hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
11～16世紀の東アジア海域と寧波-博多関係

本年度は、5年間にわたる計画研究において進めてきた作業にもとづき、その研究成果の一部として、昨年度まで榎本渉氏を中心に行ってきた、日宋・日元間渡航僧に関する伝記史料の網羅的な調査・収集・整理の結果にもとづき、『日宋・日元間渡航僧伝記一覧』を編集し刊行した。また同時に、沈玉慧氏らの協力で進めてきた、日明関係史に関する研究文献の調査収集作業に基づき、『日明関係研究文献目録』を編集し刊行した。このほか,2010年8月28日の宋代史研究会シンポジウムにおいて、本特定領域の成果と課題について報告を行った。上記の活動のために、印刷費・物品費・旅費などを支出した。本年度は、研究代表者・研究分担者が、それぞれ研究課題に関する史料調査・文献収集・現地調査・発掘調査などを行うとともに、これらの活動の成果にもとづいて研究を進め、その成果を学術雑誌等に発表した。またあわせて、「朝鮮班」(C01-7)、「日明班」(C01-8)などと共同で、史料購読会・史跡調査・ワークショップなどの研究活動を行った。【研究代表者・研究分担者の実績】(1)研究代表者の中島は、1516世紀の寧波-博多間の貿易・人的交流の研究を行い、11月には東洋史研究会(於京大開館)において16世紀末の寧波開貢問題に関する報告を行った。(2)研究分担者の佐伯は、主として1416世紀の博多貿易商人・日朝貿易などを研究。(3)研究分担者の小畑は、主として博多遺跡・寧波を含む浙江省の遺跡の出土銭貨・穀物を分析。(4)研究分担者の榎本は、主として宋元時代の日中貿易・禅僧などの人的交流などを検討。(5)研究協力者の山内晋次は、主として1013世紀の東アジア海域の交易や文化を研究。【史料講読会】(1)12月より、「朝鮮班」・「日明班」と共同で『策彦和尚入明記』の輪読会を開催し、テキストの校訂と読解を進める(中島・佐伯・榎本)。【現地調査】(1)11月、「朝鮮班」・「日明班」と共同で、五島列島・平戸地域において、東アジア海域交流(特に入明記関係)の史跡・史料調査(中島・榎本・山内)。(2)2月、「朝鮮班」・「日明班」と共同で、熊本県高瀬・伊倉地域における海域交易遺跡や唐人墓などの史跡・資料調査(中島・榎本)。【研究会】(1)9月、「朝鮮班」・「日明班」と共同研究会を開催し、今年度以降の共同研究に関する打ち合わせを行った(中島・佐伯・榎本・山内)。(2)1月、「朝鮮班」・「日明班」と共同で、ワークショップ「火器技術から見た海域アジア史」(於九州大学文学部)を開催。Laichen Sun氏(California State University)などの報告者を招聘し、報告と討論を行った(中島・佐伯・榎本・山内)。以上を中心とした研究活動のために、備品費(学術図書・コンピューター関係・カメラなど)、国内旅費、謝金(研究会運営・通訳など)、その他(コンピューター関係消耗品、複写費など)を支出した。本年度の当研究班(以下「寧博関係班」)は、研究代表者・分担者、および研究協力者の榎本渉(東京大学・人文社会系研究科・研究員)が協力して、1116世紀の寧波-博多関係を、中国史・日本史・考古学の地検を総合して研究を進め、研究会・シンポジウム・学会報告・史料講読・現地調査・史料収集などを行った。また特に、「中近世朝鮮班」(CO1-7)、「日明関係班」(CO1-8)・「海港地域班」(BO1-1)などの研究班との共同研究、および文化交流部門・海域部門における合同研究会などを推進した。【研究会・シンポジウム】・寧博関係班・海港地域班共同研究会「海港をとりまく地域社会」:06/4/29、別府市・海域分野ワークショップ「徹底討論『シリーズ港町の世界史』をめぐって」:06/7/22-23、九州大学・寧博関係班全体研究集会:06/9/23、九州大学文学部・寧博関係班・九州華僑華人研究会共同研究会「日明関係史のなかの九州」:06/12/2、九州大学・文化交流部門国際ワークショップ「寧波の美術から海域交流を考える」06/12/16-17、九州国立博物館・寧博関係班・浙江工商大学日本文化研究中心国際シンポジウム「前近代東アジア海域の文化交流」:07/1/27、浙江工商大学・海域分野合同研究会「東アジアの海域交流」:07/2/10、長崎歴史文化博物館【史料講読】

『策彦和尚入明記』輪読会(中近世朝鮮班・日明関係班と共同)【現地調査】大分・臼杵・佐伯調査(06/5、海港地域班と共同)、硫黄島調査(06/7、中近世朝鮮班・日明関係班と共同)、寧波周辺調査(06/8、中近世朝鮮班・日明関係班と共同)、朝鮮南西沿岸調査(06/12、中近世朝鮮班・日明関係班と共同)【史料調査・収集】榎本渉を中心に「入宋・入元僧伝記資料集成」を作成中本年度も研究代表者・分担者・協力者が、中国史・日本史・考古学の立場から、研究課題に関する史料調査・文献収集・現地調査・などを進めねその成果を国際学会などで報告した。また「文化交流部門」や「海域分野」による研究また研究協力者として、榎本渉氏(中央大学文学部非常勤講師)が宋元時代の日中交流について、杉山清彦氏(駒澤大学文学部専任講師)が明清朝の東アジア地域について検討を進めている。本年度の主要な活動内容は下記の通りである。【研究会・シンポジウム】2007/10/13:九州華僑華人研究会との合同研究会「九州と明清中国-海港をむすぶ人と文化-」を開催(鹿児島県歴史資料センター黎明館)2008/1/15:浙江工商大学日本文化研究所との合同シンポジウム「宋元・明代の東アジア海域-貿易・外交・文化・交流-」を開催(大阪大学待兼山会館)2007/7/21:にんぷろワークショップ2007(九州大学西新プラザ)に参加【国際学会発表】2007/5/18:国際東方学者会議シンポジウム「中国社会における変容と変貌」(日本教育会館):中島楽章2007/8/22:東亜海域交流史研討会(厦門大学歴史系)中島楽章・榎本渉2007/9/15:遣隋使・遣唐使国際シンポジウム(浙江工商大学日本文化研究所):山内晋次2007/10/19:「全球化下明史研究之新視野」国際学術研討会(台湾・曁南国際大学):中島楽章【現地調査】2007/12/21-26:福建省南部海域史史跡調査(泉州・厦門・月港等)【史料講読】【策彦入明記】輪読会に参加(日明関係班と共同)【史料目録作成】榎本渉を中心に、現存する入宋僧・入元僧に関する伝記資料の所在・書誌・内容等の調査を行い、『入宋僧・入元僧伝記資料目録』の作成を進める。本年度は寧波-惇多関係を基軸とする東アジア海域史に関する研究を継続して進め、資料集や文献目録の作成、国際シンポジウムや共同研究会の開催を行うとともに、各研究者が国内・国際学会における研究報告や、学術論文の刊行などを通じて、各自の研究成果を発表し、また現地調査を行った。さらに本特定領域の他の研究班とともに、東アジア海域史に関する共同研究も進めている。(1)資料集・文献目録の作成:研究協力者の榎本渉が、「入宋僧・入元僧伝記史料集成」の作成を進め、また大学院生を雇用して、「日明関係史研究文献目録」の作成も開始した。(2)国際シンポジウムの開催: 2009年1月10日、寧波大学において、国際シンポジウム「舟山普陀と東アジア海域の文化交流」を開催し、あわせて舟山列島の双嶼港における現地調査を行った。(3)合同研究会の開催: 2008年6月に海域アジア研究会との共同研究会(大阪大学)、10月に九州華僑・華人研究会との共同研究会(北九州市門司港)を開催した。(4)国内・国際学会における研究報告:中島は2009
母乳中胆汁酸分析による生理的胆汁うっ滞の発症メカニズムに関する研究

