hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
代謝改善薬は抗VEGF薬硝子体注射にとって代わるか？

研究開始時においては、高脂肪食を負荷させた高血糖マウスと代謝改善薬を含む高脂肪食によって対照群と共に育成を行った。これらのマウスの網膜組織について、糖尿病網膜症に関連するVEGFならびに各種サイトカインの発現を確認した。具体的な方法として網膜のmRNAを抽出、qPCR(real time PCR)を行った。さらに網膜の蛋白質を抽出後ELISA法を用いてVEGFならびにPLGF蛋白量が上昇しているかどうかを確認した。結果としては、食餌負荷において体重増加は有意差が得られたものの、血糖値の上昇は確認されず、各種サイトカインについても対照群と比較して発現の差はみられなかった。この結果を踏まえ、糖尿病網膜症近似モデルマウスを用いて、代謝改善薬投与による網膜症の改善または関連サイトカインの発現変化を網羅的に解析する方針とした。コントロールマウス(C57BL/6J)および糖尿病網膜症近似とされる周皮細胞消失網膜の動物モデルマウスを用いて、代謝改善薬投与の有無によって網膜血管レベル、組織学的評価および関連サイトカインの発現変化を比較した。代謝改善薬を投与した群では網膜血管密度が有意に低く(正常に近い)、網膜組織構造が保持され、かつ炎症所見(マクロファージ浸潤)が抑制されることが示された。さらに網膜のmRNAによるqPCRにおいて、VEGF発現の低下と一部のサイトカインについても発現が低下することが分かった。この結果から代謝改善薬が抗VEGF療法と同様に糖尿病網膜症の改善効果を及ぼす可能性が示唆された。現在は本研究結果をまとめ、学会発表ならびに論文投稿準備中である。東京大学医学部附属病院の眼科および糖尿病代謝科を受診した患者において、糖尿病の診断を受けた患者のうち投薬内容が把握され、かつ眼科専門医による眼底検査によって網膜症の病期分類が可能であった患者を対象とした。当院の過去のカルテ情報を用いて、空腹時血糖、Hb-A1c、投薬内容とその期間などの内科的観点と、視力、眼圧、眼底所見、眼底写真を基にした糖尿病網膜症の病気分類(福田分類)の眼科的観点か評価を行った。対象の代謝改善薬の内服有無とその種類、糖尿病網膜症の程度との相関をレトロスペクティブに検討し、関連する因子を調べた。特に投薬内容の変更によって網膜症が変化したものには注目した。約400例を検索したところだが、今の所当該症例はなく、動物実験と並行して今後も行う。動物実験として、高脂肪食を負荷させた高血糖マウスと、さらに代謝改善薬を含む高脂肪食によって育成中である。レトロスペクティブ研究はほぼ終了している段階だが、動物実験においては餌の調製にやや遅れが出たため、現在マウスを飼育中である。当院の過去のカルテ情報を用いて、空腹時血糖、Hb-A1c、投薬内容とその期間などの内科的観点と、視力、眼圧、眼底所見、眼底写真を基にした糖尿病網膜症の病気分類(福田分類)の眼科的観点から評価を行った。研究参加者の人数は当初の予定よりも少数であったため、引き続き対象の代謝改善薬の内服有無とその種類、糖尿病網膜症の程度との相関をレトロスペクティブに検討し、関連する因子を調べていく。特に投薬内容の変更によって網膜症が変化したものには注目する。高脂肪食を負荷させた高血糖マウスと代謝改善薬を含む高脂肪食によって対照群と共に育成を行った。結果として、食餌負荷において体重増加は有意差が得られたものの、血糖値の上昇は確認されず、各種サイトカインについても対照群と比較して発現の差はみられなかった。今後は糖尿病網膜症モデルマウスを用いて、代謝改善薬投与による網膜症の改善または関連サイトカインの発現変化を網羅的に解析する方針にシフトした。研究参加者の人数は当初の予定よりも少数であった。また、基礎実験では高脂肪食を負荷させたマウスと代謝改善薬を含む高脂肪食によって対照群と共に育成を行ったが、網膜における各種サイトカインについても対照群と比較して発現の差はみられず、今後は糖尿病網膜症モデルマウスを使用する方針にシフトしたため。

コントロールマウス(C57BL/6J)および糖尿病網膜症近似とされる周皮細胞消失網膜の動物モデルマウスを用いて、代謝改善薬投与の有無によって網膜血管レベル、組織学的評価および関連サイトカインの発現変化を比較した。代謝改善薬を投与した群では網膜血管密度が有意に低く(正常に近い)、網膜組織構造が保持され、かつ炎症所見(マクロファージ浸潤)が抑制されることが示された。さらに網膜のmRNAによるqPCRにおいて、VEGF発現の低下と一部のサイトカインについても発現が低下することが分かった。この結果から代謝改善薬が抗VEGF療法と同様に糖尿病網膜症の改善効果を及ぼす可能性が示唆された。現在は本研究結果をまとめ、学会発表ならびに論文投稿準備中である。今後、網膜のmRNAを抽出し、qPCR(real time PCR)を行い、網膜の蛋白質を抽出し、ウエスタンブロッティング法を用いてVEGF蛋白量が上昇しているかどうか、また、代謝改善薬によるVEGF発現の変化を確認する予定である。今後は糖尿病網膜症モデルマウスを用いて、代謝改善薬投与による網膜症の改善または関連サイトカインの発現変化を網羅的に解析する方針にシフトする。現在マウスの飼育中であるため、培養関連試薬、分子生物学実験用試薬抗体類、組織学標本作製用試薬の購入を行っていないため。動物実験において対照群、高脂肪食群、代謝改善薬投与群において、研究途中で網膜の各種サイトカインの発現に差が見られず、当初予定していた項目の試薬の購入を延期したため。培養関連試薬、分子生物学実験用試薬抗体類、組織学標本作製用試薬の購入予定である。
チアカリックスアレーン類縁体の抗がん作用とがん細胞の細胞周期進行に与える影響

