hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メコンデルタにおけるエビ養殖拡大プロセスの解明

「時系列MODISデータ解析アルゴリズム」を改良・統合化し、平滑化された時系列指数情報からエビ養殖地(2000年以降)と水稲多期作(2001年以降)を含むファーミングシステムの分類手法を構築した。本手法により得られる、広域かつ250m解像度の土地利用情報を用いることによって、ベトナム・メコンデルタにおける農業活動の変遷を過去に遡って明らかにすることができ、衛星リモートセンシングによるマクロな視点と現地調査によるミクロな視点の情報を相補的に関係づけることにより、沿岸部において急速に拡大するエビ養殖地の拡大プロセスの理解を深めることが可能になった。1.沿岸部におけるエビ養殖地を時系列MODISデータから抽出するアルゴリズムを開発・改良した。2000年以降のBac Lieu, Soc Trang省の県別統計データと比較した場合の決定係数(R^2)は0.97であり、沿岸部における内水養殖地域の拡大過程を広域的に捉える上で十分な精度を有することが示された。2. MODISから推定された内水養殖地とその年次変化は、現地の農家聞取り調査の結果と概ね一致していた。しかし、一年のうちにエビ養殖と水稲作を繰り返し行う"shrimp-rice farming"については、植生と水域のミクセル影響が原因で、うまく捉えることができない地域も含まれていた。3. MODIS時系列解析結果から、SocTrang, BacLieu省における内水養殖(主にエビ養殖)は、2000年以降、急速な広がりを示している。内水養殖地は、水路・小河川を境に稲作地帯とのゾーニングが全般的になされているが、一部、水路・小河川を越えて、稲作地帯にまで広がっている地域を確認した。4.灌漑水路内の塩分濃度と養殖地拡大の空間比較を行うための塩分濃度観測データおよび水文モデルシュミレーション結果を収集した。平成20年度は、これまでに開発したMODIS時系列解析手法をメコンデルタ全体に適用できるよう、パラメータ調製・アルゴリズムの書き換えを行い、20002007年の農業的土地利用図の推定が可能になった。そして、中解像度(250m解像度)の空間情報と現地調査情報を比分析することにより、エビ養殖地の拡大過程を多年次で把握することが可能になった。具体的な研究結果は、以下の通りである。1.水稲作付パターンを分類するアルゴリズムと統合したことにより、乾季にエビ養殖をし、雨季に水稲栽培を行っている"Shrimp-Rice farming"を分類することが可能になった。推定結果における"Shrimp-Rice farming"は、Bac Lieu省Hong Dan県とSoc Trang省My Xuyen県に広く分布しており、既存の土地利用図や地調査結果と概ね一致していた。2.水文シュミレーションデータ及び衛星データ解析により、沿岸部におけるエビ養殖地と水稲栽培地は、灌漑水路・小河川を境界とした明確な区画分けが行われており、稲作地域では乾季の塩水遡上を水門操作によって灌漑の塩分濃度を低く抑え、エビ養殖地域では、遡上する塩水を灌漑水路に取り込むことによって、灌漑水の塩分濃度をを高していることが確認された。3.衛星データ解析において、2007年から新たにエビ養殖をはじめた地域の聞き取り調査を行った結果、灌漑水路中の塩分濃度が高くなったことによって、これまでのように水稲栽培を続けることができず、エビ養殖を始めざる得なくなった農家が存在していることが確認された。このように、灌漑水路の水門管理計画の変更によって、灌漑水路の塩分濃度変化し、エビ養殖地が付加逆的に拡している可能が示唆れた。4.本研究において開発されたMODIS時系列解析手法は、メコンデルタ以外の内水殖地域においても適用可能であり、内水養殖地開発に伴って変化する世界各地の沿岸部生態系の広域監視に役立つと期待される。
軽度精神遅滞児・学習障害児の高校教育の実態とその教育課程に関する研究

軽度精神遅滞児(知的障害児)・学習障害児の高校教育の実態について、新聞報道資料に基づき全国的状況を検討した。その結果、(1)数は少ないながらも各地で知的障害児が公立高校に合格していること、(2)定時制高校への進学が多いこと、(3)それは、東京・千葉・神奈川・埼玉等で特に多いこと、(4)高校「特殊学級」の設置を求める運動が散発的に展開されていること、等が明らかとなった。また、知的障害児や学習障害児を多数受け入れている高校の教育過程について調査した。知的障害児が多数学んでいる高校として、大分県・竹田南高校を取り上げた。この高校では、生活教養学級を設けて知的障害児や不登校児を受け入れ、障害に応じた体験的学習を主体にした教育過程を設けていた。学習障害児を受げ入れている高校としては、平成ll年4月北海道・芦別に開校された広域通信制高校を取り上げた。この高校は自然を生かしたスクーリングを重視し、木工、陶芸、炭焼き、酪農などを生徒の希望に応じて実習できるように体験的カリキュラムを用意している。通信制高校という制約はあるものの、自分のペースで、自分の好きな教科を自由に選択できるカリキュラムは学習障害児にとっては必要な配慮であろう。現在の高校教育改革では障害児の問題がまったく考慮されていないが、高校希望者全入に近い状況で、彼らを高校教育で受け入れる方策を検討すべき段階にきている。障害に適した学科・コースを設け、軽度知的障害児や学習障害児の高校教育を保障することは、高校教育の個性化・多様化の観点からも検討すべき課題であろう。高校等に在籍する軽度精神遅滞児・学習障害児についての全国的な実態調査はなされておらず、彼らの障害に伴う特別な教育的ニーズも把握されていない。したがって、効果的な指導法、適切な教育過程などの教育条件整備が大きく立ち遅れている。そこで、初年度は高校に在籍する軽度精神遅滞児・学習障害児を対象にした調査の調査項目策定のための予備的検討を行なった。以下にその要点を列記する。1、文献資料に基づき、調査項目の原案を検討した。すでに述べたように先行研究に乏しい現状では、まずヒアリング調査により検討する必要があった。そこで長野県内の高校等で学ぶ障害児の現状について教育委員会担当課でヒアリングを行なった。その結果、高校入学にあたっては校長の裁量が大きいことから、校長のこの問題についての意識調査も合わせて行なう必要性が明らかになった。2、長野県内の軽度精神遅滞児・学習障害児が在籍する高校での教育過程と指導法をヒアリング調査した。その結果、教育過程において、作業的な科目(酪農、園芸等)を設定して、体験学習を重視した取り組みが見られた。3、調査表(第一次案)を検討した。回収率を上げるために、調査を2回に分け、大まかな全国調査と詳細な地域調査(地方ブロックより抽出)により調査することになった。各ブロックで特徴的な県を抽出し、比較検討することにした。今年度は高校等に在籍する障害を持つ生徒の実態について公刊されている基礎的資料の閲覧・収集と訪問調査を行なった。訪問した自治体は宮城県、長野県、京都府、兵庫県、島根県等である。これらの県における全日制高校・定時制高校で学ぶ障害児の実態について資料収集とヒアリングを行なった。また各県の後期中等教育政策の動向について、公立図書館等で資料の閲覧・収集をおこなった。その要点をまとめると、以下の通りである。(1)予備的調査では、高校に在籍する障害をもつ生徒の障害は肢体不自由、盲、聾が多く、知的障害児がきわめて少ないことが示された。これには高校入試がひとつの壁となっているようであるが、県が設定する目標進学率の壁も大きい。

