hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
培養歯肉線維芽細胞移植による上皮細胞角化機構とHSP47の意義

ラットの口蓋粘膜(付着歯肉)及び遊離歯肉を採取し、outgrowth法により線維芽細胞を得た。付着歯肉由来の線維芽細胞を遊離歯肉の粘膜下に、遊離歯肉由来の線維芽細胞を付着歯肉の粘膜下に注入したところ、付着歯肉由来の線維芽細胞を移植した遊離歯肉は、肉眼的には付着歯肉様組織に類似しており、組織学的にも周囲の遊離歯肉とは明らかに異なり、付着歯肉様組織を呈していた。このことは付着歯肉の不足した顎堤へのインプラント加療へ大きく寄与するもとの考えられる。しかしながら一部は瘢痕様組織像を呈しており、瘢痕形成なしに付着歯肉を得る方法を検討中である。一つの案として胎児の創傷治癒が瘢痕形成を伴わずに経過することに着目し、テット胎児の口蓋粘膜をoutgrowして得た線維芽細胞をヌードラットの遊離歯肉部へ移植することで、瘢痕ではない付着歯肉が得られるのではないかと現在実験中である。更にコラーゲンに特異的な分子シャペロンであるHsp47及び、コラーゲンの発現を免疫組織学的検討、分子生物学的検討したところ、細胞を移植した領域での両蛋白の発現の増加が認められた。コラーゲンが移植細胞の足場となっていることが示唆されるが、やはり瘢痕組織となっている所見も認められた。骨膜と移植細胞の情報交換に関して現在検討中である。ヒトの付着歯肉及び遊離歯肉をoutgrowth法により、線維芽細胞を得た。統計学的解析はまだ行っていないが、付着歯肉由来と遊離歯肉由来の培養線維芽細胞では増殖活性に差が認められた。これらの培養細胞が分泌するfactorを今後検討予定である。また現在両細胞のmicro arrayを用いた網羅的スクリーニングを行う準備中である。付着歯肉由来と遊離歯肉由来の培養線維芽細胞にGFPをtransfectし、現在clorning中である。今後、GFP標識した培養細胞をヌードラットの歯槽骨膜上(遊離歯肉上、付着歯肉上)に注入し、注入細胞自体の動態、及び注入部位の上層歯肉粘膜の角化性変化、周囲組織の変化について検討予定である。予備実験にてGFPをtransfectしていない細胞をヌードラットに注入したところ、付着歯肉由来の培養線維芽細胞を付着歯肉に、遊離歯肉由来の培養線維芽細胞を遊離歯肉に付着した場合は、注入部位は周囲組織との区別は困難であった。しかしながら、歯肉由来の培養線維芽細胞を注入した部位の遊離歯肉は、付着歯肉様の形態をとることが確認できた。遊離歯肉由来の培養線維芽細胞を付着歯肉に注入した場合の結果が非常に興味深いものである。現在実験中である。顎病変の手術後に伴う付着歯肉の喪失は術後の補綴処置やインプラントの治療を困難にする。このことが術後の機能回復、審美回復に大きな影響を及ぼすのは明らかである。付着歯肉よりoutgrowthした線維芽細胞を可動性非角化粘膜組織内へ自家移植することにより、喪失した付着歯肉が誘導されれば、口腔外科術後の審美、機能回復に大きく寄与するであろう。予備実験として、ラット口蓋粘膜を採取し、これをoutgrowthし、角化歯肉由来の培養線維芽細胞とした。これを同一固体のラット下顎遊離歯肉(非角化)組織下にinjectし、検討を行ったところ非角化組織の角化が認められた。これをふまえて、ラットの角化歯肉より培養線維芽細胞を獲得し、非角化遊離歯肉組織下へinjectしたところ角化するものとしないものと認められた。確実に付着歯肉のみの採取であったか疑わしいため、顕微鏡下での組織採取を行い、現在培養細胞の確立中である。移植した細胞動態を調べるために、採取した培養線維芽細胞にGFP遺伝子をtransfectしている。
国境を越える立憲主義の成立可能性と国際法・憲法の基本概念

2018年度は、当初の研究計画に従い、「グローバル化による法の変容」と「国家への回帰」が同時進行する現状解析のため、以下のように研究を遂行した。第一に、国内研究会を5回開催し、グローバル立憲主義論を意識しながら、世界各地で進行する法現象の把握とその分析を行った。すなわち、第1回の研究打ち合わせ(6月)の後、第2回は「越境的立憲主義と国内立憲主義は対話できるのか?」(7月)、第3回は「アジアとグローバル立憲主義」(10月)、第4回は「普遍的な国際法理解・立憲的価値の構築は成功してきたのか?」(12月)、第5回「グローバル立憲主義へのアジアからの視点」(2019年2月)を各検討した。これらの結果、2019年度以降に議論すべき課題をある程度明確化することができた。第二に、海外の学会、研究協力者との国際ワークショップへの参加を通じて、各地域・国の現状把握を確認した。すなわち、代表者又は分担者は、(1)ICON会議(香港・6月)、(2)国際憲法学会会議(ソウル・6月)、(3)比較国際法ワークショップ(ベルリン・7月)、(4)「国際法と普遍性」を主題とするヨーロッパ国際法学会大会(マンチェスター・9月)等に参加し、その成果は、前述の国内研究会に還元し、全員で共有した。第三に、海外の研究協力者と協議して、2019年度の国際ワークショップの共催を準備した。また、この過程で海外協力者の要請により、代表者は、小規模なワークショップで本研究につき報告した(ベルギー・2019年3月)。以下の理由により、概ね順調に研究を開始し、現在までそれを継続することができた。第一に、2018年度は、分担者以外の外部専門家の報告を含む国内研究会を予定以上の5回開催し、初年度の課題をほぼ予定通り進めることができた。その結果、2019年度・2020年度の課題である「グローバル立憲主義・行政法論の生成メカニズムとその必要性・正統性」、「グローバル立憲主義の具体的場面への適用」に関する研究を、どのように進めるかについても、一定の方向性を見出すことができつつある。第二に、海外の研究協力者との協議も順調に進み、2019年度にヨーロッパで複数のワークショップを開催し、研究協力者を含むヨーロッパの研究者と共同研究を進められることが確実となった。第三に、ICON会議を始め、国際的な研究大会・国際学会への代表者・分担者の参加を通じて、ヨーロッパを中心とした先進国の議論状況を把握することができ、それを前提に本研究の問題意識・検討すべき課題の内容をさらに練り上げることができた。第四に、代表者・分担者とも、2018年度は初年度であるにも係わらず、本研究に関連する業績を順調に公表することができた。全体として、本研究の準備は、2016年度より、ほぼ現在の研究組織で開始しており、本研究の申請後の2018年1月にも、研究協力者Mattias Kummを招請して、日本でワークショップを開催した。このような準備の充実が、2018年度からの研究の円滑な開始に役立っていると感じる。2019年度は、2018年度の研究成果を、研究協力者を含む海外の研究協力者と積極的に意見交換する中で検証し、われわれの議論を、欧米だけでなく、中国等を含むグローバルな議論に耐え得る、真にグローバルな領域に適用可能な理論枠組みに発展させることを試み、合わせて2020年度以降の研究活動を準備する。国内での研究成果を国際的に検証し根その結果に照らして成果をさらに発展させるという過程を繰り返すことにより、本研究の成果はより充実するだけでなく、国外、特に欧米の議論を変容させ。間主観的な共通理解の構築が可能となると考える。そのため、具体的には第一に、ヨーロッパで国際ワークショップを開催する。まず2018年6月、ベルリン(ドイツ)とルーヴァン(ベルギー)で、ベルリン社会科学研究所・ルーヴァン大学とそれぞれ共同して国際ワークショップを開催し、海外研究協力者(韓国・中国を含む)・分担者が参加して、各自のアイデアを報告し、意見を交換する。さらに、2019年2月又は3月には、フィレンツェの欧州大学院大学でやはり国際ワークショップを共同で開催し、研究協力者・分担者が参加する。第二に、国内では、引き続き国内研究会を開催し、前述の国際ワークショップの企画・内容を準備する。語学上の制約もあり、理論を煮詰めるためには、日本語で議論することが実際的である。国内研究会と国際ワークショップを有機的に連携させることにより、より大きな成果を生み出そうとする。第三に、国内の多くの研究者との議論も研究の深化のためには不可欠である。そのため、メンバーを分担者に限定しない公開研究会又はシンポジゥムを開催し、国内的な発信と意見交換を行う。なお、国内での企画に、海外の研究協力者を招請することも有益である。もっとも招請時期は、研究の進行度合いを考慮する必要があり、いつが適当であるかにつき、協力者とも協議しさらに検討する。すなわち、第1回の研究打ち合わせ(6月)の後、第2回は「越境的立憲主義と国内立憲主義は対話できるのか?」

