hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ネットワーク分散型降水レーダデータベースの構築と利用に関する研究

3年間で以下の研究を行った1.レーダデータの収集整理国土交通省国見山(九州南部)レーダのデータを延べ3年分を磁気テープから読み取りCD-Rに焼きつけた2.各レーダデータの読み込みプログラムの開発国土交通省国見山(九州南部)レーダ、国土交通省釈迦岳(九州北部)3次元二重偏波レーダ、国土交通省大和山(中国)レーダ、中央大学3次元ドップラーレーダによる観測データを読み込んで、共通的なレーダ反射因子Zに変換し、さらに、適切なパラメータを与えて降雨強度に変換し、座標系を極座標から直交座標に変換するJavaプログラムを開発した3.レーダデータベースの開発オンメモリ方式のデータベース検索システムを開発した。さらに、より複雑な関係をそのまま保存可能で、大量のデータが扱えるオブジェクト指向データベースへの移行を検討した。検討したオブジェクトデータベースシステムは、PSE Pro for Java,Data Store,Stored Objectの3種類で、オープンソースであるStored Objectを選択した4.3層モデルによるレーダデータのインターネットホームページへの公開アプレットーサーブレットーデータベースの3層モデルプログラムをJavaで開発しデモをhttp://www.radar.civil.ac/で公開し、さらにプログラムも公開した5.アメダスデータベースの作成レーダ雨量をキャリブレーションするために、アメダスの任意の地点の降雨時系列を取りだせる簡単なデータベースを作成した6.国土数値情報データベースの作成レーダの画面に地図を表示するために、国土数値情報の任意地点のデータを読み込んで地図を作成するプログラムを作成した7.データベースサービス提供サーバの構築と分散システムの検討上記のプログラム群を使って、インターネットでレーダデータベースをサービスするために崇城大学・京都大学・中央大学に設置するサーバを作成した。Java言語のマルチスレッド機能を活用するために、Dual CPUとし、OSはMeister Mandrake Linux7.2,JDKはIBM JDK1.30,サーブレットエンジンはTomcat1.2.2を採用した。サーバのハードディスクの故障に対応するためにソフトウエアRAIDを組んでいる.これらサーバ群を1つのデータベースとして動作させるには、分散システムが必要であり、Visi Broker(CORBA),Java RMI,HORBの3つを検討したが、HORBを第一候補、Java RMIを第2候補として検証を続けている3年間で以下の研究を行った1.レーダデータの収集整理国土交通省国見山(九州南部)レーダのデータを延べ3年分を磁気テープから読み取りCD-Rに焼きつけた2.各レーダデータの読み込みプログラムの開発国土交通省国見山(九州南部)レーダ、国土交通省釈迦岳(九州北部)3次元二重偏波レーダ、国土交通省大和山(中国)レーダ、中央大学3次元ドップラーレーダによる観測データを読み込んで、共通的なレーダ反射因子Zに変換し、さらに、適切なパラメータを与えて降雨強度に変換し、座標系を極座標から直交座標に変換するJavaプログラムを開発した3.レーダデータベースの開発オンメモリ方式のデータベース検索システムを開発した。サーバのハードディスクの故障に対応するためにソフトウエアRAIDを組んでいる.これらサーバ群を1つのデータベースとして動作させるには、分散システムが必要であり、Visi Broker(CORBA),Java RMI,HORBの3つを検討したが、HORBを第一候補、Java RMIを第2候補として検証を続けている1データの収集九州南部・北部をカバースする建設省レーダのデータを収集整理した2サーバの設定データベースを置くサーバの設定を行ないWWWサーバ及びJava Servlet環境を設定した3データのオブジェクト化収集したデータのヘッダをオブジェクト指向データベースPSF for Javaを利用してデータベース化し、データを検索可能とした。また各種レーダデータを表示する方法をクラス化し、これをオブジェクト指向データベースに格納することによ永続化し要求に応じて取得可能とした。4 GUIの改良今まではデータのファイル名を指定していたものを年月日時分で欲しいデータを探索可能とした。昨年度に引き続き、以下の事項を行った.1.九州南部レーダ1.6年分を標準にRAPフォーマットで整理し,現有のCD-RライタでCD-R(メディア)に焼き付けた.2.上記のRAPフォーマットデータを基に,インターネットサーバー上にJava言語を用いてデータベース管理プログラムを作成し,さらにWWWサーバーを介してアプレットからの検索要求を受け取って要求されたデータをアプレットに転送するサーブレットを作成した.

これをUAL http://www.radar.civil.ac/にデータベースプログラムのデモとして公開した.近日中にプログラムのソースコードもGPLに従い公開する予定である.3.熊本工業大学・京都大学・中央大学に設置するインターネットサーバをインストールした。OSはLinuxとし、Java言語のマルチスレッド機能を十分に活用するため、Dual CPUとした.JVMはIBM JDK1.1.8、JavaサーブレットエンジンはJSWDK1.01を使用している.4.レーダ表示画面に使用するために、国土地理院の国土地形情報を読み出したデータベース化し、さらに画像に変換するJavaプログラムの開発を開始した.5.レーダデータの校正に使用するために、アメダスの地上雨量をデータを切り出してデータベース化するJavaプログラムの開発を開始した.6.建設省羅漢山レーダおよび中央大学3次元レーダのフォーマットをRAPフォーマットに変換するプログラムの開発を開始した.3年間で以下の研究を行った1.レーダデータの収集整理国土交通省国見山(九州南部)レーダのデータを延べ3年分を磁気テープから読み取りCD-Rに焼きつけた2.各レーダデータの読み込みプログラムの開発国土交通省国見山(九州南部)レーダ、国土交通省釈迦岳(九州北部)3次元二重偏波レーダ、国土交通省大和山(中国)レーダ、中央大学3次元ドップラーレーダによる観測データを読み込んで、共通的なレーダ反射因子Zに変換し、さらに、適切なパラメータを与えて降雨強度に変換し、座標系を極座標から直交座標に変換するJavaプログラムを開発した3.レーダデータベースの開発オンメモリ方式のデータベース検索システムを開発した。さらに、より複雑な関係をそのまま保存可能で、大量のデータが扱えるオブジェクト指向データベースへの移行を検討した。検討したオブジェクトデータベースシステムは、PSE Pro for Java,DataStore,Stored Objectの3種類で、オープンソースであるStored Objectを選択した4.3層モデルによるレーダデータのインターネットホームページへの公開アプレット-サーブレット-データベースの3層モデルプログラムをJavaで開発しデモを
超希薄触媒燃焼と熱電発電を活用した低質ガス燃料からの熱・電気エネルギー抽出