チアカリックスアレーンは架橋部位に硫黄原子を有するp-アルキルフェノールの環状オリゴマーである。私たちはこれまで、チアカリックス[6]アレーンヘキサスルホン酸(TC6AHS)が白血病細胞株の細胞周期の進行に影響を及ぼすことを見出してきた。本研究では、TC6AHS類縁体を新たに合成し、細胞周期に与える影響さらに抗腫瘍活性を調べることを目的としている。TC6AHS類縁体の細胞周期に対する影響を調べた結果、TC6AHSがG2/M期で停止するのに対し、チアカリックス[6]アレーン(TC6A)はG1期で停止することが分かった。また、TC6AはTC6AHSよりも強い細胞増殖抑制効果を示すことがわかった。チアカリックスアレーンは架橋部位に硫黄元素を有する環状化合物で、金属イオンとの親和性が高く、容易に包接することができる。本研究では、チアカリックスアレーン-金属複合体の合成と抗がん作用を検討すること、さらにチアカリックス[6]アレーンへキサスルホン酸(TC6AHS)類縁体が細胞周期の進行に与える影響を調べることを目的としている。平成25年度は、1抗がん作用の強いチアカリックスアレーン-金属複合体作成を目指した種々金属イオンとの複合体合成とその評価、2抗腫瘍効果を示すチアカリックス[4]アレーンテトラスルホン酸-カドミウム複合体(TC4ATS-Cd)合成の効率的な反応条件の検討を行なった。1ランタノイド金属であるガドリニウム(Gd)およびジスプロシウム(Dy)とTC6AHSとの金属複合体を合成し、活性評価を行なった。活性評価は、T細胞性白血病細胞株Jurkatに対する48時間後の細胞毒性をMTT法によって測定した。TC6AHS、GdCl3、DyCl3の細胞毒性IC50値がいずれも100 uM以上であったのに対し、Gd複合体およびDy複合体のIC50値はそれぞれ70 uMおよび90 uMだった。いずれの複合体も親化合物であるTC6AHSや塩化物塩と比較して強い細胞毒性を発揮したが、TC4ATS-Cdの7 uMというIC50値と比べて弱いものだった。2これまでのTC4ATS-Cdの合成は等モルのTC4ATSとCd2+塩を水中で反応させ、有機溶媒中で再結晶させた複合体を回収していた。今回、効率的な複合体形成を目指し、反応条件の検討を行なった。複合体形成の確認はUVスペクトルおよび1H-NMRスペクトルの変化で追跡した。その結果、複合体形成の至適条件がアルカリ条件下であることがわかった。チアカリックスアレーンは架橋部位に硫黄原子を有するp-アルキルフェノールの環状オリゴマーで、金属イオンとの親和性が高く、容易に包接することができる。我々はこれまでに、チアカリックス[4]アレーンテトラスルホン酸(TC4ATS)-金属錯体が一部の白血病細胞株に対して選択的に細胞毒性を示し、in vivoにおいても抗腫瘍効果を示すことを明らかとしてきた。本研究では、チアカリックスアレーン-金属複合体の合成と抗がん作用を検討すること、さらにチアカリックス[6]アレーンヘキサスルホン酸(TC6AHS)類縁体が細胞周期の進行に与える影響を調べることを目的としている。平成26年度は、1TC6AHS類縁体の合成と細胞周期停止誘導活性、2細胞周期停止誘導活性に対するp-アルキルフェノールの重合度の影響、3TC6AHSを用いた動物モデルへの影響を調べた。1TC6AHSの誘導体5種(tert-ブチルチアカリックス[6]アレーン、チアカリックス[6]アレーン、プロポキシチアカリックス[6]アレーン、チアカリックス[6]アレーン酢酸エチル化体、チアカリックス[6]アレーンアセチル化体)を用いてがん細胞の細胞周期の進行に与える影響と細胞増殖に対する影響を調べた結果、TC6AHSがG2/M期停止を誘導するのに対し、チアカリックス[6]アレーンはG1期停止を誘導した。また、チアカリックス[6]アレーンはTC6AHS(IC50=30uM)よりも強い細胞増殖抑制効果(IC50=6uM)を示した。28つのp-アルキルフェノールからなるチアカリックス[8]アレーンオクタスルホン酸(TC8AOS)を合成し、TC6AHSとTC4ATSと細胞周期停止活性を比較したところ、TC4ATSは活性を示さなかったのに対し、TC8AOSはTC6AHSの1.5倍の濃度(60uM)で、G2/M期停止活性を示した。生化学これまでに数種類のチアカリックスアレーン-金属複合体を合成し、活性評価を進めている。比較検討の結果、TC4ATS-Cdの抗増殖活性が最も強かったことから、本複合体の効率的な合成反応条件の検討を行ない、合成反応における至適pHを確認した。

平成26年度は、当初の研究実施計画通り、TC6AHS類縁体を合成し、細胞周期の進行に与える影響を調べていく。平成25年度に行なったチアカリックスアレーン-金属複合体の合成に掛かる物品費が当初の計画ほど掛からなかったため、次年度使用額が生じた。平成25年度に発生した次年度使用額は、TC6AHS誘導体合成および活性評価のための物品費(設備備品費・消耗品費)として使用する予定。
都市型災害発生後の災害弱者の避難・生活支援等の安全化システムに関する研究

災害時の災害弱者に関して(1)感染症の対応システム、(2)避難及び生活支援システム、(3)災害対応情報システム、の3つの研究を行った。(1)感染症の対応システム:以下の3つの研究を行った。(1)衛生水準の低下と二次災害としての感染症発生については、特に飲料水の安全性確保の重要性であることを確認した。(2)大規模災害時を想定した災害弱者が日常生活必需品使用時の開封時の不都合さを手指握力の調査から明らかにした。(3)東京都の病院、医科学研究系施設における感染性微生物の封じ込め状況調査から、その準備の必要性があることを明らかにした。(2)避難及び生活支援システム(1)板橋区の特定地区を対象として、災害弱者支援活動に関するアンケート調査を行い災害時の避難問題を整理し、住民の属性に避難所生活に対する不安感と都市災害における情報ニードの分析を行った。さらにシミュレーションにより密集市街地における道路閉塞と避難困難者について分析した。以上の結果から、災害弱者は避難、及び避難生活において問題が大きいことが分かった。(2)新潟県中越地震の調査から、発生後1ヶ月間の直後対応について、北魚沼郡川口町の事例から高齢者のサポートの重要性を確認した。(3)災害対応情報システム災害時の避難支援情報システムについて、ネットワークインテリジェンスによる災害時支援システムの開発、具体的には動作認識ソフトウェアを用いた歩行に関する暗黙知獲得システム、及び意図認識機構を用いたニューマンビークルにおける人間支援システム、を開発した。災害時に最も大きな問題と考えられる高齢者・障害者の避難困難がある。本研究ではこの避難困難者の避難の問題を以下のように捉えている。(1)円滑な情報システムを構築し適切な避難誘導を可能にする、(2)避難時の感染症、水などの安全対策の方法を解明する、(3)避難困難者の実態を明らかにし、各々の人に合った避難手段を開発する。この3つの領域について今年度は予備的研究として以下のことを行った。(1)予備的実験(1)、(3)のシステム構築の予備的調査として障害者8名の避難行動実験を実施した。その結果、PDAを用いた選択経路の把握はある程度可能であり、またオープン型情報システム構築はこれからの課題である。また障害者の避難については、避難途上で血圧測定が不能(高くなりすぎたため)になるなど、障害者の避難には予期せぬ困難を伴うことが分かった。(2)アンケート調査避難困難者を把握するために、特定地区(100ha程度)を対象とした2段階型のアンケート調査の第1段階を行った。結果は来年度となる。第1段階の調査は避難困難者の把握に留まり、第2段階の避難問題の構造を明らかにする調査へのステップとして位置づける。昨年度行った障害者の避難実験では、避難時に血圧が介助者本人とも上昇すること、また避難途中に知的障害児のこだわりにより避難をスムーズにできなかったことなど現地実験でなければ分からないことがいくつか発見できた。本年度はこのことを踏まえて、災害時にもっとも大きな問題と考えられる高齢者・障害者等の避難困難者の避難の問題を以下のように捉えている。この3つの領域について本年度は以下のことを行なった。(1)実験:障害者の避難を支援するシステムとして、昨年から引き続き行なっている避難システムの調査を行なった。同様に障害者8名程度を被験者として一定にエリアに張り巡らせた情報通信装置により避難できる経路とできない経路の判別を避難した経路に即してその結果を共有するシステムを構築した。また海外への論文発表も終了した。(2)感染症に関しては文献、トルコの調査などを終え、現在まとめている段階である。(3)避難困難者については一時的なまとめを終え、二次的まとめの段階に入っている。

