hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
即時型アレルギー反応の解析に有用なミュータントラットの開発

ドナス4個のアミノ酸はいくつかのレセプタ-・タイロシンカイネ-スで保存されているので、カイネ-ス活性に重要な役割をはたすと考えられる。2)Ws/Wsラットはマスト細胞欠損、貧血、メラノサイト欠損という点まではWミュ-タントマウスと同じ症状を示すわけだが、Wミュ-タントマウスでは生殖細胞欠損のため、オス・メスともに不妊になるのに対しWs/Wsラットはオス・メスとも生殖力を持つ。この点とWs/Wsラットの貧血が離乳後改善する点は、Ws/Wsラットのマスト細胞欠損ラットとしての有用性を高めるものである。3)Wsミュ-タント遺伝子を種々の近交系に導入する計画は近藤と西村により進められている。近交系のWs/Wsラットが得られれば利用価値は格段に増す。ラットのWs遺伝子座はc-kitレセプタータイロシンカイネースをコードしている。Ws遺伝子座に小さな欠失を持つWs突然変異遺伝子がホモになったWs/Wsラットはマスト細胞を欠損している。まずWs/Wsマウスのマスト細胞欠損を再度吟味した。いままでマスト細胞を算定するのに、アルシアンブルーで染色を行っていたが、アルシアンブルーで染色されるのはマスト細胞の顆粒中のプロテオグリカンである。マスト細胞の分化過程で顆粒が形成されるに先だって、c-kitレセプターや高親和性IgEレセプターのmRNAが発現される。そこでWs/Wsラットの皮膚におけるc-kitとIgEレセプターβ鎖の発現をしらべたが、Ws/Wsラットの皮膚では正常(+/+)ラットの皮膚の1%以下のmRNAしかみとめられなかった。またin situハイブリダイゼイション法によっても、c-kitレセプターや高親和性IgEレセプターを発現している細胞をみとめることができなかった。すなわち、Ws/Wsマウスの皮膚は、アルシアンブルーで染色される成熟したマスト細胞ばかりでなく、より未分化なマスト細胞も欠損していることがわかった。Ws/Wsラットと+/+ラットに消化管寄生虫Nippostrongylus brasiliensisを感染させると、Ws/Wsラットでも小腸にマスト細胞が出現する。このマスト細胞の表現型をラットマスト細胞性蛋白質分解酵素に対する抗体を用いてしらべたところ、粘膜型であることがわかった。Ws/Wsラット小腸のマスト細胞は数の上では+/+ラットの場合の10%にすぎないが、N.brasiliensis感染により末梢血中の好塩基球は+/+ラットと同様50倍以上に上昇する。N.brasiliensis感染後も皮膚などに結合組織型マスト細胞は出現しないから、分化に対するc-kitレセプターの必要性は、結合組織型マスト細胞、粘膜マスト細胞、好塩基球の順に少くなると考えられる。マスト細胞を欠損するWs/Wsラットを実験動物として改良し、用途を広げるためには、Ws突然変異遺伝子を近交系ラットに導入し、さらにSPF化することが望まれてきた。本研究の最終年度である本年度になって、この目標にかなり近ずいた。西村は種々のラット近交系にWs突然変異遺伝子の導入をはかってきたが、このうちDAラットに導入した場合、ホモ固体が得られることがわかった。DAラットはbg突然変異が浜松医大で出現した近交系でもあるので、DAを遺伝的背景としてWs/Wsとbg/bgが得られることになり、将来大変有用であると考える。
インスリンによるアクアグリセロポリンの発現調節機序解析とグリセロール代謝調節

ヒト大腸癌由来Caco-2細胞を用いてアクアポリン(AQP)3の発現調節機構並びに機能調節機構の解明を行った。インスリンによるAQP3の発現抑制には、転写調節因子Foxa2が関与することを明らかにした。制酸剤に含まれるマグネシウム(イオン)によるAQP3の発現亢進には、アデニル酸シクラーゼの活性化とそれに続くシグナル伝達因子PKA、MEK1/2、MSK1の活性化、更に転写調節因子CREBが関与することを示した。また、エピネフリンによるAQP3の膜移行促進は、PKCの活性化に基づくことを明らかにした。(1)インスリンによるアクアポリン3(AQP3)遺伝子発現抑制のシグナル伝達経路の解明。(2)インスリン応答に起因したAQP3の転写調節に関わるゲノム上の転写調節領域および転写調節因子の同定。(3)緩下剤として用いられるマグネシウム製剤(Mg^<2+>)の消化管におけるAQP3に及ぼす影響。(4)インスリン及びエピネフリンによるAQP3の細胞内局在性変化の機序解明。(5)肝におけるグリセロールを介したエネルギー代謝調節とAQP9発現調節との関連性の追求。水チャネルタンパク質アクアポリン(AQP)は、浸透圧勾配にしたがって効率よく水を通すタンパク質である。ヒトでは現在までに、13種類の分子種が確認されており、分子種の性状比較から、水のみを選択的に透過するアクアポリンと、水だけでなくグリセロールなどの低分子の物質も透過するアクアグリセロポリンに大別される。アクアグリセロポリンであるAQP3とAQP7は、消化管および脂肪細胞に分布している。近年、脂肪細胞に存在するAQP7はインスリンにより発現抑制を受けることが見出され、糖新生の材料であるグリセロールの放出制御を行うことにより血糖の調節に寄与することが推察されている。消化管に存在するAQP3は進化系統学的にAQP7と近縁であり、グリセロールは食物中にも存在するため、AQP3による消化管でのグリセロール輸送は血糖値の調節に関与している可能性が考えられる。本研究では、ヒト大腸癌由来Caco-2細胞においてAQP3の発現量と転写活性がインスリンにより抑制されることを見出したのでその発現調節機構について検討した。レポータージーンアッセイにより、AQP3転写開始点より上流の約-1500-800と-400-50の間に転写調節領域があることが示唆された。この領域に結合配列が存在する転写調節因子の中で、Foxa2がインスリン処理によって発現抑制を受けることをreal-time RT-PCRによって見出した。AQP3上流に存在するFoxa2結合配列を変異させることによって、レポータージーンアッセイにおけるルシフェラーゼの応答が減少した。更に、Foxa2に対するsiRNAを用いた検討では、インスリンによる発現抑制が消失したことから、Foxa2はAQP3の転写を調節する因子の1つであると考えられた。本年度は、AQP3によるグリセロール輸送の調節機機構とグリセロール輸送を介したAQP3の血糖値調節に果たす役割について研究を行った。AQP3はアクアグリセロポリンの一種で、水以外にグリセロールや尿素などの低分子も透過し、ヒトでは小腸と表皮に多く存在している。AQP3欠損マウスでは血中グリセロール濃度の低下が観察されていることから、小腸に局在するAQP3の生理機能の一つとして、食物に含まれるグリセロールの消化管吸収を司ることが推察されている。本研究では消化管吸収というAQP3の生理的役割に着目し、制酸剤(胃腸薬)の主要成分であるマグネシウム(Mg)のAQP3発現に及ぼす影響と血糖上昇ホルモンであるエピネフリンのAQP3膜移行(トラフィッキング)に及ぼす影響について検討した。著者らは、ヒト大腸癌由来Caco-2細胞を酢酸マグネシウムで処理することにより、12時間後にAQP3mRNA発現が上昇することを認めた。シグナル伝達因子阻害剤を用いてMg刺激によるこの発現上昇のシグナル伝達経路を検討した結果、PKAやMEKを介することが確認された。また、AQP3mRNAの発現調節に転写調節因子CREBが関わることをレポータージーンアッセイにより明らかにした。一方、著者らは、血糖上昇ホルモンであるエピネフリンをCaco-2細胞に作用させたところ、60分以内に細胞質に局在していたAQP3が細胞膜に移行することを共焦点レーザー顕微鏡を用いた観察により初めて明らかにした。また、ウェスタンブロット等の生化学的手法を用いてこの膜移行を定量的に測定した結果、エピネフリン刺激6O分後には細胞膜のAQP3が約2倍に増加することを認めた。このAQP3膜移行は、PKC阻害剤により阻止され、PKC活性化剤により促進されることから、膜移行調節にはPKCが深く関わることを明らかにした。グリセロールは糖新生の原料やトリグリセリドの合成原料となることから、生体のエネルギー代謝に関与する物質である。

