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IgA腎症患者扁桃細胞のパラインフルエンザ菌特異的IgA産生能について

IgA腎症はIgAが腎臓に沈着して障害をおよぼす疾患とされている。原因であるIgAに関しては、多くの仮説があるが、我々は扁桃で産生されるパラインフルエンザ菌特異的IgAがその原因ではなかろうかと考えた。本研究ではIgA腎症患者の扁桃細胞より、パラインフルエンザ菌特異的IgAが産生されているのかどうか、パラインフルエンザ菌抗原がIgAを産生されうるようなサイトカイン産生を誘導しうるのかについてin vitroで研究をおこなった。対象は、IgA腎症患者14名、慢性扁桃炎患者19名を対象とした。その結果、IgA腎症患者と慢性肩桃炎患者間では、無刺激、パラインフルエンザ刺激、緑膿菌刺激の3群間での産生される総IgA量に差は認めなかった。ただしIgA腎症患者において3群いずれにおいても総IgA量が多い傾向があった。おそらく症例が多くなると有意差がでると思われた。パラインフルエンザ菌の外膜刺激では、IgA腎症患者扁挑において、パラインフルエンザ菌特異的IgAが慢性扁挑炎患者の扁桃に比べ有意に多く産生された。一方緑膿菌刺激では、IgA腎症患者および慢性扁挑炎患者間で差はなかった。次に培養土清中のサイトカインをELISA法にて測定した。その結果、IgAへのクラススイッチ因子であろうとされるTGF-βとIL-10の産生が増強していることが判明した。それはIgA腎症患者、慢性扁桃炎患者いずれも同じであり、パラインフルエンザ菌の外膜刺激によって特異的に誘導されるものではなかった。緑膿菌刺激ではIgA腎症患者および慢性扁桃炎患者ともそれらサイトカインの誘導は認められなかった。IL-4やIL-6の産生に関しては、IgA腎症患者および慢性扁挑炎患者とも、いずれの刺激でも差を認めず、パラインフルエンザ菌の外膜刺激によって特異的に誘導されるものでもなかった。以上のことより、IgA腎症の病因に扁桃におけるパラインフルエンザ菌特異的IgA産生が重要であることが判明した。IgA腎症の治療法として行われている扁桃摘出もこの事に起因するのではないかと思われた。IgA腎症患者の扁桃細胞にてパラインフルエンザ菌特異的IgAが産生されているのか、またパラインフルエンザ菌抗原がIgAを産生されうるような環境を誘導しうるのかについて研究を開始した。まず、IgA腎症患者12名の咽頭培養を行ったところ、全例パラインフルエンザ菌陽性であった。次に、慢性扁桃炎患者26名中16名(60%)パラインフルエンザ菌陽性であった。そこで手術で得られたIgA腎症患者12名と慢性扁桃炎患者中でパラインフルエンザ菌陽性であった16名の扁桃を用いて以下の実験をおこなった。すべての扁桃は患者の同意を得たのち、実験に用いた。得られた扁桃から単核細胞を分離し、超音波で粉砕したパラインフルエンザ菌、対照の緑膿菌と培養した。7日目に培養上清と細胞を回収し、その細胞培養上清を回収し、培養した細胞からRNAとDNAを抽出した。そして各種測定まで冷凍保存した。IgA免疫グロブリン測定:培養上清中パラインフルエンザ特異的IgAと総IgAをELISA法にて測定した。その結果、IgA腎症患者と慢性扁桃炎患者間では、無刺激・パラインフルエンザ刺激・緑膿菌刺激の3群間の総IgA量に差は認めなかった。またそれぞれの刺激による無刺激との比較(Stimulation lndex)にも差は認めなかった。一方、パラインフルエンザ特異的IgAでは特異的IgAの量的な有意差は認めなかったが、Stimulation indexにおいて、パラインフルエンザ菌刺激におけるIgA腎症患者の扁桃細胞が慢性扁桃炎患者の扁桃細胞に比べて有意差をもって高値を示した。サイトカイン測定:培養上清中TGF-βをELISA法にて測定した。その結果IgA腎症患者の扁桃細胞は無刺激に比べパラインフルエンザ菌刺激において有意に高いTGF-β産生を認めた。慢性扁桃炎患者の扁桃細胞ではそのような差は認められなかった。

それはIgA腎症患者、慢性扁桃炎患者いずれも同じであり、パラインフルエンザ菌の外膜刺激によって特異的に誘導されるものではなかった。緑膿菌刺激ではIgA腎症患者および慢性扁桃炎患者ともそれらサイトカインの誘導は認められなかった。IL-4やIL-6の産生に関しては、IgA腎症患者および慢性扁挑炎患者とも、いずれの刺激でも差を認めず、パラインフルエンザ菌の外膜刺激によって特異的に誘導されるものでもなかった。以上のことより、IgA腎症の病因に扁桃におけるパラインフルエンザ菌特異的IgA産生が重要であることが判明した。IgA腎症の治療法として行われている扁桃摘出もこの事に起因するのではないかと思われた。
硬組織形成細胞の分化調節機構に関する分子生物学的研究

硬組織形成のメカニズムを解明するために本研究では分子生物学的方法を用いてエナメル芽細胞、象牙芽細胞、骨芽細胞の分化マ-カ-であるアメロジェニン、エナメリン、コラ-ゲン、コラゲナ-ゼ等の構造や遺伝子発現の調節機構について、抗体、cDNAプロ-ブ等を用いて多角的に解析していこうとするものである。これまでの研究から以下の新知見を得た。(1)ウシ・アメロジェニンのRNAプロ-ブを用い、ラット歯胚におけるアメロジェニン遺伝子の発現をin situ hybridization法により解析した。その結果、アメロジェニン遺伝子は前エナメル芽細胞において既にわずかではあるが発現を開始し、基質形成期で最大になり、成熟期の極初期まで続いていることがわかった。また、抗体を用いた研究では成熟期のかなり後まで反応がみられたので、これは基質からのアミメロジェニンの吸収によるものであろうと考えられた。(2)ウシ・エナメリンをエナメル基質より精製し、その1次構造を解析した。その結果、N末端より23番目までのアミノ酸配列が分かった。現在、このアミノ酸配列をもとにしてエナメリンをクロ-ニング中である。(3)骨コラ-ゲン代謝のKey Enzymeであるコラゲナ-ゼ遺伝子の骨芽細胞様細胞における発現の調節機構を解析した。その結果、TPA,FCS,ILー1β等によりその発現が誘導されたが、強力な骨吸収促進因子であるPTH,1,25(OH)_2D_3によっては誘導されなかった。(4)ウシ乳歯歯根吸収組織におけるコラゲナ-ゼmRNAの発現をin situ hybridization法により調べ、破歯細胞で最も強く発現しており、その他単球ーマクロファ-ジ系の細胞、線維芽細胞、セメント芽細胞にもコラゲナ-ゼmRNAの発現がみられた。(5)象牙質リン蛋白質(Phosphophoryn)の性質を詳しく調べた結果、これまでプロテア-ゼに抵抗性であるといわれていたが、脱リン酸することにより、プロテア-ゼ感受性になることが分かった。硬組織形成のメカニズムを解明するための一つの手段は、骨と歯を形成する細胞の分化調節機構を明らかにすることである。本研究では分子生物学的方法を用い、エナメル芽細胞、象牙芽細胞、骨芽細胞の分化マ-カ-であるアメロジェニン、フォスフォフォリン、オステオポンチン、オステオカルシン、コラゲナ-ゼ等の遺伝子の発現調節を抗体、cDNAプロ-ブ等を用いて多角的に解析していこうとするものである。本年度は以下のごとき新知見を得た。1)ウシ・アメロジェニンのRNAプロ-ブを用い、ラット歯胚におけるアメロジェニン遺伝子の発現をin situ hybridization法により解析した。その結果、アメロジェニン遺伝子は前エナメル芽細胞において既にわずかではあるが発現を開始し、基質形成期で最大になり、成熟期の極く初期まで続いていることがわかった。2)ウシ・エナメリンをエナメル質基質より精製し、その一次構造を解析した。その結果、N末端から23番目までのアミノ酸配列がわかった。このアミノ酸配列をもとにして、エナメリンのcDNAをクロ-ニング中である。3)骨有機質代謝のKey enzymeであるコラゲナ-ゼ遺伝子の骨芽細胞様細胞における発現の調節機構を解析した。その結果、TPA、FCS、ILー1β等によりコラゲナ-ゼ遺伝子の発現は誘導されたがPTH、1.25(OH)_2D_3、dibutyryl cAMPによっては誘導されなかった。

