hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人工自己複製モデルを用いたアンチウイルスＲＮＡの作用条件の探索

解決策としては、vRNAが再増幅を示す際に改めてA-vRNAを投与すること、A-vRNAが分解または排出されにくい機能を付与する等が考えられる。ただし、本実験系を宿主(vRNA)と寄生体(A-vRNA)の相互作用モデルと解釈すれば、宿主と寄生体を含む系の進化の性質について重要な示唆を多分に含む成果であると考えられる。vRNAとA-vRNAの感染と抑制のモデルを一般的な宿主と寄生体の系として捉えることにより、宿主と寄生体か生み出す振動現象および進化の方向性について明らかにする。具体的には、振動現象の発生条件や振動と配列空間内でのvRNA集団の動きについて明らかにする。以上で得られた成果をもとに、宿主と寄生体の共存と進化、さらにA-vRNAの薬剤としての利用可能性について議論する。
非線形光学波長変換を用いたコヒーレント・テラヘルツ波発生および検出に関する研究

本研究は,受入研究チームにて独自の進展を遂げてきた非線形光学波長変換による高出力テラヘルツ波発生および高感度テラヘルツ波検出システムの高度化を目的としている.本年度では,前年度に達成した高出力テラヘルツ波発生の要素技術に基き,高ダイナミックレンジのテラヘルツ波計測システムの開発に取り組んだ.MgO:LiNbO3結晶を用いたテラヘルツ波発生および検出を行う上で,結晶自身による吸収損失が動作周波数範囲を制限する要因となっている.そのため,台形型にカットしたMgO:LiNbO3結晶による表面結合方式を用いることで,結晶内でのテラヘルツ波の伝搬距離を最小化し,吸収損失を低減することで特に2 THz以上の高周波数領域において高効率なテラヘルツ波発生および検出を狙った.実験の結果,発生側において,励起光強度が15 mJ/pulse,注入光強度が400 mWのとき,1.02.8 THz領域の広帯域にわたって0.1 μJ/pulse以上のテラヘルツ波出力が観測された.2 THz以上の高周波数領域においても出力が大きく減少することなく,ピークパワーで1 kW以上の高出力なテラヘルツ波が得られた.さらに,検出側においても,0.82.8 THz領域でノンコリニア位相整合条件を満たす検出信号光が観測された.発生の場合と同様に,高周波数領域においても0.1 mJ/pulse以上の検出信号光が得られ,フラットな検出特性が得られた.光パワーメーターを用いて本発生検出システムの性能を評価した結果,2.3 THzにおいて70 dBのダイナミックレンジを実現した.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,受入研究チームにおいて独自の発展を遂げてきた,非線形光学波長変換による高出力テラヘルツ波発生および高感度テラヘルツ波検出システムの高度化を目的としている.研究開始の本年度では,無機非線形光学結晶であるニオブ酸リチウム(MgO : LiNbO_3)結晶を用いることで,特にイメージング応用に対して有用な13THz帯で高出力発生が可能な光注入型テラヘルツ波パラメトリック発生器(is-TPG)システムの構築に取り組んだ.励起レーザーシステムの最適化の結果, 0.92.8THzの広帯域に渡って連続的に周波数可変なテラヘルツ波発生に成功し,最大で約0.5μJ/pulse(尖頭出力で約3kW相当)のテラヘルツ波出力を得た.さらに新知見として,今回構築したis-TPGシステムを用いて複数のテラヘルツ波帯焦電検出器の周波数特性を比較したところ,それぞれの検出器構造を反映したと考えられる特徴的なフリンジパターンが観測されるなど,個々の焦電検出器が大きく異なる応答特性を有することを明らかにした.また,二つの焦電検出器を用いたバランス検出システムを利用して測定中の強度揺らぎを補正することにより,システム全体が常温動作でありながら,高精度な分光計測が可能となった.被測定サンプルとして,常温常圧下の水蒸気の吸収線を測定した結果, is-TPGシステムの発振線幅が4GHz程度であることを明らかにするともとに, HITRAN2012データベースと比較して10^<-4>オーダーの周波数精度(1.4104THzの吸収線に対して0.2GHzの精度)で中心周波数を決定できることを実証した.本研究は,受入研究チームにて独自の進展を遂げてきた非線形光学波長変換による高出力テラヘルツ波発生および高感度テラヘルツ波検出システムの高度化を目的としている.本年度では,前年度に達成した高出力テラヘルツ波発生の要素技術に基き,高ダイナミックレンジのテラヘルツ波計測システムの開発に取り組んだ.MgO:LiNbO3結晶を用いたテラヘルツ波発生および検出を行う上で,結晶自身による吸収損失が動作周波数範囲を制限する要因となっている.そのため,台形型にカットしたMgO:LiNbO3結晶による表面結合方式を用いることで,結晶内でのテラヘルツ波の伝搬距離を最小化し,吸収損失を低減することで特に2 THz以上の高周波数領域において高効率なテラヘルツ波発生および検出を狙った.実験の結果,発生側において,励起光強度が15 mJ/pulse,注入光強度が400 mWのとき,1.02.8 THz領域の広帯域にわたって0.1 μJ/pulse以上のテラヘルツ波出力が観測された.2 THz以上の高周波数領域においても出力が大きく減少することなく,ピークパワーで1 kW以上の高出力なテラヘルツ波が得られた.さらに,検出側においても,0.82.8 THz領域でノンコリニア位相整合条件を満たす検出信号光が観測された.発生の場合と同様に,高周波数領域においても0.1 mJ/pulse以上の検出信号光が得られ,フラットな検出特性が得られた.光パワーメーターを用いて本発生検出システムの性能を評価した結果,2.3 THzにおいて70 dBのダイナミックレンジを実現した.26年度が最終年度であるため、記入しない。

ニオブ酸リチウム(Mgo : LiNbo_3)結晶を用いたテラヘルツ波発生において,最大で3kWの尖頭出力並びに0.92.8THzの連続的周波数可変性を有する高強度単色テラヘルツ波光源の構築に成功したため.今後の研究計画では,まず,発生の逆過程を利用することで,発生システムに対応した0.92.8THzで動作し,最大で10桁以上のダイナミックレンジを有する高感度テラヘルツ波検出システムの構築に取り組む.そして,構築した高出力・高感度システムの利点を活かして,今まで測定すること自体が困難とされてきた,高損失系の分光計測を進めていく予定である.また,平行して,有機非線形光学結晶であるDAST結晶やBNA結晶を用いた130THzに及ぶ超広帯域計測システムの立ち上げを目指す.
曲がりをもつ渦構造の非線形ダイナミクス

