hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
特異的ヒトプロレニン変換酵素遺伝子の単離・同定

近年、心臓血管系組織においては組織レニン-アンジオテンシン系が循環系とは独立したものとして、主要な役割を担っていることが明らかとなりつつある。しかし組織局所のアンジオテンシンI産生のメカニズムは明らかでない。特に腎外組織から産生されるプロレニンが腎におけるのと同様、レニンに活性化されるか否かは不明である。これまでプロレニン活性化酵素としては、マウス顎下腺の顎下腺型レニン(REN-2)対してglandular kallikrein(PRECE)が同定されている。またヒトではCathepsin B,PC1/3,PC5/6などが候補として挙げられているが、プロレニンに対する活性が十分強くないことや、発現部位の問題などの点からヒト腎臓の真正プロレニン活性化酵素であるとは考えにくい。本研究は、近年新たに形成されたプロホルモン活性化酵素遺伝子ファミリーに的を絞り、subtractive cloning法にdegenerate primerを用いたPCR法を併用することにより、腎臓に特異的な酵素を新たに単離しようという試みであった。Subtractionにより得られたcloneはいずれも既知のものであった。現時点での結論としては、この方法で得られると想定した酵素は存在しない可能性が高いと考えられる。本計画は終了するが、いずれ大幅に条件をゆるめたESTクローニングなどを計画している。これまでプロレニン活性化酸素としては、マウス顎下腺の顎下腺型レニン(REN-2)対してglandularkallikrein (PRECE)が同定されている。またヒトではCathepsin B, PC1/3,PC5/6などが候補として挙げられているが、プロレニンに対する活性が十分強くないことや、発現部位の問題などの点からヒト腎臓の真正プロレニン活性化酵素であるとは考えにくい。本研究は、近年新たに形成されたプロホルモン活性化酵素遺伝子ファミリーに的を絞り、subtractive cloning法にdegenerate primerを用いたPCR法を併用することにより、腎臓に特異的な酵素を新たに単離しようという試みである。現在、腎臓組織として、培養メサンジウム細胞、腎癌のため摘出された腎臓の正常部位のRNAを調整中である。プロホルモン活性化酵素遺伝子ファミリーにおいて、セリンプロテアーゼとしての活性の保持に重要であると考えられているアミノ酸配列に対応するdegenerateしたオリゴヌクレオチドをプライマーとして作製しており、subtractionすべきRNAとしてPC1/3およびPC2は大量に発現するがレニンはあまり発現していないと考えられる組織としてインスリノーマの入手手続き中である。近年、心臓皿管系組織においては組織レニン-アンジオテンシン系が循環系とは独立したものとして、主要な役割を担っていることが明らかとなりつつある。
統合失調症発症前後の脳画像機械学習と計測最適セットの提案：アジア多施設共同研究

本研究は、応募者らが設立・運営するアジア精神病MRI研究コンソーシアム(ACMP)により、ECSを中心とした大規模マルチモダリティ脳画像データを集積する。疾患共通性・特異性に着目した生物学的要因を検討しつつ、大規模データを生かした機械学習により、臨床応用可能なバイオマーカー開発を目指す。10,000計測を超えるMRIデータ量を取り扱う解析・機械学習パイプラインを備え、効率的な前処理・解析分担の仕組みを作る。病態解明、バイオマーカー開発だけでなく、臨床現場で実施可能な必要計測手法の提案を行う。一連の研究成果により、アジアの精神疾患脳画像研究拠点を構築することを目指す。
覚醒剤及び有機溶剤中毒における脳組織の免疫組織化学的研究

覚醒剤中毒例の脳において、ヘマトキシリン-エオジン(HE)染色及びルクソ-ルファーストブルー(LFB)染色では神経細胞に虚血性変化等の明らかな形態学的変化を認めなかった。しかし、免疫組織化学的染色において、微小管関連蛋白2(MAP-2)に対する抗体を用いたところ、神経細胞の細胞質内に断片化して存在し、神経細胞外にも断片化したMAP-2陽性像が認められた。さらにアストロサイトの変化についてグリア線維性酸性蛋白(GFAP)に対する抗体を用いて観察したところ、細胞質及び突起が肥大したアストロサイトが増生しているのが認められた。しかし、これらのアストロサイトについてビメンチン、さらに酸性及び塩基性線維芽細胞成長因子(a-FGF、b-FGF)に対する抗体を用いて観察したところ明らかな陽性像は認められなかった。有機溶剤中毒例の脳については、HE染色及びLFB染色では神経細胞に虚血性変化等の明らかな形態学的変化を認めなかった。MAP-2に局在ついて観察したところ、神経細胞には殆んど陽性像は認められなかった。GFAPに対する抗体を用いたところ、海馬のCA3-4領域において、少数ながら反応性アストロサイトが観察され、これらはビメンチン、a-FGF及びb-FGF陽性像は認められなかった。以上のことから、覚醒剤中毒及び有機溶剤中毒の脳組織のおいて、神経細胞の細胞骨格蛋白、アストロサイトの形態及び増生について特徴的な神経病理学的変化を認めた。従って、免疫組織化学的手法を用いて覚醒剤中毒及び有機溶剤中毒の法医病理学的診断は有用であると考える。今後は、神経細胞の障害及びグリア細胞の反応のメカニズムを検討するために、熱ショック蛋白質、癌遺伝子酸性蛋白についても検討を行いたいと考える。
消化管癌の新規治療について

