hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アオコが産生するプロテアーゼ阻害物質aeruginosin類の生合成に関する研究

イミノ酸であるChoiの生合成については、M.aeruginosa(NIES-98)^<13>CでラベルしたTyrの投与実験を行ったが、明確な取り込みを確認できなかったが、芳香族アミノ酸が取り込まれ後、還元される経路が存在するものと思われる。また、M.aeruginosa(NIES-98,298)より得られたaeruginosin類とトリプシン、.トロンビンのコンプレックスを作製し、X線解析により阻害機構を解明した。その結果、Arg誘導体が活性発現に重要な役割を果たしていることが判明した。
LAT1/CD98を介する細胞成長シグナルの分子機構の解明

LAT1(L-type amino acidtransporter1)は大型中性アミノ酸をNa+非依存的に輸送する癌細胞特異的アミノ酸トランスポーターであり、1回膜貫通型糖タンパク質である補助サブユニット(CD98hc/4F2hc)とジスルフィド結合を介して複合体を形成することで細胞膜に局在し機能発現する。CD98hcは発生初期や腫瘍細胞に高発現するとの報告があり、アミノ酸トランスポーターの補助因子としてだけでなく多機能性タンパク質として癌細胞増殖シグナルに関与していると考えられる。本研究では、細胞膜に存在するCD98hcが、細胞増殖に関わるシグナル分子の上流に位置し細胞外から細胞膜を経由した細胞内への情報伝達によって細胞の成長・増殖を制御している可能性を検証するため、LAT1/CD98hcと相互作用する分子群の同定を試みた。ヒト膀胱癌細胞株T24の細胞溶解液を試料として1)CD98hc-N末端領域GSTプルダウン法あるいは2)CD98hc特異的モノクローナル抗体を用いた免疫沈降法によって共沈降してきたタンパク質を、我々の研究室で改良したLC-MS/MS法により解析しCD98hcと結合する候補分子群を同定した。同定された分子の中には、LAT1などCD98hc軽鎖として知られる分子群(xCT、ASCT2)や既知の相互作用分子(インテグリン、CD147、GLUT1等)が含まれており、従来難しいとされてきた膜タンパク質のプロテオミクス解析が我々の方法により確実に解析できていると考えられた。既知分子以外に同定されたタンパク質には、刺激に応答して細胞増殖シグナルを発動する分子やT細胞活性化に関わる分子、その詳細な機能は未知であるものの癌化に伴って発現増強する分子などが含まれており、LATI/CD98hcを中心とする細胞増殖シグナル伝達機構の解明に大きく前進したと考えられる。LAT1 (L-type amino acidtransporter 1)は、大型中性アミノ酸をNa+非依存的に輸送する癌細胞特異的アミノ酸トランスポーターである。II型膜タンパク質に分類される1回膜貫通型糖タンパク質である補助サブユニット(CD98hc/4F2hc)とジスルフィド結合を介して複合体を形成することで細胞膜に局在化し、輸送機能を発現する。補助サブユニットであるCD98hc/4F2hcは、多機能性タンパク質であることが示唆されている。そこで発生初期や腫瘍細胞に高発現するアミノ酸トランスポーターの補助サブユニットとして位置づけられているCD98hc/4F2hcが、補助サブユニットとしてだけ存在しているのではなく、mTOR (Mammalian Target of Rapamycin)を介するシグナルの上流に位置し、細胞外から細胞膜を経由した細胞内への情報伝達によって細胞の成長・増殖を制御していることを明らかにし、アミノ酸トランスポーターLAT1/CD98hc複合体の細胞成長における役割、特に重鎖であるCD98hc/4F2hcが制御する細胞成長シグナル機構を解明することを目的に研究を行った。まず、複数の培養細胞を界面活性剤で可溶化し、抗CD98hc/4F2hc抗体で免疫沈降した。得られた共沈降試料をショットガン法により、質量分析計で解析し、CD98hc/4F2hcと共沈降したタンパク質同定を行うため、種々の免疫沈降条件を検討した。また、すでにCD98hc/4F2hcとの結合を証明したタンパク質の細胞における局在やCD98hc/4F2hcとの結合様式を顕微鏡観察やウエスタンブロッティングで解析した。さらにモノクローナル抗体によるCD98hc/4F2hc活性化のために予備実験をおこなった。LAT1(L-type amino acidtransporter 1)は、大型中性アミノ酸をNa^<+>非依存的に輸送する癌細胞特異的アミノ酸トランスポーターであり、補助サブユニット(CD98hc/4F2hc)とジスルフィド結合を介して複合体を形成することで細胞膜に局在化し輸送機能を発現する。CD98hc/4F2hcが、アミノ酸トランスポーター補助サブユニットとしての機能のみでなく、mTOR(Mammalian Target of Rapamycin)を介するシグナルの上流に位置し、細胞外から細胞膜を経由した細胞内への情報伝達を通して、細胞の成長・増殖を制御していることを明らかにし、CD98hc/4F2hcが制御する細胞成長シグナル機構を解明することが本研究の目的である。得られた共沈降試料をショットガン法により質量分析計で解析し、これまでのところ複数のCD98hc/4F2hc共沈降タンパク質を検出している。さらに網羅的リン酸化定量プロテオミクスを行い、それらの結果と併せて、これら候補分子が内因性のCD98hc/4F2hcと結合することによる細胞機能への影響を検討している。すでにCD98hc/4F2hcとの結合を証明したタンパク質annexin IIについては、細胞における局在やCD98hc/4F2hcとの結合様式、リン酸化シグナルへの影響を解析した。また、マウス正常組織におけるCD98hc/4F2hcおよびLAT1タンパク質の発現を解析し、次年度に計画しているin vivo解析のための基礎データを取得した。さらにLAT1の発現量をノックダウンにより減少させた場合、CD98hc/4F2hcの存在形式が、膜上で変化している可能性を示す結果を得ており、これはCD98hc/4F2hcが細胞成長シグナルを制御するために何らかの変化を必要としていることを示唆している。LAT1(L-type amino acid

