hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
<映画作家>の起源-無声期アメリカにおける映画監督の自己成型に関する歴史的研究

報告者は平成22年度及び23年度において、本研究課題に関する以下の2点の研究成果をおさめた。第1点は文献・資料調査に関するものである。具体的には本研究の主要目的である映画監督の「自己成型」について幅広い観点から、国内外で文献調査及び収集を行った。第2点はデータベース作成である。本研究課題の文献資料調査によって得られた諸資料に関するデータベースを作成した。全ての資料を電子化して検索可能にした。以上の結果、未だ本格的な研究蓄積に乏しい「映画監督」研究にアプローチするための重要な研究成果が得られた。報告者は、平成22年度に取り組んだ本研究課題で、以下の2点について研究成果をおさめた。第1点は文献調査に関するもので、具体的には本研究の主要目的である「自己成型」について文献調査及び収集を行い、映画学や映画史だけでなく、歴史学、社会学、芸術学、美術史学、思想史等の様々な関連文献の収集と調査にあたった。これらは本研究実施計画において枢要な基礎的調査にあたるため、非常に重要な意義を有する。この結果、映画監督を近代芸術家の一類型としてとらえ、従来の映画史記述や歴史学的な伝記研究を超えた学際的観点から「映画監督」研究にアプローチする上での不可欠な研究成果が得られた。第2点は米国ニューヨーク州にて、(1)ニューヨーク近代美術館映画研究センターと(2)ニューヨーク市立図書館パフォーミング・アーツ部の2箇所で行った研究調査に関するものである。具体的には、本研究課題の目的の主要対象である無声期アメリカの映画監督デイヴィッド・ウォーク・グリフィスとエーリッヒ・フォン・シュトロハイムに関する一次資料や同時代の資料について、2週間の研究調査を行った。(1)では、同機関が収集した1910年代から2000年代に至るまでの、上記監督と映画作品『国民の創生』・『イントレランス』等に関する雑誌記事等をおさめた、全てのクリッピング・ファイル等について複製許可を得てデジタルカメラで撮影した。(2)では、シュトロハイム研究者であった故ハーマン・ワインバーグ氏が交わした大量の書簡がコレクション化されており、特に彼と他のシュトロハイム研究者やシュトロハイム本人との間で交された書簡の調査を行った。以上によって、本研究実施計画を円滑に遂行し、かつ、本研究課題の主要対象を研究する上での基幹となる重要な資料が得られた。なお、本研究課題は2010年10月末に追加採択されたため、研究課題遂行にあたってかなりの時間的制約があったことを申し添えておく。報告者は、平成23年度における本研究課題の成果は、主に下記2点である。第1点は文献資料調査とそれらの研究に関するものである。本研究課題の主要目的である「作家の自己成型」に関して、前年度の調査の成果を踏まえてさらなる文献資料調査を進めた。具体的には、国内の図書館に所蔵されている一次資料や雑誌の調査研究と、「作家」及び自己成型」概念についての文献調査と購読を進めた。特にアメリカ合衆国ロサンゼルスの「映画芸術科学アカデミー(AMPAS)に付設されているMargaret Hurrick Libraryには、映画監督エーリッヒ・フォン・シュトロハイムに関する大量の雑誌記事や一次資料の復写の許可を得た。これらの資料は本研究課題の具体的対象であるシュトロハイム監督に関する歴史的資料として大変貴重であり、当該の監督の歴史研究を行う上で非常に大きな重要性を有している。第2点はデータベース作成に関する成果である。本研究課題は研究計画にも明示した通り、「映画監督の自己成型」に関する歴史的研究として多大な資料を扱うためのデータベース作成を重視する。具体的な成果としては、今年度と前年度の文献資料調査で得られた諸資料を、特にマイクロソフトのソフトウェア・エクセルを利用して、詳細な項目立てに基づき分類を行った。さらにスキャナーと各種ソフトで全ての資料をPDFファイルに電子化して保存する作業を行った。こうした資料のデータベース化は、本研究課題を以後円滑に遂行していく上で不可欠な価値を有しており、来年度以降も利用するに足るものである。なお今年度は資金交付が4月と10月下旬の二回に分けられたため、予定していた海外調査を行う時期を逸してしまい、遂行することが不可能になってしまったことを申し添えておく。
放射圧を用いた生体組織の硬さ計測に関する基礎的研究

本年度は主に硬さ計測システムの構成を行った。計測システムは放射圧発生系と変位測定系からなる。放射圧発生系は凹面振動子、波形生成機(Function Generator)、駆動用アンプおよびトランス等により構成される。変位測定系は超音波振動子、XYステージ、超音波診断装置、ストレージオシロスコープ等により構成することができる。1.超音波の硬さ計測測定システムの構成において変位測定用プローブを2次元的に移動させるために、XY2軸ステージおよびパルスモータ・コントローラを用いる。変位測定においては生体試料の新鮮度が重要なファクターとなるため、高速で精密な位置決め装置が不可欠である。本年度はこのXY2軸自動ステージを購入し、さらに変位測定用の超音波プローブを3次元的に移動できるようにアルミ材を用いた治具を製作した。2.試料に一定の力(超音波放射圧)を加えるために凹面振動子を用いる。凹面振動子を用いることにより焦点領域をせばめることができ、測定したい部位を特定することが可能となる。凹面振動子は直径や曲率半径などの設計により焦点領域や焦点深度を変えることができるので測定対象に応じて有効に力が加わるように複数枚数が必要である。本年度は周波数500k、1M、2MHzの3枚の凹面振動子を購入し、さらにそのホールダーの製作を行った。上気のような硬さ計測システムを構成できたので、今後は比較的新鮮な試料(臓器等)を用いた計測を行う予定である。また従来の手法との比較を行って本手法の有効性を確かめたのち、実験動物を使ってよりin vivoに近い条件での検討を行う予定である。
好塩基球の生体内における機能解析