本研究の概要は、不可逆電気穿孔法(Irreversible Electroporation:IRE)を用いた,癌に対する新たなアプローチの治療法の開発である。このIREの特徴は,既存の構築を破壊せずに,細胞破壊を得ることができる。実質臓器における新規治療の位置づけにある。本研究は消化管IREの基礎的研究を完成し,さらにIREを基軸とした,消化管の新規治療法を開発し,臨床応用へと展開するための基盤となる研究を行うことを目的としている。平成29年度、IREによる消化管壁の組織構造(粘膜内の腺管構造及び細胞,粘膜筋板,血管,リンパ管,固有筋層,神経線維)への影響を検証した結果、通電範囲内に明瞭な変化を認め、病理学的に細胞の形態学的な変化を認めたものの,層構造の粗大な変化はなく、固有筋層は保たれており、粘膜筋板の構造が残存していた状態であった。この結果を元に、平成30年度は、IREの影響を及ぶ範囲、治療後の実験ブタをsurviveさせ、回復過程についての実験を行なった。その結果、通常の胃潰瘍が修復まで2ヶ月を要するとされているものの、IRE後は、2週間程度で瘢痕治癒を認めた。このことから、早期組織再生の可能性が示唆された。しかしながらジェネレーターの設定値による治療効果領域の想定などの実験は現時点で行えていない。今後、再現性の確認、データ整理、組織学的評価、問題点についての解析し、今後の継続的な実験および解析を行う予定である。2018年度前半は異動に伴い、計画や進行の再調整、書類や機器準備の問題に対する対応に時間を要した。効果的な実験の追加に向けて他の動物実験研究と並行して実施し、費用の抑制と時間的効率の向上を図り、実験を遂行していく予定である。平成29年度、IREによる消化管壁の組織構造(粘膜内の腺管構造及び細胞,粘膜筋板,血管,リンパ管,固有筋層,神経線維)への影響を検証した報告を、2017年5月にシカゴで開催された消化器疾患の学会で最も大きな米国消化器病週間(DDW2017)にて、発表を行った。この報告は、全身麻酔下のブタに経皮的に胃内へ電極を穿刺し,胃粘膜へ押しあてIREを実施している。実験の結果は、通電範囲内に明瞭な変化を認め、病理学的に細胞の形態学的な変化を認めたものの,層構造の粗大な変化はなく、固有筋層は保たれており、粘膜筋板の構造が残存していた状態であり、我々が当初想定していた通りの結果が得られている。発表には海外の方からの多くの質問を受け、本新規治療に対する関心が高いことが考えられた。本年度の結果を引継ぎ、次年度も引き続きIREの基礎的研究を遂行していく予定である。当初の計画よりも遅れているものの、経済的、時間的に効率的な機器・器具使用のため短期間での実験計画に変更したため、概ね問題はない。29年度を見直し、無駄のない計画に修正後、引き続き研究を遂行する。海外学会における研究発表に、研究費を使用しなかったため。平成30年度は、効率的な実験実施のため、実験豚の購入や、器具購入を予定している。実験計画の変更
免疫抑制剤FK506による歯肉肥大誘発実験とメカニズムの解明

免疫抑制剤FK506(タクロリムス)ならびにラパマイシンを用いてラットにおける薬物誘発性歯肉肥大発現の実験を行った.1.供試標品FK506(プログラフ)は,賦形剤のみのプラセボとともに,藤沢薬品工業開発本部(大阪)より提供された.生後15日齢の雌雄フィッシャーラットに,FK506を8,15,30μg/gの濃度で粉末飼料に混和して40日間摂取させた後,歯肉肥大の程度と血中薬剤濃度を測定した.その結果,(1)ラットの体重増加(成長)に関しては,雌雄ともにこの量の範囲ではFK506の有無および量による影響はなかった.(2)雄ラットで8μg/gのFK506投与群は,下顎第一白歯および第二白歯の頬側(p<0.001),舌側(p<0.01)ともに歯肉溝は深くなっており,歯肉肥大の発現している可能性が示唆された.(3)雌ラットの歯肉については,第一白歯の頬側ではFK506の15μg/g群:575±28.1(平均±S.E.,μm),30μg/g群:605±21.7,対照群:540±37.1,舌側では15μg/g群:425±13.4,30μg/g群:455±22.9と対照群:390±23.3であり,FK506投与群の方が大きい傾向を示したが統計学的には有意の差を認めなかった.2.供試のラパマイシンはWyeth-Ayerst Research(New Jersey,USA)に依頼して提供を受けた.生後15日齢の雌Fischerラットに,ラパマイシンが50μg/gになるように調整した飼料を与えて40日間飼育し,生後55日目に歯肉肥大の程度を測定した.ラパマイシン投与群では,第一白歯の頬側は410±28.7(平均±S.E.,μm)であり,対照群は325±22.7,舌側では投与群の280±20.0に対して,対照群は200±22.4といずれも(p<0.05)有意に歯肉溝は深くなっていた.このことより,ラパアマイシンはラットの体重増加には影響を与えず,シクロスポリンに比べると程度は軽いが,歯肉肥大を誘発させる可能性が示された.免疫抑制剤FK506(タクロリムス)ならびにラパマイシンを用いてラットにおける薬物誘発性歯肉肥大発現の実験を行った.1.供試標品FK506(プログラフ)は,賦形剤のみのプラセボとともに,藤沢薬品工業開発本部(大阪)より提供された.生後15日齢の雌雄フィッシャーラットに,FK506を8,15,30μg/gの濃度で粉末飼料に混和して40日間摂取させた後,歯肉肥大の程度と血中薬剤濃度を測定した.その結果,(1)ラットの体重増加(成長)に関しては,雌雄ともにこの量の範囲ではFK506の有無および量による影響はなかった.(2)雄ラットで8μg/gのFK506投与群は,下顎第一白歯および第二白歯の頬側(p<0.001),舌側(p<0.01)ともに歯肉溝は深くなっており,歯肉肥大の発現している可能性が示唆された.(3)雌ラットの歯肉については,第一白歯の頬側ではFK506の15μg/g群:575±28.1(平均±S.E.,μm),30μg/g群:605±21.7,対照群:540±37.1,舌側では15μg/g群:425±13.4,30μg/g群:455±22.9と対照群:390±23.3であり,FK506投与群の方が大きい傾向を示したが統計学的には有意の差を認めなかった.2.供試のラパマイシンはWyeth-Ayerst Research(New Jersey,USA)に依頼して提供を受けた.生後15日齢の雌Fischerラットに,ラパマイシンが50μg/gになるように調整した飼料を与えて40日間飼育し,生後55日目に歯肉肥大の程度を測定した.ラパマイシン投与群では,第一白歯の頬側は410±28.7(平均±S.E.,μm)であり,対照群は325±22.7,舌側では投与群の280±20.0に対して,対照群は200±22.4といずれも(p<0.05)有意に歯肉溝は深くなっていた.このことより,ラパアマイシンはラットの体重増加には影響を与えず,シクロスポリンに比べると程度は軽いが,歯肉肥大を誘発させる可能性が示された.
農外労働供給が食料供給と栄養摂取に及ぼす効果：ベトナム農村世帯に関する実証分析

