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吸収性高分子繊維と同種膠原線維束からなる生体同化性ハイブリッド型人工靭帯の開発

1.ハイブリッド人工靭帯の生体由来膠原線維部は骨孔内において治癒過程を営み,骨孔壁に線維性結合織で固着する.3週の骨孔内固着力は自家骨付き移植材料に劣るが,6週では両移植材料間に差はない2.直径約0.01mmの吸収性Polydioxanone(PD)糸から成るhybrid型靱帯を用いたACL再建においては,同等の初期強度をもつ直径0.6mmPD糸から成るそれを用いた場合よりも異物反応が強く,骨孔が拡大する傾向にあった.引っ張り試験ではその最大破断荷重は両靱帯間にいずれの時期においても有意差を認めなかった.PD繊維から成るhybrid型靭帯の骨孔内治癒には,糸の直径と量が大きな影響を与える.3.吸収性Polyglactine(PG)繊維を用いたhybrid代用材料は,術後6週で5膝中4膝で骨孔から自家腱部分が引き抜かれ,破断様式は他群と有意差を認めた.引き抜き試験後の標本の肉眼的観察では,繊維形状をしたPG糸を観察することができなかった.PG繊維はhybrid代用材料の人工靭帯部分としては不適当である.4.吸収性ポリ乳酸(PL)繊維およびPD繊維を用いたhybrid代用材料は,破断様式と最大破断荷重ともに非吸収性Polyester(PE)繊維を用いたそれと有意差はなかった.これらの吸収性繊維で作成した人工靭帯は6週間にわたって非吸収性PE製人工靭帯と同等の性能を有したことが期待された.5.吸収性繊維の中ではPL繊維がPE糸に最も近い骨孔閉塞を示し,両糸の周囲では骨孔璧からの旺盛な骨新生が認められた.6.以上から生体吸収性PL繊維と生体由来膠原線維とからなるハイブリッド人工靭帯が最も臨床的に有用と考えられた.7.そこで臨床的に必要性の最も高い2種類のハイブリッド人工靭帯(前十字靭帯再建用,後十字靭帯再建用)のデザインを行い臨床応用に備えた.また臨床用手術方法を確立した.1.ハイブリッド人工靭帯の生体由来膠原線維部は骨孔内において治癒過程を営み,骨孔壁に線維性結合織で固着する.3週の骨孔内固着力は自家骨付き移植材料に劣るが,6週では両移植材料間に差はない2.直径約0.01mmの吸収性Polydioxanone(PD)糸から成るhybrid型靱帯を用いたACL再建においては,同等の初期強度をもつ直径0.6mmPD糸から成るそれを用いた場合よりも異物反応が強く,骨孔が拡大する傾向にあった.引っ張り試験ではその最大破断荷重は両靱帯間にいずれの時期においても有意差を認めなかった.PD繊維から成るhybrid型靭帯の骨孔内治癒には,糸の直径と量が大きな影響を与える.3.吸収性Polyglactine(PG)繊維を用いたhybrid代用材料は,術後6週で5膝中4膝で骨孔から自家腱部分が引き抜かれ,破断様式は他群と有意差を認めた.引き抜き試験後の標本の肉眼的観察では,繊維形状をしたPG糸を観察することができなかった.PG繊維はhybrid代用材料の人工靭帯部分としては不適当である.4.吸収性ポリ乳酸(PL)繊維およびPD繊維を用いたhybrid代用材料は,破断様式と最大破断荷重ともに非吸収性Polyester(PE)繊維を用いたそれと有意差はなかった.これらの吸収性繊維で作成した人工靭帯は6週間にわたって非吸収性PE製人工靭帯と同等の性能を有したことが期待された.5.吸収性繊維の中ではPL繊維がPE糸に最も近い骨孔閉塞を示し,両糸の周囲では骨孔璧からの旺盛な骨新生が認められた.6.以上から生体吸収性PL繊維と生体由来膠原線維とからなるハイブリッド人工靭帯が最も臨床的に有用と考えられた.7.そこで臨床的に必要性の最も高い2種類のハイブリッド人工靭帯(前十字靭帯再建用,後十字靭帯再建用)のデザインを行い臨床応用に備えた.また臨床用手術方法を確立した.1)生体吸収性繊維であるポリ乳酸、ポリディオキサノン,ポリグラクチン910繊維(いずれも直径0.3mm)について、特性の糸用把持具を取り付けた万能試験機を用い破断試験を行った。grip間距離は9.5cmとした.1%の歪みで5回のpreconditioningを行った後,20mm/minのcrosshead速度で破断させた。繊維の延びはCCDカメラとVideo dimension analyzerからなる非接触型変位測定装置で観察した。その結果、最大破断強度はポリ乳酸が37.2±2.1N、ポリディオキサノンが36.5±1.2N,ポリグラクチンが38.5±2.5Nであり、有意差はなかった。2)同繊維材料の加水分解による劣化の差を調べるため,37°Cの恒温生理食塩水中に上述の各繊維を12本ずつ浸漬し、3および6週の時期に6本ずつ同様の力学試験を行った.その結果、ポリ乳酸の最大荷重は3および6週では処女材と比べてほとんど変化がなかった。ポリディオキサノンの最大荷重は3および6週で処女材の88.8%および81.9%とわずかに低下した。ポリグラクチンの最大荷重は3週では処女材の72.3%であったが、6週では8.5%と激減した。以上より前2者の繊維材料が生体同化性ハイブリッド型人工靭帯のために有望と判定された.3)同繊維材料の生体内劣化に関する研究を行うための基礎研究として、生体内埋植部位を決定するための予備実験を行った。