<内容>好塩基球は末梢血中のわずか0.5%を占める非常にマイナーな細胞集団であり、機能としてはマスト細胞と同様にFcεRIを発現し、このFcεRIを介した刺激により、炎症を引き起こすヒスタミンやロイコトリエンなどの産生を誘導することが知られている。最近、我々は好塩基球特異的な除去抗体を作製し、好塩基球特異的な機能の解析に勤めてきた。その結果、好塩基球がアレルギー性疾患や寄生虫感染防御の役割をになうことが明らかになってきた。しかしながら、これまで我々が従来行ってきたフローサイトメトリーなどの方法では、好塩基球の組織学的な局在が分かりにくく、細胞間、細胞とその他の組織との関係性などの解析も十分には行えない。そこで、我々は好塩基球の組織染色を行う抗体の作製に取り組んだ。<意義>好塩基球は、モルモットではギムザ染色により組織学的な観察ができるが、マウスの好塩基球の顆粒はヒトの好塩基球と同様にモルモット程発達していない為にギムザ染色では観察できない。我々はマウスの好塩基球に特異的に発現しているmMCP-8、mMCP-11に対するモノクローナル抗体を作製し、好塩基球の組織学的解析に取り組んだ。また、これらの抗体を用いて、好塩基球の組織内局在を明らかにした。<重要性>これらの抗体を使用することで、好塩基球と組織、その他の細胞や病原体との関わりを明らかに出来る。好塩基球をターゲットとしたアレルギー疾患や感染症治療を具体化するのに不可欠なツールである。<内容>好塩基球は末梢血中のわずか0.5を占める非常にマイナーな細胞集団であり、機能としてはマスト細胞と同様にFcεRIを発現していること、このFcεRIを解しか刺激により起炎物質であるヒスタミン、ロイコトリエン等を産生することが知られている程度であり、循環型マスト細胞等と呼ばれ、非常に無視された存在であった。我々は近年、この好塩基球及び一部のマスト細胞を特異的に認織する抗体Ba91を作製し、この抗体の機能及び、認識分子の解析を行ってきた。その結果、in vitroにおいでBa91は、好塩基球からIL-4などのサイトカインを分泌させ、マスト細胞の脱顆粒を誘導することが明らかになり、in vivoにおいてはIgE非依存性のアナフィラキシーを誘導することが明らかになった。また、Ba91の組織分子が好塩基球及び一部のマスト細胞に発現しているCD200R3を認識することが明らかになった。<意義>アナフィラキシーは、急性かつ激烈な先進性アレルギー反応であり、生命を脅かすような危険な状態(アナフィラキシー・ショック)に陥ってしまうことがあるので、医療関係者の間では非常に恐れられている。近年、このアナフィラキシーの中には、IgE依存性のアナフィラキシーとIgE非依存性のアナフィラキシーがあることが知られている。我々は、IgE非依存性のアナフィラキシーの一つとして、CD200R3を介したアナフィラキシーかあることを報告した。<重要性>生命予後に重要な影響を及ぼす疾患であるアナフィラキシーの新たな原因分子を発見した。この発見が、今後の医療の向上及び、医療事故の減少、予防に深く役立つことが期待される。
企業のCSR活動とリスク特性：ステークホルダ・マネジメントと金融パフォーマンス

本研究は、戦略的CSRアプローチの視点から、社会・環境・ガバナンスの面での企業環境が大きく変化する中で、日本企業の社会的責任(CSR)活動への取り組みが、資本コスト,金融リスク,財務制約などコーポレート・ファイナンスの複数の側面に与える影響を実証的に分析し,企業の社会的パフォーマンス(CSP)がリスク軽減や収益性向上など経済的パフォーマンス(CFP)と関連することを示唆する結果を得ている。この研究の成果は、機関投資家が企業評価やエンゲージメントを通じてスチュワードシップ責任を果たすうえで、CSR意識やCSR戦略など、企業活動の非財務的側面が投資決定の重要な論点となることを示唆している。(3)実証研究と並行して、コーポレートガバナンスとステークホルダー関係について理論的な整理と概念整理について小論をまとめた。本研究の目的は、企業のCSR活動が持続性,成長性を含めた企業経営の実体に及ぼす長期的影響についてであり、資本コスト,財務リスク,財務制約といった企業特性に与える影響を実証的に分析することである。本年度は、昨年度から発展させた3つの研究のpublicationを確定し、研究責任者4回の学会報告(国内1回、海外3回)、共同研究者2回(海外)を行った。新たに、企業が直面する倒産リスクと資本コストに焦点を当てた2つの研究を完了した。Evidence from Japan本研究は、金融機関の社会的責任行動をその機関の市場におけるtrust buildingととらえて、わが国銀行業の市場流動性リスクとCSPとの関係を実証分析しており、実証結果は、trust構築ための長期的視点に立ったCSR活動は、日々の流動性管理という短期的な流動性管理とは整合性を持たないことを示唆している。本年度では、財務リスクを含む金融パフォーマンス,および財務制約を含む企業特性を考慮したCSPの決定要因の分析とそれを前提とするHidden CSPを検出し、CSR活動と企業特性および所有構造(ガバナンス特性)に関する分析を一応完了した.研究の目的の達成度は、ほぼ40%である。今年度後半は、CSPと資本コストの研究に注力し論文にまとめたので、2016年度前半は学会報告を重ねてアドバイスやコメントに応え、最終論文にしてpuboliationをする予定である。すでに、3つの学会の審査を経て、「報告確定」している。金融システムコーポレートガバナンスコーポレート・ファイナンス2015年度は、CSRに関する信用市場の評価の側面に焦点を当てて、企業の長期戦略におけるCSR取り組みの有効性を検出するために、債務不履行確率とCSPの分析を行う。銀行ベース型金融システムにおける銀行と企業との固定的関係が日本企業のCSR活動にどのような影響を与えているのか、激変する金融環境の中で日本企業の負債行動がどのように変わっているのか、日本企業の持続的成長戦略と金融市場の評価との関連について分析を進める。東洋経済CSRアンケート調査2012年度分の購入を予定していたが、単年度で購入する場合は70万円必要だが、2年度分を合わせて購入すると割安になるため。研究推進上も、2年度まとめて観察期間を拡充した方が、2008年グローバル金融危機後を観察期間としすることができるので有効である。前年度未使用分は、東洋経済CSRアンケート調査2012-2013年分を合わせて購入(100万円を予定)。
楕円型・放物型偏微分方程式の正値解の総合的研究

