hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
健康危機管理のための突発的生起事象を検出する統計モデル

また、二つめの研究テーマである「時空間的に成長している突発的事象を精度よく検出できる統計モデルの研究」については、本年度に改良されたflexible spatial scan統計量を利用して、時間軸上で推移するoutbreak modelを内蔵させることで、従来から難しいと思われてきた時空間領域における突発事象の検出の可能性が見えてきた。その具体的なモデル化とその性能については平成25年度の主要課題である。理論的研究が想定通りにすすんだため。25年度が最終年度であるため、記入しない。理論的研究ならびにシミュレーション研究がほぼ予定通り進んでいるため。理論的な検討はすでに終了し、実用的なアルゴリズムの検討の段階にはいっており、幾つかの方法を試しており、今後、大規模なシミュレーション研究(一部の計算は外部委託)に入りたい。シミュレーションにより一定の成果が得られれば、その実用性が担保されることになる。次年度以降では、並行して、二つめの研究テーマである「時空間的に成長している突発的事象の検出できる方法の開発研究」に着手する。今後は、平成24年度のシミュレーション研究で、他の方法に比べて性能の良さが明らかになったflexible spatialscanの利点を生かし、時空間的に成長する突発的事象が検出できる新しい方法の開発を行う。これまでの時空間的集積地域は時間的な成長は表現できても空間的な広がりを検出する性能は低かった。本研究では、「徐々に時間的、空間的に拡大する」突発事象のクラスターの検出力を改善できるoutbreak modelを内蔵したモデルの開発を目的とする。また、可能であれば、健康危機管理対策を推進するための有用なツールとして期待できるflexible spatial scanを組み込んだソフトウエア(一部、外部委託予定)開発に着手したい。
北極陸域に生息する氷核活性微生物についての探索的研究

本年度は極地に生息する氷核活性微生物の探索を行うための準備として、主に以下の3点に取り組んだ。(1)微生物培養設備の構築:微生物実験の開始にあたり、基本的な培養設備を導入した。将来的に海外試料由来の微生物取り扱いの可能性も考慮し、検疫所と相談した上で設備を揃えることができた。クリーンベンチやオートクレーブ、低温での培養が可能なクールインキュベーター2台を導入し、真正細菌と菌類用の培地を選定した。(2)氷核活性試験のための液滴凍結実験装置の組み立て:培養微生物の凍結核としての能力を評価するための実験を行うため、アメリカ大気海洋庁(NOAA)の研究者の協力によって氷晶核計測装置の構築・導入を行った。生物氷晶核の有無を評価するスクリーニング試験として使用を開始した。これにより、氷核活性微生物を効率的に検出することが可能となった。(3)富士山頂における極地微生物観測の実施:標高の高い山岳域の大気中微生物は極地環境に類似した条件下で存在するため、極地の微生物観測探索に取りかかるにあたって試験的な取り組みや観測を行うのに適したフィールドである。そこで、極域微生物を用いた実験に先立って富士山頂での微生物観測に着手し、富士山頂の大気(すなわち、基本的に自由対流圏)に存在する氷核活性微生物の試験的探索を試みた。富士山頂で採取した浮遊粒子から細菌は培養できなかったが、カビ(菌類)と思われるものが2種類見つかった。ただし、作製した氷晶核計測装置で測定したところ、生物氷晶核としてのはたらきはないことがわかった。一方で、大気中浮遊粒子に含まれていた細菌DNAの解析をおこない、氷核活性を持つ細菌属の割合を明らかにすることができた。このような観測事例はまだ他の山岳地域でもきわめて少ないことから、次年度以降も継続することにする。初年度のうちに微生物実験設備と氷晶核計測装置を新規導入することができ、富士山でのテスト観測からは予想以上の結果を得ることができた。今年度作製した氷晶核計のテストも兼ねて富士山頂での氷核活性微生物の探索を行いつつ、極地由来微生物の氷核活性に関する室内実験を開始する。具体的には、氷晶核計について機械的なブラッシュアップを行い、計測値のばらつきなどを定量化する。これを用いて、フィールドで得られたエアロゾル粒子試料や微生物培養株の氷核活性を計測する。また、極地微生物として、北極をはじめとする寒帯域から分離培養された微生物を取り寄せることにくわえ、富士山頂で得られた微生物株も使用し、異なる生息域や培養条件下での氷核活性の有無について評価する。これにより、極地に生息している高い氷核活性を持つ微生物の探索を行う。
縫線核セロトニン神経によるエストロゲン受容体発現調節

脳内神経細胞におけるエストロゲン受容体α(ERα)の変動は生殖機能の制御に重要な働きをしている。ERαはエストロゲにより減少するが、脳の部位と雌雄により違いがあること、また、ERαの発現が縫線核セロトニン神経によっても抑制されている可能性を本研究で示唆した。セロトニン神経そのものにも雌雄差があり、セロトニン神経は運動ストレスによる排卵周期の異常を抑さえること、排卵周期など脳機能の性分化にERαの働きが重要であることも明らかにした。本研究の目的は哺乳類の生殖機能におけるセロトニン神経の役割をエストロゲン受容体との関係に着目して解析しようとするものである。本年度は5つの研究を遂行している。その中で、エストロゲン受容体α(ERα)の発現について、雌雄差およびエストロゲンによるERαのダウンレギュレーションの雌雄差について、免疫組織化学的に解析したもので結果を得ることができ雑誌に受理されている。雌雄ラットを去勢し、1週間後、それぞれ半数に1mgエストラディオールベンゾエート(EB)を投与した。EB投与24時間後、ネンブタール麻酔下で還流固定をおこない脳を摘出し、後固定後、クレオスタットで前脳から中脳にかけて50μmの凍結切片を作成した。切片をERα抗体で染色し、排卵に関わる視索前野前腹側脳室周囲核(AVPvN)、ロードーシス促進センターである視床下部腹内側核外腹側部(vIVMN)、下垂体制御に重要な弓状核(ARCN),生殖機能に重要な中脳中心灰白質外側部(IMCG)の免疫陽性細胞数を計測した。その結果、vIVMNのみERα免疫陽性(-ir)細胞数(密度)は雌の方が多くかった。また、雌の測定部位ではすべてEBによるERのダウンレギュレーションがみられたが、雄のAVPvNとIMCGでは少し低下したが統計的な差がなく、脳の部位によりエストロゲンによるERのダウンレギュレーションに性差があることが示された。これは、神経核それぞれにERαの発現調節に違いがあることを示している。機能制御の基盤としてこのような仕組みがあることが明らかにされたのは意義がある。そのほかに、セロトニン神経そのものの雌雄差、運動負荷などによる性周期異状と中脳縫線核について結果が得られ国際学会で発表したがまとめる方向で実験を追加している。セロトニン神軽とERαの発現について、まだ結果が出ておらず、現在実験を進行させているところである。本年度の研究は5つのテーマで行われ、そのうち、下記の2つについて結果が得られた。実験1[目的]縫線核セロトニン神経の合成阻害剤に対する部位差と性差解明。[方法]雌雄成熟ラットを去勢し100mg/kg bw Parachlorophenylalanine(PCPA、セロトニン合成阻害剤)または生理食塩水を4日連続腹腔内投与した。最終投与の24時間後灌流固定し、脳の40μm凍結切片を作成した。セロトニン免疫染色を行い、中脳背側縫線核(DR)と正中縫線核(MR)と延髄大縫線核(RMg)のセロトニン免疫陽性(5-HT-ir)細胞数を計測した。[結果]雌のDR,MR,RMgの5-HT-ir細胞数はPCPAと対照群で違いがなかった。雄では、PCPA投与群のDRとMRの5-HT-ir細胞数が少なかったが、RMgでは差は見られなかった。これらの結果は、中脳縫線核のPCPAに対する反応性に雌雄差があること、延髄縫線核と中脳縫線核で違いがあることを示している(Neurosci.Res.67(1),33-39,2010)。実験2[目的]強制運動による性周期異常に対する中脳縫線核の役割解明。[方法]雌ラットにDRまたはMRの高周波破壊(DRL,MRL)を行い、1日に30分電動輪回し器に入れ強制運動をさせた。15日間運動をさせ、その間の膣スメアーで性周期をチェックした。[結果]対照群や偽手術群より、DRLとMRL群の性周期異常発生率は高く、また、対照群と偽手術群は15日でも性周期異常が開始されないが、DRL群は5日、MRL群は3日と有意に早く生じることが示された。この結果は、中脳縫線核が排卵周期をストレスから防御している可能性を示すものである(Neurosci.Lett.2011 in press)。本年度得られた結果は以下のとおりである1.セロトニン神経系と相互連絡のある前頭前野が運動負荷による排卵異状にどのよな役割を持つか、前頭前野内側部皮質または外側部皮質を高周波破壊した性周期の正常な雌ラットを電動式回転かごに入れ、1日30分の運動負荷をかけた。

