hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
有限要素解析を応用したヒトの大腿骨の形態進化シミュレーション

3.有限要素解析に、骨増加骨減少アルゴリズムを付加した数値計算実験2において構築した有限要素モデルを使って、様々な荷重条件の下で、ヒトとチンパンジーの大腿骨にどのような応力分布が生じるのか、現在検討中である。本研究は次の3つのステップから成る。1.ヒトおよび類人猿(チンパンジーを使用)の大腿骨形状の3次元的な定量化。2.ヒトおよびチンパンジーの3次元有限要素モデルの構築。3.有限要素解析に、骨増加骨減少アルゴリズムを付加した数値計算実験。平成14年度、15年度に、1および2のステップが終了した。最終年度である平成16年度は、3のステップを行った。1.ヒトおよびチンパンジーの大腿骨形状の3次元的な定量化ヒトとチンパンジーの晒した大腿骨をスパイラルCT装置を用いて撮像した。骨の全長にわたり作成した連続CT画像から、3次元形状データを構築した。二種の大腿骨の断面形状と湾曲を定量化した。この結果、ヒトの大腿骨は、チンパンジーのそれと比較して、近位部では外側方向に大きく湾曲していた。また、骨幹中央部では、前後方向の曲げに対する大きな強度を有する断面形状を持っていることが明らかになった。これらの結果は、他の霊長類種のデータと併せて、二つの論文にまとめた。一つは受理された。一つは投稿中である。2.ヒトおよびチンパンジーの3次元有限要素モデルの構築1において構築したヒトおよびチンパンジーの大腿骨の3次元形状データを利用して、3次元有限要素モデルを構築した。モデルの単純化のために、皮質骨、海綿骨をそれぞれ一様な力学特性を有する材質と仮定した。有限要素モデルの構築には、1で設定した座標系にオルソゴナルな1mm立方のボクセルエレメントを使用した。3.有限要素解析に、骨増加骨減少アルゴリズムを付加した数値計算実験2において構築した有限要素モデルを使って、様々な荷重条件の下で、ヒトとチンパンジーの大腿骨にどのような応力分布が生じるのか、コンピューター上で数値計算を行った。
宇宙塵水氷表面の水素形成反応過程

本研究では、30196Kの低温表面に水素ビームを入射することで、宇宙空間における水素分子形成のメカニズムの解明を試みた。1.水氷基板の作成において、Ru上でアモルファス水氷を完全に結晶化させることが可能であることが分かりました。またこの時の結晶化プロセスが1次元的な成長であることを報告しました。2.低温の金属Ru表面における水素引き抜き実験を行い、従来の報告と異なる、高い反応次数を示す挙動を得ました。私はこの結果に対し新たなモデルを提起し報告しました。本研究では、10100Kの低温表面に水素ビームを入射することで、より現実の宇宙空間における反応条件を再現し、低温表面での水素分子形成のメカニズムの解明を行っています。1.新設したQMSチャンバーによって、バックグラウンドの効果が低減し、表面反応による分子を測定しやすくなりました。そこで、金属Ru単結晶表面における水素引き抜き実験を行い、従来報告されている水素引き抜き反応とは異なる結果が得られました。重水素(D)原子を表面に満遍なく吸着させた基板に対して、水素(H)原子を照射し、水素引き抜き実験を行うと、HD分子とD_2分子が生成されます。今まではHD分子は直接原子が衝突することで分子を形成し引き抜き、そしてD_2分子は表面のD原子をH原子がはじき出し、はじき出されたD原子が表面上のD原子を引き抜くと考えられています。しかし、今回得られた結果は従来の報告と異なり、高い反応次数を示す挙動を示しており、これに対して現在いくつかの反応モデルを組み合わせた、新たなモデルを提起しています。2.水氷基板の作成でアモルファス表面及び結晶表面が必要であるため、これらの作成条件を導く実験を行いました。その過程で、単純な作り分けが困難であったため、アモルファス水氷を完全に結晶化させることが可能であることが分かったため、この結晶化の過程を基板準備実験の一環として行いました。これらの結果から、水氷表面の構造の違いによる水素引き抜き反応を調べることができるようになり、宇宙空間での水氷表面の反応メカニズムの詳細を決定できる研究が行えるようになりました。本研究では、30196Kの低温表面に水素ビームを入射することで、より現実の宇宙空間における反応条件を再現し、低温表面での水素分子形成のメカニズムの解明を行っています。1.金属Ru表面における水素引き抜き実験を行い、従来報告されている水素引き抜き反応とは異なる結果が得られました。重水素(D)原子を表面に飽和吸着させ、この表面に水素(H)原子を照射し、水素引き抜き実験を行うと、HD分子とD_2分子が生成されます。しかし、今回得られた結果は従来の報告と異なり、高い反応次数を示す挙動を示しており、私はこの結果に対し新たなモデルを提起し報告しました。その過程で、単純な作り分けが困難であったため、アモルファス水氷を完全に結晶化させることが可能であることが分かり報告しました。
反転対称性の破れに起因した時間揺らぎを見るためのレーザー分光法の開発

1.装置の改良平成15年度に引き続き反転対称性の破れに起因した時間揺らぎを見るためのレーザー分光法(SHG相関分光法)の改良をおこなった。干渉計の能動安定化を図ることで長時間の揺らぎを抑制することに成功し、10psの相関が観測可能になった。2.量子強誘電体の光照射効果量子常誘電体チタン酸ストロンチウムSrTiO_3の酸素を同位体置換したSrTi^<18>O_3やSrをCaに置換したSr_<1-x>Ca_xTiO_3の単結晶を作製して、基本的な誘電率の温度変化を測定した結果、20K付近で強誘電性を示すことがわかった。さらに、これらの結晶の紫外光照射効果を調べるために、光吸収、発光、発光減衰、光照射下の誘電率を系統的に調べた。その結果、発光や発光減衰などの基本的な光学特性には変化がないことがわかった。また、紫外線照射下の誘電率測定において、強誘電転移点が高温側にシフトすることを見いだした。これらの結果から、光励起キャリアは強誘電相関を抑制する働きがあることがわかった。反転対称性の破れに起因した時間揺らぎの観点から、この現象を見るために、紫外線照射下でSHG相関分光法の測定をおこなったが、誤差の範囲内で有為な変化は見られなかった。この可能性として、この転移をもたらしている揺らぎが非常に長い可能性が考えられる。この点を、明らかにするために、SHG散乱の時間相関測定を100ピコ秒10ナノ秒の範囲で測定可能な実験装置を考案した.3.軟X線レーザーをもちいた散乱実験量子常誘電体チタン酸ストロンチウムにおいて期待されている数ナノメートルサイズの反転対称性の破れたドメインを検出するために、関西原研の共同利用で低温化での軟X線スペックルを測定する装置を構築し、動作確認実験を行った。1.SHG時間相関レーザー分光装置の開発、作成および評価SHG時間相関レーザー分光装置を開発、作成した。この装置は光源にはモードロックTi : Sapphireレーザーを用い、レーザー光をマッハ=ツェンダー干渉計に入射してパルス対を生成する、これを試料に照射し、発生したSHGパルスを分光器内で干渉させてCCDで観測する。マッハ=ツェンダー干渉計はパルス対の位相を固定するよう、フィードバックによって安定化した。装置評価のテスト試料として時間に依存しない静的反転対称性の破れを持つBBO結晶の測定を行い、最長で4.5psまでの相関を観測できることを確認した。これは主に分光器の分解能(Δλ=0.2nm)によって制限されており、より長時間の相関を観測するためには分光器の高分解能化が必要と考えられる。2.量子常誘電体のゆらぎの測定チタン酸ストロンチウムは静的な反転対称性の破れを持たないが、低温では反転対称性の破れをともなう奇のパリティを持つ動的な構造変化が存在すると考えられる。そこで、SHG時間相関レーザー分光法を用い反転対称性の破れを表すである二次の非線形感受率x^<(2)>の時間相関関数を測定を行った。その結果、相関関数が時定数約2psの指数関数減衰で表されることが分かった。これは装置の測定可能時間4.5psよりも短い値であり、実際に試料内の動的な構造変化の時間相関関数を今回開発した分光法を用いることで観測できたと考えられる。また、温度を上昇させるにつれSHGの強度は急激に弱くなるのに対し、相関時間には顕著な温度依存性は見られなかった。これは試料の動的構造変化が熱的揺らぎとは異なる量子揺らぎに関連づけられる可能性を示唆している。