すでに避難困難者の出現率、困難な理由などの分析を行って、避難困難者は一般の人とは異なる特別な対応を必要としていることがある程度明らかになった。(4)新潟中越地震について小千谷、長岡等への現地予備的調査を12月に行った。小千谷では家の倒壊、道路の損壊など全体像を把握する一次調査として実施した。調査方法はタクシーを2台借りきり様々なポイントを視察すること、市役所へのヒアリングを中心に行った。3年間の研究は、災害時の災害弱者に関して(1)感染症の対応システム、(2)避難及び生活支援システム、(3)災害対応情報システム、の3つの研究を行った。(1)感染症の対応システム:以下の3つの研究を行った。(1)大規模自然災害時における衛生水準の低下と二次災害としての感染症発生については、特に飲料水の安全性確保の重要性であることを確認した。(2)大規模災害時を想定した健康・災害弱者における日常生活必需品使用時の利便性向上のための基本調査-開封時の不都合さ、及び開封に関する手指握力の調査から、災害弱者に開けやすい袋などの開発が必要であることがわかった。(3)大規模災害を想定した東京都の病院、医科学研究系施設における感染性微生物の封じ込め状況調査から、その準備の必要性があることを明らかにした。(2)避難及び生活支援システム(1)板橋区の特定地区を対象として、災害弱者支援活動に関するアンケート調査を行い災害時の避難問題を整理し、住民の属性に避難所生活に対する不安感と都市災害における情報ニードの分析を行った。さらにシミュレーションにより密集市街地における道路閉塞と避難困難者について分析した。以上の結果から、災害弱者は避難、及び避難生活において問題が大きいことが分かった。(2)新潟県中越地震の調査から、発生後1ヶ月間の直後対応について、北魚沼郡川口町を事例から高齢者のサポートの重要性を確認した。(3)災害対応情報システム災害時の避難支援情報システムについて、ネットワークインテリジェンスによる災害時支援システムの開発、具体的には動作認識ソフトウェアを用いた歩行に関する暗黙知獲得システム、及び意図認識機構を用いたニューマンビークルにおける人間支援システム、を開発した。
時間的トレンドの推定に関わる視覚情報処理機構の解析

本研究の目的は,動的な視覚情報の持つ統計的性質を人間がどのように把握しているかについての基本的な法則を模索することであった.今年度はまず人間が動的な情報の不確定な未来の状態をどのように推測するかを検討した.左右にランダム運動する視覚刺激が刺激消失数秒後にどちらに移動するかを予期させる実験を行い,観察者は刺激消失近傍の速度,特に運動方向の反転後の速度に強く依存して回答することを見出した.また,この結果が適応的な利得制御に基づく意思決定のleaky-integratorモデルによってよく説明できることを示した.これらの結果は原著論文として国際誌Scientific Reportsに公刊済みである.日本基礎心理学会においても優秀発表賞を受賞し,複数の国際会議にて発表されている.また,時間的にも空間的にも曖昧な振る舞いをする視覚刺激についての時空間平均の判断メカニズムについて検討した.70個のガボールパッチで構成されるテクスチャが複数フレーム提示される動的なテクスチャパタンを刺激として用い,観察者にそのガボールパッチの方位の時空間平均を答えさせた.その結果,人間は空間的に広い受容野を持つメカニズムによって空間統計量を素早く要約した後に,感覚エビデンスを利得制御を伴いつつ累積していく意思決定メカニズムによってそれを時間統合することで最終的な意思決定を行っているというシステムが示唆された.これらの結果は2019年度の複数の国際会議採択済みであり,また近日原著論文として国際誌に投稿予定である.人間の時間トレンド推定のメカニズムを探ることを目標とした本研究は,単純な刺激と課題を用いた実験のプラットホーム構築に始まり,人間の未来予測方略やダイナミックなテクスチャに対する時空間平均メカニズムなど,同一の土俵で人間の時間トレンド推定に関する一連のメカニズム明らかにすることができたと考えている.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。動的な視覚情報の持つ統計的性質を人間がどのように把握しているかについての基本的な法則を模索するための心理物理学的解析を進めた.その結果,人間は方位や運動などの比較的単純な視覚特徴の時間平均の判断に際して,刺激のオフセット直前や意思決定直前の短い時間範囲の情報を重視していること,その範囲は時間的な分散が大きくなるほど狭いこと,外れ値を無視しがちであること,などがわかった.また,運動方向の時間平均の判断においては,運動速度ではなく位置(位相)を利用している可能性も示された.これらの成果は複数の国際会議において投稿・採択され発表を行った.現在国際誌への投稿準備を進めている.また,視覚特徴の時間平均の判断についての上記の法則が数の時間平均の判断の際にも適応されるかを,数字やドットの数として表現される数を用いて検討し,数についての判断の際には刺激提示全体の情報を均等な重みで利用していることを明らかにした.これは方位や運動が連続的に提示されていたのに対し,数が離散的に提示されていたためではないことを確認した.また,顔表情の時間平均の推定の際には意思決定直前の情報を用いていたことから,この時間情報の均等な重み付けは複雑な特徴の変化全般に言えるのではなく,数の判断に限ることも確認した.この成果についても国際会議において発表済みであり,国際誌への投稿準備を進めている.また,様々な方位を要素に持つテクスチャの時空間平均を問う実験の予備的観察を開始し,4秒という知覚系の時間統合レンジとしては非常に長い時間に渡り成績が向上するという結果を観測している.これは方位の時空間平均の推定が長い時間に渡って情報を統合する処理過程によって担われていることを示唆している.時間統計量の知覚について,申請時の研究計画において一年目に完了を予定していた,方位や位相,サイズなどの単純な視覚刺激の時間統計量の判断についての心理物理学実験と分析をおおむね完成することができ,その成果を国際会議において報告した.また,刺激提示法や分析法に関しての実験パラダイムを構築することに成功しており,二年目の研究計画として予定している自然画像や実際の経済データについての時間統計量の推定に関しても,同様のパラダイムを用いて研究を推進することが可能だと考えられる.これらの成果については現在国際誌への投稿準備を進めている.また,3年目の研究計画として予定していた時空間平均の推定についても早くも予備観察に着手しており,おおむね研究計画通りの進捗状況だと言える.本研究の目的は,動的な視覚情報の持つ統計的性質を人間がどのように把握しているかについての基本的な法則を模索することであった.ある視覚的な特徴値(方位や位相など)が特定の確率分布に従って時間的に変動する単純化された刺激を用いて人間が単純な特徴値の時間平均を判断する際に刺激のオフセット直前や意思決定直前の短い時間範囲の情報を重視していること,その範囲は時間的な分散が大きくなるほど狭いことなどを示した昨年度までの研究結果に加え,該当年度には数字を刺激として用いた場合は,他の視覚特徴を用いた場合と大きく異なり,意思決定直前の情報を重視するという新近性効果が認められず,観察者は提示された全ての時間の情報を等しく用いることを明らかにした.またこの新近性効果の欠如がいわゆる視覚的な「数覚」全般に共通するものなのか,それとも数字に特異的なものなのかを検討するため,ドット列を刺激として用いた場合の時間平均の推定を検討したところ,やはり新近性効果は見られなかった.ここから,数覚に関わる時間平均は他の単純な知覚特徴の時間平均とはことなるメカニズムによって担われていることを示した.