村田實・石毛和弘はユークリッド空間上の2階放物型偏微分方程式に対する初期値問題の非負値解の一意性が成り立つための最適な十分条件を研究し、単純かつ一般的であって従来の結果を全て統一する一意性定理を確立した(Ann.Scuola Norm.Sup.Pisa,30(2001),171-223)。村田はさらに非一意性の最適な十分条件を研究し、新たな概念heat escapeを導入することにより単純かつ一般的な非一意性定理を確立した(Math.Ann.327(2003),203-226)。村田實は2階楕円型・放物型偏微分方程式に関する基本的性質(放物型方程式の基本解の評価や漸近的性質・楕円型方程式に対する摂動論・楕円型作用素のスペクトル的性質)を研究・整備し、それを踏まえて歪積型の2階楕円型偏微分方程式の正値解の構造を明らかにし歪積型方程式のMartin境界とMartin核の分解理論を完成させた(J.Func.Anal,194(2002),53-141)。さらに村田はこの結果と村田・石毛による2階放物型偏微分方程式に対する初期値問題の非負値解の一意性定理や村田による初期値-境界値問題の非負値解の一意性定理を用いて、統一的方法により様々の楕円型偏微分方程式に対するMartin境界とMartin核を具体的に決定した(J.Math.Soc.Japan,57(2005),1-27)。この方法により、例えばR.S.Martin, R.G.Pinsky, D.Ioffe, V.Maz'ya等によって調べられた楕円型方程式達の正値解の構造を統一的に決定することができる。村田實・土田哲生はR^n上の周期係数楕円型作用素LのGreen関数の漸近挙動を研究し、レゾルベントの積分表示(Bloch表現)の解析接続と鞍部点法を用いてGreen関数の無限遠点での漸近形を与えた。さらにその漸近形を用いて、Lに関するR^nのMartinコンパクト化を決定した。これはS.Agmonの論文が1984年に出版されてからの未解決問題を解決したものである(J.Differential Equations,195(2003),82-118)。村田・石毛はユークリッド空間上の2階方物型偏微分方程式に対する初期値問題の非負値解の一意性が成り立つための最適な十分条件を研究し、単純かつ一般的であって従来の結果を全て統一する一意性定理を確立した(Ann. Scuola Normu. Sup. Pisa, 30(2001), 171-223)。村田はさらに非一意性の最適な十分条件を研究し、単純かつ一般的な非一意性定理に到達した。この成果は既にA. Grigor'yan, J. R. Norris, R. G. Pinsky, Y. Pinchover等この方面の専門家のレビュウを受け、論文にまとめ投稿中である。

村田は2階楕円型・放物型偏微分方程式の正値解に関する基本的性質(スペクトル的性質・最小基本解の漸近的性質・摂動安定性)を研究・整備し、それを踏まえて歪積型の2階楕円型偏微分方程式の正値解の構造を明らかにした(to appear in Journal of Functional Analysis)。さらに村田はこの結果と村田・石毛による2階放物型偏微分方程式に対する初期値問題の非負値解の一意性が成り立つための最適な十分条件を用いて、R. G. Pinsky, D. Ioffe, V. Maz'ya, R. S. Martin等によって調べられたある種の楕円型方程式の正値解が一意であるための必要十分条件を与える予定である。この結果はJ. R. Norris, E. B. Davies, A. Grigor'yan, V. Maz'ya, L. I. Hedberg等この方面の専門家のレビュウを既に受け、論文にまとめているところである。村田實は2階楕円型・放物型偏微分方程式に関する基本的性質(放物型方程式の基本解の評価や漸近的性質・楕円型方程式に対する摂動論・楕円型作用素のスペクトル的性質)を研究・整備し、それを踏まえて歪積型の2階楕円型偏微分方程式の正値解の構造を明らかにし歪積型方程式のMartin境界とMartin核の分解理論を完成させた(J.Func.Anal.,194(2002),53-141)。さらに村田はこの結果と村田・石毛による2階放物型偏微分方程式に対する初期値問題の非負値解の一意性が成り立つための最適な十分条件を用いて、R.G.Pinsky, D.Ioffe, V.Maz'ya, R.S.Martin等によって調べられたある種の楕円型方程式の正値解が一意であるための必要十分条件を与える予定である。この結果はJ.R.Norris, E.B.Davies, A.Grigor'yan, V.Maz'ya, L.I.Hedberg等この方面の専門家のレビュウを既に受け、論文にまとめているところである。村田實はリーマン多様体上の2階放物型偏微分方程式に対する初期値問題の非負値解の非一意性が成り立つための最適な十分条件を研究し、新たな概念heat escapeを導入することにより単純かつ一般的な非一意性定理に到達した(to appear in Math. Ann.)。村田實・土田哲生はR^n上の周期係数楕円型作用素LのGreen関数の漸近挙動を研究し、レゾルベントの積分表示(Bloch表現)の解析接続と鞍部点法を用いてGreen関数の無限遠点での漸近形を与えた。さらにその漸近形を用いて、Lに関するR^nのMartinコンパクト化を決定した。これはS.Agmonの論文が1984年に出版されてからの未解決問題を解決したものである(J. Differential Equations,195(2003),82-118)。村田實はリーマン多様体上の2階放物型偏微分方程式に対する初期値問題の非負値解の非一意性が成り立つための最適な十分条件を研究し、新たな概念heat escapeを導入することにより単純かつ一般的な非一意性定理を確立した(Math. Ann. 327(2003),203-226)。さらにこの結果と村田・石毛による一意性定理(Ann. Scuola Norm. Sup. Pisa,30(2001),171-223)を様々な具体的問題に統一的に適用することにより、それらの初期値問題の非負値解の一意性が成り立つための必要十分条件を与えた。村田實は上記の村田・石毛による一意性定理と村田により確立された歪積型2階楕円型偏微分方程式に対するMartin境界とMartin核の分解理論(J. Func. Anal.,194(2002),53-141)を用いて、統一的方法により様々の楕円型偏微分方程式に対するMartin境界とMartin核を具体的に決定した。
核内受容体RXRを分子標的とした合成レチノイド併用肝発癌化学予防にする研究

