hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電子衝突によるモノシラン分子の解離素過程の研究

本研究では、アモルファスシリコンの薄膜生成過程に深い関わりを持つ、シランガス放電プラズマ中の諸過程の内、電子衝突によるSiH_4分子の解離過程をとりあげた。「一つのSiH_4分子が、決まったエネルギ-を持った一つの電子によって、叩かれたときに、どのように壊れるか」ということについての知見は、最も基本的なことであり、且つ、重要なことである。本研究では、その視点にたって、SiH_4解離過程にともない生成される各種のラジカル発光断面積を、精度良く測定し、その結果に対して詳細な検討を行った。得られた主な成果を要約すると次のようになる。1.電子衝撃を受けたSiH_4分子の解離性励起過程によって生成されたH、Si、Si^+等の原子や、SiH分子からの発光を詳細にスペクトル分析して、発光種を同定した。2.これらの原子や分子に対する発光断面積の絶対値を実験的に求めた。3.電子のエネルギ-は、しきい値から1000eVという広範囲にわたっている。4.励起関数が持つ複雑な微細構造を、精度よく測定することが出来た。特に、SiH(A^2Δ-X^2II)遷移に対する発光断面積のしきい値近傍の振舞いについて、従来の報告とは大きく異なった結果を得た。5.SiH_4分子から解離生成された励起H原子発光強度の主量子数n依存性は、統計的な分布にほぼ従う。6.H原子の高エネルギ-側の振舞いから、基底状態から双極子禁制遷移で励起されるシラン分子のエネルギ-準位が、励起H原子生成に大きく寄与しているということが判明した。7.SiH_4分子の電子衝突過程のうち、真空紫外領域における発光断面積の測定は、我々が初めてである。本年度は電子銃、ガス導入系、その他細かい準備からスタートした。電子衝撃を受けたモノシランガスの解離性励起過程により生成されるHやSi、Si^+等の原子からの発光、およびSiH分子からの発光を詳細にスペクトル分析した。本年度は、これらの原子や分子に対する正確な発光断面積を実験的に求めることを第一目標にして研究を進めた。可視域および紫外域における発光断面積の各値は「絶対測定」により求めた。光学系の絶対感度曲線は、NBS標準ランプにより精度よく校正されたハロゲンランプと光ファイバーの組合せからなる光源をチェンバー中心に設定することにより求めた。求めた感度曲線はHeベンチマーク断面積を用いて注意深くその妥当性をチェックした。衝突エネルギーが100eVにおけるHd断面積は、従来報告されている値よりも若干大きいことが解った。100eVにおける値は(4.7±0.5)×10^<-18>cm^2である。これとは逆にSiHの発光断面積は帯スペクトルについて強度を積分するとこにより求められた。Hs線がこの波長領域に重なっているが、その寄与はもちろん差引かれている。SiHに対する発光断面積の値は、測定誤差を考慮しても、従来の値より小さくなければならないということを示している。真空紫外域における発光断面積は我々の測定が世界で初めてである。真空紫外域の波長感度校正はH_2分子の帯スペクトルの強度分布を測ることにより決定された。この波長感度曲線の信頼性はAr原子の共鳴線(4S→3P遷移)及び3S内殻電離に対する発光断面積の絶対値を測定することによりチェックされた。H原子のライマン系列について精度のよい発光断面積を測定することが出来た。

平成元年度は、主として真空紫外域の発光断面積の絶対値を精度よく求めること、および発光断面積のエネルギ-依存性の測定を、しきい値から1000eVまで精度良く行なうことに重点を置いた。以下の点が平成元年度の主な研究結果として挙げられるであろう。真空紫外域の波長感度較正は、H_2の帯スペクトルの強度分布を測ることにより決定された。得られた波長感度曲線に対する信頼性はAr原子の共鳴線(4s→3p遷移)および、3s内殻電離に対する発光断面積の絶対値等を測定することにより、注意深く検証された。シラン分子から解離した水素原子のライマン系列に対する発光断面積は、衝突エネルギ-が100eVに於て、H原子の主量子数nに対してQ_<em>〓n^<-3.3>の様に振舞うことがわかった。この事実の物理的背景が詳細に議論された。その結果、スペクトル線の発光強度(エネルギ-強度)についての考察からSiH_4の不安定高励起状態の占有率が、ほぼ、統計的な分布をしている時に、上述の断面積の振舞いが可能であるということがわかった。励起関数が持つ微細構造を精度よく測定できた。H原子の励起関数には、低エネルギ-側では、少なくとも3つの「しきい値」があることが判明し、それについての議論がなされた。また励起H原子の高エネルギ-側の振舞いをBethe-plotを用いて解析した。その結果、シラン分子の基底状態から双極子禁制遷移で励起される不安定励起状態が励起H原子の解離生成過程に大きく寄与しているということが判明した。
新興国ビジネスにおける境界連結者の役割―制度ベース戦略論の視点から―

