hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フェロセンを含むポリマ-の構造と物性

1.1.1'-ジビニルフェロセンをラジカル重合させると、3-フェロセノファン骨格を持ったポリマ-(1)が得られる。このポリマ-では、隣接するフェロセン核同士が、そのシクロペンタジエニル環の面を互いに平行にしてならんでいるものと考えられ、その特異な構造がこのポリマ-の誘導体の物性に影響しているものと考え、電気伝導度、メスバウア-スペクトル等の測定を行った。3-フェロセノファン骨格はメスバウア-スペクトルの四極分裂の値から推定した。1.1'-ジビニルフェロセンのベンゼン溶液に、アゾビスイソブチロニトリル(AIBN)を加えて、80°Cで24時間反応させて得られたポリマ-を使用した。ポリマ-をヨウ素で部分酸化したものについて、常温、液体窒素温度などで電気伝導度、メスバウア-スペクトルを測定した。2.加圧成形した試料について、電気伝導度を直流2端子法で測定し、各種温度に対する測定値の変化から、活性化エネルギ-を試算した。3.電気伝導度はポリマ-の平均分子量に依存しないように見えるが、高分子(MW>10,000)のものと低分子量(MW<10,000)のものとでは1桁程度の差があるように思われる。前者が10^<-3>Ω^<-1>で、後者が10^<-4>Ω^<-1>であった。ラジカル重合の条件をいろいろ変えて見たが、伝導度に対する影響は現れなかった。このポリマ-の部分構造に相当する2個の3-フェロセノファンをα-位置でメチレンまたはヘテロ原子でつないだ二核フェロセン誘導体(2)の合成を、α-ケト- 3-フェロセノファンを出発物質として用いて、いろいろと試みたが成功しなかった。現在別の合成法を検討中である。
方向感覚の個人差による空間学習および空間移動時の方略の異質性に関する研究

本研究の目的は,前年度の研究成果を踏まえ,方向感覚の優劣による,認知地図体制化に利用する情報の違い,そして体制化した認知地図の利用方略の違いを,空間学習時の眼球運動パターンの分析および事後面接によって検討することである.学習対象は,被験者にとって未知の実在空間内の経路であり,それを移動する映像が学習材料であった.被験者は,その学習材料を2回観察し,その経路上15箇所で撮影された静止画像を観察した.それらの観察の間,被験者の眼球運動パターンが計測された.その後,被験者は,方向推定課題,位置推定課題そして風景再認課題を制限時間内に可能な限り多く解答した.最後に被験者は,空間学習時および課題遂行時の方略に関する面接調査を受けた.方向推定課題,位置推定課題,そして風景再認課題の各成績によって被験者を上位群,中位群,および下位群とに分け,群間で学習時の眼球運動パターンおよび方略の違いを検討した.眼球運動パターンについては前年度と同様に,下位群の注視対象が上位群のそれよりも少ない傾向があった.そして学習方略については,下位群が場所の雰囲気や行動順序などに注目する方略であったのに対し,上位群はそれに加えて経路の全体的形状などに注目する方略を採る傾向があった.さらに,上位群は課題遂行時に経路的表象と全体的表象とを使い分ける,もしくはそれらを協応させて利用する傾向があるのに対し,下位群ではそのような傾向がそれほど強くなかった.これらの結果から,方向感覚に優れる者は,より多くの視覚的特徴を取り込む方略を指向し,それらを全体的表象に体制化すること,そして問題解決時には経路的表象と全体的表象とを使い分けることが伺える.それに対して方向感覚に劣る者は詳細な情報を取り込む地点がやや不足しており,また全体的表象の体制化が十分ではないため,問題解決時の心内処理精度がやや低いと考えられる.本研究の目的は,方向感覚の個人差による認知過程の異質性を解明する前段階として,高精度の方向感覚測定手法を開発することである.先行研究から方向感覚との強い関連が示唆される,方向推定能力,距離推定能力,心的回転能力,位置関係推定能力,現在位置推定能力,そして風景再認能力を測定し得る課題を作成した.これらの課題には,既知の実在空間を対象とするもの(実在空間版)と,未知で架空のCG空間を対象とするもの(CG空間版)の2種類を用意した.そして,浅村(2002,北海道心理学会)に従い,方向感覚を考える頻度が高い場合の方向感覚質問紙簡易版(SDQ-S)と課題成績の対応関係を検討することにより,各課題成績の精度を評価することとした.被験者は,実在空間版で188名,CG空間版で168名であった.被験者は,SDQ-S,方向感覚を考える頻度に回答した後,実在空間版では課題ごとに制限時間内で可能な限り問題を解いた.CG空間版では,対象空間内の移動映像を2回観察した後,課題ごとに制限時間内に可能な限り問題を解いた.方向感覚を考える頻度が高い群の結果は,実在空間版の場合,方向推定,距離推定,心的回転,そして風景再認での回答数とSDQ-Sとの相関が強いことを示し,CG空間版の場合,方向推定と現在位置推定での回答数とSDQ-Sとの相関が強く,方向推定と位置関係推定での正答率とSDQ-Sとの相関が強いことを示した.これらの結果から,方向推定については実在・CG空間版の両方,距離推定については実在空間版,心的回転については実在空間版,現在位置推定についてはCG空間版,そして風景再認については実在空間版の回答数が,方向感覚測定法としての精度が高いと考えられる.また,方向推定についてはCG空間版,位置関係推定についてはCG空間版の正答率が,方向感覚測定法としての精度が高いと考えられる.本研究の目的は,空間学習時にどのような空間情報を取り込み,認知地図へ体制化しようとするかについての,方向感覚の優劣による違いを,主に空間学習時の眼球運動パターンの分析から明らかにすることである.前年度に開発した方向感覚測定法の中から,特に高精度で方向感覚を測定できると考えられる,方向推定課題,位置推定課題,そして風景再認課題の各成績と,被験者にとって未知の実在空間を学習する際の眼球運動パターンとの対応関係を検討することとした.学習対象は,被験者にとって未知の実在空間内の経路であり,それを移動する映像が学習材料であった.被験者は,その学習材料を3回観察し,その経路上15箇所で撮影された静止画像を観察した.それらの観察の間,被験者の眼球運動パターンが計測された.その後,被験者は,方向推定課題,位置推定課題,そして風景再認課題を制限時間内に可能な限り多く解答した.方向推定課題,位置推定課題,そして風景再認課題の各成績によって被験者を上位群および下位群とに分け,群間で学習時の眼球運動パターンの違いを検討した.その結果,両群間に明確な違いはあまり見られなかったが,全体的に,下位群の注視対象が上位群のそれよりもやや少ない傾向にあった.また,学習時の静止画映像を,方向転換地点付近と方向転換地点手前とに分類して群間の違いを検討した.その結果,方向転換地点付近では上位群が下位群よりも対象の形状や細かい対象に注視する傾向が見られ,逆に方向転換地点手前では下位群にそのような傾向が見られた.

