼす効果を調べた。その結果、アンテナを真空容器からコンデンサを介して電気的に浮かせた場合に、ガス圧と入射電力の増大に伴い、放電が高密度モードに遷移し、目標とした10^<18>[m^<-3>]台のトーラス方向に一様な高密度プラズマが生成されることが示された。また、さらに高ガス圧において、アンテナ付近に局在した放電ではあるが、10^<19>[m^<-3>]台のプラズマが得られた。入射電力の更なる増大により、このようなトーラス方向の非一様性は解消されると考えており、更に実験を進めている。また、磁気プローブによる高周波磁場の小半径方向分布は、ヘリコン波が励起されている場合に予測される分布に近いものとなっている。以上の研究成果は、平成14年7月のThe 11^<th> International Congress on Plasma Physics、平成15年7月のThe 26^<th> International Conference on Phenomena in Ionized Gases、および平成16年3月のThe Joint Meeting of US-Japan Workshop and Kyoto University 21th COE Symposiumで報告された。また、プラズマ・核融合学会等4回の国内学会においても発表が行われた。まず、高周波発振器(周波数:620MHz、最大出力:50kW、最大パルス幅:10ms)、および、電界コンデンサを用いたトロイダル磁場コイル用電源の整備を行った。ついで、プラズマ生成用ループ型アンテナを製作し、ヘリオトロンDR装置真空容器内に設置した。その後、高周波回路のインピーダンス整合試験を行った。整合回路としては、当初、L-C型を採用したが、調整がより容易な真空コンデンサを用いたC-C型に変更し、ファンクションジェネレータを用いて整合試験を行った。また、最終的には、ネットワークアナライザを用いることにより、効率良く回路の整合を取ることが可能となった。ヘリオトロンDR装置における最初のプラズマ生成実験は、高周波発振器の周波数:8MHz、発振出力:08kWでアルゴンガスを用いて行った。プラズマ諸量の測定には静電プローブ法を用いた。まず最初に、充填ガス圧力に対する依存性を調べた結果、ガス圧が2×10^<-4>torrでプローブの電子飽和電流が最大となった。次に、磁場強度Bに対する依存性をB=2001600Gの範囲で調べた。その結果、B300G付近で電子飽和電流が約一桁ジャンプする遷移現象が観測された。

電子飽和電流の値は、高、低両密度領域で磁場強度に比例しており、ヘリコン波励起との関連について検討を行った。次に、上記二つの密度領域で、シングルプローブ特性を求めた結果、高密度領域で電子温度=83eV、電子密度=45×10^<17>m^<-3>が得られた。また、ヘリカル磁場のプラズマ生成に及ぼす効果を調べ、単純トーラス磁場ではプラズマ生成が不可能であり、最適なヘリカル磁場強度が存在することを明らかにした。以上の実験結果については、平成13年11月に行われたプラズマ・核融合学会第18回年会で報告を行った。今年度は、プラズマの大口径化を目指して、アンテナを75[mm]×150[mm]のレーストラック型から、120[mm]×180[mm]の楕円形型に改造した。このアンテナをヘリオトロンDR装置の真空容器内に装着し、高周波発振器から、周波数8[MHz]、入射パワー≦10[kW]の高周波電力を供給し、アルゴンプラズマを生成した。また、プラズマのトーラス方向の一様性を調べるために、アンテナ近傍(アンテナから約0.4[m])と、トーラス反対側(アンテナから約2.6[m])の2箇所に静電プローブを設置した。実験は、ガス圧、2×10^<-5>6×10^<-3>[torr]、磁場強度、1001500[G]の範囲で行った。磁場強度が300[G]の場合、ガス圧が2×10^<-5>[torr]以下ではプラズマは生成されないが、それ以上では、トーラス方向にほぼ一様なプラズマが生成された。しかしながら、このときのプラズマの電子密度は低く、10^<16>[m^<-3>]台である。更にガス圧を上げてゆくと、3×10^<-3>[torr]付近でアンテナ近傍の電子密度が約一桁ジャンプし、10^<17>[m^<-3>]台になり、放電モードに変化が起こったことを示している。ただし、このときのトーラス反対側での電子密度は低いままであり、プラズマはトーラス方向に非一様であることを示している。磁場強度を強くした場合、この密度ジャンプ現象はより高いガス圧で発生する。