hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大腿骨頸部骨折患者の帰結の予測に影響する運動学習と再転倒予防レディネスの効果

さらに,同対象者に座面の高さを3段階(60cm,50cm,40cm)に変化させ,3種類(スタビライズ戦略,手すりの使用,モーメント戦略)の立ち上がりを教示したところ,不安定群は,60cmの高さで比較的低い内側広筋活動を得た.次に大腿骨頸部骨折患者28名(平均年齢80.1±7.1歳)を対象に,帰結の予測に影響する再転倒不安とレディネスについて,特性不安測定項目(青木,今栄:1981)を基本に調査(各項目:4段階に分類)し,クロス集計法にて分析した.その結果,再転倒不安と階段昇降の不安の間には有意な関係があり,再転倒不安を訴えた患者21名中、両項目の不安度が共に極めて強い(段階1)例は8例認められた.以上の結果から,高齢者の移乗・移動動作訓練は,バランス能力と立ち上がり戦略の関連性、つまり、動作の運動性と安定性のトレードオフの関係から課題の難易度を設定し,筋力をいかに効率よく,かつ習熟して発揮させるかにも重点を置くべきだと考えられた.目的:大腿骨頸部骨折患者の機能的帰結である移動・移乗能力の再獲得をめざした訓練法の研究として、椅子からの立ち上がり戦略の効果を、昨年の健常高齢者に引き続いて、患者群を対象に検討した。方法:普段(教示なし)の立ち上がりを基準にして、手すりの利用とモーメント戦略の効果を筋電図学的に比較検討した。椅子の高さは50cmとした。結果:歩行練習初期段階の患者8名(平均年齢80.1歳)において、教示なし時の立ち上がり戦略は、健常者のバランス能力不安定群に類似して、安定性優位で、主に下肢筋力を利用したスタビライズ戦略を呈した。内側広筋活動は、殿部離床時に、1峯性の高い筋活動パターンを示した。手すりの利用時では、内側広筋活動は、教示なし時に比して低い活動(平均約60%)を示したが、筋活動パターンは同様であった。そこで、体幹の前方移動と頚部、体幹の伸展運動を膝伸展モーメントに利用するモーメント戦略を反復誘導練習(56回)して、3分休憩後の成果では、内側広筋活動は、全例とも、教示なし時に比して低い活動(平均約70%)を示した。しかも殿部離床前後にかけて2峯性の筋活動パターンを示した。胸椎後彎を呈し、膝に手をついて立ち上がる症例では、その姿勢を利用したモーメント戦略の習得を認めた。次に、帰結の予測に影響する再転倒不安とレディネスについて大腿骨頸部骨折患者36例(平均年齢80歳)を対象に、特性不安項目34項目において主成分分析を行った。その結果、第一因子として8項目(患者の機能状態、リハビリや歩行に関する自信、ふらつき、立ち上がり不安、移乗動作など):寄与率23.2%、第2因子として3項目(再転倒不安、杖に関する不安、階段の降り不安):第12合計寄与率33.3%であった。今後は、症例数を増やし、移乗・移動動作における、習熟した筋力発揮の効果と、特性不安項目(第1因子と第2因子)との関連について検討を進めたい。目的:大腿骨頸部骨折患者の帰結の予測に影響する移乗・移動動作の能力と再転倒不安に対するレディネスの研究として、1)椅子からの立ち上がり戦略の効果、2)特性不安およびリハビリ過程での不安などについて検討した。方法:1)教示なしの立ち上がりを基準として、手すりの利用、モーメント戦略の効果を筋電図学的に比較検討した。結果:対象者(術後平均4.3±1.7週の患者9名:平均年齢82.0±7.7歳)において、教示なし時では、殿部が座面から離れる時点で、内側広筋、脊柱起立筋の両筋が共に1峰性に高い筋活動(最大筋活動の1.04倍)を示した。手すりの利用では、内側広筋活動は、教示なし時と比べて有意に低い活動(最大筋活動の0.67倍)を示した。一方、体幹の前方移動を膝の伸展モーメントに利用するモーメント戦略指導後の内側広筋活動は、教示なし時と比べて、やや低い活動(最大筋活動の0.81倍)を示したが、有意差は認められなかった。しかし、教示なし時に立ち上がり困難であったが、モーメント戦略指導後、1回で起立できた例や、内側広筋が2峰性に低い筋活動を示す例も見られた。
世帯の多様性を考慮した世帯の交通および家庭エネルギー消費量の推定

