hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイクロチューブを成す塩基性分岐多糖の構造決定と形態形成機作の解明

糸状性硫黄酸化細菌であるThiothrix fructosivoransは、細胞列を内包するマクロチューブ(鞘)を形成する。鞘の組成分析を行ったところ、グルコース、グルコサミン、フコース、ペロサミン(Rhap4N)が検出された。また、鞘形成におけるアミノ基の置換の重要性が示唆された。NMR解析によって、鞘形成高分子は[→4)-β-D-GlcpN-(1→4)-β-D-Glcp-(1→]nを主鎖とし、α-D-Rhap4N-(1→3)-α-L-Fucp-(1→の側鎖を持つと判明した。さらに、GlcNが約50%N-アセチル化されており、Rha4Nの80%がN-L-ラクチル化されていることがわかった。今年度の目標は、Thiothrix fructosivoransが形成するマイクロチューブ(鞘)の調製法を確立し、主に溶液NMR測定によって鞘をもたらす多糖(鞘形成多糖)の化学構造を決定することである。まず、溶菌酵素と弱いアルカリ処理で細胞を除去して鞘を得た。得られた鞘を固体NMR分析するとアセチル基の存在を示すシグナルが観測された。鞘に対して強いアルカリ処理すとこのシグナルは消失し、脱アセチル化されたことが分かった。鞘を部分加水分解すると塩基性多糖が遊離し、NMR測定でグルコサミノグルカン(D-グルコサミン・D-グルコース交互共重合体)と同定された。部分加水分解ではオリゴ糖も生じ、NMR解析によってフコースと希少糖であるペロサミン(4-アミノラムノース)とからなる2糖(Rha4NAc-Fuc)と判明した。フコースの絶対配置は(-)-2-ブチル配糖体への変換を経たGC分析でL体であることを確認した。2糖を加水分解することでペロサミンを遊離させ、N-アセチル化を施した後に比旋光度を測定した。比旋光度に基づいてペロサミンをD-体と同定した。鞘を脱アセチル化するとギ酸酸性下で易溶で詳細な溶液NMR分析が可能だった。観測されたシグナルから、グルコサミノグルカン中のグルコース残基の3位にD-Rha4NAc-L-Fucが結合していることが判明した。すなわち、T. fructosivoransの鞘形成多糖はグルコサミノグルカンを主鎖とし、D-Rha4NAc-L-Fucの側鎖を有する分岐型塩基性多糖であることが明らかとなった。さらに、グルコサミン残基およびペロサミン残基中のアミノ基は少なくとも部分的にN-アセチル化されていると予想された。26年度は計画に従ってThiothrix niveaの(マイクロチューブ)鞘を形作る塩基性分岐多糖の構造決定を主たる達成目標として研究を行った。まず、鞘の可溶化について検討を行った。鞘形成多糖(主鎖はグルコサミノグルカン)にはグルコサミン残基に由来するアミノ基が存在するので、アセチル化などの置換を受けていなければ酸性下での電離による静電的反発力が期待できる。そこで、存在するかもしれない置換基を除くため、鞘に対してアルカリ処理を施した。その後、種々の鉱酸および有機酸酸性での可溶化を試みた。その結果、ギ酸酸性下において良好な溶解がもたらされることが判明した。この溶液をNMR測定に供し、プロトンおよびカーボンシグナルの解析を行うことによって、5員環を成すデオキシ糖がすべてのグルコース残基の3位にグリコシド結合している可能性が示された。3位へのグリコシド結合は化学的手法(スミス分解)によって裏付けられた。ただし、主鎖のNMRシグナルとの重なりの影響によって詳細な解析が難しく、デオキシ糖の同定には至らなかった。そこで、デオキシ糖を遊離させてNMR解析による構造解析を行うこととした。鞘に対して弱い塩酸処理を施してデオキシ糖を選択的に遊離させた。これを誘導体化(ABEE化)後にHPLCで精製し、NMR測定に供した。シグナルの解析によってデオキシ糖は、5-デオキシ-3-ヒドロキシメチル-ペントースの一種であることが判明した。誘導体に対して質量分析を行うことによって算出した分子量からもこの可能性が支持された。非常に珍しいこのデオキシ糖残基に起因する強い相互作用が静電的反発力を凌駕して多糖の凝集(マイクロチューブの形成)をもたらすと思われる。残る達成目標(鞘の荷電状態の把握、鞘の伸長パターンの解明、グルコサミノグルカンの立体構造予測)についても次年度の本格実施に先立って予備的な検討を行った。硫黄酸化細菌Thiothrix属が形成するマイクロチューブ(鞘)は塩基性分岐多糖によって形作られている。新たな微細構造形成機構確立の糸口を見出すべく、鞘形成多糖の化学構造の決定と鞘形成パターンの解明を目指した。まず、T. fructosivoransの鞘形成多糖の化学構造を決定し、フコースとペロサミンから成る2糖の側鎖が施されたグルコース・グルコサミン交互共重合体と同定した。さらに、主鎖中のアミノ基の半分がアセチル化され、側鎖のアミノ基はラクチル化されていることも確認した。T. niveaの鞘形成多糖の構造決定には至らなかったものの、主鎖がグルコース・グルコサミン