このような実験を種々の磁場強度で行い、動作ガス圧、磁場強度面の両パラメータ領域において、プラズマの生成状況がどのように変化するかを明らかにした。なお、以上の研究成果は平成14年7月にシドニーで行われたThe 11^<th> International Congress on Plasma Physics、および11月に福井で行われた日本物理学会北陸支部講演会で報告された。昨年度に引き続き、ヘリオトロンDR装置において、132[mm]×180[mm]の楕円型ループアンテナを用い、高周波発振器から周波数13.6[MHz]、入射パワー≦10[kW]の高周波電力を供給し、より高密度のアルゴンプラズマ生成を目指して実験を行った。今回、プラズマ密度のトーラス方向の一様性を調べるために、アンテナ近傍(アンテナから約0.2[m])と、トーラス反対側(アンテナから約2.6[m])の2箇所に静電プローブを設置した。
クライアント・サーバ方式による日本語教育用コンテンツの流通管理システムの開発

本研究の目的は,クライアント・サーバ方式を用いて,日本語教育用各種データベースの流通管理に関する課題を克服するためのシステムを開発することであった。そこで,まずクライアント・サーバ方式で,マルチメディアの日本語教育用コンテンツを授受する場合の特徴及び長所短所を明らかにするため,国内外の関連システムを調査した。そして,開発するシステムの教育的機能とシステム的機能をモデル化し,本システムの設計を行った。このとき,クライアント・サーバ方式によるWWW(World Wide Web)ブラウザを介した教育用及び管理用ツール(http.ftp,telnet,Java,CGI等)について詳細に検討した結果,HTML(Hyper Text Markup Language)とCGI(Common Gateway Interface)を採用することにした。開発したアプリケーションプログラムは,「CASTEL/J・文字列サーチエンジン」,「CASTEL/J・原文サーチエンジン」「CA STEL/J・条件付け原文サーチエンジン」,「CASTEL/J・用例サーチエンジン」,「CASTEL/J・イラストと音声のサーチエンジン」,「CASTEL/J・漢字筆順表示アプリケーションプログラム」である。,現在これらのプログラムは,HTMLサーバ(OSはLinux)上に,CASTEL/Jの各種データベースと共に実装している。したがって,ローカルネットワーク(所内LAN)上のWWWブラウザで利用することができるが,所外からは利用できない状況にある。今後の課題は,所外から利用できるサーバにこれらのプログラムを移植して,一般利用に供することである。
肺コレクチンによる肺炎球菌感染症の重症化阻止機構の解明と臨床応用

肺炎球菌感染症は重症化しやすく、侵襲性肺炎球菌感染症は致死率も高い。肺炎球菌感染症の莢膜血清型による重症度の違いが疫学研究により報告されており、我々のサーベイランスにおいても肺炎球菌ワクチンの普及に伴い、北海道における侵襲性肺炎球菌感染症の血清型にも変化がみられている。肺コレクチンが肺炎球菌成分と特異的に結合し、また、マクロファージを活性化させて菌の貪食に必要な受容体を増加させることで抗菌活性を発揮することを確認した。肺炎球菌の病態としてワクチン効果、宿主の免疫状態、肺コレクチンなどの制御因子との関連が重要であることが明らかとなった。肺炎球菌感染症の莢膜型による重症度の違いが疫学研究により報告されている。しかし、重症化の機序解明は十分ではない。Pneumococcal surface protein A(PspA)は全ての肺炎球菌に共通の莢膜抗原であり、新たなワクチン抗原として注目されている。また、マウス実験で各種トル様受容体(TLR)のagonistがPspAに対しワクチン接種の粘膜アジュバント効果を示したとの報告がある。一方、申請者らは、肺コレクチンであるsurfactant protein-A (SP-A)が肺炎球菌感染に対し、抗炎症作用と抗菌活性を有すること、また、その作用機序のひとつがTLR2を介する菌体成分peptidoglycanからの細胞内シグナル伝達抑制であることを明らかにした。23価肺炎球菌ワクチン含有莢膜抗原による炎症性サイトカインの産生の違いを示すとともに莢膜抗原とTLRの結合性を検討している。さらにその結合に及ぼすSP-Aの影響を調べる。SP-Aと肺炎球菌の結合性の確認ができ、マクロファージ細胞株に肺炎球菌抗原刺激した際の炎症性サイトカイン評価も概ね施行できた。肺炎球菌感染症の重症度が菌体成分の莢膜血清型に左右されることが疫学研究により報告されている。しかし、何故そのような差異が生じるのか、その機序解明は十分ではない。