持続可能な社会に向けて,自動車の保有・利用/電力消費の削減は我が国においても重要な課題である.そのための手段として,価格(税・料金)や人口密度(土地利用規制)のコントロールが考えられる.たとえば,郊外から中心部に人を集めることは,人口密度の増加を意味するが,人口密度を高めるとどれだけ自動車の走行距離そして交通エネルギー消費量の節減に寄与するのかについては十分明らかにされていない.本研究では,価格また人口密度による影響がどの程度あるのか?について,世帯の多様性や空間相関などを考慮し,主として弾性値という指標に着目して検討を行った。本研究は,追加採択されたものであるため,本年度は当初の申請通りの十分な成果をあげることはできなかったが,運輸部門に関しては,自動車保有統計を用いた空間回帰分析,自動車オーナーインタビュー調査を用いた世帯の自動車走行量に関する潜在クラス回帰分析,また民生部門については,世帯の活動スケジュール生成方法の比較分析を行った.自動車保有については,群馬県の町字単位のデータを用いて,所得変数を制御して,人口密度弾性値を推定し,約0.1であると推定された.また自動車走行量についても,人口密度弾力性は0-0.25と推定され,人口密度弾性値が高い世帯は,世帯人数が多く郊外に居住する傾向があることを明らかにした.世帯の活動スケジュール生成の方法についてはパーソントリップ調査とNHK国民生活時間調査を組み合わせることで、従来のNHK国民生活時間調査のみを用いた方法では考慮できなかった世帯人員間の活動の相互関係や共有時間が考慮可能になった。また、運輸・民生(家庭)部門のエネルギー消費量を世帯単位で活動を考慮して同時に推計することが可能になった。ともに,現在その削減が求められている世帯の運輸・民生部門のエネルギー消費の削減を考える上でその基礎的な知見を得るためのものであり,有用性は高いと考えている.学会において2編の研究発表を行い,参加者から貴重な意見をいただいた.全国消費実態調査の個票データを用いて分析することが課題として残っており,来年度はそのデータを用いて分析を行う予定である.総務省に申請を行って入手した1994年,1999年,2004年の全国消費実態調査の個票データを用いて,世帯のガソリン消費量および電力消費量に関して,世帯人数や構成,所得,資産,技術進化や社会経済環境の変化を考慮した時点ダミーそして人口密度(市町村単位)などを説明変数として回帰分析を行った.またその結果をもとにガソリン消費量や電力消費の人口密度,所得,燃料価格弾力性の推定を行った.ガソリン消費については,人口密度の定義によって推定値が大きく変化すること,一番精度が高かった市町村単位の可住地面積当たりの人口密度を用いると,人口密度弾力性は-0.18,所得弾力性は0.12,ガソリン価格弾力性は-0.24と推定された.また世帯を人口密度によって3分類して推定すると,人口密度が高いほど,その弾性値が高くなり,所得が高いほど所得弾性値は低下する傾向が示された.電力消費については,家電保有を変数に加えると,価格および所得弾力性は低下することを明らかにした.これは所得や電力価格と家電保有が相関していることを示しており,短期および長期の弾力性として解釈可能であると考えている.また前年度までの成果(スイスの個票データを用いて,世帯の環境態度を考慮した分析,また町字単位別の乗用車保有に関するデータを用いた分析)について学会発表を行った.前者については,環境態度に関する変数をモデルに加えることで,人口密度弾力性や所得弾力性が若干小さくなることを明らかにした.また後者については,空間的自己相関を考慮することが重要であること,またイギリスで行われた先行研究とは弾力性の数値がかなり異なることなどを示した.持続可能な社会に向けて,自動車の保有・利用/電力消費の削減は我が国においても重要な課題である.そのための手段として,価格(税・料金)や人口密度(土地利用規制)のコントロールが考えられる.たとえば,郊外から中心部に人を集めることは,人口密度の増加を意味するが,人口密度を高めるとどれだけ自動車の走行距離そして交通エネルギー消費量の節減に寄与するのかについては十分明らかにされていない.Kenworthyをはじめとする空間的に集計されたデータを用いた分析では,いわゆる「集計バイアス」が発生する可能性があり,適切な関係式を推定できない.そこで近年では個票データを用いた分析が主流になっているが,その場合でも世帯の選好(自動車を好きか嫌いかといったことや,人口密度の変化に対する交通行動の変化)の多様性を無視して推定すると,いわゆるself selection biasが生じ,真の関係式を得ることができない.また空間データについては空間的自己相関の考慮の必要性が指摘されている.本研究では,価格また人口密度による影響がどの程度あるのか?について,世帯の多様性や空間相関などを考慮し,主として弾性値という指標に着目して検討を行った.定式化また用いるデータによって大きくばらつくが,おおむね国内外を含めた先行研究の範囲内の値が得られた.

全国消費実態調査の個票データを用いて,ガソリンおよび電力使用量に関する分析を行った.しかし,データフュージョンによる複数の統計調査の統合利用による世帯の活動スケジュールに関するミクロデータの生成(連携研究者:坂本)の進展が十分とはいえず,来年度の課題となった.24年度が最終年度であるため、記入しない。来年度は,電力に加えてガスや灯油などについても分析を行いたい.6月に今年度の成果についてドイツおよび大阪で発表する予定である.また「データフュージョンによる複数の統計調査の統合利用による世帯の活動スケジュールに関するミクロデータの生成」について連携研究者である坂本の協力を得てすすめる予定である.そして最終的に報告書を印刷物として作成する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
ループス腎炎の発症病態における抗リボソームP抗体の関与

SLEモデルマウスで自己抗体を自然産生するが抗P抗体は産生しないNZBxW/F1メスマウスと、正常コントロールとしてNZWメスマウス,C57BL/6メスマウス、BALB/cメスマウスにそれぞれ抗P抗体1mgを2週おきに計7回静注投与したモデルを作成し用いた。抗Pモノクローナル抗体(9D5)投与したマウスでは、いずれの系統のマウスにおいても、血清尿素窒素およびシスタチンC濃度の上昇を認め、腎機能障害が誘導された。一方で、蛋白尿やアルブミン尿は、NZBxW/F1メスマウスのみで認められ、特に32週頃に悪化した。9D5を投与したNZBxW/F1メスマウスの腎から単離した糸球体では、IL-1β、CCL-2およびCCL-3の発現が増加していた。病理組織学的には、いずれの系統のマウスにおいても、9D5投与で、PAS染色陽性物質による血管内腔の閉塞が顕著であった。αSMA陽性の活性型メサンギウム細胞が増加し、9D5はメサンギウム細胞と血管内皮細胞に沈着していた。またF4/80陽性の単球およびマクロファージも増加していた。以上から抗Pモノクローナル抗体によりいずれの系統のマウスでも腎機能障害が出現し、その機序として、メサンギウム細胞と内皮細胞に9D5抗体が沈着することにより、メサンギウム細胞や単球、マクロファージが増加し、血管内腔の閉塞をきたすことが考えられた。一方で、蛋白尿についてはループスモデルマウスでのみ認められ、遺伝的背景の違いや、抗DNA抗体による複合的影響の可能性などが考えられる。計画に準じて研究を進められている。当初の計画通り、活性型Fcγ受容体を欠損したFc受容体γ鎖ノックアウトマウスおよび抑制型Fcγ受容体を欠損したFcγRIIBノックアウトマウスや、TNF-αやIL-6欠損マウスに抗P抗体を投与し、腎機能障害およびメサンギウム細胞の活性化の有無についての検討を進めている。またTNF抑制薬などの治療薬による治療効果についても検討を進めている。抗Pモノクローナル抗体産生クローンからの抗体作成、各種のノックアウトマウス購入を予定している。
腎臓非選択的カチオンチャンネルcDNAのクローニング