渦は流れの基本構造である。本研究は渦のふるまいに対する曲がりの普遍的な効果を明らかにすることを目的としている。曲がりをもつ渦構造として太い渦輪・らせん渦などの具体例を取り上げ、不安定性と非線形ダイナミクスについて理論的に調べ、これを一般的な渦構造に展開した。さらに、多くの渦に存在する軸流の効果を理論および数値シミュレーションにより明らかにした。得られた知見を利用し、乱流の統計法則の精密化を行った。曲がりをもつ渦構造について、そのダイナミクス、特に安定性、カオス・乱流に至るルートを解明し、渦のダイナミクスにおける曲がりの普遍的な効果を明らかにするのが本研究の目的である。渦どうしの相互作用や自己相互作用の結果として一般に生じる「曲がり」は、渦の変形と同時に一般に不安定性を誘起する。その結果として起こる渦の大変形や崩壊過程を明らかにし、渦運動を曲がり効果という視点から統一的に理解し解析する新しい方法を提案する。さらに、乱流中での曲がり効果を検証し、乱流の新しい計理論を確立する。まず曲がりをもつ渦構造の具体例として典型的なもの(太い渦輪・らせん渦・屈曲渦)を取り上げ、その安定性、弱非線形領域での挙動、大局運動の理論解析を行い、直接数値シミュレーションにより理論解析の結果を検証するとともに、強非線形領域での挙動を研究する。造のダイナミクスの一般論を展開し、曲がり効果の普遍性を追究する。さらに、乱流への応用を行うために、直接数値シミュレーションにより「曲がり」の統計法則を解明し、曲がり効果を考慮した乱流の統計理論を構築する。曲がりをもつ渦構造について、そのダイナミクス、特に安定性およびカオス・乱流に至るルートを解明し、渦のダイナミクスにおける曲がりの普遍的な効果を明らかにするのが本研究全体の目的である。今年度はそのために(1)太い渦輪のダイナミクス、(2)らせん渦のダイナミクス、(3)屈曲渦のダイナミクスについての研究を行った。(1)においては、オイラー方程式の定常解であるHi11の球形渦を太い渦輪の代表例として取り上げ、その安定性を短波長安定性解析により調べた。その結果、細い渦輪と同じように曲率不安定性と楕円型不安定性が存在することを示すことができた。さらに、曲率の効果と歪み流の効果の結合による第三の不安定性を新たに発見した。これは太い渦輪特有のものである。第三の不安定性の成長率は曲率不安定性と同様の傾向を示すことも明らかにされた。(2)においては、らせん渦の安定性を短波長安定性解析により調べ、やはり曲率不安定性が存在することを示すことができた。さらに、らせん渦の特徴である「捩れ」と「回転」の効果により曲率不安定性が変調を受けることを明らかにした。(3)においては、屈曲波が誘起する2次不安定性を3波共鳴の立場から捉え直し、不安定波がある程度発達した弱非線形領域に理論を拡張・展開した。以上のように、曲がりをもつ渦構造として典型的なものである太い渦輪、らせん渦、屈曲渦に対する曲がりの効果の渦構造のダイナミクスへの影響、特に安定性への表れ方を明らかにするという本年度の目的を達成することができた。今年度は、(1)曲がりによる渦構造の大局運動(大変形・長波長)、(2)一般の形をもつ渦構造の安定性、(3)曲がりをもつ渦構浩のダイナミクス:具体例の直接数値シミュレーションについて研究を展開した。(1)においては、前年度に安定性の理論解析を行った渦輪・らせん渦・屈曲渦について、大局運動の理論解析を行っな。漸近解析を用いて渦核り構造を考慮した解析を行い、これを一般の形状をもつ渦構造の大局運動に拡張した。(2)においては、一航の形状をもつ渦構造の線形安定性を理論解析により調べた。軸流の効果を定量的に評価するとともに、(1)の成果を用いて、一般に非定常運動を行う渦構造においても曲率不安定性が存在する場合があることを示した。(3)においては、渦輪・らせん渦・屈曲渦のダイナミクスについて、直接数値シミュレーションによる研究を行った。非圧縮性Navier-Stokes方程式をスペクトル法により数値的に解くプログラムを側発した。曲率不安定性の存在を数値的に確かめる去ともに、非線形性が強くなると不安定成長が抑えられる傾向があることを明らかにした。以上のように、曲がりの効果の渦構造のダイナミクスについて、大局的な運動と非線形発展に研究を展開するという本年度の計画を遂行することができた。本年度は、前年度までの結果を踏まえて、曲がりをもつ一般的な渦構造の理論を展開し、曲がり効果と曲率不安定性の普遍性を追究した。

さらに、乱流中の曲がり効果を研究するための準備として一様等方性乱流の直接数値シミュレーションを行った。(1)曲がりをもつ渦構造のダイナミクス:一般論一般の渦管を対象として安定性と大局運動の理論解析を行った。線形安定性解析(ノーマルモード解析、局所安定性解析)、弱非線形解析、漸近解析を用いることにより、大局的な運動をする渦構造のダイナミクスについて調べた。また、一般の形をもつ渦構造の線形安定性解析を弱非線形解析に発展させ、非線形性が不安定成長を飽和させる効果をもつことを明らかにした。さらに、前年度に調べた軸流の効果について検討を進め、さらに詳細な解析が必要であることを見出した。(2)乱流の直接数値シミュレーション一様等方性乱流の直接数値シミュレーションを行った。非圧縮性および圧縮性Navier-Stokes方程式を周期境界条件下においてスペクトル法により高精度に数値的に解くプログラムを開発し、これを用いて直接数値シミュレーションを行った。データを蓄積し、次年度(最終年度)のデータ解析の準備ができた。(3)渦構造の渦度分布とその形成過程渦構造の渦度分布は不安定性を大きく左右する。乱流中の渦構造の形成過程と準定常状態における渦度分布を、理論解析と直接数値シミュレーションにより調べた。得られた渦度分布は、Reynolds数が小さい場合は代表的な渦度分布と考えられているGauss分布に近いが、Reynolds数が大きくなるとGauss分布からのずれが顕著になることを示した。本年度は、前年度までの研究結果を踏まえて、乱流への応用として、乱流中の渦構造の曲がりの統計法則を明らかにし、これを利用して曲がり効果を考慮した乱流理論の構築に向けて指針を得た。さらに、曲がりをもつ渦構造のダイナミクスに対する軸流の効果について研究した。(1)乱流中の渦構造の曲がりの統計法則一様等方性乱流の直接数値シミュレーションのデータ解析を行い、渦構造の曲率や捩率など曲がりを特徴付ける物理量の統計法則を明らかにした。曲率、捩率は渦度が小さい点でも定義されるが、渦度の大きさによる重みづけを考慮した統計解析を行うことにより本質的な統計法則を抽出することができた。(2)曲がり効果を考慮した乱流の統計理論上で得られた曲がりに関する統計法則を用いて、乱流の現象論を構築した。曲がりをもつ渦構造の統計的な配置から乱流の速度場を再構成し、統計的性質を説明することに成功した。既存の乱流理論による統計法則との関係を議論し、乱流に関して得られた新しい知見を整理した。(3)曲がりをもつ渦構造のダイナミクスに対する軸流の効果回転翼に形成されるらせん渦は、一般にらせん方向の流れ(軸流)をもつ。この軸流が曲がりをもつ渦構造のダイナミクスに及ぼす効果について研究した。渦輪、らせん渦の安定性における軸流の効果を、短波長安定性解析およびノーマルモード安定性解析により解明した。さらに、一般の渦管を対象とし、その安定性と大局運動に対する軸流の効果を解析的手法と直接数値シミュレーションにより解明した。
高分子電解質型燃料電池用新規自己加湿型電解質膜の実用化試験

