hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発達障害児の親のメンタリング過程により構築する包括的ケアプログラムの開発

本研究の目的「トリプルPを修了したペアレント・メンター(以下メンター)が、診断後間もない発達障害児の親に対して継続的にメンタリングを実施し、その支援内容と経過について分析する。」「メンターやメンティへの面接やアンケート調査により、メンタリング過程のモニタリングと評価及びメンターへの還元を行い、メンタリングの質の査定及び保証を行う。」に即して実施した。具体的には、12回のメンター相談会の実施、児童発達支援センターに通所する児の親に対してメンターについてのニーズ調査の実施、メンター相談会に参加経験のあるメンターへのインタビュー、メンター養成とフォローアップ研修、ペアレントトレーニング等を行った。主な結果について以下に記す。メンター相談会には、メンティ延べ51名、メンター延べ68名参加し、メンティ全員が相談会に参加して「大変良かった」あるいは「良かった」と回答し、自由記載においても心が軽くなった等多くの肯定的な感想が得られた。ニーズ調査に関しては、困りごとがある親は、児の行動上が85.3%、児の生活面が93.1%、親自身が82.1%、その3領域すべてにある親は70.6%であった。メンターの名前すら知らなかった親が64.7%であったが、メンター活動の紹介文を添付した上でメンターへ相談希望があったのは82.4%、内容は園での生活・就学に関する悩みが多かった。機会があれば自身がメンターになる意志がある親は42.2%であった。メンターへの相談希望に関連する要因について、ロジスティック回帰分析の結果、「メンターとなり他の家族の相談にのる意志がある」「相談相手との人間関係が不安」が有意に関連した。メンターへの相談希望は将来メンターとなり他の親を支援したいと願うことと最も関連する一方で、メンターに相談する場合には相手との人間関係に不安を感じていることが示唆された。今年度は当初予定した計画通り、5つの目標のうち2つに重点的に取り組むことができた。ペアレントトレーニングの介入やメンター相談会の実施、メンターやメンティー等への調査など、多くのデータを収集することができた。今後は、計画通り、研究過程で信頼関係を深めてきた児童発達支援センターや行政の担当者、保護者会等と課題の共有をより一層深め、メンタリングによる支援内容の分析とメンタリングに関わった関係者や専門職へのグループインタビューを通じて、メンタリングの継続に必要なバックアップ体制について明らかにする予定である。本研究は、ペアレント・メンターとしての傾聴や守秘義務についての学習会を修了し、ペアレント・メンターとして登録した発達障害児の親が、診断後間もない発達障害児の親に対して継続的にメンタリングを実施し、その支援内容と経過を分析することにより、メンタリング体制の構築と発達障害児とその家族への包括的なケアプログラムを開発するのが目的である。児に発達障害があると親子の愛着を結ぶことが難しく、虐待も生じやすい。そのため、良好な親子関係をめざすトリプルPによるペアレントトレーニングを発達障害児の親に対して、地域の子育て拠点施設や保護者会の協力のもとで実施してきた。今回、嘱託医の配置や保育所等への訪問支援等、地域の中核としての役割を果たしている児童発達支援センターに対してペアレントトレーニングやペアレント・メンターの活動について説明し、連携を図った結果、児童発達支援センターに通っている児の親を対象に施設の協力の下でトリプルPを実施することやペアレント・メンターに関するニーズ調査を行う了解が得られた。また、地域におけるペアレント・メンター活動を行うにあたっての支援体制づくりと関係機関との連携も目指しており、本年度においては、県全体の支援体制整備の一歩として、「ペアレント・メンターえひめ」を設立し、ペアレント・メンター活動の方向性を行政・保護者・専門職などと協議し、記録様式の整備、メンター養成のプログラム・メンタリングの実施計画を作成し、予算化も含めた支援体制の基盤づくりを行った。なお、本研究計画を所属大学の倫理審査委員会に申請し、承認が得られた。ペアレントトレーニングの実施やメンタリングの支援体制の整備は、計画以上に進み、30年度の計画立案や予算化、関係者や関係機関の理解が進んだが、メンタリング活動自体を当該年度に行うことができなかったため、おおむね順調とした。」に即して実施した。

メンターの名前すら知らなかった親が64.7%であったが、メンター活動の紹介文を添付した上でメンターへ相談希望があったのは82.4%、内容は園での生活・就学に関する悩みが多かった。機会があれば自身がメンターになる意志がある親は42.2%であった。メンターへの相談希望に関連する要因について、ロジスティック回帰分析の結果、「メンターとなり他の家族の相談にのる意志がある」「相談相手との人間関係が不安」が有意に関連した。メンターへの相談希望は将来メンターとなり他の親を支援したいと願うことと最も関連する一方で、メンターに相談する場合には相手との人間関係に不安を感じていることが示唆された。今年度は当初予定した計画通り、5つの目標のうち2つに重点的に取り組むことができた。ペアレントトレーニングの介入やメンター相談会の実施、メンターやメンティー等への調査など、多くのデータを収集することができた。今後は継続的なメンタリング活動、トリプルPによるペアレントトレーニング、ペアレント・メンター養成講座を関係機関との連携のもと実施するとともに、ペアレント・メンターに関するニーズ調査結果の分析を行う。また、メンタリングによる支援内容と経過を分析し、必要に応じて関係者間で話し合い、メンタリング体制の構築と発達障害児とその家族への包括的なケアプログラムを開発する。今後は、計画通り、研究過程で信頼関係を深めてきた児童発達支援センターや行政の担当者、保護者会等と課題の共有をより一層深め、メンタリングによる支援内容の分析とメンタリングに関わった関係者や専門職へのグループインタビューを通じて、メンタリングの継続に必要なバックアップ体制について明らかにする予定である。当該年度に予定していたペアレントメンタリング活動が次年度にずれ込んだため、翌年度分として請求した助成金と合わせて、ペアレントメンタリング活動を行い、そのデータ収集や分析として、翌年度に支出する予定である。今まで収集したデータの文字起こしや学会発表等について、2019年度に実施することが多くなったため、次年度使用額が生じました。研究計画に従い、当該年度の所要額と次年度使用額について、計画通り順調に使用する予定です。
造血幹細胞移植旅行患者におけるアゾール系抗真菌剤併用時のタクロリムス投与設計