transporter1)は大型中性アミノ酸をNa+非依存的に輸送する癌細胞特異的アミノ酸トランスポーターであり、1回膜貫通型糖タンパク質である補助サブユニット(CD98hc/4F2hc)とジスルフィド結合を介して複合体を形成することで細胞膜に局在し機能発現する。CD98hcは発生初期や腫瘍細胞に高発現するとの報告があり、アミノ酸トランスポーターの補助因子としてだけでなく多機能性タンパク質として癌細胞増殖シグナルに関与していると考えられる。本研究では、細胞膜に存在するCD98hcが、細胞増殖に関わるシグナル分子の上流に位置し細胞外から細胞膜を経由した細胞内への情報伝達によって細胞の成長・増殖を制御している可能性を検証するため、LAT1/CD98hcと相互作用する分子群の同定を試みた。ヒト膀胱癌細胞株T24の細胞溶解液を試料として1)CD98hc-N末端領域GSTプルダウン法あるいは2)CD98hc特異的モノクローナル抗体を用いた免疫沈降法によって共沈降してきたタンパク質を、我々の研究室で改良したLC-MS/MS法により解析しCD98hcと結合する候補分子群を同定した。同定された分子の中には、LAT1などCD98hc軽鎖として知られる分子群(xCT、ASCT2)や既知の相互作用分子(インテグリン、CD147、GLUT1等)が含まれており、従来難しいとされてきた膜タンパク質のプロテオミクス解析が我々の方法により確実に解析できていると考えられた。既知分子以外に同定されたタンパク質には、刺激に応答して細胞増殖シグナルを発動する分子やT細胞活性化に関わる分子、その詳細な機能は未知であるものの癌化に伴って発現増強する分子などが含まれており、LATI/CD98hcを中心とする細胞増殖シグナル伝達機構の解明に大きく前進したと考えられる。予定どおりに解析が進んでおり、次年度に向けた準備も十分に行っている。これまでの結果からCD98hc/4F2hcが制御する細胞成長シグナル機構に重要な働きを持つと考えられる候補因子に関して、TGマウスの作成、およびin vivoノックダウン実験を行う。それにより、in vivoにおいてCD98hc/4F2hcが制御する細胞成長シグナルの伝達機構を詳細に解析する。また、CD98hc/4F2hcの過剰発現、またはノックダウン時のリン酸化シグナルプロファイリングを、定量質量分析計を用いて網羅的に解析することにより、CD98hc/4F2hcが発動するシグナルの、細胞成長シグナル全体像への関与を明らかにする。さらに、CD98hc/4F2hcシグナル発動を感知するタンパク質センサーを発現させる培養細胞実験系を構築し、シグナル発動の上流に位置する細胞外リガンドの探索を行うことにより、より発展的にCD98hc/4F2hcが制御する細胞成長シグナル機構の入力から出力まですべてを明らかにすることが出来る。培養上清や組織抽出液をHPLCで分離した画分と、化合物ライブラリーを用いる二通りの方法で探索を進める予定である。
首都圏から避難した原発ディアスポラの生活リスク意識と家族関係の変容に関する研究

本研究は、2011年3月における福島第一原子力発電所の事故を契機として、首都圏から他の地域に避難した原発ディアスポラ世帯の生活リスク意識と家族関係の変容に関する実証的研究である。2018年度においては、前年度に引き続き(1)2017年度において生協総合研究所と共同で実施した「放射性物質に対する意識や行動の調査」の結果についてさらなる分析をすすめた。その成果は2019年度中に『生活協同組合研究』等で公表予定である。(2)「チェルノブイリ原発事故」および「福島第一原発の事故」について、新聞記事データベースによる記事の蒐集をすすめた。分析手段としてはテキストマイニングの手法を用いるため、KHCoderのセミナーや計量分析についての研究会に参加、新たな知見を得た。(3)避難者や避難者の支援団体への聞き取りを継続した。特に福岡市内に拠点を置き、広く九州内において避難世帯とのかかわりを続けている「被災者支援ふくおか市民ネットワーク」におけるメンバーに対する聞き取り調査やこの団体のイベントの参与観察は収穫が大きく、「原発避難」という現象をより重層的に把握することが可能となった。また、避難者であり、福岡県内で当事者のグループを立ち上げた女性についてのインタビューを基にしたレポートが『21世紀の家族づくり』に掲載された。今年度においては、遅れている「研究成果の公表」を意識し、(1)と(2)の内容における論文の執筆もしくは学会報告、そして(3)(4)の内容を含みこんだ報告書の作成に力を注ぎたい。2018年度においては、原発避難者の支援団体と接触し、中心となるメンバーからの聞き取り調査が実施できたこと、またいくつかのイベントにおいて参与観察ができたことが大きな収穫である。だが、研究実績の概要で示した通り、当初は2017年に生協総合研究所と実施した「放射性物質に対する意識や行動の調査」の分析と結果の公表、また「チェルノブイリ原発事故」と「福島第一原子力発電所の事故」に関連する新聞記事の計量分析についても学会報告や論文としての公表を進める予定であった。また、当初は2018年度を研究の最終年度としており、報告書の作成をおこなうことになっていた。これらの計画は2019年度に持ち越されることになったため、「遅れている」との評価となる。2019年度は以下の作業を中心に研究を推進する。(1)生協総合研究所と共同で実施した「放射性物質に対する意識や行動の調査」の結果について、さらなる分析と公表を進める。(2)「チェルノブイリ原発事故」および「福島第一原子力発電所の事故」について、新聞記事データベースを用いた計量テキスト分析を実施し、こちらも分析結果の公表をおこなう。(3)これまで実施した分析結果や聞き取り調査の内容を中心に、紙媒体の報告書にまとめる。実施した研究の具体的内容としては、(1)福島第一原子力発電所の事故やチェルノブイリ原発事故に関連した文献資料の蒐集および分析、(2)福島第一原子力発電所の事故を契機に首都圏から福岡市に避難・移住した世帯の聞き取り調査と参与観察、(3)今後の研究を取りまとめるための方法論の構築、具体的には学会・研究会・論文検討会への参加や報告である。(1)については、日本国内において出版された書籍や論文、雑誌記事において未入手であったもの、および新たに2015年度に刊行されたものを中心に購入または文献の複写をおこなった。また、「フクシマ」「原発避難」というテーマの文献はもちろんであるが、「家族」「社会調査」「社会学」といったカテゴリーに当てはまるものも広く入手した。(2)については、福岡県内において定期的に開催されている福島原発を契機とした避難・移住世帯の集まりに参加したり、またグループインタビュー等の聞き取り調査を実施した。(3)については、研究代表者がこれまで継続してかかわってきた社会学の学会・研究会・論文検討会への参加や報告に加えて、新しく「テキストマイニング」についての研究会やシンポジウム、また「子育て支援」にかんする研究会へ登録と参加をおこなった。これらの活動によって得た知見は、今後研究成果を論文の形式でまとめていく際に活用される。2015年度における研究は、福島原発事故後5年を経過しようとする時点のものである。原発事故が過去のものとして忘れ去られようとしている一方で、元の場所に帰還したり、移住先に定住して暮らしていく覚悟を決めたりと避難世帯の選択も多様であり、また悩みもそれだけ深くなっていることが確認された。次年度以降はさらに聞き取り調査の対象者を増やしたり、また質問紙調査による量的な分析をすすめていく予定である。当初の計画においては、上述した(1)の文献資料の蒐集と分析において、新聞記事や雑誌記事のデーターベースからの記事の抽出と保存、分析をおこなう予定であった。研究代表者の勤務校の付属図書館にこのための環境が整っておらず、また他の研究資源への予算の配分をおこなった関係から2015年度においては新聞記事と雑誌記事の蒐集を断念した。次年度以降、可能であれば2011年度以降の新聞・雑誌記事の検索と蒐集に努めたい。実施した研究の具体的な内容としては(1)家族社会学や社会調査法の事例研究および方法論を扱った文献資料の蒐集と分析、(2)福島第一原子力発電所の事故から九州各地に避難・移住した世帯の聞き取り調査と参与観察、(3)今後の研究を取りまとめるための方法論の構築、具体的には各種の学術学会、研究会、論文検討会への参加と報告、(4)平成29年度に実施するWEBによる質問紙調査の設計と実施についての調整、である。

