hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
上皮細胞極性制御による歯の再生法の開発

歯のエナメル質形成は、連続した上皮ー間葉細胞の相互作用による細胞の増殖、分化により引き起こされ、最終的には組織特異的な基質の分泌やカルシムなどのイオン共有により、整列したエナメル小柱有するエナメル質が形成される。歯の再生を目的とした人工エナメル質形成には、人為的にエナメル芽細胞を誘導する培養方法の開発が必要である。そこで新たな3次元培養法を開発し、エナメル芽細胞分化に有効であるかどうかを検討した。その結果、新たな培養システムは、歯原性上皮細胞株SF2におけるエナメル質特異的な基質の誘導と、石灰化を引き起こした。したがってこの培養法は、人工エナメル質形成に有効な手法であることが示唆された。これまで歯の再生は、人工的に歯胚を作製し、その人工歯胚を移植することでの再生が試みられてきた。しかしながら、この手法においては、1)胎児由来細胞の利用による倫理的な問題、2)大型器官の再生が困難(血管構築ができないため)、などの問題が存在することから、マウスなどの小型動物での再生歯できても、ヒトへの応用が難しい。我々は、1)の問題を解決する為に、iPS細胞からのエナメル芽細胞、象牙芽細胞の誘導技術を開発し、また乳歯由来歯髄細胞を、歯髄幹細胞に人工的に誘導する薬剤の同定に成功してきた。しかしながら、2)の問題を解決するには至っていない。そこで我々は、これまで行なってきた2次元培養をさらに発展させ、歯原性上皮細胞の3次元培養システムを確立し、歯原性上皮細胞の分化について評価を行なった。まずは、ラット由来歯原性上皮細胞株SF2細胞を、スフェアを用いた3次元培養を行ない、これまでの2次元と分化の違いによる評価を行なった。RT-PCRによるエナメル芽細胞分化マーカーの発現を検討した結果、アメロブラスチン、アメロジェニン、エナメリンの発現に関しては2次元培養と比較して5倍以上の発現の上昇を認めた。さらに、3次元培養における細胞内でのアメロブラスチン発現を免疫組織学的に検討した結果、3次元培養のすべての細胞においてアメロブラスチンが発現していることを確認した。次に、石灰化培地において3次元培養の細胞の石灰化をvon kossa染色を用いて検討した結果、3次元培養のほうがvon Kossa染色による染色の増強が認められた。これまで歯の再生は、人工的に歯胚を作成し、その人工歯胚を移植することで再生が試みられてきた。しかしながらこの手法では、胎児組織を利用することの倫理的な問題や、大型臓器を形成することな困難であることの問題を回避することができない。したがって、組織幹細胞やiPS細胞を応用することで倫理的な問題点を改善し、歯関連組織の誘導を試みてきた。本研究では、大型器官を構築する為の基本技術の開発のために、これまでの2次元培養法から3次元培養を行なう事で、より効率的な組織誘導を実現するものである。昨年度までは、歯原性上皮細胞株であるSF2細胞を、特殊なチャンバーを用いた3次元培養法を用いる事で、エナメル芽細胞の極性科を誘導し、効率的なエナメル芽細胞分化誘導法の開発を試みた。3次元培養は2次元培養と比較してエナメル芽細胞のマーカーであるアメロブラスチンの発現が数倍増強していた。3次元構築した人工的な組織を、各種抗体を用いた免疫染色による組織学的に解析したところ、分泌されたエナメル基質は、KLK-4などの基質分解酵素により分解され、in vivoと同様の基質除去が行われることが分かった。石灰化した3次元培養のスフェアを電子顕微鏡で観察した結果、細胞周囲に石灰化の所見が観察されたが、生体内のエナメル質のように層盤構造は有していなかった。今回作成されたエナメル芽細胞株由来の石灰化組織は、初期において多量のエナメル基質を含有している事から、臨床で利用されているエムドゲインなどのエナメル基質に、さらに石灰か組織が追加された新たな歯周組織再生の為の骨補填材として利用可能であることが示唆された。新たな3次元培養により、効率的に歯原性上皮から江間メル基質を含む石灰化組織の誘導が行えるようになってきた。またこの培養系を用いる事で、生体内でのエナメル質の石灰化機構を解明できる可能性が示唆された。歯の再生の為には、人為的な上皮陥入と間葉細胞との相互作用が必要である事から、細胞の3次元構築の方法を工夫する事で、石灰化誘導を行わなくとも、自然に歯関連細胞の分化誘導および石灰化を誘導する事が今後の課題である。当初予定されていた、石灰化物の作成には成功しており、概ね順調に進んでいると考えられる。本研究では歯の再生を目的とし、人為的に細胞極性を付与することで、エナメル芽細胞の分化促進や、効率的な器官形成技術を確立することを目指している。これまで歯原性上皮細胞の3次元培養技術を用いて、エナメル基質の1つであるアメロブラスチンやアメロジェニンの高発現誘導に成功した。またこの3次元構築組織においてin vitroでの石灰化誘導に成功することができた。しかしながら、in vivoの歯胚形成過程におけるエナメル芽細胞のような整列したエナメル上皮組織の構築までは至っておらず、構造的にはエナメル質のような層状の硬組織形成には至っていない。そこで、さらなる細胞極性を付与する目的で、細胞間結合に関わる分子群の発現制御に関わる分子機構について検討を行った。

