hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
動的抽出法による生体用金属材料の細胞毒性試験法

動的抽出法による生体用金属材料の細胞毒性試験法を確立する目的で、各種金属材料を組織培養液中で200rpmの旋回条件で5日間および240rpmの旋回条件で1,3および5日間あるいは静置条件で5日間にわたってそれぞれ抽出した。得られた抽出液と濾液をL-929細胞に作用させ,細胞生存率を求めた.また,抽出液中のNaイオン濃度の変化をイオンクロマトグラフによってしらべた.実験材料は,前年度の結果を考慮し,タイプIV金合金,金銀パラジウム合金,低融銀合金(銀インジウム合金,銀スズ合金),Ni-Cr合金,Co-Cr合金および純Tiとした.純Tiでは,いずれの抽出条件においても細胞生存率はほぼ100%を示した.一方,200rpm,5日間の動的抽出の場合,Co-Cr合金,タイプIV金合金および金銀パラジウム合金で抽出液の原液でわずかな細胞生存率の低下を示した.一方,Ni-Cr合金,銀インジウム合金および銀スズ合金では,抽出液および濾液の原液で著しい細胞生存率の低下を示した.240rpmの動的抽出の場合,抽出期間の増加と共に細胞生存率の低下は大きくなり,5日間抽出後には純Tiを除く6種類の合金で細胞生存率の著しい低下で認められた.240rpm,5日間の動的抽出後の細胞生存率は,純Ti>タイプIV金合金,Co-Cr合金>金銀パラジウム合金>Ni-Cr合金>銀インジウム合金>銀スズ合金の順に低下した.アルミナ球とジルコア球を比較すると,アルミナ球による抽出の方が,細胞生存率の低下が著しかった.これに反して,静置条件で5日間抽出した場合には,各試料とも100%近い細胞生存率を示した.また,抽出液中のNaイオン濃度は,前処理法など技術的な問題点が存在し,明確な差を認めなかった.動的な抽出法で得られた細胞生存率の結果は,静置条件下と異なっていた.これら材料の生体内における使用実態を考える時,in vitroで動的な抽出を行った上での細胞毒性試験を実施することの重要性が明らかとなった.さらに、今回の実験結果から,動的な抽出条件としては240rpmで5日間行うのが望ましいと考えられる.歯科および整形外科領域で用いられている金属材料の細胞毒性試験を行う場合,動的抽出による方法は有効な手段である.本研究では各種金属材料を種々な抽出液中で動的抽出を行い,そこで得られた摩耗粉の細胞毒性をしらべ,in vitroにおける生体用金属材料の細胞毒性試験法の確立を目ざした.金属材料として,純Ti.Tiー6Alー4V合金,NiーTi合金,CoーCr合金および316Lステンレス鋼を,抽出液には蒸留水,リンゲル液,PBS(ー),MEMおよび0.4%アルブミン含有MEMのそれぞれ5種類を使用した.抽出条件は,240rpmで7日間にわたり旋回抽出した.その後,抽出液をフィルタ-で濾過し,フィルタ-上に残った摩耗粉を細胞に作用させ,細胞生存率を測定した.この結果,金属材料の種類によって摩耗粉の細胞生存率は異なっていた.すなわち,純Ti,Tiー6Alー4V合金では抽出液による細胞生存率への影響は認められず,すべてが高い細胞生存率を示していた.一方,NiーTi合金,CoーCr合金および316Lステンレス鋼では抽出液の種類によって摩耗粉の細胞生存率は異なっていた.蒸留水あるいはPBS(ー)中で生成した摩耗粉では,細胞生存率の減少が見られた.逆に,リンゲル液,MEMあるいは0.4%アルブミン含有MEMでは高い細胞生存率を示していた.また,濾液中の組成元素の溶出量を見ると,0.4%アルブミン含有MEMで最も多く,次いでMEM,リンゲル液の順であった.蒸留水あるいはPBS(ー)での溶出量はわずかであった.以上の結果より,生体内の使用状況を考慮し,かつ促進劣化を含めたシミュレ-ションをめざす動的抽出条件下では抽出液の組成,すなわち塩類,アミノ酸やタンパクなどが溶出や摩耗粉の生成過程に関与することが示唆された.したがって,動的抽出法によって摩耗粉を含めた細胞毒性試験を行うに当たって抽出液の選択が重要であることが判明した.動的抽出法による生体用金属材料の細胞毒性試験法を確立する目的で、各種金属材料を組織培養液中で200rpmの旋回条件で5日間および240rpmの旋回条件で1,3および5日間あるいは静置条件で5日間にわたってそれぞれ抽出した。得られた抽出液と濾液をL-929細胞に作用させ,細胞生存率を求めた.また,抽出液中のNaイオン濃度の変化をイオンクロマトグラフによってしらべた.実験材料は,前年度の結果を考慮し,タイプIV金合金,金銀パラジウム合金,低融銀合金(銀インジウム合金,銀スズ合金),Ni-Cr合金,Co-Cr合金および純Tiとした.純Tiでは,いずれの抽出条件においても細胞生存率はほぼ100%を示した.一方,200rpm,5日間の動的抽出の場合,Co-Cr合金,タイプIV金合金および金銀パラジウム合金で抽出液の原液でわずかな細胞生存率の低下を示した.一方,Ni-Cr合金,銀インジウム合金および銀スズ合金では,抽出液および濾液の原液で著しい細胞生存率の低下を示した.240rpmの動的抽出の場合,抽出期間の増加と共に細胞生存率の低下は大きくなり,5日間抽出後には純Tiを除く6種類の合金で細胞生存率の著しい低下で認められた.240rpm,5日間の動的抽出後の細胞生存率は,純Ti>タイプIV金合金,Co-Cr合金>

金銀パラジウム合金>Ni-Cr合金>銀インジウム合金>銀スズ合金の順に低下した.アルミナ球とジルコア球を比較すると,アルミナ球による抽出の方が,細胞生存率の低下が著しかった.これに反して,静置条件で5日間抽出した場合には,各試料とも100%近い細胞生存率を示した.また,抽出液中のNaイオン濃度は,前処理法など技術的な問題点が存在し,明確な差を認めなかった.動的な抽出法で得られた細胞生存率の結果は,静置条件下と異なっていた.これら材料の生体内における使用実態を考える時,in vitroで動的な抽出を行った上での細胞毒性試験を実施することの重要性が明らかとなった.さらに、今回の実験結果から,動的な抽出条件としては240rpmで5日間行うのが望ましいと考えられる.
勧告的意見（照会制度）の日本への導入可能性と具体的制度設計に関する研究

