hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高度標識HTLV-1プローブを用いたHTLV-1関連疾患の病理学的検討

HTLV-1のin situ hybridization(ISH)法の確立には、1)対象とするHTLV-1 proviral DNA領域の決定、2)probeの作製、3)ISH手技の各項目の細部の決定が必要である。これらを、考慮しつつ、研究を進めている。polymerase chain reaction(PCR)でHTLV-1proviral DNA pX Tax(Tax)のconcatamer(重鎖体)probeを作製出来、これを用いたISHで細胞質陽性像を得たので、227例の悪性リンパ腫(ML)(115例のT細胞性、73例のB細胞性、14例のホジキン病と25例の20才以下の症例)の検討を行った。このISH法はTaxの発現とHTLV-1のRNAゲノムを標識していることが示唆され、以下の鹿児島県のMLにおけるHTLV-1感染に関する示唆が得られた。T細胞性MLの中でも形態学的に成人T細胞白血病・リンパ腫(ATLL)が示唆される45例中44例(98%)で、ML細胞はそのISH陽性像を示し、ATLLの病理組織学的確認の可能性を示唆した。それ以外のT細胞性MLやB細胞ML、ホジキン病で、このISH陽性症例を認め、ATLL以外のHTLV-1関連MLの存在が示唆された。20才以下の症例の中にもISH陽性例があり、鹿児島県でのHTLV-1関連MLの若年発病例の存在が示唆された。小型リンパ球や組織球にも陽性細胞を認め、HTLV-1キャリアーの病理組織学的確認の可能性、組織球がHTLV-1感染ホスト細胞であることの可能性が示唆された)日本病理学会、悪性リンパ腫国際会議(スイス)、日韓リンパ網内系ワークショップ(韓国)、日本樹状細胞研究会で発表し、レトロウイルス学会(USA)で発表の予定)。DNA-RNA ISHでは、パラフィン切片でも免疫染色可能なHTLV-1関連蛋白に対する抗体が開発されたので、HTLV-1のmRNAレベルと蛋白レベルでHTLV-1の特定領域の活性化の様相を把握する方法が確立出来た(皮膚リンフォーマ研究学会誌に印刷中、1995年病理学会発表の予定)。上記の様に、今年度、HTLV-1のISHの方法論の確立を求めて研究を進めた。HTLV-1の関連病変の検索は、HTLV-1の初期感染の一つである経胎盤感染の様相を知るために、キャリアー母の胎盤の検索する準備を進めている。また、HTLV-1のリンパ腫形成との関係は、皮膚リンパ腫で検討すべく準備を進めている。研究の進行状況から、HTLV-1関連肺病変とATLL解剖例とHAMの中枢神経病変の検索は、次年度に回した。研究の最終年度(3年目)であったので、1)probesの標識物の検討、2)HTLV-1pX Taxの活性化とISHで評価出来るヒト遺伝子の活性化の相関の検討、3)ATLLとHAMの各臓器でのISH陽性細胞の分布の検討を計画し、この研究をまとめる予定であった。しかし、今年度に実施したHTLV-1pX Tax mRNAのISHとHTLV-1関連蛋白の免疫組織化学の比較検討及び高感度免疫組織化学的検出法の導入の検討により、この研究で開発した高度biotin標識probesによるISHを更に改善した感度の高いISHの確立の可能性とHTLV-1の感染細胞内での作用の解析にはその高感度ISHと高感度免疫組織化学が必要とされることが明らかとなった。すなはち、HTLV-1pX Tax蛋白(p40tax)の他の遺伝子の活性化は核内遺伝子調節蛋白との共同作用にて行われるが、従来の免疫組織化学では核内p40taxの標識は不十分である(1995年病理学会、日本網内系学会、日本癌学会で発表)。また、HTLV-1pX TaxのmRNAとHTLV-1envの遺伝子産物の発現の比較ではISHによるHTLV-1遺伝子とヒト遺伝子の活性化の相関は検討出来ない(1995年国際レトロウイルス学会で発表)。抗原回復法と高感度免疫組織化学(1996年病理学会で発表予定)により、凍結免疫組織化学や従来の免疫組織化学で検出不十分であった核内p40taxの検出が可能となった(1996年網内系学会で発表予定)。この免疫組織化学は従来の方法の1000倍の検出感度があり、probesの標識物での相違を無視出来るものである。以上の研究の進展により、2)と3)の研究計画はこの研究の方法の技術水準を超えるものであることが明らかとなった。ヒトHTLV-1感染の実態と関連疾患の病態形成を解析出来る技術水準を得るために、"HTLV-1の組織化学的検出法の確立"という研究計画を立案し、平成8年度の新しい研究計画・科学研究費申請を行った。
人工衛星データを用いた磁気嵐におけるオーロラ粒子降り込みの研究

太陽活動の影響によって磁気嵐やサブストームなどの擾乱現象が発生すると、太陽風エネルギーが磁気圏を介し電離圏に流入する。このエネルギー流入過程を解明するためには、地磁気擾乱時のオーロラ粒子の加速・加熱過程について調べることが重要である。昨年度は、磁気嵐中のサブストーム発生時に、広いエネルギー範囲(50eV-30keV)にわたって降り込み電子が増大する現象"broadband electrons(BBEs)"について調査を行った。本研究によって、BBEsは磁気赤道面で加熱された高エネルギー電子と、より地球近傍で加速された低エネルギー成分により構成されていることが示唆された。磁気嵐中のサブストーム発生時に観測されるBBEsの研究に加え、本年度は、サブストーム回復相において数秒から数十秒の周期で点滅するオーロラ現象である、パルセイティングオーロラについて、その原因となるオーロラ粒子降り込みについての調査を行った。パルセイティングオーロラの生成については、磁気赤道面で粒子が散乱され、数keV100keVの高エネルギー電子が電離圏へ降り込むというモデルが提案されてきた。しかし、近年では磁気赤道面より地球に近い領域からの粒子降り込みであることが示唆されている。先行研究のほとんどが低高度衛星のデータを用いていたのに対し、本研究ではTHEMIS衛星のデータを用いて、パルセイティングオーロラ発生時の磁気赤道面付近における電子のピッチ角分布の特徴を初めて明らかにした。パルセイティングオーロラ発生時に磁気赤道面付近で1-10keVの電子フラックスが沿磁力線方向に大きく変動し、特に1-5keVの電子のフラックスは、地上から観測したオーロラの点滅とほぼ同じ周期で振動していることを示した。本研究の結果から、パルセイティングオーロラに寄与するオーロラ電子の一部が磁気赤道面付近から電離圏へ降り込んでいる可能性が示唆された。太陽活動の影響によって磁気嵐が発生すると、莫大な太陽風エネルギーが磁気圏を介し電離圏に流入する。このエネルギー流入過程を解明するためには、磁気嵐時のオーロラ粒子の加速・加熱過程について調べることが重要である。本年度は、磁気嵐中に見られるオーロラ電子の降り込み現象"broadband electrons(BBEs)"について詳細な解析を行った。BBEsは、オーロラオーバル中の低緯度側において広いエネルギー範囲(50eV-30keV)にわたって降り込み電子が増大する現象である。まず、2004年7月25日の磁気嵐中にFAST衛星が観測したBBEsについて調査した。BBEs発生時、Double Star(DS)衛星は、FAST衛星とほぼ同じ磁気地方時、地表面から4.7R_Eの磁気赤道面付近を飛翔していた。二つの衛星の観測データを比較すると、BBEsの高エネルギー電子は磁気赤道面付近で加熱され、BBEsの低エネルギー成分はDS衛星とFAST衛星の間で沿磁力線方向に加速されたことが示された。それらの電子加速・加熱は磁気嵐中のサブストームオンセット直後に起きている事も、DS衛星の磁場データから示唆された。また、2005年5月15日にFAST衛星によって観測されたBBEsについては、IMAGE衛星によって得られたグローバルなオーロラ画像を用いることで、オンセットとの時間関係と、BBEsの降り込み領域について初めて詳細に調べることができた。BBEsに対応するオーロラの発光領域は、オンセット後から約10分間増光のあった、磁気緯度で10度以内かつ磁気地方時2時間以内の局所的な領域であることが明らかになった。
正始石經にみる後漢・三国時代の尚書文献学と古文学の様相および立碑後の学術への影響

