hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学級を「学びの共同体」にするための教師の力量形成プログラムの開発

グループ学習を効果的に指導する教師の力量形成を目的に、「学びの共同体づくりを実現する学習集団形成モデル」と「協同の学びを実現する教師の力量形成モデル」のデュアル・システムとして、集団成員の主体的な問題解決力と教師の指導力の二側面から習熟段階を設定し、協同の精神(互恵的相互依存関係)に支えられた対話的交流を促進する授業技法化プログラムを開発した。学級を「学びの共同体」にするための実践技法化モデルを示し、教員養成・研修に役立つ教師のための力量形成プログラムを開発することが本研究の目的である。「学びの共同本」づくり論の実践化には、技法を抽出し、グループの成熟度と教師の力量レベルに応じて段階別に配列することが有効である。それには、すぐれた実践校の取り組みに学ぶだけでなく、グループ学習に関して広く教育現場の実態や工夫点を調査するなどして、一般モデル化する必要がある。そのために、小中学校の教師1428名を対象に「グループ学習の工夫に関する実態調査」を実施するなどした。こうした調査を踏まえて作成したのが「『学びの共同体』づくりのための授業技法化モデル」リーフレットである。これによって、これまで魅力は感じても、それを実践化するには具体的にどのようなす技法を身に付け、どのようにグループ活動を高めていけばよいのかが掴みにくかった「学びの共同体」づくりの技法例やストラテジーを示した。この授業技法モデルは、「学びの共同体」づくりを実践する上での羅針盤的役割を果たすものである。他方、本研究には、協同学習等の先行実践で培われてきた技法の活用が欠かせない。「学びの共同体」づくりの技法化モデルを論文にまとめたのはこの理由による。また、協同学習法等を授業に取り入れた実践ではどのような力が児童生徒に身に付くのか。これに踏み込むことは、「学びの共同体」づくり実践の意義を明らかにする意味をもつ。もちろん資質・能力の育成は、共同体づくりの実践だけで形成されるものではないが、世界標準といわれるキー・コンピテンシーには、社会コンピテンシーの学力要素が入り込み、その重要性が認識されてきている。そのために他国の学校教育にも視野を広げ、学力モデルを提示しつつコンピテンシーの育成について論究した研究にも取り組くだ。学級を「学びの共同体」にするための実践技法化モデルを示し、教員養成・研修に役立つ教師のための力量形成プログラムとして開発することが本研究の目的である。平成20年度の研究成果として、第1に、平成19年度に作成した「『学びの共同体』づくりのための授業技法化モデル」に基づき、その解説集「『学びの共同体(ラーニング・コミュニティ)』づくりのための授業技法化モデルの解説」を開発した。主に協同学習(Cooperative Learning)の技法に基づき開発した同解説集は、近年、PISA調査の枠組みとなるキー・コンピテンシーにおいて求められている「異質な集団で交流する」能力形成の課題に実践的な方略を与えるものである。そのことは即ち、社会コンピテンシーを育成する協同学習論の的確な理解とすることから、海外における協同学習と社会コンピテンシーの育成を対象にした調査研究を実施した。論文として成果を公表した「ドイツの協同学習と社会コンピテンシー育成」及び「学びの共同体づくりの授業技法としての協同学習」が第2の研究成果である。他方、平成20年3月に小学校、中学校の新学習指導要領が公示され、総合的な学習の時間の目標に「協同的な態度」を育てることが加わり、「他者や社会とのかかわりに関すること」という育成する力の視点が例示された。この具体的な実践の方途として協同学習への期待が高まっている。研究代表者は、文部科学省『小・中学校学習指導要領解説総合的な学習の時間編』の作成協力者でもあり、本研究で得られた知見を総合的学習の実践の充実に活かそうとしている。これを第3の研究成果として挙げることができる。なお、本年度開発した「『学びの共同体(ラーニング・コミュニティ)』づくりのための授業技法化モデルの解説」はHPで公開し、改善意見を集めるようにした。よき市民社会の一員として、他者の多様性や異質性、個別性と向き合いつつ、積極的に互いの違いを理解し、そのうえで信頼を紡ぎ、認め合い、支え合うことを学ぶ機会は、多様な個人が集う学校の授業場面にこそある。そのため本研究では、児童生徒が学び合い支え合う関係を構築する「学びの共同体(ラーニング・コミュニティ)」づくりを目指し、協同学習の指導法を習熟段階化した「教師の力量形成プログラム」として開発した。本プログラムは、「学びの共同体づくりを実現する学習集団形成モデル」と「協同の学びを実現する教師の力量形成モデル」のデュアル・システムとして構造化している。この授業技法化モデルは、「協同の学び」を実現する具体的な方法を、主に協同学習の考え方や技法を組み入れてモデル化することを試みたものである。「個人思考」と「集団思考」のやりとりを軸に、協同の精神に支えられた対話的交流による主体的な問題解決の段階を設定しているところに特徴がある。

このプログラムは、教員研修用プログラムとしても効果的なものとするため、複数の教師によるワークショップ方式を用いた検討や公立小中学校の教員約2100名を対象に、1都9県で実施した「グループ学習の工夫に関する実態調査」の分析結果を踏まえてある。わが国でほとんど実践例が見当たらない授業技法や、本プログラムによって育まれる社会コンピテンシーの要素を把握するため、海外(ドイツ、フィンランド等)の事例を摘出し補完した。PISA調査で測定する学力の枠組みとなるキー・コンピテンシーでは、「異質な集団で交流する」ことの中身として、他人とよい関係をつくる、協力しチームで働く、争いを処理し解決する等が示されており、本研究で開発したプログラムを通し、教師が指導技量を高め、児童生徒の社会コンピテンシーを計画的に育成することに寄与することが期待できる。
地殻熱流量の高密度測定による海底熱水循環の様式の解明

堆積物で覆われた熱水系において地殻熱流量の高密度測定を行い、熱水循環のパタ-ンや熱エネルギ-の放出量を求めることを目指した。研究を行った海域は,中部沖縄トラフ及びフアン・デ・フカ海嶺である。フアン・デ・フカ海嶺北端のMiddle Valleyでは、中軸上で盛んな熱水噴出が起こり,大規模な熱水性硫化物鉱床も見つかっている。ここは全体が厚いタ-ビダイトと半遠洋性堆積物の互層に覆われており,これが熱および間隙流体の移動を下部の基盤岩中に制限している。ODP第139節では,Middle Valleyをひとつの大きな熱水系としてとらえ,供給域,硫化物鉱床地域,貯溜層,そして噴出域で温度・物性測定を行い、3次元的な温度分布を求めることを目的とした。このうち熱水噴出域近傍では,海底下わずか20mで250°Cを超える高温が観測された。またその直下に炭酸塩のcap rockが存在し,その下では温度が深さ方向に対してほぼ一定であった。このcap rockの下に熱水溜りが存在すると考えられる。一方,噴出域から約70m以上離れると熱水循環の影響は見られず,温度場は熱伝導に支配されていることが判明した。中部沖縄トラフでは,中軸部のやや南に位置する伊是名海穴内で熱水鉱床が発見されている。本研究ではこれまでに得られた熱流量分布をマッピングし,鉱床地帯下の熱源について考察した。熱水鉱床地帯では局所的に10W/m^2を超える非常に高い熱流量が存在する一方,1000mW/m^2以上の高熱流量は,北東ー南西方向に延びる熱水性の構造に沿って続いている。作成された熱流量コンタ-から,この付近の放熱量は0.5×10^6Wであり,中村(1990)により見積られたこのブラックスモ-カ-(1個)からの放熱量(8×10^6W)を下回る。これより,熱水噴出による放熱が鉱床地帯全体の消長に重要な役割を果たしていることが判明した。
システイン残基修飾を介したペルオキシソームタンパク質輸送の制御