(1)については、日本国内において出版された書籍や論文、雑誌記事において未入手であったもの、および新たに2016年度に刊行されたものを中心に購入、または文献の複写をおこなった。今年度はとくに、家族社会学の知見をもとに書かれている書籍やテキストマイニング等の方法論を扱った文献資料に着目して購入をすすめている。(2)については、これまでは福岡市への避難・移住世帯を中心に聞き取り調査を進めてきたが、広く九州各県にその範囲を拡大し、北九州市、久留米市、佐賀市、熊本市等における移住世帯に話を聞いた。そのうちの何人かの方は、地域における避難・移住世帯のネットワークを自ら作り、その輪の中で他の世帯との情報の共有を進めたり、支援を続けている地域のリーダー的な存在であり今後の考察の方向性を固める上で参考になった。(3)については、社会学の研究グループ、共著を出版予定の研究チーム、そして九州大学の異分野融合テキストマイニング研究会に参加し、論文の構想の報告やテキスト報告、ディスカッションをおこない、とくにテキストマイニングの手法を学ぶ上で重要な示唆を得ることができた。(4)については、質問紙調査の協力者である生協総合研究所の研究員の方と複数回の打ち合わせをおこない、質問紙の設計をおこなった。まず、当初の計画においては、聞き取り調査において避難世帯のみならずその関係者で首都圏在住の方にも対象を広げ話をお聞きする予定であった。だが、時間的な制約からこれが実現できなかった。次に、質問紙調査も当該年度に実施する計画を立てていたが、こちらもじゅうぶんな準備ができなかったために平成29年度の実施へと年度をまたぐ形となった。加えて、本年度においては執筆途中であったり編集中であったりする論文はあるものの、公刊された成果が1本もなく、この点でも研究の進捗状況としてははかばかしくないと判断できる。実施した研究の具体的な内容は以下の通りである。(1)生協総合研究所との「放射性物質に対する意識や行動の調査」(Webによる質問紙調査)の実査と分析、および結果の公表、(2)首都圏から福岡県に避難した世帯を支援する団体への聞き取りとイベントへの参与観察、(3)新聞縮刷版・新聞記事データベースにおける「チェルノブイリ原発事故」関連の記事の蒐集と分析、および結果の公表、である。(1)については、研究員の近本聡子氏と共同で生協組合員を対象として「福島第一原子力発電所の事故以後の食品の安全性についての意識」「国・自治体・生協等の放射性物質に対する対応への評価・不安感」「情報の入手行動」を中心に実施、インターネットモニター対象者の7,453人から回答を集めることができた(有効回収率44.9%)。結果として、住んでいる自治体や国の放射性物質に対する取り組みについて、2割程度しか満足していないこと、生鮮食品や加工食品の放射線量について不安な層が半数以上であること等が明らかになった。この調査結果の第一報は『生活協同組合研究』の2018年3月号に掲載することができた。(2)については、「つなぎte大牟田」や「ウォローズ九州」「ふくおか市民ネットワーク」といった原発避難者の支援団体のイベントに参加、参与観察をおこなった。また、それぞれの団体で活動しているメンバーや代表者への聞き取りを実施した。
力学的刺激により分子鎖が可逆的に切断・再結合する反応性高分子の創製

