hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
岩石の亀裂自己修復機能とその強度・破壊制御への応用

本研究では,亀裂自己修復現象に関する一連の実験的研究を実施し,その工学的応用を試みた。具体的には,まず,岩石の低速亀裂伸長現象に及ぼす環境条件の影響を実験的に分析し,低速亀裂進展の機構を解明した。次に,亀裂自己修復現象に関して実験的検討を行い,その機構と活性化条件などを明らかにした。また,亀裂伸長プロセスを数値解析的に検討し,亀裂方向制御など高度制御破砕の設計法を提案した。これらの成果に基づいて,岩質材料の長期強度を予測する方法を提案し,環境条件の制御により長期強度を制御できることを明らかにした。岩石の亀裂自己修復機能に関する基礎的検討を実施し,以下の成果を得た。(1)岩石のサブクリティカル亀裂進展特性,特に超低速領域における亀裂進展速度と応力拡大係数との関係を計測するための実験装置を設計・試作するとともにその較正試験を実施した。開発した装置は,ダブルトーション型高剛性載荷装置,荷重・変位制御装置,供試体恒温槽とこれらを格納する環境制御チェンバー及び防振台から構成され,1ヶ月程度の実験期間で超低速領域の亀裂進展挙動計測が実現できる。(2)亀裂を有する岩質材料試料を水中浸漬させて鉱物析出による亀裂充填挙動を計測するとともにその定量評価のための3次元画像処理法を開発した。特に,窒素雰囲気で人工海水及び模擬降水系地下水中に一定時間浸漬した供試体について,マイクロフォーカスX線CT装置による3次元微視構造の観察を行い,亀裂開口部のみに炭酸カルシウムが析出することを確認するとともにその充填速度と分布を明らかにした。(3)自然界における岩石の自己修復機能を調査するために,原位置において,携行型蛍光X線成分分析計によりビーチロック表面の元素分析を行い,表面析出鉱物の組成分析を実施した。(4)3次元亀裂進展解析法の開発のために,デローニー分割により巨視的不連続面を含む3次元有限要素モデルを作成するプログラムコードを開発した。(1)前年度に制作した岩石のサブクリティカル亀裂進展特性,特に超低速領域における亀裂進展速度と応力拡大係数との関係を計測するための実験装置を用いてDT試験を実施した。開発した装置を用いると1ヶ月程度の実験期間で超低速領域の亀裂進展挙動計測が実現できることが確かめられた。(2)水中環境下における岩質材料試料の亀裂修復挙動を分析した。マイクロフォーカスX線CTによる経時観察の結果から析出部を抽出する3次元差画像処理法を開発するとともに,本手法を用いて亀裂内鉱物析出の3次元分布と経時変化を明らかにした。そして,鉱物析出は亀裂開口部に顕著であることを明らかにした。さらに,同じ試験片を切断してSEM用試料を作成し,SEM/EDX解析により析出鉱物の同定を行った。そして,亀裂開口部近くでは炭酸カルシウムが主体であるが,亀裂内部ではMg鉱物が析出することを明らかにした。また,これら亀裂の修復速度は人工海水環境下が模擬降水系地下水環境下よりも顕著であることを確かめ,これが重炭酸イオン濃度に起因することを明らかにした。(3)自然界における岩石の自己修復機能を調査するために,沖縄県,石川県において,携行型蛍光X線成分分析計によりビーチロック表面の元素分析を行い,表面析出鉱物の組成分析を実施した。そして,沖縄サイトはカルシウム,石川サイトはアルミニウムを主体とすることから,生成メカニズムも異なることを明らかにした。(4)3次元亀裂進展解析の第一段階として,軸対象問題に対する破壊プロセス解析コードを開発した。また,本手法による解析の結果,装薬孔孔底からの円錐状亀裂進展を理論的に説明することに成功した。(1)低速亀裂伸長実験:砂岩のDT試験結果を分析し,サブクリティカル亀裂進展パラメータと構成鉱物,温度,湿度,水質等の関係を定量化した。特に,含水状態と乾燥状態の亀裂進展速度の相違には亀裂先端領域における毛管凝集が関係すること,粘土鉱物を含有する場合は含水により進展速度が著しく上昇するとともに電解質濃度の影響を受けること,その原因は粘土鉱物表面の電気二重層の厚さ変化による反発力の変化にあることなどを明らかにした。(2)亀裂自己修復実験:人工亀裂を導入したコンクリート供試体の人工海水浸漬試験を実施し,水温と亀裂内の析出鉱物・析出速度との関係を定量化した。特に,マイクロフォーカスX線CTの画像分析により,水温2080°Cの範囲では,析出鉱物は主としてカルサイトであること,水温が低いほど析出速度が早いこと,閉鎖系の条件では析出速度は重炭酸イオンの初期濃度により規定されることなどを明らかにした。また,堆積岩化作用による修復法としてビーチロックに注目し,ビーチロックは微生物による尿素分解反応や海水蒸発によってマグネシウムに富むカルサイトが砂粒子間に析出することにより形成されたことを明らかにした。

また,この生成メカニズムに基づいて室内実験を実施し,一軸圧縮強度約10MPaを有するビーチロックを人工的に作成することに成功した。(3)岩石の亀裂進展プロセス解析と破壊制御法爆燃性薬剤などを利用した準高速載荷条件における亀裂進展プロセスを解析し,複数装薬孔の応力干渉効果を定量的に明らかにした。そして,岩盤やコンクリート表面のはつり工を対象として,最適制御のための破砕設計法を提案した。岩石の亀裂自己修復機能に関する基礎的検討を実施し,以下の成果を得た。(1)低速亀裂伸張実験:火成岩のDT試験結果を分析し,サブクリティカル亀裂進展パラメータと岩種,温度,湿度,水質などの関係を定量化した。そして,(3)に示す方法で種々の環境条件の下で岩石の長期強度を予測した。また,低速亀裂進展に及ぼす力学的影響と化学的影響の相互関係を明らかにした。(2)亀裂自己修復実験:亀裂自己修復に関して,人工亀裂を導入したコンクリート供試体の長期浸漬試験結果を分析し,析出鉱物と析出速度を定量化した。特に,X-CTとEPMAの組み合わせにより,析出領域の3次元形状とその時間変化とともにその元素組成を明らかにすることに成功した。そして,析出速度は亀裂入り口で高いこと,亀裂の入り口と奥部では析出鉱物が異なること,海水は地下水に比較して析出速度が速いことなどを明らかにした。また,同様な浸漬実験を岩石に大して実施し,岩石でも同様な析出が起こることを確認した。さらに,天然に存在するビーチロックの組成,微視構造および物理特性を分析し,早期固結のための環境条件を実験的に検討した。(3)亀裂進展・修復プロセス解析法:亀裂の低速伸長現象を数値モデル化し,岩質材料の長期強度を予測する方法を提案した。提案した手法を,廃棄物容器材料の高強度コンクリートに適用し,温度・湿度などの環境条件の制御により長期強度は大幅に改善される可能性があることを明らかにした。亀裂の自己修復に関してはX-CTによる3次元画像処理法の開発と適用,さらにSEM/EDXによる定量分析により,当初計画以上の成果が得られた。DT試験による超低速亀裂進展挙動計測は継続中であるが,亀裂進展限界は現時点では発見されていない。また,3次元亀裂進展解析は当初計画通り順調に進行している。以上から,一部計画以上の進展はあるが,全体としては概ね順調に進展していると自己評価する。25年度が最終年度であるため、記入しない。亀裂の自己修復に関しては鉱物析出(修復)領域の3次元形状,析出(修復)速度,さらに析出鉱物の組成などが解明され,現象の定量的理解が進んだ。DT試験による超低速亀裂進展挙動計測は継続中であるが,アルカリ溶液中では岩石表面に鉱物が析出することが確認できた。以上から,一部計画以上の進展はあるが,全体としては概ね順調に進展していると自己評価する亀裂自己修復挙動,3次元亀裂進展解析に関しては当初計画に沿って研究を進展させる。DT試験に関しては,亀裂修復条件を考慮した環境条件について実験を試みる。
循環系および運動系の力学的解析に基づくウェイトリフティングの最適訓練法の提唱

