hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胎内肺傷害後の重症新生児慢性肺疾患患児における細胞外酸化還元環境の破綻

胎盤感染が先行した場合の、新生児慢性肺疾患重症化の要因の一つに、肺内酸化還元環境の破綻を想定し、在胎32週未満の早産児の、肺胞上皮被覆液中の低分子抗酸化物質の酸化還元状態を測定した。その結果、胎盤感染を伴い、臍帯血のIgM、KL-6が高い例では、出生後4-8日目の肺胞上皮被覆液中のdehydroascorbicacid/ascorbicacid比、および、GSSG/GSH比が、共に高値を示すことが明らかとなった。特に、dehydroascorbicacid/ascorbicacid比は、臍帯血のIgM、KL-6と強い相関関係にあった。救命し得た在胎28週未満の超早産児たちの、将来の呼吸機能や、発達予後を左右する重篤な疾患である新生児慢性肺疾患の、原因解明と、治療法の確立を目指して、我々は、胎内炎症に起因する重症例では、肺胞内外のレドックス環境が破綻し、出生後の、酸素などの傷害因子に対する感受性が高まっているのではないかと考え、実際の臨床検体を用いて、その証拠を得んがため、今回の研究を計画した。まずは、HPLC-ECD(電気化学検出器)法による還元型グルタチオン/酸化型グルタチオン(GSH/GSSG)測定と、negative ionchemical ionization (NICI) modeのガスクロマトグラフ質量分析(GC/MS)法によるシステイン/シスチン測定のための基礎的検討を行い、standardによる条件設定の確立後、生体サンプルに応用し、それぞれ、CV=3%、7%、および、回収率96%、91%と、良好な結果を得た。その後、在胎32週未満の、気管内挿管患児より、出生当日(日令0)、日令3-5、および日令7-10の、3ポイントで、臨床的に必要不可欠な、気管内洗浄時に生じる余剰検体を、気管支肺胞洗浄液(bronchoalveolar lavage fluid, BALF)のサンプルとして用い、順調にデータを増やしているところだが、まだ、統計解析をするには十分な数には至っていない。今後も、ひたすら残り検体の処理に邁進する所存である。新生児慢性肺疾患(CLD)は、早産児たちの、将来の呼吸機能や、発達予後を左右する重篤な疾患である。我々は、胎内炎症に起因する重症例では、肺胞内外のレドックス環境が破綻し、出生後の、酸素などの傷害因子に対する感受性が高まっているのではないかと考え、実際の臨床検体を用いて、その証拠を得んがため、今回の研究を計画した。対象は、在胎32週未満の気管内挿管患児で、生後1週間以内、生後1か月、および修正32週以降の、少なくとも3ポイントで、臨床的に必要不可欠な、気管内洗浄時に生じる余剰検体を、気管支肺胞洗浄液(bronchoalveolar lavage fluid, BALF)のサンプルとして用いた。当初は、HPLC-ECD(電気化学検出器)法による還元型グルタチオン/酸化型グルタチオン(GSH/GSSG)測定に加えて、ガスクロマトグラフ質量分析(GC/MS)法によるシステイン/シスチン測定も含める予定であったが、実際のBALFでは測定困難であったため計画を変更し、グルタチオンと同様に、BALF中の水溶性抗酸化物質として重要な、アスコルビン酸と尿酸の、それぞれの酸化型と還元型の測定を行うこととした。アスコルビン酸、尿酸およびアスコルビン酸の酸化体であるデヒドロアスコルビン酸の測定は、HPLC-ECDで、また、尿酸の酸化体であるアラントインはGC/MSで測定することとし、今回の繰越期間に、測定条件等の基礎的検討を行った。新生児慢性肺疾患(CLD)は、本来肺呼吸には適さない'未熟肺`に複合的なダメージが積み重なって生ずる早産児特有の慢性呼吸器疾患であり、将来の呼吸機能や、発達予後をも左右する重篤な疾患である。傷害因子としては、出生後の酸素毒性や人工呼吸器による圧容量負荷が主なものであるが、出生前の胎盤感染や絨毛膜下血腫などの胎児環境の悪化も統計的にCLDを重症化させ得る因子であることが知られている。しかしながらその機序は未だ推測の域を出ない。対象は、在胎32週未満の気管内挿管患児で、臨床的に必要不可欠な、気管内洗浄時に生じる余剰検体を、気管支肺胞洗浄液(bronchoalveolar lavage fluid, BALF)のサンプルとして用いた。

当初は、HPLC-ECD(電気化学検出器)法による還元型グルタチオン/酸化型グルタチオン(GSH/GSSG)測定に加えて、ガスクロマトグラフ質量分析(GC/MS)法によるシステイン/シスチン測定も含める予定であったが、実際のBALFでは測定困難であったため計画を変更し、グルタチオンと同様に、BALF中の水溶性抗酸化物質として重要な、アスコルビン酸と尿酸の、それぞれの酸化型と還元型の測定を行うこととした。まだ、統計解析をするには十分な数には至っていないが、予想通り、重症のbabbling typeのCLDでは、グルタチオン、アスコルビン酸、尿酸すべての酸化体の割合が高く、本来なら、グルタチオンがアスコルビン酸を還元体に保つ代償機転が働くはずだが、その点も含め、全体的に水溶性抗酸化ネットワークは破綻しているように思われる。当初は、HPLC-ECD(電気化学検出器)法による還元型グルタチオン/酸化型グルタチオン(GSH/GSSG)測定に加えて、ガスクロマトグラフ質量分析(GC/MS)法によるシステイン/シスチン測定も含める予定であったが、authentic stabdardでは問題なかったが、実際のBALFでは測定困難であった。おそらく、生体内、特に、排泄された体液中では、システインは極めて不安定なためと思われる。最終手段は、LC-MS-MSであるが、本学では使えないため、断念した。24年度が最終年度であるため、記入しない。ガスクロマトグラフ質量分析(GC/MS)法によるシステイン/シスチン測定は、BALF中では困難であったため、計画を変更し、グルタチオンと同様に、BALF中の水溶性抗酸化物質として重要な、アスコルビン酸と尿酸の、それぞれの酸化型と還元型の測定を行うこととした。
19世紀ビルマ・デルタにおける地域社会形成過程についての基礎的研究