本研究では、力学的な刺激により分子鎖が可逆的に切断・再結合する反応性高分子の創製を行った。新しい力学応答性分子としてジアリールベンゾフラノン誘導体を導入した様々な高分子を系統的に設計・合成し、定性的な解析のみならず、引張試験、電子スピン共鳴測定、紫外可視分光測定などを駆使して、定量的な解析を行い、動作原理の解明および普遍的な分子設計の提案を行うことができた。また、可逆的に切断・再結合する多彩な反応性高分子を設計・合成し、それらの反応性を明らかにした。平成26年度は、メカノクロミック高分子を系統的に合成することから研究に着手した。ジアリールビベンゾフラノン(DABBF)誘導体を出発原料として、主鎖型や架橋型のポリマーの合成を行った。具体的には、DABBF骨格を有するジオールおよびテトラオール誘導体を、高分子を合成するのに十分な量を合成する手法を確立した。ジオール誘導体は、逐次重合系のモノマーの一つとして利用することができるが、実際にジイソシアネートとの重付加反応により、対応する直鎖状ポリウレタンを合成できた。さらに、構造と力学応答性の相関関係を明らかにするために、セグメント化ポリウレタンの合成を行った。組成や添加方法を工夫することで、DABBF骨格をセグメント化ポリウレタンのハードセグメントおよびソフトセグメントに別々に導入したものを合成した。異なる分子鎖の自由度を有するポリウレタンを系統的に合成を行った。また、テトラオール誘導体を出発原料として用いることで、対応する架橋高分子へと誘導した。この際、直鎖状高分子の合成で得られた知見を活かして、効率的な合成を行った。並行して、電子スピン共鳴(ESR)装置の測定プローブ間に取り付けて使用する小型材料試験機を利用して、引張試験と同時にESR測定を行う装置のセットアップと基礎的な実験条件を決定した。この装置のセットアップが完了したことで、応力印加時にラジカルの定性および定量評価を行うことが可能となった。そのほかにも、別の分子骨格を有する可逆的な共有結合を有する高分子に関する基礎的な知見が数多く得られた。平成27年度は、連携研究者として参画している後関頼太助教とともに研究を推進した。平成27年度は、平成26年度に合成した主鎖型、架橋型のジアリールビベンゾフラノン含有ポリマーの特性評価を重点的に行った。具体的には、ジアリールビベンゾフラノン骨格を有する直鎖状高分子および架橋高分子に対して、引張試験や磨り潰し試験を行いながら、電子スピン共鳴測定を行った。直鎖状高分子に関してはジアリールビベンゾフラノン骨格を有するセグメント化ポリウレタンを中心に研究を行った。直鎖状高分子は有機溶媒に対して可溶性であったため、溶媒キャスト法によりポリマーフィルムを作製し、ダンベル型の試験片への加工した。得られた試験片に対して、引張試験/電子スピン共鳴の同時測定を行い、力学的刺激の強さとラジカル発生の相関関係を明確にすることができた。サンプルの種類によって、延伸初期からラジカル発生が生じるものと、延伸初期はほとんどラジカル発生が見られないが、ある一定の歪みがかかると急激にラジカルが発生するものとがあり、力学応答性ユニットであるジアリールビベンゾフラノン骨格に刺激が伝わりやすさは、その他の分子骨格に大きく依存することを明らかにした。さらに、一連の実験で発生したラジカル由来のシグナルは、炭素ラジカル由来のシグナル(g=2.003)であることもわかった。発生したラジカル種の減衰課程のダイナミクス解析や繰り返し測定も行うことができた。また、架橋高分子に関しても、一連の実験により多くの知見が得られており、定性・定量の両面で、力学応答性を有する反応性高分子の解析を行うことに成功した。その他にも、別の分子骨格を有する動的共有結合ポリマーに関する基礎的知見や発展的な知見が多く得られた。当初の目的のうち、本年度の計画であげていた項目は完了し、期待通りの成果があがったため。平成28年度は、これまでに得られた知見をもとに、力学的刺激に対して次世代型反応性高分子の創製を目指すとともに、動作原理の解明および普遍的な分子設計の提案を目的として研究を推進した。具体的には、ジアリールビベンゾフラノン(DABBF)骨格を有する力学応答性高分子に関して、DABBF骨格以外の分子鎖の分子量、トポロジー、ガラス転移温度の違いによる影響を系統的に調査した。その結果、例えばポリスチレンを用いた場合では、分子量が大きくなるほど力学応答性が高くなることが明らかとなった。また、分子鎖のトポロジーに注目すると、直鎖状の高分子よりも、星型高分子の方が高い力学応答性を示すことがわかった。さらに、ガラス転移温度の違いにより、力学応答性が大きく異なることを見出した。これは分子鎖の運動性が大きく影響しているものと考えられる。架橋高分子においても、架橋密度の違いによって力学応答性が異なることが明確になり、DABBFを用いた力学応答性高分子の分子設計指針を提案することができた。実際の実験は、本研究経費により購入した自動粉砕装置等を活用して高分子粉末に力学的な刺激を与え、電子スピン共鳴(ESR)測定により、発生したラジカル種の定性と定量を行った。ESR測定の結果、期待どおり炭素ラジカル由来のシグナルが観測され、定量化にも成功した。ラジカル種由来の色の変化を、紫外可視吸収測定のみならず、写真撮影、ムービー撮影、などを活用して多角的に評価することができた。この他にも、分子鎖が可逆的に切断・再結合する多くの反応性高分子の合成と評価を行った。

平成28年度は、最終年度であったため、研究全体の総括も行った。本研究では、力学的な刺激により分子鎖が可逆的に切断・再結合する反応性高分子の創製を行った。新しい力学応答性分子としてジアリールベンゾフラノン誘導体を導入した様々な高分子を系統的に設計・合成し、定性的な解析のみならず、引張試験、電子スピン共鳴測定、紫外可視分光測定などを駆使して、定量的な解析を行い、動作原理の解明および普遍的な分子設計の提案を行うことができた。また、可逆的に切断・再結合する多彩な反応性高分子を設計・合成し、それらの反応性を明らかにした。当初の目的のうち、初年度の計画であげていた項目はほぼ完了し、期待通りの成果があがったため。今後は当初計画どおり、最終年度となる3年度目の研究計画を推進する予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。高分子化学今後は当初計画どおり、2年度目の研究計画を推進する予定である。
ペルオキシソームの誘導形成に伴う蛋白質のソーティング機構

1.ペルオキシソームの3-ケトアシル-CoAチオラーゼのN末端延長ペプチド部分にペルオキシソーム移行シグナルの活性があることはすでに明らかにしたが,この部分の荷電アミノ酸について部位指定突然変異を導入し、移行活性に対する影響をin vivoの実験によって調べた。^<-24>Argについては、リジンを含めて他のアミノ酸はすべて無効であった。一方、^<-17>Hisはグルタミンとは置換可能であったが、他のアミノ酸は無効であり、特に塩基性アミノ酸や疏水性アミノ酸に置換すると、ミトコンドリア輸送シグナル活性が出現した。また^<-11>Gluをアスパラギン酸以外のアミノ酸に置き換えると、ペルオキシソームとミトコンドリアの両方に移行するようになった。これらの結果は、チオラーゼの延長ペプチドが既知の典型的ペルオキシソーム輸送シグナルとは全く異なる機構で認識されることを示すと共に、ミトコンドリアシグナルとの予想外の近縁性を示唆している。2.ペルオキシソーム増殖剤によるbeta酸化系遺伝子の誘導に関与すると考えられている核内レセプターPPARの細胞内動態を調べる実験を行った。まず大腸菌の発現系によって得られたPPAR蛋白質を抗原としてウサギに免疫し、抗体を調製した。PPARの発現ベクターをトランスフェクションした培養細胞に対し、この抗体を用いて蛍光抗体染色を行ったところ、PPARを発現している細胞のほぼ全てについて核が染色された。ペルオキシソーム増殖剤の有無は結果に影響しなかったので、PPARは恒常的に局在すると考えられる。この時、トランスフェクションが起きている細胞のうち、PPARを発現している細胞は一部に過ぎないという結果が得られた。この発現の比率は細胞の種類によって非常に異なることがわかったので、その原因が細胞内の他の蛋白質との相互作用の違いによるものである可能性を考え、現在検討中である。
小規模廃水処理装置による窒素・リンの同時除去

