hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
NMRとバルク測定による高純度単層カーボンナノチューブの基底状態の解明

単層カーボンナノチューブ(SWCNT)に対して、密度勾配超遠心法やグル分離法を用いて、試料の高純度化を行い以下の測定を行った。半導体型SWCNTのゼーベック係数測定を行い、Bi2Te3系に匹敵する大きなゼーベック係数をもつことを発見した。磁化率の直径・温度・電子状態依存性の測定を行い、理論で予想された新奇な磁性の振る舞いを明らかにした。NMR測定からはNMR緩和率の直径依存性が理論計算に一致すること、半導体と金属型の混合試料に比べて金属型のみを含む試料でLuttingerパラメータの顕著な変化を見出した。放射光X線回折実験からほぼ単一カイラリティ試料の炭素原子間距離の精密決定を行った。本年度は以下のような進展があった。(1)未分離の単層カーボンナノチューブ(SWCNT)試料(金属型:半導体型= 1 : 2の割合で含む)は、ゼーベック係数が小さいことが知られていた。密度勾配超遠心法によって精製した高純度半導体型SWCNT薄膜において、実用化されている熱電材料であるBi-Te系に匹敵する大きなゼーベック係数を示すことを明らかにした。第一原理シミュレーションとの比較から、熱起電力発生機構としてチューブ同士の界面の重要性を指摘した。以上の結果を論文として発表した。(2)磁化率およびNMR測定が可能な純良SWCNT試料の精製に成功した。SWCNTは合成過程で触媒金属を使用しており、その磁性のため磁化率やNMRの系統的な測定は報告されていない。精製条件を精査することで試料の純良化に成功し、SQUID測定から直径に依存した反磁性磁化率の系統的変化を見出した。この成果は日本物理学会で発表した。(3)直径2 nm以上のSWCNTにおける13C NMR測定に初めて成功した。先行研究ではフェルミ液体的振る舞いと朝永・Luttinger液体(TLL)的振る舞いという矛盾する結果が報告されていた。核スピン格子緩和率はTLLで期待されるべき的な温度依存性を示した。また、緩和率に直径依存性が見られることも明らかにした。この成果は日本物理学会、フラーレン・ナノチューブ・グラフェン総合シンポジウムで発表した。(4)試料準備の難しさからSWCNTの炭素原子間距離の精密測定は報告されてこなかった。高純度に(6, 5)エンリッチした試料と金属型SWCNT試料において放射光X線回折実験を行い、X線回折パターンとシミュレーションの比較から炭素原子間距離をSTMよりも二桁程度精密に決定できること、半径方向に炭素原子間距離が0.9 %程度大きくなっていることを、日本物理学会で報告し論文にまとめた。本年度は以下の進展があった。(1)前年度に見出した、半導体型SWCNTが示す大きなゼーベック係数の研究を発展させた。具体的には、化学ドーピングやイオン液体を用いた電気化学的ドーピングによるキャリア注入を行い、キャリア数変化によって熱電物性が敏感に変化することを明らかにした。また、半導体型SWCNT薄膜に金属型SWCNTが残留することで、ゼーベック係数の低下を示唆する結果を実験的に得ていたが、非平衡グリーン関数と密度汎関数法に基づいた計算からも、金属型の混入が原因であることを支持する結果を得た。またその計算から、熱電性能指数を最大化するための指針も得ることができた。これらを日本物理学会・応用物理学会等において発表し、論文として発表した。(2)直径の異なる四つの試料に対して、強磁性不純物を取り除く有効な精製法を見出した。その結果、SWCNTの磁化率に明確な直径依存性が見られることを初めて明らかにした。この直径依存性は、理論から予測される値とよく一致しており、SWCNTの磁性がグラフェン格子による軌道反磁性とAharonov-Bohm効果によって理解できることを示している。この成果を日本物理学会において発表し、現在論文執筆中である。(3)直径の異なる複数のSWCNT試料に対して13C NMR測定を行った。その結果、NMR緩和率の温度依存性が朝永Luttinger液体の振る舞いを示すこと、NMR緩和率の値が理論計算から予想される直径依存性を示すことを明らかにした。さらに金属型のみを含むSWCNT試料では、半導体と金属型が混ざった試料と明瞭に異なる振る舞いを示すことを示した。これらの成果は日本物理学会で発表し、現在論文執筆中である。物性物理SWCNT試料の分離・精製方法を向上できたことが、研究の進展に最も寄与している。平成25年度は磁化率・NMR測定に耐えうる試料の精製方法の確立を計画の一つにしていた。精製条件を系統的に調べることで、異なる合成方法から作られ直径の異なる様々な試料群に対して、磁性不純物のほとんどない試料精製方法の確立に成功した。

その結果、NMR・磁化率測定結果に明瞭な直径依存性が見られることを見出した。また、計画以上の進展として、高純度半導体型SWCNTフィルムが示す巨大なゼーベック係数の起源に関して一定の知見が得られた。この知見からSWCNTのフレキシブルな熱電素子への応用の可能性を示せた。NMR測定に見られている直径依存性を確かめるため、さらに広範囲で直径を系統的に変化させた試料においてNMR測定を行う。得られた結果を整理・解析し、これまで報告されていた矛盾を解明し結果を論文にまとめる。また、高純度半導体型SWCNTのNMR測定も計画している。磁化率測定に関しても同様に直径依存性測定を進め、結果を論文にまとめる。巨大なゼーベック係数のメカニズムを調べるために、p・nドーピングによる電子数制御や、チューブ同士の界面における熱起電力の直接観測を行う。SWCNT試料の分離・精製方法の確立が計画よりも順調に進んだため、分離・精製用物品への費用が抑制された。低温での実験が必要なため、物品費でヘリウム寒剤代を計上する。国際会議への参加や論文発表の費用をとしても用いる。
植物ミトコンドリア融合の生理学的性質の検討とその構成因子の探索