本研究の目的は、腎臓における非選択的カチオンチャンネル(NSC)のクローニングである。すでに膵臓よりクローンしたmNSC1 cDNAを用い腎臓におけるファミリーを単離する。方法に沿って述べる。(1)腎cDNAライブラリーの作成:マウス腎皮質を用い、mRNAで、1.5Kb以上の範囲にmNSCはあるはずであるので、ファージ及びプラスミッドライブラリーを作成した。(2)プラークハイブリダイゼーション:mNSC1より膜貫通部位を中心に700bpのプローベを作成した。プラークハイブリダイゼーションを行い、50万クローンをスクリーニングした。塩基配列が近いと思われるものを19単離した。これらは現在サザンブロットにより確認中である。また平衡してプラスミッドライブラリーを用いコロニーハイブリダイゼーションを行い、塩基配列が近いものを8単離した。さらにサザンブリットにより1つのクローンに限定した。この1つは1800bpで現在塩基配列の確認を行っているが、塩基配列上はmNSCと50%のホモロジーを有している。現在Xenopus oocyteで発現するかいなかについて検討している。COS cell等を用いた発現では、発現させた細胞は形態変化を起こすこと、蛍光色素を用いた実験ではCaを通しうる結果が得られている。従って腎臓でのCa輸送に関与するイオンチャネルである可能性があり、目的としたものであるかどうか今後も検討していく。方法に沿って述べる。
英語科教員養成段階にある学生の認知に関する質的研究：信条形成要因の分析

本研究では、英語科教員養成段階にある学生が、(1)授業計画を作成する際に用いる信条について、その特徴、および過去の学習者としての経験、教育実習、講義等がそれぞれ与える影響、(2)信条に影響を与える、過去の学習者としての経験、教育実習、講義等の相互の関係、(3)教育実習、および講義受講による信条の変容過程の3点を質的研究方法により明らかにするために調査を行った。その結果、講義や教育実習を通じて、信条および学習者経験、教育実習、講義等が相互に複雑に影響し合っていること、信条が質的に変容していることが明らかとなった。本研究は、第二言語教師教育研究における教師認知研究の動向を踏まえ、主に(1)英語科教員養成段階にある学生による授業計画の作成は、どのような信条に基づいて行われるのか、(2)その信条の形成に影響を与える過去の学習者としての経験、教育実習、講義経験はどのようなものか、(3)講義や教育実習を通じてその信条がどのように変容するかを、質的研究方法により明らかにすることを目的とする。25年度においては、上記の目的に沿って1年を通じたデータ収集が主な実績である。まず、(1)前期に英語科教育関連科目の第1、2回授業において、授業計画について扱った後、具体的に中学校の検定教科書を提示し、授業計画の作成を行わせた。(2)質問紙を用いて、どのような経験に基づいて作成したかを回答させた後、質問紙の結果に基づいて、学習者としての経験、教育実習、講義等の影響についてインタビューを行った。(3)その後、インタビューを行った学生の教育実習中の授業を観察し、録画およびフィールドノートを作成した。(4)授業について質問紙への回答、インタビューを行った。(5)後期の講義においても授業計画の作成を行い、(2)と同様にデータ収集を行った。(6)毎講義の終了時に振り返りシートの記入を行わせ、データとした。以上(1)(6)を通じて、データ収集を行った。詳細な分析は24年度に収集したデータと総合し26年度に実施する予定である。また、合わせて24年度に収集したデータの分析を行い、結果を第39回全国英語教育学会北海道研究大会にて発表した。24年度においては、上記の目的に沿って1年を通じたデータ収集が主な実績である。まず、(1)前期に申請者が担当する英語科教育関連科目の第1、2回授業において、授業計画について扱った後、具体的に中学校の検定教科書を提示し、授業計画の作成を行わせた。詳細な分析は25年度に収集するデータと合わせて実施する予定である。また、合わせて本研究の基礎資料となる23年度に収集したデータの分析も行い、結果を第38回全国英語教育学会愛知研究大会にて発表した。26年度においては、上記の目的に沿って24、25年度に収集したデータについての詳細な分析が主な実績である。具体的には質問紙の結果分析とともに、主としてインタビュー、講義時の振り返りシートにより収集されたデータを、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(M-GTA)により分析を行った。その結果、(1)学習者経験の影響を受けて形成された授業観と方向性が一致する講義内容が指導計画に応用されている、(2)授業観・指導観と必ずしも一致しない、経験していない興味・関心を持った講義内容は受容されている、(3)具体的なイメージを十分に伴わない知識は、実際に実践に応用されるに至っていない、(4)継続的に維持される授業観がある一方で、変容する部分も見られる、(5)講義内容は教育実習経験の省察を促し、実習中に得た具体的なイメージと講義で得た知識と統合させ理解を深化させている、(6)講義内容は学習者経験の省察を促し、講義で得た知識を利用しながら、経験を再解釈していることなどが明らかとなった。これらの結果を第40回全国英語教育学会徳島研究大会にて発表した。

一方、データから得られた結果が非常に複雑であるため、さらなる分析・考察を行い、それぞれの特徴の相互の関係を整理した上で、理論(モデル)化を試みる必要がある。本研究は、第二言語教師教育研究における教師認知研究の動向を踏まえ、主に(1)英語科教員養成段階にある学生による授業計画の作成は、どのような信条に基づいて行われるのか、(2)その信条の形成に影響を与える過去の学習者としての経験、教育実習、講義経験はどのようなものか、(3)講義や教育実習を通じてその信条がどのように変容するかを、質的研究方法により明らかにすることを目的とする。27年度においては、上記の目的に沿って24、25年度に収集したデータのより詳細な分析・検討を、前年度の分析を踏まえ継続して行ったことに加えて、24, 25年度に対象とした学生のうち3名が26年度末に台湾で行った教育実習について収集したデータの分析・検討が主な実績である。台湾の教育実習については、主として観察およびインタビューにより収集されたデータを、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(M-GTA)により分析を行った。その結果、(1)指導計画作成時には、台湾人学生との意見の衝突が頻繁に見られ、その中で妥協したり、前向きに相手の考えを受容したりしているが、妥協した場合、必ずしも納得しているわけではなく、自分のビリーフを維持している、(2)台湾で行う授業であるという文脈が、授業を計画する際に制約として働いている側面がある、(3)台湾の授業の特徴を、日本での自分の指導法に当てはめて、考えをめぐらす、(4)メンターからの助言により、自分の考え方を明確化したり、自分にない考え方に触れ、それを受容・応用したり、自分たちなりに検討し、判断をし、納得したものを応用したりしている、(5)日本の講義で得た知識をメンターの助言により確認・強化している、(6)自己について、欠けている部分を再認識していることなどが明らかとなった。これらの結果を第41回全国英語教育学会熊本研究大会にて発表した。本研究では、英語科教員養成段階にある学生が、(1)授業計画を作成する際に用いる信条について、その特徴、および過去の学習者としての経験、教育実習、講義等がそれぞれ与える影響、(2)信条に影響を与える、過去の学習者としての経験、教育実習、講義等の相互の関係、(3)教育実習、および講義受講による信条の変容過程の3点を質的研究方法により明らかにするために調査を行った。その結果、講義や教育実習を通じて、信条および学習者経験、教育実習、講義等が相互に複雑に影響し合っていること、信条が質的に変容していることが明らかとなった。26年度においては24、25年度に収集したデータを総合し詳細な分析を行い、その結果から、学習者の経験、教育実習、講義等の影響について、それぞれの特徴および相互の関係を整理し、理論(モデル)化を試みる予定であったが、データから得られた結果が予想以上に複雑であり十分な分析・考察が行えておらず、成果のまとめに至っていない。計画を変更し、継続してより詳細な分析を行うこととした。英語科教育学27年度においては24、25年度に収集したデータについて26年度からの分析を継続し、より詳細な分析・検討を行い、その結果から、学習者の経験、教育実習、講義等の影響について、それぞれの特徴および相互の関係を整理し、理論(モデル)化を試みる。24年度調査対象
熱帯病原寄生原虫の核酸代謝特性に着目したヌクレオシド系抗寄生原虫剤の開発

