hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
排尿高位中枢の解明ー大脳基底核・前頭葉の電気生理学的、薬理学的検討

2007年度は線条体ドパミンD1受容体と線条体ニューロン活動・膀胱収縮との関連性についてドパミンD1受容体アゴニストを投与して検討し、ドパミンD1受容体アゴニストは排尿に関連して発火する線条体ニューロン活動を変化させることで排尿反射を抑制している可能性を示した。2008年度はParkinson病の脳深部刺激療法で注目されている視床下核の電気刺激を正常ラットに対して施行し、排尿反射が抑制されること、また同時に線条体ドパミンやドパミン代謝産物も測定し、電気刺激により線条体ドパミンや代謝産物も増加する傾向があることを示した。パーキンソン病をはじめとした大脳基底核に変性を有する疾患では排尿障害を呈することが明らかになっており、特に蓄尿障害が著明である。大脳基底核のなかで特に黒質線条体系ドパミンニューロンが排尿に関わっていると考えられているが、ラット・サルなどの動物を用いた実験でドパミンD1様受容体は排尿反射に対して抑制的に作用することが明らかになっている。また以前我々はネコ線条体ニューロンの一部に排尿サイクルに関連して発火するニューロンが存在することを確認した。今回我々は麻酔下のネコに対しドパミンD1受容体アゴニストのSKF38393を経静脈的に投与し、膀胱内圧と排尿反射に関連した線条体ニューロン活動との関係を検討した。SKF38393を経静脈的に投与し排尿反射が抑制されることを確認した。また排尿反射に関連した線条体ニューロン活動は、蓄尿期における活動が亢進している傾向が認められた。現在使われている抗パーキンソン病薬はD2様受容体に対する親和性が高く、運動症状は有意に改善するが、ヒトでも動物でもD2様受容体は排尿反射に対して促進的に作用し蓄尿障害は悪化させると考えられている。パーキンソン病患者におけるD1様受容体の役割はよくわかっておらず、ジスキネジアを悪化させるとの報告もあるが、今回の我々の検討によりD1様受容体は線条体ニューロンレベルでも排尿反射に対して抑制的に作用する可能性が示唆された。パーキンソン病患者は運動機能障害があるため、尿意を催してもトイレまで間に合わずに失禁してしまうことがあるが、D1様受容体作動薬は蓄尿障害を改善することが期待できるため、今回の我々の検討結果はD1様受容体作動薬を中心とした新たな抗パーキンソン病薬の開発につながるものと考えられる。パーキンソン病をはじめとした大脳基底核に変性を有する疾患では排尿障害を認めることが明らかとなっている。以前我々は黒質線条体ドパミンニューロンに着目し、正常ネコにおいて線条体の一部で排尿反射に関連するニューロンが存在すること、蓄尿期に線条体ドパミン濃度が上昇すること、ドパミンD1受容体アゴニストの投与で排尿反射が抑制されることを示した。大脳基底核の中で視床下核も排尿反射に関わっていると考えられており、進行期パーキンソン病患者に用いられる視床下核脳深部刺激療法が運動症状のみならず排尿症状も改善することが報告されているが、その詳細は明らかでない。そこで我々は麻酔下の正常ラットに対して視床下核脳深部刺激を行い、排尿反射に対する影響を検討した。また視床下核脳深部刺激により線条体内のドパミンも変化する可能性が考えられるため、脳深部刺激による線条体内ドパミン濃度の変化をマイクロダイアリシス法を用いて検討した。視床下核脳深部刺激により刺激中は膀胱収縮間隔が延長する傾向が認められ、視床下核脳深部刺激は排尿反射を抑制する作用があることが示唆された。また線条体内のドパミンやドパミン代謝産物も視床下核脳深部刺激により上昇する傾向が認められた。視床下核脳深部刺激療法のメカニズムについては不明な点が多く、特に排尿機能に対する作用についてはほとんどわかっていない。本研究の結果からは、視床下核の電気刺激による直接的な効果、線条体ドパミンを介した間接的な効果が考えられる。進行期パーキンソン病患者における治療法として、視床下部脳深部刺激療法が広く用いられるようになり、本研究は治療メカニズムの解明につながるものと思われる。
胃癌腹膜播種における間葉系幹細胞のホーミング分子機構とｉｐｓ　ｇｅｎｅ発現の解析

胃癌組織の分化程度とCD44陽性細胞との間には、比較的低分化の癌組織には、これらのCD44陽性細胞が発現していることが確認された。分化どの高い腸型胃癌においては、CD133陽性細胞もしくはCD44陽性細胞が、共に発現している割合は、極めて低かった。また、胃癌組織内において、両マーカーは、共発現していることが、確認された。さらに、胃癌の腹膜播種している患者の腹水の細胞を分離し、詳細に検討したところ、CD133およびCD44陽性細胞がある一定の割合で存在していることが判明した。ほぼ一定の割合で腹水中に癌幹細胞が存在していると推測された。胃癌患者の腹水中および胸水中に認められるCD133+/CD44+細胞の発現量をFACSを用いて検討した.いままでの検討によれば,CD133+/CD44+細胞におけるips geneの発現パターンには特徴が認められた.また胃癌組織局所においてはCD133陽性細胞およびCD44陽性細胞のdouble-positiveの細胞が多数存在していることが判明した.CD133+/CD44+細胞は組織の分化度によって局在と発現様式に一定の傾向が認められた.胃癌組織の分化程度とCD44陽性細胞との間には、比較的低分化の癌組織には、これらのCD44陽性細胞が発現していることが確認された。胃癌患者の腹水中および胸水中に認められるCD133+/CD44+細胞の発現量をFACS等を用いて検討した。また、こうしたCD133+/CD44+細胞におけるips geneの発現パターンには特徴が認められた。一方で胃癌組織におけるCD133陽性細胞およびCD44陽性細胞は組織の分化度によって、その局在と発現様式に一定の傾向が認められた。本研究は、消化器癌、とくに胃癌の癌幹細胞の発現様式と発現のメカニズムの一端を解明することで、化学療法抵抗性の胃癌症例、なかでも胃癌細胞の腹膜播種を認めている患者への治療戦略の一助となるべく計画したものである。具体的には、胃癌患者の癌組織や腹水中の細胞の評価、胃癌細胞のcell-lineを用いて検討したものである。胃癌組織内および腹膜転移を来した患者において、癌幹細胞のマーカーである、CD133陽性細胞、CD44陽性細胞の発現状態を検討した。まず、胃癌組織の分化程度とCD44陽性細胞との間には、比較的低分化の癌組織には、これらCD44陽性細胞が発現していることが確認された。分化度の高い腸型胃癌においては、CD133陽性細胞もしくは、CD44陽性細胞ともに発現している割合は極めて低かった。また、両マーカーは共発現していることが、確認された。さらに、胃癌の腹膜播種している患者の腹水の細胞を分離し詳細に検討したところ、CD133およびCD44陽性細胞がある一定の割合で存在していることが判明した。我々が検討した患者数は、必ずしも十分でないかもしれないが、ほぼ一定の割合で、腹水中に癌幹細胞が存在していると推測された。さらに、各種サイトカインによる刺激により、癌幹細胞の遊走能を検討したところ、ある種のサイトカインに特異的に遊走することが、中和抗体を用いた検討で確認された。消化器内科学実験結果にばらつきがあるため,再現性を確認する作業に追われていたため.胃癌細胞cell-lineであるKATOIII,MKN-28細胞を用いて,CD133+/CD44+の細胞を分離してips geneの発現を比較検討することができた.また,ヒト胃癌組織中におけるCD44およびCD133陽性細胞の局在を胃癌の組織型によって検討している。胃癌腹膜播種の患者の腹水中において,CD133+/CD44陽性細胞が一定の割合で存在していることが判明した.また,腹水中のCD133+/CD44陽性細胞由来のips geneの発現には一定の傾向が認められたが,このips geneの発現様式は,癌組織局所におけるROS刺激に深く関与していることが知られている.そこで,われわれは以前から注目しているROS刺激に関連しているApurinic/apyrimidinic endonuclease-1 (APE-1)の発現とCD133+/CD44陽性細胞由来ips geneの発現様式につき検討する予定である.胃癌患者の胸水および腹水中のCD133+/CD44+細胞をFACSにより分離し、ips geneの発現程度を検討している。現在のところ、胃癌患者においては、いずれの患者でも、ほぼ一定の割合でCD133+/CD44+細胞が存在していることが分かっている。また、CD133+/CD44+細胞におけるips geneの発現patternには特徴が認められ、これらの発現をsiRNAを用いて抑制した際の、細胞機能の解析を行う予定である。また、胃癌cell-lineにおいても、この特定のips geneの発現をsiRNAを用いて抑制し、chemoreactivity, apoptosis, EMTへの影響を解析する予定である。