本研究では電気自動車や携帯機器用電源としての高性能高分子電解質型燃料電池PEFCの実現に必要不可欠な、新型電解質膜の実用化について検討する。申請者らは高分子電解質膜中の水分管理とガスクロスオーバーの問題を同時に解決できる新しい自己加湿型電解質膜を開発した。この膜は膜中に極微量のPt超微粒子触媒と酸化物超微粒子を高分散させている。クロスオーバーしてくるH_2とO_2を逆用してPt触媒上で水を生成させ、その生成水を酸化物超微粒子に吸着保水させ、膜を内部から加湿して含水率を高く保つものである。これまでに、在来のNafion膜をベースにして自己加湿型PEMを調製し、これを用いたPEFCが無加湿運転でも極めて高い出力特性を示すことを見出した。そして、自己加湿型PEMの機能を実験的に解析する方法を確立し、PEM中のPtおよび酸化物超微粒子の機能を明確にできた。他方、実用PEFCでは、多くの単電池を積層化する。その際、PEM自体に十分な機械的強度が要求される。最近、高いH^+イオン導電性と機械的強度を両立した新しいPEMがジャパンゴアテックス社によって開発された。このPEMに自己加湿機能を付与すれば、全ての要求を満足したPEMが実現する。本研究は、新型自己加湿PEMの実用的製法と最適組成比を検討し、以下の研究成果を得た。1,簡便な酸化物超微粒子担持法の開発:市販のNafionなどのPEMに、Ti(i-C_3H_8)_4溶液を含浸後、加水分解処理して、PEM中に酸化物超微粒子を生成させる方法を開発した。溶液中のTi(i-C_3H_8)_4濃度と加水分解条件を制御することにより、PEM乾燥重量に対して16wt%のTiO_2超微粒子を均一に分散させる事に成功した。これにより水の吸着保水性能を3倍以上向上させることができた。2.Pt超微粒子触媒担持法の最適化;Ptイオン交換-還元法でP触媒をPEMに担持する実用的手法を検討し、極微量のPt超微粒子触媒を断面方向にわたって均一に高分散担持できるようになった。

最近、高いH^+イオン導電性と機械的強度を両立した新しいPEMがジャパンゴアテックス社によって開発された。このPEMに自己加湿機能を付与すれば、全ての要求を満足したPEMが実現する。本年度は、新型自己加湿PEMの実用的製法と最適組成比を検討し、以下の研究成果を得た。1.簡便な酸化物超微粒子担持法の開発:市販のPEMに、Ti(i-C_3H_8)_4溶液の含浸-加水分解処理して、PEM中に酸化物超微粒子を生成させる方法を試験した。溶液中のTi(i-C_3H_8)_4濃度と加水分解条件を制御することにより、PEM乾燥重量に対して16wt%のTiO_2超微粒子を均一に分散させる事に成功した。2.Pt超微粒子触媒担持法の最適化:Ptイオン交換-還元法でP触媒をPEMに担持する実用的手法を検討し、極微量のPt超微粒子触媒を高分散担持できるようになった。本研究では電気自動車や携帯機器用電源としての高性能高分子電解質型燃料電池PEFCの実現に必要不可欠な、新型電解質膜の実用化について検討する。申請者らは高分子電解質膜中の水分管理とガスクロスオーバーの問題を同時に解決できる新しい自己加湿型電解質膜を開発した。この膜は膜中に極微量のPt超微粒子触媒と酸化物超微粒子を高分散させている。クロスオーバーしてくるH_2とO_2を逆用してPt触媒上で水を生成させ、その生成水を酸化物超微粒子に吸着保水させ、膜を内部から加湿して含水率を高く保つものである。これまでに、在来のNafion膜をベースにして自己加湿型PEMを調製し、これを用いたPEFCが無加湿運転でも極めて高い出力特性を示すことを見出した。そして、自己加湿型PEMの機能を実験的に解析する方法を確立し、PEM中のPtおよび酸化物超微粒子の機能を明確にできた。他方、実用PEFCでは、多くの単電池を積層化する。その際、PEM自体に十分な機械的強度が要求される。本研究は、新型自己加湿PEMの実用的製法と最適組成比を検討し、以下の研究成果を得た。1.簡便な酸化物超微粒子担持法の開発:市販のNafionなどのPEMに、Ti(i-C_3H_8)4、溶液を含浸後、加水分解処理して、PEM中に酸化物超微粒子を生成させる方法を開発した。溶液中のTi(i-C_3H_8)4、濃度と加水分解条件を制御することにより、PEM乾燥重量に対して16wt%のTiO_2超微粒子を均一に分散させる事に成功した。これにより水の吸着保水性能を3倍以上向上させることができた。2.Pt超微粒子触媒担持法の最適化:Ptイオン交換-還元法でP触媒をPEMに担持する実用的手法を検討し、極微量のPt超微粒子触媒を断面方向にわたって均一に高分散担持できるようになった。
高性能PET装置の実現に向けた高速型GAGGシンチレータの開発