リーシュマニア症の病原寄生原虫であるLeishmania tropica及びLeishmania donovaniの媒介昆虫での形態promastigotesを用い240種類のヌクレオシドアナログの抗寄生原虫作用の検索を行った.その結果を3 ́-deoxyinosine(3 ́-dI), carbocyclic inosine(C-Ino), 7-deazainosine及び3 ́-fluoroinosine(3 ́-dFI)の4種類のイノシン・アナログに選択性の高い抗寄生原虫活性があることを見い出した(寄生原虫を50%増殖阻害する濃度:4×10^<-7>8×10^<-8>M,マウスFM3A細胞を宿主モデルとしたときの化学療法係数1302000).さらに我々は,マウス・マクロファージ系J774・1細胞を用い, in vitroでin vivoの形態であるamastigotesを培養するシステムを確立し,前記4種類のイノシン・アナログ抗寄生原虫作用を調べた.その結果,これらイノシン・アナログは, Promastigotesのみならずamastigotesに対してもきわめて有効であることを見い出した.これらの実験結果にもとずき, L.dorovani感染マウスを用い3 ́dI, C-Ina, 7-dearainosine及び3 ́-dFIの治療効果を調べた.実験は八週令のBALB/Cマウスを用い, L.donorani(2S-15M株)promastigotesを尾静注し,その後,イノシンアナログを1日おきに5回投与(iv)した. 2週間後マウスを解剖し,各臓器の重量を測定するとともにstamp smearをギムザ染色しamastigotesを計数した.その結果4種類のイノシン・アナログはいずれも有効であることが判った.さらに,これらイノシン・アナログをリポゾームに封入して投与すると,単独の場合と比較して約10倍に効果を上げることができた.現在(1)イノシン・アノログの5位にC_<18>あるいはC_<16>の脂肪酸を導入する.(2)5位ヒリン脂値を導入する,と云う合成を行っている.これら誘導体は,リポゾームに封入されやすくなったり,それ自身リポゾーム様となるため抗寄生原虫治性を高めると共に分解を防止することができる.リーシュマニア症の病原寄生原虫であるLeishmania tropica及びLeishmania donovaniの媒介昆虫での形態promastigotesを用い240種類のヌクレオシドアナログの抗寄生原虫作用の検索を行った.その結果を3 ́-deoxyinosine(3 ́-dI), carbocyclic inosine(C-Ino), 7-deazainosine及び3 ́-fluoroinosine(3 ́-dFI)の4種類のイノシン・アナログに選択性の高い抗寄生原虫活性があることを見い出した(寄生原虫を50%増殖阻害する濃度:4×10^<-7>8×10^<-8>M,マウスFM3A細胞を宿主モデルとしたときの化学療法係数1302000).さらに我々は,マウス・マクロファージ系J774・1細胞を用い, in vitroでin vivoの形態であるamastigotesを培養するシステムを確立し,前記4種類のイノシン・アナログ抗寄生原虫作用を調べた.その結果,これらイノシン・アナログは, Promastigotesのみならずamastigotesに対してもきわめて有効であることを見い出した.これらの実験結果にもとずき, L.dorovani感染マウスを用い3 ́dI, C-Ina, 7-dearainosine及び3 ́-dFIの治療効果を調べた.実験は八週令のBALB/Cマウスを用い, L.donorani(2S-15M株)promastigotesを尾静注し,その後,イノシンアナログを1日おきに5回投与(iv)した. 2週間後マウスを解剖し,各臓器の重量を測定するとともにstamp smearをギムザ染色しamastigotesを計数した.その結果4種類のイノシン・アナログはいずれも有効であることが判った.さらに,これらイノシン・アナログをリポゾームに封入して投与すると,単独の場合と比較して約10倍に効果を上げることができた.現在(1)イノシン・アノログの5位にC_<18>あるいはC_<16>の脂肪酸を導入する.(2)5位ヒリン脂値を導入する,と云う合成を行っている.これら誘導体は,リポゾームに封入されやすくなったり,それ自身リポゾーム様となるため抗寄生原虫治性を高めると共に分解を防止することができる.235種類のヌクレオシドアナログの抗寄生原虫作用の検索をLeishmaniatropica及びLeishmania donovaniのpromastigotesを用いて行った。その結果3-deoxyinosine(3'-dI),carbocyclic inosine(C-Ino),7-deazainosine及び3'-deoxy-3'-fluoro-inosine(3'-dFI)の4種類のイノシンアナログに非常に高い抗寄生原虫活性(50%増殖阻害濃度:4×【10^(-7)】8×【10^(-8)】M、化学療法係数:1302000)があることを見い出した。