造血幹細胞移植治療において、移植片対宿主病(GVHD)予防のためにカルシニューリン阻害剤が投与される。一方、感染症の予防・治療のためにアゾール系抗真菌剤が用いられるが、これらはCYP3A4阻害作用をもつことから、同様にCYP3A4で代謝されるカルシニューリン阻害剤の血中濃度推移に影響を及ぼす可能性が高い。本研究では、アゾール系抗真菌剤併用時におけるカルシニューリン阻害剤の投与量調節の必要性とその目安について検討を行った。対象としては、京都大学血液・腫瘍内科において造血幹細胞移植を施行した患者のうち、タクロリムスを持続静注で投与された患者とし、以降のフルコナゾール(FLCZ)、ボリコナゾール(VRCZ)、イトラコナゾール(ITCZ)併用期間におけるタクロリムス血中濃度と体重当たりの投与量(C/D)比を指標として、各薬剤併用時の投与量調節の必要性について検討した。タクロリムス単独投与群と比較して、VRCZ内服群においてC/D比が約2.7倍、ITCZ内服群で2.4倍、VRCZ静注群で2倍、FLCZ内服、静注群共に1.5倍に上昇した。従って、カルシニューリン阻害剤の投与量は、VRCZやITCZ併用時に約5065%、FLCZ併用時に約35%の減量が必要と考えられた。また、シクロスポリン内服患者のC/D比とITCZ血中濃度の相関を検討した結果、濃度依存的にC/D比が上昇し、抗真菌剤の種類や投与経路だけでなく、血中濃度についても考慮する必要があると考えられたため、タクロリムス投与患者においても同様の検討が必要と考えられた。さらに、フェニトイン併用による肝薬物代謝酵素誘導の結果、VRCZの血中濃度が有効域に達しなかったタクロリムス投与症例も見られたため、アゾール系抗真菌剤併用による薬物代謝阻害の影響のみならず、抗けいれん薬の追加による薬物代謝能亢進の影響をも加味した検討が今後さらに必要であることが示唆された。
遊泳微小生物の生理機能にあたえる自発的対流形成の効果

昨年度の研究により、繊毛虫テトラヒメナを扁平容器で対流形成させて培養した場合と振盪培養して対流形成させなかった場合で細胞形態が変化することがわかった。この細胞形態(前後の非対称性)の変化により、細胞にかかる重力依存性トルクが変化し、テトラヒメナの生物対流形成の原動力である負の重力走性の程度に差が出る可能性が考えられる。この仮説にもとづいて変動重力実験を行い、対流の重力応答を比較した。培養時に振盪して対流形成させなかったサンプルは我々の報告してきた従来の結果(Kage et al., 2011, Zool. Sci.)を再現し、微小重力・低重力下では生物対流パターンが消失した。一方、対流形成して培養した場合、微小重力・低重力下でパターンの波長が増大した。この結果は細胞形態によって細胞の重力応答が大きく変わることを示唆し、先行研究における生物対流の重力応答の矛盾(Noever, 1991, Phys. Rev. AとKage et al., 2011, Zool. Sci.)を説明できる可能性がある。生物対流の生理的意義を解明するためには、個体遊泳と全体の流れ(生物対流)の結びつきを理解することも重要である。さらに、上記のテトラヒメナの実験は、細胞形態の変化により対流挙動に影響が出ることを示唆している。そこで単細胞緑藻クラミドモナスの鞭毛波形に着目し、運動変異体を用いた実験を行った。鞭毛波形が異常な変異体ida1は野生型と大きく異なる対流挙動を示した一方、鞭毛波形が正常で鞭毛打頻度が低い変異体oda2の対流挙動は定性的に野生型と大きな違いがなかった。どちらの変異体も遊泳速度は野生型より大きく遅いため、対流挙動の違いは遊泳速度では説明しにくいと考えられた。さらに、ida1は野生型より強い重力走性を示していることが示唆された。この結果を論文として報告予定である。(抄録なし)生物対流現象とは、微小生物の遊泳と地球重力の作用によって起こる自己組織化現象である。この生物対流現象の生理的意義の解明を目指し、対流形成の有無が微小生物の増殖に与える影響を検討した。繊毛虫Tetrahymena thermophilaを用い、培養容器の検討および対流形成阻害方法の検討を行った。培養容器内部で生物対流を形成させるためには、厚み3-10mm程度の培養容器を用いる必要がある。この条件を満たし(厚み約5mm)、密封容器であり無菌操作が可能、かつ取り扱いが簡便なことから、宇宙実験の地上対照実験用細胞培養カセット(日本宇宙フォーラム提供)を採用した。生物対流はある一定の細胞密度を超えると自発的に形成される。そのため、対流形成の効果をはかるためには対流形成を阻害する必要がある。この対流形成阻害の方法として、重力生物学の分野でしばしば使用される1次元クリノスタットを応用し、容器そのものを回転させる方法を採用した。まず対流形成を阻害できる最小の回転速度を求め、この回転速度を用いて対流形成を阻害し、静置したコントロール(対流形成群)と比較した。対流形成群と対流阻害群における増殖速度を比較したところ、対流形成群の方がわずかに大きいという傾向が得られている。対流形成が生理機能に与える影響として、細胞形態についても調べた。細胞形態については、対流形成群と阻害群で明確な差が見られなかった。いずれもフラスコで撹拌する通常の培養方法に比べ、短軸/長軸比が大きくなる(細胞が「太くなる」)という結果が得られた。さらに、単細胞緑藻クラミドモナスの生物対流形成が増殖に与える影響を調べるための第一歩として、クラミドモナスの生物対流パターンに与える光の影響を検証した。

どちらの変異体も遊泳速度は野生型より大きく遅いため、対流挙動の違いは遊泳速度では説明しにくいと考えられた。さらに、ida1は野生型より強い重力走性を示していることが示唆された。この結果を論文として報告予定である。生物対流が微小生物の増殖に与える影響を検証するための培養容器と対流阻害方法を選定することができた。そのため、研究はおおむね順調に進展していると考えている。今後は対流パターンのより詳細な解析(顕微鏡観察等)と組み合わせることで、生物対流の生理的意義についてより厳密な議論を目指したいと考えている。(抄録なし)
奈良県古墳出土鏡の再検討

