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持続可能な地域環境システム構築のための地域づくりに関する研究

第5回会議(神奈川):今年度総括-到達点、今後の課題、1年間の調査地域のそれぞれの検討など全国まちづくりサミット(別府)にて、清家が地元学分科会のコーディネーターとして、吉本氏と地元学の全国の実践についての報告と検討4.実施した調査地域・発表(1)2005.5.18-21三重県阿児町調査・発表(2)2005.6.10-11APU学生100人による別府市調査・発表(3)2005.7.8-10高知調査・発表(4)2005.9.27-30三重県大王町調査・発表(5)2006.2.8-11新潟県上越市西横山地区調査・発表(6)2006.3.24-26神奈川県南足柄市調査・発表1.本研究の目的と計画本研究は、(1)現在までの国内における地域づくり(まちづくり・村づくり)の状況を把握すると共に、(2)いくつかの手法-<地元学>手法とKJ法-による地域づくりによる持続可能な地域環境システム構築の可能性の限界を検討し、(3)どのような方法ないしは視点によって地域を考えていくことが、地域づくりに最も有効であるかを検討することを目的としている。をおこなっていく。2.本年度の研究計画と到達点上記の目的のためには具体的に、(1)研究的視点による地域づくり、まちづくり、村づくりの背景と先行研究の整理、ならびに事例研究の検討(2)実践的視点による、地域づくり、まちづくり、村づくりの事例整理と検討(3)研究的視点による<地元学>手法の明確化と方法論的検討(4)実践的視点による<地元学>手法の機能と問題点の検討(5)山浦式KJ法の確認と方法論的検討(6)<地元学>手法と山浦式KJ法の融合についての検討(7)融合的方法を援用した地域づくりの具体的実践を計画している。到達点(1)(2)について:データベース化を行い、来年度さらに継続する。(3)(4)(5)(6)について:数度にわたる研究構成員が開催された会議・シンポジウムにおいて検討した。議論内容についてはほとんど記録している。来年度も引き続き実施する予定。(7)について:4の調査地域でおこなった。二つの手法融合は来年度の課題となる。来年度は報告書を出版予定してるために、その会議を近々予定している。3.会議・シンポジウムの実施第1回(別府):地元学関係者約10名によるミーティング&会議。事例報告と地元学と地域づくりについての検討をおこなった。第2回(山梨):地域づくり・地元学関係者によるシンポジウム開催・事例報告と方法論検討。第3回(上越):同上。第4回(由布院):地域づくりにおけるリーダーシップ、人的開発に関するシンポジウム。第5・6回(水俣):地元学関係者との地域づくり、地元学に関する会議。第7回(東京):水俣における地元学に関する会議。第8回(水俣):地元学、地域づくりに関するシンポジウム。第9回(上越):地域づくりとNPOに関する会議。第4回ばかん巣会議(山梨):ばかん巣プロジェクト。第5回ばかん巣会議(水俣):ばかん巣プロジェクト
嫌悪刺激回避行動の学習機構

「報酬獲得」のための「行動発現」における大脳基底核線条体の役割はこれまで詳細に調べられてきた。しかし、嫌悪刺激の情報が、線条体でどのように計算されるかはほとんどわかっていない。そこで我々は、線条体における嫌悪刺激情報処理を霊長類において明らかにすることができる眼球運動課題を考案した。この課題では、中心の注視点から右か左に眼球運動を行う。どちらか一方(たとえば右)が多くの報酬、他方(左)は少ない報酬を得られる。2頭のサルの線条体を背側から腹側まで記録したところ、背側に報酬が少ない場合に強く発火する細胞、腹側に報酬が多い場合に強く発火する細胞が分布しており、線条体内の機能的分割が明らかになった。報酬が少ないことは嫌悪情報と近似とも考えられ、背側線条体が嫌悪情報により強く関与していることを示唆した。この結果はJournal of neuroscienceに掲載された。本実験により、価値による学習のメカニズムにおいて、報酬のみならず嫌悪情報も大脳基底核で処理されていることが明らかされ、強化学習モデルをより具体的、生体に近い形で改変することに寄与すると考えられる。なお、この課題ではターゲットを必ず選択させるforced choice課題であるが、2者択一の眼球運動課題choice taskを開発し、報酬と嫌悪刺激それぞれに対応する視覚刺激を選択する課題を学習させた。行動解析から、報酬によっても嫌悪刺激によっても学習は起きるが、報酬による学習の方が早く、正確になりやすいことを明らかにできた。24年度が最終年度であるため、記入しない。[目的・重要性]「報酬獲得」のための「行動発現」における大脳基底核線条体の役割はこれまで詳細に調べられてきた。しかし、報酬獲得のために「行動を抑制」をしたり、「嫌悪刺激を回避するために行動を発現・抑制する」場合、線条体がどのように関与するかはほとんどわかっていない。そこで我々は、線条体における嫌悪刺激情報処理、行動抑制処理機構を霊長類においてあきらかにすることができる眼球運動課題を考案した。[方法](1)中心の注視点の色でgo(行動を起こす)かnogo(行動を抑制する)を知る。サルはこれを注視し続ける。(2)右か左に条件刺激が短時間呈示され、その試行が報酬を得る試行か嫌悪刺激を避ける試行かを知る。(3)遅延期間の後、眼球運動のターゲットが呈示される。Go試行ならそのターゲットへ向かう眼球運動、nogo試行なら中心の注視点を見つめ続ける。(4)(2)に示された結果が与えられる。これにより、報酬嫌悪、gonogoの二つの因子による2x2の行動パターンが作成される。[結果]サルは報酬を得る試行は容易に学習し、嫌悪刺激を避ける試行も報酬試行より時間を要したが学習できた。すなわち、予測される結果の価値と行動という二つの因子を掛け合わせた試行をサルは学習することができることがわかった。2頭のサルにおいて訓練が終了したので、基底核線条体(背側、腹側)からの単一神経細胞外記録を開始する予定である。サル2頭において、報酬・嫌悪情報かつ行動発現・抑制の2つの因子を持った行動課題を学習させることができた。課題の細かいパラメータの指定も決定でき、順調といえる。今後は、課題遂行中の大脳基底核線条体の単一神経細胞外記録を行い、ニューロンレベルでの報酬価値や行動決定情報表現を明らかにする。さらに、線条体に神経伝達物質(ドパミン、セロトニン)の拮抗薬を部分投与して行動の変化を計測し、線条体での神経伝達物質の役割を明らかにする。
日本映画産業の比較文化史的研究

