hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
原子間力顕微鏡によるＣ型肝炎ウイルス増殖機構の分子基盤の解明

本研究では、原子間力顕微鏡と申請者が独自に開発したアルゴリズムを用いた画像解析により、ウイルスRNAの二次構造の高分解能構造解析を行った。特に一本鎖プラス鎖RNAウイルスであるC形肝炎ウイルスのゲノム構造と、インフルエンザウイルスのNS分節から合成されるmRNAの構造解析を試みた。C型肝炎ウイルスのゲノムはプラス鎖であるため、mRNAとしても機能することから、特にゲノムRNAのプロモーター領域などの機能ドメインの構造に着目し解析を進めた。全長および中央領域を欠損させたゲノムRNAを精製し、マイカ基板に吸着後、原子間力顕微鏡での観察条件を決定した。その結果、C型肝炎ウイルスの5'端領域および3'端領域に保存されたドメイン構造が存在することを明らかにした。インフルエンザウイルスのNS分節のmRNAに関しては、宿主のスプライシング機構を利用してスプライシングを受け、NS1およびNS2をコードする2つのmRNAが合成されることが知られているため、既知のスプライシングドナーサイトおよびスプライシングアクセプターサイトに着目し、構造解析を実施した。原子間力顕微鏡での観察から、スプライシングドナーサイトおよびスプライシングアクセプターサイトと予想される領域に保存性の高い構造ドメインが存在することを示唆する結果を得た。また、インフルエンザウイルスのゲノムRNAに関しても構造解析を進めた。HA分節とPB2分節に着目し、これらのRNAを人工合成後、原子間力顕微鏡で解析した。どちらも比較的多くの構造ドメインを有していたが、その機能はわからなかった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
計測用中性粒子ビームの衝突・放射過程の解明とそのプラズマ診断への応用

磁場閉じ込め高温プラズマに計測の目的で入射された中性粒子ビームの衝突・放射過程を、レーザー誘起蛍光も含めたレート方程式を用いて数値的に調べ、プラズマ計測への応用を検討した。1.トカマクプラズマ中に入射されたヘリウム中性粒子ビームのレーザー誘起蛍光も含めた励起・電離および放射過程を数値的に解明するため、衝突・放射モデルにもとずくレート方程式を導いた。これには、電子衝突だけではなくイオン衝突としてプロトンによる衝突励起・電離および荷電交換も含めた。さらに、パルスレーザーによる局所的な励起項も加えている。ヘリウム原子の準位は主量子数n=5までを考慮し、各準位に対応する連立微分方程式の数値解を求める計算コードを作成した。必要に応じて、考慮する準位数は増減できる。この計算コードの有用性を検討するため、具体的なトカマクプラズマ中で計算し、各準位の占有数密度の時間・空間的変化を求めた。2.閉じ込め磁場によるゼーマン効果、それに粒子がこの磁力線を横切る時にうけるvxB電場によるシュタルク効果を計算して、レーザー誘起蛍光のシュタルク・ゼーマンパターンを求めた。具体的には、ヘリウムの三重項準安定準位からレーザーによる禁制励起を対象として計測の可能性を示した。また、リチウム中性粒子ビームについてはシュタルク効果による禁制励起の偏光成分が計算できるようにした。3.ヘリウムについて再結合過程を調べるため、衝突・放射モデルにもとずいた多元連立方程式を導いてその数値解を求めた。1。高温(水素)プラズマ中に入射するヘリウムの高速中性粒子ビ-ムの時間的・空間的進展のシミュレ-ションを行うために、関係する衝突過程の断面積等のデ-タの検索・収集を行った。2。水素イオンにより励起、衝突移乗、荷電交換および電離等のレ-ト係数を電子温度とビ-ムエネルギ-の関数として計算できるコ-ドを作成した。3。これらのレ-トを用いて、レ-ザ-による選択励起や電子衝突過程のほかに、水素イオンとの衝突過程を取り入れたHeビ-ムの衝突・輻射モデルを作成した。これはHeの主量子数n=6までの各準位の占有密度についてのレ-ト方程式を含んでいる。これを数値的に解くためにルンゲ・クッタ法を用いたFORTRANコ-ドを作成した。3。電子密度10^<14>cm^<ー3>、電子温度1keV、小半径15cmのトカマクプラズマに、50keVのヘリウムの高速中性粒子ビ-ムを打ち込んだ場合を想定して、Heビ-ムの励起・電離過程を数値的に計算し、その振舞いを調べた。その結果、この様な高密度プラズマの中心部でもHe原子(基底状態)は半分以上生き残り、かつ初期密度が10^9cm^<ー3>程度の中性Heビ-ムを用意すれば十分な量の発光原子をプラズマ中心に供給できることが分かった。また、これに、レ-ザ-誘起蛍光法を適用できることも分かった。磁場閉じ込め高温プラズマに計測を目的として入射された中性粒子ビームの衝突・放射過程を、レーザー誘起蛍光も含めたレート方程式を用いて数値的に調べた。1.ヘリウム中性粒子ビームについて、前年度作成した衝突・放射過程の計算コードをトカマクプラズマに適用し、計測に利用可能な励起準位として準安定準位と主量子数n=3,4の準位の時間・空間的変化の特徴を数値的に明らかにした。特に、レーザーによる局所的に選択的励起を併用した場合に計測に応用されうる範囲を調べた。興味ある例としてシュタルク効果による禁制励起に伴うレーザー誘起蛍光を観測すれば、プラズマ加熱のため入射されたマイクロ波電場強度の空間変化が測定可能であることが示された。一方、高速中性粒子ビームが閉じ込め磁場を横切る時うけるvxB電場によるシュタルク効果と磁場自身からうけるゼーマン効果を計算してレーザー誘起蛍光のシュタルク・ゼーマンパターンを求めた。

具体的には、ヘリウムの三重項安定準位からレーザーによって禁制励起をさせ、これに伴って放出される誘起蛍光のパターンを計算し、これが計測に応用できることを示した。2.リチウム中性粒子ビームについても、レーザー誘起蛍光のシュタルク効果を計算した。特に、その偏光成分に注目して、励起準位の磁気副準位間の占有密度分布も計算できるようにした。3.よく知られた荷電交換によるもの以外の再結合過程にも計測に応用可能なものが考えられるので、種々の再結合過程が解析できる多元連立レート方程式を導き、数値解を求めた。
タンパク質の限界発現量から探る細胞の処理能力

