hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
対人場面における感情制御と感覚のモダリティーに関する生理社会心理的研究

つまり本結果から次年度以降の研究に際して、対人場面での不安要因を検討する基礎データが得られたことになり、次年度以降、不安の制御を指標にして感覚のモダリティーを検討することの有効性が確証された。姿勢維持は視覚、平衡感覚、体性感覚のモダリティーによって構成される。Wada, Sunaga & Nagai(2001)は、不安が重心動揺における前後方向軸の周波数成分に影響し、それが閉眼時には無くなることから姿勢維持における視覚優位性を明らかにした。また平成15年度研究結果より、重心動揺の総動揺面積、前後方向の最長動揺距離と状態不安の間に有意な正の相関関係を明らかにした(Ohno, Wada, Saitoh, Sunaga & Nagai,2004)。そこで本年度は、姿勢維持における視覚優位性について、視覚が妨害されたときの効果、視覚以外の感覚の効果、不安以外の感情の効果を検討した。被験者として実験に参加することに同意した男女大学生が、まず不安(STAI)、ストレス対処法(SCI)、その他感情状態などの質問に回答した。まず白色の背景に被験者の目の高さに調整した直径17cmの黒色ターゲットをみて、重心動揺計に両足を平行において立った。開眼と閉眼で2回各1分間、重心動揺が測定された。次に両足を平行において重心動揺計に立ちながら、引き算を暗算で行い口頭で回答した。これを、開眼と閉眼の2回各1分間測定した。暗算をしない場合、不安と開眼・閉眼時の重心動揺の結果は従来の研究結果を支持した。暗算は、外的視覚情報を遮断して内的視覚情報を利用した心的処理が必要とされ、姿勢維持における外的視覚手がかりの利用が妨害される。その結果暗算をすると、開眼・閉眼両方において、不安の高低による効果が消失した。これより、不安が高いほど姿勢維持に外的視覚情報に依存することが明らかになった。さらにストレス対処法の問題焦点型は、開眼時には閉眼時よりもより外的視覚情報を利用すること、それ以外の感覚は閉眼時の方がより利用されること、情動焦点型は、開眼と閉眼の差は認められないことが明らかになった。姿勢の維持は、視覚、平衡感覚、体勢感覚のモダリティーによって構成される。Wada, Sunaga, Nagai(2001)は、不安が重心動揺における前後方向軸の周波数成分に影響し、それが閉眼時には無くなることから、姿勢維持における視覚優位性を明らかにした。そこで平成15年度は、重心動揺の総動用面積、前後方向の最長動揺距離と状態不安の間に有意な相関を見いだした。(Ohno, Wad, Sunaga Nnaai,2004)。平成16年度は、外的視覚情報を遮断して内的視覚情報を利用する暗算をすると、開眼。閉眼時の不安の高低による差が消失したため、不安が高いほど姿勢維持に視覚情報に依存することを明らかにした。さらに、ストレス対処法の問題焦点型は、開眼時に外的視覚情報に依存するが、情動中心型は開眼と閉眼の差がないことを明らかにした。以上の結果をふまえて、平成17年度は、対人コミュニケーション場面におけるストレス事態としてスピーチ課題を与えて状態不安を高めて、ストレス対処法の差が重心動揺に与える影響を検討した。実験に参加することに同意をした健康な男女大学生が、まず不安検査(STAI)と感情についての質問紙(poms)を回答した。そして、スピーチ課題を行う実験群と、安静状態を続ける統制群とに分け、結果を検討した。
形容詞連用修飾の創発性をとらえ修飾関係を予測する構文ネットワーク分析

本研究課題は〈形容詞連用形+動詞句〉の組み合わせで多様な関係を構成する形容詞連用修飾関係を研究対象とし,その構文的特性を予測可能なかたちの構文ネットワークモデルとして記述することを目的とする。2018年度は本研究課題の計画にもとづき,以下の研究成果を発表した:[単著論文]井本亮(2018)「形容詞連用修飾関係の構文ネットワーク分析」『日本認知言語学会論文集』18/[口頭発表]井本亮(2019)「形容詞連用修飾に現れる主観性をめぐって」日本語文法研究会第15回大会(2019年3月8日、実践女子大学)/[書評]井本亮(2018)「書評『感情形容詞の用法ー現代日本語における使用実態」『日本語の研究』14巻3号この研究成果によって、本研究課題の当初の計画であった,次元量形容詞による形容詞連用修飾にとどまらず,「うれしい,さびしい」などの感情形容詞による形容詞連用修飾の関係構成についても本研究の分析手法が適用できる見通しが立ち、先行的に上記の研究成果を公開した。さらに,感情形容詞の形容詞連用修飾については,述定/装定の構文交替や構文間ネットワークの分析にも適用できる見通しが立った。また,形容詞連用修飾の関係構成の解釈については,先行研究の知見以上に,語用論的環境が関与していることが明らかになり,本研究課題である,予測可能なかたちでの形容詞連用修飾の分析について,分析手法の補強につながる展望を得た。今後は以下の研究成果の公開が予定されている:[口頭発表]井本亮(2019)「感情感覚形容詞の構文間ネットワーク:話者認識タイプを中心に」日本言語学会第158回大会ワークショップ/[共著書]井本亮(2019予定)「形容詞連用修飾の未確定性をどう捉えるか」『日本語語用論フォーラム』3(加藤重広・滝浦真人(編)、ひつじ書房)2018年度における本研究課題の進捗状況はおおむね順調に進展していると言える。本研究の目的は「構文文法における構文ネットワークの枠組み」を導入し,大規模コーパスデータの探索型調査によって,産出される修飾関係のタイプを広く観察・分析する手法によって、形容詞連用修飾を予測可能なかたちの構文ネットワークモデルとして記述することである。本来,分析対象としては次元量形容詞「大きい,深い,高い」などを想定し,分析を進めていたが,研究の途中で「うれしい、さびしい」などの感情形容詞にも構文ネットワーク分析が適用可能であることを発見し,さらには述定/装定の構文をも扱える見通しが立ち,これについての研究成果も公開できる予定である。今後,この研究課題をあらたに盛り込むことで,本研究はさらに大きな研究成果が得られる展望を得た。一方,計画していた形容詞連用修飾関係のデータの公開には時間を要しており,これは2019年度に持ち越すことになった。以上から,本研究課題の進捗はおおむね順調に進展していると評価した。構文ネットワークの抽象的なスキーマ(ひな形)を源泉とし,多様な動詞句構文と合成することで,連用修飾関係を共通のスキーマから展開する組織的なネットワークとして捉えるというのが本研究の理論的枠組みである。これに大規模コーパスデータの探索型調査(あらかじめ調査のねらいを策定してコーパスを調査する手法)で抽出された〈形容詞連用形+動詞〉パターンを用いて,修飾関係の具体例を点検し,動詞句との相関性・傾向性を記述していく。これが本研究課題の基本的推進方針であり、これは次年度以降も継続していく。併せて,今後の推進方策にあらたな視座が加わっている:第一に,形容詞連用修飾の関係構成の解釈に語用論プロセスが関与することが2018年度中の研究によって明らかになり,語用論的な発話解釈の仕組みを記述に組み込むことができるようになった。第二に,感情形容詞の連用修飾用法について,認知言語学における「主観化(subjectification)」と構文ネットワークを用いた分析によって形容詞語彙分類では説明できなかった現象の説明を試みることである。この新しい方策については2019年中の研究成果公開が予定されており,今後の研究の推進方針として組み込まれることになる。