ウェイトリフティングを題材とする本研究では,運動負荷に対する循環系の力学応答の情報計測法を確立し,末梢における循環系の特性を工学的に表現することを目的としている.運動負荷の入力情報が瞬発的で明確なその基礎検討として,ウェイトリフティングと同じく,運動負荷の入力情報が瞬発的で明確なダンベルの使用,トレッドミル上での走行,跳躍などの単純運動をまず対象とし,応答特性解析を試みた.実験では,短時間の運動負荷による小さな変化を測定するために,測定速度・測定精度・非接触性に留意した.体表温度測定には非接触測定が可能なサーモカメラを採用した.センサー部で発生するノイズは,高速な測定速度を利用した断続移動平均法により,測定速度1〔秒〕以下,測定精度が0.1〔°C〕程度の高性能の測定系となった.また,皮膚血流測定にはレーザードップラー血流系を採用した.皮膚血流変化を,測定速度1〔秒〕以下,測定精度1〔ml/min/100g〕程度で採取することができた.生理学では,皮膚血流量が皮膚温度を制御するとされている.しかし,運動負荷に対する短時間の末梢循環の応答は,その限りではないことが実験結果から明らかになった.このような現象を,温度の違う血流の流入配分に起因するものと考え,皮膚温度と皮膚血流の関係を探った.運動負荷実験の結果,筋温度は鋭いピークで一瞬上昇し,逆に皮膚温は急激に下がってなだらかに回復したのに対し,筋血流と皮膚血流は共に運動負荷中に上昇する傾向を示し,前述の血流流入配分と皮膚温度の関係を裏付けるような結果となった.上記をはじめとする数々の実験を経て,末梢における循環系の,運動負荷に対する振る舞いをある程度把握できるようになったが,最適訓練法を提唱するには,まだ多種のパラメタの変動の相互関係を取得してゆくことが必要であることが同時に確認された.ウェイトリフティングを題材とする本研究では,運動負荷に対する循環系の力学応答の情報計測法を確立し,末梢における循環系の特性を工学的に表現することを目的としている.運動負荷の入力情報が瞬発的で明確なその基礎検討として,ウェイトリフティングと同じく,運動負荷の入力情報が瞬発的で明確なダンベルの使用,トレッドミル上での走行,跳躍などの単純運動をまず対象とし,応答特性解析を試みた.実験では,短時間の運動負荷による小さな変化を測定するために,測定速度・測定精度・非接触性に留意した.体表温度測定には非接触測定が可能なサーモカメラを採用した.センサー部で発生するノイズは,高速な測定速度を利用した断続移動平均法により,測定速度1〔秒〕以下,測定精度が0.1〔°C〕程度の高性能の測定系となった.また,皮膚血流測定にはレーザードップラー血流系を採用した.皮膚血流変化を,測定速度1〔秒〕以下,測定精度1〔ml/min/100g〕程度で採取することができた.生理学では,皮膚血流量が皮膚温度を制御するとされている.しかし,運動負荷に対する短時間の末梢循環の応答は,その限りではないことが実験結果から明らかになった.このような現象を,温度の違う血流の流入配分に起因するものと考え,皮膚温度と皮膚血流の関係を探った.運動負荷実験の結果,筋温度は鋭いピークで一瞬上昇し,逆に皮膚温は急激に下がってなだらかに回復したのに対し,筋血流と皮膚血流は共に運動負荷中に上昇する傾向を示し,前述の血流流入配分と皮膚温度の関係を裏付けるような結果となった.上記をはじめとする数々の実験を経て,末梢における循環系の,運動負荷に対する振る舞いをある程度把握できるようになったが,最適訓練法を提唱するには,まだ多種のパラメタの変動の相互関係を取得してゆくことが必要であることが同時に確認された.
地理情報システムと樹木成長モデルを用いた森林景観予測システムの開発

