hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ダール食塩感受性ラットの高血圧発症における糸球体微小循環調節異常の解明とその治療

ヒトの食塩感受性高血圧のモデル動物であるDahlの食塩感受性(Dahl-S)ラット、および正常対照の食塩非感受性(Dahl-R)ラットを用い実験を行った。正常食塩食(食塩0.3%含有)、あるいは高食塩食(同4%含有)で両ラットを14週間飼育した後、チオペンタール麻酔下でその総腎機能と、腎微小循環の調節機構の特徴について検討した。1.高食塩食は、Dahl-Sラットにおいて、血圧、腎重量、糸球体濾過値(GFR)、蛋白尿を明らかに増加させた。食餌による体重の差はなかった。Dahl-Rラットの上記パラメーターには、食餌による差はなかった。2.高食塩食のDahl-Sラットでは、正常食群に比し単一ネフロンのGFR(SNGFR)は増加し、尿細管糸球体(TG)フィードバック反応は、明らかに減弱していた。Dahl-RラットのTGフィードバック反応には、高食塩食の影響はなかった。結論:Dahl-Sラットでは、高食塩食により腎重量が増大し、単一ネフロンと総腎のGFRはともに増加する。血圧の上昇と相まって腎障害が進展して、蛋白尿は明らかに増加する。TGフィードバック反応の減弱は、輸入細動脈を含めた傍糸球体装置の機能異常を反映しており、GFRを増加させ、腎障害の進行促進に働くと考えられる。フィードバック反応減弱には、傍糸球体装置内のNO系機能不全の関与が示唆される。Dahl-Rラットの腎重量、GFR、蛋白尿、TGフィードバック反応には高食塩食の影響はみられない。Dahlの食塩感受性(Dahl-S)ラット、および正常対照の食塩非感受性(Dahl-R)ラットを用い実験を行った。正常食塩食(食塩0.3%含有)、あるいは高食塩食(同4%含有)で両ラットを13週間飼育した後、チオペンタール麻酔下でその総腎機能と、腎微小循環の調節機構の特徴について検討した。1)体重と腎重量:Dahl-Sでは、正常食と高食塩食で体重増加に差はなかったが、腎重量は高食塩食で明らかに大であった(1.211.55gvs.1.121.25g)。Dahl-Rでは、食事の違いによる体重、腎重量の差はなかった。2)尿中Na排泄:両ラットともに、高食塩食では正常食に比しNa排泄量、Na排泄率(FENa)が大であり、食塩摂取量を反映した結果であった。FENaは、正常食で0.1%未満、高食塩食では0.41.5%であった。3)総腎糸球体濾過値(GFR):ラットの種類、食事の種類によるGFRの差はなかった。78週齢でのGFRは0.91.0ml/min、910週齢で1.11.3ml/minであった。4)単一ネフロンのGFR(SNGFR):SNGFRは3947nl/minで、ラット、食事の種類の違いによる差はなかった。なおSNGFRはヘンレ係蹄非灌流時の近位尿細管起始部液流量にて評価した。5)尿細管糸球体(TG)フィードバック反応:人工尿細管液にてヘンレ係蹄を40nl/minの速度で順行性に微小灌流すると、SNGFRは非灌流時に比し2752%減少した。Dahl-SでのSNGFRの減少率は、高食塩食1週目で27%、3週目で33%と、正常食での49、40%に比し明らかに小であった。Dahl-Rでは食事による差はなく、SNGFR減少率は4552%であった。高食塩食はDahl-SラットのTGフィードバック反応を明らかに抑制した。ヒトの食塩感受性高血圧のモデル動物であるDahl食塩感受性(Dahl-S)ラットを、正常食塩食(食塩0.3%含有)あるいは高食塩食(同4%含有)で13週間飼育した後、チオペンタール麻酔下でクリアランスと腎微小穿刺実験を行った。

1)高食塩食下のラットにvasopeptidase阻害薬(BMS-186716、4mg/kg)を静注した。BMS投与により、血圧は22mmHg下降、糸球体濾過値(GFR)はO.75から0.65ml/min/g腎重量へと減少、腎血漿流量は不変、腎血管抵抗は下降傾向、尿中Na排泄率と蛋白尿はともに減少した。単一ネフロンのGFR(SNGFR)は薬剤投与前後で変化はなかった(35vs.33nl/min/g腎重量)。人工尿細管液にてヘンレ係蹄を60nl/minの速度で順行性に微小灌流すると、非灌流時に対するSNGFRの減少率は、薬剤投与前後で同程度であった(25vs.21%)。すなわち、尿細管糸球体(TG)フィードバックの反応性はBMSの影響を受けなかった。2)正常食および高食塩食ラットの尿細管腔内に、NO合成酵素阻害薬(Nitro-L-Arginine、10^<-3>M)を60nl/minの速度で微小灌流した。非灌流時に対する糸球体内圧の減少率は、正常食塩食ラットでは薬剤により強く増強されたが(19vs.34%)、高食塩食ラットでの影響は小さかった(16vs.23%)。結論:高食塩食下のDahl-Sラットにvasopeptidase阻害薬を投与すると、全身の降圧作用とともに輸出細動脈が拡張して、糸球体内圧の下降によりGFRと蛋白尿が減少する。前年度の報告のように、TGフイードバック反応は高食塩食下のDahl-Sラットでは明らかに抑制されているが、これに対するvasopeptidase阻害の影響はみられない。繊密斑のNO系の作用はむしろ高食塩食により減弱しているものと考えられる。
民営化・市場原理導入による公的対人サービス領域の構造的変化と非営利サービス組織

