hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モノアミンメチル化酵素を標的とした新たな慢性腎臓病進展因子の解明

モノアミンメチル化酵素であるInmtの尿細管障害における役割を検討した。培養尿細管細胞において、Inmt発現抑制により、アポトーシスおよび炎症は亢進し、Inmtを過剰発現することによって、これらの反応は抑制された。これらの結果より、Inmtは尿細管障害に対し保護的な働きをしていることが示唆された。この現象を近位尿細管特異的Inmt欠損マウスの作成(2)Inmt欠損マウスの作製と生体内Inmt作用の確認:Inmtはモノアミンに対するメチル化酵素であり、トリプトファン代謝に関連している。トリプトファン代謝物であるセロトニンは、メチル化されることによって、尿中排泄が変化すると考え尿中セロトニン排泄量を測定したところ、Inmtを全身で欠損させたマウスでは、コントロールマウスに比し排泄量低下が見られた。また、加齢や高脂肪食など、腎内のInmtが減少する病態において、尿中セロトニン排泄量は増加していた。(3)近位尿細管特異的Inmt欠損マウスの作製:タモキシフェン誘導型近位尿細管特異的Cre発現マウスと、Inmt-floxマウスとの交配による近位尿細管特異的Inmt欠損マウスの作成に成功した。現在、実験に供するだけの個体数がようやく得られたところであるため、機能解析による分析は現在進行しているところである。(4)糖尿病性腎症におけるInmt遺伝子多型の検索:遺伝子改変マウスによってInmtの腎に対する影響が明らかになった時点で、糖尿病患者のコホートを用いたヒトInmt遺伝子内のSingle Nucleotide Polymorphism (SNP)解析を行う予定となっている。培養尿細管細胞を用いてInmtが尿細管保護的に働いているか否かの検討を行った。パルミチン酸刺激によるアポトーシスを指標に評価したところ、SiRNAでInmt発現を抑制すればアポトーシスが亢進し、アデノウイルスを用いてInmtを過剰発現アポトーシスが抑制されることを確認し、Inmtは尿細管に対し保護的に働いていることを明らかにした。(2)Inmt欠損マウスの作成とその機能解析Inmtはモノアミンに対するメチル化酵素でありトリプトファン代謝物であるセロトニン等の代謝に影響を与える。Inmtを全身で欠損させたマウスで確認したところ、セロトニンの尿中排泄が、コントロールマウスに比し、減少していた。さらに加齢や高脂肪食肥満によって尿中セロトニンが減少した。Inmtを全身で欠損させたマウスにおいて、腎機能、腎組織の検討を行ったが、現在までのところコントロールマウスとの間に明らかな際は認められていない。(3)近位尿細管特異的Inmt欠損マウスの作成とその機能解析Inmt-floxマウスを作成し、タモキシフェン誘導型近位尿細管特異的Cre発現マウスとの交配により作製に成功した。現在、尿細管にたいするパルミチン酸刺激と同様の減少が期待される腹腔内脂肪酸結合アルブミン負荷を行い、腎機能、腎組織および腎内の遺伝子発現変化を検討を行っている。糖尿病や肥満状態における近位尿細管細胞における炎症、線維化、細胞死を制御しうる慢性腎臓病関連遺伝子として新たに同定したIndolethylamine N-methyltransferase (Inmt)の機能解析を行った。(1)尿細管細胞を用いた機能解析:培養尿細管細胞にInmtの発現をSiRNAにて抑制した場合およびアデノウイルスを用いて過剰発現させた場合の細胞死に対する変化をを検討した。刺激物質として糖尿病や肥満状態における尿細管への関与が示唆されている飽和脂肪酸を用いた。飽和脂肪酸であるパルミチン酸を用い刺激したところ、細胞死はInmt抑制にて増加しInmt過剰発現にて抑制された。(2)Inmt欠損マウスにおける生体内Inmt作用の確認と肥満状態での変化:Inmtはモノアミンに対するメチル化酵素である。トリプトファンの代謝物であるセロトニンはメチル化されることによってその代謝が影響を受ける可能性があるため、尿中セロトニンを測定したところ、Inmt欠損マウスではコントロールマウスに比し尿中セロトニン排泄が低下していた。肥満状態でも同様に尿中セロトニン排泄が低下しておりInmt作用が低下している可能性が示唆された。(3)近位尿細管特異的Inmt欠損マウスの解析:タモキシフェン誘導型近位尿細管特異的Cre発現マウスとInmt-floxマウスとの交配により、近位尿細管特異的Inmt欠損マウスの作成を試みた。実験に供することができる個体数を得、腹腔内アルブミン投与による検討を行った(アルブミン結合遊離脂肪酸負荷)が、コントロールと比し明らかな差異を認めなかった。(4)Inmtの新規尿細管障害指標としての可能性:Inmt抗体の作製を試みたが、今までのところInmtに特異的に働く抗体の作成はできておらず、本研究は進展していなモノアミンメチル化酵素であるInmtの尿細管障害における役割を検討した。この現象を近位尿細管特異的Inmt欠損マウスの作成当初の目的であった近位尿細管特異的Inmt欠損マウスの作成とその機能解析が、おおむね順調に開始された。

今後、このマウスを用いた腹腔内脂肪酸結合アルブミン負荷を行い、腎機能、腎組織および腎内の遺伝子発現変化を行っているところであるが、実験動物の準備が整い次第、糖尿病モデルによる検討も予定している。ただし、マウスInmtに対する特異抗体がうまく反応しておらず、組織染色は行えていない。腎臓病学近位尿細管特異的Inmt欠損マウスの解析を進め、Inmtが生体内で腎保護効果を有するか否かを確認する。有意な効果が確認された場合は、ヒト検体におけるInmtの検討を開始するととも、セロトニン以外のInmt標的分子を同定することを予定している。本実験の主目的は、われわれが新規腎疾患関連遺伝子の候補として考えいるInmtの腎臓での発現変化が慢性的に進行する腎障害に対する影響を及ぼすか否かを確認することである。培養細胞を用いた基礎的実験の結果は、Inmtが腎保護的に働く可能性を示唆しており、われわれの仮説が間違っていないことが確認できた。次のステップとして必要な遺伝子改変マウスの作成は終えており、実験を進めているところである。なお、Inmt特異抗体を作製しあらたな腎障害マーカーの可能性を検討することも本研究の目的であり、抗体作成を試みているところである。本研究は3年間の計画で行っているため、次年度も予定通り研究を継続する。Inmtの尿細管特異的欠損マウスの解析を中止に進める。新規尿細管障害指標としての可能性検討に関しては、Inmt特異抗体の作製が重要課題である。抗体作成が困難であれば、Inmtの尿細管特異的欠損マウスえを用いた、尿中モノアミンやメタボロームを、腎障害の程度や既存のバイオマーカーとの対比を行うことによって検討する。近位尿細管特異的Inmt欠損マウスの解析を進めるため、動物の飼育費用および研究試薬の購入を予定している。また、研究成果の公表にも使用する。
慢性腎臓病の病態促進因子である尿毒症物質を標的とした革新的血液浄化法の開発

