hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
川崎病罹患中の血小板由来一酸化窒素(NO)の血栓形成に対する関与の検討

川崎病患者の検体を用いて実験を行う前に成人健常人から1検体5mlの採血を行い洗浄血小板の抽出と、抽出された血小板を用いて血小板中の内皮型一酸化窒素合成酵素のmRNAをRtPCR法およびreal time PCR法で測定した。しかし結果はmRNAが検出レベル以下の例も多くあり解釈が困難であった。これは血小板に含有される内皮型一酸化窒素合成酵素のmRNAの量がもともと少ないため、増幅をかけても検出レベルに到達しない、また血小板由来のNOは通常は検出感度以下であり何らかの刺激を受けないと放出されないことが知られており健常人の検体では検出がもともと困難であるなどの理由が考えられた。その対策として一回の実験で採取する採血量を20mlまで増やし、抽出される血小板自体の量を増やして検討を行った。その結果多くの検体で内皮型一酸化窒素合成酵素のmRNAは検出レベル以上で測定された。健常人での検体を用いた場合では安定した結果が得られるようになったが今回の研究の対象となる川崎病の患者の多くは0歳から5歳までの乳幼児であり、健常人と同様に一回20mlの採血を行い研究の検体とするには問題が残り、川崎病患者の検体を用いて研究することは断念した。今後の対策として抽出した洗浄血小板をあらかじめADPやエピネフリンなどで刺激し、内皮型一酸化窒素合成酵素-c GMP系を賦活かさせその後mRNAの定量を行うようにしたいと考えている。今年度は基礎実験として、健常人の血液5ml(黒キャップ)から洗浄血小板の抽出を行い、そこで抽出された血小板を用いて血小板の内皮型一酸化窒素合成酵素のmRNAをNorthern blotting法で測定した。結果は、洗浄血小板の抽出に関しては回数を重ねることで回収率もあがり問題はないように思えた。が、mRNAの検出に関してはmRNAが同定される場合もあればまったく検出されない場合もあり、一定の結果がまだ得られていない。これは血小板に含有されるNOSのmRNAの量がもともと少ないため、増幅をかけてもなかなか検出レベルに到達しないことが原因となっているようである。対策として、これまでは一回の検査血液サンプルとして、採血量5mlから抽出される洗浄血小板を用いていたが、今後は採血量を増やし、Northern blottingによるNosmRNAの検出をさらに行う予定である。来年度も、引き続き健常人の検体を用いた基礎実験を継続し、安定した結果が得られるように実験を進め、その上で、川崎病の患者を対象として患者の洗浄血小板を用いてNOSmRNAの検出実験をNorthern blotting法にて行う予定である。現在は健常人からの洗浄血小板の抽出と、抽出された血小板を用いて血小板の内皮型一酸化窒素合成酵素のmRNAをRtPCR法およびreal timePCR法で測定している。洗浄血小板の作成は問題なくおこなえている。RtPCR法およびreal timePCR法についてはこれまで一回の実験で使用する採血量を5mlとしてmRNAの同定を行っていたが、安定した結果が得られなかった。これは血小板に含有されるNOSのmRNAの量がもともと少ないため、増幅をかけても検出レベルに到達しない、また血小板由来のNOは通常は検出感度以下で何らかの刺激を受けないと放出されず健常人の検体では検出が困難であるなどの理由が考えられた。その後一回の実験で採取する採血量を10mlとしたところ、依然として結果にばらつきはあるものの以前より安定してmRNAの同定ができるようになった。しかし研究の対象となる川崎病の患者の多くは0歳から5歳までの乳幼児であり、一回10mlの採血を行い研究の検体とするには問題が残る。現在は一回の実験での採血量を3ml5mLとして実験を繰り返している。GAPの検出は確実に認められているので手技的な問題はないものと考えている。今後この採血量で安定した結果が得られれば、直ちに川崎病の患者を対象として患者の洗浄血小板を用いて実験を行う予定である。

今後の対策として抽出した洗浄血小板をあらかじめADPやエピネフリンなどで刺激し、内皮型一酸化窒素合成酵素-c GMP系を賦活かさせその後mRNAの定量を行うようにしたいと考えている。
ＩＣＴ活用による「生活支援技術」指導法の開発

本研究は、ICF(国際生活機能分類)基づいた介護技術の学習をより効果的に行うための指導法の開発を目的とする。本研究では、3Dセンサーで取得した身体データを基に作成した3Dアニメーションを教材として用いるインタラクティブ学習法を提案した。通常の動画と異なり、骨格投影やバイオロジカルモーション表現、視点の移動など、教材に多様性が生まれ、スキルのみでなく、ルールや知識を発見・構築できる学習教材になり得る。本研究は、ICF(国際生活機能分類)とその児童青年期版であるICF-CYに基づいた生活支援技術の習得をより効果的に行うための(介護福祉士養成課程における)指導法を開発することを目的とする。ICF項目のうち「活動と参加」の領域を取り上げ、それぞれに対応する生活支援技術の基本の習得を容易にし且つ発展的に活用できるための指導法(教授・学習法)の開発が中心課題である。要介護者(要介護高齢者や障がい児・者)の心身機能や生活ニーズを客観的に理解し、身体のバイオメカニクスやソーシャル・スキル、人間性心理学などの理論と結びついた総合的・人間的な生活支援技術の習得へと導くクロスメディア活用型・協調型学習システムの開発につなげたい。具体的には、介護動作のバイオメカニクスを理論的に捉えることができるモーションキャプチャ動画教材システム、スマートフォンやタブレット型PC等による音声誘導型教材の開発と共に、ロールプレイング法やコミュニケーションプロセスレコードの解析(テキストマイニング)、ラダリング技法による問題発見・解決への指導法の融合を検討することとする。平成27年度は、以下の2つの課題に取り組んだ。1【ICFのアセスメント項目と習得すべき介護技術(厚労省が示す教育内容)の照合】ICFのアセスメント項目(1424項目)と厚労省が示す生活支援技術の教育内容の両面を照合し、介護技術に内在すると考えられる身体面の要素群と生活支援技術群の抽出を行い、自己組織化マップによる「見える化」を検討した。2【実技情報のフィードバックおよび協調型学習教材(クロスメディア教材)の作成原理の構築】モーションキャプチャ機能を有するKINECT(Microsoft製の深度センサーカメラ)で撮影し、動作者(学習者)へのバイオメカニクス的な情報を即時フィードバックできるシステムを検討した。このプロトタイプ実験を通して、深度センサから得られる計測値の誤差補正や同カメラを複数台同時使用する際のレーザパルスの干渉を避ける技術的な課題が見えてきた。本研究は、ICF(国際生活機能分類)とその児童青年期版(ICFーCY)に基づいた生活支援技術(介護技術)の学修を合理的かつ効果的に行うための指導・訓練法を開発することを目的とする。取り分け、ICFおよびICFーCYのうちの「活動と参加」の領域を取り上げ、それぞれの下位項目に対応する生活支援技術(介護技術)の習得を容易にし、且つ発展的に活用できるための指導・訓練法(教授・学習法)の開発を中心課題としている。要介護者(要介護高齢者や障がい児・者)の心身機能や生活ニーズを客観的に理解し、ヒトのバイオメカニズムやソーシャル・スキル、人間性心理学などの理論に結びついた生活支援技術(介護技術)の習得へと導くクロスメディア活用型・協調型学習システムの開発を進めている。現在は、介護動作のバイオメカニズムを理論的・計測的に捉えることができる1モーションキャプチャーシステム:動作の3D計測(入力部)にはマーカーレスで関節位置が識別できるKinect V2 + Kinect for Windows SDKを援用し,3D表現用のアプリケーション(出力部)には,3Dキャプチャ・エディタリングツールiPi Motion Captureを使用するタイプと、2視覚的理解を促しロールプレイング法やラダリング法と併用できる3Dアニメーションシステム(クロスメディア教材):ゲーム総合開発エンジンunityを使用し、ロールプレイイングを可能とするタイプ、の2つのプロトタイプシステムを構築し、専門教員によるウオークスルー評価を得た段階に達している。当初の計画を一部変更し、従来のビデオによる動作解析から3次元計測が可能な3Dカメラと3Dアニメーション作成ツールを用いるシステム構成を行った。この計画変更のため、システムのプロトタイプ開発と評価に時間を要し、さらにそこから見えてきた新たな課題(深度センサーから得られる測定値の誤差の補正方法など)に対する検討を進めている段階にあり、マルチメディア教材としての評価が完了していない。要介護者(要介護高齢者や障がい児・者)の心身機能や生活ニーズを客観的に理解し、ヒトのバイオメカニズムやソーシャル・スキル、人間性心理学などの理論に結びついた生活支援技術(介護技術)の習得へと導くクロスメディア活用型・協調型学習システムの開発を行った。具体的には、介護動作のバイオメカニズムを理論的・計測的に捉えることができる1モーションキャプチャーシステム:3D身体計測(入力部)にはマーカーレスで関節位置が識別できるKinect V2 + Kinect for Windows SDKを援用し,3D表現用のアプリケーション(出力部)には,3Dキャプチャ・エディタリングツールiPi Motion Captureを使用するタイプと、2鏡映像や反転鏡映像などの提示等により多角的な視覚的理解を促す3Dアニメーションシステム(クロスメディア教材):ゲーム総合開発エンジンunityを使用し、ソーシャルスキル獲得のためのロールプレーイングを可能とするタイプ、の2つのプロトタイプシステムを構築した。