タンパク質はその機能発現の過程で、合成・折りたたみ・輸送・分解など様々なプロセスで処理を受ける。これらのプロセスは、そこに割かれている資源の量に依存して、異なった処理能力を持っていると考えられる。しかし、これまで細胞内プロセスの処理能力が調べられたことはない。本研究では、申請者らが開発してきた、タンパク質の限界発現量(増殖を阻害するぎりぎりの発現量)が測れる遺伝子つなひき法とタンパク質定量により、出芽酵母の特定のプロセスで処理されるタンパク質のうち最も高い限界発現量を持つものを同定し、それを指標タンパク質とすることで、細胞内のプロセスー特にタンパク質合成と輸送プロセスの処理能力を明らかにする。本研究から、細胞内プロセスの処理能力という細胞の新しい側面が見えてくるとともに、処理能力への過負荷という、タンパク質の過剰発現による増殖阻害の全く新しいメカニズムが提唱される。さらに本研究の成果は、細胞工学に革新をもたらすとともに、新しい概念に基づいた癌治療の標的の発見につながる可能性がある。本年度はアルコール発酵に関わるタンパク質を指標タンパクとして細胞の処理能力の解明を進めた。その結果、酵母細胞の合成の処理能力は全タンパク質の15%程度であることが示唆された。また、ミトコンドリアへの処理能力を反映する指標タンパク質の候補を得ることができた。処理能力の指標となるタンパク質を複数同定することができた。現在処理能力を間接的に示す、それらのタンパク質の発現限界を測定している。1)昨年度得られた指標タンパク質の発現限界を測定する。2)処理能力を決める要因(制限因子)を大規模な遺伝子探索により明らかにするタンパク質はその機能発現の過程で、合成・折りたたみ・輸送・分解など様々なプロセスで処理を受ける。2)処理能力を決める要因(制限因子)を大規模な遺伝子探索により明らかにする処理能力の指標となるタンパク質の選定に当初の予想以上に時間を要したことから、最もコストのかかるタンパク質の定量(細胞培養、タンパク質の調整、ウエスタンブロッティング、質量分析)を次年度に集中して行うことを計画したため。
正負の生態系サービス経済評価のための環境経済・倫理・法政策・生態学の融合研究

本研究課題では、生物多様性保全や鳥獣害、放射能汚染による供給サービスの劣化など、正負の生態系サービスに関する現地調査やアンケート調査を踏まえて、経済評価における個人の倫理意識やフリーライド意識、回避行動等の影響を多角的な計量分析により解明した。自然資産区域への入域料を題材とした中国と日本における調査研究においては、個人の自然保護意識やフリーライド行動の影響が明らかとなった。また、放射能汚染による供給サービスの劣化については、個人の社会経済属性や倫理観等による影響を受けることが明らかとなった。生物多様性を基盤とする生態系サ「ビスの保護と保全に向けて、生態学と環境経済学に加えて、倫理学及び法政策学の視点を取り入れた経済価値評価を実施するとともに、正負両面の生態系サービスへの支払いに関する実態調査及び制度分析を行うこと.が目的である。平成23年度は森林生態系という観点から、沖縄県やんばる地域とインドネシア・ジャワ島の国立公園2箇所、そして屋久島を対象として現地調査を実施した。また、屋久島と鹿児島県出水市においてアンケート調査を実施した。また、放射能汚染による生態系サービスの劣化について、食料や水への回避支出行動の変化、支払意志額と補償受取意志額の観点から経済評価を実施することにより、両者の乖離度に関する実証分析を行った。正負両面の生態系サービスへの支払いについては、屋久島においてエコツーリズムがもたらす自然環境の劣化と生態系サービスへの支払い政策が、合意形成及び市場化の観点から成立が困難であることも明らかとなった。インドネシアにおいては、国立公園を水源とする水の供給に関する生態系サービスへの支払い制度、そして絶滅危惧種であるヒョウによる鳥獣被害への補償に関する調査を実施し、日本の政策との制度運用における差違について検討した。また、鹿児島県出水市において絶滅危惧種保護政策への鳥インフルエンザの影響、そして保護のための環境教育における課題について検討を行った。持続可能な自然保護を達成するには、絶滅危惧種が地域における象徴として成立することが重要であることが明らかとなった。さらに、環境倫理の観点から、やんばる地域のマングース対策などの外来生物の問題及び再導入種に関する問題について検討を行った。生物多様性を基盤とする生態系サービス保全に向けて、生態学と環境経済学に加えて、倫理学及び法政策学の視点を取り入れた経済価値評価を実施するとともに、正負両面の生態系サービスへの支払いに関する実態調査及び制度分析を行うことが本研究の目的である。平成25年度は、森林生態系と希少種保護という観点から、鹿児島県奄美群島、インドネシアの国立公園、そして長崎県五島列島及び対馬の鳥獣被害等を対象として現地調査を実施した。また、放射能汚染による生態系(供給)サービス劣化についてアンケート調査等を実施した。放射能汚染による生態系サービスの劣化について、食料や水等の供給サービスに関する回避支出行動の変化に関する調査、そして経済評価を実施した。平成23・24年度と同様の調査フォーマットを適用することにより、異時点間における変化とレジームシフトに関する実証分析を行った。さらに、順序プロビット分析を行うことにより、回避行動に関する詳細な要因分析を行った。正負両面の生態系サービスへの支払いについては、長崎県島嶼部における鳥獣被害対策と希少種保護、供給サービスの関係性について整理、検討した。インドネシアにおいては、グヌン・ハリムン・サラク国立公園における森林利用とその規制が絶滅危惧種に与える影響に関する調査を実施し、国立公園制度の有効な運用策に関する知見を得るとともに、日本の国立公園政策と比較検討した。さらに、環境倫理とエコツーリズムの観点から、奄美大島のマングース対策、小笠原諸島のノネコ、ノヤギ対策等の外来生物問題に関する検討を行った。また、外来生物対策に関する全国規模の情報収集を行い、外来種ごとの体系的な整理を行うとともに、政策フレームワークを構築するための情報収集を行った。生態系サービスへの支払いについては、神奈川県の水源環境保全税等に関する政策評価の枠組みについて検討を行った。生物多様性を基盤とする生態系サービスの保護と保全に向けて,生態学と環境経済学に加えて,倫理学及び法政策学の視点を取り入れた経済価値評価を実施するとともに,正負両面の生態系サービスへの支払いに関する実態調査及び制度分析を行うことが目的である。平成24年度は森林生態系という観点から、沖縄県やんばる地域と鹿児島県奄美大島,インドネシアの国立公園,そして小笠原諸島の外来生物,長崎市内の鳥獣被害,青森県白神山地等を対象として現地調査を実施した。また,放射能汚染による生態系サービスの劣化,そして白神山地,奄美大島,鳥獣被害についてアンケート調査等を実施した。放射能汚染による生態系サービスの劣化について,食料や水への回避支出行動の変化,支払意志額と補償受取意志額の観点から経済評価を実施することにより,両者の乖離度に関する実証分析を行った。平成23年度と同様の調査フォーマットを適用することにより,異時点における変化とレジームシフトに関する実証分析を行った。正負両面の生態系サービスへの支払いについては,長崎市内における鳥獣被害に対する対策と食肉としての供給サービスの関係性について整理,検討した。インドネシアにおいては,国立公園における絶滅危惧種に関する調査を実施し,有効な保護制度に関する知見を得るとともに,日本の政策と比較検討した。

