hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
災害地における感染症予防対策の構築

1.テーマ「災害時における集団避難生活者の感染予防意識と行動」を第14回日本在宅ケア学会学術集会(聖路加看護大学)にて発表した。回答者は117名。男性44.4%、女性55.6%である。本調査では(1)集団避難生活者の感染症意識は災害発生時期や集団非難の規模の影響をうけている。(2)避難期間の長さによって体調の変化、集団避難生活の仕方(清掃範囲・清掃場所)などの清掃意識に影響を与える。(3)避難生活中の感染症予防行動がとれていない人は30%みられる。感染予防行動は水確保の影響を受けており、医療関係者派遣と同時に、早い時期の水確保が感染症予防と拡大防止につながることが明らかにされた。2.全国の県庁・市役所の災害防災課担当者への調査結果:611箇所から回答を得た。災害時に充分対応できるかと感染症の知識の両項目には関係がみられ、知識が不十分な場合には充分な対応ができないと捉えていた。また、災害時に感染症の知識が不十分と答えた人と対策が必要な細菌・ウイルスはなにかわからないと答えた人には有意な関係がみられた。最も注意する感染症は「呼吸器系の感染症」が最も多く264名(43.5%)であった。「消化器系の感染症」138名(22.7%)では、災害時に対応できる人数が2130人と答えた人の項目に有意な関係がみられた。仕事内容と災害時の対応では、「地域住民の安全対策」担当と災害時の対応が充分な対応ができるともできないとも言えないと答えた人とは有意な関係がみられた。防災担当する人には、感染症に対する知識が求められることがわかった。3.今後の課題:行政調査の結果を学会に発表し、1.2の結果をもとにマニュアルを作成する。本研究は、「災害地における感染症予防対策の構築」をテーマに、避難生活を経験した人々に対し、避難期間中の生活を衣食住の観点から問題点を分析し、感染症罹患の要因を明らかにするとともに、その予防マニュアルを作成することを目的としている。〈平成19年度研究成果〉1.行政ならびに避難生活を経験した人々へのアンケート調査を実施するために、被災地の現状把握と情報収集を目的に現地に入り、ボランティア・インタビューを実施した。その結果、阪神・淡路大震災を経験した人々、中越沖地震の被災地である柏崎市の人々、長崎県普賢岳の噴火によって被害を受けた人々へのインタビューを通し、集団避難生活の現状を把握することができた。集団避難生活では、プライバシーの問題とともにストレスの増大、それに伴う身体的不調などを訴える人々が多く存在していた。また、1995年の阪神淡路大震災時の集団避難生活の問題をいかし、新潟中越沖地震の際には、早期に仮設住宅への入居が実施された。早期の仮設住宅への移行は、被災者にとって普段の生活を取り戻すチャンスであり、このことが被災者のストレス緩和や感染症予防に影響を与えていると考えられた。2.1から得られた情報をもとに、2000年2月、災害時の感染症対策に対する意識を明らかにするために、行政に対する全国規模の調査を実施した。対象は全国の県庁・市役所の災害防災課担当者への郵送法調査である。現在、443箇所の市役所・県庁から回答が返送されている。今後は石川県能登半島地震の被災者、三宅島の噴火に伴う集団避難生活した人々への情報収集とアンケート調査を実施し、集団避難生活中の感染症予防のためのマニュアルを作成する。1.柏崎市の仮設住宅に在住する被災者への調査結果:117名から回答が得られた。被災者の集団避難期間は3週間から1ヶ月の人が最も多く38名(33.3%)、1ヶ月以上が34名(29.8%)であった。集団避難生活の中で一番困ったことは「就寝に関すること」が90名(79.6%)、「排泄に関すること」が78名(69.0%)、そのほかに飲食に関すること、清潔などであった。清潔の困った内容では、「入浴」が最も多く、次に「手洗い」、「掃除」、「感染症」となっていた。排泄後の手洗いを実施していたのが105名(93.8%)で、消毒薬を用いた手洗いが最も多かった。感染症を意識した人は58名(57.4%)、意識していなかったのが43名(42.6%)であった。意識した内容は食中毒、風邪・インフルエンザの蔓延であった。感染症発生時の対応については、「医師や保健所の指示を受ける」が223名(88.1%)、「臨機応変に対応する」97名(38.3%)、「マニュアルに沿って行動する」24名(9.5%)であった。感染症の知識は「十分である」が22名(3.6%)、「どちらともいえない」126名(20.8%)、「不十分である」が459名(75.6%)であった。最も注意する感染症は「呼吸器系の感染症」が最も多く264名(43.5%)、次に「消化器系の感染症」が138名(22.7%)であった。「わからない」が176名(29.0%)であった。

3.被災地における情報収集:今年度情報収集した場所は宮城・岩手内陸沖地震の災害地である花山地区と栗駒地区である。道路封鎖のために帰宅できない人びとが20世帯程度の仮設住宅で生活している。5名の入居者にインタビューした結果、集団非難生活の中で一番辛かったのが、プライバシーが確保されないことで、人の目が気になったと答えていた。また、食事は自衛隊が作って配給されたが、いつも同じ食材で食事がすすまなかった。感染症対策は、地震後数日立ってから、トイレや出口にウエルパスなどが設置され手洗いをするよう保健師から指導を受けていた。地震直後は、水が出ないため、バケツに水をくみ汚物を処理していた。1.テーマ「災害時における集団避難生活者の感染予防意識と行動」を第14回日本在宅ケア学会学術集会(聖路加看護大学)にて発表した。回答者は117名。男性44.4%、女性55.6%である。本調査では(1)集団避難生活者の感染症意識は災害発生時期や集団非難の規模の影響をうけている。(2)避難期間の長さによって体調の変化、集団避難生活の仕方(清掃範囲・清掃場所)などの清掃意識に影響を与える。(3)避難生活中の感染症予防行動がとれていない人は30%みられる。感染予防行動は水確保の影響を受けており、医療関係者派遣と同時に、早い時期の水確保が感染症予防と拡大防止につながることが明らかにされた。2.全国の県庁・市役所の災害防災課担当者への調査結果:611箇所から回答を得た。災害時に充分対応できるかと感染症の知識の両項目には関係がみられ、知識が不十分な場合には充分な対応ができないと捉えていた。また、災害時に感染症の知識が不十分と答えた人と対策が必要な細菌・ウイルスはなにかわからないと答えた人には有意な関係がみられた。最も注意する感染症は「呼吸器系の感染症」が最も多く264名(43.5%)であった。「消化器系の感染症」138名(22.7%)では、災害時に対応できる人数が2130人と答えた人の項目に有意な関係がみられた。仕事内容と災害時の対応では、「地域住民の安全対策」担当と災害時の対応が充分な対応ができるともできないとも言えないと答えた人とは有意な関係がみられた。防災担当する人には、感染症に対する知識が求められることがわかった。3.今後の課題:行政調査の結果を学会に発表し、1.2の結果をもとにマニュアルを作成する。
頭頸部扁平上皮癌のシクロオキシゲナーゼー2発現における一酸化窒素の関与について

