hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
GISH法及びISH法による日本産広義キク属植物の染色体の同定識別

さらに同様なGISH法を用いて、F_1雑種の減数分裂染色体を観察したところ、両種由来のいくつかの染色体で二価対合がみられ、また転座も確認された。ワカサハマギクとその起源と思われる4種の系統保存株と新しく採集した株を材料とした.ワカサハマギクの染色体標本を作成し,起源となっていると思われる4種から全核DNAを抽出してプローブとした.スライドは1.空乾した標本にRNaseを滴下して,37°Cで処理をした.2.2XSSCで洗浄.3.70°Cホルムアミドで処理した後,脱水した.この方法で,以下の手順でスライドを処理した時,全染色体は薄紫色に染まった.そこでブロッキングDNAとして,4%パラフォルムアルデヒドで固定,蒸留水洗浄,脱水したものに,リュウノウギクのプローブとアブラギクのゲノムDNAを加えて実験を進めた.4.空乾した後,ハイブリダイゼーション液を滴下しシリコンカバーグラスをかけた.ハイブリダイゼーション液は,使用直前に85°Cで熱変成させた.5.75°Cで熱変成させた.6.37°Cで1晩保温した.7.カバーグラスをはずし,2XXSSC,pH7.0,37°Cで洗浄した.8.PBS,pH7.2で洗浄した.9.作成したAvidin-horse-radish peroxidase(Avidin DH 10μl,biotinylated enzyme 10μl,PBS,pH7.2)をプレパラートに滴下し,37°Cで処理した.10.PBS,pH7.2で洗浄.11.0.05M Tris-HCl,pH7.5,30% H_2O_2に薄めた0.05%DAB液を滴下し,カバーグラスをかけて暗所に置いた.12.洗浄後,ギムザ染色した.このように,ワカサハマギクに限って,染色体のDNAとインシチュ・ハイブリダイズさせて,カウンター染色して,ゲノム構成,核染色体の成因を調べているが,まだ方法論が不安定である.ブロッキングDNA処理にさらに工夫をこらして,染色体をゲノム識別するための技術を開発しているところである.オルセイン染色,CMA及びDAPI蛍光分染,rRNA遺伝子プローブpTa71によるin situハイブリダイゼーション(ISH)法でによる分析による日本産キク属近縁のワカサハマギク,アブラギク,シマカンギク,リュウノウギクの染色体をマ-キングし,比較した。4種のオルセイン核型は今までに報告されたものと同一であったが,相同染色体は区別しにくかった。染色体長は漸変的であった。CMA/DAPI分析では,ワカサハマギクでははっきりと現われた2-3個の付随体染色体の端部がCMAポジテイブであり,DAPIネガテイブであった。個体によっては,CMAバンドがまったく現われないものや,いくつかの染色体の基部,端部にDAPIバンドの現われるものもあった。アブラギクは,はっきりと現われた1-3個の付随体染色体の端部がCMAポジテイブであり,かつDAPIネガテイブであった。シマカンギクは,はっきりと現われた1-2個の付随体染色体にCMAバンドが蛍光を発したが,個体によってはCMAバンドが全く現われないものもあった。核型を構成する多くの染色体端部にはDAPIバンドが出現した。リュウノウギクは,きまって4個の付随体染色体が現れ,その内1叉は3個の端部がCMAポジテイブ,DAPIネガテイブであった。個体によっては,核型を構成する多くの染色体の介在部や動原体部位にCMAバンドが現われたり,端部,基部,動原体部位,ならびに付随体染色体にDAPIバンドが現われたものもあった。ISHの結果,リボゾームRNA部位の数は,4種を通して,付随体の数と一致したが,キク属一般に付随体の仁形成部位に現われるCMA蛍光バンドの数とは一致しなかった。ISHにおいて,リボゾームRNA遺伝子部位の中期におけるシグナル数は,系統において安定していた。
セロイジン包埋ヒト側頭骨標本を用いた内耳交感神経系についての免疫組織化学的観察

昨年度,ヒト側頭骨標本による免疫組織化学的方法により,ヒト内耳の交感神経系の分布を検討するため,まず,通常の方法で作製・保存されたヒト側頭骨連続切片を対象として免疫組織学的方法の確立を図った.研究実施計画に基づき,水酸化ナトリウム飽和メタノールの希釈液にての処理を基本とし,一次抗体として抗tyrosine hydroxylase抗体を用いた.しかし,抗原の検出が悪く,microwave oven照射も切片の形態上の問題もあり,通常のABC法にかわりDAKO社Catalyzed Signal Amplification Systemを使用した.この方法も非特異的反応が多く改善が必要と思われた.このため今年度はさらなる免疫組織化学的方法の改善と,それにともない,まず平成10年度の研究実績事項の一部再確認を行った.その結果,昨年報告した蝸牛での血管条,骨ラセン板,蝸牛軸での反応,前庭での感覚上皮下組織の反応と思われたものは,HE標本等との比較などから,反応沈着物ではないとの結論を得,この部分に関しては本来の反応と,切片作成上の沈着物(アーチファクト)との識別がDABによる発色では困難であると判明した.このため,反応沈着物の可視化に他の赤色の発色剤を使用したが,感度が低く,使用は困難と考えられた.以上から,側頭骨内の観察部位を内リンパ嚢周囲に限定し,以後の観察を行った.また,昨年度の免疫組織化学的方法にもさらに改善を加える必要があり,これを平行してして行った.まず,陽性対照としての内頚動脈の周囲の交感神経に反応が認められた.内リンパ嚢周囲では,上皮下組織,またそこに存在する血管の周囲に散在性に交感神経の反応が存在すると考えられた.内リンパ嚢の解剖学的部位別の詳細は検討中である.しかし,神経としての走行の連続性が未確認であるため,今後,さらに連続切片上での観察も必要と考えられた.ヒト側頭骨標本による免疫組織化学的方法により,ヒト内耳全体の交感神経系の分布を検討するため,まず,通常の方法で作製・保存されたヒト側頭骨連続切片を対象として,H-E標本で形態学的状態を確認し,形態保存の良好な正常耳を選択し,免疫組織学的方法の確立を図った.免疫組織学的方法は,研究実施計画に基づき,水酸化ナトリウム飽和メタノールの希釈液にての処理を基本とした.一次抗体として交感神経の観察にtyrosine hydroxylase,dopamin β-hydroxylaseに対する抗体それぞれ,5種,1種用い,ABC法にて抗原を描出した.抗体によっては非特異的反応が多く不適切なものがあり,最終的には3種の抗tyrosine hydroxylase抗体を用いた.また,抗体の反応が悪く,microwave oven照射も施行したが,切片の形態上の問題もあり,通常のABC法に換えDAKO社Catalyzed Signal Amplification System等も使用した.ヒト側頭骨標本における内耳のtyrosine hydroxylaseの反応は現時点では一部確定できないものもあるが,おおむね次のように認められた.まず,内リンパ嚢周囲では,散在性でむしろ遠位部で少ないように思われた.また,内頚動脈の周囲にも反応が認められた.蝸牛では血管条,骨ラセン板,蝸牛軸,前庭では感覚上皮下組織に反応が見られた.しかし,側頭骨標本上の反応は限局しており,神経としての走行の連続性が未確認であるため,今後,さらに連続切片上での観察が必要と考えられる.また,反応の安定化をはかるために,平行して免疫組織化学的方法にも改善を加える計画である.昨年度,ヒト側頭骨標本による免疫組織化学的方法により,ヒト内耳の交感神経系の分布を検討するため,まず,通常の方法で作製・保存されたヒト側頭骨連続切片を対象として免疫組織学的方法の確立を図った.研究実施計画に基づき,水酸化ナトリウム飽和メタノールの希釈液にての処理を基本とし,一次抗体として抗tyrosine hydroxylase抗体を用いた.しかし,抗原の検出が悪く,microwave oven照射も切片の形態上の問題もあり,通常のABC法にかわりDAKO社Catalyzed Signal Amplification Systemを使用した.この方法も非特異的反応が多く改善が必要と思われた.このため今年度はさらなる免疫組織化学的方法の改善と,それにともない,まず平成10年度の研究実績事項の一部再確認を行った.その結果,昨年報告した蝸牛での血管条,骨ラセン板,蝸牛軸での反応,前庭での感覚上皮下組織の反応と思われたものは,HE標本等との比較などから,反応沈着物ではないとの結論を得,この部分に関しては本来の反応と,切片作成上の沈着物(アーチファクト)との識別がDABによる発色では困難であると判明した.このため,反応沈着物の可視化に他の赤色の発色剤を使用したが,感度が低く,使用は困難と考えられた.以上から,側頭骨内の観察部位を内リンパ嚢周囲に限定し,以後の観察を行った.また,昨年度の免疫組織化学的方法にもさらに改善を加える必要があり,これを平行してして行った.まず,陽性対照としての内頚動脈の周囲の交感神経に反応が認められた.内リンパ嚢周囲では,上皮下組織,またそこに存在する血管の周囲に散在性に交感神経の反応が存在すると考えられた.内リンパ嚢の解剖学的部位別の詳細は検討中である.
多様な災害弱者の命を守る－新たな福祉避難所ガイドラインと自治体の制度設計