さらに,環境倫理とエコツーリズムの観点から,やんばる地域と奄美大島のマングース対策,小笠原諸島のノネコ,ノヤギ対策等の外来生物問題や白神山地の鳥獣被害に対する予防策について検討を行った。本年度の主要な研究成果は下記のとおりである。(1)生態系サービスに関する経済評価モデルの開発を行うこと。(2)環境経済評価のためのアンケート調査の実施、そして経済価値評価における個人の環境倫理意識がどのように影響するかについての実証分析を行うこと。(3)日本の島嶼地域等における正負の生態系サービスへの支払い事例に関する各種統計資料等のデータ収集と現地調査による問題把握を行うこと。(4)海外における生態系保護政策と生態系サービスへの支払い事例の体系的かつ包括的整理を行うこと。(1)については、生態系サービスを経済評価するための市場価格に基づく手法を開発することを目的とし、屋久島と白神山地を対象として、自然資産区域における入域料に関する情報収集を行った。さらに、アンケート調査によって得られた表明選好法によるデータと実際の周遊行動を比較し、入域料の支払時にフリーライド行動が発現するメカニズムについて明らかにした。(2)については、放射能汚染と供給サービスに関する3年間に亘って収集した経済評価データを用いて、個人の価値判断に環境倫理意識が与える影響について実証分析した。さらに、中国雲南省における蒼山ジ海の自然環境保全事例を対象として、人々の環境倫理意識(開発と保護、不法行為等)と支払意志額の関係を明らかにするためアンケート調査を実施し、計量分析を行った。(3)については、神奈川県及び長崎県の水源環境保全税と森林環境税を対象として、生態系サービスへの支払いの観点から実施状況の検証を行うとともに、奄美大島と五島列島における外来種と鳥獣害の問題を正負の生態系サービスの事例とし、データ収集と計量分析を行った。(4)については、インドネシアや中国における生態系サービスへの支払い事例の特徴に基づき、国内外における効果的な制度構築に向けて知見をとりまとめた。26年度が最終年度であるため、記入しない。環境経済学26年度が最終年度であるため、記入しない。生態系保護に関するアンケート調査とともに、放射能汚染による生態系サービス劣化に関するアンケート調査を実施し、負の生態系サービスに関する詳細なデータを得ることができた。また、インドネシアにおける生態系サービスへの支払い政策、絶滅危惧種であるナベヅルの鳥インフルエンザと食害への補償、屋久島における生態系サービスへの支払いなど当初の予定以上に詳細な調査を実施することができた。希少種保護と鳥獣被害、外来生物に関する現地調査及びアンケート調査を3年間で概ね終了させることができた。
輸送担体importin βの核膜孔通過における熱ショック蛋白質hsc70の機能

核-細胞質間の機能分子の流通は核膜孔複合体(NPC)を介して行われる。その運搬はimportin βファミリーと呼ばれる輸送担体分子群により行われるが、NPC構成因子(Nup)とのどのような分子間相互作用により、importin βファミリー分子がNPCを通過し、機能分子を核及び細胞質に運搬するのか、その分子機構はほとんど明らかとなっていない。本研究は、importin βをモデル分子として、核膜孔通過機構の解明を目指し、以下のことを明らかにした。imporin βのNPC通過におけるエネルギー要求性を解析し、imporin βの核外移行にエネルギー要求性が観られた。そこで、細胞抽出液を分離精製することで、importin βの核外移行活性化因子として熱ショック蛋白質hsc70を同定した。importin β核外移行活性化におけるhsc70のATPase活性の必要性を解析する為、ATPase欠損点変異体hsc70(D10N)を用いて、in vitro蛋白質輸送アッセイ系で解析を行った。その結果、ATPase活性欠損hsc70変異体は、imporin βの核外移行を活性化しなかったので、hsc70のATPase活性はimportin β核外移行活性化に必要であると考えられる。また、NPC通過に必要十分な領域のアミノ酸に点変異を導入したimportin β変異体の挙動解析から、in vitro系において、野生型より核内移行が速いが核外移行は遅い変異体(A)や核外移行は速いが核内移行は遅い変異体(B)を同定した。これらの変異体とNup(p62,Nup153)との相互作用を調べると、野生型や変異体Aに比べ、変異体Bはp62やNup153との結合が弱かった。これらの結果は、核内移行と核外移行ではimportin βとNupの分子間相互作用が違うという可能性を示唆している。界面活性剤ジギトニンにより作製したsemi-intact細胞を用いたin vitro輸送アッセイ系を利用し、核蛋白質輸送担体importinβの核外移行活性が、細胞抽出液並びにATP依存的であることが判った。さらに、細胞抽出液からATPアガロースを用いてATP結合蛋白質を吸収すると、importinβの核外移行活性が減少したことから、ATPアガロース結合蛋白質をさらに分離精製することで、importinβの核外移行活性化因子として構成的に発現している70kDa熱ショック蛋白質hsc70を同定した。移行シグナルを持つ蛋白質の核膜孔通過は、一般にエネルギー依存的であることが知られているが、核一細胞質間輸送機構のどの段階がエネルギー依存的であるかははっきりと判っていない。そこで、hsc70のATPase活性がimportinβの核外移行に必須であるか、さらには核蛋白質輸送に必須であるかどうかを解析する為に、ATPase活性が失活したhsc70点変異体を作製し、その活性を解析した。in vitro輸送アッセイ系において、野生型hsc70はimportinβの核外移行を促進するが、ATPase活性を欠損した変異体ではその効果が観られなかった。この結果はhsc70のATPase活性がimportinβの核外移行活性化に必要であることを示唆している。現在、この効果をin vivoで解析するため、ATPase活性欠損変異体hsc70を培養細胞に導入し、内在性importinβの局在が変化するかどうかを解析している。
旋盤用工具の構造理解を目的とした工具研磨の実習導入と効果検証