我々は本研究で、レチノイド核内受容体RXR.を分子標的とする合成レチノイド(非環式レチノイド)が、マウスの肥満関連肝腫瘍形成を抑制するとともに、バルプロ酸、核内受容体FXR agonist、および分岐鎖アミノ酸と併用されることで、肝癌細胞の増殖を相乗的に抑制すること、また第II/III相臨床試験において、同剤が初発肝癌根治術後の再発を有意に抑制することを明らかにした。これらの研究結果は、非環式レチノイドをkey drugとした肝発癌化学予防の有用性を強く示唆するものである。本研究は、レチノイド核内受容体RXRαを分子標的とする合成レチノイド(非環式レチノイド)と、作用機序(標的分子)の異なる薬剤を併用することで、相乗的な肝発癌の抑制効果や肝癌細胞の増殖抑制効果を誘導し、臨床的に有益な発癌予防法(薬)の開発を目指すことを目標とする。我々は今年度の研究で、ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤であるバルプロ酸と非環式レチノイドを併用することで、肝癌細胞に相乗的にアポトーシスが誘導され、細胞増殖が抑制されることを明らかにした。この相乗効果のメカニズムとして、Ras/MAPK/ERKおよびPI3K/Akt signaling pathwayと、RXRαのリン酸化の抑制が重要であったことより、今回の研究結果は、RXRαの異常リン酸化を解除する非環式レチノイドをkey compoundとした、併用肝発癌化学予防の有効性を示唆するものと考えられた。また、非環式レチノイドがRasを標的とすることで、腫瘍細胞の増殖を抑制した可能性に注目し、Rasが高活性化状態にありRXRαがリン酸化されている膵癌細胞株を用いて実験を行ったところ、非環式レチノイドと膵癌の化学療法に用いられるgemcitabineの併用処理が、相乗的にRasの活性を阻害し、腫瘍細胞にアポトーシスを誘導して細胞増殖を抑制することが、in vitroおよびSCID miceを用いた実験系で明らかになった。Rasの活性は様々な発癌に関与していることより、今回の研究結果は、非環式レチノイドがRasやリン酸化RXRαを標的とすることで、肝癌のみならず、他の癌腫に対する発癌予防薬(治療薬)として有用である可能性を示唆するものであり、今後、発癌予防研究を進めていく上で重要かつ有意義な研究結果と考えられた。本研究は、レチノイド核内受容体RXRαを分子標的とする合成レチノイド(非環式レチノイド)と、作用機序(標的分子)の異なる薬剤を併用することで、相乗的な肝発癌の抑制効果や肝癌細胞の増殖抑制効果を誘導し、臨床的に有益な新規発癌予防法(薬)の開発を目指すことを目標とする。今年度の研究成果であるが、まず第2/3相臨床試験の結果として、非環式レチノイドが初発肝癌根治術後の再発を有意に抑制(相対リスク比0.267)することを、2010年アメリカ臨床腫瘍学会(ASCO)において報告した。基礎研究では、核内受容体FXRのagonistと非環式レチノイドを併用することで、肝癌細胞に相乗的にアポトーシスが誘導され、細胞増殖が抑制されることを明らかにした(論文準備中)。この相乗効果のメカニズムとして、MAPK/ERKとRXRαのリン酸化抑制が重要であったことより、今回の研究結果は、RXRαの異常リン酸化を解除する非環式レチノイドをkey compoundとした、併用肝発癌化学予防の有効性をあらためて示唆するものと考えられた。またこの考察は、非環式レチノイドとVitamin K_2の併用がMAPK/ERKとRXRαのリン酸化を抑制することでアポトーシスを誘導し、ヒト白血病細胞の増殖を相乗的に抑制した実験結果にも裏付けられるものである。一方、非環式レチノイドと肝硬変患者の栄養状態を改善する分岐鎖アミノ酸製剤の併用によって、レチノイド核内受容体RARβとp21の発現が相乗的に誘導され、肝癌組織移植片の増殖が抑制されることも確認されたが(論文準備中)、非環式レチノイドと既に肝硬変患者に使用されている分岐鎖アミノ酸製剤の併用に相乗効果が認められたことは、今後慢性肝疾患患者の包括的な肝発癌予防対策を考える上で、大変重要な研究結果であると考えられた。

今年度の研究成果であるが、まず第II/III相臨床試験(多施設共同試験)の部分集団解析結果として、非環式レチノイド(600mg/day)が、Child-PughAかつ根治治療前主腫瘍径が20mm未満の肝癌治療後肝硬変患者の再発または死亡のリスクを有意に抑制(ハザード比=0.38)することを、2011年アメリカ臨床腫瘍学会(ASCO)消化器癌シンポジウムにおいて報告した。本研究結果は、多中心性肝発癌に対する非環式レチノイドの有効性をより明確に示したものである。基礎研究では、非環式レチノイドがRasの活性化とERKおよびRXRαのリン酸化を抑制し、肝脂肪化と高インスリン血症を改善することで、マウスの肥満関連肝腫瘍形成を抑制すること、また非環式レチノイドと肝硬変患者の栄養状態を改善する分岐鎖アミノ酸製剤の併用によって、IGF-1R、ERKおよびRXRαのリン酸化が抑制され、RARβとp21の発現が相乗的に誘導されることで、肝癌組織移植片の増殖が抑制されることを明らかにした。肥満や糖尿病は肝発癌の危険因子であり、今日の社会的背景を考えれば、肥満に関連した肝発癌の更なる増加が危惧される。分岐鎖アミノ酸製剤は、肥満を合併した肝硬変患者の肝発癌を抑制することが明らかになっているが、非環式レチノイドによる肥満関連肝腫瘍形成の抑制効果と、同剤と分岐鎖アミノ酸の併用による相乗的な腫瘍増殖抑制効果を明らかにした今回の研究結果は、今後の慢性肝疾患患者の包括的な肝発癌予防対策を考える上で、大変重要な研究結果であると考えられた。
悪性脳腫瘍における細胞周期制御蛋白の発現

他臓器腫瘍においては細胞周期制御蛋白であるCip/Kip family(p21、p27)に関する検討が行われているが、脳腫瘍においては十分には検討されていない。最近の研究で腫瘍抑制遺伝子のp53には変異がよく認められ、これが腫瘍化や再発に影響を持つことが知られている。我々は脳腫瘍において増殖能とp27の発現が相反することを確認し、脳腫瘍の増殖にp27の低下が深く関わっていると推測している。今回の研究ではこれまでの研究の発展として、グリオーマ培養細胞を用いてp21、p27およびp53の発現をWestern blotting法により検討した。P53の変異によるCip/Kipfamily発現の相違を検討した。1.wild type p53のcell lineにおいてはp53蛋白発現がみられるものではp21、p27の蛋白発現は低下しており、p53蛋白発現がみられないものでは逆にp21、p27の蛋白過剰発現が認められる。2.p53変異のcell lineにおいてはp21蛋白は過剰に発現し、p27の蛋白発現は過剰発現を示すものと、逆に低下する2群に分かれた。p21蛋白発現はp53を介した機構が関与するとされ、これまでの報告ではwild type p53のfunctionを持つ腫瘍ではp21の発現は増加すると考えられており、我々が得ている結果とは相反するものである。このことはp21がp53に変異が存在しても独立した他の因子により制御を受けていることを示唆するものである。細胞周期を制御する機構は単一ではなくCip/Kipfamily相互間の関与やcyclin量、ubiqutin-proteasome系での代謝過程などによる調節が大きな役割を果たしている可能性がある。細胞周期制御蛋白であるCip/Kip family(p21、p27)は脳腫瘍において十分には検討されていない。一方、p21、p27には変異は認められず、いわゆる腫瘍抑制遺伝子ではないことが指摘されている。今回の研究では12種類のグリオーマ培養細胞を用いてp21、p27およびp53の発現をWestern blotting法により検討した。これらのcell lineではp53の変異の有無もすでに明らかにされているためp53の変異によるCip/Kipfamily発現の相違の検討および、放射線照射による蛋白発現の変化について検討した。また、神経膠腫を中心に手術摘出標本を用いて、同様の蛋白発現を行った。現在までに得た結果は以下の通りである。2.p53変異のcell lineにおいてはp21蛋白は過剰に発現し、p27の蛋白発現は過剰発現を示すものと低下する2群に分かれた。これまでの報告ではwild type p53はp21発現を増加させるとされており、我々の結果とは相反するものであった。細胞周期を制御する機構には様々な因子が関わっておりcyclinなどの検討を今後追加していく予定である。また、放射線照射群での検討は現在までに充分な結果を得るまでには至らず、現在継続中である。
矯正保護の専門化と官・民、官・官の協働による担い手構造の変革に関する日仏比較研究

