hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
認知症高齢者に対しタクティールケアを施術する家族自身に及ぼすリラックス効果の検証

認知症高齢者の家族介護者の介護技術としてタクティールケアを導入する第一段階として、タクティールケア施術者のリラックス効果を客観的に検証する目的で、タクティールケア認定者20名を対象に施術中・施術前後のリラックス効果を比較した。結果、施術中は、生理学的指標としての自律神経活動である副交感神経活動が有意に活性化し、交感神経活動は低下した。施術後は、生化学的指標の唾液中の分泌型IgA濃度が有意に増加し、唾液酸化還元電位における酸化度が有意に低下した。心理的指標として二次元気分尺度では、活性度や安定度、快適度が有意に高くなった。以上よりタクティールケアを施術する側のリラックス効果が客観的に検証できた。タクティールケアは手掌で相手の背部や手足部を柔らかく包み込むようにゆっくり触れるタッチとマッサージの中間的な手法で、認知症高齢患者の攻撃性の改善や睡眠導入効果、不安やストレスの緩和等の報告がある。また、ケアをする側にも「落ち着く、癒される」などのリラックス効果が主観的評価ではあるが報告されている。本研究において、認知症高齢者の家族介護者にタクティールケアの手法を指導し、ケア提供者側のリラックス効果を生理的・心理的に検証することにより、科学的根拠をもって臨床の場で認知症高齢者の家族介護者にタクティールケアの普及に努めることが可能となる。さらに家族介護者がタクティールケアを介護場面で活用することによって、認知症高齢者への症状緩和の効果と介護者自身のリラクゼーション効果が期待できることから、介護負担軽減に寄与できると考えた。そこで、平成25年度は、第一段階として、タクティールケア熟練者20名を対象に施術時のリラックス効果を生理的・心理的に検証した。一定の条件を保った室内で、「コントロール」として30分間の座位、その後「施術」としてタクティールケアを30分行った。生理的指標として、自律神経活動、唾液中の分泌型IgA、酸化還元電位等を、心理的指標として、二次元気分尺度を用いた。分析は、自律神経活動は、「コントロール」と「施術」の30分間の副交感神経活動および交感神経活動の平均値の差を、唾液や気分に関しては、「コントロール後」と「施術後」の差を、Wilcoxonの符号付き順位検定を用いた。結果として、タクティールケア施術中は、副交感神経活動が活性化し交感神経活動は低下した。また施術後は、分泌型IgAの増加および酸化還元電位における酸化度の低下、二次元気分尺度での活性度や安定度、快適度が有意に高かったこと等から、タクティールケア施術者自身のリラックス効果が生理的・心理的に検証できた。タクティールケアはソフティッシュマッサージとして開発され、認知症高齢患者の行動心裡症状の緩和や情緒の安定などの有効性、および、ケア施術者にもリラックス効果が主観的評価ではあるが報告されている。ケアの質維持のために、一定の圧力や速度・手法を習得する必要はあるものの、特定のツボや筋肉を意識する必要はないことから、解剖生理学的な知識や特別な道具や熟練した技術がなくても施術可能である。本研究では、認知症高齢者の家族介護者の介護技術としてタクティールケアを導入し、介護負担の軽減に向けた認知症家族介護者支援プログラムの開発を目的としている。第一段階として、タクティールケア施術者のリラックス効果を客観的に検証した。日常的にタクティールケアを実践している者20名を対象に、「コントロール」として30分間の座位、その後「施術」としてタクティールケアを30分行い、生理的指標として自律神経活動、生化学的指標として唾液中の分泌型IgAや酸化還元電位等を、心理的指標として二次元気分尺度を用いて比較した。結果、自律神経活動は、施術中において有意に副交感神経活動が活性化し交感神経活動は低下した。唾液や気分に関しては、施術後に有意に分泌型IgAの増加および酸化還元電位における酸化度の低下、二次元気分尺度での活性度や安定度、快適度が高くなった。以上よりタクティールケア施術者のリラックス効果が客観的に検証できた。研究成果は日本看護研究学会第40回学術集会にて報告し、同学会の学会誌に投稿論文の作成中である。さらに、タクティールケア実践者12名を対象に、施術中の体験を質的記述的に分析し、12月の日本看護科学学会で報告する準備を進めている。第二段階として、家族介護者の指導に向けての物品準備、認知症外来受診に付き添う認知症高齢者の家族介護者に研究協力を依頼するための主治医への説明、共同研究者との調整を行っている。老年看護学平成25年度に予定していた第一段階の実験研究は終了し、現在、研究成果の発表として、日本看護研究学会第40回学術集会に演題登録を行い、学会発表に向けての準備を行っている。また、同学会の学会誌への論文投稿にむけて論文作成中である。

平成26年度は、第二段階として、認知症高齢者の家族介護者を対象に施術時のリラックス効果を生理的・心理的に検証するため、現在は家族介護者のタクティールケア指導に向けての物品準備、認知症外来受診に付き添う認知症高齢者の家族介護者に研究協力を依頼するための主治医への説明、共同研究者との調整を行っている段階で、おおむね計画通りに進んでいる。平成25年度の実験研究によってタクティールケア施術者自身のリラックス効果が生理的・心理的に検証できたことを受けて、平成26年度は、第二段階として、認知症高齢者の家族介護者を対象に施術時のリラックス効果を生理的・心理的に検証する。対象者は認知症高齢者の家族介護者20名とし、金沢医科大学病院の高齢医学科認知症外来を中心に実施する。実施内容は、タクティールケアがどのようなケアであるか、タクティールケア認定者による施術を家族介護者に受けてもらい、ゆっくり触れるタッチとマッサージの中間的な、なでる感覚を体感してもらう。その後、タクティールケアの手法(家族用に簡略化したもの)をタクティールケア認定者が指導する。ケアに使用するオーガニックオイルやバスタオルは研究者側で準備し提供すること、その他、費用の負担はないことを伝える。さらに、自宅で週12回のペースで、タクティールケアを実践してほしいことを伝える。施術時のリラックス効果測定として、外来受診の際にタクティールケアを被介護者である認知症高齢者に施術して頂き、自律神経活動や血圧、唾液(酸化還元電位)、気分等を測定する。また、タクティールケア施術時の思いや介護状況の把握を行う。自律神経解析装置や酸化還元確認計、唾液検査料代の消費税や振り込む手数料を予算に計上し、端数金額として7615円が残金となった。平成26年度の成果発表として、学会発表および論文投稿にむけての交通費や英文校正費用、第二段階の認知症高齢者の家族介護者を対象としたタクティールケア施術時のリラックス効果検証の使用物品購入にあてる。
種子制限が草本群集構造に与える影響のマルチスケール播種実験による検証