当初の予定より研究実施が遅延しているため.今後,研究進捗状況に留意しながら,研究費を使用していく.本年度の研究費は本年度中に使用する。次年度の研究費は次年度内に使用する。次年度の研究費としては、細胞培養・免疫染色・real-time PCR・FACS等の研究遂行に必要な試薬等の購入に充てる予定である。
古代ギリシアの連邦認識に対するローマ支配の影響

本研究の目的は、古代ギリシアで形成された、現在の連邦に類する共同体(以下、連邦と称する)に対して、当時の人々がどのような認識を有し、またそれがどのように変化したのかについて、ローマの東方進出と支配という視角から明らかにすることである。本年度は、ローマによる属州化前後の、リュキア連邦における公職者およびローマ人役人の位置づけに焦点を当てて比較分析を行い、以下の結論を得た。まず、属州化以前の役職のうち、軍事に関わるもの(特に最高役職であるストラテゴス職)は属州化以降の史料において回顧的にしか現れなくなり、それに代わって宗教に関わる役職(アルキエレウスやリュキアルケス)が連邦の最高役職となった。また「ストラテゴス」の代理を意味する称号をもつローマ人の属州総督も史料に現れるようになった。さらに、独立期には警察機能を果たしていたと考えられる役職のアルキフュラクスは、その職務をローマから課せられた税の徴集へと変化させた。このことは、属州化以前に期待されていた軍事的役割がローマに移ったことで、連邦とは非軍事機能を担当する共同体であるという認識へと変化したことを示す。他方、その内実や認識の変化にもかかわらず、役職名の維持など、連邦という従来の制度自体を維持しようともしていた。以上から、古代ギリシアにおける連邦がポリスのような独自の政治共同体として認識されなかったのは、ローマによる支配という現状に合わせた認識の変化、特に軍事力を伴わない共同体へと認識が変化したことが最大の理由であると考察される。つまり、ローマは軍事的な役割という点で連邦に取って代わったのである。このことは、古代世界において軍事力の保持が独自の政治共同体という認識に最も寄与したという可能性を示唆するであろう。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、古代ギリシアの各地で形成された、現在の連邦に類する共同体(以下、連邦とする)に対し、当時の人々がどのような認識を有し、またそれがどのように変化したのかについて、ローマの東方進出と支配という視角から明らかにすることである。本年度は、まず連邦を表す古代ギリシア語から当時の人々の連邦認識に迫った。史料の分析により、特にヘレニズム時代に連邦を意味する専門用語となったシュンポリテイアの初期の事例が、文献資料では前2世紀のポリュビオスの作品に、碑文資料ではリュキア地方(現在のトルコ)にあるアラクサ市の前2世紀の顕彰決議碑文に見出されると結論付けた。他方で、その碑文には、連邦を意味する三つの用語(シュンポリテイア、コイノン、エトノス)が混在しており、当時の人々の連邦に対する認識が決して確固たるものではないことも明らかとなった。続いて、当時の人々が連邦に期待した役割という視点から、主としてローマの属州となる以前のリュキア連邦を対象に史料の分析を進めた。碑文および文献資料の検討により、当時リュキア連邦に属していた人々は、その連邦に対してリュキア全体を代表した和戦や同盟などの外交交渉と決定、リュキア全体の軍事的・司法的・経済的統制、宗教に関する指導的役割を期待していたと考察された。一方、当時のローマは外交の対象、つまり外国として、当時のリュキアの人々に認識されていた。以上の研究は、古代の人々の認識についてであったが、その認識を示す史料、特に文献資料は近世近代の人々を通じて伝えられてきた。そのため、その時代の人々の認識(受容)も史料を解釈するうえで検討の必要がある。本年度はその一例として、アメリカ合衆国の憲法制定過程に着目し、当時の議事録や政治的パンフレットの分析から、古代ギリシアの連邦が当時のアメリカの人々の立場や主張に応じて、都合の良いように受容されてきたことを明らかにした。

26年度が最終年度であるため、記入しない。まず、リュキア連邦に関する先行研究について、現在の研究状況の概要を把握することができた。リュキア連邦関連の史料も、主たる文献資料についてはほぼ分析を終えることができた。碑文資料も、連邦認識が芽生えた前2世紀から属州化以前の前1世紀まで、近年発表された史料も含め分析を進めることができた。近代アメリカにおける古代ギリシアの連邦の受容については、当初の計画では想定されていなかったが、その研究は、認識に対するアプローチの参考ともなり、リュキア連邦を主たる対象とする本研究に一定の寄与をなしたと考えている。今後は、リュキア連邦がローマの属州となった後の時期に着目し、ローマの支配下で存続した連邦制度に対し、その属州に住む人々がどのような役割を期待していたのか、その認識について特に碑文資料の分析から考察を進める。また、ローマによる属州化の前後で、リュキア連邦の公職制度に変化があったことが知られている。そこで、連邦の中でも、それらの公職者が現地の人々にどのように認識され、またその認識がどのように変化したのかについて、史料の分析を行う。さらに、ローマと大きな対立がなかったリュキア連邦とは異なり、戦争を通じて属州化されたギリシア本土の連邦についても史料の分析を試み、リュキア連邦と比較を行うことも想定している。
ペプチドライブラリーを用いたCTLの特異性の解析