本研究により以下の成果を得た。1.森林景観シミュレーションシステムの開発森林に関する既存情報である林相図・林小班図と森林簿を、地理情報システムに入力し、森林空間情報を作成した。このデータを利用して、景観シミュレーションに必要な空間データの入出力・修正管理を行った。リアルな樹木の3次元形状の生成のために、樹木成長モデリングシステムを応用するために、樹種・樹高に対応して樹木形状を生成し、地理情報システムのデータから、林班単位で3次元形状を生成するプロセスを構築した。また、人工林の樹木成長モデルを応用した森林景観シミュレーションシステムを開発した。2.地区・地点レベルでのシステム応用による実用化ケーススタディとして、東京大学附属秩父演習林既存地形データ、樹木データを用い、樹木単木レベルの成長シミュレーションモデルを樹林・林分レベルに適用し、地形情報を加え、数万本の樹木からなる森林景観について、当該システムにより写実的に表現(可視化)し、システムの実用化を示した。3.現地フィールド景観観測システムの開発枝葉、単木レベルの森林景観構成要素画像から森林全体の広域景観画像までを、現地で系統的に収集するシステムを設計・開発した。設置場所は東京大学秩父演習林内の2ヶ所に設置し、定点定時に自動的に撮影し、景観シミュレーションのための基礎的観測・データ収集を行ない、その有効性を実証した。4.インターネットによる研究成果の公開本年度は下記の研究実績を得た。1.システム設計ケーススタディとして、東京大学附属秩父演習林既存地形データ、樹木データを用い、樹木単木レベルの成長シミュレーションモデル(既開発)を樹林・林分レベルに適用し、地形情報を加え、数万本の樹木からなる森林景観の写実的に表現(可視化)することが可能なことを実証した。2.システムの構築(地区森林景観予測)現在の自然成長モデルによる樹木成長シミュレーションを、人工林の林木での成長パラメータを加えた予測に変更し、予測景観を作成するシステムを構築した。3.現地フィールド景観観測システムの設計・開発枝葉、単木レベルの森林景観構成要素画像から森林全体の広域景観画像までを、現地で系統的に収集するシステムを設計・開発した。設置場所は東京大学秩父演習林内の2ヶ所に設置し、10月の紅葉の始まる頃から10月5日から12月22日の延べ26日間集中的に運用試験を行った。1ヶ所からズ-ム率と方向の異なる40シーンの映像を自動的に撮影した。様々なフレームの映像を撮ったことで、現実の森林を想像しやすいデータとなった。インデックスされたデジタルデータなので目的に応じた自由な加工が可能になった。同時に実用試験として紅葉期の景観変化について観測・データ収集を行ない、その有効性を実証した。4.インターネットによる研究成果の公開本年度は本研究の最終年度にあたり、以下にその研究業績の概要を記す。1.地区森林景観予測への適用昨年度開発した森林景観予測システムに、立木密度、植物成長エンジン、レクリエーション活動に対応した密度管理をパラメータとして組み込み、伐採・造林、育林、レクリエーション開発等の現実の森林景観改変を追跡できるモデルへと改良した。2.システムの実用性の検証(その1)森林環境予測システムを実際に秩父演習林の人工林と自然林に適用し、伐採・植林について、地区レベルの景観予測を行い、システムの有効性と実用性を明らかにした。3.システムの実用性の検証(その2)昨年度整備した景観モニタリングシステムで収集した森林景観の映像を、インターネットで公開するシステム開発をおこない、その可能性を検討し、ネットワークによるコラボレーションへの応用可能性を明らかにした。4.当該研究のとりまとめ:本研究の成果をとりまとめ、報告書を作成すると共に、インターネットによりその内容を画像データを含めて公開する。
自閉症スペクトラム障害研究が日本社会に及ぼした影響の変遷の研究

本研究は、自閉症やアスペルガ-障害に代表される-群の疾患である自閉症スペクトラム障害(ASD)に着目して、大規模なASD研究が進行するゲノム・脳科学領域の発展が、ASD当事者や家族、そして社会全体に及ぼしつつある課題を、過去から現在に至る自閉症研究と社会の関わりの流れの中に位置づけ、また諸外国および他の疾患例と比較することを通じて、その将来的な解決策の提案に至る道筋を示すことを目指した。具体的には、まず1)我が国に流通したASD研究に関する情報の歴史的変化および世界的なASD研究の動向の変化について、文字情報に注目した定量的分析を行っている。既存の研究は特定の分野に特化した歴史的変容に焦点を当てたものが大半を占めており、このような定量的分析による分野全体の動向の変化や社会全体に流通した情報の変化という観点にたった分析は、新しい視点を提供することが可能である。2)次に、以下の2通りの先行事例調査を進めることによって、日本国内におけるASD研究と社会の良好な関係構築に必要な要因を探った。始めに、大規模なASD研究が進行し、かつ研究とASD当事者との関係構築において積極的な取り組みが行われている英国及び米国について、両国内における研究と当事者間の関係構築の取り組み、ASD当事者団体と研究者集団の関係の親状に閥して、ウェブ及び現地調査(英国のみ)を行った。次に、日本国内において疾患当事者と研究者間の関係構築の取り組みを積極的に行っている小児がんや1型糖尿痛などの先行事例について、現状や課題などの聞き取り調査を行った。これらの先行事例から得た教訓は、現在、我が国において構築が進められている自閉症研究と社会の良好な関係構築に対して、そして今後の科学技術と社会の関係構築において有用な知見となることが期待される。
海産性微細藻類の光合成による炭酸ガスの固定・水素生産のためのシステムの開発

地球温暖化の主要因とされる炭酸ガスを、微細藻類の光合成能を利用して吸収・固定し、細胞内に蓄えられた炭水化物を微生物機能を利用して変換することによる水素生産法について研究した。豊富な海水資源の利用を考慮して、光合成能および水素生産能がともに高い海産性緑藻(Chlamydomonas sp.MGA161)を新たに分離した。この緑藻は、火力発電所の排気ガスを想定した高濃度(15%)炭酸ガス通気条件下で培養したとき、30°Cでは良好な炭酸ガス固定能を示し、また、高い水素発生能を維持していた。低温度条件を定期的に解除することにより、低温度/高炭酸ガス条件で培養することの利点(デンプン含量が多く、醗酵時のデンプン分解能および醗酵産物生産能が高いこと)を維持し、なおかつその短所である低い増殖能(主にラグタイムが長いこと)を改善することが可能となった。屋外培養システム開発の基礎として、次のような検討を行った。1)醗酵過程におけるリアクター容積の縮小化の基礎データとして、細胞密度の水素生産に対する影響を調べた。増殖時の細胞密度の10-20倍に濃縮しても、醗酵時のデンプン分解に大きな変化は認められなかった。水素生産は低細胞密度で高く、高密度ではエタノールの生産が促進された。2)屋外培養試験を海外で行うことを前提とした、微細藻類のスクリーニングを開始した。タイ国産の淡水性緑藻の3株は、増殖およびデンプン蓄積能が優れていたが、水素生産については改善の余地が認められた。JSPSの援助により、インドネシア産の緑藻についての検討を計画している。火力発電所などから排出される大量の炭酸ガスを、微細藻類の光合成能を利用して吸収・固定し、細胞内に蓄えられた炭水化物を微生物機能を利用して変換することによって、水素を生産する方法について検討した。今年度は、煙道から排出される炭酸ガスを直接吸収法により分離することを前提として、海産性の微細藻類の増殖および水素生産に対する高濃度炭酸ガスの影響を調べた。緑藻は、光照射期間に炭酸ガスを固定してデンプンを蓄積し、暗嫌気条件下で水素を発生する。この現象を利用した水素生産システムが、12時間/12時間の明暗サイクルの中で安定に働くことを実証した。水資源有効利用の観点から、海産性の藻類に着目し、光合成能および水素生産能がともに高い緑藻(MGA161株)を分離した。分離株は、他の微細藻類や光合成細菌とともに、平成2年度補助金によって購入した照明付き低温恒温器内に安全に保存されている。緑藻、珪藻など、約10株の増殖に対する高炭酸ガス濃度の影響は、藻株によって異なり、多くの場合、増殖速度の低下やlag timcの延長など、負の効果が認められた。我々の分離したMGA161株は、15%CO_2通気条件下でも、通常の培養時と変わらぬ増殖を示した。このとき、細胞のデンプン、脂質、クロロフィル含量は、通常の細胞のそれらと大差なかった。しかし、これに低温(15°C)条件の加わった複合ストレス条件下では、細胞のデンプンおよび脂質含量が顕著に増加した。この複合ストレス条件下で増殖した細胞を、30°C、暗嫌気条件で醗酵させたところデンプンの分解が促進され、水素発生量が顕著に増加した。我々の分離した緑藻は、煙道ガスから直接炭酸ガスを固定し、有効利用を計るための生物学的モデルとして用いることができる。火力発電所などから排出される炭酸ガスを、微細藻類の光合成によって固定し、得られた藻バイオマスから水素を生産する方法について研究した。海水資源の利用を考慮して、光合成能および水素生産能がとも高い海産性緑藻(Chlamydomonas sp.MGA161)を分離した。