これらの結果は複数の国際会議において発表し,現在国際誌に論文を投稿中である.また当初予定していた時間平均の知覚のみならず,時空間統計量や空間的統計量判断について新たな発見があったため,これらの現象についての検討も同時に進めている.申請時の2年目までに予定していた,人間が時間的トレンドを判断できるかの基本的な確認と文字や数字,顔表情などを刺激として用いた場合の判断方略の検討については実験と分析をおおむね完了した.現在,親近性効果を含む時間平均判断の動的特性を説明するためには,作業記憶の容量限界やエビデンスの累積に応じた潜在的意思決定の漸次的更新といったモデルが提案されているが,新近性効果が表われないケースを発見したため,現在全ての刺激に対する人間の判断を統一的に説明できる理論モデルを考案中である.また,人間の時統計量推定に関わる視覚情報処理の検討の一環としてテクスチャの空間統計量を系統的に操作したMotoyoshi & Kingdom(2010)の刺激を用いてテクスチャ統計量の把握に関する人間の初期視覚情報処理メカニズムについて検討していた際に,テクスチャ内の共線的構造への順応により後に見るテクスチャ画像が非共線的構造を多く含んで見えるという新しい残効錯視を発見した.そのため,当初の研究計画に加え,この共線性残効のメカニズムを検討する心理物理的実験を行い,現在論文を国際誌に投稿すべく執筆中である.さらに,人間の時間統計量判断のメカニズムに加え,時空間統計量の知覚メカニズムを検討する過程において,テクスチャ刺激の平均方位の判断が,観察時間が長くなるほど難しくなるという,一般的な人間の感覚処理の基本法則に反する現象を発見し,詳細に実験的検討を重ねている.本研究の目的は,動的な視覚情報の持つ統計的性質を人間がどのように把握しているかについての基本的な法則を模索することであった.今年度はまず人間が動的な情報の不確定な未来の状態をどのように推測するかを検討した.左右にランダム運動する視覚刺激が刺激消失数秒後にどちらに移動するかを予期させる実験を行い,観察者は刺激消失近傍の速度,特に運動方向の反転後の速度に強く依存して回答することを見出した.また,この結果が適応的な利得制御に基づく意思決定のleaky-integratorモデルによってよく説明できることを示した.これらの結果は原著論文として国際誌Scientific Reportsに公刊済みである.日本基礎心理学会においても優秀発表賞を受賞し,複数の国際会議にて発表されている.また,時間的にも空間的にも曖昧な振る舞いをする視覚刺激についての時空間平均の判断メカニズムについて検討した.70個のガボールパッチで構成されるテクスチャが複数フレーム提示される動的なテクスチャパタンを刺激として用い,観察者にそのガボールパッチの方位の時空間平均を答えさせた.その結果,人間は空間的に広い受容野を持つメカニズムによって空間統計量を素早く要約した後に,感覚エビデンスを利得制御を伴いつつ累積していく意思決定メカニズムによってそれを時間統合することで最終的な意思決定を行っているというシステムが示唆された.
南・東南アジアにおける単為生殖型肝蛭と家畜ウシの分布・拡散に関する分子系統解析