本研究は、『福祉避難所の確保・運営ガイドライン』を早急に改正し、高齢者、障害者、妊婦、乳幼児等特に配慮が必要な「災害弱者」とされる人々が、一般の避難所とは別のいわゆる【福祉避難所に直ちに避難し得るよう制度変更を行い、利用促進のための徹底した住民周知を行うことで、災害関連死を防ぐ】との提言を全国の自治体で実現することを目指す。これまでの震災で、福祉避難所が災害弱者を救う機能を果たせなかったことは各種報道で明らかである。1自治体福祉避難所の現状をヒアリング・現地調査により分析し2福祉避難所ガイドラインの課題を抽出し、3課題改善のための具体的提言をまとめ4具体的提言を基に自治体と連携した訓練を行う。
Besov空間論とSobolev空間論の数理物理学の非線 型問題への応用

まず、主要部が線型である半線型方程式の研究の鍵となる線型理論の精密化、すなわち,Besov空間論を用いて、抽象的発展方程式の係数について最小の正則性の仮定の下で解の存在を研究、次いで非線型偏微分方程式を研究。1.放物型発展方程式の研究。H.Tanabeによる抽象的放物型発展方程式の理論で係数に関するHolder連続の仮定を連続度の可積分性で置き換えた精密な結果を得た。また、初期値がBesov空間による最小の正則性の仮定で解の存在を証明。この結果は半線型問題に応用できる。これらは釜山大学(1999.6.1-3)における国際研究集会で発表。2.双曲型発展方程式の研究。T.Katoの抽象的双曲型発展方程式の理論を改良し、規則的に双曲型方程式にも直接適用できる理論を構成。この方法は非線型問題に応用できると期待される。3.非負作用素の作用素解析の理論。Navier-Stokes方程式の研究で有効な手段の作用素の分数べきの理論の一般化で、非線型問題に応用できる。ポツダム大学(1999.7.19-23)での国際研究集会と実解析セミナー(1999.11.11-13)で発表。4.Besov型ノルムによる非線型方程式の初期値問題の研究。特に,非線型項が未知関数の2乗の空間1次元の非線型Schrodinger方程式について初期値がBesov空間B^<-3/4>_<2,1>に属するとき時間局所解をもつことを証明。KdV方程式についても使える。応用解析研究会(01.2.26-28)で発表。国際研究集会(ベルリン自由大学、01.8.20-25)で発表予定。方程式の係数が時間的に一様でない、いわゆる発展方程式を第一の課題とした。今年度の重点は、非線型問題、特に主要部が線型である半線型方程式の研究のキイーとなる線型理論の精密化であった。(1)放物型発展方程式の研究。H.Tanabeによる古典的なBanach空間における放物型発展方程式の結果で係数に関するHolder連続の仮定を連続度の可積分性で置き換えるという精密な結果を得た。その証明に新しい方法を開発し、それを非線型問題に応用することを試みている。(3)双曲型発展方程式の研究。T.KatoによるBanachは空間における抽象的双曲型発展方程式の理論は対称双曲系には直接応用できるがS.Mizohataより証明された規則的に双曲型方程式には直接は使えない。われわれは規則的に双曲型方程式にT.Katoの理論が使える定理を得ている。この定理とそれを証明するする方法は非線型問題に応用ができると期待できる。研究代表者村松はワルシャワ(4.12-4.16)釜山(6.1-6.3)、ポツダム(7.19-7.23)における偏微分方程式に関する国際研究集会で研究発表をし、研究課題に関連する多くの情報を得た.まず、主要部が線型である半線型方程式の研究の鍵となる線型理論の精密化、すなわち,Besov空間論を用いて、抽象的発展方程式の係数について最小の正則性の仮定の下で解の存在を研究、次いで非線型偏微分方程式を研究。

T.Katoの抽象的双曲型発展方程式の理論を改良し、規則的に双曲型方程式にも直接適用できる理論を構成。この方法は非線型問題に応用できると期待される。3.非負作用素の作用素解析の理論。Navier-Stokes方程式の研究で有効な手段の作用素の分数べきの理論の一般化であり、非線型理論でも有用である。ポツダム大学(1999.7.19-23)での国際研究集会と実解析セミナー(1999.1.1113)で発表。4.Besov型ノルムによる非線型方程式の初期値問題の研究。特に,非線型項が未知関数の2乗の空間1次元の非線型Schrodinger方程式について初期値がBesov空間B^<-3/4>_<2,1>に属するとき時間局所解をもつことを証明。KdV方程式についても使える。応用解析研究会(01.2.26-28)で発表。国際研究集会(ベルリン自由大学、01.8.20-25で発表予定。
生物多様性獲得の分子機構

