hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
不妊および不育症夫婦における性役割意識の変化とセクシュアリティ

[目的・方法]本研究は,平成7年9年度の科学研究費助成金による「不妊治療により妊娠・出産した母親のセクシュアリティと母子関係に関する研究」を出発点とし,研究参加者のその後を追った縦断的な質的研究である。研究対象は倫理的な手続きを経て,前回の参加者22名のうち協力が得られた11名と新たに不育症の夫婦1組,男性不妊の夫婦3組を参加者とした。研究方法はライフ・ストーリーの聞き取りによる逐語録をデータとし,質的帰納的分析・解釈・統合により不妊治療を選択した女性・夫婦に起きてくることを浮き彫りとし支援モデルの創出をめざした。[結果](1)不妊治療を選択した女性に起きてくることとして以下のストーリーが導かれた。(1)治療の始まりは楽観的な病気行動モデル(2)不妊治療とは何かを知る(3)焦燥感と欠陥意識,知識が駆り立てる治療への「のめり込み」(4)不妊治療が生み出す性交のプレッシャー(5)不妊治療による性の場面の関係性(6)不妊治療が妻に割り当てる「調整役割」(7)完璧な母子への呪縛(8)責められず受け入れてくれる場の救いとジェンダーの気づき(9)母子の健康の気がかり(10)新たに生じるセックスの悩みと問い直される夫婦の関係(2)上記を包摂する中核カテゴリーは「不妊治療とは何かを知る」に収束し,構成概念は「子どもの希求度」「性の目的・意味」「女性の課される調整役割」「女性の性機能と身体への侵襲」であると考えられた。(3)4つの構成概念から不妊治療を選択した夫婦の関係性を図示するモデルを作成された。不妊および不育症夫婦の性役割意識の変化とセクシュアリティはこのモデルによって説明され,不妊相談や支援に活用できることが示唆された。一方,男性不妊の場合には,性役割意識およびセクシュアリティについて別の側面を示唆された。[課題・今後の展望]本研究の成果は,ジェンダー視点をもった不妊相談・支援のために男性不妊の夫婦に焦点化した研究の方向性を示し,不妊治療に続く女性の健康支援システムの必要性を提起した。1.文献レビュー:医学中央誌により19952002年5月までの文献を収集し内容分析。分析視点は研究手法、中心課題、対象、本研究との関連性、研究動向。「不妊」をキーワードとする文献は年間1000件前後あり、治療、検査、疾病、統計を除くすべての文献を対象とした。95年の9件以後は増加し312(原著56,会議録145,解説・総説等110)件。そのうち不妊治療後の妊娠や育児に関するものは36件。また、対象が男性の文献は16、夫婦は22件であった。看護独自の支援やケアに結びつく研究は少なく、総じて心理検査を併用した質問紙調査が多数を占めた。欧文文献は不妊治療とセクシュアリティ、夫婦関係に注目して看護文献を収集し、そのうち198594年23件、19952000年8件について研究手法と理論形成研究の動向を分析考察。2.研究対象者の登録:

「不妊治療後に妊娠出産した母親のセクシュアリティと母子関係(199598)」の縦断研究のため、面接者22名に対し依頼文書を送付し、葉書で承諾の是否を確認した。宛先不明6名、拒否およびデータ末梢希望3名、連絡なしは1名。研究対象者12名を登録した。3.パイロット調査:上記の3名について個別に各2回計6回、1回2時間程度の面接取材を実施。Aは不妊治療断念後に自然妊娠・出産、Bは治療断念し特別養子縁組。Cは治療による品胎妊娠後の死産。「前回面接の振り返り」「その後の生活」「現在の心境」などの語りから、性役割意識とセクシュアリティに関する研究の糸口を探索中。倫理的手続きのもとに録音内容を記述化し、グラウンデッドセオリーによる分析を開始した。4.平成15年度計画:(1)縦断研究および新規対象者の面接研究の継続(2)文献レビューと面接調査から得た新たな視点として「からだのケア」に注目し、不妊治療女性に対して「経絡-臓器機能測定器(AMI)」を用いた東洋医学的な測定を実施し、基礎データを収集する。1.文献研究:14年度に続き,不妊看護に関する研究の動向と課題を把握するため,不妊に関する文献8年間8254件から研究視点・対象・研究方法の動向を概観し,「看護関係学会」等の文献166件を分析した.研究対象は女性(55%),時期は治療中(50%),治療後(30%).研究方法は調査(60%)が多く,視点は「治療中の心理社会要因」33件,「不妊心理等」29件,「治療後の妊娠・産後・育児期心理」25件と対象特性に関する研究が主であった.個別的なケアや日常生活支援の視座をもつ看護独自の実践的研究は少なく,この分野の研究が今後の課題であると考えられた.(発表:第129回日本不妊学会関東地方部会)2.面接調査:1996年の研究参加者を対象とし,縦断研究としてライフ・ストーリーに焦点をあてた非標準化面接調査を実施.グラウンデッドセオリーアプローチにより逐語録データの比較分析を行った.対象者は30代5人,40代4人,50-60代3人の12人,治療年数は2年以内5人,35年3人,68年4人.5人は治療後に自然妊娠,出産経験をもち,6人は不妊治療による出産,1名は特別養子縁組と,属性は多様であった.夫婦の治療態勢は,「夫協力型」,「夫共同型」,「妻共同型」,「妻協力型」に分類され,不妊治療の夫婦関係性では「子どもの希求度」と「性の意味・目的」,不妊治療に伴う「女性の性機能と身体への侵襲」,女性に割り当てられる「不妊治療の調整役割」の4概念が導かれた.看護はこうした観点をアセスメントに組み入れ,ジェンダー視点をもった支援に目を向ける必要があると考えられた.(発表:第30回新潟母性衛生学会,第129回日本不妊学会関東地方部会)3.平成16年度計画:(1)不妊ケア開発の観点から,補完代替療法や民間療法等の情報収集,および「経絡-臓器機能測定器(AMI)」により東洋医学的な基礎データを収集する.(2)面接調査を継続し,ジェンダー視点をもった支援モデルを探求する.(3)研究報告書の作成・印刷1.「不妊治療の夫婦関係モデル」の検証:これまでの研究結果から、不妊・不育症夫婦の性役割意識変化とセクシュアリティをめぐって「子どもの希求度」「性交の目的」「性機能と身体侵襲」「治療に伴う調整役割」を構成概念とするモデルが導かれた。今年度は妥当性を評価し、不妊相談への適用と活用の可能性をめざして研究を行った。(1)面接によるモデル評価:面接時にモデルを提示し意見を聴取。
就学前教育機関と小学校における「クラス」の規範に関する民族誌的研究

