hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ミトコンドリアRNA異常による疾患の分子機構

ミトコンドリアゲノム上のミトコンドリア12SrRNA遺伝子内のA1555G変異は難聴の症状を示す。ストレプトマイシン等のアミノグリコシド系抗生物質は、正常人でも投与量が多いと難聴をもたらすが、A1555G変異はアミノグリコシド系抗生物質に対する感受性を高め、難聴誘発閾値量以下の投与量でも難聴を発症させる。ミトコンドリア12SrRNAは大腸菌16SrRNAと相同性が高く、1555位は大腸菌ではA1491(難聴患者型)である。そこで、大腸菌を患者のモデル生物として見立て、アミノグリコシド系抗生物質に関する詳細な解析を行うことにした。患者のモデルとしては野生型の大腸菌、正常人のモデルとして大腸菌の16SrRNAのA1491をGに置換したものを使用することにした。アミノグリコシド耐性変異として、リボソームの構成成分であるS12蛋白質の遺伝子変異が報告されている。そこでこの変異をもつミトコンドリアS12蛋白質を難聴患者モデルである大腸菌野生株で発現させ、アミノグリコシド感受性の変化を調べることにした。まず、発現株のリボソームを解析したところ、約7割のリボソームに発現させたミトコンドリアS12蛋白質が組み込まれていることが確認された。また、発現株ではアミノグリコシド感受性の緩和が観察された。このことは遺伝子治療不可能なミトコンドリアDNAにコードされた遺伝子の変異が原因の疾患を、核にコードされたミトコンドリア蛋白質遺伝子の変異で相補できる可能性を示唆しており、治療への応用が期待されるものである。本年度はこの正常人型の大腸菌をrRNAのオペロンがすべて欠損した大腸菌をつかって作製した。この2つの大腸菌を使ってアミノグリコシド系抗生物質に対する感受性の変化を見たところ、野生型に比べ、A1491G変異型のほうが耐性度が強いことが明らかになった。このことから、本来ミトコンドリア12SrRNAはアミノグリコシド系抗生物質に対し、ある程度の耐性があるが、1塩基置換により耐性度が低下することが考えられる。細胞レベルでアミノグリコシド系抗生物質に対する感受性が、A1555G変異により変化するのかを確かめた。核ゲノムの影響を排除するため、核をHeLa細胞のものに置き換えた人工融合細胞サイブリドを使って調べた。その結果ストレプトマイシン存在下では、正常な配列のミトコンドリアDNAを持つ細胞よりA1555G変異をもつ細胞の方が、ミトコンドリア呼吸鎖酵素活性が低下しており、より強い生育阻害がみられた。ミトコンドリアリボソーム(ミトリボソーム)の12S rRNA上のA1555G変異は、アミノグリコシド(AG)誘発性難聴の症状を示す。AGは、健常人でも投与量が多いと副作用として難聴をもたらすことが知られているが、A1555G変異がある場合は低投与量でも不可逆的な難聴を誘発する。AGは原核生物型リボソームと結合し、誤翻訳を引き起こす抗生物質である。ミトリボソームは原核生物型であるため、AGの標的となることが難聴の直接の原因ではないかと考えている。A1555G変異をもつ患者の細胞核をHeLa核に置き換えた細胞(サイブリド)を使用し、AG存在下で培養したところ、変異をもつ細胞ではより低AG濃度で生育阻害が起こり、タンパク質合成能の低下、呼吸鎖活性の低下も見られた。このことからAGはミトコンドリアを標的にしており、A1555G変異はAG感受性を高めることがわかった。大腸菌リボソームにおいてA1555位は16S rRNAのG1491位にあたり、AG感受性を示す。つまり大腸菌野生型は遺伝型、表現型ともにA1555G難聴患者ミトコンドリアのモデル生物とみなすことができる。そこでG1491A変異株(健常者型)を作製し、大腸菌野生株(患者型)とAG感受性を比較したところ、予想通りG1491A変異株はAG耐性であることが示された。さらにβ-Gal assayより、野生株はAG存在下で誤翻訳が誘発されるが、G1491A変異株の場合、その度合いが小さいことが観察された。リボソームタンパクS12は翻訳の精度を調節し、AG感受性を支配していることが知られているため、AG耐性変異を導入したミトコンドリアS12タンパク質を大腸菌で発現させた。発現株ではAG感受性が若干ではあるが緩和されることが観察された。

今後は、この系をA1555Gサイブリドに応用し、細胞レベルで検証していく。ミトコンドリアゲノム上のミトコンドリア12SrRNA遺伝子内のA1555G変異は難聴の症状を示す。ストレプトマイシン等のアミノグリコシド系抗生物質は、正常人でも投与量が多いと難聴をもたらすが、A1555G変異はアミノグリコシド系抗生物質に対する感受性を高め、難聴誘発閾値量以下の投与量でも難聴を発症させる。ミトコンドリア12SrRNAは大腸菌16SrRNAと相同性が高く、1555位は大腸菌ではA1491(難聴患者型)である。そこで、大腸菌を患者のモデル生物として見立て、アミノグリコシド系抗生物質に関する詳細な解析を行うことにした。患者のモデルとしては野生型の大腸菌、正常人のモデルとして大腸菌の16SrRNAのA1491をGに置換したものを使用することにした。アミノグリコシド耐性変異として、リボソームの構成成分であるS12蛋白質の遺伝子変異が報告されている。そこでこの変異をもつミトコンドリアS12蛋白質を難聴患者モデルである大腸菌野生株で発現させ、アミノグリコシド感受性の変化を調べることにした。まず、発現株のリボソームを解析したところ、約7割のリボソームに発現させたミトコンドリアS12蛋白質が組み込まれていることが確認された。また、発現株ではアミノグリコシド感受性の緩和が観察された。このことは遺伝子治療不可能なミトコンドリアDNAにコードされた遺伝子の変異が原因の疾患を、核にコードされたミトコンドリア蛋白質遺伝子の変異で相補できる可能性を示唆しており、治療への応用が期待されるものである。
トポタクティック変換法による層状複水酸化物からの機能性層状酸化物の創成

