hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腸管上皮幹細胞初代培養を用いた炎症性腸疾患における幹細胞病態解明と新規治療薬開発

そこで本研究では、ヒト腸管上皮細胞オルガノイドを用いて幹細胞可視化を試み、幹細胞機能を動揺させる化合物を同定し、炎症性腸疾患の新規治療薬を開発することを目的とする。当研究室では初代培養系を用いて体外炎症性疾患疑似モデルの確立に独自に成功している。この疑似モデルを用いてIBD新規治療候補薬の効果を評価し、その作用機序の詳細を明らかにした(JG 2019)。また、初代培養系への遺伝子導入法を独自に開発し、レンチウイルスを用いて初代培養細胞に遺伝子導入する技術を確立している(BBRC 2014)。まずヒトLgr5プロモーターを抽出し、GFP遺伝子と結合させる。さらにLgr5p-GFP遺伝子もしくはCMVプロモーターを用いたCMVp-GFPを組み込んだレンチウイルスを構築する。マトリゲル内にヒト小腸・大腸オルガノイドとウイルスを同時に混入し培養ディッシュ上で固形化させる。さらに培地を添加して培養を行い、1週間後に蛍光の発光を共焦点蛍光顕微鏡にて確認する。可視化した幹細胞の機能評価法を開発することにより、IBD患者の幹細胞病態を明らかとすると共に、幹細胞機能を動揺させる化合物を同定し、上皮幹細胞を標的としたIBD新規治療薬開発の基盤を構築する。オルガノイドにLgr5p-GFPレポーター遺伝子を導入し、幹細胞を可視化する。ヒトLgr5p-GFP陽性幹細胞をライブイメージングにて細胞分裂を観察する。共焦点蛍光顕微鏡にてオルガノイド全ての細胞を15分ごとにスキャンし、3次元にて細胞分裂を映像化する。1幹細胞から2、4幹細胞になるまでの分裂時間および分裂した細胞のクリプト内での位置制御を持続観察にて特定する。また1細胞の分裂までの時間を計測しQuiescenceの状態を解析する。すでに体外IBD擬似モデルは確立しており、炎症状態での幹細胞動態も評価する。さらにIBD患者由来のオルガノイドから幹細胞を可視化し、健常者と比較することで幹細胞病態を明らかとする。また、本学のケミカルバイオロジースクリーニングセンターが所有する小化合物ライブラリーを用いてスクリーニングを行い、Lgr5発現上昇をGFP蛍光強度で、幹細胞数をLgr5p-GFP発現細胞数で評価し、幹細胞機能を動揺させる化合物を同定する。さらにその化合物のLgr5活性部位と同定するとともに、より強い活性をもつ化合物の作成を行う。同定した化合物は大腸炎モデルマウスの治療効果により臨床応用可能な薬剤の選定を行う。理由:試薬等が計画当初より廉価で購入可能であったため。使用計画:検討する数・種類を拡大して解析を行うため、試薬を増量して購入する予定である。
慢性蕁麻疹の病態における血液凝固系駆動機序の検討

本研究では慢性蕁麻疹病態における、好塩基球活性化によるTissue Factor (TF)の発現と凝固系の駆動に関する検討を行うため、血管内での好塩基球の活性化から血液凝固系が活性化され実際に蕁麻疹を生じるまでを、好塩基球活性化によるヒト皮膚血管内皮細胞でのTF発現の誘導、好塩基球活性化によるTFの発現誘導と凝固系の駆動、活性化した凝固因子によって肥満細胞が活性されるかどうかの検討、と順を追ってそれぞれのメカニズムを解明し、好塩基球活性化が血液凝固系の活性化をもたらし、ひいては蕁麻疹を発生させうる機序について検討する。今年度は、まず好塩基球活性化によるヒト皮膚由来血管内皮細胞でのTF発現の検討を行った。その結果、mRNA、膜発現レベルにおいてヒスタミンとlipopolysaccharide(LPS)が相乗的に血管内皮細胞(Huvec)のTF発現を増強していることがわかった。また、ヒト正常皮膚微小血管内皮細胞(DMEC)でも同様の結果が得られた。さらに、阻害薬を用いた検討ではこの反応がヒスタミンH1受容体とtoll like receptor 4(TLR4)受容体を介して生じ、各受容体の下流にあるプロテインキナーゼC(PKC)とNFκBの作用が重要であることを見出した。また、ヒト末梢血由来好塩基球と血管内皮細胞を共培養して好塩基球を活性化させると、血管内皮細胞にTF発現がみられた。このTF発現は、H1受容体拮抗薬を加えると抑制された。なお、血管内皮細胞に発現したTFは血液凝固外因系を駆動し、活性化第VII、X因子、および活性化トロンビンを生成することが明らかになった。本研究では、慢性蕁麻疹の病態における好塩基球活性化によるTissue Factor (TF)の発現と血液凝固系の駆動に関する検討をおこなうため、血管内での好塩基球の活性化から血液凝固系が活性化され実際に蕁麻疹を生じるまでを、好塩基球活性化によるヒト皮膚血管内皮細胞でのTF発現の誘導、好塩基球活性化によるTFの発現誘導と凝固系の駆動、活性化した凝固因子によって肥満細胞が活性化されるかどうかの検討、と順を追ってそれぞれのメカニズムを解明し、好塩基球活性化が血液凝固系の活性化をもたらし、ひいては蕁麻疹を発生させうる機序について検討することを目的としている。今年度は、単球および血管内皮細胞に発現したTFが血漿成分の血管外漏出に寄与するかどうか検討した。単球はlipopolysaccharide(LPS)等のToll like receptor(TLR)リガンドによりTFの発現を増加され、また、血管内皮細胞はLPSとヒスタミンによって相乗的にTFの発現が増加される。これらの細胞に発現したTFが、外因系凝固反応を駆動し、その結果、血管透過性亢進が誘導されるかどうかを、血管内皮細胞の蛍光染色解析、及び細胞の接着状態を無標識、リアルタイムにモニタリングできるインピーダンス法によって評価した。その結果、LPS、あるいはヒスタミン等の刺激により発現した単球・血管内皮細胞上のTFは、強く外因系血液凝固反応を駆動し、さらに、血液凝固反応によって産生された活性化血液凝固因子が血管内皮細胞上のProtease activated receptor 1(PAR1)を介して血管透過性を亢進させ、血漿成分の漏出、つまりは蕁麻疹の発現に寄与する可能性を明らかにした。ほぼ申請時の計画どおりに進行している。医歯薬学血管内皮細胞の細胞外にTFが発現し凝固反応が開始されると、活性化した第X因子、トロンビン、フィブリンなどが産生され、これらの凝固因子はprotease-activated receptor(PAR)を活性化すると考えられる。皮膚の肥満細胞にはPAR14の発現があり、TF発現で産生された凝固因子は肥満細胞上のPARに結合してこれを活性化すると考えられている。そこで、好塩基球により活性化されTFを発現した単球が血管外に移行するかどうか、また血管内で生じた活性化凝固因子は血管外に移行するかどうかを検討する。ヒト皮膚由来肥満細胞におけるPARの発現を、mRNA発現量、タンパク発現量、膜発現量をRT-PCR、ウエスタンブロット、フローサイトメトリーによって確認する。ヒト皮膚由来肥満細胞でPARの発現を確認し、活性化された凝固因子が肥満細胞を活性化すると仮定し、ヒト皮膚切片から単離した肥満細胞(human primary mast cell: HPMC)を用いてそれら凝固因子がHPMCを活性化するかどうか、またそのために必要な条件を検討する。また、それら活性化した凝固因子がPAR14のいずれに作用するのかを検討する。
HIV-1感染症における持続感染細胞維持と免疫細胞死亢進機序