アクアグリセロポリン類(AQP3, 7, 9)はグリセロールの透過に関わる細胞膜局在タンパク質と考えられているので、これらAQPの発現調節や細胞内トラフィッキング調節の機序を明らかにすることは、生体のエネルギー代謝調節機構を解明する上で非常に重要である。AMP依存性プロテインキナーゼ(AMPK)は生体のエネルギー充足度合いにより活性調節されることから、細胞内エネルギーセンサーとして機能する酵素と考えられている。本酵素は解糖系や脂質代謝系に関わる様々なシグナル伝達分子を調節することが知られているが、AQPが関与するグリセロールを介したエネルギー代謝調節との関連は明らかでない。そこで本年度は、糖代謝や脂質代謝が盛んな肝臓のアクアグリセロポリンであるAQP9に着目し、AQP9のエネルギー代謝調節への関与を解明する目的で、AMPKによるAQP9の発現調節機序について検討を行った。ヒト肝癌由来HepG2細胞にAMPKの活性化剤であるAICARを添加することにより、AQP9mRNA発現量が低下することを見出した。この発現抑制は、AMPKの阻害剤であるCompound Cにより消失した。AQP9レポーターベクターを用いてAQP9の転写活性に及ぼすAICARの影響を測定した結果、転写調節因子forkhead boxA2(FoxA2)がAICARによるAQP9転写抑制に関与する可能性が示唆された。FoxA2は糖質代謝や脂質代謝に関わる種々の酵素の転写を調節することが知られていることから、AQP9はグリセロールの透過を介してエネルギー代謝に関与していることが推察される。アクアポリン9(AQP9)はヒト肝臓に多く存在し、水及びグリセロールや尿素等の低分子物質を透過する膜タンパク質である。AQP9により肝臓に取り込まれたグリセロールは、糖新生や脂質合成の原料となり、また、AQP9欠損マウスでは、肝臓にグリセロールが取り込まれないため、血中グリセロール濃度の上昇が観察されている。。我々は、AQP9の発現がAMP-activated protein kinase(AMPK)の活性化剤であるAICARにより抑制されることを見出したので、ヒト肝癌由来HepG2細胞におけるAQP9の発現調節に及ぼすAMPKの関与について検討した。HepG2細胞にAICAR(1mM)を24時間作用させ、AQP9 mRNA発現量をReal-time RT-PCR法にて測定したところ、約25%に低下した。AQP9転写活性をレポータージーンアッセイ法を用いて測定した結果、転写因子としてforkhead boxa2(Foxa2)の関与を認めた。そこで、Foxa2 siRNAを用いてFoxa2遺伝子の発現を抑制したところ、それに伴ってAQP9遺伝子発現も抑制された。次に、AICARによるFoxa2の細胞内局在性変化を蛍光染色による共焦点レーザー顕微鏡を用いて測定したところ、AICARはFoxa2を核外へ移行させることが確認された。更に、この核外移行は、核外輸送体CRM-1の阻害剤であるLeptomycin Bによって阻害された。
子宮内胎児発育と 出生後の体重制御におけるβ-Klothoの 役割

β-klothoノックアウトマウス(KO)が示す胎児(胚)の発育抑制および出生後の体重減少のメカニズムを解明することを目的として、解析を行った。胎生期におけるβ-klothoの発現局在を検討したところ、母体から供給される栄養の吸収・代謝を担う卵黄嚢の内胚葉細胞に主に発現していることが分かった。RNAシーケンス法による網羅的遺伝子発現解析によって、KO卵黄嚢では栄養素の代謝酵素やトランスポーターの遺伝子発現が変化することが示された。以上の結果から、卵黄嚢のβ-Klothoが栄養素の代謝・輸送関連遺伝子の発現調節を介して、胚への栄養供給を制御している可能性が示唆された。子宮内発育遅延(IUGR)は出生後の肥満や生活習慣病のリスクを高めることが報告されているが、発症メカニズムには不明な点が多い。本研究は、胎児期の発育を制御するメカニズムを解明し、IUGRの予防策を立案することを目的とする。β-klothoノックアウトマウス(KO)は出生時から体重抑制を示すが、メカニズムは明らかではない。申請者は、β-Klothoが胎生期において卵黄嚢に発現していることに着目した。胎盤が形成される胎齢10日前後までは卵黄嚢が胎仔(胚)への栄養供給を担うことから、卵黄嚢に発現するβ-Klothoが胚の発育に関わることが考えられる。H26年度は、β-Klothoの欠損が胚の発育に及ぼす影響について、形態学的解析を中心に検討した。1.胎齢9.5日において、KO胚に形態学的な異常は認められなかった。しかし、KO胚はコントロールである同腹のヘテロマウス(HE)の胚よりも小さく、発育抑制が胎盤形成以前に生じていることが示唆された。KOの卵黄嚢に明らかな形態異常は観察されなかったが、DNAメチル化レベルがHEより低い傾向を認めた。2.リアルタイムPCRによりβ-klotho mRNAが胎齢7.5日から発現していることを確認した。また、β-klotho mRNA発現は胚よりも卵黄嚢で高かった。抗β-Klotho抗体を用いた免疫染色による胚および卵黄嚢における局在の同定を試みたが、十分なシグナルを得られなかった。条件検討を継続する。子宮内胎児発育遅延(IUGR)は、成人後の肥満や糖尿病などのリスクを高めることが明らかになっているが、発症メカニズムには不明な点が多い。本研究では、胎生期の発育制御に関わる分子メカニズムの解明を試みた。β-klothoノックアウトマウスの胎児(胚)は発育抑制を示し、出生後の体重も少ない。胎生期において、β-Klothoは卵黄嚢に発現を認める。卵黄嚢は、胎盤が完成するまで母体から胚への栄養供給を担う器官であることから、卵黄嚢に発現するβ-Klothoが胚への栄養供給に必要である、との仮説に基づき、以下の解析を行った。(1)卵黄嚢におけるβ-klotho発現細胞の同定:卵黄嚢は、内胚葉細胞、中胚葉細胞、および内皮細胞によって構成され、母体から供給される栄養は内胚葉細胞を介して吸収・代謝される。野生型胚より採取した卵黄嚢を内胚葉細胞と中胚葉細胞/内皮細胞の2つに分離し、RT-PCR法でβ-klotho発現を検討したところ、β-klothoは主に内胚葉細胞に発現していることが明らかになった。(2)卵黄嚢の網羅的遺伝子発現解析:RNAシーケンス法によって、卵黄嚢においてβ-klotho依存的な発現変動を示す遺伝子を同定した。これらの中には、栄養素の代謝酵素やトランスポーターをコードする遺伝子が複数含まれていた。以上の結果から、卵黄嚢の内胚葉細胞に発現するβ-Klothoが、栄養代謝・輸送関連遺伝子の発現調節を介して、胚への栄養供給を制御している可能性が示唆された。H26年度は胚および卵黄嚢の形態学的解析を行い、胎盤形成前からKO胚の発育抑制が生じていることを明らかにした。また、β-Klotho欠損によって卵黄嚢のDNAメチル化が低下することを見出した。β-Klothoの局在の同定には至っていないが、おおむね当初の計画通りに進行している。代謝学H27年度はβ-Klotho欠損が卵黄嚢の機能に与える影響を検討する。1.KOでは卵黄嚢のDNAメチル化レベルが低下していたことから、遺伝子発現プロファイルが変化している可能性が高い。トランスクリプトーム解析を行い、卵黄嚢におけるβ-Klothoの標的遺伝子を同定する。標的遺伝子を同定することで、胚の発育を制御しうる代謝経路やシグナル伝達経路を明らかにできると考える。当初、培養細胞および全胚培養法を用いたβ-Klotho

