hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自律無人飛行体を用いた遭難者救助支援システムの研究・開発

本課題の実施において当該年度の進捗状況は、当初の計画に対し約80%の達成度と自己評価している。項目別の達成度は、1)訓練機の導入と飛行訓練: 100%2)自律無人飛行体プラットフォームの導入: 80%3)電波測位装置の開発: 60%で、項目3)が当初の計画に対し多少遅れている。遅れが発生した主たる原因は、開発を目指す電波測位装置に容易に改造できる市販のGPS機能付電波ビーコンが不在することで、今後専門のメーカーと協力し、新たな製品開発の可能性を探る。H28年度の研究・開発においては次の2項目を主要実施課題としている。1)所内のグラウンドにおける捜索飛行訓練実験2)山岳や海上など遭難現場を想定したフィールドにおける模擬捜索飛行実験平成27年12月に施行された改正航空法により、事前許可のない無人飛行機の飛行は法律で原則禁止となっている。こうした現状を踏まえ、研究・開発の最終年度であるH28年度にはまず許可を必要としない海上技術安全研究所の所内グラウンドで開発した誘導航法による捜索飛行の訓練を実施する。次に、飛行訓練による誘導航法の検証が完了した段階で、国土交通省からの許可を得て、山岳や海上における模擬の遭難者捜索飛行実験を実施する。制御、航法、最適化、機械力学H27年度の研究・開発においては、次の2項目を主要実施目標とする。1)最短時間捜索飛行を実現する誘導・制御アルゴリズムの開発2)地面や障害物との衝突を回避しながら行う捜索飛行を実現する低空飛行制御アルゴリズムの開発上記の実施目標は、何れも最適制御理論に基づき本課題で開発する核心要素技術で、数値モデルの開発とそれを用いたシミュレーションが主たる実施方法となる。次年度は模擬の遭難者捜索飛行実験を計画しており、それに伴う物品輸送や実験参加者の出張等に費用が発生する。また、成果の対外発信のため国際会議での発表や国際学術雑誌への論文投稿も計画しており、こちらにも費用が発生する。当該年度に購入を予定していた物品の中で、最も高価である自律飛行航法装置(飛行体の姿勢、角速度、変位を計測・推定する装置)が、米国からの輸出禁止措置を受け購入できなかった。テロへの悪用を恐れ、米国は昨年から無人飛行体向け自律飛行航法装置の海外輸出を厳しく制限している。模擬の遭難者捜索飛行実験における物品輸送費、実験参加者の出張費として使用する。また、国際会議の参加費や出張費として使用する。国際学術雑誌への投稿論文が採択された場合、論文掲載料としても使用する。国産の自律飛行航法装置を導入したいが、無人飛行体で使えるものがあるかについてまだ不明である。国産の装置が使えない場合、比較的性能が低く、輸出禁止が適用されない外国製の装置を探し、代替品として次年度(H27)に購入する。
双曲型方程式の初期値問題

双曲型方程式の初期値問題の可解性に関する必要及び十分条件の解明と微分幾何、数理物理における具体的非線型問題との関係を調べている。本年度は、線型方程式においては、方程式の特性多様体に特異性のある場合を坂本、岩崎で研究してきた。特にその構造が比較的簡単な場合、(正規交差で非包合的)に多重特性点におけるパラメトリックスの構成に成功し、解の特異性の分岐に関して、従来、その可能性についてのみ議論出来た所で、実際に分岐が起こっていることが、そのレベルまでこめて示せる様になった。それに共い、多重特性的な方程式の場合への局所可性(ユーシー問題の)の解析に応用が可能となり、今まで知られてなかった型の構造が方程式に存在することが理解されるようになった。目下、この問題を中心に研究している。又、対称双曲系の非線型初期境界値問題を電磁流体の方程式と関連して、静田、柳沢らにより、まとめられつつある。パラメトリックスの構成に関連して、藤田に複素関数論の、上部に位相幾何的問題点の、そして、計算機による数値解析に関して、落合に多くのアドバイスを受けた事を付け加えておく。
日本の為替制度の計量的分析

本研究の目的は、現行変動相場制の改革に関する議論に資するため、変動相場制に代わる為替制度を分析するためには、歴史を遡る以外に方法はないという認識に基づき、戦前期を中心とする過去の日本における為替制度に関する文献、データを整備し、計量的手法を用いた予備的分析を行うことであった。過去3年間にわたり、研究代表者は精力的に文献の収集につとめ、可能な限りデータ分析を行い、第二次世界大戦前後の2つの期間における日本の為替制度に関する論文を2本("Japan's Exchange Rate Policy during the Interwar Period";“Japan's Restrictive System of Trade and Payments:Operation,Effectiveness,and Liberalization,1950-1964")執筆した。終戦直後期については、為替管理の効果を定量化することによって、為替管理の自由化とともに国際収支の調整手段としての為替管理の有効性が低下したことが示された。開戦直前期に関しては月次データを参照しながら、膨大な文献をまとめることが研究の主体となった。というのも、より頻度の高いデータを取得するためにはマイクロ資料が必要であり、その購入のために本研究に配分された交付金が不十分であることが判明したからである。研究代表者は所属研究機関と1年目から交渉を始め、3年目にしてやっとマイクロ資料の購入を認めてもらったが、残念ながら、マイクロ資料に基づく分析を終了させることはできなかった。近い将来に完成が見込まれる。本年度は、パーソナルコンピューターと各種データベース用ソフトを導入し、戦前から戦後にかけての日本の為替制度の計量的分析のなかで、特に変動が著しい戦間期の金本位制度、銀本位制度、変動為替制度に関する各種文献の中から関連する項目を探索のうえデータベース化をはかった。(1)戦前、欧米諸国にならい銀本位制から金本位制への移行した経緯。(2)戦間期において金本位制の前提条件となる金の輸出を禁止したが、著しい円の減価に対して外貨建ての銀行口座「在外正貨」を使い市場介入を行った事。特にドルに対する為替レートの変動を抑制するためにペッグ制をとっていたにもかかわらず欧州各国と同様の変動相場制を導入せざるを得なかった経緯。(3)再び金本位制度に復帰した後、円の減価に対して「外国為替管理法」の導入により円の安定をはかった事。以上の点が明らかとなった。ほかに平成8・9年度と引き続き行う本研究の基礎的資料の一部も併せてデータベース化を行った。平成8年度は、(1)戦後固定相場制下におけるわが国の外貨割当制度の実証分析と(2)戦間期の変動相場制(特に、金輸出解禁と再禁止)に関する文献研究を行った。外貨割当制度については、制度の仕組と変遷を概観し、1950年代末から60年代初頭にかけて、制度がいかに自由化されたかを記述した。さらに、外貨割当制度が1950年代における国際収支危機の際にどのように政策手段として使われたかをまとめ、国際収支調整の手段として制度がどれほど効果的であったかを回帰分析によって検定した。国際収支の赤字が国内所得と国内需要との差であることを踏まえると、外貨割当制度が国際収支赤字を縮小するためには、輸入財の国内価格が上昇することによって、国内需要を低下させなければならない。反面、国際収支の赤字縮小がデフレ的マクロ政策によってもたらされるのであれば、輸入財の価格は低下するはずである。この簡単な枠組みの中で回帰分析を行うと、実証結果は、1950年代初頭では、外貨割当制度はある程度の赤字削減効果(輸入財の国内価格の上昇)が認められるものの、制度の自由化とともに、1950年代末から60年代初めにかけて、赤字削減の効果が失われたこと(輸入財の国内価格の下落)が示された。この研究成果は論文の形にまとめ、二、三の研究会において発表した。次に、戦間期の変動相場制度に関しては、金本位制離脱、金本位制復帰、金本位制再離脱に関する膨大な当時の文献を集め、整理するという作業を行った。1920年代の最大の政策課題は金輸出の解禁であり、金輸出が解禁された後は、その経済的効果に関する論争であった。

