hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
低投入持続的稲作技術SRIの信憑性を確認するための土壌物理学的実証研究

(1)間断灌漑周期とイネ収量の関係の定量的解明日本で初めてSRI農法を導入した愛知県新城市の農家の水田にモニタリング機器を設置し、平成21年6月から10月までのイネの生長と気象、土壌水分量の変化をリモートで観測した。その結果、間断灌漑の周期に応じて5cm深さの土壌水分量が応答すること、梅雨時には排水条件にするのが難しいことが確認された。(2)現地農民の水管理方法に関する聞き取り調査上記の農家に、SRI導入に至った経緯や慣行法との違いについて聞き取り調査を行った。また、インドネシアで学会に参加し、その現地見学の際にSRI普及指導員からSRIのノウハウを教えてもらった。日本の農家から、排水時に有機物(藻や水生生物)が田面水と共に水田の外に除去されてしまうことが指摘されたが、インドネシアでは灌漑時の湛水深をほぼゼロにすることで有機物を有効に土に還元していることがわかった。(3)局所的な排水の違いによるイネ収量調査千葉県柏市の水田でSRI実験を実施し、局所的な排水がイネ収量に及ぼす影響を明らかにした。(4)メタンおよび亜酸化窒素ガスフラックスの測定昨年度実施したSRI方式の水田および慣行水田からのメタンおよび亜酸化窒素ガスフラックスの測定結果を解析し、栽培方式の違いが温室効果ガス放出量に与える影響について考察した。(5)SRI実施水田と慣行栽培水田における水収支・エネルギー収支観測結果に基づき、水田における水収支・エネルギー収支を気象データから計算する方法を提案した。その他、J-SRI研究会を年6回開催し、SRIに関心を持つ研究者との意見交換を行った。こうした議論はホームページに公開されている。特に、最終年度の今年度は「SRI用語集」のWikiページを開設した。(1)間断灌概周期とイネ収量の関係の定量的解明ロンボク島内Puyung村に設置した実験圃場に、19の実験区画(5mx5m)を用意し、同じ条件で乳苗を移植した後、各実験区画に異なる灌概周期を与えて、間断灌概周期とイネ収量の関係を明らかにした。具体的には、調査圃場にフィールドサーバ(気象・土壌水分モニタリング機器)を設置して,イネの生育速度と土壌水分量の経時変化を測定し、収量が最大となる最適灌慨周期条件を探索した。その結果、SRI稲作により栄養成長期に生育が卓越することが確認された。ただし現地で発生した病気の影響を受け、収量についてはSRI稲作の優位性を確認することはできなかった。(2)収穫期における株ごとの収量測定および圃場内微起伏の測定ロンボク島内に選定した調査圃場において、収穫期に株ごとの収量測定を行った。(3)SRI稲作と在来稲作との比較に関するヒアリング調査スラウェシ島、ロンボク島内に選定した調査圃場の栽培農家を対象に、SRI稲作を始めた経緯やSRI稲作と在来稲作との比較に関するヒアリング調査を行った。また、SRIを導入している現地の農民が実際に水管理をする際のノウハウを整理し,現地区画試験で得られる水ストレスとイネの生育の関係の妥当性を検証した。(4)土壌表面の窒素収支および無機化ポテンシャルの分析農工大FM本町水田において、灌漑様式と栽植密度を変え、稲栽培期間中の温室効果ガスの放出量を調べた。間断灌漑および常時湛水の処理を設け、栽植密度を慣行と疎植の2区とした。圃場内における温室効果ガスを水口から約2、6、9、12mの地点よりイネ生育期間を通して採取した。その結果、株が大きいほどCH_4放出量が大きい傾向が見られた。N_2O放出量は小さく、処理間で明確な違いは見られなかった。(1)間断潅漑周期とイネ収量の関係の定量的解明インドネシア・ボゴール農科大学のBudi教授の協力の下、現地のSRI水田にフィールドサーバを設置し、イネの生育と水ストレスに関するデータを取得した。(2)現地農民の水管理方法に関する聞き取り調査インドネシアにおいて社会経済調査を実施し、SRIを導入した農民と導入しなかった農民との間に有意な社会経済的属性が存在するかどうかを検証した。(3)局所的な排水の違いによるイネ収量調査SRI栽培条件の異なる複数の調査圃場において、収穫期に耕区単位での収量測定を行った。また、栽培農家を対象に、SRI稲作を始めた経緯、SRI稲作と在来稲作との比較(収量、施肥、水管理などの詳細)についてのヒアリング調査を行った。(4)メタンおよび亜酸化窒素ガスフラックスの測定SRI方式の水田および慣行水田からのメタンおよび亜酸化窒素ガスフラックスの測定を、インドネシア・ロンボク島の水田圃場で実施した。ロンボク島の栽培試験は5月より開始し、イネの栽培期間を通して2-3日に1回の頻度でガスフラックスをクローズドチャンパ一法により測定した(協力:日本工営)。得られた結果を用いて、栽培方式の違いが温室効果ガス放出量に与える影響を解析した。その他、当科研グループが中心となっているJ-SRI研究会を年6回開催し、日本国内でSRIに関心を持つ研究者との意見交換を行った。こうした議論の成果をホームページ上に公開した。(1)間断灌漑周期とイネ収量の関係の定量的解明

日本で初めてSRI農法を導入した愛知県新城市の農家の水田にモニタリング機器を設置し、平成21年6月から10月までのイネの生長と気象、土壌水分量の変化をリモートで観測した。その結果、間断灌漑の周期に応じて5cm深さの土壌水分量が応答すること、梅雨時には排水条件にするのが難しいことが確認された。(2)現地農民の水管理方法に関する聞き取り調査上記の農家に、SRI導入に至った経緯や慣行法との違いについて聞き取り調査を行った。また、インドネシアで学会に参加し、その現地見学の際にSRI普及指導員からSRIのノウハウを教えてもらった。日本の農家から、排水時に有機物(藻や水生生物)が田面水と共に水田の外に除去されてしまうことが指摘されたが、インドネシアでは灌漑時の湛水深をほぼゼロにすることで有機物を有効に土に還元していることがわかった。(3)局所的な排水の違いによるイネ収量調査千葉県柏市の水田でSRI実験を実施し、局所的な排水がイネ収量に及ぼす影響を明らかにした。(4)メタンおよび亜酸化窒素ガスフラックスの測定昨年度実施したSRI方式の水田および慣行水田からのメタンおよび亜酸化窒素ガスフラックスの測定結果を解析し、栽培方式の違いが温室効果ガス放出量に与える影響について考察した。(5)SRI実施水田と慣行栽培水田における水収支・エネルギー収支観測結果に基づき、水田における水収支・エネルギー収支を気象データから計算する方法を提案した。その他、J-SRI研究会を年6回開催し、SRIに関心を持つ研究者との意見交換を行った。こうした議論はホームページに公開されている。特に、最終年度の今年度は「SRI用語集」のWikiページを開設した。
超弦理論のコンパクト化における数学と物理学のコラボレーション