欧米を中心に蓄積されている先行研究によると、公的対人サービスが民営化され、営利組織と非営利組織が同様のサービス提供活動に従事するようになると、非営利組織は営利組織的要素を強め、両組織の差異は縮小するとされる。そこで研究は、わが国で抜本的な公的対人サービスの民営化を最初に行った介護保険制度に注目し、検討を行った。その結果、株式会社等の営利組織が社会福祉法人等の非営利組織に類似した行動をとる、いわば営利組織の非営利化によって営利-非営利の差異が縮小している様子が観察され、我が国における公的サービス民営化の影響は欧米のそれとは異なることがわかった。先進諸国では、公的対人サービス(市民が共通して必要とする対人サービス。介護や保育など)の領域で民営化と市場原理が導入され、それに伴って、サービス供給システムの多元化も進行している。こうして営利組織等が公的サービス供給に参加する中で非営利組織には、営利の蓄積を目的とせず、クライエントに共感的な視点からサービスを供給することが期待される。しかし、非営利組織が経済効率性とクライエントへの共感性を共立させることはそもそも困難であり(アカウンタビリティジレンマの理論)、民営化と市場原理が日本に先んじて導入されている欧米では、競争原理の浸透とともに、非営利組織が経済効率性向上を重視し、市民性や公益性を低下させつつあることが報告されている。わが国で同様の傾向が先鋭化して観察されると予想されるのは、介護保険制度が施行された高齢者の長期ケア領域においてである。そこで本研究では、1)介護保険制度導入が、サービス提供活動に従事する非営利組織(社会福祉法人、医療法人、NPO法人)に及ぼす影響を、営利組織等の経営主体の異なる組織との比較において検討し、2)高齢者長期ケア領域に見る公的対人サービス領域の構造的変化の日本的特長を把握することを目的に、大規模な縦断的調査を実施する。研究初年度にあたる平成17年度は、東京都葛飾区の介護保険指定事業者全数に、訪問面接による聞き取り調査を実施した。葛飾区での調査結果に鑑み、比較対象地域として新たに東京都杉並区を設定し、平成18年度に同様の調査を実施する。また平成17年度には、民営化が推進されつつある保育領域、および米国の生活保護民営化、イギリスの公的サービス民営化政策について基本的な聞き取りを実施した。これらの成果をふまえて、助成期間が終了するまでの平成20年度までの調査計画を改めて策定し、今後の検討をすすめる。わが国で同様の傾向が先鋭化して観察されるのは、介護保険制度が施行された高齢者の長期ケア領域においてである。そこで本研究では、1)介護保険制度導入が、サービス提供活動に従事する非営利組織(社会福祉法人、医療法人、NPO法人)に及ぼす影響を、営利組織等の経営主体の異なる組織との比較において検討し、2)高齢者長期ケア領域に見る公的対人サービス領域の構造的変化の日本的特長を把握することを目的に、縦断的調査を実施する。研究2年目にあたる平成18年度は、前年度の東京都葛飾区での調査にひきつづき、東京都杉並区の介護保険指定事業者全数を対象に調査を実施した。その結果は平成19年11月に米国アトランタで開催される予定の米国NPO学会で報告予定であり、すでに得られた結果の概要は抄録として提出済みである。またこの間、公的サービス民営化に関連して進行しつつある新たな動向としてのソーシャル・エコノミーやソーシャル・エンタープライズに着目し、この領域の研究者を招聘し、また、同様の課題について国際公共経済学会での発表および論文執筆も行った。さらに、非営利組織が事業的要素を強める中で失われつつあると指摘されている非営利組織の社会運動機能について、本学の大畑裕嗣教授らと検討をすすめ、成果を日本NPO学会にて発表した。民営化が推進されつつある保育領域、および米国の生活保護民営化、イギリスの公的サービス民営化政策についても検討をすすめており、イギリスの公的サービス民営化政策をもとに執筆された論文は、本学紀要論文として発表された。先進諸国では、公的対人サービスの領域で民営化と市揚原理が導入され、サービス供給システムの多元化も進行している。そこで本研究では、1)介護保険制度導入が、サービス提供活動に従事する非営利組織(社会福祉法人、医療法人、NPO法人)に及ぼす影響を、営利組織等の経営主体の異なる組織との比較において検討し、2)高齢者長期ケア領域に見る公的対人サービス領域の構造的変化の日本的特長を把握することを目的に、2年間の追跡調査を実施している。

助成3年目にあたる今年度は、平成17年度に、東京都葛飾区で実施した介護保険指定事業者調査での回答者を対象とする2年後の追跡調査を実施した。また、平成18年度に招聘したJon Van Til氏を再度招き、公的サービスの民営化と非営利組織の現状が社会に及ぼす影響について理論的視点から総括を行った。加山は米国NPO学会に同行し、公的対人サービス領域の構造的変化を地域の視点から検討する作業を行っている。天野は、国外の動向として、生活保護の民営化が先行して導入されている米国に着目し、聞き取り調査を実施した。片平は、保健・医療の領域において検討を続けている。また他のメンバーも、各自が担当する分野において検討を重ねている。以上の研究成果を受けて須田は、平成20年度に台湾で開催される台湾社会福祉学会にパネラーとして招待を受けた。また他の研究メンバーも、関連する他の研究活動への参加が増え、それぞれにおいて成果を公表するなど、活動に広がりが得られつつある。わが国で公的対人サービスの民営化が最も先鋭化して観察される介護保険領域において、非営利サービス供給組織と営利サービス供給組織との相互作用、およびサービス領域全体の構造的変化を明らかにすることが本研究の目的である。あわせて、介護保険領域で得られた知見を、他領域(民営化が進行もしくは検討されている保育や障害者支援の領域)との比較においても検討し、さらにクライエントの視点、サービス供給組織の倫理の視点なども加えつつ、公的サービス民営化に伴う諸課題について、総合的・多角的アプローチを試みた。今年度は、平成17年度に、東京都葛飾区・杉並区で実施した介護保険指定事業者調査への回答者に対する2年後の追跡調査を昨年度よりひき続き実施し、完了した。第1次調査の結果からは、介護保険制度下では、企業等の営利組織が社会福祉法人等の非営利組織同様に、営利の追求ではなく公的活動として介護保険サービスを提供することを重視する様子、すなわち「営利組織の非営利化」が観察された。このことは、公的サービスが民営化されると非営利組織が営利組織的行動を取るという欧米での知見、すなわち「非営利の営利化」とは相反するものである。また第2次調査では、第1次調査時により多くの収益をあげていた事業者ほど、2年後の第2次調査では事業を閉鎖している様子がうかがわれた。すなわち介護保険制度下では、収益に関心を持たない営利組織のみが活動を継続するため、「営利の非営利化」が結果として進行していると考えられた。今後は、本研究でこのような結果が得られた要因の解明を"legitimacy"をキーワードに検討するべく、来年度以降に向けてあらたに科学研究費を申請し、採択の通知を得た。最終年度にあたる今年度は、以上の研究成果を国内外の国際学会で発表するとともに、雑誌への投稿論文作成にも努力した。
肝細胞癌におけるVEGFとそのレセプターの発現についての研究

