hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
二酸化炭素と水の分子機能を利用した水共存有機膨張液相における反応促進と選択性制御

有機液相(反応基質あるいは溶媒),加圧二酸化炭素,水を構成要素とする多相系反応場を水素化反応や光触媒反応に応用して,その有用性を示すとともに二酸化炭素と水の役割・機能を分子レベルで解明した。対象とした反応は,ニトリル化合物からの第1級アミン合成,フェノール水素化,水の光分解による水素製造等である。有機液相に溶解した二酸化炭素分子と基質との相互作用,担持金属触媒と反応化学種(二酸化炭素と水素から生成する一酸化炭素,有機基質,水)との相互作用を赤外分光法(透過法,全反射法)で調べた。本多相系反応場で反応速度の向上,生成物分布の変化,あるいは触媒寿命の変化が見られ,二酸化炭素と水の機能はそれぞれの反応で異なることを示した。水相が共存する二酸化炭素加圧下の膨張有機液相の反応場としての特徴を明らかにするために,本年度はニトロベンゼンの選択的水素化を取り上げた。これまでの研究によれば,反応系を二酸化炭素で加圧すると総括の反応速度が増加し,目的生成物であるアニリンが転化率によらずほぼ100%の選択率で得られる。加圧効果が極大となる圧力は,10MPa程度であった。水添加によって二酸化炭素加圧発現の圧力,生成物分布がどのように変化するかに注目した。ニトロベンゼンを反応基質,アルミナ担持ニッケルを触媒として,50°Cで反応実験を行った。その結果,水が共存すると二酸化炭素の加圧効果は1MPa程度の低圧で水不在時の極大値にほぼ匹敵する転化率が得られた。圧力を更に高くすると転化率は,緩やかではあるが更に増加することが分った。水が共存してもアニリンが唯一の生成物で100%選択率は同じであり,ニトロベンゼン水素化によるアニリン合成に対して,水-有機膨張液相の有用性が認められた。上記の多相系反応場によるニトロベンゼン水素化反応の特徴を調べるために,反応中間体のニトロソベンゼン,フェニルヒドロキシルアミンを出発反応物とする水素化実験も行った。水と加圧二酸化炭素が存在する場合,ニトロベンゼンはニトロソベンゼンを経由せずに直接フェニルヒドロキシルアミンに変化し,この過程が律則段階であると推測された。高圧その場赤外分光法によりニトロ其の反応性は二酸化炭素分子との相互作用により低下ことが原因と考えられる。更に,常温常圧下での赤外分光法による予備的な検討によれば,フェニルヒドロキシルアミンのN-O基と水の間に相互作用が存在し,そのアニリンへの変化を促進させる可能性が示唆された。上記以外にニトロスチレン水素化についても同様な検討を行って,二酸化炭素加圧と水添加の影響を検討した。二酸化炭素(CO2)が溶解した膨張有機液相での水素化反応を行い,CO2の役割・機能について研究した。対象とした反応基質は前年度のニトロベンゼンの結果を考慮して二官能性のニトロスチレンを選び,触媒としてチタニア担持白金触媒,溶媒として極性の異なるトルエンとエタノールを用いた。ニトロスチレンの水素化ではニトロ基に水素付加したビニルアニリン,ビニル基に水素付加したエチルニトロベンゼン,両基に水素付加したエチルアニリンが生成する。トルエンを溶媒とした場合,CO2圧力に殆ど関係なく,生成物として主にエチルニトロベンゼンが得られ,CO2がニトロ基の反応を抑制するという前年度の結果と一致した。しかし,エタノール溶媒ではCO2圧力で結果が異なっていた。低圧の場合CO2加圧の効果は現れず,ニトロ基が水素化された生成物ビニルアニリンも得られた。一方,高圧ではトルエンと同じCO2加圧の効果が認められた。有機基質,溶媒,CO2間の相互作用を調べるために,CO2加圧下の有機液相を全反射赤外分光法で調べた。その結果,トルエンではCO2分子とニトロ基の相互作用が認められたが,極性のエタノールでは小さいことが分った。これは反応基質とCO2分子の相互作用よりも極性溶媒分子との相互作用が起こり易いためと考えられる。そのためエタノール溶媒では加圧CO2の効果が小さいと推察された。この考えは分子動力学法による液相構造に関するモデル計算の結果とも一致した。膨張液相は反応基質へのCO2溶解度が小さいとき,あるいは固体基質を扱うとき有効な反応場となり得るが,溶媒は基質,溶媒,CO2間の相互作用を考慮して選択することが重要である。これらに加えてCO2を反応場/反応物とする有機合成反応も研究している。本研究では加圧二酸化炭素,有機基質液相,水相,固体触媒から構成される新しいタイプの多相系反応場を対象としている。この多相系反応場の反応速度,生成物分布,触媒の寿命は複数の因子で左右される。

そのひとつの重要な因子として液相に溶解した二酸化炭素分子と反応基質の特定官能基の間の相互作用を指摘し,高圧その場赤外分光法で詳しく調べて来た。しかし,この赤外分光測定は水と触媒が存在しない系で行ったものであり,より反応条件に近い系での測定が求められる。そこで本年度は,水の効果を分子レベルで明らかにすることを目的とした。水の影響は多岐にわたると予想されるが,ここでは貴金属触媒による水素と二酸化炭素からの一酸化炭素の生成と吸着に注目する。自作の耐圧セルを利用したその場高圧赤外分光法を用いて,市販のアルミナ担持貴金属触媒(Pt, Pd, Rh, Ru)をペレット状に成型したものを試料とし,水素,二酸化炭素,水が共存する条件で,触媒表面への一酸化炭素の吸着を調べた。水素圧力は固定し,二酸化炭素圧力を020 MPaの範囲で変化させ,一酸化炭素の吸着量,吸着状態(linear型,bridge型等)が,触媒と圧力でどのように異なるのか調べた。次に同様な実験を有機基質が存在する場合に広げ,有機基質が存在によって,水の効果が変わるのかどうかを調べた。例えば,フェノール水素化の場合,一酸化炭素あるいは水の触媒金属(パラジウム)への吸着が強く,基質は吸着できないため一酸化炭素の吸着によって触媒は速やかに失活し,水が存在しても抑制出来ないことを示した。しかし,中間体であるシクロヘキサノンの場合,触媒金属表面の一部に吸着することが出来るため,フェノールの水素化は抑制されてもシクロヘキサノンの水素化は進行することを示した。ニトロスチレンという二官能性反応基質の水素化をモデル反応として,二酸化炭素の加圧効果について検討し,圧力と有機溶媒の影響を明らかにすることができた。二酸化炭素の加圧効果と溶媒の影響を全反射赤外分光法で分子レベルで評価することも出来た。膨張液相の反応場としての特徴を解明するための重要な知見を得ることが出来た。24年度が最終年度であるため、記入しない。上記のようにニトロスチレンの水素化をモデル反応として,加圧二酸化炭素の効果を分子レベルで検討することが出来た。しかし,水の影響については未だ十分な成果が得られていないので,今後はこの点に留意しながら研究を進める。反応実験とともに水の効果を分子レベルで解明する分光学的実験を検討する。
アクティブ・ラーニングとICT活用による授業改善のための教員研修プログラムの開発

