hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
認知課題困難児における安静時脳活動の差異に関する研究

複雑な認知課題の遂行が困難な症例に対する脳機能の計測のために、睡眠時の脳波を帯域ごとに解析した。その結果、注意欠陥・多動性障害(ADHD)児内で睡眠時の脳波に差異がみられた。このことから、今後の投薬の手法などの治療方針を選定する際に、睡眠時脳波計測が有用である可能性が示唆された。今後は、睡眠時脳波と認知機能との関連性をより明らかにするために、症例数を増加して検討することが求められる。発達障害やてんかんをもつ児童を対象とした脳機能計測は、多動・衝動性が強いといった特性から、実施が困難である。そこで、安静時の脳機能を計測するための手法を開発中である。特に前頭前野の機能異常を伴う場合、顕著であることが知られており、文献調査を進め、課題の作成や検証等を行っている。また、関連した学会発表や書籍の発行、論文発表を行い、発達障害に関わる脳機能計測の意義について、広く活動を行った。特に、書籍については、多施設共同研究を行い、注意欠陥・多動性障害(ADHD)の干渉抑制機能と、中核症状である不注意性や多動・衝動性との関連性について報告した。また、行動療法の介入前後での脳機能の変化について、脳機能計測を行い、論文として発表した。関連した学会発表や論文発表等を行い、おおむね順調に進展していると思われる。発達障害やてんかんをもつ児童を対象とした脳機能計測は、多動・衝動性が強いといった特徴から、実施が困難である。特に、前頭葉に脳波異常を呈する場合、注意の持続が極めて困難であったり、多動性や衝動性を生じる場合が多い。脳機能の特異性を評価する場合、通常は認知活動中の脳機能を計測するが、上記の理由から認知課題を遂行することが困難である。一方、安静時脳活動が高次認知を関連しているという報告が最近なされてきている。そこで、認知課題困難次を想定した安静時の脳機能を計測するための手法の開発を試みた。その結果、安静時の脳波のオシレーション解析結果と認知機能との関連性が見出された。今後は、症例数を増加してより詳細に検討することが求められる。また、関連した学会でのシンポジウムを開催し、論文発表を行うことで、発達障害に関わる脳機能計測の意義について、広く啓蒙活動を行った。シンポジウムでは、多施設共同研究における発達障害のとりくみを紹介し、今後の日本の小児のバイオマーカー研究の基盤となる活動を行った。論文では、注意欠陥・多動性障害(ADHD)児の意思決定について、認知機能の面との関連性を論じた。また、小児の脳機能の発達的変化について、特にADHD児の特異的な前頭葉の発達的変化について論文としてまとめ、投稿中である。今後も本研究内容を広く学会等で公表し、認知課題が特に困難な児のバイオマーカー測定の開発を行ってゆきたい。先行研究の検索および課題の作成、被験者のリクルートを行い、結果をまとめ、論文として発表する。発達障害解析前のため、購入予定であった解析ソフト等を先送りにしたことや、リクルートを予定していた研究対象者への謝品や研究補助者への謝金が予定より少額になったため。研究プロトコルの確立に伴い、解析用の設備を充実させるため、また、新規解析に伴い、研究補助者への謝金のために使用する予定である。
慢性関節リウマチにおける血管新生と滑膜増殖機構の解明

本研究は、相互に拮抗するHIF-1-IPASシステムの関節リウマチRAの血管新生・滑膜増殖などにおける役割を究明し、RAの分子病態を解明することを目的とした。1)RA滑膜組織においてHIF-1、VEGFなどのHIF-1標的遺伝子の発現および局在を免疫組織染色、ウェスタンブロットによって明らかにした。HIF-1は、関節滑膜のみならず、Tリンパ球などにおいても高発現していることがわかった。2)HIFシステム分子の発現・機能制御の分子機構に関して、T細胞において低酸素以外にも抗原刺激などが必要であり、タンパク分解のみならず翻訳レベルにおいても精緻な制御を受けていることを明らかにした。すなわち、T細胞において、多くの癌細胞などとは異なり、低酸素刺激のみではHIF-1αの発現は観察されない。CD3抗体によるクロスリンクあるいはPMAなどの刺激の共存によりはじめてHIF-1αのタンパクレベルでの発現が確認された。ポリソームを用いた測定などにより、かかるHIF-1αタンパクレベルの制御は、一部、翻訳レベルで行われていることが確認された。3)恒常的活性型HIF-1αを発現する動物モデルの作成の準備として、多くの変異体の中からもっとも適切と思われる株を選択し、細胞レベルの実験でその有用性を示唆する成績を得た。かかるHIF-1a/1-396-VP16 activationdomain発現プラスミドは、酸素分圧とは無関係に恒常的に安定であり、HIF-1標的遺伝子の発現も常に誘導していた。同様の変異体を用いた遺伝子治療のパイロットスタディもすでに実施されているようであり、われわれの変異体も今後のモデル動物作成に有用である可能性が高い。申請者は、最近、HIF-1の拮抗装置としてIPASを発見しそのcDNAクローニングに成功した(Nature, 2001)。かかる独自の知見と実験システムを背景に、1 RA滑膜組織におけるHIFおよびHIF-1標的遺伝子発現の解析を行った。RA滑膜組織におけるHIF-1, IPASの発現および局在解析、HIF-1, IPAS標的遺伝子の発現解析、からRA滑膜局所でのHIF/IPASシステムの発現・機能異常が明らかになった。2 RA滑膜細胞培養系を用いたHIFシステムの解析1)HIFシステム分子の発現・機能制御の分子機構の解析2)RA滑膜特異的なHIF-1標的遺伝子の同定とその機能の解析3)滑膜細胞のP53発現、アポトーシス、増殖に与えるHIFシステムの作用とその分子機構の解析3恒常的活性型HIF-1αを発現する細胞株を作成しその細胞の特性を解析中である。IPASならびにHIF-1のトランスジェニックマウス・ノックアウトマウスを筑波大学山本雅之教授と共同で作成中である。得られたら、RA関節炎モデルマウスであるTNF-αおよびHTLV-1taxトランスジェニックマウスとを交配、関節病変、他の臓器病変を解析し、RA病態形成におけるHIFシステムの意義を明らかにする。
高齢者の医療・介護経費削減が可能な介護技術としての園芸療法実践マニュアルの作成

