hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
外来患者のセルフモニタリング力を高める遠隔看護実践モデルの構築

人工股関節全置換術(total hip arthrolasty:THA)を受ける患者への、次世代型の継続看護の実践モデルを構築することを目的に、遠隔看護システム『THAケアネット』を開発し、臨床応用の可能性を検証した。先行研究を基に構築した『THAケアネット』は、iPadを用いて幅広い対象から意見を得て改良が加えられた。THA前患者への試験的導入では、対象者の自宅・職場での生活がリアルタイムに可視化され、既存の問題点を本人と医療チームで共有することが可能となった。とくに、退院後のリスクを入院前の早期に予測して事前準備が整えられることは、対象者や家族に精神的な余裕を与えるという点で有用であった。本研究の目的は、遠隔看護システム『THAケアネット』を開発し、人工股関節全置換術(total hip arthrolasty:THA)を受ける患者に対して、術前・術後の介入研究を行い、次世代型の新たな看護実践モデルとしての臨床応用の可能性を提案することである。平成23年度は、1)遠隔看護システムの設計および開発、2)個人情報管理・セキュリティ対策の検討、の2点について以下のような取り組みを行った。1)遠隔看護システムの設計および開発遠隔看護システムは、1アセスメントツール、2教育・支援ツール、3自己管理ツール、4双方向交流ツール、の機能をもち、ICT(Information and Communications Technology)を活用して、外来患者と当該クリニックの医師、看護師、理学療法士、研究者が、相互交流を行えると同時に、データベースサーバにアクセスすることで、患者自身も自己のデータの更新や閲覧等の自己管理ができる仕組みとした。また、情報はデータベースに集積され、データマイニングおよびデータウェアハウスにより、遠隔看護システムにフィードバックされ看護支援の質の保証に繋がる仕組みとなるよう検討した。2)個人情報管理・セキュリティ対策の検討システムの試験的運用に向けて、フィールドとなるクリニックと密に連携し、個人情報の管理・セキュリティ対策に関する検討を行った。高信頼の研究分野の有識者の意見も得ながら、患者の権利や倫理的な観点から、多角的な検討を進め、個人情報の管理とセキュリティ対策を万全なものとするよう検討を行った。本研究の目的は、遠隔看護システム『THAケアネット』を開発し、人工股関節前置換術を受ける患者に対する、次世代型の新たな継続ケアの実践モデルとして提案することである。最終年度は以下の課題に取り組んだ。1)遠隔看護システムの改修:前年度の課題を踏まえ、全体的なデザインの見直しと機能の充実化に取り組んだ。とくに「画面の情報の簡素化」については、iPadの表示特性を熟慮し、一度に提供される情報を制限し文字のポイントを大きくした。「画面の親しみやすさ」については、全体のデザインを寒色系から暖色系に変更しイラストを追加した。3)遠隔看護システムの試験的運用:クリニックのスタッフと研究者およびボランティアにより、システムの臨床応用に向けたシミュレーションおよびプレテストを実施した。その結果、FaceTimeによる双方向交流では、対象者の自宅での生活や室内の物理的な状況がリアルに把握でき、入院前アセスメントや退院後の評価として有用性が高いことが確認された。その一方で、汎用性を高めるためには画面の操作性の更なる改善が指摘された。また、臨床応用への課題として、外来ケアに限らず、入院期間中にも継続して活用できる仕組みが必要であり、その機能を有してはじめて次世代型の新たな継続ケアの実践モデルとなり得ることが示唆された。入院中にもiPadを活用して、説明や指導・教育といった医療情報を管理できる機能をシステムに付加し、臨床への応用性を高めることが今後の課題である。本研究の目的は、遠隔看護システム『THAケアネット』を開発し、股関節手術を受ける患者に対して、術前・術後の介入研究を行い、次世代型の新たな看護実践モデルとしての臨床応用の可能性を提案することである。本年度は、以下のような取り組みを行った。2)研究者と専門職の連携に向けた知識・技術の相互提供の検討:介入研究の実施に向けて、窓口となる看護師・医師・理学療法士に対して、システムの取り扱いや運用に関する知識・技術を提供した。研究者は、専門職より臨床判断に関する知識・技術の情報を得ながら、十分な話し合いのもと協働してシステムの調整を進めた。3)個人情報管理・セキュリティ対策の検討:昨年度に引き続き、システムの運用に向けて、個人情報の管理・セキュリティ対策に関する検討を行った。患者の権利や倫理的な観点をふまえ、さらには高信頼の有識者の意見をもとに、個人情報の管理とセキュリティ対策を万全なものとなるよう検討を進めた。4)遠隔看護システムの試験的運用:クリニックのスタッフと研究者の間で、遠隔看護システムの試験的運用を視野に入れたシミュレーションを実施した。その結果、介入研究のための主要な課題として、「画面の情報を簡素化させる」「文字を大きくする」「単純な仕組みとする」

「親しみやすい画面にする」等、閲覧のしやすさと操作性について、ユーザビリティを考慮したデザインの工夫が必要であることが示唆された。システムの開発作業が想定よりも遅れたため、内容の詳細な見直しや運用上の課題の検討については、次年度に持ち越しとなった。25年度が最終年度であるため、記入しない。企業に委託している遠隔看護システムの開発に想定以上の時間を要したため、本年度予定していた介入研究(遠隔看護システムの試験的導入と臨床応用への評価)が次年度に先送りとなった。介入研究については、対象者の条件を再検討し、期間的に可な範囲で評価を実施する予定である。遠隔看護システムの試験的運用にあたっては、双方向交流のツールが必須であるが、現時点では技術的な問題から開発が進んでおらず、既存のツール(Skype等)で代用する方法で検討を進める。介入研究を実施する際には、評価基準が必須であるが、日本で使用できる股関節疾患患者のためのQOL測定尺度はない。尺度については、同時並行で開発を進める。1)研究者と専門職の連携に向けた知識・技術の相互提供の検討遠隔看護システムの取り扱いや運用におけるヒューマンエラーのリスクと回避方法についても、シミュレーションにより更なる検討を行う。2)介入研究の実施と評価対象者の選定基準等を再検討した後に介入研究を行い、得られた結果をもとに次年度からの継続研究(追試による再評価)を計画する。
ブロモドメインを標的とした卵巣明細胞癌個別化医療の確立

卵巣明細胞癌は日本人で高頻度にみられる化学療法抵抗性サブタイプである。研究者は患者由来の新規卵巣癌細胞を用いた予備実験により、明細胞癌ではエピジェネティクス関連分子の発現抑制が高い抗腫瘍効果を誘導する事、中でもヒストンのアセチル化リシン認識分子であるブロモドメインタンパク質(BRP)が有望な治療標的である可能性を見出している。本研究ではこの知見を発展させ、1卵巣明細胞癌オルガノイドモデルを応用したBRP機能抑制による抗腫瘍効果の検証2マウスxenograftモデルによるBRP阻害剤の有用性、安全性についての前臨床試験を行い、新規個別化医療へ向けたエビデンスの確立を目標とする。
歯根未完成永久歯の歯髄および歯根膜の損傷と再生に関する実験的研究

