hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
単分子層反応による超構造の設計・評価

冷却したグラファイトの劈開面に鎖状・平面性の有機物を蒸着すると、分子が炭素骨格平面を下地に平行にして配列した単分子層(厚さ0.4nm)が得られるが、これは室温にすると分子の脱離や配列の乱れが起こる不安定な素構造である。単分子層に化学的分子操作(表面トポケミカル反応・表面自己組織化反応)を施すことにより、分子を新たな共有結合・水素結合で結びつけて単分子層を単原子層(超構造)に変換する方法と単原子層の構造評価法の開拓を目指し、今年度は以下の研究を行った。1.1,15,17,31-dotriacontatetrayne単分子層の表面トポケミカル反応により織物状巨大分子の単一層(atomic cloth)が生成することをペニングイオン化電子分光(PIES)を用いて確認した。得られたatomic clothのSTM像のコントラストの変調パターンを解析し、atomic clothの周期構造と各鎖の配列状態を明らかにした。atomic clothの単位ベクトルaとbはグラファイトの単位ベクトルをagとbgとして3a=7ag-4bg,2b=13ag+20bgと表せることがわかり、これよりポリジアセチレン(PD)とポリアセチレン(PA)の繰り返しの周期|a|=0.499nm,PDとPAをつなぐアルキル鎖の長さ|b|/2=1.77nm、PDまたはPAとアルキル鎖の成す角θ=71.7゚を得た。2.1,4-bis((4-carbamoylphenyl)ethynyl)benzene(BCB)分子を単分子層内で自己組織化させて直線的につないだテープ状構造(atomic tape)の形成をPIESにより観測することを試みた。分子が平らな配向で並んだ場合の一層分のBCBを130Kの基板に蒸着すると、分子は動けず乱雑な配向のまま凍り付くため、短軸をかなり傾けた表面分子が検出された。この膜を200Kに昇温すると分子が動けるようになり、平らに配向した単分子層が形成された。しかし、さらに室温にしても分子の脱離や配向の変化は見られなかった。BCB単分子層は分子間水素結合により安定化され、atomic tape構造が形成されたと考えられる。
Ｗｅｂコンテンツ転用防止のための耐タンパ性を備えたプッシュ配信技術の開発

本研究では,Web上でのプッシュ配信に基づくコンテンツ転用防止のための要素技術を開発した。近年,Web上のコンテンツの違法な転用による問題への解決が強く求められている。耐タンパ性を備えたWeb上でのプッシュ配信技術を用いることで,人間にはコンテンツを配信するが,コンテンツを収集するプログラムにはコンテンツを配信しないようなシステムを実現した。具体的には,難読化されたJavaScriptプログラムによりコンテンツをWebブラウザに配信することで,単純なHTML解析による自動的なコンテンツの転用を防ぐ手法である。本研究により、安全で簡便に利用可能なWeb上でのコンテンツ転用防止システムを実現した。本研究では、Web上でのプッシュ配信に基づくコンテンツ転用防止のための要素技術およびシステムを開発している。先行研究にて、効率の良いWeb上での疑似プッシュ配信技術(特許2件)を実現した。プッシュ配信技術を用いることで、人間にはコンテンツを配信するが、コンテンツを収集するプログラムにはコンテンツを配信しないようなシステムが実現を目指している。本研究により、より安全でより簡便に利用可能なWeb上でのコンテンツ転用防止システムが実現可能になる。今年度は、前年度に試作したシステムの改良および応用に関連して、次の2つのサブテーマを実施した。特に、現在の手法の課題について検討するために応用システムの試作に焦点を当てた。1つめのサブテーマとして、プッシュ配信の実装方式の洗練化を行った。具体的には、クラウドコンピューティング環境上での実装について検討し、リアルタイム性に関する検証を行った。また、リアルタイム性向上のための差分更新機構について検討した。1つめのサブテーマに関して、研究成果を、論文誌4編、および、国際会議4編として発表した。また、現在、関連する国際会議に1編発表予定である。2つ目のサブテーマとして、本技術の応用範囲を広げるための実証実験としてリアルタイム協調編集システムを実装した。具体的には、既存Webページをリアルタム協調編集可能にするシステム、および、Web上でのコンテンツ編集としてPDFを対象とした添削支援システムを実装した。試作したアプリケーションにおけるリアルタイム性を評価し、良好な結果を得た。2つめのサブテーマに関して、研究成果を、論文誌3編、および、国際会議4編として発表した。また、現在、関連する国際会議に2編発表予定である。本年度もWeb上でのプッシュ配信技術に関する知見およびソフトウェア資産の蓄積が達成できた。本研究では、Web上でのプッシュ配信に基づくコンテンツ転用防止のための要素技術を開発を目指している。近年、Web上のコンテンツの違法な転用による問題への解決が強く求められている。プッシュ配信技術を用いることで、人間にはコンテンツを配信するが、コンテンツを収集するプログラムにはコンテンツを配信しないようなシステムが実現可能である。平成25年度は、本システムの拡張、および応用と評価に取り組んだ。本システムの拡張としてWebSocketへの拡張を検討した。WebSocketによりサーバクライアント間のリアルタイムな双方向通信が容易になった。WebSocketにおいても本技術は有用である。例えば、本研究における課題である、暗号化されていない通信路上でのコンテンツURLの暴露の問題は依然として取り組むべき課題である。またJavaScript言語が誰にでも解析可能である点も変わっていない。さらに、しばらくの間はWebSocketに対応しないプロキシサーバが稼働し続けることが見込まれているため、HTTPに基づくプッシュ配信に対しても技術開発を続ける意味がある。応用システムの1つとして利用者の匿名性と利便性を両立可能なWeb投票システムを試作した。本投票システムにおいて、各投票者の投票内容が暴露されないことを保証しつつ不正な投票を検出することをWebブラウザ上で実現することが課題であった。ここでは、クライアント端末の識別のためのキーをサーバから安全に送信することが課題であったが、本技術により簡便に実現可能であることが明らかになった。具体的には、キーを生成する関数を動的に配信することで、攻撃者の解析を妨害することが可能である。本研究により、より安全でより簡便に利用可能なWeb上でのコンテンツ転用防止システムが実現可能になり、本研究はWebエージェント間の安全なメッセージ交換の実現に寄与する。今年度は、動的なプログラムの生成に基づくプッシュ配信技術の開発に関連して、次の2つのサブテーマを実施した。1つめのサブテーマとして、配信先に合わせて番組表を分割・最適化するためのアルゴリズムの設計およびその最適な実装方法について検討した。