(7月)、第3回は「アジアとグローバル立憲主義」(10月)、第4回は「普遍的な国際法理解・立憲的価値の構築は成功してきたのか?」(12月)、第5回「グローバル立憲主義へのアジアからの視点」(2019年2月)を各検討した。これらの結果、2019年度以降に議論すべき課題をある程度明確化することができた。第二に、海外の学会、研究協力者との国際ワークショップへの参加を通じて、各地域・国の現状把握を確認した。すなわち、代表者又は分担者は、(1)ICON会議(香港・6月)、(2)国際憲法学会会議(ソウル・6月)、(3)比較国際法ワークショップ(ベルリン・7月)、(4)「国際法と普遍性」を主題とするヨーロッパ国際法学会大会(マンチェスター・9月)等に参加し、その成果は、前述の国内研究会に還元し、全員で共有した。第三に、海外の研究協力者と協議して、2019年度の国際ワークショップの共催を準備した。また、この過程で海外協力者の要請により、代表者は、小規模なワークショップで本研究につき報告した(ベルギー・2019年3月)。以下の理由により、概ね順調に研究を開始し、現在までそれを継続することができた。第一に、2018年度は、分担者以外の外部専門家の報告を含む国内研究会を予定以上の5回開催し、初年度の課題をほぼ予定通り進めることができた。その結果、2019年度・2020年度の課題である「グローバル立憲主義・行政法論の生成メカニズムとその必要性・正統性」、「グローバル立憲主義の具体的場面への適用」に関する研究を、どのように進めるかについても、一定の方向性を見出すことができつつある。第二に、海外の研究協力者との協議も順調に進み、2019年度にヨーロッパで複数のワークショップを開催し、研究協力者を含むヨーロッパの研究者と共同研究を進められることが確実となった。第三に、ICON会議を始め、国際的な研究大会・国際学会への代表者・分担者の参加を通じて、ヨーロッパを中心とした先進国の議論状況を把握することができ、それを前提に本研究の問題意識・検討すべき課題の内容をさらに練り上げることができた。第四に、代表者・分担者とも、2018年度は初年度であるにも係わらず、本研究に関連する業績を順調に公表することができた。全体として、本研究の準備は、2016年度より、ほぼ現在の研究組織で開始しており、本研究の申請後の2018年1月にも、研究協力者Mattias Kummを招請して、日本でワークショップを開催した。このような準備の充実が、2018年度からの研究の円滑な開始に役立っていると感じる。2019年度は、2018年度の研究成果を、研究協力者を含む海外の研究協力者と積極的に意見交換する中で検証し、われわれの議論を、欧米だけでなく、中国等を含むグローバルな議論に耐え得る、真にグローバルな領域に適用可能な理論枠組みに発展させることを試み、合わせて2020年度以降の研究活動を準備する。国内での研究成果を国際的に検証し根その結果に照らして成果をさらに発展させるという過程を繰り返すことにより、本研究の成果はより充実するだけでなく、国外、特に欧米の議論を変容させ。間主観的な共通理解の構築が可能となると考える。そのため、具体的には第一に、ヨーロッパで国際ワークショップを開催する。
竹炭の調理・加工への利用に関する基礎的研究

1.米の調理へ竹炭を利用する効果について検討した。。竹炭浸出液を使った米飯は普通に炊いた白飯よりやわらかく、おいしいと評価された。竹炭を利用して炊飯した米飯では低温保存時のかたさの増加が抑制された。竹炭浸出液のpHは高くなり、強いアルカリ性を示した。PHの上昇は浸漬後比較的短い時間内に起こった。竹炭を利用した炊飯では全糖、タンパク質が多く溶出していた。竹炭水を利用した粥も、早く軟化し、分離液の多いさらつとした粥になった。粥洗液中の全糖量、タンパク質量も多かった。これらの結果から竹炭を添加すると炊飯液のpHが上昇し、米デンプンの糊化が促進されることが示された。2.フライ油の酸化安定性に及ぼす竹炭炭化温度の影響を調べた。500°C、800°C、1100°Cで炭化した竹炭を作成し、その科学的性状を調べた結果、精錬度(電気抵抗、通電性)は500°C炭は無限大、800°C炭は著しく低下し、1100°C炭は0であった。竹炭を(10x10x5mm)に切断し、フライ油に各1020%添加して、180°C、6h加熱後AnVと有害アルデヒド生成量を測定した。800°C炭が最も油の酸化および有害アルデヒド(アクロレイン)生成を防止していた。竹炭のフライ油酸化防止機構は、竹炭内の孔サイズや形状に関係することが示唆された。比表面積(孔形)は600°C800°Cで減少し始め、1000°C以上では急激に減少した。800°C前後では孔内にC-C結合が増え、大小の孔ができ、油酸化生成物を吸着したが、1000°C以上では通電性は増すが、孔がさらに縮小し、油酸化物の吸着能は激減したものと推定される。。1.竹炭浸漬液を炊飯に利用する効果竹炭の成分が溶出した竹炭浸漬液はpHが上昇し、導電率も高くなった。溶出している成分ではカリウムが圧倒的に多く、導電率との間に正の相関関係がみられた。加熱した竹炭浸漬液のpHは高かった。竹炭を利用した炊飯液には全糖、タンパク質が有意に多く溶出していたが、低分子糖の溶出量には大きな差異はみられなかった。竹炭を利用して炊飯した米飯は、低温保存後のかたさの増加が抑制された。特に80%圧縮で顕著であり、米飯粒内部の糊化が促進されているものと考えられた。官能検査においても、竹炭を長時間水につけて得られた竹炭浸出液を使って炊飯した米飯は、白飯より有意にやわらかく、おいしいと評価され、竹炭浸出液を使っての炊飯に効果が期待できた。2.竹炭を油加熱調理に利用する効果500°C、800°C、1100°Cで炭化させた竹炭を油に20%添加、180°C、6時間加熱後のアニシジン価(An.V)は、500°C炭(非通電炭)を添加した場合は無添加の場合と同程度の値であったのに対し、800°C炭(通電炭)、1100°C炭(通電炭)を添加した場合は低く、通電炭の方が油の酸化防止力は高かった。

