hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アミン性代謝物へのフォーカシングによる新測定技術の開発とメタボロミクスへの応用

本研究では,アミノ酸を含むアミン性代謝物の新規タンデムマス分析法を開発すべく,フルオラス誘導体化法及び精製法を駆使することによる方法論を開発した。本法では,アミノ酸を,パーフルオロアルキルアルデヒド試薬による還元的アミノ化反応にてフルオラス誘導体とした。さらにその誘導体は,モノリス型フルオラスカラムによって精製することで,直接タンデムマスにて分析することが可能であった。本法は,実試料マトリックスの影響を受けることなく,対象アミノ酸の迅速かつ正確な測定ができ,ヒト血漿を用いて十分にバリデートされた。さらに,病態モデルマウスの診断へも応用可能であったことから,その実用性をも証明することができた。本研究では、生体内アミン性代謝物の測定にフォーカシングしたメタボロミクス解析法の開発を試みている。本目的を達成しうる分析法を開発すべく、「フルオラス分離技術」というツールを用い、アミノ酸をモデルとして検討を行った。フルオラスとは、パーフルオロアルキル基同士がもつ特異な親和性のことであり、測定対象物質にパーフルオロアルキル基を導入することで、その誘導体をパーフルオロアルキル基担持シリカカラムにより選択的に抽出することが可能となる。昨年度までは、対象物質をアミノ酸にフォーカシングし、パーフルオロアルキルアルデヒド試薬(還元的アルキル化反応)によりフルオラス誘導体とした。得られた誘導体は、市販のパーフルオロアルキル基含有シリカゲル(フルオラス)固相カラムによって極めて選択的に抽出することが可能であり、その後のMS分析において十分な感度、再現性及び精度を有していることを確認した。今年度は、その方法を実試料(ヒト血液)分析へと適用し、詳細なバリデーション試験を実施し、その有用性を証明すべく検討を行った。さらに、本法における固相抽出の操作を簡略化するとともに、その精度を向上すべく、フルオラス固定相を有するモノリス型スピンカラムを新規に作製し、その性能評価を行った。本研究では,メタボロミクスの対象となる化合物をアミン性代謝物(アミノ酸を含む)にフォーカシングし,それらの新規測定技術の開発を行うとともに,フォーカシングしたアミン性代謝物のみによるメタボロミクス解析を試みる。その実現のため、本研究ではフルオラス(パーフルオロアルキル鎖同士がもつ特異な親和性)分離技術を利用し、パーフルオロアルキル基を導入した測定対象アミン類を、パーフルオロアルキル基含有シリカゲル固相カラムによって選択的に抽出する方法を開発した。本年度は、測定対象をアミノ酸にフォーカシングし、還元的アミノ化反応により、アミノ酸の一級アミノ基にパーフルオロアルキル基を2つ導入した。本誘導体化反応は、試薬濃度、反応温度、反応時間などを詳細に検討し、最も効率良く誘導体を生成できる条件を構築した。本法によって得られた誘導体は高いフルオラス性を示し、当初目的のとおり、市販のパーフルオロアルキル基含有シリカゲル固相カラムによって極めて選択的に抽出することが可能であった。また、本法によって極めて効率的・選択的に抽出された誘導体は、LCによるカラム分離を必要とせず、直接質量分析計に導入して測定することが可能であり、ハイスループット化にも対応することができた。さらに、標準品試料を利用して本法のバリデーション試験を行ったところ、十分な正確性、精度及び感度をもってアミノ酸類の測定が可能であることを示した。本研究では,生体内におけるアミン性代謝物のみを選択的に測定し得る分析法の開発とその基盤整備を試みた。今回,その目的を達成すべく,先ずは対象物質をアミノ酸に限定し,それらのパーフルオロアルキル誘導体をフルオラス相互作用による固相抽出で精製した後,直接MS装置へ導入して測定するといった手法を開発した。本法は、フルオラス相互作用によって誘導体を効果的に精製していることから,試料夾雑成分の影響(マトリックス効果)を受けることなく,それらを分析することが可能であるばかりか,LC分離を伴っていないことから,極めて迅速な測定をも可能とした。一方,試料の誘導体化と固相抽出による前処理は,操作全般を煩雑化してしまうおそれがあったが,本研究では,新たに作製したパーフルオロアルキル基が修飾されたモノリス型スピンカラムを利用することにより,その操作を簡便化することに成功した。さらに,本法をヒト血漿試料へと応用したところ,良好な回収率と再現性をもってアミノ酸の測定を行うことが可能であることを確認した。今年度は,複数の健常人より得られた血漿及びDried spot blood(DBS)によりサンプリングした試料を用いて,本法のさらに詳細なバリデーション試験(マトリックス効果の有無を含む)を行った。その際,モノリス型スピンカラムによる条件を再検討し,より迅速かつ高効率な抽出を行えるよう,本手順の再構築を行った。本研究では,パーフルオロアルキル基同士がもつ,極性に依存しない特異的な親和性(フルオラス)を利用し,生体内アミン類をターゲットとした選択的分析法を開発すべく研究を行った。とくに,生体内アミノ酸に着目した研究を行った。従来より,種々のアミノ酸分析法が開発されているが,新生児マススクリーニングにも用いられているタンデムマス法は,LCによる分離を介さないため,アミノ酸の極めて迅速な分析が可能となる。その反面,試料中夾雑成分の影響を受けやすく,必ずしも正確な測定結果が得られるとは限らないといった問題点もあった。そこで我々は,フルオラス相互作用を利用した前処理をタンデムマス法と組み合わせ,正確かつ迅速なアミノ酸分析法を開発した。