この点を、明らかにするために、SHG散乱の時間相関測定を100ピコ秒10ナノ秒の範囲で測定可能な実験装置を考案した.3.軟X線レーザーをもちいた散乱実験量子常誘電体チタン酸ストロンチウムにおいて期待されている数ナノメートルサイズの反転対称性の破れたドメインを検出するために、関西原研の共同利用で低温化での軟X線スペックルを測定する装置を構築し、動作確認実験を行った。
間質性膀胱炎における膀胱上皮再生のマスター転写因子の同定

前年度までの研究により、遺伝子座にスーパーエンハンサーを有する候補転写因子は82種類が同定されていた。また間質性膀胱炎検体も昨年度より20症例付け加わり、患者生検を用いた発現解析の精度を高めることが出来た。因子分析より、発現している転写因子を似た性質ごとに4つのグループに分けて、それぞれの役割をグループ内に入っている既知のマーカーから推定することに成功した。その中で特に興味深いのが、TP63やGRHLといった既知の幹細胞系のマーカーが入っている第2グループとUPKやKRTといった既知の細胞内での局在を示すマーカーが入っている第4グループである。主成分分析を行うと、間質性膀胱炎の病型(ハンナ型、非ハンナ型)を2つのグループの転写因子の発現量で分離出来る可能性があることが分かってきた。これは間質性膀胱炎の診断の一助になるだけでなく、病因が不明な本疾患の病態解明に寄与する可能性がある。また、第2グループに分類された転写因子群は、皮膚上皮組織の再生に関わるマスター転写因子(Kurita M, et al. nature. 561, 243-247, 2018)と同様のものも含まれており、尿路上皮組織の再生に関わる転写因子はこのグループ内にある可能性が高いと考えている。最終年度は、ここまで絞り込んだ候補転写因子のレンチウイルスベクターを作成し、iPS干渉法で分化誘導能力をスクリーニングして、本研究の目的であるマスター転写因子を同定したいと考えている。当該年度に得た研究成果を用いて、引き続き効率的に研究を進めたい。proof of conceptとなる小規模な研究から始まった本研究であるが、間質性膀胱炎に関わる転写因子の既知の報告との共通点もありつつ、新たな候補転写因子の発見など、本疾患における新しい知見が得られている。最終年度に、当初の予定通りマスター転写因子の同定の段階まで進んでおり、順調に進展している。引き続き症例数を増やして解析の精度を高めつつ、当初の予定通り候補転写因子の発現ベクターを作成し、iPS干渉法を経て最終年度でマスター転写因子を同定する。可能であれば、同定したマスター転写因子を用いた新たな診断手法の模索や分化させた尿路上皮細胞を使った再生医療の確立につながる研究につなげたいと考えている。研究者らがこれまでの予備実験で絞り込んだ、尿路上皮のマスター転写因子候補50種類について妥当性検証を行った。間質性膀胱炎患者の膀胱生検検体を用いて定量Reverse Transctiption Polymerase Chain Reactionで候補マスター転写因子の発現を定量し、ハンナー病変部と健常膀胱粘膜上皮で、その発現量の変化を比べ、更に候補転写因子の絞り込みに成功した。また、生検検体が様々な間質細胞などを含む可能性があるため、今回Eカドヘリンあたりの転写因子の量を比べることで、尿路上皮細胞における純粋な関係転写因子を定量する方法を考案し、従来の間質性膀胱炎関連転写因子との相関性を確認してその妥当性を確認した。これにより、間質性膀胱炎の診断における新たな検査方法などに寄与する可能性が期待される。今後、同転写因子が含まれるベクターを作成し、iPS干渉法で分化誘導能力をスクリーニングし、マスター転写因子を同定させる予定である。これにより、難病とされる間質性膀胱炎の病態の解明と遺伝子治療などといった根治治療方法の確立に貢献することが期待される。また、健常な尿路上皮の発生に関わるマスター転写因子が同定されることにより、尿路上皮の再生医療への道が開かれると考える。間質性膀胱炎に関わるマスター転写因子の絞り込みにおいて、ヒト検体での絞込みまで完了している。ここまでの研究成果について第16回日本再生医療学会総会で発表し、International Journal of Urologyに投稿中で、現在major revisonに対応中である。研究計画通り順調に進展している。昨年度報告時に査読中であった論文が、Internal Journal of Urologyに論文が受理された(doi: 10.1111/iju.13391)。この論文は、プロジェクトの根幹となるがん細胞株を用いたスクリーニングのproof of conceptである。上皮型および間葉型の異なる膀胱がん細胞株の遺伝子発現を比較し、上皮型で発現の高い候補転写因子を選別した。間質性膀胱炎患者の膀胱粘膜生検からRNAを抽出し、30種類の候補因子を定量した。主因子分析により、候補因子を遺伝子発現の相関から4グループに分類することができた。当初の計画では発現の高い候補因子を片っ端から、膀胱粘膜の免疫染色によって局在を同定することになっていた。しかし主因子分析を用いることにより、サイトケラチンやウロプラキンなどの既知のマーカーと比較することで、三層構造をなす尿路上皮中の局在を類推することができる。一方症状の異なる患者の生検を主成分分析することにより、分子機序が不明である間質性膀胱炎のパターンを見出せることにも気が付いた。後者は副産物的に派生したプロジェクトではあるが、簡便診断法の開発など応用可能性を秘めている。この結果をイタリアで開催されたInternational Continence Society 2017で報告したところ、平成29年度河邊賞を受賞した。ところでこの時点でスクリーニングに選んだ転写因子は1000ある遺伝子のうち100程度をカバーしたものであり、選ばなかった900の中に重要な候補が含まれている可能性もあった。そこで同じ細胞株を材料としてマイクロアレイ解析を行い、同様のスクリーニングを行った。

