hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新高地トレーニングによる運動成績の向上と肺循環機能の改善の関連

最近,Levine&Gundersenが,高地滞在低地トレーニングという新しいトレーニング方法を開発し,持久的運動成績が従来の高地トレーニングに比較して,顕著な効果をあげた.しかし,その効果には個人差があり末解明な部分が多い.この個人差は低酸素性肺血管収縮が関与すると推測している、この解明により,高地滞在低地トレーニングの方法は,新高地トレーニングとして確立されるはずである.研究の目的は,新高地トレーニングの効果の検証とその効果のメカニズム,とくにラットを用い,肺循環機能の変化を内皮細胞由来の弛緩・収縮物質の検討を中心に基礎的研究を行った.高地トレーニングは,平地トレーニングと違い低圧低酸素環境で運動を繰り返す.とくに,低酸素吸入は,肺血管が収縮する,いわゆる低酸素性肺血管収縮(HPV)が生じ肺循環抵抗は増大し,運動時には肺拡散能力を制限し運動能力を低下させる可能性がある.一方,HPVは,運動時の肺血流量の増加により肺血管内皮に対してshear stress(ずり応力)を増大させるため,一酸化窒素(nitric oxid,No)の放出は促進する.低酸素トレーニングはこのHPVと血流量の増加によってShear stressが繰り返されNOの放出も繰り返される.そのようなことから高地トレーニングの効果を検討する上で,肺循環系がキーポイントにあると考える.本研究では,ラットの肺血管に注目し低酸素トレーニング後,とくにトレーニング効果がみられたラットについて,低酸素の吸入に対して肺血管はどのような変化がみられるかNO合成酵素阻害剤を用いて検討した.OBLAは,低酸素トレーニングを行った23匹中12匹において向上し,持久的能力の改善が認められたが(Effect群),11匹はControl群と差がなかった(No-Effect群).運動による肺動脈圧の上昇は,Effect群が他群より少なかった.また,安静時の肺動脈圧はNo-Effect群で高い傾向を示した.HPVはEffect群が他群より有意に低くL-NMMA投与により3群ともHPVは増大するが,Effect群の増人は有意に大きかった.低酸素トレーニンブ後、No-effect群の右心室重量は他群に比較して有意に増大しており右心室肥大がみられた.最近,Levine&Gundersenが,高地滞在低地トレーニングという新しいトレーニング方法を開発し,持久的運動成績が従来の高地トレーニングに比較して,顕著な効果をあげた.しかし,その効果には個人差があり末解明な部分が多い.この個人差は低酸素性肺血管収縮が関与すると推測している、この解明により,高地滞在低地トレーニングの方法は,新高地トレーニングとして確立されるはずである.研究の目的は,新高地トレーニングの効果の検証とその効果のメカニズム,とくにラットを用い,肺循環機能の変化を内皮細胞由来の弛緩・収縮物質の検討を中心に基礎的研究を行った.高地トレーニングは,平地トレーニングと違い低圧低酸素環境で運動を繰り返す.とくに,低酸素吸入は,肺血管が収縮する,いわゆる低酸素性肺血管収縮(HPV)が生じ肺循環抵抗は増大し,運動時には肺拡散能力を制限し運動能力を低下させる可能性がある.一方,HPVは,運動時の肺血流量の増加により肺血管内皮に対してshear stress(ずり応力)を増大させるため,一酸化窒素(nitric oxid,No)の放出は促進する.低酸素トレーニングはこのHPVと血流量の増加によってShear stressが繰り返されNOの放出も繰り返される.そのようなことから高地トレーニングの効果を検討する上で,肺循環系がキーポイントにあると考える.本研究では,ラットの肺血管に注目し低酸素トレーニング後,とくにトレーニング効果がみられたラットについて,低酸素の吸入に対して肺血管はどのような変化がみられるかNO合成酵素阻害剤を用いて検討した.OBLAは,低酸素トレーニングを行った23匹中12匹において向上し,持久的能力の改善が認められたが(Effect群),11匹はControl群と差がなかった(No-Effect群).運動による肺動脈圧の上昇は,Effect群が他群より少なかった.また,安静時の肺動脈圧はNo-Effect群で高い傾向を示した.HPVはEffect群が他群より有意に低くL-NMMA投与により3群ともHPVは増大するが,Effect群の増人は有意に大きかった.低酸素トレーニンブ後、No-effect群の右心室重量は他群に比較して有意に増大しており右心室肥大がみられた.1)日本運動生理学会において「高地滞在、低地トレーニングによる肺循環系の影響」について発表した。2)日本体力医学会において「高地トレーニング効果の個体差は低酸素性肺血管収縮が関与する」について発表した。1)では高地滞在、低地トレーニングによる運動能力の増強には,運動中の肺循環抵抗の軽減が関与することが推察された。さらに肺循環抵抗の軽減は,肺血流量の増加時に生じる血管拡張,血管再疎通,血管新生等が原因と考える。2)では高地トレーニングによる効果のばらつきは,低酸素性肺血管収縮の違いが一原因である可能性が高い。さらに高地トレーニングによる効果のばらつきは,トレーニング以前から肺血管において低酸素に対する反応に違いがある可能性が高いと考える。高地トレーニングの効果が期待できる個体は低酸素に対する肺血管収縮反応が小さく,右心室肥大が高地トレーニング期間中に生じないものである。このことについて次年度はさらに詳細検討したい最近,Levine & Gundersenが,高地滞在低地トレーニングという新しいトレーニング方法を開発し,持久的運動成績が従来の高地トレーニングに比較して,顕著な効果をあげた.しかし,その効果には個人差があり未解明な部分が多い.この個人差は低酸素性肺血管収縮が関与すると推測している。