本研究は,1990年代から最新年までのベトナム農家のミクロ(パネル)データに基づき,農外労働供給(賃金労働・非農業自営業・出稼ぎ),食料供給,栄養摂取に関する理論・実証分析の方法を改善しながら,農家の農外労働供給行動,それが食料供給と栄養摂取に与える効果,食料供給と栄養摂取の相互依存関係を考察する。また,市場の発展が進むベトナムにおいて,貧しい農家が所得と栄養状態を十分改善できない原因をさぐり,その改善に必要な政策を見出すことを目的とする。本年度は,農家行動に関する幅広い情報を長い期間にわたって整理するため, 19922014年のベトナム家計生活水準調査から農家の世帯員属性と就業,農業における投入・産出量,食料消費,所得などに関するデータの整理を行った。この作業と並行して,2010年と2014年のベトナム家計生活水準調査に基づいて海外研究者との共同研究を進め,短期的な出稼ぎが,農家の一人当たり食料支出(総支出と9費目への支出),一人当たりカロリー摂取量,食料支出とカロリー摂取に関する多様化指数に与える影響を分析した。分析結果によれば,出稼ぎ者のいる農家は,主に外食への支出のために一人当たり食料総支出が少なく,主に穀物消費のために一人当たりカロリー摂取量が多く,カロリー摂取に関する多様化指数が低い。また,食料支出とカロリー摂取量を自給・購入別にみると,出稼ぎ者のいる世帯は,自給による消費が多く,購入による消費が少ない。したがって,近年のベトナムでは,短期的な出稼ぎは必ずしも農家の食生活を改善しているわけではない。データ整理においては,比較的長い期間にわたり共通の変数を定義する作業が難航した。また,理論分析と実証法の提案では,非農業自営業を農家モデルに組み込んだ上で,自営業への就業が農業産出に与える影響の分析について,理論的帰結がやや曖昧な結果となっている。一方で,海外研究者との共同研究により,非農業部門への就業(出稼ぎ)が食料支出や栄養摂取に及ぼす効果に関する実証結果が得られ,論文化できた。分析用データセットを整えながら,計画を達成するため,農外労働供給,食料生産,栄養摂取の相互関係について,できるかぎりの理論分析,実証分析を行う。具体的には,非農業自営業の生産活動を含む農家モデルの理論分析,二種類の農外就業(賃金雇用と非農業自営業への就業)の実証分析,これらの農外就業が生産物供給と栄養摂取に与える効果の推定などを行い,その政策的意義を見出す。これらの目的を達成するため,本年度は,ベトナム家計生活水準調査の2012年と2014年の調査データを入手し,ベトナム語の質問票における必要部分の翻訳と基本統計量の観察を行い,次年度以降の実証分析に備えた。また,非農業自営業の生産活動を含むミクロ経済モデル(農家モデル)において,農外就業が農業生産活動に与える効果を分析する方法について検討した。その結果,農業,賃金雇用,非農業自営業での労働時間を同時決定する図に基づき,異なる種類の農外就業(賃金雇用,非農業自営業への就業)は農業生産活動(農業での労働需要と生産物供給)に異なる影響を与えうることを確かめた。この結果は,単一の農外就業と農業生産活動の関係を分析してきた従来の結果を拡張しており,異なる種類の農外就業が農業生産活動に及ぼす異質な効果を実証する根拠を与える。さらに,海外の研究者との議論を通じて,ベトナムにおける出稼ぎ,農業生産活動,栄養摂取の関係について,従来検証されてきた仮説(New Economics of Labor Migrationなど)とは異なる意義を含むモデルの実証化を検討した。本年度は,ベトナム家計生活水準調査の2012年と2014年の調査データを入手し,ベトナム語の質問票における必要部分の翻訳と基本統計量の観察を行い,次年度以降の実証分析に備えることができた。また,農外労働供給関数の推定は行わなかったが,その代わりに,非農業自営業の生産活動を含む農家モデルにおいて,農外就業が農業生産活動に与える効果の分析を行い,一定の成果をあげることができた。さらに,海外の研究者との議論を通じて,ベトナムにおける出稼ぎ,農業生産活動,栄養摂取の関係の実証モデル化についても検討を始めた。これらの状況を勘案すれば,本研究課題の進捗状況は総じて順調に進展しているといえる。

この作業と並行して,2010年と2014年のベトナム家計生活水準調査に基づいて海外研究者との共同研究を進め,短期的な出稼ぎが,農家の一人当たり食料支出(総支出と9費目への支出),一人当たりカロリー摂取量,食料支出とカロリー摂取に関する多様化指数に与える影響を分析した。分析結果によれば,出稼ぎ者のいる農家は,主に外食への支出のために一人当たり食料総支出が少なく,主に穀物消費のために一人当たりカロリー摂取量が多く,カロリー摂取に関する多様化指数が低い。また,食料支出とカロリー摂取量を自給・購入別にみると,出稼ぎ者のいる世帯は,自給による消費が多く,購入による消費が少ない。したがって,近年のベトナムでは,短期的な出稼ぎは必ずしも農家の食生活を改善しているわけではない。データ整理においては,比較的長い期間にわたり共通の変数を定義する作業が難航した。また,理論分析と実証法の提案では,非農業自営業を農家モデルに組み込んだ上で,自営業への就業が農業産出に与える影響の分析について,理論的帰結がやや曖昧な結果となっている。一方で,海外研究者との共同研究により,非農業部門への就業(出稼ぎ)が食料支出や栄養摂取に及ぼす効果に関する実証結果が得られ,論文化できた。基本的には,今後の研究は計画通りに進めていく。具体的には,1)最新年だけでなく,過去のベトナム家計生活水準調査についても,農業生産活動,農外就業,栄養摂取の関係に関する実証分析ができるよう,引き続きデータ整備を行う。2)昨年度行わなかった農外労働供給モデルの実証分析を行う。3)非農業自営業の生産活動を含む農家モデルの理論分析において,図に基づく分析にとどまらず,数式展開による結果の導出を試みる。4)二種類の農外就業(賃金雇用と非農業自営業への就業)が農業生産活動(労働需要と生産物供給)に与える効果を推定する方法を検討し,実践する。なお,前年度に繰り越した予算は,当初の予定どおりパソコンの購入にあて,今後の計算に利用していく。分析用データセットを整えながら,計画を達成するため,農外労働供給,食料生産,栄養摂取の相互関係について,できるかぎりの理論分析,実証分析を行う。具体的には,非農業自営業の生産活動を含む農家モデルの理論分析,二種類の農外就業(賃金雇用と非農業自営業への就業)の実証分析,これらの農外就業が生産物供給と栄養摂取に与える効果の推定などを行い,その政策的意義を見出す。年度末にパソコンの購入を予定したが,3月末での納入が困難であったため,次年度の早期に購入することにした。研究計画にやや遅れが生じ,米国での研究報告・打合せが延期となったため。
教師教育における、“体験"をキーワードとするカリキュラム開発の総合的研究

今回の研究は、教員養成における「教育学」教育のカリキュラム構成とその実践を、教師教育(教員養成)の過程そのものに着目し、学習者自らの“学び"の体験を対象化することによって、「教育学」研究の新たな様相を探ることが目的であった。その具体的な内容は大きく次の三点にまとめられる。1.教育をめぐる課題の把握(北星余市高校の実践ビデオに基づくレポートと討議)2.学校教育等訪問(附属小学校、僻地小規模小学校校、児童館等訪問)3.体験に学ぶ(食べ物づくり、民舞、羊飼育及び羊毛加工、川下り等)一連の体験的学習の構成は教育学及び心理学的視点に基づきながら、教授及び学習活動の諸相を明らかにするように努めたが、学習者の“体験"を基調とする今回の試みは教師教育において重要な内容と方法論であることを示す結果と知見を得ることができた。
消滅の危機に瀕した八丈語の音声資料作成とその分析に関する研究