1930年代に入ると、いかにして金輸出が再禁止されたかが中心的問題になる。現時点では、研究の成果(特に、経済的背景に照らして見た政策論争と為替政策)を30頁ばかりの論文にまとめている段階であり、平成9年度において論文を完成させ、公刊する予定である。本研究の目的は、現行変動相場制の改革に関する議論に資するため、変動相場制に代わる為替制度を分析するためには、歴史を遡る以外に方法はないという認識に基づき、戦前期を中心とする過去の日本における為替制度に関する文献、データを整備し、計量的手法を用いた予備的分析を行うことであった。過去3年間にわたり、研究代表者は精力的に文献の収集につとめ、可能な限りデータ分析を行い、第二次世界大戦前後の2つの期間における日本の為替制度に関する論文を2本("Japan's Exchange Rate Policy during the Interwar Period",・“Japan's Restrictive System of Trade and Payments : Operation,Effectiveness,and Liberalization,1950-1964")執筆した。終戦直後期については、為替管理の効果を定量化することによって、為替管理の自由化とともに国際収支の調製手段としての為替管理の有効性が低下したことが示された。開戦直前期に関しては月次データを参照しながら、膨大な文献をまとめることが研究の主体となった。というのも、より頻度の高いデータを取得するためにはマイクロ資料が必要であり、その購入のために本研究に配分された交付金が不十分であることが判明したからである。研究代表者は所属研究機関と1年目から交渉を始め、3年目にしてやっとマイクロ資料の購入を認めてもらったが、残念ながら、マイクロ資料に基づく分析を終了させることはできなかった。近い将来に完成が見込まれる。
DNAマイクロアレイ解析による肥満細胞のアポトーシス誘導因子の同定とクローニング

IL-4はマウスマスト細胞の増殖因子としてよく知られているが、我々はIL-4がマスト細胞の分化誘導において主な抑制因子でもあることを初めて確認した。IL-4の刺激によってマクロファージからマスト細胞のアポトーシスを誘導する未知の因子が産生されることを解明した。この未知のアポトーシス誘導因子を同定するために、二色法DNAマイクロアレイ解析(2回、13アレイ)を実行し、信頼できる結果を得た。41267個の遺伝子からIL-4によって発現量が増減した数千種類の遺伝子を一挙に捉えることに成功した。さらに、アポトーシスと関連性のある673個の遺伝子に焦点をおいて、GeneSpringで解析した結果、約20個の候補遺伝子に限定することができた。今後、更なる努力によって、一層の成果が期待される。本プロジェクトはDNAマイクロアレイとPCRアレイ技術を用いて、未知のアポトーシス誘導因子の同定およびクローニングを目的とする。一次スクリーニング法として二色法DNAマイクロアレイ解析法を実行し、理想的な結果を得た。4万4千種類の遺伝子からIL-4によって発現量が増減した数千種類の遺伝子を一挙に捉えることができた。その後、アポトーシスに関連する遺伝子と機能不明な遺伝子に焦点をおいて、これら候補遺伝子の細胞生物学的機能をインタネット上の種々のデータベースを活かして調べた。既知の種々のアポトーシス誘導因子と我々が目的としている未知のアポトーシス誘導因子との関連性を確認するために、高感度のリアルタイムPCRを利用する遺伝子発現解析法であるPCRアレイ(Mouse Apoptosis ArrayとMouse TNF Ligand&Receptor Array)を用いて、現在二次スクリーニングを行っている。一方、目的のアポトーシス誘導因子がマイクロアレイ上の機能不明な遺伝子に属する可能性を考慮し、インタネット上の種々のデータベースと従来のスクリーニング法を活かして同定する計画がある。これら候補遺伝子のプライマーを合成し、cDNAを鋳型としてプローブを合成する。このプローブを用いてcDNAウァージライブラリー(構築済み)から全長Phagemidをクローニングし、COS-7等の哺乳動物細胞に発現させ、収集した培養上清のアポトーシス誘導活性の有無をすでに樹立した方法で調べる。IL-4はマウスマスト細胞の増殖因子としてよく知られているが、我々はこの従来の報告とは別に、IL-4がマスト細胞の分化誘導において主な抑制因子でもあることを初めて確認した(The Journal of Immunology156:3925-31,1996)。この興味深い矛盾的な作用のメカニズムに焦点をおいて研究を進めた結果、IL-4の刺激によってマクロファージからマスト細胞のアポトーシスを誘導する未知の因子が産生されることを解明した(European Journal of Immunology36:1275-84,2006)。このアポトーシス誘導因子は多種の癌細胞にも強いアポトーシス誘導活性を示し、既知のTNF、TGF、TRAIL、Fas/FasL、Perforin等のアポトーシス誘導因子でもない。本プロジェクトはDNAマイクロアレイとPCRアレイなどの技術を用いて、この未知のアポトーシス誘導因子の同定およびクローニングを目的とした。二色法DNAマイクロアレイ解析(2回、13アレイ)を実行し、信頼できる結果を得た。41267個の遺伝子から1L-4によって発現量が増減した数千種類の遺伝子を一挙に捉えることに成功した。その候補遺伝子と我々が目的としている未知のアポトーシス誘導因子との関連性を確認するために、今後、高感度のリアルタイムPCRアレイ解析法を用いて、二次スクリーニングを行い、候補遺伝子の数をさらに限定する。また、特異的な中和性抗体、サイトカイン、ELISA測定キット等を用いて、未知のアポトーシス誘導因子を効率的且つ経済的に同定することが可能だと考えられる。進展しているDNAマイクロアレイ解析法は、我々のアポトーシス誘導因子の同定とクローニングの成功の後押しになっている。更なる努力によって、一層の成果が期待される。
ターボ機械羽根車の内部流れ場に及ぼす翼先端漏れ渦崩壊の効果