家畜糞尿や汚泥のメタン発酵によって得られるバイオガスを,貴金属触媒上で高効率希薄燃焼させる条件を,基礎燃焼実験によって明らかにした.その上で,触媒燃焼器と熱電変換素子を組み合わせた熱電併給システムを提案・試作し,そのシステム性能を明らかにした.家畜糞尿や汚泥のメタン発酵によって得られるバイオガスを,貴金属触媒上で高効率希薄燃焼させる条件を,基礎燃焼実験によって明らかにした.その上で,触媒燃焼器と熱電変換素子を組み合わせた熱電併給システムを提案・試作し,そのシステム性能を明らかにした.平成21年度はまず,パラジウムPdを担持した触媒燃焼器上での,バイオガス(メタン-二酸化炭素混合燃料)の希薄燃焼特性の把握を行った.すなわち,メタン/CO_2濃度比および燃焼器入口温度が燃焼効率に与える影響を調査した結果,バイオガスのように燃料中に二酸化炭素を50 vol%含む燃料を用いた場合でも,触媒入口温度を400°Cまで高めれば,空気過剰率が5の希薄条件でも80%以上の燃焼効率が得られることが明らかとなった.この結果に基づき,燃焼排ガスの一部を高温のまま吸気に再循環することにより,触媒入口での予混合気温度を燃焼成立温度まで高める方法について検討した.まず,エンタルピーバランス方程式により,燃焼成立に必要な熱的条件について調査した結果,約50%の排気再循環を行えば,十分な触媒入口温度が得られることが示唆された.ただし,排ガスを再循環させた場合,燃焼生成物であるCO_2,H_2Oという不活性ガスも燃焼器に投入されるため,再循環させない場合に比べて酸素濃度尾が低下し,燃焼効率が低下する可能性がある.そこで,再循環を適用した場合にも触媒燃焼が可能であることを確認するため,再循環を想定して予混合気中のCO_2濃度を高めた状態での触媒燃焼実験を行った.その結果,約50%の再循環を適用した場合でも,燃焼効率80%以上で安定した燃焼を維持することができ,本研究で提案した排気再循環による予混合気加熱法の有効性が示された.本研究課題の目的は,熱電素子と燃焼触媒を組み合わせた,低質バイオガスからの低NOxエネルギー供給システムの提案と,その実現可能性を示すことである.平成22年度は,前年度に明らかとなったバイオガスの触媒燃焼特性を基礎として,触媒燃焼器と熱電素子を組み合わせた,実験室スケールの熱電併給装置の設計・試作した.本装置は,前年度に試作した触媒燃焼器の後段に,ヒートシンクと熱電素子からなるダクト型の熱電発電装置を追加したものである.本装置からは,熱電素子による電力と,熱電素子の冷却水の熱,および熱交換器からの排熱が出力として取り出される.メタン発酵により製造されるバイオガスを模擬した燃料(メタン50vol%,二酸化炭素50vol%)を用いた燃焼・発電実験を行った.具体的には,燃焼器における空気過剰率,熱電素子冷却水出口温度の変化が,熱電供給比率,総合エネルギー効率に及ぼす影響を評価した.その結果,(1)空気過剰率を低くして燃焼温度を高めることにより,熱出力・電気出力が共に増加して,総合エネルギー効率が向上すること,(2)空気過剰率を高くして燃焼温度を下げるほど,冷却水への熱移動が減少して,熱出力に対する電気出力の割合が増加すること,(2)冷却水温度を下げることにより電気出力が増加すること,などが明らかとなった.一方,本システムの実現には,燃焼器から大気への熱損失割合を低減すること,および熱電素子の最高使用温度の向上,および発電効率の向上が課題であることも明らかとなった.
日本知的障害教育学史の研究-明治期の近代化と欧米知的障害理論の受容・定着-

本研究では、知的障害教育に先行する精神病学、心理学・児童研究、教育学、感化救済事業などの領域における知的障害間題の顕在化要因と対応策を明らかにするとともに、とくに教育病理学、治療教育学、補助学級・学校教育学、「白痴」教育学などを中心とする欧米知的障害教育理論の「移入-実践への適用-論争と修正-普及・定着-制度化・体系化」の過程を検討し、これまでに未着手であった明治期の知的障害教育学史の構築を目的とした。この間の研究成果の概要は、以下のとおりである。(1)知的障害という言説の成立は「近代の人工的所産」であり、近代国民国家の形成過程において国民国家の構成員(国民)としての資格(義務と権利)をもち得ない「欠格」対象として制度化され、国民国家から知的障害者を排除・差別(国民から分離・分化)していく論理として発明されたものである。国民国家に「有害・無用」の対象を選別し、その対象の国民資格の制限・剥奪を正当化することの中心を担ったのが、「国家・国政の科学」として、明治政府の保護育成を受けて成立した法医学・精神病学であった。法医学・精神病学のプロパーは、知的障害者を国民国家に有害・無用な存在ととらえ、それを裏付ける根拠として「生涯にわたり全く改善することのない叡智と人格の欠陥者」という知的障害言説を提示した。さらに知的障害者を「法的な無能力者」として規定し、その国民資格を制限・剥奪するための診断・判別システムの確立を、法医学・精神病学の課題とすべきことを積極的に提起したのである。(2)明治後期における国民教育の整備・拡大、多様な子どもの公教育への包摂に伴う学力・人格・健康問題の顕在化のなかで、特別教授などの促進教育実践がどのように成立したのかを明らかにするために、促進教育と密接な関係を有した児童研究や実験教育学において、子どもの能力差がどのように発見され、それが教育現場における学業不振問題の認識や教育実践・教育論にどのような影響を与えたのかを検討した。(3)知能測定法標準化実験に取り組んだ大阪市視学・鈴木治太郎の適能教育論、および大阪市教育部によって計画設置された特別学級編制の意義と限界について検討した。その結果、(1)鈴木の適能教育論が「智能」に応じた通常教育の改善・修正・分化を提起する性格を有しており、通常教育に特別学級編制を導入する論理となったこと、(2)大阪市特別学級が、鈴木の適能教育論、教育実践現場における学業不振問題認識、それに基づく特別な教育的配慮の必要認識が合致することで成立した学級教授の一形態であり、通常教育における促進教育の一形態であったことが明らかとなった。(4)補助学級・学校教育学はドイツ・北欧を中心に成立・発展し、各国に影響を与えていく。日本も積極的に移入した補助学級・学校教育学の原型を探るために、19世紀末から20世紀初頭のスウェーデンにおける補助学級・学校教育学および教育実践の動向の解明に努めた。(5)義務教育における学習困難児問題の顕在化は、産業化と資本主義が急激に進展した19世紀末のアメリカ合衆国においてとくに顕著であった。それに対し、多様な学習困難児のニーズに応じる教育の理論と実践の創造が、デューイ実験学校を中心にして着手される。実験学校の特別な教育的配慮の実践を検証し、多様なニーズに応じる個別化と協同の教育原理を明らかにした。

