hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遷移金属錯体を用いた高効率な触媒的窒素固定反応の開発

温和な条件下での触媒的な窒素固定反応は省エネルギー型の窒素固定法として開発が期待されているが、報告例が限られている。所属研究室では最近、PNP型ピンサー配位子を有するモリブデントリヨード錯体を触媒として用い、常温・常圧の窒素ガスとプロトン源、還元剤とを反応させることで、触媒のモリブデン原子あたり415当量のアンモニアが得られることを見出した。本反応は、鍵中間体として窒素架橋二核モリブデン錯体を経由すると想定している。この中間体の生成および窒素ー窒素三重結合の切断反応を促進させることで触媒活性が向上すると考え、2つのPNP配位子のピリジン環の4位どうしを連結することが効果的であると考えた。そこで、2018年度はm-ターフェニレンおよびm-テトラフェニレン鎖で2つのPNP配位子を連結した配位子およびこの配位子を有するモリブデン錯体を新規に設計し、その錯体を用いた触媒的アンモニア合成を検討した。新規に合成したm-ターフェニレン鎖およびm-テトラフェニレン鎖で連結したPNP配位子と[MoI3(thf)3]をTHF中50度で反応させることで、対応する配位子を持つ二核モリブデンヨード錯体の合成に成功した。これらの錯体を触媒として用い、常温・常圧の窒素ガスとプロトン源、還元剤とを反応させたところ、PNP配位子同士を連結していない錯体と同程度の高収率でアンモニアが得られた。DFT計算により、2つのPNP配位子を連結した配位子を持つ窒素架橋二核モリブデン錯体の窒素ー窒素三重結合切断反応の活性化エネルギーは、PNP配位子どうしを連結していない錯体よりもわずかに低いことが明らかとなった。以上のように、2018年度は適切な配位子設計により効率的なアンモニア生成を実現することに成功した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。私の所属する研究室では最近、PNP型ピンサー配位子を持つ二核モリブデン錯体が還元剤およびプロトン源存在下、常温・常圧の窒素ガスを触媒的にアンモニアへと変換する反応を開発した。しかし、本反応系では配位子の解離による触媒の失活が観測されており、触媒活性の向上のためには配位子の解離を抑制する必要があった。そこで私は昨年度までに、配位子の解離を抑制することを目的にPNP配位子のピリジンをN-ヘテロ環状カルベン(NHC)へと変換したPCP配位子を持つ二核モリブデン錯体の合成に成功した。得られた錯体を用いたアンモニア合成反応を検討したところ、モリブデン原子あたり100当量と高い触媒活性を示した。そこで2016年度はさらなる触媒活性の向上を目指し、高い触媒活性を示した錯体のPCP配位子のNHC部位に置換基を導入することによる影響を検討した。具体的には、メチル基を導入した窒素錯体、およびベンゼン環を縮環させた窒素錯体を設計・合成した。得られた錯体を用いた触媒的アンモニア合成反応では、生成したアンモニアはそれぞれ最高でモリブデン原子あたり115当量、110当量と、両者とも高い触媒活性を示した。さらに、これらの錯体を用いた反応の反応速度は、両者ともに無置換の錯体と比較して1.3倍へと向上した。このように、NHC部位の電子供与能を上げた場合にも下げた場合にも触媒活性およびアンモニア生成速度が向上することを見出した。2016年度においては、様々な置換基を持つNHC部位を有する新規なモリブデン窒素錯体の合成に成功し、それを触媒として用いたアンモニア生成反応における活性の評価に成功した。その結果、アンモニア生成量および生成速度を向上させることに成功した。そこで私は昨年度までに、配位子の解離を抑制することを目的にPNP配位子のピリジンをN-ヘテロ環状カルベン(NHC)へと変換したPCP配位子を持つ二核モリブデン窒素錯体の合成に成功した。得られた錯体を用いたアンモニア合成反応を検討したところ、モリブデン原子あたり最高で115当量と高い触媒活性を示した。2017年度は、PCP配位子を有するモリブデントリハライド錯体を用いることでさらなる触媒活性の向上を目指した。検討の結果、PCP配位子を有するモリブデントリクロロ錯体を用いた触媒的アンモニア合成反応では、添加剤としてヨウ化ナトリウムを加えることでモリブデン原子あたり167当量のアンモニアを生成した。モリブデントリハライド錯体を用いることで、対応する窒素錯体よりもアンモニア合成に対する触媒活性を向上させることに成功した。さらに、この錯体を用いた反応の反応速度は、対応する窒素錯体と比較して1.5倍へと向上した。

以上のように、2017年度にはPCP配位子を有するモリブデントリハライド錯体がアンモニア合成反応に対して高い触媒活性を示すことを見出した。2017年度においては、PCP配位子を有するモリブデントリハライド錯体を触媒として用いたアンモニア生成反応における活性の評価に成功した。その結果、アンモニア生成量および生成速度を向上させることに成功した。温和な条件下での触媒的な窒素固定反応は省エネルギー型の窒素固定法として開発が期待されているが、報告例が限られている。所属研究室では最近、PNP型ピンサー配位子を有するモリブデントリヨード錯体を触媒として用い、常温・常圧の窒素ガスとプロトン源、還元剤とを反応させることで、触媒のモリブデン原子あたり415当量のアンモニアが得られることを見出した。本反応は、鍵中間体として窒素架橋二核モリブデン錯体を経由すると想定している。この中間体の生成および窒素ー窒素三重結合の切断反応を促進させることで触媒活性が向上すると考え、2つのPNP配位子のピリジン環の4位どうしを連結することが効果的であると考えた。そこで、2018年度はm-ターフェニレンおよびm-テトラフェニレン鎖で2つのPNP配位子を連結した配位子およびこの配位子を有するモリブデン錯体を新規に設計し、その錯体を用いた触媒的アンモニア合成を検討した。新規に合成したm-ターフェニレン鎖およびm-テトラフェニレン鎖で連結したPNP配位子と[MoI3(thf)3]をTHF中50度で反応させることで、対応する配位子を持つ二核モリブデンヨード錯体の合成に成功した。これらの錯体を触媒として用い、常温・常圧の窒素ガスとプロトン源、還元剤とを反応させたところ、PNP配位子同士を連結していない錯体と同程度の高収率でアンモニアが得られた。DFT計算により、2つのPNP配位子を連結した配位子を持つ窒素架橋二核モリブデン錯体の窒素ー窒素三重結合切断反応の活性化エネルギーは、PNP配位子どうしを連結していない錯体よりもわずかに低いことが明らかとなった。以上のように、2018年度は適切な配位子設計により効率的なアンモニア生成を実現することに成功した。昨年度に得られた配位子のNHC部位の電子供与能のチューニングによりモリブデン窒素錯体の触媒活性が向上するという知見をふまえて、その反応中間体の観測、単離により活性の向上の理由を明らかにする。さらに、水をプロトン源とした触媒的アンモニア合成を可能にする遷移金属錯体を設計、合成し、その反応性の評価を行う。昨年度に得られたPCP配位子を有するモリブデントリハライド錯体の触媒活性が対応する窒素錯体よりも向上したという知見をふまえて、その反応中間体の観測、単離により活性の向上の理由を明らかにする。さらに、水や電気を用いた触媒的アンモニア合成を可能にする遷移金属錯体を設計、合成し、その反応性の評価を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
インターフェロンに抵抗性を示すC型肝炎ウイルスの複製戦略の解明