また、マウス・マクロファージ系J774・1細胞をlipopolysaccharide(1μg/ml)及びヘミン(4μg/ml)を含む無血清培地(GIT培地)を用いて、L donovaniをほぼ完全且つ持続的に浸入するin vivo like invitrocultivationsystemを確立し、このシステムを用いて、動物細胞内の原虫に対する3'-α±,C-Ino,7-deatainosine及び3'αFIの効果を調べた。その結果、これら4種類のイノシンアナログはpromastigateだけでなく動物細胞内の原虫に対しても効果があることがわかった。特にC-Inoは、動物細胞内の原虫に対し、より強い効果を示した。さらにPercollを用い、L.donorani感染細胞から原虫を分離し、形態変化を見たところ、このシステムでのpromastigoteからamastgoteへの変化には56日要することもわかった。一方,L.donovani感染マウスを用いて3'-dI及びC-Inoの治療効果を調べた。実験は8週令のBALB/Cマウスを用い、L.donovni promastigote(2S-15M株)を尾静注し、その後イノシンアナログを1日おきに5回i.v.投与した。4週間後マウスを解剖し、各臓器の重量を測定するとともにStamp smearをギムザ染色しamastigoteを計数した。その結果C-Ino及び3'αIはin vivoでも有効であることがわかった。現在、7-deata-inosine及び3'-dFIのin vivo実験を行っている。今年度の研究により、4種類のイノシンアナログが有効であることが判ったので、新しいイノシンアナログの合成を行い、高い選択毒性を示す化合物の検索を行っている。Trypanosoma原虫に対する効果は、現在検討中である。
海産多毛類エラコの発生段階におけるバナジウムの蓄積動態の検討

目的:著者らのグループは環形動物、多毛類のエラコがホヤに賢とも劣らない濃度のバナジウムを濃縮していることを発見した。エラコの発生については報告がなく発生のどの段階からバナジウムの濃縮が見られるのか全く知られていない。そこで本研究では、まず(1)エラコの発生段階を明らかにし、次に(2)発生の各段階のサンプルについて放射光のマイクロビームを用いた蛍光X線分析を行い、発生段階別および部位別のバナジウムの濃縮について検討し、発生過程でのバナジウムの蓄積動態を明らかにすることを目的とした。方法:まず,卵や精子を保有する親個体を採集し、加温刺激および干出刺激などの人為的な放卵・放精誘発を行い卵と精子を採取,人工受精により受精卵を得た後,発生の各段階別のバナジウム分析サンプルを採集した。マイラー膜などの試料膜の上にサンプルを貼付し,文部省高エネルギー物理学研究所放射光実験施設ビームライン-4Aで,エネルギー分散型シンクロトロン放射蛍光X線分析装置の通常ビーム(ビーム径:100-200ミクロン)モードとマイクロビーム(ビーム径:約5ミクロン)モードでバナジウムの分析を行なった。結果:卵,精子,受精卵,浮遊幼生期のサンプルからは検出限界以上のバナジウムは確認されなかった。着底後の鰓冠形成初期の個体から成体と同様に鰓冠にバナジウムの濃縮が認められた。それ以外の組織のバナジウム濃度は低かった。したがって、エラコにおけるバナジウムの濃縮は着底直後の鰓冠形成時から起るものと考えられる。
学習者の成長を実感しやる気を維持向上させる学習支援システムに関する研究

拡張現実感やモーションセンサーディバイスを活用した、新しい学習コンテンツと、そのコンテンツの開発を支援するためのオーサリングツールの開発を行った。さらに、RPG風タスク管理システムとe-Larningシステムを組み合わせて、学習者のやる気の向上に繋がる学習環境の構築を行った。また、プログラミングに苦手意識を持っている学習者に対して、苦手意識を克服して、再び学習をする気持ちを取り戻すための実践的な取り組みを行った。多様な学生に対してやる気を引き出させたり維持させたりすることが出来るように、ゲーミフィケーションを用いて学習者の成長を実感しやる気を維持向上させる教育指導支援システムの開発を目指し、本年度はまず、ゲーミフィケーション関連の動向調査を行った。その調査結果を基に、ソースコードが公開されているゲーミフィケーションを利用したタスク管理システムを改良し、既存のe-Learningシステムと連動して動作するようにシステム開発に着手した。また、これと並行して、拡張現実を利用したコンテンツ・オーサリングツールの開発を合わせて行った。本年度は、学習者の成長を自らが実感することで、学習意欲を維持・向上させることを目的として、特に技術教育の分野に焦点を当てて、モーションセンサーディバイスを活用した、学習者の動作を記録し、比較することの出来るシステムの開発に着手し、そのプロトタイプが完成した。また、プロトタイプの動作試験をもとに、記録したデータの提示方法・比較方法について検討を行っているところである。さらに、学習者の意欲低下時に自らを律する手段として、タスク管理システムから取得した情報に基づいて、タスクが著しく停滞している場合、学習者のスマートフォンをロックする(スクリーンセーバーが解除できなくなる)アプリケーションの開発を行った。ネガティブな対策ではあるものの、学習者が自分自身にペナルティを与える仕組みを作ることで、課題提出等の締切のある事柄に取り組む姿勢に、一定の良い変化が生じることを期待している。人手や技術の不足によってシステム開発に遅れが発生しており、学習コンテンツを共有する仕組みの整備に、まだ着手できないでいる。また、タスク管理システムと外部のデータベース(Mongo DB)との連携に障害が発生しており、現時点でその解決に至っていない。これまで注目してきた学習者の「やる気」の維持向上についてだけでなく、やる気を阻害する要因の一つである「苦手意識」にも着目して、学習コンテンツやカリキュラム開発、実践等を行った。学習者が一度持ってしまった苦手意識を克服する、あるいは克服に向けた一歩を踏み出すための方法の検討を、情報工学を専攻する学生に対するプログラミング教育(専門科目)を具体的な対象として行った。まず、苦手意識の調査を行い、苦手意識をもつきっかけや、学年が進む毎に苦手意識を持つ学生が増えていることを明らかにした。そこで、学習者が自らの成長を実感することで、徐々に苦手意識を軽減させ、学習者が元々持ち合わせていたであろう「やる気」を再び持たせるための授業設計とそれに基づく実践を行った。苦手意識を持つ学生に対して、新しいことに挑戦しようという気持ちを持たせることは難しいが、既に行っている事に対しては苦手意識があるので再び挑戦しようという気持ちを持たせることも同様に難しい。そこで、学習者にとって身近なスマートフォンを取り上げ、従来のPCを対象としたプログラミング教育からスマートフォンアプリケーションアプリケーション開発に変更を行った。また、プロトタイピングツールProttを活用することで、コーディングすることなしに、スマートフォンアプリケーションアプリケーションのプロトタイプを作成し、学習者自らのスマートフォンでそれを動作させることとした。これによって、プロトタイプではなく本物を作ってみたい、という学習者の意欲が向上し、意欲的に取り組む学習者が増加した。全体を通し、本研究では学習者のやる気を引き出したり、維持向上させたりする学習環境の構築を行った。意欲が極めて低い学習者にはゲーミフィケーションなどの効果が限定的である事を明らかにし、苦手意識の克服の方法についての検討・実践を行い、一定の効果を確認した。当初、プロトタイプシステムの作成の補助を依頼していた人物が、体調不良により補助が困難になってしまい、代わりの人材を見つけることができなかったため、スケジュールに遅れが生じてしまった。また、タスク管理システムで用いられているデータベース(MongoDB)と、既存のe-Learningシステムで用いられているデータベースとの連携など、開発中のシステムが現在動作しているシステムと連動させる方法の検討が十分できておらず、一つのシステムとしての動作確認に遅れが生じてしまっている。技術的問題を早急に解決し、システム開発ならびに運用試験を実施する。そのために、各分野の専門家からアドバイスを受けたり、技術講習会に出席したりするなどの取り組みを行う。さらに、9月(後期)より実験計科目で実証実験を行い、研究の成果を検証・総括する。教育工学既存のシステムとの融合を早急に計り、試験運用を行いたい。その結果をもとにシステムの改良を加える。一方で、学習者自身ではなく、教授者から見たタスク管理のあり方の検討を勧め、その実装を行う。システム開発の遅れによって、主に人件費・謝金と物品費の支出が当初の予定よりも少なくなり、残金が生じる結果となった。システム開発補助として謝金を予定していたが、体調不良によって補助作業が困難となり、謝金を支出することができなかったため。システム開発の遅れを取り戻し、当初予定していた人件費・謝金や物品購入に使用する。
無限次元Lie群への作用素環論的アプローチ