本年度は、これまでに収集した史料の分析、ヤンゴンでの現地調査、論考の発表をおこなった。まず、これまでに収集した史料、および現地調査(2009年10月、ミャンマー国立公文書館)によって閲覧した史料の分析をつうじて明らかになったことは、デルタ地域で、植民地政庁の下級行政官となったビルマ人たちが、昇進や給与増額、新たなポストへの異動など、自身の要望を率直に表明しているということであった。ここからうかがえるのは、植民地政庁にたんに従属しているというよりも、新たな環境に柔軟に対応して、そこから自己利益を引き出そうとしている人びとの存在である。もちろん、こうした要求がすべて受け入れられたわけではなく、あくまでも植民地行政の枠組みにおける話ではあるが、こうした人びとの存在は、植民地政庁にたいする協力あるいは抵抗という、これまでの二項対立的理解(これ自体は重要な観点であることはいうまでもない)ではこぼれおちてしまうものといえよう。これら下級行政官たちが、住民たちとも接触する立場にあったことを考えると、デルタ地域社会の特質を考えるうえで、こうした人びとの果たした役割に着目する必要性を認識した。つぎに「ビルマ-問い直される通説-」(東南アジア学会監修・東南アジア史学会40周年記念事業委員会編『東南アジア史研究の展開』に収録)を発表した。日本におけるビルマ史研究の成果と課題を記したもので、本研究課題を遂行する過程で得た、史料に関する情報、知見も念頭におきつつ、まとめたものである。本年度は,本研究課題に関連する史料状況を把握するため,ミャンマーへの現地調査を実施し,文書の閲覧,収集をおこなったほか,国内では英領期ビルマ史の基礎的史料を入手し,これら文献の分析に着手した。まず現地調査については,2007年8月19日より8月30日までミャンマーへ出張し,国立公文書館を訪問した。閲覧した文書は,1880年代から90年代にかけて,ビルマ南部のバセイン県,ピャーボン県(いずれも当時)の県庁において作成された文書である。ビルマ人行政官の任免など行政にかかわる文書,道路やマーケットの整備,設置などインフラにかかわる文書により,植民統治初期の行政制度や地域社会形成についての知見を得た。また,本研究課題に関連すると思われる膨大な文書が所蔵されていることが再確認されたので,同館の所蔵目録を入手,帰国後,関連文書の抽出作業を開始した。この作業にはある程度の時間を要するものと思われるが,この基礎作業により,今後の調査研究の進捗が期待できるとの見通しを得た。国内では,英政庁作成の植民統治関連文献のマイクロフィルム集成(Delineating British Burma,British Confidential and Official Print,c.1826-1949)の一部を購入した。本史料は,ビルマ統治全体にかかわる文献を含むもので,ミャンマー国立公文書館の文書と対比することにより,英領ビルマという枠組みのなかに,デルタ地域社会がどのように位置づけられるかについて示唆をあたえてくれるものである。本年度は、これまでに収集した史料の分析、ヤンゴンおよびロンドンでの現地調査、研究集会での報告、論考の発表をおこなった。まず、これまでに収集した史料の分析、および現地調査(2008年8月、ミャンマ一国立公文書館。同9月、ブリティッシュ・ライブラリー)により、デルタ地域の県庁において作成された文書を閲覧し、19世紀後半のビルマ人行政官の動向、および地域社会におけるその役割などについて、部分的ながら考察することができた。おしまいに「植民地文書からみた19世紀末のビルマ人地方有力者像」を『人文計究』(千葉大学)に発表した。これは、内陸部のビルマ人有力者をとりあげ、そのプロフィールが、英植民地文書のなかでどのように描かれたかを整理し、植民地化の時期を生きたビルマ人像を考察するための手がかりを得ることをめざした。本研究課題やおいても、デルタ地域のビルマ人のあり方に着目しており、同時期のビルマ人と植民地権力との関係にアプローチした本論考は、ひとつの参照例としての意義を持つと思われる。
急性膵炎に伴う難治性疼痛に対する新規治療ターゲットの研究

今回の研究では、まずcaerulein投与後の膵組織で炎症を分子レベルで確認した後、このモデルが急性膵炎の疼痛を再現しているか否かを検討した。その結果、内臓痛・関連痛ともにcaerulein群と対照群間で有意差を認め、本モデルを疼痛面をも再現する急性膵炎モデルとして確立した。この動物モデルを使用し、急性膵炎における疼痛発現機序の検討を行った。その結果、末梢知覚神経系におけるBKやTRPV1、ならびに中枢神経系におけるcox-2が本モデルにおける疼痛に関与する可能性が示唆され、急性膵炎における疼痛のメカニズムの一部を解明した。我々は既に、caerulein腹腔内繰返し投与による、膵臓の組織学的変化ならびに血中の膵酵素上昇を確認している。そこで、caerulein投与による膵臓での炎症性変化をより詳細に評価する目的で、膵組織で各種m-RNA発現レベルの変化を検討した。その結果、caerulein群において炎症性サイトカインIL-1β,炎症性ケモカインMCP-1,MCP-3のm-RNA発現量の有意な増加を認めた。膵における炎症を分子レベルで示したことにより、caerulein処置によるこのモデルを急性膵炎モデルとして確立した。次に、このモデルが急性膵炎の疼痛(内臓痛と関連痛)を再現しているか否かを検討した。内臓痛は、膵臓内に挿入したバルーンの伸展刺激に対する反応性により評価した。その結果、caerulein群では対照群と比較してより低容量のバルーン伸展刺激たより疼痛行動が確認された。また関連痛は、上腹部皮膚のvon Freyfilamentによる触刺激および熱刺激への反応性により評価した。その結果、caerulein群では、通常は痛み刺激とならない軽度の触刺激ならびに熱刺激による疼痛行動が観察された。内臓痛・関連痛ともに、caerulein群と対照群間で有意差を認め、caeruline投与による急性膵炎モデルを、急性膵炎の疼痛面を再現した疼痛モデルとして確立することが出来た。さらに、胸髄における各種m-RNA発現レベルの変化を検討した。その結果、炎症性サイトカイン・ケモカインに関してIL-1β,MCP-1,MCP-2の発現には変化を認めなかった。一方、cox関連因子について検討を行ったところ、cox-1の発現には変化を認めなかったものの、caerulein群においてcox-2,EP2R m-RNA発現レベルの有意な増加を認めた。昨年度C57/6J系雄性マウスを使用し、caeruleinを腹腔内に過剰投与することにより、膵での炎症をきたすことを分子レベルで確認し、内臓痛および関連痛を再現していることも明らかにした。またcaerulein投与により、胸髄(中枢神経)においてcox-2m-RNAの発現が増加することを明らかにした。今年度は、このcox-2を選択的に阻害するcelecoxib投与による疼痛の変化を検討した。その結果、celecoxibを髄腔内投与は、用量依存性にcaeruleinにより誘発される関連痛を抑制した。また、本モデルにおいて、脊髄後根神経節(末梢神経)における研究を行った。強力な発痛物質であるブラジキニン(BK)受容体の発現について検討した結果、本モデルの脊髄後根神経節において、誘導型であるB1受容体と常在型であるB2受容体mRNA発現の著明な増加を認めた。またBKにより活性化することが知られているTRPV1に関して検討を行ったところ、TRPV1拮抗薬であるBCTC投与によりcaerulein投与に伴う内臓痛ならびに関連痛は抑制された。さらにwhole-cell patch clamp法に従い検討したところ、本モデルの脊髄後根神経節神経細胞において認められる活動電位発生頻度の増加および活動電位発生閾値の低下は、BCTC投与により抑制されることを明らかにした。これらより、BK-TRPV1経路が本モデルでの痛みに関与する可能性が示唆された。以上の結果より、末梢知覚神経系におけるBKやTRPV1、ならびに中枢神経系におけるcox-2がcaerulein誘発急性膵炎モデルにおける疼痛に関与する可能性が示唆された。
リンパ浮腫の外科治療に新展開！～血管柄付リンパ節移植による生体修飾メカニズム探求