これらのシステムを活用した「移乗介護技術の習得」の事例検証では、通常のビデオ撮影動画との比較および骨格要素モデルの全方位回転や四肢の移動などの機能の有用性について、生活支援技術(介護技術)専門教員による評価を行ってもらい、概ね良好との評価を得た。本研究は、ICF(国際生活機能分類)基づいた介護技術の学習をより効果的に行うための指導法の開発を目的とする。本研究では、3Dセンサーで取得した身体データを基に作成した3Dアニメーションを教材として用いるインタラクティブ学習法を提案した。通常の動画と異なり、骨格投影やバイオロジカルモーション表現、視点の移動など、教材に多様性が生まれ、スキルのみでなく、ルールや知識を発見・構築できる学習教材になり得る。平成28年度は,3と4の課題を主に遂行する。3【指導用教材とその活用に関する最適構成および有効性の検証】生活支援技術を指導する場合、通常は教員による教示とデモンストレーション、学生による実技の演習などが主に用いられる。これにモーションキャプチャによる動画や3Dアニメーション教材を提示する場合の教育的効果を確認する。また、指導法の一つに音声誘導が考えられる。動画教材に比べて教材の作成や操作が容易であるので、これについても有効性を検証したい。4【身体面、精神・心理面、コミュニケーションに同時に対応する「総合的・人間的生活支援技術」の指導法開発と評価】生活支援技術の提供には、必要な介護を物理的に行うだけの「機能的介護」と要介護者の人格や健康状態、精神・心理的状態へも配慮した「総合的・人間的介護」がある。言うまでもないが、介護系学生に目指してほしいのは後者である。しかし、青年層にありがちなソーシャルスキルの未熟さなどがあることは否めない。このような問題に対応する指導法の一つがロールプレイング法である。コミュニケーションプロセスレコードや先に述べた協調型学習教材(音声付き動画)をもとに、臨地実習を模した「総合的・人間的介護」のロールプレイングの方法や評価法を検討する。さらに従来行われていないラダリング手法による問題発見・解決への指導法についても検討する。今回構築したシステム構成の概要は,動作を3D計測ができるカメラで撮影し,3D表現(アニメーションや骨格要素モデル等)として学習者にフィードバックできる仕様とする。動作の3D計測(入力部)にはマーカーレスで関節位置が識別できるKinect V2 + Kinect for Windows SDKを援用し,3D表現用のアプリケーション(出力部)には,3Dキャプチャ・エディタリングツールiPi Motion Captureを使用するタイプと,ゲーム総合開発エンジンunityを使用するタイプの二つの仕様を構築した。
ガス流量変調法によるプラズマ分光分析の高感度化

ICP発光分析法において、その定量限界を改善するためにはS/B比(signal-to-background ratio)及びS/N比(signal-to-noise ratio)を高める必要がある。変調分光法はこの目的に適した測光方法であり、光信号の中から変調された成分のみを選択的に検出することができ、雑音成分を除去することが可能である。本研究では、ICP発光分析法に変調測光を適用するために新しいプラズマ制御法を開発した。すなわち、アルゴンプラズマに空気ガスを周期的に導入することにより、プラズマ本体を変調し発光強度に周期的な成分を作り出すものである。この方法をプラズマガス流量変調法と名づけ公表した。本法によれば、定量限界は従来の測定法と比較して10倍以上改善することを確かめ、論文、学会講演、及び国際会議報告において公表した。グロー放電発光分析法において、高周波グロー放電に発生する直流バイアス電圧を制御して,プラズマ内にバイアス電流を流すことにより、発光強度が10倍程度増大する現象を見い出した。この方法を、バイアス電流導入法と名づけ公表した。また、このバイアス電流をスイッチング回路を用いて断続することにより、グロー放電プラズマを変調することが可能となる。本法によれば、定量限界は従来の測定法と比較して20-50倍改善することを確かめ、論文、学会講演、及び国際会議報告において公表した。ICP放電およびグロー放電プラズマに供給する放電ガス流量を変調制御するために、いくつかのガス流量制御素子を購入しその特性について検討した。その結果、国内メーカA社製の高速電磁バルブが本研究の実験目的に最も適するものであることがわかった。このバルブを使用することにより、50-1Hzの変調周波数でプラズマを制御することができた。現在、その分光分析用励起源としての特性について、詳細なデータを収集中である。また、グロー放電プラズマからの発光強度を系統的に整理するために、アルゴン発光線を基準とする方法を検討し成果を得た。その詳細は、第58回分析化学討論会および論文誌上で公開した。更に、グロー放電励起源からの光変調特性を調べるために、バイアス電圧変調方式の放電についての研究も推進している。バイアス電圧を変調することにより高いS/N比での発光強度の測定ができるという結果を得た。その成果は第59回分析化学討論会において報告する予定である。ICP放電およびグロー放電プラズマに供給する放電ガス流量を変調制御して、得られる発光強度を高感度に計測する方法の確立を目的として、平成9年度は高速電磁バルブによる流量制御システムの製作を行なった。今年度はICPプラズマにこの測定系を組み込み、実際の分光分析を行なった。その結果、マンガンを試料とした場合その検出限界は少なくとも1桁向上することが分かった。これは、プラズマからの光変調成分のみをロックインアンプにより選択的に検出できるという利点に拠るものと考えられる。その結果の詳細は、本年第60回分析化学討論会(弘前大学)にて公表する予定である。また、平成11年度中に本文誌上で発表する予定である。更に、グロー放電プラズマ励起源からの光変調特性を調べるため、高周波放電におけるバイアス電圧制御に関する研究を推進している。自己バイアス電圧に起因する直流電流をプラズマ中に流すことにより、プラズマの高輝度化を実現できるという結果を得た。これら研究成果は既に論文誌等に公表している。また、本年開催される国際学会(Colloquium Spectroscopicum Internationale XXXI)にて発表する予定である。今後、上記のプラズマ制御法と電圧変調法を組み合わせた新しい発光分光励起源の完成を目標として研究をまとめる予定である。

