hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ロジウム触媒を用いたフェノール誘導体とベンゼンとのクロスカップリング反応

芳香族求核置換反応(SNAr)は古典的な有機反応の一つであり、Meisenheimer中間体を経由して進行する。このMeisenheimer中間体の安定化のために、芳香環上にはニトロ基などの強い電子求引基が必須である。一方、近年ではこの制限を受けない協奏的芳香族求核置換(CSNAr)という反応形式を経る反応が報告されている。(Ritter et al. J. Am. Chem. Soc., 2011, 133, 11482.; Nature 2016, 534, 369.)。CSNAr機構は芳香族求核置換反応における基質の電子的な制限を克服しうる反応機構と言えるものだが、未だ十分に研究がなされていない反応機構である。そのため、この機構を取り込んだ触媒反応はこれまでに報告例がない。そこで私は、CSNAr機構を含む最初の触媒反応の開発を目指し、種々検討した。上記の触媒反応を達成すべく、アクリルアミドを有するフッ化ベンゼンを基質とする分子内環化反応を設計した。既報により、アクリルアミドはNHC触媒と反応し、β位にアニオンを生じる( Fu, G. C. et al J. Am. Chem. Soc. 2006, 128, 1472.)。このカルボアニオンがフッ素のイプソ位を求核攻撃することで、フッ化ベンゼンに強い電子求引基がなくとも芳香族求核置換が進行すると仮説を立てた。CSNAr機構では脱離基のイプソ炭素のπ*軌道に対して電子が流れ込み、協奏的に脱離基が脱離して反応が進行すると考えられている(Jacobsen, E. et al. Nature Chem. 2018, 10, 917. )。種々、電子供与能の高いNHC触媒を合成した結果、下記のアニシル基を有する独自のNHC触媒を用いることで目的の分子内環化が効率的に進行することがわかった。当初の研究計画では、ハロゲン化物と有機金属試薬とのクロスカップリングは現代社会に不可欠な物質の生産に多用される汎用性の高い触媒反応のさらなるクロスカップリングの高度化に向け、以下の研究目標を設定した。1環境負荷の大きなハロゲン化物ではなく、安全・安価で天然に豊富に存在するフェノール誘導体を使用。2Grignard試薬や有機ホウ素試薬といった有機金属試薬ではなく、ベンゼンCーH結合を直接利用。種々検討した結果、申請者はベンゼンCーH結合活性化に有効なロジウム触媒にCーO結合活性化能を付与し、目的の反応を開発した(Angew. Chem. Int. Ed. 2017, 56, 1877.)。さらに、この不活性CーO結合の切断を「ロジウム触媒」により達成したことを利用して様々な反応を開発してきた。、これまで不活性CーO結合切断反応はニッケル触媒に偏重しており、そのことが反応形式の多様化を妨げていた。CーH結合の他にも、ニッケルでは適用できないカップリングパートナーとの新規反応を開発するための礎を築いた。実際に、ロジウム触媒を用いたフェノール誘導体の還元反応(Synlett 2017 28, 2569.)、薗頭反応(Org. Lett. 2018, 20, 2108.)を開発し、報告した。今回のNHC触媒を用いる反応開発は当初三年間で計画していたロジウム触媒を用いた不活性C-O結合の変換反応を1年半で完了させたために着手している研究課題であるので、当初の計画以上に進展していると言える。前年度の研究の過程で見出した独自のNHC触媒を用いた反応開発を継続して行おうと考えている。とりわけ、この触媒でしか進行しないような化学反応を見出したい。ハロゲン化物と有機金属試薬とのクロスカップリングは現代社会に不可欠な物質の生産に多用される触媒反応である。さらなるクロスカップリングの高度化を目指し、我々は環境負荷の大きなハロゲン化物ではなく、安全・安価で天然に豊富に存在するフェノール誘導体を用いる反応開発を展開してきた。この反応開発では通常は切断困難な炭素ー酸素結合を如何に切断するかが鍵となる。これまでニッケル触媒が最も有効な触媒であることがわかっている。(例えば、Acc. Chem. Res. 2015, 48, 1717.)これまで私は不活性な炭素ー酸素結合とベンゼンの炭素ー水素結合との反応を報告している。(ACIE 2017, 56, 1877.)この反応では、ニッケル触媒ではなくロジウム触媒を用いることが重要であった。これは、不活性な炭素ー酸素結合の変換に固執することなく、ベンゼンの炭素ー水素結合の切断に有効なロジウム触媒に炭素ー酸素結合活性化能を付与できたことが鍵である。このような背景のもと、私はロジウム触媒ならではの炭素ー酸素結合変換反応をさらに探索することとした。その結果、下記の反応が進行することを明らかにした。従来のクロスカップリング反応では有機金属試薬を用いられてきたが、有機金属試薬由来の金属廃棄物を化学量論量生じることが課題だった。今回私は、不活性な炭素ー酸素結合の変換をアルコールを反応剤として用いて還元的切断、ならびにアルキニル化が進行することを明らかにした。(Synlett 2017, 28, 2569.; OL 2018, 20, 2108.)これらの反応は化学量論量の金属廃棄物を生じず、有機化合物であるケトンのみを放出する環境調和的な反応である。

また、これら2つの反応はニッケル触媒を用いるとアルコールを反応剤とすることができないことから、ロジウム触媒に特徴的な反応であることも明らかにした。申請書を提出した当初、私は既に進行するとわかっていた別の反応の調査に着手すると述べていた。しかしながら、研究を進める中でこれまで不活性な炭素ー酸素結合の変換に用いられてこなかったアルコールが反応剤として利用できることを明らかにした。アルコールは有機化合物中に普遍的に存在する官能基の一つであり、有機金属試薬の代わりに用いることができれば、より環境調和性の高い反応となる。したがって、このアルコールを反応剤とする反応をさらに研究することとした。一つ目の反応はイソプロパノールを不活性な炭素ー酸素結合の還元剤する反応である。イソプロパノールは大変安価に入手可能なアルコールである。さらに、これまでに報告されている不活性な炭素ー酸素結合の還元反応では反応性の高いヒドロシランやGrignard試薬を用いてきたため、官能基許容性が低いという課題があった。今回私が見出したイソプロパノールを還元剤とする反応では、前述の還元剤では適用できないケトンや不飽和結合をも適用できるという利点がある。したがって、イソプロパノールを用いることで、その入手容易性の上に、合成化学上の利点があることを明らかにした。(Synlett 2017, 28, 2569.)二つ目の反応はプロパルギルアルコールをアルキニル化剤とするアルキニル化反応である。この型式の反応においても、従来法では適用できないカルボニル基を有する化合物群の炭素ー酸素結合を選択的にアルキンに変換できる触媒を開発した。また、このアルキニル化反応を用いることで、種々の複素環の前駆体となるアルキニルケトンを対応するフェノールから短工程で入手できるようになった。(OL 2018, 20, 2108.)芳香族求核置換反応(SNAr)は古典的な有機反応の一つであり、Meisenheimer中間体を経由して進行する。このMeisenheimer中間体の安定化のために、芳香環上にはニトロ基などの強い電子求引基が必須である。一方、近年ではこの制限を受けない協奏的芳香族求核置換(CSNAr)という反応形式を経る反応が報告されている。(Ritter et al. J. Am. Chem. Soc., 2011, 133, 11482.; Nature 2016, 534, 369.)。CSNAr機構は芳香族求核置換反応における基質の電子的な制限を克服しうる反応機構と言えるものだが、未だ十分に研究がなされていない反応機構である。そのため、この機構を取り込んだ触媒反応はこれまでに報告例がない。そこで私は、CSNAr機構を含む最初の触媒反応の開発を目指し、種々検討した。上記の触媒反応を達成すべく、アクリルアミドを有するフッ化ベンゼンを基質とする分子内環化反応を設計した。既報により、アクリルアミドはNHC触媒と反応し、β位にアニオンを生じる( Fu, G. C. et al J. Am. Chem. Soc. 2006, 128, 1472.)。このカルボアニオンがフッ素のイプソ位を求核攻撃することで、フッ化ベンゼンに強い電子求引基がなくとも芳香族求核置換が進行すると仮説を立てた。CSNAr機構では脱離基のイプソ炭素のπ*
実証分析における非定常データの利用