映画は、今年一九九五年で満百歳をむかえる。しかし、これは映画が発明されて百年になるという意味ではない。映画を撮影鑑賞するのに必要な機材は、一八九五年以前にすでに実用化されている。では今年を映画生誕百年と呼ぶのは、どういうことなのか。それは映画が今日の上映形態に近いかたちで、初めて公共の場所でスクリーンに投影され、それを見るために一般の観客が入場料をしはらって一堂に会したのが、ちょうど百年前のことになるということである。つまり映画が、のちに映画館と呼びうるような場所で公開された一八九五年を、映画元年としているのである。今日さまざまな種類の映画史が書かれ、映画の歴史は映画作品の歴史、映画作家や映画製作会社の歴史、あるいは映画技術の歴史として広く知られている。しかるに、われわれは肝腎なことをまだよく知らないでいる。それが映画館の歴史であり、映画館をにぎわせた観客の歴史である。だれがどのようにして映画をつくったのかという歴史は、比較的多くの研究者によって解明されている。しかし、だれがどのような場所で映画を見せたのかという歴史、そして観客がどのように映画を享受したのかという歴史は、いまだに不分明な点が多い。括弧つきとはいえ、「映画館」生誕百年を祝う今年は、劇場とそこにつどう観客の歴史の研究元年としなければならないだろう。
未就学児を対象としたADHD検査システムの開発

本研究者らは発達障害のうち注意欠陥・多動性障害(ADHD)児の重症度を脳機能計測を用いて定量化する手法を考案し、国際特許(米国)を出願査定済である。そして、ADHDのバイオマーカーの探索のため、抑制課題遂行中の行動及び前頭葉脳血流動態に機械学習を適用して診断予測精度を検討した。検証のために全国の共同研究機関から取得したADHD児170例、定型発達児145例のデータを用いた。その結果、感度88.7%、特異度83.8%、受信者操作特性曲線下面積0.90の精度が得られた。機械学習を適用した抑制課題の評価法はADHD児の診断補助として有用性が高いことが示された。研究成果は国際科学雑誌で掲載された。本研究の成果として、発達障害児を対象とした近赤外分光法の有用性についての書籍を発行した。ADHDの中核症状として実行機能の障害が指摘されているが、脳機能計測を含めた定量的な評価は十分になされていない。そこでADHD児における干渉抑制に関わる神経基盤の解明のため、ストループ(意味干渉、色干渉)課題を作成し行動学的ならびに脳血流変化を検討した。結果、ADHD児は色干渉に脆弱であることが示唆された。また、その原因として前頭前野の活動低下が示唆された。そこで、多施設共同研究で、より多くの症例を対象に測定を行い、課題の成績とADHDの中核症状としての不注意性や多動・衝動性が強く関連していることが明らかとなった。これらの結果は、障害の鑑別診断の補助に有用であると考えられる。また、発達障害児を対象とした介入研究の効果検証を定量評価するための手法とその効果についての論文を発表することができた。ADHD児を対象とした行動療法は、集中力や社会性を高めるのに有効であることが示唆されていた。しかし脳機能の変化については、報告が乏しかった。そこで、介入前後で脳機能の比較を行った。結果、ADHDに特徴的な前頭前野の脳機能の低下について、介入後に改善が認められた。課題の構築及び、書籍や論文の発行を行い、おおむね順調に進展していると思われる。発達障害のうち、不注意や多動性といった特異性を呈する注意欠陥・多動性障害(ADHD)児の重症度を、脳機能計測を用いて定量化する手法を確立し、診断補助としての有用性を確認することである。特に、本研究では、発達的な違いや日本の地域別の差異などを明らかにして、バイオマーカーとして確立することを試みた。本研究結果から、年齢による差異が明らかとなったため、マーカーの確立には発達的変化の情報が不可欠であることが見出された。また、日本の地域別での差異は生じなかったことから、国内の複数の地域でも共通したプロトコルで実施できる可能性が示唆された。さらに、機械学習を用いることで、蓄積されたデータから学習を行い、効率的に新規データの判別診断補助を行うことのできる可能性が強く示唆された。また、関連した学会でのシンポジウムを開催し、発達障害に関わる脳機能計測の意義について、広く啓蒙活動を行った。特に、多施設共同研究における発達障害のとりくみを紹介し、今後の日本の小児のバイオマーカー研究の基盤となる活動を行った。また、国際誌に関連論文が採択された。論文では、注意欠陥・多動性障害(ADHD)児の特異的な前頭葉機能の変化について、また意思決定について論じた。また、小児の脳機能の発達的変化について、特にADHD児の特異的な前頭葉の発達的変化について論文としてまとめ、投稿中である。今後も本研究内容を広く学会等で公表し、ADHD児のバイオマーカー測定の開発を行ってゆきたい。これまでに学会発表2回と、国際誌に2つの論文が採択された。さらに1件ほど国際誌に論文を投稿中である。本研究者らは、発達障害のうち、不注意や多動・衝動性といった特異性を有する注意欠陥・多動性障害(ADHD)児の重症度を、脳機能計測を用いて定量化する手法を考案し、国際特許(米国)を出願査定済である。検証のために東京都、鳥取県、福岡県、山梨県の共同研究機関から取得したADHD児170例、定型発達児145例のデータを用いた。その結果、感度88.7%、特異度83.8%、受信者操作特性(ROC)曲線下面積0.90の精度が得られた。これらの結果から、機械学習を適用した抑制課題の評価法はADHD児の診断補助として有用性が高いことが示された。本研究手法によって、ADHDの診断が完全に自動化されるものではない。診断のため小児科、小児神経科など臨床医の緻密な問診や観察、診察はこれまでどおり必須である。しかしながら診断補助手段として、これまでにない客観的で高感度なADHDの診断予測が可能となった。本成果により、ADHD診断に際しての専門機関、養育者およびお子様本人への負担が大きく軽減され、早期発見から早期治療につながる道筋を促進させることが期待される。この研究成果は、英国の国際科学雑誌「Journal of Attention Disorders」のオンライン版で、日本時間2017年11月20日午後10時に掲載された。

本研究者らは発達障害のうち注意欠陥・多動性障害(ADHD)児の重症度を脳機能計測を用いて定量化する手法を考案し、国際特許(米国)を出願査定済である。そして、ADHDのバイオマーカーの探索のため、抑制課題遂行中の行動及び前頭葉脳血流動態に機械学習を適用して診断予測精度を検討した。検証のために全国の共同研究機関から取得したADHD児170例、定型発達児145例のデータを用いた。その結果、感度88.7%、特異度83.8%、受信者操作特性曲線下面積0.90の精度が得られた。機械学習を適用した抑制課題の評価法はADHD児の診断補助として有用性が高いことが示された。研究成果は国際科学雑誌で掲載された。取得したデータをさらに解析し、脳機能の発達的変化やバイオマーカーとしての有用性についてさらに検証を行い、論文発表を行う予定である。これまでの成果をまとめ、積極的に学会発表および国際誌に論文投稿を行う。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。認知神経科学平成29年度が最終年度であるため、記入しない。
心の状態にかかわる遺伝子モジュール解析システムの開発