これにより遺伝子座にスーパーエンハンサーを有する候補因子を新たに51付け加え、患者生検を用いた発現解析を継続している。少数の候補因子からはじめた患者生検の発現解析で、非常に良い感触が得られた。つまり転写因子はカスケードの文脈で変化するため、患者生検の病変で遷移する転写因子の、転写因子そのものの発現パターンを調べる意義は大きい。前年度までの研究により、遺伝子座にスーパーエンハンサーを有する候補転写因子は82種類が同定されていた。また間質性膀胱炎検体も昨年度より20症例付け加わり、患者生検を用いた発現解析の精度を高めることが出来た。因子分析より、発現している転写因子を似た性質ごとに4つのグループに分けて、それぞれの役割をグループ内に入っている既知のマーカーから推定することに成功した。その中で特に興味深いのが、TP63やGRHLといった既知の幹細胞系のマーカーが入っている第2グループとUPKやKRTといった既知の細胞内での局在を示すマーカーが入っている第4グループである。主成分分析を行うと、間質性膀胱炎の病型(ハンナ型、非ハンナ型)を2つのグループの転写因子の発現量で分離出来る可能性があることが分かってきた。これは間質性膀胱炎の診断の一助になるだけでなく、病因が不明な本疾患の病態解明に寄与する可能性がある。また、第2グループに分類された転写因子群は、皮膚上皮組織の再生に関わるマスター転写因子(Kurita M, et al. nature. 561, 243-247, 2018)と同様のものも含まれており、尿路上皮組織の再生に関わる転写因子はこのグループ内にある可能性が高いと考えている。最終年度は、ここまで絞り込んだ候補転写因子のレンチウイルスベクターを作成し、iPS干渉法で分化誘導能力をスクリーニングして、本研究の目的であるマスター転写因子を同定したいと考えている。当該年度に得た研究成果を用いて、引き続き効率的に研究を進めたい。proof of conceptとなる小規模な研究から始まった本研究であるが、間質性膀胱炎に関わる転写因子の既知の報告との共通点もありつつ、新たな候補転写因子の発見など、本疾患における新しい知見が得られている。最終年度に、当初の予定通りマスター転写因子の同定の段階まで進んでおり、順調に進展している。現時点までの研究成果の論文投稿が完了した後、研究計画に従い、iPS干渉法を用いてマスター転写因子の同定を行う。候補因子を加えて解析の精度を高め、本年度間質性膀胱炎20症例程度の追加解析を実施する。これにより尿路上皮の層別に局在する候補因子のマップを推定する。この情報を基にして、iPS干渉法にかける候補因子の優先順位を決め、発現ベクターを作成する。引き続き症例数を増やして解析の精度を高めつつ、当初の予定通り候補転写因子の発現ベクターを作成し、iPS干渉法を経て最終年度でマスター転写因子を同定する。可能であれば、同定したマスター転写因子を用いた新たな診断手法の模索や分化させた尿路上皮細胞を使った再生医療の確立につながる研究につなげたいと考えている。
情報社会における,ビジュアライゼーションを活用する新世紀の数学教育の研究

パソコン依存になった新世紀,ビジュアライゼーションを活用し,数学の公式や概念を視覚的に関連付けし,イメージ化させる新世紀の数学教育を研究し,論文または学会発表した.さらに,米国で定着しているITを活用した数学教育を視察し,我々の研究との整合性を検証するとともに, e-Learningへの可能性を研究した.パソコン依存になった新世紀,ビジュアライゼーションを活用し,数学の公式や概念を視覚的に関連付けし,イメージ化させる新世紀の数学教育を研究し,論文または学会発表した.さらに,米国で定着しているITを活用した数学教育を視察し,我々の研究との整合性を検証するとともに, e-Learningへの可能性を研究した.1研究代表者は,高大連携教育・大学初年次教育に視点をおいて,(1)ビジュアライゼーションを取り入れた授業実践(平成12年から実施しているMathematicaを活用する数学の授業)の成果を論文発表し,我々の研究の重要性と意義を明らかにした.(2)今までに実施した複数のビジュアライゼーションを活用する授業に対して,私学情報教育協会から執筆依頼をうけ,マルチメディア教材を活用する教育法の観点から,大学数学の教育事例紹介として論文発表し,情報化社会ではイメージ化は学びへのモチベーションの向上に役立つことや数学的性質を視覚的な関連付けのもとで理解すべき意義について提案した.2研究分担者は教員養成の立場から,動く教材の研究を推し進め,代数曲線に関する論文を発表した.3研究代表者は我々の研究の重要性を広く明らかにするため,科学教育という観点から,日本科学教育学会(8月,北海道大学)で,18年度後期に実施した微分積分学の授業法を紹介し,既習の数学的性質に視覚的な関連付けが行われた結果,内容の理解がさらに深まった成果を発表した.4研究代表者と研究分担者が共同でe-Learningへの応用として,香川大学で継続しておこなっている特別授業を平成19年度も実施した.新しく学習スタイルという観点にも目を向けて,得られた研究成果(授業法および学生アンケート結果)を,数学教育学会(9月,東北大学)で共同発表した.5研究代表者は,10月に米国のイリノイ州のシャンペンで開催されたウルフラム技術国際会議に出席し,米国におけるMathemataicaを活用する授業の実情を調査研究した.そこで,イリノイ大学で実施されているCalculus & Mathematicaという授業の存在を知り,実際に授業を参観して調査した.またこの授業がNet Mathというe-Learningを構築し,高大連携教育にも貢献している実態を知見することができた.1.研究代表者は,高大連携・大学初等教育の視点から,平成19年度渡米して得られた知見を生かし,従来から考察してきた数学のカリキュラムに,概念理解の活用を目指した演習を取り入れ,より新世紀型のカリキュラムへと発展させた,その一部を私学情報教育協会(教育改革IT戦略大会)で発表した.また,我々の研究の重要性を明らかにすべく,日本数式処理学会・教育分科会研究集会で“ビジュアライゼーションを活用する数学教育の試み"という題で発表した(11月,同学会誌「数式処理」第16巻1号に掲載予定).2.教員養成の視点から,研究代表者は,研究連携者(深石博夫)と共同で香川大学において継続している特別授業を平成20年度も実施し,ソフト・マスマティカの進化に対応した新しい授業形態を提案し,その授業成果を平成20年度数学教育学会(9月,東京工業大学)で共同発表した,また,研究連携者は,初等幾何の分野でソフト・マスマティカを駆使し,三角形に係わる代数曲線の存在についての研究を推し進め論文を発表した.3.研究代表者は,本研究をホームページ上で活用するための知見を得るべく,10月台湾で開催された計算機の教育活用に関する国際会議に参加した.そこで,全米科学財団が支援している,ウエブベースの科学教育プログラム・ワイズについて紹介される講演があり,多くの示唆を得ることができた.また,本研究を所属学部の重点開発研究と連携し,微分法と画像処理など,数学の他分野での活用を明らかにする教材の研究に着手している.
認知症高齢者の在宅介護者の介護認識が在宅介護に及ぼす影響

