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C型レクチンにより誘導されるIL-17A/Fを介した皮膚真菌症防御機構の解明

全身性カンジダ症や口腔咽頭カンジダ症のマウスモデルでは、C型レクチン、IL-17を介した好中球遊走により菌体を排除する生体防御機構が知られているが、経皮感染モデルは確立されておらず、皮膚におけるカンジダ防御機構は不明である。本研究は、経皮感染マウスモデルを作成し、皮膚におけるカンジダ防御機構を調べた。WTマウスでは菌を排除したが、Il17af-/-マウスは菌を排除できず局所の炎症が持続しており、IL-17は皮膚カンジダ症防御に極めて重要な役割を演じていた。C型レクチンは既知のDectin-1/-2、Mincle、TLR4/2単独による認識は否定的で、全身性カンジダ症とは異なる防御機構であった。皮膚におけるC. albicans感染防御機構を解明するため、マウスの背部皮膚にC. albicans菌液を浸したガーゼを密封貼付し、皮膚カンジダ症モデルを作成した。WTでは感染7日後までにC. albicansが排除された。Dectin-1/-2 KOマウス、MyD88 KOマウス、TLR2 KOマウス、FcRg KOマウス、Card9 KOマウス、Rag2 KOマウスにおいてもWTと同等に菌を排除した。一方、IL-17A/F KOマウスでは、臨床的・組織学的に著明な炎症反応や好中球浸潤が起きているにもかかわらず、菌を排除できず感染が持続した。mRNA発現をみると、IL-17A/F KOマウスの皮膚ではWTと比較しS100やディフェンシンなどの抗菌ペプチド発現が低く、組織の免疫染色にてもS100やMPO発現が低下していた。EGFP-IL-17A reporterマウスを用い、感染2日後のIL-17A産生細胞を解析したところ、感染群の皮膚でIL-17A産生細胞が増加し、産生細胞は主にγδT細胞と、17-secreting innatelymphoid cells(ILC3)であることが示された。IL-17F産生細胞についてもIL-17F intracellular stainingを行いFACS解析して、同様の結果であった。以上から、皮膚にC. albicansが感染するとDectin-1/-2、TLR2等の既知のレセプター以外の機序でC. albicansが認識され、γδT細胞やILC3からIL-17AおよびIL-17Fが産生されると、浸潤した好中球からMPO、S100、ディフェンシン等を放出することができ、C. albicansを排除する機能が発揮されると考えられた。本研究において我々は、新規経皮感染マウスモデルを作成し、皮膚におけるカンジダ防御機構を調べた。感染局所におけるIL-17産生細胞はgdT細胞および、group3 innate lymphoid cellsであることを見出した。また、IL-17の感染局所における役割は、好中球の遊走および活性化であることを、in vitroおよび、in vivoにおけるneutrophil depletion抗体を用いた実験により証明した。さらに、我々もモデルにおけるカンジダの認識レセプターについても検討を行ったが、既知のDectin-1/-2、Mincle、TLR2/4などの単独による認識は否定的で、全身性カンジダ症とは異なる防御機構であった。C型レクチンやIL-17A/FのKOマウスを用いたC. albicans皮膚感染モデルを作成し、C型レクチンにより誘導されるIL-17を介した皮膚真菌症防御の分子機序を解明することを目的として研究を行った。1)C型レクチンやIL-17A/FのKOマウスを用いたC. albicans皮膚感染モデルを作成した。2)C型レクチンレセプター(Dectin-1/-2、TLR2)や下流のシグナル分子(FcRg、Card9)のKOマウスを用いた実験から、皮膚においてはこれらレセプターを介さずγδT細胞やILC3が抗原を直接認識している可能性が示唆された。4)IL-17A/Fにより誘導される好中球のMPOやS100産生により菌の排除を行うことが示された。皮膚科学

ILC3が感染防御に重要な働きをしていることの確認のため、IL2Rg-Rag2 KOマウスを用いた感染実験を行う。好中球により菌の排除が行われることを確認するため、WTマウスに抗Gr-1抗体を投与した感染実験を行う。in vitroで、C. albicans懸濁液にWTおよびIL-17A/F KOマウスの好中球を加え、殺菌能にの差や、MPOやS100などの産生量の差を確認する。C. albicansを注射して真皮内に感染させた場合には、皮膚表面からの感染とは異なりC型レクチンレセプターを介した感染防御機構が働く可能性があると想像される。皮内感染モデルを作成し実験を行う。結果をまとめて学会発表および論文発表する。
炭素-遷移金属-典型金属結合をもつ有機金属活性分子の創製

本年度の研究により明らかとなった諸点は以下の通りである。1)Pb(0)錯体触媒存在下、アリールボロン酸およびアルケニルボロン酸をメタノール中で一酸化炭素(CO)と常圧で反応させると、対応するカルボン酸エステルが効率よく生成することを明らかにした。アリールボロン酸の反応をテトラヒドロフランを溶媒として行なうとジアリールケトンが選択的に生成することも見出した。C-B結合のPd(0)への酸化的付加によるC-Pd-B結合生成を経由しているとの仮定を提案した。2)トリアリールビスマスがRh(I)又はPd(0)錯体触媒存在下、COと常圧、常温で応し、対応するカルボン酸とジアリールケトンを与える反応を見出し、C-B結合のRh(I)又はPd(0)への酸化的付加を経由しているとの仮定を提案した。3)ジアリールアンチモンクロリドおよびアリールアンチモンジクロリドがα,β-不飽和カルボニル化合物とPd(OAc)_2触媒存在下反応して飽和アリール化生成物を与えることを見出した。4)トリアリールビスマスがPd(0)錯体触媒の存在下、空気中でカップリング反応を起こしビアリールを高収率で生成することを見出した。
神経成長円錐と経路選択:ミオシン-Vの役割を探る(II)

ファシンはフィロポディアに局在するアクチン束化蛋白質、ミオシンVはやはりフィロポディアに局在するMotor蛋白質で、いずれも発生初期、突起伸長期に特異的に発現することから、成長円錐の運動性と深く関わっていると想像される。我々はファシン、ミオシンV、アクチンをインビトロで再構成し、その相互作用様式を解析した。その結果、ファシンは極性を揃えてアクチン繊維を束化し、フィロポディア様構造を形成した。また、ミオシンVは、ファシン/アクチン束をマイナス端方向に向かって滑り運動させながら、束をバラバラに解いた。この運動は、カルシウムにより阻害され、なおかつ実際のフィロポディア運動:退行性の流れと基部での束消失に酷似していた。以上の結果から、ミオシンVとファシンが成長円錐運動調節で中心的な役割を担っている可能性が出てきた。そこで、遺伝子操作が容易なcell lineでこれらの蛋白質の発現を変動させ、成長円錐のアクチン微細構造を生体観察することが可能な系の探索をした。液晶で偏光角を多段階変化させ、画像処理により像を結ばせる新型偏光顕微鏡(Pol-scope)が、VEC-DICよりもアクチンの微細構造観察に適していた。また、マウスニューロブラストーマ/ラットグリオーマ由来Ng108-15細胞の成長円錐が培養条件下で良く広がり、観察に適していた。GFP-ファシン、及び他のアクチン結合蛋白質とGFPとの融合体を作成し、これらの蛋白質とPol-scopeとの同時観察が可能になった。今後はこの系を用いて、成長円錐運動の解析を行っていきたい。
国際法における消滅時効の研究