本研究は、就学前教育機関と小学校における「クラス」の規範の内容、および、規範の共有化過程の記述を、日本と外国におけるデータの比較民族誌から導き出すことを目的としている。二年目にあたる平成13年度は、前年度の方法論の検討および事前調査の知見を踏まえ、オーストラリアの就学前教育機関でフィールドワークを実施し、比較データの収集・補強をはかった。調査対象の教育機関は、教育理念・地域の特性を考慮して、異なるタイプの二つのチルドレン・センターを選び、それぞれ、保育場面の集中的な観察を行った。これらの観察は、現地のマッコーリー大学倫理委員会に申請し、倫理面の審査を経た後に、実施されたものである。また、オーストラリアと似かよった歴史的背景をもちながらも、独自の教育政策を展開しているニュージーランドの保育・教育に携る研究者・教師らと、関連分野の情報交換を行い、西欧文化内の多様性をカンファレンスで議論する協力体制を強化した。最終的なデータ検討と考察は次のような手続きでまとめられた。まずは、外国における比較データに先立って、これまで長期にわたって収集・整理してきた日本の就学前教育機関と小学校におけるデータ・インデックスのなかから、「クラス」の規範に焦点を絞ったプロトコルと画像を抽出し、「クラス」の意味が生成されていく過程を子どもの解釈学的エスノグラフィーの立場から検討した。さらに、日本、オーストラリアおよびニュージーランドでのカンファレンスの議論をもとに、文化内の多様性のなかにも、ある種の独自性が存在することが明らかにされた。それらの結果は、比較民族誌の手法によって抽出された成果である。その一部は、「文化摩擦への理解と実態把握」(全国保育士セミナー全国保育士養成協議会)、「子どもの解釈学的エスノグラフィー:発達支援との接合」(第13回大会日本発達心理学会)などのシンポジウムなどを通して公表している。
ヒスタミンH_2受容体とヘリコバクターピロリとに焦点をあてた胃酸分泌機構の解析

1.ヒトヒスタミンH2受容体発現系の確立と受容体拮抗剤の作用ヒト白血球から抽出したcDNAをベクターを用いCHO細胞に導入しヒトH2受容体を発現する細胞系を得た。10^5ケの細胞あたり280から1030fmolの受容体が発現するクローンを数種類確立した。これらの系を用いて、特異拮抗薬であるタイオチジンとの結合に対する各種のH2受容体拮抗剤の作用の影響を検討した。検討にあたりヒスタミン依存性のcAMP産生に対する各種拮抗剤の酸分泌抑制効果もあわせて測定した。解析した結果からシメチジンやラニチジンなど以前から治療に用いられていたH2受容体拮抗剤に比べ、最近、開発された、IT-066やラフチジンなどは結合持続性が長く、結合強度も上昇していることが判明した。動物の胃粘膜組織やヒトの臨床試験の結果が客観的に証明され、今後の臨床応用の際に、用法や容量に反映されると思われた。2.ヘリコバクターピロリ(HP)の胃酸分泌機構への直接作用HP感染患者では、胃粘膜でN^α-メチルヒスタミンが産生されることが報告されている。N^α-メチルヒスタミンはヒスタミンH3受容体刺激作用を有することが知られており、胃粘膜では受容体を刺激することでヒスタミン遊離が低下し、酸分泌が抑制されることからH・P感染は直接的には酸分泌を抑制し、ガストリン分泌を介する間接的な酸分泌が亢進すると考えられている。CHO細胞にヒスタミンH2受容体を発現させた系での解析では、N^αメチルヒスタミンはH2受容体を直接刺激しCAMPを産生し、ヒスタミンより強力なアゴニスト作用を示した。H3受容体拮抗薬の影響は受けず、H・P感染によりH2受容体が直接に刺激される道筋が存在することが明らかとなった。HP感染でのH2受容体の病理生物学的関与が新たに示唆されたと思われる。1、ヒスタミンH2受容体発現系による解析白血球から抽出したヒトヒスタミンH2受容体cDNAを組み込んだ発現ベクターをカルシウム・リン酸法でチャイニーズハムスター卵巣(CHO)細胞に導入し、10^5ヶの細胞当たり60120fmolのH2受容体を発現するクローンを作成した。このCHO細胞発現系を用い、臨床使用されているシメチジン、ラニチジン、ファモチジン及び、申請中のIT-066で結合持続性を検討した。ヒスタミン依存性のcAMP産生及び特異拮抗剤のTiotidineとの結合性に対する各種拮抗薬の抑制作用を評価したところ、シメチジン、ラニチジンは結合持続性は低く、ファモチジンは中程度、IT-066は強い結合特性を有していた。2、ヘリコバクター・ピロリ(H.P.)の酸分泌機構への直接作用H.P.感染胃粘膜や胃液中に存在するN^aメチルヒスタミンがヒスタミンH2受容体に対し直接アゴニストとして働くことをヒスタミンH2受容体発現CHO細胞系を用いて確認した。N^aメチルヒスタミンはヒスタミンH3受容体アゴニストとして神経系、循環系の生理学的研究に用いられてきたため、H.P.感染胃粘膜で検出された際には、胃粘膜のエンテロクロマヒンライク(ECL)細胞のヒスタミンH3受容体に作用しECL細胞からのヒスタミン遊離を促進することで壁細胞の酸分泌を刺激すると考えられた。H2受容体発現CHO細胞発現系にN^aメチル

ヒスタミンを直接作用させ酸分泌刺激のセカンドメッセンジャーであるcAMP産生を検討したところN^aメチルヒスタミンはヒスタミンより強力なアゴニスト作用を有することが確認された。1.ヒトヒスタミンH2受容体発現系の確立と受容体拮抗剤の作用ヒト白血球から抽出したcDNAをベクターを用いCHO細胞に導入しヒトH2受容体を発現する細胞系を得た。10^5ケの細胞あたり280から1030fmolの受容体が発現するクローンを数種類確立した。これらの系を用いて、特異拮抗薬であるタイオチジンとの結合に対する各種のH2受容体拮抗剤の作用の影響を検討した。検討にあたりヒスタミン依存性のcAMP産生に対する各種拮抗剤の酸分泌抑制効果もあわせて測定した。解析した結果からシメチジンやラニチジンなど以前から治療に用いられていたH2受容体拮抗剤に比べ、最近、開発された、IT-066やラフチジンなどは結合持続性が長く、結合強度も上昇していることが判明した。動物の胃粘膜組織やヒトの臨床試験の結果が客観的に証明され、今後の臨床使用の際に、用法や容量に反映されると思われた。2.ヘリコバクターピロリ(HP)の胃酸分泌機構への直接作用HP感染患者では、胃粘膜でN^α-メチルヒスタミンが産生されることが報告されている。N^α-メチルヒスタミンはヒスタミンH3受容体刺激作用を有することが知られており、胃粘膜では受容体を刺激することでヒスタミン遊離が低下し、酸分泌が抑制されることからH・P感染は直接的には酸分泌を抑制し、ガストリン分泌を介する間接的な酸分泌が亢進すると考えられている。CHO細胞にヒスタミンH2受容体を発現させた系での解析では、N^αメチルヒスタミンはH2受容体を直接刺激しCAMPを産生し、ヒスタミンより強力なアゴニスト作用を示した。H3受容体拮抗薬の影響は受けず、H・P感染によりH2受容体が直接に刺激される道筋が存在することが明らかとなった。HP感染でのH2受容体の病理生物学的関与が新たに示唆されたと思われる。
AMHによる卵胞発達の制御機構と副腎皮質ホルモンDHEAの相互作用

