hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
2次元量子結晶における超固体状態の研究

これをZamolodchikovによって導出されたサイン-ゴルドン模型のエネルギーギャップ公式と比較して、ダイマー演算子のボソン化係数を決定した。さらに求めた係数の応用として、磁場中のダイマー化XXZ鎖と4スピン交換相互作用の入った反強磁性スピンラダーの相図を決定し、またパイエルス不安定性のある1次元モット絶縁体の光学伝導度や電気分極を定量的に評価した。我々はまた2次元三角格子古典反強磁性ハイゼンベルグ模型についても研究を進めている。次近接相互作用のあるダイマー化ハイゼンベルグスピン鎖は、現実の1次元磁性体を記述するために重要な模型である。この模型はダイマー度を変化させたとき、相転移が起こるが、転移点付近ではサイン-ゴルドン模型にマージナル項を加えた有効場理論として記述することができる。この系の基本的な励起粒子は、soliton、anti-solitonおよびそれらの束縛状態であるbreatherからなり、最低準位は三重項を形成する。またサイン-ゴルドン理論から二番目に軽いbreatherの質量の三重項に対する比は√3になると予言される。我々はinfinite time-evolving block decimation法を用いて、各励起粒子に対応する演算子の2点相関関数を計算し、求まった相関長から粒子質量を見積もった。その結果、質量比はダイマー度にはあまり依存しないが、次近接相互作用の大きさに強く依存することがわかった。質量比が√3になるのは、次近接項がマージナル項を消すように入っているときであり、そこから外れると質量比はマージナル項による補正を受ける。我々はS=1/2と1の両方の場合について、相図と質量比の振る舞いが同じ場の理論によって統一的に説明できることを示した。またform factorを用いた摂動論と繰り込みの議論を合わせることにより、質量比をダイマー度と次近接項の関数として表す式を導き、それが数値計算の結果と整合的になることも明らかにした。本年度は当該研究に関して1件の論文発表があった。また投稿中のものが1編と準備中のものが1編あり、計画していた研究の成果が出つつあると判断できる。場の理論を中心とした解析計算と対角化やinfinite time-evolving block decimationなど数値的な手法を組み合わせて使用するテクニックが非常に有効に活用できており、研究はおおむね順調に進展しているといえる。今までは1次元量子スピン系における基底状態の相分類や励起構造などスタティックな物理に関する研究を進めてきた。今後はクエンチ後の緩和や外場を変化させた場合の系の発展など、量子スピン系のダイナミクスの問題に解析・数値計算の両面から取り組んで生きたい。解析計算は今までに利用していた非線形シグマ模型やサイン・ゴルドン模型などの場の理論の計算が主になると考えられる。数値的にはinfinite time-evolving block decimationの手法を用いた時間発展の計算を行う予定である。特にスピン1のハイゼンベルグ鎖で現れるHaldane
障害児用CAIのためのオブジェクト指向ユーザインタフェース自動生成システムの開発

障害児が、コンピュータを利用した学習を行う際は、その障害の種類や程度に応じた最適なインターフェースが必要となる。実際の教育現場では、一人一人の障害児に対して学習用ソフトウェアを現場の教師が作成することが多いが、その児童生徒が当の課題を終了すると、その多くは使い捨てされることになり開発コストの点で問題が多い。本研究では、学習用の課題プログラムを作成すると、いろいろな障害を持つ児童生徒用に、最適なインタフェースを持つCAIを自動生成するための、基礎的な研究を行った。現在マルチメディアが流行しつつあり、現在世界でもっとも広く使われているGUI(Graphical User Interface)を持つMS-Windowsを対象にシステムの開発を行った。まず、肢体不自由児(者)用のインタフェース(パソコンに標準で提供とされるキーボードやマウスなどの機器を操作できない児童生徒のために、15個程度のスイッチで、入力操作等を可能とする)、弱視児(者)用インターフェース(学習ソフトウェアの提示するメッセージを大きく表示する)、聴覚障害児(者)用インタフェース(学習ソフトウェアが発する警告音を言葉としてウインドウ表示する)などのインタフェースライブラリを開発した。次に、色・図形・大きさの弁別のための課題プログラム、筆算の学習を支援する課題プログラムを作成した。これらの課題プログラムは、健常児の利用を前提としたものである。課題プログラムと、障害児(者)用インタフェースライブラリを、DDE(Dynamic Dat a Exchange)によって結合を行った。健常児用の学習ソフトフェアを開発し、本研究で開発した手法によって障害児用インタフェースを結合することにより、障害児が利用できる学習ソフトが容易に構築できることを確認した。本研究の成果は、障害児教育へのパーソナルコンピュータの応用に大きく貢献するものである。障害児(者)用ライブラリの充実、課題プログラムとライブラリ結合の自動化などが今後の課題である。
熱帯感染症対策へのリモートセンシングと地理情報システム技術の応用

平成12年度はソロモン諸島国のマラリア、インドネシア・スラバヤ市のデング熱に関する資料を収集し解析した。1)ソロモン諸島国のマラリア調査:1999年より表面化したガダルカナル島におけるガダルカナル住民とマライタ島移住者との紛争は、2000年6月にはガダルカナル島全域での武力衝突となりソロモン諸島国在住の外国人は全員退去した。10月には両武力勢力間の和解が成立し、2001年2月に調査チームを派遣した。しかし和解成立後もガダルカナル島内では部分的な衝突が継続し、期待していた調査は実施されなかった。本調査ではソロモン諸島国のマラリア対策へのGISを導入した調査を最大の目的としていたが、島民間の紛争により調査計画は大きく期待を裏切るものとなった。2)1999年からの人類生態学的な調査を報告した。ガダルカナル島は多様な植生と豊富な資源に恵まれた島で、動植物起源の利用技術や管理形態を通して島嶼生態系における生存戦略を築いており、これら生計活動とマラリア感染との関連を検討した。3)インドネシア・スラバヤ市のデング熱調査:スラバヤ市衛生局に登録されているデング熱患者の既存資料からデータベースを作成した。過去5年間にスラバヤ市衛生局に登録された約9000人の患者資料を163行政区別に属性データとともに入力し、季節変動、経験的ベイズ推定量、集積性を検定し、行政当局へデング熱対策のための資料として提供した。4)タイ国ではマラリアおよび寄生虫感染に関する資料、中国では海南省、広東省、広西壮族自治区、雲南省におけるマラリアおよびデング熱に関する既存資料を収集した。東南アジアおよびオセアニア島嶼国に流行する蚊媒介感染症には対策が急務なマラリアやデング熱があり、現状では媒介蚊の駆除と感染症の早期治療が現実的で有効な対策手段である。そのため媒介蚊分布域と感染動向の予測が対策法構築に不可欠で、本研究は野外調査成績、地理情報、リモートセンシング画像を地理情報システムで空間解析し媒介蚊と流行動向の推定法を開発するものである。本年度はソロモン諸島国ガダルカナル島(マラリア)、インドネシア国ロンボク島(マラリア)およびスラバヤ市近郊(デング熱)、タイ国ミャンマー国境(マラリア)およびメコン川流域(腸管寄生虫)を調査対象とした。ガダルカナル島では感染調査地を東方へ拡大するとともに、生計活動、行動様式と媒介蚊との接触態度を人類学的に検討した。またガダルカナル島全域でのマラリア感染届出システムの構築を試みた。ロンボク島では衛星画像から得られた土地被覆に占める水分の割合、気候、地理的条件を共変量とした媒介蚊幼虫の想定モデルを作成した。野外での媒介蚊の測定値との相関を確認し、流行予測の可能性を示唆した。スラバヤ近郊では媒介蚊の季節消長を知る目的で定点での観察を開始し、今後のデング熱対策法および伝播動態の基礎資料とする。タイ国メコン川流域で小学生学童を対象に腸管寄生虫症を検査し、陽性者は治療した。再感染を調査し行動様式、健康教育との関連を検討する。さらに、タイ、PNG、ソロモン諸島国で熱帯熱マラリアMSPl多型性の頻度分布を解析し、東南アジアおよびオセアニア島嶼国におけるマラリア原虫の関連性を検索した。東南アジアおよびオセアニア島嶼国に流行する蚊媒介感染症には対策が急務なマラリアやデング熱/出血熱があり、マラリアは非都市部でデング熱/出血熱は都市部で増加している地域がある。対策には媒介蚊の分布密度と感染者の分布域の動向予測が対策法の構築に不可欠で、本研究は野外調査で得られた資料をデータベースに、自然地理情報やリモートセンシング画像を地理情報システムで空間解析し、媒介蚊や流行動向の推定法を開発するものである。