単為生殖型肝蛭はFasciolahepaticaおよびFasciola giganticaの種間交雑により中国で誕生したと考えられた。単為生殖型肝蛭にはF. hepaticaを母系祖先とするFh系統とF. giganticaを母系祖先とするFg系統が存在し、Fh系統は中国、韓国および日本だけに分布するが、Fg系統はこれら3国に加えて、東南南アジア(ベトナム、タイ、ミャンマー、ネパール、バングラデシュ、インド東部、フィリピン)に広く分布する。中国からこれらの国々への分布拡大には家畜ウシ(品種)の人を介した移動が深く関わったと考えられた。ミャンマー産肝蛭を精子形成能および核リボソームITS1、ミトコンドリアNADHIのDNAマーカーにより特徴付けを行った。その結果、Yangon,Lashio,Myitkynaで感染牛より採取した88虫体は、80虫体が有精子型のFasciola gigantica、中国と国境を接する北部Myitkynaで得られた8虫体が無精子型肝蛭(単為生殖型肝蛭:aspermic Fasiola sp.)であり、ミャンマーから初めて無精子型肝蛭の存在を確認した。nadIマーカーによる系統解析により、無精子型肝蛭は同一のハプロタイプを示し、中国や日本、韓国などの東アジアで発見された無精子型肝蛭と系統学的に同一であったことから、感染動物とともに中国よりミャンマーに侵入したと考えられた。F.gigantica虫体では、17型のnadIハプロタイプが確認されたが、ネットワーク系統解析によりこれらのハプロタイプには2系統が識別され、ミャンマー産F.giganticaは2系統起源と考えられた。タイ産肝蛭についても、同様の解析を行った。その結果、各地で感染牛より採集した147虫体では、128虫体が有精子型のF.giganticaであり、19虫体が無精子型肝蛭であり、タイ国に無精子型肝蛭が分布することが再確認された。nadIマーカーによる系統解析により、無精子型肝蛭はミャンマー産無精子型肝蛭と同様に中国や日本、韓国などの東アジアで発見された無精子型肝蛭と系統学的に同一であったことから、感染動物とともに中国よりタイに侵入したと考えられた。一方、F.giganticaでは、29型のハプロタイプを示したが、そのうち3型が優性であり、タイ産F.giganticaは3系統起源と考えられた。25年度はバングラデシュおよびフィリピン産肝蛭の系統解析を行った。バングラデシュの6地域でウシ、バッファロー、ヒツジ、ヤギの胆管より147虫体を得た.虫体の精子型は染色標本から貯精嚢内精子の有無によって確認した。各虫体から全DNAを抽出し,ITS1型についてはPCR-RFLP法によりFh型,Fg型,Fh/Fg型を識別し、nad1型については,PCR産物の塩基配列(535bp)をダイレクトシークエンス法により決定しハプロタイプ型として識別し,アジア各国産肝蛭のハプロタイプ型とともに系統解析を行った.その結果、20虫体は有精子型,127虫体は無精子型であり、バングラデシュでは無精子型肝蛭が優勢であることが判明した。有精子型肝蛭はITS1型がFg型であったことから,F. giganticaと同定された.無精子型肝蛭のITS1型は98虫体がFg型、29虫体がFh/Fg型であった.nad1型はF. gigantica20虫体において10ハプロタイプ( Fg-NDI-Bd1Fg-NDI-Bd10)が識別され,単為生殖型肝蛭127虫体は同一のハプロタイプ(Fsp-NDI-Bd11)であった。Fsp-NDI-Bd1は日本、韓国、中国、ベトナム、タイ、ネパール由来の単為生殖型肝蛭のハプロタイプと配列が完全に一致した。このことは、これらのハプロタイプの母型祖先は同一であり、比較的近年に宿主動物(ウシ?)とともにアジア地域に分布を拡げたと考えられた。一方、F. giganticaは単為生殖型肝蛭よりもかなり古い時代にバングラデシュに侵入し、founder effectによりバングラデシュ独自のハプロタイプ集団を形成したと考えられた。また、バングラデシュ優勢なF. giganticaハプロタイプはミャンマーやネパール産F. giganticaと近縁であり、アジア地域のゼブウシやスイギュウの分布拡散との関連性が示唆された。24年度はネパールおよびラオス産肝蛭の系統解析を行った。ネパールの5県でバッファロー33頭から77虫体を得た.虫体の精子型は染色標本から貯精嚢内精子の有無によって確認した。

各虫体から全DNAを抽出し,ITS1型についてはPCR-RFLP法によりFh型,Fg型,Fh/Fg型を識別し、nad1型については,PCR産物の塩基配列(535bp)をダイレクトシークエンス法により決定しハプロタイプ型として識別し,アジア各国産肝蛭のハプロタイプ型とともに系統解析を行った.その結果、9虫体は有精子型,58虫体は無精子型であることが判明した。有精子型肝蛭はITS1型がFg型であったことから,F. giganticaと同定された.無精子型肝蛭のITS1型は全虫体がFh/Fg型であった.nad1型はF. giganticaにおいて10ハプロタイプ(Fg-N110),単為生殖型肝蛭で2ハプロタイプ(Fsp-N1, 2)が識別された.F. giganticaのFg-N1型は9虫体でみられ,他のハプロタイプはFg-N29型が各々1虫体,Fg-N10型が2虫体でみられた.無精子型肝蛭のFsp-N1型は57虫体でみられ,Fsp-N2型は1虫体でみられた.Fg-N110型は1つのクラスターを形成し,このクラスターにはミャンマー産F. giganticaのハプロタイプも含まれた.Fsp-N1および2型は同じクラスターを形成し,Fg-N1型は中国産無精子型肝蛭(Fg-C2型)と配列が一致した.ラオス産肝蛭55虫体についても同様の解析を行った。その結果、55虫体は有精子型、ITS1型がFg型であったことからF. giganticaと同定された。nad1ハプロタイプでは18型が確認され、タイ、ベトナムおよび中国のF. giganticaと近縁であった。26年度はインド国の2地域(東部、本土)から回収した肝蛭について解析した。まず、インドの東部ではImphal, Kohima, Gantokuにおいて15頭のバファロー、35頭のウシ、および1頭のヤギの胆管から合計157隻の肝蛭虫体を回収した。各虫体の貯精嚢内成熟精子の有無を観察することにより、118虫体が有精子型肝蛭、残りの39虫体が無精子型肝蛭(aspermic Fasciola flukes)であった。さらに各虫体より抽出した全DNAを用いて、核リボソームITS1領域をPCR増幅し、PCR-RFLP法によりITS1型を識別したところ、有精子型肝蛭118虫体はFg型を示したことから、Fasciola giganticaと同定された。この結果からインド東部ではF.giganticaが無精子型肝蛭に比べて優性であることが判明した。次に、ミトコンドリアDNAのnad1遺伝子の一部の領域(535bp)の塩基配列を決定し、ハプロタイプ識別を行った。F. giganticaの118虫体では、35型のハプロタイプが識別され、そのネットワーク解析から2つのハプログループ(A, B)に分かれた。Aは32型、Bは3型のハプロタイプでそれぞれ構成され、AとBともに1つの創始者ハプロタイプを中心とした星形ネットワークを形成した。GenBank登録のインド近隣のネパール、バングラデシュ、ミヤンマー由来F. giganticaのnad1ハプロタイプとともにAおよびBを集団遺伝学的に解析したところ、Aでは塩基多様度が西側のネパール集団で高く、東側のミヤンマー集団で低いことから、Aは西から東へ分布を拡げた集団に起源し、反対にBでは東から西の方向に分布を拡げた集団に由来すると考えられた。またこれら肝蛭集団の拡散にはそれぞれウシとスイギュウが深く関与したと考えられた。
地域と地域統合の歴史認識

