hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イオン散乱照射を利用した超高効率エネルギー機能材料の創生

超伝導材料の高機能化に向けて、イオン照射によって形成される照射欠陥と超伝導特性の変化を明らかにし、結晶欠陥などのナノ構造を制御することで超伝導特性を飛躍的に向上させることを目的に研究を行った。平成30年度は、低エネルギーでの軽イオン照射が鉄系超伝導体FeSe0.5Te0.5(FST)薄膜に及ぼす影響を調べた。具体的には、H+イオンを190 keVという低いエネルギーで照射したFST薄膜の臨界電流特性Jcと不可逆磁場Hirr及び上部臨界磁場Hc2の異方性について調べた。照射したFST薄膜のJcの異方性は、未照射薄膜と比較して、4.2 K、15 Tで約1/2になることがわかった。また、照射したFST薄膜のHc2の異方性はTc近傍では約3.5であったが、温度の低下に伴い、異方性は低下することがわかった。低エネルギー軽イオン照射による超伝導特性の異方性を明らかにできたため、達成度としてはおおむね順調に進展していると判断した。平成31年度は、銅酸化物超伝導薄膜におけるJcの更なる向上を目指して、Arイオンの照射密度や照射エネルギーがTcとJcに及ぼす影響を系統的に調べ、透過型電子顕微鏡(TEM)等による微細構造観察を行うことでイオン照射条件と超伝導特性および形成される結晶欠陥・格子歪みの関係を明らかにする。また、トポロジカル超伝導薄膜へのイオン照射効果も調べる。高効率エネルギー機能材料である超伝導材料は超伝導転移温度Tc以下で電気抵抗がゼロになる。また、臨界電流密度Jcまで電気抵抗ゼロで電流を流すことができる。そのため、超伝導材料技術は、低炭素社会実現のための中核技術になり得る。超伝導材料技術を用いたエネルギーシステムの多くは、磁場中で多くの電流を流す必要がある。そのためには、超伝導体内に侵入した量子化磁束線を“ピン止め"し、磁束の運動を抑える必要がある。しかしながら、欠陥を導入すると結晶格子が壊れるためTcが低下してしまう。そのため、Tcの低下を抑えつつJcを上昇させる欠陥をデザインすることは学術的な中心課題の一つであり、産業応用に向けて世界中で取り組まれている急務の課題である。これまで申請者らは、鉄系超伝導薄膜に軽い水素イオン(H+)を極めて低いエネルギー(190 keV)で、しかもアルミニウム箔を介して散乱させながら照射することで超伝導特性を大幅に向上することを見出した。本研究では、超伝導材料の高機能化に向けて、イオン照射前後の結晶格子や電子構造と超伝導特性の変化を明らかにすることにより低エネルギーイオン散乱照射技術を確立し、結晶欠陥などのナノ構造を制御することで超伝導特性を飛躍的に向上させる、超高効率エネルギー機能材料を創生することを目的としている。平成29年度は、低エネルギーでの重イオン照射が鉄系超伝導体FeSe0.5Te0.5(FST)薄膜に及ぼす影響を調べた。具体的には、Auイオンを6 MeVで照射することで、低エネルギー重イオン照射と超伝導特性および形成される欠陥の関係を明らかにした。重いAuイオンを6 MeVという比較的低いエネルギーでFeSe0.5Te0.5(FST)薄膜に照射することで、低エネルギー重イオン照射と超伝導特性および形成される欠陥の関係を調べた。照射されたFST薄膜は照射前よりも0.5 KだけTcが低下したが、Jcは自己磁場下(0 T)で低下せず、10 K、9 T(B//c)でJcが70 %上昇した。また、Jc(4.2 K)の磁場角度依存性を調べると全角度領域で照射前よりもJcが向上していることがわかった。照射後のFST薄膜の断面TEM像からAuイオン照射によって10-15 nmサイズのクラスター状の欠陥が観察された。これらの結果から、低エネルギーの重イオン照射は等方的なピン止め点導入に有効であることがわかった。低エネルギー重イオン照射と超伝導特性および形成される欠陥の関係を明らかにできたため、達成度としてはおおむね順調に進展していると判断した。

平成30年度は、軽イオン乱照射による鉄系超伝導薄膜のTcとJcの更なる向上を目指して、軽イオンの照射密度や照射エネルギーがTcとJcに及ぼす影響を系統的に調べ、透過型電子顕微鏡(TEM)等による微細構造観察を行うことでイオン照射条件と超伝導特性および形成される結晶欠陥・格子歪みの関係を明らかにする。また、軽イオン照射技術の確立と産業応用を目指して、銅酸化物高温超伝導体であるYBa2Cu3Oy薄膜に軽イオン照射を行い、軽イオン照射技術が他の超伝導材料に与える影響を調べる。平成31年度は、銅酸化物超伝導薄膜におけるJcの更なる向上を目指して、Arイオンの照射密度や照射エネルギーがTcとJcに及ぼす影響を系統的に調べ、透過型電子顕微鏡(TEM)等による微細構造観察を行うことでイオン照射条件と超伝導特性および形成される結晶欠陥・格子歪みの関係を明らかにする。また、トポロジカル超伝導薄膜へのイオン照射効果も調べる。
中枢神経系の神経伝達に対するアデノシン、ATPの生理作用とその分子機構の解明

中枢神経系の神経伝達に対するアデノシンおよびアデノシン三燐酸(以下ATPと略)の生理作用およびその分子機構を解明するために、平成10年度は、既に我々が確立している初代培養神経細胞等の培養細胞において、アデノシンおよびATPを細胞より投与し、パッチクランプ法にて記録した全細胞電流に対する効果を検討し、まず、細胞膜の興奮性の調節に関与するのか否かを明らかにした後、更に、二次メッセンジャーに対する特異的阻害剤、保進剤を用いて、その調節作用において、アデノシンおよびATP受容体に関与する細胞内情報伝達機構を明らかにすることを試みた。その結果、培養神経細胞に発現している、GTP結合蛋白質と共役したP2Y受容体を介した、ATPとアデノシンによるカリウムチャネルの活性化作用、細胞内カルシウム濃度増加作用、さらに、その細胞内情報伝達に関わるGTP結合蛋白質、イノシトール燐脂質代謝、蛋白燐酸化酵素Cの調節機序を明らかにし、ATPおよびアデノシンによる神経活動の抑制機序を明らかにし得た(Journal of Neurophysiology,1998&Neuroscience Letters.1998)。これらの成果を平成10年、第75回日本生理学会大会(金沢)でのシンポジウム「ATP受容体の生理機能と分子機構」で(Japanese Journal of Physiolog,発表予定)、また、平成10年、第6回アデノシンとアデニンヌクレオチドに関する国際シンポジウム(イタリア)で発表した。
ブレーンワールドモデルにおける事象の地平線とその特異点の研究