これらの結果から,方向感覚に優れる者は,全体的により多くの視覚的特徴を取り込む方略を指向し,特に,正しく経路を進むのに重要な方向転換地点付近で対象の詳細情報を取り込む方略を指向することが伺える.それに対して方向感覚に劣る者は詳細な情報を取り込む地点が適切ではないことが伺える.本研究の目的は,前年度の研究成果を踏まえ,方向感覚の優劣による,認知地図体制化に利用する情報の違い,そして体制化した認知地図の利用方略の違いを,空間学習時の眼球運動パターンの分析および事後面接によって検討することである.学習対象は,被験者にとって未知の実在空間内の経路であり,それを移動する映像が学習材料であった.被験者は,その学習材料を2回観察し,その経路上15箇所で撮影された静止画像を観察した.それらの観察の間,被験者の眼球運動パターンが計測された.その後,被験者は,方向推定課題,位置推定課題そして風景再認課題を制限時間内に可能な限り多く解答した.最後に被験者は,空間学習時および課題遂行時の方略に関する面接調査を受けた.方向推定課題,位置推定課題,そして風景再認課題の各成績によって被験者を上位群,中位群,および下位群とに分け,群間で学習時の眼球運動パターンおよび方略の違いを検討した.眼球運動パターンについては前年度と同様に,下位群の注視対象が上位群のそれよりも少ない傾向があった.そして学習方略については,下位群が場所の雰囲気や行動順序などに注目する方略であったのに対し,上位群はそれに加えて経路の全体的形状などに注目する方略を採る傾向があった.さらに,上位群は課題遂行時に経路的表象と全体的表象とを使い分ける,もしくはそれらを協応させて利用する傾向があるのに対し,下位群ではそのような傾向がそれほど強くなかった.これらの結果から,方向感覚に優れる者は,より多くの視覚的特徴を取り込む方略を指向し,それらを全体的表象に体制化すること,そして問題解決時には経路的表象と全体的表象とを使い分けることが伺える.それに対して方向感覚に劣る者は詳細な情報を取り込む地点がやや不足しており,また全体的表象の体制化が十分ではないため,問題解決時の心内処理精度がやや低いと考えられる.
インドシナ半島におけるプライマリ・ヘルスケア・システムの国際比較研究

本研究課題に関連した最初の研究成果として、Sustainable Development Goals(SDGs)でも重要な目標のひとつとされているUniversal Health Coverage(UHC)の実現に向け、"Health"の概念そのもとについて再考察を行った論文を発表している。"Health"の概念は医療プロフェッショナルの間でも、時に病気なく長生きすることという限定的な意味で捉えられる。一方、WHOの定義では「健康とは、肉体的、精神的及び社会的に完全に良好な状態であり、単に疾病又は病弱の存在しないことではない」とされ、健康とは自然に存在するものではなく、人工的な概念であることがわかる。本論文では、健康の阻害要因としての"Disease", “Illness", “Sickness"と健康との関係についてのより包括的なフレームワークを示すと共に、UHCの実現に向けて、単に"Disease"の治療だけではなく、予防や社会環境の改善の重要性を指摘している。次に、医療保険への加入率を更に上げるための議論として、民間企業が提供する医療保険に関する議論がある。現在、法律で従業員の加入が義務付けられている大企業でも実際には法令を遵守していないケースが多々ある。“Health insurance coverage and firm performance: Evidence using firm level datafrom Vietnam"では医療保険の加入と企業利益や労働生産性との関係を検証している。分析結果は、産業によっては企業の従業員の医療保険への加入が企業利益や労働生産性を高める効果があることを示している。本研究の分析結果は企業が従業員を医療保険に加入させることで、企業側にもメリットがあることを示し、保険の加入率を挙げるための政策議論に一石を投じている。本研究は、2015年に国連で採択されたSustainable Development Goals(SDGs)の第3重要課題に設定された「健康な暮らし及び厚生の促進」に関連した研究課題に対して、現地調査を通して収集するデータを用いて取り組むことを目的としている。具体的にはインドシナ半島の国々(ラオス、カンボジア、ベトナムを予定)を取り上げる。これらの国々において(1)独自かつ3か国ほぼ統一スタイルの医療施設調査及び医療従事査調査を行い、プライマリ・ヘルスケアに関連した医療サービスの供給面の課題にフォーカスした分析を実施する。更に、(2)2020年までに医療保険の国民皆保険化を目指すベトナムにおいて皆保険化の達成までの政策インプリケーションについての研究を行い、近い将来医療保険制度の導入が予想されるラオス、カンボジアにとってどのような教訓を引き出すことができるか検証を行う。なお、こうした研究を村落レベルの一次医療施設で実施することにより、SDGsの最重要課題「貧困撲滅」の実現にも貢献する研究となることが期待できる。現在は、上述の新たな現地調査の準備と共に、既存のデータを使った論文の執筆、セミナー等での発表、国際学術誌への投稿を進めている。本年度は特にこれまでにベトナムの調査で収集したデータを用い、医療保険制度についての研究を進めている。なかでも、保険加入率の分析として(ア)家族割制度導入の効果、(イ)リファラル制度改正の効果、など最新の政策効果に着目した分析を進めている。そして、(ウ)こうした政策により健康状態の悪い人ほど医療保険に加入する「逆選択」の問題はいつまで残るのかについても検証を行っている。同時に、(エ)残り2割の未加入者の人々の医療保険への加入が医療費自己負担を軽減しつつ医療サービスの利用の促進に繋がるのか分析する。本年度は主にラオスおよびカンボジアでのフィールド調査の準備を行う。まず、7月までに3ヶ国共通で利用できる質問票の原案を作成する。そして、8月にラオスのカウンターパートであるNational Center for Laboratory and Epidemiology(NCLE)、9月にカンボジアのカウンターパートであるNational Institute of Public Health (NIOPH)を訪問し、研究実施計画について打ち合わせを行う。その後、両国において調査実施のための準備を進めてもらう。この準備過程には倫理審査や調査対象地域における地方行政組織との折衝も含まれている。そして、こうした準備には多大な時間がかかることが予想されるため、調査の実施は2020年1月からを予定している。上述のラオス、カンボジアに加え、ベトナムでの調査についても準備を進めていく。ただし、ベトナムではこれまでに既に2回医療施設調査を実施した実績がある。そのため、他の2ヵ国に比べ、調査準備にかかる負担はそれほど大きくないと想定している。本研究では最終的に、3ヶ国での国際比較を目指している。そのため、実際の調査の実施は、疾病・疾患の季節性を踏まえ、3ヶ国すべて同じ時期に実施する計画である。なお、こうしたアレンジを行うことで、本研究において中心的な研究手法であるDiscrete Choice Experiments (DCE)の実施のために必要となるソフトフェアの年間利用契約料を最小限に抑える狙いもある。DCEを使った分析では、人材確保が難しい第一次医療施設で働く医療従事者に対し、どのような報酬が彼らから最も望まれているのかを検証する。加えて、彼らのワークモチベーションについての研究も実施したいと考えている。