東京国立博物館、宮内庁書陵部を中心に調査を行った。東京国立博物館では約50面、宮内庁書陵部では約40面の古鏡に関して調査と写真撮影を行った。写真撮影はカラーポジフィルム、モノクロネガフィルムの中判、大判フィルムを用いた。そのほか従来、あまり撮影されることの無かった鈕孔の写真などもモノクロフィルムによって撮影を行った。加えて桜井市教育委員会、大宇陀町教育委員会、久保惣記念美術館、京都国立博物館に収蔵されているおよそ10面の古鏡の資料調査、写真撮影を断続的に同様の方法で行った。撮影に関してはプロの写真家に依頼して行ったために、カラーポジフィルムにおいても自然な発色が得られ、古鏡の面径、重要性に応じて中判フィルム、大判フィルムを使い分けて鮮明な画像資料を作成した。この点は従来の写真資料に比べて格段の資料価値を持つ所以である。そのほか、地名表の完成を目的に2例ほどの遺失資料を検索して、資料の充実をはかるとともに奈良県の古鏡関連文献の収集につとめた。その他にはここ12年の間に出土した奈良県の出土古鏡資料の集成と研究を行った。研究成果の一部としては2本の論文を執筆し、発表している。一つは前期古墳から出土した銅鏡の歴史的意義を論じたものと、もう一つは銅鏡の鋳造技法を考察する上で見過ごされてきた鋳型の問題を論じたものである。平成7年度から平成9年度にわたる継続研究であり、今年度中に研究の概要を決定する必要があった。そこで、研究成果報告の際の『古鏡図録』製作を最も重要な視点と考えて、計画を実行することにした。第一に県内出土銅鏡資料の紙焼き、カラーポジフィルムの収集を行った。その結果、紙焼きについては約230面、ポジフィルムについては約10面分を入手した。この資料をもとに銅鏡一面毎の具体的な記述を始めている。これをカード化し、当研究所のコンピューターを利用して紙焼き資料の画像入力を伴った県内出土鏡のデータベースを作成する予定である。第2の作業として、当研究所所蔵銅鏡資料(約120点)の写真撮影を行った。数年来、当研究所の所蔵資料は、銹落しを中心に保存処理が行われている。保存処理後の写真が撮影されていないものが大半である。銹落しの結果、文様も鮮明になったものも多くあり、これまでカラー撮影されていなかったものも数多くあった。したがって、研究報告を行う際にも、カラー写真で行うことが望ましいと考えて、今後の調査研究においても、できるだけカラーポジフィルムによる写真撮影を行う予定である。実測、拓本については、計画当初に考えていたよりも実行が難しく、対象の大半は計測等で終了することになりそうである。県内出土鏡に関する文献収集も継続して行っており、まだ収集状況は全体の2割程度と思われる。本研究の第一の目的である銅鏡の写真資料集成については、約200面を新しく写真撮影している。従来の写真は専門の技術者が一定の条件下撮影したものでない点で不満があった。しかし今回、専門の写真技師に撮影を依頼したために、ほぼ同一条件での撮影、資料化が可能になった。所蔵量の多い機関は、宮内庁書陵部と、東京国立博物館であるが、現在資料調査の交渉中である。調査が許可されれば、合計320面ほどになり、残る県内各所を中心とした資料を撮影していく作業となる。仮に撮影許可が降りない場合も、ポジフィルム、紙焼きを購入することで代用し、平成9年度中には奈良県出土鏡の写真資料のほとんどを集成できると考えている。写真資料のコンピューターへの画像入力は未だ手つかずの状況である。当研究所の画像処理システムが来年度に変更されることが予定されており、その終了を待って入力を開始したいと考えている。地名表については、国立歴史民俗博物館が作成したものが現在のところ最も整備されており、これに近年の発掘資料、遺漏資料を加える作業を行っている。現在のところ10例ほど資料数を増やすことができた。地名表作成に関連した、出土鏡の基本文献の検索作業も、約5割ほど終了している。研究論文の作成についても、奈良県の前期古墳出土鏡を中心とした内容の論文を構想中であり、来年度中には発表したいと考えている。研究の中心である写真資料については、来年度中に個別遺物の解説等の執筆を終了して、できるだけ早い機会に図録として、公表したい。

そのほか、地名表の完成を目的に2例ほどの遺失資料を検索して、資料の充実をはかるとともに奈良県の古鏡関連文献の収集につとめた。その他にはここ12年の間に出土した奈良県の出土古鏡資料の集成と研究を行った。研究成果の一部としては2本の論文を執筆し、発表している。一つは前期古墳から出土した銅鏡の歴史的意義を論じたものと、もう一つは銅鏡の鋳造技法を考察する上で見過ごされてきた鋳型の問題を論じたものである。
抗体可変領域の安定性を利用した抗原濃度測定法の一般化

本研究の目的は、「抗体可変領域(Fv)断片の抗原による安定化を利用した新原理高速免疫測定法に適したFv断片を,迅速かつ効率的に得るための方法論の確立」であった.これを達成するため,まず単一の遺伝子を持つ繊維状ファージを用いて,抗体の抗原結合能および二種の可変領域VH/VL間相互作用を簡便に測定できる新規ファージディスプレイ系spFvシステムを構築した.すでに新原理高速免疫測定法(オープンサンドイッチ法,OS法[4])が実行可能である事が知られる抗リゾチーム抗体HyHEL-10を用いたモデル実験により,このシステムでファージ産生ホストのアンバー変異の有無を変更するだけで抗原結合能およびVH/VL間相互作用が実際に測定できることを確認した.当初用いたファージミドベクター上の遺伝子の安定性が十分でないという問題があったが,オペロン前後に転写終結配列を挿入することで挿入遺伝子の安定性を飛躍的に向上させ,ライブラリから目的Fv遺伝子を選択することが可能となった[5,特許出願中].またこれと並行し,ファージ提示系を用いたVH/VL相互作用を決定する残基の基礎的検討をヒト抗血清アルブミン抗体をモデルとして行い,H鎖超可変領域CDRH3の基部にある残基H95の影響が大きいことを見出した[3].また非競争的ホモジニアスOS法の更なる高感度化をめざし,発光酵素から蛍光蛋白質へのエネルギー移動[1]および酵素変異体間の相補性[2]を利用した新規な測定法を考案し,従来法の10-1000倍の感度を得ることに成功した.本研究の目的は、「抗体可変領域(Fv)断片の抗原による安定化を利用した新原理高速免疫測定法に適したFv断片を,迅速かつ効率的に得るための方法論の確立」であった.これを達成するため,まず単一の遺伝子を持つ繊維状ファージを用いて,抗体の抗原結合能および二種の可変領域VH/VL間相互作用を簡便に測定できる新規ファージディスプレイ系spFvシステムを構築した.すでに新原理高速免疫測定法(オープンサンドイッチ法,OS法[4])が実行可能である事が知られる抗リゾチーム抗体HyHEL-10を用いたモデル実験により,このシステムでファージ産生ホストのアンバー変異の有無を変更するだけで抗原結合能およびVH/VL間相互作用が実際に測定できることを確認した.当初用いたファージミドベクター上の遺伝子の安定性が十分でないという問題があったが,オペロン前後に転写終結配列を挿入することで挿入遺伝子の安定性を飛躍的に向上させ,ライブラリから目的Fv遺伝子を選択することが可能となった[5,特許出願中].またこれと並行し,ファージ提示系を用いたVH/VL相互作用を決定する残基の基礎的検討をヒト抗血清アルブミン抗体をモデルとして行い,H鎖超可変領域CDRH3の基部にある残基H95の影響が大きいことを見出した[3].また非競争的ホモジニアスOS法の更なる高感度化をめざし,発光酵素から蛍光蛋白質へのエネルギー移動[1]および酵素変異体間の相補性[2]を利用した新規な測定法を考案し,従来法の10-1000倍の感度を得ることに成功した.本研究の目的は、「抗体可変領域(Fv)断片の抗原による安定化を利用した新原理高速免疫測定法に適したFv断片を,迅速かつ効率的に得るための方法論を確立すること」である.今年度は我々独自のアイディアに基づき,すでに新原理高速免疫測定法(オープンサンドイッチ法)が可能なことが知られている抗リゾチーム抗体HyHEL-10の抗原結合能およびVH/VL相互作用が単一の遺伝子を持つファージを用いて簡便に測定できるかどうか検証した.まず最近発表されたM13gene7,gene9各蛋白質(p7,p9)を利用した提示法(Gao et al.,Proc.Natl.Acad.Sci.USA96,6025-6030(1999))を利用し,VH断片をp7と,VL断片をアンバーコドンを介してp9との融合タンパク質として発現するように単一ファージミドベクター上に組み込んだ.そして適当なアンバーサプレッサー株(例えばTG-1)でこれを発現させ,Fv断片として提示させてその抗原結合能を確認した所,有意な結合を観測した.次に同じファージミドを非サプレッサー株(例えばHB2151)で発現させ,ファージ上にp7と融合されたVH断片のみが提示される様にしてVL断片は可溶性蛋白として培地に分泌発現させた.そしてVHファージと可溶性VL断片を含む培養上清を発現させたVLに結合能のある抗c-myc抗体固定化プレートにアプライする事により,既往法と同等の結果が得られるかどうか検証した.この結果,抗原濃度依存的なファージ結合を観測することが出来,この方法がスクリーニング法として有用であることが示された.今後は,抗ヒト血清アルブミンハイブリドーマ由来VH/VL断片に変異を導入したもの,あるいは免疫マウス由来断片をこのベクターにクローン化し,小規模のライブラリーからどの程度VH/VL相互作用の異なるクローンが得られるか,またその抗原濃度依存性について検討する予定である.本研究の目的は、「抗体可変領域(Fv)断片の抗原による安定化を利用した新原理高速免疫測定法に適したFv断片を,迅速かつ効率的に得るための方法論を確立すること」である.

