hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ビブリオ属細菌の環境応答能調節とその生理的意義

コレラ菌アミノ酸走性受容体を2つ同定し,うち一つは胆汁の主要成分タウリンの受容体としても働くことを見出した.タウリン応答およびタウリン受容体発現が37°C培養で顕著に増加したことから,タウリン走性がコレラ菌感染過程で重要な役割を果たす可能性が示唆された.一方,海洋ビブリオ菌においてもアミノ酸走性センサーを同定し,側毛発現時に発現誘導されることを示唆する結果を得た.さらに,走化性シグナル伝達系因子と相同な蛋白質群が,微好気条件で極局在することを見出した.これらのシグナル伝達系は宿主腸内などの微好気条件で働く可能性がある.コレラ菌アミノ酸走性受容体を2つ同定し,うち一つは胆汁の主要成分タウリンの受容体としても働くことを見出した.タウリン応答およびタウリン受容体発現が37°C培養で顕著に増加したことから,タウリン走性がコレラ菌感染過程で重要な役割を果たす可能性が示唆された.一方,海洋ビブリオ菌においてもアミノ酸走性センサーを同定し,側毛発現時に発現誘導されることを示唆する結果を得た.さらに,走化性シグナル伝達系因子と相同な蛋白質群が,微好気条件で極局在することを見出した.これらのシグナル伝達系は宿主腸内などの微好気条件で働く可能性がある.(a)誘引・忌避物質とその受容体(MLP)の同定および機能解析:ペリプラズム領域にPAS様ドメインを2つもつMlp24とMlp37,およびPAS様ドメインを1つだけもつMlp2とMlp3が,アミノ酸走性を媒介することを示した.(b)培養条件による受容体の発現・機能調節とその機構の解析:Mlp37の細胞内での存在量が培養温度によって変化することを見出した.(c)受容体のCheシステムへの帰属:44種のMLPが3組のCheシステムのうちどれに帰属するのかについて明らかにするため,各MLPと各システムの受容体メチル化酵素CheR1,CheR2,CheR3を共存させ,どの酵素でメチル化されるかを調べた.この方法で15種のMLPの帰属を推定できた.(d)Che蛋白質の局在解析:システムIIのChe蛋白質が常に極に局在しているのに対し,システムIとIIIのChe蛋白質は微好気的条件下でのみ極への局在が見られ,好気的条件では局在は(可逆的に)阻害されることを見出した.(a)誘引・忌避物質とその受容体の同定および機能解析:コレラ菌Mlp24,Mlp37と相同性の高いMLP(MlpAと命名)がアミノ酸走性を媒介することを見出した.(b)培養条件による受容体の発現・機能・局在調節とその機構の解析:コレラ菌Mlp24に対する抗体を用いたウェスタンブロッティングにより,側毛が構成的に発現する固体表面で培養した場合と液体培養した場合,また固体表面で培養した場合でもコロニーの中心と周縁では検出されるMLPのパターンが異なることを見出した.1.コレラ菌(1)誘引・忌避物質とその受容体(MLP)の同定および機能解析:ペリプラズム領域にPAS様ドメインを2つもつMlp24がさまざまなアミノ酸を結合し,走性を媒介することを見出した.さらに,部位特異的変異導入により,PAS様ドメインの一つがアミノ酸結合に関与することを示した.Mlp24と近縁のMlp37はさまざまなアミノ酸に加えてタウリンも結合し,走性を媒介することを見出した.PAS様ドメインを1つだけもつMlp2とMlp3もアミノ酸走性を媒介するが,特異性が大きく異なることを示した.(2)培養条件による受容体の発現・機能調節とその機構の解析:Mlp37およびそれと相同なMlp10が培養温度により異なる発現調節を受けることを見出し,それが転写レベルで起こることを示唆する結果を得た.(3)受容体のCheシステムへの帰属:mlp24,mlp32,mlp37三重欠失株を構築し,これを宿主としたMLP発現系を用いると,アミノ酸走性能がスウォームアッセイによって解析できることを見出した.(4)Che蛋白質の局在解析:システムIとIIIのChe蛋白質は微好気的条件下での極局在について,薬剤を用いた解析を行い,酸素の有無は局在制御に直接関係しないことを見出した.2.海洋ビブリオ菌(1)誘引・忌避物質とその受容体の同定および機能解析:コレラ菌のいくつかのmlp遺伝子をクローン化し,アミノ酸走性を媒介するかどうか解析した.また,キチンの構成成分であるN-アセチルグルコサミン(GlcNAc)存在下で,GlcNAcに対する走性が促進されることを見出した.(2)培養条件による受容体の発現・機能・局在調節とその機構の解析:コレラ菌Mlp24,Mlp37と相同性の高いMlpAの側毛発現時と非発現時での細胞内存在量を解析した.コレラ菌アミノ酸走性が37°C培養で増強されることを見出している.今回,主要アミノ酸受容体Mlp24とMlp37の発現について解析し,Mlp37蛋白質およびそのmRNAの細胞内存在量が37°C培養で増加することを見出した.これに対応して,Mlp37特異的誘引物質タウリンに対する応答も37°C培養で大きく増強された.プラスミド上からMlp37を発現させると,タウリン応答の温度依存性は失われた.