2次元の超対称ゲージ理論において新らしい種類の双対性を発見した。この双対性を用いることにより、超弦理論の新たな真空を構成し、更にDブレーンの圏に関する数学的予想を提唱した。また、これらゲージ理論の分配函数を厳密に計算することに成功し、Dブレーンの中心電荷及び楕円種数の一般表式を得た。さらに、Dブレーン上の自由度を決定する一般則を得、DブレーンへのT双対性の作用則を証明した。これらの成果により、超弦理論のコンパクト化の真空構造や低エネルギー有効理論を調べるための新たな方法が確立された。平成21年度は、研究実施計画の中心をなす「超弦理論のオリエンティフォールドにおいて時空全体を覆うDブレーンのChan-Paton因子の構造を決定する研究」(Dongfeng Gao氏と共同)を完結させることに成功した。オリエンティフォールドは超弦理論から万物の理論を導く鍵となるコンパクト化において欠かせない要素であるが、その重要性にも関わらず、これまでDブレーン上の自由度(ゲージ場、物質場等)を決定する一般則が知られていなかった。この研究はこれを導き出すものである。また、予期していなかった副産物として、超弦理論のオリエンティフォールド自体を分類することにも成功した。この研究成果は超弦理論において基礎的、普遍的な価値を持つものであるが、特にN=1超対称性を持つ4次元へのコンパクト化を系統的に構成、解析するための重要なステップと考えることができる。実際この研究では、低エネルギー理論の解析のための準備として、Dブレーンの圏論的な記述法を開発し、束縛状態の安定性もしくはその崩壊過程についての議論を展開した。また、オリエンティフォールド理論におけるDブレーンのトポロジーをK理論によって分類することは10年来の課題であったが、これにも成功した。この研究は「N=1超対称性をもつ超弦理論のコンパクト化の全体像を把握し、それらの低エネルギー理論を理解するための方法を発展させること、更に理論を記述するために最も適した数学を探求もしくは開拓すること、を目指す」とした研究目的に向かう大きな進歩であると考えている。この成果は137ページの論文"On the structure of the Chan-Paton factors forD-branes in Type II orientifolds"としてまとめ(近日投稿予定)、また、いくつかの国際会議において報告した。平成22年度は二つの方向で大きな進展があった。一つはDブレーンのT双対性による変換則を弦の世界面上の理論を用いて導出することに成功したことである。以前からそれがフーリエ-向井変換のようなものによって与えられると考えられて来たが、この研究ではそれが具体的に何であるかを初めて正確に同定した。この研究は超弦理論において基礎的、普遍的な価値を持つ。また、N=1超対称性を持つ4次元へのコンパクト化の様々な実現法の相互関係を明らかにするという応用を持っている。この結果は国際会議にて発表し、また、様々な拡張を含めた形で論文にまとめているところである。もう一つの進展は超対称な2次元非可換ゲージ理論の研究においてである。4次元においてSeibergが見つけたような双対性が2次元においても存在するということを発見し、また、それを超対称共形場の理論へ有効に応用することに成功した。この研究は超弦理論のコンパクト化の全体像をとらえる問題において新たな道を拓くものであると考えている。この結果は89ページの論文"Duality in two-dimensional (2,2) supersymmetric non-Abelian gaugetheories"としてまとめた。これらの成果は「N=1超対称性を持つコンパクト化の全体像を把握し、それらの低エネルギー理論を理解するための方法を発展させること、更に理論を記述するために最も適した数学を探求もしくは開拓すること、を目指す」とした研究目的へ向けた大きな進歩であると見ることができる。平成23年度は、2次元及び3次元の超対称な非可換ゲージ理論に関する研究を推し進めた。一つの成果として、前年度に私が発見した双対性を線形シグマ模型に適用することにより、新しいクラスの2次元(2,2)超対称共形場の理論を構成することに成功した(Johanna Knapp氏との共同研究)。この研究における重要な発見として以下の(i)-(iv)が挙げられる。(i)少数のケーラーモデュライ数を持つ新しい3次元カラビ-ヤウ多様体を発見した。(ii)双有理同値ではないが導来同値であるようなカラビ-ヤウ多様体の組を系統的に与え、それらが射影幾何学における双対性と密接な関係にあることを見た。(iii)新しい理論のモデュライ空間が従来調べられていた例とは異なる構造を持つことを発見し、その特異点集合を調べる方法を開発した。(iv)ゲージ群が連結でない場合、テータ角の値に制限がつくことを発見し、双対性に関するパズルを解明した。

この研究はいくつかの国際会議において発表し、さらなる研究の後に論文としてまとめる予定である。また、この研究とは独立に、3次元の超対称非可換ゲージ理論について研究した。3次元理論を円上にコンパクト化することにより、3次元におけるミラー対称性から2次元におけるミラー対称性の主要な部分(Eguchi-Hori-Xiongのスーパーポテンシャル)が導出できることを示した。これらの成果は「N=1超対称性を持つコンパクト化の全体像を把握し、それらの低エネルギー理論を理解するための方法を発展させること、更に理論を記述するために最も適した数学を探求もしくは開拓すること、を目指す」とした研究目的へ向けた大きな進歩であると見ることができる。平成25年度は、2次元の超対称なゲージ理論に関する研究を推し進めた。特に、前年度に開始した超対称局所化の方法による半球面上及びトーラス上の分配函数の研究を完結させた。これらはそれぞれDブレーンの中心電荷及び楕円種数に対する一般表式を与える(半球面はM.Romoとの、トーラスはF.Benini, R.Eager, Y.Tachikawaとの共同研究)。また、その結果をこれまでに構成してきた線形シグマ模型へ応用した(J. Knappとの共同研究)。半球面上の分配函数はガンマ函数の積分という形で与えられ、その収束条件が相境界上のDブレーンに対する「次数制限則」を与えることが分った。また、Dブレーンの中心電荷の諸相での表式や繰り込み群のもとでの振る舞いが明らかになり、球面上の分配函数が二つの半球面上の分配函数に分割されることも分った。この研究により、線形シグマ模型から得られる2次元(2,2)超対称共形場の理論について重要な情報を読み取ることが出来るようになった。これは「4次元N=1超対称性を持つコンパクト化の低エネルギー理論を理解するための方法を発展させる」とした研究目的にかなう重要な成果である。これらの結果はJ. Knappと構成してきた線形シグマ模型の具体例に応用され、理論のモデュライ空間の幾何学を決定することが出来た。その中で、完全に異なる二つの理論が同一のモデュライ空間を持つという驚くべき現象を発見した。これは目的の一つとして挙げた「超弦理論のコンパクト化の全体像を把握」することにおいて新たな問題を提起するものである。平成24年度は、2次元及び3次元の超対称なゲージ理論に関する研究を推し進めた。前年度に構成した2次元(2,2)超対称共形場の理論の新たな族の詳細を調べると同時に超対称局所化の方法を用いた厳密計算の研究を開始した。特に2次元の広いクラスの理論において、半球面上及びトーラス上の分配函数を計算し、その結果Dブレーンの中心電荷及び楕円種数に対する一般表式をそれぞれ得た。(半球面はM.Romoとの、トーラスはF.Benini, R.Eager, Y.Tachikawaとの共同研究)
咀嚼と嚥下の協調に関する研究-特に顎運動と食塊輸送との関連-

