hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
精子鞭毛蛋白質の遺伝子発現、機能解析と新規免疫グロブリンスーパーファミリーの探索

精巣に発現する免疫グロブリンスーパーファミリー分子は、昨年解析したMC31/CE9の他、neural cell adhesion molecule(NCAM)が報告されているのみである。そこで、NCAMの免疫グロブリン様構造のアミノ酸配列を利用して、この部分に対応する核酸の塩基配列でマウスのESTデータベースをスクリーニングして相同なアミノ酸配列をもつ新規遺伝子を探索した。この方法では蛋白質をコードする核酸の全塩基配列を決定できなかったので、マウス精巣よりmRNAを抽出して作製したcDNAライブラリーをスクリーニングして全塩基配列を決定した。データベースを参照したところ得られた遺伝子は新規の免疫グロブリンスーパーファミリー遺伝子であることがわかった。また、そのアミノ酸構造の解析から、細胞膜に局在することが推測され、細胞外領域に3個の免疫グロブリン様構造をもち細胞膜を1回貫通し細胞内領域をもつことが分かった。ノーザンハイブリダイゼーション法により精巣に発現するmRNAの大きさと発現量を解析したところ、2.1kと4.5kベースの2種類のmRNAが存在することが分かった。また、in situハイブリダイゼーション法によりこのmRNAを発現する細胞をマウス精巣において同定したところ、精祖細胞から早期の精母細胞にmRNAが強く発現することが分かった。そこで、この新規免疫グロブリンスーパーファミリー遺伝子の名称をspermatogenic immunoglobulin superfamily(SgIGSF)と命名した。さらに、精巣以外の器官・組織におけるSgIGSFのmRNAの発現を解析したところ、大脳・肝臓・腎臓・精巣上体においてもmRNAが発現していることが分かったが、大脳と精巣上体では4.5kベースのmRNAのみが発現していた。また、心臓ではSgIGSFのmRNAは発現していなかった。単クローン抗体mMC31の認識する抗原MC31は精子鞭毛の細胞膜に局在する膜蛋白質である。この単クローン抗体mMC31を用いて、成獣ラットの精巣から抽出したmRNAで作製したcDNAライブラリーからMC31の遺伝子をクローニングしたところ、MC31は免疫グロブリンスーパーファミリーに属すラットCE9と同一であることがわかった(以下MC31/CE9とする)。そこで、成獣ラットの精巣においてMC31/CE9の遺伝子発現と蛋白質発現を検討した。遺伝子発現についてはノーザンハイブリダイゼーション法とin situハイブリダイゼーション法により検索した。MC31/CE9のmRNAは精子発生過程においてB型精粗細胞から発現し始めることがわかった。mRNAの発現はすべてのステージの精母細胞にみられ、減数分裂後もstep 11の伸長精子細胞までほぼ恒常的に認められ、これ以降徐々に減少しstep 15の伸長精子細胞まで認められた。一方、蛋白質発現については免疫組織化学によって検索した。MC31/CE9の蛋白質発現は、step 8以降step 19までの精子細胞の鞭毛にもっとも強い免疫反応が認められた。さらに、早期厚糸期の精母細胞とstep 8からstep 13の伸長精子細胞という異なる時期のゴルジ装置にも中等度の免疫反応が認められ、中期厚糸期の精母細胞からstep7の精子細胞においてゴルジ装置の免疫反応が一過性に消失することが確認された。本年度の研究によりラット精巣におけるMC31/CE9の遺伝子と蛋白質を発現する細胞種が明らかとなった。さらに、鞭毛に発現するMC31/CE9の産生にはmRNAの転写調節のほか、転写後の調節によりその蛋白質発現が強く制御されていることが示唆された。
KMT2A再構成陽性急性リンパ性白血病に対するCAR-T療法の開発

乳児期発症の、KMT2A(MLL)遺伝子再構成を伴う急性リンパ性白血病(ALL)の予後は、いまだ不良である。近年、難治性白血病に対する新たな治療としてCAR-T細胞療法が注目されている。そこで我々は、KMT2遺伝子再構成を伴うALLに対する、新規のCAR-T細胞を作成して、その効果を培養ALL細胞やマウスモデルを用いて検討し、この予後不良なALLに対する新たな治療法の開発を目指す。
ホール推進機クラスタシステムのビーム・磁場干渉物理の解明とシステム最適化

大電力電気推進クラスタシステムの開発を目的として、最小構成要素である2基のマグネチックレイヤ型ホールスラスタヘッドからなるシステムを開発し、基本的な作動特性、推進性能を評価した。その結果、2基作動時の20 kHz帯域の放電電流振動振幅への影響、位相相関が認められた。推力は2基の磁場印加方向の組み合わせにより影響を受け逆方向印加の場合に高い値を示し、放電電圧の上昇に伴い印加方向組み合わせによる影響は低下することが明らかになった。衛星の大型化や有人探査などに関して電気推進機の「大推力化」の必要性に対応するためにホールスラスタのクラスタシステムを製作し、基本特性評価を実施した。本研究では、これまで研究代表者らが研究を進めてきた一様磁場を有するマグネチックレイヤティックスラスタヘッド2基とホローカソード1基を直線上に配置することでSide by side (SBS)とよばれる最小単位のシステムを設計・開発した。本システムではヘッド問距離とカソード軸方向位置を変化させることができる。また電源系として、各ヘッドへの独立に電源を配置する独立電源システムとヘッド共通電源システムを用いた。また、2つのヘッドのコイルによって印加される磁場の向きの組み合わが等しい場合、異なる場合について測定を実施した。推進剤はキセノンを用いた。製作したSBSはどちらの電源システムの場合においても同時作動が確認できた。上記の条件下で作動時の各ヘッドの放電電流波形を測定した結果、単体作動時と同様に20kHz帯域の放電電流振動がとらえられた。また、共通電源下でヘッド間距離が近い場合のみに2つのヘッドに流れるこの20kHz帯域振動の波形が逆位相の関係がとらえられた。この逆位相現象はヘッド間距離を大きくとった場合には現れないことから、ヘッド問の干渉効果によるものであることが示された。また、本逆位相現象は独立電源下では確認できなかった。この逆位相効果によって総放電電流値の振幅の抑制が抑えられ、電源負荷の低下に寄与する可能性が明らかになった。このことは共通電源システムを用いる実際のミッション下において、熱防御の観点と並ぶクラスタシステムの優位性を意味している。また、放電電流波形の磁場の組み合わせやカソード位置による明確な影響は確認できなかった。マグネチックレイヤ型スラスタヘッドからなるSBSシステムについて,2基のヘッドに対する磁場の印加方向の組み合わせを変えて作動特性・推進性能評価を行い,これらの結果について,ヘッド間の干渉領域のファラデーカップを用いたイオン流束測定,磁場解析により評価・検討を実施した.本年度の研究により下記の成果・知見が得られた.1.20kHz帯域放電電流振動において磁場印加方向の組み合わせによる振幅への明らかな影響は観察できなかったが,Solo作動時に比べ明らかに振幅が増加する結果が得られた.これはイオン流束測定結果から,ヘッド前のプラズマ密度の増加による逆流電子流束の増加によるものであると考えられることが示された.2.振り子式スラストスタンドによる推力測定により,磁場を逆方向に印加した場合に,Single作動時よりも推力が増加し,逆に同方向印加の場合には減少した.この傾向は,磁場解析結果における磁力線方向の違いからプルーム発散角に生じる違いにより予測される傾向と一致した.イオン流束の測定結果から,磁場解析結果から予測したとおり,磁場を逆方向に印加した場合は干渉領域におけるプルーム発散角は増大し,磁場を逆方向に印加した場合にはプルームの発散角が減少することが明らかになった.このプルーム発散角の傾向は推力傾向と一致している.また,SBS作動時には放電電流値の増加により,逆方向印加の場合も推進効率はSingle作動時よりもわずかに低下することがわかった.これらの結果から2基システムにおいては磁場の印加方向の組み合わせにより推進性能に影響を及ぼすことが確認できた.ホールスラスタの大電力化に向けたクラスタシステム開発の関する知見を得ること目的に,2基のマグネチックレイヤ型ホールスラスタヘッドと1基のホローカソード中和器からなるSide by Side(SBS)システムを用いて,放電特性,推進性能の評価を実施した.まず放電特性について,20kHz帯域の放電電流振動振幅を単体作動時とSBS作動時で比較すると,放電電圧が低い場合にはSBS作動時に振幅は増大するが,高放電電圧時には振幅は同様か,僅かに減少することが示された.また,高放電電圧下ではSBS作動時の2基ヘッドの放電電流波形の位相は同位相を示すが,電圧を下げると明確な相関関係が見られなくなった.これらの結果はSBS作動時の放電電流振動はヘッド間干渉により影響を受けるが,放電電圧により特性が異なることを示している.振り子式スラストスタンドを用いたSBS作動時の推力測定から推力は2基の磁場印加方向の組み合わせにより変化し,向きが逆方向となる場合に増加することが示された.この増加分は放電特性と同様に放電電圧に依存し,放電電圧の上昇に伴い減少していく,つまり2つの磁場印加方向の組み合わせに対して差が抑えられてくることが示された.