本年度はソロモン諸島国マライタ島(マラリアおよび医療資源分配)、インドネシア国スラバヤ(デング熱/出血熱)、タイ国ミャンマー国境(マラリア)、東北タイ(マラリア)およびメコン川流域(腸管寄生虫症)を調査対象とした。昨年まで調査を継続していたソロモン諸島国ガダルカナル島では、ガダルカナル島民とマライタ島民との部族間緊張が高まり、襲撃占拠事件が頻回に勃発したためガダルカナル島での調査は不可能と判断され、マライタ島に調査地を変更した。マライタ島では島民の帰還により人口が1.5倍に増加し、人口圧力によるマラリア対策を含む医療サービスの破綻が懸念され、関連資料を収集した。インドネシア国ロンボク島でも、同国の宗教紛争が飛び火したため、本年度のマラリア調査は実施できず、スラバヤ近郊でのデング熱/出血熱での媒介蚊調査のみ実施した。デング熱/出血熱調査は昨年の調査を継続し、媒介蚊の季節消長および感染者と媒介蚊の分布調査から伝播動態を調査した。タイ国メコン川流域では小学生を対象に寄生虫感染者にみる行動生活様式を解析し、タイ、ソロモン諸島国、パプアニューギニアの熱帯熱マラリアMSP1多型性の頻度分布を引き続き解析し、東南アジアおよびオセアニア島嶼国にみるマラリア原虫の関連性を検索した。東南アジアからオセアニア島嶼国地域に分布する蚊媒介感染症の中で、病気負担が大きく社会開発の障害となるものにマラリアとデング熱がある。ことにソロモン諸島国では高頻度にマラリア感染が繰り返され、決定的な対策法がない。本研究ではリモートセンシング(RS)および地理情報システムの技術を応用し適正技術で持続性のあるソロモン諸島国マラリア対策を試みるにものである。また、インドネシア、タイ、中国でも蚊媒介感染症および腸管寄生虫感染症にも応用の可能性を検討するため現地で資料を収集した。1)1998年末からガダルカナル島でガダルカナル島先住者とマライタ島移住者の部族間紛争が始まり、1999年にはガダルカナル島全域および他島にも飛び火したためソロモン諸島国の多くに地域でマラリア対策は中断し、本調査も継続が不可能となった。結局、島民間紛争の解決は2000年末まで待たされ、1999年2000年と調査チームを派遣したがソロモン諸島国での期待される調査は実施できず、一部の調査のみ継続され、不本意な結果となった。2)ロンボク島ではGISおよびRSを応用した媒介蚊幼虫密度の推定モデルの開発を試みた。幼虫生息に強く関連する環境要因を変数に、モデルを作成し幼虫対策への情報を提供した。また、インドネシアの都市部では周期的なデング熱の流行が観察され、今回は既存の資料を利用してデータベース化し、GISソフトに入力、季節消長、標準化罹患率、地域集積性を検討した。3)タイ国のマヒドン大学コンケン大学チェンマイ大学、中国の中国予防医学科学院との共同研究でマラリア、デング熱、腸管寄生虫症の資料を収集した。
不死化能獲得に関与するp53安定化シグナルの解明とその再構築による癌ゲノム創薬

細胞老化誘導シグナロソームRas/ERα/MDM2/p53/p21の破綻は不死化能獲得に関与する。様々ながん細胞で本シグナロソームを再構築するとがん細胞に老化が誘導される。癌細胞に本シグナロソームを再構築するためSP1阻害剤低濃度Mithramycin(MTH)を用い、MDM2発現抑制及びp53蛋白安定化することを試みた。20nM MTHはp53遺伝子野生型Hec6, HHCIA, KF, OVAS21がん細胞増殖を抑制したが変異型p53遺伝子を持つがん細胞の増殖は抑制しなかった。SubG1及びG0/G1への集積が認められた。p53遺伝子下流のPUMA及びp21発現誘導も観察された。MTH処理後MDHたんぱく発現は抑制されたが、p53蛋白安定化に伴う二次的MDM2蛋白発現誘導が観察された。ヌートマウス皮下移植実験にてMTHは高濃度で軽度な腫瘍形成抑制を示した。一時的p53蛋白の安定化はルシフェレースリポーターアッセイで確認された。低濃度MTHの抗腫瘍効果を増強するためMDM2阻害剤nutlin3との併用を行った。顕著なアポトーシス誘導を伴った腫瘍抑制効果が示された。本研究では細胞老化プログラムに関与するRas/ERα/p53/p21シグナル伝達路の生物学的意義を明らかにするため、本シグナル伝達路が破錠しているがん細胞株にp21 CDK inhibitorを遺伝子導入し表現型の変化を解析した。p21F(全長)、p21N(pCNA結合領域欠失)及びp21C(CDK結合領域欠失)をアデノウイルス-ベクターを用いて導入したところ、p21F及びp21Cにがん細胞老化誘導を確認した。以上からCDK結合領域にp21による細胞老化誘導能が存在することが判明した。ウイルス感染量を増大すると野生型p53遺伝子を保有する細胞ではアポトーシスによる細胞死が誘導された。細胞死の誘導とともにReactive Oxigen Species(ROS)が産生された。細胞老化に比しアポトーシスでは高いレベルのROSが産生された。NACを用いROS産生を阻害すると細胞死は回避できた。これらの結果からROS産生レベルが細胞死のタイプを決定していることが示唆された。ROS産生に伴い、p53発現レベルは亢進した。si RNAを用いてp53蛋白発現を抑制すると細胞死は回避された。さらに卵巣癌及び子宮体癌細胞におけるMDM2蛋白発現の制御による細胞死の誘導について検討した。Sp阻害剤であるMithramycinを用いた。これらがん細胞ではMDM2蛋白の高発現を認めたが、Mithramycinは低濃度でもMDM2蛋白発現を抑制した。これにより一時的なp53蛋白の安定化が導かれた。しかしMithramycin投与12h後からp53蛋白の安定化による機能亢進に伴いMDM2蛋白の発現誘導が観察された。誘導されたMDM2は核移行し、MDMX発現も制御していたため活性化型であった。Mithramycinは高濃度で造腫瘍能を抑制し、低濃度では造腫瘍能を抑制しなかった。MDM2機能阻害剤Nutlin3の併用により低濃度Mithramvcinによる顕著ながん細胞死の誘導が確認された。
レーザ複合計測とDNSによる希薄乱流予混合火炎のマイクロ・スケール構造の解明