1.異なるMHCクラス1分子間でのペプチドレパートリーの比較目的MHCの遺伝的多型性は、進化の過程を通じて維持されてきた。この理由として、異なるMHCが異なるペプチドを提示し、多様な病原体への対応を可能にした可能性があげられる。そこで我々は、ペプチドライブラリーを用いてそれぞれのMHC分子が提示できるペプチドのレパートリーを予想する試みを行った。成果3種のマウスMHCクラスI分子(Kb,Db,Ld)について特異性を調べた。自然のCTLエピトープは親タンパク質中に存在するすべての9残基ペプチドの中で、2SD(標準偏差)以上の予想スコアーを示した。また、60余りのペプチドについて予想結合能と実際の結合能を比較したところ、ばらつきは大きいものの両者の間には直線的な関係がみられた。また、任意のペプチドの80%余りについて、解離定数を一桁以内に予想することができた。この予想能の範囲内でKb,Db,Ldに結合するベプチドのレパートリーを比較したところ、相互の重なりはわずかであった。2.TCRが異なる結合親和性MHC-ペプチドを見分けるしくみ目的TCRが単なるon/offのスイッチでなく、結合の程度を見分けるしくみを探る成果ペプチドライブラリーを用いてTCRの特異性を探り、エピトープペプチドの1残基置換体をデザインした。これらに対するCTLの反応性をみたところ、CD8の動員の効率とTCRに対するアンタゴニスト活性の間に関連がみられた。そこで、TCRには会合するがCD8を動員しないリガンドからのシグナルがCTLの活性化に及ぼす影響を調べた。その結果、CD8の動員を伴わないTCRへのリガンドの会合は、よほど大量に存在する場合を除いて、CTLの活性化を抑えるようなシグナルを送ることがわかった。
複数の生体組織音響特性の融合による慢性肝疾患の高精度超音波定量診断の実現

慢性肝疾患は我が国の医療分野における主要な対象である。本研究では,これまでの成果を基盤に,疾患の進行により変化する複数の生体組織音響特性を融合することにより,生検を超える安定度と臨床的に十分なロバスト性を持つ非侵襲な慢性肝疾患の定量診断手法を実現することを目的としている。そのため,1.縦波・横波伝搬と減衰を考慮できる病変組織の音響構造モデルの開発,2.音響特性変化モデルを用いた超音波の送受により臨床的に得られる複数の音響特性情報の理解,3.臨床的に得られる複数の生体組織音響特性を融合し,初期病変にも十分な感度をもつ慢性肝疾患の高精度定量診断の確立を進めている。昨年度は,本補助金により超音波実験用プラットフォームを整備し,弾性ファントムを用いて,ファントム内を伝搬する横波の基礎検討を行った。2018年度は,弾性ファントムに加え,粘性ファントムを準備し,実際の生体内でのずり波伝搬を理解するための検討を行った。ずり波の発生には,ファントム表面を機械的に加振することで行ったが,インパルス状の加振に加え,20 Hz200 Hzまでの加振が可能な実験系を整え,ずり波の伝搬速度の周波数依存性の計測を行った。並列送受信による高速超音波映像系を用いて伝搬波面の観察を行い,ファントム断面内での反射波や,ずり波の伝搬速度,伝搬減衰について測定を行った。また,ファントム表面での振動伝搬の様子をレーザードプラ速度計による非接触計測も行い,検討材料とした。測定された結果を,市販の診断装置で計測されるずり波伝搬速度と比較することで,ずり波の減衰や,速度分散などの影響などを評価した。このようなずり波伝搬速度の計測と平行して,これまで開発してきた,超音波断層画像から線維組織を抽出する手法の最適化を行い,この抽出結果とずり波伝搬速度計測を組み合わせ診断精度を向上させる方法の検討を進めた。本研究では,疾患の進行により変化する複数の生体組織音響特性を融合することにより,われわれの開発している慢性肝疾患の定量診断手法を,これまで以上に高精度化することを目指している。2018年度は,弾性ファントムに加え,粘性ファントムを用いて,表面からの機械的加振により発生するずり波の伝搬状況の検討を行った。パルス的な加振に加え,周波数を任意に変化できる加振を行うことで,周波数依存性を安定に測定できた。また,レーザードプラ速度計による非接触の計測も実現でき,その伝搬を観測できた。さらに,臨床的に用いられる診断装置の測定結果と比較検討もでき,測定データに影響を与える要因についての信頼性の高いデータを取得でき,ほぼ目的を達成することができた。病変による横波伝搬の変化を観察するため,超音波実験用プラットフォームを拡張し,実験系も整備することにより,ファントム中の横波伝搬が観察可能になった。2018年度はこのシステムを活用し,さまざまな特性のファントムを作成し,生体中の横波伝搬にどのような差が生じるかを定量的に明らかにすることができた。このようにして蓄積されたファントムによる横波伝搬の知見をもとに,臨床的な装置による計測の信頼性について検討する。2019年度は,ファントム実験と平行して,連携研究者と共に,臨床的に測定された結果の問題点を確認する。臨床的な装置によるずり波の伝搬速度の結果と,ファントムによる計測の知見を統合し,どのような生体組織の変化が,診断情報と結びついているのかを定量的に明らかにする。線維化が生じる疾患や,線維化を伴わない脂肪肝のような疾患が,超音波画像に与える影響と横波速度に与える影響の関係を評価し,診断精度が高く,初期病変に敏感な診断手法の基礎を与える。病変による組織構造の変化と,臨床に得られる複数の音響特性変化の比較を系統的に実行できる3次元組織音響特性変化モデルを構築する。このモデルは,計算機上とファントムの両者で構成し,さまざまな疾患を表現できるようにする。特に初期病変組織構造の変化が表現できるよう,臨床的な知見も利用しながら段階的に変化するモデルを構築する。さらに粘性の効果も取り入れ,縦波・横波に対する影響も評価できるようにする。以上より,これまで開発した慢性肝疾患の定量診断手法の高精度かを進展させる。2017年度は,病変によるずり波(横波)伝搬の状況を確認できるよう,本補助金により超音波実験用プラットフォームを整備し,ファントムを用いて,剛性・粘性の違い,機械的加振や音響放射圧による加振などにより,どのような横波が伝搬するのかを検討した。機械的加振は,ファントム表面からのインパルス状の加振に加え,20 Hz200 Hzまでの加振が可能な実験系を整え,ずり波の伝搬速度の周波数依存性の計測を行った。また,伝搬波面の観察も行い,ファントム断面内での反射波や,深度方向の伝搬速度変化があるかなどについても検討した。