また,形容詞連用修飾の関係構成の解釈については,先行研究の知見以上に,語用論的環境が関与していることが明らかになり,本研究課題である,予測可能なかたちでの形容詞連用修飾の分析について,分析手法の補強につながる展望を得た。今後は以下の研究成果の公開が予定されている:[口頭発表]井本亮(2019)「感情感覚形容詞の構文間ネットワーク:話者認識タイプを中心に」日本言語学会第158回大会ワークショップ/[共著書]井本亮(2019予定)「形容詞連用修飾の未確定性をどう捉えるか」『日本語語用論フォーラム』3(加藤重広・滝浦真人(編)、ひつじ書房)2018年度における本研究課題の進捗状況はおおむね順調に進展していると言える。本研究の目的は「構文文法における構文ネットワークの枠組み」を導入し,大規模コーパスデータの探索型調査によって,産出される修飾関係のタイプを広く観察・分析する手法によって、形容詞連用修飾を予測可能なかたちの構文ネットワークモデルとして記述することである。本来,分析対象としては次元量形容詞「大きい,深い,高い」などを想定し,分析を進めていたが,研究の途中で「うれしい、さびしい」などの感情形容詞にも構文ネットワーク分析が適用可能であることを発見し,さらには述定/装定の構文をも扱える見通しが立ち,これについての研究成果も公開できる予定である。今後,この研究課題をあらたに盛り込むことで,本研究はさらに大きな研究成果が得られる展望を得た。一方,計画していた形容詞連用修飾関係のデータの公開には時間を要しており,これは2019年度に持ち越すことになった。以上から,本研究課題の進捗はおおむね順調に進展していると評価した。構文ネットワークの抽象的なスキーマ(ひな形)を源泉とし,多様な動詞句構文と合成することで,連用修飾関係を共通のスキーマから展開する組織的なネットワークとして捉えるというのが本研究の理論的枠組みである。これに大規模コーパスデータの探索型調査(あらかじめ調査のねらいを策定してコーパスを調査する手法)で抽出された〈形容詞連用形+動詞〉パターンを用いて,修飾関係の具体例を点検し,動詞句との相関性・傾向性を記述していく。これが本研究課題の基本的推進方針であり、これは次年度以降も継続していく。併せて,今後の推進方策にあらたな視座が加わっている:第一に,形容詞連用修飾の関係構成の解釈に語用論プロセスが関与することが2018年度中の研究によって明らかになり,語用論的な発話解釈の仕組みを記述に組み込むことができるようになった。第二に,感情形容詞の連用修飾用法について,認知言語学における「主観化(subjectification)」と構文ネットワークを用いた分析によって形容詞語彙分類では説明できなかった現象の説明を試みることである。この新しい方策については2019年中の研究成果公開が予定されており,今後の研究の推進方針として組み込まれることになる。2018年度の研究の進捗状況により,研究成果公開が2019年度に持ち越されることが判明したため,それに関わる研究旅費,英文校正費,研究成果公開のためのホームページ開設,研究発表に必要な機器の購入について,年度を超える必要が生じたため,次年度に使用する助成金が発生した。次年度2019年度は,まず上記の計画について使用し,継続して着実に研究を遂行していく。
児童期後半から青年期の子どもにおける『巧みな動き』に関わる運動能力の発達