我々はこれまでにヒト免疫不全ウイルス1型(HIV-1)感染者の無症候期のCD8陽性細胞がHIV-1複製を抑制する機能を持つことを報告してきた。しかし、無症候期のウイルス複製は停止しているわけではなく活動性の持続感染状態でなる。この間に宿主のウイルス抑制機能は減弱しHIV-1の増殖を許すことによってAIDS発症を招く。CD8陽性細胞の抑制機能が発症期に減弱する理由は不明であるが、感染者のCD4細胞もCD8細胞も細胞死を起こしやすいことが分かっており、これが関係すると考えられる。一旦高レベルのウイルス血症がおこると細胞死はさらに加速される。従って、HIV-1感染病態の本質は、HIV-1の持続感染とそれに伴う免疫細胞の細胞死亢進にあると仮定できる。本研究では、HIV-1持続感染考におけるCD4およびCD8陽性免疫T細胞の細胞死亢進機序を解明することを目的とする。本年度は、我々は、試験管内で作成したHIV-1持続感染末梢血リンパ球(PBL)培養に対する、無症候HIV-1キャリア(AC)のCD8_+細胞のウイルス抑制能を調べた。その結果、AC-CD8+細胞はHIV-1に持続感染したPBLからのウイルス産生を抑制した。HIV-1 Ne7はMHC-1発現低下を誘導し感染細胞のCTLに対する感受性を低下させることが知られており、MHC-1の全く一致しないAC-CD8細胞にもHIV-1産生抑制が認められた。さらに、HTLV-1と無関係のアロ抗原を認識するCTLもHIV-1抑制効果を示した。これらのことから、ウイルス抑制のエフェクターは感染者の末梢血中に多く存在するHIV-1特異的CTLである可能性が高いが、その機序はMHC-1依存性細胞傷害とは異なると考えられた。今後、これらのHIV-1抑制を担う宿主免疫細胞の破綻(細胞死)機序について研究を展開させたい。
大学教育の職業的レリバンスを測定する能力指標の開発に関する基礎的研究

平成15年度は、主として以下の2つの研究を行った。第1は、平成14年度から着手した学士課程の職業的レリバンスを測定する指標に関する研究を更に発展させたことである。まず、オランダと日本の大学教育の職業的レリバンスに関して国際比較研究を行い、大学教育の職業的レリバンスに関する回答が、雇用システムのあり方と密接に結びついていることを明らかにした。次に、最近の新しい新規大卒者の雇用形態にも着目しながら、特に採用段階において求められる大学教育の職業的レリバンスについて考察を行い、採用時点で重視される能力項目のみに着目すると、大学教育の職業的レリバンスの意義を見落とす、あるいは低く評価してしまう危険性があることを指摘した。第2は、平成14年度に社会人の大学院の職業的レリバンスに関する研究を行ったが、大学(大学院)の職業的レリバンスの測定に関する課題や特徴をより明らかにするには、非大学機関を対象とした同種の研究による比較的考察を行うことが必要との認識から、民間のビジネススクールを対象とした職業的レリバンスに関する質問紙(web)調査を実施したことである。職業的レリバンスを測定する質問項目は、社会人大学院調査とほぼ同様なものを踏襲しつつ、これにいくつか新たな指標を付け加えて実施した。現時点では、基礎集計レベルの分析まで終えている。民間のビジネススクールを対象とする研究は、従来ほとんど行われてこなかった新しい領域であり、基礎集計結果を踏まえた詳細な分析・考察と成果の開示は、今後鋭意行っていく予定である。本年度はまず、国内外の大学(院)教育の職業的レリバンス研究や就職・人材教育関連雑誌で用いられている能力指標の収集を行った。続いて、収集された能力指標の特性を分析し、従来の大学教育の職業的レリバンス研究における、大学教育と職業との接点の捉え方について国際比較を行った。そこでは、(1)日本と欧米では能力指標と捉え方に相違があり、それは大学教育と職業との接続の相違を反映したものであること、(2)能力指標は大学教育の論理で作成されており、職務遂行能力という視点に欠けていること、これらから(3)能力項目の抽出の仕方や評価の問い方には検討・修正の余地があること、の3点が明らかとなった。またこれと関連して、日本とオランダの2国間比較を行い、大卒者の能力形成に対する認識の異同についても考察を試みた。上記の研究と並行して、大卒労働者の調査や大学教育の成果をめぐる能力評価の分析では先進国であるオーストラリアを訪問調査し、関連部署(ACEERやGCCA)において担当者へのインタビューや各種の資料収集を行った。また、我が国で展開中の民間のビジネススクールに訪問調査を行い、そこに参加している社会人の能力に対する認識や教育内容に関する意見交換を行い、大学教育との異同についての基礎的な資料の収集を行った。加えて、民間の業者が行っている大学生の教育満足度や大学評価に関する調査の実態や課題、今後の展開についても、訪問調査を行い、関連資料や情報の収集に努めた。これら一連の訪問調査の結果は、来年度成果としてまとめる予定でいる。
ＩＣＵ看護師の終末期ケア技術尺度の開発に関する研究