タウリンが胆汁の主要成分であることを考え合わせると,タウリン走性とその受容体の発現調節はコレラ菌感染過程で重要な役割を果たす可能性がある.また,コレラ菌が尿素に対して走性応答を示すこと,この応答も37°C培養で増強されることを見出した.一方,同じビブリオ属の海洋ビブリオ菌においてもアミノ酸走性センサーを同定し,ペリプラズム結合蛋白質の関与を示唆する結果を得た.さらに,走化性シグナル伝達系因子と相同性をもちながら走化性に関与しない蛋白質群について,GFP融合体を用いた局在解析を行い,微好気条件またはエネルギー代謝阻害剤存在下で極局在することを見出した.すなわち,これらのシグナル伝達系は宿主腸内などの微好気条件で働く可能性がある.以上の成果は,ビブリオ属細菌環境応答・病原性に関する重要な知見である.以上の主要な成果について,1報の論文を投稿中(査読コメントを受け改訂中),もう1報の論文も投稿直前である.(1)コレラ菌に関する成果:(a)誘引・忌避物質とその受容体(MLP)の同定および機能解析:ペリプラズム領域にPAS様ドメインを2つもつMlp24がアミノ酸受容体であることを証明し,論文を発表した.また,Mlp24と近縁のMlp37がさまざまなアミノ酸に加えてタウリンも結合し,その結合には1つ目のPAS様ドメインが関与することを見出した.PAS様ドメインを1つだけもつMlp2とMlp3もアミノ酸走性を媒介するが,アミノ酸は直接結合しないことを示した.(b)培養条件による受容体の発現・機能調節とその機構の解析:Northern blotting解析により,Mlp37およびそれと相同なMlp10の培養温度にる発現調節が転写レベルで起こることを示した.(c)受容体のCheシステムへの帰属:mlp24, mlp32, mlp37三重欠失株により,さらに2つの受容体Mlp28, Mlp29がアミノ酸走性を媒介することを見出した.(d) Che蛋白質の局在解析:システムIとIIIのChe蛋白質の局在について,薬剤を用いた細胞分画解析を行った.(2)海洋ビブリオ菌に関する成果:(a)誘引・忌避物質とその受容体の同定および機能解析:海洋ビブリオ菌のMLPのうち,ペリプラズム領域にPAS様ドメインを2つもつVaMlp17およびPAS様ドメインを1つもつVaMlp1がアミノ酸走性を媒介することを見出した.(b)培養条件による受容体の発現・機能・局在調節とその機構の解析:スイミング細胞(側毛非発現)とスウォーミング細胞(側毛発現)においてシステインに対する走性応答が異なることを見出した.また,VaMlp17の細胞内存在量が側毛発現時に上昇することを見出した.コレラ菌,海洋ビブリオ菌のアミノ酸走性受容体を同定できたこと.とくに,コレラ菌Mlp24については,構造-機能相関が明らかになってきた.すでに論文投稿中で,改訂中である.Mlp37については,タウリン認識能,37°Cでの発現誘導などから,病原性との関わりが示唆された.CheシステムI,IIIコンポーネントの局在制御についても,解析を進める中で病原性との関わりが示唆された.このように,とくにコレラ菌において,環境応答の分子機構と生理的意義に関する研究は計画以上に進展している.海洋ビブリオ菌の解析は予想以上に困難で,やや遅れているが,総合的には順調に進展している.25年度が最終年度であるため、記入しない。コレラ菌,海洋ビブリオ菌のアミノ酸走性受容体を同定できている.とくに,コレラ菌Mlp24については,構造-機能相関を明らかにし,論文として発表した.
サイトカインとその受容体を介した口腔粘膜細胞と免疫細胞とのクロストーク

前年度の研究によりヒト末梢血中のCD34+NK progenitor細胞は歯肉繊維芽細胞(HGF)との共培養によりtarget細胞をK562としたNK活性が亢進する傾向があること、口腔上皮細胞株(HSC-2)や一部のHGFでは恒常的に細胞膜上にMICA/Bを発現しているが、これらの細胞ではLPSや炎症性サイトカインによるMICA/Bの発現に影響は見られなかったこと、HGFとリンパ球画分(PBMC)との共培養ではPBMC単独培養に比べNK活性が低下することを報告した。これらの結果を受け今年度では、PBMCとHGFとの共培養によるNK活性の低下はNK細胞による直接的な作用か、あるいは他の細胞による間接的な作用によるものであるか、また間接的な作用であるとすればPBMC中のどの細胞集団がこのNK活性低下に関与しているのか検討を行うことを目的として実験を行った。その結果1)HGFは無刺激の状態でNKG2DリガンドのうちMICA/Bを細胞膜上に発現しているが、ULBP-1は発現しておらず刺激後も誘導されないこと2)PBMC, PBL, non CD8^+細胞,non CD3^+細胞はHGFとの共培養によりcytotoxicityが抑制され,また培養後のNKG2Dの発現は、共培養後のほうが単独培養に比べ抑制される傾向がみられること3)CD8^+細胞,CD3^+細胞は単独培養、HGFとの共培養ともに6日間培養後にはcytotoxicityはほとんどみられず、NKG2Dの発現は培養前と比較して単独培養でより強く抑制されること4)NK cellsは単独培養、HGFとの共培養ともに1日後、3日後ではcytotoxicityは差が見られないが、6日後では共培養ではcytotoxicityが高いまま維持されているのに対し、単独培養では低下すること5)PBMCとHGFとの共培養によるcytotoxicityの抑制はNK細胞による直接的な作用ではなく、マクロファージ(CD14^+細胞)による間接的な作用によるものであることが示唆された。口腔粘膜を構成する細胞の一つである歯肉線維芽細胞(HGF)は膜結合型のIL-15を発現しているが、歯周病での反応においてIL-15の発現がどのように変化するのかは不明である。歯周病はグラム陰性菌による内因感染であることから内毒素性リポ多糖(LPS)や自然免疫に関与するサイトカインでHGFを刺激し、24h、48h後にIL-15mRNA発現及び細胞膜上のIL-15の変化を調べた。HGFは正常部位及び炎症部位由来のものを使用した。以上のことから1)HGFは恒常的にIL-15を発現しているが、LPSや一部の炎症性サイトカインはHGFのIL-15発現に影響を及ぼし、特にIFN-γ,TNF-α刺激によりIL-15発現が亢進されること2)CD34^+NKprogenitor細胞はHGFと共培養することによりCD56陽性のNK細胞へと分化することが示唆された。前年度ではヒト歯肉線維芽細胞(HGF)は細胞膜上にIL-75を発現し、CD34^+細胞はHGFとの共培養によりCD56性のNK細胞へと分化することが示唆されたことを報告した。今年度はこの共培養後に得られたCD56陽性細胞のNK活性の測定を行ったところ、分離直後のCD34^+細胞と比べ共培養後にはNK活性の亢進がみられた。またNK細胞の分化にはIL-15の関与が必要と言われておりこれに関しNGFの膜結合型IL-15の関わりについて中和抗体を用い抑制実験を行ったが、明らかな抑制効果は見られなかった。一方、MICA/BはNK活性化レセプターの一つであるNKG2Dにより認識され、正常細胞においてはほとんど発現が認められないが、様々な刺激により発現が誘導されるストレス応答性の糖タンパクである。現在歯周組織でのMICA/Bの発現報告はないことから歯周組織構成細胞のMICA/Bの発現についても検討を行った。HGFおよび口腔上皮細胞株(HSC-2)を用い、細胞膜上のMICA/Bの発現、また、IFN-γ,LPS,TNF-α,IL-1αで24h及び48h刺激後の発現の変化を調べたところ、HSC-2と一部のHGFでは細胞膜上に恒常的にMICA/Bを発現しているが、刺激による変化は見られなかった。次に、HGFとPBMCとの共培養によるNK活性の変化について検討を行った。MICA/Bを発現しているHGFとPBMCとを6日間共培養を行ったところ、共培養後のPBMCのNK活性は単独培養に比べ低下することが確認された。以上のことから、1)CD34^+細胞はHGFとの共培養によりNK活性が増強する傾向があること2)HSC-2や一部のHGFでは恒常的にMICA/Bを発現しているが、LP5や炎症性サイトカインによる影響は見られないこと3)PBMCとHGFとの共培養によりNK活性が低下することが示唆された。前年度の研究によりヒト末梢血中のCD34+NK progenitor細胞は歯肉繊維芽細胞(HGF)との共