この解明により,高地滞在低地トレーニングの方法は,新高地トレーニングとして確立されるはずである.研究の目的は,新高地トレーニングの効果の検証とその効果のメカニズム,とくにラットを用い,肺循環機能の変化を内皮細胞由来の弛緩・収縮物質の検討を中心に基礎的研究を行った.高地トレーニングは,平地トレーニングと違い低圧低酸素環境で運動を繰り返す.とくに,低酸素吸入は,肺血管が収縮する,いわゆる低酸素性肺血管収縮(HPV)が生じ肺循環抵抗は増大し,運動時には肺拡散能力を制限し運動能力を低下させる可能性がある.一方,HPVは,運動時の肺血流量の増加により肺血管内皮に対してshear stress(ずり応力)を増大させるため,一酸化窒素(nitric oxide, NO)の放出は促進する.低酸素トレーニングはこのHPVと血流量の増加によってShear stressが繰り返されNOの放出も繰り返される.そのようなことから高地トレーニングの効果を検討する上で,肺循環系がキーポイントにあると考える.本研究では,ラットの肺血管に注目し低酸素トレーニング後,とくにトレーニング効果がみられたラットについて,低酸素の吸入に対して肺血管はどのような変化がみられるかNO合成酵素阻害剤を用いて検討した.1.OBLAは,低酸素トレーニングを行った23匹中12匹において向上し(52.5%),持久的能力の改善が認められたが(Effect群),11匹はControl群と差がなかった(No-Effect群).2.運動による肺動脈圧の上昇は,Effect群が他群より少なかった.また,安静時の肺動脈圧はNo-Effect群で高い傾向を示した.3.HPVはEffect群が他群より有意に低くL-NMMA投与により3群ともHPVは増大するが,Effect群の増大は有意に大きかった.4.低酸素トレーニング後,No-Effect群の右心室重量は他群に比較して有意(P<0.05)に増大しており右心室肥大がみられた.
ウシ卵胞発育を制御する神経内分泌機構の解明

哺乳類において、視床下部キスペプチンニューロンは性腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)を介し、卵巣機能を調節する神経ペプチドとして注目されている。本研究では、ウシ卵胞発育制御機構におけるキスペプチンニューロンの役割を明らかにしmキスペプチンを新規卵巣機能制御剤として応用することを目的とした。本年度は、ウシ視床下部においてキスペプチンニューロンがGnRH分泌を調節するか否か、および、キスペプチンの末梢投与がウシの卵胞成熟を促し発情および排卵のタイミングを早めるか否かを明らかにすることを目的とした。実験1では、二重蛍光免疫組織化学染色によりウシ視床下部のキスペプチンおよびGnRH、エストロジェン受容体α(ERα)またはプロジェステロン受容体(PR)の発現を調べた。その結果、キスペプチン免疫陽性の神経繊維がGnRHニューロンの細胞体および神経終末に投射している可能性が示された。また、キスペプチン免疫陽性細胞がERαおよびPRを共発現することを明らかにし、キスペプチンニューロンが性ステロイドホルモンを受容し、GnRH分泌パターンを調節している可能性が示された。実験2では、キスペプチンを卵胞期の成熟雌ウシに投与し、性腺刺激ホルモン(GTH)分泌、卵胞発育動態および発情行動におよぼす効果を検討した。その結果、キスペプチン投与時に存在していた主席卵胞が排卵した個体と、閉鎖後に新たに出現した主席卵胞が排卵した個体が観察された。両個体群ともに、GTHサージのピーク、スタンディング発情の開始および排卵が観察された時間が早くなる傾向がみられたことから、キスペプチン投与は卵胞成熟を促し発情行動開始および排卵のタイミングを早める可能性を示した。以上より、キスペプチンはGnRH/GTHを介して卵胞成熟を促し、ウシの卵胞発育および発情行動をコントロールする製剤として応用できる可能性が示された。(抄録なし)近年、哺乳類の視床下部において、神経ペプチド「キスペプチン」および「ニューロキニンB(NKB)」が性腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)および性腺刺激ホルモン(GTH)分泌の制御に重要であることが分かってきた。本研究は、ウシの繁殖機能制御機構におけるこれら神経ペプチドの役割を解明するとともに、これら神経ペプチドをウシの新たな繁殖機能制御技術に応用することを目的とした。本年度は、キスペプチンの末梢投与がウシの卵胞成熟を促し、発情および排卵のタイミングを早めるか否かを明らかにすること、および、NKBの末梢持続投与がGTH分泌および卵胞発育を促すか否かを明らかにすることを目的とした。実験1では、卵胞期ウシにおいて、キスペプチンを静脈内投与し、GTH分泌、卵胞発育動態および発情行動におよぼす効果を調べた。その結果、キスペプチンの静脈内投与後、GTH分泌が持続的に亢進し、発情行動および排卵のタイミングが早まった。これらのことから、キスペプチンの末梢投与が、GnRHおよびGTH分泌を介して卵胞の成熟を促し、発情および排卵のタイミングを早めたことが考えられた。実験2では、初期黄体期ウシにおいて、NKB受容体選択的アゴニストであるsenktideを末梢持続投与し、GTH分泌および卵胞発育動態を調べた。その結果、senktideの持続投与開始後、GTH分泌が持続的に亢進し、卵胞直径が増加した。これらのことから、senktideはGnRHパルスジェネレーターを活性化し、GnRHおよびGTH分泌を介して卵胞発育を促したことが考えられた。これらの結果から、キスペプチンおよびNKBはGnRH/GTHを介して卵胞成熟を促し、ウシの発情および排卵をコントロールする製剤として応用できることが示唆された。

以上より、キスペプチンはGnRH/GTHを介して卵胞成熟を促し、ウシの卵胞発育および発情行動をコントロールする製剤として応用できる可能性が示された。当初の計画通り、卵胞期ウシにおけるキスペプチンの末梢投与が卵胞成熟を促進し、発情および排卵を促すことを明らかにした。卵胞期ウシにおけるキスペプチン末梢投与実験および黄体期初期ウシにおけるニューロキニンB末梢持続等実験の例数を足すとともに、卵胞期ウシにおけるニューロキニンB末梢投与による卵胞成熟促進作用、および、発情および排卵におよぼす効果を検討する。(抄録なし)
マウスにおける肺動脈圧測定法の開発

我々がこれまで行ってきたラットの肺動脈圧測定は、麻酔下(自発呼吸)に外頚静脈からシリコンカテーテルを挿入する方法である。初年度は、マウスにおいても同様のカテーテルが留置可能か否かを検討するために、マウスを麻酔下、自発呼吸で外頚静脈を露出し、特製(内径0.30mm、外径0.64mm)のシリコンチューブを挿入しようと試みたが、血管サイズが細いことが判明した。直接肺動脈への穿刺を27ゲージ針で試みたが、出血が認められ、針サイズが太いことが判明した。血管壁を貫くには針先が鋭利である必要があるが、あまり鋭利であると血管径より針先の長さが長くなるため血管を完全貫通してしまうことが明らかとなった。次に、30ゲージ針で検討したが、針の固定に工夫が必要なことが分かった。また、開胸で測定するには、人工呼吸が不可欠である。これまで右心室での圧測定が限度であったが、初年度に今後肺動脈圧測定も可能かもしれないという光明が見えた。肉眼での穿刺は、血管が細いので成功率が低かった。本年度、実体顕微鏡下で成功率が上昇し、30G針を肺動脈に刺入することが可能であることが判明した。ただし、針の刺入は、用手では針の固定が困難で出血も多くなる。そこで、精密マニュピレータを用いて30G針を固定し、マニュピレータのダイアルを回すことにより、機械的に針の動きを微調整することにより、穿刺から固定を確実に行えることが判明した。マウスの肺動脈圧は、ペントバルビタール麻酔下の人工呼吸下でラットと同様、1520mmHgであった。マウスにおいても同様のカテーテルが留置可能か否かを検討するために、マウスを麻酔下、自発呼吸で外頚静脈を露出し、特製(内径0.30mm、外径0.64mm)のシリコンチューブを挿入しようと試みたが、血管サイズが細いことが判明した。これまで右心室での圧測定が限度であったが、本年度に今後肺動脈圧測定も可能かもしれないという光明が見えた。
非線形発展方程式の未踏臨界構造の解明