歯根未完成歯の幼若永久歯無髄歯に起こるアペキシフィケーションによる根尖閉鎖機転については一致した見解はなく推測の域をでない。そこで、歯髄、根尖歯周組織、ヘルトウィッヒ上皮鞘などが歯髄損傷、唾液感染や壊死に伴う実験的根尖病変をカニクイザルで作り、光顕とマイクロCT観察を行った。さらに、未萌出の歯根の形成段階の第三大臼歯や萌出途上の犬歯でそのヘルトウィッヒ上皮鞘の伸長形態を光顕で調べた。次にFR-Caを用いる感染根管の一回治療法によるアペキシフィケーション効果について填塞12か月後の病理組織学的成績を調べた。その結果、以下のような成績を得た。1.歯根形成に伴うヘルトウィッヒ上皮鞘の組織切片観察から、歯根形成の1/2段階ではヘルトウィッヒ上皮鞘は短く水平方向に根管内方に向かうが、2/3段階では歯根の外形に沿って根尖の下方に向かった。2.アペキシフィケーションによる根尖閉鎖機転において、ヘルトウィッヒ上皮鞘の残存、象牙質形成と関係する象牙芽細胞の存在、生理的歯根形成の持続、骨様象牙質の形成、象牙芽細胞の分化はみられなかった。ヘルトウィッヒ上皮鞘は歯根未完成歯の根尖部の硬組織誘導や根尖の成長・閉鎖を起こすアペキシフィケーションに関して機能的役割を演じていないように思われた。3.一般にアペキシフィケーションは612か月の間に起こるとされるが、FR-Caを用いた本実験の組織学的検索からは術後12か月後にすでに菲薄な石灰化障壁がみられた。周辺には骨稜形成も顕著であった。以上を総括すると、歯髄内に加わる器械的損傷に加えて、根管開放による唾液感染が長時間続いており、歯髄に炎症反応が長く停滞することとなった。そのため歯根未完成の根尖部根管内には組織修復反応を誘発し、骨形成反応をも惹起した可能性も十分考えられる。残された広い根管腔は歯髄腔とは生体側で認知せずに歯根膜細胞の分化能、再生能が優位に働き、骨様硬組織に置換する修復機構も考えられる。歯の萌出間もない歯根の形成過程にある幼若永久歯歯髄に治療時に生ずる器械的損傷・炎症や人工的感染を起こし、根尖歯髄、根尖歯周組織やヘルトウィッヒ上皮鞘などの変化と再生機構を実験病理組織学的に解明するのが本研究の目的である。実験動物のカニクイザルを購入して行う当初の計画実施が外来生物法に抵触したため困難となり、サルの選定と搬入するのに予想外の日数(約7か月)を要した。そのため平成18年5/24から動物舎の環境への馴化を開始することとなった。動物は34歳のカニクイザル(young adult,雄4頭,雌1頭)で永久歯が萌出しはじめた歯根未完成歯の721|127と721|127の60歯を対象としたが、ラバーダム防湿の困難な歯は除外した。これらの歯を用いて感染根管群と非感染根管群を作り、実験を行った。

被験歯の歯根形成段階は1/22/3程度とし歯科用X線写真で確認した。歯髄の切断は根尖2mmほどの手前としてアペキシフィケーションとアペキソゲネーシス後のヘルトウィッヒ上皮鞘や残遺歯髄と歯根の形成状況との関連性を病理組織学的に790日の実験期間において観察した。現在本実験を続行中であるが、幼若永久歯の歯髄とヘルトウィッヒ上皮鞘を含む根尖歯周組織の創傷治癒機転を明らかにする予定である。なお、病理組織学的観察は動物は麻酔薬剤を用いて安楽死させ、Karnovsky液の漕流固定を行い、光顕では迅速脱灰、パラフィン切片(厚さ7μm)としてH・E染色、グラム染色などを施す。一部試料は透過電顕観察によりヘルトウィッヒ上皮鞘や根尖付近残遺歯髄の細胞微細構造変化を調べる。本研究は,歯の萌出間もない歯根の形成過程にある幼若永久歯の歯髄や歯根膜に器械的損傷・炎症や人工的感染を起こし,根尖の歯髄や歯周組織,ヘルトウィッヒ上皮鞘などの変化とそれらの再生機構を実験病理組織学的に解明することが目的である.実験には3歳前後のベトナム産カニクイザル(young adult)5頭(雄4頭,雌1頭)の歯根形成が1/23/4程度の上下顎前歯と大臼歯の60歯を用いて感染根管群と非感染根管群に区別して実験を行った.被験歯にはラバーダム防湿下で可及的に制腐的環境下で施術を行ったが,歯根の形成段階は歯科用X線写真撮影により確認した.いずれも歯髄の切断は根尖23mm手前とした.感染根管群では歯髄と歯根膜において根管を開放することによって唾液感染を起こし,その損傷や炎症性変化とヘルトウィッヒ上皮鞘の動態を調べた.なお,根管には水酸化カルシウム系材品として,カルシペックス【○!R】(日本歯科薬品)とFR-Caの糊剤(東京歯材社)を応用し,歯冠窩洞には接着性レジン修復処置あるいはグラスアイオノマーセメント仮封を行った.歯根未完成永久歯におけるアペキシフィケーション(感染根管群)とアペキソゲネーシス(非感染根管群)に関係する根尖歯髄・歯根膜歯周組織の損傷と再生,その根尖閉鎖機転を明らかにすべく,現在,光顕組織試料を中心に標本を作製中である.順次,本成績の分析を行い,総括をすすめる予定である.
スルホクリックの展開による生体系への多様な機能分子導入と応用

