hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
収束電子ビームを用いたナノ切削による新奇パイ電子系物質の創製と構造物性研究

収束電子線を用いたグラフェンのナノ加工を行うことで、トップダウン的に様々なグラフェンを創出することを試みた。このナノ加工を透過型電子顕微鏡(TEM)内で行うと同時に、その場で原子レベルの構造解析を行うことを試みた。また、新規開発した電源導入試料ホルダー(2端子)を用いることで、ナノ加工、構造解析、2端子の電気伝導度測定を同時に行うシステムを構築した。本研究では、フリースタンディンググラフェンを用いたデバイスを作成し、透過型電子顕微鏡(TEM)内でその構造と電気伝導性を調べた。具体的なデバイス作成手順は、銅を基板とした化学気相成長法によるグラフェンの成長と、1マイクロメートルの貫通スリット(スリット両脇に電極を配置してある)を開けた基板への転写、である。作成したフリースタンディンググラフェンを、水素エッチング、真空加熱処理を加えて不純物を取り除いた後、TEM内での実験に用いた。TEM観察の結果、上記したプロセスで作成したグラフェンには、折れ曲がり構造が多く、平坦な部分の割合が少ないことが明らかになった。今後、転写プロセスを改良し、折れ曲り構造の発生を抑えて、平坦部分が多いフリースタンディンググラフェンを作成することが必要になると考えられる。また、電子エネルギー損失分光測定では、sp2ネットワークに特徴的なCのコアロススペクトルが観察され、電子線回折像が6角形の明瞭かつシャープなスポットを示したことから、結晶性の高いグラフェンを合成できていることがわかった。電気伝導度測定では、すべてのデバイスで直線的なIV特性が見られた。これは、グラフェンの幅が1マイクロメートル以上であったため、典型的な金属的なグラフェンの電子構造を持っていたことと符合している。この電気伝導度は、加速電圧80keVの電子線照射によって一時的に低下したが、加熱処理を加えることで回復することが明らかとなった。これは、電子線照射によって部分的に作られた欠陥が、加熱処理による構造の再構成で回復するためであると考えられる。このことは、電子線照射と加熱を組み合わせることで、グラフェンの構造をコントロールできることを示しており、今後より詳細な実験を行うことで、最終的にはグラフェンの電子線による原子レベル構造マニピュレーションへとつなげたい。収束電子ビームを用いてグラフェンのナノ加工を行うため、化学気相成長法によるグラフェンの成長条件の最適化と、TEMグリッドへの転写の条件検討を行った。その結果、グレインサイズが100マイクロメートル以上にも達する大面積グラフェンの成長に成功するとともに、ポリマーを用いない直接転写を適用することで、大面積かつクリーンな架橋グラフェンを作成することに成功した。作成した架橋大面積グラフェンを用い、まずは電子ビームリソグラフィを用いて、収束電子ビームによるナノ加工実験の対象となる110ミクロン程度の大きさに加工することを試みた。この結果、幅が10ミクロン程度のリボンを作成することに成功した。しかしながら、作成の際にゴミが付いてしまうこと、溶液処理を解すことによって端が折れ曲がってしまうこと、などが問題となり、収束電子ビームを用いたナノ加工を行うための理想的なサンプル作成には至っていない。上記実験と並行して、ナノ加工と電子物性計測を同時に行うために、貫通孔を開けたシリコン基板に電極をパターンニングしたものを試作した。貫通孔の幅の制御に若干の問題を残すものの、実験に供するに可能な基板を大量に作成することに成功した。今後は、収束電子ビームを用いたナノ加工実験に適した試料作成のため、試料の精製と溶液処理を介さないプロセスを開発するとともに、上記の電極付き基板への転写を行い、実際にナノ加工をしながらグラフェンの電子物性計測を行なっていく予定である。1年目の目標としていた架橋グラフェンの作成条件を絞り込むとともに、次年度に必要となる電極をパターンニングした基板の作成プロセスを確立することが出来た。以上から、順調に進展していると判断できる。架橋グラフェンの作成を続けると共に、収束電子ビームを用いたナノ加工実験に適したサイズにするためのプロセスを確立する。現在の予定では、より高品質のグラフェンを用いること、溶液プロセスを用いないこと、水素プラズマ処理による不純物の除去、の適用を予定している。上記のプロセスを完了出来れば、収束電子ビームを用いた実験へと進み、最終的にはグラフェンの原子レベルでの構造を観察、加工しつつ、同時に電子物性を計測する実験を行い、構造と物性の相関について詳細な理解をしたいと考えている。化学気相成長法によるグラフェン合成に必要となる各種ガス、電極をパターンニングした貫通孔付きシリコン基板の製作費が、主となる。また、最終年度のため、各種学会発表および論文投稿費用にも使用する予定である。
三次元相同モデルを用いた寛骨形状の加齢性変化に関する定量的解析

