hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リアルオプション・アプローチによる資源・環境政策の評価モデルの開発とその応用

さらに,これまでの多くのR&Dプロジェクトへの投資問題については,その投資額を外生的に与えていたが,本研究では,それを内生的に最適な投資額として示した.加えて,不確実性の大きさや,技術水準の程度などを表わすパラメーターなど,いくつかの経済学的に意味のあるパラメーターに対する比較静学も実施し,それらの影響を明らかとした.例えば,不確実性が大きくなると,プロジェクトLへの投資が徐々に実施されにくくなり,ある値を超えるとそのプロジェクトHのみが実施されることを明らかとした資源・環境問題についても技術の果たす役割は極めて大きく,この分析結果を,資源・環境政策の分析に応用することで,例えば,エネルギー効率の高い新たな設備への研究開発の意思決定に対する示唆を与えることなどが期待される本年度は,研究計画に基づき以下のように企業の投資プロジェクトに関する研究を実施した。企業の投資プロジェクトとして,資本への投資について考察した。企業はリスク中立であり,資本を使い財を生産し,完全競争市場で当該財を販売している。当該財への需要は不確実であり,したがって,資本への投資から得られる将来のキャッシュフローに不確実性が存在する。このような不確実な事業環境に対応するため,企業は資本を拡張あるいは縮小することが出来る。拡張・縮小が機動的になされるような資本としては,大規模な資本ではなく比較的小規模な資本が考えられる。そのため,資本の拡張あるいは縮小の際に要する費用としては,その規模に依存した費用のみがかかる場合を想定している。拡張時は資本の購入費用がかかり,売却時には売却額が得られる。ただし,売却額は購入額よりも少ないとする。このような企業の問題は,利潤の期待現在価値を最大とするように,資本への投資戦略を決めることである。本研究では,この企業の問題を,特異確率制御問題として定式化し,変分不等式を用いて最適な投資戦略を求めた。分析の結果,資本ストックと需要の水準によって特徴付けられる最適な投資戦略が求まった。資本ストックと需要がそれぞれある水準に到達すると資本を拡張・縮小する。さらに,いくつかの重要なパラメータに関して比較静学を実施し,企業の意思決定への示唆を明らかにした。代表的な結果として,不確実性が大きくなると,資本への投資が遅れることを示した。この分析結果を,汚染物質を吸収する装置への投資問題などの資源・環境政策の分析に応用することが期待される。
非鉛化可能な定在波屈曲振動板による新しい非接触駆動方式の超音波モータの検討

○研究目的:定在波屈曲振動円板を用いた,新しい非接触駆動方式の超音波モータを試作し,その動作検証を行うことによって,非鉛化可能な圧電単結晶を用いた非接触超音波モータの実現の可能性を得る。○研究方法:1.圧電振動円板とロータおよび周囲の空気の相互作用を考慮した有限要素法解析を用いて,2枚の定在波屈曲振動円板で挟まれたギャップ空間内の音場の周波数特性や時間変化を解析した。2.上記の解析結果に基づいて,ロータの上下に2枚の定在波屈曲振動円板ステータを配置した構造の非接触型超音波モータを作製した。3.ステータの電気端子からギャップ空間の音響インピーダンスを実測し,その特性から最適構造の確認を実験的に行った。4.試作した非接触超音波モータにおける,2つのステータの位置角度差や駆動電圧の位相差,ギャップ長に対するモータ特性を測定し,本研究で提案するロータの非接触駆動方式の原理検証を実験的に行うとともに,従来の同型縮退モードを利用した駆動方式との特性比較を行った。○研究成果:1.定在波屈曲振動円板を用いてロータの非接触回転に成功し,非鉛化可能な圧電単結晶を用いた非接触超音波モータの実現の可能性を得た。2.2つの定在波屈曲振動円板ステータの位置角度差を振動モードの円周方向周期の1/4にし,かつ,駆動電圧の位相差を90°にしたときに,ロータ上下のギャップ内の音場が円周方向の進行波になるという有限要素法解析結果を得た。また,そのとき,実験的に最も高いモータ特性が得られ,約3Vという低い駆動電圧で,約2200rpmの高速回転を実現した。3.従来の同型縮退モードを利用した駆動方式の非接触型超音波モータと比較して,最大回転速度で約1.3倍,最大起動トルクで約1.8倍,最大効率で約2.6倍の特性の向上を実現した。また,従来よりも約2.56.0倍の比較的広いギャップ長範囲で動作し,駆動電圧は約1/4倍に低電圧化できた。
遺伝子工学的手法によるヒト肝癌腫瘍抗原の解析

HLA-A24を持たないヒト肝細胞癌細胞株Hep.3B2.1-7に内因性の抗原ペブチドを細胞膜表面へと運搬させることを目的に、哺乳類細胞株発現ベクターであるpcDNA3.1を用いてHLA-A24cDNAを導入した。クローニングされたHLA-A24発現Hep.3B2.1-7(Hep.3B.A24)の酸溶出分画は、Hep.3B2.1-7野生株ならびに対照pcDNA3.1導入株とは異なった7つの有意に異なったピークをFPLC分画で示した。この7分画のうちの1つは、2位(L)と10位(K)にHLA-A24結合モチーフを有していた。他方、残る6分画にはヒストンH2Aが2つ、マクロファージ遊走阻止因子のうちのHLA-A68結合ペプチド、HLA-B35結合ペブチド、ならびに2つの未知の配列を示すペプチドが含まれていた。本研究で得られたHLA-A24結合モチーフを有するペプチドのホモロジー検索では、データーベース中に相同性を示す蛋白を見い出すことができなかった。結論として、本研究は新たなHLA-A24結合ペプチドを明らかにした可能性があり、遺伝子工学的手法で強制発現させたHLA分子が腫瘍抗原ペプチドの研究に新たな解析方法を示したものと期待される。1.HLA-A24(以下A24)の単離:A24保有健常人の末血単核球より全RNAを抽出し、特異的プライマーを用いたRT-PCR法でA24のcDNAを合成。このA24cDNAを組み込んだpGEM-Tベクター導入大腸菌をカラーセレクションで選択し、シークエンスで確認してA24cDNAをクローニングした。2.A24発現肝癌細胞株の樹立:A24cDNAを哺乳類細胞発現ベクターpcDNA3.1に組み換え、サザンブロット法でA24cDNA導入大腸菌株を単離。これより調製したA24組み換えpcDNA3.1をリポゾーム法でA24陰性肝癌細胞株Hep3Bに導入し、G418選択法と限界稀釈法で選別して膜蛍光抗体法で確認してA24発現Hep3B肝癌細胞株を樹立した。3.A24分子結合ペプチドの回収:A24に結合した肝癌腫瘍抗原を解析するため、現在、A24発現Hep3B細胞株を大量培養し、その酸溶出分画あるいは可溶化膜分画を大量に調整しているところである。4.抗A24単クローン抗体の作製:A24結合ペプチドを解析するには他のHLA分子から切り離してA24を精製するほうが効率が良い。そこで、抗A24抗体結合アフィニティーカラムを、次の2通りで作製した。第一は市販の抗HLA-A11/A24単クローン抗体産生株を購入し、マウス腹腔に移植して得た抗体を用いてアフィニティーカラムを作製した。第二はHLA-A24に特異的なα_2ドメイン249-381塩基をpGEX-4T1に組み込み、産生されたGST融合蛋白を免疫原としてB細胞融合法で確立した抗A24単クローン抗体のアフィニティーカラムを作製した。これまでの研究でウイルスベクターを使わなくてもA24安定発現株の作製が可能であることがわかり、今後はA24結合ペプチドの解析を進める。本年度は、既に確立したHLA-A24発現Hep-3Bヒト肝細胞癌変異株(Hep-3B-A24)よりHLA結合ペプチドを回収し、ヒト肝細胞癌関連腫瘍抗原ペプチドを解析することを試みた。第一にNP-40可溶化膜分画を自家製抗HLA-A24抗体を結合したアフィニティーカラムを用い、ペプチド結合A24分子の特異的分離を試みたが、解析可能な試料は得られなかった。そこで市販抗A24/A11抗体結合カラムを作製して再度試みたが、、やはり必要量の試料は回収できなかった。