消滅危機言語である八丈語の記録・保存・継承のため、収集した音声にテキストと標準語訳(逐語訳と意訳)のほかアノテーションを加え、音声談話資料として整備することで、八丈語研究のインフラ整備を行なった。併せて先行研究の記述を確認し、現在の八丈語の状況について個人差や地域差を含めバリエーション実態を把握する調査を行なった。その成果を基に、文法記述の精緻化を行ない、用言の活用体系の記述や代名詞の体系記述を見直し、新たに記述を加えた。また、言語継承の観点から、音声談話資料を教材として活用するため一般島民や学習者向けに紙芝居や会話集・資料の作成を行ない、ドキュメンテーションとして記録し映像化した。本年度は坂下の三根・大賀郷地区を中心に自然談話音声を収集した。収集した音声は文字起こしし、テキストとアノテーション情報とを付与することで音声談話資料として整備している。本年度終了時点では公開には至っていないが、Web上での公開を目指し、引き続き整備作業を進めている。こうしたデータ収集を下支えするために、本年度は活動領域を広げるための活動を行なった。2016年2月には、普段の調査では気づきにくい事象を記録することを目的とし、各分野のエキスパートとともに合同調査を行なった。坂下の三根・大賀郷と、坂上の末吉で調査を行ない、特に音声・音韻の分野で、新しい知見を得ることができた。無声化が多く聞かれ、それが音韻変化へ影響を与えている可能性があること、母音の融合などに関して有益な知見を得られた。また、言語地理学的な研究への発展の可能性を示唆する知見も得られた。3月には金田章宏氏(千葉大学)にご協力をお願いし、青ヶ島調査を行なった。八丈語の方言の一つである青ヶ島方言は緊急に調査が必要であるが、フィールドを開拓するのが難しかった。おそらく、今ここで記述しておかなければ、この島の方言は記述されることがないままに消滅してしまうだろう。金田氏から話者をご紹介いただき、今後の足掛かりを作ることができたことは非常に意義深いことだった。また、アウトリーチ活動として、八丈町教育委員会の依頼で一般島民向けに八丈語に関する講演を行なった。こうした活動は危機言語の調査・記述・保存活動を地元に周知するとともに、理解を深めてもらうことで、調査への協力を仰ぐことに大いに役立つ。また、こうした会を通じて、八丈語に関心のある島民のコミュニティ形成にも寄与するものである。研究成果の地元還元は方法が難しいが、こういう形で少しでも還元できるよう、今後も積極的に活動していく予定である。三根地区の音声収集は概ね順調であり、収集したデータをもとに音声談話資料の作成を進めている。また、三根にとどまらず、大賀郷や、2016年度調査予定の末吉の調査にも手をつけ、さらに青ヶ島へもフィールドを広げることができ、充実した活動を行なうことができた。一方で、膨大なデータの文字起こしや整備作業に多くの時間を費やさざるをえないジレンマは避けて通れず、今後は文字化する作業の見直しや、文字化するデータを厳選して量よりも質を高めることに傾注するなどして、対応していく予定である。また、音声談話資料作成の一環として、話者による紙芝居の語りをドキュメンテーションとして記録する活動を始めた。現在は八丈語による紙芝居を作成中であり、整備したテキストをもとに、絵を準備している。このような資料は言語継承活動に役立ち、特に教育の場での応用に寄与するものである。八丈語には八丈町教育委員会による方言カルタがあるが、5集落すべての方言で読み札が書かれている。これと同様、紙芝居も1組の絵に対し、5集落のテキストをつけ、地点ごとの比較ができるように整備している。方言カルタよりも長い単位の八丈語音声を聞き、学習することができる点で優れている。紙芝居は話者とも協議して修正を加え、夏ごろの完成を目指している。成果の公開は、2016年秋を目指して目下作業中である。本年度は坂下の三根・大賀郷、及び、坂上の末吉地区を中心に調査を行ない、自然談話音声を収集した。調査では先行研究の記述を再確認し、同一地区内での個人差や世代差、用法のゆれへ変化に着目した。自然談話を収集し、音声を文字起こししてテキストとアノテーション情報を付与することで音声談話資料として整備している。Web上で広く一般に公開することを目指し、引き続き整備作業を行なっている。本年度は八丈語の継承活動に音声談話資料を役立てるため、八丈語による紙芝居作成を行なった。話者の協力を得て、先行研究を参照しつつ八丈島の代表的な民話「欠け皿(カケジャラ)」を題材として採録し、テキストをより伝統的な八丈語の体系に沿ったものに修正して作成したものである。紙芝居は紙媒体のもののほか、デジタル媒体によるものを作成し、持ち運びや配布が容易となるよう工夫した。また、話者の実演を映像に収め、八丈語と日本語訳の字幕を付した映像ファイルを作成した。この紙芝居についても、上記の音声談話資料と合わせてWeb上で公開予定である。本研究にかかわる研究成果として、2本の論文を発表したほか、国内での口頭発表2件と、国際学会での口頭発表2件を行なった。現地調査のデータに基づき、先行研究で指摘されていた八丈語の特徴を再分析し、現在起こっている用法の変化や、音声談話資料を用いた言語継承活動への取り組みについて報告した。

アウトリーチ活動として、東京都八丈支庁において東京都教職員向けに八丈語に関する講演を行なった。こうした活動は、危機言語の調査・記述・保存活動を教育の現場に携わる教職員に知っていただき、理解を深めてもらうことで、新たな連携・協力関係を築くことにもつながり、その意義は大と考える。本年度は、三根・末吉でのデータ収集を中心にフィールドで充実した活動を行なうことができた。特に末吉での調査は前年度に調査の下準備を行なっていたことが功を奏した。収集したデータによる研究成果として2本の論文を発表したほか、国内での口頭発表2件と、国際学会での口頭発表2件を行なった。調査データに基づき、先行研究で指摘されていた八丈語の特徴を再分析し、現在起こっている用法の変化や、音声談話資料を用いた言語継承活動への取り組みについて報告した。昨年度に引き続き音声談話資料を作成しており、三根と末吉のデータベースの整備を行なっている。関連して、音声談話資料を言語継承活動に応用するために八丈語による紙芝居を作成した。話者が実演して活用するほか、その映像を記録し、八丈語と日本語訳の字幕をつけ、映像化した。また、持ち運びや配布の便が良いように紙芝居をデジタルファイル化したものを作成し、映像とともにWeb公開してい句予定であり、本年度はその目途がついた。今後、量を増やしていくほか、実際の活用を進め、その成果をフィードバックすることで質を高めていくことを考えている。このほか、アウトリーチ活動として、教職員を対象とした八丈語に関する講演を行なった。また、こうした活動を通じて、八丈語に関心のある島民を増やし、八丈語を媒体としたコミュニティ形成・拡大に寄与することを目指している。研究成果の地元還元には様々な方法があるが、直接的な効果を求めるのは難しく、微力ではあるが、こうした形で少しでも還元できるよう、今後も積極的に活動していく予定である。本年度は坂下の三根・大賀郷と坂上の末吉を中心に調査を行なった。また、中之郷・樫立地域での話者開拓に努め、活動地域を広げデータ収集に努めた。収集した自然談話音声を基に、文字に起こしてテキストとアノテーション情報を付与することで音声談話資料として整備する作業を行なった。これらは今後Webサイトを設け、下記のデータと併せて公開する予定である。また、音声談話資料を活用するために必要な記述文法書の作成も進めている。本年度は動詞の活用体系の調査や例文収集を行なったほか、名詞の格体系の確認や、人称・指示代名詞の詳細なデータ収集を行なった。その際、先行研究の記述を再確認し、同一地点での個人差や世代差、用法のゆれや変化に着目した。その結果、これまで記述されていない複数接辞を発見し、現在の八丈語に新たに正常複数と近似複数の対立が生まれていることを確認した。このほか、これまで報告のなかったいくつかの事象についての記述を加えた。さらに、八丈語の継承活動に音声談話資料を役立てるため、八丈語による紙芝居の作成を行なった。先行研究を参照しつつ、八丈島の民話「タコのムコ殿」を題材として採話し、話者の協力を得て、テキストをより伝統的な八丈語の体系に沿ったものに検討・修正して作成したものである。上記の音声談話資料と合わせてWeb上で公開予定である。
色素体分化を調節するブラシノステロイドの作用に関する細胞形態学的研究