(教員研修の実施と修正)これまでに開発してきた教員研修パッケージによる教員研修を東京・富山・広島・愛知で実施した.これらの成果から,1)児童生徒にICT活用を指導するための研修(5種類),2)教員がICTを活用するための研修(6種類)に整理した.教員研修のカリキュラムは,地域のICT環境整備の影響のみならず,これまでに行われてきたICT活用研修の頻度や内容,アクティブ・ラーニングに対する考え方による影響も大きいことから,各地の事情に合わせて教員研修パッケージを選択して作成できるようにした.また,教員がICTを活用するための研修は,本研究の趣旨であるICT活用とアクティブ・ラーニングによる授業改善の趣旨から考えると重点ではないとも考えられたが,児童生徒にICT活用を指導する際や,学習課題を提示しアクティブ・ラーニングを実施する際に,普段から教員がICT活用に慣れている必要があること,多くの地域で児童生徒用のICT環境整備が十分になされていないことなどが,本教員研修の実施で明らかになったことから,分かりやすく位置づけ,選択できるようにした.(新しい教員研修パッケージの開発)上記の教員研修の実施に際して,ICT活用による授業改善の前提となる「情報モラル」や「プログラミング」を指導するための教員研修のニーズが高かったために,これらについて体験的に学ぶ研修パッケージを追加した.(Webへの公開)教員研修の際に必要なスライドやワークシート等は,教科書紙面など公開が難しいものがあるが,それらを除いてWebで公開した.また,Webフォームをつけて,必要な学校等に送ることができるようにした.(1)ICT活用を前提としたアクティブ・ラーニングの事例収集・整理計画にあった2校に加えて,1校の事例及び優れた実践者2名の実践を分析した.追加調査した理由は,PISA調査の結果,ICT活用の効果は認められないとし,この理由としてOECDより「21世紀のテクノロジーを20世紀の指導や実践に結びつけることが,教育の有効性を単に弱めることになる」と示されていることがあげられる.本研究においても,ICT活用やアクティブ・ラーニングが行われているように見えても,旧来の指導法,例えば,一斉指導の延長上にあるものを排除した結果,新たな事例を探す必要に迫られた.一方で,現状で,こういった実践は数少なく,あまり目にすることが少ない上に,見た目には大きく変わらないことから,実際に参観した経験のない教員にも分かりやすく伝えるための工夫が必要であることも明らかとなった.(2)教員研修モデルカリキュラムの開発中教審答申,次期学習指導要領が公開されたため,それらに対応したカリキュラムづくりを行っている.特に,アクティブ・ラーニングは,「主体的・対話的で深い学び」と定義され,特に「深い学び」においては,「見方・考え方」を鍛えたり,働かせたりすることが重要とされるなど,質の高いアクティブ・ラーニングの考え方が示された.これらに対応した実践,特にICT活用はどのようなものが望ましいのか,改めて分析を行っている.その上で,教員研修カリキュラムづくりを行う見込みである.(3)教員研修パッケージの開発の試行どのような要件を満たした教員研修パッケージが必要になるか,パッケージの試作を行い,教員養成段階の学生を対象に試行した.ICT活用の前提となる情報モラル指導をテーマとして,研修自体がアクティブ・ラーニングになるような工夫を行った.講義スライド,進行案,ワークシートなど,ノウハウが蓄積された.1人1台PCの授業での活用をますます発展させた実践者は,旧来の授業の枠組みでは捉えにくい,新しいタイプの質の高い実践を行っていることが本研究の調査で明らかとなった.これらの実践は,当然ながら,アクティブ・ラーニングが行われているが,その前提として,子供たちは,鍛え抜かれた基礎的・基本的な知識・技能を有していた.その結果,例えば,5年生の45分の授業のみで,ワープロを用いて,600字程度の質の高い小論文を他者とも関わり合いながら仕上げていた.こういった授業が,将来像であるとしたら,アクティブ・ラーニングそのものだけではなく,その前提となる基礎的・基本的な知識・技能を鍛えるための教員研修パッケージも必要と考えられる.こういった点についてさらなる検討が必要であると考えられる.加えて,3月に次期学習指導要領が公示され,特にアクティブ・ラーニングの定義が詳細化されたため,それらへの対応が必要となっている.以上の事情から,若干の遅れが見られる.(1)教員研修カリキュラムの評価と修正本研究の計画後,中教審答申,新学習指導要領が公開されたため,それらへの対応を試みている.また,今回,初めて教職課程コアカリキュラムが公開されたため,教員養成からの接続も考慮した教員研修の検討も行っている.特に,アクティブ・ラーニングについては,「主体的・対話的で深い学び」とされ,「見方・考え方」「学習過程」などの考え方も示された.また,学習の基盤となる能力である「言語能力」「情報活用能力」「問題発見・解決能力」を育みつつ発揮することも示された.これらの関係は複雑であり,多くの教員において理解が難しいものである.そこで「問題発見・解決能力」を支えるために「言語能力」「情報活用能力」があるといった整理を行い,どのように積み上げて児童生徒に指導していくべきか明らかにした.具体的には,例えば,情報活用スキル,ICT操作スキルをベースに,課題の設定,情報の収集,整理・分析,まとめ・表現の学習過程で問題解決を行うとした.これらについて教員が体験的に学ぶことができるカリキュラムを開発した.(2)教員研修パッケージの開発と評価情報活用スキル,ICT操作スキルに関する指導法,課題の設定,情報の収集,整理・分析,まとめ・表現の学習過程に関する指導法について,具体的な例題を通して,教員が体験的に学び,児童生徒に指導するための教員研修パッケージを開発した.

