hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
通信・放送統合網の網構成並びに交換方式

電話を中心とした現在の電気通信網が広く光ファイバを取り入れて一大飛躍を図るためには,広帯域の動画像サービスの導入が不可欠である.光ファイバ網により動画像サービスを提供する場合,同一の光ファイバ加入者線に一般通信をも相乗りさせて提供する通信・放送総合網が有効な適用形態の一つとして考えられる.本研究では,このような背景から,まず,将来性の高い高品位テレビ放送と中・狭帯域通信を想定した通信・放送総合網について,その加入者網構成法と経済評価法を検討した.すなわち,多チャネル放送サービス提供のためにセンタ局と加入者の中間にリモート・スイッチを設置する2階層の星状×星状網を提案するとともに,一評価モデルを例として網コストを最小化する加入者網構成法を示した.網コストに関する検討により,放送分配を行う多重接続スイッチが網コストのかなりの部分を占めることが明らかとなった.従って,放送分配スイッチのコストをいかに小さくするかが通信・放送総合網実現の鍵となる.本研究では,まず,多重接続呼の同時生起という条件の下での非閉塞多重接続網の構成法を提案した.次に, 3段スイッチ回路網における多対一接続の性質を検討し,パラメータの与え方によっては,単純格子スイッチの6割程度の交差点数でも,呼損率0.0001程度のスイッチ回路網が設計できることを明らかにした.更に特性改善のための二,三の方法についても検討を行った.通信・放送総合網では,テレビ会議通信も普及するものと予想される.また,会議参加の対地数も,従来のような2対地間の形態のものばかりでなく, 3対地以上の参加する複数対地間の会議も活発に行われることが考えられる.そこで,多地点間テレビ会議システムを実現する諸方法を比較し,各対地に表示すべき映像信号のみを放出する簡易な方式をとれば,かなりの回線が削減できることを示した.電話を中心とした現在の電気通信網が広く光ファイバを取り入れて一大飛躍を図るためには,広帯域の動画像サービスの導入が不可欠である.光ファイバ網により動画像サービスを提供する場合,同一の光ファイバ加入者線に一般通信をも相乗りさせて提供する通信・放送総合網が有効な適用形態の一つとして考えられる.本研究では,このような背景から,まず,将来性の高い高品位テレビ放送と中・狭帯域通信を想定した通信・放送総合網について,その加入者網構成法と経済評価法を検討した.すなわち,多チャネル放送サービス提供のためにセンタ局と加入者の中間にリモート・スイッチを設置する2階層の星状×星状網を提案するとともに,一評価モデルを例として網コストを最小化する加入者網構成法を示した.網コストに関する検討により,放送分配を行う多重接続スイッチが網コストのかなりの部分を占めることが明らかとなった.従って,放送分配スイッチのコストをいかに小さくするかが通信・放送総合網実現の鍵となる.本研究では,まず,多重接続呼の同時生起という条件の下での非閉塞多重接続網の構成法を提案した.次に, 3段スイッチ回路網における多対一接続の性質を検討し,パラメータの与え方によっては,単純格子スイッチの6割程度の交差点数でも,呼損率0.0001程度のスイッチ回路網が設計できることを明らかにした.更に特性改善のための二,三の方法についても検討を行った.通信・放送総合網では,テレビ会議通信も普及するものと予想される.また,会議参加の対地数も,従来のような2対地間の形態のものばかりでなく, 3対地以上の参加する複数対地間の会議も活発に行われることが考えられる.そこで,多地点間テレビ会議システムを実現する諸方法を比較し,各対地に表示すべき映像信号のみを放出する簡易な方式をとれば,かなりの回線が削減できることを示した.電気通信網のこれからの発展を考えると、広帯域動画像サービスの導入は不可欠となるであろう。光通信技術の進歩によって、その技術的基盤は整いつつある。広帯域通信網実現の前提条件は通信需要の開拓であり、これを一般家庭にまで普及させるためには、単に通信サービスのみならず、CATVサービスのような放送サービスの併用が不可欠と思われる。このように、光ファイバ加入者線をベースとして、通信と放送の一体化を図った通信網の実現を目的として通信・放送統合網を提案した。昨年度は主として加入者系におけるネットワーク構成法を中心に研究を行った。その結果、端局と加入者端末の中間に放送分配機能を持ったリモートスイッチを配置し、2階層の星状・星状網構成とするのが最も経済的であるとの結論を得た。この通信・放送統合網において、リモートスイッチが占める経済的ウエイトはかなり大きい。特にその中の放送分配機能が果すべき役割は重要である。そこで本年度はこの点を中心として検討を進めた。トラヒック処理の点からみると放送分配トラヒックは保留時間が長いこと、その生起が非ランダムであること、高多重のマルチ接続を必要とすること、またサービスの点からはほぼ非閉塞なスイッチング特性が要求されることなど、通常の通信トラヒックとはかなり異質の性格を持つ。この問題を解決するために多重接続・非閉塞形のスイッチ回路網の構成法について研究を行った。まず、仮閉塞経路の概念を導入し、多重接続呼の同時生起が仮定できる場合における多対一,多対多の接続が可能なスイッチ回路網の構成法を明らかにした。さらに、呼の生起の仕方によらず自由に多対一接続が可能なスイッチ回路網の構成法を提案し、これを木状接続することによって効率的な回路が構成可能であることを示した。
パッチピペットからの導光によるチャネル―分子の機能構造変化同時測定系の開発

1.パッチピペットにエバネッセント光を組み込んだ、チャネルの一分子機能構造変化同時測定系の開発のために、(1)エバネッセント光励起によって生ずる一分子からの蛍光を、信号として捕らえる事が可能な微弱光検出系(2)パッチクランプシステムヘレーザー光源からの光を導入するために、ピペットホルダーおよび光ファイバーその他の様々な光学素子を組み合わせたエバネッセント光学系を製作中である。2.またこれと平行し、製作中の測定系の適用先として、巨大化した大腸菌に形成される、液胞様構造体(プロ液胞膜)を用いた実験系を立ち上げた:機能と構造に関して数多くの研究が行われているニコチン性アセチルコリン受容体チャネルは、構造機能相関を解明するための重要な標的である。リガンドの蛍光誘導体なども多くの種類が利用可能な状態であり、本測定系の対象としてまずこれを用いたいところである。このチャネルは細胞外リガンド依存性チャネルであるために、通常の細胞へのパッチクランプでは、溶液交換可能な外液側へ細胞外側を晒すためにはoutside-outパッチを用意せねばならないが、しかしながら、outside-outパッチは(ギガシール形成手順の都合で)ピペット先端外側に形成されるので、チャネルをエバネッセント場内に持ち込むのが難しくなる。細胞質膜の反転膜小胞であるプロ液胞に対するパッチクランプならば、inside-outパッチを用意すればよい事になり、これはパッチ形成の効率の点からも有利である。
シリアスゲームを用いたiNPH認知症ケア教育教材の開発