本年度は同時方程式体系での構造変化の統計的問題の研究を行った。対象となった検定統計量はWald、LM、LR検定統計量であり、二段階最小二乗推定量、制限情報最尤推定量を統一的に表現したk-クラス推定量をもちいて各検定統計量を統一的に表現し、それらの統計的性質に関して考察した。通常の最小二乗推定量をもちいる検定は問題が生じることを示し、さらに制限情報最尤推定量をもちいて構成された各検定統計量にはLM=<LR=<Waldという不等式関係が成立することが明らかにされた。また小標本でのこれら検定統計量の統計的性質に関しては一連の局地対立仮説のもとでの検出力と帰無仮説のもとでサイズの問題に焦点をあてたモンテカルロ実験を行い、サイズに関しては全般的に情報へのバイアスが確認され、検出力に関してはLM検定統計量が最も影響を受け、Wald検定統計量が比較的、頑健であり、LR検定統計量がその中間的な性質をもつことが明らかになっている。データが非定常性を持つ場合の検定統計量に関してはSuprious RegressionではChow検定統計量、Wald検定統計量は帰無仮説が正しい場合にも標本数と同じオーダーで発散する。Co-integration RegressionでのWald検定統計量に関しては従来の最小二乗推定量にもとづくものは漸近分布がカイ二乗分布に従う検定統計量は構成できないが、データが非定常であるという情報を取り入れた完全情報最尤推定量にもとづく検定統計量は漸近分布がカイ二乗分布になるものが構成可能である等が示された。
フレームジェットリサイクリングシステムの開発

フレームジェットリサイクリングシステムの基礎性能を把握し、システム構成機器の中で、その設計法がまだ十分に確立されていない処理タンクの設計の指針を求めるため、およびリサイクリングシステム全体の特長を把握して個々の機器の合理的な構成を図るため、水酸化アルミニウムスラッジ、下水汚泥、原油スラッジの3種の廃棄物を処理・再資源化する実験を行った。この実験結果を、熱効率と電熱容量係数でまとめ、処理性能(乾燥性能)を評価した。熱効率の最大値は約60%であった。これは、実験プラントでは、燃焼ガスが大気中に直接放出され、熱回収が行われていないためである。実際のプラント設計では、この拝熱の回収が不可欠である。また熱効率を大きくするには、バ-ナ自体のの熱効率を向上させる必要もある。電熱容量係数は最大で、800(kcal/m^<**2>3/h/°C)であった。この値を大きくするには、乾燥度が確保されるのであれば、できる限り低い温度で処理するのがよい。ノズル出口と処理タンク底までの距離は小さい方が熱効率がよい結果となった。これは、距離が小さいとタンク底部に強力な循環流が形成され、またタンク底部に流動層と同じような状態が形成されるためと考えられる。原材料によっては、(粉砕なしで)解砕のみで産物が回収される事が望ましい場合もある。このためには、熱発生装置に、乾燥と粉砕の能力割合を調整できる機能をもたせるようにする必要がある。コスト面でみると、回収産物の販売だけでは、処理コストは回収できない。現時点では、破棄物の処理費が収入として計上できる条件の場合には企業化が可能である。フレームジェットリサイクリングシステムの基本単位操作は、乾燥と解砕である。本システムの乾燥機としての性能および効率を判定するため、水酸化アルミスラッジ、下水汚泥を用い、処理タンクの熱容量係数を求める実験を行った。実験では、燃料供給量、処理温度を変化させた。水酸化アルミスラッジについては、産物(処理後の回収物)の水分を20%以下にするには、原料(処理前の材料)の水分が80%の場合、処理温度を350°C以上にする必要があり、燃料(灯油)使用量0.18 l/minの場合、処理速度は1.5kg/min、熱容量係数は500W/m^3/°Cとなった。下水汚泥については、産物の水分を10%以下にするには、原料の水分が80%の場合、処理温度を200°C以上にする必要があり、燃料(灯油)使用量0.095 l/minの場合、処理速度は0.9kg/min、熱容量係数は550W/m^3/°Cとなった。これらの実験結果から、本システムの熱容量係数は500W/m^3/°C前後であることが分かった。この実験結果を、熱効率と伝熱容量係数でまとめ、処理性能(乾燥性能)を評価した。実際のプラント設計では、この排熱の回収が不可欠である。伝熱容量係数は最大で、800(kcal/m^<**>3/h/°C)であった。

この値を大きくするには、乾燥度が確保されるのであれば、できる限り低い温度で処理するのがよい。ノズル出口と処理タンク底までの距離は小さい方が熱効率がよい結果となった。これは、距離が小さいとタンク底部に強力な循環流が形成され、またタンク底部に流動層と同じような状態が形成されるためと考えられる。原材料によっては、(粉砕なしで)解砕のみで産物が回収される事が望ましい場合もある。このためには、熱発生装置に、乾燥と粉砕の能力割合を調整できる機能をもたせるようにする必要がある。コスト面でみると、回収産物の販売だけでは、処理コストは回収できない。現時点では、廃棄物の処分費が収入として計上できる条件の場合に企業化が可能である。
電子飛跡検出型コンプトンカメラによる次世代ガンマ線カメラの開発