本法では,アミノ酸を,perfluoroundecanaldehyde(PFUA)及び2-picoline borane(2-PB)を用いてパーフルオロアルキル化した後,新たに開発した「パーフルオロアルキル基で修飾された固定相をもつモノリス型スピンカラム(monolithic fluorous solid-phase extraction,monolithic F-SPE)」により精製・回収した。その後,精製されたアミノ酸(フルオラス誘導体)を,カラム分離を行わずタンデムマス装置にて分析した。本年度は,本法を先天性アミノ酸代謝異常症マウス血漿試料{フェニルケトン尿症(PKU)及びメープルシロップ尿症(MSUD)}に適用し,それぞれのアミノ酸濃度を定量した。その結果,本法により,疾患に関連した特定のアミノ酸が有意に上昇していることを確認することが可能であった。以上のように,本法は実試料に対して有用であるばかりか,疾患モデルより得られた試料の分析が可能であることから実用的であり,今後,アミノ酸メタボロミクスなどへの応用が可能であることを示唆するものであった。本研究では,アミノ酸を含むアミン性代謝物の新規タンデムマス分析法を開発すべく,フルオラス誘導体化法及び精製法を駆使することによる方法論を開発した。本法では,アミノ酸を,パーフルオロアルキルアルデヒド試薬による還元的アミノ化反応にてフルオラス誘導体とした。さらにその誘導体は,モノリス型フルオラスカラムによって精製することで,直接タンデムマスにて分析することが可能であった。本法は,実試料マトリックスの影響を受けることなく,対象アミノ酸の迅速かつ正確な測定ができ,ヒト血漿を用いて十分にバリデートされた。さらに,病態モデルマウスの診断へも応用可能であったことから,その実用性をも証明することができた。本年度は,新たに作製したモノリス型スピンカラムの性能評価、抽出条件の再設定,並びに健常人血漿試料及びDBSサンプルを用いた詳細なバリデーション試験を実施した。その結果、本法をさらに迅速かつ高効率化することに成功した。その後、本法を先天性アミノ酸代謝異常症モデルマウス及びそのコントロールマウス試料(血液や尿)へと本法を適用し,その臨床的な有用性を評価していく予定であったが,それらモデルマウス試料の調整及び入手が遅延してしまい,その検討がやや遅れてしまっている。分析化学本法の臨床的な有用性及び実用性を検証すべく,先天性アミノ酸代謝異常症モデルマウス試料へと本法を適当することとする。モデルマウスとしては,先ずはメープルシロップ尿症及びフェニルケトン尿症マウスの試料を用いることとし,それらの測定結果から,本法の有用性を評価する。さらに,アミノ酸代謝異常症のみならず,他の疾患のモデル試料などへ本法を適用し,それら試料のアミノ酸の測定結果からメタボロミクス的解析を試み,例えば,コントロール試料との違い,あるいは疾病種の違いを明確化するなどといいった検討を行っていくこととする。本法の実試料測定に対する有用性を確認すべく、ヒト血液(健常人)試料を用いた分析を行ったところ、回収率、再現性、精度のいずれも良好な結果を得ることができた。
マルチモーダルな対話機能を有し人間と共同作業をする次世代ロボットの基礎研究

本年度は、本計画の最終年度である。前年度末に試作した2体のヒューマノイド型ロボットをプラットホームとして、以下のような研究を行い、全員で統合システムとしての取りまとめを行なった。1)環境モデルと実画像の対応付けによる自己位置認識システムの精度向上を図るとともに、環境変化に応じたモデル変更の方式を検討し試作ロボットでの確認を行なった。2)音声と画像を手がかりとしたシーン中での対話相手の検出、およびカラー画像とロボット視覚系を用いた人間の顔表情とジェスチャー認識の実験を行なった。3)連続音声認識の精度向上を図ると共に、並列処理系による高速化を試み、ジェスチャー、表情を合わせた、人間型ロボットによるマルチモーダル対話の実験に成功した。4)試作ロボットをネットワークに接続し、遠隔地からの相互制御の実験を行い、情報ネットワークにおけるインターフェース端末としてロボットを使用する可能性を検討した。5)完成した2足歩行系の自由度を増やし、方向変化等をより自在にできるようにすると共に、頭部、腕部などとの協調制御方式を検討し、実験的に検証した。6)コンプライアンス制御による柔軟な腕機構の制御方式を改良すると共に、人間との共同作業とジェスチャー生成を行う安全な腕として、外装を含めた総合的な設計基準を検討した。本研究は、ロボットのためのマルチモーダルなインターフェースを開発し、人間と接触しながら作業を行う対話型次世代ロボットの基礎技術を確立することを目的としている。本研究の第1年度である平成7年度は、主として個別サブシステムの技術開発に力を注いだが、これらを部分的に統合する試みも行った。具体的な研究経過および成果は以下の通りである。1.機械系では、人間の手と腕をリンクモデルとして扱った力学解析を行うとともに、実際の人間の3次元動作の直接計測を試みた。また、歩行軌道の計画を支援する対話型の2足歩行パターン作成システムを構築した。これにより、人間型ロボットハンドと2足歩行系の設計基準が得られた。2.視覚系では、顔面筋シミュレーションシステムによる表情合成と音声駆動による発話動画像の生成を試みた。また、音声と口唇運動の同期を手がかりとしてシーンから発話者を発見する手法を検討し、集団の中で対話相手を認識することに成功した。3.音声系では、通常の室内環境での音声の実時間認識システムを作製すると同時に、実際の対話データの収集および分析を行い、校内案内の音声対話系を作成した。その結果、対話のシナリオによって音声認識の信頼度を上げ得ることが判った。4.並列処理系では、サブシステムの接続を行うロボット内ネットワークの設計と実験を行うと同時に、ロボットシステムで能率の良い通信プロトコルを検討した。5.CCDカメラの眼球と頭部が独立に動くロボット上体と、簡単なジェスチャーができる腕を製作し、これに視覚系と音声系を結合して校内案内ロボットの試作実験を行った。試作した校内案内ロボットは移動しないものであったが、動作速度の著しくことなるサブシステム間の同期処理を円滑に行うためには、並列処理系にロボット全体の状態を監視する機構が必要であることが判った。本研究は、人間と共同作業を行う次世代ロボットのためのマルチモーダルなインターフェース技術を確立することを目的としている。本年度は、画像、音響、動作などの個別システムの研究を継続するとともに、最終年度で作製する統合システムの基本設計を行った。部分システムの主な研究成果は以下の通りである。1.視覚系:画像中のエッジを抽出する階層的弛緩法を検討し、雑音に強い新しいアルゴリズムを開発した。このアルゴリズムは、従来方式に比べて高速かつ強力である。また、ロボットのセンサ融合の一例として、視覚と聴覚を同期を考慮したロボットの制御の基礎実験を行った。これは、複数の人のいる場面で、発言している人の顔を注視できるばかりでなく、雑音中の話者の声のみを抽出する場合などにも利用できる。2.並列処理系:ロボット制御を離散事象として並列シミュレーションを行う際、実時間におけるバリア同期を用いる手法のいくつかの問題点を改良した。さらに、改良手法を用いた待ち行列シミュレータを、高並列計算機AP1000上に実装し、処理速度の向上を確認した。また、ロボットの内部でのセンサ系、情報処理系および駆動系の通信システムとして最適化した高速高信頼性通信システムの設計と実験を行なった。3.機械系:人間形ロボットの頭部のプロトタイプとして、首部に2自由度、眼球部2自由の駆動機構を有する視覚システムを試作し、前庭動眼反射運動が人間並みの速度で実現可能であることを確認した。歩行に関しては、広範な環境に対応する歩行の実現に向け、凹凸路面に対する適応能力を持つ2足歩行ロボットの開発と動的方向転換に関する実証実験を行った。また、関節にメカニカルインピーダンス調節機構(MIA)を搭載した7自由度の人間形マニピュレータの開発に成功した。4.音声系:統計的音韻中心の推定とそのHMMへの適用、音韻コンテキストを考慮した統計的音韻中心の拡張、エルゴディック型HMMによる話者適応、並列HMM法とスペクトルサブトラクションを用いた雑音環境下における音声認識、などの手法を検討し、総合的な認識率の向上を試みた。また、対話処理のモデルを構築するために対話コーパスを収集し、非言語的な情報も考慮した発話の機能分析の基礎研究を行った。

