hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
最先端遺伝学・光遺伝学技術を駆使した哺乳類細胞の等分裂制御原理の追究

また同じ実験系を用いて、2において、NuMAの2つの異なる微小管結合ドメインが紡錘体極における微小管の収束と、細胞皮層における星状体微小管の結合/牽引にそれぞれ機能することを明らかにした。また3については、RCC1 (RanGEF)、RabGAP1、Importin-βのオーキシン誘導デグロン(AID)細胞を樹立し、ヒト体細胞において、RanGTPの濃度勾配が、NuMAの紡錘体極局在と機能には関与せず、HURPとImportin-βの動原体微小管の染色体側領域への結合に必要であることを明らかにした。3の結果の一部は、プレプリントサーバーbioRxivにも報告した(Tsuchiya et al., 2018doi: https://doi.org/10.1101/473538)。まず、1の成果を論文に公表できた。一方、3の成果をまとめた論文は却下されてしまったが、現在2の成果と合わせ、かつこれまでとは異なるHURPの極性化モデルを提唱し、論文を作成している。またオーキシン誘導デグロン(AID)の利点を活かし、分裂期中期にRCC1を分解する実験系を新たに構築し、これまでなし得なかった分裂期中期でのRCC1の急速分解に成功した。この実験系を用いることで、RanGTPは紡錘体が形成された後でもHURPの極性化維持に機能することを明らかにし、その局在制御は中期紡錘体長の制御にはあまり関与しないことも示すことができた。これらの成果も含め、今年度の前半には論文を再度投稿する予定である。その後は、その中期分解系をRCC1のみならずダイニンやNuMAにも適用し、中期紡錘体極における、ダイニンとNuMAの機能の違いについて成果をまとめ、論文を作成する。すでにダイニンとNuMAの中期分解表現型には質的な違いが見られ、一部のダイニンはNuMAと独立に紡錘体極での微小管の収束に機能していることが示唆されている。またNuMAとは独立に働くダイニンを生み出す仕組みとして、Plk1によるリン酸化制御について検討している。オーキシン誘導デグロンとAPC/C阻害剤を用いてタンパク質の中期分解系を樹立したが、今後は微小管重合阻害剤のNocodazoleも用いて、タンパク質の前中期分解系も樹立し、NuMA等の紡錘体形成因子がいかに分裂期にRanGTPの制御を受けて機能するのかを詳細に検討する。また光操作技術に関しては、ダイニンのみならず、細胞皮層のミオシンを同時に操作することにより、娘細胞サイズを操作する技術の確立を目指す。さらに紡錘体牽引の仕組みについては、in vitro再構成や超解像顕微鏡などの新しい技術も導入して、Okumura et al., eLife 2018で提唱したモデルを検証する。またこれまでヒト培養細胞で樹立したゲノム編集、光操作、オーキシン誘導デグロン等のツールをマウスES細胞や脊椎動物の初期胚に応用し、ダイニンやNuMAの可視化や操作を進める。実際すでに名古屋大学内の専門家と共同研究を進めており、脊椎動物の初期胚における微小管動態の生細胞での可視化に成功した。
バルカン半島諸国に対する欧州連合の対外政策と拡大

昨年度に引き続いて、欧州連合(EU)が加盟諸国の政治に及ぼし得る影響、いわゆる「ヨーロッパ化」についての検討に専心した。当該分野の研究は理論化作業が進んでいるが、具体的事例に照らしてより重層的に現象を理解するために、ポーランドにおける農業をめぐる政治の展開を取り上げた。1989年の体制転換から2004年のEU正式加盟へと至る過程で、ポーランドの政治経済システムの展開は一般にEU加盟の文脈によって多かれ少なかれ規定された。なかでも、高度に統合された共通農業政策(CAP)を有するEUへの加盟は、ポーランドの相対的に大きな農業部門を当然拘束するもので、それをポーランド政治全体の展開のなかでとらえ直すことによって、「ヨーロッパ化」のダイナミズムを把握することに努めた。ヨーロッパの農政への関心は、筆者の従来の研究対象であるフランス政治とも当然にリンクしている。欧州一の農業国であるフランスは、CAPの歴史と不可分であり、上述時期のフランス農政とCAPとの関係を探ることを通じて、欧州統合自体についての理解が深まると同時に、「ヨーロッパ化」のまた別の相が浮き彫りになった。今後は、これらをいかに統一的な視点から捉えられるかを模索することが課題となる。以上の研究のため、平成16年10月から12月にかけて、フランスおよびポーランドに出張した。フランスでは事情調査、資料収集を行うとともに、社会科学高等学院において中東欧政治および現代フランス民主政治に関する各セミナーに出席した。またポーランドでは、資料収集を行ったほかポーランド農民党を訪問した。当初の研究計画の通り、本年度は主として、欧州統合と国際政治に関する既存の理論的研究に依拠しながら、世界大あるいはヨーロッパ大の政治変動全体における筆者の研究課題の位置づけの把握に努めた。欧州連合(とその拡大)をめぐる政治に関しては、従来の対外政策の枠組みを超えて、加盟(候補)国の政治システム全体の一定方向への変更を迫る「ヨーロッパ化」が進行しているとの見方が段々と主流になってきていて、このような議論が筆者の研究にも有益な視座をもたらすものと考える。「ヨーロッパ化」への関心はいっぽうで、欧州連合の現加盟国も含めた、ヨーロッパの国民国家単位の民主政治の現状にも目を向けさせることになった。この点に関しては、今日フランスが直面する政治的諸問題を参考とした。フランスでは欧州統合の他にも、グローバル化、移民、社会的疎外などの問題によって従来の民主政治を再検討する議論が活発になっているが、筆者の研究関心上、これらの議論と前述の「ヨーロッパ化」との接合の可能性を探るべく、考察を試みた。これらの研究を補完する目的から、平成15年12月にはチェコ共和国に、平成16年1月3月にはフランスに出向いて、セミナーへの参加、研究者との対話、事情調査、文献資料収集等を通じて、ヨーロッパにおける政治変動の現状についての理解を深めるべく努めた。とりわけチェコにおけるセミナーでは、欧州統合をきっかけとする中東欧の民族間対立の克服の取り組みに関する具体的な知見が得られ、筆者の研究にも非常に有益であった。
