hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
内膜増殖症癌化へのE_1スルファターゼの役割解明とスルファターゼ阻害剤開発の試み

エストロゲンは子宮内膜癌の発生・発育に密接に関与している.エストロンスルファターゼ(E_1SF)はアロマターゼ(Arom)と並んで活性型エストロゲンの生成に寄与しているが,その活性は内膜中にはないが,内膜癌組織内ではAromに比べ非常に高く,オートクリーン,パラクリーンを介して細胞の増殖に好環境を与えていると思われる。そこで,今回,内膜癌の潜在的な前癌病変と位置付けられている内膜増殖症組織内のE_1SF活性を測定し,内膜癌の場合と比較検討した。また,2種類の内膜癌培養樹立株細胞(Ishikawa, HEC-59)を用いてE_1SF (STS) mRNAの発現に及ぼす各種合成ホルモン剤(MPA, DZ, TMA, NET, P)の阻害能について調べた。その結果,内膜増殖症組織内のE_1SF活性は内膜癌に比べるとやゝ低いが,高い値を示した。したがって,E_1SFは内膜増殖症の段階より組織局所でのエストロゲン産生に寄与し,腫瘍の増殖を支持していることが明らかとなった。またIshikawa株細胞及びHEC-59株細胞のE_1SF活性(20nmol/h/mg蛋白及び560nmol/h/mg蛋白)は10^<-7>MのMPAないしDZの1時間接触で4060%阻害された。しかしE_1SF活性はE_1, NETやPを接触させてもほとんど阻害されなかった。一方,Ishikawa株細胞のSTSmRNAの発現はMPA (10^<-8>M),1時間接触により60%阻害された。HEC-59株細胞のSTSmRNAの発現は添加したMPA, DZの濃度依存性に阻害され,MPA (10^<-8>M),24時間接触後でも60%阻害されていた。したがって,高用量MPAは内膜増殖賞,内膜癌組織内のE_1SFの発現を有意に抑制し,抗腫瘍効果の一助となっていることが推察された。子宮内膜増殖症,内膜癌ではE_1スルファターゼ活性が高く,内膜増殖症の癌化,内膜癌の発育とE_1スルファターゼ(STS)は密接に関連していると推察される。私共はこのSTSの作用を阻害することが内膜癌の予防,及び癌の発育抑制に重要であると考えている。そこで,抗STS作用をもっと考えられるdanazol(DZ),tamoxifen(TAM)に加え,各種プロゲストーゲン(MPA,progesterone(P),norethindrone(NET))が内膜癌細胞培養樹立株(HEC-59)に於けるSTSの酵素活性及びSTSmRNA発現に及ぼす影響について検討した。その結果,STSmRNAの発現は,DZ(10^<-8>M)添加1時間後に40%の抑制,TAM(10^<-8>M)添加で15%の抑制,また,MPA(10^<-8>M)添加では70%の著しい抑制を認めた。また各々の発現抑制は添加した薬剤の濃度依存性に認められ,抑制は添加24時間後にも観察できた。また,P,NET添加ではMPA程,著明な抑制は認められず,また,STSの酵素活性の抑制も同様な傾向で観察できた。したがって,内膜癌発生に関与しているSTSに対し,MPAは他のプロゲストーゲンやDZ,TAMに比べ,酵素学的及び遺伝子発現レベルに於いて強い抑制のあることが確認された。

したがって,高用量MPAは内膜増殖賞,内膜癌組織内のE_1SFの発現を有意に抑制し,抗腫瘍効果の一助となっていることが推察された。
運用実態調査に基づく住宅用換気システムの省エネルギー性能評価方法に関する研究

本研究では住宅用全般換気設備を対象として、その運用にかかる実態把握を行い、換気システムの効率の評価方法を検討することを目的として、実験および実測と、運用に関する調査を実施した。実験および実測は、実験住宅と実住宅における連続測定によりデータを取得し、換気システムの効率に関して整理を行った。また運用に関する調査として、国内外においてヒアリングや情報収集等を実施した。これら実験・実測および調査が広範囲にわたり実施され、将来的に予想される住宅用換気設備の消費エネルギー等にかかる技術的な基準の改正等の検討に資するデータが得られた。(1)住宅用全般換気設備の運用の現状調査現状の把握と関連情報の整理を目的として以下の3項目について調査を行った。(1)換気システムの維持管理および運用実態の調査実住宅数軒のヒアリング調査を行った、また別途実施された維持管理に関するアンケート調査のデータ整理を開始した。(2)実住宅におけるエネルギー消費量・換気性能の調査換気設備が導入されている実住宅において換気設備の電力消費量および、室内の環境について測定を開始した。(3)海外の住宅用換気システムの維持管理基準等に関する調査デンマーク、ベルギー等でのヒアリングおよび情報の収集を行い、維持管理とエネルギー消費に関する計算方法等の文献を入手した。(2)実験住宅における換気システムのエネルギー効率低下および換気性能低下に関する実験実験住宅に設置されている第1種換気システム、第3種換気システム、局所換気システムを対象として、模擬人体を設置して居住状態を再現した条件で、清掃を行わなかった場合の風量低下やエネルギー効率の低下の定量化を目的とした実験を実施し、データを取得した。本研究は、実住宅における換気システムの稼働に関する測定と、国内外における調査により実施し、運用実態に基づく換気設備の省エネルギー性能評価に関するデータの取得と情報取得を行った。1.実住宅における測定北海道に建設された木造二階建て住宅を対象として、H19年度からH20年度まで、換気設備の稼働状況に関する連続測定を実施した。当該換気設備は、室内の相対湿度に応じて風量が増減するいわゆるDCV (Demand Control Ventilation)システムで、建築基準法で全般換気設備に要求されている夏期の条件では、基準値である0.5回/時以上の能力を有している。ここでは、(1)換気システム風量、(2)換気システム消費電力、(3)室内温度・湿度・二酸化炭素濃度、(4)屋外温度・湿度・二酸化炭素濃度、などを居住状態で連続的に測定し、相対湿度制御がなされていることやエネルギー消費の傾向などを確認した。2.実態調査本年度は、主にスウェーデンとノルウェーを対象とし、以下の調査等を実施した。(1)スウェーデン換気設備メーカーを訪問し、換気空調設備の省エネルギー性能確認方法の調査および換気空調設備のエネルギー消費量基準に関するヒアリングを実施した。また実験施設における換気空調設備の性能測定方法に関する規格や得られた性能データの整理方法についての情報を得た。また換気空調設備の風量検証現場の見学、およびスウェーデン空調協会を訪れ、換気空調設備に関する維持管理や運用・省エネルギーに関するガイドライン等のヒアリングおよび資料収集を実施した。(2)ノルウェー大学及び省エネルギーコンサルティング会社を訪問し、断熱、換気・空調および省エネ技術一般に関するヒアリングを実施した。またヒートポンプや熱回収型換気設備などの省エネ設備の導入された住宅を訪問しヒアリングを行った。
膝関節後十字靭帯および後外側支持機構損傷の病態および治療に関する生体力学的研究