すなわち、アルゴンプラズマに微量の空気ガスを導入すると発光強度が増大する現象に注目して、空気ガスを周期的に導入することによりプラズマ本体を変調し発光強度に周期的な成分を作り出すものである。この方法をプラズマガス流量変調法と名づけ公表した。本法によれば、定量限界は従来の測定法と比較して10倍以上改善することを確かめ、論文、日本分析化学会議演、及びCitac99国際会議(Tsukuba,Oct.1999)において報告した。グロー放電発光分析法において、高周波グロー放電に発生する直流バイアス電圧を制御して、プラズマ内にバイアス電流を流すことにより、発光強度が10倍程度増大する現象を見いだした。この方法を、バイアス電流導入法と名づけ公表した。また、このバイアス電流をスイッチング回路を用いて断続することにより、グロー放電プラズマを変調することが可能となる。本法によれば、定量限界は従来の測定法と比較して20-50倍改善することを確かめ、論文、鉄鋼協会講演、及びCSIXXXI国際会議(Ankara-Turkey,Sept.1999)において公表した。
金属間多重結合錯体のδ型ｄ軌道による感応性発現メカニズムと触媒作用の理論研究

金属多重結合を持つ多核金属錯体の化学は、単核錯体のそれに比べて興味が構造、結合に集中していたため、反応や触媒作用に関する研究が遅れていた。最近、実験分野で触媒反応はそれに直結するσ結合活性化反応が報告されたが、基礎的理解は乏しい。本研究では金属多重結合を持つ2核および3核錯体のDFTおよびCASPT2法による理論的研究を行った。2核Mo錯体によるH-H結合の活性化反応について理論的研究を行い、シスジヒドリド中間体を、ほぼ活性障壁無しで生成し、その後、熱的に可能な活性障壁を経由してトランスジヒドリド体を生成することを明らかとし、さらに、この錯体はアルカンのCーH結合やアルコールのOーH結合の活性化にも有効であることを理論的に予測した。これらのσ結合活性化にはMoーMo五重結合のδ型dーd結合および反結合軌道が分極しながら関与し、反応を円滑に進めていることが示された。CrおよびMoの3核錯体のCASPT2法による研究では、平成27年度にCrは対称構造を、Moは非対称構造をとることを明らかにしていたが、28年度では、Crの結合次数が形式的な結合次数2に比べ、単結合よりも小さいのは、架橋キレート配位子の配位原子間距離が本来のCrーCr結合距離に比べて異常に長いためであることが示された。これらの多核金属錯体の研究に加え、ピンサー型配位子を持つP化合物は通常のP化合物と異なり、電子状態が柔軟であることに着目し、その遷移金属錯体類似の触媒反応の理論的研究を行い、反応機構を解明するとともに、新しい二酸化炭素固定化反応にも応用可能なことを理論計算から予測した。28年度が最終年度であるため、記入しない。金属多重結合錯体はこれまで結合と構造に興味が集中し、反応性や触媒作用に関する研究はほとんど行われていなかった。最近いくつかの実験化学研究が報告され始めているが、分子論的な理解や電子的過程の詳細な描像は全く報告されていない。本研究ではMo-Mo五重結合を持つ二核錯体によるσ結合活性化反応の理論的研究を行い、反応過程の電子論的解明を試みた。触媒反応にも直結する水素分子の活性化を取り上げ、DFT法およびCASPT2法で検討を行った。水素分子は2つのMo原子の一方にside-on型で配位し、次に、遷移状態を経てMo-Mo五重結合に平行になり、H-H結合の切断が進み、シス型のジヒドリド錯体を生成する。実際に実験的に単離されたトランス体は、THFのような溶媒が配位している場合に、シス体からトランス体へと異性化が進行して生成することが示された。活性障壁は低く、容易に水素分子の活性化が進行すること、それには五重結合のδ型MOが分極して、水素分子の配位とそれに引き続いて進行する切断に関与していることを明らかにした。また、理論的研究がほとんど行われていない金属多重結合を連結した3核錯体は結合や電子状態、反応性などの基礎的知見がほとんど報告されていない。そこで、CrおよびMoの連結三核錯体のCASPT2およびDFT計算を行った。DFT計算では、正しい描像が得られず、CASPT2法で、この錯体は2核錯体に比べてはるかに静的相関が大きいことが示された。特に、δ型のd軌道の電子相関が大きい。Cr錯体では対称的な構造が安定であるが、Mo錯体では非対称構造が安定になることが示された。Mo-Mo五重結合二核錯体の結合と反応性に関して、DFT法およびCASPT2法を用いた理論計算研究を順調に進め、金属間多重結合の特徴を解明し、さらに、水素分子の活性化反応の詳細を明らかにした。この計算結果から、類似のσ結合活性化が可能であることが予測でき、Si-H結合などの活性化反応も容易に進行可能であることを明らかにすることが出来た。また、当初計画していなかった金属間多重結合が連結された三核錯体の構造と結合性に関する理論計算をDFT法およびCASPT2法で行い、その特徴を明らかにすることが出来、小分子との反応に応用可能であることを示した。以上から、触媒に直接関係する小分子活性化反応について、当初予定の五重結合錯体について、予定通りの研究を行い、また、当初予定していなかった連結多重結合にも研究を進めることが出来た。