近年、大腸癌をはじめとして消化器癌の発生と進展にシクロオキシゲナーゼ(COX)-2が関与していることが示唆されている.当教室ではこれまで口腔癌の発生と進展、浸潤・転移、抗癌剤に対する耐性と本酵素の関連を検討し,報告してきた.一方,ヒト前癌病変や癌組織・細胞で一酸化窒素(NO)合成酵素(NOS),特に誘導型NOS(iNOS)が発現している例が数多く報告されている.一般にNOSがより強く発現しているほど癌の悪性度は高いことが知られている.また、NOは細胞間のコミュニケーションの切断やアポトーシスの阻害に関与し,血管の拡張,透過性,血管新生を促進し,癌細胞への栄養,酸素の供給を容易にする働きをもつ.そこで,われわれは頭頸部癌におけるCOX-2の発現にiNOSが関与しているのではないかと考え、COX-2とiNOSの発現について検討した.シクロオキシゲナーゼ(COX)はアラキドン酸からプロスタグランディン(PGs)の合成経路を触媒する酵素である.最近,COX-2の発現は,発癌,細胞増殖,浸潤および転移に関与していると報告されている.また,ヒト前癌病変や癌組織・細胞で一酸化窒素(NO)合成酵素(NOS),特に誘導型NOS(iNOS)が発現している例が数多く報告されている.その部位は脳,食道,胃,大腸,肝臓,肺,膀胱,腎臓,乳腺,前立腺など,ほとんど全ての癌細胞に発現しており,一般にNOSがより強く発現しているほど癌の悪性度は高いことが知られている.そこで,口腔癌の細胞増殖および浸潤におけるCOX-2,NOの関与を調べるため,COX発現の低いヒトKB口底癌細胞にCOX-2遺伝子を導入し,in vitroとin vivoにおけるそれらの活性を親株と比較した.COX-2高発現クローン(KB-COX-2)と親株(KB-neo)の細胞増殖と浸潤能を,MTT assay, wound healing assay, invasion assayにより比較した.PGE2産生はELISA法にて測定した.MMPsの発現はgelatin zymographyにより,MT1-MMP, TIMP1, TIMP2, E-cadherin, iNOSはwestern blot法により検定した.in vivoモデルとして,ヌードマウスの皮下に細胞を移植することにより腫瘍増殖を計測し,病理組織学的に浸潤能を検索した.in vitroにおいて,KB-COX-2クローンはKB-neoクローンと比較すると増殖率に明らかな差はなかったが,PGE2産生量,細胞移動,浸潤能に有意な増加を認めた.また,KB-COX-2クローンではMT1-MMP, MMP2, MMP9, iNOSの蛋白発現の上昇が見られ,TIMP1, TIMP2, E-cadherin蛋白発現は減少した.in vivoにおいて,KB-COX-2クローンではKB-neoクローンに比べ,腫瘍増殖は有意に速く,また,局所浸潤がより著明であった,これらの結果より,iNOSから誘導されるNOがCOX-2発現に影響し,COX-2高発現は口腔癌の細胞増殖と浸潤能を促進すると考えられた.近年、大腸癌をはじめとして消化器癌の発生と進展にシクロオキシゲナーゼ(COX)-2が関与していることが示唆されている.当教室ではこれまで口腔癌の発生と進展、浸潤・転移、抗癌剤に対する耐性と本酵素の関連を検討し,報告してきた.一方,ヒト前癌病変や癌組織・細胞で一酸化窒素(NO)合成酵素(NOS),特に誘導型NOS(iNOS)が発現している例が数多く報告されている.一般にNOSがより強く発現しているほど癌の悪性度は高いことが知られている.また、NOは細胞間のコミュニケーションの切断やアポトーシスの阻害に関与し,血管の拡張,透過性,血管新生を促進し,癌細胞への栄養,酸素の供給を容易にする働きをもつ.そこで,われわれは頭頸部癌におけるCOX-2の発現にiNOSが関与しているのではないかと考え、COX-2とiNOSの発現について検討した.
南極大陸周辺海域に生息するコオリウオ科魚類の系統発生学的研究

南極大陸周辺海域に局所的に分布するコオリウオ科魚類はヘモグロビを欠くという極めて珍しい特徴を備えるグループで,南極海のような寒冷環境でのみ進化・発展できうるものと考えられる。そこで,本科魚類の特殊な性質が幼形成熟現象によって成立したものと仮定し,検討を進めた結果,下記のような結果を得た。1.仔稚魚標本を硬骨軟骨二重染色法によって染色し,その尾鰭骨格の変化を解析したが,仔稚魚の段階で、同じノトセニア亜目魚類の別の科グループにみられる形質より特化した状態を示しており,幼形成熟を直接支持するような結果は得られなかった。2.コオリウオ科魚類を含むノトセニア亜目魚類の顎の構造と胃内容物組成との関連を解析した結果,コオリウオ科魚類はより高次の栄養段階の生物を捕食するのに特化した類群であることが明らかとなった。また,膨大な資源量を誇るナンキョクオキアミの存在が,ヘモグロビンの欠失という一見不利とも思える形質をもつコオリウオ科魚類の反映を可能にしたものと推察された。4.上記PagetopsisグループとChaenocephalusグループには,眼下骨・下鰓骨・腹鰭の形状において,幼形成熟現象が原因と推察される形態変化が確認され,環境が均質な南極海における種分化の要因として,幼形成熟などの異時性が重要な役割を果たしていることが示唆された。1.コオリウオ科11属のうち,比較的互いに近縁とされているPagetopsis・Neopagetopsis・Pseudochaenichthysグループと,Chionobathyscus・Chaenocephalus・Cryodracoグループ,および,本科魚類の中で最も原始的な状態を多く示していると考えられているChampsocephalusの7属の魚類について,鰓弓,眼下骨,頭部感覚管,各鰭の形状について検討を加えた。2.Pagetopsis・Neopagetopsis・Pseudochaenichthysグループにおいて,第2眼下骨の後下方の突出部の形成状態および頭部感覚管に発達段階の差が明瞭に見られ,それがそれぞれの属内での個体発生の序列に対応していることが示唆された。すなわち,3属の中で,Pseudochaenichthysが最も特化しているような状態を示しており,この属の稚魚期の状態をPagetopsisが保持しているという状態であった。また,Pagetopsisは成熟サイズが他の2属に比べ小さく,体側に暗色横帯を持つが,これも他属の幼魚期の状態に酷似しているため,本グループ内ではプロジェネシスによる進化が起こったのではないかと推察された。3.Chionobathscus・Chaenocephalus・Cryodracoグループにおいては,特に腹鰭の発達状態に差異が見られ,Cryodracoが相対長の著しく長い腹鰭を持つことで,他属の幼魚期の形状を保持しているものと推定された。このことは,3属の相対成長を比較しても明瞭な傾向として認められ,本グループ内ではネオテニ-による進化が生じた可能性があるものと思われた。南極大陸周辺海域に局所的に分布するコオリウオ科魚類はヘモグロビンを欠くという極めて珍しい特徴を備えるグループで,南極海のような寒冷環境でのみ進化・発展できうるものと考えられる。1.仔稚魚標本を硬骨軟骨二重染色法によって染色し,その尾鰭骨格の変化を解析したが,仔稚魚の段階で,同じノトセニア亜目魚類の別の科グループにみられる形質より特化した状態を示しており,幼形成熟を直接支持するような結果は得られなかった。

