hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイクロインジェクションシステムの開発

DNA、核、精子などを対象としたマイクロインジェクションの自動化に必要な下記に示す要素技術の開発を行い、圧電素子によるインパクト駆動方式のマイクロピペット駆動システムと組み合わせて、倒立顕微鏡に取り付けて自動化を目指した高性能な顕微授精用マイクロインジェクションシステムを開発した。本研究で開発したマイクロインジェクションシステムの自動化の為の要素技術は下記の3件である。(1).細胞整列機構:培養液中の大量の卵細胞を素早く顕微鏡視野内の作業エリア整列させる為に、培養液の満たされたシャーレーを加振することにより発生した培養液の波の力を利用して卵細胞を整列させる手法を開発した。(2).細胞回転機構:脱核作業において、核や極体の位置を考慮した卵の位置決め作業に経験と熟練を要している。そこで、卵細胞の位置制御を目的として、静電力を用いて細胞を回転させる機構の開発を行った。(3).画像処理技術:少量の細胞操作の場合、画像処理技術を用いて、卵細胞を作業エリア中心に位置決めするシステムを開発した。それらを圧電素子によるインパクト駆動方式のマイクロピペット駆動システムと組み合わせて、倒立顕微鏡に取り付けて自動化を目指したマイクロインジェクションシステムを試作した。また、静電気力を用いた細胞回転機構の基礎研究および実験を行い、マウス卵を用いた実験では、受精後の発生率の確認をした。本研究期間内に駿河精機において試作した試作機の動作テスト、評価および改造、改良に関する検討を行った。試作機は、日本大学生物資源科学部、東海大学医学部、鹿児島大学農学部で実際の細胞操作に使用して、数々の知見を得た。平成10年度は下記に示すような実験を行い,次のような結果および知見を得た.(1)要素技術の確立:・駆動ステージ通常の粗動用メカニカルステージを自動化のために電動化するため,XYZ軸各ステージやモータの選定を行った.また,振動対策としてダンパーを用いることで駆動時の振動を低減させることに成功した.・インジェクター小型圧電インジェクターの試作及び空圧インジェクタを用いての吐出実験を行った.圧電インジェクタに関して筆者の昨年までの研究で高粘度溶液には不適当なことが判っているので,今回は低粘度なメディウム(培養液)を用いて実験を行った.今回試作した小型圧電インジェクタはマニピュレーション部の近くに設置できるので,ピストンから作業部まで距離が短いので,レスポンスが良いという利点を確認できた.ただし,高粘度溶液に適した改善(摩擦機構の改善,ロック機構の追加など)を行う必要があることは,以前試作した大型圧電インジェクタと同じである.(2)自動マイクロマニピュレータの試作:試作した上記低振動ステージを倒立型顕微鏡に取り付け,卵細胞の選択用画像処理装置と組み合わせて細胞選択機能を持たせた自動マイクロマニピュレータを試作した.下記に示すような知見を得た.(1).画像処理を通して見ると精子の判別が困難.(3).動作の停止(ソフトのバク)上記課題を克服するため,今後は下記のような改善を行う.(1)'モニターの増設及びキャプチャーボードの変更.(2)'コントローラ通信をGP-IBに変更.(3)'ソフトの改善.平成11年度は下記に示す装置の試作および実験を行い,数々の知見を得た.(1)細胞回転機構の試作:インジェクション用マイクロピペットを卵細胞に挿入する際,前核の位置がマイクロピペット挿入の妨げになり,作業の効率低下になってる.また,脱核作業において前核の位置がホールディングピペット寄りにあると,複雑な作業を繰り返し,前核の位置を修正しなければならない.そこで,静電力を利用して細胞回転機構を試作した.本装置により,印可電圧5V,500kHzにおいて卵細胞は回転速度約30deg/sの回転を生じた.

(2)臨床テスト用モニター機の製作:昨年度自動マニピュレータを一台試作した.本年度も引き続き改良型の自動マニピュレータを製作し,医学系研究者および農学系研究者に臨床テストを依頼するための貸出機を試作した.今回の試作機は(1).モニター増設及びキャプチャーボードの変更(2).コントローラ通信をGP-IBに変更(3).制御ソフトの改善などを行い,使い勝手の向上を得た.今後,日本大学生物資源科学部,鹿児島大学農学部,東海大学医学部に貸し出し予定.平成12年度は下記に示す装置の試作および実験を行い,数々の知見を得た.試作した装置を下記に示す研究機関に貸し出し,評価を受けている.(1)細胞回転機構の試作:インジェクション用マイクロピペットを卵細胞に挿入する際,前核の位置がマイクロピペット挿入の妨げになり,作業の効率低下になってる.また,脱核作業において前核の位置がホールディングピペット寄りにあると,複雑な作業を繰り返し,前核の位置を修正しなければならない.そこで,静電力を利用して細胞回転機構を試作した.本装置により,印可電圧4V,500kHzにおいて卵細胞は回転速度約30deg/sの回転を生じた.昨年度は,2次元的回転のみであったが,今年度は電極を複数枚積層し3次元化して,360度自由な姿勢での位置決めを可能にしてより実用性を高めた.(2)臨床テスト用モニター機の貸し出し:昨年度までに試作した自動マニピュレータを一部改良し,医学系研究者および農学系研究者に臨床テストを依頼するため貸し出した.なお,貸出機は昨年度より,制御ソフトの改善を行い,動作を手動型に近いより自然なものにした.臨床テスト依頼機関:日本大学生物資源科学部応用生物科学科,鹿児島大学農学部生物生産学科,東海大学医学部産婦人科,広島県立大学生物生産システム研究科,セントマザー産婦人科医院に貸し出した(現在,引き続き貸し出し中).
がん放射線治療におけるDNA2本鎖切断修復機構選択の役割