また、800°C炭の方が1100°C炭より酸化防止力は高く、5%の添加でその効果が期待できた。形状による酸化防止力は粒径0.51.0mm>0.5mm未満>1.0mm以上、1cm角状の順に高かった。竹炭内と竹炭外の油の酸化の比較では竹炭内の方が酸化防止力が高かった。1.竹炭浸漬液を粥炊飯、(全粥)に利用する効果既に可食状態となった米飯から粥を調整する際の炊き水に竹炭水を使用する効果について検討を行った。米飯に竹炭水を加えて加熱すると粥洗液中のタンパク質量が多く、竹炭水による軟化促進効果が米飯粒表層部で強く起こっていることが示唆された。粥の破断強度測定では加熱時間が長くなるにつれて強い軟化傾向を示し、試料間のばらつきが小さくなり、均質化が進んだ。粥からの遊離水分量が米からの粥よりも多かったことから、竹炭水使用により軟化が進むが、水っぽい粥になる傾向が示された。物性的には、米からの粥とは異なる性状と考えられたが、官能的には米からの粥との有意差は見られなかった。2.竹炭をフライ油に添加し、利用した場合の劣化防止効果について1)長時間フライしていると生理的な症状として油酔いと称される症状が現れることが経験的に知られている。油酔い成分としては一般的に低分子不飽和アルデヒドで反応性の高いアクロレインがその主たる要因と考えられている。そこで、発生する気化アクロレインをトラップする装置を作成して水中に捕集し、BSAと付加体を作り、アクロレイン発生量を競合:ELISA法で測定した。その結果、5060ml/minエアーバブリングで175°C、30min後、サラダ油のみに比べて10%竹炭添加油では10分の1程度の発生に抑制されており、竹炭添加により、油酔い成分の生成を著しく抑制できた。2)竹炭添加油がフライ食品の品質に及ぼす影響について検討するため、コントロールのサラダ油と最も腰の強い(何回使ってもからっと揚がる揚げ油)焙煎ゴマ油を用いて、比熱、実際に食材をフライした場合の温度履歴、フライ食品の脱水率を測定した結果、比熱、温度履歴の間には正の相関が認められた。1.竹炭浸漬液を粥炊飯(全粥)に利用する効果今年度は米飯の条件が粥の性状に与える影響を確認するため,米への加水量を米の重量の1.3倍,1.5倍,1.7倍,加熱時間を10分,20分,30分,保存条件を冷蔵1日,冷蔵2日,冷凍のそれぞれ3段階とし,調整直後の粥米飯との性状比較を行った.保存条件については10分加熱の米飯粥についてのみ実験を行った.保存方法と加水量の異なる米飯から調整した粥では,テクスチャー測定,破断強度測定結果から加水量の多い米飯から調整した粥の方が軟らかくなった.保存方法による差には一定の傾向が見られないことから,保存方法より米への加水量の方が粥の性状に与える影響が大きいことが分かった.昨年度の研究で竹炭水の使用が粥飯の軟化を促進することを証明しており,加水量の多い米飯を竹炭水で加熱することにより軟らかい粥飯を調整することができると考えた.2.竹炭添加フライ油の酸化防止および有害アルデヒド(アクロレイン)生成抑制とその機構炭化温度の異なる竹炭をサラダ油に5%(w/v)添加し,180°Cに加熱し,油の劣化化度をAn.Vで測定した.6h加熱すると無添加、500°Cの非通電炭、1000°Cの通電炭では劣化が進んでいたが,700,800,900°Cの通電炭では著しい酸化防止効果が認められた.800°C炭の炭内部の表面積(比表面積)は1000°C炭の約400倍であった.竹の炭化過程で微細孔が形成されるが,1000°C炭になると微細孔の収縮,表面積の極端な減少で油の酸化防止能を示す構造が激減したためと思われた.フライ油に竹炭を5%添加し、6h加熱後の竹炭内の油を酢酸エチルで抽出し、その劣化度を調べた結果、無添加油、添加油に比べて、竹炭内の値が1/2.6と低く、著しく劣化が抑制されていた。さらに、アクロレイン生成量の測定でも無添加油に比べて、約5程度に生成が抑制されていた。これらの結果から、炭化過程でできた孔に低分子化した有害なアルケナール類や最も毒性の強いアクロレインなどが物理的に吸着し、枝分かれしたミクロ孔からは溶媒抽出されなくなったと考えられる。
大動脈弁狭窄症の治療標的分子の同定および治療薬の開発について

当該年度では、弁再生医療を目指した弁間質細胞(VIC)の濃縮とストック作成を継続して実施し、また同時に、ウシ心膜由来の生体弁の劣化メカニズムの分子解析を実施した。今回の解析で得られた新しい知見としては、ある特定の細胞外マトリックス培養法においてのみVICは強固に接着し、また効率的に増殖を繰り返すことを明らかにした点である.また、正常の大動脈弁や、石灰化大動脈弁と、移植後5-15年が経過した劣化生体弁について、プロテオミクス手法を用いてタンパク質プロファイリングの違いを比較検討した。その結果、いくつかの血中タンパク質の過剰沈着が生体弁特異的に起こっており、これが移植生体弁の劣化を促進している可能性が示唆され、論文として現在執筆中である。本プロジェクトにおいて、再生医療を目指した新たな人工弁の構築研究に本知見が大きく役立つものと考えている。一方で、我々が遺伝子発現解析から既に同定している、弁石灰化に重要な役割を果たすものと考えている因子についてin vitro calcification assayを用いて解析を進めた。具体的には、これらの遺伝子を導入できるレンチウィルスを用いて非石灰化組織由来間質細胞に過剰発現させ、その後石灰化刺激を行った。弁間質細胞による石灰化機能については、培養3週間後にアリザリンレッド染色によりカルシウム沈着を定量的に評価した。その結果、いくつかの遺伝子において、アリザリン陽性細胞の出現率を亢進させる。機能があることが判明した。アリザリンレッド染色によるVICの石灰化アッセイ系の構築に時間を要したため、当初の計画に対して遅れが生じてしまった。我々がこれまで実施した実験の結果から、弁再生医療のための脱細胞化組織は、弁間質細胞が定着しやすい細胞外マトリクスの成分を含む構造体であることと、なおかつ特定の結成成分を沈着させない素材が必要であるとわかった。そこで、再生医療への応用実験について、ウシ心膜を用いた脱細胞化実験においてはこれら二つのポイントを指標に、心膜組織の界面活性剤処理や固定剤の選択を進めていく予定としている。一方、網羅的遺伝子発現解析から挙がってきた弁間質細胞において、病態進行により発現が低下した遺伝子群を対象とした解析を、過剰発現系と発現抑制系の両アプローチによりさらに詳細に解析をさらに進めていく予定としている。大動脈弁石灰化予防のための研究プロジェクトの遅延により、弁再生医療のための実験準備に遅れが生じたため、当該年度に充てる予定であった新規生体弁構築予算の一部を、来年度分として繰り越すこととした。
骨突起部位の体圧分布と血流からみた褥創予防用具の改善・開発に関する実験的研究