ICU看護師の終末期家族サポート尺度の開発を目的に,全国のICUを有する病院から無作為に抽出した100施設のICU勤務看護師1000名を対象に調査を実施した.1情緒的サポート(5項目),2情報提供サポート(8項目),3環境調整サポート(7項目),4評価的サポート(4項目)の4因子を一次因子とし,「ICU看護師の終末期家族サポート」を二次因子とする二次因子モデルを想定し,確認的因子分析で検討した.結果,適合度指標はCFI0.948,RMSEA0.069であり,すべてのパスは統計学的に優位な関連性を示しており,概念的一元性を備えた「ICU看護師の終末期家族サポート尺度」が開発できたといえる.本研究の目的は、「ICU看護師における終末期ケア(仮)」の尺度を開発することである。平成26年度は、2010年以降の「ICUにおける終末期ケア」に関する文献のレビューを行い、ICUにおいて看護師が実践している終末期ケアについてその概念を検討した。終末期ケアでも家族に対するケアに焦点を絞り文献検討を進め、「ICUにおいて看護師が家族に対して実践しているサポート(仮)」と尺度名を変更し、その尺度を構成する下位概念について文献検討を進めてきた。その結果、「ICUにおいて看護師が家族に対して実践しているサポート(仮)」は1情緒的サポート2情報的サポート3評価的サポート4手段的サポートの4つの因子で構成されているという概念モデル(仮説モデル)を構築し、各因子の観測変数(質問項目)を検討してきた。現在は、専門家会議にて質問項目の文言の修正などを行っているところである。本研究の目的は,「ICU看護師における家族に対する終末期ケア(仮)」の尺度を開発することである.House(1981)のソーシャルサポート理論の定義を参考に,尺度名を「ICU看護師の家族サポート」とし,構成概念について1環境調整サポート(9項目)2情緒的サポート(7項目)3情報提供サポート(11項目)4評価的サポート(5項目)の4因子を一次因子,「ICU看護師の家族サポート」を二次因子とする二次因子モデルを想定した。統計解析は,因子構造モデルの側面から,構造方程式モデリングによる確認的因子分析で検討した.因子モデルのデータに対する適合度の判定にはCFIとRMSEAを採用し,推定法にはWLSMVを用い,統計解析にはSPSS22とMplus7.3を使用した.関西福祉大学の倫理審査の承認を得て実施した(承認番号:27ー0783).日本集中治療医学会の研修医研修認定施設に登録されているICUを有する病院から,無作為に抽出した100施設のICU勤務看護師1000名を調査対象とした.結果:統計解析には,分析に必要なすべての調査項目に欠損値を有さない323名分(有効回答率88.5%,男性13.3%,女性86.7%)のデータを使用した.ICU看護師の家族サポート尺度について,想定した4因子二次因子モデルを確認的因子分析により検討したところ,適合度指標はCFI0.948,RMSEA0.069であり、すべて統計学的に優位な関連性を示していた.このときの第二次因子から第一次因子に対するパス係数,第一次因子から観測変数へのパス係数はいずれも正値であり,二次因子から第一次因子へのパス係数は0.839-0.959の範囲にあった.本研究では,「ICU看護師の家族サポート尺度」がデータに適合することを明らかにし,概念的一元性を備えた測定尺度が開発できたといえる.データ収集、分析・統計解析が終了し当初の目的である「ICU看護師の家族サポート尺度」の開発(妥当性・信頼性の検討)ができた。目的:「ICU看護師における家族に対する終末期ケア」尺度の開発.方法:理論的根拠に基づく仮説検証型の研究で,House(1981)のソーシャルサポート理論の定義を基に,「ICU看護師の終末期家族サポート尺度」に改め,開発を行った.構成概念は,1環境調整サポート(9項目),2情緒的サポート(7項目),3情報提供サポート(11項目),4評価的サポート(5項目)の計4因子を一次因子とし,「ICU看護師の家族サポート」を二次因子とする二次因子モデルを想定した.統計解析は,因子構造の側面から,構造方程式モデリングによる確認的因子分析で検討した.因子モデルのデータに対する適合度の判定にはCFIとRMSEAを採用し,推定法にはWLSMVを用いた.統計解析にはSPSS22とMplus7.3を使用し、研究者所属大学の倫理審査の承認を得た。(承認番号:27-0783).対象者:日本集中治療医学会の研修医研修認定施設に登録されているICUを有する病院から,無作為に抽出した100施設のICU勤務看護師1000名.調査期間は平成27年10月3月.結果:統計解析には分析に必要なすべての調査項目に欠損値を有さない323名分(有効回答率88.5%,男性13.3%,女性86.7%)のデータを使用し,ICU看護師の家族サポート尺度について,想定した4因子二次因子モデルを確認的因子分析により検討した.適合度指標はCFI0.948,RMSEA0.069であり,すべて統計学的に優位な関連性を示していた.このときの第二次因子から第一次因子に対するパス係数,第一次因子から観測変数へのパス係数はいずれも正値であり,二次因子から第一次因子へのパス係数は0.839-0.959の範囲にあった.

よって「ICU看護師の終末期家族サポート尺度」がデータに適合することを明らかにし,概念的一元性を備えた測定尺度が開発できたといえる.ICU看護師の終末期家族サポート尺度の開発を目的に,全国のICUを有する病院から無作為に抽出した100施設のICU勤務看護師1000名を対象に調査を実施した.1情緒的サポート(5項目),2情報提供サポート(8項目),3環境調整サポート(7項目),4評価的サポート(4項目)の4因子を一次因子とし,「ICU看護師の終末期家族サポート」を二次因子とする二次因子モデルを想定し,確認的因子分析で検討した.結果,適合度指標はCFI0.948,RMSEA0.069であり,すべてのパスは統計学的に優位な関連性を示しており,概念的一元性を備えた「ICU看護師の終末期家族サポート尺度」が開発できたといえる.当初の研究計画では、平成26年度中に予備調査(300名前後)を実施し、本調査用の尺度を完成させる予定であったが、まだ予備調査は実施できていない。理由としては、看護師が行っている「ICUにおける終末期ケア」を構成する下位因子を決定するのに、予想以上に時間を費やしたためである。本研究成果について、関連領域(クリティカルケア領域)の学会で発表を行うと共に、論文投稿を計画している。基礎看護学予備調査用の質問紙を用いて、予備調査(300名前後)を実施し、クロンバックα信頼係数、因子分析を行い、質問項目の削除などを行い、尺度(本調査用)を完成させる。その後、本調査(全国のICUを有する病院の看護師を対象に質問紙を配布:5001000人)を行う。統計解析にはMplusを用いて、尺度の構成概念妥当性検証を行う予定である。研究成果について、学会発表、論文投稿を行う予定である。予備調査を行う予定であったが、行わなかったため。よってその際の学会参加費、旅費、宿泊費また、論文作成に必要な文献取寄せ、書籍購入などに使用する予定である。次年度に実施する、予備調査、本調査に使用する予定である
腸内嫌気性醗酵ガスによる新規食品機能概念の創生と代替医療への応用展開