CrおよびMoの3核錯体のCASPT2法による研究では、平成27年度にCrは対称構造を、Moは非対称構造をとることを明らかにしていたが、28年度では、Crの結合次数が形式的な結合次数2に比べ、単結合よりも小さいのは、架橋キレート配位子の配位原子間距離が本来のCrーCr結合距離に比べて異常に長いためであることが示された。これらの多核金属錯体の研究に加え、ピンサー型配位子を持つP化合物は通常のP化合物と異なり、電子状態が柔軟であることに着目し、その遷移金属錯体類似の触媒反応の理論的研究を行い、反応機構を解明するとともに、新しい二酸化炭素固定化反応にも応用可能なことを理論計算から予測した。CrおよびMo五重結合錯体については、ほぼ研究は終了しているが、実験結果を一部再現していない部分があるので、それらを完成させ、これらの二核錯体の小分子活性化反応に関する全容を電子論的に解明する。金属間多重結合が連結された三核錯体の結合性の特徴は解明できたが、結合異性体が配位子により存在するという結果を再現できていない。今後、この実験結果との一部の不一致がどのような方法論的な欠点によるものであるかを解明し、連結三核錯体の分子論的理解を完成させる。それとともに、小分子活性化反応への応用性がどの程度あるのか、理論予測を行う。金属間多重結合とともに、最近注目されている高周期典型元素化合物の電子状態と結合性、触媒作用も理論的な理解がほとんど進んでいない。それらについても、金属間多重結合で養われた方法と経験をもちいて理論的研究を行い、触媒への応用を理論予測する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
ドイツ語圏における文学作品の映画化についての映画社会学的研究

平成30年度は、まず前年度から研究を進めてきたトーマス・マンの小説の映画化について、とりわけ『ヴァイマルのロッテ』(エーゴン・ギュンター、1975)をとりあげ、東ドイツ社会のなかで文学作品の映画化が担っていた機能を中心にして論文にまとめた。東ドイツにおいて、古典的文学作品の映画化がもつひとつの側面は、安定化をもたらす力であり、それは啓蒙原理の前進に寄与した偉大な精神の価値を国民に確認させるものであった。もうひとつの側面は、規範的な作品の再読による社会批判であり、『ヴァイマルのロッテ』では東ドイツにおけるゲーテ崇拝を風刺している。さらに、東ドイツ映画という文脈で、ゼバスティアン・ハイデュシュケの著書『東ドイツ映画ーデーファと映画史』(鳥影社)を翻訳・出版した。これは東ドイツ映画を本格的に紹介した日本初のモノグラフィである。また、ナチ時代における文学作品の映画化についても資料収集を継続した。その特色のひとつとして、19世紀のドイツ文学・ロシア文学が多いことが挙げられる。その理由については検討中である。具体的には、クライストの『こわれがめ』、シュトルムの『みずうみ』、ケラーの『馬子にも衣装』などについて作品分析を行ない、論文を準備中である。トーマス・マンの小説の映画化について、東ドイツ時代の『ヴァイマルのロッテ』(エーゴン・ギュンター、1975)をとりあげて論文を執筆し、東ドイツ社会のなかで文学作品の映画化が担っていた機能について考察することができた。また、ナチ時代における文学作品の映画化についての資料収集も順調に進んでいる。平成31年度は、ナチ時代における文学作品の映画化について分析を継続し、論文にまとめる。平成28年度は、エーリヒ・ケストナーの児童文学の映画化とトーマス・マンの小説の映画化を中心に研究を進めた。ケストナーの児童文学は、1950年代の西ドイツで次々に映画化されたが(『ふたりのロッテ』1950、『点子ちゃんとアントン』1953、『飛ぶ教室』1954、『エーミールと探偵たち』1954)、ドイツ再統一からしばらくして再び映画化のブームを迎えた(『ふたりのロッテ』1994、『点子ちゃんとアントン』1999、『エーミールと探偵たち』2001、『飛ぶ教室』2002)。このうち、とりわけ『エーミールと探偵たち』を中心に、資料を収集し、論文作成の準備をした。また、マンの文学作品は、マン本人が強く映画化を望んでいたにもかかわらず、なかなか映画化が実現せず、長らく無声映画時代の『ブデンブローク家の人々』(1923)のみであった。ところが、第二次世界大戦後のアーデナウアー時代になると、西ドイツでマン作品の映画化ブームが起こり、1953年の『大公殿下』を皮切りに(マン生前の映画化としてはここまで)、1960年代にかけて次々に主要作品が映画化されることになった。とりわけ『ブデンブローク家の人々』は、テレビ映画を含めるとドイツだけでも4度映画化されている。この『ブデンブローク家の人々』の4度の映画化、および、マンの映画化作品のなかで最も名高いヴィスコンティ監督の『ベニスに死す』(1971)について、資料を収集し、分析した。さらに、2010年以降のドイツ=トルコ映画の動向を考察した論文のなかで、移民二世の女性作家ハティチェ・アキュンによる2005年の同名ベストセラー小説の映画化作品『ピリ辛ソースのハンスをひとつ』(2014)を分析した。平成28年度は、ケストナーとトーマス・マンの複数回映画化された映画を扱い、その成立背景を映画社会学的に考察した。論文を執筆中であり、刊行は平成29年度になる。さらに、2月にベルリン映画博物館で、ナチ時代と東ドイツにおける文学作品の映画化についての資料や文献を収集できたことは、平成29年度以降につながる、本年度の大きな成果である。平成28年度は、まず前年度から研究を進めてきたエーリヒ・ケストナーの児童文学の映画化(『エーミールと探偵たち』、『ふたりのロッテ』、『点子ちゃんとアントン』、『飛ぶ教室』)の社会学的意味について、1950年代と再統一後の2度のブームを中心にして論文にまとめた。さらに、トーマス・マンの小説の映画化については、とりわけ東ドイツ時代の『ヴァイマルのロッテ』(エーゴン・ギュンター、1975)をとりあげ、東ドイツ社会のなかで文学作品の映画化が担っていた機能について考察した。東ドイツにおいて、古典的文学作品の映画化がもつひとつの側面は、安定化をもたらす力であり、啓蒙原理の前進に寄与した偉大な精神の価値を国民に確認させるものであった。もうひとつの側面は、規範的な作品の再読による社会批判である。たとえばエーゴン・ギュンターは、『ヴァイマルのロッテ』では東ドイツのゲーテ崇拝(神話)を風刺(解体)し、『若きヴェルターの悩み』では主人公を凡庸化させる。ヴェルターの自殺は個人のロマン派的情熱というよりは、社会の抑圧の結果となる。このように独特の符牒に満ち、複数の解釈可能性をその作品の内部に仕組んでいることは、デーファ映画の重要な特色のひとつだといえる。また、ナチ時代における文学作品の映画化についても資料を収集し、その特色についての検討を始め、ナチ時代にはドイツとロシアの19世紀文学からの映画化が多い、といった特徴を確認した。