核医学診断機器では計測できるエネルギーに制限があり新しい放射性薬剤の開発が自由に進めることができない。そこで我々は、電子飛跡検出型コンプトンガンマ線カメラ(ETCC)の開発を推進してきた。ETCCは核種を選ばないので、既存のカメラでは撮像できない数10核種にわたるRIを候補として薬剤を自在に開発できる。本申請では現状の開発機カメラの性能向上を目標に開発を進め、重要な知見を得た。今後この開発が進めば、創薬分野の発展と、核医学検査の応用範囲を著しく拡大し、多くの患者の助けになると考えられる。本研究の最終年度として、核医学用ガンマ線カメラである電子飛跡検出型コンプトンカメラの開発を進め、シミュレーションと解析手法の改善を行った。本年度の結果をもとに京都大学で進めている新しい技術に関して、今後の導入を検討した。電子飛跡検出型コンプトンカメラに関する全体的な開発を行った。昨年から継続して開発先行している京大から開発機を借り本学専用のカメラとして構築し、以下の3点について開発を行った。1、再構成アルゴリズムの開発、2、モンテカルロシミュレーションの構築用データ取得、3、新しい電子飛跡検出アルゴリズムの導入。本研究では、開発を中心に研究を進め、最終的な結果から、臨床用のカメラとしての問題点を見積もることができた。今後の開発に重要な点として、空間分解能の向上、検出感度の向上の2点が最重要であると考えられる。臨床で用いられる核医学用ガンマ線カメラの精度は5mm以下が標準であるが、本研究では10mm弱であった。原因としては再構成アルゴリズムがまだまだ弱いことが考えられる。今後はこのアルゴリズム開発に注力していく。また検出器本体の性能向上も必須である。高計数率に耐えられる仕様の検出器開発は京大で進んでおり、今後はこの仕様を本学でも導入したいと考えている。そのためには大幅な改良が必要であるが、臨床応用を目指す上では重要は開発テーマである。また今後、原子力研究所や京都大学理学部、薬学部と協力して新しい放射性薬剤の可能性のある核種の検討を行い臨床に沿った開発を継続していく予定である。本年度は核医学用ガンマ線カメラである電子飛跡検出型コンプトンカメラの性能評価を目標に開発をすすめ、シミュレーションと解析手法の改善を行った。加えて京都大学で進めている新しい技術の導入も図った。また京都大学薬学部との新しい放射性核種の検討においては、原子力研究機構で作成している核種を候補に挙げ、大きく進展した。まず、電子飛跡検出型コンプトンカメラのハードウェア開発を行った。開発先行している京大から開発機を借り本学専用のカメラとして構築した。このカメラは来年度以降の技術的な改良を念頭に入れた仕様とし、以下の3点のメリットを持つ。1、現時点での性能評価、2、モンテカルロシミュレーションの構築用データ取得、3、新しい電子飛跡検出アルゴリズムの導入が可能。これらの開発をもとにモンテカルロシミュレーションを構築し性能評価を行った。現時点ではシミュレーションとの誤差が大きくより詰めていく必要がある。解析手法においてはニューラルネットワークを用いた解析の導入を図った。用いたアルゴリズムは正しく動作しデータ解析に大きく寄与することが期待できる。また電子飛跡の解析部分においてKalmanフィルターの検討を開始した。このフィルターでより正しい飛跡を捉えることが期待できる。また原子力研究所と京都大学薬学部と協力して新しい放射性薬剤の可能性のある核種の検討を行い、動物実験のプロトコルについても議論した。今年度の研究計画では1:モンテカルロシミュレーションの構築、2:解析手法の検討、3:新規放射性核種の検討、の大きく3つの計画を立てた。モンテカルロシミュレーションの構築は達成した。しかし10%以内に系統誤差を抑える予定であったが達成できていない。今後さらに詰めていく必要があると考えている。解析に関しても予定通り、ニューラルネットを用いた解析手法の検討を行い、単純な系では成功した。教師データにはモンテカルロシミュレーションを用いる予定なので、シミュレーションの系統誤差を詰めていく必要がある。京大薬学部との新しい放射性薬剤の検討では、原子力研究機構で作成している核種を検討し予定以上に進み大きく前進した。まず、モンテカルロシミュレーションとカメラの系統誤差をさらに抑える。系統誤差を抑えるとニューラルネット解析が行うことができ、さらなる性能向上が期待される。次に新しい核腫の検討を引き続き行い、京都大学薬学部と試薬の検討を行う。また25年度中盤までに現仕様での最終的な性能評価を行い、有効領域のサイズ、配置、画像化のための統計量、計測時間、被曝線量等の見積もりを行い、臨床応用への見通しを立てる。また成果を論文にまとめ発表する。カメラの開発機器の購入。
免疫電顕法による核支酸タンパク質分子のゴルジ体経由による葉緑体への輸送経路

先に免疫電子顕微鏡法により同調培養したEuglena細胞のcell cycle中および葉緑体形成過程における、光化学系II・集光性クロロフィルa/b結合タンパク質複合体(LHCPII)の局在を追跡した。その結果、LHCPIIタンパン質分子はゴルジ装置を経由し、葉緑体へ転送されることを最初に見いだした。今回、暗静置培養したEuglena細胞に0.1%ストレプトマイシンを添加し、正常な葉緑体形成を誘導する光を照度150 ft-cで照射し、葉緑体構造の形成過程を追跡するとプラスチド内部の構造はある程度の発達(チラコイド膜の形成等)が見られた。すなわち、プロラメラ体(PLB)に隣接し結晶様構造が形成されピレノイド構造から新しく5-6枚のチラコイド膜が形成された。しかしながら、ストレプトマイシン存在下では光照射後も、PLB構造の消失が起こらなかった。このような細胞について抗LHCPII抗体-免疫電顕観察すると、LHCPIIは結晶様構造上に局在しチラコイド膜には全く見られなかった。この結果から、ストレプトマイシン存在下でLHCPIIは細胞質で合成されゴルジ装置を経由しプラスチド内に輸送されるが、プラスチド内部のLHCPIIはチラコイド膜への転送が阻害されることが判った。すなわち、オルガネラ内部ではプラスチドで合成されたタンパク質がLHCPIIの輸送に関与していることが示唆される。Brandtらは同調培養ユーグレナ細胞のLHCPIIタンパク質の合成はcell cycleの初期、中期に起こることを報告している。本年度の実施計画に示したように、同調培養ユーグレナ(Euglena gracilis Z)細胞を用いてはBrandtと同じように同調培養したユーグレナ細胞をもちいて、LHCPIIタンパク質分子の動態を追跡した。細胞はBrandtが行った同調培養法を用い、cell cycleにおける各ステージの細胞を経時的に採取し、LHCPIIの細胞内配置を急速凍結置換固定-連続切片法-免疫電子顕微鏡法により追跡した。LHCPIIはcell cycle中すべてのステージで、チラコイド膜上に認められた。一方、ゴルジ体に局在するLHCPIIはcell cycleの初期中期に限って観察された。すなわち、光照射直後の細胞を〓0時間細胞"とすると、LHCPIIのゴルジ体への局在性は全く見られない。〓3時間細胞"では60%のゴルジ構造にLHCPIIが局在し、〓89時間細胞"ではおよそ95%に達した。その後、ゴルジ体への局在性は急激に減少し0%になる。次に、LHCPIIタンパク質分子の細胞内三次元分布を調べる為に、LHCPIIがゴルジ体に局在する9時間細胞の連続超薄切片像をもとに、コンピュータ・グラフィックスで解析した。9時間細胞のゴルジ体の個数は約6で、LHCPIIは細胞内の全てのゴルジ体に局在することがコンピュータ解析で判った。以上の結果から、新しく合成されたLHCPIIはゴルジ体を通過し、葉緑体に運ばれていることが新たに裏付けられた。
特別支援学校における摂食・嚥下障害を有する児童・生徒に対する給食整備に関する研究