1カナダの照会制度2018年度には、照会制度に関係する法規定(カナダ最高裁判所法、規則等)とその運用実態の検討を行った。特に、利害関係のある連邦や州の法務総裁や私人の照会手続への参加の根拠、実態と評価(裁判所が参加を認める基準、参加者の特徴や役割等)、多数の利害関係者の参加と司法権の役割との関係(多中心的課題の解決と司法権の役割との関係)等の分析を重点的に行った。その結果、以下の点が明らかとなった。カナダ最高裁判所法53条5、6、7項により、利害・関心のある政府や私人が裁判所での審理に参加することができる。同条5項は、利害・関心をもつ州の法務総裁に照会に関する口頭弁論の通知を行い、その主張を行うことを認め、同条6項は、利害・関心のある者や団体に対し、口頭弁論の通知を行い、意見陳述を認めるカナダ最高裁の権限を規定する。また、同条7項は、カナダ最高裁が、裁量に基づき、利害・関心をもちかつ弁護士により代表されていない者の立場を主張することを弁護士に要請し、その合理的費用を連邦政府が負担することを認める。そして、憲法問題に関する照会事件において参加を認められる者は、通常多くの異なる立場を代表している点、利害・関心をもつ政府や私人の参加を認めることにより、照会された争点が十分に展開される可能性が増し、それによって、裁判所の判断が社会に受け入れられやすくなる傾向も生じる点、しかし、様々な立場の代表が参加を認められるため、照会における審理手続がある意味で収拾のつかないものとなりつつある点等を指摘できる。2勧告的意見の日本への導入可能性2018年度には、勧告的意見の導入可能性を主に憲法理論の観点から検討した。具体的には、最高裁判例、違憲審査の実態、学説等をふまえて、勧告的意見はいかなる条件の下で憲法上許容されうるのかを解明する作業を進めた。1カナダの照会制度2018年8月29日(水)に北海道大学で開催された「司法のファンダメンタルズの改革」研究会(基盤研究(B)「公開と参加を通じた司法のファンダメンタルズの改革」研究代表者=笹田栄司)において、研究代表者は、「カナダにおける違憲審査の参加手続」と題する報告を行い、カナダにおける通常の違憲審査手続における利害関係のある法務総裁や私人の参加手続と照会制度における同様の参加手続について検討を加えた。これにより、照会制度における利害関係者等の参加手続の特徴を比較的詳細に明らかにすることができた。この報告内容は、2019年度中に公表する予定である。2勧告的意見の日本への導入可能性2018年度には、主に、衆議院の議員定数不均衡訴訟に関する一連の最高裁判決と関連する学説とを詳細に分析する作業を通して、最高裁の多数意見や個別意見が示した、事情判決、違憲確認判決、違憲状態判決等の判決手法と勧告的意見の機能との類似性等を検討した。この分析結果は、2019年度中に公表する予定である。1カナダの照会制度2019年度は、当初の研究計画に沿って、カナダ最高裁と政治部門との対話(相互作用)の有無等を明らかにし、照会制度の強い型・弱い型等の違憲審査の諸類型における位置づけと、照会制度と対話的違憲審査との関係を検討する予定である。また、2020年度は、当初の研究計画に沿って、カナダで照会制度が成功している要因、改善すべき点等を解明する予定である。2勧告的意見の日本への導入可能性2019年度は、当初の研究計画に沿って、日本における勧告的意見の導入可能性を、当該制度の民主的正当性の問題と関連する最高裁と政治部門との対話(相互作用)の観点から検討する予定である。また、2020年度は、当初の研究計画に沿って、憲法上許容され、日本の違憲審査の実態に適合的で、かつ、違憲審査の活性化に役立ち、憲法秩序を実効的に保障しうる勧告的意見の具体的内容を憲法政策の観点から提言する予定である。このために、カナダの照会制度の分析で得られた知見を、カナダ憲法に特有のものと、より普遍的な原理に基づいたものとを区別し、後者に関して日本への導入可能性を検討する予定である。特に、利害関係を持つ政府や地方公共団体、私人の参加手続を認める根拠と範囲に関しては、「国の利害に関係のある訴訟についての法務大臣の権限等に関する法律」4条等の既存の法規とその柔軟な運用可能性や、カナダでも用いられている訴訟参加手続や裁判所の友の活用等の可能性を探る予定である。

また、同条7項は、カナダ最高裁が、裁量に基づき、利害・関心をもちかつ弁護士により代表されていない者の立場を主張することを弁護士に要請し、その合理的費用を連邦政府が負担することを認める。そして、憲法問題に関する照会事件において参加を認められる者は、通常多くの異なる立場を代表している点、利害・関心をもつ政府や私人の参加を認めることにより、照会された争点が十分に展開される可能性が増し、それによって、裁判所の判断が社会に受け入れられやすくなる傾向も生じる点、しかし、様々な立場の代表が参加を認められるため、照会における審理手続がある意味で収拾のつかないものとなりつつある点等を指摘できる。2勧告的意見の日本への導入可能性2018年度には、勧告的意見の導入可能性を主に憲法理論の観点から検討した。具体的には、最高裁判例、違憲審査の実態、学説等をふまえて、勧告的意見はいかなる条件の下で憲法上許容されうるのかを解明する作業を進めた。1カナダの照会制度2018年8月29日(水)に北海道大学で開催された「司法のファンダメンタルズの改革」研究会(基盤研究(B)「公開と参加を通じた司法のファンダメンタルズの改革」研究代表者=笹田栄司)において、研究代表者は、「カナダにおける違憲審査の参加手続」と題する報告を行い、カナダにおける通常の違憲審査手続における利害関係のある法務総裁や私人の参加手続と照会制度における同様の参加手続について検討を加えた。これにより、照会制度における利害関係者等の参加手続の特徴を比較的詳細に明らかにすることができた。この報告内容は、2019年度中に公表する予定である。2勧告的意見の日本への導入可能性2018年度には、主に、衆議院の議員定数不均衡訴訟に関する一連の最高裁判決と関連する学説とを詳細に分析する作業を通して、最高裁の多数意見や個別意見が示した、事情判決、違憲確認判決、違憲状態判決等の判決手法と勧告的意見の機能との類似性等を検討した。この分析結果は、2019年度中に公表する予定である。1カナダの照会制度2019年度は、当初の研究計画に沿って、カナダ最高裁と政治部門との対話(相互作用)の有無等を明らかにし、照会制度の強い型・弱い型等の違憲審査の諸類型における位置づけと、照会制度と対話的違憲審査との関係を検討する予定である。また、2020年度は、当初の研究計画に沿って、カナダで照会制度が成功している要因、改善すべき点等を解明する予定である。2勧告的意見の日本への導入可能性2019年度は、当初の研究計画に沿って、日本における勧告的意見の導入可能性を、当該制度の民主的正当性の問題と関連する最高裁と政治部門との対話(相互作用)の観点から検討する予定である。また、2020年度は、当初の研究計画に沿って、憲法上許容され、日本の違憲審査の実態に適合的で、かつ、違憲審査の活性化に役立ち、憲法秩序を実効的に保障しうる勧告的意見の具体的内容を憲法政策の観点から提言する予定である。このために、カナダの照会制度の分析で得られた知見を、カナダ憲法に特有のものと、より普遍的な原理に基づいたものとを区別し、後者に関して日本への導入可能性を検討する予定である。特に、利害関係を持つ政府や地方公共団体、私人の参加手続を認める根拠と範囲に関しては、「国の利害に関係のある訴訟についての法務大臣の権限等に関する法律」4条等の既存の法規とその柔軟な運用可能性や、カナダでも用いられている訴訟参加手続や裁判所の友の活用等の可能性を探る予定である。
金属錯体と伝導性有機ラジカルをもちいた分子強磁性体へのアプローチ