エーリヒ・ケストナーの児童文学の映画化についての論文を発表すると同時に、トーマス・マンの小説の映画化については、とりわけ東ドイツ時代の『ヴァイマルのロッテ』(エーゴン・ギュンター、1975)をとりあげることで、東ドイツ社会のなかで文学作品の映画化が担っていた機能について考察することができた。また、ナチ時代における文学作品の映画化についての資料収集も順調に進んでいる。平成30年度は、まず前年度から研究を進めてきたトーマス・マンの小説の映画化について、とりわけ『ヴァイマルのロッテ』(エーゴン・ギュンター、1975)をとりあげ、東ドイツ社会のなかで文学作品の映画化が担っていた機能を中心にして論文にまとめた。東ドイツにおいて、古典的文学作品の映画化がもつひとつの側面は、安定化をもたらす力であり、それは啓蒙原理の前進に寄与した偉大な精神の価値を国民に確認させるものであった。もうひとつの側面は、規範的な作品の再読による社会批判であり、『ヴァイマルのロッテ』では東ドイツにおけるゲーテ崇拝を風刺している。さらに、東ドイツ映画という文脈で、ゼバスティアン・ハイデュシュケの著書『東ドイツ映画ーデーファと映画史』(鳥影社)を翻訳・出版した。これは東ドイツ映画を本格的に紹介した日本初のモノグラフィである。また、ナチ時代における文学作品の映画化についても資料収集を継続した。その特色のひとつとして、19世紀のドイツ文学・ロシア文学が多いことが挙げられる。その理由については検討中である。具体的には、クライストの『こわれがめ』、シュトルムの『みずうみ』、ケラーの『馬子にも衣装』などについて作品分析を行ない、論文を準備中である。トーマス・マンの小説の映画化について、東ドイツ時代の『ヴァイマルのロッテ』(エーゴン・ギュンター、1975)をとりあげて論文を執筆し、東ドイツ社会のなかで文学作品の映画化が担っていた機能について考察することができた。平成29年度はナチ時代における文学作品の映画化を中心に研究する。すでに平成28年度の調査から、ナチ時代における文学作品の映画化には、ドイツとロシアの19世紀文学からの映画化が多い、原作には比較的忠実、右翼系監督と左翼系監督の両方がかかわっている、といった特徴をあきらかにしており、具体的な作品分析の即してさらに考察を進めていく予定である。平成29年度は、まずトーマス・マン原作の『ヴァイマルのロッテ』(エーゴン・ギュンター、1975)についての考察を論文にまとめ、東ドイツ時代の文学作品の映画化についてひとつのケーススタディを示す。さたに、ナチ時代における文学作品の映画化についても分析を継続する。平成31年度は、ナチ時代における文学作品の映画化について分析を継続し、論文にまとめる。研究を進めていくうえで必要に応じて予算を執行したため、当初の見込み額と執行額とのあいだにわずかながら誤差が生じた。(理由)研究を進めていくうえで必要に応じて予算を執行したため、当初の見込み額と執行額とのあいだにわずかながら誤差が生じた。(使用計画)使用計画に変更はなく、前年度の研究費も含め、当初予定どおりの研究を進めていく。(理由)父親の介護に時間をとられたために一部研究を完成できなかった部分があり、次年度使用金が生じた。(使用計画)大きな変更はなく、ナチ時代の文学作品についてさらに資料収集を続け、成果を発表する予定である。使用計画に変更はなく、前年度の研究費も含め、当初予定通りの研究を進めていく。
回復期脳血管障害患者に手の動きの自覚と語りを促す手浴ケアの成果モデルの効果検証

「回復期脳血管障害患者に手の動きの自覚と語りを促す手浴ケアの成果モデル」の臨床的効果を再検証すること、脳血管障害患者の語りを量的質的に分析するためのソフトプログラムを開発することを目的とした。その結果、回復期脳血管障害患者への手浴ケアは、手の動きの自覚を高め、対象者自身の語りを促進し、質的にポジティブな変化をもたらすことが再確認できた。また、「手浴ケア分析システム」を開発し、データの再分析により、その有用性と課題が明らかになった。1.平成24年度は、開発されている手浴ケアの成果モデルの臨床的効果を継続して無作為化比較試験の研究デザインによりデータ収集を実施し、現在も継続し、研究を遂行している。研究対象は、回復期リハビリテーション病棟に、入院した脳血管障害患者であり、介入前中後の対象者の反応および語りを測定した。同意の得られた対象者のうち、研究途中での脱落者はおらず、対象者全員がすべてのプログラムを実行できている。現在、データ分析しているが、これまでの研究成果から開発された「回復期脳血管障害患者に手の動きの自覚と語りを促す手浴ケアの成果モデル」と同様に、今回の対象者にも、手浴は、脳血管障害患者に回復への揺らぎをもたらしながらも、将来への可能性や希望をつなげることを促進するケアとして実証できるか、その分析成果を明らかにしたいと考える。2.モデルの効果を語りから量的・質的分析するための形態素解析および形容詞分析を自動的・客観的に生成するソフトプログラム開発に向けて、プログラムの構成案を作成し、検討している。現在、試案作成に向けて、研究分担者および連携研究者との検討を繰り返し、システムの構成企画案がほぼ完成した。次の段階として、外部業者との調整を開始したいと考えている。3.研究の成果発表などでは、海外の研究者から、日常ケアの中で実行できる手浴プログラムに対する肯定的な評価を得ている。しかし、同時に安全性の確保に向けた留意点、体制づくりの課題について指摘を受け、今後のプログラムに付加する事項として検討を加えていきたい。本研究は、「回復期脳血管障害患者に手の動きの自覚と語りを促す手浴ケアの成果モデル」の臨床的効果を無作為化比較試験により検証し、臨床応用が可能なモデルとして確立することを目的としている。1.平成25年度は、平成24年度から継続している手浴ケアの成果モデルの臨床的効果検証を無作為化比較試験により実施し、その結果について分析を行った。これまでの研究成果から開発された「回復期脳血管障害患者に手の動きの自覚と語りを促す手浴ケアの成果モデル」と同様に、手浴は、脳血管障害患者に回復への揺らぎがある中で、対象者が自分の手の動きの改善を自覚し、自分を語り、ポジジティブな語りに変化し、満足感・健康感が向上することが再確認できている。また、介入を実施する看護師自身にもポジティブな変容をもたらし、看護師が患者の強さを実感するという具体的な変化を糧として、ケアのプロセスを振り返り、次の実践につなげるという循環がみられた。そのことが、看護介入をより対象者の個別性にあったケアにつなげることに寄与するのではないかと考えられた。2.成果モデルの効果を語りから分析するための「手浴ケア成果検証のためのソフトプログラム」開発に向けて、プログラムの設計を行い、予備分析を実施し、試案を作成した。現在、言語分析に使用する脳血管障害患者にかかわる辞書の見直しを実施している段階である。現在の試案について、分析速度の効率性および正確性をあげるためにも、データの再分析を実施し、改良を加える予定である。本研究は、「回復期脳血管障害患者に手の動きの自覚と語りを促す手浴ケアの成果モデル」の臨床的効果を、継続して無作為化比較試験により検証し、臨床応用が可能なモデルとして確立すること、対象者の語りを量的・質的に可視化が可能と考えられる自然言語分析手法を確立することを目的としている。本成果モデルの効果を、対象者の語りから形態素解析および形容詞分析によって自動的・客観的に解析するソフトプログラムの試案をこれまでに作成してきた。平成26年度は、本プログラムについて、名詞及び形容詞抽出の精度をあげること、形容詞辞書の妥当性を高めるために改良を加え、「手浴ケア分析システム」として開発した。また、臨床看護師が簡便に、使用可能なプログラムとして、改良を加え、大学のサーバーにおいて管理する可能性を検討した。さらに、手浴ケアの成果モデルの臨床的効果を無作為化比較試験の研究デザインにより検証してきたが、合計57名分のデータについて、「手浴ケア分析システム」により再分析を実施した。その結果、語りからの形態素解析により、品詞の抽出および形容詞と副詞との区別することに課題があること、形容詞辞書の追加が必要であること、本研究結果から再度形容詞辞書の判別に関する妥当性検証の基礎研究が必要であることが明らかになった。また、手浴介入前後の手の動きの評価として、動作分析を導入することについて、予備研究を行った。