VEGFにはスプライシングの違いによってアミノ酸の異なる4種類のサブタイプ(それぞれVEGF_<121>、VEGF_<165>、VEGF_<189>およびVEGF_<206>の存在が知られている。そこで、Exon1からexon8の間を増幅するprimersetを設定し、4種類のmRNAの発現をRT-PCR法で検討したところ、培養肝癌細胞HepG2のVEGF mRNAはVEGF_<121>、VEGF_<165>およびVEGF_<189>の3種類が発現していることが明らかになった。VEGFのサブタイプによって生理作用の違いが推定されてきており、サブタイプ発現の差異にどのような臨床的意義があるのかは今後検討すべき課題であると考えられる。次に、肝硬変を基礎とする肝癌患者におけるVEGFの発現を非癌部と癌部で比較検討した。非癌部肝組織におけるVEGFの発現をみてみると、再生結節の肝細胞が弱く染色され、硬変肝の隔壁内血管平滑筋細胞および一部の増生胆管細胞なども陽性を示した。一方、肝癌組織におけるVEGFの発現をみると、壊死部に近接した肝癌組織においてきわめて強く染色されるほか、脈管に浸潤・転移した肝癌細胞にもVEGFの強い発現が認められた。肝癌組織における染色結果をまとめてみると、VEGFの発現は肝癌36例中12例(33%)に認められ、分化度別の陽性率は、高分化で0%、中分化で40%および低分化で20%だった。中分化型肝癌で発現率が高い傾向が認められたが、推計学的に有意とまではいえなかった。今回の免疫組織化学的検討では壊死部に近接した肝癌組織でVEGFがきわめて強く染色されたことから、虚血部位におけるVEGFの産生亢進を示唆する所見と考えられた。また、脈管に浸潤・転移した肝癌細胞にもVEGFの強い発現が認められ、VEGFが肝癌細胞の浸潤・転移にも大きく関与しているものと推定している。1.培養肝癌細胞(HuH-7)からtotal RNAを抽出し、oligo dT-cellulose columnによってpoly(A)tailを有するmRNAを精製した。さらに、逆転写酵素によりcDNAを作成し、既報のVEGFの塩基配列に基づいて設定した数種のprimerを用いてPCRによるcDNA断片の増幅を行った。この増幅産物のpolyacrylamidegel電気泳動をethidium bromideで染色し、目的のcDNA断片が増幅されたか否かを判定した。VEGFのmRNAの全長を増幅するように設定されたprimerセット(Exon 1の5′primerとExon 8の3′primer)によりPCR産物を電気泳動すると、3本のバンドが検出され、このうちの2本は470bpと360bpに明瞭なバンドとして、また、残りの1本は650bpに淡いバンドとして認められた。次に、これらのPCR産物がVEGFに特異的か否かを検討するために、3本のバンドをgelから切り出して精製し、Exon 3からExon 4あるいはExon 3からExon 5の部位を増幅するinternalprimerセットを用いてPCRで増幅すると、それぞれ理論的に予想される断片の長さのバンドが検出された。VEGFにはsplicingの違いによって4種類の長さの異なるmRNAの発現が知られているが、培養HuH-7肝癌細胞を用いた検討では3種類のVEGF-mRNAが発現していることが明らかとなった。

2.培養細胞をhypoxiaにさらして、VEGFの産生を促進させた。培養肝癌細胞でのVEGF蛋白の発現を検討するために、cobaltchloride(100μM)で培養細胞を処理して、培養液100mlからCM-Sephadex C-50 cation-exchange resinを用いたカラムクロマトグラフィーで分離される蛋白をSDS-PAGEで分離した後、抗VEGF抗体を用いたWestern blotによってVEGFの同定を行った。しかし、VEGFの明瞭なバンドは検出されなかった。VEGF産生を刺激すると考えられる培養条件下においても、培養肝癌細胞でのVEGF蛋白の発現を確認できなかった。この原因として、培養HuH-7肝癌細胞ではVEGF蛋白の発現がきわめて少ないこと、およびVEGF蛋白が培養細胞から放出された後、細胞表面の蛋白分子と結合するため培養液中にはほとんど存在していないことなどによっていると推定された。肝細胞癌の大きな特徴の一つとして、肝動脈からの栄養血管がきわめて良く発達したhypervascularな腫瘍であることが挙げられる。このような特徴を応用して行なわれる肝動脈塞栓術によって、一旦腫瘍が退縮しても、再び血管の新生が起こり、血流が再開する症例も少なくない。最近、vascular endothelial growth factor(VEGF)が分離・同定され、強力な血管新生因子として注目されてるようになってきている。そこで、肝硬変・肝癌組織におけるVEGFの発現を免疫組織化学的に検討した。【対象および方法】手術・剖検が行われた肝癌症例50例を対象にした。肝硬変・肝癌組織から通常のホルマリン固定・パラフィン切片を作成し、以下の免疫染色を行なった。組織切片は脱パラ後、抗VEGFマウスモノクローナル抗体を用いたavidinebiotinylated peroxidase complex(ABC)法で免疫染色を行なった。【結果】肝癌組織では、13例(26%)にVEGFの発現が認められた。特に、肝癌の一部が壊死をきたしている症例では、壊死周辺の肝癌細胞にきわめて強いVEGFの発現が認められた。肝硬変組織では、再生結節の辺縁の肝細胞で弱いVEGFの発現が認められた。また、結節を取り囲む間質に存在する増生した胆管細胞や血管平滑筋にも明らかなVEGFの染色が認められた。【考案】肝癌では、壊死部に隣接した肝癌細胞に強いVEGFの発現が認められたことから、壊死部位の血管新生にVEGFが重要な役割を果たしている可能性が考えられた。一方硬変肝では、再生結節辺縁の肝細胞および間質の増生胆管細胞と血管平滑筋にVEGFの発現が認められ、肝硬変組織における血管新生にもVEGFが関与している可能性が考えられた。
真核生物に内在化したレトロウイルス以外のウイルス様配列のマルチオミクス解析