1「京都大学人文科学研究所所蔵正始石經拓本の整理」については、本研究所が所蔵する正始石經拓本の全てを蔦眞撮影し、刻された部位/原石の所在/来歴の調査を完了した.2「正始石經の存亡状況の調査」については、全国の図書館/美術館/個人コレクターなどに問い合わせたけっか、新たに以下のところに正始石經の拓本が所蔵されることを確認した.大阪市立美術館/大谷大学/国立国会図書館/東京国立文化財研究所/東北大学/東洋文庫/龍谷大学/北川博邦氏.これらのうち、北川博邦氏所蔵のものは、他所に所蔵されていない極めて貴重なものである.3「原石の調査」については、原石の新たな所蔵者は確認できなかったが、京都国立博物館/京都・藤井有隣館/東京・書道博物館において原石を詳細に調査することができた.4「テクストについて」は、隷古定尚書舊鈔本との比較が極めて重要であることが明かになり、隷古定尚書舊鈔本の調査に着手したが、これまでまとまった研究がないため舊鈔本を實際に見るために全国の図書館を訪ねなけれはならず、未だに十分な資料を収集し得ていない.5「字體について」は、1の拓本整理と並行して「正始石經字書」の作成を進め、ようやく完了した.三つの字體の来歴の考證/時代状況の研究については、この字書を活用して今後研究をすすめる.○「学術文化との関係」については、上記15の作業がようやく完成したはかり、もしくは現在考察検討進行中であり、十分な成果を見るに至っていないが、学術への紙の普及の影響の大きさが、明かになってきた.1「京都大学人文科学研究所所蔵正始石經拓本の整理」については、本研究所が所蔵する正始石經拓本の全てを蔦眞撮影し、刻された部位/原石の所在/来歴の調査を完了した.2「正始石經の存亡状況の調査」については、全国の図書館/美術館/個人コレクターなどに問い合わせたけっか、新たに以下のところに正始石經の拓本が所蔵されることを確認した.大阪市立美術館/大谷大学/国立国会図書館/東京国立文化財研究所/東北大学/東洋文庫/龍谷大学/北川博邦氏.これらのうち、北川博邦氏所蔵のものは、他所に所蔵されていない極めて貴重なものである.3「原石の調査」については、原石の新たな所蔵者は確認できなかったが、京都国立博物館/京都・藤井有隣館/東京・書道博物館において原石を詳細に調査することができた.4「テクストについて」は、隷古定尚書舊鈔本との比較が極めて重要であることが明かになり、隷古定尚書舊鈔本の調査に着手したが、これまでまとまった研究がないため舊鈔本を實際に見るために全国の図書館を訪ねなけれはならず、未だに十分な資料を収集し得ていない.5「字體について」は、1の拓本整理と並行して「正始石經字書」の作成を進め、ようやく完了した.三つの字體の来歴の考證/時代状況の研究については、この字書を活用して今後研究をすすめる.○「学術文化との関係」については、上記15の作業がようやく完成したはかり、もしくは現在考察検討進行中であり、十分な成果を見るに至っていないが、学術への紙の普及の影響の大きさが、明かになってきた.
海産アルカロイドをシーズとした新しいトリパノソーマ症治療薬の開発