これら新規分子の包括的な遺伝子スクリーニングから、デスモゾームの形成に重要である新規分子Pkp1の同定に成功し、このPkp1を過剰発現させることで、細胞間結合が増強され細胞分化が促進されること、また本分子をsiRNAを用いて発現抑制した結果、ZO-1の発現局在が変化し細胞が極性を維持できないことが明らかとなった。このことからPkp1の発現促進は、エナメル芽細胞の極性と分化維持に極めて重要であることを見出した。これらの新たに発見した分子機構を用いて、Pkp1の過剰発現と、歯原性上皮の3次元培養技術を併用した結果、従来の3次元培養と比較して、早期にエナメル質形成に関わるエナメル基質、エナメル基質分解酵素群の発現が促進されることを見出した。これらの技術は、これまで培養に長い時間を要していた歯の再生において、その短縮化や効率化に貢献できる知見と考えられる。歯のエナメル質形成は、連続した上皮ー間葉細胞の相互作用による細胞の増殖、分化により引き起こされ、最終的には組織特異的な基質の分泌やカルシムなどのイオン共有により、整列したエナメル小柱有するエナメル質が形成される。歯の再生を目的とした人工エナメル質形成には、人為的にエナメル芽細胞を誘導する培養方法の開発が必要である。そこで新たな3次元培養法を開発し、エナメル芽細胞分化に有効であるかどうかを検討した。その結果、新たな培養システムは、歯原性上皮細胞株SF2におけるエナメル質特異的な基質の誘導と、石灰化を引き起こした。したがってこの培養法は、人工エナメル質形成に有効な手法であることが示唆された。平成26年度に関しては、人工的な上皮陥入モデルを作成し、歯原性上皮細胞分化誘導における各種分化段階のマーカー発現のスクリーニングを実施する予定であった。しかしながら、我々の用いた3次元培養においては、最終分化段階のマーカーであるエナメル基質(アメロブラスチン、アメロジェニン、エナメリン)の発現上昇が認められ、当初はそこまでの分化誘導は様々な工夫が必要であろうと考えていたが、予定よりもスムーズに目的を達することができた。一方、3次元培養における分化の途中段階の遺伝子発現の包括的なスクリーニングを実施できておらず、もう少し短いタイムコースでの分化確認が必要であると考えられる。したがって、歯原性上皮の分化誘導に関しては、当初の計画以上に進展が認められたが、その途中過程の分化スクリーニングがやや遅れてると評価でき、総合的には概ね順調に進展していると考えられる。当初は細胞を平面培養し、それを力学的なストレスを付与することでの分化誘導促進を想定していたが、上皮細胞に極性を持たせ、3次元培養により細胞間結合を効率よく制御する手法の方が、分化を促進することが判明した。これまでの予備実験より、人為的に細胞間結合を調整することが重要であることが明らかとなったことから、カドヘリンなどの細胞間結合分子の過剰発現や、ギャップ結合の阻害薬剤を利用するなどして、どの細胞間結合による上皮細胞の3次元構築が、エナメル芽細胞の分化誘導に有効であるかを評価し、より効率的な人工エナメルの作成を試みる。小児歯科今年度においては、平成26年度に達成できなかった、3次元培養上皮における力学的なストレス付与の効果判定を行なう。さらに、培養した上皮細胞を細胞シート化し反転させ、細胞の上面を細胞進展側に基底膜側を上方に位置し、細胞進展装置は細胞付着面をすでに進展させた状態で保持する。その上にI型コラーゲンゲルと歯原性間葉細胞(マウス由来mDP細胞)を培養し、3次元培養をおこなう。
フランス詩人、ポール・クローデルに見られる中国詩の影響-J.ゴ-チェの"Le Livre de Jade"との関連を巡って-

上記研究者はこの一年間、フランス詩人、ポール・クローデルにおいてどのように中国詩が影響し、その作品に関係しているかを調査するために、京都大学人文科学研究所・東洋学文献センターを中心に、さらには東京大学東洋文化研究所などにおいても文献調査を重ね、一定の研究成果を得た。もともとクローデルの作品研究として出発したものであったが、調査研究過程で、フランス人文学者、ジュディット・ゴ-チェの『玉書』("Le Livre de Jade")がクローデルの中国詩に文献的に影響を与えた点を鑑み、唐詩を中心とした中国詩の翻訳の一般的状況等も調査し、ゴ-チェの作品研究も平行して行なった。クローデルとゴ-チェでは、東洋的なテーマに対する興味の違いが明確に現われている。たとえば中国詩には、律詩、絶句などの詩型の長短の違いがあるが、ゴ-チェにおいては、長い詩がふんだんに取り入れられているのに対して、一方のクローデルにおいては、その翻訳詩は絶句形式のものが多い。これは日本文化の、俳句などの短い句に触れた後であるからと考えられる。このことは、比較研究の視野からも興味深い事実である。これらの調査研究の結果は、論文として、二、三の研究誌に掲載される予定である。なお以上のテーマは、研究者の、欧米における中国詩の受容状況とその系譜の研究の一環をなすものである。
戦国期関東足利氏関係文書の総合的研究と関東・南奥政治秩序の考察

今年度における史料蒐集については、岡山大学附属図書館池田家文庫、岡山家岡山市林原美術館所蔵史料、群馬県沼田市・中之条町・みなかみ町・川場町・嬬恋村における戦国近世初期文書、栃木県さくら市ミュージアム所蔵喜連川家文書、群馬県立歴史博物館所蔵史料、長野県立歴史館所蔵史料、長野県長野市真田宝物館所蔵真田家文書、愛知県岡崎市美術博物館寄託本多家文書、静岡県焼津市河合家文書、神奈川県小田原市郷土文化館所蔵史料などについて調査・撮影し、関係史料を蒐集した。また東京大学史料編纂所架蔵史料について複写による史料蒐集を行った。このうち、池田家文庫では、「武家聞伝記」を調査することができ、そこにこれまで関東では未紹介の戦国期文書を複数確認することができた。また林原美術館では、「古判手鑑」を調査することができ、これは東京大学史料編纂所にも写真帳が架蔵されていない、貴重な史料であり、やはりここでもこれまで紹介されていない戦国期関東に関する文書を複数確認することができている。また長野県立歴史館では、「信濃史料」編纂時に蒐集された写真史料を調査し、ここでも関東では未紹介の戦国期関東関係文書を複数確認することができた。これらにより貴重な史料の蒐集を行いえたものとなっている。刊本史料集の検索については、『栃木県史』収録の「鑁阿寺文書」について検索し、入力をすすめている。また京都関係の記録史料を検索し、関東関係記事の蒐集をすすめた。その他、主要な史料集に未収録の文書についての入力作業を開始している。研究会については、7月と3月の2回を開催した。史料調査が必要な遠隔地の史料所蔵機関に調査に赴き、関係史料の蒐集をすすめることができている。引き続き、史料所蔵機関への調査、それによる史料蒐集に注力するとともに、刊本史料集の検索作業について、昨年度以上に注力していくことを予定している。
サブミクロン薄膜はく離強度評価システムの構築とナノワイヤによるはく離強度の向上

