hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
悪性黒色腫の浸潤・転移における各種細胞接着分子の役割の解析

L-selectinとICAM-1欠損マウス及び野生型マウスにおいてB16メラノーマ細胞を側腹に皮下注した皮下原発腫瘍と、尾静脈から静注した肺転移を調べた。皮下原発メラノーマは野生型マウスに比べ、L-selectinとICAM-1それぞれが欠損したマウスで14日後に3.9倍、2.6倍に増大し、また両方が欠損したマウスでは5.8倍となり、原発巣の増大は欠損で増強することがわかった。肺転移はL-selectin欠損マウスで増加し、Lselectinに加えてICAM-1が欠損するとL-selectin単独欠損よりも肺転移が増えることがわかった(2.4倍)。皮下でも肺でもL-selecinとICAM-1両方が欠損した場合に最も影響が大きかった。それぞれのマウスの尾静脈にB16メラノーマ細胞を注射し、28日間の生存曲線をみたところ、生存率はL-selectin欠損マウス、両方欠損のマウスで有意に低かった。結果としてL-selectin単独もしくはL-selectin、ICAM-1両方欠損では急速なメラノーマ転移が起きることがわかった。この腫瘍増大は、腫瘍周囲のNK cell、CD4およびCD8浸潤の減少と、IFNγとTNFαの放出減少と関連したが、IL6とは関連しなかった。メラノーマに対する細胞毒性はL-selとICAM-1それぞれおよび両方の欠損マウスの脾臓で増強しており、腫瘍近傍のリンパ節ではマウスによる有意差はなかった。接着分子の欠損によりエフェクター細胞の組織への遊走が減ることが細胞毒性反応の減弱よりも、より腫瘍の増大や転移に影響すると考えられた。L-selとICAM-1は協力的にリンパ球の腫瘍周囲への浸潤を調整することで抗腫瘍効果に貢献すると結論できた。メラノーマに対する細胞毒性はL-selとICAM-1それぞれおよび両方の欠損で増強しており、接着分子の欠損によりエフェクター細胞の組織への遊走が減ることが細胞毒性反応の減弱よりも、より腫瘍の増大や転移に影響すると考えられた。
強風時における屋根瓦の耐風性能に関する研究

平成14年度までの研究(課題番号13650643)では,実大建物を用いて浮上りのない瓦に作用する風圧性状を明らかにした.しかし,瓦が飛散する直前では浮上りが生じ,作用する風圧性状は浮上りが無い状態と異なると予測される.また,浮上りが生じた瓦の風力による引き上げ荷重に対する挙動については明らかではない.そこで本研究では,浮上りが生じた屋根瓦に作用する風力性状および瓦に作用する荷重と浮上り量の関係を明らかにするために以下の検討を行った.まず,瓦の浮上り時に作用する風力について検討するために実大建物を用いて人工的に浮上りを設けた屋根瓦風力の測定を行い,次の知見が得られた.(1)屋根中央部に位置する瓦の平均風力は,浮上りに伴い負の方向に大きくなる.その他の部位では平均風力の変化は小さい.(2)負側ピーク風力の浮上りによる変化は,けらば部では斜風時に外圧が変化して負側ピーク風力が大きくなる.また,屋根中央部では妻面からの風向で内圧が変化して負側ピーク風力は大きくなる.(3)浮上りがない場合と同様に,浮上りが生じた場合も瓦裏面の内圧変動は屋根全体の外圧変動を空間平均することにより概ね推定することができる.ただし,気流の再付着により瓦の内側への吹込みが生じていると考えられる領域では内圧変動は局部的な外圧の影響を強く受ける.次に,実大建物による測定では十分に把握することのできない屋根全体の風力分布を風洞実験に基づき検討した.また,この結果に基づき実際の荷重分布を考慮した静的載荷実験のための荷重モードを算定した.さらに,得られた荷重モードによる屋根瓦の静的引き上げ載荷実験を行うために,任意の荷重分布が設定可能な静的載荷試験機を開発した.また,風洞実験に基づく荷重モードによる引き上げ試験を行い,周辺の瓦に分布荷重を載荷することで周辺の瓦による拘束を考慮した変位の評価し,外力と瓦の耐力の関係を明らかにした.平成14年度までの研究(課題番号13650643)では,実大建物を用いて浮上りのない瓦に作用する風圧性状を明らかにした.しかし,瓦が飛散する直前では浮上りが生じ,作用する風圧性状は浮上りが無い状態と異なると予測される.また,浮上りが生じた瓦の風力による引き上げ荷重に対する挙動については明らかではない.そこで本研究では,浮上りが生じた屋根瓦に作用する風力性状および瓦に作用する荷重と浮上り量の関係を明らかにするために以下の検討を行った.まず,瓦の浮上り時に作用する風力について検討するために実大建物を用いて人工的に浮上りを設けた屋根瓦風力の測定を行い,次の知見が得られた.(1)屋根中央部に位置する瓦の平均風力は,浮上りに伴い負の方向に大きくなる.その他の部位では平均風力の変化は小さい.(2)負側ピーク風力の浮上りによる変化は,けらば部では斜風時に外圧が変化して負側ピーク風力が大きくなる.また,屋根中央部では妻面からの風向で内圧が変化して負側ピーク風力は大きくなる.(3)浮上りがない場合と同様に,浮上りが生じた場合も瓦裏面の内圧変動は屋根全体の外圧変動を空間平均することにより概ね推定することができる.ただし,気流の再付着により瓦の内側への吹込みが生じていると考えられる領域では内圧変動は局部的な外圧の影響を強く受ける.次に,実大建物による測定では十分に把握することのできない屋根全体の風力分布を風洞実験に基づき検討した.また,この結果に基づき実際の荷重分布を考慮した静的載荷実験のための荷重モードを算定した.さらに,得られた荷重モードによる屋根瓦の静的引き上げ載荷実験を行うために,任意の荷重分布が設定可能な静的載荷試験機を開発した.また,風洞実験に基づく荷重モードによる引き上げ試験を行い,周辺の瓦に分布荷重を載荷することで周辺の瓦による拘束を考慮した変位の評価し,外力と瓦の耐力の関係を明らかにした.前年度までの研究(課題番号13650643)では,実大の建物および瓦模型を用いて浮上りが生じていない瓦に作用する風圧性状を明らかにした.しかし,瓦が飛散する直前では瓦に浮上りが生じ,作用する風圧性状は浮上りが無い状態と異なると予測される.そこで,本研究では瓦が浮上った状態での瓦に作用する風圧・風力を測定し,浮上り量および瓦表面風圧から裏面風圧を推定する方法について検討する.本年度は人工的に浮上りを設けた状態の瓦に作用する風力の測定を行った.測定は前年度まで測定を行った設備を用い,対象とした瓦はJ形瓦とF形瓦の2種類とした.瓦の浮上りは対象瓦の先端にアクリル片を挿入して設定した.浮上り量δはδ=5、15,25mmの3種類とした.測定の結果,浮上りによりピーク風力係数は以下のように変化することが明らかとなった.(1)屋根中央の一般部および棟近傍では妻面からの風向時に大きくなる.(2)軒先部では浮上りによる変化は小さい.(3)けらば部では斜風時に大きくなる.さらに,数例の測定データを用いて屋根全体に作用する外圧変動を空間平均し瓦裏面の風圧変動の推定した.