特別支援学校に通学している児童に対する給食提供の体制について検討した。特別支援学校の児童・生徒に提供されている給食の給与栄養量と嚥下調整食の食形態とを明らかにすることを目的とした調査結果を論文で報告した(体力・栄養・免疫学雑誌)。嚥下調整食のための献立表は,いずれの学校でも作成されていなかった。各学校の基本献立食の給与栄養量と給与栄養目標量とを比較したところ,特に食塩相当量の給与栄養量が過剰であり,鉄及び食物繊維の各給与栄養量が不足していた。各学校は種々の嚥下調整食を提供していた。嚥下調整食は各学校独自の名称と調理方法で提供され,同じ名称であってもその調理方法の細部は学校によって異なっていた。従って,特別支援学校の基本献立食の給与栄養量は,栄養学的な改善を必要とする状況にある。嚥下調整食は児童・生徒の摂食嚥下機能に応じた食形態で提供されていた。この結果から,基本献立食と嚥下調整食の栄養量に差があるかについて明らかにする必要性があるとの考えに至り,次のような検討を行った。基本献立食から嚥下調整食への展開を考慮した特別支援学校の給食献立を4週間分作成することを目的とした調査結果を論文で報告した(神戸女子大学健康福祉学部紀要)。結果の概要は以下の通りである。10歳11歳の特別支援学校の児童を対象とし,4週間分のサイクルメニューを作成した。基本献立食から嚥下調整食へ展開するために,フードカッターなどを使用した場合に刻みきれない,もやし,干し椎茸,小松菜,とうもろこし,こんにゃくは使用しない等の考慮を払って基本献立を作成した。その結果,作成した献立は,嚥下調整食への展開の際に除去が必要な食品を用いずに給与栄養目標量を満たしていた。従って,摂食嚥下機能に障害のある児童を対象とした嚥下調整食への再調理の場合にも使用食品を変更することなく,給食の提供が可能である。発達期にある嚥下調整食の給食体制について把握することができた。研究計画のうち,施設での給食体制,食形態による調理方法の違いについては把握することができたと考えている。しかし,嚥下調整食の給与栄養量については施設での記録がないことなどから詳細は把握できなかった。食形態の違いによって給与栄養量に差があるか否かについて,現在検討中である。日本摂食嚥下リハビリテーション学会から「発達期摂食嚥下障害児(者)のための嚥下調整食分類2018」が公表された。この分類方法を参考資料として,特別支援学校における嚥下調整食の調理を行い,嚥下調整食の段階によって栄養量に差があるかを検討中である。嚥下調整食分類2018においては栄養量については触れられておらず,嚥下調整食を摂取する児童への給与栄養量は未だ不明である。検討方法は以下の通りである。今年度報告した「特別支援学校における嚥下調整食への展開を考慮した学校給食の献立」をモデル献立として各種の嚥下調整食に再調理する。モデル献立と各嚥下調整食の調理後の重量を比較し,その割合から各嚥下調整食の栄養量はモデル献立に比べてどの程度であるか,それは現在各校が実施している給食の給与栄養量と違いがあるのかについて明らかにする予定である。これにより,嚥下調整食を摂っている児童・生徒への給与栄養量を把握することが出来,給食の給与栄養目標量を満たしていない場合には,給食の時間帯以外での補食などを検討する必要性も生じる。その場合,どのような補食が適切であるかを検討することも課題である。特別支援学校に通学している児童に対する給食提供の体制について検討している。成長期の嚥下調整食を検討するために,成人期の嚥下調整食を把握することを目的として高齢者福祉施設への聞き取り調査を行った。高齢者福祉施設では,成人期の嚥下調整食は「嚥下調整食分類2013」(以下,学会分類)を指標として給食を提供していた。対象者への栄養アセスメントを行い,食事計画は個人対応が充実していた。当該施設で提供している食事形態が学会分類のどの段階に対応しているかについて適切に把握していた。このことより,高齢者福祉施設においては,学会分類が周知され給食体制は概ね整っていることが分かった。嚥下調整食の調理形態は,主食と副食によって異なり,対象者の嚥下状況に応じて主食では米飯や粥,副食では刻み食やミキサー食に分けられていた。使用する食材は,普通食と嚥下調整食とでは概ね同じ食品を使用していたが肉類のみ嚥下調整食では挽肉を使用していた。刻み食は,加熱時間は普通食と同じでありその後に刻み方を変えて3種の段階を設けていた。ミキサー食は,必要に応じて加水し増粘剤などを加えて調理していた。加水して調理をすることによって,調理後の重量が増加し腹部膨満感が生じる場合がある。それにより摂取栄養量が不足する恐れがある場合には適宜栄養補助食品を使用していた。この結果により,成人期の嚥下調整食に対応した給食体制を知ることができた。次年度は肢体不自由児が通学する特別支援学校において,成長期の嚥下調整食について調査を行う予定である。