平成30年度は大きく分けて2つの研究を実施した。CRISPR-Cas9酵素を用いて特定部位に人工的DNA2本鎖切断を作成し、切断部位の相同配列を有する蛍光色素発現プラスミドもしくは相同配列を有さないものを細胞内へ導入することにより、蛍光発現率から相対的な修復効率を求めた。PARP阻害薬は相同指向性修復、特に微小相同配列を介した末端接合を抑制した。相同組換え修復へ与える影響は小さく、また非相同末端結合による修復はやや増加する傾向が認められた。変異型Cas9酵素を用いた場合は異なる形状の切断端が形成されるため修復機構の選択が変化する可能性がある。そのため、変異型Cas9酵素を用いた測定も並行して実験を行ったが現在のところ修復機構の選択に野生型と変異型Cas9酵素による違いは示されなかった。2.DNA2本鎖切断修復機構の選択が放射線感受性への影響を調べる目的で、細胞の包括的なゲノム変異と放射線感受性の関連について検討した。培養がん細胞株における遺伝子変異の種類や量と放射線感受性の間には関連が認められなかった。特にDNA修復機構を含む遺伝子情報に関連する遺伝子群の異常と放射線感受性の間にも関連はなかった。しかしながら、がん関連遺伝子における異常量とがん非関連遺伝子における遺伝子異常量の比が放射線感受性と関連することが分かった。これは遺伝子異常の蓄積が必ずしも放射線耐性を生じるわけではなく、逆に感受性を増加させることがあることを示唆している。現在まで当初の研究計画に沿い概ね順調に進行している。本研究の主目的は4種類のDNA2本鎖切断修復機構(相同組換え修復、非相同末端結合、微小相同配列媒介末端結合、一本鎖アニーリング)の選択によりX線照射後の細胞反応がどのように異なるかを調べることである。現在までの研究において、DNA2本鎖切断修復の相対的効率を多種類の培養がん細胞株で測定し、またPARP阻害薬によるその変化について観察した。技術的には大きな問題なく、当初の計画に沿って研究を進めている。1.H29年度、30年度ではCRISPR-Cas9酵素を用いて特定部位にDNA2本鎖切断を作成し、DNA修復効率の測定を行った。H31年度には培養がん細胞に対してX線照射を行い、X線によるDNA2本鎖切断修復後の塩基配列異常を次世代シークエンサーを使用して解析を行う。これによって、X線照射によって(ランダムに)生じたDNA2本鎖切断部位においてどのようにDNA修復がなされたかを分析し、修復機構の選択について推定を試みる。2.CRISPER/CAS9systemを使用して4種類のDNA2本鎖切断修復機構のノックアウト細胞を作成する。遺伝子ノックアウトには、非相同末端結合修復にはXRCC5 (Ku80)、相同組換え修復にはRad51、微小相同配列媒介末端結合修復はPOLQ (Polθ)、一本鎖アニーリングにはRad52をそれぞれノックアウトする。これら4種類のノックアウト細胞を用いて、X線照射後の細胞生存率および分割感受性を定量する。DNA2本鎖切断修復機構には少なくとも4種類の存在(相同組換え修復、非相同末端結合、微小相同配列媒介末端結合、一本鎖アニーリング)が知られている。4つの修復機構は修復の正確さ、生じうる遺伝子変異や細胞周期への依存性が異なるが、X線照射後にどの修復機構がどのように選択されるかについて多くは未解明である。相同組換え修復以外の修復機構で処理される場合は、誤修復による遺伝子異常・染色体異常を生じることが示されており、その発生確率が放射線照射後の生存率に大きく影響すると考えられる。照射後の細胞生存率は総線量だけでなく分割回数に依存するが(分割感受性)、細胞・組織の種類により分割感受性が異なることは広く知られている。X線照射後の修復機構選択の違いが分割感受性へ及ぼす影響を調べるため、2次元細胞培養および多細胞スフェロイドによる3次元培養された細胞群に対して2通りの分割照射法(2Gy x 5回=10Gyおよび10Gyx1回=10Gy)でX線照射を行い、相対的生存率から分割感受性を定量した。平成29年度は18種類の癌細胞に対して測定を行った。これらの細胞に対して、相同組換え修復および非相同末端結合による修復効率を測定した。DNA2本鎖切断はCRISPR-Cas9酵素を用い、切断部位の相同配列を有する蛍光色素発現プラスミドもしくは相同配列を有さないものを細胞内へ導入することにより、蛍光発現率から相対的な修復効率を求めた。平成30年度以後も引き続き、他の多種類の細胞を用いて測定を行っていき、分割感受性と修復機構の選択性の関連に関して分析を進める。当初予定の実験方法での測定が困難であったが、代替する方法を用いて測定を行い結果を集積しているところである。

そのため、変異型Cas9酵素を用いた測定も並行して実験を行ったが現在のところ修復機構の選択に野生型と変異型Cas9酵素による違いは示されなかった。2.DNA2本鎖切断修復機構の選択が放射線感受性への影響を調べる目的で、細胞の包括的なゲノム変異と放射線感受性の関連について検討した。培養がん細胞株における遺伝子変異の種類や量と放射線感受性の間には関連が認められなかった。特にDNA修復機構を含む遺伝子情報に関連する遺伝子群の異常と放射線感受性の間にも関連はなかった。しかしながら、がん関連遺伝子における異常量とがん非関連遺伝子における遺伝子異常量の比が放射線感受性と関連することが分かった。これは遺伝子異常の蓄積が必ずしも放射線耐性を生じるわけではなく、逆に感受性を増加させることがあることを示唆している。現在まで当初の研究計画に沿い概ね順調に進行している。本研究の主目的は4種類のDNA2本鎖切断修復機構(相同組換え修復、非相同末端結合、微小相同配列媒介末端結合、一本鎖アニーリング)の選択によりX線照射後の細胞反応がどのように異なるかを調べることである。現在までの研究において、DNA2本鎖切断修復の相対的効率を多種類の培養がん細胞株で測定し、またPARP阻害薬によるその変化について観察した。技術的には大きな問題なく、当初の計画に沿って研究を進めている。1.平成29年度で施行してきた実験を引き続き他の細胞に対しても行っていく。現在まで野生型Cas9酵素を用いてDNA2本鎖切断を生成していたが、変異型Cas9酵素を用いた場合は異なる形状の切断端が形成されるため修復機構の選択が変化する可能性がある。そのため、変異型Cas9酵素を用いた測定も並行して行っていくこととした。2.前述の4種類の修復機構それぞれのノックアウト細胞を作成し、X線照射後の細胞生存率および分割感受性を定量する。3. DNA2本鎖切断修復機構の選択性を修飾する因子としてPARP阻害薬に着目しており、PARP阻害薬による修復機構選択の変化を定量する。これらにより多方面から分割感受性と修復機構選択の関連について分析を進める。1.H29年度、30年度ではCRISPR-Cas9酵素を用いて特定部位にDNA2本鎖切断を作成し、DNA修復効率の測定を行った。H31年度には培養がん細胞に対してX線照射を行い、X線によるDNA2本鎖切断修復後の塩基配列異常を次世代シークエンサーを使用して解析を行う。これによって、X線照射によって(ランダムに)生じたDNA2本鎖切断部位においてどのようにDNA修復がなされたかを分析し、修復機構の選択について推定を試みる。2.CRISPER/CAS9systemを使用して4種類のDNA2本鎖切断修復機構のノックアウト細胞を作成する。遺伝子ノックアウトには、非相同末端結合修復にはXRCC5 (Ku80)、相同組換え修復にはRad51、微小相同配列媒介末端結合修復はPOLQ (Polθ)、一本鎖アニーリングにはRad52をそれぞれノックアウトする。これら4種類のノックアウト細胞を用いて、X線照射後の細胞生存率および分割感受性を定量する。
メタラサイクルからのβ炭素脱離を経由するヘテロ環化合物の合成