本論文では、健康の阻害要因としての"Disease", “Illness", “Sickness"と健康との関係についてのより包括的なフレームワークを示すと共に、UHCの実現に向けて、単に"Disease"の治療だけではなく、予防や社会環境の改善の重要性を指摘している。次に、医療保険への加入率を更に上げるための議論として、民間企業が提供する医療保険に関する議論がある。現在、法律で従業員の加入が義務付けられている大企業でも実際には法令を遵守していないケースが多々ある。“Health insurance coverage and firm performance: Evidence using firm level datafrom Vietnam"では医療保険の加入と企業利益や労働生産性との関係を検証している。分析結果は、産業によっては企業の従業員の医療保険への加入が企業利益や労働生産性を高める効果があることを示している。本研究の分析結果は企業が従業員を医療保険に加入させることで、企業側にもメリットがあることを示し、保険の加入率を挙げるための政策議論に一石を投じている。本研究は、2015年に国連で採択されたSustainable Development Goals(SDGs)の第3重要課題に設定された「健康な暮らし及び厚生の促進」に関連した研究課題に対して、現地調査を通して収集するデータを用いて取り組むことを目的としている。具体的にはインドシナ半島の国々(ラオス、カンボジア、ベトナムを予定)を取り上げる。これらの国々において(1)独自かつ3か国ほぼ統一スタイルの医療施設調査及び医療従事査調査を行い、プライマリ・ヘルスケアに関連した医療サービスの供給面の課題にフォーカスした分析を実施する。更に、(2)2020年までに医療保険の国民皆保険化を目指すベトナムにおいて皆保険化の達成までの政策インプリケーションについての研究を行い、近い将来医療保険制度の導入が予想されるラオス、カンボジアにとってどのような教訓を引き出すことができるか検証を行う。なお、こうした研究を村落レベルの一次医療施設で実施することにより、SDGsの最重要課題「貧困撲滅」の実現にも貢献する研究となることが期待できる。現在は、上述の新たな現地調査の準備と共に、既存のデータを使った論文の執筆、セミナー等での発表、国際学術誌への投稿を進めている。本年度は特にこれまでにベトナムの調査で収集したデータを用い、医療保険制度についての研究を進めている。
スピン波熱移送の制御と冷却効果の観測

先ず、スピン波熱移送効果の原理の解明に取り組み、イットリウム鉄ガーネット(YIG)磁性体試料において励起スピン波の周波数依存性を観測した。励起スピン波において、低周波数では試料端でのスピン波熱移送効果が観測されるが、高周波数ではより試料内側に効果がシフトして観測されることを明らかにした。続いてスピンホール効果によるスピン波熱移送効果の制御を試みた。YIG試料上に製膜されたプラチナ薄膜やタングステン薄膜へ電流を印加し、スピンホール効果によるスピン注入による熱移送量の変調に起因する可能性のある温度の変調信号を赤外線カメラにより観測することに成功した。(1)スピン波熱移送の高効率化:多結晶イットリウム鉄ガーネット(YIG)試料の厚みと面内サイズのアスペクト比を変化させ、下面の表面スピン波と上面の表面スピン波の間の相互作用を変えて熱移送効率を調べた。同様に、不純物ドープにより飽和磁化とキュリー温度の異なる多結晶YIG試料とYIG薄膜についても熱移送効率を調べた。以上の実験において、先ず、異なる形状、熱伝導率の試料において熱移送効率を定量的に抽出する解析手法を確立し、最適な材料と形状の解析を進める体制を構築した。(2)スピン波熱移送の制御:スピン波熱移送効率を制御する目的でスピン注入による熱移送量の変調を試みた。YIG試料の下面に常磁性体であるプラチナ(Pt)細線を蒸着して電流を印加することにより、スピン軌道相互作用が大きいPt細線からYIG界面へスピン流によるスピントルクが電流の向きに依存して正負の向きに印加され、表面スピン波が増強・減衰され試料端まで運ばれる熱量を変調する。このための実験系を整備して、先ず、室温でのスピン注入によるスピン波熱移送の制御の観測を試みた。この結果、熱移送の制御には成功していないが、実現に向けてPt細線の幅、膜厚の最適化の検討を進めた。(3)スピン波冷却効果の観測:YIG試料を用いてスピン波冷却観測のための装置を整備した。平成26年度中に、ヒーターやペルチェ素子により加熱・冷却して温度制御された熱浴に試料を接触させて数十度の温度勾配を試料中に印加する機構、スピン波励起に相当する数100エルステッドの静磁場を印加する機構、赤外線カメラにより冷却効果を観測する機構を大気中で整備した。並行して、真空槽内で同様の実験を行うことができる装置の設計を終了した。スピン波熱移送効率を制御する目的でスピン注入による熱移送量の変調を試みた。イットリウム鉄ガーネット(YIG)試料の下面に常磁性体であるプラチナ(Pt)細線を蒸着して電流を印加することにより、スピン軌道相互作用が大きいPt細線からYIG界面へスピンホール効果による生成されるスピン流によるスピントルクが電流の向きに依存して正負の向きに印加され、表面スピン波が増強・減衰され試料端まで運ばれる熱量が変調されることが期待される。実験の結果、予測通りの熱移送量の変調が観測された。さらに、スピンホール角の極性の異なることが知られているタングステン膜を用いて同様の実験を行った結果、熱移送変調の増減も逆転し、スピンホール効果による変調であることを支持する結果が得られている。スピン波冷却効果の観測には成功していないが、YIG試料を用いたスピン波冷却観測のための装置の整備、ヒーターやペルチェ素子により加熱・冷却して温度制御された熱浴に試料を接触させて数十度の温度勾配を試料中に印加する機構、スピン波励起に相当する数100エルステッドの静磁場を印加する機構、赤外線カメラにより冷却効果を観測する機構を大気中で整備し、真空槽内での装置設計を進めた。スピン波による冷却効果の観測には至っていないが、スピンホール効果を利用したスピン波熱移送効果の変調に成功している。スピン波熱移送効果の観測実現についても装置の整備を進めている。平成27年度に引き続きスピン波熱移送効果の原理の解明とスピンホール効果を利用したスピン波熱移送効果の制御に取り組んだ。特に、物質・材料研究機構の内田健一グループの協力を得て、ロックインサーモグラフィーを使用した高空間分解能・高時間分解能・高温度分解能計測を行った。試料にはイットリウム鉄ガーネット(YIG)を用いた。先ず、スピン波熱移送効果を空間分解して観測し、試料端付近での散逸熱の発生がどこで生じているかを観測した。その結果、スピン波の励起周波数に依存して散逸熱の発生位置が異なることが判った。周波数のより低いスピン波励起の際に試料端付近で散逸熱が発生し、周波数が高くなるとより内側で散逸熱が発生する。この物理的起源について、これまでに提案されている群速度の変化により表面スピン波の散逸が起こるという理論と比較検証した。続いて、ロックインサーモグラフィーを用いて、スピンホール効果によるスピン波熱移送効果の変調実験を行った。特に、ロックインサーモグラフィーは温度分解能が1ミリケルビン以上であることにより、スピンホール効果によるわずかな変調を観測できる可能性がある。プラチナとタングステンのスピンホール効果の極性が異なる2種類の薄膜をYIG上に蒸着し、スピンホール効果によるスピントルクによるスピン波熱移送効果の変調を観測した。この結果、スピン波によると考えられる位置に依存した温度変化を観測し、スピンホール効果によるスピントルクに起因した現象である可能性について解析を行った。スピン波による冷却効果を観測する目的で、真空槽内で動作する熱計測装置の開発を進めた。