本研究では、心の状態にかかわる遺伝子発現データの解析支援を目的として、1)個々の心理状態で特有の発現パタンを示す遺伝子群(モジュール)を抽出する新しい手法を開発し、2)抽出されたモジュールとその生物学的機能情報を集積したデータベースを構築した。これにより、複数の公共データベースに分散して存在する発現データが本システム上に整理・組織化され、生物学的に有用なモジュールを容易に発見できるようになった。今年度は、1)様々な心理状態に関する遺伝子発現データの収集、2)共通の発現パタンを示す遺伝子セット(モジュールと呼ぶ)の新規抽出法の開発、および3)モジュールの遺伝子機能解析を実施した。【1)データ収集】公的データベースGEOから、心的ストレス(孤独感、笑いなど)や精神病を持つ被験者から採取された遺伝子発現データと、それらの出典である学術文献(またはリンク情報)を収集した。【2)新規モジュール抽出法の開発】以前代表者らが開発した方法では、モジュール内で発現パタンが完全に一致するものしか探索できなかったため、一部にノイズ(欠損値など)を含む重要な遺伝子を取りこぼしてしまう可能性があった。本研究では、疑似クリーク列挙と呼ばれる手法を用いることにより、ノイズを含むモジュールを網羅的に探索することを可能にした。また、心的ストレスの強い群、弱い群、コントロール群のような複数クラス間で差別的な発現パタンを持つモジュールを抽出するため、"クラス特異度"という新しい指標を考案した。【3)遺伝子機能解析】Functional Enrichment解析を用いて、2)で抽出されたモジュールの生物学的機能を調べた。結果、近年の研究で心的ストレスとの関連が示唆されている遺伝子が多数見つかった。以上の1)3)をとおして得られた、発現データ、文献情報、モジュール、機能解析結果を、個々の心理状態ごとに整理してデータベース化し、キーワード検索による閲覧が可能なプロトタイプシステムGEMINDを開発した。次年度は、モジュール抽出法の高速化、外部の公的Webツールとのシームレスな接続環境の構築、文献からの知識抽出機能の実装を行っていく。今年度は、1)遺伝子モジュール抽出法の高速化、および2)既存のツール・データベースを用いたオンデマンド解析インタフェースの実装を行った。【1)遺伝子モジュール抽出法の高速化】前年度は、ノイズ(欠損値など)を含む重要な遺伝子の取りこぼしを軽減するため、疑似クリーク列挙アルゴリズムに基づく新しいモジュール抽出法を開発した。しかし、ノイズ許容により探索空間が極めて膨大になることから計算の高速化が大きな課題となっていた。この問題を解決するため、以前代表者らが開発した「飽和集合マイニングに基づくモジュール抽出法」を用いて、まずノイズを含まないモジュール(以下コアと呼ぶ)を抽出し、それらに対して疑似クリーク列挙アルゴリズムを適用する方法を考案した。さらに、コアを抽出する過程で、複数クラスをまたぐ(すなわち異なるクラスラベルをもつ遺伝子で構成される)不要かつ膨大なモジュールに対して効率的に枝刈りを行う方法を開発した。これらの拡張により、重要遺伝子の取りこぼしを軽減して生物学的に有用なモジュールを抽出するという当初の目的を果たしつつ、探索空間と計算時間の両方を劇的に縮減することに成功した。上記の拡張法を、前年度に収集した心理状態に係わる遺伝子発現データに適用し、モジュールデータベースの再構築を行った。【2)オンデマンド解析インタフェースの実装】外部の公的に利用可能なツールやデータベースへの接続インタフェースを構築した。これにより、モジュールに含まれる遺伝子の詳細機能に加え、他の遺伝子との配列相同性、疾患関連および関連文献を瞬時に調査できるようになった。
放射線増感剤ギメラシルを利用した、放射線増感のメカニズムの解明

ギメラシルは抗腫瘍薬に配合された5FUの代謝阻害剤だが、単剤でも放射線増感作用が認められた。ギメラシルの増感活性は、細胞株によって、また腫瘍組織と正常組織の間で異なっており、放射線誘発DNA損傷の修復を阻害している可能性が考えられた。特に増殖細胞に特異的な相同組み替えを阻害することで、腫瘍細胞に選択的な増感効果が期待される。現在、東北大学臨床試験推進センターを活用した医師主導治験の登録準備中である。本研究で用いているギメラシル(5-chloro2,4-dihydroxypyridine ; CDHP)は経口フッ化ピリミジン系抗悪性腫瘍薬として既に臨床応用されているTS-1(S-1)の含有成分のひとつであり、5-FUが肝臓内で分解されるのを阻害する作用を持つ。我々の研究でこの薬剤はがん細胞内部で放射線感受性を上昇させている働きがあることがわかった。この性質を用い、放射線感受性のメカニズムを明らかにする目的で本研究を行っている。21年度ではギメラシルが腫瘍内低酸素領域部分でも放射線感受性を上げる働きがあるか否かを調べた。これによりもし感受性が上がれば、低酸素応答とギメラシル、放射線増感との関係が明らかとなる。実際の実験では、10cmシャーレにDLD-1細胞株撒き、ギメラシルを投与した後、低酸素チャンバーを用いて細胞環境を酸素濃度0.1%以下の低酸素状態にした。この状態で24時間低酸素状態にしたのち、シャーレを取り出し、06Gyの放射線を照射して細胞の生存曲線を作った。その結果、ギメラシルは低酸素状態のDLD-1細胞には放射線増感作用を示さない事がわかった。ただ、今回はDLD-1株のみで行っているが、この株はギメラシルの増感作用が比較的弱い細胞株である。今までの研究では、ギメラシルの放射線増感作用はDLD-1/FU(5-FU耐性株)で大きくなっている事がわかっているので、もしかしたらDLD-1/FU株を低酸素状態に置いた場合、ギメラシルの放射線増感効果が見られる可能性もある。低酸素状態にしたDLD-1とDLD-1/FUで増感効果が違ってくれば、そこから増感のメカニズムについてなにか糸口が見つかる可能性がある。本研究で用いているギメラシル(5-chloro2,4-dihydroxypyridine;CDHP)は経口フッ化ピリミジン系抗悪性腫瘍薬として既に臨床応用されているTS-1(S-1)の含有成分のひとつであり、5-FUが肝臓内で分解されるのを阻害する作用を持つ。21年度ではCDHPは腫瘍内低酸素領域部分での放射線増感作用は示さない事がわかった。22年度においては、CDHPが癌増殖に関わる因子に影響を及ぼしているのか否かを調べた。10cmシャーレに、増感効果Q大きいDLD-1/5-FU耐性細胞株を撒き、無治療群、CDHP単独群、放射線単独群、CDHPと放射線の併用群としてtreatmentした後24時間後に細胞を回収、その後Western解析を行った。その結果CDHPが放射線と併用した場合のみNF-kBの発現が減少する事、p-53の発現がわずかだが増加する事がわかった。この結果により作用メカニズムについては、CDHPが細胞の放射線感受性を上げている事、NF-κB、アポトーシス経路にも作用を及ぼしているらしい事が伺えた。一方、他施設においてもギメラシルが多様な癌細胞における放射線増感作用を示す事が学会等で発表されており、もはやその効果は疑いのない事実となってきている。そのため22年度後半からはCDHPの放射線増感剤としての有効性を探るための臨床試験を行うべく計画を立て始めることとなった。この臨床試験は23年度に引き継ぎ、実現させるべく、現在準備をしている段階である。1.ギメラシルは本邦で開発された5FU系経口抗腫瘍薬ティーエスワン(S-1)の一含有成分であり、自他の基礎研究から放射線増感作用が認められている。S-1として広く使われている薬剤であるが、ギメラシル単剤による投与・放射線治療との併用については臨床検討がなされていない。放射線との併用治療におけるギメラシル推奨用量決定・用量制限毒性推定を目的に、第I相臨床試験実施計画を立案した。2.第I相試験ではギメラシルの投与量が重要であり、レベル1:30mgからレベル4:240mgまで4段階の用量漸増試験とした。これは、S-1の通常用量に含有するギメラシル量が約30mg/日、in vivo実験(マウス)で有意な放射線増感作用が確認された投与量がヒト換算で約95mg/日、13週間連続投与の無毒性用量(イヌ)2,500mg/m^2/日などに基づいて設定したが、安全域の広さが本薬剤の大きな長所と考える。