2)音声と画像を手がかりとしたシーン中での対話相手の検出、およびカラー画像とロボット視覚系を用いた人間の顔表情とジェスチャー認識の実験を行なった。3)連続音声認識の精度向上を図ると共に、並列処理系による高速化を試み、ジェスチャー、表情を合わせた、人間型ロボットによるマルチモーダル対話の実験に成功した。4)試作ロボットをネットワークに接続し、遠隔地からの相互制御の実験を行い、情報ネットワークにおけるインターフェース端末としてロボットを使用する可能性を検討した。5)完成した2足歩行系の自由度を増やし、方向変化等をより自在にできるようにすると共に、頭部、腕部などとの協調制御方式を検討し、実験的に検証した。6)コンプライアンス制御による柔軟な腕機構の制御方式を改良すると共に、人間との共同作業とジェスチャー生成を行う安全な腕として、外装を含めた総合的な設計基準を検討した。
脾臓及び脾自家移植の胃癌発生に及ぼす免疫学的・遺伝子学的研究

前回の成績をもとに、MNNG濃度は、80μg/mlで胃癌発生率が高かったこと、摘脾の時期も2ヶ月、4ヶ月で、発生率が高くなり、摘脾の時期も適切であることが判明した。ただ、投与後28週の6月に屠殺した群では1例も胃癌が発生しておらず、平均44週を要したことは、長いと考え胃癌を発生しやすいとされるWBN KOBのウイスタ-系ラットに変更した。今後3月より実験開始の予定であるが、WBN KOBラットを60匹使用しSham operation群、投与開始前に摘脾する群、投与開始後2ヶ月で摘脾する群、投与開始後4ヶ月で摘脾する群に各15匹ずつに分け、胃癌発生数、大きさ、病理学的組織所見、EGF receptor,脾臓及び末梢血のhelper,suppressor cellについて検討する予定である。ウイスタ-系雄性ラット75匹を1ケ-ジ3匹ずつ25ケ-ジに分け平成2年10月より飼育中である。化学発癌物質であるNーmethylーN'ーnitroーNーnitrosoguanidineのMNNGを80μg/ml,100μg/ml,120μg/mlの3段階の濃度にし、8ケ-ジの24匹ずつに飲料水として11月より投与している。遮光が必要なため飲料水用びんをアルミホイルで被っている。それぞれの濃度の群をControl(脾摘をせずMNNG投与)群6匹2ケ-ジ、MNNG投与前に脾摘した群6匹2ケ-ジ、MNNG投与開始後2カ月目に脾摘する群6匹2ケ-ジ4カ月目に脾摘する群6匹2ケ-ジの4群に分けて現在飼育中である。予定では、投与開始後6カ月後の5月に屠殺し、それぞれの群における胃腫瘍の発生頻度、大きさを検討し、病理組織学的検討、さらにmycやras,EGF receptorの免疫組織学的検討をする予定である。化学発癌剤のNーmethylーN'ーnitroーNーnitrosoguanidine(以下MNNG)投与開始前及び投与中に摘脾し、その発癌に対する影響について検討し、新しい知見を得たので報告する。<対象と方法>約150gのWistar系雄性ラットに、MNNG水溶液を飲料水として80μg/ml,100μg/ml,120μg/mlの3種の濃度を作成し、各々20匹に飲ませた。摘脾による発癌率の差を検討するため各群を、Sham operationの群(以下Sham群)、投与開始前に摘脾する群(以下4M摘脾群)の4群各5匹に分類し、対照群として3匹に水道水を飲ませた。投与後44週で屠殺し、胃での発癌個数、大きさ、及び病理組織像をHE染色で検討した。<成績>(1)胃癌発癌数は、80μg/mlでは、Sham群2/5,摘脾群2/4,2M摘脾群3/5,4M摘脾群3/4,と4M摘脾群で高率であった。100μg/mlでは、各群2/5,1/5,2/5,3/5; 120μg/mlでは、各群2/5,1/4,3/5,3/5であった。全体では、各群6/15(40%),4/13(31%),8/15(53%),9/14(64%)と4M摘脾群で高値であった。(2)癌腫は、Sham群6個、4.0±2.0mm,摘脾群5個、11.4±14.4mm,2M摘脾群9個、5.2±3.7mm,4M摘脾群11個、4.9±2.4mmと、摘脾群で最大径が大きいが、4M摘脾群で癌腫の個数は多かった。(3)病理組織学的深達度は、Sham群sm以内(3),pm以上(3),摘脾群sm以内(2),pm以上(3),2M摘脾群sm以内(5),pm以上(4),4M摘脾群sm以内(10),pm以上(1)と4M摘脾群では浅い癌腫が多かった。<まとめ

>2M摘脾群、4M摘脾群で、Sham群及び摘脾群より発癌率が高値を示し、浅い癌腫が多かったことは、投与中、摘脾することにより、発癌性が高くなる要因の存在することが示唆された。
自発的な低体温現象トーパーの発現機構の解明