分子磁性体の実現には、常磁性化学種間で強い磁気的相互作用をもつ多次元ネットワークの構築が不可欠である。多次元ネットワークの創る系に、有機伝導体としてしられる一群の有機ラジカルがある。本研究では、有機ラジカルTCNQ(テトラシアノ-P-キノジメタン)と金属錯体からなる複合電子系を合成し、錯体の構造および有機ラジカルと金属との磁気的相互作用について次のことを明らかにした。中心金属であるMn(III)イオンは平面方向からN_4O_2シッフ塩基が軸方向からTCNQが配位した6配位構造を持ち、結晶においては[Mn(salen)]^+がTCNQにより架橋された一次元構造をもつ。さらに、TCNQの分子内結合距離およびIRスペクトルより、非常に珍しい酸価状態のジアニオンであることがわかった。磁化率の温度変化の測定により、スピン多重度5/2のMn(III)イオン間に反磁性分子であるTCNQ^<2->をつうじた磁気的相互作用はない。中心金属であるFe(II)イオンのスピン多重度はS=2であり6配位構造をもつ。この錯体は2種類(ニュートラルとモノアニオン)のTCNQ分子がカラムをなし、そのカラムをFe(III)錯体がつなぐ二次元ネットワーク構造をもつ。磁化率測定の結果、Fe(II)イオン間にはこのカラムをとうし弱い反強磁性的相互作用(-0.243(9)cm^<-1>が働く。本研究により、TCNQと高スピンFe(II)・Mn(III)との錯体において、常磁性金属錯体を有機ラジカルのネットワークに組み込むことに成功したが、期待された、有機ラジカルをとうした金属イオン間の相互作用は得られなかった。今後、ほかの金属イオン(例えば銅イオンや、第二・第三遷移金属イオン)をもちいた化合物合成が必要である。
新しい機能性物質の有機化学的創製とその応用

見出しの数字は、12,13年度補助金交付申請書の研究実施計画に記した項目と同じである。1)狩蜂毒嚢成分の研究は、ピタミンD研究の競争が世界的に激化してきたので、(2)の研究を優先させ、一時休止した。従って、12,13年度の成果はない。2)i)天然ホルモン1α,25-(OH)_2D_3のA環の2位にメチル基を導入するというシンプルな構造変化で、全8種のA環ジアテオマー全てを体系的に合成し、A環のコンホメーションを含む様々な構造因子とVDR(ビタミンDレセプター)結合能を指標とするCa代謝調節能、HL-60細胞分化誘導能などのビタミンD活性との関係を究明した。天然ホルモンより強いVDR結合能を有する2α-メチル体の発見、従来の仮説"A環配座がβ-配座型が作用発現に寄与している"はコンホメーション解析だけでは支持できない等、多くの重要な知見を得た[論文6,8]。更に、これら化合物の転写活性とアポトーシス誘導能を調べ、作用発現の構造モチーフを明らかにした[論文11,13]。また、2α-メチル基のVDR結合能増強効果を分子力学計算によるドッキングスタデイにより推定した。A環前駆体合成の際生じる1,3-ジオールの絶対配置を決定する新しい経験則を開発した[論文1]。これらの研究を基盤として、ii)2α位の置換基効果を嵩高さ、水素結合、柔軟性などから究明するため、2α-alkyl、2α-(ω-hydroxyalkyl)、及び2α-(ω-hydroxyalkoxy)-1α,25-(OH)_2D_3誘導体を糖から立体選択的に合成し、ビタミンD活性を調べ、その中からVDR結合能が天然ホルモンより強いものが3種発見し、また、Ca代謝調節能が今までに無く異常に強いものが発見され、これらの作用の研究が進行中である[論文9,10].また、VDR結合能の増強効果を分子力学計算によるドッキングスタデイにより推定した[論文2]。iii)DeLucaらの作用分離による抗癌剤開発を目指している19-nor活性型ビタミンDのユニークな活性プロフィルと関連して、8種の5,6-trans-2-methyl-1,25-(OH)_2D_3のA環ジアステレオマーを合成し、VDR結合能とHL-60細胞分化誘導能との構造活性相関を調べた。また、VDRへのドッキングスタデイを通じて、2α-メチル基の結合能増強効果をより鮮明に結論した[論文3]。iv)2α-Me-1α,25-(OH)_2-D_3の側鎖を今まで知られているVDR結合能、VD活性の強い20-epi誘導体、Mc-1288やKH1050の側鎖に代えて活性増強効果を調べた。VDR結合能は前者では相加的に12倍に達したが、後者では予想を下回る結果となった[論文7,8]。v)腫瘍細胞での天然ホルモンの代謝は組織依存的に3位水酸基が異性化することが判った。2α-置換体で3-位エピメリ化の意義を解明中である[論文5]。3)活性型ビタミンDの収束型合成法として、フランスルホレンからA環前駆体の合成ルートを開発した[論文4]。iii)DeLucaらの作用

分離による抗癌剤開発を目指している19-nor活性型ビタミンDのユニークな活性プロフィルと関連して、8種の5,6-trans-2-methyl-1,25-(OH)_2D_3のA環ジアステレオマーを合成し、VDR結合能とHL-60細胞分化誘導能との構造活性相関を調べた。また、VDRへのドッキングスタデイを通じて、2α-メチル基の結合能増強効果をより鮮明に結論した[論文3]。iv)2α-Me-1α,25-(OH)_2-D_3の側鎖を今まで知られているVDR結合能、VD活性の強い20-epi誘導体、Mc-1288やKH1050の側鎖に代えて活性増強効果を調べた。VDR結合能は前者では相加的に12倍に達したが、後者では予想を下回る結果となった[論文7,8]。v)腫瘍細胞での天然ホルモンの代謝は組織依存的に3位水酸基が異性化することが判った。2α-置換体で3-位エピメリ化の意義を解明中である[論文5]。3)活性型ビタミンDの収束型合成法として、フランスルホレンからA環前駆体の合成ルートを開発した[論文4]。見出し数字は、12年度補助金交付申請書・研究実施計画に記した項目と同じである。(1)狩蜂毒嚢成分の研究は、V.D研究の競争が世界的に激化してきたため(2)のV.Dの研究を優先させ、12年度は一時休止した。従って、現段階では成果はない。(2)i)糖より立体選択的に効率良く合成したA環前駆体を、別途合成したCD環-側鎖部とPd触媒存在下カップリングさせて2α-alkyl-,2α-(ω-hydroxy)alkyl-及び2α-(ω-hydroxy)alchoxy-1α,25-dihydroxyvitaminD_3をシステマチックに合成し、VDR親和性を指標とする多様なV.D活性を調べ、構造活性相関とビタミンD受容体(VDR)との結合形を究明した[橘高ら:第26回反応と合成の進歩シンポジウム(2000年11月、要旨集p100101)][須原ら:第20回メジシナルケミストリーシンポジウム(2000年12月、要旨集p135136)]ii)A環の2位にメチル基を導入するというシンプルな構造変化により、A環のコンホメーションを含む様々な構造因子とVDR親和性を指標とする多様なV.D活性との関係[J.Med.Chem.43,4247(2000)]を更に究明するため、1位メチル及び3-位メチル置換活性型ビタミンDの可能なA環ジアステレオマーを総て合成し、VDRをはじめ様々なV.D活性を調べた。[藤島ら:第52回ビタミン学会、ビタミン74、189(2000)]iii)19-nor活性型ビタミンDのユニークな活性プロフイルとの比較のため、8種の2-メチル置換活性型ビタミンD_3の対応する5,6-トランス幾何異性体を合成し、構造活性相関とVDRへのドッキングスタデイ行った[藤島ら:第20回メジシナルケミストリーシンポジウム(2000年12月、要旨集p137138)]](3)フラン縮環3-スルホレンを用いた活性型ビタミンD_3のA環部シントンの合成研究として、ヨウ化サマリウム(II)を用いた7-oxa-bicyclo[2.2.1]heptane類の位置選択的C-O結合開裂反応を開発した[吉田ら:第26回反応と合成の進歩シンポジウム(2000年11月、要旨集p2425)]]。見出しの数字は、12年度補助金交付申請書の研究実施計画に記した項目と同じである。我々のビタミンD研究が高く評価され、その近傍の研究競争が世界的に激化してきたので、、1)狩蜂毒嚢成分の研究は一時休止した。従って、13年度の成果はない。2)i)
形態形成システム系制御に基づく膵癌治療法の開発および予防法への展開