また,放電電流値も磁場逆方向印加の場合に増加することから推進効率は逆方向印加の場合の推力増加から予測される値よりも上昇が低く抑えられる結果となった.これらの結果から,SBS作動時において2基のヘッド間干渉による作動安定性,推進性能への影響は明らかではあり,それらの影響は放電電圧等の作動条件に強く依存することが示された.26年度が最終年度であるため、記入しない。宇宙工学26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度の主目標でホールスラスタクラスタ作動について,計測が容易なシステムを設計段階から開始し,構築することができ,構築したシステムを実際に作動・測定することでクラスタ作動に特有な現象の基礎評価が達成できたから。2基のスラスタヘッドからなるシステムであるSBSシステムによる測定により、2基の間の干渉効果が作動特性へ与える影響、推進性能に与える影響について一通りの基本的な特性が取得できた.また、そのメカニズムについてもイオン流束測定、磁場解析等を通じて導出することができた.特に、本研究では干渉領域において物理的にもっとも重要な役割を果たしていると考えられる磁力線の干渉による効果について、2基のヘッドに引加する磁力線の向きの組み合わせを変えることにより、推進性能特性に与える影響を詳細に評価することで、有効な知見が得られている.これまでに得られた知見はどれもクラスタ作動時に特有のものであり、今後のより基数の多いシステムの最適設計指針の導出時において、その基本となる知見となっている.当初の2年間で2基のヘッドシステムによる評価を予定していたが、これらの成果は計画で期待したとおりに順調に進展しているものと考えている.26年度が最終年度であるため、記入しない。確認されたクラスタ特有現象である放電電流振動波形の逆位相効果等についてそのメカニズムを探りクラスタ最適化指針に関する知見を得る理由から,幅広い磁場印加条件下でプラズマ診断と数値解析による干渉場の物理の評価・検討を進め,推進性能を評価してい。これまで得られた2基システムによって得られた干渉領域における磁力線分布と推進性能の関係に関する知見を生かして、カソード位置の影響について詳細な評価を行いたい.その結果を基に、当初の計画の最終年度の主課題である、3基ヘッドのシステムを構築による実機設計時に応用可能な2次元干渉効果に関する最適設計指針の導出、を行いたいと考えている.26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度で作動不安定の問題から基礎的なプルームのプラズマ診断が実施できず平成25年度使用となった経費があるが,本診断システムの構築・実施を行い,その結果を基に行う本格的なプラズマ診断,数値解析に使用する。また,これまでに示されたクラスタ時の真空排気系改善の必要性に対応するためにポンプ等の支出を行う。後半の装置の不安定要因によりカソード位置の影響に関しては実施できなかった.次年度に、これら関係する装置,部品等購入を行い実験するためカソード測定用計測装置部品,測定装置等の購入に用いる.
リコンビナントヒト骨成長因子の歯根膜細胞に対する影響について

本年度は、矯正的理由による便宜抜去時に得た成人ヒト抜去歯より得たヒト歯根膜細胞を培養し、その継代3代目の細胞すなわち、継代数の少ない細胞を用いて、同細胞に対してヒトリコンビナントBMP-2を500ng/mlという高濃度で一週間作用させ、その影響を見たところ以下の結果を得た。1)アルカリフォスファターゼ活性:ヒトリコンビナントBMP-2を500ng/mlという高濃度で1週間作用させもアルカリフォスファターゼ活性の上昇は認められなかった。コントロールとして用いたST-2細胞では10ng/mlのヒトリコンビナントBMP-2でも活性が認められ、100ng/mlでは作用させなかった場合の10培程度の上昇が認められた。2)オステオカルシンの遺伝子発現:RT-PCR法を用いてヒト歯根膜細胞のオステオカルシンの遺伝子発現を調べたところやはり500ng/mlのヒトリコンビナントBMP-2を作用させてもその発現量を増加させることはなかった。なおノーザンブロット法を用いた結果では遺伝子発現は認められなかった。これはアッセイ法の感度の違いによるものと思われる。3)PTHrecaptorの遺伝子発現:RT-PCR法を用いてヒト歯根膜細胞のオステオカルシンの遺伝子発現を調べたところ500ng/mlのヒトリコンビナントBMP-2を作用させてもその発現量は認められなかった。またPTHによるcyclicAMPの上昇も認められなかった。4)オステオポンチンの遺伝子発現:ノーザンプロット法を用いてヒト歯根膜細胞のオステオポンチンの遺伝子発現を調べたところ500ng/mlのヒトリコンビナントBMP-2を作用させてもその発現量は認められなかった。5)I型コラーゲンの遺伝子発現量:ノーザンブロット法を用いて調べたところ500ng/mlのヒトリコンビナントBMP-2を作用させてもその発現量を増加させることはなかった。
西鶴とその周辺の文芸の総合的研究