一般に園芸療法は、様々な効用があるとされており、肉体的および精神的な健康増進のために使われる非薬物療法であると認識されている。園芸療法プログラムのいろいろな研究は、精神面での研究もおこなわれており、うつや統合失調症などの苦痛に対しても、良好な影響を示す。高齢者や地域社会にとって園芸活動に関わることは、心の安定性を改善し、積極的な行動を促す。本研究により園芸療法の多様な効果を検証し、その効用を総合的に図式化したことで、関わる誰もが笑顔で幸福になり行政の経費節減も可能な介護技術になることが示された。療法の効果を明確に示すには、立証データ(エビデンス)の提示が必要である。そこで、長期にわたってデータ収集が可能な高齢者福祉施設の協力を頂き、園芸療法の精神的、社会的、身体的効用およびQOLの向上の有無の検討を継続している。具体的には、介入前後のバイタイルサイン+入院日数の増減(特別養護老人ホームの場合)+薬物療法の推移+食事の残量などの比較検討を行うための基礎データの蓄積を行った。また、単なる園芸活動ではなく、園芸療法を取り入れた場合に見込まれる多様な効用の図式化を試み、地域全体に及ぼす園芸療法を頂点とした人間・植物関係学の多面的な効用をわかりやすく解説する試みを行っている。これまで特に療法的な活動を行なってこなかった特別養護老人ホームを中心に、高齢者福祉施設における介護技術としての園芸療法実践マニュアルを作成するために、具体的に臨床実践を行い活動前後の施設利用者の変化の調査を開始した。また、研究成果を人間・植物関係学会,日本園芸療法学会およびISHS(国際園芸学会)等において報告を行った。調査研究として、学会参加に伴う園芸療法分野の最先端の情報収集と意見交換の実施に加えて、地域の高齢者の現状を把握するための活動も積極的に行った。現状では園芸療法の多面的な有用性を生かし切れているとは言い難いため、次年度の調査においては、今年度の結果に加えて、さらなる国内外の現状の把握と問題点の抽出に尽力し、心身のリハビリテーション的価値,社会性の向上としての価値などついて考察を深め、具体的な園芸療法実践マニュアルの作成につなげていく予定である。療法の効果を地域社会に還元するには、立証データ(エビデンス)のマニュアル化または図式化による普及が必要不可欠である。そこで、長期にわたってデータ収集が可能な高齢者福祉施設の協力を頂き、園芸療法の精神的、社会的、身体的効用およびQOLの向上の有無の検討を継続し、2010年度5月には、人間・植物関係学会第10回記念大会(奈良)において『高齢者の医療・介護経費削減を目指した人間・植物関係のマッピングの試み』を発表した。介入前後のバイタイルサイン+入院日数の増減(特別養護老人ホームの場合)+薬物療法の推移+食事の残量などの比較検討を行うための基礎データの蓄積は継続しており,人間・植物関係学の多面的な効用をわかりやすく解説するための資料作成を試みている。現状では園芸療法の多面的な有用性を生かし切れているとは言い難い現状は変わらないため、次年度の調査においては、さらなる国内外の現状の把握と問題点の抽出に尽力し、具体的な園芸療法実践マニュアルの作成につなげていく予定である。園芸療法は、多様な効用があることから、エビデンスの提示がむしろ困難な療法と考えられる。そこで、高齢者施設や地域が園芸療法を取り入れた場合に見込まれる多様な効用の図式化を試み、地域全体に及ぼす園芸療法の効用を解説できるマッピングの作成を試みた。マッピングに使用する臨床データは、5年間にわたる高齢者福祉施設(特別養護老人ホーム、デーサービスセンター、デイケアセンターなど)における評価及びバイタルデータを参考にした。具体的には、園芸療法実践間に評価(精神面,社会面,ADL面),フェーススケール(情動面),PGC-L(QOL評価の中の主観的幸福度評価),生活健康スケールなどの評価と、発熱日数,排泄異常日数,高血圧日数,食事食べ残し日数などのバイタルデータである。それらのデータを活用しながら、医療・保健・福祉の専門家であればすぐに取り入れることができるマッピングによるマニュアルを作成し、人間・植物関係学,日本園芸療法学会および園芸学会平成24年春季大会で発表した。結果として、視覚的に理解できやすいマッピングに成功し、基礎データおよび客観データの蓄積をもとにした、高齢者福祉施設における介護技術としての園芸療法実践の多面的な有用性をわかりやすく示すことができた。この研究成果により、理解が困難であった園芸療法の有用性やリスクを視覚に訴えることが容易な図式化を可能となり、期待される地域全体への好影響の可能性は多岐にわたっていること明確となった。

全ての効用は単独で広がるものではなく、他の要素と関係を有しながら広がっていくことが明示できたことで、人間と植物の関係の有効活用が地域全体に対して多面的な効用があることも明らかとなった。
門脈圧亢進症における門脈側副血行路発達機序の解明

BL/6マウスに対して四塩化炭素(CCL4)を毎週経口投与を行い,肝線維化モデルを作成した。10週間投与することにより肝線維化が得られることが確認された。CCL4投与6週目に致死線量900cGyの放射線照射を行なった後,同系のLac-Z transgenic mouseから得た5x10^6個の骨髄細胞を骨髄移植した。CCL4は骨髄移植後も引き続き経口投与した。この骨髄移植した6週目より肝細胞増殖因子HGFを遺伝子導入し,肝細胞の再生を促進させることができるかどうかを検討した。HGF遺伝子導入を毎週4週連続で行なった後,10週目に擬死させ,HGF非導入群と比較検討した。HGF非導入群では,明らかに線維化が顕著であったが,HGF遺伝子導入群では線維化率は低く抑制されていた。骨髄細胞由来の細胞の発現を確認すると,肝線維化の認められた肝静脈周囲にその発現が認められ、HGF遺伝子導入群でその発現量が多く認められた。肝細胞には骨髄細胞由来の細胞の発現は認められなかった。肝組織中の静脈周囲では骨髄細胞から動員された新たな血管の新生が確認されたが,肝線維モデルにおける側副血行路において明らかな骨髄細胞由来の細胞発現は認めなかった。肝線維化モデルでは,顕著な側副血行路の発達がなかったことが骨髄細胞由来の細胞発現が認められなかった要因であるとも考えられ一肝硬変で認められる側副血行路の発達が新生血管の発達によるものであるか否かの結論は,モデル作成を再度検討してからのものとしたいと考える。モデル作成に関しては,ジメチルニトロソアミン(DMN)の腹腔内注入で肝硬変を作成したが,病理組織学的な検討で線維化が弱く,作成までに時間(約2-3ヶ月)を要したため,四塩化炭素(CCL4)を経口投与することにより肝硬変を作成する方法に変更した。DNMに比しCCL4では810週と短期間で肝硬変が作成可能であった。またDMNで認められた出血性壊死などの急性肝障害は少なく,腹水貯留は少ないが,食道周囲から胃小弯側における側副血行路の発達が確認できた。骨髄移植に関しては,Lac-Z transgenic mouse(C57BL/6J)からの骨髄細胞を摘出し,骨髄崩壊のための致死量放射(900gy)を行なった同種(BL/6)マウスに静脈注射により骨髄移植を行なった。まず,Lac-Zを発現する骨髄および血液細胞システムを持ったLac-Z発現骨髄移植モデルが作成されたかをβ-gal染色により確認した。脾臓では2週目においてβ-gal染色は陽性となり,移植された骨髄細胞が集積していることが確認された。上記の結果から,肝線維化が認められるCCL4投与後6週目に放射線照射を行い,Lac-Z transgenic mouseより10^7個の骨髄細胞を骨髄移植し,Lac-Z発現肝硬変マウスモデルを作成した。骨髄移植後2週目から4週目には,移植された骨髄細胞が側副血行路発達時に血管内皮細胞となりえると推測できるので,現在これらのモデルから得られた発達した側副血行路におけるLac-Z発現細胞の有無を確認しているところである。BL/6マウスに対して四塩化炭素(CCL4)を10週間連続で毎週1回経口投与を行い,肝線維化モデルを作成した。CCL4投与6週目に致死線量900cGyの放射線照射を行なった後,同系のLac-Z transgenic mouseから得た5x10^6個の骨髄細胞を骨髄移植し,肝線維化に伴い認められる側副血行路発達時の新生血管の発達機序を解明することとしたが,肝線維化は認められるものの,'顕著な側副血行路の発達が認められなかった。

