hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
タッチ操作点字一筆式入力ソフトウェア・ハードウェアの研究　―開発および普及―

おもに視覚障害者向けに提案した,点字の体系とタッチパネルを用いて一筆書きで文字を入力する方式「IPPITSU」について開発を行った。(1)本方式で文字入力を行えるスマートフォンアプリを開発し,一般公開した。アプリは,盲ろう者および睛眼者も活用できるような機能を搭載した。(2)タッチ入力を備える種々の機器(小型タッチパネル機器,タッチ入力機能付きマウスなど)に本方式を実装した。(3)本方式および成果物について,広報を実施し,普及に努めた。タッチパネル点字一筆式入力「IPPITSU」について,(1)Android用IMEの公開,(2)マルチデバイス・ユニバーサル化への検討,(3)成果の広報,を実施した。(2)マルチデバイス・ユニバーサル化においては,タッチ入力可能な種々のデバイスについてIPPITSUおよびこれに基づく入力方式の実装を試みた。モバイルPC,小型モバイルデバイス,デスクトップPCでの利用を想定して,いくつかのデバイスで試作している。平成26年度においては,この結果に基づき,実用可能なソフトウェア等を実装する。(3)成果の広報は,平成26年度実施分を前倒して実施した。群馬県内の盲学校,視覚障害者団体等で説明会を実施した。成果公表,および産学連携の端緒にすべく,研究代表者勤務校の企業・一般向け講演会にて講演した。広報リーフレットを作成し,本校担当部署の協力も得て,産学連携イベント等で配布している。タッチパネル一筆式入力「IPPITSU」について,Android上で動作するIMEを開発した。この仕様を決定するにあたり,スマートフォン端末の持ち方,画面内でタッチ入力有効範囲などが入力の正確さに及ぼす影響を,実験にて調査した。その結果,片手入力においては親指の可動範囲に応じて柔軟に入力有効範囲を設定できることが妥当であるとの知見を得た。両手入力においては,片手入力より設定の影響がシビアではなく,片手入力の設定項目に両手入力用の設定を包含させることにした。また,片手・両手いずれも,タッチパネル上の点字スポットを大きめに設定することが,正確な入力に資することがわかった。実装した「IPPITSU IME」は,Android上で,任意のアプリに対してIPPITSUで文字入力が可能である。実装には,前述の実験の結果,および,校内外での展示で寄せられた意見を取り入れた。端末の持ち方,画面サイズに応じた入力有効領域の設定,利き手設定,弱視者対応などがある。音声読み上げ,振動フィードバックは引き続き実装している。睛眼者向けには,入力スポットを半透明表示して,画面の表示領域を広く使える工夫もしている。IPPITSUのユニバーサル化を意図し,特に盲ろう者をターゲットに,振動提示機能を強化した。入力文字列を,音声ではなく振動で「読み上げる」もので,IPPITSUを盲ろう者に使用してもらうばかりでなく,盲ろう者と,または盲ろう者同士で文字情報をやり取りする簡便な方法として利用されることを期待した。この機能はIPPITSU IMEに試験実装されている。平成24年度では,IPPITSUを,利用用途,利用対象者ともに大きく拡大する研究実績となった。平成25年3月現在,IPPITSU IMEは,Google Play公開のための最終テストを実施している状況である。タッチパネル点字一筆式入力「IPPITSU」について,平成25年度に引き続き(1)Android用IMEの改良,(2)マルチデバイス・ユニバーサル化,(3)成果の広報,を実施した。(1) Android版IMEは,ユーザビリティの向上を中心に改良を図った。タッチパネルデバイスに合わせた調整機能を強化した。音・振動でのフィードバック機能も充実させた。かな漢字変換機能も搭載させた。改良版はGoogle Playに公開した。(2)マルチデバイス・ユニバーサル化では,a.タッチセンサを備えたマウスでの実装,b.タッチパネル搭載小型デバイスでの実装,c.携帯用ゲーム機での実装を行った。a.はデスクトップPC向け,b.はアイズフリーを生かした実装,c.は普及した機器での点字学習環境と位置づけている。IPPITSU IMEには点字学習・入力アシスト機能を搭載し,IPPITSUの普及のみならず,点字の普及にも資することを狙った。(3)成果の広報は,視覚障害者向けイベント,群馬県産学官連携会議などへの出展を行った。研究発表を積極的に展開し,その場でも広報に努めた。研究成果発表においては,「第40回感覚代行シンポジウム」において,研究協力者を筆頭とした発表が「感覚代行研究奨励賞」を受賞した。また,IPPITSUの基礎となる特許が成立した。タッチパネル点字一筆式入力「IPPITSU」について,(1) Android上で動作するIMEの開発と公開,(2)マルチデバイス・ユニバーサル化,(3)成果の発表・広報,を実施した。IPPITSUは,視覚障害者を主な利用者として想定した,点字パターンを一筆書きでなぞって入力する入力方式である。(1) Android上の任意のアプリに対し,提案方式IPPITSUで文字入力を行えるソフトウェア(IME)を開発した。音・音声・振動によるフィードバック機能,入力のカスタマイズ,弱視者への対応,盲ろう者むけ機能,かな漢字変換機能,点字入力支援機能を補助機能として備えている。開発したソフトウェアはGoogle Playで公開した。(2) IPPITSU方式が広く活用されることを狙って,タッチ入力可能なさまざまなデバイス(タッチセンサ搭載マウス,タッチパネル搭載小型デバイス,携帯用ゲーム機)に実装した。