研究課題名どおりの成果を得ることはできなかったが、1.ニッケラサイクルからのβ炭素脱離を経由するビシクロケトン合成反応、2.ロジウムシクロブタノラートからのβ炭素脱離を経由するラクトン合成反応を開発することができた。1.ビス(1,5-シクロオクタジエン)ニッケル(0)とトリシクロヘキシルホスフィンから調製した触媒存在下、3-(2-ビニルフェニル)シクロブタノンをトルエン中100°Cで加熱したところ、ベンゾビシクロ[2.2.2]オクテノンが90%収率で得られた。本反応は、(i)Ni(0)上でのシクロブタノンのカルボニル基とビニル基の酸化的環化によるオキサニッケラシクロペンタンの生成、(ii)β炭素脱離によるビシクロニッケラサイクルの生成、(iii)還元的脱離を経由して進行している。ロジウム触媒存在下では、ビシクロ[3.2.1]オクテノンが得られることを既に報告しているが、同一基質から触媒を変えることによって全く異なる炭素骨格が形成できる点は興味深い。(2)ヒドロキソ(1,5-シクロオクタジエン)ロジウム(I)ダイマー(7mol%)、(R)-SEGPHOS(16mol%)から調製した触媒存在下、3-(2-ヒドロキシフェニル)シクロブタノンをトルエン中室温で反応させたところ、4-メチル-3,4-ジヒドロクマリンが77%収率、>99%eeで得られた。本反応は、(i)ロジウムァルコキシドの生成、(ii)シクロブタノンのカルボニル基への分子内付加によるロジウムシクロブタノラートの生成、(iii)不斉β炭素脱離によるアルキルロジウム種の生成、(iv)β水素脱離/再付加によるロジウムエノラートの生成、(v)プロトン化分解を経由して進行している。3位に置換基を持っ基質からも最高94%eeでベンジル位に不斉四級炭素を有する3,4-ジヒドロクマリンが得られた。
ゼオライトを出発原料とした窒化物蛍光体の開発とその生成メカニズムの解明

近年、酸化物にはない高い共有結合性を活かした窒化物蛍光体が注目されている。しかし、窒化物蛍光体と青色LEDからなる白色LEDは高寿命環境低負荷の照明材料として期待されているものの、赤色発光蛍光体(Ca-αSialon:Eu^<2+>,CaSiAlN_3:Eu^<2+>等)の温度特性や発光効率(吸収効率×量子効率)が不十分であるという問題がある。そこで、申請者は各種原子が原子レベルで均一に混合されている"ゼオライト"に着目し、これを出発原料とした発光中心元素の局所周辺環境が制御された窒化物蛍光体の開発を行った。具体的には、サイアロン蛍光体を作製し、その特性評価を行った。その結果、ゼオライトに発光中心元素をイオン交換した原料を窒化すると蛍光体が作製できるが、発光中心元素酸化物(Eu_2O_3)をゼオライトと混合したものは窒化しても蛍光体にならないことが明らかになった。以上のプロセスを核磁気共鳴法やX線吸収法により解析し、発効中心元素がサイアロン結晶に固溶する過程を調査した。また、本研究では高エネルギー放射光X線に着目し、回折データ(61.7keV:Wavelength=0.20A, Q_<max>=25)より実空間のサブナノメータースケール(10A)の構造変化を明らかにした。その結果、窒化初期の非晶質のネットワーク構造は小さいリング構造が最終生成物である結晶ほど生成しておらず、窒化とともに秩序化することが明らかになった。Si, Al, O原子が原子レベルで均一に混合されている"ゼオライト"に着目し、これを出発原料とした発光中心元素の局所周辺環境が制御された窒化物蛍光体の開発を行った。まず、発光中心である希土類元素が無添加の系においてサイアロン合成を試みた。その結果、ゼオライトを出発原料とするとSiO_2-Al_2O_3混合粉末系を出発原料とするよりも高純度のサイアロンが合成できることを確認した。また、その生成メカニズムをNMRなどにより明らかにした(関連投稿論文4報)。申請者は今までに、蛍光特性の制御、すなわち発光中心元素の局所構造の制御のためには周辺原子(3Å)のさらに周辺(10Å)も制御することが重要であることを見出してきた。そこで、窒化物蛍光体の局所構造制御に極めて重要な、非晶質原料から生成物(Si-Al-O-N非晶質:Eu^<2+>,結晶性窒化物:Eu^<2+>)へのサブナノメータースケール(10Å)のネットワーク構造の変化過程を解明するため高エネルギー放射光X線に着目し、回折データ(61.7keV : Wavelength=0.20Å,Q_<max>=25)より実空間のサブナノメータースケール(10Å)の構造変化を明らかにした。この際、SiO_2がアンモニアで窒化される挙動を高エネルギー放射光X線により解析し、窒化物ネットワークが生成する過程を明らかにし、その知見を基にサイアロン生成過程を明らかにした(関連投稿論文1報)。また、得られた基礎的知見をもとにEu^<2+>の高配位化、Eu-Nの短距離化を実現させ、Eu^<2+>の局所周辺環境が制御された、α及びβサイアロン蛍光体の作製を行った。その結果、紫外光励起黄色発光の蛍光体の作製に成功した(現在投稿論文執筆中)。
podoplanin陽性細胞が創傷治癒に果たす役割とは何か？

本研究は炎症の場に現れるポドプラニン(PDPN)陽性細胞の性状を形態学的・分子生物学的に追求し、この細胞が炎症の場で細胞遊走に関わるメカニズムを解明することを目的としている。そこでマウス創傷治癒モデルを考案し、「PDPN陽性細胞が創傷治癒に果たす役割を解明する」事を研究期間内の目的としている。この期間内目的を遂行するに辺り、本年度は、(1)創傷治癒モデルの再検討、(2)創傷治癒モデルで急激に現れるPDPN陽性細胞の同定、の2点を行った。まず、(1)に関しては、以前より創傷治癒モデルとして舌創傷治癒モデルを用いた研究を行ってきていた(科研費基盤C JP15K10953)が本研究ではより臨床的にも一般的である皮膚創傷モデルを考案した。皮膚に約7mmの切創と直径2mmの生検パンチを用いた方法を調査した。切創の場合、傷の治りが早くマウスにもダメージが少ない印象であったが、創傷面同士が接するため、お互いに何らかの影響をしあっている可能性があったため、生検パンチを用いた方法を採用した。(2)に関しては、創傷部より凍結切片を作製し、PDPNと種々のマーカーを用いた多重蛍光免疫染色法により調査した。その結果、受傷後1日目にPDPNの発現がピークを迎えていた。また、これらのPDPN陽性細胞は平滑筋アクチンalphaやheat shock protein 47に対する抗体に陽性であった為、筋線維芽細胞の可能性が示唆された。現在、これらの細胞が創傷部で増殖した細胞なのかを検討している。年度内の最低限の目標である創傷モデルの作製と創傷部に現れるpodoplanin陽性細胞の同定については順調に進んだが、これらの細胞の由来を特定することが出来なかった。理由としては、研究代表者の自分が年度末で所属が変わる事になり(東京女子医科大学→東邦大学)、移動の準備に時間をとられたからである。前年度までにPDPN陽性細胞が受傷後1日目に出現のピークを迎えることが分かった。そこで本年度は受傷後1日目を中心として、PDPN陽性細胞の機能解析を行う予定である。具体的には1多重免疫染色により、PDPN陽性細胞がどの様な機能的因子を発現しているのかを調査する。2抗PDPN抗体を受傷後に投与することでPDPNの機能阻害を試み、1で検索した機能的因子がどの様に変化するかを調査する。3real time PCR等を用いて2で調査した機能因子の発現を定量化する。4PDPN遺伝子組換えマウスの作製準備を行う。の4項目を遂行することを目的とする。今年度より所属が変わったため、その移動準備や残務処理に時間をとられてしまい、十分に研究費を遂行する時間が取れなかった。