原因として可溶化に用いたHep-3B-A24の細胞数が不充分であった(1×10^8を使用)可能性と、両抗体の抗原親和性の低さが考えられた。第二の試みとしてHep-3B-A24細胞5×10^8個から、酸溶出法にて全HLA分子結合ペプチドを回収して解析した。酸溶出掖は逆相カラムで濃縮、溶出し、分子量3000以下の粗分画を高速液体クロマトグラフィーで分画した。同様に調整した対照Hep-3B細胞の分画には認められない5本のピークを回収し、ペプチド・シークエンスを行った。しかしながら、解析されたペプチド・シークエンス中にNCBIペプチド・バンクに登録されたものと合致するものは認められず、また、A24結合ペプチド・モチーフを有する分画も得られなかった。HLA分子結合ペプチド解析の研究では10^<10>オーダーの細胞数を用いた報告が多く、本研究では1回の解析量が5×10^8個であることから、試料が不充分であった可能性が考えられた。今後は回転培養など培養方法を改善してより大量の細胞数を用いること、ならびに、インターフェロンなどを培養に加えてHLA分子の発現量を増やすことなどにより、溶出A24分子結合ペプチドの増量を図る必要があるものと考えている。
口腔白板症の悪性化における遺伝子不安定性の関与についての解析

口腔白板症のmalignancyの診断は病理学的検査の後決定される。しかしながら、その診断には病理医によるばらつきがあり、客観性に乏しいという問題点が以前より指摘されてきた。本研究の目的は、口腔白板症の病理診断に客観性をもたせるために、その背景因子として遺伝子不安定性が関与しているかどうかを検討し、境界病変の診断補助マーカーとして遺伝子不安定性の検索が有用であるかどうかを明らかにすることにある。口腔白板症の異形度が上昇するとp53、MSH1、MSH2領域における遺伝子不安定性を示す症例が増えた。また、一部の症例では、異形がみられない症例にも遺伝子不安定性が確認された。一方、テロア長と口腔白板症の異形度の間には相関関係はなかった。また、遺伝子不安定性とテロア長との関連は認められなかった。しかし、症例数は少ないが、異形成を示さない口腔扁平上皮癌断端粘膜上皮に著しいテロア長の短縮が見られた症例が存在しており、形態的変化以前にテロア長の短縮が認められ癌化との関連が極めて興味深い。これらの解析はレーザーキャブチャ-マイクロダイセクションを用い、形態変化と遺伝子検索の詳細な関連に基づいて実施された。また、hTERTの解析から一部の症例で異形度の低い口腔白板症でも陽性率が高くなる傾向が認められた。一部の症例の口腔白板症において、形態変化以前に遺伝子レベルでの変化が確認できた。形態変化以前に癌化へのポテンシャルを予測するパラメーターとして、これら遺伝子の検討は有用である可能性が示唆された。本年度は、口腔白板症における悪性化にマイクロサテライト領域の遺伝子異常およびテロメア長の短縮化が関与するか主として検討した。今回解析した領域は、p53、HGF、CA19-9、DUPAN-II、MSH1、MSH2等を検討した。その結果、口腔白板症のステージと今回検索した領域の異常との間に有意な相関関係は見出せたのはp53のみであった。特に、悪性度の高い症例を個別に検討するとp53の異常の蓄積が極めて重要である可能性が考えられた。また、口腔白板症のうち上皮内癌を示す症例ではテロメア長の短縮化を示す症例が認められた。さらに一部の症例ではあるが、mile dysplasiaを示す症例で、隣接正常口腔粘膜上皮組織よりテロメア長の短縮が認められた。以上はパラフィン切片をwholeで用いたとき得られた結果であり、細胞一個単位で採取し解析するレーザーキャプチャ-マイクロダイセクション法を用いてより詳細な解析を継続した。レーザーキャプチャ-マイクロダイセクション法において、上皮細胞の形態的所見に基づき口腔白板症のステージ別に解析した結果、細胞500-1000レベルでは解析不能であった。2500個以上採取すると良好な結果が得られ始めた。そこで、2500個を1解析に採取する細胞数と決定し検討した。ファンニー貧血に合併した口腔白板症およびそこから発生した舌扁平上皮癌においけるp53の解析において、組織学的グレーデイングと極めて良好な相関が得られた。今後、引き続き研究を継続し、次年度以降は特にhTARTとの関連にも注目していきたい。
高圧下におけるFeO,NiOおよびCoO液体の部分モル体積測定