膝関節後十字靭帯および後外側支持機構損傷の診断と治療にはいまだ不明な点が多く、これらを明確にするべく本研究を開始した。まず過去にわれわれが行った膝後十字靭帯・後外側支持機構複合損傷に対する靭帯再建術の中・長期成績について検討し、従来法では術後不安定性の残存(再発)を生じる例が多く、後十字靭帯および後外側支持機構再建法には改良が必要であることを明らかにした(第27回日本関節鏡学会で報告)。その後解剖標本を用いたシミュレーションを行い、人工靭帯を素材として独自に開発した後十字靭帯2束再建法および後外側支持機構解剖学的再建法の有用性について検討した。本術式の紹介とその短期成績については第28回日本整形外科スポーツ医学会、第21回関節鏡セミナー(講演)、第53回東日本整形災害外科学会(シンポジウム)において報告した。膝後十字靭帯単独損傷の病態を明らかにすべく、後十字靭帯損傷例に対して動作解析を行った。その結果、症状を有さない後十字靭帯損傷群と症状を有する損傷群の間では、階段降下動作、特に接地直後に明らかな差を有すること、またその差は従来考えられてきた屈曲位での他覚的膝不安定性の程度によるものではなく、伸展位付近での不安定性の程度とよく相関することを明らかにした(50th、51st Annual Meeting of the Orthopaedic Research Society、第19回日本整形外科学会基礎学術集会において報告)。また治療方針決定(保存的か外科的か)に重要となる後十字靭帯単独損傷と後十字靭帯・後外側支持機構合併損傷を簡便に診断する方法を考案し、その手法について50th Annual Meeting of Orthopaedic Research Societyにて報告した。本研究結果は、膝後十字靭帯および後外側支持機構損傷の診断・治療の発展に大きく貢献すると考える。膝関節後十字靭帯および後外側支持機構損傷の診断と治療には、いまだ不明な点が多く、これらを明確にすることが本研究の目的です。平成13年度は、まずこれまで我々が行ってきた後外側支持機構再建術の臨床成績から、その成績不良因子について検討しました。その成果は第27回日本関節鏡学会(H.13.9札幌)において、『膝十字靭帯および後外側支持機構複合損傷に対する外側側副靭帯再建術の制動効果について』のタイトルで発表し、後外側支持機構損傷時に、外側側副靭帯に加えて膝窩筋複合体損傷が含まれていると、汎用されている外側側副靭帯の再建のみでは不安定性の制御に限界があることを明らかにしました。この結果は、膝窩筋複合体再建法の確立が必要であることを示しています。また後外側支持機構損傷によって生じる不安定性の制御には、後十字靭帯に対する再建も有用であることが指摘されていますが、現在一般に行われている再建材料を一本のみ用いる後十字靭帯再建法では、正常後十字靭帯の機能を十分には獲得できないのが現状です。そこで我々は、より解剖学的な後十字靭帯を再建するため、二本の再建材料を用いた2ルート再建法を開発しました。短期成績ではありますが、その結果は従来の1ルート法に比べて明らかに優れております(第28回日本整形外科スポーツ医学会(H14.3高知)において『Leeds-Keio人工靭帯を用いた膝後十字靭帯2ルート再建法について』のタイトルで発表する予定)。膝負荷試験機が完成する来年度は、Leeds-Keio人工靭帯を再建材料とし、後十字靭帯2ルート再建法の有用性について生体力学的手法を用いて実験、分析すること、また膝窩筋複合体再建法を考案し、その制動効果について同様に生体力学的実験を行い検証する予定です。平成14年度は膝関節後十字靭帯および後外側支持機構損傷に対する新しい再建法を考案し、5例に臨床応用しました(稀な疾患である上、その治療法には難渋することが多いため、症例数は限定されます)。いまだ術後短期間であるためその成果については、平成16年度に報告する予定です。

本年度、当研究施設ではQualysis社製動作解析装置(床反力計と3台のビデオカメラより構成)を導入しました。上記症例に対して、術前の平地歩行における動作解析を行いました。過去に後十字靭帯・後外側支持機構複合損傷例に対する動作解析の研究はきわめて少なく、今回の研究から、同症例が膝関節の過伸展と内反動作を避けるよう工夫して歩行していることが明らかとなりました。この結果は、これまで徒手検査やX線計測など静止状態で評価されることの多かった後十字靭帯・後外側支持機構複合損傷による不安定性が、動的に解析できることを示しています。本手法を用いることにより、術前術後の状態がより患者さんの訴えに即して評価できることになります。この成果は、平成15年11月27、28日(山口)に開かれる第30回日本臨床バイオメカニクス研究会で報告する予定です。また我々の考案した後十字靭帯および後外側支持機構再建法の効果に関する基礎的研究には、かねてより作製中の膝負荷試験機の完成後(平成15年6月頃)着手する予定です。実験には、平成13年度および14年度に購入した人工靭帯およびチタン製ステープルを使用します。その成果は平成16年日本整形外科基礎学術集会または第31回日本臨床バイオメカニクス学会で報告する予定です。平成15年度は,膝関節後十字靭帯および後外側支持機構損傷に対する新しい再建法を臨床応用した成果について,第21回関節鏡セミナー(2003.8.1,講演,千葉)および第29回日本膝関節学会(2004.2.14,シンポジウム,広島)で報告しました.発表では,屍体膝標本を用いて,再建材料として人工靭帯を使用した場合の再建法についてビデオで紹介しています.また昨年度より導入しておりますQualysis社製動作解析装置を用いて,後十字靭帯単独損傷患者,後十字靭帯および後外側支持機構複合損傷患者における動作解析を行い,第18回日本整形外科学会基礎学術集会(2003.10.17,ポスター,北九州)では,後十字靭帯損傷患者が階段降下動作中,着地直後に膝屈曲角度を減弱し,荷重量を減らすという工夫をしていることを明らかとしました.また第30回日本臨床バイオメカニクス学会(2003.11.28)において,後十字靭帯・後外側支持機構複合損傷患者では,平地歩行中膝関節を過伸展および内反しないよう工夫していることを報告しました.これらの結果は,靭帯損傷患者における自覚症状ときわめて符合していることから,動作解析は患者の自覚症状に対する客観的評価法として有用であることを示唆しています.かねてより作製しておりました3次元膝負荷試験機が平成16年1月に完成にいたりました.近日本装置を使用した手術シミュレーション実験(人工靭帯,チタン製ステープル使用)を開始する予定です.
希少野生動物のDNA Zooと遺伝子解析による行動予測システムの構築