本研究目的は,INPH認知症への適切なケアを事前に『計算知能技術を用いたシミュレーションで経験できる認知症ケア教育プログラム』を開発しその効果を検証することである。第I研究では、INPH認知症の病態別ケア方法を先行レビューと認知症ケア上級専門士の知見より明確化した。第II研究では、INPH認知症ケアに関するシナリオを作成し、第III研究ではアルツハイマー型認知症とINPH認知症ケア学習支援シリアスゲームソフトの開発、第IV研究では認知症ケア学習支援シリアスゲームソフトの妥当性の評価を行った。病院看護師、ケアスタッフでは認知症支援シリアスゲームソフトの効果が有意に見られたが、看護系大学生ではなかった。1.シミュレーションを用いた認知症ケア教育教材の方法論検討認知症全体の約5割を占めるアルツハイマー型認知症のシリアスゲームにて認知症ケアがシミュレーション教育できるゲームを開発した。日南病院の医療従事者100人にパソコン上で行ってもらい、前後で「認知症高齢者への態度尺度:Yamamotoら、2015」を用いて評価を行った。その結果、有効回答88人(88%)を得た。前後の態度尺度点数をt検定したところ、ゲーム後に有意に認知症高齢者への態度が好転した。またフリーアンサーより「ゲームで楽しく学べた」や「認知症ケアに興味が持てた」と、シミュレーションを用いた認知症ケア教育におけるご意見を頂いた。2.iNPH認知症の認知度調査iNPH認知症に関する認知度を明らかにするために、高齢者施設に勤務するスタッフ200人に独自で作成したアンケート調査を行った。その結果、回収率は88.5%で、有効回答数はN=177部であった。性別は、男性67人(37.9%)、女性104人(58.8%)無回答6人(3.4%)と女性が多かった。年齢の最小値は19歳、最大値は65歳(平均値37.1歳)、経験年数の最小値は半年、最大値45年(平均値9.2年)であった。職種別では、介護福祉士が最も多く78人(44.1%)、次いで看護職33人(18.6%)であった。認知症の種類別認知度では、アルツハイマー型認知症が最も高く「知っている」と回答した対象者は168人(94.9%)、次いで脳血管性認知症が141人(79.7%)、レビー小体型認知症125人(70.6%)、前頭側頭葉型認知症(ピック病含む)114人(64.4%)、最後にiNPH型認知症36人(20.3%)と最も低かった。認知症別で認知度と経験年数の関係を一元配置分散分析でみるとiNPH型認知症が有意に最も平均値が高く(11.8年p=0.014)、他の認知症に比して経験年数が高いほど認知度が高い結果となった。認知症全体の約5割を占めるアルツハイマー型認知症のシリアスゲームが完成したため、日南病院の看護・介護職に体験してもらい、前後で「認知症高齢者への態度」にポジティブな変化が有意にみられた。これより、シリアスゲームを用いた認知症ケアゲームが臨床に受け入れてもらえる可能性が確認できた。これよりシリアスゲームを用いた認知症ケア教育として他の認知症、iNPH型認知症への教育プログラムに関する方法論としても適切と考える。またiNPH型認知症の認知度に関するアンケートにて、iNPH型認知症に関する知識の普及が重要と確認でき、また認知に約12年必要であるとの示唆が得られたため、臨床経験12年以内の看護・介護職へのシリアスゲームの必要性を考察した。1.シミュレーションを用いた認知症ケアゲームの修正:平成27年度、認知症全体の約半分を占めるアルツハイマー型認知症のシリアスゲームを開発しN病院の医療従事者88人(有効回答)に行ってもらった。評価は、シリアスゲーム前後にアンケートを行ってもらい、認知症高齢者への態度尺度点数を用いてt検定にてゲームを行うことでの認知症高齢者への態度の変化を検討した。その結果、N病院の医療従事者の認知症高齢者への態度尺度平均点は、ネガティブ項目において有意に減少し、ポジティブ項目において有意に増加した。これより、シリアスゲームを用いた認知症ケア教育は、医療従事者の認知症高齢者への態度を変化させることが示唆された。またフリーアンサーよりアルツハイマー型認知症ケアゲームや教員への具体的なご意見を頂いた。それらを参考にシミュレーションを用いたアルツハイマー型認知症のシリアスゲームを修正し、関西圏にある看護系大学4回生約5名に行ってもらいさらに内容の検討を行っている。2.iNPH認知症の認知度に関するアンケート調査の分析・検討:平成27年度、iNPH認知症の認知度に関するアンケートを鳥取県米子市にある高齢者専門施設スタッフ200人に独自で作成したアンケート調査を行い、平成28年度はその分析・考察をすすめた。前年度の調査よりiNPH型認知症の認知度はアルツハイマー型、脳血管性型、レビー小体型、前頭側頭型に比して、最も認知度が低いことが明らかとなった。またiNPH型認知症の症状に関する知識も低いことが明らかとなったことより、iNPH型認知症シリアスゲームのシナリオには、iNPH型認知症の疾患からの基礎的な医学的知識から詳細な症状とそのケアの内容を含める必要性が示唆された。