1インチサイズでのLi、Mg、Ceに関し各共添加仕込み濃度における結晶作製を行い、シンチレータ特性と各種元素の共添加量との相関関係を検討するとともにシンチレータ特性の改善メカニズムに関する検討を行った。陽イオン欠陥に起因する酸素欠陥が発光量の低下や蛍光寿命の長寿命化に影響するというメカニズムを見出すとともに、組成最適化に加え結晶自体の品質向上を達成した結果、発光量48,000photon/MeV以上を満足しつつ、蛍光寿命36ns、時間分解能160psとなる組成を見出した。当該結晶組成において、大型単結晶作製技術の開発を進め、断熱材配置条件の検討による温度勾配の調整に加え、コイル位置、育成雰囲気、回転数の最適化を行った。加えて、冷却条件の検討及び結晶制御プログラムの開発により、形状制御された33インチ径×100mm長さの結晶の安定的な作製が可能となった。3インチ径高速型GAGG単結晶の連続育成を行い、育成回数ごとの発光量・蛍光寿命を測定した。これまでに3回分の連続生産を行い、連続生産3回目においてリチャージ5回までの特性変動が10%以内であることを確認した。PET装置に搭載するため、高速型GAGGシンチレータアレーを試作した。古河シンチテックの協力を受け、試作した高速型GAGGシンチレータアレーを用いて搭載試験を実施した。結果として、既存のPET装置の解像度2mmを上回る0.98mmの解像度を達成した。感度についても測定を行った結果、PET装置としての感度1.31%を達成した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。28年度では、最適共添加元素探索と特性改善メカニズムの解明を行うと共に、1インチCZ法による、共添加元素およびCeを含めた最適仕込み組成を決定した。始めに、Mg,Caに加え、2価のアルカリ土類金属(Sr,Ba)、1価のアルカリ金属(Li,K,Na)の共添加と、比較検討として4価の元素(Zr,Hf等)を共添加した結晶をm-PD法により育成する計画に対し、それぞれ100-3000 mol.ppm添加したCe:Gd3Ga3Al2O12組成での結晶成長を行い、Li,CaにおいてMgと同等の蛍光寿命短寿命化現象を確認した。さらに組成をCe:Gd3Ga3Al2O12結晶に絞った上で、Mg共添加およびポストアニーリングがシンチレーション特性に及ぼす影響を調査し、Mg共添加効果の解明につながる情報を得た。さらに1インチサイズでのLi、Mg共添加Ce:Gd3Ga3Al2O12組成に関し各共添加仕込み濃度における結晶作製を行い、シンチレータ特性と各種元素の共添加量との相関関係を検討した。Mg添加により時間分解能は共添加無しに対し、1/2-1/3に高速化され、Mg2000ppmの組成で165psの時間分解能を示した。一方、発光量はMg添加量の増加とともに減少し、Mg2000ppmの組成で共添加無しの71.2%に低下した。その結果、Mg2000ppmの組成において、発光量40,000photon/MeV以上を満足しつつ、蛍光寿命19.2ns、時間分解能166psを達成することを確認した。Li共添加では、蛍光寿命の短寿命化が確認され、同時に発光量も低下するものの低下量はMgに比べ小さい。発光量、蛍光寿命の観点から、Li共添加の方が有効である可能性もあるため、今後時間分解能測定を進めることとした。研究計画としては、28年度に最適共添加元素探索と特性改善メカニズムの解明を行うと共に、1インチCZ法による、共添加元素およびCeを含めた最適仕込み組成を決定する計画であった。1.μ-PD法による最適添加元素探索と特性改善メカニズムの解明(29年3月)Mg,Caに加え、2価のアルカリ土類金属(Sr,Ba)、1価のアルカリ金属(Li,K,Na)の共添加と、比較検討として4価の元素(Zr,Hf等)を共添加した結晶をm-PD法により育成する計画に対し、それぞれ100-3000 mol.ppm添加したCe:Gd3Ga3Al2O12組成での結晶成長を行い、Li,CaにおいてMgと同等の蛍光寿命短寿命化現象を確認した。2.1インチCz法作製Ce:GAGGにおいて短寿命化、発光強度増加に最適な仕込み組成の決定(29年6月)1インチサイズでのLi、Mg共添加Ce:Gd3Ga3Al2O12組成に関し各共添加仕込み濃度における結晶作製を行い、シンチレータ特性と各種元素の共添加量との相関関係を検討した。Mg,Liについてそれぞれ,5005000ppm添加した単結晶をCz法により作成し、共添加量と発光量、蛍光寿命、時間分解能を評価した。Mg2000ppmの組成において、発光量40,000photon/MeV以上を満足しつつ、蛍光寿命19.2ns、時間分解能166psを達成することを確認した。

発光量、蛍光寿命の観点から、Li共添加の方が有効である可能性もあり、今後時間分解能測定を進める。研究は計画通り順調に進展している。本年度は、昨年度までに検討を行ったGAGGシンチレータへのLiおよびMg共添加組成について、発光量、蛍光寿命の観点から最適と判断される結晶組成について、「共添加GAGG結晶の2インチサイズ大型高品質単結晶作製技術の開発と最終的なシンチレータ性能評価」の研究を実施した。、1温度勾配、回転数、引き上げ速度の最適化によりメルトの対流を制御することで、固液界面の形状を平坦化できること、2ショルダー角の最適化により、結晶内の歪みを緩和することが効果的であることが知られているが、これらの経験や知見を基に、大型結晶成長技術の開発を行った。クラックフリー結晶育成のための仕込み組成・回転数・引き上げ速度・結晶化率といった結晶作製時のパラメータを最適化し、結晶作製条件を確立した。その結果、当初目標を上回り、3インチ径×150mm長さのクラックフリー結晶の作製に成功した。得られた結晶は発光量46,000photon/MeV以上を満足しつつ、蛍光寿命42ns、時間分解能166psを確認した。また、3価のCeイオンに対し、1価のLiあるいは2価のMgイオンを共存させることで、4価のCeイオンが生じ、バンドギャップ内に形成される4価のCeイオン由来のエネルギー準位を経て、自由電子が遷移し、発光することで、シンチレーション発光が促進されるという従来提唱されていたメカニズムに対し、XANES測定の結果、4価のCeイオンは存在せず、GAGG結晶に存在するカチオン欠陥が、1価のLiあるいは2価のMgイオンにより低減されることで、シンチレーション発光が促進されるという新たな発光メカニズムを提唱し、発表を行った。また、次年度の計画を前倒し、共添加GAGGシンチレータをアレー化し、小型PET装置の試作を進めた。当初の2インチ径結晶の目標に対し、3インチ径×150mm長さのクラックフリー結晶の作製に成功しており、計画以上に進展している。また、次年度の計画を前倒し、共添加GAGGシンチレータをアレー化し、小型PET装置の試作を進めた点も、計画以上に進展している1インチサイズでのLi、Mg、Ceに関し各共添加仕込み濃度における結晶作製を行い、シンチレータ特性と各種元素の共添加量との相関関係を検討するとともにシンチレータ特性の改善メカニズムに関する検討を行った。陽イオン欠陥に起因する酸素欠陥が発光量の低下や蛍光寿命の長寿命化に影響するというメカニズムを見出すとともに、組成最適化に加え結晶自体の品質向上を達成した結果、発光量48,000photon/MeV以上を満足しつつ、蛍光寿命36ns、時間分解能160psとなる組成を見出した。当該結晶組成において、大型単結晶作製技術の開発を進め、断熱材配置条件の検討による温度勾配の調整に加え、コイル位置、育成雰囲気、回転数の最適化を行った。加えて、冷却条件の検討及び結晶制御プログラムの開発により、形状制御された33インチ径×100mm長さの結晶の安定的な作製が可能となった。3インチ径高速型GAGG単結晶の連続育成を行い、育成回数ごとの発光量・蛍光寿命を測定した。これまでに3回分の連続生産を行い、連続生産3回目においてリチャージ5回までの特性変動が10%以内であることを確認した。PET装置に搭載するため、高速型GAGGシンチレータアレーを試作した。
摂食・嚥下障害予防のためのトレーニングプログラム開発・介入基準作成および効果測定