HCVによる慢性肝炎、肝がんの発症にはウイルスの持続感染が必要である。近年、HCV感染が自然免疫機構を制御してインターフェロンの産生を抑制し、そのためにウイルスを持続感染に導く可能性が示唆されている。一方、インターフェロンを中心に進められているC慢性肝炎患者の治療において、治療に抵抗性を示す患者がどのような機構で外来のインターフェロン治療に抵抗するのか不明な点が多い。その理由として、HCV感染が、自然免疫機構を制御する全容が明らかでないこと、さらにはインターフェロン産生および抑制の制御機構が解明されていない点が多いことが考えられる。本研究者はこれまでに、HCVがインターフェロン産生抑制に働くと考えられるRIG-I経路を負に制御する生体内分子を見出してきたので、その経路における制御機構の詳細を明らかにして、生理的な条件におけるインターフェロンシグナルの制御を明らかにする事を目的とした。本研究を通して、ユビキチンリガーゼとして機能するRNF125がRIGIのユビキチン化に働き、そのことによりRNF125分子の分解が促進されることを明らかにした。さらに、このリガーゼはRIGIシグナルの下流因子にも作用してシグナル伝達を抑制させることを明らかにした。さらに、RIGI分子が翻訳後修飾として、ユビキチン化とISG15化されることを見いだしたが、これらの修飾反応の制御機構については不明な点が多かった。両修飾反応を解析して、これらの修飾反応に共通に関与する修飾酵素がISG15化されることにより、基質特異性に変化が生じる結果、RIGIへの修飾反応が異なる事を明らかにした。このことはISG15化のユビキチン化による蛋白質の機能制御の解明に向けての斬新な成果であるといえる。
小脳皮質・小脳核間の機能構築の関係と小脳核における入力の統合に関する研究

われわれは、神経結合と小脳の特殊なマーカー分子であるアルドラーゼC染色の発現との二重染色法により、小脳皮質と小脳核における機能構築の存在を明らかにしてきた。しかし、アルドラーゼC陽性と陰性の縦縞が交互に並ぶという小脳皮質の基本構築が小脳核にどのように表現されているかは未だよく分かっていなかった。本研究では、小脳皮質から小脳核へのプルキンエ細胞の投射と下オリーブ核から小脳皮質・小脳核への登上線維軸索の投射のトポグラフィックな対応関係を詳細に解析し、その結果から、小脳出力の統合の基礎となる小脳核の機能構築を明らかにすることを目的とした。ラットの小脳皮質にビオチン化デキストランを微少注入して少数のプルキンエ細胞を標識し、単一軸索を再構築した。また、二重染色によってアルドラーゼCを標識することにより、そのプルキンエ細胞の存在するコンパートメントを同定し、さらにそのプルキンエ細胞の投射先を小脳核中にマッピングした。その結果、小脳皮質で陽性のコンパートメントからは小脳核の後部に投射し、小脳皮質の陰性のコンパートメントからは小脳核の前部に投射することを見いだした。一方、下オリーブ核からの投射を見ると、小脳皮質の陽性・陰性のコンパートメントに投射する軸索の側枝は小脳核の後部・前部へそれぞれ投射するという、先のプルキンエ細胞の投射パタンと一致するトポグラスィーがみられた。さらに、小脳皮質と下オリーブ核からの小脳核投射は、ほぼ完全な対応関係をなし、下オリーブ核-小脳皮質-小脳核という3者の間で、平行した緻密なループ状神経回路のが作られていることが示された。また、小脳皮質の交互の縦縞状の区分は小脳核では前後の二区分に変換されていることがあきらかとなった。われわれは、アルドラーゼC染色と下オリーブ小脳投射の順行性標識の二重染色により、小脳皮質と小脳核において、アルドラーゼC発現パタンに裏付けられた機能構築(分子コンパートメント)の存在を明らかにしてきた(下の研究発表の2,3)。しかし、小脳皮質の基本区分である小葉構造が小脳核にどのように表現されているかは未だよく分かっていない。本研究では、小脳皮質の小葉構造が、小脳核でどのように表現されているのかを、解剖学的また、電気生理学的方法により解明し、その結果から、脳幹-小脳皮質-小脳核間の神経回路の構築の基本原理をつきとめ、小脳核における小脳出力の統合につき検討することを目的としている。実験動物としてラットを用い、まず、小脳皮質にビオチン化デキストランを微少注入して少数のプルキンエ細胞を標識し、プルキンエ細胞の単一軸索の全走行を三次元的に再構築して、その投射パタンを解析し、単一軸索の投射範囲の広がりを把握した。その上で、小脳皮質のいろいろな場所に多数のビオチン化デキストランを微少注入した標本を作製することにより、小脳皮質の各小葉において縦のコンパートメントそれぞれが小脳核のどこに投射するかを系統的に調べた。以上の結果から、小脳皮質-小脳核間の神経回路の構築の基本原理を構築しつつある。ついで、英国のブリストル大学のApps教授との共同研究により、下肢の体性感覚応答を受けると同定したプルキンエ細胞の単一軸索の基本形態の解析を行い、小脳核における下肢領域の構築を検討している。以上の成果を記述した学術論文を投稿に向け準備中である。

われわれは、アルドラーゼC染色と下オリーブ小脳投射の順行性標識の二重染色により、小脳反質と小脳核において、アルドラーゼC発現パタンに裏付けられた機能構築(縦縞状の分子コンパートメント)の存在を明ちかにしてきた。しかし、小脳皮質の基本構築(縦のコンパートメントと横の小葉構造)が小脳核にどのように表現されているかは未だよく分かっていない。本研究では、小脳皮質から小脳核へのプルキンエ細胞の投射のトポグラフィーを詳細に解明し、その結果から、脳幹-小脳皮質-小脳核間の神経回路の構築の基本原理をつきとめ、小脳核における小脳出力の統合につき検討することを目的としている。実験動物としてラットを用い、小脳皮質にビオチン化デキストランを微少注入して少数のプルキンエ細胞を標識し、単一軸索を再構築した。また、二重染色によってアルドラーゼCを標識することにより、そのプルキンエ細胞の存在するコンパートメントを同定し、さらにそのプルキンエ細胞の投射先を小脳核中にマッピングした。小脳皮質で陽性のコンパートメントからは、小脳核の後部に投射し、小脳皮質の陰性のコンパートメンドからは小脳核の前部に投射するというトポグラフィーが得られた。このトポグラフィーは、これまでに調べた下オリーブ核から小脳皮質への投射とその軸索側枝による小脳核への投射のトポグラフィーと、ほぼ完全な対応関係をなしていた。小脳皮質の縦のコンパートメントと横の小葉構造は、小脳核と下オリーブ核では二次元的に表現されていることが示唆された。以上の結果は、脳幹の下オリーブ核-小脳皮質-小脳核という3者の間で、緻密な対応関係で連絡する神経回路のループが作られていることを示す。
わが国の代表的森林生態系の土壌呼吸速度に及ぼす地球温暖化の影響