近年の地球・都市環境問題を解決するには,高効率・低環境負荷燃焼器を開発する必要がある.NOx排出量の低減には,希薄予混合燃焼を採用することが有効な解決策と考えられているが,希薄予混合火炎では火炎の不安定性や振動燃焼等が生じるため,これらを制御することが必要不可欠である.本研究では,詳細化学反応機構を用いた直接数値計算(DNS)及び粒子画像流速計(PIV)と平面レーザ誘起蛍光法(PLIF)を組み合わせたレーザ複合計測を用いて希薄乱流予混合火炎の構造を明らかにし,それらに基づく希薄乱流予混合火炎の保炎手法と振動燃焼制御法を構築することを目的としている.平成18年度は前年度に引き続いて希薄乱流予混合火炎のマイクロ・スケール構造の解明とモデル化に重点を置いて研究を進めるとともに,振動燃焼及び燃焼騒音の発生機構と希薄乱流予混合火炎のマイクロ・スケール構造との関係を明らかにした.数値的研究では,前年度までに行った水素・空気乱流予混合火炎の三次元DNS結果を詳細に解析し,これらの結果から局所火炎構造に対する火炎面の曲率や火炎面に作用する接線方向歪み速度の効果が希薄条件では異なることを明らかにした.また,希薄乱流予混合火炎におけるSGS燃焼モデルの検証と開発を行った.実験的研究では,PIVとPLIFを組み合わせた速度と濃度の同時計測を行い,燃焼騒音特性と局所火炎構造の関係を明らかにした.前年度までの二次元断面における計測を複数断面に拡張し,各断面におけるPLIFにより得られた中間生成物の濃度分布から火炎面の存在確率を算出し,乱流火炎の複雑な三次元構造を再構築する方法を開発した.得られた三次元火炎構造から,二次燃料噴射は再循環領域における高温流体の時間・空間的変動及び火炎帯における火炎面の時間・空間的変動を抑制し,その結果燃焼騒音が低減されることを明らかにした.近年の地球・都市環境問題を解決するためには,高効率・低環境負荷燃焼器を開発する必要がある.NOx排出量の低減には,希薄予混合燃焼を採用することが有効な解決策と考えられているが,希薄予混合火炎では火炎の不安定性や振動燃焼等が生じるため,これらを制御することが必要不可欠となる.本研究では,詳細化学反応機構を用いた直接数値計算(DNS)及び粒子画像流速計(PIV)と平面レーザ誘起蛍光法(PLIF)を組み合わせたレーザ複合計測を用いて希薄乱流予混合火炎の構造を明らかにし,それらに基づく希薄乱流予混合火炎の保炎手法と振動燃焼制御法を構築することを目的としている.平成16年度は希薄乱流予混合火炎のマイクロ・スケール構造の解明に重点を置いて研究を行った.DNSによる数値的研究では,水素・空気希薄乱流予混合火炎及びメタン・空気乱流予混合火炎の三次元DNSを行い,それらの結果から火炎のマイクロ・スケール構造に対する当量比及び燃料種の影響を明らかにした.当量比1程度の水素・空気乱流予混合火炎の場合,局所熱発生率は火炎面の曲率に支配されているが、当量比の低下とともに,支配因子が曲率から火炎面に作用する接線方向歪み速度に変化する.また,メタン・空気乱流予混合火炎の場合,当量比1程度でも局所熱発生率は接線方向歪み速度によって支配されており,二方向に強い伸張を受ける火炎要素では局所的な消炎が生じる.レーザ複合計測による実験的研究では,乱流燃焼器においてPIVとPLIFを用いた速度と濃度の同時計測を行い,乱流予混合火炎のマイクロ・スケール構造に対する当量比の影響を明らかにした.火炎面の最小曲率半径は未燃乱流場のコルモゴロフ・スケールと良く一致し,それらは当量比にほとんど依存しない.しかし,希薄条件では,理論混合比条件に比べて小さな曲率を有する火炎面の存在確率は低下する.また,接線方向歪み速度の大きさは未燃乱流場のテイラー時間スケールと一致し,この結果はDNSの結果とも良く一致する.近年の地球・都市環境問題を解決するには,高効率・低環境負荷燃焼器を開発する必要がある.NOx排出量の低減には,希薄予混合燃焼を採用することが有効な解決策と考えられているが,希薄予混合火炎では火炎の不安定性や振動燃焼等が生じるため,これらを制御することが必要不可欠である.本研究では,詳細化学反応機構を用いた直接数値計算(DNS)及び粒子画像流速計(PIV)と平面レーザ誘起蛍光法(PLIF)を組み合わせたレーザ複合計測を用いて希薄乱流予混合火炎の構造を明らかにし,それらに基づく希薄乱流予混合火炎の保炎手法と振動燃焼制御法を構築することを目的としている.平成17年度は前年度に引き続いて希薄乱流予混合火炎のマイクロ・スケール構造の解明に重点を置いて研究を進めるとともに,振動燃焼及び燃焼騒音の発生機構と希薄乱流予混合火炎のマイクロ・スケール構造との関係を明らかにした.数値的研究では,水素・空気乱流予混合火炎の三次元DNSを異なる当量比及び高レイノルズ数の場合に拡張し,これらのDNS結果から希薄乱流予混合火炎の局所火炎構造に対する当量比及び乱流特性の影響をさらに明確にした.実験的研究では,PIVとPLIFを組み合わせた速度と濃度の同時計測を行い,燃焼騒音特性と局所火炎構造の関係を明らかにした.燃焼騒音の主音源は熱発生率の変動であるので,PLIFにより得られる中間生成物の濃度分布から火炎面の存在確率を算出し,それらと燃焼騒音特性との関係を検討した.二次燃料の噴射により,希薄側の可燃限界を拡張可能であると同時に,燃焼騒音の低減も可能であるが,二次燃料噴射は再循環領域における高温流体の時間・空間的変動及び火炎帯における火炎面の時間・空間的変動を抑制している.