本研究により、次のような知見がえられた。(1)地域概念は歴史的に変遷しており、多分に人為的、政治的であること。(2)ロシア帝国とそれを継承したソビエト連邦は特有の地域構造を内在化させていたこと。(3)地域の自己意識は地域の構造と密接な関係にあったこと。(4)スラブ・ユーラシア世界の内的組成と立体構造の歴史的解明にとっては「国家」よりも、むしろ「地域」の視点から検討することが重要であること。「地域と地域統合の歴史認識」を研究課題とする本研究班は、本年度はロシアを中心とする旧ソ連諸地域(とくにヴォルガ流域、ウラル、シベリアと極東、中央アジア、バルト諸国)、さらに東中欧ではチェコ、南東欧ではセルビアといった個別の諸地域を取り上げ、それぞれにおける地域概念の形成と変遷、その政治性と歴史的被制約性に着目して、各地域に固有の歴史認識のあり方を解き明かす作業を試みてきた。具体的には、7月、11月、1月、3月の計4回にわたり、東京および札幌で研究会をもち、これらの地域の歴史を専門とする研究代表者・研究分担者・研究協力者が集まって報告をおこない、討論を重ねた。また、これら4回の研究回では、計画研究「民族の問題と共存の条件」、公募研究「ロシア西側周辺における環内海地域協力の研究」との有機的な結びつきがえられたことも特筆される。共同研究の難しさも感じられるが、従来ともすれば「国家」の陰に見落とされがちだった「地域」の歴史像を豊かにする上で、貴重なステップであったと総括してよい用に思われる。資料面では、両大戦間期のエストニア議会議事録をはじめ、地域史研究の基礎資料を収集しつつあり、これらは次年度以降の活動に大いに役立つものと期待されている。「自存と共存の条件」を副題に掲げる本重点領域研究において、本班は「地域」にあて、具体的には、(1)シベリア・ロシア極東、(2)ブォルカ流域、(3)ウラル地域、(4)カザフスタン、(5)カザフスタン、(5)中欧、(6)バルカン、という6つの地域を設定し、それぞれに関わる地域概念・地域意識・地域構造の歴史を掘り下げる作業を通じて「スラブ・ユーラシアの変動」の意味を問い直すことを課題としている。今年度は東京および札幌で合計5回の研究会をもち、これらの地域について前年度に引き続き関連資料を収集し、各分担者の研究報告と討論を中心に共同研究を進めた。得られた知見は多岐におよび、対象地域ごとに異なるが、ブォルカ・ウラル地域を例にとれば、ロシアによる併合・編入過程で刻印された一連の特質(都市と農村の関係における民族的社会要因の交錯、信仰における改宗と対抗、文化・言語における同化と断裂、非併合民族のもとでの居住地のモザイク的分布と生業の周縁性など)を析出し、所与の対象地域をば、複数の異質な要素がダイナミックに相互に反発と融合、統合と分離の交渉をくりひろげる独自の動態的な「社会集団の複雑な併存状況」として捉えることができた。個別具体的な対象を、より広い普遍的関連性のなかに投影することによって獲得されるその対象に固有な特殊な構造の発見。これは、対象地域の差異を超えて通底する本班の共同研究で明らかになった成果である。歴史的の方法に立脚する本班の研究研究と、「政治システムの変革と地域間関係」を政治学の手法で分析するA01A03班、また「民族の問題と共存の条件」を主として民族学の観点から考究するCO1班等の研究活動を統合する視座の獲得は今後の課題である。
二酸化炭素と汎用オレフィンの直接共重合

本研究では二酸化炭素とオレフィンの直接共重合反応の開発を目的とし、本年度の研究計画については(1)前年度より開発しているカルベン部位を有する二座配位子IzQOやその他の新規二座配位子を有する10族金属触媒の検討、及び(2)Pd/IzQO触媒により初めて可能になったプロピレン・極性モノマー直接共重合反応の継続的検討を挙げた。(1)に関しては、Pd/IzQO錯体に加え新たにNi/IzQO錯体を合成し検討を行った。いずれの触媒も目的とした二酸化炭素・オレフィン共重合反応に対しては活性を示さなかったが、Ni/IzQO錯体はオレフィン・極性モノマー共重合反応に対して優れた性能を示した。すなわち、既知のNi系オレフィン重合触媒においては触媒の熱的不安定性や極性官能基による被毒による不活性化が問題であったのに対し、Ni/IzQO触媒は熱安定性に優れ、エチレン・極性アリルモノマー共重合においてNi系で最高の触媒活性を示した。これは、安価なNi触媒による官能基化ポリオレフィンの製造につながる可能性を持つ成果であり、論文投稿を行った。(2)に関しては、Pd/IzQO錯体によるプロピレン・極性モノマー直接共重合反応にさらなる検討を加え、論文投稿を行った。この成果は軽量性・熱物性に優れたポリプロピレンに機能性を付与する新たな手法を提案するものである。また、(1)(2)に加え、昨年度より検討を行ってきたPd/phosphine-sulfonate触媒によるエチレン重合機構研究を完成し論文投稿を行った。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は二酸化炭素と汎用オレフィンの直接共重合反応の開発を目的としている。本反応は入手容易な共反応剤を用いた二酸化炭素の有効利用法となるだけでなく、官能基されたポリオレフィンの合成にも繋がるため、長らく切望されてきた「夢の反応」である。本研究では、新規金属触媒による配位重合を用いて表題課題を達成することを目指している。当該年度においては、研究計画で掲げたカルベン配位子を有する10属金属配位重合触媒(Pd/IzQO)の開発に成功した。本触媒はNHC配位部位を重合触媒へ応用することに成功した例としては二例目であるが、既存のNHC配位重合触媒で問題であった触媒分解を抑制することで大幅な触媒回転数の向上を達成した。また、エチレンのみならずプロピレン等の置換アルケンの重合においても特に有効であり、高い反応温度においても重合体の構造制御が可能な初の後周期遷移金属触媒であった。さらに、これらの特徴から本触媒(Pd/IzQO)が初の例となるプロピレンと極性モノマーの直接共重合反応に対しても活性を示すことを見出した。ポリプロピレンは軽量性・機械強度・熱耐性・化学耐性等に優れた汎用プラスチックである。幅広い極性基の導入が可能になることによって様々な極性マテリアルとの複合化による応用の拡大につながると期待される。また、本触媒(Pd/IzQO)と既存の触媒系(Pd/phosphine-sulfonate)のエチレン重合触媒機構について計算化学的検討を行い、ポリエチレン生成における鍵段階や触媒間の差異について妥当な説明を与えることができた。初年度の研究計画で掲げたカルベン配位子を有する10属金属配位重合触媒(Pd/IzQO)の開発に成功した。既に配位子の置換基効果についても検討を行い最適化を行った。またエチレン重合反応機構の計算化学的検討を行い既存の触媒系との差異について検討を行った。現在のところ、本触媒(Pd/IzQO)は効果的に二酸化炭素を取り込むことができずアルケンとの共重合体を得るに至っていない。そこで二酸化炭素の取り込みに着目した計算化学的検討を行い、初年度に得られた新規重合触媒の知見に基づき更なる配位子設計の最適化を行った。