本研究における最終的な達成目標は、タンパク結合性尿毒症物質の効率的除去による革新的な血液浄化方法の開発であり、その実現には、(1)尿毒症物質に対して高い親和力を有するヒト血清アルブミン(HSA)変異体の設計と効率的な作製、(2)(1)で作製したHSA変異体と尿毒症物質との結合性の定量的評価、(3)閉鎖系でのアルブミン透析による尿毒症物質の除去効率の評価(in vitro)、(4)実験動物でのアルブミン透析による尿毒症物質の除去効率の評価(in vivo)、の4つの検討項目を段階的にクリアーする必要がある。本研究の到達目標の第一段階として、尿毒症物質に対して高い親和力を有するHSA変異体の設計と効率的な作製に加え、作製したHSA変異体と尿毒症物質との結合性の定量的評価が挙げられる。これまでの期間において、尿毒症物質3-carboxy-4-methyl-5-propyl-2-fUran propionate(CMPF)を研究材料とし、CMPF-HSA複合体のX線結晶構造に基づき、CMPF結合サイトであるHSAドメインIIを構成している4つのアミノ酸残基に対してランダムに変異を導入することで、様々なドメインII変異体を提示したHSAドメインIIディスプレイファージライブラリーを作成した。その中からCMPFに結合したファージをスクリーニングし、CMPFに高い親和性を有するクローンを得ることができた。さらに、ランダムに複数のクローンを選択し、これらを大腸菌にて発現させた後、この変異体を精製し、限外濾過法によりCMPFに対する結合性を評価したところ、CMPFに対する親和性の増大が観察された。加えて、In vitro透析装置(閉鎖系回路)を用いた検討からも変異体によるCMPFの引き抜き効果を確認することができた。
パーキンソン病原因遺伝子産物がミトコンドリアの品質管理を行う分子基盤の解明

近年我々が報告したPGAM5の結合因子の質量分析による網羅的解析とショウジョウバエを用いたin vivoスクリーニングを組み合わせて、PINK1-Parkinの機能に関与する因子の探索を行った。その結果、PINK1欠失ショウジョウバエの表現型を修飾する結合因子としてTarget of rapamycin complex 2(TORC2)の構成因子であるRictorの同定に成功した。しかしながら、培養細胞においてRictorはPINK1のリン酸化基質である証拠は得られなかった。次にPINK1新規リン酸化基質探索のため、PINK1ノックアウト細胞を用いた比較リン酸化プロテオミクス解析を行い、Parkinのユビキチン様ドメインの65番目のセリン残基がミトコンドリア膜電位低下時かつPINK1依存的にリン酸化修飾されることを示した。このParkinのリン酸化修飾は、Parkinのユビキチンリガーゼ活性の活性化に必要であることが示唆された。パーキンソン病原因遺伝子産物であるPINK1とParkinは、それぞれキナーゼとユビキチンキナーゼ活性をもち、協調して損傷を受けたミトコンドリアを選択的に除去する「ミトコンドリアの品質管理」に関わっている。しかし、PINK1とParkinのみではすべての事象を説明できず未同定の分子と制御メカニズムがあると考えられる。以前我々はPINK1結合因子PGAM5がショウジョウバエ遺伝学的解析によりPI甑1とParkinを介する分子であることを明らかにした。しかし、PGAM5はPINK1のリン酸化基質にならないことから、さらに未知の分子がPINK1の下流に存在すると考えられた。ミトコンドリア品質管理に関わる分子群を同定するため、PGAM5を安定的に強制発現できる培養細胞系統のライゼートからPGAM5に結合するタンパク質群を単離し、質量分析により網羅的に解析した。得られた結合タンパク質の結合の特性は免疫沈降法にて検討し、ParkinのE3活性に影響を与えるかウエスタンブロットにて確認し候補因子の抽出を行った。さらにショウジョウバエを用いたin vivoスクリーニングを行った。具体的にはPINK1欠失ショウジョウバエの可視化表現型(羽の姿勢制御の異常)を指標として、PINKl表現型を修飾する分子の遺伝学的スクリーニングをし、候補因子をさらに絞り込んだ。計画当時はプローブとしてPGAM5結合因子のみを解析する予定だったが、範囲を広げてミトコンドリア膜電位低下特異的にPINK1に結合する因子も含めて網羅的解析、遺伝的スクリーニングを行った。その結果、数個の遺伝子の同定に成功した。これら遺伝子の変異ショウジョウバエ、トランスジェニックショウジョウバエを作製し、運動負荷試験やドーパミン神経変性の表現型を修飾するか評価実験に着手するところである。パーキンソン病原因遺伝子産物であるPINK1とParkinは、協調して損傷を受けたミトコンドリアを選択的に除去する「ミトコンドリアの品質管理」に関わっている。しかしPINK1とParkinのみではすべての事象を説明できず未同定の分子と制御メカニズムがあると考えられる。以前我々はPINK1結合因子としてPGAM5を同定したが、PINK1のリン酸化基質ではなかった。ショウジョウバエ複眼におけるin vivoスクリーニングによりTarget of rapamysin (TOR)とPINK1、Parkin、PGAM5に遺伝的相互作用があることを明らかにした。さらにPINK1欠失ショウジョウバエの可視化表現型(羽の姿勢異常)を指標にしスクリーニングを行った結果、PINK1による表現型を修飾する因子としてTOR複合体2(TORC2)の構成因子であるRictorを同定した。次にヒト神経芽細胞を用いてPINK1がRictorを直接リン酸化するか[32P]リン酸で代謝ラベリングを行った。抗Rictor抗体で免疫沈降しウエスタンブロット法にて解析したが、PINK1を活性化させてもRictorのリン酸化レベルに変化は無かった。次にPINK1がTORC2活性化を介してAKTのリン酸化レベルを増強する報告があることから、PINK1を活性化したときのAKTリン酸化レベルを調べた。詳細には、マウス胎児繊維芽細胞のライセートから抗Rictor抗体で免疫沈降したものに、リン酸化基質としてAKTを加えキナーゼアッセイを行った。その結果、TORC2活性化に依存してリン酸化されるAKT S473のリン酸化レベルはPINK1欠失細胞またはPINK1活性化細胞において変化は見られなかった。ショウジョウバエin vivoスクリーニングで見つかった他の候補遺伝子は現在解析中である。

本年度ではショウジョウバエの羽の表現型用いたin vivoスクリーニングで結合分子を絞り込み、その上で候補遺伝子の機能を運動機能やドーパミン神経変性などの表現型で評価する予定であったが、絞り込みまでしかできていない。計画には入れていなかったミトコンドリア膜電位低下特異的なPINK1結合因子の検討の追加が主な原因である。しかし、ミトコンドリア品質管理に関わる遺伝子群の同定・解析には必要と判断した。24年度が最終年度であるため、記入しない。PINK1-Parkinシグナル伝達に関与する候補分子の変異ショウジョウバエの作製を完成させ、そのショウジョウバエの基本表現型の解析、候補分子のPINK1-Parkinシグナルにおいての役割の解明を、遺伝学的、生化学的、細胞生物学的アプローチにより行う。
不安定社会におけるソーシャルメディアを介したアイデンティティの収束に関する研究