軸流圧縮機動翼列の翼端漏れ渦の崩壊過程における複雑な非定常三次元流れ構造を数値シミュレーションおよび実験により解析し,渦の崩壊が動翼列の内部流動に及ぼす効果を調べた.その結果,以下のような知見が得られた.失速点近傍において,翼前縁近くでいったん巻上がった漏れ渦は,翼間内でスパイラル形の渦崩壊を起こす.その結果,縦渦としての漏れ渦構造は激変し,漏れ渦は時間とともに翼間内を大さく蛇行して隣接翼の圧力面と干渉する.その干渉過程において,漏れ渦は圧力面境界層とリンクし,圧力面上に足を持った翼面に垂直な渦構造が形成され,この渦構造は下流へ移流しながら急速に減衰する.この干渉の結果,翼端近傍の圧力面前半部で極めて大きな圧力変動が現れる.漏れ渦崩壊の発生は,漏れ渦の存在および前縁はく離の予兆を仮定したのでは説明のつかない異常流動現象を翼端流れ場に引き起こす.すなわち,動翼下流で漏れ渦が巻上がらないこと,漏れ渦に対応したケーシング面圧力分布の谷が翼間内で消滅すること,ケーシング近傍の低エネルギー流体が翼圧力面側に集積して著しく広がること,および翼端部の圧力面側に極めて大きな圧力変動が生じることは,漏れ渦の崩壊に起因した現象である.失速点近傍からさらに流量が減少すると,渦崩壊に伴う漏れ渦の変動が一層増大し,漏れ渦は翼圧力面だけでなく負圧面とも干渉して負圧面境界層の三次元はく離を引さ起こす結果,動翼列の性能が急激に低下する.このことは,前縁はく離ではなく,漏れ渦の崩壊という三次元効果に起因した失速が起こり得ることを示唆している.軸流圧縮機動翼列の翼端漏れ渦の崩壊過程における複雑な非定常三次元流れ構造を数値シミュレーションおよび実験により解析し,渦の崩壊が動翼列の内部流動に及ぼす効果を調べた.その結果,以下のような知見が得られた.失速点近傍において,翼前縁近くでいったん巻上がった漏れ渦は,翼間内でスパイラル形の渦崩壊を起こす.その結果,縦渦としての漏れ渦構造は激変し,漏れ渦は時間とともに翼間内を大さく蛇行して隣接翼の圧力面と干渉する.その干渉過程において,漏れ渦は圧力面境界層とリンクし,圧力面上に足を持った翼面に垂直な渦構造が形成され,この渦構造は下流へ移流しながら急速に減衰する.この干渉の結果,翼端近傍の圧力面前半部で極めて大きな圧力変動が現れる.漏れ渦崩壊の発生は,漏れ渦の存在および前縁はく離の予兆を仮定したのでは説明のつかない異常流動現象を翼端流れ場に引き起こす.すなわち,動翼下流で漏れ渦が巻上がらないこと,漏れ渦に対応したケーシング面圧力分布の谷が翼間内で消滅すること,ケーシング近傍の低エネルギー流体が翼圧力面側に集積して著しく広がること,および翼端部の圧力面側に極めて大きな圧力変動が生じることは,漏れ渦の崩壊に起因した現象である.失速点近傍からさらに流量が減少すると,渦崩壊に伴う漏れ渦の変動が一層増大し,漏れ渦は翼圧力面だけでなく負圧面とも干渉して負圧面境界層の三次元はく離を引さ起こす結果,動翼列の性能が急激に低下する.このことは,前縁はく離ではなく,漏れ渦の崩壊という三次元効果に起因した失速が起こり得ることを示唆している.軸流圧縮機動翼列の翼端漏れ渦やプロペラファン動翼列の翼端渦の崩壊過程における複雑な非定常三次元流れ構造を数値シミュレーションおよび実験により解析し,渦の崩壊が動翼列の内部流動に及ぼす効果を調べた.その結果,以下のような知見が得られた.中程度の負荷係数を有する軸流圧縮機動翼列の失速点近傍において,翼前縁近傍で形成された翼端漏れ渦は翼通路内でスパイラル形の崩壊を示す.漏れ渦のコアは時間とともに大きく変動し,隣接翼の圧力面と激しく干渉する.その干渉過程において,漏れ渦は圧力面境界層とリンクし,圧力面上に足を持った翼面に垂直な渦構造が形成され,この渦構造は下流へ移流しながら急速に減衰する.この干渉の結果,翼端近傍の圧力面前半部で極めて大きな圧力変動が現れる.半開放形のプロペラファン動翼列では,翼端の50%コード付近で形成された翼端渦は,周方向に発達して隣接翼の圧力面にほぼ垂直に入射する結果,設計点においてすらスパイラル形の崩壊を示す.その崩壊に伴う翼端渦の大きな変動により,翼端渦が主流と干渉する領域で極めて大きな流れの変動が引き起こされる.また,崩壊を伴う翼端渦が翼面と干渉する領域で高い圧力変動が認められ,それは前縁剥離などに起因した変動よりも極めて高い.軸流圧縮機動翼列の翼端漏れ渦の崩壊過程における複雑な非定常三次元流れ構造を数値シミュレーションおよび実験により解析し,渦の崩壊が動翼列の内部流動に及ぼす効果を調べた.その結果,以下のような知見が得られた.失速点近傍において,翼前縁近くでいったん巻上がった漏れ渦は,翼間内でスパイラル形の渦崩壊を起こす.その結果,縦渦としての漏れ渦構造は激変し,漏れ渦は時間とともに翼間内を大きく蛇行して隣接翼の圧力面と干渉する.漏れ渦崩壊の発生は,漏れ渦の存在および前縁はく離の予兆を仮定したのでは説明のつかない異常流動現象を翼端流れ場に引き起こす.すなわち,動翼下流で漏れ渦が巻上がらないこと,漏れ渦に対応したケーシング面圧力分布の谷が翼間内で消滅すること,ケーシング近傍の低エネルギー

流体が翼圧力面側に集積して著しく広がること,および翼端部の圧力面側に極めて大きな圧力変動が生じることは,漏れ渦の崩壊に起因した現象である.失速点近傍からさらに流量が減少すると,渦崩壊に伴う漏れ渦の変動が一層増大し,漏れ渦は翼圧力面だけでなく負圧面とも干渉して負圧面境界層の三次元はく離を引き起こす結果,動翼列の性能が急激に低下する.このことは,前縁はく離ではなく,漏れ渦の崩壊という三次元効果に起因した失速が起こり得ることを示唆している.
消化器癌集学的治療におけるグレリンによる包括的支持療法の検討