依存的な栄養素と代謝経路の探索を計画していたが、トランスクリプトーム解析の方がより広範な情報を得られることから、こちらを優先して実施する。2.出生後のKOは低脂血症を呈するが、胎生期においてもβ-Klothoが脂質代謝に関わる可能性を示唆するデータが得られている。母マウスに低脂肪餌・高脂肪餌を与え、胚の発育やDNAメチル化、遺伝子発現の解析を行う。胚の発育に変化があれば、出生後の体重制御への影響を明らかにするため、出生後の体重を測定する。
小中移行期における学校適応感の変化が与える欠席行動への影響の検討

本研究は中学校1年における不登校の増加を受けて,小学校から中学校に移行した際に学校適応の変化を解明し,それが欠席志向性と欠席行動へ及ぼす影響を明らかにしたい実証研究である。具体的には,以下の3点を主に検討する。1小中移行期の学校適応に関する縦断調査を行い,不適応に陥る変化パターンを特定する。2学校バーンアウトの視点から学校適応の変化をアプローチし,学校不適応に対する新たな理解を目指す。3学校適応などの心理指標と欠席の行動指標の関係を検討し,学校を休む子どもの心理と行動の両方から理解を深めたい。
固相ポリマーの光橋かけ反応に対する外部磁場効果

アジド基を側鎖にもつポリスチレン系高分子:[Poly(styrene-co-viny1 benzy1 azide)](AZMS)の固相薄膜試料の光橋かけ反応応効率が外部磁場を印加すると減少し、又、その減少する割合はポリマー中のアジド基が多くなると大きくなることを観測した。本研究では固相ポリマーでの外部磁場効果の機構を解明するため、反応場としてのポリマーマトリックスの性質とそれが磁場効果に与える影響を考察した。先ず、固相でのアジド基の光化学的な挙動を検討するため、p-Octy1 pheny1 azideとOctadecy1-p-azidobenzoateを合成し、それらをTripalmitinと種々の割合で混した単分子膜(凝縮膜)を作成した。表面圧が1020mN/mとなる一定面積下でこれらの単分子膜に光照射しアジド基を光分解するとその表面圧が低下し、アジド基が光分解すると凝縮膜中ではアジド分子の自由体積が増大することがわかった。次に、アジド基の含有量の異なる幾つかのAZMSポリマーを合成しその固相薄膜試料の過渡吸収スペクトルをレーザ分光法で測定した。500650nm領域にスチレン環に起因するエキシマーの吸収帯が、又、290400nm領域にエキシマーのけい光を観測することができた。このエキシマー型のけい光強度はAZMS中のアジド基の濃度が増すと弱くなることからAZMSポリマーではアジド基の導入により側鎖の運動性が制限されていくことが判明した。AZMSポリマーでは一重項ナイトレンのC-H挿入反応とポリマーラジカルの再結合反応が競争してポリマー間の橋かけをおこす。ここでC-H挿入反応は立体特異的であり、その橋かけ反応効率はポリマーラジカルのそれに較べて小さい。さらにアジド基を多く含むAZMSポリマーではポリマーの運動性が制限されていくためナイトレンのC-H挿入反応による橋かけ反応効率がさらに小さくなっていく。以上のマトリックス効果を考慮し磁場効果におけるラジカル対モデルを適用した結果、AZMSの橋かけ反応に対する外部磁場効果の実験事実を満足に説明することが出来た。
洪水流による河岸侵食量の現地計測システムの開発