本研究は近年急速に発達し世界的に浸透しているソーシャルメディアが人々のアイデンティティに与える影響について検討を加えた。とりわけ東日本大震災や「アラブの春」と呼ばれた西アジアの政変においてソーシャルメディアは人々を結びつけ助け合うためのツールとして広く用いられた。災害時や政変時でのソーシャルメディアの利用について明らかにするとともに、その後の人々の日常生活への定着ついても明らかにした。さらにアイデンティティ形成にそれが与える影響について言及するため、「絆」と「愛情」に焦点をあて研究を進め、テクノロジーがわれわれの性に関わるアイデンティティや自我にも大きな影響を与えていることを明らかにした。本研究は『不安定社会におけるソーシャルメディア利用によるアイデンティティ収束化に関する研究』との研究課題のもと、実際の社会事象をもとにソーシャルメディアへのアクセスとそこでの情報の送受信がユーザの情報行動とアイデンティティに与える影響を検討するものである。初年度は東日本大震災におけるソーシャルメディアの使用の実態と震災後にどのようにソーシャルメディアが人々の生活に根付いているのかについて具体的な使用例を鑑みながら検討を加えた。二年目の研究活動においては、人々のソーシャルメディアの利用とその利用による社会的影響や利用を促す社会的背景、また人々がその利用においてどのような意思決定を行っているのかに関して着目した研究活動を展開した。とりわけ「絆」あるいは「他者への共感」が強調される社会状況において、ソーシャルメディアがどのように人々を結びつけ、人々がその繋がりをどのように捉えているのかを情報倫理の視点から検討を加えてきた。人々がソーシャルメディアを介して他者との交流を図る上では個人の選択・意思決定が他者との関係性に大きな影響を与える。また他者と「つながりたい・つながっていたい」という感情あるいは社会的な疎外感や孤立感が社会的に強まりつつあることがわかってきた。こうした社会状況をもとにオンラインで友人、恋人あるいはパートナーなど人生を共有するための他者を捜す人々にも研究の視点を向けることとなった。こうしたオンライン上での人間関係はユーザのアイデンティティ形成に影響を及ぼすだけでなく、そのユーザの人生をも左右する要素となる。次年度はこれまでの情報倫理の視角に社会心理学の視点を取り入れながら、人々がソーシャルメディアを介して「つながる」状況をより深く分析し、その意思決定過程やインターネットと感情との関係について考察を進めていく所存である。平成24年度は、社会学、倫理学、政治学を中心とする多分野にわたる学際的な知見のなかから、本研究に示唆を与えまた有用となる知見を得るべく文献のレビューを行い、その知見を整理するという計画のもと、研究活動に取り組んだ。また本研究課題が、これまでの文献研究に依拠する一方で,ソーシャルメディア利用におけるユーザの行動様式に関する質的調査が不可欠となるため、ソーシャルメディアの利用状況やそこでどのようなコミュニケーション様式がみられるかなど各国の量的調査の結果などを用いながら、研究を深化させることにも留意した。現在ウプサラ大学(スウェーデン)での共同研究に携わる機会を得たことから、ソーシャルメディア利用におけるスウェーデンと日本との比較研究の準備を進め、「セキュリティ・アリーナ」と呼ばれる研究グループを同大学IT学部のメンバーと作り、危機的状況に置けるICT利用に関する共同研究を始めるに至った。平成25年度からは本格的な研究活動を展開すべく二週間に一度の勉強会、国際会議での発表と当該セッションのプロポーサルなど積極的な活動を始めている。また経済的な社会の危機的状況に陥っているという点で研究対象として検討していたギリシャについても、現地の政治家とコンタクトをとり、インタビュー調査に向けた準備を行った。当該年度の研究成果を情報倫理の課題を取り扱う日本国内学会1回、国際会議4回において発表を行い、本研究課題の第一段階の成果を公表するとともに第二段階へのステップになるディスカッションを積極的に行った。またそれら発表とあわせて、国際会議論文ならびに予稿原稿を発表した。また、次年度の計画遂行と研究活動の積極的推進に向けて、諸外国の研究者とも交流を重ね、新たな視点の獲得と研究の助言を受けることができた。本研究は『不安定社会におけるソーシャルメディア利用によるアイデンティティ収束化に関する研究』との研究課題のもと、実際の社会事象をもとにソーシャルメディアへのアクセスとそこでのユーザ間での行動様式や彼らのアイデンティティにどのような影響を与えているのかを検討するものである。初年度は東日本大震災におけるソーシャルメディアの利用を通じて震災以前と震災以後での人々の情報活動の変化を考察するとともに,どのようにソーシャルメディアが人々の生活に根付いたのかを具体的なケースを取り入れながら検討を加えた。二年目の研究活動においては、人々のソーシャルメディア利用とその利用を通じた社会的影響や社会制度の変化、また人々が情報活動を通じてどのような意思決定を行っているのかについて焦点をあて研究活動を展開した。最終年度は、初年度および次年度の研究活動を取りまとめながら、急速に発展する情報社会のなかで人々の公的な生活だけでなく私的な生活をも従来までの行動様式とは異なるものになってきていることを、政治社会的な視点さらに心理学的視点を取り入れつつ情報倫理学のフレームワークの中で研究に取り組んだ。個別の意思決定だけでなく政策意思決定において意思決定者はどのように倫理的であることが可能かに関して研究に取り組んできた。