本研究は、わが国の「戦後補償裁判」において、裁判所が、原告の損害賠償請求を「除斥期間」を理由に退ける判断を下す事例に対する疑問から始められたものであった。他方で、国際社会においては、重大な人権侵害の被害者は時効に従うべきではないとの主張がなされ、こうした主張は、ユス・コーゲンス(強行規範)概念の発展に伴ってさらに強められてきた。ギリシャ、イタリアの最高裁判決が、被告による主権免除、時効などの抗弁を退けて、原告の損害賠償請求を認める画期的な判断を下すまでになったのである。平成17年度は、国際法上の消滅時効の研究にあたり、学説、国内外の判例の収集・整理および海外における聞き取り調査を実施した。学説に関しては、Hober,Extinctive Prescription and Applicable Lawin Interstate Arbitration(2001)を参考にしつつ、同書において引用されている諸文献の収集に努めた。また、判例に関しては、Lauterpacht, PrivateLaw Sources and Analogies of International Law、Ralston, International Arbitral Law andProcedure(1910), Law And Procedure of International Tribunals(1926)に引用されている判例の収集に努めた。とりわけ、国際法上の消滅時効に関するリーディングケースである国際司法裁判所のアンバティエロス事件判決については、当事者の主張、判決の分析・整理を行った。さらに、近年、戦後補償に関して注目されている外国の裁判例にギリシャのディストモ事件およびイタリアのフェリーニ事件がある。これらの事例の資料収集、および聞き取り調査を行うために、ギリシャ国立図書館(アテネ)およびヨーロッパ大学(フィレンツェ)を訪問した。とくにヨーロッパ大学では、フランツィオーニ教授らと意見交換を行うことができた。平成20年度は、中国「国民」の戦後補償裁判に関する「西松建設事件」最高裁第二小法廷判決の批判的な検討が研究の中心になった。戦後補償裁判における「請求権」に関する最高裁の判断は、その他の関連する裁判にも決定的な影響を及ぼすものと思われたがゆえに、本判決の検討が何にもまして必要と思われたからである。最高裁は、「サンフランシスコ条約枠組み論」を展開して、「請求権の『放棄』とは、請求権を実体的に消滅させることまでを意味するのではなく、当該請求権に基づいて裁判上訴求する権能を失わせるにとどまる」と判示した。ここからは、少なくとも本件の「請求権」に「消滅時効」は適用されないと解されよう。また、「戦後補償裁判の法理と個人の人権」について、より広い視野からの考察を行った。2008年10月21日、イタリア破毀院は、第二次世界大戦中にナチス占領下のイタリアで起きた住民虐殺事件、いわゆるチビラッチ事件において、ドイツ政府に賠償金の支払いを命じるという画期的な判決を下した。昨年度、本研究において検討した2004年のフェリーニ事件判決をおおむね踏襲したものである。なるほど、本件の主たる争点は、主権免除であるが、「その行為が国際犯罪を構成するような、人の自由および尊厳の重大な侵害である場合には、一定の制限に服する」と判示したことは、おおいに「時効」の問題とも係わるかもしれず、さらなる検討が必要と思われる。なお、本件は、昨年末、ドイツがイタリアを相手に国際司法裁判所に提訴するに至った。今後のICJの判断がきわめて注目されよう。ケンブリッジ大学では、資料の収集およびクロフォード教授らと意見交換を行うことができた。本研究の目的は、第2次世界大戦後の国際人権法、国際人道法および国際刑事法の発展の中で、被害者の救済の権利が次第に確立されつつあるとの認識から、消滅時効の問題を考察することである。とりわけ1990年代から、各国の国内裁判所において、国際人権法、国際人道法の重大な侵害の被害者による損害賠償請求事件が提起され、わが国、ギリシャ、イタリアにおけるいくつかの判決は、加害者側の「時効」「主権免除」などの抗弁を退け、被害者の主張を認める判決を下している。本研究のこれまでの検討からは、国際法上の消滅時効は、かつて多くの仲裁裁判において、また学説上も争点となったが、今日国際法の教科書にもほとんど記述は見られない。このことは、国際法に関する紛争において、訴訟を提起する時間的制限(消滅時効)はもはや問題とはならないことを示しているのではないか。この点で、1953年、国際司法裁判所によるアンバティエロス事件判決が大きな意味を有するか否かは、さらに検討が必要であろう。平成21年度は、以上のこれまで明らかしたことを踏まえて、主に、わが国裁判所における韓国関連の強制連行・強制労働事件諸判決を検討し、さらに、イタリア破毀院の下したフェリーニ事件、チビラッチ事件判決に関する新たな判例評釈などを検討した。そこからは、消滅時効に関しても、国際法の発展、すなわち、国際人権法および国際人道法の重大な違反がユス・コーゲンス(強行規範)として位置づけられるとの認識の高まりの過程が密接に関連していると思われる。この点をさらに深めた研究が求められよう。
胎児体外循環における胎児臍帯血管機能の病態生理解明