本事業では、スルホクリック関連反応のケミカルバイオロジーへの展開を実施した。本事業においてスルホクリックの反応性を検討中に、新規クリック反応を発見した。通常のスルホクリックは、チオカルボン酸とスルホニルアジドからアシルスルホンアミドを生成する。一方で新規反応は、チオアミドとスルホニルアジドからアミジン生成物を与える。新規反応について詳細に検討したところ、この反応が室温・水中・無触媒で効率良く進行する反応であることがわかった。そこでスルホクリックに加えて新規クリック反応も利用して、糖、アミノ酸、薬物などを母骨格とするさまざまな生体関連化合物を開発した。研究初年度となる23年度は主に、スルホクリック反応の反応基質となるチオカルボキシ基と類縁官能基について、その導入法や反応性などの基礎的知見を得る目的で、種々の誘導体を合成し、それらのスルホクリック反応について、次の3項目に関して検討を進めた。「1.スルホクリック反応基質の合成と反応性の検討」では、チオアミド基が新規なスルホクリック反応の基質となる新知見を得た。このため、検討対象にチオアミド基質を追加して検討し、この反応が緩和な条件で収率良く進行する事を確認した。この知見により、チオカルボキシ基に加えてチオアミド基が利用できることになり、初年度にして、次年度以降に繋がる価値ある成果を得ることができた。「2.生体分子プローブの開発」では、当初の計画通りシアル酸カルボキシ基をチオカルボキシ基へ変換する諸条件を検討し、効率よく変換できる合成条件を見出した。この成果を元に、スルホクリック反応を利用したシアル酸型のバイオプローブを設計し、その合成を開始した。「3.タンパク質の機能部位解析への応用検討」では、「1.スルホクリック反応基質の合成と反応性の検討」で得られた知見を基に、チオアミド基を利用出来る形でのバイオプローブを設計し合成を開始した。H2レセプターに対してはファモチジン誘導体を、ノイラミニダーゼに対してはシアル酸誘導体を、グリコシダーゼに対してはノジリマイシン誘導体をそれぞれ設計し、それらの合成を開始した。平成24年度までに、当初計画のスルホクリック反応に加えて、本事業で新たに発見したチオアミド型クリック反応の詳細な検討を行ってきた。最終年度となる25年度は、これらのクリック反応の展開研究を世界に先駆けて推進するため、以下の項目について具体的に実験・検討を実施した。「1.チオアミド型クリック反応の創薬的応用展開」では、昨年度開発したシアル酸チオアミド誘導体を用いてクリック反応を行い、新薬候補ライブラリーを作成した。加えて、ヒスタミン受容体やグルコシダーゼ阻害薬を念頭に、ヒスチジンやノジリマイシンなどの誘導化も行い、チオアミド型クリック反応の応用を多角的に推進する基盤を樹立した。これらの成果は、特許出願2件と論文発表1件としてまとめた。「2.タンパク質のクリック修飾による生体直交性バイオ技術の応用展開」では、「1」で作成した誘導体を用いてチオアミド型クリック反応を行い、アミノ基や水酸基などの生体内に存在する官能基に対して、本反応が生体直交性を有することを確認した。またタンパクを直接クリック誘導する場合、低濃度条件が必須となるため、低濃度にて本反応を試行したが、反応効率が極端に低下した。そこで反応条件を検討したところ、反応基質にフッ素を導入すると、低濃度においても反応効率が劇的に高まることを見いだした。しかしながらタンパク質を直接クリック修飾する段階を試行するには至らなかった。「3.バイオ・創薬基礎技術の集約」では、「1」で作成したシアル酸ライブラリーから、阻害活性を持つ有用化合物をピックアップする独自の評価系を確立した。評価系に用いる光プローブもチオアミド型クリック反応により作成し、化学発光を指標とした簡単な一次スクリーニング法を開発した。以上のように、本事業ではチオアミド型クリック反応を生体系へ展開する基礎技術を確立した。23年度にチオアミド基がスルホクリック反応の基質となる新知見を見出した。この成果により、チオアミド基を用いることでアミジン骨格の一段階クリック形成が温和な条件で可能となる新しい可能性が開けた。したがって24年度は当初計画のチオカルボキシ基にチオアミド基を加え、注目されるスルホクリックの展開研究を世界に先駆けて推進する本研究の目的を達成するため、以下の項目について具体的に実験・検討を実施した。「1.チオアミド型スルホクリック反応の詳細な検討と応用展開」では、新規スルホクリック反応のscope & limitationに関して詳細に検討した。反応は室温、水中の緩和な条件で進行し、また脂肪族、芳香族、環状骨格など広範な置換基に対応できることを確認した。「2.タンパク質の機能部位解析」では、アスパラギン酸誘導体の光アフィニティープローブを、チオカルボキシ基を利用したスルホクリック反応にて合成し、GDH、GOT、GSynなどのタンパク質に対する親和性を評価した。さらに、解析段階の効率化のため、新しい方法論を確立し論文発表した。

「3.新薬リード化合物の探索」では、社会的要請が高い抗インフルエンザ薬を念頭に、まずはシアル酸誘導体を優先してリード化合物の探索を開始した。まず、チオカルボキシ基またはチオアミド基を有するシアル酸遷移状態アナログを合成した。そしてチオカルボキシ誘導体には通常のスルホクリック反応を、チオアミド誘導体には新規スルホクリック反応を適用して、さまざまなスルホニルアジド誘導体とクリック連結し、新薬候補となる化合物ライブラリーの作成を開始した。研究初年度にして、チオアミドがスルホクリック反応の新規な基質となることを発見した。この知見は、単に新しい反応の発見にとどまらず、当初計画のチオカルボキシ基が化学的に不安定で酸化され易い欠点を補うものであり、本研究が目指す応用展開の見通しを大きく前進させるうえで非常に重要な成果をもたらした。繰り越し申請により計画を追加して検討する必要があったが、当初の計画を含めて目的を達成することで、チオカルボキシ基に加えてチオアミド基も利用しつつ研究を広範に展開する可能性が広がったため。25年度が最終年度であるため、記入しない。スルホクリック反応を利用したバイオプローブの作成は、ほぼ順調に進んでいる。また初年度に知見が得られたチオアミド型の新規スルホクリック反応も取り入れて、化合物ライブラリーの構築も計画に沿って順調に進んでいる。さらに、完成したバイオプローブを用いたタンパク質に対する評価を達成するとともに、解析段階を効率化する方法論を新たに開拓し、論文発表した。加えて、新規スルホクリック反応に関する特許取得のための出願書類の作成を終了し、順調に25年4月の出願に向けた学内手続きに入ったため。新たに発見した「チオアミドを用いた新規スルホクリック反応」の成果を活かし、今後の研究計画全般に反映させて、当初計画のチオカルボキシ基に加えてチオアミド基を利用した合成系・評価系を追加して検討する。また、新規クリック反応については、論文発表の前に特許を申請するための準備を合わせて進めることとする。最終年度は、当初のチオカルボキシ型クリック系より格段に優れる“チオアミド型クリック系"を見出した本研究の成果を最大限に活かすため、タンパク質や細胞そのものへの応用展開に集中し、広い範囲のバイオ研究に有用な新しいバイオ・創薬基礎技術として集約する。
ウイルス様粒子(VLPs)を用いたノロウイルスの浄水処理性の評価