4.上記PagetopsisグループとChaenocephalusグループには,眼下骨・下鰓骨・腹鰭の形状において,幼形成熟現象が原因と推察される形態変化が確認され,環境が均質な南極海における種分化の要因として,幼形成熟などの異時性が重要な役割を果たしていることが示唆された。
幼少時の豊かな生育環境の提供が自閉症モデルマウスの行動・脳機能改善に及ぼす影響

自閉症児のリハビリテーション現場では、他者との関わりや遊具を用いた感覚・運動遊びを提供する。これらは脳の発達に良い影響を与えるといわれているが、その影響は十分に解明されていない。本研究ではリハビリテーションで実施されているような豊かな生育環境の提供が自閉症モデルマウスの行動や脳機能に与える影響を調査することにより、自閉症児に対する療育のエビデンス向上につなげることを目的にする。
尿路悪性腫瘍における癌関連遺伝子の同定と機能解析

前立腺癌,膀胱癌,腎細胞癌などの尿路悪性腫瘍は年々増加傾向にあり,高齢化社会における問題となっている.これら尿路悪性腫瘍の発生・進展に関連するがん関連遺伝子の異常や蛋白質の発現については未だ不明である.われわれは,前立腺癌におけるBRCA1遺伝子の異常と染色体17p13領域のloss of heterozygosityについて検討した.本遺伝子は,主に乳癌の発生に関連すると言われている.乳癌および前立腺癌では性ホルモンがその発生・進展に関連するとされ,乳癌が発生した家族では前立腺癌の発生率が高いと報告されている.しかし,われわれの検討では前立腺癌におけるBRCA1遺伝子の異常は24例中1例(4.2%),染色体17p13領域のLOHは24例中4例(16.7%)であり,BRCA1遺伝子の前立腺癌の発生における関与は少ないと考えられた.膀胱癌におけるp53遺伝子異常とp53蛋白の相関性について検討したところ,p53蛋白陽性は87例中50例(57.5%)に認められた.p53遺伝子の異常と蛋白の発現は高い相関を示したが,p53蛋白陽性の50例中24例にp53遺伝子異常は認められなかった.また他の臨床的なパラメーターと予後との関連について比較したところ,悪性度,侵純度とp53遺伝子異常がよく相関していた(p<0.05-0.001).また;101例の腎細胞癌におけるp53,mdm2,bcl-2蛋白の発現の有無について免疫組織学的に検討したところ,それぞれ27例(26.7%),10例(9.9%),46例_(45.5%)が陽性であった.他の臨床的なパラメーターと予後との関連について多変量解析を用いて比較したところ,浸潤度,p53蛋白陽性,p53/mdm2蛋白陽性がよく相関していた(p<0.01).これらの癌関連遺伝子・蛋白の解析は今後の臨床に役立つものと考えられる.前立腺癌,膀胱癌,腎細胞癌などの尿路悪性腫瘍は年々増加傾向にあり,高齢化社会における問題となっている.これら尿路悪性腫瘍の発生・進展に関連するがん関連遺伝子の異常や蛋白質の発現については未だ不明である.われわれは,前立腺癌におけるBRCA1遺伝子の異常と染色体17p13領域のloss of heterozygosityについて検討した.本遺伝子は,主に乳癌の発生に関連すると言われている.乳癌および前立腺癌では性ホルモンがその発生・進展に関連するとされ,乳癌が発生した家族では前立腺癌の発生率が高いと報告されている.しかし,われわれの検討では前立腺癌におけるBRCA1遺伝子の異常は24例中1例(4.2%),染色体17p13領域のLOHは24例中4例(16.7%)であり,BRCA1遺伝子の前立腺癌の発生における関与は少ないと考えられた.膀胱癌におけるp53遺伝子異常とp53蛋白の相関性について検討したところ,p53蛋白陽性は87例中50例(57.5%)に認められた.p53遺伝子の異常と蛋白の発現は高い相関を示したが,p53蛋白陽性の50例中24例にp53遺伝子異常は認められなかった.また他の臨床的なパラメーターと予後との関連について比較したところ,悪性度,侵純度とp53遺伝子異常がよく相関していた(p<0.05-0.001).また;101例の腎細胞癌におけるp53,mdm2,bcl-2蛋白の発現の有無について免疫組織学的に検討したところ,それぞれ27例(26.7%),10例(9.9%),46例_(45.5%)が陽性であった.他の臨床的なパラメーターと予後との関連について多変量解析を用いて比較したところ,浸潤度,p53蛋白陽性,p53/mdm2蛋白陽性がよく相関していた(p<0.01).これらの癌関連遺伝子・蛋白の解析は今後の臨床に役立つものと考えられる.遠隔転移を有する進行性腎細胞癌に対する治療法として、アポトーシス抑制遺伝子であるbcl-2遺伝子のアンチセンスオリゴヌクレオチド療法の有効性について基礎的に検討した。1)各種腎細胞癌細胞培養株および臨床腎細胞癌摘出検体におけるbcl-2の存在と局在をbcl-2抗体を用いた免疫組織染色を施行した.その結果,腎細胞癌細胞培養株6株中3株(50%),臨床腎細胞癌検体113例中54例(47.8%)にbcl-2陽性であった.2) Bcl-2陽性腎細胞癌細胞培養株であるACHN細胞に対するbcl-2アンチセンスオリゴヌクレオチドの増殖抑制効果を判定するとともに,投与前と投与後のbcl-2を経時的にウエスタンおよびノーザンブロッテイングを用いて測定した。ACHNはbcl-2の添加により増殖は抑制され,かつbcl-2は濃度依存性および経時的に減少した.また,フローサイトメトリーおよびDNA fragmentation assayにてアポトーシスの増加が認められた.今後は,ヌードマウスに移植したACHNに対するbcl-2アンチセンスの増殖抑制効果について検討する予定である。遠隔転移を有する進行性腎細胞癌に対する治療法として、アポトーシス抑制遺伝子であるbcl-2遺伝子のアンチセンスオリゴヌクレオチド療法の有効性について基礎的に検討した。1.Bcl-2陽性腎細胞癌細胞培養株であるOS-RC-2,RCW,RCZ細胞に対するbcl-

