hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カテコラミン反復投与による脳グルココルチコイド受容体の変化

また、MAPの慢性投与で,線条体グルココルチコイド受容体mRNAはFで有意に増加、Lで有意に減少した.Fにデキサメサゾンとコカインを併用して投与した際には逆耐性がLと同様に形成されること,コカイン、アンフェタミンはコルチコステロン分泌を刺激することが報告されており,FはHPAアクシスを介したフィードバックにより,MAP慢性投与時にはグルココルチコイドの分泌が抑制され、これが逆耐性の形成を妨げ,さらに受容体のアップレギュレーションを生じ,Lではその逆の現象が起こっていることが予想された.HSP90mRNAは、MAPの慢性投与で、調べた全ての脳部位でFにおいて有意に増加、Lで有意に減少し、この変化は体温の変化と一致していた.カテコラミン作動薬であるアンフェタミン、メタンフェタミン(MAP)、コカイン等の反復投与動物で観察される逆耐性現象(以下逆耐性と略)はヒトにおける精神病状態の発症と再発の動物モデルとされている.グルココルチコイドはその細胞内受容体に結合し、核内に移行したグルココルチコイド・受容体複合体は標的遺伝子の上流に存在する応答配列に結合して転写調節因子として働くことが知られているが、最近、グルココルチコイドが逆耐性の形成や発現に促進的に作用することを示唆するいくつかの報告がある.今回我々は、HPAアクシスの反応性、中枢刺激薬への逆耐性形成について、対照的な性質を有することが知られている近交系ラットのFischer344(F)とLewis(L)ラットにMAPを連日投与し、逆耐性の形成、脳グルココルチコイド受容体mRNAの変化、及びグルココルチコイド受容体のシャペロン蛋白であるHSP90mRNAの変化に関して検討した。MAPを1日1回、21日間連日投与した際に、常同行動でみた逆耐性をLは速やかに発展させたが、Fでは有意に遅延していた.MAP投与後3時間の線条体グルココルチコイド受容体mRNAは、急性投与では両系統共に差がなかったが、慢性投与により、Fで有意に増加、Lで有意に減少していた。海馬では、MAPの急性投与によってLでグルココルチコイド受容体mRNAが減少したことを除けば、大きな変化はみとめなかった.小脳では、MAPの急性投与により、Fでグルココルチコイド受容体mRNAは有意に減少、慢性投与では有意に増加していたが、Lでは差を認めなかった。線条体、海馬、小脳で、MAP投与後3時間のHSP90mRNAは、急性投与で両系統で有意に増加したが、慢性投与ではFで有意に上昇、Lでは減少していた。MAPの投与初日にはF.L共に、投与後に直腸温は有意に上昇したが、投与20日目には、Fでは有意な上昇を認めたものの、Lは変化がなかった.以上の結果をまとめると、MAPの慢性投与による逆耐性を、Fは形成しづらく、Lは速やかに形成し、これはコカイン逆耐性をみた既報と一致していた.また、MAPの慢性投与で、線条体グルココルチコイド受容体mRNAはFで有意に増加、Lで有意に減少した.Fにデキサメサゾンとコカインを併用して投与した際には逆耐性がLと同様に形成されること、コカイン、アンフェタミンはコルチコステロン分泌を刺激することが報告されており、FはHPAアクシスを介したフィードバックにより、MAP慢性投与時にはグルココルチコイドの分泌が抑制され、これが逆耐性の形成を妨げ、さらに受容体のアップレギュレーションを生じ、Lではその逆の現象が起こっていることが予想された.HSP90mRNAは、MAPの慢性投与で、調べた全ての脳部位であFにおいて有意に増加、Lで有意に減少し、この変化は体温の変化と一致していた.
受講者の理解の程度をリアルタイムで把握するシステムの開発とその評価

プログラミング演習の授業において,受講者がPCに対して行ったすべての操作を取得するシステムを開発した.プログラミング演習において,受講者や教師を支援するシステムは,数多く存在する.従来の方法は,ソースコードを編集する過程を取得するために専用のエディタが必要であった.本研究で開発したシステムは,専用のエディタを用いることなくソースコードを編集する過程を取得することができる.具体的には,PCを操作することで発生するOSのシステムメッセージを解析することにより取得する.これにより,従来では不可能であった既存のソフトウエアを用いてもソースコードを編集する過程を取得することができる.本研究の目的は、パソコンを用いる授業を対象とし(1)学習者のつまずきを定量的に把握し、(2)全員の理解の程度をリアルタイムで把握しながら授業を進行できる環境を構築することである。【24年度の成果】学習者のつまずきを把握するために、演習中の操作の過程を取得することに成功した。具体的には、受講者のPC画面に対して操作対象を抽出しサーバに蓄積するシステムと、プログラミングなどの編集過程をサーバに蓄積するシステムである。両システムは、キー操作やマウス操作を行うことにより発生するシステムメッセージを、グローバルフックを用いて監視することにより実現している。これらの研究成果は、2013年に開催されたFITにて「グローバルフックを用いたプログラミング過程可視化システム」と題して発表した。【25年度の成果】全員の理解の程度をリアルタイムで把握しながら授業を行うために、サーバに蓄積したデータをWebブラウザを用いてリアルタイムに確認できるシステムを構築した。具体的には、プログラミングの授業を対象とし、ソースコードの編集過程、コンパイルのエラーの有無を確認できるシステムである。本システムは、24年度の成果として得られた情報を学生ごとに任意の時間軸から振り返ることができるシステムである。本システムを用いることで、学生と共に学生が行った操作やソースコードの編集過程を振り返りながら、間違いのきっかけとなった原因を指摘できるようになった。これらの研究成果は、2014年に開催されたSITEにて「A Programming Process Visualization System With Global Hooking」と題して発表した。【今後の研究の展開】操作過程の蓄積したデータに対して、有益な情報の抽出とその可視化に関して継続して研究を行い学会や論文を通じて成果を公表していく予定である。プログラミング演習の授業において,受講者がPCに対して行ったすべての操作を取得するシステムを開発した.プログラミング演習において,受講者や教師を支援するシステムは,数多く存在する.従来の方法は,ソースコードを編集する過程を取得するために専用のエディタが必要であった.本研究で開発したシステムは,専用のエディタを用いることなくソースコードを編集する過程を取得することができる.具体的には,PCを操作することで発生するOSのシステムメッセージを解析することにより取得する.これにより,従来では不可能であった既存のソフトウエアを用いてもソースコードを編集する過程を取得することができる.本研究の目的は、パソコンを用いる授業を対象とし、(1)学習者のつまずきをどのように把握するか(2)全員の理解の程度をどのようにリアルタイムで把握しながら授業を進行するか、の2つの課題を明らかにすることである。24年度の成果として、学習者のつまずきを把握するために、演習中の操作の過程を取得することに成功した。具体的には、以下の3点があげられる。1点目:アプリケーションの操作過程を取得できるようにした。システムメッセージに対してグローバルフックを用いてマウスイベントを監視する。グローバルフックを用いることで、学習者は通常通りの操作を行うだけで、システムは、その動作を取得することができる。システムは、マウス操作のタイミングで受講者のPC画面のキャプチャを行い、その操作がどの場所に対して行ったのかを確認できるように、対象箇所にハイライトを施し画像として蓄積できるようにした。これにより,受講者が行った操作演習の過程を後から振り返ることが可能となった。2点目:Visual Studio(プログラム開発環境)においてプログラムの作成過程を取得できるようにした。当初の予定では、システムメッセージに対してグローバルフックを用いて取得する方法を考えたが、エディタ上に表示されるテキストのすべてを取得することができなかったため、アドインを開発することによりソースコードの編集の過程を取得できるようにした。3点目:コマンドの操作過程を取得できるようにした。これにより、受講者がプログラムをコンパイルしながらプログラムを修正していく過程をシステムに蓄積することが可能となった。上記の研究成果は、2013年度に開催される情報科学技術フォーラムの査読付き論文へ投稿した。おおむね順調に進展しており、計画通りに研究に着手していきたい本研究の目的は、パソコンを用いる授業を対象とし、(1)学習者のつまずきをどのように把握するか(2)全員の理解の程度をどのようにリアルタイムで把握しながら授業を進行するか、の2つの課題を明らかにすることである。24年度では、学習者がパソコンに対して行った操作の過程を取得することを目標に掲げ、目的を達成した。今後の研究の推進方策として、取得した操作過程の中から、学習者のつまずきを把握しながら授業を行う事ができるように、有益な情報のみを抽出し講師に提供することを目的とする。具体的には、プログラミングの授業では、コンパイルの実施により、学習者が自力で間違いを修正できるか、混乱に陥ってしまうのかの分かれ道となる。