交互共重合体でN-アセチル化度は低いと想定されること、およびこれがデオキシ糖(未同定)による修飾を受けていることはすでに判明しているので、Thiothrix属の鞘形成多糖は押しなべてデオキシ糖側鎖を有するグルコース・グルコサミン交互共重合体であるとの結論に至った。側鎖のデオキシ糖残基(T. fructosivorans:N-ラクチルペロサミン残基、T.nivea:未同定デオキシ糖残基)に起因する相互作用が鞘形成(微細構造形成)の主たる要因であるという点もThiothrix属に共通の特徴と推察するに至った。また、Thiothrix属の鞘の伸長は全域で起こるという結果も得た。金属酸化に関わる有鞘細菌であり互いに近縁なSphaerotilus属とLeptothrix属は、チオペプチドグリカンという含硫ペプチド系複合糖質から成る鞘を主としてジスルフィド結合による会合によって末端伸長で形成することはすでに確認済みである。したがって今回の取り組みのもう一つの成果は、マイクロチューブ(鞘)形成機構が分類群ごとに異なる発展を遂げてきたことを立証するとともに、多様な微細構造形成機構が存在し得ることを明らかにした点である。糸状性硫黄酸化細菌であるThiothrix fructosivoransは、細胞列を内包するマクロチューブ(鞘)を形成する。鞘の組成分析を行ったところ、グルコース、グルコサミン、フコース、ペロサミン(Rhap4N)が検出された。また、鞘形成におけるアミノ基の置換の重要性が示唆された。NMR解析によって、鞘形成高分子は[→4)-β-D-GlcpN-(1→4)-β-D-Glcp-(1→]nを主鎖とし、α-D-Rhap4N-(1→3)-α-L-Fucp-(1→の側鎖を持つと判明した。さらに、GlcNが約50%N-アセチル化されており、Rha4Nの80%がN-L-ラクチル化されていることがわかった。研究開始時に掲げた達成目標(1ー5)のうち、1T. fructosivoransの鞘形成多糖の基本構造決定は25年度に達成し、グルコース・グルコサミンβ-1,4交互共重合体を主鎖とし、そのグルコース残基の3位にフコース(デオキシ糖)とペロサミン(希少なデオキシアミノ糖)の2糖(いづれもデオキシ糖)が結合していることがわかった。26年度には2T. niveaの鞘形成多糖の基本構造の決定に重点を置いて研究を行った。その結果、T. fructosivoransの鞘形成多糖と同様に、主鎖中のグルコース残基の3位にはデオキシ糖が結合していることが判明した。ただし、T. niveaの場合には2糖ではなく極めて稀有な単糖(5-デオキシ-3-ヒドロキシメチル-ペントース)が結合していた。すなわち、Thiothrix属型鞘形成多糖の共通の特徴は主鎖に見出され、多様性は側鎖部分において顕著であることがわかった。すなわち、Thiothrix属型鞘形成多糖の化学的特徴づけをおこなうことができた。そして、側鎖のデオキシ糖間に強い相互作用が生じることによって凝集(マイクチューブ形成)が引き起こされるとの新たな仮説に至った。残る達成目標は、3鞘の荷電状態の把握、4鞘の伸長パターンの解明、5グルコサミノグルカンの立体構造予測であり、これらについても見通しが立った。したがって、おおむね順調に進展していると判断した。天然高分子学平成27年度の目標は1鞘の荷電状態の把握、2鞘の伸長パターンの解明、3グルコサミノグルカンの立体構造予測である。1については、菌体の分散状態に及ぼすpHの影響をすることによって、そのあらましが見え始めている。
ベイズ的アプローチによる供用および偶発作用を受ける橋梁の構造同定

振動モニタリングによる橋梁点検の高度化のために,構造同定精度の向上に着目し,逐次同定によるベイズ長期モニタリングの枠組の中に,2段階ベイズ同定を取り込むことで同定精度の向上と構造物の性能評価に向けて研究を進めている.H30年度の研究では,申請者が今まで行ったモニタリングデータを用い,ベイズ実働モード解析法の整備と精度向上方法について事前検討を行った.具体的には,計算負担が大きい現在のベイズ実働モード解析法の弱点を解決するとともに自動化のための逐次構造同定の実現を目指して,事前情報を利用しないPeak Pickingとベイズ実働モード解析法を融合した手法の可能性について予備検討を行った.また,「時系列解析にベイズ回帰を取り入れた外部因子の影響検討」と「リアルタイムでベイズ構造同定を可能にする枠組」についても検討を行った.その結果,ベイズ回帰を取り入れた外部因子の影響検討では,季節変動の体表的な要因である温度の変化のみならず不規則に発生する極端なイベントに対応できる回帰モデルとしてARIMAモデルが有効であることが分かった.特に, ARIMAモデルによる回帰手法は,極端なイベントを含む季節変動の逐次更新にも拡張できる利点があることが分かった.提案のリアルタイムでベイズ構造同定を可能にする枠組の妥当性と実用性の検証のために,鉄道橋梁に遠隔計測装置を設置し,洗掘モニタリングに適用している.また,国内の学術会議およびベルギのGhent大学で開催されたIALCCE2018に参加し関連研究の動向調査を行なった.またH30の研究成果は2019年のAustralia,Brisbaneにて開催のEASEC16に投稿済みである.初年度の研究では,計算負担が大きい従来のベイズ実働モード解析法の問題点の解決に向けて,事前情報を必要としない枠組みの提案と逐次構造同定を可能にする手法の提案に着目して研究を進めてきた.現在までの検討では,自動化と逐次構造同定を実現するために事前情報を利用しないPeak Pickingとベイズ実働モード解析法を融合した手法の有効性について予備検討を行っている.周波数領域の改良ベイズ実働モード解析法の有用性については,加速度振幅が0.1gal程度の実橋梁の常時微動の構造同定に適用し,可能性を確認している.ただし,同定振動数のばらつきも確認され,改善の可能性について検討を進めている.その他,構造同定による損傷同定法の提案にも着手しており,周波数領域の改良ベイズ実働モード解析法により同定された振動特性の確率分布を用いたベイズ異常検知について理論の妥当性検討も行っている.現在,理論の妥当性は確認しつつあるものの,本研究が目指す長期モニタリングへ適用するための逐次ベイズ仮説検定については今後の検討が必要である.よって,研究の進捗状況はおおむね順調に進展していると評価している.初年度の研究結果と課題を踏まえて,今後の研究推進について以下の方策を定めることで,研究目標の達成を目指す.理論の妥当性検討を行っているベイズ異常検知法の開発と,適用性について検証を行う必要があり,研究2年目の研究推進方策としては,開発中の2段階ベイズ同定手法の妥当性検証と,国際ジャーナルや国際会議での成果の公表に着目している.現在,関連分野の権威ある国際ジャーナルであるStructural Health Monitoringに投稿の計画であり,12月Australia,Brisbaneにて開催のEASEC16に発表の予定である.2段階ベイズ同定手法の妥当性検証のために,長期常時微動モニタリングを実施しており,そのデータを用い妥当性の検証を行う計画である.さらに開発のベイズ同定手法のアルゴリズムを直接センシングユニットに書込みエッジコンピューティングによる構造同定の枠組みも提案する計画である.ベイズ異常検知については,建物のベンチマークテストデータと橋梁の損傷実験データを用いて,その実用性を検討する計画である.建物のベンチマークテストデータを利用する理由として,特別研究員の出身国である中国では建物も土木構造物の範疇に入っており,建物のモニタリングも特別研究員には重要なテーマであるためである.振動モニタリングによる橋梁点検の高度化のために,構造同定精度の向上に着目し,逐次同定によるベイズ長期モニタリングの枠組の中に,2段階ベイズ同定を取り込むことで同定精度の向上と構造物の性能評価に向けて研究を進めている.H30年度の研究では,申請者が今まで行ったモニタリングデータを用い,ベイズ実働モード解析法の整備と精度向上方法について事前検討を行った.具体的には,計算負担が大きい現在のベイズ実働モード解析法の弱点を解決するとともに自動化のための逐次構造同定の実現を目指して,事前情報を利用しないPeak Pickingとベイズ実働モード解析法を融合した手法の可能性について予備検討を行った.また,「時系列解析にベイズ回帰を取り入れた外部因子の影響検討」と「リアルタイムでベイズ構造同定を可能にする枠組」についても検討を行った.その結果,ベイズ回帰を取り入れた外部因子の影響検討では,季節変動の体表的な要因である温度の変化のみならず不規則に発生する極端なイベントに対応できる回帰モデルとしてARIMAモデルが有効であることが分かった.特に, ARIMAモデルによる回帰手法は,極端なイベントを含む季節変動の逐次更新にも拡張できる利点があることが分かった.提案のリアルタイムでベイズ構造同定を可能にする枠組の妥当性と実用性の検証のために,鉄道橋梁に遠隔計測装置を設置し,洗掘モニタリングに適用している.また,国内の学術会議およびベルギのGhent大学で開催されたIALCCE

