hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
児童精神科看護師による発達障害の学童へのケア修得プロセス

児童精神科看護師に対して発達障害の学童へのケア修得プロセスに関するインタビュー調査を実施し、ケア修得プロセスモデルの構築を試みた。看護師は子どもとかかわりはじめた当初、対個人と対集団では求められるケアが異なることを体感して困惑していた。その後、失敗体験や先輩スタッフと子どもからのフィードバックを経て内省を繰り返して自己の課題を発見し、かかわり方の引き出しを増やすことで、特性や状況に応じたかかわりが実践できるように変化していた。ケアをスタッフ間で言語化して評価し合うことが、ケア修得の促進要因となっており、臨床で培われる看護の技を受け継ぎ、発展させる上でも重要であると示唆された。本研究は、児童精神科看護師が発達障害の学童へのケアを修得するプロセスを明確化し、ケア修得プロセスモデルの構築を目指すことを目的とする。本研究によって、児童精神科看護師による発達障害の学童個人と集団の両側面を含めた専門性の高いケアを修得するプロセスモデルを提案することができ、継続教育の充実と看護の質の向上を図ることにつながる。平成27年度は、研究計画1(児童精神科看護師による発達障害の学童個人へのケア修得プロセスに関する看護師へのインタビュー調査)と研究計画2(児童精神科看護師による発達障害の学童集団へのケア修得プロセスに関する看護師へのインタビュー調査)を並行して、以下の段階に沿って行った。【STEP 1】研究実施計画1・2:研究計画書を研究者が所属する大学の研究倫理審査委員会へ諮った(10月11月)。【STEP 2】研究実施計画1・2:口頭と文書で研究参加者を募り、研究協力に関心を示した者へ研究者から口頭と文書で研究の趣旨と方法、倫理的配慮を説明し、研究参加依頼を行った(12月1月)。【STEP 3】研究実施計画1・2:研究参加の同意が得られた研究参加者へ半構造的インタビューを実施した。研究実施計画1では発達障害の学童個人、研究実施計画2では発達障害の学童集団へのケア修得プロセスに焦点を当てて、各データの内容分析を行った(12月3月)。各データから抽出した文脈の類似性や相違性を検討し、分類したテーマをさらに練り上げ、洗練させる必要がある。そのため、平成28年度も継続して各データの分析を実施する予定である。平成27年度は、当初の研究実施計画に沿ったスケジュールでおおむね実施できている。研究実施計画1・2のデータ分析は平成28年度も継続実施予定である。本研究は、児童精神科看護師が発達障害の学童へのケアを修得するプロセスを明確化し、ケア修得プロセスモデルの構築を目指すことを目的とした。最終年度では、平成27年度に実施した発達障害の学童個人へのケア、及び集団へのケアの修得プロセスに関する児童精神科看護師へのインタビュー調査で得られた結果を統合し、ケア修得プロセスモデルの構築を試みた。はじめて発達障害の学童とかかわる看護師は、対個人と対集団では対応が異なることを体感し、子どもとの話し方や観察方法、集団内で重点的に見るべき子どもの見極め方など、個人と集団の両点において「どうしたらよいのか分からない」と感じていた。看護師は、先輩スタッフの対応を観察して「盗んだ」技を実践して「失敗する」体験や先輩スタッフからのフィードバック、子どもから「教えてもらう」体験を経ながら内省を繰り返していた。その過程を経て看護師は対個人において、特性への知識や理解が不足していること、自分の個性や子どもとの関係性に適していない方法でかかわっていたことに気づいていた。また、看護師は集団内における相互作用についても目を向けられるようになっていった。その結果、看護師は先輩スタッフのかかわりの意図やアセスメントの深さに気づくとともに、子どもの言動の変化に関する予測や集団内で落ち着かない子どもの言動を「許容する基準」を学び、かかわり方の「引き出し」を増やして対個人及び対集団において特性や状況に応じたかかわりができるように変化していた。先輩スタッフは、一連の過程を経て得た自分なりのかかわり方や体験を後輩へ伝えることで「言葉にすることが難しい」かかわりが「受け継がれて」いくように努めていた。臨床で培われる発達障害の学童へのケア修得には、実践経験と共に、先輩スタッフと後輩スタッフが相互に気づきやかかわりの根拠を言語化して評価し合う過程が重要であると示唆された。平成28年度は、研究実施計画1・2で得られた結果を統合し、児童精神科看護師による発達障害の学童個人と集団、その両側面へのケアを含めたケア修得プロセスモデルの構築を試みる予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。小児看護学28年度が最終年度であるため、記入しない。
スフィンゴ脂質活性化蛋白質前駆体による神経細胞の分化誘導

スフィンゴ脂質の代謝に関与する加水分解酵素の多くは、各種活性化蛋白質によって活性を調節されている。今回我々は、これら活性化蛋白質の中で、グルコシルセラミドーβーグルコシダ-ゼ活性化蛋白質(Saposin C)およびその前駆体蛋白質Prosaposinに関する研究を進めた。ウシ脾臓からSaposin Cを精製単離し、アミノ酸配列を決定した。全アミノ酸残基数は80で、ヒト及びモルモットのSaposin C配列と著しく類似していた。蛋白質の高次構造に関与すると考えられるCys残基や糖鎖付加が考えられるAsn残基は3種の間で保存されていた。さらに、ウシSaposin Cをを免疫原として家兎に免疫し、抗血清を得、アフィニティ-クロマトグラフィ-を用いてモノスペシフィック抗ウシSaposin C抗体を作成した。この抗体とモノスペシフィック抗ヒトSaposin B抗体を用いたイムノブロット法で、これら活性化蛋白質およびその前駆体蛋白質の分布をヒト各種分泌液で検討した。抗Saposin Bおよび抗Saposin C抗体による結果は著しく類似しており、ヒト各種分泌液で前駆体蛋白質Prosaposinが検出された。血小板を用いた分泌実験では、トロンビン刺激に応じてProsaposinが放出された。Prosaposinの放出は、そのtime courseや放出を誘発するアゴニストの種類からlysosome like granuleからのものと考えられた。
システム理論と関連する作用素論の研究