化学療法および手術における支持療法として,食道癌術前化学療法施行患者および食道癌術後早期患者に対するグレリン投与の検討を行った.前者ではグレリン投与群は非投与群と比較し、嘔気、食欲低下など副作用の軽減を認め、栄養学的指標の改善につながった。後者ではグレリン投与群においてSIRS(全身性炎症反応症候群)期間の短縮と炎症反応指標(CRP、IL-6)の上昇抑制がみられ、呼吸器合併症が有意に減少した。また、胃・食道切除後1年以上経過した症例に対するグレリン投与においても摂取カロリーと体重の増加が見られた。以上から,グレリン投与は消化器癌集学的治療における支持療法として有用であることが示された.化学療法および手術における支持療法として,食道癌術前化学療法施行患者および食道癌術後早期患者に対するグレリン投与の検討を行った.前者ではグレリン投与群は非投与群と比較し、嘔気、食欲低下など副作用の軽減を認め、栄養学的指標の改善につながった。以上から,グレリン投与は消化器癌集学的治療における支持療法として有用であることが示された.グレリンによる消化器癌支持療法確立を目的とし,下記臨床研究を行った.(1.)化学療法の副作用軽減を目的とした研究は順調に進捗し,本年度において全症例の集積およびデータ解析が終了した.グレリン投与群は非投与群と比較し,化学療法中における食欲低下および食事摂取量低下が有意に抑制された.結果,化学療法終了時における栄養学的指標(プレアルブミン,トランスフェリン)は,グレリン投与群は非投与群より有意に高かった.また,化学療法による嘔気も抑制されることが確認された.化学療法時における新規支持療法としてのグレリン投与の有効性を証明した上で臨床的意義は非常に大きく,以上の臨床試験結果をまとめ,論文報告を行った(Hiura Y,et al.Cancer,2012).(2.)グレリンの抗炎症作用評価を目的とした研究では,食道癌手術後早期(術後1日目術後5日目)にグレリン投与を行う第1相臨床試験を開始した.症例の集積は概ね良好であり,全20症例の登録が終了した.本臨床試験において,グレリン投与によるバイタルサインの変化やそのほかの有害事象など認めず,術後早期においてもグレリンが安全に投与可能であることが確認された.今後,抗炎症効果作用の評価(IL-6,TGF-βなどの炎症性サイトカインの測定,術後SIRS期間の算出など)を含めたデータ解析を行い,学会・論文報告を行う予定である(3-1.,3-2.)グレリン低下に起因する上部消化管術後の体重減少,食欲低下に対するグレリン投与研究については,術後1年以上経過した患者においてもグレリン投与が有効であることを証明することを目的とし,胃切除後,食道切除後,それぞれ臨床試験を開始した.胃切除後については概ね順調に進捗し,予定通り10例の集積を終え,現在データを解析中である.食道切除については5例の登録を終了し,グレリン投与に伴う有害事象を認めていない.(1.)化学療法の副作用軽減を目的とした研究では、化学療法を施行する食道癌患者に対するグレリンの臨床効果に関するランダム化第II相臨床試験について、平成24年度に論文報告を行った。(Hiura Y, etal. Cancer, 2012)(2.)グレリンの抗炎症作用評価を目的とした研究では、食道癌術後におけるSIRS期間短縮を目指した合成グレリン投与の第I相臨床試験を施行し、症例集積、データ解析が終了した。結果は、グレリン投与群で術後SIRS期間が有意に短縮し、術後のCRPの上昇が抑制された。また、投与方法の検討では炎症遷延の防止を目的としたグレリン投与は高容量単回投与より低容量持続投与の方が効果が高いことが示唆された。以上の結果をまとめ、現在論文投稿中である。また、これらの結果に基づき、食道切除胃管再建術後早期におけるグレリン投与の臨床効果に関するランダム化第II相試験を計画し2012年4月より開始した(UMIN 7077)。グレリン持続投与20例、非投与20例のランダム化試験で、今年度も引き続き症例集積中である。今後、臨床試験の研究結果の公表、論文化を予定している。(3-1. 3-2.)グレリン低下に起因する上部消化管術後の体重減少、食欲低下に対するグレリン投与研究では、術後1年以上経過した患者においてもグレリン投与が有効であることを証明することを目的とし、胃切除後、食道切除後、それぞれ臨床試験を開始した。胃切除後については症例集積、データ解析を終了した。グレリン投与により、食事摂取カロリーと体重の増加を認め、グレリン投与の有効性を確認できた。また、食道切除後については現在症例集積中である。2011年度より施行した術後グレリン変化によるSIRS期間と合併症予測の観察研究(Takata A. Surg Today 2014)の結果に基づき、食道切除胃管再建術後早期におけるグレリン投与の臨床効果に関するランダム化試験を2012年4月より開始した(UMIN 7077)。2013年10月に症例集積を終了し、2014年2月に解析を終了した。

結果は、全例においてグレリンを投与することが可能で、投与に起因する合併症は認めなかった。グレリン群で術後SIRS期間は有意に短縮し、術後全合併症(特に術後治療介入が必要な呼吸器合併症)が有意に少なく、CRP・IL-6の上昇が抑制されていた。また、術後在院日数や経口摂取開始までの日数が短縮した。さらに、術後窒素バランスが改善され、トランスサイレチン、トランスフェリン、レチノール結合蛋白の低下がグレリン群で有意に少なく、術後の異化抑制作用が確認された。本研究の結果から、食道癌術後早期患者にグレリンを安全に投与でき、術後の炎症抑制効果、異化抑制効果を有することが示唆された(Takata A. et al. Ann Surg 2014)。上部消化管術後の体重減少、食欲低下に対するグレリン投与研究では、胃切除術後・食道切除術後1年以上経過した症例に対してもグレリン投与の有効性を証明することを目的に、臨床試験を開始した。胃切除術後・食道切除術後共に、グレリン投与による食欲・食事摂取カロリー増加作用を証明し、その結果をまとめた。胃切除術後については、現在論文投稿中であり、食道切除術後では論文報告を行った。(柳本喜智ら.外科と代謝栄養,2014)グレリンの代謝制御に関する基礎的研究として、グレリン活性化酵素であるGOATの胃内での発現をRT-PCTおよび免疫染色にて検討した。結果、GOAT発現はグレリン発現と相関し、有意に穹窿部に多く、体下部小弯側に少ないことを確認した。26年度が最終年度であるため、記入しない。消化器外科26年度が最終年度であるため、記入しない。研究(1.)は全症例の登録・データ解析が終了し論文報告済である。研究(2.)は第1相臨床試験の症例登録が終了し、現在データ解析中であり、今後論文報告を行う予定である。研究(3.)は胃切除・食道切除患者を対象とし、胃切除患者は症例登録を終了しデータ解析中である。食道切除患者は症例登録中でありいずれも論文報告を予定している。上記のごとく、研究全体として順調に進展している。研究(1.)化学療法の副作用軽減→1研究(2.)手術時における抗炎症作用→2研究(3.)消化器癌支持療法→2研究(1.)は全症例の登録・データ解析が終了し論文報告済である。研究(2.)は、第I相試験は全症例の登録・データ解析が終了し現在、論文投稿中である。第II相試験は症例登録中であり、今後論文報告を行う予定である。研究(3.)は、胃切除患者は症例登録・データ解析が終了し、現在論文投稿中である。食道切除患者は症例登録中であり、今後論文報告を予定している。現在のところ、臨床研究を中心に現在、研究成果も出ており、倫理委員会の承認を受けた臨床試験は、着実に進んでいる。研究推進の障壁はなく引き続き、症例を集積し、予定通りに研究を進める。今後の研究費においても症例集積とともに検体解析など予定通りの支出になる見込みである。現在のところ、臨床研究を中心に現在、研究成果も出ており、倫理委員会の承認を受けた臨床試験は着実に進んでいる。
がん化学療法患者の味覚障害評価スケールの開発