ペルオキシソームはヒトの生存に必須な細胞内小器官であり、その機能を担う酵素群を含むペルオキシソーム局在性タンパク質の選別輸送機構の解明は重要な課題である。本研究では、ペルオキシソームマトリクスタンパク質の輸送の中心的因子であるPex5pが、システイン残基のモノユビキチン化修飾を含む3種の異なるユビキチン化修飾を受けることを見出した。また、Pex5pのそれぞれのユビキチン化修飾による異なる機能制御の分子メカニズムも明らかにした。ペルオキシソームマトリクスタンパク質輸送の中心的分子であるPex5pの保存されたシステイン残基は、チオエステル結合を介したモノユビキチン化修飾(Cys-Ub化と略)を受け、このPex5pの独特なUb化修飾がマトリクスタンパク質輸送に必須である。本研究では、Pex5pのCys-Ub化修飾の分子基盤、およびマトリクスタンパク質輸送の制御機構の解明を目指した。平成24年度はPex5pのCys-Ub化修飾に必要な分子群の探索を行い、ペルオキシソーム欠損性CHO変異細胞を用いた解析から、3種RINGペルオキシンのうち、Pex10p (Miyataら, Traffic 2012)に加え、Pex2pとPex12pもPex5pのCys-Ub化に必要であることを見出した。これまでの研究と総合すると、E3として機能するPex10p/Pex12p複合体が、Pex5pのシステイン残基およびリシン残基を標的とした異なる様式のユビキチン化修飾を触媒することが強く示唆された。平成25年度はCys-Ub化修飾によるペルオキシソームマトリクスタンパク質輸送の制御機構の解析を行った。1)マトリクスタンパク質輸送に必須なPex5pのCys11のモノUb化に加え、2)内在性Pex5pのLys残基のモノUb化、および3)一過性に発現させたPex5pがペルオキシソーム非依存的に細胞質においてLys520のモノUb化修飾を受けること、を見出した。これらPex5pの異なる3種の様式によるUb化修飾は、それぞれ異なる作用機序でペルオキシソームマトリクスタンパク質輸送を制御することを明らかにした。これらの成果を国際誌J. Biol. Chem.に発表した(Okumoto et al, J. Biol. Chem. in press, 2014doi: 10.1074/jbc.M113.527937)。Pex5pはペルオキシソームマトリクスタンパク質輸送の中心的分子である。申請者は、Pex5pの保存されたシステイン残基がチオエステル結合を介したモノユビキチン化修飾(Cys-Ub化と略)されることを見出し、このPex5pの独特なUb化修飾がマトリクスタンパク質輸送に必須であることを明らかにした。本研究では、Pex5pのCys-Ub化修飾の分子基盤、および一般的なリシン残基ではなくシステイン残基のUb化が必須である生理的意義を解明し、「Ub化以外のシステイン残基修飾によるPex5pのCys-Ub化およびマトリクスタンパク質輸送の制御」という作業仮説を検証する。本年度はPex5pのCys-Ub化修飾に必要な分子群の探索を行い、ペルオキシソーム欠損性CHO変異細胞のペルオキシソーム画分の解析から、RINGペルオキシンがCys-Ub化に必要であることを見出した。これまでの研究で、RINGペルオキシンのうちPex10p/Pex12p複合体がPex5pのリシン残基をUb化修飾する活性を検出しており、同じE3が異なる様式のユビキチン化修飾を触媒することが強く示唆された。また、Pex5pのCys-Ub化に特異的に機能するE2の同定も試みている。一方、Pex5pのCys-Ub化修飾が細胞内環境変化と関連することを示唆する結果が得られてきている。Pex5pのシステイン残基を介した新たな制御機構の可能性を示すもので、詳細な解析を行う予定である。関連する研究成果として、新規に分離したPEX5欠損性CHO変異細胞を用いた解析によりPex5pの新たな機能を見出し、国際誌Biochemical Journalに発表した(Natsuyama R, Okumoto K, Fujiki Y. Biochem. J. 449, 195-207 (2013))。研究計画に挙げていたPex5pのCys-Ub化の分子機盤の解明のうち、E2についてはまだ同定には至っていないものの、E3については方向性が見出せた。一方で、Pex5pのCys-Ub化に影響を及ぼす要因として、いくつかの細胞内環境変化を見出しつつあり、新たな展開が期待できる。Pex5pのCys-Ub化に必要なE2の同定を引き続き進める。同時に平成25年度研究計画に基づいて、Cys-Ub化Pex5pに結合する因子の検索などを行う。また、RNAi法によるノックダウンやIn vitro Pex5p

輸送実験系、In vitro Ub化反応系、およびペルオキシソーム欠損性CHO細胞を用いたin vivoの実験を駆使して、Pex5pのCys-Ub化修飾によるPex5pのシャトリングおよびマトリクスタンパク質輸送の制御機構を解析する。また、Pex5pのCys-Ub化が細胞内環境変化によって調節されうることを示唆する結果を踏まえ、研究計画時に立てていた「Ub化以外のシステイン残基修飾によるPex5pのCys-Ub化およびマトリクスタンパク質輸送の制御機構」という作業仮説を検証するべく解析を行う。該当なし。
ロシアにおける日本・朝鮮演劇の影響及び展開過程の研究