また、TGFーβによりFCS、ILー1βによる誘導は抑制された。更にウシ・コラゲナ-ゼのcDNAクロ-ニングも行った。4)象牙質リン蛋白質(Phosphophoryn)の性質を詳しく調べた結果、これまでプロテア-ゼに抵抗性であるといわれていたが、脱リン酸することにより、プロテア-ゼ感受性になることがわかった。硬組織形成メカニズムを解明するために本研究では分子生物学的方法を用いてエナメル芽細胞、象牙芽細胞、骨芽細胞の分化マ-カ-であるアメロジェニン、エナメリン、コラ-ゲン、コラゲナ-ゼ等の構造や遺伝子発現の調節機構について、抗体、cDNAプロ-ブ等を用いて多角的に解析していこうとするものである。これまでの研究から以下の新知見を得た。1)ウシ・アメロジェニンのRNAプロ-ブを用い、ラット歯胚におけるアメロジェニン遺伝子の発現をin situ hybridization法により解析した。その結果、アメロジェニン遺伝子は前エナメル芽細胞において既にわずかではあるが発現を開始し、基質形成期で最大になり、成熟期の極初期まで続いていることがわかった。また、抗体を用いた研究では成熟期のかなり後まで反応がみられたので、これは基質からのアメロジェニンの吸収によるものであろうと考えられた。2)ウシ・エナメリンを基質より精製し、その1次構造を解析した。その結果、N末端より23番目までのアミノ酸配列が分かった。現在、このアミノ酸配列をもとにしてエナメリンをクロ-ニング中である。3)ウシ乳歯歯根吸収組織におけるコラゲナ-ゼmRNAの発現をin situ hybridization法により調べ、破歯細胞で最も強く発現しており、その他単球ーマクロファ-ジ系の細胞、線維芽細胞、セメント芽細胞にもコラゲナ-ゼmRNAの発現がみられた。4)骨コラ-ゲン代謝のKey Enzymeであるコラゲナ-ゼ遺伝子の骨芽細胞様細胞における発現の調節機構を解析した。その結果、TPA,FCS,ILー1β等によりその発現が誘導されたが、強力な骨吸収促進因子であるPTH,1,25(OH)_2D_3によっては誘導されなかった。
体性幹細胞の心筋細胞への特異的分化誘導

骨髄間葉系細胞は、心筋細胞を含め中胚葉系細胞に分化しうる幹細胞を有している。幹細胞からの分化メカニズムの理解は現在のところ不十分であり、臨床応用へは特異的分化誘導法の確立が必要である。また、不全臓器の機能改善をもたらすだけの細胞数が必要であるが、幹細胞の活性を保ちながら増殖をさせることも非常に困難であり、この2つのハードルを乗り越えることが、幹細胞生物学を再生医療へと結びつけるためには必須であると考えている。本研究では、特異的分化法の確立と幹細胞としての性質を保持しながらの増殖誘導を目標に、遺伝子導入によるCommitment/Proliferationのコントロールが可能であるか検討した。心筋細胞への初期分化に必須なNkx2.5とGATA4を間葉系幹細胞に導入することで、分化高率はそれぞれの導入により1オーダー上昇し、両方の導入により2オーダーの効率上昇をin vitroにおいて示した。しかしながら、これをin vivoに移しても、心筋細胞への分化効率はin vitroでの効果は有意差をもって認めることが出来ず、遺伝子導入をしていない細胞の移植と同等の分化しか示さなかった。この結果は、ドナー細胞のin vivo環境への生着が大きく影響しており、移植から生着に至るまでに、最近の報告から考えると少なくとも2オーダーの数の上での減少があることが、病理学的評価を困難なものにしていると考えている。一方、ヒト骨髄由来間葉系細胞にTelomerase/E6/E7/Bmiを遺伝子導入することで、Proliferation doublingの延長を認めた。また、これらの遺伝子導入細胞は、心筋細胞を含む骨・軟骨・脂肪といった間葉系細胞への分化能を保持していた。この細胞を心臓へ移植する実験において、心筋細胞への分化能が保持されていることが示された。骨髄ストローマ細胞は、様々な間葉系細胞を作る幹細胞を有している。幹細胞からは様々な細胞が分化可能であり、臨床応用へは特異的分化誘導法の確立が必要である。また、不全臓器の機能改善をもたらすだけの細胞数が必要である。しかしながら、ヒトの細胞はげっ歯類の細胞とはことなり極めて増殖能が乏しい。心筋細胞への初期分化に必須なNkx2.5とGATA4のcDNAを組み込んだレトロウイルスのプロデューサー細胞を作成した。それぞれに、G418,Hygromycinの薬剤耐性遺伝子を同時に組み込み、選択可能とした。マウス間葉系幹細胞として単離されたc-kit(+),CD34(+),CD140(+)の付着系細胞に上記のレトロウイルスを用いて遺伝子導入し、薬剤にてStable Transfectantsを樹立。これらの細胞を用いて、in vitroにて分化誘導の条件にて分化効率を確認した。何れの単独のTransfectantよりも、両者を有するTransfectantにて分化効率は著しく向上した。この遺伝子導入間葉系幹細胞を同系マウスの心臓に直接注入による移植を行った。現在、病理組織学的検討を行っている。一方で、ヒト骨髄由来間葉系細胞にTelomerase/E6/E7/Bmiを遺伝子導入することで、Proliferation doublingの延長を図ることができた。また、これらの遺伝子導入細胞は、心筋細胞を含む骨・軟骨・脂肪といった間葉系細胞への分化能を保持しており、間葉系幹細胞もしくはかなり高位の前駆細胞であることが確認された。骨髄間葉系細胞は、様々な間葉系細胞を作る幹細胞を有している。

