hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高校生と大学生の協働による起業家教育プログラムの作成と支援組織の構築

高校と大学を架橋した起業家教育プログラムとしてSAGEJAPANを設立した。1年目終了時の2013年3月には2つの高校の参加を得て、大学生の支援のもと、高校生が考案した社会貢献事業案を披露するための大会を開催することができた。その後、毎年、プログラムに検証を加え、教育プログラムとしての質を高めてきた。また、ホームページを立ち上げるなど、情報発信も積極的に行い、参加者も毎年増やすことができた。研究面では、プログラムに携わった学生の市民性の伸長にかかわる意識変容について、関連する理論等をもとに分析を行い、米国の研究者との共同研究として米国サービス・ラーニングの学会等に公表した。1起業家教育に関する基礎研究本研究を開始するために、まず各種データベースの検索によって、高等学校においてキャリア教育を先進的に導入している学校のうち、起業家教育を取り入れている学校を抽出し、どのようなカリキュラムや方法によって行われているかについての検討を行った。2国内調査基礎研究を踏まえ、フィールドワークによって起業家教育がどのように行われているのかについてインタビューを中心にした国内の調査を実施した。まずは高等学校のキャリア教育の支援を行っている関西地方2大学へ聞き取り調査を行ない、高校への支援形態や理念、成果、課題等についての情報を収集した。4資料の分析と今後の方向性の検討上記の資料収集と調査内容を分析した。特に1研究者2運営主体3高校生4大学生の各アクターがそれぞれの取り組みについてどのように捉えているのかについて焦点化しながら分析を行った。1高大連携プログラムとして米国におけるSAGEの取り組みを参照し、わが国の教育的土壌を踏まえ、本研究が目指している諸目的を具現化するための組織として2013年度にSAGEJAPANを設立した。本年度はその第1回大会(2014年3月22日実施)における成果と課題について検討を行い、第2回大会実施のための準備を行った2上記を踏まえ、第2回大会を実施した(2015年3月23日)。第2回大会では9校6チーム(24名)の高校生が参加しその規模を拡大することができた(第1回大会は2チーム8名)。3第1回大会の立ち上げならびに運営に携わった大学生の市民性意識の変化について、量的・質的データを収集・分析し、2015年11月に米国において開催されるIASLCE(国際サービス・ラーニング学会)での発表のためのプロポーザルを作成・投稿した(審査中)。1本研究の目的を具現化するために2013年に設立された高大連携プログラムSAGE JAPANの第3回大会を実施した(2016年3月21日)。第3回大会では教育委員会、新聞社等の後援を得ることができ、6校6チームが参加した。大会には約200名が参加した。第3回大会では本研究の重点目標である高大連携を強化するため、日本における最大の学生ボランティア組織、IVUSAとも連携し、多様な大学生がかかわることができるプログラムへと更新した。また、教育プログラムとしての質を高めるため、大学生の高校訪問回数を増やすとともに、本大会前に中間報告会を行ったりした。さらに、大会終了後に参加した高校生に対し、大学生が振り返りに出向き、高校生の経験が連続的に発展するよう配慮するとともに、聞き取り調査を行い、その概要を学内の教育研究会において公表するなどした。2本取り組みを公表するためにホームページを立ち上げるとともにSNSを活用した情報発信を積極的に行った。大会の様子は毎日新聞(3月21日付け、4月30日付け)等で大きく取り上げられた。3 SAGEJAPANの立ち上げや運営に携わった学生の市民性の伸長にかかわる意識変容について、質問紙調査に基づくT検定ならびにそれを補完する形で質的研究方法として記述文章の分析を行った。それらを振り返りの理論や市民性に関わる理論によって検討、検証し、シアトル大学のアンダーソン教授らとの共同研究として米国サービス・ラーニング教師教育学会のジャーナルに投稿した(現在査読中)。高校生が社会貢献事業案を大学生の支援のもとに作成するプログラムは、教育プログラムとして深化しており、また、その学術的成果についても論考としてまとめられ、投稿にいたったことから、おおむね順調に進展しているということができる。本研究の最終年度となった平成28年度の前半の特筆すべき成果は、第3回大会(2016年3月)での優秀校(都立両国高校)がSAGEの世界大会(同年8月、フィリピン)に出場するに至ったことである。また、第4回大会に向けて第1回から第3回の大会の成果と課題を改めて精査し、審査基準等をより教育的プログラムとして性格を強めたものに改変した。第4回大会においては5校6チームが参加した(2017年3月20日)。高校生の事業案はこれまでの研究成果が生かされ、そのレベルが大幅に向上することになった。大会の様子は「総合的な学力育む機会」として大きく報道された(2017年5月6日付け毎日新聞)。

高校生が社会貢献事業案を大学生の支援をもとに作成するプログラムは、本研究1年目に実現し、2年目にはその規模を拡大して具現化することができた。さらに本プログラムへの参加者からのデータ収集も進んでおり、おおむね順調であるということができる。4年間の実践に関するデータの収集整理を行うとともに、研究成果全体を俯瞰し、学術論文としてまとめる。教科教育学教師教育1IASLCE(国際サービス・ラーニング学会)での発表準備を米国の研究者ーシアトル大学Jeffrey Anderson教授との共同研究(日米比較)として進める。2運営にあたった大学生以外のアクターについて(高校生、大学生サポーター等)のデータ収集を行う3第3回大会に向けて、本研究の目的により合致するためのプログラムとしてより充実させる。4高校生の国際大会への出場を目指す基礎研究による情報収集ならびにその分析をもとに、高校生・大学生協働による起業家育成プログラムが作成、ならびに実施のためのプラットフォームの構築、試行的な実践を行うことができた。所定の予算をほぼ使用したものの、人件費を予定よりも使用せずに済んだため54,082円の繰越金を生じた。高校生の社会貢献プログラム国際大会(SAGEGLOBAL)へ日本の高校生の代表が参加する見通しとなった。そのための資料収集、国際大会での支援、データ収集等の費用が見込まれたため、前年度使用額を節減し、次年度に回した。本年度は最終年度であるため、そのまとめのために人件費、物品費、旅費が必要であり、研究が予定通り、ないしは予定以上の成果をあげている状況でもあり、それらの経費として充当することができる。本年度、試行的な実施まで至ったことは本研究の1年目としては特筆すべき成果である。しかしながらあくまでも試行的な実践であり、今後も様々な同類のプラグラムについて情報収集、分析を行うとともに、本年度の試行的な実践を検証し、プログラムの再構築を行う必要がある。量的・質的な研究手法なども取り入れながら、検証を行い、試行を繰り返すことになる。書籍代、国際大会(韓国)渡航費、ホームページ作成費用等。
データベースからの知識発見を用いた能動的ルール構築に関する研究