軽度の知的障害児が「障害児」としてではなく健常児として在籍しているケースも数例把握されたが、この実態を全国的に明らかにするのは、現段階では人権上の問題があり困難である。(2)障害児の高校進学においては、県教育委員会の方針、学校長の裁量が大きく関与することが上記の県において確認された。したがって学校長の意識調査も併せて行なう必要があり、その項目の検討をすすめた。(3)障害児が多数学んでいるいくつかの高校等については、その教育課程と指導法にどのような特徴がみられるか、今後訪問調査によりその実態を把握する必要性が明らかになった。(4)次年度実施に向けた調査表(第二次案)を検討した。回収率をあげるために、特徴的な県を抽出して調査し、事例的分析を行なう必要性が明らかになった。軽度精神遅滞児(知的障害児)・学習障害児の高校教育の実態について、新聞報道資料に基づき全国的状況を検討した。その結果、(1)数は少ないながらも各地で知的障害児が公立高校に合格していること、(2)定時制高校への進学が多いこと、(3)それは、東京・千葉・神奈川・埼玉等で特に多いこと、(4)高校「特殊学級」の設置を求める運動が散発的に展開されていること、等が明らかとなった。また、知的障害児や学習障害児を多数受け入れている高校の教育課程について調査した。知的障害児が多数学んでいる高校として、大分県・竹田南高校を取り上げた。この高校では、生活教養学級を設けて知的障害児や不登校児を受け入れ、障害に応じた体験的学習を主体にした教育課程を設けていた。学習障害児を受け入れている高校としては、平成11年4月北海道・芦別に開校された広域通信制高校を取り上げた。この高校は自然を生かしたスクーリングを重視し、木工、陶芸、炭焼き、酪農などを生徒の希望に応じて学習できるように体験的カリキュラムを用意している。通信制高校という制約はあるものの、自分のペースで、自分の好きな教科を自由に選択できるカリキュラムは学習障害児にとっては必要な配慮であろう。現在の高校教育改革では障害児の問題がまったく考慮されていないが、高校希望者全入に近い状況で、彼らを高校教育で受け入れる方策を検討すべき段階にきている。障害に適した学科・コースを設け、軽度知的障害児や学習障害児の高校教育を保障することは、高校教育の個性化・多様化の観点からも検討すべき課題であろう。
身体組成が呼吸機能に及ぼす影響についての大規模疫学研究

本研究は、呼吸機能と体幹部筋肉量、体幹部脂肪量との関係を明らかにすることを目的として、青森県弘前市岩木地区在住の一般住民1,344名(男性505名、女性839名)を対象に、努力性肺活量(FVC)、努力性呼出1秒率(FEV1.0%G)、体幹部筋肉量、体幹部脂肪量、性別、年齢、喫煙習慣、1日あたりの喫煙本数、1週間あたりの労働時間、運動習慣、身長を調査し、性別・年齢層別に重回帰分析を行った。男女とも2059歳の群、60歳以上の群のいずれにおいても、FVCと体幹部筋肉量との間には正の相関関係が認められた。一方、FEV1.0%Gは、いずれの群においても、身体組成値との間には関連が認められなかった。近年、呼吸機能と身体組成との関係が注目されてきており、腹部肥満や体脂肪率の上昇により呼吸機能が低下することが報告されている。一方、筋肉量に関しては、全身筋肉量を主に反映する除脂肪量体重と呼吸機能との関係を分析したものが報告されている。しかし、呼吸機能と密接な関係があると考えられている体幹部筋肉量と呼吸機能の関係を分析した報告はない。本研究の目的は、一般地域住民を対象に性と年齢別に、体幹部脂肪量、体幹部筋肉量と呼吸機能との関係を明らかにすることである。本研究の特徴は、呼吸機能と身体組成との両者に関係する交絡因子(喫煙、飲酒、運動習慣、労働時間など)を加味することである。対象は、「岩木健康増進プロジェクト」に参加した青森県の地域住民(弘前市岩木地区)約1,000人であった。調査項目は、呼吸機能、身体組成、また、これらの関連因子とした。呼吸機能は、努力性肺活量(FVC)、努力性呼出1秒率(FEV1.0%G)について、マルチファンクショナルスパイロメータ(HI-801チェスト東京)を用いて測定した。身体組成は、体幹部筋肉量、体幹部脂肪量について、マルチ周波数体組成計(MC-190タニタ東京)を用いて測定した。関連因子は、性別、年齢、病歴・現症聴取(家族歴、既往歴等)、服薬状況、喫煙歴、飲酒歴、運動習慣、労働時間などを聴取し、他に、身長、ウエスト周径、ヒップ周径などを測定した。これまでに、呼吸機能、身体組成、関連因子の測定結果が得られ、呼吸機能と身体組成との関係について、交絡因子による調整を行いながら解析・検討を行っているところである。