その結果、内側部を破壊すると、性周期異常が対照群や外側破壊群より早く生じ、コルチコステロンが低い状態であった。したがって、前頭前野内側分皮質が運動ストレスから排卵機構を守っていることが示唆された(来年度発表予定)。2.正常性周期の雌ラットの片側卵巣を除去し、2週間後に代償性卵巣肥大率をもとめ、視床下部ERαの免疫陽性細胞数の計測を行った。代償性卵巣肥大は生じたが、視床下部のERα免疫陽性細胞数に大きな変化がなかった。代償性卵巣肥大においてERαのダウンレギュレーションは大きな役割を持っていないことが示された(未発表)。3セロトニン系とERαの関係を明らかにするため、卵巣除去ラットの中脳縫線核を破壊するか、セロトニン合成阻害剤を投与し、視床下部,のERα免疫陽性細胞数を計測した。一部の神経核でERα免疫陽性細胞数の増加が見られたが、統計的に有意ではなく強いものではなかった(未発表)。
頭部外傷に対するミノサイクリンの脳への直接投与の有効性についての検討

本研究は、テトラサイクリン系抗生物質であるミノサイクリンの脳への直接投与を頭部外傷モデルのマウスに行うことで、頭部外傷後の運動機能がコントロール群(生理食塩水)に比べて改善するかを主な目的として研究を行なっている。評価の方法としては、行動実験、組織学的評価(免疫染色、HE染色)、生化学的評価(ウェスタンブロット)を用いている。現在、動物の倫理的扱いに十分留意してし、実験を行なっている。運動機能の評価として、Inverted Grid Testを用いた行動実験を行なっている。Inverted Grid Testの評価方法としては、体重(g)×落下(sec)までの時間を計算し、頭部外傷を与える前に測定したコントロールの体重(g)×落下(sec)からの変化率で評価を行なっている。変化率が少ない方が運動機能が保たれていると評価をしている。個体による差が非常に大きいため、現段階では統計学的有意差が出るには至っていないが、ミノサイクリン投与群で、体重(g)×落下(sec)の変化率は少ない傾向にある。組織学的評価として、頭部外傷48時間後の外傷部のミクログリアやアストロサイトの活性の評価を免疫染色を用いて行い、また頭部外傷2ヶ月後の脳の欠損体積についてHE染色を用いて検討を行なっている。外傷後48時間におけるミクログリアやアストロサイトの活性については大きな変化を認めていない。外傷後2ヶ月の欠損部体積については、ミノサイクリン投与群で小さい傾向にある。今後もう少しサンプル数を増やして確認を行う。生化学的評価は、組織学的評価はこれから行なっていく。外傷を与える機械が古く、その修理やセットアップや正常作動の検証に時間がかかったため、やや本研究開始が遅れたのが原因している。行動実験が当初予定していたよりも時間がかかることがあることも影響している。生化学実験も実験器具の不具合があり、現在調整が必要となっている。行動実験のサンプル数を増やし(現在33匹の実験を行なった)、統計学的な差があるかを見極める。HE染色による欠損体積の検討はほぼ終了しているが、もう少しサンプルを増やし確認を行いたい。生化学的な実験を残りの期間で行なっていく予定である。現在、"頭部外傷に対するミノサイクリンの脳への直接投与の有効性についての検討"の研究課題の実験を行なっている。本研究の目的は、テトラサイクリン系抗生物質であるミノサイクリンの脳への直接投与が頭部外傷モデルのマウスの運動機能、高次脳機能を改善するかを解明する事にある。科研交付決定を受け、プロトコールを奈良県立医科大学に提出し、承認を得てから実験準備を開始した。本研究では、頭部外傷を適切に与えることができることが、極めて重要な実験内容となる。本学にある頭部外傷を作成する機器の修理、セットアップを行ない、本実験で必要となる強度、速度の衝撃をマウスに与えることができる機械に調整を行なっている。10年間使用していなかった機械であるため、調整に時間がかかっているが、実際に動物を使用する前に、確実な調整が必要となるためその部分には時間をかけ、数回の調整を経て機器のセットアップは、ほぼ終了した。また、行動実験のためのInverted Grid Test及びBalance Beam Testの機器の作成を行った。組織的学的実験(脳の欠損部体積の測定及び免疫組織染色)及び生化学的実験に関しては、頭部外傷実験が終了後に行うことになるため、物品の準備は行えているが、実験自体はまだ行えていない。機器の修理に時間がかかったため、当初の予定より実験はやや遅れている。現段階で、本実験を開始する準備がほぼ整った。平成29年度には、実際に動物を使った実験を行い、行動、組織、生化学的実験のデータを収集する予定である。本学にある頭部外傷を作成する機器は10年間使っていない機械であったため、当初予定していたよりも、その修理、セットアップに時間がかかった。そのため、動物を使った実験が行えていない。本研究の目的は、テトラサイクリン系抗生物質であるミノサイクリンの脳への直接投与が頭部外傷モデルのマウスの運動機能、高次脳機能を改善するかについての研究を行なっている。評価の方法としては、行動実験、組織学的評価、生化学的評価を用いて行う計画としている。頭部外傷モデルは、安定した作成が可能となった。現在、inverted gird試験を用いた行動実験を行なっている。Invereted grid試験の評価方法としては、体重×落下までの時間を計算し、頭部外傷前からの変化率で評価を行なっている。個体による差が非常に大きく、サンプル数が不十分なため、統計学的にはミノサイクリン投与群と生理食塩水投与群で有意な差は見られていないが、ややミノサイクリン投与群で良い結果を示している傾向がある。今後、サンプル数を増やして行く必要がある。組織学的評価についても、手技的には大きな問題を生じず行うことができるようになった。頭部外傷48時間後の外傷部のミクログリアやアストロサイトの活性の評価及びHE染色を用いた欠損体積について検討を行なっているところである。欠損部体積については、ミノサイクリン投与群で小さい傾向にあるが、こちらについてもサンプル数を増やして統計学的検討を行って行く必要がある。生化学的評価は、組織学的評価終了後に検討して行く予定にしている。また、行動実験が当初予定していたよりも時間がかかることがあることも影響している。