なるべく、学習者が混乱に陥る前にその状態であることを講師に通知する、または、混乱に陥ってしまった時はその原因を講師とともに振り返りができるように、システムが蓄積された情報のなかから状況を判断するアルゴリズムを開発し、実装し、実験を行い有効性の検証を行う予定である。また、その研究の成果を学会を通じて公開する事を目標とする。研究費の利用計画として大きく3点あげられる1点目:大規模な実験を行う為の運用サーバの構築の為の費用2点目:実験の補助や国際会議原稿翻訳の為の人件費3点目;学会発表のための交通費や論文投稿の為の費用
脊髄損傷に対する細胞移植治療の向上を目的とした改良型ヒトiPS細胞の開発

脊髄損傷の治療法は未だ確立されておらず、世界中で脊髄再生の研究が進められている。我々もこれまでに、胎児由来神経幹細胞やES細胞を用いた研究を行ってきたが、現在は倫理的問題を回避するため、ヒトiPS細胞を用いた脊髄再生医療の実現に向けて準備している。これまでの結果から、ヒトiPS細胞由来神経幹細胞を脊髄損傷動物モデルへ移植することで運動機能の回復が得られることを報告してきたが、iPS細胞株によって治療成績が違うことや腫瘍化することや、慢性期脊髄損傷モデルには軽微な治療効果しか得られないことなどが問題となっている。また、良好な治療成績を有するiPS細胞株から作成した神経幹細胞を移植しても、正常な運動機能まで戻すことは不可能なため、細胞移植療法のさらなる品質向上が必要となるものと考えられる。本研究では、治療効果が良好なiPS細胞株と良好でないiPS細胞株の特徴を種々のゲノム・エピゲノム解析によって明らかとし、良好なiPS細胞株に特徴的な性質(遺伝子発現)を抽出し、レンチウイルスを用いてそれらの遺伝子を高発現させた改良型iPS細胞を作成し、治療効果の向上を期待する。これまでの研究実績として、良好な治療成績を有する414C2と201B7という細胞株と、良好な治療成績を有さない836B3と253G1という細胞株、及びES細胞を用い、遺伝子発現解析をマイクロアレイ及びPCRにて確認したところ、良好な治療成績を有する細胞株とES細胞では、DPPA3などのゲノム安定因子が高発現していることがわかった。また、SNVやDNAメチル化の解析結果から、良好なiPS細胞株はゲノム・エピゲノム共にとても安定していることもわかった。研究当初の予定どおり、良好な治療成績を有するiPS細胞に共通した特徴を抽出することに成功しており、マイクロアレイでの評価以外にもPCRでの再確認も行なっており、研究当初の予定以上のことができている。今後研究計画として、良好な治療成績と有するiPS細胞の性質を、in-vitro実験によりさらに追求すると。また、これまでの研究実績から得られた標的遺伝子について、レンチウイルスでiPS細胞へ導入し、標的遺伝子を高発現させてた改良型iPS細胞を作成する。最終的には改良型iPS細胞を用いて神経幹細胞を作成し、in-vitro評価およびin-vito評価を行い、これまでのiPS細胞由来神経幹細胞よりも良好な成績が得られるか確認する予定である。次世代シークエンサーを用いたゲノム解析のために大容量のパソコンを購入する必要があったが、今年度の研究ではそこまでの解析を行うまでにまだ至らなかったため。また、レンチウイルス作成のための試薬購入も検討していたが、研究の進捗状況から次年度以降へ持ち越しとなったため。
がん増悪因子を制御する抗癌剤の創製