高等植物ミトコンドリアの動態・形態の仕組みと生物学的意義を探るために、新規ミトコンドリア形態突然変異体を選抜した。うち3つについて、その原因遺伝子を同定した。植物ミトコンドリアの融合過程に関する生理学的研究では、独自の検出系を用いた解析によって、ミトコンドリアの融合にATPが必要であることを報告することができた。高等植物ミトコンドリアの動態・形態の仕組みと生物学的意義を探るために、新規ミトコンドリア形態突然変異体のスクリーニングを行った。ここではミトコンドリア分裂変異株であるelm1突然変異体(図2)にさらにEMS処理をし、このM2世代のミトコンドリアを顕微鏡観察することで、elm1ミトコンドリア形態異常の抑制化(もしくはさらなる異常化)を指標にして突然変異体を選抜した。1stScreeningにより100個体以上、2ndScreeningにより8系統の突然変異体が取れており、うち3つについて、その原因遺伝子を同定した。これらは、(1)ミトコンドリアが密集する。(2)ミトコンドリアが細胞内の一部に偏在する。(3)ミトコンドリアの大きさが不均一、なもので、うち二つはこれまで機能報告のない未知遺伝子の不全が原因であった。現在これらの機能解析を進めるととともに、他の突然変異体の原因遺伝子同定を行っている。平成22年度は現有する植物(35Sプロモーター)で観察を行うとともに、胚発生や、植物幹細胞である根や地上部のMeristemの細胞、生殖関連組織、また半数体組織である卵や花粉におけるミトコンドリアダイナミクスを観察するための各種プロモーターの異なる形質転換植物の作製を行っており、一部が予定通り完成した。ここではミトコンドリア分裂変異株であるelm1突然変異体にさらにEMS処理をし、このM2世代のミトコンドリアを顕微鏡観察することで、elm1ミトコンドリア形態異常の抑制化(もしくはさらなる異常化)を指標にして突然変異体を選抜した。現在これらの機能解析を進めるととともに、他の突然変異体の原因遺伝子同定を行った。三種類の新規遺伝子が同定され、その相補性検定による確認、遺伝子産物の細胞内局在解析、進化学的遺伝子機能推定を行った。平成22年度は現有する植物(35Sプロモーター)で観察を行うとともに、胚発生や、植物幹細胞である根や地上部のMeristemの細胞、生殖関連組織、また半数体組織である卵や花粉におけるミトコンドリアダイナミクスを観察するための各種プロモーターの異なる形質転換植物の作製を行い、それぞれの観察を行い、組織特異的なミトコンドリアの形状、数、立体配置の検討などを行うことができた。
水素結合の動的制御による刺激・環境応答性強相関ソフトマテリアルの構築

21世紀型のマテリアルには、精密機能性・低環境負荷性・省エネルギー性さらにはリサイクル性などが求められている。本研究においては、水素結合などの相互作用を活用して機能性自己組織体を構築し、それらを新しいタイプの強相関ソフトマテリアルとして発展させることができた。(1)刺激・環境に応答する液晶材料:生体分子である葉酸を化学修飾した分子は、水素結合により集合してサーモトロピックカラムナーおよびミセルキュービック液晶相を示した。金属塩(NaOSO2CF3)の導入により、キラルカラムナーあるいはキラルミセルキュービック相を発現した。すなわち、イオンという刺激に応答して構造を変化させる新しい機能性材料を構築することができた。また、キラルミセルキュービック相は初めて観察された液晶状態である。(2)液晶物理ゲル=繊維状に自己組織化する水素結合分子と液晶との複合化によって形成される液晶物理ゲルを構築した。この配向した液晶ゲルは電場に対して液晶単独の2倍以上の高速応答性・低しきい値電圧特性を示した。さらに、液晶ゲルにフォトクロミック分子を導入し書き換え可能な光情報記録材料が得られた。(3)異方的イオン伝導体:イオン性液体と水素結合性液晶分子を複合化し、イオン伝導部と絶縁部位をナノ相分離秩序化して配向制御することにより低次元(一次元・二次元)イオン伝導材料を作製した。これは、異方的イオン伝導材料としての初めての例である。さらに、イオン性液体の様々な化学修飾により、一次元あるいは二次元異方性イオン伝導材料を構築した。さらに、ポリエチレンオキシドと液晶高分子の組みあわせにより、自立性を有する二次元イオン伝導性フィルムを作製した。水素結合による自己組織体を新しいタイプの強相関ソフトマテリアルとして展開させることができた。特に、液晶ゲル(ミクロ相分離構造)および液晶性異方的イオン伝導体(ナノ相分離構造)について、構造制御およびその機能化を行った。(1)水素結合によるミクロ相分離構造の制御と機能化液晶ゲルを光散乱型の電気光学素子へ展開することに成功した。すなわち、ゲル化剤の濃度やその分散状態を適当に選ぶと、液晶が効率的にドメイン化されることで、液晶ゲルは高い光散乱状態を形成した。この光散乱状態は電圧の印加によって光透過状態へとスイッチングでき、偏光板や電極表面の処理を必要とせずに高輝度・高コントラストの表示を行うことができた。室温ネマチック液晶をアミノ酸誘導型水素結合性ゲル化剤によってゲル化した場合、ゲル化剤が形成するランダムなネットワーク構造により液晶のドメイン化が促進され、高効率光散乱が実現できた。ゲル化剤の選択や濃度の最適化による低電圧駆動化も達成できた。さらに新しい異方的コンポジット形成手法として、均一に配向した液晶をゲル化剤の集合体形成の場として用いた場合に、液晶のテンプレート(鋳型)効果によって、液晶の配向している向きを反映した繊維状の分子集合体が形成されることを見出した。(2)水素結合によるナノ相分離構造の形成とその機能化イオン性液体は、近年、機能性溶媒として注目を集めている。しかし、汎用のイオン性液体を低次元的に自己組織化させて機能を発現させた例はない。我々は、一般的なイオン性液体と水素結合性液晶分子を集合させることにより、ナノ相分離構造を有する層状2次元液晶構造を形成させることに成功した。さらに、この自己組織体が異方的なイオン伝導を示すことを見出した。水素結合などの相互作用を活用して自己組織体を構築し、それを新しいタイプの強相関ソフトマテリアルとして発展させることができた。特に、ファイバー状に自己組織化する水素結合性分子と液晶との複合化によって形成される液晶物理ゲルにおいて、精密な構造制御と電気光学的機能化を行った。ツイスティッドネマチック(TN)セルにおいて、高速応答・高コントラスト・低電圧駆動などの優れた電気光学機能を示す液晶ゲルを構築することができた。

液晶ゲルを構成する分子を適切に選択した結果、リシン誘導型水素結合分子と室温ネマチック液晶からなる液晶ゲルをTNセルに導入することで、液晶のTN配向にそった自己組織化ファイバーを形成することに成功した。このような複合構造は、TN配向したネマチック液晶をテンプレートとする水素結合性分子の繊維状自己組織化によって得られた。この配向した液晶ゲルは、ネマチック液晶の配向性や液晶セルの透明性を損なうことなく、電場に対して液晶単独の2倍以上の高速応答性を示した。また、液晶単独よりも低いしきい値電圧特性を有することがわかった。さらに、高速応答ディスプレイ材料として期待されている強誘電性スメクチック液晶と水素結合分子を複合化し、スメクチック液晶場においてファイバー状組織体を形成することで配向構造を有する強誘電性液晶ゲルを形成した。この液晶ゲルにおいては、高速電場応答性に加え、ファイバーの存在によるメモリー効果の安定化が見られた。本研究では、水素結合などを駆動力として複数の動的機能成分が、階層的相分離構造を形成することにより、分子キラリティーや光の透過・散乱あるいは電荷や物質(イオンなど)の輸送を制御する、新しい強相関ソフトマテリアルを創製した。(1)生体分子である葉酸誘導体にサーモトロピック液晶性を付与した分子が、ナトリウム塩の存在下でキラルキュービック相を発現することを見出した。この分子は液晶状態において水素結合性テトラマーを形成しているが、分子刺激としてナトリウム塩が存在すると、ディスク状テトラマー同士の重なりにらせん状秩序が生じ、超分子キラリティーが発現したと考えられる。(2)電極基板に対して垂直に配向したネマチック液晶をテンプレートとする水素結合性ファイバーの形成によって、垂直配向した液晶ゲルを作成に成功した。配向したゲルの形成に誘電率異方性が負のネマチック液晶を用いた結果、電場オフ時には白濁状態を示すリバースモード光散型電気光学材料として機能した。(3)フオトクロミック分子を導入した液晶ゲルが、書き換え可能な光情報記録材料として機能することを見出した。アゾベンゼン部位を有するキラルなジアミド型ゲル化剤を用いて形成したネマチックゲルは、アゾベンゼン部位の光異性化に伴う水素結合性ファイバーの解離・形成によって、コレステリックゲルに変化した。この変化を用いて情報を光記録し、室温で安定に情報を保存することに成功した。(4)イオン伝導部位と絶縁部位をナノメートルレベルで相分離秩序化して配向制御することにより、低次元イオン伝導材料を構築することに成功した。また、配向処理後に重合することによる自立性・柔軟性のあるイオン伝導フィルムの作成やイオン性液体の化学修飾や水素結合による複合化を行い、新しい低次元イオン伝導性を発現させることにも成功した。
グレバン作『受難の聖史劇』諸写本の研究-作品伝承と詩作技巧-