我々が開発した胎児体外循環用装置を用いて30分の常温体外循環を施行した。通常の体外循環終了後に胎児のアシドーシスの進行と臍帯血流量の減少が認められ、体外循環終了後60分の時点における臍帯動脈の内皮機能測定では、内皮非依存性拡張能は体外循環非施行胎児と同等に保持されていたが、内皮依存性拡張能は著しく障害されていた。臍帯動脈内皮機能低下の原因の一つとしてエンドセリンの関与が推察されたため、エンドセリンの特異的阻害剤であるTAK-044を用いてその効果を検討した。TAK-044投与により臍帯動脈の機能が温存され、内皮非依存性拡張能、内皮依存性拡張能ともに保持され、エンドセリンにより臍帯動脈内皮機能が障害されることが明らかになった。ただし、胎盤機能低下を抑制するまでには至らず、体外循環による胎児循環の崩壊が臍帯動脈の機能低下のみでは説明できないことが判明した。そこで、通常の体外循環時に臓器障害を引き起こすと考えられている各種因子の関与について検討した。体外循環終了60分後に胎盤を採取し、炎症性蛋白や接着因子の発現の有無をRT-PCR法を用いて検討した。測定した項目はIL-6、iNOS、prepro endothelin1、HIF 1-alpha、ICAM-1である。結果、preproendothelin 1とHIF 1-alphにおいて蛋白発現傾向は認めるものの、炎症性蛋白や接着因子などの有意な発現を認めるまでには至らなかった。以上より検討した項目の物質が胎児循環の崩壊の主要因子とは考えにくく、異なった機序によっていると結論された。近年における新生児や乳児における心臓手術成績の向上には、小児における体外循環法の確立が大きく寄与している。胎児期に心臓手術を施行する場合にも体外循環を行うことが必須であるが、胎児循環は新生児や乳児と異なり、極度の低酸素環境下にあり、新生児や乳児とは全く異なる循環生理及び分子生化学により成立している。また、母体との交差灌流を担っている胎盤の機能は繊細で且つ複雑な調節機構により維持されているが、体外循環を施行した場合に、これら胎児循環や胎盤機能が示す病態生理については未だ解明されていない点が多い。本研究の目的は安全な胎児の体外循環法を確立させるために、体外循環時の胎児と胎盤の病態生理を解明し、その対策を講じることであり、特に臍帯と胎盤の血管内皮細胞機能の面での検討を行うことを目的としている。平成1314年度の科学研究費補助金基盤研究C-般において、羊胎児における体外循環を確立することに成功し、体外循環により臍帯動脈血管機能の内、内皮非依存性機能は保たれるものの、内皮依存性機能が障害されることを解明した。平成15年度の研究においては、炎症性蛋白や接着因子などの蛋白の発現と胎盤機能について検討を加えた。母体胎盤を使用した30分の胎児常温体外循環のモデルを用い、体外循環終了後1時間の時点において胎盤におけるIL-6、iNOS、prepro endothelin1、HIF1-alpha、ICAM-1の発現の有無をRT-PCR法を用いて検討した。結果、prepro endothelin 1とHIF1-alphaにおいて蛋白発現の傾向を認めるものの、炎症性蛋白や接着因子などの有意な発現を認めるまでには至らなかった。そこで、今回検討した炎症性蛋白や接着因子が、胎児体外循環における胎盤機能異常に与える影響は少ないと判断した。現在は、endothelin receptor blockerのTAKを用いて、endothelinが胎盤および臍帯機能に与える影響を検討しているが、endothelin receptor blockerにより臍帯動脈の内皮機能が保持されるという知見を得つつあるので、平成17年度の最終報告では、その結果を報告する予定である。

通常の体外循環終了後に胎児のアシドーシスの進行と臍帯血流量の減少が認められ、体外循環終了後60分の時点における臍帯動脈の内皮機能測定では、内皮非依存症拡張能は対外循環非施行胎児と同等に保持されていたが、内皮依存症拡張能は著しく障害されていた。臍帯動脈内皮機能低下の原因の一つとしてエンドセリンの関与が推察されたため、エンドセリンの特異的阻害剤であるTAK-044を用いてその効果を検討した。TAK-044投与により臍帯動脈の機能が温存され、内皮非依存症拡張能、内皮依存症拡張能ともに保持され、エンドセリンにより臍帯動脈内皮機能が障害されることが明らかになった。ただし、胎盤機能低下を抑制するまでには至らず、体外循環による胎児循環の崩壊が臍帯動脈の機能低下のみでは説明できないことが判明した。そこで、通常の体外循環時に臓器障害を引き起こすと考えられている各種因子の関与について検討した。体外循環終了60分後に胎盤を採取し、炎症性蛋白や接着因子の発現の有無をRT-PCR法を用いて検討した。測定した項目はIL-6,iNOS, prepro endothelin1,HIF 1-alpha, ICAM-1である。結果、preproendothelin 1とHIF 1-alphaにおいて蛋白発現傾向は認めるものの、炎症性蛋白や接着因子などの有意な発現を認めるまでには至らなかった。以上より検討した項目の物質が胎児循環の崩壊の主要因子とは考えにくく、異なった機序によっていると結論された。
２関節同時駆動アームロボットの安全駆動型位置・力同時制御系

2関節筋は、人間の四肢を駆動するための重要な筋肉である。四肢の筋肉は2対3筋として、6つの筋肉によって構成されている。二関節筋と2つの単関節筋からなるこの組み合わせは、FEMS(機能有効筋力)として定義されている。遊星歯車機構と、3つの回転モータを組み合わせた3入力2出力の機構をを用いて、二関節筋をより正確に構成する方法を提案する。また、本研究は二関節を使たロボットアームの制振位置制御及びロボットアームの先端力制御系についても提案した。最後に、アーム先端の位置ずれと重力を補償することができる二関節筋による位置力同時制御法を提案した。上記の有効性を実験を用いて確認した。本研究は、生物の脚・腕の機構のもつ柔軟さや瞬発性をロボットで再現することで、ロボットの適用範囲を広げることを目的としている。生物の脚機構には2関節筋と呼ばれる2関節を同時に駆動する特殊なアクチュエータが存在しており、これによって足先を自在にコントロールしている。実験装置に用いている2関節同時駆動機構の構成を検討して、2関節筋機構を再現する遊星歯車機構とモーターと主減速器の位置関係によって、軽量で衝撃荷重に強い関節機構を実現することを確認した。これは、機構のCAEシミュレーションと数学モデルの両者から、主関節分配トルクと、相互干渉トルクをそれぞれに演算し、同様の結果を得ている。次に、これらの駆動機構の制御構造について検討した。このような関節駆動システムでは、モータからリンクまでが複雑に相互干渉するような形式となっているため、単純な制御モデルを作成することが難しい。そこで、3つのモータと2つのリンクを持つ5慣性系のモデルを提案した。このモデルは、モータとリンク及びギアが相互にバネ要素で結合されたモデルとなっており、振動及びバネによるねじれ誤差を考慮した正確な位置制御に必要な数学モデルである。このモデルを用いることで、ロボット先端の振動を抑えつつ正確な位置制御を実現できる。平成24年度には、平成23年度までの研究成果を踏まえ、2リンクマニピュレータの先端位置制御系の高精度化と力制御の実現を行った。位置制御系の高精度化のため、物理モデルに基づく新しい2関節筋動的モデルを提案し、新しい振動制御系を採用した。結果として位置制御系の制御ゲインを高めることが可能となり、高精度化を達成することが可能となった。次に、力制御については、2関節筋の力拮抗モデルから、2関節筋の分配率を検証して各モータにトルク分配することで先端の力方向を自由に制御可能な制御方法を確立した。本研究では、筋骨格機構の特徴である2関節同時駆動を採用したロボットアームについて、その位置制御及び力制御の手法を提案し実験によりその効果を確認した。このロボットアームは3つのアクチュエータで2つの関節を駆動するため、冗長性を持つことから、位置及び力制御においては、3つのアクチュエータへトルクを配分する手法を考案する必要がある。本研究の成果により、力制御においては、ロボット先端に発生させるべき力の方向に応じて、3つのアクチュエータが受け持つトルクを逆算することで、容易にトルク配分を決定できることが確認された。また、位置制御においては、ロボットアームの動作を伸縮・旋回の2パターンに分類することで、伸縮のためのトルク分配と、旋回のためのトルク分配に分離するトルク分配法を用いることで、この冗長性をもつ関節へのトルク分配を容易にした。以上の成果を、2種類の実験装置で確認した。さらに、伸縮方向へは重力に対抗する力制御を行い、旋回方向に位置制御を実現した位置力同時駆動法も提案した。最終的には、3次元での位置力同時駆動方式への足掛かりとすることができると考えている。提案した制御法の有効性を確認するために、2種類の2関節同時駆動ロボットアームをもちいた実験を行った。まず、力制御系の有効性を確認するために、先端に力センサを設置した実験装置を用いて、力の発生方向を正確に制御できるシステムを構築し、実験によりその有効性を確認した。次に、ロボット先端の位置について、旋回と伸縮の分解制御から、自在に操作可能であることを確認した。最後に、位置力同時制御として、伸縮方向に重力補償制御を行いつつ、屈伸動作を行う実験を行い、位置力同時制御の有効性を確認した。以上により、本研究課題について所期の目的を達成できたものと考える。本研究課題では、筋骨格機構の特徴である2関節同時駆動方式を、産業用ロボットマニピュレータに適用することを目指し、その駆動方式によって全く新しい動作が可能な制御システムの構築を目指す。本研究で目指す動作(モーション)は、高精度軌跡制御・接触力減衰制御を核とする力と位置の同時制御による人間協調モーションである。