ウイルスが生物の機能・進化に関わる重要な事例として、宿主ゲノムにウイルスが内在化することにより生じた塩基配列(内在性ウイルス配列、Endogenous Viral Element, EVE)が宿主で生存に必須な機能を獲得することがある。本研究ではそのような配列をゲノムワイドに網羅的に同定するシステムを構築し、EVEを真核生物で網羅的に同定し、系統ごとにまとめたデータベースを構築した(http://peve.med.u-tokai.ac.jp)。本データベースを活用して調べたところ、フィロウイルスの糖タンパク質様の配列がいくつかの脊椎動物にあることがわかった。そこで、エボラウイルスなどのフィロウイルスのゲノム配列をクエリーとして全ての真核生物ゲノム配列に対して探索を行った。その結果、ゾウギンザメ、アフリカツメガル、ニジマスのゲノム配列にフィロウイルスの糖タンパク質(GP)に極めて類似の配列が存在することを発見した。更にそれらの配列が実際に遺伝子として発現しているのかどうかを調べるために、ゾウキンザメ13サンプル、アフリカツメガエル11サンプル、ニジマス7サンプルのRNA-seqデータをアセンブリし、類似配列を探索した。その結果、ゾウキンザメにおいてはその配列がRNA-seqデータからも確認された。また、その配列は胎盤形成に関与することが知られている内在性レトロウイルスの膜タンパク質(Env)に由来するsyncytin-Rum1にも類似することがわかり、レトロウイルスのEnvとフィロウイルスのGPに強い関連があることが推察された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は真核生物ゲノムに内在化したレトロウイルス以外のウイルスに由来する配列を網羅的に同定し、その発現や機能について調べることを目的とする。現在までに真核生物4,102ゲノム配列に対してウイルス(レトロウイルスを除く)7,007ゲノム配列をBLASTN総当りで探索した。その結果、ウイルスゲノムのおよそ半数(3,856種)に何らかの真核生物に類似配列が存在し、真核生物のほぼ全て(4,098種)がウイルス様の配列を持つことが分かった。ただ、この中にはEVE以外にもウイルスが宿主から水平伝播により獲得した配列、その他ゲノム配列決定の際に混入したと考えられる配列なども多く含んでいた。特に二本鎖DNAウイルスの一部の配列にほぼ全ての真核生物に共通する配列があったが、これはheat shock protein 70に由来していて、ウイルスが宿主から獲得した配列であると考えられた。本解析で同定した配列を系統ごとにまとめ、データベースとして一般に公開した(pEVE, http://peve.med.u-tokai.ac.jp)。また、関連する論文もVirus Research誌に投稿し、受理された。加えて領域内での共同研究も取り組み、1)水禽類の糞便サンプルのメタゲノム配列データを解析し糞便の由来となった生物種の同定を行った、2)エボラウイルスなどを含むフィロウイルスやネコレンチウイルス(FIV)の宿主・ウイルス共進化について、分子進化解析や立体構造予測解析を行い、感染制御に関する自然選択と塩基変異を解析した、3)ゾウのゲノムに内在化したボルナウイルスのN遺伝子(EBLN)の機能を明らかにするためRNAiで発現を抑えた細胞とコントロールの細胞それぞれのRNA-seqデータを解析を行った。本計画の中心となっているデータベースについて本年度までに構築が一通り完了し、公開することができた。関連する論文も受理され、本計画の進捗は極めて良好である。一方、真核生物ゲノムに多く存在するウイルス由来のコンタミネーション配列がゲノムに内在化していると誤って同定されてしまうことが分かり、現在それらの配列の区別をするための解析を行っている。また、ウイルス配列と相同性が低い真核生物のゲノム中に存在するウイルス様配列に対して同定できていないため、こちらも現在再解析を行っている。最近報告された環境中から同定されたウイルス配列(Shi et al. Nature 2018)など、この一年でウイルス配列が大量に同定されたため、それらのウイルス配列を含めて再度網羅的な探索を行う予定である。

加えて、いくつか興味深いウイルスの系統(Influenza virus, Enterovirusなど)についてはより精緻なTBLASTX探索を行う予定である。そしてウイルスが宿主に内在化した配列、ウイルスが宿主から獲得した配列、コンタミネーションの三種を区別するための解析を行う。EVE候補配列について真核生物のマルチオミクスデータを解析し、実際に宿主内で転写・翻訳されて遺伝子として機能する可能性があるのかを確かめる。上記の結果を受けて、EVEデータベースを更新する。更に、それらの配列を使い、比較ゲノム解析を行い、EVEのゲノム進化を明らかにする予定である平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
水腎症がイリノテカンの発現副作用に及ぼす影響

水腎症は、腹膜播種による尿管の狭窄も原因として挙げられる。CPT-11は胃癌の二次治療以降に広く使用されているが、腹膜播種の状態で使用されることも珍しくない。研究者は過去に、水腎症を有する胃癌患者でGrade4の好中球減少を経験した。しかし過去に水腎症とCPT-11の副作用に関する報告は見受けられない。そこで本研究は、2010年1月2013年3月に胃腸外科でCPT-11を使用した胃癌患者を対象に、CPT-11による副作用や投与量、投与回数について調査を行い、水腎症がCPT-11の副作用発現に影響を及ぼすかを明らかにすることを目的とした。副作用はCTCAE ver. 4に従って分類した。CPT-11投与期間中に水腎症を発症した症例は50例中5例(10%)であった。水腎症発現群は全例低分化型で、3例が腹膜播種症例であった。その他、水腎症の有無と患者背景や投与量に差は認めなかった。消化器毒性(下痢や食欲不振など)の重篤度に差は認めなかった。血液毒性は、好中球減少(Grade4)の発現が水腎症非発現群で45例中4例(8.9%)、発現群では5例中2例(40%)であった。水腎症非発現群におけるCPT-11の投与回数の中央値は6回(最少1回ー最大28回)であった一方、発現群では1回のみの投与が1例、2回が1例、3回が2例、11回が1例であり、治療継続が困難な例が多くみられた。なおUGT1A1は水腎症発現群4例で未検査であり、非発現群の検査実施率も42.2%にとどまっていたため、本結果は遺伝子変異による影響を検討していない。以上の調査結果から、水腎症を有する胃癌患者では好中球減少が重篤化しやすい傾向が見られた。これはFA de Jongら^<1)>の、Ccrが低値の例では、CPT-11による好中球減少のリスクは増加するが、下痢は差を認めなかったという報告と一致する。即ち、水腎症など腎機能に影響を及ぼす病態は好中球減少のリスク因子となりうる可能性が示された。今後、このような症例に対しては投与量設計を慎重に行い、血液毒性のモニタリングを頻回に行う必要があると考えられる。1)Clin Pharmacol Ther. 2008 ; 84 : 254-62.水腎症は、腹膜播種による尿管の狭窄も原因として挙げられる。1)Clin Pharmacol Ther. 2008 ; 84 : 254-62.
老人の自己実現に関する研究-老人の心理特性の解明並びに心理療法の実践的研究-

老人の心理特性を明らかにした上で,老人の自己実現過程を援助するための心理療法技法を確率することが,本研究の目的である。この目的を実現するための方法として,平成5年度は,老人一般を対象に心理テストを含めた実態調査を実施し,性格傾向と心理的不適応との関連を調査してきた。具体的には,60歳以上の老人100名(60歳代前半・後半・70歳代前半・後半・80歳以上,男女各10名ずつ)を被検者として,心理テストと個別インタヴューを実施した。「教えてください,あなたの生き方」というキャッチフレーズのもとに,原則として,自発的協力による被検者が募られた。心理テストには,投影検査(バウム・テスト)と質問紙(YG性格検査)を用い,〈こころの実態に関する調査〉と題する,生育歴,家族歴,現在の経済的・心理的・身体的状況,満足度や要望などに関する独自の調査表を作成した。検査ならびに調査はすべて,個別面接の形態で施行された。これらの結果に基づき,まず,YG性格検査のデータをコンピュータ入力し統計処理するとともに,〈こころの実態に関する調査〉の結果を質問項目別に整理し,その傾向について検討した。現在は,年代別,男女別に詳細な比較検討を行なっている段階になるが,本調査の協力者に見られた全般的な特徴としては,心身共に比較的健康な状態にあり,経済的にも安定し,対人関係においても恵まれた環境のもとに生活する老人が多いということは言えるだろう。また,バウム・テストについては,12月末に特別講師(青木健二氏)を招いた研究会において,老人のバウム(樹木画)にみられる特徴について,他の発達段階との比較,老年期内における年代差,男女差などについて検討した。
ライフサイエンスの研究で生まれる価値ある創作物の著作権制度による保護