その結果,斜風時では概ね推定値と内圧測定値は良い一致を見たが,軒先からの風向では対応が良くなかった,これは,この風向では浮上りにより瓦裏面に気流が吹き込むためと考えられ,裏面風圧の過渡的な応答を考慮する必要がある.また,瓦の静的引上げ試験を実施する載荷装置の設計および製作を行った.本載荷装置は,実際の施工と同じ状態で野地板に止めつけた瓦をワイヤーで引き上げ,瓦先端に生じる浮上り変位と載荷荷重を測定する.載荷点は9点で各々独立に制御し,様々な荷重モードで載荷することができる.今後,瓦の静的載荷試験を行い,瓦に作用する荷重と浮上り量の関係を把握する.さらに,実測より得られた浮上り量と風力の関係と併せて検討し,強風による瓦の飛散モデルの構築を行う.平成14年度までの研究(課題番号13650643)では,実大建物を用いて浮上りのない瓦に作用する風圧性状を明らかにした.しかし,瓦が飛散する直前では浮上りが生じ,作用する風圧性状は浮上りが無い状態と異なると予測される.また,浮上りが生じた瓦の風力による引き上げ荷重に対する挙動については明らかではない.そこで本研究では,浮上りが生じた屋根瓦に作用する風力性状および瓦に作用する荷重と浮上り量の関係を明らかにするために以下の検討を行った.まず,瓦の浮上り時に作用する風力について検討するために実大建物を用いて人工的に浮上りを設けた屋根瓦風力の測定を行い,次の知見が得られた.(1)屋根中央部に位置する瓦の平均風力は,浮上りに伴い負の方向に大きくなる.その他の部位では平均風力の変化は小さい.(2)負側ピーク風力の浮上りによる変化は,けらば部では斜風時に外圧が変化して負側ピーク風力が大きくなる.また,屋根中央部では妻面からの風向で内圧が変化して負側ピーク風力は大きくなる.(3)浮上りがない場合と同様に,浮上りが生じた場合も瓦裏面の内圧変動は屋根全体の外圧変動を空間平均することにより概ね推定することができる.ただし,気流の再付着により瓦の内側への吹込みが生じていると考えられる領域では内圧変動は局部的な外圧の影響を強く受ける.次に,実大建物による測定では十分に把握することのできない屋根全体の風力分布を風洞実験に基づき検討した.また,この結果に基づき実際の荷重分布を考慮した静的載荷実験のための荷重モードを算定した.さらに,得られた荷重モードによる屋根瓦の静的引き上げ載荷実験を行うために,任意の荷重分布が設定可能な静的載荷試験機を開発した.また,風洞実験に基づく荷重モードによる引き上げ試験を行い,周辺の瓦に分布荷重を載荷することで周辺の瓦による拘束を考慮した変位の評価し,外力と瓦の耐力の関係を明らかにした.
イオン液体を用いた次世代エネルギー変換・貯蔵デバイスの開発

高い導電率、優れた電気化学的安定性を有するイオン液体を開発し、それを電解質として用いた中温度無加湿作動型燃料電池、電気化学キャパシタ、中温度作動型リチウム二次電池、ナトリウム二次電池を開発した。研究代表者らが独自に開発してきたイオン液体を用いて、従来より格段に優れた次世代エネルギー変換・貯蔵デバイスの実現することを目的とし、以下の4つのデバイスに関する研究を進めている。(1)(1)フルオロハイドロジェネート系イオン液体の無加湿燃料電池への応用(1)(2)フルオロハイドロジェネート系イオン液体のスーパーキャパシタへの応用(2)(1)アミド系イオン液体の金属リチウム二次電池への応用(2)(2)アミド系イオン液体のナトリウム二次電池への応用高い導電率、優れた電気化学的安定性を有するイオン液体を開発し、それを電解質として用いた中温度無加湿作動型燃料電池、電気化学キャパシタ、中温度作動型リチウム二次電池、ナトリウム二次電池を開発した。本研究は、研究代表者らが独自に開発してきたイオン液体を用いて、従来より格段に優れた次世代エネルギー変換・貯蔵デバイスの実現を目的としている。平成21年度の成果は以下のとおりである。A-1.フルオロハイドロジェネート系イオン液体の無加湿燃料電池への応用従来のEMIm(FH)nF系と比較して、EMPyr(FH)nF系が高い熱的・電気化学的安定性を有し、酸素還元反応も進行しやすいことを明らかにした。燃料電池反応の基盤であるアノード反応(水素極)およびカソード反応(酸素極)の詳細を、回転リングディスク電極で検討し、EMIm(FH)nF系およびEMPyr(FH)nF系における25-100°Cでの水素および酸素の溶解度・拡散係数を明らかにした。A-2.フルオロハイドロジェネート系イオン液体のスーパーキャパシタへの応用DMIm(FH)nFは容量密度が、MOMMPyr(FH)nFは耐電圧が向上し、エネルギー密度が向上した。B-1.イミド系イオン液体の金属リチウム二次電池への応用3元系(Li,K,Cs)TFSAが、融点、粘性、イオン伝導性、リチウム金属析出に対する安定性などの観点から最も有望であることを明らかにした。実際に150°Cにおいて、Li/(Li,K,Cs)TFSA/LiFePO4という電池作動させ、極めて良好な充放電サイクルを得ることに成功した。B-2.イミド系イオン液体のナトリウム二次電池への応用2元系(Na,Cs)TFSAが、融点、粘性、イオン伝導性、ナトリウム金属析出に対する安定性などの観点から優れていることを見出した。実際に、Na/S電池およびNa/NiCl2電池が作動することも確認した。A-1.フルオロハイドロジェネート系イオン液体の無加湿燃料電池への応用従来のEMIm(FH)nF系と比較して酸素還元反応が進行しやすいEMPyr(FH)nF系に注目し、回転リングディスク電極を用いてカソード反応を詳細に検討した。Koutechy-Levich式を用いてPt上での酸素還元に関する活性化支配電流を求め、温度依存性より活性化エネルギーを求めた。また、交換電流密度および反応電子数を見積もることが出来た。以上より、従来のプロトン系電解質と比較して遜色のない性能であることが分かった。A-2.フルオロハイドロジェネート系イオン液体のスーパーキャパシタへの応用EMIm(FH)nF系およびMOMMPyr(FH)nF系について、サイクル数に対する容量保持率の変化を充電電圧を種々変化させて調べ、EMIm(FH)nF系については2.1V、10サイクルで99%を達成した。B-1.イミド系イオン液体の金属リチウム二次電池への応用3元系(Li,K,Cs)TFSAを170°Cで使用すると、リチウムのデンドライト析出を大幅に抑制できることを見出した。Li/(Li,K,Cs)TFSA/LiFePO4電池のレート特性が優れていることも確認した。B-2.イミド系イオン液体のナトリウム二次電池への応用2元系(Na,Cs)TFSAを用いて、150°CにおいてNa/NaCrO2電池が可逆性良く作動することを確認した。無加湿燃料電池への応用について、電解質として引き続きEMPyr(FH)nF系に焦点を絞り検討を行った。ポリマーとのコンポジット電解質において、イオン導電性と熱安定性の検討を行った。さらにガス拡散電極の触媒層へコンポジット電解質を導入し三相界面を増大させる試みを行い、性能の向上に成功した。また、カチオンに重合性官能基を導入し、重合させることによりイオン液体に疎水性をもたせ、生成水によるイオン液体の膜電解質からの溶出を防ぐことを試み、発電可能であることを示した。スーパーキャパシタへの応用に関し、高い導電率、高い耐電圧を有するフルオロハイドロジェネート系イオン液体の開発を行った。-40°Cから80°Cの広い温度範囲における性能評価を試み、広い動作温度領域での作動を確認した。また容量の充電電圧依存性について、検討した結果、本系は二重層容量に加えてレドックス反応による擬似容量の寄与が示唆された。イミド系イオン液体として三元系(Li,K,Cs)