骨盤骨はヒトにおいて性的二型のもっとも顕著な骨であり,年齢推定にも有用であることなどから,法医人類学的に重視されてきた。本研究では,法医剖検例などのCT画像から再構成した寛骨三次元像から相同モデルを作成することにより,寛骨形状データを定量化し,寛骨の加齢に伴う形状変化や年齢推定・性別判定の可能性について検討した。今年度は,検証用の男女CT画像計224例(男性117例,女性97例,1591歳)につき,左右寛骨の3次元像を描出し,それぞれについて相同モデルを作成し,前年度までの分析結果に基づく判定法の精度を検討した。男女の左右寛骨像の第1主成分の平均値をもとに作成した対照相同モデルとの面間(形状点間)距離の比較による性別判定では,検証用モデルの94%が正しく判定された。なお,若年男性および高齢女性における誤判定がやや多い結果となった。一方,年代別平均像との面間距離による年齢推定法では,各寛骨相同モデルが当該の10歳幅の年代域に入った割合の平均は男性では29%,女性では23%にとどまった。さらに寛骨形状の左右差につき,右寛骨相同モデルの鏡像を作成(男性508例,女性383例)を作成し,主成分分析を行い左右差を示す成分を検索するとともに,頂点間距離を計測し,その男女間における差異について検討した。前者においては男女とも第2主成分値がすべての年代において左右差を示し,腸骨窩の形状(曲率)が影響していると考えられた。なお,この差は女性の方が大きい傾向を示しており,この点は先行研究とはやや異なる結果となった。本研究を通じ,適切な相同モデル作成法について詳細に検討したことにより,複雑な形状を有する物体についても相同モデルを用いた分析が可能であることが示唆された。年齢推定においては高い精度を得られなかったので,この点を中心に,対象を骨盤全体に拡張し,今後さらに検討を進めることとする。本研究では,法医剖検例などのCT画像る寛骨三次元像から相同モデルを作成することにより,寛骨形状データを定量化し,寛骨の加齢に伴う形状変化や年齢推定の可能性について検討する。まず男女計874例(男性:514例,女性:360例,1695歳)CTデータから左右寛骨の3次元像を描出した。市販の女性骨盤模型を3次元スキャナで撮影した,形状点数8472点からなる3次元像をジェネリック・モデル(標準モデル)とし,それぞれの寛骨3次元CT再構成像について,相同モデルを作成した。男女別,左右別に寛骨相同モデル全例について主成分分析を行い,年齢と相関のある主成分得点を検索したところ,男性では左寛骨第2主成分得点(R =0.42,寄与率9.2%)と第4主成分得点(R=0.27,寄与率6.3%),右寛骨第1主成分得点(R= 0.25,寄与率11.5%)と第2主成分得点(R=0.35,寄与率10.3%)が年齢と有意な相関を示した。女性では左寛骨第3主成分(R=0.59,寄与率8.8%),右第14主成分(第1主成分のR=0.66,寄与率11.2%)が年齢とやや強い相関を示した。当該主成分得点から作成した形状には加齢とともに腸骨窩や恥骨内側の曲率が増大する傾向がみられた。一方左寛骨の年代(10歳刻み)ごとの平均像を作成し,これらについて主成分分析を行った結果,男女いずれにおいても第1主成分得点が年齢と強い相関を示した(男性:R=0.98,寄与率59.8%,女性:(R=0.99,寄与率45.8%)。ただし男性左右寛骨105例と各平均像との面間(形状点間)距離による判定法では,各寛骨相同モデルが当該の10歳幅の年代域に入った割合の平均はそれぞれ31.8%,30.0%にとどまった。サンプルの収集は順調であり,次年度には当初の目標数に達することが期待できる。若年者のサンプル数の不足が懸念されたが,安定した平均像を得ることが可能な数が収集できるものと考えられる。一方,不要領域を削除する等の計測用モデルの作成方法もほぼ確立された。相同モデルの作成には解剖学的標記点等の基準点を目視で入力する必要があるが,マーク点数を当初予定の28から35に増やすことにより,より良好なモデルが作成可能であった。また,観察者間誤差・観察者内誤差も小さく,許容範囲内であることが明らかになった。解析においては,年齢依存性のある主成分が検出されており,有意な所見が得られたものと判断している。前年度に引き続き寛骨CTデータから左右寛骨の3次元像を描出し,相同モデルを作成した。サンプル総数は,分析用(Group A)が902例(男性514例,女性388例,年齢16100歳),検証用(Group B)が215例(男性118例,女性97例,年齢1591歳)となった。一方で,相同モデルの作成法について再検討し,ポリゴンの設定(頂点分布)を修正することにより,解析により適したモデルの構築が可能となった。Group A

サンプルにつき主成分分析(PCA)を再施行したところ,前年度と同様年齢依存性主成分(PC)が検出され,また年代ごとの平均像のPCAでも年齢との強い相関(|R|=0.940.98)を示すPCが検出されたが,当該PC値をもとに作成した平均像を利用した,面間(形状点間)距離による年齢推定法では,Group Bサンプルが10歳幅の実年代域に入った割合は17.629.7%に留まった。全例のPCAの結果を用い,赤池評価基準にしたがって変数を選択した重回帰分析では,補正決定係数は男性では左側0.463,右側0.484(切片52.8),女性ではそれぞれ0.551,0.588(切片56.4)となり,一定の傾向は認められるが,実務上有用な識別力は得られないものと考えられた。一方,男女両性の年代別平均像を用いたPCAでは左右とも第1PCの平均値に顕著な差(左±105.0,右±98.5)が見られ,それぞれの値を採用して作成した男女各々の平均像を利用した平均面間距離比較によるGroupBサンプルの性別判定では,93%以上の正答率が得られ,定量的性別判定法としての有用性が示された。なお,誤判定は男性若年者,女性高齢者に目立ち,これは大坐骨切痕の形状変化などが影響しているものと考えられた。さらに右寛骨サンプルの相同モデルの鏡像を作成し,左寛骨との平均面間距離を測定したところ,男性では2.80mm,女性では3.17mmと女性の方が有意に大きい値を得た。PCAの結果からこの左右差は両性とも主として腸骨窩の曲率に由来することが示された。サンプルの収集は順調であり当初の目標数に達し,さらなる取得も期待できる。年齢依存性変化を検出することと併行して,性差,左右差を解析し,データを得たことにより,形態学的変化に関し,より詳細な検討が行えた。また,相同モデル作成法の再検討により,より再現性の高いポリゴン像の構築が可能になったが,このことなどにより寛骨(coxal bone)のみならず骨盤骨(pelvis)全体を対象とした解析を行う見通しが立った。骨盤骨はヒトにおいて性的二型のもっとも顕著な骨であり,年齢推定にも有用であることなどから,法医人類学的に重視されてきた。本研究では,法医剖検例などのCT画像から再構成した寛骨三次元像から相同モデルを作成することにより,寛骨形状データを定量化し,寛骨の加齢に伴う形状変化や年齢推定・性別判定の可能性について検討した。今年度は,検証用の男女CT画像計224例(男性117例,女性97例,1591歳)につき,左右寛骨の3次元像を描出し,それぞれについて相同モデルを作成し,前年度までの分析結果に基づく判定法の精度を検討した。男女の左右寛骨像の第1主成分の平均値をもとに作成した対照相同モデルとの面間(形状点間)距離の比較による性別判定では,検証用モデルの94%が正しく判定された。なお,若年男性および高齢女性における誤判定がやや多い結果となった。一方,年代別平均像との面間距離による年齢推定法では,各寛骨相同モデルが当該の10歳幅の年代域に入った割合の平均は男性では29%,女性では23%にとどまった。さらに寛骨形状の左右差につき,右寛骨相同モデルの鏡像を作成(男性508例,女性383例)を作成し,主成分分析を行い左右差を示す成分を検索するとともに,頂点間距離を計測し,その男女間における差異について検討した。前者においては男女とも第2主成分値がすべての年代において左右差を示し,腸骨窩の形状(曲率)が影響していると考えられた。なお,この差は女性の方が大きい傾向を示しており,この点は先行研究とはやや異なる結果となった。本研究を通じ,適切な相同モデル作成法について詳細に検討したことにより,複雑な形状を有する物体についても相同モデルを用いた分析が可能であることが示唆された。
ボロン酸エステルを有するアルデヒド糖を用いた立体選択的スピロアセタール合成反応