2018に参加し関連研究の動向調査を行なった.またH30の研究成果は2019年のAustralia,Brisbaneにて開催のEASEC16に投稿済みである.初年度の研究では,計算負担が大きい従来のベイズ実働モード解析法の問題点の解決に向けて,事前情報を必要としない枠組みの提案と逐次構造同定を可能にする手法の提案に着目して研究を進めてきた.現在までの検討では,自動化と逐次構造同定を実現するために事前情報を利用しないPeak Pickingとベイズ実働モード解析法を融合した手法の有効性について予備検討を行っている.周波数領域の改良ベイズ実働モード解析法の有用性については,加速度振幅が0.1gal程度の実橋梁の常時微動の構造同定に適用し,可能性を確認している.ただし,同定振動数のばらつきも確認され,改善の可能性について検討を進めている.その他,構造同定による損傷同定法の提案にも着手しており,周波数領域の改良ベイズ実働モード解析法により同定された振動特性の確率分布を用いたベイズ異常検知について理論の妥当性検討も行っている.現在,理論の妥当性は確認しつつあるものの,本研究が目指す長期モニタリングへ適用するための逐次ベイズ仮説検定については今後の検討が必要である.よって,研究の進捗状況はおおむね順調に進展していると評価している.初年度の研究結果と課題を踏まえて,今後の研究推進について以下の方策を定めることで,研究目標の達成を目指す.理論の妥当性検討を行っているベイズ異常検知法の開発と,適用性について検証を行う必要があり,研究2年目の研究推進方策としては,開発中の2段階ベイズ同定手法の妥当性検証と,国際ジャーナルや国際会議での成果の公表に着目している.現在,関連分野の権威ある国際ジャーナルであるStructural Health Monitoringに投稿の計画であり,12月Australia,Brisbaneにて開催のEASEC16に発表の予定である.2段階ベイズ同定手法の妥当性検証のために,長期常時微動モニタリングを実施しており,そのデータを用い妥当性の検証を行う計画である.さらに開発のベイズ同定手法のアルゴリズムを直接センシングユニットに書込みエッジコンピューティングによる構造同定の枠組みも提案する計画である.ベイズ異常検知については,建物のベンチマークテストデータと橋梁の損傷実験データを用いて,その実用性を検討する計画である.建物のベンチマークテストデータを利用する理由として,特別研究員の出身国である中国では建物も土木構造物の範疇に入っており,建物のモニタリングも特別研究員には重要なテーマであるためである.
新規触媒材料としての超伝導窒化物とその表面構造の研究

平成5・6年度の研究実施計画に従って研究を行った結果、以下の成果が得られた。1.アルミナ担持1297%MoO_3,をNH_3気流中、高空間速度、遅い昇温速度で700°C付近まで昇温窒化(その後700°C,3時間保持)で、MoO_3は充分窒化された。2.97.1wt%触媒のXRD分析結果から、モリブデン種は、MoO_3(Fresh)→MoO_2(500°C窒化)→γ-Mo_2N(700°C窒化)→Mo金属(900°C窒化)のように変化した。水素化脱窒素活性は700°C、500°C、900°C窒化処理の触媒の順に低下したが、12.5wt%Mo/Al_2O_3では900°C、700°C、500°C窒化処理の順であった。従って、12.5wt%Mo/Al_2O_3は水素化脱窒素反応に対してMo_2N脱窒素活性サイトだけでなくMo金属上の水素化活性サイトも存在する触媒と思われる。3.重量吸着量測定装置を用い、12.5wt%Mo/Al_2O_3の表面積、外表面積、ミクロ孔容量、細孔分布を求め、表面特性を調べた。この結果から12.5wt%アルミナ担持モリブデン触媒の表面構造は窒化温度の上昇により細孔が増大し、触媒表面が平坦なものから凹凸のある不規則なものに変化すると考えられ、これは吸着分子の大きさを変えた吸着実験からも支持される。即ち、窒化温度を773Kから973Kに上昇させると、フラクタル次元が2.1から2.5に増加し、表面構造の不規則性が増加する。4.NH_3-TPD-FTIR実験の結果から窒化処理温度の上昇に伴い、触媒表面上の酸性点は減少するが、L酸点がB酸点より多く発現することが示された。また、触媒窒化処理温度が上昇すると表面L酸点の割合が増加することが示唆された。これは窒化処理温度の上昇にともない、アルミナ担体上の-OHグループが減少して触媒表面のブレンステッド酸量が低下したためと思われる。本年度の研究実施計画に従い、窒化物の調製法と窒化条件,触媒活性試験,表面分析(赤外分光法と重量法吸着実験)を行い、活性と表面構造について検討した。1.ゾル-ゲル法で調製したアルミナ担持モリブデンの窒化処理触媒は含浸法よりも種々の反応条件下でも触媒活性が高く、しかしながら窒化温度900°C、高い空間速度の場合では活性劣化が抑制された。2.アルミナ担持モリブデナを窒化処理すると、低い反応温度および反応初期において触媒の水素化脱硫および脱窒素活性ならびに両選択性は硫化処理および還元処理より著しく高い。3.NH_3-TPD-FTIR実験の結果から窒化処理温度の上昇に伴い、触媒表面上の酸性点は減少するがL酸点がB酸点より多く発現することが示された。