アルヌール・グレバン作『受難の聖史劇』の諸写本のうち、特に上演に用いられたH写本のテクストの転写及び写本学的調査を行ない、他の写本に対する本文の異同や写本に含まれた上演指示を記述し、写本の成立過程について考察を行なった。他方で『受難の聖史劇』のモデルであるウスタッシュ・メルカデ作『アラス受難劇』との比較検討、さらに当時の様々な劇テクストを例にとった作品伝承と韻文構造との関係に関する研究を行なった。本年度では、アルヌール・グレバン作『受難の聖史劇』の諸写本の内でも、本研究課題の主な調査対象であるH写本の転写を開始した。この作業を通じ、当該写本を読解する上でのいくつかの問題を把握することができ、今後の調査の方向性に関する示唆を得ることができた。こちらの作業は来年度も引き続き行う予定であり、余裕に応じて他の写本の調査も考慮に入れたいと考えている。同作品を同じ主題を扱った中世演劇作品の中で位置づけるべく、サント・ジュヌヴィエーヴ図書館蔵写本1131に収録された『我らが主の受難の聖史劇』の写本・詩作技巧の調査を行い、その内容を発表・論文として執筆した。なかでも、詩作技巧の不規則性を考える上で格好の材料となる、孤立詩行の成立過程とその解釈法に関して研究を行った。こうした周辺関連作品の写本・詩作技巧の研究も、来年度中に出来るだけ行いたいと考えている。さらに年度半ばには、以前より共同作業を行っている二名(D・スミス及びX・ルルー両氏)のフランス人研究者とともに、イタリアのスーザにてアルプス周辺で書かれた聖史劇作品(『聖アンドレの受難劇』)における詩作技巧の構造に関する研究発表を行い、イタリアや他のヨーロッパ諸国の研究者からの意見を得ることができた。また同じ機会に、パリにおいてグレバン研究の第一人者であるD・スミス氏の研究指導学位論文審査会に参会し、グレバンに関する最新の研究成果を把握する機会を得ることができた。本年度に実施した研究は以下の三点にまとめられる。まず、アルヌール・グレバン作『受難の聖史劇』の諸写本の内で、本研究課題の主な調査対象であるH写本の転写を引き続き行った。本年度中にはこの写本の実物を閲覧する機会を得、今後この写本を研究していく上での参考とすることができた。また写本閲覧のための調査旅行の過程で、アルヌール・グレバン研究の第一人者であり、以前より共同執筆などを行っているCNRSのダルヴィン・スミスに面会し、『受難の聖史劇』の写本研究に関するアドバイスを受けることができた。H写本の転写作業は来年度も引き続き行う予定である。さらに、グレバン作『受難の聖史劇』や同時代の劇テクストの詩作技巧研究を続け、その過程で論文が二点発表された。一点はグレバンがモデルとしたとされるウスタッシュ・メルカデ作『受難の聖史劇』とグレバン作『受難の聖史劇』を、作品の日数による区分と詩作技巧の観点から比較したものであり、もう一点は同時代の代表的笑劇『ピエール・パトラン先生』のテクスト伝承において「不規則」とされる詩行が現われる過程を記述したものである。この他海外研究者と共同で論文執筆を行っている。グレバン以前の『受難の聖史劇』諸作品の把握に努め、グレバン作『受難の聖史劇』が先行する受難劇創作の伝統からどのように影響を受けているかを理解しようと努めた。この研究の成果も、平成24年度以降に発表することを目指したい。本年度に実施した研究は以下の二点にまとめられる。まず『受難の聖史劇』の諸写本のうち、本研究課題の主な調査対象であるH写本の転写を終わらせた。本年度中にはこの写本の実物を再度閲覧する機会を得、写本学的な調査をより進めることができた(その中には特に当該写本の折丁構成の調査がふくまれている)。また昨年度と同様、調査のための出張の過程でアルヌール・グレバン研究の第一人者であるCNRSのダルヴィン・スミスに面会し、本研究課題に関してさまざまなアドバイスを受けている。これらH写本の調査結果は、東京で開かれた日仏演劇に関する国際シンポジウムにおいて日仏両言語にて発表され、その後日本語による論文として執筆され報告論文集への掲載がすでに決定されている(論文集の刊行は平成25年度以降の予定である)。この主要な研究のほか、グレバン作『受難の聖史劇』や同時代の劇テクストについてテクストの形式面の検討を含む研究を続け、研究発表・論文執筆を行った。それに相当するのがグレバン作『受難の聖史劇』および先行受難劇諸作品(とくにウスタシュ・メルカデ作『アラス受難劇』)におけるアダムの表象を、神学的展望および詩作技巧の用法などの観点から比較したものであり、こちらは盛岡で開催された国際シンポジウムにおいて日仏両言語によって発表され、その後日本語論文として執筆された。こちらの論文も掲載がすでに決定されている(論文集の刊行は平成25年度の予定である)。

申請時には想定していなかった職に就き、環境の変化への適応に時間がかかったこと。また昨年三月の大震災により、特に在外研究の機会が減少したこと。24年度が最終年度であるため、記入しない。閲覧するべき写本の数を減らし、最大の研究対象であったH写本の転写に専心する。
発酵性乳製品由来の酵母を用いた新規プロバイオティクス製品開発を目指した基礎的研究