本研究は元素分配の圧力変化が目的元素の各相における部分モル体積に依存する点に着目し,核とマントル間の親鉄元素分配の圧力依存性を明らかにするためにマントル側の主要なホストである珪酸塩メルト中の親鉄元素酸化物の部分モル体積を高温高圧下において決定することを目的としている。この目的のために高温高圧X線吸収法密度測定法を珪酸塩に適用するための技術開発を行った。高温高圧X線吸収法は任意の温度圧力でメルトの密度測定が可能な唯一の実験法である。しかし,これまで高温高圧X線吸収法で測定された物質はX線吸収の大きい金属などの重い元素に限られていた。一方,本研究でターゲットとなる珪酸塩は軽元素からなり,X線の吸収が比較的小さい物質である。特に高温高圧では圧力媒体,ヒーター,試料カプセルなどに試料は取り囲まれるため,試料のみのX線吸収を測定することは極めて難しい。また,高温高圧実験では試料サイズが常に変化するため,試料厚みの見積もり無しにX線の吸収から密度を正確な求めることはできない。本研究では入射X線に高輝度の放射光を用い,また,試料カプセルに単結晶ダイヤモンドリングを用いることにより,これらの問題点を解決し,珪酸塩メルトの密度測定に成功した。X線吸収実験はSPring-8のBL22XUにおいてキュービック型高圧装置SMAP1を用いて行った。BL22XUの立ち上げのために実験開始は平成15年からとなり,当初の目的である親鉄元素酸化物の部分モル体積の決定には至っていない。しかし,現在までにNa_2Si_2O_5-FeO系と中央海嶺玄武岩(MORB)組成メルトについて約3GP・1900Kの条件での密度測定に成功しており,X線吸収法により珪酸塩メルトについて部分モル体積が決定可能な精度での密度測定のレベルに到達した。珪酸塩メルトー金属鉄メルト間における親鉄元素の分配に対する圧力効果を明らかにするためには,メルト中の親鉄元素の部分モル体積を評価することが本質的である。圧力下における液体の部分モル体積は密度の組成変化から求めることが可能である。圧力下のメルトの密度測定法としてX線吸収法を適用することにより,珪酸塩メルト中のFeO等の部分モル体積を求めることが本研究の主題である。本年度はダイヤモンド試料カプセルの試作とその評価を行ってX線吸収法の実験装置をデザインした。また,測定試料の準備を行った。ダイヤモンド試料カプセルは人工の単結晶ダイヤモンドを用いて試作した。ダイヤモンドのリング一個と落とし蓋となるディスク二枚から構成されている。このカプセルは圧力下でも形状変形が小さく,X線吸収実験に最適であることを確認した。密度測定実験の出発試料には珪酸塩ガラスを用いる。雰囲気コントロールした高温炉で酸化物試薬を融解し急冷法でNa_2SiO_3にFeOをドープしたガラス試料を作成した。これらの試料を用いて次年度は大型放射光施設Spring-8を利用して高温高圧X線吸収実験を行い,実際に圧力下で珪酸塩メルトの密度測定実験を試みる予定である。地球の珪酸塩マントルと金属核珪間における親鉄元素の分配は,地球の大規模成層構造の成因に関する情報を持っている。マントルの親鉄元素存在度から核-マントル分離過程を解明するためには,温度圧力空間における珪酸塩メルトと鉄合金メルト間の元素分配を明らかにする必要がある。とくに,珪酸塩メルト-金属鉄メルト間における親鉄元素の分配に対する圧力効果を明らかにするためには,メルト中の親鉄元素の部分モル体積を評価することが本質的である。

本研究ではX線吸収法により圧力下における液体の密度測定を行い,密度の組成変化から部分モル体積を求めることを目標としている。本年度は昨年度作成した単結晶ダイヤモンド試料カプセルの評価および,珪酸塩試料の圧力下におけるX線吸収法による密度測定のテスト実験を行った。実験は日本原子力研究所の協力の下にSPring-8のBL22においてキュービック型高圧装置SMAP180を用いて行った。試料はNa2Si05に25wt%のFeOをドープしたガラス試料とMORB組成のガラス試料を用いた。実験の0.1MPa,300Kから5GPa,900Kの圧力温度範囲で行った。圧力下におけるガラス試料の密度は現在解析中である。X線吸収法は吸収係数の小さい珪酸塩試料に適用することは困難であると考えられていたが,ダイヤモンドカプセルを使用することにより上記組成の珪酸塩に対しては密度測定が十分可能であることが証明された。珪酸塩メルト中の遷移金属成分の部分モル体積は,惑星形成初期に起こった核マントル分離過程を親鉄元素分配から読みとる上で鍵となる物理量である。特に部分モル体積の圧力による変化を知ることは極めて意義深い。本研究ではX線吸収法を珪酸塩メルトに適用し,その高圧力下における密度測定法を確立し,珪酸塩メルトの体積(密度)の組成変化からメルト中のFeOやNiOなどの遷移金属成分の部分モル体積を見積もることを目標にしている。現在,大型放射光施設SPring-8のBL22においてキュービック型高圧装置を用いたX線吸収実験を進めている。これまでに,単結晶ダイヤモンドから成る珪酸塩メルト用の全く新しい試料容器を考案して実用化に成功した。ダイヤモンドは炭素から成るためX線に対する吸収が十分に小さいため,珪酸塩メルトによるX線吸収率の測定を可能にするだけではなく,非常に浸食されにくい為,珪酸塩メルトとの反応も抑えることができる理想的な試料容器である。我々はこれを用いて,Na珪酸塩(Na2Si2O5)にFeOをドープしたガラスおよびメルトに対して圧力5GPa温度1550Kまでの条件でX線吸収実験を行い,その密度測定に成功した。これで,本研究の第1段階はクリヤーしたこととなる。部分モル体積の導出のためには,更に引き続き珪酸塩メルトの組成を変えてX線吸収実験を行う必要がある。しかしながら,これまでの成果でも非常に大きなものであることをここに強調しておきたい。これまで,高温高圧下における珪酸塩メルトの密度測定は結晶浮沈法や衝撃圧縮実験により行われてきたが,測定の温度圧力条件が限られていた。これらの方法に対し我々の行った高温高圧X線吸収法の利点は任意の温度圧力で密度を測定することが可能な点である。我々の研究がマグマ物性の研究のひとつのブレークスルーとなることを期待する。
情報基盤定量プロテオミクス法を用いたブドウ球菌薬剤耐性因子のプロテオーム定量解析