1)咀嚼嚥下時の矢状断的な食塊移送と前顎断的な顎運動の同時解析システムの開発咀嚼と嚥下の協調に関する知見を深めるため、咀嚼嚥下時の矢状断的な食塊移送と前顎断的な顎運動との関連に着目した。健常成人に対しバリウム含有クッキーを咀嚼させ、嚥下造影側面像と正面カメラ像とを同時に記録した。それぞれの動画をイメージミキサーを用いて同期させることにより、食塊および顎の動きを同時解析することに成功した。2)矢状断的な食塊移送と前顎断的な顎運動の関連健常成人12名に対しバリウム含有クッキー8gを咀嚼させ、上記のシステムを用いて動画を記録した後2次元運動解析ソフトを用いて顎運動経路解析を行った。咀囑時に顎運動の側方運動成分が大きいType1と小さいType2に分けて顎運動変動と食塊位置との関係を検討したところ、Typ e 2では、食物の送り込みに要する時間および開口量が有意に減少した。よって、咀嚼が進行しても顎運動に大きな変化がなく食物が送り込まれていくのがType1、咀嚼の進行に伴い顎運動が変化しながら食物をより能動的に送り込むのがType2であり、顎運動のパターンにより食物輸送機構が異なった。3)咀嚼方法の相違が嚥下動態に及ぼす影響嚥下は反射的な運動であるため随意の制御が不可能である。しかし咀嚼は随意のコントロールが可能で、咀嚼と嚥下が協調運動であることから"咀嚼方法"を変化させることにより嚥下パターンが変化するかを検討した。健常成人6名に対して、バリウム含有クッキー8gを咀嚼させ嚥下造影にて食塊移送を記録した。咀嚼には"自由咀嚼"、"回数指定咀嚼"、"前歯咀嚼"の3つのタスクを用いた。その結果、回数指定咀嚼では嚥下反射開始時に食塊が下咽頭に到達することはなく、相対的に安全な嚥下動態を導くことができた。よって、咀嚼方法を変化が嚥下動態を変化させることが明らかとなった。2)矢状断的な食塊移送と前顎断的な顎運動の関連健常成人に対しバリウム含有クッキー8gを咀嚼させ、上記のシステムを用いて動画を記録した後2次元運動解析ソフトを用いて顎運動経路解析を行った。嚥下造影側面像での食塊位置を4期に分類し、食塊位置と顎運動変動についてtwo-way repeated-measures ANOVAを用いて検討した。各食塊移送期における顎運動側方変動量は食塊移送の進行とともに減少し、食塊が喉頭蓋谷に達した時点で有意な減少(p<0.05)を認めた。顎の垂直変動量は食塊が口峡を過ぎた時点で有意な減少(p<0.01)を認めたが、その後に減少する者と増大する者に大別された。本研究により、これまで一連のサイクルとして考えられていた摂食・嚥下中の顎運動サイクルは、食塊位置で異なることが示唆された。また、咀嚼の進行に伴い食塊を咽頭に送り込む際の顎の動きは、増大傾向を示すパターンと減少傾向を示すパターンがあると考えられた。

3)咀嚼方法の相違が嚥下動態に及ぼす影響嚥下は反射的な運動であるため随意の制御が不可能である。しかし咀嚼は随意のコントロールが可能で、咀嚼と嚥下が協調運動であることから"咀嚼方法"を変化させることにより嚥下パターンが変化するかを検討した。健常成人6名に対して、バリウム含有クッキー8gを咀嚼させ嚥下造影にて食塊移送を記録した。咀嚼には"自由咀嚼"、"回数指定咀嚼"、"前歯咀嚼"の3つのタスクを用いた。その結果、回数指定咀嚼では嚥下反射開始時に食塊が下咽頭に到達することはなく、相対的に安全な嚥下動態を導くことができた。よって、咀嚼方法を変化が嚥下動態を変化させることが明らかとなった。
重水素による中性子捕獲反応を用いた原子核内2核子相互作用の研究

本研究は,3重水素内における2核子相互作用の役割を^2H(n,np)n,^2H(n,γ)^3H反応を用いて研究することが目的である.実験では50-100MeVの単色中性子を標的に照射し,中性子捕獲反応からのγ線を測定する.逆反応の研究でほぼ確立されている中間子交換流によるγ線の2体吸収機構を利用し,原子核内2核子が関与する励起や相互作用を調べる.同時に測定する^2H(n,np)nでは,散乱の終状態相互作用の大きさからn-n系の散乱長を決定することが目的である。年度内に開発したエネルギー40-90MeVの中性子ビームを用い中性子散乱・捕獲反応実験に使用することが出来ることを示すテスト実験を行った。実験はアクティブ標的として用いる3層構造重水素化液体シンチレーターに中性子ビームを照射し,終状態に放出されるγ線および中性子を測定した。その結果,標的としての重水素化液体シンチレーターをトリガーとした測定が20kHz程度の計数率までは可能であることがわかった。γ線の検出にはGSOシンチレーターを用い2H+n反応により,終状態に生成されるγ線および中性子の測定を重水素化シンチレーターのトリガーで行った。実験のデーダ収集はCAMACを基本にしたシステムからVME+PC/LINUXを用いたものに移行した。VMEクレートと理学研究科およびサイクロトロングループと共同で開発したシステムを使いVME-ADC/TDC/QDCモジュールからデーター収集に問題が無いことを確認した。これらの研究成果は今後,われわれのグループで研究を進めている,光子や中性子ビームを用いた核物理実験に生かしていきたいと考えている。平成14年度は主にエネルギー50,70MeVの中性子ビームを開発し,中性子散乱・捕獲反応実験に使用することが出来ることを示すテスト実験を行った。実験はアクティブ標的として用いる重水素化液体シンチレーターに中性子ビームを照射し,中性子-重陽子弾性散乱の測定を行った。γ線の検出にはGSOシンチレーターを用い^2H+n反応により,終状態に生成されるγ線および中性子の測定を重水素化シンチレーターのトリガーで行った。このデータは現在解析中であり15年度の実験計画に反映させる予定である。この実験のデータ収集にはCAMACを基本にしたシステムからVME+PC/LINUXを用いたものに移行することにしている。平成14年度は,VMEクレートとVMEモジュールの選定および検討を行った。14年度中にほぼハードウェアに関する準備が終了しソフトウェアの開発をサイクロトロンのグループと共同で行っている。平成14年度の成果および実績は日本物理学会および研究会等で発表を行ってきた。途中経過についてはアニュアルレポートなどで公表する準備を行っている。本研究は,3重水素内における2核子相互作用の役割を^2H(n,np)n,^2H(n,γ)^3H反応を用いて研究することが目的である。実験では50-100MeVの単色中性子を標的に照射し,中性子捕獲反応からのγ線を測定する。