ロシアにおける日本と朝鮮演劇の展開過程は、1)具体的な劇の翻訳と上演2)ロシアの演劇学者の日本・朝鮮演劇研究3)日本・朝鮮演劇の要素の吸収4)日本・朝鮮人のロシア内での演劇活動と4つに分けて考えることができる。1)と2)については20世紀の諸データについて整理し、3)については20年代初頭のモダニズム演劇研究として整理した。4)についてはロシアでの国立朝鮮劇劇場について研究の端緒につけた。日本・朝鮮演劇はロシア演劇にとっては、モダニズムの側面において貢献している一方で、ソ連の政治に大きく翻弄もされて来た。ロシアにおける日本・朝鮮演劇の活動は、同時にアジアにおける近代演劇との接触の歴史でもある。本年度は基本的にロシアにおける調査を行った。12月に、モスクワ芸術座博物館文書館において、19世紀末のロシア演劇における日本・朝鮮関係の導入について調査した。19世紀末にはヨーロッパ演劇において広くオリエンタリム、またジャポニズムの影響が見られるが、それはロシア演劇においても散見された。日本をテーマにした作品である『ミカド』が上演されている。モスクワ芸術座博物館文書館においては、この『ミカド』の上演資料をくまなく調査し、検討を加えた。資料には、西欧において上演された『ミカド』の図版資料などが多用されており、ロシアにおける『ミカド』上演は、ヨーロッパの影響の下に行われたことが明らかになった。また、国立芸術図書館において、雑誌を中心とした資料調査を行った。ここでは、数多くの新聞雑誌に日本や朝鮮演劇の記事を検討することができた。セルゲイ・ラドロフの『ノブナガ』上演はこの時期のロシア演劇の日本への傾斜をうかがわせる貴重な資料であった。朝鮮演劇については、数種類の単行本が刊行されている。コンラードの中国、朝鮮、日本文学研究を概観できたのも大きい。また、戦前に朝鮮戯曲のロシア語への翻訳も刊行されている。このソビエト期の朝鮮演劇の翻訳は、ソ連の朝鮮演劇にとって大きな意味を持つ。しかし、極東地方の朝鮮人の中央アジアへの強制移住を背景とする中央アジアの朝鮮演劇への言及はきわめて少なく、来年度以降の調査の必要性がある。これらの研究成果は、来年度ヘルシンキ大学で編集中で来年度に刊行予定の『演劇研究グローバルVSローカル』(仮題)に掲載予定である。また一部の成果は、9月にサンクト・ペテルブルグで行われたシンポジウム「世界文化の中のナショナル・シアター」(9月16日アレクサンドリスンキイ劇場)で口頭発表した。第2年目の本年は、ロシアで2回の調査を行うことができた。まず11月にモスクワの国立芸術図書館において、昨年度調査し切れなかった部分の再調査を行った。また2月にはサンクト・ペテルブルグの国立図書館及び演劇図書館で集中して調査を行うことができた。その結果、ロシアにおける日本演劇の展開過程はほぼ掴めたと考えられる。今世紀の日本演劇のロシア語への翻訳状況、上演状況などはおおよそを知ることができた。朝鮮演劇については、知る限りの範囲では理解できたが、全貌を把握というのにはあまりに翻訳及び上演数が少なすぎる。旧ソ連内ということではカザフスタンでの朝鮮劇場の活動をもって嚆矢とせざるを得ないように思われた。研究成果として、以下に掲げた論文や研究発表などにおいて、ロシア演劇、とりわけメイエルホリドにおける日本演劇の影響については30年代にも十分跡付けることができること、ロシア演劇全体の中でのアジア演劇間の相互影響関係も検討すべきこと、近代のデモクラシーの発展とアジア演劇の近代化のプロセスとは不可分なことなどを主張することができた。また日本と旧ソ連における韓国人の市民権のあり方についての差異を明確にし、その反映として演劇を考えるべきことを主張する論文(英文)を執筆中、ヘルシンキ大学より刊行予定の論集に掲載予定である。最終年度の本年は、成果のまとめと研究発表を行った。1)と2)については少くとも20世紀の諸データについて整理し、3)については20年代初頭のモダニズム演劇の時代の演劇史的研究をもとに一定の知見を得ている。大きな成果としては4)であり、ロシアでの国立朝鮮劇劇場について研究の端緒につけたことが大きい。これは20世紀初頭にロシア極東地方に移住していた朝鮮人の演劇活動を革命後国立劇場として設立するものである。しかしこの劇場は1930年代にスターリニズムによって強制移住させられ、中央アジアのカザフスタンに移転することになる。その後、そこで活動を続け今日に至る。旧ソ連時代のソ連国内の朝鮮演劇はこの劇場に代表される。

この活動については概略が知り得た段階で、今後の研究への準備を整えることができている。また朝鮮系ロシア人劇作家についても概略をまとめることができたのは今後の研究に繋がる。とりわけアナトーリイ・キムの劇作品とその活動は、朝鮮系ロシア演劇の実験的演劇の嚆矢として理解されるべきである。日本演劇についても、断片的に知られて来たが、岡田嘉子の国立演劇大学GITISの卒業公演の『女の一生』の上演に関する資料ができた。また現代の日本演劇のロシアでの展開について種々の例があり、今日の日本とロシアの演劇交流の様相をよく示している。大きく4つのカテゴリーで研究を重ね、それぞれにデータを収集し、個別の発表の中で開示している。概して、日本・朝鮮演劇は20世紀のロシア演劇にとっては、モダニズムの側面において多いに貢献している一方で、ソ連の30年代の政治に大きく翻弄もされて来た。それらの演劇は、政治性を直接は描いてはおらず、むしろそれぞれの芸術性の中で政治的な枠組みを越境する試みとして理解できる。それは今日のアジア演劇のロシア国内での展開過程を考える上で大きな指針となっている。
数学的活動を一層充実させるためのICTの効果的な活用方法に関する研究

【研究の目的】学習指導要領の改訂により,情報教育や授業におけるICT活用など,学校における教育の情報化について一層の充実が図られることになった。ICTを教科指導に活用している学校の児童生徒の学力が,そうでない児童生徒と比べて向上したことが明らかになったという報告もあり,学校のICT化は急速に進んでいる。ICTを効果的に活用することによって,数学的活動をより一層充実させることができると考えた。そこで,本研究では,ICTの効果的な活用方法を開発するとともに,数学的活動に及ぼす効果を明らかにすることを目的とする。.【研究の方法】各学年の単元において,期待する数学的活動の充実を図ることができるICTを選び,そのICTの効果的な活用方法を開発する。以下にその例をあげる。1年生「空間図形」:書画カメラを活用1年生「資料の活用」:デジタルコンテンツ『科学の道具箱』を活用2年生「1次関数」:グラフ関数電卓を活用3年生「円」:デジタルコンテンツ『GeoGebra』を活用3年生「2乗に比例するグラフ」:デジタルコンテンツ『運動くん』を活用3年生「総合的な学習」:イングランドが開発したデジタル教材BOWLAND MATHSを活用また、授業後に「振り返り」を書かせ,ICT活用が数学的活動にどのような効果をもたらすのかを分析する。【研究の成果】ICTを活用することにより、試行錯誤が容易になるので、自分の予想を確かめる活動をとおして数学的活動が活発になることがわかった。
流体包有物と安定同位体の分析による熱水鉱床の鉱化ポテンシャル評価