薄膜のはく離強度を簡便かつ定量的に評価することは重要である.そこで,サブミクロン薄膜はく離強度評価システムを新たに構築した.構築したシステムにより試験した結果,信頼できる値が得られ,はく離強度評価可能であることがわかった.薄膜のはく離強度を向上させるため,基材表面にナノワイヤを形成したのち,製膜した.マイクロ円環圧縮試験法によりはく離強度を評価した結果,向上していることがわかり,ナノワイヤの効果が明らかとなった.膜厚が数ミクロンの硬質薄膜は多方面に使用されているが,はく離が問題となる.はく離強度改善法として,新たに発見したナノワイヤを用いて,従来技術(中間層)を凌駕する密着力を得ることを目的とする.本年度の実施計画は1.ナノワイヤ状突起の形成および2.極薄膜円環圧縮試験法の開発である.以下,それぞれについて記載する.1.ナノワイヤ状突起の形成:製膜時のガス種,ガス圧,放電時間,放電出力を種々に変更してナノワイヤを作成した.その結果,種々のワイヤ長さ・直径および密度を有する表面の作成を行うことが可能になった.2.極薄膜円環圧縮試験法の開発:薄膜の密着力の評価法として,マイクロ円環圧縮試験を行うための試験装置を設計した.新たに購入したリニアアクチュエーターにより変位を与え,荷重はロードセル,変位はリニアゲージで取得出来るようにした.薄膜のはく離の様子を新たに購入した光学顕微鏡で観察する構造とした.試験装置は十分に剛性を確保できる構造として制作した.試験機の性能評価を行った結果,圧縮試験に使用可能な十分な精度を有していることを確認した.以上,本年度計画した研究は予定通り実施できた.また,本年度は次年度以降の実施計画としていた薄膜の作成も行った.表面にスパッタ法を用いて薄膜をコーティングを行った.薄膜がはく離せずに成膜可能であることを確認し,定性的なレベルでは,突起を有しない場合に比べ高いはく離強度を有することが確認できた.膜厚が数ミクロンの硬質薄膜は多方面に使用されているが,はく離が問題となる.はく離強度改善法として,新たに発見したナノワイヤを用いて,従来技術(中間層)を凌駕する密着力を得ることを目的として実験を行った.ナノワイヤは金属材料基板から直接成長させるので基板と強く密着している.これにコーティングすれば,物理的な投錨効果により密着力が向上する.従来の中間層では,薄膜と基材の組合せが異なると適切な中間層の探索に膨大な時間が必要となるが,材料の組み合わせによらず高い密着力が期待でき,幅広い応用が期待できる.計画に従い,ステンレス円環試験片表面にナノワイヤを形成させるための実験を実施した.実験の結果,従来の手法では十分なワイヤが形成されないことがわかった.これは,ステンレスにはナノワイヤを形成するのに十分な炭素を含有しないことによることがわかった.これを解決するため,固体浸炭プロセスを追加した.プロセスの最適化のため,浸炭条件を種々に変更しながら試験を実施し,試験片の浸炭量を電子線プローブマイクロアナライザで計測した.これら実験より浸炭条件と浸炭量の関係を明確にした.その後,浸炭試験片にナノワイヤ形成試験を実施したところ,ワイヤ形成量が増加することが明らかになった.当初計画通りのナノワイヤが形成されなかったので,予定にはない実験を実施したが,解決することが可能であることが明らかになったので,当初の目的をほぼ達成可能な実験を実施できると考える.膜厚が数ミクロンの硬質薄膜は多方面に使用されているが,はく離が問題となる.はく離強度改善法として,応募者らが新たに発見したナノワイヤを用いて,従来技術(中間層)を凌駕する密着力を得ることを目指しナノワイヤ形成形成法の検討,薄膜作成を行った.その結果,従来は形成困難であったステンレス鋼基材へのナノワイヤ形成法を確立するとともに,薄膜の成膜も可能であることが明らかになった.また,薄膜の密着力の評価法は殆どないので,簡便なはく離強度の評価法をあわせて確立するため,マイクロ円環圧縮試験装置を新たに作成した.本装置は,円環状試験片に製膜した薄膜に圧縮力を付加させることにより薄膜をはく離させるものである.試験は実験室雰囲気で可能であるとともに,はく離は光学顕微鏡で観察可能であるので,本装置を使用すれば,従来では高価な装置を使用しないと測定できない密着強度を簡便に評価可能である.本評価装置を用いてナノワイヤの密着力評価を行った.その結果,ナノワイヤ形成により膜密着力が向上することが明らかとなった.薄膜のはく離強度を簡便かつ定量的に評価することは重要である.そこで,サブミクロン薄膜はく離強度評価システムを新たに構築した.構築したシステムにより試験した結果,信頼できる値が得られ,はく離強度評価可能であることがわかった.薄膜のはく離強度を向上させるため,基材表面にナノワイヤを形成したのち,製膜した.マイクロ円環圧縮試験法によりはく離強度を評価した結果,向上していることがわかり,ナノワイヤの効果が明らかとなった.実施計画に記載した内容はほぼ実施し,試験機も作成を終えることができたため.当初の予定に従い,ナノワイヤを形成した試験片のはく離強度評価をすすめる.表面処理

これまで計画通り研究が進行できているので,今後も申請した実施計画に沿って行う.具体的には,プラズマ放電装置を使用したナノワイヤの形成,ヘリコンスパッタ装置を用いたスパッタコーティング,新規作成した装置を用いた割れ,はく離強度評価を実施する.本年度予定していたスパッタコーティング回数が,当初予定より少なかったため,ターゲット,ガス購入費用が予定より少なかった.一方,当初予定になかったガス浸炭の実験のための費用があった.これを差し引きし,多少の残額が生じた.試験機の作成において使用する材料を高価なステンレス鋼が使用不可能であったため,安価な鋼材に変更したことおよび作成を外注とせず学内工作センターに依頼して作成できたためである.残額分のターゲット・ガス購入は28年度に実施する.試験機の性能向上のため,試験機の小改造の費用およびスパッタターゲット費用が必要となる.
胎児創傷治療の研究:アルギニン代謝の微小循環への影響