層状複水酸化物の形状を生かし、層状複水酸化物に機能を付与したり、そのまま酸化物へのトポタクティックな変換を検討した。まず、Ni、Co、Al、Feを含むLDHとポリオキソメタレートを複合化し、シクロヘキサノールからのシクロヘキサノンへの変換をしたところNiを含む試料は触媒活性が比較的高かった。次にNiとCoからなるLDHの酸化物へのトポタクティック変換をした。Ti基板を金属イオンを含む水溶液中で還流もしくは水熱処理を行い、基板上に垂直配向したLDH膜を作製し、LiOH存在下で600°Cでの熱処理もしくは120°Cで水熱処理すると、酸化物もしくは層間アニオンを含まない水酸化物へ変換可能であった。本研究課題では、種々の化学組成を有する層状複水酸化物を作製し、その層間を利用して機能性層状複水酸化物の合成を行うこと、また脱水反応により、新規的な酸化物の出発原料として用い、新規機能性酸化物の創成に関する検討を行う内容である。平成25年度は、Niを2価金属イオンとして、3価金属イオンにMnやCoを用いて層状複水酸化物を作製した。またこれらの層状複水酸化物を水酸化リチウムと混合し、600°Cで焼成することで、酸化ニッケル層を基本とし、一部がMnやCoに置換された層状酸化物(Lix(Ni1-yMy)O2)が作製できたことが確認された。また、本研究の一つの目的は、層状複水酸化物をトポタクティックに層状酸化物へ変換することである。それが実現できれば、層状複水酸化物の状態でそのモルフォロジを制御し、それを保持したまま層状酸化物へ変換可能となる。そこで平成25年度は、Ni-MnもしくはNi-Co系層状複水酸化物のモルフォロジ制御を検討した。Ni基板上で層状複水酸化物膜を生成させると、板状構造が基板に対して垂直に立った状態であった。またこれを出発原料として酸化物に変換すると、粉末と同様に層状酸化物が作製できることが確認された。平成24年度は、主に遷移金属(Fe、Co、Ni)を含む層状複水酸化物を合成した。最適pHを検討した結果、2価金属イオンがCo、Niのどちらであっても、3価金属イオンにAlを使用した場合は7、3価金属イオンにFeを用いた場合は10程度であることがわかった。また、本年度は作製した層状複水酸化物にドデシル硫酸ナトリウムをインターカレーションし、ブタノール中で剥離後、炭酸ナトリウムおよび水分で再凝集させることで、遷移金属水酸化物を表面に持つ新しい多孔体の合成を行った。その結果、特にNiを含む層状複水酸化物を出発原料に用いることで、比表面積が最大でおよそ100m2/g程度まで増加した。さらに、これらの遷移金属を含む層状複水酸化物の層間に[H2W12O42]10-または[PMo12O40]3-からなるポリカチオンを挿入した試料を作製した。この複合化試料の、シクロヘキサノールのシクロヘキサノン転換に関する触媒活性を測定したところ、特に[PMo12O40]3-を導入した層状複水酸化物を用いた場合では、優れたシクロヘキサノンへの転換活性を示すことが分かった。この優れた触媒活性は、遷移金属とポリカチオンとの相乗効果により提供されている可能性が考えられた。本研究では、層状水酸化物の複合化、イオン交換や剥離等を行い、機能性を付与することや、層状複水酸化物の形状を生かし、そのまま酸化物へトポタクティックな変換をすることで機能性酸化物の合成を検討した。まず、第4周期遷移金属を含むLDHを合成し、その層間にポリオキソメタレートの導入を試みた。LDHには、2価としてNiもしくはCo、3価としてAlもしくはFeを含む化学組成とし、ポリオキソメタレートにはNa10[H2W12O42]、もしくはNa2H[PMo12O40]とした。複合化の方法としては、イオン交換法もしくは水熱法とした。複合化した試料では、そのシクロヘキサノールからのシクロヘキサノンへの変換や、スチレンのエポキシ化に関する触媒活性を評価した。次にLDHの酸化物へのトポタクティック変換を検討した。LDHには2価としてはNiを、3価としてはCo、Mn、FeもしくはAlのものを用いた。

チタン基板上にLDHを析出させるために、尿素もしくは水酸化ナトリウムを沈殿剤に用いて、金属イオンを含む水溶液中にチタン基板を浸漬した状態で還流もしくは水熱処理を行うことで、基板に対してある程度垂直に配向したLDH膜を作製することが可能であった。作製したLDH膜の酸化物への変換については、水酸化リチウム存在下において、600°Cでの加熱処理もしくは90200°Cで水熱処理することを検討した。その結果、120°C以上の水熱処理によって酸化物化が可能であることを見出した。無機材料工学平成25年度の検討内容としては、層状複水酸化物のモルフォロジを制御し、かつ600°Cで焼成することで酸化物に変換可能であることが確認された。これは、通常の焼成法では困難な化学組成の層状酸化物でも作製可能となると考えられ、非常に大きな進歩であると考えている。また、現時点では有意なデータを示すことはできないが、600°Cでの焼成プロセス中に層状複水酸化物のモルフォロジが崩壊してしまう可能性が考えられるため、Liのインターカレーションや金属イオンのレドックス反応などをソフト化学的に進行させることを検討している。これらの方法が可能になれば、初期の水酸化物でのモルフォロジを生かした新たな材料設計が可能になると考えている。平成24年度の検討内容としては、本来は2価のMnをベースとした層状複水酸化物を作製する予定であったが、2価のMnは、pHが大きくなると酸化されやすいため、現時点での作製は困難であった。そこで、平成25年度の検討内容であったNi系やCo系の検討を先に行うこととした。また、酸化反応による酸化物の合成等についてはまだ検討中であり、特筆する結果は出ていない。しかしながら、これまでほとんど報告がない、遷移金属を壁に用いた層状複水酸化物からなる多孔体の合成や、遷移金属を含む層状複水酸化物がシクロヘキサノールの分解もしくはシクロヘキサノンへの転換活性を示すことが確認された。これらの成果は、論文および学会発表を行った。また、平成25年度以降の研究へもつながるものであると考えている。このような観点から、本来の研究計画からは、その方向がやや外れたものの、達成度は比較的高いのではないかと考えている。今後は、平成25年度の結果を受け、よりマイルドな条件での酸化物への変換反応を検討していく。それとともに、作製した試料の電気化学特性(上記試料の場合は電池特性)等を測定していき、構造とプロパティとの相関性を探っていく予定である。また、平成24年度に行ったポリアニオンと層状複水酸化物との複合体についても、さらなる検討をしていく予定である。具体的には、これまでに報告されていない、Cuを含む層状複水酸化物を作製し、ポリアニオンとの複合体を作製すること、またその触媒活性(シクロヘキサノールの変換等)を評価することを検討したいと考えている。今後は、H24年度の予定であったMnを2価として含む層状複水酸化物の合成をおこないたいと考えている。それには、あらかじめ還元剤を入れておく方法とか、酸化しやすいイオンである亜硫酸イオンなどを層間の陰イオンに使用することを検討する。初めからの予想の範疇であるが、思った金属イオンが想定した価数で層状複水酸化物を形成するとは限らない。そこで、pHと遷移金属との関係や、適切な酸化剤もしくは還元剤などを入れることで、想定する化学組成の層状複水酸化物を作製することを目指す。また、溶解度の低い塩を用いたりすることも併せて検討したいと考えている。
がん細胞の足場非依存性増殖におけるSrc型キナーゼの新規シグナル伝達機構の解明