平成27年度では,IPPITSUがアイズフリー入力として,視覚障害の有無にかかわらず利用できることをアピールするために,小型タッチパネル搭載機器向け実装に力を入れた。このソフトウェアはAndroid向けIMEとしても利用できるようにした。また,iOS版IPPITSUについても開発を進めた。(3)研究・開発の成果について,学会発表のほか,視覚障害者向けイベント,産学連携イベント等に出展し広報した。平成27年度については,学会発表を中心に実施し,また,他団体・企業との連携体制を構築しつつある。おもに視覚障害者向けに提案した,点字の体系とタッチパネルを用いて一筆書きで文字を入力する方式「IPPITSU」について開発を行った。(1)本方式で文字入力を行えるスマートフォンアプリを開発し,一般公開した。アプリは,盲ろう者および睛眼者も活用できるような機能を搭載した。(2)タッチ入力を備える種々の機器(小型タッチパネル機器,タッチ入力機能付きマウスなど)に本方式を実装した。(3)本方式および成果物について,広報を実施し,普及に努めた。マルチデバイス向けIPPITSUについて,不具合の解消に時間を要している。また一般に公開できる段階に達していない。また,研究機関開始時にIPPITSUの実装が技術的に困難であり,実装対象から除外していたiOSデバイスについて,昨年度これが可能になった。iOSデバイスの利用者が多いことを鑑みて,この実装を研究計画に含めたく,研究期間延長をしたい。以上から,課題の追加も含め「やや遅れている」と評価する。ヒューマンインタフェースIPPITSU入力デバイス:不具合を修正し,一般公開する。成果広報:成果広報も引き続き進める。特に,IPPITSUに関する特許が成立したため,研究期間後の産学連携を視野に活動する。評価:広報によって利用者増を狙い,フィードバックを集める。IPPITSU IMEの公開が,予定より数か月遅延した。不具合の除去および公開手続きに予想以上に期間を要した。IPPITSU IMEの利用フィードバックが予想より得られなかった。本研究課題の目的に照らし合わせ,「知っていただく,使っていただく」周知が急務と考え,広報の優先順位を上げて実施した。直接訪問,電話での案内などで周知・広報した。そのため,学術発表,開発の予定がやや遅れている。以上より,広報の前倒し実施と,学術発表・開発の遅延を総合して,「やや遅れている」と自己評価する。開発・発表の遅延対策には申請時計画の3か月程度のマージンを充て,広報等は課題実施期間終了後も展開できる体制を整える。IPPITSU IMEの開発は,至適な入力条件の調査,実装ともにほぼ計画どおりに実施できた。細かな不具合が見つかっているため,まだGoogle Playへの公開はしていない。
ｅラーニングにおけるストーリー型教材に関する基礎研究

eラーニングによるストーリー型教材は、リアリティある設定によって疑似体験ができ、学習者を飽きさせないなどの効果を持つ。他方、ストーリーへの共感度が低い場合は期待通りの学習効果が上がらないという課題がある。本研究は、ストーリー文脈への学習者の共感度等を多面的に明らかにし、共感度を高めるための改善手法の枠組みの構築を目指した。ストーリー型教材の学習者自身が行った教材への評価について、また、ストーリー型教材学習者へインタビュー等の研究を行った。その結果、ストーリー文脈への学習者の共感度は、提供されるストーリーと自らのリアリティとの類似だけでなく、学習スタイルも影響することがすることがわかってきた。本研究はeラーニングにおけるストーリー型カリキュラムを題材とし、学習者のストーリーへの共感度等を多面的に明らかにし、ストーリーへの共感度を高めるための改善手法の枠組みの構築を目指すことを目的とする学習支援システムに位置づけられる研究である。1年目である本年度は、1すでに実施した試行(ストーリー型カリキュラムへの共感を高めるためのアドオン)から得られたデータの詳細な分析を通じて研修手法を拡充すること、2ストーリー型カリキュラムの設計者へのインタビューなどを通じた試行方法を改善すること、および、3学習者の教材への取り組みに対する感想・意見をさらに収集することを計画した。1に関連する成果として、ストーリー型学習の企画書として提出されたレポートの分析が挙げられる。これは、試行してきたアドオンに対する直接的な感想・意見ではないが、ストーリー型学習を体験した学習者がどれほどその体験を自分のものとしているかを示すことになるものである。ストーリーへの共感度との直接関係は未分析ではあるが、ストーリーへの関わり方を自分のものとするための観点が得られた。2に関しては、これまでに開発したアドオンの試行回数を増やすこと、および、異なったアドオンの検討を行った。この結果、例えば、他の学習者と地理的に全く切り離されている学習者については一定の効果を持つかもしれないこと、アドオンへの参加は学習者の特性による可能性のあることがわかってきた。3に関しては、ストーリー型カリキュラム学習者(学習修了者を含む)が定期的に集まる会(ただし、学習者の参加はオプショナル)に参加し、意見を収集した。その結果、ストーリー型学習への共感を含む遠隔学習への関わりは、学習教材とは別に設定された非公式な集まり(例えば、FacebookなどのSNS)によって強化されるらしいことがわかってきた。本研究はeラーニングにおけるストーリー型カリキュラムを題材とし、学習者のストーリーへの共感度等を多面的に明らかにし、ストーリーへの共感度を高めるための改善手法の枠組みの構築を目指すことを目的とする。本年度は、1ストーリー型カリキュラムの学習者の<参加体験についての振り返りデータ(既存)>に焦点を当て、新たな視点から、ストーリー型学習への共感度を探ること、2学習そのものについてのデータをできる限り集め、それらを分析することにより、共感度への仮説を立てること、および、3ストーリーそのものの魅力を活かした学習以外の活動事例を収集することを計画した。1に関連する成果:新たな分析視点として、学習設計・学習経験を美学的見地から検討した「学習経験レベル」のフレームワークを用いた(Parrish, P. E., 2009)。このフレームワークを支える一つの柱である「学習者個人に係る4つの要因(意図Intent・信頼感Trust・プレゼンスPresence・開放性Openness)」に沿って分析を行った。その結果、学習へのストーリー型学習への共感には、「開放性」「信頼感」が強く関連することがわかった。ストーリーへの関わり方を自らで作り出していくための支援の観点が得られた。2に関連する成果:ストーリー型カリキュラム学習者(学習修了者を含む)が定期的に集まる会(合宿や式典など)での発言を収集した。その中から、特に、学習そのものを振り返る発言データを抜き出し、分析を行った。状況へのコミットメントを調べるための仮説や詳細なインタビュー項目につなげる成果が得られた。3に関連する成果:インバスケット(未処理箱)研修によるストーリーの活用、ゲーミフィケーション(社会課題にゲーム要素を応用する手法)におけるストーリーの活用など、大学での学習以外の場面でのストーリーの活用事例の収集を行った。他方、ストーリーに対する共感度が低い場合は期待通りの学習効果が上がらないという課題を持っている。本研究は、eラーニングによるストーリー型教材の学習をフィールドに、ストーリー文脈への学習者の共感度等を多面的に明らかにし、共感度を高めるための改善手法の枠組みの構築を目指すことを目的とする。本研究では、主に次の3つに取り組んだ。1つめは、ストーリー型教材学習者自身が行った教材への評価についての研究である。学習経験に影響を与える要因に美学的見地を持ち込んだパリッシュの枠組みによって分析を行った。学習者個人に係わる要因としてパリッシュは「意図」「プレゼンス」「開放性」「信頼感」を挙げているが、「開放性(学習に対して心を開くこと)」がやや低い傾向にあることがわかった。2つめは、インタビューデータを用いたストーリー文脈活用実態の質的研究である。分析結果はストーリー文脈の捉え方、および、取り組みへの意識の持ち方として図式化かでき、意識的な関連づけを図った学習者が学習上の困難を乗り越えていたことがわかった。3つめとして、1、2を踏まえて、新たにストーリー型教材学習者へインタビューを行い、その質的研究に取り組んだ。