スピロアセタール環骨格を有する生理活性天然物は数多く存在し、その効率的合成法の開発は合成化学のみならず、医薬科学の分野においても重要な研究課題である。本研究課題では、特異な反応性を示すホウ素に着目し、ホウ酸エステルを持つアルデヒド糖を合成することで、新規スピロアセタール環の構築法の開発に取り組んだ。アルデヒド糖の合成には成功したが、スピロアセタール合成反応の条件下で分解が優先することを明らかにした。一方、抗腫瘍活性を始め多様な生理活性を示すXylapyrroside B1の骨格合成には成功した。我々は、イソプロピリデン基で保護したアルデヒド糖とアルケン化合物に対し、三フッ化ホウ素エーテル錯体(以下BF3・Et2O)を作用させると多置換のテトラヒドロフラン環が高収率かつ高立体選択的に生成することを既に見出している(H. Sugimura et al. Org. Lett. 2014, 16, 3384-3387)。本研究は、このイソプロピリデン基をホウ酸エステルとした、新たなテトラヒドロフラン環合成法を開発しようとするものである。計画では、出発原料としてD-グルコースを予定していたが、ホウ酸エステルを有するアルデヒド糖の合成が困難であったため、よりシンプルなグリセルアルデヒドを原料とし、ホウ酸エステルの合成を行った。実際にはグリセルアルデヒド1当量に対し、フェニルボロン酸を等量加え、種々の溶媒、反応温度を検討した。その結果、非プロトン性極性溶媒であるジメチルホルムアミド(DMF)を反応溶媒として用い、室温で24時間撹拌したところ、目的のホウ酸エステルが良好な収率で合成できた。現在は、得られたこのホウ酸エステルを用いてテトラヒドロフラン合成反応の検討を行っている。また。ジメチルアミノ基が置換されたフェニルボロン酸からもホウ酸エステルを合成し、反応性の違いについても検討中である。さらに、Xylapyrroside類の天然物として知られるAcortatarin Aの全合成研究への応用に先立ち、従来のイソプロピリデン基を用いた合成法の開発にも取り組んでおり、基本骨格の立体選択的構築を既に達成している。目的のホウ酸エステルは合成できたものの、非常に不安定な化合物で、分離精製が困難であった為、原料合成の段階で時間がかかってしまった。さらに、溶解性も極めて低く、テトラヒドロフラン合成の反応条件の探索に時間がかかっている。平成28年度の計画では、「D-グルコースから調製したボロン酸エステルを有するアルデヒド糖を合成し、既知のアルケンとのテトラヒドロフラン環合成を検討する」であるが、グリセルアルデヒドでの合成のみ達成している状況である。しかし、ホウ酸エステルの合成とXylapyrroside類の天然物として知られるAcortatarin Aの骨格合成には成功していることから、次年度の計画と共に進めることが出来る。スピロアセタール環骨格を有する生理活性天然物は数多く存在し、その効率的合成法の開発は重要な研究課題である。我々は、イソプロピリデン基で保護したアルデヒド糖とアルケン化合物に対し、三フッ化ホウ素エーテル錯体(以下BF3・Et2O)を作用させると多置換のテトラヒドロフラン環が高収率かつ高立体選択的に生成することを既に見出している。計画では、出発原料としてD-グルコースを予定していたが、ホウ酸エステルを有するアルデヒド糖の合成が困難であったため、より単純な構造を有するグリセルアルデヒドを出発原料とし、ホウ酸エステルの合成を行った。得られたこのホウ酸エステルを用いて、テトラヒドロフラン合成反応の検討を行った。反応条件としては、1当量のアルデヒド糖に対し、アリルトリメチルシラン(1.5当量)とBF3・Et2O(1.1当量)を-78 °Cで加えて反応を行ったところ、目的のテトラヒドロフラン誘導体は得られず、原料の分解のみが進行した。またBF3・Et2Oの代わりに他のルイス酸を用いて検討を行ったが、分解反応が進行するのみであった。一方で、Acortatarin Aと同様の骨格を持つXylapyrroside B1の全合成研究を、従来のイソプロピリデン基を用いた合成法の開発にも取り組んでおり、基本骨格の立体選択的構築を既に達成している。まず、早急にテトラヒドロフラン合成反応の最適条件を決定し、Xylapyrroside類の天然物として知られるAcortatarin Aの合成に応用する。

最適条件の検討は、これまで当研究室で蓄積した膨大なデータに加えて、種々のルイス酸試薬を用いて行う予定である。先の概要でも述べたが、既に骨格合成までのルートは確保していることから、鍵反応であるテトラヒドロフラン合成反応が成功すれば、達成までは早いと考えている。合成を達成した後は、他の天然物合成にも応用することを考えている。Cephalosporolide Fは、抗炎症作用が期待されている化合物であるが、この全合成も従来法で達成しており、今回のホウ酸エステルでの合成を応用することで、更に効率的な合成を目指す。有機合成化学現時点で、ホウ酸エステルを有するアルデヒド糖の合成は行えたものの、天然物合成に着手できていないことから、合成に必要な試薬などを購入していない為に次年度使用額が生じた。早急に天然物合成に必要な試薬を購入し、全合成に向けての準備を行う計画である。
ソフトソニケーションによる溶液構造制御とセラミックス原料粉体プロセスへの応用

本研究では、沈殿生成の誘導期間が出発溶液のエイジングにより著しく変化する奇妙な現象を解明し、ソフトソニケーション(微弱超音波照射)によって出発溶液の構造を効率的に変化させるための基礎的知見を得ることを目的とした。13-14年度の研究内容は以下のように要約される。1)取扱い易く、実験が容易なシュウ酸エタノール法の金属硝酸塩としてマグネシウム塩を選んだ。2)出発溶液のエイジングに伴う沈殿生成の誘導期間を再現性よく測定するために電気伝導度測定が適している。3)生成した沈殿物を固液分離、風乾後、X線回折装置により同定したところ、エイジング時間によらずにいずれもシュウ酸マグネシウム2水和物が得られた。エイジング時間が長くなると結晶子径が若干大きくなった。4)出発溶液の構造変化を計測するためにNMR分光法を採用した。緩和時間(T1)の測定により溶液中のクラスターサイズが小さくなっていることが示唆された。この結果をもとにエイジングによる沈殿生成挙動変化をモデル化した。また、NMR以外にも導電率測定が出発溶液のエイジング挙動を追跡し得る簡便な方法であることを明らかにした。5)微弱超音波プレート(強度mW/cm2、周波数40kHz)を用いて出発溶液のエイジングを行うと、IPが著しく大きくなる現象を見出した。溶液中での微弱超音波の振動振幅は概ね溶液中のクラスターサイズと同程度であり、一秒間に4万回という高速撹拌を適当な振幅で行うことが溶液構造の均一化・微細化に効果的であると推定された。6)水を微量添加してエイジングした場合、緩和時間および導電率変化挙動が無添加の場合と逆になることを示した。7)Stober法による球状シリカの合成では、1週間の出発溶液のエイジングによって球径が1.3倍程度まで増大し、その効果がソフトソニケーションにより著しく促進されることを確認した。本研究では、シュウ酸エタノール法による沈殿生成の誘導期間が出発溶液(金属硝酸塩およびシュウ酸エタノール溶液)のエイジングにより著しく変化する奇妙な現象を解明し、ソフトソニケーション(微弱超音波照射)によって出発溶液の溶液構造を効率的に変化させるための基礎的知見を得ることを目的としている。本年度の研究内容は以下のように要約される。1)取扱い易く、実験が容易な金属硝酸塩としてマグネシウム塩を選んだ。2)出発溶液のエイジングに伴う沈殿生成の誘導期間(Incubation Period ; IP)を再現性よく測定するために電気伝導度測定が適していることを確認した。エイジング時間が長くなるとX線回折ピークの半値幅より見積もられる結晶子径が若干大きくなる傾向が見られた。溶液中での微弱超音波の振動振幅は概ね溶液中のクラスターサイズと同程度であり、一秒間に4万回という高速撹伴を適当な振幅で行うことが溶液構造の均一化・微細化に効果的であると推定された。
レドックス制御系による新生児慢性肺疾患の新規治療方法の開発に向けて