これらの時間・空間的変動は燃焼騒音の音源に対応するため,二次燃料噴射により燃焼騒音を抑制可能であることを明らかにした.近年の地球・都市環境問題を解決するには,高効率・低環境負荷燃焼器を開発する必要がある.NOx排出量の低減には,希薄予混合燃焼を採用することが有効な解決策と考えられているが,希薄予混合火炎では火炎の不安定性や振動燃焼等が生じるため,これらを制御することが必要不可欠である.本研究では,詳細化学反応機構を用いた直接数値計算(DNS)及び粒子画像流速計(PIV)と平面レーザ誘起蛍光法(PLIF)を組み合わせたレーザ複合計測を用いて希薄乱流予混合火炎の構造を明らかにし,それらに基づく希薄乱流予混合火炎の保炎手法と振動燃焼制御法を構築することを目的としている.平成18年度は前年度に引き続いて希薄乱流予混合火炎のマイクロ・スケール構造の解明とモデル化に重点を置いて研究を進めるとともに,振動燃焼及び燃焼騒音の発生機構と希薄乱流予混合火炎のマイクロ・スケール構造との関係を明らかにした.数値的研究では,前年度までに行った水素・空気乱流予混合火炎の三次元DNS結果を詳細に解析し,これらの結果から局所火炎構造に対する火炎面の曲率や火炎面に作用する接線方向歪み速度の効果が希薄条件では異なることを明らかにした.また,希薄乱流予混合火炎におけるSGS燃焼モデルの検証と開発を行った.実験的研究では,PIVとPLIFを組み合わせた速度と濃度の同時計測を行い,燃焼騒音特性と局所火炎構造の関係を明らかにした.前年度までの二次元断面における計測を複数断面に拡張し,各断面におけるPLIFにより得られた中間生成物の濃度分布から火炎面の存在確率を算出し,乱流火炎の複雑な三次元構造を再構築する方法を開発した.得られた三次元火炎構造から,二次燃料噴射は再循環領域における高温流体の時間・空間的変動及び火炎帯における火炎面の時間・空間的変動を抑制し,その結果燃焼騒音が低減されることを明らかにした.
トリコテセン系かび毒へのアンモニア暴露による生成物の特定と毒性の解明

トリコテセン系カビ毒であるデオキシニバレノール(DON)に対するアンモニア暴露による低減化を検証した。DONはアンモニア溶液中で減少するが、短期的(24時間)な反応では中和することで一部復元したため、この反応には可逆的と不可逆的な構造変化が混在していることが明らかとなった。また長期間(3週間)反応させることで、クロマトグラム上ではDONのピークは検出されず、さらに反応液の毒性も消失することが明らかとなった。長期的に反応させた結果、HL60細胞に対する毒性が消失したため、反応生成物にはHL60細胞に対する毒性が認められないことが推察された。トリコテセン骨格を有するデオキシニバレノール(DON)およびニバレノール(NIV)はFusarium graminearumが産生するカビ毒で,国内外の麦やトウモロコシなどの農産物や飼料で汚染が見つかっている。家畜に対しては採食量の低下、消化器系や免疫系に対する毒性があり、DONやNIVの発生量の把握と共に毒素産生の抑制方法や低減化が望まれる。DONおよびNIVの化学的安定性を検討した結果、アルカリ性条件下でHPLC分析によるピーク面積が減少することを見出した。とりわけDONに対して5%アンモニア水で反応させた場合、DONの残存率は6,12,24時間後に59,33,11%まで低下した。しかし、24時間反応後に中和した結果、DONのピーク面積は44%まで回復した。以上のことから、DONをアンモニアと24時間反応させた場合、DONはアルカリ性条件下では構造が変化するが、その変化には中和により回復する可逆的な反応と、回復しない不可逆的な反応が存在することが示された。さらに反応時間を3週間まで、いずれのpH条件下でもDONは検出されなかった。アンモニアと反応させたDONの毒性試験としてヒト前骨髄球白血病細胞HL60の増殖阻害活性を測定した。反応前のDON(1ug/mL)はHL60の増殖を88%阻害したのに対して、24時間後には55%阻害した。一方、3週間反応させたDONでは、阻害は全く見られなかった。これらの細胞増殖阻害活性はHPLC分析による残存率と類似していたことから、阻害活性はDONによるものであり、アンモニアによる反応で生成する新たな化合物には、DON同様の細胞毒性は見られないことが示唆された。HPLCによるデオキシニバレノールの定量条件を検討し、以下の条件として設定した。分離カラムODSカラム(4.6mm x 250mm)、検出波長220nm、移動相水:メタノール:アセトニトリル=18:1:1、流速1.0ml/分。デオキシニバレノールの保持時間は18.7分であり、同時に分析したニバレノールの保持時間は9.3分であったことから、両者は明確に分離できていた。これらの条件でデオキシニバレノールの定量性を確認したところ、0.1510ppmまで検量線の直線性が保たれていたため、今後の定量には本条件を用いることとした。一方、アンモニアを暴露したデオキシニバレノールをアンモニアにより暴露させた場合、先の条件で測定したデオキシニバレノールは減少することが確認され、未同定のピークが2種類出現していた。現在は、これら2種類以外の化合物の存在を確かめるため、アセトニトリル濃度を0100%に変えて分析を行っている。デオキシニバレノールの定量条件の検討の際に、HPLCのカラムおよびポンプで異常がおき、その異常個所の確認と修理に時間を費やし、目標の実験まで到達できなかった。アンモニア暴露によるデオキシニバレノールの毒性の変化を評価するため、培養細胞(HL60株)による評価を検討しており、現在技術の習得を学内の他の研究室にて行っている。細胞培養の技術を習得した後、自身の研究室で細胞培養の設備を整え、アンモニア暴露したデオキシニバレノールの毒性の変化を評価する。一方、デオキシニバレノールのアンモニア暴露実験を行い、新規の2種類のピークをマーカーとして反応生成物の検出を行う。また、それらの化合物をHPLC-MSにより分子量の推定を行う。新規のピークに該当する化合物を単離し、NMRにより構造を決定するとともに、毒性の評価を培養細胞を用いて行う。4月5月中に毒性評価の技術を習得し、研究室内で設備を整える。6月にデオキシニバレノールに対するアンモニア暴露による生成物の分子量を測定し、7月10月には生成物の単離を目指し、その後、構造決定と毒性の評価を行う。11月以降は実際の植物体(麦わらなど)にデオキシニバレノールを添加し、アンモニア暴露による濃度変化と栄養価値の評価を行う。2月ごろまでに実験を終え、学会発表と論文投稿に備えることを目標とする。
情報社会における安心・安全の確保に向けたESSシステム思考の育成を図る題材開発