理論的考察にもとづく新規協奏機能触媒反応の開発

1)フッ素置換のスルホニル基を有するDPEN配位子をもつルテニウムおよびイリジウムのキラルアミド錯体がアンモニアおよびアミン化合物、ヒドラジンと反応して、それら分子を取り込んだ新たな三座配位のアミン錯体を与えることを見いだした。塩基性を有するアミド錯体がアンモニアと反応して、N-H結合の切断をともなってアミノ-アミン錯体を与え、ついで分子内にある炭素-フッ素結合を活性化しつつ、窒素を含む環状錯体を収率良く与える。結果としてアンモニアやアミン化合物のN-H結合が活性化され基質に取り込まれた錯体へと変換された。本反応は量論的ではあるもののアンモニアの固定化につながる新たな知見である。得られた窒素を含む環状化合物は、酸との反応により金属-窒素結合が切断され新たなアミノ基をもつアミン錯体を与えた。これらの新規アミン錯体は、ケトン類の水素化触媒として機能することことも明らかとなった。2)協奏機能触媒能を有する三座配位のピンサー型ルテニウム触媒の存在下にフッ素置換のエステルの水素化が室温,10気圧の温和な条件下に選択的に進行してフッ素置換のアルコールやフッ素置換のヘミアセタールの作り分けに成功した。エステルの水素化は合成化学および環境にやさしい技術につながる可能性があることから立体化学を含む選択的還元法として重要である。3)DFT計算手法を使って、協奏機能ヒドリド触媒によるケトン類の立体選択水素化反応の解析を詳細に検討した。従来、真空中の理想状態における計算化学では6員環遷移状態を経由する協奏的機構で水素移動が進行するとされていたが、溶媒を含む実触媒系に近い状態での評価した結果,中間にイオン対型錯体を経由する段階機構で進行することを明らかにした。東工大Tsubame計算機を使うことで計算速度を飛躍的に加速化させた結果でもある。電子求引性基の配位子を有する協奏機能アミド錯体と水との反応を鍵とする分子内C-F結合活性化および環状錯体形成反応の機構を明らかにするために、アミド錯体の合成単離を行った。得られたアミド錯体と水の反応によりヒドロキシ錯体が得られた。この錯体は低温ではアミド錯体との解離平衡にあるが、室温以上で、ゆっくり脱フッ素をともない、オキシメタラサイクル錯体へと変換することが分かった。中間体のヒドロキシ錯体の反応性に依存することが分かった。さらにDFT計算手法を活用して反応の推進力についても継続して検討している。さらに、電子求引性の強いアミド錯体は、マイケル付加反応の加速効果を引き起こすことも分かった。金属中心のルイス酸性の向上が反応加速につながったものと考えている。現在、論文として報告準備中である。1)協奏機能触媒の概念に基づいて新規に合成したフッ素置換のスルホニル基を有するDPEN配位子をもつルテニウムおよびイリジウムのキラルアミド錯体が水やアンモニア等反応して、それら分子を取り込んだ新たなアミン錯体を与えることを見いだした。塩基性を有するアミド錯体が水やアンモニアと反応して、OHあるいはN-H結合の切断をともなってヒドロキシーあるいはアミノ-アミン錯体を与え、ついで分子内にある炭素-フッ素結合を活性化しつつ、酸素や窒素を含む環状錯体を収率良く与える。結果として水やアンモニアが活性化され基質に取り込まれた錯体へと変換された。本反応は量論的ではあるものの、水やアンモニアの固定化につながる新たな知見である。さらに、アンモニア以外に、さまざまなアミン化合物も同様に反応し環状化合物を与えることも分かった。これらの新規アミン錯体は、ケトン類の水素化触媒として機能することも明らかとなった。2)キラルアミド触媒による不斉マイケル付加反応における反応条件の最適化を行うことで、基質/触媒比50から1000の条件下でも反応が効率良く進行することを見いだした。特にスルホニル置換基がCH_3やC_6F_5を有するアミド触媒を用いてトルエン溶媒中での反応によりほほ定量的に99%eeのキラル付加体が得られる。キラル生成物が簡便に合成できるなど実用性に優れた方法である。3)DFT計算手法を使って、協奏機能アミド触媒による水やアンモニア小分子の活性化プロセスの錯体化学的考察を行い、中心金属周りの立体配座が反応性に重要な影響を与えることなど明らかにした。また不斉炭素-炭素結合形成反応の鍵中間体としてイオン対型錯体の重要性を予測するとともに触媒活性向上の要因を提示した。この計算予測の妥当性を実験化学的に実証し、上記2で示したように実用レベルの触媒活性を達成することができた。得られた窒素を含む

環状化合物は、酸との反応により金属-窒素結合が切断され新たなアミノ基をもつアミン錯体を与えた。これらの新規アミン錯体は、ケトン類の水素化触媒として機能することことも明らかとなった。2)協奏機能触媒能を有する三座配位のピンサー型ルテニウム触媒の存在下にフッ素置換のエステルの水素化が室温,10気圧の温和な条件下に選択的に進行してフッ素置換のアルコールやフッ素置換のヘミアセタールの作り分けに成功した。エステルの水素化は合成化学および環境にやさしい技術につながる可能性があることから立体化学を含む選択的還元法として重要である。3)DFT計算手法を使って、協奏機能ヒドリド触媒によるケトン類の立体選択水素化反応の解析を詳細に検討した。従来、真空中の理想状態における計算化学では6員環遷移状態を経由する協奏的機構で水素移動が進行するとされていたが、溶媒を含む実触媒系に近い状態での評価した結果,中間にイオン対型錯体を経由する段階機構で進行することを明らかにした。東工大Tsubame計算機を使うことで計算速度を飛躍的に加速化させた結果でもある。水、アンモニアや水素など汎用小分子の活性化と有効利用に関する基礎的知見を得ることができた。予想以上に早い計算化学の習熟と大型計算機の有効利用により期待以上の成果が得られたものと評価している。水やアンモニアの活性化および取り込み反応は、現状では量論反応であり、今後とも計算化学の助けにより、触媒反応への展開をめざす。