新生児期の生理的胆汁欝滞の病因解明のため、母乳中の胆汁酸分析をGC-MSを用いて行った。〈対象、方法〉母乳サンプルは生後1カ月前後のもの10検体を用いた。母乳(1ml)に内部標準norCDCAを一定量加え、100%EtOH(5ml)加え除蛋白、除乳糖を行い、Bond Elut C18を用い胆汁酸を吸着、溶出した。さらに、酵素法を用いて加水分解、脱硫酸抱合を行った後、PHP-LH20を使用し中性コレステロール除去、遊離胆汁酸の抽出を行った。これを、TMS誘導体としSelected ion monitoring(SIM)を用いて分析定量した。〈考察〉今回のわれわれの結果では、母乳中胆汁酸の濃度は血清中の濃度とほぼ同様であった。また、fetal bile acideの割合が多いことは、この時期の母体血清、尿中の胆汁酸分析結果(fetal bile acidsは微量)とは異なり疑問が残った。しかしながら、本研究の結果より、頻回の母乳摂取による腸肝循環の亢進、さらには母乳中胆汁酸の摂取により新生児期の生理的な高胆汁酸血症を起しているものと推測され、母乳中胆汁酸は大きな病因と考えられた。しかし、今回は研究計画どうり実験が進まず、人工栄養児との比較がされておらず、また、母乳中に乳糖、蛋白、脂質が多量に含有されていることより回収率に疑問が残った(1カ月にもかかわらずTBAに対するfetal bile acidsの割合が多いことよりも疑われる)。そこで、今後この点についての更なる研究(検討)が必要と考える。
上皮生長因子とトランスフェリンの細胞内取り込み過程欠損変異株の分離と解析

1.上皮生長因子(EGF)-緑膿菌毒素(PE)複合体(EGF-PE)とトランスフェリン(TF)にリシンA鎖(RA)を結合させた複合体(TF-RA)を作製した。2.EGF-PEに耐性な株100株あまりをヒト癌KB細胞より分離した。これらの変異株のほとんどが^<125>I-EGFとの結合量は親株の2050%に低下していたが、親和性に変化はみられなかった。また変異株のほとんどが親株よりも増殖速度が低下していた。また変異株はPEに交差耐性を示した。これらの実験結果はEGF-PE耐性形質がEGF受容体の減少と遊離のPEに耐性を獲得したことの両者に起因することを示している。3.EGF-PE、TF-RAを高温(39°C)でヒト癌KB細胞に取り込ませ、そのあと低温(34°C)にて培養することにより温度感受性のエンドサイトーシス欠損株を3株分離した。さらに多くの変異株を分離するために、TF-RA、ジフテリア毒素(DT)、PE、の存在下に39°Cで24時間KB細胞を培養し、トリプシン処理をしたあと温度を34°Cに下降させ培養することにより、高温でこれらの毒素に同時に耐性な変異株を10株分離した。これらの変異株についての変異部位の解析が進行中である。1.上皮生長因子(EGF)-緑膿菌毒素(PE)複合体(EGF-PE)とトランスフェリン(TF)にリシンA鎖(RA)を結合させた複合体(TF-RA)を作製した.2.EGF-PE, TF-RAを高温(39゚C)でヒト癌KB細胞に取り込ませそのあと低温(34゚C)にして培養することにより温度感受性のエンドサイトーシス欠損株を3株分離した.当初予想したより変異株の出現率は低かったが,その理由とし39゚Cで温度感受性エンドサイトーシス欠損株の受容体に結合して取り込まれないでいた毒素複合体が34゚Cにした時に取り込まれて分離しようとしている変異株をも殺してしまうことが考えられる.現在RA, PEに対する抗体を作製中であり,温度を34゚Cに低下させる前にこれらの抗体を培地に入れることにより,さらに多くの変異株を分離しようとしている.3.上記の実験と伴行して, KB細胞よりさらに多くの変異株を分離するために, TF-RA,ジフテリア毒素(DT), PE,の存在下に39゚Cで24hrKB細胞を培養し,トリプシン処理をしたあと温度を34゚Cに下降させ培養することにより,高温でこれらの毒素に同時に耐性な変異株を10株分離できた.これらの変異株について現在変異部位の解析を行っている.1.上皮生長因子(EGF)-緑膿菌毒素(PE)複合体(EGF-PE)とトランスフェリン(TF)にリシンA鎖(RA)を結合させた複合体(TF-RA)を作製した。
永久および一時的脳虚血における低体温療法の基礎的検討

局所永久脳虚血に対する低体温療法の効果に関しては、未だ十分な知見が得られていない。本研究の目的は、永久脳虚血に対して一過性の脳冷却が復温後も保護効果を維持し得るか否かを明らかにすることである。116匹のSDラットに対して以下の実験を行った。(実験1)経口挿管・人口呼吸下に左中大脳動脈(MCA)近位部を露出し切断(MCAo、但しsham群では硬膜切開のみ)した。その後6時間麻酔を維持し、この間は治療群(=A群)では頭部のみに氷水を灌流した表面コイルを用いて局所冷却を行い、対照群(=B群)とsham群(=C群)では正常脳温に維持した。同時に脳温と、直腸温・血圧・血液ガス等の全身指標をモニタリングした。その後、復温の後に抜管し一定期間常温で飼育して、灌流固定の後に組織切片から梗塞巣を計測した。(実験1-1;6時間の麻酔終了時に固定。実験1-2;MCAo後24時間で固定。実験1-3;MCAo後48時間で固定。実験1-4MCAo後168時間で固定。)(実験2)より侵襲の少ないmask麻酔とし、4時間の間、自発呼吸下に同様の実験を行い、同様に飼育してMCAo後168時間で固定した。治療群の脳温は虚血後20分以内に32°C台になり、冷却中は30°Cに維持され、復温には1時間を要した。全身指標には、特に異常を認めなかった。梗塞体積(mm3,mean±SD)は、実験1-1(n=27)A(n=16)60±28,B(n=8)130±6,C(n=3)11±2;実験1-2(n=25)A(n=14)84±25, B(n=6)137±27, C(n=5)4±4;実験1-3 (n=21)A(n=8)33±11 B(n=8)96±25, C(n=5)7±7;実験1-4 (n=10)A(n=5)41±20, B(n=3)86±23, C(n=2)6±7;実験2 (n=33)A(n=11)25±18, B(n=13)100±41, C(n=9)2±2であった。各々の実験結果に分散分析を行ったところ、すべて危険率5%未満で有意に治療群で梗塞巣が縮小した。永久脳虚血に対して、一過性の脳冷却の脳保護効果は虚血後168時間まで持続することが明らかになった。