近年、発酵食品が健康に及ぼす効果について高い関心が寄せられ、乳酸菌やビフィズス菌を始めとする数々の微生物の機能に関する研究が行われている。本研究では新たなプロバイオティック微生物を探索するために発酵乳製品由来の酵母に着目し、その免疫調節作用と代表的な腸内細菌であるビフィズス菌の増殖や生存性に及ぼす効果を観察した。まず酵母の投与が消化管や乳腺の免疫グロブリンA産生に及ぼす影響とオブアルブミン(OMへ)で免疫したマウスから調製した培養脾臓細胞の免疫グロブリンE(IgE)やサイトカイン産生に及ぼす影響について観察した。その結果、統計的な有意差はなかったものの、酵母添加飼料を投与した場合、大腸内容物中のIgA濃度が高値となる傾向が認められた。さらに本実験で供試した全ての酵母菌体(6菌種、46株)において培養脾臓細胞のIgE産生抑制効果が観察された。また、酵母菌体によって同細胞のIFN-γの産生は誘導されなかったが、IL-12産生については菌株によって異なる結果が得られた。マウスを用いたin vivo実験においては、酵母または乳酸菌の単独あるいは混合経口投与によってOVAで感作したマウスの血中IgE濃度を測定したが、この実験系においてはいずれの微生物においてもIgE産生抑制効果を観察することは出来なかった。さらに脱脂乳でビフィズス菌を培養する際に酵母菌体抽出物を添加することによって、ビフィズス菌の増殖性やその後、冷蔵保存時の生存性を高めることが確認された。酵母菌体破砕物中のビフィズス菌増殖促進因子は沸騰条件で30分間処理した後にもその効果を一部維持した。真核細胞である酵母は培養環境によって多様な遺伝子発現の誘導または抑制をみせる。それゆえ、酵母の培養条件によって未知の機能性を現わす可能性がある。本実験で用いた食品由来の安全な酵母を有効活用するためのさらなる研究が期待される。発酵性乳製品であるチーズおよびケフィアより分離した酵母がプロバイオティクスとしての機能を有するかどうかを観察するために、これらの乾燥粉末菌体を含む飼料をラットに経口投与し、消化管内および乳腺における免疫グロブリンA(IgA)の産生を指標に評価を行った。まず10週齢に達したWistar系メスラットを交配し、妊娠から離乳期までAIN-93を基礎飼料として飼育した。泌乳19日目にジエチルエーテルで麻酔後、屠殺し、小腸、大腸、乳腺を回収した。消化管の場合は腸管と内容物を個別に回収した。これらの検体にプロテアーゼ阻害剤を含む生理食塩水中を加え、ポリトロンホモジナイザーを用いながら粉砕し、上清を回収してそのIgA濃度を市販のELISAキットを用いて測定した。その結果、個体間での数値の変動が大きく有意差を得るには至らなかったが、酵母添加飼料を投与した場合、大腸内容物中のIgA濃度が高値となる傾向が認められた。この主な理由として以下の2つが考えられる。1)消化管内で分泌されるIgAはIgA1とIgA2のサブクラスに分けられるが、後者の方がタンパク質分解酵素に対して耐性が高いといわれている。酵母を投与することによって、IgA2のバランスが高くなり、腸内細菌によって分解されづらいIgA2が多くなった。2)腸管内でBリンパ球により産生された免疫グロブリンが管腔側に分泌されるためには腸管上皮細胞がその輸送に関与するpolymeric immunoglobulin receptor(pIgR)を産生する必要がある。酵母を投与することによって、大腸におけるpIgRの発現レベルが上昇し、IgAの分泌速度が上昇した。

また、酵母添加飼料を投与した母体および新生ラットは、体重の増加、開眼日、発毛日等の点において無添加飼料と差は認められず、食餌成分として否定的な兆候は認められなかった。発酵性乳製品であるチーズより分離した酵母がプロバイオティクスとしての機能を有するかどうかを観察するために、オブアルブミン(OVA)で腹腔内に免疫したマウス(BALB/c、6週齢、メス)から脾臓細胞を調製し、OVA存在下・非存在下で培養した。OVA存在下で培養する場合には、酵母(5菌種10菌株)または乳酸菌(L.caseiシロタ株)の菌体破砕物を追加して培養する条件を併設した。培養2週間後に遠心分離によって培養上清を回収してその免疫グロブリンE(IgE)濃度を市販のELISAキットを用いて測定した。また、沈殿ペレットからRNAを調製し、RT-PCRによってサイトカインの発現を確認した。(結果と考察、今後の展望)本実験で用いた酵母の何れにおいても培養時の菌体破砕物の添加濃度が高い場合(0.5mg/ml)には、明らかなIgE産生抑制効果が観察された。添加濃度をその100分の1にした場合においても、実験毎に程度の差こそあったものの、IgE産生抑制効果が認められた。そこで最も代表的な酵母であるS.cerevisiaeと本実験で用いた酵母の中では唯一、ヒト大腸由来樹立株細胞であるCaco-2に付着性を有するK.lactisおよび乳酸菌とでIgE産生に関連の深いサイトカインの発現について調べたところ、これらの微生物菌体成分の添加によってIL-12の発現が増加した。一方、酵母菌体成分を添加するとIL-6の発現が認められるのに対して乳酸菌の添加、あるいはOVAのみの添加で菌体成分無添加の場合ではIL-6の発現は誘導されなかった。このことはIgE産生抑制において乳酸菌と酵母菌体では異なるメカニズムを介している可能性が示唆された。今後、酵母と乳酸菌の単独および混合添加によるIgE産生抑制効果を培養系のみならずin vivoによる実験で確認する必要がある。本研究補助金を得て、これまで発酵性乳製品由来の酵母の菌体成分がオブアルブミン(OVA)で免疫したマウスから調製した培養脾臓細胞のIgE産生に与える影響をin vitroの実験系を用いて調べてきた。その結果、効果が既知であるLactobacillus casei strain Shirota(シロタ株)においては添加菌体濃度5μg/mlでIgE産生抑制効果が認められたのに対し、酵母菌体の場合は500μg/mlの濃度で抑制効果が確認された。本実験で使用している酵母とシロタ株の菌体重量当たりの生菌数を比較するとおよそ1:50であったことから、IgE産生抑制効果を発揮するのに必要な菌数には乳酸菌と酵母で大きな差はないものと考えられた。さらにシロタ株の当該機構がT細胞のIL-12産生誘導に依存すると考えられたのに対し、酵母のそれはIL-12依存型ではないと考えられる株を選抜し、実際に経口投与した動物実験においてその効果を検証した。具体的にはOVAを腹腔内投与したマウスに乳酸菌(シロタ株)と酵母の単独または混合投与した飼料を給餌し、所定の期間経過した後の血中のIgEレベルを市販のELISAキットを用いて測定した。
化合物半導体の化学量論的組成からの偏倚及び制御に関する研究