(3)知能測定法標準化実験に取り組んだ大阪市視学・鈴木治太郎の適能教育論、および大阪市教育部によって計画設置された特別学級編制の意義と限界について検討した。その結果、(1)鈴木の適能教育論が「智能」に応じた通常教育の改善・修正・分化を提起する性格を有しており、通常教育に特別学級編制を導入する論理となったこと、(2)大阪市特別学級が、鈴木の適能教育論、教育実践現場における学業不振問題認識、それに基づく特別な教育的配慮の必要認識が合致することで成立した学級教授の一形態であり、通常教育における促進教育の一形態であったことが明らかとなった。(4)補助学級・学校教育学はドイツ・北欧を中心に成立・発展し、各国に影響を与えていく。日本も積極的に移入した補助学級・学校教育学の原型を探るために、19世紀末から20世紀初頭のスウェーデンにおける補助学級・学校教育学および教育実践の動向の解明に努めた。(5)義務教育における学習困難児問題の顕在化は、産業化と資本主義が急激に進展した19世紀末のアメリカ合衆国においてとくに顕著であった。それに対し、多様な学習困難児のニーズに応じる教育の理論と実践の創造が、デューイ実験学校を中心にして着手される。実験学校の特別な教育的配慮の実践を検証し、多様なニーズに応じる個別化と協同の教育原理を明らかにした。近代以降における欧米知的障害理論の受容・定着のプロセスを解明するために、以下の研究作業を併行して進め、それぞれその研究成果を論文として公表した。第1に、明治期の知的障害言説の成立を、近代国民国家と「国民」資格の欠格対象の二つの視点から検討した。(『東京学芸大学紀要』第52集,2001年)。第2に、ドイツから日本への補助学級(学校)制度の受容過程を明らかにするために、その比較研究として、ドイツからスウューデンへの補助学級(学校)制度の受容・定着過程の検討を行った。(『SNEジャーナル』第5巻1号,2000年;『学校教育学研究論集』第3号・第4号,2000年2001年;『東京学芸大学紀要』第52集,2001年)。第3に、アメリカからの児童研究・新教育運動における「特別な教育的配慮」の思想と実践の受容過程を解明する一環として、「デューイ実験学校」における「特別な教育的配慮」の構想と実践を検討した。(『SNEジャーナル』第6巻1号,2001年;『学校教育学研究論集』第4号,2001年;『東京学芸大学紀要』第52集,2001年)。わが国の知的障害教育の成立は、(1)近代国民国家建設の一環として19世紀末から20世紀初頭において、欧米から精神病学、心理学・児童研究、教育学(教育病理学、治療教育学、補助学級・学校教育学、「白痴」教育学等)、感化救済事業などの理論とシステムが移入され、(2)それらの諸領域における知的障害問題の顕在化と欧米知的障害理論の受容・定着・体系化のもとに、20世紀初頭において保護教育施設(「白痴」施設、育児施設、感化院等)、師範学校附属小学校特別学級、精神病院内特別学級などで教育保護の実践が開始されたという特徴をもつ。本研究では、知的障害教育に先行する精神病学、心理学・児童研究、教育学、感化救済事業などの領域における知的障害問題の顕在化要因と対応策を明らかにするとともに、教育病理学、治療教育学、補助学級・学校教育学、「白痴」教育学を中心とする欧米知的障害教育の「移入-受容-定着-体系化」の過程を検討し、これまでに未着手であった明治期の知的障害教育学史の構築を目的とした。今年度の研究成果の概要は、以下の三点である。(1)補助学級・学校
肩峰下疼痛症候群における肩甲骨運動によるサブグループ分類と運動療法の開発応用

【背景】本研究は,以下の2点を目的に行った。1)主成分分析を用いて,健常者の上肢挙上中の肩甲骨と肩甲上腕関節の運動学的特徴とその協調的運動を明らかにすること。2)肩甲骨と肩甲上腕関節運動の特徴によってサブグループに分類することを目的に行った。【方法】方法:19歳から30歳までの健常若年者62名(男性31名,女性31名)が本研究に被験者として参加した。課題動作は座位にて肩甲骨面上で上肢を120°まで挙上する動作とした。動作中の運動学的データは6自由度電磁センサLIBERTY (POLHEMUS社, Vermont)を用いて取得した。得られた上腕骨,肩甲骨の関節角度データを一つの統計変数に集約,そして関係性を探索するため主成分分析を実施した。研究1では,肩甲骨,肩甲上腕関節運動の運動学的協調性を明らかにする,研究2では,肩甲骨運動と肩甲上腕関節運動からサブグループ分類を行うことを目的とした。【結果】主成分分析では,固有値1以上かつ累積寄与率80%以上に達する,寄与率が5%以上の主成分を採用し,合計8つの主成分が採用された。研究1の結果,健常者の上肢挙上運動に対し,肩甲骨の運動間で2つの運動学的協調性が存在し,肩甲骨運動と肩甲上腕関節との間には1つの運動学的協調性が存在することが明らかとなった。研究2の結果,健常者の上肢挙上運動を3群にサブグループ分類することが可能であった。【結論】本研究の結果より,健常者における上肢挙上運動中の肩甲上腕関節と肩甲骨運動の運動学的協調性は3つ存在することを明らかにした。また,上肢挙上運動中の健常者においても肩甲上腕関節と肩甲骨運動の運動学的特徴に基づいて3群にサブグループ分類できた。これらのことは,今後の肩関節機能障害を有する者に対する理学療法の治療方針を決定する上で基礎となる重要な知見を提供する。1年で方法論が確立でき、当初の予定に準じて順調に進んでいる。現在、筋電図を用いて上肢挙上運動時の肩甲骨周囲筋の活動解析を行なっている。また、幾つかのバッテリーテストを開発し、その再現性と特異性について検討している。
内部アルキンからの二置換ビニリデンの直截合成法開発と新規分子変換触媒への応用