3.ギメラシルに対する認知度・理解度を深めるため、S-1開発者の一人、白坂哲彦先生(徳島大学臨床教授)をがんセミナーにお招きし、「S-1開発の経緯と更なる改善を目指して」と題する講演をいただいた。東北大学での単施設第I相試験実施する上で有用であった。4.東北大学未来医工学治療開発センター(TRセンター)にシーズ登録した。以後、TRセンター、大鵬薬品と、治験の内容・実施について討議を重ねており、医師主導治験の実務面における意義は大きかった。TRセンターの指導に従い、抗腫瘍効果の評価を副次的評価項目に加えた。具体的には、対象疾患を絞り(食道癌)、治療の有効性評価を拡充し、ギメラシルの治療効果を判定しやすいものとした。一方で、大鵬薬品との間でギメラシル単剤を薬剤として供給いただく契約を結び、現在、製剤化が進められている。製剤化が終わり次第、治験開始予定である。
地域住民と大学、看護学生による、がん患者と家族を地域で支えるシステムの構築

平成30年度は、平成28年度に実施した大学近隣地域の20歳以上の住民を対象とした調査「がんに対する意識や知識についての質問紙調査」の結果を受け、地域住民に対する学習機会の企画と地域でがん患者を支えるシステムの構築について模索してきた。この研究は地域住民のがん教育の側面と、看護学生が地域においてマンパワーとして活躍すると共に、学生時代から現場の課題に関わる学習機会のシステム化の実現を目的としている。現在、研究計画書を作成段階であり、近々に倫理審査委員会への申請を行う予定である。平成30年度は大学近隣のがん患者支援団体の協力を得ることができ、当学の看護学生が令和元年より支援団体施設において看護実習を行うことが決定した。この実習は大学の近くにあるがん患者の支援を行う任意団体で、これまでの地域における調査においても協力が得られた団体である。学生達は実習で、がんを患いながらも地域で生活する人々の暮らしの実態とその支援の必要性を学ぶことが可能になる。この環境の実現により、看護学生が恒常的に地域のがん患者支援に関わることができる環境への足がかりができたと考えている。しかしながら、本研究期間中には当初計画していた地域住民と看護学生を対象としたがん患者支援のシステム構築のためのアクションリサーチを展開するには至らなかった。平成30年度で本研究期間は終了するが、引き続き28年度調査結果の論文化を行う。また、地域における住民のための学習会を開催すると共に、看護学生を活用した地域におけるがん患者の支援システム構築を目的としたアクションリサーチの実施に向けての作業を行う予定である。当初の研究計画では、調査対象者を「研究者が在籍する大学近隣地域の20歳以上の住民約1000人」としていたが、エフォートや研究費との関係から、この対象設定では調査が困難なことが明らかとなった。そのため、他の住民組織や関係機関との調整を行い当初の研究計画に沿った実施ができる体制の構築が必要となった。現在、文献検討や調査打ち合わせを行い、「がん罹患した場合に自分が取る行動や感情」、「医療機関に望むこと」、「地域に望むこと」、「地域や医療機関に望むことを実現するためには地域にどのような資源が必要か」、「自分もしくは近親者にがん患者がいる場合の闘病状況と困難時の対処内容」等の内容で調査用紙を作成中である。また、当初の計画にはなかったプレ調査についても現在対象者を検討している。27年度は「がんと診断された時からの相談支援事業」シンポジウム(厚生労働省委託事業)等に参加し、地域でがん患者とその家族を支えるための地域ケアシステムの構築について検討を行った。しかしながら、対象者や調査員の決定が遅れたため、年度内に住民に対する調査を実施することはできなかった。現在、調査対象の選定を行い、28年度8月頃に実施予定の調査に向けて準備を行っている。「がん罹患した場合に自分が取る行動や感情」、「医療機関に望むこと」、「地域に望むこと」、「地域や医療機関に望むことを実現するためには地域にどのような資源が必要か」、「自分もしくは近親者にがん患者がいる場合の闘病状況と困難時の対処内容」等の内容で調査用紙を作成中である。28年度は調査員として看護学生の参加が見込めるため、調査時期を28年度中とした。進捗状況としては遅れているが、最終的には研究成果を学生に還元していく意味からも、調査時から学生が関わる体制を作っていきたいと考えたため。28年度は当初の予定であった、研究者が在籍する大学近隣地域の20歳以上の住民に対し、がんに対する意識や知識についての質問紙調査を実施することが出来た。本調査の目的は、地域住民のがんに対する意識調査を行い、がんの経験が有る者(以下、経験者とする)と経験が無い者(以下、未経験者とする)を比較しその実態を明らかにすることであった。対象は大学近隣地域に住む2,611世帯の20歳以上の者4,939名とし、そのうち1,789名から回答を得た。有効回答は1,511名であった。調査内容は基本属性、がんに対する意識、生活の変化、治療、精神的支え等についてであった。結果、未経験者の方ががんを怖い、がんと聞いて死をイメージする、生活の楽しみが減ると回答した者の割合が有意に高く、がんを深刻に捉える傾向が明らかとなった。また、経験者の方が治療方法を医師に一任すると回答した者の割合が高く、医療の場では患者自身による意思決定が浸透しきっていない現実が浮かびあがった。さらに患者会が精神的支えとなったと回答した者の割合は経験者全体の2%と低く、患者会の活性化の必要性が示唆された。本調査は現在、一般住民に対するがん教育の必要性を改めて認識することが出来、現在がん対策推進計画で推進されているがん教育・普及啓発の重要性を裏付ける形となった。今後は調査結果を論文化すると共に、地域住民対し結果をフィードバックすることで、地域住民が主体となった、がん患者と家族を地域で支える仕組みづくりを模索し、看護学生の教育とも連動させたシステム作りの構築を目指す。本調査を3年目で実施したことにより、遅れが生じた。しかしながら、地域住民組織とは良好な関係が築かれていることから、今後の研究遂行はスムーズであると考えている。H29年度はH28年度に実施した調査の分析を深め、第6回日本公衆衛生看護学会学術集会での発表を行った。因子間の調整等の詳細な分析を行った結果、主要な結果は次の通りである。有効回答は1392部(28.2%)であった。

