hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
動物個体内での可視化解析を目指した近赤外蛍光プローブの開発とその生物応用

さらにoff/on型の蛍光プローブを開発するための構造最適化まで行えたことから、想定以上に研究が進展したと考えられる。前年度までに、フルオレセイン系の蛍光団を用いることで細胞膜上の葉酸受容体を選択的に検出できるプローブの開発に成功していたが、より生物応用に適した近赤外領域に蛍光を有する蛍光プローブの開発は達成できなかった。そこで本年度は、より実用的な葉酸受容体検出蛍光プローブを開発するため、新たに近赤外蛍光を有するSi-ローダミン類を用いて蛍光プローブを開発することを試み、近赤外蛍光を有し細胞膜上の葉酸受容体を選択的に可視化できる新規蛍光プローブFolateSiR-1を開発した。開発したプローブは、神経管閉鎖部において葉酸受容体の発現が認められているマウス胚や、葉酸受容体が過剰発現しているKB細胞を用いて作製した腫瘍モデルマウスを用いた動物実験に応用した。その結果、マウス胚においては神経管閉鎖部において強い蛍光集積が認められ、腫瘍モデルマウスの実験においては、腫瘍から強い蛍光が観察されたことから、新たに開発したプローブは動物個体の実験に使用可能なプローブであることが明らかとなった。特に腫瘍モデルマウスを用いた実験においては、プローブ投与後わずか30分という短いタイムスケールでS/N比高く腫瘍組織の可視化を達成しており、投与後数時間から1日かかる既存のプローブよりも優れた特性を持つ蛍光プローブの開発に成功した。また、本年度は動物個体への応用可能性を有する近赤外蛍光プローブとして、カルシウムイオン(Ca2+)をターゲットとするプローブの開発を行った。近赤外領域に蛍光波長を有し、生体内のカルシウムシグナリングに深く関与する細胞質内のCa2+を感度よく捉えることが可能な蛍光プローブはこれまでになかったが、本研究において初めて開発した。これを用いて、生細胞における外部刺激によるカルシウムオシレーションやラット脳スライスにおける神経発火現象の可視化を達成した。プロトタイププローブの課題であった葉酸受容体非依存的な細胞内取り込みを、蛍光団の構造的条件を探索し、得られた知見をもとにしてプローブを開発することで解決し、初年度の計画を達成した。さらに、その知見を活かして生物応用可能な赤色蛍光でのプローブの開発にも成功したことから、想定以上に研究が進展したと考えられる。リンカーの構造最適化によって得られた結果を、より波長の長い蛍光団に適用した場合に、同様のストラテジーが適用できるか検討し、生物応用可能な蛍光off/on型プローブの開発を行う。新たに開発した蛍光プローブを、マウスの胚などin vivoの系に応用する。28年度が最終年度であるため、記入しない。今後は真にin vivo系にて有用な葉酸受容体検出蛍光プローブを開発すべく、蛍光プローブのoff/on機能化を行い、プローブを洗い流すことなく標的部位をコントラスト良く画像化できる蛍光プローブの開発を目指していく。また、本年度得られた色素骨格についての知見をもとに、さらに波長が長い蛍光プローブの開発に向けての検討を進めていく。
琉球語与論方言の音声の緊急調査研究

研究代表者の高橋俊三と研究協力者の菊千代とによる『琉球語与論方言辞典』(草稿)に記載されている全ての単語および例文をデジタル録音して、永く保存できるようにするのが目標である。ゆくゆくは、コンピュータの音声データベースにして、だれでもすぐ希望の単語と例文が聞けるようにする予定である。今年度は、まず『琉球語与論方言辞典』の記載語彙の補充をし、アクセントの記載をし、説明を精確にし、例文を自然な文にし、より十全な台本を作るべく、高橋、および趙志剛が与論に出かけていって調査した。この調査の結果を大学でコンピュータに入力し、方言録音の台本として3部プリントアウトした。これを見ながら菊氏が自然な会話に近い状態で読み、その音声をデジタル録音した。なお、当初の計画では菊氏に沖縄に来てもらい、録音施設の整った所で録音する計画であったが、菊氏の健康状態からして、それが無理だということで、研究協力者の仲間恵子が、録音機器を与論に持って行き、菊氏宅で録音をした。仲間は台本の1部を見ながら録音中の音声を聞き、騒音が入ったり、菊氏が飛ばし読みをした場合に、その部分をもう一度読み直すように依頼した。そして、それらのことをもう1部の台本に記録して、今後のテープの編集に備えた。以上の作業が五十音順のコの部まで終了した。
固液界面での光励起キャリアダイナミクスに基づいた革新的水分解光触媒の開発

水を水素と酸素に分解することによって、高い効率で太陽エネルギーを化学エネルギーに変換する人工光合成型の微粒子光触媒システムの開発を目的として本研究を実施した。波長約600nmまでの光を利用可能な光触媒系において、これまで未達成であった水の完全分解が進行する系を新規に構築することができた。さらに、本課題で開発した粒子転写法を用いて作製した光触媒シートでは、波長419nmでの量子収率33%、太陽光エネルギー変換効率1.1%をを実現した。本研究では、水を水素と酸素に分解することによりこれまでにない高い効率で太陽エネルギーを化学エネルギーに変換する人工光合成型の微粒子光触媒システムの開発を最終目的とする。そのために、光励起・励起キャリア移動・表面反応過程の精密解析を行うとともに、新規な構造を有する光エネルギー変換システムの構築を目指す。本年度は600 nm程度までの光を吸収可能なLaTiO2NやTa3N5、BaTaO2Nといった可視光応答型水分解光触媒を主たる対象として研究を実施した。フラックス法や錯体重合法等を用いた各種調製法や調製条件の検討を行い、組成の制御ともに、粒径や形態、結晶性の制御を図った。一部の光触媒材料については結晶癖の発達した結晶を得ることに成功した。また、光触媒微粒子上で異方的に助触媒を修飾する方法を開発し、光触媒活性が向上することを確認した。さらに、光触媒/助触媒界面への中間層導入や、光触媒の表面処理に光触媒活性が強く依存することがわかり、良質な界面の形成が活性向上への重要な指針の一つであることを見出した。さらにこれらの種々の系において、in-situ IR、in-situ XAFS、時間分解分光法等の手法を用いた評価を行い、キャリア移動、キャリア寿命、界面電子状態等に関する知見が得られ、光触媒設計へのフィードバックを行った。本年度は600nm程度までの光を吸収可能なLaTiO2NやTa3N5、La2Ti5CuS507などの可視光応答型水分解光触媒を主たる対象として研究を実施した。一部の光触媒材料に関しては結晶癖の発達した結晶を得ることができた。また、表面修飾を工夫することで、酸窒化物系微粒子光触媒において水の全分解が可能な新たな系を構築することができた。さらにこれらの種々の系において、時間分解分光法やin-situ XAFS等の手法を用いた評価を行い、キャリア移動、キャリア寿命、トラップ準位等に関する知見が得られ、光触媒設計へのフィードバックを行った。そのために、光励起・励起キャリア移動・表面反応過程の精密解析を行うとともに、新規な構造を有する光エネルギー変換システムの構築を目指している。本年度は波長600 nm程度までの光を吸収可能なLaTiO2NやTa3N5、BaTaO2Nといった可視光応答型水分解光触媒を主たる対象として研究を実施した。さらに、光触媒本体の改良に加えて、異方性修飾をはじめ、種々の表面修飾を検討することによって、水分解活性の向上および安定性の向上検討を行った。表面修飾を工夫することによって、波長約600 nmまでの光を利用可能な光触媒系において、これまで未達成であった水の完全分解が進行することを見出した。これは単独の光触媒を用いた水分解系において、もっとも長波長の光を利用可能な系である。また、キャリアダイナミクス評価やin-situ評価等も並行して実施し、結晶欠陥と光励起キャリア寿命、自由電子数、トラップキャリア数、再結合速度等に関する知見が得られ、光触媒開発ヘフィードバックを行った。また、組成や調製法を検討することによって、新規な酸窒化物系において酸素・水素の同時生成を確認できた。さらにこれらの種々の系において、in-situ XAFS、時間分解分光法等の手法を用いた評価を行い、キャリア移動、キャリア寿命、界面電子状態等に関する知見が得られ、光触媒活性との関連を検討した。