直径のみが異なる2種類のポリディオキサノン繊維を埋植材料とした.日本白色家兎24羽を用い、12羽ずつ2群に分け,S群には平均直径0.3mm,L群には平均直径0.6mmの繊維を、各動物の大腿内側の皮下および脛骨近位端骨肉に埋植した.術後3および6週で各群6羽ずつ屠殺し,直ちにPD繊維を摘出し同様の引っ張り試験に供した.その結果、生体内に埋植した繊維の最大荷重は,いずれの時期においても生理食塩水中に侵漬した繊維のそれより有意に低かった.さらに,骨内に埋植されたPD繊維の最大荷重は,その径にかかわらず,いずれの時期においても皮下に埋植した繊維より有意に低かった。本研究は,新しく開発された生体内吸収性人工繊維の評価を行う場合,皮下埋植実験のみでなく,少なくとも骨肉を含んだ複数の環境で行われるべきであることを示した.1)ビーグル成犬20頭を用いた。両側の下肢より長さ10cmの浅趾屈筋腱を採取し、直径が4mmの2種類(A型およびB型)のhybrid材料を作成した。A型の人工繊維部には非吸収性Polyester糸(直径0.4mm)7本(747.1N)を、B型のそれには生体吸収性Poly-L-乳酸(PLLA)糸(直径0.3mm)20本(744.8N)を用いたI群(12頭)の左右の膝にこの各材料を用いて前十字靭帯(ACL)再建を行った.脛骨側では直径4.5mmの骨孔の中に自家腱部分が15mm入るように移植した。予備実験で12週での観察は必要がないことが解ったので,再建直後および6週後にそれぞれ5頭および7頭ずつ屠殺し、各時期の5頭を力学的試験に、6週後の2頭を組織学的観察(Masson-trichrome染色)に供した。生体力学的試験では引き抜きが脛骨側のみで発生するように工夫したJigを用いて移植材料-脛骨(GT)複合体を万能試験機に取り付け、移植材料の引き抜き試験を行った。2)また屈筋腱部分のみの固着強度を測定するために、別の8頭(II群)の右膝にA型を用いたACL再建術を行い、6週後に屠殺して脛骨側の糸を切除した後に力学的試験を行った.統計学的解析には分散分析を用いた。3)I群の引き抜き試験では,AおよびB型GT複合体のの破断様式および最大荷重に両群間で差はなかった。6週では両型ともすべて腱の実質部断裂を生じ6週で約230Nであった。組織学的観察では、両群とも人工繊維周囲に軽度の炎症細胞の浸潤を認め,群間差はなかった。腱-骨孔壁間は線維性肉芽組織で埋められ、その中にSharpey線維様のコラーゲン線維を広範に認めた。II群の破壊様式は3膝が骨孔からの引き抜き、2膝が腱の実質部断裂であり、最大荷重は204.8±35.9Nであった4)本研究は,生体吸収性PLLA繊維が生体由来膠原繊維束の骨への固着過程に悪影響を及ぼさないこと,および非吸収糸と同等の使命を果たすことを示した.生体内で数ヵ月から1年をかけて吸収されていくPLLA繊維はhybrid材料に組み込むための有望な人工繊維材料であると考えられた.1)実験にはビーグル成犬14頭を用いた.移植材料として,同種膠原線維束と初期強度を近似させた4種類の高分子繊維束(E束;φ0.4mmのPolyester糸7本,L束;φ0.3mmのポリ-L一乳酸糸20本,D束;φ0.6mmのPolydioxanone糸6本,G束;φ0.3mmのPolyglactine糸18本)からなるハイプリッド型人工靭帯を作成した.
悪性黒色腫細胞の恒常的IL-8産生におけるSTAT3の役割及びその活性制御機構

悪性黒色腫細胞において、STAT3はIL-8遺伝子のプロモーター領域の-245 to -237bpに存在するSTAT3結合sequence TTCACCAAAに結合することにより、IL-8発現をgene transcriptionレベルで促進することができる可能性を示した。悪性黒色腫細胞では恒常的にSTAT3が活性化されているため、上記メカニズムでIL-8発現が恒常的に起こっていると考えられた。STAT3の活性化体として働く変異体(STAT3-C)(Cys661をAlaに、また、Cys663をAsnに置換したもの)に対するアデノウイルスベクタ-を作製した。作製したアデノウイルスベクタ-AxSTAr3-Cを悪性黒色腫細胞株WM1205Luに感染させたところ、野生型および活性化型STAT3蛋白の発現がみられ、アデノウイルスベクタ-の有効性が確認された。AxSTAT3-Cを感染させたWM1205Lu細胞の上清中のIL-8をELISAで測定したところ、IL-8産生量はコントロールに比べて約3倍になっていた。一方、siRNAによりWM1205Lu細胞内のSTAT3発現を抑制すると、IL-8産生量はコントロールに比べて約半分になっていた。以上のことより、WM1205Lu細胞においてSTAT3の活性化はIL-8産生を制御していることが明らかとなった。STAT3によるIL-8産生制御が転写レベルで行われているかどうかを、IL-8遺伝子についてルシフェラーゼアッセイを行い検討したところ、STAT3はIL-8のプロモーターの-272bp-133bpに存在することが示された。ヒトの悪性黒色腫組織におけるSTAT3の発現をみたところ、原発巣および転移巣、また臨床病型にかかわらず、すべてのサンプルで野生型および活性化型STAT3の発現が確認され、野生型は主として細胞質に、活性化型は主として核内に発現していた。STAT3の恒常的活性化体として働く変異体(STAT3-C)(Cys661をAlaに、また、Cys663をAsnに置換したもの)に対するアデノウイルスベクターを作製した。作製したアデノウイルスベクターAxSTAT3-Cを悪性黒色腫細胞株WM1205Luに感染させたところ、野生型および活性化型STAT3蛋白の発現がみられ、アデノウイルスベクターの有効性が確認された。AxSTAT3-Cを感染させたWM35細胞(STAT3がほとんど活性化されておらず、かつIL-8産生量がきわめて少ない細胞)の上清中のIL-8をELISAで測定したところ、IL-8産生量はコントロールに比べて約9倍になっていた。一方、2種類のsiRNA(si-1,si-2)によりWM1205Lu細胞(STAT3が活性化されており、かつIL-8産生量が多い細胞)内のSTAT3発現を抑制すると、2種類のsiRNA使用時はともにIL-8産生量はコントロールに比べて約半分になっていた。以上のことより、悪性黒色腫細胞においてSTAT3の活性化はIL-8産生を制御していることが明らかとなった。STAT3によるIL8産生制御が転写レベルで行われているかどうかを、ヒトIL-8遺伝子の5'-flanking regionの+44base pair(bp)より上流領域の長さをいろいろ変えた4種類のレポータープラスミド(-546-luc,-272-luc,-133-luc,-98-luc)を用いてルシフェラーゼアッセイを行い検討したところ、STAT3はIL-8のプロモーターの-272bp-133bpに存在することが示された。この領域にはSTAT3のputative binding site(TTCACCAAA)があることから、STAT3はこの部分への結合を介してIL-8発現を転写レベルで亢進させることが示唆された。IL-8以外に黒色腫細胞でSTAT3により発現が制御される物質を検索したところ、growth-related oncogene a(Gro-a)が有力な候補として見いだされた。
パルスラジオリシス・マイクロ波加熱空洞法による亜励起電子の気相素反応過程の研究