プラシノステロイド欠損植物は、暗所で発芽・生育させると、もやしにならずに光形態形成をおこなう。一方、サイトカイニンを与えて暗所で生育させた場合も同様の変化がおこることが知られていた。このように、プラシノステロイドとサイトカイニンは、暗所での光形態形成に関して逆の効果を示すようにみえる。しかしこれまで微細構造レベルで両者の作用を比較した例はない。そこで、当該年度の研究では、色素体分化という側面からプラシノステロイド欠損とサイトカイニン過剰の作用を比較することを目的とした。特異的プラシノステロイド生合成阻害剤であるBrzを4μM添加した培地、またはサイトカイニンの一種ベンジルアデニン(BA)を250μM添加した培地で育てたものは、暗所から明所に移した時の緑化がcontrolに比べ早かった。BrzとBA両方を添加した培地で育てたものは、Brz単独、BA単独で育てたものと緑化の早さは同じ程度であった。BA培地にブラシノライド(BL) (1μM)を一緒に添加した場合でも、BA単独の時と緑化の早さは同じ程度であった。Brz処理及びdet2の暗所芽生えの子葉の色素体は、プロラメラボディの結晶構造を含む典型的なエチオプラストであったが、プロラメラボディの占める面積が無処理に比べ大きかった。一方、BA処理の色素体は、プロラメラボディの面積が小さく、むしろチラコイド膜が発達していた。以上のように、暗所での色素体の発達という点において、プラシノステロイド欠損とサイトカイニン過剰は独立の異なる作用を持っていた。さらに、暗所のBrz処理植物を光存在下に移して2時間後に電子顕微鏡観察したところ、渦巻き上に激しく発達したチラコイド膜が観察された。ブラシノステロイド欠損時には、これまでに知られていない、特殊なチラコイド膜発達様式をとる可能性がある。ブラシノステロイド生合成阻害剤ブラシナゾール(以下Brz)を与えた植物は、暗所で発芽・生育させるともやしにならずに光形態形成を示すという特徴を持つ。一方、サイトカイニンを植物に過剰に与えた場合も同様の効果を示すと言われていた。本研究においては、暗所におけるブラシノステロイドとサイトカイニンの作用を比較することで、ブラシノステロイド欠損とサイトカイニン過剰の作用の違いを調べた。サイトカイニンの一種のベンジルアデニン(BA)処理を行うと多くの本葉が伸びてくるが、その形は細長くいびつであった。一方Brz処理を行うと、分裂も若干促進するが、むしろ本葉の形を横に平たく展開させる効果が強く働いていた。また、クロロフィルの前駆体であるプロトクロロフィライド(Pchlide)とプロトクロロフィル(Pchl)量の測定したところ、Brz処理では薬剤無処理の野生株に対してPchlideの量は変わらなかったが、Pchl含量が上がっていた。一方BA処理では、Pchlの量は変わらなかったが、Pchlide含量が上昇していた。さらにBrz処理の暗所子葉の色素体を電子顕微鏡により観察したところ、プロラメラボディの占める面積が無処理に比べ大きかった。このように、ブラシノステロイド欠損とサイトカイニン過剰はともに暗所での光形態形成をもたらすが、その効東は全く異なっていることが示された。
抗炎症タンパク質の新機能の解析

ステロイドの抗炎症作用の本体として抗炎症タンパク質ある好中球の細胞質中で刺激物に依存してCa++依存性に酸性リン脂質に可逆的に会合するAnnexin1の生理機能を解析した。その結果、NF-kBのサブユニットであるp65と結合することが判明した。さらに、新しい好中球の機能である細胞外トラップにおけるAnnexin1の機能を解析し、細胞外へDNAと結合して放出されることがあきらかとなった。「目的」ステロイドの抗炎症作用の本体として抗炎症タンパク質が注目されているが、その機構は明らかにされていない。好中球の細胞質中で刺激物に依存してCa++依存性に酸性リン脂質に可逆的に会合するAnnexin 1もステロイドにより発現誘導される抗炎症蛋白であるが、その生理機能は明らかでない。Annexin 1の生理機能を解析するため、本研究では、その細胞内結合タンパク質を同定し、その機能を解析した。「方法」Annexin 1結合タンパク質は抗Annexin1特異抗体を用いた免疫沈降法により検出した。特に、Annexin 1 Tgマウスにエンドトキシンショックを誘導して、炎症時に特異的に結合するタンパク質の同定を試みた。「結果」エンドトキシンショックによりAnnexin 1の発現が上昇するが、これまで同定してきたタンパク質と違う新たな結合蛋白質を検出した。免疫沈降法により、NF-kBのサブユニットであるp65と結合することが判明した。p65は、Annexin 1と結合し、その核移行が阻害される傾向がみられた。したがって、アネキシン1Tgマウスがエンドトキシンショックでの生存性が高いことやサイトカインの放出が低いのは、これらの結合が背景にあるものと考えられた。今後、結合性のメカニズムを詳細に検討することでアネキシン1の抗炎症機構の解明につながると考えられる。好中球の細胞質中で刺激物に依存してCa++依存性に酸性リン脂質に可逆的に会合するアネキシン1もステロイドにより発現誘導される抗炎症蛋白であるが、その生理機能は明らかでない。炎症局所に遊走する好中球は、アネキシン1を多く含み、炎症細胞として自然免疫系に果たす役割は大きい。好中球は活性酸素を産生するだけでなく、近年、新しい生理機能として、extracellular trapをおこして生体防御機能をはたすことも知られている。本年度は、好中球でのアネキシン1の発現が、麻酔薬により増強することおよび好中球の新しい生理機構であるektracellular trapにおけるアネキシン1の機能を解析した。「方法」麻酔薬として、プロポファールを用いた。培養細胞であるHL-60細胞に添加し、その発現の海を解析した。さらに、好中球は、末梢血好中球および口腔内好中球を健常人から採取し使用し、刺激あるいは無刺激下でのアネキシン1の発現およびextracellular trapにおけるアネキシン1の分布を解析した。「結果」エンドトキシンによりアネキシン1の培養細胞内での発現が上昇するが、麻酔薬であるプロポフォールを前処理するおアネキシン1の発現が増強され、炎症性サイトカインの発現は低下した。従って、プロポフォールは、抗炎症タンパク質を誘導し、炎症ストレスを軽減させる可能性が示唆された、また、extracellular trapにおけるアネキシン1の分布を解析した結果、extracellular trapの進行にともないアネキシン1の分布は、一度核に移行し、その後、細胞外へと放出されることが判明した。以上の結果から、アネキシン1の抗炎症機構の解明につながると考えられる。ステロイドの抗炎症作用の本体として抗炎症タンパク質が注目されているが、その機構は明らかにされていない。好中球の細胞質中で刺激物に依存してカルシウム依存性に酸性リン脂質に可逆的に会合するアネキシン1もステロイドにより発現誘導される抗炎症蛋白であるが、その生理機能は明らかでない。好中球は活性酸素を産生するだけでなく、近年、新しい生理機能として、細胞外トラップをおこして生体防御機能をはたすことも知られている。本年度は、好中球の新しい生理機構である細胞外トラップにおけるアネキシン1の機能をより詳細に解析した。「方法」好中球は、末梢血好中球および口腔内好中球を健常人から採取し使用し、刺激あるいは無刺激下でのアネキシン1の発現および細胞外トラップにおけるアネキシン1の分布を解析した。さらに、アネキシン1の過剰発現およびsiRNAによるアネキシン1の発現を抑制することにより、細胞外トラップへの影響を解析した。「結果」細胞外トラップにおけるアネキシン1の分布を解析した結果、細胞外トラップの進行にともないアネキシン1の分布は、一度核に移行し、その後、細胞外へと放出されることが判明した。