本研究では、水を水素と酸素に分解することによりこれまでにない高い効率で太陽エネルギーを化学エネルギーに変換する人工光合成型の微粒子光触媒システムの開発を最終目的とする。そのために、光励起・励起キャリア移動・表面反応過程の精密解析を行うとともに、新規な構造を有する光エネルギー変換システムの構築を目指して研究を実施した。平成27年度は波長600 nm程度までの光を吸収可能なLaMg1/3Ta2/302NやTa3N5、BaNb02N、La5Ti2CuS507等の可視光応答型水分解用光触媒を主たる対象として研究を実施した。フラックス法や錯体重合法等を用いた各種調製法や調製条件の検討を行い、組成の制御ともに、粒径や形態、結晶性の制御を図った。またキャリアダイナミクス評価やin-situ評価、光強度依存性等の評価も並行して実施し、励起キャリア寿命、自由電子数、トラップキャリア数などに関する知見を得て、光触媒開発にフィードバックを行った。これらの検討を通じて、平成27年度には二段階励起型の水分解系において従来の活性を大幅に上回る系を構築することができた。さらに紫外光応答型ではあるものの、組成制御によって波長360nmでの量子収率が30%を超える系を見出すことができ、この開発指針は可視光応答型光触媒への展開も期待できる。研究期間全体を通しては、波長約600 nmまでの光を利用可能な光触媒系において、これまで未達成であった水の完全分解が進行する系を構築できたなど、個々の材料開発が進展するだけではなく、実際に水分解が進行する新規な系を構築することができた。さらに種々の評価も並行して実施することによって、さらなる開発指針につながる重要な知見を得ることができた。水を水素と酸素に分解することによって、高い効率で太陽エネルギーを化学エネルギーに変換する人工光合成型の微粒子光触媒システムの開発を目的として本研究を実施した。波長約600nmまでの光を利用可能な光触媒系において、これまで未達成であった水の完全分解が進行する系を新規に構築することができた。さらに、本課題で開発した粒子転写法を用いて作製した光触媒シートでは、波長419nmでの量子収率33%、太陽光エネルギー変換効率1.1%をを実現した。本課題はおおむね順調に進捗している。光触媒粒子自体の改良に加え、種々の表面修飾の検討によって、波長600nmの光を利用可能な光触媒において、これまで未達成であった水の完全分解の達成に至った。さらにキャリアダイナミクス評価やin-situ分光評価等からも重要な知見が得られており、さらなる開発指針が得られている。本課題はほぼ順調に進捗している。光触媒粒子の形態制御が可能になりつつあり、また、種々の良質界面形成手法の開発も着実に進展している。これらの要素技術を組み合わせることで高度な異方的修飾が可能になると期待される。さらにin-situ分光評価等の知見から開発指針が得られている。工学光触媒の粒径や結晶性、形態の制御を目指すとともに、異方的修飾や水素生成サイトと酸素生成サイトとの分離構築、助触媒との良質界面設計などに取り組み、光触媒活性のさらなる向上を目指す。
ダイナミックスによる歪成分耳音響放射発生機序の理論的解明とそのアニメーション表示

“耳から音がでてくると"という興味ある現象、すなわち耳音響放射(otoacoustic emissions: OAE)が発見された。OAEは、ヒトの場合、正常耳からはほぼ100%の確率で検出されるが、薬害や高齢のため、外有毛細胞に障害をきたした高度難聴者からは検出されない。このためOAEは、外有毛細胞の働きによる、内耳蝸牛の増幅機構の副産物ではないかと考えられている。したがって、現在有用な検査法の少ない内耳機能を評価する手段として、臨床応用が期待されている。そこで本研究では、研究室に現有するOAE計測システムを用いて歪成分耳音響放射(distortion product OAE: DPOAE)の計測を行った。次に外有毛細胞の能動的な働きを組み込んだ、OAE計測装置の出力に対応する式を導出した。また、種々のパラメータを変えて数値計算を行い、計算結果をもとに、OAE発生時における蝸牛内基底板の挙動をアニメーション表示し、これらの結果より、OAE発生機序の解明を試みた。その結果、以下のことが明らかとなった。1.OAEが発生するためには、外有毛細胞の能動的な働きが必要であり、その強さは入力刺激音の大きさによって異なる2.外有毛細胞の能動的な働きにより、蝸牛内基底板の振動が増幅されOAEが発生することを、アニメーション表示により明らかにした。
高次元代数多様体と共形場理論