逆反応の研究でほぼ確立されている中間子交換流によるγ線の2体吸収機構を利用し,原子核内2核子が関与する励起や相互作用を調べる。同時に測定する^2H(n,np)nでは,散乱の終状態相互作用の大きさからn-n系の散乱長を決定することが目的である。平成14年度に開発したエネルギー40-90MeVの中性子ビームを用い中性子散乱・捕獲反応実験に使用することが出来ることを示すテスト実験を行った。実験はアクティブ標的として用いる3層構造重水素化液体シンチレーターに中性子ビームを照射し,終状態に放出されるγ線および中性子を測定した。その結果,標的としての重水素化液体シンチレーターをトリガーとした測定が20kHz程度の計数率までは可能であることがわかった。γ線の検出にはGSOシンチレーターを用い2H+n反応により,終状態に生成されるγ線および中性子の測定を重水素化シンチレーターのトリガーで行った。このデータは現在解析中である。平成15年度中に,実験のデータ収集はCAMACを基本にしたシステムからVME+PC/LINUXを用いたものに移行した。平成14年度に購入したVMEクレートと理学研究科およびサイクロトロングループと共同で開発したシステムを使いVME-ADC/TDC/QDCモジュールからデーター収集に問題が無いことを確認した。平成15年度の成果および実績は日本物理学会および研究会等で発表を行う予定である。また研究全体の報告については解析修了をまち公表する。
食事支援モバイルアーム用インタフェースの開発

本研究では、モバイルアームのユーザインタフェースに関する検討を行った。まず健常被験者6名に視覚刺激を提示し、オドボール課題を課した際の脳波を測定した。測定した脳波データの加算平均処理波形における事象関連電位P300とN100に着目して、ニューラルネットワークによる判別を行った結果、95.8 %の判別率が得られた。次に、Webカメラより取得したユーザの眼球運動を画像処理により検出する手法を用いて、テーブル上の食器(食物)を選択する食事支援システムの検討を行った。テーブル上の3つの食器を一つずつ見てもらった実験結果より、被験者の選択した食器へモバイルアームの手先が適切に移動することが確認できた。本年度はモバイルアームシステムのインタフェース部の作成を中心に研究を実施した。まず市販の脳波増幅器を現有のシステムに接続し、試作アンプからの入力なしでモバイルアームを操作できるように設定した。その後、モバイルアームの制御実験を行う目的で、上下左右の4方向に灰色の三角形を配置し、それがランダムに点滅(点灯時には白色の三角形を同一座標上に表示)する視覚刺激プログラムを作成した。各4方向の三角形がランダムに点滅することを確認後、同視覚刺激を健常被験者に提示した際の事象関連電位を測定した。被験者には、1試行中に1方向の刺激が呈示されたときのみその呈示回数を数えてもらうように指示した。その結果、加算平均処理した波形において、1. P300については電極Pz、Czにおいて特に大きいピーク値が見られた、2. N100については上下方向のピーク値が左右方向よりも大きく現れた、3.電極P3においては左方向よりも右方向のピーク値が大きく現れた、という特徴が見られた。続いて、1試行中に4方向の視覚刺激を上下左右の順番で5ずつ数えてもらうように指示した際の事象関連電位を測定し、それらのデータを用いてニューラルネットワークによる判別率を求めた。その結果、上下左右方向における判別率はそれぞれ73.6%、58.9%、33.9%、34.5%となった。次に、モバイルアームの手首にWebカメラを固定し、画像処理手法を用いて、ペットボトルの位置座標取得の検討を行った。その結果、数ミリ程度の誤差で位置座標の検出を行えることが明らかになった。さらにペットボトルの口の面積より、その高さ方向の情報も推定できるようになった。本年度も引き続きモバイルアームシステムのインタフェース部の作成を中心に研究を実施した。モバイルアームの制御を目的に、健常被験者の脳波測定、解析、判別率と、画像処理手法による把持対象物の位置座標検出に関する検討を行った。まず健常被験者4名に2種類の視覚刺激を提示した際の脳波を測定した。その脳波データにおいて、事象関連電位P300,P200,N200,N100に着目し、それぞれの時間範囲を設け、その範囲内における平均値を事象関連電位の代表値とした場合の解析を実施した。パラメータの抽出には、主成分分析、サポートベクターマシンを利用した。その結果、4名の被験者の平均判別率が75.5%となり、昨年度に得られた判別率よりも若干改善できた。次に健常被験者1名に4種類の視覚刺激を提示した際の脳波を測定した。その脳波データにおいて、事象関連電位P300とN100に着目し、それぞれの時間範囲を設け、その範囲内において特徴を有する電極とパラメータの抽出を行い、ニューラルネットワークを用いてその判別率を調べた。その結果、4種類の平均判別率が56.7%(最高80.0%,最低33.3%)となった。またモバイルアームの手先付近に固定したWebカメラを利用し、画像処理手法を用いた際の把持対象物の位置座標の算出を行った。その結果、把持対象物として、チキンから揚げを用いた場合には、数ミリ以内の誤差でその位置座標の検出を行えることが示された。本研究では、神経疾患患者の生活の質の向上を目的として、ユーザの脳波等を活用したインタフェースを有する、モバイルアームシステムの開発を行った。まずモバイルアームの制御に利用する脳波誘発のための視覚刺激プログラムを作成し、健常被験者6名(男性5名、女性1名)に同視覚刺激を提示し、上、右、下、左の順序で5個ずつ標的刺激の点滅した回数を数えてもらう課題を課した際の脳波測定を行った。測定した脳波データの加算平均処理を行い、事象関連電位P300とN100に注目して、特徴パラメータを抽出した後、ニューラルネットワークを用いた判別率を算出した。その結果、電極を2個に特定しても各方向における判別率が97 %以上となった。これは電極数個を用いた場合の判別率と同程度であった。また同判別処理モジュールを用いたSimulinkモデルを作成し、動作確認を行った。実験結果より、全体の判別率は95.8 %となった。次に、ユーザの眼球運動によりテーブル上の食器(食物)を選択する食事支援システムの検討を行った。眼球運動の検出には、Webカメラから取得した画像データから画像処理手法により眼球(黒眼部分)を検出する方法を採用した。モバイルアームの制御プログラムにはあらかじめ食器の座標を設定しておいた。Webカメラを固定したメガネを健常被験者に装着してもらい、テーブル上の3つの食器を一つずつ見てもらった。実験結果より、被験者の選択した食器へモバイルアームの手先が適切に移動することが確認された。