高齢者の熱中症予防に向けた住まい方スキルの形成に関する研究

平成30年度は高齢男女33名(66-88歳)を対象とし、介入調査を行った。まず、本格的な夏を迎える前に看護師による保健指導を実施、さらに、環境調節行動を促すための温度環境可視化ツールを作成・配布し、使用状況と意識や行動の変化を調査した。追調査として室内温熱環境測定と熱中症予防に関する質問紙調査を行った。概要を以下にまとめる。(1)情報提供:今年度は専門家による保健指導として本研究組織で作成した説明用資料を用いたミニ講義形式で実施した。「熱中症からあなたの身体を守ろう」と題し、1加齢とともに起こる皮膚の変化、2加齢に伴う神経系の変化、3熱中症の予防対策、4熱中症の応急処置、などについて質疑応答を交えながら情報提供を行った。実際に自身の皮膚に触れて若年者との違いを確認し、熱中症のリスクとどう関わるのかを理解してもらいながら、身体機能計測データのフィードバックを行った。(2)温熱環境の可視化ツール:室内設置用と携帯用を感温印刷を用いて作成するにあたり、高齢者へのヒアリング調査を複数回実施して意見を取り入れた。大半はツールを居間と寝室に設置したが、玄関や台所に設置する事例もあった。約9割がツールを見ており、約8割は高温を示す色に変化した場合には環境調節行動(エアコン・扇風機)や涼しい場所への移動、水分補給、室温の確認等を行っており、一定の効果が確認された。過去に温湿度計を配布した際には温度を確認する割合が低かったが、ツールの色変化により暑熱環境であることに気づき、それが温湿度計で確認する行動を促したと考えられる。(3)温熱環境・予防意識:高温環境下での睡眠には質の低下が確認された。居間と寝室の温熱環境は外気温との関連が大きく、熱中症経験の有無による顕著な差はみられなかったが、一連の介入前後における熱中症対策の実践意識向上の程度には差が確認された。これまでの調査より、夏期における高齢者の日常的な温熱環境の実態を把握し、暑熱環境下で過ごす時間の長さが問題として考えられた。今年度は、平成28年度の介入実験に向けた準備として、(1)水分摂取量と食事内容の実態(高齢者50名,若齢者31名)および日中・就寝時の着衣量(2)日常生活環境下における発汗量調査方法(若齢者11名)(3)沖縄の高齢者(25名)の暑熱対策や生活行動の特性(4)環境モニタリングが室内環境や居住者の行動に及ぼす影響(12名)(5)エアコンのカビ汚染の実態、について調査・検討を行った。各結果の概要は以下の通りである。(1)喉が渇かなくても水分を定期的に摂取するという意識は男女とも高齢者が高いが、実際の摂取量は若齢者より高齢が少なかった。食事量には年代差、性差がみられた。高齢者の着衣量は昼夜とも若齢者より多い傾向にあり、詳細は分析中である。(2)実験室実験を実施し、全身発汗量と衣服内温湿度との相関性を確認した。(3)温熱環境、活動量および生活習慣や住まい方の特性を分析中である。(4)温度と温冷感は介入前から相関関係が高かったが、湿度と乾湿感は介入前後とも相関関係がみられず、測定値の認識だけでは環境改善行動につながらない可能性が示唆された。(5)一般家庭のエアコン(122台)のホコリの約6割から40°Cでも生育する好温性カビが検出され、エアコンフィルターにおけるホコリの蓄積が問題と考えられた。以上の結果より、高齢者が自身の日常生活環境の実態を把握し、環境調節行動に導くためのツールについて検討を進めるとともに、被験者のリクルートに着手している。研究計画に挙げた予備調査・実験を行い、平成28年度の介入実験に向けた準備をしている。平成28年度は、高齢者への暑熱回避行動を促すためのツール(室温変化を色で表現)配布による行動変化に関する調査を実施した。これまでの被験者のうち19名を2群に分けて介入調査(ツールの配布および熱中症関連の情報提供)を行い、人体周囲温湿度、衣服内温湿度、活動量を測定し、日常生活行動、エアコンの使用状況、摂取水分量、OSA睡眠調査等のアンケートを実施した。まず、ツールの精度を検証するため、人工気候室の温度を25°Cから34°Cまで変化させ、ツールの色変化を撮影し、色差計で測定するとともに、高齢者疑似メガネを通して見た場合も同様に検証した。温度が30°Cを超えるとツールの色は顕著に変化し、高齢者疑似メガネを通しても色変化を識別できると判断した。介入群には調査開始前にツール配布および情報提供を行い、非介入群にはすべての調査終了後に配布、提供した。ツール配布により被験者の7割が意識の変化があったと回答し、一日に何度がツールを見て室温の高さに気づくきっかけとなっていた。居間、寝室滞在時のエアコン使用率は介入の有無より個人差が大きいものの、平均するとやや介入群の使用率が高い傾向があり、水分摂取量にも同様の傾向がみられた。さらに、平成27年度に引き続き、暑熱対策に欠かせないエアコンにおけるカビ汚染の実態を調査した(19台)。今年度は設置室の温湿度環境を測定し、管理・使用状況も調査した。好温性カビは一般カビが多いエアコンからの検出頻度が高い傾向があり、一般カビの抑制が好温性カビの抑制にも寄与すると考えられた。