学会分類と該当する部分がどの程度であるかについても明らかにする予定である。また,普通食と嚥下調整食との栄養評価についても計画している。成人期にある嚥下調整食の給食体制について把握することができた。しかしながら,対象者の体格に関する情報の入手はできなかった。栄養管理を担当する施設の管理栄養士から,定期的な栄養アセスメントによって適切な栄養管理を行っているとの聞き取りによってこれを補った。特別支援学校に通学している児童に対する給食提供の体制について検討している。成長期の嚥下調整食を検討するために,成人期の嚥下調整食を把握することを目的として高齢者福祉施設への聞き取り調査を行った。高齢者福祉施設では,対象者の摂食嚥下の状態に応じて嚥下調整食を提供している。基本食から嚥下調整食への再調理をしやすくするために,食品によっては普通食と異なる食品を用いている施設もあった。施設での食事は家庭での食事に近いもので提供することを目指しており,一般的に出回っている食品を選んでいた。この成果を,第27回体力・栄養・免疫学会(埼玉県)で発表した。特別支援学校への聞き取り調査を行った。児童への嚥下調整食は,基本食と味に違いがないように工夫していた。例えば,基本食からペースト食への展開で水分を加える際には,基本食の調理で使用しただし汁を利用したり,とろみ剤を添加する場合には,味の変化に影響のない程度の量に留めたりしていた。栄養教諭は,担任教員や養護教諭,保護者との連携が重要と考えており,児童が摂取できる食形態を適切に調整していた。必要があれば,新年度開始時期には保護者に来学を促し,児童が食事を摂る様子を保護者と共に把握することに努めていた。栄養教諭は食生活・食行動の指導を行っていた。児童の障害の程度に応じて短期及び長期計画で目標を作成し,摂食嚥下の能力の向上に努めていた。特別支援学校における給食は,基本食を含めて4段階程度の食形態で提供されていた。給食の給与栄養量は,基本食に比べて嚥下調整食の栄養量の方が低く,その中でも刻み食よりもペースト食の方が低かった。発達期にある嚥下調整食の給食体制について把握することができた。研究計画のうち,施設での給食体制,食形態による調理方法の違いについては把握することができたと考えている。しかし,嚥下調整食の食形態は,在籍する児童の摂食・嚥下機能の段階によって異なるもので,特別支援学校を同じ傾向で検討することには無理があることが調査により明らかになっている。また,給与栄養量については施設から提供された資料を現在分析中であり,食形態の違いによって給与栄養量に差があるか否かについては次年度の課題である。また,提供している給食体制のみならず,児童の摂食嚥下の能力に応じた指導計画も適切なものでなければならないことが分かった。特別支援学校に通学している児童に対する給食提供の体制について検討した。特別支援学校の児童・生徒に提供されている給食の給与栄養量と嚥下調整食の食形態とを明らかにすることを目的とした調査結果を論文で報告した(体力・栄養・免疫学雑誌)。嚥下調整食のための献立表は,いずれの学校でも作成されていなかった。各学校の基本献立食の給与栄養量と給与栄養目標量とを比較したところ,特に食塩相当量の給与栄養量が過剰であり,鉄及び食物繊維の各給与栄養量が不足していた。各学校は種々の嚥下調整食を提供していた。嚥下調整食は各学校独自の名称と調理方法で提供され,同じ名称であってもその調理方法の細部は学校によって異なっていた。従って,特別支援学校の基本献立食の給与栄養量は,栄養学的な改善を必要とする状況にある。
直鎖状及びリング状レニウム(I)多核錯体を中核とする新規光機能物質の創製

レニウム(I)ジイミンカルボニル錯体を多核化、多様化するために必要な3種の合成経路を新たに開発した。この合成経路を活用することで、これまで報告例のない以下のリング状レニウム(I)多核錯体の合成に成功した。(1)異種のジイミン配位子を分子内に有するリング状レニウム(I)多核錯体:直鎖状レニウム(I)多核錯体の両端のCO配位子を選択的に置換する方法を確立した。この方法を用いることにより、電子吸引性の置換基を有するレニウム錯体ユニットを一つだけ有し、他の複数のユニットは置換基を導入していないリング状レニウム(I)3核および4核錯体の合成に成功した。この多核錯体におけるどのユニットを光励起しても、電子吸引性の置換基を有するレニウム錯体ユニットに励起エネルギーが集約されることが分かった。(2)2つのリング状レニウム(I)多核錯体を共有結合で連結した「眼鏡状」レニウム(I)6核錯体:リング状レニウム(I)3核錯体の一つのジイミン配位子にブロモ基を導入し、Pd錯体を触媒としたホモカップリング反応を駆動することで2つのリング状レニウム(I)多核錯体を共有結合で連結した「眼鏡状」レニウム(I)6核錯体を高収率で得ることに成功した。この錯体のどの部分を光励起しても分子内エネルギー移動が効率よく進行し、連結部のレニウム錯体に励起エネルギーが集約された。(3)ルテニウム(II)錯体を共有結合で連結したリング状レニウム(I)3核錯体:溝呂木ーヘック反応をリング状レニウム(I)多核錯体に適用する方法を確立した。それにより、光増感剤として高い機能を有するルテニウム(II)トリスジイミン型錯体を一つのユニットに結合したリング状レニウム(I)3核錯体の合成に成功した。リング状レニウム(I)3核錯体部の何れのユニットを光励起しても、ほぼ全ての励起エネルギーがルテニウム錯体部に集約することが明らかになった。今回新たに開発に成功した、レニウム(I)ジイミンカルボニル錯体を多核化、多様化するために必要な3種の合成経路は、本研究で合成を目指す種々のリング状多核錯体、即ち(1)リング状レニウム(I)錯体と種々の光機能性金属錯体の複合系、および(2)リング状レニウム(I)多核錯体が多数結合したデンドリマー型高分子を合成するために、また(3)レニウム(I)多核錯体とヘテロポリ酸超分子複合体(Ring-POM)の光触媒への展開を図る上で必須の技術である。これらが全て確立できたことにより、本研究を推進する上での合成上の制約は大幅に低減された。また、今回合成した3種の新規リング状レニウム(I)多核錯体自体が興味深い光物理特性を有していることが分かった。即ちこれらは、植物の光合成の光アンテナ系と同様に、光エネルギーを捕集し、一つのユニットに励起エネルギーを集約することができる人工的なシステムである。このことは、本研究のもう一つの達成目標である(4)光合成の光アンテナに匹敵する2段階光エネルギー集約系の構築を目指す上で大きな前進であると言える。(1)様々な触媒部をリング状レニウム(I)多核錯体に導入するために必要な合成経路を確立する。今回導入を目指す触媒錯体はすべてジイミン配位子を有し、ジイミン配位子を導入する反応条件は比較的温和である。そこで、フリーなジイミン配位子を結合したリング状レニウム(I)多核錯体の合成法を確立する。それに、CO2還元触媒として機能することが知られているレニウム(I)、ルテニウム(II)およびマンガン(I)カルボニル錯体を導入した異種多核錯体の合成を目指す。合成したこれらの錯体の光物理特性及び電気化学特性を明確にし、またCO2還元光触媒として機能を確認する。(2)光増感部と触媒部を連結した超分子光触媒を、溝呂木ーヘック反応を活用してリング状レニウム(I)多核錯体と連結する。得られたハイブリッド多核錯体の光物性および光触媒能を調べることで、リング状レニウム(I)多核錯体を光捕集部位とする光触媒としての性能を明らかにする。(3)リング状レニウム(I)多核錯体と、ヘテロポリ酸[XW12O40]n-で構成された複合体を系統的に合成し、その構造と光物理的、光化学的性質を精査する。特に、様々な酸化還元光触媒で希求されている多電子蓄積能に注目する。この複合体の各構成分子は、いずれも複数以上の電子を蓄積できる。これまでに報告された多電子を蓄積する分子は、同じ電位の電子を蓄積するものがほとんどであったが、本研究で確立する複合系は、それぞれの構成分子の特性に応じた異なる還元力を示す電子を多数蓄積できる可能性がある。(1)異種のジイミン