動作分析プログラムの特徴から、手指の角度の変化および動線の測定は可能であり、対象者と共にケア後に効果を確認することが可能であり、測定された数値の変化のみよりも、効果を可視化する介入方法として有用であると考えられた。今後、これらの内容を含んだ手浴ケアプログラムガイドラインの作成に取り組み、臨床へ普及をはかることが必要であると考えられた。26年度が最終年度であるため、記入しない。医歯薬学26年度が最終年度であるため、記入しない。手浴ケアの成果モデル検証に関するデータ収集を予定通り開始し、継続している。また、モデルの効果を語りから分析するためのプログラム開発についても構成企画案がほぼ完成し、試案に向けた活動も、ほぼ予定通り進行できているため。平成25年度の計画では、無作為化比較試験による手浴の成果モデルの臨床的効果検証および対象者の語りを言語分析のためのソフトプログラムの試案をあげていたが、2点ともに着手し、進行することができた。当初の研究計画を遂行する予定である。その上での課題としては、手浴ケアの成果モデル検証における対象者数の確保である。これをクリアするために、データ収集期間の再設定および延長を検討する。昨年度まで実施してきた手浴の成果モデルの検証を継続する。新たな測定指標として、また対象者への教育プログラムとしての発展も考慮し、手浴の介入前後の手の動きの変化を動作分析する方法を取り入れる予定である。語りの分析ソフトプログラムに関しては、分析速度の改善のために、分析に必要な辞書の改良を検討し、ソフトプログラムの改良を加え、完成させる。モデルの効果を語りから分析するためのプログラム開発についても構成企画案がほぼ完成し、外部業者委託する準備までは進行できたが、実際の委託および発注に要する費用が繰り越される結果となった。2013年度早々に、実際のプログラム試案を作成するための外部業者との調整を行い、実行する。本研究課題で開発途中である、手浴ケア成果検証のためのソフトプログラムの改良に関して、どの点をどのように改良することが必要か分析が途中である。そのために、その分に要する経費が来年度の繰り越しとなっている。1.ソフトプログラムの改善の必要な点に関して、外部委託し、改良を加える。2.成果モデル検証における測定指標として、手の動きの動作分析が有効と判断されたことから、この動作分析に必要とされる動作分析ソフトプログラムを購入し、データ収集および分析を行う。3.学会発表および論文投稿を行い、研究成果を公表し、臨床における普及を目指す。
地すべり地における融雪水の挙動と融雪期地すべりの予知

新潟県下で発生する地すべりの40%が融雪期(3,4月)に発生するため、新潟県下でも豪雪地帯であり、かつ地すべり常習地である古志郡山古志村において融雪の総合観測を行った。昭和61年12月中に、水位計,融雪水量計,積雪深計を設置し、既設の自動気象観測装置を含めて観測を継続中である。3月には、約10日間現地に滞在して、熱収支法による表面融雪の測定、積雪断面法による融雪水の挙動等を詳しく測定し、それらは目下解析中である。その他、積雪地での融雪期における山地保水量推定の基礎資料を得るため、地すべり地付近の出水状況を調べた。月別流出高をみると、年によって異なるが、融雪期である4月から5月、あるいは、3月から4月に顕著な流出増加が認められた。これを融雪期流出ということにすると、融雪期流出の特徴として、流量ピークの値が大きいだけでなく、基底流出(地下水流出)に相当する最小流量も大きいことと、この最小流量が大きい時期に最大値(ピーク値)も大きいことが明らかにされた。更に、融雪流出には明瞭な日周期変化があり、そのピーク出現時刻は当初、18時頃であるが次第に早まり、終期には15時頃となる変化が明らかにされた。又、東虫亀地すべり地には浅い地下水井戸を利用して、地下水位の変化,電気伝導度が測定されており、融雪水の地中侵入の基礎資料が得られる予定であるが、いずれも無雪期に入ってからデータを回収し解析される。融雪の現地調査は3月が中心となるため、解析の結果は昭和62年夏頃にまとまる予定である。従って前半は、過去の資料に基づき、融雪地すべりの問題点を調べ、更には平地融雪との比較も重要な問題点と考え、平地融雪の研究も分担者によって進められた。以上の結果を総合的に解析し、過去の融雪地すべりの資料を基に融雪地すべりの予知に関する研究をまとめる予定である。
ビオローゲン結合型金属ポルフィリンの光励起分子内電子移動過程に関する研究

太陽エネルギーの光化学的利用を目的とした均一系による光水素発生反応では電子供与体-光増感剤-電子伝達体-触媒よりなる4成分系がよく研究されている。この反応では光励起された光増感剤と電子伝達体との間の電荷分離過程が反応速度を支配する重要なステップである。そこで本研究では光増感剤と電子伝達体とを結合し、光励起分子内電子移動が容易に進行する錯体を合成した。この錯体は1分子で光増感剤と電子伝達体との両方の機能を持つことが期待される。メチレン鎖長の異なるビオローゲン結合型ポルフィリンを合成し、これを用いた光誘起電子移動反応を行った。m-PC_nVの蛍光強度はいずれの場合にも1より小さくなった。このことは光励起一重項状態がm-PC_nVのビオローゲンにより消光されていることを示している。m-PC_nVとp-PC_nVの蛍光強度を比較すると前者の方がより効率的に消光された。ビオローゲン結合型ポルフィリンについて蛍光の減衰は2成分の1次減衰の和になっている。長寿命成分はメチレン鎖長によらずビオローゲンの結合していないポルフィリンの寿命とほぼ等しかった。このことは長寿命成分の蛍光減衰が自発的に減衰するためで、ビオローゲンとポルフィリン環との間の距離に依存しないことがわかった。これと比較して短寿命成分はメチレン鎖長に依存し、鎖長が長くなるほど増加する傾向を示した。このことにより短寿命成分の蛍光の減衰はポルフィリンの光励起一重項状態が、結合しているビオローゲンにより直接消光されるためであることがわかった。寿命の測定から分子内電子移動速度定数を計算した。この値はメチレン鎖長に大きく依存し、メチレン鎖長が増加すると寿命が短くなることがわかった。このことは分子内電子移動において光励起されたポルフィリンからビオローゲンにメチレン鎖に沿って電子が移動することを示している。
Ｍｏｏｄｌｅを活用した学習成果の共有と交流による児童の「気づき」の促進