洪水中に河岸侵食が堤防にまで及び、堤防欠壊の危険性が増大すると、人々の生命・財産を危険にさらすことになる。これを防ぐために、従来はコンクリート等の固い人工構造物を利用してきた。現在では河川に環境性が求められ、自然に近い形で河川保護が行われるようになっている。このためには、自然河岸の耐侵食力を明らかにする必要がある。しかし、コンクリートによる被覆に頼ってきたが故に、自然河岸の耐侵食力に関する研究が立ち遅れている。本研究は、比抵抗法によって現地における河岸侵食量を洪水中に測定可能なシステムを開発しようとするものである。本システムは、土と水の電気抵抗の差を利用して、断面内における土と水が存在する範囲を逆解析し、その範囲の時間変化を求めることで河岸侵食量を得ようとするものである。平成7年度には、本侵食量測定システムを試作し、現地河岸において比抵抗法による侵食形状の計測テストを行った。その結果、土質の抵抗が水の抵抗よりも小さく、その電気抵抗の差が小さかったために、明瞭な計測が行えなかった。平成8年度には、人工開削した場において比抵抗測定システムの性能試験を行った。その結果、開削の形状と大きさ、位置等については概ね25cm程度の解像度を有していることが分かった。しかし、比抵抗の逆解析において偽像が発生し、土と水の境界部が明瞭に得られないという欠点が見出された。この時点で選られた問題点は、解像度と境界の不明瞭性、及び測定時間である。平成9年度には、これらの点の内、境界の不明瞭性を対処するために、比抵抗の上限と下限を設定し、かつしきい値を用いて解を2値化するという解析法の改良を行い、平成8年度の実験を再解析した。その結果、対策を行わない場合と比較すると位置は明瞭になるが、解像度に関してはハードウエアの改造を施す必要があることが分かった。現在では河川に親水性や環境性が求められ、自然に近い形で河岸処理が行われるようになっている。これらの近自然工法の効果は明かでないため、河岸の耐侵食力の評価は、自然河岸に対して行う必要があり、このためには現地河道における洪水中の侵食量を測る必要がある。本研究は、これまで測ることができなかった洪水中の現地自然堆積河岸の河岸侵食量を、電気探査法の一つである比抵抗法を改良するすることによって、直接測ることができる計測装置を開発・試作するものである。平成7年度は、比抵抗測定機を改良し、洪水中の河岸形状の変化を計測するシステムを試作した。この測定機の有効性を確認するために、実河川の高水敷において水路を掘削して通水して、断面形状を変化させて、これらの断面形状の変化を比抵抗計を用いて試験的に計測し、また人間が直接的に測量した。これら両者を比較することによって本測定機及び測定法の精度について検討を行った。通水時には流速分布も併せて測定し、壁面に作用するせん断力を求めた。この結果を用いて、計測に必要な時間を短くし、同時に精度を高める電極の配置方法について検討した。2次元断面内での土の比抵抗の変化を計測することによって、自然堆積河岸の土質構造がどの程度測定可能かということについて、試験時に河岸の土壌をサンプリングして両者を比較検討した。また、現地河川の土質の特性をサンプリング試験及び現地試験によって求めた。現地では土塊をヒサシ状に張り出させ、この土塊が崩落した時の土塊の形状と重さから土質の強度を判定した。洪水中に河岸浸食が堤防にまで及び,堤防欠壊の危険性が増大すると,人々の生命・財産を危険にさらすことになる.これを防ぐために,従来の護岸には,固いコンクリートブロックが用いられた.しかし,現在では河川に親水性や環境性が求められ,自然に近い形で河岸処理が行われるようになっている.これらの近自然工法の効果は明らかでないため,河岸の耐浸食力の評価は,自然河岸に対して行う必要がある.このためには現地河道における洪水中の浸食量を測る必要がある.本研究では,比抵抗法を用いて、現地における河岸浸食量を洪水中に測定可能なシステムを開発しようとするものである.平成7年度に,浸食量測定装置を試作し,現地テストを行い,比抵抗法による浸食形状の逆解析を行った.その結果,土質の比抵抗が水の比抵抗よるも小さい場であったため,明瞭な計測結果を得られなかった.また,現地において河岸浸食実験及び河岸崩落実験を行った.その結果,粘土を含む層は流速2m/s程度の流速が作用してもほとんど洗掘されないことが分かった.平成8年度には,制御された場でシステムの性能試験を行った.その結果,浸食形状の大きさの変化や位置等は概ね25cm程度の解像度を有していることが明らかとなった.しかし,比抵抗の逆解析において,拘束条件等が緩いために像が乱されて,洗掘箇所と浸食箇所を区別しにくいという問題点があることが明らかになった.そのため,この像の乱れを取り除ける逆解析ソフytオウエアの開発を行った.これと併せて,河岸浸食が進行している現地河道において,現地観測及び測量を行い,現地テストを行う場の測定や状況について検討を行った.さらに,河岸浸食についてのサンプル試験を行い,土質と浸食速度の関係について検討を行った.

洪水中に河岸侵食が堤防にまで及び、堤防欠壊の危険性が増大すると、人々の生命・財産を危険にさらすことになる。これを防ぐために、従来はコンクリート等の固い人工構造物を利用してきた。現在では河川に環境性が求められ、自然に近い形で河川保護が行われるようになっている。このためには、自然河岸の耐侵食力を明らかにする必要がある。しかし、コンクリートによる被覆に頼ってきたが故に、自然河岸の耐侵食力に関する研究が立ち遅れている。本研究は、比抵抗法によって現地における河岸侵食量を洪水中に測定可能なシステムを開発しようとするものである。本システムは、土と水の電気抵抗の差を利用して、断面内における土と水が存在する範囲を逆解析し、その範囲の時間変化を求めることで河岸侵食量を得ようとするものである。平成7年度には、本侵食量測定システムを試作し、現地河岸において比抵抗法による侵食形状の計測テストを行った。その結果、土質の抵抗が水の抵抗よりも小さく、その電気抵抗の差が小さかったために、明瞭な計測が行えなかった。平成8年度には、人工開削した場において比抵抗測定システムの性能試験を行った。その結果、開削の形状と大きさ、位置等については概ね25cm程度の解像度を有していることが分かった。しかし、比抵抗の逆解析において偽像が発生し、土と水の境界部が明瞭に得られないという欠点が見出された。この時点で選られた問題点は、解像度と境界の不明瞭性、及び測定時間である。平成9年度には、これらの点の内、境界の不明瞭性を対処するために、比抵抗の上限と下限を設定し、かつしきい値を用いて解を2値化するという解析法の改良を行い、平成8年度の実験を再解析した。その結果、対策を行わない場合と比較すると位置は明瞭になるが、解像度に関してはハードウエアの改造を施す必要があることが分かった。
骨髄性白血病発症モデルマウスを用いた免疫監視機構の総合的研究