1)種分化研究光受容体が生息する光環境に適応していることを明らかにするために、ビクトリア湖内のほぼすべての環境に生息する様々な種を用いて、光受容体遺伝子の配列決定を行った。また、それらの配列からタンパク質を産生し、視物質の再構築を行いその吸収波長を測定した。視物質の吸収からシクリッドの種は光受容体を光環境に適応させていることの一部が明らかになった。2)哺乳類特異的に保存されたSINE由来エンハンサーの網羅的探索哺乳類特異的に保存されたAmnSINE1配列の中で現在約100遺伝子座が未解析であるため、これらの一部に関して哺乳類特異的エンハンサーの網羅的スクリーニングをおこなった。その結果、エンハンサーの候補になる遺伝子座が得られた。また、これまでに得られているエンハンサーで、特に脳などの哺乳類特異的な組織において活性を持つものに着目し、その発現誘導の対象遺伝子を同定するために近傍遺伝子のin situ hybridizationを行った。そしてマウス発生過程におけるどの器官形成の発現調節に関与しているかの解析の一部を行った。その結果、器官形成の発現調節に関与している可能性がある結果が得られた。
植物細胞の形態形成におけるオルガネラ動態と細胞内小胞輸送系の役割に関する研究

細胞膜への輸送に関与していると思われるVAMP721, VAMP722, VAMP724について、mRFPとの融合タンパク質を、自身のプロモーターの制御下で発現できる形質転換シロイヌナズナを作成して、それらの組織特異性および細胞内局在についての解析を行った。その結果、VAMP724は、根端のみで発現が観察され、VAMP721, VAMP722は共に、根の全ての組織の細胞膜上に発現が観察された。現在、VAMP721, VAMP722についての詳細な局在パターンを解析中である。昨年までに、発現組織のプロファイルと細胞膜上の局在性を解析したSYP1のうち、SYP123, SYP124を中心にして、これらのQa-SNARE分子とSNARE複合体を形成するSNAREの探索をスプリット・ルシフェラーゼ・コンプリメンテーション法を用いて行った。その結果、SYP123とSYP132で若干の相互作用の差があるものの、両者にVAMP72, NPSN12, SNAP33, SYP71と相互作用することがわかった。現在、それぞれの相互作用の強度がカルシウムの有無によって変化するかについての解析をおこなっている。(3)花粉特異的発現を示すSYP125の機能解析花粉で特異的に発現しているSYP125は、発芽前の花粉では、花粉の細胞質内に散在しているが、柱頭に花粉を受粉させ、リアルタイムで花粉管を発芽させると花粉管が発芽する瞬間に花粉管の発芽孔に瞬間的に局在し、更に伸長中の花粉管の先端部分に局在することがわかった。前年度までの研究で,細胞膜に局在するQaSNAREのうち,SYP123は根毛細胞特異的に発現し,成長中の根毛の先端に特異的に偏在すること,SYP123を欠損した植物は根毛の伸長異常をきたすこと等を明らかにした。更に本年度は,SYP123の根毛先端部への偏在のメカニズムを明らかにすることを目的として,各種阻害剤の影響,FRAP法による膜動態の解析等を行った。その結果,SYP123の根毛先端への偏在は,アクチン繊維依存的に起こること,エキソサイトーシスとエンドサイトーシスのバランスによること,タンパク質の新生は必ずしも必要ではないことが明らかとなった。これらのことより,SYPI23は,アクチンを構成成分とする細胞骨格により根毛先端部分に輸送され,その偏在性はエンドソームと細胞膜とのリサイクリングにより維持されていることが示唆された。また,花粉管の伸長は,根毛の伸長と同じく,植物における先端成長の代表的な例であり,その重要性から様々な研究が行われているが,SNAREに関する研究は,皆無である。我々は,花粉管の伸長課程においても機能しているSNAREがあるとの予測の元,アレイデータを解析し,花粉のみで発現しているSNARE,SYP124,SYP125,SYPBIを抽出し,それらの自己プロモーターでGFP融合タンパク質を発現するトランスジェニック植物を作出して,花粉管伸長時における細胞膜上におけるタンパク質の偏在性を解析した。その結果,SYP124とSYP125の両者は花粉管の先端部分に偏在するものの,SYP124は花粉管先端部のクリアーゾーンの直下に,SYP125は花粉管の最先端部分に偏在するという違いが観察された。一方,SYP131は花粉の細胞膜全体に均一的に局在し,目立った偏在性は観察されなかった。これらのことより花粉に特異的に発現する3種類のSNAREには機能的な使い分けが存在する可能性が示唆された。
高感度オプトードのための分子集合体ケモセンサーの開発

本研究では、高感度オプトード用イオン感応物質の開発をめざし、一次元分子集合体ケモセンサーの構築を進めた。長鎖アルキル鎖およびオリゴエチレングリコール鎖を有する分子集合性クルクミン(1および2)の合成に成功し、1から調製した分子集合性薄膜がCu(II)による有意な蛍光消光を示す事を明らかとした。一方、2は期待した通り、水および水ー1-プロパノール混合溶媒に対し透明性の高い良好なゲルを与えたが、Cu2+滴下による蛍光特性変化を測定したところ、蛍光強度の増減に規則性がなかったが、滴下のごく初期からセル内に沈殿が生じ、沈殿生成によるセンシングが可能であることが示された。高感度オプトード感応膜のための分子集合体ケモセンサー構築を目的として、非共有結合性相互作用により一次元分子集合することが期待される長鎖アルキル基を修飾クルクミン(1)の合成した。当初はクルクミンを原料とした合成ルートを検討したが、βージカルボニル基に由来する互変異性によると思われる影響により所望の化合物が得られなかった。そこで、最後のステップでクルクミン核を構築ルートに変更することで目的化合物(1)を良好な収率で得た。マイティーバイアルを用いた倒立法により、化合物1はヘキサンを含む炭化水素系溶媒から透明なゲルを与え、酢酸エチルやジエチルエーテルなどの極性溶媒から半透明のゲルを与えることがわかった。これらの結果より、ゲル内部で発達した一次元分子集合体が生成していることが強く示唆された。1の希薄溶液とゲル状態の紫外可視吸収スペクトルを溶媒にヘプタンを用いて比較したところ、ゲル状態のスペクトルは溶液状態のそれに比べ7.5 nm短波長シフトする事から、ゲル状態で1はH会合性を有して一次元集合体を形成していることが明らかとなった。1はTHF溶液中で鉄(III)イオンと相互作用することがわかり、クルクミンが有する金属イオンとの錯体形成能が損なわれていないことが判明した。加えて、1の分子集合体より作成した薄膜を塩化銅(II)イオンを含む溶液([Cu2+] = 2.0 mmol/L)に浸漬したところ、1時間後に1由来の発光の有意な消光がみられた。当初設計した分子は合成スキームを変更後に合成する事ができ、得られた化合物は期待した通りのゲル化能を発現した。また、合成した化合物は溶液状態において、基体として用いたクルクミン分子がもつ金属イオン配位能を保持することが明らかとなり、これらの知見を元に、目的化合物から得られる分子集合体から調製した薄膜を用いて、重金属の1種である銅(II)イオンのセンシングに成功した。以上のことより、初年度に立案した内容はほぼ計画通り進んでいる。本研究では、生体試料や環境試料中の極微量イオンあるいは有機物の定量検出を目的として、従来の単分子ケモセンサーから脱却した、分子集合体を用いたケモセンサーの開発を進め、高感度オプトード用イオン感応物質の開発を最終目標としている。昨年度までに感応物質の候補とした長鎖アルキル基を有する分子集合性クルクミン(1)の合成に成功し、1から調製した分子集合性薄膜がCu(II)による有意な蛍光消光を示す事を明らかとした。そこで、本年度は、薄膜を用いたより詳細なセンシング能の評価を行ったところ、その消光効率は高くなく、イオンがイオンが溶解する溶液部分と薄膜表面が形成する界面の面積が小さい事が考えられた。そこで、化合物1の側鎖を水溶性に変えた化合物(2)を合成し、これが与える水性ゲル中のナノスケールの繊維を利用することで表面積の増大を企てた。合成は化合物1と同様に、最終ステップでクルクミン核を構築するルートを採用した。得られた2は期待した通り、水および水-プロパノール混合溶媒をゲル化した。とりわけ、水および水ー1-プロパノール混合溶媒では透明性の高いゲルを与え、今後の分光評価に用いた。水中における2の溶液状態とゲル状態の紫外ー可視分光スペクトルを比較すると、400 nm付近のそれぞれの極大吸収波長が413 nmおよび412 nmと、ほとんど変化がなかった。このことから、ヒドロゲル内に生成している一次元分子集合体はH会合とJ会合の中間的な会合様式を有していることが明らかとなった。2の溶液状態の金属イオン添加による吸収特性は、3価の鉄イオン(Fe3+)と2価の銅イオン(Cu2+)を用いて評価したところ、2はFe3+と1 : 2錯形成を行うことが判明した。2の水溶液にCuCl2の水溶液を滴下したところ、その発光強度滴下前を1とし換算した発光強度が5割近くまで下がることが判明した。当初設計した疎水性分子集合体ケモセンサーの詳細な評価を行い、Cu(II)に対して優位な消光が確認されたが決して効率的なものではなかった。そこで、新たな分子設計により、親水性分子集合体ケモセンサーの合成に取り組み、期待した通り、水および水ー有機溶媒混合溶媒をゲル化する化合物を得た。この化合物の基本的なゲル物性及び、水中におけるCu(II)との相互作用を確認でき、さらに、ゲル中では極度に発達したナノスケールの繊維状分子集合体が存在すると考えられるため、本系を利用した効率的なケモセンシングが期待できる。