以下の2つの問題に取り組んだ。(1)北海道大学・松澤泰道氏との研究で、有限型von Neumann環のユニタリ群の部分群(有限型Polish群)の研究。(2)有限型von Neumann環から最も遠いIII型因子環の超積の研究。(1)については博士課程進学時から考察している対象で、どの様なPolish群が有限型となるか、特にPopaの問題「両側不変距離を持つユニタリ表現可能なPolish群は有限型か」を解決することを目指した。今までの我々の研究で共役不変な正定値関数族が十分沢山存在することが有限性の必要十分条件である事がわかっている。またユニタリ表現可能(無限次元Hilbert空間のユニタリ群に強閉部分群として埋め込める事)な群は位相を生成する正定値関数が存在し、その関数を有界連続関数のなすBanach空間の中で考察し、群の共役作用による軌道の適当な意味でのコンパクト性を証明し、不動点を探すという方針を試みた。群が(局所)コンパクトでない為、古典的なコンパクト性の判定条件が使えないが、以下の中間段階の結果を得た:軌道の凸包のコンパクト開位相による閉包が一様ノルムで可分ならば群は有限型である。コンパクト開位相とBanach空間の弱位相の関係が不明な為このままではPopaの問題の完全解決には至っていない。一方でL^2ユニタリ群のLie環の具体的表示等を得た。引き続き反例の可能性も検討して研究を継続する。(2)については両側不変距離と環の有限性、位相群の左右の一様構造の対応を調べたいという動機等から、最も有限的でないIII型因子環とその超積の性質をCopenhagen大学のUffe Haagerup氏と研究を開始した。II_1型の場合と異なり、超積のまとまった理論がなく、複数の超積が提唱され状況は混沌としていたが、研究の第一段階としてGroh-Raynaud, Ocneanuの提唱した二種の超積のが、後者が前者のcornerとして実現される事を発見し、また正則状態に対してモジュラー自己同型群を取ることと超積を取る演算が可換であることを示した。しかし依然として不明な点も多く、現在もIII型因子環の超積の研究を継続中である。本年度は北海道大学の松澤泰道氏と共に、研究計画の最初のステップである可分な前共役を持つ有限型von Neumann環のユニタリ群の閉部分群として実現可能なPolish群について研究を行った。このようなPolish群は有限型であると呼ばれ、Sorin Popa氏によってcocycle superrigidity理論の観点から考察を開始されていた。研究を開始した時点で非自明で、特に局所コンパクトでないものはほとんど知られていなかった。まず以下の補助定理を証明する事ができた:Polish群Gが有限型である為には、G上の連続な正定値関数の族で、単位元eと、eを含まない任意の閉集合を分離するものが存在する事が必要十分である。この補助定理を用いる事で複数の局所コンパクトでない有限型Polish群の例を非可換L^2空間を用いて構成する事ができた。例えばユニタリ作用素uで1-uがHilbert-Schmidt族であるようなもの全体のなす群はHilbert-Schmidt距離によって有限型Polish群になる事がこの補助定理から直ちに従う。またKazhdanの性質(T)を持つII_1型因子環の自己同型群はu-topology(前共役における各点収束位相)によって有限型である事を示した(Copenhagen大学のUffe Haagerup氏との議論による)。また、両側不変距離を持つPolish群がfullのユニタリ群に埋蔵可能ならば有限型かというPopa氏の問いに対して、従順群(局所コンパクトと限らない)の場合及び局所コンパクト群の場合に肯定的解答を与えた。現在Popa氏の問題を完全解決する為に複数の例・および反例候補の検討を行っている。

(2)については両側不変距離と環の有限性、位相群の左右の一様構造の対応を調べたいという動機等から、最も有限的でないIII型因子環とその超積の性質をCopenhagen大学のUffe Haagerup氏と研究を開始した。II_1型の場合と異なり、超積のまとまった理論がなく、複数の超積が提唱され状況は混沌としていたが、研究の第一段階としてGroh-Raynaud, Ocneanuの提唱した二種の超積のが、後者が前者のcornerとして実現される事を発見し、また正則状態に対してモジュラー自己同型群を取ることと超積を取る演算が可換であることを示した。しかし依然として不明な点も多く、現在もIII型因子環の超積の研究を継続中である。有限型Polish群の使いやすい特徴付が見つかったので、例の構成やPopaの埋め込みも題を考察する足がかりができた。この研究の過程で群上の正定値関数の存在を示す事が重要である事がわかり、Gao-van den Driesの両側不変距離を持つPolish群のunitary representabilityを考察する事でPopaの問題解決の可能性が浮上した。一方で正定値関数の共役作用による軌道のコンパクト性を保障する何らかの条件があれば有限性が従う事も分かり、有限型von Neumann環におけるトレースの存在証明における状況との平行性も明らかになった。前述の正定値関数への群の共役作用による軌道のコンパクト性を考察すると、両側不変距離の存在だけではコンパクト性が従わない様な感触を持った。従って現段階でPopaの問題に反例があるのではないかと疑い、反例探しを行っている。有力候補は上述のGao-van den Driesの群だが、同時に不動点定理の適用可能性も探りたいと考えている。
モータ振動に起因する機械系振動抑制法に関する研究