熱電対とペルチェ素子を用いて試料に温度勾配を印加する試料ホルダーを作成した。YIG試料に温度勾配を印加した状態で印加磁場を変化し温度変化の空間変化を観測することによりスピン波による熱輸送現象の観測を試みた。先ず、スピン波熱移送効果の原理の解明に取り組み、イットリウム鉄ガーネット(YIG)磁性体試料において励起スピン波の周波数依存性を観測した。励起スピン波において、低周波数では試料端でのスピン波熱移送効果が観測されるが、高周波数ではより試料内側に効果がシフトして観測されることを明らかにした。続いてスピンホール効果によるスピン波熱移送効果の制御を試みた。YIG試料上に製膜されたプラチナ薄膜やタングステン薄膜へ電流を印加し、スピンホール効果によるスピン注入による熱移送量の変調に起因する可能性のある温度の変調信号を赤外線カメラにより観測することに成功した。多結晶イットリウム鉄ガーネット(YIG)試料を購入していた三菱電機メテックス社がYIG試料の生産を終了したことにより、新規にYIG試料の購入先を探す必要が生じ研究計画に遅れが生じたが、新たなYIG試料の入手先を確保できた。また、購入を予定していた赤外線温度計測カメラの選定にも時間を要したことにより温度計測装置の構築が遅れたが、目的の性能を満たす赤外線カメラの選定を終えることができた。真空中でのスピン波熱移送計測装置の設計も当初予定より遅延が生じたが、各部品の選定を終了している。スピン波冷却効果の観測の実現を成功させたい。このために、より高精細に温度計測が可能な真空槽内の実験とロックインサーモグラフィーの学外利用等も検討する。試料についても、熱移送効果の温度依存性に着目しキュリー温度やネール温度近傍の温度領域における熱移送効果の増強によるスピン波冷却効果の観測実験を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。スピンエレクトロニクス熱移送効果の高効率化と熱移送効果を利用した冷却効果の観測に引き続き取り組む。また、これまでに設計を完了した真空槽内で動作する熱計測装置を用いた実験を開始する。試料と熱電対をマイクロメートルスケールに微細化して熱移送による温度計測を高性能化することにも取り組む。観察試料においては、イットリウム鉄ガーネット磁性絶縁体(YIG)以外に反強磁性磁性半導体であるマンガンテレル(MnTe)を用い、スピン波熱移送効率を高めてスピン波冷却効果の観測の実現を狙う。この際、キュリー温度やネール温度付近に試料温度を設定する。さらには、より確実にスピン波冷却効果の観測を実現するために、サブミリメートルサイズの試料と微小熱電対用電極を作成して用いる。これまでに、提案者により見出されたスピン波熱移送効果はマイクロ波源により表面スピン波を励起するためマイクロ波印加により試料温度が上昇してしまい試料冷却を実現することは難しい。本提案ではこれを解決するために試料を温度勾配下におくことで熱的にスピン波を励起し外部からの熱源を排除して温度上昇を防ぎ、スピン波冷却効果の観測を狙っている。一方で、熱スピン波の伝搬距離と熱スピン波の励起強度はマイクロ波励起に比較して小さいことも予想される。
眼部腫瘍性病変における上皮成長因子受容体およびp53癌抑制遺伝子の研究

1.昨年度は眼部腫瘍性病変において、上皮成長因子受容体(EGF-R)の発現が悪性度の指標と成りうることを示した。本年度は、EGF-Rと同じく受容体型チロシンキナーゼ群であるc-erbB-2癌遺伝子の発現を検索した。c-erbB-2は一部の眼瞼扁平上皮癌、基底細胞癌、涙腺多型腺腫の腺腔部に免疫染色陽性であった。良性上皮性病変の多くは陰性であった。c-erbB-2は上皮系悪性病変に多く発現していたが、必ずしもEGF-R陽性例と一致しなかった。(第103回日本眼科学会総会発表予定)2.昨年度は、眼瞼基底細胞癌及び一部良性上皮性病変においてp53蛋白の局在を免疫組織化学的に証明した。本年度は症例を追加し、発現されたp53蛋白が野性型か変異型かを検索し、野性型p53の誘導産物で細胞周期制御作用をもつp21蛋白の発現も調べた。一部の眼瞼基底細胞癌、結膜嚢腫、翼状片で変異型p53蛋白が免疫染色された。野性型p53陽性症例の一部でp21蛋白も陽性であった。p21蛋白陽性部位ではKi-67陽性率も低く、細胞増殖抑制作用の結果と思われた。一般に変異型p53蛋白は、胃癌、乳癌等、悪性腫瘍に多く発現されることが知られているが、外眼部良性病変にも証明された。紫外線の影響が一因と考えられた。(第103回日本眼科学会総会発表予定)1.患者生検組織より得られた病理標本を用いて、抗上皮成長因子受容体(EGF-R)抗体、及び抗p53癌抑制遺伝子蛋白抗体による免疫組織化学的検索を行った。扁平上皮癌等、上皮系の悪性腫瘍で、EGF-Rの発現は増強していたが、p53蛋白の発現は組織学的悪性度と相関せず、悪性リンパ腫、網膜芽細胞腫、悪性黒色腫、扁平上皮癌での発現はほとんどみられず、一部良性上皮性病変で陽性に染色された。2.同時に腫瘍細胞の増殖能の評価のため、細胞増殖マーカーであるproliferatingcell nuclear antigen(PCNA)とKi-67に対する免疫染色を行ったところ、炎症性病変、悪性腫瘍で陽性度が高く、特にKi-67を認識するMIB-1抗体がその増殖能の評価に有用と考えられた。(第103回日本眼科学会総会発表予定)
熱帯アジアにおけるイネ遺伝資源の生態遺伝学的調査(第3次)