ラット一側中大脳動脈永久閉塞モデルを作成し、閉塞直後から6時間の選択的中等度脳冷却を行い、その効果を6時間・24時間・48時間の時点で評価した。73匹のSDラットは、全身麻酔下に、左中大脳動脈(MCA)を露出後閉塞(MCAo)し、以下の3群に割り付けた。A群=低脳温,B群=正常脳温,C群=sham。A群はMCAo直後から0度の氷水を潅流した表面コイルを用いselectivebrain hypothermia(SBH)を6時間行い,B及びC群では正常脳温を持続した.これら3群を上記の3つの時点で潅流固定後、H&Eにて染色した.低脳温の効果に関しては,左半球体積と梗塞体積を計測しその比(梗塞率)を各群間で評価した。A-48時間群でSBH後1時間のみに約1度の体温下降を見た以外,体温は正常域に維持された.脳温はA-6時間群では30度,A-24時間群では31度にSBHの間維持され,A-48時間群ではMCAo後2時間は28-29度,それ以後は30-32度に保たれた.B&C群の脳温は35-37度であった.平均血圧は全群麻酔中低下傾向であったが,90mmHg以上は維持され,特に低脳温群で低いということもなかった.血液ガス分析ではPaO2の群間有意差は認めなかった.BaseExcessは全群徐々にacidosisに傾く結果となったが補正可能であり,これを反映してPaCO2も徐々に低下傾向となった.共に各系のAB群間に有意差は認めなかった.48時間まではmild SBHの効果は保持できた.その保護効果は虚血辺縁である皮質に強かったが,虚血中心である基底核にも及んでいた.血液検査上も同群で脱水傾向となったが腎機能に影響するほどではなかった.また全群で開頭術に伴う唾液腺アミラーゼ値の上昇を見た。今回の結果は、虚血直後からの6時間のmild SBH(脳温28-32度)の効果は、虚血後48時間まで持続することを示している.実験的一過性全脳虚血における全身的低体温療法の保護効果は近年確立されつつある。しかし,永久脳虚血に対しては、未だ十分な知見は得られていない。本研究の目的は局所永久脳虚血に対して、一過性脳冷却が保護効果を復温後も維持し得るか否かを明らかにすることである。ラットを全身麻酔下に、一側の中大脳動脈を穿通枝の近位で閉塞後切断した。6時間の脳のみの局所冷却を行い(対照群ではこの間正常脳温に維持)、同時に脳温・直腸温・血圧・血液ガス等の全身指標をモニタリングした。その後復温し一定期間飼育した。脳はすべて灌流固定の後、組織切片から梗塞巣を計測し、評価した。固定前に採血し、体液指標をも検討した。冷却には氷水を灌流した表面コイルを用いた。脳温は虚血後20分以内に32゚C台になり、冷却中は3032゚Cに維持された。復温には1時間を要した。脳保護効果は虚血後48時間までは確実に持続した。(梗塞体積は、冷却群では対照群の1/3に減少した。その保護効果は、虚血周辺部である大脳皮質のみならず、虚血中心部である大脳基底核にも及んでいた。)しかも冷却及び復温による、全身及び脳への障害については、著明なものは認めなかった。さらにこの保護効果は、虚血後1週間まで持続しそうである事も明らかにされた。今後の展開として、(1)その効果は半永久的と考えて良いほどに、持続しうるものなのか(2)その為に必要な冷却の方法(プロトコール)(3)詳細かつ長期に検討しても、その副作用は無視しうるものであるか(4)冷却法の作用点はどこが中心となるのか、を明らかにする予定である。局所永久脳虚血に対する低体温療法の効果に関しては、未だ十分な知見が得られていない。本研究の目的は、永久脳虚血に対して一過性の脳冷却が復温後も保護効果を維持し得るか否かを明らかにすることである。116匹のSDラットに対して以下の実験を行った。(実験1)経口挿管・人工呼吸下に左中大脳動脈(MCA)近位部を露出し切断(MCAo,但しsham群では硬膜切開のみ)した。
脳塞栓症急性期治療における新規経口抗凝固薬の有用性と安全性