関数解析学の主要分野である作用素論は、工学の各分野に共通する基礎理論である線形システム理論と密接に関連している。これは、作用素論がシステム理論において不可欠な道具であるというばかりでなく、作用素論における多くのアイデアがシステム理論に由来していることを意味する。本研究はシステム理論との接点において作用素論を解明することを目的とし、回路理論、制御理論などと関連する作用素論のいくつかのテーマを取り上げた。以下に本研究で得られた主要な成果を述べる。1.回路網の数学的理論である作用素平均の論理(久保-安藤理論)は作用素不等式などの研究において有用な手法となっている。回路の接続に関連して自然に導入される作用素平均の間には種々の行列不等式が予想されているが、安藤はこれらの行列不等式を追求し、そのいくつかの導出に成功した。2.作用素スペクトルの研究は作用素論において基本的な役割を果たしている。日合・中村はvon Neumann代数の枠組で作用素のスペクトルの間のマジョリゼーションの関係を研究し、ユニタリー軌道間の距離公式およびユニタリー軌道の凸包への距離公式をスペクトル配列を用いて完全に求めた。3.中村は作用素単調関数とStieltjes関数との間の対応関係を確立し、その応用として、いくつかのタイプの作用素平均の構造を調べた。4.モーメント問題はシステム理論にも幅広く応用される。半群上の正定値関数に対するモーメント問題がいつも一意的に解けるとき、その半群は完全であるといわれる。中村は完全な半群の部分半群に対して完全性を判定するための重要な結果を得た。
出土地不詳銅鐸の出土地研究

本研究では銅鐸埋納遺跡ならびに同伝承地を再検討し、全国で302遺跡で,430点の銅鐸が出土することを明らかにした。銅鐸の所蔵者調べでは,現在,112点の銅鐸が行方不明である。一方,出土地不詳銅鐸の法量,型式,出所を調査した。この結果,出土地不詳銅鐸は60点である。なお,ニュ-ヨ-ク・メトロポリタン美術館所蔵の銅鐸は法量・型式・欠損部の形状,入手経路などから,兵庫県佐用郡三日月町出土の銅鐸と同一物であることを確定した。また,兵庫県辰馬考古資料館所蔵の銅鐸の一つが高知県伊尾木遺跡出土銅鐸と型式・法量がよく一致するが,情報に乏しく同一物とするまでには至らなかった。銅鐸埋納状況についても検討した。例えば,奈良県石上銅鐸のように鰭を水平に横倒しにしたとされていたものが,発堀時の欠損箇所などから,鰭を上下にしていたことを明らかにした。こうした結果を集計し,埋納状況が明らかな43遺跡中,鰭を上下にした埋納した例は24遺跡と半数以上を占めること,他は,水平,倒立,直立などであることがわかった。学術調査での出土例の大部分は鰭を上下にしており,銅鐸本来の埋めかたは,鰭を上下に横倒しであったと推定される。また,複数の銅鐸が出土した61遺跡のうち,88%が偶数出土で,奇数出土例は7遺跡にすぎない。兵庫県三日月銅鐸をモデルにした,銅鐸使用場所の追跡では,1.2km離れた徳平遺跡と推定できた。これは銅鐸がムラから遠く離れた場所に埋められたとする通説に再検討を迫るものである。銅鐸埋納遺跡と集落の分布から,他の遺跡でも同様のことが云える。こうしたことから,銅鐸の大部分は単独で埋納されたが,複数埋納の場合は偶数で,鰭を上下にして横倒しに埋めた例が多いこと,埋納場所は集落からそれほど離れた場所でないと云える。佐原真・春成秀爾「鐸出土地名表」(1982年)は,出土地不詳品65例を掲げるが,重複や出土地伝承を持つものを含む。それらを除外すると,出土地不詳銅鐸は58点である。一方,300余遺跡から出土した,400余点の銅鐸にはかなりの数の行方不明品がある。本年度は兵庫県佐用郡三日月町下本郷出土銅鐸に重点を置いて研究を進めた。兵庫県佐用郡三日月町下本郷では文化11年(1914)に銅鐸が出土したが,現物は行方不明である。わずかに,出土後に描かれた絵図の写しが残っている。これをたよりに出土地不詳銅鐸に該当するものがないかどうかを検討したところ,高さ110.5cmのニュ-ヨ-ク・メトロポリタン美術館所蔵品が法量,型式,欠損箇所,行方不明になった時期などが一致し,あるいは矛盾点がない。従って,両者は同一物であると推定される。また,三日月町下本郷銅鐸出土伝承地を調査したところ,旧状をよく残していることが明らかになった。このため,出土伝承地の地形測量と探査を行った。出土伝承地は千種川の上流にあたる本郷川と志文川にはさまれた,標高340mの山の東斜面で,標高225m前後に位置する。現地の状況はかつて段々畑であったことを示し,絵図に注記された様子と一致する。併せて,出土伝承地の10×19mの範囲で,電気探査,磁気探査,電磁誘導探査の各々を行った。この結果,3つの探査法のいずれもが,約7m離れた2カ所に異常があることを示した。その1カ所は高さ11.5mの崖の下で,絵図の注記が,銅鐸は畑の岸から出土したとするのに符合する。崖の下の異常地点は長さ2mほどの大きさと推定され,銅鐸が埋まっていたとするのに適当な大きさである。

こうした結果を集計し,埋納状況が明らかな43遺跡中,鰭を上下にした埋納した例は24遺跡と半数以上を占めること,他は,水平,倒立,直立などであることがわかった。学術調査での出土例の大部分は鰭を上下にしており,銅鐸本来の埋めかたは,鰭を上下に横倒しであったと推定される。また,複数の銅鐸が出土した61遺跡のうち,88%が偶数出土で,奇数出土例は7遺跡にすぎない。兵庫県三日月銅鐸をモデルにした,銅鐸使用場所の追跡では,1.2km離れた徳平遺跡と推定できた。これは銅鐸がムラから遠く離れた場所に埋められたとする通説に再検討を迫るものである。銅鐸埋納遺跡と集落の分布から,他の遺跡でも同様のことが云える。こうしたことから,銅鐸の大部分は単独で埋納されたが,複数埋納の場合は偶数で,鰭を上下にして横倒しに埋めた例が多いこと,埋納場所は集落からそれほど離れた場所でないと云える。
モビリティデータアナリティクスのための先進的データベース技術の開発