林床草本群集の形成における種子制限の効果を検証するために行っている播種実験において、発芽した実生の追跡調査を引き続き行った。また、草本群集組成に対する環境と空間の影響を分離する解析の信頼性を高めるため、調査区のサイズを拡大して再調査を行った。環境の影響のモデリングにおいては、非線形な応答を考慮するなど統計モデルの改善も行った。その結果得られた環境と空間の影響度合いをそれぞれの種の形質と比較して、その種間差が予測可能かどうか検証した。また、自然林、二次林、トドマツ植林、カラマツ植林という4つの異なるタイプの森林の草本群集における環境要因と種間競争の重要性を検証する解析を行った。これらの結果、以下のような成果を得た。環境と空間の影響に顕著な種間差が見られることを世界で初めて発見した。また、この種間差が種子の散布様式などの機能的形質や系統情報からは予測できないことを初めて示した。空間の影響を考慮した群集モデルの多くが、その影響に種間差がないことを前提としているが、本研究の結果はその前提を覆しうるものである。また、対象群集において、環境要因と種間競争がどちらも重要であること、それらの重要性は、森林タイプ間で異なることを示した。これらの結果は、散布制限、環境フィルタリング、種間競争という群集集合の3つのサブプロセスに関する理解に貢献し、植物群集の形成メカニズムの解明につながるだけでなく、希少植物も多い亜寒帯林の林床草本群集を保全する上でも重要である。研究開始以前に設置、播種を済ませてあった実験区における発芽実生の確認、タギングを行った。また、それらの実験区の環境条件(林冠木の樹種構成、各種微地形、光環境、土壌水分、夏期バイオマス、リター量)の測定を行った。その結果、以下のような成果が得られた。連続的な環境における多地点での播種実験は実施例が少なく、これらの結果は、植物群集の空間パターンに関する研究において重要な進歩といえる。1、発芽のみられなかったオオウバユリ以外の全ての種において、播種処理により実生の出現数ならびに実生の出現する地点数が増加した。これらの結果は、少なくともこれらの林床草本の実生の出現に関して種子散布制限と量的種子制限の2つのメカニズムが共に重要であることを示している。2、択伐や植林などの人為攪乱後の地点における播種の効果には顕著な種間差がみられた。この結果は、人為攪乱後に成立した森林に生育できない林床草本には、環境の継続的な変化の影響を受ける種と散布制限により再定着できない種の2つのタイプが存在することを示している。3、環境条件は対照区の実生数の8-28%を説明した。播種区においては実生数の15-31%が説明され、播種処理により説明率の上昇する種、低下する種、変化のみられない種という3つの異なる応答が観察された。この結果は、一部の種では種子制限により利用できていない生息適地がある一方で、別の種では播種処理が人工的なマス効果をもたらしている可能性を示唆している。前年度、発芽が確認できなかったオオウバユリの種子も多数発芽し、実験対象の7種すべての解析が可能になった。また、各実験区の土壌成分の分析を行い、植物の分布の決定要因として潜在的に重要なpH、硝酸イオン、リン、カルシウム、マグネシウム、カリウム、腐植の各含有率を得た。加えて、実験区周辺の植生調査を行い、これまでに測定した環境条件と実験区の位置情報を用いて、林床草本の群集構造ならびに個体群構造の決定要因としての環境と空間的距離の相対的重要性を検証した。以下では、この研究の成果について報告する。群集レベルの解析においては、環境要因独自の寄与が5.6%、空間要因独自の寄与ならびに両者の相関による寄与はどちらも0%であった。一方、個体群レベルの解析においては、環境要因の寄与率が0-21.4(平均6.6)%であったのに対し、空間要因の寄与率は0-21.1(平均4.6)%であり、いくつかの種においては環境要因よりも重要な決定要因であった。とりわけ24種中2種においては、説明された分散のすべてが空間要因によるものであった。この結果は、植物群集を構成する個々の種において空間分布の決定機構が著しく異なることを示した初めての結果であり、植物群集の形成メカニズムの解明につながるだけでなく、希少植物も多い亜寒帯林の林床草本群集を保全する上でも重要である。

環境と空間の影響に顕著な種間差が見られることを世界で初めて発見した。また、この種間差が種子の散布様式などの機能的形質や系統情報からは予測できないことを初めて示した。空間の影響を考慮した群集モデルの多くが、その影響に種間差がないことを前提としているが、本研究の結果はその前提を覆しうるものである。また、対象群集において、環境要因と種間競争がどちらも重要であること、それらの重要性は、森林タイプ間で異なることを示した。これらの結果は、散布制限、環境フィルタリング、種間競争という群集集合の3つのサブプロセスに関する理解に貢献し、植物群集の形成メカニズムの解明につながるだけでなく、希少植物も多い亜寒帯林の林床草本群集を保全する上でも重要である。
意志力の暗黙理論の規定因と社会的帰結の検証

本研究は、意志力(目標を達成するために望ましくない衝動や感情を抑える能力)に対する人々の信念がどのような経験・出来事によって変化するのか、また、その意志力に対する信念(意志力の暗黙理論)が人々の社会的行動・判断に対してどのような影響を与え、どのような結果をもたらすのかについて実証的に明らかにすることを試みる。具体的には、大学生を対象とした入学から卒業までの追跡調査や、実験室実験、Web調査といった方法を用いて、意志力の暗黙理論の規定因と社会的帰結について多面的な検証をおこなう。
同位体大気海洋陸面結合大循環モデルとデータ同化手法を用いた気候変動に関する研究