情報倫理研究では取り扱われづらい政治家や政策決定者の情報倫理に関わる行動様式の変化を考察し、国際会議で成果報告を行い、現在は書籍化に向け纏めている。また個別の意思決定の中でも大きなライフイベントとしてのパートナーの獲得においてソーシャルメディが果たす役割がますます増大し、ジェンダーの社会的な意味や規範すらも変容させつつあることを明らかにした。こちらに関しても研究を継続しており、国際会議で発表するだけでなく、海外での大学でのセミナーの開催などを通じて広く成果を公表することができたと考えている。情報倫理初年度の研究成果をもとにソーシャルメディアの利用におけるユーザの利用実態を理論化することに主眼をおき、研究活動を進めてきた。初年度は人々が実際にどのようにソーシャルメディアを利用しているのかを実例をもとに分析したが、それらの実例をより集積し、特定の社会状況におけるソーシャルメディアの利用における意思決定過程を研究協力者の協力のもとに理論化することに着手できた。こうした理論化の作業は自然災害だけでなく、経済危機や社会混乱といった社会の危機的状況の全般において、その枠組みや概念を適用可能とするものと考える。さらに海外の研究協力者と共同で研究を進めることによって、日本国内にとどまらずさまざまに異なる国家においてもその理論の適応が可能となると考えている。また人々を結びつけるメディアという視点からジェンダーに関する考察も得られたことは当初の予想を超えるものであり、家族や人生のパートナーといったより日常生活の根本的な要素に密着したソーシャルメディアの利用についてもその研究課題を拡大させていける可能性を見いだすことができている。社会における危機的な状況下で普及していったソーシャルメディアは、人々の生活により密着したものとなり、その影響は個人のインターネット利用にとどまらずアイデンティティの確立や家族形成にまで及ぶ。こうした考察結果は当初には想定していなかったため、研究活動の幅はさらに広がるものとなったが、ソーシャルメディアと人間との関係性を考察する上では欠かせない研究となるものと考えている。また海外の大学において当該研究課題の成果に基づくセミナーの開催などの要請も受けるに至り、より多くの人々に興味関心を引く研究となっているとの印象を持つに至った。こうした研究課題の広がりとこれまでの研究成果を鑑み、当初の計画以上に進展しているとの評価を示した次第である。平成24年度は本研究課題に取り組む初年度として基礎的研究と研究活動の積極的な展開のための基盤作りに重点を置き研究活動を進めていった。
「２０１３年までの極東ザバイカル地域開発プログラム」と北東アジア国際秩序の研究

本研究の目的は、ロシア極東地域開発とそれに伴うロシアとアジア太平洋諸国との関係の発展の分析である。APEC首脳会議開催に向けたウラジオストク開発は、金融危機の影響にも拘わらず、開発体制の整備と大幅な予算増を伴い実現された。エネルギー分野では石油・天然ガスパイプライン建設などの施策の実現によりアジア太平洋諸国との関係が強まり、地域協力枠組みの発展も期待される。他方、国家財政の予算投入に頼った大規模インフラ整備中心の開発プログラムが持続的かつ自立的な地域発展につながらないなどの問題も明るみになった。ロシアの極東地域開発は特に2013年半ば以降、新たな開発体制と方向性の下で引き続き推進されている。本研究の中心は、2012年APEC首脳会議開催予定のウラジオストクの開発をはじめとする、極東・東シベリア地域開発をめぐる状況を把握し、それが北東アジア地域秩序形成に与える影響を考察することである。本年度は、まず9月のウラジオストク出張などを通じてロシアの地域開発一般の動向と極東・東シベリア開発の進捗状況を把握した。昨年度来の金融危機の影響と国際エネルギー資源価格の下落により国家財政は収縮したが、極東・東シベリア開発は地政学・安全保障上の利害が深くかかわるものとして長期的な観点からその重要性が認識され、基本的な計画は縮小されなかった。APEC会議開催に向けたウラジオストク開発も、予定された建設対象の大部分は続行された。ただし、開催までのスケジュールはタイトであり、いまだに計画の変更が噂される。極東地域内への供給およびアジア太平洋地域への輸出を目的としたエネルギー資源関連施設の建設は着々と実施され、北東アジアのエネルギー資源協力の可能性を高めている。他方、国内製造業の保護・育成を目的とした、外国車への高率の輸入関税導入により、住民の激しい抗議が生じ、また、住民の多くが中古自動車輸入関連業にたずさわっていた沿海地方における失業率増大がもたらされた。社会主義時代からその非効率性を克服できない巨大企業とその企業城下町の問題も、金融危機によって深刻化した。こうしたことから、特に沿海地方では自動車工場の誘致、韓国や中国・シンガポールの企業などとの合弁による造船所建設などが進められ、旧軍需企業の救済、雇用の増大などが目指された。こうした状況を把握し、関連論文を執筆するとともに、今日のウラジオストク開発に至る歴史的経緯を簡潔にまとめ、『ウラジオストク-混迷と希望の20年』を2010年2月、東洋書店より出版し、研究成果を広く一般に周知させることを意図した。ロシア極東地域開発に関する「(1)進捗状況」と「(2)方向性」に関して、本年度は特に2008年度後半以降の金融危機の中におけるロシアの地域政策全般の方向性及び極東開発とりわけその中心であるウラジオストク開発の実現性を考える上で重要な要因である地方政治の情勢を中心に研究を行った。ロシアの地域政策の方向性を示す文書である「ロシア連邦地域政策の完全化のコンセプト」の草案からは、極東地域のような後進地域への支援を強化し、地域発展の「平準化」を目指す方向性をもっていることがわかる。そのため、金融危機の状況下においても、極東開発は国家的な優先課題としてほぼ当初の予定通りに予算が割り当てられている。また連邦政府の地域政策には、地域開発における連邦構成主体首長の責任をより高める方向性がみられる。特に沿海地方では、2012年APEC開催に向けたインフラプロジェクトを首尾よく実現したい中央の考慮もあり、極東開発に関する国家委員会や地域発展相、全権代表部などを軸とする連邦主導の開発体制が構築される一方で、地方レベルでは現存の政治構造が維持された。ただし、沿海地方におけるこの権力構造は、統治上の不安定要因も抱えており、中長期的には変化していく可能性もある。本年度はさらに「(3)周辺諸国との関係」に関して、極東開発の成否に関わる重要な要因として、エネルギー資源をめぐるロシアと東アジア諸国との多国間協力が成立するかどうかについて予備的な考察を行った。これに関して、現状では各国の「エネルギー資源確保」の欲求の強さや相互不信の強さなどにより協力が困難であるが、多国間協力の成立に向けて各国の利害が一致する合理的な根拠と現実的な条件が存在しており、また省エネ・環境面等での協力の進展が、多国間協力の進展を促す可能性をもっていることなどを指摘した。平成23年度は、ロシア極東地域開発の進捗状況をフォローすると同時に、中国との国境地域間協力の現状、アジア太平洋地域レベルでのエネルギー協力に関する研究を進めた。中国との国境地域間協力に関しては、2009年9月に合意された「ロシア極東・東シベリアと中国東北の協力プログラム」を基礎とした開発協力が進められているが、中国側に比べ、ロシア側の進捗にはかなり遅れが見られる。その背景には、このプログラムが金融危機におけるロシアの切迫した状況下で合意されたものであり、ロシア側の政策的方向性と矛盾すると認識されていることなどがある。