本研究では、生体試料や環境試料中の極微量イオンあるいは有機物の定量検出を目的として、従来の単分子ケモセンサーから脱却した、分子集合体を用いたケモセンサーの開発を進め、高感度オプトード用イオン感応物質の開発を最終目標としている。昨年度までに感応物質の候補とした長鎖アルキル基および水溶性側鎖を有する分子集合性クルクミン(1および2)の合成し、1から調製した分子集合体がCu2+による有意な蛍光消光を示す事を明らかとした。薄膜を用いた、より詳細なセンシング能の評価を行ったところ、その消光効率は高くなかったため、化合物1の側鎖を水溶性に変えた一次元集合性化合物(2)を合成し、水性ゲル中のナノスケール繊維を利用することでセンシング能の高効率化を図り、蛍光特性変化においては、Cu2+で消光、Al3+で蛍光の増加が確認することを明らかにした。2のゲル状態(4.6 ×10-2 mol/L)におけるCu2+ (2.5 mmol/L, 7.6 μL毎)滴下による蛍光特性変化を測定した。Cu2+滴下の2回目までは、蛍光強度が増加し極大波長が短波長側にシフトしていることが確認できたが、3回目以降は、蛍光強度の増減に規則性がなく、Cu2+滴下前の98%114%の範囲で繰り返されていることが明らかとなったが、Cu2+滴下時のセル内のゲルの様子を観察すると、3回目以降からセルの底に沈殿が生じ、沈殿生成によるセンシングが可能であることが示された。クルクミンは可視光照射により、溶液中において、エノール形からケト形への互変異性が促進されるが、ゲル状態では同様の条件で実験を行った所、ケト形への互変異性は確認されず、溶液中とゲル中での挙動が異なるものとなった。これはゲル繊維中に置かれたクルクミン化合物が結晶様に規則配列しているためと考えられる。ゲル繊維内におかれた分子の環境についての興味深い挙動が見られた。本研究では、高感度オプトード用イオン感応物質の開発をめざし、一次元分子集合体ケモセンサーの構築を進めた。長鎖アルキル鎖およびオリゴエチレングリコール鎖を有する分子集合性クルクミン(1および2)の合成に成功し、1から調製した分子集合性薄膜がCu(II)による有意な蛍光消光を示す事を明らかとした。一方、2は期待した通り、水および水ー1-プロパノール混合溶媒に対し透明性の高い良好なゲルを与えたが、Cu2+滴下による蛍光特性変化を測定したところ、蛍光強度の増減に規則性がなかったが、滴下のごく初期からセル内に沈殿が生じ、沈殿生成によるセンシングが可能であることが示された。分子集合体の構造解析が進んでいないため、電子顕微鏡や原子間力顕微鏡による観察と共に、XRDを用いた分子配列に関する知見も得る。各種金属イオンとの相互作用能や吸収スペクトル及び発光スペクトルの変化について調査を行。側鎖に水溶性置換基を導入した類縁体を合成し、水溶液中におけるケモセンシングに関する知見も得る。また、三次元ハニカム構造構築のための分子設計をすすめる。最終的にはそれぞれの利点をいかしたオプトード用感応膜の作成に向けた微量イオンの高感度感応性について検討したい。最終年度は得られた親水性分子集合体ケモセンサーを用いた重金属イオンの系統的な認識能の評価を行う。分子集合体の電子顕微鏡による観察をすすめ、各種金属イオンとの相互作用能や吸収スペクトル及び発光スペクトルの変化について調査を行う。水中における有機物に対するセンシングにも挑戦したい。分子集合体化学当初、疎水的分子集合性ケモセンサーを中心にして一連の分子群を展開しようと考え、その費用を計上していた。
口腔扁平苔癬の原因究明のための基礎的研究