本研究の課題は同位体大気海洋陸面結合大循環モデル(以下,同位体モデル)の開発と,その気候変動分野への応用である.今年度は,同位体モデルの開発およびデータ同化手法のひとつであるスペクトルナッジング技術の実装を行った.同システムを用いて現在気候(1980-1999年)のシミュレーションを行い,GNIP観測データと比較し,これを検証した.この結果,降水同位体比年平均値の全球分布について,ナッジングを行わない実験と比較し,再現性が向上することが確認できた.従来の海水温と海氷分布を外力として与える実験では,大気の振る舞いを十分に強制することができず,実際の観測と直接の比較をすることは妥当ではない.降水同位体比年平均値が,個々の降水イベントでもたらされる降水同位体比の積算値であることを考えると,ナッジングを行うことで実際の大気循環を再現できたため,良好な再現結果を得ることができたと考えられる.また,この同位体モデルを用いて中世温暖期(MCA)と小氷期(LIA)のシミュレーションを行った.外力にはCMIP5のLast Millennium実験として提出されたシミュレーションの海水温・海氷分布を用いた.シミュレーション結果と復元値について気温変化の空間パターンを比較したところ,MCA, LIA両時代について中程度の相関関係が認められた.一方で,同位体比の再現性はMCAについては気温と同程度であったのに対して,LIAにおいては気温の再現性に比べて著しく小さかった.この結果は,同位体モデルは現在とLIAの同位体比の変化を再現できないことを示唆するが,気温復元の不確実性や,現在気候における同位体比の再現性を考慮すると,モデルの同位体を扱う物理過程に問題があると結論付けることは難しい.観測データ・プロキシが豊富に存在する19世紀と20世紀において,より詳細に同位体モデルを検証する必要があるだろう.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の課題は同位体大気海洋陸面結合大循環モデルの開発と,その気候変動分野への応用である.今年度はその根幹となる同位体モデルの開発を重点的に進めた.この作業は既存の大気海洋陸面結合大循環モデルであるMIROC5に同位体を導入するものであるが,このうち大気部分と陸面部分の開発とその検証を終えることができた.この結果,降水同位体比の観測でよく知られる温度効果,雨量効果,緯度効果,高度効果などの基本的な性質は確認することができたものの,両図の相関係数は0.73であり,これはSWINGという同位体モデル相互比較プロジェクトに参加したモデルと比較すると最も低く(R=0.850.92),バイアスも最も大きかった(バイアス: MIROC5=2.9‰, SWING=0.292.0‰).現段階では同位体に関するパラメタをチューニングしていないため,このような結果になったと考えられるが,さらなる改良が望まれる.同位体モデルの多くは大気部分のみ,または大気陸面のみで構成されることが多いが,本研究では海洋も同位体モデルに加えることを予定している.海洋を結合する影響がどれくらいあるのかを見積もるためLiu et al. (2013)を基に簡易同位体海洋モデルを作成し,海洋起源の蒸発同位体比の変化を海洋結合の影響として,これを推定した.この結果海洋結合の影響は4.3%程度であると見積もられた(図2の平均二乗誤差).降水同位体比の年間の変化がおよそ10‰以内であることを考慮すると,この影響は大きく,海洋と結合する価値は大いにある事が確かめられた.上記の同位体モデル開発以外に,水蒸気同位体の観測にも参加しており,それらの成果は下記研究発表として受理または発表されている.また既存の同位体モデル(Yoshimura et al., 2008)を用いて水蒸気同位体の年々変動の解析も行っており,それらの成果も同様に発表されている.本研究の課題は同位体大気海洋陸面結合大循環モデル(以下,同位体モデル)の開発と,その気候変動分野への応用である.今年度は,同位体モデルの開発およびデータ同化手法のひとつであるスペクトルナッジング技術の実装を行った.同システムを用いて現在気候(1980-1999年)のシミュレーションを行い,GNIP観測データと比較し,これを検証した.この結果,降水同位体比年平均値の全球分布について,ナッジングを行わない実験と比較し,再現性が向上することが確認できた.従来の海水温と海氷分布を外力として与える実験では,大気の振る舞いを十分に強制することができず,実際の観測と直接の比較をすることは妥当ではない.降水同位体比年平均値が,個々の降水イベントでもたらされる降水同位体比の積算値であることを考えると,ナッジングを行うことで実際の大気循環を再現できたため,良好な再現結果を得ることができたと考えられる.また,この同位体モデルを用いて中世温暖期(MCA)と小氷期(LIA)のシミュレーションを行った.外力にはCMIP5のLast Millennium実験として提出されたシミュレーションの海水温・海氷分布を用いた.シミュレーション結果と復元値について気温変化の空間パターンを比較したところ,MCA, LIA両時代について中程度の相関関係が認められた.一方で,同位体比の再現性はMCAについては気温と同程度であったのに対して,LIAにおいては気温の再現性に比べて著しく小さかった.

この結果は,同位体モデルは現在とLIAの同位体比の変化を再現できないことを示唆するが,気温復元の不確実性や,現在気候における同位体比の再現性を考慮すると,モデルの同位体を扱う物理過程に問題があると結論付けることは難しい.観測データ・プロキシが豊富に存在する19世紀と20世紀において,より詳細に同位体モデルを検証する必要があるだろう.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度中に同位体大気海洋陸面モデルの開発を終え,次年度には完成したモデルを用いて様々な実験・解析を行う予定であったが,大気モデルのみを用いての実験・解析に時間を多く割いたため,やや遅れている.なお大気モデルを用いての研究も,同位体をツールとした気候変動解析であり,本研究課題に深く関連する内容であったことを記しておく.海洋モデルに同位体を導入し,本年度に開発した大気陸面同位体モデルを結合させる.完成したモデルを用いて,結合のインパクトを評価する.また現在気候,古気候においての再現実験を行い,精度評価を行う.
ヒュウガナツ‘西内小夏'花粉の受粉による自家不和合性打破と種子の矮小化の機構解明