最終年度は、方向転換能力に優れる子どものパワー発揮能力の特徴を明らかにすること、本研究によって得られた研究成果を関連学会で発表することを主な活動とした。児童期後期の子どもにおける方向転換走能力の特性を評価し、異なる特性を有する子どものパワー発揮能力の違いを明らかにすることを目的として、小学校5・6年生の男女42名を対象に、10m直線走、5-0-5方向転換走テスト、カウンタームーブメントジャンプ(CMJ)、5回連続リバウンドジャンプ(RJ)の測定を行った。昨年度に報告したように、方向転換走テストの結果には、疾走能力が強く関連するため、疾走能力の影響を考慮したCOD Deficitを算出した。方向転換走能力の特性を評価するため、10m直線走とCOD Deficitのzスコアを用いて、被験者を4つの群に分類し、一元配置分散分析によって群間の下肢パワー発揮能力の比較を行った。その結果、被験者は1疾走能力・方向転換能力ともに優れるA群10名、2疾走能力は優れるが方向転換能力の劣るB群12名、3方向転換能力は優れるが疾走能力の劣るC群14名、4疾走能力・方向転換能力ともに劣るD群6名に分類された。各測定項目における群間の差を検討した結果、身長、体重、CMJの跳躍高には有意差が認められなかった。しかし、RJ指数はA群がB・C・D群より有意に高く、B群とC群には差が認められなかった。以上の結果から、COD Deficitと10m直線走タイムのzスコアを用いることで、子どもの方向転換走能力の特性を評価でき、疾走能力と方向転換能力ともに優れる子どもは、RJのような接地の予測が求められるジャンプ運動でのパワー発揮能力が高いという特徴を有することが示された。今回の研究で十分なデータ数を確保できなかった中学生および高校生については、今後も引き続き測定を行っていく予定である。本研究の目的は、児童期後半から青年期における「巧みな動き」に関わる運動能力の発達段階を踏まえた指導構築に向け、アジリティ能力の横断的発達の特徴を明らかにすることである。これまでに実施されてきた新体力テストでは、「人・物の動きに反応して動く」、「力を調整して素早く動く」が関与する「巧みな動き」に関わる運動能力が評価されてこなかった。そこで、本研究ではアジリティ能力に着目して、子どもたちの「巧みな動き」に関わる運動能力の評価を行う。平成28年度では、「減速と急加速を伴う方向転換能力」と「刺激に反応して素早く動く能力」を評価するテストの妥当性と信頼性を調査した。小学校4年生中学1年生男女28名を対象に、方向転換能力テスト(5-0-5テスト)、リアクティブアジリティテスト、10m走、垂直跳、ドロップジャンプを実施した。ワイヤレススピード計測システム(WITTY)、反応アジリティ計測デバイス(WITTY-SEM)、マルチジャンプテスタII(DKH社製)を用いて、運動遂行時間、跳躍高を計測した。リアクティブアジリティテストでは、左右の矢印による電気信号に反応して方向転換を行うRAT(arrrow)と、ヒトの左右への動きに反応して方向転換を行うRAT(human)の2種類を実施した。各種テストの級内相関係数(ICC)を検討した結果、5-0-5テストと10m走の運動遂行時間、垂直跳の跳躍高、ドロップジャンプ指数のICCは、0.750.86と高い値を示したが、RAT(arrow)のICCは0.10、RAT(human)のICCは0.19と非常に低い値であった。さらに、各種テスト結果の相関関係を検討した結果、RAT(arrow)はいずれのテストとも有意な相関関係が示されなかったが、RAT(human)は垂直跳の跳躍高、ドロップジャンプ指数、10m走タイム、方向転換走タイムとの間に有意な相関関係を示した。平成28年度では、主に小学生を対象に「減速と急加速を伴う方向転換能力」と「刺激に反応して素早く動く能力」の測定を実施した。この点においては、予定通りに遂行できたが、中学生から高校生年代の子どもたちや、ゴール型スポーツクラブに所属する子どもたちのデータ収集が進んでいない。被験者の確保に時間を要したことで、実験開始時期が大幅に遅れてしまったことが原因である。しかし、現在では被験者の確保の目途がたっているため、連絡を密にとることで計画通りに実験を実施していく。本研究の目的は、児童期後期の子どもにおける「巧みな動き」に関わる運動能力の発達段階を踏まえた指導構築に向け、アジリティ能力の横断的発達の特徴を明らかにすることである。本研究ではアジリティ能力に着目して、「減速と急加速を伴う方向転換走能力」、「刺激に反応して素早く動く能力」の評価を行った。平成29年度では、児童期後期にあたる小学校4年生6年生を対象として、方向転換走能力テスト(5-0-5テスト)、リアクティブアジリティテスト、20m直線走、垂直跳、リバウンドジャンプの計測を実施した。まず課題1として、小学校4年生24名を対象として、近年、方向転換能力の評価指標として提唱されているCOD Dedicitを用いて方向転換能力の評価を試みた。その結果、これまでに用いられてきた方向転換走テストの合計タイムには、直線走の走能力が強く関係しているため、方向転換能力のみを適切に評価できておらず、COD Deficitを用いることが有用である可能性が示された。次に課題2として、児童期後期の子どもにおけるアジリティ能力の発達を横断的に比較した。6年生18名、5年生26名、4年生31名を対象として、方向転換走能力、リアクティブアジリティ能力、走能力を測定し分散分析を行った。

その結果、方向転換走能力は6年生と4年生、5年生と4年生の間に有意差が認められた。リアクティブアジリティ能力はいずれの学年間にも有意差は認められなかった。10m走タイムは5年生と4年生の間に有意差が認められた。COD Deficitは6年生と4年生の間に有意差が認められた。以上の結果から、方向転換走能力は小学校4年生から5年生にかけて向上すること、その向上には4年生から5年生では走能力が、6年生では減速と急加速が伴う方向転換能力の向上が関係している可能性が示された。平成29年度では、前年度の測定に引き続き、小学校4年生から6年生を対象に計測を行い、合計101名のデータを収集することができた。この背景には、前年度にも測定を実施した陸上競技のスポーツクラブを継続して測定できたこと、前年度に実施できなかったゴール型スポーツのスポーツクラブの測定を実施できたことが影響している。また、前年度に検討課題となったリアクティブアジリティテストの実施方法を変更し、測定が短時間で行える状態になったことも関係している。さらに計測したデータは、保護者向けのフィードバックシートを作成し、データの還元を行うことができた。最終年度は、方向転換能力に優れる子どものパワー発揮能力の特徴を明らかにすること、本研究によって得られた研究成果を関連学会で発表することを主な活動とした。児童期後期の子どもにおける方向転換走能力の特性を評価し、異なる特性を有する子どものパワー発揮能力の違いを明らかにすることを目的として、小学校5・6年生の男女42名を対象に、10m直線走、5-0-5方向転換走テスト、カウンタームーブメントジャンプ(CMJ)、5回連続リバウンドジャンプ(RJ)の測定を行った。昨年度に報告したように、方向転換走テストの結果には、疾走能力が強く関連するため、疾走能力の影響を考慮したCOD Deficitを算出した。方向転換走能力の特性を評価するため、10m直線走とCOD Deficitのzスコアを用いて、被験者を4つの群に分類し、一元配置分散分析によって群間の下肢パワー発揮能力の比較を行った。その結果、被験者は1疾走能力・方向転換能力ともに優れるA群10名、2疾走能力は優れるが方向転換能力の劣るB群12名、3方向転換能力は優れるが疾走能力の劣るC群14名、4疾走能力・方向転換能力ともに劣るD群6名に分類された。各測定項目における群間の差を検討した結果、身長、体重、CMJの跳躍高には有意差が認められなかった。しかし、RJ指数はA群がB・C・D群より有意に高く、B群とC群には差が認められなかった。以上の結果から、COD Deficitと10m直線走タイムのzスコアを用いることで、子どもの方向転換走能力の特性を評価でき、疾走能力と方向転換能力ともに優れる子どもは、RJのような接地の予測が求められるジャンプ運動でのパワー発揮能力が高いという特徴を有することが示された。今回の研究で十分なデータ数を確保できなかった中学生および高校生については、今後も引き続き測定を行っていく予定である。平成28年度に実施した、2種類のリアクティブアジリティテストの級内相関係数が非常に低い値であったことから、テストの信頼性を確保するために測定方法の再検証が必要になると考えられる。
超高速研削切断に関する研究