そこで,この骨髄移植した6週目より肝細胞増殖因子HGFを遺伝子導入し,HGFが肝再生を促進させる過程で,骨髄細胞からの細胞が血管再生に働くのか,肝細胞の再生に作用するのかを検討することとした。CCL4の経口投与10週行なった遺伝子導入されなかったマウスに比べて,HGF遺伝子導入群では線維化率は低く抑制されていた。骨髄細胞由来の細胞の発現を確認すると,肝線維化の認められた肝静脈周囲にその発現が認められ,HGF遺伝玉導入群でその発現量が多く認められた。肝細胞には骨髄細胞由来の細胞の発現は認められなかった。肝組織中の静脈周囲では骨髄細胞から動員された新たな血管の新生が確認されたが,肝線維モデルにおける側副血行路においで明らかな骨髄細胞由来の細胞発現は認めなかった。肝線維化モデルでは,顕著な側副血行路の発達がなかったことが骨髄細胞由来の細胞発現が認められなかった要因であるとも考えられ,肝硬変で認められる側副血行路の発達が新生血管の発達によるものであるか否かの結論は,モデル作成を再度検討してからのものとしたいと考える。
ノンヘム類似骨格を有するFeおよびRuクラスターによる電極表面の機能設計

1.本研究では、新規ヘムエリトリン類似骨格を持つRu多核錯体を電極上に配向制御して整列させ、酸化還元反応における電子移動過程の制御ならびに反応メカニズムの解明を行い、さらに不斉酸化還元反応への応用の可能性の検索も目的としている。本年度はこれまでの研究の詳細な検討と表面増強ラマン分光法を用いて電極上のSAMの構造について検討した。2.メチレン鎖の炭素数が4のジスルフィドを新たに合成した。このジスルフィドを電気化学的に粗く表面処理した銀電極上に自己組織化させ、メチル安息香酸部分の加水分解の前後を表面増強ラマン分光法で観測した。測定は光源にHe-Neレーザー(波長632mm、出力50mV)を用い、純水中に修飾電極を浸した状態で測定を行った。加水分解する前はエステルのカルボニルのC=O伸縮に対応するピークが1709cm-1に見られたが、24時間0.5MNaOH水溶液に浸漬し、加水分解を行うと、カルボニルのC=O伸縮のピークは無くなり、カルボン酸のO-C-O対称伸縮のピークが1485cm^<-1>に現れた。メチル安息香酸部分は完全に安息香酸に変換されている事がわかった。ルテニウム複核錯体[Ru_2(dhpta)(μ-O_2CC_6H_4)_2]^-は電極上に固定化され、その吸着量は、Γ=5.8X10^<-10>molcm^<-2>と算出した。3.以上の結果から配位子置換反応を用いて自己集積化膜を修飾する方法は機能性を持った電極を構築するのに有用であることがわかった。本研究で開発した方法は酢酸架橋をもつ様々な多核錯体を金電極表面上に容易に吸着する一般的な手段として、SAMと錯体自身の機能性を調べるのに極めて有用なシステムであり、今後の発展が期待される。また、電位窓を広げることを目指し新た修飾電極の開発を行いたい。
脂質ラフトにおける脂質分子の動的秩序解析

脂質ラフトは、コレステロールやスフィンゴミエリンに富んだ秩序の高い膜領域で、シグナル伝達のプラットフォームとして機能するなど生理的に重要な役割を果たしている。しかし、脂質ラフトは生成と崩壊を繰り返しつつ自己組織化しているため、その分子基盤や動的秩序は未解明である。申請者はこれまで安定同位体標識した脂質の化学合成とNMR解析を組み合わせる独自のアプローチで、脂質ラフトにおける脂質の動的挙動および分子間相互作用の解明に取り組み成果を挙げてきた。そこで、本研究では、脂質ラフトの蛍光観察を実現すべく、新規蛍光標識スフィンゴミエリンの設計および合成とその蛍光顕微鏡観察を行った。その結果、スフィンゴミエリンの動的秩序を完全に再現した蛍光スフィンゴミエリンの作成に成功するとともに、ラフト膜における脂質の側方拡散係数やラフトと非ラフト相への分配比を決定した。さらに人工膜ばかりでなく生体膜にも蛍光スフィンゴミエリンを作用させ、蛍光スフィンゴミエリンがその他の蛍光脂質に比べて、脂質同士の相互作用時間やラフト領域での滞留時間が長いことを明らかにした。このように、我々の開発した蛍光スフィンゴミエリンは、今後の脂質ラフト研究の進展に大いに資するものと確信している。27年度が最終年度であるため、記入しない。脂質ラフトは、コレステロールやスフィンゴミエリンに富んだ秩序の高い領域で、生理的に重要な役割を果たしている。申請者はこれまで安定同位体標識した脂質の化学合成とNMRを組み合わせる独自のアプローチで、脂質ラフトにおける脂質の動的挙動および分子間相互作用の解明に取り組み、成果を挙げてきた。そこで、本研究では、NMRに加えて、時間分解能の高い蛍光寿命測定を導入し、脂質ラフトに形成される短寿命の脂質ナノクラスターの解析にあたった。さらに蛍光標識スフィンゴミエリンの合成とその共焦点蛍光顕微鏡観察を行い、ラフト膜における脂質の動的秩序の高感度解析をおこなった。これらの解析の結果、脂質ラフトに関する新たな知見を得ることができた。26年度に予定していた「脂質頭部の動的秩序の探査」に関しては、スフィンゴミエリンの頭部を重水素化した標識体の合成に成功し、現在重水素NMRの測定を開始している。また、「時間分解能の短い分析手法の導入」については、フィンランドのグループと共同で蛍光寿命測定によるラフトの動的挙動解析実験を終了し、これまで申請者が行ってきた重水素NMRによる動的挙動解析と詳細に比較検討を行い、新しい知見を得ることができた。これについては現在論文投稿の最終段階に入っている。さらに、蛍光標識脂質の合成とその蛍光顕微鏡によるラフトの観察を順調に行い、拡散係数の測定や京大と共同で一分子観察にも成功した。これについても、現在論文準備中である。以上26年度は予定通り順調に研究が進行している。今後は、26年度に行った分析手法をより複雑な脂質膜系に適用し、その動的秩序を明らかにする。特に、実際の生体膜を用いて脂質の動的秩序を観察していく。脂質ラフト形成が担保され入手容易な赤血球を用い、これに重水素標識や蛍光標識した脂質を導入して重水素NMRや蛍光顕微鏡、蛍光寿命等の測定を行う。これにより、in-cellでの脂質の動的秩序解析を行う。ただし、重水素NMRは測定感度やバックグラウンドが問題となる可能性が高いが、申請者はフッ素標識したSMやコレステロールもすでに合成しており、その化学シフト異方性から脂質膜中での動的挙動を解析する手法も報告している(J. Am. Chem. Soc. 2008, 130, 4757)。フッ素は生体試料のバックグラウンドが低く、しかもプロトンに次ぐ感度を有するため、重水素NMR測定が困難な場合に有用である。このようにして、生体膜における脂質ラフトの分子基盤を明らかにし、脂質の挙動秩序と生命機能の関係を解明する。
低酸素脳症者の実態、生活支援、社会支援についての多施設協同研究