本年度は,備品としてCO_2ガステクタ-を購入し、この緑藻の光合成および水素代謝に及ぼす炭酸ガス濃度の影響を中心に検討した。この緑藻は、火力発電所の排気ガスを想定した高濃度(15%)炭酸ガス通気条件下で培養したとき、30°Cでは良好な炭酸ガス固定能を示し、また、高い水素発生能を維持していた。一方,培養温度15°Cでは通常でも増殖速度は低下するが、15%炭酸ガス通気条件ではその影響が更に強く認められた。しかし、この時、増殖が抑制されるほど細胞内に蓄積されるデンプン量が増加した。その細胞を回収し、30°C,暗嫌気条件で発酵させると、デンプン分解が促進され、水素などの醗酵産物の生産量が顕著に増加した。低温度条件を定期的に解除することにより、低温度/高炭酸ガス条件で培養することの利点(デンプン含量が多く、醗酵時のデンプン分解能および醗酵産物生産能が高いこと)を維持し、なおかつその短所である低い増殖能(主にラグタイムが長いこと)を改善することが可能となった。また、低温度/高炭酸ガス条件への適応現象は比較的短時間で起こることが認められた。したがって、増殖速度の高い基本条件(30°C、5%CO_2)から低温度/高炭酸ガス条件(15°C、15%CO_2)に切り替える二段階培養システムの有効性が示唆されたので今後の検討課題としたい。地球温暖化の主要因とされる炭酸ガスを、微細藻類の光合成によって固定し、得られた藻バイオマスから水素を生産する方法について研究した。新たに分離した海産性緑藻(Chlamydomonas sp.MGA161)は、火力発電所の排気ガスを想定した高濃度(15%)炭酸ガス通気条件下で培養したとき、30°Cでは良好な炭酸ガス固定能を示し、また、高い水素発生能を維持していた。屋外培養システム開発の基礎として、次のような検討を行った。1)醗酵過程におけるリアクター容積の縮小化の基礎データとして、細胞密度の水素生産に対する影響を調べた。増殖時の細胞密度の10-20倍に濃縮しても、醗酵時のデンプン分解に大きな変化は認められなかった。水素生産は低細胞密度で高く、高密度ではエタノールの生産が促進された。2)屋外培養試験を海外で行うことを前提とした、微細藻類のスクリーニングを開始した。タイ国産の淡水性緑藻の3株は、増殖およびデンプン蓄積能が優れていたが、水素生産については改善の余地が認められた。JSPSの援助により、インドネシア産の緑藻についての検討を計画している。
黒塚古墳から藤ノ木古墳へ至る古墳時代における染織文化財の総合的研究

本研究の目的は,全容が未解明である古墳時代400年間の染織品(繊維製品)における素材の変遷解明と織り方等の構造研究,遺跡の性格との関連性について総合的に検討することである。本研究は,古墳時代繊維製品の実態解明への糸口を探るとともに,考古学及び材料科学,染織技術研究等による複合的な研究手法による新たな繊維製品に対する研究方法の確立を目指すための先駆けとなる研究である。本研究では,素材研究と観察や高精細三次元形状計測等による構造研究ならびに考古学的研究を主体とする。本研究では,全国的な調査・研究に先駆け,古墳時代の中心地の一つであるヤマト(現在の奈良)の出土繊維製品を対象として研究する。今年度は、奈良県立橿原考古学研究所所蔵資料における繊維製品を伴う出土資料の確認作業と観察を進め、現況を把握した。観察は肉眼および実体顕微鏡等を用いた。また、構造調査の一環としてX線CT撮影を行った。考古学的には、研究分担者・協力者と連携して、古墳の所在地域や規格・出土織物の属性評価をおこない,古墳時代全体を俯瞰した視点で築造時期や地域・繊維製品の内容の変遷を考古学的に検討している。今年度は、考古学的検討と実資料の調査・研究をさらに進めた。研究分担者らとの協力関係を強化するため、研究グループ全体の検討会を1度開催し、研究の進め方などを協議した。研究活動を通じて得られた成果の公開は学会発表や論文発表の場を利用して行った。また、平成31年2月には中国西安市を訪れ、中国における古代染織品の見学、研究機関訪問を行うとともに、関連研究交流会を実施した。今後、西北大学および陝西省考古研究院と協力しながら研究を進める計画である。今年度は、光音響赤外分光分析の分析例を増やし、研究を深めた。また、外部機関の協力を得てμ-X線CT撮影を実施し、染織文化財のミクロな構造調査を行っている。結果は現在解析中である。調査例として、福岡県船原古墳から出土した馬具に付着する繊維をデジタルマイクロスコープにより観察した。その結果、二連三葉文心葉形杏葉では、表面に平絹と織物ではないが何らか繊維の痕跡、裏面には、平絹、紐状の痕跡を確認した。これら痕跡は錆化しているもので、その一部はX線CT画像でも観察ができることから、遺物や他の付着物と重層的に残存している痕跡の確認や三次元的な付着位置の記録が可能になるのではないかと考えられた。以上のように、研究はおおよそ計画通りに進行している。今年度も前年度に引き続き、光音響赤外分光分析法を用いた非破壊材料調査法の研究を進めるとともに、構造調査の一環としてX線CT等の非破壊構造診断を行う計画である。基礎的作業としては,繊維製品を伴う出土資料の観察を引き続きおこない現況を把握する。考古学的には、研究分担者らと連携して、実資料の調査・研究を進める。染織文化財の観察から得られる織物の特徴を抽出し、古墳の所在地域や規格・出土織物の属性評価をおこない,古墳時代全体を俯瞰した視点で築造時期や地域・繊維製品の内容の変遷を考古学的に検討する。染織技術においては、中国・朝鮮半島との関連・交流関係を追及するため,中国または韓国内の現地調査を計画している。本研究の目的は,全容が未解明である古墳時代の染織品(繊維製品)における素材の変遷解明と織り方等の構造研究,ならびに遺跡の性格との関連性について総合的に検討し、古墳時代繊維製品の実態解明への糸口を探るものである。考古学及び材料科学,染織技術研究等による複合的な研究手法による新たな繊維製品に対する研究方法の確立を目標とする先駆け的研究と考えている。研究の端緒として、全国的な調査・研究に先駆け,古墳時代の中心地の一つであるヤマト(現在の奈良)の出土繊維製品を対象として研究する。初年度である平成29年度は研究のスタートアップ期間として位置づけ、基礎資料の収集・整理・基礎実験に充てた。全体としては研究対象の絞り込みを進めた。考古学的には、繊維製品の出土を伴う古墳の所在確認を行い、基礎資料作成を進めている。材料科学的には、実験室レベルにおいて、光音響赤外分光分析装置などを導入し赤外分光分析を充実させるとともに、SEM観察調査を進め素材の実態解明に取り組んだ。また、SPring-8等外部機関を利用し、放射光顕微FT-IR測定や放射光ラミノグラフィによる非破壊構造診断に取り組んだ。研究分担者および研究協力者と共同して、研究対象の選定を進めた。出土資料の観察を進め、研究方法の検証をおこなった。