・データベースからの知識発見を用いたECAルール記述格納されるデータの変化に応じてデータベース操作を能動的に行なうことを目的としているアクティブデータベース(active database)に,多様なデータ構造をもつデータベースを対象とした知識発見アルゴリズムを適用することを提案し実装を行った.・リアルタイム性と能動データベース実時間性が重要な能動的な処理が要求される場合に,知識発見を含む記述によって高度な問合せを提供することが,アクティブデータベースのイベント/コンディション/アクション(ECA:Event-Condition-Action)の記述を簡潔にするうえで,非常に重要であることを明らかにした.・情報システムからの知識発見実システムへの適用例として、現在提供されている標準的な通信ネットワーク管理プロトコルであるRMON(remote network monitoring)プロトコルによって収集され,MIB(management information base)へと格納されるデータを知識発見の対象として扱い,ECAルール記述構築手法を確立した.・安定した情報システムの構成提案した手法の有効性の評価基準のひとつとして,得られたECAルール記述による通信ネットワークの安定性を評価した.通信ネットワークの時間的な状態変化とその安定性の考察からも,リアルタイム性を備えた能動データベース構築との関係を明らかになった.能動データベースにおいて,データベースからの知識発見アルゴリズムを用いたECA記述の構築手法に関する研究が進展した.さらに高度なネットワーク管理サービスの提供を実現するためには,発見された知識の検索過程を考慮したフィードバック技術に関する研究が必要であることが明らかになった.・データベースからの知識発見を用いたECAルール記述格納されるデータの変化に応じてデータベース操作を能動的に行なうことを目的としているアクティブデータベース(active database)に,多様なデータ構造をもつデータベースを対象とした知識発見アルゴリズムを適用することを提案し実装を行った.・リアルタイム性と能動データベース実時間性が重要な能動的な処理が要求される場合に,知識発見を含む記述によって高度な問合せを提供することが,アクティブデータベースのイベント/コンディション/アクション(ECA:Event-Condition-Action)の記述を簡潔にするうえで,非常に重要であることを明らかにした.・情報システムからの知識発見実システムへの適用例として、現在提供されている標準的な通信ネットワーク管理プロトコルであるRMON(remote network monitoring)プロトコルによって収集され,MIB(management information base)へと格納されるデータを知識発見の対象として扱い,ECAルール記述構築手法を確立した.・安定した情報システムの構成提案した手法の有効性の評価基準のひとつとして,得られたECAルール記述による通信ネットワークの安定性を評価した.通信ネットワークの時間的な状態変化とその安定性の考察からも,リアルタイム性を備えた能動データベース構築との関係を明らかになった.能動データベースにおいて,データベースからの知識発見アルゴリズムを用いたECA記述の構築手法に関する研究が進展した.さらに高度なネットワーク管理サービスの提供を実現するためには,発見された知識の検索過程を考慮したフィードバック技術に関する研究が必要であることが明らかになった.
適応遺伝子の時空間動態:イブキ・ハクサンハタザオにおける分子「古」生態学

アブラナ科シロイヌナズナ植物であるハクサンハタザオとイブキハタザオを対象に、次世代シーケンサーを用いて適応遺伝子を探索した。さらに、標本個体と現生個体を用いてその時空間動態を解析したところ、多くの遺伝子で変動が見られ、その中の一つでは低地から高地への一方向的な遺伝子流動が観察された。博物館等に収蔵されている生物標本は、言わば、その個体が生きていた時代の生物学的情報が保存されたタイムカプセルである。そこで本研究では、モデル植物シロイヌナズナに近縁な野生植物であるイブキハタザオとハクサンハタザオを対象に、伊吹山と藤原岳で採取された標本個体を対象に、適応遺伝子の単離とその時空間動態の解析を行った。次世代シーケンサーは従来型シーケンサーの数万倍以上の配列解読能力を持っている。そこで次世代シーケンサーIllumina GA IIxを用いて、イブキハタザオとハクサンハタザオの局所適応に関与する適応遺伝子の単離を試みた。それぞれの系統からDNAを抽出し、2ランを行い、約700億塩基対の解読を行なった。その後、de novoアッセンブリ解析とシロイヌナズナゲノムへのマッピング解析を行い、いくつかの遺伝子の塩基配列やコピー数に違いが見られることが明らかとなった。さらに北海道大学・東北大学・国立科学博物館・首都大学東京・京都大学の植物標本庫に収蔵されている、伊吹山と藤原岳のイブキハタザオとハクサンハタザオの標本個体の収集を行った。これらの個体を対象に、適応遺伝子座と中立遺伝子座あわせて20遺伝子座の時空間動態の解析を行なった。収集した標本個体からDNAを抽出し、データベースの情報や解読したゲノム情報を元にPCR用プライマーを設計し、DNA塩基配列の決定を行った。標本の採取された年代間で対立遺伝子頻度を比較した結果、多くの遺伝子においてその頻度は一定ではなく変動していることが明らかとなった。本研究では、標本の遺伝子解析による進化過程の直接観察を目的に、モデル植物シロイヌナズナに近縁な野生植物であるイブキハタザオとハクサンハタザオを対象に、伊吹山と藤原岳における局所適応を担う遺伝子の探索と、現生個体と標本個体を対象にしたその遺伝子の時空間動態の解析を行った。はじめに、次世代シーケンサーI11uminaGA IIxを用いて、イブキハタザオ一個体について当1.5run分の解析を行ない、リファレンスゲノムを構築した。このリファレンスには近縁種であるシロイヌナズナのコード領域の90%以上が含まれていた。さらに、伊吹山と藤原岳集団の複数個体を用いて、個体ごとにI11uminaGA IIxとHiseq2000をもちいてゲノム解析を行なった。得られた配列データを、構築済みのリファレンスに対してマッピングを行い、網羅的なSNP(一塩基多型)の検出を行なった。得られた約220万箇所のSNPを対象に、伊吹山と藤原岳の両山においてイブキハタザオとバクサンハタザオで共に大きく分化している遺伝子を探索した結果、87個のSNPを抽出する事に成功した。それらのSNPの41個は遺伝子内あるいはごく近傍に位置し、イオントランスポーター・トライコーム・開花時期・植物ホルモン応答などに関係する遺伝子であった。さらに、伊吹山で標高に沿って大きく分化する遺伝子を対象に当現生個体と標本個体を用いて、その時空間動態を解析した。その結果、遺伝子ごとに挙動が異なり当多くの遺伝子において過去から現在までで必ずしも対立遺伝子頻度が一定ではない事が明らかとなった。
P38 MAP kinaseの活性化阻害を標的とした肺虚血再灌流障害の新たな治療戦略