研究目的:化学療法をうけるがん患者の主観的評価を重視した味覚障害評価スケールの開発を目的に,18年度完成の暫定版質問紙について信頼性と妥当性を検討した。研究方法:大学病院およびがん専門病院で外来通院により化学療法を受け,味覚障害を自覚しているがん患者を対象とした。「味覚変化」,「口腔機能」,「食欲低下・嘔気・ニオイへの不快感」,「身体的問題」,「精神的問題」,「社会的問題」,「対処能力」,「サポート体制」,「全体的満足度」の9カテゴリ(次元)62項目からなる暫定版質問紙による調査を行い,信頼性と妥当性の検討を行った。結果:調査票配布72に対し,66部回収した(回収率91.7%).回答困難や質問意図に対する疑問を指摘された項目はなく,全体で数件見られた未記入項目はおもに単純な記載ミスと考えられた。当初,9カテゴリを想定していたが,「味覚変化のタイプ」,「生活上の困り事」,「味覚変化に対する対処状況」,「総合評価」の4カテゴリに収束した。考察:回収率,回答率とも極めて高く,本スケールの実行可能性が確認できた。「味覚変化のタイプ」,「生活上の困り事」,「味覚変化に対する対処状況」などのカテゴリにより,プロファイル型評価尺度として有用性が支持された。臨床への活用として,「味覚変化のタイプ」について項目得点をレーダーチャートで示し,他のカテゴリは該当項目を抽出表示した評価結果をA4版書式1枚で患者にフィードバックし,生活指導に使用することができた。今後は本スケールを用い,化学療法患者の味覚障害および生活への影響軽減に向けた看護プログラムの開発を今後4年計画で行う予定である。また,調査面談を通して,多くの患者から,味覚変化症状の特徴や食事の工夫などについて様々な情報を得ることができた。これらの知見については,患者向け雑誌やHPなどで公開予定である。平成17年度研究計画:がん化学療法患者の味覚障害評価スケールの開発に向けたwording作業(質問項目の検討)と評価スケール原案の作成研究方法:がん化学療法患者の味覚障害評価スケールの開発に向けて、1)外来化学療法施行中のがん患者を対象に味覚障害の自覚症状と生活上の困り事に関する半構成的面接調査、2)先行研究、及び既存のQOL尺度のレビュー、3)臨床看護師の助言、4)味覚障害研究者による専門知識の提供により、文章項目を抽出した。結果:面接調査の結果、味が感じにくい、匂いが感じにくい、口が渇く、口や舌が痛い、固形物が飲み込みにくい、いつも飲んでいた飲み物が飲めない、味覚変化のために食欲がでない、飲み物で流し込まないと食べられない、匂いが気になり食べられない、甘みを強く感じる、苦みを強く感じる、苦くないものを苦く感じる、食べ物本来の味がしない、料理の味付けができない、外食ができない、会食に参加できない、食欲がない、食べたい物を食べてもおいしくない、食べることが苦痛、おいしいと感じられない、食べたいと思えない、いままでのように食事が楽しめない、味覚が変化したまま良くならない、などの文章項目が抽出できた。先行研究、及び既存のQOL尺度のレビュー、臨床看護師の助言、味覚障害研究者による専門知識の提供などからは、塩味・酸味・甘味・苦味を強く感じる、塩味・酸味・甘味・苦味を弱く感じる、いつも気持ちが悪い、食後気持ちが悪い、いつもより匂いに敏感になる、舌触りや歯触りがわるい、舌苔がある、舌に膜がかかった感じがする、まったく味を感じない、などの文章項目が抽出できた。次年度の研究計画:抽出された質問文章項目について、臨床看護師および、味覚障害研究者らの協力を得て内容妥当性を検討したのち、5件法の段階評定による評価スケール原案を完成させ、尺度開発プロセスに沿って第一次調査を行う予定である。研究目的:本研究の目的は、化学療法をうけるがん患者の主観的評価を重視した味覚障害評価スケール(化学療法が味覚機能と日常生活に与えるインパクト評価スケール)の開発である。平成18年度研究計画:外来化学療法施行中のがん患者を対象に実施した面接調査結果から抽出した自覚症状や味覚障害に伴う不利益の分析、先行研究や既存のQOL尺度のレビュー、臨床看護師の助言、味覚障害研究者からの専門知識の提供をうけ、質問項目のwording作業を行い、暫定版質問紙を完成する。研究方法:国際がん看護会議にて、外来化学療法施行中のがん患者を対象に実施した面接調査の結果を報告し、米国の臨床看護師から意見の聴取を行った。さらに、先行研究や既存のQOL尺度のレビュー、臨床看護師の助言、味覚障害研究者による専門知識の提供などから、化学療法が味覚機能と日常生活に与えるインパクトの概念モデルを作成した。面接調査から導き出された質問項目を概念枠組みに沿って整理し、さらに各概念に含まれるべき患者の問題が網羅されるよう、先行研究や既存のQOL尺度を参考に質問項目を追加した。結果概念モデルは、「味覚変化」、「口腔機能」、「食欲低下・嘔気・ニオイへの不快感」、「身体的問題」、「精神的問題」、「社会的問題」、「対処能力」、「サポート体制」の8概念により構成された。モデルに沿って質問項目のwording作業を行い、8次元、76項目からなる5段階評価スケールの暫定版を作成した。次年度の研究計画:18年度に完成した暫定版質問紙について、外来化学療法中のがん患者、200名を対象に信頼性と妥当性の検討を行う。

研究目的:化学療法をうけるがん患者の主観的評価を重視した味覚障害評価スケールの開発を目的に,18年度完成の暫定版質問紙について信頼性と妥当性を検討した。研究方法:大学病院およびがん専門病院で外来通院により化学療法を受け,味覚障害を自覚しているがん患者を対象とした。「味覚変化」,「口腔機能」,「食欲低下・嘔気・ニオイへの不快感」,「身体的問題」,「精神的問題」,「社会的問題」,「対処能力」,「サポート体制」,「全体的満足度」の9カテゴリ(次元)62項目からなる暫定版質問紙による調査を行い,信頼性と妥当性の検討を行った。結果:調査票配布72に対し,66部回収した(回収率91.7%).回答困難や質問意図に対する疑問を指摘された項目はなく,全体で数件見られた未記入項目はおもに単純な記載ミスと考えられた。当初,9カテゴリを想定していたが,「味覚変化のタイプ」,「生活上の困り事」,「味覚変化に対する対処状況」,「総合評価」の4カテゴリに収束した。考察:回収率,回答率とも極めて高く,本スケールの実行可能性が確認できた。「味覚変化のタイプ」,「生活上の困り事」,「味覚変化に対する対処状況」などのカテゴリにより,プロファイル型評価尺度として有用性が支持された。臨床への活用として,「味覚変化のタイプ」について項目得点をレーダーチャートで示し,他のカテゴリは該当項目を抽出表示した評価結果をA4版書式1枚で患者にフィードバックし,生活指導に使用することができた。今後は本スケールを用い,化学療法患者の味覚障害および生活への影響軽減に向けた看護プログラムの開発を今後4年計画で行う予定である。また,調査面談を通して,多くの患者から,味覚変化症状の特徴や食事の工夫などについて様々な情報を得ることができた。これらの知見については,患者向け雑誌やHPなどで公開予定である。
戦争と芸術論