2アンチセンスオリゴヌクレオチドの増殖抑制効果を判定するとともに、投与前と投与後のbcl-2を経時的にウエスタンブロティングを用いて測定した。OS-RC-2はbcl-2の添加により増殖は抑制され、かつbcl-2は濃度依存性および経時的に減少した。また、フローサイトメトリーおよびウエスタンブロティングにてアポトーシスの増加が認められた。2.ヌードマウスに移植したACHNに対するbcl-2アンチセンスの増殖抑制効果について検討したところ、腫瘍局注群はコントロール群に比し、有意に増殖が抑制された。前立腺癌,膀胱癌,腎細胞癌などの尿路悪性腫瘍は年々増加傾向にあり,高齢化社会における問題となっている.これら尿路悪性腫瘍の発生・進展に関連するがん関連遺伝子の異常や蛋白質の発現については未だ不明である.われわれは,前立腺癌におけるBRCAl遺伝子の異常と染色体17p13領域のloss of heterozygosityについて検討した.本遺伝子は,主に乳癌の発生に関連すると言われている.乳癌および前立腺癌では性ホルモンがその発生・進展に関連するとされ,乳癌が発生した家族では前立腺癌の発生率が高いと報告されている.しかし,われわれの検討では前立腺癌におけるBRCAl遺伝子の異常は24例中1例(4.2%),染色体17p13領域のLOHは24例中4例(16.7%)であり,BRCAl遺伝子の前立腺癌の発生における関与は少ないと考えられた.膀胱癌におけるp53遺伝子異常とp53蛋白の相関性について検討したところ,p53蛋白陽性は87例中50例(57.5%)に認められた.p53遺伝子の異常と蛋白の発現は高い相関を示したが,p53蛋白陽性の50例中24例にp53遺伝子異常は認められなかった.また他の臨床的なパラメーターと予後との関連について比較したところ,悪性度,侵純度とp53遺伝子異常がよく相関していた(p<0.05-0.001).また,101例の腎細胞癌におけるp53,mdm2,bcl-2蛋白の発現の有無について免疫組織学的に検討したところ,それぞれ27例(26.7%),10例(9.9%),46例(45.5%)が陽性であった.他の臨床的なパラメーターと予後との関連について多変量解析を用いて比較したところ,浸潤度,p53蛋白陽性,p53/mdm2蛋白陽性がよく相関していた(p<0.01).これらの癌関連遺伝子・蛋白の解析は今後の臨床に役立つものと考えられる.
口唇口蓋裂関連遺伝子群の解明

1)九州大学大学院歯学研究院生命倫理委員会(研究許可15A-3),鹿児島大学大学院医歯学総合研究科生命倫理委員会(研究許可第21号)を申請した。また、平成16年8月,インドネシア、ジャカルタ市を訪問し,ハラパンキタ小児産科病院における口唇口蓋裂多発家系のサンプリングについて、同施設倫理委員会の許可を得た。2)資料サンプリング:九州大学病院顎口腔外科、および鹿児島大学病院口腔顎顔面外科において,口唇裂・口蓋裂児およびその家族よりサンプル採取を行った。計113家系の口唇口蓋裂児血液サンプルを確保した.3)口唇口蓋裂関連遺伝子群の解析:九州大学病院ならびに鹿児島大学病院で採取した血液サンプルよりDNA抽出を行なった後,GABAA receptor遺伝子,Fox2遺伝子内に存在する複数の多型についてダイレクトシークエンス法,パイロシークエンス法を用いてジェノタイピングを行なった.さらに、ハラパンキタ小児産科病院口唇口蓋裂センターにおいて採取された口唇口蓋裂多発家系6家系からのサンプルを入手し、遺伝子解析を実施した。4)Ellis-van Creveld症候群関連遺伝子の解析:口唇裂を有するEllis-van Creveld症候群の姉弟と両親の血液サンプリングを用いて、MSX1遺伝子ならびにMSX1の近傍に存在するEVC遺伝子、EVC2遺伝子の変異検索を行った。現在までにEVC遺伝子の全22Exonのうち、6Exonについて解析を行ったが変異は認められず、他の翻訳領域、調節領域の変異検索を行っている。5)口唇口蓋裂多発先天異常の解析:九州大学における口唇口蓋裂児443例の多発先天異常の発生率ならびに,頻発合併疾患について解析を行なった.先天異常合併率は,顔裂が70%と最も多く、粘膜下口蓋裂が54.3%、口蓋裂が47.4%であり、口唇顎裂15.3%、口唇口蓋裂18.4%よりも有意に高い結果であった.裂型別の先天異常の部位別内訳は,口腔頭頸部の異常が123例中53例と最も多く、次いで心臓、精神神経系の順であった。1)生命倫理委員会への申請まず、本研究を遂行するにあたり、九州大学大学院歯学研究院生命倫理委員会に「口唇口蓋裂関連遺伝子群の解明」の研究に関する申請を行い、研究許可(15A-3)を得た。また、インドネシア、ハラパンキタ小児産科病院における口唇口蓋裂多発家系からのサンプリングについて、同施設内の生命倫理委員会に申請を行う目的で、平成16年8月ジャカルタ市を訪問し、同施設倫理委員会の許可を得た。さらに、インドネシア科学技術省への申請についても現在、準備を進めているところである。2)資料サンプリングサンプリングを行うにあたり、九州大学病院顎口腔外科を受診する口唇口蓋裂患者の臨床データのコンピュータ管理を行い、裂型、性別、症候群の有無、多発家系や双子例等の遺伝的背景を整理した。さらに、口唇口蓋裂児およびその家族に「口唇口蓋裂関連遺伝子群の解明」の研究趣旨の理解を得るために広報活動を行い、現在、サンプル採取を継続している。3)遺伝子解析基礎実験同時に、遺伝子解析研究の条件決定について基礎的実験を実施し、Tグラジェントサーモグラフィを用いた遺伝子増幅条件の設定ならびに、爪からのDNA抽出採取の条件設定を行った。