人間や動物を使った創傷モデルにおいてアルギニンを全身投与すると、創傷治癒の促進や免疫系の賦括作用があるとされているが、そのメカニズムについては不明な点が多い。最近アルギニンから産生される一酸化窒素(NO)が注目されている。さて、成体と胎仔では創傷における炎症反応やその後の瘢痕形成に相違が認められる。胎仔では炎症反応が最小限で、特に早期炎症反応が欠如している。その後の経過でも胎仔は創部の再生が起こり、成体のような瘢痕を形成することなく治癒する。このような治癒過程の相違が注目されており、胎仔の創傷メカニズムを解明し、成体に応用することで創部の瘢痕形成を抑制する可能性が期待される。本研究の目的は創局所において(1)NOの動態を明らかにする。(2)NO様の作用物質の投与や阻害剤の創傷治癒に対する影響を明らかにするために、以下の検討を行った。家兎成体と胎仔におけるポリビニルアルコールスポンジ(PVA)を使った創傷モデルを用い、(1)創滲出液を経時的に採取し、創滲出液中のNOの代謝産物である亜硝酸+硝酸を測定した。NADPHジアホラーゼ法によりNOS活性の局在観察した。(2)ニトロプルシド及びL-NMMAを創部に注射し各々の創部を組織学的に検討した。結果:(1)亜硝酸+硝酸濃度は成体では受傷後2日目に一峰性のピークがあり、胎仔では受傷後1日目と5日目の二峰性のピークが認められた。NOS活性が胎児の受傷後5日目の創部マクロファージに認められた。(2)成体及び胎仔創部においてニトロプルシド及びL-NMMAは組織学的に変化を来さなかった。創部においてNOの変化及びNOS活性の局在が確かめられたが、創部に対するNOの影響については不明であった。実験動物:New Zealand White Rabbitの雌(以下NZWR)及び胎仔(NZWRF)NZWR:背部皮下にポリビニルアルコールスポンジ(4×2cm)を埋め込んだ創傷モデルを作成し術後1.2.3.4.57日目にスポンジを取り出す。このスポンジに含まれる浸出液(WF)を遠心にて採取した。NOの代謝産物である亜硝酸及び硝酸の濃度をGreiss反応を用い測定した。亜硝酸及び硝酸の濃度は術後2日目に最大となり、以後に減少した。NZWRF:妊娠24日目に胎児手術を施行することでポリビニルアルコールスポンジ(1.5×0.8cm)を同じく背部皮下に埋め込み、同様のモデルを作成した。術後1.2.3.4.5.7日目に帝王切開にて胎児を取り出し、同様にWFを採取し、亜硝酸及び硝酸濃度について同様に測定した。亜硝酸及び硝酸の濃度は術後1日目及び5日目に高値をとり、術後3日目が最低となる二峰性の経過を示した。成体に比べ胎仔では術後1日目及び5日目のNO産生が高く二峰性の経過であった。また、NZWR及びNZWRFの創部の病理標本を作製しポリビニルアルコールスポンジ内に浸潤した炎症細胞数を測定した。NZWRではマクロファージ数が術後2日目に最高値となり、以後減少した。亜硝酸及び硝酸の濃度変化と一致する経過を示した。NZWRFではマクロファージ数は術後3日目及び7日目に高値となり、亜硝酸及び硝酸の濃度変化と比べ遅れた変化を示した。

さらに、それぞれの創部に対してNOS活性の亢進を確認するため、NADPHジアホラーゼ組織化学法にて染色したところ、亜硝酸及び硝酸の濃度が両者を通じてもっとも高値であったNZWRFの術後5日目の創部でマクロファージに一致した染色陽性が全マクロファージの4.6%に認められた。人間や動物を使った創傷モデルにおいてアルギニンを全身投与すると、創傷治癒の促進や免疫系の賦活作用があるとされているが、そのメカニズムについては不明な点が多い。最近アルギニンから産生される一酸化窒素(NO)が注目されている。さて、成体と胎仔では創傷における炎症反応やその後の瘢痕形成に相違が認められる。胎仔では炎症反応が最小限で、特に早期炎症反応が欠如している。その後の経過でも胎仔は創部の再生が起こり、成体のような瘢痕を形成することなく治癒する。このような治癒過程の相違が注目されており、胎仔の創傷メカニズムを解明し、成体に応用することで創部の瘢痕形成を抑制する可能性が期待される。本研究の目的は創局所において(1)NOの動態を明らかにする。(2)NO様の作用物質の投与や阻害剤の創傷治癒に対する影響を明らかにするために、以下の検討を行った。家兎成体と胎仔におけるポリビニルアルコールスポンジ(PVA)を使った創傷モデルを用い、(1)創滲出液を経時的に採取し、創滲出液中のNOの代謝産物である亜硝酸+硝酸を測定した。NADPHジアホラーゼ法によりNOS活性の局在観察した。(2)ニトロプルシド及びL-NMMAを創部に注射し各々の創部を組織学的に検討した。結果:(1)亜硝酸+硝酸濃度は成体では受傷後2日目に一峰性のピークがあり、胎仔では受傷後1日目と5日目の二峰性のピークが認められた。NOS活性が胎児の受傷後5日目の創部マクロファージに認められた。(2)成体及び胎仔創部においてニトロプルシド及びL-NMMAは組織学的に変化を来さなかった。創部においてNOの変化及びNOS活性の局在が確かめられたが、創部に対するNOの影響については不明であった。
膵管胆道合流形態,括約作用に関する半導体センサ-を用いた生理学的研究

1.半導体センサ-を胆道内に挿入しての胆道内圧測定は12例に施行し、コンピュ-タを使用しての解析を行った。静止圧、引抜き圧では、十二指腸から引抜く際に乳頭部圧の上昇が見られたが共通管内ではほとんど変化がなかった。薬剤投与による反応ではガストリンの投与で乳頭部圧の上昇が見られた例が2例、共通管圧の上昇が1例に見られた。セクレチンでは共通管圧の下降が2例で見られたが、これらの反応は軽微な例がおおかった。総胆管圧は1例のみでしか測定できなかったが、ガストリン投与後の上昇が見られた。肝内胆管の圧は狭窄のある例で上昇が見られた。2.視覚的な解析として術中胆道造影をビデオ撮影して記録し、解析した。3例に施行した。2例では自然排泄のみを観察したが排泄には5分以上を要し、共通管の収縮は確認できなかったが、セクレチンを使用した1例では収縮が確認され、5分で排泄が見られた。この点に関しては症例を増やしてさらに検討する予定である。3.臨床的な事項との対比では、型による共通管内圧の相違はほとんど見られず、ガストリンで嚢胞型の1例で上昇、セクレチンで紡錘型の1例が下降したのみであった。黄疸の見られた1例でガストリンでの上昇が見られたが、臨床的事項の内圧への影響はほとんど見られなかった。4.胆道拡張症では合流異常が全ての例で見られたが、他の胆道疾患では胆道閉鎖症(28例)、肝内胆管形成不全(8例)、乳児肝炎(7例)を比較したところ前2者では共通管の長い例が多く見られた。5.以上の結果、本症では内圧的には括約作用を明瞭には出すことが出来なかったが、胆道造影のビデオ撮影による画像解析でその存在が示唆され、さらに研究を継続する必要があると思われた。3例に施行した。膵管胆道の合流形態の異常は先天性胆道拡張症、胆道系の癌の発生に深く関与していると言われている。我々は、これまでもこうした症例に対して数々の形態学的考察を加えてきた。昨年度、本研究費を用いて行った生理学的考察について報告する。症例(1)総胆管を切開し、圧センサーを共通管部に挿入して内圧を測定したが総胆管との明らかな差は認めなかった。この後ガストリン・セクレチンの薬物負荷を行ったが、明確な圧変化はみられなかった。症例(2)拡張部の胆管より十二指腸へ圧センサーを挿入して「引き抜き圧」を測定した。十二指腸乳頭部部分に幅5mm、圧37mmHgの「高圧帯」をみた。しかしX線写真で確認した「共通管」部分は総胆管と全く同じ内圧を示し、この部分に括約機能の無い事を示唆した。次いで、薬物負荷を行ったが圧変化は認められなかった。症例(3)上記症例(2)と同様に「引き抜き圧」を測定した。十二指腸乳頭部には括約筋作用を反映する「高圧帯」を認めるが、「膵管との共通管」の部分は総胆管との間に全く圧差を認めなかった。症例(4)総胆管よりセンサーを挿入したが、共通管は複雑な合流形態を有していたため、この部分にセンサーを進めるのは不可能であった。そこで、拡張している総胆管部の薬物負荷に対する胆道内圧の変化を測定した。