同一汚泥を用いた嫌気-好気繰り返し操作は、窒素とリンを同時に除去出来る小規模廃水処理装置とし注目されている。本研究では装置内に好気域と嫌気域とを設け、両者の間で汚泥を循環させながら連続的に窒素とリンを除去するプロセスを検討した。処理装置として二重管型気泡塔・二槽型上向流式活性汚泥法・嫌気部を設けた活性汚泥法の3種を考え、処理特性を求めた。いずれの処理装置においても原水は嫌気域に送入し、好気域から処理水を排出させた。嫌気-好気操作においては嫌気・好気設定条件が重要な操作因子である。二重管型気泡塔および上向流式活性汚泥法の場合、これは空気吹き込み流量および嫌気域と好気域の設定比によって与えられた。空気流量を増すと、全窒素除去率は増加した後減少した。これは有機態窒素の分解および硝化の促進と、嫌気域のDO上昇による脱窒の抑制によってもたらされる。上向流式活性汚泥法におけるリンの除去率は充分でなく、各槽、とりわけ好気槽での滞在時間を長くする必要があった。嫌気域を有する活性汚泥法においては、循環比が支配的な因子であった。循環比を増加させると全窒素除去率は最大値を示した後徐々に低下しており、上向流式活性汚泥法の場合と同様、脱窒過程が抑制されたことによるものと考えられた。嫌気域のDOがかなり高くなっても脱窒が進行しており、汚泥フロック内に嫌気ゾーンが存在するものと推測された。このように、嫌気-好気活性汚泥法では汚泥の活性(硝化、脱窒、脱リン)に応じた最適な操作条件が存在した。次に、上向流式活性汚泥法および嫌気域を有する活性汚泥法における液の流れを完全混合と仮定し、汚泥フロックのモデル化に基づいて導かれた窒素除去速度式を用いた処理装置のシミュレーションを試みた。一致は必ずしも十分ではなく、速度パラメーターの算出について再検討を要したが、窒素除去率に最大値が存在することが示された。
皮膚疾患における好酸球浸潤とケモカインの関連についての研究

好酸球浸潤をともなう皮膚疾患と、ケモカインとの関連について検討するため、免疫組織化学法により、好酸球に対し活性を示すケモカインRANTES、MIP-1α、好中球に対する活性を持つIL-8、及び単球に対する活性を持つMCP-1の沈着について比較検討を試みた。生検組織HE染色標本で好酸球浸潤の認められた症例(Hypereosinophilic syndrome、中毒疹、アトピー性皮膚炎等)を対象とし、生検時得られた凍結標本より切片を作成し、上記のケモカインに対する抗体を用いて免疫組織染色を行ったが、いずれの疾患についても好酸球浸潤の程度とそれぞれのケモカインの沈着との間に明らかな関連は認められなかった。また各種疾患患者末梢血より分離した好酸球のRANTESによる遊走を比較したことろでは、アトピー性皮膚炎患者群に遊走の亢進を認める例もあるが、疾患群間の差よりもむしろ固体差が大きくみられている。これらの結果から、皮膚疾患における好酸球浸潤とケモカイン、特にRANTES、の関連は現段階では明らかではない。しかし、免疫組織化学に関しては、ここに挙げたサイトカインは何れも細胞より遊離されるものであり、凍結切片中でも十分に保持されていない可能性も考えられ、技術的な問題も含めさらに検討が必要である。
顔認知他人種効果の生起因を探る―ストラテジー,処理効率,内部ノイズによる検討―

これまで他人種効果を扱った研究では現象を記述的に報告したものが大半であり,その生起因をシステマティックに検討したものは見当たらない。本研究では顔認知における他人種効果について,顔情報処理のストリームにおける複数のステージを詳細に分析する。実験結果から、顔認知におけるストラテジー,処理効率性,内部ノイズに関して自人種顔弁別,他人種顔弁別間で比較し,他人種効果がどの処理ステージに起因するかを明らかにすることを目的とする。初年度に行った,予備的実験ではClassification image法によって顔のどの空間位置情報を用いているかという処理ストラテジーをピクセル単位で明らかにし,自人種,他人種顔弁別間に差異があるかを検討した。実験データから,日本人被験者は外国人顔の弁別の際には目眉領域を強く利用し,日本人顔弁別では利用する箇所は一貫していないことが明らかとなった。本実験結果の解釈として,同人種の日本人顔の認知は簡単であるために,局所的な領域を手がかりとして認識可能であり,その結果,試行毎に異なる領域を手がかりとして弁別を行っていたものと考えられる。これに対し,外国人顔ではより広い領域を手がかりとして弁別を行う必要があり、安定したストラテジーをとったものと考えられる。そのため,CI法で日本人顔弁別ではストラテジーを捉えることができなかったもの推測された。本年度は,反応一貫性分析を導入することにより反応決定に関わる内部ノイズを調べることにより,試行毎に異なるストラテジーを行ったか否かを検討する実験を行った。その結果,内部ノイズには一貫した差異が認められなかった。このことから,他人種効巣はCI法,反応一貫性分析で捉えることのできない,顔情報の非線形的な利用によるものと考えられる。この点については,継続的に研究を行う。これまで他人種効果を扱った研究では現象を記述的に報告したものが大半であり,その生起因をシステマティックに検討したものは見当たらない.本研究では顔認知における他人種効果について,顔情報処理のストリームにおける複数のステージを詳細に分析する.実験結果から,顔認知におけるストラテジー,処理効率性,内部ノイズに関して自人種顔弁別,他人種顔弁別間で比較し,他人種効果がどの処理ステージに起因するかを明らかにすることを目的とする.本年度はまず本研究で用いる顔画像刺激データベースの作成し,その後,空間処理ストラテジー,処理効率性,内部ノイズを同時測定し,顔認知他人種効果を検証するための実験をClassification image測定実験をベースに構築することを目標とした。予備的実験では,CI法によって顔のどの空間位置情報を用いているかという処理ストラテジーをピクセル単位で明らかにし,自人種,他人種顔弁別間に差異があるかを検討した。また同時に,反応決定に関わる内部ノイズの推定(Burgess & Colborne,1988 ; Gaspar,Bennett,&Sekuler,2008)に関しての予備的データも収集したが,充分な解像度のデータを得ることができなかった。そのため,実験システムを精査したところ,実験システム・装置の大幅な改良が必要であることが判明した。特に,ストラテジーと内部ノイズ推定の精度を向上させるための改良に注力した。
高生体安全性・Ｘ線造影性金チタン超弾性合金の低温時効強化機構の解明と実用可能性