本研究では,「情報システムと人間と共生,協働する社会」において必要となるコンピテンシー(能力)の一つ「ESSシステム思考」(ICTを活用していく上で,安心・安全の確保[Ensuring Security and Safety)]を図るための中核となる思考概念)について,その構成概念と構造とを明らかにした上で,タブレット端末を加えた教材の開発,学習フレームの開発(題材開発),教育実践・評価を行うことを通して,学習者の「ESSシステム思考」を形成しうる学習指導の構築を目的とした。最終的に,これらの題材開発及び学校現場において実践することができた。総務省の平成23年度版情報通信白書は,平成10年度以降,ICT環境の変化によるインフラ,ICT活用等の変化は大きなものがある一方で,変わらない課題として「デジタル・ディバイドの解消」と「安心・安全の確保(Ensuring Security and Safety)」があると示している。近年,PC遠隔操作型ウイルスが混入されたファイルやWebサイトを閲覧したことに端を発した「PC乗っ取り事件」,パソコンへのウイルス感染が原因でネットバンキングへのアクセスの際に入力したIDやパスワード等が第三者に取得され不正送金を行う不正アクセス事案等,我々の日常生活を脅かす問題が次々と発生している。これらを踏まえ,本研究では,最終目標を,変化の激しい情報社会において,児童生徒に正しい知識,技能を習得させ,安心・安全の確保に対する意識を高めた上で,「安心・安全の確保」に対応できる思考・判断力(ESSシステム的思考)を高める題材開発を行うことにしている。H25年度は,中学校技術・家庭科技術分野において,先に示した生徒の「安心・安全の確保」に対する意識の向上をねらいとした題材開発及び授業実践を行った(2題材)。このうち,タブレット端末を活用した実践において,宮川・森山(2011)が作成した「情報モラルに対する意識尺度」(3因子・詳細6因子・20項目)を用いて,授業前後における意識変化を検証したところ,すべての因子において有意差が認められた。この結果と生徒の自由記述の内容から,開発した題材及び実践した授業は,生徒の「安心・安全の確保」に対する意識を向上させることに効果があったと示唆された。この成果を踏まえ,思考・判断力を高めうる題材(教材・教具や展開をすべて含む)の検討を始めている。また,並行して「安心・安全の確保」に対する意識をさらに細かく把握するための尺度の開発を進めている。本研究では,「情報システムと人間と共生,協働する社会」において必要となるコンピテンシーの一つ「ESSシステム思考の形成」を図るための中核となる思考概念)について,その構成概念と構造とを明らかにした上で,タブレット端末を加えた教材の開発,学習フレームの開発(題材開発),教育実践・評価を行うことを通して,学習者の「ESSシステム思考」を形成しうる学習指導の構築を目的としてきた。H26年度には,これまでの実践を科学的に検証して研究成果を論文としてまとめたり,学習者のメタ認知と情報モラルに対する意識との関連に着目した基礎的知見を得たりし,本研究課題の取り組みを推進してきた。また,SNSに関する実践を中学生に実施し,データを基にこの実践の効果についても学会で発表した。以下,一例を簡単に報告する。パスワードはユーザー認証の最も普及した方法である。特に,パスワードの定期的な変更は,安全・安心という観点から重要な事柄である。このことは,義務教育の段階から繰り返して指導していく内容である。本年度は,これまで行ってきた実践について,宮川・森山(2011)が作成した「情報モラルに対する意識尺度」(3因子・詳細6因子・20項目)を用いて,その効果を科学的に検証した。その結果,「ネットワークの仕組みと個人認証」という主題で取り組んだ4時間扱いの題材(取り上げた教材も含む)は,情報社会におしてICTを活用する際の危険回避に対する意識を高める効果があることが示唆された。また, IPアドレス等,情報伝達の仕組みを理解させることにより,情報モラルについて直接扱わなくても,特定の情報モラルに対する意識の向上が見られるという実践的な知見を得ることができた。これらの知見は,8月に行われる岩手県教育委員会主催「授業力向上研修」にて講義し,学校現場の先生方へ還元していく予定である。本研究の目的は,「情報システムと人間と共生,協働する社会」において必要となるコンピテンシー(能力)の一つ「ESSシステム思考」(ICTを活用していく上で,安心・安全の確保[Ensuring Security and Safety]を図るための中核となる思考概念)について,学習フレームの開発(題材開発),教育実践・評価を行うことを通して,学習者の「ESSシステム思考」を形成しうる学習指導の構築を目的としていた。平成26年度までの研究を通して,特に中学生を対象とした「ESSシステム思考」を形成していくための,実践・実証研究を進めることができ一定の成果を確認するに至った。平成27年度は,特に被害者となりやすい女子高校生を対象として,新たにシステム思考ツールの一つである「氷山モデル」(SENGE et al。2014)を用いて「考えさせる学習活動」を取り入れた実践・実証を行った。具体的には,女子高校生30名を対象に,ネット犯罪問題に関する講義,「氷山モデル」を用いてネット犯罪被害の「パターン」,「構造」,「メンタルモデル」を考えさせ,意見交流を行わせる演習を実践した。