森は、コラール、コルティと共にターミナル補題を用いない、3次元安定型フリップ存在の新証明を得た。(本として出版予定で、現在執筆中。)又、キールと共に、群作用による商空間がalgebraic spaceとして実現できるための一般な十分条件を与えた。これは、モジュライ空間をalgebraic spaceとして構成するときには強力な手段となる。宮岡は、趙と共に射影空間の数値的特徴付けの新結果を与えた。これは既存の多くの特徴付けを含む非常に強力な結果である。又、代数多様体上の有理曲線の結果を解説する論文を出版した。中山は、アバンダンス予想を仮定して、普遍被覆空間が複素アフィン空間と双正則同型になる射影多様体はアーベル多様体を有限被覆にもつことを証明した。(3次元の場合はアバンダンス予想は証明されているので、仮定は不要。)小木曽は、カラビ・ヤオ3次元多様体を研究した。剛的でファイバー構造を持つもの、擬直積型のものなどを研究し、またIII_0型で完全交叉のものは完全に分類した。Peternellと共同で、第二チャーン類が正のものについても研究した。更に、Zhangと共同で、正則2次形式の上に位数p=19,17,13で作用する有限位数の自己同型をもつK3曲面とその自己同型の対を決定した。小林は、近年弦理論において重要性を増したD-braneのミラー対称性における幾何的帰結を研究した。例えば、IIA型理論ではD-braneが端射線の縮小写像のファイバーとすると、IIB型に移ったとき、幾つかの場合では消滅サイクルに対応するべきであることなどを考察した。望月は、双曲的代数曲線を基本群を用いて研究するグロタンディーク予想の解決しているが、更に代数的対応に関する研究を行ったり、ある種の双曲的代数局面に関してもグロタンディーク予想型の結果を得た。3次元極小モデル理論では、フリップ或いは安定型フリップの既存の存在証明に何らかの形で3次元ターミナル補題と呼ばれる組合せ的な結果を用いている。これは理論の更なる高次元化の重大な障害となっている。森とコラール、コルティは、ターミナル補題を用いない、2次元安定型フリップの存在の新証明を得た。これが直ちに3次元フリップの新証明或いは高次元化に直結するものではないが、理論の簡略化や新たな視点を与える可能性を秘めている。(これは本として出版予定で現在執筆中。)中山は普遍被覆空間が複素アフィン空間と双正則同型になるような3次元代数多様体がアーベル多様体を有限不分岐被覆に持つという結果を得た。n次元アバンダイス予想を仮定すればn次元でも同様な結果を証明した。これは以前から懸案になっていた飯高予想U_nで、極小モデル理論の重要な帰結となった。小木曽は、正則2次形式の上に位数p=19,17,13で作用する有限位数の自己同型をもつK3曲面とその自己同型の対を決定した。小林は、近年弦理論において重要性を増したD-braneのミラー対称性における幾何的帰結について考察した。特に、IIA型超弦理論をCalabi-Yau多様体の上でコンパクト化した理論において、extremal rayのcontractionのファイバーをD-braneのsupportとすると、D-braneのモジュライは(i)Hilbert scheme、あるいは、(ii)全体と同次元の多様体と局所的に同型になると期待される。ミラーシンメトリーでIIB型に移った時に、いくつかの場合は消滅サイクルに対応すべきことを考察した。
一般超幾何と非線形可積分系の総合的研究

1)一般超幾何関数およびOkubo方程式の研究,2)Painleve方程式をはじめとする非線形可積分系の研究が本課題の目的である.GL(N,C)の正則元の中心化群の共役類はNの分割によって決まるが,一般超幾何関数は,このようにして得られる極大可換部分群の普遍被覆群の指標をラドン変換して得られるGrassmann多様体Gr(n,N)上の関数である.この積分表示の被積分関数から定義される代数的なde Rham cohomology群を具体的決定を行った.この問題はn=2の場合には一般的に,またn>2のときにNの分割が(1,...,1)や(N)の場合にすでに解決していたがそれ以外の場合には未解決であった.今回,分割が(q,1,...,1)の場合にcohomology群のpurity, top cohomology群の次元,具体的な基底の構成を与えた.この結果は関数を特徴付けるGauss Manin系を決定するときに重要である.また,分割が(N)の場合,すなわちgeneralized Airy関数の場合にde Rham cohomologyに対する交点理論を整備し,その交点数をskew Schur関数を用いて明示的に決定する研究を行った.このときに,特異点理論におけるflat basisの類似物が重要な役割を果たすことが示された.アクセサリパラメータを持たない方程式については,Okubo方程式についての結果を用いることによって,解の積分表示を持つことが示された.この積分表示はGKZ超幾何関数の積分表示の特別な場合になっており,その枠組みでの明確な位置づけと不確定特異点をもつ方程式を含む総合的な理解はこれからの課題である.Painleve方程式については,解全体をパラメトライズする解析的な空間である初期値空間の研究において,この空間にSymplecticな構造がはいること,初期値空間の幾何学的構造がPainleve方程式を本質的に決定してしまうことが示された.さらにPainleve方程式に関する不思議な現象が発見された.Painleve II型方程式は自然数によって番号付けされるひとつの系列の有理関数解を持つことが知られているが,この有理関数解を係数とするgenerating functionを作るとそれはAiry関数の無限大での漸近展開から得られることが分かった.1)一般超幾何関数およびOkubo方程式の研究,2)Painleve方程式をはじめとする非線形可積分系の研究が本課題の目的である.GL(N,C)の正則元の中心化群の共役類はNの分割によって決まるが,一般超幾何関数は,このようにして得られる極大可換部分群の普遍被覆群の指標をラドン変換して得られるGrassmann多様体Gr(n,N)上の関数である.この積分表示の被積分関数から定義される代数的なde Rham cohomology群を具体的決定を行った.この問題はn=2の場合には一般的に,またn>2のときにNの分割が(1,...,1)や(N)の場合にすでに解決していたがそれ以外の場合には未解決であった.今回,分割が(q,1,...,1)の場合にcohomology群のpurity, top cohomology群の次元,具体的な基底の構成を与えた.この結果は関数を特徴付けるGauss Manin系を決定するときに重要である.また,分割が(N)の場合,すなわちgeneralized Airy関数の場合にde Rham cohomologyに対する交点理論を整備し,その交点数をskew Schur関数を用いて明示的に決定する研究を行った.このときに,特異点理論におけるflat basisの類似物が重要な役割を果たすことが示された.アクセサリパラメータを持たない方程式については,Okubo方程式についての結果を用いることによって,解の積分表示を持つことが示された.この積分表示はGKZ超幾何関数の積分表示の特別な場合になっており,その枠組みでの明確な位置づけと不確定特異点をもつ方程式を含む総合的な理解はこれからの課題である.Painleve方程式については,解全体をパラメトライズする解析的な空間である初期値空間の研究において,この空間にSymplecticな構造がはいること,初期値空間の幾何学的構造がPainleve方程式を本質的に決定してしまうことが示された.さらにPainleve方程式に関する不思議な現象が発見された.Painleve II型方程式は自然数によって番号付けされるひとつの系列の有理関数解を持つことが知られているが,この有理関数解を係数とするgenerating functionを作るとそれはAiry関数の無限大での漸近展開から得られることが分かった.本研究は、Gaussの超幾何関数およびKummerの合流超幾何関数,Bessel関数,Hermite関数,Airy関数などのいわゆる合流型超幾何関数を統一的に扱う一般超幾何関数の枠組とSoliton方程式やPainleve方程式等の非線形可積分系との関連を明らかにすることを目標としている。今年度は、主に非線形可積分系について研究を行ない次の結果を得た。・Painleve VI型方程式の多変数への一般化であるGarnie系に対して、その大域解全体を空間(これを初期値空間とよぶ)を複素多様体として構成していた。この結果を2変数Garnie系が退化している場合に考察し、その初期値空間を構成した。この退化したGarnier系は、(2,5)Grassman多様体上の一般超幾何関数(一重積分表示を持つ場合)の一つを特殊解として含む。