また、前所属での研究室の大幅な改変準備などがありそちらにも時間がとられてしまった。今年度は、PDPNの機能をより詳細に調査するために、PDPNの遺伝子組換えマウスを作製する準備に前年度分を使用する予定である。
ルミノール化学発光によるチトクロームP-450の高感度分析法の開発

生体膜に存在するチトクロムP-450は、分子状酸素を活性化して医薬品や化学物質などの低分子有機基質の代謝反応の関与し、重要な生理機能を有している。したがって、これまでに多くの分析法が開発されてきたが、十分な感度が得られていないのが現状である。そこで、本研究においてルミノール化学発光(CL)を利用するP-450の高感度分析法の開発を試みた。本測定原理によりP-450の高感度分析法を確立するためには、P-450を触媒とするルミノールCL反応について、発光効率に影響する因子について検討する必要がある。はじめに、CL強度に及ぼすTriton X-100の影響について検討した。Triton X-100がミセルを生成しない濃度条件におけるCL強度と、ミセルを生成する濃度条件におけるCL強度を比較すると、Triton X-100の臨界ミセル濃度付近でCL強度が著しく増大することが明かとなった。つぎに、CL強度に及ぼすグリセロール濃度の影響を検討した。その結果、グリセロール濃度が20%付近まではCL強度に大きな変化はなかったが、20%以上になるとCL強度は徐々に減少した。つぎにCL強度に及ぼすpHの影響について検討した。その結果、pHの値が増大するにしたがってCL強度は増大した。最後に、ルミノールおよび過酸化水素濃度の影響について検討した。その結果、CL強度はそれぞれの濃度に依存し、ルミノール濃度が1.0x10^<-3>Mまた過酸化水素濃度が5.0x10^<-2>Mのとき、CL強度は最大になった。以上の最適条件で、P-450の検量線を作成した。その結果、検出下限である2.0x10^<-10>Mから1.0x10^<-7>Mの濃度範囲において、CL強度とP-450濃度との間に良好な直線関係が得られた。本法によるP-450の検出感度は従来用いられている吸光光度法の検出感度と比較して約2,500倍感度が増大した。以上の結果から、吸光光度法では定量できなかった超微量のP-450の定量が可能になった。
現代農村における知識創造理論の構築に関する研究

本課題の目的は、現代農村における知識創造理論を構築することである。本年度は、そのための前段階として、第一に経営学分野を中心に理論蓄積のある知識創造理論および関連理論のレビューをおこなった。野中らのSECIモデル、クローらのイネーブラー理論、敷田のサーキットモデル等の知識創造理論、および知識創造と関連の強いソーシャル・キャピタル、社会ネットワーク理論、実践コミュニティ理論らのレビューをおこなった。結果、農村地域における知識創造の分析枠組みとして、ネットワーク理論、ソーシャル・キャピタルを用いることが有効と考えられた。第二に、農村地域における知識創造の分析枠組みを構築するため、予備的調査をおこなった。具体的には、鳥取県佐治地区を事例に地域資源管理、鳥取県大山町伯耆大山の自然資源保全活動、兵庫県加西市および市川町笠形地区を事例に農業生産における知識創造の実態を関係者に対するインタビューおよび参与観察法にて調査をおこなった。結果、地域資源管理、自然資源管理においてはコミュニティレベルで知識の共有や創造がおこなわれていること、農業生産においては、資源管理と異なり個人レベルで知識創造がおこなわれる傾向があり、生産者個人の有する知識獲得ネットワークが知識創造を支えていることが示唆された。以上の予備的調査の結果から、次年度以降の調査枠組みとして、地域資源管理、自然資源管理においては実践コミュニティ理論、農業生産においては社会ネットワーク理論を援用することが有効と考えられた。鳥取県内に新たな調査対象地を加えたため,想定よりややスケジュールに遅れが生じている。ただし調査体制の構築は概ね完了しており、次年度以降は円滑な調査が実施できる状況にある。地域資源管理、自然資源管理については鳥取県佐治地区、大山町、農業生産については兵庫県加西市、市川町、自治運営については鳥取県鹿野町にて、それぞれインタビュー調査を実施する。調査を円滑にすすめるため関係自治体および関係組織へ調査協力を依頼しており、既に調査対象者の仲介等の支援を受けることができる状況となっている。調査対象地の追加等により、調査計画に遅れが生じた。そのため、調査旅費および成果発表に関わる経費に未執行が生じた。ただし、当年中に十分な調査体制を構築することができたため、次年度以降は円滑に調査を進めることが可能となった。次年度には当年の未実施分の調査、成果発表も併せて実施するように計画を修正している。
適応機能を有するファジー制御による太陽光発電プラントの高効率化に関する研究