海洋生物を素材として、新たな抗トリパノソーマ物質の探索を行い、海綿動物および渦鞭毛藻から12個の新規化合物を単離、構造決定した。また、これまでに研究代表者らが見いだした抗トリパノソーマ物質の構造活性相関を明らかにする目的で、アナログ化合物を含むことが推定された海綿抽出物から、3個のアナログ化合物を含む5個の新規化合物を単離、構造決定した。これらのうち、十分な物質量が得られた化合物について、詳細な抗トリパノソーマ活性の評価を進めている。中南米およびアフリカを中心に大きな問題となっているトリパノソーマ症は、今後、世界的な脅威になることが危惧されているが、現在のところ安全で有効な治療薬の開発が十分に行われていない。本研究では、トリパノソーマ症治療薬の素材としてあまり注目されていない海洋生物に焦点をあて、海洋生物(海綿、ホヤ、海洋由来真菌、渦鞭毛藻など)より、トリパノソーマ原虫に特異的に作用する毒性の少ない新しいタイプのトリパノソーマ症治療薬の開発につながる生物活性物質の発見を目的として研究を行った。その結果、Spongiidae科の海綿より新規メロテルペノイドのナキジキノンSおよびナキジキノールC、タウリンをユニットに含む新規アセチレン脂肪酸誘導体のタウロスポンジンBおよびCを、Agelas属の海綿より新規ブロモピロールイミダゾールアルカロイドのナゲラミドIおよび2,2'-デブロモナゲラミドBを、それぞれ単離、構造決定した。本研究では、トリパノソーマ症治療薬の素材としてあまり注目されていない海洋生物に焦点をあて、海洋生物(海綿、ホヤ、海洋由来真菌、渦鞭毛藻など)より、トリパノソーマ原虫に特異的に作用する毒性の少ない新しいタイプのトリパノソーマ症治療薬の開発につながる生物活性物質の発見を目的とした研究を行った。その結果、Amphidinium属の渦鞭毛藻より新規ポリケチドのアンフィジニンCGを単離、構造決定した。また、同時に単離したアンフィジニンAの絶対立体配置を決定した。これらの化合物に加えマクロリドのアンフィジノリドQの坑細菌および坑真菌活性を評価した結果、アンフィジニンA以外の化合物がT. mentagrophytesに対する坑真菌活性を示した。さらに、アンフィジニンAはB. subtilisに対する抗菌活性およびA. nigerに対する坑真菌活性を、アンフィジニンCとEはS. aureus、B. subtilisに対する抗菌活性およびA. nigerに対する坑真菌活性を、アンフィジノリドQはE. coli、S. aureus、B. subtilisに対する抗菌活性およびC. albicansに対する坑真菌活性を示すことが明らかになった。また、アンフィジニンEはマウス白血病細胞P388に対して細胞毒性を示した。中南米およびアフリカを中心に大きな問題となっているトリパノソーマ症は、世界的な脅威になることが危惧されているが、安全で有効な治療薬が開発されていない。本研究ではトリパノソーマ症治療薬の素材としてあまり注目されていない海洋生物に焦点をあて、新たな治療薬の開発につながるシーズの発見を目的として研究を行った。昨年度までに、Spongiidae科海綿よりメロテルペノイドのナキジキノンSとナキジキノールC、アセチレン脂肪酸誘導体のタウロスポンジンBおよびCを、Agelas属海綿よりブロモピロールアルカロイドのナゲラミドIおよび2,2'-デブロモナゲラミドBを、Amphidinium属渦鞭毛藻よりポリケチドのアンフィジニンCGを新規化合物として単離、構造決定した。これらの化合物の生物活性を評価した結果、ナキジキノンSは4種の細菌および3種の真菌に対して、ナキジキノールCは2種の細菌と4種の真菌に対して、タウロスポンジンCは1種の真菌に対して、アンフィジニンCとEは2種の細菌と2種の真菌に対して、アンフィジニンD, F, Gは1種の真菌に対して抗菌活性を示すことが明らかになった。最終年度は、Verongida目海綿よりブロモチロシンアルカロイドのチロケラジンGおよびHを、Hyrtios属海綿より新規アゼピノインドールアルカロイドのヒルチナジンBおよびCを新規化合物として単離、構造決定した。チロケラジンGは2種の真菌に対して、チロケラジンHは1種の真菌に対して、ヒルチナジンBは1種の真菌に対して、ヒルチナジンCは2種の細菌に対して抗菌活性を示すことが明らかになった。現在、本研究により得られた新規化合物および同時に単離した既知化合物について、トリパノソーマ原虫に対する活性評価を進めている。

海洋天然物ライブラリーを拡張するため、広範な海洋生物を素材として新たな生物活性物質の探索を行い、渦鞭毛藻から5個の新規化合物を単離、構造決定することに成功した。また、アンフィジニンAの絶対立体配置を決定した。天然物化学広範な海洋生物を素材として新たな生物活性物質の探索を継続して行うとともに、海洋天然物ライブラリーのうち、アルカロイドを中心にトリパノソーマ原虫に対する活性を評価し、構造活性相関を検討する。海洋天然物ライブラリーを拡張するため、広範な海洋生物を素材として新たな生物活性物質の探索を行い、研究実績の概要に記載した化合物を含め、海綿動物から9個、渦鞭毛藻から6個の新規化合物を単離、構造決定することに成功した。トリパノソーマ原虫を用いた活性評価が行えなかったため。広範な海洋生物を素材として新たな生物活性物質の探索を継続して行うとともに、海洋天然物ライブラリーのうち、アルカロイドを中心にトリパノソーマ原虫に対する活性を評価し、構造活性相関を検討する。トリパノソーマ原虫を用いた活性評価を行い、平成27年度請求額と合わせて、ほぼ計画通りに使用する。トリパノソーマ原虫を用いた活性評価を行い、平成26年度請求額と合わせて、ほぼ計画通りに使用する。
炎症性サイトカインとそのレセプター遺伝子発現機序の解析とその制御

私共はIL-1やTNFによって誘導されるIL-8、MCAFなどの炎症性サイトカインがin vitroおよびin vivoでの役割を明らかにするため、本研究を行い、以下のような成果を得た。(1)種々の培養細胞におけるIL-8/MCP-1/JEおよびその遺伝子発現の解析を行った。とくに、ヒト好酸球で、IL-8産生を見たところ、Ca5の処理によって著名なIL-8産生が見られた(Miyamasuら、'95)。また、ヒトHL-60をレチノール酸およびDMSOによって好中球に分化させるとIL-8産生能が増大し、IL-8R発現の増加が見られた。さらに、IL-8遺伝子発現へのシグナル伝達を調べる目的で、NF-kBとのゲルシフト法を検討した(園田、論文投稿中)。(2)動脈硬化発症解析の一環として、ヒト血管内皮細胞と好中球・単球との接着におけるケモカインの関与を検討した。すなわち、血管内皮細胞は単球との接着によりIL-8およびMCP-1/JEを産生することをELISA、ノーザンブロットおよび免疫組織化学染色により明らかにした(Takahashiら、'95,'96,'97;Seinoら'95)。さらに脳腫瘍における炎症性サイトカイン発現について培養グリオーマ細胞株において検討を行った(Kasaharaら、投稿中)。(3)ヒトMCP-1/JE cDNAをBCMGSneoをミエローマ細胞株で発現させた。この細胞株をヌードマウスに移植し、in vivoにおける抗腫瘍増殖効果を検討したところ、腫瘍の周辺に単球・マクロファージが浸潤すると共に、単球の増加が観察された(Hoshinoら,'95)。また、IL-8RタイプA,Bを発現させ、これに対する特異抗体を作製した後、骨髄分化段階におけるIL-8レセプターの発現の解析を行った(Wangら,'96)。本研究について今後の継続課題としたい。とくに、ヒト好酸球を分離しそのIL-8産生を見たところ、C5aの処理によって著明なIL-8産生が見られた(宮増ら、1995)。また、ヒトHL-60をレチノール酸およびDMSOによって好中球に分化させるとIL-8産生能が増大し、またIL-8R発現の増加が見られた。現在、この遺伝子発現へのシグナル伝達を調べる目的で、NF-kBとのゲルシフト法を検討している(論文作製中)。(2)動脈硬化発症解析の一環として、ヒト血管内皮細胞と好中球・単球との接着における炎症性サイトカインの関与を検討した。すなわち、血管内皮細胞は単球との接着によりIL-8およびMCP-1/JEを産生することをELISA、ノーザンブロットおよび免疫組織化学染色により明らかにした。(高橋ら、清野ら、1995)。ヒトMCP-1/JEcDNAをBCMGSneoをミエローマ細胞株で発現させた。この細胞株をユ-ドマウスに移植し、in vivoにおける抗腫瘍増殖効果を検討したところ、腫瘍の周辺に単球・マクロファージが浸潤すると共に、単球の増加が観察された(星野ら、1995)。なお、当初計画していた、IL-8およびMCP-1レセプターの発現解析の実験はまだ、十分な成果が得られていないので、次年度での継続課題としたい。また、IL-8RタイプA,Bを発現させ、これに対する特異抗体を作製した後、骨髄分化段階におけるIL-
月経周期に伴う育児感情尺度の開発