・(r,n)Grassman多様体上の一般超幾何関数(多重積分表示を持つ場合)と非線形可積分系との関連を探る実験として、Pfaff系に対するモノドロミー保存変形を考察し、具体的な非線形方程式を得た。・ガンマ関数Γ(α)は合流型の一般超幾何関数の中で最も簡単なものであるが,公式が知られている。この公式の右辺のfactor2πi/αはMatumotoによってガンマ積分に付随した有理的de Rhamコホモロジー群の生成元の交点数として理解されることが示された。この結果を一般化して、一重積分で定義される一般超幾何関数についてそのコホモロジー群の基底をうまく選びその交点行列を具体的に与え、この交点行列が超幾何関数の独立変数によらないことを示した。また、このような明示的な公式が、一般超幾何について構成した合流の操作でも得られることを示した。本年度の主な研究成果は、可積分系ではPainleve方程式の幾何学的研究であり、超幾何関数に関しては、交点理論の進展である。Painleve方程式は2階の有理的な非線型常微分方程式である。解全体をハラメトライズする空間を具体的に構成することは、Okamotoによってすでに行われていたが、それは初期値を表す空間としてまずC^2をとり、それをコンパクト化したHirazebruch曲面を考える。方程式をこの曲面上に延長すると方程式の特異点が現れるのでそれを、ブロウアップし適当なDivisorを除くことによって解全体をパラメトライズする空間(以下、初期値空間)を得るのである。Takanoは初期値空間に自然にsymplectic構造が入ることや、初期値空間の幾何学的構造がが方程式を本質的に決定してしまうことを示した.超幾何関数の交点理論の整備はこの研究の主な目的のひとつであり、今までにAomoto-Gelfand超幾何関数(グラスマン多様体で定義された確定特異点のみを持つ偏微分方程式系で特徴づけられるもの)の場合か、合流型も含めれば-重積分で表されるものにしか理論ができていなかった。交点理論によって説明される特殊関数の公式として2次関係式があり一般の場合に確立することは重要な問題である。最も退化した場合であるgeneralizedAiry関数の場合にIwasakiは、twised de Rham cohomologyについてのdualityに関する一般的な定理を示し、その応用としてcohomology群の特別な基底に関するcohomological intersection matrixをSchur関数を用いて表すことに成功した。しかし、一般の場合は以前として未解決である。6個あるPainleve方程式のそれぞれに対して、解全体をパラメトライズする空間(初期値空間)が構成され、それらには自然にsymplectic構造が入ることや、初期値空間の幾何学的構造が方程式を本質的に決定してしまうことが示されている。Takanoは、合流と呼ばれる方程式間の極限操作による移行が、初期値空間のレベルでの極限操作による移行を引き起こすことを示した。
心肺連関を基盤とする慢性閉塞性肺疾患の包括的治療戦略の確立

COPD患者の肺の生理機能及び右心・左心機能を包括的に評価し、心肺連関という概念の論理性を確立するとともに、心肺連関の病態を鋭敏かつ非侵襲的に評価可能なバイオマーカーを同定した。さらには、我々がこれまで注目してきたCOPD患者の心肺循環動態を規定する候補遺伝子を網羅的に検討し、特定の候補遺伝子を決定した。そして、このような成果をもとに、COPD患者の治療戦略上に、心機能の改善を考慮した薬剤選択も導入し、末梢筋への効率的酸素運搬能に起因した運動耐容能の向上を実現化するための理論を新規に構築した。今年度の研究実績としてCOPDに併存する左室拡張障害の臨床的意義を明らかにした。最初に、COPDの左室拡張機能を安静時と運動時において個別に評価した。安静時における左室拡張機能の評価は、主に心臓超音波検査にて実施した。一方、運動時においては、肺過膨張が運動強度に応じて増強し左室拡張障害を顕在化させると推察されるため、右心カテーテル挿入下運動負荷試験にて経時的な心血行動態を測定することにより、左心機能を定量的に評価した。同時にANP,BNP,エンドセリン等の心血管作動性物質のCOPDに併存する左室拡張障害を鋭敏に反映するバイオマーカーとしての有用性を検討した。さらに左室拡張障害の成立および進展を規定すると考えられる候補遺伝子を網羅的に検索し、左室拡張障害を併存しやすいハイリスクグループの選別を可能なものとした。次いで、運動時の肺過膨張を軽減させる可能性をもつ薬剤としての吸入抗コリン薬、β2刺激薬の投与前後における運動時の肺過膨張低下率と左室拡張障害の改善度との関連性を検討し、肺過膨張軽減による左室拡張機能に及ぼす薬理学的有用性を確立した。この際に、侵襲的な右心カテーテル検査を複数回繰り返す必要性を回避するために、連続的呼気ガス分析から得られたVO2/HR (O2 pulse; SV×[CaO2-CvO2])の左室拡張障害の生理学的指標としての有用性を明らかにするために、実測の心拍出量との関連性を評価し、左室拡張障害を反映する非侵襲的生理学的指標としての有用性を明らかにした。さらに、COPD患者の併存症としての心血管疾患には、左室機能障害以外にも、血管弾性能の低下が関与することを明らかにし,血管弾性能の低下を誘導かつ増悪させる因子を同定した。すなわち、心筋組織や血管壁内の間質組織に蓄積することで、心臓・血管の弾性能を喪失させる因子の存在を初めて明らかにしたのである。COPD患者における労作時の肺過膨張を軽減させる代表的な薬剤である吸入抗コリン薬、β2刺激薬を用いて、薬剤投与前後の運動時肺過膨張の軽減率と左室拡張障害の改善度を比較検討し、肺過膨張軽減による左室拡張障害の改善効果がもたらす臨床的意義を明らかにした。また、侵襲的な右心カテーテル検査下運動負荷試験を複数回繰り返す必要性を回避するために、連続的呼気ガス分析から得られたVO2/HR (O2 pulse; SV×[CaO2-CvO2])の左室拡張障害を反映する指標としての有用性を、実測した一回心拍出量と比較することによって明らかにした。これらの結果を基に、左室拡張障害の客観的な生理学的指標としてのO2 pulseの有用性を明確なものとした。ついで、COPD患者の併存症としての心血管疾患には、左室拡張機能障害以外にも、血管弾性能の低下が注目されている。そこで血管弾性能の低下を誘導し、増悪させる因子についても検討を加えた。近年、心筋組織や血管壁内の間質構造に蓄積することで、心臓・血管の弾性能を喪失させる因子の存在が明らかにされており、このような心血管機能の障害を誘導する可能性が示唆される因子に関しても詳細に検討を加えた。そして、同因子の同定に成功し、さらにはCOPD患者における同因子の生体内での過剰状態も明らかにした。この因子の組織への過剰集積が、血管弾性能の低下、ひいては左室拡張機能障害の進展を誘導するとの仮説を実証するために、今後、当因子の測定を速やかに臨床応用へと導いてゆくための臨床試験を計画中である。さらに、今回の課題研究の成果から明らかにされた肺血管リモデリング・左室拡張障害の進展機序を基盤として、その予防に対しての有効性が期待される薬剤に対して、その有効性を確認する臨床試験を進める予定である。COPDにおける肺血管リモデリング強度の非侵襲的評価法を確立した。第一に、組織学的に評価した肺血管リモデリングの程度を手術摘出肺を用いて定量化し、このリモデリングの強度と肺組織に発現するgrowth factorとの相関関係を明らかにした。