摂食・嚥下障害に対応できるように有識者らで作成したパンフレット(がるぷトレーニング^TM)のメニューを基本としたトレーニングプログラム構成と効果評価を実施した。なお、非侵襲的な効果評価法として、咳テストのカットオフポイントを明確化した(1%クエン酸ナトリウム溶液を超音波式ネブライザで噴霧し、口呼吸をしてもらい1分間で咳が5回以上でた時点で陰性(正常)、咳の回数が1分間で4回以下のとき陽性と判定する(Yakasugiら2008、若杉ら2008))。地域でのデイサービス利用者に対し、咽頭部の筋強化を目的とした食前体操に任意で参加を求めた。介入プログラムの内容は、舌のリラクゼーション(pa、to、ka)、裏声(i:の発声で徐々に音程を高くし5秒間保持を3回繰り返す)、プッシングエクササイズ(椅子に座った姿勢で10回繰り返す)で、効果指標は、摂食・嚥下関連の問診、唾液のみテスト(RSST)、水のみテスト(MWST)、食物テスト(FT)、咳テスト(CT)などを測定した。その結果、ベースラインと2回目(2週間後)で分析の有効対象者は計73名(86.9%)で、ベースラインの平均年齢82.6歳、女性は52名(71.2%)で、重度の認知症を有する者はいなかった。介入前後を比較し、全体的に有意な改善の見られた項目は、口唇の突き出し、堤舌、随意的な咳、繰り返し発声(ta)、さ声、RSST、問診2項目(食べる時間、食事中のむせ)であった(Chiba,2009)。また、2回目と3回目(約半年後)を比較すると、有効対象者は54名(57.4%)で、有意な改善が見られた項目は、発声(ta、ka、pataka、i:)であった。変化に影響する因子について、分析を進める。摂食・嚥下障害予防のためのトレーニング開発に向けて、アウトカム指標の設定では、可能な限り信頼性の高いパラメーターの使用が不可欠と考えている。現在は、病院以外の限られた環境下では障害の程度や内容を問診表形式のスクリーニング表や専門家による臨床所見で対応する状況も多い。さらに摂食・嚥下の5期は、先行期障害が他の機能低下の2次的要因となることが考えられるため、嚥下3期でまず整理していくことが重要と考える。口腔期では咀嚼、咬合、構音状態など、最大のリスクである誤嚥に関連する咽頭期では、嚥下反射や喉頭の動きなどに対する観察法、そして食道期では自覚症状を聴取する方法がある。しかしながら、これらを測定するためにさらに生理学検査(RSSTなど)の客観的データとともに、この検査以外にも信頼性の高い新たな検査法が必要と考えている。非侵襲的で簡易な方法について検討中である。現在、必要な機械が現存しないことやパラメーターとしての信頼性(利用可能か)の確証が得られておらず、後者に対してはプレテストの試行中である。今後、基礎的なデータを重ねながら、高齢者への使用実現性にも向けて試行を推進する予定である。アウトカムとなるパラメーターを探索すると同時に、効果的な介入プログラム開発のために、現在リハビリテーションでの治療目的で実施されている摂食・嚥下障害への間接訓練の内容に基づき、部位別効果が得られるよう、医学的根拠をベースにしたプログラムを考案した。第一段階として、摂食・嚥下障害の有所見の見られないデイ通所者12名に対し、摂食・嚥下の部位・機能別に焦点化したプログラムにより介入のプレテストを実施した結果、2週間程度で嚥下機能に関する生理学検査の値が改善した。今後、この点についても例数を重ねながらプログラム内容を十分に検討する予定である。摂食・嚥下障害予防のためのトレーニング開発に向けて、従来型の口腔期が中心となっている体操ではなく、新たに咽頭部の諸機能向上を考慮し、その内容を加えた「がるぷトレーニング」を作成した。内容を検討する際に、摂食・嚥下障害を有する患者に対するリハビリテーションの訓練メニューとして実施し、効果のあると思われるものから対象本人の実施可能性がより高く、簡便にできるよう選択に心がけた。実際、この選択は、リハビリテーション部の言語聴覚士と看護師の有資格者が行ない、内容については医師、歯科医師らを加えたメンバーで検討を重ね、精選した。介護予防の観点でも活用できる汎用性の高いものにしたいと考えて作成しているが、"咽頭機能向上"のためには、対象別に頻度や強度に関する基準化が重要である。そこで、本年度は比較的健康度の高いデイサービスを利用している高齢者105名を対象として「パタカ」の発声(パターンがあり)、裏声(3回)、プッシング訓練(10回)の組み合わせで咽頭強化用プログラムを構成し、2週間の介入を行なった。介入内容は、デイサービスへの参加時、食前にこれを実施してもらうというもので、合計約10分程度である。調査内容は、主観的項目、客観的項目(神経所見、RSST:反復唾液嚥下テスト、MWST:改定水飲みテスト、咳テスト)で、分析は介入前後比較を行った。既存テストの評価基準については、従来どおりとした。分析対象は計84名で、咳反射については1%クエン酸ナトリウム液を噴霧し、咳反射状態を見た。