1.研究目的本研究では、申請者が、旋盤等の職人の経験年数が同程度でも、工具研磨の経験の有無で技能に差があると感じたことから、工具を実際に学生自らの手で研ぐことにより、工具の構造が加工の際に果たす役割の理解と知識向上に関する学習効果について検証する。2.研究方法従来の旋盤加工のカリキュラムに、実習内容を変更せず、工具(旋盤用右剣バイト)研削作業を追加した。また、実習の教育効果の検証であるため、工具に関する説明の追加は最小限にとどめた。実際の作業は、刃先を観察しながら研げるよう、工具研削盤は使用せず、両頭グラインダー等による手作業とした。この方法で初級者が研ぐと、刃の形状が不適切で、いびつな面になりやすく個人差が出やすい。この状態で加工に使用し、加工の可否と、個人差を体験することで、工具構造と切削の理解が深まると考えた。実習の効果を検証するため、約4か月経過した年度末近くのタイミングでアンケート調査を行い、過去のアンケート結果と比較した。過去のアンケート調査のタイミングも今回と同時期である。調査対象は本校の機械工学科2学年とした。アンケートでは、1.工具各部の名称、2.逃げ面の役割、3.ノーズ半径の意味、4.再研削のタイミング、5.構成刃先、6.バイトの取り付けが可能か、などの知識について調査した。解答は知識・理解に応じ3段階で行い、点数を付加し、平均を算出して設問ごとに比較する。3.研究結果平均の差のz検定(上側5%)によれば、設問6については差異のある可能性が認められ、他については帰無仮説を棄却できなかった。しかし、ほとんどの設問において、知識・理解がないと回答した学生は数字上では減少の傾向が見られ、1については母比率との比較値との差のz検定では、差異のある可能性が認められた。今回の研究結果では、工具研磨の実習が、工具構造、切削の理解向上へ良好な影響を及ぼす可能性は棄却できないと考えられる。
世界知識と語彙意味:より豊かで体系的な語彙意味論の構築をめざして

語彙が表す事物に関する世界知識のうち統語構造の決定や語形成の制約に関わる意味要素を抽出し、生成語彙論の枠組みで形式化した。また、派生語や複合語の意味解釈がもとの語彙の意味からどのような合成メカニズムによって導かれるかを明らかにした。具体的には、英語の名詞からの転換による動詞形成、日本語の「名詞+形容詞/動詞」「動詞+動詞」型の複合を扱い、生成語彙論の特質構造によって表された名詞や動詞の意味がいかに複合語の統語的・意味的性質を決定するかを示した。(1)従来語用論の問題として片づけられていた言語現象を、世界知識を取り込んだより豊かな語彙意味論を構築することにより、体系的、原理的に説明する。(2)名詞の特質構造が関わる語形成のメカニズムを明らかにする。(3)動詞のLCSや事象構造と特質構造の関係づけなどを明確にしより説明力の高い語彙意味記述を求める(4)形容詞の特質構造について4つの役割を区別する語彙が表す事物に関する世界知識のうち統語構造の決定や語形成の制約に関わる意味要素を抽出し、生成語彙論の枠組みで形式化した。日本語の「動詞+動詞」型の複合語に複合語形成が語彙部門、統語部門のいずれで起こったものかによって大きく二種類が区別されることを、どのようにもとの動詞の項を具現するのかという観点から立証した。また、先行研究では気付かれていなかった発見として、語彙的複合動詞においては、前項動詞が後項動詞の補文を形成していると考えられる場合にも二種類が区別されることを明らかにした。さらに、前項動詞が後項動詞の補文として埋め込まれている関係と解釈される複合動詞を生産的に形成する後項動詞について、その語彙項目エントリーに記述すべき意味的・統語的情報とはどのようなものであるべきかを明確にした。日本語の「名詞+形容詞」の複合および「名詞+動詞」の複雑述語形成において、名詞の特質構造に記された情報を利用して新たな語彙概念構造や項構造が形成され得ることを明らかにし、多様な語形成メカニズムを扱うには、語彙概念構造だけではなく特質構造も含む豊かな語彙意味記述が必要であることを主張した。また、英語にはそのような特質構造を利用した語形成が生産的には認められないことに注目し、日本語では新たに述語概念を形成することができるが、英語では複合という形ではそれが認められないという点に日英語の述語を形成する複合語形成メカニズムの本質的違いがあるのではないかと示唆した。この点は語形成の対照研究において非常に興味深いものであり、来年度以降さらに追及する価値がある問題である。今年度の最も大きな成果は、日本語の「名詞+形容詞」の複合形容詞や複合形容動詞(e.g.意地悪い)と「名詞+動詞」の複合語に「する」が結合する複雑述語(e.g.値下がりする、箱詰めする、あく抜きする)について、それらが、主要部の項を語の内部で満たすにも関わらず、新たな項との叙述関係をもつのはどのような理由によるかを考察し、名詞の特質構造から、新たな項を獲得し、複合語の項構造を決定するメカニズムを説明する分析を提案したことである。この分析によって、これまで本プロジェクトで提案してきた、特質構造が語形成において新造語の項構造や概念構造を決定する際に寄与する可能性があるという仮説がさらに支持されたことになる。この分析では、このタイプの複合が本来主要部がとる項を語内で満たすことにより、表そうとする事象に関わる他の参与者を新たな項として表わしそちらに焦点を移すという目的をもつことを指摘し、日本語の複合の多様性に、新たな観点の必要性を示した。この成果をまとめたものは2010年度中に国際ジャーナルに掲載予定である。また、王倍淳氏との共同研究では、日本語の反復や修復を表す複合動詞「V+直す」や「V+かえる」について私が提案した概念構造が中国語の対応する複合動詞においても、有効であり、また、さらに中国語においては、統語的複合語でありながら、日本語の語彙的複合動詞に対応するパタンでの概念構造の合成があり得るという興味深い観察を示した。平成21度に、日本語の「名詞+動詞」型の複合語について、特に「する」との結合によって動詞として用いられ得るものの形成について新たな提案をし、その成果は平成22年度に国際ジャーナルに掲載された。平成22年度は、その論文で詳しく扱うことができなかった同じ型の複合語のうち、名詞が身体部分名詞であるものについての考察を行い、これについてもその形成メカニズムや形成の目的(動機づけ)においていくつかの異なるタイプが区別されることを指摘した。身体部分名詞は、分離不可能所有の関係をもつもっとも典型的な名詞類であるが、その所有者との関係付けは特質構造の構成役割においてなされるのがもっとも適切であると考える。身体部分名詞が動詞と結合する複合語形成においては、この特質構造の情報が、単に意味解釈においてのみならず、新たな動詞の項構造を決定するという非常に重要な役割を担っているため、このタイプの語形成メカニズムの形式化は本プロジェクトの目的達成に確実に貢献するものとなる。