今年度は、先行研究では1つの番組表で全ての配信先を制御していたが、本研究では配信先をグループ化し、グループ毎の番組表をそれぞれ最適化するためのアルゴリズム、および、効率的な差分更新アルゴリズムを試作した。これにより、通信量の削減が可能になった。2つ目のサブテーマとして、番組表とそれを解釈実行するプログラムを合成するためのアルゴリズムを設計した。先行研究では、番組表と番組表を解釈実行するプログラムをWebブラウザに配信することによりプッシュ配信を実現していた。すなわち、番組表のデータ形式、もしくは、番組表を解釈実行するプログラム、のどちらか一方が解析されるとコンテンツが転用される。プッシュ配信毎に異なるプログラムを生成することで、リバースエンジニアリングのコストを高めるために、複数のデコードプログラムのテンプレートからプログラムを生成する方法を試作した。研究成果を、論文誌3編、および、国際会議3編として発表した。また、現在、関連する論文誌に1編(条件付き採録)、および、国際会議に2編投稿中である。今年度の研究計画として「コンテンツの内容を考慮した差分更新技術の開発」を予定しており、そのサブテーマとして、「プッシュ配信技術の洗練化」、「評価データの蓄積」、「耐タンパ性の向上」を掲げた。「プッシュ配信技術の洗練化」については,差分更新アルゴリズムの試作に成功し、また、クラウド環境上での実装に関しての知見を蓄積し成果を挙げることができた。「評価データの蓄積」に関しては、リアルタイム性の評価のための2つの応用例として既存Webページのリアルタイム編集システム、および、Webブラウザ上でのPDF資料添削支援システムを実装し、評価したところ、十分な性能が得られることがわかった。「耐タンパ性の向上」に関しては、初年度に計画した手法の実装を保留し、差分更新技術の改良を優先したが、本研究における「耐タンパ性の向上」に関しては、差分更新技術の延長として位置づけており、大きな遅れでは無いと考えている。すなわち、知見およびソフトウェア資産を順調に蓄積しつつあり、今後の研究を予定通り進めることが可能である。ソフトウェアの開発は予定通りに進んでおり、最終年度で成果として結実させることに向けた準備が整いつつあるといえる。
中国・日本における『宗鏡録』の受容と展開

中国と日本における『宗鏡録』の受容とその背景について分析した。具体的には以下の四種の作業を行った。(1)宋代に編まれた『宗鏡録』の撮要本『冥枢会要』の訳注作業を進めた。(2)中国宋代仏教界における『宗鏡録』の受容状況について分析を加えた。(3)日本における『宗鏡録』の受容状況について分析を加えた。(4)中国・日本における『宗鏡録』受容の相違とその背景について分析を加えた。初年度にあたる平成28年度は研究の進展状況に鑑み、当初は二年目に行う予定であった日本の鎌倉・室町期の禅宗における『宗鏡録』受容の分析に重点を置き、以下の通り研究を進めた。1、栄西の『宗鏡録』受容について解明した。栄西(1141-1215)は日本臨済宗の祖とされる平安末ー鎌倉初の禅僧で、その著『興禅護国論』には『宗鏡録』の引用が計4例見える。関連する文献ならびに当時の時代背景に照らして分析することで、(1)天台宗から受けた批判に反駁し、(2)ともに布教を禁じられた能忍の禅と自身を峻別するための理論根拠として、また(3)大蔵経閲覧が困難な当時における教説の一大集成の書として、『宗鏡録』が受容されたことが明らかになった。2、円爾の『宗鏡録』受容について解明した。円爾(1202-1280)は日本臨済宗興隆の礎を築いた鎌倉期の禅僧であり、その著と伝えられる『十宗要道記』、ならびに同時代の文献を比較分析した。これにより『宗鏡録』が、(1)既存の諸宗との確執を解消し、(2)禅宗の独自性を主張するための根拠として用いられていることが判明した。3、禅宗以外の『宗鏡録』受容についてその概要を解明した。平安末から室町にかけて著された諸宗の文献を調査し、当時『宗鏡録』が真言・浄土・法相・三論・律・天台・時宗など諸宗で幅広く用いられていたことを明らかにした。またこのほかにも、4『宗鏡録』の撮要本『冥枢会要』の訳注作成を進めたほか、5『宗鏡録』の実践観や、6『宗鏡録』の作者である延寿像の時代的変遷について論文を作成し、それぞれ然るべき研究誌に投稿、受理された。加えて国内外の各種学会に参加して上述の研究内容に関する研究発表をしたほか、訪韓時に同国『宗鏡録』研究者朴仁錫氏と交流し、韓国『宗鏡録』受容に関する教示を受けた。当初は二年目に予定していた内容を先に進めるなど計画遂行の順番に変更は生じたが、当初予定されていた以上の成果(研究実績の概要5、6)が得られたため、当初の計画以上に進展していると判断する。最終年度(二年目)にあたる平成29年度は、前年度に引き続き資料の収集を行うとともに、日本における受容状況について調査を行った。その結果は以下の通り。1、奝然が将来した釈迦立像の納入品線刻鏡に対し分析を加えた。奝然は平安中期の僧であり、入宋して釈迦立像を日本に将来した。その像には線刻鏡(菩薩の像を刻んだ鏡)が二枚納入されており、うち一枚は清聳(『宗鏡録』の編者延寿の法系上のおじ)が収めたものである。これに奝然造像の状況を併せ考えれば、線刻鏡が延寿の提示する「宗鏡」(根本の鏡)を象徴する可能性が高いことを論じた。2、愚中周及の『宗鏡録』受容について解明した。愚中周及は南北朝期の禅僧であり、『宗鏡録』の撮要本『稟明抄』を編んだ。その全体の構成に鑑みて『宗鏡録』は、冒頭に掲げられる空と、巻末に示される心を結びつける役割ー『稟明抄』1巻にひとつのまとまりを与える重要な働きーを有していることを指摘した。3、中国・日本における『宗鏡録』受容の差異とその背景について分析を加えた。中国において『宗鏡録』は宋代以降諸宗融合の道を辿る中国仏教にその理論的根拠を提供しつづけ、それにともない『宗鏡録』に対する評価が急速に高まっていったのに対し、日本では伝来当初禅僧を中心に珍重されたにも関わらず、やがて人々の記憶から薄れていった。その要因の一つとして考えられるのが中日両国における王権の有り様の差異である。中国では宋代以降強力な王権が確立して諸宗融合の後ろ盾となったのに対し、日本ではそのような王権が成立せず、諸宗は分立の道を辿った。そのため日本では「諸宗統合の書『宗鏡録』」は忘れられてしまったのだと考えられる。また以上3点のほか、『宗鏡録』の撮要本『冥枢会要』の訳注作成や各種資料の収集を進めるとともに、国内外の各種学会に参加して上述の研究内容に関する研究発表・意見交換をした。