研究初年度にあたる今年度は、西鶴とその周辺の作者の俳諧作品および浮世草子作品に関しての基礎的研究を進めた。俳諧においては、研究代表者のこれまでの研究成果にもとづく見通しをもとに、従来手薄であった元禄期における西鶴およびその周辺の俳諧師たちの連句の分析を進め、特に『大悟物狂』(元禄3年序跋)、『俳諧四国猿』(元禄4年刊)、『渡し船』(同年刊)等に収められた西鶴と他の俳諧師との連句に注釈、解釈を施した。当時の西鶴の俳諧を、元禄疎句俳諧の作法にあわせて談林由来の手法や創意を発展的に適用したものと捉えたうえで、西鶴が大坂や京、地方俳人らと巻いた連句を詳細に分析し、その関係や距離を探ったものである。今後は、西鶴の特に元禄期の作品における連句の付合の特徴や、雑俳書への西鶴の批点の特徴について、正確な句の解釈を行いつつ精査・分析し、俳諧史上に新たに位置づけていく予定である。浮世草子に関しては、従来作者不明とされてきた『寛濶平家物語』(宝永7年刊)の作者認定を見据え、作品本文に新たに注釈を加えつつ分析を進めた。その過程において、作者がパロディ化のために用いた『平家物語』板本も特定できた。その他、近世文学とそれ以前の古典学との関係、遊女評判記についても調査を進め、その研究成果の一部を反映しつつ、『仁勢物語』『吉原徒然草』『好色一代男』の解説と作品分析を執筆した(『〈奇〉と〈妙〉の江戸文学事典』文学通信、2019年5月)。基礎研究が順調に進み、次年度以降の研究のための良好な見通しを得た。本研究課題で予定していた当初の計画通りに研究を進める。なお、浮世草子研究において当初の想定とは異なる分析結果を得たため海外および国内遠方における資料調査を延期したが、これについても今年度着実に実施する予定である。海外調査のための旅費を計上していたが、研究の進捗に鑑みこれを次年度に変更した。
戦後初期国語科サブカルチャー(副読本・参考書等)に関する調査研究

本研究で重点的に調査したプランゲ文庫所蔵の戦後初期(19461949)におけるサブカルチャーとしての国語副読本、学習参考書、問題集・ワークブック、教師用指導書の類は、当時の教育状況・学習状況を知りうる貴重な資料群である。ところが、これらの大半は、今日、国立国会図書館・国立教育政策研究所附属教育図書館をはじめとする国内の図書館等においてほとんど所蔵されていない。これらの資料を利活用する研究の必要性が明らかになった。平成18年9月と同19年3月の2回、プランゲ文庫に現地調査を実施した。国語教科書・国語副読本・国語参考書・国語問題集・教師用指導書などについて、その表紙・目次、奥付、それに内容の一部をデジタルカメラで撮影した。資料破損防止のため電子複写がほとんど許されていないためである。この作業は、3年目(最終年度)に作成しようとしている目録作り(解題・解説を含む予定)のための基盤をなすものである。またこれらの資料の蔵書状況を国内の図書館(国立国会図書館・国際児童図書館・大学図書館等)で検索したところ、ほとんどのものが未所蔵であることが分かっている。こうしたことから、国内資料だけで研究を展開した場合、これらの資料の存在に気づかず、果てはこれらの資料が無かったものとして研究することにもなりかねない。近辺に資料が見いだせない時、非存在として判断してしまう危険性がここにもあり得るのである。なおこの間、本作業と平行して、メリーランド大学図書館によって教育図書目録が作成されたり、国立国会図書館によってこれらの資料の一部デジタル化のプロジェクトが進行したりしている。こうした各方面からのこれらの資料に対する着目は、これらの資料が、戦後初期のサブカルチャーとして、また教育(とりわけ国語学習)の周辺資料として資料性の高いことを奇しくも物語っていると見て良かろう。この調査は現段階では未完であり、来年度以降に引き継がれるものである。研究2年次の本年度も、平成20年1月、プランゲ文庫に現地調査した。国語教科書・国語副読本・国語参考書・国語問題集・教師用指導書などについて、その表紙・目次、奥付、内容の一部をデジタルカメラで撮影した。その途中経過での気づきとして、以下のことが挙げられる。1紙不足の時代と言われ、教科書の発行が危ぶまれながら、副読本、参考書、問題集の類は、多種・大量に編集・発行されている。この現象について、子どもへの大人の責任と受けとめるべきか、それとも商業主義(商魂たくましい)と受けとめるべきか。2児童文学と副読本とはその境界(分類)が困難である。児童文学の中にも「小学○年生用」などと表記されたものがあり、副読本との区別が難しい。現時点では、両者を区別することなく、含めて捉えるべきかと考えている。3参考書・問題集は教科書準拠のものが多い。国定教科書・検定教科書の予習・復習など、日常の学習にそのまま使えるものとして編集されているものが多い。また一方、大学受験が中心であるが、受験用(参考書・問題集)も存在している。4参考書・問題集は、構造が極めて近似しており、多くが、解題、語句解説、学習の手引きなどとなっている。5そのため参考書・問題集等の書名が、競って、「楽しく学べる」「新しい学び方」「一番わかりやすい」「必ず力のつく」など、大げさな表題になっている。6極めて大量に出版されたと見ることが出来るが、経済的に逼迫した時代にあって、これらが実際にどのように利用されたかについては未詳である。研究3年次(最終年度)も、研究の総括と資料の補完のため、平成20年9月、プランゲ文庫(メリーランド州立大学)に現地調査した。その結果、次のような知見を得た。1国内の図書館等においては、戦後初期の単行本の所蔵は散見されるが、本研究で重点的に調査した国語副読本、学習参考書、問題集の類は、国立国会図書館・国立政策教育研究所教育図書館を初め、殆ど所蔵されていない貴重な資料群であることが分かった。2国語副読本は児童文学との境界が難しいものもあるが、子どものための読み物として積極的に刊行されている。また学習参考書・問題集など(小・中・高)も、競うようにして大量に発行されている。その結果、類書が多く生み出され、中に商業主義も感じられる。3単行本の内容上の特徴として、新教育を展開する意気込みが感じられるものが多く、開発・新生の進取の気風の中で、教育への情熱、子どもへの期待が熱く伝わってくる。混沌としたリ・スタートの中から、教育の原点、教育の普遍性を再思させられる。調査したプランゲ文庫資料の目録と、それに基づく分析・考察の結果をまとめて、研究成果報告書を作成する。なお、本研究に深く関わって、平成19年8月6目、九州大学でシンポジウム(被占領下の国語教育と文学-プランゲ文庫所蔵資料から)を開催した。筆者はパネリストの一人として「プランゲ文庫資料から見える戦後初期国語教育-国語教科書・副読本の実態と特色-」を研究発表した。その報告書が、近々刊行されることになっている。
脳血管攣縮の病態及び原因に関する研究 L-アルギニン-一酸化窒素経路の関わりについて