本研究の目的は、一般地域住民を対象に性と年齢別に、体幹部脂肪量、体幹部筋肉量と呼吸機能との関係を明らかにすることである。本研究の特徴は、呼吸機能と身体組成との両者に関係する交絡因子(喫煙、飲酒、運動習慣、労働時間など)を加味することである。対象は、「岩木健康増進プロジェクト」に参加した青森県の地域住民(弘前市岩木地区)約1,000人であった。調査項目は、呼吸機能、身体組成、また、これらの関連因子とした。呼吸機能は、努力性肺活量(FVC)、努力性呼出1秒率(FEV1.0%G)について、マルチファンクショナルスパイロメータ(HI-801チェスト東京)を用いて測定した。身体組成は、体幹部筋肉量、体幹部脂肪量について、マルチ周波数体組成計(MC-190タニタ東京)を用いて測定した。関連因子は、性別、年齢、病歴・現症聴取(家族歴、既往歴等)、服薬状況、喫煙歴、飲酒歴、運動習慣、労働時間などを聴取し、他に、身長、ウエスト周径、ヒップ周径などを測定した。これまでに、呼吸機能、身体組成、関連因子の測定結果が得られ、呼吸機能と身体組成との関係について、交絡因子による調整を行いながら解析・検討を行っているところである。本研究の目的は、一般地域住民を対象に性別・年齢層別に、呼吸機能と体幹部脂肪量、体幹部筋肉量との関係を明らかにすることであり、その特徴は、呼吸機能と身体組成との両者に関係する交絡因子(喫煙、運動習慣、労働時間など)を加味することである。対象は、平成23年度から平成25年度「岩木健康増進プロジェクト」のプロジェクト健診に参加した青森県の地域住民(弘前市岩木地区)1,488名のうち、閉塞性や拘束性の呼吸器疾患の既往がある者および欠損値がある者を除外した1,344名(2090歳、男性505名、女性839名)とした。呼吸機能は、努力性肺活量(FVC)、努力性呼出1秒率(FEV1.0%G)について、マルチファンクショナルスパイロメータを用いて測定した。身体組成は、体幹部筋肉量、体幹部脂肪量について、マルチ周波数体組成計を用いて測定した。関連因子は、性別、年齢、病歴、服薬状況、喫煙習慣、1日あたりの喫煙本数、1週間あたりの労働時間、運動習慣を聴取し、他に、身長を測定した。統計的解析は、対象を男女別に2059歳と60歳以上に分け、男女別に各群で、呼吸機能のそれぞれを従属変数、身体組成を独立変数として重回帰分析を行った。その際、他の調査項目についても独立変数に投入し、その影響を調整した。男女とも2059歳の群、60歳以上の群のいずれにおいても、FVCと体幹部筋肉量との間には正の相関関係が認められた。一方、FEV1.0%Gは、いずれの群においても、身体組成値との間には関連が認められなかった。以上のことより、男女ともすべての年齢層において、体幹部筋肉量の維持・増加がFVC、すなわち、肺容量の維持に重要であることが明らかとなった。健康・スポーツ科学,リハビリテーション科学,作業療法学研究計画上の研究体制によってスケジュール通り実施されている。そのため、研究の進捗状況はおおむね順調である。これは、パイロットスタディー等の実績に基づき研究計画をたてたことによるものと考えられる。平成23・24年度は、研究計画上の研究体制によってスケジュール通り実施され、研究の進捗状況はおおむね順調であった。最終年度である平成25年度に計画していた補充測定・解析に遅れが生じ、また、解析方法についても見直し・変更を行ったため、公表の準備に遅れが生じている。なお、補助事業期間の延長は承認されている。研究計画上の研究体制によってスケジュール通り実施されている。
精神科リハビリテーションからみた初発統合失調症患者の25年転帰

前年度の研究計画を継続して評価した.対象者は,解析可能なデータを満たした男性6名と女性10名の計16名である.全ての対象者は医療機関で治療継続中であり,入院治療(男性4名,女性6名)及び外来通院中(男性2名,女性4名)であった.対象群は,年齢(以下,値の表記は中央値(最小値-最大値))が50.0歳(42-72)であり,未治療期間が6か月(1-49)であった.対象群の社会心理学的側面の評価としての陽性・陰性症状評価では,陽性症状得点が18.5点(10-30),陰性症状得点が23.0点(9-37),総合精神病理得点は34.5点(22-60)であった.そして,対象群の社会的機能の全体的評定尺度は53.5点(25-70)であった.また,対象群の生物学的側面のデータとして脳由来神経栄養因子の血中濃度は,29.5ng/L(14.5-46.2)であった.さらに,認知的側面の評価としてA4(210×297mm)の画用紙に描画する樹木画テストでは,描画のゲシュタルトに基づいて普通画と異型画に分けた.普通画と異型画における樹木画の形態と内容に関して評価した.結果として普通画3名,異型画13名と判定された.平均描画面積は,異型画群の12214mm^2が普通画群の40667mm^2よりも有意に狭かった.内容水準の評価では,ほとんどの対象者が枝や葉と果実及び人物や風景などを追加描画していた.より多くの対象者数のもとで詳細な分析は必要であるが,初発統合失調症患者は長期経過において描画で評価できるような表象機能の低下が示唆された.このため,表象機能の改善に焦点を当てた精神科リハビリテーションプログラムが必要であることが示唆された.本研究は、初発統合失調症患者の25年目の転帰決定要因を探索するために社会心理学的側面、生物学的側面、及び認知的側面について分析した。対象は、長崎大学社会精神医学研究班が実施した15年転帰調査(1995年)の資料に基づいて、対象者が通院していた医療機関または家族に対して本研究の目的と方法について書面で説明して承諾を得た男性4名と女性6名の計10名の群である。全ての対象者は医療機関で治療継続中であり、入院治療及び外来通院が各々5名であった。対象群は、年齢(以下、値の表記は中央値(最小値-最大値))が47.5歳(42-72)であり、未治療期間が6か月(1-25)であった。対象群の社会心理学的側面の評価として陽性・陰性症状評価を実施した結果、陽性症状得点は18点(7-30)、陰性症状得点は19.5点(8-37)、総合精神病理得点は34点(19-60)であった。そして、対象群の社会的機能の全体的評定尺度は41.5点(25-81)であった。また、対象群の生物学的側面のデータとして脳由来神経栄養因子の血中濃度を測定したところ、35.5ng/L(28-50.7)であった。さらに、認知的側面の評価としてA4(210×297mm)の画用紙に描画する樹木画テストを実施して9名の対象者から樹木画を得た。9枚の樹木画は、描画のゲシュタルトを基準にした全体的印象、樹木画における形態と内容に関して評価した。全体的印象による分類では、ゲシュタルトの統合度が高い普通画3名、ゲシュタルトの統合度が低い異型画6名であった。形態水準の評価では描画面積は11585mm^2であり、画用紙に対して約30%の面積であった。内容水準の評価では、半数以上の対象者が枝や葉と果実及び人物や風景などを描画していた。今年度の研究でこれらの結果を得ることができたが、統合失調症患者の転帰決定要因を社会心理学的側面、生物学的側面、及び認知的側面について探求するためにはより多くの対象者数のもとで詳細な分析が必要であることが示唆された。

前年度の研究計画を継続して評価した.対象者は,解析可能なデータを満たした男性6名と女性10名の計16名である.全ての対象者は医療機関で治療継続中であり,入院治療(男性4名,女性6名)及び外来通院中(男性2名,女性4名)であった.対象群は,年齢(以下,値の表記は中央値(最小値-最大値))が50.0歳(42-72)であり,未治療期間が6か月(1-49)であった.対象群の社会心理学的側面の評価としての陽性・陰性症状評価では,陽性症状得点が18.5点(10-30),陰性症状得点が23.0点(9-37),総合精神病理得点は34.5点(22-60)であった.そして,対象群の社会的機能の全体的評定尺度は53.5点(25-70)であった.また,対象群の生物学的側面のデータとして脳由来神経栄養因子の血中濃度は,29.5ng/L(14.5-46.2)であった.さらに,認知的側面の評価としてA4(210×297mm)の画用紙に描画する樹木画テストでは,描画のゲシュタルトに基づいて普通画と異型画に分けた.普通画と異型画における樹木画の形態と内容に関して評価した.結果として普通画3名,異型画13名と判定された.平均描画面積は,異型画群の12214mm^2が普通画群の40667mm^2よりも有意に狭かった.内容水準の評価では,ほとんどの対象者が枝や葉と果実及び人物や風景などを追加描画していた.より多くの対象者数のもとで詳細な分析は必要であるが,初発統合失調症患者は長期経過において描画で評価できるような表象機能の低下が示唆された.このため,表象機能の改善に焦点を当てた精神科リハビリテーションプログラムが必要であることが示唆された.
舞踊教育における即興の見直しとその能力の開発