その結果、ストーリー文脈への共感度だけでなく、ストーリー型教材への学習に取り組む前に持っていた学習スタイル(例えば、全体像を掴んでから学習に取り組みたいなど)が学習へ影響を与えていることがわかってきた。これらの研究結果から、ストーリー文脈への学習者の共感度は、ストーリーという異なるリアリティへの類似だけでなく、学習スタイルも影響することがわかった。特に実践的なスキルを学ぶのにふさわしいストーリー型教材をさらに効果的に設計するための示唆が得られたと言える。eラーニングによるストーリー型教材は、リアリティある設定によって疑似体験ができ、学習者を飽きさせないなどの効果を持つ。他方、ストーリーへの共感度が低い場合は期待通りの学習効果が上がらないという課題がある。本研究は、ストーリー文脈への学習者の共感度等を多面的に明らかにし、共感度を高めるための改善手法の枠組みの構築を目指した。ストーリー型教材の学習者自身が行った教材への評価について、また、ストーリー型教材学習者へインタビュー等の研究を行った。その結果、ストーリー文脈への学習者の共感度は、提供されるストーリーと自らのリアリティとの類似だけでなく、学習スタイルも影響することがすることがわかってきた。研究目的である「学習者のストーリーへの共感度等を多面的に明らかにし、ストーリーへの共感度を高めるための改善手法の枠組みの構築を目指す」の中の、特に、共感度等を多面的に明らかにする点に関して、新たな分析フレームワークに基づき、ストーリーへの関わり方を促進するための具体的な観点が得られたため。ストーリー型学習への共感度は、学習体験のレベルと密接に関係しており、このフレームワークを用いた研究が有効であることが示唆された。改善手法の枠組みを目指す研究については、ストーリーを取り入れた他の社会活動事例の収集を通じて、これまでとは異なる示唆が得られたため。本研究が目的とするストーリーへの共感度を高める方法を探るためには、学習場面に留まらず、ストーリーの活用一般を探ることが有効であった。現実社会をシミュレーションした活動における共感度の研究は、本研究とも密接なつながりのある可能性がある。教育工学1年目の研究で示唆されたSNSツール(例えば、Facebook)などが持つ一定の効果が示唆された。2年目である本年度の研究の過程では、学習経験のレベルに係る要因が、ストーリー型学習への共感支援のためのフレームワークとして有用であることが示唆された。最終年度の3年目では、2年間の研究で明らかになってきたストーリー型学習への共感度を高める要因を統合して、学習への共感度の向上に寄与する枠組みの整理を目指す。具体的には、1)学習経験のレベルのフレームワークを用いて、追加の分析を行う。学習経験のレベルに係る要因には2本の柱があり、2年目の本年度は学習者要因からのデータ分析を行った。最終年度である3年目では、もう一つの柱である学習状況の要因からの分析を行う。
脳動脈平滑筋のイオン調節機構の特性と麻酔薬作用に関する研究

1.摘出犬脳動脈の指摘張力下に懸垂するとautomatic toneが観察される。このautomatic toneは電位依存性Ca^<++>channel blockerであるnifedipineの処置及びリンゲル液のCa^<++>を除去することにより完全に消失した。腸間膜動脈ではautomatic toneは全く観察されなかった。このことから脳動脈では腸間膜動脈に比べ電位依存性Ca^<++>channelを通しての細胞外Ca^<++>流入が亢進しており、これが脳動脈のautomatic tone生成に重要な役割を果たしていることが確認された。ハロタンはこのautomatic toneを強く抑制した。3.前収縮させた脳動脈にハロタンを加えると強い弛緩が見られるが、腸間膜動脈では逆に収縮反応が見られた。さらに、ハロタンの投与を中止することにより一過性の大きな弛緩反応が生じた。この弛緩反応はouabain及びリンゲル液のNa^+を除去することにより抑制された。このことからハロタン投与中止による腸間膜動脈の弛緩はハロタンによるNa^+-K^+ ATPase活性の変化による可能性が示唆された。吸入麻酔薬による細胞内Ca^<++>及びNa^+濃度変化については現在進行中である。3.ハロタンは脳動脈における上記の収縮を濃度依存性に抑制した。5.平成7年度は主として血管張力の面からハロタンの脳動脈への作用を観察してきたが、平成8年度は細胞内CaおよびNa濃度、Ca turnoverを測定することにより、平滑筋細胞におけるハロタンによるion fluxの変化を解明してゆく計画である。1.摘出犬脳動脈を指摘張力下に懸垂するとautomatic toneが観察される。このことから脳動脈では腸間膜動脈に比べ電位依存性がCa^<++>cannelを通しての細胞外Ca^<++>流入が亢進しており、これが脳動脈のautomatic tone生成に重要な役割を果たしていることが確認された。
螢光寿命測定による顕微鏡的分子場の画像化

1.生体系,界面,ポリマー等でみられる光励起分子の緩和は非指数関数的であることが多。我々は微視的環境場で生起する光化学、光物理現象の解明に、新しい研究手段として、顕微鏡視野下で蛍光寿命を単一光子計数法により測定する方法を開発してきた。不均一場では、本来場所毎に蛍光寿命が変化するのであるから、本法を更に発展させるには、顕微鏡視野下で提えられる領域全部について測定することが望ましい。このような観点から、ストリークカメラと顕微鏡を組合せた測定法により、蛍光寿命を通して微視的分子場の画像化の可能性を探った。2.分画能の基本的検討として、寿命の違いを通してどの程度微小領域が区別できるかを、種類の異なった色素を含む多層フィルム(各厚み3μm)のモデル系を用いて、顕微鏡下で測定した。その結果、水平及び深さ方向ともに3μmの場所の違いを検出できることが容易なことがわかった。ストリークカメラと組合せて、510秒の測定時間でこのような多層フィルムの縦断面の各領域からの寿命を測定することに成功した。得られた結果を、場所vs.蛍光寿命という2次元的表示をしてみると、明瞭に、蛍光寿命による画像化、(即ち多層フィルムの形状)ができていることが示された。このような基本的検討から、本法が微視的領域にある光励起分子の研究法として極めて優れたものであることがわかった。是非ともこのことを特筆しておきたい。3.現在、本法を具体的なサンプルについて応用しているが、その例は、【i】)ポリマー中の不均一色素濃度による減衰の歪み、【ii】)植物細胞膜、【iii】)結晶上に蒸着又は塗付した色素の不均一蛍光現象等がある。
虚血性脳障害に対するG蛋白質結合型エストロゲン受容体の神経保護作用機序の解明