平成23年度においては、2関節同時駆動型ロボットの実機製作と数学モデルを確立し、力制御、位置制御双方の基本的なアルゴリズムを考案した。これまでに、2関節同時駆動型のロボットの構造には、多くの研究が行われており、その中でも近年は、遊星歯車構造を利用した構成が研究されてきている。本研究課題では、この遊星歯車構造をもつ2関節同時駆動型ロボットを制御対象として製作する。2関節同時駆動ロボットには、各関節を駆動するアクチュエータに加えて、2関節に同時に動力を伝達するアクチュエータを追加する。本年度に製作したロボットは、2関節同時駆動機構の特性を確認するため、2リンクマニピュレータとし、ロボット先端が平面内を移動するモデルとした。本ロボットは、既に終えていた、基礎的な設計に基づいて製作を行った。また、制御手法については、以下の2点の成果を得た。・2関節同時駆動機構ロボットの製作と安全アクチュエータのためのモデルパラメータ取得方法確立・2関節同時駆動機構を持つマニピュレータに対する位置・力の理論的分離制御手法確立上記の成果のうち、アクチュエータ制御及び位置制御に関する部分を国内の研究発表会にて発表した。筋骨格機構の特徴である2関節同時駆動方式を、従来の回転型アクチュエータを組み合わせることで実現するために、遊星歯車機構を持つ機構を用いて、2リンクマニピュレータを作成した。このマニピュレータをもちいることで、本研究では、高精度軌跡制御・接触力減衰制御を核とする力と位置の同時制御による人間協調モーションの実現を目指している。平成24年度までに、高精度軌跡追従制御に必要な振動モデルについて提案した。また力制御については、機構の特徴を利用した制御系を開発した。これらにより各制御については実施が可能となったが、一方で、両者を合わせた同時制御への実現について、達成が出来てない。この主たる原因は、2関節同時駆動方式に採用している遊星歯車機構の設置方法による物であり、様々な解析の結果からその解決策について概ね目処がついており、早々に解決が可能となるもくろみである。研究目的及び研究計画に基づいて、実験実機の製作及びロボット制御に関する基礎的な研究については、概ね順調に進展した。しかしながら、ロボット制御の実験による検証の一部及びロボットの大まかな動作を検証するためのシミュレーションモデルについて、その精度及び実施方法に関して、改善の余地が有る。しかしながら、これらの改善点については、本年度の第1四半期までに進展の目処が立っており、平成24年度の計画を大きく変更する必要は無いものと考えられる。平成25年度においては平成24年度までの研究成果から、本研究の目的である「2関節同時駆動機構を持つマニピュレータに対する3次元内位置・力の同時制御手法の実現」を行う。平成24年度の研究目標となっている2関節同時駆動方式についての検討を進め、解決次第、3次元への拡張を進める。その際に、2関節同時駆動方式について新方式を採用し、実機を新たに作成する。作成する実機では、3リンクマニピュレータを採用し、その制御系を改めて実装する方式とする。
パイロライト的全岩組成を持つ下部マントルの相関係と元素分配及び密度の解明