平成17年度から平成19年度にかけて、研究計画に従い口腔扁平苔癬患者またはボランティアから口腔粘膜組織、唾液、血清を収集した。これらの検体を硝酸灰化法にて液化処理してPIXE法にて元素分析を行った。その結果、口腔扁平苔癬粘膜からナトリウム、マグネシウム、リン、亜鉛、スズ、パラジウムなど微量、超微量元素を含む24種類の必須元素とアルミニウム、チタン、ガリウム、ストロンチウム、ジルコニウム、銀、金、水銀、鉛など本来生体に不要な11種類の汚染元素の計35種類が検出さた。この中で、微量元素である亜鉛が80.38μg/gと健常粘膜に比べ有意に高い値を示した。また、パラジウムが5.44μg/gと有意に高い含有量であった。さらに、ルビジウムが有意に高い値を、セレンは有意に低い値を示した。このうち亜鉛とパラジウムは歯科用金属として使用頻度が高く、また、皮膚の金属アレルギーの原因であるd-遷移元素であった。さらに口腔粘膜、唾液、血清の比較を行った。一般に各元素は粘膜の含有量が高かった。特に汚染元素であるアルミニウム、チタン、鉛は粘膜が唾液および血清より有意に高い値を示したが、口腔粘膜は汚染元素の吸収か排泄に関与している可能性が示唆された。本研究の平成17年度の研究計画に従い、口腔扁平苔癬患者またはボランティアから口腔粘膜組織、唾液、血清を収集した。今年度は健常、病変のデータの集積を行っている。現在のところ、ナトリウム、マグネシウム、リン、亜鉛、スズ、パラジウムなど微量・超微量元素を含む25種の必須元素と、アルミニウム、チタン、ガリウム、ストロンチウム、イットリウム、ジルコニウム、ニオブ、ルテニウム、銀、アンチモン、セシウム、金、水銀、鉛など本来生体に不要な14種の非必須元素(汚染元素)を検出し、含有量を測定している。また、粘膜を酵素を用いて上皮層と粘膜下組織の分離を行い、元素の局在性をみるための基礎実験を行っている。本研究の平成18年度の研究計画に従い、口腔扁平苔癬患者またはボランティアから口腔粘膜組織、唾液、血清を収集した。また、粘膜を酵素を用いて上皮層と粘膜下組織の分離を行い、元素の粘膜組織中の局在性をみるための基礎実験を行った。各種元素の局在性と血液、唾液の元素分析結果を比較検討することで、金属元素の生体における吸収や排泄時の口腔粘膜の役割が解明され、疾患との関連が裏付けられると思われる。現在、このための基礎データの蓄積を行っている。本研究の平成19年度の研究計画に従い、口腔扁平苔癬患者またはボランティアから口腔粘膜組織、唾液、血清を収集した。今年度も健常、病変のデータの集積を行っている。現在のところ、ナトリウム、マグネシウム、リン、亜鉛、スズ、パラジウムなど微量・超微量元素を含む25種の必須元素と、アルミニウム、チタン、ガリウム、ストロンチウム、イットリウム、ジルコニウム、ニオブ、ルテニウム、銀、アンチモン、セシウム、金、水銀、鉛など本来生体に不要な14種の非必須元素(汚染元素)を検出し、含有量を測定した。汚染元素の組織別含有量では、粘膜、血清、唾液の順に高かった。特に、アルミニウム、チタン、鉛は粘膜の含有量が、唾液、血清よりも有意に高い値を示した。今後の展開として、口腔扁平苔癬粘膜の酸化損傷のマーカーであるカルボニル化タンパクの量的測定と汚染元素量との関連を検討する予定である。
日本人小学生の英単語認知方略に関する指導の効果について

本研究の目的は,目本人小学生が英単語の文字情報から意味を理解する際の方略について調査し,その方略に関する指導が英単語認知に及ぼす効果について検証することであった。まず,日本人小学生(高学年)が英単語の文字情報をどのように認知しているのかを調べるために記述式によるアンケート調査を行った。その結果,小学生は,文字で書かれた英単語をローマ字読みする方略を使用していること,文字で書かれた英単語の形や,英単語の一部のアルファベットに着目して英単語の意味を理解しようとする方略を使用していることが明白になった。これまで,ローマ字読みによる方略使用と英単語の形に着目する方略使用の可能性が推測されてきたが,今回の研究による児童の記述によってそれらが明らかになった。次に,明らかになった方略の指導効果を検証した。まず,日本人小学生(高学年)に対して,文科省発行『Hi, Friends』に登場する英単語を含む英単語(20語)に関する事前テスト(音声聞き取りテストと文字読み取りテスト)が実施された。その後, 20語が意味する絵と英単語の発音並びに綴り字が児童に提示された。児童は,英単語の音声情報(発音)と文字情報(スペリング)を覚えるように2度にわたって指示された。その後,児童は,カルタゲーム(2回)を通して英単語に慣れ親しむ処遇を受けた。処遇後,児童に対して事後テストが実施された。その結果,文字読み取りテストにおいて事前テストから事後テストにかけて有意な得点の上昇が見られた。また,実験では,実験参加者を2群に分け,一つの群には方略を指導し(実験群),もう一つには方略を指導しなかった(統制群)。文字読み取りテストにおける事後テスト結果を両群で比較したところ,実験群の得点は統制群より高かったものの,両群に統計的な有意差は見られなかった。このことから,方略の指導方法によっては指導の効果が現れない場合があることが明らかになった。
低酸素・低栄養の腫瘍微小環境における転写と代謝のクロストーク

癌の増殖と転移には腫瘍微小環境が重要な役割を果たす。我々は、低酸素・低栄養という腫瘍微小環境が癌の悪性化と治療抵抗性を促進することを報告してきた。本研究では、低酸素・低栄養における転写と代謝のメカニズム解明のために研究を行った。我々は、ヒストン脱メチル化酵素酵素JHDM1Dによるエピゲノム制御等に注目し癌細胞における代謝経路に及ぼす役割を、マイクロアレーを使った網羅的遺伝子発現解析、ChIPシークエンスを用いたヒストン修飾解析およびLC-TOFMSを用いた代謝解析を行った。その成果として、(1)ヒストン脱メチル化酵素(JHDM1D)は、脂質膜代謝における2つのリン酸化酵素の発現を直接制御している可能性をJHDM1DのChip-SeqとsiRNA等を用いた阻害実験から示唆された。(2)メタボロームの網羅的解析から脂質代謝経路におけるリン酸化脂質膜代謝産物が低栄養および低酸素・低栄養条件下の癌細胞内において集積し、この代謝物が低栄養状態の癌細胞の生存に寄与することを増殖アッセイから見いだした。(3)低酸素・低栄養条件下での腫瘍細胞はエネルギー代謝が低酸素状態で亢進することが報告されている解糖系(ワーブルグ効果)に依存しない新しい代謝経路によってなされていることを発見した。以上の知見から、低酸素・低栄養状態において亢進するエピゲノム因子、転写因子、代謝酵素、代謝産物を制御することが新しい制癌法に繋がる可能性が示唆され一部は研究成果として論文報告した。25年度が最終年度であるため、記入しない。我々がこれまでに見出した低酸素・低栄養で発現誘導されるヒストン脱メチル化酵素酵素JHDM1Dの腫瘍細胞内での、特に代謝経路に及ぼす役割についてマイクロアレーおよびChIPシークエンスのゲノムワイドな手法を用いて解析した。その結果、JHDM1Dは、脂質代謝に重要な酵素の発現を直接制御している可能性が示唆された。実際、メタボローム解析からこの経路における代謝産物が低酸素・低栄養下の癌細胞内において顕著に増加していることを発見した。また、低酸素・低栄養状態での腫瘍細胞はエネルギー代謝が解糖系を中心としたものにシフトすることが予想され、このことが微小環境下での腫瘍細胞の生存に寄与していると考えられている。我々は、低酸素・低栄養において解糖系に依存しない新しい代謝経路が亢進していることを見出した。上記の知見から、ヒストン修飾酵素によって書き換えられたヒストンコードが転写に与える影響をin vitroのみならず、in vivoでも解析し、癌の悪性化や治療抵抗性などを引き起こす代謝経路や作用機序を明らかにすることを目的とし、低酸素・低栄養に抵抗性な癌細胞に特異的な転写代謝システムを標的とした新しい癌の制御法の開発と、現存する化学療法や血管新生阻害療法との併用において相乗効果が期待できる標的分子の探索など治療への応用のための基盤となる研究を目指す。低酸素・低栄養に陥った癌細胞は癌の悪性化の促進に寄与することを報告してきたが、そのメカニズムは不明なことが多い。本研究課題の24年度の研究計画と、その達成度について報告する。【1】低酸素、低栄養状態での癌細胞におけるヒストンコードの解読低酸素・低栄養時にヒストン脱メチル化酵素(JMJD1A、JHDM1D)などが発現亢進していることから、癌細胞が低酸素・低栄養状態に陥った際にヒストン修飾が変化している可能性は非常に高く、そのヒストンコードの解析は癌悪性化の理解につながるものと考えられる。そこで、本研究ではHeLa細胞を用いて各種ヒストン修飾抗体を用いたChIP-seqを行った。