自家不和合性であるヒュウガナツの枝変わり系統'西内小夏'の自家和合化および種子のしいな化の発生機構の知見を得るために、花粉発芽率、花粉径測定、フローサイトメトリー分析を行った。その結果、'西内小夏'の花粉に通常の花粉よりも大きな巨大花粉が見られ、また'西内小夏'×'西内小夏'で得られた正常種子由来の実生は全て四倍体であった。これらの結果は、'西内小夏'が非還元花粉を形成していることを示唆しており、これが'西内小夏'の自家和合化,種子のしいな化に関与していると考えられた。ヒュウガナツは強度の自家不和合性を持ち,かつ単為結果性を持たない.そのため,受粉樹の混植が必要となり,また結実した果実には多数の種子が含まれる.ところがこのヒュウガナツの枝変わり変異系統である`西内小夏'は自家結実し,さらにできた種子はほとんどがしいなとなることが明らかとなっている.また,これまでの交配結果などより,`西内小夏'花粉を受粉したときのみこのような現象が見られたことから,自家不和合性打破,種子のしいな化には花粉の機能が変異したためだと考え,今年度は花粉の発芽能力ならびに形態について調査を行った.その結果,`西内小夏'の花粉は他の系統と同等の発芽能力を有していることが明らかとなった.また,形態について約1000粒の花粉径を計測したところ,通常よりも花粉径の大きい巨大花粉が`西内小夏'には多く含まれることが明らかとなった.他の作物ではこのような巨大花粉は非還元花粉であることから,`西内小夏'においても,この巨大花粉は非還元花粉である可能性が考えられた.そこで次に`西内小夏'×`西内小夏'の交配ではほとんどの種子がしいなとなるが,わずかに得られた正常種子を発芽させ実生の倍数性をフローサイトメトリーによって測定した.その結果,計測した全ての個体が4倍体となった.この結果は,`西内小夏'が非還元花粉を生産していることを支持する結果となった.これらの結果を踏まえて,次年度は`西内小夏'の減数分裂過程の調査,ならびにしいなの救助培養による三倍体個体の獲得に挑む予定である.昨年度までの結果より'西内小夏'は生産する花粉の中に一部非還元花粉が含まれていることが示唆され、そのため自家不和合性の打破ならびに種子の矮小化が起こっていると推察されている。本年度は少核化過程についての知見を得るため、普通系ヒュウガナツ、ハッサク、'西内小夏'を用いた人工受粉により得られた果実、種子調査、胚発育過程の観察、'西内小夏'花粉を受粉して得られた未熟胚由来の三倍体個体の作出を目的とした救助培養、倍数性分析を行った。受粉後6、8、10、12、14週目に各受粉区の果実をサンプリグし、種子を摘出し大きさを計測した。種子親が普通系ヒュウガナツ、'西内小夏'いずれの場合も受粉後6週目には有意差は見られなかったが、8週目以降でハッサク花粉受粉区の種子が有意に大きくなった。胚発育過程の観察により、受粉後10週目以降の種子において、'西内小夏'花粉受粉区の胚に異常が見られたため、胚の退化は受粉後810週目に開始し、種子のしいな化は受粉後1012週目に起こると考えられた。次に受粉後6、8、10、12、14週目にサンプリングした果実から種子を取り出し、MT培地に胚を植え付けた。受粉後12、14週目に摘出した胚で、全ての受粉区の胚が発芽したが、'西内小夏'花粉受粉区から得られた未熟胚は、ハッサク花粉受粉区の胚より発芽率、生存率がともに低かった。その救助培養により得られた植物体について、フローサイトメトリーによる倍数性分析を行った。普通系×ハッサク、'西内小夏'×ハッサク胚由来の植物体は全て二倍体を示したのに対し、受粉後12、14週目の普通系×'西内小夏'から得られたしいな種子由来の植物体は三倍体を示した。しかし、'西内小夏'花粉の受粉により得られる未熟胚由来救助培養の問題点として、再生効率が極めて低いことと、植物体が弱く鉢上げが困難であったのでさらなる検討が必要であると考えられた。
DSPを用いた実時間コーンビームX線CT再構成プロセッサ

X線CTの一般的な2次元再構成アルゴリズムとして,「畳み込み-逆投影(CB)法」が知られている.CB法では,まず個々の投影信号に対して畳み込みにより高域強調処理を施し,各投影方向に沿って逆投影する.次に,逆投影信号の和を求めて再構成画像を得る.前半部の畳み込み処理や後半部の逆投影処理の内挿計算が,CB法の計算が多くなる理由である.提案法では,差分演算と全域通過フィルタを用いたHilbert変換により前半部の高域強調処理を実現する.また,後半部の逆投影処理を木構造フィルタバンクによる合成処理により実現する.これら2つの新たな実現法の採用により演算量を大幅に削減でき,高速な再構成処理が可能となる.更に,3次元再構成は,3軸方向に独立して2次元木構造フィルタバンク処理を行うことで達成できる.シミュレーションによれば,提案再構成アルゴリズムは従来法と比較し,2次元の場合約12倍,3次元の場合約280倍の高速化を達成した.本研究では,この提案アルゴリズムを固定小数点演算DSPであるTMS320C6416(Texas Instruments社),及び浮動小数点演算DSPであるADSP-TS101/TS201S(Analog Devices社)に実装した.固定小数点演算DSPへの実装では,16bitの丸め誤差による精度の悪化を考慮してビットシフトをフィルタ処理部と画像出力部に配分したことにより,浮動小数点演算と変わらない精度でほぼ実時間観測が可能な処理速度(33m秒)を達成した.また,浮動小数点演算DSPへの実装では,一般に固定小数点演算よりも処理速度が遅い問題があるが,最適化や並列化手法を用いて処理速度の向上を図り,実時間観測可能な処理速度を達成した.3次元再構成もDMAや分散処理を行うことでリアルタイム処理が可能であると考えられる.シミュレーション結果より256×256×256画素の再構成には約200倍の60秒を要すると推測され,理想的な16並列処理の場合再構成時間は約3.8秒に短縮可能である.また,リアルタイム処理には約2000の並列処理を要するという推定値が得られた.提案アルゴリズムの特徴はメモリー配列を種々な方向にアクセスすることであり,大きなキャッシュがあるかどうかも重要な検討課題である.そこで上記と同様の試算をPentium4(2.6GHz)で検討したところ同サイズの再構成に約20秒程度必要でありDSPに比べて3倍高速であった.近年CPUの高速化だけでなくメモリーの高速化も進んでおり,たとえばXeonクラスのプロセッサ1台で同サイズの3次元画像が秒単位で再構成されると考えている.X線CTの一般的な2次元再構成アルゴリズムとして,「畳み込み-逆投影(CB)法」が知られている.CB法では,まず個々の投影信号に対して畳み込みにより高域強調処理を施し,各投影方向に沿って逆投影する.次に,逆投影信号の和を求めて再構成画像を得る.前半部の畳み込み処理や後半部の逆投影処理の内挿計算が,CB法の計算が多くなる理由である.提案法では,差分演算と全域通過フィルタを用いたHilbert変換により前半部の高域強調処理を実現する.また,後半部の逆投影処理を木構造フィルタバンクによる合成処理により実現する.これら2つの新たな実現法の採用により演算量を大幅に削減でき,高速な再構成処理が可能となる.更に,3次元再構成は,3軸方向に独立して2次元木構造フィルタバンク処理を行うことで達成できる.シミュレーションによれば,提案再構成アルゴリズムは従来法と比較し,2次元の場合約12倍,3次元の場合約280倍の高速化を達成した.本研究では,この提案アルゴリズムを固定小数点演算DSPであるTMS320C6416(Texas Instruments社),及び浮動小数点演算DSPであるADSP-TS101/TS201S(Analog Devices社)に実装した.固定小数点演算DSPへの実装では,16bitの丸め誤差による精度の悪化を考慮してビットシフトをフィルタ処理部と画像出力部に配分したことにより,浮動小数点演算と変わらない精度でほぼ実時間観測が可能な処理速度(33m秒)を達成した.また,浮動小数点演算DSPへの実装では,一般に固定小数点演算よりも処理速度が遅い問題があるが,最適化や並列化手法を用いて処理速度の向上を図り,実時間観測可能な処理速度を達成した.3次元再構成もDMAや分散処理を行うことでリアルタイム処理が可能であると考えられる.シミュレーション結果より256×256×256画素の再構成には約200倍の60秒を要すると推測され,理想的な16並列処理の場合再構成時間は約3.8秒に短縮可能である.また,リアルタイム処理には約2000の並列処理を要するという推定値が得られた.提案アルゴリズムの特徴はメモリー配列を種々な方向にアクセスすることであり,大きなキャッシュがあるかどうかも重要な検討課題である.そこで上記と同様の試算をPentium4(2.6GHz)で検討したところ同サイズの再構成に約20秒程度必要でありDSPに比べて3倍高速であった.近年CPUの高速化だけでなくメモリーの高速化も進んでおり,たとえばXeonクラスのプロセッサ1台で同サイズの3次元画像が秒単位で再構成されると考えている.本研究は、当初HUNT製HERONモジュールと呼ばれるDSPプロセッサを購入して遂行する予定であったが、注文台数が少ないため商談に応じられないとの返事をHUNT社から得た。急遽他の高速DSPを検討し、以下に報告するように他のDSPを購入して研究を遂行している。