TFSAを電解質、LiFePO_4を正極活物質、Li金属を負極活物質とした電池の検討を行った。正極に関しては高速充放電を可能にする構造および電極作成法を検討し、電極の薄膜化などにより5Cまでの充放電を可能にした。負極については、電池作動温度を170°Cにすることにより、デンドライド生成が飛躍的に低減できることを明らかにした。さらに二元系(Li,K)FSAを電解質、LiCoO_2を正極物質、Li金属を負極活物質とした電池の高いサイクル特性が示された。イミド系イオン液体を電解質とするナトリウム二次電池については昨年度に引き続き二元系(Na,Cs)TFSA系を電解質として用い、正極活物質としては新たにTiS_2を検討し、NaCrO2系よりも高い放電容量を得た。また、Na電極を固体化するため合金電極の使用を検討した。A-1.フルオロハイドロジェネート系イオン液体の無加湿燃料電池への応用重合法の改良や架橋剤などの導入により、EMPyr(FH)nF系イオン液体のポリマーコンポジットへの保持力を増大させ、かつ機械的強度が上がり、再現性のよい出力特性が得られ、無加湿状態時に運転温度の上昇に伴い出力特性の向上が得られるようになった。A-2.フルオロハイドロジェネート系イオン液体のスーパーキャパシタへの応用フルオロハイドロジェネート系イオン液体を電解質に用いたキャパシタでは二重層容量に加えて(FH)nF-の還元による水素ガス発生または吸着水素の生成、また、正極側では活性炭の表面官能基のフッ素化を伴う酸化により、疑似容量が発生していることが明らかになった。EMIm(FH)1.6Fを電解質として用いることにより100°C-40°CCの広い温度範囲で充放電が可能であることを確認した。B-1.イミド系イオン液体の金属リチウム二次電池への応用二元系(Li,K)TFSAを電解質、LiFeP04を正極活物質、Li金属を負極活物質とした電池は443Kで安定した充放電が可能で、レート1Cにおいて、10サイクル目の放電容量は141mA h g-1であり、中温域で用いる安全かつ出力密度の高い金属リチウム二次電池用電解質として有望であることが分かった。B-2.イミド系イオン液体のナトリウム二次電池への応用二元系(Na,K)FSA系を電解質として用い、正極活物質としてNaCrO2、負極活物質として金属ナトリウム電極を用いたナトリウム電池において,レート約C/5での初回の充電容量および放電容量はそれぞれ84.8および77.3mA h g-1であった。20サイクル目の放電容量は73.5mA h g-1でクーロン効率は99.9%であり、可逆的な充放電が行われていることを確認した。A-1フルオロハイドロジェネート系イオン液体の無加湿燃料電池への応用前年度の研究により、高温運転時の性能劣化の原因がコンポジット電解質の変形によるガス拡散層への浸透によるガス流路の閉塞によることが明らかとなったため、これに対処するため、EMPyr(FH)nF系イオン液体とHEMAのコンポジット電解質の作成においてHEMAの重合にリビングラジカル重合法を採用し、電解質膜の熱的、機械的安定性の向上を図させ、高温運転時の性能劣化を防ぐことに成功した。A-2フルオロハイドロジェネート系イオン
Ｊ．　Ｗ．　ウォーターハウス作品の「花を摘む女性像」に関する研究

本研究では、19世紀から20世紀前半のイギリス絵画に頻出した花を摘む女性像を、絵画の典拠となる文学的題材との関係性も踏まえつつ、1880年代以前・1880年代1920年代頃まで・1920年代以降の三段階に分割した上で分析し、花の表象の変遷過程と諸段階での特徴を明らかにする。特に19世紀後半から20世紀前半にかけて活躍したJ. W.ウォーターハウスの作品を中心的に取り上げて分析し、ヴィクトリア朝末期からエドワード朝期の作品において、花の表象にモダニズムへと繋がる新しい表現が生じたことを明らかにしつつ、花の表象史におけるウォーターハウス作品の位置づけを考察する。
応用性の高い合成高分子分解組換え体の育成と開放系(混合培養)での分解能の発現