当初の計画通りの調査を実施し、得られたデータの分析も順調に進んでいる。平成29年度は、高齢被験者50名のうち調査開始時から継続的に被験者として協力を得ている男性9名(70-81歳)女性7名(69-85歳)を抽出し、測定結果のフィードバックや熱中症関連情報の提供、温湿度計設置等の取り組みが実際の環境調節行動や生活習慣の改善にどの程度寄与したか、過去の結果と比較するための調査を実施した。概要を以下にまとめる。(1)環境調節行動について暑さや熱中症対策として日中にエアコンを使用する意識は向上しており、健康に良くない、電気代がかかるという意識に減少傾向がみられた。一方、就寝時のエアコン使用に対しては過半数が否定的である状況に変化はなかった。寝室の温熱環境は住宅熱環境評価基準値と比較して高温であり、外気温との相関がみられた。エアコン使用時に気になることとして約半数が他室との温度差と足元の冷えを挙げ、使用時の不快感低減に向けた対策が必要である。(2)熱中症予防に関する知識・意識熱中症予防に関する知識や意識については調査年による変動があり、定着面での課題が明らかとなった。熱中症の原因として、高温、高湿、水分補給が不十分、日差し等については8割以上が認知していたが、暑い環境に身体が対応できていないは半数程度、急に暑くなるは3割程度であり、高齢者の環境適応能低下に対する認識が不十分であった。熱中症を疑った際に身体を効果的に冷やす部位の認識や緊急時に助けを求める行動にも課題がみられた。以上の結果をふまえて、看護師による保健指導を含めた情報提供の準備を進めるとともに、高齢者へのヒアリング調査をもとに温度環境を可視化するツールを制作し、平成30年度に被験者を増やして追調査を実施する予定である。当初の計画通り調査および実験を実施してきた。平成29年度までに実施した介入実験の結果より、水分摂取に対する意識は高いが実際の摂取量は不十分であるケースや、長年培ってきた生活習慣の変化を好まない被験者のなかには高温環境における活動量が大きい事例がみられるなど、室内環境測定結果のフィードバックや暑熱対策に関する情報提供による意識の定着に限界がうかがえた。一方、温度環境をを可視化するツールの評価は良好で、ツール使用後にわずかながらエアコン使用率が向上するなど、環境調節行動を促す効果が示唆された。より使いやすいツールの開発に向け実施したヒアリング結果をもとに改良版を試作するとともに保健指導を含めた情報提供資料の作成を行い、追調査の準備を進めている。平成30年度は高齢男女33名(66-88歳)を対象とし、介入調査を行った。まず、本格的な夏を迎える前に看護師による保健指導を実施、さらに、環境調節行動を促すための温度環境可視化ツールを作成・配布し、使用状況と意識や行動の変化を調査した。追調査として室内温熱環境測定と熱中症予防に関する質問紙調査を行った。(1)情報提供:今年度は専門家による保健指導として本研究組織で作成した説明用資料を用いたミニ講義形式で実施した。「熱中症からあなたの身体を守ろう」と題し、1加齢とともに起こる皮膚の変化、2加齢に伴う神経系の変化、3熱中症の予防対策、4熱中症の応急処置、などについて質疑応答を交えながら情報提供を行った。実際に自身の皮膚に触れて若年者との違いを確認し、熱中症のリスクとどう関わるのかを理解してもらいながら、身体機能計測データのフィードバックを行った。(2)温熱環境の可視化
筋の分布は量と独立して骨折リスクを上げるか　日本人女性の大規模コホート研究

地域在住女性を対象に、筋肉量の分布が全筋肉量と独立して骨折リスクを上げるか検討した。570人を対象に、筋肉量の分布と新規発生椎体骨折の関連を検討した結果、下肢筋肉量/全筋肉量が1SD減少すると全筋肉量と独立して新規発生椎体骨折のオッズ比が0.697(95%CI 0.500-0.970)となった。他の筋肉量の分布指標と新規発生椎体骨折は有意な関連を示さなかった。本研究では、筋肉量の分布が、全筋肉量と独立して骨折リスクと関連することが示唆された。本研究の目的は、地域在住日本人女性において、筋量の分布は全筋量と独立して骨折リスクを上げるかどうかを明らかにすることである。本研究は、Japanese Population-based Osteoporosis (JPOS) Cohort Studyの15年次調査をBaseline、20年次調査をFollow-upとして行い、これまでの集積データを活用すると共に20年次調査で本研究に必要な情報を収集している。平成28年度では、JPOS Cohort Studyの対象地域の内、福島県西会津町、新潟県上越市で在住の対象者について、20年次追跡調査を以下の内容で実施した。1、受診者数と受診率:受診者は西会津町281人、上越市313人で、受診率はそれぞれ68.0%と68.8%であった。2、全筋量と筋量分布の測定:Hologic社製QDR4500A車載型を用い、二重エネルギーX線吸収法で全身スキャンを行った。体組成解析ソフトウェアAPEX Ver2.3を用いて頭部、体幹、上肢、下肢等の各部位別の筋量を測定した。3、運動機能の測定:握力、歩行速度、Timed up and go test、静的バランス能力(セミタンデム立位、タンデム立位、開眼片脚立ちの立位保持時間)を測定した。上記以外で本研究に必要な、胸腰椎のデジタル画像の形態計測による新規椎体骨折の把握、問診による新規非椎体臨床骨折の把握、未受診者を対象にした骨折の補完郵便・電話調査結果、対象者の基本特性等は、JPOS Cohort Study20年次調査本体で把握している。当初の計画では、平成28年9月に、北海道芽室町の調査も予定していた。しかし、同年8月に北海道に上陸した台風による調査地域の被害の影響を考慮し、計画を平成29年度に延期した。平成28年8月に起こった北海道の自然災害のため、予定していた3地域の調査の内、芽室町の調査が実行できなかった。この点で遅れをきたしている。加齢による筋量の減少は上肢筋に比べ下肢筋において大きいという報告から、筋量は部位により不均一な減少が起こっていることが推察される。これより、筋量が骨折に与える影響として、単に全体の筋量が重要な要因というわけではなく、筋量の分布も重要な要因となると仮説を立てた。そこで本研究の目的を、地域在住日本人女性において、筋量の分布は全筋量と独立して骨折リスクを上げるかどうかを明らかにすることとした。本研究は、Japanese Population-based Osteoporosis (JPOS) Cohort Studyの15年次調査をBaseline、20年次調査をFollow-upとして行い、これまでの集積データを活用すると共に20年次調査で本研究に必要な情報を収集した。