本研究の第1段階では、木構造フィルタバンクによる2次元CTアルゴリズムをDSPに実装し、実時間表示が可能なビデオレートである30m秒以下の処理時間を達成する計画であった。本研究の準備段階におけるPC(Pentium4-2GHz)による実装では、すでに、この速度を達成していたが、既存の浮動小数点DSPでは困難であった。当初計画では、高速固定小数点DSPを採用することにより、速度の向上を達成する見込みであった。しかし、固定小数点演算では、丸め誤差の影響が避けられないことから、演算の各段階で誤差の累積を防ぐ必要があり、プログラムが複雑となる。また、3次元再構成における誤差の累積は、2次元のそれとは挙動が異なることから、2次元の結果を直ちに3次元に適用できるかどうかは疑問である。そこで、より高速な浮動小数点DSP(Analog Devices社Tiger SHARC)を複数個採用し、マルチプロセッサとして構成することにより、所定の目標を達成することとした。DAS(Data Acquisition System)によるデータ収集は12ビット程度であることから実数演算は32ビット単精度計算で十分である。また、16ビット固定小数点演算による実装を試みたところでは、2次元再構成については一定値の誤差修正のみで許容範囲となったが、3次元では異なる結果となった。採用したDSPは、単精度では倍精度に比べて高速であり、固定小数点演算はパイプライン処理による並列化が可能である。そこで、演算は単精度実数演算により行うこととした。実装結果は、8個のマルチプロセッサ構成により当初目標の30m秒を達成できた。この理由として、全域通過フィルタを用いた高速な高域強調フィルタ処理を行ったこと、繰返し演算蔀において最適化を図ったこと、マルチプロセッサ間における処理の同期化と並列化を適切に行ったことがあげられる。なお、この手法は直ちに3次元再構成に適用可能であると考えている。X線CTの一般的な2次元再構成アルゴリズムとして,「畳込み-逆投影(CB)法」が知られている.CB法では,まず個々の投影信号に対して畳込みを用いた高域強調処理を施し,それぞれの投影方向に沿って逆投影する.次に,これらの逆投影信号の和を求めて再構成画像を得る.前半部の畳込み処理や後半部の逆投影処理の内挿計算が,CB法の計算が多くなる理由である.これに対し,提案法では,差分演算と全域通過フィルタを用いたHilbert変換により前半部の高域強調処理を実現する.また,後半部の逆投影処理を木構造フィルタバンクによる合成処理により実現する.これら2つの新たな実現法の採用により演算量を大幅に削減でき,高速な再構成処理が可能となる.更に,3次元再構成は,3軸方向に独立して2次元木構造フィルタバンク処理を行うことで達成できる.シミュレーションによれば,提案する再構成アルゴリズムは従来法と比較し,2次元の場合約12倍,3次元の場合約280倍の高速化を達成した.本研究では,この提案アルゴリズムを固定小数点演算DSPであるTMS320C6416(Texas Instruments社),及び,浮動小数点演算DSPであるADSP-TS101/TS201S(Analog Devices社)に実装した.固定小数点演算DSPへの実装では,16bitの丸め誤差による精度の悪化を考慮してビットシフトをフィルタ処理部と画像出力部に配分したことにより,浮動小数点演算と変わらない精度でほぼ実時間観測が可能な処理速度(33m秒)を達成した.
金属ガラスへの高温高分解能NMRによるアプローチ

