hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
社会問題の戦後史におけるオーラルヒストリーの意義と可能性

成果は、「三六災害」については、災害経験者にインタビューを行い中間報告としてまとめた。歴史における個人史研究の意義について論文にまとめた。また、現在、インタビュー・トランスクリプトを作成し、語り手に送って研究のまとめに使用する許諾をとっているところである。本年度は、当該研究課題の最終年度にあたり、これまでの研究調査をまとめるにあたって追加的調査や資料収集にあたるとともに、オーラルヒストリーの語り継ぐ機能に注目して理論的な検討を行った。追加調査としては、水俣病を語り継ぐ会の聞き取りを継続するとともに、公害や災害を伝える機関のひとつ「四日市公害と環境の未来館」などを訪ねた。さらに戦地からの引き揚げ者の記録を保存している「舞鶴引揚記念館」を訪問して記録の保存について、また沖縄市ではコザ暴動の記憶の掘り起こしをしている活動の聞き取りを行った。研究協力者の岸衞は、一貫して長野県の駒ヶ根市の三六災害被害地の元住民の記憶を聞き取るとともにその語り継ぐ保存活動を記録してきたが、それらを報告書『災害の記憶を「語り継ぐ」ー伊那谷三六災害の経験を聞く』(2016年1月)にまとめ、関係者に配布した。また代表者の桜井厚は、これまでの調査研究を継続し、まとめの作業を行いつつ、さまざまな歴史的な出来事を人びとがどのように語り継ごうとしているのかを口頭報告、その一部を論文にまとめた。第13回日本オーラルヒストリー学会大会で「戦後史の経験を語り継ぐーライフストーリーから見えてくること」(2015年9月12日、大東文化大学)で口頭報告、戦争体験を語り継ぐ活動をもとに「語り継ぐ物語の社会的文脈」(『歴史と向きあう社会学』2015年)を著し、語り継ぐ様式や非体験者の語り継ぐ特質を検討した。研究期間全体をとおして、主に公害や災害、および戦争遺産に関わる歴史的な出来事の継承について調べてきたが、今後、語りをとおして継承する活動の特質を明確にし、オーラルヒストリーの意義を確証するまとめを用意したい。本研究は、戦後史の記述や継承において体験者の語りやオーラル資料が、有効な資源やデータとして活用されているのか、その現状を把握するとともに、その活用にあたってどのような特質があるのか、を検討することにあった。そのため戦後史のなかで複数の大きな出来事をとりあげ、それぞれのオーラル資料の収集、記録、保存の実践について施設、団体、個人を調査し、オーラルヒストリーの意義を、歴史的事実の証言というより、むしろ地域のまちづくりや現在や未来へつながる死活や人びとの生き方につながるものとして活用されていることを確認した。「研究実績の概要」でもふれたが、今年度の調査によって、戦後史の出来事を災害、公害などの環境問題の出来事(「三六災害」「イタイイタイ病」「水俣病」「黒い水事件(浦安)」と、社会問題として「コザ暴動」「三里塚闘争」におおよそ絞ることができた。それぞれのインタビュー・トランスクリプトの作成もほぼ終わり、今後はまとめの作業に入る。これらはいずれも戦後史の象徴的な出来事であり、膨大な資料の中から必要な資料を整理、まとめる作業は予想以上に多くの時間が必要である。
多死時代の「生き方・生き場所」を支える家族調整スキル開発とICTを用いた普及

初年次の目的は、家族調整スキル開発として(1)家族リジリエンス概念の論文化と(2)解決志向型家族調整モデル(「渡辺式」家族アセスメント/支援モデル)の「事例分析シート」を完成させICTで公開すること、そして普及活動で(3)専門職の調整能力の育成をはかることの第一段階として家族看護の研修システムを作ることであった。(1)死をめぐる家族リジリエンス研究では、家族(システム)はメンバーの「死」をどう看取り、家族内外を調性して危機を乗り越えて調整していくのか、という家族の危機と対処の様相を整理し考察することとなる。学術論文および学会での公表と並行して、一般の看護師にリアリティを持って家族の対処過程を解説することを目的に、「家族の肖像」と題して、総説として看護専門雑誌に計8回の連載を行った。これは臨床/在宅の看護師の盲点となっている家族看護の実践の知を提示するためであった。(2)先行して開発してきた「渡辺式」家族アセスメント/支援モデルでの、「事例分析シート」をリニューアルした。これは、システム(俯瞰的)思考と解決志向を基盤にクリティカルシンキング(系統だって吟味する)を強化するための分析シートであり、<「渡辺式」家族看護見える化シート>と命名した。(3)ICTの活用として新たにホームページを立ち上げ、看護師の家族看護に関する事例分析力を高める目的で、<「渡辺式」家族看護見える化シート>を公表し、誰でも自由に使える形とした。さらに家族看護研究会(集団コンサルテーション形式での事例検討会)を定期的に行う組織を立ち上げた。また事例検討会と並行して、家族調整スキルを身に着けて実践と普及をしていく『家族看護マスター』養成のためのシステムを作成した。この『家族看護マスター』養成プログラムは、より高度な人材育成の研修計画である。初年次は、目標とした3つの計画すなわち1家族調整スキル開発、2ICTを使った広報活動のためのホームページの立ち上げ、3人材育成のための組織の立ち上げと研修プログラミングができた。具体的には、1において「事例分析シート」をリニューアルし、2ではホームページを立ち上げて、そこで「事例分析シート」およびスキルの開発意図とプロセスを公開した。3の組織化は、アクションリサーチの第一段階の、研究プロセスに研究者と家族支援専門看護師(上級実践者)および一般の看護実践者(保健福祉援助職含む)が参加する「参加型研究チーム」を作った。その研究チーム名は<「渡辺式」家族看護研究会>とした。この研究会は以前より仲間内の研究会として存在していたが、今回全国展開するものに組織化/刷新化を図った。2019年4月段階で、研究会支部は、東京、関西、姫路、広島の4ケ所あり、交流会支部を神戸と金沢の2ケ所である。また、「渡辺式家族アセスメント/支援モデル」を用いた事例検討会を職場に導入し定着させるリーダーを育成することを目的に「事例検討マスター」プログラムを開始した。以上により、初年次の計画は概ね達成できている。アクションリサーチの第二段階の「調査」に着手する。研究タイトルに示した「多死時代の「生き方・生き場所」を支える」には2つの調査研究がある。それは1地域の高齢者福祉政策に役立つ高齢者データの整理からのまちづくり展開戦略と、2複雑化する高度医療の中での「がん患者・家族支援の看護実践知の可視化(概念化)」である。1に関しては、高齢者が終末期に願う場で住みつづけられるか、課題のフィールド調査を行い、要介護高齢者および家族の終末期に対する認識、地域のソーシャルキャピタルを調査する。2では、看護師の事例研究(山本らの『「日本の現場発看護学」の構築をめざした事例検討方法』)を用いる。また、専門職の家族調整スキルの向上をはかる研修では、その都度フィードバック調査票を配布し、家族調整スキルがどのように向上していくか、また教材や研修プログラムの妥当性を検討し、研修プログラムの改善を図っていく予定である。