近年,産業用機器や民生用機器では,保守性・制御性・耐環境性に優れ,比較的効率の良い永久磁石型同期モータ(PMSM)を多数使用している。しかしながら,PMSMが可変速モータとして用いられる場合,モータ構造上の問題やその駆動システムの不完全性により脈動トルク(回転むら)が発生し,振動,騒音の発生や機械系の劣化の原因となる。そのため,脈動トルクに起因するモータ振動対策は必要不可欠であり,多くの機関で対策手法が研究されている。脈動トルクに起因する振動は,原理的にはモータの入力電圧あるいは入力電流に,脈動トルクを打ち消すための補償信号を加えれば抑制できることが知られているが,補償信号をどのように獲得するかが重要である。モータ構造の解析やモータの起電力から間接的に補償信号を求める手法も報告されているが,あくまでも近似的でしかなく十分なトルク脈動補償を行うには,さらなる微調整が必要となる。本研究で検討する手法は,個々のモータに対してモータが実装されている状態で,モータフレームに加速度センサを取り付けるだけで,高精度な補償信号の獲得が可能であり,他の研究機関での解析的な手法とは異なり微調整の必要がない。平成17年度の研究では,PMSMの一種であるステッピングモータを制御対象とした機械系振動抑制制御システムを構築し,その有効性を本補助金で購入したFFTアナライザで確認した。平成18年度の研究では,平成17年度に構築したシステムの適用範囲を広げるために,制御対象モータをPMSM全般とする機械系振動抑制制御システムを構築した。本システムの有効性を実機実験で確認し,その成果を平成19年3月電気学会全国大会で発表した。モータ構造の解析やモータの起電力から間接的に補償信号を求める手法も報告されているが,あくまでも近似的でしかなく,十分なトルク脈動補償を行うには,さらなる微調整が必要となる。平成17年度の研究では,実験用に製作したモータ駆動システムにおいて,機械系の振動をフィードフォワード補償信号によって抑制する制御系を基本として,それに用いる補償信号をフーリエ変換,繰返し制御を用いて自動学習するシステムを構築することを目的とした。平成18年3月までに,PMSMの一種であるステッピングモータを制御対象とした振動抑制システムを構築し,その有効性の確認を本補助金で購入したFFTアナライザにより行った。平成18年度は,より有効な振動抑制システムの構築をめざし,改良をする予定である。
新規薬物依存タンパクshatiの生理機能解析

アルツハイマー・パーキンソン病などの神経変性疾患および統合失調症やうつ病など精神疾患をもつ患者や年々増加している。最近は、遺伝的要素と生後の環境因子によってこれらの疾患の発症リスクが変化することに注目が寄せられ、多くのグループが研究を行っている。我々は、最近、覚せい剤を連続投与したマウス側坐核から新規遺伝子を見出し同定に成功し、shatiと命名した(NCBIアクセスナンバーABA54615)。本年度は、本遺伝子が過剰発現と欠損した遺伝子組み換えマウスの作成に着手した。受精卵にそれぞれの遺伝子を含むベクターを注入した後、メスマウスの子宮に入れ、着床および妊娠させた。その結果、得られた子供をF1として、便宜上、由来受精卵ごとに系統に番号をつけ、いずれの系統が過剰にそれぞれの蛋白質を発現しているかを比較し、実験に用いるマウスの系統を決定した。Shati遺伝子過剰発現マウスでは、強制水泳やマウス尾懸垂試験で無動時間の延長が観察された。また、未知のマウスとの接触時間を指標とした社会性行動試験では、他のマウスとの接触時間の短縮が観察された。逆に新規物体への接触時間は有意に延長した。新規物体探索試験や水探索試験での学習・記憶能力には変化が観察されなかった。以上の結果から、物体には執着するが、他者への執着が少ないことが示唆され、精神疾患モデル動物として利用できる可能性が考えられた。薬物依存の形成に寄与すると考えられるいくつかの遺伝子が報告されている。薬物依存の形成は多くのファクターが複雑に絡み合い、未知の遺伝子が関与している可能性も高い。そこで、我々は、覚せい剤であるメタンフェタミンを連続投与したマウス脳において発現量の高い2つの遺伝子をcDNAサブトラクション法を用いて見出した。cDNA断片から全長をクローニングしたところ、1つは、すでに既知のタンパクでありpiccoloと命名され、インシュリン分泌に関係するタンパクとして研究がなされていたが、脳での生理機能については、ほとんど分かっていなかった。もう一方は、新規の遺伝子であったことから、shatiと命名し、全長の単離・同定に成功した。両タンパクの遺伝子配列にもとづいて作成したアンチセンスヌクレオチドを脳に注入し、各タンパクの発現を減少させたマウスでは、覚せい剤による場所嗜好性や自発運動の亢進が促進されたことから、両遺伝子は薬物依存形成を抑制すると考えられる。In vivoマイクロダイアリシス法による実験では、これらマウスにメタンフェタミンを7-10日間連続投与し、最終投与後のドパミン遊離量を測定したところ、遊離量増大が促進された。これらの結果から、両遺伝子の薬物依存形成抑制作用は、ドパミン遊離の調節を受けていると考えられた。さらに培養細胞やex vivoの実験によって、両遺伝子が、ドパミントランスポーターの機能調節に関係しているという新しい知見を得た。次年度以降は、両遺伝子の組み換えマウスの作成を行い、生理機能の解明を行う予定である。そこで、我々は、覚せい剤であるメタンフェタミンを連続投与したマウス脳において発現量の高い2つの遺伝子をcDNAサブトラクション法を用いて前年度に見出し、本年度は、その生理機能について検討を行った。新規の遺伝子については、shatiと命名し、全長の単離・同定に成功した。前年度に両タンパクの遺伝子配列にもとづいて作成したアンチセンスヌクレオチドを脳に注入し、各タンパクの発現を減少させたマウスでは、覚せい剤による場所嗜好性や自発運動の亢進が促進することを見出すと同時に、全長の単離・同定に成功した。両タンパクの遺伝子配列にもとづいて作成したアンチセンスヌクレオチドを脳に注入し、各タンパクの発現を減少させたマウスでは、覚せい剤による場所嗜好性や自発運動の亢進が促進されたことから両遺伝子は薬物依存形成を抑制すると考えられる。In vivoマイクロダイアリシス法による実験では、これらマウスにメタンフェタミンを7-10日間連続投与し、最終投与後のドパミン遊離量を測定したところ遊離量増大が促進された。特に、両遺伝子の過剰発現マウスでは、運動量の亢進が観察されたことから、本遺伝子が薬物依存だけでなく、覚せい剤連続投与により誘発される精神病の原因遺伝子ととらえ、どのような精神・疾患との関連が深い遺伝子かを明らかにするとともに、ウィルスベクターの作成にも着手したいと考えている。また、抗体やベクターの作成にも成功し、定量系の作成にも成功していることから、次年度は、ヒト血液中での濃度についても検討を行う予定である。