下部マントルのダイナミクスを議論する上で最も基礎的で重要であろうと思われる下部マントルの相関係、元素分配、及び密度を、主にレーザー加熱式ダイヤモンドアンビル装置(LHDAC)を用いた高温高圧実験を行うことで明らかにした。最下部マントルの圧力まで、各圧力に応じた地温勾配に沿った温度条件における相関係、各構成鉱物の結晶構造、格子定数を放射光X線を用いた高温高圧その場観察実験によって決定し、精密に求めた。また各温度圧力条件で得られた回収サンプルを透過型分析電子顕微鏡で各構成鉱物の化学組成を決定する。以上の2つの結果から各温度圧力条件における密度を明らかにした。申請者は、下部マントル上部から最下部にわたる温度圧力条件における、下部マントルの相関係と各構成鉱物間の元素分配、及び密度を明らかにするために、出発物質としてマントルの代表的全岩組成をもつといわれるパイロライトとほぼ同じ化学組成であるKLB-1ペリドタイトのゲルを用いた実験を行う。相関係についてはSPring-8のLHDACビームラインでの高温高圧X線その場観察実験で決定し、結晶構造及び格子定数の精密な測定を行った。申請者は、SPring-8においてKLB-1ペリドタイトを用いた数回の予備的な実験を行っており、DAC試料室構成(圧力スケール、ガスケットの種類と厚み、圧媒体と断熱材の種類と厚み、試料の厚みなど)、レーザーの光学系、加熱時間、温度測定などで、最も適当である条件を吟味し、100GPa以上の条件においてそのシステムのルーチン化に成功した。各温度圧力でおこなった実験回収サンプルは、透過型分析電子顕微鏡(ATEM)で観察:及び元素分析を行い、各鉱物の化学組成を決定し、放射光で決定した相関係のクロスチェックを行った。下部マントル鉱物の地球深部における相転移に関する実験を高温高圧X線その場観察によって行い、それが及ぼす地球物理学的な影響について議論を行った。実験は下部マントルを構成する基本的な成分であるSiO_2,MgSO_3、及びマントルの代表的化学組成を持つKLB-1の大きく4成分について行った。その結果、(1)SiO_2においては、圧力約150GPa、温度約2500KまでにおけるSiO_2の高温高圧実験を行った結果、stishoviteに次ぐ高圧相はCaCl_2型構造でありさらに120GPa,2400Kを越えて・-PbO_2型構造へ相転移することを明らかにした。この結果は各相についての安定性を実証するものであり、過去のpost-stishovite相に関する議論に決着をつける結果となった。さらに・-PbO_2型構造への一次の相転移が下部マントルの温度圧力条件内で起こりうることを示し、これは最下部マントルにおいて地震波の不均質を引き起こすひとつの大きな要因であると考えられる。(2)MgSiO_3-perovskite(Pv)の安定性について研究を行い、少なくともPvは114GPa、2300Kまで安定であることを示し、さらにPvは125GPa,2300Kを越えて新たな高圧相へ相転移することを明らかにした。この相転移境界に相当する温度圧力条件は最下部マントル付近に存在する地震波の不連続面(D"不連続面)のそれと良い対応をもち、D"不連続面形成の有力な要因であると考えられる。(3)マントルの地温勾配にそった温度圧力条件おける120GPa,2500Kまでの実験をKLB-1に関して行い、相関係を明らかにし、さらに透過型電子顕微鏡により化学組成分析を行い、各鉱物間の元素分配を決定した。その結果、100GPa以下の条件においてはMg-perovskite(MgPv), Ca-perovskite(CaPv), magnesiowustite(Mw)の3相が安定に存在することが確認され、さらに100GPa以上の条件においてはMgPvについてMgSiO_3端成分で観察された新相と同様の構造相転移を確認し、また他の2相(CaPv, Mw)は120GPaまで安定であることを示した。また新相とMwの(Mg, Fe)の分配係数はMgPv-Mwのそれよりも顕著に高い値を示し、相転移を境に新相の鉄成分が枯渇しMwが鉄成分に富むことが明らかになった。この分配関係の変化は最下部マントルの物性に大きく影響することが考えられ、特にD"層内が相対的に高粘性であることが予測される。

相関係についてはSPring-8のLHDACビームラインでの高温高圧X線その場観察実験で決定し、結晶構造及び格子定数の精密な測定を行った。申請者は、SPring-8においてKLB-1ペリドタイトを用いた数回の予備的な実験を行っており、DAC試料室構成(圧力スケール、ガスケットの種類と厚み、圧媒体と断熱材の種類と厚み、試料の厚みなど)、レーザーの光学系、加熱時間、温度測定などで、最も適当である条件を吟味し、100GPa以上の条件においてそのシステムのルーチン化に成功した。各温度圧力でおこなった実験回収サンプルは、透過型分析電子顕微鏡(ATEM)で観察:及び元素分析を行い、各鉱物の化学組成を決定し、放射光で決定した相関係のクロスチェックを行った。
腰痛者のための新しい運動療法の構築 ～筋活動の周波数特性に着目して～

本研究の目的は、腰痛の予防、治療のために腰痛者の異常な筋活動の改善に焦点を当てた運動療法の構築を図ることである。平成30年度は、平成29年度に実施したテープメジャーを用いた腹横筋の選択的な収縮方法についての学会発表と論文投稿に加え、下記の研究とデータ解析を実施した。平成28年度に実施した研究において、寛解期の再発性腰痛者では、持ち上げ動作時に腹横筋/内腹斜筋と腰部多裂筋の活動遅延と腰部脊柱起立筋の過剰な活動が生じ、健常者に比べ過度な負荷が腰部に加わり、更なる腰部損傷の原因となり得ることを示唆した。また先行研究では、腹部引き込み運動にて、腰痛者の上肢挙上時の筋活動開始時間が改善することを報告しているが、腰痛のリスクファクターである持ち上げ動作時の筋活動パターンが腰痛者で改善するかは、明らかとなっていなかった。そこで平成30年度は、再発性腰痛者における持ち上げ動作時の異常な筋活動パターンが、腹部引き込み運動を実施することで改善し得るかを検討した。具体的には、再発性腰痛者15名を対象とし、腹部引き込み運動前後の筋活動開始時間と筋活動量を表面筋電計にて測定し、運動介入前後の筋活動パターンの差を明らかとした。結果として、運動介入後は腹横筋/内腹斜筋と腰部多裂筋の筋活動遅延が改善し、腰部脊柱起立筋の過剰な筋活動が軽減した。この結果は腹部引き込み運動が持ち上げ動作時の筋活動パターンを改善することを示し、再発性腰痛者のための運動療法として有用であることを示す。平成30年度は、腰痛再発の原因の1つと考えられる異常な筋活動パターンが選択的な腹横筋のトレーニングの前後で筋活動パターンが改善するかを検討し、データ収集を実施した。しかし、予想以上にデータ収集、データ解析に時間を要し、得られた成果の学会発表、論文投稿までには至っていない。平成30年度で得られた成果を第56回日本リハビリテーション医学会学術集会にて発表する。また論文執筆を行い、論文投稿にて研究成果を公表していく。腰痛者の筋の活動パターンは、四肢の挙上などでは、明らかにされつつあるが、持ち上げ動作のような機能的な動作では明らかとなっていない。そこで、当該年度では、健常者と再発性腰痛者の持ち上げ動作時の体幹筋の活動パターンの差を調査した。筋活動の測定は、表面筋電計を用い、被験筋を腹直筋、外腹斜筋、内腹斜筋、脊柱起立筋、腰部多裂筋とした。被験者は肩幅に開いた立位となり、測定課題は、光刺激の後にできる限り速く前方に設置している箱を肩屈曲90°まで挙上し保持させた。結果として、再発性腰痛者では健常者と比較して内腹斜筋、腰部多裂筋の活動が遅延し、腰部脊柱起立筋の過剰な活動が生じることが明らかとなった。また周波数特性には、群間で有意差を認めなかった。本研究の結果から疼痛が軽減している時期での再発性腰痛者においても、持ち上げ動作で健常者と異なる活動パターンを示すことが明らかとなった。内腹斜筋や腰部多裂筋は、脊椎の分節的な安定性に関与するため、これらの筋の活動遅延は、背椎の安定性を低下に関与する。また脊柱起立筋の過剰な活動は、早期の疲労や背椎の圧迫負荷を増大させる。このことから再発性腰痛者では、機能的な動作においても健常者と異なる活動パターンを示し、更なる腰部損傷の原因となることが示唆された。今後は、再発性腰痛者で生じる異常な筋の活動パターンを改善させるための運動療法を検討していく。当該年度の目標は、腰痛者における持ち上げ動作時の筋活動パターンを明らかにすることであったが、これに対して腰痛者では健常者と異なる筋活動パターンが生じることが明らかとなった。当該年度の業績の公表については、平成29年度の学会発表と学術誌への投稿にて実施する予定となっている。平成28年度に実施した研究において、寛解期の再発性腰痛者では、持ち上げ動作時に腹横筋/内腹斜筋と腰部多裂筋の活動遅延と腰部脊柱起立筋の過剰な活動が生じ、健常者に比べ過度な負荷が腰部に加わり、更なる腰部損傷の原因となり得ることが示唆された。そこで平成29年度は、腹横筋の筋活動遅延を改善させるための効果的な方法を検討した。先行研究より筋活動の遅延は、当該筋を選択的に活動させることで改善することが報告されている。しかしながら、腹横筋を選択的に収縮させることは腰痛者において困難であるため、フィードバック方法を用いて腹横筋を選択的に活動させる方法を検討した。具体的には、背臥位、座位、立位の3姿勢で腹部にテープメジャーを巻いたフィードバック条件とテープメジャーがない条件(コントロール条件)の2条件で下腹部の引き込みを実施し、その際の側腹筋の筋厚を計測し比較した。その結果、テープメジャーを巻いたフィードバック条件での腹部引き込み運動は、コントロール条件に比べ、全ての姿勢で有意に筋厚が高値を示した。また内腹斜筋、外腹斜筋は、全ての姿勢で群間の有意差を示さなかった。