本結果は、種々の要因により脳波信号のS/N比が低下した際の、モバイルアームの制御のフォールトトレラント対策の一つになると考えられる。本研究では、モバイルアームのユーザインタフェースに関する検討を行った。まず健常被験者6名に視覚刺激を提示し、オドボール課題を課した際の脳波を測定した。測定した脳波データの加算平均処理波形における事象関連電位P300とN100に着目して、ニューラルネットワークによる判別を行った結果、95.8 %の判別率が得られた。次に、Webカメラより取得したユーザの眼球運動を画像処理により検出する手法を用いて、テーブル上の食器(食物)を選択する食事支援システムの検討を行った。テーブル上の3つの食器を一つずつ見てもらった実験結果より、被験者の選択した食器へモバイルアームの手先が適切に移動することが確認できた。本年度は、健常被験者から測定した脳波データをいろいろ解析し、その判別率が昨年度よりも改善できたこと、また画像処理手法を用いて把持対象物の位置座標の算出を行った結果、把持対象物を数ミリ以内の誤差でその位置座標の検出を行えたため、研究に進展が見られたと考えられる。生体医工学これまでに得られた知見を活用し、今後も引き続き、判別率のさらなる向上を目指す。特に、4種類の視覚刺激を提示する実験においては被験者を増やし、特徴パラメータの抽出、解析を行う。良好な結果が得られた場合には、モバイルアームの操作に関する検討を進める予定である。本年度は、上下左右の4方向の視覚刺激を提示するプログラムを作成し、その視覚刺激を提示した際の事象関連電位を計測した。そのデータを用いて、ニューラルネットワークによる判別率を求めた結果、各方向における判別率自体は不十分ではあるが、入力において4方向に分離できる可能性を示唆することができた。また、モバイルアームの手首にWebカメラを固定し、画像処理手法を用いて、ペットボトルの位置座標取得の検討を行った結果、数ミリ程度の誤差で位置座標の検出を行えたことと、さらにペットボトルの口の面積より、その高さ方向の情報も推定できるようになったため、研究に進展が見られたと考えられるため。本年度は、上下左右の4方向の視覚刺激を提示した際の事象関連電位を計測し、その時間領域において顕著に見られた特徴に着目し、ニューラルネットワークによる判別率を求めた。今後は周波数領域にも着目し、さらに有効となる特徴抽出の検討を行う。また主成分分析等の他の手法を用いて判別率の向上に関する検討を行う。良好な結果が得られた場合には、モバイルアームの制御に関する検討を進める予定である。
国立大学法人における財務報告のあり方一財務情報と非財務情報の包括的開示一

国立大学は2004年の法人化に伴い、企業会計に公共性を加味して策定された国立大学法人会計基準が適用されることとなった。国立大学法人会計基準に基づき作成される財務諸表等は、国民に対する説明責任の観点から、各大学の財政状態及び運営状況を明らかにするものであるが、特殊な会計処理を行うことによって、財務報告は一般にはわかりにくいものとなっている。また、国民に対する説明責任が不十分であるとの指摘がある。このような状況から、各大学は、財政状態や運営状況を説明するために財務報告書等を開示しているが、作成方法や開示に関する統一的なルールは存在していない。また、説明責任の観点から財務情報と非財務情報を関連付けた財務報告に関する研究はあまり行われていないのが現状である。そこで本研究は、公共性な性格を持つ国立大学法人の財務報告について、誰のためにどのような情報を開示することが望ましいかを明らかにし、体系的かつ効果的な財務報告のモデルを提示することを目的とする。本研究では、公会計に関する検討が古くから行われている米国等の基準として、GASB(米国政府会計基準審議会)概念書第5号「サービス提供の努力と成果に関する報告」やIPSASB(国際公会計基準審議会)「公的部門の主体による一般目的財務報告の概念フレームワーク」等の文献研究を行い、財務情報及び非財務情報の開示に関する制度の背景や目的等を明らかにするとともに、非財務情報の開示についての意義について検討を行った。また、各国立大学法人が財政状況等を明らかにするものとして発行している財務報告書等が、どういった情報を開示しているのか等について、国立大学法人のホームページ等での開示状況調査を行い、各国立大学法人は、国からの運営費交付金の減少を背景として財源の多元化に取り組んでおり、説明責任を果たすため利害関係者への財務報告書等の開示が進んでいる状況が明らかとなった。
高速度ニードルレンズ型蛍光生体顕微鏡による心内膜側心筋微小循環の血行動態解析

本研究では、心筋虚血の主たる場である心内膜側微小循環の血管拍動形状に加えて血流速度及び血管壁物質透過のin vivo解析を可能にし、冠微小循環の病態生理の理解を飛躍的に進展させることを目的とした。初年度は、高速高分解能蛍光生体顕微鏡システムの構築に主点をおき、高感度CCD顕微鏡の特性検討を行い、感度、および観測波長帯域の検討を行った。その結果、1)光マ-カ微粒子(直径3μm以下、NbあるいはZrマイクロスフェア:比重1.3)は通常の可視光によって明るく光るため、代謝観測用の蛍光波長観測とは競合せずに血流を可視化できること、そして、2)FITCやNADHの観測が可能であることを確認した。次年度には平成8年度に試作したニードルプローブ型高速・高品位蛍光生体顕微鏡の性能評価と特性の最適化を行い、実験用動物を対象にして実際に病態生理学的実験に応用した。その結果、(1)心内膜側毛細血管の血流は心拍動による影響を受けて主に拡張期に流れ、収縮期には二峰性の逆流が発生すること、(2)冠動脈圧をコントロールして100、60、40mmHgに低下させると、潅流圧の低下に対して心外膜側細動脈だけでなく心内膜側細動脈にも拡張反応が認められること、(3)一過性冠潅流途絶によって心筋虚血を発生させて心筋代謝障害を観測すると微小心筋領域の虚血発生には空間的不均一性があり、NADH蛍光イメージで示される微小虚血領域は数百ミクロンを単位として出現し、微小血管構築を背景とした易虚血領域が存在することが示された。本研究の目的は、心筋虚血の主たる場である心内膜側微小循環の血管拍動形状に加えて血流速度及び血管壁物質透過のin vivo解析を可能にし、冠微小循環の病態生理の理解を飛躍的に発展させることである。すなわち、高速度&高品位CCDによるニードルプローブ型蛍光生体顕微鏡を開発することにより心内膜側心筋微小循環動態を明らかにすることを目標とする。本年度は、高速高分解能蛍光生体顕微鏡システムの構築に主点を置いた。具体的には、高速・高品位蛍光生体顕微鏡の開発のために、まず、高感度CCD顕微鏡の特性検討を行い、感度、および観測波長帯域の検討を行った。そして、FITCやNADHの観測が可能であることを確認した。さらに、可視光血流イメージング用の光マ-カについても検討した。物質透過性評価のための蛍光計測と同時に、血流の可視化を行うためには、代謝観測用の蛍光波長と重複しない波長での血流可視化が必要になる。可視光血流イメージング用に使用する光マ-カ微粒子(直径3μm以下、NbあるいはZrマイクロスフェア:比重1.3)は、通常の可視光によって明るく光るため、代謝観測用の蛍光波長観測とは競合せずに、同時に観測可能であることがわかった。そして、光マ-カを用いて、実際に動物実験において冠細動脈血流の観測を行い、その特長を明らかにした。心筋虚血の主たる発生場所である心内膜側微小循環の血管拍動形状に加えて血流速度及び血管壁物質透過のin vivo解析を可能にし、冠微小循環の病態生理の理解を飛躍的に進展させることを目標に、本年度は、平成8年度に試作したニードルプローブ型高速・高品位蛍光生体顕微鏡の性能評価と特性の最適化を行い、実験用動物を対象にして実際に病態生理学的実験に応用した。すなわち、高速度&高品位CCDによって可能になった高速高分解能蛍光生体顕微鏡システムの特徴である、