リンパ浮腫の外科治療の基礎的研究を行った。マウス後肢リンパ浮腫モデルにおいて摘出した膝窩リンパ節部に対側腋窩リンパ節を移植する「リンパ節移植モデル」を開発した。リンパ節を移植したモデルにおいては浮腫の程度の軽減と早期の回復傾向が見られた。インドシアニングリーンと近赤外線カメラを用いてリンパ流のイメージングを行ったところリンパ節移植モデルにおいて側副路の形成と、移植したリンパ節の生着を示す所見が得られ、これらがリンパ流の回復に寄与しているものと考えられた。がん治療後、四肢に発生する二次性リンパ浮腫に対して「血管柄付きリンパ節移植術」による改善症例が近年報告されるようになった。しかしながら移植組織の及ぼす生態メカニズム解明を目的とした基礎研究は極めて少ない。本研究は当科にて確立したマウスにおける後肢リンパ浮腫モデルを用いて組織移植を行い、リンパ節周囲組織の組織学的変化、ならびに四肢シンパ流の改変を捉えることを目的としている。昨年度は無治療群コントロールとしてのリンパ浮腫モデルの評価を行った。また腹直筋弁と腋窩リンパ節移植のモデルをそれぞれ作成し、評価したが筋弁群は手技が煩雑となり評価が難しくなった。また浮腫の程度の定量化を行う為にラット・マウス足浮腫測定器を購入し、経時的な足の体積の測定が可能となった。本年度はコントロール群とリンパ節移植群をそれぞれ作成し、足の体積の変化とインドシアニングリーンを用いた蛍光イメージングによる評価を行った。その結果、リンパ節移植群で有意に浮腫の程度が軽度となった。またイメージングでリンパ節移植群におけるリンパ流側副路の発達と、移植リンパ節の生着の所見が得られた。リンパ節を移植することで浮腫の改善効果が得られることと、そのメカニズムが示唆される結果が得られ、臨床における外科的治療の推進に繋がるものと考えられる。このデータを元に今後論文を作成予定である。本研究は当科にて確立したマウスにおけるリンパ浮腫モデルを用いて組織移植を行い、リンパ節皮弁移植組織周囲の組織学的変化、ならびに四肢リンパ流の改変を捉えることを目的としている。まずマウス後肢リンパ浮腫モデルを作成し、無治療群コントロールとしての評価を行った。一定の期間において浮腫状態が維持されることを確認した。その後リンパ節皮弁移植モデルの作成に取り組んだが、マウスにおいて人間の鼠径皮弁のように皮弁とリンパ節を一塊として移植できる部位が無い為、皮弁とリンパ節のをそれぞれ別個として採取した上で組み合わせる必要が生じた。いくつか試行した上で、皮弁は腹直筋皮弁を使用することとした。リンパ節は腋窩と膝窩リンパ節を採取し皮弁(筋弁)先端に縫着することとした。浮腫の程度の評価を定量化するために従来より報告のある、周径の測定を用いる予定であったが、それに加えてエコーを用いた皮下組織の厚みの評価、インドシアニングリーンを用いた蛍光イメージングによる評価も加える事した。それらの評価を組み合わせることでより適切な浮腫状態の改善の定量化が行えるようになると考えている。浮腫モデルに「皮弁移植単独」「リンパ節移植単独」「皮弁+リンパ節移植」を行う群を設定し、それぞれにおける浮腫の改善度を定量化し、比較していく方針である。皮弁がデザインによっては壊死などを起こしてしまうため、適切な部位の適切な大きさの皮弁(筋弁)を模索するのに時間を要してしまったため。同様にリンパ節を採取する部位の検討にも時間を要した。設定したそれぞれの群において一定数のマウスを用いてモデルを作成し、浮腫の改善度を定量化し比較していく方針である。マウスの購入、試薬の購入、組織学的評価(免疫染色)3月に購入した分に関して平成25年4月に支払いがなされるので未払い使用額が生じております。
核融合用CICC超伝導線材被膜のトライボローン特性及び接触電気抵抗の評価

核融合用超伝導マグネットのポロイダルコイルなどのケーブル・イン・コンジット導体(CICC)ではクロムメッキなどが施された多数のNb_3Snなどの素線が捻られており,パルス的な電磁力の作用で素線の接触点では微小なすべり摩擦(フレッティング)が生じる可能性がある.それに伴い被膜の摩耗や剥離が生じ,線材の劣化をもたらす.そこで,本研究では10種類のメッキ材料やメッキ方法,メッキ厚さを変えたものを用意し,4K液体ヘリウム中での往復繰返しすべりに伴う被膜の剥離挙動や摩耗挙動,それにともなう電気抵抗の変化など把握することを目的とした.実験結果は,1)いずれのメッキ被膜も静的な接触電気抵抗は荷重とともに減少する。2)接触圧力3500MPaでは接触電気抵抗は50900mΩである.3)摩擦係数はある繰り返し数で上昇し,同時に接触抵抗は減少する.これはメッキ膜の剥離による.4)被膜破断後の膜厚2μm以上ではいずれも接触電気抵抗は0.20.3mΩの値を示すが,Crメッキ膜はW系アモルファス金属被膜よりも高い摩擦係数を示す.5)熱処理をしたアモルファス金属被膜は摩耗寿命が1000サイクル以上で,フィルム破断後の摩擦係数も0.5と小さい.従って,CICC導体の被膜としては最適である.また真空中20Kでの摩擦条件では残留ガスはH_2やH_2Oの分圧が高い.今後残留ガスの摩擦係数におよぼす影響をさらに検討する.核融合用超伝導マグネットのポロイダルコイルなどのケーブル・イン・コンジット導体(CICC)ではクロムメッキなどが施された多数のNb_3Snなどの素線が捻られており,パルス的な電磁力の作用で素線の接触点では微小なすべり摩擦(フレッティング)が生じる可能性がある.それに伴い被膜の摩耗や剥離が生じ,線材の劣化をもたらす.そこで,本研究では10種類のメッキ材料やメッキ方法,メッキ厚さを変えたものを用意し,4K液体ヘリウム中での往復繰返しすべりに伴う被膜の剥離挙動や摩耗挙動,それにともなう電気抵抗の変化など把握することを目的とした.実験結果は,1)いずれのメッキ被膜も静的な接触電気抵抗は荷重とともに減少する。2)接触圧力3500MPaでは接触電気抵抗は50900mΩである.3)摩擦係数はある繰り返し数で上昇し,同時に接触抵抗は減少する.これはメッキ膜の剥離による.4)被膜破断後の膜厚2μm以上ではいずれも接触電気抵抗は0.20.3mΩの値を示すが,Crメッキ膜はW系アモルファス金属被膜よりも高い摩擦係数を示す.5)熱処理をしたアモルファス金属被膜は摩耗寿命が1000サイクル以上で,フィルム破断後の摩擦係数も0.5と小さい.従って,CICC導体の被膜としては最適である.また真空中20Kでの摩擦条件では残留ガスはH_2やH_2Oの分圧が高い.今後残留ガスの摩擦係数におよぼす影響をさらに検討する.
酵素反応を範とする金属錯体触媒を用いる酸素酸化の研究