舞踊教育がその存在価値の判断を大きく委ねる段階である中学校レベルにおいて即興がいかに用いられているかを知ることは興味の尽きぬところであった。収集した中学校数校の体育のシラバスの内のダナスの部分においては「即興」という言葉こそ見られぬものの,殊に作舞の段階ではその内容から推して即興と見なせる部分も多々観取できた。だが,そこで等しく考えついたことはその即興の導入での言語の支配,影響力の強さと同時に言語に対する依存度の強つであった。表現を変えれば,それは言語に類する概念の身体運動への「翻訳」ともいえるかのようである。だが,この結果はこれで本研究の目的のうちのひとつに対する成果として収めることができたと考えている。本研究のいまひとつの目的は,上記の問題,すなわち言語概念に囚われることのない作舞への導き,換言すれば「運動」からの作舞への導入ということへの認識の広がり,気づきであった。よってその必然的過程として自己の身体に対する意識(知覚)の鋭敏化とそれに対する信頼を個人の内に築かせるということであった。そのために用いたのが,R.ラバンの運動分類を基礎とした私案「STEP:13」であるが,その使用についてはかなり有効であったと自負している。その使用により,被験者たちは自己の身体部位に注意を払うことが明らかによくできるようになったし,動きに変化のある力動性を加えることができるようになった。また,動きのサイズ,シェ-プ,高低,方向という空間に関する要素にも変化を与えられるようにもなったし,重心を保つことに終始腐心するようなことも少なくなった。そして,なによりも動きの組合せに意外性を,極めて限られた程度ではあるが持ち込めるようになったと考える。だが,このように観察できるまでには度重なる試行錯誤とかなりの時間を要したことは言及するまでもあるまい。そして,ここで明記しておかなければならぬことは,上記の成果は即興に関するあるいくつかの重要な要素が欠落した状態のなかで実験者側が極めて積極的,肯定的に拾い上げたものであるということである。では,その重要な要素とはなにかといえば,それらは動き個々の間における繋がり(transitions)の分断であり,また,その繋げ方の緩慢さである。ゆえに,結果的には動き全体を貫く流れ(flow)にも乱れがかなり目立った。こうした問題は,実験後半に被験者に課した全くの自由演舞(自由即興)のなかには如実に現れた。この問題の克服に対する解決策はひとえに即興行為における時間的要素の改善にかかっている。つまり速い判断からの動きの表出,体現,すなわち意識を上回る速さでの動きの体現である。それには自己の身体知覚(運動感覚,身体的気づき)を信じ,自己を解き放つ勇気が必要である。そして,かれら被験者にはそれが最後まで欠けた。勿論,被験者のダンス経験の絶対的不足を訴えつつ,この時点で観察できた上記の諸点をもって本研究の成果ならびに結果としてもよいのかもしれぬが,その問題点の克服の方法が大方掌握できている以上,ここで実験を終了してしまうことは甚だ忍び難く,是非その続行を許可して戴きたく思う次第である。必ずや,上記の問題を被験者たちは克服してくれるものと確信している。また,被験者がその克服を成し遂げてくれてこそ本研究の第二の研究目的に関して真に考察を与えることが可能になるのである。よって,ここに研究成果報告書の堤出の遅延をお認め戴くことを申し出る次第であります。尚,最後ではあるが,本研究に被験者として参加してくれた中学生たちは,少人数ではあったがその体躯,パ-ソナリティ-,有する興味,身体活動経歴といった点では極めて変化に富み申し分なく,実験にも積極的な態度を保ち続けて参加してくれたことに深く感謝している。だが,現時点で思うに実験者側からの要求があまりよく理解できなかったところも多々あったようである。だが,その責は総て実験者の側にあったこととしたい。

また,動きのサイズ,シェ-プ,高低,方向という空間に関する要素にも変化を与えられるようにもなったし,重心を保つことに終始腐心するようなことも少なくなった。そして,なによりも動きの組合せに意外性を,極めて限られた程度ではあるが持ち込めるようになったと考える。だが,このように観察できるまでには度重なる試行錯誤とかなりの時間を要したことは言及するまでもあるまい。そして,ここで明記しておかなければならぬことは,上記の成果は即興に関するあるいくつかの重要な要素が欠落した状態のなかで実験者側が極めて積極的,肯定的に拾い上げたものであるということである。では,その重要な要素とはなにかといえば,それらは動き個々の間における繋がり(transitions)の分断であり,また,その繋げ方の緩慢さである。ゆえに,結果的には動き全体を貫く流れ(flow)にも乱れがかなり目立った。こうした問題は,実験後半に被験者に課した全くの自由演舞(自由即興)のなかには如実に現れた。この問題の克服に対する解決策はひとえに即興行為における時間的要素の改善にかかっている。つまり速い判断からの動きの表出,体現,すなわち意識を上回る速さでの動きの体現である。それには自己の身体知覚(運動感覚,身体的気づき)を信じ,自己を解き放つ勇気が必要である。そして,かれら被験者にはそれが最後まで欠けた。勿論,被験者のダンス経験の絶対的不足を訴えつつ,この時点で観察できた上記の諸点をもって本研究の成果ならびに結果としてもよいのかもしれぬが,その問題点の克服の方法が大方掌握できている以上,ここで実験を終了してしまうことは甚だ忍び難く,是非その続行を許可して戴きたく思う次第である。必ずや,上記の問題を被験者たちは克服してくれるものと確信している。また,被験者がその克服を成し遂げてくれてこそ本研究の第二の研究目的に関して真に考察を与えることが可能になるのである。よって,ここに研究成果報告書の堤出の遅延をお認め戴くことを申し出る次第であります。尚,最後ではあるが,本研究に被験者として参加してくれた中学生たちは,少人数ではあったがその体躯,パ-ソナリティ-,有する興味,身体活動経歴といった点では極めて変化に富み申し分なく,実験にも積極的な態度を保ち続けて参加してくれたことに深く感謝している。だが,現時点で思うに実験者側からの要求があまりよく理解できなかったところも多々あったようである。だが,その責は総て実験者の側にあったこととしたい。本研究によって導き出される成果の内容・質は、いかなる被験者を獲得できるかにかかるところ多大であるかは言及するまでもないが、極めて幸いにも、実験校の協力教員の方の鋭い観察眼と洞察力による人選により、この最初にして最大とおぼしき難関は無事通過することができた。貸し与えられたスペ-スならびに機材等も希望に十分かなったということで、物理的条件も申し分なかった。動くという能力に関し、極めて多彩な生徒たちを前に、先ず取りかかったことは雰囲気づくりであった。他者を支え、その失敗を許容するという和やかな雰囲気づくりである。だが、正直なところこの目的の完遂にはかなりの時間を要したといわざるをえない。あくまでも研究計画に添って行われたこの後の経過内容ならびに反省事項については箇条書きの書式を取って報告させて戴く。
グローバルな私的規範形成の現代的展開とその正統性に関する研究