例題を10問程度作り,それらに取り組む際に,より教員らが能動的に関われるように専用のシールを開発した.シールを貼りながら,研修に取り組むことで,指導法をより明確に理解できる工夫を行った.その他,昨年度の成果でもあるICTを活用した漢字指導法や,アクティブ・ラーニングを取り入れた情報モラル指導に関する教員研修・教員養成パッケージについて公開や学会発表を行った.学習指導要領解説や教職課程コアカリキュラムの公開が行われたため,それらに対応した教員研修カリキュラム等がほぼ予定通り開発できた.これらは複雑であるが,シンプルな構造に見立てて,シールを用いる教員研修手法などを開発し,複数の教員研修で実際に行い,評価修正を行っている.加えて,情報モラル指導や漢字指導など,ICT活用やアクティブ・ラーニングの基盤となる教員研修パッケージを公開した.(教員研修の実施と修正)これまでに開発してきた教員研修パッケージによる教員研修を東京・富山・広島・愛知で実施した.これらの成果から,1)児童生徒にICT活用を指導するための研修(5種類),2)教員がICTを活用するための研修(6種類)に整理した.教員研修のカリキュラムは,地域のICT環境整備の影響のみならず,これまでに行われてきたICT活用研修の頻度や内容,アクティブ・ラーニングに対する考え方による影響も大きいことから,各地の事情に合わせて教員研修パッケージを選択して作成できるようにした.また,教員がICTを活用するための研修は,本研究の趣旨であるICT活用とアクティブ・ラーニングによる授業改善の趣旨から考えると重点ではないとも考えられたが,児童生徒にICT活用を指導する際や,学習課題を提示しアクティブ・ラーニングを実施する際に,普段から教員がICT活用に慣れている必要があること,多くの地域で児童生徒用のICT環境整備が十分になされていないことなどが,本教員研修の実施で明らかになったことから,分かりやすく位置づけ,選択できるようにした.(新しい教員研修パッケージの開発)上記の教員研修の実施に際して,ICT活用による授業改善の前提となる「情報モラル」や「プログラミング」を指導するための教員研修のニーズが高かったために,これらについて体験的に学ぶ研修パッケージを追加した.(Webへの公開)
植物由来VOCと自動車排出ガスの光化学反応が都市大気汚染物質の生成に与える影響

都市大気汚染物質(PM2.5に代表される微粒子や光化学オゾン)の新たな原因物質の一つとして、街路樹の放出する植物由来VOC(BVOC)が近年有力視されてきている。本研究では、自動車由来の汚染空気が存在する沿道大気に街路樹からの植物由来VOC(BVOC)が放出されたとき、どのような光化学反応が起こり、どれほど微粒子や光化学オゾンが生成されるのかを室内実験と数値実験による検証を通じて解明する。そして、街路樹由来のBVOCが東京都心の沿道大気で生成する微粒子と光化学オゾンの総量を推定する。
無線化した脳卒中片麻痺患者歩行機能回復訓練支援システムの開発

脳卒中片麻痺患者が自ら行えることを目指す歩行訓練支援システムの開発を行った.このシステムは,促通反復療法の一つである歩行促通手技の装置による代替を目指した.この時の歩行改善を図る刺激としては,機能的振動刺激を用いた.開発した歩行訓練支援システムは,歩行速度や下肢の角速度などに改善が認められた.しかし,促通手技を与える歩行では,さらなる歩行改善効果が認められたことから,歩行訓練支援システムは,刺激の与え方の調節等により,さらなる歩行改善が期待できることも示された脳卒中片麻痺患者が自ら行えることを目指す歩行訓練支援システムの開発を行った.このシステムは,促通反復療法の一つである歩行促通手技の装置による代替を目指した.この時の歩行改善を図る刺激としては,機能的振動刺激を用いた.開発した歩行訓練支援システムは,歩行速度や下肢の角速度などに改善が認められた.しかし,促通手技を与える歩行では,さらなる歩行改善効果が認められたことから,歩行訓練支援システムは,刺激の与え方の調節等により,さらなる歩行改善が期待できることも示された本研究の目的は、片麻痺患者の歩行の評価及び訓練支援システムで用いる歩行動作を感知する各種信号の送信を無線化することにより、患者に拘束を与えず、比較的長い距離の歩行動作の評価及びそれを使った歩行訓練支援システムの開発を行ない、その効果を確かめることにある。本年度は、(1)健常者についてトレッドミルを用い、歩行速度と下肢に装着するセンサー出力の詳細な関係の把握、(2)脳卒中片麻痺患者の歩行における下肢装着センサー出力の健常者の歩行結果との比較、(3)片麻痺患者の歩行機能回復訓練支援システムの促進刺激として用いる計画である振動刺激、および促通手技による刺激を与えた結果の効果の表れ方の検討、を行なった。その結果以下のような知見を得た。1健常者の歩行では、歩行速度の増大に伴い、ジャイロ(角速度)センサーにより得た下肢の角速度は、大腿、下腿、足部いずれも増大し、両者(歩行速度と角速度)の間には高い直線性が見られた。これにより、片麻痺患者の歩行の評価を、歩行速度を介して、下肢の歩行中の角速度ピーク値により評価できる可能性が示唆された。2歩行速度と下肢角速度を健常者と片麻痺患者との問で比較したところ、大腿、下腿とも、麻痺肢に比べて、非麻痺肢の値が大きくなっていた。このことより、片麻痺患者歩行における両側下肢の動きの非対称性が認められ、麻痺肢の動きの遅れを非麻痺肢が補っていることが示唆された。3振動刺激と促通刺激の効果を、歩行速度、下肢角速度、立脚時間でみた。患者全員の平均値の差の検定を行なったところ、歩行速度、立脚時間では、有意な差が認められたものの、下肢角速度では、そうならなかった。刺激による歩行速度の増大は、立脚時間の短縮によるもので、下肢の角速度によらないことが判明した。本研究の目的は、片麻痺患者の歩行の評価及び訓練支援システムで用いる歩行動作を感知する各種信号の送信を無線化することにより、患者に拘束を与えず、比較的長い距離の歩行動作の評価及びそれを使った歩行訓練支援システムの開発を行ない、その効果を確かめることにある。前年度は、歩行の評価方法について、健常者の歩行計測により、ジャイロセンサによる大腿、下腿の角速度が歩行速度と比例関係にあることを確認した。このジャイロセンサについて、最近、下腿角度の角速度パターンから接地、離地のタイミングを調べたり、立脚期、遊脚期ごとの角速度の積分による1歩ごとのストライド長を抽出する研究がみられるようになった。そこで、本年度は、下肢装着のジャイロセンサにより得られる下肢角速度情報のみにより歩行の時間的、空間的、および融合的評価項目としての立脚・遊脚時間、ステップ長、歩行速度推計が可能かを集中的に検討した。その結果、以下の知見が得られた。1.ジャイロセンサの角速度波形から歩行イベント時間を計測することができた。これまで、接地センサ等を要した立脚・遊脚時間の判別が、ジャイロセンサのみで可能であることがわかった。2.大腿と下腿につけたジャイロセンサの角速度の積分値から1歩ごとのストライド長を推定することができた。これまで画像解析等を要したステップ長を,ジャイロセンサにより推定可能であるということがわかった。3.前記1と2の知見をもとに、ジャイロセンサによって1歩行周期ごとの歩行速度を推定することができることがわかった。なお、ステップ長と歩行速度の推定には、回帰式を用いた。これまでの研究で我々は、患者に装着したセンサおよび刺激装置をケーブルでつなぎ、固定式計算機で制御し、片麻痺患者の遊脚中の下肢に振動刺激を与えるようなシステムを構築していた。本年度はシステムの制御装置部を小型化し、患者に訓練装置一式を装着することにより、ケーブルによる可動範囲の制限をなくした訓練装置を製作した。歩行訓練支援システムは、荷重センサの信号により麻痺肢の遊脚中に麻痺肢鼠径部と非麻痺肢中殿筋に、また、麻痺肢の立脚中に麻痺肢中殿筋に振動を与えることにより、麻痺歩行の改善促進を図り、下肢の角速度センサよる下肢角速度の評価を行えるものである。本装置を装着した結果、片麻痺患者の特に健側の下腿角速度に有意な増大傾向が見られ、振動刺激の歩行改善の可能性が示唆された。しかし、本装置のモデルとなるリハビリテーション専門医による促通手技を行う歩行においては、下肢角速度にさらに大きな増大傾向が見られた。