その結果,市販の診断装置で計測される生体組織内での深度方向のずり波伝搬速度の変化は,測定に用いている高周波の超音波の減衰などの影響など,実際の生体組織の速度変化とは異なる可能性があることがわかった。このような臨床現場での測定上の問題点を把握した後,ラット肝臓での測定が十分な精度で行える条件設定について検討した。ずり波伝搬速度の計測と平行して,これまで開発してきた,超音波断層画像から線維組織を抽出する手法の最適化を行い,この抽出結果とずり波伝搬速度計測を組み合わせ診断精度を向上させる方法の検討を進めた。本研究では,疾患の進行により変化する複数の生体組織音響特性を融合することにより,われわれの開発している慢性肝疾患の定量診断手法を,これまで以上に高精度化することを目指している。2017年度は,ずり波を種々の手法で励振し,その伝搬を定量的に観察し,測定上の問題を検討することを目的としたが,パルス的な加振に加え,周波数を任意に変化できる加振についても実現でき,その伝搬を観測できた。さらに,臨床的に用いられる診断装置の測定結果と比較検討もでき,信頼性の高いデータを取得できる見通しを得ることができ,ほぼ目的を達成することができた。慢性肝疾患は我が国の医療分野における主要な対象である。本研究では,これまでの成果を基盤に,疾患の進行により変化する複数の生体組織音響特性を融合することにより,生検を超える安定度と臨床的に十分なロバスト性を持つ非侵襲な慢性肝疾患の定量診断手法を実現することを目的としている。そのため,1.縦波・横波伝搬と減衰を考慮できる病変組織の音響構造モデルの開発,2.音響特性変化モデルを用いた超音波の送受により臨床的に得られる複数の音響特性情報の理解,3.臨床的に得られる複数の生体組織音響特性を融合し,初期病変にも十分な感度をもつ慢性肝疾患の高精度定量診断の確立を進めている。昨年度は,本補助金により超音波実験用プラットフォームを整備し,弾性ファントムを用いて,ファントム内を伝搬する横波の基礎検討を行った。2018年度は,弾性ファントムに加え,粘性ファントムを準備し,実際の生体内でのずり波伝搬を理解するための検討を行った。ずり波の発生には,ファントム表面を機械的に加振することで行ったが,インパルス状の加振に加え,20 Hz200 Hzまでの加振が可能な実験系を整え,ずり波の伝搬速度の周波数依存性の計測を行った。並列送受信による高速超音波映像系を用いて伝搬波面の観察を行い,ファントム断面内での反射波や,ずり波の伝搬速度,伝搬減衰について測定を行った。また,ファントム表面での振動伝搬の様子をレーザードプラ速度計による非接触計測も行い,検討材料とした。測定された結果を,市販の診断装置で計測されるずり波伝搬速度と比較することで,ずり波の減衰や,速度分散などの影響などを評価した。このようなずり波伝搬速度の計測と平行して,これまで開発してきた,超音波断層画像から線維組織を抽出する手法の最適化を行い,この抽出結果とずり波伝搬速度計測を組み合わせ診断精度を向上させる方法の検討を進めた。
家族の機能障害の実態と障害除去の諸施策の研究・・・・・・日英仏の比較検討

本研究は昭和5961年度科研費補助大研究「現代家族の機能障害の実態と紛争処理の総合的研究・・・法・政策のための基礎的調査研究」の続編にあたり,その成果を,深化,発展させるものである.当該研究においてわれわれは,家族機能を活性化させるためには「家族問題総合センター」の設立が必要であることを提唱した(この件に関しては62年1月に文部省公開シンポジウム「大学と科学」で報告).本研究はこの構想を具体化するために英・仏での実態を明らかにすることを目的とする.我が国は昭和35年以降急激な家族変動に見舞われたため,このことから生じた家族問題に適切に対処する手段を,これまで持たなかった.翻って英・仏などの先進欧米諸国では,家族の変動は比較的穏やかに進行し,その過程で生じてきた家族問題に対しても,様々の有効な処置が講じられてきたと考えられる.そこでこれら一連のファミリー・エージェンシーのシステムを研究し,さらに現在なお存続する家族問題の実態を調査し,これと比較研究すれば,我が国での今後の対策の在り方をより具体的に提言できるはずである.予備調査では,英国における当該援助機関の概要を専門家の協力を得て把握した.ここで,諸機関の歴史的発展状況,その構造,運用の実態,諸機関相互の関連に関して,一定の理解が得られた.われわれの今回の英国訪問は,旅行期間を併せて2週間という非常に限られた日程のものではあったが, SocialーLegalーCenterのメンバーの全面的な協力を得られ, 4に掲載した内容の調査研究を速やかに実施することができた.その詳細は『英国の家族援助機関に関する予備調査報告』にまとめているので,ぜひ御高覧戴きたい(本報告書にその写しを添付している).この海外学術研究は,過去3年間の日本国内における調査研究の成果から,われわれが提唱した「家族問題総合センター」の具体的なイメージを作り上げるためのものである.そこで予備調査では,まずこれまでのわれわれの家族問題に関する研究の枠組みが彼の国においてそのまま使用できるのかという点と,具体的にどのような機関を調査対象とするのが有益であるのかという点に,目標を絞った.前者においては,英国の家族研究者は一般的に,現代の家族変動自体は問題を有する事柄であるとは見ておらず,そのことに伴って生じる様々な問題をいかにケアしていくかに,研究の重点を置いているということが理解できた.しかし彼らのこの態度の背景には,家族の機能障害に関してはすでに私的な援助機関が広汎に活動をしているので,公的には問題性が薄れてきているのではないかということも,またある程度推測できた.この意味では,やはり私的な援助機関およびその利用者をわれわれの手で直接に調査し,家族問題の実態をより詳細に把握する必要を強く感じる.そこで後者ともつながるのであるが,今後の計画としては,今回訪問し職員から事情を聴取してきたもののうち,われわれの問題関心に非常に隣接した機関と思われる,マリッジ・ガイダンス・カウンシル,プロベイション・サービス,高齢者のためのエイジ・コンサーンなどに調査対象を限定し,問題を抱えている家族の実態調査,家族援助機関の利用状況などの実態調査を進めていきたいと考えている.本研究は昭和5961年度科研費補助大研究「現代家族の機能障害の実態と紛争処理の総合的研究・・・法・政策のための基礎的調査研究」の続編にあたり,その成果を,深化,発展させるものである.当該研究においてわれわれは,家族機能を活性化させるためには「家族問題総合センター」の設立が必要であることを提唱した(この件に関しては62年1月に文部省公開シンポジウム「大学と科学」で報告).本研究はこの構想を具体化するために英・仏での実態を明らかにすることを目的とする.我が国は昭和35年以降急激な家族変動に見舞われたため,このことから生じた家族問題に適切に対処する手段を,これまで持たなかった.翻って英・仏などの先進欧米諸国では,家族の変動は比較的穏やかに進行し,その過程で生じてきた家族問題に対しても,様々の有効な処置が講じられてきたと考えられる.そこでこれら一連のファミリー・エージェンシーのシステムを研究し,さらに現在なお存続する家族問題の実態を調査し,これと比較研究すれば,我が国での今後の対策の在り方をより具体的に提言できるはずである.予備調査では,英国における当該援助機関の概要を専門家の協力を得て把握した.ここで,諸機関の歴史的発展状況,その構造,運用の実態,諸機関相互の関連に関して,一定の理解が得られた.われわれの今回の英国訪問は,旅行期間を併せて2週間という非常に限られた日程のものではあったが, SocialーLegalーCenterのメンバーの全面的な協力を得られ, 4に掲載した内容の調査研究を速やかに実施することができた.その詳細は『英国の家族援助機関に関する予備調査報告』にまとめているので,ぜひ御高覧戴きたい(本報告書にその写しを添付している).この海外学術研究は,過去3年間の日本国内における調査研究の成果から,われわれが提唱した「家族問題総合センター」の具体的なイメージを作り上げるためのものである.そこで予備調査では,まずこれまでのわれわれの家族問題に関する研究の枠組みが彼の国においてそのまま使用できるのかという点と,具体的にどのような機関を調査対象とするのが有益であるのかという点に,目標を絞った.前者においては,英国の家族研究者は一般的に,現代の家族変動自体は問題を有する事柄であるとは見ておらず,そのことに伴って生じる様々な問題をいかにケアしていくかに,研究の重点を置いているということが理解できた.