本課題では、絶滅の危機に瀕した野生動物の保全遺伝学を目指して、動物園や国内の野外ステーションとの連携を活用して、非侵襲的なDNA採取法の開発に取り組むとともに、血縁や亜種判定の基礎となる多様性データを集積し、多数種、多数試料からなる詳細情報つきのDNA Zooを整備した。またストレスや行動との関連が予想される遺伝子と性格評定などのデータとの比較により、ゲノム情報による野生動物の行動や繁殖の予測システムを構築した。2008年のレッドリストに掲載された野生動物はおよそ45,000種にものぼり、緊急の対応が求められている。動物園など飼育施設においても、野生動物の新規導入は困難であり、小数集団での繁殖、遺伝的多様性の保全、動物福祉の実現は、深刻な課題となっている。本課題では動物園や国内の野外ステーションとの連携を活用して、非侵襲的なDNA採取法の開発に取り組むとともに、血縁や亜種判定の基礎となる多様性データを集積し、多数種、多数試料からなる詳細情報つきのDNA Zooを整備する。また性格評定、行動観察、認知などのデータと、ストレスや行動との関連が予想される遺伝子との比較により、ゲノム情報による野生動物の行動や繁殖の予測システムを構築する。21年度は、(1)DNAバンクの整備を目指して、新たにDNAを抽出した。(2)これらの試料の個体情報をさらに充実させるため、また飼育園館や飼い主の協力を得て性格評定を行った。さらに(3)DNAバンクの遺伝子多型解析を行った。(1)については、野生動物研究センターと連携している京都市動物園、名古屋市東山動物園と、飼育全個体のDNA試料保存を目指す計画で、大型類人猿や食肉目の試料採取を開始した。また野生動物と同様に個体数が減少しており遺伝資源の保全が必要な、ガーナやエジプトの在来家畜家禽も採取した。これまでに蓄積したDNA試料に、本年度は新たに3,766試料を追加した。内訳は、霊長目76種5,652個体、その他の哺乳綱15種7,624個体、鳥綱106種5,809個体などで、総計19,085個体のDNAを得た。(2)これらの試料のうち、チンパンジー、ゴリラ、イルカ、イヌ、ネコ、ゾウの性格評定を行った。(3)については、ゾウで新たな遺伝子多型を見いだし、性格との関連性も示唆された。22年度は、(1)DNAバンクの整備を目指して、新たにDNAを抽出した。(1)については、動物園や水族館で引き続き試料採取を行うと共に、国内の保全研究を行っている施設の協力を得て、野生のイルカやイヌワシの糞や羽根、また海外ではガーナやガボンにおいて野生の哺乳類や鳥類の毛、羽根、糞など、非侵襲的に得られた試料からDNAを抽出した。これまでに蓄積したDNA試料に、本年度は新たに2406試料を追加し、総計21,491個体のDNAを得た。(2)これらの試料のうち、チンパンジー、ゴリラ、イルカ、イヌ、ネコ、ゾウの性格評定を行い、性格と遺伝子の両方に種差や地域差を見いだした。(3)については、イヌワシ、ニホンザル、野生ネコで、マイクロサテライト領域の多様性の解析を行った。またイルカの神経伝達関連遺伝子に新たな多型を見いだした。レッドリストに掲載された野生動物はおよそ45,000種にものぼり、緊急の対応が求められている。23年度は、(1)DNAバンクの整備を目指して、新たにDNAを抽出した。

(2)これらの試料の個体情報をさらに充実させるため、また飼育園館や飼い主の協力を得て性格評定を行った。さらに(3)DNAバンクの遺伝子多型解析を行い、集団の多様性解析や、性格との関連解析を行った。(1)については、動物園や水族館で引き続き試料採取を行い、また国内の保全研究を行っている施設の協力を得て、飼育レッサーパンダ、希少在来家畜の対州馬、野生のイヌワシをはじめとする試料を得た。また海外ではガーナやガボンにおいてモナモンキーやゴリラから、糞などの非侵襲的に得られた試料を用いてDNAを抽出した。これまでに蓄積したDNA試料に、本年度は新たに1,182試料を追加し、総計22,673個体のDNAを得た。(2)これらの試料のうち、レッサーパンダ138個体の性格評定を行った。またリスザルおよびテナガザルの判定に着手した。イヌやゾウで、アンケートによらない行動観察による評定法の検討を行った。(3)については、昨年度に引き続き、イヌワシ、ニホンザル、野生ネコで、マイクロサテライト領域による血縁判定を行い、ネコで血縁と社会行動の関連性を解析した。また、チンパンジーの不安の感じやすさとセロトニン合成に関与するTPH2の遺伝子型に関連を見いだした。レッドリストに掲載された野生動物はおよそ45,000種にのぼり、緊急の対応が求められている。動物園など飼育施設においても、野生動物の新規導入は困難であり、小数集団での繁殖、遺伝的多様性の保全、動物福祉の実現は、深刻な課題となっている。本課題では動物園や国内の野外ステーションとの連携を活用して、非侵襲的なDNA採取法の開発に取り組むとともに、血縁や亜種判定の基礎となる多様性データを集積し、多数種、多数試料からなる詳細情報つきのDNA Zooを整備する。また性格評定、行動観察、認知などのデータと、ストレスや行動との関連が予想される遺伝子との比較により、ゲノム情報による野生動物の行動や繁殖の予測システムを構築する。24年度は、(1)DNAバンクの整備を目指して、新たにDNAを抽出した。(1)については、動物園や水族館で引き続き試料採取を行い、また国内の保全研究を行っている施設の協力を得て、飼育テナガザルやハンドウイルカ、屋久島や幸島の野生ニホンザルなどの試料を得た。これまでに蓄積したDNA試料に、本年度は新たに1,905試料を追加し、総計24,578個体のDNAを得た。(2)これらの試料のうちテナガザル59個体の性格評定を行った。またイヌや野生ニホンザルで、飼い主との親和性や新奇性追求傾向について、行動観察による評定を行った。(3)については昨年度に引き続き、イヌワシ、ニホンザル、野生ネコで、マイクロサテライト領域による血縁判定を行い、血縁と社会行動の関連性を解析した。国内のみならず海外からも、多様な動物種の多数の試料が集まり、血縁関係や性格関連の情報が充実したデータベースが蓄積されつつある。24年度が最終年度であるため、記入しない。
Hsp60抗体、ICA69抗体測定によるインスリン依存型糖尿病の診断および治療