現代の国際経済では、条約上の規律だけでなく、私的な専門組織等が作成した非拘束的な性質の規格や基準も重大な影響力を有している。本研究は、これらの規範群の生成や作用の実態を幅広く調査するとともに、それらを包括的に取り込みうる理論枠組みを構築し、その固有の規範構造や社会的課題について考察することを目的としている。こうした構想に基づき、まず本年度の研究では、国境を越えた経済活動に影響を及ぼす私的規範の実例を幅広く収集し、分析の材料として整理・蓄積することに取り組んだ。これらの中には、例えば、工業製品や食品の安全規格、企業会計のルール、森林の環境保全規格、インターネットのドメイン名管理などが含まれる。また、私的規範を作成する各々のフォーラムに関しても、その成立経緯や構成員、運営ルール、意思決定に関わる手続、透明性や説明責任といった点について幅広く調査を進めている。さらに、理論面での検討として、こうした私的主体が関与する規範形成の正統性については、すでに国内公法学が基本的な理論を一定程度提示してきているため、そうした研究の蓄積をレビューする作業を進めている。また、私的規範形成がグローバルな規模で展開されるようになったことに伴い、国際法学の領域においても様々なアプローチによる研究が現れ始めているため、それらの検討を通じて、国内公法学上の視座がグローバルなレベルにおいてどの程度まで有効性を保ちうるのかについて考察を行っている。以上のように、本研究ではグローバルな私的規範形成をめぐる諸現象について、実証面と理論面から分析を進めており、この問題を把握するための学問的視座を構築するための基盤を整えつつある状況にある。本年度は本研究課題の初年度であるため、今後の研究を遂行するための基盤を整えることを目標とし、特に、(i)グローバルな私的規範形成及びそれを担うフォーラムに関する実例の収集と、(ii)それらを学問的に把握するための視座の構築に取り組んだ先行研究の渉猟、を主要な到達目標とした。(i)に関しては、グローバルな私的規範形成の代表例ともいえる工業製品・食品の安全規格や企業会計基準をはじめとして、検討素材となりうる事象を多くの分野にわたり集めることができた。また、規範作成を担う各種フォーラムについても、その意思決定手続や透明性・説明責任、紛争解決制度といった側面に関するルール及び運用実態を把握することができた。(ii)に関しては、私的規範形成に対する公的な監督のあり方を早くから探究してきた国内公法学の先行研究を収集し、従来の議論の概要を理解することができた。また、私的規範形成が国境を越えてグローバルに展開した場合における固有の諸問題について、国際法学の観点からアプローチしようとする各種の理論的な試みをレビューし、最先端の議論状況を把握することができた。以上のように、本年度に関しては、当初の研究計画及び到達目標として設定した内容を予定通りに実践できているということができ、本研究は概ね順調に進展していると考えられる。次年度以降は、本年度の研究により蓄積した私的規範および各種フォーラムの実態を踏まえながら、それを包括的な理論枠組みへと構成していく作業を行う。そこではまず、収集した種々の私的規範について、(i)私人の経済活動に与える影響の度合い、(ii)国際・国内法体系における位置づけ、(iii)国家法による受容ないし参照のあり方、(iv)紛争処理規範としての機能、といった観点から分析・整理し、法的な一般化・モデル化を図っていくことが課題となる。また、私的規範形成に関わる各種フォーラムについても、(i)完全な民間組織か官民協働の組織か、(ii)どのような内部機関を備えているか、(iii)規範作成における意思決定手続のあり方、(iv)紛争処理メカニズムの有無やその制度設計、といった観点から分類を行い、私的規範がいかなる組織的基盤から生み出されているのかを明らかにしていく。このように、第1次規則と第2次規則の両面から分析を進めることにより、グローバルな私的規範形成という新たな法領域の構造を立体的に浮かび上がらせることを目指す。

本年度は本研究課題の初年度であるため、今後の研究を遂行するための基盤を整えることを目標とし、特に、(i)グローバルな私的規範形成及びそれを担うフォーラムに関する実例の収集と、(ii)それらを学問的に把握するための視座の構築に取り組んだ先行研究の渉猟、を主要な到達目標とした。(i)に関しては、グローバルな私的規範形成の代表例ともいえる工業製品・食品の安全規格や企業会計基準をはじめとして、検討素材となりうる事象を多くの分野にわたり集めることができた。また、規範作成を担う各種フォーラムについても、その意思決定手続や透明性・説明責任、紛争解決制度といった側面に関するルール及び運用実態を把握することができた。(ii)に関しては、私的規範形成に対する公的な監督のあり方を早くから探究してきた国内公法学の先行研究を収集し、従来の議論の概要を理解することができた。また、私的規範形成が国境を越えてグローバルに展開した場合における固有の諸問題について、国際法学の観点からアプローチしようとする各種の理論的な試みをレビューし、最先端の議論状況を把握することができた。以上のように、本年度に関しては、当初の研究計画及び到達目標として設定した内容を予定通りに実践できているということができ、本研究は概ね順調に進展していると考えられる。次年度以降は、本年度の研究により蓄積した私的規範および各種フォーラムの実態を踏まえながら、それを包括的な理論枠組みへと構成していく作業を行う。そこではまず、収集した種々の私的規範について、(i)私人の経済活動に与える影響の度合い、(ii)国際・国内法体系における位置づけ、(iii)国家法による受容ないし参照のあり方、(iv)紛争処理規範としての機能、といった観点から分析・整理し、法的な一般化・モデル化を図っていくことが課題となる。また、私的規範形成に関わる各種フォーラムについても、(i)完全な民間組織か官民協働の組織か、(ii)どのような内部機関を備えているか、(iii)規範作成における意思決定手続のあり方、(iv)紛争処理メカニズムの有無やその制度設計、といった観点から分類を行い、私的規範がいかなる組織的基盤から生み出されているのかを明らかにしていく。このように、第1次規則と第2次規則の両面から分析を進めることにより、グローバルな私的規範形成という新たな法領域の構造を立体的に浮かび上がらせることを目指す。今年度は物品費に関して一定程度の支出があることを見込んでいたが、研究の初期段階における基本的な文献資料は、所属校の図書館やインターネットを通じて入手できたため、支出の必要が生じなかった。しかし、今年度の研究を通じて、研究遂行にとって必要でありかつ所属校に収蔵されていない文献資料などが多数リストアップされたため、次年度においてこれらの図書等を購入していく予定である。また、研究のために使用しているパーソナルコンピュータも老朽化が進行したため、次年度に新規導入を行うこととしたい。
in vivoパッチクランプ法を用いた脊髄電気刺激療法の鎮痛機序解明