すでに昨年度,新原理高速免疫測定法(オープンサンドイッチ法)が可能なことが知られている抗リゾチーム抗体HyHEL-10の抗原結合能およびVH/VL相互作用を単一の遺伝子を持つ繊維状ファージを用いて簡便に測定できる新規システムを開発したが,今年度はこのシステムを用いて実際にライブラリからの目的抗体断片のスクリーニングを試みた.ライブラリとしては,抗原ペプチドで免役したマウス脾臓細胞由来の抗体可変領域断片をPCR増幅したものを用いた.この結果ライブラリサイズ10^6程度のものが実際に作製でき,初期ライブラリ由来のファージにおいて,わずかではあるが対照に比べ抗原結合性抗体断片が提示されていることを確認した.しかしながらこのファージを用いて抗原によるパニングを繰り返したところ,選択を繰り返す事による抗原結合性断片の濃縮は見られず,むしろ抗体遺伝子欠損ファージの割合が増加する傾向が見られた.この原因として,抗体一ファージコート蛋白融合蛋白質がファージ感染前の大腸菌前培養中にわずかながら発現し,これが細胞毒性を示すことにより結果的に毒性を示さない遺伝子欠損ファージの割合が増えることが考えられた.そこで発現誘導を行わない状態での潜在プロモータ様配列由来の転写を抑えるためのターミネーター配列をファージミドベクターに挿入した所,細胞毒性の顕著な低下が見られた.現在このベクターを用いていくつかの抗体断片につき再度遺伝子の安定性を検討中である.その安定性が確認され次第,再度ライブラリの作製およびスクリーニングを行う予定である.
細胞接着制御因子パキシリンの細胞周期M期特異的変化の分子機構の解析

インテグリンはその細胞質領域において多種類の蛋白質因子が集積し、この複合体を介してインテグリンのシグナル伝達は行われる。また、これらの複合体を介して細胞内の状況がインテグリンに伝わり、その結合性等が制御される。インテグリンと細胞外基質との接着は細胞の動的な運動過程において形成されるものであり、従って、このような動的過程においてどのようにしてインテグリンはそのシグナル伝達因子である集積蛋白質群と会合するのかは、細胞の運動性制御を明らかにする上で重要なポイントである。我々は、インテグリン裏打ち蛋白質パキシリンが細胞質においては、一部ゴルジ装置とオーバーラップする核周辺域の膜構造体に局在していることを明らかにした。パキシリンは可溶性蛋白質であることから、引き続き、パキシリンに結合する蛋白質の精製、単離同定を行ったところ、3種の新規蛋白質を見い出した。興味深いことにこれらは全てArfGAPに相当する配列を有しており、実際、in vitroではそのような活性を示すと考えられた。現在、細胞運動におけるパキシリンの細胞内輸送の分子機序を解明すべくその機能解析を進めている。
植物細胞におけるオルガネラの流動とポジショニングの分子機構の解明