大学等で生まれる研究創作物の帰属に係る正当な権利をコストや労力をかけずに遍く担保する期待から、著作権保護の妥当性・許容性について検討を行った。米国ではKaytonの時代に検討された遺伝子配列の著作権保護の考え方が、合成生物学の進歩を受けて、HolmanやTorranceによって再認識されていた。研究創作物は遺伝子配列の延長線上にある。しかも著作権はフェアユースの考え方にも馴染みがあり、研究創作物の性格上、これらを著作権保護することの妥当性・許容性が浮き彫りになった。1.本年度は、研究創作物を無方式主義の相対権等で「自動的に」保護する方法につき、様々な方向から検討を行った。2.研究創作物の移転に関する契約(MTA)による研究創作物の保護の範囲を検証し、著作物に対する著作権法による保護の範囲との比較考衡を行った。米国の標準的生物材料移転契約(UBMTA)においてはMATERIALをORIGINALMATERIAL,PROGENY,およびUNMODIFIED DERIVATIVESと狭い範囲に限定しており、著作権の対象と極めて近いものがある。MODIFICATIONSについてもオリジナルな部分について原著作者の権利を留保している点など、著作物の扱いと近いものがあった。3.米国におけるヒアリングでは、スタンフォード大学におけるno-MTA initiativeの試みの実態をヒアリングするとともに、日本の大学がこれに参入する可能性の検討を行った。4.ワシントン大学(シアトル)におけるMTA手続きの電子化システムについてもヒアリング調査した。簡略化に一定のすぐれた効果は認められるものの、契約が基本となっているので抜本的な解決先とは言えず、またシステム構築自体にも課題の存在が想定された。5.研究創作物の著作権保護の可能性について調査した結果、細胞や抗体を直接対象とした著作権保護については著作権法の成立経緯からしても困難性が確認された一方、遺伝子工学の成果としての側面からであれば、literatureの保護として可能なことが示唆された。すなわち米国では合成遺伝子の保護とコンピュータープログラムの保護との類似性を真摯に追求する研究がなされており、理論上は遺伝子配列の著作権保護に問題はないとする結論が導き出されていた。日本の著作権法も踏まえた妥当性・許容性の検討が次年度の課題となった。1.当初の計画に則り、研究創作物の保護を個別の契約によらずに保護する枠組みの可能性とあり方について検討した。2.研究創作物の移転に関する契約(MTA)による研究創作物の保護の延長線上では、no-MTAのコンソーシャム的な枠組みをスタンフォード大で提唱しており、その実態について調査を行うことができた。大学間の契約の存在によって当事者機関間の移転につき、あたかも著作権保護でカバーされるような効果が得られるメリットがある。この方法は少なくとも非営利の移転については充分なものと思われたが、契約機関を増やさないと実効性が低い。当面の手段として、日本の大学にこれを広める努力を行うこととし、全国の大学に対して呼びかけを行っている。3.研究創作物を不正競争防止法で保護することについては、本法が営業秘密以外にデッドコピーやドメインネームなど多様な射程範囲を持つことから、必ずしも不可能ではないとの結論に至ったが、日本だけそのような法改正を行うことは非現実的と考えられた。4.研究創作物の著作権保護に関しては、米国の動向を調査した結果、遺伝子配列の保護については文学的著作物の保護としてコンピュータープログラムの保護との類似性を真摯に追求する研究がなされていた。特に最近は遺伝子工学の進歩により遺伝子配列の創作性も各段に向上しており、今や遺伝子工学の成果を著作権で保護できない理由のほうに無理がある状況に至っていると考えられた。5.遺伝子の著作権保護は、結果として抗体やタンパク質も含む研究創作物の主要部分をカバーできる。また遺伝子自体についても、その特許保護については海外でも権利範囲を狭く見たり成立性を否定する判決が出ている中、コストパフォーマンス的にも課題がある。従って遺伝子を著作権によって保護する妥当性について、今後再検討する必要性がある。本研究では、その基礎的な考え方を整理することができ、大変有意義なものとなった。
細胞内ムスカリン受容体によるシナプス可塑性制御機構の解明と認知症との関連性