また、不全臓器の機能改善をもたらすだけの細胞数が必要である。しかしながら、ヒトの細胞はげっ歯類の細胞とはことなり極めて増殖能が乏しいことが大きなハードルである。本研究では、特異的分化法の確立と幹細胞としての性質を保持しながらの増殖誘導を目標に、遺伝子導入によるCommitment/Proliferationのコントロールが可能であるか検討した。心筋細胞への初期分化に必須なNkx2.5とGATA4を間葉系幹細胞に導入することで、分化高率はそれぞれの導入により1オーダー上昇し、両方の導入により2オーダーの効率上昇をin vitroにおいて示した。しかしながら、これをin vitroに移しても、心筋細胞への分化効率はin vitroでの効果は認めることが出来ず、遺伝子導入をしていない細胞の移植と同等の分化しか示さなかった。この結果は、ドナー細胞のin vivo環境への生着が大きく影響しており、移植から生着に至るまでに、最近の報告から考えると少なくとも2オーダーの数の上での減少があることが、病理学的評価を困難なものにしていると考えている。一方で、ヒト骨髄由来間葉系細胞にTelomerase/E6/E7/Bmiを遺伝子導入することで、Proliferation doublingの延長を認めた。また、これらの遺伝子導入細胞は、心筋細胞を含む骨・軟骨・脂肪といった間葉系細胞への分化能を保持していた。この細胞を心臓へ移植する実験において、心筋細胞への分化能が保持されていることが示された。
土壌伝搬性植物病の土壌生息菌による制御機構に関する研究

栽培植物を圃場で成育させた場合に、同一の植物品種を栽培しても、圃場によって病害の発生状況に大きな差異が認められることはよく知られている。このような現象には圃場病害抵抗現象と呼ばれる非常に複雑な生態反応が関与すると見做されていた。近年この圃場病害抵抗現象について農業生態学的に多面的な解析が進むに連れて、その一つの要因として土壌微生物のフローラが重要な役割を演じていることが多数の植物病害で指摘されるようになった。本来土壌伝搬性植物病害はPythium,Rhizoctonia属などの土壌生息型寄生菌の生息密度が過度に増大することに起因する。今回私達は上記のような観点に立って圃場抵抗現象の1例を化学的に解明する目的で、圃場抵抗反応を示す土壌から種々の生息細菌を分難して検索した結果、分離した幾種かのPseudomonas属の細菌(P.cepaciaおよびP.fluorescensと同定)から強い抗菌作用を示すAlteri-cidin類と命名した一連の新規ペプチドを単離し、本物質の構造研究を行なたが、未だに全構造を提出するにはいたっていない。また、植物病原菌の宿主選択機構を解明する目的で、オオムギ葉枯れ病菌(Bipolarissorokinana)の生産する宿主選択的毒素を検索し、本菌のPSA寒天培養により活性物質として2種の毒素AとBを単離した。種々の機器分析による構造解析の結果、AはC14H2402の分子式を有し、その構造は1,7-dimethyl-8-hydroxymethyl-4-isopropyl-bicyclo【3.2.1】octane-6-oneと決定された。本毒素Aは本菌の胞子発芽液中にも検出され、50PPmでオオムギ葉を特異的に壊死させる。また毒素Bの分子式はC17H2604で、目下その構造を解析中である。以上は我々の研究の現在の進行状況を述べたものであるが、やがて第一次の目標は達成されると考える。1.土壌植物病原菌の繁殖を抑制する抗菌性物質を生産する細菌を土壌中より分離して、Pseudomonas cepaciaとP.fluorescensであると同定した。2.これらの細菌を用いて抗菌性物質(Altericidin類と命名)の生産条件を検討して、構造決定に必要とされるAltericidin類の試料量を確保した。3.Altericidin類は互いに構造の類似したペプチド系抗生物質の複合体で、少なくとも5成分からなる。これらの各成分の分離精製条件について検討を加えて、加温条件での高速液体クロマトグラフ法により各成分が有効に分離されることを認めたので、現在各成分を純化中である。4.純化した各成分の一部を用いて、構造研究を着手した。5.一方、土壌伝搬性病害としてオオムギ葉枯れ病をとりあげ、その病原菌(Bipolaris sorokiniana)がオオムギの根および葉に褐変を誘起する2種の毒素A,Bを生産することを認めた。これらの毒素を単離して、オオムギその他の各種植物に対する生物試験の結果を日本植物病理学会関西支部会(平成3年10月・静岡)で発表した。6.上記の毒素はある程度宿主特異的毒素としての条件を満たす。これらの毒素のうちAについて、さらに培養単離条件を検討して、構造決定に十分な試料量を確保して構造決定を行った。

7.その結果、Bipolaris sorokinianaが生産する毒素AはC_<14>H_<24>O_3の分子式を有し、種々の機器分析のデ-タから、1,7ーdimethylー8ーhydroxymethylー4ーisopropylbicyclo【3,2,1】octaneー6ーoneと推定した。その結果は日本農芸化学会1992年度大会(平成4年4月・東京)で発表する。栽倍植物を圃場で成育させた場合に、同一の植物品種を栽培しても、圃場によって病害の発生状況に大きな差異が認められることはよく知られている。このような現象には圃場病害抵抗現象と呼ばれる非常に複雑な生態反応が関与すると見做されていた。近年この圃場病害抵抗現象について農業生態学的に多面的な解析が進むに連れて、その一つの要因として土壌微生物のフローラが重要な役割を演じていることが多数の植物病害で指摘されるようになった。本来土壌伝搬性植物病害はPythium,Rhizoctonia属などの土壌生息型寄生菌の生息密度が過度に増大することに起因する。今回私達は上記のような観点に立って圃場抵抗現象の1例を化学的に解明する目的で、圃場抵抗反応を示す土壌から種々の生息細菌を分離して検索した結果、分離した幾種かのPseudomonas属の細菌(P.cepaciaおよびP.fluorescensと同定)から強い抗菌作用を示すAltericidin類と命名した一連の新規ペプチドを単離し、本物質の構造研究を行なたが、未だに全構造を提出するにはいたっていない。また、植物病原菌の宿主選択機構を解明する目的で、オオムギ葉枯れ病菌(Bipolaris sorokiniana)の生産する宿主選択的毒素を検察し、本菌のPSA寒天培養により活性物質として2種の毒素AとBを単離した。種々の機器分析による構造解析の結果、AはC_<14>H_<24>O_2の分子式を有し、その構造は1,7-dimethy1-8-hydroxymethy1-4-isopropyl-bicyclo[3.2.1]octane-6-oneと決定された。本毒素Aは本菌の胞子発芽液中にも検出され、50ppmでオオムギ葉を特異的に壊死させる。また毒素Bの分子式はC_<17>H_<26>O_4で、目下その構造を解析中である。以上は我々の研究の現在の進行状況を述ベたものであるが、やがて第一次の目標は達成されると考える。
歯肉線維芽細胞コーティングハイドロキシアパタイトの骨親和性について