わが国に分布するいくつかの森林植生下の上壌O層の呼吸速度を測定し,土壌呼吸速度に及ぼす大気CO_2濃度及び温度との関係を調べ,植生と土壌との相違により土壌呼吸速度の温度反応性に違いがみられるかどうかを明らかにしようとした。土壌O層試料は,北海道利尻郡利尻町(利尻島),青森県西津軽郡鰺ヶ沢町ニッ森(白神山地),長野県小県郡真田町(菅平高原),鹿児島県熊毛郡屋久町(屋久島)及び沖縄県石垣市バンナ(バンナ岳)の5地点において,土壌断面調査および土壌試料の採取を行った。採取したO層土壌試料は,実験室内において,純水で十分に湿らし,湿重30gずつ,内径15cmのガラス製大型シャーレに入れ,10°C,20°C,30°Cのインキュベータ内で保温した。土壌呼吸速度の測定には独自に開発した温度制御型大型チャンバーを組み込んだCO_2フラックス測定装置を用いた。実験は5連で行った。通気エアー中のCO_2濃度を01,000μL・L^<-1>に変化させたときの各O層試料の呼吸速度は,どの試料の呼吸速度も通気エアー中のCO_2濃度が0μL・L^<-1>のときに高い値を示したが,通気エアー中のCO_2濃度が2001,000μL・L^<-1>のときには,その呼吸速度の変化は白神山地土壌を除いてほとんどなかった。白神山地土壌では,通気エアー中のCO_2濃度が高くなるにしたがって,その呼吸速度は低下する傾向を示した。呼吸速度の通気エアー中のCO_2濃度に対する応答が土壌試料によって異なったことは,その試料中の微生物フロラが違うことに起因していると考えられた。以上のことから,大気CO_2濃度が現在のような濃度範囲では,土壌呼吸速度に対してはその影響は少ないと考えられた。しかし,今後大気CO_2濃度が5001,000μL・L^<-1>へと急激に増加すれば,土壌によっては,その呼吸速度が低下するものと思われる。どのO層土壌試料の呼吸速度も,温度が高くなるほど高い値を示した。10°Cのときの呼吸速度は,利尻土壌が一番高いのに対し,20°Cでは,石垣土壌が,30°Cでは屋久島土壌及び石垣土壌が高かった。このことは,気候条件が寒冷な利尻島では,比較的低い温度でも分解活性があり,逆に亜熱帯気候の石垣島では,低い温度では,ほとんど分解活性がないことを示している。また,白神山地土壌が全温度域を通じて呼吸速度が低かったが,それは白神山地土壌中の微生物フロラが非常に貧弱であることを意味していて,堆積腐植の分解速度も非常に遅いことが示唆された。各O層土壌試料の呼吸速度から求めたQ_<10>値は,気候がより温暖なところほど高かった。このことは,暖かいところの土壌呼吸速度が高温域でより増加したことに起因すると思われた。以上のことから,O層土壌の呼吸速度の温度依存性は高く,気温の上昇に非常に強い影響を受けることが明らかとなった。森林土壌O層の分解が大気中の二酸化炭素濃度上昇や地球温暖化などによってどの程度影響されるかを調べるため実験室内において、大気CO_2濃度及び温度を変化させて、森林土壌O層の呼吸速度の応答を測定した。【試料及び方法】今年度は、利尻島鬼脇のトドマツ・エゾマツ林O層(モル型)、屋久島安房のスダジイ林O層(モダ一型)及び石垣島バンナ森林公園のイタジイ林O層(ムル型)の土壌調査および土壌試料の採取を行ない、供試試料とした。呼吸速度の測定方法は、通気法を用いた、すなわち、O層試料を温度制御式大型チャンバー(東ら、1995)内に入れ、シ-ロンフィルムで封をしたシャーレに標準エア-を通気し、通気語のCO_2濃度を赤外線ガスアナライザーで測定した。通気エア-中のCO_2濃度は、0,100,200,500,1,000ppmに、測定温度は10,20,30°Cに設定した。【結果】通気エア-中のCO_2濃度が低濃度(0200ppm)のときには、どのO層試料の呼吸速度も高い値を示したが、CO_2濃度が高濃度(5001,000ppm)のときには、呼吸速度は低く、またその変化も少なかった。このことによって、大気CO_2濃度の上昇によるネガティブフィードバックを引き起こす可能性が示唆されたが、森林土壌O層の呼吸速度に対する影響は少ないと判断した。また、測定温度を上昇させると、O層試料の呼吸速度は増加し、各O層間でその温度反応性に顕著な違いが認められた。

採取したO層土壌試料は,実験室内において,純水で十分に湿らし,湿重30gずつ,内径15cmのガラス製大型シャーレに入れ,10°C,20°C,30°Cのインキュベータ内で保温した。土壌呼吸速度の測定には独自に開発した温度制御型大型チャンバーを組み込んだCO_2フラックス測定装置を用いた。実験は5連で行った。通気エアー中のCO_2濃度を01,000μL・L^<-1>に変化させたときの各O層試料の呼吸速度は,どの試料の呼吸速度も通気エアー中のCO_2濃度が0μL・L^<-1>のときに高い値を示したが,通気エアー中のCO_2濃度が2001,000μL・L^<-1>のときには,その呼吸速度の変化は白神山地土壌を除いてほとんどなかった。白神山地土壌では,通気エアー中のCO_2濃度が高くなるにしたがって,その呼吸速度は低下する傾向を示した。呼吸速度の通気エアー中のCO_2濃度に対する応答が土壌試料によって異なったことは,その試料中の微生物フロラが違うことに起因していると考えられた。以上のことから,大気CO_2濃度が現在のような濃度範囲では,土壌呼吸速度に対してはその影響は少ないと考えられた。しかし,今後大気CO_2濃度が5001,000μL・L^<-1>へと急激に増加すれば,土壌によっては,その呼吸速度が低下するものと思われる。どのO層土壌試料の呼吸速度も,温度が高くなるほど高い値を示した。10°Cのときの呼吸速度は,利尻土壌が一番高いのに対し,20°Cでは,石垣土壌が,30°Cでは屋久島土壌及び石垣土壌が高かった。このことは,気候条件が寒冷な利尻島では,比較的低い温度でも分解活性があり,逆に亜熱帯気候の石垣島では,低い温度では,ほとんど分解活性がないことを示している。また,白神山地土壌が全温度域を通じて呼吸速度が低かったが,それは白神山地土壌中の微生物フロラが非常に貧弱であることを意味していて,堆積腐植の分解速度も非常に遅いことが示唆された。各O層土壌試料の呼吸速度から求めたQ_<10>値は,気候がより温暖なところほど高かった。このことは,暖かいところの土壌呼吸速度が高温域でより増加したことに起因すると思われた。以上のことから,O層土壌の呼吸速度の温度依存性は高く,気温の上昇に非常に強い影響を受けることが明らかとなった。
現職教育にみる１９７０年以降の英国初等教育におけるリテラシー教授の研究