さらに家族看護研究会(集団コンサルテーション形式での事例検討会)を定期的に行う組織を立ち上げた。また事例検討会と並行して、家族調整スキルを身に着けて実践と普及をしていく『家族看護マスター』養成のためのシステムを作成した。この『家族看護マスター』養成プログラムは、より高度な人材育成の研修計画である。初年次は、目標とした3つの計画すなわち1家族調整スキル開発、2ICTを使った広報活動のためのホームページの立ち上げ、3人材育成のための組織の立ち上げと研修プログラミングができた。具体的には、1において「事例分析シート」をリニューアルし、2ではホームページを立ち上げて、そこで「事例分析シート」およびスキルの開発意図とプロセスを公開した。3の組織化は、アクションリサーチの第一段階の、研究プロセスに研究者と家族支援専門看護師(上級実践者)および一般の看護実践者(保健福祉援助職含む)が参加する「参加型研究チーム」を作った。その研究チーム名は<「渡辺式」家族看護研究会>とした。この研究会は以前より仲間内の研究会として存在していたが、今回全国展開するものに組織化/刷新化を図った。2019年4月段階で、研究会支部は、東京、関西、姫路、広島の4ケ所あり、交流会支部を神戸と金沢の2ケ所である。また、「渡辺式家族アセスメント/支援モデル」を用いた事例検討会を職場に導入し定着させるリーダーを育成することを目的に「事例検討マスター」プログラムを開始した。以上により、初年次の計画は概ね達成できている。アクションリサーチの第二段階の「調査」に着手する。研究タイトルに示した「多死時代の「生き方・生き場所」を支える」には2つの調査研究がある。それは1地域の高齢者福祉政策に役立つ高齢者データの整理からのまちづくり展開戦略と、2複雑化する高度医療の中での「がん患者・家族支援の看護実践知の可視化(概念化)」である。1に関しては、高齢者が終末期に願う場で住みつづけられるか、課題のフィールド調査を行い、要介護高齢者および家族の終末期に対する認識、地域のソーシャルキャピタルを調査する。2では、看護師の事例研究(山本らの『「日本の現場発看護学」の構築をめざした事例検討方法』)を用いる。また、専門職の家族調整スキルの向上をはかる研修では、その都度フィードバック調査票を配布し、家族調整スキルがどのように向上していくか、また教材や研修プログラムの妥当性を検討し、研修プログラムの改善を図っていく予定である。ICT関連の仕様書作成等の作業が遅れたことにより、年度末の支払いが出来なかったため、次年度使用となった。また研究補助者を確保できなかったため、人件費がゼロとなった。さらに計画していた国際学会(国際家族看護学会)は、抄録が間に合わず見送ったが、2019年度7月には、国際学会で発表予定である。
間質系細胞による消化器癌細胞のstemness制御機構の解析

本研究課題では、癌細胞を取り巻く微小環境に着目し、間接的に癌幹細胞を標的とする治療法を視野に入れた検討を進めてきた。計画書では本年度に研究成果をまとめることを当初の予定としていたが、その計画をはるかに上回り、昨年度論文にまとめることができたため、本年度は更に具体的な内容について検討を進めることが可能となった。CD44は様々な生理学的機能を有する表面マーカーであり、癌組織においてその発現が亢進することが示されている。特に、癌幹細胞を認識することのできるマーカーであるとの報告が乳癌、大腸癌、胃癌、膵癌などでなされており、治療標的細胞として有用である。CD44はその構造の違いによりCD44 standard formとCD44 variant isoformが認識されているが、2011年、Ishimotoらは、CD44 variant8-10が細胞表面に存在するcystine transporterであるxCTを安定化することにより、細胞を酸化ストレスから保護していることを示した。更に、xCTの阻害剤であるsulfasarazine投与によりマウスにおける腫瘍形成能を著しく低下させたことから、CD44 variantの発現が、癌幹細胞としての性質に寄与していることの重要性がうかがえる。本年度はこれまで用いてきた、幹細胞を濃縮した分画であるSide Populationより更に具体的な細胞マーカーとしてCD44 variantの発現に着目し、癌間質細胞との関連について明らかにすることを目的とし検討を進めてきた。初めに我々の研究室で保持されている膵臓癌細胞株7種類に対してCD44 variantの発現を確認したところ、細胞間で発現量の差が顕著であることが明らかになった。今後、膵臓癌におけるCD44 variant発現とその腫瘍進展への影響などについて詳細に解析を進める必要性があると思われた。(抄録なし)癌組織では間質量やその増殖性の高さがその悪性度や患者の予後と強く相関があることが示唆されている。癌幹細胞を標的とした治療戦略の重要性は、これまで多くの癌幹細胞研究により強く示されているが、それら多くの研究の標的は癌幹細胞自体であり、間質細胞との微小環境における相互作用に焦点を当てたものは少ない。本研究は腫瘍間質細胞と癌幹細胞との相互作用による癌進展制御機構を明らかにすることを目的としている。本年度は癌細胞と間質細胞の共培養系の確立を行い、更に癌細胞側にGFPを発現させ、共培養後の再分離を可能にした。本研究では癌間質細胞になり得る細胞としてTGF-betaにより処理をした骨髄由来の間葉系幹細胞(MSCs)を用いたが、その意義について臨床検体由来の癌部間質細胞を用い比較検討を行った。癌間質細胞に特異的とされるいくつかのタンパクの発現動態や腫瘍形成能の比較の結果からTGF-beta処理後のMSCsと癌部間質細胞の特徴が一致することから、今後の検討においてMSCsを用いることが有用であるということを示した。これまでの報告において、癌間質細胞が積極的に癌細胞側に上皮間葉転換(EMT)を誘導し得るということが指摘されている。したがって、次に癌幹細胞はMSCsが誘導するEMTを引き起こしやすいという仮説を立てて検討を行った。Trans wellを用いた共培養系において癌細胞側でEMTが誘導されていることが確認された。驚くべきことに、それらのEMT誘導は癌幹細胞がenrichされた集団であるSP細胞において優位に起こっており、SP細胞以外の集団であるMP細胞(non-SP細胞)においてはほとんど変化を示さなかった。EMTを起こした癌細胞は、浸潤・転移を引き起こし腫瘍進展に関わるのみならず老化や薬剤抵抗性など癌幹細胞としての特徴と共通する性格を持つことから、次にMSCsによる癌細胞側のstemnessに関わる検討を進めた。MSCsと共培養することによりSP細胞においてsphere形成能や免疫不全マウスにおける腫瘍形成能の増強、抗癌剤に対する抵抗性が認められ、MSCsが癌幹細胞としての性格を維持または増強している可能性が示唆される結果となった。癌細胞を取り巻く間質細胞は特有の微小環境を構成し、浸潤・転移をはじめとする癌の進展に促進的に関与していることが示されている。癌幹細胞を標的とした治療戦略の重要性はこれまで多くの癌幹細胞研究により強く示されているが、それら多くの研究の標的は癌幹細胞自体であり、間質細胞との微小環境における相互作用に焦点を当てたものは少ない。本研究の目的は腫瘍間質細胞と癌幹細胞との相互作用による癌進展制御機構を明らかにすることである。前年度までの検討において、i)TGFβ処理後のMSCs(Tb-MSCs)は癌幹細胞がenrichされた集団であるSide Population(SP)細胞に対して優位に上皮間葉転換(EMT)を引き起こしやすいということ、ii)Tb-MSCsは癌細胞のstemness regulationに促進的に作用するということ、iii)これらの現象には膵癌細胞とTb-MSCs間に存在するNotchシグナルが主となり作用していることを示した。本年度は主に論文作成に向けたデータの肉付けや臨床データとの相関性の解析に取り組んだ。膵癌病理組織検体を用い、癌間質細胞マーカーの発現と病理組織学形態の関連性について検討を行った結果、αSMA高発現エリアにおいては浸潤細胞が多数観察され、αSMA発現間質細胞が癌細胞のEMT、浸潤・転移と深く関与している可能性が示唆された。