反ド・ジッター時空やミンコフスキー時空内における空間的部分多様体の幾何学的不変量の局所的性質と大域的性質の研究を推進した。その結果、ミンコフスキー時空内の空間的部分多様体の性質として、光的タイト部分多様体という概念を導入した。また、ミンコフスキー時空の限界捕捉面がグラフ型の場合に満たす偏微分方程式の記述に成功した。本研究は、宇宙論や素粒子物理学に現れる、反ド・シッター空間と呼ばれるローレンツ多様体の部分多様体の微分幾何学的性質を、特異点論を応用することによって研究することを主要な目的としている。初年度は、理論物理学における、基本的文献である、ランドール等による、5次元反ドジッター空間内における2種類のブレーン宇宙モデルを数学的にいかに解釈するかについて考察した。その結果、ランドール・サンドラムモデルにおけるブレーンは、双曲空間におけるホロ超球面に対応することが理解でき、カーチ・ランドールモデルにおけるブレーンは等距離超曲面に対応することが理解された。これらの超曲面は数学的(微分幾何学的)には、全臍的な超曲面の一種で、特異点論の応用としての微分幾何学では、全臍的超曲面は幾何学的モデルと考えることができるので、理論物理におけるモデルが数学的にもモデルと考えられる空間であることが興味深い。この事実から、一般のブレーンに対する、特異点論の応用としての微分幾何学は幾何学的モデルとの近さや違いを表わす不変量(曲率)が何らかの対応する物理的意味を持つころがわかる。次に、これらの不変量を求めるために一般の時間的超曲面で余次元1の空間的部分多様体から定まる様相構造をもつものを考えた。この葉となる空間的部分多様体は全体空間内では余次元が2なので、以前にミンコフスキー空間の場合に開発した手法がこの場合にも適用される。実際の計算等を進めて、さらには、波面の伝播理論を応用することは次年度以降の課題である。平成22年度には、より単純な場合で、特殊相対性理論の舞台である一般次元のミンコフスキー時空内の空間的部分多様体の不変量の構成とその幾何学的意味付けの研究を推進した。反ド・シッター空間を考えるかわりにミンコフスキー時空を考えると、因果律が単純なために、より詳しい構造が理解可能となる。以前からの代表者の研究で、ミンコフスキー時空内の空間的部分多様体で余次元2の場合がユークリッド空間内の超曲面の理論に対応することが理解され、その場合の微分幾何学的不変量の構成と幾何学的意味付けが得られている。ブレーンワールドモデルにおけるブレーンの最も単純な場合である、世界超ブレーンとよばれる時間的超曲面が重要であるが、より詳しい構造として、その中の空間的な余次元1の葉層構造が付随する。この場合、各葉は全体空間の中で、余次元2となるので、現在までに得られた成果が応用可能となる。このような観点から、余次元2の空間的部分多様体の理論を精査した結果思いがけず、限界捕捉面と言う概念に到達した。この概念は、ペンローズが一般的な時空内における時空の特異点の存在定理において主要な役割を担うものである。今回、この限界捕捉面の新たな解釈を与えた。その結果、この概念が、極小曲面、極大曲面、双曲空間内の平均曲率一定曲面等を統一的に扱えることの理由付けを与える事ができた。本研究は、宇宙論や素粒子物理学に現れる、反ド・ジッター空間と呼ばれるローレンツ多様体の部分多様体の微分幾何学的性質を、特異点論を応用することによって研究することを主要な目的としている。平成23年度は前年度の続きとして、より単純な場合であり、特殊相対性理論の舞台である一般的次元のミンコフスキー空間内の空間的部分多様体のローレンツ不変量の構成やその微分幾何学的性質についての研究を推進した。以前からの代表者の研究で、ミンコフスキー空間内の余次元が2の場合がユークリッド空間内の超曲面の場合に対応していて、幾何学的性質もよりよくわかることが認識されてきた。しかし、宇宙論や素粒子物理学に現れるブレーンは一般に余次元が高いものも現れるため、一般余次元の空間的部分多様体の研究が必要となる。ブレーン宇宙論では、世界膜と呼ばれる時間的部分多様体を考えるが、より詳しい構造として、数学的にはその中の空間的な次元が1だけ下がる(世界膜内の余次元1)空間的部分多様体を葉として持つ葉層構造を考える必要がある。ここでは、その前段階として,一般余次元の空間的部分多様体の局所不変量とその大域的性質の研究を推進した。その結果、ローレンツ多様体独特の性質として、光的タイト部分多様体という概念を導入した。光的タイト部分多様体はユークリッド空間の場合の古典的なタイト部分多様体や双曲空間内のホロタイト部分多様体を特別な場合としてもつもので、これらの概念を統一的に扱う概念である。
水溶性NF-κB阻害剤のデザイン・合成と卵巣癌の抑制