ムスカリン性アセチルコリン受容体は脳内に広く発現しており、学習記憶や情動などの神経精神機能の調節に深く関与している。本研究では、ゴルジ体や小胞体など細胞内に発現するムスカリンM1受容体による海馬シナプス伝達長期増強(LTP)の促進効果の作用機序と、空間記憶学習における細胞内M1受容体の関与を明らかにする研究を実施した。その結果、ポストシナプス側の神経細胞に存在する細胞内M1受容体が、シナプス後膜における伝達効率を向上させることによりLTPの促進が引き起こされることが明らかになった。一方、細胞内M1受容体によるLTP促進効果は、空間記憶学習にはほとんど関与していないことも明らかになった。申請者は細胞内小器官内に発現するムスカリンM1受容体が、海馬CA1領域のシナプス伝達長期増強の促進に関与していることを明らかにしている。細胞内M1受容体による海馬のシナプス伝達長期増強促進反応の分子機構ならびにその生理機能について明らかにするために、電気生理学的ならびに行動薬理学的実験を遂行した。その結果、本年度は以下のような結果を得ることができた。1.Paired pulse ratioを用いた電気生理実験から、初期のシナプス伝達増強はプレシナプス上の細胞膜表面に存在するM1受容体によって、長期のシナプス伝達増強はポストシナプス側の細胞内M1受容体により引き起こされていることが判明した。2.選択的に細胞表面のM1受容体を遮断する薬物と、細胞表面および細胞内のM1受容体を非選択的に遮断する薬物を用いて、Morris水迷路および新奇物体探索課題を実施した。その結果、細胞表面ではなく細胞内M1受容体が記憶の制御に関与している可能性を見出すことができた。申請者は細胞内小器官内に発現するムスカリンM1受容体が、海馬CA1領域のシナプス伝達長期増強(LTP)の促進に関与していることを明らかにしている。本研究課題では、細胞内M1受容体による海馬のシナプス伝達長期増強促進反応の分子機構ならびにその生理機能について明らかにするために、電気生理学的ならびに行動薬理学的実験を遂行した。その結果以下のような結果を得ることができた。1.海馬スライスを用いたフィールド記録実験において、高頻度刺激より誘導したLTPはカルバコール(CCh)で細胞内M1受容体を刺激することにより顕著に増強した。このCChによる増強はpaired pulse ratioを変えなかったことから、ポストシナプス側でのシナプス伝達効率の増大によるものであることが分かった。2.ピペット内にM1受容体遮断薬ピレンゼピンを封入してCA1錐体細胞にホールセルパッチクランプすることによりLTPの測定を行ったところ、CChによるLTPの促進は消失した。このことから、プレシナプス終末やグリア細胞に発現するM1受容体ではなく、ポストシナプス側の細胞内M1受容体の刺激がLTPの成立に重要であることが判明した。3.選択的に細胞表面のM1受容体を遮断するMT7もしくは細胞表面および細胞内のM1受容体を非選択的に遮断するピレンゼピンを側脳室内に持続投与して、空間記憶課題(モリスの水迷路および新奇物体探索課題)に対する細胞内M1受容体の関与を検討した。MT7投与により記憶障害は全く観察されなかったが、ピレンゼピン投与では記憶障害の傾向が観察された。しかしながら、M1受容体の空間記憶に対する役割は、当初予想していたものよりも小さく、明確な差は得られなかった。したがって、今後M1受容体の寄与がより大きいと考えられる情動学習課題を用いて神経精神機能に対する役割を再検証する計画である。神経薬理学本年度は電気生理実験システムの構築が遅れたことにより、シナプス伝達調節の分子機構解明に関する研究計画が遅れている。一方で、次年度計画していた行動薬理実験は、予定より早く実施し成果を上げることができた。したがって、全体としての達成度は「やや遅れている」と判断した。次年度は、本年構築した実験系を用いて、(1)NMDA受容体の機能制御と(2)タンパク合成が、細胞内M1受容体によるLTP促進の作用機構において、どのように関与をしているか明らかにする。本年度は実験システム構築の遅れにより、実験動物数および使用試薬量が当初見積もりより少なくなった。次年度は、次年度実施予定の研究と合わせて、本年度予定していた研究の残りを実施する予定である。したがって、次年度は本年度繰り越し額および次年度使用予定額の全額を使用する計画である。なお、これらすべての研究計画を実行するために必要な時間を十分確保できることは確認済みである。
射影多様体の埋め込みの構造と定義イデアルおよびm-射影正規性

本研究の目的は,代数多様体の射影空間への埋め込みの構造を,定義方程式や定義イデアル,そのシジジーなどの代数学的な対象と線形射影や超曲面の作る線形束などの幾何学的な対象との相互関係に着目して調べることである.昨年度に引き続き,射影多様体Xが次数d,次元n,余次元eのとき,「Xを含む次数(d-e+1)以下のすべての超曲面の共通部分はXと一致する」「(d-e)次以上のすべての超曲面が作る線形束はX上で完備である」を証明する問題の解決を目指し研究を行った.点からの線形射影がXとその像との双有理写像を引き起こさないような射影の中心点を,非双有理中心点またはセグレ点と呼び,特にその点がXの外にあるとき外セグレ点,Xの非特異点のとき内セグレ点と呼ぶ.外セグレ点全体をB(X),内セグレ点全体をC(X)と表し,それぞれ外セグレローカス,内セグレローカスと呼ぶ.今年度は,昨年度までの研究の再検討とまとめを行いつつ,外と内のセグレローカスの既約成分の数の上限を与えることに重点をおいて研究し,次の結果を得た.第1に,射影曲線に対して,外と内のセグレローカスは有限集合であることがわかっているので,外と内のセグレ点の数の上限を,線形射影の2重点因子を調べることにより,次数と余次元さらに算術種数を使って与えた.第2に,非特異射影多様体に対して,この場合も外と内のセグレローカスは有限集合であることがわかっているが,第1の方法を適用することで,外と内のセグレ点の数の上限を次数と余次元を含む標準因子に関する交点数で与えた.第3に,一般の射影多様体に対して,第1,2とは別の方法によって,外と内のセグレローカスの既約成分の個数の上限をと次数と次元,余次元で与えた.これらの上限には改良の余地があり,さらに技術的な補題を証明することにより改良できることが期待され現在進行中である.計算機を使った実例の計算を十分に行えていない面はあるが,研究目的に向けて,幾つかの成果が得られていること,さらに新たな知見が得られたことでこれまでの成果を再点検することにより新たな展開が期待できそうであるため.今年度までに得られた結果を再検討するとともに,これらをより使いやすい定理や命題にまとめて論文として発表する.また,国内外の研究集会に参加して,口頭発表を行って,研究者との情報や意見の交換により幅広い視点からの研究の展開を目指す.具体的な研究内容としては,いろいろな例で外と内のセグレローカスを求めること,特にその計算機代数プログラム上での計算を行っていき,より多くの具体例を観察することを目指す.本研究の目的は,代数多様体の射影空間への埋め込みの構造を,定義方程式,そのイデアルのシジジーなどの代数的な対象と線形射影や超曲面のなす線形束などの幾何学的な対象との相互関係に着目して調べることである.これまでの研究に引き続き,射影多様体Xが次数d,次元n,余次元eのとき,「Xを含む次数(d-e+1)以下の全ての超曲面の共通部分はXと一致する」「(d-e)次以上の全ての超曲面が作る線形束はX上で完備である」という問題の解決を目指して研究を行った.点からの線形射影が射影多様体Xとその像との間の双有理写像を引き起こさないような中心点を,その射影多様体Xの非双有理中心点とよび,そのうちXの内の非双有理中心点の集合をC(X)で表す.平成29年度は,先ずこれまで得られていた研究成果である発表論文1,2についての再検討を行って問題点を探るとともに研究の方向を確認した.続いて,一般の内点からの線形射影の2重点因子について研究を行った.昨年度までは主に非特異射影多様体について研究を行ってきたが,非特異とは限らない一般の射影多様体へ対象を広げて研究した.その結果,第1に,射影多様体の間の余次元1で有限な射に対する双対性を,射影多様体が非特異であるという仮定をS_2の条件にゆるめて証明することができた.第2に,双対性を用いて,一般の内点からの線形射影の2重点因子が作る線形束の基点は,もしあれば,特異点の集合かC(X)に含まれることを証明することができた.また,具体的な射影多様体とその一般の内点からの線形射影の2重点因子の例についても研究を進めた.その過程を通じて,第3に,一般の内点からの線形射影の2重点因子が自明となる射影多様体の特徴付けを与えることができた.このことから,引き続き具体例での2重点因子について調べていくことが今後の課題であることが確認できた.研究目的に向けて,幾つかの部分的な成果が得られているため本研究の目的は,代数多様体の射影空間への埋め込みの構造を,定義方程式や定義イデアル,そのシジジーなどの代数学的な対象と線形射影や超曲面の作る線形束などの幾何学的な対象との相互関係に着目して調べることである.昨年度に引き続き,射影多様体Xが次数d,次元n,余次元eのとき,「Xを含む次数(d-e+1)以下のすべての超曲面の共通部分はXと一致する」