また、癌幹細胞における重要なstemnessの特徴の一つにアポトーシス耐生能が挙げられるが、TNF-related apoptosis-inducing ligand(TRAIL)を用いAnnexin染色によるviabilityの解析を行った結果、Tb-MSCsとの共培養によりTRAILに対する抵抗性が増強されていることが明らかになった。更にTb-MSCsと癌細胞の共培養系におけるNotchシグナルの関与を明確にするために、Notchシグナルレポーター細胞を用い共培養前後で陽性細胞の割合を比較したところ、SP細胞において特に陽性細胞の増加が認められ、Tb-MSCsによるNotchシグナルの促進が示された。以上のことより膵癌の癌幹細胞分画におけるEMT誘導やstemness regulationはNotchシグナルを介した癌間質細胞と癌細胞の相互作用により制御されていることが示唆された。これらの結果はCancer Science誌に投稿、受理された。本研究課題では、癌細胞を取り巻く微小環境に着目し、間接的に癌幹細胞を標的とする治療法を視野に入れた検討を進めてきた。計画書では本年度に研究成果をまとめることを当初の予定としていたが、その計画をはるかに上回り、昨年度論文にまとめることができたため、本年度は更に具体的な内容について検討を進めることが可能となった。CD44は様々な生理学的機能を有する表面マーカーであり、癌組織においてその発現が亢進することが示されている。特に、癌幹細胞を認識することのできるマーカーであるとの報告が乳癌、大腸癌、胃癌、膵癌などでなされており、治療標的細胞として有用である。CD44はその構造の違いによりCD44 standard formとCD44 variant isoformが認識されているが、2011年、Ishimotoらは、CD44 variant8-10が細胞表面に存在するcystine transporterであるxCTを安定化することにより、細胞を酸化ストレスから保護していることを示した。更に、xCTの阻害剤であるsulfasarazine投与によりマウスにおける腫瘍形成能を著しく低下させたことから、CD44 variantの発現が、癌幹細胞としての性質に寄与していることの重要性がうかがえる。本年度はこれまで用いてきた、幹細胞を濃縮した分画であるSide Populationより更に具体的な細胞マーカーとしてCD44 variantの発現に着目し、癌間質細胞との関連について明らかにすることを目的とし検討を進めてきた。初めに我々の研究室で保持されている膵臓癌細胞株7種類に対してCD44 variantの発現を確認したところ、細胞間で発現量の差が顕著であることが明らかになった。今後、膵臓癌におけるCD44 variant発現とその腫瘍進展への影響などについて詳細に解析を進める必要性があると思われた。当初の計画としては、本年度における研究内容は共培養条件の決定やその後の検討をスムーズにするための基礎的準備を主としたものであったが、現段階までの成果として、間質細胞側の解析や間質細胞による癌細胞側の受ける変化についての検討など、先んじた検討を進めるまでに進行しているため。本年度はデータの肉付けをはじめ論文作成、投稿までを終えることができ、当初の実験計画よりも大幅に進展できたため。
ソリトン上の有効場理論とその物理的応用