アノイキスは細胞外基質との結合により生じる細胞の生存シグナルを欠く事によって引き起こされるプログラム細胞死(アポトーシス)の一形態である。がん細胞はこのアノイキスに抵抗性を示し、足場非依存性増殖を獲得する。この獲得能にはSrc型キナーゼが重要な役割を担っている事が報告されているが、Src型キナーゼによるアノイキス制御を含んだシグナル伝達については明らかになっていない。前年度、Src型キナーゼに結合するリン酸化タンパク質、CUB-domain containing protein 1(CDCP1)を同定し、浮遊培養ではCDCP1の発現とリン酸化が増大する事、CDCP1の発現抑制は、足場非依存性増殖を抑制する事、実験動物を用いたin vivoでの肺転移を抑制する事を報告し、さらに、CDCP1の発現抑制は浮遊培養した肺がん細胞のアポトーシスを誘導するが、細胞増殖には影響を与えない事を報告した。今回、Src型キナーゼによりリン酸化されたCDCP1を介して結合が報告されているPKCδが、リン酸化される事をSrc型キナーゼ阻害剤PP2とCDCP1発現の抑制により示し、またPKCδが肺がん細胞株のアポトーシス抑制に働いている事をPKCδのsiRNAによる発現抑制により明らかにした。さらに、足場非依存性増殖の弱い肺がん細胞株にCDCP1とSrc型キナーゼを発現させ、CDCP1をリン酸化させると、強い足場非依存性増殖能を獲得し、その時PKCδは優位にリン酸化している事が判明した。以上の事から、CDCP1はがん細胞におけるアノイキス抵抗性に関与する因子であり、それはSrc型キナーゼによるリン酸化によって制御される事、また下流にはPKCδを介した新規のリン酸化シグナルが存在する事も示唆された。これらは、がん細胞のアノイキス抵抗性のシグナル伝達に関する新しい知見を示すものである。がん転移におけるSrc型キナーゼの生存、増殖シグナルに対する影響を調べるため、RNAi法を用いて、Src型キナーゼの発現を阻害した肺がん細胞株を調整し、Soft agar colony assayによって検討したところ、Src型キナーゼのFyn, Yesの発現が足場非依存性増殖に重要であること、さらに、既存の生存シグナルや増殖シグナル(ERK及び、AKTシグナル)に変化の無いことを確認した。そこで、Fynにおける足場非存在下におけるシグナル伝達機構に着目して肺がん細胞株を足場非存在下で培養し、チロシンリン酸化結合領域であるFynのSH2ドメインに結合するチロシンリン酸化タンパク質を精製してCDCP1(CUB-domain containing protein1)を同定した。CDCP1はSrc型キナーゼがCDCP1のリン酸化タイロシンの734番目(Tyr734)に結合すること、足場存在下では接着依存的にリン酸化が制御されていること等が報告されているが、生物学的機能についてはほとんど解明されていない因子であった。そこで、足場非存在下でのCDCP1発現を検証した結果、足場存在下と異なり、発現とリン酸化の経時的持続が見られることを発見した。さらにそのリン酸化がSrc型キナーゼ阻害剤(PP2)及びTyr734をフェニルアラニンに置換したCDCR1のリン酸化に重要であることが示された。またRNAi法によるCDCP1発現阻害によって、足場非存在下における肺がん細胞株のアポトーシス亢進が認められたことから、CDCP1が、足場非依存性増殖においてアポトーシス抑制に機能する因子である可能性が示唆された。
超高密度量子ドットによる面型集積高速光変調デバイスの実現