研究代表者の小川は研究協力者の岩渕司と共同で, 2乗のべき型非線形項を持つ非線形シュレディンガー方程式の適切性と非適切性の臨界を研究し,空間1次元においては非斉次Sobolev空間のもつ非斉次構造が,不変スケールから予想される臨界スケールに至ることを阻害することを示し,さらに臨界性を実補間空間であるベソフ空間で分類した場合の臨界補間指数を同定した.また2次元に対しては予想される臨界スケールに至ることを示した.4次元以上においては堤誉志雄による最良の結果が知られており, 2次の非線型性に対して残る問題は3次元のみとなった.また同様の事実は非線形熱方程式に対しても成立することを述べた.これらの結果は解の形式的な漸近展開を,モデュレーション空間において正当化し,解の2次近似が臨界空間よりも広いクラスで解の不安定性を引き起こすことに起因する.漸近展開を正当化することにより,従来あった背理法による議論を経由せずに証明が可能となる.一方,半導体モデルに現れる,移流拡散方程式には双極性のモデルと単極性モデルが存在する.双方の初期値問題に対しても同様な臨界適切性を研究し,双極性のモデルは単極モデルよりも適切な函数空間のクラスが狭いことを,非線形干渉の対称性に着目して示した.また副産物として, 2次元渦度のNavier-Stokes方程式の可解性について既存の結果が双極型移流拡散方程式の非線形項と類似であるにもかかわらず,単極型と同等の函数空間まで適切性が示されることについて,非圧縮条件が非線形構造に対して対称性を与えることに起因することを突き止めた.25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度が最終年度であるため、記入しない。
遺伝子マーカーを用いた自家骨髄移植後の造血・免疫能再構築と再発起源細胞の解析

自家骨髄移植後の造血免疫能の再構築さらに腫瘍再発の起源細胞の解析を目的とし、移植細胞への遺伝子マ-キングを実施するための基礎検討を行った。正常ヒト骨髄よpannning法によりCD34陽性細胞を純化し、造血因子存在下に24-48時間液体培養した。Neo耐性遺伝子を含むレトロウイルスベクター培養上清を加え培養し、さらに導入効率を求めた。CD34細胞への遺伝子導入は造血因子存在下にベクターに暴露して24時間より増加し、上清との共培養時に遠心を加えることにより増強された。CFU-GMへの遺伝子導入は48時間の造血因子培養後ベクター上清とともに遠心後、48時間の培養が最適で導入効率は5.1-35.0%であった。単純ヘルペスウイルスのHSV-TK遺伝子導入細胞に対するGCVによる殺細胞効果を利用した遺伝子治療につき基礎検討を行った。GCVはHSV-TKによりリン酸化され、DNA合成阻害活性を示し、遺伝子導入癌細胞を障害する。HSV-TK遺伝子導入細胞(TK-K562)のGCVに対する感受性は、臨床投与時における最高血中濃度の1/10程度ですべて死滅した。一方、対象の非導入細胞では、GCVに抵抗性であった。遺伝子非導入K562とTK-K562の混在時のGCV処理は、TK-K562のみでなくK562に対する細胞障害を示し、いわゆるbistander効果を認めた。この効果は、軟寒天内の細胞非接触状態でも観察されたが、液体培養による細胞接触がより効果的で、cell to cell interactionが想定された。TK遺伝子導入とGCV処理による殺細胞作用のbistander効果を利用した自家移植の際に必要なpurging法として有用と思われるが、遺伝子マ-キング法による自家移植の有効性判定が必要とされる。
Na,K-ATPaseおよびH,K-ATPaseの分布と細胞内輸送機序の解明

今年度はNa^+、K^+-ATPaseの細胞内局在と細胞内遊離Ca^2の細胞内分布とその動態について研究した。1.Na^+K^+-ATPaseの細胞内局在。我々は先ずNa^+K、^+-ATPaseのαサブユニットに対するポリクローン抗体よりαサブユニット特異的抗体を作製し、この抗体を用いることにより、交叉反応なしにNa^+、K^+-ATPaseの分布を検出し得ることを見出した。次いでこの抗体を用い内身における(Na^+、K^+)ATPaseの分布について、内身の辺縁細胞の底・側面には多数存在するが腺膣面には全く存在しないことを証明した。中間細胞の辺縁細胞脱側の細胞膜にも多数のNa^+、K^+-ATPaseが存在した。これらの(Na^+、K^+)ATPaseはK^+濃度が細胞内液とほぼ同じ位い高い内リンパ液の産生に重要な役割を果しているものと考えられる。2. Ca^<2+>の細胞内分布と動態。Ca^<2+>の細胞内分布とその動態を解析する蛍光顕微画像解析装置をオリンパスと共同で開発した。この装置を用い先ず胃壁細胞と主細胞、血小板などのCa^<2+>の細胞内分布を調べた。その結果、遊離カルシウムイオン濃度〔Ca^<2+>〕iは決して一様ではなく、二種類のカルシウム勾配が存在することが判明した。その第一は細胞膜直下に存在する連続的勾配で細胞膜に向うにつれて上昇する。第二は核周辺部に存在する連続的勾配である。分泌刺激を加えると非連続勾配は細胞全体に拡大し、かつ新らたにより高い非連続的勾配が出現した。前者の連続勾配は細胞膜のCa^<2+>-ATPaseやCa^<2+>-チャンネル、さらにCa^<2+>結合タンパク質であるカルモジュリンやアクチンの存在と関係しているものと思われる。後者はCa^<2+>の内部動員と関係しているものと推定される。タンパク質の細胞内輸送(特に小胞体,ゴルジ体間輸送)や分泌過程は〔Ca^<2+>〕iの変化と密接な関係があることが判明しており、今後両者の関係について、さらに詳細な解析を加えたいと考えている。
ＶＥＲＡを用いた新しい距離決定法による銀河系遠方領域の構造研究