7-10週齢の雄性成熟ラットを用いて腰部脊髄後角細胞からin vivoホールセルパッチクランプ記録を行い、脊髄後索電気刺激の後角細胞の興奮性に対する影響を検索した。末梢への刺激は記録側後肢腓腹神経領域へのピンチ刺激(痛み刺激)を行った。脊髄刺激は記録電極と同分節から5-7分節頭側の脊髄後索とし、刺激部位による違い及び単発刺激と連続刺激(20Hz,10回)の違いを検討した。脊髄刺激は末梢刺激の直前(100ms)に行った。また、坐骨神経の主要3分枝(脛骨神経、総腓骨神経、腓腹神経)のうち腓腹神経のみを温存し他の2つの神経を切断して作成した慢性神経因性疼痛モデルラット(spared nerve injury model)からも同様の実験を行い、正常ラットと比較検討した。正常ラットでは、自発性EPSC(興奮性シナプス後電位)の発生頻度に対して後索単発刺激及び連続刺激は影響しなかった。末梢ピンチ刺激、電気刺激を行うとEPSCの発生頻度の増加が誘発されるが、後索連続刺激によりEPSCの増加(増加率)は最大で約20%抑制され、抑制効果は後索刺激終了後約3秒持続した。この抑制効果は記録部位から3分節以内の刺激で観察することができたが、記録部位から離れるに従って小さくなり、5分節以上頭側に刺激点を移動させるとほとんど消失した。神経因性モデルラットにおいても、後索単発刺激及び連続刺激は自発性EPSCの発生頻度には対して影響しなかったが、痛み刺激に対する反応は連続刺激で最大で約50%抑制され、その効果は10秒以上持続した。単発刺激では抑制効果は認められなかった。以上の結果から、脊髄刺激の後角細胞の興奮性に対する抑制効果は正常ラットよりも神経因性疼痛モデル動物でより著明であることが判明した。また、脊髄刺激鎮痛法における下行性抑制系の役割は分節性の抑制系に比べて少ないものと考えられた。末梢からの侵害情報が脊髄膠様質においていかなるシナプス応答を誘起しているかを解析するため、In vivo動物標本における脊髄後角細胞からのホールセルパッチクランプ記録実験を成熟ラットを用いて試みた。ウレタン麻酔下に人工呼吸を施した10-15週令の雄性ラットに腰部及び頚部において椎弓切除を行った後、定位固定装置に固定した。硬膜、、軟膜を開窓し、記録電極を脊髄表面から膠様質へと刺入した。末梢刺激により、脊髄スライス標本で観察されるようなシナプス応答(EPSC, IPSC)が誘起された。記録細胞を0mV付近に電位固定することによりIPSCが、記録細胞を-70mVに固定することによりEPSCが記録でき、下肢皮膚に機械的痛みおよび蝕刺激を与えた時の興奮性入力と抑制性入力が別々に解析可能となった。現在、より良好な電気生理学的記録を行うための装置の設置を継続中である。この実験系を確立した後、脊髄電気刺激療法における有効な刺激部位、刺激方法を検索するため、末梢の侵害刺激により誘発される後角細胞の活動を有効に抑制するような脊髄の刺激部位、刺激強度、刺激頻度について検討する予定である。また、最も有効な刺激部位と刺激方法を明らかにした後、脊髄電気刺激療法における下行性抑制系の関与の検索、および、関与する伝達物質の検索へと研究を進める予定である。慢性疼痛モデルラットでのIn vivo patch clamp実験は、正常成熟ラットでの上記研究計画実行の遅れのため、未着手である。成熟ラットを用いたin vivo標本における脊髄後角細胞からのホールセルパッチクランプ実験では、末梢からの侵害情報が脊髄膠様質においていかなるシナプス応答を誘起しているかについて検討した。ウレタン麻酔下に人工呼吸を施した7-10週令の雄性ラットに対しL2-L6レベルの椎弓切除と硬膜・軟膜開窓を行い、記録電極を脊髄表面から膠様質へと刺入した。記録細胞の受容野(後肢皮膚)へ機械的痛み刺激、触刺激を与え、ホールセル電位固定下に興奮生および抑制性シナプス応答を記録したところ、機械的痛み刺激によりEPSCの発生頻度と振幅が著明に増加し、触刺激でもEPSCの発生頻度と振幅が増加するのが観察された。さらに・触刺激では刺激中持続してIPSCの発生頻度と振幅の増加がみられたが、機械的痛み刺激では刺激開始時と終了時にのみIPSCの増大が見られた。In vivo標本からの記録の特徴として、膠様質細胞の発生する自発性の速い興奮性シナプス後電流(EPSC)および自発生の速い抑制性シナプス後電流(IPSC)の頻度は、EPSP・IPSPともにスライス標本より得られたものより高かった。特に、IPSPはin vivo標本では顕著に増加していた。このことから、膠様質細胞に上位中枢からの下行性抑制系の影響が及んでいることが強く推察された。次に、上位中枢の影響がどのように膠様質細胞に作用しているのかを検討するため、頚部冷却による可逆生の上位中枢遮断(Cold block法)による実験を行う予定である。さらに今後は、末梢の痛み刺激により誘発される膠様質細胞の活動を抑制するような脊髄の刺激部位と刺激方法を検討していく予定である。慢性疼痛モデルラットでのin vivoパッチクランプ実験については、上記実験終了後に行う予定である。

末梢への刺激は記録側後肢腓腹神経領域へのピンチ刺激(痛み刺激)を行った。脊髄刺激は記録電極と同分節から5-7分節頭側の脊髄後索とし、刺激部位による違い及び単発刺激と連続刺激(20Hz,10回)の違いを検討した。脊髄刺激は末梢刺激の直前(100ms)に行った。また、坐骨神経の主要3分枝(脛骨神経、総腓骨神経、腓腹神経)のうち腓腹神経のみを温存し他の2つの神経を切断して作成した慢性神経因性疼痛モデルラット(spared nerve injury model)からも同様の実験を行い、正常ラットと比較検討した。正常ラットでは、自発性EPSC(興奮性シナプス後電位)の発生頻度に対して後索単発刺激及び連続刺激は影響しなかった。末梢ピンチ刺激、電気刺激を行うとEPSCの発生頻度の増加が誘発されるが、後索連続刺激によりEPSCの増加(増加率)は最大で約20%抑制され、抑制効果は後索刺激終了後約3秒持続した。この抑制効果は記録部位から3分節以内の刺激で観察することができたが、記録部位から離れるに従って小さくなり、5分節以上頭側に刺激点を移動させるとほとんど消失した。神経因性モデルラットにおいても、後索単発刺激及び連続刺激は自発性EPSCの発生頻度には対して影響しなかったが、痛み刺激に対する反応は連続刺激で最大で約50%抑制され、その効果は10秒以上持続した。単発刺激では抑制効果は認められなかった。以上の結果から、脊髄刺激の後角細胞の興奮性に対する抑制効果は正常ラットよりも神経因性疼痛モデル動物でより著明であることが判明した。また、脊髄刺激鎮痛法における下行性抑制系の役割は分節性の抑制系に比べて少ないものと考えられた。
全電子混合基底第一原理分子動力学法による分子設計・物質設計