一部の哺乳類と鳥類では、ある条件下において自発的に大きく体温を低下させることが知られており、これを冬眠やトーパーと呼ぶ。本研究では、様々な条件下で実験的にマウスにトーパーを誘導し、その時の体内状態を調べることで、トーパー発現機構を明らかにすることを試みた。トーパー発現の有無には、寒冷順化の度合いが関与する事が示唆された。また、体温が大きく低下しているときでも、マウスは活動可能であることを示唆する結果を得る事が出来た。哺乳類と鳥類を特徴づける最も重要な特性の一つは恒温性である。これらの動物は体温を3640°Cに保ち、高い活動性を維持している。この恒温性という観点で興味深いのは、ある条件下では動物が自発的に体温を大きく低下させることである。これを冬眠やトーパー(日内休眠)と呼ぶ。このうち、トーパーとは、一日のうち数時間の間、体温を環境温度近くまで低下させる現象のことである。哺乳類・鳥類の恒温性維持の意義を明らかにするには、その恒常性破綻の糸口を調べることが有益であろう。本研究では体温の恒常性が大きく変化する現象としてトーパーを取り上げ、その生理機構についての知見を得ることを試みる。研究を始めるにあたって、まず当該年度には、マウスを対象として、トーパーを安定して発現させることができる環境を構築した。環境構築に当たっては、マウスの体温、心拍数、活動量を継時的に計測したほか、摂食量と体重の変化をモニタリングした。また、環境要因がトーパー発現に与える影響を検討するため、温暖環境順化個体と寒冷環境順化個体を作出し、トーパー発現パターンの違いを比較した。さらに、個体における熱産生量の大小がトーパー発現パターンに影響を及ぼす可能性が出てきたため、通常個体とUCP1ノックアウトマウスで、トーパーの発現の比較を行った。UCP1とは、体内で熱産生を担う褐色脂肪組織において、熱産生の主要な役割を果たす分子である。これら一連の研究によって、トーパー発現のメカニズムに関する知見を得ることができた。当初想定していた計画と同程度の進捗状況で研究を進めることができているため。これまでの研究によって、安定的にマウスにトーパーを誘導する実験系を確立することが出来たため、当該年度ではトーパー発現中のマウスの様子を詳細にモニタリングするところから研究に取り組んだ。トーパー発現中のマウスをビデオ撮影したところ、体温が30°C以下の状態でもマウスは動いていることが判明した。また、従来は絶食処置によってトーパーを誘導していたが、摂餌量を変化させずとも、摂取カロリー量を低下させればトーパーが発現することが明らかとなった。さらに、トーパー発現時に、人工的に覚醒を促すと、マウスは直ちに自発的に動くことが出来ることも判明した。これらの事から、従来考えられていたよりも、日常的な環境でトーパーが発現していることが示唆された。また、外部からの刺激にすぐに反応することが出来るため、通常の飼育下では飼育者がトーパー発現に気が付くことは困難であることも予想された。以上によって、トーパーの発現機構に関わる知見を得ることが出来た。当初予定していた計画と同程度の進捗状況で研究を進めることが出来ている。これまでの研究によって、マウスは体温が30°C以下の状態となっても活動可能である可能性を示唆する結果を得ることが出来た。この成果を踏まえて、今年度は能動的低体温状態下でのマウスの生理状態を詳細に検討した。具体的には、シクロヘキシルアデノシンをマウス(CHA)に腹腔投与し、日内休眠様の低体温状態を誘導し、低体温状態での行動に関する知見を収集した。マウスには体温トランスミッタを腹腔内に埋め込むことで、核心温度を経時的にモニタリングするとともに、マウスケージにサーモグラフィーを設置することでマウスの体表温度も同時に計測した。CHA投与後のマウスはじっとしていることが多かったが、体温が32度程度まで低下しても散発的に動き回った。

今回の結果は、「日内休眠=低活動状態」という仮説を否定しない。以上によって、トーパーの発現機構に関わる知見を得ることが出来た。一部の哺乳類と鳥類では、ある条件下において自発的に大きく体温を低下させることが知られており、これを冬眠やトーパーと呼ぶ。本研究では、様々な条件下で実験的にマウスにトーパーを誘導し、その時の体内状態を調べることで、トーパー発現機構を明らかにすることを試みた。トーパー発現の有無には、寒冷順化の度合いが関与する事が示唆された。また、体温が大きく低下しているときでも、マウスは活動可能であることを示唆する結果を得る事が出来た。これまで順調に研究を進めることができており、引き続き、現在の研究方針を維持する。これまで順調に研究を進めることが出来ているので、このまま現在の研究方針を維持する。基礎獣医学実験を進めた結果、熱産生機能の活性化の有無がトーパー発現に影響を与える可能性が出てきた。そのため、この点に着目してさらなる実験を進め、新たな知見を得ることができた。一方で、当初予定していたレプチンの関与については、次年度以降に検討を行うこととなった。このことから、関連実験に対して計上していた経費が次年度使用額となった。研究を進めたところ、体温が30°C以下の状態でもマウスは行動可能であることが明らかとなった。これは、当初の予想を上回る発見であった。そのため、この現象の解明を優先して、研究に取り組んだ結果、研究に取り組む項目の順番を変更する事となった。当該年度から持ち越した実験を次年度に実施する予定である。次年度使用額は、この実験に使用する。
ゲノムメチル化プロファイルによる歯周炎とリウマチの共通発症機序の解明

本研究では、歯周炎とリウマチ(RA)の病態が類似するエビデンスとして、遺伝子情報発現修飾(ゲノムメチル化)に着目して、歯周炎とRAの共通発症メカニズムの解明を目的とした。解析の結果、2つの疾患に罹患された方は健常者と比べて炎症調節物質(サイトカイン)の1つであるインターロイキンー6(IL-6)遺伝子のゲノムメチル化の程度は抑制され、IL-6産生は促進していた。以上の結果から、IL-6遺伝子のゲノムメチル化状態は歯周炎やRAの病因に関与している可能性が考えられる。本研究の目的は、歯周炎患者と関節リウマチ(RA)患者由来の全身ならびに局所の単核細胞ゲノムを対象に、インターロイキン6(IL-6)遺伝子のゲノムメチル化頻度とコードタンパク発現を同時に解析して、2つの疾患の共通発症機序を解明することである。本年度は第1段階としてインフォームドコンセントが得られたRA患者群20名、歯周炎患者群20名ならびに健常者群21名より末梢静脈血を採取して、ゲノムDNAを抽出後にバイサルファイト処理を行い、IL-6遺伝子プロモーター領域のプライマーを用いてPCR増幅後、ダイレクトシークエンスにて塩基配列を解析した。また、血清IL-6濃度の測定はELISA法にて行った。その結果、IL-6遺伝子プロモーター領域のCpGにおいて合計19部位におけるメチル化を検出しメチル化頻度を測定した。統計学的解析の結果、-74bpおよび+19bp部位のメチル化頻度において3群間で有意差が認められた。-74bp部位では健常者群と比べてRA患者群および歯周炎患者群のメチル化頻度が有意に低く、同部位でのメチル化細胞は非メチル化細胞と比べてIL-6産生が有意に低下していた。一方、+19bp部位では健常者群と比べて歯周炎患者群のメチル化頻度が有意に高かった。さらに、RA群での血清IL-6濃度は歯周炎患者群および健常者群と比べて有意に高かった。非メチル化によってIL-6遺伝子の発現活性は高まりIL-6産生が促進されることから、今回の結果から、-74bp部位のメチル化状態はRAおよび歯周炎の感受性に影響している可能性が示唆された。本研究の目的は、歯周炎患者と関節リウマチ(RA)患者の全身および局所の単核細胞ゲノムを対象に、インターロイキン6(IL-6)遺伝子のゲノムメチル化の頻度とコードタンパク発現とを同時に解析して、2つの疾患の共通発症機序を解明することである。本年度は第2段階として、IL-6遺伝子のゲノムメチル化強度を血液と歯肉組織局所とで比較することを目的とした。インフォームドコンセントが得られた歯周炎患者11名ならびに健常者2名を対象とした。歯肉組織片および末梢静脈血からゲノムDNAを抽出した後にバイサルファイト処理を行い、IL-6遺伝子プロモーター領域のプライマーを用いてPCR増幅後、ダイレクトシークエンスにて塩基配列を解析した。その結果、IL-6遺伝子プロモーター領域の計19のCpG部位のうち、両群とも9CpG部位(-1099 bp, -1096bp, -1094 bp, -1069 bp, -1061 bp, -1057bp -1001 bp, -491 bp, -227 bp)においてメチル化を検出した。歯周炎患者群では6部位(-1099 bp, -1094bp, -1069bp, -1001 bp, -491 bp, -227 bp)において血液と歯肉組織とでメチル化状態が異なっていた。-1099 bp -1001bpの4部位のメチル化頻度が血清では100%であったのに対して、歯肉組織では非メチル化が一部認められた。一方、健常者群では2名ともすべてのCpGでのメチル化頻度は一致していた。非メチル化によってIL-6遺伝子発現活性は高まりIL-6産生が促進されることから、今回の結果より、歯肉組織ではIL-6遺伝子の活性が高まり、その結果として、IL-6産生促進による炎症が惹起されている可能性が示唆された。本年度は最終段階として、インフォームドコンセントが得られた対象者数を昨年度より更に増やして(歯周炎患者25名、健常者20名)末梢血液および歯肉組織を採取して、血液単核細胞と歯肉組織由来ゲノムDNAのIL-6遺伝子プロモーター領域のゲノムメチル化頻度を統計学的に比較した。