本研究では、マイクロ波加熱法とパルスラジオリシス法とを結合させることにより、亜励起電子の反応性やその挙動を解明することを目的としている。すでに用いている二重モード方式のマイクロ波空洞を改良することにより、気体圧約1Torrまでの低圧測定が可能となった。高電力マイクロ波による加熱法の確立を目ざし、加熱電力0500mWの範囲での、純Ne(4Torr)中の電子の両極性拡散による減衰寿命の測定を行なった。その結果電子エネルギーは0.04eVから約1eVまで変化していることが確かめられた。純Kr,純Xe系において、観測される電子濃度の時間変化はラムザウアー極小に対応する信号の極大を示すが、それはマイクロ波加熱によって、終状態エネルギーの底上げのため消失してゆくことも確かめられた。次に、熱電子付着速度が著しく速いS【F_6】とC【Cl_4】とについて、Ar媒体中での付着速度の電子エネルギー依存性を調べた。その結果、いずれの場合も電子エネルギーの室温から約1eVの増大に対して、付着速度定数はおよそ1/2から1/3に減少した。しかしこれは電子スウォーム法による結果と比べ、減少の度合が少なく、その原因については現在検討中である。一方その間、NOの熱電子付着速度定数について、種々の媒体気体(希ガス,無機ガス等)の存在下での圧依存性と温度依存性を調べたが、反応機構は全体としてほぼ三体反応であるが、三体同時衝突ではなく、ファンデァワールス分子の電子付着である可能性の強いことが示された。また高励起リドベルグ原子に対する脱励起断面積が極めて大きいことが示唆されている【C_3】【O_2】について、それが果たして電子付着を起こすためかどうかを調べてみた。その結果【C_3】【O_2】は非常に効率よく熱電子付着を起こし、反応機構は二段階三体過程で示されることが明らかとなった。これらについては電子加熱法により、さらに詳細な機構の解明が期待される。
投動作習得のための合理的な指導法の検討-成人女性を対象として-

特別な投運動の経験を持たない一般女子学生48名を対象に、8名ずつ(1)動作指導群(言語教示と視覚教材により投動作を指導した後に投球練習を行わせる)、(2)補助練習群(国内外で行われている投運動の補助練習手段を文献と指導者へのアンケートによりピックアップし、トレーニングプログラムを作成し行わせる)、(3)転移学習群(オーバーハンドスローに最も近いと考えられるバドミントンのクリア-の練習を行わせる)、(4)筋力トレーニング群(投運動に必要な体力を高めるトレーニングプログラムを作成し行わせる)、(5)全力投群(指導なしで全力で投球練習を行わせる)、(6)コントロール群の6群に分け、4週間のトレーニングを行わせ、その前後で投能力、投動作、投運動に関係のある体力などの変化について検討した。6つの群のうち、有意な投能力の改善が認められたのは、動作指導群、補助練習群、筋力トレーニング群、全力投群の4群であった。このうち0.1%で投能力に有意な改善が認められた動作指導群、補助練習群では準備動作における腕や脚動作様式、肩や腰の回転、ムチ動作、スナップ動作などに改善が見られ、体力にはほとんど向上は認められなかった。このことから、この2種類のトレーニングは投動作を改善することにより投能力を高める効果があると考えられる。筋力トレーニング群では測定したほとんどの体力に改善が認められたが、投動作には全く改善が認められなかった。そのため、投距離の伸びは筋力アップに伴い、動作のスピード、特に手首の掌屈のスピードが速くなったためだと考えられる。または全力投群にも投能力の向上は認められたが、これも肩や腰の回転などの改善によるものと言える。ただし、動作指導群と補助練習群ほどに投動作は改善されておらず、投距離の伸びも大きなものではなかった。
活性炭細孔内シリカ添着による新規高性能吸着ヒートポンプ用吸着材の開発

100°C程度以下の低温熱エネルギー利用機器に位置づけられる吸着ヒートポンプに関して、水蒸気を作動媒体とする吸着ヒートポンプ用吸着材に着目し、その高性能化開発を目的とする検討を行った。具体的には、新たに「活性炭細孔内シリカ添着による新規高性能吸着材開発法」を提案し、本法の有効性を実験的に検証した。本研究では、本法の最適条件を明確化し、吸着性能に及ぼすシリカ添着の効果を明らかにするため、以下の実験条件化で得られた試作吸着材の細孔構造特性、水蒸気吸着特性ならびに細孔表面の親水性を指標とする最適シリカ添着条件の検討を行った。ベース吸着材には細孔構造の異なる2種の市販の活性炭(水蒸気賦活炭、薬品賦活炭)を、シリカ原料には0.110wt%-ケイ酸ソーダを、使用した。試料は、あらかじめケイ酸ナトリウムを活性炭細孔内に含浸させた後、2mol-H2SO4による脱ソーダ操作によって細孔内にシリカを添着させるプロセスにより試作した。この試作はケイ酸ソーダの濃度、含浸時間、ならびにプロセスの繰り返し回数を種々変化させて行った。得られた試料についてN2吸着法による細孔構造特性および水蒸気吸着特、吸着材充填密度の測定結果ならびに細孔表面の接触角に基づくシリカ添着効果の評価を行った。その結果、以下の成果を得た。1)試作試料では3nm以上の細孔が減少しており、本法による細孔内でのシリカ添着が確認された。2)試作吸着材の水蒸気吸着等温線は原料活性炭のそれに比べて低相対水蒸気圧側にシフトし、吸着ヒートポンプの作動相対圧範囲の吸着量差は最大10倍程度となる。3)2)3)の変化はとくに親水性のシリカが細孔表面に添着したことによる。因みに、細孔表面の接触角は活性炭原料の70°からシリカ添着炭の64°へ変化したことから裏付けられる。以上より、提案の吸着材製造法の妥当性が示され、本吸着材が吸着ヒートポンプ用として有効に機能すると考えられる。本研究では第一段階として、シリカを活性炭細孔内に充分に添着させうる条件を明確化するために、以下の実験条件化で得られた試作吸着材の細孔構造特性、水蒸気吸着特性を指標とする最適シリカ添着条件の検討を行った。べ一ス吸着材には細孔構造の異なる2種の市販の活性炭(水蒸気賦活炭、薬品賦活炭)を、シリカ原料には0.110wt%-ケイ酸ソーダを、使用した。試料は、あらかじめケイ酸ナトリウムを活性炭細孔内に含浸させた後、2mol-H_2SO_4による脱ソーダ操作によって細孔内にシリカを添着させるプロセスにより試作した。得られた試料についてN_2吸着法による細孔構造特性および水蒸気吸着特ならびに吸着材充填密度の測定結果に基づくシリカ添着効果の評価を行った。、1)試作試料では原料活性炭に存在する細孔直径3nm以上の細孔が減少しており、本法による細孔内でのシリカ添着が確認された。2)1)の結果は試作吸着材の粒子密度が水蒸気賦活炭、薬品賦活炭の粒子のそれのそれぞれ最大14%および64%増大になることからも裏付けられた。3)試作吸着材の水蒸気吸着等温線は原料活性炭のそれに比べて低相対水蒸気圧側にシフトし、吸着ヒートポンプの作動相対圧範囲の吸着量差は水蒸気賦活炭、薬品賦活炭をべ一スとする試作試料においてそれぞれ最大3倍および10倍となる。4)1)3)の変化はケイ酸ナトリウム濃度1.Owt%、プロセスの3回繰り返し試料において最大となる。