目的-この研究は、臨床において最も有効な除圧用具を改善・開発することを目的に、褥創発生危険度の高い対象の仙骨部の血流や体圧分布の経時的変化と、各種除圧用具との関係を分析し、除圧用具の問題点や改善点を明らかにすることにある。方法-対象は健常人とBraden Scale(褥創発生危険度予測スケール)が14点以下の術後患者、ねたきり老人、癌末期患者、麻痺のある患者等30名である。方法は臨床で頻繁に使用する除圧マットレスを用いて、仙骨部の血流と背面全体の体圧分布を経時的に測定し、各種除圧マットレスの圧力分散方式と血流との関係を明らかにする。測定用具として仙骨部の皮膚血流量はレーザードップラー組織血流計(バイオメディカル、日本)、体圧分布は200点測定体圧分布データ処理装置(三栄測器、日本)を使用する。結果・考察-現在、健常人を対象として表皮の血流測定が終了している。選択された除圧用具は、圧交替式セル型3連凖次・膨張収縮型(コスモエア、ケープ社)、圧交替式セル型エア-マット交互・膨張収縮型(スタンダードマット、ケープ社)、圧交替式-体形成型(らく太郎、ケープ社)の3種類であった。セル式3連では、血流量はスパイクの幅も少なく0値を示す割合が少ないことから、一体形成よりも除圧効果があるといえる。また、セル式3連では1例は一体形成と同様なスパイクが発生したが、他の3例は圧切替があるにもかかわらずほとんど0mVに近い値を示した。2連式では受圧面積が3連式に比して少なく、下腿と足関節への圧力が強くなるため踵部への血流が保たれない可能性が予想される。以上を考え合わせると、セル式3連型のエア-マットレスが除圧効果が高いといえる。すなわちエア-マットレスの除圧効果は、受圧面積と骨突起部位を浮かすためのマットレスの厚みが関係していることが考えられた。今後、症例数を増すこと、体圧を測定することで適切なエアマットレスの条件を検討することができる。
人工衛星電波による大型アンテナ鏡面測定法の開発

電波天文学では、野辺山宇宙電波観測所の45m鏡やIRAMの30m鏡など、ミリ波からサブミリ波にかけての波長域で高精度の大口径アンテナが使われるようになった。これら大型アンテナが十分な鏡面精度を持つためには、高精度の鏡面測定技術が必要であり、最近では電波ホログラフィ法が盛んに用いられている。しかし、この方法はミリ波からサブミリ波での大口径アンテナへの適用は、従来の測定に比べて格段に高い精度を要求されるので、そのための研究開発が必要となった。本試験研究では、最も条件の良い静止衛星電波を利用した高精度の電波ホログラフィ鏡面測定装置を開発した。本装置は、2チャンネル相関型受信機、観測制御システムおよびデータ処理ソフトウエアよりなっている。今回の実験では、通信衛星CSー2a、2bから発射されている19.45GHzのビーコン電波を使用し、極めて位相精度、感度、アイソレーションの高い装置を開発することに成功した。この装置を使用して1985年10月、1986年8月に64×64点(分解能86cm),128×128点(分解能43cm)あわせて53回にのぼる測定を行なった。測定データの中で最も再現性の良い(60μm rms)測定結果にもとがき、45m鏡の鏡面修正を行なった結果、当初200μm rms付近であった主鏡の鏡面精度を150μm rms程度まで改善することができた。また、測定誤差要因の分析、散乱波の影響を軽減するための実験、指向誤差の影響を調べるための計算機シミュレーション等を行ない、今後の精度向上のための貴重な資料が得られた。しかし、この方法のミリ波からサブミリ波での大口径アンテナへの適用は、従来の測定に比べて格段に高い精度を要求されるので、そのための研究開発が必要となった。本装置は、2チャンネル相関型受信機、観測制御システムおよびデータ処理ソフトウェアよりなっている。今回の実験では、通信衛星CSー2a、2bから発射されている19、45GHzのビーコン電波を使用し、極めて位相精度、感度、アイソレーションの高い装置を開発することに成功した。この装置を使用して1985年10月、1986年8月に64×64点(分解能86cm)、128×128点(分解能43cm)あわせて53回にのぼる測定を行なった。測定データの中で最も再現性の良い(60μm rms)測定結果にもとずき、45m鏡の鏡面修正を行なった結果、当初200μm rms付近であった主鏡の鏡面精度を150μm rms程度まで改善することができた。通信衛星CS-2a、2bからの19.45GHzビーコン電波を利用した高精度電波ホログラフィー装置が完成した。本装置は直径43cmのパラボラを参照アンテナとした2チャンネルデジタルFFT型相関受信機である。ビーコン電波は帯域巾が非常に狭く、また強いので参照アンテナで43dB、45m鏡で83dBという十分な信号対雑音比が得られた。

受信機システムの設計に際しては、特に位相安定度とチャネル間アイソレーションに注意を払った。その結果、0.2度/°C、80dBという極めて高い位相安定度とアイソレーションを達成した。受信機雑音と位相変動による測定誤差はそれぞれ、10μmRMS、30μmRMS程度と推定される。軌道予測データに基づき衛星を追尾し、衛星を中心として1°×1°の角度領域をスキャンして得られた64×64の2次元電界放射パターンをフーリエ変換して開口面の振巾及び位相分布を得た。1回の測定には約1.5時間を要した。気象等の条件が良い時(夜間、風速5m/s以下)には、60μmRMSの再現性が得られた。各スキャンは必ず中心点を通るようにスキャンされたので、この中心点データを使って、指向誤差やゲイン変動のキャリブレーションを行った。中心点での複素ゲインの補正により僅かながら再現性の向上が見られた。1985年10月中旬より本格的な測定に入り、下旬には最も信頼性の高いデータを基にして鏡面修正を行った。測定と修正を3回繰り返し、修正前には194μmRMSであった鏡面誤差が137μmRMSまで下った。実際の鏡面がどの程度に仕上っているか、現在電波源を使って詳しい観測を行っている。来年度は、今回不充分であった指向誤差補正法などを改良し、鏡面精度の大巾向上をはかる予定である。
女性の骨量増加に対するミネラル摂取量とビタミンD受容体遺伝子多型との相互作用