その結果、IL-6遺伝子プロモーター領域の計19のCpG部位のうち、末梢血液および歯肉組織でのメチル化程度に有意な群間差は認められなかった。しかしながら、歯肉組織での7CpG部位(-1099 bp, -1096 bp, -1094bp, -1069bp, -1061 bp, -1057 bp, -1001 bp)のメチル化程度は血液の場合と比べて有意に低下していた。メチル化解析結果の機能的検証として歯肉組織内のコードタンパク発現解析は困難であったため、RT-PCR法によりIL-6 mRNA発現量を比較・解析した。その結果、末梢血液および歯肉組織でのIL-6 mRNA発現量に有意な群間差は認められなかった。しかしながら、歯肉組織でのIL-6 mRNA発現量は血液の場合と比べて上昇傾向にあった。以上の結果より、歯肉組織では末梢血液と比べてIL-6遺伝子活性が高まり、IL-6産生促進による炎症惹起の可能性が示唆された。したがって、IL-6遺伝子プロモーター領域のゲノムメチル化解析が、将来的に歯周炎感受性診断の一助になることが考えられる。本研究の目的は、歯周炎患者と関節リウマチ患者の全身および局所の単核細胞ゲノムを対象に、インターロイキン6(IL-6)遺伝子のゲノムメチル化の頻度とコードタンパク発現とを同時に解析して、2つの疾患の共通発症機序を解明することである。本年度は第3段階として、インフォームドコンセントが得られた対象者数を更に増やして(歯周炎患者15名、健常者10名)末梢血液および歯肉組織を採取し、血液単核細胞と歯肉組織由来ゲノムDNAのIL-6遺伝子プロモーター領域のゲノムメチル化強度を比較した。歯肉組織片および末梢血液からゲノムDNAを抽出した後にバイサルファイト処理を行い、IL-6遺伝子プロモーター領域のプライマーを用いてPCR増幅後、ダイレクトシークエンスにて塩基配列を解析した。その結果、IL-6遺伝子プロモーター領域の計19のCpG部位のうち、両群とも9CpG部位(-1099 bp, -1096bp, -1094 bp, -1069 bp, -1061 bp, -1057bp -1001 bp, -491 bp, -227 bp)においてメチル化を検出した。これらのうち、-491 bpにおける健常者群の歯肉組織のメチル化強度は血液の場合と比べて有意に低下していた。同様に、-491 bpにおける歯周炎患者群の歯肉組織のメチル化強度も血液の場合と比べて低下傾向にあった。メチル化強度の低下によってIL-6遺伝子の発現活性は高まりIL-6産生が促進されることから、今回の結果より、歯肉組織では末梢血液と比べてIL-6遺伝子活性が高まり、IL-6産生促進による炎症惹起の可能性が示唆された。これらの結果は、IL-6遺伝子のメチル化解析が、将来的に、歯周炎感受性診断の一助になることを示唆しており、歯周炎の診断学において重要な結果である。末梢静脈血液・歯周組織片のメチル化解析とコードタンパク測定に必要な、歯周炎患者ならびに関節リウマチ患者由来の臨床検体の確保に遅延が生じたため25年度が最終年度であるため、記入しない。末梢静脈血・歯周組織片のメチル化解析とコードタンパク測定に必要な患者および健常者由来の臨床検体を確保できたため。
学校数学におけるパソコン利用の非CAI的授業とその教材開発の実践的研究

研究目標は、本科学研究費補助金(一般研究B)研究成果報告書にも記したが、教育現場でのパソコンのいかなる設置状態(教室に1セットから生徒1人につき1セットのランシステムまで)でも実現できて、伝統的な授業の教師の役割をあまり変えずに教師の個性が十分発揮できてそれでいて教室のハプニングにも臨機応変な対応ができるスタイルのパソコン利用の授業、非CAI的授業のソフト開発、非CAI的授業そのものの研究、あわせて、学生や附属学校の教師も参加しての教師教育、とくに学生の教師教育にあった。このためのパソコンソフトは、この期間に開発したのが23点、それ以前に代表者が開発したのが19点あるので、合わせて42点になる。このうち、29点は実際に附属中学校で、1年、2年の生徒を対象にして授業実践を経ている。教師教育については、非CAI的授業のソフトは、内容にもよるが、1単位時間のソフト開発時間が5時間ぐらいのものもあり、開発しやすい。このソフト作成技術とそれを利用した授業実践技術のマニアルにまとめた。さらに小学校算数教育のためのVTR教材を作成した。また、大学数学そのものの理解を助けるためのソフト作成も試み、今後の教師教育の課題の糸口をつかんだ。研究期間に開発したソフトの一部を、東北大学理学部、山形大学教育学部、八戸工業大学に提供、さらに現場関係では、岩手県総合教育センタ-にも提供した。また、ソフトや新しい知見は日本科学教育学会、日本教育工学会、日本教育情報学会、日数教数学教育論文発表会等で公表した。期間中の発表論文数は25本(報告書に記載)、以前の論文を合わせると関係論文数は57本あり、合計82本である。普通教室においての学校数学教材のパソコン利用材料開発とそれを利用しての授業実践を実施した。その間、ややあいまいであった「非CAI的授業」の概念を教育学部の立場から、次のように明確にした。すなわち、授業は(1)提示(2)受容(3)応答(4)評価(5)KR、となるが、その中で、パソコンは主として(1)提示場面に利用し、残りの(4)、(5)は主として教師が自ら担当する授業と位置づけた。このため、従来大へん煩雑であったフレーム型CAIに見られたような「KR」部分のソフト開発がいらなくなり、ソフト開発が容易にったこと。また、そのため教師本来の評価KR部分の生徒へのかかわりが、でてきたこと、等のメリットが確かめられた。代表者は、このような立場で中学生対象のパソコン教材、パスカルの定理、球の表面積と堆積、パスカルの三角形、回転体の体積を開発し、授業実践を経て教材を評価した。沼田は中学生対象とはしぼらず、計算そのものではなく計算の手順、倫理の道筋に留意して、原始根、線形変換、定差集合、連分数展開、正多面体の図、Inversive Planeなどの教材ソフトを作成した。中嶋はDuffing方程式の解について研究し、それから微分方程式のソフト作成の糸口をさぐろうとした。小宮山は高等学校数学における、一次変換の固有値のイメージをパソコンディスプレイによるグラフィック化する問題にとりくみ、一応の成果を得た。最後に佐々木は小学校算数科に焦点をしぼり、パソコン教材になる部分、話題等の問題にとり組んだ。今後の予定として、中学校数学のうち、CAI教材を作成することにより一斉授業にしにくいとされるものが解消できると考えられているが、現在オーサリングシステムのサポートがない題材のパソコンソフトの作成をめざす。昨年度に引きつづき、パソコンを主とするメディア・ミックスとしての算数数学の教材開発,それらを用いた授業の研究及び授業を通しての教師教育の観点から学生の指導法の研究を行なった。代表者は、パソコンを主とするメディア・ミックスとして授業の要素を抽出し、授業記述のためのカテゴリ-を作成し、さらに3Dモデル、パソコンの利用水準の枠組みを作成しその応用研究をした。また実際に教材のパソコンソフトを開発をした。