本研究の目的は、「月経周期に伴う育児感情尺度を開発」し、この尺度の信頼性と妥当性を検討することである。第1研究では、育児中の母親のフィジカルアセスメントと子どもに対する月経前症状を明らかにした。第2研究では、60周期の基礎体温表と20名のインタビュー調査より48項目の尺度を作成した。第3研究では、797名のアンケート調査より、主因子法・プロマックス回転の因子分析の結果、38項目5因子となり、信頼性の検討では、下位尺度にCronbach'sα.792.935の高い信頼性が確保された。本尺度は,育児期の母親の月経前症候群の有無の診断に役立てることが期待でき、児童虐待予防に貢献できると考える。本研究の目的は、児童虐待予防に月経前症状の軽減を目的とした「月経周期に伴う育児感情尺度」を開発し、この尺度が月経前症候群(以下PMSという)の診断と母親のセルフケアの動機づけ(看護介入)になっているか検討することである。具体的な目標は以下の通りである。第1段階:育児中の母親のフィジカルアセスメントと子どもに対する月経前症状を明らかにする。第2段階:「月経周期に伴う育児感情尺度」(暫定版)を作成する。第3段階:「月経周期に伴う育児感情尺度」(暫定版)の信頼性と妥当性の検討と介入効果の判定を行う。24年度は、第1段階の子どもに対する月経前症状を明らかにしたうえで、第2段階の「月経周期に伴う育児感情尺度」(暫定版)の作成を行った。25年度は、第3段階の「月経周期に伴う育児感情尺度」(暫定版)の信頼性と妥当性の検討を行っていくために、倫理審査書類の作成中である。25年度は、第1段階の子どもに対する月経前症状を明らかにしたうえで、第2段階の「月経周期に伴う育児感情尺度」(暫定版)の作成を行った。26年度は、第3段階の「月経周期に伴う育児感情尺度」(暫定版)の信頼性と妥当性の検討を行っていくために、倫理審査書委員会の承認を得た。現在、300部のアンケートの回収が終了後データ入力し、分析途中である。また、当初目標の500部を目指して協力施設を探索している。本研究の目的は、児童虐待予防に月経前症状の軽減を目的とした「月経周期に伴う育児感情尺度」を開発し、この尺度が、月経前症候群(以下PMSという)の診断と母親のセルフケアの動機づけ(看護介入)になっているか検討することである。第3段階:「月経周期に伴う育児感情尺度」(暫定版)の信頼性と妥当性の検討と介入効果の判定を行うであった。23年度の実施した研究の成果は、24年度実施予定であった関連する国内外の先行文献の文献レビューを行った。さらに、1歳2歳児を持つ母親で、基礎体温表から月経前症候群と診断された母親の10名の内容分析のデータをもとに比較検討した。その後、月経前期の育児感情尺度の構成概念を決定した。最後に、内容分析のコードから下位尺度を抽出している段階である。基礎体温表の結果より、月経前の高温期の否定的感情が、医療者の保健指導や健康教育で看護介入していくことより、母親が食事療法・運動療法・ストレス対処行動の変更などのセルフケアを継続的に行い「子どもにあたる・子どもにイライラする」などの症状が軽減し情緒的安定を保っていた。その結果、育児中の母親および子どもと、パートナーや実母などの家族のQOLの維持と向上に貢献出来るものとして意義が高いと考える。目的:本研究の目的は、育児期の母親が月経前症候群であると認識するための「月経周期に伴う育児感情尺度」の開発をし、その信頼性と妥当性を検討することである。

方法:対象は保育園、幼稚園通園中の0歳児6歳児を持つ20歳から44歳の母親を対象に、無記名自記式質問調査を実施した。1640名に配布し、回答の得られた878名のうち797名を分析の対象とした。尺度の質問項目は、12名の基礎体温表34周期と、「月経前症候群と診断した母親の質的研究」より得られた文章から育児期の母親の月経前症状に対応させて選択した。尺度項目は48項目からなり、回答は5件法であり、月経周期に伴う月経前症状の変化が測定される。結果:主因子法、プロマックス回転の因子分析の結果、38項目5因子である【月経開始前の子どもを中心とした否定的感情】、【月経開始後の肯定的感情】、【月経開始前後の夫(パートナー)のサポート】、【月経開始前の否定的な社会症状】、【月経前の身体的症状】が抽出された。信頼性の検討では、下位尺度にCronbach′sα=.792、.935の高い信頼性が確保された。【月経開始前の子どもを中心とした否定的感情】と【月経開始前の否定的な社会症状】には正の相関が示され、【月経開始前後の夫(パートナー)のサポート】には負の相関が示された。ソーシャルサポートスケールとの間には、【月経開始前後の夫(パートナー)のサポート】とは正の相関、【月経開始前の子どもを中心とした否定的感情】と【月経開始前の否定的な社会症状】には負の相関が示され、基準関連妥当性が確認された。結論:本研究の「月経周期に伴う育児感情尺度」は、妥当性および信頼性が証明された。本尺度の活用により、育児中の母親の月経前症候群のセルフアセスメントに役立てることが期待でき、医療者が月経前症状改善を支援するための診断基準の1つとして貢献が可能である。助産学24年度は、第1段階の育児中の母親のフィジカルアセスメントと子どもに対する月経前症状を明らかにする。第2段階の「月経周期に伴う育児感情尺度」(暫定版)を作成するが到達目標であったが、第1段階の育児中の母親のフィジカルアセスメントを効果的に実施するために、女子大学生を対象にプレテストを行っていた。また、測定項目中のストレスチェック(唾液アミラーゼ)の信頼性に欠けるので、他の指標になる測定機器、または、血液検査を検討中である。骨密度と体組成の測定機器に関しては問題なかったが、今後の成果を期待するうえでは、必要であったと思われる。25年度は、第1段階の育児中の母親のフィジカルアセスメントと子どもに対する月経前症状を明らかにする。第2段階の「月経周期に伴う育児感情尺度」(暫定版)を作成するが到達目標であったが、第1段階の育児中の母親のフィジカルアセスメントを効果的に実施するために、育児中の母親を対象にプレテストを行った。また、測定項目には、ストレスチェック(唾液アミラーゼ)の信頼性に欠けるので、血液検査(Hb,ヘマトクリット、フェリチン、貯蔵鉄)を追加した。本研究の目的は、児童虐待予防に月経前症状の軽減を目的とした「月経周期に伴う育児感情尺度」を開発し、この尺度がPMSの診断と母親のセルフケアの動機づけ(看護介入)になっているか検討することである。具体的な目標は以下の通りである。23年度は、育児中の母親の骨密度、体組成、唾液アミラーゼの検査などのフィジカルアセスメントと子どもに対する月経前症状を明らかにする。24年度は、「月経周期に伴う育児感情尺度」(暫定版)を作成する。25年度は、「月経周期に伴う育児感情尺度」(暫定版)の信頼性と妥当性の検討と介入効果の判定を行うであった。
回折データのイメージングによる固体内イオンの移動機構解明