先行文献のレビューのため月例研究会を開催した。結果的に新制度派経済学、心理学、政治学の分野から「経営陣のヒューリスティクス」、「契約のガバナンスと制御焦点の理論」、「制度環境整備を考える非市場戦略」という視点を得た。特に成果として、学会報告「メガストラテジー:制度的環境の隙間を補う企業戦略」が公表された(2017年)。また、シンガポール、タイ、ベトナム、フィリッピン、ミャンマーなど主にアセアン諸国において調査を行い、成果は、適宜学会報告において公表するとともに、学術論文として公表した。2018年には、論考「新興国への日系進出企業が行うビジネスエコシステムによる競争」の公表を予定している。平成27年度は、「新興国ビジネスにおける境界連結者の役割」という本研究テーマから、地域としてはASEANに絞って研究・調査を行った。研究・調査は、特に三つの研究の柱、(1)理論的な枠組みを形成するための文献研究、(2)国内外において行ったインタビュー調査、(3)暫定的な研究報告を中心とした。(2)インタビュー調査は、ASEANにおける生産・販売拠点と日本本国にある本社との間の地域統括組織の機能をめぐって、国内、国内(WEB)、現地でのインタビューを行った。国内でのインタビューは、電通、NCネットワーク(2回)、台湾市コンピュータ協会(日本事務所)など5回、WEBを通じたインタビューとして、シンガポールのIHI,伊勢丹三越、野村総研、JETROなど3回、3回の現地調査によるインタビューとしてシンガポールにおけるJETRO,野村総研、凸版、IHI,東芝、味の素、そしてタイにおけるタイJETRO,タイ日産、タイ味の素、タイヤクルト、タイグリコ、バンコクコマツなど12回のインタビューを重ねた。(3)暫定的な研究報告としては、2015年12月25(金)、国際戦略経営研究学会・理論・実践研究部会にて、報告テーマ:「ASEANにおける地域統括組織をめぐる新興国ビジネス戦略ーグループ内企業ガバナンスの視点からー」として報告した。理論的な文献のレビューから、新興国ビジネスにおいて有力と思われる分析用具に関するイメージができた。また、インタビューを重ねたたことで、研究テーマに沿った対象・領域もほぼ確定した。暫定的とはいえ、研究報告を行い、また、関連するテーマで2本の論文を投稿・寄稿したことから、研究計画の基礎は固められたと評価している。しかし、定性的なデータを利用する仮説発見型の研究手法の確立に時間を取られたため、成果は、定性的なデータに基づく仮説発見型の研究に限られた。報告の英文化とその後に予定している定量的な手法を用いた仮説検証型の論文については、暫定的な研究報告をベースとして、予定してる連携研究者との簡単な打ち合わせをしている段階であり、28年度の課題となった。2016年度は、特に制度発生にかかわる理論的研究と国内でのインタビュー、ベトナムでの調査に注力した。5月31日(火)にはプロジェクト主査である丹沢がキヤノン電子(株)常務取締役A氏にインタビューを行った。氏は、かつてベトナムにおけるキヤノン株式会社の生産拠点の経営者であり、丹沢は、氏を境界連結者として本社のグローバル戦略と現地経営の意図との関係について尋ねた。7月13日(水)には、制度研究者であるB氏を招いてダグラス・ノース『制度原論』をめぐって合評会を企画した。10月30日(日)11月5日(土)ベトナム調査を行った。訪問企業は、三菱東京UFJ銀行ホーチミン支店、Navigos Group Ltd.、JETROホーチミン事務所、INTAGE VIETNAM LIMITED LIABILITY COMPANY、I-GLOCAL CO., LTD.、ブラザー・インダストリーズ・サイゴン、東芝産業機器アジア社、ベトナムヤクルト、カヤバ・ベトナム、イデ・インターナショナル(ホアマック工業団地、ハノイ日本商工会であった。12月23日(金)国際戦略経営研究学会戦略経営理論・実践研究部会において、「在ベトナム日系企業は今現場で何を考えているかー調査報告」と題し、報告した。1月23日(月)には、C制度発生にかかわる理論的研究は現在も継続しているが、一応の成果を一昨年すでに研究論文、丹沢安治(2015)「情報テクノロジーの発達と共進化現象」(中央大学政策文化総合研究所)、学会報告丹沢安治他(2015年)「新制度派経済学の最近の現状」として一定の成果を公表している。また、定性的データの処理にかかわる方法的研究も順調に進み、ほぼ終えて今年度中に公表される見込みである。(国際戦略経営研究学会の電子ジャーナル『戦略経営ジャーナル』の「定性研究特集」に招待論文として投稿済み)定性的データに基づく研究もまた、インタビューと実態調査も重ね、丹沢安治(2016)「フィリピンにおける日系自動車メーカーの新興国ビジネス戦略」、丹沢安治(2016)「グローバル化時代の日本の中小製造業者における受注戦略」を公表した。最終的にもう一回の調査を経て、研究計画は、定量的な研究が残されているのみである。以上の成果から本研究課題はおおむね順調に進行していると考えている。制度発生にかかわる一般的理論的研究、政府がかかわる制度設計について検討を進めるとともに、実態調査は2度にわたりミャンマーにおける公的機関、半公的機関、日系企業の行動を中心として行った。2017年6月30日(金)国際戦略経営研究学会、戦略経営理論・実践研究部会において、丹沢が、「メガストラテジー:制度的環境の隙間を補う企業戦略」を報告した。さらに、2017年12月25日、同学会、戦略経営理論・実践研究部会において「ミャンマーにおける日系企業による制度戦略の展開」を報告した。

研究調査としては、2017年10月22日-26日に、ミャンマーを訪問し、日本商工会議所のプラグラムに参加し、ミャンマーにおける、進出日系企業にとってのマクロな制度的環境を調査するとともに、独自にミャンマーにおける日系進出企業を訪問し、取引関係・提携関係を調査した。さらに2018年3月4日-7日には、再びミャンマーを訪問し、通信事業にかかわる提携関係、取引関係を調査するとともに、ティラワ工業団地の運営、入居企業の進出方針を確認し、ミャンマーにおける日系進出企業のビジネス・エコシステムを調査した。研究成果としては、2017年9月に調査手法の確立の結果として、宮本浩明と共著として「質的データからの理論構築、そして論文化まで:研究実践からの報告」戦略経営ジャーナル、5[3]pp.89-108を公表し、中央大学政策文化総合研究所年報、第1号に「ミャンマーにおける日系公的機関・半官半民機関そして民間企業によるメガストラテジーの展開」を投稿した。(2018年8月発刊予定)。新興国におけるビジネスエコシステムの視点は、今後さらに研究・調査を続けていきたいと考えている。先行文献のレビューのため月例研究会を開催した。結果的に新制度派経済学、心理学、政治学の分野から「経営陣のヒューリスティクス」、「契約のガバナンスと制御焦点の理論」、「制度環境整備を考える非市場戦略」という視点を得た。特に成果として、学会報告「メガストラテジー:制度的環境の隙間を補う企業戦略」が公表された(2017年)。また、シンガポール、タイ、ベトナム、フィリッピン、ミャンマーなど主にアセアン諸国において調査を行い、成果は、適宜学会報告において公表するとともに、学術論文として公表した。2018年には、論考「新興国への日系進出企業が行うビジネスエコシステムによる競争」の公表を予定している。28年度は、理論的な文献のレビューを継続し、分析枠組みをさらに堅固なものとしながら、的を絞ったインタビューを重ねるとともに、定性的なデータを用いた仮説発見型の論文を完成し、学術誌に投稿したい。また、仮説検証型の論文を連携研究者とのコミュニケーションを密にして詰めていきたい。さらに、研究の内容と進行状況を詳細に紹介するホームページの作成も試みてみたい。今年度は最終年度であるが、これまでの研究で明らかになった境界連結者の視点を基底として最終的にもう一度の調査を計画している。フィールドはこれまでの調査をベースとするため、東南アジアを選ぶ予定である。境界連結者は当初は、現地の経営者を予定していたが、これまでの調査から、むしろ、現地の組織を考えている。具体的には、地域統括組織としてとらえ、今夏までに成果をまとめる。今年度後半には、連携研究者と協力して定量的な研究に臨みたい。戦略経営今年度の「次年度使用額」は、調査結果の文字起こし、ホームページ作成など執行次期の選択によって生じた端数であると考えている。したがって、次年度も計画通り研究を進めていきたいと考えている。2016年末に発注した消耗品の納品が遅れ、処理に間に合わなかったため、次年度使用額として処理した。
越境する結婚移住者の教育観に関する基礎調査：国際結婚した在外日本人父親の言説分析