量子ドットの形状、サイズ、歪みなどのパラメータを制御できるInAs/GaAs量子ドット結晶成長方法を開発し、量子ドットの波長、寿命時間、偏光特性などの光学的特性の制御を可能とした。さらに、多層化した量子ドットを分布反射鏡に挟んだ垂直共振器型光変調器構造を実現し、この構造の超高速全光変調デバイスとしての可能性を実証した。量子ドットの持つ離散的な状態密度によってレーザ発振、光変調特性の大幅な向上が期待される。しかし、量子ドットの応答光波長、遷移特性、超高速応答特性など多元のパラメータを任意に制御する技術は未完成で、量子ドットの形状や周囲・界面構造も含めた材料設計が不可欠である。本研究は独自のナノ形状制御量子ドット形成技術と量子ドットの超多層積層技術を融合し、光学遷移特性と量子ドット密度の両面からアプローチすることによって、面方向入射光に対する光変調特性の大幅な向上を目指して研究を行う。本年度は、SKモード量子ドットを原子層窒化する方法で長波長化する方法を検討し、断面TEM観測などの方法による窒化機構の解明を通じて、ドット形状・構造と光学特性との相関を明らかにし、室温で1.3μmまで長波長化するための成長条件を得た。また、ドット高密度化に有効と考えられる多層化構造であるコラムナ量子ドットの成長法を検討し、等方的量子ドットを形成するためのMBE成長中の基板温度、As圧など基本的成長条件を取得した。さらに、これまでに別に作製されたコラムナ量子ドットを用いて、コラムナ量子ドット特有の光学特性として試料端面における光利得状態における偏光特性を観測することにより、InAs量子ドットの積層構造、ドット形状、界面歪みなどが偏光特性に与える効果を検討した結果、コラムナ構造量子ドットによって偏光無依存光利得が実現できることが確認できた。これらは、光変調デバイスに向けた量子ドットの成長において有効に利用していく。量子ドットは、光通信システムの伝送情報量に予想される急激な増加に対応していくために必須となる超100Gb/sの超高速・超高性能光信号処理デバイスを実現できる材料として注目されているが、量子ドットの応答光波長、遷移特性、超高速応答特性など多元のパラメータを任意に制御する技術は未だに完成していない。本研究は、独自のナノ形状制御量子ドット形成技術を用いて、光学遷移特性の制御性の実現と量子ドットの高密度化の両面からアプローチすることによって、実用上期待の大きい面型光変調デバイスへの適用可能性を実証するものである。本年度は、単一ドットの透過電子顕微鏡を用いたHAADF-STEM測定により量子ドット構成原子構造の正確な観測に初めて成功し、MBE結晶成長時における多元パラメータ制御によるドット形状制御の役割を確かめ、量子ドットの成長方法を固めた。一方、高密度化に向けた量子ドットの光学的特性の制御に関する検討として、多層化構造量子ドットを作製して発光特性を評価し、積層ドット間距離の制御によって、量子ドット結合度の変化を通じて光学特性が制御できることを明らかにした。さらに、量子ドットを面型光変調素子構造に適用するため多層膜構造の光共振器を有する集積素子構造の検討に着手した。本年度は、半導体多層膜反射鏡構造と量子ドットを集積化した基礎的な光デバイス構造を設計および試作を行い、この試料における基本的な反射特性を確かめた。これにより次年度のデバイス化検討に向けた基礎技術を構築した。本年度は、これまでに本研究で検討してきた量子ドット結晶成長技術をもとに、面型集積デバイス結晶の製作を行い、さらにこれを適用した光変調デバイスを試作してその光応答特性の評価を目指して研究を行った。結晶成長では、超高密度の量子ドットを得る方法として、多層化構造量子ドットの結晶成長条件を詳細に調べ、光学特性との対応関係を確かめることにより、デバイス製作に適用できる成長手法を固めた。一方、光変調デバイスを実現するための方法を検討し、量子ドットを電界強度ピークに配置した多層膜分布帰還型共振器構造を基本とした面型光変調デバイス構造を提案した。このデバイスの動作原理は、励起光パルスの照射によって生ずる量子ドットの吸収飽和に伴って屈折率が変化し、これによって共振器反射率(又は透過率)のピーク波長がシフトするため、反射光強度が変調される事に基づいている。このデバイス構造における物性・構造パラメータをもとに転送行列法やFDTD解析法などを用いて設計・検討を行い、面型光変調デバイスの基本設計を決定した。次にこの設計に基づいて結晶成長を行ってデバイスを試作した。さらに、フェムト秒ポンプ・プローブ分光システムによって本デバイスの光学応答特性の測定・解析を行うことにより、32ps-8psの超高速応答を確認した。これにより、超高密度量子ドットにより光変調デバイスが実現できることを実証した。
１８世紀を中心とした近世文学史の再構築―文理横断的視点から―

当該年度は1後藤梨春『竜宮船』論、2平賀源内『根南志具佐』のカッパ図、3日本近世中期を中心とした医学思想の展開、の3点を中心に考察を進めた。1後藤梨春は江戸の本草学者であり、『竜宮船』は彼の戯作である。報告者は『竜宮船』で弁惑の対象とされている記事の元ネタに、貝原益軒『大和本草』や原省庵『夜光珠』などがあることを明らかにした。また、『竜宮船』での一部の記事が梨春の『古今沿革考』『震雷記』とも関連することも明らかにした。2平賀源内は江戸の博物学者であり、前述の梨春とも親しい間柄にあった。源内の著した戯作『根南志具佐』巻五の挿絵にはカッパが描かれている。そこで、報告者はそのカッパ図に着目することで、本作品の新たな読みとその位置づけを試みた。その結果、1.『根南志具佐』に描かれるカッパ図は、梨春『随観写真』(東京国立博物館蔵)の巻八に描かれるカッパ図をほぼ転写したものであること、2.高松藩主・松平頼恭との関係が浮かび上がってくるということ、3.頼恭・源内・梨春の3人を含む本草学的文化交流圏を背景に、『随観写真』や『根南志具佐』のカッパ図は生まれたのではないかということ、の3点が明らかとなった。なお、上述の研究内容の詳細については、今後正式な学会での発表や論考化を行なう予定である。3梨春や源内らは本草学(博物学)に通じた人物であり、モノに即した実証的な思考態度が特徴的でもあった。また、18世紀を中心とした医学分野の動向においても、やはり観念的な思考態度から実証的なそれへと次第に移っていく様子が確認されている。とくに、古方派と呼ばれる医学派ではその傾向が強いとされる。そこで、本草学とも関係の深い医学分野において、実証的な思考態度がどのように強まっていくのか、その変遷を概観するために、後藤艮山・香川修庵・山脇東洋・吉益東洞の4人を対象とし、彼らの医学思想の展開を改めて追ってみた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、以下の2点を中心に研究を進めた。1西川如見の水土論と神道思想、2後藤梨春『都老子』論ー本草学と「老子」との連繋ー。1について。西川如見(慶安元年享保9年)は長崎の天文暦学者であり、天文暦学書はもとより、『町人袋』(元禄5年序、享保4年刊)や『百姓袋』(享保6年序、同16年刊)などの通俗教訓書も執筆した人物である。報告者は彼の水土論に関して、熊沢蕃山の学問受容に焦点を当て、考察を行った。その結果、如見が蕃山学の思想的中心である「時処位」の思想を受容し得た背景には、各々の土地の個別性を考慮して自然現象を把握する如見の天文暦学的姿勢と蕃山学の「時処位」の思想との両学問における、思考態度の共通性が関わっていることを明らかにした。また、如見の神道思想については、先行研究で指摘される彼の儒家神道としての側面を認めながらも、如見が先祖崇拝における影像の使用を認めているという点では、ここに道教や善書からの影響があるのではないかと考えた。2について。後藤梨春(元禄15年明和8年)は江戸の本草学者であり、『都老子』(宝暦2年刊)や『竜宮船』(宝暦4年刊)といった戯作も著した人物である。報告者が考察対象とした『都老子』は老子の思想を織り交ぜて書かれたものであるが、なぜ本草学者として活躍した梨春が老子の思想を受容したのかについては、従来その考察が不十分であった。そこで、報告者はその要因について、次のことを明らかにした。第一に、本草学および梨春における、「名」と「物」との対応関係に対する認識が、老子の思想におけるそれと重なったこと。第二に、梨春の本草学的認識から派生した、「名」と「物」との対応関係における是非の相対化が、老子の思想における相対的認識方法と似通っていたこと。以上の共通性が、本草学者の梨春に老子の思想の受容をより容易にさせたのであった。上記の研究実績の概要に関して、以下の研究発表や論文の投稿を行ったため、おおむね順調に進展していると判断する。1「西川如見の水土論と神道思想」(洋学史学会11月例会ミニ・シンポジウム、口頭発表、2017年11月5日、於電気通信大学)2「後藤梨春『都老子』論ー本草学と「老子」との連繋ー」(『雅俗』第17号、2018年7月発行予定、採録決定済、査読あり)当該年度は1後藤梨春『竜宮船』論、2平賀源内『根南志具佐』のカッパ図、3日本近世中期を中心とした医学思想の展開、の3点を中心に考察を進めた。