40年に渡るイギリス初等教育における国語科教育改革の内実を、改革がもっともラディカルに現われる入門期(低学年)を中心に、国語科教育センターの手がけた実践的国語科教育研究の詳細を明らかにすることを通して一定程度捉え得た。特に観察評価法による教師の自己評価力の育成と読書力向上プロジェクトの内実と意義を詳細に論じた。その成果は、『イギリス初等教育における国語科教育改革ーCentre for Language/Literacy in Primary Educationの取り組みを中心に』と題した学位請求論文(広島大学大学院)に結実し、2015年3月、渓水社から刊行し、研究成果を公に還元した。平成25年度科研助成を拝受し、以下の単著1冊、学術雑誌発表論文(査読無し)1本を公に問い、研究成果を公開し、継続研究への糧とした。単著『イギリス初等教育における英語(国語)科教育改革の史的展開ーナショナル・カリキュラム制定への諸状況の素描』(渓水社、平成25年11月25日、A4判形,227頁)論文「小学校リテラシー教育センター(CLPE)開発の読書力向上プロジェクトの実際」『国語教育学研究誌』第28号,大阪教育大学国語教育研究室編、pp.125-138。研究対象であるロンドンの教科教育センターは、文教政策側と学校教育実践側の媒介者として、実践科学研究としての典型的な営みを具現化してきたことが、明らかになりつつある。それに伴い、センターの背景となるマクロの教育改革の史的展開を、資料に基づいて精査する必要が生まれ、単著にまとめるに至った。これによって、センターの個々の取り組みの内実をさらに的確に把握しえ、来年度の研究へと有機的に繋いでいくことができた。平成24年度科研助成を拝受し、学会誌掲載の査読論文2本ならびに学術雑誌発表論文(査読無し)3本を公に問い、研究成果を公開し、継続研究への糧とした。「旧内ロンドン国語教育センター機関誌'Langugae Matters'にみる教育改革の胎動ー1980年代の書くことの教育を中心に」(『国語科教育』第72集、全国大学国語教育学会編,H24.9.30、pp.49-56)/「観察記録評価法による旧内ロンドン国語教育センター現職再教育の試みーPrimary Llanguage Reportの開発・実施の素描から」(同前、第73集,H25.3.31、pp63-70)、ならびに「児童文学を核とするリテラシー学習指導法の素描-CLPE(小学校リテラシー教育センター)の'Power of Reading'を中心に」『学大国文』55号.H24.3.大阪教育大学国語教育講座・日本アジア言語文化講座編、pp.39-73/「小学校低学年の単元学習にみる「作家研究」入門ーCentre for Literacy in Primary Educationの読書力向上プロジェクトの試み」、同前,56号,H25.3.pp.71-90./「内ロンドン小学校英語(国語)科教育センターの読書力向上プロジェクト(Power of Reading)の開発行程ーリテラシー実施調査から教授モデルのプログラム化へ」『国語教育学研究誌』27号、大阪教育大学国語教育研究室編、PP.179-191。以上の論文発表の実証的データ収集を目的とし、平成24年10月4日13日、ロンドン大学教育研究所における文献資料調査、CLPEセンターの現職研修参加およびセンター長、研修主任へのインタビュー、センターの紹介による内ロンドン公立小学校実践参観を行った。生の現職研修に触れ、スタッフとの研究交流はきわめて示唆深いものがあった。イギリス初等教育における国語科教育改革の内実を、現職教育機関であるロンドンのCentre for Literacy in Primary Eeducationの取り組みの分析・考察を通して,1970年設立以降40年の発展的展開を跡付けた。それは、イギリスの初のナショナル・カリキュラム制定以前の胎動期、具体的助走期、制定事後の調査・検証・改訂期と密接にかかわった国語科教師教育の実践理論の構築と改革の具現化の歴史を明らかにすることに繋がった。初等教育6学年を視野に入れた考察を続けてきたが、最終年度、研究成果をまとめるに当たり、教育改革がもっともラディカルに現れる入門期および低学年を焦点化して取り上げることとした。教師の自己評価力の育成を基盤とし、観察記録法の開発、普及に努め、ナショナル・カリキュラム制定過程にそった各種の実験的先見的な調査研究を継続的に敢行し、書籍として公刊し、教育界へ還元してきた国語科教師教育センターCLPEのシンクタンクとしての機能の一端をつまびらかにし得たと考える。また、センターは、多言語文化社会の現状にあって、児童文学をリテラシーの学習指導の中核教材に定め、読書力向上プロジェクトを開発、推進し、内ロンドン地域を越えて、全国的に、国際的に影響を及ぼしてきた。これら教育改革の具現者としてのありようを文献調査と実地調査の両面からとらえようと試みた。

科研費の助成を受けて進めることの叶った本研究の成果は、2014年9月、学位申請論文「イギリス初等教育における国語科教育改革の研究ーCentre for Language/Literacy in Primary Educationの取り組みを中心に」として広島大学大学院に受理され、2015年3月、渓水社から公刊し、社会への還元を図った。比較国語教育学助成をいただく以前からの調査・研究、ならびに科研初年度の成果を踏まえ、イギリス初等教育における英語(国語)科教育改革を1960年代から2010年まで史的に俯瞰しえたこと、それを公刊しえたことは、本研究の堅固な基盤の確立に結びついた。科研助成を頂くことで、初年度にはロンドン大学教育研究所図書館等で、生資料を確かめる機会を得、25年度には、公刊のための財政的支援をたまわった。わが国の日英比較国語教育学の領域において、本書は、パイオニア的性格をもち、稿者個人はもとより、学会等においても今後十分活用されていくものと思われる。助成を頂く以前から地道に行ってきた調査研究に、科研によって弾みをつけていただき、複数の研究論文として公刊しえた。全国大学国語教育学会においても数年口頭発表を重ねてきた研究をもとに、新資料などの考察を加味し、学会誌に掲載されたことによって、我が国の国語科の現職教育再検討にかかわる実証性を伴う問題提起ができたことをありがたく思っている。イギリスでの調査研究が可能となり、ロンドンの当該現職教育センター所長、プロジェクト主任とのインタビューを実施し、研修の参加、資料収集の拡充をなしえたことは大きい成果のひとつであった。当該センター職員、および、イギリスの英語(国語)科教育研究者(G.Kress(ロンドン教育研究所)、J.Marsh(シェフィールド大学)、D.Myhill(エグゼター大学)ほか)との研究交流のネットワークが広がりつつあることも、本研究を下支えしてくれている。リテラシー教授実践理論、方法開発、評価法の開発・推進、実態調査研究など、当該センターの仕事はきわめて広範囲渡り、かつ緻密で革新的である。継続研究を通して、その内実を探究し、我が国の国語科現職教育再検討への縁としたい。また、現職研修センターは、洋の東西を問わず、文教政策を如実に反映する。イギリス初等教育における英語(国語)科の教育改革については、これまでまとまった研究書が刊行されていない。70年代以降の史的展開を資料によって追った基礎研究書をまとめ公刊への渦中にある。これまで2年間の研究を踏まえ、教育改革のもっとも先鋭的に現れたところとして、入門期および第1学年に焦点化して、CLPEの40年余にわたる教員教育の取り組みを考究し、単著としてまとめるべく、継続して努力していきたい。
多重災害避難住民のレジリエンスの現状と中長期支援に関する研究