本研究の対象地域の内、福島県西会津町と新潟県上越市の2地域は平成28年度に完遂しており、受診者は西会津町281人、上越市313人で、受診率はそれぞれ68.0%と68.8%であった。平成29年度では、平成28年度に起きた自然災害のため延期していた北海道芽室町の調査を実行した。芽室町調査の受診者は261名であり、受診率は68.3%であった。全身及び各部位の筋量測定は、Hologic社製QDR4500A車載型を用いて、二重エネルギーX線吸収法で全身スキャンを行い、解析ソフトウェアAPEX Ver2.3で全身、頭部、体幹、上肢、下肢等を測定した。筋量分布指標は、上肢筋量/下肢筋量、上肢筋量/全身筋量、下肢筋量/全身筋量等とした。新規椎体骨折の発生ならびに基本特性等の交絡要因については、JPOS Cohort Study20年次調査本体から提供された。現在、芽室町調査で得たデータに西会津町と上越市のデータを加えたデータベースを構築し、詳細な解析を行っている。延期された芽室町の追跡調査は、平成29年7月に予定しており、対象地域との調整を含めた準備は順調に進んでいる。データベースを作成し、解析を急ぐ。調査終了後、データベースを早急に作成することによって、遅れを取り戻せると考えている。

予防医学次年度使用額が生じたのは、当初予定していた芽室町の追跡調査が次年度に延期されたためである。今回生じた次年度使用額は、延期された追跡調査を実施することで当初の予定通り使用される。
真菌における一酸化窒素の合成制御機構と生理機能の解明

1)酵母におけるNOの合成機構とその制御機構:酵母におけるNO合成にNADPHが必要であるかは明らかでない。そこで、NADPH代謝関連酵素の遺伝子破壊株を作製し、NO特異的な蛍光プローブDiaminofluorescein-FM diacetate(DAF-FM DA)およびフローサイトメーターを用いてNO合成に与える影響を評価した。その結果、6-ホスホグルコン酸デヒドロゲナーゼGnd1をコードする遺伝子(GND1)の破壊株において、過酸化水素処理条件下でのNO合成量が顕著に低下した。また、プラスミドを用いた遺伝子の相補実験の結果からも、Gnd1依存的にNOが合成されることが明らかになった。従って、酵母のNO合成において、ペントースリン酸回路を介して合成されるNADPHが必要である可能性が示された。2)酵母におけるNOおよびNO標的タンパク質の生理機能:ビオチンスイッチ(BS)法および液体クロマトグラフ質量分析(LC-MS/MS)を用いて、S-ニトロソ(SNO)化されるタンパク質を同定した。酵母の細胞から抽出したタンパク質溶液をS-ニトロソグルタチオン(GSNO)で処理し、BS法に供した後、抗ビオチン抗体を用いたウェスタンブロットを行った。続いて、アビジン結合樹脂を用いたプルダウンにより濃縮したビオチン化タンパク質をLC-MS/MSに供し、SNO化タンパク質候補を多数同定した。これらの中には、解糖系やTCA回路の酵素が多く含まれ、SNO化修飾により炭素代謝が制御されることが示唆された。3)病原真菌におけるNOの合成制御機構と生理機能:Aspergillusfumigatusにおいて、ストレスがNO産生を誘導するかどうか検討した。その結果、高温または過酸化水素処理によって、DAF-FM DA由来の蛍光シグナルが検出され、菌糸内でNOが発生することが示された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。1)NOの合成機構とその制御機構:酵母Saccharomyces cerevisiaeのジフラビンタンパク質Tah18と鉄硫黄クラスタータンパク質Dre2の相互作用について解析を行った。その結果、高濃度の過酸化水素処理によって、Tah18-Dre2複合体が解離し、酵母のメタカスパーゼMca1依存的にDre2タンパク質量が減少することが分かった。またMca1がNO合成に影響を及ぼす結果が得られ、Tah18依存的なNO合成の制御にMca1が関与する可能性が示された。高濃度の過酸化水素処理に伴うNO合成は細胞死を誘導することから、Dre2の挙動や機能がNO合成に伴う細胞死誘導に重要であることが示唆された。2)NOおよびNO標的タンパク質の生理機能:酵母細胞内のニトロソ化タンパク質の探索、同定に必要なビオチンスイッチ法の検出感度が想定以上に低いことが判明し、実験系の確立には至らなかった。3)病原真菌におけるNOの合成制御機構と生理機能:カイコ幼虫のテトラサイクリン転写抑制系を用いて、NO代謝との関連が予想されるCandida glabrataの遺伝子(S. cerevisiaeのDRE2, YHB1, SFA1, NCP1, MET10, CYT1などのオルソログ)について、カイコ感染実験を行った。その結果、生育に必須とされる遺伝子の転写を抑制すると感染性が低下したことから、NO代謝との関連性が明確な遺伝子は見出せなかった。また、Aspergillus fumigatusにおいてNO関連遺伝子(MPR1オルソログmprA)の破壊株および過剰発現株を作製し、各種培地やストレス条件下での生育を評価した。その結果、硝酸を窒素源とした最少培地、YPD、ポテトデキストロース培地上で野生型株と変わらない生育を示し、高温や過酸化水素による酸化ストレスに対しても野生型株との違いは認められなかった。酵母におけるNOの合成機構とその制御機構の解析については。Dre2がTah18依存的なNO合成を阻害すること、酸化ストレスに応答して、Dre2がTah18から解離することを見出し、Dre2が酸化ストレスセンサーとして働き、NO合成を制御する機構を提唱した。また、NOは高温ストレス耐性に寄与する一方で、高濃度の過酸化水素存在下で細胞死を誘導することから、二面性(細胞保護・細胞毒性)が示唆された。一方で、酵母におけるNOおよびNO標的タンパク質の生理機能の解析については、細胞内のニトロソ化タンパク質の探索、同定に必要な実験手法(ビオチンスイッチ法)の確立が予想以上に難航している。具体的には、ニトロソ化を検出するビオチンスイッチ法の検出感度が想定以上に低いことが判明した。また、病原真菌におけるNOの合成制御機構と生理機能の解析については、Cryptococcus neoformansについては、アルギニン代謝系に着目し、各酵素(Mpr1, Arg7, Car1, Car2など)のオルソログ遺伝子の破壊株を用い、NO産生量、アルギニン含量、各種ストレスに対する表現型などの解析を試みている。