本研究では、多嚢胞性卵巣症候群、原発性卵巣機能不全、卵巣予備能低下といった卵巣疾患について、卵胞発達制御に重要な抗ミュラー氏管ホルモン(AMH)とこれらの治療や疾患モデルの作成に有用との報告があるデヒドロエピアンドロステロン(DHEA)の相互作用という独自の着眼点で病態を解析し、卵巣における卵胞の動員・成熟・発達がどのように制御されているのかを明らかにすることを目標とする。中でも原始卵胞の動員を抑制するAMHの作用が上記のような卵巣疾患に於いてどのように修飾されているのか、DHEAとの相互作用に着目しつつ、実験動物およびin vitro実験を互いに反映させながら検証し、明らかにしていく。
群作用に基づく確率過程・統計分布研究と表現論の新展開

1987年のEriksenによる多変量正規モデルの測地線のミステリアスな導出に対し、群作用による理解を目標としたが、指導下の博士課程学生である井上公人がリーマン対称錘の沈め込みを用いて解決した。これは一般の楕円型モデルに対しても新しい示唆を与える。また、確率分布由来で定義されたα行列式の表現論から定まる対称群のリース積と一般戦型群の相対不変式となるリース行列式を用いた群-部分群行列式の研究を行った。さらに、Levi過程の一種であるMaixner-Pollaczek過程の多変量化に必要な多変数Maixner-Pollactzek多項式の理論を対称錘上の調和解析の枠組みで構築した。n(>1)次元の正規分布モデルは、リーマン対称空間(SO(n+1,n)/S(O(n)×O(n)), Sp(n,R)/U(n))の可微分部分多様体と考えられるが、フィシャー情報量から定義されるリーマン計量は、それら対称空間の標準的な計量とは異なる。しかしながら、平均が0の分布全体がなすモデルを考えると、それは測地的部分多様体となり、指数写像から測地線が求められる。一方、Eriksen(1987)の計算によると、適当な意味でブロック分けをした行列の指数写像の対応ブロック成分の一部から、測地線が取り出せることが分かっている。この点をn=2のときは完全に、n>2においても部分的ではあるが群論幾何学的な理解を深めた。正規分布モデルやt-分布、コーシー分布などを含む統計多様体の重要例である楕円型モデルに関し、測地線の明示的記述にお観点からの研究方向を定めるとともに、より、(フィシャー情報量から定まる)リーマン対称空間・等質空間による定式化など、群論幾何学的記述を目指した。さらに、このような統計多様体をモデルとした新しい調和解析・数論の研究対象(統計分布間の推移性などの考察も含め)を見いだした。・多変量Meixner-Pollaczek多項式の一般的記述(それらが満たす差分方程式系の記述を始め直交性、母関数、行列式表示など)を確立した(J. Farautとの共同研究)。パラメータの多変量化を、被覆群の表現論的観点から進めてきた(未完成)。変数の多変数化により、レビ過程の重要例であるMeixner-Pollaczek過程(現時点では一変数のみしか定義されていない確率過程)の時間変数の多変数化が望め、パラメータの多変数化により空間変数の多変数化が期待できるため、その方針で研究を進めた。多変量正規分布モデルやt-分布、コーシー分布などを含む統計多様体の重要例である楕円型モデルに関し、測地線の明示的記述の観点からの研究方向を定めるとともに、その微分幾何学的研究に挑んだ。このことは、このような統計多様体がなすリーマン等質空間のリーマン対称空間への埋め込みに関する研究を促すことになったが、本研究期間中には決定的な成果は得られなかった。ただし一方で、正規分布モデルに関しては、この方向の研究を博士後期課程の学生である井上公人が進め、Eriksenの1987の論文に触発され、研究代表者らが2011年に特別な場合の考察を行いopen problemとしていた問題である、正規モデル上の測地線の初等的だがmysteriousなEriksenの構成について、その意味をリーマン対称空間(とくに対称錘)のRiemann submersionを用いて明らかにした。また、多変数のMeixner-Pollaczek多項式をエルミート対称錘の枠組みで構成、その性質を明らかにし、レビ過程の一つである、多変量Meixner-Pollaczek過程(空間変数、時間変数ともに多変量となる)の研究の土台を築いた。測地線の明示的公式を得るための正規分布モデルを越ええた楕円分布モデルに対する群論的アプローチが進んだ。表現論群作用がある統計多様体(情報多様体のモデル)における、群作用の統計的意味付けの考察。多変量Meixner-Pollaczek多項式の一般的記述を確立したが、パラメータの多変量化を、表現論的なアプローチにより自然な設定で完成させる。それにより、多変数レビ過程の重要例であるMeixner-Pollaczek過程を定式化する。高次元正規分布多様性の測地線の群論的理解が半分程度にとどまっている一方で、計画中に述べた多変数Meixner-Pollaczek多項式の理解が深まった。その一例として、J.Faraut氏と共同でHeisenberg群上の不変微分作用素のある積の積和をMeixner-Pollaczek多項式でとらえることに成功した。数学会への出張を見込んでいたが、日程的に不可能となったため持ち越しとした。●Iについては、1正規分布、t-分布、コーシー分布などを含む楕円型分布の測地線の研究を対称空間論の立場から行う。

23項分布が定める統計多様体は、(およそ)2次元球面S^2の第一象限にある部分である。球面S^2は上半平面H=SL(2,R)/SO(2) (一次元正規分布モデル)のコンパクト双対対称空間である。一方、負の多項分布は負の定曲率をもつ。これらの事実の統計学的意味に関し、中心極限定理などの観点からも考察を進める。また、3項分布が定める統計多様体のように、「割って見えない確率分布はどこへ行ったのか?」という疑問を考察する。また、これまで情報幾何では、境界部分の議論は技術的な煩雑さから避ける傾向にあったが、基本領域という観点から再考する。多変数レビ過程の重要例であるMeixner-Pollaczek過程を定式化する。26年度の経費が予定よりも増加の見込みがある為、25年度の予算を持越しとする事とした。高次元正規分布多様性の測地線の群論的理解を深めると共に、多変数Meixner-Pollaczek多項式の更なる理解を深める。
ビート波レーザーによる遅波プラズマ波の制御とイオン加速実証