配位子を分子内に有するリング状レニウム(I)多核錯体:直鎖状レニウム(I)多核錯体の両端のCO配位子を選択的に置換する方法を確立した。この方法を用いることにより、電子吸引性の置換基を有するレニウム錯体ユニットを一つだけ有し、他の複数のユニットは置換基を導入していないリング状レニウム(I)3核および4核錯体の合成に成功した。この多核錯体におけるどのユニットを光励起しても、電子吸引性の置換基を有するレニウム錯体ユニットに励起エネルギーが集約されることが分かった。(2)2つのリング状レニウム(I)多核錯体を共有結合で連結した「眼鏡状」レニウム(I)6核錯体:リング状レニウム(I)3核錯体の一つのジイミン配位子にブロモ基を導入し、Pd錯体を触媒としたホモカップリング反応を駆動することで2つのリング状レニウム(I)多核錯体を共有結合で連結した「眼鏡状」レニウム(I)6核錯体を高収率で得ることに成功した。この錯体のどの部分を光励起しても分子内エネルギー移動が効率よく進行し、連結部のレニウム錯体に励起エネルギーが集約された。(3)ルテニウム(II)錯体を共有結合で連結したリング状レニウム(I)3核錯体:溝呂木ーヘック反応をリング状レニウム(I)多核錯体に適用する方法を確立した。それにより、光増感剤として高い機能を有するルテニウム(II)トリスジイミン型錯体を一つのユニットに結合したリング状レニウム(I)3核錯体の合成に成功した。リング状レニウム(I)3核錯体部の何れのユニットを光励起しても、ほぼ全ての励起エネルギーがルテニウム錯体部に集約することが明らかになった。今回新たに開発に成功した、レニウム(I)ジイミンカルボニル錯体を多核化、多様化するために必要な3種の合成経路は、本研究で合成を目指す種々のリング状多核錯体、即ち(1)リング状レニウム(I)錯体と種々の光機能性金属錯体の複合系、および(2)リング状レニウム(I)多核錯体が多数結合したデンドリマー型高分子を合成するために、また(3)レニウム(I)多核錯体とヘテロポリ酸超分子複合体(Ring-POM)の光触媒への展開を図る上で必須の技術である。これらが全て確立できたことにより、本研究を推進する上での合成上の制約は大幅に低減された。また、今回合成した3種の新規リング状レニウム(I)多核錯体自体が興味深い光物理特性を有していることが分かった。即ちこれらは、植物の光合成の光アンテナ系と同様に、光エネルギーを捕集し、一つのユニットに励起エネルギーを集約することができる人工的なシステムである。このことは、本研究のもう一つの達成目標である(4)光合成の光アンテナに匹敵する2段階光エネルギー集約系の構築を目指す上で大きな前進であると言える。(1)様々な触媒部をリング状レニウム(I)多核錯体に導入するために必要な合成経路を確立する。今回導入を目指す触媒錯体はすべてジイミン配位子を有し、ジイミン配位子を導入する反応条件は比較的温和である。そこで、フリーなジイミン配位子を結合したリング状レニウム(I)多核錯体の合成法を確立する。それに、CO2還元触媒として機能することが知られているレニウム(I)、ルテニウム(II)およびマンガン(I)カルボニル錯体を導入した異種多核錯体の合成を目指す。合成したこれらの錯体の光物理特性及び電気化学特性を明確にし、またCO2還元光触媒として機能を確認する。(2)光増感部と触媒部を連結した超分子光触媒を、溝呂木ーヘック反応を活用してリング状レニウム(I)多核錯体と連結する。
ピオグリタゾンの肝細胞における脂質代謝改善メカニズムの解析

【研究目的】インスリン抵抗性改善薬であるピオグリタゾンは、抗糖尿病薬としてだけでなく非アルコール性脂肪肝の治療にも有効である。ピオグリタゾンの肝臓における詳細な作用メカニズムは不明であるが、肝臓においてPPARγ_1の活性化を介して、インスリンシグナル伝達系や脂質代謝系に作用していることが推測される。本研究の目的はピオグリタゾンの肝細胞における薬理作用を調べることで、肝臓をターゲットとしたインスリン抵抗性および脂質代謝改善薬の開発に有用な基礎情報を得ることにある。【研究成果】コントロールと比較してピオグリタゾンを作用させたHepG2細胞ではPKAの転写量は約61%、GSK3βでは約75%に減少していた。またAkt/PKBの転写量に変動は見られなかった。PKAの転写量の減少は、肝細胞中で脂肪酸分解が抑制されている可能性を示唆するものである。またGSK3βはグリコーゲン合成、脂肪酸合成に抑制的に作用すると考えられており、GSK3βの転写量が減少することで肝細胞中でのグリコーゲン合成や脂肪酸合成が活性化されている可能性が示唆された。インスリンシグナル伝達系は各因子が複雑に相互作用しながら調節されている。これらの実験結果をさらに検討していく必要がある。現在、各因子のリン酸化解析実験を継続して行っている。
生理指標による楽曲聴取中の感情推定に基づく個人向け自動作曲システム

本研究では,これまでにないユーザの生体情報をもとに最適解探索を行う技術の提案を行う.この手法では,自動作曲を目的としており,例えばユーザの心拍を計測しながら楽曲のパターンを聴取することでユーザを安らがせる楽曲を自動的に作ることが一つの目標になる.実際にシステムを構築し,有効性を検証する実験を行ったところ,ユーザの主観的なリラックス感に近づく様子が観察された.ただし,この検証はまだ十分ではないため,現在もシステムの改良とその有効性の検証を続ける予定である.本研究では,これまでにないユーザの生体情報をもとに最適解探索を行う技術の提案を行う.この手法では,自動作曲を目的としており,例えばユーザの心拍を計測しながら楽曲のパターンを聴取することでユーザを安らがせる楽曲を自動的に作ることが一つの目標になる.実際にシステムを構築し,有効性を検証する実験を行ったところ,ユーザの主観的なリラックス感に近づく様子が観察された.ただし,この検証はまだ十分ではないため,現在もシステムの改良とその有効性の検証を続ける予定である.本研究の内容は研究目的1:生理指標を用いた楽曲聴取中の異なる感情状態の推定研究目的2:ユーザの利用目的と感性に合った楽曲を自動的に作り出すシステムの2つに大別される.今年度は研究目的1の内容を実施し,研究目的2については簡易システムを構築した.まず,感情状態推定を行える生理指標として心拍間隔を用いた実験を行った.ここでは,最終的な狙いである自動作曲システムへの応用を目指し,異なる音刺激を交互に聴取した際の心拍間隔の値の変化と反応時間に着目した実験を行った.音刺激には,2分間程度の白色雑音とリラクセーション楽曲を用いた.連続的な刺激の聴取における心拍間隔の値を観察したところ,心拍間隔が有意な変化を示すまでに要した時間は30秒程度であった.また,音刺激に対する主観的なリラックス感については,リラクセーション楽曲において有意にリラックス感が高い結果となった.次に,上記の結果に基づき,生理指標を評価値とする進化計算システムを構築した.システムの目的は,ユーザに合ったリラクセーション楽曲を生成することである.進化計算としては,遺伝的アルゴリズム(GA)を用いた.GAは,ある問題に適した解を探索するアルゴリズムであるが,ここではユーザに合うリラクセーション楽曲が最適解となる.また,通常のGAではなく,ユーザの好みなどを反映するための手法として知られる対話型GAを用いる.当初の予定では,複数の生理指標を用いることになっているが,ここではその簡易版として,心電図のみを計測し,心拍間隔と心拍間隔変動を指標として用いる.検討段階であるため,十分な被験者数は用いてないが,GAの世代更新に伴い評価値が上昇する傾向が伺えた.また,関連して,楽曲のテンポに対する印象や,進化計算により香りの最適化などに関する研究を行った.将来的には,課題研究とこれらの研究を統合する予定である.本研究では,個人の感性・好みに合うメディアコンテンツを自動生成する手法として,対話型進化計算における評価値をユーザの生理指標を利用する手法の提案と,具体的なシステムの構築による有効性の検証に取り組んできた.2年目となる今年度は,主に具体的なシステムの構築と,実験を通じた有効性の検証に取り組んできた.第一の提案手法として,心拍間隔変動を指標とするシステムの構築を行った.心拍間隔変動は,非侵襲で計測可能な自律神経活動の指標とされ,構築したシステムでは主にHF成分と呼ばれる変動成分により副交感神経活動の状態を推定し,評価値として利用した.また,このシステムでは,音楽のコード進行を最適化する対話型進化計算を行った.すなわち,うまくいった場合には,個々のユーザを安らがせる音楽のコード進行ができることになる.実験では,評価指標であるHF成分そのものは世代の更新につれて上昇しなかったものの,何世代かおきに抽出した個体に対する主観評価値はやや上昇する傾向が観察された.この手法については,現在も改良と効果の検証を引き続き行っている.第二の提案手法として,生理指標と主観評価を併用する進化計算を提案した.これは,刺激を視聴中の生理指標を計測し,さらに刺激に対する主観評価も行う手法である.第一の手法で説明したように,生理情報から自律神経活動などを推定することは可能であるが,高次な感情活動すなわち美しさなどを生理情報から推定することは困難である.本手法は,感性的な評価と,自律神経レベルの活動の両方を指標とすることで,例えば「ユーザを安らがせる美しい楽曲」の生成を目指す.手法の有効性については,世代の更新につれてやや評価が上昇するものの,統計的に有意な有効性を示すには至っておらず,今後も検証を続ける予定である.
膵幹細胞の細胞生物学:膵β細胞の再生過程の解析