肺炎球菌が惹起する炎症亢進・重症化の機序にTLR介在シグナルが深く関与している事実を踏まえ、本研究では、このシグナル伝達系の抑制因子であるSP-Aの効果に莢膜血清型による差異がみられるかについて検討する。我々がこれまでに示してきた肺炎球菌感染におけるSP-Aの重要性を鑑みると、肺炎球菌感染にSP-AがTLR2の作用を阻害することにより防護的な役割を果たしていることが推察される。また、SP-Aが作用する部位を明らかにすることでSP-Aを用いた新規治療薬の開発に寄与する可能性を模索する。肺コレクチンであるサーファクタント蛋白質A (SP-A)が肺炎球菌感染と特異的に結合し、また、マクロファージを活性化させて菌の貪食に必要な受容体を増加させることで抗菌活性を発揮することを確認した。以前から我々の研究室で行っている検討を発展させ、肺コレクチンであるサーファクタント蛋白質A (SP-A)が肺炎球菌成分と特異的に結合し、また、マクロファージを活性化させて菌の貪食に必要な受容体を増加させることで抗菌活性を発揮することを確認した。SP-Aが肺炎球菌感染症において炎症を制御することにより保護的な役割を有していると考えられた。また、ディフェンシンを介した下気道の炎症制御においてもSP-Aが関与しており、その機能部位を特定し、役割についても解析することが出来た。肺炎球菌はフィルミクテス門に属するが、特定の呼吸器疾患(特発性肺線維症)において肺の細菌叢(マイクロバイオーム)が変化しており、フィルミクテス門の増加、微生物叢の多様性低下が疾患の増悪と関連することがわかった。肺炎球菌ワクチンによる呼吸器疾患患者の特異的IgGの検討では十分な抗体価上昇が認められていたが、特発性肺線維症患者においては免疫抑制剤使用下で肺炎球菌ワクチンによる特異的IgGの上昇が低かった。肺炎球菌に対して新規治療の開発が本研究の真の目的であるが、ワクチン効果、宿主の免疫状態、肺コレクチンなどの制御因子との関連が重要であることが明らかとなった。

初年度に行った結果を検討し、さらに発展させて動物モデルの治療実験を行うとともにさらに莢膜抗原とSP-A,TLR2との関係性を明らかにするため、以下の実験を行う。肺炎球菌感染動物モデルのSP-A治療効果:SP-A欠損マウスにおける病態の重症化を合成SP-Aで制御しうるか検討する。野生型とSP-A欠損マウスに肺炎球菌を経鼻投与する。投与後に連日SP-Aを気管内投与する。検討項目は肺炎球菌感染モデルと同様とする。また、肺炎球菌の投与量を変え、最小感染成立量を比較検討する。莢膜抗原とTLR2との結合性:肺炎球菌の構成成分でペプチドグリカンはTLR2と結合しうるが、その他の構成成分との結合性は明らかではない。莢膜抗原とTLR2との結合性をELISA法やSPR法を用いて検討する。さらに莢膜抗原とTLR2との結合に及ぼすSP-A添加の効果を同様の方法で検討する。SP-Aの糖鎖認識領域を改変した変異SP-Aでも検討を行うことで、活性部位を特定する手がかりとする。ヒトへの病原性と莢膜型の関連を重視し、様々な莢膜型の肺炎球菌による結合性の差異を評価するため、ELISA法や表面プラズモン共鳴(SPR)法を用いて検討する。検討項目は致死率、BAL液中のサイトカイン、総細胞数、細菌貪食マクロファージ数とする。また、BAL液および尾静脈から採取した血液を血液寒天培地で培養し、細菌数を調べる。莢膜型の違いによる重症度の違いを調べ、SP-A欠損マウスとの比較も行う。呼吸器内科学以前から継続していた他の研究費を用いて初年度の準備ができたため、物品の購入が予定より少なくて済んだことが主要因である。ほぼ予定通り使用している。初年度分を次年度に追加使用することにより、実験動物や実験試薬の購入に活用出来る。次年度に研究発表を行う準備をしている。
ヒト化マウスを用いた皮膚炎におけるICOSシグナルの役割

T細胞の完全な活性化には少なくとも2つのシグナルが必須であることが知られている。シグナル1; APCのMHC複合体とT細胞上のT cell receptor (TCR)の結合。シグナル2;主にAPCからT細胞へ供給される共刺激(co-stimulatory signals)。Co-stimulatory signalsを欠いたT細胞は充分な活性化に至らずanergyに陥る。ICOS signalが皮膚炎の発症・増悪にどのように関わっているかは不明である。Th1, Th2, Th17型皮膚炎モデルを用い、ICOSシグナルの役割を検討した。TregやVg4+gdT cellsといったeffector T cellsに高発現しているICOSの機能を検討するため、まず接触性皮膚炎感作物質であるDNFBを用いた接触性皮膚炎モデル(Th1モデル)を用いた。