1)試作試料では3nm以上の細孔が減少しており、本法による細孔内でのシリカ添着が確認された。2)試作吸着材の水蒸気吸着等温線は原料活性炭のそれに比べて低相対水蒸気圧側にシフトし、吸着ヒートポンプの作動相対圧範囲の吸着量差は最大10倍程度となる。3)2)3)の変化はとくに親水性のシリカが細孔表面に添着したことによる。因みに、細孔表面の接触角は活性炭原料の70°からシリカ添着炭の64°へ変化したことから裏付けられる。以上より、提案の吸着材製造法の妥当性が示され、本吸着材が吸着ヒートポンプ用として有効に機能すると考えられる。
FGF23-klotho axisをメディエーターとした骨細胞の機能解析

本研究の目的は骨細胞と血中リン濃度の関係を解明することを目的とした。Kl/klマウスは、低リン食によって表現型が改善され、αklotho-/-マウスでは、表現型の改善が認められなかった。従って、αklotho-/-マウスの表現型の発現には血中リン濃度以外の因子の存在が考えられた。次に、野生型マウスの頭蓋骨から骨細胞を単離し、様々なリン濃度で培養を行い、各濃度における骨細胞産生蛋白の発現を調べた。その結果、リン濃度の変化に応じて発現する蛋白質の変化を認めた。従って、骨細胞はリン濃度を直接感知すると考えられ、そのためにはαklotho蛋白の存在が必要な可能性が示唆された。Fibroblast growthfactor 23 (FGF23)は腎臓の近位尿細管で受容体であるFGFr1c/klotho複合体に結合することで、血中のリン・カルシウム濃度の調節に関与している。近年の骨代謝研究ではFGF23-klotho axisによる骨細胞のリン・カルシウムの調節が大きな注目を集めている。申請者は、骨細胞が一度形成された骨基質の石灰化ミネラルの維持・流入を調節する可能性を見出していることから、本研究では、1)骨細胞に対してFGF23-klotho axisが直接作用するのか、2)骨細胞が血中リン濃度を感知し基質ミネラル調整を行うのかを解明する目的でin vivo実験を中心に形態学的に検索することを行った。目的の達成には、1)骨細胞に対してFGF23/klotho axisが直接作用する可能性、2)骨細胞が血中リン濃度を感知しFGF23産生および基質ミネラル調節を行う可能性について検査する必要があり、上記の研究課題は密接に関係しているため、同時に解析を進めるが、平成27年度の実験計画では、骨組織異常が認められない生後3週前後のkl/klマウスとαklotho-/-マウス、コントロール群の野生型マウスに通常食または低リン食+3%塩酸セベラマー(消化管内のリン吸着材)を与えて、骨組織異常の回復およびαklotho遺伝子ならびにαklotho蛋白の発現上昇の有無を組織化学・透過型電子顕微鏡レベルで解析を行った。その結果、低リン食+3%塩酸セベラマーを与えたkl/klマウスでは、表現型の改善が認められた。しかし、αklotho-/-マウスでは表現型の改善が認められなかった。つまり、これらのマウスの表現型は血中のリン濃度が直接作用したのではなく、別な経路が考えられる。平成27年度では、骨組織異常が認められない生後3週前後のkl/klマウスとαklotho-/-マウス、コントロール群の野生型マウスに通常食または低リン食+3%塩酸セベラマー(消化管内のリン吸着材)を与えて、骨組織異常の回復およびαklotho遺伝子ならびにαklotho蛋白の発現上昇の有無を組織化学・透過型電子顕微鏡レベルで解析する予定であったが、低リン食を与えるにあたり、様々な濃度を検討したため実験に少し遅れが出たものと考えられる。本研究の目的は骨細胞に対してFGF23-klotho axisが直接作用するのかと言うことと、骨細胞が血中リン濃度を感知し基質ミネラル調整を行うのかと言うことを明らかにすることを目的とした。kl/klマウスもαklotho-/-マウスも同じ骨組織異常を示し、その病理機序は骨細胞の機能破綻であることを確認している。kl/klマウスは、低リン食の給餌よって表現型の改善が認められた。一方、αklotho-/-マウスでは、低リン食によって表現型の改善は認められなかった。従って、kl/klマウスで認められる表現型の原因は血中のリン濃度が大きく関与していることが考えられ、kl/klマウスではプロモーター領域の変異のため、血中のリン濃度の低下によって、αklotho蛋白の発現が誘導されたと考えられた。そのためαklotho-/-では表現型の改善が認められなかった原因として、αklotho蛋白が血中のリン濃度が低下したにもかかわらず、kl/klマウスのように誘導されなかったことが原因と考えられた。このことから、αklotho-/-マウスにおける表現型の発現には血中のリン濃度以外の原因が考えられる。そこで、リン濃度に対する骨細胞の反応性を確かめるために、野生型マウスの頭蓋骨から骨細胞を単離し、様々なリン濃度の培養液で培養を行った。その結果、通常のリン濃度で培養を行った細胞と比較すると、骨細胞が産生する蛋白の発現量に有意差を認めた。この結果から骨細胞が血中のリン濃度を直接感知している可能性が示唆された。

平成28年度では、骨細胞および骨芽細胞を単離し、αklotho蛋白またはリン濃度容量依存的にFGF23, SOST (sclerostinをコード), DMP-1などの発現変化が生じるか、共焦点レーザー顕微鏡およびreal time PCRにて定量的に解析する予定であるが、平成27年度中に行う予定であった実験を行ったうえで次の課題に取り組んでいく予定である。口腔解剖学細かな物品の端数が残ったため。次年度に繰り越して使用予定。
負イオンビーム用プラズマ中性化セルの研究