モバイルユーザや自動車などによる移動情報が容易かつ大量に得られるようになった今日では,そのようなデータを解析し有効活用する技術が必要となる.本研究ではこれをモビリティデータアナリティクスと呼び,その基盤技術について研究を行った.具体的な研究テーマとしては,1)移動軌跡データから高次の知識を抽出するための移動軌跡マイニング,2)曖昧性を持った位置情報を考慮しつつデータベース問合せを行うための問合せ処理技術,3)移動状況データはデータストリームの形で得られることから,データストリーム処理に関する技術,4)時空間データの分析のためのデータウェアハウス技術,の4つを対象として実施した.本研究は,4年間でモビリティデータアナリティクスのための包括的なフレームワークを開発することを主な目的としている.初年度は,フレームワーク全体の設計を行い,開発すべき要素技術をトップダウンに詳細化することを目的としていた.具体的には以下を実施した.1.関連する研究と技術に関する広範囲なサーベイを行い,詳細なロードマップについて検討した.データベース分野のみならず,地理情報システム,ユビキタスコンピューティングなどの分野も含め,最新の研究状況を把握した.2.移動軌跡データの分析技術について調査を行った後,特に移動軌跡データからのデータマイニング技術の開発を実施した.人気のある経路の推薦などを目的とした分析処理とその問合せ処理への応用について研究を開始し,初期的な報告を行った.3.モビリティに関する情報をより意味的なレベルで捉え,分析するための技術動向を踏まえ,セマンティックウェブ,オントロジーなどの技術の応用について検討を行った.意味的な情報に対応した位置ベースのサービスの提案を行い,そのアーキテクチャやオントロジーの構成について研究を行った.4.モビリティアナリティクスではストリームデータの処理が頻繁に現れ,その効率的な処理が必要である.今年度は特に,センシングにより得られた曖昧なストリームデータを処理するための確率的データストリーム処理技術の開発を行った.また,複合イベント処理に関する研究調査および技術検討も進めた.5.データアナリティクスに関するサーベイ結果を論文にまとめた.この分野の技術動向を一気に把握することができ,研究の進捗に大いに役立った.また,テキストデータ,グラフデータ等の他のデータに対する問合せ・分析技術についても研究開発を行い,一定の成果を得た.本研究においては,モビリティデータの分析のための基盤技術の開発を行っている.大規模なデータが実世界において急速に増えているが,それらを有効に活用し,有益な情報を抽出するには新たな技術開発が必要である.特に本研究では自動車や人などの移動オブジェクトにより生み出されるモビリティデータに着目して,新たな技術開発を行っている.今年度の成果は以下のようになる.1)モビリティデータの代表である移動軌跡データを中心として,時空間データベースの分析・マイニング技術を開発した.具体的には,移動先のカテゴリ情報が付与された意味的な移動軌跡データから移動パターンを抽出するための技術や,道路ネットワーク上のデータを活用し,複数の観点を考慮しながら経路を推薦するための分析・問合せ処理技術を開発した.また,Hadoopなどの並列分散コンピューティング技術の利活用技術も合わせて研究を進めた.2)リアルタイムの移動分析においてはデータストリーム処理技術が重要であることから,データストリームに対する問合せ処理技術に関する研究を行った.特に,あいまいな情報を表す確率的データストリームを対象とした.3)位置の曖昧性に着目したデータベース分析・検索技術についても研究開発を行った.特に,位置情報が確率分布で表される場合の範囲検索問合せや類似問合せについて研究を行った.4)近年着目されているクラウドソーシングの技術を空間データベース技術と連携した空間クラウドソーシングに関する研究を進めた.この分野は参加型センシングとも関連が深いため,両者の技術の調査を行い,新たな技術開発に取り組んだ.本研究においては,モビリティデータの分析のための基盤技術の開発を行った.大規模なデータが実世界において急速に増えているが,それらを有効に活用し,有益な情報を抽出するためには新たな技術開発が必要である.特に本研究では,自動車や人などの移動オブジェクトにより生み出されるモビリティデータに着目して,新たな技術開発を行った.今年度の成果は以下のようになる.1)モビリティデータの代表である移動軌跡データを中心として,時空間データベースの分析・マイニング技術を開発した.具体的には,移動先のカテゴリ情報が付与された意味的な移動軌跡から意味的な移動パターンを抽出するための技術などを開発した.2)リアルタイムの移動分析においてはデータストリーム技術が重要であることから,データストリームに対する問合せ処理技術に関する研究を行った.特に,曖昧な情報を表す確率的データストリームにおけるパターン照合や,自動車内のストリームデータ処理に関する研究を行った.3)位置の曖昧性に着目したデータベース分析・検索技術についても研究を行った.特に,位置情報が確率分布で表される場合の範囲検索問合せや類似問合せについて研究を行った.4)周辺情報の推薦や探索のための空間データベース問合せ技術について研究を行った.特に,方向に着目した空間問合せ技術について研究の開発を進めた.5)その他,参加型センシングに関する研究も行った.移動ユーザに対する情報推薦等における情報収集のために活用することを狙ったものである.また,移動するユーザに関する情報提供のための,ウェブ等の情報の抽出・分析に関する研究を行った.モバイルユーザや自動車などによる移動情報が容易かつ大量に得られるようになった今日では,そのようなデータを解析し有効活用する技術が必要となる.本研究ではこれをモビリティデータアナリティクスと呼び,その基盤技術について研究を行った.

具体的な研究テーマとしては,1)移動軌跡データから高次の知識を抽出するための移動軌跡マイニング,2)曖昧性を持った位置情報を考慮しつつデータベース問合せを行うための問合せ処理技術,3)移動状況データはデータストリームの形で得られることから,データストリーム処理に関する技術,4)時空間データの分析のためのデータウェアハウス技術,の4つを対象として実施した.今年度については,特に確率的データストリームや曖昧な位置情報に関する問合せ処理などに関して先進的な成果を出すことができた.また,新たな試みとして開始した参加型センシングに関する研究や意味的移動軌跡データに関するマイニングにおいて興味深いアイデアを出すことができた.27年度が最終年度であるため、記入しない。データベース・データ工学今年度アイデアをまとめたが,完成までには至らなかった曖昧な位置情報に関する問合せ処理のアイデアや,参加型センシング・空間クラウドソーシング,意味的移動軌跡データの分析・マイニング技術などについて実験・評価を含めた研究を行い,国際会議・学術論文誌への投稿・発表を行う.また,これまですでに確立した手法について,さらに発展された技術の研究開発も引き続き行う.本研究の目的としていた部分のうち,データアナリティクスに関する広範囲なサーベイについては,集中的に取り組んだため予定以上の進捗状況が得られ,論文化することもできたため,大いに評価できる.ロードマップの構築や複合イベント処理に関する技術調査という目標については,概ね計画書通りの進捗状況となっている.移動分析のための統計・学習モデルの開発については,今年度は調査が中心となり,研究テーマ案を作成するところまでで,具体的な作業は次年度にまわすことになった.この点はやや目標よりも遅れている.クラウド基盤の整備・クラウド環境によるデータ処理手法の基礎開発という目標については,前者は順調に進捗したが,後者についてはクラウド技術の研究が急速に進展していることもあり,調査も継続して実施したため,やや遅れ気味となっている.27年度が最終年度であるため、記入しない。研究成果の発表のために年度後半に国際会議への参加を予定していたが,実際には成果発表に適切な国際会議が年度末の時期に存在せず,翌年度の国際会議に投稿・発表することとなった.27年度が最終年度であるため、記入しない。次年度については,基本的には研究計画の内容をベースにするが,データアナリティクスおよびクラウド技術の急速な進展を考慮して,柔軟に対応するものとする.初年度の研究調査により,移動分析のための統計・学習に関する研究開発や複合イベント処理・データストリーム処理技術については,さまざまな要求や技術が出てきており,特に活発に進行している状況であることが分かった.
中国の稲作構造と農地水利管理組織に関する研究