低酸素脳症者は身体能力が損なわれていない者でも、記憶障害や発動性低下を中心とする多彩な神経心理学的症状を示し、回復が緩慢で外傷性脳損傷者とは異なる経過をとる。家族の介護負担感も大きい。発症から一年以上経過しても「できる能力」を引き出すことで日常生活活動を向上させうる。ICFの概念から社会参加の方法を考えることも有用である。環境や介入により社会活動水準が維持されている場合には、うつや混乱は少ない。社会参加を目標とするためには、年単位の長期的な視点に立って介入、リハビリテーションを行う必要がある。身体能力が損なわれている者も含め、社会参加に至らない低酸素脳症者への支援が注目されるべきである。「実態、生活支援、社会支援についての研究」研究者、研究協力者(神奈川リハビリテーション病院青木重陽)それぞれが、重症度の異なる層を対象に、低酸素脳症の実態と生活支援、社会支援の方法を検証した。(1)4年間で救急病院に搬送された心肺機能停止371例中の蘇生成功80例の分析から、積極的リハビリテーション介入の対象となる低酸素脳症の発生率は、人口10万人あたり年間0.3人程度と推定。(2)10年間にリハビリテーションセンターを退院した低酸素脳症76例を、入院時低身体能力(FIM<20)群26例と高身体能力(FIM≧20)群50例とに分けて検討し、低身体能力群では26例全例がMMSE 1点以下、高身体能力群50例では最終的に39例が歩行可能となったが、48例で記憶障害、49例で病識低下がみられた。(3)5年間に介入した低酸素脳症者50例の、疫学、診断、症状、リハビリテーション、予後について検討し、回復期のみならず、発症1年経過時点、発症23年時点、または10年以上経過時点においても、医学的リハの方法を用いて再評価や環境調整を行うことによって、社会参加を促進しうることを示した。(4)5年間に外来通院した36例をリバーミード行動記憶検査にて改善の度合いを継時的にみたところ、びまん性軸索損傷群や前交通動脈瘤破裂群と比較して改善率が低かった。「ICFを利用した研究」(1)日本語版家族・支援者チエック用ICFコアセット(脳外傷者用簡易版)2012年質問紙版にて、外来通院中の低酸素脳症者16例の「活動と参加」「環境促進因子」を評価した。「活動と参加」のいくつかの項目でFAM認知やTBI-31、Zarit介護負担尺度との相関を認めた。(2)臨床場面で、具体的な症例に対して、医学的リハから就労に移行する段階でICFの導入を試み、その結果を報告した。「低酸素脳症者の気分状態と健康関連QOLの定量化の研究」認知リハを受けた38例にて、現在の社会的状況、気分状態(POMS)、記憶障害(RBMT)、健康関連QOL(SF-8 TM)を調査したところ、就労群と非就労群とも高い抑うつ気分(D)を示した。在宅生活(家事なし)群は、就労群、在宅生活(家事あり)群と比べて、全体的健康度や日常生活役割機能(精神)が低い傾向にあった。「記憶障害の経過、家族支援、社会支援研究」低酸素脳症者18例のRBMTの得点の変化(1回目は受傷後1ヵ月以上1年以内、2回目は1回目より6ヵ月1年後)を他の脳損傷(びまん性軸索損傷23例、局所脳挫傷48例、前交通動脈瘤破裂21例)と比較したところ改善率、改善のスピード、重症度カテゴリー改善率とも低酸素脳症者が一番低かった。低酸素脳症者15例を含む脳損傷者42例で、主介護者がTBI-31、Zaritを1年間の経過前後で評価したところ、TBI-31の変化とZaritの変化とは有意に相関(相関係数0.53)していた。「救急医療機関における院内心肺停止患者についての予後」院内で心肺停止した41例中、蘇生成功は27例(66%)で、院外心肺停止搬送患者の蘇生成功率より3倍高かった。しかし30日以内死亡率は80%で、永続的蘇生成功6例においてリハがなされたのは1例のみであった。「Glasgow-Pittsburg脳機能・全身機能カテゴリーを用いた中長期的な臨床経過研究」心肺機能停止があって蘇生されリハ入院となった42例を、発症後1ヵ月の時点でのカテゴリーで分類し、退院時とその後のFIMと転帰を検討した。CPC/OPC4の12例とCPC/OPC3の30例とでは、その後のFIM経過が大きく異なった。脳外傷群と比較すると、CPC/OPC4、CPC/OPC3とも低酸素群のほうが退院時FIMが低く、その後の転帰も悪かった。

社会参加を目標とするためには、年単位の長期的な視点に立って介入、リハビリテーションを行う必要がある。身体能力が損なわれている者も含め、社会参加に至らない低酸素脳症者への支援が注目されるべきである。「低酸素脳症の日常生活記憶の経過研究」(1)低酸素脳症による日常生活上の記憶障害の回復は、意欲の改善によるところもあり、発症3ヵ月以降でも向上がみられた。一方、(2)回復期の時期を過ぎて、当初の綿密な介入や指導がなくなると12例中5例(42%)で記憶検査値は低下した。(3)回復期を過ぎた後の継続した生活支援、社会支援が重要であることが示唆された。「低酸素脳症のICFを利用した研究」低酸素脳症10例にて、(1)記憶障害や発動性(自発性)低下が、ADL低下や社会参加の少なさに関連していること、(2)CASややる気スコアや流暢性で把握できる自発性の低下は、FAMによるADLの一部、ICFによる活動と参加の項目の一部と相関すること、(3)ICFにより低酸素脳症者の生活障害が把握できること、が示された。「生活支援、社会支援についての研究(ケーススタディ)」埼玉県の高次脳機能障害拠点機関における1年間の全相談226件中12件が低酸素脳症であった。記憶障害が非常に重度な例もあり、今後の生活支援にあたって、コーディネーターと精神科医の連携が必要であった。(ケース1)行動記憶検査値は10年間、中等度低下のままであったが、社会参加状況は支援(集団体育活動、支援施設、地域デイケア)によって広がりをみせた。(ケース2)出産時出血性ショックによる重度記憶障害者では、育児や家事にあたってメモをとり見直すというスキルの定着と心理的サポートが不可欠であった。(ケース3)視覚探索に困難がありメモが不可能な者では、聴覚刺激による援助が有用であった。「日本語版家族・支援者チエック用ICFコアセット(脳外傷者用簡易版)」生活や社会参加の経時的な変化を、家族や支援者として把握したいとの要望に答えるべく日本語版ICF脳外傷コアセット(イラスト入り)を試作した。信頼性と妥当性を検討してから、公開予定である。「低酸素脳症者の社会参加支援に関する研究(総括)」(浦上裕子)では、低酸素脳症者は回復が緩慢で、社会参加を目標とするためには少なくとも3年間は標準的リハの方法が必要、発症から1年以上経過しても「できる能力」をひきだすことで日常生活活動を向上することができる、とりまく環境や介入の方法により社会活動水準が維持されている場合「うつ」や「混乱」の尺度が低く、健康度自己評価も「良好」であることを示した。社会参加に至らない在宅生活者、施設入所者、就労しても適応障害を起こす者の長期的予後・支援が今後の課題。「低酸素脳症者の発動性低下や自殺未遂歴が、就労や家事状況、家族の介護負担感にどう現れるか」(先崎章)の研究では、身体障害はないかあるいは軽度で、復職や保護的就労を目指して1年間外来で支援を継続した15例を検証。「就労・家事状況」が向上した例の半数で「介護負担感」はむしろ悪化。「発動性」悪化例の60%で主介護者の介護負担感が悪化。自殺未遂例3例ともリハ期間中はうつの再燃はなかったが1例では復職後にうつが再燃。「心肺機能停止症例における蘇生後低酸素脳症の急性期像および中期的予後一救急医療機関における412例のCPR症例の分析」(大賀優)の研究では、約60%を占めるCPC4/OPC4重症例に対するリハ介入は皆無に等しく、CPC1/OPC1軽症例に対する高次脳機能評価も不十分。CPC2-3 /OPC2-3中等症例では後方支援機関との連携強化が必須課題と判明。
ＭＲＩを用いた脳動脈解離診断法の確立