特に、中学生対象の「ふくらまし教材」としてのパソコン教材を開発した。その主なものは「パスカルの定理」「パスカルの三角形」「球面の体積・表面積公式」そして「カバリエリの原理」である。これらのパソコンソフトを利用し、実際に4年次の学生に中学生(1年、2年)対象の授業をさせ、その分析研究と、学生の指導法の開発研究をした。メディア・ミックスとしては、例えば「パスカルの定理」では、円錐曲線の投影模型を作成し、それを併用することで成功的な授業をすることができた。分担者佐々木盛男は、その基礎となるビデオ教材に関連し、小学校算数科での教師教育用のビデオ教材を作成した。分担者中嶋文雄は、ふくらまし教材として利用できる教材の開発を意図して、非線形系に見られる分岐現象と力学系理論を研究した。分担者小宮山晴夫は、小学校算数科におけるパソコン教材並びにマルチ・メディア的な教材開発を意図して、その基礎的な研究を行なった。全体を通して見て、非CAI的授業と位置付けての研究は、CAIにおいても、部分的にCAIを用いるという形の授業(これをマイクロCAIと名付けて学会で発表している)の研究をも、あわせて研究したことになる。昭和63年度、平成元年度に引き続き、パソコンを主とするメディアミックスとしての算数数学の教材開発、それらを用いた授業の研究及び授業を通しての教師教育の観点から学生の指導法の研究を行った。代表者は附属中学校に設置されたコンピュ-タ教室での非CAI的授業のためのパソコンソフトを学生を指導して新しく開発し,それと併用するビデオ教材,模型等を作成し,授業実践をした。開発した教材は「モンテカルロ法による立体の体績」「線面の移動によって生成される立体」「立体の平面によって切断されてできるいろいろな図形」である。これらは、実際に学生に,平常の時間帯で50分の授業をさせ,その前後にIWAT,PCSDーS,事後には通常の学力テスト、全時間のビデオ収録、それをもとにしたプロトコ-ル分析等で、授業の結果を分析し,教師教育用の知見を得た。それと同時に理論的な結果として,従来の普通の授業では見られなかった異質のPーPグラフのパタ-ンの発見,また今回初めて試みた重み付けPーPグラフとその構造の研究もし,今後の研究課題として,引き続き研究されなければならないことが分った。分担者佐々木盛男は「算数教材研究」のカリキュラム開発研究を行い,授業研究にかかわる教師教育用ビデオ教材を6点作成し,学生視聴により視聴場面の実践的研究をした。分担者沼田稔は、教師教育の一環としての大学数学の理解促進のためのパソコン教材を12点作成した。分担者中嶋文雄はふくらまし教材として利用できる教材開発を意図して,ダッフィンの微分方程式を研究した。分担者小宮山晴夫は教師教育用として空間図形イメ-ジ化に役に立つパソコン教材,クラインの壺等を作成した。
地すべり発生予測に関する土質工学的研究

過去10年間にわたる地すべり地の現位置調査の結果、地すべりは主として、融雪期・豪雨期に発生する場合の多いことが知られた。これらの発生原因は、すべり面に作用する間隙水圧の増大とそれによる有効上載圧力の減少のための土のせん断強さの低下によるものと考えることが出来る。そのために昭和60年度においては、4箇所の地すべり地で融雪期・豪雨期を中心として、年間をとおしてすべり面に作用する間隙水圧の測定を行い、室内においては、前年度までに続いて有効上載圧力低下時の土のせん断強さを求めると同時に、模型実験によって斜面の安定性への間隙水圧上昇の影響を検討した。それらの結果を要約すると以下のとおりである。1)地すべり面に作用する間隙水圧は融雪期・豪雨期に急激に増大している。したがって、地すべり予知・防止対策のためには、間隙水圧の測定を常時行うことが必要である。2)地すべり防止のために行っている集水井による排水工法はすべり面に作用する間隙水圧の低下に対しては大きな効果を有している。しかし、その効果範囲は限定されるので、その効果を考慮して集水井の配置を決定する必要がある。3)模型実験では現地の条件を考慮した潜在的なすべり面を作成し、その面の間隙水圧を増大させることによって地すべりを発生させた。土のせん断強さを考慮した解析結果では模型斜面は安全率か1以下になってすべりによる崩壊が生じることが明らかになった。4)過去の現位置調査、測定と土質試験の結果と本年度の現位置測定、模型実験を中心とした室内試験によって、地すべり発生の主要因はすべり面の間隙水圧の増大とそれによる土のせん断強さの低下であることが明白になった。したがって、地すべり防止のためにはすべり面に作用する間隙水圧を低下させることが絶対条件である。
造血幹細胞の微小環境上へのhormingに関与する遺伝的拘束性の検索