本研究の目的は、日本人若年女性のカルシウム摂取量およびビタミンDの栄養状態とビタミンD受容体遺伝子多型の骨密度に対する交互作用を明らかにし、効果的な骨量増加方法をみいだすことである。N大学看護学科の女子学生106人を分析対象とした。今年度は、特にビタミンD受容体遺伝子Apa1、Taq 1、およびBsm 1の多型を、restrict-ionfragment length polymorphism(RFLP)法により解析した。各遺伝子型の発現頻度について、Apa 1に関してaaは36人(33.6%)、Aaは61人(57.0%)、AAは10人(9.3%)、Taq 1に関してttは0人(0%)、Ttは29人(27.1%)、TTは78人(72.9%)、Bsm 1に関してbbは78人(72.9%)、Bbは23人(21.5%)、BBは6人(5.6%)であった。若年成人女性の大腿骨頸部骨密度に対してカルシウム摂取量とApa1多型およびTaq 1多型の交互作用がみられた。Taq 1多型について、Ca摂取量(x)と大腿骨頸部骨密度(y)の回帰直線の傾きは、Tt群(0.00020,R^2=0.154,p=0.0354)がTT群(0.00010,R^2=0,0524,p=0.0466)の2倍大きかった。Tt群におけるCa摂取量増加はより効率的に大腿骨頸部骨密度増加をもたらすと解釈できる。これはApa1多型においても同様であった。最大骨量をなるべく増やすためAA型、Aa型またはTt型をもつ者は特に十分なカルシウムを摂取すべきである。また、血中25(OH)D濃度はAA型またはBB型をもつ者でより低く、それらの人は十分な量のビタミンDまたはカルシウムを摂取することが望ましい。本研究の目的は、陰膳法を用いて若年女性のカルシウム(Ca)摂取量を推定し、Ca摂取量およびビタミンDの栄養状態とビタミンD遺伝子多型の腰椎および大腿骨頸部の骨量に対する相互作用を明らかにすることを目的とした。N大学看護学科の2、3年女子学生148人全員より本研究への参加者を募り、112人が本研究の参加に同意した。そのうち、参加基準を満たした105人を分析した。調査は2002年10月31日から12月20日に食事採取及び医学的諸検査を行った。医学的検査として骨密度測定、採血、採尿を行った。3日間の陰膳法を用いて、食事中のCaおよびリン(P)、ナトリウム(Na)、タンパク質を測定した。ビタミンDの栄養状態は血清25-hydroxyvitamin D_3[25(OH)D_3]を指標とした。対象者の腰椎BMDおよび大腿骨頸部BMDの平均値は、それぞれ1.012g/cm^2(標準偏差0.097)、0.818g/cm^2(標準偏差0.100)であった。対象者のCa、F、Na、タンパク質の摂取量の平均値はそれぞれ380mg/day(標準偏差209)、649mg/day(標準偏差212)、2535mg/day(標準偏差847)、41.7mg/day(標準偏差12.6)、25(OH)D_3の平均値は35.7nmol/L(標準偏差11.0)であった。

Ca摂取量は大腿骨頸部の骨塩量(R^2=3.7%、p=0.0352)および骨密度(R^2=6.0%、p=0.0087)と有意に関連していた。しかしながら、25(OH)D_3の骨量との関連は明らかではなかった。遺伝子多型の解析は平成16年度に行い、最終報告をする予定である。本研究の目的は、日本人若年女性のカルシウム摂取量およびビタミンDの栄養状態とビタミンD受容体遺伝子多型の骨密度に対する交互作用を明らかにし、効果的な骨量増加方法をみいだすことである。今年度はビタミンD遺伝子多型の解析を中心に行った。ビタミンD受容体遺伝子Apa1、Taq 1、およびBsm 1の多型を、restriction fragment length polymorphism(RFLP)法により解析した。食事中のカルシウム摂取量は3日間の陰膳法を用いて、ビタミンDの栄養状態は血中の25(OH)Dを測定することにより評価した。腰椎正面と大腿骨頸部左側の骨密度をDXA法で測定した。Apa1、Taq 1およびBsm 1のいずれにおいても、遺伝子多型と骨密度に有意な関連はみられなかった。血中25(OH)D_3濃度について、Apa 1多型のAA群における濃度がAa群、aa群より有意に低かった。若年成人女性の大腿骨頸部骨密度に対してカルシウム摂取量とApa1多型およびTaq 1多型の交互作用がみられた。Apa1多型のaa群においては回帰直線の傾きが小さかったが、AAまたはAa群においては傾きがより大きかった。Taq 1多型においても同様な結果であった。最大骨量をなるべく増やすためAA型、Aa型またはTt型をもつ者は特に十分なカルシウムを摂取すべきである。また、血中25(OH)D濃度はAA型またはBB型をもつ者でより低く、それらの人は十分な量のビタミンDまたはカルシウムを摂取することが望ましい。
分子生物学的手法を用いたアミノグリコシド系抗生物質の腎毒性発現機構の解折

ゲンタマイシン(GM)等のアミノグリコシド系抗生物質(AG)は感染症治療に繁用されているが、副作用として腎毒性を引き起こす。AGによる腎毒性発現機構は現在のところ不明である。本研究では、これまでにないアプローチとして分子生物学的手法を用い,AGによる腎毒性発現の生化学的機構について解析を試みた。すなわち、AGの一種であり毒性の強いG418(ゲネチシン)の構造がGMと極めてよく似ていることに着目し、培養腎上皮細胞LLC-PK1に及ぼす両AGの影響について解析するとともに、LLC-PK1細胞にG418不活化酵素をコードする遺伝子pSV2-neoを導入し、これら薬物に対する感受性をコントロール細胞と比較検討した。1.LLC-PK1細胞におよぼすAGの影響GMおよびG418はLLC-PK1細胞に対して、浮遊死細胞の増加、コロニー形成能・頂側膜酵素活性の低下をひき起こした。また両薬物は、細胞およびミクロソーム系において蛋白合成を阻害した。両薬物によるこれらの影響は質的に同一と考えられた。2.pSV2-neo導入LLC-PK1細胞におよぼすAGの影響LLC-PK1細胞にpSV2-neoをリン酸カルシウム沈澱法により導入した。遺伝子導入細胞とコントロール細胞に対するGMおよびG418の影響を比較検討したところ、遺伝子導入細胞ではG418による蛋白合成阻害効果をはじめ上述の影響が消失または軽減していた。一方、G418不活性酵素の基質とならないGMではコントロール細胞と同様の影響が見られた。蛋白合成阻害効果は、頂側膜酵素活性の低下や細胞のviability低下に先行して起こることから、これらの結果はAGによる細胞毒性ひいては腎毒性発現に蛋白合成の阻害が関与することを強く示唆しているものと考える。
障害児・者の情報ネットワーク・アクセシビリティの改善に関する実践的研究