国立天文台のVERA観測網を用いて水メーザー天体の固有運動を検出し、銀河系中心より遠方の天体の距離を測定することで、渦巻銀河である銀河系の中心の向こう側にある渦の形を直接検出し、新たな構造を明らかにするのが本研究の目的である。年周視差の影響の有無を考慮して正確に固有運動を求めるため、1天体の観測には丸2年かかる。計画では、第一次天体(平成26年度観測開始)と第二次天体(平成27年度観測開始)合わせて10天体程度を観測する予定であった。平成29年度は第二次天体3天体の観測を行った。うち、平成27年度に観測開始した1天体は今年度に2年分の観測データが揃う予定であったが、途中で水メーザーが弱くなって消失したため観測を打ち切った。取得したデータも、同じメーザー成分を複数エポックに渡って追跡することができないため、固有運動検出には不適である。平成28年度に観測開始した1天体は、丸1年のデータを順調に取得し、固有運動も見えているので、距離を求めることができる見込みである。その他、メーザー強度が増光したため平成29年度に新たに開始した1天体の観測を継続している。天体数の不足を補うため、過去のVERA観測のアーカイブデータの中から、本研究課題の選定条件に合致する数天体を選び出してデータを取得した。国立天文台の共同利用計算機を利用して解析を行った結果、1天体の固有運動を検出し、距離を測定した。この1天体に関して、日本天文学会2018年春季年会でポスター講演を行った。現在、論文執筆中であり、早急に投稿する予定である。他、国立天文台野辺山45m望遠鏡での水メーザーサーベイ観測の論文を投稿・出版した。29年度が最終年度であるため、記入しない。実際には観測開始が遅れ、平成27年度になって早々に、第一次天体として2天体の観測を開始した。しかし、以前より水メーザー天体の信号が弱くなっており検出することができず、2天体とも観測を中止した。次の水メーザー観測天体候補と参照電波源の強度を確認するためのフリンジチェック観測を行い、第二次天体を選定して、3天体の観測を開始した。この3天体は、途中で水メーザーが消失したり、粗解析によって銀河系中心より手前であると判明したりしなければ、平成29年度中にデータが揃う予定である。現在、国立天文台の共同利用計算機を利用して解析を行っている。本研究課題の先行研究として学振採用期間前から研究していた1天体について、検出した固有運動から距離を求めて論文化し、学会誌に査読論文1本を投稿した。平成27年度内の受理には間に合わなかったが、レフェリーコメントに対応して修正した上で再投稿した結果、受理された。またこの論文の内容で、国内研究会2件(第13回水沢VLBI観測所ユーザーズミーティング、2015年度VLBI懇談会シンポジウム)でポスター発表を行った。1天体に関して、検出した固有運動から距離を求めて査読論文1本を投稿したが、平成27年度内に受理に至らなかった。投稿した論文の内容で、平成28年春季の日本天文学会に発表を申し込む予定であったが、育児中の家庭の事情で出張が困難となった。本人不在でポスターのみの形での発表も検討したが、論文共著者との協議の結果、平成28年秋季以降の学会へと見送ることとなり、今年度の発表は断念した。そのため、この分の論文投稿料、旅費が未使用となっている。以前は観測可能だった水メーザー天体の信号強度が弱くなっており検出できず、開始した2天体の観測を中止した。また、VERAで観測するためには水メーザー天体、及び水メーザー天体から離角2.2度以内に位置する参照電波源を同時に検出することが必要であるが、事前の想定以上に、観測可能な水メーザー天体-参照電波源ペアの選定が難しく、現在観測が進行しているのは3天体である。そのため、10天体程度の距離を求めるための観測データの取得が遅れがちである。

第一次天体として観測を始めた天体は、天体からの信号強度が低下したため平成27年度内に観測中止しており、平成28年度は第二次天体3天体の観測が進行中である。うち1天体は、途中で水メーザーが消失したりしなければ計画通り、学振採用期間最終年度である平成29年度中に2年分のデータ取得を終了する。VERA観測網のスケジュール過密により観測開始が遅れた1天体と、天体信号が増光するまで待機していた1天体に関しては、平成29年度中に1年分程度のデータを取得できる予定である。天体数の不足を補うため、過去のVERA観測のアーカイブデータの中から、本研究課題の選定条件に合致する数天体を選び出してデータを取得した。現在、国立天文台の共同利用計算機を利用して解析を行っている。1天体について検出した固有運動から距離を求めて論文化し、平成27年度に学会誌に投稿した査読論文1本が、平成28年度になってから受理・出版された。またこの論文の内容で、日本天文学会秋季年会で口頭発表を行った。本研究課題では、10天体程度に対し、3ヶ月間隔で2年分のVERA観測データを用いて固有運動を検出する計画であるが、下記要因により、事前の想定以上に新規観測データを得るのが難しくなっている。1.観測天体選定の困難: VERAで観測を実施するためには、観測ターゲットである水メーザー天体と、離角2.2°以内の参照電波源の同時検出が必要という条件により、観測可能な天体数が限られる。2.天体の強度変化:観測開始後にメーザーが弱くなったために中断したり、増光するまで待機したりすることがある。3.観測スケジューリングの困難:本研究課題が研究対象とする銀河系中心方向は、VERA全体でも観測ターゲットが非常に多い時間帯であり、天体選定してもすぐには観測時間が割り当てられないことがある。国立天文台のVERA観測網を用いて水メーザー天体の固有運動を検出し、銀河系中心より遠方の天体の距離を測定することで、渦巻銀河である銀河系の中心の向こう側にある渦の形を直接検出し、新たな構造を明らかにするのが本研究の目的である。年周視差の影響の有無を考慮して正確に固有運動を求めるため、1天体の観測には丸2年かかる。計画では、第一次天体(平成26年度観測開始)と第二次天体(平成27年度観測開始)合わせて10天体程度を観測する予定であった。平成29年度は第二次天体3天体の観測を行った。うち、平成27年度に観測開始した1天体は今年度に2年分の観測データが揃う予定であったが、途中で水メーザーが弱くなって消失したため観測を打ち切った。取得したデータも、同じメーザー成分を複数エポックに渡って追跡することができないため、固有運動検出には不適である。平成28年度に観測開始した1天体は、丸1年のデータを順調に取得し、固有運動も見えているので、距離を求めることができる見込みである。その他、メーザー強度が増光したため平成29年度に新たに開始した1天体の観測を継続している。国立天文台の共同利用計算機を利用して解析を行った結果、1天体の固有運動を検出し、距離を測定した。この1天体に関して、日本天文学会2018年春季年会でポスター講演を行った。現在、論文執筆中であり、早急に投稿する予定である。他、国立天文台野辺山45m望遠鏡での水メーザーサーベイ観測の論文を投稿・出版した。
糖酸化酵素を用いたセルラーゼ活性のリアルタイムモニタリング