熱帯アジアの在来イネ品種(Oryza sativa)とその補先野生種(O.rufipogon)の生態遺伝学的調査を行うために,ブ-タンとバングラデッシュの調査旅行を1989年の11月と12月にそれぞれ行った。またこの2回の旅行の機会と翌1990年5月に,タイ・中央平原に私共が設定した『野生イネの定点観測地点』を訪れ,環境条件および野生イネ集団の動態に関する継続調査を行った。1.ブ-タンー高度的には世界最高(約2700m)の稲作地帯を持つ点で興味深い調査地であった。今回は西ブ-タンの3つの谷に沿って,谷間の平地と斜面の階段状水田に栽培されている在来イネ集団22地点で調査を行い、158サンプルの種子を収集した。これらの稲に見出された最も大きな特徴は、同一集団内の形態的変異が大きいことで,遺伝的多称性が高いことがうかがえた。特に,脱粒性が高く不稔性のある個体がさまざまな頻度で混在していた。これら「雑草的」イネの起原は明らかではないが,異なる遺伝子型間の自然雑種に由来する可能性も考えられる。採集種子を用いて種子や幼植物に関する調査を行い,さらに栽培実験によって各種形質を調査した。その結果,高度の低い地域ではインド型品種が高度の高い地域では日本型品種が優占していることがわかった。その境界は15002000mの地域であった。高度によるこのようなインド型ー日本型品種のすみわけは、ネパ-ル・中国雲南などの山地稲作地で共通に見出される傾向である。なお,ブ-タンには野生イネの分布は報告されていない。2.バングラデッシューブ-タンとは対照的にバングラデッシュは,ガンジス・ブラマプトラなどの大河のデルタが拡がり,雨期には国土の大半が水没する。このような深水地帯で栽培可能な唯一の作物である浮稲品種に関する情報と種子の収集が私共の目的であった。また、バングラデッシュの浮稲品種の中には,酵素変異からみて他地域には見出せない(しかし野生イネでは稀ではない)アイゾザイム遺伝子を持つものが報告されているので(Glaszmann 1988)、バングラデッシュにおける野生イネと浮稲との遺伝的接点を探ることが第2の目的であった。主として浮稲栽培地帯と野生イネ分布地を目的として,sylhetーHabiganj,Mymenshin,Khulna地方への3つ小旅行を行い14地点から96サンプルと(野生イネ30,栽培イネ66)の種子を収集した。他の国々と同称に,在来品種は改良品種に急速に置きかえられつつあるが、浮稲だけは大部分が在来品種であった。ベンガル農民の伝統的な分類法として,イネ品種は作季の異なる3群,Aus,Aman,Boroに分けられている。バングラデッシュでは生育期間の異なる2品種の混播栽培が伝統的に行われており、様々なパタ-ンがあることがわかった。【Aman+Aus】、【Boro+Rayada(生育期間が非常に長いAman)】などは、播種は同時で,生育期間の違いを有効に利用することを目的とする多収穫のための方法と考えられる。従来熱帯低地に分布するイネ品種はインド型であると考えられてきたが,今回のサンプルの中には、日本型品種に特異的に現われるアイソザイム遺伝子が低頻度ではあるが見出された。野生イネとの遺伝的な関係は,調査が終了していないので結論を出すにはいたっていない。バングラデッシュの野生イネには深水水田の中や周囲,またはその近くの池などに分布し,栽培イネの遺伝子移入が著しい。しかし,Habiganj地方の大湿地帯の中で,チョウセンアサガオの大集団の中に点在し栽培イネとは完全に隔離されていると思われる野生イネ集団を発見でき,貴重な種子を得た。3.タイにおける野生イネの定点観測ー変動する環境に反応して野生イネ集団がどのような動態を示すかを明らかにし,自生地における保存(Inーsitu preservation)の方法に関する基礎知識を得ることを目的として,1983年に8ケ所の調査地点を設け,継続調査を行ってきた。1991年現在,このうちの4ケ所の集団が絶減かそれに近い状況にある。その4集団はいずれも一年生型で,多年生型あるいは多年生ー一年生中間型は比較的安定した環境に生育している。アイソザイム遺伝子を標識として,集団内の微細な地理的分布を調査中である。

これらの稲に見出された最も大きな特徴は、同一集団内の形態的変異が大きいことで,遺伝的多称性が高いことがうかがえた。特に,脱粒性が高く不稔性のある個体がさまざまな頻度で混在していた。これら「雑草的」イネの起原は明らかではないが,異なる遺伝子型間の自然雑種に由来する可能性も考えられる。採集種子を用いて種子や幼植物に関する調査を行い,さらに栽培実験によって各種形質を調査した。その結果,高度の低い地域ではインド型品種が高度の高い地域では日本型品種が優占していることがわかった。その境界は15002000mの地域であった。高度によるこのようなインド型ー日本型品種のすみわけは、ネパ-ル・中国雲南などの山地稲作地で共通に見出される傾向である。なお,ブ-タンには野生イネの分布は報告されていない。2.バングラデッシューブ-タンとは対照的にバングラデッシュは,ガンジス・ブラマプトラなどの大河のデルタが拡がり,雨期には国土の大半が水没する。このような深水地帯で栽培可能な唯一の作物である浮稲品種に関する情報と種子の収集が私共の目的であった。また、バングラデッシュの浮稲品種の中には,酵素変異からみて他地域には見出せない(しかし野生イネでは稀ではない)アイゾザイム遺伝子を持つものが報告されているので(Glaszmann 1988)、バングラデッシュにおける野生イネと浮稲との遺伝的接点を探ることが第2の目的であった。主として浮稲栽培地帯と野生イネ分布地を目的として,sylhetーHabiganj,Mymenshin,Khulna地方への3つ小旅行を行い14地点から96サンプルと(野生イネ30,栽培イネ66)の種子を収集した。他の国々と同称に,在来品種は改良品種に急速に置きかえられつつあるが、浮稲だけは大部分が在来品種であった。ベンガル農民の伝統的な分類法として,イネ品種は作季の異なる3群,Aus,Aman,Boroに分けられている。バングラデッシュでは生育期間の異なる2品種の混播栽培が伝統的に行われており、様々なパタ-ンがあることがわかった。【Aman+Aus】、【Boro+Rayada(生育期間が非常に長いAman)】などは、播種は同時で,生育期間の違いを有効に利用することを目的とする多収穫のための方法と考えられる。従来熱帯低地に分布するイネ品種はインド型であると考えられてきたが,今回のサンプルの中には、日本型品種に特異的に現われるアイソザイム遺伝子が低頻度ではあるが見出された。野生イネとの遺伝的な関係は,調査が終了していないので結論を出すにはいたっていない。バングラデッシュの野生イネには深水水田の中や周囲,またはその近くの池などに分布し,栽培イネの遺伝子移入が著しい。しかし,Habiganj地方の大湿地帯の中で,チョウセンアサガオの大集団の中に点在し栽培イネとは完全に隔離されていると思われる野生イネ集団を発見でき,貴重な種子を得た。3.タイにおける野生イネの定点観測ー変動する環境に反応して野生イネ集団がどのような動態を示すかを明らかにし,自生地における保存(Inーsitu preservation)の方法に関する基礎知識を得ることを目的として,1983年に8ケ所の調査地点を設け,継続調査を行ってきた。1991年現在,このうちの4ケ所の集団が絶減かそれに近い状況にある。その4集団はいずれも一年生型で,多年生型あるいは多年生ー一年生中間型は比較的安定した環境に生育している。アイソザイム遺伝子を標識として,集団内の微細な地理的分布を調査中である。
励起状態を制御する光反応場の研究