本研究では、認知症高齢者の家族介護者の介護の肯定的認識を含めた介護認識を縦断的に調査し、経時的な変化を検討した。認知症高齢者の家族介護者41名を対象に、調査項目として対象者の概要、介護の肯定的認識、介護負担感、認知障害度、周辺症状をベースライン、6ヵ月後、12ヵ月後の3時点での調査を行なった。対象者の介護認識では、介護負担感、肯定的認識で3時点での統計的な有意差は認められなかったが、介護認識では各測定時期で相互に関連していることが確認された。この結果より、専門職は持続する介護者の介護負担感に対して、肯定的認識を含めた介護認識へのアプローチを介護時期に応じて行う必要性が示唆された。本研究の目的は、介護の肯定的認識を活用して認知症高齢者の在宅介護者が介護について肯定的認識を持つことによる在宅介護への影響を検討することである。平成26年度は、本研究課題遂行のための準備期間として位置付けられ、認知症高齢者の在宅介護、介護者への研究等に関する文献検討、看護大学の研究者、保健師、介護支援専門員等とのディスカッションを実施した。同時に、調査への協力が得られにくいとされている対象への研究調査のため、研究実施前準備として、倫理的配慮を含めた具体的な調査方法について、既に研究協力を得て関係を構築している在宅介護施設との具体的な実施内容のディスカッションを行った。検討した具体的な結果を踏まえて、研究計画の調査方法・対象者・調査時期・場所について詳細に設定した。また、研究を進めて行く際の、対象者への倫理的配慮やデータの取り扱いについて示唆を得た。この内容を踏まえて、認知症高齢者の在宅介護者の介護認識に関する研究計画内容について、研究者が所属する機関の臨床試験倫理審査委員会で承認を受けた。今後、認知症高齢者の介護者を対象として、倫理審査委員会で承認を受けた研究計画に基づき在宅介護における肯定的認識を含めた介護認識を調査し、データを収集・分析を実施していく予定である。得られたデータから、認知症高齢者の在宅介護者が介護について肯定的認識を持つことによる在宅介護への影響を検討することにつなげいく。平成27年度は、前年度に研究者が所属していた機関の倫理審査委員会で承認を受けた研究計画に基づいて調査を実施している。具体的な研究方法として、認知症高齢者を在宅で介護している家族介護者を対象者とした。調査方法は、自記式質問紙を用いた縦断調査を実施している。研究協力を得た西日本の4つの地域にある在宅介護施設を介して、自記式質問紙を認知症高齢者の家族介護者に配布した。質問紙の回収方法は、郵送法を用いている。縦断調査の調査時期は、研究同意を得られた対象者には、初回の調査、初回の調査から6ヵ月後、初回の調査から1年後の計3回を実施予定である。主な調査項目としては、介護者・認知症高齢者の概要、肯定的認識及び介護負担の介護認識、認知症高齢者の認知障害、Behavioral and Psychological Symptoms of Dementiaの症状である。調査期間に1年間を要する縦断調査のため、現在も家族介護者への調査を継続している。今後は、データ収集を継続し、データ収集の終了後にデータの分析を行っていく予定である。今回の調査により得られたデータから、認知症高齢者の在宅介護者が介護について肯定的認識を含めた介護認識を持つことによる在宅介護への影響を分析した結果を踏まえて、認知症高齢者の在宅介護者の支援の検討につなげていく。現在、認知症高齢者の家族介護者への縦断調査をすでに実施中であり、研究期間内に終了予定である。本研究の目的は、在宅介護における介護の肯定的認識を含めた家族介護者の介護認識に着目した支援の開発につなげていくために、研究協力施設と連携し、認知症高齢者の家族介護者の介護の肯定的認識を含めた介護認識を縦断的に調査し、介護認識の経時的な変化を検討した。認知症高齢者の家族介護者41名を対象として、調査項目として家族介護者の概要、介護の肯定的認識、介護負担感、介護継続意思、認知症高齢者の概要、認知障害度、Behavioral and Psychological Symptoms of Dementia (BPSD)をベースライン、6ヵ月後、12ヵ月後の3時点での調査を行なった。対象者の介護認識では、介護負担感と肯定的認識では3時点での統計的な有意差は認められなかった。認知障害度、家族介護者の介護継続意思では統計的な有意差が認められた。介護者の介護負担感、肯定的認識、介護継続意思は、各測定時期において、有意な相関が認められた。家族介護者の介護負担感は、経時的に低下しないこと及び肯定的認識においては変化が認められないことが確認された。また、介護負担感と肯定的認識は、介護者の介護継続意思との関連が確認された。この結果により、在宅介護の継続のためには介護負担感を低下させ、肯定的認識を向上させる介護認識に着目した支援の必要性が示唆された。本研究によって、介護の肯定的認識の介護者の在宅介護に及ぼす関係を経時的な観点から明らかになり、認知症高齢者の家族介護者の支援のための包括的な理解やアセスメントの一助になると考える。この結果を活用した介護認識への支援により在宅介護の継続、介護負担感の軽減の支援につながる可能性が示唆された。