若年脳卒中の原因として脳動脈解離の重要性が認識され始めているが、急性期の脳動脈解離の診断は難しく、確実な診断法が確立されているとは言えない。私どもは、3T MRI装置を用いて血流の信号をほぼ完全に抑制できる撮像法を開発し、急性期脳動脈解離の診断に適応した。臨床的に脳動脈解離と診断できた15例について検討したところ、新しい撮像法により全例で動脈解離に特徴的な壁内血腫の所見を得ることができた。11例中10例(91%)では、診断が難しい急性期においても壁内血腫を描出することができた。私どもが開発した撮像法を用いることにより、急性期脳動脈解離の壁内血腫をほぼ確実に診断することができる。本年度は、新しい撮影法であるMSDE法を用いた高分解能3D T1強調像を用いて、脳動脈解離の壁内血腫を信号強度、形態、経時変化の3つの観点から検討した。このMSDE法を用いた高分解能3D T1強調像は拡散強調画像の原理を応用し、動くスピンの位相を散乱することにより血液の流れにより出現する血管内の信号を抑制し、アーチファクトと混同することなく壁内血腫の観察を容易にするものである。研究対象は2008年4月から2012年10月に脳動脈解離と診断され、発症後1週間以内にMSDE法を用いたT1強調像を撮影した11例(男性8例、女性3例、平均年齢58歳)で、発症形式は頭痛2例、脳梗塞8例、くも膜下出血1例、罹患血管は椎骨脳底動脈6例、後下小脳動脈単独4例、中大脳動脈1例である。結果5症例(45%)で急性期のみならず亜急性期から慢性期まで壁内血腫は等信号を示した。壁内血腫の信号強度は血腫の時間経過で異なり、発症から数日以内は等から軽度高信号、4日目から2ヶ月間はメトヘモグロビンを反映し高信号、その後6ヶ月以内に等信号、あるいは消失するとされている。今回の結果、壁内血腫の信号強度には時間経過以外に不安定な偽腔の状態が関与していることが推測された。またMSDE法を用いたT1強調像では11例中10例で血腫の形態変化を観察でき、脳動脈解離の診断や経過観察に有用であった。近年、後頭蓋窩脳梗塞の原因として、椎骨脳底動脈解離の関与が知られてきている。本年度の研究では、急性期後頭蓋窩脳梗塞と椎骨脳底動脈解離の関連を調査し、椎骨脳底動脈解離のスクリーニングとしてbasi-parallel anatomical scanning(BPAS)の有用性について検討した。研究対象は急性期後頭蓋窩脳梗塞症例25例(3587歳、平均70.7歳)である。内頸動脈領域にも急性期脳梗塞を認めた症例、MRI検査が施行できなかった症例、MRIの画質が不良で評価できなかった症例は除外した。全例にBPASを施行した。結果25例中14例でBPASにて血管外径の拡張を認めた。25例中15例に造影T1FFE、CTA、血管造影のいずれかを行い、9例を椎骨脳底動脈解離と診断した。椎骨脳底動脈解離と診断した9例中、8例で血管外径の拡張を認めた。結論として、椎骨脳底動脈解離例では、高頻度に血管外径の拡張を認められる。BPASは血管外径の拡張を簡便にスクリーニングでき、椎骨脳底動脈解離の診断に有用と考えられた。急性期後頭蓋窩脳梗塞においては、椎骨脳底動脈解離の関与する症例が多いと考えられた。拡散強調画像の原理を応用したMultislice Motion-Sensitized DrivenEquilibrium (MSDE)をvolume T1強調像に適応することにより血流信号を無信号化することができ、血管イメージングおよびT1強調像のボリュームイメージングとして期待できる。本法で得られる画像の空間分解能、CSFとのコントラストの改善を図り、日本人に発生頻度が高い後頭蓋窩の脳動脈解離症例に適用した。初年度は、血管造影所見、T1強調像における壁内血腫、および経過観察における所見の変化から、7例(49-70歳、平均52.9歳)が脳動脈解離と診断できた。いずれの症例も発症から1週間以内に初回検査を施行できており、通常の撮像に加えてMSDEを用いたvolume T1強調像とT2*強調画像を撮像した。MSDEを用いたvolume T1強調像では、7例中6例において急性期動脈解離における等高信号の壁内血腫を描出できた。

T2*強調画像では4例に、拡散強調画像では2例で異常が検出できたにすぎず、MSDEを用いたvolume T1強調像の検出率が優れていた。壁内血腫は、通常1週間経過するとT1強調像で高信号になることが知られているが、壁内血腫が検出できた6例中3例では、経過中等信号のままで高信号を示すことはなかった。不安定な偽腔の状態を示す所見と推察され、動脈解離の病態を考える上で重要な知見と思われた。以上の成果は第71回日本医学放射線学会総会において公表した。症例の蓄積が少なくもうしばらく研究の継続が必要であるが、検討結果はおおむね当初の目的を達成できる見通しとなった。ただし、予期せぬ所見が新たに検出され、その解明にはさらに新たな研究が必要と考えられる。できるだけ症例を蓄積するとともにその画像所見を解析して本年度中に最終的データをまとめ、結果を国内、国外で発表すると同時に論文を公表する。初年度同様、症例を蓄積する。等信号の壁内血腫を明瞭に観察できることは判明したが、経過中全く高信号を示さない症例が複数例観察された。これまでの知見では説明できない所見であり、解離の確定診断法として疑義が生じる結果である。解離ではない可能性を含めて、画像の詳細な解析を進める必要がある。繰越額3000円については、次年度物品費購入にあてる。画像解析および統計解析に必要なソフトや消耗品、成果発表や新たな画像診断法の情報収集のための旅費として使用する。
ナノ医薬品の安全性予測/評価システムの構築を目指した安全性評価マーカーの探索