我々は、既にこれらの検討の中で、血管内皮増殖因子(VEGF)の肺血管内膜での発現量が、肺血管リモデリングの強度を鋭敏に反映していることを明らかにしている。さらに、この血管内膜上でのVEGF発現量は、末梢気道上皮細胞での同因子の発現量と極めて高い相関関係を有しており、経気道的な検索から肺血管リモデリングの程度を推測できる可能性を示した。さらに、COPD患者において我々の施設が考案した中枢・末梢気道から各々個別に気道上皮被覆液を採取するマクロサンプリング法を用いて、検体中のgrowth factorを網羅的に探索した。同時に、右心カテーテル挿入下の運動負荷試験を施行し、運動に伴う肺循環動態から見た肺高血圧の程度を、最も鋭敏に反映するバイオマーカーを決定した。次に、ヒト肺血管内皮細胞を用いて、growth factorによる刺激時の増殖活性を測定し、患者対象研究から選別したバイオマーカーのスクリーニング結果との整合性を示した。また、肺高血圧のモデルマウスを用いて、アンジオテンシン受容体阻害薬、PPARγ刺激薬、スタチン等の投与が及ぼすgrowth factorの発現量の変化、growth factorの阻害薬投与実験による肺血管リモデリングの退縮効果についても検討を加え、COPD患者を対象とした肺血管リモデリングの進展予防に対する効果が有望視される薬剤の選択に着手し、次年度以降その成果をもとに臨床試験に結び付けてゆく理論的支柱とした。慢性閉塞性肺疾患(COPD)と心血管疾患は、その成因と進展のメカニズムに多くの類似点を有し、両疾患を合併した症例では相互に病態生理学的特徴を修飾し、臓器機能障害を加速させるという負のサイクルが存在する。我々はこのような両疾患の病態生理学的クロストークに着目して、“心肺連関"という新しい概念を提唱している。今回、この概念を基盤として、COPD患者の診断・治療の過程における心血管機能評価の重要性を明らかにし、両臓器の包括的機能評価により初めて可能となる新規治療戦略の可能性を明らかなものとするために当研究を実施している。今回の研究課題から得られた成果により、単独臓器を標的とした治療介入では到底なしえないものの、この概念を基盤として展開された薬物治療では達成しうる両臓器の機能改善効果についても検証を進めており、現在のところ研究の進捗状況は研究計画通りであり、順調な進展状況と言える。我々の施設は、従来より慢性呼吸器疾患患者に対して積極的に気道上皮被覆液の解析、肺生検組織を用いた免疫組織学的な検索を行ない、そこから得られた知見より新規病態生理の確立や有効な治療法の開拓に努めてきた。さらに、多くの運動負荷試験の結果により運動に伴う肺循環動態の変化、肺血管内皮細胞機能の評価を行ない、肺循環系に関する多くの知見を積み重ねてきた。同時に、近赤外線分光器(NIRS)を用いて、非侵襲的な末梢骨格筋への酸素運搬能の評価も行ってきた。このような施設環境を背景に、今回の当研究においても、研究計画通りに、おおむね順調に進展していると思われる。今後、COPD患者の血管弾性能の低下・左室拡張障害に対する有効な治療薬および予防薬を、細胞生化学的実験・モデル動物を用いた検討より明らかにし、その成果を臨床試験へと発展させる。我々は、COPD患者の運動負荷試験時における、微小循環系及び末梢筋への酸素運搬能を経時的・定量的に評価する複数の方法を既に確立しており、これらの手法を応用して心肺連関の観点から見た画期的な治療戦略を提唱する。つまり、ヒト肺血管内皮細胞を用いて、growth factorによる刺激時の増殖活性を測定し、患者対象研究から選別したバイオマーカーのスクリーニング結果との整合性を図る。
計画高水位を越える洪水時の橋梁被災メカニズムとフェアリングによる流体力低減効果

平成30年7月豪雨災害における広島市及び呉市内の被災橋梁の緊急調査結果と追加の調査をもとに被害の分析を行い,構造(橋)ー流体(水)の連成系として被害発生メカニズムを解明し,洪水による橋梁の落橋被害を防止するためフェアリングの効果を検討する。ドローンや3Dレーザースキャナを利用した橋梁形状および河川地形の詳細な計測をもとに橋脚ー橋桁ー河川を含む数値解析モデルあるいは水槽実験用模型の構築が可能になるようにし,河川の流量,堆砂量を変化させて,橋桁に作用する流体力と橋桁下側の流速の数値シミュレーションおよび水槽実験を実施し,フェアリングによる流体力低減効果を検討する。
口腔粘膜上皮の角化および非角化過程でのケラチン蛋白の細胞内局在の解析