最終年度の本年は、フィリピンでの調査を集中的に行った(4回)が、平行してタイ(1回)、韓国(2回)、中国(1回)も訪問し、調査および成果還元のためのセミナーを行った。調査の結果は、1タイとフィリピンでのインタビューから析出された言語教育にのせられる将来の「経済的な利益を見越した投資」や親子の「アイデンティティの連続性の担保」についての語りを中心にした議論と、2韓国とタイにおける自主的日本語サークル運営をする親へのインタビュー分析から見えてきた「親自身の自己実現やジェンダー」といった観点からの議論にと整理した。前者からは、英語優先の学校選択、移住した側の親の言語の教育、アイデンティティと言語、東アジア(中韓)と東南アジア(タイ、フィリピン)の比較などの論点が、後者からは、在外国際結婚家族のバイリンガル教育(特に親が実施する手作りのバイリンガル教育)、韓国での日本人母親たちによる日本語サークルとタイでの日本人父親による日本語サークルの比較などの論点を示し、それぞれ報告書で論じた。なお、研究成果は研究発表、書籍、報告書の他、モデルのストーリーを4コマ漫画化するという手法を試行した。背景には、これまでもインタビューに協力してくれた方たちに成果の還元として論文などを渡したうえで概要を説明してきたものの、その他の方々への成果還元の広がりが十分ではなかったという反省があった。漫画化したものを成果還元のためのセミナーなどで頒布したところ、インタビューの対象者となった当事者だけでなく、多くの方から好評を得ることができ、確かな手応えを感じることができた。現在、多言語展開をするため、配偶者側の言語(中・韓・タイ・タガログ)に加えて英語版を作成している。本研究では、国際結婚を経て海外で子育てをする日本人父親のライフストーリーを収集し分析する。対象国は、中国、フィリピン、韓国、タイと日本人男性の国際結婚相手国の上位4カ国とした。初年度の本年度は当初からの予定にしたがって理論研究、調査準備、基礎調査を行った。具体的には、理論研究として国際結婚、父親の育児参加、ミドルクラス移民などをキーワードに教育を軸として文献研究を行った。当初の予想通り、国際結婚の研究では日本人父親の立場に立ったものは少なく、父親の育児参加を対象にした研究で国際結婚家庭を扱ったものもあまりみられず、ミドルクラス移民を扱った研究に国際結婚や子育てを視野に入れたものは限られていた。これらのことから新たな対象として国際結婚を経て海外で子育てをする日本人父親を対象とした本研究の意義を確認することができた。この成果は第27回日本国際理解教育学会(上越教育大学)で発表した。調査準備としては、インタビュー方法について前年まで行っていた共同研究(「多文化家庭の子育て戦略の課題-日韓中の国際カップルへのインタビュー調査」基盤研究(C)25381142)でとった方法に若干の修正を加えることで確定させた。結果、ナラティブ理論に基づく枠組みの下で教育観を軸にしたインタビューを行うこととした。基礎調査としては、対象国でのインタビューのためのネットワークの確認・構築とを行った。特に、前年まで行っていた先述の共同研究で扱っていなかったフィリピンとタイには現地の各所で研究趣旨の説明、協力依頼、少数のインタビューを行い、本調査に向けての十分なネットワークの起点を得ることができた。またコンタクトへの説明のために研究紹介のリーフレットを複数言語(日、英、韓)で作成した。今後必要に応じて、他の言語(中、タイ、タガログなど)での作成も検討したい。本年度予定していた理論研究、調査準備、基礎調査はおおむね行うことができた。なお、申請時には対象4か国を現地訪問してのネットワークの確認・構築を目的とした基礎調査を行うとしていたが、本調査の渡航費を確保するために、フィリピン、タイのみ現地訪問して実際に面談をしながら本研究の説明や協力依頼を各所で行ったが、中国、韓国については、前年まで行っていた共同研究(「多文化家庭の子育て戦略の課題-日韓中の国際カップルへのインタビュー調査」基盤研究(C)25381142)で築いたネットワークを活用し、メールなどによる依頼などを行った。ただし、本調査での協力を得られる旨は確認できているので、大きな問題とは認識していない。本年度は、昨年度の理論研究で定めた研究枠組みに従い、基礎調査で構築したネットワークを起点にタイ、フィリピン、韓国での調査を行った。共同研究者として参加した他の科研や過去の共同研究との相乗効果もあって順調に進めることができた。タイでの調査(2017年7月、12月)は、代表者が研究分担者として参加している「『買い物弱者』としての在外子育て家庭の研究:国内流通課題への適応可能性」(15K13052:代表:久保康彦)と重なる調査対象、地域を中心としたため非常に効率よく実施することができた。タイについての調査は、8月に旭川大学で開催した公開シンポジウム(「買い物弱者」としての在外子育て家庭国内の「買い物弱者」問題への示唆を探る(8月18日))で発表したうえで、相模女子大学紀要に論文(「タイ王国における日タイ国際結婚家庭の教育観:教育商品調達についての語りから」)として発表した。同論文は英語に翻訳して機関リポジトリで公開した。現在は同シンポジウムをもとにした書籍を準備中で、来年度中にはそのうちの一章として発刊できる見込みである。一方、フィリピンでの調査(2017年6月、2018年2月)では、ネットワークを広げながらインタビューを実施中である。次年度にも現地調査を行ったうえで、成果を取りまとめていきたい。