新生児慢性肺疾患を引起す感染性早産の起因微生物については、病理的な絨毛膜羊膜炎(CAM)との関連において不明な点が多かった。マイコプラズマ科ウレアプラズマ属細菌に着目した結果、わが国の早産に関連してウレアプラズマがCAMの発生の独立したリスクファクター(OR,11.27)であること、病理的にウレアプラズマ感染胎盤特異的な二層性好中球浸潤を見出した。さらにLPS誘導性早産モデルマウスにおいて、ヒトチオレドキシン1の予防的投与が早産率を減少させ、また、母獣の血清サイトカイン値を抑制することを見出した。早産および合併症である新生児慢性肺疾患予防の新たな治療として期待される結果であった。わが国の早産児の死亡率は世界の中で最も低い水準である。しかしながら出産年齢の上昇、ストレス社会の問題も絡み、早産比率はじわじわと上昇している。希望に満ちた次世代の健やかなる育成は医療関係者にとって、そして人類の存亡をかけた最重要課題である。本研究の目的は、早産及び低出生体重児の合併症の抑制と制御にある。また、制御可能な早産を感染性炎症の絡んだ早産と捕らえ、LPS誘導性早産モデルマウスに対する新規治療方法の開発を目指し、抗炎症作用、抗酸化作用を有するレドックス制御系蛋白質チオレドキシンの効果について解析を行った。妊娠マウス15日目にLPS200μg/kgを3時間毎に2回(0時、3時)投与し、早産モデルを作成した。LPS初回投与1時間前から3時間毎に3回投与し、治療群にはチオレドキシンを3回投与した。コントロールとしたLPS単独、PBS、OVAにおける早産率は、それぞれ94,100,89%と高率に早産を起こしたのに対し、チオレドキシン投与群では、早産率は40%に減少した。また、母獣血清中の炎症性サイトカイン値(TNF-α、IFN-γ、IL-6)なども減少し、全身性のサイトカインストームの抑制が本モデルマウスにおける早産比率の減少につながったものと考えられた。臨床現場においては、胎内閉鎖空間における炎症を捕らえることが難しく、また、抗菌薬治療など既存の治療方法では対応が困難な場合も多く、早産の制御は困難であり、本研究成果は大いに期待される。今後、チオレドキシンによる早産抑制メカニズム、胎盤病理などを解析する。1.新生児慢性肺疾患は早産に続発する。今年度は、原因の多くが不明であったわが国における感染性早産の起因微生物の探索を行い、ウレアプラズマ属細菌(ウレアプラズマ)が病理的な絨毛膜羊膜炎(CAM)と関連することを疫学的に示し、さらに特徴的な病理像も見出し報告した。1)32週未満の151胎盤を前方視的な検討で、42%(63胎盤)からウレアプラズマ属細菌が分離培養・同定された。ウレアプラズマ陽性群(63胎盤)のうち病理的なCAMを示したものは83%(52胎盤)であった。一方、ウレアプラズマ陰生群(88胎盤)のうち30%(26胎盤)にCAMを認めた(p<0.01)。ウレアプラズマ培養陽性は独立したCAMのリスク因子であった(OR,11.27)。2)病理的な解析で、ウレアプラズマ培養陽性CAMには、好中球が羊膜及び絨毛膜下に二層性に浸潤しており、ウレアプラズマ特徴的な病理所見と考えられた。FISHによる解析の結果、羊膜及び絨毛膜下に二層性浸潤した好中球は共に母体由来であることが示されたが、胎盤静脈周囲に浸潤した好中球は胎児由来であった。2.臨床的に感染性早産の多くは無症候性に進行する。胎児にとっては、胎内での感染・炎症暴露時間が長いほどその影響が強く慢性肺疾患などの合併症が重症化する。そこで、母体投与による子宮内炎症を抑制する制御方法を考案した。我々のレドックス制御系によるLPS誘発性早産モデルマウスに対する予防的効果はおよそ60%であった。今年度は、さらにLPS投与後に治療を行うプロトコールを作成し、治療効果について早産モデルマウスを用いて検証した。その結果、後投与により、およそ30%早産を抑制した。現在、詳細に病理解析等を行っている。本邦の周産期死亡率(4.2人/1000人、2008)は世界で最も低い水準であるが、西暦2100年には総人口は現在の3分の1に減少する。所属するWHOや関連会議の早産率報告では、アフリカ30%弱、米国12.5%、日本5.8%と、本邦の早産率は低水準にあるものの増加傾向にあり「次世代の疲弊化」が進んでいる。

妊娠中期以降の流早産の約半数は細菌感染や胎盤炎症が原因とされ、早産合併症である慢性肺疾患や神経系障害は生涯に渡るため、その対策は医療経済上も重要である。新生児慢性肺疾患を引起す感染性早産の起因微生物については、病理的な絨毛膜羊膜炎(CAM)との関連において不明な点が多かった。マイコプラズマ科ウレアプラズマ属細菌に着目した結果、わが国の早産に関連してウレアプラズマがCAMの発生の独立したリスクファクター(OR, 11.27)であること、病理的にウレアプラズマ感染胎盤特異的な二層性好中球浸潤を見出した。これまでの我々の臨床検体を用いた解析で、ウレアプラズマは外来受診患者の膣培養の3-4割から分離され、すでに国内において常在化していると考えられた。また、9ペアの解析から、パートナー間でのウレアプラズマ培養陽性率は(8/9)であり、ピンポン感染が極めて高いと考えられた。同一患者の膣内と尿中ウレアプラズマ陽性率は、ほぼ一致していた(一致率83%、40/48例)ことから、女性泌尿生殖器内に広汎な同時感染が起こっていることが推測された。さらにLPS誘導性早産モデルマウスにおいて、ヒトチオレドキシン1の予防的投与が早産率を減少させ、また、母獣の血清サイトカイン値を抑制することを見出した。早産および合併症である新生児慢性肺疾患予防の新たな治療として期待される結果であった。
2しきい値型による超伝導論理回路の構成法