バルク金属ガラスの過冷却液体領域での特異な安定性を微視構造、動力学的特徴から理解するために、核磁気共鳴法(Nuclear Magnetic Resonance:NMR法)を用いた解析を行った。金属のNMRでは、自由電子によるナイトシフトがピーク位置、形状、緩和時間に支配的な影響を与える。ナイトシフトの温度変化、線幅の変化、緩和時間を測定し、それぞれから観測核の周囲構造、その運動性に関する情報を取り出すことを目指した。本研究では、感度の良い核種である31P,63Cuをプローブとした測定を行った。また、Mg_<65>Cu_<25>Y_<10>,Mg_<65>Cu_<25>Gd_<10>,Zr_<48>Cu_<36>Al_<8>Ag_<8>,and Zr_<65>Cu_<17>Al_<7.5>Ni_<10>組成のガラスの室温測定を行った。Pd_<40.9>Ni_<10.1>Cu_<27.5>P_<21.5>組成のガラス、過冷却液体、液体状態の31Pおよび63Cu NMRスペクトルのピークシフト(K)を決定した。31P NMRは既報のLiらによるPd_<43>Ni_<10>Cu_<27>P_<20>の測定結果と温度依存性に良い一致を見た。一方、63Cu NMRのシフト値は31Pと大きく異なる温度依存性を示した。Liらによると、ナイトシフトの温度変化は、観測原子の局所的な遥動、あるいは振動の大きさに比例し、その傾きは、ガラスと結晶で類似するが、ガラスから液体への遷移により傾きが急になる。また、その遷移温度が過冷却液体領域にあるという異常な挙動が示唆されている。今回の63Cu NMR測定結果は、リン原子と比較して銅原子でその局所的な遥動、あるいは振動の温度依存性が小さいことを示唆する。また、ガラスと液体で大きなシフト差見られ、Cu周囲では、ガラスから液体への変化に伴い微視的構造が変化することを示唆する。ガラスー液体の遷移温度(crossover point)は、リンと銅原子で大きく異なっていることがわかった。Pd-Cu-Ni-P (PCNP)4元系バルク金属ガラス(BMG)は、金属ガラス中で最も優れたガラス形性能(GFA)や高い熱安定性を示す事が知られている。このことは、この組成のガラスが過冷却状態や固体状態において特異的な安定なクラスター構造を持つ事によると考えられている。本研究ではPCNPに対し、ガラス転移温度付近での原子の拡散挙動と微視構造を理解する目的でNMR解析を行った。検出には高温測定可能な自作NMRプローブを改造し、^<31>P及び^<63>Cuについてガラスから過冷却液体を経由して液体状態までの高温下その場NMR測定を行った。また、試料の表皮効果による信号強度の減少を防ぐため、試料形状と作成方法を最適化した。試料の粒径を制御し、絶縁体と混合することで、^<31>Pと比較して感度の低い^<63>Cuにおいても、NMR測定が可能となりた。NMR測定の結果、Pd_<40>Cu_xNi_<40-x>P_<20>組成のBMGについて、室温で測定した^<31>P NMRスペクトルは、Cuの量が増えるにつれピークが高磁場側にシフトした。このことは金属のナイトシフトによって説明できる。一方、^<63>Cu NMRスペクトルには、^<31>Pのようなシフトの大きな組成依存性は見られなかった。さらに^<31>Pと比較して^<63>Cuのナイトシフトはほぼ1/3であった。またナイトシフトの温度変化は小さく、スピンー格子緩和時間(T1)は温度との間にT_1T=一定のKorringaの関係式が成立した。

Liらによると、ナイトシフトの温度変化は、観測原子の局所的な遥動、あるいは振動の大きさに比例し、その傾きは、ガラスと結晶で類似するが、ガラスから液体への遷移により傾きが急になる。また、その遷移温度が過冷却液体領域にあるという異常な挙動が示唆されている。今回の63Cu NMR測定結果は、リン原子と比較して銅原子でその局所的な遥動、あるいは振動の温度依存性が小さいことを示唆する。また、ガラスと液体で大きなシフト差見られ、Cu周囲では、ガラスから液体への変化に伴い微視的構造が変化することを示唆する。ガラスー液体の遷移温度(crossover point)は、リンと銅原子で大きく異なっていることがわかった。
リン酸基を有する生体分子の金属酸化物基板上での配向集積化と超構造形成への展開

本研究では、TiO_2電極表面におけるフラビン補酵素の配向吸着と電子移動機能の検討を足掛かりに、種々のリン酸基を有する生体分子素構造の金属酸化物表面における配向集積化の可能性を明らかにし、機能性界面の作製に展開する。さらにこの新規な手法による生体分子の混合集積化や、従来の集積化法と組み合わせた生体分子の積層組織化を試み、金属酸化物との機能ハイブリッドがなされた生体分子系超構造を創製することを目指す。このため本年度は次のように研究を進め成果を得た。(1)種々の生体リン酸基化合物のTiO_2表面での配向集積化の検討AMPやNADHなどのリン酸基化合物でもアナタ-ス型表面に高い吸着能を有することを明らかにした。またこれらの生体リン酸基化合物の酸化チタン表面における吸着を拡散反射FT-IRの測定により直接的に確かめることができた。(2)生体リン酸基化合物のTiO_2表面での混合集積化の検討本配向集積化法によって2次元組織化を図る際の基礎として、FMNとAMPとの混合吸着集積化について検討を進め、競争的混合吸着が起こることを示した。(3)アナタ-ス以外の金属酸化物におけるフラビン補酵素の吸着特性の検討ルチル型TiO_2、SnO_2微粉末などでもフラビン補酵素の吸着特性を検討し比較した結果、アナタ-ス型TiO_2の配向吸着能が高いことが示された。(4)配向集積化フラビン補酵素の電気化学触媒機能の検討TiO_2電極上に配向集積されたフラビン補酵素がNADHに対する電気化学触媒酸化機能を有することを明らかにした。この電気化学触媒機能は配向吸着によって発現することが示され、本配向集積化法の有効性が示された。またこの触媒酸化電流はNADHの濃度に依存して増大することからそのアンペロメトリックセンシングへの応用性も示唆された。
ロボット・テクノロジーの人類学的研究:技術発展に文化的知識が果たす役割について

本研究は、情報処理機械(コンピュータ)を基盤とする先端テクノロジー、とりわけ現代日本のロボット・テクノロジー(RT)の発展において文化的知識が果たす役割を解明することを目的とする。本年度は、以下の三つの側面に焦点を絞り、研究の基盤となる成果を得た。第一に、研究の方法論の精緻化のため理論的研究を行った。テクノロジーと社会・文化の相互作用を分析する研究手法である「Actor Network Theory(ANT)」と文化人類学的研究を接合する方法論の確立を主題として研究会発表を行った(発表題目「マテリアリティの記号論」、東京外国語大学アジア・アフリカ研究所「『もの』の人類学的研究」研究会、4月12日)。また、科学技術と文化の相互作用を解明する既存の研究潮流には欠けがちであった時間論的視座の組み込みを目指し、フィールドワークデータをもとに理論的展開を試みる研究発表を行った(発表題目「テクノロジーの時間」、技術社会文化研究会、12月16日)。第二に、ロボットをめぐる文化的言説と科学的知識の生成過程を対象として系譜学的および生権力論的な観点から研究を行い、その成果を学会・研究会にて発表した(発表題目「文化としてのロボット/科学としてのロボット」、日本記号学会、5月11日。発表題目「自己と/のテクノロジー:ロボット、労働、主体」、生権力研究会、大阪大学、9月25日)。第三に、本研究の成果をより包括的な観点から整理し展開するため、インド共和国においIT産業の勃興と文化的社会的要素の相互作用を分析するため、ベンガルール等の都市に短期滞在し、IT産業に従事する人々を対象にインタビュー調査を行った(2月12日3月27日)。
赤外光を用いた皮下筋変化計測および物体把持支援のパワーアシストグローブの開発