その結果、得られた子供をF1として、便宜上、由来受精卵ごとに系統に番号をつけ、いずれの系統が過剰にそれぞれの蛋白質を発現しているかを比較し、実験に用いるマウスの系統を決定した。Shati遺伝子過剰発現マウスでは、強制水泳やマウス尾懸垂試験で無動時間の延長が観察された。また、未知のマウスとの接触時間を指標とした社会性行動試験では、他のマウスとの接触時間の短縮が観察された。逆に新規物体への接触時間は有意に延長した。新規物体探索試験や水探索試験での学習・記憶能力には変化が観察されなかった。以上の結果から、物体には執着するが、他者への執着が少ないことが示唆され、精神疾患モデル動物として利用できる可能性が考えられた。
テトロドトキシンの生合成経路の解明－ＬＣ／ＭＳを用いた微量生合成中間体の探索－

フグ毒テトロドトキシン(TTX)は強力な神経毒であり、世界中で食中毒事例が報告される。複雑な構造を有するTTXの生合成経路は未だ解明されておらず、起源生物の遺伝子解析から生合成経路に言及した研究もない。昨年度、特徴的な骨格構造を有するTTX類縁体を発見し、その構造からモノテルペンを出発物質とする生合成経路を提唱した。本年度は推定した経路を裏付けることを目的とし、推定生合成経路における中間体を質量分析器を用いて網羅的に探索した。検出された5つの候補化合物を単離し、NMRを用いて構造解析したところ、いずれも含グアニジン六員環を有する二環性の新規化合物だと同定された。得られた化合物群は推定した経路を支持する構造を有していた。これらの成分は複数の有毒イモリ(TTXを有するイモリ)に共通して存在する一方で、無毒のイモリからは検出されず、本化合物群がTTXの関連物だと示唆された。本研究結果は我々が唱えたモノテルペン説を支持しており、陸上生物におけるTTXの生合成経路解明への重要な知見を与えたと考えている。本内容の投稿論文が受理され、公表予定である。昨年度までに研究室で飼育したイモリに毒の生産能がないことを確かめ、本年度に投稿論文として公表した。本年度は得られた無毒のイモリを用いて、毒の蓄積能を調査した。TTXおよびその類縁体をそれぞれ無毒イモリに経口投与し、一か月後、皮や筋肉を含む身体組織と腹腔内の内臓に分け、LC-MSで解析した。その結果、主に身体組織からTTX、その類縁体が検出され、イモリが経口投与された毒を身体組織に蓄えることが明らかになった。野生のイモリにおいても皮に多く毒が含まれることが知られており矛盾しない。飼育イモリが毒の生産能を示さないことと併せて考えると、イモリの毒は外因性である可能性が高いといえる。長年議論されていたイモリにおけるTTXの起源解明に近づいた。27年度が最終年度であるため、記入しない。フグ毒テトロドトキシン(TTX)は強力な神経毒であり、世界中で食中毒例が報告される。TTXの生合成経路に関わる出発物質、酵素、反応などは未だに一つも同定されていない。このTTXの生合成経路解明の手掛かりを得るため、新規TTX類縁体(生合成中間体)の構造決定を目的とした。フグ、イモリなどの生物から毒成分を抽出し、質量分析装置を駆使した網羅的な探索を実施した所、新規TTX類縁体と予想される化合物を数種検出した。新規TTX類縁体を各種クロマトグラフィーにて精製し、フグから1種、イモリから2種の新規TTX類縁体を構造決定した。ヒガンフグ卵巣から得られた新規TTX類縁体(6-deoxyTTX (1))は、TTXの6位水酸基が還元された構造を有していた。これまで我々は、酸化度が一段階ずつ異なるTrX類縁体(deoxy-TTXs)を天然から同定し、海洋ではTTXが酸化的代謝経路を経て生成すると考えてきた。今回得た1は、我々の想定する酸化経路に従う化学構造を有しており、他のdeoxy-TTXsと同様、TTXの前駆体だと考えられた。更に、培養細胞を用いて新規TTX類縁体(1)の生理活性、即ち電位依存性ナトリウムチャネルへの阻害能を調査した。他の類縁体の生理活性と比較し、これまで詳細は不明であった「TTXの持つ6位、11位水酸基と生理活性との関係性」を調べた。今回の結果から、6位、11位水酸基は共に生理活性に寄与しているが、11位水酸基の有無がより生理活性に対して大きな影響を持つということが判明した。イモリから得られた2種の新規TTX類縁体(2,3)は、これまで報告例のない興味深い骨格構造を有していた。様々なイモリの毒成分を調査した所、今回発見した新規TTX類縁体のうち片方(2)は、世界中のイモリにほぼ共通して存在していたため、陸上のTTXの生合成経路において、重要な中間体である可能性が示唆された。2の化学構造から新たなTTXの生合成経路を考察できたため、意義深いものであったと考えている。1.フグ毒テトロドトキシン(TTX)は強力な神経毒であり、世界中で食中毒例が報告される。質量分析装置を用いた網羅的な探索を実施し、これまで予想されていなかった特徴的な骨格構造を持つTTX類縁体、4,9-anhydro-10-hemiketal-5-deoxyTTX (2)と4,9-anhydro-8-epi-10-hemiketal-5,6,11-trideoxyTTX (3)をオキナワシリケンイモリから得た。これらの成分の生合成経路上の位置づけを考察するため、各種生物の毒成分を分析した結果、化合物2が日本、中国、アメリカの有毒イモリ6種に共通して存在していた。