ヒストン修飾はゲノム上でのアクティブな領域(H3K4me3)、サイレントな領域(H3K27me3)と相関があり、発現遺伝子とも相関があることが既に知られている。この両者のプロファイルを行い、癌細胞が低酸素・低栄養に陥った際に活性化あるいは抑制化される領域の抽出および取得された様々なデータのマイニングと解析を行うことができたことから計画(1)は概ね達成されている。【2】低酸素、低栄養におけるヒストン脱メチル化酵素による転写制御と代謝の解明低栄養や低酸素・低栄養状態でJHDM1Dの発現が上昇してくることが既に分かっている。そこで、ヒト癌細胞株にJHDM1DのsiRNAを作用させ、低酸素・低栄養培養下での発現や低酸素・低栄養時の代謝物の変動をマイクロアレイとメタボロームの網羅的解析を行った。その結果、癌細胞内の代謝経路におけるJHDM1Dの標的遺伝子を抽出することができたことから計画(2)も概ね達成された。さらに計画(1)のヒストンプロファイルに加えてメタボロミクス解析と合わせることで、癌細胞の代謝異常におけるヒストン修飾及び修飾酵素の果たす役割について新たな因子や知見を得ることが期待される。おおむね計画通り研究が進んでいることから、今後も当初の研究計画を遂行する。我々はヒト・マウス癌細胞株に共通して低酸素・低栄養で特異的に亢進される特徴的な遺伝子群や代謝経路をマイクロアレイおよびメタボローム解析から発見している。この代謝経路に対するsiRNA/shRNA等による抗腫瘍効果をマウス腫瘍移植実験において解析し分子標的の可能性を検討する。具体的には、エピジェネティック制御により低酸素・低栄養で特異的に誘導される代謝酵素を、siRNAによる特異的な阻害が腫瘍増殖を抑制するかどうか検証する。また、癌の進展や代謝にこのヒストン修飾因子を含むエピジェネティックスイッチが関連することを発見したが、そのメカニズムの詳細は明らかでない。siRNAによる抑制がin vitroの細胞増殖を抑制しないことを見い出しているため、血管新生因子の発現制御やin vivoの血管新生(CD31)やマクロファージ系細胞(CD11b)の浸潤を抑制する可能性があるか検討する。これらの分子で同様の解析、検討を行う。具体的には、標的分子候補をsi/shRNAや阻害剤で阻害したヒト癌細胞をヌードマウスの皮下に移植し、既存の抗がん剤との併用において効果を示すか検証する。例えば、抗VEGF中和抗体(Avastin 1mg/kg/week i.p.)、低分子阻害剤(Sutent 10mg/kg/day p.o.)との併用で抗腫瘍効果を測定し、代謝酵素に対するsiRNAや代謝経路の阻害剤によるこれらの因子の特異的阻害がAvastinやSutentなどの血管新生阻害剤との併用でin vivoで相乗的な腫瘍抑制効果をがあるものを明らかにする。25年度が最終年度であるため、記入しない。
結合量子ドット集積デバイスによる生体型情報処理システムの開拓

量子ドット非線形振動子からなる複数個の反応拡散系をニューラルネットワークで相互結合して自己組織化量子集積回路を構成するために、ニューラルネットワークを量子ドット非線形振動子で構成する方法を開発した。生体の神経細胞は電気的なスパイク信号を媒体として他のニューロンとコミュニケーションを行う。これを簡単にモデル化するため、スパイク発生時の複雑な非線型現象を単純化して、ニューロンをスパイク点列の発生装置-スパイクニューロン-と見なし、このスパイクニューロンを量子ドットデバイスで構成するために、単電子トンネル事象をスパイク信号に対応させることを提案した。生体ニューロンは三つの部分、すなわち樹状突起、細胞体、および軸索からなる。このうち軸索は単安定の量子ドット振動子を一次元結合することで電子化できる。細胞体を電子化するには、トンネル事象の時間平均個数に応じて出力のトンネル事象を発生するデバイスをつくればよい。これは、単安定の量子ドット振動子に複数の入力キャパシタ結合を付けることで実現可能である。細胞体と軸索を模倣するデバイス構造を設計し、その動作をシミュレーションで確認した。生体ニューロンの軸索は末端で分岐し、その端部がシナプスと呼ばれる結合部を介して他のニューロンの樹状突起に接続している。これによってニューロン間で信号の授受を行っている。大まかにはシナプス結合強度が不変とみなしてもよい。一定強度のシナプス結含を構成する方法を提案し、基本的なパルスニューラルネットワークを構成するための方針を示した。量子ドット非線形振動子からなる複数個の反応拡散系をニューラルネットワークで相互結合して自己組織化量子集積回路を構成するために、本年度はニューラルネットワークを量子ドット非線形振動子で構成する方法を開発した。これを簡単にモデル化するため、ここではスパイク発生時の複雑な非線型現象を単純化して、ニューロンをスパイク点列の発生装置---スパイクニューロン---と見なす。このスパイクニューロンを量子ドットデバイスで構成するために、単電子トンネル事象をスパイク信号に対応させることを提案した。大まかにはシナプス結合強度が不変とみなしてもよいが、実際には結合強度がスパイクの個数や時間タイミングに相関して刻々変化する。このようなシナプスをダイナミックシナプスという。一定強度のシナプス結合は容易に構成できるので、基本的なパルスニューラルネットワークは構成可能である。しかし複雑な機能を実現するために、ダイナミックシナプスを量子ドットデバイスで構成する方法を現在検討中である。量子ドット非線形振動子からなる複数個の反応拡散系をニューラルネットワークで相互結合して自己組織化量子集積回路を構成することを目的として、昨年度に提案した量子ドット非線形振動子型ニューラルネットワークと組み合わせるためのダイナミックシナプスの一つの構成法を提案し、動作をシミュレーション上で確認した。ダイナミックシナプスは結合強度がスパイクの個数や時間タイミングに相関して変化する結合要素である。その作用を実現するため、量子ドット非線形振動子の間の結合キャパシタを多重トンネル接合に置き換えることを考えた。この多重トンネル接合をダイナミックシナプスとして使用する。多重トンネル接合の中で徐々に移動する電子の電荷を利用することで、入カスパイクの時間あたり個数が多くなった時に結合強度が小さくなるような減衰性ダイナミックシナプスの動作の一端を模擬することができる。この多重トンネル接合シナプスの動作をシミュレーションにより調べた。