水系感染症を引き起こす病原性ウイルスの中でも,感染事例が世界中で増加しているヒトノロウイルスは,未だ効率的な培養法が確立されていないことから,添加実験による浄水処理性の評価を行うために必要なウイルス量を確保することが極めて困難であり,培養可能な病原性ウイルスと比べて研究が格段に遅れている.そこで,本研究では,ヒトノロウイルスの物理的な浄水処理性を,遺伝子組換えバキュロウイルスとカイコを用いたタンパク質発現法により発現させたヒトノロウイルス外套タンパク粒子(VLPs)を用いて評価することを目的とした.本年度は,凝集沈澱-MF膜ろ過処理におけるVLPsの処理性を調べた.凝集沈澱-MF膜ろ過処理においては,凝集剤としてPACIを用いた場合,4log以上のVLPsの除去率が得られた.従って,凝集沈澱-MF膜ろ過処理を用いることにより,米国環境保護局の要求する4logの腸管系ウイルスの除去率を達成し得ることが示唆された.一方,凝集剤としてalumを用いた場合,VLPsの除去率は約3logとなり,PACIを用いた場合の除去率よりも低くなった.従って,凝集沈澱-MF膜ろ過処理においては,PACIを用いることにより,alumを用いる場合に比べて効果的にVLPsを除去できることが分かった.加えて,VLPsと大腸菌ファージQβおよびMS2の処理性を比較したところ,いずれの凝集剤を用いた場合でも,QβおよびMS2の除去率は,VLPsの除去率よりも低くなった.従って,凝集沈澱-MF膜ろ過処理においては,Qβ,MS2共にヒトノロウイルスの安全側の指標と成り得る可能性が示された.水系感染症を引き起こす病原性ウイルスの中でも,感染事例が世界中で増加しているヒトノロウイルスは,未だ効率的な培養法が確立されていないことから,添加実験による浄水処理性の評価を行うために必要なウイルス量を確保することが極めて困難であり,培養可能な病原性ウイルスと比べて研究が格段に遅れている.そこで,本研究では,ヒトノロウイルスの物理的な浄水処理性を,遺伝子組換えバキュロウイルスとカイコを用いたタンパク質発現法により発現させたヒトノロウイルス外套タンパク粒子(VLPs)を用いて評価することを目的とした.本年度は,凝集沈澱-急速砂ろ過処理におけるVLPsの処理性を調べた.凝集沈澱処理においては,凝集剤としてPACI(pH6.8)およびFeCl_3(pH5.8)を用いた場合に1log以上のVLPsの除去率が得られ,alum(pH6.8)を用いた場合に得られた除去率よりも高かった.また,凝集沈澱-急速砂ろ過処理においては,凝集剤としてPACl(pH6.8)およびFeCl_3(pH5.8)を用いた場合に約3logのVLPsの除去率が得られた.加えて,VLPsと大腸菌ファージQβおよびMS2の処理性を比較したところ,凝集沈澱-急速砂ろ過処理におけるMS2の除去率は,VLPsの除去率よりも高かったため,MS2がヒトノロウイルスの代替指標とはならないことが示された.一方,Qβの除去率は,VLPsの除去率と同程度,あるいは低かったため,MS2に比べて指標性があることが示された.水系感染症を引き起こす病原性ウイルスの中でも,感染事例が世界中で増加しているヒトノロウイルスは,未だ効率的な培養法が確立されていないことから,添加実験による浄水処理性の評価を行うために必要なウイルス量を確保することが極めて困難であり,培養可能な病原性ウイルスと比べて研究が格段に遅れている.そこで,本研究では,ヒトノロウイルスの物理的な浄水処理性を,遺伝子組換えバキュロウイルスとカイコを用いたタンパク質発現法により発現させたヒトノロウイルス外套タンパク粒子(VLPs)を用いて評価することを目的とした.本年度は,凝集沈澱-MF膜ろ過処理におけるVLPsの処理性を調べた.凝集沈澱-MF膜ろ過処理においては,凝集剤としてPACIを用いた場合,4log以上のVLPsの除去率が得られた.従って,凝集沈澱-MF膜ろ過処理を用いることにより,米国環境保護局の要求する4logの腸管系ウイルスの除去率を達成し得ることが示唆された.一方,凝集剤としてalumを用いた場合,VLPsの除去率は約3logとなり,PACIを用いた場合の除去率よりも低くなった.従って,凝集沈澱-MF膜ろ過処理においては,PACIを用いることにより,alumを用いる場合に比べて効果的にVLPsを除去できることが分かった.加えて,VLPsと大腸菌ファージQβおよびMS2の処理性を比較したところ,いずれの凝集剤を用いた場合でも,QβおよびMS2の除去率は,VLPsの除去率よりも低くなった.従って,凝集沈澱-MF膜ろ過処理においては,Qβ,MS2共にヒトノロウイルスの安全側の指標と成り得る可能性が示された.
卓球サービスのレシーブにおける視覚情報による打球直前の動作修正に関する実験的検討

本研究の目的は、卓球サービスのレシーブにおける視覚情報による打球直前の動作修正について、実験的検討を行うことであった。日本代表クラスの卓球一流選手4名に対し、サービスに対するレシーブをフリック打法で30回とストップ打法で30回を行うように指示した。それぞれの打法による30回のレシーブは、あらかじめサービスの回転の種類を伝えた条件として、無回転に対する場合を10回、下回転に対する場合を10回、回転の種類を伝えていない条件として、無回転と下回転とを見極める場合を10回とした。被験者のラケットの動きについては、電磁気式位置角度検出装置により測定した。ボールの動きについては、2台の高速度ビデオカメラにより測定した。被験者の回転判別のタイミングとラケットコントロールに関する内観については、1回の打球ごとに質問紙を用いて調査した。本研究では、これまで実験的に捉えることが困難であった「自領コートでのボールバウンドから打球までの間に、ボールの飛び方や回転をみて動作修正を行った」と指摘する一流卓球選手のサービスレシーブの動きのデータを得ることができた。これらにおける「自領コートでのボールバウンドから打球まで」の時間は、ストップ打法の場合が100190ms、フリック打法の場合が220260msであった。このときのラケットの動きは、回転判別を早期に終了した場合とはラケット面の向きの時系列変化パターンが異なるものが多かった。しかし、動作修正の意志決定が、選手の内観のとおり、打球直前の視覚情報を用いて行われたかについて十分に検討するには至らなかった。今後、動作修正の意思決定のタイミングを推定するためのデータとして、上肢の筋の電気活動などの測定を今回の方法に加え、視覚情報による動作修正の時間的可能性に関する実験的検討を継続する計画である。卓球競技では、熟練者の多くが、「自分の打球直前のボールをみて、動作修正を行ったことがある」と指摘している。人間の視覚反応時間より短い時間内に視覚情報フィードバックするというこの指摘について、これまでに十分な検討は行なわれていない。そこで本研究は、卓球サービスのレシ-ブ時のラケットの動きの測定と、打球ごとのラケットコントロールに関する動作感覚の調査などから、視覚情報による打球直前の動作修正を実験的に検討することを目的とした。本年度には、以下の成果を得た。1.動作修正に関するアンケート調査日本代表経験者を含む卓球選手48名を対象に、自由記述によるアンケート調査を行なった。その結果、回答者の89.6%にあたる43名において、自コートでのボールバウンドから打球までの約0.2秒間に、ボールのコースや回転に関する視覚情報による動作修正の経験のあることが明らかとなった。動作修正の頻度については、それに関する記述のみられた33名の中で23名が、「毎試合1回以上」と回答していた。また、この調査結果から、ラケットの動きの測定実験において、被験者の打球ごとのラケットコントロールに関する動作感覚を短時間に把握するための質問紙を作成した。2.ラケットの動きの測定実験装置や構成などの検討を行なった。これにより、ラケットの位置およびラケット面の向きの測定に用いる電磁気式位置角度センサーについて、精度や外部同期の問題などを解決した。また、ボールの動きを詳細に測定する必要性が認められたため、新たに2台の高速度ビデオカメラを用いるように実験の構成を変更した。これらから、必要な全てのデータの高い精度での測定が可能となり、実験準備を終了した。今後の展開:来年度初めに実験を行ない、データの収集を終了する。その後、従来の運動制御理論と実験データとの関連を考察し、研究のまとめを行なう。
FNRの発現分子種と葉緑体局在性を改変したアラビドプシスの光合成機能の研究