4.重量法吸着量測定装置を用い、12wt%Mo/Al_2O_3の吸着等温線を窒化温度、真空排気別に得、さらにこの吸着等温線より、t-plot,αs-plot,DR-plotを検討し、表面積、外表面積、ミクロ孔容量、細孔分布を求め表面特性を調べた。窒化処理温度の上昇に伴い触媒の表面積は減少していた。ミクロ孔容量は窒化温度が500°Cと700°Cではほぼ同じだが、900°C上昇になると減少した。外表面積は窒化温度の上昇に伴って、減少した。これらのことから、窒化温度の上昇に伴ってミクロ孔は次第につぶれ、あるいは細孔半径が大きくなって、触媒内部が空洞の多い触媒になっていると思われる。真空排気温度の上昇に伴って、触媒の表面積、外表面積、ミクロ孔容量細孔分布は、確実に変化した。真空排気温度が200°Cで窒化温度が500,700,900°Cの細孔分布の結果から、細孔分布は窒化温度の上昇にともない増加し、細孔半径は3nmから2.5nmのものが多くなっている。平成5・6年度の研究目的・研究実施計画に従い、窒化物の調製法と窒化条件,触媒活性試験(水素化脱窒素反応・CO_2の水素化),表面分析(赤外分光法と重量法吸着実験)の検討から、CO_2の資源化反応、燃料油中の窒素分の除去反応に有効な触媒表面構造について研究し、以下の成果が得られた。1.アルミナ担持1297%酸化モリブデンをNH_3気流中、高空間速度、遅い昇温速度で700°C付近まで昇温窒化(700°Cで3時間保持)すると、酸化モリブデンは充分窒化された。2.97.1wt%Mo/Al_2O_3では窒化温度の変化によりモリブデン種がMoO_3(窒化前)→MoO_2(500°C窒化)→Mo_2N(700°C窒化)→Mo金属(900°C窒化)のように変化し、水素化脱窒素活性は高い方から700°C,500°C、900°C窒化の順であったが、12.5wt%Mo/Al_2O_3では900°C、700°C、500°C窒化処理の順となった。従って、MoO_2上には脱窒素活性サイト、Mo金属上には水素化脱窒素反応に対しては脱窒素活性サイトだけでなく水素化活性サイトも多い触媒ほど高活性であった。3.窒化タングステンによるCO_2の水素化活性を常圧で検討した。CO_2からCOへの反応のみが低転化率で起こった。他の窒化物(および炭化物)について現在検討中である。4.重量吸着量測定装置を用い、12wt%Mo/Al_2O_3の表面積、外表面積、ミクロ孔容量、細孔分布を求め、表面特性を調べている。5.NH_3-TPD-FTIR実験の結果から窒化処理温度の上昇に伴い、触媒表面上の酸性点は減少するがL酸点がB酸点より多く発現することが示された。
紫外線の局所・全身照射による単純ヘルペスウィルスの再活性化と皮疹の再発について

1)SHK-1ヘアレスマウスに3x10^5PFUの単純ヘルペスウイルス1型を初感染させた.2)以下の2群を用意し,初感染4週後に紅斑量以下のUVB,100J/m^2,200J/m^2,400J/m^2,800J/m^2,1600J/m^2をそれぞれ2匹ずつ照射した.(1)全身照射群:初感染部位をアルミ箔で覆い,全身に紫外線照射を受けた群.(2)局所照射群:初感染部位以外をアルミ箔で覆い,初感染部位のみに照射を受けた群.3)照射後は,全身照射群では100J/m^2と200J/m^2では皮疹の誘発は無く400J/m^2,800J/m^2,1600J/m^2では2匹とも小水疱が認められた.一方,局所照射群では400J/m^2以下では皮疹の誘発は無く,800J/m^2で1匹,1600J/m^2では2匹とも小水疱が認められた.4)皮疹が誘発されなかった群における,皮膚へのウイルスの排泄を免疫組織学的に検討した.全身照射群では100J/m^2ではウイルスは認められなかったが,200J/m^2では皮疹の誘発はなかったにもかかわらずウイルスの排泄が1匹でみられた.一方局所照射群では,皮疹の誘発がなかった400J/m^2以下ではウイルスの排泄も認められなかった.5)免疫組織学的にウイルスを認めなかった群において,更にPCR法を用いて検討した.HSV-1の1930-2191のpol geneをプライマーとして初感染部位周辺の皮膚をPCRにかけたところ,全身照射群のでは100J/m^2で,また局所照射群では100J/m^2と400J/m^2で各々1匹ずつウイルスの存在を確認した.1)ヘアレスマウスをエーテルで麻酔し,3x10^5PFUの単純ヘルペスウイルス1型を背部の皮内に初感染させた.2)以下の4群を用意し,初感染より4週間後にペントバルビタールによる麻酔下で紅斑量のUVB,1600J/m^2を照射した.(1)ヘルペスウィルスの初感染を受けていない群.(2)感染を受けたが紫外線照射を受けない群.(3)背部の初感染部位のみをアルミ箔で覆い,背部の広い範囲に照射を受けた群.以下,全身照射群と呼ぶ.(4)初感染部位以外をアルミ箔で覆い,初感染部位のみに照射を受けた群.以下,局所照射群と呼ぶ.3)照射後は毎日皮疹の再発を観察した.局所照射群では10例中2例で照射2日後に小水疱が認めら,他の8例では認められなかった.一方,全身照射群では10例中8例に照射35日後に小水疱が認められた.4)皮疹の再発がみられなかったマウスの神経節には,潜伏ウイルスが発現する転写産物であるlatency-associated transcriptがnorthern blot法にて全例認められた.1)SHK-1ヘアレスマウスに3x10^5PFUの単純ヘルペスウイルス1型を初感染させた.2)以下の2群を用意し,初感染4週後に紅斑量以下のUVB,100J/m^2,200J/m^2,400J/m^2,800J/m^2,1600J/m^2をそれぞれ2匹ずつ照射した.(1)全身照射群:初感染部位をアルミ箔で覆い,全身に紫外線照射を受けた群.(2)局所照射群:初感染部位以外をアルミ箔で覆い,初感染部位のみに照射を受けた群.3)照射後は,全身照射群では100J/m^2と200J/m^2では皮疹の誘発は無く400J/m^2,800J/m^2,1600J/m^2では2匹とも小水疱が認められた.一方,局所照射群では400J/m^2以下では皮疹の誘発は無く,800J/m^2で1匹,1600J/m^2では2匹とも小水疱が認められた.4)皮疹が誘発されなかった群における,皮膚へのウイルスの排泄を免疫組織学的に検討した.全身照射群では100J/m^2ではウイルスは認められなかったが,200J/m^2では皮疹の誘発はなかったにもかかわらずウイルスの排泄が1匹でみられた.一方局所照射群では,皮疹の誘発がなかった400J/m^2以下ではウイルスの排泄も認められなかった.5)免疫組織学的にウイルスを認めなかった群において,更にPCR法を用いて検討した.HSV-1の1930-2191のpol geneをプライマーとして初感染部位周辺の皮膚をPCRにかけたところ,全身照射群のでは100J/m^2で,また局所照射群では100J/m^2と400J/m^2で各々1匹ずつウイルスの存在を確認した.
血小板膜糖蛋白GPIXの生理的機能に関する研究