シトクロムP-450のモデル反応として金属ポルフィリン錯体を触媒とし,ヨードシルベンゼン,スーパーオキシドを酸化剤とするオレフィンのエポキシ化を行い,金属イオン,ポルフィリン置換基等酸素化を支配する種々の因子を調べた.1.ヨードシルベンゼンを用いるシクロヘキセンのエポキシ化金属ポルリフィリン錯体とヨードシルベンゼンを反応させるオキソポルフィリン錯体が得られることが知られている.そこでマンガンポルフィリン錯体を用いてオキソ配位子の反応性を検討した.ポルフィリン置換効果からオキソ配位子のシクロヘキセンに対する反応は,既に報告した鉄ポルフィリン錯体の場合と同様に親電子的であることがわかった.また本反応では著しい溶媒効果が見られ,極性の低い溶媒ほどエポキシドの収率は高く,オキソポリフィリン錯体の生成に溶媒が関与していると考えられる.2.スーパーオキシドを用いるオレフィンのエポキシ化金属ポルフィリン錯体とスーパーオキシドとの反応によりτ^2-パーオキシポリフィリン錯体が生成することが知られている.この錯体そのものはオレフィンに対して不活性で,オレフィンのエポキシ化を行なうためには無水酢酸のような親電子剤が必要不可欠である.置換オレフィンの反応性を比較すると電子供与性オレフィンの方がエポキシドの収率は高く,この場合もオレフィンに対するパーオキシポルフィリン錯体の反応性は親電子的である.ポルフィリン置換基効果を調べると立体的に嵩高い置換基を有するポルフィリン錯体が鉄,マンガンいずれの場合も高収率でエポキシドを与える.以上の結果を基に我々は本反応ではパーオキシポルフィリン錯体,アシルパーオキシ錯体,オキソポルフィリン錯体を経由してオレフィンへの酸素原子移動反応が起ることを提案した.シトクロムP-450のモデル反応として金属ポルフィリン錯体を触媒とし,ヨードシルベンゼン,スーパーオキシドを酸化剤とするオレフィンのエポキシ化を行い,金属イオン,ポルフィリン置換基等酸素化を支配する種々の因子を調べた.1.ヨードシルベンゼンを用いるシクロヘキセンのエポキシ化金属ポルリフィリン錯体とヨードシルベンゼンを反応させるオキソポルフィリン錯体が得られることが知られている.そこでマンガンポルフィリン錯体を用いてオキソ配位子の反応性を検討した.ポルフィリン置換効果からオキソ配位子のシクロヘキセンに対する反応は,既に報告した鉄ポルフィリン錯体の場合と同様に親電子的であることがわかった.また本反応では著しい溶媒効果が見られ,極性の低い溶媒ほどエポキシドの収率は高く,オキソポリフィリン錯体の生成に溶媒が関与していると考えられる.2.スーパーオキシドを用いるオレフィンのエポキシ化金属ポルフィリン錯体とスーパーオキシドとの反応によりτ^2-パーオキシポリフィリン錯体が生成することが知られている.この錯体そのものはオレフィンに対して不活性で,オレフィンのエポキシ化を行なうためには無水酢酸のような親電子剤が必要不可欠である.置換オレフィンの反応性を比較すると電子供与性オレフィンの方がエポキシドの収率は高く,この場合もオレフィンに対するパーオキシポルフィリン錯体の反応性は親電子的である.ポルフィリン置換基効果を調べると立体的に嵩高い置換基を有するポルフィリン錯体が鉄,マンガンいずれの場合も高収率でエポキシドを与える.以上の結果を基に我々は本反応ではパーオキシポルフィリン錯体,アシルパーオキシ錯体,オキソポルフィリン錯体を経由してオレフィンへの酸素原子移動反応が起ることを提案した.
学習活動におけるメタ記憶能力の分析とその個人差に関する研究

1.研究目的大学生を対象に、学習材料の中から記憶しやすい材料と記憶しにくい材料を選択させることによって、被験者のメタ記憶能力について、次の2つの観点から検討した。(1)被験者はメタ記憶判断(「材料の記憶しやすさの判断」)を行えるのか?(2)メタ記憶判断(「材料の記憶しやすさの判断」)が実際の記憶成績に対して、どのような効果をもつのか?2.方法単語を2語ずつ呈示し、メタ記憶判断群の被験者には、記憶しやすい方の単語を選択させ、非メタ記憶判断群の被験者には、感じのよい方の単語を選択させた後、偶発的に自由再生を求めることによって、被験者のメタ記憶判断が記憶に対してどのような影響を与えるかについて調べた。3.結果(1)メタ記憶判断と非メタ記憶判断の選択パターンには違いが認められた。(2)これに対して、判断の基準が異なっていても、全般的な再生成績には違いが認められなかった。4.考察被験者はメタ記憶判断に基づいて学習材料の選択パターンを変えているものの、この判断の違いが記憶成績に対して一義的な影響を与えているわけではないことが明らかとなった。これらのことから、記憶成績について考える際に、メタ記憶判断だけではなく、記憶に有効な記憶方略の問題も考えなければないないことが示唆された。
花粉を飛散しないスギ品種を高精度で判定する技術の開発