本研究では、固体イオニクス関連物質の構造をマキシマムエントロピー法MEMにより明らかにした。具体的には、パイロクロア型構造を持つ、Y_2Sn_2O_7、ペロブスカイト型酸化物の基本物質であるSrTiO_3及び、ペロブスカイト型酸化物固溶体で代表的なプロトン伝導体として知られるSrCe_<0,95>Yb_<0,05>O_<3-α>である。実験は主に、実験室系のX線回折装置により行った。粉末試料の粒度分布の回折強度への影響を避けるために試料回転台を用いて測定し、また測定強度の統計性をできるだけ高めるため通常の粉末回折実験よりも長時間の測定を行った。得られた回折パターンは、プロファイルフィッテング法及び、我々が最近開発したMEMのためのリ-トベルト法により各反射についての結晶構造因子の測定値を求め、MEMの入力データとした。MEMの解析はコンピュータープログラムMEEDを用いて行った。得られた主な結果はSrTiO_3において、Ti-O間には強い共有結合が認められる。Ti原子と酸素原子との間の共有結合性が非常に高く、その結合によりソリッドなTiO_6八面体が形成されていることが分かった。一方,SrCe_<0,95>Yb_<0,05>O_<3-α>においては、酸素はどの金属原子とも共同結合性を示さず、酸素の電子密度が著しく歪んでおり、酸素間にCe,Ybを介したつながりが見られた。この様に、プロトン移動経路を示唆する酸素のネットワークが観測された。
X線CT画像における雑音分散に関する検討

雑音を量子雑音に限定した場合のX線CT画像上の任意のROI内の「空間領域」におけるCT値の分散の「ensemble領域」おける期待値をX線光子束の直線状の減弱のみをLambert-Beerの法則に基づいて解析的に計算することについての検討を実施し、直接的なフィルタ補正逆投影法による画像再構成を使用した仮想的なX線CT撮影系を使用して同様なモデルによって計算するシミュレーションを実施することによって、同計算方式の精度の検証を実施した。まず、これまでに実施していなかった、管電流変調を適応した場合とbow-tieフィルタを設定した場合についての検討を実施し、いずれの場合にも解析的な計算方法の精度は高いものと言える結果を得た。続いて、非常に膨大な計算時間を要するためこれまではあまり実施されていなかった、実際の診断時に照射するX線量に相当する光子数を使用した、光子と物質との相互作用を考慮したモンテカルロ・シミュレーションを実施し、短時間で精度の高い推定が可能なWunderlichらによりband-restricted estimationと名付けられた推定法を使用することによって、同期待値の解析的な計算方法の精度に関する検討を改めて実施した。この結果、モンテカルロ・シミュレーションによって作成されたCT画像の「空間領域」における雑音分散の「ensemble領域」における期待値の推定値は、X線光子束の直線状の減弱のみをLambert-Beerの法則に基づいて解析的に計算した値と比べ最大1.67倍ほどの差が認められたが、両者間のピアソンの積率相関係数は0.943となり、両者の間には非常に強い線形相関が認められ、両者は相対値としてみた際には高い精度で一致していることが認められた。また、両者の値の差は、考慮している光子数の差等によって生じていると考えられる結果を得た。実際の診断時に照射するX線量に相当する光子数を使用した、光子と物質との相互作用を考慮したモンテカルロ・シミュレーションによる(解析的な計算方式の)検証を実施したが、事前の予想通り、このシミュレーションには莫大な時間がかかった。同シミュレーションは、公開コードである"EGS5"を使用して実施したが、計算時間の短縮のため、MPIを使用して並列化した"EGS5-MPI"を合わせて使用した。EGS5やMPIの使用にあたっては、技術的に困難な課題に色々と直面し、予想外の時間を要したが、既存の計算機資源を使用するなどして、実用的な時間と言える時間ではないが、モンテカルロ・シミュレーションを使用した仮想的なX線撮影装置を使用したX線CT画像を得ることができるようになった。実際の診断時に照射するX線量に相当する光子数を使用したモンテカルロ・シミュレーションの実施には、現時点では改良すべき点がかなりあるが、Wunderlichらによるband-restrictedestimationを使用した雑音分散の推定が可能な数のCT画像を具体的に得ることができたことは、当初の計画通りの進展が認められたと自己評価している。X線検出器に到達するX線量を、数値ファントム中をX線が通過する際に、散乱線も考慮した個々の画素領域における被ばく線量の推定も可能なモンテカルロシミュレーションによって推定する具体的な計算方式について、今年度の実施結果を踏まえて改良を実施する。ここで、名古屋大学の情報基盤センターのコンピュータシステムを利用した高速化の方法についての検討を進める。この検討と同時に、市販のX線CT検査装置を使用して、CT dose intex (CTDI)ファントムを含む被ばく線量測定用ファントムを用いて被ばく線量を実測した値との比較をすることによって、同シミュレーションの推定精度が十分であることを実測データとの比較によって実施する。また、X線検出器に到達するX線量のゆらぎ(量子雑音)について、これまでの検討では到達するX線量の平均値をパラメータである平均値とするポアソン分布に従うものして実施してきたが、モンテカルロ・シミュレーションでは、X線発生の際の光子数のゆらぎをポアソン分布として与える方法も考えられるため、同シミュレーションではX線量のゆらぎを与える方法として2種類の方法が考えられる。しかしながら、この2種類の方法の整合性には不明な点がある。また、これまでの検討ではX線検出器は単純なquantum counterとしてモデル化して実施してきたが、実際の商用機のX線検出器では同モデルには従わないことが知られていて、より実際に近いモデルとの比較検討が必要である。これらの点に関する検討も実施するものとする。