最初に雄性Wister rat肺の60分温阻血のモデルを用い,実験を炎症性サイトカイン阻害剤であるFR167653(0.1mg/kg/hr)を阻血30分前より阻血終了時まで経頚静脈的に投与したFR群,対照群および開胸群の3群に分けて行った.左肺を60分間温阻血後120分再灌流したFR群と対照群で,60分間温阻血後と再灌流120分後の動脈血液ガス分析,血清TNF-αとIL-1値および肺の病理組織像を検討した.その結果60分間の肺温阻血では血清TNF-αとIL-1値および肺の病理組織像は両群に差は見られなかったが,リン酸化p38MAPKの発現はFR群が対照群に比べが有意に抑制された.再灌流120分後,FR群は対照群と比べPaO2,SaO2が有意に良好で,血清TNF-αとIL-1値が有意に低値であった.肺の組織像でも対照群に比べFR群の組織学的変化は軽度であった.以上の結果から,38pMAPKの活性化はストレスで誘導されTNFやIL-1の産生に関与する.FR167653は38pMAPKの活性化を抑制することでサイトカイン産生を抑制して温阻血再灌流障害を軽減すると考えられた.次いで臨床応用を考え大動物である雑種成犬を用い,実験を2群に分けて行った。FR群(n=6)ではFR167653を60mg/Lの濃度で添加したEuro-Collins液でドナー左肺を灌流後に摘出し、4°Cの同液に12時間単純浸漬保存後、乳酸リンゲル液でEuro-Collins液をリンスし、レシピエントに同所性に移植した。再灌流後に右肺動脈および右主気管支を結紮した。対照群(n=6)ではFR167653を添加せず同様の同所性移植を行った。PaO_2,A-aDO, L-PVR, COを測定した。肺組織を病理組織検査に供し、多形核好中球(PMN)浸潤を計測、湿乾重量比(WDR)を測定した。冷保存中および移植後30分の肺組織中リン酸化p38MAPKをWestern blottingで解析した。その結果PaO_2, A-aDO_2, L-PVR, COおよびWDRは対照群と比較しFR群で有意(p<0.05)に良好であった。病理組織学的にはFR群が対照群に比べ浮腫、障害が軽度であった。PMN浸潤は対照群と比較しFR群で有意(p<0.05)に低値であった。肺組織中リン酸化p38MAPKは冷保存中には両群共に活性化しなかったが、移植後30分で対照群で著明に活性化した。一方、FR群ではリン酸化p38 MAPKの活性化は有意(p<0.05)に抑制された。以上の結果から,p38MAPKの活性化は肺移植において再灌流後に急激に惹起され、肺障害に関与する。FR167653は38pMAPKの活性化を抑制することでサイトカイン産生を抑制し、冷阻血再灌流障害が軽減されると考えられる.以上から,38pMAPKの活性化阻害を標的とした肺の虚血再灌流障害の治療は有効と考えられる.最初に雄性Wister rat肺の60分温阻血のモデルを用い,実験を炎症性サイトカイン阻害剤であるFR167653(0.1mg/kg/hr)を阻血30分前より阻血終了時まで経頚静脈的に投与したFR群,対照群および開胸群の3群に分けて行った.左肺を60分間温阻血後120分再灌流したFR群と対照群で,60分間温阻血後と再灌流120分後の動脈血液ガス分析,血清TNF-αとIL-1値および肺の病理組織像を検討した.その結果60分間の肺温阻血では血清TNF-αとIL-1値および肺の病理組織像は両群に差は見られなかったが,リン酸化p38MAPKの発現はFR群が対照群に比べが有意に抑制された.再灌流120分後,FR群は対照群と比べPaO2,SaO2が有意に良好で,血清TNF-αとIL-1値が有意に低値であった.肺の組織像でも対照群に比べFR群の組織学的変化は軽度であった.以上の結果から,38pMAPKの活性化はストレスで誘導されTNFやIL-1の産生に関与する.FR167653は38pMAPKの活性化を抑制することでサイトカイン産生を抑制して温阻血再灌流障害を軽減すると考えられた.次いで臨床応用を考え大動物である雑種成犬を用い,実験を2群に分けて行った。

PaO_2,A-aDO, L-PVR, COを測定した。肺組織を病理組織検査に供し、多形核好中球(PMN)浸潤を計測、湿乾重量比(WDR)を測定した。冷保存中および移植後30分の肺組織中リン酸化p38MAPKをWestern blottingで解析した。その結果PaO_2, A-aDO_2, L-PVR, COおよびWDRは対照群と比較しFR群で有意(p<0.05)に良好であった。病理組織学的にはFR群が対照群に比べ浮腫、障害が軽度であった。PMN浸潤は対照群と比較しFR群で有意(p<0.05)に低値であった。肺組織中リン酸化p38MAPKは冷保存中には両群共に活性化しなかったが、移植後30分で対照群で著明に活性化した。一方、FR群ではリン酸化p38 MAPKの活性化は有意(p<0.05)に抑制された。以上の結果から,p38MAPKの活性化は肺移植において再灌流後に急激に惹起され、肺障害に関与する。FR167653は38pMAPKの活性化を抑制することでサイトカイン産生を抑制し、冷阻血再灌流障害が軽減されると考えられる.以上から,38pMAPKの活性化阻害を標的とした肺の虚血再灌流障害の治療は有効と考えられる.雄性Wister rat肺の60分温阻血のモデルで実験を行った.実験を炎症性サイトカイン阻害剤であるFR167653(0.1mg/kg/hr)を阻血30分前より阻血終了時まで経頚静脈的に投与したFR群,対照群および開胸群の3群に分けて行った.開胸群は開胸後直ちに肺を採取した.同様に左肺を60分間温阻血後120分再灌流したFR群と対照群で,再潅流120分後の動脈血液ガス分析,血清TNF-αとIL-1値および肺の病理組織像を検討した.その結果60分間の肺温阻血では血清TNF-αとIL-1値および肺の病理組織像はFR群と対照群に差は見られなかった.しかし肺組織中のリン酸化p38 MAP kinaseの発現は増強させた.FR167653は対照群に比較して,リン酸化p38MAPKの発現を有意に抑制した.再潅流120分後FR群は対照群と比べPaO2,SaO2が有意に良好で,血清TNF-αとIL-1値が有意に低値であった,肺の組織像でも対照群に比べFR群の組織学的変化は軽度であった.これらの結果から,38pMAPKの活性化はストレスで誘導されTNFやIL-1の産生に関与する.一方これら炎症性サイトカインは38pMAPKを誘導するストレスの一つでもある.したがって炎症性サイトカインと38pMAPKはオートクリン形式でお互いの発現を促進する.FR167653は38pMAPKの活性化を抑制することでこの一連の反応を断ち切り,その結果,サイトカイン産生が抑制され温阻血再灌流障害が軽減されると考えられる.また肺組織中の38pMAPKは温阻血時からすでに発現してサイトカインの産生準備は始まっていた.以上から,38pMAPKの活性化阻害を標的とした肺の虚血再潅流障害の治療は有効と考えられる.来年度は,ラットでの保存肺移植の実験を行う予定であったが,実用化のことも考え大動物であるイヌに代えて行う予定である.雑種成犬を用い、実験を2群に分けた。FR群(n=6)ではp38MAPK阻害剤であるFR167653を60mg/Lの濃度で添加したEuro-Collins液でドナー左肺を灌流後に摘出し、4°Cの同液に12時間単純浸漬保存後、lactate Ringer液でEuro-Collins液をリンスし、レシピエントに同所性に移植した。再灌流後に右肺動脈および右主気管支を結紮した。対照群(n=6)ではFR167653を添加せず同様の同所性移植を行った。動脈血酸素分圧(PaO_2),肺胞気動脈血酸素分圧較差(A-aDO_2),左肺血管抵抗(L-PVR),心拍出量(CO)を測定した。
20世紀初頭のドイツにおける工芸学校改革-商務省州産業局の活動とその施策の解明