共焦点顕微鏡による解析では、アネキシン1は細胞外DNAに結合して分布されることが判明した。さらに、アネキシン1を過剰発現させると細胞外トラップが抑制されつ傾向が認められた。また、siRNAによるアネキシン1の発現抑制では細胞外トラップに影響しなかった。以上の結果から、細胞外トラップには抗炎症タンパク質であるアネキシン1も部分的に関与しており、抗炎症機構の解明につながると考えられる。4月に大阪市立大学から鈴鹿医療科学大学に移動し、実験室の立ちあげからおこなったため。また、遺伝子改変マウスなどを移設する手続きなどに時間と労力をようしたため、やや計画と遅れることとなった。24年度が最終年度であるため、記入しない。ほぼ、実験室の立ち上げは終了しており、今後の研究遂行は可能である。
表在性膀胱癌の再発(侵潤)に関する研究

膀胱腫瘍の再発浸潤に関して、以下の研究結果を得た。1)、膀胱腫瘍患者尿および組識(腫瘍と膀胱粘膜)のアリルスルファターゼA(ASA)活性の測定をおこない、膀胱癌患者の尿中ASA活性はクレアチニン単位当りでは、正常人の尿中ASAに比較して有意に高く、膀胱癌組識のASA値も正常膀胱組識に比較して有意に高かったが、Gradeの間では両者とも有意差を認めず、再発の予知、浸潤に関してはやや不満な結果であった。2)、尿中の剥離細胞を用いる染色体分析では、Grade、Stageの高いものほど染色体は2倍体以上の異数性のものが多く、分裂中期細胞も多いことが分かり、loro grade,loro stageの症例で、染色体分析では悪性度が高いものが、数例あり、今後の経過観察に於ける再発および浸潤に興味が持たれる。3)、膀胱腫瘍の組識標本を使用しての特異的赤血球付着法(SRCA法)では、その陽性率とGrade,再発率,浸潤度との間での相関を認めなかったが、ABC法(Avidin Biotin Peroxidase Complex)ではloro gradeの膀胱癌における再発との関連を検討して、陽性例では33%、陰性例では62%の再発を認め、一応の相関々係を得たが、未だfalse positire negativeが多く、試切標本など更に多くの検討が必要と思われた。T抗原(Thomsen Fsiedemeich antigen)とABC法とを組み合わせた検討では、少数例ではあるが、予後や悪性化に対して、何らかの指標になる可能性が示唆された。4)再発例における病理組識標本の検討では、Co in situ例を除き知見を得ていないが、今後random bopsyとの比較など、更に検討することによって、再発、浸潤例の傾向を見出す可能性があると思われる。
超臨界流体担持プロセスの戦略的設計へ向けた金属錯体吸着挙動の定量的把握

本研究課題では,まず初めに固定層吸着法に基づく超臨界二酸化炭素中における金属錯体の吸着挙動測定装置の開発を行った.本装置は,研究代表者らが既に開発している超臨界CO2中における揮発性有機化合物(VOC)の吸着速度,吸着平衡測定装置の改造により開発したものである.測定においては,金属錯体を溶解させたメタノールと,二酸化炭素をそれぞれ高圧ポンプにより流通,混合後,多孔質担体を封入した吸着カラムに導入し,UV-Vis(紫外可視分光法)検出器で錯体濃度をin-situでモニタリングすることにより,その破過曲線の面積から吸着平衡(吸着量)が定量可能となった.続いて開発した装置により,モデル担体を代表的な多孔質担体であるメソポーラスシリカ(MCM-41),モデル金属錯体をコバルトアセチルアセトナートCo(acac)3として,温度313 353 K,圧力12.520.0 MPaの条件範囲で測定を行った.その結果,超臨界二酸化炭素中における金属錯体吸着量は温度,圧力条件に強く依存することが明らかになり,これは各温度,圧力条件における二酸化炭素密度の観点から説明可能であった.以上をまとめると,本申請課題で開発した装置によって.幅広い温度,圧力条件におけるメソポーラスシリカに対する金属錯体吸着平衡の測定に成功した.この結果,本申請課題で目的とする超臨界流体中における金属錯体吸着挙動の定量的データ獲得へ向けた基礎的な方法論を確立することが出来た.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
固体中のフェムト・アト秒電子ダイナミクスに対する第一原理計算