光化学反応を支配する環境の中で、疎水性場は励起状態分子の反応性を方向付ける寄与を示す。このことをレチナ-ル蛋白質について、検証した。レチナ-ルアナログで構成したレチノクロムを光異性化することによって、天然のレチノクロムと比較顕棟するため、レチナ-ル分子の9位と13位のメチル基のないアナログを合成した。これらアナログとアポレチノクロムとの色素形成速度の測定、形成した色素の光異性化の位置選択性について調べた結果、形成速度は天然の場合と比較して、9位はほぼ同じ、13位はメチル基がない場合に1.5倍速くなることがわかった。光異性化の位置選択性は13位のメチル基の有無は影響なく、9位のメチル基がない場合には約50%に減少することがわかった。この結果はレチノクロムの光異性化反応において、9位のメチル基に対する蛋白質場が疎水性相互作用によって、位置選択性を決める大きな役割を示すことを意味する。シクロデキストリンを疎水性環境場とするレチナ-ルの光異性化反応における位置選択性について調べた。全トランスレチナ-ルとアミノシクロデキストリンで形成した色素を-20°Cで光照射すると15%の転化率でほとんど13シスレチナ-ルを得られることを見い出した。この反応を低温スペクトルにおいても確かめることができ、バクテリオロドプシンのM中間体と酷似していることを明らかにした。
インドシアニングリーンを用いた食道静脈瘤の半導体レーザー治療

内視鏡的硬化療法および内視鏡的結紮術は,食道静脈瘤に対する第一選択の治療法となっている.しかし,その安全性と効果はまだ完全に達せられたわけではない.我々は,食道静脈瘤の新しい治療法として半導体レーザーを用いた内視鏡的治療法を考案した.本法は,インドシアニングリーン(ICG)を静脈瘤周囲の粘膜下層に注入した後,比較的低出力で半導体レーザーを照射する方法である.ICGは半導体レーザーの発振波長805nmに吸収のピークを有しているため,静脈瘤周囲組織におけるレーザー光吸収を増強する.イヌ食道を用いた実験では,表面欠損を生じることなく照射でき,急性期の組織像では粘膜下層の深部まで熱凝固が認められた.1ヶ月後には粘膜・粘膜下層は線維化で置き換わっていた.固有筋層には,明らかな変化は認められなかった.基礎検討に基づいて食道静脈瘤6例に対しEVLとの併用治療を試みたところ,全例短期間の治療で静脈瘤の完全消失が得られた.2例で狭窄が認められたが軽度であった.本法は,食道静脈瘤に対する簡便,安全かつ効果的な治療法として臨床応用可能と考えられた.内視鏡的硬化療法および内視鏡的結紮術は,食道静脈瘤に対する第一選択の治療法となっている.しかし,その安全性と効果はまだ完全に達せられたわけではない.我々は,食道静脈瘤の新しい治療法として半導体レーザーを用いた内視鏡的治療法を考案した.本法は,インドシアニングリーン(ICG)を静脈瘤周囲の粘膜下層に注入した後,比較的低出力で半導体レーザーを照射する方法である.ICGは半導体レーザーの発振波長805nmに吸収のピークを有しているため,静脈瘤周囲組織におけるレーザー光吸収を増強する.イヌ食道を用いた実験では,表面欠損を生じることなく照射でき,急性期の組織像では粘膜下層の深部まで熱凝固が認められた.1ヶ月後には粘膜・粘膜下層は線維化で置き換わっていた.固有筋層には,明らかな変化は認められなかった.基礎検討に基づいて食道静脈瘤6例に対しEVLとの併用治療を試みたところ,全例短期間の治療で静脈瘤の完全消失が得られた.2例で狭窄が認められたが軽度であった.本法は,食道静脈瘤に対する簡便,安全かつ効果的な治療法として臨床応用可能と考えられた.食道静脈瘤の周囲の粘膜下層に半導体レーザー光の発振波長である805nmに吸光ピークを有するICGを注入し、予め病変を修飾した後レーザー治療する方法についてその効果と安全性を実験的に検討した.出血休止期の静脈瘤に対しレーザー照射を行う場合、照射によって静脈瘤の表面組織が蒸散し、出血が惹起される可能性がある。そのため照射出力を低出力域に設定した。実験1.食道壁に対する作用:犬の食道壁を用いて、静脈痛荒廃・消失において重要な間質の線維化作用について検討した。内視鏡下に食道粘膜下にICG溶液(濃度1mg/ml)を注入した後、注入部位に対し出力12Wで照射を行い、食道壁の経時的な変化を形態学的に観察した。照射直後では、表面は白色に変化したものの、蒸散による組織欠損は認められなかった。組織像では、粘膜・粘膜下層に選択的な熱変性が認められた.3日後には熱変性した粘膜・粘膜下層に、急性炎症の像が認められ、1週間後より肉芽性変化が認められるようになった。2週間後には、線維組織の増生が認められるようになり、1ヶ月後には、粘膜・粘膜下層は完全に線維組織で置き換わった。一方、固有筋層には経過を通じて変化が見られなかった。実験2.家兎耳静脈に対する作用:実験1に基づいて本法の血管消失効果について検討した。家兎耳静脈の周囲の皮下にICG溶液を注入したのちレーザー照射を行い、形態の経時的な変化を観察した。血管に対して出血を惹起することなく照射でき、1週間後まで血栓形成は認められず血管腔は開存していた。2週間後より、血管周囲の間質に繊維組織の増生が認められるようになると血管腔は狭小化し、1ケ月後には血管腔は消失していた。本法は、静脈瘤の消失にとって重要な間質の線維性変化を、病変の主座である粘膜・粘膜下層に選択的にもたらす。また、安全面では出血させることなく照射でき、筋層の保護作用によって術後の狭窄や食道の運動機能障害を回避出来ると考えられる。本法の効果と安全性が確かめられた。内視鏡的硬化療法および内視鏡的結紮術は,食道静脈瘤に対する第一選択の治療法となっている.しかし,その安全性と効果はまだ完全に達せられたわけではない.我々は,食道静脈瘤の新しい治療法として半導体レーザーを用いた内視鏡的治療法を考案した.本法は,インドシアニングリーン(ICG)を静脈瘤周囲の粘膜下層に注入した後,比較的低出力で半導体レーザーを照射する方法である.ICGは半導体レーザーの発振波長805nmに吸収のピークを有しているため,静脈瘤周囲組織におけるレーザー光吸収を増強する.イヌ食道を用いた実験では,表面欠損を生じることなく照射でき,急性期の組織像では粘膜下層の深部まで熱凝固が認められた.1ヶ月後には粘膜・粘膜下層は線維化で置き換わっていた.固有筋層には,明らかな変化は認められなかった.基礎検討に基づいて食道静脈瘤6例に対しEVLとの併用治療を試みたところ,全例短期間の治療で静脈瘤の完全消失が得られた.
ATP合成酸素の触媒部位の構造とエネルギー共役機構の解明