本研究は、テトラサイクリン系抗生物質であるミノサイクリンの脳への直接投与を頭部外傷モデルのマウスに行うことで、頭部外傷後の運動機能がコントロール群(生理食塩水)に比べて改善するかを主な目的として研究を行なっている。評価の方法としては、行動実験、組織学的評価(免疫染色、HE染色)、生化学的評価(ウェスタンブロット)を用いている。現在、動物の倫理的扱いに十分留意してし、実験を行なっている。運動機能の評価として、Inverted Grid Testを用いた行動実験を行なっている。Inverted Grid Testの評価方法としては、体重(g)×落下(sec)までの時間を計算し、頭部外傷を与える前に測定したコントロールの体重(g)×落下(sec)からの変化率で評価を行なっている。変化率が少ない方が運動機能が保たれていると評価をしている。個体による差が非常に大きいため、現段階では統計学的有意差が出るには至っていないが、ミノサイクリン投与群で、体重(g)×落下(sec)の変化率は少ない傾向にある。組織学的評価として、頭部外傷48時間後の外傷部のミクログリアやアストロサイトの活性の評価を免疫染色を用いて行い、また頭部外傷2ヶ月後の脳の欠損体積についてHE染色を用いて検討を行なっている。外傷後48時間におけるミクログリアやアストロサイトの活性については大きな変化を認めていない。外傷後2ヶ月の欠損部体積については、ミノサイクリン投与群で小さい傾向にある。今後もう少しサンプル数を増やして確認を行う。生化学的評価は、組織学的評価はこれから行なっていく。外傷を与える機械が古く、その修理やセットアップや正常作動の検証に時間がかかったため、やや本研究開始が遅れたのが原因している。行動実験が当初予定していたよりも時間がかかることがあることも影響している。生化学実験も実験器具の不具合があり、現在調整が必要となっている。頭部外傷を与える機械のセットアップが、完了したため平成29年度は、実際に動物を用いた実験を行うことができる。行動実験、組織学的実験、生化学的実験を行いデータの集積を行う予定である。まずは、本研究の主目的である行動実験の結果を得るためにサンプル数を増やして行く。また、組織染色を継続してミクログリアやアストロサイトの動きを見て行く。組織学的評価が終了し次第、炎症性サイトカインの定量やウェスタンブロットを用いたタンパク定量を行なって行く予定である。行動実験のサンプル数を増やし(現在33匹の実験を行なった)、統計学的な差があるかを見極める。HE染色による欠損体積の検討はほぼ終了しているが、もう少しサンプルを増やし確認を行いたい。生化学的な実験を残りの期間で行なっていく予定である。頭部外傷作成の機械の修理に時間がかかったため、実験が遅れており、そのため、必要物品購入もできていないものがあるため。機器のセットアップに時間がかかったため、実実験の開始がやや遅れたために、当初の使用予定金額を下回った。
脊髄虚血における脊髄前角グルタミン酸濃度の測定－脊髄虚血機序の解明

脊髄前角にてマイクロダイアライシスを行い、脊髄虚血後に脊髄前角のグルタミン酸濃度が直ちに上昇することを明らかにした。同時に下肢の運動誘発電位を測定し、脊髄虚血により運動誘発電位が抑制されることを確認した。上肢、下肢を駆血することによるremote ischemic preconditioning (RIPC)を行うと、脊髄前角でのグルタミン酸濃度の上昇、運動誘発電位の低下が有意に抑制され、RIPCが脊髄虚血予防に有用である事を発見した。またこの脊髄虚血予防効果がNMDA受容体拮抗薬投与により有意に抑制される事から、RIPCの脊髄保護効果にNMDA受容体が関与する事を発見した。高齢化が進行する本邦においては、心疾患や脳血管疾患などの血管病が、がんに次いで日本人の死因の2位になっている。血管病の1つである胸部大動脈瘤は瘤径が拡大した症例の非手術予後は不良である。一方、手術の重篤な術後合併症として脊髄虚血による対麻痺があり頻度は約5%と高い。回復困難な下肢運動機能低下が生じるため予防が非常に重要となるが、脊髄虚血の機序はまだ未解明であり、従って予防法も不十分である。過去の報告では脊髄虚血モデルラットにおいて、髄液中のグルタミン酸濃度が上昇することが判明している。本研究では脊髄虚血モデルラットを作成し、脊髄前角でマイクロダイアライシス法を用い連続的にグルタミン酸を測定することで脊髄虚血の機序の解明を行い、これに対する治療法の有効性について検討を行う。脊髄モデルラットの作成を行なった。脊髄前角においてマイクロダイアライシスを行い、脊髄虚血後に脊髄前角のグルタミン酸が直ちに上昇することが判明した。本研究は、脊髄虚血モデルラットを作成し、脊髄前角でマイクロダイアライシス法を用い連続的にグルタミン酸濃度を測定することで脊髄虚血の機序の解明を行い、これに対する治療法の有効性について検討を行う事を目的としている。我々は、脊髄前角にてマイクロダイアライシスを行い、脊髄虚血後に脊髄前角のグルタミン酸濃度が直ちに上昇することを明らかにした。また同時に下肢の運動誘発電位を測定し、脊髄虚血により運動誘発電位が抑制されることを確認した。脊髄虚血に対して予防効果があると推測される、上肢、下肢を駆血することによるremote ischemic preconditioningを行うと、脊髄前角でのグルタミン酸濃度の上昇、運動誘発電位の低下が有意に抑制されることを発見した。今後、remote ischemic preconditioningによる脊髄虚血抑制の機序を解明するために、グルタミン酸受容体拮抗薬の投与などを行う予定である。脊髄虚血モデルラットの作成を行った。脊髄前角にてマイクロダイアライシスを行い、脊髄虚血後に脊髄前角のグルタミン酸濃度が直ちに上昇することが判明した。また上肢、下肢を駆血することによるremote ischemic preconditioningを行うと、グルタミン酸濃度の上昇が抑制されることを発見した。またこの脊髄虚血予防効果がNMDA受容体拮抗薬の前投与により有意に抑制される事から、RIPCの脊髄保護効果にNMDA受容体が関与する事を発見した。

上肢、下肢を駆血することによるremote ischemic preconditioning (RIPC)を行うと、脊髄前角でのグルタミン酸濃度の上昇、運動誘発電位の低下が有意に抑制され、RIPCが脊髄虚血予防に有用である事を発見した。またこの脊髄虚血予防効果がNMDA受容体拮抗薬投与により有意に抑制される事から、RIPCの脊髄保護効果にNMDA受容体が関与する事を発見した。今後、吸入麻酔薬による虚血プレコンディショニングなどの治療的介入の有効性を検討する予定である。今後、remote ischemic preconditioningによる脊髄虚血抑制の機序を解明するために、グルタミン酸受容体拮抗薬の投与などを行う予定である。麻酔残額が少額であり、購入できる物品がなかったため。残額が少額であり、購入できる物品がなかったため。物品費として使用する予定である。
近世の「主婦・主婦権」についての実証的研究