さらに、ハラパンキタ小児産科病院口唇口蓋裂センターにおいてインフォームドコンセントを得たうえで採取された口唇口蓋裂多発家系5家系からのサンプルを入手し、上記条件で遺伝子解析を実施した。1)鹿児島大学生命倫理委員会への申請、承認研究代表者の鹿児島大学への転任に伴い、鹿児島大学大学院医歯学総合研究科生命倫理委員会に「日本人口唇口蓋裂における感受性遺伝子の解明」の研究に関する倫理申請を行い、研究許可(第21号)を得た。また、鹿児島大学大学院口腔顎顔面外科顎分野において採取資料のDNA抽出、保存に必要な設備の配備を行った。これらのことによって、国内では九州大学大学院、鹿児島大学大学院、さらに国外ではインドネシア共和国ハラパンキタ小児産科病院口唇口蓋裂センターの3施設でのサンプリングが可能となり、より多くの資料に基づく研究が推進されることとなった。2)資料サンプリングサンプリングを行うにあたり、九州大学病院顎口腔外科、および鹿児島大学病院口腔顎顔面外科を受診する口唇口蓋裂患者の臨床データのコンピュータ管理を行い、裂型、性別、症候群の有無、多発家系や双子例等の遺伝的背景を整理中である。さらに、口唇口蓋裂児およびその家族に「口唇口蓋裂関連遺伝子群の解明」の研究趣旨の理解を得るために広報活動を行い、サンプル採取を行っている。3)遺伝子解析本年度は、まず、口唇裂を有するEllis-van Creveld症候群の姉弟と両親の血液サンプリングを用いて、MSX1遺伝子についてSSCP法にて変異遺伝子の解析を行った。その結果、MSX1遺伝子には変異が認められなかった。そこで、MSX1の近傍に存在するEVC遺伝子、EVC2遺伝子の変異検索を行った。現在までにEVC遺伝子の全22Exonのうち、6Exonについて解析を行ったが変異は認められておらず、他の翻訳領域、調節領域の変異検索を行う予定である。さらに、ハラパンキタ小児産科病院口唇口蓋裂センターにおいてインフォームドコンセントを得たうえで採取された口唇口蓋裂多発家系6家系からのサンプルを入手し、遺伝子解析を実施している。1)資料サンプリングサンプリングを行うにあたり、九州大学病院顎口腔外科、および鹿児島大学病院口腔顎顔面外科を受診する口唇口蓋裂患者の臨床データのコンピュータ管理を行い、裂型、性別、症候群の有無、多発家系や双子例等の遺伝的背景を整理した。さらに、九州大学病院顎口腔外科、および鹿児島大学病院口腔顎顔面外科において,口唇裂・口蓋裂児およびその家族に「口唇口蓋裂関連遺伝子群の解明」の研究趣旨の理解を得るために広報活動を行い、サンプル採取を行った。九州大学病院でのサンプル数は150例,鹿児島大学におけるサンプル数は189例となり,計113家系の口唇口蓋裂児血液サンプルを確保した.2)多発先天異常の解析口唇口蓋裂の弧発発生と多発発生の遺伝的背景を解析する前に,九州大学ならびに鹿児島大学における口唇口蓋裂児の多発先天異常の発生率ならびに,頻発合併疾患について解析を行なった.口唇顎裂CL(A)、口唇口蓋裂CLP、口蓋裂CP、粘膜下口蓋裂SMCP、顔裂FCの裂型別の先天異常
臓器特異的なムチンの検出系と発現系と確立

ヒトの上皮性のムチンの検出系と発現系を確立することを目的として、モノクロナル抗体の作製、リコンビナント遺伝子を用いた発現ベクターの作製、及び培養細胞によるそれらの発現、及び発現制御機構の解析を行なった。(1)新規の抗MUCIムチンモノクロナル抗体を作製し、その結合特異性を解析した結果シアル酸を持つ糖鎖のついたMUC1ムチンに特異的であることを証明し、さらにこれを用いた各種のヒト組織における発現パターンの解析を行った。(2)ムチンのコアペプチド(MUC1およびMUC2)のグリコシレーションを受ける部分を含むキメラ分子のリコンビナント遺伝子を作製し、種々の細胞に強制発現を試みた。(3)ヒト腎臓癌由来の細胞株から、MUC1ムチンの発現があるものとないものとを選別した。ヒト腎臓癌細胞で、MUC1ムチン発現がないものを用いてMUC1ムチン強制発現細胞を作製した。MUC1ムチンの細胞生物学的な役割を査定した。(4)ヒト赤白血病細胞に、MUC1ムチンのcDNAを強制発現しそのグリコシレーションのパターンを内在性白血球ムチンであるCD43と比較した。その結果、MUC1ムチンは糖鎖のシアル酸の付加の度合が低いことが判明した。(5)腸内常在性細菌がヒト大腸の主要なムチンである硫酸化ムチン(MUC2ムチン)に接着するがMUC1ムチンには接着しないことを見い出した。(6)ヒト腸内常在性細菌菌体から、硫酸化ムチンに結合する分子を単離した。(7)MUC1ムチンのコアペプチドの転写がサイトカインによって誘導されるメカニズムを解明し、転写制御部位に結合する細胞核蛋白質を精製した。(8)ヒトの内在性レクチンcDNAをマクロファージよりクローニングして発現し特製を解析した結果、ムチンに含まれるTn抗原に強い結合性を有することを発見した。ヒトの上皮性のムチンの検出系と発現系を確立することを目的として、モノクロナルこうたいの作製、リコンビナント遺伝子を用いた発現ベクターの作製、及び培養細胞によるそれらの発現を行なった。(1)種類の異なるヒトムチンのコアペプチドの各種臓器の粘膜上皮に於ける発現量を検出定量できる抗体の開発を行うことを目的として、ヒトMUC1ムチンコアペプチドのC末端に近いグリコシレーションを受けない部分の15-20オリゴペプチドを合成し、これに対するポリクロナル抗体とモノクロナル抗体を作製中である。また、新しい抗MUC1ムチンモノクロナル抗体を作製した。(2)ムチンのコアペプチド(MUC1およびMUC2)のグリコシレーションを受ける部分を含むキメラ分子のリコンビナント遺伝子を作製した。これらをヒト上皮細胞に発現することに成功した。これらのグリコシレーションのパターンを解析中である。(3)一つの細胞集団由来のバリアント細胞で,MUC1ムチンの発現があるものとないものとを見いだし、発現がないものを用いてMUC1ムチン強制発現系を作製した。(5)ヒト腸内常在性細菌菌体から、大腸ムチンに結合する分子を単離しその一次構造を明かにした。これに基づき、遺伝子を取得,構造解析を行なっている。ヒトの上皮性のムチンの検出系と発現系を確立することを目的として、モノクロナル抗体の作製、リコンビナント遺伝子を用いた発現ベクターの作製、及び培養細胞によるそれらの発現を行なった。(1)種類の異なるヒトムチンのコアペプチドの各種臓器の粘膜上皮に於ける発現量を検出定量できる抗体の開発を行うことを目的として、ヒトMUC