(1)大腸菌におけるPEG4000資化菌S.parapeglytica No.203のジ-ンライブラリ-の作成と活性発現:共生菌Eー1のジ-ンライブラリ-に代わって、本菌の全DNA(SalI消化断片)をコスミドベクタ-pVK102(mob^+)に挿入し、大腸菌S17ー1に形質導入させて、新たなジ-ンライブラリ-とした。本菌はプラスミドを所有せず外来DNAを分解しないので、将来PEG^-宿主として使える可能性が高く、PEG^-変異株を既に取得している。しかし、PEG資化能を指標とするクロ-ン検索では活性発現は認められなかった。(2)PEG脱水素酵素のアミノ酸配列の決定とプロ-ブの作成:(1)で述べたようにPEG生育によるクロ-ン検索が難しいので、PEG脱水素酵素を既知の方法で精製し、リシルエンドペプチダ-ゼおよびV8プロテア-ゼを用いた消化物についてHPLCによるペプチドマッピングを行った。得られたペプチドのうち、前者の消化物から6断片、後者の消化物から2断片のN末端アミノ酸配列を決定した。これらのアミノ酸配列と既知のE.Coliのグルコ-ス脱水素酵素のPQQ結合部位のアミノ酸配列から塩基配列を推定し、それぞれプライマ-オリゴヌクレオチドを合成した。これらを用いて本菌株の全DNAを鋳型としたPCR反応を行った結果、PQQ結合部位から下流側約300bpの断片が増幅された。本酵素タンパク質のMWは約60、000なので、構造遺伝子にして約1.5kbpと換算され、上流には約1kbpが存在しているものと思われる。今後はこれをプロ-ブとしてクロ-ン検索を行う。また、全DNAの制限酵素消化物からサザンハイブリダイゼ-ションで、PCR産物を下流側に含む遺伝子断片を求めてクロ-ニングを行う。(3)pVK102およびpMFY31の接合伝達:pVK102およびpMFY31が大腸菌からS.parapeglyticaへ接合伝達され得ることを確認した。従って、今後(2)でクロ-ン検索ができた場合、大腸菌から目的遺伝子をPEG^-S.parapeglyticaへ接合伝達して活性発現の有無や発現必須領域の決定を行うことも可能である。(4)PEG脱水素酵素に対する抗体の作成:精製したPEG脱水素酵素を4回にわけて、ウサギに静注し、血清中の抗体をOucheterlony法およびイムノブロッティングで確認した。この血清はコロニ-ハイブリダイゼ-ションによるクロ-ン検索や、クロ-ニング産物の同定に用いられる。
大規模階層辞書を用いた日本語機能表現解析体系の研究

本研究では,階層的機能表現辞書に収録されている17,000表現機能表現の全体は,活用形を含む助動詞型15,500表現(基本形で,代表表現500および派生表現3,000)と,助動詞型以外1,360表現(代表表現760および派生表現600)に分かれる.本研究の提案方式では,代表表現と派生表現の間で,機能的用法と内容的用法の分布特性が継承するという仮説を立てた.そして,派生表現の用法判別タスクにおいて,代表表現の機能的用法・内容的用法の分布特性を参照する方式の有効性を検証した.平成22年度は,「機能表現一覧」の階層性を利用し,階層において下位に位置する派生的表現について,用法が類似するより上位の代表的表現の用例を参照して,用法判定を行う手法を開発した.特に,前後の形態素の品詞が代表・派生間において不変の場合には,代表的表現と派生的表現の間で用法の傾向に相関がある,という特徴を利用する方式を実現した.提案方式に基づいて,派生的表現の用法の分析を行った結果,代表的表現の表記の用法判定済み用例集合(約38,000例)を参照して,派生的表現の表記の用法判定を行うことにより,80%以上の用例の用法を正しく判定できることを示した.また,階層的機能表現辞書の意味的等価クラスを用いることにより,日英対訳特許文書を対象として,特許文書に特化した日本語機能表現英訳規則の集約的作成および評価を行った.199個の意味的等価クラス全体の中で,91意味的等価クラスに属する日本語機能表現について,翻訳規則を作成し,その中の意味的等価クラス12個に属する日本語機能表現について評価を行なった結果,96.6%の正解率を達成することができた.本研究では,階層的機能表現辞書に収録されている17,000表現機能表現の全体は,活用形を含む助動詞型15,500表現(基本形で,代表表現500および派生表現3,000)と,助動詞型以外1,360表現(代表表現760および派生表現600)に分かれる.本研究の提案方式では,代表表現と派生表現の間で,機能的用法と内容的用法の分布特性が継承するという仮説を立てた.そして,派生表現の用法判別タスクにおいて,代表表現の機能的用法・内容的用法の分布特性を参照する方式の有効性を検証した.平成21年度は,上記の仮説に基づき,対象テキストを新聞記事テキストに限定したうえで,助動詞型代表表現のうち,新聞記事1年分に50回以上出現(基本形換算)し,かつ,その用例が90%以上機能的用法である表現を抽出した.そして,それらの代表表現の派生表現158表現(基本形換算)の用例945例を収集し,上記の仮説「代表表現と派生表現の間で,機能的用法と内容的用法の分布特性が継承する」を検証した.その結果,仮説が成立するための重要な条件として,「代表表現と派生表現の間で,前後の形態素の品詞が同一である」必要があることを発見した.また,階層的機能表現辞書の意味的等価クラスを用いることにより,日本語機能表現の英訳規則および中国語訳規則が集約的に作成可能であることを実証した.特に,英訳規則作成においては,日英対訳特許文書を対象として,特許文書に特化した日本語機能表現英訳規則の集約的作成を行った.本研究では,階層的機能表現辞書に収録されている17,000表現機能表現の全体は,活用形を含む助動詞型15,500表現(基本形で,代表表現500および派生表現3,000)と,助動詞型以外1,360表現(代表表現760および派生表現600)に分かれる.本研究の提案方式では,代表表現と派生表現の間で,機能的用法と内容的用法の分布特性が継承するという仮説を立てた.そして,派生表現の用法判別タスクにおいて,代表表現の機能的用法・内容的用法の分布特性を参照する方式の有効性を検証した.平成22年度は,「機能表現一覧」の階層性を利用し,階層において下位に位置する派生的表現について,用法が類似するより上位の代表的表現の用例を参照して,用法判定を行う手法を開発した.特に,前後の形態素の品詞が代表・派生間において不変の場合には,代表的表現と派生的表現の間で用法の傾向に相関がある,という特徴を利用する方式を実現した.提案方式に基づいて,派生的表現の用法の分析を行った結果,代表的表現の表記の用法判定済み用例集合(約38,000例)を参照して,派生的表現の表記の用法判定を行うことにより,80%以上の用例の用法を正しく判定できることを示した.また,階層的機能表現辞書の意味的等価クラスを用いることにより,日英対訳特許文書を対象として,特許文書に特化した日本語機能表現英訳規則の集約的作成および評価を行った.199個の意味的等価クラス全体の中で,91意味的等価クラスに属する日本語機能表現について,翻訳規則を作成し,その中の意味的等価クラス12個に属する日本語機能表現について評価を行なった結果,96.6%の正解率を達成することができた.
アレンの特異反応性を基軸とした新しい医農薬の創製