1.ICA69をcDNAから作製し,Western blot法でヒトおよびマウス血清と反応させたが,我々の作製した蛋白では,signal/noiseが低く現在改良中である.しかしながら,MartinらがDiabetologiaの96年度号にletterとして掲載しているようにICA69のassayは世界的な水準をもった機関でもばらつきがあり,IDDMの予知のマーカーの一つとして考えるのは困難なのかも知れない.2.交付申請書に記載したごとくICA512抗体の測定も試みた.欧米人における結論と同様,小児IDDMでは高率に検出されその診断・予知に有用であったが,成人ではICA512抗体の陽性者のほとんどがGAD65抗体も陽性であり,スクリーニング検査としては有用でないと考えられた.1.ICA69をcDNAから作製し,Western blot法でヒトおよびマウス血清と反応させたが,我々の作製した蛋白では,signal/noiseが低く現在改良中である.しかしながら,MartinらがDiabetologiaの96年度号にletterとして掲載しているようにICA69のassayは世界的な水準をもった機関でもばらつきがあり,IDDMの予知のマーカーの一つとして考えるのは困難なのかも知れない.2.交付申請書に記載したごとくICA512抗体の測定も試みた.欧米人における結論と同様,小児IDDMでは高率に検出されその診断・予知に有用であったが,成人ではICA512抗体の陽性者のほとんどがGAD65抗体も陽性であり,スクリーニング検査としては有用でないと考えられた.
がんの温熱療法における最適アプリケータの計算機シミュレーションによる検討

1.脂肪層を過熱しない分布電極アプリケータの加温特性被加温体に脂肪層がある場合,誘電型加温では脂肪層の発熱が筋肉の10倍になることが報告されている。そこで当研究者は脂肪層の発熱が筋肉内よりも小さくなる分布電極アプリケータを提案している。今回,同軸上に配置した6個のリング状電極の中に厚さ4cmの脂肪層で覆われた筋肉楕円柱ファントムを挿入し,各々の電極に適当なRF電流を印加した場合の発熱分布を計算した。その結果,脂肪層の発熱が筋肉中心部の発熱の1/3と小さくなることが示された。この結果はアプリケータ開発の新しい方向を示唆するものである。2.誘電型加温における至適なオーバーレイ・ボーラスの設計患者の前後に一対の電極を配置する誘電型加温ではedge効果のため電解辺縁付近にhot spotが発生するため充分な電磁powerを深部に供給することが困難になる。対策として患者と電極との間にボーラス,さらに加えてオーバーレイ・ボーラスが挿入される。至適なオーバーレイ・ボーラスを設計するため人体の3次元モデルを用いて計算を行った。その結果,1)高導電率(食塩濃度2%)で薄い(厚み1cm)ボーラスと低導電率(食塩濃度0.05%)のオーバーレイ・ボーラスを併用することにより,深部の発熱量を脂肪層の9.4%にすることができる,2)高導電率(食塩濃度0.9%)で薄い(厚み1cm)ボーラスと高導電率(食塩濃度0.9%)で体側部分がcutされたオーバーレイ・ボーラスを併用することにより,深部の発熱量を脂肪層の11.6%にすることができることが示された。
過去6千年間の地球磁場強度変動の研究

本研究期間においては、岩石のキュリー温度の測定に特化した高感度磁気天秤を整備し、調整を行った。これにより、古地磁気強度測定に適したサンプルを判別できるようになった。これまでに13サイトにおいて試料を採取し、8サイトからは比較的信頼度の高い古地磁気方位データを得た。九重火山では、溶岩の年代は火山灰層との被覆関係に基いて報告されていて、溶岩の形成年代は精度よく決まっていないので、本研究には適していないことを認識した。そこで、九重火山に限定せず、放射性炭素年代が報告されている溶岩・火砕流を対象に試料採取する方針に改め、現在古地磁気強度測定を継続している。過去数千年間の古地磁気強度の変動は、地球磁場の永年変化や地球表層への宇宙線入射量の変動を正しく把握する上で必要な基礎情報である。おもに欧州の考古学試料による古地磁気強度データは多数存在するが、明らかにばらつきが大きい(Yang et al., 2000)。ばらつきの原因は、精度の低いデータや系統的に偏ったデータであると推察され、平均値を計算するだけでは真の変動を抽出できていない可能性が高い。そこで、本研究では、噴出年代が放射性炭素年代によって報告されている火山岩を選んで、精度の良い新測定法を適用することで、日本における信頼度の高い過去6千年間の古地磁気強度変動を復元することをめざしている。古地磁気強度測定の結果は、磁性鉱物に依存して大きな違いがあることが知られている。したがって、試料に含まれる磁性鉱物をキュリー温度に基いて把握することは、古地磁気強度測定の結果を正しく解釈する上で必要な基礎情報となっている。そこで、キュリー温度の測定に特化した高感度磁気天秤を購入し、調整を行った。本研究は、九重火山を中心に研究を進める計画であった。調査を進めた結果、九重火山の溶岩は急峻な地形をつくることが多く、古地磁気測定に適した露頭が見つからないケースもあった。13サイトにおいて試料を採取し、これまでに古地磁気方位測定を行った。そのうち、8サイトからは比較的信頼度の高い古地磁気方位データを得た。九重火山では、溶岩の年代は火山灰層との被覆関係に基いて報告されている。溶岩の年代はそれほど精度よく決まっていないので、本研究には適していないことを認識した。そこで、本研究では、噴出年代が放射性炭素年代によって報告されている火山岩だけを選んで、精度の良い新測定法を適用することで、日本における信頼度の高い過去6千年間の古地磁気強度変動を復元することをめざしている。本研究は、当初、阿蘇火山と九重火山を中心に研究を進める予定であったが、これらの火山に限定せず、放射性炭素年代が報告されている溶岩・火砕流を測定対象とする方針に改めた。本年度は、阿蘇火山・竹島において年代値のある火山岩のサンプリングを行った。船倉溶結凝灰岩(7300年前:喜界アカホヤテフラに対比される)については、古地磁気強度測定が完了し、信頼できる古地磁気強度データを得た。また、阿蘇火山においては、中岳溶岩(4000年前)・米塚溶岩(3300年前)の各2サイトにおいて試料を採取して、古地磁気方位測定を開始した。本年度は、放射性炭素年代により噴出年代が報告されている火山岩3ユニットの採取を行った。そのうち、1ユニットの古地磁気強度測定が完了し、他の2ユニットの測定を進めている。効果的な野外調査を行うために、火山学分野の研究者と連携をとることにした。また、火山岩のキュリー温度を把握するための磁気天秤の導入もほぼ完了した。