平成2728年度の2年間で、iNPH型認知症に関する認知度を明らかにすることでiNPH型認知症ケアに関するシリアスゲームのシナリオの内容について示唆を得ることができた。また教育媒体となるシリアスゲームも開発することができ、その方法論の検討を行え、修正検討を重ねている。1.iNPH認知症シリアスゲームシナリオを作成し内容妥当性を検討平成27年度にiNPH認知症の認知度に関するアンケートを鳥取県米子市にある医療法人・社会福祉法人の高齢者専門施設に勤務するスタッフ200人に、独自の質問紙を用いたアンケート調査を行い、平成28年度はその分析・考察をすすめた。その結果、iNPH認知症の認知度は、アルツハイマー型認知症、脳血管型認知症、前頭側頭葉型認知症、レビー小体型認知症に比して、最も認知度が低いことが明らかとなった。特にiNPH認知症に関する病態や、初期の段階で治療可能であるiNPH認知症では、初期症状を観察することが重要であるが、失禁、歩行困難が認知度が低かった。これより、iNPH認知症シリアスゲームは、1.疾患基礎編、2.ケア内容編の2部構成である必要性が示唆された。2.認知症教育教材としてのシリアスゲーム妥当性の検討と効果の検証認知症全体の約半分を占めるのはアルツハイマー型認知症である。これより研究者らは既にアルツハイマー型認知症シリアスゲームを開発し、その方法論が認知症教育の教材としての妥当性があるか、またその効果の検証を検討している。その検討より認知症の理解が深まることで、認知症看護に具体的にどのような影響があるのかを検討する必要性を感じ、「認知症ケアに関する看護職の困難感尺度」を開発した。この尺度を妥当性・信頼性を検討するために鳥取県米子市A病院66名に無記名自記式でアンケート調査を行った。現在、分析・考察中である。本研究目的は,INPH認知症への適切なケアを事前に『計算知能技術を用いたシミュレーションで経験できる認知症ケア教育プログラム』を開発しその効果を検証することである。第I研究では、INPH認知症の病態別ケア方法を先行レビューと認知症ケア上級専門士の知見より明確化した。第II研究では、INPH認知症ケアに関するシナリオを作成し、第III研究ではアルツハイマー型認知症とINPH認知症ケア学習支援シリアスゲームソフトの開発、第IV研究では認知症ケア学習支援シリアスゲームソフトの妥当性の評価を行った。病院看護師、ケアスタッフでは認知症支援シリアスゲームソフトの効果が有意に見られたが、看護系大学生ではなかった。シリアスゲームiNPH型認知症Verのシナリオを作成し、シリアスゲームを作成する。そして、看護・介護職にプレテストを行う予定である。プレテストは、真誠会グループで行う予定で快諾を得ている。また随時、研究結果を成果として国際学会や論文として発信していく。予定としてはOptimizing Healthcare Quality,Teamwork in Education, Research, and Practice,22-24 June 2016,Chiang Mai, Thailandではすでに2件アクセプトされている。iNPH型認知症シリアスゲームのシナリオを作成中である。今後、ゲームの内容を認知症上級専門士と内容検討を行い、シリアスゲームとして開発していく。
細胞遊走に関わる分子のクローニングとその解析

【目的】狭窄血管の下流において白血球は乱流による刺激を受けると考えられるが、このような部位は粥状動脈硬化病変が起きやすい。このようなシアストレスの変化は内皮細胞における接着因子の発現増加を来たし、それが動脈硬化と関連すると考えられている。白血球にも同様なストレスがかかっていると考えられるが、そのストレスによる白血球への影響に関してはほとんど知られていない。本研究においては乱流が単球における接着分子に影響を与えることにより、その接着に変化を来すか否かを検討した。また、コレステロール低下剤であるスタチンがその接着に影響を及ぼすかいなかについて検討した。【方法】THP-1細胞を用い、ボルテックスミキサーにより細胞をボルテックスしたのち、可溶型vascular cell adhesion molecule-1(VCAM-1)及びフィブロネクチンへの接着を検討した。また、プラバスタチン、フルバスタチンにより24時間THP-1細胞を前処置した後、ボルテックスミキサーにより細胞を1500rpmで5秒間ボルテックスし、可溶型VCAM-1及びフィブロネクチンへの接着を検討した。【結果】コントロールにおいてはボルテックス刺激によりVCAM-1及びフィブロネクチンに対する接着が約7倍した。細胞内カルシウムの影響を検討するため、細胞内のカルシウムのキレート剤であるBAPTAをボルテックスの前に加えると、その接着がほぼ完璧に抑制された。また、100μMまでのプラバスタチンで前処置してもボルテックス後の細胞接着に影響はなかったが、フルバスタチンと前処置すると濃度依存性に細胞接着が抑制された。このフルバスタチンによる細胞接着抑制効果はメバロン酸の添加により回復した。また、フルバスタチン、及びプラバスタチン前処置により、THP-1細胞におけるβ1インテグリンの発現には変化を認めず、Rho阻害剤であるC3によってボルテックス後の細胞接着に影響は認めなかった。【結論】THP-1細胞において生じるポルテックスによる細胞接着性の亢進は細胞内カルシウム依存性の接着であり、フルバスタチンにより特異的に抑制された。このメカニズムとしてRhoは関与していないことが示唆された。この結果はフルバスタチンによるプレオトロピック効果と考えられ、その新たな作用であることが考えられる。フルバスタチンは乱流による単球-内皮細胞の相互作用を抑制しうる可能性を示唆した。我々はこれまでMCP-1を介した細胞遊走においてはERK及びβインテグリン依存性の細胞接着とp38MAPキナーゼ、Rho依存性のケモタキシスが独立した経路により制御されていることを明らかにし、報告した。今回は細胞遊走に関わる分子として低分子量G蛋白質ralの役割について検討した。方法としてはJurkat細胞にMCP-1受容体CCR2とpEGFPのヴェクターをトランスフェクトしたのち、MCP-1を下層に入れてトランスウェルを用いたケモタキシスを行った。下層に移動した細胞のうち、GFP陽性細胞の数をFACSで計測した。ralの役割を検討するため、ralのdominant negative変異体を同時にトランスフェクトすることにより、その効果を検討した。MOCKヴェクターをトランスフェクトするとMCP-

1依存性にケモタキシスは約3倍増加したが、ralのdominant negative変異体を同時にトランスフェクトするとケモタキシスは約半分に抑制された。この効果はすでにケモタキシスへの効果が証明されているracやcdc42dominant negative変異体をトランスフェクトすることによっても、同様な結果が得られた。しかしながら、他の低分子量G蛋白質であるrabやrapの変異体においてはそのような抑制効果を認めなかった。これらの結果より低分子量G蛋白質ralがMCP-1によるケモタキシスに関与していることが明らかになった。【目的】狭窄血管の下流において白血球は乱流による刺激を受けると考えられるが、このような部位は粥状動脈硬化病変が起きやすい。このようなシアストレスの変化は内皮細胞における接着因子の発現増加を来たし、それが動脈硬化と関連すると考えられている。白血球にも同様なストレスがかかっていると考えられるが、そのストレスによる白血球への影響に関してはほとんど知られていない。本研究においては乱流が単球における接着分子に影響を与えることにより、その接着に変化を来すか否かを検討した。また、コレステロール低下剤であるスタチンがその接着に影響を及ぼすかいなかについて検討した。【方法】THP-1細胞を用い、ボルテックスミキサーにより細胞をボルテックスしたのち、可溶型vascular cell adhesion molecule-1(VCAM-1)及びフィブロネクチンへの接着を検討した。また、プラバスタチン、フルバスタチンにより24時間THP-1細胞を前処置した後、ボルテックスミキサーにより細胞を1500rpmで5秒間ボルテックスし、可溶型VCAM-1及びフィブロネクチンへの接着を検討した。【結果】コントロールにおいてはボルテックス刺激によりVCAM-1及びフィブロネクチンに対する接着が約7倍した。細胞内カルシウムの影響を検討するため、細胞内のカルシウムのキレート剤であるBAPTAをボルテックスの前に加えると、その接着がほぼ完壁に抑制された。また、100μMまでのプラバスタチンで前処置してもボルテックス後の細胞接着に影響はなかったが、フルバスタチンと前処置すると濃度依存性に細胞接着が抑制された。このフルバスタチンによる細胞接着抑制効果はメバロン酸の添加により回復した。また、フルバスタチン、及びプラバスタチン前処置により、THP-1細胞におけるβ1インテグリンの発現には変化を認めず、Rho阻害剤であるC3によってボルテックス後の細胞接着に影響は認めなかった。【結論】THP-1細胞において生じるボルテックスによる細胞接着性の亢進は細胞内カルシウム依存性の接着であり、フルバスタチンにより特異的に抑制された。このメカニズムとしてRhoは関与していないことが示唆された。この結果はフルバスタチンによるプレオトロピック効果と考えられ、その新たな作用であることが考えられる。
脂肪酸が誘導する膵臓β細胞増殖の新規メカニズムの解明と糖尿病治療への応用