本研究は、心原性脳塞栓症の予防に用いられるDirect Oral AntiCoagulation (DOAC)が心原性塞栓症急性期においても、再開通を促進し梗塞巣を縮小する効果があることを動物の心原性塞栓症モデルを用いて示したものである。臨床的にもDOAC投与症例では脳梗塞の予防だけでなく、発症時の梗塞巣が小さい、軽症ですむ、などの報告があり、脳梗塞急性期の病態解明を裏付ける有用なデータとなった。脳塞栓症モデルの開発を行い、第26回日本脳循環代謝学会にて成果を発表した。演題名「Microsphere注入脳塞栓モデルにおける塞栓子径と分布の検討」。演者:塚田直己1)、勝又雅裕1)、大木宏一1)、安部貴人1)、髙橋愼一1)、伊藤義彰2)、鈴木則宏1)。所属:慶應義塾大学医学部神経内科1)、大阪市立大学医学部神経内科2)【方法】麻酔下に68週齢の雄性C57BL/6マウスの左総頸動脈にカテーテルを挿入し、ポリスチレンジビニルベンゼン製の蛍光microsphereを注入した。Microsphereは、直径13, 24, 40, 69μmの4種類を用い、1×106個/mlの濃度で生理的食塩水に懸濁し、0.05 mlを注入した。24時間後に脳を摘出し、蛍光顕微鏡下で脳表あるいは実質内のmicrosphereの分布を観察した(各群n=7)。境界領域は、コントロールのマウスの総頸動脈から1 mlの墨汁を注入後、脳を摘出し脳表の中大脳動脈と前大脳動脈の接合部、中大脳動脈と後大脳動脈の接合部を同定して設定した。【結果】Microsphereの境界領域への分布率(%; mean±SD)は、粒子径13 μmで(29.5±14.2)、24 μmで(58.7±7.4)、40 μmで(40.4±12.3)、69 μmで(14.2±12.8)であり、粒子径24 μmは他の3群と比較して、境界領域に有意に多く分布していた(p<0.05; ANOVA)。また、脳実質内への分布率は、粒子径13 μmで(48.6±7.1)、24 μmで(31.1±5.4)、40 μmで(0.7±1.2)、69 μmでは脳実質内への分布は認められなかった。粒子径13 μmは他の3群と比較して、脳実質内に有意に多く分布していた(p<0.05; ANOVA)。平成27年度は、1)総頸動脈(CCA)を結紮後に塞栓子注入を行う低灌流圧群と、2)CCA結紮を行わずに塞栓子注入を行う非低灌流圧群において、境界領域への分布率を比較し、灌流圧の低下が分布パターンに与える影響を比較検討した。雄性C57BL/6マウスを用い、1)左CCA結紮後、内頸動脈(ICA)に塞栓子を注入した低灌流圧群(n=7)と、2)CCA結紮を行わず左外頸動脈(ECA)を結紮後、ECAを経由してICAに塞栓子を注入した非低灌流圧群(n=5)を比較した。前者ではCCA結紮前後の、後者ではECA結紮前後の中大脳動脈領域の脳血流(CBF)をLaser Dopplerで計測した。直径13,24,40,69μmの4種類の蛍光microsphereを塞栓子として用い、屠殺後に蛍光顕微鏡下で脳表での分布を観察した。コントロールマウスのCCAから1 mlの墨汁を注入後、脳を摘出し中と前大脳動脈の近接部、中および前と後大脳動脈の近接部を同定して境界領域を設定した。CBFは、低灌流圧群ではCCA結紮前後で有意に減少(変化率: -33.1±12.4%: mean±SD)したが、非低灌流圧群ではECA結紮前後で変化しなかった(0.11±0.48)。Microsphereの全皮質領域に対する境界領域への分布率(低灌流圧群vs非低灌流圧群)は、31.6±14.2 vs 31.1±7.0(粒子径13μm)、58.7±7.4 vs 56.2±15.7(24μm)、40.4±12.3 vs 38.3±6.4(40μm)、14.2±12.8 vs 11.6±11.0(69μm)で両群に有意な差はなかった。本モデルでは、CCA結紮による灌流圧の低下は全ての粒子径において塞栓子の分布パターンに影響しなかった。我々の以前の報告と併せ、分布パターンには粒子径のみが強く影響している可能性が示唆された。計画した通りの結果が得られており、順調である。動物モデルの作成では、異なる径のmicrosphereを用いることで、大きさの異なる塞栓子が血管を閉塞する実際の臨床の機序に相応したモデルを形成することができている。

また、microsphereを投与する血管を、内頚動脈と外頸動脈で比較したところ、外頸動脈からの注入により塞栓子を注入した場合、内頚動脈の圧を変えることなくmicrosphereを挿入できるが、手技的にやや困難で時間がかかるデメリットを認めた。一方、内頚動脈結紮によりmicrosphereを注入する場合は、挿入は容易であるが、灌流圧の低下をきたす懸念があった。今回の検討で、灌流圧はmicrospereの分布に影響しないことが分かり、今後の境界領域モデルの検討が容易になった。まず脳塞栓症の動物モデルを確立した。雄性C57BL/6マウスを用い、1)左総頚動脈(CCA)結紮後、内頸動脈(ICA)に塞栓子を注入した低灌流圧群と、2)CCA結紮を行わず左外頸動脈(ECA)を結紮後、ECAを経由してICAに塞栓子を注入した正常灌流圧群を比較した。直径13,24,40,69 mic-mの4種類の蛍光microsphereを塞栓子として用い、頭窓を介して蛍光顕微鏡下で脳表での分布を観察した。その結果、Microsphereの全皮質領域に対する境界領域への分布率(低灌流圧群)は、32±14%(粒子径13mic-m)、59±7%(径24)、40±12%(径40)、14±13% (径69)と、小粒子は血流に応じて均等に分布し、中粒子は境界領域に、大粒子は皮質動脈に塞栓することが示され、灌流圧による差は認めなかった。次にフィブリン血栓による塞栓症モデルを確立した。マウスから採血した血液にトロンビンを作用させ一晩インキュベーターで反応させフィブリン血栓を作成、メスにて細分化したのちフィルターをかけて塞栓子の径を調整した。Microsphere同様に大粒子は皮質動脈を閉塞することを確認し、心房細動などで認められる心原性塞栓症のモデルとして有用であることを確認した。最後に、あらかじめDirect Oral AntiCoagulation (DOAC)の一つであるリバーロキサバンを混餌したマウスに、フィブリン血栓塞栓症を誘導したところ、プラセボ群に比較して再開通率が上昇し、再開通までの時間が有意に短縮した。本研究で得られたデータは臨床での塞栓性脳梗塞の病態理解に大変有用であり、急性期の治療、慢性期の予防を考えるうえで重要な指標になると考えられた。本研究は、心原性脳塞栓症の予防に用いられるDirect Oral AntiCoagulation (DOAC)が心原性塞栓症急性期においても、再開通を促進し梗塞巣を縮小する効果があることを動物の心原性塞栓症モデルを用いて示したものである。臨床的にもDOAC投与症例では脳梗塞の予防だけでなく、発症時の梗塞巣が小さい、軽症ですむ、などの報告があり、脳梗塞急性期の病態解明を裏付ける有用なデータとなった。初年度は脳塞栓症モデルの完成を目的としていた。上記の成果に挙げた結果を得ることができ、達成度は「順調」と判断した。当初の目的であるフィブリン血栓を形成させてmicrosphere同様に血栓症モデルを作成する。あらかじめ、NOAC (DOAC)を投与しておくことで、血栓が自然に溶解し、再開通する過程を評価する。実臨床においても、NOACの投与下では脳出血が圧倒的に少ないことが報告されており、本研究が実臨床でのNOACの優れた点として再認識される可能性が高い。神経内科脳塞栓症モデルについては、現在論文化を行っている。学会発表においても、この領域の研究者より高い評価を戴いており、インパクトファクターの高い雑誌での掲載が見込まれる。抗凝固剤投与下における塞栓症のモデルについては、塞栓物質をフィブリン血栓とする必要があり、現在塞栓子形成、投与についてモデル化を試みている。当初の計画通りに、蛍光標識されたフィブリン塞栓子を作成し、頭窓での可視化が可能であることは確認できている。また新規経口抗凝固薬(NOAC)を投与する方法も確立しており、上記を組み合わせた抗凝固薬投与下での塞栓症モデルの作成を進めていく。当初よりも該当年度での計画が順調に進み、物品費での消費が少なくて済んだ。平成26年4月に、主たる研究員である伊藤義彰は大阪市立大学大学院医学研究科の教授に就任した。その結果、研究の場が慶應大学と大阪市立大学の双方となった。
乾燥地と永久凍土環境に対する新しいレーダーリモートセンシング技術の開発