医学的に重要な病原性細菌であるメチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)がどのような機構で抗菌薬耐性を示すのかを、細菌のタンパク発現の変動に注目して詳細に解析する新しい方法の構築を試みた。従来法である2次元電気泳動での解析によって高濃度の抗菌薬(オキサシリン)存在下で46のタンパクが有意に変動することがわかった。抗菌薬存在下を含む様々な環境におけるMRSAのタンパク発現を高精度に定量可能な新規手法に必要な組換えタンパクのライブラリーを作成中である。高濃度の抗菌薬が存在する環境下でメチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)のプロテオームがどのように変化するかをターゲット・プロテオミクスの手法で短時間、高精度に解析することを目指している。MRSAには約2600のOpen reading frameが存在するが、そのすべてを解析の対象とするのは、本研究の限られたリソースの中では現実的ではない。対象とすべき遺伝子の目安を付けるために、培養時に抗菌薬が存在することでどのタンパクが大きく動いているかを菌体から抽出したタンパクの2次元電気泳動像の比較によって調べた。メチシリン耐性株であるStaphylococcus aureus JCM8702をそれぞれオキサシリン(β-ラクタム系抗菌薬)ありとなしのセットを独立に3回培養し、それぞれから抽出した菌体タンパクを2次元電気泳動にかけた。5%有意で濃度に差がある泳動スポットが48個あった。そのうち、オキサシリン存在下で1.5倍以上増加するものが34、減少するものが12、変動が1.3倍以内だったものが2あった。変動の大きいスポットを質量分析にかけた結果、7つのタンパクが同定された。既に発表されている黄色ブドウ球菌の遺伝子配列を元に、同定されたタンパクとそのホモログの遺伝子をクローニングしている。無作為にターゲット・プロテオミクスの対象とする遺伝子を決めるのではなく、対象とすべき遺伝子の目安を付けるため、まずは、抗菌薬の存在または非存在下でのタンパク発現の変化を菌体タンパクの2次元電気泳動による解析を行った。これにより、対象とすべき遺伝子の目安を付けることができた。それらの遺伝子のクローニングを開始している。本研究は高濃度の抗菌薬が存在する環境下でメチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)のプロテオームがどのように変化するかをターゲット・プロテオミクスの手法で短時間、高精度に解析することを目指している。この解析手法では事前に解析対象のタンパクの質量分析情報を取得しておく必要がある。そのためにMRSAが発現する可能性のあるタンパクのライブラリーを作成する必要がある。前年度にMRSAであるStaphylococcus aureus JCM8702において、βラクタム系抗菌薬であるオキサシリンによって2次元電気泳動像上で1.5倍以上大きく変動するタンパクスポット46個のうち7個を質量分析によって同定した。そこでその結果を踏まえて今年度は、既に全遺伝子配列が公表されているS. aureus N315株の遺伝子配列を元に、同定された7個のタンパクをコードしている遺伝子とそのホモログ、さらに抗菌活性や基礎的な代謝に関与していると考えられる約200の遺伝子を対象と定め、遺伝子クローニングを行ってきた。これまでにMRSAの4個の遺伝子をクローニングし、大腸菌の系でタンパクを発現させて精製した。この組換えタンパクをターゲット・プロテオミクスの際の内部標準として用いるために質量分析器による解析を行って当該タンパクの同定の際に必要なMassプロファイルの事前情報を得た。クローニングの対象とした遺伝子周辺の塩基配列の特殊性も影響して、想定以上にクローニングが難航している。また、H29年4月から研究代表者が所属機関を異動することがH28年12月に決定し、研究室移動のため多忙となったこともあって、現時点でタンパク精製まで終了したのは4個しかない。そのためにMRSAが置かれた様々な環境下で発現する可能性のあるタンパクのライブラリーを作成する必要がある。初年度にMRSAであるStaphylococcus aureus JCM8702において、β-ラクタム系抗菌薬であるオキサシリンによって2次元電気泳動像上で1.5倍以上大きく変動するタンパクスポット46個のうち7個をMALDI/TOF MS質量分析によって同定した。全遺伝子配列が公表されているS. aureus N315株の遺伝子配列を元に、同定された7個のタンパクをコードしている遺伝子とそのホモログ、さらに抗菌活性や基礎的な代謝に関与していると考えられる約400の遺伝子を対象と定め、遺伝子クローニングを行ってきた。これまでにS. aureus JCM8702の77個の遺伝子をクローニングし、大腸菌の系でタンパクを発現させた。今後、このMRSA由来の組換えタンパクをターゲット・プロテオミクスの際の内部標準として用いるために質量分析器による解析を行う。

そして、様々な環境下での培養時に菌が発現する当該タンパクの定量の際に必要なMassプロファイルの事前情報を得ていく。医学的に重要な病原性細菌であるメチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)がどのような機構で抗菌薬耐性を示すのかを、細菌のタンパク発現の変動に注目して詳細に解析する新しい方法の構築を試みた。従来法である2次元電気泳動での解析によって高濃度の抗菌薬(オキサシリン)存在下で46のタンパクが有意に変動することがわかった。抗菌薬存在下を含む様々な環境におけるMRSAのタンパク発現を高精度に定量可能な新規手法に必要な組換えタンパクのライブラリーを作成中である。継続して黄色ブドウ球菌の遺伝子ライブラリーと組換えタンパクライブラリーの作成を行う。ある程度の数の組換えタンパクが作成できたら、試験的に質量分析計で解析を行って対象のタンパクを高感度に検出可能なプローブ配列を選定する。継続して可及的に網羅的にメチシリン耐性黄色ブドウ球菌の遺伝子ライブラリーと組換えタンパクライブラリーの作成を行う。ある程度の数の組換えタンパクが作成できたら、その都度、質量分析計で解析を行って対象のタンパクを高感度に検出可能なプローブ配列を選定する。微生物学年度末に発注した物品の書類処理が遅れたために次年度使用額が15,004円として計上されているが、14,234円は既に発注済み。実際は770円である。計画に従ってほぼ予定通り研究費を使用した。研究の進捗が計画より遅れているために消耗品の消費が少なかった。15,004円のうち、14,234円は既に発注済。残りの770円は物品費として使用する。H29年度に物品費として使用する。
黄砂の触媒機能により生成する多環芳香族炭化水素誘導体の環境動態と健康影響

本研究は,黄砂表面における多環芳香族炭化水素(PAH)誘導体の二次生成反応について模擬大気実験系を用いた実験を行い,黄砂表面が関与する大気内PAH誘導体生成反応過程を明らかにするとともに,実大気観測によって,長距離輸送中の黄砂表面における有害PAH誘導体生成を検証し,更にそれらによる生体影響の実態解明を試みた。本研究は,黄砂表面における多環芳香族炭化水素(PAH)誘導体の二次生成反応,とりわけ発がん性を有するニトロ化PAHや,呼吸器・循環器疾患やアレルギー疾患増悪作用を有するPAHキノン,内分泌かく乱作用を有する水酸化PAH等の非意図的生成に関わる反応について模擬大気実験系を用いた実験を行い,黄砂表面が関与する大気内PAH誘導体生成反応過程を明らかにするとともに,実大気観測によって,長距離輸送中の黄砂表面における有害PAH誘導体生成を検証し,更に,発がんや呼吸器系・循環器系・アレルギー性疾患,内分泌かく乱作用に関わる生体影響の実態を解明することを目的としている。平成21年度は,上記PAH誘導体のうちニトロ化PAHおよびPAHキノンをとりあげ,黄砂表面における二次生成の可能性について実験的に検討するとともに,実大気観測による検証も行った。その結果,PAHのニトロ化反応,光酸化反応およびオゾン酸化反応は,対照としたシリカやグラファイト粒子上に比べ黄砂粒子上で速く進行すること,黄砂イベント時には大気中のPAHキノン濃度が上昇する傾向が見られることなどを見出した。また,上記反応生成物に起因する生体影響を評価するためそれらのエストロゲン様およびアンドロゲン様作用を調べたところ,強い活性は観察されなかった。一方,ニトロ化反応による生成物の変異原活性は反応時間とともに上昇し,この活性の変化は生成物中のジニトロピレン濃度変化と対応することが明らかとなった。平成22年度は,上記PAH誘導体のうちニトロ化PAHに焦点をあて,21年度に引き続き黄砂表面における二次生成の可能性について実験的に検討するとともに,実大気観測による検証も行った。その結果,PAHのニトロ化反応は,対照とした長石やドロマイトなどの鉱物粒子上に比べ黄砂粒子上で速く進行することが明らかとなった。また,黄砂イベント時には,観測を行った北京・能登半島の両地点において大気中のニトロ化PAH濃度が上昇する傾向が見られた。そこで,ニトロ化PAH/PAH濃度比と飛来黄砂濃度の時系列データを比較すると,黄砂飛来時には粗大粒子中で顕著な濃度比の上昇が観測され,これより実大気中でも黄砂表面でニトロ化PAHが二次生成している可能性を指摘することができた。平成23年度は,上記PAH誘導体のうち酸化PAHにも焦点をあて,22年度に引き続き黄砂表面における二次生成の可能性について実験的に検討するとともに,実大気観測による検証も行った。その結果,PAHの酸化反応は,ニトロ化反応と同様に対照としたシリカなどの鉱物粒子上に比べ黄砂粒子上で速く進行することが明らかとなった。また,黄砂イベント時には,観測を行った北京・能登半島の両地点において大気中のニトロ化PAH濃度とともに,酸化PAHの濃度が上昇する傾向が見られた。そこで,酸化PAH/PAH濃度比と飛来黄砂濃度の時系列データを比較すると,黄砂飛来時には黄砂を多く含む粗大粒子中で顕著な濃度比の上昇が観測され,これより実大気中でも黄砂表面で酸化PAHが二次生成している可能性を指摘することができた。また,実大気粗大粒子からの抽出物に対する変異原性試験により,黄砂飛来時の活性は非黄砂時と比較して有意に上昇することが明らかとなった。
ストローマ細胞との接着による急性白血病細胞の抗癌剤耐性誘導機序の解明