本研究では、認知症高齢者の家族介護者の介護の肯定的認識を含めた介護認識を縦断的に調査し、経時的な変化を検討した。認知症高齢者の家族介護者41名を対象に、調査項目として対象者の概要、介護の肯定的認識、介護負担感、認知障害度、周辺症状をベースライン、6ヵ月後、12ヵ月後の3時点での調査を行なった。対象者の介護認識では、介護負担感、肯定的認識で3時点での統計的な有意差は認められなかったが、介護認識では各測定時期で相互に関連していることが確認された。この結果より、専門職は持続する介護者の介護負担感に対して、肯定的認識を含めた介護認識へのアプローチを介護時期に応じて行う必要性が示唆された。本研究の目的は、認知症高齢者の在宅介護者が介護について肯定的認識を持つことによる在宅介護への影響を検討することである。現在は、申請者の所属機関の倫理審査委員会の承認を受けて、研究協力施設に依頼を行っている状況である。現在、研究協力施設と連携して、家族介護者への調査を実施している。円滑に、調査を継続できるように、研究協力施設との連携を密にとり、調査を継続していく。高齢者看護今後は、研究対象者数を確保するために、研究協力依頼を以前の研究で協力を得た施設に、行っていく予定である。縦断研究を行っており、研究期間中での対象者の脱落が考えられるため、その数を予測して研究対象者の数が確保できるように、研究協力依頼を在宅介護施設に行っていく。対象者への1年間の縦断研究を実施しており、年度をまたいだ調査を実施しているため。本研究は、複数県の研究協力施設を介して調査を実施し、研究協力の得られた施設の施設担当者を介して質問紙を配布する方法を考えており、協力施設との密な打ち合わせが必要であるため、打ち合わせ旅費を計上していた。現在は、研究依頼を行っている途中であり、次年度使用額が生じた。1年間の計3回の縦断調査を実施中であり、調査実施時には、研究協力施設の打ち合わせのための交通費、書類等の郵送費、質問紙の準備費用に使用する。また、最終年度であるため、結果の分析や海外への情報発信のための論文の校正依頼等の費用として使用する。使用計画として、研究依頼や質問紙の発送・回収のための郵送費として使用していく。また、研究協力施設との複数回の打ち合わせが必要であることや、高齢者介護ついての学術研究分野の情報収集や、社会への情報発信のために国内学会参加及び国際学会の費用として使用する。
卒前・卒後歯学教育の系統的説明・指導スキル評価の開発と行動変容を促す効果の研究

補助事業最終年度として、説明・指導系スキルについて歯科医師としてのアウトカム(評価と成果)が明瞭になることで、歯学教育の順次性を重視しながら各段階におけるコンピテンスと教授法を確立することを本研究の目的として、次のことを実施した。研修歯科医を対象として、患者がアドヒアランス(自らの意思での参加)行動および健康問題をマネージメントできる説明・指導系スキルの効果の検証を行った。気づき・動機付け、問題発見・解決、行動評価およびチーム医療を主な検討カテゴリーとし、歯学教育の各段階での系統的なコンピテンスに関して、動機づけとなるコミュニケーションスキルの効果的な手順と面接法の基礎にある心理的背景との関わりを検討した。外面的なスキルと内的な動機の関連性について、説明・指導のプロセスとコンテンツの内容を整理した。医療心理学を包括しながらロールプレイなどにより説明・指導系スキルの修得について検討した。しかし少人数のプレ研究での調査結果の分析に基づく調査内容の修正と検討に想定以上に時間を要し、本調査の複数施設での研究実施に至らなかった。特に卒後教育に関する調査と比較して、卒前の学生での研究実施の遅延によりデータ収集が不足した。よって本研究の大きな柱である卒前・卒後教育での順次性・系統性を重視しながら多角的かつ総合的に評価・分析することに至らなかった。本年度は補助事業の研究期間の最終年であったが、少人数のプレ研究での調査結果の分析に基づく調査内容の修正と検討に想定以上に時間を要し、本調査の複数施設での研究実施に至らなかった。よって本研究の大きな柱である卒前・卒後教育での順次性・系統性を重視しながら多角的かつ総合的に評価・分析することに至らなかったため、研究の遂行に遅延が生じ、研究期間の延長を申請し、受理された。形成評価と総括評価の組合せた評価の開発:学部学生および研修歯科医を対象として系統性(順次性)と検証した患者の行動変容の分析結果を包括しながらOSCEなどの総括評価と、ポートフォリオ、観察日誌、同僚評価(360度評価)などの形成評価を組合せた評価を開発する全国一律に実施するOSCEなどの統一客観臨床能力評価の基準づくりと標準化の提案:形成評価と総括評価の組合せた評価法の開発をふまえて、課題の妥当性と課題全体との整合性を鑑みながら人的資源、場所、時間およびコストなどを考慮した最も効果的で適切な試験の項目内容、形式および方法の検討を行う。説明・指導系スキルに関わる共用試験OSCE実施後の全国一律の臨床実習終了時の臨床能力評価および卒後臨床研修終了時の臨床能力評価の基準づくりと標準化を行い、提案を行う。協力大学での開発した指導・説明系スキルの再評価と行動変容を促す教育効果の再検証と分析:本大学および協力大学の学部学生および研修歯科医を対象に再評価とフィードバックを行う。特に共用試験OSCE実施時、臨床実習終了時の臨床能力評価および卒後臨床研修終了時の臨床能力評価をアウトカムとして、順次性・系統性を重視しながら多角的かつ総合的に再評価・分析する、そこからわかった問題点とその対応策などを教育プログラムにフィードバックする。カリキュラムマップを作成し、それぞれの段階での臨床能力評価法の再評価と再構築を行う。結果はシンポジウム、学会および論文投稿にて発表予定である。現在、ケア重視の歯科医療にパラダイムシフトが求められている。健康の維持・増進には患者が自ら健康問題をマネージメントできる行動変容を促す効果的な説明・指導スキルの評価と教育が必要である。また卒前・卒後歯学教育の順次的・系統的なアウトカム基盤型教育(コンピテンシー基盤教育)を目指した説明・指導系臨床能力評価の基準づくりおよび標準化はまだ確立していない。本研究は我が国と欧米の歯科医学教育機関の卒前と卒後歯学教育での全領域の臨床能力評価やOSCEの実態調査・解析を行い、卒前と卒後教育の各段階でのアウトカム基盤型教育による系統的説明・指導系スキルの評価の開発と患者の行動変容を促す効果に関する検討を目的とする。最新の卒前と卒後歯学教育における全領域の臨床能力評価の実態調査と関連論文の解析をもとに本研究を進め、系統的な説明・指導系スキルの評価の開発と共用試験OSCE実施後での全国共通の客観的臨床能力評価(OSCE)の基準づくりと標準化の提案を行うことに大きな特色がある。説明・指導系スキルに関しては、患者の行動変容を促す系統的な評価と歯学教育についての検討はなく、順序性を考慮した具体的な評価法の構築と教育効果を明らかにする点は独創的である。初年度においては我が国と欧米の卒前・卒後歯学教育における全領域の臨床能力評価の実態調査と関連論文の収集および分析を試みた。我が国の大学での卒前・卒後歯学教育における全領域の臨床能力評価の現状・実態、その連続性および順次性の有無について検討し、同様に欧米の臨床能力評価の調査と関連論文の収集を行なった。またパイロット研究(事前研究)として既に分析済みの卒前と卒後臨床研修能力到達度確認試験に関するデータを整理し、論文にてまとめた。卒前と卒後歯学教育における全領域の臨床能力評価の実態調査と研究発表論文等の収集および説明・指導系スキルに関わる評価項目の抽出と系統的整理を行った。具体的には我が国の歯科医学教育機関の卒前と卒後の臨床能力評価と試験に関する情報および全領域の臨床能力評価に関わる内容の研究発表論文の収集を行なった。