工業原料である2-ブチン-1,4-ジオールやプロパルギルアルコールを原料として、各種置換様式をもつ2-ビニリデンキサゾリジン-2-オン(アレンカーバメート1)の簡便合成法を開発した。また、1が以下に示す特異な、あたかも反応相手によりカメレオンの様に反応様式を変化させることを発見した。1)電子欠損アルケン(例:methyl acrylate, acrylonitrile)や共役アルケン(例:styrene, 1,3-butadiene),および共役アルキン(例:methyl acetylenecarboxylate, phenylacetylene)などは、アレンカーバメート1と単に70-100°Cで熱するだけで位置、および立体選択的に[2+2]環化付加生成物を高収率で与える。各種の実験結果、および理論計算から、本[2+2]環化付加反応は熱的には許容の[2πs+2πs+2πs]Huckel遷移状態を経由し、協奏的に進むことを明らかにした。このことはノーベル賞を受賞された福井謙一先生のFrontier Orbital Theoryにより予言されていたが、この予言をアレンに関して初めて実証した。2)電子余剰アルケン(例:methyl vinyl ether, dihydropyran, benzofuran)などはアレンカーバメート1のスルフォンアミド基の窒素からアレン中心炭素への1,3-転位を誘起し、1-azabutadiene中間体を経由し、ヘテロDiels-Alder反応の結果tetrahydropyridineを与える。同様の1,3-転位は求核種アルコール、チオール、シラン(Si-H)でも誘起される。環式カルバミン酸は従来より医薬,農薬の基本骨格をなす代表的な複素環化合物として知られている。この点に着目し,我々のグループでは,効率のよい環式カルバミン酸の合成法を開発を目的として研究を進めている。本研究では,これらの反応のうち,とりわけ,アレン結合をもつ4-vinylidene-2-oxazolidinone 1を医薬品リード化合物合成の鍵中間体として利用することを集中的に検討した。N-Tosyl-およびN-benzoy1-4-Vinylidene-2-oxazolidinone1は工業原料である2-butyn-1,4-diolのビスカルバミン酸への変換,次いでパラジウム触媒による環化反応により高収率で簡単に得ることが出来る。研究の将来的な展望のうえからも,我々が開発した本法を礎にして、2-butyn-1,4-diolのC1、C4位にの多くの置換基を導入し、1に多様性を持たせることを検討した。その結果、置換基の種類に関係なく1が高収率で得られることが判明した。、また非対称置換体の場合、置換様式により興味深い位置選択性も示すことを発見した。1はオレフィンの電子的性質により,3種類の異なった環化反応をすることが分かった。メチルビニルケトンやアクロレインなどの極端に電子欠損のオレフィンとはアレンC_1-C_2炭素上で[2+4]付加環化をする。一方,他の多くの(中程度)電子欠損オレフィンやスチレン,フェニルアセチレンなどとはアレンC_2-C_3炭素上で[2+2]環化を行いメチレンシクロブタン骨格を与える。また,電子過剰オレフィン、例えばビニルエーテル類との反応では,トシル基のNからC2への1,3-転位、その結果生成する1-アザジエンヘのビニルエーテル類の[2+4]付加環化を経過して生じたと思われるテトラヒドロピリジンが高収率で得られることを発見した。これら、3種類の反応はいづれも新規で画期的な成果である。

本研究では,これらの反応のうち,とりわけ,アレン結合をもつ4-vinylidene-2-oxazolidinone 1を医薬品リード化合物合成の鍵中間体として利用することを集中的に検討した。アレンカーバメート1は各種オレフィンと単に80-100°Cに加熱するだけで容易に環化付加反応をする。その反応挙動はあたかもカメレオンのごとく,反応相手のオレフィンの電子的性質により,3種類の異なった環化反応をする。メチルビニルケトンやアクロレインなどの極端に電子欠損のオレフインとはアレンC_1-C_2炭素上で[2+4]付加環化をする。一方,他の多くの(中程度)電子欠損オレフィン(例えばアクリル酸メチルやアクリルアミド)やスチレン,フェニルアセチレン,1,3-ブタジエンなどとはアレンC_2-C_3炭素上で[2+2]環化を行いメチレンシクロブタン骨格を与える。また,電子過剰オレフィン、例えばビニルエーテルやフランとの反応では,トシル基のNからC_2への1,3-転位、その結果生成する1-アザジエンへのビニルエーテル類の[2+4]付加環化を経過して生じたと思われるテトラヒドロピリジンが高収率で得られることを発見した。更に,同様の[2+4]付加環化反応がアリルシランでも進行することも分かった。これら、3種類の反応はいづれも新規で画期的な成果である。環式カルバミン酸は従来より医薬、農薬の基本骨格をなす代表的な複素環化合物として知られている。この点に着目し、我々のグループでは、効率のよい環式カルバミン酸の合成法を開発を目的として研究を進めている。本研究では、これからの反応のうち、とりわけ、アレン結合をもつ4-vinylidene-2-oxazolidinone 1を医薬品リード化合物合成の鍵中間体として利用することを集中的に検討した。その反応挙動はあたかもカメレオンのごとく、反応相手のオレフィンの電子的性質により、3種類の異なった環化反応をする。メチルビニルケトンやアクロレインなどの極端に電子欠損のオレフィンとはアレンC_1-C_2炭素上で[2+4]付加環化をする。一方、他の多くの(中程度)電子欠損オレフィン(例えばアクリル酸メチルやアクリルアミド)やスチレン、フェニルアセチレン、1,3-ブタジエンなどとはアレンC_2-C_3炭素上で[2+2]環化を行いメチレンシクロブタン骨格を与える。また、電子過剰オレフィン、例えばビニルエーテルやフランとの反応では、トシル基のNからC_2への1,3-転位、その結果生成する1-アザジエンへのビニルエーテル類の[2+4]付加環化を経過して生じたと思われるテトラヒドロピリジンが高収率で得られることを発見した。更に、同様の[2+4]付加環化反応がアリルシランでも進行することも分かった。本年度はC_1-C_2炭素上で[2+4]付加環化を集中的に検討し、C_2-C_3での[2+2]環化付加との機構的違いを明らかにした。また、C_1-C_2炭素上で[2+2]付加環化を新たに発見し、検討中である。
微生物資源からの難病「進行性骨化性繊維異形成症 (FOP)」予防治療薬の探索研究