1)光マ-カ微粒子(直径3μm以下、NbあるいはZrマイクロスフェア:比重1.3)を用いて代謝観測に影響せずに血流を可視化できること、そして2)FITCやNADHの蛍光イメージ観測が可能であることを利用して動物実験を行った。その結果、(1)心内膜側毛細血管の血流は心拍動による影響を受けて主に拡張期に流れ、収縮期には二峰性の逆流が発生すること、(2)冠動脈圧をコントロールして100、60、40mmHgに低下させると、潅流圧の低下に対して心外膜側細動脈だけでなく心内膜側細動脈にも拡張反応が認められること、(3)一過性冠潅流途絶によって心筋虚血を発生させて心筋代謝障害を観測すると微小心筋領域の虚血発生には空間的不均一性があり、NADH蛍光イメージで示される微小虚血領域は数百ミクロンを単位として出現し、微小血管構築を背景とした易虚血領域ユニットが存在することが示された。
変性関節軟骨を三次元的に診断するX線画像撮影法の開発

X線暗視野法によるヒト関節軟骨を描出可能な撮影法を開発した。肩関節、膝関節、指関節の関節軟骨を撮影した。ヒト関節軟骨は、暗視野法を用いて撮影可能であった。撮影されたヒト関節軟骨は、マクロ組織像と合致していた。また、断層画像の撮影法も開発した。今回の結果から、関節軟骨の撮影は可能であり、変性軟骨の程度を診断することが可能となった。臨床応用可能となれば、有用な画像診断法となりうる。屈折原理を用いる「X線暗視野法」を利用して、さまざまな関節(解剖体)の撮影を行った。被写体として、皮膚や筋肉などの軟部組織が付着したより生体に近い状態で撮影するため、御遺体より摘出した各関節標本を撮影し、正確に軟骨が撮影可能な条件設定を試みた。単純X線と同様に、どのように関節を配置し、どの方向でX線を照射するかが、きれいな関節軟骨の撮影の重要なポイントになるため、将来の臨床応用のためにも、個々の関節での最適な撮影方法を設定する必要がある。今年度は、主に指関節の撮影を行い、断層撮影により関節軟骨の三次元的評価が可能かどうかを検討した。いわゆる暗視野法による単純X線画像は撮影が可能となり、関節軟骨は明瞭に描出できた。しかし、断層撮影は条件設定が難しく、現在最適な撮影条件を設定する実験を行っているところである。現在の状態では、撮影に数十分要し、被爆量もまだ臨床的に安全なレベルまで、改良できていない。今後高感度CCDカメラを導入して、短時間で被爆量の少ない撮影方法を発展させる必要がある。今後、断層撮影法の改良、およびCTへの応用について、さらに研究を行なう予定である。屈折原理を用いる「X線暗視野法」を利用して、肩、指および膝関節の撮影を行った。肩関節は関節軟骨が撮影可能であるかの実験であったため、肩関節に関節症変化の少ない関節を選んで撮影した。その結果、我々の開発したX線暗視野法で正確に関節軟骨の撮影が可能であることが証明された。そこで膝関節の撮影では、軟骨変性の撮影を目指し、変形性関節症を認める膝関節を用いた。肩関節と同様に、入射角度を変化させることにより、膝関節の関節軟骨を撮影することができた。しかし、膝関節では、関節内に半月板や靭帯が存在し、関節軟骨の面積も大きいため、肩関節と同じ条件ではきれいな関節軟骨の像が得られなかった。そこで、X線暗視野法の装置の改良を行った。この改良により、暗視野の条件をより安定させることが可能となり、より解像度の高い画像の撮影が可能となった。さらに、視野も90×90mmと拡大され、より大きな被写体の撮影も可能となった。この改良と平行して、数回のマシンタイムを使って膝関節の関節軟骨の撮影を行い、実験を重ねることで、解像度の高い膝関節の関節軟骨の撮影が可能となった。また、三次元画像を得るために、断層撮影の理論を応用したshift-and-add法による撮影法の開発を行った。最終的な被爆量は、通常の腰椎の単純X線像とほぼ同等の被爆量が達成されており、安全面でも問題のないことが証明された。指関節、および膝関節の断層撮影を行い、関節軟骨の断層撮影に成功した。この断層撮影による画像を用いることで、関節軟骨の障害を三次元的に把握することが可能である。屈折原理を用いた「X線暗視野法」により、肩、指および膝関節の撮影を行った。我々の開発したX線暗視野法で正確に関節軟骨の撮影が可能であることが証明された。さらに、二次元画像ではなく、三次元画像を得るために、断層撮影の理論を応用したshift-and-add法による撮影法の開発を行った。得られた三次元画像を解析した。最終的な被爆量は、臨床的に問題ないレベルであり、安全面での問題も解決された。この断層撮影による画像を用いることで、関節軟骨の障害を三次元的に把握することが可能であるが、フィルム撮影では時間がかかることが欠点である。Image
頭頸部癌に対するセンチネルリンパ節の検出