膵臓β細胞の増殖を促進する脂肪酸を特定するとともに、その作用機序を解明するために、C57BL/6Jマウスの膵臓からランゲルハンス島を単離し、炭素鎖長および不飽和度の異なる様々な脂肪酸を添加した培地で培養し、β細胞の増殖能の評価を行った。β細胞の増殖は、修飾チミジンアナログEdUのβ細胞への取り込みを蛍光免疫染色により観察、定量的に評価した。同時に、脂肪酸による毒性を、死細胞のpropidium Iodide核染色およびアポトーシスマーカーcleaved capspase-3の免疫染色にて評価した。その結果、ある2種類の脂肪酸の添加により、膵臓β細胞の細胞死は誘導せずにベータ細胞の増殖が促進されることを明らかにした。この効果はアシルCoA合成酵素阻害剤Triacsin Cによりキャンセルされたことから、脂肪酸が細胞内に取り込まれて代謝されることが必要であると考えられる。特定した脂肪酸による膵臓β細胞増殖作用機序の解明のためにトランスクリプトーム解析を行い、β細胞の増殖と相関して発現が変化する遺伝子を複数見出し、リアルタイムPCRでもその発現変化を確認した。今後、これら遺伝子のβ細胞への増殖促進効果を、マウス単離ラ氏島や膵β細胞株で検証する。生体における脂肪酸の長期的な投与は膵臓β細胞の増殖を引き起こす一方、場合によっては脂肪毒性を引き起こす可能性があるが、「脂肪酸により制御されるβ細胞増殖経路」を選択的にコントロールできれば、脂肪毒性を引き起こすことなく膵臓β細胞量を増加させることが可能となる。ベータ細胞増殖効果の高い脂肪酸を特定し、その作用が細胞内での脂肪酸の代謝を介することや、ベータ細胞の増殖と発現が相関する遺伝子を抽出できたため。特定した脂肪酸による膵臓β細胞増殖作用機序の解明:特定したβ細胞の増殖を促進する脂肪酸の作用機序を、トランスクリプトーム解析を中心に解析し、影響を受ける代謝パスウェイやシグナル伝達経路を抽出する。また、β細胞の増殖と相関して発現が変化する遺伝子を過剰発現またはノックダウンする系を構築し、これら遺伝子のβ細胞への増殖促進効果をマウス単離ラ氏島や膵β細胞株で検証する。さらに、上記の解析で特定した膵臓β細胞増殖促進作用のある脂肪酸やその作用機序に関与する分子の活性化剤あるいは阻害剤を、正常マウス、2型糖尿病モデルであるdb/dbマウス、1糖尿病モデルであるストレプトゾトシン処置マウスなどに投与し、in vivoでの膵β細胞増殖効果を評価する。
科学者の国際労働移動によるネットワークの形成及び知識の移転と創出

本研究では、科学者の国際労働移動が科学の発展に与える影響を明らかにするために、アメリカに移住して定着した科学者と、アメリカで研究生活を送ったあと日本に帰国した科学者について、共同研究ネットワークや論文の引用・被引用ネットワークを分析した。その結果、国際労働移動が国際共同研究や国際的な知識の移転に寄与する条件が見出された。また、アメリカへの移動が日本人科学者の研究成果を高めることも示された。日米の科学者が共同研究を行うことによって、異なる研究グループが発展させた知識が交換され、さらに新しい知識が創出されると期待されている。一般に、共同研究が行われるきっかけはいくつか考えられるが、国際移動を行った研究者が送り出し国と受入国のチームをつなぐブリッジの役割を果たすという仮説がある。しかし、実際にそのようなケースがどの程度存在するのか、明らかにはなっていない。また、研究者間の物理的距離は、暗黙知の移転や信頼の形成・維持などにネガティブな影響を与え、共同研究を妨げるという説もあり、科学者が国を離れれば、移動元との共同研究は行いにくくなることも考えられる。したがって、実際に国際移動を行った科学者の共同研究ネットワークを調べることが重要になる。平成21年度は、日本からアメリカに渡った科学者の共同研究ネットワークのデータを収集し分析した。日本人科学者は、渡米後に帰国し日本の大学や研究機関で研究する場合と、そのままアメリカに定着し研究を続ける場合に大別される。平成21年度は1995年にアメリカのマサチューセッツ工科大学(MIT)で研究を行っていた科学者が、その後に日本に帰国したのか、あるいはアメリカに定着したのか、そのキャリアを調べ、かつ、2009年までに発表した論文等の情報を収集して、彼らの共同研究ネットワークの時系列的変化を観察した。膨大なデータを収集するのに時間がかかり、ネットワークの詳細な分析には至っていないが、暫定的な結論として、日本に帰国した科学者のアメリカとの共同研究ネットワークは、移動の時点でほとんど消滅し、維持される場合でも数年であること、それに対して、アメリカに定着した科学者の日本との共同研究ネットワークは維持される傾向があることがわかった。平成22年度は集めたデータの詳細な分析を進め、暫定的な結論を検証し発展させ、結果を発表する予定である。2010年度は、科学者の国際移動が知識の移転と創出に与える影響を考察するために、アメリカに移住して研究を行った日本人研究者がリターンマイグレーションを行うことにより、アメリカ滞在中の共同研究者との共同研究ネットワークのタイは途切れるのか、また、維持されるならば、どのような性質のタイが維持されるのかを、Web of Scienceに収録されている書誌情報を用いて分析した。日米間の空間的距離は、フェイス・ツー・フェイスのインタラクションによる知識交換を必要とする共同研究の障害になり、日本人研究者の帰国後には共同研究のタイの9割は消滅する。しかし、国籍を同じくする研究者との共同研究や、在米中に共同研究を数多く重ね、社会的距離が短い共同研究者との共同研究は、継続される確率が高まることが明らかになった。さらに、研究者キャリアのどの段階において海外で研究を行い、また、どの段階で帰国するのかということも、ラボのマネジメント施策やラボにおける人間関係の形成と関連して、帰国後の共同研究におけるタイの継続に影響を与えることが見出された。この研究は、従来別々に行われる傾向のあったマイグレーション研究と知識創造の研究をつなぐ意義をもっている。また、2010年度はアメリカに移住したまま帰国しない日本人研究者の共同研究ネットワークと論文の引用・被引用のネットワークに関する長期的なデータを収集した。その収集に膨大な労力を要したため、詳細な分析は来年度に持ち越される。この研究は、在米日本人研究者を介して、形式知と暗黙知がどのように生み出され、また、国境を越えて世界的にどのように移転されていくのかを明らかにするためのものである。さらに、この研究を通じて、在米日本人研究者は日米間の科学的知識の移転と創出にどのような役割を果たしたのかが明らかにされる。本年度は主に、アメリカに移住した日本人科学者(頭脳流出のケース)と移住後日本に帰国した科学者(頭脳還流のケース)の国際共同研究ネットワークと研究場所が研究成果に与える影響について理論的・実証的研究を行った。分析の結果、頭脳流出と還流の両方において、アメリカで行った研究は日本で行った研究よりも、論文の被引用回数ではかったインパクトが高い傾向があることが明らかになった。また、先行研究では、マクロ的な分析により、国際共同研究ネットワークが研究成果を高める傾向があることが見出されていたが、国際共同研究ネットワークを構築するような研究者はもともと研究成果が高いのか、あるいは、国際共同研究ネットワークが研究者の研究成果を高めるのかが区別されていなかった。そこで、研究者個人に着目して、国際共著という形態をとったときに研究成果が高まるのかを検証した。その結果、頭脳還流の一部のケースにおいて、国際共同研究ネットワークの有効性が確認されたが、頭脳流出のケースにおいてはその効果は観察されなかった。