本研究は、指および手首に関する筋肉の活動と赤外光反射率の関係性を抽出し、物体把持時の指先にかかる圧力の観測、およびアシスト率の決定を行い、指および手首の運動を阻害しないパワーアシストグローブの作製を行う。まず、赤外光反射を利用した筋活動計測では、2個の赤外線LEDと1個の赤外線フォトトランジスタを1組として、平行に5組配置した赤外線フォトリフレクタを作成し、手の筋肉が集中する前腕部に取り付けた。そして、体内に照射された赤外光を赤外線フォトトランジスタでその反射率の変化の調査を行った。モーションキャプチャーデバイスで指の曲げ角度を検出し、各計測点から得られた赤外光反射率と比較したところ、指の運動と関連した変化を確認した。これらの変化は各筋肉の形状変化をとらえたものであり、指の曲げによる屈筋の情報を得ることが出来た。複数点から得られた信号を基に主成分分析を用いて主成分を抽出し、指の動きに関連する変化とノイズの分離を行った。これにより、筋電位では計測できない力の小さい指の曲げた変化を、赤外光を用いることで筋肉の形状を観測出来た。次に、パワーアシストグローブでは、装着者に適応する把持動作の支援を目的として、3Dプリンタを用いて指の形状や大きさに適応できるパワーグローブを作製し、実験を行った。指をカバーする部分は柔軟なゴムライクな熱可塑性エラストマー素材を用い、駆動を制限しないように各関節で分離させワイヤー駆動で各関節を軸に指の曲げ伸ばしをできる形状とした。パワーグローブ単体での最大握力を測定する実験では36Nの力が出ることを確認した。また、筋電位を用いて把持動作を比較し、パワーグローブを装着すると、把持しようとする力が少なくても自然な把持動作ができることを確認した。平成30年度の目的は、指および手首運動のタスク設計、物体把持時における赤外光反射率の変化および指先端圧力の計測、パワーアシストグローブの設計・製作であった、赤外光反射率を計測するための増幅回路が完成し、モーションキャプチャーとの同時計測が可能となった。またパワーアシストグローブの基本設計も出来ており、問題点と改善点を確認することが出来た。今後の展望として、得られた複数点からの入力信号から特徴抽出を行い、モデル化を行う。また手の動きの推定を行い、パワーアシストシステムの構築を行う。また、パワーアシストグローブでは、装着感の改善と屈折伸展が両方行うことが出来る駆動方式を採用し、改良を行う。そして、アシスト率の違いによる作業動作の評価指標を設計し、パワーアシストグローブの有効性を検証する。
長期的なクルクミン摂取が筋肥大および筋機能に及ぼす影響

クルクミンは天然生薬ウコンの主成分であり抗炎症作用を有する。我々はこれまでに、運動前後における短期的なクルクミンの摂取が筋損傷を軽減することを明らかにしてきた。一方で、長期的なクルクミン摂取は、慢性疾患の治療や健康を保つために効果的であるが、筋肥大に関してはクルクミンの持つ抗炎症作用が肥大効果を弱めてしまうかもしれない。そこで本研究では、1.長期的なクルクミン摂取がレジスタンストレーニングによる筋肥大および筋機能(筋力・パワー)に及ぼす影響を検証し、2.筋肥大のメカニズムに及ぼす影響を筋線維再生系と代謝系に着目して明らかにすることを目的とした。本年度は、研究で用いるトレーニングメニューを決定することを目的に、成人男性を対象として予備的な検討を実施した。測定項目・測定方法に関しても検討中である。その他に、関連する研究として大学体育会に所属する男子サッカー選手20名を対象とし、クルクミン摂取が試合後の筋損傷指標及びフィジカルパフォーマンスに与える影響を二重盲検クロスオーバー試験にて実施した。対象者に、サッカーの試合を90分(45分×2)行わせ、その前後にクルクミンまたはプラセボを摂取させた。現在、筋損傷からの回復に及ぼす影響を検討するため、データ解析中である。これが明らかになることにより、実際の競技現場における新たな栄養面からのリカバリー戦略としてクルクミンが有用である可能性が示される。研究実施計画では、予備検討から本実験に取り掛かる予定であったが、被験者やMRIなどの機器を確保することができず、本実験が実施できなかった。また、申請者の移動もあり移動先の研究機関にて本実験を行うのが最善であると考えたため、本年度は予備検討と測定方法の確認に留まった。関連する研究として、クルクミン摂取が試合後の筋損傷指標及びフィジカルパフォーマンスに与える影響を検討する実験を実施した。以上より、本年度は研究を遂行しデータが得られていることから、おおむね順調に進行していると考えられる。初年度で予備検討したトレーニングメニューを用いて、移動先の研究機関において新しい施設・環境で研究を進める予定である。トレーニング期間は3か月とし、長期的なクルクミン摂取の有無がトレーニングによる筋肥大や筋機能に与える影響を検討する。測定項目は、身体組成、MRIを用いた筋横断面積および最大筋力・筋電図・最大無酸素パワーなどの筋機能評価とする。さらにそのメカニズムに関して筋線維再生系の評価として炎症指標、酸化ストレス指標、代謝系の評価としホルモン、筋中グリコーゲン、リン酸化合物について検討する。これらが明らかになれば、クルクミン摂取は試合時の短期的なコンディショニングのみならず、トレーニング時においても有用であることが予想される。本年度は、実験が予備検討に留まったため、予定していた被験者への謝金等が発生しなかった。次年度は、本年度で行えなかった分、謝金等の人件費に使用予定である。
日比看護学生および看護師の職業的アイデンティティ確立支援システムの開発