本研究では、永久凍土と積雪域に対するマイクロ波リモートセンシングデータの新しい利用方法を開発した。従来の研究は、氷結と氷解時の検出分解能は25-50kmのスケールであった。本研究では、シベリア生態系の氷結氷解時の画像に対し、1kmの分解能を提示した。また,積雪観測への応用として、積雪画像に対する新しい情報融合法をファージ理論と偏波によるターゲット分解技術を用いて、独自の技術を開発した。応用の結果で、Lバンド全偏波SARは、季節的な積雪に対して十分な情報を提供していることを本研究で報告した。平成22年度に実施した研究は,プロジェクトの目的を果たすための基盤構築に重点を置いている.これは大きく"1.研究データの蓄積","2.実験設備の構築","3.人的ネットワーク構築"等の主題で分けることができ,以下に各項目の具体的な内容と当該年度の成果を記す.1.研究主題は人工衛星レーダデータを利用する技術開発であるので,先ず,研究対象の人工衛星資料を蓄積する必要がある.当該年度ではヴィアンナ工科大学との協力を通じて全地球規模のENVISAT ASARデータを取得し,日本,インドおよびシベリア等主要ターゲット地域に対してはALOS PALSAR高解像度偏波レーダのデータを取得した.2.人工衛星レーダを利用する地球環境の観測データは,地表面の多様な電波散乱現象による結果である.複雑な自然環境に対する観測データから定量的な環境変数を机上だけで導出することは,実際上難しい問題である.そこで,電波散乱モデルの開発,あるいはデータ処理アルゴリズムの開発において,統制された環境での電波散乱実験が非常に重要となる.当該年度に新潟大学では,このような実験のための大規模電波暗室を完成させ,高精密な偏波レーダ観測実験を実施した.実験は次年度研究にも継続して行う予定であり,新しいレーダリモートセンシング技術を開発するには,必須の実行項目と考えている.3.リモートセンシング技術は,広い地域に対して遠隔で特定情報を取得するということを意味する.特に,環境変化が加速度的に変化している乾燥地や寒冷地域は,非常に広域で調査が容易でない領域に存在しており,このような地球規模的な地域を研究するには,国際的な協力研究が必須である.このため,国際ワークショップの開催,国際研究プロジェクトの提案など人的ネットワークを構築して,国際協力プロジェクトを樹立するための活動を当該年度に実施した.2010から2011年度にわたる研究は、二つのカテゴリーに分けることができる。一つはシベリア永久凍土に対するマイクロ波リモートセンシングデータのマルチモード的な応用、もう一つは新潟地方における冬季積雪域に対する同データの応用である。マルチモードとはマイクロ波の全偏波データを適宜テンポラルに用いる手法である。先ず、東シベリアにおける永久凍土の環境の氷結と氷解時のデータを抽出する効果的な方法に関する研究を行った。従来の研究は電波散乱計に基づいていたので、氷結と氷解時の検出分解能は25-50kmのスケールであった。本研究では、ENVISATグローバルモードのScanSAR時系列を使って、シベリア生態系の氷結氷解時の画像に対し、(これまでで最も高精度となる)1kmの分解能を提示した。次に、積雪観測への応用として、レーダポラリメトリ技術を使い、Lバンドのリモートセンシングの全ての可能性を追求する技術を開発した。従来の多くの研究は光学的なリモートセンシング、あるいはCバンドかもっと高い周波数帯でのレーダレモートセンシングによるものであった。日本における降雪は季節的な変動と同様に広域でかつ時間的に変化する。従って、積雪観測における時間的かつ空間的なギャップの低減が特に重要となる。このような視点で日本での季節的な降雪積雪をモニターするため、衛星搭載SARのLバンド全偏波データの有用性を検証している。日本のALOS/PALSARのようなLバンド全偏波SARは、季節的な積雪に対して十分な情報を提供していることを本研究で報告した。さらに、積雪画像に対する新しい情報融合法をファージ理論と偏波によるターゲット分解技術を用いて、独自の技術を開発した。
惑星超高層大気リモートセンシングへの応用を目指した無電極吸収・発光セル法の開発

吸収の位置依存性を調べるために、2018年6月にSOLEILにおいて吸収セルの性能評価試験を行った。ビームとフィラメント間距離と吸収の強さの定量的な関係を得た。探査機搭載を視野に入れて、これまでSOLEILでの実験で使用した光路長60 mmと100 mmの2種類のオープン吸収セルボディーを使用して、水素ガスを封入した吸収セルを試作した。試作した吸収セルのフィラメントの長期耐久性能を調べるために、フィラメントに定電圧をかけたときに流れる電流値の時間変化を測定した。測定中、フィラメントには周期的に10 Vの電圧のON/OFFを繰り返した。電圧ON/OFF時の時間を累積しそれに伴う電流値の変化を調べた。フィラメントは吸収セルの上部と下部にそれぞれ異種の5本ずつの計10本取り付けられているが、それぞれ同種の1本ずつを使用して同時点灯した。1本目のフィラメントは約62.5時間の点灯で切れた。2本目のフィラメント約69時間点灯し続けたが切れなかったが、徐々に流れる電流は低下した。1本目のフィラメントと同じ電流値で切れると仮定すると、2本目のフィラメントも約90時間点灯し続けると切れると予測される。今回の実験結果を受けて、フィラメント耐久性は改善の必要がある。フィラメントの寿命を縮めた要因としては、吸収効率を重視してフィラメント径を細くしすぎたこと、吸収セル内の脱ガスによりフィラメントが酸化することが考えられる。今後、フィラメント径については吸収効率だけでなく耐久性の面も含めて最適化をしていく。吸収セルのフィラメントは現在10本であるがフィラメントの本数を20本に増やし1本あたりの目標耐久時間を減らす。研究期間全体を通じた成果として、フィラメントの耐久性の課題は残ったが、水素吸収セルの製作方法を確立した。研究成果の一部はKuwabara et al. [2018]として上梓した。2015年度までに製作した新型ガラス吸収セルの吸収性能評価のため、フランス・パリの郊外にあるSOLEILの放射光施設で実験を行った。SOLEILでは真空紫外領域の強力なシンクロトロン放射光及び世界最高性能のマイケルソン干渉系型分光器DESIRSが利用できる。水素吸収セルのライマンα吸収線の吸収プロファイルを測定できるのは、世界中でこの施設のみである。水素ガス密度、フィラメント電力、フィラメント仕様(径、長さ)のパラメータについて、吸収性能を評価した。その結果、ガス密度は23 hPa、フィラメント電力は3 Wで十分、フィラメント径は細いほど吸収が強いということがわかった。フィラメント系を細くすると寿命が短くなると予想される。吸収強度とフィラメント寿命の兼ね合いは今後の課題である。吸収セル開口部の中でのビーム位置による吸収プロファイル変化については、自動ステージの動作不良のため測定できなかった。また、約20年前に製作された火星探査機「のぞみ」搭載紫外撮像分光計用の予備重水素吸収セルの吸収プロファイルを再測定した。その結果、吸収量は20年前の約1/3となっていることがわかった。吸収セルを製作してから数年のうちに観測を実施すれば、経年変化は観測には問題ないレベルであることがわかった。ただし、惑星水素コロナ温度の測定には精密な吸収プロファイルを知る必要があり、経年変化を考慮する必要がある。研究成果は学会や研究会で発表され、論文投稿を準備中である。なお、研究協力者の桑原正輝(東大院)が地球電磁気・地球惑星圏学会での研究発表を行い、学生最優秀発表賞(オーロラメダル)を授与された。新型吸収セルの吸収性能に関する評価結果から、新たな知見が得られ、今後の吸収セル開発の方向性を示すことができた。2016年度は吸収セルサイズとフィラメント仕様の最適化を行った。その結果、フィラメントは細いほど吸収効率が高いことがわかった。しかし、フィラメントが細いほど使用中に切れやすいと予想される。そこで、2017年度は、フィラメントの効率と寿命のトレードオフのため、フィラメントの耐久性を確認する実験を行った。2種類のフィラメントを5本ずつ、合計10本を試験台に並べ、ステンレス製真空槽の中に設置した。真空槽内にはパラジウムフィルターで不純物ガスを取り除いた水素ガスを吸収セルと同じ圧力で充填した。真空槽外部の安定化直流電源から定電圧で電力を供給した。供給する電圧と電流をレコーダーで計測した。結果として、フィラメントは予想よりも遙かに短い時間で切れてしまった。ガラスとMgF2でできた吸収セル内にフィラメントがある状態とステンレス製フィラメント耐久試験装置内にフィラメントがある状態で内壁の状態や充填する水素ガス容積等の環境条件の違いがあり、正確な耐久性の試験ができないことがわかった。2016年度の実験で光路長が100 mmのセルと60 mmのセルで吸収量に差がなかった。そこで光路長を更に短く40 mmにした吸収セルを試作した。これが現在の技術で可能な最も短い光路長のセルである。2018年6月にフランスのSynchrotron SOLEILにおいて吸収セル実験を行うための申請をした。40 mm光路長新型セルの吸収特性の測定、吸収量の吸収セル内を通過するビーム位置依存性の測定を実験課題として実験計画を立てた。水素分子の解離の素過程について専門家を含めて理論的に考察した。マイクロ波放電による解離の手法は実験室内では取り入れられている事例がある。搭載用に小型軽量化可能か検討している。