ATP合成酸素(FoF_1-ATPase)は,酸化的リン酸化において,膜を介したH^+輸送に共役してATPを合成している.本酵素が正常に機能するにはサブユニット間の相互作用が必須であることから,本研究では,α/βサブユニット間,あるいはβ/γサブユニット間の相互作用部位を解明するべく研究を進めた.βサブユニットのβVal-153は,触媒に必須な残基であるβLys-155とβThr-156の近傍に位置している.この残基をCysに置換して,変異型F_1のATPase活性がSH試薬によって阻害されるようになること,また,SH基とアミノ基を架橋する試薬で変異型F_1を処理すると,αサブユニットとβサブユニットが架橋されること,この架橋形成はATPによって妨げられることを示した.以上より,F_1の触媒部位近傍のβVal-153は,αサブユニットとの境界面付近にあることが示唆された.これらの結果はFEBS Lett.に発表した.ATPの合成/加水分解とH^+輸送とのエネルギー共役の調節に重要な役割を果たしている,γサブユニットのアミノ末端領域とカルボキシル末端領域にCys変異を導入し,それぞれの変異酸素活性に及ぼすSH試薬の効果を検討した.NEMはγCys-23,γCys-273およびγCys-278変異酸素のATPase活性を阻害し,DTNBはγCys-275変異酸素活性を阻害した.また,これらの阻害効果は,ATPによって妨げられた.以上の結果から,γサブユニットの機能領域と触媒サブユニットとの間に機能的な相互作用のあることが示唆された.更に,γサブユニットのフレームシフト変異が,βサブユニットのβArg-52→CysおよびβGly-150→Aspの変異でそれぞれ抑圧されることを見い出した.興味深いことに,βGly-150残基の位置は,触媒部位に近傍している.以上の結果は,γサブユニットとβサブユニットの,機能領域間の相互作用が,酵素活性に重要であることを示していると考える.これらの結果については現在投稿準備中である.ATP合成酸素(FoF_1-ATPase)は,酸化的リン酸化において,膜を介したH^+輸送に共役してATPを合成している.本酵素が正常に機能するにはサブユニット間の相互作用が必須であることから,本研究では,α/βサブユニット間,あるいはβ/γサブユニット間の相互作用部位を解明するべく研究を進めた.βサブユニットのβVal-153は,触媒に必須な残基であるβLys-155とβThr-156の近傍に位置している.この残基をCysに置換して,変異型F_1のATPase活性がSH試薬によって阻害されるようになること,また,SH基とアミノ基を架橋する試薬で変異型F_1を処理すると,αサブユニットとβサブユニットが架橋されること,この架橋形成はATPによって妨げられることを示した.以上より,F_1の触媒部位近傍のβVal-153は,αサブユニットとの境界面付近にあることが示唆された.これらの結果はFEBS Lett.に発表した.ATPの合成/加水分解とH^+輸送とのエネルギー共役の調節に重要な役割を果たしている,γサブユニットのアミノ末端領域とカルボキシル末端領域にCys変異を導入し,それぞれの変異酸素活性に及ぼすSH試薬の効果を検討した.NEMはγCys-23,γCys-273およびγCys-278変異酸素のATPase活性を阻害し,DTNBはγCys-275変異酸素活性を阻害した.また,これらの阻害効果は,ATPによって妨げられた.以上の結果から,γサブユニットの機能領域と触媒サブユニットとの間に機能的な相互作用のあることが示唆された.更に,γサブユニットのフレームシフト変異が,βサブユニットのβArg-52→CysおよびβGly-150→Aspの変異でそれぞれ抑圧されることを見い出した.興味深いことに,βGly-150残基の位置は,触媒部位に近傍している.以上の結果は,γサブユニットとβサブユニットの,機能領域間の相互作用が,酵素活性に重要であることを示していると考える.これらの結果については現在投稿準備中である.
戦時下における小学校児童の結核病、寄生虫病、眼病対策