クモ膜下出血後発生する脳血管攣縮は患者の予後を左右する重大な合併症の1つであるが、その原因はいまだ不明であり、有効な治療法は確立されていない。脳血流を規定する脳血管のトーヌスの調節は血管内膜からのEDRF、エンドセリンなどの生理活性物質、血管外膜からのさまざまな神経伝達物質により行われており、特にNOを介する機構が注目されている。本研究では脳血管におけるNOを介する血管調節機構がクモ膜下出血後どのように変化するかを検討し、クモ膜下出血後の脳血管攣縮との関わりを考察した。まず、ラット、イヌにおいて自家血大槽内一回注入法によりクモ膜下出血モデルを作成し、脳血管攣縮の発生を確認したところ、ラットでは出血1日目に20%、イヌでは出血3日目に30%の収縮が得られた。続いて脳血管壁に存在するNO合成酵素の分布を検討したところ、正常血管では内皮および外膜周囲神経内に陽性反応が認められ、クモ膜下出血後これら内皮および外膜のNO合成酵素は脳血管攣縮の発生時期に一致して著明に減少した。また、ATP、SPなどNOを介する脳血管の内皮依存性弛緩およびNOを介する神経原性弛緩ともにクモ膜下出血後障害されていた。以上によりクモ膜した出血後の攣縮血管においては、NOを介する弛緩機構が障害されていることが確認された。今後NO合成酵素のうちどのタイプの酵素がどのような変化をうけているかを分子生物学的手法を用いて検討する予定である。1.クモ膜下出血後発生する脳血管攣縮におけるL-アルギニン-1酸化窒素経路の関わりを検討するためにラット,イヌで自家血大槽内注入法により実験的クモ膜下出血を作成し脳血管攣縮の有無を確認した。ラットでは0.3ml,イヌでは1ml/kg体重の自家血を注入したところラットではDay1で20%,イヌではDay3で50%の狭小化が得られた。この脳底動脈の狭小化はラットではDay7,イヌではDay21に正常レベルに回復した。2.クモ膜下出血作成後経時的に潅流固定して採取した脳血管をNO合成酵素に対する抗体を用い免疫染色したところラット脳血管外膜に存在するNO合成酵素陽性線維の数がDay1をピークに減少していた。イヌでは同様の検討をNADPH-diaphorase染色で行なったところDay3をピークに陽性線維の減少が認められた。現在,内膜,中膜においても検討中である。3.L-アルギニン-NO経路を介する血管の弛緩反応をイヌの正常脳血管において検討中である。今後クモ膜下出血犬において検討を追加する予定である。以上の組織学的,薬理学的検討をさらに進め,のち血管壁内のNO合成酵素の活性,誘導を生化学的,分子生物学的にも検討する予定である。クモ膜下出血後発生する脳血管攣縮は患者の予後を左右する重大な合併症の1つであるが、その原因はいまだ不明である。脳血管のトーヌスの調節は血管内膜からのEDRF、エンドセリンなどの生理活性物質、血管外膜からのさまざまな神経伝達物質により行われており、本研究では脳血管におけるNOを介する血管調節機構がクモ膜下出血後どのように変化するかを検討した。続いて脳血管壁に存在するNO合成酵素の分布を検討したところ、正常血管では内皮および外膜周囲神経内に陽性反応が認められ、クモ膜下出血後これらのNO合成酵素は脳血管攣縮の発生時期に一致して著明に減少した。

以上よりクモ膜した出血後の攣縮血管においては、NOを介する弛緩機構が障害されていることが確認された。今後NO合成酵素のうちどのタイプの酵素がどのような変化をうけているかを分子生物学的手法を用いて検討する予定である。
日系国際児のアイデンティティ形成とその支援のあり方に関する実証的研究