一方で本触媒(Pd/IzQO)はプロピレンの単独重合および初の例となるプロピレン・極性モノマー共重合に活性を示す触媒であることを見出した。ポリプロピレンの効率的官能基化は長年の課題であり、本触媒を用いた共重合反応はその新たな手法を提示するものである。本成果は研究課題と直接の関係はない副次的成果であるが、研究計画段階において新規触媒を用いたアルケン・極性モノマー共重合への展開は計画されており、その点で予想以上の進展を得ることができたといえる。27年度が最終年度であるため、記入しない。初年度に開発したカルベン配位子を有する10属金属配位重合触媒を用いたアルケンと二酸化炭素との共重合反応の検討を継続する。さらに、初年度に新たに設計した新規配位子の合成と最適化を行い、アルケン・二酸化炭素共重合反応の開発を目指す。また、初年度の成果であるプロピレン・極性モノマー共重合反応についても検討を継続する。高活性化・高分子量化・官能基適応範囲の拡大・主鎖の立体制御等に取り組み、工業的応用に耐えうる触媒へと高めていくことを目指す。
衝撃型振動の手腕系末梢循環動態に及ぼす影響に関する研究

衝撃型振動は、定常振動に比べ手腕系の病変発症に、より有害に作用する可能性が指摘されているが、手腕系振動暴露に対する国際的な規約であるISO/DIS 5349では衝撃型振動に対する明確な基準を設けておらず、しかもその評価法についての見解も統一されていない。手腕振動系工具には、チェン・ソ-、ニューマチック・ハンマー、ニューマチック・リベッティング・ハンマー、ニューマチック・ネイラーの実際の産業職場での振動を記録し、これらをx方向の周波数重み付けRMS加速度(a_<xhw>)が一定(6.3m/s^2)になるよう波形を再生した。その結果、チェン・ソ-、ニューマチック・ハンマー、ニューマチック・リベッティング・ハンマー、ニューマチック・ネイラーの順に衝撃(crest factor,CF)が大きいことが認められた。衝撃波をほとんど含まないチェン・ソ-と、他の工具との主観的感覚の違いを調べた実験では、衝撃による有意な差を認めなかった。また、客観的指標である末梢循環動態への衝撃の影響を調べることを目的に、一定のa_<xhw>(6.3m/s^2)のもとでの衝撃型振動による指皮膚血流量への影響を調べた実験では、CFが0.5のニューマチック・ネイラーのときのみ、有意な低下が認められた。したがって、従来のISOの手腕系振動に対するRMS値による評価法以外にも、衝撃の大きさを評価することは重要であると考えられた。また、把持の影響を調べる実験では、把持による指皮膚値流量の低下への影響は大きく、衝撃の影響による直接的な影響よりも、衝撃による把持力の増加を通して、より振動が手腕系に伝達されることにより、末梢循環障害につながることも大いに考えられるため、この点を考慮した防振に対する工具の改良が今後、さらに必要と考えられる。衝撃型の振動は定常振動に比べ、手腕系の病変発症により有害に作用することが知られている。手腕系振動暴露に対する国際的な規約であるISO/DIS 5349では衝撃型振動に対する明確な基準を設けておらず、しかもその評価法についての見解も統一されていない。実際にはある程度の衝撃振動が暴露される労働環境では衝撃の大きさをも考慮した規約が必要と考えられる。研究の目的達成の第一歩は、手腕系振動工具の振動波形の分析であった。手腕振動系工具にチェンソーおよびリヴェット・ハンマーを選び、振動暴露量を加速度実効値(RMS)およびVibration dose value(RMQ)、ISO 5349による振動周波数荷重によるRMS、RMQに加え、衝撃波の大きさ、頻度をモニターし、同時に主観的反応を指標に関連を調べた。その結果、衝撃波の大きさ、頻度ともにリヴェット・ハンマーが大きく、またRMSとRMQの差は、周波数荷重をしたときの方が大きいことが認められた。主観的反応はチェンソーとリヴェット・ハンマーの間では異質であり、相互に量的に比較することはできなかったが、リベットでは衝撃の大きさが主観的反応と最も正の相関をしており、次に、周波数重み付けRMQ、周波数で重み付けないRMQ、周波数重み付けRMS、周波数で重みだけないRMSの順であった。これらの結果から、主観的反応に及ぼす影響は、現行基準の低周波数域の影響も大きいが、それ以上に衝撃の大きさの影響が重要であることが窺われた。未梢循環動態への影響が振動の量的評価法の決定の最終評価対象となるため、主観的反応だけでなく未梢循環動態に対する影響を以上の方法で比較することが次年度からの本研究の目的である。

前年度には、振動による主観的感覚への影響には衝撃の大きさが与えるものが大きいことが示されたため、さらに本年度では客観的指標である末梢循環動態への衝撃の影響を調べることを目的に、まず、各種手腕系振動工具の振動波形の分析を行った。手腕振動系工具には、チェン・ソー、ニューマチック・ハンマー、ニューマチック・リベッティング・ハンマー、ニューマチック・ネイラーの実際の産業職場での振動を記録し、これらをz方向の周波数重み付けRMS加速度(a_<zhw>、ISO-DIS 5349)が一定になるよう波形を再生した。その結果、チェン・ソー、ニューマチック・ハンマー、ニューマチック・リベッティング・ハンマー、ニューマチック・ネイラーの順に衝撃(crest factor,CF)が大きくなることがわかった。これらの工具からの振動に対する指皮膚血流量の影響は、把持力が30Nのときには、衝撃のCFの大きい順にその低下が確認されたが、把持力50Nのときにはニューマチック・リベッティング・ハンマーによる皮膚血流量の低下が認められたにすぎなかった。さらに100Nの把持に際しての皮膚血流量の変化には、いずれの振動暴露による有意な差は認められず、衝撃の影響が把持によってmaskingされるという結果であった。一方、末梢循環障害のため皮膚血流量の低下を認める対象に対しては、いずれの把持(30-100N)下でも、衝撃による低下は認められなかった。このように、衝撃による末梢循環動態に対する作用は、把持と同じ方向であり、皮膚血流量の低下が飽和されるまではその複合影響が存在することが示されたため、従来のISOの手腕系振動に対するRMS値による評価法以外にも、衝撃の大きさを評価することは極めて重要であると考えられた。
細菌やウィルスの標的部位を破壊する「スーパー抗体酵素」の設計