今後は、キュリー温度などの岩石磁気学的なデータに基いて、古地磁気強度測定に適した試料を優先的に測定することが可能になる。古地磁気強度測定法の見直しも行い、測定にかかる時間を3割程度短縮することにした。以上のことから、今後はより効率的に測定が進めることが可能な体制が整った。平成24年度は、火山岩5ー6ユニットの採取・測定を進める予定であり、当初の研究目的の達成は可能と考えられる。古地磁気強度測定に用いる火山岩の採取のためには、できるだけ新鮮な火山岩が採取できる露頭を複数見つけることが重要である。当初は自分たちで文献の情報を参考にして調査していたが、火山学の研究者に新鮮な露頭についての情報提供あるいは調査への同行を依頼することで、効果的な野外調査ができることが分かった。今後は、調査対象となる火山に詳しい火山研究者との連携しながら調査を行うことにする。平成24年度は、雲仙火山や鍋島岳にて、5ユニット程度の採取を行う予定である。雲仙火山の1ユニットについては、炭素年代が報告されていて、かつ、論文に本研究と同じ方法で得られた古地磁気強度データの報告がある(Yamamoto et al., 2010)ので、参照すればよいことがわかった。古地磁気強度測定法の見直しを行い、測定にかかる時間を以前に比べて3割程度短縮することにした。今後の測定はさらに効率的に行うことができる。以上により、平成24年度末までに合計9ユニット程度の古地磁気強度データを得ることで、当初の研究目的である、過去数千年間の古地磁気強度変動の復元を達成できる見込みである。野外調査の旅費として200千円が必要である。成果発表のための国際学会旅費として300千円、国内学会旅費として100千円を計上する。古地磁気強度測定や岩石磁気学的測定に必要な消耗品として228千円が必要である。
マイクロバイオーム解析による口腔常在フローラの成熟に関わる因子の探索

本研究により乳幼児ではおよそ2歳までの間に舌苔マイクロバイオームの成熟に向けて細菌構成の大きな遷移が起こっていることが明らかとなった。特に生後200日付近で多くの被験児において常在細菌構成バランスの大きなシフトが認められており、この時期に行われた離乳食の開始が遷移開始の引き金となっている可能性が示唆された。本結果は健康な口腔マイクロバイオームの誘導する新しい形の口腔保健管理手法の構築を目指す上で礎となる重要なデータであると考えられる。本年度は生後6ヶ月以内の乳幼児5名を選出し舌苔検体採取を開始した。対象児の父母に対して研究についての同意を得た後、採取用のチューブと滅菌綿棒を渡し週に一度程度の舌苔検体の採取とその保存について指示を行った。一名の対象児の検体については生後59日から325日までの期間に採取した舌苔検体について含まれるDNAを抽出した後、検体ごとに異なるタグ配列を付与した細菌共通配列である8F (5'- AGA GTT TGA TYM TGG CTC AG -3')と338R (5'- TGC TGC CTC CCG TAG GAG T -3')を用いて16S rRNA遺伝子をPCR法により網羅的に増幅を行った。得られた増幅断片は精製を行ったのちそれぞれの検体が等濃度になるように混合した後次世代シーケンサーの一つであるIon PGM (Life Technologies社)を用いて塩基配列を決定した。解析言語Rを用いて塩基配列のクオリティチェックや由来する検体への振り分けを行った後QIIMEといった細菌群集解析ソフトウェアを用いて得られた塩基配列を分析し、舌苔中に含まれる細菌構成の変動について検討を行った。この結果乳児の舌苔の細菌構成は比較的単純であり、生後1年間舌上の検出細菌種数は徐々に増加していた。また、離乳食の開始を始めた生後6ヶ月程度から細菌構成が複雑化し、StreptococcusやRothiaといった以外の多様な細菌属が検出されるようになることが明らかとなった。本年度は研究計画より遅れていた乳児の選出を進めた。より幅広く対象児の募集を行うことで一卵性双生児一組を含む7名の対象児の親から同意を取得し検体の採取を開始した。既に採取が進行している一部の被験者については一部の採取した検体を回収し細菌叢の解析を行った。具体的には九州大学口腔予防医学分野に冷凍の状態で持ち帰った検体からDNAを抽出した後、検体ごとに異なるタグ配列を付与した細菌共通配列である8Fおよび338Rプライマーを用いて16S rRNA遺伝子を用いてPCR法にて網羅的に増幅を行った。得られた増幅断片を複数検体混合した後次世代シーケンサーIon PGMにて塩基配列を決定した。塩基配列について細菌群集構成解析用のソフトウェアを用いて細菌構成を決定した。これによって本年度検体を回収した対象児については父母によって行われる検体採取に問題がないことを確認することができた。また既に長期に渡り検体を採取することができた一部の対象児については対象児の父母に対象児の発育状況、健康状態、疾病発症等に関する情報のインタビューを行った。細菌構成のデータと照らし合わせて分析を行ったところ、発熱や予防接種と行ったイベントに対して口腔マイクロバイオーム構成が比較的安定であること、卒乳と離乳食の開始に比べると歯の萌出がマイクロバイオーム構成にそれほど大きな影響を与えないことが示唆された。3名の被験者については2歳を過ぎたことから検体の採取を完了し、その他の対象児については検体採取を継続する。本年度は新規被験者の追加登録を行うとともに各被験者から採取した舌苔検体を回収した。各検体はDNAを抽出したのち16SrRNA遺伝子を網羅的に増幅し次世代シーケンサーを用いて塩基配列を解読することで含まれる細菌構成を明らかにした。各被験者の父母から発育状況や健康状態および服薬などに関する情報を聴取し、舌苔細菌叢構成の変化と関連する要因について検討を行った。本年度の解析において被験者および検体が追加されても、前年度に行った解析で認められたStreptococcusとRothiaが大勢を占めるシンプルな細菌構成から徐々に複雑化していく傾向はおおむね同様に認められた。多くの被験者でStreptococcusとRothia以外のの細菌属が優勢に検出されるようになる200日前後では多くの被験者で卒乳とそれに伴う離乳食の開始が行われており、また授乳形態が母乳のみではない被験者のほうが初期から細菌構成が比較的複雑な傾向が認められたことから、食形態の変化が舌苔細菌叢の構成に影響を与えている可能性が示唆された。また一卵性双生児では発育状況が異なるにも関わらず細菌構成の変化がよく一致しており、二卵性双生児においては比較的差異が認められたことから舌苔細菌叢の成熟への遺伝的要因の関連も示唆された。本研究の結果は今後「健康な口腔マイクロバイオーム」の発育誘導を目指す新たな予防歯科アプローチの確立に向けて重要なエビデンスになると考えられる。