1大里俊晴全ての抑圧に抗して-コレット・マニーその生涯と芸術-フランスの女性作詞家-作曲家-歌手である、コレット・マニー(1926-1997)の作品を、年代を追って分祈することで、その特異性、重要性を浮き彫りにする。彼女は、キューバ革命、ベトナム戦争、パリの5月革命、チリ・クーデターなど、世界的な政治的抑圧に対して鋭く反応し、左翼的意見を表明した歌詞と、前衛的手法を大胆に導入した音楽で、抵抗の声を上げた。2ジャクリーヌ・ベルント大戦下の美術-芸術論への挑発2006年のアルノ・ブレーカー展覧会を中心に-2006年にドイツで開催されたアルノ・ブレーカー(1900-1901)の回顧展やその人気を例に、1940年前後ファシズム系国策下で生み出された芸術をめぐる言説を追究する。その美術を「真正」や「自律」から問うよりも、鑑賞者が抱く期待の地平に加え作品の流通やそこでのメディアの役割といった関係性に焦点を当てる方が今日的芸術論に相応しいことを示す。具体的には、ブレーカー作品の「古典美」や、それを活かす広告写真に近い撮影を考察する。3榑沼範久快感原則の彼岸-感覚/知覚の戦場-主として、アメリカの知覚心理学者ジェームズ・ギブソン(James J.Gibson)が第二次世界大戦期に陸軍航空軍(U.S.Army Air Force)で行っていた知覚研究・映画研究を、第一次世界大戦と第二次世界大戦における人間の感覚/知覚の歴史のなかに位置づける。この作業から抽出されるのは、二十世紀の二つの世界戦争があらわにした二つの「快感原則の彼岸」である。そして、この「快感原則の彼岸」に幾つかの芸術・芸術論も吸引されていくのを見るだろう。平成16年度は、それぞれの研究分担者が、基礎的な調査を行なうことに専念した。木下は、1930年代における日本とフランスの知識人のあいだにみられる「戦争」に関する意識・言説が、それぞれの「芸術」論にどのように反映・作用しあっているか、あるいは、そういった知識人の「芸術」論が当時の「戦争」観にどのような作用を及ぼしたか、特にその背景の動向について調査研究を進めている。平成17年1月にはフランスへ出張、各種図書館・美術館で調査を行った。大里は、20世紀の反戦思想が、主にアメリカの大衆文化にどのような影響を与え、それが更にフランスにどのように影響したかを、特こ音楽の面から解析している。平成17年度はフランスを中心に、テーマに沿って可能な限り広く欧米のポビュラー音楽の資料を収集した。現在、資料は整理段階にあるが、音楽雑誌等の文献のみならず、レコード、CD等の音資料も収集して分析に役立てる。また、平成17年度には、実際にフランスに行って国会図書館等で文献に当たる予定である。ベルントは、第二次世界大戦前後のドイツにおける美術館活動における「戦争」と「芸術論」の関係について調査を進めている。特に平成16年度は、第二次世界大戦前後を中心とするドイツ・ベルリン東洋美術館の歴史、及び、「フリッツ・コレクション」展をめぐる戦争責任と現代美術収集の問題について現地調査を行った。榑沼は、ジェームズ・J・ギブソンが第二次世界大戦期のアメリカ合衆国空軍において、ハリウッドの映画技術と連携しながら、映画を飛行士の選抜テスト・訓練に活用していった史実の掘り起こし/読み直しを中心に、「視覚文化」と戦争との関係を歴史的・文化的なコンテクストから検証する作業を行った。平成17年度には未入手の資料収集のために、合衆国での現地調査を予定している。研究最終年度にあたる平成17年度は、昨年度に引き続き各研究分担者が海外調査を含む

資料収集調査および資料の分析・考察を継続すると同時に、研究成果報告書の執筆と提出に向けて、昨年度まで研究代表者を務めた木下長宏(昨年退官)も含め、「戦争と芸術論」という問いが持っているアクチュアルな価値を共同でくりかえし確認・再検討することにも重点を置いた。複数のジャンルと地域をめぐる各自の研究をひとつの研究成果報告書に統合するのは、各自の研究が深化すればするほど容易ではない側面を持つが、報告書の提出に至るまで、「戦争と芸術論」という問いを鋭角的に掘り下げる言葉を協同的に積み重ねていく所存である。個別の研究作業としては、代表者の大里が継続的にフランスとアメリカにおける反戦思想とポピュラー音楽との関係について、主として楽曲・歌詞の側面から資料収集と解釈を更に進めた。榑沼はアメリカの第二次世界大戦期の戦闘と映画の共犯関係について映画理論と心理学理論の側面から研究を更に進めるとともに、ドイツでの調査によって戦争の記憶と戦争テクノロジーについての資料収集と考察を補足した。ベルントは第二次世界大戦前後のドイツにおける美術館活動における戦争と芸術論について継続的に資料収集と考察を進めるとともに、ドイツ・ライプチッヒ大学日本学科において開催された日本の漫画に関する国際シンポジウムにおいて司会を務め、漫画『はだしのゲン』をひとつの核として提示するなど、戦争と芸術論のテーマの深化に大きく貢献した。
高速変形下での塑性不安定及び変形の局所化現象の発生機構の解明と発生限界の予知