培養によりtarget細胞をK562としたNK活性が亢進する傾向があること、口腔上皮細胞株(HSC-2)や一部のHGFでは恒常的に細胞膜上にMICA/Bを発現しているが、これらの細胞ではLPSや炎症性サイトカインによるMICA/Bの発現に影響は見られなかったこと、HGFとリンパ球画分(PBMC)との共培養ではPBMC単独培養に比べNK活性が低下することを報告した。これらの結果を受け今年度では、PBMCとHGFとの共培養によるNK活性の低下はNK細胞による直接的な作用か、あるいは他の細胞による間接的な作用によるものであるか、また間接的な作用であるとすればPBMC中のどの細胞集団がこのNK活性低下に関与しているのか検討を行うことを目的として実験を行った。その結果1)HGFは無刺激の状態でNKG2DリガンドのうちMICA/Bを細胞膜上に発現しているが、ULBP-1は発現しておらず刺激後も誘導されないこと2)PBMC, PBL, non CD8^+細胞,non CD3^+細胞はHGFとの共培養によりcytotoxicityが抑制され,また培養後のNKG2Dの発現は、共培養後のほうが単独培養に比べ抑制される傾向がみられること3)CD8^+細胞,CD3^+細胞は単独培養、HGFとの共培養ともに6日間培養後にはcytotoxicityはほとんどみられず、NKG2Dの発現は培養前と比較して単独培養でより強く抑制されること4)NK cellsは単独培養、HGFとの共培養ともに1日後、3日後ではcytotoxicityは差が見られないが、6日後では共培養ではcytotoxicityが高いまま維持されているのに対し、単独培養では低下すること5)PBMCとHGFとの共培養によるcytotoxicityの抑制はNK細胞による直接的な作用ではなく、マクロファージ(CD14^+細胞)による間接的な作用によるものであることが示唆された。
機能性微粒子合成のための環境適合型プロセスの創成に関する研究

ナノからミクロンサイズの単分散なポリマー粒子が得られる新しいポリマー粒子合成法を開発した。これにより50nm程度の小さなポリマー粒子から数μm程度までの単分散ポリマー粒子を水中で合成できるようになった。本法は、有機溶剤を溶媒としないことから環境適合型の粒子合成法であると言える。本法によって得られる粒子は、粒子表面に存在する開始剤由来の荷電、および重合系に微量添加するイオン性界面活性剤によって安定化されており、生成ポリマー粒子の表面に不純物が少ないことが大きな特徴である。このように粒子表面が清浄なポリマー粒子は、異種材料との複合化も容易であり、新しい機能性複合粒子の合成法としても利用できる。本年度は、単分散性のポリマー粒子を合成するための重合実験を以下2種の重合系で行った。一つは、水を溶媒とするpH緩衝液に高分子電解質を添加したミクロンオーダー大粒子合成のための重合系であり、もう一つはpH緩衝液にイオン性界面活性剤を微量添加した小粒子合成(100nm以下)のための重合系である。いずれの系においても重合開始剤には弱電解質性のものを使い、重合pHによって生成ポリマーの荷電状態を制御できるように設定した。重合はアニオン性の粒子核が発生するpH7.59の範囲で行い、そのpH範囲において単分散なポリマー粒子が得られる条件を探索した。ミクロンオーダーの大粒子合成については、高分子電解質としてカチオン性の弱電解質高分子(ポリアリルアミン)を添加した重合系を対象とした。当研究室ではこれまでに、重合系にポリアリルアミンを添加することで生成粒子径が飛躍的に増大することを示してきたが、ポリマー粒子の収率は必ずしも十分ではなかった。本年度、種々の条件で重合を行ったところ、重合開始から粒子核が発生し始め、その粒子核が適度に凝集した後に反対荷電を有する(アニオン性)強電解質界面活性剤を微量添加することで、単分散なポリマー粒子が高収率で得られることを明らかにできた。一方、小粒子を合成するための実験では、イオン性界面活性としてカチオン性の臭化セチルトリメチルアンモニウムを微量添加した水溶液に、前述のカチオン性弱電解質高分子も加えることで、100nm以下の単分散なポリマー粒子を高収率で合成できることを新たに見出した。有機ポリマー粒子の表面に無機ナノ粒子を担持させた複合粒子の合成方法を検討した。無機ナノ粒子の有機ポリマーへの担持はヘテロ凝集により行った。有機ポリマー表面と無機ナノ粒子間の静電相互作用を利用するヘテロ凝集では、無機ナノ粒子が有機ポリマー表面に静電吸着するものの、超音波等の外力によって担持した無機ナノ粒子が有機ポリマー表面から容易に脱離ことが問題となっていた。この問題に対し本研究では、特定の官能基で生じる反応を制御することで、超音波等を照射しても無機ナノ粒子が脱離しない複合粒子の合成法を開発するに至った。また100ナノメートル以下の単分散なポリマー粒子の合成条件についても前年度に引き続き検討した。前年度添加したドデシル硫酸ナトリウム(SDBS)だけでなく、SDBSと炭素数の異なるアニオン性界面活性剤をソープフリー乳化重合系に対して微量添加することで、単分散ポリマー粒子が得られる界面活性剤添加条件を調べた。その結果、ソープフリー乳化重合系で強く影響すると考えられている粒子間の静電相互作用だけでなく、イオン性界面活性剤由来の立体相互作用も単分散ポリマーナノ粒子の生成過程では考慮する必要があることが明確になった。種々の濃度条件でポリマーナノ粒子を合成したところ、粒径約50ナノメールの単分散ポリマー粒子を再現よく合成できることを明らかにした。昨年度に引き続き、100ナノメートル以下の単分散なポリマー小粒子と、粒径1ミクロンメートル以上の単分散大ポリマー粒子のそれぞれについて合成条件を探索した。小粒径のポリマー粒子合成では、アニオン性界面活性剤であるドデシル硫酸ナトリウム(SDBS)を微量添加した水相重合系を検討した。重合開始剤としては弱電解質性のものを用いた。SDBSがミセルを形成しない程度の微量な添加濃度で種々の重合実験を行ったところ、SDBS濃度を数mM高めただけで、生成ポリマー粒子の粒径が大幅に低下することがわかった。さらにSDBS濃度1 mM程度の添加で、粒径80nm程度の単分散ポリマー粒子を再現よく合成できることを明らかにした。その単分散性は高く、同ポリマー小粒子の乾燥過程において生じる自己組織化現象により単層の粒子規則配列体を形成することも確認できた。一方、大きなポリマー粒子合成に関しては、昨年度まで検討してきた高分子電解質を添加する手法だけでなく、同電解質を添加しない重合系でもポリマー粒子を合成し、生成ポリマー粒子表面が清浄なクリーンプロセスを新たに検討した。