1.HAP(ハイドロキシアパタイト)への細胞付着試験細胞がHAPを完全に覆うには少なくとも1週間以上3週間程度を要する。各HAPタイプの細胞濃度は高いほど顆粒間に架橋上の細胞の増殖が認められた他、顆粒数個を内部に含んだ細胞の筒上の構造物が認められる。細胞濃度が高いほど細胞付着性が顕著であった。細胞濃度の低いものについてはHAP顆粒間架橋様細胞増殖は薄いが認められた。2.インプラント後の組織学的所見移植後1週間では窩洞形成のみの群は周囲結合組織が窩洞内部に入り込んでおり、母床骨より新生骨が半島状に伸びていた。窩洞中心部でも線維芽細胞や骨芽細胞が取り囲む新生骨様構造物が認められた。しかし、HAP群は周囲結合組織が窩洞内部に入り込んでいるが、密ではなく、歯肉線維芽細胞コーティングHAP群はHAP群と同様でかつ壊死した細胞がより多く認められた。移植後2週では窩洞形成のみの群は比較的大きく塩基好性の骨芽細胞様細胞が新生骨表面に多数認められ、窩洞の半分程度まで半島様新生骨が伸展していた。HAP群は1週目と同様、結合組織が窩洞中に入り込んでいるが、疎であった。骨芽細胞様細胞も数が少なく扁平で小さい。歯肉線維芽細胞コーティングHAP群はHAPと近接している骨の間で細胞は扁平なものが多い。HAPからやや離れると比較的大きな骨芽細胞様細胞が認められ、骨の上下端より骨の新生が認められた。インプラント後1、2週のみの観察だったため、HAPインプラント、歯肉線維芽細胞コーティングHAPインプラント側での新生骨形成が抑制される傾向にあった。窩洞形成のみより骨芽細胞様細胞が扁平で数も少なく、結合組織性の細胞も疎である傾向が強かった。
超高周波平面超音波による精密移動機械の超高分解能特性評価法

本研究は、超高周波平面超音波を用いた精密移動機械の超高分解能特性評価法の開発を目指して行った。本方法は水中を伝搬する音波の波長を基準として、移動機械に設置した反射体からの反射波の位相変化を測定することにより、その位相特性を評価する。このため、その高分解能化においては超音波周波数の高周波化が必要となる。また、水中の音速が温度依存性をもつために温度環境の安定化と共に、温度の高精度測定が重要となる。そこで、超音波周波数の高周波化と温度測定の高精度化に重点をおいて研究を進めた。以下に概要を示す。カプラとして用いる水の温度測定には熱電対を用いる。その際、カプラ内の温度分布のために温度の測定位置と音波の伝搬領域の間に温度差が生じ、測定誤差となる。そこで、測定部周辺を閉空間にすることによりカプラの蒸発を抑制し、カプラ温度の安定性および温度測定精度を向上することができた。次に超音波周波数を500MHzに高周波化した。周波数500MHzの場合、本測定システムで用いられているパルスモード測定システムの位相測定分解能を0.4°とすると、移動特性の測定分解能は2nm以下となる。本方法を、直線集束ビーム(LFB)超音波顕微鏡で用いられている垂直ステージ移動特性評価に適用した。その結果、レーザー干渉測長器(分解能10nm)による測定からは判らなかった、ステージ駆動モータの減速に用いられているハ-モニックギヤに起因する、周期的な移動誤差を明確に捉えることができた。LFB超音波顕微鏡の高精度化においては、測定精度と密接に関連する機械走査部の移動特性を、高精度に把握することが極めて重要である。機械ステージの移動特性は負荷や移動速度などの使用条件により異なるため、高精度評価のためには実際の使用条件と同条件で速度を行う必要がある。本方法は、そのための有用な手段になると考える。以下に概要を示す。
情報リテラシーを育む政治教育の構想と展開