花粉の形成に異常があるために、正常な花粉を生産できないスギ(雄性不稔スギもしくは無花粉スギ)を利用して交配家系を作成し、家系の各個体について正常なスギ(可稔)なのか無花粉スギ(不稔)なのかを調べ、さらに可稔と不稔の個体間で特定のDNA配列を比較することで、個体の不可稔性を高精度で識別できるDNAマーカーの作成を行った。その結果、一つのマーカーは交配家系の99%について不可稔性を正しく判定できることが明らかになった。日本の主要な造林樹種であるスギを対象に、高密度連鎖地図の作成やアソシエーション解析で利用するための一塩基変異(SNV)を発現遺伝子の網羅的な配列解析(RNA-Seq)から探索した。無花粉個体を育種母材として利用して雄性不稔の形質が付与された個体を造林に用いることで、大気中におけるスギ花粉量の低減に寄与することを目指している。RNAの抽出には新潟県森林研究所で育成された家系の雄花を使用した。家系は雄性不稔の母樹と精英樹由来の花粉親を両親とし、実生には雄性不稔個体と可稔個体が1:1の期待値で観察される。実生にはジベレリンを散布し雄花の着花を促進した。雄性不稔個体は花粉の発生途中から異常な形態を示すことがわかっているため、雄花の採取は花粉が形成される10月に5回行った。家系の雄性不稔個体と可稔個体のそれぞれ約50個体から採取した雄花からRNAの抽出をCTAB法で行った。抽出されたRNAを精製し、cDNAライブラリーを構築した。精英樹由来の花粉親と精英樹からも同様にcDNAライブラリーを構築した。Illumina社のシーケンサーを用いてライブラリーの配列を決定した。総計、740億本の配列(リード)を収集した。アダプターなど不要な配列やエラーの多い配列を除去し640億本(84%)の有効なリードを得た。これらの配列をスギの遺伝子カタログ(参照配列)に対してマッピングを行い、520億本(81%)のリードをマップした。6サンプルから約39万個のSNV候補を検出し、雄性不稔との関係を調べた。昨年度に雄花を対象としたRNA-Seq法によって検出した一塩基変異(SNV)の候補について、リアルタイムPCRを使用する方法(HRM法)で検証を行った。雄性不稔と関係する候補SNVとして48個を選び、雄性不稔家系(24個体)の遺伝子型をHRM法で決定し、可不稔性の表現型との対応を解析した。その結果、HRM法で決定された遺伝子型と塩基配列データから推定された遺伝子型が一致しないSNVが複数検出された。これらの不一致について、塩基配列データを見なおしたところ、配列データの量が少ないSNVについて遺伝子型を誤って推定していることが考えられた。次にRAD-Seq法によってSNV候補を探索するために、どのような制限酵素の組合せが適切かについて検討を行った。まずスギのゲノムサーベイシーケンスを得るためにIllumina社のシーケンサーを用いてスギゲノムの約2.5倍量の配列(26.2Gb)の収集を行った。得られた配列をアセンブルして626Mb(スギの全ゲノムの5.7%)の配列(174万本)を構築した。この内の半分にあたる313Mbの配列をサンプリング(スギゲノムの2.8%相当)し、制限酵素によるDNA配列の切断を計算機を用いてシミュレートした。一度に2種類の制限酵素を用いて消化し、総計30通りの制限酵素の組合せでシミュレートした。その結果、総断片数は制限酵素の組み合わせにより、最多の断片を生成する場合と最小の断片を生成する場合とで、約860倍の差があった。また生成された全断片を対象にそのうちサイズが150bp300bpの断片で両端が異なる制限酵素で切断されている断片の割合を比較したところ、4.5%25.1%のばらつきがあることがわかった。花粉を飛散しない性質を持つスギ(雄性不稔スギもしくは無花粉スギ)をDNA情報(マーカー)によって判定する技術を開発するために、本年度はRAD-Seq法を利用してマーカー開発を行った。RAD-Seq法では、ある特定のDNA配列を認識してDNAを切断する酵素を利用してゲノムDNAを断片化し300600bp程度の短い断片を回収する。そして、その回収されたDNA断片の中に存在する遺伝的変異を利用してマーカーの開発を行った。このようなRAD-Seq法を利用して得られたマーカーについて、まず、雄性不稔の原因遺伝子(MALE STERILITY 1(ms1))から、どの程度、離れた場所に存在するのかを解析するために、人工交配により作成された「T5」交配家系(173個体からなり、雄性不稔は劣性のメンデル遺伝に従うため約半数の88個体が雄性不稔を示し、残りの85個体は可稔(正常)である)を利用して連鎖解析を行った。その結果、一つのマーカーはms1遺伝子から0.6cMだけ離れた近接した場所に存在すると推定された。「T5」交配家系に限定すると、このマーカーを利用することで99%の個体について、雄性不稔と正常のスギを判別できることが明らかになった。さらに「T5」交配家系以外で、ms1に由来する雄性不稔スギ(ms1をホモ接合で保有する4個体)と可稔ではあるもののms

1遺伝子をヘテロ接合で保有するスギ(7個体)の計11個体について、マーカーの遺伝子型とMS1の遺伝子型との対応を調べたところ、可稔の3個体を除いて、一致した。今回開発されたマーカーは雄性不稔の原因遺伝子に完全に連鎖しているわけではないが、交配家系を利用した雄性不稔スギの育種において広く利用できる可能性があると期待される。花粉の形成に異常があるために、正常な花粉を生産できないスギ(雄性不稔スギもしくは無花粉スギ)を利用して交配家系を作成し、家系の各個体について正常なスギ(可稔)なのか無花粉スギ(不稔)なのかを調べ、さらに可稔と不稔の個体間で特定のDNA配列を比較することで、個体の不可稔性を高精度で識別できるDNAマーカーの作成を行った。その結果、一つのマーカーは交配家系の99%について不可稔性を正しく判定できることが明らかになった。一塩基変異(SNV)候補について家系を用いて連鎖解析を行う予定であったが、そこまで至らなかったため、やや遅れていると判断した。森林遺伝学RNA-Seqについては花粉形成の候補遺伝子についてターゲットを絞り優先的に一塩基変異の検出と連鎖解析を行う予定である。また一塩基変異の検出を正しく行うために、収集するデータ量を増やすことを検討する。RAD-Seqについてはシミュレーションの結果を参考にして、Illumina社のシーケンサーを用いて実験を行ってSNVの検出を行う。平成25年度の成果を学会において発表するまでには至らなかったが、当初の交付申請書に記載した計画に従って研究が進展しているため。購入した物品が予定額よりも低価格で納品されたため。平成25年度に探索した一塩基変異(SNV)を詳細に解析し、配列決定に伴うエラーの補正を行った後、不稔個体と可稔個体に共通する一塩基変異を選び出す。これらの一塩基変異を用いて雄性不稔家系で連鎖解析を行う。一塩基変異の遺伝子型の決定にはFluidigm社の解析装置を用いて行う。雄性不稔の原因遺伝子を連鎖解析するための交配家系の各個体(合計185個体)からDNAを抽出して、制限酵素で切断して、DNA断片のライブラリーを作成する。DNA断片の両末端の配列をGBS(Genotyping by Sequencing)という方法で収集し、ゲノム配列を収集する。これらの配列中から雄性不稔の形質に関係した遺伝的変異を探索し連鎖解析を行う。次年度予定されている分析・実験等にかかる物品に使用する。平成26年度の物品の購入で使用する。
低温馴化過程で誘導される細胞膜タンパク質の細胞膜構造における機能特性に関する研究