私たちの見出したDHMEQは特異性が高く、in vivoで有効なNF-κB阻害剤であるが、溶解性が低い。そこで、活性コア以外の部分をかえて、溶解性を向上させた。また、酵素を用いて、医薬開発に必要な光学活性体を効率的に合成できるようにした。一方、DHMEQは培養卵巣癌細胞の浸潤を抑制し、その新しい機構としてCXCL12/CXCR4系および下流のタンパク質分解酵素の発現抑制が関与することを見出した。さらにDHMEQは卵巣癌細胞の抗癌剤感受性を向上させ、卵巣癌担癌マウスへのDHMEQの投与で悪液質が抑えられることがわかった。卵巣癌細胞の培養細胞でのNF-κBおよび浸潤能と浸潤機構を調べた。卵巣癌細胞としてヒト卵巣低分化明細胞腺癌ES-2細胞およびヒト卵巣明細胞腺癌RMG1細胞を用い、ES-2細胞はTNF-αによりNF-κBの活性化が誘導され、RMG1細胞では恒常的に活性化されていた。(-)-DHMEQはそれを抑制し、さらにいずれの細胞の浸潤も抑制した。RMG1細胞においてIL-6およびIL-8産生は(-)-DHMEQにより抑制されなかった。浸潤に関与するMMP-9とuPAの発現は(-)-DHMEQにより抑制された。特に、ケモカインレセプターCXCR4の発現を抑制し、中和抗体を用いた実験でCXCR4が浸潤に重要であることもわかった。このように卵巣癌の浸潤にNF-κBが関与すること、特に下流のCXCR4が重要なことがわかった。(梅澤)一方、水溶性誘導体合成の前段階で、光学活性(-)-DHMEQの新しい、より効果的な合成法として本年度はまず不斉合成を基盤とする新ルート確立に取り組んだ。Taylorの方法でDHMEQ中間体の不斉エポキシ化をする反応を行い部分的に光学活性な化合物があられた。(須貝)さらにin vivo抗癌活性評価系に関してRMG1およびES-2をBALB/C nu/nuマウスに腹腔内投与及び皮下注射により移植し、腫瘍形成時期・部位などについて検討を行った。どちらの細胞株も、マウス腹腔内に播種を来し腹水を産生した。肉眼的に明らかな腫瘍形成は、RMG1では移植の約3週間後、ES-2では約1週間後から認められた。皮下移植においてもどちらの細胞株も約1週間後に注射部位に一致して触知可能な腫瘍を形成した。このように卵巣癌を用いた動物実験系が確率された。DHMEQの抗癌活性はまだ得られていない。(阪埜)以上のように(-)-DHMEQの臨床応用に向けて、腹腔内薬物投与が比較的一般的な卵巣癌は重要な標的であり、細胞、合成、動物を用いた実験で目的に近づく成果が得られた。卵巣癌細胞RMG1を用いて、21年度に続き、浸潤の機構を調べた。CXCR4のリガンドであるCXCL12がRMG1細胞により産生され、CXCR4と同様にNF-κBに依存していることがわかった。さらにCXCR4のノックダウンにより、in vitro浸潤が抑制されること、および浸潤活性化タンパク質MMP-9およびuPA-1の発現が抑制された。また、MMP-9の阻害剤は浸潤を抑制した。これらのことからNF-κBCXCL12/CXCR4軸MMP-9細胞浸潤のシグナル伝たち経路が存在することが示唆された。一方、共同研究により、DHMEQのエポキシキノールアミンにサリチル酸でなくallyloxycarbonyl構造をつけた化合物を分子デザイン・合成した。この化合物はNF-κB阻害活性を示し、メタノールに溶けるようになった。また興味深いことに、epoxyとOHのsynとantiに関して、DHMEQの持つsynよりもantiのほうが強い阻害活性を示し、それでもanti機構としてのpanepoxydoneと異なってIKKは阻害しなかった。(梅澤)水溶性DHMEQ誘導体合成に不可欠な前駆物質を大量かつ再現性よく合成する検討を行った。重要な中間体をグラムスケーでも良い収率が得られるようになった。(須貝)一方、RMG1のマウス移植モデルを確立し、DHMEQ(12mg/mlまたは15mg/ml)の単剤投与を行なった。DHMEQ投与により、腫瘍サイズおよび重量の減少傾向が見られた。またCD-DST法による抗癌剤感受性試験の結果から、卵巣癌治療において重要な複数の抗癌剤に対しRMG1が抵抗性を持つこと、それらの抗癌剤とDHMEQの併用によりRMG1の薬剤感受性が高まることが確認された。(阪埜).21年度までに卵巣癌細胞RMG1においてケモカインと受容体のCXCL12/CXCR4系が浸潤促進に関与し、CXCL

12とCXCR4のいずれもNF-κBに依存している産生されることがわかった。22年度はCXCR4のノックダウンを行い、発現が低下する因子の網羅的解析をしたところ、MMP-9およびuPAのほか、VEGFやEGFの発現も強く抑制されることがわかった。これまでの結果をまとめ、NF-κBCXCL12/CXCR4軸/MMP-9/細胞浸潤のシグナル伝達経路が存在することを阪埜と共著でBBRCに論文発表した。一方、共同研究により、DHMEQのエポキシキノールアミンにサリチル酸でなくmethylcarbonyl構造をつけた化合物を分子デザイン・合成した。この化合物はallyloxycarbonylをつけた場合と同様にメタノールに溶けるようになった。(梅澤)水溶性DHMEQ誘導体の合成に利用する光学活性DHMEQをリパーゼ酵素反応と化学合成を組み合わせて作ることに成功し、梅澤と共著で論文発表した。(須貝)一方、RMG1のマウス皮下移植モデルにおいて、パクリタクセルは腫瘍増殖を抑制したが、DHMEQ(15mg/kg,週3回,4weeks)は腫瘍の増殖を抑制しなかった。しかしDHMEQ投与により、担癌による体重減少が有意に抑制された。抗癌剤を用いた治療では副作用の一つとして体重の減少や筋減少が知られており、DHMEQは抗癌剤との併用により癌性悪液質や副作用を軽減する可能性が示された。(阪埜)
正の分布から生成されるRadial分布の性質と位置推定における精度評価