実践前後で「情報モラルに対する意識尺度」(宮川・森山2011)における6因子の変容を評価した結果,「F4:情報社会における犯罪防止に対する意識」因子の平均値が有意な伸びを示し,本実践に一定の学習効果が認められ,学習者の「ESSシステム思考」を形成しうる学習指導について一定の成果を得ることができた。また,研究が進むにつれ,「技術に対するイメージ」が児童生徒の「システム思考」「ESSシステム思考」の中核にあり,実際の行動に大きく影響を与える可能性があるのではないかという関連知見も得ることができた。これらの関連については,新しい課題として位置付け,今後究明していきたいと考えている。本研究では,「情報システムと人間と共生,協働する社会」において必要となるコンピテンシー(能力)の一つ「ESSシステム思考」(ICTを活用していく上で,安心・安全の確保[Ensuring Security and Safety)]を図るための中核となる思考概念)について,その構成概念と構造とを明らかにした上で,タブレット端末を加えた教材の開発,学習フレームの開発(題材開発),教育実践・評価を行うことを通して,学習者の「ESSシステム思考」を形成しうる学習指導の構築を目的とした。最終的に,これらの題材開発及び学校現場において実践することができた。H26年度には,先に述べた研究成果のまとめと並行して,近年トラブルが相次ぐSNSに着目し,タブレット端末を活用してSNSの疑似体験を盛り込んだ実践的・体験的な情報モラル教育の実践を行い,その効果について検討した。3時間扱いの題材を設定し,展開の前後における,生徒の「安心・安全の確保」に対する意識の高まりを把握するため,宮川・森山が作成した「情報モラルに対する意識尺度」(3因子・詳細6因子・20項目)を用いた。また,題材展開終了後には,本題材への取り組みに関する自己評価を,自由記述形式で実施した。その結果,すべての因子(3因子・詳細6因子)において有意差が認められた。この結果と生徒の自由記述の内容から,開発した題材(3時間扱い)及び実践した疑似SNSとタブレットを用いた実践は,生徒の「安心・安全の確保」に対する意識を高めることに効果があると示唆された。このように,ESSシステム思考を形成しうる授業実践が確認でき,一般化への道筋ができつつある。このことを踏まえ,「おおむね順調に進展している」と判断した。技術科教育,情報教育,教育工学最終年度は,これまで行ってきた基礎的知見を得るための研究と実践的な研究の取り組みから得られた知見を論文化するとともに,多くの教育研究者や教育実践者へ還元していく取り組みを強化する。また,一連の研究から得られた知見を統合して,ESSシステム思考を醸成しうる実践の一般的なモデルを導きだす等,さらに研究を推進していく予定である。最終年度となる本年度は,本研究課題が3年前までの前研究課題と対をなし,新たな研究課題の土台となっていることに鑑み,次なる研究課題を見据えた取り組みとしていきたい。先行研究では,情報モラルに対する授業実践の報告は様々行われているが,客観的指標を活用して評価まで行っている研究はあまりない。これら,先行研究の内容分析を引き続き実施している。
精神疾患の遺伝子発現データベースの構築と分子病態解析

近代のストレス社会において、統合失調症(精神分裂病)を始めとする精神疾患は多くの人が発症する難病であり、社会的損失は計り知れない。本課題は、これまでに統合失調症の死後脳3領域における病態遺伝子プロファイルを解析し、疾患特有の遺伝子発現変化とその特徴を抽出した。特に本課題では、生物機能タグを入れた後、統計解析を完了させた。遺伝SNP解析や精神疾患の研究に応用してもらえるよう、一般にも利用できる形でデータを判りやすく改変した。そして、その結果をweb上に公開すべく、ホームページを作成しデータベースをリンクさせ多くの研究者へ利用できるようにした。(http//brain.bri.niigata-u.ac.jp/molecular/ab_A.html)これまでの研究成果である統合失調症の抹消血マーカー遺伝子を統合失調症患者と健常者の単核球RNA発現プロファイルとしての特異性を検定してみた。この遺伝子変化が、ストレスなどの一般的精神状態を反映している可能性を検定するため、健常者、大うつ病患者や不安障害の患者の協力を得て、血液を採取、同様にアフィメトリクス社のGeneChipにかけて、単核球RNA発現プロファイルを得た。統合失調症に関連の高い10遺伝子に対して、そのmRNAレベルを1次線形判別式にかけた。6例中、5例は「非統合失調症」(健常者領域)の数値を得たので、選別した10遺伝子からなる遺伝子群は、統合失調症だけに関連性が高く、他の精神疾患とは関連性が低いと推察された。このように、これらの遺伝子マーカーを用いて線形係数を選定、線形判別することは、統合失調症の生物的確定、ならびに診断に応用できると考えられる。
平面内細胞極性の形成:7回膜貫通型カドヘリンが制御するシグナル伝達機構の解析

多くの上皮細胞は、頂部基部軸に沿った極性の他に、それとは直交する平面内に第2の極性・平面内細胞極性(planar cell polarity, PCP)を発達させる。ショウジョウバエの翅表皮においては、個々の細胞の遠位端にアクチン線維が集合し、一本の翅毛を形成する。翅毛は常に遠位側に向かって伸長する。PCP制御分子群に属する7回膜貫通型レセプターFrizzled(Fz)およびFlamingo(Fmi)は、翅毛形成に先立って、細胞の遠近軸方向の境界に一過的に分布する。いくつかの実験結果から、これらの偏りがPCPに重要であることが示唆されていた。そこで、我々は、これらの極性制御分子群の偏りが生み出される機構を探るために、GFP融合タンパク質Fz::GFPを生細胞で可視化し、particle様シグナルの挙動を経時観察した。興味深いことに、Fz::GFP particleは、Fzが遠位側境界に偏り始める時期特異的に、遠位側境界に偏って移動することがわかった。次に、Fz::GFPの極性輸送を駆動する細胞内装置を探す目的で、透過型電子顕微鏡を用いた解析を行った。翅表面に水平な方向で超薄切片を作製したところ、接着構造(adherens junction, AJ)を含む平面に微小管構造が顕著に観察された。さらに、その微小管の配向が遠近軸方向に偏っていたことから、Fz::GFP particleが微小管に沿って遠位側境界に偏って運ばれるのではないかと予想された。この仮説を支持する結果として、免疫電顕においてFmiシグナルを含む脂質2重膜小胞が微小管に接している像が観察された。さらに、薬剤によって微小管を破壊したところ、FzやFmiの細胞内分布は顕著に乱され、翅毛の一部は細胞の中央で形成された。この表現型は、FzやFmi機能喪失細胞とほぼ同じであった。以上の結果から、遠近軸に沿った微小管ネットワークが、FzやFmiの細胞内分布を制御することでPCP形成に寄与することが強く示唆された。多細胞生物の形つくりの過程では、組織や器官レベルのパターン形成だけでなく、細胞レベルでのパターン形成が行われている。本研究は、細胞のパターン形成の1つとして、ショウジョウバエ翅上皮平面内に発達する平面内細胞極性(planar cell polarity, PCP)の形成過程に注目し、その分子機構を解明することを目指している。本年度は以下の成果をあげた。1、共焦点レーザー顕微鏡を用いて、生細胞内で分子の挙動を経時観察する実験系を立ち上げた。そして、PCPを制御する分子の1つであるFrizzled(Fz)に蛍光タンパク質を融合させた分子(Fz::GFP)の挙動を経時観察したところ、翅毛形成の数時間前に、粒子状のFz::GFPのシグナルが、細胞の遠位側境界に一過的に偏って運ばれることを見出した。また、7回膜貫通型カドヘリンFlamingoや細胞質因子Dishcvelledの機能が失われた時には、そのような粒子状のシグナルはほとんど検出されなかった。2、脂溶性の色素を蛹の翅に取り込ませることで、エンドソームを標識した。Fz::GFPのシグナルの一部が色素と共局在したことから、経時観察している分子の一部はエンドソーム内に含まれることがわかった。以上の結果から、Fz::GHPが細胞内で偏って運ばれる分子機構について、いくつかの作業仮説を立てることができた。現在は、それらの仮説を検証するために、様々な薬剤を翅に注入し、Fz::GHPの分布に及ぼす効果を調べている。本年度の研究では、PCPを制御するタンパク質が細胞内で偏る分子機構を探る上で、重要な足がかりを作ることができたと考える。来年度は、この実験系を用いて、PCP形成の分子機構をさらに追求できるものと考えている。本研究は、発生過程における細胞のパターン形成の1つとして、上皮平面内に発達する平面内細胞極性(planar cell polarity, PCP)の形成過程に注目し、その分子機構を解明することを目指している。我々は、PCPを制御する分子の1つであるFrizzled (Fz)に蛍光タンパク質を融合させた分子(Fz::GFP)の挙動を生細胞で追跡した結果、細胞質に存在する粒状のシグナル(Fz::GFP particle)が細胞の遠位側境界に一過的に偏って運ばれることを見出した。そこで、Fz::GFP particleを遠位側に運ぶための細胞内構造を探す目的で、透過電子顕微鏡を用いて、PCP形成時のショウジョウバエ翅細胞を観察した。Fz::GFPやFlamingo (Fmi)などの極性制御分子が局在する接着帯構造(adherens junction, AJ)付近には、アクチン線維に加えて微小管が多く配列していた。興味深いことに、それらの微小管はFz::GFPやFmiが偏り始める時期において、細胞の遠近軸と平行に配列していた。一方、PCP形成が行われた後には、これらの微小管の配列は見られなかった。さらに、免疫電顕を用いてFz::GFPやFmiのシグナルを検出したところ、微小管上に金粒子を帯びた小胞が乗っている像が観察された。以上の結果は、Fz::GFPがAJ平面において、微小管レールに乗って遠位側に選択的に運ばれる可能性を示唆している。