初年度において当初二年目に予定していた研究計画を遂行したため、次年度においては当初一年目に予定していた研究計画、すなわち(1)撮要本『冥枢会要』の訳注作業を引き続き進めるとともに、(2)中国宋代仏教界における『宗鏡録』受容の状況について調査し、(3)『宗鏡録』の各種版本の調査・収集等を行う予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。仏教思想史29年度が最終年度であるため、記入しない。
心筋筋小胞体機能亢進による不整脈誘発性の検討

安全で効果的な心不全治療法として、心筋筋小胞体機能機、心筋筋小胞体Ca^<2+>ATPase(SERCA2a)の活性改善を臨床応用へと発展させる際に、あらたに重大な副反応を生じないことが重要である。SERCA2a活性が亢進すると筋小胞体から細胞質に放出される局所的なC^<2+>sparkの頻度や大きさが増加する。これによって不整脈が誘発され易くなる可能性が指摘されているが、実際に生体で不整脈が誘発されやすいかに関しては不明であった。本研究では、心筋筋小胞体機能亢進、特にSERCA2a活性亢進が不整脈を誘発する可能性の有無を、phospholamban(PLN)欠損マウスを用いて生体内で直接検討した。さらに高頻度に不整脈を認めたRasマウスで、PLN欠損による表面心電図への影響を調べた。PLNKOマウスでは野生型マウスに比べ、心拍数が速い傾向にあり、有意にQRS間隔が短縮していた。Rasマウスでは、PLN欠損によって、有意にQR間隔、QT時間、QTc時間が短縮された。マウス電気生理学的検査において、ヒトと同様にマウスでもA波(心房波)、H波(His東電位)、V波(心室波)が認められたが、マウスにおいて、H波を検出するのは極めて困難で、本研究では6例中1例のみでしか、きれいなH波を検出することが出来なかった。心房及び心室での高頻度刺激や期外刺激を行ったところ、PLNKOマウスでは野生型と比して、不整脈誘発性に差はなかった。覚醒下での連続的に心電図を記録したが、野生型マウス、PLNKOマウスには不整脈発生を認めなかった。Ras心室筋過剰発現マウスでは高頻度で期外収縮、心室頻拍を認めたが、Ras心室筋過剰発現・PLNKOマウスでは不整脈の発生頻度が減少する傾向を認めた。本研究では、PLN欠損マウスでは、心筋筋小胞体機能が亢進したために、不整脈を誘発しやすいという結果は得られなかった。むしろ高頻度に不整脈を認めるRas過剰発現マウスで、PLNを欠損させた場合に、QT時間の短縮や不整脈の発生頻度の減少傾向が認められた。この結果は、SERCA2a活性亢進を心不全治療に導入する際、安全性の観点から極めて重要であると考えられた。ヒトではHolter型24時間心電図検査で著しい異常がなくても電気生理学的検査において、不整脈が誘発されたり、表面心電図ではみつけられなかった異常を検出することがある。そこで平成13年度においては、マウスの生体で不整脈が誘発され易いかどうかに関して、電気生理学的検査法によって検討するための、最適化のための予備実験を行った。25匹のICRマウスを使い、麻酔法と表面心電図計測の最適化を行った。麻酔に関しては、変時的作用のない薬剤を選択するようにした。

その結果、ketamine 0.04mg/gとpentobarbital 0.04mg/gの混合液を腹腔内注射することによって、問題となる呼吸抑制や心拍数抑制がなく、10-15分間の安定した麻酔を行うことができた。人工呼吸の併用によって、麻酔時間の延長をみた。その後、半覚醒時に1/2-2/3量の追加投与によって、同程度の麻酔時間の延長が可能であった。この麻酔によって、平均550bpmとマウスの生理的心拍数に近い心拍数を得ることができた。表面心電図は四肢誘導では25ゲージ針を直接筋肉内に留置するようにし、胸部誘導は剃毛後、25ゲージ針をV1,V5領域に留置した。この方法で四肢誘導は解析可能な明瞭な波形を得られたが、胸部誘導はnoiseが多く、さらなる工夫が必要と考えられた。表面心電図からは正常マウスのPQ時間は平均32msec、QRS間隔は20msec、QT時間は56msecであった。さらに電気生理学的検査を実施するための設備備品を整えた。内径0.7mmの8極の電極を外頚静脈から、マウス心腔内に挿入し、心腔内心電図の記録を試みた。機器の動作が問題なく作動することを確認し、現在実験手技の熟練を図りつつ、予備データを集積している段階である。平成14年度前半においては、コントロールマウスを使って、埋込み可能な小型テレメトリー電極とその受信装置を使い、無麻酔下でのマウスの心電図波形を3-7日間連続し、間欠的に記録した。これによって、侵襲的な影響を取り除き、生理的な状態での不整脈の誘発性を検討するための実験の最適化を確認することができた。また、平成13年度において、最適化を図ったマウス電気生理学的検査において、実際にホスホランバンノックアウトマウスと野生型マウスを使い、ホスホランバンノックアウトマウスで不整脈が誘発され易いか、否かを検討した。現時点(2003年3月14日)で、ホスホランバンノックアウトマウス3匹、野生型マウス3匹の検査を行った。無麻酔下、自発行動中の、ホスホランバンノックアウトマウスにおいて、心拍数は、野生型に比べ、やや多いものの、有意差はなく、また、不整脈が誘発されやすい、という結果も得られていない。結論を得るには、さらに検査数を増加する必要があるものの、心筋筋小胞体機能の亢進には、催不整脈作用があるとは考えにくい。以上の結果は、心筋筋小胞体機能を亢進させる心不全治療の安全性を示すものと考えられた。
挟込み電極組込み型低アスペクト比ポアを応用した1粒子形状解析法の創成