本研究では,素材研究と観察や高精細三次元形状計測等による構造研究ならびに考古学的研究を主体とする。本研究では,全国的な調査・研究に先駆け,古墳時代の中心地の一つであるヤマト(現在の奈良)の出土繊維製品を対象として研究する。今年度は、奈良県立橿原考古学研究所所蔵資料における繊維製品を伴う出土資料の確認作業と観察を進め、現況を把握した。観察は肉眼および実体顕微鏡等を用いた。また、構造調査の一環としてX線CT撮影を行った。考古学的には、研究分担者・協力者と連携して、古墳の所在地域や規格・出土織物の属性評価をおこない,古墳時代全体を俯瞰した視点で築造時期や地域・繊維製品の内容の変遷を考古学的に検討している。今年度は、考古学的検討と実資料の調査・研究をさらに進めた。研究分担者らとの協力関係を強化するため、研究グループ全体の検討会を1度開催し、研究の進め方などを協議した。研究活動を通じて得られた成果の公開は学会発表や論文発表の場を利用して行った。また、平成31年2月には中国西安市を訪れ、中国における古代染織品の見学、研究機関訪問を行うとともに、関連研究交流会を実施した。今後、西北大学および陝西省考古研究院と協力しながら研究を進める計画である。今年度は、光音響赤外分光分析の分析例を増やし、研究を深めた。また、外部機関の協力を得てμ-X線CT撮影を実施し、染織文化財のミクロな構造調査を行っている。結果は現在解析中である。調査例として、福岡県船原古墳から出土した馬具に付着する繊維をデジタルマイクロスコープにより観察した。その結果、二連三葉文心葉形杏葉では、表面に平絹と織物ではないが何らか繊維の痕跡、裏面には、平絹、紐状の痕跡を確認した。これら痕跡は錆化しているもので、その一部はX線CT画像でも観察ができることから、遺物や他の付着物と重層的に残存している痕跡の確認や三次元的な付着位置の記録が可能になるのではないかと考えられた。以上のように、研究はおおよそ計画通りに進行している。平成29年度に引き続き,繊維製品を伴う出土資料の観察をおこない現況を把握する。観察は肉眼および実体顕微鏡等を用いる。また、構造調査の一環としてX線CT等の非破壊構造診断を行う計画である。これにより塊状となった織物等の内部構造を把握する。これまで未知なる情報の抽出により,古墳時代繊維製品製作に関する新たな展開が期待される。考古学的には、研究協力者と連携して、古墳の所在地域や規格・出土織物の属性評価をおこない,古墳時代全体を俯瞰した視点で築造時期や地域・繊維製品の内容の変遷を考古学的に検討する。染織技術においては、中国・朝鮮半島との関連・交流関係を追及するため,中国または韓国資料との比較検討、材料研究を検討している。今年度も前年度に引き続き、光音響赤外分光分析法を用いた非破壊材料調査法の研究を進めるとともに、構造調査の一環としてX線CT等の非破壊構造診断を行う計画である。基礎的作業としては,繊維製品を伴う出土資料の観察を引き続きおこない現況を把握する。考古学的には、研究分担者らと連携して、実資料の調査・研究を進める。
器械運動領域における教師の言葉かけと子どもの動きとの関連性

【本研究を行うにあたって】体育科,とりわけ器械運動領域では微妙な力の入れ具合やバランスのとり方が技の可否だけでなく,美しさまでも左右するため,子どもが理解し納得できる言葉かけが欠かせない。有効な言葉かけを言語学的要素を含めながら科学的に調査・分析することは,子どもの技能を高めることに寄与するとともに,運動する意義を自ら見出し,生涯にわたって体を動かそうとする子どもの育ちを生み出す価値を含むと考えている。【本研究の目的・目標】器械運動においてどのような言葉かけが子どもの微細な動きの調整を可能とするかを調査・分析し,それらを体系化してまとめ,よりよい実践につなげていくことを研究の最終目的とする。その目的達成のために本年度の研究では,器械運動における教師の言葉かけにはどのようなものがあるのかを分類・.整理し,次年度以降の課題を抽出することを行う。【研究方法】ビデオカメラで器械運動領域の学習の様子を撮影し,その映像を見ながら教師の発した言葉をテキスト化し,データベースにする。それを主にテキストマイニングソフトによって言語学的に分析し,その傾向を明らかにする。【研究成果】全5学年・7クラスの23実践を調査し,156の発話を抽出した。それらを分析した結果,教師の言葉かけの特徴として、以下の2点が明らかになった。(i)「動きを表す動詞」と「体の部位」を核としながら,「程度を表す言葉」「オノマトペ」「技の名前」など状況に応じた有効な言葉かけを媒介させていること。(ii)『動きの局面』をとらえた言葉かけを行っていること。(i)の「状況に応じて」とは,単なる運動の種別というよりも子どもの能力に応じたという意味合いが強い。教師の子どもの力を高めたいという思いの表れであるといえよう。本研究を受け,次年度は教師の言葉かけが子どもの「動き」の実態にどのように作用しているのかを調査・分析していく。
マルチプロセッサを対象とした組込みソフトウェアの低消費電力化