その結果、モノマーと弱電解質性重合開始剤からなる重合系に対して1 mM以下の極微量な強塩基物質を添加するだけで、ミクロンサイズの単分散ポリマー粒子を合成できることを明らかにした。これまでは、pH緩衝溶液を利用した重合系を中心に検討してきたが、その緩衝液を使わずとも、単分散粒子を合成できることを見出し、生成ポリマー粒子に残留する不純物を大幅に低減できるクリーンプロセスを新たに開発するに至った。水を溶媒とする析出重合において、高分子電解質と界面活性剤を微量添加することで、100nm以下の小粒子からミクロンオーダーの大粒子まで幅広い粒径域において、単分散なポリマー粒子が得られることを実証した。ポリマー収率の観点でも、界面活性剤を微量添加することで従来問題となっていた低収率を大幅に改善することに成功した。25年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度まで検討してきた高分子電解質添加系での粒子合成条件探索を今年度は十分に遂行できなかったが、その代わりとなるクリーンプロセスを開発することができており、本研究課題はおおむね順調に進展している。本クリーンプロセスで合成可能なポリマー粒子径の範囲は現行で50ナノメートル程度から数ミクロンメートル程度であり、極めて広範囲な粒径の単分散なポリマー粒子を合成できる。粒子形成過程の粒径分布や表面電位をより詳細に解析することで、幅広い粒径域において単分散性ポリマー粒子が得られた要因を検討するとともに、その検討結果をもとに更なる粒径制御域の拡大を行う。有機ポリマーと無機粒子からなる複合粒子の合成プロセスを中心に研究を推進する。これまで検討してきた高分子電解質や界面活性剤は一般に無機物質に対して吸着しやすく、無機粒子を安定化させる性質を有する。異種材料の静電的相互作用を積極的に利用できる水相系において重合反応を行い単分散な有機/無機複合粒子の合成プロセスを探索する。無機粒子としては、金や銀などの金属粒子、あるいは磁性や蛍光特性を有する金属酸化物粒子、さらにはそれらを含有したシリカの単分散性粒子を合成して用いる予定である。
近現代における公共宗教の研究－－Ｃ．テイラーの宗教社会思想とカトリシズムを中心に

2015年度、研究代表者は、本研究のもっとも中心的な課題である「公共宗教」をめぐる議論について考究を深めた。そこでは主に、「世俗主義」に関するチャールズ・テイラーの政治学的/宗教史的見解と、彼自身の信仰を規定するカトリック的宗教性との関係を具体的な検討の対象としつつも、また同時に、そうしたテイラーの知的言説を、ホセ・カサノヴァ、ユルゲン・ハーバーマス、ジュディス・バトラーらによる相互的な批判・応答によって活発化した論争的文脈に置いて特徴づけることが試みられた。カサノヴァの宗教社会学の成果を念頭に置き、「公共宗教論」と一括して名指しうるこの課題領域においては、公共圏のなかに宗教が占めるべき地位について議論が争われている。とりわけ、本研究が直接的な読解の対象とし、もっとも注意深く検討したのは、『公共圏における宗教の力』(2011)と題された公開討論会での模様である。そのなかでテイラーは、ハーバーマス、バトラー、コーネル・ウエストの三者と掲題のテーマについて論議を行ない、彼らとの相互的な批判を通して、みずからの「公共宗教」あるいは「世俗主義」をめぐる態度をより深いレベルにおいて分節化することに成功している。本研究は、同討論会で提出された各論者それぞれの議論から、特にテイラー、ハーバーマス、バトラーという三者の互いに対蹠的な特徴を取り出し、そのようにして展開された知的布置のうちにテイラーが占めるべき点を探索した。以上の検討を通じて明らかにされたのは、テイラーの世俗主義論それ自体が帯びる宗教的性格である。2014年度より一貫してテイラー思想を特徴づけるキリスト教性に注目してきた本研究は、上述のような政治理論上の論争状況を新たに整理するにあたっても、テイラーの宗教的・神学的な立場性を軸として考察を深めることにより、当該の政治理論が有する思想的背景をさらに詳細に明らかにすることとなった。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度、「近現代における公共宗教の研究」を主題とする本研究は、二つの査読付論文(うち一つは平成27年6月刊行予定)を含む成果を得た。以下、これらのそれぞれに即して、本研究の成果の具体的内容および意義について述べる。第一の論文「世俗の時代の『護教論』ーチャールズ・テイラーの神学的な歴史」は、平成26年8月に『一橋社会科学』誌上に掲載された。同論文は、本研究の主たる考察対象であるチャールズ・テイラーの宗教思想が、現代の時代的状況に対してどのような評価を与えているかを明らかにしたものである。テイラーは今日の「世俗性」を、必ずしも宗教に対する排他性・閉鎖性としてではなく、むしろより一般的な仕方で人々を規定する「信仰の条件」と特徴付けている。この点を明確に確認できたことは、公共宗教論との関連でテイラー思想及びそこに読み取られるカトリシズムの宗教性を理解するという本研究の当初からの目的にとって意義深い成果である。第二の論文「切断に抗してーチャールズ・テイラーの受肉の思想」は、『宗教研究』682号への掲載が決定され、現在は刊行に向けて準備中である。同論文は平成26年9月の日本宗教学会及び翌年3月の宗教哲学会における研究発表の成果をなお深めた内容となっている。同論文の主眼は、テイラーのカトリシズムを「受肉」の信仰として読み解き、その神学的な特徴を明確化することにある。結論においては、テイラーが受肉のうちに、超越と内在との和解、また赦しによる暴力の克服の可能性を見ているという事実を確認した。また、考察の過程では、受肉の宗教たるキリスト教において「コミュニオン」が帯びる意義を、テイラーがシャルル・ペギーの思想から汲み取っている点にとりわけ注目した。これにより、テイラーの所論をフランス・カトリック思想との関連で検討するという本研究の目的の一端が、有意義な仕方で達成されることとなった。2014年度より一貫してテイラー思想を特徴づける