単一磁束量子(SFQ)回路では,超伝導閉路内に生じる周回電流の方向により右回りと左回りの磁束量子が存在し,各々を正あるいは負の磁束量子とし,これらの生成消滅を利用することにより2しきい値型論理回路を構成できる.従来のSFQ回路においては,SFQの有無を論理1と論理0に対応させていた.しかし,SFQ回路において,周回電流が時計回りと反時計回りのSFQがあり,これら2種類のSFQを用いることにより2しきい値を持つSFQ回路ができる.しきい値論理では,しきい値が増えると1つの素子で実現できる論理関数が増える.このため,2しきい値を用いた構成法を実現できれば,回路構成に必要な素子数を低減できると考える.本研究では磁気結合型と電流注入型の構成をそれぞれ検討した.磁気結合型の構成では,入力の方向を変えることでSFQの周回電流の方向を時計回りと反時計回りにできる.これにより,2しきい値を用いた回路が構成できる.2しきい値を用いることにより,1つの基本回路ですべての2入力論理関数を構成することを確認した.電流注入型の構成では,入力の接続位置を変えることでSFQの周回電流の方向を時計回りと反時計回りにできる.これにより,2しきい値を用いた回路が構成できる.2しきい値を用いることにより,1つの基本回路で7種類の2入力論理関数を構成することを確認した.残る3種類の2入力論理関数は否定回路を付加することで構成できることを確認した.今後の課題は,電流注入型の構成を改善することと,3入力論理関数の構成法を検討することである.単一磁束量子(SFQ)回路では,超伝導閉路内に生じる周回電流の方向により右回りと左回りの磁束量子が存在し,各々を正あるいは負の磁束量子とし,これらの生成消滅を利用することにより2しきい値型論理回路を構成できる.従来のSFQ回路においては,SFQの有無を論理1と論理0に対応させていた.しかし,SFQ回路において,周回電流が時計回りと反時計回りのSFQがあり,これら2種類のSFQを用いることにより2しきい値を持つSFQ回路ができる.しきい値論理では,しきい値が増えると1つの素子で実現できる論理関数が増える.このため,2しきい値を用いた構成法を実現できれば,回路構成に必要な素子数を低減できると考える.本研究では磁気結合型と電流注入型の構成をそれぞれ検討した.磁気結合型の構成では,入力の方向を変えることでSFQの周回電流の方向を時計回りと反時計回りにできる.これにより,2しきい値を用いた回路が構成できる.2しきい値を用いることにより,1つの基本回路ですべての2入力論理関数を構成することを確認した.電流注入型の構成では,入力の接続位置を変えることでSFQの周回電流の方向を時計回りと反時計回りにできる.これにより,2しきい値を用いた回路が構成できる.2しきい値を用いることにより,1つの基本回路で7種類の2入力論理関数を構成することを確認した.残る3種類の2入力論理関数は否定回路を付加することで構成できることを確認した.今後の課題は,電流注入型の構成を改善することと,3入力論理関数の構成法を検討することである.2しきい値型による単一磁束量子(SFQ)回路を実現する方法としては,正負2つの入力を用意し,入力の総和の絶対値がSFQ回路のしきい値を越えた時,出力パルスが発生するよう構成しなければならない。磁気結合型の構成では,入力電流の方向を変えることで正負2つの入力を実現できることを確認した。しかし,SFQ回路はパルスによる入力であるため,入力パルスの時間差,パルス形状の差によりSFQ回路に誤動作が発生する。平成17年度では,入力パルスの時間差,パルス形状の差による影響を定量的に調査して,正常動作する範囲を求める。さらに,上記の問題が発生しない方法として,パルスをレベル信号に変換して入力する方法を検討する。電流注入型の構成では,方向の異なる磁束量子を発生させることにより正負2つの入力を実現し,この周回電流の合成電流を別のSFQ回路に入力することで2しきい値型の動作が実現できることを確認した。しかし,量子化された入力となるため連続値によるしきい値制御ができない。平成17年度では,正負の磁束量子の周回電流を所望の比率で分岐させてSFQ回路に加える付加回路を検討する。平成16年度に導入した設備である回路シミュレーション用PC(8台)は,PC部品を購入して組立て,設置した。Linuxをインストールし,既存のサーバマシンから分散処理環境でJSIMによる回路シミュレーションを実行できるよう構築した。しかし,スクリプトによる実行制御のため操作が煩雑である。平成17年度では,回路シミュレーションの実行環境の整備と波形表示も可能な使い易いインタフェースプログラムの作成を行う。平成16年度の国内旅費は,超伝導論理回路に関連する研究の情報収集のため,2005年電子情報通信学会全国大会(大阪大学)の超伝導デバイスのセッションに参加するための旅費に使用した。

単一磁束量子(SFQ)回路では,超伝導閉路内に生じる周回電流の方向により右回りと左回りの磁束量子があり,各々を正あるいは負の磁束量子とし,これらの生成消滅を利用することにより2しきい値型論理回路を構成できる.これにより,従来の1しきい値型に比べ論理回路の構成に必要な素子数を低減できる.平成17年度は前年度に検討した基本構成に基づき,磁気結合型と電流注入型のそれぞれについて2入力論理回路の構成法を検討した.磁気結合型では,2つのジョセフソン接合(J接合)を持つ超伝導量子干渉デバイス(SQUID)を基本回路とし,入力線がインダクターを介してSQUIDに磁気的に結合した構造とする.さらに,SQUIDのJ接合に直列に新たなJ接合を付加し,その間からタイミング信号を入力して出力信号を得る構造とした.入力の重み付けは入力線のインダクタンス値により決定し,入力の方向により正負の入力を実現する。さらに,固定入力を追加する.入力に対し実現しようとする論理に対応した単一磁束量子(SFQ)が発生あるいは消滅し,その後のタイミング信号により出力として取り出す.この構成により全ての2入力論理関数が実現できることを回路シミュレーション(JSIM)により確認した.電流注入型では,入力線がSQUIDに直接入力する構造とし,入力線を抵抗分割することにより入力の重み付けを決定する.入力以外の構成は,上記磁気結合聖と同様の構成とした.電流注入型についても全ての2入力論理関数が実現できることを回路シミュレーション(JSIM)により確認した.性能評価と動作マージンなどの調査は引き続き平成18年度に行い,電子情報通信学会の研究会等で発表する予定である。なお,平成17年度の国内旅費は電子情報通信学会総合大会(国士舘大学)の超伝導デバイスのセッションに参加する旅費とし,物品費は回路シミュレーション用PCの増設メモリ購入と消耗品に使用した.
ラット放射線肺傷害成立における接着分子の関与