1ムチンコアペプチドのC末端に近いグリコシレーションを受けない部分のオリゴペプチドを合成し、これに対するポリクロナル抗体の作製に成功した。モノクロナル抗体に関しては、8種のハイブリドーマを得、それらの産生するモノクロナル抗体の特異性の解析を行った結果、所定の目標に合致するものは今のところ得られなかったとの結論を出した。(2)新規の抗MUC1ムチンモノクロナル抗体を作製し、その結合特異性を解析した結果、シアル酸を持つ糖鎖のついたMUC1ムチンに特異的であることを証明した。(3)ムチンのコアペプチド(MUC1およびMUC2)のグリコシレーションを受ける部分を含むキメラ分子のリコンビナント遺伝子を作製した。これらを種々の細胞に発現することに成功した。(4)ヒト喉頭癌由来の細胞株から、MUC1ムチンの発現があるものとないものとを見いだし、発現がないものを用いてMUC1ムチン強制発現系を作製した。この細胞を用いて、MUC1ムチンの細胞生物学的な役割を査定した。(5)ヒト腸内常在性細菌菌体から、ガラックトースに結合する分子を単離しその一次構造を明かにした。これに基づき、遺伝子を取得、構造解析を行なった。(6)ヒト大腸の主要なムチンである硫酸化ムチンに、同じ腸内常在性細菌が接着することを見い出した。(7)MUC1ムチンのコアペプチドの転写制御機構を解明した。ヒトの上皮性のムチンの検出系と発現系を確立することを目的として、モノクロナル抗体の作製、リコンビナント遺伝子を用いた発現ベクターの作製、及び培養細胞によるそれらの発現、及び発現制御機構の解析を行なった。(1)新規の抗MUC1ムチンモノクロナル抗体を作製し、その結合特異性を解析した結果シアル酸を持つ糖鎖のついたMUC1ムチンに特異的であることを証明し、さらにこれを用いた各種のヒト組織における発現パターンの解析を行った。(2)ムチンのコアペプチド(MUC1およびMUC2)のグリコシレーションを受ける部分を含むキメラ分子のリコンビナント遺伝子を作製し、種々の細胞に強制発現を試みた。(3)ヒト腎臓癌由来の細胞株から、MUC1ムチンの発現があるものとないものとを選別した。ヒト腎臓癌細胞で、MUC1ムチン発現がないものを用いてMUC1ムチン強制発現細胞を作製した。MUC1ムチンの細胞生物学的な役割を査定した。(4)ヒト赤白血病細胞に、MUC1ムチンのcDNAを強制発現しそのグリコシレーションのパターンを内在性白血球ムチンであるCD43と比較した。その結果、MUC1ムチンは糖鎖のシアル酸の付加の度合が低いことが判明した。(5)腸内常在性細菌がヒト大腸の主要なムチンである硫酸化ムチン(MUC2ムチン)に接着するがMUC1ムチンには接着しないことを見い出した。(6)ヒト腸内常在性細菌菌体から、硫酸化ムチンに結合する分子を単離した。(7)MUC1ムチンのコアペプチドの転写がサイトカインによって誘導されるメカニズムを解明し、転写制御部位に結合する細胞核蛋白質を精製した。(8)ヒトの内在性レクチンcDNAをマクロファージよりクローニングして発現し特製を解析した結果、ムチンに含まれるTn抗原に強い結合性を有することを発見した。
スピン変換機能設計

村上は強磁性薄膜でのスピン波において波数が増大して双極子相互作用が支配的な領域から交換相互作用が支配的な領域にクロスオーバーする際に、ベリー曲率の符号が変わることを見出した。また軌道磁化が電流で誘起される現象を理論的に見出し、それがらせん形の結晶では、形状から古典的に予想される値に比べて大きく増大しうることを示した。バウアーはYIGなどの物質での磁性と輸送現象について調べた。YIG球のマグノンとキャビティ内の電磁波の共鳴モードとの混成の理論を構築した。またスピンネルンスト効果の現象論的理論の構築、マグノン-ポーラロン形成の理論、マイクロ波キャビティでのフォトンを介したマグノン同士の束縛、電場によるスイッチングを指向した希土類スピントロニクスの理論の構築などを行った。永長はスピン軌道相互作用のある電子系で、電場の2次に比例したスピン流が発生することと、電場とスピン流の方向によりその大きさとスピン分極方向が変化すること、を理論的に見出した。これは新しいスピン流生成機構と高効率スピン流整流器の基礎学理を与える。また、電子波動関数の幾何学的位相が拡散過程の時間依存性に大きな影響を与えることや、不純物散乱に伴うホール効果をもたらすことを示した。前川は様々な力学の角運動量が電子スピンと相互作用することを理論的に示し、実験グループと共同研究により検証を試みた。今年度は特に、表面弾性波の持つ角運動量によるスピン流生成を実験グループと協力して検証した。多々良は、スピン移行効果、スピンポンピング効果や、界面等でのDM相互作用、光学効果や電磁メタマテリアルとしての特性等、多様なスピン電荷変換現象を、有効ゲージ結合という視点で整理し、電磁気現象との類推で統一的に理解する枠組みを与えた。特に、ゲージ場がスピン流を駆動する際のドップラーシフトがこれら多くの現象の解釈の鍵となっていることを見出した。a当初の計画はほぼ達成されて、さらに盛り込んでいなかったような新しい発見があり、当初計画以上に進展しているといえる。例えばYIG等の磁性絶縁体でのスピン変換現象の研究は、日本と海外の実験グループとの連携により大きな進展を見せ、光学的性質、輸送特性の理解が大きく進展した。またスピンに由来する量子力学的位相がもたらす現象・効果を理論的に開拓する研究が大きな進展を見せている。外部電場なしに流れる光電流であるシフトカレント、非可換量子力学に基づくホール効果、スピンの立体角による電子のスキュー散乱、スキルミオンのガラス状態のダイナミクスなど、予期しなかった現象にまで広がり、相互の関係が明らかになりつつある。さらにらせん形の結晶での電流誘起軌道磁化については、らせんの形状から古典的に予想される値よりも大きく増大するという特異な現象を見出すことができ、今後この特異な現象の解明を進めようと考えている。村上は、フォノンの回転成分であるフォノン角運動量に関して、電子スピンとの類似性に着目して、熱流でフォノン角運動量を生成する現象の予言に取り組む。これは電子系でのエーデルシュタイン効果の類似物に相当する。バウアーは、YIGでの光学的、マイクロ波、弾性波などのキャビティでの実験において、YIGの性質からくるコヒーレントな性質や量子的な性質に切り込む現象についての実験に関連した理論的アプローチを展開する。.永長はスピンやスピン軌道相互作用に関連した非線形応答の理論的開拓を進める。特に空間反転対称性を持たない系の非相反輸送現象に着目する。具体的には、スキルミオンのストリングの運動に伴う非相反抵抗、超伝導体における磁気カイラル異方性、などの理論を構築する。また、運動量空間のワイルフェルミオンに由来する異常ホール効果につき、特にバンド構造が良く理解されているEuTiO3を対象に理論的に考察する。前川は、自然界に存在する様々な角運動量からスピン流の生成を目指す。なお、2016年に明らかにした、スピン-力学回転相互作用による液体金属での発電が、ブルックヘブン研究所のThe STAR Collaborationで取り上げられ、Quark-Gluon plasmaからのスピン流生成の実験が行われた。今後は、この例の様に、他分野へもスピン-力学回転相互作用の概念を拡張していく。村上はトポロジカル半金属でのスピン変換現象に向けた理論研究を行った。特に対称性の低い系の例として、カイラル結晶のテルルのバンド計算を行った。その結果、圧力下でワイル半金属が実現されること、および伝導帯のスピン構造が波数空間で放射状となり、よく知られたラシュバ分裂とは異なることを見いだした。またらせん状の結晶では電流が軌道磁化を誘起しうることを見いだした。多々良は、熱輸送現象を記述する理論体系が、電子輸送現象を記述する理論体系よりも難しく理解が遅れていることに注目した。そこで電子輸送の理論体系と同様に使いやすい、ベクトルポテンシャルに基づいた熱輸送現象の理論体系の構築を行った。これにより電気的輸送現象と全く同列の解析が可能になった。Bauerは、磁性絶縁体やその薄膜、金属端子との接合で、自由電子と他自由度(スピン波、結晶格子、マイクロ波、光)との間のスピン角運動量変換の理論を構築した。輸送方程式を確立し、多様な現象を記述する計算機コードを構築した。特にスピンペルチェ効果の発見、スピンゼーベック効果の符号反転の微視的機構解明、fsパルスでの空間時間分解分光法でのフォノンによるスピン輸送の理論構築を行った。前川は僅かにイリジウムを添加した銅において、スピンホール効果で生じる電圧の符号が、電子間斥力で反転することを理論的に示した。