本研究は「膵β細胞の再生医療」を実現することを視野におき、その実現のために必須である膵幹細胞の実体を明らかにするとともに、その増殖・分化の調節機構を明らかにすることを目的として行われた。まず、我々が確立した膵幹細胞様の性質をもつモデル細胞系AR42J細胞を用い、そのインスリン産生細胞への分化過程に関する研究を行った。まずこの細胞の分化過程を制御する分化誘導因子とそれによって誘導される転写因子の検討を行い、分化誘導因子アクチビンが内分泌細胞への分化決定を行ない膵ポリペプチドやATP感受性Kチャネルの発現誘導などを行うこと、またこのアクチビンが誘導する転写因子neurogenin3が内分泌細胞への分化決定に重要であることを明らかにした。次に膵幹細胞が存在する導管上皮における分化誘導因子アクチビンの発現調節について検討を行った。その結果、膵切除やストレプトゾトシンなどにより有効β細胞量を減少させると、膵導管におけるアクチビンの発現が増加することを明らかにした。これはβ細胞量の減少に対抗しておこる「代償性のβ細胞新生」において重要な役割を果たしていると考えられた。次に新生ラット膵導管から上皮細胞を採取し、これを培養する系を確立した。次にこの導管上皮細胞の培養系を確執し、この細胞が実際にin vitroでインスリン産生細胞へと分化するかを検討し、その分化誘導に重要な因子としてアクチビン・ベータセルリンを同定した。さらにその分化過程についても詳細な検討を行った。まず膵幹細胞が存在すると考えられている膵導管細胞におけるアクチビンの発現について検討を行った。アクチビンは膵幹細胞の分化、とくに内分泌細胞への分化誘導を促進することが明らかになっている因子である。マウス膵導管にはアクチビンAおよびBが発現していた。ストレプトゾトシンや部分膵切除によりβ細胞量の減少を惹起すると、導管細胞中のアクチビンのmRNA発現が誘導された。同時に蛋白レベルでも発現増加が認められた。アクチビンが膵幹細胞のオートクリン因子であること、β細胞量の減少により分化誘導因子の発現が誘導されることが明らかになった。次に腺房中心細胞の培養系を確立し、この細胞を分化誘導させる因子などについて検討を行った。腺房細胞をFGFの存在下に培養すると、PDX-1陽性、PGP9.5陽性の細胞がコロニーを形成した。この細胞はアクチビンの添加によりnerugenin3陽性、GLUT2陽性細胞に分化し、さらにベータセルリンの添加によりインスリン陽性細胞へと分化した。インスリン産生細胞へと分化したのは約20%であった。これらの細胞は電子顕微鏡を用いた観察により膵β細胞に類似した分泌顆粒を有し、またグルコースだけでなく、アセチルコリン、GLP-1などに反応してインスリン分泌が増加し、形態学的・機能的に膵β細胞に相当する性質を示した。新生ラットの膵臓から導管細胞を採取し、その培養系を確立した。この培養導管上皮細胞は速やかに増殖してコロニーを形成する傾向にあった。この細胞は幹細胞増殖因子の受容体であるc-Metを発現し、また導管上皮のマーカーであるサイトケラチンを発現していた。腺房細胞のマーカーは発現していなかった。またこの細胞は神経マーカーであるPGP9.5やニューロフィラメント、さらに転写因子であるPDX-1を発現していた。この細胞は高グルコース培地で培養を続けると一部がクラスターを作り、その中にはインスリンを発現する細胞やグルカゴンを産生する細胞が出現したが、その頻度は高くなかった。アミラーゼ産生細胞は出現しなかった。一方、培養導管上皮細胞に分化誘導因子アクチビンを添加するとPGP9.5の発現は増強し、さらに転写因子neurogenin3の発現が誘導された。またそれに引き続いてGLUT2やpancreatic polypeptideの発現も認められた。この細胞にさらにベータセルリンを添加すると細胞は神経様突起を伸展し、その先端に強くインスリンを発現した。アクチビンとベータセルリンを同時に添加した場合、約70%がインスリン陽性細胞に分化した。

これらの結果から、新生ラットの膵導管上皮細胞は導管マーカーとともに神経内分泌マーカーを発現し、β細胞へと分化する能力をもった内分泌前駆細胞としての性質を有していることが明らかになった。
常識機能を実現するための不完全性を含む知識構造と操作メカニズムの研究