1.研究の概要。水利組織と増産技術をポイントに揚子江流域の稲作組織を分析した。2.水利用方式の類型。基本的には揚子江下流のクリーク灌漑、中流域丘陵地でのため池灌漑、平坦部河川灌漑の3つに分類される。本研究では前2者に重点を置いた。3.組織の歴史的変遷:クリーク灌漑地域では、本来灌漑は個別的に行われる。集団化以降は二期作普及に伴い用水需要が増大したため、土地利用、労働投入の規制に付随して、ポンプ場建設を契機とした集団的水利用が組織された。ため池灌漑地域では、その利水範囲が水利用単位となったが、歴史的には地主或いは血縁団体の長が水利用を主催した。土地改革ではため池はその利水範囲に応じて農家或いは郷の管理に帰属することになった。集団化以降の水管理単位は、土地利用の管理主体である生産隊と一致することになった。だが、二期作普及により水需要が増大し水利用順序の調整には組織内での摩擦も生じた。4.農村改革後の増産技術と水利・土地利用の組織化。個別生産請負責任制の導入により、水管理組織と経営単位が分離し、村(旧生産隊)が作付計画、技術普及と共に、水利用の管理を担当した。そこでの問題点は、(1)従来、生産隊で経営内投資として行われた施設改修・建設作業(労働蓄積)の仕組みが崩壊して水利施設の老朽化が進んだ。(2)80年代には個別的な手作業・蓄力作業段階を前提に科学肥料に依存するハイブリッド品種による増産技術が普及された。近年の「農業サービスシステム」という組織化は、品種の統一を前提とした、耕耘過程の集団機械作業と統一的灌漑、個別農家が行う施肥、防除技術の標準化を内容としている。しかし、機械化が遅れ稲作のスケールメリットを追及できる生産力基盤が欠如しているため、水管理組織の再建が増産の要となるが、実際には化学肥料の投入増加に依存せざるを得ず、投入・産出効果が低下している。1.研究の概要。
震災後における自治体の防災対策の向上に関する調査研究

阪神大震災後、各自治体は情報伝達体制をめぐっていかなる向上策を用意して住民の需要に応えるか、が本研究の焦点である。その成果は大別して、都道府県別防災準備度、メディア利用計画、生活情報の提供体制、災害弱者への情報伝達体制、住民の行動予想、地域情報ステーションの整備の方針、災害関連組織間関係の7項目に分類することができるが、本研究の核心部分に関する知見は以下のようになる。1.新規にメディアを活用して生活情報を伝達計画を有する自治体は例外といってよく、既存のメディアを既存の利用形態で伝達する計画が大半である。現状では、今後も災害時の生活情報は深刻な供給不足となるだろう。2.住民の行動予想としてパニックや流言蜚語を懸念している自治体は都市部になるほど見られ、同時に生活情報を詳細に伝える計画を有している。また、住民の情報照会行動に対応する計画をもつ自治体も少なく、災害弱者に対する情報伝達は社会福祉協議会まかせであり、全体として、住民から行政へ向かう行動に対応できていないことが実証された。3.「地域情報ステーション」を設置済みとするのは2.5%に過ぎず、それも現有設備で代替する方針が大半であるため、「ステーション」としての機能を果たすことは稀だろう。4.一方、住民に情報連絡係を担当させる計画を用意している自治体は5割強に達し、災害時に、行政情報を住民に伝えるパイプ役としての期待が高い。しかし、そのための訓練はあまり実施されていない。結論として、阪神大震災以降、その教訓を生かして向上策が進んだ自治体は例外に属し、全国的にはほとんど見直しが進んでいないことが明らかとなった。本年度は研究計画上,データ収集作業のみであり,具体的研究成果を示すのは次年度の予定である。本年度に実施したデータ収集は,全国の地方自治体を対象とした郵送留置型アンケート調査と静岡県庁,静岡市役所等に対して実施したヒアリング調査を柱とする。1,郵送留置型アンケート調査については,全国の市町村から約2,200市町村をサンプリングして実施した。兵庫県南部地震後,防災基本計画が改訂されたこともあり,各市町村においても地域防災計画の見直し作業が進められているが,本調査票は,行政-住民-民間支援システムのネットワークが計画に組み込めるかに関心を払いながら,被災後の情報収集・伝達システムに焦点を絞って設計された。発災後の住民の情報行動をどのように想定しているか,当該想定に適した情報伝達が可能な体制を準備しているか,また,震災時に評価の高かったコミュニティFMやCATVなどの地域メディアの利用予定等多岐に渡っている。回収率は約6割に達しており,郵送法を用いた調査としては極めて高い回収率である。2,静岡県は,震災後「300日アクションプログラム」と称する緊急改善策を実施した。東海地震の恐れが警告されて20年,もっとも対策の進んだ県において,阪神大震災以降,いかなる見直しがなされたかを中心にヒアリングを実施した結果,官民の協力による緊急防災支援室という極めてユニークな編成のユニットが注目に値しよう。同様の改善策が静岡市においても実施されており,時系列別災害対策本部体制という注目に値する新体制を計画していることをヒアリングによって知ることができた。阪神・淡路大震災後、各自治体は情報伝達体制をめぐっていかなる向上策を用意したか、それは住民の需要に応えるものかという点を中心に分析した。その成果は大きく分けて、都道府県別防災準備度、メディア利用計画、生活情報の提供体制、災害弱者への情報伝達体制、住民の行動予想、地域情報ステーションの整備の方針、災害関連組織間関係の7項目に分類され、それぞれから実りある知見が得られた。本研究の核心部分に関する知見を示せば以下のようになる。災害時の生活情報は、阪神大震災と同様に深刻な供給不足となるだろう。