平成30年度に行った研究は、以下の通りである。1)菱刈鉱山の山田鉱床において地質調査を行い、坑内および試錐コアから石英脈と変質岩、珪質温泉堆積物を採取した。鉱脈の観察と記載、鉱脈の年代分析と全岩化学分析、母岩および鉱石の顕微鏡観察と粉末X線回折分析、流体包有物マイクロサーモメトリーおよびガス組成分析、酸素-水素同位体分析を行った。2)インドネシア、西ジャワのPongkor浅熱水金鉱床で現地調査と試料採取を行い、室内実験として鉱石記載、顕微鏡による石英の組織観察、流体包有物マイクロサーモメトリーおよびガス化学組成分析を行なった。3)ラオス・中央部のPhon Tiu - Ban Boneng錫鉱床地帯で地質調査を行い、錫鉱化作用に関係する石英脈中の流体包有物のガス化学組成分析を行なった。4)北海道北部の雄武地域において近年発見されたシリカシンターおよび雄武威鉱床を対象とした地質調査を行い、関係火成岩の年代分析、全岩化学分析を行なった。また、歌登浅熱水金鉱床の石英脈の組織観察と化学組成分析を行なった。5)秋田県の尾去沢鉱山および周辺において地質調査を行なった、6)フィリピンのLepanto Enargite、Kay Tanda浅熱水金鉱床、Southwest斑岩銅金鉱徴地の鉱石試料について、K-Ar年代分析、流体包有物マイクロサーモメトリーおよびガス組成分析、安定同位体分析を行った。7)インドネシア・東ジャワの斑岩銅鉱徴地において、地質調査を行い、主に流体包有物分析を行なった。8)タイ・Skhothai褶曲帯の花崗岩類と金属鉱床を対象とした地質調査を行い、全岩化学分析を行なった。今後、研究対象の鉱床について研究を継続し、熱水活動の中心がどこであったのか、また、金属元素の存在形態が明らかになるなど、鉱床学の観点に基づく探査や開発に活用可能なデータが提供可能となる。本年度に予定していた研究対象の金属鉱床の調査をほぼ終える事が出来た。秋田県の尾去沢鉱山、北海道の雄武シリカシンター、インドネシアのTasikmadu鉱徴地、ラオスの錫鉱床地帯が研究対象に加わった。3件の論文投稿を行い、1件の論文が受理された。それぞれの研究対象の金属鉱床の調査は、異なるタイミングで行われたので、室内実験の進捗状況も異なる。次年度以降に、すでに入手済みの岩石試料は、流体包有物分析、安定同位体分析を含む室内実験を継続する予定である。また総合解析を進め、研究結果を論文投稿する準備を進める。平成29年度に行った研究は、以下の通りである。1)菱刈鉱山の山田鉱床において地質調査を行い、石英脈と変質岩を採取した。鉱脈の観察と記載、鉱脈の年代分析と全岩化学組成分析、母岩および鉱石の顕微鏡観察と粉末X線回折分析、鉱石鉱物のSEM-EDSおよびEPMA化学組成、流体包有物マイクロサーモメトリーおよびガス組成分析、酸素-水素同位体分析を行った。2)インドネシア、西ジャワのPongkor浅熱水金鉱床で現地調査と試料採取を行い、室内実験として鉱石記載を行った。3)ラオス・北部のBan Houayxai浅熱水金鉱床で地質調査を行い、石英脈と変質岩を採取した。鉱化段階区分と鉱石鉱物の記載、流体包有物マイクロサーモメトリー、EPMA鉱物化学組成分析による金の存在形態の解析を行った。4)北海道北部の歌登浅熱水金鉱床、雄武威浅熱水金鉱床で現地調査と試料採取を行い、熱水変質作用と変質帯の区分、鉱石の記載、Ar-Ar年代測定、全岩化学組成分析、流体包有物分析、鉱物化学組成、流体包有分析を行った。5)フィリピンのLepanto EnargiteおよびKay Tanda浅熱水金鉱床の鉱石試料について、流体包有物マイクロサーモメトリーおよびガス組成分析、安定同位体分析を行った。今後、研究対象の鉱床について研究を継続することにより、熱水活動の中心がどこであったのか、また、金属元素の存在形態が明らかになるなど、鉱床学の観点に基づく探鉱や開発に活用可能なデータが提供可能となる。ラオスのKSOプロジェクトの研究対象は、道路事情および鉱山サイドの都合により、本年度の調査を見送り、代わりに同国のBan Houayxai鉱床を研究対象とした。フィリピンのLepanto Enargite等の新研究対象も加わり、既に1件の論文投稿を行った。

4)北海道北部の雄武地域において近年発見されたシリカシンターおよび雄武威鉱床を対象とした地質調査を行い、関係火成岩の年代分析、全岩化学分析を行なった。また、歌登浅熱水金鉱床の石英脈の組織観察と化学組成分析を行なった。5)秋田県の尾去沢鉱山および周辺において地質調査を行なった、6)フィリピンのLepanto Enargite、Kay Tanda浅熱水金鉱床、Southwest斑岩銅金鉱徴地の鉱石試料について、K-Ar年代分析、流体包有物マイクロサーモメトリーおよびガス組成分析、安定同位体分析を行った。7)インドネシア・東ジャワの斑岩銅鉱徴地において、地質調査を行い、主に流体包有物分析を行なった。8)タイ・Skhothai褶曲帯の花崗岩類と金属鉱床を対象とした地質調査を行い、全岩化学分析を行なった。今後、研究対象の鉱床について研究を継続し、熱水活動の中心がどこであったのか、また、金属元素の存在形態が明らかになるなど、鉱床学の観点に基づく探査や開発に活用可能なデータが提供可能となる。本年度に予定していた研究対象の金属鉱床の調査をほぼ終える事が出来た。秋田県の尾去沢鉱山、北海道の雄武シリカシンター、インドネシアのTasikmadu鉱徴地、ラオスの錫鉱床地帯が研究対象に加わった。3件の論文投稿を行い、1件の論文が受理された。それぞれの研究対象の金属鉱床の調査は、異なるタイミングで行われたので、室内実験の進捗状況も異なる。次年度以降に、すでに入手済みの岩石試料は、流体包有物分析、安定同位体分析を含む室内実験を継続する予定である。また総合解析を進め、研究結果を論文投稿する準備を進める。当初の研究計画の中で近赤外分析装置を購入予定であったが、現地調査と室内実験の進捗にも関連し、機種選定を続けているために、次年度使用額が発生している。次年度以降、購入を予定している装置の価格と残予算も考慮に入れ、機種選定と購入の検討を行う。外注分析など他財源を合わせて研究の実施を行なったため、次年度使用額が生じた。本残額は、2019年度の海外調査旅費、流体包有物分析に用いる機器の購入など研究の実施に必要な支出に用いる予定である。
ソ連における報道規制システムの形成

この研究では、1917年から1921年までの革命・内戦期のソヴェト・ロシアにおける報道規制システムの形成過程を概観した。研究の結果、次のような新たな知見が得られた。1.近代以降のロシアのマス・メディア法史は、規制の歴史であった。これを根本的に変えたのが、1917年の2月革命であった。帝政を崩壊させた臨時政府は、出版の自由に関する決定で、ロシア史上初めて出版の自由を保障した。しかし、戦時下の首都ペトログラードで起きた武装デモの鎮圧(7月事件)のため、臨時政府は先の決定を修正し、軍事命令不服従、暴力や内乱を呼びかける定期刊行物の停刊を決断した。皮肉なことに、出版の自由を宣言した臨時政府自身が、わずか数カ月で出版の自由を否定せざるをえなくなったのである。2.総力戦の組織に失敗した臨時政府に取って替わったボリシェヴィキ(後の共産党)は、10月革命後直ちに出版に関する布告で反政府新聞の発行を禁止し、次いで出版問題に関する決議で出版の自由を明確に否定した。この論拠は、資本主義の下での形式的な出版の自由が幻想で、実質的には資本家のための自由にすぎないというものであった。これに代えて1918年憲法14条は,現実の自由を保障するために資本家から奪った出版手段を勤労者に配分すると定めた。このソヴェト的自由論は,近代の自由に対して,資本の自由(経済的自由主義)は批判するが,国家からの自由(政治的自由主義)を欠落させたまま,出版手段にアクセスする制度(民主主義)を確立させなかった。これが自由を抑圧する原理として機能することになったのではないか。この点を明らかにするためには、今後、この時期の実証的研究を深めるとともに、さらにこの後の時期にも研究対象を移さなければならないだろう。
抗線虫薬研究用動物実験代替法の確立:条件寄生性ラブジチス線虫の寄生条件と生活環