本研究の趣旨は近世日本社会における「主婦・主婦権」について、これまで利用されてこなかった新たな史料(女性自身の手によって書かれた「金銭出納帳」・手紙、他)を発掘し、その翻刻に基づいて、文献史学の立場から実証していこうとするものである。主婦・主婦権考察の基盤には、柳田國男の示す食事・炉・衣類・奉公人・祭祀、に関わる権限」を持つ「家長に並ぶただ一人の人」という概念を据えている。実証的研究にあたり、史料を翻刻し、手紙の場合は編年にして、自力パソコン入力したものを印刷所に持ち込み、私家版史料集としてまとめるという方法を採ってきた。本研究期間には、先般より蒐集・翻刻・編年を進めてきた平田篤胤後妻織瀬の秋田からの手紙(天保1213年/国立歴史民俗博物館所蔵)の84通について、家や社会構造をふまえた解題を付した史料集『平田篤胤後妻織瀬の秋田からの手紙』(史料校訂宮地正人、翻刻・編年・著横由鈴子)の刊行(私家版)を行った。翻刻した各史料には年代日付確定の根拠を示し、手紙内容の信憑性の裏付けとして人物および関連事項を注記した。近世の女性自身の書いた残存史料の少ない中で、本史料は量的にも質的にも優れて貴重なものであるため、本研究テーマ「近世の主婦・主婦権についての実証的研究」の具体的深化のみならず、平田篤胤の秋田受け入れに関する当時の事情を読み込める点でも重要である。補助金は申請通り、現地調査交通費・宿泊費補助、出版費用全額、校訂者への謝礼、通信費の順にあてた。史料集は3月印刷完了、女性史研究・平田国学研究に携わる方々及び諸機関に無料配布を予定している。尚、史料翻刻を研究遂行者自身がパソコン入力するという手法は、史料集出版の重要性を認識しつつも、通常4度は校正するなどの高コストから敬遠される状況を緩和する意味でも重要な試みであり、データ・ベース公開の可能性も含め重要な試みであると考える。
抗血栓性因子による癌細胞の浸潤抑制作用

血管内皮細胞と膵癌細胞での抗血栓性因子の発現と癌細胞の浸潤能に関する本研究により以下の成績が得られた。1.トロンボモジュリン(TM)と組織因子(TF)、および外因系凝固経路インヒビター(TFPI)の抗体処理に伴う癌細胞浸潤活性の変化:BxPC-3膵癌細部はTMのポリクローナル抗体およびモノクローナル抗体処理で浸潤能が上昇した。TFPI抗体では癌細胞の浸潤能に影響は現れなかったが、TF抗体の処理によりBxPC細胞の浸潤能が抑制された。従って、癌細胞に発現するTMとTFの両者は癌の浸潤活性に大きな影響を及ぼすことが判明した。2.TMによる癌浸潤抑制機構の解析:BxPC-3細胞の浸潤活性を促進させたTMモノクローナル抗体の解析から、TMによる作用はプロテインC結合ドメインを介したものと推測されたが、活性化プロテインCおよび活性化プロテインCにより産生された凝固第Va因子の分解物にも癌浸潤抑制活性はなかった。従って、TMのプロテインC結合ドメインを介した細胞内シグナリングや別の基質を活性化することが浸潤抑制作用に重要であると推測された。3.TFによる癌浸潤促進機能の解析:組織因子活性はBxPC-3細胞の浸潤能に対して促進的に働いたが、凝固第X因子や第Xa因子は浸潤能に影響せず、また抗第X因子抗体の処理でも浸潤活性に変化は現れなかった。第VIIa因子はBxPC-3細胞の浸潤促進作用は抑制された。従って、組織因子第VIIa因子複合体の形成や組織因子と第VIIa因子による直接的な細胞内シグナル伝達が重要であると考えられた。以上により、癌細胞だけでなく血管内皮細胞におけるTMとTFの発現を制御することで、特定の細胞外マトリックスを分解して浸潤する癌細胞の活動を抑制できることが判明した。今後、臨床への応用が可能と考えられた。血管内皮細胞や癌細胞での抗血栓性因子の発現と癌細胞の浸潤能に関する本研究により以下の成績が得られた。1.種々癌細胞のTMとTFPIの発現レベルと浸潤能の関連性:膵癌細胞のBxPC-3細胞は,抗血栓因子であるトロンボモジュリン(TM)と外因系の凝固開始因子である組織因子(TF)を共に高発現する細胞であり,TFの働きを抑制する組織因子経路インヒビター(TFPI)を分泌しない特徴があった。一方,MIAPaCa-2細胞は逆にTMとTFを全く発現せず,TFPIを血管内皮細胞の数倍産生することが明らかとなった。これら癌細胞の浸潤能測定条件を確立して,ウェルにコートするマトリックスゲルの影響を調べたところ,BxPC-3細胞ではゼラチンに対する,またMIAPaCa-2細胞ではフィブロネクチンに対する浸潤活性の強いことが判明した。2.癌細胞のTMとTFPIの発現変化に伴う浸潤能の変化および抗体を用いた解析:血管内皮細胞においてTM発現を低下させると共にTF発現を高めるTNF-α,IL-1β,酸化LDLのBxPC-3細胞に対する処理により,経時的および濃度依存的なTMとTF活性の変動が認められ,TM発現の増加とTF発現の低下時にBxPC-3の浸潤能の高まることが判明した。TMの働きを特異抗体により抑制するとBxPC-3の浸潤活性は上昇し,TFの作用を抗体により抑制した場合には逆に浸潤活性が低下した。一方,TFPI抗体ではMIAPaCa-2細胞の浸潤能に影響を与えなかった。