本研究では、低アスペクト比ポアによる粒子形状測定能を検証した。まず、電子線描画法等の微細加工技術を駆使して、窒化シリコンメンブレン中に1個の細孔とサラウンド電極を組み込んだ電極挟込み型ポアを形成した。そして複雑な形状を有する数種の細菌についてポア計測を行った結果、ポアの直径を検出対象の細菌と近い大きさに設計することで、観測されるイオン電流波形には細菌表面の細かな形状が反映されることが分かった。以上の結果より、低アスペクト比ポアが単一粒子の形状測定に応用可能なセンサであることを明らかにすることができた。本研究では、ポアを通るイオン電流計測を基盤とする1粒子形状識別法を創成することを目的とした。そこで、まず低アスペクト比ポアの上部にPtサラウンド電極を組み込んだサラウンドゲート型マイクロポアを作製した。そして当該電極と1個の銀/銀塩化銀を用いて、ポアを通るイオン電流計測による1粒子検出を試みた。検出対象として、カルボキシル基修飾ポリスチレン微粒子を用い、バッファ中にて1MHzのサンプリングレートでイオン電流計測を行ったところ、バッファと接するPt電極表面積が小さい場合、電極/液体界面での電気化学的な反応速度が律速となり、微粒子は検出されなかった。そこで、Pt電極をポアの周囲に500μm以上大きく作り、測定を実施したところ、単一微粒子がポアを通過したことを示唆するスパイク状の電流シグナルが観測された。シグナル波形は従来の遠方に配置された電極対を用いる方法で得られるものと比べると、波形形状は類似しているものの、波幅や波高が大きくことなるものが得られた。これは、ポア直近に電極を配置することで、アクセス抵抗の寄与が低減できたことを示唆している。さらに、低アスペクト比ポアセンサの粒子形状測定能を調べるために、特徴的な形状を有する何種類かの細菌について、1細胞検出を実施した。その結果、ポア直径が細菌に比して大きい場合は、イオン電流シグナルに細菌形状は反映されなかったのに対し、細菌の大きさに近いサイズのポアを用いた場合は、電流シグナルには明確に細菌形状の影響が現れた。この測定結果はイオン電流シミュレーション計算とも一致したことから、低アスペクト比ポアセンサによって、確かに粒子形状測定が可能であることが明らかとなった。マイクロ・ナノセンサ
TRICおよびMG23チャネルに関する研究

TRICチャンネル研究の概要:心筋細胞では大量のTRIC-Aと微量のTRIC-Bチャネルが共発現しているが、両サブタイプの同時欠損により小胞体Ca2+ストアの機能破綻による胎生心不全と誘発される。TRIC-A欠損マウスには致死性がないため、心筋細胞に残存するTRIC-Bチャネルの機能亢進が推定された。TRIC-A欠損心臓より小胞体分画を調製し、人工脂質二重膜再構成系に供してTRIC-Bチャネル活性を測定したところ、複数チャネルの同時開口現象が頻繁に観察された。野生型心臓とTRIC-A欠損心臓ではTRIC-B発現量は同等であるため、TRIC-B同時開口の亢進は翻訳後修飾などの機構によると考察され、Ca2+放出時におけるTRIC-A欠損による小胞体内腔へのカウンターイオンの導入現象を補完するものと推定された(発表論文1)。一方、TRIC-B欠損マウスの骨形成不全症の解析時に、成長骨内の軟骨細胞にて自発的なCa2+振幅を偶然見出した。このCa2+振幅の形成にはTRIC-Bの関与は確認されなかったが、細胞膜のTRPM7チャネルの開口に起因することが明らかになった。軟骨細胞特異的TRPM7欠損マウスでは骨伸長が著しく抑制されるため、見出された軟骨細胞Ca2+振幅は骨形成に寄与することが判明した(発表論文2)。MG23チャンネル研究の概要:MG23は小胞体陽イオンチャネルと想定されるが、その欠損マウスは正常に成長・繁殖する。抗癌薬ドキソルビシンには重篤な心毒性が知られており、この副作用は心筋小胞体Ca2+ハンドリング異常を誘発することに起因すると推定されている。MG23欠損マウスにドキソルビシンを投与したところ、正常マウスで観察される心不全死が観察されなかった。このMG23欠損によるドキソルビシン抵抗性の詳細検討に向けて、ウイスコンシン大・心血管研究所チームと共同研究を締結して、変異マウスコロニーを米国側に構築した。TRICチャネルの解析では着実に研究成果が得られており、国内外共同研究成果として論文発表も順調である。また、附帯した観察結果を発展させた軟骨細胞のTRPM7チャネルの研究成果も結実した。一方、MG23チャネルの解析では若干の進展遅延があるが、共同研究の準備状況はほぼ整っており、今後2年間での発展が期待される。従って、両プロジェクトを平行して推進する本研究課題としては、概ね順調に進展していると評価される。TRICチャネルの解析では、英国オックスフォード大の人工脂質二重膜再構成における単一チャネル計測グループと米国オハイオ州大のCa2+スパーク計測グループとの円滑な共同研究を推進し、研究代表者グループのKOマウスや遺伝子導入細胞の試料を供給することで、今後も良質な研究成果が期待される。一方、MG23チャネルの解析においても、昨年度にはKOマウスコロニーを米国ウイスコンシン大に構築し、本格的な心臓機能検討を実勢する状況が整い、本年度より意義深い成果が得られることが期待される。

一方、MG23チャネルの解析では若干の進展遅延があるが、共同研究の準備状況はほぼ整っており、今後2年間での発展が期待される。従って、両プロジェクトを平行して推進する本研究課題としては、概ね順調に進展していると評価される。TRICチャネルの解析では、英国オックスフォード大の人工脂質二重膜再構成における単一チャネル計測グループと米国オハイオ州大のCa2+スパーク計測グループとの円滑な共同研究を推進し、研究代表者グループのKOマウスや遺伝子導入細胞の試料を供給することで、今後も良質な研究成果が期待される。一方、MG23チャネルの解析においても、昨年度にはKOマウスコロニーを米国ウイスコンシン大に構築し、本格的な心臓機能検討を実勢する状況が整い、本年度より意義深い成果が得られることが期待される。
ASEAN市場における日独自動車部品メガサプライヤーの国際調達の比較研究

本研究課題の核心をなす学術的「問い」とは,企業経営の国際化に伴う調達活動の現地化を量的・質的に規定する決定的な要因とは何なのかという点である。本研究では,ASEAN市場における日独自動車部品のメガサプライヤーを分析対象として両国企業の現地調達のあり方を比較し,その上でわが国メガサプライヤーをはじめとする自動車関連製造企業の高コスト体質是正の方策を提言する。そのためには,国際調達局面における品質とコストの新しい均衡点を探索することが極めて重要になる。本研究の最大の学術的独自性とは,国際調達における現調率の概念を分解し,より精密な分析を進めるのに適した類型を導入することにある。
ソーシャルメディアの子どもの読書環境への影響についての文化社会学的研究