SPA-1遺伝子破壊(SPA-1-/-)マウスは、長い潜伏期を経て慢性骨髄性白血病をはじめとする多彩な骨髄性疾患を発症する。この白血病発症にRap1が関与することは明らかになっているが、なぜ発症までに長い期間を要するかということについては不明であった。我々はこの長い潜伏期はSPA-1の欠損により起こるRap1GTP蓄積にかかる時間が関係することを証明するために、Rap1GEFである常時活性化型C3G (C3G-F)を正常B6およびSPA-1-/-マウス由来未分化造血細胞(HSC)に導入し、それをレシピエントマウスに移入にその影響について解析を行った。その結果、C3G-Fを導入したB6由来HSCを移植したマウスにおいて移植3ケ月後にCD4/CD8両陽性(DP) TCRlowという異常な表現系を持つ胸腺細胞の増加が認められた。C3G-Fを導入したSPA-1-/-マウス由来HSCを移植した場合、このDP胸腺細胞の増殖はもっと顕著であり、移植したマウス全個体が急性Tリンパ芽球性白血病(T-ALL)により死亡した。C3G-F導入発現により増加が見られたSPA-1-/-マウス由来DP胸腺細胞では、NotchおよびNotch細胞内ドメインの発現増強が見られるとともに、その増殖がγ-secretase阻害薬により完全に阻害された。さらにRag2-/-マウスと掛け合わせたSPA-1-/-マウス由来HSCにC3G-Fを導入し移植を行った場合もDP胸腺細胞の増殖およびがん化が観察された。この結果から、Rap1の常時活性化によるDP胸腺細胞の増殖とがん化は、プレT細胞抗原レセプターのシグナルを必要としないことが示された。以上の結果から、Rap1の常時活性化は、Notchの活性化とそれに続くNotch遺伝子変異の誘導によりT-ALLの発症をもたらしうることが強く示唆された。SPA-1遺伝子破壊マウス(SPA-1-/-マウス)は、ヒト慢性骨髄性白血病(CML)に酷似した病態を示すことから、ヒトCMLにおけるSPA-1の役割について解析を行った。ヒトCMLの原因遣伝子であるBCR-Ablを発現させた造血系細胞株を解析したところ、内在性SPA-1の減少およびRap1の恒常的活性化が観察された。このSPA-1減少は、BCR-Ab1のキナーゼ活性に依存しており、細胞株のみならずBCR-Ab1を導入したマウス未分化造血細胞(HPC)においても認められた。BCR-Ablによる内在性SPA-1の減少が、BCR-Ab1によるCML発症とどのように関係しているか調べるために、SPA-1-/-マウス由来HPCにBCR-Ab1を発現させ、Scidマウスに戻した場合のCML発症について解析した。その結果、コントロールマウス由来HPCにBCR-Ab1を発現させた場合と同様のCML様骨髄細胞増多症を認めたが、SPA-1-/-マウス由来HPCを用いた場合のほうがより未熟な白血病性(BCR-Abl+)HPCが増加することが明らかになった。さらに白血病を発症したマウス骨髄細胞をscidマウスに移植したところ、コントロールマウスでは2回目の移植によりBCR-Ab1+HPCは減少し、3回目の移植では白血病は発症しなかった。これに対しBCR-Ab1によりCMLを発症させたSPA-1-/-マウス由来骨髄細胞を移植した場合、2回目の移植でもBCR-Ab1+HPCの数は維持されており、3回目の移植を行っても白血病が発症した。この結果は、内在性SPA-1は生体内においてBCR-Abl+白血病性HPCの増殖を制御していることを示唆している。このことは現在問題となっているCML幹細胞の治療において、Rap1シグナルがその1つの分子標的となりうることを強く示唆している。さらにRag2-/-マウスと掛け合わせたSPA-1-/-

マウス由来HSCにC3G-Fを導入し移植を行った場合もDP胸腺細胞の増殖およびがん化が観察された。この結果から、Rap1の常時活性化によるDP胸腺細胞の増殖とがん化は、プレT細胞抗原レセプターのシグナルを必要としないことが示された。以上の結果から、Rap1の常時活性化は、Notchの活性化とそれに続くNotch遺伝子変異の誘導によりT-ALLの発症をもたらしうることが強く示唆された。
認知科学・脳神経科学による認知的ニッチ構築メカニズムの解明

「生物が自ら環境を変化させ、その変化が次の世代以降の進化に影響する」というニッチ構築の視点で文明形成を考え、環境-認知-脳の相互作用に基づく『三元ニッチ構築モデル』を理論的基盤として、この人間進化の脳神経生物メカニズムの駆動原理を探究する。道具などの物質的構造物や人工物をヒトがどう認知するか、またその製作・使用・経験を通して心、脳、身体がどのように変化するか、という相互関係を実証的に捉える。
ヒト肝細胞癌特異的癌退縮抗原遺伝子の同定

HCC患者の末梢血より単核球(PBMC)をFicoll-Conray比重遠心法にて分離し、このPBMCを50U/mlのIL-2にて長期培養(30日以上)を行い、T細胞株を樹立した。このT細胞株の肝細胞癌(HCC)、胆管細胞癌(CCC)及びその他の組織型(扁平上皮癌や腺癌など)の癌細胞株に対する細胞傷害活性を^<51>Crrelease assay法にて検討した。このT細胞株は肝組織由来の肝細胞癌や胆管細胞癌にのみ細胞傷害活性を示した。MHCアロタイプの明らかな細胞株をターゲットに用い、このT細胞株の細胞傷害活性を調べ、その中でMHC拘束性分子を検討したところ、明らかなMHC拘束性は示さなかった。さらに細胞傷害活性のみられたHCC細胞株に対し、MHC class I及びclass IIに対する特異的抗体によりキラーT細胞活性が抑制されるか否か検討を行またが、抑制されなかった。このT細胞株の細胞障害活性がNK活性やLAK活性によるものではないことを、NK細胞のターゲットであるK562(ヒト赤芽球系細胞株)やLAK細胞のターゲットであるDaudi(ヒトB細胞株)に対しての細胞傷害活性にて確認した。このT細胞株の認識する抗原が腺癌や多発性骨髄腫などにおいてMHC非拘束性退縮抗原として知られているMUC1抗原あるいは慢性肝炎においてT細胞の認識する抗原として知られているHCV抗原ではないことを確認した。上記のようにして樹立したMHC非拘束性キラーT細胞株を細胞数として10^9を目標に大量培養を行い、これを用いてMHC非拘束性HCC特異的退縮抗原遺伝子クローニングを行う予定である。
スーパー酵素P450:生物環境制御機能の開拓

1.平成11年7月19日(月)に理化学研究所(埼玉県和光市)で最初の班会議を開催し、各班員が自分の研究内容を紹介した。その後、今後の班の運営の方法を討議し、また情報交換を行った。2.平成11年8月29日から9月2日まで、仙台で開催された第11回P450国際会議に一部の班員が参加したが、そこでも班会議を開き、互いの研究内容のディスカッションや情報交換を行い、また来年度以降の研究グループの活動について話し合った。3.平成11年11月2425日、神戸大学で開催された生研機構セミナー(主催者:大川秀郎神戸大学教授、本班班員)とのジョイントセミナーを行い、多くの班員が研究発表した。4.平成12年1月2829日、神戸大学にて拡大班会議およびセミナーを開催した。班員以外の研究者も招き、環境問題を解決するためのバイオテクノロジーの現状と今後について討議した。そのほか、平成11年11月には本代表者を代表とし、班員を中心メンバーとして平成12年度発足特定領域研究(B)に申請をした。申請課題は「スーパー生態触媒・エコザイムの機能抽出・増幅と環境修復」であった。以上、4回の班会議と2回のセミナーを開催し、班員だけでなく環境問題を研究課題とする一線級研究者とも交流をもつことができた。さらに来年度発足の特定領域研究への申請にもこぎ着けることができた。これら本研究課題による研究活動は、21世紀の重要課題である環境問題を解決するためのバイオテクノロジーを発展させるための基礎研究の分野で、我が国での研究活性化に貢献することができたと信じる。なお、本研究の成果として、本年9月に開催される日本生化学会にシンポジウムを主催する(オーガナイザー:福森、祥雲)。
胆嚢癌における粘液糖蛋白発現と浸潤・転移能に関する研究