まず、組込みリアルタイムシステムのエネルギー消費を低減するための最適化ツールチェーンと低消費リアルタイムオペレーティングシステムを提案した。設計時と実行時の最適化によって、エネルギー消費を最小化した。シミュレーションと実チップで提案方法の有効性を確認した。次に、実行時間の長い大きなタスクを、複数のプロセッサで実行できる小さなタスクに分割する問題を整数計画問題として定式化し、分割したタスクを実行するプロセッサを実行時にマイグレーションするスケジューリングアルゴリズムを提案した。シミュレーションによる評価の結果、従来方法より消費エネルギーを最大10%以上削減できることを確認した。(1)マルチプロセッサは、低消費と高性能の両立ができることから注目されている。これまで、様々な低消費タスク割り当て方法が提案されているが、低消費タスクマイグレーションアルゴリズムは、まだ提案されていない。そこで、我々は、静的なタスク割当方法に基づく、タスクマイグレーションのモデルとタスク分割手法を提案した。この方法は、静的に割り当てた大きなタスクを二つのサブタスクに分割し、それらを二つのプロセッサでそれぞれ実行することによって、プロセッサの周波数と電圧を下げる。その結果、タスク実行のエネルギーを削減することができる。シミュレーションによる評価の結果、従来方法より消費エネルギーを最大14%削減できることを確認した。本研究成果は、国際会議に論文を投稿中である。(2)マルチプロセッサの低消費に関する研究は、シミュレーションでの評価が多く。実際のボードにおける省エネルギー効果やプロセッサとボード全体の低消費効果の割合について詳細に評価されていない。我々は、big.LITTLEアーキテクチャチップを搭載したODROIDボードを用いて、AndroidがサポートしているDVFS機能とタスクマイグレーションによる低消費機能の効果について測定した。今後は、今年度確立した測定方法を使って、最適な低消費エネルギー戦略の検討を進める予定である。(3) HEMS(Home Energy Management System)に関する研究の多くは理想的な家電モデルを想定しており、実用性を考慮しているものが少ない。そこで、我々は、実際の家電の物理特性と運用特徴を整理し、実行中に中断できる家電と、中断できない家電に分けて、電気料金の最小化、家電使用快適さの維持、CO2排出の最小化という三種類の最適なエネルギースケジューリング手法を提案した。(1)本事業の開始前に、我々は低消費ソフトウェア開発フレームワークを提案したが、ハードウェア(主に,プロセッサの動作電圧,動作周波数,電源のON/OFF)を制御するチェックポイント(CP)の選定方法は提案されていなかった。プログラムの中にCPを挿入すると、実行時間とエネルギーのオーバヘッドがかかるので、できる限り少ないCP数で、かつエネルギー削減効率の高いCPを選定することが望ましい。そこで、我々は、面積に基づくDEPSプロファイルの定量的評価方法を提案し、グリーディ法に基づくCP探索方法を提案した。本研究成果は,現在,学術論文の投稿準備中である。(2)我々はMePプロセッサのシミュレーション環境を対象にして、低消費ソフトウェア開発フレームワークを提案してきたが、MePプロセッサを採用している実機はそれほど多くない。加えて、シミュレーションでの評価結果しかできていなかった。そのため、まず、組込みプロセッサとして広く採用されているARMプロセッサに対応するよう、低消費ソフトウェア開発フレームワークのツール(具体的には、CP抽出ツールとCP挿入ツール)を改良した。その後、BeagleBoard(ARMプロセッサ搭載)でエンジン制御のベンチマークプログラムを動作させ、低消費エネルギー化フレームワークによるエネルギー削減率を実機で評価した。以上の改良と評価によって、これまで提案した低消費ソフトウェア開発フレームワークの有用性を高めることができた。本研究成果は将来ウェブサイトで公開する予定である。(1)組込リアルタイムシステムのエネルギー消費を低減するためのフレームワークを提案した。最適化ツールチェーンと低消費リアルタイムオペレーティングシステム(RTOS)を実装した。提案方法は、異なるプロセッサ構成による性能とエネルギー消費のトレードオフを利用して、タスクチェックポイント間で最適な構成を実行中自動的に選択することで、タスク実行のエネルギーを削減する。目標アプリの静的解析結果だけでなく、実行中の動的な情報も利用することで、エネルギーを最大限に削減するのが特徴である。ケーススタディでは、提案したツールチェーンおよびROTSによって、エネルギーの削減とリアルタイム性を両立できていることを示した。本研究成果は、学術雑誌で発表した。(2)マルチプロセッサを対象にした低消費タスクマイグレーションアルゴリズムを提案した。静的に割り当てた大きなタスクを二つのサブタスクに最適に分割し、それらを二つのプロセッサでそれぞれ実行することによって、プロセッサの周波数と電圧を下げることで、タスク実行のエネルギー消費を削減した。シミュレーションによる評価の結果、従来方法より消費エネルギー最大14%を削減できた。本研究成果は、国際会議で発表した。(3)家電の物理特性と運用状況を踏まえ、太陽エネルギー発電と蓄電池を考慮した上で、家電使用快適さを守りながら、電気料金を最小化するHEMS (Home Energy Management System)向けの最適なスケジューリング手法を提案した。本研究成果の一部は、国際会議で発表した。(4)室内での利用を想定した人物監視ロボットを対象に、リアルタイム処理と省電力を支援するための共通ミドルウェアを開発した。さらに、ロボット制御アルゴリズムの工夫によるロボット省電力化を試み、実験により省電力化の効果を確認した。本研究成果は、国内研究会で発表した。(1)マルチプロセッサを対象にした低消費のためのタスクマイグレーションアルゴリズムを提案した。大きなタスクの分割問題を整数線形問題として定式化し、エネルギーが最小化するように二つのプロセッサに分割した。分割したタスクをマイグレーションするスケジューリングアルゴリズムを提案した。1つ大きなタスクと比べて、2つの小さなタスクの方が、エネルギー消費が少ない。

2つの商用プロセッサを対象にしたシミュレーションによる評価の結果、従来方法より消費エネルギーを最大10%以上削減できた。本研究成果は、国際学術雑誌で発表した。(2)今までのヘテロジニアスマルチプロセッサにおける分散型mixed-criticality functions (MCF)のスゲジューリングは、システムの性能しか考慮していなかった。本研究では、機能毎の時間制約の重要さとシステムの性能を同時に考慮する新しいスゲジューリング方法を提案した。実験では、従来方法と比べて、提案方法は、時間制約の高いタスクのリアルタイム性を守りながら、システム性能の低下を最小限にできることを確認した。本研究成果は、2つの国際学術雑誌で採用された。(3)同一命令セットヘテロジニアスマルチコアを採用した組込みリアルタイムシステムにおいて、消費電力管理手法を実機上で評価する手法を提案した。同一命令セットヘテロジニアスマルチコアとは、高性能コアと高電力効率コアを排他的に動作させて性能向上と消費電力削減の両立を狙うプロセッサアーキテクチャである。本アーキテクチャを搭載した組込みボードにおいて、性質の異なるタスクセットを対象に複数の消費電力管理手法を適用し、リアルタイム性制約下で消費電力を評価することで、提案手法の有用性を示した。本研究成果は、国内シンポジウムで発表し、学生奨励賞を受賞した。まず、組込みリアルタイムシステムのエネルギー消費を低減するための最適化ツールチェーンと低消費リアルタイムオペレーティングシステムを提案した。設計時と実行時の最適化によって、エネルギー消費を最小化した。シミュレーションと実チップで提案方法の有効性を確認した。次に、実行時間の長い大きなタスクを、複数のプロセッサで実行できる小さなタスクに分割する問題を整数計画問題として定式化し、分割したタスクを実行するプロセッサを実行時にマイグレーションするスケジューリングアルゴリズムを提案した。シミュレーションによる評価の結果、従来方法より消費エネルギーを最大10%以上削減できることを確認した。ソフトウェア平成27年度は、今年度の成果を踏まえて、現在提案している手法の改善と評価や、論文の執筆を進める予定である。
M系列を用いる非線形システムのVolterra核の同定