また、プラスミドを用いた遺伝子の相補実験の結果からも、Gnd1依存的にNOが合成されることが明らかになった。従って、酵母のNO合成において、ペントースリン酸回路を介して合成されるNADPHが必要である可能性が示された。2)酵母におけるNOおよびNO標的タンパク質の生理機能:ビオチンスイッチ(BS)法および液体クロマトグラフ質量分析(LC-MS/MS)を用いて、S-ニトロソ(SNO)化されるタンパク質を同定した。酵母の細胞から抽出したタンパク質溶液をS-ニトロソグルタチオン(GSNO)で処理し、BS法に供した後、抗ビオチン抗体を用いたウェスタンブロットを行った。続いて、アビジン結合樹脂を用いたプルダウンにより濃縮したビオチン化タンパク質をLC-MS/MSに供し、SNO化タンパク質候補を多数同定した。これらの中には、解糖系やTCA回路の酵素が多く含まれ、SNO化修飾により炭素代謝が制御されることが示唆された。3)病原真菌におけるNOの合成制御機構と生理機能:Aspergillusfumigatusにおいて、ストレスがNO産生を誘導するかどうか検討した。その結果、高温または過酸化水素処理によって、DAF-FM DA由来の蛍光シグナルが検出され、菌糸内でNOが発生することが示された。1)酵母におけるNOの合成機構とその制御機構:酵母のNO合成に関与するジフラビンタンパク質Tah18は酵母から哺乳類まで広く保存されている。そこで、Tah18の代わりに哺乳類のホモログであるNdor1を発現する酵母を作製し、Tah18依存的にNO合成を行う過酸化水素処理条件下での細胞内NO量を測定した。その結果、Tah18の機能欠損株は、野生型株と比較して顕著なNO合成量の低下を示したが、Tah18-Ndor1置換株は、野生型株と同程度のNO合成量を示した。この結果から、Ndor1は酵母で見出した新規なNO合成機構に関与する機能を有しており、哺乳類にも同様の機構が存在する可能性が示された。2)酵母におけるNOおよびNO標的タンパク質の生理機能:対数増殖期まで培養した酵母から抽出したタンパク質溶液に、NOドナーのS-ニトロソグルタチオン(GSNO)を添加し、S-ニトロソ(SNO)化システインを特異的にビオチン化するビオチンスイッチ(BS)法に供した。BS処理後、抗ビオチン抗体を用いたウェスタンブロット法によりビオチン化タンパク質の検出を行った。その結果、GSNO処理によってビオチン化タンパク質のレベルが顕著に上昇した。アビジン結合ビーズを用いたプルダウンアッセイによる溶出画分においても、GSNO処理条件に特異的に出現する複数のバンドを検出した。3)病原真菌におけるNOの合成制御機構と生理機能:糸状菌のNO応答を明らかにするために、トランスクリプトーム解析を行った。その結果、NOドナー添加1時間後に複数の二次代謝遺伝子クラスターの発現が変動することが明らかになった。また、臨床で分離された複数のAspergillus fumgiatus株のNO感受性を評価したところ、超感受性を示す株が見つかり、株間でNO応答に多様性があることが示唆された。
分極場による遷移金属ダイカルコゲナイドのバレー・スピン制御

本研究では、窒化物半導体にMoS2やグラフェンなどの原子層材料を組み込んだ構造を作製し、窒化物半導体の誘電分極を利用した原子層材料の光電子物性制御を目指している。本年度は、上記目的達成へ向け、1.ファンデルワールスエピタキシーによるグラフェン上への窒化物半導体成長技術の確立の2点を中心に研究を進めてきた。主な成果としては、MBE法を用いたメタルカバー成長法と呼ぶ新しい結晶成長手法を見出し、グラフェン上への窒化ガリウム薄膜の成長に成功した点があげられる。グラフェン上への窒化ガリウム成長では、グラフェンの濡れ性の悪さもあって薄膜成長が難しく、これまでも限られた成長条件でしか薄膜成長したという報告がない。特に、MBE法で単層グラフェン上に成長した場合、ナノ結晶の集合体が得られることが多く、その解消が課題であった。また、成長過程でグラフェンにプラズマダメージが残ることも大きな問題であった。そこで、我々は、均一な核生成サイトの導入が可能なECR-MBE法の利用と、成長初期過程におけるガリウム被覆によるグラフェンへのダメージ軽減という2つの手法を利用して、グラフェンをある程度保護しつつ、薄膜成長することが可能であることを実証した。特に、GaN基板上では残留微結晶の少ない良好な薄膜成長が可能であることが示された。これは、リモートエピタキシーによって基板情報がグラフェンで遮断されないことを示唆している。また、MoS2/GaNヘテロ構造の発光特性の解明へ向けた研究も進めている。自立GaN基板上に剥離・転写した単層MoS2薄膜の発光特性を調べたところ、+c面と-c面上に転写した場合とでその発光特性がわずかに異なることを見出した。特に、-c面上では電子ドープが促進されトリオン発光が支配的になることがわかった。当初計画では、初年度に、圧力印加下での発光測定実験までを行う予定であったが、進展が遅れている。その最大の理由は、ダイヤモンドアンビルの仕様決定に時間がかかり、納期も想定より長く(3か月)かかったことにある。最終的に、アンビルの納入が2月末までずれ込んだ。顕微分光系の構築はすませており、現在、構築した顕微分光系にアンビルを組み込む作業を進めている。また、ファンデルワールスエピタキシーによる結晶成長についても、MBE装置の不良による修理期間を必要としたために計画が若干遅れている。