本結果は健康な口腔マイクロバイオームの誘導する新しい形の口腔保健管理手法の構築を目指す上で礎となる重要なデータであると考えられる。本年度までに対象となる乳児10名を選出することができ、採取した一部の検体についてはDNA抽出および16S rRNA遺伝子の解析を行った。選出した対象者のなかには試験を中断した者がおり今後中断する可能性も考えられることから乳児の選出は次年度も継続する必要があると考えられるが、達成度は「おおむね順調に進展している」と判断した。予防歯科学対象となる乳幼児の選出と既に選出した対象児からの検体採取を継続する。得られた検体から抽出したDNAについて次世代シーケンス解析を進め乳幼児期の細菌構成の変動を明らかにする。さらに保護者から発育状況および健康状態に関する情報を聴取し、データ解析を行うことで常在マイクロバイオームの構成変化と関連の認められる因子についての検討を行う。本年度は対象となる乳児5名を選出することができ、一名についてはその細菌構成の約10ヶ月間の経時的変動を明らかにすることができた。細菌群集解析系についてもある程度確立することができた。一方で対象児の選出が想定よりおくれていることから達成度は「やや遅れている」と判断した。初年度の対象児の選出が遅れたことから細菌構成解析が当初の予定よりやや遅れており次年度使用額が生じた。次年度は対象児のさらなる選出と現在採取している対象児からの検体採取を継続するとともに、得られた検体からのDNA抽出、16S rRNA遺伝子の増幅、塩基配列解析を行いながらそれぞれの細菌構成の変動について順次明らかにしていく。さらに保護者から聴取した発育状況および健康状態の情報と照らし合わせながらフローラの構成変化と関連の認められる因子について検討を行っていく。PCR用試薬および次世代シーケンサー用試薬を含めた消耗品での利用を予定している。対象児の選出がやや遅れており、細菌構成解析もそれにより予定より遅れたことで次年度使用額が生じた。次年度の研究費についてはDNA抽出用試薬、PCR用試薬、次世代シーケンサーION PGMを用いた解析における半導体チップ、試薬等の消耗品への利用を予定している。加えて特徴的な菌種が検出された場合は、定量PCR法も利用することからそれらの試薬にも使用する。
X染色体性網脈絡膜変性のDNA診断

本研究を計画した当初、X染色体短腕の分子生物学的解析の進み具合からX染色体に注目した。しかしここ3年間の欧米でのこの研究領域における進歩はめざましいものがあり、本邦で眼科領域において同様な解析を行うことは我々の責務と考え、目標は同じであるがアプロ-チを若干変更した。まず網膜色素性症については臨床診断の確定した忠者を集め家系調査をし、できるだけ血液をあつめてDNAを抽出した。OATのcDNA、L1.28をプロ-ブとしてサザンブロッティングを行ったが、大きな欠失などの異常は検出できなかった。米国で最近報告された常染色体優性網膜色素変性症の約18%に検出されるロドプシン遺伝子の突然変異について、本邦の20家系の常染色体優性網膜色素変性症(ADRP)で検討した。PCR法を用いて忠者DNAのロドプシン遺伝子の一部を増幅し、制限酵素で検討するか、塩基配列を決定した。1家系2症例において、ロドプシン遺伝子の一部を増幅し、制限酵素で検討するか、塩基配列を決定した。1家系2症例において、ロドプシン遺伝子の片方のアレルのコドン347の突然変異を認めた。日本人で初めて発見された変異を持つADRPであり、異なった祖先の日本人にも異常が認められたことから、この異常はADRPの原因の一部と考えられる。またこの家系では遺伝子診断が可能である。コロイデレミアについては臨床診断の確定した忠者を集め家系調査をし、できるだけ血液を集めてDNAを抽出した。欧州で最近報告されたコロイデレミアの原因と考えられているcDNAをプロ-ブとしてサザンロッティングを行った。本邦の3家系のコロイデミアで検討したが、大きな欠失は見られなかった。また眼科領域の遺伝子診断を考える一つのモデルとして本邦のレ-ベル病の家系についてミトコンドリアDNAを検討し、本邦においてこの遺伝子異常を検出することが本疾忠の診断にたいへん有用であることを示し遺伝相談にどう生かしていくか検討を加えた。超低温漕とポラドイドカメラの購入により、RFLPsを用いた研究が可能となった。外来患者で診断の確定したものについて家系分析を行った。試料(血液)の採取を行ない白血球のペレットとして保存し、いくつかをまとめてDNAの抽出機を使ってDNAの抽出を行った。抽出したDNAを制限酵素で消化し、アガロ-スゲルに流し、ナイロン膜に移した。マ-カ-が知られているX染色体網膜色素変性症、コロイデレミア、X染色体性網膜分離症について、既に幾つかのブロットを得ている。現在のところハイブリダイゼ-ションの条件決めを行っている。また発現が性と関係するが、X染色体性とはいえず、長年細胞質遺伝としてその遺伝形式が疑問のままであった視神経の遺伝性疾患であるLeber病について、最近ミトコンドリアDNA(mtDNA)の突然変異との関係が報告された。我々もLeber病の一家系についてmtDNAを抽出しPCR(Polymerase Chain Reaction)法を使って、11778番塩基対を含む212塩基対を増幅し、制限酵素で解析することにより、Leber病の点突然変異を確認した。この検討から、ミトコンドリアDNAの11778番塩基対の解析はLeber病の家系の早期診断に非常に有用と考えられた。また、常染色体優性の網膜色素変性症の点突然変異が発見され、これについてもPCR法を利用して診断を試みている。今後Xー染色体性にかぎらず診断につかえる可能性のあるものについて積極的に検討する方向でのぞみたい。

本研究を計画した当初、X染色体短腕の分子生物学的解析の進み具合からX染色体に注目した。しかしここ3年間の欧米でのこの研究領域における進歩はめざましいものがあり、本邦で眼科領域において同様な解析を行うことは我々の責務と考え、目標は同じであるがアプロ-チを若干変更した。まず網膜色素変性症については臨床診断の確定した患者を集め象系調査をし、できるだけ血液をあちめてDNAを抽出した。OATのcDNA、L1.28をプロ-ブとしてサザンブロッティングを行ったが、大きな欠失などの異常は検出できなかった。米国で最近報告された常染色体優性網膜色素変性症の約18%に検出されるロドプシン遺伝子の突然変異について、本邦の20家系の常染色体優性網膜色素変性症(ADRP)で検討した。PCR法を用いて患者DNAのロドプシン遺伝子の一部を増幅し、制限酵素で検討するが、塩基配列を決定した。1家系2症例において、ロドプシン遺伝子の片方のアレルのコドン347の突然変異を認めた。日本人で初めて発見された変異を持つADRPであり、異なった祖先の日本人にも異常が認められたことから、この異常はADRPの原因の一部と考えられる。またこの家系では遺伝子診断が可能である。コロイデレミアについては臨床診断の患者を集めて家系調査をし、できるだけ血液を集めてDNAを抽出した。欧州で最近報告されたコロイデレミアの原因と考えられているcDNAをプロ-グとしてサザンブロッティングを行った。本邦の3家系のコロイデレミアで検討したが、大きな欠失は見られなかった。また眼科領域の遺伝子診断を考える一つのモデルとして本邦のレ-ベルの病の家系についてミトコンドリアDNAを検討し、本邦においてこの遺伝子異常を検出することが本疾患の診断にたいへん有用であることを示し遺伝相談にどう生かしていくか検討を加えた。
単層ラチスシェルの座屈強度と終局耐力評価