室内における人の位置推定を精度高く行う統計モデルの構築とそのパラメータを推定することによって,位置の情報を信頼水準を指定したときの信頼領域を求めるためのアルゴリズムの開発を行った.正の分布である,ワイブル分布と対数正規分布をからの回転分布によって,位置パラメータを精度高く推定することが可能となった.陰関数定理を利用することによって,条件付きの最尤推定量の漸近分布を計算することができるようになった.点観測により,観測デバイスの測定するデータの誤差の性質を調査し,分布モデルを作成した.正の分布としてWeibull分布をベースとして,2つのタイプのRadial分布を構成した1つは極座標変換を行うもの,他方はデカルト座標において回転を行うタイプのものである.極座標変換では条件付分布と周辺分布の違いが形状パラメータの小さいところで大きく影響があることがわかった.また,見通し外環境でのノイズがどのように変化するか様々な環境で調査し,環境地図作成を検討する.環境地図は各種分布との混合分布として与えられるのでダイナミックに変化する,混合率の推定の問題である.この混合率を精度高く推定する統計的方法についても研究を行った.本年度は室内型の位置推定の問題を2種類のデータを用いてアルゴリズム開発を行った.1つはToA (Time of Arrival),他方はRSS (Received Signal Strength )である.これまでは,ステーションからタグまでの距離データの分布として,正の分布を仮定しこれを極座標変換することによって,x-y平面の2次元分布を導出した.この2次元分布同時分布から尤度関数を導出し,最適化を図ることによって,位置パラメータを推定するアルゴリズムを提案してきた.2次元の同時分布はステーションからの距離の情報しかなく,密度の大きさがステーションを中心として同心円状の分布として得られる.位置推定における問題は,分布パラメータにおける位置パラメータの推定の問題と同様な難しさがあり,これを補うために,2段階の推定法によって高速にパラメータ推定を行う方法を開発した.そのため,信頼水準の構成が煩雑となるが,陰関数定理を用いることによりこの問題を克服している.また,販社電波を検出するために,正のバイアスが入ってしまうことが知られており,この問題に対しても,ガンマ回帰を利用してバイアス修正を行うことで,推定精度のよいアルゴリズムとしている.また,RSSのデータに対しては,対数正規分布を仮定した解析も行い.論文として公表している.ToAデータ,RSSデータという2種類のデータに対して,位置推定のアルゴリズも開発を行い,予備的な実験では十分な精度を得ている.今年度は,ナノトロンを用いて位置観測を行い,その位置推定を行う問題と,スマートフォンに適応可能な受信信号強度(RSSI)を用いて簡便に推定を行うという2種類の方法で統計的推測を行う方法について研究を行った.ナノトロンの実験では,電波反射の性質によってバイアスが生じてしまうため,単純な正の分布を回転しただけでは,推定精度が落ちてしまうため,位置パラメータの推定を組み込むことと,ガンマ回帰によるバイアス補正が有効であることがわかった.この成果は現在,日本計算機統計学会の英文論文誌に投稿中である.RSSI方式は装置が簡易であるが,ノイズが多く,環境の変化への適応が難しため,環境ごとの減衰モデルの作成の必要がある.また,事前に実測しておく必要があるが,スマートフォンなどの高機能なモーバイル端末の普及により,GPSによる現在位置がサービルできる状況下で,室内環境における位置推定技術を携帯端末上で実現する受容はますます増えている.本研究では,この点を踏まえて,ノイズの大きいデータでも統計モデルの有効活用により精度を上げる研究を行った.これまでの成果で正の分布を回転して得られる2次元分布の直積のモデルを考慮し,制止状態,移動状態と2つの状態に対応した分析を行った.基本分布として対数正規分布を回転した分布により精度高く,位置推定が可能となることが分かった.距離減衰がデシベル値で表現されているので,距離の大数変換を考えた,大数正規分布が基本分布となりやすいと考えられる.NLOS環境においても精度を上げることが今後の課題である.室内における人の位置推定を精度高く行う統計モデルの構築とそのパラメータを推定することによって,位置の情報を信頼水準を指定したときの信頼領域を求めるためのアルゴリズムの開発を行った.正の分布である,ワイブル分布と対数正規分布をからの回転分布によって,位置パラメータを精度高く推定することが可能となった.陰関数定理を利用することによって,条件付きの最尤推定量の漸近分布を計算することができるようになった.位置推定技術は,計測デバイスの精度だけでなく,統計的側論が不十分なために未だ実用化に至っていない.本年度は精度推定に欠かせない確率分布に対しての新たなる提案を行い,その性質について考察することを目標とした。正の分布をベースとしてRadial分布を生成することにより,様々な統計学的な問題が派生することが近年の研究でわかっており.距離計測装置から得られるデータは,観測者を中心とする,誤差の入った距離の情報のみでRadial分布をあてはめるためには,条件付き分布あるいは周辺分布を利用する必要がある.正の分布としてWeibullを仮定すると形状母数の推定に大きな偏りが生ずる.これに対応するために,極座標変換をおこなわずに,デカルト座標において正の分布を回転する,新しい分布を導出を行った.最終年度として,これまでの研究成果を総合的に検討し,正の分布をベースとした.

回転分布の分布特性を検討する.また,バイアス修正にはガンマ回帰を用いたアルゴリズムを提案してきたが,システムを導入する部屋ごとに予備実験を必要とし,工数がかかってしまうので,実用的には,真のバイアスは観測しないで,ベイズ的な意味でヒストリカルなデータ蓄積により,バイアス修正を行うアルゴリズムの開発を行う必要がある.これまでの2次元分布では方向性を持たない回転分布に基づいて推定論を組み立ててきたが,実際には部屋の形状や,タグから壁までの距離に大きく依存することがわかっているので,位置を同定する際に,リカーシブに壁からの距離を考慮に入れて,非対称な分布に変更するというセミパラメトリックなモデルも考えて,より有効な統計的アルゴリズムを開発する必要がある.最終年度にどもまで新しいことができるか,わからないが,これまでのアルゴリズムを精緻化させ,国際会議等で公表していくとともに,新しい問題に対しても,その問題点を整理し,実用レベルとして精度を高める研究を行う計画である.特にToAデータについては,,2段階かつ真のバイアス計測を伴っているので,全データの活用のアルゴリズムについても検討していくことを考えている.統計科学本研究で考えている問題は,室内環境における位置推定および精度評価である.その精度評価には新しい2次元確率分布の提案が必要である,Radial分布を生成する正の分布について,種々の分布を考慮し,実際のデータにどの分布が適合しやすいかを考察する近年のGPSの性能は屋外においては極めて精度が高くなっているが,室内では衛星からの電波が届きにくく精度にも問題がある.これまでの研究は最小2乗法をベースにし,推定の統計的精度に関しての議論が行われていないままのアルゴリズムの開発であった.位置推定の精度評価には,適切な統計モデルの提案とその推定プロセスにおける統計的諸問題の解決がなされなければならない.これらの問題が解決されれば,アルゴリズムの性能の向上手法間の比較,観測機器の評価等,室内型GPSの実用化に向けての大いなる前進となる.研究は予定通り進んだが,設備品等の更新の必要がなかったので,既存の者で研究が進んだこと,人権時についても,データの取得実験が昨年のものを利用,アルゴリズム開発を行ったことが主な理由である.研究分担者の大草氏(九州大学)との研究連絡で九州大学を訪問予定であったが,12月に開催されたイタリアの国際会議で会うことができ,十分な研究打ち合わせができたことにより,出張する必要がなくなったことによるものである.今年度は,昨年度の使用分を含めて,昨年度開発したアルゴリズの検証を目的としたデータ取りのための人件費,また,最終年における国際会議における発表のための旅費として使用を計画している.次年度,九州大学にて,実験の状況の確認と研究連絡の旅費として使用予定である.
災害とスポーツ・メガイベントに関する社会学的研究