本研究では計算力学的な手法を用いて高速変形を受ける材料の塑性不安定及び変形の局所化現象と、常温・準静的な場合におけるそれらとの違いを明らかにし、不安定あるいは変形の局所化発生限界を予知する手法を確立することを目的としている。このような材料の変形挙動は、応力状態、変形速度ならびに変形による熱発生と移動などに極めて敏感であり、数値シミュレーションを援用した研究においてもこれらを十分考慮する必要がある。まず、3次元状態においても現実的に実行可能な計算時間内にシミュレーションを行うことは、この種の研究を実施するために必要不可欠である。本研究では、低減積分によって得られた剛性マトリクスにゼロエネルギーモードの発生を抑える安定化マトリクスを加えて、非圧縮性あるいは非圧縮性に近い変形を数値計算上の不安定を伴うことくな効率よく解析できる有限要素法を定式化した。さらに、並列処理を導入し、従来の選択低減積分による計算速度を60倍に高速化した。これにより、実用的な解析時間で3次元変形の局所化のシミュレーションが可能となった。つぎに、材料の非可逆変形に伴う熱発生と材料の軟化により異なる変形形態を調べるために、J2変形理論による粘塑性体の構成式とAsaroの結晶のすべりモデルから導出された構成式に材料の温度依存性を加えることにより新しく現象論的塑性モデルと物理的塑性モデルを提案した。これら2つの構成式を有限要素プログラムに導入し、2、3次元ブロックの引張り、圧縮、円管、切欠き材、薄板の変形過程の有限要素シミュレーションによって、材料特性、温度依存性、変形による熱発生と熱伝導、構成式の形式の差及び寸法が不安定変形及び変形の局所化に及ぼす影響を明らかにした。高速変形下での塑性不安定及び変形の局所化発生限界を予知する基礎研究を行ない以下の成果をあげた.1.高速変形下における座屈,くびれ等によって誘発される材料の塑性不安定現象の成長過程を数理塑性理論における塑性不安定理論と大ひずみ大変形理論ならびに申請者がこれまで蓄積した準静的な状態における塑性不安定に関する研究成果をふまえて理論面から検討した.2.高速圧縮及び引張りを受けるブロックの座屈過程及びブロックの自由鍛造中発生するせん断帯の実験データを観察し温度分布,変形の特徴を調べた.その試料をもとに,数値シミュレーションにおいて数値不安定が起こる可能性について検討した.3.1, 2の結果をふまえて,合理的な数値シミュレーション法と変形の局所化を忠実に表わし得るひずみ速度依存性の構成式を構築した.この構成式は大ひずみ大変形弾塑性,ひずみ速度依存・無依存の研究に用いられた構成式を含む一般的なものである.これを用いて,ブロックの圧縮・引張りにおける変形の局所化現象ならびに温度依存性及びひずみ速度依存性の影響を検討した.きわめてわずかのひずみ速度依存性が変形を劇的に変えること,温度依存性の考慮がひずみ速度依存性体の変形を把握するうえで不可欠であることなどの結論を得た.現在このような単純な変形の他に延性破壊と密接な関連を有するクラックとボイドの干渉,ボイドの成長と変形の局所化との関係を検討中である.材料が高速変形を受けた場合に発生する不安定あるいはそれによって起こる変形の局所化現象の発生機構を解明しその発生限界を予知する手法を確立することを目的とし以下の成果をあげた。(1)シミュレーションによって、高速圧縮および引張りを受けるブロックの変形過程を検討し変形域の変形の特徴を調べた。さらに、このような変形過程を数値シミュレーションする場合、数値不安定などが起こる可能性があるので、これを抑制するための手法ならびに計算効率を大幅に上げる解析手法を開発した。これにより、3次元変形の局所化過程のシミュレーションが実用的なレベルで可能になった。(2)変形理論と結晶塑性理論を用いて材料のひずみ速度と温度依存性を考慮できる現象論的なモデルによる構成式と物理的なモデルによる構成式を構築した。

これを用いて、ブロックの圧縮、引張りにおける変形の局所化現象に及ぼすひずみ速度ならびに温度依存性の影響を検討した結果、通常の金属材料が有する程度のわずかなひずみ速度依存性が変形を劇的に変化させること、温度依存性の考慮がひずみ速度依存性体の変形を把握する上で不可欠であること、寸法効果を考慮することが極めて重要であることなどが判った。(3)上記のような比較的単純な変形過程に加えて、円管の不安定挙動、延性破壊と密接な関連を有するクラック先端の変形挙動、ボイド材の変形挙動、薄板の成形過程中発生する不安定現象等の検討を行ない、それぞれについて、変形の局所化や不安定の発生限界を求めた。
骨髄増殖性腫瘍の急性骨髄性白血病への進展機構の解明と新規治療法確立への応用

本研究では、造血器悪性腫瘍の1つである骨髄増殖性腫瘍で高頻度に見られるJAK2遺伝子のV617F変異によりもたらされる病態、とりわけ同疾患の発症、急性骨髄性白血病への進展機序を解明することを目的とした。具体的には骨髄増殖性腫瘍細胞から過剰分泌されるリポカリン-2という因子に注目し、その働きを解析した。まず、同因子はパラクライン作用により正常造血細胞にDNA損傷を誘導し、このことが遺伝子変異の蓄積、白血病発症に寄与しうることを示した。さらに、リポカリン-2はDNA損傷に伴うp53経路の活性化により正常造血系を抑制することで、骨髄増殖性腫瘍の発症に寄与することを示した。本研究ではJAK2V617F変異陽性の骨髄増殖性腫瘍(myeloproliferative neoplasm: MPN)細胞が引き起こすパラクラインDNA損傷のメカニズムを明らかにすることであったため、当初の研究計画通り、まずはJAK2V617F変異陽性細胞で高発現となっている液性因子をコードする遺伝子を8個絞り込んだ後、定量PCRにより正常細胞との発現比較を行いこのうち6つの遺伝子は変異陽性細胞での発現亢進が再現性を持って見られた。次にこれらのshRNAベクターを作製し、JAK2V617F変異を導入したマウスの血液細胞セルラインである32D cellに導入した上でパラクライン現象の変化を観察した。この結果リポカリン-2(Lipocalin-2)という遺伝子をノックダウンした際に正常細胞へのDNA damageが有意に軽減したことから、同因子が原因物質であることが考えられた。逆にリポカリン-2の組み換えタンパクを造血細胞に添加すると、同細胞の活性酸素濃度が有意に上昇することがわかった。その後リポカリン-2による活性酸素濃度上昇のメカニズムを調べ、同因子が細胞内の鉄輸送に関わることに着目し、投与により細胞内鉄濃度が上昇し、これが鉄過剰による酸化ストレスの惹起につながることがわかった。さらに、DNA damageの副反応としてp53経路の活性が亢進し、細胞の増殖はむしろ抑制される減少を見出した。実際に、p53ノックアウトマウス由来骨髄細胞にリポカリン-2を加えても増殖抑制は起こらないことから、同経路のDNA damage応答における役割が明らかとなった。従って白血病発症前のMPN段階では、リポカリン-2の分泌はむしろMPNクローンの増殖に有利に働くことがわかり、同物質のMPN病態における深い関わりが明らかとなった。リポカリン-2のノックアウトマウス由来骨髄細胞を用い、同因子の正常造血細胞、JAK2V617F陽性細胞に及ぼす効果を調べた。同マウス由来骨髄細胞にリポカリン-2を外的に加えると、正常細胞では増殖の抑制が起こるのに対し、JAK2V617F陽性細胞ではこの反応が起こらないことがわかった。JAK2V617F陽性細胞では、p53の内因性阻害タンパクであるMDM2の発現上昇が見られ、これによりDNA損傷に伴うp53経路の活性化が阻害されていた。実際、MDM2の阻害剤であるnutlin-3をリポカリン-2とともに加えると、JAK2V617F陽性細胞でも同様に細胞増殖が抑制された。以上のことから、JAK2V617F陽性細胞は、DNA損傷に対する応答の違いを利用して、自身が産生するリポカリン-2が正常造血を相対的に抑制することで、MPNの増生に寄与している可能性が示唆された。このことをin vivoで確認するため、マウス骨髄細胞にJAK2V617Fとリポカリン-2に対するshRNA、またはコントロールshRNAを共導入して同系マウスに移植した。リポカリン-2の発現が減少した細胞では、MPN自体は発症するが、コントロールと比較してその骨髄生着能が有意に減少することが示され、同因子のMPN発症における寄与が示された。このことはMPNの発症機序の一端を解明する知見と考えらえる。MPNからの白血病発症モデルについてはp53ノックアウトマウスをレシピエントとしてJAK2V617F導入細胞を移植し、パラクライン作用による白血病発症を観察したが、数か月間の観察後、発症には至らなかった。またMPN患者由来骨髄細胞を用い、リポカリン-2が多くの症例で過剰分泌されていること、正常骨髄細胞と異なり、同因子の投与により細胞増殖が影響されないことを確認し、ヒト細胞でも基本的に同じ現象が観察されることを確認した。26年度が最終年度であるため、記入しない。血液学26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究ではJAK2V617F変異陽性の骨髄増殖性腫瘍(myeloproliferative neoplasm: MPN)細胞がパラクライン作用で正常細胞にDNA損傷を引き起こすという興味深い知見から、そのメカニズムの解明を目指している。JAK2V617F