前年度設置された高エネルギー重イオン打込系を使用してGaAsにAsを種々の条件下で打込んだ。導入された欠陥の回復過程を詳細に調べた結果、格子間原子の生成に関係した特異な現象を見出した。これらの現象は一部不明なところもあるが【As^+】イオン打込みによって形成された欠陥はある非常に狭い温度域(5070°C)で特定サイトに入った格子間原子のクラスターとなって生長する。それ以上の温度ではこの格子間クラスターは急激に分解して結晶格子は回復する。もう一方の、急激な欠陥の回復は50°C付近で生じこのメカニズムは不明である。このようにAsを打込んだGaAs中では生成された格子間原子がクラスターとなって欠陥をビルドアップさせていることが初めてわかった。引続き、これら高エネルギー【As^+】イオンを打込んだ結晶の欠陥がどのような構造をしているかを決定するためPIXE法を用いて実験を行っている。80keV低エネルギー打込みと同じように前述の高エネルギー(1MeV)As打込みでも格子間原子の関与する欠陥はBond center(あるいはSplit<111>),Split<100>が主である。現在As,Gaどちらの原子がその欠陥に関与しているかを決定する実験を行っている。光検出ESRは装置の設置を終りESR部の基礎実験を開始した。分子層エピタキシャル成長法においては、表面吸着に基いた一分子層エピタキシャル成長が生じる条件をある程度明らかにしており、それは化学量論的組成からのずれが極めて小さい条件であることに対応して結晶の完全性が高いことの証左を得た。吸着と一分子量成長反応の詳細な過程を明らかにするため、分子種を同程できるラマン分光測定及び質量分析法測定を行っている。
日本人における尿中殺虫剤代謝物レベル基本特性の包括的理解

我が国における農薬類使用量はOECD加盟国中で2番目に高い。従来から実施されてきた化学物質曝露評価法では平均的な化学物質への曝露量のみを把握することができなかったが、本研究ではバイオモニタリング手法を用いて個別に農薬類曝露量を評価するための分析法開発と基本的情報の構築を目指した。使用採取の難しい小児からでも使用済みオムツをサンプルとすることで農薬曝露評価を実施可能とした。新規農薬であるネオニコチノイド系殺虫剤およびその代謝物類を尿から高感度に検出する測定法を確立した。測定法の妥当性評価を国際的に実施し、良好な評価を得た。日本人の農薬曝露量は冬よりも夏に多いことが明らかとなった。平成22年度は尿中殺虫剤代謝物の分析法開発および尿サンプリングを行った。また、既存尿サンプルについて尿中有機リン系殺虫剤代謝物であるジアルキルリン酸類ΦAP》のモニタリングを行った。【分析法開発】ネオニコチノイド系殺虫剤の尿中代謝物である6クロロニコチン酸および2-クロロ-1,3-チアゾール-5-カルボン酸をガスクロマトグラフ質量分析計にて検出限界値0.1μg/Lまで分析することに成功した。2-クロロ-1,3-チアゾールー5-カルボン酸測定法はこれまで報告がないことから本研究の特徴の一つとなる。現在はネオニコチノイド系殺虫剤を化学的に最終代謝物に揃えた後にモニタリングする方法を開発中である。【尿サンプル収集】現在、名古屋市内幼稚園および愛知県内保健所の協力を得ており、3歳児の尿サンプルを夏季および冬季に尿を採取できるよう調整中である。新生児16名から使用済オムツ約200個を回収した。クリサンテマムジカルボン酸および3フェノキシ安息香酸をオムツから測定し、現在データ解析中である。【既存サンプルを用いた成果】一般健常人164名、リンゴ農家147名および殺虫剤撤布作業者28名から夏季および冬季に採尿を行い、尿中DAP量をモニタリングした。その結果、尿中DAP量は若干の違いはあるものの、それぞれの集団で季節変動が存在することを明らかにした(夏季>冬季)。また、一般健常人の尿中DAP量は、アメリカやドイツから報告されているその値に比べて同等か低い値を示した。これにより、日常的に曝露している有機リン系殺虫剤量はアメリカやドイツと同等かそれ以下である可能性が示唆された。本研究では主に以下の5つの成果を得た。1)使い捨ておむつを用いた尿中ピレスロイド殺虫剤代謝物の高感度測定法開発:排尿が自立していない新生児や乳児からの採尿は困難である。使い捨て紙オムツからピレスロイド系殺虫剤代謝物を抽出および分離分析し、検出感度および再現性が良好な測定法を開発した。2)簡易有機リン系殺虫剤代謝物類測定法の開発:有機リン系殺虫剤(OPs)の曝露バイオモニタリングには、尿中OP代謝物であるジアルキルリン酸類(DAPs)の高感度測定が用いられている。液体クロマトグラフ-タンデム質量分析計(LC-MS/MS)を用いて簡便かつ高感度なDAP測定法を確立し、小児の尿中DAP一斉分析を実施した。3)尿中ネオニコチノイド系殺虫剤の高感度測定法開発:尿中に排泄される7種のネオニコチノイド系殺虫剤の定量分析法をLC-MS/MSを用いて開発した。この測定法を応用して、3歳児(n=52)、一般健常成人(n=53)、りんご農家(n=58)の夏および冬の尿を用いて検出率、季節間および年齢間の差などの基礎的データの収集を行い、イミダクロプリド(夏2.2 μg/g cre v.s.冬2.9 μg/g cre)で曝露量の季節差が確認された。子供の尿中ネオニコチノイド量は成人のそれよりも高い値を示した。5)測定法のクロスバリデーション:尿中DAPsおよびピレスロイド系殺虫剤代謝物類の測定結果の妥当性を確認するために、国外の研究機関と協力し、あるいは国際的な外部精度管理プログラムを利用して評価を行った。その結果、いずれの測定法も良好な再現性を有すると評価できた。平成24年度は尿中殺虫剤代謝物類の高感度分析法開発、新規小児尿サンプルの回収、既存サンプルを用いた尿中殺虫剤代謝物の測定を行い、以下の結果を得た。2)自治体で実施している3歳児を利用して夏と冬に尿採取とアンケートを実施した。計350検体程度を回収しており、平成25年度に代謝物測定を実施する予定である。アンケート調査結果と解析することで、殺虫剤の曝露経路推定を試みる。