パルス光と物質の相互作用を実時間で記述する、時間依存密度汎関数理論に基づく第一原理計算法を発展させた。光電磁場と電子のダイナミクスをマルチスケール手法で結合する新奇なシミュレーション法を開発し、摂動的な非線形光学応答からフェムト秒レーザによる非熱加工の初期過程に至る、物質へのパルス光照射で起こる広範な現象を記述し理論的に探求する基盤を築いた。極限的なパルス光と固体の相互作用であるコヒーレントフォノン生成や誘電率の超高速変化、透明物質に現れる超高速電流、半導体バンドギャップの超高速時間変化、フェムト秒レーザによるアブレーション閾値や深度など、多様な過程に対する計算と解析を行った。レーザー科学の最前線で用いられている高強度パルス光は、物質の高精度測定のみならず光の能動的な作用による通信・制御・加工への応用が急速に進展している。一方、高強度光電場のもとでは電子の非線形ダイナミクスのため、通常の電磁気学による光伝播の記述が不可能になる。本研究では、高強度・超短パルスレーザーと物質の相互作用を記述する、電磁気学(マクスウェル方程式)と量子力学(時間依存密度汎関数理論)を統合したマルチスケール第一原理シミュレーション法を開発する。これによりパルス光により誘起される固体中の非線形電子ダイナミクスの特徴を明らかにし、フェムト秒・アト秒スケールで起こる諸現象に関するミクロな理解を得ることを目的としている。本年度は、時間依存密度汎関数理論に基づきパルス光の伝播を記述するマルチスケール理論の構築に成功し、この理論の枠組みに基づくマルチスケール計算コードの開発を行った。そして、半導体結晶(Si)に対して直線偏光パルスが垂直入射するもっとも簡単な設定において高強度パルス光と物質の相互作用に対する第一原理計算に始めて成功し、弱い光パルスに対しては通常の誘電応答が再現され、強いパルスの場合には摂動展開が許されない領域での光伝播を記述できることを確認し、論文にまとめた。また、近年アト秒パルスを用いた実験研究の進展が著しいが、我々の計算コードにおいて内殻電子のダイナミクスを記述できるよう射影法に基づく理論(PAW法)を実装し、フェムト秒パルスとアト秒パルスが同時に照射する場合の電子ダイナミクスが記述可能となるよう拡張した。本研究は、高強度パルス光と固体の相互作用を記述する計算科学的手法を発展させ、フェムト秒以下の時間スケールで起こる光と電子の相互作用を、時間に依存する密度汎関数理論に基づく第一原理計算により明らかにし、そこで起こる新奇な現象を理解し予言することを目的としている。本年度、以下に述べる2つの方向に関し進展があった。最近、物質が不可逆的に壊変される限界に近い強度での光と物質の著しい非線形相互作用が興味を集めている。実験的には、極限的なパルス光を透明な誘電体に照射したときに瞬間的な電流が発生することが報告されており、その生成メカニズムに興味が持たれている。通常の非線形光学では、分極が電場のべきで展開できることを仮定するが、このような極限的強度での光と物質の相互作用では、電子の運動を時間依存シュレディンガー方程式を用いて解くことが必須になる。我々は、パルス光が照射されたSiO_2の単位セル中の電子ダイナミクスを計算し、実験で見出されているものと極めて類似した電流が得られることを示し、原子スケールで電流が生成される様子を明らかにすることに成功した。高強度パルス光と物質の相互作用が、物質の電子構造によりどのように異なるのかは、基本的な問題である。この問いに答えるため、いくつかの異なるバンドギャップを持つ物質群に対して、パルス光が誘起する電子ダイナミクスを調べた。SiO_2、MgO、Siを比較すると、ギャップが減少するにつれて電子励起が容易になることは見出されるが、破壊強度にそれほど大きな変化はないことが見出された。また半金属であるグラファイトでは、予想されていたことではあるが、偏光面と結晶軸のなす角により、電子励起の様相が大きく異なることが見出された。本研究は、パルス光を固体に照射した際に生じる電子ダイナミクスを時間依存密度汎関数理論に基づき第一原理から計算する方法を発展させ、超短パルス光により生じるフェムト秒からアト秒時間スケールの現象や、高強度の光により生じる非線形電子ダイナミクスを微視的に記述し、光と物質の相互作用に関する基本的理解を深化させるとともに、新奇な光応答現象を探求することを目的としている。本年度は次の2課題に関して進展があった。一つはパルス光を固体に照射して観測される現象の一つであるコヒーレントフォノンの生成機構に関する研究である。これまで我々はSiを例に計算を行い、光の振動数がバンドギャップエネルギーより低い場合にはラマン型のメカニズムが、高い場合には実励起型のメカニズムが主要となることを理論的に確認してきた。

本年は、多くの実験研究がなされてきた半金属物質であるSbを対象に計算を行い、コヒーレントフォノンの生成機構に関する考察を進めた。その結果、エネルギーギャップが無いSbではすべての振動数領域で実励起型が主要となることを確認した。また、しばしば実験の解析に用いられる現象論的な模型である2テンソル模型の妥当性を第一原理計算から吟味し、その適用限界を調べた。もう一つは、パルス光で励起された物質がフェムト秒以下の時間スケールで示す誘電的性質の超高速変化に関する研究である。我々の発展させた計算法で、外場として与える光電場にポンプ光とプローブ光を含めることにより、数値的にポンプ・プローブ実験を行うことができる。我々はこのような数値シミュレーションにより、極めて短いパルス光により励起した物質の誘電的性質の超高速変化を、Siを例にとり第一原理計算により調べた。その結果、誘電関数の実部は自由電荷を加えたドルーデ模型でよく記述されるが、虚部は複雑な振る舞いをすることを示した。時間依存密度汎関数理論に基づくパルス光と物質の相互作用に関する計算科学的研究を進展させた。光電磁場と電子ダイナミクスを同時に記述するマルチスケールシミュレーションの方法を用い、以下の進展が得られた。京コンピュータを用いた大規模シミュレーションを遂行し、フェムト秒レーザーによる透明物質の表面加工の初期過程に相当する第一原理計算をクォーツを例にとり行った。レーザーによるアブレーションが起こる閾値強度を、計算から得られる光から電子へのエネルギー移行と、結晶の凝集エネルギーを比較することにより推測した。その結果、従来実験的に測定されてきたアブレーション閾値強度やその深度が、計算で得られる結果と良く一致することを確認した。これにより、本研究で開発したシミュレーション法が、フェムト秒レーザーによる非熱加工の記述と理解に有効であることが実証されたと考えている。また、同じく京コンピュータを用い、パルス光による不可逆な変化が起こる直前の光強度で起こる、極めて非線形性の強いレーザーと物質の相互作用の例として、数サイクルのパルス光がクォーツ薄膜を透過するときに起こる波形変化を実験グループと共同で調べた。計算と測定の比較から、主要な非線形効果は3次の非線形光学効果である光カー効果であることが特定され、光強度が増すにつれ物質中に生じる電子励起による誘電率変化も重要となることが見出された。また、異なる強度のパルス光伝播を比較することにより、非線形分極を時間領域で分析することが可能となることを示し、応答時間の遅れに関する分析を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。計算物質科学26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度計画していた、理論的枠組みの整備と基本的な計算コードの作成については、まとめた論文を作成し出版することができたため。本年度の重要な進展として、高強度パルス光が透明な物質中に極めて短い時間だけ生成する電流について、実験で得られた様相を精度よく再現できたことが挙げられる。他の方向に向けた研究も、順調に進展している。当初の研究計画を、おおむね順調に進めることができている。
パーキンソン病の多中心性病巣形成と伝播：剖検組織の透明化と三次元観察による検証