本研究では、糖酸化酵素による活性検出法の感度の高さを利用し、これらの酵素に酸化還元電極を組み合わせることで、これまでの光学的手法では活性検出が不可能であった固体基質に対する酵素活性を、リアルタイムにモニタリングする手法を開発することを目的とした。2007年度は、メディエーターを用いた間接法によって、酸化還元電極を用いたセルラーゼ活性のリアルタイムモニタリングに成功し、さらに2008年度はメディエーターを介さない直説法によるセルラーゼ活性の測定にも成功した。平成19年度は、メタノール資化性酵母を用いて大量生産したセロビオース脱水素酵素(CDH)を用いてセルラーゼ活性をリアルタイムに測定することを試みた。はじめに、フェリシアン化カリウムを電子受容体として用いた間接法によって、酸化還元電極を用いてセルラーゼ活性をリアルタイムに測定し、セルロースIとセルロースIII_1の結晶構造の違いに起因する分解性の差を電極を用いたリアルタイム測定で確認した。本成果は第57回日本木材学会大会(広島)で発表した。さらに担子菌Phanerochaetechrysosporium由来の菌体外アルドース1-エピメラーゼ(AIE)二種類をコードするcDNAをクローニングし、大量発現させるとともに、セロビオースの還元末端をムタロテーションできる酵素(A1EA)を組み合わせた系によって、立体反転型のセルラーゼ活性を測定することに成功した。本成果は第57回日本木材学会大会(つくば)で発表した。また、同菌より糖質加水分解酵素ファミリー45に属する新規エンドグルカナーゼをコードする遺伝子をクローニングし、その大量発現系の構築にも成功した。本成果はApplied and Environmental Microbiologyに現在投稿中である。さらに、子嚢菌Trichoderma reesei由来セロビオヒドロラーゼ(Cel7A)が高結晶性セルロースを分解する様子を、高速原子間力顕微鏡(Fast-scan Atomic Force Microscopy)によってリアルタイムに観察することに成功し、本酵素が結晶性セルロース表面で動く映像を撮影することに世界で初めて成功した。その成果を日本農芸化学会2008年度大会シンポジウムにて発表した。セルロースは、植物細胞壁成分中の約50%を占める多糖であり、天然で最も豊富に存在する有機物である。昨今のCO_2削減や原油高といった社会的背景を受けて、セルロース系バイオマスの高度利用が望まれている。セルロースは、重合度が10^3-10^4程度のグルコースのホモポリマーであるが、その溶解性はきわめて低く、重合度が7以上になるとほとんど水に溶解しなくなることが知られている。したがって、セルロース加水分解酵素(セルラーゼ)によってセルロースが加水分解されて可溶化する反応は、固液界面で進行する反応であると言える。本研究では、糖酸化酵素による活性検出法の感度の高さを利用し、さらにこれらの酵素に酸化還元電極を組み合わせることで、これまでの光学的手法では活性検出が不可能であった固体基質に対する酵素活性を、リアルタイムにモニタリングする手法を開発することを目的としている。本年度は、昨年度の実験結果を受けてメタノール資化性酵母Pichia pastorisによって生産された組み換えセロビオース脱水素酵素を用いて、メディエーターを介さない直説法によるセルラーゼ活性の測定を試みた。すなわち、組み換えセロビオース脱水素酵素を炭素微粒子とともに炭素電極表面に固定化し、電極とセロビオース脱水素酵素が直接電子をやりとりすることを確認し、さらにセロビオースを基質としたときに触媒電流が観察されることを調べた。また、セロビオースの代わりに非晶性セルロース(リン酸膨潤セルロース)および結晶性セルロース(アビセル)とTrichoderma菌由来セルラーゼ製剤より精製して得られたセロビオヒドロラーゼIを添加し、本酵素が各セルロースを分解する際に生成されるセロビオースを、セロビオース脱水素酵素を固定化した電極によって直接測定する事に成功した。また、高速原子間力顕微鏡を用いたセルラーゼのリアルタイム観察にも成功した。
学校現場におけるレジリエンス能力の向上に向けたメンタルヘルスプログラムの開発

本研究は中学生生徒を対象にしたメンタルヘルス・セルフマネージメント能力の開発プログラムの作成を目的に、中学校におけるメンタルヘルス教育の現状を把握し、海外のメンタルヘルス教育を基に、現状に応じたメンタルヘルス教育プログラムを検討した。教員かへのインタビューでは、生徒に対するメンタルヘルス教育に対して、困難な点が多いと、戸惑う等の意見が得られた。オーストラリアで運営されているメンタルヘルス教育研修のMindMatterに参加し、その研修で得た、情報を基に、まず、教職員に向けての、研修内容についての検討を行った。本研究は、思春期初期の児童生徒を対象にしたメンタルヘルス・セルフマネージメント能力の開発プログラムの作成を目的としている。具体的には以下の三つの目的となる。1)国内における、小学校・中学校におけるメンタルヘルス教育の現状を把握2)海外で施行されている、メンタルヘルス教育を基に、国内の現状に応じたメンタルヘルス・セルフマネジメント能力の開発を目的とした長期的メンタルヘルス教育プログラムの内容・教材の作成3)プログラム(試案)の暫定的実施及び評価H24年度は、H23年度の調査を引き続き継続したことと、目的の3)にあたる、教育プログラムの作成に当たり、オーストラリアで、教員向けのmind matters,Level One Introductory Workshopに分担者(長江、土田)とともに参加した(平成24年8月20日平成24年8月27日)。Workshopでは、現地の中学校の教員とともに研修を受け、Mind MattesrのなかのSchool Mattesrsを中心に、生徒への教授内容や方法について、基本的な知識を学ぶことができた。オーストラリアにおいても、ネットハラスメントをはじめとする学校現場でのいじめが社会問題になっており、「レジリエンスの強化する」という項目の中では、どのような子どもが仲間からはみ出してしまうリスクが高いか、またこども達に援助希有の必要性を伝えるなどの内容が盛り込まれており、本研究の課題であるプログラムの開発に向けて、非常に有効な示唆を得ることができた。また、オーストラリアでは、地域での精神障碍者支援が非常に進んでおり、小中学生が精神科病棟に入院し、退院から復学までを支えるシステムが構築されており、そうした施設の見学から、今後のプログラムの発展性について検討することもできた。現在、それらを基に、プログラムの検討を行っている。本研究は思春期初期の児童生徒を対象にしたメンタルヘルス・セルフマネージメント能力の開発プログラムの作成を目標としており、具体的には以下の3点である。1)国内における、小学校・中学校におけるメンタルヘルス教育の現状を把握2)海外で施行されている、メンタルヘルス教育を基に、国内の現状に応じたメンタルヘルス・セルフマネジメント能力の開発を目的といた長期的メンタルヘルス教育プログラムの内容・教材の作成3)プログラム(試案)の暫定的実施及び評価昨年度、オーストラリアで実施されている、教員向けのメンタルヘルス教育研修のMindMatterの中の、School Matterに参加し、生徒への教授内容や方法についての研修を受けた。その研修で得た、情報を基に、まず、教職員に向けての、研修内容についての検討を行った。特に、生徒のレジリエンスを伸ばすために、どのような関わりや環境調整が重要かというところに焦点をおいて検討した。また、生徒に向けては、ストレス状況についての理解、またそこから立ち直る力(レジリエンス)をどう高めていけばよいのかというところに焦点を当て、内容を検討した。それぞれの、研修内容は、パワーポイント等のプレゼンテーションソフトを用いて、わかりやすい資料を作成し、配布できるように準備した。数名の大学生を対象にプレ講義を終え、この秋に、A中学校において、生徒および教職員・保護者を対象に講義を行い、さらに検討を加えていく予定である。教職員の置かれている現状、問題点の確認を行うために、中学校において保健主事を担当している教員を対象に、インタビュー調査を実施した。半構成面接とし、質問内容は「教員が、児童生徒に行うメンタルヘルス教育の実際」「教員が知りたいメンタルヘルスに関する知識・情報」「児童・生徒と対応するなかで、必要と感じる支援(メンタル部分で)は何か」である。収集したインタビューデータは質的データとして分析し、学校現場にて求められる、教育内容を系統的に抽出を行った。インタビューのデータの分析は4名であり、現在も調査を引き続き行っている。データの分析は、追加データもあり終了してはいないが、協力者である教員からは、現場での指導に戸惑う声が多く聞かれている。中でも、生徒自身への指導に戸惑うというより、生徒の保護者への対応に非常に苦慮していることがうかがえた。精神疾患を疑う生徒であっても、保護者が納得しない限り医療につなげないこと、また保護者自身が精神的な問題(疾患)を抱えていることもあり、生徒のとっての最良の選択をすることの困難さが見られた。また、多くの場合、担任がその指導の中心になるが、教員の力量を周りの教員が把握し、状況に応じてヘルプしていくことの必要性も述べられていた。