これらの結果よりテープメジャーを巻いたフィードバック条件は、コントロール条件に比べ腹横筋を選択的に収縮させるための効果的な方法であることが示唆された。当該年度の目標は、体幹筋の活動遅延の改善に適した訓練を検討するために効果的な腹横筋の選択的な収縮の方法を検討した。その結果、テープメジャーを腹部に巻いたフィードバック方法を用いた腹部引き込み運動を実施することで腹横筋の選択的な収縮が可能となることが明らかとなった。当該年度の業績の公表については、平成30年度の学会発表と学術誌への投稿にて実施する予定となっている。本研究の目的は、腰痛の予防、治療のために腰痛者の異常な筋活動の改善に焦点を当てた運動療法の構築を図ることである。平成30年度は、平成29年度に実施したテープメジャーを用いた腹横筋の選択的な収縮方法についての学会発表と論文投稿に加え、下記の研究とデータ解析を実施した。平成28年度に実施した研究において、寛解期の再発性腰痛者では、持ち上げ動作時に腹横筋/内腹斜筋と腰部多裂筋の活動遅延と腰部脊柱起立筋の過剰な活動が生じ、健常者に比べ過度な負荷が腰部に加わり、更なる腰部損傷の原因となり得ることを示唆した。また先行研究では、腹部引き込み運動にて、腰痛者の上肢挙上時の筋活動開始時間が改善することを報告しているが、腰痛のリスクファクターである持ち上げ動作時の筋活動パターンが腰痛者で改善するかは、明らかとなっていなかった。そこで平成30年度は、再発性腰痛者における持ち上げ動作時の異常な筋活動パターンが、腹部引き込み運動を実施することで改善し得るかを検討した。具体的には、再発性腰痛者15名を対象とし、腹部引き込み運動前後の筋活動開始時間と筋活動量を表面筋電計にて測定し、運動介入前後の筋活動パターンの差を明らかとした。結果として、運動介入後は腹横筋/内腹斜筋と腰部多裂筋の筋活動遅延が改善し、腰部脊柱起立筋の過剰な筋活動が軽減した。この結果は腹部引き込み運動が持ち上げ動作時の筋活動パターンを改善することを示し、再発性腰痛者のための運動療法として有用であることを示す。平成30年度は、腰痛再発の原因の1つと考えられる異常な筋活動パターンが選択的な腹横筋のトレーニングの前後で筋活動パターンが改善するかを検討し、データ収集を実施した。しかし、予想以上にデータ収集、データ解析に時間を要し、得られた成果の学会発表、論文投稿までには至っていない。平成29年度の当初予定では、平成28年度の研究結果で異常を認めた体幹筋の周波数特性の改善に適した訓練を検討することであった。しかし、平成28年度に実施した研究の結果では腰痛者の異常な筋活動パターンは、体幹筋の活動開始時間および活動量に認めたが、周波数特性には認められなかった。したがって、当初計画を修正し、本年度は、平成28年度の研究で、腰痛者で明らかとなった体幹筋の活動遅延や過剰な筋活動の改善に適した訓練を検討することとする。これまでの研究にて、現在痛みのない再発性腰痛者においても持ち上げ動作時に異常な筋活動パターンが見られることが明らかとなった。平成30年度は腰痛再発の原因の1つと考えられる異常な筋活動パターンが選択的な腹横筋のトレーニングの前後で筋活動パターンが改善するかを検討していきたい。平成30年度で得られた成果を第56回日本リハビリテーション医学会学術集会にて発表する。また論文執筆を行い、論文投稿にて研究成果を公表していく。平成28年度の成果発表の場である学術大会が平成29年度に行われるため、その参加費が執行されていない。また学術大会での発表後に論文投稿を検討しているため、投稿にかかる諸費用(英文校正代金、掲載料金等)が執行されていない。
フランスにおける刑事和解の研究