本研究の目的は、(1)我が国の学校教育において多様に実践されている「政治教育・シティズンシップ教育」の歴史と理論と実践を調査・分析し、その複雑な教育パターンを類型化・体系化するとともに、(2)各パターンの「政治教育・シティズンシップ教育」の課題を明らかにし、「情報・政治リテラシー」を育む時事的論争的な課題を教材化し、実践する。そこから、現在求められている「公共的な事項」に主体的に参画する意識や態度を身に付けた市民を育成する「政治教育・シティズンシップ教育」の在り方と可能性を究明することである。最終年度は、以下の二つの方向で取り組んだ。(1)ベルギー王国のブリュッセルにあるEU関連施設を訪問し、ヨーロッパ教育と政治教育の関連性を探った。(2)地球環境をはじめ環境問題を取り上げ、社会科における環境教育の意義を探った。環境教育は、「持続可能な開発」とともに、社会を新たにつくる担い手の創出を目ざす「政治教育・シティズンシップ教育」とも結び付けられるととらえた。研究期間全体を通して、(1)現在の我が国において「政治教育」がどのような文脈で、どのように語られているのか、その言説を検討した。また、(2)リテラシー」の基礎に当たる「社会的な見方・考え方」の意味を分類・整理した。さらに、(3)社会科における「環境教育」の意義を取り上げた。そこから、「公共的な事項」に参画する市民を育成する可能性と萌芽を見出した。本研究の目的は、(1)我が国の学校教育において多様に実践されている「政治教育・シティズンシップ教育」の歴史と理論と実践を調査・分析し、その複雑な教育パターンを類型化・体系化するとともに、(2)各パターンの「政治教育・シティズンシップ教育」の課題を明らかにし、「情報・政治リテラシー」を育む時事的論争的な課題を教材化し、実践することによって、現在求められている「公共的な事項」に主体的に参画する意識や態度を身に付けた市民を育成する「政治教育・シティズンシップ教育」の在り方と可能性を究明することである。本年度は、二つの方向から研究を進めた。第一に、現在の我が国において「政治教育」がどのような文脈で、どのように語られているのか、その言説を検討した。具体的な検討内容は、まず、現在の社会科における「政治教育」研究の位相を明らかにした。そのうえで、118歳選挙権の時代に向けた有権者教育、2模擬選挙の授業事例、3シティズンシップ教育の実践事例、4開発教育における社会参画型の学習事例を、それぞれ「政治教育」の観点からまとめた。第二に、数年間、共同研究した成果を、著書『社会を創る市民の教育ー協働によるシティズンシップ教育』(東信堂、2016年)にまとめ、刊行した。研究協力者と定期的に研究会を開催し、政治教育・シティズンシップ教育の理論と実践についての検討・議論の成果を、今年度、著書として刊行することができた。日本社会科教育学会主催の政治教育に関する研究会・シンポジウムに参加し、議論する機会を通して、研究の新たな視点を得ることができた。ただし、「情報リテラシー」を育む教材開発についての研究の着手が不十分であり、次年度以降の研究の課題である。本研究の目的は、(1)我が国の学校教育において多様に実践されている「政治教育・シティズンシップ教育」の歴史と理論と実践を調査・分析し、その複雑な教育パターンを類型化・体系化するとともに、(2)各パターンの「政治教育・シティズンシップ教育」の課題を明らかにし、「情報・政治リテラシー」を育む時事的論争的な課題を教材化し、実践することによって、現在求められている「公共的な事柄」に主体的に参画する意識や態度を身に付けた市民を育成する「政治教育・シティズンシップ教育」の在り方と可能性を究明することである。本年度は、二つの方向から研究を推進した。第一に、ドイツ連邦共和国のボンにある政治教育センターを訪問し、ナチズム関連の資料を収集し、「政治教育・シティズンシップ教育」の教材化に向けた基礎的な研究を行った。第二に、「リテラシー」の基礎に当たる「社会的な見方・考え方」について、次の4つに分類・整理した。1社会科が取り扱う領域(歴史、地理、政治・経済・社会)に固有な「視角」。つまり、社会的事象を空間・時間的比較、関連、総合などの視点からとらえること。2社会的事象を読み解くときの「概念的枠組み」。例えば、「対立と合意」、「効率と公正」など。3社会科学における「概念」「理論」。例えば、「市場経済の基本的な考え方」など。4社会科教育の目標の「観点」を構造化したもの。知識・理解、思考・判断、技能・能力、関心・態度の観点を包摂したもの。海外で資料を収集することができた。また、日本社会科教育学会主催の「政治教育」や高校の新科目「公共」に関する研究会・シンポジウムに参加し、議論する機会を通して、研究の新たな視点を得ることができた。ただし、「情報リテラシー」を育む教材開発についての研究の着手が不十分であり、次年度以降の研究の課題であり、進捗状況は、やや遅れている。

そこから、現在求められている「公共的な事項」に主体的に参画する意識や態度を身に付けた市民を育成する「政治教育・シティズンシップ教育」の在り方と可能性を究明することである。最終年度は、以下の二つの方向で取り組んだ。(1)ベルギー王国のブリュッセルにあるEU関連施設を訪問し、ヨーロッパ教育と政治教育の関連性を探った。(2)地球環境をはじめ環境問題を取り上げ、社会科における環境教育の意義を探った。環境教育は、「持続可能な開発」とともに、社会を新たにつくる担い手の創出を目ざす「政治教育・シティズンシップ教育」とも結び付けられるととらえた。研究期間全体を通して、(1)現在の我が国において「政治教育」がどのような文脈で、どのように語られているのか、その言説を検討した。また、(2)リテラシー」の基礎に当たる「社会的な見方・考え方」の意味を分類・整理した。さらに、(3)社会科における「環境教育」の意義を取り上げた。そこから、「公共的な事項」に参画する市民を育成する可能性と萌芽を見出した。今後の研究推進の方策は、以下のとおりである。第一に、我が国の学校教育において多様に実践されている「政治教育・シティズンシップ教育」の歴史と理論と実践を詳細に調査・分析することである。第二に、「情報・政治リテラシー」を育む時事的論争的な課題を教材化することである。「研究の打ち合わせ」等で使用予定の人件費・謝金について、メールのやり取りで済むことができたために、支出しなかった。「研究の打ち合わせ」等で使用予定の人件費・謝金について、メールのやり取りで済ますことができたので、支出額が少なくなった。来年度は最終年度になるので、研究成果の取りまとめなどのために、旅費、人件費、謝金等に支出する予定である。次年度では、共同研究の形式で教材の開発や授業実践の実施を予定しているため、支出が増える予定である。
口腔扁平上皮癌の形質に関わるMicroRNAとその標的遺伝子の解析