本研究は20世紀初頭のドイツに見られる工芸学校(Kunstgewerbeschule)の教育改革をめぐって、主導的な立場で一連の改革を推進した商務省州産業局(Landesgewerbeamt)の活動と施策に焦点を当て、その実態を解明しようと試みるものである。また、この部局のなかで中心的な役割を果たした建築家ヘルマン・ムテジウスに着目し、その工芸および建築に対する理念が学校教育という場でどのように展開されたのか、という点を検証する。これらの作業を通じて、とくに工芸学校の教育制度・システムという観点から、ドイツにおける工芸および建築の近代化の過程について、新たな視座を獲得、提示することを目的としている。商務省の官報誌『Ministerialblatt der Handels-und Gewerbe-Verwaltung』、州産業局の年次報告書『Verwaltungsbehcht des koeniglich Preussischen Landesgewerbeamts』等を主たる典拠資料として、主にその組織構成と業務の具体的内容、また工芸学校の定義とその広がり、歴史的な発展の様相について分析した。下記3点の個別的テーマを設定し、最終的にこれら3つのテーマを総合することにより、この時期のドイツにおける工芸学校改革の動向を近代建築史・デザイン史の枠組みに位置づけることを試みた。1.イギリスの工芸・建築改革運動のドイツヘの伝播-ヘルマン・ムテジウスを通じて2.商務省州産業局による工芸学校改革の目的とその施策-教育工房の導入について3.デュッセルドルフ工芸学校の再編-ペーター・ベーレンスの教育活動についてさらに、これら3テーマに通底する、工芸および建築の近代化推進のための理念、思想について検討した。本研究は、工芸学校教育という限定された分野を直接の対象にするものだが、バウハウスの教育システムとの関連など、そこに投影された理念がより広範な近代化推進の潮流と密接に連関するものであることを指摘し、ドイツにおける近代建築の展開の多面性について叙述した。また、本研究のテーマに関連する書籍・雑誌資料の収集・分析にあたり、その成果をもとに1)「20世紀初頭のドイツにおける工芸学校教育の改革について-ヘルマン・ムテジウスと商務省州産業局の活動をめぐって」2)「日本、イギリス、そしてドイツへの帰還一ヘルマン・ムテジウスの『バウクンスト』をめぐって」の2編の論考を発表した。1)は共同研究「近代工芸運動の総合的国際比較研究」(平成16年度18年度科学研究費補助金基盤研究(B)/研究代表者:藤田治彦)に研究協力者として参画し、シンポジウム「ドイツ語圏の近代工芸運動」(2006年6月10日開催、於大阪大学中之島センター)にて発表を行った内容を当共同研究の報告書にまとめたものである。また2)は、国際シンポジウム「日独百年の建築・都市計画における相互交流[Dreams of the Other-彼岸の夢]-桂、バウハウス、ブルーノ・タウトから新しいエコロジーヘ-」(平成2005年9月2425日開催、於神戸大学百年記念館六甲ホール)にパネラーとして参加し、その報告書へ寄稿したものである。平成19年度は、収集した資料をもとに、商務省州産業局の実態について体系的な分析を進めていきたい。

なお、関連資料の収集状況はいまだ完全とはいえず、平成19年度においてもさらなる追加調査(現地調査)が必要になる見込みである。本研究は20世紀初頭のドイツにおける工芸学校(Kunstgewerbeschule)の教育改革をめぐって、主導的な立場で一連の改革を推進した商務省州産業局(Landesgewerbeamt)の活動と施策に焦点を当て、その実態を解明しようと試みるものである。また、この部局のなかで中心的な役割を果たした建築家ヘルマン・ムテジウスに着目し、その工芸および建築に対する理念が学校教育という場でどのように展開されたのか、という点を検証することを目的としている。平成18年度は州産業局の関連資料に主題を限定して調査を行ったが、平成19年度はドイツにおける工芸学校の成立やその発展経緯、広がりなどの点に調査範囲を広げ、おもに下記の2テーマに関連して現地調査を実施した。(1)イギリスの工芸学校教育に対するヘルマン・ムテジウスの報告の分析(2)ドイツの工芸学校の成立と発展、その広がりについての検証調査は平成19年9月17日25日および平成20年1月27日2月5日の2回にわたり、ドイツ・ベルリンのドイツ工作連盟資料館に収蔵されている関連資料をおもな対象とした。この過程で、平成18年度より継続して行ってきた調査によって得られた知見をもとに発表した「日本、イギリス、そしてドイツへの帰還-ヘルマン・ムテジウスの「バウクンスト」をめぐって」と題した論文が『日独百年の建築・都市計画における相互交流Dreams of the Other-彼岸の夢:桂、バウハウス、ブルーノ・タウトから新しいエコロジーへ』(神戸大学21世紀COEプログラム発行、2008年)のシンポジウム報告書に掲載された。また、共同研究「近代工芸運動の総合的国際比較研究」(平成16年度18年度科学研究費補助金基盤研究(B)/研究代表者:藤田治彦)に研究協力者として参画し、シンポジウム「ドイツ語圏の近代工芸運動」(2006年6月10日開催、於大阪大学中之島センター)にて発表を行ったが、その成果は『近代工芸運動とデザイン』(デザイン史フォーラム編)として刊行される予定であり、今年度の調査で得られた知見を反映させて、本研究の最終成果として発表することを企図している。
DPD遺伝子発現に基づいた口腔癌化学療法の効果及び副作用の術前診断システムの確立