次に、リン配位子の効果について検討した。単座のPPh3をもつ[CpOsCl(PPh3)2]を出発に用いてPhC≡CC6H4OMe-pとの反応を行なったところ、予想通り対応するビニリデン錯体[CpOs{=C=C(Ph)C6H4OMe-p}(PPh3)2][BArF4]が生成した。一方、dppeよりも環サイズの小さなdppmをもつ[CpOsCl(dppm)]を用いる反応では(70 °C, 28 h)、アルキン錯体[CpOs{η2-PhC≡CPh}(dppm)][BArF4]が得られた。これを加熱したところ、アルキン配位子のビニリデンへの転位がすみやかに進行し、対応する[CpO(=C=CPh2)(PPh3)2][BArF4]が得られた。これは、対応するルテニウム錯体[CpRu(dppm)][BArF4]上では、一旦生成したジフェニルビニリデン配位子は準安定で加熱条件下ジフェニルアセチレン配位子へと戻ること、そのアルキン配位子はリン原子の分子内求核攻撃を受けることとは大きく異なる。26年度が最終年度であるため、記入しない。従来、ヘテロ原子置換やアシル置換などの特殊な置換基を除けば、遷移金属錯体上でアルキルやアリール置換の内部アルキンのビニリデン転位は進行しないとされてきた。われわれは、アニオン性([Ru(P3O9)(dppe)]-)あるいはカチオン性([CpRu(dppe)]+)ルテニウム錯体上において、一般の内部アルキンからでも二置換ビニリデン錯体が直截形成されることを見出して以来1,2、これを内部アルキンの新しい活性化法として確立するべく、その一般性について検討してきた。今回Cpのアナログであるインデニル配位子を持つカチオン性ルテニウム錯体[(η5-C9H7)Ru(dppe)]+に着目し、内部アルキンの反応を検討した3。インデニル配位子はCp配位子に比べてよいπ-アクセプターであるとともに、柔軟にハプト数を変えることができる。Gimenoらは、類似のη6ーインデン錯体がアルケニル-ビニリデン錯体[(η5-C9H7)Ru{=C=C(H)CR1R2CH2CH=CH2}(PPh3)2]+ (R1, R2 = Ar)を経由すると報告している4。しかしこれまでの研究1,2と上述の結果から本反応では、アルキン錯体[(η5-C9H7)Ru(η2-EtC≡CMe)(dppe)][BArF4] (4)が中間体であると考えられる(Scheme 4)。まず70 °Cでは、内部アルキンのルテニウムーインデニル結合へ挿入、つづくη5ーインデニル配位子からη6ーインデン配位子へのハプトトロピック転位によって、2と2′が速度論生成物として競争的に形成される。70 °Cを保っている間、2′は逆反応であるβー炭素脱離によって4を再生し、これにアルキンが逆の位置選択性で挿入し徐々に2へと異性化する。すなわち2と2′は70 °Cにおいては熱力学生成物である。一方130 °Cでは、4のビニリデン転位がアルキンの挿入と競争し始め、より熱力的に有利な二置換ビニリデン錯体3が主生成物となると考えらえる。本反応は温度によって制御される2種類の炭素ー炭素結合の形成と開裂を直接観測した非常に珍しい例である。一般の内部アルキンからでも二置換ビニリデン錯体が直截形成されることを見出して以来、これを内部アルキンの新しい活性化法として確立するべく、その一般性について検討してきた。

今回特にCpのアナログであるインデニル配位子を持つカチオン性ルテニウム錯体[(η5-C9H7)Ru(dppe)]+に着目し、内部アルキンの反応を検討した結果、高活性触媒創製に向けて基礎化学的データを収集できた。本反応をさらに強力かつ信頼性の高い内部アルキン活性化法として確立させるために、上述の知見にもとづいて、遷移金属自身の適用範囲を確認する。特に、ルテニウム(II)と同じd6-電子であるロジウム(III)やイリジウム(III)錯体について重点的に検討する。内部アルキンから二置換ビニリデンを経由する反応を素反応として含む分子変換反応の設計を試みる。分子内に3員環を持つアルキンの反応では、アルキン部分がビニリデンへと変換された後、3員環の開裂を伴う分子内環化が期待できる。内部アルキンとアルケンやジエンなどのカップリング反応を検討する。
脊髄虚血後の細胞死の機序及び治療法の検討

脊髄虚血モデル後の組織学的検討として主に灰白質傷害のみが検討されてきたが、近年、白質傷害についての報告が散見される。我々はラット脊髄虚血モデルを用いて、白質傷害の程度、白質傷害と運動機能・灰白質傷害との関係について検討した。運動機能の評価は再灌流24時間後にBasso, Beattie, Bresnahan (BBB)スコア(21点法)を用いて行い、組織学的検討はL4脊髄切片のHE染色を行った。灰白質傷害として前角の正常神経細胞数を計測し、白質傷害として、前・前側索、錐体路(後索)の空胞化の割合の合計を算出した。また軸索損傷の指標とされるAPP (amyloid precursor protein)に対する抗体を用いた免疫染色を行った。白質傷害は虚血時間の増加とともに有意に増加し、白質傷害とBBBスコアおよび正常神経細胞数の間に有意な負の相関が認められた。APP免疫染色では前及び前側索にAPPの沈着が認められた。また、脊髄虚血モデルにおける各種薬物の灰白質と白質の傷害に及ぼす影響を比較検討した。低濃度キシロカインでは灰白質と白質とも改善効果は認められなかった。デルタオピオイドであるSNC80のくも膜下投与は灰白質と白質とも傷害を改善した。今後、神経保護薬の効果などの判定に、白質傷害の程度も検討する必要がある。脳虚血後の長期的予後に関する報告は見られるが、脊髄虚血後の時間的経過に関する報告は少ない。今回我々は、ラット脊髄虚血モデルで再還流後14日までの運動機能と神経細胞障害め経時的変化を検討した。虚血時間6,8,10分の3群とsham手術の計4群に割り当てた(n=139)。イソフルラン吸入下で尾動脈左内頸動脈にPE50,60カテーテルを,左大腿動脈から2F Fogartyカテーテルを挿入した。ヘパリン投与後バルーンの膨張と内頸動脈の脱血で尾動脈圧15mmHg以下とした、虚血後カテーテルを抜去しプロタミンを投与して閉創した。この間直腸内と傍脊椎に体温計を留置し、36.5-37.5度で維持した。また処置後3時間体温を計測し適宜冷却加温した。下肢の運動機能は再還流後3,24時間と2,7,14日目にBBBスコア(21点法)を用いて評価した。組織学的検討のために2,7,14日目にサイオペンタールを投与後ヘパリン加生理食塩水、緩衝化パラホルムアルデヒドで灌流して脊髄を取り出し第4腰髄をパラフィン固定した。HE染色した標本を光学顕微鏡で検鏡し形態異常のない細胞をカウントした。またTUNNEL染色で陽性細胞も計測した。虚血時間を延長すると運動機能は悪化し、死亡率も上昇した。この悪化は6,8,10分の全ての群で経時的に改善した。組織学的には小型から中型の正常ニューロン数は虚血時間の延長で減少した。しかし,どの群も2と7,14日自に有意な変化は認めなかった。TUNEL陽性細胞は2日目に最大で7,14日ではほとんど認めなかった。ラット脊髄虚血モデルにおける14日間の観察では運動機能、神経細胞障害とも遅発性の悪化は認めないことが判明した。ラット脊髄虚血モデルを用いて脊髄虚血後の運動機能及び組織学的予後について検討した。脊髄虚血は大腿動脈より下行大動脈にフォガティーカテーテルを挿入し、また中枢側の血圧を脱血により40mmHgに調節した。虚血時間は6,8,10分と再還流後2、7、14日目に評価した。いずれの評価時期においても虚血時間が長いほど障害の程度は大きかった。運動機能および組織学的変化は再還流後2日で最も悪化しており、経過とともに改善した。しかし、再還流後7、14日目においても少量の破死細胞は存在しており、運動機能への影響は少ないものの細胞死は少なくとも14日間は継続していることが示唆された。