膵発癌・進展にリガンド(Shh)依存性のHedgehog (HH)シグナル活性化が関与することが報告されているが、Shhが過剰発現するメカニズムについては明らかにされていない。我々は、H17年度に、膵癌に随伴する閉塞性膵炎がIL1-beta・TNF-alfa・LPSといった炎症性シグナル伝達物質経由でNFkB経路を通じてShhの発現量を増加させ、:結果的にHHシグナルの活性化・膵癌細胞の増殖を加速させることを明らかにした。各種NFkB阻害法(PDTC・decoy ODN・dominant-negative NFkB)で活性を低下させた膵癌細胞では、Shhの発現量の減少とともにHHシグナルの活性が低下しており、これら炎症性シグナルやHHシグナルが膵癌治療の新たな標的になることが示唆された。ところで、HHシグナルを活性化して短時間は細胞数上の有意な変化は現れない。この細胞数が増加しない時間内にマトリジェルを用いた浸潤実験を行うと、HHシグナルが活性化した条件下では有意に浸潤細胞数が増加することが確認された。この現象は直接のリガンド(Shh)投与で検証され、HHシグナル阻害剤であるシクロパミンで抑制された。また、Shhリガンドに対する中和抗体でも阻害されることが明らかになった。これらのことは、HHシグナルが膵癌増殖のみならず浸潤にも関与することを示唆しており、HHシグナルを標的とした膵癌治療の重要性が更に明らかになってきている。IL1-beta・TNF-alfa・LPSといった炎症性シグナル伝達物質を用いてNFkB経路を活性化すると癌の浸潤能が増加するが、これらの浸潤能亢進はシクロパミンで抑制されることが浸潤実験で明らかになり、NFkB経路による癌細胞の浸潤能亢進機序の一部にHHシグナルが関連していることが考察された。最近、膵発癌・進展に、形態形成システムであるHedgehog(HH)シグナルの活性化が関与することが報告された(Thayer et al. Nature 2003)。シグナル上のリガンドであるSonic HH(Shh)の過剰発現がその原因であるとされているが、過剰発現するメカニズムについては明らかにされていない。我々は、膵癌に随伴する閉塞性膵炎が癌の進展に影響を与えるという仮説のもとに、正常膵・膵癌・膵炎・膵内分泌腫瘍の切除標本における炎症性シグナルであるNFkBとShhの発現状態を解析した。膵炎および膵癌ではNFkB・Shhともに高発現していたが、正常膵・膵内分泌腫瘍ではともに発現が低く、統計学的にも有意な相関関係を示した。各種NFkB阻害法(PDTC・decoy ODN・dominant-negative NFkB)でNFkB活性を低下させた膵癌細胞では、Shhの発現量の減少とともにHHシグナルの活性が低下していた。また、IL1-beta・TNF-alfa・LPSといったNFkB経路の炎症性シグナル伝達物質は、全てShhの発現量を上昇させ、細胞増殖も活性化した。NFkB阻害剤もしくはHHシグナル阻害剤であるシクロパミン投与で増殖は抑制された。Shhの強制発現は、NFkB阻害剤の膵癌細胞増殖抑制効果を抑制し、増殖活性は回復した。また、HHシグナルの抑制を行ってもNFkBの活性には影響を与えなかった。

以上のことより、NFkBはHHシグナルの上流調節因子としての機能を有し、膵癌にともなう閉塞性膵炎の炎症刺激がNFkB経由でShhリガンドの転写を増加させ、結果的にHHシグナルを活性化し膵癌の進展に寄与していることが明らかになり、これら炎症性シグナルやHHシグナルが膵癌治療の新たな標的になることが示唆された。膵発癌・進展にリガンド(Shh)依存性のHedgehog(HH)シグナル活性化が関与することが報告されているが、Shhが過剰発現するメカニズムについては明らかにされていない。我々は、H17年度に、膵癌に随伴する閉塞性膵炎がIL1-beta・TNF-alfa・LPSといった炎症性シグナル伝達物質経由でNFkB経路を通じてShhの発現量を増加させ、結果的にHHシグナルの活性化・膵癌細胞の増殖を加速させることを明らかにした。各種NFkB阻害法(PDTC・decoy ODN・dominant-negative NFkB)で活性を低下させた膵癌細胞では、Shhの発現量の減少とともにHHシグナルの活性が低下しており、これら炎症性シグナルやHHシグナルが膵癌治療の新たな標的になることが示唆された。ところで、HHシグナルを活性化して短時間は細胞数上の有意な変化は現れない。この細胞数が増加しない時間内にマトリジェルを用いた浸潤実験を行うと、HHシグナルが活性化した条件下では有意に浸潤細胞数が増加することが確認された。この現象は直接のリガンド(Shh)投与で検証され、HHシグナル阻害剤であるシクロパミンで抑制された。また、Shhリガンドに対する中和抗体でも阻害されることが明らかになった。これらのことは、HHシグナルが膵癌増殖のみならず浸潤にも関与することを示唆しており、HHシグナルを標的とした膵癌治療の重要性が更に明らかになってきている。IL1-beta・TNF-alfa・LPSといった炎症性シグナル伝達物質を用いてNFkB経路を活性化すると癌の浸潤能が増加するが、これらの浸潤能亢進はシクロパミンで抑制されることが浸潤実験で明らかになり、NFkB経路による癌細胞の浸潤能亢進機序の一部にHHシグナルが関連していることが考察された。
報酬制度の選択と成果の実証分析