さらに身体部分名詞は比喩としてイディオムに用いられることが多いが、たとえば「口止め(する)」という複合語は、「*封筒の口止めする」が容認されないように、メトニミーではなくメタフォーとしての解釈が与えられる場合にのみ形成可能である。このように身体部分名詞を含むイディオムを基盤とした複合についても、名詞の比喩的解釈を特質構造を用いて表示することによって、その制約を明確に説明することが可能になる。以上のように、名詞の特質構造が語形成論において必須の意味表示システムであることが、名詞と動詞の複合という現象を通じて明らかになったのである。本年度はまず、昨年度から引き続き「名詞+動詞」型と「名詞+形容詞」型の複合語について、複合語全体がモノ名詞になる場合と軽動詞やコピュラとの結合により述語として用いられる場合とがどのように区別されるのか、またそれぞれの意味がどのように導かれるのかについてさらに考察を深めた。それぞれの派生の条件と意味解釈のメカニズムについては、特質構造を用いた生成語彙論の枠組みを用いて、昨年度までに提案していた分析をさらに精緻化した。つぎに、「動詞+動詞」型の複合動詞のうち、語彙部門で形成されると考えられているタイプについて、由本(2005)で捉えきれていなかった後項動詞が非常に生産性が高く、その本来の意味が薄まっているもの(接尾辞ともいわれる「込む」以外に「あがる」「いる」「出す」「つく」など)を再考した。語彙的複合動詞リスト(国立国語研究所提供)に挙がっているすべてのものについて、どのような動詞と結合しどのような意味を付加し、項構造や下位範疇化素性がどのように変更されているのかを精査した。それぞれの後項動詞において多様な意味合成が起こっていることが観察されるが、それらについては、特質構造を用いた生成語彙論の枠組みでの共合成や強制、タイプシフトのメカニズムによって説明することを提案した。また、生産性が高い後項動詞はほとんどが、方向性や位置変化の概念を語彙意味に包入している動詞であり、前項動詞においては随意項あるいは語用論的に含意されるにすぎない場所概念を新たに項として創出する効果をもたらすものであることを示し、日本語の語彙的複合動詞を動機付けているのがこの効果であるという仮説を提案した。その成果は国立国語研究所主催の国際シンポジウムや日本言語学会において発表した。これ以外に様々な語形成がいかに話者の世界知識によって支配されているかについてわかりやすく解説した単著を開拓社から刊行した。24年度が最終年度であるため、記入しない。
職場における心理的居場所感が従業員に与える影響

本研究では、従業員にとって働きやすい職場について関心が高まっていることから、職場の心理的居場所感に注目する。先行研究では、職場における居場所感は「役割感」、「安心感」、「本来感」の側面があることが確認されている。本研究では、先行研究をベースに、職場における居場所感が従業員の職場における行動や幸福感などに与える影響を、アンケート調査を通して検証する。また、分析結果を補強するために、従業員に対して居場所を提供していると思われる企業を選定して経営者や従業員に対してインタビューし、居場所感がもたらす効果について具体的事例に基づいて検討する。
日本版エンジニアリングデザイン教科書の作成および教科内容の開発

エンジニアリングデザインとは、メーカにおいてクライアントの要求に適合するシステムやコンポーネント、プロセスを開発するプロセスである。研究では、卒業生がデザインプロセスに参画して能力を発揮することを目的として、教科内容および教科書の作成を進めた。ものづくり体験に立脚したデザインプロセスの学習、および学習した知識を応用するデザイン演習を組み合わせた教育法を提案した。現在、教科書を作成中である。研究では、我が国の産業界における開発プロセスを適切に教授するエンジニアリングデザイン教科内容を設計し,さらに,邦文教科書のないエンジニアリングデザイン教科書およびe-learning教材を作成することにより,広く大学工学部教育に資することを目的とする。平成21年度は、英文教科書(S.Garner, An introduction todesign and designing, N.Cross, User requirements and the design brief, C.dym, Engineering design)を元に、海外におけるエンジニアリングデザイン科目の教科内容の整理を進めている。また、日本におけるエンジニアリングデザインプロセスの調査を目的として、国内製造業9社に訪問調査を実施した。いずれの企業においてもISO認証のため製造プロセスの記述およびデザインレビューを実施しているが、ISOを含め、デザインプロセスについての教授は高専ではほとんど無く、また、FMEAなどのプロセスにおける重要な手法についても教授する必要性を認めている。専攻科の授業にて、調査内容を盛り込み、FMEA,FTA,VEなどの演習を試験的に行い、教育方法を模索している。また、グループワークにおける合意形成技法としてのファシリテーション演習も試みた。一方、松江高専専攻科において実施してきたエンジニアリングデザイン製作演習をホームページ公開した。さらに、他の教育機関で実施されているエンジニアリングデザイン演習についての情報を収集し、来年度以降、プロセス教育と創造性教育、製作演習などを含めた体系的な教科内容の開発を行う予定である。平成22年度は21年度の日本企業におけるデザインプロセス調査を元に、科目内容を検討した。エンジニアリングデザインはものづくり教育とイコールと考えられていることも少なくないが、エンジニアリングデザインはメーカにおける開発プロセスである。ものづくり演習だけで学べるものではない。メーカにおいてどのような開発プロセスが用いられているのか、なぜプロセスが必要とされているのか、効果的に開発するためにはなにが必要か、プロセスの各段階における取り組み方、考え方などを、まず知識として講義する。また知識を講義するだけでなく、プロセスで用いられるFMEAやVEなどの技法、フィッシュボーンなど知識の整理技法など、なぜこれらの技法が用いられているのかを講義するとともに演習を実施することも必要である。しかし、ものづくり体験を伴わない知識教育だけでは、デザインプロセスに対する理解は得られない。そこで、知識教育に技法演習、ものづくり体験そして創造力を高めるための演習を組み合わせたカリキュラムを設計し、松江高専専攻科にて試行している。23年度にはエンジニアリングデザイン教科書としてまとめ上げるとともに、体系的なカリキュラムについて報告をまとめる予定である。研究は、我が国の産業界における開発プロセスを適切に教授するエンジニアリングデザイン教科内容を設計し,さらに邦文教科書のないエンジニアリングデザイン教科書およびe-leaning教材を作成することにより,広く大学工学部教育に資することを目的とする。平成22年度までの日本企業におけるデザインプロセス調査を元に、科目内容を検討し,エンジニアリングデザイン教育として教育すべき内容,方法について検討した。その結果、デザイン・プロセスの理解のためには学生自身のものづくり体験が必須であること。しかし、ものづくり体験だけからはデザイン・プロセスを理解することも、開発に活用することもできないこと。ものづくり体験を踏まえてデザインのあり方、技法などを学び、学んだ知識をものづくりに活用することが学生のデザイン能力を高めるために効果的と考えるに至った。さらに企画立案から設計、製造に至る開発プロセス全体を理解し、優れた設計解(製品)を開発するためには、企業においてデザイン・プロセスが定められ、そのプロセスに沿って開発がずすめられること、およびその理由や方法について学ぶことが必要と考える。以上について1件の論文発表を行った。松江高専および専攻科では、知識教育に技法演習、ものづくり体験そして創造力を高めるための演習を組み合わせたカリキュラムを実施し、その経験について2件の学会発表を行った。しかし現在、東北震災に伴う原子力発電所事故によって、技術のあり方に対する見方、考え方を再考しなければならなくなっている。エンジニアは1つの製品の安全性、信頼性だけでなく、広く人々に対して、あるいは社会に対して安全、信頼を考えなければならない。デザインに対する新たな考え方を構築し、教科書及びe-learningとしてまとめることが今後の課題である。
革新的実時間的自動手術支援ロボットナビゲーションシステムの開発