本研究では、日系国際児の(文化的)アイデンティティ形成に必要な支援について明らかにするために、5ヶ国(インドネシア、カナダ、イギリス、ドイツ、日本)の日系国際児(第1子、バイリンガル、小学校6年中学生)、その母親、日本人教師に半構造化面接等を実施し、多面的・包括的に検討した。その結果、家庭における支援、日本語・日本文化教育機関における支援、地域社会における支援、日本社会からの支援を明示した。1.理論的・実証的先行研究を整理・検討し、データ収集のための共通の調査項目、調査対象者の基本条件、および調査手続き等についてのガイドラインを作成した。また、文献・統計資料に基づき、各調査対象国・地域の日系国際児(両親の一方が日本人、他方が外国人の子ども)を取り囲む包括的な状況(政治・経済、教育・学校システム、民族構成など)を把握した。2.台湾(台北、9月)、インドネシア(バリ州、8-9月,3月)、英国(ロンドン、9月)で海外調査を実施した。日系国際児のアイデンティティ形成や日本語・日本文化習得状況等を把握するための半構造化面接や参与観察、および目系国際児を取り巻く環境(日系コミュニティ、日本語・日本文化の教育環境など)に関する情報・資料の収集をおこなった。台北では、山田千明が、台北日本語授業校を中心に、日本-台湾国際結婚家庭、バリ州では、鈴木一代が、バリ日本語補習授業校を中心に、日本-インドネシア国際結婚家庭、ロンドンでは、渋谷真樹(奈良教育大学)が、ロンドン日本語補習授業校を中心に、日英国際結婚家庭を対象に、日系国際児とその日本人母親に面接調査を実施した。また、各自が日本語教師への聞き取り調査もおこなった。3.東京およびその近郊において、国内調査を実施した(11-2月)。高橋順子(クリスチャンアカデミージャパン)が、欧米人の母親と日本人の父親からなる国際結婚家庭の日系国際児、およびその母親を対象に面接調査をおこなった。4.各調査の実施報告(概要)を基に、収集したデータの整理・分析に関する共通の基本的枠組みを検討1し、整理・分析を進めた。5.『海外フィールドワークによる日系国際児の文化的アイデンティティ形成』(ブレーン出版社)、論文、学会発表には、文献研究の成果が一部盛込まれている。本研究は、日系国際児(両親の一方が日本人、他方が外国人の子ども)のアイデンティティ形成とその支援のあり方について、実証的に明らかにしようとするものである。本年度は、その2年目であり、現地調査を完了すること、各国ごとに、収集したデータを整理・分析し、それぞれの特徴を明らかにすることに主眼を置いた。詳細については、以下に示した。1.現地調査を終了している、台湾(台北)、インドネシア(バリ州)、英国(ロンドン)、および日本(東京近郊)について、各国ごとに、日系国際児、その母親、日本語教師、それぞれについて収集済みデータの整理および分析をおこなった。また、日系国際児を取り巻く環境(日系コミュニティ、日本語・日本文化の教育環境など)について収集した情報・資料に基づき、比較検討した。2.異文化間教育学会(5月)では、日系国際児を取り巻く、日本語・日本文化(母親の言語・文化)の教育環境について、台湾と英国を中心に、研究成果の一部を共同発表した。また、同学会のケース・パネル発表では、日系国際児の教育についての母親の考え方を取り上げ、議論を深めた。3.カナダ(トロント、6月)、およびドイツ(ノルトラインヴェストファーレン州、10-11月)で現地調査を実施した。日系国際児のアイデンティティ形成や日本語・日本文化習得状況等を把握するための半構造化面接や参与観察、および日系国際児を取り巻く環境に関する情報・資料の収集をおこなった。トロントでは、近江ひろえ(金沢工業大学)が、日本-カナダ国際結婚家庭、ノルトラインヴェストファーレン州(3ヵ所)では、鈴木一代が、日本語補習授業校を中心に、日独国際結婚家庭を対象に、日系国際児とその日本人母親への面接調査、さらに、日本語教師への聞き取り調査を実施した。4.インドネシア(バリ州)については、鈴木一代が日本語補習授業校で補足的な調査をおこなった(12月)。本研究は、日系国際児のアイデンティティ形成とその支援のあり方について、実証的に明らかにしようとするものである。本年度は、その3年目、最終年度である。各国(インドネシア、イギリス、ドイツ、カナダ、台湾、および日本国内)在住の日系国際児についての研究成果を比較し、総合的に検討し、最終報告書を作成した。1.日系国際児を取り巻く環境を考慮しながら、日系国際児の言語・文化・アイデンティティ、子どもの言語・文化習得や教育等に関する日系国際児の母親の気持ちや考え方、さらに、日系国際児の日本語・日本文化の教育にかかわる日本人教師の意見を検討し、日系国際児の(文化的)アイデンティティ形成とそのための教育支援について、各国の特徴を明らかにした。さらに、各国の研究成果を比較検討し、日系国際児が異文化出身の親の母語・母文化を習得(継承)するために必要な支援、ひいては、(文化的)アイデンティティ形成への支援について、多面的・包括的な検討をおこない、有用な知見を得た(研究打合せ:5月、8月、12月)。

2.(1)異文化間教育学会で、各国の日系国際児の言語・文化習得、アイデンティティ形成、教育支援に関して、近江ひろえ(金沢工業大学)、渋谷真樹(奈良教育大学)、鈴木一代(埼玉学園大学)、高橋順子(クリスチャン・アカデミー・ジャパン)が研究成果の一部を発表した(6月)。(2)日本教育心理学会の自主シンポジウム「多文化社会と教育支援III」(企画:鈴木一代ほか)で、高橋順子が日本在住の「日米国際児について研究成果を発表した(8月)。(3)日本心理学会のワークショップ「異文化交流とアイデンティティ:多様な文化背景をもつ子どもたちについての研究最前線」(企画:鈴木一代ほか)で、鈴木一代がインドネシア在住の日イ国際児について研究成果を発表した(9月)。3.日系国際児への教育支援を中心に研究成果を最終報告書としてまとめ、刊行した(3月)。
ハイブリッド計算の並列計算機での実現

本研究では、数式処理のアルゴリズム及び数値・数式融合ハイブリッド計算のアルゴリズムを並列計算機上で稼働させ、計算の高速性を求めるための基礎となる研究遂行を目的とした。数式処理の並列化による利点の第一は処理の高速化にある。これに適したアルゴリズムを選択し、予備計算を高速演算可能でかつ目的に適したワークステーション上での実験を繰り返した。今回の設備の範囲では、実用レベルの並列アルゴリズムの開発には至ることは不可能であるが、基礎的研究として分散メモリ型並列計算機の機構解明とシステム設計を行い、数式処理アルゴリズムを稼働させることに成功した。主に分散メモリ型並列計算機でのCPU間転送時間がアルゴリズム実行にしめる割合の問題点を検討した。多項式間の最大公約多項式お計算やヘンゼル構成を用いた多項式の乗算などに対する結果は学会等で発表している。これらは今後予想される超並列計算機の普及とその上での数式処理システムの開発に関して十分な基礎を与えている。なお、数式・数値融合アルゴリズム(ハイブリッドアルゴリズム)の並列計算機での稼働と問題点の抽出は、本研究の範囲で十分な成果を得ていない。数式処理アルゴリズムに対する並列化の長短所をさらに明らかにする必要があり、今後に残された課題である。次にハイブリッドアルゴリズムの開発であるが、近似GCD算法、ハイブリッド有理関数近似など新しい算法の確立に関して研究を行った。ハイブリッド有理関数近似がシステムの低次元化など制御理論に適用可能なことを見い出だした。これら研究の成果も研究会等で報告しており、本年度受けた科学研究費は非常に有効であった。
f電子フェルミ面微細電子構造の高分解能角度分解光電子分光