本研究の目的は,5-FUの分解における律速酵素であるDPDの腫瘍細胞中の活性が低ければ5-FUの抗腫瘍効果は高くなり,正常細胞中のDPD活性が低ければ5-FUの副作用は重くなるという仮定のもとに,癌化学療法の効果や副作用の程度を術前に評価するシステムを確立することである.これまで我々は,口腔扁平上皮癌におけるDPDの分布を確認するため,抗DPD抗体を用いた免疫組織化学的検討を行った.その結果,新鮮凍結組織切片を用いるか,ホルマリン固定パラフィン包埋組織切片を用いるかによって,染色結果が異なること,同じ組織切片上においても場所によって染色結果が異なること等からDPDの発現の評価の問題が浮上してきた.また,5-FUの正常細胞への影響を評価する方法を確立するため,ヒト末梢単核球細胞における5-FUによるアポトーシスの誘導を検討したところ,アポトーシスの促進あるいは抑制タンパクのmRNAの発現に方向性を見出すことができず,アポトーシスの促進あるいは抑制を評価することが困難であることが明らかとなった.これまで我々は,5-FUの投与により重篤な副作用を生じ,末梢単核球細胞のDPD活性がこれまで報告されているレベルよりかなり低い症例を経験しているが,このような症例においては,DPD活性の術前評価は非常に有効な指標と成り得るが,上記のように腫瘍細胞におけるDPDの発現の評価が困難であること,末梢単核球細胞におけるアポトーシス関連タンパクのmRNAの発現の意義付けが困難であることなどから,大多数の患者におけるDPD活性の術前評価の有効性を示すにはさらに多くの検討が必要である.最近我々は,正常組織におけるDPD活性が低い患者でも5-FUを使用できるよう,ナノバブルを用いた新しい癌化学療法の開発に着手し,5-FUの使用量を減らし,且つ有効性を向上させ得る有望な基礎的データを得ている.本研究の目的は,5-FUの分解における律速酵素であるDPDの腫瘍細胞中の活性が低ければ5-FUの抗腫瘍効果は高くなり,正常細胞中のDPD活性が低ければ5-FUの副作用は重くなるという仮定のもとに,癌化学療法の効果や副作用の程度を術前に評価するシステムを確立することである.これまで我々は,口腔扁平上皮癌におけるDPDの分布を確認するため,抗DPD抗体を用いた免疫組織化学的検討を行った.その結果,新鮮凍結組織切片を用いるか,ホルマリン固定パラフィン包埋組織切片を用いるかによって,染色結果が異なること,同じ組織切片上においても場所によって染色結果が異なること等からDPDの発現の評価の問題が浮上してきた.また,5-FUの正常細胞への影響を評価する方法を確立するため,ヒト末梢単核球細胞における5-FUによるアポトーシスの誘導を検討したところ,アポトーシスの促進あるいは抑制タンパクのmRNAの発現に方向性を見出すことができず,アポトーシスの促進あるいは抑制を評価することが困難であることが明らかとなった.これまで我々は,5-FUの投与により重篤な副作用を生じ,末梢単核球細胞のDPD活性がこれまで報告されているレベルよりかなり低い症例を経験しているが,このような症例においては,DPD活性の術前評価は非常に有効な指標と成り得るが,上記のように腫瘍細胞におけるDPDの発現の評価が困難であること,末梢単核球細胞におけるアポトーシス関連タンパクのmRNAの発現の意義付けが困難であることなどから,大多数の患者におけるDPD活性の術前評価の有効性を示すにはさらに多くの検討が必要である.最近我々は,正常組織におけるDPD活性が低い患者でも5-FUを使用できるよう,ナノバブルを用いた新しい癌化学療法の開発に着手し,5-FUの使用量を減らし,且つ有効性を向上させ得る有望な基礎的データを得ている.本研究の目的は,5-FUの分解における律速酵素であるDihydropyrimidine dehydrogenase(DPD)が,5-FUの感受性と関連することに着目し,腫瘍細胞中のDPD活性が高ければ5-FUの抗腫瘍効果は低く,腫瘍細胞中のDPD活性が低ければ5-FUの抗腫瘍効果は高くなり,逆に,人体の正常細胞中のDPD活性が高ければ5-FUの人体に対する副作用は軽く,人体の正常細胞中のDPD活性が低ければ5-FUの人体に対する副作用は重くなるという仮定のもとに,癌化学療法の効果や副作用の程度を術前に評価するシステムを確立することである.平成15年度においては,口腔扁平上皮癌におけるDPDの分布を確認するため,組織切片上で抗DPD抗体を用いた免疫組織化学的検討を行った.その結果,新鮮凍結組織切片を用いるか,ホルマリン固定パラフィン包埋組織切片を用いるかによって,染色結果が異なること,同じ組織切片上においても,場所によって染色結果がことなること,免疫染色の結果によりDPDの発現量がどれだけのレベルで評価し得るかなどの問題が浮上してきた.本研究では,腫瘍細胞および末梢血単核球細胞のmRNAを抽出し,DPD活性を分子生物学的に検討する予定であるが,免疫組織化学的染色における問題は,DPD遺伝子発現の検討においても問題となる.従って,腫瘍組織からのmRNA標本の採取に関しては,免疫組織化学的染色の結果を参考にし,十分検討する必要がある.また,予備実験として,ヒト末梢単核球細胞における5-FUによるアポトーシスの誘導を検討したところ,種々のアポトーシス関連タンパクのmRNAの発現量が,被験者により大きく異なることが明らかとなった.今後このような5-FU処理による影響にDPD活性がどの程度影響しているか検討していく予定である.

本研究の目的は,5-FUの分解における律速酵素であるDPDの腫瘍細胞中の活性が低ければ5-FUの抗腫瘍効果は高くなり,正常細胞中のDPD活性が低ければ5-FUの副作用は重くなるという仮定のもとに,癌化学療法の効果や副作用の程度を術前に評価するシステムを確立することである.これまで我々は,口腔扁平上皮癌におけるDPDの分布を確認するため,抗DPD抗体を用いた免疫組織化学的検討を行った.その結果,新鮮凍結組織切片を用いるか,ホルマリン固定パラフィン包埋組織切片を用いるかによって,染色結果が異なること,同じ組織切片上においても場所によって染色結果が異なること等からDPDの発現の評価の問題が浮上してきた.また,5-FUの正常細胞への影響を評価する方法を確立するため,ヒト末梢単核球細胞における5-FUによるアポトーシスの誘導を検討したところ,アポトーシスの促進あるいは抑制タンパクのmRNAの発現に方向性を見出すことができず,アポトーシスの促進あるいは抑制を評価することが困難であることが明らかとなった.これまで我々は,5-FUの投与により重篤な副作用を生じ,末梢単核球細胞のDPD活性がこれまで報告されているレベルよりかなり低い症例を経験しているが,このような症例においては,DPD活性の術前評価は非常に有効な指標と成り得るが,上記のように腫瘍細胞におけるDPDの発現の評価が困難であること,末梢単核球細胞におけるアポトーシス関連タンパクのmRNAの発現の意義付けが困難であることなどから,大多数の患者におけるDPD活性の術前評価の有効性を示すにはさらに多くの検討が必要である.最近我々は,正常組織におけるDPD活性が低い患者でも5-FUを使用できるよう,ナノバブルを用いた新しい癌化学療法の開発に着手し,5-FUの使用量を減らし,且つ有効性を向上させ得る有望な基礎的データを得ている.
日本中世都市における空間類型に関する研究