組織浸透性や薬剤保持・徐放性などに優れたナノマテリアルを、医薬品の送達デバイスとして活用しようとするナノ医薬品は、近年、急速に研究開発とその実用化が進んでいる。一方で、開発されたナノマテリアルの安全性評価や安全性の確保、安全なものへと仕立て上げるための研究は立ち後れている。本観点から当該研究では、ナノ医薬品の有効性・安全性を確保するための評価マーカーの探索・同定を試みた。将来的に、本知見を活用することで、ナノマテリアルの有効性・安全性を研究開発段階で簡便かつ迅速に評価する「予測・評価創薬」システムの確立に資する基盤情報の集積を目指す。本研究では、ナノ医薬品の有効性・安全性を確保するための評価マーカーの開発を図ることで、その有効性・安全性を研究開発段階で簡便かつ迅速に評価する「予測・評価創薬」システムの確立を目指すものである。申請者はこれまでに、ナノマテリアル投与後の血中蛋白質のプロテオーム解析により、急性期蛋白質が非晶質ナノシリカ投与により誘発される負の生体影響を予測する安全性評価マーカーとなり得ることを明らかとした。一方で近年、ナノマテリアルに加えて、粒子径が10 nm以下であるサブナノマテリアルの開発が急速に進展しており、ナノマテリアルのみならず、サブナノマテリアルを対象とした安全性評価マーカーの開発も必須であると言える。そこで当該年度では、これら急性期蛋白質がサブナノマテリアル投与により誘発され得る生体影響を予測するマーカーとなり得るかについて検討した。その結果、急性期蛋白質が、ナノマテリアルのみならず、サブナノマテリアルの安全性評価マーカーにもなり得ることが示された。さらに申請者は、非晶質ナノシリカ投与による急性期蛋白質の増加と生体影響発現との連関解析を図った。安全性評価マーカーの候補タンパク質として同定した急性期蛋白質は、免疫毒性や血液毒性の発現に寄与する可能性が報告されている。そこで申請者は、急性期蛋白質の増加と血液毒性発現との連関解析を試みた。その結果、急性期蛋白質と同様に、造血因子として知られているサイトカインの一種が、非晶質ナノシリカ投与により誘発される負の生体影響の指標となる安全性評価マーカーになる可能性を見出した。今後は、これら血中サイトカイン量の増加と非晶質ナノシリカ投与により誘発される生体影響との連関解析を図ることで、ナノマテリアルの安全性を事前に予測・評価し得るシステムの確立を目指す。組織浸透性や薬剤保持・徐放性などに優れたナノマテリアルを、医薬品の送達デバイスとして活用しようとするナノキャリアは、近年、急速に研究開発とその実用化が進んでいる。即ち、第一義的に健康確保を考えた場合、最も重要な、ナノマテリアルの安全性を開発段階において事前に評価する方法に関する研究は、有効性・有用性の追求研究の影となり、殆ど進展していないと言える。本観点から当該研究は、ナノ医薬品の有効性・安全性を確保するための評価マーカーの開発を図ることで、その有効性・安全性を研究開発段階で簡便かつ迅速に評価する「予測・評価創薬」システムの確立を目指すものである。H25年度には、1急性期蛋白質がナノマテリアル投与による生体影響を予測する安全性評価マーカーになり得ること、2急性期蛋白質と同様に、造血因子として知られているサイトカインが、非晶質ナノシリカ投与により誘発される負の生体影響の指標となる安全性評価マーカーになる可能性を見出した。H26年度には、ナノマテリアル投与により誘発される生体影響を特異的に評価し得る安全性評価マーカーの絞り込みを目的に、安全性評価マーカーの候補蛋白質の変動と生体影響との連関解析を図った。その結果、非晶質ナノシリカを投与することで、上記サイトカインの増加に伴う末梢血好中球数の増加が誘導されることを明らかとした。現在、非晶質ナノシリカ投与による各種生体影響の発現機序の解明に向けて、非晶質ナノシリカ投与による好中球の増加・活性化の観点から解析を試みている。ナノ安全科学、毒性学申請者はこれまでに、医薬品の助剤や遺伝子送達担体としても期待されている非晶質ナノシリカを用い、急性期での評価ではあるが、生理食塩水投与マウスと非晶質ナノシリカ投与マウスの血中蛋白質の発現変動について、プロテオミクスによる網羅的な解析に着手してきた。これらの成果をもとに、当該年度は、すでに幅広い分野にて汎用・実用化が進んでいるサブナノ白金を対象素材とし、安全性評価マーカーの候補蛋白質として同定されてきた、急性期蛋白質が、サブナノマテリアルに対するマーカーになり得るかについて解析を実施した。さらに申請者は、これまでに見出した急性期蛋白質の生体内での機能に着目し、先行的ではあるものの、非晶質ナノシリカ投与による急性期蛋白質の増加と生体影響発現との連関解析に着手した。

その結果、1急性期蛋白質がサブナノマテリアル投与による生体影響を予測する安全性評価マーカーになり得ること、2急性期蛋白質と同様に、造血因子として知られているサイトカインが、非晶質ナノシリカ投与により誘発される負の生体影響の指標となる安全性評価マーカーになる可能性を見出した。即ち、プロテオミクスを用いた安全性評価マーカーの探索・同定の過程で得られた情報、研究成果を発展させることで、新たなマーカー候補分子を同定することにつながったと考えられる。以上のことから、ナノマテリアルの安全性を事前に予測・評価し得るシステムの確立に向けて、当該年度はおおよそ期待通りの研究の進展が認められたと評価する。一般的に、感染や炎症が起こると、好中球を初めとした炎症細胞の浸潤が起こり、病原体の貪食作用を示す。そのため、それら炎症細胞は感染に対する防御機構の第一線を担うと考えられている。一方で、好中球や顆粒球の異常増加は、リウマチなどの自己免疫疾患などにも特徴的な症状であり、好中球の過度の集積や活性化が組織傷害を引き起こし、誘起された炎症により各種疾患を悪化させることが明らかとなりつつある。これまでに非晶質ナノシリカ曝露による炎症惹起に関するハザード情報は複数報告されているが、その発現メカニズムに関してはほとんど明らかにされていないのが現状である。従って、非晶質ナノシリカ投与後の血球細胞の発現変動を解析することで、非晶質ナノシリカ投与により誘発される様々な生体影響の発現機序の解明につながるのではないかと考えられる。そこで、平成25年度の成果を踏まえ、多様な生体影響に対する安全性評価マーカーの候補蛋白質について、ナノ・サブナノマテリアル-安全性評価マーカーの候補蛋白質-生体影響の連関解析を図る。それにより、ナノ・サブナノマテリアル投与により誘発される生体影響を特異的に評価し得る安全性評価マーカーの絞り込みが可能であると考えられる。さらには、候補蛋白質に対する中和抗体や受容体の阻害剤を用いた方法や、生体マウスにリコンビナント蛋白質を投与する方法などを用い、各種ナノ・サブナノマテリアル投与に起因する生体影響の発現における安全性評価マーカーの候補蛋白質の作用について追究していく予定である。これら検討により、ナノ・サブナノマテリアル投与により誘発される生体影響を特異的に評価し得る安全性評価マーカーの同定につながると共に、これら情報を集積することで、有効かつ安全なナノ医薬品開発を支援し得る、ナノ医薬品の安全性を事前に、かつ網羅的に予測・評価し得るシステムの確立が可能になると期待される。
認知行動療法の疾患別ワークショップの効果研究と心理士への普及