急性骨髄性白血病(AML)の再発が骨髄から起こる事実をもとにして、癌細胞は正常細胞と同様に、組織ではアポトーシス(アノイキス)を起こし難くなるという仮説を立てて研究を行った。その結果、(1)患者AML細胞は、その細胞表面に発現しているβ1-インテグリンを介して、骨髄ストローマ細胞の細胞外マトリックス(ECM)であるフィブロネクチンと接着する事により、アノイキスを起こし難くなり、更に抗癌剤(DNR,AraC)によるアポトーシスから回避しやすくなった。(2)アノイキス回避の機序について検討したところ、β1-インテグリンであるVLA4を介したフィブロネクチンとの接着により、AML細胞内のBcl-2の発現が亢進し、caspase9とcaspase3の活性化が抑制された。(3)VLA4を発現しているAML患者群の化学療法後の予後が、VLA4陰性AML患者群のそれに比べて有意に不良であることも見い出した。即ち、24人のde novo AML患者の内、15人のVLA4陽性患者の完全寛解率は60%であり、9人のVLA4陰性患者のそれ(100%)に比べて有意に不良であった(P=0.028)。Kaplan-Meier法を用いた予測5年生存率も、VLA4陽性患者群では25%であり、VLA4陰性患者群のそれ(100%)に比べて有意に低値を示した(P=0.02)。以上の結果から、VLA4の発現が化学療法施行後のinitial drug resistanceと骨髄の微少残存病変の原因となり、再発に寄与する事が示唆された。
スプリンクラーが作動した場合の可燃物の発熱速度予測手法に関する研究

本研究では、実大規模の立体的な可燃物の発熱速度の推定手法を構築するため、実大規模の立体的な可燃物の特徴が発熱速度に与える影響を把握することを目的とし、以下に示す実験を実施する計画としていた。実験1)火炎を通過する間に蒸発する散水量の測定実験実験2)立体的な燃焼可燃物への散水実験上記2つの実験を計画通り実施し、実大規模の立体的な可燃物の特徴が発熱速度に与える影響に関する定量的な知見を収集した。それぞれの実験の概要を以下に示す。実験1)については、散水設備から放出された水滴群のうち火炎を通過した量を確認するため、n-ヘプタン火源の上方から散水を行い、n-ヘプタンが鎮火した時点における燃料パンに供給された散水密度(実散水密度)を測定した。また、この実散水密度とn-ヘプタン火源を燃焼させない場合の散水密度の比(本研究では、到達率と呼んでいる)と散水ヘッドの種類や散水高さ、火源の配置条件等の相関性について確認した。その結果、本実験条件の範囲では、火源の位置が中心(スプリンクラーヘッドの直下)から離れるほど到達率が減少する傾向にあることを確認した。実験2)については、火源として木材クリブを用い、散水が全て木材クリブの直上から表面に当たるよう調整した散水ノズルを用い、可燃物の水平投影面積Ahに対する可燃物の露出表面積Afの割合(表面積率φ)、散水密度w、散水開始時間および散水停止時間を変化させた燃焼実験を実施し、木材クリブの発熱速度を測定した。その結果、散水密度が同じであれば、可燃物の表面積率φが大きいほど、散水による単位面積あたりの発熱速度低減効果は得られにくくなることを確認した。なお、この研究成果の一部を用いてまとめた研究論文が、2015年6月に日本建築学会環境系論文集第80巻第712号に掲載されることが決定した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
密封小線源治療におけるリアルタイムモニタリング技術の開発