余剰次元模型でのゲージ場の局在問題を解決し,大統一群がドメーンウォールで破れて,低エネルギーで標準模型が生じる模型を構成した.ドメーンウォール上にはカイラルなフェルミ粒子が局在し,望ましい対称性が選ばれて,不要なモジュライ場に質量が与えられる機構を与えた.場の量子論では摂動級数は一般に発散するが,ボレル和によって数学的に意味づけられ,非摂動効果と密接な関係を持つ(リサージェンス).これを実現するソリトンがバイオンで,2次元の非線形シグマ模型でバイオンを数え上げることに成功した.これを次元簡約した量子力学系では,バイオンに基づく非摂動効果を任意の高次まで評価することに成功した.第一の研究目標は標準模型を超える統一理論へソリトンを応用することである。この観点で特に力を入れたのは、余剰次元模型でドメーン・ウォール上に標準模型を局在させる試みである。こうした模型での最大の困難である、ゲージ場を局在させる模型を作ることに成功した。特に非アーベルゲージ場の局在を可能にする一般的な機構を考案した。また、非アーベルゲージ場だけでなく、ゲージ群の非自明な表現となる物質場も同時に局在させることに成功した。その際生じる可能性のある不安定性を取り除くことにも成功し、ソリトン解のパラメターの全空間で、ゲージ場の運動エネルギー項が安定性を持つことを示した。さらに、その模型で有効理論を精密に求めることに成功し、その結果、物質場の非線形な相互作用の構造を明らかにした。一方、ソリトンの数理的構造への理解を深めるために、位相的場の理論を応用して、ソリトンの解空間の体積を計算する方法を与えた。手法としては、「局所化の方法」と呼ばれる、経路積分の寄与を変換の固定点に局在させる方法を用いた。本年の目的のひとつは、ドメーン・ウォール上に局在したゲージ場の模型を構成し,さらにその有効相互作用を表す有効場の理論を求めることであった.この点で,ゲージ場の局在機構を昨年度までに提案でき,本年はその模型での低エネルギー場の非線形な有効作用を求めることに成功した.カイラルラグランジアンに現れる相互作用の形とよく似た結果が得られた.一方,摂動級数の発散は場の量子論が定式化されてから数十年来の問題である.特に,QCDのような漸近的自由な場の理論では,リノマロンという問題が未解決のまま残っていた.近年,空間の一部をコンパクトにすることによって,分数量子数を持つ分数インスタントンの複合系として,バイオンという新しいソリトンが見つかった.このバイオンがリノマロンの問題を解決する可能性がある事が分かった.我々は,2次元のグラスマン模型と呼ばれる非線形シグマ模型で,バイオンを構成し,完全に分類することに成功した.グラスマン模型は一般にU(NC)ゲージ理論の強結合極限として得られる.一方,U(1)ゲージ理論(NC=1)の場合にはCPN模型となる.我々はCPN模型で荷電バイオンが存在しないことを初めて明らかにし,グラスマン模型では荷電バイオンが存在することを示し,具体的に構成することに成功した.これらのバイオンの内,中性のバイオンは,摂動論の発散級数に厳密な意味づけを与えるために重要な役割を果たし,摂動級数の発散の問題を解決する.一方,荷電バイオンは閉じ込めの問題にも知見を与える可能性がある.ソリトンは種々の物理現象に出現するが,場の量子論の非摂動効果において,きわめて重要である.繰り込み可能な場の量子論では,摂動論の各次数で厳密な処方箋が得られている.しかし,摂動論の級数は発散することが知られており,発散級数から意味のある情報を引き出す数学的手法がボレル和の方法である.このボレル和が解析接続が必要な場合があり,その不貞性として虚数部分が生じる.この経路による虚数部分をバイオンというソリトンの非摂動効果によって相殺することができる.この手続きを量子力学の場合に,精密に実現するために多重ソリトンの効果を求める方法を確立することができた.また,場の量子論で初めて生じる新しいモジュライの自由度を発見し,これによって生じる補正項を求めた.量子力学だけでなく,場の量子論への応用も視野に入ってきた.摂動論と非摂動効果が関係しているというリサージェンス理論を具体するための第一歩である.超弦理論から示唆されて,強結合の場の量子論では,1次元高い空間の重力の古典理論を用いて計算できる,というAdS/CFT対応の方法が提案され注目されている.低次元の解ける模型について,このAdS/CFT対応を吟味することで,新たな知見を得ることができると期待される.具体的には,2次元格子上のイジング模型について,トーラスのトポロジーでトーラスの形状を表す複素構造を取り入れて厳密解を構成できることを示した.さらに,連続極限を取ることによって2次元の質量を持つフェルミ場の理論に帰着することを示し,さらに3次元重力理論にスカラー場を加えた理論で繰り込み群によって正しく記述されることを示した.量子力学の場合には,ソリトンの寄与を精密に求める方法を確立できた.また,2次元非線形シグマ模型の場の量子論では,新しいモジュライがあり,これによって今までわからなかった効果が生じることが分かった.

これによって,場の量子論でのソリトンの寄与を精密に求めることができる見通しがついた.摂動効果と非摂動効果をつなぐリサージェンスの理論を場の量子論の場合に具体化できると見通しが得られた.場の量子論における経路積分の定式化を基礎づけるために,リサージェンスの理論を適用した.具体的には,漸近自由性を持つ2次元場の量子論であるCPN非線形シグマ模型に対して次元簡約を行い,その結果得られるCPN量子力学を考察した.この理論の経路積分で生じるすべての鞍点を見つけるために,理論を複素化してバイオンと呼ばれる無限個の新たな厳密解を発見した.この解を得るためには,超対称性が成り立つ場合を参考にしてフェルミ場を導入する必要がある.特に超対称性を実現する場合には,摂動的真空周りの寄与と,非摂動的真空の寄与とが相殺して,基底状態エネルギーは厳密に消え,超対称性の予想を正しく再現する.一方,超対称からずれた場合には,さらに豊かなリサージェンス構造を示す.すなわち,摂動的真空上に生じる発散摂動級数と非摂動効果との間に緊密な関係があり,両者を合わせることで初めて厳密な定義が可能となる.一方,非摂動効果を最低次で求めることは今まで行われてきたが,高次の効果を系統的に評価することは難しかった.この評価を行い,リサージェンス構造が非摂動効果の任意の高次で成り立つことを世界で初めて実証した.さらに,2次元のCPN場の量子論では,複素化する以前に分数インスタントン解と共に,不安定な厳密解が知られていたが,これらの解について,リサージェンスで活躍するバイオンという配位との関係を詳しく解析した.一方,標準模型を超える統一理論の候補として,ドメーンウォールを用いる模型を開発し,その上に非アーベルゲージ場を局在させ,具体的に対称性の破れを幾何学的に実現する模型を構築した.余剰次元模型でのゲージ場の局在問題を解決し,大統一群がドメーンウォールで破れて,低エネルギーで標準模型が生じる模型を構成した.ドメーンウォール上にはカイラルなフェルミ粒子が局在し,望ましい対称性が選ばれて,不要なモジュライ場に質量が与えられる機構を与えた.場の量子論では摂動級数は一般に発散するが,ボレル和によって数学的に意味づけられ,非摂動効果と密接な関係を持つ(リサージェンス).これを実現するソリトンがバイオンで,2次元の非線形シグマ模型でバイオンを数え上げることに成功した.これを次元簡約した量子力学系では,バイオンに基づく非摂動効果を任意の高次まで評価することに成功した.局在したゲージ場の模型で,物質場も含めた模型を構成し,その有効相互作用を求めることができた.これによって,ソリトン上の有効場理論の有用性を確立できた.また,ヒッグス相での磁気単極子の力学を定量的二階席できた.一方,摂動級数の発散は数十年来の問題であるが,空間の一部をコンパクトにすることによって,バイオンという新しいソリトンが見つかり,これが発散級数を厳密に意味づけることに役立つことが分かった.このバイオンを非線形シグマ模型の場合に,精密に定式化出来た.量子力学で確立した多重ソリトン効果の計算方法を発展させ,場の量子論に適用する.特に2次元の非線形シグマ模型をとりあげ,新しいモジュライの効果を具体的に評価する.また,繰り込み理論との関係を理解することが次の目標となる.一方,理論を複素化することによって,非摂動効果の評価が簡単になることが量子力学で提案されている.この方法を場の量子論にも適用する事が次の目標である.素粒子物理学今年度進展したバイオンの研究をさらに発展させ,高次の効果まで正しく得られることを示した.
コミュニティ・エンパワメントと新しい地域再生に関する国際比較研究