知識の対応の幅の狭さ、知識獲得のボトルネックといった現状の知識ベ-スの問題を克服する次世代知識べ-スへ向けて、不完全な知識の操作を鍵となる技術と認識し、論理に基づく仮説推論に関する研究を進めた。非単調論理の一種であるこの仮説推論システムは、昨年度までの研究で実証したように、診断や設計といった実用的問題に適用できる非常に有用な枠組みであるが、推論速度が遅いことが大きな問題である。そこで、この推論の高速化手法の研究を重点課題として研究を行った。この推論の高速化を図るため、まず数理計画法(simplex法)を適用した推論手法について検討した。数理計画法では不等式で表わした制約(論理の公理に相当)をまとめて大局的に操作するため、与えられたゴ-ルを証明するのに必要な仮説のみを抽出して操作する機能に欠けるため、結果的には高速化は達成されなかった。しかし、この検討を通じてモデル論的視点からの仮説推論の構造を明らかにできた。この検討結果に基づき、第1フェ-ズでゴ-ルの証明に関与する可能性のある仮説の絞り込みと仮説合成のパスを設定する後向き推論を行い、第2フェ-ズでゴ-ルの証明に必要な無矛盾な仮説集合の合成をバックトラックなしの前向きの推論で行うBPFH(Backward Path generation and Foward Hypothesis Synthesis)法と名付けた高速仮説推論法を開発した。非単調推論システムでは無矛盾性制約により後に否定される可能性のある知識(defeasible knowledge)の使用に起因する推論時でのバックトラックの発生が推論速度低下の最も大きな要因であるが、開発したBPFH法はこのバックトラックの回避により高速化を達成している。BPFH法にパスのネットワ-ク状へのコンパイルも加えた高速仮説推論システムを作成し、単純なPrologによる実装と比較して1,000倍以上の推論速度が達成されることを実証した。
海洋交易路における仏教流伝形態の研究

本研究はインドからの海洋交易ルートによって形成されたインド文化圏に属するインドネシア諸島において、8世紀から14世紀に盛行した密教系仏教の実像解明を目的としている。その目的のもとに、初年度は現地博物館を中心とする資料収集を実施した。2年目に当たる今年度は、現地より収集した資料に関して研究分担者ごとに分析作業を中心に進めた。合同調査として8月初旬にジャカルタ国立中央博物館に収蔵されている曼荼羅を構成する尊像群と法具類の蛍光X線機器を使用した成分分析を実施し一定の成果を得た。蛍光X線機器を使用した成分分析研究に関しては、次年度も継続して実施する予定にしている。その後、ジャワ島東部地域の遺蹟・博物館の調査を実施した。また、12月の中旬にはかつてのインドネシア諸島の宗主国であったオランダの博物館の調査を実施した。インドネシアの遺品を保管する3つの博物館には、相当数の密教系仏教の仏像、法具類、経典が収められており、今後も継続して調査をする予定である。とくに、経典に関しては、未発表のものもあり随時内容解明を進めていく。さらに、2月にはスマトラ島南西部地域の遺蹟・遺品の調査を実施した。この調査では、スマトラ島に多数出土している金属製マントラに関しての資料収集を重点的に実施した。金属製マントラは大きさや種類も豊富で、その用途も含め今だ解明されていない部分が多く、継続調査が必要となる。上記以外に、6月にジャカルタで現地調査員との合同会議を実施して、現状での調査の進捗状態、および今後の研究計画について検討を加えた。また、7月にはバリ島において島内寺院のロンタル経典の収蔵確認のための調査体制の見直しを現地協力員と行った。密教遺品の資料収集、および調査に関しては、一部を残しほぼ終了したといえる。ただ、当初調査対象地としていたロンボク島、カリマンタン島、スラウェシ島に関しては、調査対象となる遺品がないとの報告が現地調査員よりあり、今回の調査では見送ることにする。それに対して、インドネシア出土の密教遺品の多くが旧宗主国であるオランダに多数存在していることがわかった。これらの遺品は、インドネシアの密教の性格を明確にするためには質量ともに欠かすことのできない資料であるといえる。昨年度からインドネシア国内における蛍光X線機器による成分分析の予備的調査を始めており、オランダの博物館収蔵品に関しても蛍光X線機器による成分分析調査に対する現地協力者との協力体制がとれており、今後継続的に実施していく予定である。遺品調査に関しては、計画していた以上に進展しているといえる。それに対して、博物館やバリ島寺院内に収蔵される経典(ロンタル)の資料収集に関しては、バリ島現地協力員の懸命の活動にもかかわらずバリ島寺院内からの新資料の発見には至っていない。ただ、調査の過程を通じて、現在まで明らかにされてこなかったバリ島寺院内収蔵のロンタルの内容が徐々に明確になり、一部密教関係のものもその中に含まれていることが明らかになった。今後も各寺院の収蔵ロンタルを継続調査していく。文献調査に関しては、その一方でオランダの博物館に収蔵されている写本の研究に着手しており、一部新たな知見が得られた。文献調査に関しては、今後バリ島寺院を含むインドネシア国内と、オランダを中心とするヨーロッパ地域に現存するロンタルの両方向から調査・分析を進めていく。現在までの調査の結果、インドネシア国内で確認できる密教遺品の調査対象物は、仏像や金剛杵、金剛鈴等の法具類、粘土製タブレット、奉納仏塔、金属製マントラが大部分を占める。厳密に見れば、金剛杵、金剛鈴とともに密教儀礼で使用される金属製の器や瓶などの法具類も密教遺品に含まれるが、今回の調査対象には含めない。今年度は、インドネシア国内での密教遺品の全貌を明らかにするために、未調査の博物館であるジャワ島中部のソロ博物館、およびスマトラ島北部のメダン博物館の現地調査を実施する。また、蛍光X線機器による分析調査も随時実施していく予定であるが、インドネシア国内に限っても年度内に全調査を終了することは数のうえからしても困難であると思われる。また、オランダにおいてインドネシア遺品を収蔵するレイクス博物館、トゥルパン博物館、ヴォルケンクンデ博物館の収蔵庫も含めた収蔵品の調査を実施し、今年度中に全貌を把握し、今後の蛍光X線機器を使用した成分分析研究につなげていきたい。文献調査に関しては、バリ島寺院収蔵のロンタル、特にバリ島北東部にあるカランガスム地区の寺院に収蔵されるロンタルに絞り継続調査を実施していく。また、オランダ国内に現存するロンタルの調査・分析は、オランダ人の研究協力者の協力を得て、調査、および読解作業を並行して実施する予定である。また、今年度は海外科研調査の最終年度でもあり、それぞれの研究分担者、およびインドネシア現地協力員がこれまでの実施した調査・研究に関して、日本語、英語での両国共著による研究成果報告書の出版を予定している。研究目的である8世紀から14世紀までに海洋交易路のもとでインドネシアに流布した密教系仏教の思想的・歴史的意義を明確にするため、初年度に計画したジャワ島中部地域を中心とする密教系仏教の遺跡・遺品の計測・写真撮影等の現地調査を29年9月に10日間、30年2月に9日間にわたり研究分担者による合同調査を実施した。その他複数回にわたり現地研究協力者との研究調査の打ち合わせ、並びに博物館を中心とする収蔵品調査を研究分担者が個別に実施した。29年度はインドネシア大学、インドネシア考古学局、およびインドネシア国立中央博物館の現地研究協力者の積極的な協力もあり現地調査は順調に進み、ジャワ島中部地域の調査はほぼ終了した。