2018年度の主な計画は、岩手県釜石市の市民1,000人を対象に量的調査を実施することであった。そのため、1調査実施のために質問紙の検討・作成を行う、2サンプリングを含めた調査実施のための準備を進める、3調査を実際に行い、統計的な分析を行うための基礎データ作成を完了する、という3点の目標を設定した。当初計画・目標の通りに岩手県釜石市の市民1,000件を対象にした量的調査を実施した(2018年10月、選挙人名簿閲覧によるサンプリング=系統抽出法、配布方法:郵送)。377件の回答(有効回収率37.7%)があり、郵送による調査としては十分な回収を得ることができた。2018年11月以降、回答を電子データ化し、2019年3月までに単純集計および主要項目のクロス集計分析を終えて、調査対象者に対して結果報告書を送付するところまで完了した。今回の調査結果については、年度をまたいで2019年4月にニュージーランドで開催予定の国際スポーツ社会学会にて、研究分担者が中心となって報告する予定である(エントリーおよび報告許可受諾済み)。また、質的調査の結果もふまえた一定程度の詳細な分析を実施したうえで、2019年度に複数の国内学会(日本社会学会、日本都市社会学会、日本スポーツ社会学会等)における報告を計画している。また、本研究の対象であるラグビーワールドカップが2019年911月に開催されるため、サンプリングのさい等も含めて、特に研究分担者を中心に釜石市にて質的調査も随時、実施した(たとえば「釜石鵜住居復興スタジアム」完成時=2018年8月等)。そのさいには量的調査のプレ調査も兼ねて、作成中の質問紙を市民の方々に検討してもらい、調査実施のために必要な準備態勢を整えた。「研究実績の概要」にも記した通り、2018年度の主要計画である量的調査の実施について、回答結果の電子データ化および統計的な分析実施のための基礎データの作成まで進めることができた。その過程においては、量的調査のプレ調査も兼ねて複数回、現地での質的調査も実施できた。また2018年6月には震災に関する研究を行っている研究者2名を研究会に招いて報告を行ってもらい、被災地における調査の実態等の助言を得られた他、作成段階の質問紙を検討してもらって、より精度の高い質問紙を作成することができた。なお、計画作成段階では釜石市役所の協力を得て、釜石市内の全戸を対象とした量的調査の実施も想定していたが、諸々の事情により本研究グループが主体(単独)となって実施することになり、結果的に選挙人名簿閲覧に基づくサンプリングにより1,000件のサンプル抽出を行った。ただし、調査票の配布後に釜石市役所の協力を得て、地元紙である「釜石新聞」にて調査実施の告知および回答への協力を呼び掛ける記事を掲載することができた。回収率37.7%という数字は、こうした協力もあって達成できたものと考えられ、その点では研究者グループが単独となって調査を実施したさいに発生しがちである「調査公害」を、極力避けることができたと考えている。量的調査の結果のデータ化まで完了しているので、2019年度に複数の国内学会で報告するための素材を整えることができた。以上のことから、今年度に計画していたものはほぼ完了することが出来たと考えている。2019年度は、1量的調査の基礎データに基づく多変量を含めた詳細な分析の実施、2ワールドカップ開催時(2019年911月)を中心とした質的調査の実施、3前記2項目の結果として得られる諸データの総体的な分析・考察、の3点を予定している。これらの結果は、2019年度中に随時、諸学会で報告を行う。また、学会報告の内容をふまえて、学術雑誌への投稿も予定している。2020年度は、1質的調査の継続、22020年10月をめどに釜石市にて再度、1,000人の市民を対象とした量的調査の実施、の2点を予定している。特に2については、本研究の主たる柱であるスポーツ・メガイベントに対する評価の測定、および「スポーツの力」の実態の分析・考察として、開催前(本年度に実施済み)、開催後の量的調査結果の比較の根幹をなすものであるので、2019年度より実施のための準備態勢を整えていく。2021年度は、前年度までに集積した諸データを総体的に分析・考察し、国内外の諸学会にて報告するとともに、学術雑誌への投稿、およびこれまでの研究成果をまとめた書籍の刊行を計画・実行することを想定している。また、可能であれば海外の研究者を招聘してシンポジウムを開催できればと考えている。

2018年11月以降、回答を電子データ化し、2019年3月までに単純集計および主要項目のクロス集計分析を終えて、調査対象者に対して結果報告書を送付するところまで完了した。今回の調査結果については、年度をまたいで2019年4月にニュージーランドで開催予定の国際スポーツ社会学会にて、研究分担者が中心となって報告する予定である(エントリーおよび報告許可受諾済み)。また、質的調査の結果もふまえた一定程度の詳細な分析を実施したうえで、2019年度に複数の国内学会(日本社会学会、日本都市社会学会、日本スポーツ社会学会等)における報告を計画している。また、本研究の対象であるラグビーワールドカップが2019年911月に開催されるため、サンプリングのさい等も含めて、特に研究分担者を中心に釜石市にて質的調査も随時、実施した(たとえば「釜石鵜住居復興スタジアム」完成時=2018年8月等)。そのさいには量的調査のプレ調査も兼ねて、作成中の質問紙を市民の方々に検討してもらい、調査実施のために必要な準備態勢を整えた。「研究実績の概要」にも記した通り、2018年度の主要計画である量的調査の実施について、回答結果の電子データ化および統計的な分析実施のための基礎データの作成まで進めることができた。その過程においては、量的調査のプレ調査も兼ねて複数回、現地での質的調査も実施できた。また2018年6月には震災に関する研究を行っている研究者2名を研究会に招いて報告を行ってもらい、被災地における調査の実態等の助言を得られた他、作成段階の質問紙を検討してもらって、より精度の高い質問紙を作成することができた。なお、計画作成段階では釜石市役所の協力を得て、釜石市内の全戸を対象とした量的調査の実施も想定していたが、諸々の事情により本研究グループが主体(単独)となって実施することになり、結果的に選挙人名簿閲覧に基づくサンプリングにより1,000件のサンプル抽出を行った。ただし、調査票の配布後に釜石市役所の協力を得て、地元紙である「釜石新聞」にて調査実施の告知および回答への協力を呼び掛ける記事を掲載することができた。回収率37.7%という数字は、こうした協力もあって達成できたものと考えられ、その点では研究者グループが単独となって調査を実施したさいに発生しがちである「調査公害」を、極力避けることができたと考えている。量的調査の結果のデータ化まで完了しているので、2019年度に複数の国内学会で報告するための素材を整えることができた。以上のことから、今年度に計画していたものはほぼ完了することが出来たと考えている。2019年度は、1量的調査の基礎データに基づく多変量を含めた詳細な分析の実施、2ワールドカップ開催時(2019年911月)を中心とした質的調査の実施、3前記2項目の結果として得られる諸データの総体的な分析・考察、の3点を予定している。これらの結果は、2019年度中に随時、諸学会で報告を行う。また、学会報告の内容をふまえて、学術雑誌への投稿も予定している。2020年度は、1質的調査の継続、22020年10月をめどに釜石市にて再度、1,000人の市民を対象とした量的調査の実施、の2点を予定している。特に2については、本研究の主たる柱であるスポーツ・メガイベントに対する評価の測定、および「スポーツの力」の実態の分析・考察として、開催前(本年度に実施済み)、開催後の量的調査結果の比較の根幹をなすものであるので、2019年度より実施のための準備態勢を整えていく。2021年度は、前年度までに集積した諸データを総体的に分析・考察し、国内外の諸学会にて報告するとともに、学術雑誌への投稿、およびこれまでの研究成果をまとめた書籍の刊行を計画・実行することを想定している。
呼吸性移動臓器への放射線治療に於ける臓器運動の統計解析と動体予測に関する研究