研削では砥石周速を超高速化すれば,理論的にはそれに比例して研削能率を向上させることができる.筆者らはすでに周速400m/sが可能な超高速研削盤を開発したが,これまで砥石の回転強度の問題から,周速300mm/s以下での研削実験しか実現していない.ところで高周速化の最大の利点は,研削の高能率化にある.そこで本研究では,周速400m/s域での高能率研削切断の実用化を目指して,切断ブレードの開発を行った.(1)フランジおよびブレードの構造解析実用化に配慮してフランジ方式によるセンタ穴付きブレードとし,ブレードとフランジ間の摩擦の存在を考慮したモデルを仮定した.その結果,ブレードとフランジにチタン合金もしくはCFRPのような比ヤング率の大きいものを用い,フランジの締結力を大きくすれば,周速度400m/sでの研削切断が可能であることがわかった.(2)切断ブレードの超高速回転試験この結果に基づいてフランジとブレードを試作し,超高速域(20,00035,000rpm(459m/s)で回転試験を行った.試験は,単純自由回転円板の場合と,フランジを使用し締め付け圧を変数にした場合について行った.その結果,炭素鋼材のブレードではフランジを使用しない場合には,30,000rpmで内周部に円周方向の塑性変形ひずみが生じた.またフランジを使用した場合には,締め付け圧が小さい場合には,センタ穴および取り付け穴周辺に塑性変形が認められたが,締め付け圧を大きくするとほとんど塑性変形は認められなくなった.(3)超高速研削切断実験この結果に基づいて,チタン合金製のフランジを使用し,チタン合金コアでメタルボンドのブレードを試作し,周速度400m/sでの研削切断に成功した.研削では砥石周速を超高速化すれば,理論的にはそれに比例して研削能率を向上させることができる.筆者らはすでに周速400m/sが可能な超高速研削盤を開発したが,これまで砥石の回転強度の問題から,周速300mm/s以下での研削実験しか実現していない.ところで高周速化の最大の利点は,研削の高能率化にある.そこで本研究では,周速400m/s域での高能率研削切断の実用化を目指して,切断ブレードの開発を行った.(1)フランジおよびブレードの構造解析実用化に配慮してフランジ方式によるセンタ穴付きブレードとし,ブレードとフランジ間の摩擦の存在を考慮したモデルを仮定した.その結果,ブレードとフランジにチタン合金もしくはCFRPのような比ヤング率の大きいものを用い,フランジの締結力を大きくすれば,周速度400m/sでの研削切断が可能であることがわかった.(2)切断ブレードの超高速回転試験この結果に基づいてフランジとブレードを試作し,超高速域(20,00035,000rpm(459m/s)で回転試験を行った.試験は,単純自由回転円板の場合と,フランジを使用し締め付け圧を変数にした場合について行った.その結果,炭素鋼材のブレードではフランジを使用しない場合には,30,000rpmで内周部に円周方向の塑性変形ひずみが生じた.またフランジを使用した場合には,締め付け圧が小さい場合には,センタ穴および取り付け穴周辺に塑性変形が認められたが,締め付け圧を大きくするとほとんど塑性変形は認められなくなった.(3)超高速研削切断実験この結果に基づいて,チタン合金製のフランジを使用し,チタン合金コアでメタルボンドのブレードを試作し,周速度400m/sでの研削切断に成功した.これまでの研究により,砥石周速を300m/sにすることによりQ_w'=1000mm^2/sオーダの高能率研削が可能であること,またこれまで異常摩耗のために使用できなかった軟鋼の研削にCBN砥石が使用可能であることが明らかになった.本研究は,これらの成果を踏まえ,超高速研削を研削切断に応用することを目的として計画したものである.そのために砥石周速300m/s以上で使用可能な切断砥石(ブレード)の開発研究を行った.1,フランジおよびブレードの構造解析最大切断厚さ10mm,ブレード直径250mm,厚さ1mmを標準とし,有限要素法を用いて周速400m/s以上が可能な超高速研削切断用ブレードの強度解析を行った.特にフランジ材にチタン合金を使用すると仮定し,フランジとブレード間の摩擦力による変形拘束の効果について検討した.その結果,フランジの使用により,最大65%の強度増加の効果が期待されることが明らかになった.なおブレードは実用性を考慮し,センタ穴をもつタイプを仮定した.2,切断ブレードの超高速回転試験構造解析の結果に基づいてフランジとブレードを試作し,超高速域(20,00030,000rpm(395m/s)で回転試験を行った.回転試験では,フランジを用いない単純自由回転円板,フランジを使用し,締め付け圧を変数にしてフランジとブレード間の摩擦力を変えた.その結果,炭素鋼材のブレードではフランジを使用しない場合には,30,000rpmで内周部に円周方向に組成変形ひずみが生じた.またフランジを使用した場合には,締め付け圧が小さい場合には,センタ穴および取り付け穴周辺に塑性変形が認められたが,締め付け圧を大きくするとほとんど塑性変形は認められなくなった.

研削では砥石周速を超高速化すれば,理論的にはそれに比例して研削能率を向上させることができる.筆者らはすでに周速400m/sが可能な超高速研削盤を開発したが,これまで回転強度の問題から,周速300mm/s以下での研削実験しか実現していない.ところで高周速化の最大の利点は,研削の高能率化にある.そこで本研究では,周速400m/s域の超高速研削を研削切断で実用化することを目的として,高回転強度の砥石の開発を行った.超高速研削用砥石は,回転強度の問題からセンタ穴なしの砥石が使用されてきた.これに対して本研究では,実用化に配慮して,フランジ方法にしてセンタ穴付きブレードとした.そこでまず,フランジとブレードの材質の組み合わせがブレードの回転強度に及ぼす影響について,有限要素法を用いて検討した.特にブレードとフランジ間の摩擦の存在を考慮したモデルを仮定して計算を行った.その結果,外周部のボルト数を増やしコアとフランジ間の摩擦力を増大させることによって,フランジ方法にしてセンタ穴付きブレードでもセンタ穴近傍の応力をヤング率以下の押さえることが可能なこと,また,ブレードとフランジの材質には,チタン合金もしくはCFRPといった比強度や比ヤング率の大きいものを選択すれば,周速度400m/sにおける高速研削切断が可能であることがわかった.この結果に基づいて,チタン合金製のフランジを使用し,チタン合金コアでメタルボンドのブレードを試作し,周速度400m/sでの研削切断に成功した.
有明海の浮遊懸濁物質と一次生産の関係に関する研究