キリスト教性に注目してきた本研究は、上述のような政治理論上の論争状況を新たに整理するにあたっても、テイラーの宗教的・神学的な立場性を軸として考察を深めることにより、当該の政治理論が有する思想的背景をさらに詳細に明らかにすることとなった。本研究は、チャールズ・テイラーのカトリック思想の検討を主軸として、近現代社会における宗教の位置づけを明らかにすることを主たる目的としている。その上で、平成26年度取り組むべき具体的な課題は大きく二つに区分されていた。すなわち第一に、テイラーの宗教論に影響力を持った近代フランス・カトリック思想の文脈を整理すること、第二に、テイラーを中心として世俗主義論および公共宗教論を検討することである。以下、このそれぞれについて、現在の研究の達成度を述べる。第一の区分に関しては、先に挙げた二つの論文のうちの後者「切断に抗して」が、その成果である。同論文では、当初計画されていた通りシャルル・ペギーの思想を取り上げ、テイラーのカトリシズムとの関連で考察を深めることができた。テイラーの宗教論を扱う先行研究においてはほとんど注目されてこなかったペギーからの思想的連続性は、実際にはテイラーのカトリシズムの中心的主題に触れるものであった。平成26年度の研究の進展は、これを何ほどか明らかにした点で、今後さらなる充実が望まれるものの、当初の計画に照らして十分なものであった。第二の区分における成果に該当するのは、もう一方の論文「世俗の時代の『護教論』」である。同論文の議論は、テイラーが今日の世俗性をどのように評価しているかを明らかにした。自身の信仰から発するテイラーの語りのうちに、現代世界における宗教の位置づけについての彼の評価的思考を読み込むことができた。こうしたテイラーの語りは公共宗教論としても意義深いが、同時にそれ自体において「公共的な宗教言説」としての性格を持つものであるだろう。同論文の議論は、この両義性を十全に分節化するまでには今一歩至らなかったものの、今日の宗教性と世俗性の関係を巡るテイラーの時代診断的洞察を詳細に検討することで、本研究の目的に適った重要な進展をもたらしたと言える。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、今後も引き続き平成26年度の研究方針を受け継ぎ、それをいっそう深めるべく努力する。また、平成27年度は本研究課題の採択期間の最終年度であるため、「公共宗教」の研究として統合的な成果を提示することを目指す。具体的には、以下のような推進方策を取る。第一に、近代フランス・カトリシズムの思想潮流とテイラー思想との関連づけをいっそう充実させる。上で述べたように、平成26年度の研究はシャルル・ペギーを対象としてこの課題に取り組んだ。だが、ペギー思想の検討それ自体もさらに深められる必要がある上、考察対象はその潮流に位置づけられる他の論者にも拡げられるべきである。とりわけ、テイラーも示唆しているように、ペギーの影響下にあって第二バチカン公会議の知的背景を準備したフランスの神学者たちを見ることは重要である。これにより、テイラー思想と第二バチカン公会議以降の今日のカトリシズムとの関係を明らかにできるだろう。第二に、昨今活況を呈する公共宗教論の論争的枠組の内にテイラーを位置づけて検討することが予定されている。
ストレプトコッカス・インターメディウスのバイオフィルム関連遺伝子の検索

走査電顕とフローセルを用いたスクリーニングの結果、骨膜下膿瘍から分離したストレプトコッカス・コンステラタスが菌体外多糖(EPS)を産生し、バイオフィルムを形成していることが明らかになった。本菌株のゲノムをパイロシークエンシングした結果、十分な冗長度のもとに塩基配列が得られた。配列から遺伝子の機能を予測したところ、EPS合成と輸送に関与する遺伝子、バイオフィルム形成の調節に関与すると考えられているストレス応答系の遺伝子などと相同性の高い領域が存在した。これらの遺伝子は、ストレプトコッカス・コンステラタスのバイオフィルム形成に重要な役割を果たしていると考えられる。前年度、閉鎖性の骨膜下膿瘍から分離し、研究室で保存しているストレプトコッカス・インターメディウスの1株が菌体外多糖を産生してバイオフィルムを形成していることを明らかにし、ゲノムの全塩基配列の解読を試みた。本年度はGS Junior Systemを用いて得られたゲノムのシーケンシングデータを基に構築したcontig間のギャップをいくつかクロージングした。現在、contigを40にすることができており、それらの配列をさらに詳しく解析した。ストレプトコッカス・インターメディウス、ストレプトコッカス・コンステラタス、ストレプトコッカス・アンギノーサスの3菌種はアンギノーサスグループレンサ球菌に分類され、その鑑別が困難であることが知られている。そこで我々はハウスキーピング遺伝子の16SリボソーマルRNA遺伝子,rec N遺伝子,gro EL遺伝子,tuf遺伝子による系統樹解析を用いて再同定したところ、本菌株はストレプトコッカス・コンステラタスの配列とクレイドを形成することが明らかになった。また、遺伝子予測によって、contig 1と8上にバイオフィルム形成に関与すると考えられる多糖の合成遺伝子を、contig 9上には分泌輸送経路の遺伝子を見出した。また、バイオフィルム形成調節に関与すると考えられるストレス応答系のオートインデユーサー2を産生するlux Sタンパクをコードする遺伝子と相同性の高い領域を得ることができた。本年度は、昨年度同定したバイオフィルムを形成するストレプトコッカス・コンステラタスのゲノム解析をさらに進めた。先ず、シークエンシングの結果から構築したcontig間のgapクロージングにより、ゲノム配列の全長決定と、全遺伝子のアノテーションを試みた。既知のcontigの両端の配列からプライマーをデザインし、contig間の未知配列を増幅してシークエンシングすることで、配列を決定した。しかし、複数個所、単一の増幅産物が得られない部分があり、完全な全長決定には至らなかった。これは、該当部分に繰り返し配列が存在するためであると考えられ、今後コスミド構築など、今回試みた方法とは異なる戦略による配列解読が必要になることが明らかになった。ストレプトコッカス・コンステラタスにはさらに亜種としてsubsp. pharyngisとsubsp. constellatusがあることが知られており、今回用いた菌株は系統解析の結果からsubsp. constellatusに分類されると考えられる。本亜種は未だゲノム全長が決定しておらず、2亜種がそれぞれの種として独立する可能性もあることから、配列決定が急務であると考えている。また、本菌株を様々な培養条件で培養し、バイオフィルム形成性を比較したところ、嫌気条件(窒素80%、水素10%、二酸化炭素10%)で培養した時と、好気条件で10%の二酸化炭素のみ添加して培養した時ではバイオフィルム形成性が異なることが明らかになった。アンギノーサスグループのストレプトコッカスは二酸化炭素要求性が強く、嫌気条件で発育が良いことが知られているが、本結果により酸素の有無によって、バイオフィルム形成性を変化させ、自身を保護している可能性が示唆された。走査型電子顕微鏡とフローセルを用いたスクリーニングの結果,閉鎖性の骨膜下膿瘍から分離し,研究室で保存しているストレプトコッカス・インターメディウスの1株が菌体外多糖(exopolysaccharide: EPS)を産生し,バイオフィルムを形成していることが明らかになった.この菌株のバイオフィルム形成遺伝子検索の一助とするため,全ゲノム配列の解読を試みた.本菌株のゲノムDNAを抽出,精製し,物理的に切断後,GS Rapid Library Prep Kit(Roche Diagnostics)を用いてゲノムライブラリーを作製した.GS Junior Titanium emPCR Kitを用いライブラリーDNAを鋳型として,ビーズ上にDNAを増幅したのちGS Junior Titanium Sequencing Kitを用いてGS Junior Systemでパイロシークエンシングした.得られたシーケンシングデータをGS de novo Assemblerを用いてアセンブルし,contigを構築した.Contig内の塩基配列からCDSsを予測し,データベース上で相同性の高い配列を検索した.