腸内醗酵を促進する食品群のうち代表的食品を選び,呼気成分に与える影響を検討した.乳糖を含む食品群では腸内嫌気性発酵が種々の腹部症状を引き起こすことがある.具体的には,成人を対象に食品摂取質問紙票の調査結果と生体ガスの関連,食物繊維と難消化性多糖類を含む食品摂取による呼気水素の急性変動を検討した.また乳糖を多く含む牛乳摂取に伴う腸内嫌気性発酵を抑制する方法を検討した.さらに嫌気性醗酵ガス成分をより直接的に計測するため,糞便由来のガス成分の単位重量あたりガス放出量を計測するシステムを開発し硫黄化合物のガス放出量を計測可能にした.平成25年度(2年目)は疫学調査の継続の継続として新規被験者150名を追加し,腸内醗酵性ガスと食品摂取・嗜好に関する追加調査を行った.これらの基礎データは吹田コホート調査における以後10年間にわたり食品摂取と抗酸化ストレス機能や心血管系疾患や代謝性疾患の発症率の関連を解明するための追跡調査対象者とした.さらに食品摂取による生体ガスと酸化ストレス機能の中期的変動を公募被験者で実施するための予備調査を行った.すなわち健康成人を対象に実験前日は午後7時以降は水のみ摂取可とした上で,早朝空腹状態で被験者には乳製品(牛乳,ヨーグルト,乳糖),食物繊維食(玄米)を代表食品として選び,そのいずれかを一定の方法で15分かけて摂取し,食前,食後9時間までの1時間毎に呼気を採取し,腸内嫌気性発酵の急性変動を観察した.一部の被験者には静脈血中の8OHdGならびに抗酸化能力をFREEアッセイにより分析し,呼気・皮膚ガス中の水素濃度とその他の微量成分を分析した.さらに健康成人を対象に延べ5回にわたる呼気低分子化合物の日内変動ならびに週内変動をみた.以上の予備的臨床試験結果をもとに中期的臨床試験の実施可能性に伴う課題,特に倫理的課題や実施上の問題の解決策について検討した.これをもとに実施プロトコルを作成し,平成26年度に中規模臨床試験を実施することとした.他方,メタン産生者の家族集積性,腸内嫌気性発酵の抑制効果のある食品の検討,糞便中の硫黄系ガス分子の定量的計測法に関する検討も行った.腸内醗酵を促進する食品群のうち代表的食品を選び,呼気成分に与える影響を検討した.乳糖を含む食品群では腸内嫌気性発酵が種々の腹部症状を引き起こすことがある.具体的には,成人を対象に食品摂取質問紙票の調査結果と生体ガスの関連,食物繊維と難消化性多糖類を含む食品摂取による呼気水素の急性変動を検討した.また乳糖を多く含む牛乳摂取に伴う腸内嫌気性発酵を抑制する方法を検討した.さらに嫌気性醗酵ガス成分をより直接的に計測するため,糞便由来のガス成分の単位重量あたりガス放出量を計測するシステムを開発し硫黄化合物のガス放出量を計測可能にした.(1)疫学調査倫理委員会で承認された「生体ガスの長期調査」参加者を対象とし,被験者には早朝空腹の状態で来研してもらい,高純度人工空気を約12分間呼吸した状態で安静時の呼気・皮膚ガスを採取し,H2以外にも超高感度質量分析による質量スペクトラムとCH4, CO, NO/NOX, O2, CO2等の低分子化合物の高感度ガス分析を行った.また採血による一般スクリーニング検査の他に種々の酸化ストレスマーカを分析した.これにより摂取食品・食品嗜好と生体ガスの相関性を明確にするための臨床データを蓄積した.(2)食品摂取による呼気水素と抗酸化ストレスの急性変動健康成人を対象に,前日は呼気水素濃度を高める可能性のある食品をひかえ,早朝空腹状態で来研,まず採血用静脈留置針の留置を行い,1水または2牛乳を一定速度で摂取し,摂取前,摂取後9時間までの各1時間毎の呼気・皮膚ガス,唾液,静脈血ならびに尿を採取した.この結果,牛乳摂取に伴う呼気水素の上昇と抗酸化ストレス能(BAP)が有意な相関を示した.さらに種々の食品(大豆,豆乳,豆腐,ワカメ,玄米)を摂取し,呼気水素の上昇を認めたが,個体差が非常に大きいことを認めた.(3)嫌気性醗酵ガス成分検出法の検討糞便塊を嫌気的に密閉容器に入れ,さらに窒素または人工空気ガスで充填,これを室温または38°Cで加温し,主に硫黄化合物・アンモニアなどの放出ガスの検討した.この結果,純窒素・38°Cで保温するとガス放出量が増加することが判明し,糞便中のガス放出システムの基礎的条件が分かった.(1)食物繊維を含む食品群の呼気水素に与える影響玄米・白米・糠を摂食前と直後におけるベースラインの呼気水素は515ppmとばらつきがあったが,食直後1時間から4時間後にかけて呼気水素は安定する傾向にあった.しかし,5時間を経過したところから玄米摂食時には呼気水素濃度は徐々に増加し,平均20ppm程度まで増加した.糠と白米の摂食では呼気水素の有意な増加は認められなかったが,玄米摂食では89時間後に呼気水素は有意な増加を認めた.玄米食は牛乳やラクツロースほどの呼気水素上昇作用は顕著ではないが,呼気水素の変動パターンは生体内酸化ストレスのそれに類似し,朝食にしっかりと玄米を食することで腸内発酵由来水素分子の果たす抗酸化作用が期待できた.(2)牛乳摂取時におけるクルクミンの腸内醗酵抑制作用

クルクミン無添加では牛乳摂取後1時間後から呼気水素は徐々に増加し,4時間後にピークを迎え,6時間後には呼気水素濃度はやや低下した.クルクミン添加では呼気水素の上昇は抑制され,6時間後にようやくクルクミン無添加のレベルに達した.同一被験者でクルクミン投与を増やしたところ容量依存的に曲線下面積は低下した.以上から牛乳に添加したクルクミンには腸内細菌叢に対して静菌的作用がある可能性が考えられた.クルクミン添加は呼気水素上昇を緩やかに抑制し一過性であった.乳糖不耐性に対する対処法としてクルクミンの添加が有効であると考えられた.呼気と皮膚ガスの微量成分分析技術の開発とその臨床応用研究を行っている.独自の高感度生体ガス分析解析システムを開発し、食事,心理的ストレス,嗜好,運動などの種々の日常生活活動が生体ガスに及ぼす影響を探索している.呼吸器内科腸内嫌気性発行ガスの疫学調査については概ね順調に研究計画を実施できたが,食物繊維・難消化性多糖類・乳製品に関する中期的な臨床試験が基礎的な検討に時間を要した.糞便ガス分析の独自計測法を開発したものの臨床実施にはなお工夫が要した.初年度実施予定の研究課題の小項目3件(疫学調査,食物繊維の呼気水素の影響,糞便の分析最適条件)はおおむね順調に実施することができ,次年度の研究計画に繋ぐことができた.難消化性食物摂取による抗酸化効果の有無についての中期効果の臨床実証試験は次年度に実施することとする.糞便ガス計測にはより簡便かつ迅速な計測法も次年度に解決し,臨床試験実施に繋げたい.平成24年度実施した研究課題小項目3件のうち,疫学調査は継続し,食物繊維の呼気水素の影響については急性のみならず慢性長期効果も実施,糞便放出ガス計測システムの製作応用を平成25年度以降も予定通りに実施する.さらに繊維性食材が加熱・高圧処理によって食物繊維が破壊される可能性もあるため,食材の調理加工の影響についても検討する必要が出てきた.この点についても追加的な検討を実施する.臨床試験の実施を次年度に繰り越したため残額57817円が生じた.臨床試験に用いる摂取食品ならびにそれに要する消耗品の購入にあてる種々の繊維性食品の購入し,被験者を対象とした生体ガス・酸化ストレスを計測する臨床試験を実施するため,物品費として食材,ガス分析用消耗品,酸化ストレスアッセイキットならびに分析消耗品,被験者謝礼品などを購入する予定で,80万円を要する.その他,論文作成に関連して英文校正,投稿料などに10万円支出する予定である.
低周波プラズマCVD(TEOS+O_2)によるシリコン酸化膜の低温形成プロセス開発