したがって、マクロ的な視点をもった先行研究では、国際共同研究ネットワークの効果が過大視されていたといえる。本研究の結果は、日本の研究環境について重要な問題を提起している。また、研究者を海外、特にアメリカへ派遣したり留学させたりする政策の重要性を示唆している。さらに、国際共同研究ネットワークが効果をもつためには、稀少資源の利用や補完的能力の活用、特別な設備の利用などの条件が必要なことを示唆している。
高性能液体化学水素キャリアの研究

本研究では広い温度領域において液体であり、水素と窒素への選択的完全分解が可能であり、充填容易かつ副生成物(窒素のみ)の回収・再生不要であることから化学水素キャリアとして高い可能性を持つヒドラジン水和物の優れた性質に着目し、高性能化学的水素貯蔵技術の確立を目的としている。3次元グラフェンを合成し、さらに、窒素含有前駆体を用いて、不活性雰囲気下で熱処理を行うことにより、窒素ドープグラフェン(NC-T, T=焼成温度(°C))を合成した。窒素ドープグラフェンを担体として用いて、NaOHの共存条件下で前駆体金属塩の還元により二金属PtxNi1-x@NC-T (x =異なるPt/Ni比)触媒を合成した。PtxNi1-x@NC-850触媒を用いてヒドラジン水和物の分解反応を行ったところ、触媒活性・水素生成選択性は、Pt/Ni比に依存することが分かった。反応速度は反応温度に依存し、293-333 Kの温度領域では温度上昇につれて、反応速度が増加することが分かった。Pt0.5Ni0.5@NC-850は、高い触媒活性を示し、TOF値は303 Kでは943 h-1に、323 Kでは2116 h-1に達し、これはこれまで報告された触媒の中で最高水準である。放出ガスの体積測定から、ヒドラジンの完全分解反応H2NNH2→N2+2H2が選択的に進行し、水素生成選択率が100%に達することが確認された。5回繰り返し実験を行ったところ、顕著な活性低下が観測されず、触媒は比較的高い安定性・耐久性を有することが明らかになった。Pt0.5Ni0.5@NC-850触媒の高い触媒性能は、金属間相乗効果及び金属ナノ粒子と担体との相乗効果に起因すると考えられる。本研究で開発した窒素ドープグラフェン担持PtNiナノ粒子触媒は、ヒドラジン水和物の分解反応に高い活性を示し、選択的に水素を発生させることができることを見出した。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では広い温度領域において液体であり、水素と窒素への選択的完全分解が可能であり、充填容易且つ副生成物(窒素のみ)の回収・再生不要であることから化学水素キャリアとして高い可能性を持つヒドラジン水和物の優れた性質に着目し、高性能化学的水素貯蔵技術の確立を目的としている。3次元グラフェンを合成し、さらに、窒素含有前駆体を用いて、不活性雰囲気化で熱処理を行うことにより、窒素ドープ3次元グラフェンを合成した。これを担体として用いて、NaOHの共存条件下で前駆体金属塩の還元により二金属PtxNi1-x@3D-NG (x =異なるPt/Ni比)触媒を合成した。PtxNi1-x@3D-NG触媒を用いてヒドラジン水和物の分解反応を行ったところ、触媒活性・水素生成選択性は、Pt/Ni比に依存することが分かった。反応速度は反応温度に依存し、293ー333 Kの温度領域では、温度上昇につれて、反応速度が増加することが分かった。Pt0.5Ni0.5/3D-NGは、高い触媒活性を示し、TOF値は303 Kでは776 h-1に、333 Kでは1651 h-1に達した。放出ガスの体積測定から、ヒドラジンの完全分解反応H2NNH2 →N2 + 2H2が選択的に進行していることが確認された。6回繰り返し実験を行ったところ、顕著な活性低下が観測されず、触媒は比較的高い安定性・耐久性を有することが明らかになった。Pt0.5Ni0.5/3D-NG触媒の高い触媒性能は、金属間相乗効果及び金属ナノ粒子と担体との相乗効果に起因すると考えられる。本年度は、研究計画に沿って、合金超微粒子を担体に固定化し、ヒドラジンの低温での選択的分解・水素発生に高い活性を有する触媒を開発した。研究計画通り順調に進展している。