本研究は、上皮の角化機構の解明の一環として、脊椎動物の舌粘膜上皮における角化過程と非角化過程、さらには、角化の強弱の生じる過程を超微形態学的に明らかにするとともに、これらの過程で出現する各種のケラチン蛋白のサブユニットとの関わりを免疫組織化学的に明らかにすることである。得られた結果は以下の通りである。1.透過電子顕微鏡観察では、水中ないしは水辺に生息する両生類や爬虫類の一部の動物では、舌背粘膜上皮の大部分は、非角化単層円柱ないし立方上皮から成り、細胞内には外分泌性顆粒を含む。一方、爬虫類の一部から鳥類、哺乳類にかけての陸性動物では、舌背粘膜上皮の殆どは重層偏平上皮より成るが、角化の強弱は種間、および同一個体でも部域間で幅が広い。2.走査電子顕微鏡観察では、角化傾向が弱い場合には、上皮細胞表面に分布するマイクロリッジは、明瞭で、角化傾向が強い場合には、マイクロリッジの構造は不明瞭である。3.ラット、マウス、モルモットの舌背粘膜上皮に分布する各種のケラチン蛋白サブユニットの免疫組織化学的観察においては、動物間で若干の差異は認められたものの、比較的近似した結果が得られている。4.ポリクローナル抗体では、広い範囲の舌背粘膜上皮で、陽性の免疫反応が認められたが、糸状乳頭部では反応性が弱い傾向がみられた。5.モノクローナル抗体では、ケラチン10,13でほぼ陰性、ケラチン8,18,19では糸状乳頭間上皮の中間層に陽性反応がみられ、ケラチン14では基底層、基底上層に特異的に陽性反応が認められる。6.ケラトヒアリン顆粒には、いずれの抗体でも陰性である。なお、電顕レベルでの各種ケラチンの細胞内局在については、現在、研究を継続中である。1.初めに、固定法の良否を比較検討し、電顕レベルでの免疫組織化学での固定法決定の参考とするために、ラット、マウス、モルモットの舌について、以下の5種類の固定法を用いた試料を作製した。(1).Bouin液(2).酢酸を抜いたBouin液2.上記(1)(5)で固定したラット、マウス、モルモット全ての舌試料について、パラフィン切片を作製し、最初はポリクローナルヒト上皮ケラチン抗体による免疫組織化学染色を施し、染色の良否を検討した。当初計画では、PAP法を予定していたが、予備的な検討の結果、アビジン・ビオチン複合体法(ABC法)の方がより検出感度が良好であることが判明したので、本試験においては、全てABC法を採用した。結果は、光顕レベルで見る限り、5種類すべての固定法で、ほぼ同程度の免疫染色性が得られた。3.2と同様の試料において、モノクローナルケラチン抗体(ケラチン8,10,13,14,15,18,19)の免疫組織化学染色を行った。結果の詳細については、現在検討を行っているが、ポリクローナル、モノクローナルのいずれの染色においても、ケラトヒアリン顆粒には陽性の染色性は全く示されないことは、光顕でも明瞭であり、これまで、我々が主張してきたように、皮膚のケラトヒアリン顆粒とは性質が異なることが示唆された。モノクローナル抗体の局在性については、平成5年度に実施する電顕レベルでの免疫組織化学の結果と合わせて検討していく。ラット、マウス、モルモットの舌背膜上皮について、各種の固定、包埋法を用い、いくつかのケラチン蛋白サブユニット(ポリクローナルケラチン、モノクローナルケラチン8,10,13,14,18,19)の免疫組織

化学染色を行い、光学顕微鏡および位相差顕微鏡によって観察した。その結果、次のようなことが明らかになった。1.動物種間で若干の差異は認められたものの、それぞれのケラチン抗体について、比較的近似した結果が得られた。2.ポリクローナル抗体については、広い範囲の舌背粘膜上皮で陽性の免疫反応が認められたが、糸状乳頭部では、反応性が弱い傾向がみられた。3.モノクローナル抗体については、それぞれの抗体で、反応性の有無と反応部位に近似性が認められるものと、そうでないものとがある。ケラチン8では、糸状乳頭間上皮の浅部中間層に、ごく僅かに抗原性がみられるか、ないしは、殆ど抗原性は無かった。ケラチン10ではほぼ陰性、また、ケラチン13はモルモットの糸状乳頭間表層で僅かに陽性で、他は陰性であった。ケラチン14は、全ての動物で基底層の細胞に陽性反応がみられた。ケラチン18と19に関しては、ラット、モルモットで中間層から表層に免疫陽性反応がみられたが、マウスでは糸状乳頭に反応がみられた。4.ケラトヒアリン顆粒には、いずれの抗体にも陽性反応はみられなかった。なお、電顕レベルの各種ケラチンの細胞内局在については、現在、研究を継続している。
ヒト前立腺癌始原細胞を用いた腫瘍進展メカニズムの解析と新規分子標的治療への応用