密封小線源治療に対して治療照射中の線量情報を可視化したリアルタイムモニタリング機能の技術の開発を試みた.遠隔操作式密封小線源治療装置から輸送された水等価固体ファントム中の線源の時間系列情報の取得を試みたが,線源の停留位置などの情報を正確に取得するまでには至らなかった.原因の解析を行った結果,検出器の改良を行えば,上記情報を取得可能と考え,実現すれば密封小線源治療に対して安全に線量投与可能な治療支援システムが構築できると考える.本研究の目的は,密封小線源治療に対する治療照射中の線量情報を可視化したリアルタイムモニタリング機能の技術を開発し,高精度で安全な線量投与が担保された,次世代の治療技術を組み込んだ治療支援システムの研究開発を実施する事である.密封小線源治療に対する治療照射中の線量情報を可視化したリアルタイムモニタリング機能の技術の開発には,線源を輸送又は挿入するための患者を模したファントムが必要であった.そのため,当該年度は人体ファントムの設計,製作を中心に行った.既存のファントムを基に,薬事法に触れない範疇で,本研究に必要なパーツを随時設計,製作した.密封小線源治療で利用される放射線の光子エネルギー領域は,物質に対して光電効果が主反応となり,反応確率は原子番号の5乗に比例するため,元素組成の違いが光子の物質への反応確率に違いを生じ,結果として最終的に投与する線量にも大きく影響を与える.これらを考慮するため,原子番号及び密度が大きく異なる水等価,骨等価,肺等価の3種類の材質から成るパーツを設計,製作した.これらのパーツを組み合わせる事で,人体の仮想部位を想定した実測定が可能となった.製作したファントムの性能評価として,X線透視撮影装置及びコンピュータ断層撮影装置(CT)から取得される単純画像,透視画像により,高線量率密封小線源治療(HDR-BT)用装置から輸送される線源の情報(停留位置,停留時間,移動距離等)をリアルタイムで観測可能であった.当該年度では,CCD/CMOSカメラにより非侵襲で,リアルタイムモニタリング及びデータ収集するシステムの構築を予定していたが,線源の輸送又は挿入用のファントムの製作に時間が掛かってしまった.HDR-BT用装置を使用し,X線透視撮影装置及びCTを使用してファントムの性能を確認,リアルタイムによる線源情報の収集は成功したが,この段階では侵襲的な手法になる.以上のことから,これまでの研究達成度は当初の研究目的と比較して,やや遅れていると判断した.本研究の目的は,密封小線源治療に対する治療照射中の線量情報を可視化したリアルタイムモニタリング機能の技術を開発し,高精度で安全な線量投与が担保された,次世代の治療技術を組み込んだ治療支援システムの研究開発を実施する事である.当該年度では,線源から放出された光子と有機蛍光体との相互作用により生じた可視光の蛍光現象をを時間系列情報として集積する測定システムを構築した.密封小線源に高線量率のイリジウム192,記録装置として相補型金属酸化膜半導体センサを有する固体撮像素子のビデオカメラ,有機蛍光体には水等価物質であるプラスチックシンチレータを検出器とした測定システムである.遠隔操作式密封小線源治療装置と連結した線源の輸送ケーブルを直接的に検出器に固定し,線源から放出された光子とプラスチックシンチレータとの相互作用により生じた蛍光現象を,ビデオカメラにより時間系列情報として集積可能である事を確認した.次に,婦人科疾患に対する遠隔操作式密封小線源治療を想定するため,線源の輸送ケーブルを水等価型ファントムの内部に挿入,固定し,水等価型ファントムの内部で停留した線源の線量情報を,同様の測定システムで蛍光現象が集積可能であるか試みた.結果的には,水等価型ファントムの内部に線源が停留している状況下では,水等価型ファントムの外部に飛び出した線源からの光子による蛍光現象は確認できたが,線源の停留位置等の情報を取得するまでには至らなかった.原因として,検出器に入射する二次的な光子(散乱線)の影響などが要因であると推測した.今後,上記事項に対応した検出器に改良すれば,蛍光現象を集積可能と考え,実現すれば密封小線源治療に対して安全に線量投与可能な治療支援システムが構築でき,学術上及び臨床上の価値が高い成果になると考える.密封小線源治療に対して治療照射中の線量情報を可視化したリアルタイムモニタリング機能の技術の開発を試みた.遠隔操作式密封小線源治療装置から輸送された水等価固体ファントム中の線源の時間系列情報の取得を試みたが,線源の停留位置などの情報を正確に取得するまでには至らなかった.原因の解析を行った結果,検出器の改良を行えば,上記情報を取得可能と考え,実現すれば密封小線源治療に対して安全に線量投与可能な治療支援システムが構築できると考える.来年度の推進方策として,今年度達成できなかった非侵襲なリアルタイムモニタリング機能の技術を構築する.現段階の状況から,HDR-BT用装置に照準を絞り,非侵襲なリアルタイムモニタリング機能のシステムの構築を目指す.放射線治療学予定していた学会へ,都合により参加できなかったため.システム開発費用,国内旅費
合成化学的アプローチによる植物ホルモンシグナルの精密制御

植物の成長や周囲の環境への応答の多くは、植物ホルモンと呼ばれる数種類の小分子によって制御されている。本研究では植物ホルモンシグナルの精密制御を目指し、天然と同様の植物ホルモンシグナルを誘起する人工植物ホルモンー人工受容体ペアの開発に取り組む。本技術は植物科学の基礎研究における重要な分子ツールとなるだけでなく、農業効率の劇的な向上をもたらす革新的な分子技術となることが期待される。
教養教育への導入に向けた「巧みな動き」テストバッテリおよび評価法の開発

本研究では,個人の主観に基づいて身体をコントロールできる「巧みな動き」を評価可能なテスト・バッテリの開発を目指して検討を行った。その結果,独立した指標として,筋収縮による把握の調整力のテスト,身体移動を伴う跳躍動作の調整力のテスト,さらには状況判断能力と上肢および手指の調整力を評価しうる複合ペグボードテストが提案された。今回の結果から,これらのテストを適切に使用することによって巧みな動きを評価できる可能性が示された。平成26年度は,生涯にわたり自立した生活を営む上で重要となる適切な身体コントロール,つまり主観に基づいて適切に目的を達成できる「巧みな動き」を評価するテスト・バッテリの開発に向けた基礎段階として,手指および全身の動作を主体とする項目の測定を実施した。また,これらの測定と,質問紙を用いた「現在および過去の身体活動経験・状況」の調査を合わせて実施し,その関係を検討した。現在までに,手指の動作を用いた「グレーディング項目」として採用した握力発揮や閉眼での手指動作に関するテストにおいて分析を進めているが,これらの項目の成績においては,中学・高等学校での強度・頻度の高い運動経験よりも「小学校時代の運動経験の有無」が影響しうることが示唆された。他方,身体移動を伴う「総合項目」として測定した開眼・閉眼での跳躍動作に関しては,局所的な手指の動作を用いた測定項目における結果と比較して,過去に実施していた運動経験の影響が異なる可能性も示されている。これらの結果は,生涯にわたり健康な生活を営む上で必要なサイバネティクス系の体力・能力の習得において,動作を発揮する部位や種類に応じて習得に適切な時期が存在する可能性を示唆するものである。今年度においては,交付予算削減による測定機器購入の遅れや,研究代表者の勤務先における業務との関係で研究の遂行状況に遅れが生じているが,次年度以降は未検討である上肢,下肢における動作を対象に測定・分析を実施していく予定であるが,これらを踏まえた身体の総合的な分析を通じて,より詳細な知見が見いだせると推察している。平成27年度は,平成26年度に引き続き「巧みな動き」のテスト・バッテリの開発に向けて,項目の妥当生に関して検証を進めた。今年度は,昨年度までの基礎動作から,身体移動を伴う全身動作に対象動作の範囲を拡大して検討を進めた。全身動作の項目の一つとして垂直跳びを選択し,主観的努力感に基づいて複数の最大下レベルの跳躍(最大値の20,40,60,80%)を実施させた。さらに,「巧みな動き」の測定項目としての妥当生を考慮しつつ,将来的な授業等で使用する際の簡便性・容易性を念頭に,開眼および閉眼の視覚に関係する二条件での跳躍を行わせた。その結果,視覚情報の有無が主観的努力による跳躍高の調節に影響を及ぼすことが示唆された。また,昨年度の結果においては,基礎動作としての握力の調整力に対して小学校年代の運動歴が影響していたが,垂直跳びという身体移動が伴う測定項目の調整に対しては,該当年齢が高い中学校期における運動の量・強度が影響する可能性が示された。今年度も,研究代表者の勤務先における業務との兼ね合いから遂行状況に遅延が生じたが,テスト・バッテリの開発に向けた項目選択や方向性は確定できたと考えている。次年度の総合的な分析および検討により,最終的な目標達成が可能であると推察している。平成27年度は,研究代表者が所属先での大学院設置認可に向けた準備・作業等の学内業務に従事したこともあり,自身の研究活動に割く時間が制限された。特に,測定を実施した項目数が予定よりも少数に留まり,実験結果の発表・論文化においても遅れが生じている。しかし,収集済みのデータを用いた分析は順調に進行しており,最終年度の活動によって研究目的は達成できると考えている。最終年度の平成28年度は,主観的努力感に基づく最大下レベルの跳躍テストを対象に調整力の指標としての信頼性・妥当性の検証を進め,平行して選択課題を含んだ手指・上肢動作の調整力を測定するテストの開発を行った。前年度に実施した最大下レベルでの主観的努力感に基づく垂直跳びを対象動作とし,動作発揮時の主導筋の働きについて検討を進めた。具体的には,身体移動を伴う垂直跳びおよび局所的な筋収縮である膝伸展の両動作発揮時に主働筋となる大腿前・後面の筋を対象に筋電図を測定し,最大下(最大値の20,40,60,80%)での跳躍および筋力発揮時のパフォーマンスとの対応関係を検討した。その結果,垂直跳びの跳躍高を調整する能力と,大腿部の局所的な筋力発揮に依存する調整力とは,発揮される強度によって主働筋の活動が対応しなくなることが明らかになった。今回得られた結果を総合的に判断すれば,主働筋の局所的な筋収縮における調整力の高低は,かならずしも身体移動を伴うパフォーマンスにおける調整力の成績を説明するものではないことが示唆された。また,状況判断能力と上肢および手指の調整力とを複合して評価することのできるテストとして,「選択課題を含むペグボードテスト」を試作し,テストとしての妥当性を検討した。その結果,選択課題を含むペグボードテストの成績は単純なペグ移動スキルと選択反応にかかる時間の各成績だけでは十分に説明されなかった。つまり,両者を複合して測定することによって,様々な状況に応じて判断・行動が求められる場面において適切に身体活動を遂行できる能力の評価が可能になると推察された。