現有の角度分解光電子分光装置に、マイクロ波励起新型放電管を取り付け調整することで、目標の分解能5meV以下を達成することに成功した。本装置を用いてfおよびd電子系強相関化合物について超高分解能光電子分光測定を行い、以下に示すいくつかの新しい知見を得た。1.CeSbの磁気相転移に伴うフエルミ面形状の変化を初めて直接観測することに成功し、磁気相転移の機構が異方的p-f混成効果に基づくものであることを見出した。2.CeRhSbおよびCeRhAsにおいて、フェルミ準位上に温度に伴い開閉する微小エネルギー擬ギャップを見出し、これらの物質がf-d軌道の混成の結果実現される「近藤半導体」であることを見出した。3.UP_<t3>およびUR_<u2>S_<i2>の電子バンド構造およびフェルミ面構造を決定しバンド計算と比較した。その結果、pおよびd電子バンドは計算から予測されるものと比較的良い一致を示すのに対し、フェルミ準位近傍に位置するU5f電子軌道からなるバンドは、強い電子相関のため非常に狭くなっていることを見出した。4.4f電子と5f電子の違いについて調べるために、複雑な磁気転移を示すUSbについて角度分解光電子分光測定を行いCeSbと比較した。その結果、USbは従来考えられていたような半金属ではなく、CeSbと異なって、U6d電子とU5f電子がフェルミ面を形成する金属であることを見出した。5.Bi系高温超伝導体のアンダードープから最適ドープ領域試料のフェルミ面上において、超伝導転移点の上の温度においても、超伝導の前駆現象と考えられる「擬ギャップ」が開いていることを見出した。さらに、この「擬ギャップ」に2種類のエネルギースケールが存在することを見出した。6.Bi系高温超伝導体について高運動量分解能光電子分光測定を行い、そのフェルミ面がX点を中心としたホール面であることを確定した。旧来型の直流型希ガス放電管をマイクロ波励起新型放電管に交換調整する事で、励起光量の一桁増加を達成し、分解能を目標の10meVに持って行くことに成功した。改良を行った高分解能角度分解光電子分光装置を用いて以下の物質に対して測定を行い、下に示すいくつかの重要な新しい知見を得た。1. CeSbの磁気相転移に伴うフェルミ面形状の変化を初めて直接観測することに成功し、磁気相転移の機構が異方的p-f混成効果に基づくものであることを見出した。2. CeSbの参照物質であるf電子を持たないLaSbのバンド構造を決定し、それが小さな電子およびホール面を持つ半金属であることを見出した。このことは、CeSbの電気磁気的性質を説明する異方的p-f混成モデルの出発点が正しいことを示している。3. CeRhSbおよびCeRhAsにおいて、フェルミ準位上に温度に伴い開閉する微小エネルギー擬ギャップを見出し、これらの物質がf-d軌道の混成の結果実現される「近藤半導体」であることを見出した。4. 5f電子超伝導体であるUPt_3について測定を行い、価電子帯中のPt5dバンドは一電子近似であるバンド計算で良く再現されるものの、フェルミ準位近傍に位置し物性を支配しているU5f電子は計算に比べ非常に狭いバンドを形成していることを見出した。これは、U5f電子間の電子相関の効果により有効電子質量が増加しているためと結論される。

5. Bi系高温超伝導体のアンダードープから最適ドープ領域試料において、超伝導転移点の上の温度でフェルミ準位上にエネルギーギャップが開いていることを見出し(常伝導擬ギャップと命名)、それが超伝導と関係した前駆現象であることを見出した。光電子分光装置にクライオポンプおよびゲッターポンプを取り付け、さらに放電管の希ガス導入系に「ガス精製器」を取り付けることで、測定真空槽内の真空度を向上させた。このことで、残留ガスの吸着に非常に敏感で正確な光電子分光測定が難しかった強相関f電子系物質の清浄試料表面を、超高真空中において比較的安定に保つことができるようになり、信頼性の高いf電子系化合物についての高分解能光電子分光測定を行えるようにした。改良した装置を用いてCeおよびU化合物について測定を行い、以下の成果を得た。1.UPt_3およびURu_2Si_2の電子バンド構造およびフェルミ面構造を角度分解光電子分光から決定し、バンド計算と比較した。その結果、pおよびd電子軌道からなる電子バンドは計算から予測されるものと比較的良い一致を示すのに対し、フェルミ準位近傍に位置するU5f電子軌道からなるバンドが実験で非常に狭くなっていることを見出した。このことは、U5f電子間の強い電子相関の存在を示し、U化合物の物性に深く関与するフェルミ準位近傍の電子状態を理解する上では、f電子間の電子相関の効果を考慮する必要があることを見出した。2.4f電子と5f電子の違いについて調べるために、複雑な磁気転移を示すUSbについて角度分解光電子分光測定を行いCeSbと比較した。その結果、USbは従来考えられていたような半金属ではなく、CeSbと異なって、U6d電子とU5f電子がフェルミ面を形成する金属であることを見出した。この事は、5f電子が4f電子よりも強い遍歴性を持つためであると結論した。また、この結果から、USbの磁性は従来考えられていたp-f混成によるものではなく、d-f混成に起源を持つものであることを見出した。
イメージングを用いた分子標的薬の腫瘍内分布に関する検討

今年度はマウスC10グリオーマを用いた検討を行った。マウス大腿部にC10グリオーマ細胞を8x1O^6個移植し腫瘍径が約10-15mmとなったものを実験に用いた。^<18>F-FDGをゴールデンスタンダードとして用い、各種トレーサを^<18>F-FDGと同時投与し、同一腫瘍内での取込みの比較を行った。^<18>F-FDGと^3H-PK11195を比較するとFDGは10%dose/g程度の取込みを示すのに対し、末梢性BZ受容体リガンドであるPK11195の取込みは2.5%dose/g程度であった。また腫瘍内分布はFDGはヘテロであるのに対し、PKl1195は比較的均一であった。また、グリアに選択的なリガンドである^<14>C-酢酸の取込みは約1%dose/gであり、^<18>F-FDGと比較すると1/10程度であった。腫瘍内分布はどちらもヘテロであったが、高取込み領域が^<18>F-FDGと^<14>C-酢酸とでは一部異なっており、腫瘍内における代謝の不均一性が示された。また、^<14>C-酢酸の誘導体である^<14>C-Benzyl acetate(BA)を新規に開発し検討に用いた。^<14>C-BAは脳においては^<14>C-酢酸の10倍以上の取込みを示すことが明らかとなっている。C10グリオーマ移植マウスにおける^<14>C-BAの取込みは脳では10%dose/gと高取込みを認めたが、腫瘍においては約1-1.5%dose/gであり、酢酸と比較すると若干の取込み改善が認められた程度であった。腫瘍内分布については^<18>F-FDGと比較すると均一であった。2006年度はマウス繊維芽肉腫を対象とし、末梢性ベンゾジアゼピン受容体(PBR)リガンドの結合特性の検討を行った。PBRリガンドには^3H-PK11195および^<11>C-AC-5216を用いた。インビトロにおける^3H-PK11195の結合は腎臓と同様に繊維芽肉腫においても95%以上が特異結合を示し、Bmaxは腎臓では5.2pmol/mg protein、繊維芽肉腫においては5.0pmol/mg proteinと同程度であることが明らかとなった。Kdは腎臓では0.45nMであったのに対し、繊維芽肉腫では1.34nMという値を示した。一方、インビボ結合を解剖法により検討した結果、腎臓では特異結合が約70%であり、繊維芽肉腫においては約40%であった。さらに腎臓における^3H-PK11195の取り込みは非標識体のPK11195の用量依存的に低下したのに対し、繊維芽肉腫においては少量(0.1-1mg/kg)のPK11195存在下では逆に増加が認められ、見かけ上の正の協同性が認められた。またオートラジオグラフィー法により腫瘍内分布を検討したところ、インビトロでは均一な結合を示したのに対し、インビボでは不均一な分布を示した。またインビボにおける不均一な分布は少量(0.03,0.1mg/kg)のPK11195存在下でも認められた。また^<11>C-AC-5216の結合もマウス繊維芽肉腫において^3H-PK11195の結合と同様にインビボにおいて不均一な分布を示すことがあきらかとなった。ダブルトレーサ法により同一腫瘍内における^<11>C-AC-5216と^<14>C-iodoantipyrineの分布を検討したところ、ほぼ一致した結果が得られ、^<11>C-AC-5216の結合には血流の影響を受けることが明らかとなり、腫瘍内の血管新生や酸素供給量等との関連が示唆された。また、^<14>C-酢酸の誘導体である^<14>