頭頸部悪性腫瘍は頸部リンパ節に転移し易く、その根治術は腫瘍切除と頸部郭清が一緒に行われることが多い。一方でリンパ節転移がなく郭清の必要がない場合もある。癌治療学においてセンチネルリンパ節(SN)の同定が注目を浴びている。腫瘍の周囲に薬剤を注入すると腫瘍からドレナージされる最初のリンパ節を同定することで、ここに転移がなければ郭清を省略できると考えられる。本研究はSNがリンパ節転移の有無を反映するかどうかについて検討し、不要な頸部郭清を省略できる可能性を明らかにすることが目的とする。本研究は既に自学の倫理委員会の承認を得ており、これまでに77例(平成16年度は14例)研究を行っている。方法は以下のとおりである。(1)薬剤の注入:99mTc-レニウムコロイドあるいはフチン酸を作成し腫瘍周囲の粘膜下に注入。(2)ガンマカメラによる計測:注入より2時間後に撮影する。(3)術前の計測:ハンディタイプのγ線検出器を用い経皮的に計測する。(4)術中の計測:(3)と同様な方法で術野を展開しSNを同定する。(5)摘出標本の計測・病理結果との比較T1からT3でN0の舌扁平上皮癌21症例に対しSN生検を行い、全例でリンパ節を同定することができた。トレーサにレニウムコロイドを使用した場合平均3.7個、フチン酸を使用した場合平均2.3個であった。トレーサの粒子が小さいと検出リンパ節は多くなり、大きいと少なくなるが、口腔・中咽頭における至適トレーサの選択は何かが問題点であり診断精度について症例を増やして検討が必要である。3例のSNに転移を認め頸部郭清を行ったが、SN以外のリンパ節には転移を認めなかった。偽陰性例は21例中2例あり、転移はトレーサ注入部に近いリンパ節で、集積が同定できなかった可能性がある。鉛板を使用しトレーサ注入部と探索部を遮蔽するようにしたところ、診断精度を高めることができた(正診率:86→100%)頭頸部悪性腫瘍は頸部リンパ節に転移し易く、その根治術は腫瘍切除と頸部郭清が一緒に行われることが多い。SNの同定法および使用する薬剤は国内では未承認であるが、本研究は既に自学の倫理委員会の承認を得ており、これまでに60例(平成15年度は6例)の症例に対し頭頸部におけるSNの同定に関する研究を行っている。(4)術中の計測:(3)と同様な方法で頸部郭清の術野を展開しSNを同定する。(5)摘出標本の計測:摘出された郭清組織より分けたリンパ節を部位別に分類し、線量を計測する。(6)病理結果との比較:腫瘍細胞の有無を病理組織的に診断し、これまでの計測結果と比較する。この方法でこれまでにT1からT3でNOの舌扁平上皮癌13症例に対しSN生検を行い、全例でリンパ節を同定することができた(同定率100%)。SNは平均3.7個であった。このうち3例のSNに転移を認め頸部郭清を行ったが、SN以外のリンパ節には転移を認めなかった。その他の10例のうち経過観察中に頸部リンパ節転移をきたした症例が2例あった。この結果から、リンパ節転移診断の正診率は84.6%(11/13)であった。(5)摘出標本の計測・病理結果との比較

T1からT3でN0の舌扁平上皮癌21症例に対しSN生検を行い、全例でリンパ節を同定することができた。トレーサにレニウムコロイドを使用した場合平均3.7個、フチン酸を使用した場合平均2.3個であった。トレーサの粒子が小さいと検出リンパ節は多くなり、大きいと少なくなるが、口腔・中咽頭における至適トレーサの選択は何かが問題点であり診断精度について症例を増やして検討が必要である。3例のSNに転移を認め頸部郭清を行ったが、SN以外のリンパ節には転移を認めなかった。偽陰性例は21例中2例あり、転移はトレーサ注入部に近いリンパ節で、集積が同定できなかった可能性がある。鉛板を使用しトレーサ注入部と探索部を遮蔽するようにしたところ、診断精度を高めることができた(正診率:86→100%)
都市における経済成長の模型分析

都市においては、様々な産業や文化活動などの集積が知的情報の空間的スピルオーバーなどを通して内生的に技術革新を誘発し経済成長をもたらしていると考えられる。ただしそのような集積の利益は、特に欧米や近年の我が国のように高度な研究開発やサービス業など先端産業への特化を特徴とする場合、様々な高等教育を受けることにより一層多様性に富んだ人材(人的資本)が空間的に集中することにより生み出されるものと考えられる。他方では、その経済成長がもたらす所得の上昇が地方からの人口移動を招き、ますます都市の規模・集積が拡大しつつ均衡ないし定常状態へ収束すると思われる。その際、都市部には比較的学歴の高い労働力が地方から流入することとなる。実際、米国においても高学歴者の方が地域間の移動率が高く、我が国でも大学等への進学に引き続き大都市で就労する例が多い。そこで本研究では、一国が都市部と農村部からなる2地域モデルを想定し、都市部ではDixit-Stiglitzタイプの生産関数を労働力のバラエティによる規模の経済を導入した。これに対して農村部では規模に関する収穫一定の生産関数を想定した。家計は自ら居住する地域の産業に労働力を供給するが、都市部に居住し働くためには教育を受けて差別化された人的資本を得なければならない。各家計は自らの予想される「実質賃金」が大きい地域を選択すると同時に、都市部を選択する場合は自分への教育投資の水準あるいは人的資本の水準を「実質賃金」が最大となるように決定する。各期における均衡状態を求めるとともに、時間軸上でのその推移を分析した。その結果、人口が成長するに伴って都市人口は増大し、国民所得も増加するがその伸びは次第に現象することなどが明らかとなった。また、市場の歪みを是正するためには政府の介入が必要となるが、都市部の産業部門へのバラエティのある人的資本雇用の補助は、人的資本蓄積を促進するとともにより多くの都市部への人口流入を促すことにより経済成長に貢献する可能性がある。
口腔粘膜違和感に対する口腔擦過細胞診を応用した細胞学評価法分類の確立