また韓国での調査(2018年3月)では、本課題の着想を得た「多文化家庭の子育て戦略の課題-日韓中の国際カップルへのインタビュー調査」(2013-2015)(25381142:代表:渡辺幸倫)で築いたネットワークを活用して、タイ、フィリピンとの比較の視点も入れながら調査することができた。前年度の進捗を踏まえて、当初はタイとフィリピンの調査を同時に進める予定であったが、調査地でのネットワークの発展を鑑みタイの調査を優先して行った。そのためタイについての研究はフォローアップ調査も行ったうえで、予定よりも早く成果を発表するところまで進めることができた。しかし、その影響でフィリピンの調査は相対的に手薄になってしまった。ただし、この程度の遅れは研究の全体の進捗としては許容範囲であり、次年度に十分取り戻すことができると考えている。最終年度の本年は、フィリピンでの調査を集中的に行った(4回)が、平行してタイ(1回)、韓国(2回)、中国(1回)も訪問し、調査および成果還元のためのセミナーを行った。調査の結果は、1タイとフィリピンでのインタビューから析出された言語教育にのせられる将来の「経済的な利益を見越した投資」や親子の「アイデンティティの連続性の担保」についての語りを中心にした議論と、2韓国とタイにおける自主的日本語サークル運営をする親へのインタビュー分析から見えてきた「親自身の自己実現やジェンダー」といった観点からの議論にと整理した。前者からは、英語優先の学校選択、移住した側の親の言語の教育、アイデンティティと言語、東アジア(中韓)と東南アジア(タイ、フィリピン)の比較などの論点が、後者からは、在外国際結婚家族のバイリンガル教育(特に親が実施する手作りのバイリンガル教育)、韓国での日本人母親たちによる日本語サークルとタイでの日本人父親による日本語サークルの比較などの論点を示し、それぞれ報告書で論じた。なお、研究成果は研究発表、書籍、報告書の他、モデルのストーリーを4コマ漫画化するという手法を試行した。背景には、これまでもインタビューに協力してくれた方たちに成果の還元として論文などを渡したうえで概要を説明してきたものの、その他の方々への成果還元の広がりが十分ではなかったという反省があった。漫画化したものを成果還元のためのセミナーなどで頒布したところ、インタビューの対象者となった当事者だけでなく、多くの方から好評を得ることができ、確かな手応えを感じることができた。現在、多言語展開をするため、配偶者側の言語(中・韓・タイ・タガログ)に加えて英語版を作成している。29年度は本調査として、国際結婚を経て各国での子育てする日本人父親へのインタビュー数が10名程度になるように進めていく。また、必要に応じて妻や、各国で子育てする日本人母親へもインタビューを行い、複眼的な視点で立体的な理解が得られるように留意したい。また、インタビュー調査を進めるだけでなく、適宜父親たちへの還元・共有も行っていきたい。最終年度である30年度は、フィリピンでの調査を早期に終え(2018年5月、7月に予定)、成果のとりまとめに入りたい。また、年度の中盤以降には再度韓国と中国での調査を行い、可能な限り比較の視点も持って考察を進めていきたい。
RNAポリメラーゼIIに対する自己免疫応答の分子機構に関する研究

1.抗RNAポリメラーゼII(RNAPII)抗体の分子免疫学的性状の分析:(1)抗RNAPII抗体陽性15例は,免疫沈降法により全例220kDa脱リン酸化型,240kDaリン酸化型の両subunitを認識した。合成ペプチドによる免疫沈降反応抑制試験では,11例中8例(5例で完全,3例で部分的)に抑制が認められた。かかる例では,両subunitに対する反応が抑制された。RNAPII抗体陽性15例中14例血清は,in vitro transcription/translationにより得られたRNAPII23kDa蛋白を免疫沈降したが,一例も33kDa subunit蛋白を認識しなかった。(2)pulse chase analysisにより,抗RNAPIImAbである8WG16および抗RNAPII抗体陽性血清は先ず220kDa脱リン酸化型subunitのみを認識,経時的に240kDaリン酸化型subunitを認識するようになった。これは220kDa subunitのposttranslational modification過程に一致するものと考えられた。3.抗RNAP抗体陽性例のHLA ClassIIの検討:抗RNAP抗体陽性例はDRβ1アミノ酸配列^<67>FLEDR^<71>を共通して持っていた。【結語】RNAPII-220kDa subunitのリン酸化型,脱リン酸化型の両subunit C末端領域(CTD)が抗RNAPII抗体の主要エピトープと考えられた。抗RNAPII抗体はその転写活性も抑制し,強皮症の発症に転写異常が関与する可能性が示唆された。本年度はRNAポリメラーゼII(RNAP II)に対する自己抗体の分子免疫学的性状,免疫遺学的背景を追究した。【方法】(1)免疫沈降法でRNAP II subunitと反応した抗RNAP II抗体陽性の強皮症15例を対象,全身性エリテマトーデス、多発性筋炎,健常人の589例を対照とした。(2)免疫沈降反応により,RNAP II large subunitの220kDa脱リン酸化型,240kDaリン酸化型subunitとの反応性を調べた。さらに,18アミノ酸からなるCTD合成ペプチド{NH_2-(YSPTSPS)_2-YSPT-amide}を添加し,かかる反応に対する抑制活性も検討した。(3)pulse chase analysisにより同抗体の経時的RNAP II subunitの認識様式を検討した。(4)抗RNAP抗体陽性例の末梢血白血球より抽出したgenomic DNAを用い,HLA Class II(DRB1,DQA1,DQB1)遺伝子をPCR-RFLP法で調べた。【結果】(1)抗RNAP II抗体陽性15例は全例220kDa脱リン酸化型,240kDaリン酸化型の両subunitを認識した。(2)抗RNAP II mAbである8WG16および抗RNAP II抗体陽性血清は先ず220kDa脱リン酸化型subunitのみを認識,経時的に240kDaリン酸化型subunitを認識するようになった。さらに,もう一つのlarge subunitである145kDa subunit蛋白との反応性が経時的に増加した。(3)抗RNAP抗体陽性例のHLA Class IIの検討では,DR2(DRB1^*1502あるいはDRB1^*1501)を83%に認め,健常人コントロールに比し,有意に高頻度であった(p<0.05)。【結語】RNAP II-220kDa subunitのリン酸化型、脱リン酸化型の両subunitCTDが抗RNAP II抗体の主要エピトープと考えられた。
生体内でのマスト細胞の作用-プロテアーゼの役割・アラキドン酸代謝について-