本研究は、日本の中世都市の空間的組成を「境内」系空間と「町」系空間の諸関係から理解しようとする試みであって、その事例収集と仮説検証が研究の基本的な目的である。研究計画にもとづき、京都・大阪・奈良・鎌倉について関連資料を収集し、以下のような成果を得た。(1)京都天龍寺を中心とする嵯峨一帯の中世段階の都市形成は、大きく見て天龍寺・臨川寺を2大都市核とする層状の「境内」領域の形成と、塔頭群および他の寺院による分散的小「境内」領域形成の2系統からなり、境内領域の表層部分に「町」系の線状都市が貫入するものであった。(2)中世大坂の都市的な場としては、上町台地上の石山本願寺寺内町および四天王寺門前町の2箇所があげられるが、前者は石山本願寺を中核とする典型的な「境内」系空間、後者も四天王寺を中核としその周囲に子院・門前町が展開する一大境内領域を形成していた。町空間は境内に包摂されていたと考えられる。(3)奈良の中世都市的様相を伝える興福寺領小五月郷の空間的実態は、形式的には興福寺境内に含まれながらも、街路や辻子を軸とした線状の都市形成を行っており、明らかに「町」系の都市空間が卓越していた。これには自治的な都市民である奈良郷民の存在を見逃すことはできない。(4)中世都市鎌倉はまず鶴岡八幡宮の存在が重要であるが、この境内は都市北部に限定されており、むしろ都市全体を空間的に組織する要素としては若宮大路・小町小路、辻子などの街路系が大きな役割を果している。その詳細については資料的制約があって、現在のところ明らかにしえない。考古学的知見がまたれる。以上のような成果によって、日本都市史における中世を「境内」と「町」でとらえるという本研究の仮説の有効性が確かめられたが、今後さらに事例を収集し、理論的展開を追求する必要がある。
機能性有機薄膜の励起状態ダイナミクスとメゾスコピック構造の時間分解SNOMによる研究

ピラゾール誘導体、ethyl4-formyl-1,3-dimethylpyrazole-5-carboxylate EFDPC)の固体薄膜状態におけるフォトクロミック反応に伴う構造変化ないし形態変化を走査プローブ顕微鏡で解明すると共に,ポリビニルアルコール薄膜の示す奇妙な薄膜構造と薄膜中のJ-会合体形成を解析した。1.ピラゾール誘導体薄膜の走査プローブ顕微鏡による研究固体薄膜においてはピラゾール誘導体にUV照射をして生成したフォトクロミック生成物は5060度の熱により元の化合物に戻る。しかしながら,フォトクロミック生成物にUV照射を続けると,生成物が表面から消失することを見いだした。いわば,半誘起昇華という非常に興味深い現象である。また,その時の局所的モルフォロジー変化を走査プローブ顕微鏡により解析した。ポリビニルアルコールなどの高分子で被覆すれば消失が防げること,単に熱を加えただけでは元の化合物に戻るだけであることなどから,生成物の光照射による1フォトン過程により量子収率100%近くの無輻射遷移が起きて局所的に熱が発生し,それが分子固体の昇華エネルギーに変換されたものと考えた。2.固体基盤上のメゾスコピック構造とJ-会合体ダイナミクス固体基盤上で,高湿度条件下で揮発性溶媒を用いるとホイール型のメゾスコピック構造を形成する事が知られているが,水溶性高分子,ポリビニルアルコール等でもメタノール等と混合するとホイール構造を形成することを見いだした。従来の潜熱によって表面に水滴が生成し,それによってホイール形成が誘起されると言う従来のメカニズムは,水溶性高分子には適用できない。試料作製の雰囲気,湿度および温度制御を行い,水溶性高分子がホイール構造を形成するメカニズムを探ったが,未だ解決出来ていない。また,シアニン系色素を混合すると,溶液中ではJ-会合体が形成しないにも関わらず薄膜中では容易にJ-会合体が形成されることを見いだし,そのメゾスコピック構造とダイナミクスを時間分解SNOM等で解析した。ピラゾール誘導体,ethyl4-formyl-1-,3-dimethylpyrazole-5-carboxylate (EFDPC)は,室温ないし低温固体状態ではフォトクロミック反応を示し無色から赤色に変化するが,溶液中では色変化が見られない。この原因を明らかにするためにフェムト秒マイクロ秒過渡吸収分光を行うと共に,固体薄膜状態における形態変化を走査プローブ顕微鏡で解明した。1.ピラゾール誘導体のフェムト秒分光ピラゾール誘導体の溶液中に於ける反応ダイナミクスを解明するために,種々の溶液中においてS_1(n-π^*)励起によるフェムト秒マイクロ秒の過渡吸収スペクトル測定を行い,スペクトル分解により解析した。その結果,励起直後にはS_1状態からの吸収が観測されるが,溶媒に依存して24psでフォトクロミック生成物へと変化すること,溶媒に依存して2種類のフォトクロミック生成物が生成すること,その後,数マイクロ秒でどちらも同じ時間スケールで元の化合物に戻ること,等が明らかとなった。従って,室温溶媒中では,固体状態に比べてフォトクロミック生成物がエネルギー的に不安定な状態にあることを明らかにした。2.ピラゾール誘導体の走査プローブ顕微鏡による研究固体薄膜においてはピラゾール誘導体にUV照射をして生成したフォトクロミック生成物は5060度の熱により元の化合物に戻る。また,その局所的モルフォロジー変化を走査プローブ顕微鏡により解析した。ポリビニルアルコールなどの高分子で被覆すれば消失が防げること,単に熱を加えただけでは元の化合物に戻るだけであることなどから,生成物の光照射による量子収率100%近くの無輻射遷移により局所的に熱が発生し,それが分子固体の昇華エネルギーに変換されたものと考えた。いわぱ,光誘起昇華という非常に興味深い現象を見いだした。

試料作製の雰囲気,湿度および温度制御を行い,水溶性高分子がホイール構造を形成するメカニズムを探ったが,未だ解決出来ていない。また,シアニン系色素を混合すると,溶液中ではJ-会合体が形成しないにも関わらず薄膜中では容易にJ-会合体が形成されることを見いだし,そのメゾスコピック構造とダイナミクスを時間分解SNOM等で解析した。
酵母の小胞体内におけるフォールディングが異常な蛋白質の認識・分解機構の解析