口の乾燥,舌痛,味の変化などの口腔内違和感を訴える患者の増加がいわれている。明らかな器質的変化が認められない場合が多く,医療者は診断や対応に苦慮している。適切な治療,発症予防のために口腔内違和感の客観的評価法の確立が急務である。そこで,本研究では口腔内違和感の疫学調査を行うと共に,口腔擦過細胞診を応用して細胞の変化を観察した。各症状における口腔粘膜細胞や微生物に特徴を認めたことから,口腔内違和感のアセスメントに本法を応用することが理解でき,新たなアセスメントシートの開発を行うことができた。口腔乾燥感,舌痛,味覚異常など口腔粘膜違和感に対する細胞学的評価法を確立するために,本年度は口腔粘膜違和感のリスク因子について検討した.対象は,加療されていない口腔内違和感を訴えた高齢者のうち,研究に同意した968人とした.対象の初診時に独自に作成した自記式調査票を配布し,診療開始前に回収する方法とした.項目は属性,主な来院理由(主訴),全身疾患,服薬状況,体質や生活環境,義歯の使用状況や舌の可動などの口腔内状態および口の乾きや喉の渇きに関係する自覚症状などの43項目とした.舌の痛みについては,そのうちの女性312人(平均74.3±5.9歳)と,味覚異常に関しては味覚変化の発症する可能性の疾患などがない382人(平均74.3±6.1歳)を対象として分析した.舌痛に対する検討では,全体の90.4%である282人が常用薬を服用しており,その多くは睡眠導入剤であった.舌痛と『口の中が乾く』,『睡眠導入剤の服用』,および『水分を心がけて摂取しようとする』などとの間に有意な関係が認められた.味の変化について検討した者の90%以上が薬剤を服用しており,『睡眠薬服用』と『消化器系薬服用』の項目で味の変化に関して有意差を認めた.他に味の変化を認めた者では,『貧血の既往』,『よくめまいがする』,『食欲がない』,『口の中がネバネバする,話しにくい』,『手足がむくみやすい』,『天気が悪い時に関節の痛みや頭痛を感じる』との有意な関係を認めた.独自に作成した質問票は口腔内違和感とそのリスク要因を知るために有用であった.本結果から,一般に口腔心身症と原因不明と考えられている口腔内違和感の発症には多要因が複雑に絡み合っていることがわかった.今後は要因ごとの口腔粘膜における細胞学的評価を行い,より詳細な違和感の原因を追及する予定である.昨年の研究から口腔内違和感には,多要因が複雑に絡み合っていることが示唆され,その中でも口腔環境のひとつである口腔乾燥に関連があることがわかった。そこで、本年は口腔粘膜違和感に対する細胞学的評価法を確立するために,口腔乾燥に焦点をあて,一般に口腔乾燥の原因として指摘されている服用薬剤の種類や服用期間に関するリスクを検討した。対象は,本研究に本人または代諾人が同意をした104人の要介護高齢者とした。方法は,対象者の属性,全身疾患,服用薬剤名およびその服用期間を施設保管の個人記録から抽出と口腔内診査をした。口腔乾燥のアウトカムを舌背粘膜上の唾液湿潤度10秒値(3mm未満を口腔乾燥群)とし,多重ロジスティック回帰分析を行った。口腔乾燥が54%に認められた。抗血小板薬([OR]=10.018, [CI]=1.103-71.518),利尿剤(OR=5.436, CI=1.082-27.309) ,降圧剤(OR=0.121, CI=0.220-0.672)が有意に口腔乾燥に影響をしていた。一般に降圧剤は唾液の分泌を減少させて口腔乾燥の原因といわれるが,本結果は異なっていた。本研究は,唾液分泌量を検討したのではなく,口腔乾燥のアウトカムを粘膜上の湿潤度としたために異なる結果となったのではないかと考えた。口腔内違和感は,唾液の分泌異常よりも粘膜上の保湿状況が影響すると思われ,今後は詳細な検討が必要といるが細胞学的に検討時には,服用薬も含めて評価をする必要性を知れた。今年度は日常生活の楽しみや満足に直接的な影響をする食事に関する違和感として味覚について昨年に加えて詳細な検討を実施した。初年度に実施した高齢者968人の質問票調査で,味がおかしいと感じている者は「天気が悪いときに関節の痛みや頭痛を感じる」などとの間に有意な関係があることを明らかにした。「天気の悪いときの関節痛」は,体内に水分を貯留しやすい水分代謝不良によって気圧の変化から神経圧迫の結果と考えることができる。そこで,本年度は,味がおかしいと自覚している者のうち,すでに医療施設を受診して治療効果がない,または治療方法がない特発性味覚障害と診断された82人を対象に検討を行った。そのうち,口腔内診査で舌が正常よりも大きく,歯列内に収まりにくく腫れぼったい状態(舌浮腫)や舌の辺縁に歯型(歯痕)を認め,なおかつ初年度に実施した質問票で「手足がむくみやすい」,「天気が悪いときに関節の痛みや頭痛を感じる」と回答した45人の味覚障害の原因は水分代謝不良であると推察し,水分代謝効果のある漢方薬を応用して症状の自覚や口腔内変化を観察した。治療開始半年後の自覚症状では91.1%が治癒または改善と自覚し,優位に改善していた(p<0.01)。

改善に従って,不安や嫌悪の表情の消失を実感したが,来院時まで他の医療機関に対する不信感や治療方法がないといわれたことによって口腔内違和感の悪化に対する強い不安など対象者それぞれが複雑な経過をたどっており,表情には多くの交絡因子の影響が推察され,分析には至らなかった。以上から,明らかな器質的変化や検査値に異常を認められないからと安易に特発性味覚障害や口腔心身症と診断し,経過するのではなく,口腔観察と共に適切な診断し,治療方針を決定することが必要であることがわかった。そのためにも口腔粘膜の微妙な違和感を評価できる細胞変化を明らかにすることが急務であると考えらえた。本年度は,所属変更のために研究の遂行が困難であった。理由として,研究フィールドの確保,機器・機材の整備,倫理委員会への申請などである。最も大きな理由として,約1000人に行った予備調査内容をふまえて,各種口腔内違和感の自覚症状とリスク因子の関係の追加調査後に細胞診を実施する予定であったが,研究所属機関の変更のためそれらが実現できなかったことである。本年度までの本研究において,口腔内違和感を訴えた高齢者968人における舌痛や味の変化などの口腔粘膜違和感のリスク因子について口の中が乾く,口の中がネバネバするといった口腔乾燥の自覚症状がその一つであると理解できた。そこで,本年は某市イベントに参加していた健康高齢者のボランティアを対象に口の乾きの自覚を調査したところ,有効回答数が138人で,そのうち口の乾きについて“いつも"が15人(10.9%),“ときどき・少し"が47人(34.0%)と約45%が口の乾きを自覚していた。口腔乾燥は器質的,機能的な原因が複雑に作用して引き起こされる。一般に口腔心身症ととらえられてしまう口腔内違和感のリスクとなる口腔乾燥症が約半数に認められたことは,本来,口腔内違和感は心身症ではなく,口腔内状態などの影響が否定できない可能性が示唆された。そこで,歯科治療を目的に歯科診療所を受診した高齢者100人を対象に,口の乾きの自覚と口腔内状態や全身状態について検討した。“口の乾きあり"と“口の乾きなし"と回答した者が各50人であった。主な訴えは,“口の乾きあり"と“口の乾きなし"における主な受診に至った訴えは,歯肉出血が各24人,義歯不適合が14人,13人と同様な傾向であった。一方で,“口の乾きあり"は“口の乾きなし"に比較し,疲れやすさ,ほてり感,かみにくさ,つばがたまる,食事が上あごに残る,食事が頬に残る,滑舌の悪さについて困っていると回答した(p<0.05)。口の乾きの自覚者は,医療者に直接の訴えがなくても全身状態や口腔機能の減退を自覚していることから,口の乾きの自覚は口腔機能低下を反映しており,これらが口腔内違和感を訴える要因の一つになっている可能性があることが示唆された。つまり,高齢者の口腔内違和感を口腔心身症と画一的に捉えるのではなく,口腔機能減退など多要因での解釈が必要と推察された。平成25,26年において約1000人に対し,質問票調査および口腔内診査を実施し,その中で口腔乾燥感,味覚異常,舌痛など口腔粘膜違和感のリスク因子について詳細な検討を行い,睡眠剤服用,飲水を心がける,睡眠導入剤の服用,貧血の既往,浮腫みやすさなど様々な全身状態との関連があることが明らかにした。平成27年度からは各要因と口腔粘膜の擦過細胞診結果との関連を検討する予定であったが同年に大学を移籍し,それまでに研究を遂行していた研究対象であった福岡県の施設が遠方となったため新たな対象施設を探す必要が生じた。