レーザー航跡場で、イオンが直接加速可能であることを実証するため、位相速度が光速より遥かに遅いプラズマ波(遅波)を、波長の異なる2本のレーザー(ビート波レーザー)により励起することを試みた。レーザーをプラズマ生成ガスジェットターゲットへ対向照射し、散乱光スペクトルを解析した結果、共鳴密度近傍において散乱光スペクトルの共鳴を観測した。遅波を仮定すると、現状の解析では、加速電場0.22kV/μm、加速ゲイン2keVと算出され、イオンがプラズマ波で加速されうることを示した。研究の目的は、レーザー航跡場で、イオンが直接加速可能であることを実証することにある。そのためには、以下の3課題を明確にする必要がある。I.位相速度の遅いHigh-Zイオンプラズマ波の励起、II.High-Zプラズマ波への陽子入射とその加速実証、III.加速陽子をプラズマ波に捕獲及び加速し続けるための、プラズマ密度、加速電場強度及び位相速度の制御。本研究期間内では、すでに着手しているIの詳細検証の後、IIに着手する。本年度の成果は以下の2つである。[1]対向照射システムの改善昨年度軸外し放物面鏡とレンズで構築した対向照射システムに改良を施し、誘電体多層膜コーティング放物面鏡2個を設置した。その結果、ビーム径を50mmから60mmに拡大することができ、レーザービームの強度向上により、エネルギー集光特性が1.2倍向上することが見込まれる。また、レンズを用いない集光光学系のため、レンズ媒質と超短パルスレーザーとの相互作用による非線形効果を低減でき、プラズマとレーザーの相互作用による非線形効果のみを検出することが期待され、遅波計測の感度向上が期待される。[2]陽子加速検証のための実験パラメータ整理遅波励起プラズマ波励起の実験結果を詳細解析し、期待される陽子加速エネルギーとゲインを検証した。その結果、密度変調度0.11、加速電場0.22GV/mとなり、加速ゲインは、2keVであることが示された。エネルギー50keVの陽子を遅波により、2keV加速できうる可能性を見出した。以上の結果は、物理学会秋季大会(大阪府立大)、物理学会年会(新潟大)にて発表した。I.位相速度の遅いHigh-zイオンプラズマ波の励起、II.High-zプラズマ波への陽子入射とその加速実証、III.加速陽子をプラズマ波に捕獲及び加速し続けるための、プラズマ密度、加速電場強度及び位相速度の制御。本年度はIIに着手した。加速陽子をプラズマ波に捕獲加速するためには、(1)対向2ビームをレーザープラズマ相互作用領域で完全に衝突させること、さらに(2)加速陽子が照射光学系に干渉することなくインラインで計測できることの2点の研究開発が求められる。それぞれの成果について述べる。[1]対向照射システムの改善昨年度導入した全反射型対向照射システムにおいて、一方の照射システムの集光ミラーの中心に計測穴を設けることで、加速陽子を光学系の外で計測できるように改良した。さらに、対向2ビームのアライメント手法の開発をおこなった。レーザー照射方向に対して、斜め上部からモニターするために導入したター監視カメラにより、レーザー伝搬方向の横軸に対する対向2ビームの照射位置アライメントを実施し、さらに、既設のレーザー照射横方向からモニターするプロープ光学系により、伝搬方向に対する上下方向のビームアライメントを実施した結果、2ビームのポインティングを精度±50μm以内に抑えることができた。以上の成果により、2ビームがレーザープラズマ相互作用領域で確実に衝突可能となった。[2]インライン粒子計測器の構築インラインで加速陽子を計測することに先立ち、まず確実に発生している高速電子計測システムを構築した。本計測システムを今後陽子計測器へ拡張していく。
植物の光屈性に関する光誘起生長抑制物質

植物の光屈性発現機構は『影側の生長促進によるものなのか、それとも光側の生長抑制によるものなのか』という論争が長年続いている。申請者は、数年来、ダイコン、ヒマワリ、キャベツ、トウモロコシなどの光屈性の研究を行い、個々の植物でそれぞれ固有の光誘起生長抑制物質が関与していることを明らかにしてきた。これまでに生長抑制物質の前駆体(配糖体)の単離に成功していることから、光刺激による加水分解酵素の活性化と光誘起生長抑制物質の遊離について詳細を明らかにすることを計画した。平成12および13年度は、ブラックマッペおよびソバの光誘起生長抑制物質の単離を目的として研究を行った。その結果、ブラックマッペからはp-ヒドロキシ桂皮酸類を単離した。ソバからはリノレン酸、リノール酸、およびオレイン酸のヒドロペルオキシド体を単離した。平成14および15年度は、光屈性発現機構の更なる解明を目指して、トウモロコシを研究材料に限定し光刺激による加水分解酵素の活性化および光誘起生長抑制物質の遊離と光屈性の関係を明らかにすることを目的とした。トウモロコシの生長抑制物質MBOAおよびDIMBOAの生合成欠損変異株は光屈性を示さないが、MBOAをラノリンペーストとして幼葉鞘の片側組織表面に投与した場合は、暗条件下においてもMBOAを投与した側に屈曲する。この屈曲はMBOAの生長抑制作用によると考えるのが妥当である。そこで、生長抑制作用を示さない前駆体(配糖体)を用いて同様な実験を行い、光刺激による加水分解酵素の活性化により投与した前駆体が加水分解を受け生長抑制物質の遊離が起こり、幼葉鞘は前駆体を投与した側に屈曲するかどうか調べた。また、トウモロコシには数種類の加水分解酵素が存在しそれぞれ重要な働きを担っていると考えられているが、加水分解酵素の阻害剤(カスタノスペルミン等)を投与した後に光刺激を与え幼葉鞘の光屈性の有無を調べた。まだ、研究継続中であるが、この研究が計画通りに進めば、これまでの学説を覆す結果が得られるものと確信している。報告者は、数年来、ダイコン、ヒマワリ、キャベツ、トウモロコシなどの光屈性の研究を行い、個々の植物でそれぞれ固有の光誘起生長抑制物質が関与していることを明らかにしてきた。平成12年度は、光屈性発現機構の更なる解明を目指して、トウモロコシを研究材料に限定し光刺激による加水分解酵素の活性化および光誘起生長抑制物質の遊離と光屈性の関係を明らかにすることを目的とした。