マウスマスト細胞プロテアーゼの一つであるトリプターゼmMCP-7(mouse mast cell protease-7)をバキュロウィルス/昆虫細胞を用いてリコンビナントタンパクとして発現させたところ、シグナルペプチドが切断されたプロ酵素として昆虫細胞培地中に大量に分泌されることがわかった。精製を容易にするため、無タンパク培地であるINSECT-Xpressに適応させたタンパク高産生細胞High Five細胞に発現させたところ、さらに一層の大量発現がみられ、その培養上清からヘパリンカラムのみで精製することができた。また、プロペプチドを切断する酵素は見つかっていないので、プロペプチドと成熟酵素の間に遺伝子工学の力を借りてエンテロキナーゼ切断部位を挿入し、さらに精製を容易にするために、カルボキシ末端にフラッグペプチドをつけ加えた。抗フラッグ抗体カラムで精製したこのmMCP-7にエンテロキナーゼを加えて培養し、活性mMCP-7を得ることが出来た。この活性mMCP-7は強いトリプターゼ活性を示し、どのようなペプチドを切断するのか調べてみた。その結果ある配列を切ることがわかりその検索によって生理的基質と思われるタンパクが浮上してきた。実際そのタンパクを活性mMCP-7に加えると切断されることがわかった。以上のことは現在投稿中である。一方、マスト細胞プロテアーゼの顆粒内安定化に必須と思われるSer-Glycinプロテオグリカンの遺伝子ノックアウトに関しては、129マウスジェノミックライブラリーより作製したターゲッティングベクターをES細胞にトランスフェクトした後、ジフテリア毒素でネガティブセレクション、ジェネティシン耐性にてポジティブセレクションを行い、約300クローンを第二エクソンをプローブとしてジェノミックサザンブロッティングを試みた。しかし、相同組み替えとランダムインテグレイションの区別が非常につきにくいことがわかった。これは、プローブの検出感度に問題があることがわかり、違ったプローブ(既に作製済み)を用いて、スクリーニングを再びやる予定である。
GISと衛星熱画像の統合的利用による地域熱環境の評価とヒートアイランド対策の支援

本研究はGISの都市3次元形状データを用いて,地域エコトープごとの熱容量を推計し,それを衛星熱画像の輝度温度データと合わせて,地域全体の熱エネルギー収支を評価する方法を開発し,都市計画の視点からヒートアイランド対策を支援することを目的とした.そのために,都市キャノピー層や都市熱画像の空間構造をエコトープに区分する手法として,ラスター・パッチ・クラスターというスキーム(RPCS)を開発した(厳,2005;2006).これを用いて,都市熱画像から都市サーモフィーチャー(UTF),都市キャノピー層の3D空間構造データから都市キャノピーフィーチャー(UCF)を抽出した.その結果,UTFの大きさとその表面温度ヒートアイランド強度との問に(厳,2006),UCFの大きさとその中の表面温度ヒートアイランド強度(YAN,2007),いずれも強い対数相関がみられた.つまり,都市集積の進行に伴い,都市内部に局地的なヒートアイランドが発達することが確認できた.RPCSによって抽出された低温域は,横浜のような丘陵地域において,裸地・農地・樹林地を主要因としているが,地形による移流効果も無視できないことが衛星熱画像によって,確認された.さらに,緑地の低温効果を定量的に評価するために,東京都23区内の13か所の公園緑地に対し,内外の気温を観測し,その温度差とDSM(数値表面モデル)によって数値化した緑地の3D構造との関係を検証した結果,晴天日において,公園緑地の冷却効果は公園規模・樹冠密度、周辺地域の人工排熱との問に,有意水準0.05,R=0.922の下で重相関が成り立つことが確認できた.これはつまり,公園緑地の冷却ポテンシャルは面積だけでなく,その質(被覆の構成,被覆の密度)も強く影響することが実証できた.これらの知見は都市熱環境の整備において,土地被覆,土地被覆のキャノピー特性,地形条件などの地域特性を複合的に考慮し,それらを活かしたヒートアイランド対策が望まれると言える.本研究はGISの都市3次元形状データを用いて,地域エコトープごとの熱容量を推計し,それを衛星熱画像の輝度温度データと合わせて,地域全体の熱エネルギー収支を評価する方法を開発し,都市計画の視点からヒートアイランド対策を支援することを目的とした.そのために,都市キャノピー層や都市熱画像の空間構造をエコトープに区分する手法として,ラスター・パッチ・クラスターというスキーム(RPCS)を開発した(厳,2005;2006).これを用いて,都市熱画像から都市サーモフィーチャー(UTF),都市キャノピー層の3D空間構造データから都市キャノピーフィーチャー(UCF)を抽出した.その結果,UTFの大きさとその表面温度ヒートアイランド強度との問に(厳,2006),UCFの大きさとその中の表面温度ヒートアイランド強度(YAN,2007),いずれも強い対数相関がみられた.つまり,都市集積の進行に伴い,都市内部に局地的なヒートアイランドが発達することが確認できた.RPCSによって抽出された低温域は,横浜のような丘陵地域において,裸地・農地・樹林地を主要因としているが,地形による移流効果も無視できないことが衛星熱画像によって,確認された.さらに,緑地の低温効果を定量的に評価するために,東京都23区内の13か所の公園緑地に対し,内外の気温を観測し,その温度差とDSM(数値表面モデル)によって数値化した緑地の3D構造との関係を検証した結果,晴天日において,公園緑地の冷却効果は公園規模・樹冠密度、周辺地域の人工排熱との問に,有意水準0.05,R=0.922の下で重相関が成り立つことが確認できた.これはつまり,公園緑地の冷却ポテンシャルは面積だけでなく,その質(被覆の構成,被覆の密度)も強く影響することが実証できた.これらの知見は都市熱環境の整備において,土地被覆,土地被覆のキャノピー特性,地形条件などの地域特性を複合的に考慮し,それらを活かしたヒートアイランド対策が望まれると言える.都市ヒートアイランド対策においては地域特性を重視することが提唱されている.地域の特性は人工舗装や緑地の比率,容積率などと相関があると考えられる.都市気候の研究では,これらの要因を入力条件として気温シミュレーションを行うことが多い.あるいは多変量解析を行い,地域の熱特性を考慮した市街地の類型化を行うものもある.しかし,このような研究はメソスケールではメッシュ,街区スケールでは建物を単位とするため,都市計画や都市政策において実用することは容易ではない.衛星リモートセンシングは面的に分布する輝度温度を均一の精度で観測している.それを用いると,都市における地域間あるいは土地利用間の温度特性を比較することができる.そこで,熱特性の類似する空間特徴を的確に抽出することが重要である.本研究は,衛星熱画像を用いて輝度温度の同質地域をフィーチャーとして捉え,GISを用いてフィーチャーの景観生態的特徴を分析し,地域の熱特性が形成される原因を明らかにすることを目的とした.具体的には都市におけるヒートアイランドとクールアイランドをサーモフィーチャーとして抽出し,ラスター・パッチ・クラスターというアルゴリズムで地域のヒートアイランド・クールアイランドの温度効果を定量的に評価する方法を開発した.それをASTER/TIRデータで横浜市に適用した結果,農地や草地などによって形成されたクールアイランドの温度低減効果はフィーチャー面積と強い対数関係があることがわかった.つまり,ヒートアイランドを緩和する対策では,自然的土地利用では規模が大きいほど緩和効果が大きいことを意味する.また,土地利用・土地被覆の配列を調べた結果,クールアイランドは冷気の移動によってもたらすこともあることがわかった.