わが国の臨床心理士に認知行動療法を普及させるために、認知行動療法の基礎研究とその臨床ワークショップへの応用研究をおこなった。うつ病、不安障害、統合失調症という3つの疾患をとりあげて、それぞれの心理メカニズムについて基礎的な研究をおこない、疾患別に特化した認知行動療法について調べた。その結果、うつ病に関しては、認知療法のメタ分析をおこなった結果、うつ病に対する認知療法の技法の効果量は、心理療法の共通要素の効果量よりも大きいことを見いだした。これまでの通説に対して、科学的根拠をあげて反証したことになり、心理療法の効果研究に大きな貢献をした。本研究は、科学的でエビデンス・ベーストな臨床心理学を日本に定着させるために、欧米でさかんになっている認知行動療法について、疾患別に特化した認知行動療法を開発し、ワークショップを開発し、その効果を分析し、わが国の臨床心理士に対して普及させる活動をおこなうことが目的である。疾患別に述べると、統合失調症については、統合失調症への認知行動療法についての事例の収集をおこない、また、個人用メタ認知トレーニング日本語版を開発した。また、うつ病に関しては、うつ病に対する認知療法の技法の効果と、心理療法の共通要素をメタ分析で比較し、前者が効果量が大きいことを見いだした。さらに、不安障害については、認知行動療法のマニュアルであるA. Wellsによる『メタ認知療法の理論と実際』を翻訳した(金剛出版から出版予定)。さらに、ストレス疾患については、『叢書・実証にもとづく臨床心理学』のシリーズとして『臨床ストレス心理学』を東京大学出版会より出版し、ストレス軽減のための認知行動療法にも触れた。また、これまでのわが国の認知行動療法のワークショップについて、研究代表者がおこなった貢献に、「認知療法研究」に「認知行動療法の研修体制とワークショップ」としてまとめた。また、海外で実際におこなわれている認知行動療法について調べるために、研究代表者は、ヨーロッパ認知行動療法学会(EABCT)に併設されているワークショップに参加して、技法に習熟し、最新の情報を収集した。また、日本認知療法学会、日本心理学会、日本心理臨床学会などの学術大会において、認知行動療法と普及についてのシンポジウムを開催した。本研究は、科学的でエビデンス・ベーストな臨床心理学を日本に定着させるために、欧米でさかんになっている認知行動療法について、不安障害・うつ病・統合失調症・ストレス疾患など、疾患別に特化した認知行動療法を開発し、ワークショップを開発する。それによって、わが国の臨床心理士に対して認知行動療法と科学的でエビデンス・ベーストな臨床心理学を普及させる活動をおこなうことが目的である。本年度の研究実績について、疾患別に述べると、まず、不安障害については、思考抑制と心配に関する信念の相互的な因果関係を立証した。次に、うつ病に関しては、うつ病に対する認知療法の技法の効果と、心理療法の共通要素をメタ分析で比較し、前者が効果量が大きいことを見いだした。さらに、統合失調症については、「エビデンス・ベイスト心理療法」において統合失調症の認知行動療法の書籍を翻訳して出版した。さらに、ストレス疾患については、反芻・省察を変動させる対人ストレスイベントの種類を特定した。また、海外で実際におこなわれている認知行動療法について調べるために、研究代表者は、国際認知行動療法学会(ICCP)に併設されているワークショップに参加して、技法に習熟し、最新の情報を収集した。また、日本認知療法学会、日本心理学会、日本心理臨床学会、日本不安障害学会、日本認知・行動療法学会などの学術大会において、認知行動療法と普及についてのシンポジウムやワークショップを多数開催した。本研究は、わが国の臨床心理士に対して認知行動療法と科学的でエビデンス・ベーストな臨床心理学を普及させるために、欧米でさかんになっている認知行動療法について、不安障害・うつ病・統合失調症・ストレス疾患など、疾患別に特化した認知行動療法を開発し、ワークショップに取り入れることが目的である。本年度の研究実績について、疾患別に述べると、まず、うつ病に関しては、反芻や内省が抑うつに大きな影響を与えることを実証し、脱中心化(Self-distancing)と呼ばれる方法が抑うつを軽減することを調べた。また、注意バイアス変容法を用いた抑うつ軽減法について基礎研究をおこなった。次に、不安障害については、思考抑制に関するメタ認知的信念が侵入思考に与える影響を立証した。さらに、統合失調症については、ブリティッシュ・コロンビア大学医学部のトッド・ウッドワードとマヘシュ・メノンを講師として呼び、日本でメタ認知トレーニング全国研修会をおこなった。また、研究協力者とともに有斐閣から『臨床心理学』を出版し、わが国の臨床心理学に認知行動療法や科学者ー実践家モデルを定着させることの重要性を主張した。海外で実際におこなわれている認知行動療法について調べるために、研究代表者は、アジア認知行動療法会議(ACBTC)において欧米の認知行動療法家がおこなうワークショップに参加して、認知行動療法の技法に習熟し、最新の情報を収集した。また、日本認知療法・認知行動療法学会、日本認知・行動療法学会、日本心理学会、日本心理臨床学会、日本不安症学会などの学術大会において、認知行動療法と普及についてのシンポジウムやワークショップを多数開催した。研究業績の概要で述べたように、うつ病に関しては、反芻や内省が抑うつに大きな影響と、脱中心化(Self-distancing)法や注意バイアス変容法を用いた抑うつ軽減法について基礎研究をおこない、大きな成果を得た。これらの研究は、認知行動療法がなぜ効果があるかというメカニズムの問題を認知心理学の立場から検討したものであり、大きな意義がある。また、不安障害については、思考抑制に関するメタ認知的信念が侵入思考に与える影響を立証した。さらに、統合失調症については、ブリティッシュ・コロンビア大学医学部のトッド・ウッドワードとマヘシュ・メノンを講師として呼び、日本でメタ認知トレーニング全国研修会をおこない、多数の参加者を得た。