手術支援画像のコンピュータ解析ソフトウェアとモーションセンサを統合し、手術内視鏡画像とナビゲーションと重畳表示させるシステムを開発した。動物実験と試作機製作を行い、動物実験で評価し、有用性を証明した。手術プランニングの情報や術操作指示を遠隔地へ転送し、遠隔操作で同様のナビゲーションやロボット高度医療を可能にする遠隔医療システムの基礎技術を開発した。これらの統合的画像誘導治療システムを開発し、各学会、論文等にて多数報告し,国際的トレーニングコースを開催した。2013年3月現在、本邦で手術支援ロボットdaVinciが保険診療のもと導入され、そのトレーニング・手術シミュレーション・ナビゲーションシステムを開発した.さらなる精度向上と市販可によって国内外でもその重要性が証明されてゆくと考えられた。これらの統合的画像誘導治療システムを開発し、各学会、論文等にて報告した。2013年3月現在、本邦で手術支援ロボットdaVinciが保険診療のもと、世界第2位の約100台が導入され、その普及速度は急速である。一方臨床死亡例も報告され、安全性確保と習熟トレーニングの重要性が再認識されている。さらに手術シミュレーションとナビゲーションシステムの必要性が問われているが、現時点で確立した技術は少なく、本研究成果がこれらの課題を解決する手段として大いに意義があり、さらなる精度向上と市販可によって国内外でもその重要性が証明されてゆくと考えられる。手術支援画像のコンピュータ解析ソフトウェアとモーションセンサを開発した。臨床前試験として、生体ブタを用いて空間分解能を検討し、臨床試作品を製作した。1.双方向的画像支援装置の開発コンピュータワークステーションと医用画像解析ソフトウェアを用いMDCT・MRIから得たデータを仮想現実解剖へ立体構築し画像支援とした。生体内管腔臓器の撮像を鮮明化するため、MDCT・MRI撮像時に気化二酸化炭素法を消化管、肝胆道、膵管、尿管、卵管、血管脈管などの管腔臓器内へ投与し、撮像した。これに経静脈的造影剤投与を同時に行い、高解像度の画像ボリュームデータをDICOM規格にて獲得し再構築した。画像解析は、申請者がジュネーブ大学との開発に関与しているアプリケーションOsiriXを使用した。オープンソースの3Dイメージングライブラリと高度なセグメンテーション用ライブラリ、および3D処理、解析系のツール、領域抽出フィルタ群を利用することで、三次元画像解析のプログラム開発を迅速化最適化した.2.センシング技術による制御装置の開発磁気センサ(Aurora)にて画像撮像時の位置姿勢と臓器歪みを計測し、速度精度、傾斜精度、レンジ幅を改善し、転送データの欠落を補完した。このセンシング技術を応用し、ロボット手術における術者の動作と手術器具、患者の動きや歪みを検出し統合するアプリケーションを開発中である。加速度回転センサの改良およびジャイロセンサーの開発は、磁気センサ開発終了後に持ち越しとしたこれらを治療デバイスおよび内視鏡機器の動作により発生する変化へ統合し,位置・姿勢をナビゲーション座標系の中にマッピングし, 3D画像として、実時間的に融合する技術の基礎的構築を行った。さらに術野体表や対象臓器などの治療目的部位へ直接投影し実態観察できる画像支援システムを開発中である。一部のセンサー系開発に時間がかかり、加速度回転センサーの開発が遅れ気味である。その代償として、磁気式ナビゲーションはよく機能し、順調に開発が進んでいる。平成23年度に得られた結果を基にして、手術支援ロボットでのモーションセンサーによる手術動作解析ソフトウェアを開発する。これらをナビゲーションと重畳表示させ、且つロボット手術操作へ反映可能な自動手術システムを開発する。動物実験と試作機製作を行い、可能ならば臨床評価を行う。手術支援ロボットにおいて、磁学的センサを利用し磁気コイルを患者臓器へ装着し、術操作で生じた歪み検出に利用し、これらの演算値をワイアレスにナビゲーションパラメータへ変換し、リアルタイム追従機能として同期統合する。これにより手技中に生じる臓器の歪みを補正後、実時間的にナビゲーションへ統合させ、手技の変化に対応できる、双方向的画像支援装置とする。これには磁場座標系におけるデバイス位置、体腔内コイル位置の検出が必須であり、新たな磁気マーカーの作製、位置検出方法、得られたデータから空間座標および姿勢の算出、解析された位置・姿勢情報を反映した画像重畳表示整合処理ソフトウェアを開発する。これまでに、静止画像重畳に成功している。本研究では、動画において三次元ナビゲーションシステムを開発し、臨床前の試作品を作製する。これらの得られた結果を取りまとめ、成果の発表を行う。

センサー系デバイス開発費、データ解析ソフトウェア開発費、及び国内外学会発表時の旅費諸経費を計上する予定である。一部のセンサー系開発に時間がかかったため、当該年度より発生した繰越額は、翌年度予算と合わせて使用予定である。
内部細胞塊を起源としない細胞から分化多能性を有する幹細胞の樹立と評価