2004年インド洋地震に伴う津波被害を受けたインドのタミルナドゥ州、インドネシアのアチェ市、および2009年の東日本大震災に伴う津波被害を受けた東北地方(南三陸町)の3地域に関して、訪問調査およびアンケート調査により、地域再生におけるコミュニティ組織やソーシャル・キャピタルの役割について国際的な比較研究を行った。その結果、住居移転、生活再生の両面において、伝統的な地域組織や新しいセルフヘルプグループの役割が大きく、それらの組織やソーシャルキャピタルが復興や地域再生にとって重要であることが確認された。現地調査に関しては、研究参加者のほぼ全員で、南三陸地域およびインドネシア被災地を訪問することができた。これにより、現地のコミュニティの特徴による差異とともに、復興過程およびそこにおけるコミュニティの構造、文化、各種団体などに役割に関する共通性を確認することができた。これは、コミュニティ・エンパワメントという枠組みに基づいて3地域の国際比較研究を行うという本プロジェクトの実現可能性を確認させるものであり、初年度の成果としては十分であると考える。なお、研究参加者の一人は、イギリスに長期滞在して、イギリスにおける地域再生の動向と理論について最新の情報に基づく研究を進めており、研究全体に対しても示唆の多い成果があげられつつある。こうした現地予備調査を踏まえて予定している対面アンケート調査についての準備も、インドネシアおよびインドの研究協力者との協議を通じて順調に進んでいる。アンケートの設問については素案が作成されており、次年度においてより詳細に検討して仕上げる土台ができている。研究会も着実に積み重ねており、アンケート調査に向けた各自および全体の問題関心も明確化しつつある。特に、政治学、行政学、政治思想史、経営学など多様な研究者による学際的アプローチの導入が本プロジェクトの特徴であるが、その効果が十分確認できた。また、そのなかで、インド、インドネシアのコミュニティに関する専門家や、日本における漁業協同組合の専門家をゲストに招いたことで、研究参加者だけに限られない幅広い知見を得ることができた。研究成果の一部については、下記のように、雑誌論文、学会報告などの形で公表した。東北、インドネシア、インドの専門家を招いて、それぞれの復興過程とそこにおけるコミュニティ組織の役割について議論を重ね、研究グループとしての共通認識を形成することに努めた。平成25年度は、特にインドの現地調査に重点を置き、インドのAIDMIとの連携を基礎に、定型アンケート票による聞き取り調査と、研究グループの全メンバーが参加した約一週間の現地調査(タミルナドゥ州の津波被災地域)を行い、多くの有益な知見を得ることができた。インドにおいては、村落パンチャーヤトと呼ばれる公的自治組織と、カースト・パンチャーヤトと呼ばれるカースト=職業別の自治組織の存在感が非常に大きいことを、現地調査によって実感としても確認できたことは有益であった。ディストリクト、ブロック、州という各級政府の幹部とも面談することができ、災害復興に関する全体的な制度を概観することもできた。以上に加えて、今回の現地調査で新たに発見できたことは、セルフ・ヘルプ・グループと呼ばれる新たな組織(特に女性が中心)が、多くの地域において形成されており、日常生活における生活維持、女性のエンパワメントに寄与しているだけでなく、災害からの復興過程においても、家計を支え、村を再建していくうえで、女性の発言力強化を通じて大きな役割を果たしていることである。そうした組織の設立、運営支援をしている中間支援団体にインタビューすることを通じて、それらの活動実態を把握することができた。以上を通じて、インドにおけるコミュニティの実態把握を大きく進めることができたと考えている。今年度の研究においては、東北地方(特に南三陸町)、インド・タミル・ナドゥ州と並んで比較対象としてきたインドネシア・アチェ市の津波被災地の現地調査が優先課題であった。2015年1月初旬に、インドネシア大学および現地シャクアラ大学の協力を得て現地調査を実施し、住宅移転、生活再建の二つの視点からの成功例、失敗例と想定される数地域について実地調査しヒアリングを行った。その結果、アチェ地域(大部分は漁師村)においては、desaと呼ばれる基礎自治体政府およびpkk(婦人会)、青年団などの伝統的な地域組織が復興においても圧倒的な重要性を持ったこと、それゆえ、インドで見られたセルフヘルプ・グループなどの新しい組織はほとんど見られないことが確認できた。また、国際NGOの役割が極めて大きく、インドネシア国内NGOと比べても、住民参加を相対的に重視しており、成果においても住民満足度が高いことが一つの発見であった。この調査と合わせて、インドのAIDMIの協力を得て、インドネシア、インド、東北の比較研究を進め、研究全体についてのまとめを行った。南三陸町については、継続して訪問調査を行ったが、災害から3年を経過し、外部団体が引き上げる中で、地元の人たちによる新しい団体(一般社団が多い)が設立される事例が注目された。ただ、復興過程全体のなかでは、自治体行政や契約講、町内会などの伝統的な組織が依然として大きな役割を果たしていることが確認できる。日本で選択した事例が南三陸町という漁業を中心とした地域であったこともあり、当初予想した以上に3か国の比較は意味を持ち、伝統的地域組織の重要性が再確認される結果となった。

26年度が最終年度であるため、記入しない。政治学26年度が最終年度であるため、記入しない。現地調査に関しては、研究参加者のほぼ全員で、南三陸地域およびインドネシア被災地を訪問することができた。また、インドネシアおよびインドの研究協力者との協議も順調に進んでいる。研究会も着実に積み重ねており、アンケート調査に向けた各自および全体の問題関心も明確化しつつある。研究会の開催は定期的に行っており、インドネシアの平成24年度予備調査、東北調査に続き、インドの本格的な現地調査を行うことができたので、概ね予定通りの進展と考えられる。インドネシアの本格的現地調査が平成26年度において行なわれれば全体として計画通りとなる予定である。今後は、早急にインドとインドネシアの予備調査を行ったうえで、3地域共通に行う対面型アンケート調査の設問を研究の問題関心に基づいて具体化することが最大の課題である。昨年度作成した素案をもとに、今年度中には実施の準備を完了させる予定である。それと並行して、研究会を重ねることで研究の焦点を明確化していく。今年度の重点は、インドネシアの本格的な現地調査を行うことである。それに加え、東北の補足調査も行う。以上で得られたデータや知見をもとに、研究会において討議すると同時に、それぞれの分担に従って研究成果の執筆を行い、全体としての研究成果の取りまとめを行うことが最終年度としての本年度の予定である。研究分担者である吉田忠彦への配分資金の一部は、イギリスでの在外研究中であるため翌年度に持ち越し、翌年度の配分資金と合わせて、翌年度の夏に帰国後、インド、インドネシアへの調査費用として使用する計画である。インド現地調査の費用が、事前の予定よりも抑えることができたので、その分が未使用となった。平成26年度においては、インドネシア調査や東北の追加調査を予定しており、そのための経費として使用する計画である。
マイクロアレイによる病原糸状菌に対するシロイヌナズナ応答遺伝子群の網羅的解析