本研究では、進行性骨化性線維異形成症(FOP)患者の病態を模倣した2種類の培養細胞評価系を用いることで、FOPが惹起する異常な骨形成タンパク質(BMP)シグナル伝達経路を特異的に阻害する低分子化合物を天然資源より探索し、医薬品のシードを見出すことを目的としている。本年度は、昨年度まで対象としていた微生物の培養液から、現所属先の特色でもある海洋生物(インドネシア近海で採取された海綿)の抽出物377サンプルを素材にスクリーニングを実施した。その結果、6サンプルに骨芽細胞分化(ALP活性を指標)抑制作用が確認され、このうち活性の再現性が良好なNo. 2とNo. 256の2サンプルより活性成分を単離することができた。まず、No. 2からは、lamellolactone類およびpolybromodiphenyl ether類を同定し、いずれも10 ug/mlの濃度で細胞毒性を示すことなく、前者は520%、後者は45%程度にALP活性を低下させた。これまでにlamellolactone類の生物活性の報告はなく、今回が生物活性の初めての知見となる。なお、本サンプルからは新規物質の取得にも成功し、構造および活性の詳細について検討を進めている。No. 256からは、dysidenin類およびpolybromodiphenyl ether類を単離し、前者はIC50値(50%阻害濃度): 2.3 ug/mlでALP阻害活性を示した。両化合物はともに、海洋由来化合物の特徴の一つであるハロゲンを構造中に含むことは興味深い。残りの選択サンプルは順次、単離精製を進めている。次に、一昨年度報告した新奇なスコップ様構造を2つ有する新規化合物scopranoneについては、各種[13C]標識体の取込み実験より酢酸および酪酸からなるポリケチド化合物であることを推定した。さらに共同研究者により生産菌のゲノム解析が進められ、その生合成遺伝子群が同定されている。本研究は、1進行性骨化性繊維異形成症(FOP)患者の病態を模倣した2種類の培養細胞評価系を導入することで、FOPが惹起する異常な骨形成タンパク質(BMP)シグナル伝達経路を特異的に阻害する低分子化合物を微生物資源より探索し、2得られた候補化合物については、合成的手法を利用して誘導体へと導き、構造活性相関を明らかにすることで創薬シードへと展開する。さらに、3作用機序の解析を進めることによって、その標的タンパク質を利用した新しい評価系の構築へと繋げることを目的として進めている。本年度は1の微生物資源からのスクリーニングを中心に研究を展開した。真菌・放線菌の培養液約1,000サンプルを評価した結果、Streptomycesに属する一放線菌BYK11038株から新規化合物3成分(スコップラノンACと命名)の発見に成功した。その構造は3-フラノン環を基本骨格とし、スコップ様の置換基を2つ含む非常にユニークな構造であることを、NMRを含む各種機器分析の解析から明らかにした。スコップラノン類のBMPシグナル伝達阻害活性は、マウス筋芽細胞より樹立されたC2C12細胞に変異I型アクチビン受容体を発現させた細胞を用いて評価系した結果、それぞれ2.70、8.20および28.9 μMのIC50値を示したことから骨分化を阻害する可能性が示された。しかし、弱い細胞毒性(IC50値:96.1、307および253 μM)も示すことから、誘導体合成でその差を改善できるかが今後の課題である。またスクリーニングでは、BYK11038株以外にも単離精製のための候補菌株として幾つか選択された。新規低分子化合物スコップラノン類が取得できたことは大きな進展であり、全合成研究に取りかかれている。また、スクリーニンングにおいて、次の精製候補となる菌株も取得できている。本研究では、進行性骨化繊維異形成症(FOP)患者の病態を模倣した2種類の培養評価系を導入することで、FOPが惹起する異常な骨形成タンパク質(BMP)シグナル伝達経路を特異的に阻害する低分子化合物を天然資源より探索している。まず、天然資源からのスクリーニングにおいては、放線菌および真菌の培養液約900サンプルを評価し、12サンプルが目的の活性を示した。そのうち、真菌BF-0336株より8種類のデストラキシン類を単離し、デストラキシンA、B2およびEクロロヒドリン、[β-Me-pro]デストラキシンEクロロヒドリン、デスメチルデストラキシンBおよびトリコミドAは、マウス筋芽細胞より樹立されたC2C12細胞に変異I型アクチビン受容体を発現させた評価系において、細胞毒性を示すことなく、0.7313.4 μMで50%阻害活性(IC50)を示した。また、真菌BF-0391株の培養液中から、シトレオビリジン(異性体:イソシトレオビリジン)を単離し、本化合物はIC50値: 1.5 μMで阻害活性を示したが、細胞毒性(IC50値: 7.5 μM)との差が得られなかった。本年度単離した化合物は、いずれもその新しい生物活性を示すことができたが、新しい化学構造を有する化合物の発見には至らなかった。次に、昨年度発見した新規化合物スコップラノン類については、連携研究者により全合成が達成され、誘導体合成にも着手することができた。幾つか新規類縁化合物も合成されているが、現在のところ天然由来の活性を上回る化合物は得られていない。

またスコップラノン類は、天然では非常に稀なスコップ様部分構造を2つ有することから生合成経路にも興味が持たれ、各種[13C]標識酢酸等の取り込み実験を実施し、その取り込みパターンから生合成経路を推定することができた。天然資源からのスクリーニングでは、既知化合物ではあったが、その新しい生物活性を示すことができた。また、新規化合物の取得を目指した、次の候補培養サンプルも数種得られており、順次精製を進めている。新規化合物スコップラノン類については、全合成に成功し、誘導体合成へと展開出来ている。また、各種[13C]標識化合物の取り込み実験より生合成経路の推定にも至っており、さらに詳細な解析への手掛かりとすることが出来ている。本研究では、進行性骨化性線維異形成症(FOP)患者の病態を模倣した2種類の培養細胞評価系を用いることで、FOPが惹起する異常な骨形成タンパク質(BMP)シグナル伝達経路を特異的に阻害する低分子化合物を天然資源より探索し、医薬品のシードを見出すことを目的としている。本年度は、昨年度まで対象としていた微生物の培養液から、現所属先の特色でもある海洋生物(インドネシア近海で採取された海綿)の抽出物377サンプルを素材にスクリーニングを実施した。その結果、6サンプルに骨芽細胞分化(ALP活性を指標)抑制作用が確認され、このうち活性の再現性が良好なNo. 2とNo. 256の2サンプルより活性成分を単離することができた。まず、No. 2からは、lamellolactone類およびpolybromodiphenyl ether類を同定し、いずれも10 ug/mlの濃度で細胞毒性を示すことなく、前者は520%、後者は45%程度にALP活性を低下させた。これまでにlamellolactone類の生物活性の報告はなく、今回が生物活性の初めての知見となる。なお、本サンプルからは新規物質の取得にも成功し、構造および活性の詳細について検討を進めている。No. 256からは、dysidenin類およびpolybromodiphenyl ether類を単離し、前者はIC50値(50%阻害濃度): 2.3 ug/mlでALP阻害活性を示した。両化合物はともに、海洋由来化合物の特徴の一つであるハロゲンを構造中に含むことは興味深い。残りの選択サンプルは順次、単離精製を進めている。次に、一昨年度報告した新奇なスコップ様構造を2つ有する新規化合物scopranoneについては、各種[13C]標識体の取込み実験より酢酸および酪酸からなるポリケチド化合物であることを推定した。さらに共同研究者により生産菌のゲノム解析が進められ、その生合成遺伝子群が同定されている。すでに新規化合物(スコップラノン類)を取得できているが、より活性の強い化合物の取得を目指し、微生物資源からの低分子阻害剤のスクリーニングを継続して行う。また、本年度選択した残りの候補株についても活性物質の単離精製を進め、新規性を明らかにすると共にBMPシグナル伝達阻害活性についても明らかにする。スコップラノン類については、連携研究者による全合成および誘導体合成を進め、細胞毒性との差を改善できる化合物の創製を行う。また、その特徴的な構造からその生合成経路にも興味が持たれ、今後、13C標識酢酸等の取込実験を実施し生合成経路を推定する。
公平な組織マネジメントに関する日タイ企業の国際比較研究