はじめにガストリン静注で6分後に最大4mmHgの内圧上昇を見た。次にセクレチンで、2分後に最大2mmHgの圧低下があった。以上の所見から、先天性胆道拡張症に於ける膵胆管共通管部分には括約筋作用が欠如しているものと思われる。この事実は本症の発症原因としての、膵液の胆道への逆流現象を示唆するものである。またこの「逆流現象」を実際に確認するものとして薬物負荷を行ったが、症例数が不充分なため、有為なデータは得られなかった。初年度に引続き半導体センサ-使用による術中胆道内圧測定を施行した。内圧の測定が完遂出来た例は本年度は7例で、ガストリンおよびセクレチンの薬剤負荷を行い、圧の変化を調べるとともに、コンピュ-タ-による解析を試みた。その結果、引抜きによる静止圧測定では十二脂腸圧に比べ乳頭部での急激な圧上昇が見られたが、共通管圧は1例を除き高くなく、共通管内は一様な圧を示していた。薬剤に対する反応では、ガストリンに対してはほとんど変化は見られなかったが、セクレチンに対しては共通管圧の低下を見た例が2例見られた。術中胆道造影をビデオ装置に記録し、共通管の収縮や運動、造影剤の排泄時間などを測定した。これまで3例において施行したが、セクレチン使用後に共通管の収縮が1例において観察された。圧との関係は症例数を増やして今後分析するが、今のところパラレルであるとはいえない。3例とも共通管からの造影剤の排泄には約5分を要した。臨床的事項として形態や検査値との比較を行った。ガストリンで嚢胞型の1例で上昇、セクレチンで紡錘型の1例の低下が見られた。黄疸のある1例でガストリンによる反応が見られた。アミラ-ゼ値やビリルビンなどは内圧には影響が見られなかった。合流異常は胆道拡張症の全ての症例で観察されたが、他の小児期胆道疾患の胆道閉鎖症(28例)、肝内胆管形成不全(8例)、乳児肝炎(7例)での合流形態を調べたところ、前2者では共通管の長い例が多く、合流異常の胆道疾患にもつ意義の大きいことが判明した。これまでの結果では内圧検査では一部で共通管の括約作用を示唆する所見はあるものの有意の差とは言えないが、ビデオ撮影の分析では収縮作用が示唆され、今後さらに症例を増やして検討することとした。
授業と学習支援システムを連携した初修プログラミング向けデバッグ学習支援環境の開発

本研究では,初修レベルのプログラミング学習で最初期のデバッグ学習を終えた初学者向けのデバッグ手順の考案とそれを指導する座学と演習を含む授業パッケージおよび演習を支援する学習支援システムから成るデバッグ学習支援環境を構築する.まずは,次のレベルとなるデバッグ手順を考案し,その手順を指導する授業パッケージと学習支援システムを含むデバッグ学習支援環境を構築する.その後,構築した環境の予備評価を行い,準備が整い次第実授業へ導入し実践的な評価を行う.本研究では,初修レベルのプログラミング学習で最初期のデバッグ学習を終えた初学者向けのデバッグ手順の考案とそれを指導する座学と演習を含む授業パッケージおよび演習を支援する学習支援システムから成るデバッグ学習支援環境を構築する.まずは,次のレベルとなるデバッグ手順を考案し,その手順を指導する授業パッケージと学習支援システムを含むデバッグ学習支援環境を構築する.その後,構築した環境の予備評価を行い,準備が整い次第実授業へ導入し実践的な評価を行う.
合議における意思決定バイアスの研究:実験経営学的アプローチ

本研究の成果のひとつとして、意思決定と理由との関係について整理することができた。意思決定は事前に設定された理由に基づいておこなわれる、また意思決定をした本人はその理由を事前に認識しているし、事後に想起された理由も信用できるというのが一般的な通念であるし、規範的意思決定理論とその関連分野の研究も、基本的にはその認識に立脚している。しかし、われわれの研究を通じて浮かび上がってきたのは、理由がもっと不確かで融通無碍な存在であることである。人間の意思決定のほとんどは無意識的におこなわれるが、そこに理由があるかどうかもあやふやであるし、あったとしても意識されていない。意識的な意思決定に際しては、しばしば理由探しがおこなわれるが、分析的な理由付けは人間本来の意思決定とは質的に異なっているために、期待ほどの成果が上げられない。他者に説明するときとそうでないときには異なった理由が採用される。事後的に想起された理由は、客観的な記録ではなく、そのときに妥当と思われた解釈であって、無意識の自己正当化などに影響されている。理由のこのような側面は、さらに研究していく必要がある。そのほかの成果として、人間の記憶の不確かさについて、やや新しい知見が得られた。過去の研究では、日常的に目にしている紙幣や硬貨のデザインを描かせると、ほとんどまともに描けないことが見出されている。それをもって記憶の不確かさの証左のひとつとされてきたのであるが、紙幣や硬貨はデザインが複雑であるし、記憶しにくい。本研究では、コンビニエンスストアのセブン・イレブンとローソンの看板のマークを被験者に描かせた。このようなマークは単純で、目立つようにデザインされている。したがって記憶に残りやすいと予想される。しかし、ほとんどの被験者は十分に正確とみとめられるほどには描くことができなかった。この研究は、個人的意思決定と合議決定(複数の人間の合議によっておこなう決定)の間に見られる乖離現象に焦点を当てている。リスクを含む意思決定においては、「選択シフト」現象が知られている。選択シフトとは、個人決定よりも合議決定の方がリスク志向的に振れる「リスキー・シフト」と、逆に個人決定よりも合議決定の方がリスク回避になる「コーシャス・シフト」の総称である。この現象について多くの研究が積み重ねられ、さまざまな仮説が提出された。主要なものをあげると、責任分散説(diffusion-of-responsibility theory)、熟知説(familiarization theory)、リーダーシップ説(leadership theory)、価値説(value theory)がある。最後の価値説は、さらに社会的比較説(social-comparison theory)、集合無知説(pluralistic-ignorance theory)、解放説(release theory)、適正論拠説(relevant-arguments theory)、コミットメント説(commitment theory)の5つに分かれる。多くの仮説があることは、裏を返せば決定的な仮説が存在しないことでもある。われわれは、新たな枠組みでこの現象に取り組んでいるところである。まだ研究は半ばであるが、合議決定のプロセスをビデオや音声を記録して分析したところ、合議決定においては、各選択肢のすべての属性が考慮されるというよりは、主要なごくわずかの属性しか考慮されない傾向があること、また、そのプロセスは非補償的プロセスと補償的プロセスの2段階を踏む傾向があることが示唆されている。ただしこれらは中間段階での仮説レベルの発見である。