入力スパイク時間あたり個数が多くなると多重トンネル接合内に電子が蓄積し、その多重トンネル接合を伝わって一つの振動子ドットから隣の振動子ドットに電子が移動し電流リークを生じる。その結果として振動子間の静電的な結合強度が小さくなって減衰性ダイナミックシナプスの作用を生じることを確認した。
哺乳類中枢神経系における非対称分裂を介した細胞運命決定機構の解析

マウス胎生期の大脳に含まれる前駆細胞は、その分裂能から(1)分裂能を持つ前駆細胞と分裂能を失ったニューロンの対を生み出すもの、(2)ニューロンの対を生み出すもの、(3)分裂能を持つ前駆細胞の対を生み出すものの、少なくとも3グループに分類することができる。本研究では、これら対称分裂・非対称分裂を介した細胞の運命決定機構を知るため、単一細胞レベルで遺伝子発現と細胞の運命との相関を調べることを計画した。平成16年度までに、単一の前駆細胞からcDNAを得る手法を確立し、102個の単一細胞由来cDNAを作成した。定量的PCR法によって各種マーカーとなる遺伝子の発現パターンからこれらの細胞をグループとして分類することが可能であった。そこで平成17年度は、30枚のマイクロアレイを用いて、これらの単一細胞由来cDNAにおける遺伝子発現の各グループ間での比較を網羅的に行った。その結果から絞り込んだ遺伝子について、そのmRNAの発現パターンをin situ hybridizationにより検討し、さらに102の単一細胞由来cDNAサンプルでのその発現量を定量的PCR法により測定した。これらの結果から、「ニューロンの対を生み出す前駆細胞」に特異的に発現している遺伝子を9個同定することができた。その中の一つである機能が未知の遺伝子SVZ1について、マウス胎児脳での発現阻害実験を行ったところ、細胞が脳室帯に留まるという表現形が観察され、本遺伝子が細胞の運命決定、移動、あるいはその両方に関わっている可能性が示唆された。本研究では、哺乳類の大脳発生時における非対称分裂に関わる因子を探索し、非対称な細胞分裂を介した細胞の運命決定機構を、単一細胞レベルで明らかにすることを計画した。マウス胎生期の大脳に含まれる前駆細胞は、その分裂能から1)分裂能を持つ前駆細胞と分裂能を失ったニューロンの対、2)ニューロンの対、3)分裂能を持つ前駆細胞の対の3通りの可能性が考えられる。そこでまず、単一細胞レベルでこれらを解析するために、マウス胎生期大脳から単一細胞を取り出し、そのmRNAを単離してPCR法により増幅し、単一細胞由来のcDNAライブラリを複数個得た。ここで問題となったのが、これらの中から前駆細胞、そして前駆細胞の中でもある細胞のみ(たとえばニューロン2つ)を生み出す前駆細胞を、いかにして区別するかであった。このとき本実験と並行して行っていた大脳のスライス培養により、胎生中期にニューロンの対を生み出す前駆細胞の多くは、大脳壁脳室下帯・中間帯で分裂するという結果を得ることができたので、、その部位に発現していると期待されるいくつかの候補遺伝子の発現パターンを免疫染色法およびin situハイブリダイゼーションにより検討することにした。その結果、ニューロン対を生み出す前駆細胞を区別するためのマーカー遺伝子を、複数個得ることができた。これら新たに同定したマーカー遺伝子の発現量と、細胞増殖に関わる遺伝子の発現量とを組み合わせることによって、先に得ていた単一細胞由来cDNAをいくつかの種類に分類することができた。今後はこれらのcDNAライブラリを用いて、定量的PCRで既知の遺伝子の発現量を比較すると同時に、マイクロアレイを用いて網羅的に発現遺伝子量を比較することにより、前駆細胞の分裂の結果生じる2つの娘細胞間の運命の差を決定づけている因子の、候補遺伝子を絞ることを計画している。マウス胎生期の大脳に含まれる前駆細胞は、その分裂能から(1)分裂能を持つ前駆細胞と分裂能を失ったニューロンの対を生み出すもの、(2)ニューロンの対を生み出すもの、(3)分裂能を持つ前駆細胞の対を生み出すものの、3通りに分類することができる。私は、これらの前駆細胞の分裂の結果生じる娘細胞ペア中での、転写因子の発現を検討し、(1)のタイプのみならず、(2)のタイプの分裂にも非対称な分裂が含まれていることを明らかとした(本年度Journal of Neuroscience Research誌に報告)。さらにこれら非対称分裂を介した細胞の運命決定機構を知るため、単一細胞レベルで遺伝子発現と細胞の運命との相関を調べることを計画した。平成15年度までに、マウス胎生期大脳の単一細胞由来のcDNAを複数個得、領域的マーカーと細胞増殖に関わるマーカーを用いてこれらのcDNAを細胞種ごとに分類していたので、平成16年度は、これらの単一細胞由来cDNA中における遺伝子の発現量の差を、定量的PCRでおよびマイクロアレイを用いて細胞種ごとに比較した。解析の途中で、こららのcDNAサンプルはPCRによる増幅に起因する定量性に関するいくつかの技術的問題を含んでいるが明らかとなったため、cDNAを作成する際のプロトコールの改良を行った。これまでの定量的PCRの結果から、mRNAの発現量との相関性がより維持され、したがってマイクロアレイ解析により適した単一細胞由来cDNAを新たに得ることができた。現在はこれらのサンプルを用いてマイクロアレイによる網羅的な遺伝子発現の比較を行っている。今後は得られた結果を基に、哺乳類の大脳発生時における非対称な細胞分裂を介した細胞の運命決定機構に関わっている候補遺伝子を絞り、その機能を解析することを計画している。

平成16年度までに、単一の前駆細胞からcDNAを得る手法を確立し、102個の単一細胞由来cDNAを作成した。定量的PCR法によって各種マーカーとなる遺伝子の発現パターンからこれらの細胞をグループとして分類することが可能であった。そこで平成17年度は、30枚のマイクロアレイを用いて、これらの単一細胞由来cDNAにおける遺伝子発現の各グループ間での比較を網羅的に行った。その結果から絞り込んだ遺伝子について、そのmRNAの発現パターンをin situ hybridizationにより検討し、さらに102の単一細胞由来cDNAサンプルでのその発現量を定量的PCR法により測定した。これらの結果から、「ニューロンの対を生み出す前駆細胞」に特異的に発現している遺伝子を9個同定することができた。その中の一つである機能が未知の遺伝子SVZ1について、マウス胎児脳での発現阻害実験を行ったところ、細胞が脳室帯に留まるという表現形が観察され、本遺伝子が細胞の運命決定、移動、あるいはその両方に関わっている可能性が示唆された。
精神障害者の地域移行支援におけるソーシャルワーク実践に関する統合的実証研究