報告者は『竜宮船』で弁惑の対象とされている記事の元ネタに、貝原益軒『大和本草』や原省庵『夜光珠』などがあることを明らかにした。また、『竜宮船』での一部の記事が梨春の『古今沿革考』『震雷記』とも関連することも明らかにした。2平賀源内は江戸の博物学者であり、前述の梨春とも親しい間柄にあった。源内の著した戯作『根南志具佐』巻五の挿絵にはカッパが描かれている。そこで、報告者はそのカッパ図に着目することで、本作品の新たな読みとその位置づけを試みた。その結果、1.『根南志具佐』に描かれるカッパ図は、梨春『随観写真』(東京国立博物館蔵)の巻八に描かれるカッパ図をほぼ転写したものであること、2.高松藩主・松平頼恭との関係が浮かび上がってくるということ、3.頼恭・源内・梨春の3人を含む本草学的文化交流圏を背景に、『随観写真』や『根南志具佐』のカッパ図は生まれたのではないかということ、の3点が明らかとなった。なお、上述の研究内容の詳細については、今後正式な学会での発表や論考化を行なう予定である。3梨春や源内らは本草学(博物学)に通じた人物であり、モノに即した実証的な思考態度が特徴的でもあった。また、18世紀を中心とした医学分野の動向においても、やはり観念的な思考態度から実証的なそれへと次第に移っていく様子が確認されている。とくに、古方派と呼ばれる医学派ではその傾向が強いとされる。そこで、本草学とも関係の深い医学分野において、実証的な思考態度がどのように強まっていくのか、その変遷を概観するために、後藤艮山・香川修庵・山脇東洋・吉益東洞の4人を対象とし、彼らの医学思想の展開を改めて追ってみた。上記の研究実績の概要に関して、以下の課題が残った。1について。西川如見に道教や善書からの影響があるのか否かについて、十分な考察が及んでいない。2について。後藤梨春は本草学者でありながら、『都老子』のほかにも『竜宮船』という戯作を著しており、彼の思想を考察する上ではこの著作も見逃せない。『竜宮船』を執筆するにあたっての知識の源泉、およびこの戯作が抱える版権上の問題、さらには梨春を含む本草学派のグループ内で本作がどのような位置づけにあったのかなどについて、さらなる考察が必要。以上の課題を中心に、今後の研究を進めていく予定である。また、書肆銭屋の出版動向調査についても引き続き行っていく。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
土壌中でエステル硫酸はアルミニウム腐植複合体に取り込まれるのか？

エステル硫酸は、森林土壌中においてアルミニウム腐植複合体に取り込まれ安定して存在していると仮説を立て、土壌培養、比重分画、XAFS測定、SEM-EDX測定を組み合わせた総合的な知見から仮説検証を試みた。培養前の土壌と比較し培養後の土壌では軽/重画分両方にエステル硫酸とみられるピークラインが若干伸長したように観察されたが、その量の序列は明瞭でなく、今後のLinear-combination fitting解析が必要である。SEM-EDX点分析では、測定点によりイオウ濃度・アルミニウム濃度は幅広く変動したため、上記仮説の立証には、土壌粒子によるエステル硫酸偏在の可能性をさらに検討する必要がある。日本の土壌、とくに火山灰土はイオウを多く含み、その主要な蓄積形態の一つはエステル硫酸態イオウであることがわかってきた。イオウは土壌から流出する際、硫酸イオンというマイナスに電気をもつ形態になり、カルシウムなどプラスの電気をもつ栄養塩を随伴して流亡するので、土壌にイオウが蓄積する仕組みの解明は重要である。本研究では、エステル硫酸は、アルミニウム腐植複合体に取り込まれ安定して存在していると仮説を立て、土壌培養、比重分画、XAFS測定を組み合わせた総合的な分析知見から、この仮説を検証することを目的としている。全国から採取した森林の表層土壌を280日間、25度と35度で培養し、有機物の分解を促した。培養試料について比重分画により軽比重画分(比重1.8未満)、重比重画分(比重1.8以下)に分画した。得られた試料をS K-edge XANES測定に供するため、現在は凍結乾燥等の処理を行い試料を調整している。イオウが鉱物によって安定化して流域に存在することを一流域全体で評価した論文がGeoderma(elsevier)に、エステル硫酸態イオウがアルミニウム腐植複合体に取り込まれる速度を律則する要因を解明した結果を記した論文がBiology and Fertility of Soils(Springer)に掲載された。日本の森林土壌に多く蓄積されているエステル硫酸は、無機の硫酸イオンになる直前の形態として知られている。これが微生物の分解に関して不安定な有機物であれば、t癖器量が多いだけに流域への流出が懸念されるが、我々はこのエステル硫酸はアルミニウム腐植複合体に取り込まれ安定して存在していると仮説を立てている。土壌培養、比重分画、XAFS測定を組み合わせた総合的な分析知見から、この仮説を検証する。この目的のために、土壌の高知から宮城までの広い範囲で、褐色森林土と黒色土の表層土壌を採取した。ナルゲン社のボトルトップフィルターに乾燥重量50g相当の生土を50gのガラスビーズに混入し、透水性と通気性を確保した状態で280日間、25度と35度で培養した。培養中は水分の蒸発速度を抑制し、異物の混入を防ぐため、サランラップをかけた。また保水性をたもつためにガラスウールを土壌の下部と表面に敷き詰めた。有機物の無機化により生成した硫酸イオンを、2週間に1度の割合で0.02Nの塩化カリウム溶液でリーチングして洗い落すオープンシステム培養を採用した。またリーチングを行わない週には蒸発水分の補充を行った。培養期間と温度は先行研究に基づき設定した。培養実験は3反復で行った。また農業環境技術研究所で、土壌の比重分画法を習得した。現在、培養前の森林土壌(生土)をタングステン酸ナトリウムにより比重1.8で分画中である。また、塩化カリウムリーチング溶液の硫酸イオン含有率をイオンクロマトグラフィー法により測定中である。日本の土壌に多く蓄積されているエステル硫酸は、アルミニウム腐植複合体に取り込まれ安定して存在していると仮説を立てている。土壌培養、比重分画、XAFS測定、SEM-EDS測定を組み合わせた総合的な分析知見から、この仮説を検証することを本研究の目的とした。その土を凍結乾燥、微粉砕化し、XAFS測定、SEM-EDS測定を行った。その結果、培養前の土壌と比較し培養処理を経た土壌では、軽比重画分・重比重画分の両方においてエステル硫酸とみられるピークラインのわずかな伸長がXAFSスペクトルに認められたが、画分による量の序列は明瞭ではなかった。軽/重画分によるエステル硫酸の含有率の差異を確認するためには、今後のLinear-combination fitting (LCF)解析が必要である。SEM-EDXの元素マッピング解析では、イオウはアルミニウムよりむしろ、鉄との親和性が微弱な傾向として観察された。エステル硫酸とアルミニウム遊離酸化物(あるいは鉄遊離酸化物)との親和性を測るためには、エステル硫酸の保持に有効なアルミニウムや鉄の酸化物の形態を把握していく必要があることが示された。