がんを「各種細胞が、生体内でその正常な生理機能を維持するために行う、増殖・アポトーシス・分化を3大メカニズムとする生理的現象が失敗」した過程によって生ずる疾病と捉え、その正常化を促す生理活性物質を「がん増悪因子を制御する抗癌剤」と定義し、そのような抗癌剤の創製研究を遂行した。核内受容体リガンドと、サリドマイド関連化合物を主たる対象とし、その構造展開と活性拡張により、様々な特徴ある生理活性物質を創製した。合成レチノイドAm80が平成17年4月に白血病治療薬として承認され、同6月に発売されたのを受け、引き続き同薬の適応拡大に関連し、(1)サリドマイド関連化合物との併用をも念頭に、(2)核内受容体の守備範囲を拡充しつつ、構造展開研究を遂行した。その結果、(i)サリドマイドの主要な代謝物である、5位水酸化体ならびにN水酸化体、がチュブリン重合阻害活性ならびに細胞分化誘導促進活性を有することの発見、(ii)上記サリドマイド代謝物をリードとした新規かつ強力なチュブリン重合阻害剤、5HPP-33、ならびにビタミンD様細胞分化誘導剤、5APP-33、の創製、(iii)核内アンドロゲン受容体の点突然変異に基づく抗アンドロゲン剤耐性を克服しえる、新規ピロールカルボキサミド型アンドロゲンアンタゴニストの創製、(iv)イソインドロン型新規血管新生阻害剤の創製、(v)インドール・インドリン型新規シクロオキシゲナーゼ阻害剤の創製、(vi)フタルイミド型新規ヒストンデアセチラーゼ阻害剤の創製と、サブタイプ選択性に関わる構造活性相関の解析、などに成功した。これらの研究の過程で、従来提案してきた核内受容体のヘリックス12の折りたたみ運動阻害に基づく核内受容体アンタゴニスト設計法の有用性を実験的に実証することができた。また、新たにジフェニルメタン骨格を、ステロイド骨格にかわる、ロバストな核内受容体リガンドのマルチテンプレート構造として提案するに至り、これを実証すべくビタミンD受容体ならびにアンドロゲン受容体、さらに脂質代謝系核内受容体であるPPARやFXRに対する新規リガンドを創製することが出来ている。合成レチノイドAm80の白血病治療薬としての上市(2005)ならびにTAC-101の固形がんを対象とした臨床第II相試験への導入(2oO7)の成功を受け、(1)引き続きレチノイドをはじめとする核内受容体ならびに(2)サリドマイド関連化合物の構造展開研究を、昨年度の成果[(a)核内受容体アンタゴニストの一般創製法仮説、(b)ジフェニルメタン骨格のステロイド代替え骨格としての活用法、(c)サリドマイドの代謝による活性生制御]をももとに遂行した。その結果、(i)ジフェニルメタン型ビタミンD受容体/アンドロゲン受容体デュアルリガンドの創製ならびに受容体選択性・親和性に関わる構造要因の解明、(ii)上記デュアルリガンドの、強力な前立腺がん細胞(SC-3細胞)増殖抑制活性の確認、(iii)レチノイン酸受容体、レチノイドX受容体、ビタミンD受容体、プロゲステロン受容体、アンドロゲン受容体、パーオキシゾーム増殖剤応答性受容体、ファルネソイドX受容体およびLiver X受容体の各種核内受容体に対する新規アゴニスト/アンタゴニストの創製、(iv)サリドマイド代謝物(分解物)の網羅的合成およびそれらの腫瘍壊死因子α生産抑制作用解析による、同活性に関わる代謝活性体の同定とその構造活性相関解析、(v)サリドマイド代謝物をリードとした新規かつ強力なチュブリン重合阻害剤、5HPP-33、のヒト骨髄腫細胞に対する増殖阻害ならびにアポトーシス誘導活性の確認とその解析、(vi)サリドマイドをリードとした新規シクロオキシゲナーゼ阻害剤ならびにヒストンデアセチーゼ阻害剤の創製と、それらの血管新生抑制作用の確認ならびに解析、などを遂行し、がんの生物応答調節に関わる核内受容体機能修飾剤の多様性を充実させるとともに、サリドマイドの作用機構の理解に関わる知見を獲得することが出来た。これまでの、合成レチノイドAm80の白血病治療薬としての上市ならびにTAC-101の固形がんを対象とした臨床第II相試験への導入準備等の成果を受け、引き続きレチノイドをはじめとする各種のがん関連核内受容体に対するリガンド、ならびにサリドマイド関連化合物の構造展開研究を遂行した。その結果、1)サリドマイドの水酸化代謝物の網羅的な合成に成功し、その一部に強力なTNF-α生産抑制活性・細胞分化誘導促進活性・チュブリン重合阻害活性・HDAC阻害活性・COX阻害活性・抗プロゲスチン活性などを見出し、サリドマイドの薬効に関わる代謝活性化の可能性を示した。2)サリドマイドを基盤とした新規の強力なチュブリン重合阻害剤の創製に成功し、その一部に有望な骨髄腫細胞増殖抑制活性・アポトーシス誘導活性・血管新生阻害活性を見出した。3)サリドマイドを基盤とした新規の強力な抗プロゲステロンの創製に成功した。4)ジフェニル

ペンタン骨格がステロイド代替骨格として有用であることを示し、その構造展開によって、ハイドロキシフルタミドに勝る活性を有する抗アンドロゲン、活性型ビタミンD_3に勝る活性を有するビタミンDアゴニスト、ならびに前立腺癌の増悪因子たる5α-リダクターゼの阻害剤、等の創製に成功した。5)新規ヒドロキサム酸型のHDAC阻害剤の創製に成功し、その一部に、p21蛋白の発現抑制に基づくと考えられる、ゾリンザに勝る培養ヒト膵癌細胞に対する増殖抑制活性を見出した。6)新規ベンズヒドロール型の白血病細胞増殖阻害剤・アポトーシス誘導剤の創製に成功し、その定量的構造活性相関解析に成功した。7)内在性アポトーシス阻害蛋白の分解促進活性に基づく、新規アポトーシス増強剤の創製に成功した、等の成果をあげた。平成19年度までに、(a)上市に至った医薬についてはその適用拡大、(b)臨床試験中のものについては、その推進、(c)前臨床試験中のものは、その評価データの充実と作用機構解析、をはかり、(d)それらの経験をも元に、さらなる活性的・機構的・構造的な守備範囲拡充を図るべく、将来、候補となりうる活性物質の創製に注力した。昨年度に引き続き遂行した研究も含めて今年度に得られた成果としては、1.がん転移抑制剤を念頭に創製したpuromycin-sensitive aminopeptidase特異的阻害剤、PAQ-22、並びにその蛍光プローブの、試薬としての販売開始(現時点で唯一の当該酵素特異的阻害剤)。2.催奇形性を排除したサリドマイド誘導体として創製した5HPP-33の骨髄腫細胞に対するアポトーシス誘導活性の解明と、強力なチュブリン重合阻害剤への構造展開物の創製および構造活性相関解析。3.細胞骨格に作用してアポトーシスを誘導する新規脂肪族環状化合物群の創製。4.定量的構造活性相関に基づく、新規ベンズヒドロール型NFKB阻害剤・アポトーシシス誘導剤の創製。5.マルチテンプレート手法に基づく、成人T細胞白血病細胞に選択的な増殖阻害活性を有するアセチルテトラメチルテトラヒドロナフタレン系化合物群の創製と構造活性相関解析(特許出願)。6.抗癌剤耐性を克服しうる、アポトーシス並びに非アポトーシス型細胞死誘導剤の創製。7.点突然変異に基づくホルモン療法剤耐性を克服する新規ヘテロ環型核内受容体アンタゴニスト群の創製、並びに計算化学手法(ドッキングスタディ)によるそのメカニズム解析。創製、並びに計算化学手法(ドッキングスタディ)によるそのメカニズム解析。等があげられ、当初研究実施計画を順調に進捗させることができている。昨年度に引き続き、上市に至った医薬の適用拡大と構造展開をはかり、加えてそれらの経験をも元に、さらなる活性的・機構的・構造的な守備範囲拡充を図るべく、将来、候補となりうる活性物質の創製に注力した。昨年度に引き続き遂行した研究も含めて今年度に得られた成果としては、1.催奇形性を排除したサリドマイド誘導体として創製したフェニルフタルイミド誘導体5HPP-33の、新規チュブリン重合阻害活性試薬としての販売開始。2.サリドマイドとレチノイドをマルチテンプレートとして設計・合成した、成人T細胞白血病細胞に選択的な増殖阻害活性を有する半飽和ナフタレン型化合物群の創製と構造活性相関解析。3.神経芽腫の増殖に関与するCRABPの分解誘導剤の創製と、その抗腫瘍効果の解析。4.アポトーシス誘導性ガレート型誘導体群の創製と、それらのアポトーシス誘導分子機構解析。
免疫細胞レクチンＳｉｇｌｅｃ－７の新奇シアル酸結合様式とその免疫制御機構の解明