ゲノム遺伝子をパイロシークエンス法で解析した結果,35,026,349bpの塩基をシーケンシングできた.また,平均リード長は457bpであった.アセンブルの結果,55のcontigを構築することができ,その内500bp以上の長さのcontigが44得られた.遺伝子予測の結果,バイオフィルム形成に関与すると考えられている多糖の新生経路,分泌輸送経路の遺伝子,バイオフィルム形成調節に関与すると考えられているストレス応答系の遺伝子と相同性の高い領域が観察された.本年度は,昨年度明らかにしたバイオフィルム形成株が、ストレプトコッカス・インターメディウスと同じアンギノーサスグループレンサ球菌であるストレプトコッカス・コンステラタスであることが明らかになった。そのため研究の方向性を多少修正する必要が生じ、進行もやや遅れているが、これらの菌種間では形質が類似しており、遺伝学的なツールも共通して用いることが分かったため、本菌株を用いて研究を進めることとした。また、ストレプトコッカス・コンステラタスは未だ全ゲノム配列が明らかになっておらず、本研究で明らかにしている全ゲノム配列と、既にデータベース上に報告されているストレプトコッカス・インターメディウスの臨床分離株のゲノム配列を比較することで、両菌種間の類似点や、相違、系統学的な分類基準なども明らかにすることが出来ると考えている。本年度は,当初予定していたストレプトコッカス・インターメディウスのバイオフィルム形成株を見出すことが出来た.また,予定していたトランスポゾンを用いたランダムミュータジェネシスによる遺伝子変異株を作製する前に,本研究の目的であるバイオフィルム形成関連遺伝子の検索のためにこの菌株の全ゲノム配列解読を先行し,上述の結果を得ており,おおむね順調に進展していると考える.引き続き必要な部分からcontig間のgapをクロージングする予定である。本菌株のバイオフィルム形成はglucoseによって増強される。ゲノム上の予測遺伝子からゲノム上にバチルス・ズブチリスでバイオフィルム形成に重要な働きをしているα-phosphoglucomutaseのホモログが2箇所存在することが明らかになっており、このうち片側の遺伝子のノックアウト株を作製した。しかし、変異株のバイオフィルム形成は減弱しているものの、完全には消失しておらず、残りのホモログもノックアウトする必要があり、平成25年度は、この両遺伝子のノックアウト株を樹立する予定である。ゲノム解析の結果,500bp以上の長さのcontigが44得られたことから,今後は更にシークエンシングを進め,coverageを上げると共に,これらのcontig間のgap closeを先行させる予定である.また,ストレプトコッカス・インターメディウスのバイオフィルム形成はglucoseによって増強されることが分かっている.
気体の方程式系の解の漸近挙動と非線形波の安定性に関する研究

消散構造を有する気体の方程式系や関連する方程式系に対し、解の漸近挙動と非線形波の安定性について研究を行い、以下のような成果をあげた。1.空間n次元の粘性的保存則方程式に対し、L^p型のSobolev空間W^{1,p}におけるエネルギー法を開発し、解のW^{1,p}ノルム関して最良の時間減衰評価を示した。また、希薄波や定常波の安定性問題への応用を与えた。2.空間n次元の緩和的双曲型保存則系に対して、エントロピー関数の数学的定義を与え、エントロピー関数の存在の下でChapman-Enskog型理論を展開した。また、L^2型Sobolev空間での時間大域解の存在と最良の時間減衰評価を示した。3.空間n次元の半空間における圧縮性Navier-Stokes方程式に対し、平面定常波の漸近安定性を示した。[n/2]+1次Sobolev空間で解析するため、時間局所解の構成にも工夫を要した。4.消散的Timoshenko系に対し、Fourier空間におけるエネルギー法により解のFourier像の各点評価を求め、それに基づいて解の定量的な減衰評価を示した。高周波域ではその消散構造が極めて弱く、減衰評価において可微分性の損失が起こることを発見した。5.ある非線形移流項を持つ消散的波動方程式に対し、時間大域解の存在とL^pにおける最良の時間減衰評価を示した。さらに、その解がBurgers方程式の自己相似解で表される非線形拡散波に漸近することを証明した。その証明では線形化方程式の基本解の詳細な各点評価が鍵である。気体の運動を記述するいくつかの方程式系に対し、解の時間無限大での漸近挙動とそこに現れる非線形波の漸近安定性を調べ、次のような成果を得た。1)空間n次元の粘性的保存則方程式に対し、L^p型のソボレフ空間W^{1,p}におけるエネルギー法を開発し、解のW^{1,P}ノルムに対して最良の時間減衰評価を示した。L^p空間におけるエネルギー法は既知であったが、解の導関数に対するL^p型のエネルギー法の開発は新しい成果である。このエネルギー法は半空間の問題に対しても有効である。2)空間n次元の粘性的保存則方程式に対し、空間的に単調増加な1次元平面波の漸近安定性を1)のエネルギー法に基づき考察した。このような平面波としては、全空間の場合は希薄波、半空間の場合は定常波、希薄波およびこれら2つの重ね合せの3通りがあるが、これらが空間n次元的初期摂動に対して漸近安定であることを、摂動部分に対するW^{1,p}ノルムでの最良の減衰評価を示すことで証明した。3)熱平衡状態への緩和過程を取り入れた気体の運動は、緩和項と呼ばれる低階項をもつ双曲型保存則系で記述される。空間n次元の緩和的双曲型保存則系に対して、エントロピー関数の数学的定義を与え、それに基づき系の消散的構造を明らかにするとともに、系が消散的対称双曲型系の正準形に帰着されることを示した。この成果は、緩和的双曲型保存則系に対するChapman-Enskog型理論の展開や解の時間大域的存在証明の基礎を与えるものである。1)空間n次元の粘性的保存則方程式に対し、L^p型のソボレフ空間W^{1,p}におけるエネルギー法を適用し、全空間における希薄波の漸近安定性を示すとともに、その摂動部分に対するW^{1,p}ノルムでの最良の時間減衰評価を与えた。