今後は、微小管(脱)重合阻害剤を翅に注入したときの効果を検討する他、微小管ダイナミクスを制御するいくつかの分子がFz::GFPの輸送に及ぼす効果を調べる。本年度の研究では、PCP制御分子が細胞内で偏る分子機構に微小管ダイナミクスが関わる可能性を新たに提示することができた。来年度は、これらの可能性を引き続き検証することで、PCP形成の分子機構をさらに追求できるものと考えている。多くの上皮細胞は、頂部基部軸に沿った極性の他に、それとは直交する平面内に第2の極性・平面内細胞極性(planar cell polarity, PCP)を発達させる。ショウジョウバエの翅表皮においては、個々の細胞の遠位端にアクチン線維が集合し、一本の翅毛を形成する。翅毛は常に遠位側に向かって伸長する。PCP制御分子群に属する7回膜貫通型レセプターFrizzled(Fz)およびFlamingo(Fmi)は、翅毛形成に先立って、細胞の遠近軸方向の境界に一過的に分布する。いくつかの実験結果から、これらの偏りがPCPに重要であることが示唆されていた。そこで、我々は、これらの極性制御分子群の偏りが生み出される機構を探るために、GFP融合タンパク質Fz::GFPを生細胞で可視化し、particle様シグナルの挙動を経時観察した。興味深いことに、Fz::GFP particleは、Fzが遠位側境界に偏り始める時期特異的に、遠位側境界に偏って移動することがわかった。次に、Fz::GFPの極性輸送を駆動する細胞内装置を探す目的で、透過型電子顕微鏡を用いた解析を行った。翅表面に水平な方向で超薄切片を作製したところ、接着構造(adherens junction, AJ)を含む平面に微小管構造が顕著に観察された。さらに、その微小管の配向が遠近軸方向に偏っていたことから、Fz::GFP particleが微小管に沿って遠位側境界に偏って運ばれるのではないかと予想された。この仮説を支持する結果として、免疫電顕においてFmiシグナルを含む脂質2重膜小胞が微小管に接している像が観察された。さらに、薬剤によって微小管を破壊したところ、FzやFmiの細胞内分布は顕著に乱され、翅毛の一部は細胞の中央で形成された。この表現型は、FzやFmi機能喪失細胞とほぼ同じであった。以上の結果から、遠近軸に沿った微小管ネットワークが、FzやFmiの細胞内分布を制御することでPCP形成に寄与することが強く示唆された。
siRNAを利用した子宮体癌治療と分子イメージングによるその効果判定

HEC-1Bをヌードマウスの皮下に移植後、3週間で腫瘍の形成を確認した。その日から各薬剤の投与を開始し、12日目にはAurora-A siRNA+パクリタキセル群は他の群に比し有意に腫瘍径の縮小が認められた(P<0. 05)。さらに、GFPの蛍光シグナルも著明に減少することが確認された。Aurora-AsiRNAは、子宮体癌においてパクリタキセルの感受性を特異的に増強させる可能性が示唆された。【方法】Aurora-Aを高発現し、タキサン製剤に抵抗性を示すHEC1B細胞をヌードマウスの皮下に移植し腫瘍を形成させた。このマウスに対し、パクリタキセル(20mg/kg)の腹腔内投与とアテロコラーゲンによるAurora-A siRNAの腫瘍への局所投与を2日おきに繰り返し、腫瘍体積の変化を経時的に測定した(n=5)。さらに、パクリタキセル、Aurora-A siRNA、コントロールsiRNA、コントロールsiRNA+パクリタキセルの各群(すべてn=5)の腫瘍体積と比較した。さらに、腫瘍体積の変化をin vivoイメージングにより観察し、評価可能か検討した。また、腫瘍組織のアポトーシスについてTUNEL法により検討した。【成績】薬剤投与後28日目において皮下腫瘍の体積は,Aurora-A siRNA+パクリタキセル(A+P)群において、コントロールsiRNA+パクリタキセル(C+P)群を含む他の4群に比し有意に低下していた(p<0.1)。皮下腫瘍におけるアポトーシスindexはA+P群で最も高く、C+P群と比べても有意に増加していた(p<0.05)。in vivoイメージングによる測定でも、腫瘍径は実測値とほぼ一致し、抗腫瘍効果の評価は可能であった。特にAurora-Aは、子宮体癌の中でも治療抵抗性を示す、低分化型腺癌での過剰発現が多く認められることから、Aurora-Aを標的とする治療法は、子宮体癌の予後改善に大きく貢献すると考えられる。【目的】細胞周期関連遺伝子の発現が癌細胞における抗癌剤感受性に影響を与えることが明らかとなってきた。我々は、M期チェックポイント遺伝子CHFRのsiRNAを用いて、子宮体癌細胞株におけるCHFRの発現抑制と各種抗癌剤に対する感受性の変化を検討した。さらに、その際の腫瘍の変化を分子イメージング的手法により解析した。【方法】CHFR高発現を示した子宮体癌細胞株HEC-1B細胞をヌードマウスの皮下に移植し腫瘍を形成させた。このマウスに対し,パクリタキセル(5mg/kg)の腹腔内投与群(P群)、アテロコラーゲンによるCHFRsiRNA(10μM)の腫瘍への局所投与群(C群)、およびパクリタキセルとCHFRsiRNAの併用群(P+C群)の3群において腫瘍体積の変化を解析した。薬剤投与後12日目の腫瘍を摘出し、腫瘍の細胞増殖能をKi-67染色にて、アポトーシスをTUNEL染色にてそれぞれ解析した。また、分子イメージング的手法を用いて、HEC-1B細胞に導入したGFPの蛍光シグナルを経時的に計測した。【成績】HEC-1Bをヌードマウスの皮下に移植後、3週間で腫瘍の形成が確認された。その日から各薬剤の投与を開始し、投与開始12日目において皮下腫瘍の体積は、P+C群において最も低く、P群に比し有意に低下していた(p<0.016)。腫瘍の細胞増殖能もP+C群は、P群に比し有意に低下していた(p<0.1)。腫瘍のアポトーシスは、P+C群において最も高く、P群に比し有意に上昇していた(p<0.05)。分子イメージング的手法を用いた計測でも、P+C群はP群に比し著名な蛍光シグナルの減少が確認された。
概念と対象の一般理論に関する論理学的研究