これまでの検討により,「巧みな動き」を評価しうるテスト・バッテリの開発に向けた項目選択およびそれらの信頼性に関する検討は十分に遂行できたと考えている。本研究では,個人の主観に基づいて身体をコントロールできる「巧みな動き」を評価可能なテスト・バッテリの開発を目指して検討を行った。その結果,独立した指標として,筋収縮による把握の調整力のテスト,身体移動を伴う跳躍動作の調整力のテスト,さらには状況判断能力と上肢および手指の調整力を評価しうる複合ペグボードテストが提案された。今回の結果から,これらのテストを適切に使用することによって巧みな動きを評価できる可能性が示された。平成26年度は,研究代表者が所属する学部・学科の主任業務を担当した事が影響し,研究活動に割ける時間が大きく制限された。そのため,当初の予定では,手指,全身に加え,上肢,下肢の各部位における動作も対象とした測定を実施する予定であったが,昨年度は限定された部位におけるデータ収集に留まった。最終年度にあたる平成28年度は,本研究のテーマでもある「授業における教材」を念頭に,過去2年間の検討に加え,日常生活やスポーツ場面を考慮した上で測定する部位や動作・身体移動の方法などを選定し,最終的な検討を経てテスト・バッテリの開発を目指す予定である。現状では,測定項目数がやや不足していることから,研究分担者の所属する組織での検討・調査を拡大させ,テスト・バッテリ開発に向けて量的な面での充実を図る予定である。健康・スポーツ科学計画の段階で,平成27年度前半においても「基礎テストの選択・開発」におけるデータ収集を継続することになっていた事から,前年度の遅延分については,本年度優先的に研究課題の遂行を促進させる予定である。また,その際,「他機関における調査・検討」をより充実させることで,より効率的な作業達成を目指す計画である。研究課題達成に向けて測定を実施した項目数が予定よりも少数に留まったことや結果の発表が遅れたことで,謝金や発表に係る経費などが執行できなかった。研究計画初年度に購入予定であった測定機器の発売が遅れたため,平成26年度中に機器購入のための予算を執行することが出来なかった。終年度にあたる平成28年度は,すでに測定項目を増やしての実験計画が立案されており,また過去2年間の測定結果についても分析が進んでいることから,順調に執行手続きが進行する予定である。平成26年度に購入予定であった機器については,納品・支払い手続きが進んでおり,研究期間2年目である本年度初頭には稼働可能となる予定である。そのため,「次年度使用額」となってしまった予算の大部分については,早急に執行手続きがなされる予定である。
逆シミュレーション手法による協調熟練技能の抽出とその継承手法の研究

本研究では、熟練技能の伝承支援を目的に、その抽出手法と継承手法の両面に焦点を当てた研究を行った。時系列データからのプロセス応答モデルの構築を通して、相互相関分析、プロセス応答モデル、制御ルールの抽出、ワークフローの抽出、妥当性検証、といった改善サイクルを提案した。本研究の主な貢献は、MDL基準に基づく学習分類子システムとタブー検索手法に基づく意味のあるルールの抽出、および逆シミュレーション手法による知識抽出にある。これらの提案手法は、バイオケミカルプラントに適用され、妥当性と効果の検証が行われた。また、本手法を応用し、社会学・歴史学の分野で文化資本(知識・芸術・技能・規律など)と呼ばれる継承構造の解析を行った。これは、家系図などの歴史資料を用いるものであり、知能工学手法による文化・社会資本研究の基盤技術を確立することができた。1、高速分散逆シミュレーションエンジンの開発グリッド計算機環境で実行可能な、実数値遺伝的アルゴリズムを用いた逆シミュレーションエンジンの開発を行い、その高速性を検証した。2、エージェントシミュレーションモデルの実装歴史学の事例を用いて、比較的大規模なエージェントシミュレーションモデルの実装を行った。歴史における実際の時系列データと、シミュレーションとの一致を1で開発した高速分散逆シミュレーションエンジンを用いて実験を行い、本手法の有効性を検証した。3、ワークフロー抽出手法の開発最新の研究成果であるXCSと呼ばれる学習分類子手法をベースに、扱えるデータを実数値化する開発を行った。また、データと結果が事前には決定できない問題への対応も行い、実数値アソシエーションルール発見手法の提案を行った。これらの研究の結果、従来は対処することが困難であった、プロセスデータにおける実数値を用いたワークフロー形式での知識発見手法の適用可能性を示した。4、プロセスデータにおける逆シミュレーション手法の検証バイオプラントにおける反応系プロセスデータに対して本手法を用い、熟練者の技能・知識発見を試みた。その結果、従来は発見ができなかったプロセス状態異常時の対処法をワークフロー形式で発見することができた。1、グリッドベースモデル選択エンジンの開発グリッド計算機環境で実行可能な、実数値遺伝的アルゴリズムを用いた逆シミュレーションエンジンの開発に加え、複数のモデル候補から社会指標に最も近いもの選択するモデル選択手法を組み込んだ。この結果、モデルパラメータの削減が可能となり、説明力の高いモデル設計を支援することができた。2、エージェントシミュレーションモデルの実装組織構造および歴史学の事例を用いて、モデルの景観を観測し、変数感度を可視化する手法と、モデル選択手法のエージェントシミュレーションモデルへの実装を行い、本手法の有効性を検証した。その結果、従来の手法では得られなかった、より精細なパラメータ変化に対するモデルの景観を観測することができるようになった。また、不要なパラメータの削減も可能となった。3、画像検索手法の開発プラント運転監視等で重要となる画像検索手法の研究開発を実施し、画像グループに基づく撮影画像の同定精度を格段に向上させることが可能となった。テスト画像として都市景観画像を用い、複数の参照画像群に対する検索画像の一致度を、高い確度で推計できることを検証した。4、地球温暖化ガス削減に向けたシミュレーション手法の検証社会的ジレンマと言われ、最適解が自律的には獲得できない温暖化ガス排出問題の発生分析を行い、ジレンマ状態を回避するための条件のひとつを発見することができた。このことにより、プラント操業において急速に重要視されてきた温暖化ガス排出削減に対応するため、どのような操業ルールを適用すればよいかをシミュレーションするモデルを研究開発し、その有効性を確認することができた。1.パターン指向モデリングシミュレーションと実世界を一致させることが、モデルの妥当性を示す上で重要である。従来のシミュレーションモデルは、現象に近似させるために、その現象に注目したモデルパラメータの最適化を行ってきた。しかし、ひとつの現象は他の現象に複雑に関連している。そこで、実社会を複数の視点からを観察するために、マルチパターンの選択を行った。例えば森であれば、上空から俯瞰した森の最上面の植物分布、側面から観察した分布、地面から観察した分布、といったように異なったパターンを持つ。これらのパターンを一括してモデリングパラメータとする手法をパターン指向モデリングと呼び、これに対してパラメータ最適を行う逆シミュレーション手法を提案した。提案手法の評価として、文化資本伝達モデルを構築し、対象となる親族をいくつかに分類した実験を行った。その結果、男性親族と、女性親族を分けた時系列パターンの場合が、もっとも実データに一致するパラメータ最適化が行えることがわかり、本手法の妥当性が示された。2.フリーライダー問題協調行動を伴う意思決定をする場合に、フリーライダーが発生してしまう問題がある。