放出ガスの体積測定から、ヒドラジンの完全分解反応H2NNH2→N2+2H2が選択的に進行し、水素生成選択率が100%に達することが確認された。5回繰り返し実験を行ったところ、顕著な活性低下が観測されず、触媒は比較的高い安定性・耐久性を有することが明らかになった。Pt0.5Ni0.5@NC-850触媒の高い触媒性能は、金属間相乗効果及び金属ナノ粒子と担体との相乗効果に起因すると考えられる。本研究で開発した窒素ドープグラフェン担持PtNiナノ粒子触媒は、ヒドラジン水和物の分解反応に高い活性を示し、選択的に水素を発生させることができることを見出した。次年度も、研究計画に沿って実験・研究を行い、触媒の構造・組成の最適化や反応条件の最適化を行うことにより、水素放出性能の更なる向上に取り組む予定である。研究計画を変更することなく、当初計画に沿った実験・研究を実施する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
Ｃ．ｅｌｅｇａｎｓにおけるＣＲＥＢ依存的なアセチルコリンシグナル制御の解析

我々はこれまで線虫C. elegansにおいて餌依存的に制御される神経回路を解析しており、アミン神経伝達物質であるドーパミンとオクトパミンによるシグナル伝達が餌に依存した制御を受けることによって、SIAと呼ばれるニューロンで転写因子CREBの活性化が制御されていることを明らかにしている。本研究ではこのCREBの下流で働く分子・神経回路を明らかにすることを目的としている。昨年度までの研究によってCREBがアセチルコリンシグナルを制御していることが明らかにされていた。本年度は、細胞特異的に遺伝子発現を制御することで、SIAニューロン内でCREBが働いていることを明らかにした。さらに、CREBはSIAニューロンからのアセチルコリン放出を制御していることも見出し、アミンにより制御されるCREBの生理的役割を明らかにした。CREBはアセチルコリンシグナルの制御以外の作用を持つ可能性があり、CREB依存的な神経制御のより深い理解のためには、そのような作用を明らかにし解析することが重要であると考えらえる。そこで、ドーパミン欠損株で見られる表現型の中でCREBに依存するものを探索した結果、ドーパミンはオクトパミンとCREBを介して体のサイズの制御を行っていること明らかにしていた。さらに、既に体のサイズの制御を行うことが知られているTGFβシグナル経路との関係を調べたところ、ドーパミンはTGFβ経路とは独立に働くが、TGFβ経路の下流で表皮内で働くLON-1という因子とは同じ経路で働くことが明らかとなった。さらに、ドーパミンの作用は筋肉の正常な機能に依存することを発見し、ドーパミンはこれまで知られていなかったメカニズムで体の大きさを制御することを明らかにした。24年度が最終年度であるため、記入しない。我々はこれまで線虫C.elegansにおいて餌依存的に制御される神経回路を解析しており、アミン神経伝達物質であるドーパミンとオクトパミンによるシグナル伝達が餌に依存した制御を受けることによって、SIAと呼ばれるニューロンで転写因子CREBの活性化が制御されていることを明らかにしている。予備的実験によってCREBがアセチルコリンシグナルを制御していることが示唆されていたが、23年度に実施した研究でこのメカニズムが正しいことが確認された。さらに、アセチルコリン受容体の変異体を解析し、神経細胞で働くタイプのアセチルコリン受容体がCREBによるアセチルコリンシグナルの制御に関与していることを明らかにした。CREBはアセチルコリンシグナルの制御以外の作用を持つ可能性があり、CREB依存的な神経制御のより深い理解のためには、そのような作用を見つけ出し解析することが重要であると考えらえる。そこで、ドーパミン欠損株で見られる表現型の中でCREBに依存するものを探索した。その結果、初めにドーパミン欠損株は野生型に比べて約9%体長が増加することから、ドーパミンは通常体長を抑制していることが明らかになった。CREB遺伝子に変異があるときにはこのようなドーパミンの効果は観察されなかったことから、線虫個体の体の大きさの制御はアセチルコリンシグナルの制御と同様に、ドーパミンがCREBを制御することによって引き起こされていることが明らかになった。この制御のより詳細なメカニズムを検討しており、このシグナルは既に体長を制御することが報告されているTGFβシグナルには依然せず、オクトパミンシグナルに依存することを明らかにした。23年度に終了を予定していた細胞特異的レスキュー実験は現在進行中であるが、24年度に予定していたアセチルコリン受容体変異体の解析が既に一部完了しており、CREB依存的な体長の制御という予想していなかった発見もあったので、総合的に順調に進展していると考えられる。

細胞特異的レスキュー実験を継続して行うとともに、アセチルコリン受容体変異体の解析など計画通り研究を遂行していく。さらに体長の制御も非常に興味深い事象であるので、より詳細なメカニズムの解析を行っていく。
結晶非接触操作を可能にする結晶化促進剤充填ゲルカプセル内タンパク質結晶化法の確立