本研究は、「矯正保護は、本来、誰が担うべきか?」という問いを基軸に、まず、フランスにおいて矯正保護活動への自治体等の参画(官・官の協働)や市民団体の参加(官・民の協働)がなぜ可能とされ、その協働がいかに構築されているかを分析し、日本の矯正保護の現場で、従来の行刑完結主義を克服して、刑務官や保護観察官が、多様な専門家である新しい担い手と協働するためには何が必要かを具体的な法的・制度的設計として提示するものである。研究代表者が2018年10月から2019年10月まで龍谷大学から在外研究の機会を得ることができた事情を踏まえて、矯正保護をめぐる官・民、官・官の協働に関する日仏の比較を骨格にすえる本研究のうち、2018年度は、フランスにおけるこの問題をめぐる実情の理解、なかでも、これまで刑事施設の民営化等の官・民の協働に関する研究に比して、刑事法分野においては研究がまったく手付かずのままにあった官・官の協働(中央省庁間での協働、中央官庁と地方自治体等との協働等)に関心を集中しつつ、今後の実態調査の前提としてのこの分野での理論面での現状をフランスの研究者の協力を得て明らかにする。特に、在外研究にともなうフランスの滞在先を、従来より研究面での連絡関係の深いエクス・マルセイユ大学に定めたこととの関係で、エクス=マルセイユ大学のボンフィス教授、ジャコペリ教授等、犯罪学研究所のスタッフの協力を得ながら、共同研究の場を設け、意見交換を定期的に行いながら、理論研究の現状についての調査を行う。また、同様の方法による研究をポワチエ大学のダンティ=ジュアン教授等、同大学刑事学研究所のスタッフの協力を得て行う。また、司法省行刑局国際部ロバン主任、青少年司法保護局研究部ショケ部長の協力を得ながら、フランス政府の政策における官・官の協働について資料分析を進める。「研究実績の概要」において、すでに示した点であるが、2018年度は、矯正保護をめぐる官・民、官・官の協働に関する日仏の比較研究のうち、特に、フランスにおけるこれら二つの分野での協働の実情、なかでも、これまで刑事施設の民営化等、官・民の協働に関する研究に比して、刑事法分野での研究が手付かずの状況にあった官・官の協働(中央省庁間での協働、中央官庁と地方自治体等との協働等)に関心を集中して理論面での検討を中心に実施することを目標としている。2018年11月から2019年3月にかけて、エクス・マルセイユ大学のボンフィス教授、ジョカペリ教授とともに、フランスと日本での官・民、官・官の状況について犯罪学研究所において報告し、日仏の実情の全体理解を踏まえた意見交換の機会を継続的にもつことができた。このなかで、特に、研究代表者がこれまで分析を進めてきたフランスの刑事施設における医療の状況について、司法省と厚生省との間の官・官協働が進行して、予算の分配措置に大きな変化がもたらされたこと、また、いわゆる官・民協働刑務所計画においても、従来のPPPによる実施計画が財政面から批判を受け、PPP方式での官・民協働を中断して、いわゆるPFI段階に戻す等の実情について一定の資料収集を進めることができた。このほか、ポワチエ大学との共同して刑事施設の実態調査を実施した。これらは一定の成果をもたらしてはいるが、研究所における報告・討論は、日仏の矯正保護全般の比較に及びがちな傾向があり、官・官の協働に関する理論面での検討を効果的に進めることが、当初の計画通りには進行していない。また、官・官の調査においては、実態調査よりも政策の変更をめぐる政府文書の分析が重要な意味をもち、これに思いのほか時間を要している。これらの事情から本研究は予定よりやや遅れていると評価するものである。フランスでの在学研究を本年10月初旬まで継続することが可能な状況があるので、この恵まれた状況を十二分に利用して本年度は研究の対象を、昨年度実施した官・官協働の理解に求められる資料収集調査とともに、その対象を官・民協働の分野に広げつつ、特に、昨年度の検討から見出されたフランスの実情、すなわち、刑事施設における官・民協働の変化(PFIからPPPへと進行したのち、改めてPFIに戻っている)に焦点をあてて理論分析を行う。それは、この変化に刑事施設の民営化に象徴されるフランスの官・民協働をめぐる諸問題の重要な部分が集約的に表現されていると考えられるからである。以上を第一の課題としつつ、これと並行して、エクス・マルセイユ大学犯罪学研究所のスタッフの協力を得ながら、刑事施設における官・民協働、官・官協働のほか、従来からの研究関心である更生保護支援官の活動について、一定の実態調査を実施する。民間団体についての調査が比較的計画しやすいのに対して、刑事施設内での調査がなかなか企画しずらい現状があるので、当地の刑事施設と一定の協力関係を持つ教員の助力を得て、矯正と更生保護の領域において、具体的に、フランスの更生保護支援官がどのような活動をどのような民間団体とどのように実施しているかを調査する。特に、この関心においては、民間団体の資格要件、資格付与手続、活動内容の実際、国および自治体等との協定内容等についての調査を基軸に、その活動領域の実際が、刑事司法と更生保護のどのような部分にまで及んでいるかを明らかにしたいと考えている。