C-Benzyl acetate(BA)を新規に開発し検討に用いた。^<14>C-BAは脳においては^<14>C-酢酸の10倍以上の取込みを示すことが明らかとなっている。C10グリオーマ移植マウスにおける^<14>C-BAの取込みは脳では10%dose/gと高取込みを認めたが、腫瘍においては約1-1.5%dose/gであり、酢酸と比較すると若干の取込み改善が認められた程度であった。腫瘍内分布については^<18>F-FDGと比較すると均一であった。
高度経済成長の終焉と地域開発計画の変容-沖縄振興計画の事例研究-

本研究では、1960年代後半から1970年代にかけて沖縄が構想した臨海型重化学工業が、すでに日本政府が進めていた経済の自由化政策によって不適切なものになっていたこと明らかにし、地方政府の構想力に問題があったことを明らかにした。さらに、沖縄の産業や行政は保護主義の傾向が強く、その保護策によって守られた製造業は脆弱で、復帰後に本土製品が沖縄に流入すると淘汰されたことを明らかにした。また、開発庁への開発予算の一括計上という制度を考察することで、わが国の公共事業に関わる体制の下では、開発事業の選択において地元の主体性を発揮することに制約があることを明らかにした。琉球政府の「長期経済開発計画」は、日本復帰を目前に控えた1970年9月に策定された計画であるが、この計画の審議会の議事録によれば、取り纏めの最中にあった国の新全国総合開発計画において沖縄がどのように位置づけられるのかということが重要な論点の一つになっており、琉球政府の長期計画は新全総から大きな影響を受けている。まず1つは、公害の激化によって通産省の産業立地方針が1960年代後半になって変更されるが、沖縄側はそれを工業立地に関する適地不足と理解し工業基地を建設しようとしたこと、2つに、交通及び情報通信網の整備によって新ネットワークを形成するという新全総の方針を踏襲して、インフラ整備を推進しようとしたことである。インフラ整備については、社会資本整備が遅れていた当時の沖縄の状況からすれば当然の判断だと思われる。しかし、工業化に関しては公害を含め工業を取り巻く状況把握は十分とは言い難く、時代遅れの認識のもと沖縄の工業化を志向したことが伺える。琉球政府が1970年に策定した「長期経済開発計画」の指針となった新全総がどのような地域開発の思想を含んでいたか、それから沖縄が誘致を望んだ臨海工業の特性、業界と官庁との関わりなどを概観したうえで、臨海工業の基本的な条件となった政府の資源政策の転換が地域開発に与えた影響を明らかにした。次に、旧全総において開発拠点に指定され急速に工業化を遂げた茨城県鹿島地区(それは琉球政府に1つの開発モデルを提示したが)を取り上げ、臨海工業基地の建設を巡る国の政策や地方公共団体の主体性、そして工業開発が地域経済や地方財政に与えた影響を確認した。最後に、高度経済成長によってもたらされた製造業の構造変化、企業活動の広域化やネットワーク化、世界経済における日本のプレゼンスの高まりが、琉球政府が望んだ臨海工業基地を沖縄の経済振興に適しないものにしたことを論証した。すなわち、1つに新全総の遠隔地大規模工業基地構想が示すように国際競争力の観点から、新たに臨海工業基地を設置する場合の規模が琉球政府の想定をはるかに超えるようになった。2つに、臨海工業基地の規模の大型化にも関連するが、そこに立地する素材産業の資本集約化が進むことで雇用吸収力が低下し、沖縄にとって魅力ある産業ではなくなった。また、新たに自動車や家電産業などの加工組立産業が雇用吸収力のある産業として台頭してくるが、この産業の立地は臨海である必要もなく、また公害も発生させないため消費地である大都市の周辺にも工場適地が広がり、臨海にある程度の用地を準備できるという沖縄の工業立地の優位性は失われた。3つに、1960年代後半になると国民が経済成長よりも環境保全を重視するようになり、通産省も臨海工業基地を人里離れた遠隔地に誘導するよう産業立地政策を変更する。産業公害を経験したことのない沖縄でも環境意識が高まっており、環境負荷の大きな重化学工業の誘致が困難になった。1960年代の沖縄の製造業は、就業者の構成比でみると9%を占めるまで規模拡大を果たす。琉球政府下の沖縄はドルを域内通貨として用い、自由貿易及び外資の積極的な導入など開放的な経済体制をとっていたといわれる。しかし、琉球政府下の物品税等の課税のあり方、重油産業育成法等の産業に関する法律、その実際の運用を検討した結果、琉球政府下の沖縄が製造業に関して保護主義的な政策を取っていたことが明らかになった。復帰前の製造業の規模拡大は、糖業やパイン缶詰産業といった沖縄の輸出商品に関しては日本政府による特別措置によって、またその他の食品加工、衣料・縫製業等の輸入競合産業は琉球政府による保護に拠るものである。そのような保護策の反動で、1960年代に日本政府が保護主義から自由貿易に政策転換を行い、また1972年の復帰により日本経済との一体化を達成すると移入品が自由に流入し沖縄の製造業は再び規模を縮小させる結果となったことが分かった。
スピネル系強相関電子材料における高温度域での電荷整列現象に関する研究