最近の集積回路は、線幅サブミクロンスケールまで微細化が進んでおり、この技術を支えているのは、プラズマCVDやプラズマエッチング等のドライプロセスである。この集積回路における多層配線層間絶縁や表面保護膜としてシリコン酸化膜が使われ、段被覆性の良好なTEOS(Tetraethoxysilane)が材料として高周波プラズマCVDなどによって成膜されることが一般的である。しかし、これは加熱プロセスであるため微細な回路への温度の影響が大きく、低温プロセスの開発が望まれている。本研究は、この低温プロセスを低周波(50Hz)プラズマCVD法で達成しようと試みたものである。平成4年度では、(1)Si基板上に堆積された薄膜の膜質は、加熱なしでは良好なものが得られない事が明らかとなった。(2)基板加熱200°Cに上げると良質な膜が得られた。(3)堆積速度が60→30nm/minと減少し緻密な膜となっていくことがわかった。(4)IR吸収スペクトルから基板温度の上昇でSi-O結合が支配的になり、オージェ電子分光スペクトルからCが含まれていないことが明らかとなった。平成5年度は、(1)Cの混入がない原因を実験的に明らかにするため種々の成膜材料を使い膜堆積を行い原料TEOS内のCが、プラズマ中および薄膜表面でCO,CO_2の気体分子となり脱離してしまうのではないかと言う結果を発光スペクトル測定より得た。(2)サブミクロントレンチを切ったシリコンウエハ-上にTEOS+O_2混合ガスでシリコン酸化膜を堆積し、ステップカバレージをSEM写真で観測し、段被覆性が非常によいことを確認した。従って、本方法は、200°C程度の低温プロセスで、炭素等の不純物が非常に少ないシリコン酸化膜を成膜でき、更にトレンチのカバレージ性が良いため、半導体集積回路素子薄膜生成プロセス低温化の一方法であることが明らかとなった。この集積回路における多層配線層間絶縁や表面保護膜としてシリコン酸化膜が使われ、段被覆性の良好かTEOS(Tetraethoxysilane)が材料として高周波プラズマCVDなどによって成膜されることが一般的である。本研究は、この低温プロセスを低周波(50Hz)プラズマCVD法で達成しようと試みるものである。今年度の研究成果は、以下である。(1)50HzプラズマCVD法でTEOS+0_2(混合化=1:30)を材料ガスとして膜堆積を行なった。Si基板上に堆積された膜質は、非加熱基板上では良好なシリコン酸化膜が得られず、基板加熱を要することが明かとなった。(2)基板加熱を100→200°Cと上昇させると、抵抗率が10^<14>→10^<16>Ωcmまで変化し、絶縁破壊電界が10^6V/cmオーダと高い値に確保され、屈折率も1.5であった。(3)膜堆積率は、温度上昇と共に60→30nm/minとなり、緻密な膜に変化するものと考えられる。(4)IR吸収スペクトルから、温度上昇でSi-O結合が支配的になり、更に、オージェ電子分光スペクトルからSiとOのみの信号と、Cの混入が認められず、複数の実験結果から気相および膜表面でのCO、CO_2発生に起因することが考えられた。

以上の今年度の結果からTEOSとO_2で良質なシリコン酸化膜の成膜をするには、基板を200°C程度まで加熱する必要がある。しかし、200°Cの加熱は、他の方法で成膜する温度に比べ十分低温であるため50HzプラズマCVD法の使用は、低温プロセスとして有効であると結論付けることができると考える。最近の集積回路は、線幅サブミクロンスケールまで微細化が進んでおり、この技術を支えているのはプラズマCVDやプラズマエッチング等のドライプロセスである。この集積回路における多層配線層間絶縁や表面保護膜として、シリコン酸化膜が使われ、段被覆性の良好なTEOS(Tetraethoysilane)を材料とした高周波プラズマCVDなどによって成膜されることが一般的である。しかし、これは加熱プロセスであるため微細な回路への温度の影響が大きく、低温プロセスの開発が望まれている。本研究は、この低温プロセスを低周波(50Hz)プラズマCVD法で達成しようと試みたものである。今年度の研究成果は以下のとおりである。(1)50HzプラズマCVD法でTEOS+O_2を材料ガスとして膜堆積を行い良質な薄膜を得るためには、わずかながら基板加熱を要することが前年度の研究と同様に明かとなった。(2)また、オージェ電子分光分析により膜内に炭素(C)が混入していないことが判り、この炭素が混入しない原因を実験的に明らかにするために種々の吟味を行った。TEOS+N_2、TEOS+NH_3、TEOS+Ar、TEOS+CH_4等のガスを成膜材料として膜堆積を行い、原料TEOS内の炭素が、プラズマ中および薄膜表面でCO、CO_2の気体分子となり脱離してしまう可能性を示唆する結果をプラズマ発光スペクトル測定より得た。(3)サブミクロントレンチを切ったシリコンウエハー上にTEOS+O_2混合ガスでシリコン酸化膜を堆積し、ステップカバレージをSEM写真で観測し、段被覆性が非常によいことを確認した。従って、本方法は、200°C程度の低温プロセスで、炭素等の不純物が非常に少ないシリコン酸化膜を成膜でき、更にトレンチのカバレージ性が良いため、半導体集積回路素子薄膜生成プロセス低温化の一方法であることが明かとなった。
環境変動下における生存戦略としての栄養生殖機構の解析