本研究は、「矯正保護は、本来、誰が担うべきか?」という問いを基軸に、まず、フランスにおいて矯正保護活動への自治体等の参画(官・官の協働)や市民団体の参加(官・民の協働)がなぜ可能とされ、その協働がいかに構築されているかを分析し、日本の矯正保護の現場で、従来の行刑完結主義を克服して、刑務官や保護観察官が、多様な専門家である新しい担い手と協働するためには何が必要かを具体的な法的・制度的設計として提示するものである。研究代表者が2018年10月から2019年10月まで龍谷大学から在外研究の機会を得ることができた事情を踏まえて、矯正保護をめぐる官・民、官・官の協働に関する日仏の比較を骨格にすえる本研究のうち、2018年度は、フランスにおけるこの問題をめぐる実情の理解、なかでも、これまで刑事施設の民営化等の官・民の協働に関する研究に比して、刑事法分野においては研究がまったく手付かずのままにあった官・官の協働(中央省庁間での協働、中央官庁と地方自治体等との協働等)に関心を集中しつつ、今後の実態調査の前提としてのこの分野での理論面での現状をフランスの研究者の協力を得て明らかにする。特に、在外研究にともなうフランスの滞在先を、従来より研究面での連絡関係の深いエクス・マルセイユ大学に定めたこととの関係で、エクス=マルセイユ大学のボンフィス教授、ジャコペリ教授等、犯罪学研究所のスタッフの協力を得ながら、共同研究の場を設け、意見交換を定期的に行いながら、理論研究の現状についての調査を行う。また、同様の方法による研究をポワチエ大学のダンティ=ジュアン教授等、同大学刑事学研究所のスタッフの協力を得て行う。また、司法省行刑局国際部ロバン主任、青少年司法保護局研究部ショケ部長の協力を得ながら、フランス政府の政策における官・官の協働について資料分析を進める。「研究実績の概要」において、すでに示した点であるが、2018年度は、矯正保護をめぐる官・民、官・官の協働に関する日仏の比較研究のうち、特に、フランスにおけるこれら二つの分野での協働の実情、なかでも、これまで刑事施設の民営化等、官・民の協働に関する研究に比して、刑事法分野での研究が手付かずの状況にあった官・官の協働(中央省庁間での協働、中央官庁と地方自治体等との協働等)に関心を集中して理論面での検討を中心に実施することを目標としている。2018年11月から2019年3月にかけて、エクス・マルセイユ大学のボンフィス教授、ジョカペリ教授とともに、フランスと日本での官・民、官・官の状況について犯罪学研究所において報告し、日仏の実情の全体理解を踏まえた意見交換の機会を継続的にもつことができた。このなかで、特に、研究代表者がこれまで分析を進めてきたフランスの刑事施設における医療の状況について、司法省と厚生省との間の官・官協働が進行して、予算の分配措置に大きな変化がもたらされたこと、また、いわゆる官・民協働刑務所計画においても、従来のPPPによる実施計画が財政面から批判を受け、PPP方式での官・民協働を中断して、いわゆるPFI段階に戻す等の実情について一定の資料収集を進めることができた。このほか、ポワチエ大学との共同して刑事施設の実態調査を実施した。これらは一定の成果をもたらしてはいるが、研究所における報告・討論は、日仏の矯正保護全般の比較に及びがちな傾向があり、官・官の協働に関する理論面での検討を効果的に進めることが、当初の計画通りには進行していない。また、官・官の調査においては、実態調査よりも政策の変更をめぐる政府文書の分析が重要な意味をもち、これに思いのほか時間を要している。これらの事情から本研究は予定よりやや遅れていると評価するものである。
牧草サイレ-ジ蛋白質の第一胃内分解性の変動と制御に関する研究

平成元年度には、牧草サイレ-ジ蛋白質の第一胃内分解性の変動と制御に関する要因のうち、とくに飼料側の要因を明らかにするため、次記3区分の試験を実施し、以下の結果を得た。1.牧草サイレ-ジ蛋白質の第一胃内分解パタ-ンの解析イネ科主体1番草を原料草として、それぞれ、乾草とサイレ-ジを調製した。ナイロンバッグ法によって、各粗飼料蛋白質の第一胃内分解性を経時的に計測し、非線形回帰モデルへの当てはめによる分解パタ-ンの数値的解析を行った。その結果、乾草、サイレ-ジともに早期刈取牧草は通常刈取のものに比べて、蛋白質分解率が高く推移すること、サイレ-ジでは、培養初期の分解率がとくに高いことを認めた。また、各飼料蛋白質の分解性の経時的変化はLogistic型モデルへの適合度が高く、粗飼料蛋白質分解性の解析に有効なことが示された。2サイレ-ジ中窒素化合物および構造性繊維成分の変化と分解率の関係牧草サイレ-ジは、調製・貯蔵過程で非蛋白態窒素化合物が増加し、その結果、培養初期の蛋白質分解率が著しく高くなる。水分含量が異なる場合の比較により、蛋白質の初期分解率は高水分サイレ-ジの方が高いことが認められた。また、構造性繊維成分含量の高井サイレ-ジは蛋白質分解率が低く推移する傾向を明らかにした。3.サイレ-ジ調製条件の変換による蛋白質分解性の制御効果サイレ-ジ調製時に、蛋白質変成効果をもつ添加剤として蟻酸、フォルムアルデヒド及びタンニン酸を添加調製した場合について、蛋白質分解性を検討した。その結果、これらの添加剤のうち、蟻酸(原料乾物1Kg当たり4.4Kg)とフォルムアルデヒド(同3.3g)の併用が蛋白質の初期分解の抑制に効果のあることが示された。
音波共鳴管実験に基づく蒸発係数決定のための実験式の確立