非線形システムのVolterra核を求めるのに、M系列を入力し、出力との相互相関関数を求め、M系列のシフト加法性を利用して、Volterra核の3次までの核を求める方法についき研究を行った。その結果、得られた新たな知見は次の通りである。1.現在知られているすべてのGF(2)上の原始多項式について、Volterra核の2次及び3次の断面を求めるのに適したM系列の探索を行い、使用できるM系列を得ることができた。2.従来の筆者等の研究で、Volterra核の一つの断面を求めるには、一周期分のM系列を入力して出力を観察する実験を1回行う必要があったので、多数の断面を求めるには多数回の実験を行う必要があった。これでは実験上不便であるので、一回の実験ですべての断面をもとめることのできるM系列を探索した結果、複数個のM系列を見出すことができた。3.この見出したM系列を用いて、同定実験のシミュレーションを行った結果、正しくVolterra核が求められることを確かめた。4.この方法を用いると実時間で、つまりM系列を一周期分入力し出力を観察し終わった時点ですべてのVolterra核の断面が求められるシステムをシミュレーションにより構築することができた。5.フィードバックを有する複雑な非線形システムのVolterra核を同定するシミュレーションを行い、複雑なシステムであっても本方法によりVolterra核が測定できることが確かめられた。
家庭における食事の楽しさと関連する児童生徒の食習慣と食環境についての実証的研究

本研究においては,1)朝食の共食頻度がほとんどないけれど生活の質が良好である者の家族との食事のあり方の特徴,2)中学生と保護者の食事中のスマートフォン等の利用と食事の楽しさの関連について検討した。夕食時に家族と共食する機会が多く,家族が食事中に中学生の話をよく聞き,家族で食事を楽しんでいることが,朝食の共食機会がほとんどないけれど生活の質が良好な中学生の特徴であった。保護者が食事中にスマートフォン等を使っている中学生は,家の食事を楽しくないと感じている者が多く,中学生が家の食事楽しいと感じるためには,保護者は食事中のスマートフォン等の利用を控えるべきであることが示唆された。共食の重要性は社会的に認識され,健康日本21(第2次)では,食事を1人で食べる子どもの割合を減少傾向とすること,第3次食育推進基本計画では,朝食または夕食を家族と一緒に食べる「共食」の回数を週に11回以上にすることを目標としている。しかしながら,保護者の勤務形態等によっては共食回数を増やすことが困難な家庭もあり,共食の質を高める方が実行可能性は高いと考えられる。そこで初年度は,朝食の共食機会がほとんどない中学生の中でQOLが良好な生徒に着目し,その者の家族との食事のあり方の特徴について検討した。それにより多くの家庭に共通する朝食の共食機会が少ないという課題に対する示唆を得ることができた。朝食の共食機会がほとんどない中学生においてQOLが良好な者の特徴としては,夕食の共食頻度が高いこと,食事中に家族が話をよく聞くこと,食事中に家族が子どもを怒ったり注意したりする頻度が低いことが明らかとなった。また,中学生自身が家の食事を楽しいと感じていることも確認された。食事を楽しいと感じることや食事中の明るい雰囲気は,子どもたちの健康な食生活やQOLに好ましい影響を与えている可能性がある。食生活の面からQOLを向上させるには,毎日の食事に楽しさが伴っている必要があり,本研究の結果からも改めて食事を楽しむことの重要性が確認された。以上の結果から,今年度の研究計画に位置づけた,共食の質の向上に関する食習慣の一部を明らかにすることができた。初年度は,当初の計画通り,Positive Deviance Approachの考えを参考にして,朝食の共食機会がほとんどないという食生活課題を有する中学生の中でQOLが良好な生徒に着目し,特徴的な食習慣を見出すことができた。また,上記の研究成果は,論文投稿中である。はじめに,朝食の共食機会がほとんどない中学生の中で,QOL(Quality of Life)が良好な者の家族との食事のあり方の特徴を明らかにすることを目的として,一昨年度に実施した調査の解析を行った。質問項目は,属性,家族との食事のあり方,家の食事の楽しさならびにQOLとした。家族との食事のあり方については,朝食および夕食の共食頻度,平日および休日の夕食の食事時間,食事中に家族が話を聞く程度,食事中に注意される頻度等をたずねた。解析の結果,朝食の共食機会がほとんどない中学生において,夕食の共食頻度が高いこと,食事中に家族が話をよく聞くこと,家の食事を楽しいと感じていることは,QOLが良好な者の特徴であることが示唆された。次に,メディア機器が広く普及している現在,食事中のテレビ視聴,スマートフォン,パソコン,タブレット端末等(以下,スマートフォン等とする)の利用は,食事の楽しさに好ましくない影響を与えている可能性があるため,家の食事の楽しさと中学生ならびに保護者の食事中のスマートフォン等の利用の関連を検討した。分析の結果,男子の食事の楽しさには母親が食事中にスマートフォン等を利用しないこと(調整オッズ比(AOR):2.60,95%信頼区間(95%CI):1.29-5.25)が関連し,女子は父親が食事中にスマートフォン等を利用しないこと(AOR:2.29,95%CI:1.15-4.57),夕食の共食頻度(AOR:2.62,95%CI:1.37-5.04)が関連していたことから,保護者は食事中にスマートフォン等の利用を控えるべきであることが示唆され,家庭の食事の楽しさや共食の質を向上させるための知見が得られた。初年度は,共食の頻度が低い家庭に着目し,QOLが良好であることと関連する食習慣の一部を明らかにした。今後の研究としては,中学生を対象にQOLが良好であることと関連するその他の,食習慣および食環境について研究を進める予定である。研究成果は関連学会等で公表する。栄養教育学昨年度は,当初予定していたよりも多くの学生を受けもったため,卒業研究を兼ねて研究を行うことで人件費を必要としなかった。また,予定していた栄養改善学会(青森)には公務により出題できなかったことがあげられる。進捗状況によっては,研究期間を延長することも考え,研究費を合理的に活用する。
特別支援教育を要する児童・生徒への教育的支援システム開発のための臨床心理学的研究