2.住民の行動予想としてパニックや流言蜚語を懸念している自治体は都市部になるほど見られ、同時に生活情報を詳細に伝える計画を有している。また、住民の情報照会行動に対応する計画をもつ自治体も少なく、災害弱者に対する情報伝達は社会福祉協議会まかせであり、全体として、住民から行政へ向かう行動に対応できていないことが実証された。3.「地域情報ステーション」を設置済みとするのは2.5%に過ぎず、それも現有設備で代替する方針が大半である。4.一方、住民に情報連絡係を担当させる計画を用意している自治体は5割強に達し、災害時に、行政情報を住民に伝えるパイプ役としての期待が高い。しかし、そのための訓練はあまり実施されていない。結論として、阪神大震災以降、その教訓を生かして向上策が進んだ自治体は例外に属し、全国的にはほとんど見直しが進んでいないことが明らかとなった。
冠細小動脈の最大充血なしに冠動脈狭窄の虚血を予測できるか？

最終的に目標としていた30例を超える72症例(80病変)の登録ができ、現在データの解析を行っている状況である。最終目標としていた30例を超える80病変72症例の登録ができ、現在論文投稿中である。冠動脈狭窄度の機能的評価の指標として、iFRはFFRと近似した診断能を示している可能性がある。現在目標としていた30例を超える症例の登録ができており、今後さらに症例数の増加が見込める状況である。その理由として、検査前に症例のピックアップを行い、登録が見込める症例を事前に術者(施行医)に周知できていることが考えられる。今後はデータ解析結果を学会発表予定であり、論文化についても並行して行っている。学会発表予定であり、論文も投稿中である。今後さらなる解析を行い、学会発表・論文化を検討する。今後も症例のピックアップを行い、さらなる症例登録数の増加を目指す。可能であれば70症例まで増やし、その結果を論文化する。登録症例数の増加に伴い、予想以上に登録終了日が遅くなったことが原因と考えられた。当初予定していた論文校正や国際学会に充てる費用分が次年度使用分へ繰り越される形となった。論文化が間に合わず、別刷り費用分を使用できていないため。次年度もさらに症例登録を進めていく予定のため、人件費・校正費用などの、支出を抑えられる費目の使用を少なくした。最終解析結果を報告するため、国際学会発表や論文化するための費用に企てる予定である。学会参加費用、論文別刷り費用に使用を予定している。次年度もさらに症例登録を進めていくため、物品費や旅費などで支出する予定である。
随意運動遂行障害に対する連続経頭蓋磁気刺激を用いた臨床応用

連続経頭蓋磁気刺激(rTMS)は、中枢性神経疾患やうつ病などの難治性疾患に対する臨床応用の検討が数多くの検討がなされている。今回、パーキンソン病を対象としてrTMS投与部位による影響について検討した。平成16年度では、13名のパーキンソン病を対象(男性3名、女性10名、平均年齢69.2±6.2歳)とし、8の字コイルを用いて低頻度rTMSを行った。rTMS投与部位は(1)前頭前野背外側部、(2)補足運動野、(3)運動前野、(4)第一次運動野の4箇所で、各々0.3Hz、50回のrTMSを投与した。rTMS前後において、短母指外転近(APB)のcortical mappingを測定し、APBのMEPの振幅の総和について比較した。結果は、(1)へのrTMS投与後においてのみ、APBのMEPの振幅は高くなり、MEPのareaは拡大する傾向がみられた。パーキンソン病に関しては、前頭前野背外側部への低頻度rTMSは大脳皮質の興奮性が増強する可能性が推測された。平成17年度では、9名のパーキンソン病患者を対象とし、高頻度rTMSの投与部位による影響を測定した。rTMSは10Hzの刺激頻度で総計1000回施行し、投与部位は左第一次運動野、左前頭前野背外側部の2種類とシャム刺激の3パターンについて検討した。rTMS投与前後において、運動機能(歩行・握力等)および前頭葉機能(stroop test)への影響について検討した。前頭前野背外側部刺激では、strooptest II-I時間の短縮傾向がみられた。左前頭前野背外側部への高頻度rTMSは、前頭葉機能に影響を与える可能性がある。高頻度rTMSの投与部位や刺激条件を検討する必要はあるが、前頭葉機能に対する臨床応用の可能性が推測された。連続経頭蓋磁気刺激(rTMS)は、難治性疾患に対する臨床応用の検討が数多くなされている。rTMSは、低頻度と高頻度の2種類あり、中枢神経系の興奮系ニューロンや抑制系ニューロンに影響を与えることができるといわれている。今回、われわれは、パーキンソン病を対象として、低頻度のrTMSを投与し、投与部位の差による影響を検討した。対象はパーキンソン病13名で、男性3名、女性10名で、平均年齢は69.2±6.2歳である。方法は被検者を安静座位にさせ、症状の強い側の短母指外転筋(APB)の運動閾値(MT)を8の字コイルを用いて測定し、その120%MTの刺激強度で、(1)前頭前野背外側部、(2)補足運動野、(3)運動前野、(4)第1次運動野の4箇所の部位に各々、0.3Hz、50回のrTMSを投与した。rTMS前後にてAPBのcortical mappingを測定した。磁気刺激装置にはmags tim200を用いた。(1)へのrTMS投与は11名、(2)へのrTMS投与は7名、(3)へのrTMSは10名、(4)へのrTMS投与は10名であった。全例において、インフォームドコンセントを実施した。