若手研究(B)によって構築したマイクロアレイデータベースを基に選抜した病害ストレス応答遺伝子について、遺伝子過剰発現体の作製およびマイクロアレイによる病害ストレスシグナル伝達経路のモデリングを行った。病害ストレスに応答して発現する転写因子、キナーゼを中心に約50遺伝子の過剰発現体を作製した。これらについて数種の病原菌を用いて病原性試験を行い、遺伝子の機能解析を行った。その結果、ほとんどの形質転換体において、病原菌に対する感受性の変化が認められなかったが、zincfinger proteinをコードする遺伝子を導入した植物について、病原菌に対する感受性に若干の変化が認められた。現在、この形質転換体について詳細な解析を行っている。また、病原糸状菌であるアブラナ科野菜類炭そ病菌Colletotrichum higginsianumがシロイヌナズナに感染することを明らかにし、モデル植物-病原糸状菌相互作用における新たなpathosystemを構築した。次いで、この病原糸状菌を接種したシロイヌナズナから得られたmRNAを用いてマイクロアレイを行い、その発現プロファイルを申請者が構築したマイクロアレイデータベースを用いて解析した。その結果、この菌に対する植物の防御シグナル伝達機構はジャスモン酸/エチレン経路であることを明らかにした。さらにその他いくつかの病原菌を用いてマイクロアレイおよびノーザンブロッティング解析を行い、このマイクロアレイデータベースを用いた検定システムの有効性が示された。
自発運動と食品因子によるメタボリックシンドローム改善の相加・相乗効果に関する研究

従来、食品由来成分の機能性評価を行う場合、混餌あるいは経口投与による動物実験が広く行われている。近年、動物愛護の観点から、動物実験をできるだけ排除する、減少させるという風潮が世界的に高まっており、培養細胞などによるin vitro試験の確立が代替法として求められ、また、in vivo試験においても、できるだけ実験動物数低下につながる再現性の高いスキームの構築が重要と考えられている。植物ステロールは比較的酸化安定性が高い化合物であるが、動物性のコレステロールと同様に小腸内腔で腸内細菌によって3位の水酸基がケト基へと変換されて、それぞれ植物ステノン、コレステノンとなり、二重結合の位置が異なるいくつかの異性体になる。化学合成されたコレステノンや植物ステノンといったさまざまな酸化誘導体が、マウスおよびラットにおいてエネルギー消費を高め、血清トリアシルグリセリロール濃度、血清コレステロール濃度を低下させ、内臓脂肪蓄積を低減させることが報告されている。これらの内臓脂肪低減作用は植物ステロールでは観察されない作用である。植物ステノンの一種である5-カンペステノンの内臓脂肪低減作用がこれまでにいくつか報告されている。しかしながらその詳細なメカニズムや消化、吸収、分布、代謝といった体内動態に関しては未だ明らかになっていない。そこで、本研究ではその詳細を明らかにすること、さらにはよりよい動物実験系の構築を目的に、5-カンペステノンおよび植物ステノン混合物を用いて塗布試験を行った。その結果、2週間の塗布により、皮下脂肪低減作用の可能性が認められたが、その効果は塗布以前および塗布中の栄養状態によって異なることが示唆された。本研究では、ホイールケージを用いた自発運動評価系と、各器官由来細胞を用いた食品由来機能性成分の探索系を併用し、メタボリックシンドローム、特に肥満、脂質代謝異常に対する「運動療法」と「食事療法」の相互作用について検討することを目的としている。しかしながら、昨今、動物実験をできるだけ排除するという動きが世界的にあり、培養細胞などによるin vitro試験の確立が代替法として求められている。しかしながら、身体によい食品であっても、混合物として考えた場合、細胞毒性を示す成分がわずかに含まれているために、その成分の影響によって、正しい評価が難しいことがある。そのため、正しい評価を行うためには細胞毒性を示さない添加濃度を決定する必要がある。そこで、まず、本研究では、ヒト肝由来細胞HepG2を用いて、食品成分A、B(低用量の場合、人体への影響なし。高用量の場合、生活習慣病への影響が示唆されている。培地中への添加濃度0.55%。)およびそれらを含む食品として10種(食品成分Aは全てに含有。高用量を食すことはあまりないが、その場合の生活習慣病への影響が懸念され始めている。)を選抜し、細胞毒性評価を行い、添加濃度の決定およびスクリーニング系の構築を目指した。A(水溶性)、B(脂溶性)単体での添加の場合、5%添加では細胞密度の低下および細胞形態の増悪化が認められ、顕著な細胞毒性を示した。これを受け、食品10種の添加は0.5%あるいは1%で実験に供した。その結果、A、Bのみで添加した場合に比べて、10種いずれも差は無かったが、10種間で比較した場合、Aの含有濃度の差異は細胞毒性には影響せず、Bの有無が細胞毒性に影響していることが示された。今後、分画によるさらなる探索と動物実験での評価を行う予定である。計画中途での異動に伴い、初年度に予定していた動物実験を次年度に、次年度に予定していた細胞実験を初年度に、変更せざるを得なくなったため、動物実験の基礎データの取得が遅れているため。本研究では、ホイールケージを用いた自発運動評価系と、各器官由来細胞を用いた食費入来機能性成分の探索系を併用し、メタボリックシンドローム、特に、肥満、脂質代謝異常に対する「運動療法」と「食事療法」の相互作用について検討することを目的としている。しかしながら、昨今、動物実験をできるだけ少なくする、あるいは排除するという気運が世界的に高まっていることもあり、培養細胞などによるin vitro試験の確立が代替法として求められている。昨年度の研究で、培養細胞を用いた食品成分のスクリーニング系を構築した。そのスクリーニング系をもとに、食品AとBを選抜し、さらに、それらの水溶性画分にメタボリックシンドローム(肥満および高血圧)改善に有効な成分が含まれることが示唆された。そこで、今年度は、AとBから熱水抽出物を大量に調製し、飲水による試験を行った。C57BL/6Jマウスに脂肪を60%(カロリーベース)で含む食餌を与え、食事誘発性肥満を発症させ、週に1度血圧測定を行って、肥満および高血圧に対する影響について検討した。対照群には水を与え、さらに、AとBに共通して含まれる成分としてある種のアミノ酸を特定できたことから、「対照群(水)」「Aの熱水抽出物」「Bの熱水抽出物」「アミノ酸」の計4群で飲水試験を行った。その結果、対照群と比較して、3つの実験群はいずれも飼育4週目での血圧低下作用が認められた。しかしながら、肥満に対する影響はいずれも認められなかった。