1.学校コンサルテーションの実施と連携システム(研究代表者[針塚]、神尾、遠矢、田中)学校及び教師とのコンサルテーションの実施できる関係機関におけるシステム作りを行うためには、(1)地域の教育委員会等との連携、(2)当該教師が支援を求めることが出来るような学校環境作りなどの必要性が明らかになった。このことをふまえて、遠矢、神尾は宗像市特別支援教育推進体制モデル事業の研究推進委員として貢献し、研究代表者は福岡県教育委員会による特別支援教育講演会や巡回相談等を通したコンサルテーションを行い、今後のコンサルテーション体制に繋げた。また、田中は仙台市の小学校におけるコンサルテーションを実施した。2.本学「発達臨床心理センター」では通常学校等に在籍する軽度発達障害児に対して個別援助プログラムと集団援助プログラムとを平成15年度に引き続き実施した。個別指導プログラムでは、動作法などを通して指導者との課題場面で良好な関係形成や自己コントロール能力の向上が確認された。集団指導プログラムでは、心理劇やロールプレイなどを通して子ども同士での対人関係に困難さを示す児童であっても、特定の対人関係場面における他者の立場や気持ちについての理解や他者の視点に立った場面理解にという側面における進展がみられた。また、保護者への個別面接や集団面接を通して保護者の子ども理解の深化がみられた。(研究代表者、遠矢)3.学校教育相談と教育コンサルテーション(宮田・田嶌)児童・生徒の学校生活場面での適応や教師への助言のあり方の検討を行った。その結果、教師へは単発的な相談ではなく、継続的な相談が重要であり、それには様々な形での教育コンサルテーションが必要であることが分かった。4.広汎性発達障害児の発達状況に関する調査研究を行った。(研究代表者、研究分担者全員)5.研究報告書の作成を行った。(研究代表者、研究分担者全員)1.学校コンサルテーションの実施と連携システム(研究代表者[針塚]、神尾、遠矢、田中)学校及び教師とのコンサルテーションの実施できる関係機関におけるシステム作りを行うためには、(1)地域の教育委員会等との連携、(2)当該教師が支援を求めることが出来るような学校環境作りなどの必要性が明らかになった。(研究代表者、研究分担者全員)○研究代表者(針塚)及び分担者(遠矢)は、(1)「福岡県教育センター」及び「福岡市発達教育センター」と連携をして、LD児、ADHD児、高機能自閉症児などのセンター等の相瑛室における個別指導のプログラムを検討するために個別指導の実践を行い、同時に保護者に対する相談支援を実施した。その結果、個別指導プログラムに子どもの自己意議あるいは自己像のとらえ方に関する指導方法を開発する必要性が示峻された。同じく、保護者への相談指導は、子どもの自己意臓に留意した接触の仕方の重要性が分かるような面接方法が必要であることが確詔された。(2)また、「九州大学・発達臨床心理センター」(本学センター)では、LD児、ADHD児,高機能自閉症児の集団指導プログラムと個別指導プログラムを実施した。個別指導プログラム(動作法)では、大学院生などの個別指導者との遊びや課題では十分に良好な関係が持てるが、子ども同士の集団プログラムにおける対人関係の取り方に困難性が認められた。そのため、役割理解と役割取技(演技)のプログラム(ロールプレイング)によりお互いの関係的なやりとりが行えるように試みた。その継続は来年度の研究となる。(3)さらに、小学校担任に対するアンケート調査を行い、担任の問題性についての意識性を確認した。詳細な結果の分析は来年度の研究となる。○分担者(神尾)と分担者(田中)は、京都、静岡及び仙台において、LD児、ADHD児及び高機能自閉症児の面接調査と質問紙による調査を行った。その結果、子どもは、クラスの仲間から避けられていること、言葉でのいじめや嫌がらせ、時には暴力によるいじめも受けている「つらい」状況にあることが表現された。

しかし、警戒感が極めて強く、自信を失っている様子であり、面接者に対してもなかなか心を開くことが難しく、保養者に対しても同様であり、学校での出来事を表現するのを避ける子どもが多くみられた。さらに、面接調査によって、子どもが自分のことや友達のことを語ることによって、一層苦しいことを意識化させてしまうような場面もあり、このような本人への調査的面接の実施には慎重な配慮が求められることが確認され、今後の研究の課題となった。○分担者(田嶌)及び分担者(宮田)は、福岡、新潟及び東京において、スクールカウンセラーが、特別な教育的支援を要する児童生徒の相談をどのように取り扱い、対応しているかの面接及びアンケート調査を実施した。面接では、多くのカウンセラーが、児童相談所など発達障害児の療育施設等を紹介していた。アンケートは分析中であり、来年度の継続研究となる。本年度の研究実績の概要は以下の通りである。(1)「福岡県教育委員会」及び「福岡県宗像市教育委員会」と連携をし,通常学級に通うLD児、ADHD児、高機能自閉症児などの巡回相談や個別指導の実践を行い、保護者及び担任教員に対する相談支援を実施した。同時にネットワーク作りの基本的要素を明らかにした。すなわち特殊学校、医療保健機関及び大学等の専門機関等との具体的連携の事例によって明らかになってきたことは、(1)特殊学校の教員の役割の明確化、(2)医療保健機関と学校との連携のあり方、(3)当該学校における教員コーディネィターの問題である。特にコーデイネイターの役割と資質を明確にし、コーディネイター養成が課題となる。(2)「九州大学・発達臨床心理センター」では、個別指導プログラムと集団指導プログラムとを14年度に引き続き実施した。個別指導プログラム(動作法またはプレイセラピー)では、個別指導者との遊ぴや課題での良好な関係形成ができるという状態の子どもが、子ども同士の集団プログラムにおける対人関係の取り方に困難性を示すという特徴は今年度も同様に認められた。そのため、特定の対人関係場面における他者の立場や気持ちの理解や他者の視点に立った場面の理解についての指導が不可欠であることが一層明確化したので、集団での心理劇(ロールプレイング)を取り入れたプログラムのあり方の検討を16年度も継続的に実施することとした。(3)LD児、ADHD児及び高機能自閉症児の面接調査と質問紙による調査を継続的に行った。その結果、子どもは、クラスの仲間から避けられていること、言葉でのいじめや嫌がらせ、時には暴力によるいじめも受けていることが認められたことは昨年度と同様であった。それに伴い、他者に対しての警戒感が強く、自信を失っている。その半面衝動的ととも思える攻撃的な言動を呈することがある事例が認められた。このことは来年度も詳細に検討する必要がある。(4)スクールカウンセラーが、通常学級にいる特別支援を要する児童生徒学校生活場面での適応や教員への助言のあり方の検討を行った。その結果教員へは単発的な相談ではなく、継続的な相談が重要であることが分った。また、学校における教員コーディネイターとどのような役割分担と協労関係を持つかが問題となり、このことについての検討は来年度行うこととなった。