当初計画では、グラフェン上への窒化ガリウム成長に加え、MoS2上への窒化ガリウム成長も初年度に進める予定であった。しかし、結晶成長装置のセルの修理が必要となり、長期間MBE装置が使用できない期間が生じたことで、MoS2への結晶成長については十分な回数の成長が行えていない。本年度は大きく分けて以下の2つの研究を進める予定である。まず、昨年度確立したグラフェン上への窒化ガリウム薄膜成長手法を応用し、MoS2上への窒化ガリウム薄膜成長を行い、GaN/MoS2/GaNダブルへテロ構造の作製を行う。同時に、現在用いているECR-MBE装置に加え、RF-MBE装置を利用することで原子層へのプラズマダメージのさらなる軽減も目指す。さらに、GaN/MoS2ヘテロ構造および、GaN/MoS2/GaNダブルへテロ構造の低温バレー分極測定とその制御へ向けた圧力印加下で発光測定を行う。すでに、GaN/MoS2ヘテロ構造において自立GaN基板の方位によってMoS2の励起子発光特性が大きく変化することを見いだしている。本年度は、京都大学エネルギー理工学研究所の篠北先生、松田先生の協力のもと、低温でのバレー分極測定・バレー分極寿命を進め、そのメカニズムの解明を進める。特に、自立GaN基板の向きに対する依存性から、誘電分極の影響についての評価を行う。また、立命館大学で構築中の圧力印加下での発光測定を行い、分極場を用いたバレー分極制御・励起子物性制御が可能かどうかを解明する。また、MoS2以外の遷移金属ダイカルコゲナイドや窒化ガリウム以外の窒化物半導体混晶とのヘテロ構造も作製し、分極場の影響がどのように変化するかについても検討する。

これは、リモートエピタキシーによって基板情報がグラフェンで遮断されないことを示唆している。また、MoS2/GaNヘテロ構造の発光特性の解明へ向けた研究も進めている。自立GaN基板上に剥離・転写した単層MoS2薄膜の発光特性を調べたところ、+c面と-c面上に転写した場合とでその発光特性がわずかに異なることを見出した。特に、-c面上では電子ドープが促進されトリオン発光が支配的になることがわかった。当初計画では、初年度に、圧力印加下での発光測定実験までを行う予定であったが、進展が遅れている。その最大の理由は、ダイヤモンドアンビルの仕様決定に時間がかかり、納期も想定より長く(3か月)かかったことにある。最終的に、アンビルの納入が2月末までずれ込んだ。顕微分光系の構築はすませており、現在、構築した顕微分光系にアンビルを組み込む作業を進めている。また、ファンデルワールスエピタキシーによる結晶成長についても、MBE装置の不良による修理期間を必要としたために計画が若干遅れている。当初計画では、グラフェン上への窒化ガリウム成長に加え、MoS2上への窒化ガリウム成長も初年度に進める予定であった。しかし、結晶成長装置のセルの修理が必要となり、長期間MBE装置が使用できない期間が生じたことで、MoS2への結晶成長については十分な回数の成長が行えていない。本年度は大きく分けて以下の2つの研究を進める予定である。まず、昨年度確立したグラフェン上への窒化ガリウム薄膜成長手法を応用し、MoS2上への窒化ガリウム薄膜成長を行い、GaN/MoS2/GaNダブルへテロ構造の作製を行う。同時に、現在用いているECR-MBE装置に加え、RF-MBE装置を利用することで原子層へのプラズマダメージのさらなる軽減も目指す。さらに、GaN/MoS2ヘテロ構造および、GaN/MoS2/GaNダブルへテロ構造の低温バレー分極測定とその制御へ向けた圧力印加下で発光測定を行う。すでに、GaN/MoS2ヘテロ構造において自立GaN基板の方位によってMoS2の励起子発光特性が大きく変化することを見いだしている。本年度は、京都大学エネルギー理工学研究所の篠北先生、松田先生の協力のもと、低温でのバレー分極測定・バレー分極寿命を進め、そのメカニズムの解明を進める。特に、自立GaN基板の向きに対する依存性から、誘電分極の影響についての評価を行う。また、立命館大学で構築中の圧力印加下での発光測定を行い、分極場を用いたバレー分極制御・励起子物性制御が可能かどうかを解明する。また、MoS2以外の遷移金属ダイカルコゲナイドや窒化ガリウム以外の窒化物半導体混晶とのヘテロ構造も作製し、分極場の影響がどのように変化するかについても検討する。
リボソームＲＮＡ修飾の生理的意義の解明：肺炎球菌の病原性制御機構

リボソームは細胞のタンパク合成の場です。リボソームには合成されたばかりのタンパク(新生ペプチド)が通過するトンネルが存在しますが、その壁には多くの修飾が存在します。しかし、これら修飾の役割は不明でした。本研究では特に「肺炎球菌の23S rRNAの748番目のグアニンのメチル化修飾(以後mG748と略す)」に着目し、その役割を検討しました。昨年度までの研究より、mG748はリボソームの排出トンネルと新生ペプチドの間の相互作用に関わることが既に明らかとなりました。この相互作用により生育・病原性に関連する遺伝子の翻訳中にリボソームが停止する傾向にあることも示しました。そこで本年度は、mG748がリボソームを停止させる機序について検討をしました。まず、リボソームの停止場所からトンネル内に存在する新生ペプチド配列を推定し、その中で出現頻度が有意に高いアミノ酸モチーフを同定しました。本研究ではこのモチーフを「停止モチーフ」と呼ぶことにしました。続いて停止モチーフのトンネル内での出現場所について調べました。その結果、停止モチーフはmG748の付近に集中していました。従って、mG748は新生ペプチドと衝突してリボソームの停止に関わるという機序が考えられました。リボソームの停止は翻訳効率を低下させます。従って、停止モチーフは進化の過程で淘汰されると考えられます。そこで、肺炎球菌の全タンパクについて停止モチーフの出現頻度を調べました。その結果、停止モチーフには他のモチーフより出現頻度が低いものと高いものに分かれました。この結果は停止モチーフが進化の過程で選択および排除の両方の対象となっていることを意味します。