Syndecan-1が前立腺癌の癌始原細胞に不可欠な分子として、癌の増殖や浸潤、転移に関わることを見出した。Syndenca-1の活性化酵素heparanaseが前立腺癌に及ぼす影響を解析した。heparanseノックダウンで、IL-6発現が低下し、STAT3が脱リン酸化されオートファジーが誘導され、免疫組織化学的にも同様の結果を得た。前立腺癌発生モデル動物TRAMPマウスにheparanase阻害剤を投与すると、管内増殖性病変の抑制があり、発癌抑制効果を認めた。Syndecan-1(CD138)中和抗体については、特異性の高い抗体を得ることができたものの、細胞毒性効果は確認できなかった。我々はこれまでに、ヘパラン硫酸プロテオグリカンであるsyndecan-1が前立腺癌におけるcancer progenitor cellsの維持に不可欠な分子として機能し、この関連シグナルを遮断することで、癌の増殖や浸潤、転移が強く抑制されることを見出した(Shimada K and Konishi N et al. J Pathol 2013)。平成26年度の研究では、syndenca-1を活性化する唯一の酵素、heparanaseの前立腺癌発癌に及ぼす影響を臨床病理学的あるいは分子生物学的に解析した。いわゆるcancer progenitorcell theoryでは、intermediate cellsに豊富に含まれるprogenitor cellsが癌化して前立腺発癌をもたらすと考えられている。Intermediate cellsの生物学的性状を示すprostate epithelial cellsを用いた培養実験にて、heparanaseはbasal cellsからintermediate cellsの誘導をもたらし、かつIL-6を介して細胞のautophagyを抑制することを確認した。Autophagyは自己貪食作用で、腫瘍化を抑制するメカニズムとして知られる。Heparanaseは、progenitor cellsを豊富に含むintermediate cellsを誘導し、かつ腫瘍化抑制シグナルを阻害することで、前立腺発癌に深く関与する可能性がある。前立腺全摘出標本50症例を用いた免疫組織化学的検討の結果、heparanaseはintermediate cellsが多数含まれる萎縮腺管を中心に強く発現することが分かった。また、萎縮腺管は背景間質にリンパ球をはじめ炎症細胞浸潤を伴うことが多い。今回の結果は、炎症を基盤とした発癌を、heparanaseという観点から説明できる要素を含む点でも興味深い。我々はこれまでに、ヘパラン硫酸プロテオグリカンであるsyndecan-1が前立腺癌におけるcancer progenitor cellsのmaintenanceに不可欠な分子として機能し、この関連シグナルを遮断することで、癌の増殖や浸潤、転移が強く抑制されることを見出した(Shimada K and Konishi N et al. J Pathol 2013)。平成26年度の研究では、syndenca-1を活性化する唯一の酵素、heparanaseの前立腺癌発癌に及ぼす影響を臨床病理学的あるいは細胞生物学的に解析した。平成27年度の研究では前年の前立腺全摘出標本50症例を用いた免疫組織化学的検討の結果から、heparanaseはintermediate cells(CK8+/CK5+,AR-)が多数含まれる萎縮腺管を中心に強く発現することが分かっていたが、さらに正常腺管に比して、autophagy関連マーカーであるLC3発現が低下する一方、autophagyによって分解されるp62蛋白の発現が上昇し、リン酸化STAT3発現の上昇を認めた。この結果は、heparanase発現の高い萎縮腺管は、IL-6シグナルが機能し、autophagyが強く抑制された環境下にあることを意味する。前立腺癌発生モデル動物であるTRAMPマウスにheparanase阻害剤投与実験を行った結果、管内増殖性病変の抑制傾向があり、現在、同組織検体を用いた免疫組織化学的検討を行っている。病理組織化学的検討(basal cell, intermediate cellの識別やautophagy関連マーカーLC3など)については、前立腺癌全摘症例50例を蓄積し統計学的解析をほぼ終了している。また、培養細胞を用いたin vitro実験においても、heparanase添加による変化やheparanase geneのノックダウンなど、分子生物学的検討も並行して行うことができた。Heparanase阻害剤の治療効果を検討するため、前立腺発癌モデル動物(TRAMPマウス)を用いた動物実験では、病変の組織学的検討を終え、syndecan-1に関連する分子およびprogenitor cellsの癌化やIL-6, autophagy関連分子の検討を同組織検体を用いて行っている。Syndecan-1が前立腺癌におけるcancer progenitor cellsに不可欠な分子として機能し、癌の増殖や浸潤、転移に関わることを見出した。Syndenca-1を活性化する酵素、heparanaseの前立腺癌発癌に及ぼす影響を解析したところ、培養実験にてheparanaseの添加によりbasal cellsからintermediate cellsの誘導を認め、ノックダウンによって逆に誘導された。さらにheparanseノックダウンを行うと、IL-6発現が低下し、下流のSTAT3が脱リン酸化されautophagyが誘導されることを見出した。これは、heparanaseが、progenitor cellsを豊富に含むintermediate cellsを誘導し、かつ腫瘍化抑制シグナルを阻害することで、前立腺発癌に深く関与する可能性を強く示唆する。免疫組織化学的検討では、autophagy関連マーカーであるLC3発現が低下する一方、p62蛋白の発現が上昇し、リン酸化STAT3発現の上昇を認めた。また、これらは炎症とも関連しており、炎症を基盤とした発癌がheparanaseという観点から説明できると考えられた。前立腺癌発生モデル動物であるTRAMPマウスにheparanase阻害剤を投与すると、管内増殖性病変の抑制があり、発癌抑制効果を認めた。Syndecan-1(CD138)

中和抗体については和光純薬と共同で作製した結果、免疫組織化学的検討に耐えうる特異性の高い抗体を得ることができたものの、前立腺癌や膀胱尿路上皮癌などCD138発現細胞に対する細胞毒性効果(in vitro)は確認できなかった。今後、syndecan-1の臨床的有用性が判明したので、中和抗体やheparanaseを標的とした治療薬の開発が期待される。Syndecan-1が前立腺癌の癌始原細胞に不可欠な分子として、癌の増殖や浸潤、転移に関わることを見出した。Syndenca-1の活性化酵素heparanaseが前立腺癌に及ぼす影響を解析した。heparanseノックダウンで、IL-6発現が低下し、STAT3が脱リン酸化されオートファジーが誘導され、免疫組織化学的にも同様の結果を得た。前立腺癌発生モデル動物TRAMPマウスにheparanase阻害剤を投与すると、管内増殖性病変の抑制があり、発癌抑制効果を認めた。Syndecan-1(CD138)中和抗体については、特異性の高い抗体を得ることができたものの、細胞毒性効果は確認できなかった。病理組織化学的検討については、十分な症例数を蓄積し統計学的解析を終えている。また、以上の検討に加え、分子生物学的検討も並行して行うことができた。Heparanase阻害剤の治療効果を検討するため、前立腺発癌モデル動物(TRAMPマウス)を用いた動物実験に着手し、現在条件検討を行っている。平成26、27年度の研究実績から、heparanaseはprogenitor cellsを豊富に含む癌発生母地と考えられるintermediate cellsの誘導とIL-6, autophagy抑制を介して前立腺発癌に重要な役割を担うことを明らかにした。Heparanaseは前立腺癌発生を阻害する重要な標的分子となる可能性があることから、抗syndecan-1精製抗体の作製をさらに進め、中和抗体として治療に応用可能かも検討する。28年度が最終年度であるため、記入しない。人体病理学平成26年度の研究実績から、heparanaseはprogenitor cellsを豊富に含む癌発生母地と考えられるintermediate cellsの誘導とIL-6, autophagy抑制を介して前立腺発癌に重要な役割を担うことを明らかにした。
戦後日本における少子化と家族計画運動