血圧低下作用が発揮された一因として生体の酸化ストレスの抑制が考えられたが、細胞試験で認められた要因とは明らかに異なっていたため、今後、より精度の高いスクリーニング系の構築を目指していく予定である。昨年度の細胞実験のスクリーニング系で選抜した成分が、動物実験でもメタボリックシンドローム改善に有用であることが再現できた。従来、食品由来成分の機能性評価を行う場合、混餌あるいは経口投与による動物実験が広く行われている。近年、動物愛護の観点から、動物実験をできるだけ排除する、減少させるという風潮が世界的に高まっており、培養細胞などによるin vitro試験の確立が代替法として求められ、また、in vivo試験においても、できるだけ実験動物数低下につながる再現性の高いスキームの構築が重要と考えられている。植物ステロールは比較的酸化安定性が高い化合物であるが、動物性のコレステロールと同様に小腸内腔で腸内細菌によって3位の水酸基がケト基へと変換されて、それぞれ植物ステノン、コレステノンとなり、二重結合の位置が異なるいくつかの異性体になる。化学合成されたコレステノンや植物ステノンといったさまざまな酸化誘導体が、マウスおよびラットにおいてエネルギー消費を高め、血清トリアシルグリセリロール濃度、血清コレステロール濃度を低下させ、内臓脂肪蓄積を低減させることが報告されている。これらの内臓脂肪低減作用は植物ステロールでは観察されない作用である。植物ステノンの一種である5-カンペステノンの内臓脂肪低減作用がこれまでにいくつか報告されている。しかしながらその詳細なメカニズムや消化、吸収、分布、代謝といった体内動態に関しては未だ明らかになっていない。そこで、本研究ではその詳細を明らかにすること、さらにはよりよい動物実験系の構築を目的に、5-カンペステノンおよび植物ステノン混合物を用いて塗布試験を行った。その結果、2週間の塗布により、皮下脂肪低減作用の可能性が認められたが、その効果は塗布以前および塗布中の栄養状態によって異なることが示唆された。今年度は細胞実験と動物実験を同時進行で行い、基礎データの取得および分画法の確立によるスクリーニング系の構築を目指す。昨年度の細胞実験のスクリーニング系で選抜した成分が、動物実験でもメタボリックシンドローム改善に有用であることが再現できたが、動物実験で得られた作用機序は全く別の機序であったため、更に精度の高いスクリーニング系の構築を目指す。28年度に行う予定であった動物実験を次年度に繰り越したため。(理由)29年度に行った動物実験で、一回で実験する群数を増やし、回数を一回分減らしたため。(使用計画)30年度により精度の高いスクリーニング系の構築を目指し、またその確認のための動物実験の回数を増やして使用する。動物実験を29年度に行うために使用する。
虚血負荷応答としての神経細胞内在性SOD変動の検討

脳虚血病態における活性酸素消去機構の関与解明の目的で、砂ネズミの一過性前脳虚血モデルを用い、血流再開後の海馬におけるsuperoxide dismutase(SOD)産生能の変動をmRNAおよび蛋白レベルで検討した。2.虚血負荷応答としてのSOD変動の検討:(1)遅発性神経壊死をきたす5分間虚血負荷後の変動;一過性脳虚血に伴い、CuZnSODmRNAは一過性の発現増強を認め、CA1領域では発現亢進の遷延化が観察された。これは脆弱神経細胞へのSODmRNA発現亢進刺激の遷延化をも示唆する。一方、MnSODmRNAも同様に5分虚血に伴い発現亢進がみられたが神経細胞壊死とともに出現するグリア様小細胞での発現が観察された。免疫組織化学的検討により、脆弱神経細胞での内在性SOD蛋白はそのmRNA亢進時期にはむしろ染色性が低下することが明かとなった。このことは脆弱細胞での蛋白合成系の一時的破綻を示唆する。(2)虚血耐性を誘導する2分間虚血負荷後の変動;2分の虚血負荷はCuZnSODmRNA発現には大きな影響を与えなかったが、MnSODmRNA発現亢進をもたらした。免疫組織化学的には脆弱細胞でのCuZnSOD染色性の有意な変化は認められないものの、MnSOD染色性の増強が観察された。このことは、虚血耐性獲得細胞でのMnSODの選択的発現誘導を意味し、虚血耐性現象におけるMnSODの活性酸素消去酵素としての防御的役割が示唆された。結論として、虚血負荷はSOD産生亢進刺激となり得るが、SOD蛋白発現は細胞内蛋白合成能により左右されると考えられた。また、虚血耐性獲得にはMnSOD蛋白発現がより関与していることが示唆された。CuZnSOD mRNA及びMnSOD mRNAに対するプロ-ブの特異性はNorthern blottingやsenseプロ-ブ、blocking test等により確認され、本研究施行に際し両プロ-ブを使用することの妥当性が証明された。In situ hybridization histochemistryではCuZnSOD mRNAが海馬CAlー3領域に均等に発現していたが、MnSOD mRNA発現は虚血負荷に対し脆弱性を示すCAlで選択的に乏しく、両SODの細胞内酸化防御機構における機能的役割分担が示唆された。5分間の虚血負荷に伴い、CuZnSOD mRNA、MnSOD mRNAとも一過性の発現亢進が認められた。特に、CAl錐体細胞層ではSuZnSOD mRNA発現亢進の遷延化が観察され、発現刺激因子(活性酸素等)の作用遷延化と選択的脆弱性との関連性が示唆された。一方、CuZnSOD蛋白の海馬神経での免疫染色性は虚血負荷後一過性に低下し、CAl錐体細胞ではmRNA発現亢進にもかかわらず、染色性の一層の低下をきたし、虚血負荷早期(24時間まで)での蛋白合成系の破綻を示す所見が得られた。またこの蛋白レベルとmRNAとの解離程度は細胞の脆弱性の程度とよく相関し、長期遷延化する刺激と蛋白合成能破綻のメカニズムの細胞死における関与が示唆された。MnSOD mRNAもCuZnSOD mRNAと同様、CAl錐体細胞層でのその発現亢進が認められ、MnSOD蛋白合成との解離も示唆された。しかし虚血負荷3日目以降、CuZnSODは、mRNA、蛋白ともCAl錐体細胞層より減少傾向にあったのに対し、MnSODはCAl錐体細胞層に新たに発現が認められた。

これは錐体細胞が脱落壊死に陥った虚血後7日目にも観察され、MnSODがグリア細胞に新たに発現することを示すものである。以上の結果より神経細胞内在性SODは虚血負荷によりその産生能としてのmRNAレベルは亢進するものの、虚血後の細胞内蛋白合成障害の結果その産生は抑制されることが明かとなった。このことは虚血障害における神経細胞内酸素消去系機能低下の重要性を示す。また神経細胞脱落以前よりグリアにSOD発現を認めたことは、グリア細胞での活性酸素発生が示唆され、遅発性神経細胞障害における細胞間相互応答の重要性を示す結果であると考えられる。脳虚血病態における活性酸素消去機構の関与解明の目的で、砂ネズミの一過性前脳虚血モデルを用い、血流再開後の海馬におけるsuperoxide dismutase(SOD)産生能の変動をmRNAおよび蛋白レベルで検討した。2.虚血負荷応答としてのSOD変動の検討:(1)遅発性神経壊死をきたす5分間虚血負荷後の変動;一過性脳虚血に伴い、CuZnSODmRNAは一過性の発現増強を認め、CA1領域では発現亢進の遷延化が観察された。これは脆弱神経細胞へのSODmRNA発現亢進刺激の遷延化をも示唆する。一方、MnSODmRNAも同様に5分虚血に伴い発現亢進がみられたが神経細胞壊死とともに出現するグリア様小細胞での発現が観察された。免疫組織化学的検討により、脆弱神経細胞での内在性SOD蛋白はそのmRNA亢進時期にはむしろ染色性が低下することが明かとなった。このことは脆弱細胞での蛋白合成系の一時的破綻を示唆する。(2)虚血耐性を誘導する2分間虚血負荷後の変動;2分の虚血負荷はCuZnSODmRNA発現には大きな影響を与えなかったが、MnSODmRNA発現亢進をもたらした。免疫組織化学的には脆弱細胞でのCuZnSOD染色性の有意な変化は認められないものの、MnSOD染色性の増強が観察された。このことは、虚血耐性獲得細胞でのMnSODの選択的発現誘導を意味し、虚血耐性現象におけるMnSODの活性酸素消去酵素としての防御的役割が示唆された。結論として、虚血負荷はSOD産生亢進刺激となり得るが、SOD蛋白発現は細胞内蛋白合成能により左右されると考えられた。また、虚血耐性獲得にはMnSOD蛋白発現がより関与していることが示唆された。
核酸トランスポーターSLC29A1の発現解析によるリバビリンの副作用発症予測