子どもの読書経験の変化に大きな影響をもったと考えられる「子どもの読書活動の推進に関する法律」および関連する様々な施策についての歴史的な展開について整理を行い、各種研究会での報告を行った。次に子どもの読書経験の変化を明らかにするためのアプローチとして、学校図書館調査をはじめとする各種読書調査の結果の整理を数名のアルバイトと共に行った。特に読まれたコンテンツの変化を書き手の背景とメディア経験の基盤となる環境の変化に注目して整理している。現状で言える点として、読まれた書籍の作者の変化(専業作家なのか、マンガ原作なのか、映画原作なのか、等)は明確にあるといえる。また、書籍の形態(文庫、新文芸など)の区別に注目することも重要であることが示唆された。ただ、2018年度でデータの整理をすべて終わらせることができていない。2019年度も引き続きデータを整理し、整理が終わり次第分析を行う。また、より具体的な分析としては2000年代にブームとなったケータイ小説や「小説家になろう」をはじめとするオンライン小説のコンテンツの特徴についての分析を行った。オンライン小説の執筆過程の構造を分析した。オンライン小説はそのプラットフォームの特性より、公開されたコメント欄を閲覧することができる。ここで読者と作者は如何なる相互行為を行い、如何にして読者コメントは作品に反映されるのか、その相互行為の特徴を明らかにした。この結果をAIEMCAにて個人報告として行った。おおむね順調に進展している。各種調査データの整理は、当初より二年はかかると予定していたので、今年度も継続して進めていく。子どもの読書活動の推進に関する法律およびそれに関する様々な取組の歴史的な展開については、論文化を目指す。各種調査のデータの整理を完了させ、子どもの読書経験の変遷についての分析を進める。オンライン小説の相互行為分析は前年度の内容をさらに発展させ、学会報告および書籍化をめざす。学会参加が国際学会一度に限られたため旅費の使用が少なかったが、2019年度は複数の学会での参加を予定している。また、データ入力等、人件費も今年度は増える予定である。
連成解析を用いた流体音源を持つエアリード楽器の研究

平成22年度は、OpenCFD社が開発したOpenFOAMの圧縮性LESソルバーを用い以下の研究課題を実施した。1.エアリード楽器の音源となるエッジトーンの2次元および3次元モデルの計算を行い、Lighthillの音源とHoweの渦音源の比較を行った。その結果、2次元と3次元の間には大きな差異は見られなかった。しかし、Lighthillの音源とHoweの渦音源には、定性的にも定量的にも大きな差があることがわかった。理論的な解析により、それらの音源分布の特徴は、流れの形状(例えば、振動するジェットであるか巻き上がった渦であるか)に依存し、それらの間の違いの特徴付けが可能であることがわかった。2.上記の結果を踏まえ、流体音源から遠方音場の再現に必要な連成解析に、LighthillとHoweのどちらの理論を用いるのが最適かを検討した。その結果、線形のGreen関数理論が適用できるLighthillの理論が最適であるとの結論に至った。3.2次元および3次元の小型エアリード楽器の計算を行い、それらの発振状態を比較検討した。その結果、発振周波数に関しては、大きな違いは見られなかったが、ジェットがエッジに衝突して出来る渦には大きな違いが見られた。2次元モデルでは、強い渦が長時間減衰しないで存在するのに対し、3次元モデルでは、渦が崩壊し乱流状態になるのが見られた。3次元モデルの方が、実験で見られる現象に近い。2次元と3次元の違いの解析は今後の研究課題である。4.楽器の音程変化を可能とする簡単なモデルとして、管体長を変化させる手法を開発し(移動境界問題)、楽器の音程を変化させることに成功した。平成20年度は、小さなエアリード楽器(ホイッスル)の解析を圧縮流体のLarge-Eddy法を用いて行なった。これまで、圧縮流体による直接計算では、開口端反射などの音波特有の性質の再現は困難であると考えられてきたが、音波の位相速度の速さを考慮して時間刻みを十分に小さく取り、さらに、流体の運動の詳細を記述するために空間刻みを十分に小さくすることで、2次元モデルではあるが音波と流れが共存する状態を再現することに成功した。さらに、ホイッスルの数値計算を行い、楽器がほぼ定常的に発振している状態の再現に成功した。楽器の開口部にあるエッジに衝突するジェットの流速を変えることにより、楽器の発振特性が変化する。具体的には、流れの速度が遅いときには管体共鳴が起きずエッジトーンが支配的になるのに対し、ジェットの速度がある流速以上になると管体共鳴周波数への引き込みが起き正しい音程の発振が起きる事を確認した。また、楽器の発振はエッジの形状などに極めて敏感に依存することも確認した。数値計算の結果から最適なエッジ角度は1030度の間にあると考えられる。さらに、Lighthillの音源項を計算し、音源の強度分布が渦度の分布と強い相関を示すことを見出した。これは、Powell-Howeの渦音理論が数値的に確かめられたことを意味する。このように、これまで数値的な解析が困難であると考えられてきたエアリード楽器の数値解析に成功したことは極めて重要であると考える。これまでの流体音の理論解析の妥当性の数値解析による検証、音と流体の相互作用の定量的評価等が今後の課題である。平成22年度は、OpenCFD社が開発したOpenFOAMの圧縮LESソルバーを用い以下の研究課題を行った。1.昨年度に引き続き二次元小型エアリード楽器モデルの計算を行い、実験や実験をもとに作られた半経験的な理論から予想される楽器の発振特性の再現に成功した。これにより、共鳴管体を持つ楽器の発振と管体を持たないエッジトーンの違いを明らかにした。2. Lighthillの音源項の計算に成功し,定常発振状態における流体音の音源分布を求めることに成功した。その結果、流体音源が、振動するジェットやジェットがエッジに衝突して出来る渦の近くに存在することを突き止めた。これは、Powell-Howeの渦音理論の主張"流体音の主な音源は運動する渦である"に数値的な裏付けるを与えるものと考えられる。3. Lighthillの音源と発生した音の相関を調べることで、音楽音響の理論で提唱されている2つの駆動法'流量的駆動'と'運動量的駆動'のどちらが優位であるか検討した。その結果、ジェット振動そのものが寄与する流量的駆動の方が、エッジ後方にできる渦が寄与する運動量的駆動よりも優位である数値的な証拠を見いだした。4. 3次元オカリナモデルの計算に成功した。これにより、LESを用いた3次元の計算が可能であることを示した。5.ヘルムホルツ共鳴を用いて発振するオカリナと管体共鳴で発振する通常のエアリード楽器の発音機構の違いについて検討した。