東日本大震災による多重被災者は、長期にわたる避難生活を強いられ、ストレス状態に置かれている。本研究は、東日本大震災から5年目の被災者のレジリエンスと関連要因を明らかにすることを目的とした。被災者の回復には、前向きに考え目標を持つこと、自分自身を受け入れること、くよくよしないこと、社会的資源などの情報取得、および笑うことが影響していた。加えて、他者への思いやりを忘れずに助け合えることが回復に影響していた。これらの要素を活かすことが、被災者の中長期支援に重要であることが示唆された。本研究は東日本大震災と福島原発事故による中長期避難生活を続ける被災者を対象に、東日本大震災から5年を経過した時点での避難生活における困難な状況と、それを乗り越える精神的適応力・回復力であるレジリエンス、およびその規定要因を明らかにすることにより、レジリエンスを高める中長期支援策を示唆することを目的としている。研究初年度は、調査準備のために現地被災地を訪問し、現状把握するとともに、研究計画書の実施に向けた洗練化を図り、2年目の調査実施に向けて、本格的に備えることを滞りなく行った。災害中長期避難生活を続ける住民のレジリエンスの現状と支援の調査準備のため、研究協力者と研究チームでの合同意見交換会を開催した。原発事故後5年間を経過し、取り巻く環境と生活スタイルの変化が著しい中での被災住民の精神的健康の現状と支援の実際について見識を深めた。それと同時に本研究の中心概念であるレジリエンスについての概念分析・レジリエンスを高めるための支援に関する国内外の先行研究・実践活動報告等文献から知見を整理し、調査内容の根拠を明確にした。本研究の研究手法は、観察研究の精度を高める目的に、当初からミックスメソッド法を採用していた。だが、どのような位置づけで定性的研究と定量的研究をミックスするかが課題であった。そこで研究方法論と先行研究をもとに検討した結果、本研究では定量的にレジリエンスと関連要因にするアンケート調査を実施した結果から、全体的な傾向を明らかにすることを主要とした。さらにそのうえで、定性的な研究を副次的補完的に行い、定量的な研究では明らかにできない繊細な現象を読み取り、包括的に研究成果を導けるよう研究の順序性を固めることができた。これにより次年度の研究遂行に弾みをつけることができた。研究初年度の研究予定として、調査準備のための文献検討や勉強会の開催、調査計画書の洗練化、調査票の作成、研究協力機関と対象の絞込み、調査事前調整のための現地訪問、専門家会議および倫理委員会への申請実施を挙げていた。これらを予定通り行えている。よって、現在までの進捗状況は至って順調といえる。調査協力を依頼した機関とコミュニケーションをとり、被災地の5年目の現状に即した視点を得ていることも、スムーズな研究実施において良い影響を与えている。定量的研究で使用する調査票および定性的研究で使用するインタビューガイドについても、災害医学や災害保健看護の専門家および現地自治体の支援者との会議によって十分に練り上げ、妥当性の確保に近づけている。研究2年目に、定量的調査と定性的調査の2つの実施と、相当な分析時間を要することをあらかじめ予測しているため、初年度は意識的積極的に進行させた。研究2年目にあたる平成28年度は、所属機関の倫理委員会の承認を得た後に、被災地での調査に入るうえで研究倫理を遵守するために、被災地住民のサポートをする現地自治体の倫理規定に沿った処置を十分に行い、被災地での調査の実施を円滑に行えるように協力ネットワークのの関係強化に努めた。本調査の第一段階として、避難者長期化する中での住民の心の健康状態と回復・活動状況に関する自記式アンケート調査のパイロットスタディを実施した。その結果についての表面妥当性や内容妥当性について専門家会議によって検討した。その調査用紙を改良した後に、本格調査を実施した。帰宅困難地域に住民票があり、被災した成人のうち総合健診の対象である総数8,564名に調査用紙を配布し、3,389名から回収することができた。回収率は39.6%あった。現在は、定量的にレジリエンスと関連要因について解析を実施中であり、全体的な傾向を明らかにすることを目指している。更に本調査の第2段階として、被災した体験の中から立ち上がり、被災後5年の歩みを通じて回復を遂げた被災者のレジリエンスの特性的な側面について、定量的調査では明らかにできない繊細な現象を読み取るために面接調査を試みた。以上、研究2年目は定量的調査と定性的調査の2つとも実施することができた。本研究の進捗状況が大変スムーズに進展している理由は、主に2つある。ひとつには本調査を実施するだけでなく、継続的に被災住民や被災した自治体の保健活動への支援実施などを通じて良好な関係性を築き、調査の必要性についても現地の状況をリアルタイムに把握し反映した内容であるため、研究の有用性を現地で認められ、研究をを円滑に遂行しやすい状況にある。ふたつには、ミックスメソッド法の用い方について、研究方法論と先行研究をもとに再検討した結果、本研究では定量的調査を主要とし、定性的な研究を副次的補完的に行い、包括的な研究成果を導けるよう研究の順序性を改めたことにある。