この結果、モンテカルロ・シミュレーションによって作成されたCT画像の「空間領域」における雑音分散の「ensemble領域」における期待値の推定値は、X線光子束の直線状の減弱のみをLambert-Beerの法則に基づいて解析的に計算した値と比べ最大1.67倍ほどの差が認められたが、両者間のピアソンの積率相関係数は0.943となり、両者の間には非常に強い線形相関が認められ、両者は相対値としてみた際には高い精度で一致していることが認められた。また、両者の値の差は、考慮している光子数の差等によって生じていると考えられる結果を得た。実際の診断時に照射するX線量に相当する光子数を使用した、光子と物質との相互作用を考慮したモンテカルロ・シミュレーションによる(解析的な計算方式の)検証を実施したが、事前の予想通り、このシミュレーションには莫大な時間がかかった。同シミュレーションは、公開コードである"EGS5"を使用して実施したが、計算時間の短縮のため、MPIを使用して並列化した"EGS5-MPI"を合わせて使用した。EGS5やMPIの使用にあたっては、技術的に困難な課題に色々と直面し、予想外の時間を要したが、既存の計算機資源を使用するなどして、実用的な時間と言える時間ではないが、モンテカルロ・シミュレーションを使用した仮想的なX線撮影装置を使用したX線CT画像を得ることができるようになった。実際の診断時に照射するX線量に相当する光子数を使用したモンテカルロ・シミュレーションの実施には、現時点では改良すべき点がかなりあるが、Wunderlichらによるband-restrictedestimationを使用した雑音分散の推定が可能な数のCT画像を具体的に得ることができたことは、当初の計画通りの進展が認められたと自己評価している。X線検出器に到達するX線量を、数値ファントム中をX線が通過する際に、散乱線も考慮した個々の画素領域における被ばく線量の推定も可能なモンテカルロシミュレーションによって推定する具体的な計算方式について、今年度の実施結果を踏まえて改良を実施する。ここで、名古屋大学の情報基盤センターのコンピュータシステムを利用した高速化の方法についての検討を進める。この検討と同時に、市販のX線CT検査装置を使用して、CT dose intex (CTDI)ファントムを含む被ばく線量測定用ファントムを用いて被ばく線量を実測した値との比較をすることによって、同シミュレーションの推定精度が十分であることを実測データとの比較によって実施する。また、X線検出器に到達するX線量のゆらぎ(量子雑音)について、これまでの検討では到達するX線量の平均値をパラメータである平均値とするポアソン分布に従うものして実施してきたが、モンテカルロ・シミュレーションでは、X線発生の際の光子数のゆらぎをポアソン分布として与える方法も考えられるため、同シミュレーションではX線量のゆらぎを与える方法として2種類の方法が考えられる。しかしながら、この2種類の方法の整合性には不明な点がある。
身体運動によるヒト概日リズムの同調:脱同調パラダイムによる解析

本研究の目的は、周期的な身体運動と高照度光照射が概日振動体に与える効果の差異、身体運動の作用機序、また運動強度と作用との関係を明らかにすることにある。(平成17年度):健康成人男子15名を対象として、対照群(7名)と運動群(8名)に分けた。被験者は低照度隔離実験室で7日間、昼夜変化から隔離されて単独生活した。実験3日目から6日目までの4日間、日中に2時間の自転車エルゴメーターによる身体運動を負荷した。その結果、対照群、運動群ともに、血中メラトニンリズムの頂値位相、上昇位相に有意な位相後退が認められたが、下降位相については有意な位相変化は認められなかった。位相後退の程度に両群で差はなかった。リズム振幅には変化はなかった。本実験の結果から、身体運動を負荷したリズム位相は、Cross-over pointに相当することが推測された。(平成18年度):健康成人男子7-8名を対象として、それぞれ運動負荷、非負荷の2回の実験を行った。被験者を7日間、低照度隔離実験室で単独生活させ、4日間決められた時刻に自転車エルゴメーターによる身体運動を2時間負荷した。その結果、運動負荷の有無にかかわらず、メラトニンリズム位相は主観的夕方での運動時を除き、後退した。運動負荷と非負荷では位相変化の大きさには差はなかった。また、被験者7-8名を10日間低照度隔離実験室で単独生活させた。実験2日目に一晩の徹夜をはさんで、睡眠スケジュールを8時間位相前進させ、4日間固定した。その間、一定時刻に自転車エルゴメーターによる身体運動を2時間負荷した。その後、被験者をフリーラン条件下に6日間おいた。なお、身体運動を行わない対照実験を同様のスケジュールで行った。その結果、睡眠スケジュールの8時間の前進にもかかわらず、メラトニンリズムの位相は変化しなかった。一方、フリーラン開始時の睡眠位相は、運動負荷時で有意に前進した。本研究の目的は、周期的な身体運動の概日振動体に対する作用機序を明らかにするとともに、身体運動の作用が光の作用と同じく位相依存性を示すか否か、また身体運動の強度と同調作用に相関があるか否かを明らかにすることにある。健康成人男子15名を対象として、対照群(7名)と運動群(8名)に分けた。実験開始2週間、日常生活における行動リズムを、アクチラムを用いて測定した。また、1週間前には、血中メラトニンリズムを測定し、リズム位相を確認した。被験者は隔離実験室で7日間、昼夜変化から隔離されて単独生活した。第1日目に24時間連続採血を行い、血中メラトニンリズムの初期位相を決め、3日目から6日目までの4日問、日中に2時間の自転車エルゴメーターによる身体運動を負荷した。実験6日目から7日目にかけて、リズム位相を推定するために、再び24時間連続採血を行い、血中メラトニンリズムを測定した。そのほか、深部体温リズムを実験期間通して測定し、また睡眠脳波を採血の無い日に測定した。位相後退の程度には両群で差はなかった。リズム振幅には変化は見られなかった。

運動を負荷した位相は、血中メラトニントンリズムの頂値位相の12-17時間後であった。本実験の結果で、対照群と運動群との間に有意な差が認められなかったことから、身体運動を行った位相は、Cross-over pointに相当する時間帯であることが推測された。本実験は、身体運動のリズム同調促進効果が睡眠覚醒リズムへの作用を介している可能性を検討するための内的脱同調パラダイム実験へ向けた基礎実験としての位置づけである。今後、位相前進した睡眠覚醒スケジュールへの再同調を促進する身体運動条件について検証していく。本研究の目的は、周期的な身体運動の概日振動体に対する作用機序を明らかにするとともに、身体運動の作用が光の作用と同じく位相依存性を示すか否か、また身体運動の強度と同調作用に相関があるか否かを明らかにすることにある。1)連続4日間の身体運動に対するメラトニン概日リズムの位相反応健康成人男子7-8名を対象として、それぞれ運動負荷、非負荷の2回の実験を行った。被験者を7日間、低照度時間隔離実験室で単独生活させ、第1日目に24時間連続採血を行い、血中メラトニンリズムの初期位相を確定し、その後4日間、決められた時刻に自転車エルゴメーターによる身体運動を2時間負荷した。6日目に再度、24時間連続採血を行い、メラトニンリズムの位相変化を測定した。その結果、運動負荷の有無にかかわらず、メラトニンリズム位相は主観的夕方を除き、後退した。運動負荷時と非負荷時では位相変化の大きさには差はなかった。2)連続4日間の身体運動によるメラトニン概日リズム再同調促進作用被験者7-8名を10日間、低照度時間隔離実験室で単独生活させた。第1日目に24時間連続採血を行い、血中メラトニンリズムの初期位相を測定した。その後一晩の徹夜をはさんで、睡眠スケジュールを8時間位相前進させ、4日間固定した。その間、一定時刻に自転車エルゴメーターによる身体運動を2時間負荷した。6日目に24時間連続採血を行い、メラトニンリズムの位相変化を測定し、その後、被験者をフリーラン条件下に6日間おき、最終日に再度メラトニンリズムを測定した。なお、身体運動を行わない対照実験を同様のスケジュールで行った。その結果、睡眠スケジュールの8時間の前進にもかかわらず、メラトニンリズムの位相は有意に変化しなかった。一方、フリーラン開始時の睡眠位相は、運動負荷時で有意に前進した。この結果は、身体運動が睡眠覚醒リズムの非光同調を促進することを示す。
見いだし説明する過程を重視した算数・数学の授業のための教材開発