本研究では、植物における栄養生殖の分子メカニズムを解明することを目標とし、タイ類ゼニゴケをモデルとして解析を行った。前年度までの研究成果から、ゼニゴケにおける栄養生殖器官である杯状体の基底部で、オーキシン生合成系の発現上昇とそれに伴うオーキシンの蓄積が観察されており、栄養生殖器官の発生プロセスにおいてオーキシンが何らかの役割を持つことが示唆されている。本年度、オーキシン低感受性株の解析から単離されたオーキシンシグナル伝達系の主要転写因子MpARF1の機能欠損変異体について、栄養生殖プロセスにおける表現形を詳細に解析した。その結果MpARF1の機能欠損変異体では、無性芽発生における分裂組織の発生と機能に異常が確認された。さらに別のオーキシン低感受性株mt37について、カルボキシペプチダーゼをコードするALTERED MERISTEM PROGRAM1(AMP1)の相同遺伝子MpAMP1の機能欠損変異体であることを明らかにした。mt37についても無性芽発生における分裂組織の発生と機能に異常が確認された。現在、これらの変異体の表現型や原因遺伝子の機能について詳細な解析を進めている。単離された複数のオーキシン低感受性変異体において、無性芽の分裂組織形成に異常が確認されたことから、杯状体底部におけるオーキシン応答が無性芽の分裂組織形成において重要な役割を持つと考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、植物における栄養生殖の分子メカニズムを解明することを目標とし、苔類ゼニゴケをモデルとして、栄養生殖制御の鍵因子の単離と機能解析、そして栄養生殖プロセスにおけるオーキシンの役割について解析する。また領域内において、基部陸上植物のゲノム情報と分子遺伝学のリソースに基づいた研究協力を推進することにより、ゲノム進化的な観点から植物ストレス応答の包括的な理解に貢献することも目指している。本年度は、ゼニゴケにおけるゲノム解析の進展に加え、相同組換による遺伝子破壊法を開発し、分子遺伝学の基盤整備が進展した。これらの進展により、本研究の進展を直接早められるだけでなく、一般的な意味でのゼニゴケ発生メカニズムに関する知見の蓄積がさらに拡大され、本研究の進展に間接的にも寄与すると考えられる。本年度は、栄養生殖におけるオーキシン機能について、重点的に解析した。これまでの結果より、杯状体の基底部におけるオーキシン生合成系の活性上昇に伴うオーキシンの蓄積が栄養生殖器官の発生に寄与してい、ると考えられる。これらの結果を受け、栄養生殖器官の発生制御におけるオーキシンシグナル伝達系の役割について解析するためにオーキシン低感受性変異体の単離と解析を進めた。計算上200,000株のT-DNAタグラインから10株のオーキシン低感受性変異体を単離した。10株のオーキシン低感受性変異体めうち、6株で杯状体もしくは無性芽発生に異常が観察された。2株のオーキシン低感受性株mt4とmt7については、無性芽発生における分裂組織の形成と機能に異常が確認された。さらに両変異体でAUXIN RESPONSE FACTOR(ARF)の相同遺伝子MpARF1のタンパク質コード領域にT-DNAの挿入が確認された。今後mt4、mt7について、さらに解析を進め、栄養生殖プロセスにおけるオーキシン機能を明らかにする。本研究におけるモデルである苔類ゼニゴケのゲノム解析や遺伝子機能解析手法の基盤が整えられ、本研究計画がスムーズに進行している。オーキシン低感受性変異体の解析に力を入れ、またオーキシン生合成遺伝子の発現や機能制御についても着目し、栄養生殖プロセスにおけるオーキシンの役割を明らかにする。それらの研究成果をまとめる。栄養生殖異常変異体については、スクリーニングを遂行するとともに、既に単離されている株について変異原因遺伝子の同定を進める。
病原真菌の鉄欠乏応答システムの解明に基づいた真菌感染症の治療戦略の創製

真菌が宿主体内でおこる鉄欠乏に適応することは、宿主体内での増殖、病原性の発現に重要となる。本研究は、病原酵母カンジダ・グラブラータ(Candida glabrata)を用いて、鉄欠乏ストレスの応答因子を同定し、それらの機能を宿主体内での重要性を含めて明らかにすることから、鉄欠乏応答システムの全容を解明すること、そして、そこで得られた知見をもとに抗真菌薬の標的分子の選出や化合物スクリーニングを行うことで、真菌感染症の治療戦略を創製することを目標とした。平成30年度は、前年度に引き続いて、鉄代謝に関わると考えらえた遺伝子の欠損株を作製し、培地中の鉄濃度が低いと増殖できない株を選抜、それらの株をカイコなどの感染モデルを用いて、病原性低下の有無を確認した。特に、細胞形態に関与するSerine/threonine protein kinase ELM1については詳細な解析を行い、国際学会(ISHAM 2018)にてその成果を発表した。また、鉄代謝調節に関連するオルガネラであるバキュオロのproton-translocating ATPase (V-ATPase)VPH2について、病原性への関与を含めて機能解析を行い、PLoS One. 2019 14(1):e021088として発表した。さらに、他の真菌との共通性を考察するために、アスペルギルス・フミガタス(Aspergillus fumigatus)を用いて、真菌の鉄欠乏状態を起こす血清存在下で菌糸生育が低下するB11b遺伝子破壊株を用い、本菌の血清存在下での生育に関与する因子を探索し、3遺伝子の破壊により、血清存在下の生育能及びマウスへの病原性の低下を示すことを報告した。(第62回日本医真菌学会総会)。これらの結果は、真菌の鉄欠乏ストレスの応答機構の解明に大きく貢献する。平成28年度は、DNAマイクロアレイによる発現解析から、鉄欠乏により発現が上昇する遺伝子群の欠損株を作製し、低濃度の鉄で増殖できない株を選抜、それらの株をカイコに感染させ、病原性低下の有無を確認した(Med Mycol J. 2016 57: J163-70、2017 58:E79-86)。また、鉄欠乏時におこるミトコンドリア分解で重要な役割をするATG32についての機能解析を行い、低濃度の鉄で増殖できず、ATG32が真菌の感染成立に寄与していることを明らかにした(Autophagy 2016 12:1259-71、第60回日本医真菌学会総会、第90回日本細菌学会総会)この他、他の真菌との共通性を考察するために、アスペルギルス・フミガタス(Aspergillus fumigatus)を用いて、真菌の鉄欠乏状態を起こす血清存在下の生育において必須となる遺伝子を検索、いくつかの候補遺伝子を選出した(第60回日本医真菌学会総会)。平成28年度は、1)鉄欠乏応答因子の同定と機能解析、2)鉄欠乏時におこるマイトファジーで重要な役割をするATG32の機能解析、3)同定因子の宿主体内における重要性の検証を計画した。鉄欠乏応答因子として、鉄取り込みに関わる因子を同定し(おおよそ10遺伝子)、カイコ感染モデルを用いて、その因子の宿主体内における重要性の検証を行った。同定した因子の中には、他の菌種でも報告がないプロテインキナーゼが含まれていた。現在、欠損株のミトコンドリア活性の測定やバキュオロのATPase活性の測定を進めている。また、ATG32の機能解析については、atg32欠損株では低濃度の鉄で増殖できず、鉄補充のためにATG32を介したミトコンドリア分解(マイトファジー)が起こることが示唆された、それを確認するため、鉄欠乏時のATG32の経時的な発現変化を調べる実験に着手している。このように、計画した項目について実験を実施しているものの、同定因子の欠損株のミトコンドリア活性の測定やバキュオロのATPase活性の測定が十分に実施できていないこと、鉄欠乏時のATG32の経時的な発現変化の解析が完了していないことがあるため、今後、これら完了していない項目について優先的に進めていく予定である。以上をまとめ、本研究課題全般として、やや遅れていると認識している。