またSEM-EDXの点分析による半定量的解析では、培養と比重分画を経てなお土壌粒子1粒1粒の外観に多様性が認められ、またイオウ濃度・アルミニウム濃度は幅広く変動した。従って上記仮説を立証するためには、ヘテロな土壌粒子のどこかにエステル硫酸が偏在している可能性をも検討しなければならない事が明らかになった。森林土壌学最終年度に放射光分析を行うため、順調に土壌試料が調整されている。また、流域全体における土壌イオウの存在が鉱物に規定されていること、エステル硫酸の動態にアルミニウム腐植複合体がかかわることを記した論文2本が国際誌に掲載された。初年度は土壌試料の採取と培養の開始を目標にしており、上述の通り達成している。培養し有機物分解を加速した土壌を比重分画により鉱物によって安定化されていると考えられる画分と安定化していないと推定される画分に区分した。これを放射光分析(S K-edge XANES)にかけ、鉱物による安定化が進んでいると考えられる画分に相対的に多くのエステル硫酸が残存していることを確認することで、エステル硫酸がアルミニウム腐植複合体によって取り込まれて安定化しているか否かの仮説検証を行う。土壌培養実験の前と後の土壌につき、比重分画を行う。比重は比較的新鮮な有機物が主体であるライトフラクション、鉱物と結合している有機物が主体であるヘビーフラクションの2画分に分ける。その境界比重は1.8とする。比重分画試料についてS-K edge XAFS測定を行う。イオウ蓄積にかかわる土壌特性を把握する。ライトフラクションのエステル硫酸イオンは分解されるがヘビーフラクションのエステル硫酸イオンは分解量が少ないことを確認し、アルミニウム腐植複合体量の多い土壌でこの傾向が強いか否かを確認することで、仮説の是非を検証する。次年度に行う予定である放射光分析と、本年度行う予定であった他の土壌化学分析を、土壌試料の状態を統一するために同時で行うのが良いと考えたため、実験予定の一部を次年度に繰り越したために、実験予算もまた繰り越さざるを得なかった。培養し、有機物の分解を加速させた土壌試料を比重分画にかけ、再調整した土壌試料について、放射光分析と土壌化学分析を行う。土壌培養実験(有機態イオウの無機化促進実験)を終了する。培養後土壌の比重分画を行う。比重は培養前土壌の場合に採用した1.8を用いる。
血液・生殖・色素細胞系幹細胞の増殖・分化・移動過程におけるSteel因子の機能

細胞の増殖・分化・形態形成におけるSteel因子の機能を明らかにするための第一段階としてSteel遺伝子の転写調節領域の下流にlacZレポーター遺伝子をつなぎトランスジェニックマウスを作成した。我々の作成した領域(転写開始点より上流2kb)は脳・神経系組織でin situ hybridizationにより明らかにされた発現部位と同様のパターンを示した。その他、腸管や胆管あるいは心臓の神経叢に新たにSteelの発現が認められ、このことは抗Steel抗体を用いた免疫組織化学でも確認された。現在、少なくとも腸管では蠕動運動をつかさどるペースメーカー細胞の分化・増殖にSteelの受容体であるc-kitチロシンキナーゼが必要なことが明らかにされており、今回明らかにされたSteel産生細胞がペースメーカー細胞の分化・増殖にかかわることが予想され、同様のシステムが胆管、心臓でも使われていると考えられる。また、発生初期の真皮での発現、引き続いて毛のうの発生に伴って毛乳頭部に発現が限局されるようになりその発現は生後3週まで続く。このことは、毛のう内に移動し分化・増殖する色素細胞に必要なSteel因子は毛乳頭の細胞から供給されることを示唆する。成熟固体では再生中の毛のうの毛乳頭でも発現せず、また生殖細胞や血液の支持細胞といった発現すべき組織での発現は見られず、これらの組織では別の調節配列に支配されると予想される。以下の結果を現在投稿準備中である。
イグサの収穫適期の物質生産的立場からの検討