そこで、生長抑制作用を示さない前駆体(配糖体)を用いて同様な実験を行い、光刺激による加水分解酵素の活性化により投与した前駆体が加水分解を受け生長抑制物質の遊離が起こり、幼葉鞘は前駆体を投与した側に屈曲するかどうか調べた。また、トウモロコシには数種類の加水分解酵素が存在しそれぞれ重要な働きを担っていると考えられているが、光刺激により特異的にDIMBOA-glcを加水分解する酵素の活性化だけが起こるのかどうか、それぞれの加水分解酵素の活性化度を調べた。さらに、加水分解酵素の阻害剤(カスタノスペルミン等)を投与した後に光刺激を与え幼葉鞘の光屈性の有無を調べた。しかし、実験条件等が一定せず現在再検討をしている。この研究が計画通りに進めば、これまでの学説を覆す結果が得られるものと確信している。植物の光屈性発現機構は『影側の生長促進によるものなのか、それとも光側の生長抑制によるものなのか』という論争が長年続いている。報告者は、数年来、ダイコン、ヒマワリ、キャベツ、トウモロコシなどの光屈性の研究を行い、個々の植物でそれぞれ固有の光誘起生長抑制物質が関与していることを明らかにしてきた。平成13年度は、ブラックマッペおよびソバの光誘起生長抑制物質の単離を目的として研究を行った。その結果、ブラックマッペからはρ-ヒドロキシ桂皮酸類を単離した。ソバからはリノレン酸、リノール酸、およびオレイン酸のヒドロペルオキシド体を単離した。また、光屈性発現機構の更なる解明を目指して、トウモロコシの光刺激による加水分解酵索の活性化および光誘起生長抑制物質の遊離と光屈性の関係を明らかにすることを目的として研究を行った。トウモロコシの生長抑制物質MBOAおよびDIMBOAの生合成欠損変異株は光屈性を示さないが、MBOAをラノリンペーストとして幼葉鞘の片側組織表面に投与した場合は、暗条件下においてもMBOAを投与した側に屈曲する。この屈曲はMBOAの生長抑制作用によると考えるのが妥当である。その結果、前駆体を投与した側に屈曲する傾向が認められた。今年度予定していた加水分解酵素の阻害剤を投与した系での光屈性の有無に関しては現在再検討中である。報告者は、数年来、ダィコン、ヒマワリ、キャベツ、トウモロコシなどの光屈性の研究を行い、個々の植物でそれぞれ固有の光誘起生長抑制物質が関与していることを明らかにしてきた。ダイコンに関しては、光誘起生長抑制物質としてラファヌサニン類を単離しているが、平成14年度は、ダイコン下胚軸の光屈性刺激に対してラファヌサニン類の前駆体(配糖体として存在)を加水分解してラファヌサニンを遊離するための酵素ミロシナーゼの活性とミロシナーゼ遺伝子発現の関係を明らかにした。また、トウモロコシの光誘起生長抑制物質ベンゾオキサゾリノン類はオーキシン結合タンパク質にオーキシンと競争的に結合して生長抑制作用を示すことから、トウモロコシのオーキシン受容体の機能構造解析を目的としてベンゾオキサゾリノン類を変換して光親和性ラベル試薬の合成を行った。既に、トリフルオロメチルジアジリンを導入した光親和性ラベル試薬を合成しているが、オーキシン受容体を単離するためにはこのラベル試薬に放射性同位体元素を導入する必要があることから、放射能による汚染を防ぐ意味もあり合成のほぼ最終段階で放射性同位元素の導入を行える合成経路の改良を行った。
デカルト書簡集の全訳プロジェクト

17世紀の哲学者デカルトの「往復書簡」の研究は必ずしも十分でない。本研究は、全737通を近年刊行されたイタリア版を中心として邦訳するものである。全8巻のうち第1巻と第5巻はすでに出版され、現在は第2巻以下が準備中である。平成22年度の目標は、第一巻を完訳することと、他の巻の3分の1を仕上げることであったが、それはほぼ達成された。すなわち、第一巻の草稿はすでに完成し、目下校正中である。これについては幸いにも研究成果公開促進費が認められ、大きな力となっている。他の巻については、各パートで会議を開いたり、メールで連絡をとりながら翻訳を進めてきた。また、翻訳の方針決定や中間報告のために、2回の全体会議(東京・9月、京都・1月)を開いた。とりわけ第二巻、第五巻、および自然学・数学グループの進捗ぶりが著しい。研究代表者はフランスの国際セミナー(5月・リヨン)で研究発表し、イタリアの国際学会(8月・ヴェネチア)でも外国人研究者と交流を深めた。国内では、中部哲学会(10月・稲沢市)で発表し、大学の『紀要』にも寄稿した。このように本プロジェクトを内外に向けて発信し続けていることで、斯界から注目されていることが強く感じられた。それは、この本邦初のプロジェクトの意義と重要性とが理解されていることを示すものと思われる。これとは別に、平成23年度のイタリア人学者の招聘に向けて準備をした。質問事項のやり取り、ゼミの内容などを細かく設定し、あとは来日を待つばかりとなっている。平成23年度の目標は二つあり、第一巻を出版すること、他の諸巻の70%を仕上げることであったが、それはほぼ達成された。すなわち、第一巻については研究成果公開促進費が認められ、2012年1月に知泉書館より出版された。このプロジェクトの最初の成果であり、他の巻の模範となるべきものである。他の諸巻についても、ほぼ順調に訳業が進捗している。全体の作業工程表を作ってそのプロセスを可視化したことが奏功している。担当者間の研究部会も活発であり、12月に第8巻の研究部会(蒲郡市)が、1月に第5巻(焼津市)が開催された。昨年度のハイライトは、9月にイタリア人学者を招聘して名古屋でシンポジウムを開催したことであった。サレント大学教授G.ベルジョイオーゾ、同I.アゴスティーニの2名であり、かれらは書簡集のイタリア語版の中心となった人たちである。書簡集の問題点、翻訳の困難さなどで意見交換できたのはきわめて貴重な機会であった。本プロジェクトのメンバー20名ほどが一堂に会したのも大きな成果であった。本プロジェクトには、研究アドバイザーとして2名のフランス人に加わって、もらっている。研究代表者は、リヨン第二大学のD.レノー教授と、パリ第一大学のD.カンブシュネル教授と研究打ち合わせをして、いずれも有益な示唆を得た。これらの実績を踏まえ24年度の完訳を目指したい。今年度の研究実績については三つの主要な特徴がある。第一に全体会議の開催(2012年9月1日、倉敷市)である。会議では翻訳作業の現状と課題、作業工程の策定などについて討論した。最終の会議でもあり多くのメンバーが一堂に会し、メールではなく直接会って意見交換ができた最後の貴重な機会であった。第二に「中間報告書」(冊子体で93ページ)の作成である。これは本年度の実績報告だけでなく、これまでの研究活動の全容を記したものである。交付金額、研究方法、研究成果、研究組織、業績などを明確にした。また、このプロジェクトのために招聘した外国人研究者の三論文(和訳つき)および研究代表者が海外の大学で行った研究発表をも掲載した。これによってこの課題研究の全体が概観でき、プロジェクト・メンバーの共通理解を深めることができた。第三に海外での広報活動である。研究代表者(山田)は、2012年10月にイタリアのサレント大学で行われた博士課程セミナーに招聘され、この翻訳プロジェクトについて発表した。多くの質問があるなど、ある程度の評価を得た。その後もこの大学とは学術交流を続けている。また、2013年2月にはパリで行われた国際研究集会(デカルト・セミナー)に出席した。パリ第一大学のドゥニ・カンブシュネル教授(本研究のアドヴァイザー)やボルドー大学のキム・サン・オンヴァン・キュン教授らと研究交流をした。これらを通してこのプロジェクトが国際的にも一定の意味を持つことが確信された。研究成果については、ほぼ当初の計画通りに進行している。「第一巻」の発行に続いて「第五巻」が印刷中であり、その他の巻も準備中である。研究が進むにしたがって各方面からの期待の声が聞かれるようになり、本プロジェクトの意義と重要性を痛感している。全8巻のうち、第1巻は予定通り出版された。それ以外の巻についても、初期の許画にしたがってほぼ順調に進行している。