運動障害があるためマウスを操作することが困難な利用者が、インターネットを利用する操作環境のアクセシビリティを改善するために、マウスの機能をスイッチの操作に代替するマウス・エミュレータを試作した。試作したマウス・エミュレータは、シリアルキー(Serialkeys)に対応した仕様とし、コンピュータの機種に限定されず利用できる特徴がある。シリアルキーとは、米国のTrace Research and Development Centerが障害者用の入力機器をコンピュータ等の情報機器に接続する標準の規格GIDEI (General Input Device Emulating Interface)を実用化した機能の名称であり、我が国ではWindows95が利用可能になって初めてサポートされた機能である。このマウス・エミュレータは、BASIC言語で制御プログラムを記述できる小型マイクロコンピュータBASIC Stanp2を使用した。このため、利用者のニーズに応じて容易に機能の変更が可能であった。しかし、インターネットのWWW(World Wide Web)を利用するときの操作は、クリックポイントにマウスカ-ソルを移動するポインティング操作を必要とするため、タイミングを伴ったスイッチのON/OFFによるポインティング操作を必要とするマウス・エミュレータは、不随意運動が強い利用者のニーズに応じることは困難であった。このような利用者には、スイッチ操作によりマウスカ-ソルがクリックポイントを移動するのマウス・エミュレータが利用できる。このためには、WWWのページ(画面)が変わっても、クリックポイントの位置や数が約束(固定)されている必要があることが課題として確認された。現在、当研究所内にはLAN(イーサネット)が布設されているが、メインフレイムの端末として利用する形態であり、また障害児・者が自ら操作できるユーザーインターフェース(操作環境)を利用して研究所内の情報ネットワークにアクセスできるように構成されていない。そこで今年度は、パソコンをネットワークサーバーとして機能させ、研究所内のイーサネットを介して小規模なネットワークを形成した。このネットワークには、障害児・者の障害の状態に対応できる用開発した入力インターフェースを利用した端末コンピュータを接続した。今年度は、試験的に上肢運動機能障害児にネットワークのアクセスをお願いした。上肢運動機能障害児が利用した入力インターフェースは、「13点入力スイッチ」や「大型ひらがなキーボード」であった。これらを使用すると、障害がある児童生徒がネットワークにアクセスが可能であることが分かった。しかし、さらに利用するアプリケーション・ソフトウェアに応じた入力インターフェースの工夫が必要なことが分かった。次年度はこの課題とともに、点字入力装置と文字読み上げ装置を使用した視覚障害児用インターフェースを作成し、視覚障害児・者にも試用していきたい。また、障害障害児・者のメインフレイムの端末の利用も実施したい。当研究所は平成7年度12月からインターネットが利用できるようになった。そこで、運動障害がある生徒のインターネット利用のアクセシビリティを検討した。これまで、運動機能(特に上肢)の障害の状態に応じて、標準キーボードやマウスの機能を代替するまざまな入力装置(インプット・エミュレータ)が工夫され利用されていきた。インターネットの利用においても、上肢に障害がある児童生徒の多くがこれらの代替入力装置を利用できた。本研究では、シリアルキー(Serialkeys)に対応したマウスエミュレータを試作した。シリアルキーは、米国のTrace Research and Development Centerが障害者用の入力機器をコンピュータ等の情報機器に接続する標準の規格GIDEI(General Input Device Emulating Interface)を実用化した機能の名称であり、我が国ではWindows95が利用可能になって初めてサポートされた機能である。このマウス・エミュレータは、シリアルキー仕様を採用したことによりコンピュータの機種に限定されず利用できる特徴がある。しかし、今回試作したマウス・エミュレータはタイミングを伴ったスイッチのON/OFFによるポインティング操作を必要とした。このため、不随意運動が強い児童生徒にはこのタイプのマウス・エミュレータの利用は困難をともなった。そこで、不随意運動が強い児童生徒には、「スイッチ操作によりマウスカ-ソルがクリックポイントを移動する」タイプのマウス・エミュレータを試作する必要があろう。このタイプのマウス・エミュレータは、ポインティング操作を伴わずにWWWなどGUI環境をが利用できる利点がある。

しかし、あらかじめ使用するGUIアプリケーションのクリックポイントの位置や数を固定して置く必要がある。すなわち、不随意運動が強い児童生徒がインターネットを利用するときには、WWWのページ(画面)が変わっても、クリックポイントの位置や数が約束(固定)されていれば、インターネットを利用するアクセシビリティは格段に向上するであろう。これは、今後の課題として残されている。
子宮体癌の浸潤・転移能に関与する糖転移酵素の研究

近年、がん細胞の膜表面に存在する糖鎖が、がん転移に関与することが明らかになっている。そして、がんの転移や細胞の悪性度は、糖鎖の発現を調節する「糖転移酵素」とよばれる酵素遺伝子によって制御されると考えられている。一方、我々は平成8年度平成9年度文部省科学研究費補助金(基盤研究C2)「子宮体癌の進展・転移に関与する糖鎖の解明」の研究などを通して、女性性器悪性腫瘍のがん細胞における糖鎖発現やその生物学的意義を検討してきた。そこで、本研究では子宮体癌の浸潤・転移能などの生物学的特性に関与する糖転移酵素を明らかにするため、糖転移酵素遺伝子の発現と子宮体癌細胞の特性の関連を検討した。ヒト子宮体癌由来株細胞であるSNG-M細胞を用い、同細胞にβ1,4ガラクトース転移酵素(以下β1,4GTと略)のsense cDNAあるいはantisense cDNAを遺伝子導入した細胞を実験に供した。β1,4GTのsense cDNAを導入した高発現株は、in vitroにて細胞のマトリゲルへの浸潤能や細胞外基質への接着能が亢進した。また、β1,4GTのantisense cDNAを遺伝子導入した低発現株は、in vivoにてヌードマウスの異種移植能が低下する傾向が認められた。以上の子宮体癌由来株細胞の遺伝子導入細胞を用いた細胞特性に関する検討結果は、予備実験の段階ではあるが、卵巣癌細胞についてもβ1,4GTの発現レベルを改変した細胞を用いた実験でも認められた。従って、子宮体癌細胞に存在するガラクトース転移酵素遺伝子は、細胞の浸潤・転移能に関与していることが示唆された。今後の検討課題としては、β1,4ガラクトース転移酵素遺伝子導入細胞における糖鎖の改変や接着分子の発現の変化について詳細な解析を進め、本研究で見られた細胞特性の変化のメカニズムを明らかにする必要があると考えられた。細胞膜表面糖鎖はがんの血行性転移に関与することが明らかになっている。そして、糖鎖の発現パターンは糖転移酵素によって規定されることから、糖転移酵素遺伝子の発現はがん細胞の転移能に影響を与えると考えられている。我々は子宮体癌における異常糖鎖の発現や糖転移酵素の解析を通して、β1-4ガラクトース転移酵素(以下GTと略す)が子宮内膜の癌化に伴って増量することを明らかにしてきた。さらにGTの高発現株は細胞の増殖能や接着能が亢進する可能性をinvitroの細胞モデル実験にて初めて見いだした。をこで本研究では、GT遺伝子の発現と子宮体癌細胞の特性の関連についてさらに検討を進めた結果、下記の成果が得られた。1. GT遺伝子導入細胞株(GT高発現株、GT低発現株)を作成し、それらのin vitroでの細胞増殖、接着能、浸潤能を解析した。その結果、子宮体癌細胞株はGTを高発現させると、細胞倍加時間の短縮、細胞外基質への接着亢進、マトリゲルへの浸潤亢進が見られた。一方、GT低発現株は細胞外基質の中でラミニンへの接着能は低下した。また、ヌードマウスを用いたin vivoの検討を行い、異種移植能を検討した結果、GT低発現株はmockに比べ異種移植能は低いことが示唆された。2. GTの遺伝子導入に伴う糖鎖変化を解析した結果、GT高発現株では、糖脂質糖鎖の中でLewisX型糖鎖の発現が増加することが明らかになった。以上より、子宮体癌細胞では細胞の増殖や細胞外基質への接着といった特性にGTが関与することが示唆された。また、GT遺伝子の発現はGalβ1,4GlcNAc-構造を有する糖鎖の発現に変化を与える可能性が示唆された。