口腔扁平上皮癌(OSC)細胞株ならびに正常口腔粘膜上皮細胞を用いてmicroRNAマイクロアレイ解析ならびにreal time PCRを行い、OSC細胞において発現の上昇しているmicroRNAを9種、発現の低下しているmiRNAを13種同定した。これらの中で、OSC細胞で発現が低下していたmiR-34aに注目して解析した結果、miR-34aは癌抑制遺伝子として作用していることが明らかとなり、癌組織においても発現が低下していた。口腔扁平上皮癌(OSC)の増殖能、浸潤能、転移能といった形質に関わるMicroRNA(miRNA)ならびにその標的遺伝子を明らかにすることを目的に、当科で樹立した6株のOSC細胞株(OSC1-6)ならびに2株の正常口腔粘膜上皮細胞を用いてmiRNAmicroarray解析を行った。その結果、正常口腔粘膜上皮細胞に比べてOSC1-6細胞において発現の上昇しているmiRNAを8種、発現の低下しているmiRNAを13種同定した。これらのmiRNAの発現について、real time PCR解析を行ったところMicroarray解析と同様の結果が得られた。OSC細胞株において発現が低下していたmiRNAのなかで、p53によって誘導され、CDK4/6やE2Fを標的とすることが報告されているmiRNA(X)をOSCの形質に関わるmiRNAの一つとして取り上げ、いくつかの検討を行った。OSC細胞にmiRNA(X)を導入したところ、miRNA(X)のターゲットの一つであるCDK4の発現低下が認められるとともに細胞増殖能の低下が観察された。逆に、miRNA(X)を発現するプラスミドを構築し、これをOSC細胞へ導入したところ、CDK4の発現上昇ならびに増殖能の増強が認められた。今後は、口腔扁平上皮癌のパラフィン包埋組織よりmiRNAを抽出し、miRNA(X)の発現レベルと種々の臨床的因子(TNM、治療に対する反応性、予後)との関連を検討する予定である。まず、舌癌16症例のパラフィン包埋組織より正常組織と癌組織を切り出し、RNAを抽出した後、miR-34aの発現をリアルタイムPCRにより検討したところ、癌部におけるmiR-34aの発現は隣接した正常組織における発現に比べて低下しており、癌部におけるmiR-34aの平均発現強度は正常組織の約0.65倍であった。次に、miR-34aがOSC細胞の増殖・浸潤にどのような関わりを有しているかを検討すべく、miR-34aを強発現させた、あるいは、ノックダウンしたOSC細胞を用いて、増殖能、細胞周期ならびに浸潤能をそれぞれMTTアッセイ、フローサイトメトリー法およびInvasionアッセイにて検討した。その結果、OSC細胞にmiR-34aを導入すると細胞増殖は抑制され、その際、GO/Gl期の細胞比率が増加するとともにS期およびG2/M期の細胞比率が減少し、GO/Glアレストが生じていることが明らかとなった。さらに、OSC細胞にmiR-34aを導入したところ、細胞浸潤は抑制され、逆にmiR-34aのノックダウンにより細胞浸潤は亢進した。以上のことより、miR-34aはOSC細胞において癌抑制遺伝子として作用していることが示唆されたが、今後はmiR-34aがOSC細胞の放射線および抗癌剤に対する感受性にどのような影響を及ぼすのかを検討する予定である。【目的】マイクロRNAは20-24塩基からなる極めて短いRNAであり、標的m脳Aに配列特異的に結合し、その分解あるいは翻訳阻害により機能を発揮する。返年、様々な癌においてマイクロRNAの発現異常が示されるとともに、癌の悪性度や予後との関連、治療標的になる可能性などが多数報告されている。さらに、マイクロRNAは細胞内で生理作用を示すだけでなく、エクソソーム中に取り込まれたのち細胞外へ分泌され、他の細胞に取り込まれて機能することが報告され、マイクロRNAが細胞間情報伝達にも関わっていることも明らかになってきた。そこで本研究では、株化口腔扁平上皮癌(OSC)細胞が分泌するエクソソーム由来マイクロRNAを精製し、その役割について検討した。【材料および方法】当科で樹立したOSC細胞を48時間培養した後、培養上清より超遠心法でエクソソーム画分を回収した。その画分より蛋白質を抽出し、エクソソームバイオマーカーであるCD9およびCD63の発現をWesternblot法にて検討した。その後、エクソソーム画分よりRNAを抽出し、これまでの検討において口腔扁平上皮癌において癌抑制遺伝子として作用するマイクロRNA (miR-X1)の発現をリアルタイムPCR法にて検討した。これらとともに、OSC細胞由来エクソソームがOSC細胞の増殖、浸潤に及ぼす影響について、MTTTアッセイおよびスクラッチアッセイにて検討した。【結果】OSC細胞は培養上清中にCD9およびCD63を発現するエクソソームを分泌しており、エクソソーム画分にはmiR-X1を含むマイクロRNAが検出された。さらに、培養上清中に分泌されたエクソソームでOSC細胞を処理すると、OSC細胞の浸潤・増殖が抑制された。【結論】
顎変形症における骨格形態と咬筋組織および筋活動性に関する臨床病理学的研究

1.頭部X線規格写真分析:顎変形症患者11名のセファロ分析にて骨格形態を分類した結果,骨格性下顎前突症7例,顔面非対称2例,開咬が1例,上下顎前突1例であった.これを患者群として健常者群との比較検討を行った.2.CT写真分析:上顎咬合平面を基準としてCT撮影を行い,この断面での咬筋の幅径を測定したところ,骨格形態による明らかな相違は認められなかった.3.筋電図解析:最大咬合時の咬筋放電量および咀噛運動後の周波数分析を行い,咬筋の疲労度の測定を行った.下顎前突と開咬にて最大咬合時の咬筋放電量は比較的低値を示し,顔面非対称においては放電量の左右差を認めた.上下顎前突においては正常者との比較において相違を認めなかった.周波数分析においてはいずれの群でも有意な差を認めなかった.4.咬筋の病理組織学的研究:いずれの群の咬筋のHE染色においても筋繊維の強い群生萎縮を呈する神経原性筋萎縮の所見を認め,中心核などの明らかな筋原性変化を示唆する所見は認めなかった.ATPase染色において下顎前突ではtypeII繊維優位を認め,通常成人ではほとんどみられないtypeIIC繊維が高い割合での存在が確認された.電子顕微鏡所見においては,Z帯,筋繊維の配列に異常が確認された.1.頭部X線規格写真分析:顎変形患者10名のセファロX線写真分析にて骨格形態を側面から分類した結果,骨格性下顎前突症9名,顔面非対称1名であり,このうち開咬が1名あった.2.CT写真分析:上顎咬合平面を基準平面としてCT撮影を行い,この断面での咬筋の幅径を測定し特に骨格形態による明らかな相違は認めなかった.3.筋電図解析:最大咬合時の咬筋放電量および咀嚼運動後の筋電図の周波数分析を行い咬筋の疲労度の測定を行った.下顎前突にて最大咬合時の咬筋放電量は比較的低値を示したが周波数に関しては有意な差を認めなかった.4.咬筋の病理組織学的研究:これまでに採取した咬筋組織は,HE染色による検討の後,免疫組織学的検索,電子顕微鏡学的検索を行った.下顎前突症患者の咬筋は,HE染色では,筋繊維のかなり強い群生萎縮を呈する神経性筋萎縮の所見であり,中心核など明らかな筋原性変化を示唆する所見は認めなかった.ATPase染色ではtype II線維優位を認め,通常成人ではほとんど見られないtype IIC線維が高い割合での存在が確認された.Caの流入によるミオフィラメントの過収縮,神経原性の変化がみられた.すなわち筋原性変化と神経原性変化の混在が確認された.電子顕微鏡学的検索では,Z帯,筋繊維の配列に異常がみられた.これまでに,正常咬筋はI型が40%,総断面積で70%を占めていることがわかっているが,これに対し,下顎前突症患者の咬筋はII型であり神経原性の変化が生じていることがわかった.1.頭部X線規格写真分析:顎変形症患者11名のセファロ分析にて骨格形態を分類した結果,骨格性下顎前突症7例,顔面非対称2例,開咬が1例,上下顎前突1例であった.これを患者群として健常者群との比較検討を行った.2.CT写真分析:上顎咬合平面を基準としてCT撮影を行い,この断面での咬筋の幅径を測定したところ,骨格形態による明らかな相違は認められなかった.3.筋電図解析:最大咬合時の咬筋放電量および咀噛運動後の周波数分析を行い,咬筋の疲労度の測定を行った.下顎前突と開咬にて最大咬合時の咬筋放電量は比較的低値を示し,顔面非対称においては放電量の左右差を認めた.上下顎前突においては正常者との比較において相違を認めなかった.周波数分析においてはいずれの群でも有意な差を認めなかった.4.咬筋の病理組織学的研究:いずれの群の咬筋のHE染色においても筋繊維の強い群生萎縮を呈する神経原性筋萎縮の所見を認め,中心核などの明らかな筋原性変化を示唆する所見は認めなかった.ATPase染色において下顎前突ではtypeII繊維優位を認め,通常成人ではほとんどみられないtypeIIC繊維が高い割合での存在が確認された.電子顕微鏡所見においては,Z帯,筋繊維の配列に異常が確認された.
神経プロトカドヘリンとダウン症CAM(DsCAM)のリガンド結合と分子機能解析