このことは、本装置における振動と専門医によるタッピング刺激の間に刺激の強さ、もしくはタイミングにまだ差があり、今後、この差の要因を確かめ装置を改善することにより、さらに患者の歩行改善に対する効果を高めることができる可能性のあることも示唆された。振動刺激を用いて脳卒中リハビリテーション患者の歩行改善を促進する試みは、世界的にもまだ見られない。また、システムのモデルともなる促通手技を用いた歩行の促進も、その効果について定量化されたのは、ほとんどはじめてのことであり、臨床的、学術的な意義は高いといえる。
紫外線により誘導されるネオ・セルフ特異的制御性T細胞の新しい機能と治療戦略

本研究では、紫外線で誘導されるネオ・セルフ特異的制御性T細胞の新しい機能を利用した治療の基盤となるデータを出す。過去2年間の公募研究期間で、紫外線で誘導されるネオ・セルフを提示する樹状細胞を同定した(Yamazaki S*et al. J Immunol 2018*Corresponding author&未発表データ)。紫外線で誘導されるネオ・セルフ特異的制御性T細胞はこれまでに報告されていない新しい機能をもつ(manuscript in preparation)。樹状細胞がどのように新しい機能を持つ制御性T細胞を増やしているか、分子機構を明らかにし、新しい病態治療への応用を目指す。
複数のGnRHニューロン群による下垂体の多重支配

本研究で用いた硬骨魚類を含め、脊椎動物には終神経、視索前野-視床下部、中脳の合計3つのGnRH細胞群が存在することがわかっており、視索前野のGnRH細胞群が下垂体を支配することは既に我々によって実験的手法による証明がなされている。視索前野以外のGnRH細胞群である終神経および中脳の細胞群の存在する脳部位にトレーサーを注入して下垂体を支配をするかどうか調べた。今年度は、現代的な硬骨魚類である棘鰭類に属するドワーフグーラミーに加えて、古い時代に他の硬骨魚類から分化した骨標類に属するキンギョも材料として上記の研究を行った。2つのGnRH細胞群について両方の種で数例ずつの注入成功例が得られた。これらのうち、ドワーフグーラミーの終神経のGnRH細胞群を含む領域にトレーサーを投与した1例で、下垂体に線維が発見された。この結果は、下垂体が複数のGnRH細胞群による多重支配をうける可能性を示唆している点で重要である。また同時に、本課題の結果は下垂体のGnRHによる制御様式には種差が存在する可能性を示しており、進化学的な視点からも重要性を持つと考える。今後もさらに例数を増やすことにこの問題をより確実に証明する必要がある。GnRH受容体の抗体はいまのところ特異性の高いものは得られていないが、多重支配の存在を示唆する結果が得られたことを考慮すると、組織化学での使用にたえるものを作成して受容体の分布を明らかにする意義は極めて大きいことが明確となった。視索前野のゴナドトロピン放出ホルモン(GnRH)細胞群が下垂体を支配することは既に申請者らの研究によって確立している。そこで、視索前野以外のGnRH細胞群である終神経および中脳の細胞群にトレーサーを注入して下垂体の支配をするかどうか調べた。本年度は現代的な硬骨魚類である棘鰭類に属するドワーフグーラミーを材料とし上記の研究を行った。in vivoでは、特に中脳の細胞群への注入で、傷害が大きいため十分な生存期間を確保できなかった。このため、申請者らが開発した脳全体を摘出しin vitro条件下でトレーサーを注入する実験法(whole brain in vitro tract-tracing method)を行った。これまでのところ、トレーサー標識されたGnRH線維は下垂体に見いだされていない。これは、線維が少数であるため実験的な証明が困難であるためかもしれず、来年度はさらに例数を追加するとともに、古い時代に硬骨魚類系統の本幹から分かれたキンギョも材料に追加する予定である。キンギョでは中脳のGnRH細胞群が産生する分子種であるニワトリII型GnRHが、かなり豊富に下垂体に分布することを示唆する報告がある。このため調べる対象としてより有望であるといえる。なお、GnRH受容体の抗体は現在作成中である。受容体に対する優れた抗体は容易には得られないが、特異性の高いものが得られ次第、免疫組織化学的に受容体の分布を検索する予定である。
公共的に転用再生された古民家に関する調査研究

特定地域調査結果として新潟県松代町の転用事例より下記の事項が明らかになった(1)空家の公共的な活用方法として望まれているのは、「宿泊施設」、「交流施設」、「教育施設」である。しかし、空家の活用例が集落内に少なく、どの程度の集落負担がかかるか未知であるため、「空家を活用する」という考えが希薄な現状である。(2)民家再生利用の課題は、「法律」、「改修費」、「古民家の雰囲気を無くさないこと」、「助成金」、「民家再生のノウハウが少ないこと」である。(3)田舎体験、農家民泊、ホームステイなどの都市農村交流は、地域住民の生きがいにつながり、町を知ってもらういい機会で、地域活性化につながる。しかし、都市農村交流のノウハウが少ないことや、指導者不足が原因で、都市農村交流に踏み切れない集落が存在する。都市農村交流の問題点として、地域住民の疲労がある。受け入れ体制の基盤が整っていないため、地域住民の負担は大きいと考えられる。広域調査結果として近畿地方の転用事例より下記の事項が明らかになった。(1)転用は文化施設、商業施設、コミュニティ施設の順で多い。(2)古民家転用事例は年々増加傾向で、複合化されている施設が多い。(3)文化施設では所有者からの寄贈、整備事業の一環を理由に開設したものが多かった。その他の施設では、空き家、古民家の特性を生かすことを理由に開設したものが多かった。(4)最近開設された施設においては、保存にとらわれない、利用者主体の改修を行っている。(5)古民家改修のメリットは、親しみやすい、地域住民に受け入れられやすい、関心を持ってくれるなどがあげられた。(6)古民家改修のデメリットは人手および改修費不足などあげられる。(7)文化施設では、静的保存を重視するものが多い。(8)ソフトの柔軟化と用途の複合化により地域の活性化が期待できる。(9)古民家の転用は、様々な用途に対して有効である。1.目的昨今では、行政・民間・第三者機関などが各地で、地域資源として古民家を再生し、公共的利活用することにより、生活文化の伝承・地域景観の保全・地域交流の促進などを目的に展開している。未だ数多くの古民家が点在し、過疎化の進展に苦慮する農山村地域の地域活性化の足がかりになると考えられる。そこで本研究では、古民家が集落に数多く点在する農村景観豊かな中山間地である新潟県松代町における空家の利用状況を調査し、地域資源としての古民家の公共的利活用の課題と可能性について考察する。2.方法松代町の各集落の情報・空家利用情報を現地調査、町資料および住宅地図、全ての集落の区長へのヒアリング・アンケートにより調査した。アンケートは35集落中24集落回収した。(回収率69%)また、民家再生事例1件に対してアンケート・ヒアリングを行った。3.結論空家」のままにしている理由は解体処分に費用がかかること、先祖から受け継いだ土地を他人にいじられたくないことである。空家であることの問題点は、集落の行事に活気がなくなること、不審火の発生、除雪作業を近隣住民が受け持つことである。空家の公共的な活用法として望まれているのは、宿泊施設、交流施設、教育施設である。民家再生利用の課題は、法律、改修費、古民家の雰囲気をなくさないこと、助成金、ノウハウがないことである。