本研究では,タンパク質X線結晶構造解析において結晶非接触での操作を可能にするゲルカプセル内でのタンパク質結晶化技術を開発した.得られる結晶はゲルで保護されているため,結晶をマウントツールで拾い上げる際に物理的損傷を与えることなく,さらに結晶の抗凍結処理,重原子化,リガンドソーク等においては浸透圧による結晶の損傷を大幅に低減できる.本手法によりゲルカプセル内での10種のタンパク質の結晶化に成功した.それら結晶含有ゲルカプセルをそのまま用いて,100 Kの温度環境下での低mosaicityの回折データ収集,さらに,タンパク質結晶の白金重原子ソークに成功した.本研究は汎用的タンパク質結晶化法,および良質回折データ獲得のための手法の確立を行うことを目的とする.平成25年度では,汎用的タンパク質結晶化促進物質を見出すために,金属有機構造体(MOF)を用いたタンパク質結晶化を行った.また,良質結晶の析出,および結晶ハンドリング時における結晶への損傷低減に向け,ゲルカプセル内結晶化法の確立を行った.1.汎用性に優れたタンパク質結晶化促進物質の調査.これまでに,マイクロ孔,および金属を有する結晶性物質がタンパク質結晶化促進物質として利用できることを見出した.そこで,それら特徴を有するMOFを用いて,様々なタンパク質の結晶化を試みた.その結果,MOF非共存下では沈殿すら析出しない結晶化条件において,MOFの導入により回折高分解能を有する良質単結晶が析出した.これら結果から,汎用的タンパク質結晶化促進物質としてのMOFの利用が期待できる.現在,見出した結晶化促進物質共存下で,膜タンパク質の結晶化を進めている.2.ゲルカプセル内タンパク質結晶化法の確立.本研究で行うゲルカプセル内タンパク質結晶化法は,ゲル環境下による良質タンパク質結晶の析出,およびゲルで保護されたタンパク質結晶を用いることで,結晶ハンドリング時における結晶の損傷低減を可能にするものである.アルギン酸がカルシウムとのイオン架橋により形成するゲルカプセル内でのタンパク質結晶化,およびゲル化にカルシウムを必要としないカラギーナンを用いたタンパク質結晶化法を見出し,幅広い結晶化条件での本手法の利用を可能にした.また,各ゲルカプセルで析出したタンパク質結晶を用いて結晶非接触による良質回折データの収集に成功した.これら結果から,今後高度化を進めることで本手法の実用的な利用が期待できる.本研究は汎用的タンパク質結晶化法,および良質回折データ獲得のための結晶マウント法の確立を目的とし,平成26年度では,タンパク質結晶化促進物質を含有したゲルカプセル内でのタンパク質結晶化を試みた.これまでの研究から,幾つかのゼオライト,および金属有機構造体がタンパク質結晶化を促進することを見出した.また,本研究で開発を進めているゲルカプセル内タンパク質結晶化法は,アルギン酸がカルシウムとのイオン架橋により形成するゲルカプセル内でタンパク質結晶化を行うものである.そのゲル環境下でのタンパク質結晶化は,回折実験に適した良質タンパク質結晶が析出する.そのゲルで保護されたタンパク質結晶をそのまま用いることで,結晶ハンドリング時における結晶の損傷が低減されるため,結果として良質回折データの収集が可能である.そこで,難結晶性タンパク質の結晶獲得,および良質回折データ収集を目指し,タンパク質結晶化促進物質をゲルカプセル内に導入した結晶化を行った.結果として,ゲルカプセル内の結晶化促進物質表面からタンパク質結晶を析出させることに成功した.次に,その得られた結晶含有ゲルカプセルをそのまま用いてSPring-8ビームラインで回折データ収集を行った.ゲルカプセル,およびタンパク質結晶化促進物質を併用した結果として,大幅に回折分解能が向上した回折データセットを得た.現在,本手法を用いた膜タンパク質の結晶化を進めており,その結晶の析出を確認している.本研究では,ゲル環境下での良質タンパク質結晶の析出,およびタンパク質結晶非接触での回折計マウント操作を可能にするゲルカプセル内タンパク質結晶化法,加えて,タンパク質結晶化促進物質を利用した結晶化手法の確立に向け,最終年度では,自動結晶化装置mosquito(TTP LabTech)を用いたゲルカプセル内タンパク質結晶化を試みた.その結果,ゲル化剤含有タンパク質溶液0.5μlでの微量分注,および,独自に開発した結晶化条件スクリーニング用試薬を利用した自動初期スクリーニングを可能にした.研究期間全体を通じて,ゲルカプセル内でのタンパク質結晶化の自動化,さらにタンパク質結晶化促進物質としてゼオライト,および金属有機構造体をゲルカプセル内に導入したタンパク質結晶化法を確立し,タンパク質結晶含有ゲルカプセルの凍結保存から放射光を利用した回折データ収集を可能にした.また,本研究においてゲルカプセル材料として検討したハイドロゲル等の高粘度物質は,X線自由電子レーザー(XFEL)施設SACLAを利用した連続フェムト秒結晶構造解析(SFX)でタンパク質結晶輸送媒体として利用できることを見出した.SFXでは,サンプルインジェクターから噴出した多数の微小結晶を含む液体にX線レーザーを照射し,各結晶からの回折データを連続的に収集する.SFXは常温で実験を行え,また試料の放射線損傷の問題も解決できる.しかしながら,タンパク質結晶を連続的にX線レーザーの照射ポイントに供給するには大量の試料が必要であった.そこで,結晶輸送媒体として高粘度のハイドロゲル等を利用することで結晶試料を低速で吐出し,その結果,従来の吐出方法と比べて約1/101/00のタンパク質消費量(1 mg程度)で結晶構造を決定することが可能になった.

本研究では,タンパク質X線結晶構造解析において結晶非接触での操作を可能にするゲルカプセル内でのタンパク質結晶化技術を開発した.得られる結晶はゲルで保護されているため,結晶をマウントツールで拾い上げる際に物理的損傷を与えることなく,さらに結晶の抗凍結処理,重原子化,リガンドソーク等においては浸透圧による結晶の損傷を大幅に低減できる.本手法によりゲルカプセル内での10種のタンパク質の結晶化に成功した.それら結晶含有ゲルカプセルをそのまま用いて,100 Kの温度環境下での低mosaicityの回折データ収集,さらに,タンパク質結晶の白金重原子ソークに成功した.本研究は研究計画にしたがって,おおむね順調に進展している.その成果として,タンパク質結晶化を促進する物質を見出し,また,それら結晶化促進物質をゲルカプセル内に導入することで,良質タンパク質結晶の獲得に成功した.構造生物学市販自動結晶化装置を用いたゲルカプセル結晶化は既に進めており,自動結晶化条件スクリーニングは可能になりつつある.しかしながら,その分注精度は,用いる結晶化プレートの種類によりバラつきが大きいため,自動結晶化に適した結晶化プレート,および各結晶化プレートに対応した分注条件(分注ノズルの位置,分注ボリューム等)を調査する予定である.本研究は研究計画にしたがって,おおむね順調に進展している.平成25年度の成果として,タンパク質結晶化を促進する物質を新たに見出した.また,ゲルカプセル内タンパク質結晶化法,および得られたタンパク質結晶の回折実験のための結晶マウント法に関する論文を報告した.より実用的なタンパク質結晶化を行うために,見出したタンパク質結晶化促進物質のゲルカプセル導入による難結晶性タンパク質の結晶獲得を試みる.加えて,本ゲルカプセル結晶化法の自動化,析出したタンパク質結晶の保存,およびリガンドソーク実験に関する手法の確立を行い,普及に向けた本結晶化法の高度化を進める.
アメリカ教育改革をめぐる新保守主義の再編