平成29年度は、28年度の実験結果をもとに、培地中の鉄濃度が低いと鉄で増殖できない株を選抜、それらの株をカイコに感染させ、病原性低下の有無を確認した(Med Mycol J. 201758:E79-86)。また、鉄欠乏時におこるミトコンドリア分解で重要な役割をするATG32についての機能解析を進め、ATG32が細胞内鉄濃度の恒常性維持に寄与していることを明らかにした(第61回日本医真菌学会総会)。さらに、鉄欠乏時にアゾール系抗真菌薬がカンジダ・グラブラータに効きにくくなることを明らかにしたりした(第91回日本細菌学会総会)。このほか、真菌の薬剤排出ポンプ阻害活性を持つことが明らかとなったモノアミンオキシターゼA (MAO-A)阻害薬は、ポンプ阻害活性以外の機能により抗真菌薬の感受性をあげることを示した(PLoS One. 201712:e0180990:現在、MAO-A阻害薬の添加と細胞内の鉄濃度との関連を調べている)。これらの結果は、真菌の鉄欠乏ストレスの応答機構の解明に大きく貢献する。平成29年度は、1)鉄代謝調節に関わっていると考えている転写因子UPC2Aが支配する遺伝子群の同定とそれら因子の病原性への関与の有無、2)同定因子の発現時期の解析と細胞内局在の同定、3)変異株を用いた細胞レベルでのスクリーニング系の確立を計画した。1)については、候補遺伝子の選別が終了(約20遺伝子)し、ほぼ変異株作製が終了した。今回は、鉄代謝調節に着目しているので、これらの変異株のうち、培地中の鉄濃度が低いと増殖できない株を選抜し、カイコ感染モデルを用いて病原性への関与の有無を確認中である。2)に関しては、該当因子に3x HAおよび3x Mycを導入した株を作製中であるが、発現時期の解析や細胞内局在の同定までには至っていない。3)に関しては、スクリーニングに用いる変異株の選定が手間取っており、計画した項目で一番進行が遅れている。また、培地中の鉄濃度が低いと増殖できない変異株のうち、形態変化を示した株(キナーゼをコードする遺伝子を欠損した株およびTet-OFF株:発現制御株)については、マウス、カイコ用いた病原性への関与の有無の実験のほか、薬剤感受性や細胞壁合成への影響など詳細な解析を行った(第61回日本医真菌学会総会)。このように、計画した項目について実験を実施しているものの、細胞レベルでのスクリーニング系の確立など十分に実施できていない項目があるため、今後、これら完了していない項目について優先的に進めていく予定である。以上をまとめ、本研究課題全般として、やや遅れていると認識している。真菌が宿主体内でおこる鉄欠乏に適応することは、宿主体内での増殖、病原性の発現に重要となる。本研究は、病原酵母カンジダ・グラブラータ(Candida glabrata)を用いて、鉄欠乏ストレスの応答因子を同定し、それらの機能を宿主体内での重要性を含めて明らかにすることから、鉄欠乏応答システムの全容を解明すること、そして、そこで得られた知見をもとに抗真菌薬の標的分子の選出や化合物スクリーニングを行うことで、真菌感染症の治療戦略を創製することを目標とした。平成30年度は、前年度に引き続いて、鉄代謝に関わると考えらえた遺伝子の欠損株を作製し、培地中の鉄濃度が低いと増殖できない株を選抜、それらの株をカイコなどの感染モデルを用いて、病原性低下の有無を確認した。
H.pylori感染胃炎の進展とグレリン動態-血漿グレリン値による新規胃炎マーカーの開発-

H.pylori感染スナネズミでの検討:スナネズミにH.pyloriを投与し17週、23週後にグレリン動態を検討した。別系で、感染12週、感染24週にlansoprazole, amoxicillin, clarithromycinの3剤による2日間の除菌を施行し10週後に解剖した群も検討した。血漿中及び胃内グレリンのペプチド量解析はRIAで、腺胃のプレプログレリンmRNA発現はReal-time RT-PCR系で定量した。また、胃粘膜内グレリン産生細胞の分布を免疫組織化学で評価し、グレリン陽性細胞と炎症細胞、壁細胞との相関を検討した。胃内プレプログレリンのmRNA発現は、感染群で有意に低下したが、感染12週、感染24週で除菌した群では、非感染群のレベルまで上昇していた。血中及び胃内グレリン量解析は、活性を担うN末端抗体および総量を示すC末端抗体でのradioimmunoassay(RIA)にて行い、抗グレリン抗体を用いた免疫組織化学により胃粘膜内グレリン産生細胞の分布を評価した。非感染群でグレリン陽性細胞は胃底腺の壁細胞の近傍に分布した。血漿総グレリン値は、感染17週、22週、34週で有意に増加したが、これは、感染の胃底腺への影響が少ない感染初期段階での反応と考えられた。12週及び24週除菌群では、胃内グレリン量は有意に増加し、血漿グレリン値は有意に低下し非感染群のレベルまで改善した。以上より、H.pyloriが感染モデルでは、胃内グレリン産生は著明に低下するも、グレリン分泌については、むしろ亢進する時期があることがわかった。また、初期感染時点での除菌は有意にグレリン動態を正常化することが示唆された。H.pylori感染陽性あるいは除菌後慢性胃炎での検討:上部消化管内視鏡検査を施行する慢性胃炎患者での空腹時血漿グレリン値と血清ペプシノーゲン(PG)I値、PGII値、BMIを検討した。また、内視鏡的萎縮の広がりを木村・竹本分類を基盤にしてopen-type、closed-typeとして診断した。血漿総グレリン及び血漿活性型グレリン値は、血清PGI値及びPGI/II比と有意な正の相関を示した。また、BMIを均一化した群の比較から、萎縮の進んだopen-type萎縮群では、closed type萎縮群に比し、血漿グレリン値が有意に低値を示した。また、PG値が低く萎縮の進んだ低PG群では、萎縮の少ない高PG群に比し血漿グレリン値は低値であった(Hepatogastroenterol.51:1249-1254,2004)。以上より、血漿グレリン値は萎縮性胃炎あるいは胃癌危険群のマーカーとなりうることが示唆された(特願2003-155212;特開2004-163397)。

また、PG値が低く萎縮の進んだ低PG群では、萎縮の少ない高PG群に比し血漿グレリン値は低値であった(Hepatogastroenterol.51:1249-1254,2004)。以上より、血漿グレリン値は萎縮性胃炎あるいは胃癌危険群のマーカーとなりうることが示唆された(特願2003-155212;特開2004-163397)。H.pylori感染スナネズミでのグレリン動態を解析するために、スナネズミのプレプログレリンのcDNA配列(GenBank accession no.AF442491)とglyceraldehyde-3-phosphate dehydrogenase (GAPDH)のcDNA配列(GenBank accession no.AY066007)を決定した。この配列を基に、プローブを作製し、消化管におけるプレプログレリンmRNA発現量を定量的RT-PCRで検討した。スナネズミの胃粘膜におけるプレプログレリンのmRNA発現は、十二指腸、空腸に比して有意に亢進しており、胃粘膜が主要な発現部位であることが示唆された。そこで、雄性スナネズミ(5週齢)にH.pyloriを経胃管的に投与し、感染4週後、17週後,23週後に絶食下に血液及び胃を摘出した。H.pylori感染は微好気培養法にて定量し,胃粘膜内好中球浸潤についてはミエロペルオキシダーゼ(MPO)活性にて評価した。スナネズミ胃粘膜ではH.pylori感染17週及び、23週後にプレプログレリンのmRNA発現は有意に低下した(p<0.01)。血漿中及び胃内グレリンのペプチド量解析は、活性を担うN末端に対する抗体および総量を示すC末端に対する抗体でのradioimmunoassay (RIA)にて行い、抗グレリン抗体を用いた免疫組織化学により胃粘膜内グレリン産生細胞の分布を評価した。グレリン陽性細胞は胃底腺のH^+-K^+ ATPase陽性壁細胞の近傍に分布した。また、胃内グレリン量(fmol/mg)に胃重量を乗した単一胃あたりの総グレリン量を算出したが、H.pylori感染により、胃内グレリン陽性細胞の密度は減少したが、胃重量が増加したので、単一胃あたりの総グレリン量あるいは活性型グレリン量は変化しなかった。胃内MPO活性は、血漿グレリン値と有意に相関した。感染17週後にのみ、血漿総グレリン値は有意に増加したが(p<0.05)、これは、感染の比較的初期における代償性の分泌亢進と考えられた。H.pylori感染により、胃内及び血漿グレリン量は変動することがスナネズミの感染モデルで明らかとなった(Gut 53(2) : 187-194, 2004)。インフォームドコンセントの下に、上部消化管内視鏡検査を施行した慢性胃炎患者の空腹時血漿グレリン値と血清ペプシノーゲンI,ペプシノーゲンII,ペプシノーゲンI/II比及びH.pylori感染状態を検討した。H.pylori感染診断は、血清抗H.pylori IgG抗体、尿素呼気試験、生検病理組織を用いた。内視鏡的萎縮の広がりを木村・竹本分類に基き評価した。空腹時血漿グレリン値は、血清ペプシノーゲンIおよびペプシノーゲンI/II比は、有意な正の相関をH.pylori感染の有無では変化しなかった。また、内視鏡的萎縮が進展するほど、空腹時血漿グレリン値は有意に低値を示した。H.pylori感染スナネズミでの検討:スナネズミ(5週)にH.pyloriを投与し17週、23週後にグレリン動態を検討した。
西洋哲学における理性の概念と科学的合理性の関わりについての研究