家族や身内にがんになった者がいる割合は全体の82%であり、がんが一般住民にとって大変身近な疾患であることが明らかとなった。がん未経験者は、がんになった際の治療方針を医師と相談するとしていたが、一方、がん経験者は医師に一任した者が有意に多かった。年齢や性別を考慮しても同様の結果が得られたことから、インフォームドコンセント等の概念は一般に浸透しているものの、医療現場においては患者自身の意思決定はまだまだ困難な状態であることが示唆された。また、がん未経験者は、経験者よりがんを怖いと思う、がんになると生活における楽しみは減ると答えたものが有意に多い結果をを示しており、年齢別に行った分析でも同様の結果が得られた。がん未経験者はがんに対し否定的なイメージを持っており、このことががんに罹患した時に、実際の身体的侵襲以上に精神的なストレスや不安を抱える要因になっていることが考えられた。このことよりがんの正しい理解を目的としたがん教育の必要性が示唆された。現在はこの内容について論文執筆を進めるとともに、この結果を元にした住民学習会の準備を行い、地域住民に対する学習会開催のためのがん患者支援団体への協力依頼を実施し了承を得ている。住民への意識調査を研究期間4年間のうちの3年目に実施したため、その後の遅れが生じている。H29年度は収集データの分析とその結果の一部を公衆衛生看護学会学術集会にて発表した。現在は論文の執筆の準備を行っており、このことと平行して、地域住民に対する学習会開催のためのがん患者支援団体への協力依頼を実施した。平成30年度は、平成28年度に実施した大学近隣地域の20歳以上の住民を対象とした調査「がんに対する意識や知識についての質問紙調査」の結果を受け、地域住民に対する学習機会の企画と地域でがん患者を支えるシステムの構築について模索してきた。この研究は地域住民のがん教育の側面と、看護学生が地域においてマンパワーとして活躍すると共に、学生時代から現場の課題に関わる学習機会のシステム化の実現を目的としている。現在、研究計画書を作成段階であり、近々に倫理審査委員会への申請を行う予定である。平成30年度は大学近隣のがん患者支援団体の協力を得ることができ、当学の看護学生が令和元年より支援団体施設において看護実習を行うことが決定した。この実習は大学の近くにあるがん患者の支援を行う任意団体で、これまでの地域における調査においても協力が得られた団体である。学生達は実習で、がんを患いながらも地域で生活する人々の暮らしの実態とその支援の必要性を学ぶことが可能になる。この環境の実現により、看護学生が恒常的に地域のがん患者支援に関わることができる環境への足がかりができたと考えている。しかしながら、本研究期間中には当初計画していた地域住民と看護学生を対象としたがん患者支援のシステム構築のためのアクションリサーチを展開するには至らなかった。平成30年度で本研究期間は終了するが、引き続き28年度調査結果の論文化を行う。また、地域における住民のための学習会を開催すると共に、看護学生を活用した地域におけるがん患者の支援システム構築を目的としたアクションリサーチの実施に向けての作業を行う予定である。地域住民のニーズ調査の研究対象について研究計画では町内会を窓口をして対象選定をしたが、再考の余地があることが明確となり検討に時間を要した。
ＷＥＢコミックの国際標準規格の研究

近代を通じて雑誌など紙のメディアで発達して来たまんが表現がインターネット上に移動したとき、コマの配列やつながり方を中心とする「まんがの文法」は、いかに新しい環境下で変化すべきか、その新しい国際標準のあり方を仮説と実作の反復によって検証し、いわゆる「リミテッドアニメ」に近い形式が相応しい、と結論した。「リミテッドアニメ」とは、静止画をレイヤーとして重ねたカットをモンタージュして行く手法でまんがにおける映画的手法と一体であり、Webコミックの将来形は「リミテッドアニメ」であるという結論を得た。また、調査過程で文化間のまんが文法をふまえたまんが創作教育の教授法についても成果が出た。webへのまんが表現の移行は電子書籍の端末やプラットフォームの整備が進む中で、主流は「書籍」という頁単位の本の見せ方を単純にまんが表現にも適用する形である。しかし日本まんがはその画面構成が「見開き」と呼ばれる2頁単位でのコマ構成が演出の単位となり、スマートフォンやタブレットにおける1頁単位での表示を行うと、その演出方法から根本的に組み立て直す必要が生じる。また、コマの進行が欧米及び東アジアが左→右の進行なのに対して右→左の進行は日本にしか見られない。こういった日本まんがにおいて自明の「文法」が、webへの移行とそれに伴うまんが表現の国際標準化という事態において「日本まんが表現のガラパゴス化」の潜在的リスクとしてあることが本研究の問題意識である。それに加え、webコミックのビジネスモデルが現状ではweb上での課金よりも紙(書籍)による収益が中心となっており、旧来の本・雑誌を想定した文法からの離脱ができない。そのため本研究は1まんがのwebへの移行及び国際化において文法上のどのような変容が求められるかを実作において検証すること2国・地域間のまんが文法の偏差の調査という文法上の問題の所在と整理に重きを置いた。web上でのまんが文法の変化においては韓国縦スクロール型ウェブトゥーンを参照にして、縦型スクロールに加え横型スクロール(左進行型・右進行型)を含め、スクロールという「頁概念からまんが表現が解放された形式」において、どのような新たな文法が成立するのかを検証した。また、地域間のまんが文法の偏差に関しては東アジア及び北米で日本型まんが表現のワークショップを行い、そこで受講生の作例において生じた齟齬や矛盾を中心に検証することで地域間のまんが文法の「描く」という水準での偏差の抽出を試みた。webコミックは日本国内に於いては、そのビジネスモデルが「web上で無料で公開された後、従来型のコミックスとして刊行され収益を出す」という考えが主流となり、web端末に適応したまんが表現の進化が起きにくい状況にある。その一方で韓国ではwebトゥーンと呼ばれる縦スクロール型のwebコミックが定着し、中国では週刊で刊行されるまんが誌がデジタルで全ページカラーリング化され刊行されており、スマートフォン配信に即事対応できる体制にある。まんが表現は商業メディアである以上、企業のビジネスモデルに形式性は左右されるが、webへの移行は日本に於いては停滞している。しかしまんが表現がweb端末に対応するには(1)縦スクロール形式(2)中割りを一切排除したカットのモンタージュのみの特化したリミテッドアニメーションの二形式が有効であるという結論を、協力者である山路亮輔との実験作品作りで得た。日本のまんが表現の中で特化した「映画的手法」、つまり11カットを1カットに見立て、コマの中にブロッキングサイズ、カメラ、アングル、カメラワーク、ライティングのレイアウト等の情報をより緻密に集約し、2それを「編集」(モンタージュ)する、という手法を本質とし、それを「縦スクロール型」及び「特化したリミテッドアニメ型」に持ち込む時のセオリーはほぼ実験作の製作で導き出した。そして、この技法の習得はweb上の技術でなく、むしろ前述の「映画的手法」のより徹底した習得が重要であるという結論に達した。そのため、この技法を日本以外の日本と異なるまんが文法体系の地域に於いて理解を深めてもらうため、その教授法と教材制作の着手に、中国、台湾、韓国、フランス、デンマーク等で調査を兼ねた教授法の実験を行い、それを元に論考及びまんが入門書のテキストを制作中である。WEBコミックの文法形式を国際規格として再構築することを目標とし、(1)国内外のWEBコミックのリサーチ、(2)歴史的資料の検証、(3)文法形式の仮説作業、(4)(1)(3)により仮説された文法に基づく作品作り、(5)作品の解析による検証の五つを行った。(1)のリサーチにおいては企業のWEBコミック開発の現場のヒアリングを行い、出版社系の企業は出版によって収益を得るビジネススキームのため既存のまんが形式を変化させずWEBに移行させたい傾向を持ち、IT系企業はそれに頓着しない傾向があることがわかった。本研究は紙媒体で展開することを想定しないことでよりWEBに適応した形式の構築を目標とすることに改めて定めた。