これらの語りより、中学校の教員が必要とかじる知識として、精神疾患やその治療が挙げられたが、同時に生徒にもそうした知識が必要であると述べる一方で、思春期の子供たちに対し、精神疾患をどのように教育していくかは多くの課題があるとも述べられていた。これらのデータをさらに追加分析し、学校現場が必要とするプログラム内容を検討していく。また、ISPN(国際精神保健看護学会)に参加し、各国のメンタルヘルスの動向等について聞くことにより、メンタルヘルス教育の新たな知見を得ることができた。H24年度は、プログラムの内容の検討が活動の中心であり、そのために、研究メンバーの甘佐、長江、土田が、オーストラリアのオーストラリアで、教員向けのmind matters,Level One Introductory Workshopに参加した。Mind mattersは、多角的に、生徒に向けたメンタルヘルス教育のプログラムであり、レジリエンスにも着目した内容があるが、それをそのまま国内の、中学生に活用できるかというと文化的背景の違いもあり、難しい部分もある。中学生という発達段階にある生徒に、日常どのような問題が生じやすく、関わりや介入が必要かということは、昨年度から中学教員にインタビューを行いデータの集約に努めている。さらにデーターを増やすことを考え、現在も調査を継続している。レジリエンス強化に向けた教授内容の精選を実施しているが、日本の中学生のニーズに応じた内容になるようさらに検討を深めている。本研究は、思春期初期の児童生徒を対象にしたメンタルヘルス・セルフマネージメント能力の開発プログラムの作成を目的としている。特にH23年度の目標としては、学校現場のメンタルヘルス教育の現状や、学校・教員のニーズを明らかにすることであった。研究目的の達成度としては、中学校の教員に対してインタビュー調査を行い学校現場でのニーズおよび中学校のメンタルヘルス教育の現状をあきらかにしてきた。しかし、予定では10人前後のインタビューを考えており、現在も引き続きデータを収集している。今後さらに分析を重ね、学校現場、特に教員側のニーズをより明らかにしていきたい。また、生徒自身のニーズ調査(アンケート)をする予定であったが、学校側との調整がまだ十分ではなく、H23年度に行うことはできなかった。プログラムの一環として「レジリエンスの強化」に向けた、教材の作成および、それらを用いたプレ講義の実施。評価を行いながら、A市内の中学生を対象に模擬講義を行いその評価を基に、包括的なプログラム内容の作成にあたる予定である。講義時には、生徒からアンケート調査を行い、教授内容の評価だけでなく、中学生が社会で生きていくうえでのニーズ等についてもデータを収集していきたいと考えている。
GALPによる摂食調節ニューロンの神経支配とその意義