Siglec-7はヒトNK細胞や単球に発現するSiglecの一つであり、シアル酸との結合を介して免疫を制御する。本研究では、Siglec-7の複雑なシアル酸認識機構とその免疫制御機構の解明を目指し研究を進めた。これまでの研究により、以下の知見を得た。(1) Siglec-7の構造-結合相関研究:Siglec-7のアミノ酸置換変異体タンパク質を調製し、ELISA法により既知のリガンドである糖脂質への結合性を評価し、新奇シアル酸結合部において重要なアミノ酸残基を見出した。また、異なるリガンドに対する結合性を解析することにより、今回新たに発見した変異体は既知の結合部位におけるアミノ酸置換変異体とは異なる結合性を示すことが分かり、結合部位特異的なリガンドが存在することが推察された。(2) Siglec-7のリガンドの同定:複数種の培養細胞を用いてSiglec-7のリガンドを探索したところ、特定の細胞種が糖タンパク質としてリガンドを発現していることを見出した。それらの細胞由来のタンパク質に対してSiglec-7を用いた親和性精製を行い、効率的にリガンドを精製する方法を確立した。今後は質量分析によりそのリガンド分子を同定していく。また、リガンド糖鎖の生合成機構を解明するため、シアル酸転移酵素に焦点を絞り各細胞種における発現プロファイルを比較し、候補となる遺伝子を予想した。それらシアル酸転移酵素を細胞に発現させSiglec-7の結合性を解析し、リガンド糖鎖の生合成に関与するシアル酸転移酵素を新たに同定した。(3)外来リガンド糖鎖の作用機構:合成したSiglec-7の高親和性化合物が免疫制御に与える効果を検証するために、マウスのマクロファージ細胞を用いて炎症反応を解析した。その結果、化合物はSiglec-7の有無に関わらずリポ多糖誘導性の炎症には影響を及ぼさないことが明らかとなった。研究内容としては進んでいるが、研究成果として学会発表や雑誌投稿等ができていないため。(1)Siglec-7の構造-結合相関研究:同定されたSiglec-7のリガンドに対して、前年度に作製した変異体Siglec-7の結合性を評価する。その知見をもとに、新奇の結合サイトと既知の結合サイトそれぞれに高親和性のリガンドを見出す。各変異体とリガンドを用いて、速度論的解析によって詳細な結合様式の違いを明らかにする。(2)Siglec-7のリガンドの同定:今後、精製分子を質量分析法によって絞り込んでいく。CRISPR/Cas9システムを基礎としたゲノム編集技術を用いて、質量分析により候補とした分子の遺伝子をノックアウトした細胞を作出し、Siglec-7の結合性を評価する。(3)Siglec-7シグナリングの解析:Siglec-7のシグナル伝達経路を解明するために、シグナル伝達の強さに依存してGFPやルシフェラーゼを発現するレポーターアッセイ用の免疫細胞を作出し、Siglec-7が影響を与えるシグナル経路を明らかにする。(4)外来リガンド糖鎖の作用機構:株化されたヒトNK細胞を用いてSiglec-7と高親和性を持つ合成化合物の効果を細胞傷害性実験により明らかにする。さらに、(2)で作出したリガンド候補のノックアウト細胞を用いて、Siglec-7と化合物の効果のリガンド依存性を詳細に調べる。(1)Siglec-7の構造-

結合相関研究:同定されたSiglec-7のリガンドに対して、前年度に作製した変異体Siglec-7の結合性を評価する。その知見をもとに、新奇の結合サイトと既知の結合サイトそれぞれに高親和性のリガンドを見出す。各変異体とリガンドを用いて、速度論的解析によって詳細な結合様式の違いを明らかにする。(2)Siglec-7のリガンドの同定:今後、精製分子を質量分析法によって絞り込んでいく。CRISPR/Cas9システムを基礎としたゲノム編集技術を用いて、質量分析により候補とした分子の遺伝子をノックアウトした細胞を作出し、Siglec-7の結合性を評価する。(3)Siglec-7シグナリングの解析:Siglec-7のシグナル伝達経路を解明するために、シグナル伝達の強さに依存してGFPやルシフェラーゼを発現するレポーターアッセイ用の免疫細胞を作出し、Siglec-7が影響を与えるシグナル経路を明らかにする。(4)外来リガンド糖鎖の作用機構:株化されたヒトNK細胞を用いてSiglec-7と高親和性を持つ合成化合物の効果を細胞傷害性実験により明らかにする。さらに、(2)で作出したリガンド候補のノックアウト細胞を用いて、Siglec-7と化合物の効果のリガンド依存性を詳細に調べる。
リニア推進駆動および滞留回避機能を有する自走式カプセル内視鏡の開発