しかし彼らのこの態度の背景には,家族の機能障害に関してはすでに私的な援助機関が広汎に活動をしているので,公的には問題性が薄れてきているのではないかということも,またある程度推測できた.この意味では,やはり私的な援助機関およびその利用者をわれわれの手で直接に調査し,家族問題の実態をより詳細に把握する必要を強く感じる.そこで後者ともつながるのであるが,今後の計画としては,今回訪問し職員から事情を聴取してきたもののうち,われわれの問題関心に非常に隣接した機関と思われる,マリッジ・ガイダンス・カウンシル,プロベイション・サービス,高齢者のためのエイジ・コンサーンなどに調査対象を限定し,問題を抱えている家族の実態調査,家族援助機関の利用状況などの実態調査を進めていきたいと考えている.
抗DNA抗体増強因子ヌクレオバインディンと自己免疫-その病態と分子細胞機構の解明

ヌクレオバインデイン(Nuc)を正常マウスに腹腔内投与すると再現性をもって胸腺のアポトーシスと血中ヌクレオソームの出現が認められる。抗CD3抗体でも同様の所見が得られるが、Nucが共存すると血中からのクレオソームのクリアランスの延長がみられ、それがクレオソームとNucの結合によることが分かった。このことからNucによる自己免疫誘導は自己抗原の安定を高めることに因ることが示唆された。さらにNucによって誘導されるアポトーシスで胸腺細胞のヒストンH1の増加と35-40kD蛋白質のチロシンリン酸化がみられた。胸腺細胞抽出液には2次元電気泳動で等電点5.5-5.7で20-30kDの新しいスポットが検出された。これはLPSや生食液では出現せず、Nucに特異的新規物質であることから今後の検索が待たれる。本研究の中心でもあったNuc特異的なT細胞株の樹立であるが、Nucの継続投与で自己免疫が成立したBALB/cマウス脾細胞T細胞からT4,T8の二株が樹立され、いずれもCD4_+,でNuc特異的に増殖し、MHC拘束性(I-A^d)も認められた。全身性自己免疫での自己抗原特異的T細胞株は一般に樹立・維持が困難であるところから、これらの株は今後の全身性自己免疫の解明に貢献できることを期待するところである。以上の結果から全身性自己免疫の成立には以下のことが示唆される。1)Nucの代謝異常に困り血中のNucが上昇する。2)胸腺にアポトーシスを誘導し核抗原(ヌクレオソーム)を中心とする自己抗原を血中に放出する。ヌクレオソームと結合したNucは抗DNA抗体産生のためのヘルパーT細胞を誘導する。Nucの本来の生物学的作用を知り、さらに自己免疫の解明の為にNuc遺伝子のノックアウトやトランスジェニックマウスの研究が進行している。4リットルスケールの大腸菌培養で約5mgのヌクレオバインデイン(Nuc)を回収出来る精製法が確立された。抗体カラムによるone-step精製法の樹立は現在進行中である。Nuc(50μg)の正常マウス腹腔内投与後15時間で再現性をもって胸腺細胞のアポトーシスと血中ヌクレオソームの出現が観察されるが、抗CD3抗体を同時投与すると、何れの単独投与を遥に凌駕した胸腺細胞のアポトーシスと血中ヌクレオソームの出現がみられた。血中に出現するヌクレオソームDNAは同時投与の場合その停滞時間の延長がみられ、NucがヌクレオソームDNAと結合し安定化することが示唆された。SLEを自然発症しているMRL/lprマウスからも同様のヌクレオソームDNA同定され、Nucの血中濃度の上昇が自己免疫の発症または維持に重要であることが分かった。Nuc投与直後に於ける胸腺細胞蛋白質分子の動態をSDS-PAGE及びイムノブロットにて解析し、ヒストンH1分子の増加、38-40kDa蛋白質のチョロシン燐酸化、50kDa蛋白質の新たなチョロシン燐酸化が観察された。これらの所見はNucが胸腺細胞と交信したことを示すもので、その本態の解明が進んでいる。

正常マウスへのNucの間歇投与で誘導される高ガンマグロブリン血症はMRL/lprマウス脾細胞培養にNucを添加しても再現され、培養上清中にヌクレオソームDNAの増加が認められたことから、Nucが細胞外に放出されたヌクレオソームDNAを安定化し、ポロクローナルB細胞活性化を誘起することが示唆された。正常BALB/cマウス(8周齢)に50μgの組み換え(r)Nucを腹腔内投与(ip)すると15時間後に胸腺に著明なアポトーシスを惹起する。5μgのrNucを週二回継続ipすると全身性の自己免疫が誘導される。しかし大腸菌由来の組み換え蛋白質であるため微量混在しているエンドトキシン(ET)の作用を否定できない。そこでETを含むポポリサッカライド(LPS)用いる対照実験を行った。その結果LPSでは自己免疫が惹起できないこと、50μgのrNucip後の胸腺細胞抽出液には二次元電気泳動(2D)解析で等電点(pI)5.5-7で20-30Kdの新しいスポットが検出されたがLPSでは検出されなかったことから、Nuc自身に自己免疫誘導作用のあることが証明された。正常の胸腺細胞抽出液には見られない新規物質の解明が今後の課題である。rNuc継続ipで自己免疫が誘導されたマウス脾臓T細胞を分離、rNucとrIL-2の存在下で培養し、T4,T6の二株を樹立した。いずれもCD4+でrNuc特異的で、その増殖は抗I-Adで有意に抑制され、MHC拘束性が認められた。
エキストラバージンオリーブ油の食習慣に基づいた複合的栄養機能の解析