本研究の目的は、日本とタイの労働者の公平感の相違を明らかにすることによって、アメリカを中心に展開されてきた組織的公正理論の実践への応用性を高めることである。本研究では、組織行動論、労働経済学等の近接他分野、他領域における知見を踏まえた理論的考察を行ったうえで、在タイ日系企業、タイ現地企業へのインタビューを中心とした定性的調査および大量サンプルによる定量的調査を実施し、これらの調査において収集されたデータを分析した。インタビューの結果から、日本とタイの労働者の視野等の相違から、組織的公正感のメカニズムが異なることが明らかとなったが、定量分析によってもこれが示された。本研究の目的は、日本とタイの労働者の公平感をめぐる認知の相違を明らかにすることによって、アメリカを中心に展開されてきた組織的公正理論の実践への応用性を高めることである。歴史的に日本との繋がりが深く、東南アジアで最も早くから日系企業が進出したタイにおいて、日本人の公平感との相違を知ることは、在タイ日系企業の人的資源管理の実践上、大きな意義を持っている。本研究においては、組織行動論、社会心理学、労働経済学等の近接他分野、他領域における知見を踏まえた理論的考察を行ったうえで、在タイ日系企業、タイ現地企業へのインタビューを中心とした定性的調査および大量サンプルによる定量的調査を実施し、これらの調査において収集されたデータを詳細に分析することによって、日本とタイの労働者がそれぞれどのような基準で公正を判断しているのかを明らかにしたい。そこで、今年度は、本研究を次のようなステップで進めた。まず、研究資料の収集および文献研究を行った。次に、こうした二次データの収集だけでなく、実際の人的資源管理制度、とりわけ評価・報酬制度に関する一次データ収集の必要性から、在タイ日系企業を訪問し、調査対象先となる数社の経営者および各社の従業員にもインタビューを行った。これをもとに設計した調査デザインに基づいて、本研究の目的に合致した調査票を作成した。また、タイのラッタナバンディット大学のチャムニアン博士を訪問し、本研究の目的および概要を説明したうえで、タイ語に翻訳した調査票を確認していただき、タイ人労働者に通じにくい表現などの修正点を多数挙げていただいた。次年度における本格的な調査開始に向けて、日本語版調査票およびタイ語版調査票の双方について、目下、分析モデルの修正、表現の修正を含めた修正を行っているところである。申請時の研究計画に従って、おおむね予定どおりに進んでいる。本研究は、本研究は、2名の研究者が3年間の計画で行う予定であるが、第1期は、文献研究およびインタビュー調査による定性的データの収集、分析枠組みの設定、パイロット調査の実施による調査票の修正を中心に行う計画となっている。研究資料の収集および関連文献研究については、計画通り実施された。また、こうした二次データの収集だけでなく、実際の人的資源管理制度、とりわけ評価・報酬制度に関する一次データ収集の必要性から、調査対象先の経営者および従業員へのインタビューを実施する必要があるが、これもおおむね予定どおり実施することができた。その後、二次データとして収集した文献や資料およびインタビューによって収集した一次データをもとに、本研究の目的に合致した調査票を作成した。パイロット調査については、適切な対象先を選定することが困難であったため実施することができなかったが、研究実績の概要でも述べたとおり、タイ人研究者にタイ語に翻訳した調査票を確認していただき、タイ人労働者に通じにくい表現などの修正点を多数挙げていただいた。次年度における本格的な調査に向けて、日本語版調査票およびタイ語版調査票の双方について、目下、分析モデルや表現を中心に、修正を行っているところである。以上のことから、交付申請書に記載した当該研究の目的の達成度については、おおむね順調に進展していると評価できる。昨年度は、在タイ企業の実際の人的資源管理制度、とりわけ評価・報酬制度に関する一次データ収集の必要性から、在タイ日系企業を数社訪問し、調査対象先となる数社の経営者および各社の従業員にもインタビューを行った。今年度は研究実施計画に基づいて、当初の計画どおり、修正後の調査票を用いて、パイロット調査を実施した。本パイロット調査をもとに、調査票の再検討を行い、本格的な調査の実施を目指して調査票の準備を行っている。

本研究は、本研究は、2名の研究者が3年間の計画で行う予定であるが、今期はその第2期にあたる。今期は、第1期で実施した文献研究およびインタビュー調査による定性的データの収集、分析枠組みの設定をもとにパイロット調査を実施し、調査票の修正を中心に行う計画となっていた。そこで、第1期において二次データとして収集した文献や資料およびインタビューによって収集した一次データをもとに、今期は本研究の目的に合致した調査票を作成した。また、パイロット調査については、計画当初から予定していた協力者によって、適切な対象先を選定することができ、実施することができた。研究実績の概要でも述べたとおり、第1期において、タイ人研究者にタイ語に翻訳した調査票を確認していただき、タイ人労働者に通じにくい表現などの修正点を多数挙げていただいたにもかかわらず、パイロット調査後に調査実施に係る多数の課題が発生し、最終年度における本格的な調査に向けて、日本語版調査票およびタイ語版調査票の双方について、調査票の見た目や表現を中心に、修正を行っているところである。交付申請書に記載した当該研究の目的の達成度については、第2期中に回答済み調査票を回収する予定としていた当初計画より若干の遅れがみられるものの、十分にリカバーできる程度のものであり、おおむね順調に進展していると評価できる。本研究の目的は、日本とタイの労働者の公平感をめぐる認知の相違を明らかにすることによって、アメリカを中心に展開されてきた組織的公正理論の実践への応用性を高めることである。歴史的に日本との繋がりが深く、東南アジアで最も早くから日系企業が進出したタイにおいて、日本人の公平感との相違を知ることは、在タイ日系企業の人的資源管理の実践上、大きな意義を持っている。本研究においては、組織行動論、社会心理学、労働経済学等の近接他分野、他領域における知見を踏まえた理論的考察を行ったうえで、在タイ日系企業、タイ現地企業へのインタビューを中心とした定性的調査および大量サンプルによる定量的調査を実施し、これらの調査において収集されたデータを詳細に分析することによって、日本とタイの労働者がそれぞれどのような基準で公正を判断しているのかを明らかにすべく、3年間にわたり、次のようなステップで進めた。まず、研究資料の収集および文献研究を行った。次に、こうした二次データの収集だけでなく、実際の人的資源管理制度、とりわけ評価・報酬制度に関する一次データ収集の必要性から、在タイ日系企業を訪問し、調査対象先となる数社の経営者および各社の従業員にもインタビューを行った。これをもとに設計した調査デザインに基づいて、本研究の目的に合致した調査票を作成した。また、タイ語に翻訳した調査票を現地の研究者に確認していただき、タイ人労働者に通じにくい表現などの修正点を多数挙げていただいた。その後、研究実施計画に基づいて、調査票の再検討を行ったのち、当該調査票を配付、回収した。すでに日本企業調査票の回収は完了しているが、在タイ日系企業の調査票については未回収のものがあるが、平成30年度前半にはすべて回収できる予定であることから、研究成果報告については、すべての調査票の回収後に論文として発表する予定である。
新たなキャリア・プラトー現象と組織マネジメントに関する比較研究