このテーマについては研究報告「ロシア極東開発と国境地域間関係の強化をめぐる政策動向」で予備的な考察を行ったが、平成24年度に繰り越して実施した現地調査を踏まえた研究成果を現在まとめている。地域レベルでのエネルギー協力に関しては、地域的なエネルギー協力制度の実効性について考察すると同時に、地域のエネルギー大国として存在を増しつつあるロシアを含んだ形で調和的な協力関係が構築される可能性ついて考察した。地域エネルギー協力制度については、エネルギーをめぐるリスクの共有を主要な原動力として発達してきたものの、リーダーシップの協調において困難があり、現状では初歩的な協力段階にすぎない。そこにおけるロシアは、不安定要因ともなりうるが、地域的なエネルギー関係においてロシアの立場は実際は強いものではなく、安定的な投資環境を求めており、省エネ等の分野においても協力の余地が大きいため、地域諸国の協調、特に日本や中国をはじめとする消費国間の連携等次第ではより制度化された協力関係が構築される可能性がある。これについては論文「東アジアのエネルギー・環境制度」、および、刊行予定の論文「Russia and Energy Cooperation in East Asia」において論じた。平成24年度は、引き続き2007年に承認された「2013年までの極東ザバイカル地域経済社会発展連邦特定目的プログラム」を基礎とするロシア極東地域開発の進捗状況をフォローし、同時に、アジア太平洋地域レベルにおけるエネルギー・環境協力の現状と、そこにおいてロシアが築きつつある関係のあり方について研究を行った。さらに、上記プログラムが実施最終年度を迎えるにあたり、ロシア政府は2012年より新たに2014年から2025年を対象とする「極東バイカル地域社会経済発展国家プログラム」の作成を進め、また2012年5月に「極東発展省」を創設するなど新たな極東開発体制の構築に乗り出した。この新たな極東開発計画の策定とロシアの極東開発体制に関しても、本研究課題に深く関連した重要問題として調査を行った。この極東開発の主要な主体と開発体制、開発の方向性に関しては、大統領・政府内部で少なからぬ混乱があり、いまだ明確な決定がなされていないと結論付けられる。アジア太平洋地域のエネルギー協力に関しては、平成24年度には環境や原子力などの分野での地域的な枠組みについても研究を進め、これらの分野でも同地域ではそうした協力枠組みの制度化を進めていく上で障害が存在することを明らかにした。また、こうした地域協力においてロシアは他の地域諸国と利害を共有しており、協力の発展は展望できるが、他方でロシアが「抑制されないエネルギー超大国」(M・ゴールドマン)として地域諸国のエネルギー政策におけるリスクとなることも懸念されている。しかし、この問題については、ロシアに対する日本や中国といった消費国の立場は弱いわけではなく、そうしたリスクは実際には大きくはないこと、またエネルギー効率の向上や環境、原子力等の分野でより互恵的な協力が成り立つことなどを明らかにした。
反応活性なシリレン遷移金属錯体の創成とその反応化学

新しいタイプのシリレン錯体(金属-ケイ素二重結合化合物)の開発を行ない,このものが様々な不飽和有機化合物に対し,従来に無い高い反応性を示すことを見出した.また,この化学をさらに高周期のゲルマニウムへ展開し,類似の高い反応活性なゲルミレン錯体の開発を行なった。また,未知の金属-ケイ素三重結合化合物の前駆体となり得るハロシリレン錯体の合成にも成功した。1.ヒドリド(ヒドロシリレン)ルテニウム錯体の反応性研究タイトルのルテニウムシリレン錯体の反応性を調べ,この錯体が室温という温和な条件でニトリルと瞬時に反応し,ニトリルの炭素-炭素結合の切断を伴い,シリルイソシアニド錯体を定量的に生成するとこを見出した。タングステン類縁錯体では,ニトリルのヒドロシリル化反応が起きており,金属の違いで,これほど劇的に反応経路が変化したことは興味深い。さらに,ルテニウムシリレン錯体はオレフィンやアセチレンとも付加反応をすることを見出した。この結果も,タングステン類縁錯体では全く反応が進行しないことと対照的な結果である。さらに,ケトンとの反応では,a-水素を持つ場合には,a-水素引きにより,エンタイプの反応が進行した。他のケトンでは,ヒドロシリル化生成物が得られた。2.新規ヒドリド(ヒドロシリレン)錯体の合成研究タングステンおよびルテニウム以外の金属を中心金属とするヒドリド(ヒドロシリレン)錯体として,モリブデン錯体の合成を試みたが,生成は確認出来たものの,極めて不安定で単離にはいたらなかった。金属上の配位子等をより嵩高い置換基にする等の工夫が必要と考えられる。3.タングステンのゲルマニウム類縁錯体の合成と反応性ケイ素よりさらに高周期のゲルマニウム類縁錯体の合成に成功し,X線構造解析によりその構造を決定した。重水素化体の合成も行ない,その金属-水素の伸縮振動の比較から,この錯体にも,ヒドリド配位子とゲルミレン配位子との間に配位子間相互作用が有ることが明らかになった。また,このゲルミレンタングステン錯体も,ニトリルやケトンをヒドロシリル化することが分かった。1.ヒドリド(ヒドロシリレン)ルテニウム錯体の新規反応本申請者らが先に合成に成功したルテニウムのヒドリド(ヒドロシリレン)錯体のさらなる反応性の研究を行った。ルテニウム錯体はタングステン類縁体とは異なり,イソシアナート等のヘテロクムレンと1, 2-ヒドロシリル化反応を起こし,珍しい5員環骨格を持つ錯体を与えた。また,この錯体は,ヘテロ原子を持たないオレフィンやアルキンとも容易に反応することが分かった。特にアルキンとの反応生成物は,ルテニウムとしては初めてのシラパイアリル錯体である。これらの生成物は各種分光学的データおよびX線結晶構造によりキャラクタライズされた。2.ゲルマニウム類縁錯体の合成中心金属にタングステンあるいはルテニウムを持つ,ケイ素よりさらに高周期であるゲルマニウムの類縁体であるヒドリド(ヒドロゲルミレン)錯体の合成に成功した。これらのX線結晶構造を明らかにすると共に,このタイプのゲルミレン錯体もニトリルやケトンと容易に反応することを見出した。3.ハロシリレンパラジウム錯体の合成シリレンケイ素上にハロゲンを持つ錯体も,新しいシリレン錯体や三重結合を持つシリリン錯体に誘導出来得る反応活性な化合物である。既に,白金のプロモシリレン錯体の合成に成功しているので,この方法を応用し,同族のパラジウムのハロシリレン錯体の合成を検討したところ,その生成を確認した。まだ,完全な単離には至っていないが,これはパラジウムとして初めてのハロシリレン錯体である。
黄砂曝露マウスの肺における酸化ニトロ化ＤＮＡ損傷に基づく発がん性評価と予防