血小板膜上でGPlbと複合体を形成しているGPIXについては、その生理的機能に関する報告はなされていない。そこで、GPIXの生理的機能を解明するために、抗GPIXモノクローナル抗体(KMP-9)を作成し、エピトープの解析、合成ペプチドを用いた中和実験等を通じ、KMP-9のずり応力惹起血小板凝集(SIPA)に対する影響を解析した。KMP-9は、高ずり応力惹起血小板凝集(h-SIPA)を抑制し、マルチピン合成ペプチドによるエピトープのスクリーニングでは、GPIXN121-N130のペプチドに対して陽性であった。また、プロテアーゼV8処理血小板におけるWestern blottingの検討では、C末端8kDの部位を認識した。KMP-9F(ab')2は、KMP-9lgGと同様、GPIXのC末端8kDの部位を認識することが確認された。h-SIPAに対する抑制の程度は、KMP-9F(ab')2およびKMP-9lgGの間に有意な差は認められなかった。また、合成ペプチドは最大1mMの濃度においてもh-SIPAに対して影響を及ぼさなかった。以上より、KMP-9のh-SIPAに対する抑制において、KMP-9のFc部分は関与していないと考えられた。また、そのメカニズムとして高ずり応力下においてGPIXがvon Willebrand factorとの結合ドメインを有し、その結合をKMP-9が阻害している可能性は低いと考えられた。
レーザー冷却原子を用いた時間反転対称性の検証

我々は冷却Yb原子のEDM探索を目的として、Yb原子のレーザー冷却の基礎研究を行った。特に、^1S_0-^1P_1遷移を用いたMOT、^1S_0-^3P_1遷移を用いたMOT、交差型FORTおよび遅延交差型FORT、二つの同位体の同時交差型FORT、さらに交差型FORT中での蒸発冷却、ボソンとフェルミオンの協同蒸発冷却、などの新しい実験技術を開発し、新たな興味深い知見を得ることができた。しかし、EDM測定に至るまでには、まだ多くの技術的および物理としても大変興味深い課題がある。例えば、大きな不均一磁場を用いるMOTやゼーマン減速器の領域から磁気的に安定なEDM測定領域に低温原子を移動させる必要がある。我々はこれも光トラップを用いて行うことを試み、これまでに約1秒で6mmの距離だけ原子を移送させることに成功している。このとき移送に伴う付加的な原子数の減少はほとんどないことを確認している。また、EDM測定では原子に高電場を印加する必要があるが、我々はCs原子を用いて、この研究を行った。Cs原子はアルカリ原子の中ではもっともEDMにたいする感度が高く、さらにレーザー冷却もおこなれている標準的な原子である。7.5kV/cmの高電場を加えて実験を行い、スカラーシュタルクシフト分の離調を補正することにより、ほぼ同数の原子をトラップすることができること、テンソルシュタルク効果によるエネルギーシフトと状態混合に起因する原子集団の広がり、などの新たな知見を得ることができた。さらに、スピンの持つ量子揺らぎを抑えて高精度のスピン測定を可能にするスピン量子非破壊測定や、励起状態^3P_2を用いた電子のEDM測定の可能性なども検討した。まず第一に、我々はCs原子の磁気光学トラップ装置を組み上げ、そこに7.5kV/cmまでの高電場を加えて実験を行い、高電場が磁気光学トラップに与える影響を詳しく調べた。その結果、スカラー-シュタルクシフト分の離調を補正することにより、ほぼ同数の原子数がトラップされることがわかった。また、高電場を加えることによって原子団が拡がる傾向にあることが分かった。そしてこれは、テンソルシュタルクシフトによる、エネルギーシフト及び状態混合により説明できることが判明した。さらに、Yb原子の光双極子トラップに成功した。約10の6乗個の原子が、約0.1mKの温度の状態でトラップされていることが、冷却CCDカメラによる吸収イメージング画像を測定することにより判明した。特に、フェルミ粒子である同位体171Ybについてもほぼ同様の結果が得られた。そして、光ポンピングを行い、吸収効率の変化から、光ポンピングされていることが確認できた。これは、Yb原子を用いて量子縮退状態を純光学的に生成できる可能性を強く示唆しており、その意味においても大変興味深い。以上のように、冷却原子の永久電気双極子モーメント測定のために必要とされる、1)高電場の冷却原子への印可、2)光双極子トラップへの移行、3)光トラップ中での光ポンピング、を実現することができ、来年度における精密測定の準備が整いつつある。まずYb原子の交差型光双極子トラップに成功した。2本のビームの交差領域での原子密度を見積ると約10^<14>/cm^3と非常に高密度であり、その原因を調べた。トラップ中の原子の振動周波数をパラメーター共鳴により実測し、また光トラップ中でのライトシフトを実験でもとめ、約10^<14>/cm^3という値の妥当性を再確認した。より、直接的な方法として、2本目の光トラップビームを遅らせて入射させる、というあたらしい光トラップを行ったところ、交差領域には、原子が衝突によって熱平衡化していく様子が観測された。

さらに、同位体によって、この熱平衡化のしかたが大きく異なることを見い出した。また、異なる同位体を同時に光トラップすることに成功した。前述の遅延型交差型光トラップを、ボース粒子とフェルミ粒子の混合気体で行い、協同冷却効果を確認した。フェルミ粒子単体では、あまり交差領域に熱平衡化しないが、ボース粒子を混入させることにより、フェルミ粒子の熱平衡化が促進されることが観測された。さらに、我々は、原子を冷却するために蒸発冷却を行い、約4マイクロ度という非常な低温を実現することに成功した。以上のように、本研究課題でこれまでに、冷却原子の永久電気双極子モーメント測定のために必要とされる、1)高電場の冷却原子への印可、2)光双極子トラップへの移行、3)光トラップ中での光ポンピング、4)光トラップ中での冷却、5)光トラップ中でのフェルミ粒子の協同冷却、6)極微少領域への高密度光トラップ、を実現することができ、大いに成果があった。
RNA干渉現象における内在、外来遺伝子の識別機構の解明