胎盤にしか分化できない栄養膜細胞が胎子組織へ分化する能力を再獲得できるかを明らかにするために、栄養膜幹細胞をドナーとした核移植胚を構築し、発生能を調べた。その結果、核移植胚の多くは2細胞期に発生停止した。しかし、一部の胚は着床期の胚盤胞期まで発生し、胎子組織の起源である内部細胞塊を形成した。したがって、栄養膜細胞は、胎子組織へ分化する能力を再獲得できることが示唆された。本研究では、胎盤にしか分化できない栄養膜細胞が全能性を獲得する能力を有するかを明らかにするために、栄養膜幹細胞(TS細胞)をドナーとした核移植胚を構築しその発生能を調べた。まず最初に、ドナーに用いるTS細胞をICR、B6D2F1およびB6CBF1の計3系統のマウスの胚盤胞から樹立した。その結果、ICRでは7ライン、B6D2F1では6ライン、B6CBFIでは9ラインのTS細胞が樹立できた。樹立したTS細胞のうち、ICRの1ライン、B6D2F1およびB6CBF1の各2ラインをドナーとして核移植胚を構築し、胚盤胞への発生率を系統間で比較した。その結果、胚盤胞への発生率はICRで最も高かったが、その発生率は約15%で、ES細胞をドナーとした核移植胚の発生率(約70%)と比較して著しく低下した。B6D2F1およびB6CBF1ではさらに低く、それぞれ0-3%、4-9%であった。これら核移植胚の多くは2細胞期で発生を停止したことから、2細胞期における胚ゲノムの活性化に異常が生じていると考えられた。一方、発生した胚盤胞は形態的に正常であり、内部細胞塊および栄養膜細胞の細胞数は、受精卵由来胚盤胞と変わらなかった。また、胚盤胞におけるOct3/4の局在を調べた結果、受精卵由来胚盤胞と同様に内部細胞塊でのみ局在が認められた。したがって、核移植によりTS細胞は内部細胞塊を形成する能力を再獲得しうることが示された。本研究では、胎盤にしか分化できない栄養膜細胞が、全能性を再獲得する能力つまりリプログラミング能力を有するかどうかを明らかにするために、栄養膜幹細胞(TS細胞)をドナーとした核移植胚を構築し、その発生能を調べた。その結果、胚盤胞への発生率は0-15%であり、ES細胞や体細胞をドナーとしたクローン胚の発生率(約70%)と比較して著しく低下した。また、核移植胚の多くは2細胞期で発生を停止したことから、2細胞期における胚ゲノムの活性化に異常が生じていると考えられた。そこで、TS細胞をドナーとした核移植胚の多くが2細胞期に発生を停止する原因遺伝子の探査と、低率ながら発生した胚盤胞の遺伝子発現の正常性を明らかにするために、マイクロアレイを用いた網羅的遺伝子発現解析を行うことにした。2細胞期胚や胚盤胞はmRNA量が極微量であるため、マイクロアレイ解析への使用に十分量のプローブを作製するには、増幅効率の高い専用のプローブ作製キットが必要である。しかし、これまでに使用してきたプローブ作製用のキットが製造・販売を中止したため、新たに使用可能なキットの探索を行うこととした。微量サンプルからのプローブ作製に適していると考えられるキットを2種類購入し、マイクロアレイ解析に利用可能か検討したが、解析に必要な量のプローブを得ることはできなかった。最近、極微量のサンプルからプローブ作製可能なキットが販売されたため、有効性を検証した。微量のサンプルから解析に十分な量のプローブを作製できることが分かった。作製したプローブを使用してアレイチップとハイブリダイズさせたところ、シグナルに斑ができたため、解析することが不可能であった。以上のことから、極微量サンプルを用いたマイクロアレイ解析手法の確立には至らず、本研究の目的であるTS細胞をドナーとした核移植胚の2細胞期胚および胚盤胞における網羅的遺伝子発現解析を行うことはできなかった。
異種情報提示技術の融合による遠隔共同作業環境の構築

プロジェクタを用いた複合現実感情報提示技術は遠隔地への作業指示・作業支援に有用であり,特に汎用性や簡便さ,作業環境の情報取得の点でメリットがあることが分かった.しかし,プロジェクタでは平面上に投影像が現れるため,立体的な指示が理解されにくく,特に物体の回転を理解させることが難しい場合があることが実験により確かめられた.そこで人の形状を模したヒューマノイドロボットを用いると,そのジェスチャによりプロジェクタでは提示が難しかった回転の指示が理解されやすいことが実験により確かめられた.特に,ヒューマノイドロボットの側方や後方から観察した場合も指示内容の誤解が少なく,作業者の観察位置を特に問題にすることがないというメリットがあることが分かった.一方,プロジェクタによる作業指示では対象物体の色により指示が見えにくいことがあるが,投影光の色による観察色の変化をカメラにより計測することである程度の補正を行う技術を確立した.またその際に,観察者の負担を軽減することが出来る色補正方式を開発した.投影像の位置や配置をシーンの3次元形状に薄して適応的に調整し,様々なインタフェースを実物上に構築できることも示した.プロジェクタを用いた複合現実感情報提示技術は遠隔地への作業指示・作業支援に有用であり,特に汎用性や簡便さ,作業環境の情報取得の点でメリットがあることが分かった.しかし,プロジェクタでは平面上に投影像が現れるため,立体的な指示が理解されにくく,特に物体の回転を理解させることが難しい場合があることが実験により確かめられた.そこで人の形状を模したヒューマノイドロボットを用いると,そのジェスチャによりプロジェクタでは提示が難しかった回転の指示が理解されやすいことが実験により確かめられた.特に,ヒューマノイドロボットの側方や後方から観察した場合も指示内容の誤解が少なく,作業者の観察位置を特に問題にすることがないというメリットがあることが分かった.一方,プロジェクタによる作業指示では対象物体の色により指示が見えにくいことがあるが,投影光の色による観察色の変化をカメラにより計測することである程度の補正を行う技術を確立した.またその際に,観察者の負担を軽減することが出来る色補正方式を開発した.投影像の位置や配置をシーンの3次元形状に薄して適応的に調整し,様々なインタフェースを実物上に構築できることも示した.今年度は,様々な情報を実物体に重畳表示・提示する基盤となる,対象物体の計測技術について研究を行った.対象物体は情報の提示対象となるため,形状計測を行うために物体表面へ目障りとなる可視光を投影することは望ましいとは言えない.そこで特定のDLPプロジエクタと赤外線フィルタを組合せ,赤外線パターン光を投影することにより形状の計測を行うシステムを作成した.作業者は光の投影を知覚することが出来ないため,光が投影されているかどうか(計測中かどうか)にかかわらず作業対象付近へ出入りする.そのため計測結果が見出されることとなり,遠隔地への状況の伝達や記録,情報提示のためには望ましくない計測結果が得られる.そこで連続して計測を行うことにより,作業中の領域や作業者の体を判別し,その部分を計測結果から取り除くことで,ちらつきのない計測結果を得ることが出来た.また対象物体の裏面を計測するため,対象物体をターンテーブルに載せ,任意の時点で作業煮がそれを回転させると,現れた裏面を自動的に計測し位置合わせすることが出来る手法も開発した.昨年度に達成した赤外線パターン光による作業過程の記録技術の応用として,今年度は,実作業を支援するための情報を自動的に生成しユーザに提示する手法について研究を行った.工業製品において曲面に覆われた形状のデザインをする際には,面のつながりや滑らかさを評価するために写り込みの連続性を視認により検討することがある.しかし実際にはクレイモデルはつやを持たないため,形状を変更する作業とその面を検討する作業を同時に行うことができなかった.そこで我々は赤外パターン光により作業中の対象物体の形状を刻々計測し,作業者が作業対象から手を離すとその作業対象へ周囲シーンの写り込みの映像を投影することで,視覚的には対象物体が周辺の様子を反射しているように感じられるようなシステムを作成した.周囲の光環境を取り込むためには球面鏡を用いたが,これを同時に作業者の頭部位置の計測にも用いた.作業者の頭部にLED光源を取り付け,その光源の写り込みを抽出し方位に変換することで,物体に写り込む周囲環境の像が頭部姿勢に応じて正しく変更されるようにした.結果として,モデリング作業とその形状の評価を繰り返し行うことができ,形状デザインに有用なシステムであるという知見を得た.プロジェクタを用いて実物体上に所望の像を提示しようとするとき,投影像は対象物体の形や反射率によって様々な影響を受け変化する.従来,反射率の低い物体に対し所望の色彩を再現するために複数のプロジェクタを用いる方法やヘッドマウンドディスプレイを併用する手法を提案してきたが,本研究課題ではさらに,対象物体の形状に起因する相互反射を抑制するための研究を行った.谷状の形状を持つ物体では,一方の斜面に投影された光が反射され,向かい合うもう一方の斜面を照らすことがある.これによりその面の輝度が本来あるべき値よりも大きくなることがある.そこでこのような相互反射を解析する手法を提案し,これにより,このような輝度の上昇現象を計算機により取り扱うことが出来るようにした.またこの手法の発展系として,プロジェクタを用いた形状計測において,相互反射による計測エラーを抑制する手法を提案した.
近代舞台美術に関する視覚文化的研究