本研究では,局所密度近似(LDA)の一電子波動関数を原子軌道関数と平面波の重ね合わせとして表わす効率的な第一原理計算手法である全電子混合基底法を開発し,第二周期元素および遷移金属元素を含む分子系に対する第一原理分子動力学シミュレーションを行った.この方法を用いて,C_<60>などのフラーレンやナノチューブに異種原子を高速に入射することにより,これを内包或いは置換させる可能性を調べた.本研究から,フラーレンの六員環中央を通り抜け内包させるためには.Li,Beは5eV,Xeは130eV,Krは80eV程度の入射エネルギーが必要なことが分かった.これに対してK、VやCuは通過し難いことも分かった.一方,ナノチューブの場合には,Na、Kがそれぞれ80eV,150eVで内包することも確かめられた.この研究は,安定な分子素子や擬原子(pseudoatom)の創成に繋がる.この新しいプログラムをベースにしたワークステーション・レベルの分子設計支援システムの構築すべく,本年度は小型のワークステーションを一台購入した.さらに本研究では,基底状態のみならず電子励起状態を扱うために,全電子混合基底法のプログラム改良も行った.特に,LDAから出発して,RPAの範囲でSiおよびGaAsの誘電関数のG,G',ω依存性を計算した.これは,動的にスクリーンされたクーロン相互作用の計算を可能とし,自己エネルギーの最低次項を取り入れるGW近似の導入,準粒子スペクトルの正確な計算を可能とする.また,それを越えて2電子グリーン関数に対するBethe-Salpeter方程式を解いて励起子梯子図形の無限和を取り入れることによって光吸収スペクトルを計算するプログラム開発も開始した.これが完成すると,励起状態を経由した原子ダイナミックスの制御の問題にも応用することも将来的には夢ではなくなり,従来の基底状態に制限された第一原理分子動力学法の方法論的な問題に対する突破口が開ける.本研究では,局所密度近似(LDA)の一電子波動関数を原子軌道関数と平面波の重ね合わせとして表わす効率的な第一原理計算手法である全電子混合基底法を開発し,第二周期元素および遷移金属元素を含む分子系に対する第一原理分子動力学シミュレーションを行った.この方法を用いて,C_<60>などのフラーレンやナノチューブに異種原子を高速に入射することにより,これを内包或いは置換させる可能性を調べた.本研究から,フラーレンの六員環中央を通り抜け内包させるためには.Li,Beは5eV,Xeは130eV,Krは80eV程度の入射エネルギーが必要なことが分かった.これに対してK、VやCuは通過し難いことも分かった.一方,ナノチューブの場合には,Na、Kがそれぞれ80eV,150eVで内包することも確かめられた.この研究は,安定な分子素子や擬原子(pseudoatom)の創成に繋がる.この新しいプログラムをベースにしたワークステーション・レベルの分子設計支援システムの構築すべく,本年度は小型のワークステーションを一台購入した.さらに本研究では,基底状態のみならず電子励起状態を扱うために,全電子混合基底法のプログラム改良も行った.特に,LDAから出発して,RPAの範囲でSiおよびGaAsの誘電関数のG,G',ω依存性を計算した.これは,動的にスクリーンされたクーロン相互作用の計算を可能とし,自己エネルギーの最低次項を取り入れるGW近似の導入,準粒子スペクトルの正確な計算を可能とする.また,それを越えて2電子グリーン関数に対するBethe-Salpeter方程式を解いて励起子梯子図形の無限和を取り入れることによって光吸収スペクトルを計算するプログラム開発も開始した.これが完成すると,励起状態を経由した原子ダイナミックスの制御の問題にも応用することも将来的には夢ではなくなり,従来の基底状態に制限された第一原理分子動力学法の方法論的な問題に対する突破口が開ける.
Adherens Junction 細胞膜裏打ち細胞骨格〜pp60^<src>のターゲット蛋白質の検索

Adherens Junctionと呼ばれる細胞接着装置では、よく発達した細胞膜裏打ち構造を介してアクチンフィラメントがそのbarbed endで細胞膜に結合している。この裏打ち構造にはpp60^<src>が局在することが知られている。我々は、世界で初めて、ラット肝臓を利用して細胞間Adherens Junction(以下AJ)を大量に単離することに成功した。本年度は、この単離AJからpp60^<src>チロシンキナーゼのターゲットを同定する前に、まずAJ裏打ち構造の分子構築を明らかにすることを目標とした。単離AJの裏打ち構造をSDS電気泳動法により調べてみると、主に10種類の蛋白質よりなることが分かった。その分子量は大きい方から400kd、240kd、235kd、130kd、100kd、82kd、70kd、55kd、50kd、43kdであった。このうち130kdはビンキュリン、100kdはα-アクチニン、43kdはアクチンであった。また55kd、50kdはケラチンの一種であることも分かった。そこでまず82kd蛋白質を単離精製し、その性質を調べたところ、興味深いことに、この蛋白質はアクチンフィラメントのbarbed endに特異的に結合することが分かった。また特異的な抗体を作製し、その分布を調べたところ、細胞間AJの裏打ち構造に局在していた。この新しい蛋白質を我々はradixinと命名した。次に、最も分子量の大きい400kd蛋白質を精製し、特異的なモノクローナル抗体を作製した。この蛋白質は長さ400mmの紐状の分子形態を示し、AJの裏打ち構造のみならず、そこから生え出しているアクチンフィラメント束(例えばストレスファイバー)にも分布していた。さらに70kd蛋白質についても同様な分析を行い、AJ裏打ち構造の分子構築が次第に、に明らかになってきた。今後これらの分子構築に関するデータをもとに、pp60^<src>のターゲット蛋白質の検索、およびチロシンリン酸化の意義の追究を行っていく予定である。
24時間ホームケア 夜間ケアを担う訪問介護事業所支援に関する研究