GALP(galanin-like peptide)はGPCRの内因性のリガンドとして同定されたため、様々な生理的作用があることが期待されており、創薬のターゲットとして注目されているペプチドである。これまでのGALPの投与の実験により、摂食促進作用と長期投与による摂食抑制と体重減少が報告され、その生理学的意義は不明な点が多い。我々はこれまで、GALPの摂食による機能解明を明らかにするため、ラットを用い、視床下部のGALPの局在及び分布を明らかにしてきた。またGALPとその他の摂食調節物質との神経相関を調べた結果、POMC,オレキシンレセプターと一部共存するニューロンを持つこと、また、NPY、およびオレキシン投射を受けることを報告してきた。また、電子顕微鏡を用いて弓状核におけるGALP産生ニューロンを観察したところ、GALP免疫陽性ニューロンはGALP免疫陰性軸索終末とシナプスを形成していること像がえられた。またGALP免疫陽性軸索の終末がGALP免疫陰性樹状突起ともシナプスを形成していることも観察された。GALPの脳室内投与は摂食を促進することから、GALPの摂食促進系のニューロンネットワークを調べるために、外側視床下部に存在するオレキシン産生ニューロンとメラニン凝集ホルモン(Melanin-concentrating hormone, MCH)産生ニューロンとの相互間の投射を調べた結果、GALPのターゲットニューロンが外側視床下部のオレキシンおよにメラニン凝集ホルモンであることを確認した。GALPはオレキシンニューロンを介して摂食調節をするか否かを検討するために抗オレキシンIgGまたは正常IgGを用いて、阻害実験を行った結果、GALPは外側視床下部において、オレキシンニューロンを介して摂食を亢進しているものと考えている。Galanin-Like peptide(GALP)はGPCR(G蛋白質共役型受容体)の内因性のリガンドとして同定されてまだ間もない。そのためGALPは摂食調節において「促進作用」と報告されているものの、生理的意義は不明な点が多い。そこで、我々はGALPの摂食調節における機能解明を目的とし、脳内、特に視床下部・弓状核においてのGALPの分布と局在を明らかにし、さらにGALPによる摂食調節物質の細胞内シグナル伝達機構解明を試みた。先に、我々は弓状核においてGALPニューロンはNPY(摂食促進)の作用を受けること。また、POMC(摂食抑制)と同一ニューロンを持つことを明らかにしてきた。今回、我々はさらにGALPとその他の摂食調節物質における神経相関を試みた結果、これらの他に強力な摂食促進作用をもつオレキシンニューロンの作用を受けることが蛍光抗体法による2重免疫染色により観察された。さらにGALPニューロンはオレキシンレセプターと同一のニューロンを持つことが確認された。その共存の割合は視床下部の弓状核において、前部で高くなる傾向であり、GALPとPOMCの共存の割合とは逆の傾向になることが明らかになった。これらの結果から、GALPは脳内の部位により作用の違いがみられることが示唆された。さらにオレキシンは「睡眠」に関与した物質であり、GALPはオレキシンの作用を受けることから、摂食調節以外にも他の作用を持つことが予想された。これらの結果からGALPは複雑なニューロンネットワークを構築していることが示唆された。上記の研究成果は国内外の学会またはシンポジウム、および論文、総説等で発表された。
自然体験を進めるための火山灰データベースの作成

研究目的:本研究は,生徒の自然体験を進めるために,火山灰層を教材として活用することを目的として行った.近年,子供達が実際に自然を体験する機会の減少傾向が指摘され,理科等の授業における体験学習の必要性が高まっている.一方,世界有数の火山国である日本列島には数多くの火山灰層が分布しており,化学組成分析等の対比手法の充実により,400万年以降からの火山灰編年が進んできた.これらの火山灰編年研究に基づき,どの地域にどのような火山灰層が分布しているかというデータベースを作成し,体験授業を推進する教材として活用することを目指した.研究方法:(1)火山灰研究が蓄積されている日本各地の鮮新-更新世堆積盆地および九州などの火山分布地域に関連する研究資料,文献等の情報収集を行った.(2)(1)に基づき,九州,東海,関東など鮮新-更新統の鍵火山灰層の採集・記載を行った.(3)火山灰層の鉱物組成や火山ガラス・斑晶鉱物の屈折率測定,火山ガラスの化学組成分析などを行った.(4)収集資料の解析,野外調査での記載,岩石学的および化学組成等の特性などを統合し,400万年以降の鮮新-更新統の主な火山灰層の同定・対比を検討し基礎データとした.研究成果:千葉県銚子の犬吠層群の主要火山灰層が愛知県の東海層群の主要火山灰層と対比されることが明らかになった.また犬吠層群名洗層,東京都江東区の上総層群より,ざくろ石を大量に含む特徴的な火山灰層を発見し,これらが,神奈川県中津層群,鎌倉の上総層群で報告されているざくろ石火山灰層と対比されることを明らかにした(日本第四紀学会,地質学会で口頭発表).これらは,南関東から東海にかけての火山灰層データベースの貴重な成果となった.一方,野外体験学習の現状や問題点を検討した成果を地質ニュースに,火山灰を用いた体験授業の実践報告を研究紀要に発表した.研究目的:本研究は,生徒の自然体験を進めるために,火山灰層を教材として活用することを目的として行った.近年,子供達が実際に自然を体験する機会の減少傾向が指摘され,理科等の授業における体験学習の必要性が高まっている.一方,世界有数の火山国である日本列島には数多くの火山灰層が分布しており,化学組成分析等の対比手法の充実により,400万年以降からの火山灰編年が進んできた.これらの火山灰編年研究に基づき,どの地域にどのような火山灰層が分布しているかというデータベースを作成し,体験授業を推進する教材として活用することを目指した.研究方法:(1)火山灰研究が蓄積されている日本各地の鮮新-更新世堆積盆地および九州などの火山分布地域に関連する研究資料,文献等の情報収集を行った.(2)(1)に基づき,九州,東海,関東など鮮新-更新統の鍵火山灰層の採集・記載を行った.(3)火山灰層の鉱物組成や火山ガラス・斑晶鉱物の屈折率測定,火山ガラスの化学組成分析などを行った.(4)収集資料の解析,野外調査での記載,岩石学的および化学組成等の特性などを統合し,400万年以降の鮮新-更新統の主な火山灰層の同定・対比を検討し基礎データとした.研究成果:千葉県銚子の犬吠層群の主要火山灰層が愛知県の東海層群の主要火山灰層と対比されることが明らかになった.また犬吠層群名洗層,東京都江東区の上総層群より,ざくろ石を大量に含む特徴的な火山灰層を発見し,これらが,神奈川県中津層群,鎌倉の上総層群で報告されているざくろ石火山灰層と対比されることを明らかにした(日本第四紀学会,地質学会で口頭発表).これらは,南関東から東海にかけての火山灰層データベースの貴重な成果となった.一方,野外体験学習の現状や問題点を検討した成果を地質ニュースに,火山灰を用いた体験授業の実践報告を研究紀要に発表した.
ミカエリス・メンテン型消失を示す薬物の母集団動態解析と個別投与設計

臨床的に得ることのできる限られたTDMデータから、患者固有の体内動態パラメータを推定し処方変更を行うためには、該当する患者集団における薬物動態の特性を示す母集団動態パラメータを事前に求める必要がある。しかし、ミカエリス・メンテン型消失を示す抗てんかん薬フェニトインについては、速度論的解析が極めて複雑であるため、未だ精密な母集団動態パラメータは得られていない。本研究では、ミカエリス・メンテン型消失を有する非線形薬物動態の解析法の確立、およびフェニトインの母集団動態パラメータの設定とそれに基づく個別投与設計法の構築について検討を行い以下の研究成果を得た。1.ミカエリス・メンテン微分方程式の積分形であるK_m・log(C/C_<t=0>)+C-C_<t=0>+V_<max>/V・t=0が、薬物繰り返し投与時の血中濃度推移に対し、極めて精密な近似解析解を与えることを見い出し、非線形薬物動態を高速に解析する方法を確立した。2.京大病院において加療中のてんかん患者からフェニトインのTDMデータを集積し、大型計算機を用いてフェニトインの母集団薬物動態パラメータ(V_<max>、K_m、V)を推定した。これら母集団薬物動態パラメータは、フェニトインの初期投与量を設定する上で有用な情報を与えると考えられた。また、薬物投与後に得られた血中濃度の解析に、母集団パラメータ(事前情報)に基づくベイジアン推計法を適用し、フェニトインの個別投与設計システムを構築した。さらに、本投与設計を用いることによって、数少ない血中濃度データからでも患者固有の動態パラメータの推定し、投与計画の精密化が可能であることを明らかにした。
現代における仏教系社会福祉事業の実践状況と今後の方向性に関する研究