[目的]骨髄の微小環境(microenvironment)は、造血幹細胞の分化増殖に重要な役割を果している。この研究においては、造血幹細胞の生着率を向上させ、造血系及び免疫系の再構築の効率を高めるため造血幹細胞の微小環境(ストローマ細胞)上へのhormingにおける主要組織適合抗原(MHC)の拘束性を検索した。[方法]6-8週令雌のB6,BALB/c,C3H,DBA1,B10,B10D2,B10BRマウスを種々の組み合わせで用い、Tcell及びストローマ細胞を除去した骨髄(BM)細胞を致死量の放射線を照射したMHC-incompatibleのhostマウスに静注すると同時にBMdonor,host,third partyの各マウスの骨髄除去後の大腿骨を皮下に移植し、移植骨内への造血幹(前駆)細胞の集積を検索した。[結果]移植骨のMHCに拘わらず全ての移植骨中には移植骨髄(BM)と同じMHCの細胞が集積し、その数は移植BMと同じMHCを持つ移植骨内に有意に多く集積していた。この移植骨中の骨髄前駆細胞をin vitro及びin vivoのCFU(造血コロニー形成細胞)assayで調べたところ多能性前駆細胞(CFU-GEMM)、顆粒球系前駆細胞(CFU-GM)、赤芽球系前駆細胞(BFU-E)及び造血幹細胞(CFU-S)ともに移植BMとMHCの一致した移植骨内に有意に多く認められ、third partyの移植骨中には極めて少なかった。また9Gy放射線照射をしてストローマ細胞を障害した骨を移植したところ造血細胞の集積は認められなかった。以上より造血幹細胞とstromal cellsとの間にMHCのpreferenceが存在することが示唆され、現在このpreferenceがMHC上のいずれのlocusに関連して拘束されるかを検討中である。
メタン分解触媒を経由する新規な高機能水素貯蔵材料の作成

本研究はマイクロ波加熱と触媒を組み合わせた反応器を用いて、メタン分解プロセスの開発に取り組んできた。今回は触媒プロセス開発において次の点に焦点を絞った。1)触媒反応条件における、マイクロ波加熱条件の確立、2)長時間稼働における触媒活性劣化要因の見極め、3)メタン以外の低級炭化水素を適用する場合の特性、4)省エネルギー型触媒の開発。上記に加え、炭素材の視点から検討した。とくにニッケル包含ナノオニオン(Ni-CNO)の精製法の開発と水素貯蔵性能そして燃料電池電極の性能示準である酸化還元反応電位の評価を行った。さらにNi-CNOの形成機構について炭素侵入型固溶体の形成原理に基づき検証した。本研究はマイクロ波加熱と触媒を組み合わせた反応器によりメタンを効率的に分解し、高純度水素と機能性炭素の量産技術を開発する。とくに本法で得られるメタン分解炭素は、触媒成分である金属種を核としてその周囲にグラファイトが多層取り巻く金属内包型炭素構造となる。この金属内包型炭素の形成機構を明らかにし、さらには核となる金属種に水素吸蔵能、周囲の多層グラファイトで水素収容能を付与して、軽量ー大容量の炭素系水素貯蔵材料の作成法および最適な触媒原料を探索することが、本課題の主眼である。平成27年度は、(1)マイクロ波加熱の特性を生かした水素吸蔵触媒種の迅速合成(ゾルゲル法調製)の試み、(2)調製した水素吸蔵合金を触媒に適用してのマイクロ加熱メタン分解反応の実施、(3)メタン分解物由来炭素の評価、を中心に研究を展開した。その結果、(1)マグネシウム添加した水素吸蔵金属種を適用した触媒について、既存触媒と比べて半分のマイクロ波出力値(250W以下)で水素収率が75モル%以上の活性を維持することを見出した。(2)メタン以外の低級炭化水素(エチレンやプロパン)でも、メタン同様に高純度水素と機能性炭素(ラマン分光により評価)が製造できることを確認した。(3)触媒へのマイクロ波による加熱伝搬性の時間変化に応じて、メタン分解炭素が球状に近い多層グラファイト(多層フラーレン)から繊維状のカーボンナノチューブへと移行することを見出した。平成28年度は、(1)上記、水素吸蔵合金系触媒から得られたメタン由来炭素の水素吸蔵性の評価、(2)水素吸蔵合金系触媒から得られたメタン由来炭素の炭素電極材性能評価、を中心に検討する。マイクロ波加熱の特性を生かした水素吸蔵触媒種の迅速合成については、現在まで良い方策が見つかっていないが、(1)マグネシウム添加触媒を適用したメタン分解反応においては、従来条件における約半分のマイクロ波出力で高い水素収率(約75モル%)を達成した。(2)長時間(1500分以上)反応を実施し、メタン分解炭素が形状が変化する現象を見出した。(3)メタン以外の低級炭化水素(エチレンやプロパン)でもマイクロ波加熱による分解法が適用し得ることを確認した。以上により、H28年度の主テーマである金属内包型炭素体の水素吸蔵-収容能力調査するための試料は確保でき、金属内包現象を特定するための条件因子が定まりつつある。さらには、これら試料から良好な水素貯蔵体が見つかった場合には、水素貯蔵(吸蔵と収容)性能をさらに向上させるために水素雰囲気下ミリングによる処理工程をH27年度内に整備するなど、水素貯蔵素材の実用化に向けた実験環境が整っている。本研究はマイクロ波加熱と触媒を組み合わせた反応プロセスでメタンを効率的に分解し、高純度水素と機能性炭素の量産技術を開発する。本法で得られるメタン分解炭素は、触媒成分である金属種の周囲にグラファイトが多層取り巻く構造であり、金属内包多層フラーレンとなる。研究成果を次に示す。(1)金属内包多層フラーレンの形成は、金属触媒の格子内にメタン分解炭素が侵入する固溶体形成の原理で説明し得ることを突き止めた。すなわちニッケル以外でも炭素固溶体を形成する金属であれば、金属内包型フラーレンが得られるとともに、メタン分解活性も維持できる。実際に、鉄やコバルトを用いた触媒では50mol%以上の水素収率を示すのに対し、炭素固溶能に乏しいニオブやタンタルでは低調(10%以下)である。マイクロ波加熱の利点は、金属固溶体形成の効率化にあると判断される。これは3次元球形構造を有する金属ー炭素複合体の量産法の鍵を握る発見と考えている。(2)機能性炭素の電極素材への応用としては、塩基性や中性の溶液下における酸素還元反応ばかりではなく、酸性溶液下でも高い性能を示す素材に改良することができた。これは触媒原料とメタン分解炭素の分離精製法および酸処理法を確立できたことによる。(3)水素貯蔵材料への応用としては、現時点で確認できていないが、(上記、分離精製済み試料で水素貯蔵能を評価することにしたため。)2か月後には水素貯蔵能の評価ができる見込みである。(富山大学水素同位体科学研究センターに評価して頂く旨、了承済み)(4)CO2のドライリフォーミング(メタンを共存)でも高い分解活性(CO2、メタン双方とも90mol%以上の転換率)が得られており、現在、触媒改良と反応条件について検討中である。

上記に加え、炭素材の視点から検討した。とくにニッケル包含ナノオニオン(Ni-CNO)の精製法の開発と水素貯蔵性能そして燃料電池電極の性能示準である酸化還元反応電位の評価を行った。さらにNi-CNOの形成機構について炭素侵入型固溶体の形成原理に基づき検証した。平成28年度は(1)水素吸蔵合金系触媒から得られたメタン由来炭素の水素吸蔵性の評価と、(2)水素吸蔵合金系触媒から得られたメタン由来炭素の炭素電極材性能評価、を中心に検討する。触媒化学研究分担者が電極試料等の購入において、当初予算よりも安価に購入できたため。H28年度の研究遂行において、実験試料の購入費に充てる計画である。(1)は鶴岡工業高等専門学校で主催したK-ARKシンポジウム2015での講演資料。(2)(4)は以前JST主催新技術説明会で使用した公開資料。
韓国食文化の日本への影響に関する研究ー韓日両国民の食に対する嗜好性の差の検討ー