肺、腎、肝を始めとした呼吸運動に沿って体内で可動する臓器に関して注目すべき必要が有るが、まずこの研究行程として、"(1)臓器移動のデータ収集。(2)運動のパターン化。(3)動態予測のシミュレーション機能。(4)3次元治療計画機にリンク。(5)3次元照射技法を選考。(6)制御回路の付加。"を考案、今年度は(3)項目までに重きを置くことを考えてきた。呼吸運動のデータの収集に於いては、呼気、吸気のおのおの呼吸停止状態で超高速CTのスパイラル・スキャンを利用。患者を基本対象に収集した為、年令層が40台以降に偏った。若年層の収集は今後も継続する。肺機能に障害を持たない通常の生理機能を有する対象の肺内の肺臓任意点の平均可動距離はZ方向で15mm。最大でも20mmを越えることは、現在の集計では無いことが解っている。しかしながら、肺の変形や容量変化で生じる他臓器の移動では30mm以上の移動の頻度が高い。この場合、臓器の変形は伴わないので単にZ方向の直線移動を考えればよい事になり、それほど、今後の動態予測で支障になる事は無い。収集したデータを、3次元画像処理計画機に転送し3次元座標を有する立体モデルとして再構成する。Z方向の移動に伴い、X-Y方向の移動が、Z移動の30%の範囲で負荷するだろうことが解った。しかし、この系列の場合、左右肺臓では心臓の拍出振動が加わり、肺臓の解剖構造だけをシミュレートするだけでは標準化は不可能であった。心拍振動の生理運動の情報付加の今後検討が必要だ。臓器の輪郭のモデリングはすでに可能とした、空間データをスーパーインポーズする事によって経時的4D動態表示も可能である。パターン化した動態モデルはに、体系、生理機能などのパラメータ指定によって、パーソナルな動態モデルを適合させる予測機能を付加する作業が現時点で残っている。前述研究行程の(1)(2)を完了した。
乳児期の親子におけるマルチモーダルな身体接触遊びの発達

本研究の目的は,乳児期になされる父親・母親との身体接触遊び(特にくすぐり遊び)の発達の様相を,視線・音声・三次元動作解析及び行動観察から包括的に明らかにすることである。データ収集には,ビデオカメラ,メガネ型アイトラッカーと小型モーションキャプチャを用いる。本年度は,1データ収集と2分析・発表を行う年度と位置づけていた。1については,原則生後1.5ヶ月,3ヶ月,5ヶ月,7ヶ月の4時点で縦断的に母親ー乳児,父親ー乳児の2ペアの身体接触遊び(最低1回はくすぐり遊びを含む)のデータを収集し,検討を行うこととしていた。しかしながら,生後1.5ケ月時という早い時期からの縦断的観察が必要であること,父母双方の参加が求められること等の影響で,研究協力者のリクルートが当初の想定よりも難航した。そのため,研究目的を達成しうる範囲内で,必要に応じて対象者の枠を緩めて対応している(例えば生後3ケ月からの参加や母親のみの参加でも対象者に含める等)。現時点で7組の親子の観察を終えており,今後3組の観察を予定している。各回の観察では,行動データの収集に加え,どの程度うまく遊べたか(身体接触遊びの成立の成否)の主観的判断やくすぐり遊びについてのイメージを測る質問紙(独自に作成)と,産後うつに関する質問紙(Edinburghうつ尺度)への回答を求めた。引き続き同様のスタイルで,さらなるデータ収集を行う予定である。2については,現在収集できているデータを元に,中間的に分析の方向性を検討しているが,成果のまとめ・発表には至っていない状況である。主な理由は次の二点である。1研究協力者のリクルートが当初の予定よりも難航しているため。2研究代表者の異動が重なったため。リクルートの場を増やすなどして,さらに積極的に協力者のリクルートを行っていく予定である。分析では,視線・音声・三次元動作データおよび質問紙調査により得られたデータをふまえ,(1)母親・父親の関わりかけの行動的性差,乳児の反応及びそれらの発達(2)身体接触遊びの成立の成否関わるファクターとは何か(3)乳児による予期や意図の読み取り,及び親によるその足場作りはいつ,いかになされるのかの三点に着目して分析を行う。本研究は乳児期になされる父親・母親との身体接触遊び(特にくすぐり遊び)の発達の様相を,視線・音声・三次元動作解析及び行動観察から包括的に明らかにしようとする試みである。メガネ型アイトラッカーと小型モーションキャプチャを用いて生後1.5ケ月時からデータを収集し,1身体接触遊びにおいていかなる相互作用がなされ,発達するのか2父親・母親の関わりの性差・共通性3遊びの成立の成否にはどのようなファクターが関わるのかをマルチモダリティの観点から明らかにする。また親子の情動性を帯びた身体接触遊びの中で,4乳児による予期や意図の読み取りと親によるその足場作りがどの時点からなされ始めるのかに着目し,他者の意図理解に至るまでの発達プロセスについて検討する。一年目である本年度は,1観察場面の構造の吟味・確定を行い,2研究協力者のリクルートを開始する予定であった。1については,一組の親子を対象として予備観察を縦断的に行い,予定通り,場面の構造の吟味・確定を行った。さらに,遊びの成立の成否にはどのようなファクターが関わるのかについて検討するため,父母双方を対象とした,どの程度うまく遊べたか(身体接触遊びの成立の成否)の主観的判断を測る質問紙を作成・吟味した。2の研究協力者のリクルートは,生後1.5ケ月時点からと観察開始時期が早く,また1.5, 3, 5, 7ケ月時点と4回の継続的な協力が必要と負担が比較的大きいためか,当初の想定よりもやや難航している。そのため,研究目的を達成しうる範囲内で,必要に応じて対象者の枠を緩めて(例えば生後3ケ月からの参加でも対象者に含めるなどして),対応しつつある。現在のところ,3組の親子を対象として6回の観察を終えている状況である。研究協力者のリクルートがやや難航しているが,それ以外は順調に進んでいるため。