日本とインドネシア、フィリピン、ベトナム間における経済連携協定(EPA)の合意に基づき、インドネシア人、フィリピン人、ベトナム人等の外国人看護師が日本の医療現場に就労し、同僚として日本人看護師と共に働く可能性が考えられる。その際、看護師としての職業的アイデンテイテイの差異、低下による様々な弊害を避け、職業的アイデンテイテイを維持、発達させていくことが重要である。これまで日本人とフィリピン人看護学生および看護師の職業的アイデンテイテイの調査を実施した結果、日本人看護学生および看護師の職業的アイデンテイテイは、共にフィリピン人より有意に低いことが明らかになった。それらの結果を踏まえ本研究は、日本人看護師の外国人看護師受け入れ後および外国人看護師の来日後の職業的アイデンテイテイの変化の有無、影響を検証、考察することを目的とした。平成29年度は研究計画書の再考と修正を検討した。国内における調査実施のフィールド確保のため、外国人看護師の研修および就労を受け入れている病院、施設の情報収集と調査実施可能機関の開拓と確保に努めた。また、日本に在住する外国人看護師研修生の対象者数(サンプルサイズ)から量的調査の限界を補足するためにインタビュー調査による質的研究の導入も視野に入れ研究計画を再考し、研究方法を修正した。平成30年度は、調査機関のネットワーク構築、連携強化を引き続き行っていくと共に量的・質的の両側面から調査を実施した。今後、収集したデータの分析を行い結果を明らかにしていく予定である。日本とフィリピン間の経済連携協定(EPA)の合意に基づき、将来、フィリピン人看護師が日本の医療現場に就労し、日本人看護師と共に働く事が考えられる。その際、職業的アイデンティティの差異、低下による様々な弊害を避け、維持、発達させていく必要がある。そのため、これまで日本人とフィリピン人の看護学生および看護師の職業的アイデンティティの実態を調査した。その結果、日本人看護学生、看護師共にフィリピン人より有意に低かった。そこで、本研究は日本人とフィリピン人看護学生の職業的アイデンティティの発達過程とその関連因子の差異を検証すること。また、日本人看護師の外国人看護師の受け入れ前後、フィリピン人看護師の来日前後での職業的アイデンティティの変化の有無を検証し、看護師の職業的アイデンティティ確立支援システムの開発を考察することを目的とした。平成27年度は調査準備の年であり、必要物品の準備、調査予定機関を研究フィールドとして調査できるよう関係の構築に努め調査対象機関への研究継続の周知と啓発を図った。国内でフィリピン人看護師研修生を受け入れている病院の情報収集と調査実施可能施設の新規開拓と確保に努めた。また、フィリピンへの渡航、調査のため海外研究協力者と現在、調整中である。今後、さらに調査機関とのネットワークの構築、連携強化を図っていく。また、これまでの調査結果および職業的アイデンティティに関する資料・情報収集と共に質問票の完成に向け見直し、修正を行っている。研究調査初年度である平成27年度は、国内の調査機関の新規開拓と確保と共に調査予定機関への研究の理解と協力の啓蒙、ネットワークの構築を図る必要があった。また、フィリピンの教育制度の変更により当初の研究計画書の変更を余儀なくされた。日本とインドネシア、フィリピン、ベトナム間における経済連携協定(EPA)の合意に基づき、将来、インドネシア人、フィリピン人、ベトナム人等の外国人看護師が日本の医療現場に就労し、同僚として日本人看護師と共に働く可能性が考えられる。その際、看護師としての職業的アイデンティティの差異、低下による様々な弊害を避け、維持、発達させていくことが重要である。これまで、日本人とフィリピン人看護学生および看護師の職業的アイデンテイテイの調査を実施した。その結果、日本人看護学生および看護師の職業的アイデンテイテイは、共にフィリピン人より有意に低いことが明らかになった。平成28年度は調査実施に向け具体的な準備を進めた。国内におけるフィールド調査実施のため、外国人看護師の研修及び就労を受け入れている病院の情報収集と調査実施可能機関の新規開拓と確保に努めた。対象機関へは調査継続の周知と啓発を引き続き行った。また、対象者数(サンプルサイズ)から質問票による量的調査での限界を補足するためインタビュー調査による質的研究の導入も視野に入れ進めている。今後、さらに調査機関とのネットワークの構築、連携強化を図っていくと共にインタビュー調査実施のための倫理審査申請に向け研究計画書の修正を行っていく。量的研究に加え質的研究としての新たな調査方法の導入も視野に入れているため研究計画書の修正が必要となった。

また、日本に在住する外国人看護師研修生の対象者数(サンプルサイズ)から量的調査の限界を補足するためにインタビュー調査による質的研究の導入も視野に入れ研究計画を再考し、研究方法を修正した。今後、調査機関のネットワーク構築、連携強化を引き続き行っていくと共に量的・質的の両側面から調査を実施していく。量的調査に加え新たに質的調査(インタビュー)を研究方法として研究計画の修正が必要となったため。日本とインドネシア、フィリピン、ベトナム間における経済連携協定(EPA)の合意に基づき、インドネシア人、フィリピン人、ベトナム人等の外国人看護師が日本の医療現場に就労し、同僚として日本人看護師と共に働く可能性が考えられる。その際、看護師としての職業的アイデンテイテイの差異、低下による様々な弊害を避け、職業的アイデンテイテイを維持、発達させていくことが重要である。これまで日本人とフィリピン人看護学生および看護師の職業的アイデンテイテイの調査を実施した結果、日本人看護学生および看護師の職業的アイデンテイテイは、共にフィリピン人より有意に低いことが明らかになった。それらの結果を踏まえ本研究は、日本人看護師の外国人看護師受け入れ後および外国人看護師の来日後の職業的アイデンテイテイの変化の有無、影響を検証、考察することを目的とした。平成29年度は研究計画書の再考と修正を検討した。国内における調査実施のフィールド確保のため、外国人看護師の研修および就労を受け入れている病院、施設の情報収集と調査実施可能機関の開拓と確保に努めた。平成30年度は、調査機関のネットワーク構築、連携強化を引き続き行っていくと共に量的・質的の両側面から調査を実施した。今後、収集したデータの分析を行い結果を明らかにしていく予定である。今後、国内とフィリピンでの調査をスムーズに進められるよう情報収集と共に調査機関、研究協力者との連絡、調整を進める。また、研究計画書の修正を行い実施に向け準備する。調査実施可能機関の新規開拓、確保の継続と共にインタビュー調査の実施に向け、研究計画書の修正、倫理審査申請を進めていく。調査実施可能機関の確保と共にインタビュー調査に向け、研究計画の再考、修正を進めていく。フィリピンの教育制度の変更により研究計画書の変更を余儀なくされ、当初の研究計画通りに調査を進めることができなかった。そのため研究実施に遅れが生じた。対象者数(サンプルサイズ)から量的研究に加えインタビュー調査の質的研究を視野に入れ研究計画書の修正が必要となり、当初の研究計画通りに調査を進めることができなくなったため。
シティズンシップ教育を担う体育の原理の探究

本研究は、体育(身体教育やスポーツ教育を含む)の有する可能性をシティズンシップ教育との関係から探り、新たな体育の原理を構想するものである。体育(身体教育)は、近代国家の教育制度の推進役という役割を果たしていたが、今日、スポーツに対しては、健康増進や生きがい、感動、コミュニティの形成・再生等々といった役割が期待されている。また、グローバル化の進展による世界的情勢の変化には、今日の公教育に対する見直しや教育改革を迫るものがあり、先進国においては、シティズンシップ教育の推進となって表れてきている。こうした動きに対し、体育としていかに貢献できるのかを改めて検討し、そのさらなる可能性を構想したい。