Rhabditis pseudoelongataを用いて抗線虫薬開発のための動物実験代替in vitroモデル系の確立のためにin vivoでの寄生条件の研究を開始した。本線虫は本来自由生活性であるが,従来より患者や動物の糞便から検出されたり,動物での実験感染の報告があり,条件寄生性と考えられた。昨年,マウス,ラットなどを用いて感染実験を行ったが,感染は認められなかった。さらに,この実験に胃酸分泌抑制薬を併用したが,やはり生存虫体は回収できなかった。本研究で使用した線虫が,野々田や他の研究者が使用した株と異なるためか,あるいは完全に胃酸の分泌が抑えられなかった結果,感染が認められなかったと推察された。本線虫はもとも患者の検便より,連続して検出されており,ある期間患者の腸管内に存在していたと考えられる。本来は自由生活性の線虫であるから経口感染が考えられ,胃(pH1.5-2.0)を通過することは必然となり,生存可能なpHの範囲を明らかにすることは,寄生条件を明らかにする上で重要と思われた。そこで今年度の研究では,in vitro実験で,液体培地のpHの違いが線虫の生死および増殖に影響を与えるかどうかを検討した。その結果,幼虫および成虫はpHが3以下あるいは11以上では数時間で死滅した。しかしながら,産み出された虫卵および子宮内虫卵は,上記pHの範囲の培地に5時間浸漬後に通常の培地に移した場合,孵化し増殖した。これらの結果より,偶発的に摂取された本線虫の虫卵,特に子宮内虫卵は,強酸性状態の胃を通過することができ,腸管内で孵化増殖する可能性が示唆された。今後は,in vitro培養から生物学的特性をさらに解明し,in vivoでも遺伝的背景の異なるマウス系統を用いて,寄生条件の解明を目指す。Rhabditis pseudoelongataを用いて動物実験代替in vitroモデル系(抗寄生線虫薬の作用研究ないし寄生線虫の分子生物学的・遺伝学的研究のモデル)の確立を目指して本研究を開始した。この虫と同様にin vitroで増殖し、同様の研究モデルとなっている自由生活線虫としてはCaenorhabditis elegansがある。R.pseudoelongataは本来は腐食性の自由生活をしているが、患者や動物の糞便からの検出、ウサギ、イヌなどに対する実験的感染の報告があることから、条件寄生性と考えられる。そこで、今年度は先ず、動物の腸管における本線虫の寄生性を確認し、宿主側における寄生条件を明らかにする予定であった。本来ならば、ウサギ、イヌなどについての追試からはじめるべきであった。しかし、将来の遺伝子レベルの研究を念頭においていたため、遺伝的背景のしっかりしていて遺伝的免疫抑制動物であるヌードマウス(T-細胞機能欠損マウス)、SCIDマウス(T-,B-細胞機能欠損マウス)などにおける感染の成立の有無の検討から開始した。動物実験施設におけるこれらの動物維持の環境設定、動物の入手に手間取り、結果として実験系の準備が漸く整った段階で、十分な結果を得るには至らなかった。次年度には、イヌやウサギなどにおける追試と今回準備できた免疫抑制マウスにおいて研究を進め、動物側における寄生条件を解明したい。また、今年度に予定していなかった実験として、in vitroにおける培養条件の研究を行った。これまで寒天平板で培養していた本虫種を液体メディウムで培養し、NIメデイウムほかの培地でも培養可能なことを明らかにした。また、NIメディウムで1虫ずつ飼育する方法を考案し、生活環が3日であることを確認することができた。この方法で次年度以降、生活環の詳細や栄養条件などを解明できる見込みが得られた。Rhabditis pseudoelongataは本来自由生活性であるが,患者や動物の糞便から検出されたり,動物での実験感染の報告があり,条件寄生性線虫と考えられた。そこで,本線虫の寄生性を確認する実験を行った。従来感染実験にはウサギ,イヌが使用されているが,野々田(1958)は,マウスに経口的に投与した場合,回盲部に数日間虫体を認めたと報告している。将来の遺伝子レベルでの研究を念頭に置いた場合,遺伝的背景のしっかりした実験動物,特にマウスでの寄生性を確認することが有意義と思われた。まず,小型実験動物のマウス(BALB/cA),ラット(Wistar),ハムスター(Syrian)およびモルモット(Hartley)に,虫卵から成虫を含む培地を投与し,1日及び2日後に腸管内を調べたが,生存虫体は得られず,また腸内容物のin vitroでの10日間培養でも虫体は得られず,正常動物での感染は認められなかった。次に,感染には免疫が大きく関与しているため,SCTDマウスにおける感染の有無を検討した結果でも,生存虫体は得られなかった。さらに,この実験に胃酸分泌抑制薬を併用したが,やはり生存虫休は回収できなかった。本研究で使用した線虫が,野々田や他の研究者が使用した種あるいは株と異なるための結果とも推察される。しかし,本線虫は,すでに抗線虫薬開発のための第一スクリーニングにおいて有用なモデルとなっている。今年度の研究でin vivo実験とともに実施したin vitro継代培養実験で,例えば液体培地の量の違いにより増殖開始に差が見られるなど,興味ある生物学的特性が認められた。次年度以降Caenorhabditis elegansとの分子生物学的・遺伝学的比較を目指し,in vitro培養での生物学的特性を解明できる見込みが得られた。

Rhabditis pseudoelongataを用いて抗線虫薬開発のための動物実験代替in vitroモデル系の確立のためにin vivoでの寄生条件の研究を開始した。本線虫は本来自由生活性であるが,従来より患者や動物の糞便から検出されたり,動物での実験感染の報告があり,条件寄生性と考えられた。昨年,マウス,ラットなどを用いて感染実験を行ったが,感染は認められなかった。さらに,この実験に胃酸分泌抑制薬を併用したが,やはり生存虫体は回収できなかった。本研究で使用した線虫が,野々田や他の研究者が使用した株と異なるためか,あるいは完全に胃酸の分泌が抑えられなかった結果,感染が認められなかったと推察された。本線虫はもとも患者の検便より,連続して検出されており,ある期間患者の腸管内に存在していたと考えられる。本来は自由生活性の線虫であるから経口感染が考えられ,胃(pH1.5-2.0)を通過することは必然となり,生存可能なpHの範囲を明らかにすることは,寄生条件を明らかにする上で重要と思われた。そこで今年度の研究では,in vitro実験で,液体培地のpHの違いが線虫の生死および増殖に影響を与えるかどうかを検討した。その結果,幼虫および成虫はpHが3以下あるいは11以上では数時間で死滅した。しかしながら,産み出された虫卵および子宮内虫卵は,上記pHの範囲の培地に5時間浸漬後に通常の培地に移した場合,孵化し増殖した。これらの結果より,偶発的に摂取された本線虫の虫卵,特に子宮内虫卵は,強酸性状態の胃を通過することができ,腸管内で孵化増殖する可能性が示唆された。今後は,in vitro培養から生物学的特性をさらに解明し,in vivoでも遺伝的背景の異なるマウス系統を用いて,寄生条件の解明を目指す。
受精・着床の生体内蛍光イメージングと不妊・不育の病態解明