結果は、rTMS投与前後におけるAPBのcortical mappingの振幅の総和の差(mV)を比較したところ、(1)では4.4±6.0mV、(2)では-1.5±7.1mV、(3)では-1.4±2.2mV、(4)では-2.1±6.2mVであった。(1)へのrTMS投与後においては、APBにおけるMEPの振幅は大きくなり、導出されたMEPのmapping areaは拡大する傾向がみられた。前頭前野背外側部におけるrTMSはうつ病に影響をきたすとの報告が散見される。パーキンソン病を対象としたrTMSでは、投与部位によりその影響に差がみられる傾向があり、前頭前野背外側部への低頻度rTMSは、興奮性が増強する傾向がみられた。さらに、パーキンソン病9名に対して、左第一次運動野(M1)および左前頭前野(DLPFC)に各々10HzのrTMSを計1000回投与した場合とシャム刺激の3パターンについて、運動機能および前頭葉機能への影響について検討した。M1刺激では、rTMS後は右手の握力が有意に低下し、DLPFC刺激では、strooptest II-I時間の短縮傾向がみられた。左DLPFCへの高頻度rTMSは、前頭葉機能に影響を与える可能性がある。高頻度rTMSの投与部位や刺激条件を検討する必要はあるが、前頭葉機能に対する臨床応用の可能性が推測された。
膜4回貫通型蛋白CD9の膵ラ氏島分化及びインスリン分泌能における重要性の解明

CD9は、インテグリン、膜結合型細胞増殖因子HB-EGFなどの蛋白質と細胞膜上で複合体を形成し、細胞増殖、分化、cell migrationなどに関与していると考えられている。しかし、膵β細胞において、CD9が発現しているという報告は一切なかった。我々は、以前より膵β細胞の発生、分化過程の分子メカニズムの解明を目的として研究を続けてきたが、その過程で、増殖因子HB-EGFが、膵においては膵β細胞特異的に発現を認めることを明らかにしている(Kaneto et al.JBC 1997)。さらに、HB-EGFの機能を究明する目的で、CD9に注目し,膵β細胞における発現を調べた。その結果、興味深いことに、我々の検討の結果、CD9はマウス膵発生過程において膵ラ氏島細胞の分化が顕著となるe12.5の時期に導管様構造の細胞に発現を認め、e15.5でインスリン陽性細胞及びその周辺の上皮細胞に強く発現を認め、adultのマウスにおいては膵β細胞特異的に発現を認めることが明らかとなった。そこでCD9の膵発生分化過程における重要性を検討するため、CD9ノックアウトマウスの膵発生過程における各週齢のマウスの膵をHE染色、及び、インスリン、グルカゴンの抗体を用いた免疫組織染色をすることにより膵ラ氏島の各発生過程における形態を観察した。現在までのところ、膵ラ氏島分化過程の障害は認められていない。現在インスリン分泌能に関して検討しているところである。我々は、以前より膵β細胞の発生、分化過程の分子メカニズムの解明を目的として研究を続けてきたが、その過程で、増殖因子HB-EGFが、膵においては膵β細胞特異的に発現を認めることを明らかにしている(Kaneto et al. JBC 1997)。
心停止ドナーからの心臓移植に関する実験的検討

心臓移植において、近年のドナー不足の問題は深刻化している。そこで新たなドナー供給源として、心停止ドナー(Non-Heart-Beating-Donors=NHBD)が注目され、臨床応用にむけ研究がなされている。しかし、常温虚血心の移植後心機能が不明であるため、いまだ臨床応用されていない。今回の研究では、心停止ドナーからの心臓移植の可能性を探ることが目的であるが、昨年度は、虚血心に対する蘇生としての調節再潅流の方法につき検討を行い、標本数の蓄積を行った。心停止ドナーモデルとして、人類と冠状動脈などの解剖学的構築が類似しているブタ(20kg)を使用し、呼吸停止による心停止後、30分間常温虚血に曝した。ドナー心を摘出し、我々が考案した持続調節再灌流装置により、調節再灌流を行った。その後、血液による再灌流を持続的に行い、心拍動下にレシピエントに同所性に心移植を行った。移植後心機能、再灌流中の心筋代謝、心筋浮腫、心筋逸脱酵素を経時的に評価することにより、至適再灌流方法は、至適調節再灌流方法として、4:1blood cardioplegiaを用いた場合、再灌流時間は20分、再灌流圧は40mmHg、再灌流温度は20°Cで行った場合、もっとも移植後心機能が良好であった。しかし、移植後の心機能の回復率は約60%であった。本年度は、虚血後再灌流障害を軽減しさらなる移植後心機能の改善を図る目的でフリーラジカルスカベンジャー(一般名エダラボン)を再灌流液に添加し評価を行った。薬剤投与群では、約80%の心収縮力の回復率および、心筋障害の軽減が認められたことから、臨床応用に近づいたといえる。今後、慢性期にわたるグラフトとしての機能評価の結果が待たれる。そこで、新たなドナー供給源として、心停止ドナー(Non-Heart-Beating-Donors=NHBD)が注目され、臨床応用にむけ研究がなされている。今回の研究では、心停止ドナーからの心臓移植の可能性を探ることが目的であるが、今年度は、虚血心に対する蘇生としての調節再潅流の方法につき検討を行い、標本数の蓄積を行った。ドナー心を摘出し、今回我々が考案した持続調節再灌流装置により、調節再灌流を行った。具体的には、心筋保護液の種類、再潅流法(時間、量、温度など)について、移植後心機能、再灌流中の心筋代謝、心筋浮腫、心筋逸脱酵素を経時的に評価することにより、至適再灌流方法を検討した。結果は、至適調節再灌流方法として、4:1blood cardioplegiaを用いた場合、再灌流時間は20分、再灌流圧は40mmHg、再灌流温度は20°Cで行った場合、もっとも移植後心機能が良好であった。

来年度は、今年度検討を行った至適再灌流方法を用いて、慢性期の評価、また虚血後再灌流障害を軽減し移植後心機能の改善しうる薬剤を添加し評価を行うことにより、臨床応用への実現に向け、実験を重ねる予定である。心臓移植において、近年のドナー不足の問題は深刻化している。そこで新たなドナー供給源として、心停止ドナー(Non-Heart-Beating-Donors=NHBD)が注目され、臨床応用にむけ研究がなされている。しかし、常温虚血心の移植後心機能が不明であるため、いまだ臨床応用されていない。今回の研究では、心停止ドナーからの心臓移植の可能性を探ることが目的であるが、昨年度は、虚血心に対する蘇生としての調節再潅流の方法につき検討を行い、標本数の蓄積を行った。心停止ドナーモデルとして、人類と冠状動脈などの解剖学的構築が類似しているブタ(20kg)を使用し、呼吸停止による心停止後、30分間常温虚血に曝した。ドナー心を摘出し、我々が考案した持続調節再灌流装置により、調節再灌流を行った。その後、血液による再灌流を持続的に行い、心拍動下にレシピエントに同所性に心移植を行った。移植後心機能、再灌流中の心筋代謝、心筋浮腫、心筋逸脱酵素を経時的に評価することにより、至適再灌流方法は、至適調節再灌流方法として、4:1blood cardioplegiaを用いた場合、再灌流時間は20分、再灌流圧は40mmHg、再灌流温度は20°Cで行った場合、もっとも移植後心機能が良好であった。しかし、移植後の心機能の回復率は約60%であった。本年度は、虚血後再灌流障害を軽減しさらなる移植後心機能の改善を図る目的でフリーラジカルスカベンジャー(一般名エダラボン)を再灌流液に添加し評価を行った。薬剤投与群では、約80%の心収縮力の回復率および、心筋障害の軽減が認められたことから、臨床応用に近づいたといえる。今後、慢性期にわたるグラフトとしての機能評価の結果が待たれる。
液晶の微小光学素子への応用に関する研究