加えて欧米諸国、特にヨーロッパ歯科医学教育学会、米国歯科医学教育学会における投稿論文の検索を行い海外の特色ある歯学教育機関にて実態調査と情報を収集した。現在、臨床能力評価の現状を整理・分析中である。また今までの収集したデータの整理と分析を行い、歯学教育に関わる評価および臨床能力評価に関する内容を複数の論文にまとめた。具体的には卒前臨床実習よび卒後臨床研修の教育に関して、それぞれ時期での断面的な研究が報告されている。しかし卒前臨床実習終了時および卒後臨床研修終了時で総括評価としての臨床能力評価の検討および卒前・卒後歯学教育の連続性をふまえた検討は皆無である。現在、世界医学教育連盟が提言している医学教育分野別評価基準による欧米および日本で進められている高等教育の質保証という国際的な潮流を踏まえた臨床能力評価の確立と基準づくりが強く求められている。本学では卒後臨床研修修了認定の評価として、形成評価と研修終了直前時に臨床研修能力到達度確認試験を総括評価として実施している。また5年次生を対象として臨床能力到達試験(OSCAT〉を実施しており、4年次実施のOSCE以降の臨床能力の習熟度と到達度の評価を行っている。本研究では臨床能力評価の確立を目的にパイロット研究(事前研究)として卒後臨床研修能力到達度確認試験の検討と卒前のOSCATとの比較・検討を論文として報告した。新の卒前と卒後歯学教育における全領域の臨床能力評価の実態調査と関連論文の解析をもとに本研究を進め、系統的な説明・指導系スキルの評価の開発と共用試験OSCE実施後での全国共通の客観的臨床能力評価(OSCE)の基準づくりと標準化の提案を行うことに大きな特色がある。説明・指導系スキルに関しては、患者の行動変容を促す系統的な評価と歯学教育についての検討はなく、順序性を考慮した具体的な評価法の構築と教育効果を明らかにする点に特色がある。卒業時と卒後研修で修得すべき順次性に基づく専門的臨床能力の関連性を明らかにし、卒業時に修得すべきコンピテンスと具体的な臨床能力評価基準を提示できる。コンピテンスが達成されているか否かの評価は社会に対する説明責任からも重要で、評価の厳格化が求められる。現在早急に基準づくりと標準化が求められている臨床実習終了時の臨床能力評価の確立、さらに世界医学教育連盟が提言している医学教育分野別評価基準をふまえた欧米および日本で進められている高等教育の質保証という国際的な潮流を踏まえた日本独自の基準づくりを検討することを目的としている。臨床実習開始前(共用試験)OSCEにおいては、初診時医療面接の他に多岐の歯科専門領域の説明・指導系の課題が設定されている。しかしその後の卒前臨床実習終了時および卒後研修での説明・指導系臨床能力評価の課題項目と評価の基準づくりおよび標準化は未確立である。卒前・卒後歯学教育の連続性をふまえた系統的説明・指導系の臨床能力評価とアウトカム基盤教育に関する我が国の歯科医学教育分野での研究報告は皆無である。本年度は卒後研修での説明・指導系臨床能力評価の課題項目と評価の基準づくりについて検討を行った。医療心理学を包括しながら説明・指導系スキルの修得を行う。
地震に伴う平野の地滑り：地滑り堆積物の特徴とその発生メカニズムの解明

三角州平野で発生した地すべり堆積物の特徴を記載し,その発生メカニズムを明らかにした.主な調査対象はネパールカトマンズ盆地と岐阜県東海層群の地層である.地すべり発生の引き金は湖近傍での地下浅部の液状化と地盤の傾動である.地震に伴って発生した液状化層の上に重なる泥質堆積物が,地盤の傾動により湖方向に移動を開始する.湖に入りこんだ地すべり塊の先頭が,後続の地すべり塊を引く形で移動が起こる.地すべりは傾動した地盤が湖の側に押されることで発生するため,内陸部では地すべり塊はブロック化したと解釈される.内陸部では泥の液状化・流動化が発生したため,ブロック化した地すべり塊は流動化した泥に取り込まれた.ネパールのカトマンズ盆地において,三角州平野環境で発生した地滑りに伴う堆積物の記載を昨年度に引き続いて実施した.今年度は昨年度よりも高精度のデータを取るために,その地層が露出している部分のすべての地点において調査を行った.その結果,液状化に伴って形成されたと判断される塊状の砂層が広域的に確認され,昨年度の調査で推定された,広域的な地下の液状化が平野での地滑りの鍵を握ることがよりはっきりと示された.また,地滑り堆積物が分布する地点のうち,東部には黒色で強い変形構造を内部に持つ泥層が認められたが,それが断片的に西部に分布することがわかった.これは,地滑りに伴う泥層の移動・変形に伴って,断片化した泥のブロックが,何らかの運動メカニズムにより,遠方に移動したことを示す.そのメカニズムとして,現状では「ハイドロプレーニング」現象が考えられる.この現象はこれまで,海底で発生する土石流に起こるとされてきた.この成果は陸上でもハイドロプレーニングが起こる可能性があることを示した,世界でも初めての結果である.また,このイベントが発生した年代を見積もるための年代測定を実施したが,適切な年代値が得られなかった.今年度実施した室内作業において,地滑りの発生メカニズムを復元するための水槽実験装置を設置した.装置は循環型のものとし,地下の断層運動に伴って地面が傾動することを想定して,10度まで傾けることができるように設計した.現状では,三角州地形を復元する実験までを完了することができたが,そこに振動と傾動を与えるところまでの実験はまだうまく実施できていない.これは次年度継続して実施することとした.今年度もカトマンズ盆地における調査を重点的に行った.今年度の調査では,同じ地すべりイベントが他の地点で発生していないかどうかを確認するため,調査範囲をより東方に拡大した.その結果として,いくつかの重要な発見があった.(1)これまでに実施した調査で確認された地すべり堆積物と同じタイミングで起きたと思われる地すべりの痕跡が確認された.これにより,地すべりはかなり広範囲に発生していたことが確認された.(2)昨年までの調査で,平野の堆積物が地すべりを起こすためには,堆積物の液状化が不可欠であることがわかっている.今年度の調査を行った地点においては,地すべり堆積物の直下に厚さ3m程度の液状化の痕跡を残す地層が見つかると共に,液状化した地層が最大で水平方向に50cm程度の幅で振動した痕跡が見つかった.これは地震の震動によるものと判断される.その震動の痕跡は,震度7クラスの巨大地震が地すべりの引き金となった可能性を示している.また,その地点の地すべり堆積物の直上には巨大な泥ブロックを含む津波堆積物と判断される地層も見つかった.これまでの調査を通じて,地震の発生から地すべりの発生,地すべり後にかけての一連の自然現象と地すべりの運動プロセスをおよそ捉えることができた.一方,実験的研究では,地すべりの発生にまだ成功していない.その原因として,いくつかの可能性がある.その1つが,地すべりを起こす平野の面と湖水面の高さに違いがあった可能性である.実験は,平野の面と湖水面がほぼ同じ高さにある状態で実施した.これまでに検出されている東海層群の結果においても,地すべり発生時に湖の水位が地盤の傾動に伴って低下したことがわかっている.今後は実験条件を変えての実験を実施する必要があると同時に,カトマンズにおいては,地すべり発生時の湖水準がどの高さにあったかを決定する調査が必要である.岐阜県西部東海層群及びネパール・カトマンズ盆地の地層を対象として,三角州平野環境での地滑り堆積物の調査を行った.岐阜県の調査からは,陸上で堆積したと思われる泥層が浅い湖のデルタフロント環境へ地滑りによって移動した地層が多くの層準で確認された.ほぼ平坦な環境で堆積したと思われる陸上部分の堆積物中にも地滑りによって移動,変形した堆積物が確認された.すべり面は地滑り堆積物とその下位の礫層の間にあることが多い.礫層のトップは凹凸が大きいため,本来は滑り面とはなりにくい.すべり面の下位に見られる礫層内部では礫がほぼ垂直に立つ.これは上方への脱水により形成されたと推定される.すなわち,下位層の液状化,地盤の傾動が同時に発生したために平野環境での地滑りが発生したと推定される.当該年度の調査では液状化に伴う堆積物の痕跡はみつからなかった.この痕跡の捜索は次年度の課題としたい.