これによって,街づくりにおいて,そういった風の流れを妨げるような構造物をつくらないことの重要性をあらためて確認できた.都市において熱環境の形成にかかわる地域特性は都市キャノピー層をマッピングすることで捉えることができる.キャノピー層は都市気候で精緻な数値データで表現することも多いが,データの量が多く,処理効率が悪くなるため,ミクロスケールの研究にしか適用できない.簡便な方法として,本研究は都市計画での利用を目標に,都市キャノピー層の形状特性を景観生態学の指標で捉え,ラスター・パッチ・クラスタースキーム(RPCS)でその空間構造を都市キャノピーフィーチャー(UCF)として抽出し,衛星熱画像からそれらの温度特性を評価・検証した.RPCSとはラスター型の空間データからパッチ領域を抽出し,地理的に近隣するパッチをクラスターにしてUCFへ抽象化する手法である.横浜市を対象に2500分の1の土地利用データと建物データから都市キャノピー層の容積指数,ASTER/VNIRとASTER/TIRから植生指数と土壌指数を作成した.そして,RPCSを用いて容積指数・植生指数・土壌指数からそれぞれ高密市街,公園緑地,裸地という3種類のUCFを抽出した.これらのUCFをASTER/TIRに重ね合わせてそれぞれの温度特性を評価した.最後にUCFのキャノピー特性と温度特性を統計的に解析し,局地的なヒートアイランドが形成されるメカニズムを明らかにした.結論として,都市には密度や形態の異なる市街地が局地的熱環境を形成しており,ASTER/TIRのような中解像度の熱画像によって総体的に捉えることができる.また,局地的なヒートアイランド強度はUCFの面積と顕著な対数関係が確認できた.これは都市の拡大に伴ってヒートアイランドが強くなる現象は都市内部においても成り立ち,ヒートアイランドの制御は都市発展の各段階において行わなければならないことを意味する.都市はさまざまな機能空間のモザイクであり,それぞれは立地条件や土地被覆によって熱特性が異なる.地域の熱環境は立地特性,放射特性,熱交換特性によって形成され,移流という水平方向の空気交換も活発に行われている.既往研究のほとんどはキャノピー層(UCL)と大気層をピクセルで対応させるため,移流現象を単純に捉えることはできない.しかし,地理データと衛星熱画像を用いると,ランドスケープスケールの精度で総体的に把握することが可能となる.本研究は,GISを用いてUCLの同質空間を都市キャノピーフィチャー(UCF)として捉え,その形態と構造を分析し,UCFの立地と集積が温度場の形成に与える影響を明らかにすることを目的とした.UCFの温度特性の検証では90m解像度を持つASTER/TIR画像を利用した.その結果、以下の知見が得られた。1)ラスター・パッチ・クラスターの方法を導入して,都市キャンピー層を適度に抽象化し,ヒートアイランドを形成する主要因を空間的に捉えることができた.UCFは放射特性と集積特性を含めて捉えているため,都市キャノピー層の空間特性の評価,局地的ヒートアイランド強度の評価に有効であることがわかった.2)都市キャノピーフィーチャーと輝度温度でみせたサーモフィーチャーは立地的に一致することが多かった.
過冷炉度を制御した融液成長法による太陽電池用Si多結晶の大粒径化と高効率化

研究目的:多結晶シリコンは実用太陽電池材料として利用されているが単結晶材料に比べてエネルギー変換効率が低い。その原因として、結晶粒界や転位や不純物など結晶欠陥の影響が考えられている。このような結晶欠陥は融液成長時に導入されるが、その制御方法は確立されていない。本研究では融液成長時の過冷度を精密に制御して成長を行い過冷度や潜熱と結晶欠陥および結晶粒径の相関を解明する。本年度の実績:本年度は融液成長過程および成長温度を同時に観察できる装置を設計・導入した。本装置は観察窓付きの一方向成長特殊小型炉と赤外線放射温度計を組み合わせた装置である。小型炉は高真空に引いた後アルゴンガス置換でき、冷却速度および炉内温度を精密制御できる。また、冷却ガスによる強制冷却機構と種付け機構を有する。さらに示差熱検出機構を有している。放射型温度計は顕微機構を有し、赤外と同時に高速度CCDカメラで可視像を観察できるため、成長過程と温度を同時に測定できる。試料サイズは10×15×5mm^3程度であり、成長後組織解析を行うのに十分な大きさである。
胸壁並行断面CT（オニオンスライスCT）による間質性肺炎のコンピュータ支援診断

特発性間質性肺炎とは、胸部X線CT画像上、両肺にびまん性陰影を認め、主に肺胞隔壁(間質)を病変の場とする原因不明の疾患の総称である。従来の間質性肺炎の画像診断は、軸位断CT画像の放射線科医による視覚的評価が主体であり、軸位断像のため頭尾方向への病変の広がりが認識しにくく、主観的評価のため読影者間の不一致率が高いことが問題であった。研究代表者は間質性肺炎病変が胸壁直下に好発する点に着目し、胸部3次元CT(3D-CT)画像データから、胸壁より一定の深さ(1cm, 2cm, ...)で胸壁に並行な曲面のcurved MPR像を再構成すれば、全肺の間質性肺炎病変を1画像で表示することが可能になると考え、3D-curved high-resoution CT; 3D-cHRCTを開発した。3D-cHRCTにより間質性肺炎の3次元的な分布を観察・診断することが可能となった。さらに前年度には3D-cHRCTによる間質性肺炎の定量評価が可能であることを明らかにした。本年度はこの3D-cHRCTを用いた間質性肺疾患の経過観察の可能性を検討した。結果として、3D-cHRCTから計算される定量値は、間質性肺疾患の放射線科医の画像診断的病勢評価および呼吸機能検査に基づく臨床的病勢評価と有意に相関していることが示された。このことは3D-cHRCTが、間質性肺疾患の新たな経過観察の指標になり得ることを示している。本研究成果については北米放射線学会(RSNA2016)において口演発表を行った。28年度が最終年度であるため、記入しない。特発性間質性肺炎(idiopathic interstitial pneumonia: IIPs)とは、胸部X線CT画像上、両側肺野にびまん性陰影を認め、主に肺胞隔壁(間質)を病変の場とする原因不明の疾患の総称である。研究代表者はIIPs病変が胸壁直下に好発する点に着目し、胸部3次元CT(3D-CT)データから胸壁から一定の深さ(1cm、2cm...)で胸壁に並行な曲面のcurved MPR像を再構成すれば、全肺のIIPs病変を1画像で表示することが可能になるとの仮説を立て、IIPsの新しい3次元CT投影像を開発した。本年度はその技術をさらに発展させ、3D表示法(3D-curved high-resolution CT; 3D-cHRCT)を開発した。これはコンピュータのモニタ画面上に立体的なIIPs病変を表示するもので、本手法により画質劣化を生じることなく、間質性肺炎の3次元的な分布を観察・診断することが可能となった。本年度にはさらにこの3D-cHRCTを利用して間質性肺炎の病勢の定量評価を試みた。結果として、3D-cHRCTを用いて定量化された間質性肺炎の高吸収域の割合(%HAA)と低吸収域の割合(%LAA)は肺の拡散能(%DLCO)と有意に相関していることが示された。本研究成果については、国際学会であるヨーロッパ放射線会議(ECR2016)においてポスター発表を行い、さらに論文化して国際英文雑誌に現在投稿中である。平成27年度の研究計画では、名古屋大学医学部附属病院のPACSの検索機能を用いてIIPsのCT画像データを抽出し、これをワークステーションに転送して、3D-cHRCTを作成し、臨床経過、進行速度、呼吸機能検査所見、予後、病理組織所見を抽出して、データベース化することが目標であった。これらの作業については概ね順調に進展した。また平成28年度の研究計画に予定していたコンピュータ画像解析によるIIPsの広がり・病勢の定量化も行い、国際学会での発表、論文作成を行うことができた。