本研究では音波共鳴実験により蒸発係数を決定し,更に実験結果にもとづき,蒸発係数を求める実験式を構築することを目指した.始めに試料物質として水を用いて,295K315Kの各温度条件における蒸発係数の測定に取り組んだ.その結果,いずれの温度条件においても蒸発係数は約1.0となることが明らかとなった.さらに水の蒸発係数の温度依存性については確認できなかった.蒸発係数を求める実験式の確立については,測定毎に生じる結果のばらつきにより確立には至らなかったが,誤差要因を検討した結果,音源であるランジュバン型振動子の温度依存性により,周囲温度に応じて振幅が変化していることが要因として指摘された.本研究では音波共鳴実験により蒸発係数を決定し,更に実験結果にもとづき,蒸発係数を求める実験式を構築することを目指した.始めに試料物質として水を用いて,295K315Kの各温度条件における蒸発係数の測定に取り組んだ.その結果,いずれの温度条件においても蒸発係数は約1.0となることが明らかとなった.さらに水の蒸発係数の温度依存性については確認できなかった.蒸発係数を求める実験式の確立については,測定毎に生じる結果のばらつきにより確立には至らなかったが,誤差要因を検討した結果,音源であるランジュバン型振動子の温度依存性により,周囲温度に応じて振幅が変化していることが要因として指摘された.本研究では,音波の共鳴現象を利用した蒸発係数測定法に基づき,様々な物質の蒸発係数を高精度に予測することができる実験式の構築に取り組んでいる.蒸発,凝縮現象は私達の生活のごくごく身近な所で見られる物理現象の一つであり,また工学的にも様々な分野において応用されている.しかしながら,本研究で取り扱う蒸発係数などのように,未解明の事柄がいくつか残されている.蒸発係数は分子気体力学における支配方程式,Boltzmann方程式を用いて蒸発,凝縮問題を取り扱う際に必要となる境界条件,気体論境界条件に含まれる未知数の一つである.そのため,蒸発係数がわからなければ,分子気体力学を用いて蒸発,凝縮現象を取り扱うことはできず,気体と液体の境界面を通して,どれだけの質量,運動量,エネルギーが交換されるか,求めることはできない.初年度となる平成24年度は,蒸発係数の温度依存性に関する検証に取り組んだ.蒸発係数の温度依存性については,いくつかの文献で指摘されているが,実験により確認された例は見当たらない.また本研究の目的である実験式の構築を達成するためにも蒸発係数の温度依存性検証は重要なプロセスである.本研究では,実験系内の温度変化ならびに実験系が設置される真空容器内圧力を精密に測定するためにデータロガーを導入し,併せて実験系を直接加熱するためにフィルムヒーターを導入した.実験系の温度制御については,従来恒温器内に実験系を設置することで対応していたが,実験系は更に真空容器内に設置されており,実験時は減圧条件(試料の飽和蒸気圧)となることから,所定の温度に到達するのに時間を要していた.これらの導入にもとづき,広範な温度条件における蒸発係数測定,ならびに蒸発係数の温度依存性について検証を実施している.しかしながら,結論を出すためには多くのデータが必要になるため,平成25年度も取り組みを継続する.本研究では,分子気体力学の境界条件である気体論境界条件に含まれる,蒸発係数と呼ばれる未知パラメータを音波共鳴実験と分子気体力学に基づく理論解により決定すること,更にこの実験結果をもとに,蒸発係数を求める実験式を構築することを目的とする.本研究により蒸発係数が正確に決定されれば,蒸発,凝縮を伴う現象に対して,相変化を含む形で詳細な解析が可能となる.更に蒸発係数を求める実験式が確立されれば,様々な試料物質に対して,任意の温度に関する蒸発係数を,計算のみにより求めることが可能となり,蒸発,凝縮を含む解析をより容易に実現することができる.このように,本研究によって得られる成果は蒸発,凝縮を伴うあらゆる現象に対して効果を及ぼすものであり,また普遍的なものである.今年度は昨年度に導入したデータロガー,並びにフィルムヒーターを用いて,昨年度に引き続き,蒸発係数の温度依存性の有無について試料物質として水を用いて検証を行った.これまでは305K付近までの測定に留まっていたが,今年度は295Kから315K付近まで,更に広い範囲で温度条件を変化させ,測定を行った.しかしながら,本取り組みでは幾つかの文献で指摘されている蒸発係数の温度依存性について確認することは出来ず,今回取り組んだ温度条件において,水の蒸発係数は約1.0という結論に達した.次に,実験式を確立するために,現在の実験結果に含まれる誤差要因について検討を行った.これは,実験結果と確立を目指す実験式の精度を定量的に評価することを目的とするものである.その結果,現在実験で使用している,ランジュバン型振動子の温度依存性により,温度条件によって振幅が変化していることが誤差要因として考えられた.実験結果を元に実験式の確立を試みたが,測定毎に発生する測定結果のばらつきにより,確立には至らなかった.今後,ばらつきを低減し,実験式の確立を目指す.実施初年度となる平成24年度は,広範囲の温度条件において蒸発係数の測定に取り組み,蒸発係数の温度依存性について明らかにすることに取り組んだ.この中では測定中の温度変化,ならびに真空容器内圧力変化を正確に測定することを目的としてデータロガーの導入を行った.また,真空容器内の排気完了から所定の温度に達するまでの時間を短縮化することを目的としてフィルムヒーターの導入を進めた.

フィルムヒーターにより実験系を直接加熱することが出来れば,平衡状態に達するまでに必要な時間を短縮化することが可能となり,非凝縮性ガスの混入を防ぐことに繋がる.併せて実験系全体の見直しを進め,真空容器内の排気を行う真空ポンプを高容量のものに変更するとともに,温度測定点数の増大,PVDF受信器検定方法の見直し,液膜厚さが気体中共鳴に及ぼす影響調査などを進めた.蒸発係数の温度依存性の確認,ならびに蒸発係数測定結果に基づく実験式構築には到達していないものの,平成25年度実施予定であった液膜厚さが測定結果に及ぼす影響の評価,実験系の見直しによる測定精度向上に先行して取り組んでおり,全体として概ね計画通り進んでいるものと考える.25年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度実施予定であった,液膜厚さが蒸発係数測定に及ぼす影響調査に関して先行実施したこと,実験系の見直し,改良を平成24年度に一部実施したことを踏まえて,平成25年度は平成24年度に実施を予定していた,広範な温度条件における蒸発係数の測定に引き続き取り組み,蒸発係数の温度依存性に関して検証を行うと共に,得られた蒸発係数の測定結果にもとづき,蒸発係数を高精度に予測することができる実験式の構築に取り組みたいと考えている.なお,取り組みにおいては,前年度に導入したデータロガー,ならびにフィルムヒーターおよび温調ボックスを用いて,蒸発係数の測定精度向上に関する評価も併せて実施したいと考えている.試料物質として水を用いた場合については,温度300340K,メタノールを試料物質として用いた場合については,温度260310Kに設定し,蒸発係数の温度依存性に関して検証を行いたいと考えている.また,平成24年度の取り組みから,液膜厚さが気柱共鳴における圧力振幅に影響を及ぼすことが,再度確認されたことから,測定前に形成する初期液膜厚さを高精度に測定するとともに,測定に費やす時間を正確に測定し,データ毎のばらつきを可能な限り低下させたいと考えている.25年度が最終年度であるため、記入しない。
新規ＬＳＴ８結合蛋白ＸのｍＴＯＲシグナルおよび糖脂質代謝における役割の検討