がん細胞の膜表面に発現される糖鎖は転移に関与し、また糖鎖の発現は糖転移酵素によって調節されていることが明らかになっている。また、糖鎖の発現と癌の予後に関連があることが大腸癌などにおいて報告されている。我々は、これまでに、子宮体癌に発現される細胞膜糖鎖や糖転移酵素の発現と臨床病態に関する解析を行った。その結果、子宮体癌では1型糖鎖の一つであるLewis^b型糖鎖の発現症例は非発現症例に比べ5年生存率が高いことを明らかにした。そこで、本研究では子宮体癌の細胞特性についてLewis^b型糖鎖あるいはGTの発現との関連を検討することを目的とした。子宮体癌のGTに関しては、センスcDNAを導入したGT高発現株では、mockに比しin vitroでの細胞増殖能の亢進、マトリゲルへの浸潤細胞数の増加、細胞外基質への接着能の亢進が認められた。in vitroの検索としては、ヌードマウスの異種移植能について、GT高発現株はmockに比し異種移植能は亢進する傾向が見られた。一方、GT低発現株はmockに比べin vitroでの細胞増殖能は低下した。以上より、β1,4ガラクトース転移酵素は子宮体癌細胞の特性に関与している可能性が示唆された。近年、がん細胞の膜表面に存在する糖鎖が、がん転移に関与することが明らかになっている。そしてがんの転移や細胞の悪性度は、糖鎖の発現を調節する「糖転移酵素」とよばれる酵素遺伝子によって制御されると考えられている。我々は平成8年度平成9年度文部省科学研究費補助金(基盤研究C2)「子宮体癌の進展・転移に関与する糖鎖の解明」の研究などを通して、女性性器悪性腫瘍のがん細胞における糖鎖発現やその生物学的意義を検討してきた。さらに、平成1011年度本研究にて、子宮体癌における糖転移酵素について、とくにβ1,4ガラクトース転移酵素遺伝子の発現と子宮体癌細胞の特性の関連を検討した。以上の研究経過をふまえて、本年度は、ヒト子宮体癌由来株細胞であるSNG-M細胞を用い、同細胞にβ1,4ガラクトース転移酵素(以下β1,4GTと略)のsense cDNAあるいはantisense cDNAを遺伝子導入した細胞を用いて、in vitroでの細胞特性に関する検討を進めるとともに、in vivoの解析を行った。その結果、β1,4GTのsense cDNAを導入した高発現株は、in vitroにて細胞のマトリゲルへの浸潤能や細胞外基質への接着能が冗進した。また、β1,4GTのantisense cDNAを遺伝子導入した低発現株は、in vivoにてヌードマウスの異種移植能が低下する傾向が認められた。以上より、子宮体癌細胞の浸潤・転移には、β1,4ガラクトース転移酵素が関与している可能性が示された。今後、β1,4ガラクトース転移酵素遺伝子導入細胞における糖鎖の改変や接着分子の発現の変化について詳細な解析を進め、本研究で見られた細胞特性の変化のメカニズムを明らかにする必要があると考えられた。
動体視力における視認メカニズムの解明