意思決定は事前に設定された理由に基づいておこなわれる、また意思決定をした本人はその理由を事前に認識しているし、事後に想起された理由も信用できるというのが一般的な通念であるし、規範的意思決定理論とその関連分野の研究も、基本的にはその認識に立脚している。しかし、われわれの研究を通じて浮かび上がってきたのは、理由がもっと不確かで融通無碍な存在であることである。人間の意思決定のほとんどは無意識的におこなわれるが、そこに理由があるかどうかもあやふやであるし、あったとしても意識されていない。意識的な意思決定に際しては、しばしば理由探しがおこなわれるが、分析的な理由付けは人間本来の意思決定とは質的に異なっているために、期待ほどの成果が上げられない。他者に説明するときとそうでないときには異なった理由が採用される。事後的に想起された理由は、客観的な記録ではなく、そのときに妥当と思われた解釈であって、無意識の自己正当化などに影響されている。理由のこのような側面は、さらに研究していく必要がある。そのほかの成果として、人間の記憶の不確かさについて、やや新しい知見が得られた。過去の研究では、日常的に目にしている紙幣や硬貨のデザインを描かせると、ほとんどまともに描けないことが見出されている。それをもって記憶の不確かさの証左のひとつとされてきたのであるが、紙幣や硬貨はデザインが複雑であるし、記憶しにくい。本研究では、コンビニエンスストアのセブン・イレブンとローソンの看板のマークを被験者に描かせた。このようなマークは単純で、目立つようにデザインされている。したがって記憶に残りやすいと予想される。しかし、ほとんどの被験者は十分に正確とみとめられるほどには描くことができなかった。
戦前の各地方における小学校修身科・実業補習学校公民科の教授実践についての研究―「国防」「国交」に関する教授実践を中心に―

本年度においては、当該課題に関する基礎的作業として、第一次資料の収集とその分析を行い、また、岩手県内の一地方における実際の昭和戦前期の教育実践について検討を加えた。第一に、当該課題に関する基礎的作業として、大正末期の修身科・公民科の教科書、そしてそれらの歴史的背景にあった、明治後期において実際に各地方において使用されていたとされる公民読本等の閲覧と、その分析という基礎的作業を行った。その成果は、大正末期実業補習学校公民科内容「国交」に関する教科書記述内容を検討した論文1本、そして、明治後期の公民読本の「外交」「戦争」記述を検討した論文2本としてまとめた。特にその後者に関して、竹越與三郎『人民讀本』は、明治後期の立憲国民育成の公民読本として刊行されていたものの最も初期のものであり、その後の大正期公民読本において模倣される重要な読本であると判断し、同書における「外交」記述と「戦争」観については、一つの独立した論文としてその検討の成果をまとめている。また第二に、本年度においては、岩手県の遠野市に赴き、資料収集と聞き取り調査を行い、昭和戦前期の遠野尋常高等小学校における修身科教育実践、郷土教育実践について検討し、それを論文1本としてまとめた。同校の実践は、従来の教育実践史研究の領野ではほとんど注目されていないが、大正自由主義教育の流れを汲む児童中心の「生活教育」実践として、その修身科・公民科・地理科実践は着目するに値すると考え、検討を試みた。この研究は、当時の遠野という一地方において構想されていた、尋常・高等小学校における学校・学級経営を検討したものであるが、その訓育と学級経営に重きを置いた実際の修身科カリキュラムの検討として有意義なものであると考える。これらの研究では、明治後期から大正末期頃の修身・公民教育内容としての「国交」の特質を確認することができたとともに、他方では、第一次資料の閲覧・収集が予想を超えて難航したものの、特定の地域・学校における、昭和初期の修身・公民教育実践の実態の一端を明らかにすることができた。本年度の研究では、当該課題に関する基礎文献及び第次資料の収集・分析を作業の中心とした。すなわち、関東及び東北圏の各大学・関係機関において、戦前期修身科教育及び公民科教育に関する先行諸研究にあたる著書・論文等を参照・複写するとともに、戦前期の修身公民教育論者の著書・論文の参照と複写、修身科・公民科の教科書、実際に使用されていたとされる公民読本等の参照・複写という基礎的作業を行った。そのうちの、公民教育史研究に関する先行諸研究の書誌を網羅的にまとめたもの(論文1本)、および、昭和戦前期の中学校公民教科書における「国際協同」記述について検討したもの(学会発表1本、発表題目「昭和戦前期中学校公民科教科書における『国際協同』記述の変容について」、日本社会科教育学会第51回全国研究大会自由研究発表、平成13年9月22日、於:上越教育大学)が、その成果の一部である。前者は、従来の戦前日本公民教育史研究の意義と課題を明らかにし、未だ実践史的研究の乏しいことを指摘する意図をもつものである。後者は、昭和戦前期の中学校公民教科書での「国際協同」についての記述を網羅的・実証的に示したものであり、とりわけ昭和10年代の教科書記述内容の変容を明らかにしており、近く学術論文として報告する予定である。なお現在、明治後期において実際に各地方において使用されていたとされる公民読本における国際関係記述を分析した論文1本を、学会機関誌に投稿中である。また本年度においては、各県市町村教育委員会・小・中学校、関係機関へ出向いての聞き取りを行った。だが、実際の尋常・高等小学校・中等学校における修身科・公民科カリキュラムの掘り起こしは、第一次資料の保存状況が予想を超えて良好でなく、次年度は、対象地域の再検討を念頭に置きつつ、引き続き、特定の地域・学校における、戦前、とりわけ大正期・昭和初期の公民教育実践の実態の一端を明らかにするべく、各県市町村教育委員会・小中学校等での情報収集を更に重ね、実際構想され使用されたカリキュラム案の第一次資料の発掘・検討を行う。