Au-Ti二元系およびCoを含む3・4元系合金を用い,OFZ法で単結晶化を試みたが作製に成功せず,包晶などの固相反応と推測された.このため多結晶を用いて研究した結果,Ti過剰非化学量論組成で良好な機械的性質を有すること,二元系では時効の影響が見られないが,Co添加合金では時効が起こることを明らかにした.二元系の平衡析出相はA15 AuTi3であるが,Co添加によりL12相となった.この析出相の寸法はサブnm数マイクロと比較的大きく,さらにAPBや空孔クラスタなどのナノ構造変化は認められなかったことから,時効による低温異常強化はCo添加で安定化したL12析出相に起因すると考えられた.26年度は,合金組成として,Au-(49-55)mol%Ti-(17-18)mol%Co多結晶材,Au-55mol%TiおよびCr, Nb, Mo添加AuTiCoをアーク溶解により作製し,溶体化処理温度を900°C,時効として300400°Cで1時間として,生成相,マルテンサイト変態温度,機械的性質を調べた.この結果,まず,Tiが50mol%より多い非化学量論組成にて,化学量論組成より良好な機械的性質を有することが明らかになった.これは本合金の実用化に対し非化学量論組成の利用が有効であることを示すものであり,非化学量論組成の利用が好ましいといえる.時効については,まず,二元系Au-55mol%Ti合金では時効の影響が見られないこと,3元系合金ではTi量によらず時効の影響が見られ,マルテンサイト変態温度が下がること,4元系合金でも時効の影響があることを明らかにした.これらより,本合金の時効挙動については,Co添加により引き起こされる現象であることがわかった.非化学量論組成における第二相としては,構造としてA15 Ti3Auが生成するが,透過型電子顕微鏡観察により,不純物濃度によってはL12構造も出ることが明らかになった.および,電子顕微鏡観察により,析出物は熱処理温度の増加により増加したが,大きさがサブマイクロ数マイクロメール程度であることがわかり,この寸法であると析出強化のためには大きく,時効による強化が析出強化によるものとは考えにくいことが検証できた.しかし,析出物形成によるマトリクスの組成変動は変態温度に影響を与えている可能性があり,今後,この検討も行っていく.また,AuCuAl合金の時効による強度変化についても検討を行った.機械試験よりAu-51Ti-18Co合金は延びと強度共に良好であったが,Au過剰側になると急激に強度・延性共に劣化すること,Ti過剰側では強度が上昇し,延性が低下することがわかった.Au過剰側でのマルテンサイトはB19相だけではなく,機械的性質と形状記憶効果に有害であるB11相も生成する.このため,機械的性質が良好であったAu-51Ti-18Co,Au-50Ti-18CoおよびAu-50Ti-15Coを中心に幾つもの条件でFloating Zone法による単結晶作製を試みたが単結晶は得られず,また切り出しにより単結晶が作製できるほどの大きな粒径の合金も残念ながら作製できなかった.高融点であり液相からの固相生成反応は特定できなかったが,包晶など単結晶ができにくい相反応で固相が生成する可能性が高いと考えられた.Ti過剰側組成における生成相は,組成・熱処理温度によらず第二相が生成していた.これはB2相ではなくL12相であり,通常のAu-Ti二元系では酸素量などに依存した非平衡相と考えられている相であるが,Co添加組成では平衡相である可能性が高いことがわかった.また,1200°C程度の均質化処理後も残存しており,AuTiCo単相領域を示す溶解度線は,予想より高温側であると示唆された.これらを用い,時効材の電子顕微鏡観察を行ったが,バルクとしてはAPBや空孔ナノクラスタなどの明瞭なナノ構造変化は特に認められなかった.また,AuTi/Coなどの拡散対から求めた見かけの拡散の活性化エネルギーは150kJ/mol程度と通常の空孔拡散の活性化エネルギー程度であり,特に異常に低い値にはならなかった.このことから,時効による低温強化はCo添加による第二相L12相に起因する可能性があることが示唆された.Au-Ti二元系およびCoを含む3・4元系合金を用い,OFZ法で単結晶化を試みたが作製に成功せず,包晶などの固相反応と推測された.このため多結晶を用いて研究した結果,Ti過剰非化学量論組成で良好な機械的性質を有すること,二元系では時効の影響が見られないが,Co添加合金では時効が起こることを明らかにした.二元系の平衡析出相はA15 AuTi3であるが,Co添加によりL12相となった.この析出相の寸法はサブnm数マイクロと比較的大きく,さらにAPBや空孔クラスタなどのナノ構造変化は認められなかったことから,時効による低温異常強化はCo添加で安定化したL12析出相に起因すると考えられた.本合金の研究目的のうち,1時効におよぼす組成については解明し,2また,溶体化温度と時効条件の検討も行った.機構の解明のための,3単結晶による基本的変形挙動の解明については27年度予定とした.5拡散対法にて拡散挙動を解析については検討を行っている.

6また,時効によるナノ自己組織化を高分解能透過型電子顕微鏡観察を行い,マトリクスについては特に明瞭な組織変化がないが,析出物形成については明らかにた.さらに,7透過型電子顕微鏡内その場加熱および引張試験については,透過型電子顕微鏡の不調により延期した.顕微鏡の修理は本研究費ですむものではなく,本研究では現状遂行をあきらめた.さらに,8本材料の実用化の可能性の解明については,順調に遂行し,27年度に企業も含め実用化を検討することになった.および,9他の金合金でも同様の実験を行うについては,AuCuAl系でも検討を行い,時効の影響があることを明らかにした.総合的に本年度の研究状況としては概ね順調に進展しているとした.材料工学その場観察のために使用する予定であった透過型電子顕微鏡(CM200)について,導入後20年が経過し,いくつかの部品が故障し,使用できなくなった.その装置用の現有の加熱ホルダ,引張ステージは他の電子顕微鏡では使用できず,このため,加熱・引っ張りその場観察を行うことが装置上できなくなったため,これらについては,他の施設あるいは加熱後,引っ張り後の試験で代用する予定である.単結晶についてはまだ良好な試料が作製できておらず,このため多結晶試料で研究を行っている.単結晶育成については引き続きトライする予定である.それら以外は順調に推移し,特に非化学量論組成で良好な特性が得られたこと,化学量論組成と同様の時効現象が見られたことから,今後,51mol%Ti合金を中心に研究を行っていくこととする.
レジオネラ菌無作為遺伝子変異法を用いたレジオネラ肺炎重症化機序の解明