糸状菌Rhizopus niveusが菌体外に分泌するaspartic proteinase-I(RNAP-I)のプロ配列を除いた改変体Δproを菌体外に蓄積するようになった変異株8株のうち3株(No.2、22、52)について掛け合わせを行ったところこれらはすべて一遺伝子の変異であり劣性変異であることが明らかとなった。そこでこのうちΔproの細胞内への蓄積量がもっとも多い変異株No.22についてその後の解析を行った。まず変異株No.22においてΔproの細胞内蓄積量の経時変化を検討するためΔproをSaccharomyces cerevisiaeの誘導可能なプロモーターであるGAL1プロモーターの下流につなぎ、グルコースをC源とした培地で培養後、ガラクトースをC源とした培地にシフトしたところ、培地をシフト後野生株では9時間目から細胞内でのΔproの蓄積がみられるのに対し、変異株No.22では3時間目から蓄積がみられた。また蓄積しているΔproは、細胞内で凝集を起こしておりこの凝集体には酵母の小胞体内でシャペロンとして働くKAR2産物(Bip)も含まれていることが明らかになった。さらに変異株No.22においても野生株同様、Δproの蓄積に伴ってBipの発現の誘導が起こっていることが認められた。これらのことより変異株No.22は野生株よりも凝集したタンパク質の分解の能力が低い、または、凝集したタンパク質の可溶化の能力が低いなどの可能性が考えられる。現在、この変異を相補するクローンをS.cerevisiaeの遺伝子ライブラリーよりスクリーニング中でこれまでにこの変異の表現形を完全に相補するクローン3個、部分的に相補するクローン2個を得ている。
血清Lp(a)濃度を規定しているアポ(a)遺伝子の固体差の解明

血漿リポタンパク(a)(Lp(a))の高値(高いLp(a)血症)は、動脈硬化症の新しい危険因子として注目されている。血漿Lp(a)濃度には幅広い固体差がみられるが、個々の固体についてはその濃度はほぼ一定で、健康な人ではその大部分はLp(a)の構成成分であるappolipoprotein(a)(apo(a))遺伝子の個体差によって決められている。apo(a)遺伝子の固体差のうち血漿Lp(a)濃度の決定に最も大きな影響を与えているのは、遺伝子サイズ(クリングル4ドメインの繰り返し回数)の固体差である。また最近、apo(a)遺伝子の5′コントロール領域の翻訳開始点から約1400bp上流にあるTTTTAリピートの繰り返し回数に固体差が存在し、白人ではTTTTAリピートの数と血漿Lp(a)濃度の間に関連がみられることが報告された。本研究は、(1)TTTTAリピートの数が日本人においても血漿Lp(a)濃度と関連があるかどうかを明らかにすること、(2)高Lp(a)血漿と関連するapo(a)対立遺伝子を同定することを目的としておこなった。健康な成人257名を対象として、TTTTAリピートの数と血漿Lp(a)濃度の関係について調べたところ、TTTTAリピートが8回のホモ接合体のLp(a)濃度(16.8±14.8mg/dI)は、9回のホモ接合体のLp(a)濃度(7.3±3.1mg/dI)に比べて有意に高く(p=0.03)、TTTTAリピートの数が血漿Lp(a)濃度に影響を与えていることが示唆された。次に、高Lp(a)血症の発端者を含む38家系およびLp(a)濃度正常の発端者を含む30家系について、apo(a)の遺伝子サイズとTTTTAリピート数を分析した。高Lp(a)血症の発端者38名のうち、33名(87%)が遺伝子サイズA13以下のapo(a)対立遺伝子を保有していた。そのうち1名を除いた32名(84%)では遺伝子サイズの小さい方のapo(a)対立遺伝子は、8回以下のTTTTAリピートと連鎖していた。一方、Lp(a)濃度正常の発端者では、30名のうち8名(27%)が遺伝子サイズA13以下のapo(a)対立遺伝子を保有していたが、これらの遺伝子サイズA13以下のapo(a)対立遺伝子はすべて9回以上のTTTTAリピートと連鎖していた。以上のことから、血漿Lp(a)濃度の決定には、apo(a)遺伝子のサイズとTTTTAリピート数の個体差が重要であり、高Lp(a)血症の多くはTTTTAリピートが8回で遺伝子サイズの小さいapo(a)対立遺伝子が関与して発現していることが示唆された。一方、Lp(a)濃度正常の発端者では、30名のうち8名(27%)が遺伝子サイズA13以下のapo(a)対立遺伝子を保有していたが、これらの遺伝子サイズA13以下のapo(a)対立

遺伝子はすべて9回以上のTTTTAリピートと連鎖していた。以上のことから、血漿Lp(a)濃度の決定には、apo(a)遺伝子のサイズとTTTTAリピート数の個体差が重要であり、高Lp(a)血症の多くはTTTTAリピートが8回で遺伝子サイズの小さいapo(a)対立遺伝子が関与して発現していることが示唆された。
膵癌の放射線治療効果の分子生物学的手法による定量的判定と感受性予測に関する研究

1.膵癌の生物学的特性と放射線感受性に関連する因子の発現:放射線感受性因子として考えられるmetallot hioneinは,膵癌で41%に、glutathion-s-transferaseは78%に、bcl-2 proteinは18%に出現していた。2.膵癌細胞株の樹立とその放射線感受性の検討:教室で手術した膵癌5症例から5種類の細胞株を樹立した。サイトカラシンBを利用し、膵癌細胞株の放射線感受性をin vitroで測定した。膵癌細胞株のpotential doubling timeは、49時間から128時間まで差が認められ、放射線照射による微小核数の増加(放射線感受性が高い)は0.18から0.45と膵癌症例内でも感受性には大きな差が認められ、症例により放射線治療効果が期待できると考えられた。3.膵癌における糖鎖抗原の発現と放射線感受性:sialyl Lewisaは89%、sialyl Lewis xiは57%、Tnは97%、sialyl Tnは88%に認められた。切除不能膵癌症例において、治療開始前のCAL19-9が1000IU/ml以下の症例では放射線治療効果が非放射線治療群との間にみられたのに対して、10IU/ml以上の症例では治療効果は認められなかった。4.膵癌における遺伝子異常と放射線感受性:p53蛋白は、61%が陽性であった。p53proteinの発現と放射線治療の関係では、膵癌切除と放射線治療を併用した症例の中では、p53 protein陽性例の平均生存日数は368±42日で、陰性例では550±112日であった。Ras遺伝子のmutationの有無あるいはmutationのtypeと放射線治療の間には相関関係を認めなかった。本研究によって膵癌では、放射線抵抗性因子が高頻度で発現しており、膵癌が放射線抵抗である症例が多い事が裏付けるられた。しかし症例により感受性には差がみられ、有効症例を選別する事が重要と考えられた。p53の変異など放射線治療の感受性予測に重要な因子が明きらかになった。
超高齢動物の骨構造維持メカニズム破綻動態の解析とその予防管理策の動物福祉的確立