エストロゲン受容体のひとつであるGタンパク質結合型エストロゲン受容体(GPER1)の虚血性脳障害に対する神経保護作用の有無を、心肺停止による全脳虚血モデル動物を用いて調べた。心肺蘇生後のマウスにGPER1作動薬(G1)を投与した群では、コントロール薬を投与した群に対して障害を受けた脳の神経細胞数が減少した。しかしながら、運動機能や平衡感覚などの機能障害については両群間に差は認めなかった。虚血性脳障害は重度の障害を残すことの多い疾患であり、神経予後の改善に有効な治療法の開発が待たれている。本研究では、心肺停止による全脳虚血モデル動物を用いて、エストロゲン受容体のひとつであるG蛋白質結合型エストロゲン受容体(GPER1)が虚血性脳障害に対して神経保護作用をもたらすかどうかを解明することが目的である。心肺停止全脳虚血モデルマウスの作成には、マウスに塩化カリウムを投与することで心静止状態を誘導し、人工呼吸と心臓マッサージを使用した心肺蘇生をおこなった。モデルマウスの作成において、動物の生存率が低く、また障害の程度が安定しなかった。そのため、平成26年度は、信頼性の高い動物モデルの作成方法を確立することに重点を置き、様々な条件下でモデルマウスの作成をおこない、それぞれの方法について検討した。平成27年度は、前年度に確立できなかった心肺停止全脳虚血モデルマウスのコントロールモデルを確立させた。また、全脳虚血を誘導したのちにG蛋白質結合型エストロゲン受容体作動薬を投与することで、海馬領域の神経障害が軽減される傾向があることを組織学的に解明した。しかしながら、実験後の動物の生存率が低く十分なサンプル数が得られていないこと、行動学的に神経障害の改善を評価するための適切な解析方法が確立していないことが現時点での問題点である。心肺停止全脳虚血モデルマウスの死亡率が高く、解析に使用できるサンプルの収集が困難であること、また、行動生理学的解析にあたり、現在使用している指標ではコントロール群と介入群に差がなく、適切な評価方法が確立していない。そのため、研究計画よりも達成度が遅れている。虚血性脳障害は重度の障害が残ることが多い疾患であり、神経予後の改善に有効な治療法の開発が待たれている。本研究では、心肺停止による全脳虚血モデル動物を用いて、エストロゲン受容体の一つであるG蛋白質結合型エストロゲン受容体が虚血性脳障害に対して神経保護作用をもたらすかどうかを解明し、その作用機序を解明することで虚血性脳障害の治療法へ結びつけることを目的としている。平成28年度は、27年度に引き続き、心肺停止全脳虚血モデルマウスにG蛋白質結合型エストロゲン受容体作動薬を投与することで、神経障害の軽減を証明する実験をおこなってきた。組織学的解析では、G蛋白質結合型エストロゲン受容体作動薬投与により明らかに脳障害が軽減しており、脳障害への治療方法として期待できるものと考えられた。しかしながら、行動生理学的解析では、生存率、意識状態、体重、摂食量、運動能力、記憶学習能力について検討したが、これらの評価項目ではG蛋白質結合型エストロゲン受容体作動薬投与による虚血性脳障害後に伴う後遺症軽減作用を認めることができなかった。細胞レベルで障害が大きくても、正常部位による代償が十分働くことによって脳機能が補われ、行動生理学的には差が認められなかったと推測している。当初の計画では、当年度は生化学的手法を用いてG蛋白質結合型エストロゲン受容体作動薬の脳保護作用を検討する予定であったが、これについてはマウスの生存率が低く、十分なサンプルを収集することができなかったため、おこなっていない。心肺停止全脳虚血マウスの死亡率が高く、十分なサンプルを収集できなかった。また、行動生理学的解析において、新たな解析方法を導入したばかりであり、年度末の段階で結果が十分に集まっていない。本研究では、心肺停止による全脳虚血モデル動物を用いて、エストロゲン受容体のひとつであるGタンパク質結合型エストロゲン受容体(GPER1)が虚血性脳障害に対して神経保護作用をもたらすかどうかを解明し、その作用機序を解明することで虚血性脳障害の治療法へ結びつけることを目的としている。平成29年度は、心肺停止全脳虚血モデルマウスにG蛋白質結合型エストロゲン受容体作動薬を投与することで、組織学的解析上では、脳障害が軽減する結果が得られた。前年度に行動生理学的に脳障害を軽減する所見が認められなかったため、本年度も継続して検討を続けたが、前年度と同様に、行動生理学的には脳障害を軽減したと結論付ける結果を得ることができなかった。また、生化学的手法を用いてG蛋白質結合型エストロゲン受容体作動薬の脳保護作用を検討するためのサンプルを収集することをおこなったが、収集したサンプル数が不十分のため、実際の解析までたどり着くことができていない。

エストロゲン受容体のひとつであるGタンパク質結合型エストロゲン受容体(GPER1)の虚血性脳障害に対する神経保護作用の有無を、心肺停止による全脳虚血モデル動物を用いて調べた。心肺蘇生後のマウスにGPER1作動薬(G1)を投与した群では、コントロール薬を投与した群に対して障害を受けた脳の神経細胞数が減少した。しかしながら、運動機能や平衡感覚などの機能障害については両群間に差は認めなかった。心肺停止全脳虚血モデルの作成を開始したが、当初の予想よりも死亡率が高く、また、虚血障害の程度がコントロール状態で一定ではなかった。そのため、様々な条件で実験を試み、安定した実験系を構築しているところであるが、いまだ実験系の安定化が得られていない。そのため、研究計画よりも達成度が遅れている。解析対象のサンプルを増やすために、使用マウスを予定よりも増やす予定である。適切な行動生理学的解析を行うために、様々な評価方法を行うことを考えている。行動生理学的解析に関して、新たな解析方法を導入し、データ取得を開始したため、その結果を収集する予定である。また、神経保護機序解明のための生化学的分析を開始する予定である。麻酔虚血時間や体温などの条件を変えることで、生存率の上昇と、安定した虚血障害の作成が期待できる。信頼できる実験系の確立のために、様々な条件を試みる必要がある。実験の進捗状況が研究計画よりも遅れており、平成27年度は生化学的分析をおこなう予定であったが研究がたどり着かなかったため、購入予定の試薬の購入ができなかった。実験の進捗状況が研究計画よりも遅れており、解析に使用する試薬購入量が予定よりも少量だったため研究の進捗が研究計画よりも遅れており、購入予定の物品を使用する実験を開始することができなかった。次年度は試薬の購入と、解析用機器の購入に使用する予定である。次年度は、マウス、解析用試薬、モデル作成で用いる消耗品の購入に使用する予定である実験系が安定したところで、予定している研究を順次進めていくこととなる。研究の進行に伴い、各段階で必要となる実験備品と薬品、動物などの購入に使用していく。
歯根膜再生・人工歯根膜開発を目的とした歯根膜幹細胞の分化における遺伝子発現の解明-DNAマイクロチップを用いた歯根膜幹細胞の遺伝子発現の検索-