2週間の介入で、デイサービスへの参加回数がまちまちであったが、頬をふくらます、引っ込める、口唇の突出、舌(是舌・前後・上下)、随意的咳、発声「カ、パタカ×3」「い(音程をあげる)」に改善が見られ、RSSTでは異常の疑いが44.1%から30.9%に減少していた。デイ参加の影響などの分析を進める予定である。摂食・嚥下障害に対応できるように有識者らで作成したパンフレット(がるぷトレーニング^TM)のメニューを基本としたトレーニングプログラム構成と効果評価を実施した。なお、非侵襲的な効果評価法として、咳テストのカットオフポイントを明確化した(1%クエン酸ナトリウム溶液を超音波式ネブライザで噴霧し、口呼吸をしてもらい1分間で咳が5回以上でた時点で陰性(正常)、咳の回数が1分間で4回以下のとき陽性と判定する(Yakasugiら2008、若杉ら2008))。地域でのデイサービス利用者に対し、咽頭部の筋強化を目的とした食前体操に任意で参加を求めた。介入プログラムの内容は、舌のリラクゼーション(pa、to、ka)、裏声(i:の発声で徐々に音程を高くし5秒間保持を3回繰り返す)、プッシングエクササイズ(椅子に座った姿勢で10回繰り返す)で、効果指標は、摂食・嚥下関連の問診、唾液のみテスト(RSST)、水のみテスト(MWST)、食物テスト(FT)、咳テスト(CT)などを測定した。その結果、ベースラインと2回目(2週間後)で分析の有効対象者は計73名(86.9%)で、ベースラインの平均年齢82.6歳、女性は52名(71.2%)で、重度の認知症を有する者はいなかった。介入前後を比較し、全体的に有意な改善の見られた項目は、口唇の突き出し、堤舌、随意的な咳、繰り返し発声(ta)、さ声、RSST、問診2項目(食べる時間、食事中のむせ)であった(Chiba,2009)。また、2回目と3回目(約半年後)を比較すると、有効対象者は54名(57.4%)で、有意な改善が見られた項目は、発声(ta、ka、pataka、i:)であった。変化に影響する因子について、分析を進める。
高齢者虐待対応における息子・娘介護者の続柄や性差を考慮した支援・介入技術の開発

本研究では、虐待対応における息子・娘介護者への続柄や性差を考慮した支援・介入技術およびその構造を明らかにする。そのため初年次は、質的研究を用い1介護を継続している息子・娘介護者の続柄や性差を踏まえた介護特性(介護負担や介護ストレスとその対処に焦点を当てる)を明らかにすることを目的とした。方法として被虐待者の8割弱が女性であるため、母-息子、母-娘を想定し1息子・娘介護者や介護者の性差に関する先行研究より介護等の特性を抽出し、それらを踏まえ研究者間で討議しインタビューガイドを作成した。次に介護を継続している息子・娘介護者各10名程度(調査協力者要件として介護期間1年以上2年未満/2年以上(介護期間が2年未満の介護者、療養者要件等として要介護1以上で認知症が有る場合と無い場合でかつ訪問/通所サービスのいずれかの利用者とした)を想定し、この要件に見合った介護者を居宅介護支援事業所や訪問看護ステーションを通して紹介を得る、にインタビュ-を実施した。娘介護者2名のインタビュー結果より、必然的に介護を担わざるを得ない(一人娘)場合と、兄弟姉妹などの副介護者の存在がある場合などの介護に対する責任(重責感)や介護や生活を維持するための仕事に対する危機感について、大きな違いがあった。続柄が介護や介護の責任感に与える影響が示唆された。また、先行研究より女性は介護ストレスが高いがストレス対処ができる(杉浦他、2004)とされているものの、仕事と介護の両立を図っている調査協力者の場合、仕事が十分にできないというストレスに加え、仕事により介護ストレスが緩和できない状況にあった。大学の業務(欠員や産休代替が生じていたため教育や管理に相当の時間を割く必要があった)の繁忙さから、十分に研究計画を推敲する時間もなく経過したためである。年末になり研究と向き合う時間を強制的につくり、当初予定していた息子および娘介護者へのへのインタビューを開始するに至っている。やや遅れている調査を取り戻すための工夫(タイムマネジメント)をしつつ、初年次に遂行予定だった息子および娘介護者の目標数のインタビューを実現し分析を実施する。そのうえで2年次の研究目的である高齢者虐待対応のエキスパートを対象に虐待者である息子・娘介護者のアセスメント方法と介入について性差や続柄等の特性を踏まえた具体的支援技術について明らかにするための調査を可能な限り実施する。次年度使用額が「0」より大きいのは、所属する大学の講座の欠員および産休に伴い、教育や組織運営に力を注ぐ必要があり、研究が十分に遂行できなかったためである。今後は、研究の遅れを取り戻すために計画的・積極的に取り組む予定であり、調査フィールドへの協力依頼および対象者紹介手続きも順調に進んでいる。
生検標本及び摘出標本を用いた膀胱腫瘍細胞の動態解析-特にBRDU膀胱内注入後の腫瘍組織について-

正常移行上皮へのBROMODEOXYURIDINE(BRDU)の膀胱内注入による取り込みを見るため、まず雄の成犬9頭にBRDUを投与した。投与方法は最初の7頭にはBRDU750mgを生理食塩水50mlに溶解し膀胱内に注入し、のこりの2頭にはその1/2の濃度で投与したまこの際濃度が変化しないように両側の尿管は結紮した。投与約2時間後に膀胱を摘出し膀胱の後壁、両側壁より標本を採取し、70%アルコールにて固定後、パラフィン包埋し抗BRDUモノクロナール抗体を用いABC法にて染色した。移行上皮細胞1000個中の標識細胞数を数えLABELING INDEX(L、I)で表した。標識細胞は重荷中間層に認められ、L.I.は平均9、7で濃度による差は見られなかった。次に膀胱移行上皮癌のため膀胱全摘術を予定された患者に対し、手術直前にBRDUを投与した。投与量はBRDU1500mgに生理食塩水50mlとした。投与時間は平均5時間で、膀胱摘出後腫瘍及び正常部を採取し前期の方法と同様に染色しL.I.を算出した。患者は3名で術後の病理組織診断は微小浸潤を伴う上皮内癌1例であった。正常のL.I.は平均7、8で、標識細胞は高座層から中間層にかけて認められた。上皮内癌の症例においてはL.I.は24.7で標識細胞はほぼ全層に平均してみらた。上皮異形成例、移行上皮癌例は腫瘍が小さく判定が困難であった。
血清アルブミン値を指標とした腎機能障害予防のための輸液組成の検討