すなわち、第2巻、第5巻は現時点で原稿が出そろい、達成度は90%である。第4巻、第6、第8巻も順調に訳出作業が進んでおり、70%の完成度である。ただ、第3巻と第7巻はやや遅れている。第7巻については、訳の分担を再編成するなどしてやや出遅れており、現在まだ50%程度しか進んでいない。第3巻のみは、内容が哲学だけでなく、数学・物理学・医学・光学と多岐にわたっており、新たに専門の訳者を選定するなどで時間を要している。今のところ30%の達成である。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、9で述べた「作業工程表」にしたがって研究の推進を図る予定である。すなわち、第3、第5巻は9月に完全原稿を本屋に提出する運びとなっている。第4巻、第6、第8巻は9月に最初の原稿を仕上げ、来年3月末には最終原稿を本屋に渡すことになっている。第3巻と第7巻は上述の理由でやや遅れている。第7巻については、来年3月までには第一原稿を仕上げる予定である。第3巻のみは、残念ながら今年度中の完成は無理だと思われる。完成は来年7月を予定している。こうした遅延について、研究代表者は古典の翻訳には時間が必要であると考えており、無理に急がせないように配慮している。
全てのリン酸化酵素を標的としたフォールディング中間体阻害の評価系構築

リン酸化酵素に対する低分子阻害剤は、選択性を上げることが難しく、副作用が出やすいことが、創薬研究での解決すべき課題である。代表者は、リン酸化酵素DYRK1Aに対する低分子阻害剤の作用機序を研究する中で、DYRK1Aのフォールディング途中に、一過的に存在する「中間体構造」が触媒する自己リン酸化反応を阻害する低分子化合物FINDYを発見し、それはリン酸化酵素ファミリー間で高い選択性を示すことを見出した。本研究では、この概念を全518種類のタンパク質リン酸化酵素へと拡張し、リン酸化酵素フォールディング中間体に対して、化合物がどのような阻害プロファイルを示すかを網羅的に評価する実験系を構築する。
ウェブ空間に対する紙メディアの影響力分析に関する研究

フリーペーパーやテレビなど、身近なメディアからの情報をもとにインターネットへアクセスを行うユーザの行動解析や分析を行った。その結果から、ウェブ空間と実世界を動く人々の行動パターンを明らかにし、ウェブ空間における紙メディアなど実世界の影響力を分析することができた。女性向けフリーマガジン「Well」の発行サイトについて紙メディアとそれに連動するホームページのアクセスログの解析を行った。Wellは偶数月の20日に発行され、毎号約30万部が繁華街での街頭、地下鉄の駅やコンビニ、千代田・中央・港区の約4000オフィス、飲食店・スクール・美容院などの協力店などで配布されている。このサイトのアクセスログについて以下の処理や検討を行った。・アクセスログ中の個人情報の除去やマスキング処理・アクセスログの時間的傾向の分析・アクセスログ中に含まれる検索後の分析・アクセスログ中に含まれるユーザ行動の分析研究の結果、フリーマガジン配布付近でサイトへの訪問数が増えることや働く女性が対象なので休日めアクセス数が少ないことなどがわかった。また、アクセス時刻とジャンルの関連についての分析では、朝から昼にかけてアクセスが増加し、いったん減少した後ジャンルによって夕方に向けて増加するものと夜になって増加に転じるジャンルがあることがわかった。また、曜日とジャンルの関連についても分析した。さらにこれらの分析に基づきホームページ訪問者に対する店舗ぺージ推薦について検討した。テレビ番組情報とプログ・日記についてはサイトの調査と試験的な収集を行い、どのような情報を収集し分析を行うかを検討した。女性向けフリーマガジン「Well」の発行サイトについての解析結果を元に検索エンジンやポータルサイトの検索語の頻度情報との比較・検討を行った。また、テレビに関するブログ記事を収集し、分析を行いテレビ番組のブログへの影響を検討した。対象サイトのアクセスログ解析の結果、直接サイトを訪問する利用者のほかに検索エンジンなどでの検索によってサイトを訪問する利用者がある程度いることがわかった。また、サイト訪問者が別ページを閲覧するのにリンクをたどる場合が多いが、サイト内での検索によって閲覧することもかなりあることがわかった。サイト内検索での検索語の使用頻度はそれほど多くないため、検索エンジンやポータルサイトでの検索語使用頻度との予備的比較では必ずしも明確な結果が得られなかった。検索語の頻度に基づく予測変換が検索サイトなどで行われており、サイト内検索でも有効であると考えられる。このため、サイト内検索における検索語の頻度を元に検索語の予測変換システムを検討・実験した。テレビ番組のウェブへの影響については、テレビ番組について記述のあるブログを判別し分類する検討を行った。また、テレビ番組の放送日とブログで話題にある数の時間的変化をとの関連を検討した。収集したブログのうちテレビに関するブログであると判定されたブログは10数%であった。判定の適合率・再現率については70%から80%程度であったが学習件数を増やすと向上する。ジャンル分類では娯楽番組に関するブログが多いことが分かった。番組放送日とブログ件数の関連については放送当日か翌日に増える番組が多いが、特定日に集中しない番組もあった。また、特集が行われた週などにアクセスが多い現象が見られる番組もあった。昨年度に引き続きウェブページと紙メディアの関係、ブログとテレビ番組放送の関係などについて検討を行った。また、対象サイトやブログにおける検索語の頻度情報について検討を行った。昨年度までの解析の結果、検索エンジンを用いて対象サイトを訪問する利用者がかなりいることが分かっている。また、サイト内検索機能を利用し別ページを訪問する利用者もいる。これらを分析した結果店舗ページに対するアクセス数はべき乗側に従っていることが分かった。また、同一セッション内で閲覧された店舗ページの組み合わせの検討でも同様にべき乗側に従っている。一般の検索サイトでの検索語の頻度情報と比較すると、特定ジャンルだけのサイトであるためどの語の検索頻度が多いかについては異なっているがどちらもべき乗側に従っている。これらの知見に基づきサイト内検索における検索ワードの予測システムの構築を行った。これにより利用者の入力の手間を減らすことができると考えられる。テレビ番組のウェブへの影響については引き続きテレビ番組についての記述を含むブログの分類と番組推定について引き続き検討を行い精度の向上などを試みた。これらの検討に基づき実世界がウェブ空間に及ぼす影響について分析・検討を行った。その結果実世界の各種メディアからウェブへの影響がかなり大きいことが分かった。この結果はオンライン販売などに利用できる可能性がある。逆方向、すなわちウェブから実世界への影響の分析と合わせることにより、ウェブの利用を通じたより良い社会の実現に貢献できると考える。
誘電性ナノ粒子の液晶配向膜への応用