本研究の目的は、帰宅困難地域に指定され長期避難生活を続ける住民を対象に、東日本大震災約5年間経過した時点でのレジリエンス、およびその規定要因を明らかにすることであった。研究3年目にあたる平成29年度は被災した体験の中から立ち上がり、被災後5年の歩みを通じて回復過程を歩む被災者のレジリエンスの特性的な面について、定量的調査結果と定性的調査結果をミックスド・メソッド法にて分析を行い、収斂した。定量的調査の結果、被災住民のレジリエンス得点は一般住民に比して低い傾向にあった。多重ロジスティック回帰分析の結果、目標をもつことで1.77倍、自分を受け入れることで2.07倍、くよくよしないことで2.03倍、資源や情報の入手をすることで1.5倍、笑うことで1.4倍と、これらが有意にレジリエンス得点と関連していた。定性的調査の結果から、再起する段階で発揮されたレジリエンスは【愛のある人間性】【平等性】【物事を達成しようとする強い意思】【謙虚に自制する力】【人間関係形成力】【知恵と知識の基づく問題対処力】【俯瞰的に見る力】の7分類であった。両方の調査結果によって、帰宅困難区域に指定され長期避難生活を送る住民の被災者にとって被災後5年目はレジリエンス得点が一般住民より低く、未だ回復の途上であることが推察できた。量的質的結果を収れんした結果、目標や展望を持つこと、自分を受けいれて次なる行動に動き出すことによってその活動から自分も支えられること、助け合うことや支えあう場を作ること、自分と他者の現状を受け入れて現状打開に向けてリーダーシップを発揮することが、地域で互いに回復を支えあうために重要であった。これら被災者のレジリエンスの特性を踏まえた人材育成を今後行うことが災害から立ち直る過程にあるコミュニティの人々の再生において有用であることが示唆された。東日本大震災による多重被災者は、長期にわたる避難生活を強いられ、ストレス状態に置かれている。本研究は、東日本大震災から5年目の被災者のレジリエンスと関連要因を明らかにすることを目的とした。被災者の回復には、前向きに考え目標を持つこと、自分自身を受け入れること、くよくよしないこと、社会的資源などの情報取得、および笑うことが影響していた。加えて、他者への思いやりを忘れずに助け合えることが回復に影響していた。これらの要素を活かすことが、被災者の中長期支援に重要であることが示唆された。本研究を推進する方策として、所属機関の倫理委員会の承認を得たあとに、被災地での調査に入る上で研究倫理を遵守するために被災地住民をサポートする現地自治体の倫理規定に沿った処置を十分に行い、調査実施を今後とも円滑に行えるよう努める。研究実施に向けて、研究協力機関の支援を得て、選定基準をもとに、対象者の選定を速やかに行う。研究の実施にあたっては、研究協力者のネットワークを活用し、役割分担を明確にする。なお、現時点では研究計画の大幅な変更や研究遂行上の課題は特にない。綿密に立てた計画を着実に実行することを当初より心がけている。本研究の今後の推進方策として、定量的調査結果と定性的調査結果と2つの解析に相当な分析時間を要することが考えられる。
マウス胚様体における腎臓原基細胞の探索

昨年度までの段階でマウスES細胞由来奇形腫中に確認された、中腎管様あるいは尿管芽様構造の解析を進めた。今年度新たに複数のマウスES細胞株において再現性を評価した。従来の市販ES細胞株(129sv系マウス由来)に加え、ES-D3株とR1株を新たに導入し、腎臓発生必須遺伝子発現および奇形腫内腎臓原基構造の検出について追加実験を行った。RT-PCR解析による胚様体発生過程でのPax-2、lim1、WT1、Sall1、Eya1、GDNF、c-Ret、Emx2、Wnt-4の発現パターンは、3つのES細胞株間で近似しており、再現性が確認された。特に腎臓発生の最初期に発現するPax-2が、胚様体接着後6-9日に発現することから、腎臓原基細胞の出現は早くともこの時期以降と推察された。移植14日、28日の時点で組織化学的手法による腎臓原基構造の探索を行った。両時点において胚様体由来奇形腫内に、Pax-2陽性・Ksp-cadherin陽性の分枝管状構造を検出した。どのES細胞株においても、これらの管状構造は、中腎管あるいは尿管芽に極めて類似した組織化学的・形態学的特徴を有し、また中腎ネフロン類似の曲細管も認められた。移植28日では、一部にPax-2陰性のKsp-cadherin陽性管状構造が検出され、生体内でのこれら構造の分化が示唆された。一連の研究により後腎発生に繋がる中腎管・尿管芽系細胞が、ES細胞から分化し得ることが明らかとなり、腎臓再生研究の基盤となるものと考えられる。研究成果の一部は、現在Am J Physiol-Renal Physiolに投稿中である(2^<nd> revision)。また、今回、後腎ネフロンの形成は組織化学的に確認できなかったことから、造後腎中胚葉については、積極的な分化誘導が必要と考えられ、今後の大きな課題として残る。(1)マウス胚様体派生コロニーにおける腎臓発生必須遺伝子の検出。ハンギングドロップ法でマウスES細胞から胚様体を作成し、これを再接着させて多様な分化細胞のコロニーを得た。接着後0、3、6、9、12、15、18、21日目のコロニーからRNAを抽出し、RT-PCR法により腎臓発生に必須な遺伝子群、Pax2、lim1、WT1、Sall1、Eya1の検出を行った。その結果、胚様体接着後6日の時点でPax2、lim1、WT1、Sall1、Eya1の全ての遺伝子発現が確認され、これらは21日目まで持続的に検出された。いずれの遺伝子も腎臓特異的ではなく他の器官にも発現することから、腎臓原基細胞の存在を直接的に証明するものではないが、ES細胞由来細胞群の中に、腎臓原基細胞が存在する可能性が示唆された。(2)マウスES細胞由来奇形種における腎臓原基細胞の検出。マウスES細胞あるいは胚様体由来細胞をBALB/cヌードマウスの後腹膜下に移植し、形成された奇形腫を14日後に摘出し、組織化学的手法による腎臓原基構造の探索を行った。使用した抗Pax2抗体、抗TROMA-1抗体、DBAレクチンは、尿管芽やそのもととなる中腎管、造後腎中胚葉等を検出できる。その結果、奇形腫内にTROMA-1およびDBAレクチン染色陽性の嚢胞様・管腔様構造が多数形成されていた。これらの多くは消化管に関連した構造であると考えられる。Pax2陽性細胞は主に神経様構造に存在し、散在するPax2陽性細胞も検出された。しかし、Pax2陽性の管腔様構造は現時点では未発見であり、引き続き中腎管あるいは後腎原基構造の検出を継続中である。昨年度に引き続き平成15年度においても、マウスES細胞由来腎臓原基細胞の探索を進めた。特にin vivoの系に重点を置いた。(1)マウスES細胞由来奇形腫における腎臓発生必須遺伝子の検出。マウス胚様体由来細胞をヌードマウスの後腹膜下に移植し、14日目の奇形腫から抽出したtotal RNAについて、RT-PCR法により腎臓発生必須遺伝子群の発現を調べた。その結果、昨年度マウスES細胞由来胚様体での発現を報告したPax2、lim1、WT1、Sall1、Eya 1に加え、GDNF、c-Ret、Emx2、Wnt-4の発現を確認した。いずれの遺伝子も腎臓特異的ではなく他の器官にも発現することから、腎臓原基細胞の存在を直接的に証明するものではないが、ES細胞由来奇形腫中に、腎臓原基細胞が分化誘導されている可能性を支持する結果が得られた。(2)マウスES細胞由来奇形腫における腎臓原基構造の検出。上記奇形腫において、組織化学的手法による腎臓原基構造の探索を行った。尿管芽や中腎管を検出するPax2抗体、TROMA-1抗体、DBAレクチンに加え、腎臓特異的とされるKsp-cadherinに対する抗体を使用した。その結果、奇形種内に上記抗体、レクチン全てに反応陽性の管状構造を検出した。これらの管状構造は、二分枝パターンで分枝しており、尿管芽や中腎管に極めて類似した組織化学的・形態学的特徴を有することが分かった。また管の一部には、中腎ネフロン類似の曲細管が付随して認められた。