本研究においては,歯根膜幹細胞の種々の細胞への分化に関する成長因子の同定および分化した細胞の遺伝子発現様式の差異を明らかにすることを目的に,以下の研究を行った.WKAウィスター系5週齢雄性ラットから,下顎切歯を抜去し,15%FBSおよび抗生剤を含むα-MEM中に静置し,2週後まで初代培養し,アウトグロースした細胞を歯根膜細胞として回収した.回収した細胞を,デキサメサゾン(Dex),アスコルビン酸(Asc),βグリセロフォスフェイト(βGP)を含む培地とこれらを含まないコントロールの培地の2種の培地で2週間培養し,骨関連タンパクであるオステオカルシンと歯根膜特有のタンパクであるXII型コラーゲンについてRT-PCRを行いmRNAの発現を検索した.XII型コラーゲンの発現は,コントロールとDexを含む培地の両者に同様に認められたが,オステオカルシンはDexを含む培地で著しく強く発現していた.この結果から,Dexで骨芽細胞に誘導される幹細胞が,採取された歯根膜細胞には含まれることが明らかとなった.この結果をもとに,Dexを含む培地,b-FGFを含む培地およびこれらを含まないコントロール培地の3種の培地で歯根膜細胞を3日培養した後,RNAを回収し,DNAマイクロチップで網羅的にmRNAの発現を解析した.その結果,mRNAの発現は,b-FGFを含む培地とコントロールの培地では,ほとんど差異が認められなかったが,Dexを含む培地とでは差異が認められた.この結果から,b-FGFは歯根膜幹細胞を分化させることなく増殖させ,またDexは,歯根膜幹細胞を骨芽細胞へ分化させることが示唆された.本年度は,歯根膜幹細胞の分化を誘導する成長因子を同定することを目的に以下の研究を行った.生後6週齢の雄性Fisher344ラットをジエチルエーテルにて安楽死させ,歯科用スプーンエキスカベーターを用いて,上・下顎臼歯を可及的丁寧に抜歯した.抜去した歯牙を生食にて洗浄し血液成分を除去した後,メスを用いて歯根から歯根膜を機械的に剥離,細片化し,5%PSN,1%fungizoneおよび15%FBSを含むα-MEMにて培養した.48時間ごとに培地を交換し,初代培養を行った.10日後,幾つかの線維芽細胞様の形態を示す細胞のコロニーの形成を確認したところで,細胞を回収し,デキサメサゾン(Dex),β-GPおよびアスコルビン酸を添加した培地で誘導した.培養7日後より結節の形成が観察された.Dexを含まない培地での培養に比較し,細胞数,アルカリフォスファターゼの活性およびELISAによるオステオポンチンの産生は,Dexを含む培地のほうが高い値を示した.形成された結節は,Von Kossa染色により濃染され,石灰化していることが示された.SEMにて形態観察を行ったところ,Dex(-)においては,紡錘型の細胞がみられたが,Dex(+)においては,多角形の厚みを持った細胞が観察された.以上の結果から,Dexにより,ラット歯根膜細胞は,骨芽細胞に分化誘導されることが示唆された.現在rhBMPによる誘導を行っている.来年度は,b-FGFやTGF-βによる歯根膜幹細胞の分化・誘導を行うとともに,DNAマイクロチップを用いた成長因子の差異による遺伝子の発現の差違および発現順序を分析する予定である.本研究においては,歯根膜幹細胞の種々の細胞への分化に関する成長因子の同定および分化した細胞の遺伝子発現様式の差異を明らかにすることを目的に,以下の研究を行った.WKAウィスター系5週齢雄性ラットから,下顎切歯を抜去し,15%FBSおよび抗生剤を含むα-MEM中に静置し,2週後まで初代培養し,アウトグロースした細胞を歯根膜細胞として回収した.回収した細胞を,デキサメサゾン(Dex),アスコルビン酸(Asc),βグリセロフォスフェイト(βGP)を含む培地とこれらを含まないコントロールの培地の2種の培地で2週間培養し,骨関連タンパクであるオステオカルシンと歯根膜特有のタンパクであるXII型コラーゲンについてRT-PCRを行いmRNAの発現を検索した.XII型コラーゲンの発現は,コントロールとDexを含む培地の両者に同様に認められたが,オステオカルシンはDexを含む培地で著しく強く発現していた.この結果から,Dexで骨芽細胞に誘導される幹細胞が,採取された歯根膜細胞には含まれることが明らかとなった.この結果をもとに,Dexを含む培地,b-FGFを含む培地およびこれらを含まないコントロール培地の3種の培地で歯根膜細胞を3日培養した後,RNAを回収し,DNAマイクロチップで網羅的にmRNAの発現を解析した.その結果,mRNAの発現は,b-FGFを含む培地とコントロールの培地では,ほとんど差異が認められなかったが,Dexを含む培地とでは差異が認められた.この結果から,b-FGFは歯根膜幹細胞を分化させることなく増殖させ,またDexは,歯根膜幹細胞を骨芽細胞へ分化させることが示唆された.
mRNA輸送因子UAP56とURH49による選択的mRNA輸送基盤の統合的解析

遺伝子発現の制御段階として、転写や翻訳がよく知られている。これらに加えmRNAの核から細胞質への輸送(核外輸送)も高精細な遺伝子発現制御の一翼を担っていることが明らかになってきた。mRNAの核外輸送は、mRNA輸送体によって担われており、ヒトにおいては非常に高い相同性を持つmRNA核外輸送体UAP56とURH49が、異なる複合体を形成して選択的なmRNAの輸送に機能する。本研究は、ヒトmRNA輸送体UAP56とURH49において、未解明な課題を解決し、多様化したmRNA輸送体による選択的mRNA輸送の分子機構を明らかにする。
相関スパース表現 Deep Architecture によるテクスチャ解析