本研究は、古代から現代に至る西洋哲学史全般の研究に基づいて、近代科学と科学的合理性の起源と本質を解明し、西洋における理性の概念と科学的合理性の関係を明らかにしようとするものであった。それによって、今日各方面で信頼が揺らいでいるといわれる科学的合理性の意義と限界を明確に把握することを目指した。最終年度である本平成10年度においては、第一年度および第二年度から引き続いて西洋哲学史の各時代における理性と合理性の概念を解明すると共に、その成果を踏まえて今日の科学的合理性のあり方を考察した。その成果は研究成果報告書の各論文に結実した。研究成果報告書に収められた論文において、小林は数学と自然科学(物理学)と人間科学(社会科学)という三つのレヴェルでの科学的合理性の特質と限界について検討している。半田は哲学的人間学を提唱したM.シェーラーの「技術的知性」批判について批判的に考察した。塩出は古代ギリシアのイオニアの自然哲学者とパルメニデスにおける世界の合理的理解のあり方について検討した。中才はヒュームの「理性能力に関する懐疑論」について考察を加えている。川添は中世の神学者の<哲学>の理解に見られる二つの合理性の在り方を対比的に検討した。美濃はT.ネーゲルの「道徳的運」についての所論について批判的に考察した。土屋は未熟児治療の事例を取り上げ、相容れない二つの倫理的判断の正当化において合理性が果たす役割について検討した。本研究は、古代から現代に至る西洋哲学史全般の研究に基づいて、近代科学と科学的合理性の起源と本質を解明し、西洋における理性の概念と科学的合理性の関係を明らかにしようとするものである。それによって、今日各方面で信頼が揺らいでいるといわれる科学的合理性の意義と限界を明確に把握することを目指す。第一年度である本平成8年度においては、西洋哲学史の各時代における理性と合理性の概念の解明を課題とし、古代哲学(塩出)、中世哲学(川添)、近世哲学(小林)、哲学的人間学(半田)、科学史・科学哲学(中才、小林)、現代倫理学(美濃、土屋)の各分担に従って研究を進めた。発表された主な研究成果としては、小林はデカルトの形而上学と自然学の意義を科学史の文脈において明らかにするとともに、近世から現代に至る広範な科学哲学研究の成果をまとめた。半田はフォイエルバッハの『理性論』とそれに関する諸研究文献の批判的検討を通して、フォイエルバッハの「自然」概念と「理性」概念の解明を試みた。土屋は現代生命倫理学における主要課題の一つである「生殖技術」をめぐり、「理性的な個人による自己決定」という倫理学的概念の有効性と限界について考察した。次年度以降においては、各自の分担研究をさらに進めると同時に、各研究成果の統合を図り、近代および現代の科学的合理性の本質の全体的解明に向かう。それによって、今日、各方面で信頼が揺らいでいると言われる科学的合理性の意義と限界を明確に把握することを目指す。本平成9年度においては、前年度に引き続き、西洋哲学史の各時代および各分野における理性と合理性の概念の解明を主たる研究課題とし、各研究分担者がそれぞれの担当分野(塩出-古代哲学、川添-中世哲学、小林-近世哲学、半田-哲学的人間学、中才および小林-科学史・科学哲学、美濃および土屋-現代論理学)に関する研究に個別的に取り組んだ。各研究成果を統合して、近代および現代の科学的合理性の本質を全体的に解明する作業の大半は、次年度の課題とせざるを得なかった。発表された主な研究成果としては、代表者である小林は、デカルトの形而上学に焦点を絞り、スコトゥスとの比較などを通して、デカルトにおける神と人間理性の関わりの特質を明らかにした。

塩出は、『カルミデス』篇の精密な読解を通して、プラトンが同対話篇において、ソクラテスの問答法的ロゴス(エレンコス)の問題点と限界を明らかにすることによって、積極的な「知」を可能とする新たなロゴスの探求への第一歩(ディアレクティケに結実することになる)を踏み出していることを示した。中才は、『人間本性論』第I巻・第IV部の「感覚能力に関する懐疑論」の検討を通して、ヒュームがその懐疑論にもかかわらず、「生き生きとした理性」という概念に基づいて、どのようにして自然主義を維持し得たのかを解明した。美濃は、アンスコムとデイヴィドソンの行為論の批判的検討を通して、行為の合理性に関する基本的洞察を得ることに努めた。本研究は、古代から現代に至る西洋哲学史全般の研究に基づいて、近代科学と科学的合理性の起源と本質を解明し、西洋における理性の概念と科学的合理性の関係を明らかにしようとするものであった。それによって、今日各方面で信頼が揺らいでいるといわれる科学的合理性の意義と限界を明確に把握することを目指した。最終年度である本平成10年度においては、第一年度および第二年度から引き続いて西洋哲学史の各時代における理性と合理性の概念を解明すると共に、その成果を踏まえて今日の科学的合理性のあり方を考察した。その成果は研究成果報告書の各論文に結実している。研究成果報告書に収められた論文において、小林は数学と自然科学(物理学)と人間科学(社会科学)という三つのレヴェルでの科学的合理性の特質と限界について検討している。半田は哲学的人間学を提唱したM.シェーラーの「技術的知性」批判について批判的に考察した。塩出は古代ギリシアのイオニアの自然哲学者とパルメニデスにおける世界の合理的理解のあり方について検討した。中才はヒュームの「理性能力に関する懐疑論」について考察を加えている。川添は中世の神学者の〈哲学〉の理解に見られる二つの合理性の在り方を対比的に検討した。美濃はT.ネーゲルの「道徳的運」についての所論について批判的に考察した。土屋は未熟児治療の事例を取り上げ、相容れない二つの倫理的判断の正当化において合理性が果たす役割について検討した。