本研究は,ドーム形状のみでなく任意曲面を有する単層ラチスシェルの保有耐力に関わる資料を蓄積することを目的として計画された。平成14・15年度における研究成果の概要を以下に示す。平成14年度においてベジエ曲面により記述される単層ラチスシェルを対象とし,線形座屈荷重およびコンプライアンスを目的関数とした形状最適化を行った。また,平成15年度には,線形座屈荷重最大化および部材長一様化を目的とし,形状最適化を行った。その結果,線形座屈荷重に関しては,初期形状の座屈荷重に対し,大きい場合には約6倍となる形状を,コンプライアンスに関しては,初期形状の1/10程度に抑えた形状を得ることができた。また,最適化を数段階に分け,部材をグルーピングしながら部材長さを一様化することにより,線形座屈荷重を考慮しながらも,部材種類の少ない形状を得ることもできた。以上の最適形状では,ベジエ曲面を用いることによりスムーズな形状を得ることができた。また,負のガウス曲率を有する曲面である単層HPラチスシェルを対象として,静的弾塑性座屈解析を行い,座屈性状を明らかにし,従来からラチスドームの耐力評価に用いられている正規化細長比による評価方法が,単層HPラチスシェルに関しても,適用可能であることを示した。また,荷重不整および形状初期不整が座屈性状に与える影響についても明らかにした。ドーム形状の単層ラチスシェルに関しては,地震応答性状または動的座屈性状の検討を行った。解析方法として応答スペクトル解析の完全二次結合(CQC)を用い,水平地震動入力の場合の応答加速度評価を行い,ドームの静的地震力作成の可能性を見出した。動的座屈性状に関しては,入力波形としてステップ波を用い,時刻歴弾塑性応答解析により,ドームの半開角またはステップ波の入力方向の違いが動的座屈性状に与える影響について分析した。本研究は,ドーム形状のみでなく任意曲面を有する単層ラチスシェルの保有耐力の関わる資料を更に蓄積することを目的として計画された。平成14年度までの進展状況を以下に示す。線形座屈荷重およびコンプライアンスを目的関数とした単層ラチスシェルの形状最適化を行った。その結果,線形座屈荷重が,初期形状の座屈荷重に対して大きい場合で約6倍,小さい場合でも約1.5倍以上となる形状を得ることができた。得られた最適形状は,線形座屈荷重と同様に,弾性非線形座屈荷重も大きくなっており,形状初期不整の影響も初期形状の場合とほとんど変わらないものであった。また,コンプライアンスを目的関数とした場合には,コンプライアンスを初期形状の1/10程度に抑えた最適形状を得ることができた。いずれの場合にも,ベジェ曲面によりスムーズな最適形状が得られた。次に,負のガウス曲率を有する曲面である単層HPラチスシェルを対象として,線形固有値解析,静的弾塑性座屈解析を行い,その座屈性状を明らかにし,従来からラチスドームの耐力評価こ用いられている正規化細長比による方法により耐力評価を行った。その結果,単層HPラチスシェルに関しても、正規化細長比により耐力評価が可能であることを示した。また,荷重不整および形状初期不整が単層HPラチスシェルの座屈性状に与える影響についても明らかにした。

ドーム形状を対象とした研究は,地震応答性状または動的座屈性状を明らかにすることを目的とし,応答スペクトル解析または時刻歴弾塑性応答解析を用いて,ドームの半開角による応答性状の違い,崩壊加速度の違いなどを明らかにした。その結果をもとに,今後,設計用地震力の提案をしていく予定である。本研究は,ドーム形状のみでなく任意曲面を有する単層ラチスシェルの保有耐力の関わる資料を更に蓄積することを目的として計画された。平成15年度の研究実績の概要を以下に示す。平成14年度においてベジエ曲面により記述される単層ラチスシェルを対象として,線形座屈荷重およびコンプライアンスを目的関数とした形状最適化を行った。今年度は,線形座屈荷重最大化および部材長一様化を目的とし,単層ラチスシェルの形状最適化を行った。その結果,最適化を数段階に分け,部材をグルーピングしながら部材長さを一様化することによって,線形座屈荷重を考慮しながらも,部材種類の少ない形状を得ることができた。また,最適形状は軸力抵抗型の構造となるものの,初期形状と最適形状の形状初期不整に対する敏感度には,ほとんど違いは認められなかった。以上の最適形状では,ベジエ曲面を用いることによりスムーズな形状を得ることができた。また,ドーム形状の単層ラチスシェルを対象として,地震応答性状または動的座屈性状の検討を行った。地震応答性状の分析においては,解析方法として応答スペクトル解析の完全二次結合(CQC)を用い,水平地震動を受ける場合の応答加速度評価を行い,水平応答加速度はドーム半開角の増加に伴い大きくなるという結論を得た。ここでの応答加速度評価より,ドームの静的地震力作成の可能性を見い出した。動的座屈性状の検討においては,入力波形としてステップ波を採用し,幾何学的非線形を考慮した時刻歴弾塑性応答解析により,ドームの半開角またはステップ波の入力方向の違いが動的座屈性状に与える影響について分析した。さらに,動的座屈発生に関与する入力またはひずみエネルギー量および動的座屈荷重の評価を行い,ひずみエネルギー量は,入力方向に関わらずドーム半開角毎にほぼ同程度の値となるという結論を得た。
免疫組織化学的手法による新しい放射線治療感受性試験の開発とその臨床応用