研究代表者および研究分担者らは過去3年間の日韓国際学術研究において日本の神社仏閣での神饌の調査、現代韓国人の日常食に関する三世代家族と核家族間の比較、日韓男女中学生を対象とした食事の仕方の調査、韓国及び日本食品の食品学的比較検討などを行なってきた。その結果として、韓国から渡来人がもたらした食文化は、神社や寺院の儀礼食などとしては残存しているが、その他の多くは日本人の食嗜好に合わず、次第に消え去ったことを予測した。本年度はこれまでの実績を踏まえさらに検討を加え次のような結果を得た。1.日韓両国民の嗜好の相違に関して韓国のソウルと全州などで採取した、塩辛、チゲ、ス-プ、鍋料理など約80検体の食品に関して、一般成分、遊離アミノ酸、遊離糖、核酸系旨味成分などの分析を行い、日本の食品と比較した。その結果は次のようである。(1)キムチなどの副原料として使用されている資材的塩辛は塩分が高く(約20%)、アラニン、グリシンのような甘味のあるアミノ酸が主体になっていたが、惣菜として食される塩辛は塩分が資材的塩辛の1/3以下であり、グルタミン酸が特に多かった。このことは、既に報告した、韓国の家庭で作られるキムチの主体的アミノ酸がグリシンやアラニンであることを裏付ける結果である。(2)韓国の鍋物や煮物は調味料として添加されたと思われる糖はほとんど含まれなかったが、日本の煮物や鍋物には蔗糖が多かった。このことは、日韓両国民の甘味嗜好の差異を示唆している。(3)韓国の煮物や鍋物で核酸系呈味成分の含まれるものは魚介類を多用した料理に限られていた。また、ス-プ類には全く含まれなかった。それに対して、日本の煮物、鍋物、味噌汁の大部分は鰹節や椎茸に由来すると思われる核酸系呈味成分を含んでいた。これらの結果は日本人はグルタミン酸と核酸系呈味成分による旨味を特に好む民族であること示唆している。以上の結果、日本人は昆布、鰹節の旨味や蔗糖の甘味を好む民族であるが韓国人は塩辛の味に代表される濃味を特に好む民族と思われた。2.韓国の食文化と女性について日本の昔の宮中では料理をする者は全て男性で、世襲であった。これは次の四つに分かれていた。(1)天皇が普段食べる料理をつくる料理人。(2)宮中の賜宴などの宴会料理をつくる料理人。(3)宮中の行事などの宴会料理つくる料理人。(4)宮中の祭に神前に捧げる神饌をつくる料理人。一方、韓国では、李朝の宮廷には料理人として厨房女官(尚宮)と男の待令熱手という専門の調理人がいた。厨房女官には食事係の水刺尚宮、毒味役の気味尚宮、火鉢と鍋の乗った三つの膳を受け持っている煎骨尚宮がいた。水刺尚宮は火厨房で平常の料理だけをつくり、宴会料理は待令熱手がつくった。また、祭祀の場合は奉常寺という官庁が受け持っていた。奉常寺に勤めるものは男だけであった。これは日本の宮中料理人が、天皇の日常食をはじめ全て男であることと大きく異なっている。つまり、韓国においては男の宴会・儀礼食専門のコックが存在している一方、王の食事係としての女性の役割が明確に制度化されている。このことは韓国の食文化における女性の役割の大きさを示している。3.まとめ以上の結果から前回予測した、韓国から渡来人がもたらした食文化の多くが日本人の食嗜好に合わず、次第に消え去ったと思われることの一つの要因は両国民族の嗜好の差異、すなわち、日本人は旨味と甘味嗜好、韓国人は濃味嗜好、にあると思われた。しかし、本結果を確証するためには、さらに進んだ、日韓両国食品の食品学的、調理学的観点からの検討に併せて、それらの結果に基づく官能検査が必要であり、渡来人の集団居住地域の食文化などに関する調査研究なども今後の課題である。

(2)韓国の鍋物や煮物は調味料として添加されたと思われる糖はほとんど含まれなかったが、日本の煮物や鍋物には蔗糖が多かった。このことは、日韓両国民の甘味嗜好の差異を示唆している。(3)韓国の煮物や鍋物で核酸系呈味成分の含まれるものは魚介類を多用した料理に限られていた。また、ス-プ類には全く含まれなかった。それに対して、日本の煮物、鍋物、味噌汁の大部分は鰹節や椎茸に由来すると思われる核酸系呈味成分を含んでいた。これらの結果は日本人はグルタミン酸と核酸系呈味成分による旨味を特に好む民族であること示唆している。以上の結果、日本人は昆布、鰹節の旨味や蔗糖の甘味を好む民族であるが韓国人は塩辛の味に代表される濃味を特に好む民族と思われた。2.韓国の食文化と女性について日本の昔の宮中では料理をする者は全て男性で、世襲であった。これは次の四つに分かれていた。(1)天皇が普段食べる料理をつくる料理人。(2)宮中の賜宴などの宴会料理をつくる料理人。(3)宮中の行事などの宴会料理つくる料理人。(4)宮中の祭に神前に捧げる神饌をつくる料理人。一方、韓国では、李朝の宮廷には料理人として厨房女官(尚宮)と男の待令熱手という専門の調理人がいた。厨房女官には食事係の水刺尚宮、毒味役の気味尚宮、火鉢と鍋の乗った三つの膳を受け持っている煎骨尚宮がいた。水刺尚宮は火厨房で平常の料理だけをつくり、宴会料理は待令熱手がつくった。また、祭祀の場合は奉常寺という官庁が受け持っていた。奉常寺に勤めるものは男だけであった。これは日本の宮中料理人が、天皇の日常食をはじめ全て男であることと大きく異なっている。つまり、韓国においては男の宴会・儀礼食専門のコックが存在している一方、王の食事係としての女性の役割が明確に制度化されている。このことは韓国の食文化における女性の役割の大きさを示している。3.まとめ以上の結果から前回予測した、韓国から渡来人がもたらした食文化の多くが日本人の食嗜好に合わず、次第に消え去ったと思われることの一つの要因は両国民族の嗜好の差異、すなわち、日本人は旨味と甘味嗜好、韓国人は濃味嗜好、にあると思われた。しかし、本結果を確証するためには、さらに進んだ、日韓両国食品の食品学的、調理学的観点からの検討に併せて、それらの結果に基づく官能検査が必要であり、渡来人の集団居住地域の食文化などに関する調査研究なども今後の課題である。