「(d-e)次以上のすべての超曲面が作る線形束はX上で完備である」を証明する問題の解決を目指し研究を行った.点からの線形射影がXとその像との双有理写像を引き起こさないような射影の中心点を,非双有理中心点またはセグレ点と呼び,特にその点がXの外にあるとき外セグレ点,Xの非特異点のとき内セグレ点と呼ぶ.外セグレ点全体をB(X),内セグレ点全体をC(X)と表し,それぞれ外セグレローカス,内セグレローカスと呼ぶ.今年度は,昨年度までの研究の再検討とまとめを行いつつ,外と内のセグレローカスの既約成分の数の上限を与えることに重点をおいて研究し,次の結果を得た.第1に,射影曲線に対して,外と内のセグレローカスは有限集合であることがわかっているので,外と内のセグレ点の数の上限を,線形射影の2重点因子を調べることにより,次数と余次元さらに算術種数を使って与えた.第2に,非特異射影多様体に対して,この場合も外と内のセグレローカスは有限集合であることがわかっているが,第1の方法を適用することで,外と内のセグレ点の数の上限を次数と余次元を含む標準因子に関する交点数で与えた.第3に,一般の射影多様体に対して,第1,2とは別の方法によって,外と内のセグレローカスの既約成分の個数の上限をと次数と次元,余次元で与えた.これらの上限には改良の余地があり,さらに技術的な補題を証明することにより改良できることが期待され現在進行中である.計算機を使った実例の計算を十分に行えていない面はあるが,研究目的に向けて,幾つかの成果が得られていること,さらに新たな知見が得られたことでこれまでの成果を再点検することにより新たな展開が期待できそうであるため.平成29年度に得られた結果を再度検討して,論文としてまとめて発表する.また,機会を見つけて口頭発表も行っていく.研究内容としては,具体例での2重点因子について調べ,平行して,C(X)の構造について,既約成分の個数などの問題を検討していく.今年度までに得られた結果を再検討するとともに,これらをより使いやすい定理や命題にまとめて論文として発表する.また,国内外の研究集会に参加して,口頭発表を行って,研究者との情報や意見の交換により幅広い視点からの研究の展開を目指す.具体的な研究内容としては,いろいろな例で外と内のセグレローカスを求めること,特にその計算機代数プログラム上での計算を行っていき,より多くの具体例を観察することを目指す.次年度使用が生じたのは,平成30年の2,3月に予定していた研究集会の参加と研究打ち合わせが,都合や研究計画が前後したことによりできなかったためである.次年度に,情報収集をおこなう研究集会への参加や研究打ち合わせを行うことに使用することを予定している.研究集会を計画していたが協力者との相談により,2020年3月に行う予定に変更したため.また,予定していた海外出張が都合により実行できず,2019年に行うことにしたため.後半に予定していた計算機の導入を研究の進捗状況により2019年に導入することに変更したため.これらの予定は,次年度実行していく.
原子オーダリングによるブリュアン端バンド構造制御機構

非平衡のエピタキシャル成長過程では成長表面での原子配列オーダリングによって長距離秩序構造(Long-Range Ordering)が発現することが知られている。長距離秩序にともないバンド構造はもはやバルクのものとは全く異なり、この新しいバンド構造はk空間全体にわたって変化する。本研究では、GaAs(001)基板上にOMVPE法を用いて基板温度、V/III族ガス供給比を変えて成長した(Al_xGa_<1-x>)_<0.5>In_<0.5>P混晶半導体を用いた。これらの自然超格子は成長条件によりオーダーパラメターが異なっているのが特徴である。すなわち原子オーダリングによって連続的に変化する物理量について下記の項目に主点をおいた系統的な一連の研究を行った。(1)理論計算による自然超格子によるバンド折り返しのとバンド間相互作用(2)ブリュアン端でのバンド折り返しとオーダーパラメターによる制御以上の研究の結果、(a)Tight-Binding法による理論計算を詳細に行い、自然超格子方向以外の3つのL点とX点がブリュアン端で縮退し、バンド間相互作用をしていることがわかった。(b)1eV-6eVの偏光エレクトロリフレクタンス測定を行い、ブリュアン端でのバンド間相互作用について詳細に調べ、遷移強度の秩序パラメター依存性からオーダリングに伴う電子状態の局在を突き止めた。このようにバンドの折り返しとバンド間相互作用に伴うバンド構造制御機構について明らかにできた。
並列計算環境を活用した高効率電気機器設計のための実用的電磁界数値解析技術の開発