高齢動物の骨格を標本化、マクロ形態学的変化を検討し、三次元画像情報の構築に成功した。アジアゾウ、カバ、シロサイ、キリンなどにおいて、脊椎や四肢、頭蓋におけるマクロ形態学的異常を検出し、骨老化の基礎理論を構築した。アジアゾウでは、高齢での顎と臼歯の問題点を画像情報を用いて議論した。中型獣では顎や顔面の機能異常を観察、鳥類と爬虫類でも加齢と形態変化について、生理学的背景とともに把握することができた。成果は、高齢動物の直接的な研究にとどまらず、飼育動物に関する基礎生物学的また病理学的データ収集の機会を大幅に拡大することに成功した。また、動物園水族館に向けた動物福祉的提言を発展させることができた。高齢個体、長期飼育された個体の死体を収集し、標本化を推進するとともに、博物館収蔵骨格標本からのデータ収集を開始し、解析結果を得るに至っている。骨形質のマクロ形態学的検討に加え、医療用CTスキャナーによる三次元情報化を実績として残すことができている。本年度は、網羅的収集と大容量の三次元情報化を通じて、高齢個体とともに標準的な成体の比較データを多数得ることができ、超高齢動物の生理病理状態と形態学的特質を語るための素地が固まったといえる。キリンにおいては、成体老体における椎骨の変異論と機能推定に踏み込むことができた。中型肉食獣は愛玩動物の標本が運用でき、高齢個体の頭部形質が検出できている。これは今後咀嚼機能の高齢化病変に一般論化できる可能性をもっている。ニワトリについても実績を得ることができ、原種セキショクヤケイのほか、数多くの愛玩品種においても、変異と高齢化を骨学的に解析することができている。アジア在来鶏の愛玩品種では、畜産業の家畜生産現場とは異なる水準で加齢・高齢個体を観察、骨格標本を集めることができ、とくに中足骨など、愛玩品種の育種動機に直結する形質の加齢高齢変異を把握することが可能となった。総じて、ヤケイ・ニワトリ集団の年齢と形態については、一定の生理学的設計傾向を把握することに成功している。そのほか、アリクイ類の全身骨格、走鳥(古顎)類の椎体から骨盤にかけて、ワニ類の椎体、コウモリ類の頭蓋などの骨学的加齢状態を追うことができた。これらは国際誌および学会等で発表を進めている。超高齢個体特有の病変についてはゾウやサイなどの生理学的長寿動物の死体・骨格を動物園より得て、次年度の解析に用いるべく予備的検討を進めている。本研究計画により動物園動物の骨格標本収集が飛躍的に進展し、加齢高齢動物の骨学的状態変化を普遍的に理論化し、この狙いから関連学界を導き得る情勢を作ったといえる。大量の死体から得た情報が直接有益できあるとともに、三次元化が進捗したことで、世界標準による情報インフラに飼育動物とくに高齢化個体の情報を載せることが可能となってきた。骨病理学に直接与える影響はまだ大きくないが、骨格における老齢・加齢に関する病理学的ファクターの解析が始まっている。また初年度の進捗の中には、博物館を基軸とした既存の共同利用体制の中で、高齢をキーワードに集めている大量の骨格標本と情報が、病理学のほかに加齢個体の検証を必要とする基礎生物学理論にも波及効果を及ぼしていることが特記され、予想以上の研究実績に早期に結びつくことが確実である。高齢個体、長期飼育された個体の死体を収集し、標本化を推進するとともに、博物館収蔵骨格標本からのデータ収集を開始し、解析結果を得た。骨形質のマクロ形態学的検討に加え、医療用CTスキャナーによる三次元情報化を実績として残すことに成功した。高齢動物の死体の収集と三次元情報化を進め、高齢個体とともに標準的な成体の比較データを多数得て、超高齢動物の生理病理状態と形態学的特質の理論化を進めた。また、飼育動物の死体収集の機会を拡張し、獣医病理学知見に全般的に厚みをもたらす現場づくりを推進し、臨床獣医学と獣医病理学の境界領域において重要となる高齢化に対する新たな考え方を提起することができた。その成果は、超高齢動物の直接的な研究にとどまらず、飼育動物・愛玩動物に関する基礎的データ収集体制に幅を持たせることにつながっている。高齢動物では、アジアゾウ、カバ、キリン等、飼育下で超高齢に至ることが珍しくない種においては、老体の脊椎や四肢におけるマクロ形態学的異常を検出し、骨老化の基礎理論に位置付けることができた。特にアジアゾウでは記録的高齢個体に生じるいくつかの顎と臼歯列の問題点を高度画像情報として抽出した。中型獣では超高齢により顎運動の障害となる頭蓋顔面部や顎関節における形態学的異常を抽出、特に愛玩動物では予防施策を考察し、臨床現場への貢献を図った。普及という意味では今後に向けた大きな可能性を準備するに至っている。さらに鳥類において高齢化変異の骨学的解析を進め、変化の種間差や集団間差を把握し、基礎理論として考察した。飼育数の多いヤケイ・ニワトリ集団を用いることで、年齢と形態変化について生理学的背景とともに高水準で把握した。超高齢個体は、例数からして一般的理論化が困難な種やケースはあるが、今後の研究に向けた萌芽的段階として、超高齢動物の骨変化の実態に対する証拠固めを推進することができたといえる。

アジアゾウでは、高齢での顎と臼歯の問題点を画像情報を用いて議論した。中型獣では顎や顔面の機能異常を観察、鳥類と爬虫類でも加齢と形態変化について、生理学的背景とともに把握することができた。成果は、高齢動物の直接的な研究にとどまらず、飼育動物に関する基礎生物学的また病理学的データ収集の機会を大幅に拡大することに成功した。また、動物園水族館に向けた動物福祉的提言を発展させることができた。超高齢動物の骨病理の理論化が第二年度の主題の一つとなる。全国の動物園の協力により、超高齢獣としては、すでにキリンの解析が進みつつあるため、キリンによる理論化が期待される。他方、本研究計画を通じて長鼻類、奇蹄目サイ類などの超高齢個体の解析が進みつつあり、第二年度での解析、理論の完成、公開が待たれる。一方、古顎類カメ類ワニ類などの非哺乳類の生理学的高齢種の死体が動物園より導入されつつあるため、大系統の進化学的相違が超高齢個体に及ぼす影響の違いを検証し、理論化したいと考える。これらの骨格標本と情報により、当初計画した通りに超高齢動物の骨病変理論を構築しするとともに、第二年度は、動物福祉の立脚点から、飼育園館における飼育技術の向上に貢献することを目標に、理論情報の広範な流通を進める。動物形態学