予備的に尿中有機リン系殺虫剤代謝物をモニタリングした結果、有機リン系殺虫剤の曝露は冬より夏に高いレベルを示すことを観察できている。3)リンゴ農家および殺虫剤撒布職域従事者から得られた、尿サンプル約400検体について尿中ピレスロイド系殺虫剤代謝物をモニタリングした。その結果、3群間におけるピレスロイド系殺虫剤の曝露レベルの違いが明らかとなり、その値には季節変動や家庭内における蚊取り線香などの使用状況が反映されることが示唆された。特に蚊取り線香類の尿中代謝物であるChrysanthemumdicarboxylic acidと蚊取り線香の使用状況の関係について明らかにしたのは本研究が初めてである。4)ドイツ環境省を協力し、尿中ピレスロイド系および有機リン系殺虫剤代謝物測定値のクロスバリデーションを行い、良好な結果を得ることができた。これまで困難とされていたネオニコチノイド系殺虫剤代謝物分析法開発が進展しており、これに伴い実サンプルへの応用も進むものと思われる。尿サンプル採取についても順調に協力施設および対象者の選定が出来ているため。25年度が最終年度であるため、記入しない。ネオニコチノイド系殺虫剤および有機リン系殺虫剤の尿中代謝物高感度測定法を順調に確立できたことは、本研究の目標達成に向けて大きな功績となっている。これらの測定法は現在国際雑誌へ投稿中であり、本研究領域において貢献度の高い成果を上げている。小児のサンプル採取について、当初の予定に比べて対象年齢が限局されているが引き続きサンプル採取を継続する予定である。尿中代謝物類の国際比較を行うために、中国人妊婦約100名から尿サンプルを採取済であり、日本人妊婦と比較予定である。海外ラボとの測定データのクロスバリデーションの結果が良好であったことから、測定法の修正や大幅は補正係数を算出する必要がなく、平成25年度は測定法の大きな修正を行う必要がない。他に必要となる殺虫剤代謝物測定法は既に論文等で報告されているものを採用予定であり、迅速な測定法の立ち上げは迅速にできるものを思われる。尿サンプル採取は今年7-9度月および1-3月に採取予定である。採取終了次第、既存分析法にて尿中殺虫剤代謝物を分析する。既存サンプルには新規に確立した分析法を応用し、一般健常人の基礎的データを構築する。回収した尿サンプルから殺虫剤代謝物類を測定する予定であるが、サンプル量の不足により測定できない項目もある。このことから各種尿中殺虫剤代謝物類測定法を統合し、効率的に少量のサンプルから多くの測定項目を分析する必要がある。これまで液液抽出で行っていた尿サンプル前処理方法を固相抽出カラムを用いて各種フラクションに分割し、各測定項目に応じて誘導体化および分離分析機器を選択させることで解決する。各種尿中代謝物類量とアンケート結果を統計学的に解析し、殺虫剤の曝露経路を予備的に推定する。小児の蓄尿を採取し、代謝物類排泄の日内変動を明らかにし、またクレアチニン補正方法に変わる物質の検索をオミクス解析にて実施する。また、京都大学医学研究科環境衛生学分野生体試料バンクを利用し、尿中殺虫剤代謝物類のプロファイルの経年変化を観察し、殺虫剤使用あるいは生産等に関する各種データベースと比較・検討し、曝露経路の推定を試みる。
宇宙論的観測による宇宙初期の構造形成物理の検証の研究

2020年代に本格的稼働が予定されている国際巨大電波干渉計Square Kilometer Array(SKA)により、電波望遠鏡を用いた新たな宇宙論観測の展開が期待されている。そこで本研究課題では、電波望遠鏡による、宇宙の構造形成に関連した新たな宇宙論の展開の可能性を模索した。その成果の一つが、SKAの広視野を応用した銀河探査による重力理論の検証である。それぞれの重力理論の特徴は、銀河分布の非ガウス性に現れることが知られている。SKAの広視野はこの非ガウス性の観測量の一つである3点相関関数の測定に適している。そこで我々は、様々な重力理論の統一的取り扱いが可能な拡張されたホルンデスキ理論に注目し、その理論的枠組みのもとで3点関数の定式化をおこない、3点関数の特徴を整理した。このような取り組み成果は、将来のSKAによる銀河探査が行われた際、重力理論検証に応用可能であり、その土台となる研究になることが大きく期待される。またこの他にも、SKAの試験的観測装置であるMWAによる宇宙再電離シグナルの検出に関するデータ解析も行った。ここで期待される宇宙再電離シグナルとは再電離期に残存している中性水素が発する21cm線シグナルである。SKAやMWAでは、このシグナルの強度マップの作成が大きなサイエンスゴールとなっているが、そのシグナルは大変弱く単独での検出は非常に困難である。この困難を取り除く方法の一つが、宇宙マイクロ波背景放射CMBとの相互相関である。MWAは、この21cm線シグナル計測のための本格的な世界初の観測装置の一つである。そこでこの観測データとPlanck衛星によるCMB観測データとの相互相関のデータ解析を行った。その結果、相互相関シグナルの検出には至らなかった。しかし、この解析を通じて、そのシグナルの上限値の制限を世界で初めて与えることができた。本年度は、宇宙の構造形成史における初期段階、暗黒物質ハローの形成に注目し研究を行った。近年、宇宙初期に存在するバリオンと暗黒物質との相対速度差がハロー形成に重要な影響を与えるのではないかと指摘されている。宇宙初期のハロー形成は宇宙再電離史において重要な要因であるが、この相対速度差のハローの質量関数への影響は大規模数値シミュレーションを用いてのみ評価されてきた。そこで我々は、この相対速度の影響を解析的に評価するために、ハロー形成の解析的手法の一つである球対称崩壊モデルを応用し相対速度差の影響を取り入れたハローの質量関数を導いた。これにより、数値シミュレーションではシミュレーションの分解能の問題により調べることができなかった、小質量のハローにおいてもその影響を評価することが可能となった。また、初代星の超新星爆発による宇宙マイクロ波背景放射(CMB)の円偏光の生成の研究も行った。宇宙標準模型ではCMBの円偏光源は無いため、円偏光に関しての理論的研究はほぼなされてこなかった。しかし、CMBは直線偏光されているため、磁場を帯びた非常にエネルギーの高い電子ガスを通過すると、直線偏光が円偏光へと変更(ファラデーコンバージョン)される。このような電子ガスの候補として初代星の超新星爆発が挙げられる。そこで、いくつかの初代星シナリオのもと、生成されるCMBの円偏光の計算をおこなった。その結果、質量の重い初代星が非常に活発生成される状況であるなら、直線偏光の10%以上が円偏光に変換されることを示した。本年度に実施予定であった「初代星からの21cmシグナルの研究」に関しては未達であり現在進行中である。しかしながら、それに関連する周辺分野においていくつかの副次的な成果を出すことができ、さらに翌年度に行う予定であった研究のいくつかを遂行することができた。これらの成果は、順調に複数の論文として出版するに至った。本年度は、宇宙の構造形成において重要な役割を果たす重力理論に焦点を当て研究を行った。現在、重力理論として最も成功し、そして広く受け入れられているものが一般相対性理論である。これは宇宙論においても同様であり、一般相対性理論の宇宙論への応用の帰結は様々な観測結果と無矛盾である。しかしながら、一般相対性理論には依然として検証すべき課題はまだまだ多くある。今回我々は、一般相対性理論における重要な原理の一つである、アインシュタインの等価原理に注目した。この原理を言い換えると、重力の感じ方は物質のエネルギー(質量)によらないという仮定であり、まさに一般相対性理論の根本をなす。そこで、我々はこの等価原理の破れの検証法として、宇宙背景放射(CMB)の振動数スペクトルに着目した。宇宙ビッグバンモデルでは、初期宇宙ではあらゆる物質が熱平衡であることからCMBも熱平衡状態の黒体放射であり、その後、CMBが熱平衡状態がから脱結合しても、一般相対性理論のもとでは、CMBは黒体放射を保持することが知られている。そこで我々はこの研究において、もし等価原理が破れているのなら、このCMBスペクトルは黒体放射からのズレが生じることを示した。CMBのスペクトルは、現代の観測の精度において黒体放射と無矛盾であることが知られている。そのため、CMB放射が黒体放射であることがから、相対性理論がかなりの精度で成り立っていることを示した。この結果はすでに学術雑誌で論文として公表し、また国際会議等でも発表を行っている。本年度は、宇宙論的観測による一般相対性理論の検証についての研究を主に行った。この研究は当初の予定にはなかった。しかしながら、一般相対性理論が宇宙論、とくにこの研究課題の焦点である構造形成に果たす役割は無視できない。