(1)精神科病院における地域移行支援に関する事例研究から、病院内の支援職員、および地域の多様なソーシャルサポートとPSWは連携することで、地域移行を促進することが示唆された。(2)全国の精神科病院ソーシャルワーカー(PSW) 488人の回答を分析し、退院支援実践業務遂行の自信度を把握した。退院支援内容の評価やモニタリング実践の自信の程度が低く、実践のスキルを向上させるための課題が明かになった。(3)地域移行支援実践の評価の一案としてリカバリーの自己評価尺度(Recovery Assessment Scale)を米国と日本の対象者で調査分析した。その概念構造を両国間で比較し、共通性があることが確認された。わが国の精神障害者保健福祉における地域移行支援のソーシャルワーク実践の評価は実践促進のうえで喫緊の課題である。それを明らかにするために、平成21年度は、(1)地域移行支援にかかわる文献研究;(2)退院支援におけるアセスメント視点;1事例病院における精神科ソーシャルワーカー、看護師らを対象に退院阻害要因・促進要因をアセスメントする視点についてグループインタビューによる情報収集と分析。(3)ソーシャルワーク実践の評価にかかわる当事者によるリカバリー評価尺度の検証、以上の3つの柱で研究した。(1)退院困難度尺度や、退院阻害要因・促進要因、退院支援の標準化や支援パスの開発に関する研究など退院支援に関わる研究は増加してきているが、長期入院患者の退院支援に関するソーシャルワーク実践の研究は極めて少ない。本人の病状よりも家族要因の影響を受けやすく、環境調整役割としてソーシャルワーカーの支援の重要性が示唆された。また病内における当事者主体のリカバリー志向を機軸にした実践推進と評価が今後のソーシャルワークの課題である。(2)退院阻害要因には、病状の不安定さや反社会的行動、そして家族の反対、本人の退院への意欲のなさが主なものとして認識されていた。一方、促進要因はストレングス視点によるアセスメント、地域生活のイメージ化の重要性が抽出された。(3)すでに精神障害者リカバリー・アセスメント・尺度(RASと略す)(Corrigan et al., 1999, 2004)が開発され、千葉らが日本語版の信頼性妥当性の検証を行っている。カンザス大学と共同で、日米の比較研究を計画し、新たに日本語版を作成し、保健福祉センター・グループワーク利用者らを対象に自記式調査を行った(214通回収)。RASの24項目の探索的因子分析の結果、先行研究とはかなり異なる構造となり、今後、さらに対象者を増やして分析を継続してくこととした。研究は主に2つの柱よりなる。(1)精神科ソーシャルワーカー(以下PSW)による退院支援実践状況及び実践に影響を与える要因の検討(質問紙調査)、および2名のPSWに退院支援アセスメント・ツール作成の資料としてのパイロット・インタビュー調査を実施した。(2)H21年度実施の精神障害者リカバリー尺度に関する研究の継続として、日米との国際比較調査研究の分析により、概念構造がほぼ同じであることが確認された。以下、(1)の調査を主に報告する。【質問紙調査の対象と方法】全国を対象に単科精神科病院、及び一般病院で精神病床が半数以上の病院(計1265箇所)に勤務するPSWを調査対象に自記式郵送調査を実施し、有効回答数488名(38.6%)を得た。本研究では退院支援実践を「ケース発見、アセスメント、計画の立案、退院計画実施、モニタリング、評価」から成る6領域46項目を設定し、業務遂行自信度の自己評価を実践としてとらえた。実践の構造の把握のために因子分析(主因子法)を行い、その分析で抽出された各因子の合計素得点を従属変数とした。さらに実践の関連要因(「病院の退院支援取り組み体制」「PSWの退院支援取り組み体制」)を検討した。【研究結果・考察】因子分析の結果「第1因子:患者の望む生活の具体化」「第2因子:退院支援内容の評価」「第3因子:ニーズに合致したサービス提供のための資源活用・連携」「第4因子:退院後のサービス利用状況の評価」「第5因子:利用可能な資源の患者との共有化」「第6因子:退院可能性の把握」に分かれた(各因子の信頼性係数0.7以上)。またt検定の結果「地域移行担当部署が有り」「地域連携活動実施が有り」「標準化された退院支援の手続きが有り」「PSW間の事例検討や勉強会実施が有り」の方が第15因子の得点が有意に高かった。このことからPSWの退院支援実践の質の向上にむけて病院内及びPSWの退院支援への取り組み体制の整備の必要性が示唆された。また、インタビュー調査では、利用者との関係構築が地域移行支援のアセスメントに重要であることが確認された。

(1)平成22年度に実施した精神科ソーシャルワーカーを対象にした質問紙調査の詳細分析、および(2)地域移行を果たした一事例研究とそれを基にした病院職員を対象にした研修企画と効果評価を行った。(1)調査:1265箇所の精神科病院を対象とし、回収された488票を分析した。病院の退院支援の取り組み状況は、「地域移行支援事業」を66.8%%が活用していたが、過去5年で15ケースという病院が71.7%であり、地域移行実績の成果として十分な活用とまでは言えない。また29.8%の病院でしか職員の地域自立支援協議会への参加がされておらず、病院内の退院を促進するための委員会の設置の取り組みは40.1%、PSWが退院に際して用いるツール、手順や手続きを定めたものが無い病院は74.2%にのぼった。ソーシャルワーカーの退院支援実践業務遂行自信度を概念化し46項目設定し、因子分析の結果30項目で構成された6因子を抽出した。「退院支援内容の評価」「地域生活具体化・準備支援」「退院後の生活状況のモニタリング」「退院への合意形成に向けた患者・家族理解」「退院可能性の発見」とした。6因子のうち、自信度の平均得点が高かったのは、「退院への合意形成に向けた患者・家族理解」であり、低かったのは「退院支援内容の評価」「退院後の生活状況のモニタリング」であった。以上から、退院支援内容を評価に役立つ、実践マニュアルや評価が定着できるような職場環境やシステムの整備が今後の課題であると示唆された。(2)事例研究:地域移行支援事業を活用して独居生活を送る事例本人、およびその家族、相談支援専門員に退院促進、阻害要因の探索目的にインタビュー調査を行った。促進要因は、地域生活移行経験者の実体験に触れたことが契機となり、そして本人、家族が地域での支援者との信頼関係形成と社会資源を知り地域生活への不安が軽減され、家族の支援の準備性が整ったことであった。阻害要因は外泊体験の失敗以降の退院への本人の不安と、職員による退院意欲不足というアセスメントの固定化であった。本事例を活用した病院職員を対象にした研修を通じて、患者のストレングスに着目したアセスメント、チームアプローチやそれを活かしたアセスメントの必要性を受講者は認識し、研修に対して90%が満足度と回答した。