空家の利用形態は「宿泊施設」「交流施設」「福祉施設」「文化施設」「教育施設」など様々だが、自らの地域の方向性や特性を見出し、都市農村交流を通じた地域活性化のプログラムなど、用途転用も見据えた空家利用の意識向上が望まれる。現在、建物の長寿命化、産業廃棄物の削減が求められている中、地域資源として古民家を再生しようという流れが出てきている。空き家の数は増え、高齢化が進む地域も多い。地域環境の改善や地域の活性化という点から見ても、古民家の再生はまちづくりの貴重な足がかりになると考えられる。本研究では、近畿地方の古民家転用の現状と傾向を明らかにし、課題と可能性を考察することで古民家転用の必要性および付加価値の創造を目的としている。近畿2府4県の地方自治体、商工会・商工会議所にメールによる問い合せを行い、36件の事例を得た。さらに、ヒアリング先の紹介により14件の事例を得た。これらの結果、50件の古民家^<1)>転用事例を得た。事例調査として50件に対して、アンケート調査を行い、33件から回答を得た。さらに、メールの問い合わせによって得た事例36件のうち、アンケート調査の回答を得た事例からギャラリー、事務所などを伴わない商業施設を除いた20件について、ヒアリング調査を行った。全体的には、文化施設への転用が、次に商業施設、コミュニティ施設の順で多かった。文化施設では静的保存を重視するものが多い。しかし、今後動的な活用を図っていく施設もみられた。コミュニティ施設では、文化施設との複合で貸し出しをしている施設もあったが、スペースを提供するだけの施設が多かった。商業施設では、ギャラリー、事務所などを伴う飲食店が多かった。福祉施設では、デイサービスを基本としているが、託児所・宅老所を行っている施設もみられた。最近開設された施設においては、保存にとらわれない、利用者主体の改修を行っている。古民家改修のメリットとしては、用途を問わず、親しみやすい、地域住民に受け入れられやすい、関心を持ってくれるなどがあげられた。古民家改修のデメリットとしては、用途を問わず、人手および改修費不足など、運営、維持管理関連が主な共通課題としてあげられる。
TGF-βファミリーならびに副腎皮質ホルモンはいかにボルナウイルスを制御するのか

1.BoDV-1感染におけるTGF-βファミリーの役割:C57BL/6マウス由来初代培養神経細胞にBoDV-1を感染し、抽出したRNAを用いてマイクルアレイ法による発現遺伝子の網羅的な解析を行った。現在、変動のあった遺伝子群のグルーピングを行っている。初代培養グリア細胞における発現遺伝子の解析は現在検討中である。2.BoDV-1感染における副腎皮質ホルモンの役割とTGF-βファミリーとの交互作用:BoDV-1感染C57BL/6マウス由来初代神経細胞に合成副腎皮質ホルモン(デキサメタゾン:Dex)を添加したところ、細胞の表現型は大きく変化しなかったが、ウイルス感染率が上昇した。この現象は、初代培養神経細胞の培養時にAra-Cを添加しグリア細胞等の増殖を抑えた培養条件においても認められた。ウイルス感染率の上昇は、グルココルチコイドレセプター(GR)への阻害薬により抑制されたことから、ウイルス感染率の上昇はDexによるGRを介した反応であることが示された。Dexの処置により、細胞質に局在するウイルスPタンパク質が増加した。この結果から、Dex処置された細胞ではBoDVあるいはvRNPがcell to cell伝播しやすい状況にあることが示唆された。3.BoDV-1感染1のマウスにおけるTGF-βファミリーと副腎皮質ホルモンの交互作用:1BoDV-1急性感染期のマウスに副腎皮質ホルモン(CORT)を接種した。その結果、CORT接種により、肉眼的なボルナ病臨床症状は増悪化し、体重も減少し、脳内ウイルス量は増加した。しかし、脳炎の程度は、軽減した。2BoDV-1感染後期のマウスにCORTを接種した。その結果、CORT接種により、肉眼的なボルナ病臨床症状、体重、脳内ウイルス量の相違は認められなかった。しかし、脳炎の程度は、一旦軽減した後に重度化した。感染細胞における発現遺伝子解析は現在解析中だが、ウイルス感染初代培養神経細胞における副腎皮質ホルモンの影響は極めて興味深い結果が得られたため。さらに、ウイルス感染動物における副腎皮質ホルモンの影響についても順調に解析結果が得られている。1マウス由来初代培養神経細胞ならびに初代培養グリア細胞における発現遺伝子の解析を重点的に行う。2ウイルス感染動物における副腎皮質ホルモンの影響を、感染前、感染後(急性期と後期)の3点で解析を行い、比較検討を行う。
肥満症の診断及び治療薬開発に繋がる摂食機能イメージング用プローブの開発