子どもの数学学習への意欲の向上,数学の内容の理解,数学の能力の形成の3つの調和を図るには,子どもが見いだし説明する過程を重視した数学の授業を行うことが必要である。本研究では,そのための教材を開発し,実験授業を通して,その有効性を検証した。小・中学校教員の協力のもと,合計15の実験授業を実施,検討し,小2「はこの形」をはじめとする小学校算数,中学校数学に関する有効な教材を提案した。本研究の目的は,数学の授業において,子どもたちに,数学の内容理解,数学の能力形成,数学に対する情意面の向上を調和的に図るためには,子どもが見いだし説明する過程を重視することが有効であろうと考える立場から,そのための教材を開発し,実践を通した検証によって,その有効性を明らかにすることである。研究計画に従い,今年度は以下の点について研究を進めた。1.初年度に検討した見いだし説明する過程を重視した授業の構成に関する枠組みについて,小学4年「面積」,小学4年「直方体と立方体」等の授業実践を行い,その結果に基づき引き続き検討した。2.初年度に実施及び検討した小学3年「ぼうグラフ」の単元に関する子どもの見いだす様相についての知見をまとめ,国内学会において発表した。主として,クラス全体としては見いだす事柄は多様である一方,個人に着目すると見いだす事柄の数や種類に大きな差があり,指導の上で注意が必要であることを,事例に基づき具体的に指摘した。3.新たに中学校教員と連携して,中学2年「連立方程式」の単元に関する教材を開発し,実験授業を計画・実施し,データの収集とその分析・考察を行った。主として,中学校数学の授業における子どもの見いだし説明する活動の保障について議論し,特に説明する活動の捉え方をより柔軟にすることの必要性が見いだされた。また,研究代表者の指導のもとで大学院生が,中学1年「星形多角形の角の和」,中学2年「紙を重ねてできる形の面積」についての教材開発を行い,それを用いた実験授業を実際の中学校現場において実施し,データの収集とその分析・考察を行った。主として,授業のねらいと子どもの実態とのバランスがとれた教材を扱うことの重要性と,その困難性について,具体的事例をもとに検討した。4.国内学会および国際学会,また,イギリスの数学教育研究者とのセミナー等を通じて,各種の情報収集を行った。本研究の目的は、数学の授業において、子どもたちに、数学の内容理解、数学の能力形成、数学に対する情意面の向上を調和的に図るためには、子どもが見いだし説明する過程を重視することが有効であろうと考える立場から、そのための教材を開発し、実践を通した検証によって、その有効性を明らかにすることである。研究計画に従い、今年度は以下の点について研究を進めた。1.子どもが見いだし説明することの意義について、数学の内容理解および能力形成、数学に対する情意面の向上の観点から、文献および先行研究をもとに、基礎的考察を行った。2.公立小学校教員と連携して、小学2年「はこの形」の単元に関する教材を開発し、実験授業を計画・実施し、データの収集とその分析・考察を行った。主として、子どもが見いだし説明する過程を重視した授業の構成に関する枠組みについて検討した。3.小学3年「大きな数」の単元に関する教材を開発し、実験授業を計画・実施し、データの収集とその分析・考察を行った。主として、内容領域の特徴の違い(例えば、図形領域と数と計算領域の特徴の違い)が、子どもが見いだしたり説明したりする上で、どのように影響するかを検討した。4.小学3年「ぼうグラフ」の単元に関する教材を開発し、実験授業を計画・実施し、データの収集とその分析・考察を行った。主として、子どもが見いだす様相(個人として、また、学級全体として何をどれくらい見いだすことができるのか)に焦点を当てて、質的・量的データをもとに検討した。5.国内において、研究の途中経過について学会発表および論文発表を行った。また、国内および国際学会において、各種の情報収集を行った。研究計画に従い,最終年度は以下の点について研究を進めた。(1)これまでに検討してきた,見いだし説明する過程を重視した授業構成の考えにもとづき,小学3年「立方体の見取図の読み」,小学5年「複合図形の面積」に関する実験授業を計画,実施し,その効果を検証した。(2)「事柄が正しいわけを説明する授業」のための教材を開発し,中学1年と3年に対して実験授業を実施し,その効果を検証した。(3)子どもたちの「説明する能力」の実態をとらえるための質問紙調査を実施し,子どもの説明の記述の特徴の分析を行い,説明する能力の高まりについて考察した。(4)国内学会および国際学会,また,イギリスの数学教育学研究者とのセミナーを通じて,各種の情報収集を行った。