葉緑体における物質の同化や合成は光合成により生じる電子(還元力)に依存しており、この還元力は可溶性蛋白質であるフェレドキシン(Fd)もしくはNADPHにより、種々の同化酵素群に分配されている。Fd:NADP^+還元酵素(FNR)はFdからの電子を用いてNADPHを合成する酵素であり、この酵素活性大小が葉緑体におけるFdとNADPHからの各種酵素群への電子分配の利用度を決める要因となると考えられる。高等植物の葉緑体は少なくとも2つのタイプの本酵素が存在している。本研究では、この異なるFNRの特異的な機能を調べるために、シロイヌナズナを材料に本酵素遺伝子の欠損変異体やRNAi株を作製し、電子分配の特性変化を解析した。シロイヌナズナではFNRlとFNR2が存在するが、これらの植物体ではその内の特定の分子種のFNRが欠損あるいは含量が減少していた。そして、野性型植物では両方の分子種ともチラコイド膜に結合していたが、改変植物株では、一方のFNR分子種が欠損すれば両方の分子種とも膜結合の特性が消失していることが判明した。このようなFNRが膜から遊離した状態の植物では、還元型FdとNADPHの酵素群への供給バランスが崩れ、窒素同化系のようなFd依存性代謝が増進した。窒素栄養が律則されているような状態下では、このような植物のバイオマスは野生型に比べ大きくなった。これらの結果は、作物において窒素と炭素の固定能力を人工的に改変できる可能性を示唆するものである。光合成における電子の分配に焦点を当てて本研究を遂行している。光合成電子伝達鎖の最終段階で、[2Fe-2S]をもったフェレドキシン(Fd)が還元される。植物やシアノバクテリアでは、この還元型のFdは同化反応、生合成反応、及び制御反応に係わる酵素群に電子を供与して様々な酸化還元代謝反応を進行させている。また、Fd:NADPH還元酵素(FNR)により光還元されるNADPHの生成を介して、カルビン回路での炭酸固定にも関与している。光合成により駆動されるこれらの代謝反応において、電子が様々なレドックスネットワークで電子が供給されるステップ、すなわち電子のチャンネリングの理解は未だ乏しいが、植物の同化反応を制御するためには重要な現象である。本年度ではこの光合成の電子の流れを明らかにする目的で、以下の2点の研究を行った。1)葉緑体とシアノバクテリアを材料に、Fdと相互作用する蛋白質群をプロテオーム解析で同定した。第1段階の解析は終了し、多くの新規のFdに結合する蛋白質を見出した。今年度はこの解析を進める予定であり、新たな電子の供給経路が明らかになることが期待される。2)FNRの異なるイソ酵素の機能を研究する目的で、シロイヌナズナのT-DNA挿入変異体やRNAi植物を作出した。また、これらの植物にトウモロコシ由来のFNRイソ酵素遺伝子を導入した形質転換体やGUSレポータ遺伝子によるプロモータアッセイのための植物も作出した。これらの植物を用いた解析から、FNRイソ酵素の分子種に依存した電子のチャンネリングが存在することが明らかになりつつある。
ヘリコバクター・ピロリ感染、委縮性胃炎と生活習慣に関連した縦断研究

本研究は,一般住民に対し胃がん発症リスクのヘリコバクター・ピロリ(Hp)感染と萎縮性胃炎(AG)と生活習慣の関連を検討した。調査は岩木健康増進プロジェクト健診で実施し,H17にHp(+)・AG(-)群(N=41)で,H19にAG(-)群(N=35,維持群)とAG(+)群(N=6,進行群)のH24データを分析した。維持群ではHp菌除菌者が多く,除菌が胃がん発症原因となる胃粘膜萎縮の進行を予防したと思われた。また,2群の生活習慣に差はないが,食事摂取量(牛乳,脂が少ない魚)に有意差が見られた。食事摂取量は過去1か月のデータであるため,今後もその食品を含めた生活習慣とAGの関連の検討が必要である。本研究は、胃がんの一次予防の推進に資するために、胃がん発症と関連が認められているHelicobacter pylori(以下、ピロリ)感染と萎縮性胃炎に着眼し、一般住民における胃がん発症リスク(ピロリ感染と萎縮性胃炎)と生活習慣(特に明らかにされていない食習慣、また喫煙、飲酒、運動など)との関連について縦断的かつ横断的に明らかにする。本調査は、岩木健康増進プロジェクトのプロジェクト健診と連携し実施した。岩木健康増進プロジェクトの初年度(平成17年度)は1,067名に以下のものを調査測定した。1ピロリ菌感染の有無(血清抗体、便抗原)、2血清ペプシノゲンI、II(これにより萎縮性胃炎の程度を評価)、3生活習慣に対するアンケート調査(睡眠・休養、喫煙、飲酒、運動習慣、食習慣など)、4その他の調査(肥満度、服薬状況、既往歴、家族歴、便通、血液検査など)である。この1,067名のうち、上記の調査測定項目の2、3、4を平成23・24年に測定した。この調査により、萎縮性胃炎の程度の変化と生活習慣及び生活習慣の変化との関係を検討する。平成23・24年度受診者のうち該当者は、初年度1,067名のうち約2.5割程であった。ひきつづき、平成25年度も、初年度の1,067名のうち、平成23・24年度に受診しなかった者に対して2、3、4の調査を実施し、胃がん発症リスク因子と考えられるピロリ感染と萎縮性胃炎と生活習慣との関連について検討していく。本研究は,胃がん発症と関連が認められているHelicobacter pylori(以下Hp)感染と萎縮性胃炎(以下AG)に着眼し,一般住民における胃がん発症リスク(Hp感染とAG)と生活習慣との関連について明らかにすることを目的とした。本調査は,岩木健康増進プロジェクトプロジェクト健診と連携し,健診初年度(H17)を受診した1,067名のうち,血清ペプシノゲンI,II値を多く追跡できたH19データと,H23H25の生活習慣データを用い分析した。各年度の追跡データはH23 196名,H24 191名,H25 186名であり,Hp(+)・AG(ー)群を多く追跡できたH24データ,H17にHp(+)・AG(ー)群(N=41)で,H19でAG(ー)群(N=35,以下維持群)とAG(+)群(N=6,以下進行群)を用いた。維持群,進行群ともにH25までに胃がん発症はなく,維持群では11名(31.4%)が除菌を実施し,うち9名が除菌に成功をしていた。進行群で除菌を行ったのは1名(16.7%)であり,その除菌が成功したかは不明であった。また,維持群,進行群ともに生活習慣(喫煙,飲酒,運動習慣,間食-朝食,肥満の有無,パックイヤー係数,睡眠時間,BMI)に有意差はなく,食事摂取量では,維持群では進行群よりも牛乳量が有意に多く,脂が少ない魚の摂取量が有意に少なかった。以上より,維持群ではHp菌除菌者が多く,すでに除菌したことが,胃がん発症原因となる胃粘膜萎縮の進行を予防したと思われる。また,維持群と進行群の食事摂取量に相違が見られたが,今回は過去1か月の食事摂取量を確認しているため,その食品と胃粘膜萎縮との関係についてはさらに検討が必要である。今後も継続して調査を実施し,AGと食品接種品目と摂取量等の生活習慣との関係を検討し,胃がん発症に影響を与える生活習慣を明らかにしていく必要がある。本研究は、胃がんの一次予防の推進に資するために、胃がん発症と関連が認められているHelicobacter pylori