そのためもあり、本研究課題において、一般相対性理論の検証もおこなうことは、きわめて自然な流れだとも言える。すでに学術雑誌に論文として公表もされており、またこの研究をもとに国際会議での口頭発表もおこなった。さらにこの研究を発展させる試みも現在進行中である。本年度は、宇宙論的21cm線による大規模フィラメント構造中のガスの物理状態の解明に関する研究をおこなった。具体的には、数値シミュレーションの結果を用いて、21cm線シグナルの大きさと、ガス温度や電離度の関係性を調べた。その結果、21cm線による観測は、ミッシングバリオン問題という、バリオンが宇宙にどのような状態で存在するかとうい問題にたいして、大きなヒントを与える得ることを示した。また、21cm線を用いた銀河探査による宇宙論的スケールでの重力理論の変更の検証の可能性についても報告をおこなった。将来の21cm線観測計画はこれまでにない探査領域の大きさを誇る。そのため、既存の観測よりもさらに詳細に重力理論の変更の検証を行えることを示した。このほかにも再電離期の21cm線シングなる源のひとつであるミニハローに注目し、宇宙の構造形成の初期条件である原始ゆらぎの統計的性質に迫る研究も行った。原始ゆらぎは宇宙背景放射や銀河探査によりその統計的性質は明らかにされつつあるが、ミニハローの存在量はこれら既存の観測では検証不可能な小スケールのゆらぎの情報を与えることを示した。また、宇宙背景放射や高赤方偏移のライマンアルファの観測により、宇宙再電離期での活動銀河核の存在量にどこまで迫れるかの理論的研究も行った。またこのほかにも、宇宙の構造形成史に多大な影響を及ぼす可能性がある宇宙論的磁場についての制限の研究を主に取り組んだ。その際注目したのが、磁場がビッグバンにもたらす影響と構造形成史に及ぼす影響の二つである。これらの影響を考慮することにより、宇宙初期と後期二つの時代についての磁場の制限を独立に導きだした。本研究課題の主眼のひとつである、中性水素21cm線の様々な宇宙論的問題への応用の研究を主に進めた。それらの中には、ミッシングバリオン問題、現在の宇宙加速度問題、そして、初期密度ゆらぎの検証などが含まれており、そのトピックは非常に多岐にわたる。これらの研究は、特に宇宙再電離期や現在の大規模構造の構造史解明につながる研究となっており、当初の計画の大半を今年度までに達成できたと評価できる。すでに、これらの結果は4本の学術的論文としてまとめまれており、公表されている。またこれらの研究の副次的な効果として、宇宙論的磁場についての制限の研究もおこなうことができた。この一連の磁場の研究もすでに3本の学術論文として公表済みである。2020年代に本格的稼働が予定されている国際巨大電波干渉計Square Kilometer Array(SKA)により、電波望遠鏡を用いた新たな宇宙論観測の展開が期待されている。そこで本研究課題では、電波望遠鏡による、宇宙の構造形成に関連した新たな宇宙論の展開の可能性を模索した。その成果の一つが、SKAの広視野を応用した銀河探査による重力理論の検証である。
高齢者の健康維持を目的とした性差医療の実態と必要性の検討

1}中国・雲南省昆明、四川省成都地域、2}韓国・ソウル及び近郊地区3}米国・ロサンゼルスを対象に行う。1)本邦(大学,関連病院),米国,韓国,中国の4カ国各大学で契約し研究を施行する。2)当該年度は韓国より共同研究者Koh Inchon大学循環器内科教授が来日し、また申請者は米国ロサンゼルスUCLAにて産婦人科Chaudhuri教授、臨床薬理Ignarro教授(2007年ノーベル医学生理学賞受賞者)を訪ね、研究方法の打ち合わせ、被験者の選定、同意取得を再度取りこれまでの検査成績を入手、統計処理を行った。3)上記米国で入手した高齢女性の成績を本邦及び中国との成績と以下を整理比較した。1HRT(閉経後ホルモン補充療法)の実施状況、特に高齢女性への継続または新規開始状況。2対象患者さんの各生活習慣病治療状況(種類,服薬内容,期間),合併症,悪性腫瘍,血栓性疾患,精神疾患(含認知症)の併存疾患治療内容3QOLの希望,living will4ADL等高齢者総合機能評価。4被験者各種調査(診察,採血等):基礎指標値として;身長,体重,血圧,血液脂質値,肝腎機能,糖代謝(FBS,HbA1C)等の生化学検査値、ただし米国は基本的には高齢者も自由診療であり検体数の全例確保はできなかった。5本邦介護保険認定の基盤である基礎的,手段的ADL,認知機能,精神状態,運動量等の検討も試みた。被験者に対する各種調査(合併症、副作用評価)乳癌,子宮(体)癌,性器出血を必須項目としアンケート方式だが検討を行った。以上をまとめコホート研究として発表すべくデータ整理を鋭意進めている。やや遅れてはいるが順調に成績の回収はできている。問題点は高齢女性とした場合、本邦は後期高齢女性の頻度が高いが中国、米国では前期高齢者が主体となることで今後年齢調整等を進めていきたい。本邦(名古屋大学)を始め、各国大学倫理委員会にコホート研究の継続を前提として研究を進めていく。これまでのところ当初計画よりやや遅延気味ではあるが概ね達成されつつある。即ち、中国・雲南省昆明、四川省成都地域、韓国・ソウル及び近各々の近郊の長寿地区、米国カリフォルニア州ロサンゼルス近郊地区にて対象者を選定、特定し、研究への協力を依頼し許可頂いた方の罹患状況、治療状況、検査成績、ADL,QOL,今後の希望等を調査している。基本的に自立後期高齢女性を対象とするもので完遂できれば多国間高齢者研究として画期的だと考える。現実的な問題としてはやはり血液やDNAは各々の国でしか分析できず比較調査等に一定の問題が生ずる可能性があり共同研究者間で検討している。研究初年度として本邦(名古屋大学)を始め、各国大学倫理委員会にコホート研究の継続を前提とした研究内容を申請した。当初計画よりやや遅延気味ではあるが概ね達成されつつある。即ち、中国・雲南省昆明、四川省成都地域及び韓国・ソウル及び近各々の近郊の長寿地区を検討、特定し、対象者より研究への協力を順次依頼をしている。米国,イタリアでも研究地の特定,内容の承認を目指している。自立後期高齢女性を対象とし、計600名程度を目標に協力者を確保しつつある。I)初回、被験者の各種調査内容を認可研究費の元に再度検討し初回は、長寿者を含む後期高齢症例に以下を診る方向とした。問診等1) HRT(ホルモン補充療法,漢方薬や一部骨粗鬆症薬での治療も参考調査する)及び各生活習慣病治療状況(種類,服薬内容,期間)2)病名,合併症,悪性腫瘍,血栓性疾患,精神疾患(含認知症)の家族歴3)上記1)以外の併存疾患治療内容4)QOLの希望,living will5)ADL等高齢者総合機能評価。II)診察,採血等は基礎指標値として1)身長,体重,腹囲,血圧,血液脂質値等の生化学検査値,2)高感度エストロゲン血中濃度。各国の血液生化学検査値は本邦検査機関との2重測定で信頼度確認済。SNPと一部検査(NOx等)は中国以外は申請者が収集し集中解析する。感染症(HCV,HIV,梅毒等)は本人同意を確認の上、施行することとし、中国は血液等の海外搬送を認めておらずキットでの現地測定につき関連機関に許可を申請している。当該研究は海外を含むコホート研究として2011年より継続するものであるが、今回中国での第6-7年度、3回目の検討を計画しているが、申請、許可には、他国と異なり前回以上の時間を要しているため。米国,イタリアは今回が初めての調査になるためいわゆる、海外連携研究者との調整に時間がかかっっているためと考える。