レジオネラ菌(Legionella pneumophila)は重症肺炎の起炎菌として、しばしば臨床的問題となっている。当該研究ではレジオネラ菌の無作為遺伝子変異株を作製し、その原因遺伝子の探索を行った。その結果、レジオネラ菌ゲノム上に計7個の責任遺伝子が同定された。これらはレジオネラ菌において分泌機構に関わっていることが知られている遺伝子だったため、なんらかの分泌因子がレジオネラ菌より分泌され、これによってレジオネラ肺炎が重症化するものと考えられた。レジオネラ菌(Legionella pneumophila)は細胞内寄生性を特徴とするグラム陰性桿菌で、集中治療室管理が必要な重症肺炎の起炎菌として、しばしば臨床的問題となっている。しかし、レジオネラ菌が、外来抗菌薬治療が可能な軽症肺炎の起炎菌となることは少なく、『なぜレジオネラ肺炎が重症化しやすいのか』はよくわかっていない。そこで当該研究課題では、レジオネラ肺炎が重症化しやすい要因として、レジオネラ菌による細胞傷害作用に着目し、トランスポゾンを用いてレジオネラ菌の無作為遺伝子変異株を作製することによって、この分子機構の解明を目指すものである。研究初年度にあたる本年度は、レジオネラ菌の無作為遺伝子変異株を作製する目的で、Tn903由来のプラスミドpLAW330と、mini-Tn10由来のプラスミドpCDP05の大量調製をアルカリ法で行った。次に、レジオネラ菌のコンピーテント細胞を作製し、pLAW330とpCDP05をそれぞれエレクトロポレーション法で遺伝子導入した(エレクトロポレーション法の条件は、http//wwwbio-rad.com/webmaster/pdfs/New_Gene_Pulser.pdfを参照)。pLAW330やpCDP05を遣伝子導入したレジオネラ菌を25μg/mlのカナマイシン含有BCYEプレートで選択培養したところ、いずれのプラスミドを導入しても多数の変異株が得られた。現在、作製したレジオネラ菌の無作為遺伝子変異株から、その細胞傷害性を指標に、スクリーニングを行う準備を進めている。そして、細胞傷害作用を失ったレジオネラ菌遺伝子変異株を選択できた場合には、変異遺伝子の同定を行い、その回復実験を行う予定である。しかしレジオネラ菌が、外来抗菌薬治療が可能な軽症肺炎の起炎菌となることは少なく、『なぜレジオネラ肺炎が重症化しやすいのか』はよくわかっていない。研究二年度にあたる本年度は、初年度に選択した11株のレジオネラ菌遺伝子変異株において継代により薬剤耐性遺伝子が脱落しないことと、ベクター全体ではなくトランスポゾン部分のみの挿入であることをまず確認した。さらに、これらの遺伝子変異株からDNAを抽出し、トランスポゾン周囲の塩基配列を決定することによって、トランスポゾンの挿入によって変異した遺伝子の同定を進めた。今後、これらのレジオネラ菌遺伝子変異株に正常型遺伝子を導入することによって、形質が回復するかどうかを検討する予定である。研究最終年度にあたる本年度は、初年度と二年度に選択した11株のレジオネラ菌遺伝子変異株において変異遺伝子の同定を行った。その結果、レジオネラ菌ゲノム(ACCESSION NC_002942/3, 397kb)上500kb付近に5遺伝子と、同じくレジオネラ菌ゲノム上3,000kb付近に2遺伝子、計7個の責任遺伝子が同定された。これらはレジオネラ菌において菌外への分泌機構に関わっていることが知られている遺伝子だったため、なんらかの分泌因子がレジオネラ菌より分泌され、これによってレジオネラ菌の細胞障害作用が発揮されているものと考えられた。そこで、33個の既知の分泌因子について、その細胞障害作用を調べてみた。
RFIDとExcelマップ情報を用いた地下でも有効な屋内ナビゲーションシステム

本研究は、目印となる各要所にRFIDタグを貼りつけた簡易な屋内ナビシステムを提案し、その手法でどれだけスムーズに誘導できるか確かめるものである。RFIDはGPSのように外部電波を必要としないので、地下でも利用できる。歩行者が持ち歩くノートPCにUSB接続したリーダライタで現在認識したタグと目的地のタグのIDから、次に目指す隣接タグIDとそのタグへの方向を示すExcelマップを、学生スタッフを7名雇用して棟ごとに分担作成し、リーダライタでタグへのID書き込み作業を行った。タグは階段の各階の踊り場の手すりとしたが、手すりが金属製の場合はタグの応答電波が返ってこないため、ドアのガラスなどに貼った。分担したExcelマップの合体アルゴリズムは、別の棟に行くときにまずは現在いる棟の入り口を目指しそこにたどりはじめて別の棟の入り口に隣接するということをもとに考案し、最終的な合体版のExcelマップを完成させた。学外者1名、学生2名、本校非常勤職員1名、技術職員1名で別棟の屋内遠方へ誘導する実験を行ったが、いずれも通常歩行と同スピードで無事目的地へ到着した。この誘導方法では歩行者は位置座標を考えずに隣接タグへ逐次移動していくことだけを考えていけばよいが、隣接タグ間の距離が長いため、正しく誘導されていても本当に間違いがないか不安とのことであった。隣接タグ間の距離データをExcelマップに組み込むことで解決すると思われる。また、今後、各部屋を挟んでいる2つのタグIDをデータ化することで、細部へ誘導可能になるようにしていきたい。
てんかんのモデル動物スナネズミの発作形成に関する研究