平成27年度はびまん性肺疾患に対するDeep Convolutional Neural Network (DCNN)の構築を行った.DCNNはディープラーニングと呼ばれるニューラルネットワーク手法であり,画像識別タスクに対するデファクトスタンダードになりつつある.DCNNの学習は,多数の画像を学習データに用いる必要があるが,本研究で提案するような医用画像はデータの収集が困難である.DCNNは脳の視覚モデルを念頭においたネットワークアーキテクチャを持つ.我々人間は新奇なパターンを学習するのにそれほど多くの学習データを必要とするわけではなく,比較的少数なデータで学習することが可能である.これは脳が幼少時において自然画像を用いて十分に学習されるからであると考えられる.そこで,ここではDCNNを自然画像で学習させ,学習パラメータを十分形成させた後,びまん性肺疾患画像を学習させる手法をとった.その結果として,提案手法の識別結果は,びまん性肺疾患画像のみを学習させたDCNNよりも識別性能の向上が確認された.さらにDCNNの特徴抽出層がどのような表現になっているかを確認するために,DCNNの中間層の各階層に識別器を設け,識別平面に対して,テストデータがどのような表現になっているのかを確認した.学習データが少ないびまん性肺疾患画像のみで学習させたDCNNは,データを表現するクラスタが十分に小さくならず,データの変形に対する不偏性が十分に獲得できないことが示唆できた.以上の実験結果により自然画像を学習する手法は,学習データが少ないような対象に対する学習手法として有効であることがわかってきた.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。本計画は,自然画像や医療画像などにおいて解析困難となるテクスチャ状のデータに対して,階層型ニューラルネットワークモデル(NN)の一種である相関型スパース表現Deep Architecture (DA)モデルを開発し,解析などへの応用を行うことを目的としている.平成26年度の実績としては,1)スパース相関表現を自然画像に適用した場合,脳の皮質表現に似た機能マップが得られることを示したこと,2)DAモデルの一種である,Deep Convolutional Neural Network (DCNN)を医用画像に適用する場合,関係の無い自然画像などで事前学習しておいた方が,比較的少数データの場合でもうまく識別するような機械が得られることを示したことの2点が挙げられる.データからモデルを適合させる際に,学習係数をコントロールするハイパーパラメータを推定する必要があるが,成果1においては,Score Matching法と呼ばれる手法を用いることでこの問題を解決している.Score Matching法は,非ガウス分布においても適用可能な原理であるため,ハイパーパラメータ推定の推定精度に関する議論を今後発展させる予定である.一方,成果2は,大量の自然画像を用いて,一旦DCNNを構築しておき,その上で医用画像を用いて学習器を構成している.この手法は転移学習と呼ばれる学習に相当し,データが少ないような状況においても,自然画像を先に学習することで,うまい特徴を抽出することを示唆することができた.今後は,このような自然画像で学習した多様体上に医用画像がどのようにマッピングされているかを調べることでテクスチャ特徴の解析を行っていく予定である.平成27年度はびまん性肺疾患に対するDeep Convolutional Neural Network (DCNN)の構築を行った.DCNNはディープラーニングと呼ばれるニューラルネットワーク手法であり,画像識別タスクに対するデファクトスタンダードになりつつある.DCNNの学習は,多数の画像を学習データに用いる必要があるが,本研究で提案するような医用画像はデータの収集が困難である.DCNNは脳の視覚モデルを念頭においたネットワークアーキテクチャを持つ.我々人間は新奇なパターンを学習するのにそれほど多くの学習データを必要とするわけではなく,比較的少数なデータで学習することが可能である.これは脳が幼少時において自然画像を用いて十分に学習されるからであると考えられる.そこで,ここではDCNNを自然画像で学習させ,学習パラメータを十分形成させた後,びまん性肺疾患画像を学習させる手法をとった.その結果として,提案手法の識別結果は,びまん性肺疾患画像のみを学習させたDCNNよりも識別性能の向上が確認された.さらにDCNNの特徴抽出層がどのような表現になっているかを確認するために,DCNNの中間層の各階層に識別器を設け,識別平面に対して,テストデータがどのような表現になっているのかを確認した.学習データが少ないびまん性肺疾患画像のみで学習させたDCNNは,データを表現するクラスタが十分に小さくならず,データの変形に対する不偏性が十分に獲得できないことが示唆できた.以上の実験結果により自然画像を学習する手法は,学習データが少ないような対象に対する学習手法として有効であることがわかってきた.平成26年度の計画としては,相関型特徴解析の手法の確立と,医用画像識別を行うDCNNの構成であり,それぞれのサブテーマにおいて成果を出していると評価している.27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,平成26年度の成果を論文化することと,成果1と成果2とをマージすることで新たな解析方法を確立することが目標となる.27年度が最終年度であるため、記入しない。
冷戦期アジア諸国の米軍保養地とツーリズム産業の発展に関する研究