滞留回避機能を付与した自走式カプセル内視鏡の開発を目的とし、スライドおよびノック方式のリニア推進駆動によるカプセル自走方式の提案、カプセル外周に与える外力の組合せにより、任意方向への姿勢制御が可能な滞留回避機能発現方法の提案を行った。いずれも設計指針に基づいて試作したカプセルを模擬腸管内で作動させ、カプセル輸送特性および滞留回避機能の操縦性について検討し、安定した移動速度や姿勢制御が可能であることを実証した。また実用化に向けた応用例として、駆動・作業カプセルを連結したカプセル列としての利用法を提案した。本研究は、本来最も使用を必要とするにも拘らず禁忌事項として制限される、憩室や狭窄部位の疑われる被験者にも適用可能なカプセル内視鏡の基本設計指針の開発を目的としており、その問題解決のために(1)カプセル自走方式の開発、(2)滞留回避機能の付与を中心課題として研究を進めている。本年度においては、(1)ではリニア推進機構を利用したスライドおよびノック走行方式の2方式を検討し、試作機による腸管内壁モデル内における移動特性を実測評価し、その有用性を考察した。その結果、パルス信号のPWM周期制御によって、カプセル移動速度を任意制御できる可能性が明らかになった。また両走行方式共にPWM周期の最適化によって安定した移動特性を示し、1ストローク毎の平均移動速度については、スライド走行方式がノック式走行方式の約2倍であった。しかし可動磁石の相対位置制御に関しては、ノック走行方式の方が容易かつ制度よく制御可能であるのに対し、スライド走行では可動磁石の慣性力制御が難しく、ストローク幅が1ストローク毎に変動し易い結果が得られた。そこで安定した走行を保証するため、電流密度や誘導される磁束密度と、PWM周期との詳細な関係を基にした操作プログラムを検討している。また(2)における本研究の滞留回避機構付与の独自性は、カプセル本体を前後2分割して各々を独立制御し、その駆動の合理的な組み合わせで任意方向への各運動を可能にする点にある。そのためにカプセル前後室の外周に、互いに反対方向となるように施した螺旋構造に起因する駆動力の組合せによって、ほとんど任意方向へのカプセルの姿勢制御ができる可能性を確認している。螺旋構造を付与したカプセルの移動特性を検討するため、螺旋径および螺旋リード角を種々変化させたカプセルモデルを作成し、腸管モデル内での移動速度の実測により、最適な螺旋の形態について検討した。本研究は、本来利用を必要とするにも拘らず禁忌事項として制限される、憩室や狭窄部位の疑われる被験者にも適用可能なカプセル内視鏡の基本設計指針の開発を目的としている。そのため(1)カプセル自走のための機構開発、(2)滞留回避機能の付与を中心課題として研究を進めている。本年度は、(2)に関連して滞留回避機構の駆動方式の検討を主目的とし、試作装置を使用して、その操縦特性を詳細に検討した。実験ではヒト腸内壁組織の粘弾特性を考慮した腸管部位モデルを作製し、カプセルの搬送試験や回転および転がり機構の操縦特性を観測した。本カプセルの独創性は、本体を前後2分割して各々を独立制御し、その駆動の合理的な組み合わせで任意方向への各運動を可能にする点にある。操縦特性の有用性を確認するためにビデオ撮像を用いた観察を行い、その結果、(1)カプセル前後室の外周に、互いに反対方向となるように施した螺旋構造に起因する駆動力の組合せによって、ほとんど任意方向へのカプセルの姿勢制御ができる可能性が確認された。また前後室に内装したギア比の設定およびその組合せによって、前進および後退速度を任意に制御できる可能性も示唆された、(2)腸内環境を模擬したテストコースによって走行試験を行い、安定した並進運動による管内移動速度を示すことが観察された。また僅かな潤滑処理でも、駆け上がり角に対する摩擦力は大きく減少し、消化管内壁に作用する摩擦力は数mNと想定された。さらに試作機では摩擦や回転に伴うエネルギー損失が大きく実測されたが、ダウンサイジングに伴う摩擦力の大幅な低減により、エネルギー損失も減少することが期待されるなど、本カプセルの基本設計に対する有用性が保証された。滞留回避機構の操縦性に焦点を当てるため、カプセルの遠隔操作が容易なモーター駆動を採用しているが、自走方式についてはリニア推進の適用を展開している。本研究は、禁忌事項として使用制限される被験者にも適用が可能な、自走式カプセル内視鏡の開発を目的としている。狭窄部位等での滞留を回避し、より信頼性・安全性の高い診断等を遂行するには、カプセル本体の自走と姿勢制御が重要課題となる。その問題解決のために昨年度まで、(1)カプセル自走方式の開発、(2)滞留回避機能の付与を中心課題として研究を進めてきた。

(1)ではリニア推進機構を利用したスライドおよびノック走行方式の2方式を検討し、試作機による腸管内壁モデル内における移動特性を実測評価して、その有用性を明らかにした。また(2)における本研究の滞留回避機構付与の独自性は、カプセル本体を前後2分割して各々を独立制御し、その駆動の合理的な組み合わせで任意方向への各運動を可能にする点にある。本研究ではカプセル前後室の外周に、互いに反対方向となるように施した螺旋構造に起因する駆動力の組合せを利用し、任意方向へのカプセル姿勢制御が可能であることを、試作機による実証試験により証明した。本年度においては自走・滞留回避機能を容易に実現可能できるシステムとして、自走カプセルを駆動器とし、可撓シャフトにより作業カプセルを連結するカプセル列への応用を検討した。モーター駆動した走行カプセルを試作し、ベベルギヤボックスを介して作業カプセルの走行が容易に制御できる可能性を得ることができた。これにより胃カメラによる十二指腸先端へのカプセル供給と、盲腸部での大腸カメラによる排出回収を利用すれば、運動機能が低下している場合でも、的確な検査・治療が可能となり、さらに駆動カプセルは自走できるため、経肛門より逆行挿入による検査や治療も可能となる可能性を得た。助成期間において得られた研究成果は、「滞留回避機能を付与した自走式カプセル内視鏡の基本設計と実用化」として纏め、日本医療機器学会誌に投稿・審査中である。生体材料工学本研究は、禁忌事項として使用制限される被験者にも適用可能なカプセル内視鏡の基本設計指針の開発を目的としており、その問題解決のために(1)カプセル自走のための機構開発、(2)滞留回避機能の付与を中心課題として研究を進めている。(1)に関しては、リニア推進機構を利用したスライドおよびノック走行方式の2方式を提案し、移動特性の実測評価より、その有用性を実証している。とくにパルス信号のPWM周期制御によって、カプセル移動速度を任意制御できる可能性を明らかにした。また両走行方式共にPWM周期の最適化によって安定した移動特性を示し、平均移動速度や可動磁石の相対位置制御に関連し、実用化を前提とした両方式の特性について有用な知見を得ている。(2)に関して本研究で提案するカプセルの独創性は、本体を前後2分割して各々を独立制御し、その駆動の合理的な組み合わせで任意方向への各運動を可能にする点にある。構造体外周に螺旋構造を付与して機能的な運動を駆動することは、機構学の観点より広く利用される一般的な駆動方法であるが、カプセル内視鏡への適用は本研究が初の試みである。操縦特性の有用性を確認するために試作機によるビデオ撮像を行い、カプセル本体に8種類の基本動作を安定的に付与することができることを確認した。また駆動速度の任意設定により、腸内壁に対する3次元方向への駆動および移動速度を、無段階で安定制御できる可能性も明らかにしている。これにより憩室や狭窄部位からの脱出に際しては、上記駆動制御法を組み合わせた脱出プログラムを構築しておけば滞留が回避でき、また方向転換も容易であるため、任意の部位に戻って再度内部を撮像することも可能であることも実証した。本研究は、自走カプセルの磁場が移動特性に及ぼす影響等の実証に関しての実験を先送りしてはいるものの、その他に関してはほぼ計画に沿って実行されている。
シリコン表面に埋め込まれたリン原子の電子状態と相互作用