てんかんの遺伝性モデル動物スナネズミの発作には、ヒトにみられるような年齢依存的な発作形成過程が存在する。我々は、この過程には遺伝素因存在下での外部刺激の反復により低闘値部位が拡大するキンドリング様現象があるのではないかと考え研究をおこなった。以下に結果を記す。1.遺伝素因の可能性のある蛋白としてP70様蛋白を調べた。P70は実験的てんかんモデルで発作形成に関係している可能性が高い蛋白である。スナネズミで発作形成と同時期に大脳皮質神経細胞の膜近傍に存在するようになるこの蛋白がP70同様アルブミン類似であることが示唆されたため、アルブミンのcDNA配列を決定した。脳を調べた所生後3ケ後3ケ月でも少量のアルブミンのmRNAが見出された。この蛋白は細胞膜近辺では内存性蛍光物質と共存しているように思われることから、アルブミンが何らかの修飾を受け細胞膜近辺で何かと結合して機能している可能性を検討中である。2.我々が確立した発作好発系統では、幼若時に発作誘発刺激により耳介のリズミカルな動きが誘発されるのを見出し、刺激後の後発射が全身発作へ発展する可能性を検討してきた。誘発刺激に反応する部位と電気刺激で耳介の動きを誘発する部位が重なることを見出したがこの部位に電極を埋め込みテレメータで脳波の無線記録をした結果、発作誘引に対しヒトのてんかんにも示唆をあたえうるような特徴的は反応を示すことがわかった。この部位と運動野との関係を解析中である。3.東京都精神研、村島博士が確立された発作抵抗系統を譲り受け挙動を観察したが、好発作系統と同じ刺激を加えても成獣型発作も幼若時の耳介のリズミカルな動きもみられなかった。耳介の動きに関わる顔面神経は抵抗系統でも同様に認められたが好発系統では顔面神経と前庭神経との立体的関係はより密接であった。現在、両統計の差を検討するため抵抗系統の繁殖を試みている。以下に結果を記す。てんかんのモデル動物スナネズミの発作には、ヒトにみられるような年齢依存的な発作形成過程が存在する。我々は、この過程には遺伝素因存在下での外部刺激の反復により低閾値部位が拡大するキンドリング様現象があるのではないかと考え実験を進めている。以下に今年度得られた結果および進行中の実験を述べる。1.発作の遺伝的素因である可能性をもつ蛋白が、幼若時の大脳皮質では神経細胞の主として細胞核に局在しているが、発作形成初期にむけて細胞質に局在するようになる現象を見出し(1995年国際脳神経学会-IBRO発表)移行後の大脳皮質から免疫沈降法を用いた部分精製を試み(1995年度日本生化学会発表)現在、更に精製を続行中である。この蛋白は実験的てんかん形成に関わるとされるアルブミン様蛋白、P70と類似点を持つ。そこで対照としてのアルブミンの精製も進めている。2.外部刺激として、初期からの発作誘因である床替え時の主たる刺激である前庭系刺激を実験的に再現するため、末梢前庭神経近辺の三次元構築を試み(1995年度日本組織細胞化学会発表)この結果を基に確立した手法で末梢前庭神経を刺激した。これに反応する大脳皮質部位と、我々が発作形成初期に見出した耳介の動きを誘発する部位が重なり、前庭刺激が発作形成初期に関与している可能性が示唆されたが、この誘発電位について層解析を行い責任部位を確認した。(本年度科研費で購入したMacLabシステムを試みた。)

続いて発作形成期の前庭刺激と大脳皮質の反応との関係を調べる実験を開始したが、幼若脳での同手法の使用には若干困難があり、この時期の解剖学的解析とその結果をふまえた手法の開発を急いでいる。また同時期の耳介近傍の筋肉からの微弱な電気生理学的反応を検出するシステムを検討中である。てんかんのモデル動物スナネズミの発作には、ヒトにみられるような年齢依存的な発作形成過程が存在する。我々は、この過程には遺伝素因存在下での外部刺激の反復により低閾値部位が拡大するキンドリング様現象があるのではないかという考えのもとに、今年度は以下の実験をおこなった。1.実験的てんかんモデルで発作形成に先行して合成され、Kチャンネルを修飾する機能を持つ蛋白、P70が報告されているが、スナネズミでは、この蛋白に類似の蛋白が、発作と密接に関連する大脳皮質で、発作が形成されるのと同時期に神経細胞の膜近傍に存在するようになることを共焦点レーザー顕微鏡を用いて調べた。遺伝素因である可能性があるこの蛋白は、P70同様、アルブミン類似であった(生化学会発表)ので先に肝臓を用いてスナネズミのアルブミンのcDNA配列を決定、次いで脳を用い、目的の蛋白の分子生物学的研究を進めている。2.我々が確立した発作好発系統では、幼若時に発作誘因により耳介の低頻度のリズミカルな動きが誘発されるのを見出し、この低頻度の後発射が全身発作へ発展する可能性を検討、発作誘因の前庭刺激に反応する大脳皮質部位(国際組織細胞化学会発表、論文発表)が、電気刺激により耳介の運動を誘発する部位と重なっていることを示したが、この耳介の運動を支配する神経と筋肉を、耳介近傍の連続切片の観察、それを基にしたトレーサー実験によって特定した(疾患モデル学会発表)。これらは、上記の大脳皮質部位の刺激に反応した。更に、発作抵抗性スナネズミを東京都精神研の村島博士より恵与を受け、幼若時を観察したが、これらでは床換えの刺激による耳介のリズミカルな動きの誘発は見出されず、刺激入力から耳介の動きまでの神経回路のどこかで生じるリズミカルな発射と、発作形成との関連が示唆された。この回路の電気生理学的性質を検討中である。てんかんの遺伝性モデル動物スナネズミの発作には、ヒトにみられるような年齢依存的な発作形成過程が存在する。1.P70は実験的てんかんモデルで発作形成に先行して出現し、Kチャンネルを修飾する機能を持つ蛋白であるが、スナネズミではP70に類似の蛋白が、発作が形成されるのと同時期に大脳皮質の神経細胞の膜近傍に存在するようになる。この蛋白がP70同様アルブミン類似であることが示唆されたため、先に肝臓を用いアルブミンのcDNA配列を決定した。脳では生後3ヶ月でも少量のアルブミンのmRNAが見出されたが、類似ではあるが異なった配列のmRNAは現在まで検出されていない。P70様蛋白は細胞膜近辺では内在性蛍光物質と共存しているように思われることから、「アルブミンが何らかの修飾を受け細胞膜近辺で何かと結合することにより膜機能に対し働く」という可能性を検討している。2.我々が確立した発作好発系統では、幼若時に発作誘因により耳介の低頻度のリズミカルな動きが誘発されるのを見出し、この低頻度の後発射が全身発作へ発展する可能性を検討してきた。