高エネルギーのビーム加熱用に使用される負イオン源に基づく中性粒子入射装置では、負イオンビームの中性化にプラズマを用いることにより、イオンビームの原子ビームへの中性化効率を向上させることができる。ガスによる場合は59%であるのが、プラズマでは70%以上が達成可能で、それはガスによる負イオンの最外殻の電子の剥離に続き、さらにもう1個の電子も剥離され正イオンとなる反応を、プラズマの場合は抑制できるからである。このためには電離度のできるだけ高いプラズマが必要である。電離度の高いプラズマを得るには、プラズマの閉じ込め特性の優れた容器を用い、できる限り低ガス圧下で放電させプラズマを生成することが肝要で、そのため直径310mmで全長1400mmの円筒型のカスプ磁場閉じ込めを採用した放電容器を作成し、プラズマ生成実験を行った。ガスには水素、アルゴン、クセノンを用いフィラメントによるアーク放電にて放電特性とプラズマ閉じ込め特性を研究した。その結果、放電室のガス圧力が約0.2Pa以上の場合はプラズマ密度は単位立法センチメートルあたり10の11乗個以上と高いものの電離度は1%以下と低いこと、またガス圧力が0.2Pa以下の領域では圧力を下げると共に急に電離度が上昇することが判った。しかし、0.1Pa以下の領域ではプラズマ放電の維持が困難で容器のプラズマ閉じ込めの性能が最低運転可能圧力を決定する。本研究では0.03Paの圧力が放電可能圧力の下限で、そのとき水素で1.3%、アルゴンで3.2%。クセノン8%の電離度が得られた。また限界圧力付近でプタズマ閉じ込め性能を向上させるとプラズマ密度が高くでき、電離度も高くなることが判り、10%を超える電離度で十分な密度を有するプラズマ中性化セルの実現の見通しを得た。負イオンビームの中性化に適した静かなプラズマを効率よく且つ高電離度にて生成する事が研究の目的である。本計画では磁気多極型プラズマ源の概念に基づき、永久磁石を使用したラインカスプ群で構成されるプラズマ生成器を製作して研究を進めている。今年度の概要は以下の通り1)磁場解析コード、電子軌道解析コード(既存)にてカスプ磁場配位を設計し、円筒状のプラズマ生成装置を製作した。2)上記装置を既設真空容器に設置して、既設電源等の設備によりプラズマ生成特性を把握する実験を実施中である。大電流アーク電源により必要なプラズマの放電特性、密度分布、電子温度分布をプローブ計測より求めた。閉じこめの良い半径方向には密度が一様で静かなプラズマが生成されていることを確認した。両端に閉じこめ磁場のない軸方向にはなだらかに分布することが判った。3)並行して負イオン引き出し電源を発注製作し完成させた。4)今後は大電流アーク放電を得、目的とするプラズマ体積での、軸方向への損失特性や放電のモード変化に対する知見を追求し、ビームとの組み合わせ実験に備える予定である。ガスによる場合は59%であるのが、プラズマでは70%以上が達成可能で、それはガスによる負イオンの電子剥離に続き、水素原子から更に電子が剥離され正イオンとなる反応をプラズマの場合は抑制できるからである。電離度の高いプラズマを得るには、プラズマの閉じ込め特性の優れた容器を用い、出来る限り低ガス下で放電させプラズマを生成することが肝要で、そのために直径310mmで全長1400mmの円筒型のカスプ磁場閉じ込めを採用した放電容器を作成し、プラズマ生成実験を行った。

ガスには水素、アルゴン、クセノンを用いフィラメントによるアーク放電にて放電特性とプラズマ閉じ込め特性を研究した。その結果、放電室のガス圧力が約0.2Pa以上の場合はプラズマ密度は単位立方センチメートル当たり10の11乗個以上と高いものの電離度は1%以下と低いこと、またガス圧力が0.2Pa以下の領域では圧力を下げると共に急に電離度が上昇することが判った。しかし0.1Pa以下の領域ではプラズマ放電の維持が困難で容器のプラズマ閉じ込めの性能が最低運転可能圧力を決定する。本研究では0.03Paの圧力が放電の維持が困難で容器のプラズマ閉じ込めの性能が最低運転可能圧力を決定する。本研究では0.03Paの圧力が放電可能圧力の下限で、その時水素で1.3%、アルゴンで3.2%、クセノンで8%の電離度が得られた。また限界圧力付近でプラズマ閉じ込め性能を向上させるとプラズマ密度が高くでき、電離度も高くなることが判り、10%を超える電離度で十分な密度を有するプラズマ中性化セルの実現の見通しを得た。
『とりかへばや』伝本の流布状況を視点とした江戸時代における物語享受の研究

『とりかへばや』伝本はすべて写本で伝わる。100を超える伝本のうちこれまで未調査であったもの、新出伝本についての調査を中心に実施し、近世初期の一本ないしは数本から派生したとされる従来の伝本の伝存状況についての考え方を改めて確認、補強した。現在書写年時が判明している最も古い伝本の一つは寛延四(1751)年書写本であるが、書写時期が山岡浚明の活躍時期とほぼ重なることから、この時期に公家の故実家の手から和学者の手に渡り、師弟関係を軸に転写が繰り返されて広まっていったと考えられること、また、書込や施注に関わった人々が浚明の物語研究の達成に大きな影響を受けたとみられることを確認した。20年度は、未紹介伝本についての情報収集と未調査伝本の調査及び紙焼写真等での収集に務めた。具体的には次の通りである。新たに現存を確認した寛延四(1751)年書写本(零本)については、書写者である滋野井公麗所持と伝えられる『浜松中納言物語』(京都大学蔵)との筆跡比較を行い、その一部が同一筆跡である可能性を確認し、山岡浚明考勘直前の時期における物語の流布状況を考察する上で貴重な資料であることを確信するに至った。また、岩井良雄旧蔵の伝本については、明治期の書写ながら浚明本の特色を有する善本であると推測されること、国学者の間で継承されたことに意義が認められることを確認した。このほか、案地調査を実施または紙焼写真を入手したのは、実践女子大学蔵清水浜臣旧蔵本など二伝本、西尾市立岩瀬文庫蔵本、尊経閣蔵本(マイクロフィルムによる調査)、長谷章久旧蔵本、初雁文庫藏本等である。実践女子大蔵本はいずれも国学者に伝えられた伝本であるが、そのうちの一本には古写本との異同が記されていること、尊経閣蔵本及び初雁文庫本は公家に伝えられた性格を色濃く見せる善本であること、長谷本は数少ない改作本系統であること、浚明本系の岩瀬文庫本は施注に特色が認められることを確認した。いずれも具体的な考察については今後の課題であるが、これまでほとんど指摘されてこなかったことである。なお、このほかに、所在が知られなかった本多忠憲作成『とりかへばや系図』の転写本の現存を確認し、周辺資料として、所蔵者名が記される『浜松中納言物語』『しのびね』等の伝本や、『古物語目録』『風葉和歌集』についての情報収集にも着手した。21年度は20年度に引き続き、未紹介伝本についての情報収集と未調査伝本の調査、写真版等での収集、および周辺情報の収集に努めた。『とりかへばや』伝本については茨城大学菅文庫、東海大学桃園文庫、九州大学音無文庫、無窮会図書館等に出向いて調査を行い、許可が得られたものにつては複写等で入手した。精査は今後の課題のひとつであるが、このうち九州大学蔵の三伝本については、いずれも他伝本と比較して特に特徴的な性格を有していることがわかり、継続的な調査・分析の必要があると判断した。茨城大学蔵本については、ともに所蔵される『うつほ物語』関係資料との関係の解明をする必要があると考えている。このほか、これまでに紹介されたことのない伝本の伝来情報および所蔵情報を得た。このうち、島根県立図書館蔵本については松平家に伝えられた学会未紹介伝本であることを確認したが、同図書館には他の物語の写本も多数伝わっていることから、それらを併せた情報整理が必要である。なお、『浜松中納言物語』『風葉和歌集』および和学者の手になる物語目録類の伝来についても共同研究者および協力者がそれぞれに調査、資料収集をすすめ、いくつかの知見を得たところである。たとえば『浜松中納言物語』については書写様態に、これまでに指摘されてこなかった特徴を認めうること、物語目録類の作成と継承にあたっては、語学研究に高い関心を示した人々の関与が認められることが明らかになりつつある。成果の一部については既に公表の準備を進めているが、王朝物語の伝本流布状況や所蔵情報をあわせて考察、再整理する必要があることを痛感したため、最終年度である22年度には補充調査等を含めて基本情報の整理を心がけ、研究期間終了後も継続して調査、研究を行うための基礎固めとなるようなまとめを行いたい。最終年度となる22年度は,21年度に引き続いて,『とりかへばや』および『浜松中納言物語』等の未調査伝本についての情報収集と調査につとめた。