TUNEL染色の結果では、TUNEL陽性細胞は再還流2日後に最大となり、以後低下した。電子顕微鏡での検討でも再還流後2日日では形態学的にアポトーシスを示唆する細胞が同定された。少なくとも虚血後早期の細胞死にはアポトーシスが関与していることが示唆された。脊髄虚血後の運動機能及び神経細胞死に対するδオピオイドアゴニストであるSNC80の効果を検討した。SNC80は9分または11分の脊髄虚血の15分前にくも膜下投与した。くも膜下カテーテルは虚血4-7日前にあらかじめ挿入し、神経学的異常がないことを確認した。結果、SNC80は9分、11分虚血後の組織学的神経細胞死を有意に抑制した。ただし、運動機能については、9分虚血にのみ有効であった。以上よりδオピオイドアゴニストによるpreconditionalが特に軽度の虚血に有効であることが明らかになった。脊髄虚血モデル後の組織学的検討として主に灰白質傷害のみが検討されてきたが、近年、白質傷害についての報告が散見される。我々はラット脊髄虚血モデルを用いて、白質傷害の程度、白質傷害と運動機能・灰白質傷害との関係について検討した。対象は雄性SDラット24匹。脊髄虚血は2Frフォガティカテーテルによる下行大動脈の閉塞と脱血により行った。Sham群(n=8)と虚血時間により虚血12分群(n=8)、虚血15分群(n=8)に分類した。運動機能の評価は再灌流24時間後にBasso, Beattie, Bresnahan(BBB)スコア(21点法)を用いて行い、組織学的検討はL4脊髄切片のHE染色を行った。灰白質傷害として前角の正常神経細胞数を計測し、白質傷害として、前・前側索、錐体路(後索)の空胞化の割合の合計を算出した。また軸索損傷の指標とされるAPP(amyloid precursor protein)に対する抗体を用いた免疫染色を行った。白質傷害はsham群0%(0-0:median,25th-75th)、虚血12分群14%(3-18)、虚血15分群27%(20-29)と虚血時間の増加とともに有意に増加し(p<0.05)、白質傷害とBBBスコアおよび正常神経細胞数の間に有意な負の相関が認められた(p=0.0013,p=0.0011)。APP免疫染色は錐体路に最も蓄積が認められた。脊髄虚血による白質傷害の程度は虚血時間の増加とともに増大し、灰白質傷害や運動機能低下と相関していた。今後、神経保護薬の効果などの判定に、白質傷害の程度も検討する必要がある。白質傷害は虚血時間の増加とともに有意に増加し、白質傷害とBBBスコアおよび正常神経細胞数の間に有意な負の相関が認められた。APP免疫染色では前及び前側索にAPPの沈着が認められた。
ナイキスト周波数を超える撮像を実現する集積回路に関する研究