本研究は、イグサの収穫期が7月中旬から下旬とされているが、その根拠を物質生産的立場から解明する事を目的としている。そのため、先ずイグサ個体群の個体群光合成・呼吸とイグサ個体の呼吸の温度反応を4月から8月中旬まで経路的に測定し、一日の純生産速度がどのように推移するかを計算した。また、イグサをポットで栽培し、模擬個体群を形成させて生育させ、4月から8月までの各生育期に、ポットの間隔を変えて個体群光合成・呼吸を測定し個体群物質生産速度からみた最適葉面積指数がどの程度であるのかを推論した。これらの実験から、イグサの収穫適期とされている時期の生育状態はいわゆるCeiling LAIからCeiling Yieldに近い状態であり、前者に近い状態の方が収穫適期であることを明らかにした。以上の測定は、主に地上部の光合成および呼吸から純生産速度を計算した結果であるが、イグサの地下部も呼吸を行っていて、その呼吸による物質消費量を評価しておく必要がある。そこで、出来るだけインタクトな状態、地下部が生育している条件で呼吸量の測定を試みた。イグサはイネと同じく地下部が湛水状態でも正常に生育することに着目した。そして土耕および水耕栽培した材料を、酸素を飽和状態にした水に浸し、水中の溶存酸素量の変化から地下部の呼吸量の推定を試みた。その結果、地下部の呼吸量は地上部の呼吸量に対し、株の小さな植付け後日数が浅い頃は、地下部の重量割合と同じく30%であったが、収穫期頃には約10%程度と小さくなることが分かった。イグサは、その収穫適期が7月中、下旬とされている。この収穫適期の判定についての理論的裏付けは、未だ明確ではない。イグサ個体群の生育を調査したところ、7月になると地際の相対照度は5%以下となり殆ど変化せず、茎数、最長茎長の変化も極めて僅かであった。この観察結果から、この時期の生育状態は物質生産的にはCeiling Yieldと呼ばれる状態でないかと考えた。そこで、ポット栽植したイグサで模擬個体群を形成し、5月中旬から8月下旬まで約2週間の間隔で個体群光合成と呼吸速度の日内経時変化を屋外で測定した。測定は温度制御の可能な半閉鎖型のアクリル樹脂型同化箱を用いて通気法で行った。同化箱の入口と出口の空気中のCO_2濃度は赤外線ガス分析器で検出した。光合成呼吸の測定中は、気温、日射量の動きも記録した。本年は、各生育段階毎に3分間隔の測定結果をパ-ソナルコンピュ-タ-にインプットし、生育時期毎の個体群光合成の光一光合成反応曲線(気温固定)を計算させた。その結果、SAI(Stem Surface Area Index)が10以上になると光一光合成反応曲線は不飽和型に近付くこと、日中の最大の光強度下(1_゚5 ly)での見かけの光合成速度は6月上旬のSAI13-15の時期に最高約8gCO_2/m^2/hrとなり、以後次第に値は低下することが明らかになった。また、個体群の呼吸速度を各生育段階毎に2段階の気温で測定した結果から、一日の純生産速度を概算した。個体群の呼吸は生育が進むにつれて大きくなるため、6月中旬頃に最大となり、7月下旬には3gCO_2/m^2/dayとなった。この結果から、当初予測した収穫期の生育状態はCeiling Yieldに近いという仮定をほぼ実証できた。次年度は、呼吸の温度反応を、測定温度を広げて、地下部の呼吸量を溶存酸素計で、それぞれ生育時期毎に測定する。そして本年度の結果と併せて生育時期毎に日射量、気温が異なる場合の純生産速度をシュミレ-ションする。

イグサの収穫期は、7月中旬から下旬であるとされているが、その根拠を物質生産的立場から解明することを目的として実験を行った。そのため、前年度はイグサ個体群の個体群光合成・呼吸を4月から8月中旬まで経時的に測定し、一日の純生産速度がどのように推移するかを計算した。この実験から、イグサの収穫適期とされている時期の生育状態は、いわゆるCeiling LAIからCeiling Yieldに近い状態であるという仮定をほぼ実証出来た。本年度は、呼吸の温度反応を測定温度を広げて、地下部の呼吸量を溶存酸素計で、それぞれ生育時期毎に測定し、前年度得られた結果を追証しようとした。得られた結果を以下に示す。1.呼吸の温度反応:個体当りの呼吸速度の測定を、5月11日から8月6日まで約20日間隔で20回、5段階に温度を変化させ行った。呼吸の温度反応は光合成とは異なり、温度の上昇に伴い指数関数的に大きくなった。測定温度の範囲内では、温度が高くなるほど値が高くなった。呼吸の温度係数Q_<10>は2.11.4の間にあり、生育に伴って小さくなった。2.イグサ地下部の呼吸速度:土耕、水耕栽培したイグサを用い地下部の呼吸速度を測定した。測定には、YS157型溶存酸素計を用いて、地下部を浸したポット中の蒸留水の酸素減少速度を測定した。ポットは人工照明型温度制御室内に置き液温を約25°Cと35°Cの2段階に保った状態で測定した。土耕栽培した地下部の呼吸を測定するに当っては、超音波洗浄器で地下部で洗った。25°Cに補正した乾物1g当りの酸素消費速度は、植付け後日数が浅い頃は、約0.6mgの値であったものが、収穫期に近付くと約0.2mgと低い値になった。この値をCO_2に換算すると、約0.70.2mg/g dry/hrのCO_2を放出していることになる。
GEP100-Arf6-AMAP1pathway制御による前立腺癌浸潤形質の制御

前立腺癌の罹患率は急速に増加し、限局性前立腺癌に対する前立腺全摘術の施行数は今後ますます増加することが予測される。手術後、再発の確率が高い群と低い群と層別化し、再発の確率が高い群をより厳重に経過観察することが医療経済の面からも不可欠であると考えられる。本研究から前立腺癌においてGEP100-Arf6-AMAP1 pathwayを構成するsignalの高発現は前立腺全摘術後のPSA再発を予測する有用な因子である可能性が示唆された。これまでに乳癌において、EGFRを介しGEP100ーArf6ーAMAP1 pathwayがE-cadherinの発現を制御すること、およびAMAP1の発現が予後予測因子として有用であると報告されている。また同pathwayが浸潤形質を制御することが着々と解明されており、同pathwayは新規治療標的として有用であると考えられている。前立腺癌は性ホルモンと関連を有するなど乳癌と共通点の多い癌種である。本研究では、同pathwayが前立腺癌の浸潤形質を制御機構であるか解明し、同pathwayの制御が新規治療戦略として有用であるか検討することを目的とした。本年は限局性前立腺癌におけるGEP100、AMAP1発現と予後(再発)の関連を解析した。前立腺全摘術を施行した症例のうち、術後5年以上追跡可能であった検体を用いて、GEP100およびAMAP1発現の意義を検討した。手術摘除検体のパラフィン包埋切片を用いて免疫組織学的染色を行い、腫瘍部位におけるGEP100およびAMAP1の発現を検討した。はじめにGEP100、AMAP1抗体の染色条件を設定した。次に200例を超える組織検体を用いた検討で、GEP100、AMAP1ともに高悪性度の癌組織に有意に強発現していることを確認した。また、既存の前立腺癌術後の再発予測因子とともにGEP100・AMAP1の発言を因子として施行した多変量解析にて、GEP100の高発現は独立した再発予測因子であった。以上より、前立腺癌においてもGEP100 - Arf6 - AMAP1 pathwayを構成するsignalの発現は、再発予測因子として有用である可能性が示唆された。これまでに乳癌において、EGFRを介しGEP100-Arf6-AMAP1 pathwayがE-cadherinの発現を制御することやAMAP1の発現が予後予測因子として有用であると報告されている。また癌の浸潤形質制御におけて同pathwayが重要な役割を担うことが着々と解明されており、同pathwayは新規治療標的として有用であると考えられている。前立腺癌は性ホルモンとの強い関連を有するなど乳癌と共通点の多い癌種である。本研究では同pathwayが前立腺癌の浸潤形質の制御機構であるか否かを解明し、同pathowayの制御が新規治療戦略として有用であるか検討することを目的とした。前立腺全摘術を施行し、術後5年以上追跡可能であった症例の摘出検体を用いて、腫瘍部位におけるGEP 100、AMAP 1発現と予後(再発)の関連を解析した。免疫組織学的検討によりGEP100、AMAP1ともに高悪性度の癌組織に有意に強発現していることを解明した。また既存の前立腺癌術後の再発予測因子に、GEP100、AMAP1発現を因子として加えた多変量解析において、GEP100の高発現は独立した再発予測因子であった。以上より、前立腺癌においてGEP100-Arf6-AMAP1 pathwayを構成するsignalの発現は再発予測因子として有用である可能性が示唆された。前立腺癌患者数が急速に増加していることから、手術療法後の再発の確率が高い群と低い群を層別化し、再発の確率の高い群をより厳重に経過観察することが医療経済の面からも不可欠である。よって、手術療法後の再発を予測する新規因子を解明した本研究は有意義であると考えられる。引き続きEGFR阻害薬などによる同pathwayの制御が、前立腺癌の浸潤形質制御に関連するかは現在、in vivo、in vitroで検討中である。泌尿器科平成25年度に限局性前立腺癌におけるGEP100、AMAP1発現と予後(再発)の関連を統計学的に検討することを目標としていたが予定通り施行可能であったため。今後、以下の検討を予定している。1.ヒト前立腺癌細胞の抽出タンパクを用いて、Westerblot法にてEGFR、GEP100、AMAP1、E-cadherinの発現を検討する。またマウス皮下腫瘍モデルから抽出したタンパクにおいてもこれらの発現を検討する。
臨床応用を目指した死体臓器移植グラフトの免疫寛容に関する実験的検討