エキストラバージンオリーブ油に含まれている主要なポリフェノールであるオレウロペインは、オレウロペインアグリコン(OA)として小腸で吸収されると、辛味受容体であるTRPA1及びTRPV1の両方を活性化させる(即ち、OAはTRPA1及びTRPV1両方のアゴニストである)。それにより、OAはカテコラミン(特にノルアドレナリン)分泌を促進させ、β(β2及びβ3受容体を介する)作用により、パーム油(現在、世界中で多く摂取されている)30%含有高脂肪食摂取ラットにおいて、褐色脂肪組織の脱共役タンパク質(UCP1)の発現を増加させ、脂質代謝(体熱産生)を亢進させることが示唆された。エキストラバージンオリーブ油の日常の食生活における摂取形態や摂取レベルによる脂質代謝及び蛋白代謝への影響について下記ACについて、in vivoで調べた。A: 1EVOOと他の油脂の同時投与による脂質代謝及び蛋白代謝への影響:動物性脂肪(ラード30%)食に対し、10%をEVOOで置き換えることでカテコラミン分泌及びUCP1発現量が有意に高い値を示し(10%以上では効果は同じ)、またEVOO単独(30%)で投与するよりもその効果が高いことも示された。一方植物性脂肪(大豆油、パーム油)にEVOOを同様に置き換えた場合、動物性よりその効果が低いことも示された。B: 1EVOOと香辛料の同時投与による脂質代謝及び蛋白代謝への影響:オレウロペイン、カプサイシン及びガーリックを同時投与することにより、単独で添加した場合よりもはるかにその影響は大きかったことより相乗効果の可能性が示唆された。C:加熱(180°C・200°C)EVOO投与による脂質代謝及び蛋白代謝への影響:180°C及び200°C加熱(一般的調理加熱の温度:炒め物・揚げ物温度)によりオレウロペインアグリコン含量は約40%程度に減少したが、加熱EVOO食群と非加熱EVOO食群はほぼ同じUCP1量を示し、28日間の摂取で同様に体熱産生を促進させることが示唆された。A: 2エキストラバージンオリーブ油(EVOO)と植物性油脂との同時摂取による脂質代謝への影響(in vivo)について調べた。SD系4週齢雄ラットを用いて、植物性高脂肪(30%大豆油)食*のコントロール食に対し、総脂質量は同じ(30%)で、EVOOで置き換えた5,10,15,20又は30%EVOO混合食を28日間ペアーフィーディングで投与した。*高脂肪食の脂肪の種類は、植物性油脂(大豆油:世界で多く消費される油脂の第2位)とし、動物性油脂の場合(ラード:25年度の実験結果)と比較した。その結果、いずれのEVOO混合群でも体重に有意差はなかったが低下傾向を示し、腎周囲脂肪量において20%及び30%EVOO群で有意に低い値を示した。尿中カテコラミン排泄量(アドレナリン及びノルアドレナリン)及び肩甲骨間褐色脂肪組織(IBAT)における脱共役たんぱく質(UCP1)発現量においては、いずれのEVOO混合群においても高くなる傾向は見られたが有意差はなかった。従って以上の結果より、大豆油とEVOOを同時摂取させた場合、ラードとEVOOを同時摂取させた場合(H25年度の結果)のようなEVOOとの同時摂取による体重、体内脂肪量の減少及びUCP1発現量の増加による体熱産生亢進に対しての相乗的な効果は認められなかった。即ち、EVOOと同時摂取させる油脂の種類(動物性あるいは植物性油脂の違い、及び脂肪酸組成の違い等)によって脂質代謝、特にカテコラミン分泌量及びUCP1含量への影響に差を生じることが示唆された。A:3SD系4週齢雄ラットを用いて、高脂肪食(油脂源としてパーム油、大豆油あるいはラード30%含む30%脂肪食)をコントロール食として、オレウロペインを0.1%添加してオレウロペイン食とし、ラットに28日間ペアーフィーディングで(摂食量をそろえて)投与した。実験食投与最終日にラットを代謝ケージに移して尿を採集し、尿中カテコラミン排泄量を高速液体クロマトグラフィーを用いて測定した。また、実験食投与後の肩甲骨間褐色脂肪組織(Interscapular Brown Adipose Tissue; IBAT)を取り出し、脱共役タンパク質(Uncoupling protein 1; UCP1)をウエスタンブロット法で測定した。その結果、大豆油高脂肪食摂取ラットにおいて、オレウロペイン投与により、体重、腎周囲脂肪及び精巣周囲脂肪重量において有意差はなかったが低い傾向を示した。尿中カテコラミン分泌量は高くなる傾向を示したがUCP1発現量において有意差は認められなかった。一方、パーム油及びラード高脂肪食摂取ラットにおいて、オレウロペイン投与により、体重、腎周囲及び精巣周囲脂肪重量において有意に低い値を示し、尿中カテコラミン分泌量及びUCP1発現量においても有意に高い値を示した。以上の結果より、大豆油を摂取したラットに対し、飽和脂肪酸を多く含むラードを摂取したラットにおいて、オレウロペイン投与によるカテコラミン分泌量及びUCP1発現量を増加させやすいことが示唆された。油脂源の異なる(パーム油、大豆油あるいはラード)高脂肪食(30%脂肪食)摂取するラットにオレウロペインを投与したとき、飽和脂肪酸を多く含むパーム油及びラードを摂取したラットにおいて、オレウロペイン投与によるカテコラミン分泌量及びUCP1発現量を増加させやすいことが明らかとなった。これはオレウロペインの効果の一つの特徴が明らかになったと考えられる。したがって、当初の計画の通り実験が進んでいると考えられる。【目的】

エキストラバージンオリーブ油に含まれる主要なポリフェノールのオレウロペインアグリコン(OA)は、高脂肪食摂取ラットにおいてノルアドレナリン分泌を促進し、肩甲骨褐色脂肪組織UCP1発現量を増加させ、体熱産生を亢進させることをこれまで報告してきた。本研究では、OAの体熱産生亢進に関するメカニズムを明らかにするために、in situ及びin vitro実験系を用いて調べることにした。【方法】In situ:SD系7週齢雄ラットをウレタン麻酔下で、Vehicle (0.9 % NaCl solution containing 10 % ethanol and 10 %Tween80)を対照にして、TRPA1あるいはTRPV1ブロッカー存在下で、大腿静脈よりOA(3.8 mg)を投与した。5分後、ラット腹部大動脈より採血を行い、血漿を分離し、カテコラミン分泌量をHPLC法で測定した。In vitro:ラットあるいはヒトのTRPA1あるいはTRPV1を発現させたHEK293cellを用いて、OA添加によるCa2+濃度をFlexStation蛍光計で測定した。【結果】In situ:OAはノルアドレナリン分泌を有意に上昇させたが、TRPA1あるいはTRPV1ブロッカー存在下ではその上昇は抑えられた。In vitro:OAはTRPA1あるいはTRPV1を発現させたHEK293cellのCa2+濃度を濃度依存的に上昇させた。このOAによるCa2+濃度上昇はアンタゴニスト存在下で抑えられることが確認された。また、OAはTRPV1活性において生姜の辛味成分であるジンゲロンとほぼ等しいこと、TRPA1活性はTRPV1活性より約10倍高いことも分かった。エキストラバージンオリーブ油に含まれる主要なポリフェノールのオレウロペインアグリコンは、TRPA1およびTRPV1を活性化することにより、ノルアドレナリン分泌を促進させることが示された。オレウロペインアグリコンによる褐色脂肪組織のUCP1発現を促進して体熱産生を促進することで、内臓脂肪を減少させる、脂質代謝特に体熱産生促進のメカニズムを明らかにすることができたということになり、これは、当初の計画通りである。エキストラバージンオリーブ油の主要なポリフェノールであるオレウロペイン[体内で糖が取れたオレウロペインアグリコン(OA)になった後吸収される。]による体熱産生への影響(特にメカニズム)について、in vivo、in situ及びin vitro実験系により調べた。In vivo:パーム油(30%)高脂肪食にオレウロペインを0.1%添加してオレウロペイン食とし、ラットにコントロール群と共にペアフィーディングで28日間投与、飼育した。オレウロペイン投与により体重、内臓脂肪及び血漿レプチン濃度は有意に低下し、カテコラミン分泌量及び褐色脂肪組織UCP1発現量は有意に高い値を示した。In situ:ラットをウレタン麻酔下で、Vehicleを対照にOA(3.8mg)を大腿静脈から投与した。
高齢者の生理機能変動から見た安全な浴室温熱環境