3'UTR配列に対するRNAiによって、psbP遺伝子ファミリーの1A,5B遺伝子(グループI)を発現抑制したタバコの植物体では、配列相同性の高い上流領域を介したtransitive RNAiによる他のPsbPグループに対する発現抑制効果は認められない。そこで、この形質転換タバコに、新たにこのdsRNAの標的となる3'UTR配列を持つpsbP_1A遺伝子を形質転換によって外来遺伝子として再導入(supertransformation)した。クロロフィル蛍光分析、及び、ウエスタン解析を行った結果、それらの形質転換体の一部の系統では、RNAiの標的配列をもたないグループIIのpsbP遺伝子にも発現抑制効果が及んでいることが明らかとなった。一方で、3'UTR配列を持たないpsbP_1A遺伝子を形質転換によって外来遺伝子として再導入した系統では、そうした抑制効果を示す個体は認められなかった。従って、3'UTR配列を持つpsbP_1A遺伝子を導入した系統では、3'UTR配列の上流領域に対するtransitive RNAiが生じている可能性が示唆された。しかしながら、低分子RNAの解析を行った結果、上流領域に対するsiRNAの検出できず、transitive RNAiが原因であると断定することはできなかった。この原因としては、二次的なsiRNAの蓄積レベルが低い可能性と、転写レベルでの発現抑制が生じている可能性が考えられた。今後、より感度の高いsiRNAの検出方法を工夫するとともに、DNAメチル化状態の詳細な解析を行う事で新たな研究展開が期待できると考えられた。二本鎖のRNA分子(dsRNA)を細胞に導入することにより、相同な配列をもつ遺伝子の発現抑制する現象、RNA干渉(RNAi)が多くの生物種において機能していることが知られている。しかし、GUSやGFPのような外来性の遺伝子の場合と、もともとゲノムに存在する内在性の遺伝子では、標的配列の外側へtransitive RNAi、全身へのsystemic RNAiの発生に違いがあることが明らかになりつつある。このRNAiにおける内在、外来の遺伝子の識別機構を明らかにするために、実験を行なった。1)内在遺伝子を外来遺伝子化することにより、内在と外来遺伝子の識別機構を解析することを目的に、3'UTR配列に対するdsRNAによってpsbP遺伝子群の1A,5B遺伝子(グループI)を発現抑制したタバコの植物体に、新たにこのdsRNAの標的となる3'UTR配列を持つpsbP_1A遺伝子を形質転換によって再導入した。すでに目的の形質転換ラインを確立し、現在、標的となる3'UTRからのtransitive RNAiの発生、systemic RNAiの伝播、DNAメチル化の有無の解析を進めている。2)内在遺伝子においては、systemicなRNAiが機能していないことをPsbP遺伝子(グループIならびにII)をそれぞれ特異的に発現抑制した形質転換体を相互に挿し穂、台木として作製した挿し木をウエスタン解析、ノザン解析することによって確認した。3)タバコプロトプラストを用いた一過的発現系によってtransitive RNAiを検出する系を立ち上げた。この系を用いて外来遺伝子配列上でtransitive RNAi様の活性が認められることを確認した。続いてこの系において、内在遺伝子配列上におけるtransitive RNAiの有無を解析するためのベクターの作製を行った。
半教師あり深層学習を用いた語義曖昧性解消

半教師ありディープラーニングに基づく語義曖昧性解消は大量の文書集合における単語の使用法と辞書の語義情報の両方を特徴として捉えるモデルとして期待されるが、これまでに2件の手法しか存在していない。しかし、これらの手法には「語義曖昧性解消をシンプルな半教師ありディープラーニングを使ったモデルで構築できないか」「少量の語義付き用例文を利用して語義の特徴を捉えたディープラーニングモデルを構築できないか」という未解決の課題が存在する。そこで、本研究は語義の意味区分を考慮したシンプルな半教師ありディープラーニングを用いた高精度な語義曖昧性解消システムの開発を実施した。この手法は対象単語の語義付き用例文集合と語義なし用例文集合の他に、用例文間の関係(類似度行列)を表すグラフ構造を入力する。用例文に対して対象単語の周辺に共起する単語の頻度を計算し、文脈ベクトルに変換する。すべての文脈ベクトルを用いてラベル伝搬法に類似する方法で用例文間の関係を各隠れ層で学習し、その関係と文脈ベクトルを用いて予測語義の学習を行う。テストデータも同様に学習されたモデルに入力することで、対象単語の語義を予測することができる。システムの有効性を評価するため、日本語の評価データであるSemeval2010日本語タスクを使用し、語義曖昧性解消実験を行った。その結果、開発したシステムは既存の教師あり語義曖昧性解消システムと比較して、語義識別の精度が0.52%向上した。シンプルなグラフベースの半教師あり深層学習手法によって、少量の語義付き用例文でも高い精度の語義識別モデルの構築を実証できたと考えられる。既存の半教師ありシステムと比較すると約1.3%精度の低下があったが、使用する素性を統一して評価することで、半教師あり深層学習手法の有効性を検証できるという道筋を捉えることができた。開発した半教師ありディープラーニングを用いた高精度な語義曖昧性解消システムは既存の教師あり語義曖昧性解消システムと比較して語義識別の精度が0.52%向上した。従って、「語義曖昧性解消をシンプルな半教師ありディープラーニングを使ったモデルで構築できないか」「少量の語義付き用例文を利用して語義の特徴を捉えたディープラーニングモデルを構築できないか」という2つの課題に対する効果的で、新しい手法を確立することができた。そのため、本研究課題は現在までおおむね順調に進展できていると判断する。これまでのところ、開発したシステムは既存の教師あり語義曖昧性解消システムと比較して有効性を実証することができたが、既存の半教師あり語義曖昧性解消システムとの比較では有効性を実証できていない状況にある。現在、使用する素性を統一して評価することで、開発システムが半教師あり語義曖昧性解消手法として有効であることを検証している段階である。開発したグラフニューラルネットワークを用いた語義曖昧性解消モデルにおけるグラフ学習用の隠れ層に対して、シソーラスや係り受け情報などの外部情報を用いて語義識別の有効性を高めるように学習モデルの改良を行う。この改良によって、語義曖昧性解消システムの識別精度がさらに向上し、シソーラスや係り受け情報などの外部情報が有用であることを明らかにする。シソーラスから得られる単語間の上位下位関係や類義語関係、係り受け情報から得られる詳細な共起関係をグラフ構造に反映することで、有効性をさらに向上した用例文間の意味的な関係を構築する。また、用例文間の関係ではなく、単語の共起グラフを用いて外部情報を反映させるアプローチについても有用性の検討を行う。開発した半教師ありディープラーニングを用いた高精度な語義曖昧性解消システムは既存の教師あり語義

曖昧性解消システムと比較して語義識別の精度が0.52%向上した。従って、「語義曖昧性解消をシンプルな半教師ありディープラーニングを使ったモデルで構築できないか」「少量の語義付き用例文を利用して語義の特徴を捉えたディープラーニングモデルを構築できないか」という2つの課題に対する効果的で、新しい手法を確立することができた。そのため、本研究課題は現在までおおむね順調に進展できていると判断する。これまでのところ、開発したシステムは既存の教師あり語義曖昧性解消システムと比較して有効性を実証することができたが、既存の半教師あり語義曖昧性解消システムとの比較では有効性を実証できていない状況にある。現在、使用する素性を統一して評価することで、開発システムが半教師あり語義曖昧性解消手法として有効であることを検証している段階である。開発したグラフニューラルネットワークを用いた語義曖昧性解消モデルにおけるグラフ学習用の隠れ層に対して、シソーラスや係り受け情報などの外部情報を用いて語義識別の有効性を高めるように学習モデルの改良を行う。この改良によって、語義曖昧性解消システムの識別精度がさらに向上し、シソーラスや係り受け情報などの外部情報が有用であることを明らかにする。シソーラスから得られる単語間の上位下位関係や類義語関係、係り受け情報から得られる詳細な共起関係をグラフ構造に反映することで、有効性をさらに向上した用例文間の意味的な関係を構築する。また、用例文間の関係ではなく、単語の共起グラフを用いて外部情報を反映させるアプローチについても有用性の検討を行う。研究成果の発表を次年度に持ち越したために次年度使用額が生じることとなった。開発したシステムの有効性と信頼性を高めるための比較実験に遅れが生じたことにより、2018年度中に研究成果の発表を行うことができなかった。この比較実験を2019年度の早い時期に研究成果として発表する予定で、そのための旅費として使用する計画である。
直接シミュレーションによる非平衡溝乱流の微細構造の研究