本研究では、高温度領域に電荷秩序構造の形成を伴う金属-絶縁体転移を起こすスピネル型強相関材料に注目し、電荷秩序構造およびその構造的安定性、さらにその秩序形成過程と物理的特性との相関について明らかにすることを目的とした。具体的には、約700Kの金属-絶縁体転移点を有するAlV_2O_4をとりあげ、過型電子顕微鏡を用いた電子回折法およびシンクロトロン放射光回折を用いた精密構造解析を行うことにより電荷秩序構造の結晶学的特徴について調べ、さらに物性と比較することにより本系における電荷整列現象の物理的特徴について明らかにした。様々な電子線入射方向から電子回折パターンを撮影し逆格子を作製した結果、AlV_2O_4における電荷整列構造は、q=(1/2 1/2 1/2)タイプ超格子反射の存在により特徴付けられることが明らかとなった。この結果、本系での電荷整列構造は、空間群R3^^-m加を有することが示された。この空間群をもとに、シンクロトロン放射光回折データについてリートベルト解析を行ったところ、R_<wp>=7.82%、R_1=2.10%、s=1.6054である結晶構造データが得られた。その特徴は、Vイオンがスピネル構造中に存在するカゴメ格子面上で三量体を形成し、さらに2つの三量体が三角格子上のVイオンに近付くことによりVイオンの7量体が形成されることである。物性との比較から、この7量体の形成は、従来報告されているようなクーロン反発力を起源とした電荷整列によるものではなく、Vイオンのt2g軌道間のσ結合によるものであると考えられる。具体的には、約700Kの金属-絶縁体転移点を有するAIV_2O_4をとりあげ、本系での電荷秩序構造の安定性を調べるために、Vサイトの一部をCrやMnなどの他の遷移金属元素で置換し、金属-絶縁体転移および電荷秩序構造に与える影響について透過型電子顕微鏡を用いた研究を行った。AlV^<2-x>Cr_xO_4(x<0.075)における室温での実空間像中には、長距離的な電荷整列(CO)分域および反位相境界が観察された。これらのナノ組織は、基本的にAlV_2O_4において観察されるものと同様であった。しかしながらCr置換量を増加させたAlV_<2-x>Cr_xO_4x=0.10および0.1125試料では、CO分域の大きさの減少と反位相境界密度の増加が観察された。さらにCr置換量が増加したAlV_<2-x>Cr_xO_4x=0.125試料では、大きさ約10nm程度のCO分域と電荷無秩序(CDO)分域との共存が観察された。これらの結果から、AlV_2O_4試料にCrを置換することにより、初め長距離的であったCO状態が短距離秩序化すること、またCr置換量xが0.125より大きい領域では、短距離秩序を有する電荷整列状態と電荷無秩序状態の共存状態が安定化されることが明らかとなった。一方、これらの試料に対する逆空間像の観察から、CO状態の短距離秩序化に伴い、<100>^*方向に伸びた特徴的な散漫散乱の出現および強度の増加が見出された。これらのことから、本系でのCO状態の短距離秩序化は、Cr置換による局所構造の変化が原因であると推測される。
経験の理論としての超越論的観念論の批判的検討－第二類推を手がかりに－

研究の主題は「経験の理論としての超越論的観念論の批判的検討ー第二類推を手がかりとしてー」である。本年度に遂行した研究内容は、当初の予定通り、カントは超越論的観念論の立場をとることによって、超越論的原則論で何を証明しようとしたのか、ということを明らかにし、その上でカントの超越論的観念論自体を批判的に検討することを試みることである。成果としては、超越論的観念論自体の批判にまでは到達できなかったが、カントの有していた問題意識を背景として原則論を読み直し、原則論で何が果たされようとしたのかを關明することは大部分果たされたと考える。以下にその要旨を簡単に述べる。そもそもカントにとって根本的な問題意識は、「概念」と「実在」との対立にある。カントは批判期以前からこの対立を明確に意職しているが、批判期においてこの対立の解消が「直観」という理論装置を軸に果たされようとする。しかしながら、まさにこの点において、「証明」ということに関して以下のような問題が現れることになる。すなわち、一方で、概念に対する証明はその普遍性において利点を持つが、その概念が指し示す実在に対して妥当するかどうかは、また、その概念にそもそも実在が対応するかどうかすら未決定なままである。他方で、直観は明らかに実在を指し示すように思われるが、それに対する証明は普遍性を持ちえない(その直観が構成されたものではない限り)。以上の問題意臓のもとでカントが取り組んだのは、具体的な直観や実在の「条件」を概念として取り扱い、その概念に対して証明を行うことである。つまり、原則論で主題とされる概念(各々の原則論で扱われる主語概念)は、人間の「感性」を通じた認職の仕方を考察する際に、必然的に生じるわれわれの認識様式に関する概念であり、それらの概念に対して証明を遂行することがカントの原則論での目的であったと理解できるのである。(抄録なし)研究の主題は「経験の理論としての超越論的観念論の批判的検討-第二類推を中心として-」である。まずはこの研究主題について若干の解説を与える。この主題によって考えられていることは、カントの『純粋理性批判』において展開される超越論的観念論に関して、それがいかにして(いかなる論理のもとで)同時に経験的実在論となりうるのか、そして、そのような観点が果たしてわれわれにとって許容されうるものなのか、を問う(批判的検討)ということである。以下では、このテーマに関して、現在までの研究状況を記す。まず、論文という形で発表されたものに、「第二類推における継起の二義性」(『哲学論叢』38号,2011)が挙げられる。この論文においては、「経験的実在論としての超越論的観念論」という特徴が最も顕著であり、かつカントの『純粋理性批判』においても非常に重要な位置を占める第二類推を扱った。この第二類推におけるカントの議論の詳細な分析および批判が、この論文における目標であった。具体的には、第二類推に用いられる諸概念について、その正当な理解を提示することによって、論証の解釈に付随していた先行研究の誤解を排しつつ、論証の読み直しを図った。しかしながら同時に、それによって(おそらくは)正当に理解された論証の「欠陥」をもまた指摘した。すなわち、第二類推において非常に重要な役割を果たす「継起」という概念に二義性を託すことによってのみ、その論証は成立しており、このことを明らかにすることで、論証の不完全さを指摘したのである。このことは、冒頭の研究主題、すなわち、カントの超越論的観念論が経験の理論として機能しうるか否かの批判的検討が部分的(局所的)に遂行なされたことを意味する。研究の主題は「経験の理論としての超越論的観念論の批判的検討一第二類推を中心として一」である。このテーマに関して、本年度に遂行した研究を以下に記す。その研究内容は、大別すれば次の二点に整理される。(1)カントの実在性概念について、および、(2)カントの原則論について。第一の「カントの実在性概念についての研究」が中心的な目的としているのは、上に述べたテーマの「経験の理論」ということの内実を〓明するために、その大前提としての経験における「実在性」の概念の内容を適切に把握することである。これまでの研究で筆者は、カントの実在性概念には意識的に二義性が託されており、その二義性の根拠が人間の能力に求められているのではないか、という仮説に至った。すなわち、「感性という能力」と「思考能力」という二つの能力を有する人間という特殊な存在においては、どちらの能力から存在者を見る(扱う)のか、という観点の違いに相関して、「存在」ないし「実在性」という最も根本的な概念さえ二義性を持つこととなるのである。このように、はたしてカントは実在論者か、という問い自体に含まれる「実在」という概念すら二義性を有するなら、この問いが持つそもそもの意味の理解、およびその回答も非常に慎重な考察を要するであろう。第二の「カントの原則論についての研究」が中心的な目的としているのは、以上のような実在性概念の性格を念頭に置きながら、カントは自らの立場をいかにして整合的に論じることができるのか、ということを明らかにすることである。現在は先の二義性の根拠となっているであろう、「能力の区別」に着目することで、カントの原則論の新たな解釈の可能性を検討している。