2016年度の実験結果をとりまとめ、Kuwabara et al.[2018]として査読付き論文に上梓した。従来の熱解離型水素吸収セルの高効率化に関しては一定の成果があり、論文にまとめることができた。フィラメントによる水素分子の熱解離はフィラメントの形状への依存性などまだ工夫の余地があり、その方向で改善を図っている。また、フィラメントの寿命が課題である。一方でマイクロ波放電による解離方法は小型軽量化へのハードルが高い。引き続き実現へ向けて時間をかけて検討している。吸収の位置依存性を調べるために、2018年6月にSOLEILにおいて吸収セルの性能評価試験を行った。ビームとフィラメント間距離と吸収の強さの定量的な関係を得た。探査機搭載を視野に入れて、これまでSOLEILでの実験で使用した光路長60 mmと100 mmの2種類のオープン吸収セルボディーを使用して、水素ガスを封入した吸収セルを試作した。試作した吸収セルのフィラメントの長期耐久性能を調べるために、フィラメントに定電圧をかけたときに流れる電流値の時間変化を測定した。測定中、フィラメントには周期的に10 Vの電圧のON/OFFを繰り返した。電圧ON/OFF時の時間を累積しそれに伴う電流値の変化を調べた。フィラメントは吸収セルの上部と下部にそれぞれ異種の5本ずつの計10本取り付けられているが、それぞれ同種の1本ずつを使用して同時点灯した。1本目のフィラメントは約62.5時間の点灯で切れた。2本目のフィラメント約69時間点灯し続けたが切れなかったが、徐々に流れる電流は低下した。1本目のフィラメントと同じ電流値で切れると仮定すると、2本目のフィラメントも約90時間点灯し続けると切れると予測される。今回の実験結果を受けて、フィラメント耐久性は改善の必要がある。フィラメントの寿命を縮めた要因としては、吸収効率を重視してフィラメント径を細くしすぎたこと、吸収セル内の脱ガスによりフィラメントが酸化することが考えられる。今後、フィラメント径については吸収効率だけでなく耐久性の面も含めて最適化をしていく。吸収セルのフィラメントは現在10本であるがフィラメントの本数を20本に増やし1本あたりの目標耐久時間を減らす。研究期間全体を通じた成果として、フィラメントの耐久性の課題は残ったが、水素吸収セルの製作方法を確立した。研究成果の一部はKuwabara et al. [2018]として上梓した。従来のフィラメントによる吸収性能の長期安定性と精密校正の方法を研究する。一方、新手法として、マイクロウェーブによる分子解離や励起の方法を研究する。今年度は国内で可能な実験でこれらを遂行し、来年度に再びSOLEILを利用する申請をする。従来の熱解離型水素吸収セルに関しては効率を極限まで追い求めた完成形を最後の1年間で確立する。2018年5月6月にフランスのSynchrotron SOLEILにおいて、2回目の吸収セル性能評価実験を行う。そこでは、40 mm光路長新型セルの評価と吸収の位置依存性を測定する。
インスリン分泌不全者の2型糖尿病発症危険因子の解明：コホート研究