3. TMの強制発現による膵癌細胞の浸潤活性の変化:TM発現のないMIAPaCa-2細胞にTM発現プラスミドをトランスフェクションしたところ,その発現量に応じて浸潤活性の顕著に低下することが明らかとなった。以上の検討結果から,ある種の癌細胞においてTMとTFの発現がその浸潤活性に影響を及ぼす重要な因子であること,また両因子の制御により特定の細胞外マトリックスへの癌細胞の浸潤を抑制できる可能性が考えられた。血管内皮細胞と膵癌細胞での抗血栓性因子の発現と癌細胞の浸潤能に関する本研究により以下の成績が得られた。1.トロンボモジュリン(TM)と組織因子(TF),および外因系凝固経路インヒビター(TFPI)の抗体処理に伴う癌細胞浸潤活性の変化:BxPC-3膵癌細胞はTMのポリクローナル抗体およびモノクローナル抗体処理で浸潤能が上昇した。TFPI抗体では癌細胞の浸潤能に影響は現れなかったが,TF抗体の処理により、BxPC細胞の浸潤能が抑制された。従って,癌細胞に発現するTMとTFの両者は癌の浸潤活性に大きな影響を及ぼすことが判明した。2.TMによる癌浸潤抑制機構の解析:BxPC-3細胞の浸潤活性を促進させたTMモノクローナル抗体の解析から,TMによる作用はプロテインC結合ドメインを介したものと推測されたが,活性化プロテインCおよび活性化プロテインCにより産生された凝固第Va因子の分解物にも癌浸潤抑制活性はなかった。従って,TMのプロテインC結合ドメインを介した細胞内シグナリングや別の基質を活性化することが浸潤抑制作用に重要であると推測された。3.TFによる癌浸潤促進機構の解析:組織因子活性はBxPC-3細胞の浸潤能に対して促進的に働いたが,凝固第X因子や第Xa因子は浸潤能に影響せず,また抗第X因子抗体の処理でも浸潤活性に変化は現れなかった。第VIIa因子はBxPC-3細胞の浸潤能に対して促進的に作用し,抗第VII因子抗体の処理により組織因子によるBxPC-3細胞の浸潤促進作用は抑制された。従って,組織因子-第VIIa因子複合体の形成や組織因子と第VIIa因子による直接的な細胞内シグナル伝達が重要であると考えられた。以上により,癌細胞だけでなく血管内皮細胞におけるTMとTFの発現を制御することで,特定の細胞外マトリックスを分解して浸潤する癌細胞の活動を抑制できることが判明した。今後,臨床への応用が可能と考えられた。
陽子ドリップライン近傍核の電磁気モーメント

原子核構造、特にスピン期待値やハロー構造の解明を目的として、原子核の電磁気モーメントの実験的研究を行った。31Cl, 24mAl, 28Pなど特に陽子過剰の原子核のモーメントを観測し、その構造が明らかになりつつ有る。加えて、重イオン反応を用いた核スピン偏極の生成に関する知見が大きく進んだ。理化学研究所にて、^<31>Clの磁気モーメント測定の実験課題が採択されており、ビームタイムが23年秋に決定された。22年度はこの磁気モーメント精密測定の実行に向けて、精密NMR実験のためのシステム構築を行い、必要な準備研究を、放射線医学総合研究所にて行った。真空槽、β線検出器系、NMR系(電磁石、高周波)、高速データ収集系などの準備は整った。22年度の研究成果としては、スピン偏極した不安定原子核の生成に関する知見を大きく進展させる事が出来た事と、陽子過剰の^<24m>Alについて、磁気モーメントの精密測定に成功した事があげられる。これらは、ともに、23年度に^<31>Clの精密実験を実施する際に重要になる知見である。スピン偏極した不安定核の生成は、これまでは、主に入射角破砕過程で行って来たが、近年、粒子のピックアップを含む反応過程で、効率よく生成できる事が分かって来たため、^<31>Clではこのテクニックを使う予定にしている。しかし、単純な粒子のピックアップではなく、粒子のはぎ取りも含む複合過程になるため、生成機構の詳細は未知である。今年度、^<22>Neビームを用いた生成率の測定で、荷電交換を含む過程では、ターゲットの中の中性子が入射角の中の陽子を単一ステップでノックアウトする過程と、粒子の移行が連続して起こる過程で、出射運動量分布に中心のシフトと幅の両方につき違いがあり、これらの区別が可能である事が初めて明らかになった。また、この荷電交換反応で生成した、^<24m>Alの核偏極を利用してこの核の磁気モーメントの精密値を信頼性よく測定する事ができ、研究可能性を広げる事に成功した。理化学研究所にて、^<31>Clの磁気モーメント測定の実験課題が採択されている。ビームタイムが23年秋に決定されたが、24年9月に延期となった。23年度はこの磁気モーメント精密測定の実行に向けて、精密NMR実験のため必要な準備研究を、放射線医学総合研究所にて行った。23年度の研究成果としては、スピン偏極した不安定原子核の生成に関する知見を大きく進展させる事が出来た事と、陽子過剰の^<28>Pについて、電気四重極モーメントの測定に初めて成功した事があげられる。これらは、ともに、24年度に^<31>Clの精密実験を実施する際に重要になる知見であることは言うまでもないが、それ自身、不安定核の核構造に新しい知見をもたらすものとなった。これまでPのアイソトープのうち安定核種ではスピンが1以上のものがなく、四重極モーメントの研究は全く進んでいなかった。加えて、^<28>Pは陽子過剰核で、陽子ハロー構造を持つ可能性が指摘されて来ており、その検出に有効な四重極モーメントの実験値が待たれていた。今年度、電気四重極相互作用結合定数が初めて測定出来た事で、四重極モーメントの導出が可能になった。この導出には、結晶中の電場勾配の知見が必須であるが、安定核種に四重極モーメントを持つものがないため、実験値がなく、第一原理計算に期待がかかる。現時点での最良の計算値を用いた導出では大きなハロー効果は認められなかったが、計算の精密化が進んでいる最中であり、今後の精密実験、計算両面からのアプローチが大いに期待されているところである。一方、スピン偏極の生成に関しては、これまでの入射角破砕過程による生成から、子のピックアップを含む荷電交換反応過程での生成に移行しつつ有り、上記の^<28>Pの研究では、その有効性が発揮された。^<31>Clでもこのテクニックを駆使する予定である。核スピン偏極した、不安定原子核ビームの生成に関し、極めて有益な実験データが得られ、中間エネルギー領域での核反応機構の理解が進むと同時に、核モーメント測定のための技術的な基盤が確立された。特に、中間エネルギー領域における、荷電交換反応の反応機構が明らかになった。この結果を基にして、ベータNMRを行い、P-28の磁気モーメントや電気四重極モーメントの観測を行った。磁気モーメントに関しては、精密値を決定し、核構造を明らかにした。電気四重極モーメント観測に関しては、四重極共鳴スペクトルの観測に成功し、プレリミナリーなデータが得られ、将来の精密実験の技術的基盤が確立した。これらの技術的基盤を基にして、極端に陽子過剰で、ドリップライン近傍にあるCl-31の磁気モーメント測定を目指した。理研のリングサイクロトロンと破砕片分離装置にて、荷電交換反応を利用して、Cl-31を生成、分離し、最終焦点において、NaCl単結晶に埋め込み、予定通りの収量のCl-31の観測に成功した。ベータ線非対称度の観測を行い、周波数スキャンを行った結果、安定したデータが得られた。

しかしながら、有意な共鳴の発見には至らず、観測技術の確立までを完了出来た。精密な磁気モーメントの決定は、将来の発展に期待する。掲げた目的達成に向け必要な技術開発、とりわけ、中間エネルギー重イオン衝突に置ける荷電交換過程での不安定核生成と核スピン偏極機構の理解が十分に進んでいる。もっとも有効な^<31>Clの磁気モーメント測定実験に関しては、加速器側の都合により実施が遅れているものの、その準備研究に置いて、基礎をなす技術革新に加えて、核構造に重要な知見を提供して来ている点を評価出来ると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。理化学研究所での^<31>Clの磁気モーメント測定のためのビームタイムが24年9月に決定されるはこびである。24年度はこの磁気モーメント精密測定の実験成功に向け充分準備を行う。加速器側の都合により、これまで2度にわたりビームタイムが延期されて来たが、実行に向けて精密NMR実験のため必要な準備研究を、放射線医学総合研究所にて行ってきた。準備研究の成果により、技術革新が進んでいるのみならず、23年度中に、陽子過剰の^<28>Pの電気四重極モーメントが決定出来、新たな知見が得られている。万一またビームタイムが延期される事態になった場合は研究期間を超えてしまうが、24年度に準備を完了させ、研究自身は続行する。多少遅れる事になっても、実験を行い成果を出すとともに、成果の公表を行いたい。
廃熱等回収用の潜熱蓄熱・フラッシュ蒸発ハイブリッドシステムの開発研究