(1)マスク・アライメント装置等の微細加工装置を用いて各種の寸法の微小開口部を設けた電極基板を作り,種々の厚みのスペ-サ及び誘電異方性が正又は負の液晶を用いて,垂直・平行・又はハイブリッド配向の液晶セルを作製した.これらの液晶セルに電圧を加えて液晶分子の再配向効果による軸対称状の屈折率分布を作り,液晶による微小レンズを構成し,その光学的諸特性,すなわち透過光強度の集光特性や発散特性等の空間分布特性を測定した.その結果,誘電異方性が正の液晶の場合には,低電圧印加時には凸レンズ特性が得られ,高電圧で焦点距離が長くなり凹レンズに変わること,一方誘電異方性が負の液晶の場合には低電圧印加時に凹レンズ特性が得られ,高電圧印加時に凸レンズ特性となることが確認された.さらに,液晶分子配向をハイブリッドとすることにより,液晶分子の配向の乱れが解消されて優れた特性のレンズとすることができた.(2)これらの微小レンズを多数含む液晶素子を作製し,その光学的諸特性について測定を行った結果,微小レンズの配列をランダムすることにより優れた光学特性を有する素子を構成することができた.(3)(1)項と同様に,マスク・アライメント装置等を用いて微小電極を有する電圧可変形の屈折率分布特性をもつ液晶光導波路を作製した.この素子に電圧を印加し,導波路内の光伝搬特性を測定した結果,電極近傍での屈折率変化の大きな領域で大きな光偏向効果が得られ,印加電圧を可変することで偏向角を連続的に制御することができた.(4)有限要素法により微小レンズ部の電界分布に基づく液晶分子の配向分布すなわち屈折率の空間分布特性についてシミュレ-ションを行った結果,これまで得られている実験結果を矛盾なく説明することができた.(1)マスク・アライメント装置等の微細加工装置を用いて各種の寸法の微小開口部を設けた電極基板を作り,種々の厚みのスペ-サ及び誘電異方性が正又は負の液晶を用いて,垂直・平行・又はハイブリッド配向の液晶セルを作製した.これらの液晶セルに電圧を加えて液晶分子の再配向効果による軸対称状の屈折率分布を作り,液晶による微小レンズを構成し,その光学的諸特性,すなわち透過光強度の集光特性や発散特性等の空間分布特性を測定した.その結果,誘電異方性が正の液晶の場合には,低電圧印加時には凸レンズ特性が得られ,高電圧で焦点距離が長くなり凹レンズに変わること,一方誘電異方性が負の液晶の場合には低電圧印加時に凹レンズ特性が得られ,高電圧印加時に凸レンズ特性となることが確認された.さらに,液晶分子配向をハイブリッドとすることにより,液晶分子の配向の乱れが解消されて優れた特性のレンズとすることができた.(2)これらの微小レンズを多数含む液晶素子を作製し,その光学的諸特性について測定を行った結果,微小レンズの配列をランダムすることにより優れた光学特性を有する素子を構成することができた.(3)(1)項と同様に,マスク・アライメント装置等を用いて微小電極を有する電圧可変形の屈折率分布特性をもつ液晶光導波路を作製した.この素子に電圧を印加し,導波路内の光伝搬特性を測定した結果,電極近傍での屈折率変化の大きな領域で大きな光偏向効果が得られ,印加電圧を可変することで偏向角を連続的に制御することができた.(4)有限要素法により微小レンズ部の電界分布に基づく液晶分子の配向分布すなわち屈折率の空間分布特性についてシミュレ-ションを行った結果,これまで得られている実験結果を矛盾なく説明することができた.
老化制御遺伝子BubR1による高血圧に対する革新的治療法の開発

“ヒトは、動脈とともに老いる;William Osler (1848-1919)"の格言のごとく老化は、心筋梗塞、脳卒中などの心血管イベントを高率に発症し致死的な疾患の要因となる。また高血圧は、更に血管イベントの発症率を増加させる。しかし、未だ老化と高血圧との詳細な分子機序の解明はなされていない。そこで老化に影響を与える遺伝子群の同定・解析・治療への応用および高血圧との関連の解明は急務である。我々は、細胞周期遺伝子BubR1の低下は、老化現象を起こし、血管系においても老化の原因になることを解明してきた。今回は、BubR1遺伝子の低下が血圧にどのような影響を与えるかを検討する。
シダ植物固有の光受容体における分子内シグナルプロセシング機構の解明