3)上記米国で入手した高齢女性の成績を本邦及び中国との成績と以下を整理比較した。1HRT(閉経後ホルモン補充療法)の実施状況、特に高齢女性への継続または新規開始状況。2対象患者さんの各生活習慣病治療状況(種類,服薬内容,期間),合併症,悪性腫瘍,血栓性疾患,精神疾患(含認知症)の併存疾患治療内容3QOLの希望,living will4ADL等高齢者総合機能評価。4被験者各種調査(診察,採血等):基礎指標値として;身長,体重,血圧,血液脂質値,肝腎機能,糖代謝(FBS,HbA1C)等の生化学検査値、ただし米国は基本的には高齢者も自由診療であり検体数の全例確保はできなかった。5本邦介護保険認定の基盤である基礎的,手段的ADL,認知機能,精神状態,運動量等の検討も試みた。被験者に対する各種調査(合併症、副作用評価)乳癌,子宮(体)癌,性器出血を必須項目としアンケート方式だが検討を行った。以上をまとめコホート研究として発表すべくデータ整理を鋭意進めている。やや遅れてはいるが順調に成績の回収はできている。問題点は高齢女性とした場合、本邦は後期高齢女性の頻度が高いが中国、米国では前期高齢者が主体となることで今後年齢調整等を進めていきたい。基本的には当初申請計画を踏まえ、6カ国の後期高齢女性での検討を目指し、努力していきたい。第2年度、米国、イタリアの新規対象者選定に関しては今後のコホート継続性を重視してあらかじめ地区を選定して選定したい。従来の中国、韓国地区ではできるだけ対象者の検査漏れがないように、継続調査が続けられるように連絡を密にしていきたい。本邦(名古屋大学)を始め、各国大学倫理委員会にコホート研究の継続を前提として研究を進めていく。これまでのところ当初計画よりやや遅延気味ではあるが概ね達成されつつある。即ち、中国・雲南省昆明、四川省成都地域、韓国・ソウル及び近各々の近郊の長寿地区、米国カリフォルニア州ロサンゼルス近郊地区にて対象者を選定、特定し、研究への協力を依頼し許可頂いた方の罹患状況、治療状況、検査成績、ADL,QOL,今後の希望等を調査している。基本的に自立後期高齢女性を対象とするもので完遂できれば多国間高齢者研究として画期的だと考える。現実的な問題としてはやはり血液やDNAは各々の国でしか分析できず比較調査等に一定の問題が生ずる可能性があり共同研究者間で検討している。
児童自立支援施設における家族支援システムに関する研究

1998年4月より児童自立支援施設と名称変更された教護院は、それを機会に学校教育の実施や受け入れ児童の問題をひろげようとするなど、現在の児童問題に積極的に対応し、生まれかわろうとするかと受けとめられた。特に、複雑な家庭環境を背景にもつ児童の情緒的問題にも対応できるようになるかと思われた。しかし、昨年度のプリテスト的ききとり調査では、少しずつ動き始めているのはうかがえたものの、大きな処遇プログラムの変化はききとることができなかった。そこで、本年度は、新たな処遇プログラム、中でもとくに家族に対しての働きかけを開始している情報を得た施設、あるいは関連の情緒障害児短期治療施設や自立援助ホーム職員に、訪問ききとり調査を実施した。実際に訪問調査を実施したのは、島根県立わかたけ学園、青森県立子ども自立センターみらい、福島県立福島学園、京都府立淇陽学校、鳥取県立喜多原学園等である。また岡山県立成徳学校や北海道立大沼学園では職員の自主研修会等に参加し、ヒヤリングを実施することもできた。そこで把握できたのは、被虐待児の深刻さとそれにともなう親への援助プログラムのおこりである。特にわかたけの親子グループ宿泊(合宿)や心理職による親への治療、センターみらいの通所プログラムの実施、高知希望が丘(大阪にてききとり)の体験入所やショートステイなど新たな動きが効果を上げはじめていることがつかめた。今後も継続して調査・検討を深める予定である。1998年4月より教護院が児童自立支援施設として名称変更された。また、従来の機能に加え、家庭環境に問題のある児童も入所対象となったこと、通所機能が盛り込まれたこと、学校教育の実施が義務づけられたことなど、かなり法の面では大きな変更点があった。本研究では、新しい児童自立支援施設が今後どのように子どもや親たちのニーズに答えていったらよいかということを模索することを目的としている。中でも特に、従来の施設内で終始する処遇ではなく、家族をも含めた自立支援システムのあり方を検討していきたいと考えている。本年度は、まず、法改正後の施設が、どのように処遇を変化させたか(あるいは変化がなかったか)、問題点は何かといった点についておもに聞き取り調査によるプリテスト的実態把握を行った。訪問したのは、広島学園、杜陵学園、徳島学院、国児学園であり、職員の自主研究会(鳴門市と宮津市)においては、東京(萩山実務学校、誠明学園)、京都(淇陽学校)、大阪(修徳学院)、岡山(成徳学校)等の職員から、現状を伺った。聞き取りの結果、それらの施設では、法改正はあったものの現状の対象児には大きな変化がみられないこと、通所を実施している施設は皆無であること(一部ショートステイの計画をしている施設を除く)、家族支援についても、まだ以前からの面会や手紙による交流が中心で、積極的な働きかけを実施しているところはほとんどみられないということなどがあきらかになった。どの施設も現時点における最大の課題は学校教育の実施をどういう形で行っていくかとの印象を受けた。これらの結果をもとに聞き取り項目を検討し、次年度には全国規模での実態調査を実施し、今後の自立支援システムのあり方について、その方向性を示唆する予定である。