非平衡溝乱流の微細構造の研究のために直接シミュレーションを実施し,そのデータベースを活用し評価を行った.まず吹き出し・吸い込みを一方の壁面に与えた溝乱流DNSデータベースを用いて縦渦の挙動について調べた.吹き出し・吸い込みのない平板側では縦渦は流れ方向に極めて強い圧力変動を受けながら流下するが,平均的な圧力分布を指標として見たとき縦渦の空間的な配置と圧力分布と対応しない.これはこの流れ場での縦渦の寿命時間に比べ,圧力変動が同じ時間スケールで作用することを示しており,時間平均化された乱流統計量の特性はこの縦渦自身の圧力に対するわずかな応答の違いが累積して表れるものと考えられる.さらに,この流れ場に対し,縦渦の再生・維持機構に関して調べたところ,通常の溝乱流場と同じ機構が確認された.その際,縦渦周辺の渦線構造を可視化することによりそのダイナミクスを検討し,縦渦の生成項の物理的な意味を明らかにした.また,通常の溝乱流の一方の壁面をスパン方向に振動させたとき,振動開始後,振動壁上で乱れが速やかに減衰する.このデータベースを用い,その時系列情報について可視化を行った.その結果,乱れの基本過程は主流方向に軸を持つ縦渦が支配的な役割を持つことを改めて明らかにした.縦渦は通常の溝乱流ではスパン方向の渦を巻き込みながらその維持・発達が行われる.一連の可視化結果から,縦渦に巻きとられた渦糸が壁の移動による強いせん断力により次々とスパン方向に引き延ばされ,渦管構造を持つ縦渦が速やかに渦層に還元されること,このことが縦渦が消失し,乱れが抑制される機構であることを確認した.また,振動壁側では時間とともに乱流場が外力により準層流化することから乱流モデルの検証のための有効なデータベースの取得を行うことが出来た.非平衡溝乱流の微細構造の研究のために直接シミュレーションを実施し,そのデータベースを活用し評価を行った.まず吹き出し・吸い込みを一方の壁面に与えた溝乱流DNSデータベースを用いて縦渦の挙動について調べた.吹き出し・吸い込みのない平板側では縦渦は流れ方向に極めて強い圧力変動を受けながら流下するが,平均的な圧力分布を指標として見たとき縦渦の空間的な配置と圧力分布と対応しない.これはこの流れ場での縦渦の寿命時間に比べ,圧力変動が同じ時間スケールで作用することを示しており,時間平均化された乱流統計量の特性はこの縦渦自身の圧力に対するわずかな応答の違いが累積して表れるものと考えられる.さらに,この流れ場に対し,縦渦の再生・維持機構に関して調べたところ,通常の溝乱流場と同じ機構が確認された.その際,縦渦周辺の渦線構造を可視化することによりそのダイナミクスを検討し,縦渦の生成項の物理的な意味を明らかにした.また,通常の溝乱流の一方の壁面をスパン方向に振動させたとき,振動開始後,振動壁上で乱れが速やかに減衰する.このデータベースを用い,その時系列情報について可視化を行った.その結果,乱れの基本過程は主流方向に軸を持つ縦渦が支配的な役割を持つことを改めて明らかにした.縦渦は通常の溝乱流ではスパン方向の渦を巻き込みながらその維持・発達が行われる.一連の可視化結果から,縦渦に巻きとられた渦糸が壁の移動による強いせん断力により次々とスパン方向に引き延ばされ,渦管構造を持つ縦渦が速やかに渦層に還元されること,このことが縦渦が消失し,乱れが抑制される機構であることを確認した.また,振動壁側では時間とともに乱流場が外力により準層流化することから乱流モデルの検証のための有効なデータベースの取得を行うことが出来た.
熱帯林における人と自然の調和の研究

本総合研究では、日本人として少なからぬ関係をもつ近年の熱帯林問題に対して、欧米の研究者とは異なる視点で問題を捉え、解決に至る研究のありかたを探ることを目的とした。3回の全体会議を、京都(7月7・8日)、松山(1月68日)、穴水(2月1618日)で開催した。会議では、各研究分担者が、それぞれのフィ-ルド調査結果に基づき、(1)熱帯多雨林の生態的特徴(2)熱帯多雨林世界の伝統的生業、生活様式(3)世界経済システムの中で熱帯林利用と破壊・再生の現況(4)森にすむ人の自然観・倫理観、に関して話題を提供し全員で討議を重ねた。提出・討議された議題は、「多雨林の現況」「森の『文明』について」「東北タイでの育林考」「農民開拓と森林」「文明史からみた森林」「ニュ-ギニア低地民にとっての森林」「サラワクの森林の商業伐採の諸問題」「熱帯林の生物群集」「アフリカ熱帯林における自然と人の共存」「熱帯降雨林と照葉樹林」「海の中の森の行方」「東南アジアの熱帯林研究は社会生態系モデルによって」「北と南、未開と文明についての断片的な考え」などである。一連の討論の結果、熱帯多雨林は、(1)多様な生物群集が予測不可能な環境の中で共存している生態系として特徴づけられること(2)一方、人にとっては、見通しの悪い、瘴癘の地であり、カミガミの住む不可侵世界として固有の倫理関係を結びつつ共存をはかってきたこと(3)近年の熱帯林破壊は、森とは異質な空間に起源した西欧合理主義による、森と人間の倫理関係を無視した森林利用に起因していること、などを明らかにした。そして熱帯林保全の問題は、自然保護区設定などの一種の"囲い込み"によってでなく、この人と森林の倫理関系を基底とした、永続かつ調和的な利用形態を模索することによってのみ解決できると結論した。
クーベルタン・オリンピズムの日本的解釈の源流