mTORシグナルは、過食肥満でシグナルが亢進し、糖脂質代謝異常と深い関係がある。mTORC1とmTORC2に共通の構成蛋白LST8に結合する新規蛋白proteinXをMEFタグを用いたpulldown assayでクローニングしたので、本申請ではその生理的意義を明らかにすることを目的とした。Protein XのGST蛋白とアデノウイルスを作製し、LST8との結合を検討したがはっきりした結合の確認ができなかった。Protein Xは、八量体を形成する蛋白であり、各アイソフォーム単独ではLST8と結合しない可能性が考えられた。mTORシグナルは、過食肥満でシグナルが亢進し、糖脂質代謝異常と深い関係があるものと考えられている。mTOR、LST8、Raptorなどで構成されるmTORC1は、p70S6Kや4EBP1を介して蛋白合成を促進し、mTOR、LST8、Rictorなどで構成されるmTORC2はPDK2の候補と考えられている。我々は、これまでの研究で、mTORC1とmTORC2に共通の構成蛋白LST8が下流シグナル伝達に重要な役割を果たしていることを明らかにし、糖尿病、インスリン抵抗性の病態解明、治療のターゲットとなる可能性を示してきた。今回はそのLST8に結合する新規蛋白protein XをMEFタグを用いたpulldown assayでクローニングしたので、その生理的意義を明らかにしていく。現在、新規蛋白protein Xをクローニングして、抗体やGST融合蛋白、アデノウイルスを作製した。これらを用いて、LST8との結合やその生理的意義を解明中である。mTOR, LST8, Raptorなどで構成されるmTORC1は、p70S6Kや4EBP1を介して蛋白合成を促進し、mTOR, LST8, Rictorなどで構成されるmTORC2はPDK2の候補と考えられている。今回は、そのLST8に結合する新規蛋白protein XをMEFタグを用いたpulldown assayでクローニングしたので、その生理的意義を明らかにしていく。mTOR、LST8、Raptorなどで構成されるmTORC1は、p70S6Kや4EBP1を介して蛋白合成を促進し、mTOR、LST8、Rictorなどで構成されるmTORC2は、PDK2の候補と考えられている。我々は、これまでの研究で、mTORC1とmTORC2に共通の構成蛋白LST8が下流シグナル伝達に重要な役割を果たしていることを明らかにし今回はそのLST8に結合する新規蛋白proteinXをMEFタグを用いたpulldown assayでクローニングしたので、その生理的意義を明らかにすることを目的とした。Protein XのGST蛋白を作製し、LST8との結合を検討したが、はっきりした結合の確認ができなかった。また、Protein Xのアデノウイルスを作製し、培養細胞にLST8と共発現させて免疫沈降法により結合の確認を検討したが結合を認めなかった。今後は、いくつかのアイソフォームを同時に発現させる、マウスの肝にアデノウイルスで発現させることになどの方法で、より生理的に近い環境をつくり結合や活性の変化を調べていく。内科学protein XのGST蛋白を作製し、LST8との結合を確認中であるがまだはっきりした結合の確認ができていない。protein Xは八量体のために、単独でのGST蛋白では結合しない可能性がある。また、翻訳後修飾が大腸菌と哺乳類で異なる可能性があるためと考えられる。Protein XのcDNAをクローニングし、GST融合蛋白を作製し特異抗体を作製中である。また、Protein XをいくつかのflagmentにわけそれらのGST融合蛋白を作製し、結合部位を特定する実験に用いる準備をしている。Protein Xのアデノウイルスを作製中である。野生型に加えて、活性型、不活性型も同時に作製している。また、Protein X shRNAを構築し、これもアデノウイルスとして作製中である。protein Xの発現ベクター、アデノウイルスを作製中であり、これらを用いて培養細胞にprotein X、LST8を共発現させて、結合の確認をしていく。protein Xは八量体を形成しているため、さらに生理的な環境での検討を進めるために、アデノウイルスをマウスに静脈内投与し肝に発現させて結合の確認やその生理的意義を検討していく。

Protein XがmTORC1、mTORC2あるいは、未知のmTORC3いずれに属するか明らかにする。tag付のProtein Xをアデノウイルスを用いて培養細胞に過剰発現し、tagの抗体で免疫沈降し、LST8との結合を確認する。Protein XとLST8, mTORC蛋白との結合部位を特定し、それらの結合を阻害する変異体を作製して、Protein XとmTORCの結合の役割を検討していく。各シグナルの活性を調べるために、特異的なセリン・スレオニンのリン酸化抗体を用いることが多い。これらのリン酸化抗体は、自前での作成が極めて困難であり、購入するための費用が必要となる。Protein Xの過剰発現アデノウイルス、shRNAアデノウイルスを作製中であり、試薬代が高価であり多額になる。今回のLST8新規結合蛋白は、mTORC3を構成している可能性も高い。その場合には、他のmTORC3構成蛋白の同定が重要であり、LC/MS解析が必要である。
工学に現われる楕円形初期値問題の境界要素法による数値解析

20世紀の初頭にJ.Hadamardが適切性(well-posedness)の概念を提唱して以来、微分方程式の研究は適切性についての研究であったと言っても過言でない。特に物理学や応用数学に現れる微分方程式-現象を記述する偏微分方程式-は適切な問題以外は扱わないと考えられていた。しかし、逆問題やシンセシスの研究が地球物理・工学に於いて進むにつ非適切問題(ill-posed problem)の研究は、単なる病的な数学現象の研究ではなく、正面から取り扱われるべき問題としてクローズアップされてきた。その様な事情の中で、本研究は非適切問題の典型ともいうべき楕円形偏微分方程式の初期値問題を取り挙げてその数値解析を試みた。本研究では楕円形初期値問題を有界領域で考え、この問題を境界値問題で置き換えて境界要素法を利用して数値計算を行い、境界要素法のこの種の問題への適用性について検討を行なった。数値結果を見る限り、問題の非適切性を反映しながらも境界要素法によるアプローチの有効性も確認された。厳密な収束等の解析は未完成であるが、萌芽的研究としてはその将来性を確認できたという点で一定の成果を得たものと判断している。精密な解析の為にはTikhonouによる適切性の概念の導入が必要であり、今後の研究の結果を待たねばならない。