(2)歴史的資料の解析については「信貴山縁起」の全巻をまんがのコマ形式に変換すること、1920年代の大正アヴァンギャルドから一五年戦争下、まんが表現が「モンタージュ」をどのように包摂してきたのかについてのプロセスの検証を行った。後者については「モンタージュ」、つまり「カット」としての「コマ」の接合の理論はWEBコミックでも有効である、という仮説が前提としてあるからである。(3)(4)(5)の文法を仮説として実作化し再検証するプロセスについては現状のWEBコミック表現及び論理的に仮説しうる形式から、その前提となる歴史的リサーチで成果があった横スクロール型とスライドショー型において実作者の協力の許、検証用作品の制作を行った。前者は絵巻の文法形式と日本型アニメーションのいくつかの技法の統合、後者は「モンタージュ」に特化してカットをつなげる技法を実験的に行い、応用しうる手法を検証するとともに新たな問題点を抜き出した。他の文法形式についても同様の作業を行ってきた。このようにして仮説的に構築された文法が日本以外の文化圏で理解されうるかについては留学生を対象に予備的リサーチを行った。戦時下に成立した「映画的手法」が、戦後、紙媒体、特に雑誌メディアの中で最適化して行く中で成立した戦後まんがの文法が、web上に移行した時点で、Webという新しい環境にいかに最適化しうるかを仮説し、実作によってその妥当性を検証した。Webに移行すべき技法は「ショット、アングル等映画的な情報を含む1カットを1コマとし、それをモンタージュする映画的手法」としたが、それは、手塚の「映画的」という語が戦時下の語法として「モンタージュ的」と同義に用いられているからである。韓国Webトゥーンのような縦スクロール、絵巻的な横スクロールを含む幾つかの技法に「映画的手法」の移植を行なったが、最終歴には、中割りによる動画を用いず、静止画をカット内でレイヤーとして重ね、かつ、スライドさせ、そのようにして構成される「コマ」をモンタージュする技法に至った。これは結果としてリミッテドアニメの方法と一致した。手塚治虫によるリミッテドアニメは「電気紙芝居」と揶揄されてきたが、まんがのコマをそのまま逐語訳的にアニメに翻訳したとさえいえるその成立史をみれば、リミッテドアニメは「映画的なまんが」のテレビへの最適化と理解できる。Webへのまんが表現の移行は、その反復である。成立した手法はトマス・ラマールら北米アニメ研究の仮説である、日本の戦後アニメのレイヤーの美学に特化した技法にも結果的になっている。レイヤーの美学については「鉄扇公主」「海の神兵」の対比において戦時下の日本アニメがマルチプレーンを採用し、中国・日本間の美学の差異の所在を確認した。まんが表現のWebへの最適化としては、まんが表現の再度の「リミッテドアニメ化」が結論である。また、文化間の「映画的手法」の偏差を確認するため、世界各地域でワークショップ形式の調査を行ったが、副産物として、海外向けのまんが創作教授法を体系化できた。報告書を含む冊子が以下でシェアされているまんが表現スクロール型まんが形式においては1縦スクロール2横スクロール(右→左進行)
画像処理手法を用いた水泳運動の解析

水泳動作における身体各部の動きの解析を行った.被験者は,大学生選手,中学生選手,スイミングスクールの生徒,素人とした.クロールで泳いでいる被験者の映像を水中の側方からTVカメラで撮影した.この映像をパソコンへ取込み,身体各部の2次元座標の時間的変化から,その動きを計測した.特に,腕の動作(プル),体の軸の動き,足の動作(キック)について解析を行った.その結果,プルについては,選手では,肘および手首の急激な角度変化はなく,指先は円に近い軌跡を描き,肩の真下で最も深い位置を通っていた.その他の被験者では,前後方向に長い楕円形をしており,必ずしも,指先が肩の真下で最も深い位置を通ってはいなかった.体の軸の動きでは,選手は,上下の動きが少なく水平に近い姿勢をとり,素人では,上下の動きが大きくまた腰が沈んでいた.腰が沈むと投影断面積が大きくなり水の抵抗が増大する.キックは,選手では,速度および膝の角度が一定していた.それ以外の被験者では,速度や角度の変化が大きいことが分かった.これらの解析は,DOSの環境下で行ってきた。しかし,より鮮明な映像表面やプレゼンテーションを行うために,Windows95上で処理ができるように新たなソフトウエアの開発を行った。作成したソフトウエアでは,手作業を極力なくし映像表示から解析までを一貫してできるようにした。映像の表示や解析結果を重ね合せた映像のメディアへの記録は,ファイル名を指定するだけで可能である.また,注目点を線で結んだ身体の骨格表示をアニメーションの如く動かして表示することもできる。さらに,各注目点の速度や角度変化等は,メニューに用意した項目を順次選択することで画面にグラフとして表示される。今後は、ソフトウエアの完成度を増すこと,およびこのソフトウエアを利用してフォームと推進力の関係を調査することが必要である.水泳動作における身体各部の動きの解析を行った.被験者は,大学生選手,中学生選手,スイミングスクールの生徒,素人とした.クロールで泳いでいる被験者の映像を水中の側方からTVカメラで撮影した.この映像をパソコンへ取込み,身体各部の2次元座標の時間的変化から,その動きを計測した.特に,腕の動作(プル),体の軸の動き,足の動作(キック)について解析を行った.その結果,プルについては,選手では,肘および手首の急激な角度変化はなく,指先は円に近い軌跡を描き,肩の真下で最も深い位置を通っていた.その他の被験者では,前後方向に長い楕円形をしており,必ずしも,指先が肩の真下で最も深い位置を通ってはいなかった.体の軸の動きでは,選手は,上下の動きが少なく水平に近い姿勢をとり,素人では,上下の動きが大きくまた腰が沈んでいた.腰が沈むと投影断面積が大きくなり水の抵抗が増大する.キックは,選手では,速度および膝の角度が一定していた.それ以外の被験者では,速度や角度の変化が大きいことが分かった.これらの解析は,DOSの環境下で行ってきた。今後は、ソフトウエアの完成度を増すこと,およびこのソフトウエアを利用してフォームと推進力の関係を調査することが必要である.水泳動作における身体各部の動きの解析を行った.被験者は,大学生選手,中学生選手,スイミングスクールに通っている者,素人とした.これら被験者にはクロールで泳いでもらい,TVカメラで選手の映像を水中の側方から撮影した.撮影した映像をコンピュータへ取り込み,身体各部の時間的変位を2次元座標として求めた.得られた身体各部の座標値から,身体各部がどのような動きをしているのかを計測した.特に,腕の動作(プル)として,“肩-肘-手首-指先"を結ぶラインを,体の軸の動きとして,“首-腰"を結ぶラインを,さらに,足の動作(キック)として,“腰-膝-足首-つま先"を結ぶラインを,それぞれ相対表示してその動作を解析した.また,身体各部の速度変化および角度変化を解析した.角度変化は,肘,手首,膝,足首をそれぞれ中心とした角度を採用した.その結果,腕の動きについては,選手では,肘および手首の急激な角度変化はなく,指先は円に近い軌跡を描き,肩の真下で最も深い位置を通っていた.その他の被験者では,前後方向に長い楕円形をしており,必ずしも,指先が肩の真下で最も深い位置を通ってはいなかった.これは,体力的な要因も影響しているものと思われる.体の軸の動きでは,大学生選手,中学生選手の軸は上下の動きが少なく,水平に近いポジションをとっていた.それに対して,素人では,上下の動きが大きくまた腰が沈んでいた.腰が沈むと,進行方向から見た投影断面積が大きくなり,水の抵抗が増大する.足の動作としては,膝の角度が,選手では上から下へのダウンキックの前半ではやや曲がっている程度であり,後半にはほぼ180度になっていた.