平成14年度15年度の2年間に、フランス語論文やインターネットを通じて情報収集すると共に、フランスのパリ(パリ第2大学、ボビニー裁判所、ナンテール裁判所、被害者支援協会)、リヨン(リヨン第2大学、リヨン司法の家、リヨン検事局)、グルノーブル(司法の家、被害者支援協会)、ボルドー(裁判所、司法監視および社会復帰センター、和解センター)での現地調査を行い、刑事和解(刑事調停及び刑事示談)についての理解・研究を深めた。特にリヨンでは、リヨン検事局と市民による裁判外紛争センターを両方訪問することにより、両者間に役割分担をめぐるある種の確執があることが分かった。これらフランスの代表的な3大都市における調査を通じて、フランスの刑事和解の全体像(理論と実際)を把握した結果、概ね以下のような知見が得られた。1)「刑事和解」という言葉の定義は一律ではない。フランスの首都パリとリヨン、グルノーブル、ボルドーの地方3都市では、用語の意味が一律ではない。2)1980年代半ば、フランスの一部地域(特にリヨン、ボルドー)の研究者や各種協会関係者によって自発的に開始された「刑事和解」の理念は、被害者に光を当て、刑事手続を国家の独占から再び私人(地域社会)の関与を許す手続へと変化させることにより、被害者と加害者の対話・和解を通した真の問題解決を目指すものであった(修復的司法)。3)フランスと日本では、犯罪増加による裁判所の負担減の要請や国民性が異なり、日本において刑事和解が近日中に導入される可能性はかなり低い。しかし、今後の民事ADRの拡充、刑事裁判員制度の導入等により、日本国民の司法参加に対する積極性が増せば、将来、刑事和解導入の可能性も視野に入ってこよう。そのような場合の比較法的資料として、本研究は意義のあるものと考える。本年は、フランスの刑事和解(刑事調停<mediation penale>及び刑事示談<composition penale>)について研究するため、日本でフランス語論文やインターネットを通じて情報収集し、2002年9月及び2003年2月には、フランスでの現地調査を行った。フランスでは、1970年代から軽微犯罪の増加及び犯罪被害者保護の必要性に対する意識の高まりを受け、裁判所の負担減と迅速な被害者の満足獲得とが一致する方策として、刑事和解・調停(mediation penale)が1980年代から各地で試験的に行われていたが、刑事訴訟法を大幅に改正した1993年1月4日の法律第2号により、本制度が正式(法的)に導入された。第1回現地調査では、グルノーブル司法の家(Maison de Justice)やパリ郊外ボビニー裁判所を訪問し、刑事和解を実際に見学し、調停人にインタビューを行った。また、リヨン第2大学人文科学研究所やパリ第2大学裁判外紛争仲裁センターを訪問し、フランスの裁判外紛争仲裁(ADR)専門家であるボナフェ=シュミット教授、ゴズィー教授、フシャール教授、ジャロソン教授等にインタビューを行い、膨大な資料も収集することができた。第2回現地調査では、パリ郊外ボビニー裁判所及びナンテール裁判所、リヨン司法の家にて、刑事和解及び少年刑事調停を実際に見学し、調停人にインタビューを行い、さらに理解を深めることができた。新しい資料も追加された。今回は、特にリヨン検事局と市民による裁判外紛争センターを両方訪問することにより、両者間に役割分担をめぐるある種の確執があることが分かった。これらの研究成果の一部は、既に簡単に紹介したが、膨大な資料を分析し、まとめる作業が残っており、平成15年度の研究に引き継ぐ予定である。第3回現地調査では、グルノーブル大審裁判所を訪問し、検察官にインタビューを行った。さらに、昨年同様司法の家(Maison de Justice)を訪問し、刑事和解を実際に見学した。今回はグルノーブル被害者支援協会も訪問し、所長から刑事和解の理念や現在の問題点についてレクチャーを受けた。

次に、ボルドー大審裁判所に検察官を訪問し、電話による刑事事件の処理を見学した後、検察官代理人数人にインタビューを行った。また、少年の刑事和解を専門に行う部局の長を訪問し、少年に対する刑事和解と成年に対する刑事和解との相違に関する詳細なレクチャーを受け、非常に有意義であった。ボルドー社会復帰・保護観察センターでは、刑事和解人にインタビューを行った後刑事和解を見学した。最後に、前回同様パリ郊外ボビニー裁判所を訪問し、刑事和解を実際に見学し、調停人にインタビューを行った。前回、リヨン検事局と市民による裁判外紛争センターを両方訪問することにより、両者間に役割分担をめぐるある種の確執があることが分かったが、今回の調査では、グルノーブルとボルドーでも検察官と市民組織の両者にインタビューすることによって同様の結果を得られたので、この傾向が全国的なものであることが裏付けられた。これらの研究成果の一部は、既に簡単に紹介したが、未だ膨大な資料を分析し、まとめる作業が残っており、平成16年度中には著書として出版する予定である。
口腔粘膜疾患患者におけるHLAタイプとリンパ球機能の解析

口腔粘膜疾患の病態を解明するために、患者および健康人の末梢血を用い免疫応答の差を比較的検討した。対象症例数は扁平苔癬15例、再発性アフタ10例、健康人10例で、方法は、患者および健康人の末梢血リンパ球にモノクローナル抗体を作用させ、フローサイトメーターで測定した。また、リンパ球をインターロイキン4存在下、非存在下に3日間培養し、その後同様に発現量を測定した。採決直後の結果では、T・B比率で、扁平苔癬においてはBcellが健康人に比較して増加している傾向を示していた。再発性アフタではBcellが減少し、相対的にTcellが増加している傾向が認められた。CD23抗原に関しては扁平苔癬では増加、再発性アフタでは減少傾向であった。HLAクラスII抗原の発現に関しては、扁平苔癬、再発性アフタとも増加傾向であり、特に再発性アフタの方が著名であり、Tcell群にその傾向が強かった。IL-4添加培養後の結果では、扁平苔癬においてはCD23抗原の発現が著明に増大していた。再発性アフタでは増加量は健康人より低かった。HLAクラスII抗原については、扁平苔癬、再発性アフタともに発現量が増大したが、再発性アフタの方がその増加の程度が大きく、Tリンパ球群にその傾向が強かった。以上をまとめると、正常人、扁平苔癬患者、再発性アフタ患者において末梢血リンパ球にT・B比率の違い、およびCD23抗原、HLAクラスII抗原発現量の違いが認められ、扁平苔癬においてはBリンパ球主体の、再発性アフタにおいてはTリンパ球主体の免疫応答反応の異常が示唆された。これらの結果は第4回口腔粘膜疾患研究会(H6・6・10大阪)および第39回日本口腔外科学会総会(H6・11・8名古屋)において発表した。今後は、患者のHLAタイピングおよび病変部粘膜の免疫組織化学研究を計画している。
気道ウィルス感染におけるPD-L2の意義解明とそれに基づく新規治療法の探索

気道ウィルス感染の早期排除の方策は未確立である。申請者はウィルス由来の2本鎖RNAによって感染細胞に発現し抗ウィルス免疫を減弱させるPD-L1に着目した。PD-L1発現をPI3キナーゼデルタ阻害薬が抑制することを見出したが、阻害薬はもう一つの分子PD-L2の発現を逆に増強することを見出した。PI3キナーゼデルタ経路がPD-L1とPD-L2について相反した制御を示す意義を考察し、PD-L2が抗ウィルス的に機能するという仮説を立てた。そこで、ヒト気道上皮細胞とマウス気道のウィルス感染モデルを使用し、ウィルス感染におけるPD-L2の意義を検討し、創薬シーズとしてのデルタ阻害薬の妥当性を検証する。
新しいパラダイムとしてのアルゴリズム工学:計算困難問題への挑戦