【目的】本課題では、蛍光タンパク質により生体標識したトランスジェニック精子や卵子を用いて受精の瞬間を捉えると共に、申請者の開発した胎盤特異的な遺伝子操作により着床・妊娠をin vivoイメージングすることを目指した。さらにノックアウトマウスなどのモデル動物を組み合わせて解析を進めることで、不妊・不育の病態解明と治療法開発を目指した。【受精のイメージング】緑色蛍光タンパク質で精子頭部の先体を、赤色蛍光タンパク質で精子ミトコンドリアを生体標識したトランスジェニックマウスを用いて、多くの遺伝子破壊マウス精子の様子を観察した。その結果、精子膜タンパク質であるPMIS2を欠損するマウスの精子では、ADAM3分子が同時に消失すること、さらにそのマウス精子は子宮から卵管に移行できないために雄性不妊となることを報告した。さらに、ニポウディスク式の共焦点レーザー顕微鏡と、超高感度EM-CCDカメラを組み合わせて、蛍光タンパク質で標識したトランスジェニックマウス精子のIZUMOタンパク質が、精子が卵子と融合する際に精子先体内から細胞膜上へ出てくる様子の観察を重ね、受精後に精子の先体内膜が卵子に取り込まれる様子などをライブイメージングした。また、精子が蛍光タンパク質で標識されるトランスジェニックマウスから樹立したES細胞を活用すれば、遺伝子破壊マウスを得るために作製したキメラマウスが雄性不妊であった場合に、精巣から蛍光精子を選び出して未受精卵に顕微授精することで、効率良く個体復元できることを報告した。24年度が最終年度であるため、記入しない。【目的】本課題では、蛍光タンパク質により生体標識したトランスジェニック精子や卵子を用いて受精の瞬間を捉えると共に、申請者の開発した胎盤特異的な遺伝子操作により着床・妊娠をin vivoイメージングすることを目指す。さらにノックアウトマウスなどのモデル動物を組み合わせて解析を進めることで、不妊・不育の病態解明と治療法開発を目指す。【受精のイメージング】緑色蛍光タンパク質で精子頭部の先体を、赤色蛍光タンパク質で精子ミトコンドリアを生体標識したトランスジェニックマウスを用いて受精のイメージングシステムを立ち上げた。23年度は、新生タンパク質のS-S結合に重要なプロテインジイソメラーゼの精細胞特異的ホモログであるPDILTの欠損マウスの精子を観察した。PDILT欠損マウスの精子は、先体反応性や卵子との受精能力に問題はないが、子宮から卵管に移行できないことを明らかにした。この表現型は精子膜タンパク質であるADAM3を欠失した精子の挙動と似ていることから解析を進め、PDILTが同じく精細胞特異的な小胞体シャペロンであるカルスペリン(CALR3)と共役してADAM3の品質管理を行っていることを突き止めた。つまりPDILT欠損マウスでは、精子膜タンパク質であるADAM3の品質管理が破綻し、精子上に提示されないことになる。またニポウディスク式の共焦点レーザー顕微鏡と、超高感度EM-CCDカメラを組み合わせることで、受精のライブイメージングを可能にした。23年度は蛍光タンパク質で標識したトランスジェニックマウス精子のIZUMOタンパク質が、精子が卵子と融合する際に精子先体内から細胞膜上へ出てくる様子を観察した。生殖不全を示す遺伝子破壊マウスとイメージングに必要な遺伝子組換えマウスの交配は順調であり、表現型の観察も開始している。既に論文発表に至るケースがあるなど順調に推移している。着床を観察するには焦点深度の深い蛍光実体顕微鏡が必要となる。すでにマクロズーム顕微鏡の調達を行っており、今後は着床や妊娠のイメージングを実施する。
ナノダイナミックス現象の測定・分析・理論検証システムの開発

静圧アスピンドルおよび磁気ディスク装置における浮動ヘッドの機構の性能向上のため、ナノダイナミックス現象の計測・分析・理論検証システムを開発する研究を行い、以下の結果を得た。(1)レ-ザドップラ振動計・反射光量形および静電容量形非接触変位計の計測性能特性を比較検討し、それぞれの測定機器を使用してナノメ-タオ-ダの振動測定を行う際の問題点および適性を明らかにした。(2)回転中のスビンドルの表面運動情報の中から、非再現性成分と再現性成分および再現性成分中の表面形状成分と振動成分とを分離分析する方法を明らかにし、スピンドルの回転精度を簡便かつ精密に行う方法を確立した。また、その手法を適用し磁気ディスクスピンドルおよび静圧エアスピンドルの回転精度の高精度測定を実現した。(3)潤滑理論により軸受空気膜の剛性・減衰を求め、エアスピンドル各部材を剛体としてモデル化できる3方向の固有モ-ド、固有振動数およびモ-ド減衰比を求める手法を明らかにした。また、ロ-タの弾性振動の有限要素法による解析とロ-タの伝達関数から、ロ-タ各部材の締結部の剛性を同定する手法を明らかにするとともに、軸受空気膜解析とロ-タの構造解析を結合しエアスピンドルの固有振動数および固有モ-ドを理論的に明らかにする手法を示した。さらにレ-ザドップラ振動計を用いて回転時におけるエアスピンドルの衝撃応答から、回転中のエアスピンドルの伝達関数のみを抽出する手法を明らかにした。(4)磁気ディスク装置の浮動ヘッドスライダの静特性を逆問題解法により効率的に計算する手法を明らかにした。また、浮動ヘッドスライダのディスク面振動に対する追従特性を理論解析すると共に、レ-ザドップラ振動計を用いた磁気ディスク面の振動に対するヘッドスライダの応答の測定・評価手法を明らかにした。当初の計画では、63年度にはエアスピンドルを、平成元年度には磁気ディスク装置の浮動ヘッド機構を対象にして、ナノダイナミックス現象の測定・分析・理論検証システムを開発する予定であったが、Dantec社のレーザ・ドップラー振動計の購入が10月に遅れたので、エアスピンドルと浮動ヘッド機構のナノダイナミックス現象の測定・分析・理論検証システムの研究を平行に進め、以下の結果を得た。(1)反射光量式変位測定器を用いて、エアスピンドルと磁気ディスクスピンドルのラジアル方向の振動成分(非再現性成分)と表面形状成分(再現性成分)を分離・分析する方法を研究した。振動成分の分離精度に及ぼす回転速度変動と表面形状の影響を理論的に明らかにすると共に、実験的に現状では、0.1μm以上の振動まで分離できることを明らかにした。また磁気ディスクスピンドルのトラックずれの原因となる非再現振動成分に関する論文をまとめ、精密工学会で発表した。本論文は、精密工学会誌に掲載予定であり、また9月のASME主催の振動会議でも発表予定である。(2)レーザ・ドップラー振動計と加速度計で測定したエアスピンドルの非回転時のコンプライアンス伝達関数はほぼ一致する。しかしレーザ・ドップラー振動計による回転時の伝達関数は、表面形状成分の分離精度をさらに上げなければ測定できない。(3)エアベアリングの空気膜の剛性・減衰の周波数特性および磁気ディスクの振動と表面形状に対する浮動ヘッドスライダの周波数応答特性を数値解析するプログラムを開発した。(4)レーザ・ドップラー振動計を用いると、磁気ディスク面の運動を1nm、20kHzまで測定できる。今後、平行振動成分とうねり成分とを分離する方法を明らかにし、浮動ヘッドスライダの周波数応答特性の数値解析結果と比較検討する。下記の2項目について研究を進め、以下の結果を得た。1.エアスピンドルの動特性