また、A04班と共同で、金属微粒子での表面プラズモンを磁場中で光照射により励起することで、光をスピン流に変換することに世界で初めて成功した。永長はトポロジカルスピン構造であるスキルミオンの生成、消去、運動の理論研究を推進した。その挙動は古典力学に従う質点とは大きく異なり、障害物を避けて大きな易動度を持つこと、試料端に沿う高速運動が可能なこと、電流駆動運動では慣性質量がほとんどないこと、などの優れた特徴を見出した。また固体中のディラック電子の分類学を構築した。本新学術領域では、従来のスピントロニクス分野から一歩進んでスピン変換現象に着目することで、関連する分野が(従来のスピントロニクス分野に比べても)さらに広がってきている。それとともに実験技術の進歩もあって多様な可能性が広がってきているため、理論研究も計画以上に大きく発展している。例えばスキルミオンは、当初予想しなかったいくつもの新奇な性質が明らかになっており、磁気メモリへの応用が視野に入ってきたことは大きな進展であった。試料端をうまく使えば、従来の磁壁の運動に比べて約100倍にもおよぶ高速運動が可能であること、レーザー照射によって生成、消滅が可能なこと、など粒子としての優れた特性が理論的に明らかになったことは、スキルミオンの制御を開発する上で重要な知見である。他にも流体の渦によるスピン流生成を液体金属である水銀で示した研究は、同じ新学術領域の実験グループ(A04班)と本理論グループ(A05班)との共同研究により生まれた顕著な成果である。このように、本研究で開発したスピン変換現象を扱う理論手法や数値計算コードは実験への提案や実験結果の解釈にも大きな力を発揮すると期待され、実際現在まで実験研究グループとの強い連携で、当初の計画以上に大きな進展を生み出している。村上は、テルルの結晶がカイラルな構造のため伝導帯が放射状の特異なスピン構造を持つことを見いだした。さらにカイラルな系では電流を流すと平行ないし反平行に軌道磁化・スピン磁化が現れることを見いだした。また非典型的スピン構造を持つ表面状態の物性研究も行った。さらにカーボンナノチューブのツイストモードが、スピン回転結合を介しスピン流を生むことを予言した。永長は、ワイルフェルミオンでの電子間相互作用の効果を、繰り込み群や厳密解を用いて解析した。エネルギー分散が傾いていると、チェレンコフ輻射や特異な非単調分散関係が相互作用で生じることを見出し、ワイルモット絶縁体という新しいモット絶縁体を理論的に提唱した。また、トポロジカル絶縁体薄膜でのアキシオン絶縁体の理論を構築し、量子化電気磁気効果の出現条件を明らかにした。前川は熱、スピン及び電気エネルギーの相互変換現象を解明するため、金属と磁性絶縁体の接合系での熱流により磁性体の緩和が変調される現象に着目し、ある温度領域で自発的にマイクロ波発振が起こることを非平衡グリーン関数法により示した。バウアーはスピンホール磁気抵抗を用いた、スピン転送トルクによるYIGの強磁性共鳴の理論を構築した。またポンププローブ空間分解スペクトロスコピーでのマグノン-ポーラロン励起を理論的に同定した。
^<18>Fのオフビ-ム反跳反応と標識合成への応用

^<18>Fの反跳反応を利用する新しい^<18>Fの標識化法を開発するための基礎的研究を行った。方法は,サイクロトロンからのビ-ム照射に伴う強い放射線分解作用を抑えるため、反応基質をコ-ティングした円筒状のアルミホイルを照射容器の内壁に挿入し、高純度ネオンガスを満たして重陽子を照射した。モデル反応基質とて安息香酸を選び、照射終了後^<2a>Ne(d,α)^<18>F反応による反跳^<18>F原子を捕捉したアルミホイルを照射容器から取出し、アセトニトリルでアルミホイルから安息香酸と共に^<18>F-反応生成物を回収した。実験パラメ-タとしてネオンガス圧力、安息香酸コ-ティング量、重陽子入射部位とアルミホイルとの距離を変えて^<18>Fの標識率を求めた。^<18>F-反応生成物として^<18>F-フルオロベンゼン及び^<18>Fフルオロ安息香酸が高速液体クロマトグラフィ分析で同定された。ネオン圧一定の下で安息香酸の量を変化させ、2.2mg/cm^2で^<18>Fの回収率が一定の約40%に達した。一方安息香酸量一定の下では、ネオン圧力を徐々に増加するとアセトニトリルに回収される^<18>Fの割合も増加し、20kg/cm^2で最高回収率となり^<18>F-フルオロ安息香酸と^<18>F-フルオロベンゼンの生成率は、各々7%と13%であった。これ以上のネオン圧では両者の生成率は逆に減少し、同様な効果が安息香酸をコ-ティングしたアルミホイルの内径を変化させることでも観測された。タ-ゲットとして使用したネオンはエネルギ-モデレ-タとしても作用しその圧力やアルミホイル内径と^<18>F-標識生成物との関係から、生成した^<18>F-標識物は反跳^<18>F原子が充分にその余剰のエネルギ-を失う前に反応したホットアトム反応生成物であることを強く示唆した。本研究で得られた知見は、オフビ-ム反応による^<18>F-標識化合物の直接合成法の開発の可能性を示すものと考えられる。
火山地域における土砂災害データベースの開発