大気中浮遊微粒子はヒトに発がん性があり、粘膜付着や肺への進入により炎症を起こす。本研究では、黄砂を曝露したマウスの肺に炎症が認められた。また、酸化DNA損傷マーカーの8-oxodGの増加や、ニトロ化DNA損傷マーカーの8-ニトログアニンの増加が示された。プロテオーム解析では、黄砂曝露により発現量の増減がみられるタンパク質が見つかった。抗酸化および抗腫瘍に関わるタンパク質のひとつが増加傾向、癌抑制に関わる可能性とヒト肺腫瘍での減少が報告されているタンパク質のひとつが減少傾向にあることが分かった。以上、黄砂曝露によって炎症と酸化ニトロ化DNA損傷が起こる可能性が示された。黄砂は、飛来の頻度や地域が近年増加している。大気中浮遊微粒子はヒトに発がん性があり、浮遊微粒子の一つである黄砂の発がん性は不明であるが、粘膜付着や肺胞内への侵入により炎症を起こすことが知られている。我々は、炎症条件下において活性種が産生され、変異を誘発する性質を持つDNA損傷塩基が生成することを報告してきた。本研究では、黄砂による肺の障害作用、炎症、DNA損傷を解析して、黄砂の発がんリスク評価と予防対策に繋がる基礎的知見を得ることを目的としている。正常なマウスを用いて、黄砂を鼻から繰り返し投与した後、解剖して肺組織を採取した。組織学的解析により、黄砂投与群の肺組織で炎症性細胞の浸潤と肺胞壁の肥厚が見られ、肺障害性を確認できた。肺組織の免疫染色により酸化的DNA損傷である8-oxodGの生成、誘導型一酸化窒素合成酵素iNOSの発現が傾向として認められた。この結果から、黄砂の吸入により肺組織に炎症が起こり、iNOSが発現してNOなどの活性種が生成し、酸化的DNA損傷が生じると考えられる。8-oxodGは変異原性があることから、黄砂の曝露は発がんに関与する可能性がある。また、肺組織からタンパク質を抽出して二次元電気泳動法による発現差解析2D-DIGEを行い、有意差が見られるタンパク質をTOF/MS/MSにより解析中である。さらに、黄砂微粒子に付着した微生物学的毒素の影響を評価するため、黄砂の一部を高温で加熱処理し、非加熱と比較して解析を行う計画である。そのため、中国の黄砂発生地近くにおいて黄砂塵の元になると思われる土壌を新たに採集して、持ち帰った。(植物防疫法に注意して輸入禁止品輸入許可申請手続きを行い、あらかじめ農林水産大臣の許可を得た)大気汚染による肺がんの予防対策が急務である。大気中浮遊微粒子はヒトに発がん性があり、土壌成分や燃焼由来の微粒子などを含む。浮遊微粒子の一つである黄砂の発がん性は不明であるが、粘膜付着や肺胞内への進入により炎症を起こす。我々は、炎症条件下では活性種が産生され、変異誘発性の酸化DNA損傷塩基8-oxodGやニトロ化DNA損傷塩基8-ニトログアニンが生成することを報告してきた。平成27年度は、昨年度に引き続き黄砂をマウスに鼻から繰り返し投与した後、解剖して肺組織を採取し、組織学的解析および生化学的解析を行った。肺組織から抽出したタンパク質を、二次元電気泳動法による発現差解析2D-DIGEおよび質量分析装置TOF/MS/MSにより解析した結果、Apo-AIが増加傾向、DRP-2が減少傾向にあることが明らかとなった。Apo-AIは、抗酸化および抗腫瘍に関わるとの報告があることから、Apo-AIの増加は酸化的損傷に対する防御反応と推察される。DRP-2は、癌抑制に関わる可能性がありヒト肺腫瘍で減少しているとの報告があることから、黄砂投与群での減少は黄砂の肺腫瘍への関与を示唆するものと思われる。(論文作成中)また、吸入曝露による発がんリスクが懸念されている多層カーボンナノチューブをヒト肺上皮由来の培養細胞に曝露した実験では、労働現場で起こりうる条件下で8-ニトログアニンの生成が有意に増加し、その過程にTLR9が関与することを初めて明らかにした。(Hiraku Y etal. Part. Fibre Toxicol. 2016)8-oxodG測定機器は復調し、順調に定量解析を進めている。培養細胞実験では、大気汚染物質による肺がんの発がんリスク評価に8-ニトログアニンが有効である可能性を示す成果が得られ、国際学術雑誌に論文を発表している。プロテオーム解析では、黄砂曝露が影響して発現量が変化したと思われるタンパク質を同定し、論文作成中である。したがって、おおむね順調に進展している。大気中浮遊微粒子はヒトに発がん性がある。本研究では、微粒子や大気汚染物質による肺の障害作用、炎症、DNA損傷を解析して、発がんリスク評価と予防対策に繋がる基礎的知見を得ることを目的としている。大気汚染物質の成分であるナフトキノンおよびヒドロキシナフタレンについて、DNA損傷性と機序を解明するため、放射性標識した単離DNA断片を用いて解析した。1,2-ヒドロキシナフタレン(1,2-NQH2)と1,4-ヒドロキシナフタレン(1,4-NQH2)は、銅イオン存在下で濃度依存的に酸化的DNA損傷をもたらした。生体内還元物質

NADHを添加すると、1,2-ナフトキノン(1,2-NQ)は顕著にDNAを損傷したが、1,4-ナフトキノン(1,4-NQ)は損傷しなかった。1,2-NQに比べ1,4-NQは還元されにくいためと考えられる。この酸化還元特性から、DNA損傷機序において、1,2-NQ/1,2-NQH2が1,4-NQ/1,4-NQH2に比べて重要な役割を果たす可能性がある。(論文投稿中)ビグアニド系糖尿病治療薬は、抗がん作用が期待されているが不明な点も多い。酸化的DNA損傷に及ぼす影響と機序を解明するため、ビグアニド系化合物のメトホルミン、ブホルミン、フェンホルミンを用いて検討した。ビグアニド単独ではDNAを損傷しなかったが、銅イオンと過酸化水素による酸化ストレス条件下においては、酸化的DNA損傷8-oxodGの生成を著しく増強した。DNA損傷増強効果は、抗がん作用に関与する可能性がある一方、正常細胞には発がんをもたらす可能性もあり、更なる研究が必要と考えられる。また、酸化的DNA損傷の増強に、ビグアニド由来の窒素中心ラジカルが関与する可能性が示された。(Ohnishi S etal. Free Radic Res.2016)大気中浮遊微粒子はヒトに発がん性があり、粘膜付着や肺への進入により炎症を起こす。本研究では、黄砂を曝露したマウスの肺に炎症が認められた。また、酸化DNA損傷マーカーの8-oxodGの増加や、ニトロ化DNA損傷マーカーの8-ニトログアニンの増加が示された。プロテオーム解析では、黄砂曝露により発現量の増減がみられるタンパク質が見つかった。抗酸化および抗腫瘍に関わるタンパク質のひとつが増加傾向、癌抑制に関わる可能性とヒト肺腫瘍での減少が報告されているタンパク質のひとつが減少傾向にあることが分かった。以上、黄砂曝露によって炎症と酸化ニトロ化DNA損傷が起こる可能性が示された。8-oxodGの定量については、測定装置がH26年度の終わり頃に不調になり、一時的に解析が停まったが、H27年度の予算で早々にセル(部品)を新しく買い換えて復調したので、解析を進める予定である。そのほかの解析は当初計画以上に進展している。すでに入手した黄砂試料を用いて、引き続き動物実験と培養細胞実験を行い、組織学的解析および生化学的解析を行う。炎症や関連因子、がん幹細胞マーカーの発現変動を解析し、黄砂曝露による肺障害作用と炎症関連DNA損傷との関連や、損傷機序について研究を進める予定である。おおむね計画通りに行う予定である。衛生学当初計画ではディーゼル排ガス微粒子を黄砂とともにマウスに投与する予定であったが、黄砂のみの投与で興味深い知見が得られているので、計画を変更しディーゼル排ガス微粒子の投与は取りやめる。復調した測定機器で8-oxodGの定量を進める。有意差が得られるよう動物実験を繰り返し、再現性を確認する。またプロテオーム解析(2D-DIGE, TOF/MS/MS)を進め、同定したタンパク質についてはウエスタンブロットなど他の手法も用いて解析を進める。さらに、黄砂微粒子に付着した微生物学的毒素の影響を評価するため、黄砂の一部を高温で加熱処理し、非加熱と比較して解析を行う計画である。3月末の学会出席のための旅費で差額が生じたため。H27年度の購入費用に充てる。
歴史学習におけるＳＮＳ活用型討論と直接対話型討論の関係性に関する実践的研究