実験期間中に、抗ヒト胸腺細胞製剤(ATG)が、アカゲザル胸腺細胞を減少させることを明らかにし、X、Yプローブを用いたFISH染色によるキメラ解明方法を確立し、骨髄灌流を用いた骨髄移植手技を確立した。術後は、ATG、などの免疫療法を行い、末梢血リンパ球のキメラは確認されなかったが、ドナー球に対するMLRは3rd partyと比較して有意に低下していた。実験期間内に腎臓移植を行うことはできなかった。国内外で移植片(グラフト)の免疫寛容を得るための様々な実験が行われてきたが、未だに臨床応用可能な免疫寛容法は、時に死体臓器移植において確立されていない。本研究の目的は、死体臓器移植(腎臓・心臓)に臨床応用可能な免疫寛容誘導法を、霊長類を用いて開発することである。これを実現するポイントは、(1)いかに骨髄細胞の巣窟を作成するか(つまり、レシピエントの骨髄細胞の一部を排除し、ドナーの骨髄細胞が生着できるようにするか)と、(2)レシピエントの胸腺細胞の機能を低下させるかの2つであり、ドナーが見つかった後、移植までにこの二つのポイントを実現できれば、死体臓器移植にも応用可能と考えている。本年度は、移植前の実験として、アカゲザル4頭のリンパ球分画を調査した。ヒトのCD2, CD3CD, 4, CD19, CD22などに対する抗体を用いて、FACSをおこなったところ、CD2, CD20は各々79%, 15%陽性細胞を認めたが、CD3CD, 4, CD19は0.1-0.5%と少なかった。同時に、アカゲザル15頭のリンパ球を用いて、mixed lymphocyte reaction(MLR)を行ない、high responderとlow responderの組み合わせを選択した。サイモグロブリン(Rabbit anti-human thymocyte globulin製剤)の投与により、胸腺細胞を減少できると考えられた。関西医科大学病理学第一講座池原進教授に、骨髄細胞の髄内移植法の手技の指導を受け、上記(1)(2)のポイントを実現するための、準備がほぼ終了した。ヒトのCD2,CD3CD,4,CD19,CD22などに対する抗体を用いて、FACSをおこなったところ、CD2,CD20は各々79%,15%陽性細胞を認めたが、CD3CD,4,CD19は0.1-0.5%と少なかった。同時に、アカゲザル15頭のリンパ球を用いて、mixed lymphocyte reaction (MLR)を行ない、high responderとlow responderの組み合わせを選択した。キメラの状態を解明できるように、ドナーを雌のアカゲザル、レシピエントを雄のアカゲザルとし、夫々のリンパ球を採取して、ドナーとレシピエントを区別できる方法を検討し、区別する方法を開発した。来年度は、実際の腎臓移植を行う予定である。これを実現するポイントは、1いかに骨髄細胞の巣窟を作成するか(つまり、レシピエントの骨髄細胞の一部を排除し、ドナーの骨髄細胞が生着できるようにするか)と、2レシピエントの胸腺細胞の機能を低下させるかの2つであり、ドナーが見つかった後、移植までにこの二つのポイントを実現できれば、死体臓器移植にも応用可能と考えている。ヒトのCD

2, CD 3 CD,4, CD 19, CD 22などに対する抗体を用いて、FACSをおこなったところ、CD2,CD20は各々79%, 15%陽性細胞を認めたが、CD3 CD,4, CD 19は0.1-0.5%と少なかった。同時に、アカゲザル15頭のリンパ球を用いて、mixed lymphocyte reaction(MLR)を行ない、high responderとlow responderの組み合わせを選択した。サイモグロブリン(Rabbit anti-human thymocyte globulin製剤)の投与により、胸腺細胞を減少できると考えられた。関西医科大学病理学第一講座池原進教授に、骨髄細胞の髄内移植法の手技の指導を受け、上記12のポイントを実現するための、準備がほぼ終了した。キメラの状態を解明できるように、ドナーを雌のアカゲザル、レシピエントを雄のアカゲザルとし、夫々のリンパ球を採取して、ドナーとレシピエントを区別できる方法を検討し、区別する方法を開発した。来年度は、実際の腎臓移植を行う予定である。腎臓移植実験を始めるまでのキメラの区別、髄内移植の手技の確立に時間を要した。概ねH23年度にその準備はできたので、H24年度には腎臓移植実施可能と考える24年度が最終年度であるため、記入しない。H23年度にドナーとレシピエントを識別する方法を開発し、髄内移植の手技をマスターしたので、本年度は腎臓移植を雌のアカゲザルから二頭の雄のアカゲザルに行い、一方を対照群、他方を実験群として、免疫寛容が得られるかどうか検討可能であると考える。実験を行うたまの実験助手も採用し、準備はほぼ整ったと考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。