特に、協調することにコストを伴ってしまうような社会的ジレンマ問題では、協調行動が阻害される可能性が指摘されており、フリーライダー問題を解決する必要がある。そこで、温暖化ガス排出削減を対象に、環境に対する配慮をするときにコストが発生する問題をモデル化し、フリーライダー発生要因と、それを緩和する対応策の評価を行った。その結果、従来のような罰金と補助金による対策には限界があり、当事者以外の第3者による監視と間接的なインセンティブ提示が有効であることがわかった。3.ネットワーク問題情報の伝わり方とそれによる意思決定の判断がネットワーク構造に依存してしまう問題に対し、スケールフリーとスモールワールド、ランダムグラフの組み合わせでの情報伝播について、研究を行った。
井筒俊彦の言語論における想像力の問題

本研究は、想像力(イメージ喚起機能)に関わる内包的意味を井筒俊彦『言語と呪術』や「言語学概論」の講義ノートを参照し、井筒の考察を明らかにしつつ、その議論を心理学・言語学・言語哲学の最新の知見によって批判的に検討し直すことで、言語と想像力の関係をめぐる考察に寄与しようとする。それによって井筒俊彦を特徴付ける独自の哲学的意味論がいかなるものであり、いかなる意義を有し、いかなる可能性を持つか示すとともに、想像力において言語的意味がどのように作用しているのか明らかにしようとする。
中国語方言の言語地理学的研究-新システムによる『漢語方言地図集』の作成-

我々が1989年以来築いてきた基盤の上に、新システムによって本格的な漢語方言地図集を作成すること、また言語地理学の方法によって言語変化の諸相と変化の要因を明らかにすることを目的とした。(1)PHDシステムXMLベースのデータ集積・処理システム(PHDシステム)を開発、運用することで、基礎データ(地点データ、方言資料データ)、言語データ(漢字、IPA、調類等)、地図データ等を統合したデータベースを構築し、ネットワークを通じた情報・データの共有と共同作業を促進した。また言語データ入力、電子地図作成等のためのクライアントソフトウェアを開発した。(2)基礎作業従来蓄積した基礎データに増補訂正を加えながら、語彙を中心とした約100項目について言語データを漢字とIPA(国際音声字母)によって入力した。(3)地図作成と各地図の解釈:約80項目について、方言地図を作成した。各担当者は各地図に関する知見を整理し、解釈を加え、それらについて研究会で討議、検討した。またフォーラム上でも意見交換を行った。(4)研究成果の公表平成17年度、18年度報告書は研究成果の一部を示すものである。また本研究の2年目(平成17年度)以降は、PHDシステムを用いた研究を中国などで開催された国際会議で報告した。そのいくつかは国際的な学会誌に掲載予定、又は投稿準備中である。(5)その他民俗項目(婚姻と葬儀)に関するデータ収集と整理を進めた。また方言問の親縁関係を計量的に測定するための基礎資料を作成した。対外的には、漢語方言地図に関するプロジェクトを進めている北京語言大学のスタッフ等との実質的な研究交流を進めた。(6)今後の予定今後はPHDシステムを再構築した上で、地図のWEB化を進めながら、本格的な漢語方言地図集の正式出版(2年後を予定)に向けて諸作業を継続する。本年度(初年度)は、データ入力・地図作成システム、データベースの構築等、本研究の基盤を確立するための諸作業に全力を挙げた。1データベースの構築と入力作業まず基礎データを整理し、地点、資料の二つのデータベースを構築した。次に言語データベースの構築作業を進めた。既作成の地図を再検討しながら、約200の方言項目を選定し、うち約60%の項目について入力作業を行なった。方言データは、新しい方言資料を購入し、それらをPDF化、サーバー上で共有することで、分担者の作業の便を図った。また1名を中国に派遣し、方言調査を行なった。2地図の作成:いくつかの項目について、試作地図を作成した。3 PHDシステムの構築以上の作業を進めるために、金沢大学に専用サーバーを設置し、遠隔地の研究者間で最新のデータベースを共有することで、言語データ入力、地図作成等の作業効率を向上させた。各種データベース及び各種文書はXMLベースで作成している。システム構築は様々な要因によって当初の予定より遅れているが、4月末には3D化とWEBブラウザ部分を除き基本的に完成の予定である。4国際的な研究展開2回の研究会を開催したが、うち1回は現在、漢語方言地図に関するプロジェクトを進めている北京語言大学の中心スタッフ2名を招待し、地図作成の方法、目的について交流を行った。また国際研究集会に1名を派遣し、中国語方言研究における言語地理学的手法の有用性を説いた。本年度前半は、基幹データベース群(地点データベース、資料データベース、言語データベース)の追加・更新(入力作業)と研究支援基幹システム(PHDシステム)の改良、クライアントソフトの新規開発を行なった。後半はこれらのデバッグを行なうとともに、方言地図の作成作業を集中して進めた。I基幹データベース群の追加・更新と地図作成