MUC1は広く上皮系細胞で発現される分子量20万以上の糖蛋白で、上皮細胞の潤滑と保護の作用があると考えられている。MUC1のシアリル化は細胞の癌化の過程でみられる現象で、癌細胞の浸潤や転移に関与していることが最近の研究で明らかになってきた。既に臨床例の検討では大腸癌、肝内胆管癌、腎癌において、シアリル化MUC1の高発現例は病理組織学的悪性度が高く、予後不良と報告されている。ss胆嚢癌の治療成績はm, mp癌とsei癌のほぼ中間に位置しているが、その内容を自験例で検討すると予後良好な症例と不良な症例に分かれることから、生物学的悪性度の違いが予想された。そこで、シアリル化MUC1の発現を免疫組織化学的に検討したところ、間質型の染色様式が深達度の深い症例に、また表層部より浸潤部に高率に認められ、シアリル化MUC1の間質型発現が癌浸潤部に特異的である可能性が示唆された。今回検討したss癌において、浸潤部の間質型染色様式が10%未満の症例と10%以上の症例との間で病理組織学的悪性度を比較したが、有意な差は得られなかった。しかし、再発形式では10%以上の9例中、4例に腹膜播種性転移がみられたこと、生存率でみると有意差はないものの10%以上の症例で5生率が不良である傾向がみられた。シアリル化MUC1が間質に発現する機序、および意義はまだ完全に解明はされていないが、癌細胞-細胞外マトリックス間や癌細胞間の接着を抑制していることとなると、容易に腹膜へ播種性に転移することは予想される病態であろう。以上の検討より、シアリル化MUC1の浸潤部における間質型発現が腹膜播種性転移や予後に影響を及ぼす独立した因子となり得る可能性が示唆された。本年度はまず、pT2胆嚢癌切除標本31例におけるMY.1E12 bindingMUC 1ムチン発現と再発様式及び予後を検討した。ムチン発現が癌周囲間質組織にみられる(間質型)ものとみられないものとで比較すると、前者に有意に腹膜播種性転移再発が多く、5年生存率が不良であるという結果が得られた。この結果はClinical Cancer Research誌(2001)に掲載された。間質型に腹膜播種性転移が多いことに関して、MY.1E12 bindingMUC1ムチンとE-cadherin発現の相互関係を免疫組織染色にて検討したところ、ムチン発現のtypeに関わらず、E-cadherin発現は約9割の症例でいわゆるreduced typeを示したことから、pT2胆嚢癌においてE-cadherinは正常な機能を有していない可能性が示唆された。この結果は米国消化器病学会(DDW 2001 Atlanta)において発表の機会を得た。現在、我々が所有している胆道癌細胞株のMY.1E12 bindingMUC1ムチン発現量の定量が終了し、コラーゲンゲル内での発現を免疫組織染色で確認している。その後、3次元培養による浸潤アッセイを開始する予定である。一方、肝転移モデルの作製は順調に進行しているが、常に安定した転移を形成させるための工夫検討を行っている。また、MY.1E12 bindingMUC

1ムチンの糖転移酵素の一つであるGa1NAc T3が癌の分化度と相関し、浸潤転移能に関与することが胃癌、大腸癌で明らかになりつつあり、この酵素発現に関しても検討を進めている。我々の所有している胆道癌細胞株9株におけるMUC1ムチンのウェスタンブロット法及びPCR法による解析では、高発現株1株、中等度発現株3株、低発現株3株に分類することができた。MUC 1ムチンの糖転移酵素であるGalNAc T3の発現もMUC1ムチンの発現と相関することが判明した。GalNAc T3の細胞内発現の型を核上型とび漫型に分類すると、前者において有意に5生率が良好であった(現在、投稿中)。切除標本を用いたMUC 1ムチンの発現に関する研究は、本年度更にウェスタンブロット法とin situ hybrydization法による解析が加わえることができた。免疫染色様式がapical, cytoplasmic, stromal typeとなるに従い、ウェスタンブロット法のバンドは太くなり、mRNAのシグナルは強度を増した。すなわち、免疫染色様式はMUC 1ムチンの発現量を反映している可能性が示唆された。前年度における癌浸潤部にstromal typeが多く認められるという結果をあわせると、MUC 1ムチンが生物学的悪性度に深い相関があると結論できた。では、MUC 1ムチンがどのような機序で悪性度に関わりあっているのかを接着分子の一つであるEカドヘリンの発現との関係で検討したところ、stromal typeではその発現がabberantであったことから、MUC 1ムチンのEカドヘリン発現への影響が作用機序の一つであることが推定された。一方、肝転移モデルの作製は完成し、現在、粗血再潅流後における肝転移機序に関して、類洞内皮細胞に注目して検討中である。来年度からは上記、癌細胞株を用いた転移実験を行なう予定である。平成14年度までに我々はMY.1E.12で認識されるMUC1ムチンが胆嚢癌の予後や再発に関与していることを明らかにしてきた。本年度はそのメカニズムを解明するために、細胞間接着分子の一つであるE-cadherinとMUC1ムチンの細胞内合成を司るGalNAcT3糖転移酵素の発現を中心に検討した。その結果、MUC1ムチンの細胞内分布が刷子縁から細胞質および細胞外間質に変化することにより、E-cadherinの分布も細胞膜から細胞質に変化することが免疫組織化学的に認められた。また、胆嚢癌E-cadherinの局在が細胞膜に限局するmembranous typeと細胞質にびまん性に分布するnon-membranous typeに分類すると、後者に有意に遠隔転移再発の頻度が向上することが判明した。これらの所見から、MUC1ムチンの局在変化がE-cadherinの分布を変化させ、その機能に影響を与える可能性が示唆された。また、GalNAc T3に関しては既に胃、大腸癌で報告されているように、癌組織の分化度に関与するとともに、予後に影響を与えることが報告されている。我々はまずその発現を胆嚢癌において検討した。GalNAc T3は核上に存在するゴルジ体上に位置するが、癌化に伴いその分布が細胞質内にびまん性に局在が変化することが認められた。更にそのタンパクレベルは癌が進行するに伴い上昇することが観察された。これらの実験結果より、GaINAc T3は癌の進行度と関連することが判明した。更にその後の検討より、GalNAc T3のタンパクレベルとMUC1ムチンのそれがパラレルに変化することが示唆されたことから、GalNAc T3がMUC1ムチンを制御し、MUC1ムチンがE-cadherinを制御する機序が考えられた。以上の検討より得られた仮説を実証するために、既に樹立した胆嚢癌細胞5株におけるMUC1ムチン発現をflow cytometerの手法を用いて解析した。
スルメイカ類幼生の最適生残のための生物・物理環境の検出