本研究期間全体を通じて,小学校と中学校とを合わせて合計15の実験授業を行い,子どもが見いだし説明する過程を重視した授業のための教材と,その授業の実際について考察した。また,本研究を通してみることができた子どもたちの成長の具体的な姿や,授業を実施する上での留意点等,本研究で得られた知見について,期間中,奈良県内外の10校の校内研修会および13の講演会等で発信した。こうした機会を通じて,地域学校教員等と本研究テーマに関する問題意識を共有するとともに,これからの算数・数学教育について,「子どもが見いだし説明する過程を重視した授業」を通して改善することを具体的に議論することができた。数学教育学研究計画では,平成25年度以降は,「研究目的2(授業において具現化するための具体的な教材を開発すること)に関する教材の開発を本格化し,準備が整い次第,研究目的3(開発した教材の効果や妥当性を,実際の授業実践等を通した検証により明らかにすること)の授業実践を通した検証を行う」としている。「研究目的2」については,小学4年「面積」,小学4年「直方体と立方体」,中学1年「星形多角形の角の和」,中学2年「連立方程式」,中学2年「紙を重ねてできる形の面積」に関する教材を具体的に開発した。「研究目的3」については,上記の実験授業を学校現場において実施し,データの収集とその分析・考察を行っている。また,平成25年度末には,小学校の全学年を対象にした調査を実施した。これらのデータは,今後詳細に分析・考察していく。さらに,新たに中学校教員を研究協力者に加え,研究連携体制を一層充実させた。以上から,平成25年度の研究は,概ね順調に進展していると判断する。研究計画では、「平成24年度は、研究への協力体制を整えつつ、研究目的1(子どもが見いだし説明することの意義を、数学学習への意欲と数学の内容理解および能力形成との関わりから理論的に考察し、明らかにすること)に関する文献研究を中心的に進めながら、研究目的2(授業において具現化するための具体的な教材を開発すること)に関する教材の試案を作成する」としている。「研究への協力体制を整える」ことについては、公立小学校教員との研究連携体制を確立した。「研究目的1」については、文献および先行研究をもとに、基礎的考察を行った。関連する理論的考察は、今後も継続的に進めていく。「研究目的2に向けた教材の試案の作成」については、小学2年「はこの形」、小学3年「大きな数」、小学3年「ぼうグラフ」の単元に関する教材の試案を作成し、実験授業を計画・実施し、データの収集とその分析・考察を行った。以上から、平成24年度の研究は、概ね順調に進展していると判断する。平成25年度の研究は,おおむね順調に進展しているので,引き続き,研究計画に従って研究を進めていく。研究計画では,「平成25年度以降は,研究目的2に関する教材の開発を本格化し,準備が整い次第,研究目的3(開発した教材の効果や妥当性を,実際の授業実践等を通した検証により明らかにすること)の授業実践等を通した検証を行う。関連する情報収集と研究の途中経過の発表は随時行う」としている。今後は,教材開発の対象とする内容領域や学年等を一層広げるとともに,開発した教材を用いた実験授業の実施・検証をさらに重ねていく。
統計的証拠の社会的受容に関する研究―20世紀前半期米英社会と農事試験・品質管理―

本研究で得られた成果の概要と研究発表の実績については以下のとおりである。1.1925年以降の英国においては、実験計画や有意性検定による農事試験の分析およびそのデモンストレーションがはじまった。これに多大な影響を与えた統計学者のR.A.Fisherが在籍したRothamsted農事試験場、London大学、Cambridge大学、そして1930年代以降の統計手法の普及活動を支えた王立統計協会のアーカイブを訪問し、(1)実験計画、有意性検定による例証に対する農民の評価について、(2)旧来行なわれてきた専門家の知識や経験、洞察力に頼る説明と比べて、有意性検定による統計的証拠による説明が、どれだけ説得力を持ったのか、そして農民が農事試験の結果に対する理解を深めるのにどれだけ貢献したのかについて、明らかにする未公開資料や重要文献を収集することができた。また各研究機関のFisher研究者や当時の状況に詳しい研究者に対してヒアリングや意見交換を行い、本研究を遂行する上で有益な情報を得ることができた。2.第2次大戦期の米国においては、軍・産・官共同による統計的品質管理の研究が行なわれ、その普及が急速に進んだ。まず、米国公文書館、米国議会図書館、およびDeming研究所を訪問し、(1)消費者が製品の品質を把握する上で、統計学によって形式化された抜取検査方式が果たした役割について、(2)それに対する消費者の印象や評価について明らかにできる、米国政府・軍関係の行政文書や当時米国政府主導で開催された講習会や集中講義の資料等を収集することができた。つぎに、UCLAのT.M.Porter教授など当時の状況に詳しい研究者と本研究についてヒアリング調査や意見交換をし、貴重な助言や情報を得ることができた。3.上記2点の成果については、経済統計学会の関東支部の支部例会、そして経済統計学会の全国研究総会において口頭発表を行なった。また、経済統計学会の機関誌『統計学』第86号(2004年4月公刊予定)において本研究の成果の一部を発表した。さらには、本研究の研究成果の別の一部について、2004年2月に公刊した拙著『R.A.フィッシャーの統計理論-推測統計学の形成とその社会的背景-』(九州大学出版会)の第2章と第4章において発表した。来年度以降も本研究の成果を統計学関連の学会で口頭報告した後に、論文としてまとめる予定である。本年度は、本研究の目的を達成するために必要な文献や資料の収集、およびヒアリング調査や意見交換を行った。その概要と成果については以下の通りである。1.1925年頃から英国においては、実験計画や有意性検定による農事試験の分析およびそのデモンストレーションがはじまった。これに多大な影響を与えた統計学者のR.A.Fisherが在籍したRothamsted農事試験場(現IACR)、London大学および同大学図書館、Cambridge大学を訪問し、(1)実験計画、有意性検定による例証に対する農民の評価について、(2)旧来行われてきた専門家の知識や経験、洞察力に頼る説明と比べて、統計的証拠による説明が、どれだけ説得力を持ったのか、そして農民が農事試験の結果に対する理解を深めるのにどれだけ貢献したのかについて、明らかにする未公開資料や重要文献を収集することができた。2.第2次大戦期の米国においては、軍・産・学共同による統計的品質管理の研究が行われ、その普及が急速に進んだ。まず、米国公文書館、米国議会図書館、およびDeming研究所を訪問し、(1)消費者が製品の品質を把握する上で、統計学によって形式化された抜取検査方式が果たした役割について、(2)それに対する消費者の印象や評価について、明らかにする米国政府・軍関係の行政文書や当時米国政府主催で開催された講習会や集中講義の資料等を収集することができた。本年度末時点では、上記の文献資料や公文書等を分析している最中であるため、上記の成果を論文とするまでには到っていないが、次年度中に本研究の目的である、統計的証拠の社会的受容に必要な諸条件の解明を行って、これを学会で報告した後、論文として纏める計画である。

2.第2次大戦期の米国においては、軍・産・官共同による統計的品質管理の研究が行なわれ、その普及が急速に進んだ。まず、米国公文書館、米国議会図書館、およびDeming研究所を訪問し、(1)消費者が製品の品質を把握する上で、統計学によって形式化された抜取検査方式が果たした役割について、(2)それに対する消費者の印象や評価について明らかにできる、米国政府・軍関係の行政文書や当時米国政府主導で開催された講習会や集中講義の資料等を収集することができた。つぎに、UCLAのT.M.Porter教授など当時の状況に詳しい研究者と本研究についてヒアリング調査や意見交換をし、貴重な助言や情報を得ることができた。3.上記2点の成果については、経済統計学会の関東支部の支部例会、そして経済統計学会の全国研究総会において口頭発表を行なった。また、経済統計学会の機関誌『統計学』第86号(2004年4月公刊予定)において本研究の成果の一部を発表した。さらには、本研究の研究成果の別の一部について、2004年2月に公刊した拙著『R.A.フィッシャーの統計理論-推測統計学の形成とその社会的背景-』(九州大学出版会)の第2章と第4章において発表した。来年度以降も本研究の成果を統計学関連の学会で口頭報告した後に、論文としてまとめる予定である。