近年,グローバル競争や技術の変化,労働力の人口学的変化などの環境変化に適応し,競争力の維持・向上のため,多数の企業が新たな人事・報酬の制度や慣行,「人材イノベーション」を導入する傾向にある.本研究の目的は,イノベーティブな報酬制度のひとつである,ファミリー・フレンドリー施策の選択・導入の規定要因と,導入後の成果・業績を実証的に解明することにある.導入モデルを構築するため、人事・報酬制度の導入に関連する理論を使用して実証研究を行った諸先行研究について考察を行った。さらに、日本におけるファミリー・フレンドリー施策の実態を把握するため、企業のファミリー・フレンドリー施策導入の背景,ファミリー・フレンドリー施策の導入状況と課題,「ファミリー・フレンドリー」企業,仕事と家族・生活のイシューに関連する諸問題,その解決方法のひとつとしての組織変革アプローチ,組織文化の変革に成功した事例などについて分析・検討を行った.筆者が行った「イノベーティブな報酬制度と人事戦略に関する調査(2000年)」から収集したデータを使用して,ファミリー・フレンドリー施策導入の規定要因,ファミリー・フレンドリー施策導入と高コミットメント仕事方式との関係,組織の制度的プレッシャーへの戦略的反応を実証的に分析を行った.人材イノベーションについての先行研究が数少なく,一般的な理論的フレームワークが存在しない状況である.しかし本研究での実証分析の結果はOsterman(1995)とOliver(1991)の理論的フレームワークの妥当性を確かめるものであった.本研究は人材イノベーション研究発展に部分的には貢献できたと考えられる.本研究は人材イノベーションの導入に重点が置かれている.今後の課題は施策導入後の成果・業績についての分析,人材イノベーションの導入プロセスについて国際比較などを行うことである.本研究の目的は,組織・企業の報酬制度導入の規定要因と,報酬制度の組織(業績,生産性)と従業員(職務満足,組織コミットメント),双方への影響を実証的に解明することにある.本研究での報酬制度は賃金制度と福利厚生制度,双方を含み,年俸制,ストックオプション,退職金前払い制度,カフェテリアプラン,ファミリー・フレンドリー施策などの「イノベーティブな報酬制度」を指す.今年は「報酬制度採用モデル」構築のため,報酬制度の導入・採用に関連する理論(制度論,資源依存理論,エージェンシー理論,取引コスト理論,および戦略的選択)と,それらの理論を採用して実証研究を行った先行研究について考察を行った.研究成果の一部として「制度的プレッシャーと組織の戦略的反応」『経営戦略研究』に発表した.同研究はワーク・ファミリー・イシューへの組織関与に対する制度的プレッシャーについて,組織がいかに戦略的に反応するのか,またどのような要因が組織の戦略的反応に影響をあたえるのかを,Oliver(1991)の理論的フレームワークを使用して明らかにしようとしたものである.企業の「イノベーティブな報酬制度」の実態を,主として厚生労働省,日本労働研究機構,社会経済生産性本部などが発行した研究資料や報告書を通じて把握した.その結果,導入状況は,企業の規模,業種によって異なる.しかし全般的に,1992年以降急激に増加していることであった.経営改革の一環として人事・報酬制度を改革している企業が多く,企業によっては「イノベーティブな報酬制度」の導入と並行して,採用制度,評価制度,キャリアプランなどの制度改革も行い,個別の報酬制度の成果を把握するのは困難な状況であった.その点は事例研究によって,ある程度解明できると考えている.今後の課題は,事例研究対象企業の選定と事例分析で得られた結果などを研究モデルにいかに反映するかである.近年,グローバル競争や技術の変化,労働力の人口学的変化などの環境変化に適応し,競争力の維持・向上のため,多数の企業が新たな人事・報酬の制度や慣行,「人材イノベーション」を導入する傾向にある.本研究の目的は,イノベーティブな報酬制度のひとつである,ファミリー・フレンドリー施策の選択・導入の規定要因と,導入後の成果・業績を実証的に解明することにある.導入モデルを構築するため、人事・報酬制度の導入に関連する理論を使用して実証研究を行った諸先行研究について考察を行った。さらに、日本におけるファミリー・フレンドリー施策の実態を把握するため、企業のファミリー・フレンドリー施策導入の背景,ファミリー・フレンドリー施策の導入状況と課題,「ファミリー・フレンドリー」企業,仕事と家族・生活のイシューに関連する諸問題,その解決方法のひとつとしての組織変革アプローチ,組織文化の変革に成功した事例などについて分析・検討を行った.筆者が行った「イノベーティブな報酬制度と人事戦略に関する調査(2000年)」から収集したデータを使用して,ファミリー・フレンドリー施策導入の規定要因,ファミリー・フレンドリー施策導入と高コミットメント仕事方式との関係,組織の制度的プレッシャーへの戦略的反応を実証的に分析を行った.人材イノベーションについての先行研究が数少なく,一般的な理論的フレームワークが存在しない状況である.しかし本研究での実証分析の結果はOsterman(1995)とOliver(1991)の理論的フレームワークの妥当性を確かめるものであった.本研究は人材イノベーション研究発展に部分的には貢献できたと考えられる.本研究は人材イノベーションの導入に重点が置かれている.今後の課題は施策導入後の成果・業績についての分析,人材イノベーションの導入プロセスについて国際比較などを行うことである.本研究の目的は,企業の報酬制度導入の規定要因および報酬制度の企業と従業員の双方への効果を実証的に解明することである.近年,多数の企業が経営環境の変化に適応し,競争力の維持・向上のため,人々を管理する新しい施策や制度を導入する傾向にある.すなわち,組織イノベーションとしての人材イノベーションを導入する企業が増加している.

本年度では主として,イノベーティブな報酬制度として「ファミリー・フレンドリー施策」をとりあげて研究を行った.第1に,ファミリー・フレンドリー施策導入の規定要因を実証的に分析するための準備作業として,1992年「育児休業法」制定以降のファミリー・フレンドリー施策の導入状況を労働省(現・厚生労働省)の報告書などを分析し,その問題点および課題を把握した.同省から「ファミリー・フレンドリー」企業として表彰された企業が導入しているそれらの施策の種類や独自的な運営などを概観した.第2に,ファミリーフレンドリー施策導入の規定要因を分析した.そのために先行研究のレビュー結果と,企業のファミリー・フレンドリー施策導入の現状を考慮し,ファミリー・フレンドリー施策導入モデルを構築した.モデル・テストのため,使用したデータは「報酬制度と雇用戦略に関する調査」から収集されたものである.分析結果により,モデルの妥当性が確認できたし,また実際的な理由や組織特性よりも制度的要因がファミリー・フレンドリー施策導入に強い効果を与えることが明らかになった.第3に,ファミリー・フレンドリー施策導入と高コミットメント仕事方式との関係を分析した.Osterman(1995)の理論的なフレームワークを使用し,上場企業(東京証券取引所)109社をサンプルにした.高コミットメント仕事方式を実施している企業ほど,ファミリー・フレンドリー施策を導入する可能性が高いという分析結果はOsterman(1995)の分析結果と同じであった.前述した研究成果の一部を『経営戦略研究』第1号,『産業経営』第33号に掲載した.
パラジウムナノ微粒子を用いた水素ガスセンサーの開発