これらの構造の出現率は低いものの、後腎発生のKeyとなる組織構造が、ES細胞から分化し得ることを証明するものであり、腎臓再生を考える上で大変興味深い。しかし現時点で後腎ネフロンは未検出であり、次年度へ向けての課題となる。昨年度までの段階でマウスES細胞由来奇形腫中に確認された、中腎管様あるいは尿管芽様構造の解析を進めた。今年度新たに複数のマウスES細胞株において再現性を評価した。従来の市販ES細胞株(129sv系マウス由来)に加え、ES-D3株とR1株を新たに導入し、腎臓発生必須遺伝子発現および奇形腫内腎臓原基構造の検出について追加実験を行った。RT-PCR解析による胚様体発生過程でのPax-2、lim1、WT1、Sall1、Eya1、GDNF、c-Ret、Emx2、Wnt-4の発現パターンは、3つのES細胞株間で近似しており、再現性が確認された。特に腎臓発生の最初期に発現するPax-2が、胚様体接着後6-9日に発現することから、腎臓原基細胞の出現は早くともこの時期以降と推察された。移植14日、28日の時点で組織化学的手法による腎臓原基構造の探索を行った。両時点において胚様体由来奇形腫内に、Pax-2陽性・Ksp-cadherin陽性の分枝管状構造を検出した。どのES細胞株においても、これらの管状構造は、中腎管あるいは尿管芽に極めて類似した組織化学的・形態学的特徴を有し、また中腎ネフロン類似の曲細管も認められた。移植28日では、一部にPax-2陰性のKsp-cadherin陽性管状構造が検出され、生体内でのこれら構造の分化が示唆された。一連の研究により後腎発生に繋がる中腎管・尿管芽系細胞が、ES細胞から分化し得ることが明らかとなり、腎臓再生研究の基盤となるものと考えられる。研究成果の一部は、現在Am J Physiol-Renal Physiolに投稿中である(2^<nd> revision)。また、今回、後腎ネフロンの形成は組織化学的に確認できなかったことから、造後腎中胚葉については、積極的な分化誘導が必要と考えられ、今後の大きな課題として残る。
看護実践を記述する用語の構造の解析および用語体系の構築に関する基礎的研究

日常の看護実践での看護行為の構造を、臨床判断との複雑な関連性に着目しながら分析し、学術用語としての看護実践用語体系を構築していくことが本研究の目的である。成人(対象者68名)・小児(対象者28名)・母性(対象者39名)・在宅ケア(対象者25名)・精神(対象者23名)看護学領域の臨床で実際にケアを行う看護者を対象として半構成的面接法を用いて看護実践を記述する用語調査を行った。5領域で収集した行為ラベル(看護者が行った看護行為を記述したもの)は合計1,270件であり、その調査結果から以下のことで明らかとなった。1.看護者が実践を表すために用いている用語は、5領域とも基本的看護技術と呼ばれるテクニカルな技術をさす用語、業務遂行上必要となる用語、もしくは日常的口語的表現が中心であり、看護の専門的実践を表す理論用語はほとんど使われていない。2.用いられている用語の抽象のレベルは様々であり、同義的に用いられている用語も多用で、それに省略語等が加わり、看護以外の立場から見ると非常に分かりにくい。3.看護者は対象患者について様々な判断(アセスメント)を行い配慮しているが、用いられた用語にはほとんど反映されていない。4.5領域とも、看護者により語られた行為に合わせて同時行為が行われている例が多いがそれを当初の行為ラベルから知ることは困難である。以上の結果から、看護者の実践をその専門性を含めて反映させた看護実践を記述する用語の体系化をはるかに必要があり、示されている概念の抽象度に応じて用語を階層化し、相互の概念的関連を明らかにすることが次に必要な作業として示唆された。初年度は、成人看護学領域におけるデータの質的・量的分析と、看護実践の構造解析、用語の体系化を行った。具体的には、成人看護学領域で35年経験している中堅的な立場にある看護者68名を対象として、半構成的面接法を用いて看護実践を記述する用語調査を行った。調査結果から、以下のことが示唆された。1.行為ラベルの表現方法は、その特徴によって以下の4つに分類できることが明らかになった。1)基本的な看護行為を表す単語あるいは句を用いたもの2)基本的な看護技術や看護行為を表す単語に時期、対象、内容を特定する単語を付け加えて分節として表したもの3)基本的な看護技術を表す用語を2つ以上併記したもの4)日常的な用語を用いて看護者自身の言葉として表現したもの2.行為ラベルと行為の内容との関係を分析した結果、ラベルと内容が一致しているのは85%であり、内容の一部のみがラベルとして表現されているだけのもの3%、一つのラベルに対し複数の行為内容が含まれているもの7%、ラベルと内容が異なるもの5%となっており、看護実践の用語の中にも見直しの必要な用語が混在していることが明らかとなった。次年度は、計画どおり成人看護学領域での分析を踏まえた上で、母性・小児・精神・地域看護学の各領域において、さらに調査研究を進めていく予定である。平成10年度に実施した成人看護学領域(対象者68名)に引き続き今年度は、小児(対象者28名)・母性(対象者39名)・在宅ケア(対象者25名)・精神(対象者23名)看護学領域の臨床で実際にケアを行う看護者を対象として半構成的面接法を用いて看護実践を記述する用語調査を行った。

5領域で収集した行為ラベル(看護者が行った看護行為を記述したもの)は合計1,270件であり、その調査結果から以下のことが明らかとなった。1.看護者が実践を表すために用いている用語は、5領域とも基本的看護技術と呼ばれるテクニカルな技術をさす用語、業務遂行上必要となる用語、もしくは日常的口語的表現が中心であり、看護の専門的実践を表す理論用語はほとんど使われていない。2.用いられている用語の抽象のレベルは様々であり、同義的に用いられている用語も多様で、それに省略語等が加わり、看護以外の立場から見ると非常に分かりにくい。3.看護者は対象患者について様々な判断(アセスメント)を行い配慮しているが、用いられた用語にはほとんど反映されていない。4.5領域とも、看護者により語られた行為に合わせて同時行為が行われている例が多いがそれを当初の行為ラベルから知ることは困難である。以上の結果から、看護者の実践をその専門性を含めて反映させた看護実践を記述する用語の体系化をはかる必要があり、示されている概念の抽象度に応じて用語を階層化し、相互の概念的関連を明らかにすることが次に必要な作業として示唆された。
東周時代墓葬の比較考古学的研究