液晶表示素子は薄型・軽量・省電力を特徴としたディスプレイであり,その性能向上は急務の課題である。液晶表示素子の構成要素の一つである液晶配向膜は液晶分子の配向を電気的に制御する重要な役割を担う。本研究では近年発達の著しい機能性材料であるファインセラミックナノ粒子を配向膜材料に直接添加することによって,相加的に電気的特性を制御・改善し,コントラスト比をはじめとする表示性能の向上を図ることを目的とした。また並行してナノ粒子を添加した配向膜自身および配向膜-液晶界面の電気的物性の詳細について,ナノ粒子の果たす役割の解明を目指した。得られた主な研究成果は以下の通りである。(1)使用した様々な酸化物ナノ粒子のうち,チタン酸バリウムナノ粒子を添加した配向膜を用いて作製したねじれネマティック型液晶ディスプレイのコントラスト比が,添加していないものと比較して130200%向上した。(2)ナノ粒子を配向膜に添加したことにより液晶分子配向の改善が二つの結果から示された。一つは液晶表示素子の電気光学特性結果の統計的誤差の減少という結果として,もう一つは面内スイッチング型類似液晶ディスプレイの黒表示の向上という結果として表れた。(3)チタン酸バリウムナノ粒子を添加した配向膜を用いた電界複屈折型液晶ディスプレイの駆動電圧が最大で6%低下した。これは駆動回路の12%の省電力化を意味する。また,この駆動電圧の低下は極角アンカリング強度が40%低下したことによるものであることが分かった。(4)弱ラビング処理を行ったねじれネマティック型液晶ディスプレイについて,チタン酸バリウムナノ粒子を配向膜に添加した場合,方位角アンカリング強度が最大70%低下し,その影響が電気光学特性においても観測された。平成20年度は、強誘電性チタン酸バリウムナノ粒子を主として数種類の誘電性ナノ粒子をポリイミド系配向膜に添加し研究を行った。1、分散性の問題:液晶配向膜の光学透明性を確保しつつその電気的性質の変化を促すべく多量にナノ粒子を添加するためには、ナノ粒子の配向膜材料中での分散性が大きな問題となる。分散性を向上させるために、今までの研究で用いられてきたナノ粒子の有機溶媒分散液を配向膜材料ワニスに添加する方法ではなく、直接ナノ粒子を配向膜材料ワニスに添加したのち十分に超音波分散をさせるという方法を試みた。この方法により凝集がいくぶんか軽減されることが確認できた。2、コントラスト比向上の再確認:前述の方法で調製した配向膜材料を用いてねじれネマティック型の液晶表示素子を作成しコントラスト向上の再確認を得た。また界面上のナノ粒子により液晶配向が安定化する証左を示すことができた。3、液晶アンカリング強度へのナノ粒子添加効果:通常の配向膜では困難であるアンカリング強度の制御を実現すべく、ナノ粒子添加配向膜による液晶アンカリング強度の測定を行った。平成20年度においては方位角アンカリング強度について検討した。配向膜にナノ粒子を添加することにより、ラビング強度が同じであっても方位角アンカリング強度が低下する傾向がみられた。しかし、これはナノ粒子の材質・粒径に依存し、チタン酸バリウムナノ粒子を用いた場合は特に大きく低下した。さらに低下させることにより双安定性液晶表示素子を実現できる可能性がある。(4)光学的ヒステリシスの検証:強誘電性ナノ粒子を添加した配向膜を用いたねじれネマティック型液晶表示素子において、ナノ粒子の強誘電性に由来すると思われるヒステリシス類似現象を確認し、レーザー光学系を構築して精密な測定を試みた。しかし、現時点でははっきりとしたヒステリシスの確証は見いだせていない。

平成21年度は、引き続き強誘電性チタン酸バリウムナノ粒子およびチタン酸ストロンチウム、酸化チタン誘電性ナノ粒子をポリイミド系配向膜に添加し研究を行った。1、アンカリング強度の減少:前年度に引き続き、配向膜にナノ粒子を添加することにより液晶分子配向能の一つの指標であるアンカリング強度がどのような影響を受けるか検討した.今年度はチタン酸バリウムを重点的に検討し、アンカリング強度のナノ粒子質量濃度および粒子径依存性を系統的に調べた。結果としてナノ粒子質量濃度が高ければ高いほど方位角アンカリング強度はより減少し、また同じ濃度でも粒子径が小さい方がより減少した。一方極角アンカリングについては、測定精度の限界により光学的測定からは減少傾向にあるという結果のみが得られた。2、液晶閾値電圧の低下:ラビング処理した配向膜塗布済み基板を反平行に配置する電界複屈折型液晶ディスプレイについて、電気容量の電圧依存性に関する精密測定を行い、チタン酸バリウムナノ粒子を添加したポリイミドを配向膜として使用した場合に最大6%の閾値電圧の低下を得た。これは12%の電力消費の低減に相当する。この駆動電圧の低電圧化は極角アンカリング強度の減少に帰することができることを理論的に示した。3、配向の安定性の向上:面内スイッチング型液晶ディスプレイの白黒コントラスト比の向上を図り、ナノ粒子添加配向膜による液晶配向の安定化および偏光解消散乱の低減を試みた。結晶化度の異なる二種類のポリイミドについてナノ粒子添加効果を検討した結果、イミド化率の低いポリイミド配向膜材料について液晶配向能の向上および偏光解消散乱の低減が得られた。これはナノ粒子の存在とイミド化反応に何らかの関係があることを示唆している。4、その他:ナノ粒子添加配向膜の誘電分光測定および動的偏光解消散乱から液晶分子配向の精密測定を行った。
相同組換えを利用したHLAホモ化iPS細胞バンク創出、及び病因領域特定技術の構築

ゲノム編集技術を活用し、ブルーム蛋白インヒビターとトランスポゾンベクターだけを用いて『ゲノムに全く変異を与えることなく』、既存のiPS細胞から全てのHLA座位に関してホモ接合体を作製する手法を確立する事を目的とした本申請である。平成30年度においては、まずTet-offによるブルーム遺伝子の発現抑制によるHLA座位におけるホモ接合体の作製に成功した。次に、再生医療への展開を狙い、ゲノムを修飾してしまうTet-offに代わってブルーム蛋白インヒビター(ML216)の使用によるHLA座位におけるホモ接合体の作製にも成功した。この際、mRNAの発現が20%程度までしか抑制できないTet-offよりも、わずかながら高い効率でML216の使用によってホモ接合体が得られたが、ML216を用いたホモ接合体の作製に関して、作用時間及び濃度に関して現在さらなる条件検討を行っている。当該技術に関して、すでに確立している技術的内容に関して、【発明の名称】ホモ接合型細胞の作製方法(特願2018- 89779 )として特許を出願中である。また本技術に関して、新規のデータを加えて特許強化を図るとともに、国際特許出願の準備も大阪大学産学共創本部の支援を受けて進めている。さらに、本技術に関して汎用性の証明と再生医療への適用を鑑みて、成育医療研究センターとヒトES細胞を用いて共同研究を開始することを決定し、すでに臨床応用が開始されている株(SEES2)を用いたHLAホモ接合体の作製を開始している。また、本申請のもう一つの目的である、病因領域特定技術の構築に関しても、連携研究者の井川(獨協医科大学)のみならず、成育医療研究センターが保有している、病因領域が特定されていない患者由来のiPS細胞を用いて、研究開始を検討している。条件検討の結果、染色体切断のためのCRISPR/Cas9及びG418とpuromycinによるダブルセレクションを可能にするためのCreリコンビナーゼのトランスフェクションを行う前の24時間と、後の48時間にブルーム蛋白インヒビター(ML216)を作用させることにより、Tet-offと同等以上の効率でHLA領域のホモ接合体が得られることが判明した。一方で、HLA領域を持つ6番染色体短腕で実験を行う前に、モデルとして行った19番染色体における結果から、染色体交差は切断点近傍だけでなく、それが特異的に生じるゲノム領域が存在する可能性が示唆された。より高効率でホモ接合体を得る条件を見出すため、今後はさらなるML216の使用条件の検討を行うとともに、特異的に染色体交差が生じる領域の解析も行ってゆく。iPS細胞に関しては、これまで我々が保有する1株のみによる研究であった。システムの汎用性を確認するためにも、他のiPS細胞株でも研究を行うのと並行し成育医療研究センターとの共同研究で、ヒトES細胞を用いた研究にも着手する。これにより、ブルームの抑制による染色体交差頻度の上昇が、stem cellで普遍的に生じていることを確認するとともに、ヒトES細胞におけるブルーム蛋白インヒビター(ML216)の使用条件を確立する。なお、ヒトES細胞の使用に関する文部科学省への使用計画届出書に関しては、成育医療研究センターを通じて提出済みである。