夜間対応型訪問介護が創設されて2年経過したが、利用者が少なく経営が厳しい。事業所数も100箇所あまりで大都市圏人口地域に偏在し、夜間帯サービスの空白圏がある。どのような人にどのようなケアプランを作成すれば24時間ホームケアを支えられるか、サービスの利用効果やサービス利用方法が周知される必要がある。夜間対応型単独使用で24時間ケアが成り立つわけではなく、定期訪問介護に加えて夜間対応型訪問介護のコールと随時訪問が届くためには、ケアマネージャーが鍵となる。さらには医療ニーズへの対応も不可欠である。現在、夜間ケアを必要とする人の多くは病院や施設にいる。ケアマネージャーと医療機関間で、前方連携・後方連携がなされれば、地域で暮らし続ける支援となるであろうことが示唆された夜間対応型訪問介護が創設されて2年経過したが、利用者が少なく経営が厳しい。ケアマネージャーと医療機関間で、前方連携・後方連携がなされれば、地域で暮らし続ける支援となるであろうことが示唆された1.自治体に研究協力を依頼し夜間ケア体制をすすめるための勉強会発足自治体を通して居宅介護支援事業所、訪問介護事業所、訪問看護事業所に研究会開催を呼びかけた。第1回目、ケアマネ部会には17人のケアマネージャーが参加し、ヘルパー部会には4人が参加した。今後も継続的する。3.夜間対応型訪問介護事業所ヒアリング調査平成18年11月現在開設されていた41ヶ所の夜間対応型訪問介護事業所中、7事業所をヒアリング調査した。端末機やオペレーションセンターを設置するI型の介護報酬(出来高払い)となると、インフラ整備を既にもっていた(初期投資がそれほどたいへんではない)タクシー会社や警備会社や緊急通報システムと、大手営利法人の参入が目立っている。指定訪問介護と夜間対応を組み合わせた事業所や特別養護老人ホームにオペレーションをおく事業所もみられた。制度上は定期訪問も行うこととなっているが、定期訪問はほとんどなく、緊急コールとして使われている。利用者数が予測よりも低く運営が厳しく、夜間に働くスタッフの確保の問題が把握された。4.デンマークの24時間ホームケア現状について海外研究デンマーク、ネストベッツ市のポケットコンピューターを使った24時間ホームケア体制について現地研究を行った。深夜の訪問に同行し、どのようなケアニーズに対して、どのような訪問が行われているかを把握した。5.夜間訪問介護をこれからはじめる事業所支援すでに夜間訪問介護を行っている2事業所の協力を得て、勉強会に参加してもらった。これから夜間訪問介護をはじめる事業所を支援する情報交換とアドバイスを得る有益な場となった。今後、事業所間ネットワーク支援のしくみを検討する。1.デンマークの24時間ホームケア現状について海外研究成果報告書を作成:デンマークの高齢者ケアの歴史、24時間ホームケア体制、ヘルパーの労務管理、夜間同行訪問をまとめ、報告書を作成した。一部についてはインターネット上にアップし情報発信した。(http://www.pro-kaigo.com)2.24時間ホームケア研究会でデンマーク報告会を開催し、意見交換:朝霞市内の訪問介護事業者や居宅介護支援事業者に24時間ホームケア研究会開催を呼びかけた。夜間対応型訪問介護を実施している2事業所の担当者3名を招き、意見交換を行った。3.夜間対応型訪問介護事業所ヒアリング調査の継続:平成19年度は7事業所のヒアリングを行った。昨年よりは利用者は増えたが40人ほどで採算ベースには遠く経営が難しいことや、ケアコール端末は深夜だけでなく24時間対応していく必要性、夜間雇用スタッフの確保の求人がむつかしく、長続きしにくいなど労務管理の難しさが明らかになった。4.夜間対応型訪問介護について研究成果報告書を作成:事業所情報を類型化し、サービス利用者の実情や、サービスの利用効果、ケアマネージャーへの夜間対応型訪問介護活用ケアプラン作成、についてまとめた。平成20年度は本報告書を資料としてシンポジウムを開催する予定。5.高齢者の退院実態調査(アンケート調査)を実施:埼玉県内の病院にアンケートを郵送し、53病院から回答を得た。病院が退院に向けてどのような支援をおこなっているのか、ケアマネの病院訪問比率や、退院先決定に関与する人、などを調査した。6.高齢者の退院実態調査(ヒアリング調査)を実施:病院の退院実態と退院支援について6病院にヒアリングを行った。高度医療基幹病院が地域医療機関や訪問看護ステーションへつなぎ包括支援体制をつくったり、退院支援看護師を配置するなど積極的なとりくみを行う病院も見られた。24時間ホームケアには医療との連携が課題である。今年度は研究最終年である。これまで研究したことを整理する中で補完が必要なことについて追加で研究を行った。具体的には、夜間対応型訪問介護事業初回ヒアリング調査(2006年11月2007年3月末日に訪問)を行った7事業所中、4事業所について、訪問ヒアリングを2回重ね、さらに事業担当者に来校してもらい詳細を把握した。

また、デンマークの24時間ホームケア調査のために2007年2月20日2月26日に現地研究を行ったが、2009年1月4日1月11日に再度訪問し、前回、把握できなかった、ホームヘルプサービスの時間量の見積もりについて資料を得た。研究結果の概要:夜間対応型訪問介護が創設されて2年経過したが、利用者が少なく経営が厳しい。事業所数も100箇所あまりで大都市圏人口地域に偏在し、夜間帯サービスの空白圏がある。どのような人にどのようなケアプランを作成すれば24時間ホームケアを支えられるか、サービスの利用効果やサービス利用方法が周知される必要がある。夜間対応型単独使用で24時間ケアが成り立つわけではなく、定期訪問介護に加えて夜間対応型訪問介護のコールと随時訪問が届くためには、ケアマネージャーが鍵となる。さらには医療ニーズへの対応も不可欠である。現在、夜間ケアを必要とする人の多くは病院や施設にいる。ケアマネージャーと医療機関間で、前方連携・後方連携がなされれば、地域で暮らし続ける支援となるであろうことが示唆された。また、高齢者退院実態調査の報告書を整理し、研究総括をまとめ、研究成果報告書を発刊した。
オキシトシン作動薬およびmiRNAによる自閉スペクトラム症治療法開発

自閉スペクトラム症(ASD)の治療法開発を、オキシトシン神経系とmiRNAに焦点を絞り実施する。1独自に開発したオキシトシン神経系を活性化する内服薬の治療効果と作用を臨床研究により確認する。2miRNAのASDへの関与を解析するため、aCGH解析などにより、疾患関連miRNAを抽出する。3ASDに関連すると確認されたmiRNAについて、脳での発現解析や細胞導入による作用の確認等により作用を解析するとともに、治療二用いる可能性を探る。その一端として、MECP2重複例で、miRNA導入によりMECP2発現量を減らし治療可能となるかを解析する。