昨年度までの研究では、FFT(高速フーリエ変換)を用いた、32点の1次元の画像をデジタル信号処理により64点へ高解像度するための信号処理を行う、大規模集積回路の設計・試作を行った。その結果、2層ポリ3層メタルの標準CMOS、0.35μmプロセスルールで、4.9mm角のチップ上に約10万ゲートのトランジスタを持つ信号処理LSIを試作し、正常な動作を確認した。本年度は、昨年度試作した信号処理回路を、2次元画像の処理ができるように拡張するための回路の検討と設計を行った。2次元信号処理では、信号を一時的に保存するための一時記憶領域の面積が大きくなるために、スタンダードセルを用いた集積回路では面積的に足りなくなる。RAM (Random Access Memory)のマクロセルを用いても今回要求されている容量を確保するのは無理であった。そのため、外部RAM(Random Access Memory)の使用により、一時記憶用のレジスタをへらし、信号処理部分の面積を減らす検討を行った。外部RAMを用いる事により、アクセス時間(最大20ns)はかかってしまうが、データの読み書きは問題なくできる事が確認できた。さらに、2次元画像を高解像度化するための信号処理回路の設計を行い動作の確認はできたが、4.9mm角のチップ上に配置することは面積の制約でできなかった。今後の課題は、集積回路に向いた計算アルゴリズム(DCT : Discrete Cosine Transform)の使用や、集積回路の最適化を検討する事である。1次元の、ナイキスト周波数を超える撮像を実現する集積回路に関する研究を行った。本年度はSoC(System on a Chip)を実現するための準備として、デジタル信号処理回路と撮像回路を個別に設計・試作を行った。試作はVDEC(東京大学大規模集積システム設計教育センター)を通してROHM社0.35μmCMOS標準プロセスにて行った。デジタル信号処理回路では2つの32点の1次元信号から、1つの64点の1次元信号を復元する。信号処理回路は2つの32点DFT(Discrete Fourier Transform)回路、1つの複素数計算回路、1つの64点IDFT(Inverse DFT)回路からなる。回路間にレジスタを入れることにより、2段のパイプライン構成とした。これらの回路を4.9mm角のチップに集積化した。集積化したゲートはNAND換算で約30万ゲートであった。試作後、動作の確認を行った。数種類のテストパターンを用いて正しい動作を確認した。動作スピードは測定系の制限のため、クロック周波数が2MHzまでしか確認できなかったがこの周波数までは正しく動作し、その時の消費電力は24.6mWであった。また、画像の高解像度化にかかる時間は8.2ms(スループット)であった。この計算時間と消費電力であれば、モバイル機器などへの応用も可能である。続いて、設計・試作をした撮像回路は64(水平)×64(垂直)画素の4トランジスタ構成のCMOS-APS(Active Pixel Sensor)からなる。同チップにはイメージセンサを制御するためのタイミング発生デジタル回路を集積化した。また、A/D変換回路のTEG(Test Element Gro up)も集積化している。これらの回路を2.4mm角のチップ上に試作した。撮像回路に関しては、まだ動作の確認はできていない。1次元のナイキスト周波数を超える撮像を実現する集積回路に関する研究を行った。前年度は集積回路のプロトタイプとしてDFT(Discrete Fourier Transform)を用いたSoC(System on a Chip)LSIを試作した。本年度はまずその性能評価を行った。性能評価を行うためには、数十MHzのクロック周波数に同期してデータ信号を与える必要があったため、CPLD(Complex Programmable Logic Device)を用いて信号を与え評価した。その結果、29.1MHzのクロック周波数で動作した。このクロック周波数で動作させると一回の高解像度化処理を140.75μsで実行することができる。またその時の消費電力は350mWであった。この試作したLSIでは1次元の画像しか処理しないためこの速度でも問題ないが、本研究で目指しているのは2次元画像の高解像度化である。そのためさらに高速化を行う必要がある。DFTを用いた回路の速度を改善するため、高速にフーリエ変換を実行できるFFT(Fast Fourier Transform)を用いたLSIを設計した。デジタル信号処理回路では2つの32点の1次元信号から、1つの64点の1次元信号を複元する。信号処理回路は2つの32点FFT回路、1つの複素数計算回路、1つの64点IFFT(Inverse FFT)回路からなる。集積化したゲートはNAND換算で約10万ゲートであった。試作したLSIの動作の確認を行った。続いて最高動作周波数と消費電力を調べた。これらの特性評価にはDFTを用いたLSIと同様にCPLDを用いて信号を与えた。その結果、44.3MHzのクロック周波数で動作した。このクロック周波数では一回の高解像度化処理を5.7μsで行うことができ、DFTを用いた場合よりも約24倍高速であった。この時の消費電力は509mWであった。

この値はDFTを用い左LSIのクロック-周波数の関係とほぼ同じであった。一秒あたりの計算回数を同じにした場合に消費電力を比べると、FFTを用いたLSIがDFTを用いた場合よりも約1/16であった。これらの点からも、高速化の利点が明らかである。以上の様に、高解像度化の計算を高速化することにより、一回の計算あたりの消費電力を減らすことができた。これは携帯機器への搭載を目標としている本研究にとってとても重要である。昨年度までの研究では、FFT(高速フーリエ変換)を用いた、32点の1次元の画像をデジタル信号処理により64点へ高解像度するための信号処理を行う、大規模集積回路の設計・試作を行った。その結果、2層ポリ3層メタルの標準CMOS、0.35μmプロセスルールで、4.9mm角のチップ上に約10万ゲートのトランジスタを持つ信号処理LSIを試作し、正常な動作を確認した。本年度は、昨年度試作した信号処理回路を、2次元画像の処理ができるように拡張するための回路の検討と設計を行った。2次元信号処理では、信号を一時的に保存するための一時記憶領域の面積が大きくなるために、スタンダードセルを用いた集積回路では面積的に足りなくなる。RAM (Random Access Memory)のマクロセルを用いても今回要求されている容量を確保するのは無理であった。そのため、外部RAM(Random Access Memory)の使用により、一時記憶用のレジスタをへらし、信号処理部分の面積を減らす検討を行った。外部RAMを用いる事により、アクセス時間(最大20ns)はかかってしまうが、データの読み書きは問題なくできる事が確認できた。さらに、2次元画像を高解像度化するための信号処理回路の設計を行い動作の確認はできたが、4.9mm角のチップ上に配置することは面積の制約でできなかった。今後の課題は、集積回路に向いた計算アルゴリズム(DCT : Discrete Cosine Transform)の使用や、集積回路の最適化を検討する事である。
リ-ジョングローイング法を応用した骨領域抽出によるX線CT骨3次元画像の改善

現在のX線CT骨3次元画像は、単一のCT値をしきい値とする2値化処理を行うことで骨領域を抽出しているため、2次元スライス画像情報を十分に表現しているとは言い難い。そこで本研究では、骨領域の抽出のリ-ジョンロ-イング法を応用することで、骨3次元画像の改善を試みた。リ-ジョングローイング法による領域抽出精度は、同一領域として取り込むかどうかの判定、すなわち領域拡張条件で決定される。本研究では、この領域拡張条件のパラメータとしてCT値そのものに加えて、CT値の変化率をも利用した。また、骨が3次元的に連続していることに着目し、隣接するスライス画像間での連続性をも領域拡張条件として考慮した。まず、以上の要件を満たす基本的プログラムをパーソナルコンピュータ上で開発した。そして、最適な領域拡張条件を決定するために、被写体として空間周波数ファントムを用い、その3次元画像上での各周波数部分の描出能を定量的に評価した。すなわち、このファントムのマルチスライス像に対して種々の領域拡張条件下でファントム領域の抽出を行い、それを基に構築した3次元画像のCTFおよび各周波数部分の半値幅を比較した。その結果、CTFについては領域拡張条件の影響が小さかったものの、半値幅に関しては、領域拡張条件を緩和すると目的領域外部への溢れだしによって高周波部の分離性が悪くなり、逆に厳しくすると抽出不足によって全体が実体よりも細く描出された。しかしながら、条件を適当に加減することで、比較的高精度な画像が得られた。次に、骨折線を人工的に付与した乾燥頭蓋骨を被写体として、得られた最適領域拡張条件下で3次元画像を構築し、骨折線の視認性について評価した。その結果、薄い骨に存在する骨折線がスライス面と斜行するような場合、その周囲に溢れだしが生じて骨折線が不明瞭になった。この原因については、現在検討中である。
高い高度分解能を持つロケットGPSトモグラフィ技術