走査型トンネル顕微鏡(STM)および密度汎関数(DFT)法に基づくSTMシミュレーションを用いて、Si(100)表面第一層に埋め込まれたリン(P)-シリコン(Si)ヘテロダイマーの電子状態を調べた。先行研究によれば、P-SiヘテロダイマーはP原子が真空側に突き出し、Si原子が表面側に沈み込んだバックリング構造をとるとされている。しかし精密なSTM計測とDFT計算を行ったところ、ヘテロダイマーはP原子が表面側に沈み込んだ構造であることが判明した。またヘテロダイマーのSi原子側にはフェルミ準位付近に強い状態を持つことや、P原子と空孔の対はスピン偏極した状態を持つ可能性があることが明らかになった。本研究課題の目的は、走査型トンネル顕微鏡(STM)を用いてシリコン表面近傍に埋め込まれたリン原子の物性を計測し、シリコンデバイスのためのドーパントエンジニアリングにおける基礎的知見を得ることである。平成25年度の研究計画とその成果は以下の通りである。(1)Si(100)表面第一層に埋め込まれたリン原子の構造をSTM計測とDFT計算によって明らかにした。第一層表面のリン原子はシリコンとヘテロダイマーを形成することが知られているが、先行研究では、リン原子が真空側に突き出たバックリング構造をとるとされている[PRB74, 113311(2006), JPC111, 6428 (2007)]。しかし、リン原子が真空側に突き出た場合と基板側に沈み込んだ場合の構造についてそれぞれDFT計算を行った結果、計算スラブがn型にドープされた場合リン原子が沈み込んだ構造が出現することが判明した。この構造を用いて得られたSTMシミュレーション像は、実験データとよく一致した。また、計算スラブが中性の場合、先行研究で報告されている通りリン原子が真空側に突き出た構造が安定となり、p型基板ではこのような構造が観察されることが予想される。(2)バックゲートによってキャリア密度を制御するために、デバイス層50nm、酸化膜層200nmを持つ基板を準備する必要がある。昨年度既製品のSOI基板ではデバイス層と基板層間の絶縁が不完全であることが判明したため、2枚のウェハーを貼り合わせによりSOI基板を製作することを検討した。そのために、ウェハー貼り合わせや精密研磨の可能な業者の選定と打ち合わせを行った。(3)リンを埋め込むためのシリコン堆積環境を整備した。(4)昨年度、東北大学で得られたSi(100)清浄表面の角度分解光電子分光データの解析を行うために、DFT計算によりバンド構造の計算を行った。その結果、これまでの解釈とは多少異なり、価電子帯上端のバンドは最表面ではなくバルクに由来するバンドであることが判明した。本研究では、走査型トンネル顕微鏡(STM)を用いて、シリコン表面近傍に埋め込まれたリン原子の物性を原子分解能で明らかにしていくことを目的とし、今年度の計画では(1)シリコン表面第一層に埋め込まれた単一リン原子の電子状態を明らかにすること、および(2)バックゲートによるシリコン中キャリア密度の制御手段を検討することを目標とした。(1)では、Si(100)表面にリン分子を吸着後、アニールによりリン原子の埋め込みを行う。これまでSi(100)におけるリン分子の吸着構造には5種類あることをSTM観察で見いだし、詳細な構造をDFT計算で調べてきた。この系は過去に研究事例がないことや、DFTによるSTMデータの再現が良いことが判明したため、今後のSTMとDFT計算の複合研究を行う上で非常に重要であると判断し、トンネル分光データとDFT計算から求められる局所状態密度の比較を行った。その結果、ダイマー列上に吸着した二リンでは実験と計算に非常に良い一致が見られた。一方、ダイマー列間に吸着した二リンではあまり良い一致が見られず、吸着分子周辺での遮蔽効果が計算では考慮されていないことや計算結果の処理法に課題があることがわかった。これらの成果はPhys. Rev. B誌に掲載が決定された。また、表面第一層のリン原子の有用なトンネル分光データが得られたので、今後、DFT計算によるデータの解釈を進めていく。(2)では、バックゲート取り付け用のSTM試料ホルダーの製作を行い、テストを行ったところ、電極の配置を変更した方が良いことが判明した。また、市販のSOIウェハーを数種類購入し、埋め込み酸化膜層の絶縁特性を調べたところ、数k数百kΩ程度の抵抗しかないことが判明した。これは数GΩ程度あるトンネルギャップの抵抗よりも小さいため、市販のSOIウェハーではゲート電圧の印加が不可能であると結論づけた。

本研究課題の目的は、走査型トンネル顕微鏡(STM)を用いてシリコン表面近傍に埋め込まれたリン原子の物性を計測し、シリコンデバイスのためのドーパントエンジニアリングにおける基礎的知見を得ることである。平成26年度の研究成果は以下の通りである。(1)平成25年度にn型Si(100)基板に埋め込まれたリン-シリコンのヘテロダイマーのバックリング構造がリンが基板側に沈み込んだ構造であることを突き止め、基板の電荷状態がヘテロダイマーの構造を決めている可能性があることを見出した。そこで、今年度はp型基板においてリン-シリコンヘテロダイマーを作製し、STM観察とDFT計算による構造の検討を行った。STMで観察されるヘテロダイマーの見え方はn型とp型で異なることがわかった。一方、リン原子が沈み込んだヘテロダイマー構造を用いてDFT計算によるSTMシミュレーションを行ったところ、ヘテロダイマーに由来する電子状態がフェルミ準位近傍にあるため、フェルミ準位の位置を変えるとSTM像が大きく変化し、n型とp型のSTM像の違いをよく説明することができた。基板の電荷状態とヘテロダイマーの構造との相関関係はまだ明確になっていないものの、この結果は先行研究(J. Phys. Chem. C 111, 6428 (2007))で提案されているリン原子が真空側に突き出たヘテロダイマー構造を否定するものである。(2)平成25年度は東北大学の共同研究者によって得られたSi(100)表面の低温ARPESの実験結果を説明するために、DFTによる解析を進めてきた。今年度は、スラブの厚さを大きくすると、バンドギャップが閉じてしまう問題を回避するために、ハイブリッド汎関数を導入して計算を行った。表面物性(1)Si(100)第一層表面に埋め込まれたリン原子の電子状態:トンネル分光のデータ取得は予定通り完了した。DFT計算を用いて実験データと比較可能な状態密度計算とSTMシミュレーションを行った。その結果、基板のドーピング条件で出現するP-Siヘテロダイマーの構造が異なることが新たに判明し確認事項が増えたが、状態密度計算の最適化を残すのみである。よって計画は概ね順調に進展している。(2)バックゲートによるキャリア密度制御:市販のSOIウェハーが利用できないことが判明したため、バックゲート実験に必要なウェハーを自主製作する必要が発生した。実現可能な業者と相談を続けている状態なので、計画はやや遅れている。(3)表面第二層以下に埋め込まれたリン原子の検出:リン原子をシリコン第一層表面に埋め込んだ後、シリコンを堆積して、リンを第二層以下に埋め込む。そのための蒸着装置およびチャンバーの整備を行ったので、計画は概ね順調に進展している。(4)清浄なSi(100)表面のバンド構造解析:平成24年度に得られた角度分解光電子分光データの解析のために、DFT計算を行いバンド構造を求めた。実験と理論計算で比較できるデータが得られ、成果発表のために実験と計算の両方で細かな再現チェックを残すのみとなった。計画は概ね順調に進展している。以上から、バックゲートによるキャリア密度制御以外の計画は順調に進展しているため、総合で計画は概ね順調に進展しているとした。平成24年度は次の2つの課題を計画した。(1)表面第一層に埋め込まれたリン原子の電子状態表面第一層に埋め込まれたリン原子のトンネル分光データは計画通りに得られた。
発達障害児における「不器用」の解明と指導法の開発