【目的】近年、急性肺傷害における接着分子の関与が示されている。本研究では、放射線照射が肺局所に与える急性期の影響を、接着分子に注目して検討した。【対象と方法】Wistar系♂ラット10匹の左肺に放射線を照射(20Gy)。1週および2週後に、被照射肺の気管支肺胞洗浄(BAL)と凍結組織切片作製をそれぞれ行った。BAL回収細胞と肺組織切片を、抗ラットICAM-1およびLFA-1α抗体で免疫染色し、対象群と比較検討した。【結果】(1)BAL液中総細胞数は、照射後2週目に、対照群(10.3±0.1×10^4/ml)に比し有意に低下(3.4±0.6×10^4/ml.p<0.01)した。またこの時期に、好中球数の増加、多核の肺胞マクロファージ(AMφ)の出現などAMφの質的変化も観察された。(2)AMφのICAM-1発現率は、対象群(15.0±2.0%)に対し、1週目、2週目ともに有意に増加(31.8±13.7%、43.5±7.5%)していた。LFA-1発現率には変化がなかった。(3)肺組織においては、ICAM-1、LFA-1発現率ともに2週間までの観察では放射線照射による影響は認められなかった。【考案】以上より、放射線肺傷害の急性期にも、接着分子、特にICAM-1の関与する細胞レベルの変化が生じていることが示唆された。このような急性期の変化が、慢性期の肺の線維化に先行するならば、抗ICAM-1抗体を患者に予防投与することにより放射線肺傷害を軽減する、といった臨床応用に発展すると考えられる。今後は、ラットの実験系を用い、抗ICAM-1抗体の投与で放射線肺臓炎発症予防が可能か否かについて検討していく予定である。
日本の伝統的なモノづくり精神を基盤とした技術者倫理教育手法の開発とその海外展開

生産に関する人手不足が広がっている。少子高齢化で労働力人口が減り続けるなか、外国人高度人材のさらなる就業の促進は待ったなしの状況だ。本研究で、フィリピンの大学や日系企業において、これからの日本型モノづくりに適した人材の発掘と育成を独自開発の教材と指導者養成プログラムで実施した。フィリピン政府から人材の底上げを図るうえで非常に良い取り組みであると評価された。開発した伝統的なモノづくり思考法は文系学生にも有効であり、今後は、教育対象と実施国を広げる予定である。東洋大学とフィリピンのサンホセ・レコレトス大学(承諾済)は、カネパッケージ・フィリピン社(KPPI承諾済)の協力を得て、日本のモノづくり精神の考え方を基にしたフィリピンで製造業に従事する者の人材教育開発を行った。具体的な実施内容は、1既存教科書『Life in the Real World』の再編集、2本書による初級講座(講座1:Social Foundational Capability(社会人心得)、講座2:Maxims for Engineers(技術者心得)、講座3:Character Building(人格形成)とモノづくり精神を身に付けるワークショップ)の開発、3日系企業社員に対する初級講座の試験的実施、4初級講座を発展させた中級実証講座用の教科書『和の人間学』の開発、5日系企業社員に対する中級講座の試験的実施である。実績としては、平成26年3月1日にKPPIで初級講座を実施した。参加者は、KPPIと他の日系企業から45名で、管理職、リーダー、一般社員それぞれ15名であった。アンケート結果では、比較的高い評価が得られたが、リーダーと一般に比べ管理職が少し厳しい評価であった。記述欄では、毎年同様の講座を開催して欲しいとの意見が多くあった。また、平成25年8月1日にKPPIで中級講座「Asian economic dynamics and Eastern thought(日本・アジアの経済活動と東洋思想)」を実施した。初級講座の管理職と同様のアンケート結果が得られた。記述欄から、講義内容の重要性は認識されているが、英語版教科書が無いために理解できないところが多々あったことが分かった。両講座ともに、「仕事への活用」と「企業目標との一致」の項目が高い値を示し、自社の理念や社会貢献を理解することにある程度役立っており、当初目的である離職率防止にも役立つと考えられる。東洋大学とフィリピンのサンホセ・レコレトス大学(USJR)は、現地商工会や日系企業の協力を得て、日本のものづくり精神の考え方を基にしたフィリピンで製造業に従事する者の人材教育手法の開発を行った。平成26年度の研究課題は、1初級講座をより分かりやすくしたワーカーレベルや学生に有効な教授法(超初級講座)を開発すること、2超初級講座用テキストとして『ナノテクノロジーのとびら』の英語版を翻訳家や外国人大学教授と共同で執筆し、製本すること、3『和の人間学』の英語版教科書を作製すること、4英語版『和の人間学』を教材とした中堅社員及び経営者向けの中級講座を完成させることであった。実績としては、ヨーロッパ商工会議所フィリピン(ECCP)で初級講座を実施した。アンケート結果では、仕事に生かせるという意見が大半であったが、それ以外に、具体例を示して欲しい、聴衆参加型にすべき、フィリピン人向けの内容にすべき、講師の技量を磨くべき、プレゼンテーション資料のビジュアル化、など今後に改善に役立つ諫言も得られた。また、ミツミ電機セブで初級講座を実施した。アンケート結果では、新入社員にも役立つ、幹部社員にも聞かせたい、など非常に高い評価を得ることができた。特に、ワーカーレベルの満足度が高かった。また、『ナノテクノロジーのとびら』の英語版『An Introduction to Nanotechnology』を開発し、USJRで模擬講義を行った。その後、学生や教員からヒアリングを行った結果、有益、興味深い、工学以外の学生にも役立つ、学生の想像力を高める、イラストや絵が効果的、などの評価を得た。34に関しては、『和の人間学』をベースにビジュアルな教材を作製することにし、古来モノづくりを現在に伝承している事実を直接見学・インタビューし、写真・ビデオの教材を作成することにした。東洋大学は2012年に創立125周年を迎え、その記念行事として「東洋大学版日本型モノづくり哲学のアジアへの発信」を本申請代表者が実施した。発信すべき内容は、古来日本のモノづくり思想(特に江戸時代)を研究し、その中から不変なものを抽出し、これからのモノづくりリーダーが伝承すべき項目である。その延長として、本基盤研究(C)(一般)「日本の伝統的なモノづくり精神を基盤とした技術者倫理教育手法の開発とその海外展開」がスタートし、独自テキスト『Life in the Real World(社会人力ノート)』『An Introduction to Nanotechnology(ナノテクノロジーのとびら)』を開発し、フィリピンの日系企業で現地従業員向け講義を実施し、自社の理念を理解するための手助け、仕事に役立つなど高い評価を得た。本研究の実績は、過去に東洋大方式として国内で顕彰された技術者倫理教育手法を海外に拡張するとともに、教育効果を倍増させるため、社会人力、モノづくり力、実習研修、就職活動支援まで、一貫した先進的な取り組みをフィリピンで実証できたことである。また、受講生へのアンケート結果から、技術者倫理教育手法が、トヨタ生産方式など既存の人材育成プログラムの根底にあるモノづくり精神を学ばせる手法として有効であることが示されたことである。本研究の結果、1モノづくり人材の育成だけではなく、「こと」づくり人材の育成にも役立つことが分かった、2育成人材は、モノづくりだけではなく、イノベーションを起こす人材であり、経営者や起業家をも育成できることが分かった、3付加価値を持っている人材を育成できることが分かった。