慢性C型肝炎の薬物療法において、リバビリン(RBV)はインターフェロンと併用で用いられる薬物である。RBVの副作用として溶血性貧血が多発するため、投与量の減量もしくは投与が中止される症例が少なくない。この様な症例では、RBVの効果が十分でなく、疾患の再燃が問題となっている。貧血の発症機序として、RBVの赤血球内への過剰な蓄積が指摘されている。すなわち、ヌクレオシドトランスポーター(SLC29A1)を介して赤血球内に取り込まれたRBVが1000μM以上の濃度に蓄積すると、ヘモグロビン(Hb)値の低下が顕著になり、貧血が発症することが報告されている。赤血球中RBV濃度には個人差があり、Hb低下と関連することも確認されている。申請者は、この個人差の一因として、RBVの輸送に関わるSLC29A1の発現量の個人差を考えている。SLC29A1をコードするSLC29A1遺伝子には、いくつかの一塩基多型(SNP)が報告されているが、これらのSNPとSLC29A1の機能への関与は未だ明らかにされていない。したがって、SNPの解析とmRNAの発現量を把握することで、SLC29A1の活性を評価でき、RBVの副作用発症を予測できると考えられる。SLC29A1 mRNAには5種類のtranscript variantが存在することが報告されている。申請者は5種類全てのvariantを検出するプライマーを開発して、リアルタイムPCR法でSLC29A1 mRNAの発現量を測定した。その結果、多型の1つである-706G>Cに注目したところ、-706G/CはG/Gに比べて末梢血リンパ球上のSLC29A1 mRNA発現が有意に低いことを明らかにした。今後は、-706G>Cの多型がSLC29A1タンパクの発現や赤血球内RBV濃度に及ぼす影響を調べ、RBV誘導性貧血への寄与率を検証する必要があると考える。
病的賭博者家族の自助グループ参加による内面的成長過程

本研究は、病的賭博に付随する諸問題に直面した家族が、自助グループへの参加により、どのような変化と成長の過程をたどるのかを明らかにすることを目的とした。病的賭博者家族の自助グループに参加している家族への半構成的インタビューガイドに基づく面接調査と、フォーカスグループインタビューを実施した。面接内容から個人の状況の捉えおよび取り組みに関するデータを取り出し、その本質的な内容を共通性に従って分類しカテゴリーを作り、成長過程という観点でカテゴリーの関係を検討した。【研究目的】病的賭博者家族の自助グループへの参加による内面的成長過程を明らかにする。【研究方法】1.対象者:自助グループまたは公共機関主催の家族会に参加している病的賭博者家族。2.データ収集:2009年9月10月、半構成的インタビューガイドを用いた個別面接を1人1回実施した。3.分析方法:面接内容を録音、逐語録を作成し内容及び意味に忠実に逐次的に分析した。個人の体験を内容により分類した後、9名分のデータを内容の類似性に基づきカテゴリー化した。4.倫理的配慮:自助グループの代表者、病的賭博者家族への支援を行っている公共機関長と担当者に研究の趣旨を説明し対象者の紹介を受けた。本研究は研究機関の倫理委員会の承認を得て実施した。【結果】1.対象者の概要:3県にてデータ収集を実施した。女性9名、平均年齢49.1歳、病的賭博者本人との続柄は、妻2名、元妻2名、母2名、姉1名、娘2名であった。面接時間合計は10時間32分であった。2.分析結果:病的賭博者家族が自助グループ参加に至るまでの過程には、《病的賭博に付随する問題に集中している段階》《病的賭博への関心移行の段階》《無力を知る段階》《新たな居場所をみつける段階》の段階があった。病的賭博に付随する問題には、借金と返済の繰り返し、家事をしない、仕事を辞める、部屋に閉じこもる、失踪、自傷行為、自殺をほのめかす等があり、9事例が何らかの家庭生活、社会生活の破綻と不安を体験していた。9事例とも外部への相談を最初に実施したのは、病的賭博者本人ではなく家族であった。【考察】病的賭博者家族は、借金返済の肩代わりや本人の説得、家族間での意見調整、外部機関への相談等の試行錯誤や葛藤を体験していた。病的賭博者家族の生活と心身の状況は、続柄にかかわらず病的賭博者本人の言動の影響を受けており、家族が問題に巻き込まれていることが明らかになった。今後は早期介入支援体制の構築が必要である。本研究の目的は、病的賭博者家族の自助グループへの参加による内面的成長過程を明らかにすることである。平成22年度は、日本地域看護学会13回学術集会(7月11日)一般口演(O-7-04)にて「病的賭博者家族の自助グループ参加に至る過程」、第36回日本看護研究学会学術集会(8月21日)第5群地域・家族看護にて「病的賭博者家族の病的賭博に付随する問題への対応の実態」を口演発表した(演題番号23)。そして日本アディクション看護学会第9回学術大会(11月7日)では、一般演題II群-6にて「病的賭博者の家族が外部への相談に至るまでの体験」を口演発表した。関連学会への参加及び発表によって、病的賭博に関する課題や対応の示唆を得ることができた。10月12日には、川崎医療福祉大学3603講義室にて、ギャンブル依存ファミリーセンター代表町田政明氏を講師に迎え、援助者情報交換会「ギャンブル依存症とその支援について」を企画実施した。ギャンブル依存症に関心のある援助職者を対象とし、精神保健福祉関係職員等がギャンブル依存症についての知識と対応方法について情報を共有し、家族や本人への支援の際に活用することを目的とした。当日は28名の参加があり、ギャンブル依存症とはどのような病気か、ギャンブル依存症の回復と家族、援助機関の対応、家族へのインタビュー結果について、講演および意見交換を行った。本行事の岡山県内での開催は初めてであり、精神保健福祉関係の援助職が知識を深めることにより、岡山県内での情報共有、支援体制の構築が促進されることが期待できる。