被験者には,健常な男子高齢者8名(平均年齢69歳)と,男子学生8名(平均23歳)を用いた.実験は脱衣室・浴室の室温を10°C,15°C,20°C,25°Cとする4条件で行なわれた.また,常に前室23°C,湯温は40°Cとした.測定項目は,生理反応として7点の皮膚温,血圧,心拍数,心電図,心理反応として温冷感,不快感,許容度を測定した.被験者は標準服に着替え,各種センサーを装着した後,前室へ入室した.前室に椅座位で30分以上安静した後,脱衣室に移動し,標準服を脱衣し5分間椅座位で滞在してもらった.次に浴槽に8分間全身浴で浸り,身体をタオルで十分拭いてから,再び脱衣室に椅座位で10分間滞在してもらった.入浴前後の脱衣室において,若年者の場合,室温や湯温による温冷感の違いが大きく認められたのに対し,高齢者の場合,室温10°Cや15°Cにおいて若年者ほど寒さを申告しておらず,逆に入浴中には若年者ほど暑さを申告していなかった.高齢者は感受性の遅延や低下がみられ,室温10°Cや15°Cに対しては寒さを,40°C入浴時には暑さを訴えなかったのであろう.一連の入浴行動に伴う変動幅が「前室時の値±10mmHg」の範囲内である場合の室温は,許容温度範囲とみなした.収縮期血圧の変動についてみた場合,その範囲内にあるのは若年者では室温20°Cと25°Cであり,高齢者では室温25°Cのみであった.これにより,若年者の場合では室温20°C以上,高齢者では室温25°C以上が許容温度範囲であろうと推察された.高齢者が居住する住宅において、冬季に住宅温熱環境を測定し、同時に高齢者の血圧、皮膚温等を測定し、入浴時に暖房を入れた場合と、暖房を使用しなかった場合を比較検討した。暖房の有無が、高齢者の生理的負担を大きく変えることが確認された.被験者には,健常な男子高齢者8名(平均年齢69歳)と,男子学生8名(平均23歳)を用いた.実験は脱衣室・浴室の室温を10°C,15°C,20°C,25°Cとする4条件で行なわれた.また,常に前室23°C,湯温は40°Cとした.測定項目は,生理反応として7点の皮膚温,血圧,心拍数,心電図,心理反応として温冷感,不快感,許容度を測定した.被験者は標準服に着替え,各種センサーを装着した後,前室へ入室した.前室に椅座位で30分以上安静した後,脱衣室に移動し,標準服を脱衣し5分間椅座位で滞在してもらった.次に浴槽に8分間全身浴で浸り,身体をタオルで十分拭いてから,再び脱衣室に椅座位で10分間滞在してもらった.入浴前後の脱衣室において,若年者の場合,室温や湯温による温冷感の違いが大きく認められたのに対し,高齢者の場合,室温10°Cや15°Cにおいて若年者ほど寒さを申告しておらず,逆に入浴中には若年者ほど暑さを申告していなかった.高齢者は感受性の遅延や低下がみられ,室温10°Cや15°Cに対しては寒さを,40°C入浴時には暑さを訴えなかったのであろう.一連の入浴行動に伴う変動幅が「前室時の値±10mmHg」の範囲内である場合の室温は,許容温度範囲とみなした.収縮期血圧の変動についてみた場合,その範囲内にあるのは若年者では室温20°Cと25°Cであり,高齢者では室温25°Cのみであった.これにより,若年者の場合では室温20°C以上,高齢者では室温25°C以上が許容温度範囲であろうと推察された.高齢者が居住する住宅において、冬季に住宅温熱環境を測定し、同時に高齢者の血圧、皮膚温等を測定し、入浴時に暖房を入れた場合と、暖房を使用しなかった場合を比較検討した。暖房の有無が、高齢者の生理的負担を大きく変えることが確認された.被験者は,本研究に同意できる65歳以上の男性協力志願者21名に対し,健康診断(健康診査検診票,血液検査,尿検査,心電図検査等)を行ない,本実験に対し問題ないと判断された8名((平均年齢69歳)以下,高齢者とする)と,健常な男子学生8名(平均23歳)以下,若年者とする)を用いた.実験は脱衣室・浴室の室温を10°C,15°C,20°C,25°Cとする4条件で行なわれた.また,常に前室23°C,前室,脱衣室・浴室共に相対湿度50%とし,湯温は40°Cとした.測定項目は,生理反応として7点の皮膚温,血圧,心拍数,心電図,心理反応として温冷感,不快感,許容度を測定した.被験者はショートパンツと標準服に着替え(0.63clo),各種センサーを装着した後,前室へ入室した.前室に椅座位で30分以上安静した後,脱衣室に移動し,標準服を脱衣し5分間椅座位で滞在してもらった.次に浴槽に8分間全身浴で浸り,身体をタオルで十分拭いてからショートパンツを履き替え,再び脱衣室に椅座位で10分間滞在してもらった.入浴前後の脱衣室において,若年者の場合,室温や湯温によ温