太陽フレアや磁気嵐により引き起される電離圏擾乱は,衛星通信や衛星放送に影響を与え,衛星を利用したGPS測位技術の誤差原因となっている.電離圏擾乱のような特異な問題を解明するためには,電場,中性粒子の運動量に加え,プラズマ物理の基本パラメータである電子密度の観測が不可欠である.鉛直方向に電離層を面的観測する手法として,ロケットGPS-TECトモグラフィ法を提案する.本研究では,提案手法を計測技術として確立することを目的とし,(ア)観測ロケット搭載用GPS-TEC観測装置の開発と性能検証,(イ)ロケットGPS-TECトモグラフィ法に適したトモグラフィ解析手法の検討,を行う.新しい電離圏の電子密度観測手法として,空間分布情報を取得可能なロケットGPS(Global Positioning System)トモグラフィを提案する.このロケットGPSトモグラフィ法の実現のためには,観測ロケット搭載用2周波GPS受信機を開発する必要がある.そのため,観測ロケットに搭載する小型GPS受信機を開発する前段階として,2周波GPSソフトウェア受信機の開発と評価を行った.2周波GPSソフトウェア受信機は,アンテナ,分波器,フロントエンド及びPCとGPS信号解析ソフトウェアから構成した.電子密度測定のためにはGPS-TEC(GPS Total Electron Content)方を用いるため,GPS-L1およびL2と呼ばれる2周波数の信号を同時観測する必要がある.そのため,2周波数の観測ができるGPS信号解析ソフトウェアを開発し,評価を行った.屋外で受信実験を行ったところ,L1,L2波ともに信号の捕捉・追尾が行えることを確認した.次に,GPS-TEC法により電離圏TECの観測を行ったところ,国土地理院が提供するGEONET観測網のデータとよく一致した.このことから,2周波GPSソフトウェア受信機の開発に成功した.本研究は,高い分解能を持つ電離圏電子密度の空間分布観測手法を開発することを目的としている.この目的を達成するために,ロケットGPS(Global Positioning System)トモグラフィ法を提案し,シミュレーションと受信システム開発を2本柱として技術検証を進めている.本年度は,ロケットGPSトモグラフィ法に必須となるGPS-TEC(Total Electron Content)受信機について評価を行った.観測ロケットに搭載されるGPS-TEC受信機には,(1)高加速度・高速移動に対する追従性能,(2)ロケットスピンによる信号強度・位相変化への耐性が求められる.GPS受信機システムは,ロケットスピンの影響を低減させるため,ロケット側面に2つの受信アンテナを設置する.2つの受信アンテナから出力されるGPS信号は,混合器で合成してからGPS受信機に入力する2波混合方式とした.2波混合方式は,システムがシンプルで簡単な反面,2信号の干渉が生じてGPS受信信号が捕捉できないことが予想された.実際の観測ロケットに見立てた金属模型を製作し,この金属模型にGPS受信システムを搭載して実験装置を構築した.ロケットスピンに対する耐性について,ロケット回転開始および終了時にGPS信号捕捉ができなくなるものの,定常回転時は問題なく受信できることを確認した.また,GPS信号の位相については,L1波・L2波でそれぞれ回転の影響を受けるものの,両波の位相差情報は安定していることを確認した.GPS-TECでは,位相差情報のみを用いるため,構築した実証システムにおいてロケットGPSトモグラフィ観測が可能である.本研究は,高い分解能を持つ電離圏電子密度の空間分布観測手法を開発することを目的としている.この目的を達成するために,ロケットGPS(Global Positioning System)トモグラフィ法を提案し,シミュレーションと受信システム開発を2本柱として技術検証を進めている.本年度は,提案するロケットGPSトモグラフィ法によって期待される電離圏電子密度の2次元像をシミュレーションにより推定した.まず,過去の観測ロケット実験により得られた飛翔データとGPS衛星の軌道を用いて,ロケット飛翔中に観測されるGPS-TEC値を推定した.そして,この推定値を用いて2次元トモグラフィ解析を行ったところ,従来の地上観測によるGPS-TECトモグラフィに比べて,高度分解能が向上することがわかった.その一方で,水平方向の分解能向上が見込めないことがわかった.水平方向の分解能向上のためには,ロケット飛翔軌道下の地上観測点の活用が有効だと考えられる.JAXAの保有する内之浦宇宙空間観測所から海側に打ち上げる場合には,漁船などによる海上観測を行うことで,水平方向の分解能向上が期待できる.3年の研究計画の最終年度であったが,平成27年度はJAXAによる観測ロケット実験の公募が実施されなかった事などのため,当初計画より1年遅れることとなった.本研究は,高い分解能を持つ電離圏電子密度の空間分布観測手法を開発することを目的としている.本年度は,ロケットGPSトモグラフィ法に適したトモグラフィ解析アルゴリズムの検討を行った.検討モデルとして,まず電離圏モデルを設定する.これに対して,過去の観測ロケット実験により得られた飛翔データとGPS衛星の軌道を適用することで,ロケット飛翔中に観測されるGPS-ロケット視線間の全電子数(GPS-TEC値)を計算する.このGPS-TEC値を用いて,以下のトモグラフィ解析アルゴリズムの検討を行った.トモグラフィ解析アルゴリズムの検討では,初めに一般的なトモグラフィ解析で手法であるフィルタ補正逆投影法(Filtered Back Projection: FBP)を用いたところ,元の電離圏モデルと大きく異なる再構成画像が得られた.FBP法ではトモグラフィ解析を行う際に,欠損データに対する補間が行われない.ロケットGPS-TECトモグラフィのように投影角が制限される欠損観測データでは,良い結果を得られないことがわかった.そのため,欠損データを補間できるトモグラフィ解析アルゴリズムの検討を行った.