2)熱平衡状態への緩和過程を取り入れた気体モデルの緩和的双曲型保存則系に対し、エントロピー関数の存在の下でChapman-Enskog型理論を展開し、第2次近似として得られるナビエ・ストークス型方程式系の数学的構造を明らかにした。特に、両者のエントロピー関数が対応すること、互いの安定性条件が同値であることを確かめた。これは、希薄気体のボルツマン方程式に対して知られている古典的な事実の一般化とみなされる。3)空間n次元の緩和的双曲型保存則系に対し、エントロピーに付随する消散的構造を明らかにし、その消散的効果と安定性条件の下で、L^2型ソボレフ空間に属する小さい時間大域解の存在を示した。さらに、その解に対するL^2型ソボレフノルムでの最良の時間減衰評価を与えた。証明の鍵は線形系の解の減衰評価を求めることにあるが、それはフーリエ空間におけるエネルギー法に基づいて成された。気体の運動を記述するいくつかの方程式系に対し、解の時間無限大における漸近挙動とそこに現れる非線形波の漸近安定性を調べ、次のような成果を得た。1)一般の双曲・放物型連立系に対し、空間n次元の半空間における初期・境界値問題を考察し、[n/2]+1の微分可能性をもつソボレフ空間において時間局所解の存在と一意性を証明した。この結果は圧縮性Navier-Stokes方程式に対して適用可能である。2)空間n次元の半空間における圧縮性Navier-Stokes方程式に対し、平面定常波の漸近安定性を示した。これは空間1次元の場合の一般化であり、証明は力学的エネルギーの凸性を利用したエネルギー法に基づく。定常波の空間非一様性に起因する誤差項の処理にはPoincare型の評価式を用いた。3)消散的Timoshenko系の解の漸近挙動を考察した。この系は緩和的双曲型保存則系の形をとるが、低階項が対称形でないため、その消散構造の解析は一般論の枠組みに属さない。Fourier空間におけるエネルギー法により解のFourier像の各点評価を求め、それに基づいて解の定量的な減衰評価を示した。高周波域ではその消散構造が極めて弱く、その結果、解の減衰率は初期値の微分可能性に敏感に依存することを新発見した。また、解のFourie像の低周波域での漸近形を求め、それをもとに解の時間無限大での漸近形を与えた。1)空間1次元のある緩和的双曲系の初期値問題を考察した。この系は非線形移流項を持つ消散的波動方程式の形をとる。その線形化方程式の基本解の漸近表示を求め、主要部分の陽な表示式とともに誤差部分の詳細な各点評価を与えた。さらに、基本解の各点評価を利用して、線形化問題の解作用素に対する最良のL^p-L^q型評価を示した。2)上記1)の線形化問題の解析の応用として、非線形移流項を持つ消散的波動方程式の初期値問題に対し、時間大域解の存在とL^pにおける最良の時間減衰評価を示した。さらに、その解が時間無限大において、Burgers方程式の自己相似解で表される非線形拡散波に漸近することを証明した。3)輻射気体の最簡約版モデルに類似な、ある非線形双曲・楕円型連立系の初期値問題を考察した。この系の楕円型主要部は4階であり、そのためその消散構造は高周波域では極めて弱く、エネルギー評価式の消散項部分および解の減衰評価において可微分性の損失を引き起こす。これは消散的Timoshenko系と共通する構造である。
近代沖縄における体育・スポ-ツ史

明治10年代より急激に学校設置されていくが、それは民衆の教化・統合と日本資主義経済の発展に伴う学力及び軍事力の養成ということが内外情勢のうちに支配層をして緊急の課題として強く意識されていた。明治12年清国政府が廃藩置県につき日本政府に抗議するという事態は、そのことを一層推進していく必要にかりたてた。御真影や教育勅語下賜記念運動会,日清・日露の戦勝奉祝運動会は、天皇制教化の一翼を担わされていたと考えられる。だが、そのことがその地域独自の生活や文化と何んの矛盾もなく浸透していったとは考えにくい。少なくとも就学率の状況はその現われとみることができる。さらにまた,沖縄に存在してきた独自の運動文化の盛衰は朝鮮や台湾などの調査研究とともに改めて検討されなければならない。大正期から満州事変頃まで“スポ-ツの黄金時代"ともいえる様相を呈する。野球や庭球など近代スポ-ツの種目の大会も開催され、新聞社や青年会主催の競技会なども盛んになってくる。青年会やスポ-ツ組織の設立もこの時期には際立った特徴となっている。それは、同時に大正5年内務・文部省訓令にみられるように、青年会をはじめとして社会教育団体の統合支配の再編過程でもあったと考えられる。しかしまた,民衆における一定の学力・教養の高まりは、内に自覚的主体の形成の可能性も孕む。自由民権運動や大正デモクラシ-,労働運動の高揚は,結社・表現の自由に基礎づけられ,スポ-ツ・芸術の本質が逆にその基礎に働きかえしていく過程の吹き返しの可能性を一定の規制を伴いながらももつ。野球部廃止をめぐる男子師範生のスト(大8)や宮古の運動会官僚統制に対する論争(昭3)などはこの時期の一端を示している。しかしこの時期以降、日中戦争,国家総動員法,翼賛県支部結成へと展開していくなかで,スポ-ツは自由主義,合理主義の温床であるとして一転して変質・排除され,あるいは実用的に国防競技化する。今年度は、「近代沖縄における体育・スポーツ史」科研の初年度にあたり、資料の収集・整理及び関係者の発掘と聞きとり調査が、研究作業の中心となった。とりわけ、地域的には八重山・宮古地区に当面、研究の拠点を置き、各学校の創立100年史(誌)や沿革誌、当地の新聞などを整理しながら時代の推移を探っていくことにした。日本的な「近代化」の波は、学校史に限定しただけでも極めて急速、強力だったことが如実に読みとれる。明治5年の「学制」以降、学校体育の成立・推移は部分的には改革、再編をともないつつも、基本的にはこの時期の構造を保持しつつ展開してきたのではないかと思われる。にもかかわらず、行事としての「運動会」には地域独自の歩みがみられるであろう。学校体育と運動会の関係という構図のなかに研究の視座をおくと、おそらく独自的な存在や可能性が成立してくると思われる。1910年代(明治末から大正期)には、スポーツが学校の中でも展開されはじめている。この時期をどのように特徴づけ、位置づけていくかは近代沖縄における体育・スポーツ史の体系化にとって分水嶺となってこよう。それと同時に、沖縄独自の運動文化である空手、角力をはじめとしてハーリー、大綱引きなど祭り的、呪術的な形態や性格をもってきたと思われる数多くのこれらの文化は、近代沖縄の歴史の中で近代スポーツとともにどのように推移してきたのか。それをどのように特徴づけ、位置づけることができるのかは、すぐれて日本の「近代化」の継承すべき積極面と歴史的可能性をおしとどめられてきた側面を明らかにしていく現代的課題でもあると思われる。今年度は、(1)沖縄独自の気候・風土・諸制度・生活様式と近代沖縄の体育・スポ-ツの成立・確立過程の内的関連を明らかにする(2)そのことを日本近代スポ-ツの中で捉え位置づけることで、その共通にみられる枠組み・側面の確認と特徴づけ、及びその異質の側面を探る。(3)同様に保健衛生の面ではどのような特徴がみられたのかを探ることであった。以下研究の成果と反省および課題について記す。【○!1】諸処の教育政策が明治政府により急速かつ強力に展開されてきた状況下では、近代沖縄における学校体育史は、近代日本における教育制度の国家的体制下を意図した教育改革の流れの中に基本的に枠組みされざるをえないものであった。【○!2】近代沖縄の学校体育の成立・確立は、「小学校令」(明治19年)に始まり、「改正小学校令」(同33年)で拡充されていくものと推察されるが、その方向性は「忠君愛国的」国家主義教育の一端を担うことが基調にあって確立していくと考えられる。このことは、指導者養成としての師範学校における正課体育の教育内容・方法の変遷と合わせて検討していくことが課題として残されている。【○!3】明治末期から学校の行事形態として遠足・行軍・運動会がきわめていくが、とりわけ運動会は、児童生徒・父兄・地域住民が一体となって娯楽に享楽するなど地域の統合機能をもつ反面、「戦勝祝賀記念大運動会」等にみられるように地域住民をも含んだ皇民化教育の機能も内在する。【○!4】また、保健衛生においても同様に、この間一貫して流れているのは、心得としての衛生教育はあっても「身体の私事性」にもとづくものはなく、むしろ科学性の否定であり「精神的・国家主義的身体観」にもとづく滅私奉公的発展をたどっていると思われる。