植物細胞内では原形質流動として知られるオルガネラ運動が観察されるが,その仕組みは未解明な部分が多い.細胞内で最大の表面積を持つ小胞体は原形質流動に大きく寄与すると考え,小胞体流動を駆動する植物特異的なミオシンXIを同定した.興味深いことに,小胞体を駆動するミオシンはミオシンが滑るアクチンレールの構築そのものにも関与することが明らかとなり,小胞体・ミオシン・アクチンの三者相互作用により流動が促進されることが示唆された.植物細胞内では原形質流動として知られるオルガネラ運動が観察されるが,その仕組みは未解明な部分が多い.細胞内で最大の表面積を持つ小胞体は原形質流動に大きく寄与すると考え,小胞体流動を駆動する植物特異的なミオシンXIを同定した.興味深いことに,小胞体を駆動するミオシンはミオシンが滑るアクチンレールの構築そのものにも関与することが明らかとなり,小胞体・ミオシン・アクチンの三者相互作用により流動が促進されることが示唆された.植物の細胞内は非常にダイナミックな空間であり,原形質流動として知られるオルガネラ運動が観察される.原形質流動の駆動力はアクチン・ミオシン系であると考えられているが,具体的な分子の単離・同定はほとんど進んでいない.申請者は小胞体の絶え間ない流動に着目し,原形質流動において小胞体の流動が重要な役割を果たすと考えた.そこで本年度は,小胞体流動の分子機構解明を目指し,下記の新規知見を得た.1)小胞体流動に関与るミオシンの解析原形質流動には,植物独自のクラスであるミオシンXIが関与すると考えられている.シロイヌナズナは13種類のミオシンXIをコードしており,これらの欠損変異体を作製して小胞体流動に関わるミオシンを逆遺伝学的に探索した.その結果,ひとつのアイソフォームの変異体で小胞体流動が著しく抑制されていることを見出した.また,スクロース密度勾配遠心によってオルガネラを分画したところ,このアイソフォームは小胞体画分で検出された.従って,このアイソフォームが小胞体に局在して流動を担うと考えられた.原形質流動に関わるオルガネラと具体的なミオシンの対応付けは,初めての報告である.2)ミオシンと相互作用する小胞体因子の解析ミオシンはC末端ドメインでオルガネラと結合すると考えられているが,植物においてミオシンと相互作用すうオルガネラ側の因子は未知である.そこでミオシンと相互作用する小胞体因子を探索するために,蛍光タンンパク質とミオシンC末端ドメインの融合タンパク質を発現する形質転換植物を作製し, GFP抗体を用いた免疫沈降を行った.結合画分の質量分析により多数のタンパク質が同定され,公開データベースを利用して小胞体膜に局在すると予測されるタンパク質を絞り込んだ.現在,候補因子の欠損変異体を確立し,小胞体流動の観察を進めている.植物の細胞内は非常にダイナミックな空間であり,原形質流動として知られるオルガネラ運動が観察される.原形質流動の駆動力はアクチン・ミオシン系であると考えられているが,具体的な分子の単離・同定はほとんど進んでいない.本研究では,「原形質流動において小胞体の流動が重要な役割を果たす」とのアイデアに基づいて小胞体流動に関与するミオシンの変異体解析を行い,下記の新規知見を得た.シロイヌナズナのミオシンXIは13種類のアイソフォームから構成されており,ミオシンXI-Kの欠損変異体において小胞体流動が抑制されていることを見いだした.この流動抑制は,恒常的に発現の高いミオシンであるMYA1およびMYA2との多重変異体でさらに顕著であることが明らかになった.これらの変異体では,小胞体流動の抑制に加えて小胞体の形態や分布に異常が観察された.興味深いことに,この異常はアクチン脱重合剤で処理した細胞の小胞体と酷似していた.そこで,これらの多重変異体におけるアクチン繊維束を野生型と比較した.野生型の子葉葉柄細胞では,アクチン繊維束が細胞の長軸方向に発達し,そのアクチン繊維束に沿って小胞体の活発な流動が観察された.一方,多重変異体の細胞では,アクチン繊維束の配向がランダムで長軸方向に沿っておらず,小胞体の分布とも相関がみられなかった.以上の結果から,ミオシンXIはアクチン依存的な小胞体の分布パターンを形成するだけでなく,細胞内におけるアクチン繊維束そのものの正常な配向に必要であることが示された.
有機ラジカルを配位子とする多機能性金属錯体の開発

本研究は、高次元性かつ高スピン状態を有した希土類-ラジカル錯体の開発を目的とする。本年度は、(i)新奇架橋能を有したビラジカル化合物の開発および錯形成能の調査、(ii)昨年度から継続しているトリラジカル-希土類錯体の構造と磁性の研究、(iii)スピロ骨格を取り入れた新奇常磁性配位子の開発を行った。(i)に関しては、第一遷移金属イオン(鉄やコバルトなど)と希土類イオンへそれぞれ選択的に配位し得る有機ラジカル化合物の合成に成功した。この有機ラジカル化合物の金属イオンに対する配位能を評価したところ、設計通り、特定の配位部位で選択的に第一遷移金属イオンへ配位することを確認した。また、第一遷移金属イオンにコバルト(II)イオンを用いたとき、温度に応じて可逆的にスピン状態が変化する磁気現象(スピンクロスオーバー現象)を観測した。これは高次元と高スピン状態の獲得に加えて、外的刺激に対して磁性が変化する機能性を加えることが期待される。(ii)に関しては、疑似的な2次元構造を有した希土類-トリラジカル錯体の開発に成功した。その希土類錯体の磁気測定より、常磁性配位子内にある3つのスピン間にスピンを平行に揃える相互作用が働くことを確認した。それに加えて、希土類イオンとラジカル間にもスピンを平行に揃える相互作用が働くことがわかった。これらのことから、この希土類-トリラジカル錯体はすべてのスピンが平行に揃った状態(高スピン状態)を示しており、本研究目的に沿った結果が得られたと考えている。(iii)については、新奇スピロ骨格を有したテトララジカル化合物の合成を行った。現在、テトララジカル化合物の合成法の確立および分子構造と磁性の測定結果の解析を行っている。本研究の目的は高次元性かつ高スピン状態を有した希土類-ラジカル錯体を用いた分子磁性体の開発である。トリラジカル化合物を用いた希土類錯体を開発したところ、疑似的な2次元構造に加えて分子内ラジカル-ラジカル間および希土類-ラジカル間のスピンが平行に揃う(高スピン状態)ことがわかった。トリラジカル化合物を高次元性を有した希土類錯体に運用することが有効だと示唆された。この結果に加えて、分子の次元性と希土類イオン周りの配位環境を同時に制御し得る新奇常磁性配位子の開発にも成功した。これらのことから、現在までの進捗状況は当初の研究目標に即して順調に進展していると判断した。本年度は、(i)新奇架橋能を有したビラジカル化合物の開発および錯性能の調査、(ii)昨年度から継続しているトリラジカル-希土類錯体の構造と磁性の研究、(iii)スピロ骨格を取り入れた新奇常磁性配位子の開発を行った。それぞれの今後の研究計画としては、(i)に関しては、第一遷移金属イオンとの錯形成に成功しているため、目的とする希土類イオンとの錯形成を試みる。得られる錯体は希土類ー第一遷移金属イオンーラジカルで構成されており、新奇性が高い。そのため、合成法の確立および分子構造と磁性の相関を調査する。(ii)に関しては、目的とする有機ラジカル化合物自身に新奇性があるため、合成法の確立と物性の評価をする。そのうえで、配位可能な4か所のラジカル部位それぞれを希土類イオンへ配位させることを試みる。得られる希土類-ラジカル錯体は新奇物質であるため、構造と物性を詳細に調査する。(ii)に関しては、疑似的な2次元構造ならびに高スピン配置を示すことが各測定より確認された。今後はアニオンや溶媒の種類の違いに対する分子構造と磁性の変化について調査する。本研究は、高次元性かつ高スピン状態を有した希土類ーラジカル錯体の開発を目的とする。本年度は、高次元構造を形成し得る常磁性配位子の合成およびその配位子を用いた希土類錯体の開発を目指した。はじめに、1つの分子に複数の配位可能なラジカル部位を有した新奇ビラジカル化合物を合成した。この化合物には、希土類ーラジカル間の磁気的相互作用が強磁性的になる局所的な分子設計を組み込んだ。単結晶X線構造解析と磁気測定より、分子内および分子間に働く磁気的相互作用をそれぞれ明らかにした。次に、合成したビラジカル化合物を用いて希土類イオン(GdおよびYイオン)と錯形成を試みた。得られた錯体は、構造解析より、ビラジカル化合物が有する2つのラジカル部位がそれぞれ希土類イオンに配位した1次元鎖構造であった。磁気測定より、Gdイオンとラジカル化合物間には強磁性的相互作用が働くことを明らかにした。この相互作用と結晶構造より、今回合成した希土類ービラジカル化合物は高スピン1次元鎖化合物であることがわかった。この結果より、ラジカル化合物を用いた希土類錯体におけるスピン状態と分子構造や次元性を同時に制御する設計指針の確立が期待できる。また、ビラジカル化合物だけではなく既知のトリラジカル化合物を用いて希土類イオンとの錯形成を試みた。構造解析より、環状と直鎖が交互に連なる1次元鎖構造であることがわかっている。この独特な構造様式は大変興味深く、現在、詳細な調査を進めている。