本研究は、希薄で不規則に変動する太陽光エネルギーを高効率で電気エネルギーに変換するため、運転状態が変化しても常に最適な動作点で太陽電池が動作するように、新たに適応機構を導入したファジー制御を太陽光発電システムに適用する。平成8年度までに、沖縄県各地における太陽エネルギー賦存量を算出し、基礎データを得た。同時に最大日射エネルギーを得る最適傾斜角、最適方位角を求めた。また、全日射量から太陽電池発電量を算出して、沖縄各地の太陽エネルギーの電力変換に関する特性を明らかにし、その成果の一部を学会等で発表した。平成9年度は、これまで得られたデータと前年度開発したファジー制御による太陽電池最適動作点探索制御法を試作した太陽光発電プラントに適用し、その妥当性を実験により検証した。先ず、太陽光を模擬した白熱電球を用いて室内で実験を行い、提案手法の有効性を確認した。その後、野外にセットした太陽光発電システムによって、自然光による最適動作点探索の速応性や定常運転時の性能評価を行ったところ、良好な制御結果を得た。平成10年度は、これまでファジー制御器のパラメータ調整は、試行錯誤で行ってきたが、実プラントに適応性を付加するためにファジーニューラルネットワークを導入した。その結果、日射量急変時においても速応性、安定性等の制御性能の向上を図ることができた。また、特別な場合として、太陽電池に部分的な陰が発生した時の最適動作点探索にも提案手法が有用であることが明らかとなった。以上の研究成果は国内外の学会等で発表しており、さらに国際的な学術雑誌に掲載予定である。本研究は,希薄で不規則に変動する太陽光エネルギーを高効率で電気エネルギーに変換するため,太陽電池の最適動作点をオンラインにより決定する太陽光発電プラントの構築を目的にしている。まず,高効率太陽光発電プラントの基礎データを得るため,沖縄県各地における太陽エネルギー賦存量を算出し,次いで太陽電池パネル面を固定した場合の最大日射エネルギーを得る最適傾斜角(那覇18度,宮古島12度),最適方位角(那覇51度,宮古島55度)を求めた。そして,傾斜面全日射量から太陽電池発電量を算出して,沖縄における太陽エネルギーの電力変換に関する諸特性を明らかにし,その一部を学会で発表した。申請者は,これまでにファジ-制御による太陽光発電プラントの最適動作点決定法を提案しており,この手法に新たに適応機構を導入した制御手法を構成し,シミュレーションよりその有効性を検証した。本手法は日射量などが急変してもファジ-制御則の適応機能により,発電プラントの動作点を常に最適動作点へ高速に追従可能で,太陽電池の出力電力とチョッパの通流率だけでメンバシップ関数を構成しているため,複雑な計算を要せずオンラインで最大出力点の探索ができる。さらに最大出力点追従制御性能を改善するため,ファジ-ルールの構造を埋め込んだニューラルネットを構成して通流率を時変にしたところ,即応性,収束性などで良好な制御実験結果が得られた。提案の最適動作点探索制御法の有効性を実プラントで検証するため,太陽光発電プラントを設計・試作して,ファジ-ニューロの動作を実験により調べた。本研究では、希薄で不規則に変動する太陽光エネルギーを高効率で電気エネルギーに変換するために、運転状態が変化しても常に最適な動作点で太陽電池が動作するように、新たに適応機構を導入したファジ-制御を太陽光発電システムに適用する。平成9年度は、これまで得られたデータと前年度開発したファジ-制御による太陽電池最適動作点探索制御法を試作した太陽光発電プラントに適用し、その妥当性を実験により検証した。

先ず、太陽光を模擬した白熱電球を用いて室内で実験を行い、提案手法の有効性を確認した。その後、野外にセットした太陽光発電システムによって、自然光による最適動作点探索の速応性や定常運転時の性能評価を行ったところ、良好な制御結果を得た。また、これまでファジ-制御器のパラメータ調整は、試行錯誤で行ってきたが、実プラントに適応性を付加するためにファジ-ニューラルネットワークを導入した。その結果、日射量急変時においても速応性、安定性等の制御性能の向上を図ることができた。以上の研究成果を国内外の学会等で発表すると共に、学術雑誌に投稿すべく現在作成準備中である。本研究は、希薄で不規則に変動する太陽光エネルギーを高効率で電気エネルギーに変換するため、運転状態が変化しても常に最適な動作点で太陽電池が動作するように、新たに適応機構を導入したファジー制御を太陽光発電システムに適用する。平成8年度までに、沖縄県各地における太陽エネルギー賦存量を算出し、基礎データを得た。同時に最大日射エネルギーを得る最適傾斜角、最適方位角を求めた。また、全日射量から太陽電池発電量を算出して、沖縄各地の太陽エネルギーの電力変換に関する特性を明らかにし、その成果の一部を学会等で発表した。平成9年度は、これまで得られたデータと前年度開発したファジー制御による太陽電池最適動作点探索制御法を試作した太陽光発電プラントに適用し、その妥当性を実験により検証した。平成10年度は、これまでファジー制御器のパラメータ調整は、試行錯誤で行ってきたが、実プラントに適応性を付加するためにファジーニューラルネットワークを導入した。また、特別な場合として、太陽電池に部分的な陰が発生した時の最適動作点探索にも提案手法が有用であることが明らかとなった。以上の研究成果は国内外の学会等で発表しており、さらに国際的な学術雑誌に掲載予定である。
f電子系における磁気秩序と超伝導の相関の研究

重い電子系分野におけるいくつかの典型物質(ウランやセリウムを含む磁性超伝導体、サマリウムを含む価数揺動物質)に対し種々の物性測定を行い、下記のような成果を収めた。1.磁気秩序と超伝導の共存・競合を示す重い電子系化合物UPd_2Al_3,UNi_2Al_3に対し、中性子散乱実験によりスピン揺らぎを明らかにし、またフェルミ面構築の基礎となるドハース・ファンアルフェン効果測定に成功を収めた。2.「隠れた秩序」と超伝導との共存を示すURu_2Si_2に対し、もっとも基本的情報ともいえる熱力学的(圧力対温度)相図を作成した。特に、圧力の増大に伴って出現する反強磁性性秩序と「隠れた秩序」との相境界(「佐藤ライン」と呼ばれることもある)を明らかにした。また、反強磁性秩序の出現によって超伝導が破壊されることを示した。3.強磁性体でありながら高圧下で超伝導を示すUGe_2に対し、超伝導転移温度の圧力依存を測定し、特徴的な「ツインピーク構造」を明らかにした。これが意味する物理、例えば二つの異なる超伝導相の存在の可能性については、今後の課題として残された。4.圧力によって反強磁性と超伝導がスイッチするCeRhIn_5において、常圧においても超伝導が存在することを示した。さらに、超伝導転移温度およびネール温度の圧力依存の解析から、フェルミ面上で超伝導と反強磁性秩序が競合的に共存していることを指摘した。5.典型的価数揺動物質SmSに対し、圧力対温度相図を作成し、高圧相(golden相)において擬ギャップが開いていることを示した。これにより、30年の長きにわたって研究者を悩ませてきた問題(golden相は金属か半導体か)に決着をつけることができた。また、高圧下における熱膨張測定法や(ホール素子を用いた)dc磁化測定法を確立し、中性子散乱実験用の圧力セルの開発等も行った。さらにチャコールを用いた簡便なヘリウム3冷凍機の作成も行った。以上により、重い電子系分野における重要課題のいくつかに対して解答を与えることができた。但し、個性の強い上記物質を包括する基本的物理法則の解明は今後に残された。1.今年度は初年度であるため既存の装置を活用し、また、強磁性と超伝導の共存を示すUGe_2に焦点を絞り研究を進めた。これにより、次のことを明らかにした。(1)圧力・磁場・温度の3次元空間上の超伝導相図において、ある特性圧力(量子臨界点)近傍に常に超伝導相が現れることを見出した。一方、強磁性キュリー温度は、磁場ゼロの領域でのみ定義されることに対応して、超伝導の出現する領域とあまり強い相関を持たない。(2)上記特性圧力の磁場依存性は、超伝導転移温度が最大となる圧力の磁場依存性と同じである。(3)上部臨界磁場の超伝導転移温度における勾配は、特性圧力付近でおおきく増大される。(200kOe/Kを越える。)(4)超伝導転移温度付近において、ac磁化率は奇妙なダブルピーク構造を示す。