神経細胞接着分子である免疫グロブリンスーパーファミリー(IgCAM)分子群とプロトカドヘリン分子群は数多くの分子種を有し、神経回路形成において重要な役割を果たす。これら分子は基本ホモフィリックな結合をするのみならず、多くのヘテロフィリックな結合様式を示す。我々はバキュロウイルスによる昆虫細胞膜への発現系を駆使することでそのヘテロフィリックな認識機構の原理を解析した。残念ながら統一的な制御メカニズムは見いだせなかったが、多くのこれら分子群は細胞外マトリックス、とくにプロテオグリカンで制御されることを見出した。さらに硫酸基転移酵素のKOマウスを作成することでこれら分子群の発現部位が変わること、コンドロイチン硫酸基による微妙な制御システムを解析することを可能にした。プロトカドヘリンファミリー(以下Pcdh)および免疫グロブリンスーパーファミリー(以下IgSF)分子群は、高次神経系を中心に発現し、脳・神経回路機能形成に関わる細胞接着分子群である。PcdhやlgSFでは様々なバリアント分子があり、結合活性が低く、いずれも様々な他分子・ヘテロな結合活性も持ち、神経回路形成などで微妙な生理機能を示すため解析が難しい。従来、細胞膜タンパク質の発現系には困難が伴いネックとなっていたが、カイコバキュロ発現系は、従来の発現系と比べて発現効率・“正確な"翻訳後修飾とトポロジーでの発現から、非常に強力な系であるとされる。今年度、PcdhマウスPcdhl, Pcdhl5に加え、さらにCNRとして知られるクラスター型PcdhのうちPcdhα1、Pcdhα5およびPcdhγ、プラナリアDjPcdhl(マウスPcdhlオルソログ)、DjPcdh2をの全長発現を完了し、解析を開始した。DscamではIgドメインの各種欠失体も発現を終えるとともに、それぞれのホモあるいはヘテロの結合活性を、前記のカイコバキュロ(BmN4)細胞を用いた凝集活性からまず開始した。特にDsCAMにおいてはその細胞内情報伝達系で下流にあると考えられる分子の発現と局在解析を行い、マウスとプラナリアでは情報伝達系のシステムが異なることを見出した。また、ゲノム解析からプラナリアには、マウスなどで報告されるスプライシングバリアントは存在しないことを明らかにし、進化の過程で、これら分子は非常に分子形態の似たオルソログとして存在するにも関わらず、脳形成過程における分子メカニズムは全く異なる方向性をとっていることも明らかとなった。免疫グロブリンスーパーファミリー(以下IgSF)およびプロトカドヘリン(以下Pcdh)分子群は、高次神経系を中心に発現し、脳・神経回路形成関わる細胞接着分子群である。しかし、これらIgSFとPcdhはさまざまなバリアント分子の存在と、結合活性はClassic型のカドヘリンより低く、さまざまな他分子とのリガンド結合特性を備え、脳発生過程・回路網形成において微妙な生理機能を示し解析が難しい。従来、これら分子を含む細胞膜タンパク質の発現系はネックとなっていたが、カイコバキュロ発現系においては発現効率(量)の高さおよび正確な翻訳後修飾・正しいトポロジー発現から非常に有効である。昨年度、発現を完了したマウスPcdh1,Pcdh15に加え、CNRとされるクラスター型PcdhのPcdhα1,Pcdhα5、Pcdhγ、原始的PcdhとしてプラナリアDjPcdh1,DjPcdh2の全長発現を完了し、カイコ細胞膜表面にバキュロ発現系を用いて発現し、この細胞の凝集活性からの結合活性解析を進めてきた。これまでに多くの分子はホモフィリックな結合活性を備えていること、マウスPcdhは原始的なプラナリアDjPcdと比較しても非常に微妙なホモフィリック結合活性を持つこと、さらにヘテロなPcdh相互での結合も進化とともに活性が見られることが明らかとなった。これは膜大量発現と細胞の扱いの容易い昆虫細胞を用いたことによる成果である。さらに各カドヘリンリピートを欠損あるいは置き換えた分子を発現しPcdhの機能ドメインをいくつか明らかにした。顕微鏡下において発現した機能ドメインを蛍光標識し、膜発現分子との結合を捉えることで確認をするシステムも確立することに成功した。IgSFにおいてはDsCAM分予の発現からマウス、プラナリアともにホモフィリック結合活性があり、とくに原始的なプラナリアDsCAMのほうが活性が高かった。さらにプラナリアには哺乳類にみられるようなスプライシングバリアントがないことは確かで、ドメイン構成も哺乳類のタイプ配列をそのまま維持していることを、Pcdhと同様のIgドメインキメラ分子発現での結合活性から明らかとした。現在、Pcdh・DsCAMともにゲノムインフォマティクスによる進化解析を北大工学部生命情報との共同で展開し、この進化的側面とインフォ情報を踏まえたさらに詳細な機能ドメイン解析を進められるようになった。

免疫グロブリンスーパーファミリー(以下IgSF)およびプロトカドヘリン(以下Pcdh)分子群は、高次神経系を中心に発現し脳・神経回路形成関わる細胞接着分子である。しかし、IgSFとPcdhにはさまざまなバリアント分子が存在し、さまざまな他分子とのリガンド結合特性を備え、脳発生過程・回路網形成において微妙な生理機能を示し、解析が難しい。特にこれら細胞膜タンパク質の機能解析のための発現系はネックとされていたが、カイコバキュロ発現系は発現効率の高さ、正確な翻訳後修飾と正しいトポロジー発現から非常に有効であることを示してきた。1)マウスPcdh1,Pcdh15に加え、CNRクラスター型Pcdhに分類されるPcdhα1,Pcdhα5、Pcdhγ、原始的PcdhとしてプラナリアDjPcdh1,DjPcdh2の全長発現を行った。カイコ細胞膜表面にバキュロ発現系を用いて発現し、この細胞の凝集活性からの結合活性解析を進めた。Pcdhα1,Pcdhα5、Pcdhγはホモフィリックな結合活性を備えていること、しかし非常に弱いホモフィリック結合活性も持つこと、DsCAM分子の発現からは、マウス、プラナリアともにホモフィリック結合活性があり、原始的なプラナリアDsCAMは活性が高かった。さらにプラナリアには哺乳類にみられるようなスプライシングバリアントがなく、ドメイン構成も哺乳類のタイプ配列をそのまま維持しつつホモフィリックに結合すること、それは細胞外基質で制御されていることが明らかとなった。2)おもにはIgSFは細胞外基質コンドロイチン硫酸プロテオグリカンなどがリガンド機能や調節を果たしていることが知られている。我々は上記のシンプルな発現と結合活性系の解析を進める中で生体内in vivoとの整合性が取れないものを見出すに至り、コンドロイチン硫酸基の転移酵素CsGalNacT-1&T-2のノックアウトマウスの解析を開始した。これら酵素の欠損によって大脳皮質の肥厚が停滞すること、さらには骨形成にも胎生期に異常が見られることを報告した。大脳においてはおもに視床-皮質回路の異常がE16以降にみられ、この領域でのIgSFの発現にも異常をきたしていることを見出した。これらマウスCsGalNacT-1&T-2のヘテロ・ホモ・ダブルノックアウトマウスでそれぞれコンドロイチン硫酸基の減少程度が段階的であること、神経初期発生の解析時期では致死ではなく組織化学的・初代培養レベルで神経接着分子と細胞外基質リガンド機能を研究するには非常に強力な解析手段となることを示すことができた。
革新的看護ケア技術の普及に影響する因子の探求