この研究は、当時の遠野という一地方において構想されていた、尋常・高等小学校における学校・学級経営を検討したものであるが、その訓育と学級経営に重きを置いた実際の修身科カリキュラムの検討として有意義なものであると考える。これらの研究では、明治後期から大正末期頃の修身・公民教育内容としての「国交」の特質を確認することができたとともに、他方では、第一次資料の閲覧・収集が予想を超えて難航したものの、特定の地域・学校における、昭和初期の修身・公民教育実践の実態の一端を明らかにすることができた。
銀河系中心領域での局所的な爆発的星形成現象

(最終年度)1. ALMAによる銀河系中心核リング(Circumnuclear Disk)の炭素原子ガス輝線と(C)高励起CS輝線のイメージング解析を完了した。既知の高密度リング構造に加え、比較的最近に外部から降着したと考えられる低密度ガスの円盤の構造を見出した。円盤内には平均密度の100-1000倍の高密度クランプが複数存在し、中心核近傍での星形成コア形成にとって重要な観測ターゲットになると期待される。2.同じくALMAによる衝突分子雲CO-0.3、CO-0,4のイメージング解析を完了した。衝突境界領域のフィラメント構造中に超高密度(10^7-10^8 cm-3))の質量数10-100大量質量のピークを複数発見し、そのうち一つはvirial parameterが2を下回る自己重力束縛にある=星形成可能な状態にある可能性があることを明らかにした。(研究期間全体)銀河系中心の星形成活動に関わる諸条件を、(1)物理状態の完全測定(2)中心核近傍のガス分布の全貌探査(3)分子雲衝突誘発星団形成の可能性、の三点から研究を進めた。(1)については銀河系中心分子ガスの空間密度分布の初の測定に成功し、特に銀河系中心という極限環境下での星形成活動が可能な数pcスケールでの物理的な条件を定量的に示すことができた。またこの目的の為に新規開発した階層的推定メソッドは多方面への応用が可能である。現在は近傍銀河NGC253の100-370 GHz他帯の超広帯域ラインサーベイデータに適用中であり、爆発的星形成銀河(NGC253)と静穏銀河(銀河系)との違いをもたらす条件を探る新たな研究に用いられている。また(3)では銀河系中心での頻繁な分子雲衝突の予想を確認すると共に、分子雲衝突が少なくとも局所的には星形成を誘発している可能性を示すことができた。1)分子雲衝突候補領域CO-0.302015年度実行のALMA観測データ解析を行い、予備解析で検出された基本構造(点状連続波源、高励起有機分子輝線)の確認、分光計帯域に含まれる全データのイメージングを完了した。ただし、本来の研究計画の順序を変更し、より本格的な解析は次年度以降に譲ることとした。第一に、次項(2)の解析を優先すべきと考えたこと、第二は、新規取得データと合わせてより精密な解析を行うべきと判断したことが理由である。(2)銀河系中心領域での星形成率決定パラメータの推定本来、新規取得データをもとにした解析として次年度以降に計画していたが、現有データを用いて有効に解析できる手法を着想したこと、また国内外での銀河系中心・近傍銀河での同種の研究の進行状況も考慮し、優先して2016年度中に行った。本解析では、現在入手可能なほぼ全ての銀河系中心広域観測のデータを総合し、分子ガス質量、体積密度、温度の分布を1 pc分解能で推定した。化学組成分析のために開発した階層的ベイズ推定を用いた励起計算手法を用いている。これらの物理パラメータ空間から、星形成活動が生じる条件を統計的に抽出した。特に、体積密度を顕に含む解析は先例がない。主たる結果として(1)銀河系中心分子雲が恒常的に衝撃波の作用を受けていることを、温度測定と化学的性質に基づいて確認した(2)星形成活動の有無は乱流圧と自己重力の比によってのみ決まり、Turbulent Regulatedモデルの予言と定量的にもほぼ一致することを見出した、等の知見を得た。すなわち銀河系中心領域の星形成活動の特異性は量的なものであり、頻繁な分子雲衝突による質的な違いは見い出されない。ただし、分子雲衝突の効果は乱流圧の上昇を通じて星形成を抑圧する方向に働いている可能性がある。以上の結果は、日本天文学会2017年春季年会において口頭講演にて発表した。研究計画の順序の変更はあったものの、実施した解析(「銀河系中心領域での星形成率決定パラメータの推定」)では極めてクリアな結果を得ることができた。特に物理状態推定のための新たな計算メソッドを確立できたことは研究全体の進捗にとってすくなからず有益である。一方で、研究計画の柱である個々の特異星形成領域候補(CO-0.30, Circumnuclear Disk)に対するケーススタディーは観測データの一時リダクションの段階にとどまっている。以上の状況を総合すると、全体としては計画通りの進捗と評価できる。1-多輝線解析による物理状態推定前年度開発した階層的ベイズ法による物理状態測定メソッドを実用レベルまで改良を行った。従来手法との性能比較、適用限界の検討を含め、Astrophysical Journal Supplement Seriesに投稿、掲載が決定した。当該論文には銀河系中心領域への適用結果(前年度報告)も含む。また論文の内容は国際学会SFDE17にて発表した。2-衝突励起局所爆発的星形成ALMAアーカイブを用い銀河系中心分子雲CO-0.4の速度場の詳細解析を行った。分子雲は概ね2つの異なる速度成分の混合体であり、特徴的な広輝線成分は両速度成分の境界に限定的な構造であることを見出した。全体の空間-速度構造は分子雲衝突の理論モデルと良く一致する。速度場には他の特徴(回転/膨張等)が欠如し、また先行研究が報告したブラックホールとの相互作用は地球公転の誤認であると確認した。以上から当該領域は分子雲衝突系と推定される。