有明海の透明度は30年間にほぼ全海域で上昇し、平均的に約50%も上昇した。また透明度の上昇した海域では顕著な赤潮の発生数の増加が起きていた。透明度は表層の無機懸濁物とクロロフィルaとで定量的に表すことが出来、上記の透明度の上昇は10mgL^<-1>もの懸濁物の減少によると推測できた。また一次生産量は有光層深度に比例し、透明度の増加の割合はそのまま一次生産の増加の割合に相当すると推測された。これらのことは、透明度の上昇が、有明海での赤潮の増加の原因の一つであることを強く示唆している。1975年4月から2005年3月までの30年間の浅海定線調査データをもとに,有明海における透明度上昇と塩分変動や近年の赤潮発生状況との関連について解析した。その結果、透明度年平均値の有意な上昇は,湾奥西部の佐賀県沿岸から諌早湾湾口部に至る海域と,島原沿岸を除く湾中央部及び有明海湾口部で確認され,特に透明度上昇が顕著であった湾奥西部及び湾央東部海域では,近年赤潮が頻発していた。季節別に見ると,湾央東部及び有明海湾口部の透明度上昇は周年にわたり認められたのに対し,湾奥西部の透明度上昇は,河川流量が少なく鉛直混合が進行する103月の平均値では顕著であったが,河川流量が多く成層が発達する49月の平均値では確認されなかった。103月の有明海湾奥西部海域における透明度の上昇は,潮流速の低下などに伴い,浮泥の巻き上がりが減少し,海域の懸濁物濃度が低下したことが主な原因であると推察された。49月の有明海湾奥部及び湾央東部の熊本県沿岸域における透明度変動は,河川水の影響が大きいことが推察された。また,103月の有明海湾奥部では,透明度上昇に伴う植物プランクトンの光制限の緩和が,近年の赤潮頻発の一因となっていることが示唆された。2007年12月の光減衰係数は植物プランクトン色素よりも懸濁物質の吸収係数スペクトルに強く依存しており、特に大潮時に植物プランクトン色素以外の懸濁物質が多いことが明らかになった。また混合の強い大潮時には、植物プランクトンが弱光適応している可能性が示された。一方、これまでに取得した夏季の赤潮時の光吸収と上向き放射輝度のデータをまとめたところ、赤潮時には植物プランクトンの吸収が海の色を支配し、クロロフィルaの濃度でそのスペクトルの形がほぼ推定できることを明らかとした。懸濁物質、光と一次生産の関係を定量的に把握するために、11月に長崎大学練習船鶴洋丸を用いて、大潮・小潮時の観測を行った。またこれまでに取得したデータをまとめることによって、以下のことを明らかとした。1)炭素法(13C法)と蛍光法(高速反復蛍光光度計:FRRF)を用いた基礎生産測定手法を比較し、短時間培養での炭素法と蛍光法の瞬時値は表面を除けば、ほぼ一致すること。そして、24時間培養での炭素法と時間積算した蛍光法ではかなり差があり、これは主に潮汐による水の移動による影響と考えられた。蛍光法による昼間の1回の光-光合成の関係を利用することによって表面を除けば日光合成量の計算も可能であることが明らかとなった。2)強光状態での植物プランクトンの光防御色素の形成による応答を評価するために、混合層や拡散係数と、光防御色素の割合、光合成系IIの光吸収断面と最大量子収率を比較した。その結果、成層が強い場合と比較して、有光層と比較して混合層が深かったり、有光層内での拡散係数が大きい場合に、光防御色素の割合が増加しにくい傾向があった。また有光層内での拡散係数が小さいときには光吸収断面が小さく、最大量子収率は大きい傾向があり、光防御が有効に働いていた可能性が示唆された。3)表層の懸濁物質を強熱で減少する有機物と残渣の無機物、植物プランクトンであるCh1.aとに分けて、光消散係数、有光層と透明度の逆数で表される光消散の指標と比較した。無機物とCh1.aは独立であったが、有機物は無機物とCh1.aの両方と有意な相関を持ち、有機物が植物プランクトンやそれを起源とする物質と、海底の無機物と同様に変動する物質からなることが示唆された。また、3つの光消散の指標は、無機物とCh1.aを用いた重相関で表すことができ、両者が有明海の光消散に大きく影響していることが明らかとなった。

懸濁物質、光と一次生産の関係を定量的に把握するために、5月に長崎大学練習船鶴洋丸を用いて、大潮・小潮時の観測を行なった。またこれまでに取得したデータをまとめることによって、以下のことを明らかとした。外洋域での1日の鉛直積分PP(IPP)の推定用に開発された衛星による基礎生産推定モデルである鉛直基準化基礎生産モデル(VGPM)(Behrenfeld and Falkowski, 1997,以降BF)を有明海の現場PPデータで評価した。そしてこのモデルを、濁った沿岸水でも利用できるように改良した。VGPMでのIPPは、現場のChl-aと水温を利用して計算すると、有意に過大評価し(x1-3)、変動の52%しか説明できなかった。これは、有光層(Zeu)とその中での単位Chl-aあたりの生産の最大値(PBopt)が、BFで利用されているモデルでは過大評価され、相関もよくなかったことによった。これらに現場値を与えることで、IPPの変動の84%が説明でき、過大評価も少なく(x1-1.5)なった。PBoptは水温やChl-aでは予測ができなかった。そこで、潜在的光学特性(全吸収と散乱)を半解析アルゴリズム(QAA)を用いて、現場のリモートセンシング反射率(Rrs)から求めることによってZeuの推定値を向上することができた。さらに標準のアルゴリズムではなく、濁った環境に適したアルゴリズムをこの海域に最適化して使うことによってChl-aの推定値も向上した。QAAによるZeuと、定数(中間値)を使ったPBopt、そして最適化したChl-aアルゴリズムを使うことによって、モデル化したIPPは、変動の86%を説明し、過大評価もなくなった。さらにFRRFの1回の瞬時測定値での検証でも同様な結果が得られた。
マニピュレータを使用した人体精密穿刺装置の開発及び密封小線源装置への応用