冬コムギは低温馴化の過程で耐凍性が増大することに並行して細胞膜のタンパク質組成が変動する。そこで本研究では、耐凍性の増大と並行して増加する低分子の細胞膜タンパク質のひとつ(18kDa)に着目し、本タンパク質のcDNAクローニングを通じて細胞膜構造における生理的および機能的役割に関する基礎的知見を得ることを目的とした。そこで、まず最初にcDNAクローニングに必要な18-kDa細胞膜タンパク質のN末端ならびに部分的なアミノ酸配列を決定するとともに、目的タンパク質に対する特異抗体を調製することを試みた。低温馴化した冬コムギ(Triticum aestivum L.cv.Norstar)苗条から細胞膜画分を調製して、18-kDa細胞膜タンパク質を単離するとともにN末端ならびにプロテアーゼ処理によって得られるペプチド断片のアミノ酸配列決定を試みた。しかし、HPLCによる精製において、目的タンパク質ならびにペプチド断片のカラムからの回収率が極端に低いこと等が原因で最終的な量的調製は非常に困難となり、当初の計画の遂行に支障をきたした。そのため、Norstar品種よりも生長量が大きく栽培し易い冬コムギの別品種(T.aestivum L.cv.Chihoku)に急遽材料を代えて耐凍性の検定や細胞膜タンパク質組成の解析をおこなった。その結果、本品種の耐凍性(LT_<50>)はNorstar品種(-18°C)よりやや低く(-15°C)、18-kDa細胞膜タンパク質に相当すると考えられるタンパク質に関しては、Norstar品種に比べて量的に低いながらも低温馴化によってその含量は増加することが判明した。そのため、本品種を用いて本研究計画の遂行が可能になるものと判断した。現在、当初の計画に基づいてcDNAクローニングをすすめるため、低温馴化した本品種から大量調製した細胞膜画分をもとにして、再度18-kDa細胞膜タンパク質の単離ならびに部分的アミノ酸配列の決定や特異抗体の調製などを試みている。
楠岡近似に依る拡散過程の数値計算の新しいアルゴリズムとファイナンスへの応用

(1)楠岡近似の原理に従って確率微分方程式で記述される拡散過程の高次弱近似を可能とする、頑健で汎用的な数値計算アルゴリズムを発見・構成した。(2)数理ファイナンスへの応用によりその有用性:(a)計算の劇的な高速化(b)頑健な離散化の実現(c)汎用性、を検証した。(3)そのアルゴリズムが広く社会に受け入れられるように計算機プログラムを開発した。(1)楠岡近似の原理に従って確率微分方程式で記述される拡散過程の高次弱近似を過当とする、頑健で汎用的な数値計算アルゴリズムを発見・構成する(2)数理ファイナンスへの応用によりその有用性を検証(3)そのアルゴリズムが広く社会に受け入れられるように計算機プログラムを開発する(1)楠岡近似の原理に従って確率微分方程式で記述される拡散過程の高次弱近似を可能とする、頑健で汎用的な数値計算アルゴリズムを発見・構成した。確率微分方程式で記述された拡散過程の新しい近似理論である楠岡近似を可能とする新しいアルゴリズムの開発に成功し、これを数理ファイナンスの問題に適用してこれが非常に有効なものであることを実証することに成功した。このアルゴリズムは以下の様な特徴を持つ画期的なものである:(1)記号処理計算を一切行わずに、数値的手法のみにより、高次の近似(時間離散化幅に対する離散化誤差が3次のオーダーで減少する)が可能となる。(2)適用可能な確率微分方程式について制限が無い。特に、方程式のベクトル場が非可換であっても適用可能である。(1)(2)を満すようなアルゴリズムは、本研究の昨年度迄の研究のなかで一つ開発されている。本年度の結果はこれとは違う新しいアルゴリズムである。この両者を数理ファイナンスの問題に適用したところ、新しいアルゴリズムはより高い精度の近似を実現していることがわかった。この成果は、"A New Weak Approximation Scheme of Stochastic Differential Equations Using Extended Runge-Kutta Method" S.Kusuoka, M.Ninomiya, and S.Ninomiya, Bachelier Finance Society 2006,Fourth World Congress, Tokyo, August 17-20,2006において発表された。確率微分方程式で記述された拡散過程の新しい弱近似アルゴリズムの開発を行なっている。昨年度までに開発されたアルゴリズムについて、以下の点で進歩があった:(1)[Ninomiya-Victor(2008)],[Kusuoka-Ninomiya-Ninomiya(2006)]の二つのアルゴリズムが高次近似のアルゴリズムであることの数学的証明を完成させた。(2)アルゴリズム[Kusuoka-Ninomiya-Ninomiya(2006)]において、確率変数の値として抜き出されるODEの数値計算を一般化されたRunge-Kutta法を用いて行なうことの正当性を数学的に証明した。(1)(2)の結果は[Ninomiya-Ninomiya(2007)]に書かれており、現在、投稿中である。X(t,X)を確率微分方程式で記述される拡散過程であるとし、fをm次元空間上に定義された適当な滑らかさを持つ関数とする。この時、E[f(X(t,x))]の値を求めることを確率微分方程式の弱近似という。確率微分方程式の弱近似問題は、現在、各方面で利用されている。特に所謂金融派生商品の価格付けは、X(t,x)を資産過程とした場合の弱近似問題そのものであるので、金融産業の現場ではこの計算が日々、膨大に行われていることになる。しかし乍ら、確率微分方程式のこれ程の利用が始まってからまだ歴史が浅いこと、近年の計算機の能力が達成される以前は、そもそもこのような計算が現実的には無理だった為にこの問題の研究があまりされてこなかったこと、などから、弱近似問題については未だ効率的な計算方法の研究の歴史は通常の微分方程式の数値解法の歴史に比べると甚しく短かいものである。本研究では、この弱近似問題について画期的な近似理論の確立とそれを実現するアルゴリズムの構築を目指したが、本年迄の研究でそれはほぼ成功した。特に当該年度においては、開発されたアルゴリズムについて、以下の点で進歩があった。(1)[Ninomiya-Victor(2008)],[Ninomiya-Ninomiya(2007)]の二つのアルゴリズムが高次近似のアルゴリズムであることの数学的証明を完成させた。(2)アルゴリズム[Ninomiya-Ninomiya(2007)]において、確率変数の値として抜き出されるODEの数値計算を一般化されたRunge-Kutta法を用いて行うことの正当性を数学的に証明した。X(t,x)を確率微分方程式で記述される拡散過程であるとし、fをm次元空間上に定義された適当な滑らかさを持つ関数とする。