2については,現在収集できているデータを元に,中間的に分析の方向性を検討しているが,成果のまとめ・発表には至っていない状況である。主な理由は次の二点である。1研究協力者のリクルートが当初の予定よりも難航しているため。2研究代表者の異動が重なったため。メガネ型アイトラッカーと小型モーションキャプチャを家庭に持ち込む本研究は,機材のセッティングや,機材のトラブル時の対処にある程度の時間を要し,さらに乳児の状態(覚醒状態や機嫌など)をみながら観察を実施する必要がある。そのため,当初の想定よりも観察のためのセッティングが長時間にわたることが多く,今後対処すべき課題であると考えられた。これについては,研究補助者等の協力が得られるときには二人体制で観察を実施するなどの対応策を考えている。また,生後1.5ケ月時という早い時期からの縦断的観察が必要であるためか,研究協力者のリクルートが当初の想定よりもやや難航しているため,研究目的を達成しうる範囲内で,必要に応じて対象者の枠を緩めるなどして対応していく予定である。リクルートの場を増やすなどして,さらに積極的に協力者のリクルートを行っていく予定である。分析では,視線・音声・三次元動作データおよび質問紙調査により得られたデータをふまえ,(1)母親・父親の関わりかけの行動的性差,乳児の反応及びそれらの発達(2)身体接触遊びの成立の成否関わるファクターとは何か(3)乳児による予期や意図の読み取り,及び親によるその足場作りはいつ,いかになされるのかの三点に着目して分析を行う。途中使用を控えたことで,若干の残額が出た。次年度は消耗品費として使用する予定である。研究協力者のリクルートが難航しており,分析にもやや遅れが生じているため,計画とのずれが生じ,残額が出た。未使用分は主に人件費・謝金費として使用する予定である。
宮城県における伝統的方言体系の記述とその変容についての研究

現代の方言は、急激な社会の変動によって共通語化が進行し、伝統的方言の衰退が著しい状況にある。しかし、宮城県の方言については研究が十分に進んでおらず、大きく分けて次の3種類の調査を行い、中新田町方言の体系とその変容の実態を多角的に解明した。(1)宮城県中新田町における記述調査(2)宮城県中新田町における年代別調査(3)仙台市・中新田町間のグロットグラム調査(1)(2)については、第II章で「音韻」「アクセント・イントネーション」「文法」「語彙」の各分野にわたり、方言体系上特色が見られ、かつ研究が手薄だった部分を中心に詳細な記述を行っている。語彙は30語について、文献・調査資料との対比から史的変容を跡付けている。一方、近年は、社会言語学の発達にともない、伝統的方言がどのように変容しつつあるかといった研究が多くなっている。(3)の調査はそのような方向性を視野に入れたもので、第III章では、語彙・文法項目を中心に中核都市仙台の影響を明らかにしている。伝統方言の崩壊が激しい今日、方言研究において記述的調査は重要な課題のひとつである。宮城県は仙台市以外の地域の方言が十分明らかになっておらず、適当な地点を選定しての緊急な調査が求められている。そこで、宮城県の平均的な集落規模をもち、伝統的方言を比較的保存していると思われる加美郡中新田町を調査地点として選定した。そして、この地域の方言の体系的な記述調査を実施した。調査項目は音韻・アクセント・文法・語彙の全般にわたり、各分野ごとに詳細な調査票を作成した。調査者は、研究代表者と分担者のほか、東北大学の方言関係者によって組織した。話者は、生え抜きの高年層を中心に、比較のために若年層を加えた40名を選定した。また、徹底した調査が行なえるよう、3回にわたって現地に赴いた。結果として、(1)音韻は、広いエを加えた6母体系であり、子音の有声化と鼻音化に特色をもつこと、(2)アクセントは無型化に複雑な変化がからみあっている状態にあること、(3)文法は、格助詞「サ」を広範な用法で使用し、可能表現では「ニイ-(肯定)」「レル・ラレル(否定)」を用いるところに特徴があること、等の点が明らかになった。これらの成果については、「宮城県中新田町方言の記述的調査報告」『東北文化研究室紀要』38 (1997年3月刊行予定)に報告した。来年度は最終年度にあたるため、補充調査によりデータを捕捉し、語彙も含めた全体的な報告書を取りまとめる予定である。中新田町方言の記述調査は、(a)全体調査と、(b)個別調査との2つに分けているが、本年度は方言体系上特色が見られ、かつ研究が手薄だった部分について個別調査を中心に実施した。特に、「格表示体系」「活用体系」「テンス・アスペクト」「条件表現」「意思・推量表現」「可能・自発表現」「待遇表現」などの文法分野、また「曖昧アクセント」について、昨年度の調査結果も踏まえ、詳細な記述を行っている。語彙については、東北大学に所蔵されている小林好日博士の通信調査資料や近世方言書との比較、中央語史との関りなどを中心に、史的変容を跡付けた。さらに、以上の伝統的方言の記述的研究を踏まえ、今年度は新たに変容の実態を解明すべく年代別調査とグロットグラム調査を実施した。年代別調査は、高年層・中年層・若年層の3世代を対象とし、当該地方の伝統的方言に変容の加わった現代方言体系の記述を意図している。また、中核都市仙台の影響を明らかにするために、仙台市から中新田町までの8地点について、20代から70代の6名を対象とし、グロットグラム調査を行った。以上から、中年層、とりわけ40代以上の話者は理解語も含めて伝統的方言をよく保存していること、また共通語化の著しい昨今にあっては、高年層とて例外ではなく、語彙においては伝統的方言と共通語との間に意味分担が生じている例なども観察されている。また、グロットグラム調査からは、中核都市仙台の影響が漸移的に周辺地域に及んでいるさまを読み取ることができ、ともに変容の実態の諸相を明らかにしている。
氷海環境リアルタイムモニタリングブイシステムの開発