潜熱蓄熱材を充填した蓄熱槽に,熱媒体を流入させて蓄熱材と直接接触熱交換し,加熱された熱媒体を減圧下のフラッシュ室へ円管ノズルを通して導き,スプレーフラッシュ蒸発を誘起させることにより蒸気を取得するシステム,すなわち新規に考案した潜熱蓄熱・フラッシュ蒸発ハイブリッドシステムについて,その非定常的な熱的動特性を究明する実験を行い,蓄熱槽流出熱媒体温度,蒸発効率および取得蒸気量に関する知見を得た.蓄熱材には架橋ポリエチレンを用いた.この蓄熱材は融解時にも液状にならず形状が保持されるので,熱媒体との直接接触による良好な熱伝達が可能となった.熱媒体には安価かつ安全な水を用いた.蓄熱槽内の非定常熱移動現象について数値解析を行い,蓄熱槽流出熱媒体温度の経時変化が精度良く推算できることを示した.また,スプレーフラッシュ蒸発方式は,他の蒸発方式と比較して,極めて短時間に効率よく蒸気を発生することができる優れた蒸発方式であることを示し,蒸発効率に及ぼす過熱度およびフラッシュ室内滞留時間の影響を整理し,蒸発効率を表す簡易表示式を導出した.これらの結果から,取得蒸気量の経時変化が推算可能となり,スケールアップ時のシステムの挙動の予測方法が確立した.本システムは,蓄熱エネルギーの95%以上を蒸気取得に有効利用でき,優れた省エネルギー効果をもたらすことを示した.したがって,本システムをバッチ処理を伴う化学プロセスの加熱用蒸気,あるいは鋭いピーク蒸気負荷が存在する発電所でのピークタービン駆動用蒸気等,大きい負荷変動が存在するシステムに組み込むことにより,設備の小型化,省エネルギー,優れた応答性あるいは夜間のボイラ停止による省力化が図られることが明らかになった.潜熱蓄熱材を充填した蓄熱槽に,熱媒体を流入させて蓄熱材と直接接触熱交換し,加熱された熱媒体を減圧下のフラッシュ室へ円管ノズルを通して導き,スプレーフラッシュ蒸発を誘起させることにより蒸気を取得するシステム,すなわち新規に考案した潜熱蓄熱・フラッシュ蒸発ハイブリッドシステムについて,その非定常的な熱的動特性を究明する実験を行い,蓄熱槽流出熱媒体温度,蒸発効率および取得蒸気量に関する知見を得た.蓄熱材には架橋ポリエチレンを用いた.この蓄熱材は融解時にも液状にならず形状が保持されるので,熱媒体との直接接触による良好な熱伝達が可能となった.熱媒体には安価かつ安全な水を用いた.蓄熱槽内の非定常熱移動現象について数値解析を行い,蓄熱槽流出熱媒体温度の経時変化が精度良く推算できることを示した.また,スプレーフラッシュ蒸発方式は,他の蒸発方式と比較して,極めて短時間に効率よく蒸気を発生することができる優れた蒸発方式であることを示し,蒸発効率に及ぼす過熱度およびフラッシュ室内滞留時間の影響を整理し,蒸発効率を表す簡易表示式を導出した.これらの結果から,取得蒸気量の経時変化が推算可能となり,スケールアップ時のシステムの挙動の予測方法が確立した.本システムは,蓄熱エネルギーの95%以上を蒸気取得に有効利用でき,優れた省エネルギー効果をもたらすことを示した.したがって,本システムをバッチ処理を伴う化学プロセスの加熱用蒸気,あるいは鋭いピーク蒸気負荷が存在する発電所でのピークタービン駆動用蒸気等,大きい負荷変動が存在するシステムに組み込むことにより,設備の小型化,省エネルギー,優れた応答性あるいは夜間のボイラ停止による省力化が図られることが明らかになった.形状安定化ポリエチレンを潜熱蓄熱材に用いることにより,熱媒体との直接接触による熱交換を可能にし,熱媒体をスプレ-フラッシュさせて短時間に効率よく蒸気を得ることができる,潜熱蓄熱・フラッシュ蒸発ハイブリッドシステムを設計・製作・組み立てた.まず,蓄熱材に融点124°Cの架橋高密度ポリエチレン,熱媒体にエチレングリコ-ルを用いて放熱実験を行い,非定常的な動特性を測定した.その結果,蓄熱槽出口温度および放熱開始からの時間を無次元化,規格化することにより放熱特性を予測できる半経験式を導いた.また,蓄熱材を充填した蓄熱槽内の熱伝達現象を,簡単なモデルを適用して差分法による数値解析を行い,実験で得られた蓄熱槽出口温度と比較したところ,実用的には十分な精度で一致する結果を得た.本ハイブリッドシステムは,廃熱,太陽熱,深夜余剰蒸気などの間欠性熱源を利用して一旦蓄熱材に蓄熱し,高負荷時に蓄熱材と直接接触させて加熱した熱媒体を蒸発室に導き,スプレ-フラッシュ蒸発させることにより蒸気を取り出すことを意図したシステムである.したがって,需要の多い水蒸気を得るためには,熱媒体に水が最適であり,システムの圧力を適度に低く保持するため低融点の蓄熱材が必要となる.企業の協力により開発した低融点(融点95°C)の架橋ポリエチレンを潜熱蓄熱材として実験を行ったところ,蓄熱材相互の融着による熱媒体間隙流路の閉塞が発生した.したがって,より融着の少ない蓄熱材の開発を現在進めており,すでに二,三の有用な架橋ポリエチレンを調製した.スプレ-フラッシュ蒸発に関しては,フラッシュ室流入熱媒体温度を120°Cから70°Cに低下させながら,放熱を模擬したフラッシュ蒸発の実験を行った.その結果,蒸発効率が0.9以上の激しいフラッシュ蒸発が継続されることを確認した.また,管路内での沸騰,ポンプでのキャビテ-ションによる流量変動を防止するため,圧力平衡に十分配慮する必要が有ることが判明した.製作した潜熱蓄熱・フラッシュ蒸発ハイブリッドシステム実験装置について,架橋ポリエチレンを潜熱蓄熱材,水を熱媒体として,蓄熱・放熱・フラッシュ蒸発実験を行い,非定常的な熱的動特性を測定した.