2013年4月1日から2014年3月31日の一年間に、東京大学医学部附属病院における入院化学療法でシスプラチンを含む化学療法レジメンを施行した患者を対象として、背景、臨床検査値、輸液組成について調査を行った。結果は対象症例337例であり、性別は男性/女性=199/138例、平均年齢60.5歳、癌腫は胃癌/食道癌/肺癌/頭頸部癌/子宮癌/泌尿器癌/骨肉腫/有棘細胞癌=132/25/46/68/39/21/4/2例、併用療法はティーエスワン/5-フルオロウラシル/ビノレルビン/エトポシド/ドセタキセル+5-フルオロウラシル/放射線/ブレオマイシン+エトポシド/イリノテカン/マイトマイシン+エトポシド/テラルビシン/カペシタビン/ゲムシタビン=110/27/20/31/33/35/4/19/11/4/22/21例であった。また、臨床検査値の平均値はAST/ALT/T-Bil/CLcr/Alb/CRP/Na/K/Cl=22/19/0.6/85.1/3.7/0.80/139/4.4/104、ハイドレーションメニューにおいて輸液量は5L未満/510L/10L以上=113/133/91、利尿剤は未使用/ラシックス/マンニトール/ラシックス+マンニトール=103/190/21/23例、Mgは有/無=130/207例であった。対象症例をGrade 1の腎障害陽性32症例/陰性305症例に分け背景因子の比較を行ったところ、腎障害陽性症例群において血清アルブミン値は有意に低値(3.5/3.8、p<0.05)であり、CRPは有意に高値(1.54/0.73、p<0.05)であった。このことから、血清アルブミン値が低値、CRPが高値の患者では腎障害発現リスクが高いことが示唆された。さらに、ハイドレーションメニューについても検討を行ったところ、マグネシウムの投与が腎障害を減らす要因として見いだされた。これらの結果から、栄養状態の悪化や炎症反応が無い状態で投与を行うこと、マグネシウムがハイドレーションに含有されていることがシスプラチンの腎障害の発現リスクを低下させることが示唆された。
ヒトT細胞における6C2分子の機能とその臨床的意義

平成9年度は正常人末梢血由来6C2+T細胞の機能検索及び慢性関節リウマチ患者とHIV感染患者における6C2+T細胞の変動の検討を主な目的とし、研究をすすめた。1:正常人末梢血由来6C2+T細胞の機能の解析(1)6C2分子を介した増殖反応機構の解析抗6C2抗体によって誘導されるT細胞の増殖反応はIL-2受容体の発現を伴わず、単球の存在を必要とし、6C2分子にはCD3依性症costimulation活性の無いことが判明した。次年度は細胞内伝達機構の解析を計画している。(2)血管内皮細胞層通過能臍帯静脈由来血管内皮細胞を用いた血管内皮細胞層通過能検索の実験系によって、6C2+T細胞に顕著な血管内皮細胞層通過能を認めた。現在、血管内皮細胞層通過能への関与が報告されている数種の細胞表面分子と6C2分子の関連を検討している。(3)ガングリオシドとしての6C2分子の確定各種ガングリオシドへの抗6C2抗体の反応性を検討し、6C2分子がGD3であることを確定した。この所見は、GD3合成酵素cDNAの導入によって誘導されるGD3発現の系を用いてさらに確認された。2:慢性関節リウマチとHIV感染における6C2+T細胞の病態生理機序への関わりの解析(1)慢性関節リウマチ関節液由来単核細胞における6C2+T細胞の変動はCD4+細胞に顕著で、上記した6C2+T細胞の有する顕著な血管内皮細胞層通過能が病態に関与していることが示唆された。慢性関節リウマチへの関与が考えられているサイトカインの産生能の検索を次年度に行う。(2)HIV感染症CD4+T細胞数が>200/ulのHIV感染患者では6C2+T細胞に増加を認めたが、CD4+T細胞数が<200/ulのHIV感染患者では正常人とほぼ同等であった。続けて、血中HIV量などの病態の指標、またHIV感染に伴うアポトーシスとの関連を検討する。
カイラルｐ波超伝導の磁束フローホール効果と渦にかかる力

本研究は、カイラルp波超伝導体の単一渦のダイナミクスについて準古典理論を用いて調べることにある。Hall効果には渦の帯電効果が重要と考えられるが、通常の準古典理論では常に粒子正孔対称性が存在するために、それを記述することができない。本年度は、渦の帯電効果を準古典理論で扱うことを目標とした。具体的には平衡状態の記述に便利な松原形式で準古典理論に粒子正孔非対称性を取り入れた拡張準古典理論の数値解析をした。Bogoliubov-de Gennes方程式により、平行渦は帯電し、反平行渦はほとんど帯電しないことが知られているが、まずこれらについて再現することに成功した。この傾向は低温に行くほど顕著である。渦電荷はクーパー対の全角運動量Lzに比例した主要項をもち、Lz=0である反平行渦はこれにより著しく抑えられる。一方でLz=2の平行渦とs波超伝導の渦(Lz=1)の帯電は二倍の関係にはなく、Lz=2ではペアポテンシャルが誘起成分を持つことで、原点での傾きが急峻になり、この結果全体でs波超伝導渦よりも一桁程度巨大な電荷を持つことを明らかにした。また渦電荷に対する不純物効果についてもs波とカイラルp波について調べた。結果、渦内束縛状態の散乱よりも、超伝導ギャップに対する不純物効果の違いがs波超伝導とカイラルp波超伝導の間で顕著であり、不純物が多くなると、一桁程度大きかった電荷はs波より小さくなることがわかった。これらはHall角の大小などに対して重要な影響を持つと考えらえる。準古典理論で得られた渦電荷の妥当性を調べるために、渦から十分離れたところでの力の釣り合いや局所状態密度の計算も行なった。力の釣り合いは、全領域、非平衡系での力の釣り合いを計算する土台になり、局所状態密度の計算では、準古典パラメタに対する摂動展開の妥当性はかなり制限されていることがわかった。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、カイラルp波超伝導体の単一渦のダイナミクス、特にHall効果について準古典理論を用いて調べることにある。秩序変数のもつカイラリティが、粒子正孔対称性と、渦芯内が対称性により本質的にcleanであることを通してダイナミクスにどのように影響を及ぼすかについて、渦にかかる力に着目し、そのつりあい関係を通して解明することが目的である。その準備として、今年度は重心座標についてのゲージ変換で不変な拡張された準古典方程式を準古典パラメーターによる展開の一次までで正しく導出した。先行研究では不用意に落としている、もしくは取り入れられていると考えられる項も正しく大きさを評価することで、近似の範囲を明瞭にした。研究会等での議論を通し、松原グリーン関数を介した解析接続による計算方法の重要性を認識したため、松原形式での拡張された準古典方程式の定式化も行った。拡張された準古典理論は準古典パラメーターと外場について展開し、各次数毎に解くことになる。本年度は、通常の準古典理論に対応する数値計算のコードを完成させた。また、もともと29年度に行う予定であったr-k空間でのトポロジーの考察について、本グループでs波超伝導渦についてTDGL理論による進展があったため、カイラルp波超伝導についても考察してみたところ、秩序変数の主要成分について、カイラリティの役割が現れないことがわかった。このことから、トポロジカルな記述は困難であると考えるに至った。今年度(28年度)は、昨年度(27年度)から引き続いて、海外渡航および渡航先での共同研究を行う必要があった。その方向での進捗は得られたものの、当初予定していた本研究の計画を達成するには至らなかった。具体的には単一渦の運動方程式の導出、Boltzmann方程式の導出を行うことができなかった。このため、やや遅れているという評価が妥当であると考えている.本研究は、カイラルp波超伝導体の単一渦のダイナミクスについて準古典理論を用いて調べることにある。