『とりかへばや』については実際に調査し得たのは大洲市立図書館蔵本(文化2年中島満自筆),国文学資料館新収南三木氏旧蔵本にとどまった。尊経閣文庫蔵本については国文学研究資料館において公開されているマイクロフィルム及び紙焼き写真での閲覧を続けたが,朱筆の有無については実見して確認した。また龍門文庫蔵本については,Web上で公開されている画像で閲覧することによって,過去の調査の遺漏を補った。大洲本については,改作本系統の伝本に分類できるほどの異同は確認できないものの,独自の異文が数カ所含まれていることが確認できた。『浜松中納言物語』については宮内庁書陵部蔵本,東京大学蔵本,大阪府立中之島図書館蔵本,京都大学大学院文学研究科図書館蔵本および関連資料について補足調査を含めて調査を行った。調査結果を踏まえた研究成果の一部については,論文執筆や研究会での報告に際して必要に応じて盛り込み,情報交換と先学の助言を仰ぐことに努め,所蔵情報などについての貴重な助言を得た。また,天理図書館蔵の一本に書き入れを残す五十嵐篤好の文学関係事績について情報を得たほか,和学者相互の伝本授受に係る情報を得,文人ネットワークを通じて伝本が広まったことの一端が確認できた。3年間の成果については,今後も収集データの整理を終えたものから論文に盛り込む形で公表する予定であるが,未紹介資料の翻刻および共同研究者,研究協力者の論考を含めて一冊にまとめ,一応の成果報告書を作成した(「『とりかへばや』伝本の流布状況を視点とした江戸時代における物語享受の研究」,平成23年3月発行)。
グラフ理論、離散数学のスケジューリング問題への応用

2012年度の研究は、2011年度に引き続き、グラフ理論をスケジューリング問題に応用する研究を行った。特に日本プロ野球の日程に関して、以下の条件を考慮したスケジュール作成を行った。1.ホーム、アウェイゲームの連続性(ホーム、アウェイは2カードまで)2.各球団は、他球団との対戦をほぼ平等に行う(シーズンの最後に特定カードを多数残すことのないようにする)3.休日と週末でのホームゲーム試合数の均等化4.球場が使えない日程を考慮これらの条件を満たす中で、1.全球団の移動距離の総和を最小にする2.全球団の移動数を最小化にするこの2つを満たすような日程作成を目指した。この問題は、グラフ理論で考えられている「巡回トーナメント問題」の派生問題である。本年度、上記を満たす日程作成に成功した。この研究のインパクトは、アカデミック界のみならず、3月に朝日新聞の夕刊で報告されるなど、一般の社会にも伝わったようである。また、日本のみならず、アメリカ数学会、カナダ数学会の学会誌にも上記の仕事が紹介されるなど、海外にも認知度が高い研究となった。将来的な課題としては、上記の条件以外、前年度の成績を考慮し、前年度の成績がいいチームとの対戦が続かないようにする配慮する(キャリーオーバーエフェクト)取組が残っている。この点も考慮して、将来的に日程作成を行いたいと考えている。また本研究は、数学的理論が、実社会に貢献できる良い例になったと考えている。本研究では、実用的な問題である「スケジューリング」問題を、離散数学、グラフ理論の視点から解析する。具体的には、日本プロ野球のスケジューリングを、グラフ理論分野の最短パス問題に置き換えて、最適なスケジュールを提供することを目標とする。日本プロ野球のスケジューリングは、2つから成り立っている。一つは、同一リーグ内で対戦するスケジューリング。もう一つは、セ・パ交流戦である。前者は、グラフ理論的な問題である「巡回トーナメント問題」に帰着でき、後者は、「巡回2部グラフトーナメント問題」に帰着できることが知られている。本研究では、両問題に対して、グラフ理論的アプローチ、特に最短パスを使ったアプローチを用いて、既存の日本プロ野球のスケジュールよりはるかに総移動距離の少ないスケジュールを提供する。また日本プロ野球のみならず、MLB(メジャーリーグ)、NBA(プロバスケットボール)のスケジューリング問題にも、本研究で開発したグラフ理論的、離散数学的手法を用いて、取り組む予定である。スケジューリング分野のトップ会議、AI(人工知能)分野のトップ会議、そして、オペレーションリサーチ分野のトップジャーナルに論文が掲載されるなど、世界に誇れる仕事をしているから。平成24年度も平成23年度と同様、数学分野(離散数学、グラフ理論)、および、オペレーションリサーチ分野の両分野でインパクトのある仕事を行う予定である。また、スケジューリングは、AI(人工知能)分野にもかかわりがあるので、AI分野のトップ会議、トップジャーナルにも掲載されるような論文を制作したい。
南インドのゴンドワナ剪断帯に産出する高圧～超高温変成岩の岩石学的・熱力学的解析