本研究の目的は、安全な水素エネルギー杜会を築くため、高性能な水素ガス漏れ検知センサーや水素ガス濃度センサーを開発することであり、現在用いられている酸化物半導体センサー等の問題を解決すべく、更に小型で安価な高性能水素ガスセンサーを目指し(目標性能:検知感度100ppm数%程度、応答速度<1s、水素ガス選択性に優れ、室混動作し、広範囲計測が可能)、水素ガスに対して優れた触媒分解作用をもつパラジウムに着目し、これを用いた水素ガスセンサーの開発を行っている。本年度得られた研究成果は下記の通りである。1.これまで行ってきた研究において問題となっていた水素ガス応答の初期化について検討を行った。初期化出来ない原因の1つと考えているパラジウムナノ微粒子の粒径バラつきを解決するため、他貴金属材料での報告を参考に作製最適条件を探り、粒径制御を試みた。結果として、励起波長、励起強度、作製時間等をパラメーターとして作製したところ、界面活性剤等の他材料・薬品を含まない球体で非常に小さな(約2100nm)パラジウムナノ微粒子水溶液を作製することが出来た。また、その作製最適条件は、短波長・高強度にすることにより、粒径が小さくなりかつ粒径分布も狭くなることが分かった。2.発光材料との複合化を行うため、他用途で作製している酸化亜鉛ナノ構造体について検討を行った。酸化亜鉛は紫外域で発光し、ピエゾ効果を持ち、資源的に豊富で環境に優しい優れた材料である。この優れた材料のナノワイヤーを用いたセンサーを作製し、予備実験として紫外光応答を確認したところ、非常に良い応答を示す事が分かった。この結果を踏まえ作製したセンサー(酸化亜鉛ナノワイヤー)へのパラジウムナノ微粒子修飾を行うことにより水素ガス有無よる紫外光応答の違いが出る可能性について示すことが出来た。
頂端収縮で細胞シートを変形させる細胞内外条件の同定

本研究では、頂端収縮で細胞シートを大きく変形させるための、細胞内外の条件を同定することを目指す。具体的には、1.分子ツールの種類、2.ゲルの種類や硬さ、3.細胞の配置や周囲からの圧縮、4.モデル組織の種類、を変化させ、その際に細胞シートの変形が促進されるか調べる。これまでに、光依存的に活性化する転写因子を用いて、個々の哺乳類培養上皮細胞(MDCK細胞)において頂端収縮を誘導することに成功している。ただし、細胞シートとしての変形は、ごく小さなものしか達成できていない。本年度は、1.分子ツールの種類の検討と、2.ゲルの種類や硬さの検討を中心に行い、4.モデル組織の種類の検討の準備も行った。分子ツールについては、これまで光活性化転写因子を用いて頂端収縮を誘導してきたが、時空間解像度が低い、時間がたつにつれ遺伝子サイレンシングが起こる、などの問題が発生した。そこで、遺伝子発現誘導ではなく光依存的なタンパク質間結合に基づく新たな分子ツールを複数設計した。おおむねコンストラクションができたので、今後各ツールの機能をテストしていく予定である。ゲルについては、柔らかい方が変形しやすいが、ある程度の硬さがないと単層の細胞シートがうまく形成されないとわかった。よって、その中庸となるようなセッティングをいくつか開発した。今後はどの組み合わせが大きな細胞シート変形を起こすか調べていく。モデル組織に関しては、MDCK細胞シート以外にオルガノイドの利用を目指し、オルガノイド誘導実験系の立ち上げを行った。また、細胞シートの変形を可視化するため、ゲルに蛍光ビーズを混ぜてTraction forcemicroscopyによる測定系の立ち上げを行った。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
移植免疫寛容におけるmiRNAの探索およびRNAi医薬を用いた免疫制御法の開発

同種異系肝移植自然免疫寛容モデルを用い、移植後5、8、14、30、100日各ポイントにて、血液および肝臓、牌臓組織を採取し、病理組織学および免疫染色的検討を行った。また、肝移植後各ポイントの肝臓組織よりmiRNAを含むmRNAを抽出して、遺伝子発現プロファイルを解析した。急性拒絶反応期及び寛容期でそれぞれ有意に変化した候補遺伝子を多数見つけ、定量RT-PCRとアレイでの両解析法による相関性が確認できた。現在、mRNAおよびmiRNA発現プロファイルの相関性およびその意義について検討を進めている。本年度の研究では、我々が、(1)同種異系肝移植自然免疫寛容モデル樹立及び検討において: B10.BR(H-2k)をドナー, B10.D2(H-2d)をレシピエントとして,カフ法によるマウス同所性肝移植を行い、移植後5、8、14、30、100日各ポイント(n=35)にて、経時的に血液および肝臓、脾臓組織の採取し、病理組織学および免疫染色的検討を行った。移植後5日から肝臓門脈、中心静脈周辺大量のリンパ球浸潤が見られ、8、14日の時点でピークに達し、その後徐々にリンパ球減り、30日の時点では、かなり少なくなったことが分かった。これらの浸潤細胞がCD4陽性、CD8陽性であった。一方、リンパ球と思われる浸潤細胞のアポトーシスが増加した。移植肝臓内に何らかの機序によって、肝移植後の自然生着に関わっていることが示唆された。また、100日以上の生存のマウスを寛容モデルとして供した。(2)マウス肝移植モデルを用いた免疫寛容誘導におけるB7-H1の必要性の検討において:免疫補助シグナルであるPD-1/PD-L1経路は免疫反応において抑制的な調節をしていることが示唆されている。以上と同様の組み合わせでマウス同所性肝移植を行い、移植当日より抗PD-L1抗体を週2回腹腔内投与し、その生存日数を検討した。抗体非投与群ではすべて長期生存が得られたのに対し(100日以上)、抗PD-L1抗体投与群では移植後12日以内にマウスがすべて死亡した。病理学的所見では重篤なリンパ球浸潤や出血が観察された。また抗PD-L1抗体投与例におけるアログラフトでは非投与例と比較してIFN-γ、TNF-α、IL-2、iNOS、そしてOPNが上昇していた。同種異系組み合わせにおける肝臓の生着においてグラフトへの浸潤細胞上のB7-H1発現は重要な役割をもっていることを明らかにした。(3)mRNA、miRNAマイクロアレイを用いた網羅的遺伝子およびmiRNA発現解析において:(1)の研究で得られた移植後各ポイントの肝臓組織よりトータルRNAを抽出して、アジレント2100バイオアナライザを用いての検定及びNanoDropを用いての濃度測定を行い、mRNAおよびmiRNA発現プロファイル用の検討の準備ができた。本年度の研究では、昨年度で樹立した同種異系肝移植自然免疫寛容モデルにて、mRNA、miRNAアレイを用いた網羅的遺伝子発現解析を行った。アレイの解析においては、移植後5、8、14、30、100日各ポイント(n=3)にて、経時的に採取した肝臓組織よりトータルRNAを抽出し、アジレント社のWhole Mouse GenomeオリゴDNAマイクロアレイを用いて、遺伝子発現プロファイルを解析した。発現データの二次元クラスター解析を行い、同系肝移植マウスの遺伝子発現プロファイルを比較し、さらに肝臓病理組織学、免疫染色所見、血清中生化学指標およびサイトカイン測定の結果との関連について検討した。同種異系肝移植後肝組織遺伝子発現のパターンは主に移植後5、8、14日での急性拒絶反応期と移植後30、100日での自然寛容成立後、二つのクラスターにより構成されることがわかった。急性拒絶反応期では100数個の統計学的に有意(p<0.05)に変化した候補遺伝子を見つけ、既存の免疫活性に関わる遺伝子の高発現が認められた。一方、自然寛容成立後では、200以上の遺伝子発現変化が確認出来た。既存の免疫抑制または免疫調整遺伝子の高い発現が認められた。また、同じ組織由来のマイクロRNAの解析においては、アジレント社の8x15K mouse miRNAマイクロアレイにて、その発現パターンを解析したところ、50数個のmiRNAの発現が有意に(p<0.05)変化し、mRNA発現パターンと同様に二つのクラスター形成ができ、同系肝移植と比較して拒絶期(mir-15b,34a,451,223)或は寛容期(mir-101,101b)のみ高い発現が認められた遺伝子があった。その中からより有意な変化を示した10個の2iRNAを選択し、定量RT-PCRにて、その発現をアレイでの結果の相関性を確認できた。さらに、マウスの心移植後拒絶期及び寛容期のサンプルを用いて、その発現について検討したところ、約半分のmiRNAの発現がほぼ同様な変化が示された。
運動時の循環調節を司る脳内ネットワークの解明