1)本研究の概要本研究の目的は、人体臓器の任意の部位に正確に針を穿刺する装置を開発することである。この装置を用いると、先端に微小放射線源やラジオメスなどを取り付けるた針を刺入することにより、あるいは針の代わりにある程度の直径を持つパイプを刺入し、その内腔を通してメスや吻合器を人体内部の目的臓器まで正確に導くことにより、人体に最小の侵襲しか加えることなく、非観血的あるいは外科的な操作を病巣に及ぼすことを可能とする。2)本研究で作成したものマニピュレータコントロールプログラムとナビゲータプログラムを作成した。3)マニピュレータコントロールプログラム実際の穿刺操作はマニピュレータPA-10(三菱重工製)が行う。我々はこれをコントロールするプログラムを開発した。コントロールは、マニピュレータのコントロール方法の定番となっている逆運動学に基づいて行った。工夫した点は、マニピュレータの肘に当たる部分が対象物に対して常に凸となるようにしたことである。これにより、肘が先端よりも先に対象物に近づくことが決してない。4)ナビゲータプログラムナビゲータは、CT画像を3D表示するプログラムと、術者が穿刺方向を指示するためのマンマシンインターフェースから構成されている。ヘリカルスキャンCTからDICOM形式で画像データを得て、3D画像を構築し表示する。術者は表示された3D画像を自由に回転・移動させることができる。CT値を選択したりフィルター処理を行うことにより、目的の臓器のみを選択的に表示させることができる。本プログラムは単独でもCT画像の立体表示プログラムとして十分役立つものである。ロボットの穿刺経路をコントロールするために用いる、人体の3D画像を表示するプログラムを作製した。ヘリカルスキャンCTの画像50枚から立体画像を構築するソフトウェアを作製した。画像データとして、DICOMフォーマット出力を取り込む方式とした。通常のレンダリング方式では、サーフェスレンダリングかボリュームレンダリングを用いて3D画像を作製するが、どちらの方法も計算時間がかかり処理プログラムも複雑である。われわれはCTのスライス画像をそのまま並べて表示してみた。この方法でもスライス画像の法線に対して小さな角度で覗くと立体的な画像が得られる。われわれの使用したCT画像は1ミリメートル間隔で撮影したものであるので、十分高精度で画像が得られていると考えてもよい。ところが、表示して見ると、CTのスライス画面内では512×512ピクセルの画像であるので、十分な空間分解能が得られているが、法線方向は40枚のCT画像をそのまま積み上げてあるので、実寸どおりの比率で表示すると面間があきすぎて表示が荒い。今後、立体表示した場合の画質の向上を計る必要がある。われわれは、DCT(離散コサイン変換)を用いた補間操作により法線方向に積み上げる画像を増やして、空間分解能を上げることにより画質の向上を計ろうとしている。現在この方向でほぼ満足な結果が得られている。ロボットの穿刺経路をコントロールするために用いる人体の立体表示プログラムを昨年度に引き続き作成した。昨年度に作製した表示プログラムはCTのスライス画像を積み上げる方法を用いたが、表示速度が非常に速い反面、画像の粗さが目立ち、膀胱や気管などの臓器の内面をリアルに表現する事ができなかった。画像を検討した結果、このままでは、正常部位と病変部位の鑑別をする事ができない場合もあるという結論に達した。今年度は臓器の内面を更にリアルに表現できるように、立体表示プログラムを改良した。表面が粗く表示されるのは、アナログデータをデジタル表示することに原因があり、いかに微細にサンプリングしてもサンプリングしたデータをそのまま表示すれば避け得ない問題である。今年度作製した表示プログラムは、CTのスライス画像から抽出した臓器の輪郭データを、ベジェ曲線を用いて平滑化し、さらにOpenInventorの持つNURBSカーブ処理に合致するようにデータを変換した。ベジェ曲線処理とNURBSカーブ処理により、目的の滑らかさ得る事ができた。本技術はCT内視鏡にも応用できると考えられている。

ロボットの制御に関しては、逆運動学を用いた制御プログラムを作成中である。本年度行った研究は、ナビゲータの主要部分として使用する三次次元表示プログラムの開発である。1)DICOMヘッダーの解釈ヘリカルスキャンCT装置から出力されるDICOM形式のデータを表示するときに、データの並びや縦横のドット数など、CTの製造会社や撮影条件が変わる毎にプログラム本体を変更する必要がないように、DICOMヘッダーを解釈して、自動的に撮影条件にあわせて表示できるようにした。2)目的臓器の抽出処理穿刺目的臓器をより鮮明に表示するために、画像処理などを使って、目的とする臓器のみを表示させるような処理を開発した。今回、対象臓器としてCTでは撮影不可能とされている膝関節の半月板を選んで表示させるような処理方法を開発した。CT装置から出力される通常の水平断をから半月板部分を抽出することは難しい。我々は一旦矢状断のデータに変換した後半月板部分を取り出し、三次元表示することに成功した。3)マンマシンインターフェース三次元表示の画面に加えて、水平断・矢状断・前額断の画像を任意の断面で同時に表示させるようにした。また、CTデータに含まれている全データを表示させるだけでなく、一部を取り出して表示させるようにした。これにより、例えば脳の半分を表示させることがで、任意の断面を立体で見ることができるようになった。
14員環マクロライドのアジュバント効果の発見と、免疫記憶の向上と再感染の阻止

インフルエンザ感染において、クラリスロマイシンは粘膜免疫増強作用があることが報告されている。本研究では、マウスにインフルエンザA(H1N1)ウイルスを感染させてクラリスロマイシンを投与したときの免疫メモリーについて検証した。フローサイトメトリー解析では、クラリスロマイシンは長期免疫メモリーのセントラル/エフェクターメモリーT細胞の割合を増加させた。また、サイトカイン/ケモカインの産生を確認したところ、血清中で単球走化性タンパク質(MCP-1)誘導がクラリスロマイシンにより有意に抑制された。以上より、感染局所で単球やマクロファージの遊走を減少させ、炎症性細胞浸潤の抑制が示唆された。インフルエンザの治療にはノイラミニダーゼ阻害剤であるタミフル、リレンザ、イナビル等がよく使用されている。これらの薬剤はウイルス増殖を抑制して症状を改善するが、その反面、獲得免疫の感染メモリーの低下を引き起こす。本研究では、免疫増強作用を有するマクロライド剤のクラリスロマイシン(CAM)を抗インフルエンザ薬のタミフルと併用し、生体内における反応を見た。インフルエンザ感染及びCAM投与でBAFFレセプターの発現増加は認められなかった。T細胞依存経路の解析でサイトカインの産生が関わっていることから、シグナル伝達経路のSTAT3のリン酸化と、宿主プロテアーゼのMMP-9の産生を調べた。STAT3のリン酸化は検出されなかったが、MMP-9についてはCAM投与群で発現の低下が認められた。抗インフルエンザ薬とCAMの併用で再感染率の低下を検証する目的として、初感染の1000倍及び2000倍のウイルスを初感染から6ヶ月後、10ヶ月後に感染させた。再感染から6日後に肺洗浄液、肺、肺縦隔リンパ節から細胞を分離し、CD8+なメモリー細胞の中で、エフェクターメモリーT細胞とセントラルメモリーT細胞の割合をフローサイトメーターを用いて解析した。その結果、CAM投与群でこれらのメモリー細胞が増加傾向であった。より明確にするために再感染時期を初感染から2ヶ月後に設定し、現在投与を開始している。更に、再感染2、4、6日後のサイトカインとケモカインの発現をRT-PCRを用いて解析したところ、感染2日後から免疫細胞の活性化に関与するケモカイン群がCAM投与により有意に増加することが明らかとなった。クラリスロマイシン(CAM)による免疫増強効果のメカニズム解析で、T細胞非依存経路について、BAFF受容体の発現には影響を与えないことを明らかとした。また、T細胞依存経路についてSTAT3の経路は関与していないと考えられるが、宿主プロテアーゼであるMMP-9の発現低下を見いだした。このことは、第22回マクロライド新作用研究会、第20回日本病態プロテアーゼ学会学術集会において口頭及びポスター発表をした。免疫メモリーの解析は感染ウイルス量と再感染の時期の検証が終わりつつある。サイトカイン、ケモカインの解析も順調に進んでおり、サンプル数が少なく有意差検定が出来ていない物に関しては数を増やしている。以上の理由から、おおむね順調に進展しているとした。現在、インフルエンザ罹患時にはタミフル、リレンザ、イナビルのような抗ウイルス薬がよく使われている。これらの薬剤はウイルス増殖を抑制し症状を改善する。一方で、ウイルス抗原の減少により、獲得免疫の低下を引き起こす。本研究では、クラリスロマイシン(CAM)とタミフルを併用投与することによる免疫増強効果および感染メモリーを検証した。方法として、マウスにインフルエンザウイルス(PR8)を低用量感染させて14日間薬剤を経口投与した。2ヶ月後に初感染の2000倍にあたるウイルスを再感染させ、6日後に脾臓、肺、肺縦隔リンパ節から細胞を分離し、メモリー細胞についての解析を行った。セントラルメモリーT細胞(Tcm)と、エフェクターメモリーT細胞(Tem)の割合を、フローサイトメーターを用いて解析した。その結果、炎症局所の肺で、CAMとタミフル併用群がタミフル単独群と比べTemの割合が増加傾向であった。また、脾臓、肺縦隔リンパ節ではTemに加えTcmの増加も認められた。この傾向はCAMにジクロロ酢酸を付加した誘導体でも確認できた。なお、この誘導体は抗菌作用がないことが分かっている。更に、インフルエンザ感染によってプロテアーゼやサイトカイン・ケモカインが増加することは知られているが、CAMを投与することで肺と心臓において、感染が重症化したときに見られる血管透過性の亢進が抑制されていることが明らかとなった。理由として、CAMを投与することで基底膜におけるコラーゲン(IV)の分解、単球/マクロファージの浸潤に関与するMMP-9とMCP-1が抑制されることで炎症が軽減することが示唆された。クラリスロマイシン(CAM)の経口投与による免疫メモリー増強効果を確認した。CD8+細胞障害性T細胞(CTL)に加えてCD4+ヘルパーT細胞(Th)についての検討も行った。その結果、CAMを投与することにより、CD8+細胞、CD4+細胞ともに免疫メモリーが増加傾向であることが明らかとなった。更に、抗菌作用のないクラリスロマイシン誘導体についての検討したところ、CAMと同様に免疫増強効果があり、免疫メモリーについても同様の効果が認められた。また、インフルエンザ感染時のCAM投与でMMP-9とMCP-1の発現が抑制された結果、肺と心臓において炎症が軽減されることを見いだし、Comparative Immunology, Microbiology & Infectious Diseasesに投稿中である。