本研究では、アメリカの初等中等教育改革を事例として、1980ー2000年代に共和党政権が追求した教育改革の変化、およびその基底にある共和党と保守系諸団体間の連合ー対立関係の変化を分析した。この中では、新保守主義勢力を構成する主要団体として、特に1リバタリアン、2経営者団体、3社会的保守派の改革アイディアに注目し、相互の間に孕まれる緊張・対立が共和党政権が追求する教育改革にいかなる影響を与えたかを分析した。また2000年代の教育改革を連邦ー州関係という視点からも分析し、連邦レベルで導入された新制度を地方レベルのアクターが「転用」する過程についても分析した。上記の研究を計5本の論文として刊行した。H.27年度は、まずOECDなどの国際機関・政府の刊行物、および先行研究を基に、近年の社会的投資戦略(social investment strategy)に基づく福祉国家再編という文脈における各国の改革動向を整理し、特にその中では教育制度改革が一つの焦点になっている状況を確認した。その上で、近年の福祉国家再編または教育改革に底流する政治動態、特にその中で経営者団体(business community)が果たしてきた役割に関する先行研究を検討し、アメリカ教育改革を分析する上での枠組みを設定した。3月に行ったアメリカでの現地調査(議会図書館)では、同国の主要な経営者団体、および保守系シンクタンクなどが刊行した政策提言・レポートなどの資料を収集し、アメリカ新保守主義勢力を構成する主要な諸団体が、1980-2000年代の時期にいかなる教育改革アイディアを提示していたか、および彼らの間の連合-対立関係はいかに変化してきたか、について分析した。まず以上の成果を一本の研究論文にまとめた。またこの中で、特に教育の「標準化」という争点をめぐる多様な保守系諸団体間の対立構図については、別途、二本の研究論文として刊行した。H.27年度の研究計画では、新保守主義勢力を構成する主要団体のうち特に経営者団体の動向に焦点を絞り、彼らが掲げた教育改革アイディア、およびその歴史的変容、各時期の改革過程で彼らが果たした役割などについて概観を得ることを目標としていた。本年は現地での資料収集を含め概ね予定通りの成果を得られた。本研究の課題は、1980-2000年代初頭のアメリカの教育改革を事例として、新自由主義(新保守主義)勢力が追求する政策の多様性およびその歴史的変化を、政党と多様な社会集団の間の連合関係の変化から分析することである。この課題の下、H.28年度は、主に三つの作業を行った。第一の作業は、主要な経営者・経済団体、社会的・宗教的保守派、リバタリアン系シンクタンクなど、アメリカ保守勢力を構成する多様な社会集団が、1980年代以降の教育改革の過程で果たした役割の分析である。9月には議会図書館で二回目の資料収集を行い、主な保守系団体が刊行した報告書や議会公聴会での各団体代表者の発言、当時の新聞記事などを収集した。これらの資料を基に、教育改革に関する保守系集団の間の改革アイディアの異同、その歴史的変化、彼らの間のネットワーク形成や政府に対するそれぞれの影響力行使の過程などを分析し、一本の論文にまとめた。第二の作業は、2000年代のアメリカの教育改革が州に与えた影響の分析である。分権的なアメリカの教育行政制度の下では、連邦レベルで決定・導入された新制度を、州レベルのアクターが別の政策目標の追求のために「転用」する機会が存在するという点に着目し、このような制度「転用」の過程をニューヨーク州の事例などを基に分析した。第三の作業は、同時期の日本の教育改革との比較分析である。同じく「新自由主義/新保守主義」に基づいて実施されたといわれる日米の教育改革には、改革アイディアやそれらを推進した政策連合の構成などの点で差異があるのではないか、という認識から、1980年代から2000年代にかけての日本の教育改革に関する先行研究を検討した上で、臨教審などの刊行物・当時の新聞記事などを収集・分析した。これらの検討結果については、現在、論文を執筆中である。研究実施計画にH.28年度の目標として挙げた研究は二本の論文として刊行できた。またH.29年度にアメリカで短期在外研究を行う機会を得たため、今年度はその準備作業として、本来の研究課題であるアメリカの教育改革過程の分析と並行して、その比較対象となる日本の教育改革についても検討も行った。但し、この部分は英語論文の形で執筆を進めてきたため予想より多くの時間を要し、年度内の完成に到らなかった。本研究は、新自由主義/新保守主義が多様で異質な諸団体・アイディアから構成される運動体であり、その改革には国・時期・政策領域ごとに多様性が存在するという点に注目し、この多様性が生じる背景を、各国の制度環境、およびその下で展開される政党ー社会集団関係から分析するという試みの一環である。こうした問題意識の下、本研究では、アメリカの初等中等教育改革(以下、教育改革と略)を事例として、1980ー2000年代の時期に共和党政権が追求した教育改革の変化、およびその基底にある共和党と保守系諸団体間の連合関係の変化について分析してきた。最終年度に当たる2017年度は、アメリカの新自由主義/新保守主義勢力を構成する主要な社会集団に注目し、教育改革に関する彼らのアイディアの多元性とその背景、およびそれらの政策形成過程への影響について分析した。また同年度は、ジョージタウン大学で五か月間、在外研究を行う機会を得たため、同大学の図書館・議会図書館で、多様な保守系団体の刊行物や議会公聴会での証言記録などの資料収集を行った。

この研究の中では、アメリカの保守系諸団体のうち、特に近年の教育改革に積極的に関与してきた、1リバタリアン、2経営者団体、3社会・宗教的保守派に焦点を当て、各団体の改革アイディア、相互の間に孕まれる緊張と接合可能性、各アイディア形成の背景となった社会・経済・政治状況や制度環境との関係について分析した。さらに、これらの保守系諸団体と共和党諸派、および諸団体間の連合ー対立関係が、2000年代のジョージ・W・ブッシュJr.政権による「どの子も落ちこぼれにしない法」の制定過程にいかなる影響をもたらしたか、についても分析した。上記の研究成果を全二回連載の論文にまとめ、まずその前半部分のみを2018年3月刊行の紀要に掲載した(後半部分は、2018年9月に刊行予定)。本研究では、アメリカの初等中等教育改革を事例として、1980ー2000年代に共和党政権が追求した教育改革の変化、およびその基底にある共和党と保守系諸団体間の連合ー対立関係の変化を分析した。この中では、新保守主義勢力を構成する主要団体として、特に1リバタリアン、2経営者団体、3社会的保守派の改革アイディアに注目し、相互の間に孕まれる緊張・対立が共和党政権が追求する教育改革にいかなる影響を与えたかを分析した。また2000年代の教育改革を連邦ー州関係という視点からも分析し、連邦レベルで導入された新制度を地方レベルのアクターが「転用」する過程についても分析した。上記の研究を計5本の論文として刊行した。H.28,29年度は再度現地での資料収集を行い、各時期のアメリカ経営者団体の間での改革アイディアの差異、経営者団体と他の保守系諸団体との関係、共和党(政権・議会)との関係についてより詳細な分析を行う。また日本の教育改革に対する新保守主義/新自由主義の影響との比較分析も行う。H.29年度は在外研究の期間中に、共和党政権・議会に関する資料収集を行い、共和党と諸保守系集団のアイディアの相互作用の過程について分析する。また、日本の改革過程との比較という観点からも分析をまとめる。政治学2016年3月末に実施したアメリカでの現地調査の費用を、学内ルールに沿って次年度に清算することになったため。書籍の購入を翌年度に延期したため。上述のように、実際にはこの「次年度使用額」は、2016年3月末に実施したアメリカでの現地調査の旅費として既に使用されている。予定された書籍購入をH.29年度予算の中で執行する。