本研究の目的は、発達障害児における「不器用」に対して、1)その状態把握と2)関連要因の解明を試みると共に、3)有効な指導原則を見出すことである。発達障害の中でも知的障害のない自閉症スペクトラム障害(ASD)児を取り上げ、一連の検討を行った。その結果、1)児本人への運動アセスメント及び保護者への調査において、運動スキルの程度が暦年齢相応の水準にないASD児が、少なからず認められる。2)ASD児における運動アセスメントの成績の個人差は、児の社会性障害の重症度や内部モデルの水準、運動遂行中の特徴と関連する。3)指導原則として運動課題に対する新奇性の軽減などが挙げられる。ということが明らかとなった。本年度は、発達障害児における不器用の状態把握に主眼を置いた。発達障害の中でも運動の問題が指摘されることの多い自閉症スペクトラム障害(ASD)児を取り上げ、その運動スキルを標準的な運動アセスメントと保護者への質問尺度から評価した。その結果、ASD児における運動アセスメントの結果と保護者の質問尺度による結果は必ずしも一致せず、運動アセスメントの成績が臨床域になくとも日常生活における運動スキルの問題が存在している児が少なからず存在していた。こうした者達の特徴について、次年度より詳細に検討していく。本年度は更に知的障害児や低出生体重児の運動スキルや、定型発達の幼児における運動スキルと「速さと正確性のトレードオフ」の理解度との関連についての調査も行った。現在、これらの調査結果の分析を行っている。各研究で明らかになったことを踏まえつつ、次年度の研究を遂行していく。本年度は日本特殊教育学会で自主シンポジウムを行い、一部の研究成果を公表した。また、東京学芸大学で打ち合わせも兼ねた研究会を開催した。本年度は主に、1)発達障害児における不器用の発生メカニズムの検討と、2)不器用に対する指導原則を考案するための検討を行った。1)については、発達障害の中でも運動の問題が指摘されることの多い自閉症スペクトラム障害(ASD)児の手指運動を取り上げ、標準的な手指運動アセスメントを遂行している際の様子を、ハイスピードカメラや運筆の軌跡や速度を取得する装置を用いて記録した。現在、得られた結果を分担研究者と共に分析中であるが、ASD児の中でも特に手指運動機能が低い児は、手指運動機能が暦年齢相応の水準にある児と比較すると、運動要素の統合や自動化の程度が異なる可能性が示唆され、現在この点について更に検討するための測定を計画中である。2)については、まずASD児の姿勢制御に注目し、light touch効果(LT効果)が生じるのか検討した。LT効果とは、立位姿勢の際に固定物に軽く触れることで立位姿勢の安定性が向上する現象を指すが、立位姿勢の問題が指摘されることの多いASD児に対してLT効果が生じるのか平衡機能計を用いて検討した。その結果、ASD児においてもLT効果が生じることが確認された。この他にも、本年度は発達障害児の小集団に対する2ヵ月程度の運動指導の効果についての検討を行い、運動指導が運動アセスメントの成績の上昇をもたらすことを確認した。本年度も関連する国内学会でシンポジウムを行うと共に、2つの国際会議で研究発表及びシンポジウムを行い、一部の研究成果を公表した。これらのシンポジウムでは、不器用の発生メカニズムや指導法についての各分担研究者の報告が行われた。これらの研究結果を受け、次年度の研究計画を策定中である。前年度の検討結果を受け、研究目的を達成するための作業を進めることができたため。本年度は、主に1)発達障害児における不器用の発生メカニズムについて、運動プロセスの分析と認知特性との関連から検討すると共に、2)発達障害児の日常生活・学校生活における運動面の困難と運動アセスメントの関連について検討した。1)については昨年度より引き続き、発達障害児の中でも運動の不器用が指摘されることが多い自閉症スペクトラム障害(ASD)児を取り上げ、標準的な手指運動課題を遂行中の様子をハイスピードカメラで撮影することから、運動課題の低成績が運動遂行中のどのような要素に起因するものであるのか検討した。ペグボード課題におけるペグの把持形態を分析したところ、手指運動課題の成績が低い児と高い児では、この点で差異が認められ、運動プランニングの問題がASD児における不器用と関連している可能性が示唆された。こうした可能性について更に検討するため、ASD児に一連の認知プランニング課題や運動プランニング課題を実施したところ、これらのプランニング課題の成績と運動課題の関連は必ずしも明確でなかった。2)については、そもそも発達障害児における運動面の困難を学校教員や保護者がどのように捉えているのか把握するため、全国の自治体教育センターで公開されている指導案を分析すると共に、発達障害児の保護者に対する質問紙調査を実施した。保護者に対する質問紙調査の結果と運動アセスメントの成績の関連を分析したところ、運動アセスメントの成績が年齢縦断的には改善している児においても、保護者からは依然運動面に課題があると捉えられている場合が多いことが明らかとなった。本年度は、関連する国内学会でシンポジウムを行うと共に、打ち合わせも兼ねた研究会を行った。また、これまでの研究成果や発達障害児における指導原則案を取りまとめた研究成果報告書を作成した。

その結果、1)児本人への運動アセスメント及び保護者への調査において、運動スキルの程度が暦年齢相応の水準にないASD児が、少なからず認められる。2)ASD児における運動アセスメントの成績の個人差は、児の社会性障害の重症度や内部モデルの水準、運動遂行中の特徴と関連する。3)指導原則として運動課題に対する新奇性の軽減などが挙げられる。ということが明らかとなった。研究代表者及び各研究分担者が連携して研究を遂行し、概ね満足のいく結果を得られたため。最終年度である次年度においては、本年度の検討結果を受けた新たな測定を行うと共に、これまでに得られた多様なデータを統合していくことで、発達障害児の不器用に対する指導原則を見出していく。28年度が最終年度であるため、記入しない。障害児心理学本年度明らかとなったことを踏まえつつ、交付申請書の記載にしたがいながら研究を遂行していく。昨年度の後半より開始していたデータ収集に遅れが生じ、本年度の中盤まで行っていたため、本年度に行うべき新たな測定の開始が遅れたことに起因する。本年度の後半より開始している測定で得られたデータを分析するための機材の購入に使用することにより、次年度使用額は使い切られる見通しである。
出雲方言の地理的変異に関する研究