キャリア・プラトー現象はこれまで昇進での停滞に焦点が当てられてきたが、新動向として昇進以外のキャリア次元での停滞に主眼が移ってきている。そこで、本研究では、現在変化の途上にあるキャリア・プラトー現象をScheinのキャリア・モデル(1971, 1978)に着目してとらえ直すとともに、この理由を組織フラット化などの組織構造の変化と人的資源管理施策、特に権限の在り方に焦点をあてて明らかにした。キャリア・プラトー研究は、インセンティブとして機能してきた昇進での停滞に、これまで焦点が当てられてきた。しかし、近年昇進以外のキャリアでの停滞に主眼が移っており、キャリア・プラトー現象研究も新たな局面に入ってきたと考えられる。そこで、このような変化を生じさせている理由を、組織構造の変化、そしてそれによりもたらされる人的資源管理施策の変化という観点から理論的・実証的に明らかにすることに、本研究は主眼を置いている。本年度は、大きく2つのことに取り組んだ。1つが、比較研究を行うために、キャリア・プラトー現象研究の蓄積が多くなされているアメリカにおける、現在の潮流を把握することである。もう1つが、これまでの研究蓄積を整理することである。まず、第1点目として、本年度は経営学における国際学会であるAOM(Academy of Management)の大会に赴き、最新の研究動向を見るだけではなく、積極的に研究者と情報交換を行った。これにより、アメリカの事情だけでなく、ヨーロッパを始めとする他の諸外国での動向を知ることができた。来年度以降は、ここで得たものを活かしながら、研究を進める予定である。第2点目として、これまですでに本研究に関して実証研究を行ってきたが、これまでの調査データを基に、組織階層のフラット化がキャリア・プラトー現象に与える影響に関して、更に詳細な実証分析を行った。その結果の一部を本年度、学会報告として発表している。本研究の目的は、キャリア・プラトー研究の新たな側面に着目し、これらの変化がどのような組織的要因によって引き起こされているのか、またその特徴の変化には各国の特徴が反映されているのか否かを、国際比較することである。前年度はアンケート調査分析および分析手法に関して、力を注いだ。その成果の一つが、本年度労務学会において、学会賞(研究奨励賞)を受賞することができた。本年度は、前年度の成果の結果を基に、他国との比較と、より広範な研究視覚からの資料集および調査を目的とした。特に、キャリアに対する従業員の意識やインセンティブの在り方が、各国によってどのように異なっているのかということに着目し、研究を遂行することとした。そこで、まず国際比較に必要な資料を収集すべく、事前準備として、ドイツに赴いた。これまでは、文献を中心にして、各国の状況を把握することに努めてきたが、実際に赴くことでしか得ることができない情報もあるため、今年度と来年度はそのような形での情報収集に主眼を置いている。長期にわたる本格的な活動は来年度になるが、今年度は来年度の研究を円滑に推進させるための準備段階としての活動を行った。また、来年度以降の研究の論点を絞り込むために、当該分野に精通している外国人の研究者や企業の方々と、直接会って、議論することで、ヨーロッパと日本における企業内制度の比較のための情報交換を行うことができた。以上のように、情報収集に関しては、計画に沿って行うことができた。これらの成果を、今年度数編の英語のディスカッションペーパーとして形にしており、来年度はこれらを基に、更なる国際比較を行う予定である。本研究の目的は、変化の途上にあるキャリア・プラトー現象およびインセンティブ構造に着目し、これらの変化を生み出している人的資源管理制度や組織構造、更には社会基盤としてどのような要因があるのかを明らかにすることにあった。本年度は特に、これらの要素において各国によってどのような違いがあり、どの点が日本独自の特徴であるのか、そしてその特徴の違いがなぜ生まれるのかを企業のインセンティブ構造および社会的基盤から検討することに主眼を置いた。最終年度である今年度は、海外での活動を主たる目的としていたが、1年間の海外滞在の機会を得ることができ、その点では目的を達成する環境を作ることができた。また、ドイツを中心に企業へのインタビューを実施することができ、そこで明らかになった結果を現在成果としてまとめている。これらの結果は、最終年度後にはなるが、論文等の形で公開する予定であり、一部に関しては論文集等の形で、公刊される予定となっている。当該研究年次において特に焦点を当てたのは、各国によって、当該問題がどのように認識されており、実際にはどのような現象として表れているのかを明らかにすることである。この点を明らかにするために、資料収集も行ったが、それに加えて、実際に何社かの企業に対してインタビューを行うことができた。ただ、各企業によって、問題のとらえ方が異なっている可能性があることが明らかになったため、今後更に詳細に追調査を行う予定である。本年は東日本大震災の発生およびその後の福島県を取り巻く状況により、若干進捗が計画よりも遅れてしまう結果となっている。

ただし、掲載論文としては公刊できていないが、ディスカッションペーパーとしては、今年度中に何篇かすでに形として残しており、今後はこれらを基に、公刊論文の作成を行う予定である。また、当初予定していた国際比較に関するデータ・資料については、予定よりも進行している。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、キャリアに対する従業員の意識やインセンティブの在り方が各国によってどのように異なっており、どの点が日本独自の特徴であるのか、そしてその特徴の違いがなぜ生まれるのかという仕組みを企業のインセンティブ構造にとどまらず社会的基盤からも検討することを目的としている。そこで、最終年度である来年度は海外での資料収集および調査を主目的とする。また、本年度に既に記したディスカッションペーパーを日本語および英語論文の形で公刊することにも力を入れ、最終年度として、これまでの成果を形にすることにも力を注ぐ予定である。