(1)回転精度の測定:反射光量式変位測定器(A)、静電容量式変位測定器(B)、レ-ザ・ドップラ振動計(C)による回転面の面外振動測定精度について比較研究した。その結果、(A)においては回転面の反射率が変化により、数10nm相当の測定誤差が混入する、(B)においては積分時に低周波数領域の誤差が混入するなどの問題を明らかにした。また計器ノイズを低減させた(C)による周波数領域の測定結果から非再現性振動成分の標準偏差は1nm以下であることを明らかにした。また、スピンドルの非再現性振動の測定法に関し、第12回国際振動会議で発表した。(2)エアスピンドルの動特性の理論解析:エアスピンドルの空気膜の周波数特性を解析をおこない、エアスピンドルをモデル化し、各モ-ドについて、固有振動数・振動モ-ド・モ-ド減衰比を理論的に明らかにした。(3)回転中の伝達関数の測定法:測定面として表面粗さが0.1sの鏡面加工面を用い、さらに衝撃応答波形の時間領域平均を行えば、レ-ザ・ドップラ振動計により伝達関数の高精度測定が実現できることを明らかにした。2.浮動ヘッド機構の動特性レ-ザ・ドップラ-振動計を用いて磁気ディスク面の運動および浮動ヘッドスライダの運動を測定し、浮動ヘッドスライダの周波数応答特性の数値解析結果と比較検討した。また、従来の手法に比べ計算率が高い浮動ヘッドスライダの逆問題解法による静特性解析法を開発した。本理論解析法は10月のJSLE主催の国際潤滑会議で発表予定である。
太陽系初期に起こった大規模衝突による物質進化

太陽系初期には微惑星どうしが衝突し,物質の組成を変化させながら成長し,やがて現在の惑星が誕生したと考えられている.本研究では小惑星4Vesta起源と考えられているHED隕石を研究対象とし,その元素組成と鉱物組成をもとに,小惑星規模での衝突の実態を明らかにした.その結果,HED隕石のうち,ユークライト隕石には鉄隕石や関徹隕石の衝突の履歴が明らかに認められ,また,ホワルダイト隕石ではコンドライト質隕石の寄与が少なくないことがわかった.太陽系初期には微惑星どうしが衝突し,物質の組成を変化させながら成長し,やがて現在の惑星が誕生したと考えられている.本研究では小惑星4Vesta起源と考えられているHED隕石を研究対象とし,その元素組成と鉱物組成をもとに,小惑星規模での衝突の実態を明らかにした.その結果,HED隕石のうち,ユークライト隕石には鉄隕石や関徹隕石の衝突の履歴が明らかに認められ,また,ホワルダイト隕石ではコンドライト質隕石の寄与が少なくないことがわかった.本研究では,太陽系形成初期におこったと考えられる大規模な衝突現象に注目し,その結果もたらされる物質の進化に関しての知見を得ることを目的とする.ここで考える衝突とは,現在の惑星を作る元の物質であった,小惑星であり,そうした小天体が太陽系初期には無数に存在し,衝突合体を繰り返しながら,その後現在見られるような惑星系が形成されたと考えられる.このように,衝突現象はその後の太陽系物の形成の一大過程であり,本研究はその過程を化学的な視点から解明することを目指すものである.太陽系初期過程を研究するには隕石が唯一の研究対象となるが,本研究ではそのなかでHED隕石をとりあげる.HED隕石は分化した隕石の代表的な隕石グループで,特にユークライト隕石は玄武岩質の隕石で,数100km程度の大きさを持つ小惑星の表層物質であったと考えられている.このユークライト隕石中には本来白金族元素の含有量が極端に乏しく,逆にこの特質を利用して,ユークライト隕石中の白金族元素含有量を正確に定量することにより,その衝突の履歴を明らかにすることを考えた.そのために,平成19年度は,先ず,固体試料中の微量の白金族元素の精密定量法の確立を目指した.従来,NiS fire assay法により,固体試料中の微量白金族元素を抽出し,誘導結合プラズマ質量分析(ICP-MS)法で定量する手法を開発してきたが,この手法で欠点とされるオスミウムの不完全な回収を改良すべく,酸化オスミウムの抽出操作を導入した.この手法により,白金族元素6元素すべて,高収率で回収することが可能となり,信頼性の高いデータを取得することが可能となった.さらにこの手法を標準岩石試料に適用し,ppbレベルの白金極元素の定量値を再現性良く求めることが可能となり,隕石試料への適用の準備が整った.本研究では,太陽系形成初期におこったと考えられる大規模な衝突現象に注目し,その結果もたらされる物質の進化に関しての知見を得ることを目的とする.ここで考える衝突とは,現在の惑星を作る元の物質であった,小惑星であり,そうした小天体が太陽系初期には無数に存在し,衝突合体を繰り返しながら,その後現在見られるような惑星系が形成されたと考えられる.このように,衝突現象はその後の太陽系物の形成の一大過程であり,本研究はその過程を化学的な視点から解明することを目指すものである.太陽系初期過程を研究するには隕石が唯一の研究対象となるが,本研究ではそのなかでHED隕石をとりあげる. HED隕石は分化した隕石の代表的な隕石グループで,特にユークライト隕石は玄武岩質の隕石で,数100km程度の大きさを持つ小惑星の表層物質であったと考えられている.このユークライト隕石中には本来白金族元素の含有量が極端に乏しく,逆にこの特質を利用して,ユークライト隕石中の白金族元素含有量を正確に定量することにより,その衝突の履歴を明らかにすることを考えた.平成19年度は,誘導結合プラズマ質量分析(ICP-MS)法による固体試料中の微量の白金族元素の精密定量法の確立を目指し,白金族元素6元素すべて,高収率で回収することが可能となり,隕石試料への適用の準備が整った.平成20年度はICP-MS法をHED隕石に適用し,その微量白金族元素を定量した.また,同時に中性子放射化分析法を用いて主成分元素,微量元素の含有量を定量した.これらのデータを基に, HED隕石の化学的特徴を明らかにするとともに,その白金族元素組成を説明するための衝突物質を特定するとともに,衝突の際にどのような化学的変化が生じたかについて考察した.その成果を国際隕石学会年会,および月惑星科学会議において発表した.本研究では,太陽系形成初期におこったと考えられる大規模な衝突現象に注目し,その結果もたらされる物質の進化に関しての知見を得ることを目的とする.ここで考える衝突とは,現在の惑星を作る素材物質と考えられる微惑星であり,そうした小天体が太陽系初期には無数に存在し,衝突合体を繰り返しながら成長し,その後現在見られるような惑星系が形成されたと考えちれる.このように,衝突現象は太陽系形成の一大過程であり,本研究はその過程を化学的、および鉱物学的視点から解明することを目的とする.これまで本研究を行う上で最適な試料としてHED隕石をとりあげてきたが,本年度もHED隕石を中心に研究を行った.HED隕石は分化した隕石の代表的な隕石グループで,4Vestaを起源とする隕石であると考えられている.このうちユークライト隕石は玄武岩質の隕石で,小惑星の表層物質であったと考えられている.