肥満症の新たな治療戦略として数種の摂食中枢を標的とした肥満症治療薬の開発が進められている。本研究では、肥満治療薬の評価及肥満症の診断ツールの開発を目指して、ポジトロン断層撮影法(PET)用プローブとしてイミダゾリンI2受容体に高親和性で高い選択性を示す超高比放射能化[11C]BU99008を開発し、[11C]BU99008を用いた肥満ラット脳PET測定により肥満症による微量な変化を定量化し、肥満治療薬の評価に有用であることを実証した。さらに、肥満症診断のツールとして[11C]BU99008を用いたPET測定が臨床研究を行えるまで着手した。本年度は特異性が高く、脳移行性の高いグレリン受容体選択的PET用プローブを探索し、グレリン受容体に高い親和性(IC50 = 7.0 nM)を示し、薬物動態シミュレーションソフトウェアの結果から適度の脳移行性を示し、PET用核種である11C標識が可能であったGRL3を見出した。初めに、GRL3及び標識前駆体化合物を実験に適した収量で合成した。その後、11Cで標識した[11C]GRL3をインビボ実験に適した収量、放射化学的純度、比放射能で合成することができた。続いてげっ歯類によるインビボ評価を行った結果、脳への移行性が低く、薬物排出トランスポーターであるP糖たんぱく質及び乳がん耐性たんぱく質により、脳から速やかに排出されてしまうことが分かった。そのため、薬物排出トランスポーターに影響を受けにくい新たな高親和性グレリン受容体選択的PET用プローブを探索し、標識前駆体前駆体及び標品の合成を開始している。次に、選択的イミダゾリンI2受容体リガンドBU990018(Ki = 2.6 nM)を18F標識した[18F]FEBUを合成することができ、げっ歯類でインビボ評価を行った。[18F]FEBUは実験に適した放射能量、比放射能で合成することができ、合成終了後1時間経過後の放射化学的純度が95%以上であり、安定であることが示された。マウスでのインビボ実験では、脳への集積において高い受容体特異的結合が見られた。さらに、ラット脳PET測定でも摂食中枢である視床下部に高い集積が見られ、高い受容体特異的結合が示された。[18F]FEBUはイミダゾリンI2受容体をイメージングできる優れたPET用プローブであると考えられ、肥満ラットを用いた評価を開始した。本年度は、前年度で開発したグレリン受容体PET用プローブの評価を行った。新規グレリン受容体PET用プローブは脳内への移行性が低く、薬剤排出トランスポーターにより直ちに脳から排出されてしまうことが分かった。小動物脳PET測定により薬剤排出トランスポーターを阻害することにより、脳への移行性が高まり、新規グレリン受容体PET用プローブが脳に集積することが確認され、脳のグレリン受容体イメージングの可能性を示した。次に、前年度までに開発したイミダゾリンI2受容体PET用プローブ([11C]BU99008)を用いた肥満モデルラットによる脳PET測定を行った。摂食中枢である視床下部に高い集積が確認され、[11C]BU99008を用いた脳定量PET測定により肥満型ラットがやせ型ラットより放射能集積が高まることを定量的に評価できた。以上の結果からイミダゾリンI2受容体が肥満と関連があることを示すことができ、イミダゾリンI2受容体と摂食機能との関連について更なる検討が必要であることが分かった。また、代謝型グルタミン酸5受容体選択的PET用プローブ[11C]ABP688を用いたラット脳PET定量測定も行い、肥満型ラットとやせ型ラットの脳内の代謝型グルタミン酸5受容体への放射能集積に有意な差が見られなかった。代謝型グルタミン酸5受容体と肥満との関連は以前の報告では示されていたが、脳PET測定では、内在性グルタミンの影響等により明らかな違いを示すことができなかったと考えられる。よって、肥満による脳内の変化をを感度良くイメージング及び定量できるのは、イミダゾリンI2受容体PET用プローブ([11C]BU99008)を用いたPET測定であると考えられ、次年度以降更なる検討を進めていく。イミダゾリンI2受容体結合の肥満による増加を明らかに示すことができ、成果を公表することができたため。本年度は、イミダゾリンI2受容体選択的PET用プローブ[11C]BU99008を用いて肥満との関連をラット脳PET測定により定量的に評価した。前年度の半定量的な放射能集積による評価と同様に、高い放射能集積がみられた摂食中枢である視床下部において、肥満型ラットがやせ型ラットより、Logan Plot法により解析した結合能が有意に増加することが分かった。この結果から[11C]BU99008を用いたPET測定により、肥満の診断及び肥満薬の評価指標になり得ることが分かり、今後の臨床での評価に期待できると考えられた。次に、肥満と関連があることが報告されているセロトニントランスポーターの選択的PET用プローブである[11C]DASBを用いて、肥満ラット脳PET定量測定を行った。

高い放射能集積がみられた視床及び中等度の集積がみられた視床下部において、結合能がやせ型に比べて肥満型が増加することを示すことができた。肥満ラットモデルを用いた脳PET定量測定が肥満の診断及び治療効果の判定に有用であることが分かり、更なる他の神経受容体等選択的PET用プローブによる評価により、肥満の診断ツールとしての有用性を高める必要があることが分かった。さらに、肥満診断のための新規PET用プローブの開発として、開発した新規グレリン受容体リガンド選択的PET用プローブを開発し、グレリン受容体が豊富に存在する膵臓においてイメージング剤としての可能性を評価した。マウス全身PET測定により、膵臓での高い放射能集積及び特異的結合が確認され、膵臓でのグレリン受容体の機能を測定できるプローブであることが考えられ、肥満との関連について更なる検討を行う。さらに、摂食中枢である視床下部に豊富に存在するニューロペプチドY選択的PET用プローブを開発した。次年度にPETを用いたインビボ評価を行う。定量的脳PET測定が肥満診断薬及び肥満治療薬の評価指標になり得ることを示したため。イミダゾリンI2受容体選択的PET用プローブ[11C]BU99008を用いたPET測定が肥満症の診断ツールとして有用であることについてさらに詳細に検討した。摂食中枢である視床下部への[11C]BU99008投与後の放射能集積及び結合能が肥満によって上昇することについては、内在性リガンドであるアグマチンの量を反映していると考えられ、肥満によりアグマチン濃度が変化することは以前から論文で報告されており、PET測定を用いて肥満による微量なアグマチン量の変化を[11C]BU99008結合の変化として定量化することができると考えられた。このことから、[11C]BU99008を用いたPET測定が肥満症診断のツールとしての有用性をさらに高めることができた。また、イミダゾリンI2受容体結合は、モノアミン酸化酵素の結合サイトとの相関が確認されており、モノアミン酸化酵素が肥満と関連があることも報告されている。よって、[11C]BU99008を用いたPET測定により、モノアミン酸化酵素の変化に起因する肥満の影響も反映していることが分かり、アグマチン量だけでなくモノアミン酸化酵素の変化の両方を反映した肥満による影響を評価できると考えられた。このように[11C]BU99008を用いたPET測定が肥満症の診断ツールとしてより有用であることが実証され、ヒトへの応用のため準備を開始した。非臨床安全性試験の必要性を検討し、準備を進めた。[11C]BU99008によるPET測定については、最近イギリスの研究チームが臨床応用を開始したことを報告され、我々も肥満症診断のツールとして臨床研究を進めていく準備を開始した。肥満症の新たな治療戦略として数種の摂食中枢を標的とした肥満症治療薬の開発が進められている。本研究では、肥満治療薬の評価及肥満症の診断ツールの開発を目指して、ポジトロン断層撮影法(PET)用プローブとしてイミダゾリンI2受容体に高親和性で高い選択性を示す超高比放射能化[11C]BU99008を開発し、[11C]BU99008を用いた肥満ラット脳PET測定により肥満症による微量な変化を定量化し、肥満治療薬の評価に有用であることを実証した。さらに、肥満症診断のツールとして[11C]BU99008を用いたPET測定が臨床研究を行えるまで着手した。新規なグレリン受容体選択的PET用プローブ及びイミダゾリンI2
LANにおけるデ-タベ-スゲ-トウェイに関する研究