本研究では、今年度に以下の調査を実施した.1.1999年11月上旬中旬に隠岐諸島周辺海域においてスルメイカ幼生の分布特性調査を実施2.2000年2月上旬中旬にハワイ諸島周辺海域におけるアカイカ類幼生分布調査を実施1の調査は、鳥取県水産試験場試験船第一鳥取丸を用いて行った。幼生の採集は、多段式プランクトンネットを用いて、0、0-25、25-50、50-75、75-100mの5層について、計14点で実施した。深度別に採集された幼生の分布は、ふ化直後と考えられる外套長1mm未満の幼生が、海表面近くの0-25m層に最も多く出現し、幼生の外套長が大きくなるにつれて、その分布深度が深くなる傾向が認められた。スルメイカの産出卵塊は弱い沈降性を示すことが飼育実験より報告されているが、本調査の結果から、スルメイカ幼生は海表面近くでふ化し、成長するにしたがって下方へと拡散(移動)することを示唆し、産出卵塊が海表面近くに存在した可能性を示していた。本調査結果については、平成12年度日本水産学会春季大会と2000年7月上旬に英国アバディーンで開催される国際頭足類諮問機構で口頭発表する予定である。2の調査は、北大水産学部練習船北星丸を用いて、ハワイ諸島周辺におけるアカイカ・トビイカ幼生をボンゴネットを用いて採集し、海洋環境と幼生分布との対応を調べた。本研究では,今年度に以下の調査を実施した,1, 10月上旬の隠岐諸島周辺海域においてスルメイカ幼生の分布調査。2, 11月中旬の隠岐諸島周辺海域におけるスルメイカ幼生の分布特性調査。3, 2月上旬のハワイ諸島北方海域におけるアカイカ類幼生分布調査。1は北大練習船北星丸を用いて行った。この調査航海では天候に恵まれず数回の採集となり,計画通りにスルメイカ幼生を採集することができなかった。2では鳥取県水産試験船第一烏取丸を用い,ボンゴネットとモックネスネットによる幼生の収集を行う予定であったが,悪天候のためモツクネスネットの2回のみの採集となった。しかしながら,この2回の曳網結果から,ふ化間もない幼生は密度躍層の上層に分布し,成長するに従って深い深度に分布するという傾向がみられ,未だに発見されていないスルメイカの産出卵塊が密度躍層の上層に分布することを示唆するものと考えられた。3の調査では,ハワイ諸島周辺におけるアカイカ・トビイカの幼生を採集する予定であったが,数個体のみしか採集されず,今後は,これら幼生を用いて胃内容物の検出を試みる計画である。次年度は,主に2の調査においてスルメイカふ化幼生の分布の時空間的な分布特性と,物理(流れ場,鉛直構造,海洋の微細構造・生物環境)との対応を精査し,スルメイカの再生産機構の解明と,その機構に関る海洋環境との対応を明らかにすることにより,スルメイカ幼生の最適生残のための海洋環境の検出を行う計画である。
自閉症者の会話能力を促すスクリプト及びスクリプト・フェイディング法に関する研究

本研究の目的は、(1)複数の人が役割を分担する共同活動の中で言語行動の始発を促すより効果的なスクリプト・スクリプトフェイディング(以下、S・SF)法の開発、(2)S・SF法の特長を生かした新たな般化促進法、(3)スクリプトを自らが管理し活用する自己管理法の開発、である。対象者は5名の知的障害を伴う自閉症者であった。制作やゲーム等の活動の中で、会話行動を指導した結果、S・SF法により、会話行動が促進されることと学校において会話の頻度が著しく増加した。スクリプトの新たな提示法としてタブレット端末による提示法を開発し、有効性が確認できた。自閉症者の言語や会話の指導法として「スクリプトおよびスクリプト・フェイディング法」(以下,S・SF法と略す)が成果を挙げ注目されている。この方法の特徴は,侵襲的でない言語モデルの提示法でありながら確実に言語行動を喚起することができ,会話スキルの習得が見込める点である。この指導法の課題は,自閉症者が(1)複数の人が役割を分担する共同活動の中で言語行動の始発を促す,より効果的なフェイディング手続きの開発,(2)S・SF法の特徴を生かした新たな般化促進法の開発(3)スクリプトを自らが管理し活用する自己管理法の開発,が挙げられる。今年度の研究計画は,これら3つの課題の内,(1)複数の人が役割を分担する共同活動の中で言語行動の始発を促す,より効果的なフェイディング手続きの開発である。一事例の実験デザインを使用し,S・SF法の効果を検証するために使われた。対象者はA君(中1),B君(中2),C君(中2)の3名であった。A君には,制作活動,ババ抜き,おやつ,始めの会,終わりの会5つの活動の中で,21の標的行動を指導した。B君とC君には,カラオケ,ジェンガゲーム,携帯電話などにおいて,標的行動の始発を促進することとした。その結果,S・SF法により,促進されることが確認できた。また,同時期に,学校や家庭での会話行動を評価したが,A君は学校において会話の頻度が著しく増加したというデータを得ることができた。スクリプトの提示法としては,液晶画面による提示,活動スケジュールに貼付した提示,複数のスクリプトが書かれた用紙の提示を試みた。いずれにおいても,発話が認められ,有効性が確認できた。従って,スクリプトの提示法に選択肢が広がったことで,よりいっそう効果的な介入が可能となったと考えられる。1.スクリプトの自己管理に関する研究[意義・重要性]ある程度会話に参加できる自閉症者を対象として、会話の話題や発話する言語行動を予め選択したり、自ら考案するS・SF法の手続きの有効性を検討するため、対象者2名(いずれも高等部1年)に質問ゲームという会話場面を設定し、会話の指導を行った。この新たな試みは、S・SF法を適用できる対象者の範囲を、言語能力のある程度ある対象者にまで拡大するものである。[具体的な内容]質問ゲームを開始する前に、質問のテーマについて(例えば、ヒット曲、テレビ番組など)、質問に対する自分の返答を、指導者が作成したリストを参照したりしながら所定の用紙に書き込む。質問ゲームが開始したときに、自分で作成したスクリプトを参照しながら、質問に答えることができる。この指導の結果、2名の対象児いずれにおいても、会話中の発話頻度、やりとり数などが増加する傾向が認められた。2.刺激性制御の転移に関する研究[意義・重要性]共同活動の中で生まれる様々な発話機会へ刺激性制御を転移させるために、(1)発話機会へのプロンプト、(2)会話行動へのプロンプトが必要であると考えられる。これら2変数が刺激性制御の転移に与える効果を検証する目的で、パソコンによるスクリプト提示装置およびその操作を行うプログラムを開発した。[具体的な内容]今年度、臨床指導にこのシステムを使用しながら改善を加え、システム開発を完了した。このシステムは、対象者の前に小型液晶ディスプレイを設置する。Wiiリモコンにより離れた場所からパソコンを介して、スクリプトをディスプレイに提示したりスクリプトのフェイディングを行う。このとき、スクリプトの提示の直前にブザー音を与える。次年度に、このシステムを使用した指導を開始する。1.タブレット端末を活用したスクリプトフェイディング法の開発に関する研究[意義・重要性]様々な活動の中で生まれる他者との発話機会で適切に発話し、会話を続けることを指導するために、自閉症者に対して、(1)発話のタイミングを知らせるプロンプトと(2)発話内容のプロンプトが必要である。これら2つのプロンプトを操作するために、タブレット端末によるスクリプト提示システムおよびその操作を行うプログラムを開発した。