人間ドック受診者を対象とした本研究より、インスリン分泌不全者はより軽度のインスリン抵抗性の増加で2型糖尿病を発症することが明らかになった。また、インスリン分泌不全者は、より少ないメタボリックファクターの集積で2型糖尿病を発症した。そのため、インスリン分泌能の低い日本人においては、軽度のインスリン抵抗性増加や少ないメタボリックファクターの集積にも注意する必要があるといえる。インスリン分泌能を評価し、分泌不全型、抵抗性型に合わせた個別的な保健指導の実施が望まれる。1.平成25年度の研究実施計画に基づき、長野厚生連佐久総合病院人間ドック科の2008-2012年度の1泊2日人間ドックデータをデータベース化した。2.仮説1「インスリン分泌不全者は非分泌不全者と比べ、より軽度のインスリン抵抗性の増加で2型糖尿病を発症する」の検証を行った。2006年度に長野厚生連佐久総合病院の1泊2日人間ドックを受診した30-69歳の糖尿病でない地域住民のうち、2009-2010年度にも受診した2671名を対象とした。2006年度の75g経口ブドウ糖負荷試験(OGTT)の結果から算出したインスリン分泌指数により対象者を2群(分泌不全/非分泌不全)に分類し、さらに2006年度から2009-2010年度のHOMA-IR(インスリン抵抗性指数)の増減4分類(0.10以上の減少/0.10未満の減少0.20未満の増加/0.20以上の増加0.50未満の増加/0.50以上の増加)とあわせ、対象を8群に分類した。糖尿病発症はOGTT2時間後血糖値200mg/dl以上and/or空腹時血糖値126mg/dl以上と定義し、2009-2010年度の新規糖尿病発症を評価した。多変量調整ロジスティック回帰分析の結果、「非分泌不全・0.10未満の減少0.20未満の増加」群に比べて、「分泌不全・0.10未満の減少0.20未満の増加」群で3.85倍(95信頼区間:1.06-14.96)、「分泌不全・0.20以上の増加0.50未満の増加」群で6.11倍(1.62-19.84)、「分泌不全・0.50以上の増加」群で12.50倍(3.43-45.51)、糖尿病発症リスクが増加した。分泌不全者は、より軽度のHOMA-IRの増加で2型糖尿病を発症することが明らかになった。1.平成26年度の研究実施計画に基づき、長野厚生連佐久総合病院人間ドック科の人間ドックデータについて、2008年度をベースラインとし2012年度まで追跡する新たなデータセットを完成させた。2.仮説2「インスリン分泌不全者と抵抗性者では2型糖尿病発症の危険因子が異なる」の検証を行った。2008年度に長野厚生連佐久総合病院の1泊2日人間ドックを受診した30-79歳の糖尿病でない地域住民3273名を対象とした。2008年度の75g経口ブドウ糖負荷試験の結果から算出したインスリン分泌指数とHOMA-IRにより対象者を3群(正常/インスリン抵抗性/インスリン分泌不全)に分類した。正常群、インスリン抵抗性群、インスリン分泌不全群の各群において、メタボリックファクターの個数およびメタボリックシンドローム有りの2型糖尿病発症リスクを算出した。結果、インスリン分泌不全群ではメタボリックファクターが2個集積すると2型糖尿病発症リスクが有意に上昇した。一方で、インスリン抵抗性群では、メタボリックファクターが4-5個集積すると有意に2型糖尿病発症リスクが上昇した。このことより、インスリン分泌不全者はより少ないメタボリックファクターの集積でも2型糖尿病を発症することが示された。また、メタボリックシンドロームのない正常者に比べて、メタボリックシンドロームのある抵抗性者では約3倍、メタボリックシンドロームのある分泌不全者では約5倍、2型糖尿病発症リスクが有意に上昇した。このことより、メタボリックシンドロームの2型糖尿病発症への影響はインスリン分泌不全者においてより大きいことが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。保健学26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度の研究実施計画に基づき、予定していたデータベース化作業を終了した。また、仮説1「インスリン分泌不全者は非分泌不全者と比べ、より軽度のインスリン抵抗性の増加で2型糖尿病を発症する」の検証を行い、論文を作成し、現在専門誌(Diabetes Research and Clinical Practice)に投稿している。予定していた2008-2012年度の1泊2日人間ドックデータのデータベース化作業を終了したので、今後はこのデータベースから前向きコホート研究のデータセットを作成する。加えて、作成したデータセットを用いて、平成26年度の研究実施計画のとおり、仮説
近赤外光応答型蛍光性ジアリールエテンの開発に向けた基盤研究

近年、生命現象の光制御や超解像蛍光イメージングへの応用の観点から、紫外光を必要とせず生体の光学的窓となる近赤外光でフォトクロミック反応を示す蛍光スイッチング分子材料の開発が切望されている。本研究では申請者らが最近見出したスイッチングユニットが吸収を持たない可視域の光で光反応が進行するという特異な現象のメカニズムを解明し、その知見を基に、その波長感受性を近赤外光領域までシフトさせた近赤外光応答型の蛍光スイッチング分子材料を開発することを目的とする。
２０世紀前半のイタリア芸術文化におけるアメリカへの眼差し

本研究は、20世紀前半のイタリアの作家や芸術家のアメリカ文化に対する眼差しに注目し、この時代のイタリアにおいてアメリカをめぐる言説や表象がどのように変化していったのかを明らかにする。20世紀前半のイタリアの作家や芸術家がどのようにアメリカについて語ったのか、そして自らの文学・芸術作品のなかでアメリカをどのように表象したのかを分析し、その変遷と時代背景との関わりを考察する。さらにアメリカ文化に対する眼差しの変遷が20世紀前半のイタリア文化の展開とどのように関わっているのかを明らかにする。
保健福祉推進のためのコミュニティ・ケアの条件に関する実験的研究

平成6年度における文献研究,歴史的研究,資料調査などによって得られたコミュニティ・ケアに関する知見やデータを基盤として,主として研究対象を高齢者に焦点化し,コミュニティ・ケアを成立,推進させる要因の把握を目的として,行政関係者,社会福祉協議会職員,老人ホームや老人保健施設,病院等の職員にヒアリング調査し,量的把握と合わせて質的分析を総合化して,いろいろな課題が明確になってきた。とくに高齢化の高くなっているコミュニティにおいて、過疎化が同時進行している状況もみられるので、この両者の社会構造上の相互関連性を問題とした。また、コミュニティ・ケア体制において見落されがちなプライバシー問題や,援助者,利用者ともに高齢者である場合などの具体的な推進上の課題や,今後に取り組まれるべきコミュニティにおける保健・医療・福祉の地域ネットワークのあり方について提示した。さらに,コミュニティ・ケアの歴史において,イギリスでの家庭重視の考え方を,一歩進めて,コミュニティに結びつけていった過程を分析した。このようなコミュニティ・ケアに関する国際比較的視点を取り入れることによって,将来の我が国の進むべき方向が,かなり明らかになってきたと思われる。近年においては,我が国の例外ではないが,コミュニティ・ケアの前提としてのノーマライゼーション,自由最大化状況主義などの福祉思想が重視されるようになってきており,これらの考え方や理念の検討も行ったところである。ミュニティ・ケアの方向とも合致するが,我が国が導入しようとしている公的介護保健において,地域主義,つまり市町村主義が強く打ち出されているのも当然であり,ケアマネジメントの手法も分析した。平成6年度においては、保健福祉の推進方策としてのコミュニティ・ケアに関する文献研究、資料調査を行った。コミュニティ・ケアは、おおよそ20世紀初頭からイギリス、アメリカなどを中心として、保健福祉とその関連領域において模索されてきた。近年においては、わが国についても地域に在住する高齢者、心身障害者等の処遇の本来的なあり方からいって、ノーマライゼーション思想の影響を受けつつ、コミュニティ・ケアが重要視されるようになった。これらの歴史的かつ国際比較的な見地から得られた知見やデータをもとに、コミュニティ・ケアが保健福祉分野で確立されるためには、またそれが単なる医療や福祉に係る経費削減にとどまらないためには、ノーマライゼーション、自由最大状況主義などの思想の摂取が必要であることを十分に理解できるようになった。平成7年度においては、文献研究、資料調査をさらに前進させ、コミュニティ・ケアの最新の状況を把握したい。また、主として研究対象を高齢者に絞り、コミュニティ・ケアを成立、推進させる要因の把握を目的として、行政関係者、社会福祉協議会構成員、老人ホームや老人保健施設の職員等にヒアリング調査し、量的把握と合わせて質的分析を総合化して、直近のデータを得たい。さらに、コミュニティ・ケア体制において見落とされがちなプライバシー問題や援助者、利用者ともに高齢者である場合などの推進上の課題、地区設定のあり方、ケアマネジメントの具体的手法についても研究を深化させたい。平成6年度における文献研究、資料調査によって得られたコミュニティ・ケアに関する知見やデータを基盤として、主として研究対象を高齢者に焦点化し、コミュニティ・ケアを成立、推進させる要因の把握を目的として、行政関係者、社会福祉協議会職員、老人ホームや老人保健施設等の職員にヒアリング調査を実施し、量的把握と合わせて質的分析を総合化して、いろいろな課題が明確となった。とくに高齢化を高くなっているコミュニティにおいて、過疎化が同時進行しているので、この両者の構造上の相互関連性を掘り下げた。また、コミュニティ・ケア体制において見落されがちなプライバシー問題や援助者、利用者ともに高齢者である場合などの具体的な推進上の課題や、今後、取り組まれるべきコミュニティにおけるネットワークのあり方について提示した。さらに、ノーマライゼーション思想や自由最大化状況などの理念上の明確化、コミュニティ・ケアにおけるソフト面でのケアマネジメントにも言及したところである。
浸透圧ストレス条件下での根系可塑性発現過程についての多面的・網羅的解析