その結果,蓄熱槽出口の熱媒体温度及び放熱開始からの時間を無次元化,規格化することにより,蓄熱槽の放熱特性を予測できることが分かった.また,円柱状蓄熱材を充填した蓄熱槽内の熱伝達について数値解析を行った.蓄熱槽出口での熱媒体温度の解析結果を実験結果と比較したところ,両者は実用的には十分な精度で一致した.高融点(124°C)の蓄熱材に加え,企業の協力を得て2種類の低融点(95°C)の蓄熱材を開発し,蓄熱・放熱実験に用いたが,EEA(エチレン酢酸エチル)の共重合体ベースのポリエチレンは激しい融着を起こし,蓄熱槽内での熱媒体流路を閉塞してしまい,蓄熱材として不適であった.EVA(エチレン酢酸ビニル)の共重合体ベースのポリエチレンは,潜熱が小さくなることと広い温度範囲で固化するため,蓄熱槽から流出する熱媒体の温度が一定に保たれる潜熱蓄熱特有の領域がほとんどないが,融着を起こすことはなく,実用に適する潜熱蓄熱材であると判断できた.熱媒体の流量が異なる場合の蓄熱槽出口温度の過渡応答には,理論蓄熱量と対応づけると,相似性が存在することが分かった.また,フラッシュ蒸発器については,高過熱度の場合,ノズル上流部においてフラッシュ蒸発が発生し,蒸発域が蓄熱槽内にも達することがあったが,操作上,特に大きな障害とはならなかった.多量の熱媒体を処理して短時間に多量の蒸気を取得するのに好都合な,ノズル径が大きく,かつノズル長が短い場合には,過熱度が4°C以上において,蒸発効率95%以上の高い蒸発性能が得られることを確認した.潜熱畜熱材を充填した畜熱槽に,熱媒体を流入させて畜熱材と直接接触熱交換し,加熱された熱媒体を減圧下のフラッシュ室へ円管ノズルを通して導き,スプレーフラッシュ蒸発を誘起させることより蒸気を取得するシステム,すなわち新規に考案した潜熱畜熱・フラッシュ蒸発ハイブリッドシステムについて,その非定常的な熱的動特性を究明する実験を行い,畜熱槽流出熱媒体温度,蒸発効率及び取得蒸気量に関する知見を得た.畜熱材には特別に調整した低融点架橋ポリエチレンを,熱媒体には水を用いた.本畜熱材は,ポリエチレンにエチレン酢酸ビニルをランダムに共重合させたものであり,従来の融点124°Cの高密度ポリエチレンより潜熱は減少するが,融点(凝固開始温度)は95°Cとかなり低いので,システムを低圧に保持できる.また,架橋度が高いので,畜熱材相互の融着による熱媒体流路の閉塞は生じなかった.畜熱槽内の非定常熱移動現象について数値解析を行い,畜熱槽流出熱媒体温度の経時変化が精度良く推算できることを示した.ついで,スプレーフラッシュ蒸発の蒸発効率は,熱媒体のフラッシュ室流入温度(畜熱槽流出温度)が高いほど,あるいは流量が大きいほど高くなること,過熱度が5°C以上では90%以上の極めて良好な蒸発が誘起されることを実験的に明らかにし,瞬時に多量の蒸気を効率よく取得しうることを示した.また,蒸発効率に及ぼす過熱度とフラッシュ室内滞留時間との関係を整理し,それらを予測する経験式を導出した.これらの結果から,取得蒸気量の経時変化が推算可能となり,スケールアップ時のシステムの挙動の予測方法も確立した.本システムは,畜熱エネルギーの95%以上を蒸気取得に有効利用でき,優れた省エネルギー効果をもたらすことが明らかになった.
遁世僧の宋刊仏書受容をめぐる説話伝承学的研究

本研究は、鎌倉時代に入宋僧が将来した宋代の刊行仏書を、説話伝承文学の世界にゆかりの深い遁世僧が、いかに受容し、自らの著作の中にいかに結晶させていくのかを追求しようとするものである。『沙石集』の著者として知られる無住をはじめとする遁世僧が、仏教の総合化が目指された宋代の特質を体現するともいえる『宗鏡録』や関連する宋刊仏書を、どのように受け止めたか、日宋双方の典籍の文脈をつぶさに押さえながら検討し、新来の知識や思想が遁世僧に与えた影響と、それが説話伝承文学の世界にもたらした文芸上の展開とを明らかにしたいと考える。
大学入試における能力評価システムの実際と改善についての国際比較研究

平成5年度の調査国は,スペイン,ポルトガル,フランス,ベルギー,スイス,ドイツ,イタリア,ギリシャ,トルコ,フィンランド,デンマーク,スウェーデン,オランダの13ケ国であった。これらの国での大学入学の制度は,個々の大学に独自の判断で入学者を選抜させるセレクティブ・アドミッションではなくて,中等普通教育終了者であればいづれかの大学か学問分野に入学をさせるというオープン・アドミッションの原則を特徴とする国がほとんどであった。なかでも,ベルギー,スイス,フランス,デンマーク,オランダ,イタリア,スウェーデンではそうしたオープン・アドミッションの原則にこだわった制度運用がみられたし,ドイツ,フィンランド,ポルトガル,スペインでは入学制度(ヌメルス.クラウサス)や個別大学・学部による選抜機能の強化などによって押し寄せる志願者をコントロールする動きが顕著であった。大学入学の時点で必要とされる能力を評価する試験は,いずれの国でも中等学校の普通教育で修得される一般的能力や専門的能力をみる学力試験が中心であったが,スペイン,スウェーデン,トルコの国々では米国の進学適性検査に類する一般適性検査,そしてドイツでは医学専門適性検査が利用されていた。平成6年度の調査国は,ブラジル,アルゼンチン,ベネズエラ,メキシコ,アメリカ,カナダ,ロシア,ブルガリア,韓国の9ケ国であった。わが国の大学入試センター試験のように,各大学が自由に利用する共通テストが入学者の選抜に使われている国は,メキシコ,ベネズエラ,ロシア,アメリカ,韓国の5カ国である。メキシコでは,全国高等教育評価センター(CENEVAL,セネバル)が教科別の学力テストと進学適性テストの2種類のテストを1994年から実施し始めた。ベネズエラでは国立大学協議会の大学計画局が進学適性テストを年から実施している。ロシアでは,数学の学力テストが1984年から開始され,94年現在では10科目のテストが実施されている。米国では,カレッジボードの進学適性テストが1994年から進学評価テストに変わり,教科別の学力テストを統合したテストとして実施されている。韓国は,国立教育評価院の進学適性テスト(大学修学能力テスト)が1994年から開始され,95年にはそれまでの年2回から1回に変更された。ブラジル,アルゼンチン,カナダ,ブルガリアについては,ブラジルとブルガリアは個別大学による入学試験が基本である。カナダは個別大学による選抜はあるが,大学入学前の進学準備学習の一定要件を入学許可の基本的な基準としなければならない。アルゼンチンは個別大学による選抜は許されてなく,中等学校の卒業により入学資格を取得した者に入学登録の権利を与える制度を採用している。平成7年度の調査国はスリランカ,インド,ベトナム,ミャンマー,台湾,シンガポール,オーストラリア,ニュージーランド,フィージ-,バヌアツの11カ国であった。統一テストあるいは共通テストが実施されているのは中国,台湾,インド,ミャンマー,シンガポール,ニュージーランド,フィージ-,バヌアツである。中国においては,わが国と同じように中国考試中心が統一試験を行っている。なお上海では独自に統一入試を実施している。また,台湾では共通大学入学試験(JCEE)が実施されている。インドでは基本的に後期中等教育終了試験に基づいて選抜が実施される。ミャンマーでは後期中等教育卒業試験と大学入学試験の兼ねる「セーダン試験」によって大学入学基資格が与えられる。シンガポールとスリランカではGCE試験の成績により選抜が行われるがこれは歴史的なイギリスの影響によるものであろう。ニュージーランドでは,大学入学資格試験によって入学資格が授与される。フィージ-,バヌアツでは,中等学校卒業資格試験(FSLC)と大学準備級試験(FSFE)という全国一斉の学力試験の成績が選抜資料となる。ベトナムでは個別大学の試験による選抜方法がとられている。オーストラリアでは州によって異なるが,クイーンズランド州では,中等学校の成績が選抜資料となる。