目的と方法児童の自己評価を活性化させるためには、新たな視点や「気づき」を促すことが必要である。それには友だちの学習成果をみることや交流による相互評価が有効である。本研究では、日常的な学習成果の共有・交流のため、Moodleとタブレット端末を導入する。Moodleとタブレット端末を活用した学習成果の共有・交流が、児童の新たな視点の獲得や「気づき」の促進につながるか、また児童の新たな視点の獲得や「気づき」が、客観的な自己評価の活性化につながるかを明らかにする。実践は、小学5年生を対象に総合的な学習の時間で行った。詳細は以下の通りである。1)総合的な学習において、「地域の身近な課題を設定し、課題解決への追究活動を行った。その後、タブレット端末を活用してプレゼンテーションの作成を行った。2)Moodle上で、作成したプレゼンテーションの共有、交流による相互評価、自己評価を行った。3)自己評価をもとに、新たな追究を加え、プレゼンテーションの改善を行った。4)「課題追究から改善」のサイクルを繰り返し、完成したプレゼンテーションを学校集会で発表した。5)Moodle活用の事前・事後に質問紙を実施し, Moodle活用による学習成果の共有や交流が、児童の「気づき」に有効か、またそれが客観的な自己評価に結びついたか検証した。成果Moodleとタブレット端末を活用することで、児童は自分だけでは気づかない他者の視点を取り込むことができた。これにより学習成果の改善が促進された。質問紙調査の結果、児童はMoodleを活用した学習成果の共有・交流の活動に肯定的であり、自らの「気づき」が促進されたと実感できたことが分かった。児童の自己評価については、学習成果の共有・交流後の自己評価の方が、教員による客観評価に近い結果であった。学習成果の共有・交流が児童のより客観的な自己評価につながった可能性がある。
薬剤耐性インフルエンザウイルスの蛍光可視化による簡便・迅速な検査法の開発

本研究では研究代表者らが独自に開発した蛍光プローブを用いることで、薬剤耐性インフルエンザウイルスを迅速かつ簡便に検出する方法の開発を目指した。研究代表者らはこれまでにシアリダーゼの蛍光イメージングプローブBTP3-Neu5Acを開発し、インフルエンザウイルスのシアリダーゼ活性を蛍光イメージングすることでウイルスの簡易蛍光検出する技術や、抗インフルエンザ薬であるシアリダーゼ阻害剤に対し薬剤耐性を示すウイルスを選択的に蛍光イメージングする技術を開発してきた。本研究では薬剤耐性インフルエンザウイルスの臨床診断や衛生検査で利用可能な迅速かつ高感度な検出法の確立を目指し、蛍光プローブや蛍光イメージング技術の改良を行った。蛍光プローブによるウイルス検出の反応条件の最適化を行い、スピンカラムを利用したウイルス簡易濃縮法を開発したことで、ウイルス検出反応の感度向上を達成した。検出感度は市販のインフルエンザ検出キットと同等の感度を達成した。開発した高感度検出条件によって臨床ウイルス株を用いて薬剤耐性ウイルスの検出・判定が可能であることを確認した。改良型蛍光プローブの開発を行い、蛍光イメージングの精度と感度を向上させた改良型プローブの作製に成功した。BTP3-Neu5Acは蛍光イメージングの際に、蛍光体が反応後にやや拡散していくことが分かっていたが、改良型プローブでは蛍光顕微鏡による観察においてもほぼ拡散が起こらなくなるレベルで蛍光体の拡散を抑えることに成功し、極めて高精度な蛍光イメージングが可能となった。蛍光体の構造を改良したことで蛍光体の蛍光強度の増大を達成することができ、蛍光プローブの高感度化に成功した。本検出技術は高感度かつ簡便に薬剤耐性インフルエンザウイルスを検出できることから、今後の衛生検査や臨床診断、基礎研究を含む幅広い分野で利用される技術となることが期待される。「本研究課題に関連した受賞」:日本糖質学会第20回ポスター賞「シアリダーゼ蛍光プローブを用いた薬剤耐性インフルエンザウイルスの検出・分離法の開発」
妊娠と神経障害性疼痛

妊娠による疼痛閾値上昇のメカニズムを解明するために脊髄での下行性抑制系に焦点を当て研究を進めた。妊娠の成立を安定させ、引き続きBennettの神経障害性疼痛モデル作成を確立させ、von freytestにて妊娠ラットで分娩直前に疼痛閾値が上昇することを明確にした。機序の解明のために脊髄後角での神経細胞の興奮を示すc-fosに焦点を当てた。ウエスタンブロットを用いてc-fosの定量を行い、非妊娠ラットでは神経障害性痛モデルにて、病側のc-fos増加を認めたが、妊娠ラットではその傾向が弱まったことを明らかにした。妊娠による疼痛閾値上昇のメカニズムを解明するために脊髄での下行性抑制系に焦点を当て研究を進めている。平成24年度に実験を開始し、還流固定の方法、サンプルの抽出方法を確立し、凍結切片を作成した。それと並行して、ラットの妊娠技術の確立及び神経障害性痛モデルの作成を行った。この技術の習得までに約6ヶ月程度かかり、安定した結果を得られるようになったまたラットの妊娠成立も安定してきたため行動学的にHot plate test、Von Fryfilamentで妊娠ラットの疼痛閾値が上昇していることを確認した。続いて、妊娠ラットで神経障害性痛モデルを作成し、C-fosの局在を示すために免疫染色を繰り返しており、C-fosではないGFAPなどの抗体を使用した染色では結果が出ているので、免疫染色法自体は確立された。しかし安定した定量を行うことは困難であった。その原因として、二重染色を試みるために蛍光抗体法を用いたところが挙げられる。c-fosの染色ではDAB法を用いることが多く当初はDABにて染色も考慮したが、細胞局在を明らかにするために二重染色を行うことを目標としたため、蛍光抗体を用いた。蛍光抗体でも染色されている報告も散見されるが、条件設定がうまくいかなかった。その為平成25年度はウエスタンブロットを用いてc-fosの発現を明らかにすることを試みた。非妊娠ラットでは神経障害性痛モデルにて、病側のc-fos増加を認めたが、妊娠ラットではその傾向が弱まることがわかった。今後はこの妊娠による差異が出現するメカニズムに迫っていきたい。この技術の習得までに約6ヶ月程度かかり、安定した結果を得られるようになった。続いて、妊娠ラットで神経障害性痛モデルを作成し、C-fosの局在を示すために免疫染色を繰り返しているが、未だ定量するまでの結果は得られていない。しかし、条件設定を繰り返していけば、明瞭な結果が出ると考えられる。C-fosではないGFAPなどの抗体を使用した染色では結果が出ているので、免疫染色法自体は確立された。現在は抗体濃度や、賦活法などを変更させていき最適な条件を模索中である。また局在を示す前に定量を行う手段としてウエスタンブロットなどでの検討も考慮している。行動学的には妊娠ラットで疼痛閾値が上昇していることを示すことができたことは大きな収穫である。実際の臨床への応用を考えるためにメカニズムの解明が必須であるため、分子科学的な手法を用い蛋白の局在を明らかにしていきたい。ただし、最適抗体の同定や最適濃度の同定には時間がかかるため現在施行中である。またラットの妊娠成立も安定してきたため行動学的にHot plate test、Von Fryfilamentで妊娠ラットの疼痛閾値が上昇していることを確認した。当初免疫染色を行い組織学的アプローチを試みたが条件決定が困難であり、定量にまではいたらなかった。その為ウエスタンブロット法に切り替えたため、手技の確立に時間を要した。