本研究は、戦時下における小学校児童に対する国の疾病予防対策について、以下の3点について明らかにした。1国による労務動員を目的とした結核予防対策において、国民学校が健康な若年労働力の供出に寄与したことを明らかにした。2寄生虫病予防対策は、厚生省主導の下で国民学校を中心に進められ、戦争末期には結核予防対策の一環として位置づいたことを明らかにした。3国民学校児童の近視予防対策は、海軍主導の下で航空兵力増強のために強化されたことを明らかにした。本年度は、戦時下に於ける労務動員を目的とした国民学校修了後就職予定児童に対する結核対策に関する資料収集を行い、対策の基礎的解明を進めた。主な調査先は、国立国会図書館、国立公文書館、北海道大学附属図書館、北海道大学医学部附属図書館であった。調査は、学校が、労務動員政策の一環で健康な若年労働力の供出という役割を担った点に着目し、学校を介した結核対策の具体像が明らかになるような資料を中心に収集した。収集した資料を基に、特に、1942年度に国民学校修了後就職予定児童でツベルクリン反応陰性者(希望者のみ)に対して実施したBCG接種の導入期と、1943年度に同就職予定児童でツベルクリン反応陰性者全員に対してBCG接種を拡大した時期について、厚生省と文部省による検査の目的と方法に関する指示の詳細について明らかにした。当時、医学・医療関係者にとって児童の結核対策は解決すべき主要な課題として位置づいていたことに関しても収集資料によってあとづけた。国の結核予防対策の展開と共に発見される結核罹患者の対策問題や、結核罹患者の就職問題に対する課題も、当時著名な医学関係者らによって指摘されていた資料なども収集することができた。資料にもとづいて明らかになったことは次の通りである。労務動員政策の下、軍需産業を支えた国民学校新規卒業者は、就職指導による身体検査によって結核罹患状態が検査され、罹患児童は就職不適とされた。健康な労働力確保を目指した当時必要とされた結核対策だが、導入と共に問題となったのは、医学者である丸山博が指摘した、就職を目前に控えた児童にとって不適と診断された際の卒業後の生活展望だった。結核予防体系が確立される一方で、その診断によって発見された結核罹患児童の対策までは整備されなかった。結核対策関連資料の収集は順調に進んでいる。さらなる関連資料の調査収集整理により、児童に対する戦時下結核対策の具体像を解明するための論文作成の目途がたちつつある。また、次年度以降に計画している視力対策の関連資料も収集しはじめている。本年度は、戦時下における航空兵力増強のための視力増強並びに近視予防対策(国民学校児童を対象に)に関係する資料を収集し、予防対策の基礎的解明を進めた。主な調査先は、国立国会図書館、国立教育政策研究所教育図書館、北海道大学附属図書館、北海道大学医学部図書館、防衛研究所戦史研究センター資料閲覧室であった。1、国立教育政策所教育図書館所蔵重田定正文書に所蔵してある学校衛生関係の視力対策に関連する行政文書の収集、国会図書館、北海道大学医学部図書館に所蔵してある衛生関係雑誌の収集をとおして、海軍省から厚生省、文部省に対する視力対策の要求を明らかにした。2、学校における視力対策について、1944年5月の学校身体検査規程改正とその後の文部省の通牒による施策について整理した。既往の研究では、学校身体検査規程中の視力について「国防能力と関連の深い視力」の「保全や発達を図った」と記述しているが、本調査が明らかにした国防能力と視力との関連する資料に基づく記述はみられない。通牒で指示があった道府県での具体化については、引き続き課題とすべきである。3、学校における近視対策の強化の施策は、偽性近視の早期発見と対策にあったが、「勤労動員ニ支障ヲ来サザルヤウ実施」することと指示があったように、視力対策強化の施策が貫徹し得ない状況のもと展開したことを資料で明らかにした。また、2と関連して、学校での具体化には学校医、教師、とりわけ養護訓導の役割が大きかったことから、特に養護訓導に関する資料の調査についても今後の課題とし調査の対象とする。寄生虫病予防対策の解明を昨年度実施する予定だったが、視力対策に関する資料が予想よりも早く収集できたため、視力対策に関する調査を先に進めた。資料調査は順調に進んでいる。収集した資料の一部は整理できているが、大半の資料が未整理の状態なので早急に整理する。本年度は、戦時下における国民学校児童に対する寄生虫病予防対策に関する資料を中心に収集した。特に、寄生虫病対策に関する公文書関係、学校での実践に関する資料を対象に調査した。1、厚生省が主導した寄生虫病対策で効果を上げることを期待されたのは国民学校である。厚生省は文部省の協力を得て国民学校児童に対する対策を推進した。資料調査によって、具体的な時期と指示内容について公文書等により明らかにした点が本年度の成果である。すなわち、1943年4月の通牒「寄生虫病予防撲滅ニ関スル件」(厚生省衛生局長・厚生省人口局長・厚生省保険局長、地方長官宛)と、同月の通牒「国民学校児童ノ寄生虫病予防ニ関スル件」(文部省体育局長、各地方長官宛)に基づいて、厚生省は、衛生主務課長事務打合会で、予防対策を健兵健民政策として位置づけ、対策に「一段ノ力ヲ効サレタシ」と通牒の具体化を指示し、国民学校児童に対しても徹底するよう指示した点である。

農村における寄生虫病の蔓延は、「国民体力に及ぼす影響多大なる」ことから、厚生省は、予防撲滅対策を「強兵健民施策上喫緊の要務」と位置づけ、健民修練所、健民特別指導地区、国民学校児童に対し対策の具体化を図った。1944年、厚生省衛生局は、「結核対策の強化拡充」をはかるため、抵抗力を増強するには「寄生虫病及齲歯」の予防撲滅が必要と位置づけた。寄生虫病対策は結核予防対策と強く結びつく。2、学校における寄生虫病の検査規定が初めて明文化されたのは、1944年の学校身体検査規程である。以前から各学校で対策はとられていた。対策の担い手は、学校医、養護訓導、教員であった。とりわけ養護訓導が主要な役割を担った。教員も投薬等に重要な役割を果たした。各学校の取り組みは、学校衛生関連雑誌によって知ることができる。上記の通牒が各道府県に具体化された経緯については、各道府県公文書資料の今後の調査が必要である。本研究は、戦時下における小学校児童に対する国の疾病予防対策について、以下の3点について明らかにした。1国による労務動員を目的とした結核予防対策において、国民学校が健康な若年労働力の供出に寄与したことを明らかにした。2寄生虫病予防対策は、厚生省主導の下で国民学校を中心に進められ、戦争末期には結核予防対策の一環として位置づいたことを明らかにした。3国民学校児童の近視予防対策は、海軍主導の下で航空兵力増強のために強化されたことを明らかにした。結核対策に関する資料を引き続き行うとともに、寄生虫対策と眼病・視力対策に関する資料収集を進めていくことになる。収集すべき資料は、主として厚生省、文部省、陸・海軍省などの行政文書を主軸として、医学・医療関係、学校関係等の資料収集を行う。現時点において研究を遂行しがたい問題は生じていない。昨年度予定していた寄生虫病予防対策の関連する資料について、本年度は重点的に調査する。特に、行政文書、衛生関係雑誌などの資料を中心に調査する。結核対策関連、近視対策関連の資料調査も併せて行う。現時点で、研究しがたい問題点は生じていない。教育学文献複写費が当初予算より少額で済んだことと、研究成果投稿料の未消化による。物品費の内、図書費予算の消化が少額であったことが主たる理由である。。文献複写費については、次年度は本年度よりも増額して予算計上しているため、国立国会図書館、国立公文書館への調査のための国内旅費として使用する予定である。国会図書館、国立教育政策研究所教育図書館などへの調査のための国内旅費として使用する予定である。