2.上記の結果を踏まえ、流体音源から遠方音場の再現に必要な連成解析に、LighthillとHoweのどちらの理論を用いるのが最適かを検討した。その結果、線形のGreen関数理論が適用できるLighthillの理論が最適であるとの結論に至った。3.2次元および3次元の小型エアリード楽器の計算を行い、それらの発振状態を比較検討した。その結果、発振周波数に関しては、大きな違いは見られなかったが、ジェットがエッジに衝突して出来る渦には大きな違いが見られた。2次元モデルでは、強い渦が長時間減衰しないで存在するのに対し、3次元モデルでは、渦が崩壊し乱流状態になるのが見られた。3次元モデルの方が、実験で見られる現象に近い。2次元と3次元の違いの解析は今後の研究課題である。4.楽器の音程変化を可能とする簡単なモデルとして、管体長を変化させる手法を開発し(移動境界問題)、楽器の音程を変化させることに成功した。
新規創薬に向けたN6-メチルアデノシトシン修飾の肝細胞癌における意義の解明

肝細胞癌(HCC)は各種慢性肝炎を発生母地とし、慢性肝炎患者におけるHCC発症予測と新規治療法の開発は喫緊の課題である。N6-メチルアデノシトシン(m6A)修飾はRNAメチル化の中で最も頻度が高く、m6A修飾に関連した遺伝子群の発現調節は様々な疾患に関連していることが指摘されつつある。本研究ではHCCとその背景肝におけるm6A関連遺伝子の発現解析、m6Aメチル化修飾定量解析、さらにトランスクリプトームにおける網羅的m6Aマッピング(MeRIPseq/m6A-seq)を行うことで、HCCの発症・進展・予後に関する臨床的に有用なバイオマーカーや創薬ターゲットとなる分子を見出すことが目的である。
低域混成波を用いた大口径高密度プロセスプラズマの生成と診断

次世代の集積回路プロセス、特にシリコン酸化膜(SiO_2)のエッチングで求められている大口径高密度プラズマ源として、低域混成波の伝搬を利用した新しい概念のソースを開発することを目標として研究を進めてきた。まず最初に、プラズマ中の波動伝搬と電力吸収の様子をシミュレーションによって系統的に調べ、磁場に平行方向の波数または磁場強度を変えることによって、エネルギー吸収の径方向位置が可変になることを示した。この原理に基づいてプラズマ源の設計・製作を行い、プラズマ生成実験ではプローブ測定によってプラズマ密度の空間分布特性を評価した。その結果、理論予測通り、磁場強度の変化によって径方向のエネルギー注入位置が変化し、プラズマ密度分布が制御できることを確認した。また、静電プローブによって磁場に垂直方向の波数を測定した結果、低域混成波が伝搬していることを確認した。プラズマ生成条件を最適化したとき、下流のプロセス領域では半径200mm以上にわたって±5%以内の均一性が実現された。本装置の特性をヘリコン波励起プラズマ源と比較すると、プラズマ密度の点では約半分程度と劣るものの、均一性では格段に勝っていることがわかった。一方、SiO_2のエッチングに用いられているフロロカーボンガスのプラズマに対して、気相中のラジカルの新しい診断手法として、真空紫外域の波長可変レーザーによる吸収分光法(VUV-LAS)や電子付着型質量分析法(EAMS)を開発し、F原子やC_xF_yラジカルの計測を行った。さらに、表面の診断法として開発した高感度のFT-IR位相変調偏光解析法(PMSE)を活用して、プラズマに曝されたSiやSiO_2表面の化学結合状態をその場で計測し、プラズマや基板側の条件によって種々の化学結合状態の形成が変化する様子を調べた。今後は低域混成波プラズマ源に対してこれらの診断法を適用し、その実用性を検証していく。次世代の集積回路プロセスに必要なプラズマ源として、低域混成波の伝搬を利用した新しい概念のソースを開発することを目標として研究を進めている。すなわち、従来のプラズマ源の課題であった電力導入窓や器壁のスパッタリングによる汚染を低減し、高密度化と大口径での均一性を両立できる方式を確立するために、プラズマ中での波動の伝搬特性や電磁波からのエネルギー吸収過程を理論モデルに基づくシミュレーションによって予測し、アンテナの設計と磁場配置の設計に必要なパラメータを推定することによって、装置の寸法形状の決定や最適な電源周波数の選定を行った。次に、その設計指針に基づいて低域混成波プラズマ装置を製作した。電源周波数としては、1030MHzの周波数領域を用いており、複数のリング状アンテナの位相差によって斜め伝搬する遅波(低域混成波)を励起し、共鳴領域近傍で電子プラズマ波にモード変換させることをねらった。種々のアンテナを用いた測定から、プラズマ中での波の分散関係を減衰率を求めることによって、低域混成波が伝搬していることを確認した。また、生成さたプラズマについて、マイクロ波干渉法や電気探針法などを用いて、電子の密度やエネルギー分布、プラズマ電位などのプラズマパラメータの空間分解計測を行った。現在、実際のプロセスへの適用するために、エッチングに用いられるフロロカーボンプラズマ中で、反応の前駆体となるラジカルやイオンの定量測定を進めている。本方式のプラズマ源では、従来のプラズマ源での課題であった電力導入窓や器壁のスパッタリングによる汚染の低減と、高密度・大口径での均一性の確保の両立が期待される。