平成18年度末にとりかかっていたインタビュー調査を年度初めに継続し、そのうちのお1人の紹介によって聖バルナバ助産師学院図書室で資料収集を行うことができた。同図書室には、報告書で言及しているが、助産婦たちの実地指導への意識調査、「人体モデル」、認定講習会等について、貴重な資料が数多くあった。その後、インタビュイーの方々にいただいた資料を整理しなおし、関連する、あるいは提供された資料を裏付ける太阪府の戦後の統計や行政資料等を調査した。そのほか、東京の社団法人日本家族計画協会所蔵の資料も参照した。この途中で、戦前の大阪での産児調節運動および社会事業、保健衛生行政等とのつながりが推測されたため、戦前の関連資料を調査した。大阪市立中央図書館と大阪府立中之島図書館のほか、大阪府公文書館、法政大学大原社会問題研究所所蔵の社会運動関運資料等を収集した。その結果、第一に、1957年には、大阪府(大阪市を含む)にはおそらく550人前後の、府・市保健所嘱託の受胎調節実地指導員が存在した。第二に、1952年の受胎調節実地指導の予算化以後、大阪婦助産婦会で開業助産婦対象に行なわれた認定講習会と、同会によって委嘱された開業助産婦による実地指導が府下では家族計画の普及に画期的な役割を果たしたが、それらは保健所(優生保護相談所)によって主導されていた。第三に、戦前について調査すると、保健所が産婆を巡回させるルートが国家総動員法の体制下で進行していたこと、労働者の産児調飾運動の影響下で職場組合・業種組合単位で産婆が嘱託されることが増えていたことなど、戦後の助産婦による家族計画指導ルートの前身と思われる事実が見つかった。当初は、東京都の受胎調節実地指導員にインタビューを行い、また福岡県による中小企業対象の家族計画運動を調査する予定であった。前者については日本助産師会の仲介により協力者を得たが、90歳を越える高齢のため予約後に体調等によりキャンセルとなるケースが相次いで生じた。また、後者については福岡県図書館等における文献調査は行ったものの、協力者がやはり高齢のため不可能となった。これらの事情により予定を変更せざるを得ず、東京に関しては企業経由ではない家族運動の例として、主婦連合会による主婦会館での家族計画運動について資料収集と館長中村紀伊氏へのインタビューを行った。日本助産師会から紹介されたインタビューできた指導員からは資料もいただき、現在整理中である。日本家族計画協会国井長次郎記念ホール及びお茶の水図書館での資料から、家庭生活研究会も都から委託されて指導を行ったことが明らかとなった。福岡県については引き続き調査可能かどうかを検討するが、担保として大阪府および市による受胎調節実地指導について、大阪府公文書館や大阪府助産師会等で資料収集を行った。知事表彰や予算等の資料が若干ではあるが得られている。なお、受胎調節実地指導員として資格認定された者の統計は本研究の基礎資料であるが、調査の結果、厚生労働省図書館・厚生労働省担当部署・日本家族計画協会・日本助産師会(当時に指導員の全国連絡協議会事務局があった)、および厚生省諸統計資料には該当資料がないことが判明した。他に、諸研究会等での発表(4回。於大阪産業大学・北海道大学・関西学院大学・熊本市女性センター)、および他国の人口政策に関する文献研究を行った。年度の前半は、東京において中小企業などへの家族計画指導に関する資料、および関連団体での調査を行った。しかし、まとまった資料が得られず、インタビューを行ったものの、直接の関係者が亡くなっていたりした。また、計画当初にインタビューを予定していた方が亡くなられてており、福岡での調査においても手がかりとなる資料をあまり得ることが出来なかったことから、計画を変更せざるを得なくなった。

そこで、文献資料の見直し作業を行い、新たな可能性を探った。年度後半には中小企業に絞らず大阪府内での家族計画指導関連資料を調査し、2月にようやく大阪府助産師会の協力を得られることとなった。その後、電話と面談による聞き取り調査、および資料提供いただいている途中である。大阪府での調査によって判明したことは次のとおりである。家族計画指導は六つのルートで行われた。第一に優生保護相談所が行政の一環として行った生活保護世帯と非課税世帯への指導である。これは、大阪府助産婦会(当時)を通して各地の助産婦に委嘱された。第二に開業助産婦の場合、出産を担当する妊産婦に家族計画指導をしている。第三に家族計画指導が1959年度以降に児童局母子衛生課の所轄となったことから、助産婦が保健所から新生児の訪問指導を委嘱された際、それとは予算措置は別個であるが家族計画指導を行った場合がある。第四に、保健所が行う新婚用学級や母親学級で、家族計画指導が行われた。第五に、企業から企業内指導を委嘱された場合がある。第六に1960年代から主流となっていく病院出産の場合、助産婦が家族計画指導を退院時もしくは一ヶ月検診時に行った可能性がある。しかし、その主流となっていった出産様式においては、病院が家族計画指導をどれほど重視するかによって指導内容にかなりの軽重があったようである。以上、平成18年度は当初の予定を見直さなければならなかったため研究発表に至らなかったが、来年度につながる資料と聞き取りデータは得られた。当初の計画(2)大阪府下での受胎調節実地指導に関する調査を行った。大阪府助産師会の仲介により、1960年代から70年代に助産婦として受胎調節実地指導に関わった入々合計10入に単独のインタビュー調査、15人に集団でのインタビュー調査をした。また、そのうちの一人の紹介で、民間の産婦人科病院でもインタビューおよび資料収集を行うことができた。この民間病院・助産師会・大阪府公文書館等のほか、計画(4)の出張先および法政大学大原社会問題研究所の所蔵資料調査、大阪府立中之島図書館所蔵の大阪府史料によって、戦後および戦前の低所得者層や男働者運動団体による産児調節運動の資料、保健所が受胎調節指導員に依頼して行った家族計画指導、民間病院その他で行われた助産婦対象の受胎調節指導員養成とそれにともなう意識調査その他の資料が得られた。日本家族計画協会刊行の「家族計画」、同協会の所蔵資料、国立公衆衛生院で家族計画に携わった久保秀史氏に寄贈していただいた諸資料からは、大坂府に限らず全般的な指導状況に関する情報が得られた。得られた知見は下記のとおり。(1)主たる指導ルートは保健所を通じ助産婦会に依頼、助産婦会が人員を推薦して指導員とし、1960年代半ばには府内全域に分散し数百名活動していた。指導員は熱心かどうかの差が大きく、それが指導に関する大きな地域差を生んだ。(2)1960年代半ばには分娩の場所が病院・診療所に移行したため、地域での助産婦による指導は従来のようには行えなくなった。しかし、病院・診療所ではそれに匹敵する熱意によっては行われ得なかった。(3)保健所による指導は、インタビューによって戦前の保健所および保健婦のあり方と関連していることが判明した。