1.研究目的学習指導要領(中学校・高等学校)では言語活動の充実がめざされてきた。私自身もこうした課題を意識し、またそれに実践的に答えるために、長年高校を中心に「討論」を取り入れた学習活動を実践・報告してきた。ただ一方で、現代の中・高校生が教室内で直接対話により討論することが年々難しくなってきていることも実感していた。そこで、この実践では、生徒が頻繁に使うSNS、LINEなどといったソーシャルネットワークを授業で活用することで、歴史的な問題についても積極的な「討論学習」を組織できることを明らかにしたいと考えた。2.研究方法第1に、いくつかの討論テーマ(「縄文の犬」、「平城京のなぞを追う」)において、いままで実践してきた直接対話型討論のなかでの言語活動の分析を行った。第2に、同様の討論テーマで教室内SNSを導入し、生徒間での意見交流・討論学習を行い、その実践を分析し、(1)との差異を考察するという方法をとっている。具体的な実施方法としては、ednity(http://www.ednity.com/)のシステムを参照してほしい。3.研究成果SNSを導入した討論の優れた点としては、歴史的テーマの場合は、複数の解釈が成立する可能性があるが、その立てられた複数の仮説すべてに対して、同時に検討(反論、質問)を展開できるという利点があることが実証できた。このことにより、直接対話型討論に比べて、時間的に大変効率的な学習が組織できるというメリットが大きい。またすべての発言が可視化されるため、生徒全員が議論の争点を確認でき、知識の有無による差が現れにくい。一方難点は、直接対話型のような「表情」「声のトーン」など情感に関わる部分が捨象されるために、「主張しよう」という意欲が喚起されにくいというデメリットがあった。今後は、両者のよさを生かすことのできる組み合わせた学習展開を考えていく予定である。
自らの教育実践を反省し、改善を志向する教師のためのセルフ・スーパービジョンの開発

本研究は、教員が自律的に、自分がスーパーバイザーであると同時にスーパーバイジーとなって、授業を反省し、改善に向けて内的に対話し、改善策を考え、実行するのを支援するセルフ・スーパービジョンの開発を目的としている。教員が内的対話をシステム的に実行できるワークとワークシートを開発し、試行し、その有効性を確認した。その結果、反省的思考のスキル形成、行動の選択幅の拡大、自己決定と自己責任感の向上に有効であり、教員の自己肯定感も強まることが明らかになった。ドイツ・アメリカにおけるセルフ・スーパービジョンの文献研究を行い、平成18-20年度科学研究補助金「授業改善を目的とした専門的な教育スーパーバイザー養成のためのプログラム開発」(基盤研究C)の研究成果が、セルフ・スーパービジョン開発に有効な基礎となることを確認した。大阪府下の中学校教員を対象に「教員研修のあり方」についてアンケートを実施した。アンケート結果から、(1)教師の授業改善へのニーズは高い、(2)忙しくて研修に参加する時間の確保が難しい、(3)教師の個人的ニーズに適切な研修はそれほど多くはない、(4)教科担任制のため授業に関する校内研修が難しい、ことがわかった。この結果は、平成19年度に実施した小学校教員対象のアンケニト結果と共通する部分が多いことが判明し、小・中学校教員を対象としたセルフ・スーパービジョンへのニーズは高いと判断できた。セルフ・スーパービジョンの対象となる教員として、(1)自分の教育実践に満足しておらす、授業改善を望んでいる教師と、(2)自分の教育実践の現状に満足しているが、しかしだからこそよりキャリアアップを目指している教師、の両方を視野に入れている。セルフ・スーパービジョンは教育スーパービジョンがスーパーバイザーと一緒にワークをするのに対して、教師自らがスーパーバザーとスーパーバイジーの両方を一人ですることに特徴がある。したがって、教師の内的対話能力、反省的能力を育て、自律的に授業を改善する精神的ストラテジーのレパートリーを広げることが主なワーク内容となる。そしてこの過程を支援し、教師の思考と行動の新しい選択可能性を拓き、自己決定・自己責任能力を高めることが、セルフ・スーパービジョンの目標である。セルフ・スーパービジョンに関する理論研究を継続した。その成果として、セルフ・スーパービジョンの概観を描き、セルフ・スーパービジョン段階として、(1)セルフ・スーパービジョンを実施する準備段階、(2)設定したテーマと関連したワークを実施する段階、(3)段階(1)(2)の成果を評価し、セルフ・スーパービジョンを継続するかどうかを決断する段階、を相対的に区別した。そして段階(1)(2)を実施する助けとなるワークシートについて検討した。文献によれば、この段階のために25種類のワークシートが開発されている。そしてこれらのワークシートを使ったワークレベルを、教育スーパービジョンのワークレベルと比較すると次のことが明らかになった。すなわち、教育スーパービジョンでのワークレベルが、授業方法のレベル、教師の教育目標と意図のレベル、教師の生育歴が関与するレベル、生活場所の組織的条件のレベル、であったのに対し、セルフ・スーパービジョンでは、教師の確信にかかわるレベル、能力にかかわるレベル、環境にかかわるレベル、が考えられており、セルフ・スーパービジョンでは、何よりも教師の内的側面に重点がおかれることが、明らかになった。そこから、セルフ・スーパービジョンを実施するのに必要なスキルは何よりも内的対話を実行するためのスキル、反省的に考えるためのスキルであることが明らかになった。そして、この研究成果の一部を、日本教師教育学会第20回研究大会で発表した(発表要旨録184-185頁)。試行した教師の見解によれば、ワークシートによる援助が有効であるということだったので、ワークシートのさらなる改善が来年度の課題となる。セルフ・スーパービジョンワークの構成理念として、(1)現実の社会構成主義的理解、(2)人間の全体的・統一的理解、(3)フィードバックの重要性、(4)現実から出発した未来志向としての目標定位、(5)選択可能性の拡大、(6)その時々の最上の行動の選択、(7)自己肯定の立場、の七点が明らかになった。この理念に基づくスーパービジョンワークは、教師のスーパービジョンコンピテンスの向上を目指している。このスーパービジョンコンピテンスは教師が内的対話を実行し、反省的に思考するスキル、行動の選択可能性の拡大と行動決断そして行動に伴う責任感の総体として理解される。それゆえ、全ての教師にさらなる向上が求められる。セルフ・スーパービジョンワークを支援するために開発された25種類のワークシートを試行し、一部日本の教師に適合するように変形した結果、授業改善を志向する教師がワークシートの指示に従ってワークすることにより、(1)自己を客観化し、(2)思考の堂々巡りを防ぎ、(3)一定の結論を導き出すのに有効であることが明らかとなった。その結果、スーパービジョンコンピテンスが形成され、コンピテンスの向上と共に自己肯定感も強化されることが明らかになった。同時にまたこのコンピテンスの向上は、教師活動にとって多くの場面で有用であることも推測された。