〔研究の目的〕近年、エビデンスに基づく看護ケアへの関心が高まっており、新たな知見のもとに従来と異なる新しい考えかたや方法が支持され導入されており、それが広く普及することは看護の質の向上に寄与するものである。しかしながら、容易に普及するアイディアや技術もあれば、そうでないものもある。本研究では、革新的な看護ケア技術に焦点をあてて、普及に影響を及ぼす因子を探求するものである。〔研究方法〕まず看護専門家への面接を通して、看護師が革新的と認識している技術を抽出し、一方で技術の普及に影響を及ぼすと考えられる個人的要因及び組織的要因について、看護管理者等への個人面接とフォーカスグループインタビューを通して抽出した。予備調査で革新的技術の特定と影響要因の探求と特定を行い、普及実態とその影響要因を探求する質問紙を作成した。最終的には革新的看護技術の普及実態と影響要因の関係を探求した。根拠のある革新的看護技術は看護用具、アセスメントツールなどの「用具」、「行動様式」、「知識情報」に分類し、22項目を特定した。またその項目の普及の実態を知るために革新的技術の「採用」の程度を尋ねる尺度を用いた。普及への影響要因については、組織の革新性傾向と組織構造要因を用いた。〔結果と考察〕革新的看護技術の普及の実態は、知識獲得の段階、態度変容の段階、採用決定の段階、実行の段階のそれぞれへの回答傾向によって6つのパターンに分類された。パターンの違いについては、看護師の個人的な判断に加え病棟単位での決定に従うなど、普及の実態には組織的な判断の影響があると考えられた。普及への影響因子としての個人的要因に関する結果では、専門資格(認定看護師、糖尿病療養指導士、救急救命士、等)を有する者のほうが採用度が高い結果となった。また学会に所属していること、施設外研修の経験がある、研究発表の経験がある、専門雑誌を購読している者が高い採用度であった。看護部責任者の特性としては、新しい情報を採用している者、認定看護管理者資格を持つ管理者のスタッフほど高い採用度であったが、管理者の特性とスタッフの革新的看護技術採用度は関係が薄い結果となった。施設の規模では採用度の差はみとめられなかった。その他、病院機能評価を受けている組織、教育・研究機関を併設している組織、院内情報ネットワークを有している組織、インターネットを活用できる組織など、情報伝達機会の有無が革新的看護技術の採用度と関係していた。〔結論〕1.革新的看護技術の普及は6つのパターンが確認された。2.普及には専門的看護職の存在など採用を促進するチェンジエージェントの存在力が関係していた。3.組織特性としては情報へのアクセスの程度が関係していた。4.普及に影響する組織革新性として、専門性志向と情報獲得への意欲などの組織文化的特質が明らかとなった。〔展望〕普及を促進するために、研究成果の実践への活用、情報の活用、組織文化の変革、管理者教育が必要である。〔結論〕

1.革新的看護技術の普及は6つのパターンが確認された。2.普及には専門的看護職の存在など採用を促進するチェンジエージェントの存在力が関係していた。3.組織特性としては情報へのアクセスの程度が関係していた。4.普及に影響する組織革新性として、専門性志向と情報獲得への意欲などの組織文化的特質が明らかとなった。〔展望〕普及を促進するために、研究成果の実践への活用、情報の活用、組織文化の変革、管理者教育が必要である。1.質問紙の開発過程イノベーティブな看護を提供していると推薦された500床以上の2施設において、看護部の責任者に半構成的インタビューを、看護部の責任者から推薦された看護単位の責任者5名、スタッフ5名にそれぞれフォーカスグループインタビューを実施し、(1)普及に影響する要因、(2)普及のための工夫、(3)普及推進者の特徴等の回答を得た。データ収集期間は、平成14年9月11月。承諾を得てインタビュー内容を録音し、逐語録から影響要因に関連する全アイテムを抽出し、KJ法に準じて複数の研究者で意味単位毎のカテゴリーに分類した。インタビュー結果から抽出されたアイテム総数は329で、個人的要因は176アイテム、19カテゴリーに、組織的要因は153アイテム、15カテゴリーに分類された。その結果を基に、個人的要因の質問項目は、パーソナリティー特性やコミュニケーション活動、役割モデル等の48項目、組織要因では、看護職員教育研修用予算、専門看護師の配置、他の研究・教育機関との研修会や研究での連携の有無等47項目とした。また、普及の要因とクロスされるべき実態を調査するためのイノベーティブな看護技術を抽出するために、インタビューから抽出された87の技術に関する文献323件を収集、米国の保健政策研究局(Agency for Health Care Policy and Research ; AHCPR)が作成したエビデンスレベル(以下、EVレベル)に沿って該当文献を照合し、EVレベルが確定できた22文献で、19項目6カテゴリー(感染・褥創予防・口腔ケア・与薬・睡眠・抑制・創傷管理)を精選し、イノベーティブな技術の質問文として採用した。普及実態を確認する質問として、Rogersの心的過程5段階を援用した。2.質問紙のパイロットスタディ開発した質問紙を用いて、平成15年3月、青森県内5施設の看護部の責任者および病棟2名ずつのスタッフナース、計51名を対象に実施した。回収率は92.2%、現在、データを分析中であり、プレテストを実施し、さらに質問紙の洗練を行い、全国調査を実施する予定である。〔研究の目的〕近年、エビデンスに基づく看護ケアへの関心が高まっており、新たな知見のもとに従来と異なる新しい考えかたや方法が支持され導入されており、それが広く普及することは看護の質の向上に寄与するものである。しかしながら、容易に普及するアイディアや技術もあれば、そうでないものもある。本研究では、革新的な看護ケア技術に焦点をあてて、普及に影響を及ぼす因子を探求するものである。〔研究方法〕まず看護専門家への面接を通して、看護師が革新的と認識している技術を抽出し、一方で技術の普及に影響を及ぼすと考えられる個人的要因及び組織的要因について、看護管理者等への個人面接とフォーカスグループインタビューを通して抽出した。