本研究では,(1)農業生物資源研究所の世界のイネコアコレクションを含む59品種を供試材料に,浸透圧ストレスおよび塩ストレス耐性ならびに感受性品種のスクリーニングと根系形態学的特徴の解析,(2)ストレス耐性品種と感受性品種の間の水分生理や植物ホルモンの側面から差異を評価,(3)ストレス耐性と感受性品種間の根系におけるメタボロミクスを用いた代謝変動物質の網羅的解析,(4)ストレス耐性と感受性品種間のマイクロアレイ解析を用いた側根原基における発現変動遺伝子の網羅的解析,(5)ストレス耐性と感受性品種間の塩ストレス条件下での収量性に及ぼす要因の解明を行った.本研究では,(1)農業生物資源研究所の世界のイネコアコレクションを含む59品種を供試材料に,浸透圧ストレスおよび塩ストレス耐性ならびに感受性品種のスクリーニングと根系形態学的特徴の解析,(2)ストレス耐性品種と感受性品種の間の水分生理や植物ホルモンの側面から差異を評価,(3)ストレス耐性と感受性品種間の根系におけるメタボロミクスを用いた代謝変動物質の網羅的解析,(4)ストレス耐性と感受性品種間のマイクロアレイ解析を用いた側根原基における発現変動遺伝子の網羅的解析,(5)ストレス耐性と感受性品種間の塩ストレス条件下での収量性に及ぼす要因の解明を行った.農業生物資源研究所の世界のイネコアコレクション63品種から浸透圧ストレス耐性ならびに感受性品種のスクリーニングを行った.催芽処理後,人工気象室内で水耕栽培を行い,水耕液へ移植1週間後,浸透圧ストレス処理として水ポテンシャルが-0.21MPaになるようにポリエチレングリコール6,000を,塩ストレス処理として濃度が50nMになるようにNaC1を処理した.サンプリング後根系画像を取り込み,根系の形態的形質(根長・側根数)と乾物重を測定し,耐浸透圧ストレス性品種と浸透圧ストレス感受性品種,耐塩性品種と塩感受性品種それぞれ3品種ずつを選抜した.また,スクリーニングしたストレス耐塩性と感受性品種において,葉位ごとにNa+含量を測定したところ,耐塩性品種では上位葉へのNa+移行を抑制していた。また,塩感受性品種と比較して耐塩性品種では,塩ストレス条件下での葉身水ポテンシャルの維持,根の浸透ポテンシャルの低下,通洞抵抗の維持が認められた.以上よりイネの耐塩性機構のとして,Na+輸送能力と水分保持能力が耐塩性に影響することが示唆された.また,根の形態では,塩ストレス処理により,耐塩性品種において太く長い側根(L型側根)の数が増加するが,感受性品種ではこの現象は認められなかった.浸透圧ストレスについては現在スクリーニングが終了した段階であるが,先行している塩ストレスに関する知見とともに,今年度の結果を基として,次年度以降水分生理学的側面,代謝生理学的側面,分子生物学的側面からの,それぞれの耐ストレス性機構の解明と,根系の可塑性発現過程が果たす役割について解明につなげる.前年度に農業生物資源研究所の世界のイネコアコレクション63品種から選抜した浸透圧ストレス耐性ならびに感受性品種を用い浸透圧ストレス条件下での代謝物質の変化の違いを明らかにした。選抜した両品種を浸透圧ストレス条件下で栽培しメタボローム解析により診察ストレス条件下での代謝物質について網羅的に調査した。ストレス耐性品種と感受性品種を比較すると、浸透圧ストレス条件下でストレス耐性品種で特異的に発現してくる物質、アミノ酸代謝系での差異、糖代謝系でのクエン酸合成酵素の発現の違いなどを明らかにした。さらに水分生理の差異についても明らかにした。選抜した塩ストレス耐性品種と感受性品種を塩ストレス条件下で栽培した。この結果、収量形成には止葉と稈のナトリウムの抑制と稈のカリウム,カルシウム蓄積が塩ストレス条件下における収量形質の低減の抑制に影響を与えていることを明らかにした。2012年度に選抜したWRCイネの中で特に弱いもしくは強い品種を8品種選びそれらの品種の間で交配を行った。その結果19組み合わせの交配で種子が得られ、現在F1個体を育成中である。2014年度年は残りの17組み合わせの間で交配を試み、現在F1個体を育成中の組み合わせに関しては、F2種子を得る予定である。野生型に比べ、根端付近での側根形成が阻害されるイネ突然変異体を用い、その原因遺伝子を解明するとともに、根端でのオーキシン分布特の特徴解析を通して、側根形成部位は根端部でのオーキシン濃度の制御を通して決定されることを明らかにした。包括的イネ品種群より前年度までに選抜を行った浸透圧ストレス耐性品種IR 58とストレス感受性品種Basilanonを用い、マイクロアレイ法により浸透圧ストレス処理による遺伝子発現変動の網羅的解析を行った。対照区と比較してストレス処理によりIR 58では7倍以上発現を示した遺伝子が1278、1/7以下に減少した遺伝子が380検出された。一方Basilanonでは7倍以上発現を示した遺伝子が1225、1/7以下に減少した遺伝子が645検出された。耐性品種は側根形成誘導遺伝子の発現が優位に増加していたのに対し、感受性品種では優位に減少していた。この結果は耐性品種のL型側根数が著しく増加していた現象と一致した。さらにメタボローム解析と関連実験の結果から、耐性品種はTCA回路のクエン酸合成酵素の活性が維持されており、感受性品種は減少していたことから植物体全体の代謝活性が減少していると考察された。解析結果については今後さらに精査していく。側根形成を制御するQHBタンパク質の作用機構を解析するため、相互作用する候補因子をYeat Two-Hybrid法により探索した結果、QHBはストレス応答性遺伝子と相互作用することが示唆された。