インフルエンザの治療で使われるタミフル、リレンザ等のノイラミニダーゼ阻害剤の負の作用として獲得免疫の低下が引き起こされる。その結果、免疫メモリーが低下し再感染の危険性が増す。これまでの研究でマクロライド剤のクラリスロマイシン(CAM)は免疫増強作用を有し、抗インフルエンザ薬のタミフルとの併用で再感染率が低下した。本研究期間ではマウスにインフルエンザウイルス(PR8)に感染させて生体応答を調べた。感染と同時にCAMの投与を開始すると、感染初期から単球走化性タンパク質(MCP-1)とMMP-9の発現誘導を有意に抑制することが明らかとなった。炎症性細胞の浸潤や基底膜を構成するタイプ4コラーゲンの分解による血管透過性亢進に関与すると考えられる。肺と心臓の組織切片作製し、HE染色とエバンスブルー漏出で評価した。その結果、CAM投与群で炎症性細胞の浸潤が抑制され、血管透過性亢進が抑制された。以上についてComparative Immunology, Microbiology and Infectious Diseases(Volume 56, February 2018, Pages 6-13)に報告した。一方で、マウスをモデルとしたCAMの投与量についての検討は行っておらずヒトに合わせた投与量では、効果が低くメモリー細胞の評価は難しかった。本研究期間では、1回の投与量を増やしてウイルス特異抗体を測定した結果、ヒトの投与量の2倍量を投与することで抗体産生量に増加傾向が認められた。CAMから抗菌作用を除いた誘導体においても同様の効果が得られると考えられ、今後の免疫メモリーの解析に有効である。インフルエンザ感染において、クラリスロマイシンは粘膜免疫増強作用があることが報告されている。本研究では、マウスにインフルエンザA(H1N1)ウイルスを感染させてクラリスロマイシンを投与したときの免疫メモリーについて検証した。フローサイトメトリー解析では、クラリスロマイシンは長期免疫メモリーのセントラル/エフェクターメモリーT細胞の割合を増加させた。また、サイトカイン/ケモカインの産生を確認したところ、血清中で単球走化性タンパク質(MCP-1)誘導がクラリスロマイシンにより有意に抑制された。以上より、感染局所で単球やマクロファージの遊走を減少させ、炎症性細胞浸潤の抑制が示唆された。免疫メモリーの解析で、平成27年度に行った至適濃度・至適時期の検証から、ウイルス濃度は初感染の2000倍、再感染の時期を2ヶ月後に設定し、肺、縦隔リンパ節、脾臓からリンパ球細胞を分離し、フローサイトメトリーを用いて免疫細胞の分布を解析する。血液、肺洗浄液、鼻腔洗浄液中のインフルエンザ特異抗体はELISA法を用いて再感染前後に測定する。更に、分離した細胞からRNAを抽出し、免疫記憶に関係する遺伝子発現をリアルタイムRT-PCRにより検出する。また、クラリスロマイシンの抗菌作用の無い誘導体を用いて、同様の効果の有無を検証する。引き続き、免疫メモリーについてはCAMと並行して抗菌作用のない誘導体についての検証を行う。
栄養薬理遺伝学を用いた次世代抗凝固療法の開発