昨年度に使い方を習得したTHERMOCALCを使用し、南インドRajapalaiyam地域、北中国Tuguiwula地域、東南極Bunt島、Priestley Peak、Tonagh島に産出するサフィリン+石英共生を含む高圧超高温変成岩の変成温度圧力履歴を見積もった。サフィリン+石英共生は、超高温変成作用の最も特徴的な鉱物組み合わせとして知られている。しかし近年、Fe3+を多く含むサフィリンと石英の共生は、その安定領域が低温側にシフトすることがわかっている。またFe3+は酸素フユガシティの高い条件で形成された岩石に多く含まれることが知られている。そこで昨年度は北中国Tuguiwula地域から産出する酸素フユガシティの高い高圧超高温変成岩、南インドRajapalaiyam地域に産する酸素フユガシティのやや高い高圧超高温変成岩に関して、Fe3+含有量の変化に対するサフィリン+石英共生の安定温度条件の変化を見積もった。今年度はこの結果を基に、両地域のピーク変成作用時の温度圧力条件と変成温度圧力履歴を見積もった。更に本年度は、東南極Bunt島、Priestley Peak、Tonagh島に産出するサフィリン+石英共生を含む高圧超高温変成岩についても同様の研究を行った。これらの地域に産出する岩石は酸素フユガシティの低い条件下で形成された。そして酸素フユガシティの異なるそれぞれの地域におけるサフィリン+石英共生の安定温度条件を比較した。酸素フユガシティが低い条件下で形成された岩石の方がよりFe3+の含有量によるサフィリン+石英共生の安定温度条件への影響が大きいことがわかった。上記の地域に関しては、これまでFe3+の含有量を考慮した変成温度圧力履歴の見積もりは行われたことがなく、本研究の成果は本地域や周辺地域におけるテクトニクスを議論する上で重要である。本年度はTHERMOCALCの使用法を習得し、pseudosection解析の経験を積むこと・南インドRajapalaiyam地域から産出した高圧超高温変成岩のpseudosection法を用いた変成温度圧力条件の見積もりを行うことを目的とした。1.北中国Tuguiwula地域から産出した高圧超高温変成岩のpseudosection法を用いた変成温度圧力条件の見積もり北中国Tuguiwula地域から産出する高圧超高温変成岩は南インドRajapalaiyam地域から産出する高圧超高温変成岩と同様に、酸素フガシティが高いことがわかっている。そのため酸素フガシティが高い岩石のpseudosectionにおける温度圧力条件の挙動を確認することや、pseudosectionを解析する経験を積むことを目的に、北中国Tuguiwula地域から産出した高圧超高温変成岩に関するpseudosection法を用いた解析を行った。この研究から、pseudosection法を用いた計算における酸素フガシティの高い高圧超高温変成岩の挙動が明らかになりつつある。2.南インドRajapalaiyam地域から産出した高圧超高温変成岩のpseudosection法を用いたFe3+含有量の変化に対する温度圧力条件の変化の見積もり南インドRajapalaiyam地域から産出する高圧超高温変成岩は酸素フガシティが高い。また、酸素フガシティの高い条件で形成された岩石にはFe3+が多く含まれることがわかっている。Fe3+の含有量は変成温度圧力条件に影響するため、Fe3+含有量の変化に対する温度圧力条件の変化を見積もった。この研究結果はピーク変成作用を被ったときの温度圧力条件の見積もりに活用される。平成23年度は南インドに産出する高圧超高温変成岩のpseudosection法を用いた変成温度圧力条件の見積もりを行う予定であった。

オーストラリアのカーティン工科大学へ留学し、pseudosectionを計算するためのプログラムであるTHERMOCALC使用法を学んだ。帰国後は北中国に産出する高圧超高温変成岩を用いてpseudosection法による解析の経験を積み、変成温度圧力条件を見積もるために必要となる高い酸素分圧を持つ岩石に関するデータを得た。そして南インドに産出する高圧超高温変成岩の、酸素フガシティの変化に対する温度圧力条件の変化を解析した。本研究のデータは今後研究を遂行するための非常に重要なデータとなるため、おおむね順調に進展しているといえる。「南インドテクトニックモデルの再検討」今後は南インドRajapalaiyam地域から産出する高圧超高温変成岩のpseudosection法を用いた変成温度圧力条件の見積もりを行う。また南インドの他地域から産出する高圧超高温変成岩に関しても同様の解析を行う。そして南インドテクトニックモデルの構築につなげる。また、現在平成23年度に得られた成果を2つの論文として執筆中であり、国際誌に投稿予定である。
交互累積膜法を用いた刺激応答型薬物放出システムに関する研究

本研究課題の目的は、電位を印加することにより薬物モデル化合物の放出制御が可能な電極を作製することである。最終年度の本年度は、静電的相互作用を利用して薬物モデル化合物を電極表面に作製した交互累積膜に取り込み、電極に電位を印加することにより放制御を試みた。まず、昨年度報告した水の電解還元による局所的pH変化を利用したメナルオレンジ(MO)の放出制御において、溶液のpHやイオン弧度の影響を詳細に検討し放出制御の最適化を行った。これらの結果はMaterials Science and Engineering Cに論文として投稿し、掲載が決定している。しかしながら、MOを用いた実験系では電位の印加に関わらずMOの漏出が見られ、完全な放出制御は困難であった。これはMOが負電荷を1つのみしか有しておらず、作製した累積膜との結合が弱いためと考えられる。そこでα,β,γ,δ-テトラキス(4-N-メチルピリジル)ポルフィリン(TMPyP)を薬物モデル化合物として用いて改善を目指した。TMPyPは分子内に4つの正電荷を持つためMOに比べて強固に累積膜と結合して漏出が抑制され、また、水の電解酸化による電極表面近傍の局所的pH変化を利用しての放出制御が可能と考えられる。実際にMOの場合と同様に溶液のpHやイオン強度を詳細に検討して放出制御の条件の最適化を行った結果、TMPyPがほとんど漏出せず電位を印加すると速やかに放出される系を実現した。この結果はJournal of Colloid and Interface Scienceに論文として投稿し、掲載が決定している。交互累積膜からのTMPyPの放出制御の研究成果は本研究課題の目的である電極への電位印加により放出制御の可能な系を実現しており、本研究課題を申請するにあたって設定した課題を達成したと言える。本研究の目的は電位を印加することにより薬物モデル化合物の放出の制御が可能な電極を作製することであり、研究は(1)「電極表面に作製した交互累積膜への薬物モデル化合物の固定化」と(2)「電位を印加することによる固定化した薬物モデル化合物の放出」の2つの段階からなっている。本年度は上記(1)の達成を目標とし、(a)刺激応答型薬物放出システムに適した交互累積膜の作製条件を検討する、および(b)作製した交互累積膜への薬物モデル化合物の固定化条件を検討する計画であったが、上記(2)まで研究を進めることができた。具体的には、薬物モデル化合物として有機色素であるメチルオレンジを用いた実験系において上記(a)および(b)について検討した後、薬物モデル化合物の吸着挙動についても調査し、その後当初の研究実施計画を前倒しして上記(2)について研究を進めた。その結果、固定化した薬物モデル化合物の放出挙動は溶液のpHとイオン強度によって顕著に異なることを見出し、電位の印加に伴う電極表面の局所的pH変化によるMOの放出制御を実現した。今後の研究計画としては、薬物モデル化合物としてメチルオレンジ以外の化合物を用いた系の検討を予定している。上述の実験系では薬物モデル化合物の固定化方法として静電的相互作用を利用しているため、電荷の数が異なる分子を薬物モデル化合物として用いることにより放出挙動をさらに正確に制御できると考えられる。また、当初予定していた刺激応答型薬物放出システムの原理以外にも、薬物モデル化合物が交互累積膜自体の構成要素であるような異なる原理を用いた実験系も検討していく予定である。
母児免疫寛容のメカニズムに着目した新しい婦人科免疫療法の開発