準古典理論で得られた渦電荷の妥当性を調べるために、渦から十分離れたところでの力の釣り合いや局所状態密度の計算も行なった。力の釣り合いは、全領域、非平衡系での力の釣り合いを計算する土台になり、局所状態密度の計算では、準古典パラメタに対する摂動展開の妥当性はかなり制限されていることがわかった。今後(29年度)はもともと予定していた計画に入る前に、平衡状態での帯電効果と電子にかかる力の釣り合い関係を調べる。これは28年度他グループの、s波超伝導単一渦の帯電効果を拡張準古典理論で調べたという発表があったことによる。当初、平衡状態の帯電効果はミクロな理論でわかっているために、軽視していたが、カイラルp波超伝導で運動量保存則に基づき、電子にかかる力のつりあいを議論することで、平衡状態でもカイラリティの果たす役割について示唆に富んだ知見が得られる、と思いつくに至った。その後、予定の通り、渦糸の運動方程式に書き直し、渦糸のダイナミクス、ホール係数といった輸送係数などの物理量を評価する。当初29年度に予定していたr-k空間でのトポロジカルな記述は、今年度GLによる考察からわかったとおり、困難であると予想される。29年度が最終年度であるため、記入しない。
高齢者心不全の終末・緩和医療に関する研究

当科において慢性心不全の遠隔モニタリングを運用した。これは、慢性心不全患者において、退院後の医療従事者の連携と患者・家族による自己管理を支援するために、ICTを活用した遠隔モニタリングを使用して患者の生体情報を共有することにより、心不全の増悪による再入院を予防することが目的である。インターネットに接続するための装置を患者の退院時に自宅に設置し、血圧、体重を測定するだけで測定結果がサーバーに即時送信され、当科の専任の看護師が毎日モニタリングを行い、測定結果に基づいて指導を行うことや、異常値を認めた場合には主治医や担当看護師に連絡されるシステムとなっている。本研究では、この既存のシステムを心疾患患者の在宅緩和医療に応用することが可能であるか検討を行った。必要に応じて、酸素飽和度、心電図モニタリングが可能にするためにシステムの改良を行った。遠隔モニタリングを活用した循環器内科医とプライマリーケア担当者の連携による、終末期心疾患患者の在宅緩和医療を実施した。在宅訪問診療を積極的に行っているプライマリーケア医と訪問看護師、本研究の循環器内科医が連携して在宅緩和医療を行うための医療連携を構築した。佐賀大学病院及び連携病院において、在宅緩和医療を希望している退院予定の終末期心疾患患者に対して、ケアマネージャーを中心に、医師、看護師、介護福祉士などによる多職種のチームによって緩和医療の適応、方法についての検討を行った上で、在宅緩和医療の方針を決定した。平成30年度予定の研究計画は順調に遂行され、上記のような結果が得られている。平成31年度は在宅人工呼吸器療法、在宅酸素療法、心電図、酸素飽和度、血圧、体重、活動量、ペースメーカー、植え込み型除細動器などに対する遠隔モニタリングを患者の状態に合わせて選択し、実施する。心疾患の終末期医療の実態を調査し、心不全の終末期において緩和医療の導入を困難にしている原因を明らかにすることによって、緩和医療を推進する方法を検討した。さらにその方法を実際に運用することによって問題点を明らかにし、解決することによって社会に広く受け入れ可能なシステムを創出した。そのために、これまでに構築した病診連携、介護医療従事者とのネットワークを有効活用し、ICTを用いた遠隔モニタリングシステムを利用して患者の生体情報を日々収集および監視することによってマンパワーを補うとともに、患者・家族と全ての医療従事者間の連携を手助けした。I.在宅及び介護の現場における終末期心不全患者の実態を調査した。地域の在宅医療を積極的に行っている病院・医院や、訪問看護ステーション、ケアマネージャー、介護福祉士らを対象に、通院患者や入所者に関する実態調査を行った。調査内容1.医療機関の種類、規模2.終末期の心不全患者の有無、割合3.心疾患の診断名4.終末期の心不全患者の主たる診療担当者5.終末期の心不全患者において最期を迎える場合の医療の方針について、患者または家族と話し合われているか6.話し合われている場合、その具体的方針7.決められていない場合、どのように対処する予定かII.終末期の心不全患者において緩和医療を推進するためのコンセンサスを形成する循環器内科医、プライマリーケア医、緩和医療専門医、精神科医、看護師、介護福祉士、ケアマネージャー、薬剤師などの多職種により、終末期心疾患患者の緩和医療についての検討を行う組織を構築し、緩和医療が適応となる心疾患、適応となる状態の判断基準、緩和医療を避けるべき状態、心疾患に緩和医療を行う場合の問題点とその解決方法について検討を行った。その結果を積極的に医学会および社会に発信し、コンセコンセンサスを形成する。平成29年度予定の研究計画は順調に遂行され、上記のような結果が得られている。平成30,31年度当科において慢性心不全の遠隔モニタリングを運用した。

インターネットに接続するための装置を患者の退院時に自宅に設置し、血圧、体重を測定するだけで測定結果がサーバーに即時送信され、当科の専任の看護師が毎日モニタリングを行い、測定結果に基づいて指導を行うことや、異常値を認めた場合には主治医や担当看護師に連絡されるシステムとなっている。本研究では、この既存のシステムを心疾患患者の在宅緩和医療に応用することが可能であるか検討を行う。必要に応じて、酸素飽和度、心電図モニタリングが可能にするためにシステムの改良を行う。遠隔モニタリングを活用した循環器内科医とプライマリーケア担当者の連携による、終末期心疾患患者の在宅緩和医療を実施する。1.在宅訪問診療を積極的に行っているプライマリーケア医と訪問看護師、本研究の循環器内科医が連携して在宅緩和医療を行うための医療連携を構築する。2.佐賀大学病院または連携病院において、在宅緩和医療を希望している退院予定の終末期心疾患患者に対して、ケアマネージャーを中心に、医師、看護師、介護福祉士などによる多職種のチームによって緩和医療の適応、方法についての検討を行った上で、在宅緩和医療の方針を決定する。3.在宅人工呼吸器療法、在宅酸素療法、心電図、酸素飽和度、血圧、体重、活動量、ペースメーカー、植え込み型除細動器などに対する遠隔モニタリングを患者の状態に合わせて選択し実施する。平成31年度は在宅人工呼吸器療法、在宅酸素療法、心電図、酸素飽和度、血圧、体重、活動量、ペースメーカー、植え込み型除細動器などに対する遠隔モニタリングを患者の状態に合わせて選択し、実施する。