本研究では、近年発展した海洋中層ブイの浮力制御技術と衛星通信技術を応用して、氷海域でも運用可能な海洋鉛直観測を行う係留型ブイ観測システムの開発を目的とし、オホーツク海知床沖で通算七ヶ月にわたる実海域試験を行った。センサーブイについては、浮上下降動作、待機深度の制御、衛星通信によるデータ通信、長期連続耐久運転、海氷下の浮上・停止動作といったプログラムした動作のすべてに成功した。また流速の実測により、ブイ浮上の限界となる流速を求めた。これにより実運用に耐えうるシステムの基盤技術を確立し、今後さらに高度な海洋条件下での運用に対応するための基盤を得た。本年度は初年度としてプロトタイプブイの製作を行い、ブイの動作確認から輸送・保管までを含むシステム全体の運用にかかわる基礎的な整備を実施した。ブイのプロトタイプ機材を製作し、それに対して水槽による400m耐圧試験で確認した後、駿河湾の300m深海域における2日間の実海域試験を行った。実海域試験期間中、300m深潜航静止時に深度を一定に保つ制御ロジックが正しく作動すること、および浮上時に取得データをイリジウム通信により正しく伝送することを確認した。この際、ブイの浮上に要する時間も一時間程度であることを確認し、おおむね予想された範囲内にあることが分かった。海面浮上時にセンサーにより取得した圧力、水温、塩分のデータ伝送・受信にも成功し、それぞれ正常な値を示すことを確認した。ブイ本体の輸送・保管についても実地の対応から知見を得た。現時点で想定している耐深、観測回数要求に対する制約から、プロトタイプブイの重量と容積が一般的なアルゴフロートのそれを大きく上回っているため、ブイの台座としてステンレスフレームを準備し、木箱にいれて輸送する形式とし、実際に東京-札幌間を輸送した。こうした梱包、輸送手段については、幾つかの改良し省力化する余地があることが確かめられた。来年度に想定しているオホーツク海におけるより低温な環境においての長期の試験的な運用に向けて、観測を実施する漁船チャーターに関する情報収集、ブイを保持する中間ブイを含む係留系プラットフォームの全体設計など、具体的な準備を実施した。前年度に整備したプロトタイプブイを用い、海洋において実際に試験運用を実施した。オホーツク海ウトロ沖の水深約400mの海域において、7月から8月にかけての約一カ月、ブイシステムによる係留観測を実施した。観測に先立ち、本体ブイを係留するプラットフォームとなる中間ブイと切り離し装置、ロープ、アンカーを含めた系全体を整備した。中間ブイには、挙動確認用の基礎環境データを取得するための水温、水圧センサを設置した。知床ウトロの漁業組合の協力により、漁船をチャーターして係留系の設置・回収を行った。一ヶ月間、3回のブイの浮上動作が確認できた。浮上時には、取得データの通信にも成功した。このことにより、ブイに求められる基本的な動作性能を確認することができた。ただし、浮上回数は設定による最大値よりもかなり少なく、この原因としては現場の流速がブイの浮上可能な流速レンジを超えているためと考えられる。この観測の実施状況を踏まえ、再度オホーツク海ウトロ沖で、結氷を伴う低温海域における試験を11月から実施した。今回の運用では、前回までの試験項目に加え、海氷の存在を考慮した氷直下停止ロジック(氷への衝突を避けるために、海面への浮上はせず降下する)への対応、低温状況下における長期耐久性をチェックすることを目的とする。今回のプラットフォームには、水温、圧力に加えて、流速が取得できるような測器を配置した。また、浮上頻度を高めるため、係留深度や中間ブイから本体ブイまでのケーブル長などを変更した。係留開始から1月の初旬までに2回の浮上・通信を確認した後、1月20日に、ブイは氷直下停止モードへ移行した。これ以降、異常動作のシグナルは確認されておらず、通常動作を継続しているものと期待できる。地球規模の気候変動の解明と予測において、海洋が持つ膨大な熱容量や水循環における役割の重要性から、海洋、特に南極海をはじめとする観測の困難な極域海洋でのモニタリング体制の構築が急務となっている。本研究では、近年急速に発展した漂流型中層ブイの浮力制御技術と衛星通信技術を応用して、氷海域でも運用可能な海洋鉛直プロファイル観測機能と観測結果のリアルタイム送信機能を有する係留型ブイ観測システムの開発を目的とした。本研究では、沿岸大陸棚域を想定し、極域海洋で400m程度までのプロファイルを取得可能なリアルタイムブイシステムの設計・実海域試験を行った。同時に、実際のブイの動作条件を明確化するために、ブイの設置海域における流速をはじめとする海洋環境の計測も実施した。オホーツク海知床ウトロ沖において、夏期および冬期の通算7ヶ月にわたって実海域試験を行った。センサーブイについては、浮上下降動作、待機深度の制御、衛星通信によるデータ通信、海氷期間を含む半年間の長期連続耐久運転、海氷下浮上・停止動作といったプログラムした動作のすべてに成功した。通信成功率つまり海面浮上頻度は全浮上回数の二割以下に留まったが、実測流速により、これは現行のブイの浮上限界流速が約25cm/s程度であることに起因することも確認した。同時に強流速に対する中間係留ブイシステムの姿勢傾斜についても知見が得られた。これらにより、極域沿岸海洋での実運用に耐えうるリアルタイムモニタリングシステムの基盤技術はほぼ確立したといえ、今後さらに高度な海洋条件での運用に対応するための基盤を得ることができた。

本研究では、近年発展した海洋中層ブイの浮力制御技術と衛星通信技術を応用して、氷海域でも運用可能な海洋鉛直観測を行う係留型ブイ観測システムの開発を目的とし、オホーツク海知床沖で通算七ヶ月にわたる実海域試験を行った。センサーブイについては、浮上下降動作、待機深度の制御、衛星通信によるデータ通信、長期連続耐久運転、海氷下の浮上・停止動作といったプログラムした動作のすべてに成功した。また流速の実測により、ブイ浮上の限界となる流速を求めた。これにより実運用に耐えうるシステムの基盤技術を確立し、今後さらに高度な海洋条件下での運用に対応するための基盤を得た。現在までのところで、ブイが通常海域で規定の動作をすることがほぼ確認できている。また、データの衛星経由の取得も問題なく行った。これまでにない長期間係留での機器の耐性についても実績を得た。中間ブイ系の挙動も、圧力センサーの状況から、ほぼ直立の姿勢を保っていることが確認され、基本的な設計には問題がないことが分かった。こうしたことから、ブイの利用可能性を確認する基本的な要件については、実地に証明することでほとんど達成できた。試験海域における流速がおしなべて非常に速く、ブイがこの条件をクリアできるように設計されていない点では試験海域としての条件は悪いが、適正な海況にある場合で挙動が確認できることと、厳しい条件下でも機器そのものには耐性があること、およびこの海域における海流が速いことが海洋学的には新たな知見であることもあり、順調に成果を蓄積しつつあるといえる。海洋物理学現在係留運用中のブイの挙動を引き続きモニタリングするとともに、春季にブイシステム全体の回収を実施する。春季にブイが再浮上した場合、回収時までに、各種のコマンドのテストやデータの回収通信をできる限り実施する。取得したデータの解析により、氷直下停止モードの正常動作を確認やバッテリーの寿命についての検討を行う。ほぼバッテリーの安全使用限界とみなされる5月中に、ウトロ漁協の協力により、ブイシステム全体の回収を行う。回収が成功すれば、冬期試験の詳細にわたる全データの解析が可能になる。特に、中間ブイに搭載したADCPによる流速データとの比較から、強流速に対するブイの姿勢制御についての解析を行う。また、取得された海洋データから、本海域における海水特性、流動特性の時間変動について解析する。ブイメーカーとの共同の解析により、ブイの応答に改善に向けた調整を行う。流速とブイの姿勢の対応関係から、強流速下における本体への抵抗の働きを調べる。ブイの姿勢を制御するために、本体中の錘の位置による調整を検討する。また、深度制御範囲の選択が電力消費に与える影響を調べ、電力節減の可能性を追求する。こうした解析から、今後の南極域での展開に向けて、現有のブイシステムを改良・展開できる海域の条件についての細部の検討を行う。特に、海氷に対する通信用アンテナの保護についての対策を検討する。現在までに確認した範囲では、開発したブイは当初想定した性能を発揮しており、計画は順調に進展していると言える。また、今後の運用に関する準備も、概ね順調に推移している。