本年度の主目的である"高次元性かつ高スピン状態を有した希土類ーラジカル錯体の開発"を達成することができた。合成した新奇ビラジカル化合物は結晶構造に基づく計算化学と磁気測定の両面から分子内基底三重項が支持された。そのラジカル化合物を用いた希土類錯体は、結晶構造より、一次元鎖構造を示した。また、磁気測定より、高スピン状態を示すことがわかった。また、既知のトリラジカル化合物を用いた希土類錯体では特異的な一次元鎖構造を示すことがわかった。これらのことから、現在までの進捗状況は当初の研究目標に即して順調に進展していると判断した。本研究は、高次元性かつ高スピン状態を有した希土類-ラジカル錯体の開発を目的とする。本年度は、(i)新奇架橋能を有したビラジカル化合物の開発および錯形成能の調査、(ii)昨年度から継続しているトリラジカル-希土類錯体の構造と磁性の研究、(iii)スピロ骨格を取り入れた新奇常磁性配位子の開発を行った。(i)に関しては、第一遷移金属イオン(鉄やコバルトなど)と希土類イオンへそれぞれ選択的に配位し得る有機ラジカル化合物の合成に成功した。この有機ラジカル化合物の金属イオンに対する配位能を評価したところ、設計通り、特定の配位部位で選択的に第一遷移金属イオンへ配位することを確認した。また、第一遷移金属イオンにコバルト(II)イオンを用いたとき、温度に応じて可逆的にスピン状態が変化する磁気現象(スピンクロスオーバー現象)を観測した。これは高次元と高スピン状態の獲得に加えて、外的刺激に対して磁性が変化する機能性を加えることが期待される。(ii)に関しては、疑似的な2次元構造を有した希土類-トリラジカル錯体の開発に成功した。その希土類錯体の磁気測定より、常磁性配位子内にある3つのスピン間にスピンを平行に揃える相互作用が働くことを確認した。それに加えて、希土類イオンとラジカル間にもスピンを平行に揃える相互作用が働くことがわかった。これらのことから、この希土類-トリラジカル錯体はすべてのスピンが平行に揃った状態(高スピン状態)を示しており、本研究目的に沿った結果が得られたと考えている。(iii)については、新奇スピロ骨格を有したテトララジカル化合物の合成を行った。現在、テトララジカル化合物の合成法の確立および分子構造と磁性の測定結果の解析を行っている。本研究の目的は高次元性かつ高スピン状態を有した希土類-ラジカル錯体を用いた分子磁性体の開発である。トリラジカル化合物を用いた希土類錯体を開発したところ、疑似的な2次元構造に加えて分子内ラジカル-ラジカル間および希土類-ラジカル間のスピンが平行に揃う(高スピン状態)ことがわかった。トリラジカル化合物を高次元性を有した希土類錯体に運用することが有効だと示唆された。この結果に加えて、分子の次元性と希土類イオン周りの配位環境を同時に制御し得る新奇常磁性配位子の開発にも成功した。平成29年度の研究では、ビラジカルおよびトリラジカル化合物を用いて、希土類ーラジカル間の局所的な分子設計を保持したまま、独自の1次元性化合物を開発した。今後は、希土類イオンを強い磁気異方性を示すTbやDyイオンに置き換えて磁石としての性能を調査する。また、独自の1次元構造を示した希土類ートリラジカル化合物について、対アニオンや置換基の導入など構造と磁性の相関について調査を進める。
肺ホーミング性Th1細胞,CTLを誘導する抗結核DNAワクチンの新戦略

肺結核の予防を目的として、肺ホーミング性抗結核T細胞を誘導するワクチンの開発を行った。この目的のため、昨年度は弱毒化自己溶菌性リステリアをキャリヤーとしたDNAワクチンを用いた。本年度は感染効率の高いレンチウイルスをベクターとして、これに我々が発見した結核の防御抗原MPT51遺伝子またはHsp65遺伝子を挿入したワクチンを作製し、これを経気道的にマウスに接種した。レンチウイルスベクターとしては、最も安全性の高い第三世代のものを用いた。これはtat等の修飾遺伝子を除き、SIN(self-inactivating)ベクターを用いるものである。まず、MPT51を発現するレンチウイルス(5x10^6 IU)を経気道的に免疫した。得られた結果は以下の通りである。1.HE染色でウイルス接種マウスの肺にBALT形成が観察された。2.GFPの発現を測定すると、肺胞洗浄液中のマクロファージは接種2週後をピークとして約12%が陽性となった。また、縦隔リンパ節では約5%の細胞がGFP陽性であった。3.D^d/24-32テトラマーでMPT51特異的T細胞を測定したところ、縦隔リンパ節では3週後にCD8 T細胞の約1%が陽性であった。これは、1回免疫で得られた結果としては高値である。4.肺でも2週後にMPT51特異的T細胞が認められた。5.脾臓ではテトラマー法で特異的T細胞は認めなかった。6.ELISAで免疫脾細胞および縦隔リンパ節細胞を刺激したところ、予想通り縦隔リンパ節細胞がペプチド刺激に反応してIFN-γを大量に産生した。以上、第三世代レンチウイルスベクターによる経気道免疫は肺指向性T細胞の感作に極めて有用であると考えられる。今後、BCGを感作にレンチウイルスワクチンを追加免疫としたヘテロ免疫法により、強力なワクチン接種法を開発する予定である。肺指向性T細胞を感作するため、経鼻免疫を行った。昨年度の研究で我々が作製した弱毒リステリアΔ2株をキャリヤーとするDNAワクチンは、リステリア自身が粘膜面に感染し、DNAワクチンを抗原提示細胞の細胞質に運搬、放出するので、経鼻免疫に最適と考えた。方法:弱毒リステリアΔ2株に結核菌の主要防御抗原であるMTB51(=MTP51)を発現するDNAワクチンを導入した組換えリステリア・ワクチンを用いた。この組換えリステリア(1x10^9CFU/15μlPBS)を3週間隔で2回BALB/cマウスに経鼻免疫した。結果および考察:組換えリステリア(MPB51)経鼻免疫マウスの脾細胞、肺、縦隔リンパ節のリンパ球を分離し、p24-32ペプチド(MPB51のH2-D^d拘束性T細胞エピトープ)、PPD,LLO91-99ペプチド(リステリアのCD8+T細胞エピトープ)で刺激した。p24-32ペプチドに対する反応はMPB51特異的であるが、IFN-γ産生能は肺、縦隔リンパ節のリンパ球のみならず、脾臓リンパ球でも認められた。しかし、これらの反応はコントロール・リステリア免疫マウスでは認めなかった。LLO91-99ペプチドに対する反応はキャリヤーであるリステリアに対する免疫応答を示すが、検索した臓器全てのリンパ球で反応が認められた。次に、この経鼻免疫を経静脈免疫と比較した。