種々の悪性腫瘍に対する放射線治療は、機能・形態を温存し得る癌治療の大きな柱として、近年益々盛んになってきたが、その効果は個々の腫瘍に対して大きく異なっており、その機序の解明が急がれてきた。すなわち、同様な臓器・組織型・病期の癌に対する放射線治療においても、その効果には違いが認められ、この放射線治療における個人差ともいえる問題に対して、宿主の免疫応答ならびに癌の特性の両面からの解析が求められてきた。このような状況において、放射線治療開始初期の癌組織における浸潤リンパ球サブセットの種類ならびに量の解析や細胞外マトリックスの変化、増殖癌細胞比率の検討さらには種々の癌遺伝子(産物)の発現と放射線治療効果との関係について明らかにし、これを放射線治療感受性試験として応用するための、免疫組織化学的検討を行った。その結果、主に頭頸部腫瘍を対象とした放射線治療において、特に放射線治療効果が著明な症例では10Gy照射時にヘルパー・インデューサーTリンパ球の浸潤が著明に認められること、また、比較的小線量照射時における増殖癌細胞(Ki-67陽性癌細胞)比率の著しい低下は局所再発や患者の予後不良と密接な関連を有していることが示された。さらに、細胞外マトリックスの一つとしてフィブロネクチンについては、放射線治療前・治療中を通じて癌蜂巣の周囲を厚く取り囲んでフィブロネクチンが存在する症例ではその予後は良好であることが明らかとなった。現在、これらの研究に引き続いて、種々の癌遺伝子産物の発現と放射線感受性との関連を解明するべく、免疫組織化学的検討を行っている。放射線の分割照射における癌細胞自体の変化と治療効果との関連を明らかにするために,種々の頭頚部悪性腫瘍の放射線治療前・治療中に経時的に生検を施行し,増殖期細胞(proliferating cells)の核抗原と反応する抗体であるKiー67抗体を用いて免疫組織化学的染色を行なった。対象は,高知医科大学附属病院放射線部において放射線治療を行なった頭頚部悪性腫瘍(扁平上皮癌)割者27例であるが,その内6例は染色不良もしくは非特異的染色を来したため検討から除外し,21例となった。その内訳は,舌癌8例,口腔底癌5例,上顎癌3例,頬粘膜癌2例,その他,歯肉癌,喉頭癌,中耳癌が各1例である。放射線治療は,LinacloMV XーrayもしくはCobalt 60 γーrayにて一回2Gy週5回法で行い,放射線治療前および10Gy照射時,20G/照射時に生検を施行し液体窒素中に保存した。免疫組織化学的染色は,われわれの従来の報告のごとくABC法にて行い,Kiー67抗体は,medac Diagnostika製のmonoclonal antibody(mouse IgG1)agalnst proliferating cellsを用いた。また,Kiー67陽性癌細胞比率の評価は,光学顕微鏡にて160倍の視野を5視野撮影し,カラ-写真上で陽性細胞を計測して行なった。放射線治療前のKiー67陽性癌細胞比率は20%70%であり平均34.3%,10Gy照射時では5%50%で平均25.8%,20Gy照射時では145%で平均14.7%であった。放射線治療前のKiー67陽性細胞比率が50%以上であった2例のうち1例では治療開始1年3ヵ月後に局所再発を来した。放射線治療20Gy照射時にKiー67陽性癌細胞比率が2%以下であった6例のうち3例は局所再発を来し,他の1例は肺転移のため死亡した。したがって,比較的小線量照射時におけるKiー67陽性癌細胞比率の著明な低下は局所再発や患者の予後不良と密接な関連を有していることが示された。主に頭頸部腫瘍について、浸潤リンパ球のサブセットやその量と放射線治療効果や患者の予後との関連性を調べた。

その結果、約10Gyの放射線照射時に癌組織にLeu-3a+3b陽性でLeu-8陰性かつLeu-HLA-DR陽性の細胞の著明の浸潤を認めた2症例では、著しい放射線治療効果を示した。これらの2症例は、約20年前に大星、下里、梅垣らによって報告された、放射線治療の初期に癌組織に著明なリンパ球浸潤を来たし放射線に著効を示した症例と一致するものと思われる。これらの浸潤細胞は、活性化ヘルパー・インデューサーTリンパ球または遅延型過敏症細胞であり、直接、癌細胞に対して殺細胞的に働くものと思われる。実際、抗DNAポリメラーゼαやKi-67抗体を用いた最近の我々の検討によって、20Gy照射時に癌細胞はこれらの抗体に陰性を示したのに対し、浸潤リンパ球のほとんどは陽性を示すという所見が得られた。このことは放射線治療中の腫瘍組織にみられる浸潤リンパ球は、放射線照射にもかかわらず分裂増殖能を保持したいableな細胞であることを示しており、癌細胞をターゲットとして能動的に癌組織浸潤を来したか、あるいは腫瘍局所において増殖したものと推定される。さらに、放射線の分割照射における癌細胞自体の変化と治療効果との関連を明らかにするために、種々の頭頚部悪性腫瘍の放射線治療前・治療中に経時的に生検を施行し、増殖期細胞の核抗原と反応する抗体であるKi-67抗体を用いて免疫組織化学的染色を行なった。放射線治療前のKi-67陽性癌細胞比率は平均34.3%,10Gy照射時では平均25.8%,20Gy照射時では平均14.7%であった。また、21例の検討から、比較的小線量照射時におけるKi-67陽性癌細胞比率の著明な低下は局所再発や患者の予後不良と密接な関連を有していることが示された。主に頭頚部腫瘍を対象として、癌組織における細胞外マトリックスとしてのフィブロネクチン、ラミニンの発現を、放射線治療前・治療中について免疫組織化学的手法ならびにモノクローナル抗体を用いて検討した。その結果、放射線治療前・治療中を通じて癌蜂巣の周囲を厚くとり囲んでフィブロネクチンが存在する症例ではその予後は良好であることが明らかとなり、また、基底膜におけるラニミンの断裂が明らかに認められる症例では予後不良のことが多いことが示された。従って、フィブロネクチンやラミニンのような細胞外マトリックスもまた癌の治療効果・予後に深く関与していることが明らかとなった。放射線治療の効果は個々の癌に対して決して一様ではなく、発生臓器・組織・分化度が同一であっても、その効果には大きな違いが認められることが多い。われわれは、この放射線治療における個人差ともいえる問題に対して、主に放射線治療における癌組織での種々のリンパ球サブセットの種類・量の変化ならびにKi-67陽性癌細胞(生残癌細胞)の変動の面からの解析を続け、一定の成果を挙げてきており、今回はフィブロネクチン等の細胞外マトリックスについて検討したが、なお解明すべき問題は多く残されている現状にある。従って、これらの研究に引き続いて、現在、種々の癌遺伝子産物の発現と放射線感受性の関連について解明するために、頭頚部腫瘍を主体とした種々の癌に対する放射線治療前・治療中の癌組織について、種々の癌遺伝子産物に対するモノクローナル抗体を用いて免疫組織化学的検討を行っている。