タブレット端末を活用したスクリプトの提示システムは今まで発表されておらず、初の試みである。[具体的な内容]年度前半に、臨床指導にタブレット端末を使用した会話指導を行い、提示システムおよびプログラムの開発を進めた。タブレット端末によるスクリプトの提示システムでは、Wiiリモコンの操作により、タブレット端末にブザー音と同時にスクリプトを提示したりフェイディングしたりすることができる。また、対象者の発話が正しい場合、チャイムと「○」などの提示によりフィードバックすることができるようにした。2.タブレット端末を活用したスクリプトフェイディング法の実証に関する研究[意義・重要性]年度後半に、上記研究1で開発したタブレット端末のスクリプト提示システムを活用した指導を行い、この指導法の有効性を検証した。このような試みはまだ行われておらず、新たな取り組みである。[具体的な内容]自閉症者3名を対象にカラオケとゲーム活動における発話機会において、タブレット端末によるスクリプトおよびスクリプトフェイディング法により指導を行った。発話のタイミングになるとブザー音とスクリプトが提示されて、発話を促した。20セッション余りの指導の結果、全対象者が発話行動を自発的に行うことができるようになった。以上のことから、タブレット端末を活用したスクリプトおよびスクプトフェイディング法の有効性を実証することができた。(1)査読つきの論文を作成し、その中でS・SF手続きの有効性を示すことができた。(2)質問ゲームで対象児が予め作成したスクリプトを活用した指導を実施できた。(3)同時期に、パソコン制御のS・SF手続きを開発し、現在試作品が完成した。新しく開発した装置では、S・SF手続きによる指導を、小型ディスプレイによる行うことができる。(4)知的障害の程度が軽度ですでに会話能力がある自閉症者に対するリスト型のSSF手続きを開発した。24年度が最終年度であるため、記入しない。(1)新しく開発した液晶小型ディスプレイによるS・SF手続きによる会話指導を行い、この電子機器の有効性を立証する。(2)同時期に、スマートメディアを使用したS・SF手続きを開発する。(3)知的障害の程度が軽度ですでに会話能力のある自閉症者に対するリスト型のS・SF手続きの有効性を検討する。(4)質問ゲームなどにおいて対象者自ら作成するスクリプトの効果を更に検証する。
ユニバ-サルな保育制度の構想と実態に関するロシアと日本の比較・比較史研究

ユニバーサルな保育制度の構想はフランス革命とロシア革命で提起され、20世紀に主要国の保育界で追求されてきた。ロシアでは1920年代に練られた構想が1930年代以降に拡充し、日本では戦後改革を起点に1970年代にかけて量的に拡大した。近年、超少子化と人口減少に直面する両国では、この構想の実現の成否が社会の持続可能性を左右している。ロシアは1990年代の保育改革と2000年代後半の子育て支援策でこの構想の実現に努めている本研究はつぎの3点を目的とするものである。(1)1930年代以降のロシア保育界の動向を、ユニバーサルな保育制度(希望するどの幼児にも一定水準の保育を無料か廉価で保障できる制度)の構想と実態の交錯に焦点をあてて、追跡する。(2)そこで明らかになる保育制度の様態の特徴を20世紀日本の保育制度のそれと比較する。(3)それらを通して、現代社会に適用可能なユニバーサルな保育制度に関するモデル仮説を構築する。その際、日露両国の保育経験の相対化が必要なので、両国の「参照国」フランスにおける保育制度の歴史的特徴についても掌握する。2.研究の進捗状況その要点はつぎのとおりである。ロシアは1990年代の保育改革と2000年代後半の子育て支援策でこの構想の実現に努めている5年間という比較的に長期にわたる本研究はつぎの3点を目的として掲げている。(1)1930年代以降のロシア保育界の動向を、ユニバーサルな保育制度(希望するどの子どもにも一定水準の保育を無料か廉価で保障できる制度)の構想と実態の交錯に焦点をあてて、追跡する。このうち、初年度にあたる20年度は、主に(1)を研究するうえでの基盤整備に集中的にとりくんだ。具体的には、数回にわたって滞在した北海道大学を初めてとして、国内の主要大学の図書館に所蔵されている主に20世紀後半のロシア語文献を精力的に閲覧し、その一部を複写した。20世紀前半すなわち戦前までと異なり、戦後にロシアで刊行された関連文献のかなりの部分は北大スラブ研究センターや一橋大学経済研究所などの資料室で系統的に収集・保存されているからである。また、それと並行して、ロシアの保育と表現教育を概観した短文を発表するとともに、北大スラブ研究センターのセミナーで帝政末期の保育に関する研究報告を行なった。5年間にわたる研究はつぎの3点を目的としている。このうち、2年目にあたる本年度は、前年度に精力的にとりくんだ(1)に関する資料の収集を継続するとともに、その整理を進めることで、ユニバーサルな保育制度のモデル仮説の構築に必要な基盤整備に集中した。具体的には、数次にわたって延べ3か月間近く滞在した北海道大学で、附属図書館とスラブ研究センター図書室が所蔵する膨大な露文・欧文資料を閲覧し、その一部を複写した。なかでも図書館の「ギブソン」「ベルンシュタイン」「ヴェルナツキー」などの特別コレクションと、図書室のマイクロフィルム・マイクロフィッシュは、ロシアで保育が組織され出した19世紀中頃までをカバーするもので、非常に有益であった。また、耐震工事のために前年度は利用が制限されていたスラブ研究センター図書室が本年度は十全に利用でき、そこがこの20年ほどの間に購入した「子ども」「女性」「家族」「教育」「労働」「人口」などに関する新刊書を通して、ソ連解体後のロシアにおける新しい研究動向を把握できた。なお、これらの資料を生かした短い論考が近刊雑誌に掲載される。こうした作業にかなりの時間をとられたので、当初に予定していた上記(2)の準備作業である「日本の保育制度の構想と実態の推移に関する研究」には着手できなかった。次年度の課題としたい。本研究はつぎの3点を目的としている。このうち、3年目にあたる22年度は、前年度までに精力的に収集した(1)に関する資料の整理を進め、ユニバーサルな保育制度のモデル仮説を構築するための基盤整備に集中的にとりくんだ。また、(2)の準備として、日本の保育制度の構想と実態の推移に関する資料の収集にも努力を傾注した研究を開始する。