これらを総合的に考察した結果、超伝導を誘起しているのは、従来考えられてきたような強磁性の消失に伴う量子臨界点近傍の磁気揺らぎではなく、特性圧力に起因する臨界点近傍に存在する何らかの揺らぎであることが明らかとなった。今後の解決すべき問題は、その揺らぎの正体を明らかにすることである。2.またこれと並行して、反強磁性と超伝導の共存系であるURu_2Si_2およびUNi_2Al_3についても研究を進めてきた。(1)URu_2Si_2について極低温下かつ高圧下でac磁化率の測定を行った結果、常圧の「隠れた秩序相」と高圧の反強磁性相とで、超伝導シールディング効果に違いがあるように見える。このような情報は今までにない全く新しいものであり、真偽を確かめる実験を進めているところである。(2)また。UNi_2Al_3については、物財機構の寺嶋氏との共同研究により、磁化の量子振動(いわゆるドハース・ファンアルフェン効果)を観測した。これも世界で始めてのことである。次年度はこの測定に力を注ぎ、理論グループの協力を得ながら、フェルミ面を構築したい。1.超伝導との共存を示す強磁性体UGe_2の磁性を研究するため、希釈冷凍機で動作するHall素子を用いた手法を開発し、極低温・高圧下での磁化測定を行った。その結果、磁化曲線のステップの数が試料の反磁場係数に関係することを見出した。また、統計的な性質を明らかにするため、1000回以上の測定を繰り返し行った結果、保磁力が磁場の掃引速度にほとんど依存しないことも明らかにした。これらのいずれの観測結果も、我々が提唱している巨視的トンネル効果と矛盾しない。さらに従来の^3Heクライオスタットを用いた磁化測定を行い、広い温度領域における保磁力の温度依存性を測定した結果、20ケルビン以下から1ケルビン程度の低温まで対数的に増大する一方、より低温領域で一定値になることを見出した。これは、巨視的トンネル効果がこのような低温領域で発現することを示唆するものである。2.高圧下でのUGe_2中性子弾性散乱実験を行った。その結果、強磁性状態の相関距離が、実験の精度内で、ほとんど圧力に依存しないことを明らかにした。また、温度を超伝導転移温度以下に冷却しても、同様に、強磁性ブラッグピークには変化が見えなかった。これらから直ちに磁性と超伝導の相関を結論することは難しいが、少なくとも一つの可能性として、それら二つはほとんど独立である。この問題はUGe_2を理解するうえで本質的であり、今後の研究において解明していきたい。3.UNi_2Al_3のドハース・ファンアルフェン効果の角度依存性の測定を行った。この結果を元にしたバンド計算が待たれる。4.URu_2Si_2の温度対圧力相図の全体像を実験的に明らかにした。今後の課題は、各相の秩序パラメータを同定することである。5.さらにSmSについても研究を進めた。これは、高圧下で金属・絶縁体転移を示す典型物質である。30年近い研究の歴史を持つ物質であるが、その本質は未解明である。我々は、高圧下で発現するgolden phaseの電子状態を探るため、熱膨張測定を行った。その結果、この異常な高圧相において、エネルギーギャップが存在することを熱力学的測定により始めて明らかにし、さらにそのギャップの大きさが加圧とともに減少することを見出した。このギャップの物理学的な起因を探ることが次の課題である。1.強磁性と超伝導の共存を示すUGe_2の圧力下中性子散乱実験および一様磁化測定を行った。
Two hybrid法を用いた転写因子E1AFのターゲット遺伝子の同定

口腔扁平上皮がん細胞HSC3にAd12型E1A-12S発現プラスミドを遺伝子導入し、12-12S細胞を樹立した。12-12S細胞は母細胞であるHSC3細胞と比べてE1AFmRNAおよびMMPタンパクの発現抑制が認められた。in vitroinvasion assayで、12-12S細胞はHSC3のほぼ半分の浸潤活性を示した。これらの結果から、Ad12型E1A遺伝子は、E1AFの発現を低下させることにより、MMPの転写を抑制し、がん細胞のもつ浸潤活性が抑制することが明らかになり、また、AdE1Aの転写を亢進させるヒト細胞の転写因子として発見されたE1AFがAdE1Aによりその発現が抑制されることは、AdE1AとE1AFの間にネガティブフィードバック機構が存在することを示唆するものであった。肝細胞増殖因子(Hepatocyte Growth Factor:HGF)は肝再生因子として発見され、HGFはがん細胞の浸潤、転移を強力に誘導し、胃がん・肺がん等では、原発組織中のc-MET(HGFレセプター)の発現とHGFレベルが悪性度、予後とよく相関することが報告されている。ヒト口腔扁平上皮がん由来細胞株HSC3と二種類のヒト線維芽細胞株MRC5(HGF高産生性)、Gin1(HGF低産生性)を用いたin vitro三次元浸潤モデル(raft culture)による形態学的検索では、コラーゲンゲル内への浸潤は、HSC3/MRC5で著しく、HSC3/Gin1では、がん細胞は重層化するのみでゲル中への浸潤傾向は示さず、がん細胞のin vitro運動能、浸潤能は、HGFの濃度と正の相関を示し増加した。HSC3細胞はHGF濃度依存性にE1AF mRNAの発現が亢進し、同時にMMP-1、3、9mRNAの発現も亢進した。これにより、口腔がん細胞の浸潤活性の少なくとも一部は、HGFによるがん細胞の運動性の亢進と、転写因子E1AFを介したMMP遺伝子の転写亢進によるものであることが示唆された。遺伝子チップを用いた解析をおこなったところ、前述のMMPなどの亢進に加えてreninbinding protein、RAD51、paxillinなどが転写亢進することが証明された。今後、DNAチップにより明らかになった遺伝子・遺伝子産物の相互作用を検討する予定である。1、EIAFcDNAをpGBT)に7D-ニングレ、酵母転写因子GAL4のDNA結合ドメインとの融合タンパクとして発現するEIAF発現buit vectorを構築した。2、ヒトcDNA(乳がん細胞、ヒト海馬)ライブラリーを転写アクチベーターGAL4adのついたpGAD10に構築した。3、baitおよびヒトcDNAライブラリーを用いて酵母を形質転換し、beta-galactosidase活性の有無により陽性酵母株を分離し、現在、塩基配列の決定を行っている。4、ヒト乳がん細胞MCF7に、HAtagをつけたEIAFcDNA発現プラスミドpHAEIAFを遺伝子導入し、安定してHAEIAFの発現のみられる細胞株をクローニングした。