ワルファリン薬効規定因子の栄養学的探索目的に、コレステロールトランスポーターNPC1L1遺伝子多型別にビタミンK摂取量との関係を232例で検討した。その結果VKORC1-1639A/G多型ヘテロ接合体でのみNPC1L1多型rs2072813が経口ビタミンK摂取量とワルファリン薬効の関係に有意に影響することを見出し、NPC1L1遺伝子多型が脂質代謝と血栓性疾患をつなぐ可能性を示唆した。Xa阻害薬投与中の50例で、Xa活性と凝固線溶バイオマーカーを測定した。F1+2がXa活性と最も良く相関し、同薬剤投与中の有用なモニターと考えられた。性、年齢、体重、Cr、Xa活性がF1+2の独立規定因子であった。2.1.で見出した知見を応用し、VKORC1-1639A/G多型別に、アンケートによって定量したビタミンK摂取量が薬効指標であるPT-INRの変動に及ぼす影響を明らかにする前向き研究を開始し、同遺伝子多型のヘテロ接合体ではホモ接合体に比べてビタミンK摂取量変動が薬効に与える影響が大きい傾向が得られており現在研究継続中である。3.新規抗凝固薬であるdabigatran, rivaroxaban, apixabanを対象とし、新規に投与開始する臨床例において、薬物動態ならびに抗凝固活性の推移を追跡するとともに、薬物代謝ならびに薬理作用にかかわる酵素、トランスポーター、凝固因子をコードする遺伝子における高頻度多型との相互関係を検討するための試験デザインを、日本人さらには東洋人を対象とした既報を参考に策定した。1.ワルファリン投与による安定した抗凝固療法中の連続202例を対象に、食事内容に関するアンケート調査によって定量したビタミンK摂取量の影響が、VKORC1遺伝子ー1639A/G多型ヘテロ接合体において、薬効指標であるPT-INRの変動に関与するが、AAホモ接合体では関与が見られないとの知見を報告した論文が公開された(J Thromb Thrombolys 2014;38:105-114.)2.1.で見出した知見から、ワルファリンの薬効指標であるPT-INRの継時的変動におよぼす食事由来のビタミンK摂取量が影響が遺伝子型によって異なるとの仮説を立て、遺伝子型の明らかな連続176例を対象に前向き研究によって検証した。その結果、統計学的に有意ではなかったがA/Gヘテロ接合体では変動が大きい傾向を認めた。3.新規抗凝固薬の薬理ターゲットであるXa活性の測定について、実験室に導入し臨床検体を用いた予備実験において良好な再現性を確認した。これによって、rivaroxaban、apixaban、edoxaban投与例についてXa活性測定が可能となった。4.前年度策定した栄養薬理遺伝学に基づく試験デザインについて、自施設の遺伝子研究に関する倫理審査委員会の審議を経て実施の承認を受けるとともに、dabigatran投与例を含めて各種凝固系検査指標への影響について、臨床例を対象とした研究をスタートした。1)コレステロールトランポーターNPC1L1が消化管におけるビタミンK吸収に関与するとの最新知見(Sci Tansl Med 2015)に着想を得て、NPC1L1遺伝子多型別にビタミンK摂取量とワルファリン薬効との関係を、ワルファリンによる安定した抗凝固療法中の232例を対象にを比較検討した。その結果VKORC1-1639A/G多型ヘテロ接合体でのみNPC1L1機能的多型rs2072183が経口ビタミンK摂取量とワルファリン薬効の関係に有意に影響することを見出した。この成果は、一つのトランポーターが脂質代謝と血栓性疾患の病態の両者に、遺伝子多型を背景として異なる関わりを持つことを示唆する初めての実例として注目される(2016年3月日本循環器学会総会発表、投稿準備中)。2)新規抗凝固薬であるXa阻害薬投与例のうち安定した状態の50例を対象に、Xa活性と凝固線溶バイオマーカーとの関係を検討した。凝固系活性化の指標であるF1+2はXa活性と負の相関を示すが、TAT、Dダイマー、フィブリンモノマーではそのような関係は弱く、同薬剤投与中の凝固活性モニターにはF1+2が有用であることが示された。多変量解析では、性別、年齢、体重、血清クレアチニンに加え、Xa活性がF1+2の独立した規定因子であり、これら5因子で変動の37%が説明できた。現在両指標の関係における「外れ値」の分析を行い、新規薬効規定因子を探索中である(2016年欧州心臓病学会発表予定)。海外で行われたXa活性測定試薬の開発が遅れたため、自施設における測定系確立が当初の予定より半年以上遅れた。

その結果臨床検体の集積、およびそれを用いた測定および解析が遅れている。ファーマコゲノミクス研究対象である新規抗凝固薬は自施設において十分な症例数に投与されていることから、今後は十分な進展が望めると考えられる。新規抗凝固薬投与例を対象とした前向き研究の立案のため、海外における研究の動向を把握し、それらの研究従事者との討議が必要となった。また検討する遺伝子多型の機能的意義をin vitroで検討するための実験系セットアップを同時並行で試みており、臨床例登録までに時間を要し研究全体としては進捗がやや遅れている。研究進捗状況として記載したように、Xa活性測定試薬の開発が遅れたため、自施設における測定系確立が予定より半年余り遅くなった。ゆえに試薬購入に使用を予定していた研究費を次年度に繰り越す必要が発生した。研究対象となる新規抗凝固薬投与例は順調に増えており、研究の遂行自体に大きな問題は無いと考えられ、倫理委員会の審議を待って臨床例の登録を予定している。新規抗凝固薬投与臨床例は自施設において順調に増加しており、測定系が確立したことも併せて研究を遂行し、次年度使用額は試薬購入に充てる予定である。研究進捗状況として記載したように、新規抗凝固薬を投与する臨床例を対象とした薬理遺伝学的研究のスタートが遅れており、それに使用する予定の研究費が次年度へ繰り越すこととなった。新規抗凝固薬投与例を対象とした研究の進捗とともに研究費使用を進めることを予定している。
神経突起変性により誘発される細胞内カスケードの解明

(1)コルヒチンにより誘導される神経突起傷害におけるTLCK感受性セリンプロテアーゼの関与神経突起の変性を誘発するコルヒチンで神経細胞を処理するとカスパーゼ-3は活性化するものの、カスパーゼの一般的阻害剤(z-VAD)は細胞死を完全には抑制しなかった。これに対して、TLCKはDNAの断片化を抑制し、細胞死を顕著に抑制した。この結果はTLCK感受性セリンプロテアーゼがカスパーゼ依存及び非依存経路に関与することを示唆している。(2)神経細胞死における初期応答遺伝子の同定と解析小脳顆粒細胞は脱分極下(30mMK^+)で生存促進され、通常のK^+濃度(5.4mM K^+)に戻すとアポトーシスを起こす。このアポトーシスに伴い発現増加する遺伝子をDifferential Display法により探索した。その中で、VitaminD3 Up-Regulated Protein 1(VDUP1)は、最も顕著な発現増加を示した。VDUP1は、レドックス、転写制御を行うThioredoxinと結合しその働きを抑制することから、アポトーシスへの関与が示唆された。VDUP1 mRNAの発現がK^+濃度の減少後2時間で誘導されることから、L型電位依存性Ca^<2+>チャネルを介したCa^<2+>流入の効果について解析した。VDUP1 mRNAの発現はこのチャネルのアンタゴニストであるNimodipine,Nifedipineにより誘導され、タンパク質合成阻害剤の影響を受けなかった。またK^+濃度変化に応答して繰り返し誘導することが可能なことから、Ca^<2+>によるシグナルが直接的に発現を制御している可能性が示唆された。