以上のことから、多様な研修や教育スーパービジョンの機会をもつ教師も、また研修に参加するのが難しく、教育スーパービジョンの磯会がない教師も、自ら授業改善を志向すれば、セルフ・スーパービジョンを活用でき、スーパービジョンコンピテンスの向上を期待でき、授業改善に有用であることが明らかになった。
卵巣癌の腹腔内免疫環境と化学療法の相互作用の解析に基づいた免疫療法の構築

本研究では卵巣癌細胞が免疫抑制因子PD-L1を強発現している症例において有意に腹腔内に悪性細胞を認める頻度が高いことを見出し、この分子が免疫学的に腹腔内播種を促進している可能性を考えた。そこで、マウスの腹腔内播種モデルを用いて検討したところPD-L1の強制発現あるいは抑制により、CD8の癌細胞攻撃能およびマウスの腹腔内播種モデルにおける予後に有意に関連することがわかった。卵巣癌においては腹腔内の免疫環境が播種に重要であることが示された。[1]腹腔内進展と局所免疫環境との関連の臨床的検討卵巣癌IIIc期症例における化学療法前後の症例約30例のペアで免疫環境の変化を免疫組織学的に検討した。宿主側免疫学的因子として、CD8T細胞数、CD57発現樹状細胞数、NK細胞数、制御性T細胞数、また、腫瘍側の免疫学的因子として、TGF-b、PD-L1、Fas-L、HLA等の発現を検討したが、宿主側免疫学的因子として、CD8T細胞数の変化がもっとも重要な変化要因であった。これは、Web上の卵巣癌化学療法前後のマイクロアレイデータの解析結果とも一致しており、卵巣癌の局所免疫環境におけるCD8T細胞数の重要性が認識された。[2]腹腔内進展と局所免疫環境との関連の実験モデルでの検証と治療モデルの作成マウス卵巣癌細胞株HM-1を用いた腹腔内播種モデルを作成し、腹腔内播種の進行につれて腹腔内免疫環境、および癌のphenotypeがどのように変化するかをフローサイトメトリーおよび蛍光免疫染色を用いて分析した。その結果、HM-1細胞株では、in vitroの培養条件においては、IFNgのみでしか誘導されなかったPD-L1発現が腹水中に浮遊している癌細胞では誘導されていることが示された。腹水中のIFNg値は比較的高値であったが、in vitroほどの値は示さず、さらに何らかの免疫学的な要因が関与しているものと考えられ、現在、その機序や生物学的意義に関してさらに検討中である。【目的】腫瘍はその局所で免疫抑制因子を発現し、宿主免疫から逃避するシステムを獲得していることが近年報告されているが、これらを包括的に調べた研究はない。そこで、卵巣癌の免疫抑制因子発現と、腫瘍内に浸潤した免疫細胞の分布を解析し、全症例の免疫学的プロファイルによるグループ化を行ない、その臨床的意義を検討した。【方法】患者の同意を得て、卵巣癌患者70例の手術検体を用いて腫瘍の免疫抑制因子(TGF-b1、COX-1/-2、PD-L1/-L2)発現および、腫瘍内浸潤免疫細胞(CD4、CD8、CD57(=NK細胞)、CD1a(=樹状細胞)、Foxp3、PD-1陽性細胞)の数を免疫組織染色により検討し、各症例の免疫学的プロファイルを作成した。プロファイルにて階層的クラスター解析を行い、分類されたクラスターと臨床病理因子および患者予後との関係について検討した。【成績】階層的クラスター解析の結果、全症例は4クラスターに分類された。クラスター1は、腫瘍内CD4、CD8+T細胞が高度に浸潤しており、免疫抑制因子の発現は少なかった。一方、クラスター2は、腫瘍のCOX-1高発現かつ腫瘍内NK細胞が多く、クラスター3は腫瘍のPD-L2高発現と腫瘍内CD4+T細胞が少ない集団であった。クラスター4は腫瘍のPD-L1、TGFb1、COX-2の発現が高く、腫瘍内CD8+T細胞浸潤が最も少なかった。また、クラスター1は他の3クラスターに比して有意に予後良好であり、さらに多変量解析にてクラスター1は独立予後改善因子であった。【結論】卵巣癌局所の免疫状態を包括的に解析することによって局所の免疫状態を把握し、患者の予後を予測できる可能性が示され、今後、抗癌剤や免疫療法の前後で比較することで治療の個別化や効果予測への有用な指標となる可能性が示唆された。本研究では『癌は腹腔内進展の際に自らを変化させるだけでなく、回りの環境、特に免疫環境を自己の生存に有利な方向に変化させつつ進展していく』という仮説に基づき、この現象を臨床サンプルおよび動物実験で証明すると同時にこれを人為的に変化させることで腹腔内進展を抑制できるかどうかを検討した。臨床サンプルを用いた検討では、卵巣癌細胞がさまざまな免疫抑制因子のうち、PD-L1を強発現している症例において有意に腹腔内に悪性細胞を認める頻度が高いことを見出し、この分子が免疫学的に腹腔内播種を促進している可能性が考えられた。そこで、マウスの腹腔内播種モデルを用いて検討したところ、マウス卵巣癌細胞株であるHM-1およびID-8は、マウス腹腔内でCD8T細胞と遭遇することでPD-L1を発現し、免疫逃避を起こすことがわかった。

これらの細胞においてレンチウイルスを用いてPD-L1を強制発現したり、あるいは抑制したところ、細胞障害性アッセイにおけるCD8の癌細胞攻撃能はPD-L1を強発現株では弱まり、逆にPD-L1を抑制すると強くなることが示された。さらにマウスの腹腔内播種モデルにおいても、PD-L1を強発現した株では有意に予後が悪く、PD-L1抑制株では良かった。これらのことから、卵巣癌においては腹腔内の免疫環境が播種に重要であり、これを改善することで患者の予後改善につながる可能性が示された。現在、この結果を用いて再発卵巣癌に対する免疫治療の臨床試験を実施中である。