前年度作製したE1AFcDNAを酵母転写因子GAL4のDNA結合ドメインとの融合蛋白として発現するようにクローニングしたE1AF発現bait vector pAS1E1AFを用いて、yeast two hybridシステムを用い、結合タンパクの同定を試みた。しかし、酵母内でのタンパクの発現が少なく、転写アクチベーターGAL4adのtagのついたpGAD10に組み込んだヒトcDNAライブラリーとのhybrid形成はほとんど認められず、陽性酵母株の分離は成功しなかった。このため、フラッグシステムを用いた結合タンパクの解析を試みた。PCRでFLAGペプチド配列(Asp,Tyr,Lys,Asp,Asp,Asp,Asp,Lys)をもつE1AFcDNAを合成し、真核細胞発現ベクターpCDNA3に組み込み、FLAGE1AF発現ベクターpCDNA3FLAGE1AFを作製した。in vitroでのFLAGE1AF発現を確認後、293細胞に遺伝子導入し、G418セレクションによりstableにFLAGE1AFを発現する293flagFを得た。この細胞を大量培養し、タンパクを抽出し、FLAG抗体を含むアフィティーカラムによりE1AF結合タンパクを分離した。我々が既に報告しているマトリックスメタロプロテアーゼや細胞周期阻害遺伝子/遺伝子産物p21の他に数種類の結合タンパクが分離された。現在、これらのタンパクの解析を行っている。
脊髓歩行パターンジェネレータのニューロン回路とその調節制御機構

前肢歩行のCPGの構造と機能について要となる介在ニューロンが推定された。おそらく頚髄C6-7の灰白質に存在し反響回路を形成するものと考えられる。研究計画ではニューロンの形態も含めて解明する予定であったが4頭のネコで実験を試みたが成果をあげるに至らなかった。今後、この点も含めてさらに詰めていく研究が要請される。外側視床下部がCPGの起動系を励起することが分かった。しかし、外側視床下部がどのような経路でCPGを活性化するのか、今後さらに実験を行う必要がある。動的姿勢制御の課題では、起立姿勢に着目し研究を進めた結果、静止床面でも不安定床面でも予測制御が重要であることが明らかにされた。予測制御がどのようにCPGを含む脳幹脊髄系の中に埋め込まれているのか、さらに、解明されねばならない。前庭脊髄路の頻回刺激実験から、CPGと同様に、前庭脊髄路にも反響回路が含まれるという知見が得られた。これは予測制御をどのように捉えるかについて重要な手がかりを与える。今後は、それらと小脳との関係を解析する必要があろう。空中立ち直り反射は姿勢制御の原型という意味で重要である。小脳、大脳基底核の姿勢制御機構の解明に空中立ち直り反射が有効であることが明らかにされた。解明すべき多くの問題が残されているが、そのためには、完全自由行動下にある慢性動物からのニューロン活動の記録が重要である。歩行運動のリズミックな筋活動は中枢神経系の特定の神経回路、Central Pattern Generator(CPG)により形成される。本研究はネコ前肢歩行運動を制御するCPGについてそのニューロン構成を解明することを目的としている。除脳・非動化ネコの上部頚髄側索を頻回連続電流刺激すると前肢運動神経に歩行時の筋活動に対応する神経発射(Fictive Locomotion)が得られる。これは下位頚髄に局在する前肢CPGが脳幹から下行する運動指令により励起されたとみなされる。この神経発射を詳細に見ると頻回刺激の個々の電流パルスに応じる反応が振幅変調を受けていることが判った。この反応は頚髄側索から運動ニューロンに至る寡シナプス経路が存在することを示唆した。この側索-運動ニューロン寡シナプス経路がリズム形成に関与しているか?ここで想起されるのはリズム形成には反響回路が存在するという説である。側索-運動ニューロン寡シナプス経路が反響回路を持っていればCPG構成員の重要な候補となる。反響回路の存在を検査するために頻回刺激のパルスを時折欠落させる方法(仮想刺激)を開発した。もし反響回路のループ周期が頻回刺激の周期と一致しておれば仮想刺激に応じて反応が出現すると考えられた。本研究では側索-運動ニューロン寡シナプス経路を追認し仮想刺激法を用いて反響回路の存在を確かめた。次に側索-運動ニューロン寡シナプス経路のニューロンを探索し、仮想刺激に応じるニューロンが頚髄膨大部(C6-C8)の脊髄灰白質腹側部(RexedのVII層腹側)に分布することを突き止めた。これらのニューロンが側索-運動ニューロン寡シナプス経路を構成すると同時にCPGのバースト形成機構を構成しているのであろうと推察した。

この反応は頚髄側索から運動ニューロンに至る寡シナプス経路が存在することを示唆した。この側索ー運動ニューロン寡シナプス経路がリズム形成に関与しているか?ここで想起されるのはリズム形成には反響回路が存在するという説である。側索ー運動ニューロン寡シナプス経路が反響回路を持っていればCPG構成員の重要な候補となる。反響回路の存在を検査するために頻回刺激のパルスを時折欠落させる方法(仮想刺激)を開発した。もし反響回路のループ周期が頻回刺激の周期と一致しておれば仮想刺激に応じて反応が出現すると考えられた。本研究では側索ー運動ニューロン寡シナプス経路を追認し仮想刺激法を用いて反響回路の存在を確かめた。次に側索ー運動ニューロン寡シナプス経路のニューロンを探索し、仮想刺激に応じるニューロンが頚髄膨大部(C6-C8)の脊髄灰白質腹側部(RexedのVII層腹側)に分布することを突き止めた。これらのニューロンが側索ー運動ニューロン寡シナプス経路を構成すると同時にCPGのバースト形成機構を構成しているのであろうと推察した。前肢歩行のCPGの構造と機能について要となる介在ニューロンが推定された。おそらく頚髄C6-7の灰白質に存在し反響回路を形成するものと考えられる。研究計画ではニューロンの形態も含めて解明する予定であったが4頭のネコで実験を試みたが成果をあげるに至らなかった。今後、この点も含めてさらに詰めていく研究が要請される。外側視床下部がCPGの起動系を励起することが分かった。しかし、外側視床下部がどのような経路でCPGを活性化するのか、今後さらに実験を行う必要がある。動的姿勢制御の課題では、起立姿勢に着目し研究を進めた結果、静止床面でも不安定床面でも予測制御が重要であることが明らかにされた。予測制御がどのようにCPGを含む脳幹脊髄系の中に埋め込まれているのか、さらに、解明されねばならない。前庭脊髄路の頻回刺激実験から、CPGと同様に、前庭脊髄路にも反響回路が含まれるという知見が得られた。これは予測制御をどのように捉えるかについて重要な手がかりを与える。今後は、それらと小脳との関係を解析する必要があろう。空中立ち直り反射は姿勢制御の原型という意味で重要である。小脳、大脳基底核の姿勢制御機構の解明に空中立ち直り反射が有効であることが明らかにされた。解明すべき多くの問題が残されているが、そのためには、完全自由行動下にある慢性動物からのニューロン活動の記録が重要である。
糖尿病でのインスリンの拍動性分泌と膵β細胞間カルシウム波の伝播異常の関連の研究