アップキックについてもほぼ180度を保っており,また速度も一定していた.それ以外の被験者では,角度の変動や速度変化が大きいことが分かった.解析の結果,効率の良いと思われる動きや無駄な動きを観測することができた.今後の研究の展開としては,より良いフォームが水泳の推進力にどのように結びついているのかを調査することが必要である。水泳動作を解析するために必要となる各種ソフトウェアの開発を行った。従来は,MS-DOSの環境下でソフトウェア開発を行ってきた。MS-DOSの画面全体に水泳動作中の映像を表示する。その画面上でマウスカ-ソルを移動させることによって,注目点である身体各部の座標値を画面の下部に数値表示する。この数値を人が紙に書き写すことで各座標値を記録していた。この座標値から各部位の位置変化,速度変化,加速度変化等を別のプログラムで計算する。このように手作業を必要としていた。そこで,最近のパソコンの標準的なOS環境であるWindows95上で処理ができるように新たなソフトウェアの開発を行った。Windows95上のアプリケーションを開発するために採用した言語は,Delphiである。作成したアプリケーションでは,映像表示から解析までを全て1つプログラム上に纏められている。まず始めに,パソコンへ既に取り込まれている水泳動作中の映像を読み出してウインドウ表示する。この映像の右側には各注目点の名称と座標値が表示される。注目点にマウスカ-ソルを移動してクリックすると自動的に座標値が表示される。これを繰り返して必要な座標値が得られたところで,それらを1つのファイルとして記録できる。人が書き写す必要もなく,ファイル名を指定するだけで座標値ファイルが作成される。また,クリックした注目点は線で結ばれて身体の骨格表示が映像の上に重ね書きされる。この状態の映像をファイルとして記録することもできる。また,骨格表示を映像のフレーム毎にアニメーションの如く表示することも可能である。さらに,各注目点の速度や角度変化等は,メニューに用意されている項目を順次選択することで画面にグラフとして表示される。今後は,グラフ等の出力処理の追加,より効果的なプレゼンテーション方法の検討が必要である。
弾性表面波アシスト薄膜位相格子の作成とウルトラミクロ光学システムへの応用

本研究費により得られた研究成果を列挙すると、1.光弾性強調現象の発見:スパッタリング法による薄膜作成時にあらかじめ弾性表面波定在波を励起しておくと、光弾性定数,膜厚.屈折率などの物性が大きくなる。その結果、ブラッグ回折方式の光変調器の効率が約6倍に大きくなった。2.弾性表面波アシストによる薄膜位相格子の作成方法の提案:弾性表面波定在波をあらかじめ基板上に励起させながら、薄膜を設けると、薄膜位相格子が容易に形成できる。膜厚の変化は約1.78%屈折率変化は約12.5%と非常に大きい。弾性表面波の外部電界によって基板表面の誘電率が定在波の周期で変化し、それによって分子の付着力に違いが生じ,結果として膜厚と屈折率に空間的変化が生ずる.3.2次元位相格子の作成と応用:直交する弾性表面波定在波を用いて、2次元位相格子の作成をおこなった。非常に正確に配置されたドットが形成され、理想的な格子が容易に形成できる。一つ一つは理想的な薄膜レンズになっておりウルトラマイクロレンズへの応用の可能性を得た。4.弾性表面波パワーを有効に利用した光偏光制御素子の提案:高効率な光チュウナブルフィルタを提案した。帯域は約0.5MHzと光多重通信に利用可能である。さらに光波と弾性表面波のオーバーラップ面積を大きくするために、ラム波を励振すれば効率改善されることを計算によって示した。5.リニア型高速熱処理法によるTa_2O_5単結晶薄膜作成:ニア型高速熱処理法を提案し、等方性基板(石英ガラス)上にも単結晶薄膜を作成できることを示した。これを利用して、Ta_2O_5単結晶薄膜の作成に成功した。得られたTa_2O_5薄膜は、大きな複屈折性(△n=0.148)を示し、強弾性強誘電性薄膜であることから、光スイッチングやメモリー等の新機能性光素子に応用可能であることを示した。本年度は,次の2点を行った.・位相格子の生成:(Ta_2O_5)を基板上に弾性表面波を励起しながら高周波スパッタリング法により設けた。作成した薄膜の屈折率および膜厚が弾性表面波定在波のパワーに比例して変化した。屈折率と膜厚が周期的に変調され,微細な光格子が作成されることを確認し.(LiNbO_3)基板上に周期40ミクロンの格子を作成し,屈折率と膜圧の変化量を測定した.さらに太陽の平行光を薄膜に入射させ,位相格子一つを取り出し,その焦点距離(約100ミクロン)であることを測定できた。この値は理論値とほぼ一致する値である.・光弾性定数の制御:(Ta_2O_5)薄膜を光導波路とした光変調器を作成し,光偏向効率からの光弾性定数の決定と,薄膜作成時に弾性表面波を励起させることにより光弾性定数の制御が行えることを確認した.TE,TM光モードの励振に成功し,弾性表面波パワー,励振周波数と光弾性定数の関係を求め,薄膜胎教の効果を確認した.その結果,光弾性定数が約1.51.8倍に強調されることを実験で明らかにした.本年度は、次の2点を行なった。・位相格子の生成確認と単一マイクロレンズの作製まず最初に、直交する二つの弾性表面波定在波を用い、格子状に並んだマイクロレンズを作製した。