経静脈免疫ではMPB51(p24-32)特異的T細胞が脾臓リンパ球で効率よく誘導されたが、肺および縦隔リンパ節のリンパ球の感作は経鼻免疫に比して有意に低かった。以上より、組換えリステリア・ワクチンの経鼻免疫は結核の防御に必要である肺指向性T細胞を効率良く誘導できるため、抗結核ワクチンとして有望であることが、判明した。一方、経鼻免疫は脾臓リンパ球も予想外に強く感作した。今後、これら肺、脾臓リンパ球の感作の機構およびそれらの感染防御に関する役割について検討する予定である。肺結核の予防を目的として、肺ホーミング性抗結核T細胞を誘導するワクチンの開発を行った。この目的のため、昨年度は弱毒化自己溶菌性リステリアをキャリヤーとしたDNAワクチンを用いた。本年度は感染効率の高いレンチウイルスをベクターとして、これに我々が発見した結核の防御抗原MPT51遺伝子またはHsp65遺伝子を挿入したワクチンを作製し、これを経気道的にマウスに接種した。レンチウイルスベクターとしては、最も安全性の高い第三世代のものを用いた。これはta6等の修飾遺伝子を除き、SIN(self-inactivating)ベクターを用いるものである。まず、MPT51を発現するレンチウイルス(5x10^6IU)を経気道的に免疫した。得られた結果は以下の通りである。1.HE染色でウイルス接種マウスの肺にBALT形成が観察された。2.GFPの発現を測定すると、肺胞洗浄液中のマクロファージは接種2週後をピークとして約12%が陽性となった。また、縦隔リンパ節では約5%の細胞がGFP陽性であった。3.D^d124・32テトラマーでMPT51特異的T細胞を測定したところ、縦隔リンパ節では3週後にCD8T細胞の約1%が陽性であった。これは、1回免疫で得られた結果としては高値である。4.肺でも2週後にMPT51特異的T細胞が認められた。5.脾臓ではテトラマー法で特異的T細胞は認めなかった。6.ELISAで免疫脾細胞および縦隔リンパ節細胞を刺激したところ、予想通り縦隔リンパ節細胞がペプチド刺激に反応してIFN-γを大量に産生した。以上、第三世代レンチウイルスベクターによる経気道免疫は肺指向性T細胞の感作に極めて有用であると考えられる。今後、BCGを感作にレンチウイルスワクチンを追加免疫としたヘテロ免疫法により、強力なワクチン接種法を開発する予定である。
マルチキャストメディアを含む不均一多元トラヒックに適したATM交換機に関する研究

9.1. 2つのスピードアップファクタを用いた入出力バッファ型ATM交換機に関する研究本研究では、QLモードを適用した入出力バッファ型ノンブロッキングATM交換機において、出力待ち行列長に閾値を設け、出力待ち行列長が閾値を越えていないときに大きなSpeedup Factorを用いることで出力ポートに多くのセルを転送し、越えているときには小さなSpeedup Factorを用い、入力側でセルを待機させ、出力バッファにおけるオーバーフローを低減させる交換方式を提案した。そして、理論解析と計算機シミュレーションにより大小2つのSpeedup Factorを用いることで平均系内時間を劣化させることなくセル棄却率特性を改善できることを示した。9.2.同報セル/非同報セル分離入力型のマルチキャストATM交換機に関する研究本研究では、非同報セルによるコピーネットワークの負荷の軽減、およびコピーされた同報セルによる交換機の負荷の軽減を図るために、到着してきた同報セルはコピーネットワークの入力バッファに、そして非同報セルは交換機の入力バッファに、それぞれ分離して入力するモデルを提案した。そして、提案モデルについて理論解析および計算機シミュレーションを行ない、コピーネットワークと交換機の負荷を軽減することによって平均系内時間及びセル棄却率特性が改善されることを示した。9.3.時間変動する不均一トラヒックを考慮した入出力バッファ型ATM交換機に関する研究本研究では時間的に変動するホットスポットを有する不均一トラヒックについて考え、平均待ち時間遅延、最大スループットおよびセル棄却率について理論解析及び計算機シミュレーションを行ない、時間変動する不均一トラヒックが交換機特性に与える影響や出力側セル競合時の処理方法及び最適なバッファ配置について考察した。さらにホットスポット専用ルートを設け、出力側競合に敗れたセルが入力側で待たされる時間の大きさよりホットスポットの存在を判断し、ホットスポットを目指すセルを専用ルートへ振り分けることによって、時間変動する不均一トラヒックによる特性の劣化を防ぐことができた。1.到着した同報セルをコピーネットワークの入力バッファに、非同報セル専用の共有バッファに分離入力させる、マルチキャストATM交換機を提案した。理論解析と計算機シミュレーションの結果、提案モデルは、コピーネットワークでの負荷を軽減でき、1対1交換機の入力側平均遅延時間を小さくできることを示した。2.Backpressureモードを用いた入出力バッファ型ATM交換機モデルに関して、不均一トラヒックのもとでの平均系内時間及びセル棄却率の特性を改善するために、Backpressureが閾値を越えたセルに対して、Queue Lossモードを適用し、理論解析と計算機シミュレーションにより、不均一トラヒックのもとでの有効性を示した。3.フィードバックループを設けBackpressureの値がしきい値を超えるセルをフィードバックループのHOLに送る入出力バッファ型交換機のモデルを提案し、フィードバックセルのBackpressureの影響を受けずに、後方に並んだセルの処理ができ、入力側の待ち時間が短くなることを示した。4.不均一トラヒックによるセル棄却率特性の劣化を防ぐために、通常はBackpressure(BP)モードで処理し、BPのサイズが閾値を越えるとホットスポットが存在すると判断し、ホットスポットを目指すセルを専用ルートに振り分ける、2段入出力バッファ型ATM交換機を提案した。5.バンヤン網の入力に中間バッファを用いることにより、シフタを用いることなく、バンヤン網の入力で同じ出力を目指すパケットの競合による棄却を防ぐことのできる、SCOQ交換機モデルを提案した。提案方式は、従来のSCOQ交換機及びシフタと中間バッファを用いたSCOQ交換機と比べ、パケットの棄却率と平均待ち時間を低減できることが示された。1バンヤン網の入力に中間バッファを用いることにより、シフタを用いることなく、バンヤン網の入力で同じ出力を目指すパケットの競合による棄却を防ぐことのできる、共有集中網型ノンプロッキング(SCOQ)交換機モデルを提案した。