本研究成果については北米放射線学会(RSNA2016)において口演発表を行った。平成28年度は平成27年度におこなったIIPsの広がり・病勢の定量化を応用し、IIPsの経過観察における3D-cHRCTの有用性について検討を行う予定である。また論文の国際英文雑誌でのアクセプトを目指す。28年度が最終年度であるため、記入しない。
進化計算を応用した実験計画法の体系化

都市における避難シミュレーションの避難経路など,より多数の要因を考慮しなければならない大規模社会シミュレーション実験において,より重要な要因を発見するための実験数は爆発的に増加する.進化的実験計画法は,シミュレーション実験数を削減するフレームワークである.成果として,金沢地方における津波避難マルチエージェントシミュレーション結果から要因と避難時間の関係を考察し,提案フレームワークの性能検証のためのベンチマーク問題を構築した.また,実験セットを標本分散で評価すること,および進化的実験計画法のアルゴリズムを提案し,より少ない実験数で重要な要因を発見できることを示した.本研究で提案する進化的実験計画法は,大規模問題への効率的な多変量分析適用のためのフレームワークである.その概念は,H27年度の国際会議で報告された.提案手法は,たとえば,自然災害にたいする都市の防災対策を効率的に発見する手法として提案した.金沢地方における津波からの避難では,22カ所の防災対策をすべき避難経路が想定されている.すべての経路に防災対策を施すには多くのコストが必要であり,避難時間に与える悪影響の大きさの予測から防災対策の優先順位づけを行う必要がある.このような場合,経路の利用可否は組み合わせで避難時間に影響を与える可能性があるため,すべての組み合わせを網羅的に実施し,避難時間への影響を見積もるのが望ましい.しかし,簡単化した問題設定でも400万通りを超える経路の利用可否組み合わせが存在するため,網羅的な避難時間予測を行い影響の大きさを推定するのは,現実的ではない.提案手法が,すべての組み合わせを試行することなく,避難時間へ大きな影響を与える経路の組み合わせを効率よく発見できることを示すために,津波避難問題を一般化したベンチマーク問題の構築を目指した.まず,簡単化した問題設定で,経路の通行可否のすべての組み合わせにたいする避難時間を推定し,津波避難問題の特徴を明らかにした.そして,得られた特徴を再現するベンチマーク問題の構築と提案手法の適用方法について国内会議で報告された.H27年度の目標は,1.「多変量解析の種類」,進化計算の2.「選択」モデルと3.「生成」モデルの組み合わせに対し,ベンチマーク問題を利用して有用性を検証することであった.多変量解析の種類ごとにベンチマーク問題を構築する課題において,解析の種類ごとに一般化したベンチマーク問題を構築することは困難であることが判明した.そのため,ある実問題を一般化したベンチマーク問題を構築し提案手法の開発を行うこととした.特定の問題に対するベンチマーク問題を利用して,提案手法の有用性を検証実験に着手しており,その結果をH28年11月の国際会議で発表予定である.また,実問題への応用をH28年の目標に掲げていた.そのため,上記の成果により,実問題への適用の目標も同時に達成される.以上の理由から,H27年度で達成すべき課題の進捗状況はやや遅れているが,本研究の主目的を達成するための致命的な遅れではない.災害対策や経済危機回避など社会問題の解決に,計算機シミュレーションの利用が活発になってきた.その中で,社会問題における多数の要因から重要な要因を特定する解析を実現可能にする動的な実験計画法を,進化計算にヒントを得て体系化することを目的に,本研究は実施された.旧来の実験計画法により,複数の要因を考慮し,計算機シミュレーションの実験数を削減することが可能であった.しかし,より多数の要因かつ要因間の交互作用を考慮するとき,実験数は爆発的に増加し,スーパーコンピュータを利用しても網羅的にシナリオを検証することは困難となる.そのため,解析に影響の少ない要因を取り除き,より少ない実験数で要因の重要度を推定することが求められた.ここでは,重要な要因を進化計算を応用して発見することに挑戦した.目標達成のため,動的な実験計画を行うことでより実験コストを削減できる例を報告した.鎌倉地方において津波からの徒歩での避難に要する時間と避難時間を増加させる原因について調べた.そして,動的な実験計画を実施することで,網羅的にシナリオを検証する場合に比べ,実験コストが約65%削減できることが示された.鎌倉地方における津波からの避難における実験コスト削減では,動的な実験計画を作成するルールを人が与えることで実現した.一方で,より重要な要因を効率よく発見するために,進化計算を利用することを提案した.進化計算を応用してより重要な要因を発見するためには,実験すべきシナリオの推定方法が必要であった.そこで,シナリオごとの避難時間の標本分散がより大きくなるようにシナリオセットの評価基準を与えることを提案し,金沢の津波避難問題において,重要な要因を発見できることを示した.また,一般的な社会問題に適応するため,ベンチマーク問題を提案した.提案したベンチマーク問題において重要な要因を発見できることを示した.都市における避難シミュレーションの避難経路など,より多数の要因を考慮しなければならない大規模社会シミュレーション実験において,より重要な要因を発見するための実験数は爆発的に増加する.進化的実験計画法は,シミュレーション実験数を削減するフレームワークである.成果として,金沢地方における津波避難マルチエージェントシミュレーション結果から要因と避難時間の関係を考察し,提案フレームワークの性能検証のためのベンチマーク問題を構築した.また,実験セットを標本分散で評価すること,および進化的実験計画法のアルゴリズムを提案し,より少ない実験数で重要な要因を発見できることを示した.当初の予定を変更し,ある実問題を対象とした提案手法の有用性検証を進めている.H28年度の達成目標は,実問題へ提案手法を適用することであり,実問題を対象とした提案手法の有用性を報告することにより,H28年度の目標を同時に達成できる.よって,「進化計算を応用した実験計画法の体系化」(すべての多変量分析に応用できる手法の開発)に資する成果として有用性の検証結果を報告する.
2型糖尿病のインスリン分泌不全に対する酸化ストレスとマクロファージの関与の解明