より高効率でホモ接合体を得る条件を見出すため、今後はさらなるML216の使用条件の検討を行うとともに、特異的に染色体交差が生じる領域の解析も行ってゆく。iPS細胞に関しては、これまで我々が保有する1株のみによる研究であった。システムの汎用性を確認するためにも、他のiPS細胞株でも研究を行うのと並行し成育医療研究センターとの共同研究で、ヒトES細胞を用いた研究にも着手する。これにより、ブルームの抑制による染色体交差頻度の上昇が、stem cellで普遍的に生じていることを確認するとともに、ヒトES細胞におけるブルーム蛋白インヒビター(ML216)の使用条件を確立する。なお、ヒトES細胞の使用に関する文部科学省への使用計画届出書に関しては、成育医療研究センターを通じて提出済みである。当初予定していた、細胞培養用のCO2インキュベーター(920千円)が、共同研究者のものが使用できるようになったため購入する必要がなくなった。この分に関しては、新たに共同研究を開始する成育医療研究センターへの出張旅費、及びそれに関連して必要となったヒトES細胞培養用試薬類の購入に充てることとしている。
進化の測定:量的遺伝学の手法を用いた化石記録の解析

本研究では喜界島の陸貝であるトコヨマイマイ,オオシママイマイ,タメトモマイマイを材料とし,隔離された島のなかでこれらの種が遂げた進化過程とそれにともなう遺伝的変化を解析した。特に島の各所から産出する更新世の化石試料に注目し現生集団との比較を通して進化の様式について明らかにした。そして遺伝様式と進化速度の関係、および環境変化が進化に及ぼす効果について考察した。まず更新世の化石集団と現生集団の殻の量的変異の解析の結果、これらの3つの種で共通の時間的変化のパターンが存在することが明らかとなった。すなわち、現生集団は化石集団より小型で、かつ扁平である。従って殻の形態は、島の違いよりも時代の違いによる差のほうが著しく、異なる系統で同じ形態への平行進化が生じていることが明らかとなった。現生集団の成貝殻の特徴は、化石集団の幼貝殻の特徴に一致しており、この平行進化が幼形進化のプロセスを反映していることが示唆された次に小笠原諸島の化石,現世陸貝群集(カタマイマイ属)を材料とし,その進化過程と遺伝的変化を解析した.現生集団のmtDNAの変異の分析によれば、それぞれ島の群集は独立にそれぞれの島で異なる時代に分化してきたことがわかった.またその放散は著しく急速で10万年程度の間に地上性,樹上性という分化が生じることがわかった.さらに化石記録の解析から,1万年前後の間に種分化が起こっていることが分かり,遺伝的な解析から明らかになった見解を支持する結果となった.本研究では、小笠原諸島において化石陸貝および現生陸貝の採取を行い,その分類,形態解析,遺伝的解析をおこなった。化石は海岸や段丘上の砂丘や石灰岩の割れ目,鍾乳洞の堆積物から産出した。炭素同位体法によって,各サンプルごとに時代決定を行った結果,これらの化石は更新世末期(23万年前)から完新世(1万年以降)にかけてのものであることが明らかになった。これと形態解析により、隔離された島のなかで本グループが遂げた進化過程を解析した。そして現生個体について明らかになった殻の特徴の遺伝様式と進化速度の関係、および環境変化が進化に及ぼす効果について考察した。まず更新世の化石集団の殻の量的変異の解析の結果,さまざまな種で共通の時間的変化のパターンが存在することが明らかとなった。現生集団の電気泳動分析による蛋白質多型の分析によれば、この島の集団は遺伝的な多様性に乏しく、また遺伝的にかなり異なっており、異なる島の間で移住はなかったと考えられる。このことから更新世以後に著しい形態進化が生じたと考えられる。集団の遺伝的多様性の乏しさは、集団が強い瓶首効果を経ている可能性をしさしており、この種の急速な進化は、これによって促進された可能性がある。(1)小笠原諸島の陸生貝類カタマイマイ属について、更新世から完新世にかけての化石を採集し、その形態解析を行った。解析結果から、形態進化の速度とパターンを明らかにした。形態進化は急速に変化する時期と、ほとんど変化のない安定期の繰り返しによって特徴づけられる。多くの系列でほぼ同時に変化が生じており、その変化の時間的なパターンは、ほとんどの系列で共通している。形態の変化と同時に生態的な性質(ニッチなど)も変化していることが、現世種の生態的な性質と形態の関係から推定された。さらにミトコンドリアDNAにもとづく系統解析から、このグループで急速な形態変化が生じていることが示された。この結果は、化石記録から得られた結論と整合的である。またこのグループは、形態のみならず、ミトコンドリアDNAのレベルでも著しく急速な進化が起きていることが明らかになった。島という隔離された場所に生息する小集団であることが、この急速な変化の原因と考えられる。(2)琉球列島の喜界島から産出する3種の陸生貝類化石の年代測定と形態解析、ならびにその遺伝学的な検討によって、これらのグループの更新世以降の形態進化の様式について考察した。その結果、これらのグループの形態変化は主にサイズの劇的な変化によって特徴づけられ、サイズの変化に連動して形が変化していることが明らかになった。またこの変化のパターンは、更新世の気候変化(海面変動)のパターンと整合的であり、このことから過去の環境変化がこのグループの形態の時間的変化の原因であると結論できた。

現生集団の成貝殻の特徴は、化石集団の幼貝殻の特徴に一致しており、この平行進化が幼形進化のプロセスを反映していることが示唆された次に小笠原諸島の化石,現世陸貝群集(カタマイマイ属)を材料とし,その進化過程と遺伝的変化を解析した.現生集団のmtDNAの変異の分析によれば、それぞれ島の群集は独立にそれぞれの島で異なる時代に分化してきたことがわかった.またその放散は著しく急速で10万年程度の間に地上性,樹上性という分化が生じることがわかった.さらに化石記録の解析から,1万年前後の間に種分化が起こっていることが分かり,遺伝的な解析から明らかになった見解を支持する結果となった.