韓国は,国立教育評価院の進学適性テスト(大学修学能力テスト)が1994年から開始され,95年にはそれまでの年2回から1回に変更された。ブラジル,アルゼンチン,カナダ,ブルガリアについては,ブラジルとブルガリアは個別大学による入学試験が基本である。カナダは個別大学による選抜はあるが,大学入学前の進学準備学習の一定要件を入学許可の基本的な基準としなければならない。アルゼンチンは個別大学による選抜は許されてなく,中等学校の卒業により入学資格を取得した者に入学登録の権利を与える制度を採用している。平成7年度の調査国はスリランカ,インド,ベトナム,ミャンマー,台湾,シンガポール,オーストラリア,ニュージーランド,フィージ-,バヌアツの11カ国であった。統一テストあるいは共通テストが実施されているのは中国,台湾,インド,ミャンマー,シンガポール,ニュージーランド,フィージ-,バヌアツである。中国においては,わが国と同じように中国考試中心が統一試験を行っている。なお上海では独自に統一入試を実施している。また,台湾では共通大学入学試験(JCEE)が実施されている。インドでは基本的に後期中等教育終了試験に基づいて選抜が実施される。ミャンマーでは後期中等教育卒業試験と大学入学試験の兼ねる「セーダン試験」によって大学入学基資格が与えられる。シンガポールとスリランカではGCE試験の成績により選抜が行われるがこれは歴史的なイギリスの影響によるものであろう。ニュージーランドでは,大学入学資格試験によって入学資格が授与される。フィージ-,バヌアツでは,中等学校卒業資格試験(FSLC)と大学準備級試験(FSFE)という全国一斉の学力試験の成績が選抜資料となる。ベトナムでは個別大学の試験による選抜方法がとられている。オーストラリアでは州によって異なるが,クイーンズランド州では,中等学校の成績が選抜資料となる。平成5年度の調査国は、スペイン、ポルトガル、フランス、ベルギー、スイス、ドイツ、イタリア、ギリシャ、トルコ、フィンランド、デンマーク、スウェーデン、オランダの13カ国であった。これらの国での大学入学の制度は、個々の大学に独自の判断で入学者を選抜させるセレクティブ・アドミッションではなくて、中等普通教育修了者であればいずれかの大学か学問分野に入学をさせるというオープン・アドミッションの原則を特徴とする国がほとんどであった。
新規ホスホリラーゼの網羅的探索を基軸とする機能性オリゴ糖ライブラリーの拡充

生体内糖質代謝に関与する糖質加リン酸分解酵素(ホスホリラーゼ)によるオリゴ糖合成の収率は高く、産業上有用な酵素になり得る。しかしながら、既知のホスホリラーゼは他の糖質関連酵素に比べて報告例が少なく、今後生産可能なオリゴ糖のバリエーション拡大には、新たなホスホリラーゼの発見が必須であった。そこでglycoside Hydrolase Family 130に属するホスホリラーゼ様タンパク質の機能解析を行った結果、β-1,2-マンノオリゴ糖に特異性を示す、これまで報告例のない新規なホスホリラーゼを発見することが出来た。生体内糖質代謝に関与する糖質加リン酸分解酵素(ホスホリラーゼ)による糖質合成収率は極めて高く、産業上有用な酵素になり得る。しかしながら、既知のホスホリラーゼは他の糖質関連酵素に比べて報告例が少なく、今後生産可能な糖質のバリエーション拡大には新たな反応特異性を示すホスホリラーゼの発見が必須である。近年ゲノム全塩基配列の解読を目標としたゲノムプロジェクトが様々な生物種を対象に実施されており、今後新規なホスホリラーゼの発見の可能性は極めて高い。本研究では、様々な生物種のゲノム情報を活用して新規なホスホリラーゼを網羅的に探索し、得られた新規酵素群が触媒する加リン酸分解反応時の基質特異性およびオリゴ糖合成反応時の糖受容体特異性の解明を通して、オリゴ糖ライブラリー構築を試みる。本年度は、機能未知ホスホリラーゼ遺伝子を有する生物種のゲノムDNAから目的遺伝子をPCR法により単離し、大腸菌による各種組換え酵素の異種宿主発現系を確立した。大量調製した組換え酵素の詳細な機能解析の結果、これまで報告例のない新規なホスホリラーゼを複数発見することが出来た。当該新規ホスホリラーゼの発見により、新たな生体内糖質代謝機構を提唱した。また、得られた新規酵ホスホリラーゼが触媒するオリゴ糖合成反応を用いて、多種多様なヘテロオリゴ糖の合成にも成功している。現在、X線結晶構造解析により新規ホスホリラーゼの立体構造を解明中である。生体内糖質代謝に関与する糖質加リン酸分解酵素(ホスホリラーゼ)によるオリゴ糖合成の収率は極めて高く、産業上有用な酵素になり得る。しかしながら、既知のホスホリラーゼは他の糖質関連酵素に比べて報告例が少なく、今後生産可能なオリゴ糖のバリエーション拡大には、新たな反応特異性を示すホスホリラーゼの発見が必須である。本研究では、様々な生物種のゲノム情報を活用して新規なホスホリラーゼを探索し、各種酵素の基質特異性および糖受容体特異性を解明することで、オリゴ糖ライブラリーの構築を試みた。Glycoside Hydrolase Family (GH)65、GH94、GH130に属するホスホリラーゼ様タンパク質をコードする遺伝子群をPCR法により単離し、大腸菌による異種宿主発現系を用いて調製された組換え酵素群の詳細な機能解析の結果、これまで報告例のない新規なホスホリラーゼを複数発見することが出来た。得られた新規酵素群が触媒するオリゴ糖合成反応を用いた多種多様なオリゴ糖の合成および安価に入手可能な天然糖質を目的オリゴ糖に高収率変換する技術開発にも成功した。これら新規酵素の発見は、当該酵素が関与する新たな生体内糖質代謝機構の解明にも繋がり、生物学的意義からも学術的に重要な研究と評価できる。バイオインフォマティックスを活用した新規ホスホリラーゼの網羅的探索は予想以上の研究結果を生み出しており、オリゴ糖ライブラリーの拡充も達成されていることから、今後の研究進展が大いに期待される。応用生物化学今後、新規ホスホリラーゼのX線構造解析で得られた知見を基に、部位特異的変異導入法により新たな反応特異性を示す酵素を作出する。さらに、安価に入手可能な天然糖資源から目的オリゴ糖への高収率変換技術の開発にも取り組む。