本研究は、西洋中心の文明史観から生まれたオリンピズムの日本的な解釈を、その源流に焦点を当てて論じる。主な成果として、1)オリンピズムの日本的受容を書誌学的に整理したこと、2)ピエール・ド・クーベルタンの日本に関する言説のオリンピズムへの影響について検討したこと、3)IOC委員として嘉納治五郎をクーベルタンに推薦したオーギュスト・ジェラールのオリンピズム理解について考察したこと、が挙げられる。1.クーベルタンの日本(アジア)観の検討に必要な以下の文献資料を収集した。2.日本にも招待状が届いていた中間大会(1906)に関する、ドイツ雑誌の記事3編を収集した。日本側資料との突き合わせにより、中間大会への対応状況について他国との比較考察が可能となった。:マインツ大学3.アテネ大会(1896)を報じる『少年世界』の記事のオリジナルを、海外の新聞・雑誌(仏・英・独)に見いだそうとしたが発見できなかった。:国際ピエール・ド・クーベルタン委員会総会4.明治前期日本の歴史書におけるオリンピック関連記述の内容を原書ごとに整理し、国際学会で発表した。すなわち、これらの歴史書は、後に出版される日本の新聞・雑誌記事への影響が十分に認められるという点で、体操伝習所の卒業生たちが著した体操書とは明らかに異なる系譜となるオリンピック紹介の書であった。5.嘉納治五郎がIOC委員になる1909年以前の日本におけるオリンピック関連文献を書誌学的にまとめ、英語図書の中で発表した。6.クーベルタンの日本(嘉納)への眼差しを「オリンピズム」「嘉納の教育観」「国際オリンピック委員会内の主導権争い」をキーワードにして整理し、学会シンポジウムで発表した。7.本野一郎、オーギュスト・ジェラールに関する基本的な文献を整理した。1.ジャーナリズムにおける用語「オリンピック」の初出は、「運動会」について報じる1887(明治20)年の『読売新聞』の記事であり、文中の古代オリンピックに関する知識はその内容から判断して、体操伝習所卒業生たちの筆による体操書ではなく明治前期の歴史書によるものであることを、原書118冊の内容を整理した上で明らかにした(2008年9月10日、日本体育学会)。2.IOC会長のクーベルタンが、ロンドン大会(1908年)から第一次世界大戦(1914年)までにIOC委員宛に出した通知文書をIOC史料室で収集し(2009年1月6、7日、ローザンヌ)、嘉納のクーベルタン宛書簡との関係を論文(2009年3月)上で検討した。3.嘉納治五郎研究で博士号をもつアンドレアス・ニーハウス准教授(ゲント大学)と、嘉納のオリンピズム解釈について議論した(2009年1月8日、パリ)。嘉納はIOC委員受諾直後から、クーベルタンのオリンピズムをオリンピック大会のアジアへの展開という文脈の中で受け止めたと言うよりはむしろ、日本の(ナショナルな)体育を発展させうるインターナショナルな価値観として解釈し、これを利用しようとしたとの有力な仮説を立てることができた。4.クーベルタンの子孫にあたるマリ=クリスティーヌ・ド・ナヴァセル氏、イヴォン・ド・ナヴァセル氏、およびクーベルタン研究者のジャン・デュリー氏と面会し、クーベルタンと日本・アジアの関係についてインタビューした。現在、フランスで知られているクーベルタンの日本観・アジア観を検討しうる史料は、クーベルタンが招致委員会に宛てた東京大会(1940)の決定を祝福する書簡(1937年)だけであり、他のプライベートな史料等は存在しないとの証言を得た(2009年1月9日、パリ)。1.近代オリンピック以前の日本におけるオリンピック史の解明第1回近代オリンピック大会以前に出版された英和辞典に現れる、オリンピック関連用語の内容を分析した。その結果、1)幕末から1896年にかけて、オリンピック用語を掲載した英和辞典は30冊に上ること、2)ほぼ共通する歴史・天文用語(Olympiad)、地理用語(Olympian,Oiympic)の他に、競技会に関する概略的記述を含む体育用語(Olympic(s) games)を掲載している辞典が一部あったことを明らかにした。(学会発表)2.オーギュスト・ジェラールのオリンピズム理解の検証嘉納治五郎をIOC委員としてピエール・ド・クーベルタンに推薦した駐日フランス大使ジェラールが、オリンピズムを理解していたという仮説を、ジェラール=クーベルタン書簡他を分析しながら検証した。ジェラールはオリンピック・コングレス(1905年)に協力した際、「体育」をテーマにした会議のコンセプトやオリンピック功労賞の表彰式、フランス教育功労賞へのラツールの推薦を通して、オリンピズムの教育的な意味を理解した。これが、クーベルタンが日本人IOC委員の推薦をジェラールに依頼した背景となった。(学会発表)3.オリンピズムを受け入れる土壌となり得た嘉納の教育思想の検討嘉納とクーベルタンの教育的な業績を整理し、両者の思想的な近似性について論じた。

ジェラールの仲介を経て出会うまで、嘉納とクーベルタンとの間には何の接点もなかったが、両者には1)功利主義思想、2)教育制度の比較研究、3)三育思想に基づく教育論、4)体育・スポーツの奨励、5)国際協調への志向、が見られ、これが嘉納がオリンピズムを理解する礎となった。(調査報告書)
1キロメッシュを基準にした日照時間および全天日射量の分布

本研究班の目的である『原環境の復元』に沿って、本研究では、国土数値情報と同じ1キロメッシュ単位で日本列島のほぼ全域を対象に、日照時間と全天日射量の月別平均値を算定し、1キロメッシュ精度でそれぞれ図的に表現することを目的とする。本研究では、太陽と地球の天文学的位置関係にとどまらず地形をも考慮して1キロメッシュ毎の可照時間を求めることを平成2年度の目的とした。次年度以降には1キロメッシュ毎に、この可照時間、AMeDASの日照時間観測値と気圧配置型を基礎にして月別日照時間の平年値を算定し、さらにこの日照時間等から全天日射量を算定することによって、上述の精度上の要求を満たす予定である。従って、本年度に求める可照時間は本研究における基礎資料として位置づけられるものである。なお本研究では太陽の中心が地形により遮断される時間を除いて可照時間とする。実際には、太陽と地球の天文学的位置関係ならびに地表面の傾斜角と傾斜の方位を基にして、月毎の各メッシュの可照時間を求めた(なお毎月15日の値をもってその月の平均値と見なす)。計算に必要な各メッシュ毎の斜面の傾斜角、斜面の方位角は、国土数値情報フィイルに依つた。なお、南西諸島などの島巉部を除いて358,598個の1キロメッシュについて解析した。なお分布図以外に,地形による可照時間の短縮に関しても解析した。3月から9月まで期間は17万メッシュ以上で1時間未満の短縮であり、6時間未満の短縮時間にほぼ95%以上のメッシュが該当する。それに対して冬季、とりわけ12、1月では1時間未満の短縮への集中は相対的に弱く、また910時間の短縮をはじめとして、短縮時間が大きいメッシュの頻度が相対的に多くなる傾向がある。北向き斜面の頻度が非常に高く、なおかつ北向き斜面では冬季に可照時間が短縮されることと整合するが、地形の効果が概して冬季により強く現れていることが判った。