今年度は、まず、プラズマ中の波動伝搬と電力吸収の様子を計算機シミュレーションによって系統的に調べ、磁場に平行方向の波数または磁場強度を変えることによって、エネルギー吸収の位置、すなわちプラズマ密度の空間分布特性を変化させることが可能であることを示した。一方、電力結合アンテナに複数のリング電極を採用し、プラズマ生成の実験を行った。この低域混成波アンテナを用いた場合、プラズマ密度は生成部付近の上流では中心軸から管壁方向に離れた径位置でピークをもつが、下流域では径方向のわたって均一な分布に近づき、磁場強度の調整によってより均一性を高めることができることがわかった。アンテナをヘリコン波励起用に変えると、上流で中心軸付近にピークをもつ分布となり、下流においても同様の不均一性が見られたが、この結果と比較すると、低域混成波励起方式は密度の点ではまだ劣っているものの、均一性では格段に勝っている。また、磁気プローブや静電プローブによってプラズマ中の電磁波の伝搬特性を調べ、低域混成波からモード変換した静電波が伝搬していることを確認した。現在は、磁場配置の工夫や磁場に平行方向の波数をより精密に制御できるアンテナを用いることによって、均一性を確保しながらプラズマ密度の向上をはかろうと試みている。また、フロロカーボンガスなどを用いたSiエッチングなどの実用プロセスにおけるプラズマ特性の評価を進めるとともに、ラジカルやイオン組成のレーザー分光法による診断も行っている。次世代の集積回路プロセスに必要なプラズマ源として、低域混成波の伝搬を利用した新しい概念のソースを開発することを目標として研究を進めてきた。初年度では、プラズマ中の波動伝搬と電力吸収の様子を計算機シミュレーションによって系統的に調べ、磁場に平行方向の波数または磁場強度を変えることによって、エネルギー吸収の位置、すなわちプラズマ密度の空間分布特性を変化させることが可能であることを示した。昨年度から今年度にかけては、この原理に基づいてプラズマ生成実験を行い、プローブ測定によってプラズマパラメータの計測を行った。複数のリング状アンテナによって磁場に平行方向の波数を決めて波動を励起した場合、磁場強度の変化によって径方向のエネルギー注入位置が変化し、プラズマの密度分布の形状が制御できた。また、静電プローブや磁気プローブによって磁場に垂直方向の波数を測定した結果、低域混成波の伝搬が確認された。プラズマ生成部ではむしろ不均一で管壁に近い位置でピークをもつ密度分布にすれば、下流のプロセス領域では半径200mm以上にわたって均一な分布が得られ、磁場強度の調整によって均一性を±5%程度まで最適化できることができることがわかった。アンテナをヘリコン波励起用に代えると、上流で中心軸付近にピークをもつ分布となり、下流においても同様の不均一性が見られた。この結果と比較すると、低域混成波励起方式は密度の点ではやや劣るものの、均一性では格段に勝っていることがわかた。一方、Si酸化膜のエッチングに用いられているフロロカーボンガスプラズマの新しい診断手法として、真空紫外域の波長可変レーザーによる吸収分光法(VUV-LAS)や電子付着型質量分析法(EAMS)を開発し、プラズマ中のF原子やC_xF_yラジカルの計測を行った。
宿泊を伴う小規模福祉施設における建物の安全性に関する研究

平成18年1月の認知症高齢者グループホーム火災を受け、平成21年4月から消防法が改正され、小規模社会福祉施設の安全性が強化された。これを踏まえ、本研究では認知症高齢者GHと小規模多機能型居宅介護を対象に、(1)消防法に伴う安全対策の悉皆調査、(2)転用案件に対する建築基準法の扱いに関する悉皆調査、(3)転用案件における消防法・建築基準法の対応状況に関する事例調査を通じて、小規模社会福祉施設における建物の安全性について検討を加えた。近年、高齢者施設では家庭的な環境が重要視され、居住性が確保されつつあるが、一方で小規模福祉施設を中心にその安全性については十分な対策がとられてこなかった。それゆえ、2006年1月に長崎県にて認知症高齢者グループホーム火災が発生し多くの入居者が亡くなるなどの惨事が後を絶たない。これらの火災を受け、2009年4月から消防法が改正され、スプリンクラーの設置要件が強化されるとともに、各種消防設備や防火管理体制の強化が義務づけられた。同様に、民家転用型の小規模福祉施設を中心に、建築基準法上、既存不適格と推測される事例が多数存在しており、その耐震性や防火性に課題が散見される。これらの問題意識を背景に、平成21年度の全国の認知症高齢者グループホームならびに小規模多機能型居宅介護に対する実態把握アンケート調査を事業者団体の協力を得て実施した。配布数は12,413票(悉皆)で回答率は認知症高齢者GHが30.3%、小規模多機能が38.9%であった。得られた結論は以下の通り。認知症高齢者GHについて記載する。・275m^2未満のGHは全体の21.1%であった。・夜勤体制は一人夜勤が49.8%と全体の半数を占め、夜間の安全性確保が人員体制上手薄となっている。・新築型は83.8%だが転用型が16.2%。後者のうち確認申請を行っていない・不明が40%弱あった。・避難訓練は多くの施設が行っていたが、地域住民の参加、地域の消防訓練への参加は低調であった。・スプリンクラーは平成21年9月現在で21.2%であった。平成23年度末までに275m^2以下は設置が義務づけられ、補助金制度もあるため、275m^2以上のGHは設置がなされるものと推察される。275m^2以下のGHに限った設置率は、平成21年9月現在で11.3%であった。2006年1月に長崎県にて認知症高齢者グループホーム火災等を受け、2009年4月から消防法が改正され、スプリンクラーの設置要件が強化されるとともに、各種消防設備や防火管理体制の強化が義務づけられた。これらの問題意識を背景に、平成22年度は全国の特定行政庁に対して、認知症高齢者GHと小規模多機能型居宅介護における建築基準法の用途区分、バリアフリー法上の取り扱いについてアンケート調査を実施した。配布数は443票(悉皆)で回答率は89.2%であった。・認知症高齢者GHにおいては「寄宿舎」として扱うものが70%弱を占め、小規模な場合や転用の場合に、一定の要件を課したうえで「住宅」として扱う特定行政庁が22あった。・バリアフリー法では認知症高齢者GHは特別特定建築物の対象外とされているが、これとは異なる判断が多数あり、混乱していることが判明した。・小規模多機能においては「児童福祉施設等」として扱うものが70%程度を占め、小規模な場合や転用の場合に、一定の要件を課したうえで「住宅」として扱う特定行政庁が15あった。・バリアフリー法では小規模多機能は規模によっては特別特定建築物の対象とされているが、これと同様の判断とする特定行政庁が75.0%を占め、混乱は生じていないことが確認できた。平成18年1月に長崎県にて認知症高齢者グループホーム火災等を受け、平成21年4月から消防法が改正され、スプリンクラーの設置要件が強化されるとともに、各種消防設備や防火管理体制の強化が義務づけられた。平成21年度は消防法の改正状況についてアンケート調査を実施した。平成22年度は、建築基準法への対応状況についてアンケート調査を実施した。

これらの量的データ把握を行った後、平成23年度は転用案件を中心に、消防法・建築基準法の対応状況と、各施設が実施している安全対策について4カ所の事例調査を実施した。事例対象は認知症GH3カ所(高崎、東京、石川)、小規模多機能1カ所(福岡)である。得られた結果は以下の通り。・改正消防法の建築的対応(スプリンクラー等消防設備の設置等)は用途変更案件においても適切になされていた。・その結果、近年は法規に適合させるための改修が必須となり、事業者にも、転用に関する法令上の知識が必要となっている。具体的には、転用が可能な建物であるか否か、改修費用はどの程度なのかといったことが基礎知識として求められている。
非等モル下重縮合の添加物による重合モード制御