生産に関する人手不足が広がっている。少子高齢化で労働力人口が減り続けるなか、外国人高度人材のさらなる就業の促進は待ったなしの状況だ。本研究で、フィリピンの大学や日系企業において、これからの日本型モノづくりに適した人材の発掘と育成を独自開発の教材と指導者養成プログラムで実施した。フィリピン政府から人材の底上げを図るうえで非常に良い取り組みであると評価された。開発した伝統的なモノづくり思考法は文系学生にも有効であり、今後は、教育対象と実施国を広げる予定である。今年度の達成目標は、1ワーカーレベルや学生に有効な教授法(超初級講座)を開発すること、2『ナノテクノロジーのとびら』の英語版を開発すること、3『和の人間学』の英語版教科書を作製し、中堅社員及び経営者向けの中級講座を完成させることであった。1に関しては、日系企業と現地企業のワーカーを含む幅広い従業員に実証講義を行った。また、この講義のアンケート結果を基に、課題を抽出することもできた。当初の予定通り順調に推進することができた。2に関しては、テキスト『An Introduction to Nanotechnology』を開発し、これを基に作成したパワーポイントスライドを用いて、USJRで模擬講義を行った。工学部の5学科から選抜64名と教員4名が聴講した。この結果を参考にテキストを執筆した。現在出版準備中であり、ほぼ予定通りの進捗状況である。3に関しては、既存の中級講座用テキスト『和の人間学』のすべてを英訳する予定であったが、ビジュアル化したて教材を開発することにしたため、当初の予定から変更した。科学哲学当初の平成26、27年度の実施計画は、1平成25年度に開発したテキスト『和の人間学』を中堅社員及び経営者向けの教材として執筆し、製本すること、2『和の人間学』の英語版を翻訳家や外国人大学教授と共同で執筆し、製本すること、3フィリピンの大学の教授陣と共に、英語版『和の人間学』を教材として、中堅エンジニアに有効な教授方法を開発し、フィリピンの企業で実証講義を実施し、課題抽出を行うこと、4日本のモノづくり精神が世界の人々と共通の土台となることを最終目標として、海外で実施できる研修コースを確立させることであった。また、新たに、平成25年度に、5既存教科書『ナノテクノロジーのとびら』の英語版の開発を追加した。1は平成25年度に、5は平成26年度に完了しており、平成27年度は、23に関して、当初の製本したテキストではなく、新たなビジュアル教材作成として開発したい。加えて、計画通り4を実施する予定である。今年度の達成目標は、(1)既存教材を用いて、フィリピンの大学の教授陣及び翻訳家との連携で教授方法を開発し、フィリピンの大学や企業で実証講義を実施し、課題抽出を行うこと、(2)既存『社会人力ノート』の内容を日本の伝統的精神から再考し、より深い内容の教材と教授法を開発することであった。
ロボット支援下前立腺全摘術の機能的アウトカムを改善する新規アプローチ法の開発

前立腺全摘術の二大後遺症として性機能障害(ED)と尿失禁があり、それらは前立腺全摘術後の患者QOLを著しく障害している。本研究では以下の観点から革新的かつ包括的アプローチを構築し、前立腺全摘術後の機能的アウトカムの飛躍的改善を目指して研究を行っている。1.フレキシブル電極を用いたニューロモジュレーションによる新規EDリハビリテーション法の開発、2.術後尿失禁の患者因子の同定とこれに基づく臨床決断ツールの開発。平成30年度の研究ではラット海綿体神経損傷モデルを用いて海綿体内圧と動脈圧を同時に測定しながら勃起に有用な電極の条件を検討した。また、仙骨神経からの分枝である骨盤神経を電気刺激して膀胱、前立腺、陰茎の血流が増加することを確認した。仙骨部から骨盤神経を刺激する電極を開発中で、フレキシブルシルク電極を用いたニューロモジュレーション法を確立する予定である。動物実験では仙骨神経からの分枝である骨盤神経を電気刺激して膀胱、前立腺、陰茎の血流が増加することを確認した。また、前立腺全摘術後の尿失禁の患者因子の同定においては約200例の症例から術後のアンケートを回収することができた。動物実験においてはラットを用いて仙骨部から骨盤神経を刺激する電極を開発して、フレキシブルシルク電極を用いたニューロモジュレーション法を確立する予定である。前立腺全摘術後の尿失禁の患者因子の同定と臨床決断支援ツールの開発においてはさらに尿失禁の患者因子を検討し、臨床決断支援ツールの開発に着手する予定である。
非同意が選好的反応となる評価の相互行為研究：「褒め」と「自己卑下」を中心に