渦電流損の高精度な評価を目的として,物理現象の時間的空間的周期性に着目して時間領域並列化有限要素法を開発し,PWMインバータ駆動永久磁石モータやかご形誘導機における損失計算の高速化が可能となった.一方,マクロモデルに基づく磁気ヒステリシスおよび磁気異方性モデル化手法の検討・開発を行い,実用的な計算コストでヒステリシス損の高精度評価が可能であることを明らかにした.昨年度は,回転機の定常機器特性の高速な算出を目的として時間領域での並列計算手法である並列化時間周有限要素法を新たに開発したが,本成果について学会発表を行った際に,当該分野の研究者から本開発手法のさらなる高度化の可能性について指摘されていた.そこで本年度は,過渡現象解析にも適用できるよう定式化を見直すとともに,特に膨大な計算時間が必要である誘導機解析において回転子において成立する多相交流時間周期境界条件を定式化に導入した.その結果,計算コストの大幅な削減および開発手法の適用範囲を拡大することができ,さらなる実用性向上を達成した.一方,本年度は電気機器を構成する磁気回路の主要部材である電磁鋼板の有する磁気ヒステリシス特定および磁気異方性のモデリング手法についても検討を行った.磁気ヒステリシス特性については,数学モデルに基づくマクロスケールモデルを採用しているため物理現象の精確な再現には限界があるが,直流重畳下やPWM励磁下などにおいてもヒステリシスループの実測結果を十分表現可能な精度を有することを明らかにし,ヒステリシス特性を考慮した場合の定常解高速求解法の開発も行った.また,磁気異方性モデリングについては,モデル構築に必要な測定データの取得容易性および磁界解析における計算コストを考慮し,一元的な磁気特性評価に基づく磁気エネルギーを用いた二次元磁気特性モデリング法を開発した.上記の研究成果については国際会議などで発表するとともに,論文が当該分野の代表的学術誌へ掲載されるなど,国内外で高く評価されている.これらの手法の活用により,高効率電気機器の開発に要する時間の短縮化が達成されるとともに,電磁鋼板の複雑な磁気特性の高精度な再現が可能となることで詳細な機器特性把握が可能になると考えられる.渦電流損の高精度な評価を目的として,物理現象の時間的空間的周期性に着目して時間領域並列化有限要素法を開発し,PWMインバータ駆動永久磁石モータやかご形誘導機における損失計算の高速化が可能となった.一方,マクロモデルに基づく磁気ヒステリシスおよび磁気異方性モデル化手法の検討・開発を行い,実用的な計算コストでヒステリシス損の高精度評価が可能であることを明らかにした.昨年度までに開発した一元的な磁気特性評価に基づく磁気エネルギーを用いた二次元磁気特性モデル化手法において,今年度は鉄損曲線のモデリングにまで拡張し,IPMモータの鉄損算定を例題として実機解析における有用性を明らかにした.また,数学モデルに基づくヒステリシスモデリングを用いて電磁鋼板1枚を対象とした有限要素解析を実施し,さまざまな高調波を含む励磁条件下での測定結果との比較により,広範な周波数範囲で使用可能な渦電流損・ヒステリシス損の推定法を検討した.本手法は電気機器の有限要素解析における鉄損推定のための後処理としてそのまま活用することができ,また容易に並列化できるため,計算コスト・計算精度の観点から実用的な後処理鉄損評価法だと考えられる.研究期間全体を通し,渦電流損の高精度評価を目的として時間領域並列化有限要素法の実用性向上を図り,永久磁石モータやかご形誘導機といった各種電気機器のPWM励磁下での損失計算について,従来法と比較して大幅な高速化を達成した.一方,ヒステリシス損の高精度評価に対しては,計算コストの観点で実用的なマクロモデルに基づく磁気ヒステリシスおよび磁気異方性モデル化手法の検討・開発を行った.その結果,モデル同定に必要な磁気特性測定も比較的容易であり,また実用的な計算コストで従来法と比べて高精度な鉄損推定が可能であることを明らかにした.高計算環境を最大限に活用した渦電流損およびヒステリシス損の評価技術の確立という目的に対し,非常に有意義な結果が得られており,本研究成果により機器の高効率化・機器開発時間の短縮化が達成され,高性能・高信頼度の電気機器開発に貢献できるものと考えている.インバータ駆動モータの磁界解析などでは、スロット高調波・キャリア高調波に起因した物理現象を精確に模擬するために時間刻み幅を十分小さくしなければならず、また回転機は一般的に時定数が大きいため、定常機器特性を得るまでに膨大な時間ステップ数を必要とする。電気機器では計算負荷の小さい2次元解析を用いることが多いが、膨大な時間ステップ数に起因して結果的に多くの計算時間を要するため、さらなる高速化が強く要望されていた。そこで2011年度は、回転機の定常機器特性の高速な算出を目的とし、従来法とは全く異なる新たな並列計算アプローチとして、時間領域での並列計算手法である並列化時間周有限要素法を開発した。従来法である領域分割に基づく並列有限要素解析は大規模問題では有効であるが、上述のような2次元解析では規模が小さく並列計算の粒度を得ることが困難なため、電気機器内に発生する損失を高速高精度に算出するには従来の並列計算手法では不十分であった。本研究で開発した並列化時間周期有限要素法では、一般的に電気機器が有する形状・物理現象の周期性を活用し、1周期すべての時刻における非線形連立一次方程式を一つにまとめる。この規模を拡大した非線形連立一次方程式に並列計算を適用し、定常機器特性を直接算出する。

特徴的な係数行列の構造に起因して並列化効果も優れており、解析データの入出力も含めて実装が比較的容易であるため、今後ますます普及していく並列計算環境下において非常に有望な解析手法と考えられる。そのため、開発手法を用いた誘導電動機・インバータ駆動IPMモータの損失解析に関する論文が当該分野の代表的学術誌へ掲載されるなど、本研究の成果は国内外で高く評価されている。本開発手法により、高効率電気機器に要する開発時間の短縮化が達成されるものと考えられる。実用的な磁気特性モデリング手法の開発という本年度の目標に対し,計算精度・計算時間だけでなく,測定装置の構築の簡便さやモデルの同定に必要な測定データの取得容易さ,モデルの汎用性などの観点から検討を行った結果,基礎的なモデルにおいてその有用性を明らかにした.さらには,これまでに開発した時間領域での並列有限要素法に対して昨年度後半に得られた知見を活かすことで,計算コストを削減し適用範囲を拡大した時間領域並列化有限要素法に拡張した.以上から,本年度の目標をおおむね達成できているとともに,昨年度の開発手法の実用性のさらなる向上に至っており,順調に研究を遂行できたと考えられる.一方,本年度実施予定であったマイクロマグネティックス計算についてはMPIによる分散並列化までは実施しているが,ハイブリッド並列化やGPUへの実装には至っておらず,マイクロマグネティックスに基づく磁気特性モデル化手法の開発では限定的な成果しか上げることができておらず,次年度に引き続き検討を進める予定である.しかしながら,比較対象として検討したマクロスケールモデルについて高度化を検討した結果,先述のように計算コスト,計算精度,モデル同定の容易さの観点から十分実用的であることを明らかにできており,当初の研究計画通りではない部分も多少あるが,本研究課題の目標に対しては非常に有意義な結果を得ることができていると考えている.研究設備に関しては,ソフトウェア・ハードウェアの両面において,最終年度に向けて必要なものは準備が完了している.研究期間後半の重点課題である国内外の学会参加による研究成果の発信についても,本年度は昨年度以上の件数を発表することができており,研究計画通りに遂行できていると考えている.研究期間最終年度にあたる来年度も,研究成果の発信に関しては引き続き重点的に取り組む予定である.時間領域における並列化有限要素法を開発し、PWMインバータ駆動IPMモータを対象としたスロット高調波・キャリア高調波に起因した渦電流損の評価を行う、という初年度の目標を達成しており、おおむね順調に研究を遂行できたと考えられる。2011年度後半に集中的に行った当該分野の研究者との議論の中で、(1)過渡現象解析の並列計算への展開、(2)すべりも考慮した誘導機の定常特性解析の高速化、といった2011年度に開発した並列化時間周期有限要素法のさらなる発展の可能性が明らかになり、また次年度以降の検討課題である主にマイクロマグネティックスを用いた磁気特性モデリングに関しても、本モデリング手法で重要な役割を果たす積分方程式に関して有用な知見を得ることができており、準備状況としても問題ないと思われる。