(以下、ピロリ)感染と萎縮性胃炎に着眼し、一般住民における胃がん発症リスク(ピロリ感染と萎縮性胃炎)と生活習慣(特に明らかにされていない食習慣、また喫煙、飲酒、運動など)との関連について縦断的かつ横断的に明らかにする。本調査は、岩木健康増進プロジェクトのプロジェクト健診と連携し実施した。岩木健康増進プロジェクトの初年度(平成17年度)は1,067名に以下のものを調査測定した。(1)ピロリ菌感染の有無(血清抗体、便抗原),(2)血清ペプシノゲンI、II(これにより萎縮性胃炎の程度を評価),(3)生活習慣に対するアンケート調査(睡眠・休養、喫煙、飲酒、運動習慣、食習慣など),(4)その他の調査(肥満度、服薬状況、既往歴、家族歴、便通、血液検査など)である。この1,067名のうち、上記の調査測定項目の(2)、(3)、(4)を平成23年に測定した。この調査により、萎縮性胃炎の程度の変化と生活習慣及び生活習慣の変化との関係を検討する。平成23年度受診者のうち該当者は、初年度1,067名のうち約2割程であった。ひきつづき、平成24年度も、初年度の1,067名のうち、平成23年度に受診しなかった者に対して(2)、(3)、(4)の調査を実施し、胃がん発症リスク因子と考えられるピロリ感染と萎縮性胃炎と生活習慣との関連について検討していく。当該年度に実施するべき計画は実施されているため、当該年度の目標は達成できている。初年度の1,067名のうち、平成23・24年に受診せず、平成25年に受診した者に対して2、3、4の調査を実施する。そして、今年度は、本研究の最終年度であることから、3年間で得られたデータを基にピロリ感染と萎縮性胃炎と生活習慣の関連について分析し、研究成果をまとめる。初年度の1,067名のうち、平成23年に受診せず、平成24年に受診した者に対して(2)、(3)、(4)の調査を実施する。次年度に繰り越す研究費については、平成23年度の受診者のうち本研究に該当する対象者が少なかったために生じたが、次年度の調査経費に必要な経費であり、使用予定である。該当なし次年度の研究費については、主に消耗品(使用機器の規定用紙やプリンタのインクなどの事務用品、文献購入費など)であり、その他に研究依頼や打ち合わせ、研究資料の収集などの旅費や、検査費に使用予定である。
少年のライフコースと非行経歴との関連に関する縦断的調査研究

本研究は、今日のわが国において非行の発現・深化の過程がどのような要因の影響によって生じているかを明らかにすることを目的とし、非行少年・一般少年に対する質問紙を用いたケースコントロール型の調査と、公的記録による追跡型の調査とを組み合わせたデザインによって実施した。平成12年度に行った先行研究のレビューに基づいて、平成13年度に、公立中学校の第2学年に在学中の少年(コントロール)と、非行をして警察に補導された同学年の少年(ケース)とに対し、同一の調査票による調査を実施した。平成14年度15年度には、非行少年に対する質問紙調査を継続するとともに、非行少年の非行反復状況を警察記録によって調査した。調査対象地は大阪府であり、最終的な分析対象者は、非行少年289人、および一般の中学2年生2,046人である。非行少年と一般中学生とを対比した分析の結果、家族との情緒的関係や父母の養育態度の悪さ、逸脱的な友人との相互作用、中学校入学以前の問題行動や中学校での学業不振、学校の規則や行事への関与の低さ、衝動性・攻撃性・興奮追求傾向・反抗性の高さ、および自己効力感の低さが非行のリスクファクターとなること、問題行動を許容しない保護者の厳格な姿勢、友人による遵法的活動への勧誘、地域における人々相互の親しいつきあいや少年の健全育成活動などが非行のプロテクティブファクターになることが明らかになった。非行反復状況に関する分析の結果からは、分析対象者の約4割が本件以外にも非行で警察に補導されていること、調査対象者の約25%は本件以前にも非行で補導された経験をもっていること、本件以後に再度非行で補導された者の割合もほぼ25%であるが、女子(17%)に比べて男子(27%)の再非行者率が高いこと、学業成績や教育アスピレーション、友人関係に関する項目が、再非行と相対的に強く関連することなどが明らかになった。これらの予備的調査・検討に基づき、来年度実施予定の調査の基本設計と、調査票に盛り込むべき項目の候補選定を行った。あわせて関係機関に対する調査協力の打診を行い、来年度の調査実施についての見通しを得た。現在、具体的な調査対象地・調査時期に関する打ち合わせを進めている。並行して、今日のわが国の歴史的・社会的文脈に関するマクロレベルの社会指標の収集を開始し、労働省による新規学卒者の就職離職状況に関する資料、総務庁による国勢調査の小地域集計データなどを入手するとともに、警察庁による非行統計の過去40年間の推移の分析により、今日のわが国の非行情勢の特徴などを検討した。本年度は、Multi-Health Systems(MHS)による犯罪者処遇計画・配置用の総合リスク/ニーズ評価用調査票である"Level of Service Inventory"、ワシントン大学のJ.David Hawkinsらによる非行研究"Communities That Care(CTC)"で用いられた少年調査用の調査票などを取り寄せ、リスク/プロテクティブファクタの観点に立つ調査票の設計や具体的な質問文の文言などを検討した。並行して、わが国の既存調査の質問文例を収集し、上記の資料の検討結果を参考に、今日のわが国における少年非行のリスク/プロテクティブファクタとして重要だと考えられるものを選出し、領域別に整理した。以上の作業を踏まえ、調査対象として選んだケース(非行少年)とコントロール(一般少年)とを対比する「ケースコントロール」型調査のための調査票を作成した。