次年度はこのことを学校衛生を中核にすえ、保健医療の状況等と関連させながら体系化する明治10年代より急激に学校設置されていくが、それは民衆の教化・統合と日本資主義経済の発展に伴う学力及び軍事力の養成ということが内外情勢のうちに支配層をして緊急の課題として強く意識されていた。明治12年清国政府が廃藩置県につき日本政府に抗議するという事態は、そのことを一層推進していく必要にかりたてた。御真影や教育勅語下賜記念運動会,日清・日露の戦勝奉祝運動会は、天皇制教化の一翼を担わされていたと考えられる。だが、そのことがその地域独自の生活や文化と何んの矛盾もなく浸透していったとは考えにくい。少なくとも就学率の状況はその現われとみることができる。さらにまた,沖縄に存在してきた独自の運動文化の盛衰は朝鮮や台湾などの調査研究とともに改めて検討されなければならない。大正期から満州事変頃まで“スポ-ツの黄金時代"ともいえる様相を呈する。野球や庭球など近代スポ-ツの種目の大会も開催され、新聞社や青年会主催の競技会なども盛んになってくる。青年会やスポ-ツ組織の設立もこの時期には際立った特徴となっている。それは、同時に大正5年内務・文部省訓令にみられるように、青年会をはじめとして社会教育団体の統合支配の再編過程でもあったと考えられる。しかしまた,民衆における一定の学力・教養の高まりは、内に自覚的主体の形成の可能性も孕む。自由民権運動や大正デモクラシ-,労働運動の高揚は,結社・表現の自由に基礎づけられ,スポ-ツ・芸術の本質が逆にその基礎に働きかえしていく過程の吹き返しの可能性を一定の規制を伴いながらももつ。野球部廃止をめぐる男子師範生のスト(大8)や宮古の運動会官僚統制に対する論争(昭3)などはこの時期の一端を示している。しかしこの時期以降、日中戦争,国家総動員法,翼賛県支部結成へと展開していくなかで,スポ-ツは自由主義,合理主義の温床であるとして一転して変質・排除され,あるいは実用的に国防競技化する。
シンクロトロン放射光の偏光・位相精密測定による光の軌道角運動量の解明

回折限界光源UVSOR-IIIの直線部に挿入された2台の円偏光アンジュレーターから発生する次数の違う高次光の干渉パターンをマルチチャンネル分光器と紫外線域CCDカメラを用いて観測した。これらの測定で、1重、2重、3重の渦状干渉パターンが現れることを確認した。この結果は左右円偏光の全てのモードにおいて理論的予想と非常によく一致した。また、偏光子を回転することにより渦状干渉パターンも回転することを見出した。これら新奇な性質は物質科学の新たな探針となることが期待される。本研究課題初年度の平成26年度は、分子研UVSOR-S1セクションに挿入された2台のAPPLE型アンジュレータから放射される光の干渉パターンをBL-1ビームラインの最下流に設置した可視ー紫外域に感度を持つファイバーマルチチャンネル分光器とCCDカメラを用いて測定した。実験は、干渉パターンの観測波長がCCDの感受波長領域に入るようにリングエネルギーを600, 500, 400 MeVに下げて行った。測定は、波長245nm付近と355nm付近で、種々の軌道角運動量量子数を持った高次光の組み合わせで行った。その結果、円偏光の2次高調波と1次光との干渉で螺旋状の強度分布が観測され、円偏光のヘリシティを変えることにより螺旋の向きも反転すること、2次光と1次光のヘリシティを逆にすると偏光子の回転に伴い螺旋は2倍の回転角で回転すること、1次光と3次光の干渉では二重螺旋が観測され、逆ヘリシティの2次光と3次光の干渉では三重螺旋が観測される等、理論的に予想される干渉パターンと非常に良い一致をみた。これら系統的な干渉実験の結果から、円偏光アンジュレータからの2次光は、右回りあるいは左回りという円偏光のヘリシティに対応してl=±1、3次光はl=±2の軌道角運動量を持つことが明らかにした。本課題研究のこれまでの成果は、平成26年11月に開催された「先端放射光源に関する研究会」で発表したほか、第28回放射光学会年回、第70回日本物理学会年会で発表した。本課題研究では世界初の実験結果が得られており、現在ジャーナルへの投稿準備中である。実験はUVSOR-III光源リングの直線部に挿入されている2台の可変偏光アンジュレーターを用いて、2つの異なる次数の円偏光高次光が同じ波長になるように調整し、リングエネルギーを600 MeV、500 MeV、400 MeVまで下げて波長245 nmと355 nmで1次光、2次光、3次光の組み合わせで行った。上流と下流2台のアンジュレーターから出る次数の異なった光渦による干渉パターンの観測は、必要に応じて置いた波長選択用バンドパスフィルタ、偏光子を通して、可視光紫外線域に感度を持つファイバーマルチチャンネル分光器とCCDカメラを用いて行った。実験の結果、円偏光放射の1次光と2次光の干渉でらせん状の強度分布が観測され、ヘリシティを変えることによりらせんの向きも反転すること、1次光と2次光のヘリシティを逆にすると偏光子の回転に伴いらせん状干渉パターンは2倍の回転角で偏光子の回転と逆方向に回転すること、1次光と3次光の干渉では2重らせんが、逆ヘリシティの2次光と3次光の干渉では3重らせんとなることが判明した。これらの結果は理論的に予想された干渉パターンの振舞と非常に良く一致した。これら系統的な干渉実験の結果から、2次光は左右円偏光ヘリシティに対応して軌道角運動量量子数l=±1、3次光はl=±2を持つことを明らかにした。第2年度は、下流側のアンジュレーターのみで、軌道角運動量を運ぶ光のナイフエッジおよびダブルスリットによる干渉縞をCCDカメラで観測した。ガウスビームのナイフエッジフレネル回折では、エッジから遠ざかるにつれ間隔が小さくなる干渉縞が現れるが、l=1の光(2次光)からの回折縞は余分な干渉縞が1本挿入されることが知られている。我々は2次光によるフレネル回折で、干渉縞が枝分かれすることを世界で初めて観測することに成功した。さらに、ダブルスリットによる干渉縞が光渦中心付近で曲がり左右の干渉縞の明線の位置がずれることも観測した。本課題研究では、円偏光アンジュレーターから発する高次光が軌道角運動量を持つことを実験的に検証し、この新奇な性質が放射光利用研究の新しい探針となり得る可能性を探ることを最終目標としている。これまでに、異なった次数の軌道角運動量量子数を持つ光同士の干渉を観測することにより、理論予想を証明する基本的実験的検証は行った。2年目である平成27年度中に光と物体との干渉実験を行う予定である。