2型糖尿病状態下に膵β細胞株のMIN6からのMCP-1放出が増加し、その結果膵ラ氏島へのマクロファージの浸潤が促進されること、そしてその機序として内因性酸化ストレスの増大が関与している可能性が考えられた。また同様に脂肪細胞株の3T3L1からのMCP-1ならびにVEGF放出の増大を認めた。これらの機序にも内因性酸化ストレスの増大が関与するとともに、特にMCP-1分泌の増大については両細胞系ともに共通して、その下流のシグナルとして少なくとも一部にIkB-dependent pathwayが重要な役割を果たしているものと推測された。2型糖尿病の膵β細胞からのインスリン分泌不全の成因に関連して、膵β細胞において酸化ストレスが糖代謝機構を障害してグルコース刺激に対するインスリン分泌を抑制すること、そしてその効果は可逆的であることを観察していたが、その後になり膵β細胞にNO合成酵素が発現していること、ならびに2型糖尿病動物あるいはヒトの膵β細胞で内因性の酸化ストレスが増大していることが観察されることとなり、この成因に果たす酸化ストレスの作用機序を検討することとした。さらに最近になり2型糖尿病モデルの膵ラ氏島にマクロファージが浸潤し、局所での炎症反応や酸化ストレスの増大に関与する可能性が報告された。そこで膵β細胞株のMIN6細胞を用いて、高濃度グルコース(25mM)ならびに高濃度パルミチン酸(0.3mM)存在下に長時間培養の後、マクロファージの浸潤を促すchemokineの1つであるmonocytechemoattractant protein-1(MCP-1)の発現と培養液中への放出の変化を検討したところ、明らかな増加が認められた。またこの増大は抗酸化剤のひとつであるN-acetylcysteinの同時投与により有意に抑制されるとともに、IκB phosphorylation inhibitorのBAY11-7085の同時投与にても同様に有意に抑制された。したがって2型糖尿病状態下のglucolipotoxicityの存在により膵β細胞からのMCP-1放出が増加し、その結果マクロファージの浸潤が促進されること、そしてその機序の少なくとも1つに内因性酸化ストレスの増大が関与し、さらにその下流のシグナルとしてIκB-dependent pathwayが重要な役割を果たしている可能性が考えられた。前年度の検討により、2型糖尿病の膵ラ氏島にみられるマクロファージの浸潤と、それにともなう局所での炎症反応や酸化ストレスの増大の成因として、高濃度グルコース(25mM)ならびに高濃度パルミチン酸(PA;0.3mM)にて長時間膵β細胞株のMIN6細胞を培養した際に、細胞からの放出が明らかに増大するmonocytechemoattractant protein-1(MCP-1)が関与している可能性が示された。そこで今年度は、2型糖尿病において膵ラ氏島と同様にマクロファージの浸潤が認められ、かつ局所での炎症反応や酸化ストレスの増大がインスリン抵抗性の成因と考えられている脂肪組織でのMCP-1発現と放出の変化と、これに関与する細胞内情報伝達系の同定を目的として、以下の検討を加えた。3T3L1脂肪細胞を0.3mM PA存在下に長時間培養したところ、脂肪細胞の肥大化にともなってMCP-1発現と放出の増大を認めた。この細胞の肥大化には内因性の酸化ストレスの増大がともない、一方で抗酸化薬の1つであるN-acetylcysteinの同時投与により、細胞からのMCP-1放出の増大が有意に抑制された。さらにJNK阻害薬(SP600125やJIP-1 peptide)ならびにI_kBリン酸化阻害薬(BAY11-7085やBMS-345541)の同時投与にても同様に有意な放出の抑制が認められた。しがたって2型糖尿病の存在下での脂肪細胞の肥大化によりMCP-1放出が増加し、その結果脂肪組織へのマクロファージの浸潤が促進されること、そしてその機序の少なくとも一部には内因性酸化ストレスの増大が関与し、その下流のシグナルとしてJNKやI_kBシグナリングが重要な役割を果たすものと考えられた。今後は膵β細胞においても、今回の検討で明らかとなった脂肪細胞と同様の機序が関与しているのか否か、そして他の重要な細胞ストレスである小胞体ストレスの関与の可能性についても、さらに詳細に検証していく予定である。2型糖尿病の成因として、膵β細胞からのインスリン分泌不全とともに、重要な役割を果たしている脂肪細胞でのインスリン抵抗性の分子機構においても、同様に内因性酸化ストレスの増大が関与していること、さらに脂肪組織へのマクロファージの浸潤が観察されることが報告されている。これらの所見は2型糖尿病の膵ラ氏島と類似していることから、脂肪細胞においても膵β細胞と同程度に強く発現していることが知られているchemokineのひとつであるMCP-1と、血管新生とadipogenesisに関与しているVEGFの培養液中への放出の変化を検討した。

分化誘導した3T3L1脂肪細胞を用いて、高濃度パルミチン酸(0.3mM)存在下に長時間培養し、人為的な肥大化を誘導したところ、MCP-1ならびにVEGFともに放出の増大が認められた。またこれらの増大は抗酸化剤のひとつであるN-acetylcysteinの同時投与により有意に抑制された。一方で、MCP-1放出の増大がJNK inhibitorのSP600125やp38MAPK inhibitorのSB203580の同時投与にて抑制されたのに対し、VEGF放出の増大はPI3K inhibitorのLY294002の同時投与により抑制された。したがって脂肪細胞の肥大化によりもたらされる内因性酸化ストレスの増大が、(1) JNK、p38MAPKの活性化を介してMCP-1放出を増大させマクロファージの浸潤を促すとともに、(2) PI3Kの活性化を介してVEGF放出を増加させ新たなadipogenesisを促進して脂肪組織の増大(すなわち肥満)を生じ、これらの結果インスリン抵抗性のさらなる増悪を生じる可能性が考えられた。