インスリン非依存型糖尿病におけるインスリン分泌不全の特性として、ブドウ糖刺激に対する選択的なインスリン分泌不全と、拍動性のインスリン分泌の振幅が減弱し、拍動の規則性が乱れることの2点が挙げられるが、今回、我々はこのNIDDMにおけるインスリンの拍動性分泌の障害に関して、分泌されるインスリンそのものではなく、β細胞内カルシウム濃度を、生理的なβ細胞同士の細胞間結合を損なわないβ細胞塊を用いて測定した。ブドウ糖刺激に対して、一つの細胞より周囲の細胞にカルシウム波がどのように伝播していくか、また、NIDDMにおいてはカルシウム波の伝達がどのように障害され、拍動性分泌に影響を及ぼしているかを、比較検討した。Streptozotocin(80mg/kg)を新生児期のラットに皮下注射して作製したインスリン非依存型糖尿病モデルラットと対照群の両群より、コラゲナーゼ法を用いて膵ランゲルハンス氏島を単離し、ピペッティングにより軽度の細胞分散を行なったβ細胞塊にFura-2/AMをloadし、約10分間、細胞内カルシウムの変動と、その隣接する細胞へのカルシウム変動の伝播様式を、比較検討した。その結果、ブドウ糖刺激に対して、あるβ細胞の細胞内カルシウム濃度が上昇し、それがカルシウムの波となって、gap junctionを介して周囲の細胞に伝播してゆくが、その伝播様式として同心円状にどの方向にも一様な速さで広がっていくことは少なく、ある決まった方向にのみ波が伝播する割合が多く、他の方向には広がりにくいとの結果が得られた。このことは、膵β細胞間でブドウ糖刺激に対する細胞内カルシウム応答のthresholdの差、つまりβ細胞間にheterogeneityが存在するとの報告に矛盾しないと考えられた。
国立大学における入試の多様化とアドミッションセンターの機能拡充に関する総合的研究

1.大学の入学者選抜の多様化の実態及び大学アドミッションセンターの関与に関して,公表されている多様な関連文書(大学案内冊子,募集要項,アドミッションセンター報告書等)及び質問紙調査により情報を収集し,必要な加工を施した後電子化してデータベースシステムに登録した。2.大学の入試多様化に対する高校側の反応について,公表されている文献情報(学校要覧,HP等)及び聞き取り調査で得られた情報を電子化し,データベースシステムに登録した。3.上記の各種情報をドキュメントファイルとして蓄積できる専用のデータベースシステムを初年度(平成16年度)に導入し,平成18年度に至るまで継続的に関連情報の蓄積を行った。4.諸外国における大学入試の実施情況及び改革の動向を探るため,次の各機関を訪問し,直接聴き取りによる調査を実施した。1)平成16年度【中国】中華人民共和国教育部,北京大学,清華大学,上海市教育考試院,復旦大学,華東師範大学【韓国】大韓民国科学技術院,慶南大学校英才教育院,釜山科学学校,ソウル英才教育研究院【イタリア】イタリア教育省,サピエンツァ大学,ビスコンティ高校【フランス】アンリIV世校(リセ),レオナルド・ダ・ヴィンチ大学,パリ第8大学,パリ第12大学,パリ国立政治学院2)平成17年度【アメリカ】カレッジ・ボード,バルーチ・カレッジ・キャンパス高校,教育テスト事業団(ETS),ジョージワシントン大学,スタンフォード大学,パロアルト高校【カナダ】ブリティッシュ・コロンビア大学,ロード・ビング高校,ブリティッシュ・コロンビア州教育省3)平成18年度【イギリス】オックスフォード大学(ベリオル・カレッジ,サマビル・カレッジ),ケンブリッジ大学(フィッツウィリアム・カレッジ),スロー・グラマースクール,ダートフォード・グラマースクール【フィンランド】フィンランド教育省,ユバスキュラ大学,ユバスキュラ上級中等学校1.大学の入学者選抜の多様化の実態及び大学アドミッションセンターの関与に関して,公表されている多様な関連文書(大学案内冊子,募集要項,アドミッションセンター報告書等)及び質問紙調査により情報を収集し,必要な加工を施した後電子化してデータベースシステムに登録した。1)平成16年度【中国】中華人民共和国教育部,北京大学,清華大学,上海市教育考試院,復旦大学,華東師範大学【韓国】大韓民国科学技術院,慶南大学校英才教育院,釜山科学学校,ソウル英才教育研究院【イタリア】イタリア教育省,サピエンツァ大学,ビスコンティ高校【フランス】アンリIV世校(リセ),レオナルド・ダ・ヴィンチ大学,パリ第8大学,パリ第12大学,パリ国立政治学院2)平成17年度【アメリカ】カレッジ・ボード,バルーチ・カレッジ・キャンパス高校,教育テスト事業団(ETS),ジョージワシントン大学,スタンフォード大学,パロアルト高校【カナダ】ブリティッシュ・コロンビア大学,ロード・ビング高校,ブリティッシュ・コロンビア州教育省3)平成18年度【イギリス】オックスフォード大学(ベリオル・カレッジ,サマビル・カレッジ),ケンブリッジ大学(フィッツウィリアム・カレッジ),スロー・グラマースクール,ダートフォード・グラマースクール【フィンランド】フィンランド教育省,ユバスキュラ大学,ユバスキュラ上級中等学校3年間の研究の初年度として,本年度は主に以下の3つの事項に関する研究活動を行った。(1)入試関連情報データベース・システムの導入とデータ登録作業全国の高等学校の学校要覧,AO入試実施大学の大学案内と学生募集要項,入試関連の新聞・雑誌記事等を集積するためのデータベースシステム(Ridoc Document Server Pro V2システム一式)を導入し,入試関連情報の領域ごとのレコード設計後,順次入力作業を開始した。主要な高等学校の学校要覧については,北海道,東北,北関東地区までの登録作業を終了した(372件)。大学関係の資料については,冊子類の整理・整形等,入力のための前処理を行った。関連する新聞・雑誌記事等については309件を登録した。(2)海外の大学等における入試担当セクションに対する実地調査次の4カ国において,入学者選抜に関して注目すべき実践を行っている大学等の学生募集・入試担当部署等への聞き取り調査を実施した。・中華人民共和国:教育部,北京大学,精華大学(いずれも北京),上海市教育考試院,復旦大学,華東師範大学(いずれも上海)・大韓民国:科学技術院(KAIST)(大田),慶南大学校英才教育院(馬山),釜山科学学校(釜山),ソウル英才教育研究院(京城)・イタリア(ローマ):サンピエンツェ大学,ビスコンティ高校,教育省・フランス(パリ):アンリIV世校(リセ),レオナルド・ダ・ヴィンチ大学,パリ第8大学,パリ第12大学,パリ国立政治学院(3)高大連携事業の経費負担状況に関する予備調査出張講義,大学体験授業,進学講演会等の高大連携事業に係る経費負担状況調査に向けて,質問項目調整のための予備調査を,アドミッションセンター設置大学を対象に実施した。1.入試関連情報データベース・システムの整備(ア)入試関係情報の登録作業・全国の主要な高等学校の学校要覧については,新たに694校分を登録した。・主な国公立大学・短大の要覧については登録作業を終了した。主な私立大学・短大については,北海道,東北,関東までの登録を終了した(本年度計273機関分)。