提案モデルでは、バンヤン網の入力でパケットの競合が起きた場合に、中間バッファで待機させることにより、パケットの棄却率を低減できる。パケット棄却率と平均待ち時間について理論解析と計算機シミュレーションを行なった結果、提案方式は、従来のSCOQ交換機及びシフタと中間バッファを用いたSCOQ交換機と比べ、パケットの棄却率と平均待ち時間を低減できることが示された。2異なる通信品質要求を持つ情報として音声などの即時性を求められる即時セル(Real-Time Cell:RTC)と、データ情報等の即時性より確実性が求められる待時セル(Non Real-Time Cell:NTC)の混在トラヒックを想定し、それぞれの通信品質要求に応えることを可能にするため、RTCを即時ルート(R-route)に、NTCを待時ルート(N-route)に分離入力させるATMマルチキャスト交換機を提案した。セル棄却率、平均システム遅延を、計算機シミュレーションおよび理論解析により評価した結果、提案モデルは、RTCの平均システム遅延が1タイムスロットになることで即時性を満たし、また、NTCの棄却率がRTCの棄却率より小さく抑えられ、異なる通信品質要求に対応できることが示された。3パケット棄却率に対する要求が異なる2種類の優先クラスのパケットの要求に応じたパケットの棄却率を得ることができる、バッチャー網を用いたノックアウトスイッチを提案した。モジュール内のバッチャー網を用いたスイッチングによって棄却に対する要求が厳しいクラス1パケットを優先的に処理することで、クラス1パケットの棄却率を低減できる。提案モデルは、スイッチ全体のクラス1パケットとクラス2パケットの総パケット棄却率及び出力バッファでの平均待ち時間を低下させることなく、優先度に応じたパケット棄却率特性が得られることが示された。
子どもを対象とする遺伝子検査のルールの変容―「リスクの医学」の観点からの考察

本研究は、日本において子どもを対象とする遺伝子検査に関するルールが、ゲノム解析技術の進展と米国からの影響を経てどのように変遷したかを明らかにすることを目的とする。近年、個人の遺伝情報に基づき診断や治療法の選択につなげるゲノム医療が、特にがんの領域において推進され、小児の遺伝子/ゲノム解析の実施も進められている。小児自身は意思決定ができないゆえ、親が代諾して同意するが、子どもの意思の尊重や権利保護に関する倫理的な課題が指摘される。本研究では、医療・医学の指針・ガイドラインの文献調査を通し、子どもの遺伝子検査をめぐる論理について、がん領域での変化、ならびにがん以外の疾患領域への影響を考察する。
オピオイドおよび非オピオイド性鎮痛薬硬膜外投与による術後鎮痛効果の比較

本研究では、麻薬を用いない硬膜外鎮痛法を確立することを目的に検討を行い、以下の結果を得た。1)ラットにモルヒネ(Mor)を硬膜外投与すると、体性痛、内臓痛の両方に対して強力な鎮痛効果を示した。一方鎮静薬(メデトミジン:Med)、トランキライザー(ミダゾラム:Mid)、麻酔薬(ケタミン:Ket)及び麻薬指定のないオビオイド(ブトルファノール:But、ブブレノルフィン:Bup)を単独で投与した場合には、いずれも十分な鎮痛効果を得る事はできなかった。またMor以外の2種類の薬剤を組み合わせて硬膜外に投与した場合にも、体性痛、内臓痛の両方に非常に有効なものはなく、Morと比較するとその鎮痛効果は十分とはいえず、これらの薬剤で十分な術後疼痛管理を行うことは困難であると考えられた。2)高用量の局所麻酔薬(リドカイン、ブピバカイン:Bupi)をラットの硬膜外に投与するとMorに近い鎮痛作用が得られたが,持続時間は短く,運動失調が顕著であった。一方Bupiと非麻薬系の鎮痛作用を持つ薬剤を組み合わせると、Bupi+But,Bupi+Buprの組み合わせにおいて強力な鎮痛効果が得られた。とくにBupi+Buprでは体性痛・内臓痛においてMorに近い鎮痛効果が、運動麻痺などの顕著な副作用を示すことなく比較的長時間得られ、Morに代わる硬膜外鎮痛薬として有望であると考えられた。3)以上の結果を基に、さまざまな手術を受ける犬の臨床例にMorあるいはBupi+Buprを硬膜外に投与したところ、Morでは、大部分の例において十分な術後鎮痛効果を得る事が出来た。一方Bupi+Buprにおいても、Bupiの用量をラットで結果から推定される用量よりもやや増す事によって、比較的強力な鎮痛効果を得る事が出来た。従って、Bupi+Buprの組み合わせは、Morに代わる硬膜外鎮痛法として有用であると考えられた。本年度は、ラットを用いて、鎮静薬(メデトミジン:Med)、トランキライザー(ミダゾラム:Mid)、麻酔薬(ケタミン:Ket)及び麻薬指定のないオピオイド(ブトルファノール:But)を単独あるいは組み合わせて硬膜外投与した場合と麻薬系オピオイド(モルヒネ:Mor)を投与した場合の、体性痛(tail flick法)および内臓痛(直結腸バルーン法)に対する効果について比較検討し、鎮痛効果に優れた薬剤あるいはその組み合わせの検索を行った。その結果、モルヒネは体性痛、内臓痛の両方に対して強力な鎮痛効果を示した。But、Bup、Midは内臓痛に対しては中程度の鎮痛効果を示したものの、体性痛に対する鎮痛効果は弱かった。またBut、Bupでは鎮痛効果に天井効果がみられた。一方Med、Ketは高用量では体性痛に対しかなりの鎮痛効果を示したものの、その持続時間は短く、また内臓痛に対する鎮痛効果は弱かった。Med、Ketでは同時に鎮痛、意識喪失などの全身性の作用も認められた。以上のような理由から、モルヒネ以外の薬剤を単独で硬膜外に投与しても、十分な術後疼痛管理は困難であると考えられた。次にモルヒネ以外の2種類の薬剤を組み合わせて硬膜外に投与した場合の体性痛および内臓痛に対する鎮痛効果を、同様の方法を用いて評価した。その結果But+Med、Med+Ketの組合せは体性痛に対して、またBut+Bup、But+Midの組み合わせは内臓痛に対して他の組み合わせと比べ有効であったが、これらの組み合わせの中で、体性痛、内臓痛の両方に非常に有効なものはなく、モルヒネと比較するとその鎮痛効果は十分とはいえなかった。