このユークライト隕石中には本来白金族元素の含有量が極端に乏しい.またホワルダイト隕石は角礫岩であり,ほかの種類の隕石のかけらを含む.これらの隕石中の白金族元素含有量を正確に定量し,その衝突の履歴を明らかにした.白金族元素の定量は誘導結合プラズマ質量分析(ICP-MS)法により行い,白金族元素6元素すべてを定量することができた.また,同時に中性子放射化分析法を用いて主成分元素,微量元素の含有量を定量した.これらのデータを基に,HED隕石の化学的特徴を明らかにするとともに,その白金族元素組成を説明するための衝突物質を特定するとともに,衝突の際にどのような化学的変化が生じたかについて考察した.その成果を国際隕石学会年会,および月惑星科学会議において発表した.
肥満大学生に対するエビデンスに基づいたテーラーメイド食習慣改善指導効果の継続

介入栄養指導により、食習慣の改善とBMIの減少が認められ、本研究での介入効果があったと推察された。しかしながら、半数の学生がこの介入指導から脱落した。脱落者の特徴として、継続者に比べて大学入学後の起床時刻が遅い・朝食摂取頻度が少ない・ストレスを抱えている者が多いことが示された。また、入学時に肥満と判定された者は、大学入学前の家族からの健康支援を受けていた者が普通体型者に比べて少なかったことが示され、大学生の肥満防止には、入学前の家族からの健康支援が必要である可能性が示唆された。本研究の目的は、大学生の肥満解消に向けて個々人の生活習慣の現状に合わせた、エビデンスに基づくテーラーメイド食習慣改善指導プログラムを実施し、その効果が介入指導終了後も継続しているかを検討し、大学における効果的な肥満解消のためのプログラム方法を探ることである。平成21年本プログラムへの参加同意者のうち、新入生健診でBMI25以上の肥満学生を肥満群、標準体型の学生を非肥満群とし、対象者には栄養調査および生活習慣調査を実施した。本年度はまず肥満群と非肥満群との栄養素・食品摂取量および生活習慣の違いについて解析し、その一部を学会発表した。また、平成22年度プログラムに向けて、対象者に配布する教材ファイルの検討を行った。平成22年度新入生健診で肥満(BMI≧25)と判定された学生のうち、本プログラムへの参加同意者を無作為に自己管理群・栄養指導群・運動指導群に分け、ベースライン調査として生活習慣調査・食習慣調査・身体測定・血液検査を実施した。食習慣調査票としては、エビデンスが構築されている簡易型食事歴法質問票(BDHQ)を用いた。栄養指導群には管理栄養士による30分間の個人面談を実施し、BDHQによる栄養素・食品摂取量の結果と面談で聞き取った詳細な食生活内容をもとに、個々人に合わせた食習慣改善指導を行い、目標設定し、目標設定や毎日の生活習慣チェック票、肥満解消のための食べ方について1冊にまとめた教材ファイルを配布した。その他の群には管理栄養士によるBDHQの結果票の見方の説明のみを5分間の個人面談で行い、目標設定と毎日の生活習慣チェック票のみの教材ファイルを配布した。栄養指導方法の違いによる食習慣の変化を追跡すると同時に、脱落防止のため34カ月後に再度BDHQによる食習慣の変化を調査すると同時にファイルを回収し、コメントをつけて返却した。平成22年度新入生データを現在解析中である。本研究の目的は、大学生の肥満解消に向けて個々人の生活習慣の現状に合わせた、エビデンスに基づくテーラーメイド食習慣改善プログラムを実施し、その効果が介入指導終了後も継続しているかを検討し、大学における効果的な肥満解消プログラム方法を探ることである。昨年度はまず対象者を自己管理群、栄養指導群、運動指導群の3群に分け、初回食事調査と個別栄養指導を行い1日の目標達成をチェックするノートを配布し、2ヵ月後に食事調査およびノートチェックを行った。引き続き、今年度は2回、食事調査および個別栄養指導、ノートチェックを行った。食事調査は簡易型自記式食事歴法質問票(BDHQ)を用いた。個別栄養指導については、栄養指導群が管理栄養士によるBDHQの結果票と当日の面談による詳細な聞き取りをもとにした30分間の個別面談であったのに対し、自己管理・運動指導群では管理栄養士による510分間のBDHQの結果票を説明する個別面談にとどめた。また、参加者の脱落防止のため個別指導と指導の間に栄養指導群には栄養情報メールを、自己管理と運動指導群には現在の状況を尋ねるメールを発信した。個別面談による介入は2011年11月で最終とし、その後はメールによる情報発信を行った。2年次にキャンパス移動した学生を除き、1年間の介入指導に最後まで参加したものは80名中30名(栄養指導群8名、自己管理・運動指導群22名)であった。自己管理・運動指導群に比べて栄養指導群のほうが体重の減少が大きく、食事内容では栄養指導群のほうが食物繊維、ビタミンA、ビタミンC、緑黄色野菜が大幅に増加していた。介入指導やメールの情報提供により栄養指導群のほうがよい食習慣改善効果をみせていたと考えられるものの、脱落者が多くこれ以上の追跡調査は難しいと判断した。今後は脱落の原因を探ることが必要と考えられる。本研究では肥満大学生に対し、エビデンスに基づいた栄養調査データを用いてテーラーメイド栄養指導を行い、大学における効果的な肥満解消プログラム方法を検討した。プログラム参加学生が1年次の秋に自己管理群・運動指導群・栄養指導群の3群に分け、2年間、介入指導を行った。個別栄養指導として、自己管理群と運動指導群は管理栄養士による5分程度の栄養調査結果説明だけであったのに対し、栄養指導群では栄養調査結果や生活習慣聞き取りより得られた情報を統合した30分間の管理栄養士による面談とした。ベースライン時におけるプロジェクト参加