ヒトが自発的に運動を始める際、運動に先立って心拍数、心拍出量の増加が生じ、骨格筋では運動に必要な酸素を供給するため、血流量の著しい増加が生じる。このような運動開始時における循環調節は、脳からの“見込み的指令"により引き起こされると考えられている。これまでのところ、見込み的循環指令が脳のどのような領域から発生し、どのような回路を介して循環応答を引き起こすかは明らかではない。そこで、本研究では、ヒトおよび動物を用いた実験から、運動開始に遅れることなく循環応答を引き起こす見込み的循環指令の脳内ネットワークの解明を目指す。
伊藤博文と韓国統治-日本の近代化経験と帝国の形成-

本研究では、日露戦争から韓国併合に至る時期に伊藤博文の下で進められた韓国統治について、日本の近代化経験がどのように帝国の形成につながったのかという視角から共同研究を行った。研究成果の一部は、西園寺公望や山県有朋の評伝やその他の学術論文に発表した他、2008年10月開催の国際シンポジウムで、既に一般にも広く公開した。また、論文集『伊藤博文と韓国統治』を、2009年6月に公刊する予定である。本研究は、日露戦争から韓国併合に至る時期に伊藤博文の下で進められた韓国統治について、日本の近代化経験がどのように帝国の形成につながったのかという視角から共同研究を行うことで、日韓の相互理解を深め、歴史認識を共有するための基盤を作ることを目的としている。初年度にあたる本年は、全般的な方向づけと基礎的な史料収集に努めた。まず、参加者の意思統一を行うため、京都で2回の研究会を開催した。研究会では、参加者全員が各自の研究構想を報告し、活発なディスカッションによって研究全体を貫く分析枠組みを探索すると共に、各自の役割分担に基づいて基礎的史料や先行研究の紹介を行った。研究分担者・共同研究者のディシプリン、国籍が多様であることもあり、この研究会で得られた知見は非常に大きく、今後研究を進めるための確かな基盤ができた。研究会での成果を踏まえつつ、新たな一次史料の調査、収集、分析も進めた。まず日本では、京都大学などに所蔵されている新聞・雑誌・各種公刊史料の分析を進めると共に、国会図書館、外交史料館、公文書館、山口県文書館、東京大学、法政大学、滋賀大学などで調査を行った。また韓国では、国家記録院、ソウル大学などにおいて未公刊の一次史料の発掘を進めた。これらの調査には、韓国の共同研究者も加わった。さらに、アメリカ、イギリスでも史料調査を実施し、両国の公文書館などに所蔵されている一次史料を収集した。調査状況に関する情報は、密接な連絡によって参加者の間で共有しており、適宜史料を回覧している。以上の史料収集の成果を活かしながら、各自が論文・著書の執筆を進め、『明治天皇』などの著作が発表された。本年度は、第一に、昨年度までに引き続き、各自が役割分担に基づいて基礎文献や収集し、既存の研究を整理しつつ、本研究全体を貫く分析枠組みを探索した。また、国内外の各機関において新たな史料の収集・分析を進めた。史料調査を行った国内の主な機関は、以下の通りである。京都大学附属図書館、京都大学人文科学研究所図書館、東京大学法学政治学研究科附属近代日本法政史料センター、国立国会図書館憲政資料室、外務省外交史料館、国立公文書館。また、海外の主な史料調査先は、以下の通りである。ソウル大学奎章閣、イギリス公文書館、大英図書館、アメリカ公文書館。第二に、史料調査の成果や昨年度の研究会での議論を踏まえつつ、研究会を日本で1回、韓国で1回開催した。研究会では、各自の研究や史料調査の進捗状況を報告すると共に、メンバー相互の意見交換を行なった。研究会には韓国の共同研究者やマスコミ関係者も招聘し、最新の研究動向・史料状況の把握に努めた。第三に、大磯の旧伊藤博文邸に関する調査を行った。所有者や再利用計画が途中で変わったため、予定していたスケジュールが少し遅れたものの、新所有者や大磯町の協力を得て、旧伊藤邸の実地調査や関連史料(設計図、古写真、書翰など)の網羅的調査を実施できた。第四に、以上の成果を踏まえつつ、各自で論文の執筆やシンポジウムの報告準備を進めた。また、研究代表者は、本研究の成果を活かして西園寺公望の評伝を公刊した。史料調査を行った主な機関は、以下の通りである。京都大学附属図書館、京都大学人文科学研究所図書館、国立国会図書館憲政資料室、外務省外交史料館、国立公文書館、ソウル大学奎章閣。第二に、史料調査や昨年度までの研究会の成果を踏まえ、7月に京都で研究会を開催した。研究会では、各自の研究や史料調査の進捗状況を報告すると共に、相互の意見交換を行った。第三に、10月に京都で国際シンポジウムを開催した。一般にも広く開放し、約500名の聴衆の参加を得た。シンポジウムでは、本研究の研究成果を五部にまとめ、各部において報告・議論を行った。その五部とは、以下の通りである。(1)伊藤博文の対韓政策、(2)伊藤博文における知と政治、(3)統監府の司法改革、(4)イギリス・アメリカのみた韓国併合、(5)植民地朝鮮における記憶。

第四に、以上の成果をもとにして、研究書の出版準備を進めた。研究書は、研究成果を包括的にカバーした論文集であり、2009年56月に日韓で出版される予定である(出版先はミネルヴァ書房、図書出版先人)。また、研究代表者は、本研究の成果を踏まえて山県有朋の評伝を執筆した他、伊藤博文の評伝執筆も目下進めている。
劇症型溶血性レンサ球菌感染症における未熟骨髄系細胞の宿主防御機構の解析