火山噴火物に広く覆われている南九州地域は、わが国でも最も頻繁に土砂災害に見舞われる地域である。災害を防止するためにはハード対策だけでは限界があり、ソフト対策の充実が必要である。土砂災害を防止軽減する一助として、土砂災害に関するデータベースの構築が強く望まれている。それは、データベースが防災対策の基本計画づくりや対策工の工種決定、予測図の作成など防災対策の実施に際して、また土砂災害に関する調査研究の推進にとって効果的な役割を果たすことが期待されるからである。本研究の目的は、南九州における土砂災害データベースを開発することである。以下得られた結果を述べる。1南九州火山地域で発生した過去の災害調査データを論文、報告書、災害史・郷土史関係の書物、新聞などから収集した。2斜面の表層地質、高度、傾斜、斜面形状、斜面向き、表層土厚、植生、土地利用形態等の斜面崩壊関連要因の計測・判読を行った。また、地形図の等高線をデジタイザで入力し、起伏量や傾斜などに関する地形解析を自動的に行えるプログラムを開発した。3過去の災害発生時の雨量を把握するために、鹿児島県内の39地点について19261997年の72年間の雨量データ収集し、データベース化した。4上記の土砂災害と雨量に関するデータベースを用いて、過去の土砂災害発生時の雨量の解析を行った。半減期を24時間に設定して計算した災害発生の実効雨量は小規模な災害を除いて200mmである。この値は、今後の南九州での斜面崩壊・土石流の発生予測の指標として有効である。火山噴出物に広く覆われている南九州地域は、わが国でも最も頻繁に土砂災害に見舞われる地域である。本研究の目的は、南九州火山地域における実用的土砂災害データベースを開発することである。本年度に行った主な作業は以下の通りである。1.南九州火山地域で発生した過去の災害調査データを論文、報告書、災害史・郷土史関係の書物、新聞などから収集した。収集した膨大な災害データのコンピューター入力の作業は継続中である。2.斜面の表層地質、高度、傾斜、斜面形状、斜面向き、表層土厚、植生、土地利用形態等の斜面崩壊関連要因の計測・判読を行った。さらに起伏量や傾斜などの地形因子を3次元グラフィックで表現するプログラムを開発した。3.過去の災害発生時の雨量を把握するために、鹿児島県内の39地点について19611995年の35年間の日雨量をコンピューターに入力した。今後、任意の期間の風量を即座に検索でき、画面に平面的な分布を表示できるプログラムを開発する予定である。

以下、実施した作業および結果について述べる1.南九州火山地域で発生した過去の災害調査データを論文、報告書、災害史・郷土史関係の書物、新聞などから収集した。収集した膨大な災害データのコンピューター入力の作業は継続中である。2.斜面の表層地質、高度、傾斜、斜面形状、斜面向き、表層土厚、植生、土地利用形態等の斜面崩壊関連要因の計測・判読を行った。また、地形図の等高線をデジタイザで入力し、起伏量や傾斜などに関する地形解析を自動的に行えるプログラムを開発した。さらに起伏量や傾斜などの地形因子を3次元グラフィックで表現するプログラムを開発した。これらのプログラムを用いてしらす地域の地形解析を行った。3.過去の災害発生時の雨量を把握するために、鹿児島県内の39地点について19611996年の36年間の日雨量をコンピューターに入力した。今後、任意の期間の雨量を即座に検索でき、画面に平面的な分布を表示できるプログラムの開発を考えている。火山噴出物に広く覆われている南九州地域は、わが国でも最も頻繁に土砂災害に見舞われる地域である。災害を防止するためにはハード対策だけでは限界があり、ソフト対策の充実が必要である。土砂災害を防止軽減する一助として、土砂災害に関するデータベースの構築が強く望まれている。それは、データベースが防災対策の基本計画づくりや対策工の工種決定、予測図の作成など防災対策の実施に際して、また土砂災害に関する調査研究の推進にとって効果的な役割を果たすことが期待されるからである。本研究の目的は、南九州における土砂災害データベ-ズを開発することである。以下得られた結果を述べる。1南九州火山地域で発生した過去の災害調査データを論文、報告書、災害史・郷土史関係の書物、新聞などから収集した。2斜面の表層地質、高度、傾斜、斜面形状、斜面向き、表層土厚、植生、土地利用形態等の斜面崩壊関連要因の計測・判読を行った。さらに起伏量や傾斜などの地形因子を3次元グラフィックで表現するプログラムを開発・改良した。3過去の災害発生時の雨量を把握するために、鹿児島県内の39地点について19611997年の37年間の雨量データベースを作成した。4 1997年は鹿児島県北西部地震や出水市の針原川土石流災害が発生した。この災害調査・解析において、上述した地形解析のプログラムや雨量データベースが活用された。
地理情報システムによる環境保全型山村社会の環境条件と地域変容の解析・評価

白山西麓白峰村にかつて広く分布していた出作りを対象として、それらがどういう土地条件の所に立地していたか、そしていつ消滅して行ったかを解析した。研究の基本となる出作り分布図は、点でその位置が示されている5千分の1の森林基本図を参考に空中写真判読を行い、広がりを持つ面として12500分の1(2万5千分の1を2倍に拡大した)の地形図上に同定した。これによると、出作りの数は322ケ所、合計面積は1.39km^2である。土地条件としては、DEMから作成した斜面傾斜図・方位図・標高図、地すべり分布図、水系図、地質図、植生図、植林図、林道図等である。これらの図をディジタル化して出作り分布図と重ね合わせ、統計をとった。その結果、出作りが一番多く分布していた条件は、標高600-900m、斜面傾斜10-25度、斜面方位北東か南東、地すべり地、地質は礫岩・砂岩、土壌は湿性褐色森林土。植生はブナ-ミズナラ群落、ブナ-チシマザサ群落、であった。それそれの特性の全域での分布を考慮すると、地質、土壌、植生は出作りの立地に大きな影響を与えていなかったことが推察できる。水系図との比較では、1次河川沿いに出作りの多くが分布しているが、これは畑に必要というよりも、出作り小屋での日常生活に必要だったからであろう。急峻な山岳地域である白峰村では、山腹に緩斜面が少なく、その多くは地すべりによって形成されたものである。従って、多くの出作り(約50%)が地すべり地に立地していたのはむしろ当然である。東向き斜面は日当たりが良く、山岳地域では重要な要素だったと考えられる。標高は作物(アワ、ヒエ、野菜)の成育条件と密接に関係している。出作りが大幅に減少した時期には昭和5-10年と30-40年があるが、前者の場合は昭和9年の手取川の大洪水による壊滅的な災害が契機となって離村した者が多い。後者は、出作りの大きな現金収入源であった薪炭業の燃料革命による壊滅、高度経済成長による人口の都会への流出、そして昭和38年の38豪雪による村の孤立化などが複合的に絡み合っている。今年度は、白山西麓の白峰村を中心に1町5村を含む地域を対象として、各種データの作成とそれらのコンピューター入力を中心とした作業を行った。この地域の生業として現在はほとんど見られないが1960年代まで盛んであった出作りがある。この出作りの分布を詳細に記載した5千分の1の地形図を入手して、これをデータ・ベース化する作業を行った。手取川の源流部を擁する白峰村では、建設省の砂防ダム建設事業が盛んで村の産業と雇用に大きな役割を果たしている。砂防事業の経過を明らかにするために、砂防ダムの位置をコンピューターに入力し、さらにその規模、竣工年、事業体、費用等をデータ・ベース化する作業を行った。白山西麓地域には活性化の一助として村が主体となって経営するスキー場がいくつかあるが、これらの竣工年、利用客数、経営形態などをデータ・ベース化した。