「自己卑下」は自分や自分に属するものに対する否定的な「評価」である。「評価」という行為は、通常「同意」によって反応することが適切になるが、「褒め」や「自己卑下」は「非同意」が適切となる。そして、文化によっては、期待される反応が異なる場合があることから、特に接触場面におけるやり取りでは、日本語の母語話者、非母語話者双方にとって展開が難しい行為である。このような行為は、コミュニケーション上重要であるにもかかわらず、日本語教育の場ではほとんど取り上げられてこなかった。本年度は、大学生、大学院生による接触場面、母語場面の会話、及び国立国語研究所「日本語日常会話コーパス」モニター公開版を利用し、そこに現れる「自己卑下」を抜粋し、連鎖環境を分析した。その結果、多くは「褒め」に対する「謙遜」として隣接ペアの第2成分の位置に現れていた。しかし、いくつかはそれ以外の位置で現れており、その中から2つの事例について、「自己卑下」の生起環境や連鎖構造を会話分析の手法を用いて分析を試みた。1自慢に聞こえる可能性のある発話のあと:やり取りの中で、一人の参加者が自分について、自慢に聞こえるかもしれない発話を行ない、聞き手がそれに同意する発話を行う。そのあと2.5秒の間が空いたあとに、最初の発話を行なった話者による自己卑下が現れた。この自己卑下は先行する自分の発話(自慢)への対処として聞きうる位置である。2他者への褒めが続いたあと:3人での会話の中で、一人の参加者ともう一人の参加者の間で褒めと謙遜(自己卑下)が繰り返されたあとに、3人目の参加者による自己卑下が現れていた。ここでは、自己卑下が褒めと謙遜という長く続きそうな連鎖を止める役割をしているように見える。1、2どちらの事例においても、自己卑下は先行する過剰なやり取りや偏りに対して、バランスを取るような役割をしているのではないかと考えられる。新しいデータと共に、国立国語研究所の話し言葉コーパスのモニター公開に応募し、データが使えるようになった。膨大な量のデータであるため、全てを視聴し、そこから当該行為を抜き出す作業に時間がかかっている。本年度の分析結果から、会話データには「褒め」の応答としての謙遜(自己卑下)(隣接ペアの第2成分としての位置)が多く現れていることがわかった。「褒め」との対比として自己卑下を考える上で、「褒め」と同じ位置(隣接ペアの第2成分ではない位置)に現れる現象に注目する必要があることがわかってきた。2年目は、位置を絞ってデータを観察し、「褒め」と「自己卑下」を対比しつつ、連鎖における役割やその反応を分析していく予定である。データ収集時期が遅かったため、文字起こしを年度内に依頼できなかった。その分は来年度に行う予定である。
パプアニューギニア西部州における商業的森林伐採の現状とその影響に関する研究

パプアニューギニア西部州における商業的森林伐採の現状を数値データから記述するとともに、そこに関わる多様なアクターの日常と言説を、ポリティカルエコロジーの手法を用いて分析することによって、多国籍企業対地域住民、先進国対発展途上国という単純な図式で解釈されてきた第三世界における熱帯雨林開発に対して、中立に問題を扱うことを目的とするためには多様なアクターそれぞれを対象に研究していく必要性を提起した。4月7月:主に、パプアニューギニア(以下PNGと略)における商業的森林伐採の現状に関する資料の収集。8月10月:主に、PNGの首都ポートモレスビー、西部州カムシ、及びバリモにおける予備調査。統計資料、文書資料の収集とインフォーマントの選定。11月3月:主に、現地調査によって得た資料の分析。本研究は、PNG西部州において展開されている商業的森林伐採の具体的事業内容及び、環境に対するインパクトを明らかにするとともに、商業的森林伐採に関わる多様なアクターの日常と言説を明らかにすることを目的としている。平成18年度は、主に基礎的な資料、情報の収集を目指していたが、資料の収集に関しては概ね当初の目的を達成できた。一方、予備調査に関しては、現地交通機関におけるトラブルにより、主たる目的地の一つであるカムシに1日しか滞在できなかった。それ故、カムシ、及び首都ポートモレスビーにおけるインフォーマントの確保と情報の収集は当初の目的を達成することができなかった。また2月から3月に予定していた現地調査は資金不足のため実施が不可能になった。以上のような状況から、また本年度は3年計画の中で準備的作業に当てる年度であったため、論文あるいは学会発表の形で研究発表は行なわなかった。資料の収集、及び予備調査によって明らかになったことは以下の通りである。1.西部州における商業的森林伐採はその領域を広げながら継続されている。2.その拡張はカムシ北部に新たに建設された"Camp56"を中心に行なわれている。3.従業員は主に周辺領域からの出稼ぎと、中国福建省からの移住労働者である。4.伐採地域の住民は、主にランドオーナーとして収入を得、カムシの居住区に集住している。5.西部州において生産された木材の主な輸出先は日本であり、双日コーポレーションが売買の仲介をしている。4月7月:データ分析:主に、現地調査によって得たデータの分析。生態人類学的調査の結果分析によってボサビのアクターが経験している日常を定量的に把握する。またインタビュー調査の結果分析によって、彼らの社会的状況及び言説の特徴を明らかにする。8月からの現地調査に向けて準備を進める。8月10月:現地調査:主に、カムシにおける調査。センサス、食餌調査及び生活時間調査等の生態人類学的方法によってそれぞれのアクターの目常を定量的に計測し、またインタビュー調査によって彼らの社会的状況及び言説に関するデータを収集する。11月1月:データ分析:主に、現地調査によって得たデータの分析。生態人類学的調査の結果分析によってカムシのアクターが経験している日常を定量的に把握する。2月からの現地調査に向けて、準備を進める。2月3月:現地調査:主に、バリモにおける調査。センサス、食餌調査及び生活時間調査等の生態人類学的方法によってそれぞれのアクターの日常を定量的に計測し、またインタビュー調査によって彼らの社会的状況及び言説に関するデータを収集する。平成20年度は、上記のような調査、及び分析を計画していたが、ボサビの分析に関してはほぼ上記の計画を達成できた。調査に関しては、現地治安状況の悪化により、調査自体を完全に中止した。そのため、カムシ及びバリモにおけるデータの収集は不可能であった。一方、前年度計画で未達成であった、首都ポートモレスビーにおけるインフォーマントの確保に成功し、数度の電話インタビューを実施した。資料の収集、及び調査によって明らかになったことは以下の通りである。1.日系商社による西部州における商業的森林伐採に対する買い付けは継続されている。2.その買い付けは完全に合法的なものである。3.マレーシア系木材会社による商業的森林伐採も継続されている。平成20年度は、上記のような調査、及び分析を計画していたが、データの分析に関してはほぼ上記の計画を達成できた。調査に関しては、現地治安状況の悪化により、パプアニューギニアにおける調査は中止した。一方、伐採を実施しているマレーシア企業の対する情報を収集するためにマレーシアにおける現地調査を新たに行なった。企業に関わる人員に対するインタビューには至らなかったが、各種資料を収集することが出来た。

資料の収集、及び調査によって明らかになったことは以下の通りである。1.マレーシア企業による西部州における商業的森林伐採は継続されている。2.その実施は、丸太生産から合板生産に移行しつつある。3.世界的な不況により、木材需要は落ち込んでいる。以上の結果、及び昨年度までに実施した研究を総合して、マレーシアにおいて一回研究発表を行ない、研究論文を1点執筆した。なお、マレーシアにおける発表は、現地研究者とのコネクションを重視し、本研究のテーマとは異なった内容である。ただしそのコネクションは今後のパプアニューギニア、マレーシア、日本の3国間における商業的森林伐採の研究を進めていく上で重要なものである。研究論文は、これまでのデータ分析の結果をポリティカルエコロジーの手法を用いながら総合したものである。当初の計画では単行本の発行を目指していたが、今の時点ではまだデータに偏りがあるため、今後の研究の展開によってその実現を考えている。