本年度は、まず昨年度中に調査を完了している、「時宗」及び「融通念佛宗」に関して、その結果をまとめ、成果の公表を行うことを目指して研究を行なった。「時宗」及び「融通念仏宗」の寺院に対する一次調査(実態調査)」については、昨年度も報告した通り、「時宗」26教区全414ヶ寺(実母数は正住職寺院316ヶ寺)、「融通念仏宗」14教区全359ヶ寺(実母数は正住職寺院261ヶ寺)に対して、(1)基本属性、(2)寺院の社会福祉事業実践(i.社会福祉関係施設の運営の有無、ii.社会福祉関係事業の実施の有無、iii.NGO・NPO活動実践及び関心の有無等)、(3)各寺院の住職個々人の社会福祉事業実践(i.個人としての(民生委員、保護司等の)社会福祉関係職務の引き受けの有無、ii.仏教と社会福祉に関する考え方等)の項目についてアンケート調査を実施し、アンケート回収率は、「時宗」47.9%、「融通念仏宗」42.9%であったが、これらの結果は、(紙面の関係上、2回に分けての報告となったが)それぞれ、「時宗」は『時宗教学年報』34号に、融通念佛宗は、『大源』55号に、まず成果の一部を公表することができ、調査にご協力頂いた各宗門寺院の方々にも結果にお目通しを頂く機会を得ることができている。また、16年度中に本研究にご理解を頂いた「天台宗」全3345ヶ寺に対して、先と同様のアンケート調査を実施し、697寺院から回答を得ているが、この調査報告もできれば天台宗各寺院の方々の目に止まる事のできる形で速やかに成果の公表が行なえるよう、目下調整中である。本研究を通じて寺院における社会福祉事業実践の実態の一部が明らかにすることができた。今後は、更に同様の調査を他宗に対しても行なっていくことで、仏教社会福祉の課題や方向性に関して、より具体的な研究・提言を行なっていく必要があると考えている。本年度予定していた研究実施計画のうち、まず「1.先行研究の再分析」の一つとして掲げていた各宗団の社会福祉実践や関係調査の実施状況等については、幸いにも、本研究代表者が、浄土宗総合研究所仏教福祉研究班の研究スタッフとして関わることができ、本研究と同様の調査の実施に加わる等、浄土宗を中心に一定程度の把握をすることができた。また、天台宗や臨済宗に関しては、宗務に関わっておられる方と直接お会いして、その現状をお伺いすることができている。また、「2.「時宗」及び「融通念仏宗」の寺院に対する一次調査(実態調査)の実施」については、当初の予定通り、「時宗」26教区全414ヶ寺(実母数は正住職寺院316ヶ寺)、「融通念仏宗」14教区全359ヶ寺(実母数は正住職寺院261ヶ寺)に対して、(1)基本属性、(2)寺院の社会福祉事業実践(i.社会福祉関係施設の運営の有無、ii.社会福祉関係事業の実施の有無、iii.NGO・NPO活動実践及び関心の有無等)、(3)各寺院の住職個々人の社会福祉事業実践(i.個人としての(民生委員、保護司等の)社会福祉関係職務の引き受けの有無、ii.仏教と社会福祉に関する考え方等)の項目についてアンケート調査を実施することができた。ちなみに、アンケート回収率は、「時宗」47.9%、「融通念仏宗」42.9%であった。現在、一定程度の量的把握を行なうべく、エディテングやデータクリーニング作業を継続中である。なお、平成17年3月27日に開催された第19回国際宗教学宗教史会議世界大会では、本研究代表者は、ラウンドテーブル「戦後日本における仏教と社会福祉」の参加者の一人として、今年度の研究実績等も踏まえた報告を行っている。

本研究を通じて寺院における社会福祉事業実践の実態の一部が明らかにすることができた。今後は、更に同様の調査を他宗に対しても行なっていくことで、仏教社会福祉の課題や方向性に関して、より具体的な研究・提言を行なっていく必要があると考えている。
中枢神経系グリア細胞の分化における遺伝子制御ネットワーク

本研究では、ショウジョウバエのP-エレメントの挿入変異法により見い出されたグリア細胞特異的なホメオドメイン蛋白質をコードするrepo(reversed polarity)遺伝子の機能欠損型変遺体や機能亢進型変異体を用いることにより、グリア細胞の分化決定機構を明らかにすることを目的とする。repo変異は、Electroretinogram(ERG)の極性が逆転していることを特徴とする変異体として同定され、光受容細胞の光応答を細胞内記録法で観察したところ、光応答の極性と振幅が正常であったことよりrepo変異体の異常が光受容細胞以外にあり、即ちグリア細胞による電気的絶縁機能が欠落しているためと考えられた。P-エレメントを指標としてrepo遺伝子座のクローニングを行い、転写単位の同定と構造解析よりrepo遺伝子産物がホメオドメイン蛋白質であることが明かとなった。胚発生期において、repo遺伝子は腹部上皮領域の最外側かつ最前列に位置する単一のグリオブラスト(未分化な神経上皮から産生されるグリア系の細胞系譜を産み出す最初の前駆細胞)において発現を開始する。グリオブラストは分裂と移動を繰り返し、長軸索路に沿って存在するlongitudinalグリア細胞群を形成する。repo遺伝子はmidlineグリア(mesectoderm由来で中枢神経系の他のグリア細胞と起源を異にする)以外のほとんど全てのグリア細胞で発現する。repoの機能欠損型変遺体においては未熟なグリア系の前駆細胞は形成されており、repo遺伝子産物がグリア細胞の終分化に必要と考えられた。また酵母の転写因子であるGal4の認識配列(UAS)をrepo遺伝子の上流に有したトランスジェニックフライを作成し、repo遺伝子産物を中枢神経系内に異所的に発現させることにより、特定のパイオニア・ニューロンの軸索走行異常が起こることを観察した。この表現型の原因として、異所的なグリア様細胞が出現することを複数のグリア細胞マーカーにより確認し、また特定の神経芽細胞における異所的なrepo遺伝子産物の発現による神経細胞特異的マーカーの消失を見いだした。