ホウライシダで発見された新規光受容体PHY3は、植物青色光受容体であるフォトトロピンに赤色光受容体フィトクロムの光受容部位が融合した構造をしている。その構造から、PHY3はフォトトロピンと同様の分子機構で、受容した光シグナルをプロセシングしていることが予想された。本研究の結果、PHY3はフォトトロピンの機能に重要なアミノ酸を置換してもその機能に大きな影響を受けなかった事から、PHY3独自の光シグナルプロセシング機構が存在することが明らかになった。本研究課題は、シダの弱光環境適応戦略の一つと考えられるシダ植物固有の光受容体PHY3の分子機能/動作機構の解明を目的とし、(1)PHY3分子内シグナルプロセシング機構の解明、(2)PHY3導入によるホスト植物の光応答性の解析の2項目で構成されている。これらの研究により環境応答や植物進化の分野に新たな知見を与えることが期待さるとともに、新たな機能分子の分子設計などの応用面にも情報を提供することが期待される。今年度は研究実施計画に従い、解析対象となるPHY3導入形質転換シロイヌナズナ系統の確立を進めた。(1)PHY3分子内シグナルプロセシング機構の解明PHY3のLOV1, LOV2両方のシステイン残基(Cys712, Cys966)をアラニン残基に置換した改変PHY3(単独の置換と2重置換:C712A, C966A, C712AC966A)、およびJ-alphaヘリックス領域のグルタミン残基(Gln1029)をリジン残基に置換した改変PHY3(Q1029L)を作成、シロイヌナズナ(phot1-5 phot2-1)に導入した。現在形質転換植物体の選抜を進めており、それぞれ複数系統のT2系統からホモの系統の確立を目指している。(2)PHY3導入によるホスト植物の光応答性の解析シダPHY3遺伝子および改変PHY3遺伝子を野生型シロイヌナズナに形質転換し、現在形質転換植物体の選抜を進めており、それぞれ複数系統のT2系統からホモの系統の確立を目指している。(1) PHY3分子内シグナルプロセシング機構の解明PHY3のLOV1,LOV2両方のシステイン残基(Cys712,Cys966)をアラニン残基に置換した改変PHY3(単独の置換と2重置換:C712A,C966A,C712AC966A)、およびJ-alphaヘリックス領域のグルタミン残基(Gln1029)をリジン残基に置換した改変PHY3(Q1029L)を作成、シロイヌナズナ(phot1-5 phot2-1)に導入した。現在それぞれ複数系統のT2系統からホモの系統の確立を目指し、薬剤耐性分離比による選抜を行っている。(2) PHY3導入によるホスト植物の光応答性の解析シダPHY3遺伝子および改変PHY3遺伝子を野生型シロイヌナズナに形質転換し、現在形質転換植物体の選抜を進めており、それぞれ複数系統のT2系統からホモの系統の確立を目指し、薬剤耐性分離比による選抜を行っている。本研究課題は、シダの弱光環境適応戦略の一つと考えられるシダ植物固有の光受容体PHY3の分子機能/動作機構の解明を目的とし、PHY3分子内シグナルプロセシング機構の解明を目指したものである。この研究により環境応答や植物進化の分野に新たな知見を与えることが期待さるとともに、新たな機能分子の分子設計などの応用面にも情報を提供することが期待される。今年度は研究実施計画に従い、PHY3導入形質転換シロイヌナズナ系統の生理学的解析を行った。PHY3のLOV1,LOV2両方のシステイン残基(Cys712,Cys966)をアラニン残基に置換した改変PHY3(単独の置換と2重置換:C712A,C966A,C712AC966A)、およびJ-alphaヘリックスの構造変換に関与するグルタミン残基(Gln1029)をリジン残基に置換した改変PHY3(Q1029L)を導入したシロイヌナズナ(phot1-5 phot2-1)において胚軸の光屈性反応を調べた。

その結果、LOV1,LOV2の一方、あるいは両方のシステイン残基にアミノ酸置換を導入したPHY3形質転換体のいずれにおいても、赤色光・青色光依存の胚軸の光屈性が誘導された。光依存のキナーゼ活性化時に起こる構造変換に関与することが示されているLOV2のグルタミン残基を置換した場合も、赤色光・青色光による光屈性が誘導された。以上から、PHY3におけるキナーゼ部位の活性化にはLOV領域でのFMN-Cys結合形成は必須ではなく、高等植物フォトトロピンとは異なるPHY3独自の制御機構が存在することが示唆された。
離散ウエーブレット変換論とディジタル信号処理及び信号解析への応用

ウェーブレット変換は、幅広い分野で用いられる信号処理である。本研究では、離散時間信号を対象とした離散ウェーブレット変換(マルチレートフィルタバンク)の基礎理論の構築とディジタル信号処理及び信号解析への応用を目的としている。今年度の研究の実施効果と研究成果を以下にまとめて述べる。1.マルチレート信号処理を含むディジタル信号処理に対し、線形作用素を用いた表現法を導入した。さらに、信号のスケール変換を実現するひとつの作用素表現を提示した。また、作用素の基本的な性質を調べた。2.1.で定義した線形作用素を用い、信号分解システムをヒルベルト空間(さらには位相同型な周波数空間)の分解として抽象化し、それらを実現する射影作用素としての条件の導出した。3.2.の非因果的な分解作用素を因果性を満足するフィルタバンクにより実現するための近似を用いた設計法の提案し、コンピュータを用いて設計例を作成した。従来よりも自由度の大きなフィルタバンクが設計された。4.フィルタバンクにおける分析フィルタのインパルス応答の直交化法に基づき、正周波数域で直交性を有する複素係数を有するフィルタバンクの構成法を提案し、コンピュータを用いて設計例を作成した。また、今後の研究として、任意のスケール比を有し並列構成となるフィルタバンクの設計法を検討している。
画像処理を用いたプラズマ診断法によるアモルファス・カーボン薄膜生成法の評価と改良

本研究の目的は、各種反応性プラズマの特性解析のために構築を進めている画像処理を用いたプラズマ分光診断装置を、メタンと水素混合ガスのRFプラズマに適用して、同時に進行している計算機シミュレーションによるモデリングとの対応からアモルファス・カーボン薄膜生成法の評価を行い、プロセスの改良に関する指針を得ることである。得られた結果を以下に要約する。1.整合器を2台加え、電源のリモート回路を製作した。これによって0.11.6MHzの範囲で、任意の周波数の電力を最大500Wまで、有効、無効電力を電圧値でモニタしながらギャップ間に供給して安定なプラズマを作ることができるようになった。2.吹き出し電極を設計製作し、2系統のマスフローコントローラを加えて、ガスフローシステムを完成させた。結果として生成するプラズマの混合比ならびに流速に関する精密な設定ができるようになった。3.高速ゲート型イメージインテンシファイアを加え、ゲート回路の製作によって、狭い範囲ながら時間分解機能を付加することができた。4.以上の装置の性能向上によって、気圧をパラメータとしたときの自己バイアス変化による発光の時間変化や流速、混合比、周波数をパラメータとした各種スペクトルのそれぞれの時空分解を行うことができた。今後周波数範囲を広げること、時間分解能を上げること、基板加熱装置を付加することを予定しているが、これまでの一連の成果に対して、英国電気学会(IEE)より論文投稿を勧められている。5.計算機シミュレーションに必要なメタンの電子衝突断面積のセットを求めた。現在、水素のセットを求めるべくボルツマン方程式解析を継続している。同時にモンテカルロ法によるRFプラズマの解析方法の開発を進めており、その成果を近く発表することにしている。