また,カトマンズ盆地で見つかっている三角州平野環境の地滑り堆積物は少なくとも東西1.5km,南北1kmに広がることが確認され,予備調査で把握した範囲よりもその規模が大きいことがわかった.カトマンズ市東方のゴタタール周辺で地滑り堆積物が露出するすべての地点で調査を行った.結果として次のことがわかった:(1)すべり面の下位に最大で厚さが1m程度の塊状の砂層が見られることがあり,これは液状化に伴う堆積物であると推定される.(2)滑り面は地滑り堆積物下部に10-15cmおきに複数存在することがわかった.(3)移動ブロックが断片化した部分では,下位に最大で1mほど沈み込む様子が見られた.(4)地滑りを起こした平野堆積物が調査範囲西端でおよそ4m傾斜することがわかった.本年度明らかになったことは,通常の地滑りと異なり,広域的に発生した平野での液状化が大きな鍵を握っていることがわかった.成果の一部は日本地質学会で発表を行った.今年度は野外調査を主体として研究を行い,年度の後半には国際紙への投稿論文を作成した.野外調査に関しては,当初の計画通り,(1)ネパール・カトマンズ盆地と(2)岐阜県の東海層群の調査を実施した.(1)カトマンズ盆地の調査においては,これまでに調査を実施してきた層準とは別の層準を対象として調査を実施した.その結果,カトマンズ盆地東部において,およそ2万年前から1万7千年前に堆積した地層の中に,地震に伴って変形を被ったと判断される層が12層見つかり,そのうちの6層に地滑りの起きた痕跡が認められた.これまでの調査結果と同様に,地滑りを起こした層の基底に液状化した地層が見つかったほか,地滑りをした泥層の中に,高密度の泥水が注入されている様子がほぼすべての層で見つかった.こうした地層の特徴はこれまでに報告例がないため,泥水の注入が起きた原因とそれが地滑り発生へどのように影響したかを今後,調べる必要がある.(2)東海層群の地層については,これまでに調査した地層のより上位の地層について調査を実施,地滑り堆積物の特徴の把握を試みた.地滑りの滑り面とおぼしきものは多く発見されたが,地滑り堆積物そのものが非常に薄く,記載にあまり適さないことがわかった.実験的研究については,液状化の発生については成功しているが,地滑りの発生には成功していない.もう少し堆積物に粘性の高い粘土を混ぜるなどの工夫が必要であると判断される.研究成果の一部について,投稿論文を作成した.投稿先は災害に関係する専門誌であるGeoenvironmental Disastersとした.今年度は昨年度までの成果を受けて,データのとりまとめ,論文作成・投稿の継続を行った.昨年度の研究成果の1つしてカトマンズで発生する地震に伴う液状化,三角州平野において地すべりが発生することに関する論文の作成・投稿を行ったが,2015年4月25日に発生したネパール地震の影響を受け,論文の内容の書き換えを行い,再び投稿を行った.年度半ばの11月に出版された.これまでに得られているデータ等のとりまとめの結果として,(1)地すべり発生に関して,地下の堆積物が液状化,流動化することが重要であることがわかった.それを引き起こした原因の1つに,長期間地表付近にさらされた堆積物が乾燥などにより,地下の堆積物よりも固結したことが重要である可能性が示された.それを引き起こした原因の1つとして,長い乾期をもたらす季節的な気候が考えられる.(2)今回の研究の副産物ではあるが,泥層が液状化・流動化した層が最も良く地層に保存されている地点の情報から,液状化・流動化を引き起こすような規模の地震(おおよそMw5以上)がおおよそ250年,あるいはそれよりも短い周期で発生したことが示された.これは既存の地震記録とも矛盾しない情報である.
口腔がんにおけるドライバーがん遺伝子の検索と新規分子標的治療法の開発