本年度の研究実績は以下の4点である。【1】朝鮮戦争期に米極東軍が開始したR&R計画(一定の前線任務を終えた兵士を日本に送り、数日間の休暇・娯楽を提供するもの)の成立過程を、第二次世界大戦期の米軍のレクリエーション政策、戦争の長期化と「戦争神経症」の相関性をめぐる医学言説の発展、占領直後から日米合作で整備されていく米兵観光客の受入体制という3つの観点から考察した。【2】日本に駐留する米兵やその家族にさまざまな米国製品(日用品から化粧品、洋服、電化製品、自動車に至るまで)や日本の土産物等を販売したPX(軍専用の売店)について、第八軍購買部の文書をもとに、店舗数・従業員数、経営手法、売上実績を整理・分析した。日本本土のPX事業は、米軍が駐留した他のアジア地域(フィリピン、グアム、沖縄)では類をみない巨大ビジネスとして成長し、アメリカ本国並みの商品・サービスを取り揃えることで、長期の海外駐留生活に対する軍関係者の不平・不満を抑える役割を果たした。【3】ベトナム戦争時に米軍のR&R計画の受入拠点とされたアジア・太平洋地域の米軍保養地(国外は日本を含めて最大10ヵ所)に注目し、この超国家的な軍の保養地システムがいかに運営されていたか、各保養地がシステム全体のなかでどんな機能を果たしていたか、米兵観光客の受け入れがホスト国の経済・社会に与えたインパクト等を分析した。なお【1】【3】の成果はそれぞれ学会誌で発表した。【4】極東地域の米軍関係者を対象読者とする日刊紙『Pacific Stars and Stripes【日本・朝鮮版】』の創刊号(1945年10月3日)から米軍のベトナム撤退(73年3月)までを対象期間として、軍専用の休暇ホテル、観光ツアー、PX、レクリエーション政策、戦時休暇制度(R&R計画)に関する記事を収集し、記事タイトル等をデータベース化した(件数は約1250件)。本年度予定していた『Pacific Stars and Stripes【日本・朝鮮版】』の194070年代の関連記事の収集とデータベース化は一通り完了した。くわえて、【日本・朝鮮版】創刊以前の米軍の動向を把握すべく、2008年に復刻された同紙の【(中部)太平洋版】(1945年5月創刊46年1月)も入手した。米軍文書については、本年度予定していたGHQ経済科学局や極東軍・太平洋軍・南ベトナム軍事援助司令部の内部文書のほか、資料調査の過程で、国立国会図書館憲政資料室が集めた陸軍省高級副官部文書(『第二次世界大戦作戦記録』)や米陸軍戦史センター所蔵文書(『対日戦争』、『朝鮮戦争』)のなかにも第二次世界大戦朝鮮戦争期の米軍のレクリエーション活動に関する資料が多く残されていることが判明したため併せて収集した。・次年度予定していた各自治体の公文書の収集作業を前倒しし、神奈川県立公文書館と奈良県立図書情報館の2館にて、日本進駐後の米軍の娯楽・余暇活動(観光ツアー、休暇ホテル、PX、R&R計画など)について記した文書を収集した。以上収集した新聞記事や公文書類の詳細な解読は次年度の課題だが、資料収集は当初の計画を上回るペースで進んでおり、おおむね順調に進展していると判断できる。米軍保養地の建設をめぐる米軍側の政策動向・政策意図は把握できたが、日本側の対応、地域社会・経済に与えたインパクトの解明はいまだ不十分である。そこで次年度は、米軍保養地の建設に対する地域住民の反応、行政の対応を把握すべく、軍の休暇ホテルや帰休兵の受入施設が置かれた地域(神奈川・奈良にくわえて小倉、朝霞、神戸での調査を計画)の公文書および新聞記事の収集を継続的にすすめる。占領期日本において米軍専用のホテル・劇場・クラブ・図書館・運動競技施設を運営していた第八軍スペシャルサービス局の事業報告書が入手できたので、『Pacific Stars and Stripes』の関連記事とあわせて、米軍のレクリエーション施策の展開と軍関係者による各施設の利用動向について分析を進めたい。以上の研究成果は学会および学会誌で発表する。

なお【1】【3】の成果はそれぞれ学会誌で発表した。【4】極東地域の米軍関係者を対象読者とする日刊紙『Pacific Stars and Stripes【日本・朝鮮版】』の創刊号(1945年10月3日)から米軍のベトナム撤退(73年3月)までを対象期間として、軍専用の休暇ホテル、観光ツアー、PX、レクリエーション政策、戦時休暇制度(R&R計画)に関する記事を収集し、記事タイトル等をデータベース化した(件数は約1250件)。本年度予定していた『Pacific Stars and Stripes【日本・朝鮮版】』の194070年代の関連記事の収集とデータベース化は一通り完了した。くわえて、【日本・朝鮮版】創刊以前の米軍の動向を把握すべく、2008年に復刻された同紙の【(中部)太平洋版】(1945年5月創刊46年1月)も入手した。米軍文書については、本年度予定していたGHQ経済科学局や極東軍・太平洋軍・南ベトナム軍事援助司令部の内部文書のほか、資料調査の過程で、国立国会図書館憲政資料室が集めた陸軍省高級副官部文書(『第二次世界大戦作戦記録』)や米陸軍戦史センター所蔵文書(『対日戦争』、『朝鮮戦争』)のなかにも第二次世界大戦朝鮮戦争期の米軍のレクリエーション活動に関する資料が多く残されていることが判明したため併せて収集した。・次年度予定していた各自治体の公文書の収集作業を前倒しし、神奈川県立公文書館と奈良県立図書情報館の2館にて、日本進駐後の米軍の娯楽・余暇活動(観光ツアー、休暇ホテル、PX、R&R計画など)について記した文書を収集した。以上収集した新聞記事や公文書類の詳細な解読は次年度の課題だが、資料収集は当初の計画を上回るペースで進んでおり、おおむね順調に進展していると判断できる。米軍保養地の建設をめぐる米軍側の政策動向・政策意図は把握できたが、日本側の対応、地域社会・経済に与えたインパクトの解明はいまだ不十分である。そこで次年度は、米軍保養地の建設に対する地域住民の反応、行政の対応を把握すべく、軍の休暇ホテルや帰休兵の受入施設が置かれた地域(神奈川・奈良にくわえて小倉、朝霞、神戸での調査を計画)の公文書および新聞記事の収集を継続的にすすめる。占領期日本において米軍専用のホテル・劇場・クラブ・図書館・運動競技施設を運営していた第八軍スペシャルサービス局の事業報告書が入手できたので、『Pacific Stars and Stripes』の関連記事とあわせて、米軍のレクリエーション施策の展開と軍関係者による各施設の利用動向について分析を進めたい。以上の研究成果は学会および学会誌で発表する。<次年度使用額が生じた理由>当初はデータベース作業員として2名を雇用予定だったが、予定していた作業員の調整がつかず1名のみの雇用となったため、人件費が削減された。また、新聞資料の一部をデジタルアーカイブを活用して収集したため旅費等が削減された。<使用計画>次年度は日本各地の公文書館・図書館での資料収集を控えているためその費用にあてる。
がん患者における代替医療活用と自己効力感の関連性

代替医療は、一つのセルフケア行為と考えられるため、今回はセルフケアが特に濃厚に自主的に取り組まれると考えられるがん罹患直後の家庭生活に焦点を当てることとし、乳がん患者を対象に、診断の時期から手術後にかけての家庭での生活に関してインタビューを行った。対象は7名の女性で、乳房切除術を受けたもの3名、乳房温存術を受けたもの4名であった。代替療法に非常に積極的に取り組んでいたものは1名のみであったが、何らかの興味を持ったり、食事や栄養食品等について試したりしたものは5名で全く興味を示さなかったものは1名のみであった。生活全般と、その中での自らの健康についてのとり組み代替療法についてのとり組みを検討するなか、家族の態度や考え方が大きく関わっていることが示された。そのため、特に家族とのやりとりについて取り上げ検討した。患者は手術にためらいを感じ、代替医療に魅力を感じたとき、家族の考えを遠回しにうかがうという言動を行っていた。しかし、手術を本当は受けたくない、民間療法にかけてみたい、といった考えは家族に波風を立てる可能性があるため、隠されており、その結果家族は患者の思いに気づかず、理詰めで説得し、たしなめるなどの行為をとっていた。その結果患者はあきらめて手術を受けることにしながらも、できる範囲で自発的に代替医療にとり組んでいた。そして家族にわかってもらえないことに悲しみや怒り、孤独感を感じていえることが示された。このように代替療法は何となく後ろめたさを伴うことが示され、病院で行われる正規治療との両立、調整が看護にとって課題と考えられる。
短期留学プログラムのカリキュラム開発・デ-タ-ベース化に向けての研究