本研究では鈴木・宮浦カップリング重合においてジブロモモノマーを過剰に用いてもジボロン酸エステルモノマー由来のボロン酸エステル末端の高分子量ポリマーまたは環状ポリマーが生成する異常な非等モル下の重縮合を、臭素末端の鎖状ポリマーを与える正常な非等モル下の重縮合へと添加物によって容易に重合モードをスイッチングできる重合法の開発を目的としている。今年度の研究実績は以下のとおりである。(1)昨年度、p-ジブロモフェニレンとp-フェニレンジボロン酸エステルとのt-Bu3PPd触媒による鈴木・宮浦カップリング重合においてベンゾチアジアゾールが重合モードのスイッチングに有効なことを見出した。今年度はジブロモフルオレン、ジブロモチオフェン、そしてジブロモブンゾトリアゾールと、p-フェニレンジボロン酸(エステル)とのそれぞれの鈴木・宮浦カップリング重合、およびジブロモベンゾトリアゾールとフルオレンジボロン酸エステルとの鈴木・宮浦カップリング重合においてもベンゾチアジアゾールが重合モードのスイッチングに有効であることを明らかにした。(2)p-ジブロモフェニレンとm-フェニレンジボロン酸エステルとのt-Bu3PPd触媒による鈴木・宮浦カップリング重合では、環状ポリマーが生成するのに対して、ベンゾチアジアゾール存在下では、臭素末端の鎖状ポリマーが生成した。これによって生成ポリマーのトポロシジーのスイッチングにも成功した。以上、研究期間全体を通じて、多くのモノマーの鈴木・宮浦カップリング重合において重合モードのスイッチングが添加物によって行えることを明らかにした。(1)通常の芳香環より配位能力の高い炭素ー炭素二重結合(C≡C)と窒素ー窒素二重結合(N=N)を2つのフェニレン環で挟んだジブロモモノマーとp-フェニレンジボロン酸(エステル)とのt-Bu3PPd触媒による鈴木・宮浦カップリング重合を行うと、ジブロモモノマー過剰でもボロン酸(エステル)を両末端に有する高分子量ポリマーが生成することを確認した。一方、これらの重合系にスチレンを添加すると、低分子量で両末端が臭素のポリマーが生成し、目的の重合モードのスイッチングが行えた。(2)単純芳香環二臭化物を用いる重合モードのスイッチングを行うため、フェニレン二臭化物とフェニルボロン酸エステルとの鈴木・宮浦カップリング反応を種々の添加物存在下で検討した。その結果、添加物がないと触媒の分子内移動によるフェニル二置換体が生成するが、ベンゾチアジアゾール誘導体を加えると触媒が分子間移動してできるフェニル一置換体が選択的に生成することを見出した。(3)p-ジブロモフェニレンとp-フェニレンジボロン酸エステルとのt-Bu3PPd触媒による鈴木・宮浦カップリング重合において、添加物がないとボロン酸エステルを両末端に有する高分子量ポリマーが生成するのに対し、ベンゾチアジアゾール誘導体を加えると両末端が臭素の低分子量ポリマーが生成し、重合モードのスイッチングが行えることを明らかにした。計画書(1)の多重結合を持つモノマーの重合モード変換は順調に進展し、論文が掲載された。また、計画書(2)の単純芳香環モノマーの重合モード変換は、かなり挑戦的な計画ではあったが、モード変換ができる添加物を見出したことから本研究計画をほぼ全部遂行できる見通しが立った。本アプローチの一般性を高めるために芳香環の間にカルボニル基やヘテロ原子を持つジブロモモノマーを用いて、重合モードのスイッチングを検討し、π共役系高分子だけではなく、エンジニアリングプラスチックの分子量と末端の制御を行う。
分子認識超構造を用いた導電性高分子の鋳型重合と電気化学センシングシステムの構築

ナフタレンやフェロセンではフラーレンのπ電子との相互作用が溶媒和を促進していると考えられるが、π電子のないショウノウがフラーレンを溶解することはこれまでに知られていなかった。冷却後、これらの溶液を減圧下昇華により溶媒(ナフタレン・フェロセン・ショウノウ)を除去し、えられた綿状固体を走査型電子顕微鏡により観察した。その結果、得られた電子顕微鏡画像からは、直径約50300nmの繊維状分子集合体が観察された.得られた繊維状C60集合体の重合を試みるためにガンマ線照射実験を行った。通常ガンマ線照射による重合はオレフィンを含むモノマー分子に用いられ、C60の重合に用いられた例は無い。わずかに、溶液中でC60にたいしてガンマ線重合を行い、二量体・三量体が得られたことが報告されたのみである。ガンマ線照射1時間後のサンプルは通常の有機溶媒に対する溶解性が全くなく、この事実からもフラーレン繊維の重合反応が進行したことが示唆された。重合後のサンプルを光学顕微鏡による観察を行ったところ、直径約50100nm程度、長さが約12μm程度の比較的形状・サイズが均一なロッド状の構造体が得られた。事前に繊維状集合体を経ない通常のC60粉末に対してガンマ線照射を行ってもロッド状の構造体は得られない事から、C60繊維の事前組織化が必要であることが明らかとなった。さらに高分解能透過型電子顕微鏡写真からは、ロッド状集合体の内部に約1nmの周期のコントラストが観察され、フラーレンが高度に配列していることが明らかとなった。C70を用いた同様の実験により、さらに配向制御されたナノロッドが精製することも明らかにした。本法が、比較的溶解性の低い電子活性な芳香族化合物(ペンタセン・TCNQなど)にも広く適用できることをみいだした。この課題は、クラウンエーテルなどの分子認識性素子を有するを電極上で重合し、分子認識による電子状態の変化や分子構造の変化による電気化学的なポテンシャル応答を検討するものである。研究員の来日後の議論並びに初期的な実験のなかで、プロジェクトのコンセプトに合致する新しい展開が見られた。研究員は電子的に活性な[60]フラーレンを同様にナフタレン中に溶解し、冷却後ナフタレンを除いたところ、直径約数十ナノメートルの繊維状集合体が生成していることを明らかにした。得られた繊維状C60集合体の重合を試みるためにガンマ線照射実験を行った。さらに高分解能透過型電子顕微鏡写真からは、ロッド状集合体の内部に約1nmの周期のコントラストが観察され、フラーレンが高度に配列していることが明らかとなった(図3)。今後は分子修飾により同様のフラーレンポリマーを作り出すと共に、分子認識による電子的な応答について検討する。