しかし乍ら、確率微分方程式のこれ程の利用が始まってからまだ歴史が浅いこと、近年の計算機の能力が達成される以前は、そもそもこのような計算が現実的には無理だった為にこの問題の研究があまりされてこなかったこと、などから、弱近似問題については未だ効率的な計算方法の研究の歴史は通常の微分方程式の数値解法の歴史に比べると甚しく短かいものである。本研究では、この弱近似問題について画期的な近似理論の確立とそれを実現するアルゴリズムの構築を目指した。昨年度迄の研究により、ヨーロッパ型オプションに対しては、より高次への拡張を含め、ほぼ理論とアルゴリズムは完成した。本年度は、更に困難と思われていた、境界値問題に帰着する場合、すなわち、バリアオプションのような経路依存型オプションの場合での高次近似のアルゴリズムと理論の構築に関して進展があった。この問題は非常に困難と考えられており、自明なモデル(BSモデル)以外の場合については研究の試みすら為されていないのが現状であるが、実務的には、このタイプのデリバティブの取引が急増しており、しかもそれらは本質的にBSモデルでは無い場合が重要である。その為、金融の現場においては大変に重要な問題になっている。我々は具体的には、[Ninomiya-Victoir(2008)]で示されたアルゴリズムをベースとしたアプローチで複雑なモデルの下でのバリアオプションの価格付け計算の高速化が可能であることを確認した。
制約つき最適化による高次元スパースコーディングの学習

Hintonら(2006)が示したように学習アルゴリズムの工夫と大規模データの学習によって階層ニューラルネットワークの性能が大きく引き出せることがわかった。本研究では、そのような効率的な学習を可能とするメカニズムを調べた。これにより、EMアルゴリズムの学習の遅滞が起きる原因を明らかにし、階層ニューラルネットワークで用いられるContrastive Divergence Learningの一般化とその学習則の収束条件を求めることができた。また、制約付きの最適化を行うことで自然画像の効率的な符号化に成功した。Hintonら(2006)は、数百万次元にもおよぶ高次元パラメータの学習を行わせautoencoderの学習方法を提案しているが、それがどのような原理でうまく働くのかは明らかになっていない。本研究課題では、その計算原理を明らかにするとともに高次元なパラメータをもつ学習器の最適化手法や過学習、局所解を回避するような制約の入れ方について研究を行う。autoencoderは、数多くの隠れ変数をもつ学習器であるが、隠れ変数をもつ統計モデルには一般的にはEMアルゴリズムが適用される。本年度は、EMアルゴリズムの学習速度について考察し、その学習速度を大幅に改善するアルゴリズムの研究を行った。解析では、EMアルゴリズムがcooridinate descent algorithmであるという視点のもと収束点付近での収束速度を解析し、従来から知られているEMアルゴリズムの学習が極端に遅くなる現象が最適化手法としてのcoordinate descent algorithmの破綻に起因することを明らかにすることができた。そのため、そのような場合にcoordinate descent algorithmに代わる自由エネルギーの同時最小化アルゴリズムを適用することで収束速度が大幅に改善できることが確認できた。また、autoencoderは符号化アルゴリズムと密接な関係をもつ点に着目し、同様のアーキテクチャをもつアルゴリズムにより符号器の学習を行った。ベクトル量子化では次元辺りのビット数が固定されているとき高次元の入力情報を符号化する際には、指数的に符号化すべき符号語が増えるため学習が破綻する。そこで符号器にcompanding functionという制約をもったアーキテクチャを採用することでベクトル量子化では学習できないような高次元入力情報の圧縮が可能であることが示せた。本研究では、Hintonら(2006)が提案した高次元パラメータをもつautoencoderの学習手法であるpretrainingの理論解析と、その改良を行い、実問題に適用することを目的としている。従来、高次元パラメータの学習には、過学習の問題や、局所解の問題があるため、限界があるとされていたが、Hintonらの方法によると、数百万次元におよぶ高次元パラメータの学習が可能となっている。この効果は、我々の実験によっても確かめられた。しかしながら、pretrainingで用いられている学習アルゴリズムの根拠や収束性は明らかになっていない。我々は、autoencoderとして用いられている階層型restricted Boltzmann machineのもつ特徴的な構造である、階層間のマルコフ性に着目し、pretrainingに用いられている学習アルゴリズムの解析を行った。その結果、pretrainingに用いられるアルゴリズムのコスト関数であるcontrastive divergenceは、マルコフ連鎖における平衡分布と経験分布とをある一定の条件のもとで近づける効果をもつコスト関数であることが示された。この解析結果をもとに、マルコフ連鎖における平衡分布と経験分布の差を自由エネルギー最小化の観点から新しく収束性の保証された学習アルゴリズムの導出の提案を行った。多層ニューラルネットワークは、その表現能力の高さから注目を集め、様々な応用が試されてきた。しかしながら、多層ニューラルネットワークを現実の問題に適用する際には、その学習、つまりパラメータ最適化において初期値に依存した局所解に陥ることが大きな問題となることが認識されるようになった。本研究では、2006年にHintonによって提案されたcontrastive divergenceに基づくpretrainigと呼ばれる手法が大規模なネットワークを大量の訓練データで学習するときに良いパラメータの推定値を与えることに注目し、その性能の理論的解析と、手法の改良と応用を目的とした。その結果、contrastive divergenceがマルコフ連鎖における平衡分布をデータを生成する経験分布に近づけるための学習則、detailed balance learningとして一般化できることを見い出し、その収束の条件等を理論的に求めることができた。コスト関数を明らかにすることができたため、Hintonらがpretrainingで用いたような最適化に限らず、一般の最適化手法に基づく学習則の導出が可能となった。一方、多層ニューラルネットワークによって符号化や囲碁の盤面評価の学習などに応用ができることを示した。とくに数百万にのぼる大量のデータを学習する際には確率勾配法に基づくオンライン学習が必要となるが、これをフィッシャー情報行列をブロック対角行列で近似したオンライン自然勾配法に改良することでさらに早い学習が可能となることが示された。そのため、detailed balance learningにおいても、その最適化にヘシアンの近似を行うような準ニュートン法に基づく最適化の導入が有効に働くことが期待された。
わが国における性同一性障害の臨床特徴および予後の研究