1.東周墓葬のデータベース作成は1949年2003年度報告分について文献目録の作成を終え、各墓葬の内容についても、規模・副葬品等の要素の抽出を終了した。2.東周墓のうち、データがまとまっている地域として楚地域および、晋国地域を核として、楚・呉地域と、三晋地域の大きく二つの地域に分けて、時期毎に墓葬の変遷をまとめた。まず楚・呉地域に関しては東周代においては周縁にあたる地域であるものの、楚国は一時期、かなりの範囲まで版図を拡大しており、周辺の中小国を吸収しつつ、強大化していった状況を、墓の分布や構造的な変化の点からも読み取ることができた。また楚・呉の滅亡と、その後の地域間関係において、青銅器の動きに特徴的な点が看取された。時代としては次に秦が台頭していく過程にあたるが、墓の分布・変遷の点からも、秦の影響の有無の点からやはり秦の大国化の過程を見いだすことができた。三晋地域においては晋国領域内を中心に墓葬構造の分析を進めたが、三晋地域も含めてみても、構造的には南方の楚・呉ほどの特徴を見いだすことは難しかった。そのため、墓の分布と副葬品の内容に関して、編年大系も含めて、より詳しく検討する必要が出てきた。三晋地域における東周墓の分析については、資料の蓄積を進めることができ、当初の目的であるデータベースの作成はできた。しかし特に青銅器の詳細な分析については、これまでの学史を整理して、いくつかの墓群ごとのまとまりでの編年作業を行うにとどまっている。この点については、今後も資料の充実を図るとともに、対象地域をひろげていく検討していくこととしたい。今年度の研究計画は、1.東周墓葬のデータベース作成と、2.晋国地域における東周墓葬の分析を進めることであった。1.このうち、東周墓葬データベース作成については、中国で刊行されている主要な雑誌についての抽出作業がほぼ終了したが、データの入力作業は抽出したデータの2/3程度が終了したところである。その中で、楚地域に関しては今年に入って、続々と報告書の刊行が相次いでおり、期待していない地域での資料の増加・充実が図られることとなった。来年度は引き続き抽出したデータの入力を進めてデータベースの完成に近づけるとともに、中国各地域で刊行されている考古学雑誌にまで、対象を広げて東周墓葬の抽出作業を進めていくこととする。2.晋国地域における東周墓葬の分析については春秋後期戦国中期にかけて、特色ある副葬品を有する墓(木槨墓)を中心に墓構造を整理し、編年を組み立てた。当初、晋地域に関してまとまった資料数が期待されたが、実際に分析を進めていくと、対象とする時期よりも遡るものが多いことが判明した。もともと南方の呉・楚地域と比較できる資料数の揃った地域の設定が、今後の分析に有意義であると考えられたため、対象地域を広げて、三晋地域と〓国の版図までを含めて分析を進めることとした。以上のように、今年度は資料集成に重点を置いた研究を進めるとともに、来年度に向けての方向性を再確認することができた。
新規不斉合成手法に基づくカイラルソリトン格子による新規カイラル磁気抵抗効果の観測

独自の結晶育成手法を用いることで、水溶性キラル磁性体CsCuCl3の結晶キラリティを単一にした単結晶試料をcmオーダーまで大型化することに成功した。得られた不斉単結晶試料を用いて偏極中性子回折測定を実施し、CsCuCl3の結晶キラリティが、DM相互作用によって、らせん磁気構造のヘリシティと結合していることを観測した。また、キラル磁性体CrNb3S6の単結晶試料を微小化することで、磁場印加により微小試料内のキラル磁気ソリトン格子数の変化に伴う多値的で離散的な磁気抵抗の観測に成功した。本研究の目的は、"無機化合物の結晶構造のカイラリティを制御できる普遍的な不斉合成手法の開発"と、"無機カイラル磁性体のカイラルソリトン格子の観測及びその新規物性の観測"を行うことである。平成26年度において得られた成果は以下の通りである。(a) CsCuCl3のカイラルらせん磁気構造の観測独自の結晶育成手法により、結晶カイラリティが単一のcmオーダーの大型単結晶試料の育成に成功した。得られた単結晶を偏極中性子回折測定で評価したところ、右手系結晶試料は右巻きのらせん磁気構造であることが判明した。MnSiの左手系単結晶を育成し、磁場中偏極中性子回折測定を実施した。磁場の増大によりらせん磁気構造が解け、カイラルソリトン格子が成長することが判明した。本研究の目的は、"無機化合物の結晶構造キラリティ制御可能な合成手法の開発"と"無機キラル磁性体のキラル磁気ソリトン格子の観測及びその新規物性の観測"を行うことである。平成27年度において得られた成果は以下の通りである。平成26年度に構築させた独自の結晶育成手法をより発展させ、結晶キラリティの左右を完全に制御したcmオーダーの単結晶試料の育成に成功した。得られた単結晶は偏極中性子回折によって、右手系結晶は右巻らせん磁気構造、左手系結晶は左巻らせん磁気構造であることを実験的に証明した。(b) CrNb3S6のキラル磁気抵抗効果の観測CrNb3S6においてキラル磁気ソリトン格子の周期の変調に伴う磁気抵抗の巨大化を観測した。研究は当初の計画通り進められている。本研究で得られた主な成果を以下に記す。(a)単一結晶キラリティを有する単結晶育成手法の確立撹拌法で得られた水溶性無機キラル磁性体CsCuCl3のmmオーダーの単一結晶キラリティの単結晶をベースとして、独自の結晶育成法により結晶キラリティを片手に保持したままcmオーダーに大型化することに成功した。また、浮遊帯域法により単一結晶キラリティを有するキラル磁性体TSi (T:遷移金属)の大型単結晶の育成に成功した。TSi単結晶は、結晶キラリティが片手系に偏るが、物質に寄って偏る結晶キラリティが決まっている。今後は、逆手系の結晶キラリティを有するTSi単結晶の育成を目指す。(b)結晶と磁性のキラリティ結合及び磁気抵抗効果の観測上記の結晶育成手法で得られた単一結晶キラリティを有するCsCuCl3の大型単結晶試料を用いて偏極中性子回折測定を実施した。右手系結晶は右巻きキラルらせん磁気構造、左手系結晶は左巻きキラルらせん磁気構造で有ることを決定した。また、キラル磁性体CrNb3S6を数十マイクロメーターの大きさに加工し、磁場下のキラル磁気ソリトン格子形成に伴う新規磁気抵抗効果を観測した。微小試料内において、磁場印加によりキラル磁気ソリトンの数が変化することに伴う多値的で離散的な磁気抵抗の検出に成功した。研究は当初の計画通りに進められている。偏極中性子回折測定を実施するのに十分なcmオーダーのCsCuCl3単結晶試料の不斉合成に成功した。さらに、偏極中性子回折測定でカイラルらせん磁気構造の形成を実験的に検証することに成功した。合成手法をより改良し、より普遍的な結晶構造キラリティ制御手法の確立を目指す。また、キラル磁気ソリトン格子形成に伴う新規物性の観測を行う。結晶育成・中性子回折測定合成手法をより改良し、より普遍的な不斉合成手法を目指す。また、引き続きMnSi以外の物質でもカイラルらせん磁気構造・カイラルソリトン格子の観測の検証を行い、カイラルソリトン格子形成に伴う新規物性の検証を行う。平成26年度未使用額は少額(14,548円)であり、次年度の予算執行計画にも大きな影響を及ぼさないため、そのまま繰り越しとした。平成27年度は、試薬や実験必需品などを中心とした物品費に90万円程度、外部実験や成果発表に関わる旅費に40万円程度の支出を予定している。