婦人科癌細胞株の検討から、子宮頸癌細胞株(Hela)と卵巣癌細胞株(SK-OV-3)においてHLA-Gの発現をRT-PCR法で確認した。In vivoでの検討を想定し、この細胞株にLuc遺伝子を導入し安定発現株を作成した。これらの細胞株とヒト非ホジキンリンパ腫から樹立されたNK細胞株(NK-92)を共培養し、抗HLA-G抗体共存下での細胞障害活性を測定し検討中である。治療応用への可能性を探るためには、in vivoでの再現性とin vivoでの検討を行う必要があり検討を継続している。本研究は、妊娠に伴う免疫寛容のシステムに着目した新たな癌免疫療法の開発を目的としている。母体子宮が胎児の絨毛外栄養膜細胞の過剰な侵入を抑制するメカニズムから、生体自身の腫瘍排除機能を補助することでがん治療へ応用しようとする試みである。その主要なエフェクター細胞はNK細胞であり、この調整が本研究成功の鍵であると考え、本年度はヒト末梢血からのNK細胞の精製法・増幅法の確立に注力した。当初はボランティアから採取した末梢血中からNK細胞を精製して抗腫瘍効果の測定に用いる予定であったが、精製されるNK細胞数は極めて少なくその増幅には高価な試薬を要するため、実験に必要な十分量のNK細胞を調整するのは困難と推測された。そこでヒト非ホジキンリンパ腫から樹立されたNK細胞を用いる方法に変更した。今後はNK細胞株を用いて基礎的な実験を進め、実験条件が整ったところでヒト末梢血より調整した正常NK細胞を用いて抗腫瘍効果を検証することとした。上記実験と平行して婦人科癌での免疫逃避関連分子の発現の検討を進めた。文献的にこれら免疫逃避関連分子の婦人癌での発現を検討したところ、絨毛癌および卵巣癌、子宮頸癌においてこれらの分子の発現亢進の報告があった。そこで初めに、この3つの癌種にターゲットを絞り検討を行うこととした。これら3つの代表的な細胞株を準備し、in vivo実験に備えてLuc遺伝子導入細胞を作製中である。またin vitroでのNK細胞による細胞障害活性を免疫逃避関連分子中和抗体存在下で検討中である。その主要なエフェクター細胞であるNK細胞はヒト末梢血中には極めて少なく、非ホジキンリンパ腫から樹立されたNK細胞を用いる方法に変更して研究を進めた。腫瘍細胞とNK細胞の共培養系に免疫逃避関連分子(HLA-G)の中和抗体を添加する系でin vitroの実験を進めている。同様にgalectin-1については、中和抗体が利用できない(販売されていない)ため、これらの免疫逃避機構の解析のためsiRNAを用いる実験系の立ち上げを行っている。卵巣癌(SK-OV-3)および子宮頸癌(HeLa)の細胞株でのHLA-Gおよびgalectin-1の発現を確認した。in-vivoの実験系のためにこれらの細胞にLuc遺伝子を導入した細胞株を作製および購入し、マウスへの移植実験へ移行できる準備を整えた。In vitroの実験により、癌免疫逃避解除効果が確認されれば、in vivoの系での実験にすみやかに移行できる状態である。また、手術摘出症例標本の蓄積も進み、HLA-Gおよびgalectin-1の発現強度を定量的RT-PCRで検討して行く。次年度に科学研究費使用の延長を申請しており、今後の研究に当てることで研究目標の達成をめざして行く。条件設定のための基礎実験に時間を要し研究の進行が停滞したが、条件設定のための基礎的検討はほぼ整った。産科婦人科学今後も基礎的な実験はヒトNK細胞株を用いて行っていく。細胞傷害活性測定実験系、siRNAの実験系およびin vivo実験系への移行の条件設定はほぼ整ったので、残りの研究費は次年度に研究を進めるために充てるべく、研究の延長申請をしている。十分な血液ボランティアの確保が困難であり、またNK細胞の調整が想定より困難であり研究の進行が停滞した。

今後はNK細胞株(非ホジキンリンパ腫由来)を導入することで、in vitroおよびin vivoの実験をより効率的に進めていく。現在、NK細胞株を導入し、卵巣癌や子宮頸癌細胞株との共培養系にHLA-G中和抗体を添加する実験系でin vitroでのNK細胞の抗腫瘍効果へのHLA-Gの影響を検討している。予想通りの効果は得られていないが、抗体種により中和能に差がある可能性があるため、現行の実験系において多種の抗体を用いた検討を行っており、確定的な結論を得るために期間延長し、繰り越しが発生した。前述の通り、基礎的な実験はヒトNK細胞株を用いて行っていく。実験条件が定まったところで、NK細胞株からヒト末梢血中正常NK細胞へ移行し、実際の生体内の環境に近い条件での抗腫瘍作用の検討を行う。in vitro系への検討に繋げるため、上記のin vitroでの検討を継続する方針である。今後は研究継続のために、消耗品購入、調査・研究経費、成果発表旅費等で運用していきたい。研究の進行の遅れに伴い、研究試薬の購入は次年度へ持ち越しとなったため繰越金が発生した。この繰越金は次年度の研究費の不足分に充足する予定である。次年度は細胞株の導入で得るin vitroの研究結果をもとにin vivoの実験へ移行する。これに伴い、がん免疫治療モデルとして使用予定の免疫不全マウス(NOGマウス)の購入に多くの費用を要することが想定される。また、実際の婦人科癌患者様から得られた腫瘍標本からの培養および同一患者様の末梢血からのNK細胞精製・増幅に前年度より繰り越した研究費も投入し、in vivoモデルでの抗腫瘍効果を検討する予定である。