平成11年9月、診断から、精神療法、ホルモン療法、手術療法へと進む包括的治療を「性同一性障害に対する包括的治療の臨床的研究」として岡山大学医学部倫理委員会に申請を行い、平成12年3月、承認された。現在、泌尿器科、産婦人科、形成外科とも連携しながら、精神療法、ホルモン療法、手術療法を行っている。平成16年3月末までに、岡山大学医学部・歯学部附属病院精神神経科を性別の違和感を主訴に450人の患者が受診しており、そのうち性同一性障害患者と考えられる症例は428例である。現在、倫理委員会から101例のホルモン療法の承認を得ており、そのうち100例でホルモン療法を開始している。また、35例の手術療法の承認を得て、そのうち19例に性別適合手術(MTF2例、FTM17例)を、14例に乳房切除術を行っている。さらに、治療経過と予後及び問題点から、ガイドラインの改定に寄与した。精神神経科に於いては精神療法を行っているが、知能検査、自我態度スケール、ラザルス式ストレスコーピングイベントリ、バウムテストの心理検査を施行している。さらに、知能検査(WAIS-R)を施行した87名の結果を男性例、女性例ごとに教育歴を分けて検討した。その結果、教育歴13年以上の群の男性例で言語性IQが有意に高かった。言語性IQ、動作性IQの各下位項目においては、教育歴12年以下の群において「知識」で男性例が、「符号」で女性例が有意に高く、教育歴13年以上の群において「理解」で男性例が有意に高かった。これらの結果は身体的な性の特徴に一致していた。性同一性障害の1組の双子一致例(一卵性)、3組の不一致例、5組の同胞一致例を報告した。家族内での性同一性障害の発生率は一般人口の中の性同一性障害の発生率から推測される率より高く、性同一性障害の発症要因に遺伝的要因、養育状況や、家族構成などの環境要因が関与することが推測される。平成15年3月末までに、岡山大学医学部附属病院精神神経科を性別の違和感を主訴に329人の患者が受診しており、そのうち性同一性障害患者と考えられる症例は312例である。現在、倫理委員会から53例のホルモン療法の承認を得ており、全例でホルモン療法を開始している。また、16例の手術療法の承認を得て、そのうち11例に性別適合手術(乳房切除術を含む)を行っている。精神神経科に於いては精神療法を行っているが、知能検査、自我態度スケール、ラザルス式ストレスコーピングイベントリ、バウムテストの心理検査を施行し、患者プロフイール、社会的背景等から各患者群に分類している。

言語性IQ、動作性IQの各下位項目においては、教育歴12年以下の群において「知識」で男性例が、「符号」で女性例が有意に高く、教育歴13年以上の群において「理解」で男性例が有意に高かった。これらの結果は身体的な性の特徴に一致していた。平成11年9月、診断から、精神療法、ホルモン療法、手術療法へと進む包括的治療を「性同一性障害に対する包括的治療の臨床的研究」として岡山大学医学部倫理委員会に申請を行い、平成12年3月、承認された。現在、泌尿器科、産婦人科、形成外科とも連携しながら、精神療法、ホルモン療法、手術療法を行っている。平成16年2月末までに、岡山大学医学部・歯学部附属病院精神神経科を性別の違和感を主訴に423人の患者が受診しており、そのうち性同一性障害患者と考えられる症例は403例である。現在、倫理委員会から90例のホルモン療法の承認を得ており、全例でホルモン療法を開始している。また、33例の手術療法の承認を得て、そのうち14例に性別適合手術(MTF 2例、FTM 12例)を、10例に乳房切除術を行っている。精神神経科に於いては精神療法を行っているが、知能検査、自我態度スケール、ラザルス式ストレスコーピングイベントリ、バウムテストの心理検査を施行している。さらに、知能検査(WAIS-R)を施行した87名の結果を男性例、女性例ごとに教育歴を分けて検討した。その結果、教育歴13年以上の群の男性例で言語性IQが有意に高かった。性同一性障害の1組の双子一致例(一卵性)、3組の不一致例、5組の同胞一致例を報告した。家族内での発生率が性同一性障害の発生率から推測される発生率より高く、性同一性障害の発症要因に遺伝的要因、養育状況や、家族構成などの環境要因が関与することが推測される。
短縮版学級風土アセスメント質問紙による学級改善方法の臨床的検討

現在学校現場では、教師コンサルテーションなど教師とスクールカウンセラーの連携が要請さている。コンサルテーションの第一段階は、対象の把握すなわち見立てである。個人を超えた学級や学校への介入においても、個人と同様に学級・学校の性格(すなわち学級風土・学校風土)の見立てが必要である。しかし個人を対象とした各種のパーソナリティテストなどに対して、それに相当する学級を見立てるための具体的方法は確立されていない。またスクールカウンセリングにおける学級への介入の基礎となる臨床心理学的な見地からの学級研究もほとんどない。そこで、本研究では、平成9年度10年度奨励研究(A)「中学校の学級風土と生徒のメンタルヘルス」から継続して、学級の見立てに向けた学級風土アセスメント質問紙の開発と、それによる介入研究を行った。具体的には、第1に、85学級を対象とする調査結果に数量的検討、特に学級単位の分析を加え、学級風土質問紙を完成させた。「学級活動への関与」「生徒間の親しさ」「自然な自己開示」「学習への志向性」など8尺度からなる質問紙を得た。第2に、平成10年度から11年度に、質問紙の妥当性検討として、中学2年生1学期から中学3年生3学期まで同一の4学級を対象に各学期ごと6回、学級風土を査定し、学級の持続的な個性とその時々の変化を質問紙が把握し得るかことを確認した。第3に、平成11年度から12年度には、質問紙による学級風土の査定結果を媒体とした教師コンサルテーションを継続的に行い、質問紙の実践的な利用法を検討した。その結果、質問紙による個別具体的な情報により、カウンセラーと教師、あるいは教師相互に、学級の具体的なイメージを共有でき、具体的な問題解決策を検討する基盤が得られた。なお、効果的な介入に向けた短縮版の作成と、中学校からの要請による学級・学校風土改善のための介入研究を現在継続中である。現在、教師コンサルテーション等、教師とスクールカウンセラーの連携による問題解決の具体的な方法が求められている。問題解決の第一段階は、問題解決の指針を得るべく、現場の個別具体的な状況を的確に把握することである。学級崩壊に象徴されるように学校現場を舞台とした問題は、個々の児童生徒の問題を越え、学校や学級全体の問題として捉える必要があり、学校・学級の状態を把握する方法が必要である。そこで本研究では、教師コンサルテーション等で利用可能な学級の個別的な心理社会的特徴を査定する質問紙を作成し、短縮版の作成や介入研究によりその実践的な有効性を高めることを目的とした。まず平成9年度10年度奨励研究(A)「中学校の学級風土と生徒のメンタルヘルス」において独自の学級風土アセスメント質問紙を作成した。さらに平成11年度において次の3点を行った。第1に、平成10年度から11年度3月までの縦断研究として中学2年生1学期から中学3年生3学期まで同一の4学級を対象に各学期ごと6回、学級風土を査定し、学級の変化や実状を質問紙が把握し得るか質問紙妥当性の検討を行った。同時に担任教師らにその結果を基にしたコンサルテーションを行い質問紙による学級風土把握が、学級経営や生徒指導にどう有効であるか、質問紙の臨床的妥当性検討を行った。またこれにより、短縮版に選択すべき有効性の高い項目を内容面から検討した。第2に、これまでの調査結果を再分析し数量的分析面から短縮版の項目検討を行った。第3に、学級風土質問紙を用いた介入研究として、A中学校2年生を対象に、前年度末に質問紙によるメンタルヘルス調査を行い、その結果を考慮して学級編成を行った上で、各学級の学級風土を1学期3学期に測定し、学級編成とその後の学級指導について教師コンサルテーションを行った。