平成23年度は、平成20年度、平成21年度の研究成果を踏まえ(平成22年度は育児のため中断)、博士論文の執筆を行った。博士論文に記載された主要な成果は、概ね以下のようなものである。言葉と実在との関係において普遍的なものと考えられる概念と対象の構造に注目し、その論理的・形式的側面を記述するための理論が提示されたこと、また、そのような理論が持っている論理的特徴についていくつかの結果を示されたことである。これらの成果について、最も留意されるべき点は、概念間の順序関係の構造と個別的対象を指示する作用とは論理的に独立したものであるということである。このことが我々の理論において実現されていることの証左として、いくつかのメタ論理的な結果も得られている。特に、概念と対象という二つの領域を用いて構築された意味論において、我々が提示した論理体系に関する完全性定理が証明された。また、理論が持っている論理的能力の評価として、レシニェフスキによる論理的存在論や三段論法の形式体系との比較によって得られるいくつかの結果も示された。特筆すべきは、我々の体系が論理的存在論の真の拡張体系になっていることである。以上のような成果に付随して、得られた諸結果も論文として発表した(科学基礎論研究,Vol.39,No.1,pp.31-43,2011)。そこで述べられた成果は、レシニェフスキによる論理的存在論が三つの論理的原理に基づいて展開できるということであり、論文では、それについて技術的考察および哲学的考察が為されている。昨年度(H2O)は、存在論的に述定の構造を分析した先行研究を調査し、現代的な論理学の枠組みに反映させることを目的として、哲学史或いは論理学史を概観した。そこから得られた知見は、アリストテレス以来の範疇論を見直す必要性である。範疇論を見直すことによって、本研究の主題である概念と対象の一般理論における対象に関する見通しが強化されるということがわかってきた。さらにそのような観点を踏まえて同一性及び概念間の順序関係を原始記号とした体系の構築を行った。先行研究として特に参考にしたのは、松本正夫『「存在の論理学」研究』および『存在論の諸問題』であるが、これらの研究から本研究の遂行上重要な問題が明らかになった。それは以下の二点てある。・範疇の分類に応じた論理学の分類(弁証法論理、演繹論理、帰納論理、価値論理)・現代の論理学は演繹論理のみを採用しているが、その他の論理をどう扱えば良いかこれらの問題を追求することは、現代論理学が依拠するところのフレーゲ的枠組みを批判することに繋がる。というのは、フレーゲ的枠組みにおいては、対象の範疇論的分類は行われず、対象はあくまで均質であるし、また各種の論理学は区別されず、もっぱら演繹論理のみが理論的対象として設定されるからである。すなわちフレーゲ的枠組みが持つ理論的様式において、上記の二弘は問題とならないか、もしくは無視されてしまう。しかし実際の知的活動が各種の論理を使い分けているのであってみれば、上記の二点を問題視しないのは不当である。この知見を得たことは論理学を根本から見直すことに繋がる重要な成果である。本研究では今後、上記二点の問題を考慮しつつ研究を遂行することになるだろう。以上が昨年度の研究実績である。本年度は、それまでの成果を踏まえ、次のような具体的問題に取り組んだ。・必然的な物事と偶然的な物事の論理的な取り扱いの相違・時間に関する物事に対する観点の分類・実存と本質の実在的区別とその論理的取り扱いまた、平成20年度の研究で得た体系の基礎的な部分をさらに精密なものとするための研究を行った。その基礎的な部分とは、以下の2点である。・範疇の分類に応じた論理学の分類(弁証法論理、演繹論理、帰納論理、価値論理)・現代の論理学は演繹論理のみを採用しているが、その他の論理をどう扱えば良いかについてこれらに関して、特に演繹論理と帰納論理の分類基準に着目し、一つの知見を得た。それは時間(time)、永代(aeviternity)と永遠(eternity)の観点の違いに応じて実在と認識に適用な可能な論理の在り方が区別されるべきで、その区別が演繹論理と帰納論理の分類基準に深く関わっているということである。なお、ここで得られた知見は、マクタガート以来、時間論において問題となっているAシリーズとBシリーズの議論にも重要な示唆を与えるものとなっており、またそれによって、時制論理の可否についても新しい観点を与えることが予想される。以上が昨年度の研究とそこで得られた成果の概要である。

このことが我々の理論において実現されていることの証左として、いくつかのメタ論理的な結果も得られている。特に、概念と対象という二つの領域を用いて構築された意味論において、我々が提示した論理体系に関する完全性定理が証明された。また、理論が持っている論理的能力の評価として、レシニェフスキによる論理的存在論や三段論法の形式体系との比較によって得られるいくつかの結果も示された。特筆すべきは、我々の体系が論理的存在論の真の拡張体系になっていることである。以上のような成果に付随して、得られた諸結果も論文として発表した(科学基礎論研究,Vol.39,No.1,pp.31-43,2011)。そこで述べられた成果は、レシニェフスキによる論理的存在論が三つの論理的原理に基づいて展開できるということであり、論文では、それについて技術的考察および哲学的考察が為されている。