こうした点から、疾患別の認知行動療法についての基礎研究やワークショップについて、おおむね順調に進展していると判断できる。また、これも研究業績の概要で述べたように、研究代表者は、アジア認知行動療法会議(ACBTC)において欧米の認知行動療法家がおこなうワークショップに参加して、認知行動療法の技法に習熟し、最新の情報を収集した。また、多くの学術大会において、認知行動療法と普及についてのシンポジウムを開催した。こうした点から、わが国の臨床心理士に認知行動療法を普及させる活動についても、おおむね順調に進展して本研究は、わが国の臨床心理士に対して認知行動療法と科学的でエビデンス・ベーストな臨床心理学を普及させるために、欧米でさかんになっている認知行動療法について、不安障害・うつ病・統合失調症・ストレス疾患など、疾患別に特化した認知行動療法を開発し、ワークショップに取り入れることが目的である。本年度の研究実績について、まず、認知行動療法の効果研究について述べる。心理療法の効果について、これまで共通要因の方が個々の技法よりも大きいというLambertの通説があったが、この見解には科学的な根拠が乏しいこと指摘した。そのうえで、うつ病に対する認知療法のメタ分析(丹野ら、2011)の結果からみると、個々の技法(認知療法)のほうが共通要因よりも効果が大きいことを明らかにした。これはこれまでの通説に対して、科学的根拠をあげて反証したことになり、心理療法の効果研究に大きなインパクトを与えた。本年度の研究実績について、疾患別に述べると、まず、うつ病に関しては、注意バイアス変容法を用いた抑うつ軽減法について基礎研究をおこなった。次に、不安障害については、カナダのマギル大学のローレンス・カーマイヤーとコンコーディア大学のアンドリュー・ライダーを招き、国際心理学会議で対人不安についてのシンポジウムをおこなった。さらに、海外で実際におこなわれている認知行動療法について調べるために、研究代表者は、世界行動療法・認知療法会議および欧州認知行動療法学会において英語圏の認知行動療法家がおこなうワークショップに参加して、認知行動療法の技法に習熟し、最新の情報を収集した。また、日本認知療法・認知行動療法学会、日本認知・行動療法学会、日本心理学会、日本心理臨床学会、日本不安症学会などの学術大会において、認知行動療法と普及についてのシンポジウムやワークショップを多数開催した。わが国の臨床心理士に認知行動療法を普及させるために、認知行動療法の基礎研究とその臨床ワークショップへの応用研究をおこなった。うつ病、不安障害、統合失調症という3つの疾患をとりあげて、それぞれの心理メカニズムについて基礎的な研究をおこない、疾患別に特化した認知行動療法について調べた。
ウイルスベクターを用いた新規ノロウイルスワクチンの開発

ノロウイルスは、感染性胃腸炎の主な原因ウイルスだが、根本的な治療法はなくワクチンが望まれている。我国で流行したノロウイルスGII.4の抗原となる遺伝子をクローンイングし、非増殖型ウイルスベクターに導入してワクチンを作製した。2014-2015に流行したGII.17のワクチンも同様に作製した。それぞれのワクチンは、迅速検査キットで抗原性を確認した。現在単独あるいは2価ワクチンとして、ワクチンの効果を検討中である。小児の感染性胃腸炎の原因となるロタウイルスワクチンを同様の方法で作製中であり、ノロウイルスワクチンとの混合ワクチンとしての効果の検討を予定している。ノロウイルスは、世界中で発症する感染性胃腸炎の主な原因ウイルスで、わが国でも特に冬期に猛威を振るっている。国内や施設における集団感染は社会問題にもなり、特に小児や高齢者では深刻である。しかし、ノロウイルス感染症に対する根本的な治療法はなく、世界中でワクチンの開発が望まれている。最近、ウイルス様粒子を用いたワクチンの開発が進められているが、ウイルス排泄や血液型の問題なども示唆されている。本研究では、ヒトパラインフルエンザ2型ウイルス(PIV2)ベクターを用いて、体内で強力な免疫誘導環境を調節することで、より効果の強いワクチンを開発するための検討を行う。今回我々は、わが国で最近流行したノロウイルスであるGII.4株のRNAから、外殻蛋白を構成しウイルスの抗原性を提示するVP1と外殻蛋白の構成に必要なVP2をクローニングした。ノロウイルスは、核酸の変異が頻回に起き抗原性を変化させていることが示されている。今回我々がクローニングしたVP1およびVP2も、GII.4.シドニー株と比べて、アミノ酸レベルで数か所の変異が認められたため、これらの変異をすべて改変し直し、シドニー株と一致したVP1およびVP2遺伝子をクローニングした。これらの遺伝子を、ウイルス骨格を発現しないことで非増殖型ウイルスとなるベクター(PIV2ΔM)に導入した。現在、培養細胞にて非増殖型VP1発現ウイルスおよびVP2ウイルスを作製中である。また、細胞性免疫を強力に誘導する遺伝子を組み込んだ非増殖型ウイルスの作製は完了している。ところで、昨年冬は、従来の抗原性と全く異なるタイプのノロウイルスが局所的に流行し、今後も流行する可能性が考えられる。そこで我々は、この新しい株のRNAあるいはcDNAより、VP1およびVP2のクローニングを進めており、同様に新しい株の非増殖型VP1およびVP2発現ウイルスを作製する予定である。ノロウイルスは、世界中で発症する感染性胃腸炎の主な原因ウイルスであるが、ノロウイルス感染症に対する根本的な治療法はなく、世界中でワクチンの開発が望まれている。今回我々は、我が国で最近流行したノロウイルスであるGII.4株のRNAから、外殻蛋白を構成しウイルスの抗原性を提示するVP1と外殻蛋白の構成に必要とされるVP2をクローニングした。さらに変異を加え、GII.20124シドニー株とアミノ酸レベルで一致したVP1およびVP2遺伝子をクローニングした。これらの遺伝子を、ウイルス骨格を発現しないことで非増殖型ウイルスとなるベクター(PIV2ΔM)に導入し、培養細胞にて非増殖型VP1発現ウイルスおよびVP2発現ウイルスを作製した。2014-2015冬期は、GII.4とは抗原性の全く異なるノロウイルスGII.17が流行し、今後も流行する可能性が考えられている。そのため、このGII.17株のRNAよりVP1のクローニングを行い、PIV2ΔMウイルスベクターに組み込んだワクチンを作製した。これらGII.4-VP1、GII.17-VP1の2種のワクチンは、それぞれ市販されている迅速検査キットにてそれぞれの抗原性が陽性であることを確認した。現在、ノロウイルスの多2価ワクチン(GII.4・GII.17)の作製は完了し、それぞれの単独、多価ワクチン、さらに細胞性免疫を誘導するワクチンとの混合ワクチンの効果を、マウスを使って検討予定である。また、ロタリックスを参考にしたロタウイルスのRNAよりVP4およびVP7をクローニングし、同様にPIV2ΔMV-P4ウイルスおよびPIV2ΔMV-VP7ウイルスを作製中である。今後、ノロウイルスとロタウイルスワクチンの混合ワクチンを用いて、それぞれの効果について検討する予定である。RNAウイルスであるノロウイルスは、検出に必要な部位と我々がクローニングする部位が異なり、一部は核酸の分解が進んでいた。また、ウイルスの変異が予想以上に認められていた。3つ以上のRNAからクローニングを行ったが、どれも異なる変異を起こしていたため、これらの変異を統一したものに改変しなおす必要が生じたことがある。また、ウイルスベクターへの組換えは順調に行うことができたが、培養細胞でのウイルス粒子の作製が原時点で成功していない。