本研究は国立大学において、九州大学に続いて一九九五年に始まった英語による特別プログラム方式による短期留学プログラムを基盤として行われた調査研究をまとめたものである。本プログラムは他国立大学プログラムと異なり、留学生センター方式をとらず、教養学部全体で担う体制を維持することによってメインストリーム化を意識してきた。こうした体制を背景として、主として四つの領域において分担の上、調査研究が行われた。(1)日本語プログラムと短期留学生に焦点を絞った専門講義の連携プログラム、日本語教材、テキストの開発(日本語教材は東大出版から出版予定)、(2)専門講義におけるフィールド方法等に関する教授法、講義内容の研究、(3)他短期留学生用受け入れ体制の調査、及び、東大のプログラムの留学生、日本人学生、教官調査、運営体制等のアクション・リサーチ的調査、(4)インターネットを用いた留学生支援の試行。研究分担者はプログラム創設時の運営委員を中心としたメンバーであり、調査研究はアクション・リサーチ的側面を持っている。初年度においては、当初の計画の内、短期留学生(ないし同等の層)に向けた教材、フィールドワーク法、フィード・バック・システムのあり方、短期留学プログラム調査、データーべ一ス化に関係する基礎研究を行ってきた。具体的には、この層に適用できる国内教材(日本語、日本事情)の収集分析、及び、より体系的に日本語と専門を連携させた教材・カリキュラムのコンセプト作り(J-Link)に向けての基礎調査を行った。また、短期留学調査の一貫として、短期留学(英語)において実績のある各私立プログラム担当者のインタビユ-、及び、プログラム分析、東大の留学生・日本人学生・教官アンケートを行い、結果を現在集計しつつある。海外提携校をはじめとする主要協定先のアンケート調査も現在進められている。短期留学生に焦点を当てたフィールドをはじめとするカリキュラム開発、受入れ体制の分析等が検討されている。卒業生も含む学生のフィード・バック・システムに関しては、現在、インターネットを使って試行段階にある。短期留学プログラム関係のデーターべ一ス化も、既存のデーターべ一スを利用した形でのデーターべ一ス化が可能か、試行段階にある。本研究の二年目の活動としては、それぞれの分担において、継続的に調査、研究を進めている。一つの方向性は、短期交換留学生、及び、東大生がほぼ同数受講する英語による文化系講義において、留学生用フィールド法を模索した研究、また、駒場の教官全体で担うという形式の中での日本語教育プログラムの新しい可能性の分析、英語による専門講義の評価等の教授面とカリキュラム面での研究である。もう一つの方向性は、創設から毎年行われてきた、東大の講義、学習環境、日本人学生等に関する短期交換留学生のアンケート調査、及び、日本語教官インタビューの結果の集計を通しての東大の国際化を視野に入れたアクション・リサーチ的な分析である。また、プログラムが3年目を終えるにあたって、組織上の課題も浮き彫りにされるようになり、教官全体で担うという運営形態のあり方、その意義・課題、また、東大の学部教育の課題や留学生受入れの基盤、日本語以外の講義や事務に象徴されるような日本語以外の言語による教育環境の整備(この場合は英語環境)と意義等についても分析の対象となっている。短期留学用のリーソース・ホームページも作成を進めている。今年度は最終年であり、継続されてきた研究のまとめを行った。(1)短期留学生用フィールド・ワーク法を使った試みの継続、(2)日本語プログラム関連の講査研究のまとめ、(3)東大の短期交換プログラム、学生・教官アンケート調査の集計分析、及び、他短期留学プログラムの訪問調査、(4)学生へのフィード・バック・システムをホーム・ページを用いて検討、(5)学部で担う運営体制の分析を、プログラム創設時の運営委員を中心に、まとめた。国立大学における英語による特別プログラム方式の短期交換留学プログラムの歴史は浅く、東大は九州大学に続いて1995年に創設し、2000年2月現在では5期生が在籍している。従って、運営委員も創設時のメンバーの多くが残り、本所究も、プログラムを作りながら短期留学の枠組みの中で調査するというアクション・リサーチ的側面が強い。データ一べース化は運営体制における人員不足があり、実際の内容は完成することができなかったが、今後の利用を可能にする枠組み作りは行われた。結果は報告書としてまとめられる予定である。
口腔粘膜疾患のレクチン結合性とケラチン局在性の免疫学的解析と臨床診断への応用

口腔粘膜疾患は、水疱、びらん、潰瘍、白斑等の病態を示すが、病因は多岐にわたり、局所的な原因から自己免疫疾患などの免疫異常、内臓病変やアレルギー、細菌やウイルス感染症などがあり、鑑別診断が非常に困難である。そして、経過が長く、経過中に悪性化を示すものもあるため患者の精神的、身体的負担は非常に大きい。そこでより早く確実な診断法を確立するために、粘膜疾患の病態を免疫組織学的手法を用いて解析した。即ち、粘膜細胞の分化の状態や病的な状態、あるいは腫瘍化によって、その構成ケラチン分化に変化をきたすこと、細胞や組織に存在する複合糖質の糖鎖構造が組織形成や細胞レベルでの認識過程で重要な役割を演じ、細胞の分化、加齢、悪性化に際して、その細胞の持つ糖鎖も変化することに着目し、まずはじめに、この糖鎖と特異的に結合する種々のペルオキシダーゼ標識レクチンを用いて、今回は、口腔粘膜扁平苔癬の病態により、糖鎖の質的、量的変化や分布様式を観察した。結果は、正常粘膜においては、錯角化層と基底膜に陽性反応を示したが、扁平苔癬においては病態により異なり、レース模様が鮮明で発赤が少なく、良好な経過をとった症例では上皮全層にわたり細胞膜に陽性を示し、さらに、基底膜にも陽性を示した。これに対し、発赤が強く難治性の症例では上皮全層の細胞膜、細胞間橋および細胞質にも陽性反応を示し、さらに、結合織内のリンパの一部と血管周囲にも陽性反応を示した。一方、基底膜には陽性反応を示さなかった。以上、糖鎖の分布は、正常粘膜と扁平苔癬では質的にも量的にも異なり、さらに、扁平苔癬の病態によっても異なることが分かった。この結果により、予後の判定などの診断への応用の可能性が示唆された。また、ケラチンの局在については、各種抗ケラチンモノクローナル抗体を用いて検討中である。