冷感の違いが大きく認められたのに対し,高齢者の場合,室温10°Cや15°Cのおいて若年者ほど寒さを申告しておらず,逆に入浴中には若年者ほど暑さを申告していなかった.高齢者は感受性の遅延や低下がみられ,室温10°Cや15°Cに対しては寒さを,40°C入浴時には暑さを訴えなかったのであろう.一連の入浴行動に伴う変動幅が「前室時の値±10mmHg」の範囲内である場合の室温は,許容温度範囲とみなしてよいであろう.収縮期血圧の変動についてみた場合,その範囲内にあるのは若年者では室温20°Cと25°Cであり,高齢者では室温25°Cのみであった.これにより,若年者の場合では室温20°C以上,高齢者では室温25°C以上が許容温度範囲でろうと推察された.被験者には,健常な男子高齢者8名(平均年齢69歳)と,男子学生8名(平均23歳)を用いた.実験は脱衣室・浴室の室温を10°C,15°C,20°C,25°Cとする4条件で行なわれた.また,常に前室23°C,湯温は40°Cとした.測定項目は,生理反応として7点の皮膚温,血圧,心拍数,心電図,心理反応として温冷感,不快感,許容度を測定した.被験者は標準服に着替え,各種センサーを装着した後,前室へ入室した.前室に椅座位で30分以上安静した後,脱衣室に移動し,標準服を脱衣し5分間椅座位で滞在してもらった.次に浴槽に8分間全身浴で浸り,身体をタオルで十分拭いてから,再び脱衣室に椅座位で10分間滞在してもらった.入浴前後の脱衣室において,若年者の場合,室温や湯温による温冷感の違いが大きく認められたのに対し,高齢者の場合,室温10°Cや15°Cにおいて若年者ほど寒さを申告しておらず,逆に入浴中には若年者ほど暑さを申告していなかった.高齢者は感受性の遅延や低下がみられ,室温10°Cや15°Cに対しては寒さを,40°C入浴時には暑さを訴えなかったのであろう.一連の入浴行動に伴う変動幅が「前室時の値±10mmHg」の範囲内である場合の室温は,許容温度範囲とみなした.収縮期血圧の変動についてみた場合,その範囲内にあるのは若年者では室温20°Cと25°Cであり,高齢者では室温25°Cのみであった.これにより,若年者の場合では室温20°C以上,高齢者では室温25°C以上が許容温度範囲であろうと推察された.高齢者が居住する住宅において、冬季に住宅温熱環境を測定し、同時に高齢者の血圧、皮膚温等を測定し、入浴時に暖房を入れた場合と、暖房を使用しなかった場合を比較検討した。暖房の有無が、高齢者の生理的負担を大きく変えることが確認された.
近接場光アンテナ励起局所円偏光生成による次世代高速度・高密度磁気記録

光誘起磁化反転現象を用いた超高速・高密度磁気記録実現を目指し,(1)円偏光をナノメートルサイズに絞り込む手法の確立,(2)表面プラズモン共鳴応答の過渡応答解明,(3)高速・高密度記録の実証基礎実験を検討した.その結果,クローバ開口型アンテナと孤立微粒子媒体の組み合わせで,円偏光を一孤立微粒子に集中して生成可能であることを示した.また,プラズモニック導波路を伝搬する表面プラズモンポラリトンから円偏光を生成可能であることを示した.その過渡解析から円偏光生成に50 fs程度の時間を有していることがわかった.本アンテナを用いた微小記録実証実験で, 62 nm×67 nmの微少記録マークを実現した.外部磁界を印加することなくフェムト秒オーダーの円偏光パルスを垂直磁気異方性を示す媒体に照射することで、THzオーダーの速度で記録可能な光誘起磁化反転現象を利用した磁気記録手法の高密度化を目標とし、表面プラズモンを利用した局所円偏光生成の検討を行っている。表面プラズモンアンテナへの効率的光エネルギーの伝搬方法として、Finite-Difference Time-Domain (FDTD)法を用いて、誘電体導波路と表面プラズモンエネルギー伝搬とを組み合わせた光伝搬手法に取り組み、エネルギー利用効率を増加する光学系の構成があることを見いだした。特に、十字型開口の金属シートと金属粒子の組み合わせで効果的かつ局所的に円偏向を生成できる。この構成を発展し、更に効率的なエネルギー伝搬を実現する手法として、表面プラズモンポラリトンを使った光学系構成を研究し、表面プラズモンポラリトンを伝搬する金属シート先端に特殊な突起構造を形成することでも局所的に円偏光を生成できることを見いだした。また、電磁界と熱伝導シミュレーション解析、アンテナ構造設計と電子ビーム露光により、磁気記録記録媒体上に表面プラズモンアンテナを試作し、フェムト秒レーザによる記録の一連の実験を行い、近接場光を用いた世界初のフェムト秒レーザによる熱アシスト磁気記録実証実験に成功した。この実験より166 nm×120 nmの記録マークを実現した。これらの研究は、円偏向を局所的に生成する光源として用いる事も可能で有り、磁気記録以外の用途にも発展可能であり、カイラリティを有する有機分子や、円偏向に敏感な物性を、ナノメートルサイズで局所的に解析する手法としても期待でき、今後の応用分野が広い。外部磁界を印加することなくフェムト秒オーダーの円偏光パルスを照射することで、THzオーダーの速度で垂直磁気異方性を示す媒体に記録可能な光誘起磁化反転現象を利用した磁気記録手法の高密度化を目標とし、表面プラズモンを利用した局所円偏光生成の検討を行っている。前年度までにプラズモン導波路構造を用いて円偏光を生成可能であることを示しており、プラズモン導波路における光利用の高効率化およびプラズモンアンテナを用いた近接場光による高集光化の実証を行った。表面プラズモンアンテナへの効率的光エネルギーの伝搬方法として、Finite-Difference Time-Domain (FDTD)法を用いて、誘電体導波路と表面プラズモンエネルギー伝搬とを組み合わせた光伝搬手法に取り組んだ。表面プラズモンの伝搬状態の解析から、表面プラズモンが伝搬する界面の選択および薄膜構造による伝搬条件の最適化を行った。伝搬した表面プラズモンを近接場アンテナ先端に集光することで、媒体表面において10 nmの微少電界強度分布が得られることを電磁界計算により示した。一方、高密度化に対し、近接場光を用いたフェムト秒レーザによる熱アシスト磁気記録実証実験による微少記録マークの実現を目指した。電磁界解析によりアンテナ構造の改良を行い、従来の棒形状よりも正方形状の場合に高い電界強度が得られることを示した。本設計を基に電子ビーム露光による正方アンテナの作製およびフェムト秒レーザによる記録、磁気力顕微鏡による観察の一連の実験を行い、媒体に直接正方プラズモンアンテナを積層する構造を用いて、前年度を上回る62 nm×67 nmの微少記録マークを実現した。これにより、光照射領域の広い高強度短パルスレーザを用いても、プラズモンアンテナ先端の近接場光のみを活用することで微少記録が可能であることを示した。光誘起磁化反転現象を用いた超高速・高密度磁気記録実現を目指し,(1)円偏光をナノメートルサイズに絞り込む手法の確立,(2)表面プラズモン共鳴応答の過渡応答解明,(3)高速・高密度記録の実証基礎実験を検討した.その結果,クローバ開口型アンテナと孤立微粒子媒体の組み合わせで,円偏光を一孤立微粒子に集中して生成可能であることを示した.また,プラズモニック導波路を伝搬する表面プラズモンポラリトンから円偏光を生成可能であることを示した.その過渡解析から円偏光生成に50 fs程度の時間を有していることがわかった.本アンテナを用いた微小記録実証実験で, 62 nm×67 nmの微少記録マークを実現した.磁場を印加せずに円偏光のフェムト秒レーザを垂直磁化膜に照射することで、THzオーダーの速度で記録可能な光誘起磁化反転現象を利用した磁気記録手法の高密度化の解決法として、表面プラズモン技術を利用した近接場光誘起の局所円偏光生成を提案している。