陽性細胞で発現が亢進している分泌タンパクをコードする遺伝子のshRNAベクターを作り、DNAダメージ誘発作用を網羅的に調べたところ、遺伝子Lipocalin-2(Lcn2)のノックダウンによりパラクラインDNAダメージが有意に消失するという結果から、同タンパクを原因物質として突き止めることができた。またDNAダメージを引き起こす具体的なメカニズムの探索を次の目標としていたが、これについても細胞内鉄貯留による細胞内活性酸素濃度が上昇することと関連づけて証明することができた。またLipocalin-2の及ぼす副次的効果として、正常造血細胞とMPN細胞とで感受性が異なり、正常細胞の細胞増殖を抑制する方向に働くことから、むしろMPN細胞の増殖に相対的優位性を与えるという興味深い知見が得られた。これは当初予想していなかった方向への研究の進展であり、今後Lcn2ノックアウトマウスを使用した移植実験によりLcn2のMPNクローン増幅へ及ぼす影響を検証する予定としている。またDNAダメージにより増殖抑制が起こる機序についても、p53経路活性と結びつけて明らかにすることができた。以上より、当初予定していた以上の研究成果の発展を果たせたと考える。前年度までに、Lcn2の効果をin vivoで検証するために、同遺伝子のノックアウトマウスを入手することができた。JAK2V617F遺伝子を同マウス由来の骨髄細胞に導入し、同系統のマウスに移植することで、MPN発症の程度が野生型マウス使用時と比較して弱まるかどうかを確認する。同様にp53経路が正常造血細胞で生じる増殖抑制に重要であることがわかったので、p53ノックアウトマウスをレシピエントとして用い、上記の移植実験を行う。また前年度は施行できなかった、MPNからのAML進展モデルの作製は引き続き目指す。さらに本年度では、MPN患者検体を用いて、同因子の分泌能をELISAにより測定する。これに加えて白血病発症リスクについての臨床情報からの検討も行う。MPNのうち、特に骨髄線維症で白血病発症能が圧倒的に高いことが知られているため、同因子の分泌能が,真性多血症や本態性血小板血症と比較して高いかどうかに注目する。
レーザ逆コンプトン散乱法による環状プラズマ中の相対論的電子ビームダイナミクス診断

本研究は、相対論的逃走電子ビーム及び大電流相対論プラズマの物理特性の理解を目的として実施した。主な成果を以下に記す。1.レーザ逆コンプトン散乱計測装置の開発(1)JT-60Uトカマクで観測される逃走電子ビーム・大電流相対論プラズマを対象として、散乱光子のエネルギースペクトル、散乱光子数、散乱方向の変化について検討・評価を行い、それらの基本的な特性を明らかにした。(2)背景光として、相対論的制動放射、相対論的シンクロトロン放射、逆コンプトン散乱について検討・評価を行い、それらの基本的な特性を明らかにした。(3)レーザ逆コンプトン散乱計測装置の開発を進め、YAGレーザ、レーザ光伝送ファイバー、真空窓、検出器、制御・信号収集用PC等をJT-60Uに設置した。2.大電流相対論プラズマの特性評価(1)ディスラプションにより発生した大電流相対論プラズマ中への不純物ネオン氷ペレット入射実験について評価・解析を行い、ネオン氷ペレットの入射により逃走電子がプラズマ外に損失すること、プラズマ電流の時間変化は逃走電子の雪崩過程による発生とシンクロトロン放射に基づく減衰とのバランスで説明できる可能性があることを明らかにした。(2)逃走電子を用いたディスラプションの回避実験について評価・解析を行い、電子サイクロトロン波による加熱と逃走電子の発生を組み合わせることで、ディスラプションを回避し、プラズマ放電を安定化できることを明らかにした。本年度は、以下の成果を得た。(1)レーザ逆コンプトン散乱光子特性の検討を、JT-60Uトカマク装置(原研)で実際に観測された相対論的電子ビームパラメータを対象として実施した。YAGレーザ基本波をビーム電子と正面衝突させた場合、散乱光子の最高エネルギーは7keV程度と評価された。相互作用中心から4m離れた位置の20cm四方の検出面を想定した場合、電子ビームのトーラス方向の曲率より、相互作用長さは16cm程度と評価された。このとき、レーザパワーを10J/パルスとすると1パルス当たり6000個程度の散乱光子が検出面に到達することが示された。背景信号として、背景プラズマ中のビーム電子の制動放射をとりあげると、レーザパルス幅1ns、スペクトル検出範囲を5keV15keVとした場合、1700個程度の制動放射光子が検出面に到達することが予想され、この場合S/Nとしては3程度を期待できることが分かった。(2)光源レーザの検討を進め、YAGレーザ発振器の調達を実施した。発振器の主要諸元は、発振パワー0.8J/パルス(基本波)、パルス幅5ns、繰り返し10Hz、員数2台である。2つのレーザパルスを重ねることで1.6J/パルスが得られ、S/N1程度を期待できる。一方、2つのレーザパルスに僅かな時間差を設けることで、高時間分解での診断の試みも可能とした。(3)本研究課題では、パルスX線イメージ検出技術の開発が求められることより、そのための新規検出器概念の創出を進めた。また、検出装置の開発に必要な、基準用X線検出器の調達を実施した。(4)相対論的電子ビーム特性とその診断技術について調査検討を行った。(5)学会、シンポジウム、研究集会等にて、8件の報告を行った。1.逆コンプトン散乱光検出装置の開発:次の2種類の検出装置を構築した。(1)6個の半導体検出器(サイズ:28mmx28mm)を層状に配置したもの(エネルギー弁別用)、(2)6個の半導体検出器(サイズ:48mmx48mm)を立方体の面状に配置したもの(背景光弁別用)。前者を後者の内部に設置することで、エネルギー弁別と背景光弁別を同時に行えるように工夫した。2.信号収集処理装置の開発:光ファイバーを介して遠隔制御可能な、信号収集処理装置を構築した。本装置は、以下により構成される。(1)高分解能信号収集装置(14bit分解能、100kS/s)、