本特定領域研究の目的は、工学的技術としてのアルゴリズムという立場から、今日の産業界が抱えている様々な大規模最適化問題を実用的な時間で解くためのアルゴリズムを提供するとともに、その方法論を含めたアルゴリズム工学という新しいパラダイムを建築することにある。研究の具体的な内容は、対象とする問題の性格によって、(A01)離散最適化アルゴリズム、(A02)グラフアルゴリズム、(A03)幾何アルゴリズム、(A04)並列/分散アルゴリズム、の4つの研究項目に分かれ、総括班は、これらの統合化、および領域全体としての研究の企画を中心に行った。主な活動は以下の通りである。1.全体会議・シンポジウム毎年2回、春と秋に全体会議を開催した。とくに平成12年10月の全体会議は国際シンポジウムとして開催し、海外から招聘した第一線の研究者による12件の招待講演とともに国内の研究者の発表も行った。また、平成13年10月には、一般参加の公開シンポジウム「アルゴリズム工学」を2日間にわたって開催した。2.出版活動「アルゴリズム工学」の普及と本特定領域研究の活動を紹介するため、出版活動を活発に行った。特筆すべきものとして、平成13年6月に一般の書籍として出版した「アルゴリズム工学-計算困難問題への挑戦-」(共立出版)がある。アルゴリズム工学のめざすもの、に始まり、アルゴリズム工学の基礎、枠組み、先端的話題、ケーススタディまで、63名の執筆者が協力して、本研究の全貌を分かり易く紹介している。3.アルゴリズム・データベース研究成果を産業界に還元すべく、研究の中で開発されたソフトウェアをデータベースとしてまとめ、一般の利用に供している。すでに60本以上のデモプログラムおよび各種アルゴリズムのソースコードが登録されており、自由にダウンロードすることができる。本特定領域研究の採択決定の通知を受けた後,主だったメンバーが京都大学において2回予備会議をもった.10月に入って,領域研究の活動の開始点となる第1回総括班会議と全体会議を京都大学ベンチャービジネスラボラトリーにおいて,また,平成11年3月には,第2回総括班会議と全体会議を福岡ソフトリサーチパークにおいて,以下のように開催した.第1回総括班会議(平成10年10月19日),参加人数:11名第1回全体会議(平成10年10月19,20日),参加人数:約60名第2回総括班会議(平成11年3月5日),参加人数:17名第2回全体会議(平成11年3月5,6日),参加人数:約60名これらに加えて,班会議を各班ごとに数回開き,セミナーなどの活動を行った.なお,これら活動の資料として,「アルゴリズム工学」ニュースレター(第1,2号)「アルゴリズム工学」第1回および第2回全体会議講演予稿集を発行した.また,本領域研究の参加者間の情報連絡,および外部への発信のメディアとして,日時:平成11年3月17,18,19日,於京大会館(京都市左京区)本特定領域研究では、工学的技術としてのアルゴリズムという立場から、今日の産業界が抱えている様々な大規模最適化問題を実用的な時間で解くためのアルゴリズムを提供するとともに、その方法論を含めたアルゴリズム工学という新しいパラダイムを建築することを目指している。この目標を達成するため、総括班は、領域全体としての研究の企画と各研究項目でなされる研究の統合化を行なっている。研究の具体的な内容は、対象とする問題の性格によって4つの研究項目、離散最適化アルゴリズム(A01)、グラフアルゴリズム(A02)、幾何アルゴリズム(A03)、並列/分散アルゴリズム(A04)、に分かれており、本年度は以下の活動を行った。1.平成11年10月と平成12年3月の2回、全体集会を開いた。研究に参加するすべての研究者に本領域研究の研究目標を徹底するとともに、各研究項目の研究状況を交換することで班間協力を促進した。

2.アルゴリズム研究はきわめて国際的であるので、海外との交流を密にするため、海外の代表的研究者を招へいし、講演会および共同研究の機会を作った。また、国内研究者が海外の国際会議で成果を発表するための出張費を支出した。3.アルゴリズム工学の概念を広めるため、出版活動を行っているが、本年度は、電子情報通信学会の英文論文誌に「Algorithm Engineering」の大特集号、およびオペレーションズリサーチ誌に「アルゴリズム工学」の特集号を組み、いずれも平成12年3月号として出版した。4.ホームページ上に、この特定領域研究の生産物であるアルゴリズムの組織的な蓄積を行っているが、これを大きく進めた。本特定領域研究の主要な目的は、工学的技術としてのアルゴリズムという立場から、今日の産業界が抱えている様々な大規模最適化問題を実用的な時間で解くためのアルゴリズムを提供するとともに、その方法論を含めたアルゴリズム工学という新しいパラダイムを建築することにある。そのために、この分野で活躍する研究者を幅広く組織化し、現実の問題の解決に役立つアルゴリズムを多様な分野に置いて開発することが重要である。具体的な研究は、離散最適化アルゴリズム(A01)、グラフアルゴリズム(A02)、幾何アルゴリズム(A03)、並列/分散アルゴリズム(A04)、の4班に分けて進められ、最終年度として、以下の活動を行った。1.平成12年10月と平成13年3月に全体集会を開いた。特に10月の全体会議は、海外から多数の著名な研究者を招聘し、「アルゴリズム工学」の国際会議とした。以上に加え、テーマごとのワークショップを8回開いた。2.本特定領域研究の成果を国際的な場で発表するため、海外の国際会議での発表のための出張費を支出した。3.アルゴリズム工学という新しいパラダイムの考え方を広めるため、出版活動を行い、Computer Today誌(サイエンス社)、特集「アルゴリズムの新展開-理論から工学へ」、平成13年3月号、の編集を行った。さらに単行本「アルゴリズム工学」共立出版、の出版へむけて編集・執筆を完了した。これは平成13年6月出版の予定である。4.ホームページを開設して、広報媒体として利用するとともに、アルゴリズムデータベースとしてアルゴリズムの組織的な蓄積を進めた。また、2回のニュースレターを発行した。本特定領域研究の主な目的は、アルゴリズムの方法論と技術を体系化し、解決を求められている多くの問題に対し、汎用性と柔軟性に富む高性能アルゴリズムの開発を可能にするための工学を構築することである。本特定領域研究の活動は平成12年度に終了し、今年度はその成果取りまとめに当てられている。今年度行った主な活動は以下の通りである。1.公開シンポジウム「アルゴリズム工学」の開催本特定領域研究の成果を広く一般に公表するため、平成13年10月に公開シンポジウムを開催した(協賛:電子情報通信学会、情報処理学会、日本オペレーションズ・リサーチ学会)。広報活動の一環として、ポスターの作成も併せて行った。2.成果報告書の作成研究成果の詳細を、最終報告書としてまとめた。