パーキンソン病(PD)の病変進展仮説として、初期病巣は全身の様々な部位で多中心性に形成され、順次周囲へ伝播する仮説を立て、これを剖検組織を用いて検証する。ヒトPD剖検例、特に早期例・偶発例を対象とし、黒質-線条体系、自律神経系などの複数の系統について免疫染色を施行し、AS凝集の多中心性を検討する。伝播の検討では、組織透明化を基盤とする3Dイメージング技術CUBICを剖検組織に適応し、薄切切片では把握できないASの三次元的な伝播を可視化することを試みる。本研究によりAS凝集と伝搬の様式が明らかにされれば、ヒトPDの病態理解・治療法の開発に貢献しうる。
小児癌由来遺伝子材料を基盤とした疾病関連遺伝子の探索と病態解明への応用

神経・肝の発生分化における遺伝子発現ネットワークの解明と、神経芽腫・肝芽腫の発生および疾患メカニズムの解明を目指し、本年度は以下を進めた。1)小児癌遺伝子ソースの独自データベースの整備と遺伝子機能情報の付加これまでに同定してきた700個の遺伝子について、各種ヒト組織やマウス胎仔における発現、レチノイン酸等による分化誘導・細胞死誘導時の発現、神経芽腫細胞への導入時の発現パターン等の情報を整理するとともに機能アノテーション情報を付加しデータベースの情報の蓄積を進めた。2)腫瘍サブセット間における発現量の異なる遺伝子の解析神経芽腫で高頻度に欠失・増加するゲノム領域にある遺伝子群に注目し、新たに神経の細胞増殖調節に関与すると予想される2つの遺伝子について解析を進めた。そのうちの一つ、肺癌のがん抑制遺伝子として報告があるイムノグロブリンスーパーファミリーのメンバーについて、増殖能の強い神経芽腫で有意に低い発現を示し予後と強く相関すること、過剰発現下において神経芽腫細胞のコロニー形成能を抑制し、ノックダウン時に細胞増殖能を亢進することを確認した。今後はその転写制御についての解析や遺伝子変異の検索を行い、病態との関連について解析を進める。3)神経発生分化関連転写因子群の神経芽腫細胞における遺伝子発現解析神経芽腫においてがん遺伝子として働くLMO3に転写制御される下流遺伝子の探索を目的に、神経芽腫細胞株にLMO3遺伝子を導入し、小児癌由来11000遺伝子のチップを用いて遺伝子発現プロファイル比較を行った。LMO3過剰発現により発現が上昇する遺伝子群には神経の交感神経系への分化に関わる遺伝子群がみられ、LMO3が初期神経発生において重要な役割を担っていることが強く示唆された。4)診断用チップの臨床応用神経芽腫の診断ミニチップの臨床における評価を進めた。新しい試みとしてゲノムコピー数異常データを組み合わせた予後分類のシミュレーションにも着手した。(1)小児癌チップに対する独自データベースの構築これまでに同定してきた神経芽腫の予後の異なるサブセット間で発現量に差のある700個の遺伝子から、さらに重要なものを絞り込むため、小児癌チップを用いて、神経分化・細胞死の誘導時の発現プロファイルや、発現の組織特異性を検討し、データベース化した。本年度は、「神経分化型」、「シュワン型」、および幹細胞様といわれる「中間型」の3種類の神経芽腫細胞株の発現プロファイルを行い、データベースに追加した。(2)遺伝子の絞り込みと機能解析上記の3種の神経芽腫細胞株の間で特徴的な発現プロファイルを示した神経分泌タンパク質ファミリーを新たに同定し機能解析を行った。多検体の神経芽腫組織を用いた解析から、この遺伝子発現は、従来予後予測の困難であった中間予後群に対する新たな予後因子として、腫瘍組織由来RNAおよび血中タンパク質レベルの両方で応用可能であることが示された。(3)臨床検体を用いた発現解析とチップの臨床応用全国の臨床施設の協力のもと、当研究室にて開発した神経芽腫の予後診断チップの臨床における評価を進め、本年度はあらたに50症例について解析を行った。最終的な評価には数年のフォローアップが必要であるが、再発症例や死亡症例が、診断直後の腫瘍組織においても悪性の発現プロファイルを持っていたことから、本チップ解析の診断後早期の施行が、迅速な腫瘍層別化に有効であると期待された。(4)遺伝子発現プロファイルの特徴抽出神経芽腫症例の発現プロファイルデータにっいて、統計的手法を用いて神経発生・分化に関わるMASH1やMYCN等の転写因子群を中心とする発現クラスターを抽出し、Mash1の新たな転写制御機構を見いだした。本成果は神経芽腫細胞の増殖維持のメカニズム解明への一助となると期待される。
薬剤感受性を考慮した抗MRSA薬血中濃度モニタリングとその臨床的意義に関する研究

【目的】本邦でMRSA(メチシリン耐性黄色ブドウ球菌)に対して使用されている3種類の抗菌薬(バンコマイシン(VCM)、テイコプラニン(TEIC)、アルベカシン(ABK))は、安全かつ有効な治療を行うために薬物血中濃度モニタリング(TDM)を行うことが推奨されており、投与設計の際には、トラフ値およびピーク値を指標とした一般的な目標値が用いられている。しかしながら、その目標値の多くは一般的な有効性や安全性をもとに設定されたものであり、添付文書通りの用量を投与しても、各種細菌の最小発育阻止濃度(MIC)を上回る有効域に達しないケースもあるなど、多くの問題を抱えている。そこで、当施設における個々の薬物に対するMRSAのMICを測定するとともに、薬剤感受性や薬物動態学的一薬力学的(PK-PD)パラメーターを考慮したTDMについて検討した。【方法】抗MRSA薬を投与された患者を対象とし、血中濃度測定やMICの調査、およびPK-PDパラメーターの算出を行った。【成果】過去5年間のMICを調査した結果、VCMでは2μg/mLを超える菌は無く、1-2μg/mLの範囲は約20%であった。ABKでは98%が4μg/mL内であった。TEICでは95%が2μg/mL内であったが、若干耐性度が増した菌がみられた。一方、過去1年間のTDM結果を解析した結果、VCMは60%の症例、ABKは32%の症例、TEICは77%の症例で、一般的な目標値に達していたが、PK-PDパラメーターを算出した結果、VCMではほとんどの症例が有効域であった一方で、多くのABKや若干のTEICにおいて、有効域に到達していない症例がみられた。したがって、PK-PDパラメーターを考慮した抗MRSA薬のTDMにより、より有効な投与設計が可能となり、耐性菌出現の回避といった抗MRSA薬の適正使用に有益であることが考えられた。