一部の医療用CTや走査型電子顕微鏡で用いられる解析アルゴリズムである,逐次近似代入法(Simultaneous Image Reconstruction Technique: SIRT),最小二乗共役勾配法(Conjugate Gradient Least Squares: CGLS)を用いたトモグラフィ解析を行った.より複雑形状となる電離層イレギュラリティを模したパッチ電離層モデルにおいても,FBPよりSIRT,SIRTよりもCGLSにおいて良好な再構成画像が得られた.太陽フレアや磁気嵐により引き起される電離圏擾乱は,衛星通信や衛星放送に影響を与え,衛星を利用したGPS測位技術の誤差原因となっている.電離圏擾乱のような特異な問題を解明するためには,電場,中性粒子の運動量に加え,プラズマ物理の基本パラメータである電子密度の観測が不可欠である.鉛直方向に電離層を面的観測する手法として,ロケットGPS-TECトモグラフィ法を提案する.本研究では,提案手法を計測技術として確立することを目的とし,(ア)観測ロケット搭載用GPS-TEC観測装置の開発と性能検証,(イ)ロケットGPS-TECトモグラフィ法に適したトモグラフィ解析手法の検討,を行う.提案するロケットGPSトモグラフィ法に必須となるGPS-TEC受信機について,観測ロケットという特殊環境を想定した試験を行った.ロケットスピンに対する耐性試験においても良好な結果が得られており,構築した実証システムでロケットGPS観測が可能である.平成28年度には」JAXAの公募「平成29年度以降の観測ロケット実験の公募」が予定されている.そのため,研究期間を1年延長し,更なる捕捉実験と学会発表を行うことで研究を推進し,JAXAへの実験提案を行う.宇宙電波科学,電波工学,計測工学本研究は,シミュレーションと受信システム開発を2本柱として進めている.本年度までの成果として,受信システム開発と評価を行い,ロケットGPS観測に使用できる性能を有することを確認した.もう一方の柱である電離圏シミュレーションを行い,またこれまでのと受信システム開発で得られた実験結果を合わせることで,高い分解能を持つ電離圏電子密度の空間分布観測ができることを検証する.提案手法の実現のためには,GPS-L1およびL2と呼ばれる2周波数の信号を同時観測することができる,観測ロケット搭載小型GPS受信機を開発する必要がある.その前段階として,2周波GPSソフトウェア受信機の開発に成功した.上述の理由により,研究計画が1年遅れているため.申請時に計画していた電離圏シミュレーションを,最終年度に行うことし,数値計算ソフトウェアの購入を見送ったため.数値計算ソフトウェアの購入と,学会発表経費としての使用を予定している.
リーウィウスとローマ共和政期における伝承および歴史記述の研究

本研究は、ローマで最初の歴史家ファビウス・ピクトルが属するファビウス氏の事績およびローマ共和政期の伝説群からコルネーリウス・コッススの決闘伝説(前5世紀後半)とエトルーリア人都市ウェイイーを滅ぼし、更にガッリア人によって占拠されていたローマを解放したと伝えられるカミッルスの伝説(前4世紀初頭)を対象として、これらを史学史と文化史の視点から分析し、共和政末期とアウグストゥスの時代の政治文化との関係を論じたもので、これにより古代ローマの文化と社会の特徴の一端が明らかになった。本研究は古代ローマ人の歴史記述と歴史意識に関して、以下の2点の解明を主な課題としている。(1)アウグストゥスの時代の歴史家ティトゥス・リーウィウスが著した『ローマ建国以来の歴史』の第1デカーデ(第110巻)をローマ史学史および伝説史の観点から、共和政末期とアウグストゥスの時代の政治文化との関係にも注目しつつ分析し、ローマ人の歴史意識に関する理解を深める。(2)本格的な歴史記述が始まる以前、ローマ人社会では過去の記憶はどのようにして伝達されていたのか。この問を集団的な記憶が呼び起こされ、後の世代に伝承されたと考えられる場を中心に考察する。これと並んで、歴史記述が始まる以前から伝わる文字を利用した種々の記録に関しても、史料の証言内容と先行研究の成果を検証する。これらの作業を通して本研究は、古代ローマ人の歴史記述と歴史意識の特徴を描き出し、過去に関する集団的な記憶が共和政期のローマ社会で持っていた意味について理解を深めることを目指す。平成19年度は本研究プロジェクトの初年度にあたり、史料の収集を中心として以下の作業を行った。1,リーウィウスが『ローマ建国以来の歴史』の第5巻と第6巻で描く前5世紀末から前4世紀初頭にかけての歴史で中心的な役割を演じているマールクス・フールリウス・カミッルスと彼の事績に関して、エトルーリア人都市ウェイイーとの戦争及びガッリア人戦争を中心に、リーウィウスとプルータルコスの『カミッルス伝』を始めとする平行史料との間で、素材の選択の仕方、記述の内容、カミッルスの人物像等を比較・検討することにより、リーウィウスが歴史を執筆したアウグストゥスの時代と、彼の史料の書かれた共和政末期においてカミッルス伝説がどのように捉えられていたかを考察するための素材を集めた。2,平成20年2月20日から3月2日まで史料収集と考古学資料の調査を目的としてドイツ及びイタリアを訪れた。ドイツでは、バイエルン国立図書館及びミュンヘン大学歴史学系図書館で日本では入手が難しいアーケイック期ローマ及びローマ史学史に関する論文・研究文献・特別展示のカタログ等の閲覧と複写を行った。またイタリアではローマを中心に、タルクイニア等近郊の古代都市にも足を伸ばして、考古学資料の実見及び実地での検証を行った。3,本研究と密接に関係する『ローマ建国以来の歴史』第2ペンターデ(第610巻)の翻訳は、前半部分(第8巻第24章まで)を平成20年1月に訳了し、3月末に初校を終えた。リーウィウス著『ローマ建国以来の歴史』第3巻として6月中旬に出版の予定。1.マールクス・フーリウス・カミッルスは前5世紀末から前4世紀の前半に活躍したローマの政治家(将軍)で、恐らくは実在の人物である。しかしティトゥス・リーウィウスをはじめとする後代の歴史家の記述はカミッルスを理想化し、彼が生きた時代の歴史は、彼の活動を中心にして再構成されているらしい。この伝承の再構成の課程を、それが行われたと考えられる時代(共和政末期から帝政初期)の政治的・文化的状況との関係で考察し、これらの状況が与えた影響を明らかにすることが本研究の課題の一つである。今年度は、カミッルス伝説の中で工トルーリア人都市ウェイイーの陥落、カミッルスの白馬を用いた凱旋式、カミッルス裁判、カミッルスの亡命と復権などの要素を中心に、リーウィウスと平行史料の記述を比較検討した。伝説におけるこれらの要素は、特にカエサルの独裁という共和政末期の政治状況との関係で研究史上盛んに議論されており、先行研究の検証にも力を注いだ。なお研究成果の一部は、2008年度後期の特殊講義を通して学生にも紹介した。2.2008年8月25日から9月6日までローマ(イタリア)とミュンヘン(ドイツ)に滞在。ローマではブリティッシュ・スクールの図書室、ミュンヘンではバイエルン国立図書館およびドイツ考古学研究所古代史・碑文学委員会の図書室で、碑文史料と古代末期の歴史家の作品を中心に、日本では入手が困難な文献を収集した。3.本研究にとって基本史料の一つであるリウィウス著『ローマ建国以来の歴史』に関して、第2ペンターデ(第610巻)前半部分の翻訳を完成し、京都大学学術出版会から出版した。本研究の目的および今年度の研究実施計画に従って、以下の活動を行った。