本年度は,出雲仁多方言と古代日本語の間に認められる音対応法則について,代表者自身が得たデータに基づいて検討を行い,出雲方言の日本語諸方言の中での系統的な位置付けについての重要な示唆を得ることができた。まず,代表者は,古代中央方言と仁多方言とを比較し,その対応関係から仁多方言において,特定の環境で*i > e及び*u > oという「母音の低下(vowel lowering)」が起こったと考えられることを明らかにした。一方,出雲方言では「薬」を意味する語としてkuso:という形の語が見られるが,これは,上代語のkusuriという形式を出雲方言の祖形とすると,仁多方言ではkusa:という形で現れるはずであるので,音対応の例外となる。しかし,出雲方言を,日本祖語(日本列島に分布する諸方言の祖語)から分かれ出た中央方言と姉妹関係にある方言と考え,そのkuso:の母音oは先行研究によって祖語の段階に再建された*oを保存するものだと考えることで,kuso:という形式は,例外とはならず,その歴史的成立過程について無理なく説明できる。従来,出雲諸方言については,その方言内部における音変化の過程について,比較歴史言語学的観点から検討されることはなかった。本研究は,出雲方言の音韻体系,特に母音の分布について比較歴史言語学的観点から考察した初めての研究である。また,出雲方言の音韻体系に関する共時・通時両面からの精密な記述が,日琉諸方言を対象とする比較歴史言語学的研究に貢献し得ることを示すものでもある。また,出雲方言内部の歴史についても,研究成果の公表は追いついていないが,調査は進んでおり,次年度以降に研究成果をまとめたいと考えている。既に述べたように,本年度,出雲方言の日本語諸方言内部における位置付けについて重要な研究成果を得ることができた。この点は,申請当初の予想を上回る成果であり,特筆されるところである。一方,これも既に述べたとおり,出雲方言内部の歴史については,調査は一定程度進んでいるものの,成果の公表が必ずしも順調ではない。以上を総合的に判断して,「おおむね順調に進展している」とした。上記の出雲方言の日本語諸方言内部における位置付けに関する研究成果については,追加調査を実施し,年度内に論文化をしたいと考えている。また,出雲方言内部の歴史については,データの整理を中心に進めながら,さらなる調査によるデータの積み重ねを行い,来年度早々に研究成果を公表できるように準備したい。平成29年度は、予想よりも校務が多忙となり、現地調査を計画通りに行うことができなかった点は大きな反省点である。特に、出雲地域の東部での調査を行えていない。しかしながら、話者の方々の協力、また研究協力者の調査により、出雲市平田方言における用言の活用に関する一通りの調査を終え、報告論文として発表することができたのは大きな成果である。今後、他方言においても同様の規模の調査を行っていくことができれば、出雲地域諸方言の地域差形成過程解明に一歩近づくものと考えられる。アクセントの地域差については、その概要をまとめ、その歴史的な意味について考察した結果について、口頭発表を行った。発表後、調査が不十分な地点があったため、補充調査を行っている。また、格表示、特に目的語を表示する格助詞については、木次町と奥出雲町で調査を行った結果をまとめ、口頭発表を行った。これらの方言においては、格助詞の分布に、目的語となる名詞と、主語となる名詞の、有生性階層上における相対的関係が関わる。これは、従来報告のなかったことであり、重要な発見と言える。また同時に、二つの方言の間には世代差、あるいは、方言差と思われる違いがあることも指摘した。その他、出雲方言を含めた外輪式アクセント方言の歴史的位置づけに関する論考を発表した。この論考の内容は、既に平成28年度に口頭発表した内容ではあるが、その後の調査などにより、一部改定をしている。加えて、出雲方言を含めた外輪式アクセント4方言の複合名詞アクセントの資料も公開をした。異なる地域に分布する複数の外輪式アクセントにおける複合語アクセントの比較をし、それらに共通する一定の傾向があることを明らかにした。上記で述べた通り、校務多忙のために、現地調査が計画通りに行うことができなかった。特に、出雲地域東部の方言に関する調査がやや遅れている。一方、西部の方言については、ほぼ計画どおりに調査は進んでいる。また、29年度中までに整備をするはずであった調査票の作成も終わっていないが、既存の調査票を用いた調査でその点を補っている。以上、総合的に判断をして、やや遅れている、とした。

しかし,出雲方言を,日本祖語(日本列島に分布する諸方言の祖語)から分かれ出た中央方言と姉妹関係にある方言と考え,そのkuso:の母音oは先行研究によって祖語の段階に再建された*oを保存するものだと考えることで,kuso:という形式は,例外とはならず,その歴史的成立過程について無理なく説明できる。従来,出雲諸方言については,その方言内部における音変化の過程について,比較歴史言語学的観点から検討されることはなかった。本研究は,出雲方言の音韻体系,特に母音の分布について比較歴史言語学的観点から考察した初めての研究である。また,出雲方言の音韻体系に関する共時・通時両面からの精密な記述が,日琉諸方言を対象とする比較歴史言語学的研究に貢献し得ることを示すものでもある。また,出雲方言内部の歴史についても,研究成果の公表は追いついていないが,調査は進んでおり,次年度以降に研究成果をまとめたいと考えている。既に述べたように,本年度,出雲方言の日本語諸方言内部における位置付けについて重要な研究成果を得ることができた。この点は,申請当初の予想を上回る成果であり,特筆されるところである。一方,これも既に述べたとおり,出雲方言内部の歴史については,調査は一定程度進んでいるものの,成果の公表が必ずしも順調ではない。以上を総合的に判断して,「おおむね順調に進展している」とした。やや当初の計画とは異なるが、まず研究の進んでいる出雲地域西部の方言を中心に、世代差、地域差の調査・研究を行う。これは、平成30年度も、29年度ほどではないにしても、現地調査に時間が割けない可能性があることを見込んでのことである。時間が確保できれば、計画通り、東部の方言の調査・研究も行う。研究協力者3氏とも連携をとり、まず、平田・大社・木次・奥出雲佐白の4方言における世代差の調査を中心に進める。調査項目は、中舌母音の音響分析・母音間のr脱落現象・アクセント・動詞形態論・格表示を中心とする。これにより、西部地域諸方言に於ける、南北にわたる地域差と、それらの方言内部に見られる世代差を明らかにし、そこから、西部方言内部の歴史を明らかにする。その後、時間の許す限り、東部地域の諸方言の調査を西部方言と同様に進め、研究期間中に、最低限、分析に耐えうるだけのデータを収集しておきたい。上記の出雲方言の日本語諸方言内部における位置付けに関する研究成果については,追加調査を実施し,年度内に論文化をしたいと考えている。また,出雲方言内部の歴史については,データの整理を中心に進めながら,さらなる調査によるデータの積み重ねを行い,来年度早々に研究成果を公表できるように準備したい。概要でも述べたとおり、平成29年度は予想よりも校務に時間をとられたために、現地調査が十分に行えなかった。そのために、当初予定通りに経費を使うことができず、「次年度使用額」が生じた。平成30年度は、調査協力者の方を、研究者のいる東京にお招きする機会を増やし、それにより、校務と調査研究の両立をはかる。そのため「次年度使用額」は、調査協力者の方を招致するためにあてる計画である。研究代表者,研究協力者ともに,校務多忙により,調査を計画通りに行えなかった事による。2019年度は,2018年度よりも時間的に余裕があると考えられるので,当初予定よりも調査を増やす計画であり,「次年度使用額」はそれに当てる予定である。