劇症型溶血性レンサ球菌感染症は約30 %が死亡する致死率の高い感染症であり、その大部分がA群レンサ球菌の感染によって引き起こされる。A群レンサ球菌は、通常、上気道粘膜もしくは皮膚表面で局所感染を引き起こすが、劇症型レンサ球菌感染では急激なショックと菌血症を伴う致死的全身感染となる。劇症型感染臨床分離株において遺伝子発現パターンに変化が認められる一方、発症には宿主要因の関与が示唆されている。しかし、劇症型感染発症と病態に対する炎症メディエーターの関与は不明な点が多い。申請者らは以前、劇症型感染マウスモデルにおいて、宿主防御的に働く新規IFN-γ産生未熟骨髄系細胞(Interferon-γ-producing immaturemyeloid cells: γIMCs)を発見した。本研究では劇症型溶血性レンサ球菌感染症における新規細胞の宿主防御メカニズムを解析することを目的とした。今年度は、Toll様受容体2(TLR2)およびC型レクチン受容体Mincleが、γIMCsにおいてGASの認識に寄与していることを見出した。また、γIMCsにおいて、インターロイキン6(IL-6)産生はTLR2依存的であること、Mincle発現はIL-6によってオートクラインおよびパラクラインに誘導されること、インターフェロンγ(IFN-γ)産生はMincle依存的であること、Mincle欠損γIMCsはIL-6欠損γIMCsと同様に宿主防御能が欠如していることが示された。本研究により、γIMCsにおいてTLR2によるレンサ球菌の感知によりIL-6が誘導され、オートクラインおよびパラクラインにIL-6が作用し、γIMCs上のC型レクチン受容体Mincleが発現増強されることがインターフェロンγ産生に必須であるというシークエンシャル・センシング機構が見出された。A群レンサ球菌(Group A Streptococcus)は、通常、上気道粘膜もしくは皮膚表面で局所感染を引き起こすが、劇症型レンサ球菌感染では急激なショックと菌血症を伴う致死的全身感染となる。申請者らは劇症型感染マウスモデルにおいて、宿主防御的に働く新規IFN-γおよびIL-6産生未熟骨髄系細胞を発見した。本研究では劇症型溶血性レンサ球菌感染症における新規細胞の宿主防御メカニズムを明らかにすることを目的とする。A群レンサ球菌は未だ同定されていないToll様受容体によって認識されると考えられている。さらに申請者らの研究から、IFN-γ欠損マウス由来IMC様細胞およびIL-6欠損マウス由来IMC様細胞は、野生型マウス由来IMCsとは異なりA群レンサ球菌に応答してNOを産生できないため、細胞応答に異常があることが示唆されている。そこでまず、野生型マウス由来IMCs、IFN-γ欠損マウス由来IMC様細胞およびIL-6欠損マウス由来IMC様細胞をフローサイトメトリーにて分離精製し、その三者において劇症型レンサ球菌応答性の細胞内シグナル伝達を比較解析した。Toll様受容体シグナルにおいて重要なNF-κBおよび各種MAPキナーゼ(JNK、ERK、p38MAPK)等のシグナルをウェスタンブロット解析した結果、IFN-γ欠損マウス由来IMC様細胞およびIL-6欠損マウス由来IMC様細胞は、野生型IMCsと比較して細胞応答が減弱していることが明らかとなった。研究計画にしたがっておおむね順調に進んでいる。A群レンサ球菌(Group A Streptococcus: GAS)は、通常、上気道粘膜もしくは皮膚表面で局所感染を引き起こすが、劇症型溶血性レンサ球菌感染症では急激なショックと菌血症を伴う致死的全身感染となる。しかし、劇症型溶血性レンサ球菌感染発症と病態に対する炎症メディエーターの関与は不明な点が多い。我々は劇症型レンサ球菌感染マウスモデルにおいて、宿主防御的に働く新規のインターフェロンγ産生未熟骨髄系細胞(Interferon-γ-producing immaturemyeloid cells: γIMCs)を発見した。さらに、野生型マウスと比較してGAS感受性が高いIL-6欠損マウスにおいてもγIMCsを同定した。野生型γIMCsを養子細胞移植したマウスにおいては劇症型感染に抵抗性を示したが、IL-6欠損γIMCsを養子細胞移植したマウスにおいては劇症型感染に抵抗性を示さなかった。また、野生型γIMCsと比べ、IL-6欠損γIMCsはGAS応答性の炎症性サイトカンの産生が減少し、抑制性サイトカンであるIL-10の産生が増加していることが示された。IL-10投与マウスでは劇症型感染に感受性が上昇し、IL-10中和抗体投与マウスでは劇症型感染に抵抗性を示したことから、IL-6欠損IMCsによるIL-10の産生増加が、IL-6欠損マウスにおけるGAS感受性上昇の一つの原因であると考えられた。現在、IL-6依存的なGASの受容体を同定し、その遺伝子欠損マウスの解析を進めている。研究計画にしたがっておおむね順調に進展している。

劇症型溶血性レンサ球菌感染症は約30 %が死亡する致死率の高い感染症であり、その大部分がA群レンサ球菌の感染によって引き起こされる。A群レンサ球菌は、通常、上気道粘膜もしくは皮膚表面で局所感染を引き起こすが、劇症型レンサ球菌感染では急激なショックと菌血症を伴う致死的全身感染となる。劇症型感染臨床分離株において遺伝子発現パターンに変化が認められる一方、発症には宿主要因の関与が示唆されている。しかし、劇症型感染発症と病態に対する炎症メディエーターの関与は不明な点が多い。申請者らは以前、劇症型感染マウスモデルにおいて、宿主防御的に働く新規IFN-γ産生未熟骨髄系細胞(Interferon-γ-producing immaturemyeloid cells: γIMCs)を発見した。本研究では劇症型溶血性レンサ球菌感染症における新規細胞の宿主防御メカニズムを解析することを目的とした。今年度は、Toll様受容体2(TLR2)およびC型レクチン受容体Mincleが、γIMCsにおいてGASの認識に寄与していることを見出した。また、γIMCsにおいて、インターロイキン6(IL-6)産生はTLR2依存的であること、Mincle発現はIL-6によってオートクラインおよびパラクラインに誘導されること、インターフェロンγ(IFN-γ)産生はMincle依存的であること、Mincle欠損γIMCsはIL-6欠損γIMCsと同様に宿主防御能が欠如していることが示された。本研究により、γIMCsにおいてTLR2によるレンサ球菌の感知によりIL-6が誘導され、オートクラインおよびパラクラインにIL-6が作用し、γIMCs上のC型レクチン受容体Mincleが発現増強されることがインターフェロンγ産生に必須であるというシークエンシャル・センシング機構が見出された。研究計画を特に変更することなく進めていく予定である。年度末納品等にかかる支払いが平成29年4月1日以降となったため、当該支出分については次年度の実支出額に計上予定。平成28年度分についてはほぼ使用済みである。(理由)年度末納品等にかかる支払いが平成30年4月1日以降となったため、当該支出分については次年度の実支出額に計上予定。平成29年度分についてはほぼ使用済みである。(使用計画)上記のとおり。上記のとおり。