本研究は、オンライン情報検索サ-ビスを研究者の手元のワ-クステ-ションから利用する際に機能するゲ-トウェイシステムの実現を主要な目的としている。現在、我国の学術環境では、学術情報センタ-や大型計算機センタ-等により多くのデ-タベ-スがサ-ビスされるようになってきている。しかし、センタ-毎にTSSサ-ビスが異なり、コマンド体系、運用体制に一貫性がないため、利用者の立場からは決して使い易い状況であるとは言い難い。本研究で提案するデ-タベ-スゲ-トウェイとは、利用者とデ-タベ-スセンタ-の中間に位置し、デ-タベ-スにアクセスする際の差異を吸収して統一した利用者インタフェ-スを提供するような情報変換システムのことをいう。今後、大学にはLANやワ-クステ-ションの導入が進むと予想されるので、LAN内のゲ-トウェイマシンにこのような機能を搭載することにより、上述のようなサ-ビスを実現することが妥当である。システムの実現形態として、現有のワ-クステ-ションをゲ-トウェイマシンとして位置づけ、外界との接続をまず行った。当初は、通信方式として第2種パケット交換(CCITTX.3,X.29)を考えていたが、今後の大学環境における通信形態を考えるとTCP/IPの方が重要であると判断されたため、この方式による接続を実現した。これによって、センタ-内のワ-クステ-ション等から自由に広域ネットワ-クを介して接続された外部のマシンへ接続する基盤が確立した。文献デ-タベ-スを念頭において、標準的な検索を行うための機能の整理を行い、これをウィンドウインタフェ-スで実現する際のソフトウェア実現上の問題について検討を行った。プロトタイプの試作としては、文献のフルテキスト/ラスタ-イメ-ジデ-タベ-スの検索を想定したウィンドウ型の利用者インタ-フェ-スを作成して、均質なデ-タベ-ス利用の実現可能性を示した。本研究は、オンライン情報検索サ-ビスを研究者の手元のワ-クステ-ションから利用する際に機能するゲ-トウェイシステムを試作することを主要な目的としている。現在、我国の大学環境では、学術情報センタ-や大型計算機センタ-等により多くのデ-タベ-スがサ-ビスされるようになってきている。本研究で提案するデ-タベ-スゲ-トウェイとは、利用者とデ-タベ-スセンタ-の中間に位置し、デ-タベ-ス毎の差異を呼吸して統一した利用者インタフェ-スを提供するような情報変換システムのことをいう。今後、大学にはLANやワ-クステ-ションの導入が進むと予想されるので、LAN内のコミュニケ-ションサ-バにこのようなゲ-トウェイ機能を登載することにより、上述のようなサ-ビスを実現しようと考えている。1989年度においては、現有のワ-クステ-ションをゲ-トウェイマシンとして位置づけ、外界との接続をまず行った。当初は、第2種バケット交換(X.3,X.29)のみを通信方式として考えていたが、今後の大学環境における通信形態を考えるとTCP/IPの方が重要であると考えられるので、この方式による接続も併せて実現した。

また、文献デ-タベ-スを念頭において、標準的な検索を行うための機能の整理を行い、これをウィンドウインタフェ-スで実現する際のソフトウェア実現上の問題について検討を行った。次年度においては、遠隔のデ-タベ-スにアクセスするためのプログラムと利用者インタフェ-スの実現が主要な課題となる。本研究は、オンライン情報検索サ-ビスを研究者の手元のワ-クステ-ションから利用する際に機能するゲ-トウェイシステムの実現を主要な目的としている。現在、我国の学術環境では、学術情報センタ-や大型計算機センタ-等により多くのデ-タベ-スがサ-ビスされるようになってきている。しかし、センタ-毎にTSSサ-ビスが異なり、コマンド体系、運用体制に一貫性がないため、利用者の立場からは決して使い易い状況であるとは言い難い。本研究で提案するデ-タベ-スゲ-トウェイとは、利用者とデ-タベ-スセンタ-の中間に位置し、デ-タベ-スにアクセスする際の差異を吸収して統一した利用者インタ-フェ-スを提供するような情報変換システムのことをいう。今後、大学にはLANやワ-クステ-ションの導入が進むと予想されるので、LAN内のゲ-トウェイマシンにこのような機能を搭載することにより、上述のようなサ-ビスを実現することが妥当である。昨年度に行った、TCP/IPによるゲ-トウェイマシンと外界との接続により、センタ-内のワ-クステ-ション等から自由に広域ネットワ-クを介して接続された外部のマシンへ接続する基盤が確立した。この接続形態はこれらの学術情報ネットワ-クの通信の形態としてもっても柔軟性と発展性に富むと判断される。一方、デ-タベ-スについては、今後の学術情報流通の主流になると期待される一次情報のアクセスに主眼をおいた。まず、文献デ-タベ-スについては、標準的な検索に必要な機能の整理を行い、これをオブジェクト指向デ-タベ-スのアプロ-チにより、ウィンドウインタフェ-スを実現する際の実現上の問題について検討を行った。プロトタイプの試作としては、文献のフルテキスト/ラスタ-イメ-ジデ-タベ-スの検索を想定したウィンドウ型の利用者インタ-フェ-スを作成して、均質なデ-タベ-ス利用の実現可能性を示した。
スタイル画の感性価値を活かした衣服デザインの創造的設計支援システムの開発