酵素は基質を他の化学物質に容易に変換するが、我々が利用できる酵素の数は無数ではない。一方、抗体は酵素のように抗原を化学変換する事はできないが、どのような抗原に対しても作製可能である。従ってこの両者の性能を合わせ持つ分子は"夢のような分子"であるが、これまで誰も手にする事はできなかった。ところが申請者らはこの"夢のような分子"の作出に成功した。そこで、本研究では抗体のようにあらゆる抗原に結合でき、しかも酵素のようにその抗原(基質)を分解できる"夢のような分子"、(いわゆる「スーパー抗体酵素」)を設計・作製し、これまでとは全く異った手法で悪性細菌や悪性ウイルスを叩く分子を創製するのが大きな目的である。そのターゲットとして、胃潰瘍の原因菌で胃ガンの発生にも関与しているHelicobacter pylori菌やさらには、毎冬多くの国民が悩まされるインフルエンザウイルスなどに対する「スーパー抗体酵素」を設計・開発・取得し、その効果を見極めたいと考えて研究を行い以下の成果を得た。(1)抗体酵素の新展開や活性発現のメカニズムを解明するには第2、第3の抗体酵素を早急に見出す必要があった。その結果、41SL1-2および41S-2抗体のサブニットが酵素活性を持つ事を見出した。(2)抗体酵素の酵素活性発現メカニズムに関して、抗体酵素の酵素活性発現には触媒三ツ組残基様構造が重要な役割を果たしている事、また、多くの抗体には自然に軽鎖にこうした触媒三ツ組残基が現れやすくその確率は数十%程度であると推定された。(3)Helicobacter pylori菌に関してはHpu-2抗体重鎖(Hpu-2-H)、Hpu-9抗体軽鎖(HpU-9-L), HpU-18抗体軽鎖(HpU-18-L)などの「スーパー抗体酵素」を得る事に成功した。(4)今後の展開では花粉症やリューマチなどの一般的な病気の治療を目的とした「スーパー抗体酵素」を作製とin vitro, in vivo,をどんどん進めてゆかねばならない。本研究では抗体のようにあらゆる抗原に結合でき、しかも酵素のようにその抗原(基質)を分解できる"夢のような分子"(いわゆる「スーパー抗体酵素」)を設計・作製し、これまでとは全く異った手法で悪性細菌や悪性ウイルスを叩く分子を創製するのが大きな目的である。そのために本年度は研究計画に従って以下に示す項目について検討を行った。1)有力な抗体酵素には、これまでほとんどの場合、その軽鎖に、触媒三ツ組残基(Asp, His, Ser)様構造が存在しており、これがどれほど正しい考え方か検証を進めた。新しく作製したモノクローナル抗体の軽鎖について抗原ペプチド分解活性を測定したところ、触媒三ツ組残基を有すると推定された抗体軽鎖はやはり、酵素活性を示した。2)どの様なクローンにこうした触媒三ツ組残基が現れやすいか究明する目的で検討を行った結果、多くの抗体には自然に軽鎖にこうした触媒三ツ組残基が現れやすくその確率は数十%程度であると推定された。一方、重鎖には触媒三ツ組残基が現れにくいことも判った。3)バクテリアに対する「スーパー抗体酵素」が作製可能か実験を進める計画であったが、具体的にはHelicobacter pyloriウレアーゼに対する抗体を用いた。その結果、いくつかのクローンが有望な結果を与えた(未発表)。4)Helicobacter pylori

ウレアーゼの活性サイトを構成するアミノ酸配列を推定し、そのタンパク質を大腸菌で発現させた。これを精製後、抗原に用いてウレアーゼの最も重要な部位を標的にした抗体を作製した。本研究では抗体のようにあらゆる抗原に結合でき、しかも酵素のようにその抗原(基質)を分解できる"夢のような分子"(いわゆる「スーパー抗体酵素」)を設計・作製し、これまでとは全く異った手法で悪性細菌や悪性ウイルスを叩く分子を創製するのが大きな目的である。そのために本年度はHelicobacter pylori菌に対するモノクローナ抗体に焦点を絞り、この「スーパー抗体酵素」を見つけ出し、その基礎的研究を行うと共に、研究計画に従って以下の5項目について検討した。(1)まだ解析の終わっていないHelicobacter pylori菌のウレアーゼ対するモノクローナル抗体4種類について新たに軽鎖及び重鎖の遺伝子解析を行った。(2)上記遺伝子解析およびこれまでに得ている解析結果を用いて、抗体の3次元立体構造を組み立て、触媒三ツ組残基が存在を推定した。その後これら抗体を重鎖と軽鎖に分離し、サイズ排除クロマトグラフィーで精製し、リフォールディングを行って、Helicobacter pylori ureaseペプチドとの反応性を検討した。その結果、いくつかの抗Helicobacter pylori urease抗体がペプチド抗原に対して分解活性を示した。現在、これらの化学的、生化学的性質について検討を行っているところである。(3)抗Helicobacter pylori urease抗体のうち,HpU-2およびHpU-18のエピトープがHelicobacter pylori菌の増殖を阻害する抗血清を誘導する能力を有する事が判明したので、これについても深く検討しているところである。そのために本年度は研究計画に従って以下に示す項目について検討を行った。1)立体構造解析の結果、HpU-9抗体軽鎖,-18抗体軽鎖共にAsp1,Ser27a,His93より成る触媒三ツ組残基様構造を持つと推定された。ペプチド基質を用いた分解実験では、予想通りに他の抗体酵素と同様の反応プロファイルを示しながらこれを分解した。加えて、標的タンパク質であるHelicobacter pyloriウレアーゼに対する分解実験でも、分解活性を示した。2)HpU-2-HによるHPU2EPIペプチドに対する分解反応の結果は、これまで他の天然型抗体酵素で見られたのと同様に、誘導期と活性期からなる2相性の曲線を描きながら約80時間でこのペプチドは完全に反応系から消失した。HpU-2-HとH.pylori菌ウレアーゼを反応させたところ、ウレアーゼのβ-subunitが短時間でかつ特異的に分解され、切断断片と思われる新たなバンドが複数出現した。HSAやBSAはほとんど分解されなかった。つまりHpU-2-Hは特異的にH.pylori菌ウレアーゼを分解していると言える。