本研究は、舞台美術という演劇と美術の境界領域に属するジャンルについて、検討するものであった。研究対象は研究者の専門領域の関係で、「近代」(概ね明治以降)と限定し、また舞台美術を視覚文化という視点から多角的に検討するために、美術と演劇の研究者ばかりでなく、音楽史や建築吏の専門家にも参加を求めて、検討を加えた。毎年3回ずつ開催された研究会においては、分担研究者ばかりでなく、専門家にも指導助言を仰いだおかげで、議論されたテーマはすこぶる多岐にわたるものとなった。その内容については、研究成果報告書に反映している。この研究成果報告書では、テーマが近代能、海外巡業演劇、劇場建築、舞台写真、舞踊、劇場音楽等にまで拡がっており、つぎにような論として結実している。伊藤真紀「日比谷野外能と舞台の松」、井上理恵「川上音二郎の『金色夜叉』初演と海外巡業」、梅宮弘光「川喜田煉七郎による劇場計画案の舞台機構とその時代背景」、五十殿利治「『機械美』時代における舞台と写真」、木下直之「日清戦争と原田重吉の奮闘」、木村理恵子「舞踊家アレクサンダー・サハロフの来日をめぐって」、京谷啓徳「山本方翠と活人画」、桑原規子「アーニー・パイル劇場をめぐる美術家たち」、武石みどり「山田耕作の初期劇中音楽」坂本麻衣(研究協力者)「川上音二郎の舞台改革」である。これらの議論は各研究者が研究会での意見交換を踏まえたものであり、今後さらに各ジャンルにおける舞台美術への理解を促進するとともに、舞台美術に関わる文化的な領域の多様性をつねに踏まえた研究を進めることが期待できる。本年度については6月、9月、11月と、3回の打合せ会を含めた会合を持ち、演劇史、美術史、音楽史、建築史、文化資源学等の多様な領域の研究者が参加しているため、各学問領域での研究状況についての共通的な理解を深め、今後の共同研究の方針をより具体的、実際的にすることに努めた。研究会においては、積極的に専門的な助言を得るようにして、さまざまな角度からの検討が可能となるように取り組んだ。9月の研究会には、カリフォルニア大学アーヴァイン校教授バート・ウィンザー氏が、ちょうど大規模な回顧展が開催されたイサム・ノグチの舞台美術について、また早稲田大学客員教授國吉和子氏が近代舞踊の研究状況に関連して、さらに清水玲子氏が近代の能と美術家について、それぞれ話題を提供し、活発な議論が行われた。11月の研究会においては、早稲田大学非常勤講師坂本麻衣が、近代洋画家(とくに白馬会系の洋画家)と舞台美術との関係について、別府市美術館本山薫氏が、萬鉄五郎と「モンナ・ヴァンナ」の舞台装置について、さらに別府大学助教授安松みゆき氏が第一次世界大戦中に大分の収容所にいたフリッツ・ルンプの演劇活動について話題を提供した。この研究会においても、多様な視点からの考察が加えられた。本年度の研究会を通じて、本研究においては、領域横断的な研究対象であることをつねに意識したアプローチをとる必要があることが痛感されたので、次年度における活動においても、このことを心がけ、研究会等を行う予定である。本年度については7月、10月、12月と、3回の打合せ会を含めた会合を持った。前年同様に、演劇史、美術史、音楽史、建築史、文化資源学等の多様な領域の研究者が参加しているため、各学問領域での研究状況についての共通的な理解を深め、今後の共同研究の方針をより具体的、実際的にすることに努めた。今年度も研究会においては、積極的に専門的な助言を得るようにして、さまざまな角度からの検討が可能となるように取り組んだ。7月には京谷啓徳による明治36年の活人画について、またグラフィックデザイナーの川畑直道氏による演劇・劇場ポスターについての話題提供があった。

ついで、10月の研究会では、早稲田大学客員研究員川崎賢子氏がビデオ資料を活用しながら、少女歌劇団として活動を開始して長い歴史を誇る「宝塚」に関連して、また大阪大学大学院生の正木喜勝氏が、村山知義らが大正期に結成した「心座」と舞台美術について、それぞれ話題を提供し、いずれにおいても、活発な議論が行われた。12月の研究会においては、京都造形芸術大学の林洋子氏が藤田嗣治と舞台美術との関係について、梅宮弘光は遠山静雄の舞台照明の活動年譜(未定稿)を用意するとともに、専門の建築家川喜田煉七郎の劇場計画について、さらに五十殿は大正期新興美術運動の関係者(神原案等)が昭和初期に関係した人形劇や舞台美術研究会等の舞台に関わる活動について話題を提供した。本研究においては、領域横断的な研究対象であることをつねに意識したアプローチをとり、研究会等を行う予定である。研究分担者の話題提供が始まり、各自の研究成果を検討することになる。本年度については6月、9月、12月と、3回の打合せ会を含めた会合を持った。前年同様に、演劇史、美術史、音楽史、建築史、文化資源学等の多様な領域の研究者が参加しているため、各学問領域での研究状況についての共通的な理解を深め、今後の共同研究の方針をより具体的、実際的にすることに努めた。今年度も研究会においては、積極的に専門的な助言を得るようにして、さまざまな角度からの検討が可能となるように取り組んだ。6月には写真史の金子隆一氏による大正期から昭和初期にかけての堀野正雄による舞台写真とその撮影法の問題点について話題提供があった。ついで、9月の研究会では、研究分担者の井上理恵が和田精の舞台音楽について、伊藤真紀が大正デモクラ能について、木村理恵子が近代美術と舞踊との関係について、さらに町田市立国際版画美術館の滝沢恭司氏が伊藤喜朔や藤田巌らが参加した人形座について、それぞれ話題を提供し、いずれにおいても、活発な議論が行われた。12月の研究会においては、早稲田大学坪内逍遙記念博物館の中野正昭氏が村山知義・舟橋聖一らによって上演された三つの「トラストDE」をめぐる問題について、研究分担者武石みどりが山田耕筰の初期舞台音楽について、さらに筑波大学大学院生の西澤晴美氏が戦後の名舞台のひとつ「炎の人」に関わった美術家たちの共同作業による舞台装置について話題を提供した。本研究においては、領域横断的な研究対象であることをつねに意識したアプローチをとり、研究会等を行ってきた。