衝突領域のフィラメントは短時間で星形成領域に典型的な高密度に圧縮されており、衝突誘発の局所爆発的星形成領域の有力候補である。しかし現時点で明確な星形成の兆候は確認されておらず、このまま星形成に至らず分子雲が破壊される可能性もある。この結果はAstrophysicalJournalに掲載が決定している。同分子雲の新たなALMA観測提案はCycle 5高優先度プログラムとして採択された。3-銀河系中心領域中性炭素分子雲観測ALMA及びASTE10-m望遠鏡で取得した中性炭素原子(CI)データの解析を継続した。特に取得済みASTEのデータ障害の回復と検証に注力した。両者をマージし、中心核巨大ブラックホールSgr A*の周回分子雲リング(CND)の1"分解能の画像を得ることに成功し、解析の途中経過をNRO Users Meetingにて発表した。課題の主軸であった多輝線観測による物理状態メソッドを完成させ発表に至ったことは大きな進捗であった。しかしこの研究に膨大な計算資源が占領され、同じく計算資源を必要とするALMAの広域イメージング解析に当初の計画からの遅れが生じている。一方でCO-0.4分子雲での分子雲衝突の研究は予想より短時間のうちにまとまった結果を得ることができた。両者を総合して、研究進捗は「やや遅れている」と評価する。(最終年度)1. ALMAによる銀河系中心核リング(Circumnuclear Disk)の炭素原子ガス輝線と(C)高励起CS輝線のイメージング解析を完了した。既知の高密度リング構造に加え、比較的最近に外部から降着したと考えられる低密度ガスの円盤の構造を見出した。円盤内には平均密度の100-1000倍の高密度クランプが複数存在し、中心核近傍での星形成コア形成にとって重要な観測ターゲットになると期待される。2.同じくALMAによる衝突分子雲CO-0.3、CO-0,4のイメージング解析を完了した。衝突境界領域のフィラメント構造中に超高密度(10^7-10^8 cm-3))の質量数10-100大量質量のピークを複数発見し、そのうち一つはvirial parameterが2を下回る自己重力束縛にある=星形成可能な状態にある可能性があることを明らかにした。(研究期間全体)銀河系中心の星形成活動に関わる諸条件を、(1)物理状態の完全測定(2)中心核近傍のガス分布の全貌探査(3)分子雲衝突誘発星団形成の可能性、の三点から研究を進めた。(1)については銀河系中心分子ガスの空間密度分布の初の測定に成功し、特に銀河系中心という極限環境下での星形成活動が可能な数pcスケールでの物理的な条件を定量的に示すことができた。またこの目的の為に新規開発した階層的推定メソッドは多方面への応用が可能である。現在は近傍銀河NGC253の100-370 GHz他帯の超広帯域ラインサーベイデータに適用中であり、爆発的星形成銀河(NGC253)と静穏銀河(銀河系)との違いをもたらす条件を探る新たな研究に用いられている。また(3)では銀河系中心での頻繁な分子雲衝突の予想を確認すると共に、分子雲衝突が少なくとも局所的には星形成を誘発している可能性を示すことができた。CO-0.30
キラルな活性カチオン種を利用する不斉合成反応の開発研究

本研究では、スルホキシドとシリルケテンアセタールとの反応によるPummerer型反応およびC_2対称光学活性ジオールを利用する不斉合成反応を利用して、キラルなカチオン反応種を生成させ新規な不斉反応の開発研究を行った。1.Pummerer転位反応は、スルホキシドに無水酢酸を反応させてα-置換スルフィドを得る反応であり、合成化学的に広く用いられている。我々は、最近、O-シリルケテンアセタール(1)と硫黄のβ位炭素とスルホキシド自身に不斉点を有する非環状キラルスルホキシドとの反応で、α位炭素への不斉点の移行が高選択的に進行し(70%e.e.以上)、光学活性α-シロキシスルフィドを与えることを見出した。そこで、本年度の研究では、硫黄原子上のみに不斉点を持つ非環状キラルスルホキシドと1の反応を検討し、この場合にもPummerer型反応が高エナンチオ選択的に進行することを見出した(TL,1993)。本反応は不斉Pummerer反応において高い不斉収率を得た初めての例である。そこで、本反応機構の考察のためにスルホキシドのα位を重水素ラベルした化合物を用いて反応機構を詳細に検討し、中間にキラルなスルホニウム塩を生じ、ここからアンチペリプラナーなHが引き抜かれて立体選択的に進行することを明らかにした(TL,印刷中)。2.C_2対称ジオールであるキラルヒドロベンゾインとグリオキサリック酸との縮合により合成したジフェニルジオキサノン誘導体とアリルシランとの反応が、Lewis酸触媒下に高ジアステレオ選択的に進行することを見出した。更に、生成物をDIBAH還元、アセチル化して得た化合物に、高ジアステレオ選択的に求核種を導入後、ジフェニルエチレン部を除去して、キラルなカチオン中間体のアノメリック効果を2回利用して高い不斉収率を実現する、新規な光学活性1,2-ジオール合成法を確立した。
全身麻酔中における換気・血流比(Vーニ/Q)分布変動に及ぼす因子の解明に関する研究

吸入全身麻酔症例におけるPa【o_2】の推移を上腹部手術症例10例を対象として観察した。その際同時に肺における換気・血流比(【V_A】/Q)分布もどのような推移を示すかについても6種不活性ガス排泄法を用いて観察した。これらの測定は麻酔導入後1.5時間毎に行った。その結果上復部手術中においては、Pa【o_2】は漸時上昇傾向を示し、【V_A】/Q分布においてはシャント率の減少、low【V_A】/Qの減少傾向をともなった。この原因としては、1.心拍出量が手術の経過とともに減少傾向を示し、その結果肺血流量が主として、low【V_A】/Q部分から減少し、その結果Pa【o_2】が上昇したこと、2.麻酔導入に使用したサイオペンタールが副交感神経を刺激し、またサイオペンタールやサクシニルコリンがヒスタミンを遊離し、気管枝収縮を起し、シャントならびにlow【V_A】/Qを形成し、この作用が時間とともに減弱しPa【o_2】が上昇したこと、3.上腹部手術における初期の操作が胸部あるいは横隔膜を圧迫し、FRCを低下させシャント、low【V_A】/Qを形成するが、手術の後半においてはかかる圧迫が解除されたためシャント、low【V_A】/Qが減少し、したがってPa【o_2】が上昇したことなどが考えられた。今後これら各々の原因がどの程度Pa【o_2】の上昇に関与するかにつき研究を続ける予定である。なお交付された補助金は6種不活性ガスのガス代,ガスクロ運転のためのガス代(純窒素,水素,純空気)、ガスクロ電極の洗滌代に充てられた。