調査対象者は、刑事責任年齢に達する時期である中学2年生とし、東京都と大阪府において、非行をして警察に補導された少年(ケース)と公立中学校に在学中の少年(コントロール)とに対し、上記の手順で作成した同一の調査票を用いて調査を実施した。調査実施時期は、平成14年1月3月の間である。また、これと並行して、今日のわが国の少年を取り巻く社会環境に関するマクロレベルのデータの収集を進め、過去の関連研究などの実施時点と比較検討した。本年度は、公立中学校2年に在籍する一般少年(コントロール)と、非行をして警察に検挙・補導された中学校2年に在籍する非行少年(ケース)を対象にして行った質問紙調査について、現時点で回収された調査票のデータを用いて、非行群と一般群の回答を予備的に比較した。調査項目は、家庭、友人、地域、学校、回答者個人という5つの領域に渡っており、調査対象地は、非行群・一般群ともに東京都と大阪府である。結果は、非行群では一般群と比べ、母親との情緒的関係が希薄であり、父親からの暴力を受けているなど、家庭により多くの問題を抱えている。また、非行群では学校での成績も悪く、学校の授業への興味も薄いうえ、大学進学の希望を持つ者の割合も一般群に比べ少ない。友人・地域領域については、非行群は一般群と比較して、友達の数が多いが、非行・逸脱行動をする友人の割合も高く、反対に向社会的な友人の割合が低い。地域社会のなかでは、親が近所の人と親しい付き合いをしている少年と、子どもを対象とする地域の活動があると回答している少年の割合が低い。個人の性格に関しては、非行群では一般群よりも衝動性、攻撃性、興奮追及、反抗性が高く、自己効力感が低い。また、他者の会話に容易に参加できるが、何か失敗したときにすぐに謝罪することができない傾向があることが示された。今後は、非行群のデータをすべて収集したのちに最終的な分析を行い、少年非行のリスク・プロテクティブファクタとして重要度が高いものを統計的に明らかにする予定である。本年度は、非行をして警察に補導された少年289人と一般中学生2,046人とを対比したケースコントロール型分析を実施するとともに、質問紙調査の対象となった非行少年の非行反復状況を調査し、これを質問紙調査結果のデータと結合して、各種の要因と非行反復との関連を検討した。非行少年と一般中学生とを対比した分析の結果、1.家庭の領域では、家族との情緒的関係、父母の養育態度などの悪さが、とくに女子において非行の重要なリスクファクターに、問題行動を許容しない保護者の厳格な姿勢がプロテクティブファクターになること、2.友人関係の領域では、逸脱的な友人との相互作用が非行のリスクファクターに、学業などの遵法的活動への勧誘がプロテクティブファクターになること、3.地域の領域では、近隣の人々相互の親しいつきあいやそれにもとづく少年へのインフォーマルな統制、地域における少年の健全育成活動などが非行のプロテクティブファクターになること、4.学校の領域では、中学校入学以前の問題行動や中学校での学業不振、学校の規則や行事への関与の低さが非行のリスクファクターとなること、5.個人特性の領域では、衝動性・攻撃性・興奮追求傾向・反抗性の高さ、および自己効力感の低さが非行のリスクファクターとなることなどが明らかになった。
ケンブリッジ大学における学生演劇文化と地方人脈の研究

16世紀イングランドにおける商業演劇の興隆に、大学出身の知識人たちが果たした大きな役割は、これまで多くの研究者によって指摘されてきたものの、彼らが学生時代に親しんだ大学演劇それ自体についての研究はほとんど行われてこなかった。そこで本研究では、商業演劇の興隆に大きな影響を与えた劇作家ロバート・グリーンとクリストファー・マーロウに焦点を当て、(1)彼らが関わっていた学寮内及び他学寮との緊密な交流関係を明らかにしつつ、(2)彼らが1580年代前後のケンブリッジ大学における演劇文化に深く関わり、(3)学生時代に築いた人脈を伝手にロンドン演劇界に繋がっていった様子や、(4)学生演劇の文化をロンドンの大衆演劇文化に接ぎ木した様子を具体的に明らかにした。それによって、ケンブリッジ大学における学生演劇の文化史的・演劇史的な意義を、歴史的史料から再構築した。研究初年度にあたって、次の二点に注意をして研究を進めた。すなわち(1)全体的な概要を把握するために、1570年代初頭から1590年代初頭までにケンブリッジで上演された演劇、或いはケンブリッジ出身学生が執筆した演劇について広く調査し、とりわけRichard Legge, Edward Forcettの作品の分析をはじめた。その一方で(2)ケンブリッジ大学と距離的にも人脈的にも非常に関係が深いノリッジという地方都市に焦点をあて、ノリッジ出身のRobert Greene, Nathaniel Woodesといった大学出身の劇作家と大学関係者との人脈的な繋がりを追った。そのためNorfolk Record Officeにおいて以下の史料を調査した。その結果、彼らがノリッジ市の市会議員の庇護を受けて大学進学し、或いは就職先を斡旋されるなどの恩恵を得ていたことがわかった。とりわけ実績を上げたのは、Robert Greeneに関する調査である。彼の出自や大学進学の経緯は今まではっきりとしなかったが、今回の史料調査で出自だけでなく市議会議員の庇護のもとに大学進学をした可能性が裏付けられた。この結果は、"Robert Greene Nordovicensis, the Saddler's Son"という論文に纏め、現在イギリスのジャーナルに投稿審査中である。またNathaniel Woodesについても、彼が強い地域コネクションのもとで劇を執筆していた状況証拠を把握することができた。この結果については"Nathaniel Woodes, Protestant Martyrlology, and the Regional Politics of Norwich in the 1570s."という論文を執筆中である。今年度の研究においては次の二点に注意をして研究を進めた。すなわち1.Robert GreeneとNathaniel WoodesというNorwich出身の劇作家たちに見られるNorfolkを中心とした同郷出身者の交友関係を昨年度に続いて洗い出した。その結果、両者に関する新しい史料を発見し、ノーフォーク出身学生がKent出身のChristopher Marloweに対して持っていた敵対意識について、おおよその構図を把握することができた。2.Gabriel HarveyをモデルにしたEdward Forcettによる大学劇Pedantiusを分析した。とりわけ大学で始まったと思われるHarvey兄弟諷刺の流行についてさまざまな大学生活の位相から検証するために、ケンブリッジ大学のSt John's College及びPembroke Collegeの古文書館において以下の手稿本史料に関する調査を行った。Pedantiusを巡るHarvey兄弟諷刺の流行については現在も調査中であるが、その結果の一部を「パルナッソスからケンブリッジへ」という論文にして『シェイクスピアとその時代を読む』(研究社)に発表した。その調査によって現在明らかになってきていることは、必ずしもすべての学寮についての調査ではなく、政治家と繋がっている特定学寮の特定メンバーに関する深い調査が必要とされているということであった。今年度は以下の二点について研究を行い、それぞれに成果を得た。1.Robert GreeneとNathaniel WoodesというNorwich出身の劇作家たちに見られるNorfolkを中心とした同郷出身者の交友関係を洗い出し、Robert GreeneについてはNotes&Queriesに研究成果を発表したが、それに続いてNathaniel Woodesと大学学寮との人脈関係とWoodesによる道徳劇The Conflict of Conscienceの演劇分析を行った。その結果、大学と地方演劇の繋がりを跡づけることが可能となり、その成果を"Nathaniel Woodes, Foxeian Martyrology, and the Radical Protestants of Norwich in the 1570s," Reformation 13という論文の形で纏め、Tyndale Societyの国際学術誌において20年度に発表されることが決定した。2.同時に、ケンブリッジ大学における学生演劇文化と地方人脈についてPedantiusの分析を行った。Gabriel HarveyをモデルにしたEdward Forcettによる劇はTrinity学寮で上演されたため、Trinity学寮の古文書館に所蔵されている文書にあたり、Pedantius上演を巡っての学寮内の政治力学を調査した。その結果は"The Pedant of Parnassus in Regalem Curiam: Pedantius in Context
組合せ荷重を受ける群杭およびパイルド・ラフト基礎の実用的な三次元変形解析法の開発