感作相・惹起相のそれぞれにブロッキング抗体である抗ICOS ligand (ICOSL)抗体を腹腔内投与し耳介腫脹を経時的に観察した。惹起相ではcontrol IgG投与群と有意差はなかったが、感作相に抗ICOSL抗体を投与すると有意に耳介腫脹を増強した。control IgGあるいは抗ICOSL抗体を投与後、DNFBで感作したマウスの皮膚所属リンパ節細胞をvitroにおいてDNBSで刺激すると、抗ICOSL抗体投与群ではELISAで有意にIFNg産生量が増加していた。次にImquimod cream (IMQ)外用で誘導される乾癬モデル(Th17モデル)を用いた。抗ICOSL抗体投与群はcontrol IgG投与群に比較して、有意にIMQ外用が惹起する炎症による体重減少が少なかった。また、紅斑・鱗屑・皮膚腫脹といった乾癬の臨床症状も有意に軽減されていた。抗ICOSL抗体投与がTreg cells、Vg4+gdT cellsどちらのICOSL-ICOSシグナルを抑制することにより乾癬様症状を軽減しているか検討するため、Treg cells除去抗体であるanti-mouse FR4 mAbを尾静脈より投与した。Treg cells除去後のマウスにIMQを外用したところ、control IgG、抗ICOSL抗体投与群双方で乾癬様症状は増悪したが、抗ICOSL抗体投与群で症状は軽減されていた。このことは、抗ICOSL抗体投与による乾癬様症状は軽減はTreg cells上のICOSLを阻害することで誘導されているのではなく、おそらく主要なIL-17関連サイトカイン産生細胞であるVg4+gdTcells上のICOSLを阻害することで誘導されていると考える。現在、マウスリンパ節・脾臓よりVg4+gdT cellsを単離し、in vitroでIMQを添加しIL-17関連サイトカインを測定する系にcontrol IgGあるいは抗ICOSL抗体を加え、サイトカイン産生が抗ICOSL抗体添加群で減少するか検討中である。今年度はTh1, Th2, Th17反応においてICOSL-ICOSシグナル阻害がどのような効果を示すかを検討することが目標であった。抗ICOSL抗体投与によりimiquimod誘導乾癬モデル(Th17反応)が有意に軽減されたことは新しい知見である。現在、Th2反応におけるICOSL-ICOSシグナル阻害の効果の検討ができていないが、近日中に施行する予定である。平成27年度に、ICOSシグナルがTh1反応である接触性皮膚炎の感作相で炎症を抑制する方向に機能すること、Th17反応である乾癬モデルで炎症を増悪する方向に機能すること、を確認した。ICOSはTregやVg4+gdT細胞といったeffector T細胞に高発現しているが、Th17反応増悪はVg4+gdT細胞に発現しているICOSを介することも確認した。平成28年度には、ビタミンD3製剤外用誘導アトピー性皮膚炎モデル(Th2反応)を用いて、ICOSシグナルの機能を検討した。control IgG投与群に比較して抗ICOSL抗体投与群では、皮膚炎症が臨床的に組織学的に減弱していた。ビタミンD3製剤外用部位である耳介皮膚を用いたフローサイトメトリーでの検索では、抗ICOSL抗体投与群においてはTregの増数・Vg4+gdT細胞の減数が確認された。皮膚を用いたリアルタイムPCRでは、抗ICOSL抗体投与群においてTh1サイトカインであるIFNgのみならずTh17サイトカインであるIL-17A/IL-17Fの発現低下が認めれ、これはVg4+gdT細胞の減数によるものと考える。ヒトでも同様の現象が認められるか検討するためヒト化マウスを作成した。免疫不全マウスであるNOGマウスにヒト臍帯血CD34陽性血液幹細胞を移植した。ヒトのアトピー性皮膚炎病変皮膚をこのヒト化マウスに移植し、control IgGあるいは抗ヒトICOSL抗体を投与したところ、抗ヒトICOSL抗体投与群において臨床症状の改善が認められた。免疫学的な検討を現在行なっている。

抗ICOSL抗体投与によりimiquimod誘導乾癬モデル(Th17反応)が有意に軽減される、という知見を得たので、今後免疫不全マウスにヒト臍帯血CD34陽性細胞を移植しヒト化したマウスにヒトから得られた乾癬病変を移植し、得られた知見を確認する予定である。ヒト化マウスにおいても同様の知見が得られれば臨床応用に結びつく可能性がある。皮膚免疫、ウイルス感染症、膠原病比較的安価な消耗品(抗体、薬剤、試薬)で研究が遂行できたため。また免疫不全マウスの購入に研究費が必要となる。