光の干渉実験と直接の乾板露光を用いて焦点を確認した。次に,この結果をヒントに単一のレンズを作製する方法を考案した。ほぼ円形状のすだれ状電極を設け,円形定在波を励振させその上にTa_2O_5薄膜をスパッタ法で設けた。基板の異方性を考・弾性表面波パワーを有効に利用した光偏光制御素子の提案光多重通信のキーパーツである高効率な光チュウナブルフィルタを提案し、本研究の光学システムへの組込みを図った。X-Cut・LiNbO_3基板上にTa_2O_5薄膜を設けると弾性表面波パワーを有効に利用でき、しかも狭帯域な光選択が行なえることを理論計算と実験で明らかにした。帯域は約0.5MHzと光多重通信に利用可能である。光挿入方法の改善を行なえば相互作用距離の長い狭帯域の光変調が可能である。本年度は、次の2点を行なった。1.弾性表面波パワーを有効に利用した光偏光制御素子の提案光多重通信のキーパーツである高効率な光チュウナブルフィルタを提案し、本研究の光学システムへの組込みを図った。さらに光波と弾性表面波のオーバーラップ面積を大きくするために、基板の厚さを波長と同程度にし、ラム波を励振すれば効率改善されることを計算によって示した。2.リニア型高速熱処理法によるTa_2O_5単結晶薄膜作成ニア型高速熱処理法を提案し、等方性基板(石英ガラス)上にも単結晶薄膜を作成できることを示した。従来、単結晶基板上にしか単結晶薄膜は成長しないとされていた常識を打ち破る成果である。これを利用して、Ta_2O_5単結晶薄膜の作成に成功した。得られたTa_2O_5薄膜は、大きな複屈折性(Δn=0.148)を示し、強弾性強誘電性薄膜であることから、光スイッチングやメモリー等の新機能性光素子に応用可能であることを示した。
高齢者の再生可能な海馬ネットワーク機能変化に及ぼす口腔環境の影響

歯が20本以上残っている高齢者は歯が抜けたままの高齢者や義歯を使用している高齢者に比べて、認知症になりにくいという調査結果が報告されている。そこで、本研究では一般健常者を対象に、安静時機能的磁気共鳴画像法と神経心理学的検査を用いて、海馬の萎縮に先行して起こるデフォルドモードネットワークの減衰を解析し、認知機能の変化と口腔環境との関連性を神経科学的に検討した。昨年度データを収集した被験者の方々に加えて新たな被験者を募集して、安静時機能的磁気共鳴画像法による安静時脳活動の撮影と口腔環境検査(現存歯数、義歯の使用状況)および神経心理学的検査(認知機能検査、前頭葉機能検査)のデータ収集を行った。得られたデータをもとにデフォルドモードネットワークの解析を続けている。現存歯数が少ないにもかかわらず歯科処置を受けずに放置したままの被験者を集めるのが難しい状況である。来年度も引き続き現存歯数の少ない方を中心に被験者を募集する予定である。現存歯数が19本未満の群では、現存歯数が20本以上の群と比べて、デフォルドモードネットワークに変化傾向がみられている。しかし、デフォルドモードネットワークの変化や神経心理学的検査の結果には現存歯数や義歯使用の有無だけではなく、その他の因子が関与している可能性が伺える。おおむね予定通りのデータが集まり、解析も進みつつある。引き続き被験者を募集して解析を進める予定である。そこで、本研究では、一般健常高齢者を対象に、安静時機能的磁気共鳴画像法と神経心理学的検査を用いて、海馬の萎縮に先行して起こるデフォルトモードネットワークの減衰を計測し、認知機能の変化と口腔環境の関連性を神経科学的に検討する。星城大学をはじめとする倫理申請を行い、本研究課題が承認された。研究協力施設の研究協力者、研究分担者および連携研究者間での検討・調整により安静時機能的磁気共鳴画像法の撮影条件の設定を終えた。また、研究代表者、研究分担者、研究協力者間において口腔環境調査(残存歯数、義歯装着状況)、神経心理学的検査(認知機能検査、前頭葉機能検査)の内容の確認と具体的な実施手法の統一を終えた。引き続いて、インフォームドコンセントにより同意の得られた高齢被験者を対象に安静時機能的磁気共鳴画像法による安静時脳活動の撮像と口腔環境調査および神経心理学的検査のデータ収集を始めた。得られたデータをもとにデフォルトモードネットワークの解析方法を研究代表者、研究分担者および連携研究者間で検討し、分析を始めた。今後被験者数を増やしていく予定である。口腔環境調査に関しては、どれくらいの硬さのものをどの程度食べることができているのか等を考慮した調査の実施を検討している。倫理申請、協力病院での安静時機能的磁気共鳴画像法の撮影条件、神経心理学的検査、口腔環境調査等の具体的な手法の統一も終え、被験者のデータ収集を始めた。おおむね予定通りに進行している。昨年度データを収集した被験者の方々に加えて、新たな被験者を募集して、安静時機能的磁気共鳴画像法による安静時脳活動の撮影と口腔環境調査(残存歯数、義歯装着状況)および神経心理的検査(認知機能検査、前頭葉機能検査)のデータ収集を続けた。得られたデータをもとにデフォルトモードネットワークの解析を続けている。残存歯数が少ないにもかかわらず、歯科処置を受けずに放置したままの被験者を集めるのが難しく、予定数の被験者が集まっていないのが現状である。今後も残存歯数の少ない方々を中心に被験者数を増やしていく予定である。また、残存歯数や歯科処置の有無だけではなく、噛むことのできる食物の種類や食事の摂取状況など、健全に口から食事が摂取できているかを見極める必要性がると考えられる。大学を移動したため、倫理申請等に時間がかかり、データ収集開始が遅れた。

現存歯数が19本未満の群では、現存歯数が20本以上の群と比べて、デフォルドモードネットワークに変化傾向がみられている。しかし、デフォルドモードネットワークの変化や神経心理学的検査の結果には現存歯数や義歯使用の有無だけではなく、その他の因子が関与している可能性が伺える。おおむね予定通りのデータが集まり、解析も進みつつある。被験者募集を行い、データ収集を進めていく予定である。引き続き被験者の募集を行い、データ収集を進める予定である。引き続き被験者を募集して解析を進める予定である。