服飾デザイン画から人体と衣服のデフォルマシオン(変形)を取り除く方法を提案した.まずデザイン画131点と実物写真を分析し,人体の変形は頭部の大きさと幅で説明できること,また衣服固有の変形があることを示した.次いで骨格・衣服のモデルを組み合わせる提案法と,人体のみを正規化する従来法をデザイン画70点に適用した.これと実物写真を専門家6名に観察させたところ,7割の試料で提案法がより実物に近いことが分かった.本研究では、アパレル分野で衣服デザインを製作する際に描かれるスタイル画におけるデフォルマシオンの役割と機能に着目し、その調査、分析を行うものである。衣服デザインにはイメージ表現が極めて重要であり、デザイナーは衣服のシルエットやディテールの特徴を何等かのイメージを高めたり、さらにまとめる作業として、描く人体と衣服にデフォルマシオン(意図的な変形による芸術的効果)を行うことが多い。デザイナーがアイデアと創造性をまとめ、パタンナーにイメージを伝達するために有用なデフォルマシオンであるが、現実とは異なるスタイル画のプロポーションからパターンメーキングを行うことは極めて難しい。したがって現状の生産過程では、デザイナーとパタンナーが繰り返しデザインの確認をとりながら型紙の内容をする。そこで、もしデフォルマシオンされたスタイル画から、現実のパターンメーキングに必要なプロポーションをはじめとした数値的な情報が得られたなら、パターンメーキングが迅速化され、デフォルメされたスタイル画が最終的にどのような衣服になるのか、そのシュミレーションが可能になる。こうした背景から、本研究では多数のスタイル画の資料とその実物作品と現実の人体や衣服との相互関係を調査し、デフォルマシオンの特徴を定量化し法則性を導き出す。そして最終的なデザインを3Dモデルとして可視化する。そして、多様な衣服デザインのアイデアを扱いながら、設計行程の早い段階でデザインを相互評価することが可能なシステムを開発する。ファッション誌『装苑』の新人向けコンテストの作品から,自然な立位姿勢のデザイン画131点と,実際の衣服を撮影モデルが着た写真(実物写真)を収集した.まず人体に施されるデフォルマシオン(変形)について定量的に分析するため,デザイン画の画像に骨格モデルを当てはめて,プロポーションに関する人体寸法13項目を抽出した.相関分析の結果,人体の変形は頭部の大きさと,身体の幅で概ね説明できることが判明した.次に衣服の変形について分析するため,デザイン画と実物写真に衣服のモデルを当てはめて,シルエットに関する衣服寸法5項目を抽出した.両者の違いを分析したところ,人体では説明できない衣服固有の変形が存在すること,また実衣服の寸法はデザイン画から予測できる可能性があることが分かった.これにより,第一の目的であったデフォルマシオンの解明が達成された.これらの知見に基づいて,実際にデザイン画から人体と衣服のデフォルマシオンを取り除く手法を考案した.この手法と従来の人体についてのみ変形を取り除く手法とを用いて、ワンピース70作品のデザイン画を,デフォルマシオンを除いた標準画へと変換した.どちらの手法による標準画が、より実物写真に近いかを服飾の専門家6名に評価させたところ,48作品で本研究の提案法が支持され,3作品では従来法が支持された.すなわち従来法より高い精度で実衣服の形態を予測できたことが分かった.提案法は,衣服デザイン設計支援システムの基盤技術となるものである.これと関連研究と組み合わせれば型紙への変換や,3次元的可視化が理論上,実現できる.また変形を分類することで,標準画への変換精度の向上が期待できる.このため,デザイン画を追加収集し,過去40年の222点の頭身数と,身体の幅を表す肩幅の推移を分析した.これにより,人体の変形の特徴は3つの年代に分類できることが分かった.服飾デザイン画から人体と衣服のデフォルマシオン(変形)を取り除く方法を提案した.まずデザイン画131点と実物写真を分析し,人体の変形は頭部の大きさと幅で説明できること,また衣服固有の変形があることを示した.次いで骨格・衣服のモデルを組み合わせる提案法と,人体のみを正規化する従来法をデザイン画70点に適用した.これと実物写真を専門家6名に観察させたところ,7割の試料で提案法がより実物に近いことが分かった.衣服デザインにおけるスタイル画では、人の感覚的なデフォルマシオン(意図的な変形による芸術的効果)により、衣服構造の情報、身体性・美意識・イメージが同時に表現される。それは衣服デザインのアイデアの創出過程に、デザイン性と芸術性の融合が極めて重要であることを示している。そこで今年度は、スタイル画が描かれる用途の中でも,創造的なデザインを創造する目的で描かれたコンテスト作品におけるスタイル画とそれから制作された実物作品から、デフォルマシオンの特徴をより明確に抽出すること目的とし研究を進めた。資料は、1990年2009年までの20年間にわたる同一のファッション雑誌141冊であり、掲載された公募のスタイル画,合計707枚から、描かれた着衣人体が極端なポーズをとっていない正面向き、あるいは横向きで、直立した姿勢であるデザイン画を選び、デフォルマシオンの要素として最も基本データとして、着衣人体のプロポーション、顔の部位表現の省略についてを調査した。さらにデフォルマシオンと描かれた実物衣服のデザインの内容との関係をシルエットの特徴と服種から分類した。

1990年代の前半から90年代中頃のスタイル画では、11頭身や12頭身という頭部の小さいスタイル画が多く、1990年代中頃から2000年代では、時代が後になるにつれ、10頭身、9頭身、8頭身と、徐々に頭部が大きいプロポーションへと推移し、1990年代には少数であった6頭身や7頭身という現実的なプロポーションが描かれるなど、デフォルマシオンの特徴と時期的推移が判明した。過去の日本における服飾分野のデザイン画について、その変遷とデフォルマシオンの表現の特徴を調査した。さらに1960年代以降に、製作のために描かれたデザイン画とその実物写真を収集し、他の服飾デザイン画と比較した。さらにそれらのデザイン画としての特徴と表現の時代的傾向の概要を、同時期のファッションデザインの傾向と照らし合わせて検証した。次にデザイン画のプロポーションの分析を行うために、直立姿勢のデザイン画に描かれた人物像の頭身数とプロポーションの関係を調査した。デザイン画から身体各部位の長さ(寸法)を抽出する必要があるため、2次元骨格モデルを作成し、試料のデザイン画に適用した。骨格モデルは2次元座標を持つ関節点で構成されるものであり、人体各部位の長さを求めるのに適した点をデザイン画上に推定し表示した。その推定に関して、複数のデザイナーによる実験を実施し、信頼性についての検証を行った。この骨格モデルの適用により、デザイン画の人体が画像上での数値情報として抽出可能になり、8頭身を超えるデフォルマシオンが施された長さ方向のプロポーションの描かれ方に、一定の法則性があることを見出した。これらの内容から、本研究の達成度は、当初の研究目的に対して概ね計画通りに遂行している。本研究を遂行するために重要な資料であるスタイル画の収集は、当初、1000点を目標としていたが、これまでに約700点の収集を終え、さらにそれらは1990年代2000年代の20年間に渡るものである。このことにより、これまで行われてこなかったスタイル画の長期間に渡る時期的推移の分析を可能になった。また、スタイル画のデフォルマシオンの分析では、着衣人体におけるデフォルマシオンの最も基本的な特徴を示すプロポーションを計測し終えた。このように資料収集とそのプロポーション計測に関しては、概ね計画に沿った内容を順調に遂行できたと考えられる。これまでの研究をもとに基礎資料の分類を詳細に行うことで、デフォルマシオンの要素が特定化され、分類の方向性を明確に示すことができた。なお既に入手したスタイル画は創造的な用途として限定された目的であり、まだ偏りがある。従ってスタイル画の特徴の観察を詳細に行い、国内外のスタイル画表現の種類から表現の多様性を定量的に確認することが今後は必要と考えている。同時にスタイル画の描かれた表現の時時代性、背景や目的をより明確にすることも必要である。作成した骨格モデルを用いたデフォルマシオンのプロポーション分析を行う。さらに衣服デザインとの関係を分析するために、標準的な衣服シルエットの型として、デザインを分類し、この際には衣服パターン作成時に形態情報となるシルエット点を用いた2次元衣服モデルを作成する。姿勢、ポーズについても、モデルから得られる数値情報が自動的にパターン情報として読み取ることを可能にするため、着用形態を正規化する。