本研究課題では、組合せ荷重を受ける群杭(PG)及びパイルド・ラフト(PR)の挙動を調べるため、乾燥砂地盤において模型基礎の載荷実験を行った。静的試験として、ラフトのみ、単杭、PG及びPRの鉛直載荷試験、鉛直荷重を載荷した条件での、PG及びPRの繰返し水平載荷実験を行った。また、PG及びPRについては、振動台実験も実施した。これらの実験より、いずれの荷重条件においても、PRはPGに比べて変形が抑制され、変形が大きくなっても抵抗が持続するような粘り強い基礎構造形式であることが示された。三軸試験から求まる地盤の力学的定数を用いた三次元FEM解析によって、静的実験結果をある程度再現することができた。平成25年度は,乾燥砂地盤における杭基礎模型(3本杭群杭PG,3本杭パイルド・ラフト基礎PR)およびその構成要素である単杭,ラフト,1本杭ラフトの鉛直載荷実験を実施した。また,PGとPRの繰返し水平載荷実験を行い,大変形に達するまでの挙動を調べた。さらに,乾燥地盤と飽和地盤において振動実験を実施した。以上の実験から,次のような主要な結果が得られた。(1) PRの鉛直抵抗は,単に杭のみとラフトのみの抵抗力の和ではない。ラフト底面からの地盤への応力の伝達によって,ラフト下の杭の鉛直抵抗は,単杭の抵抗力よりも大きくなる。(2)水平抵抗についても,ラフト底面摩擦による水平変位抑制効果が著しい。また,ラフト下の杭の水平抵抗もラフト底面からの地盤への応力の伝達によって,単杭のそれらよりも大きくなる。(3)水平載荷では,front pile, center pile, back pileの水平荷重分担が水平変位の大きさによって,著しく変化する。これも,ラフト底面から地盤に伝達される横領の程度が杭位置によって異なるためである。(4)振動実験では,同じ入力加速度では,PGの水平応答加速度がPRに比べてに小さくなった。これは,PGでは杭と表層地盤の間の水平相対変位がPRに比べてより生じるためと考察される。しかし,振動中のPRの沈下抑制効果は,群杭に比べて明らかに優っている。(5)飽和地盤における振動実験では,地盤が部分的に液状化したが,PRの安定性は,群杭よりも明らかに優っている。以上の実験結果に基づき,地盤の変形係数の応力依存性を表現できる地盤モデルを用いて,静的鉛直載荷実験および水平載荷実験の3次元FEM解析を実施した。解析結果は,実験結果をほぼ再現した。このような解析手法は,砂地盤におけるパイルド・ラフト基礎の設計手法として非常に有望であることを示すことができた。繰返し水平荷重を受けるパイルド・ラフト基礎の挙動や液状化しやすい地盤におけるパイルド・ラフト基礎の挙動が明確にはなっていない。そのため,平成24年度は,1-g場の実験ではあるが,乾燥砂地盤における杭基礎模型(3本杭群杭,3本杭パイルド・ラフト基礎)の繰返し水平載荷実験を行い,大変形に達するまでの杭基礎模型および周辺地盤の挙動を調べた。実験においては,杭基礎に加えて地盤の変形挙動を観察できるように,対称性を利用して地盤および模型基礎の半分をモデル化し,土槽の一側面を透明なアクリル板にすることにより,対称面での地盤挙動を観察・映像化できるようにした。杭とラフトの荷重分担を求めるため,模型杭の5レベルで軸ひずみを測定し,これらから各杭の軸力,曲げモーメント,せん断力分布を測定した。水平載荷時における鉛直荷重は,杭のみの鉛直支持力の1/3とした。(1)群杭基礎とパイルド・ラフト基礎を比べると,後者の水平剛性が前者よりも大きくなった。すなわち,パイルド・ラフト基礎水平荷重に対する水平変位抑制効果が大きい。(2)同じ水平荷重で比較すると,杭の曲げモーメント,せん断力は,パイルド・ラフト基礎の場合,大きく減少した。このことは,杭自体の破壊が軽減されることを意味する。(3)繰返し水平載荷中の鉛直変位は,群杭基礎に比べて,パイルド・ラフト基礎の場合はラフトの存在によって効果的抑制される。(4)繰返し水平載荷によって,杭と周辺地盤の間にギャップが形成されるが,ギャップ生成深さは,パイルド・ラフト基礎の場合は群杭基礎に比べて軽減される。これによって,水平剛性の低下も抑えられる。以上の実験結果は,今後予定している解析手法の開発に有意義な示唆を与えるものである。