ウエスタンブロットによる定量は概ねうまくいっており、この結果を元に再度組織学的見地から研究を進めていきたい。妊娠による疼痛閾値上昇のメカニズムを解明するために脊髄での下行性抑制系に焦点を当て研究を進めている。平成24年度に実験を開始した。実験開始当初は妊娠モデルの作成がなかなか安定しなかったものの、旭川医科大学の動物実験支援施設の協力も得ることができ、9割以上の妊娠率を得ることができた。引き続きBennettの神経障害性疼痛モデル作成を確立させた。対象モデルの作成が安定したのちにvon freytestにて妊娠ラットで分娩直前に疼痛閾値が上昇することを明確にした。この機序を解明するため、脊髄後角での神経細胞の興奮を示すc-fosに焦点を当てた。ウエスタンブロットを用いてc-fosの定量を行うと、非妊娠ラットでは神経障害性痛モデルにて、病側のc-fos増加を認めたが、妊娠ラットではその傾向が弱まった。つまり妊娠-分娩を通じて脊髄後角での神経興奮を抑制するメカニズムがあることが分かった。この神経興奮の抑制にはアストロサイトの関与が疑われる。そのため今後はアストロサイトのマーカーであるGFAPの動態について、ウエスタンブロット、免疫染色法を用いて明らかにしていく予定である。また、細胞内での変化を観察するためにミトコンドリアにもターゲットを当て、活性酸素の発生などを確認し、さらなる機序に迫る予定である。妊娠が神経障害性疼痛を抑える機序が明らかになれば、治療法に難渋している神経障害性疼痛の治療法の一助となると考えられる。妊娠による疼痛閾値上昇のメカニズムを解明するために脊髄での下行性抑制系に焦点を当て研究を進めた。妊娠の成立を安定させ、引き続きBennettの神経障害性疼痛モデル作成を確立させ、von freytestにて妊娠ラットで分娩直前に疼痛閾値が上昇することを明確にした。機序の解明のために脊髄後角での神経細胞の興奮を示すc-fosに焦点を当てた。ウエスタンブロットを用いてc-fosの定量を行い、非妊娠ラットでは神経障害性痛モデルにて、病側のc-fos増加を認めたが、妊娠ラットではその傾向が弱まったことを明らかにした。さまざまな手技の確立に時間がかかっている神経障害性疼痛行動学的には目的とする結果が得られたので、再度当施設の実験支援センターなどに相談しながら免疫染色の手技を確立していく当初免疫染色を行い組織学的アプローチを試みたが条件決定が困難であり、定量にまではいたらなかった。その為ウエスタンブロット法に切り替えたため、手技の確立に時間を要した計画書の段階では一年かけて、C-fosの免疫染色まで到達する予定であったが、最適抗体の模索、また最適抗体濃度の調整などに時間が掛かり、そこまで到達することはできなかった。しかし、妊娠ラットの作成、神経障害性疼痛モデルの作成、行動学的な評価といった部分では、計画の通りの結果を得ることができている。また染色の困難さを自覚し、その他の方法で定量できないかを模索した。蛋白の定量方法としてウエスタンブロット法が一般的であり、そのサンプルの作成方法などについても現在検討中である。このことにより、さらに複合的に疼痛抑制機序に迫ることができるようになる。
咽喉頭異常感症における上気道咳感受性および胃食道逆流症との関係

当科受診の咽喉頭異常感症患者14各、喉頭肉芽腫症患者5名について、胃食道逆流症に関する問診を行った後、喉頭所見を観察するとともに患者の咳感受性を測定した。咳誘発物質であるカプサイシンを0.49,0.98,1.95,3.9,7.8,15.6,31.2,62.5,125そして250μmol/lの濃度の溶液として用意し、薄いものから順に吸入させた。咳嗽が5回認められた濃度を咳閾値と判定し、吸入器にはアストグラフを用いた。咽喉頭異常感症患者におけるカプサイシン咳感受性は6.8であった。健常者の咳閾値は7.831.2μmol/lとされており、われわれの施設では平均11.2であったので、咽喉頭異常感症患者ごく軽度のカプサイシン咳感受性の亢進があることが推定できたが、統計学的に有意差が得られるところまでにはいたらなかった。これら咽喉頭異常感症患者に対してPPIを2週間投与し、異常感、咳嗽に対する効果をみたところ、咽喉頭異常感症患者14名中8名で異常感の軽減が、咳嗽が5名中2名で改善した。投与前のカプサイシン咳感受性平均は6.8であったが、投与2週間後のカプサイシン咳感受性は8.5とわずかに低下していた。咽喉頭異常感の改善した8名中5名に咳感受性の低下を認めたが、3名では変化がなかった。また咽喉頭異常感に変化のなかった6名のうち2名に咳感受性の1段階低下を認めた。喉頭肉芽腫症患者5名ではPPIを3ヶ月投与し、全員で肉芽腫の縮小を見た。肉芽腫患者1名に消化管24時間pH測定を行ったところ下咽頭においてpHが4以下の逆流時間は2分、pHが5以下の逆流時間は38分であった。カプサイシン咳感受性は投与前3.9から投与後7.8に低下していた。PPI投与後のpH測定の協力は得られなかった。PPI投与で異常感が軽減する結果から咽喉頭異常感症患者の中には、胃酸の咽頭・喉頭への逆流が異常感発現の原因となる一団が存在すること、胃食道逆流を抑制することにより咳嗽が減少し、咳感受性が低下することから本疾患における咳嗽メカニズムと咳感受性の上昇との関連が強く考えられた。また、ラットを用いて喉頭内のカプサイシン受容体(VR)の分布を免疫組織学的に検討した。喉頭粘膜内にはわずかにVRl陽性線維を認めたが、上皮内にはVRl陽性線維を認めなかった。したがって、カプサイシンで誘導される咳嗽に関係する侵害刺激受容器に関係する知覚線維はCGRPあるいはSubstance Pなど他の神経ペプチドが関係するあるいはVRの他のタイプが関係するものと考えられた。