以前研究を行った悪性中皮腫で、増殖に強い影響を与えていたCTGFを口腔扁平上皮癌細胞株でノックダウンしても強い増殖抑制は起こらなかった。従って、口腔扁平上皮癌ではこの経路はさほど重要ではなく、癌化の原因遺伝子にはなりにくいと推察された。癌細胞は由来組織により、がんを引き起こす遺伝子変異が様々なので、Hippo-YAPを中心とするシグナル伝達経路は悪性中皮腫の増殖で非常に重要な働きをするが口腔扁平上皮癌のような上皮由来がんより、肉腫由来癌において重要な経路であることが示唆された。近年の急速に進歩しているがんゲノム解析により、遺伝子変異の中でも増殖進展を推進するドライバーがん遺伝子が注目されている。がん発生に重要な遺伝子変異やシグナル伝達の異常は臓器や組織、細胞により異なっており、それぞれの癌腫のドライバー遺伝子をターゲットとした創薬を開発することが分子標的治療薬の奏効率に大きく影響を与えると考えられる。本研究では、口腔扁平上皮癌細胞に固有のドライバーがん遺伝子を検索し、機能解析をすることで分子標的治療のターゲットを絞っていき、これらの結果から口腔扁平上皮癌に対する新たな治療剤の開発に繋げ、分子標的治療薬を基盤とした新たな新規治療法の開発を目的とする。口腔扁平上皮癌細胞株10種類を培養し、Hippoシグナル経路とTGF-b経路に関して解析を行った。この二つの経路の共通の標的であるConnective Tissue Growth Factor (CTGF)の発現は、口腔扁平上皮癌で認められた。しかしながらCTGFの発現を低下させても明らかな増殖スピードの変化はなかった。口腔扁平上皮癌細胞株からゲノムDNAを抽出し、BAC/PAC法を用いたCGHアレイ(アジレント社)を用いて、遺伝子増幅や、欠失の検索をゲノムワイドな網羅的解析により検出する準備を行っている。特に、すでにドライバーがん遺伝子として知られているEGFRや、更に最近新しく発見されたがん遺伝子であるYes-associated protein (YAP)遺伝子の増減に注目し、それらの経路に異常がないかを中心に解析していく。ドライバーがん遺伝子とは、がんにおけるゲノム変異のうち、直接がんの進展を導くものである。がんは診断時には既に数十以上の遺伝子変異を持つことが多いが、一部のドライバーがん遺伝子を除いて、そのほとんどは直接増殖上の優位性には関与していないパッセンジャー遺伝子である。つまり、ゲノムの不安定性というがん細胞の重要な特徴の一つから引き起こされるものであり、ドライバーがん遺伝子変異に伴い細胞内で偶然生じたもので直接がんの発生、増殖や進展には寄与しない。従って、どの変異がドライバーがん遺伝子変異であるかを判定することは極めて重要であり、ゲノム解析と遺伝子異常の機能解析を平行して行うことが分子標的治療薬の早期開発に不可欠である。まず口腔扁平上皮癌細胞株や、患者由来検体を使用し、発現の増強や減少などを調べ、YAPの遺伝子変異や増幅または機能異常があるかを調べた。YAPは、脱リン酸化に伴いOncogeneとして活性化されると、細胞質から核に移行する。ティシュマイクロアレーを用いた実験ではYAPが核内で染色された口腔扁平上皮癌細胞は全体の10%程度であった。YAPはCTGF遺伝子を活性化するが、口腔扁平上皮癌細胞では、両者の発現がオーバーラップすることはまれであった。CTGFプロモーターにはYAP・TEADの結合サイトがあり、293細胞を用いたin vitroの実験では直接の活性化が認められ、悪性中皮腫でも発現に関連性があったが、100%発現が重なるわけではなく、口腔扁平上皮癌でも、CTGFの発現には他の因子の関与がより大きくなることが推察された。今後はCTGFに関してたんぱく質レベルでの制御にどのような因子が関わっているのかを探索したい。口腔扁平上皮癌細胞株10種類を培養し、それらの細胞の発現たんぱく質の状態とうについて予備実験を行った。ドライバー遺伝子としての役割を持つ可能性のあるHippo-YAPシグナル伝達経路とTGF-bシグナル伝達経路に関して、それぞれの構成たんぱく質の発現解析を行った。扁平上皮癌細胞において、YAP、Smad2/3、そしてこれら二つのシグナル伝達経路の共通の標的遺伝子であるCTGFに関して、それぞれ発現を認めた。また、TGF-b処理によってCTGFの発現が上昇することも確認した。CTGFの発現を低下させても明らかな増殖スピードの変化はなかったが、形態の変化は認められた。EMTのマーカー等を用いて、この現象を検討中である。更に口腔扁平上皮癌細胞株からゲノムDNAを抽出し、BAC/PAC法を用いたCGHアレイ(アジレント社)を用いて、遺伝子増幅や、欠失の検索をゲノムワイドな網羅的解析により検出する準備を行っている。特に、すでにドライバーがん遺伝子として知られているEGFRや、更に最近新しく発見されたがん遺伝子であるYes-associated protein (YAP)遺伝子の増減に注目する。口腔がん扁平上皮癌細胞を使用して1年目に行ったYAPの機能解析の結果から、阻害剤開発の可能性についての検討を行う。

また引き続き遺伝子変異解析を継続し他のドライバーがん遺伝子の機能解析を行う。口腔扁平上皮癌の臨床検体、および口腔扁平上皮癌細胞株を用いてCGHアレー法で遺伝子増幅や欠失の検索をゲノムワイドな網羅的解析により検出する。特に、すでにドライバーがん遺伝子として知られているEGFRや、本研究により口腔扁平上皮癌細胞の細胞増殖に関連すると思われるYAP遺伝子の増減に注目する。1年目はHippo-YAPを中心としたシグナル伝達経路について研究を行ったが、2年目は、EGFR-TKIに高感受性を示す肺腺癌細胞株と同様のキナーゼ活性化型EGFR変異を持つ口腔扁平上皮癌細胞との比較から、何故臨床において差が出るかを検討し、阻害剤の効果を上げる方法を検討するという研究をも平行して行っていく。平成26年度においては、新規に理研リソースセンターより供与を受けた口腔扁平上皮癌細胞の基礎実験を中心に行った。新規に扱う細胞が増えた場合、その増殖や、発現タンパク質等について基礎データを集めることが大事である。また、生体内でのタンパク質発現等について調べるため、マイクロアレーを用いてYAP,CTGF,Smad2の発現やそれらのたんぱく質の細胞内局在について調べている。そのためCGHアレーを行うためのスライドの購入費用は平成26年度中の予算では賄えないと判断し、平成27年度の繰越金と併せて、スライド、試薬等を一括購入することにした。平成27年度には、マイクロアレーの結果から重要と判断したたんぱく質について調べるための実験試薬の必要性も考えられる。平成27年度の繰越金と併せて、CGHアレースライド、関連試薬等を一括購入することにした。一方平成27年度には、マイクロアレーの結果から重要と判断したたんぱく質について調べていく。その過程で、抗体やSiRNA、小分子化合物等の実験試薬購入の必要性も考えられる。
骨髄由来免疫抑制細胞を用いた肝移植後免疫寛容誘導戦略

平成30年度にはラット強拒絶全移植モデル(DAラットからLewラットへの移植)およびラット非拒絶全肝移植モデル(LewラットからLewラットへの移植)を用いて1PBS-treated群2薬剤投与群(FK群)3非拒絶群(syngeneic群)を設定し、術後7日目に犠牲死を施行したそれぞれの群から血液、脾臓、骨髄を採取して細胞浮遊液を作成し、細胞表面マーカーによって各群におけるMDSCsおよび単球系、顆粒球系のsubset解析をflowcytometryを用いて行った。続いて免疫抑制活性の解析を行う予定であったがin vivoでの効果を検証するために術後7日目の1PBS-treated群および2薬剤投与群(FK群)の脾臓から得られたMDSC(ubsetへの分離前の細胞)を経門脈的に投与して生存解析を行い、薬剤投与群でわずかな生存期間の延長を確認した。現在、各群におけるsubset細胞を用いて免疫抑制活性の解析によるデータ集積中である。平成30年度は研究実績の概要に記載したようにほぼ計画とおりに実験を遂行し、結果を得ることができた。平成31年度も計画書に従い、円滑な研究を進めることが可能と考えられるため、おおむね順調に研究が進んでいると判断した。平成30年度は計画書に従い順調に研究が推進している。平成31年度も当初の研究計画に従い研究を進めていく方針である。