動く視覚刺激を視認する際、野球選手は一般人よりも眼球運動発現までの時間が短く、眼球運動速度が速いことが示された。また、網膜上に投射された視覚刺激の像を知覚する能力には野球選手と一般人の差がないことが明らかになった。これらのことから、野球選手の優れた動体視力は、網膜上に映る像を知覚する能力ではなく眼球を対象物に対して適切に動かす能力に支えられていることが示唆された。様々な運動や行動に必要とされる視覚情報を正確に識別するためには適切な眼球運動が必要とされる。しかしながら、動く対象物の識別(視認)と眼球運動の相関を生理学的に明らかにする研究は少ない。本研究では、移動視対象に対する自己の主観に基づく知覚認知的観点であった「視認」レベルを眼球運動の生理学的解析から客観的に評価することに成功した。動く対象物への視認能力が高い人、すなわち動体視力が良い人は、まず、1対象物の出現とともにその方向へ短い時間で眼球を動かすことができる(眼球運動発現までの潜時が短い)ことが明らかになった。さらに、2動く対象物を眼で追う際の眼球運動の速度限界が高い(速い眼球運動が可能)ことも明らかになった。これらの眼球運動制御によって、3動く対象物と視線位置の視角誤差を“0°"に近づけることが可能となり、優れた動体視力能力を発揮する生理学的要因であることが明らかになった。また、眼球の網膜機能に由来する解像度は、動く対象物と視線位置の視角誤差が5°あると70%低下することが知られているが、4この解像度の能力は動体視力の優劣と関係のないことが示された。したがって、動体視力は1と2の眼球運動様式によってのみ支えられていることが示唆された。この結果は、ある体部位の筋を鍛えることでその部位が関係する運動能力を発達させるトレーニングと同様に、視認においても眼筋を鍛えることで眼球運動能力を発達させるトレーニングが有効であることが証明された。最後に、「眼球運動」や「視機能」のそれぞれに焦点を当てた研究は医学分野において多数行われていたが、それらを統合的に捉えた「視認」について調べた本研究は、学際領域であるスポーツ科学だからこそ取り組めた。より実生活やスポーツシーンに即した研究として大変意義のあるものとなったと考える。2011年度について、原著論文1本、国際学会1回、国内学会3回という研究成果を得ることができた(研究成果欄参照)。原著論文では、これまで未解明であったスポーツ選手の優れた視覚能力の生理学的背景を明らかにすることに成功した結果を報告した。さらに、研究計画後半に求められる眼球運動学習の解明を目指して行った実験において、これまでに得られた予備実験データから、(1)スポーツ選手の眼球運動学習、(2)スポーツ現場に応用可能な視覚トレーニング方法、(3)スポーツ選手の視覚情報の獲得能力、以上3テーマについて新しい知見が得られたことから、国内3つの学会においてぞれぞれのテーマで研究成果報告を行った。交付申請書に記載された内容について概ね順調に進んでいる。2011年度は、スポーツ選手の移動物体に対する視覚眼球運動メカニズムの優位性を生理学的に明らかにしたことで本研究の第一段階の目標は突破したものと考える。さらに、今後はこれまでに得られた知見に基づいて、交付申請書目的後段に記載されている、そのメカニズムの学習過程の解明に迫る。これまでのところ実験は順調に進んでおり、視覚眼球運動学習の解明についても当初の計画目標通りに進められるものと考える。今後、次年度の計画に沿って研究を進めて行く上で、前年度以上の膨大な眼球運動データの解析が必要となることが考えられる。それに対する対処法として、計算論的背景に精通しロボット工学や感覚運動制御の分野で大きな業績を挙げている本大学の誉田雅彰教授から解析プログラムについての助言を得られることになっている。それによって、解析時間の格段の短縮化が見込まれる。また、次年度が最終年度となることで成果報告も重要となることを理解している。そのため、得られたデータから導き出された結果について、運動学習、運動制御分野で大きな業績を挙げ、その分野における世界的な権威でもある大阪大学の北澤茂教授の助言を得ることで、論理的誤解のない解釈で社会にフィードバックしていきたいと考える。次年度の研究費については、計画通り交付申請書に記載されている内訳で進めていく。物品費については、前年度の半額以下となっているが、これは既に一通りの実験備品が整っており、次年度は主に故障部品もしくは消耗品の買い足しとなるためである。旅費については、最終年度であることから、神経科学分野において参加者が最大である北米神経科学会での成果報告を考えている。また、人件費・謝金については主に、実験参加者への謝金として使用する。本実験では、優秀な視覚能力を持つ多数のスポーツ選手の実験参加が不可欠であることから、その参加者への謝金として使用する。その他については、成果報告のための論文投稿料として使用する。
骨折リスク評価ツール・ＦＲＡＸを取り入れた効果的な骨粗鬆症検診システム構築の研究

FRAXとは2008年にWHOが開発した骨折発症リスクを評価するツールである。欧米では既に薬物治療を開始する基準となるカットオフ値が制定され臨床的に利用されている。今回、我々はFRAXの簡便性に着目し一般住民を対象とした集団検診におけるFRAXの有効性について検討した。本研究の結果より、一次スクリーニングとしてFRAXを用いる場合には、その評価が過小評価となる可能性を踏まえ、骨代謝マーカーなどの他の骨折危険因子を十分に考慮して行うことが望ましいと考えられた。しかし、FRAXを一次スクリーニングとして使用することは費用対効果の面からも有用と思われる。本年度は、前年に引き続き例年実施している一般集団検診(青森県弘前市岩木健康増進プロジェクト)において情報収集を行った。平成25年度の岩木町健康増進プロジェクトは6月1日から6月10日まで連続10日間で行われた。対象者は、岩木町に在住する20歳以上の全住民である。このプロジェクトは胃癌健診などの一般検診に加えて、アンケート調査や骨量、体力測定などを希望者に行っている。プロジェクトの参加者は全住民の約10%(約1000名)である。このプロジェクトに我々は個別のブースを設けて連日ブース内で聞き取り式のアンケート調査を行った。アンケートは医学学生と医師による聞き取り式としており、各日34名が会場に参加して調査を行った。具体的内容を以下に示す。1岩木プロジェクトは住民の移動が少ない地域で行っている。したがって今回で10回目であるが、継続して参加している割合が30%と高いのが特徴である。そこで、観察期間中に発症した骨粗鬆症性骨折歴を聴取。骨粗鬆症性か、外傷による骨折かを判別するために、骨折した経緯も詳細に調査した。2同時にFRAXの骨折率算出に必要なデータを同プロジェクトで収集した。具体的には、年齢、BMI、ステロイド使用歴、既往歴である。3全参加者の骨量を超音波骨量測定装置により計測。4全参加者の血清を後のマーカー測定などのために凍結して保存。以上、研究遂行のために必要な情報収集を本年度も継続して行ったが、研究者自身が妊娠出産を経験したためにデータの解析や結果報告、論文作成は困難であった。対象は検診に2005年と2010年共に参加した50歳以上の女性240名とした。まず、観察期間5年間における骨粗鬆症性骨折を発症した集団を両年のアンケート結果から抽出し、これより年間骨折数を算出した。次に年間骨折数より累積罹患リスクを求める公式(1-exp(-10×incident rate))を用いて10年間に換算した。このように10年間に換算した実際の骨折率と対象者の2005年度におけるFRAXによる今後10年間の骨折予測率の比較を行った。FRAX算出に必要な臨床的危険因子11項目(年齢、性別、体重、身長、骨粗鬆症性骨折の既往、両親の大腿骨骨折歴、現在の喫煙、ステロイド使用歴、関節リウマチの既往、続発性骨粗鬆症の既往、アルコール摂取量)は検診時のデータを用いて入力した。続発性骨粗鬆症はFRAXで定める6疾患(成人の骨形成不全症、性機能低下症、45歳未満の早発閉経、I型糖尿病、未治療の甲状腺機能亢進症、慢性栄養失調あるいは慢性肝疾患)とした。アルコール摂取量に関しては1日3単位以上とFRAXでは定められており、これは1日810gに相当する。本研究ではアンケート結果から参加者の個々の1日アルコール摂取量を算出しており、1日8g以上をアルコール摂取「あり」と判定した。なお、骨粗鬆症性骨折はFRAXの主要骨折部位として指定している前腕骨遠位部、上腕骨近位部、椎体及び大腿骨頚部の4か所とした。FRAXによる骨折予測は50歳代では実際の骨折率と近似したが、60歳代、70歳以上の群また全体においても10年間に換算した実際の骨折率がFRAXの予測値を下回る結果となった。これまでの研究によって、FRAXによって算出される骨折率は実際の骨折率に比べて過小評価となる可能性が示唆された。しかし、我々が算出した骨折率は4年間の骨折数を換算式を用いて10年間とし、FRAXと比較したため正確な比較ではない。そこで、本研究における次の目標を達成するために情報収集を継続して行った。次の目標とは、FRAXによって算出される骨折率と実際の骨折率の比較である。この目標はH27年度のデータを収集することによって達成されるため、情報収集を継続した。本研究は青森県弘前市岩木地区の全住民を対象とした、集団検診において住民から協力を得て情報収集を実施している。