出現頻度の高い停止モチーフについては、その役割について翻訳効率の低下以外の役割があると考えられます。今後その役割について検討されることが期待されます。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。細菌リボソームの新生ペプチド排出トンネル(NPET)には多くの23S rRNA修飾が存在するが、その生理機能は不明である。本研究では、先行研究によりNPET構造に関与することが示唆された肺炎球菌の23S rRNAの748番目のグアニンのメチル化修飾(mG748)及びリボソームタンパクL22の94番目のリジン残基(L22 K94)に着目し、これらが及ぼす各遺伝子の翻訳効率への影響を網羅的に調べることで、その生理機能を明らかにすることを目的としている。翻訳効率への影響を網羅的に調べる方法としてRiboSeqを導入した。RiboSeqは細胞内の翻訳中のリボソームに結合するmRNAを網羅的に調べる手法であり、mRNA上のリボソームの分布が明らかとなる。肺炎球菌の野生株及びG748メチル化消失株並びにL22の94番目がグルタミン酸に変異した株、更に両方の変異が生じていた株の4株を構築し、RiboSeqを用いて比較解析した。その結果、リボソームはmRNA上の一部に集積する傾向が認められ、株間では集積するmRNA及び数が異なっていた。このようなリボソームの集積はそのmRNA上でリボソームが停止していたことを示唆する。従って、mG748及びL22 K94はリボソームのmRNA上での停止位置及び数に影響すると考えられる。そこでリボソームの停止がmRNA量に及ぼす影響を調べるため、単位mRNAあたりのリボソーム数(=リボソーム密度)とmRNA量を算出して相関係数を算出したところ、リボソーム密度はmRNA量と負に相関していた。リボソームの停止はmRNA量を減少させると考えられ、リボソームの停止及びmRNA量が変化した遺伝子を探索した。見出した遺伝子の機能に基づき、今後適切な実験系で変異株の表現型を検討する予定である。これによりmG748及びL22 K94の生理機能が明らかになると考えられる。平成28年度の予定は、肺炎球菌におけるRiboSeqの系を確立して実施し、G748メチル化修飾及びL22 K94が及ぼす各遺伝子の翻訳効率への影響を調べ、今後解析対象とする遺伝子を決定することであった。現在、この予定の通り遺伝子の同定まで完了し、今後の研究計画の立案も出来ている。リボソームは細胞のタンパク合成の場である。リボソームには合成されたばかりのタンパク(新生ペプチド)が通過する排出トンネルが存在するが、この壁には多くの23S rRNA修飾が存在する。しかし、これら修飾が壁に集中して存在する理由は不明である。本研究では特に肺炎球菌リボソームの排出トンネルに存在する23S rRNAの748番目のグアニンのメチル化修飾(mG748)について役割を検討した。mG748の近くにはリボソームタンパクL22の94番目のリジン残基(K)が存在する。肺炎球菌を含む14種の細菌についてG748メチル化を担う酵素(RlmAII)の有無とL22の94番目の残基の種類を調べた。その結果、RlmAIIが存在するならばL22の94番目の残基はKであるという関係性が示唆された。mG748の機能にはL22の94番目の残基がKであることが重要と考えられた。そこで、野生型に加えRlmAIIおよびL22の94番目の残基が変異した肺炎球菌を用意してRiboSeqを実施した。

RiboSeqはリボソームが結合するmRNA部分のみを網羅的にシーケンスし、mRNA上のリボソームの位置および量を明らかにする手法である。実験の結果、変異型は野生型と比べてリボソームの停止が増加していた。この傾向は特に生育・病原性に関連する遺伝子についてよく認められた。よって変異型ではこれらの遺伝子の翻訳効率が低下していると考えられた。続いて停止したリボソームの新生ペプチドの配列をプロファイルした結果、mG748およびL22の94番目のKは排出トンネルと新生ペプチドの相互作用に関わることが示唆された。以上より、mG748はL22の94番目のKと共にリボソームの排出トンネルと新生ペプチドの相互作用に関わることでリボソームの停止を制御し、特に生育・病原性に関連する遺伝子の翻訳効率を維持する役割があると考えられた。H29年度の予定は、H28年度において見出した「G748メチル化およびL22の94番目のリジン残基がリボソームのmRNA上での停止位置に影響する」を別の実験系によって確認することから始め、最終的に停止位置への影響が肺炎球菌の生理機能に重要であることを示すことであった。この予定に対し、H29年度では上述の研究実績の概要に記載の通り停止位置と肺炎球菌の生理機能の関係性を見出すに至っている。更に、H29年度における予定が完了したため、H30年度の予定である「H29年度までの成果をまとめて論文として報告する」という段階に既に入っている。従って進捗状況は順調であると判断した。リボソームは細胞のタンパク合成の場です。リボソームには合成されたばかりのタンパク(新生ペプチド)が通過するトンネルが存在しますが、その壁には多くの修飾が存在します。しかし、これら修飾の役割は不明でした。本研究では特に「肺炎球菌の23S rRNAの748番目のグアニンのメチル化修飾(以後mG748と略す)」に着目し、その役割を検討しました。昨年度までの研究より、mG748はリボソームの排出トンネルと新生ペプチドの間の相互作用に関わることが既に明らかとなりました。この相互作用により生育・病原性に関連する遺伝子の翻訳中にリボソームが停止する傾向にあることも示しました。そこで本年度は、mG748がリボソームを停止させる機序について検討をしました。まず、リボソームの停止場所からトンネル内に存在する新生ペプチド配列を推定し、その中で出現頻度が有意に高いアミノ酸モチーフを同定しました。本研究ではこのモチーフを「停止モチーフ」と呼ぶことにしました。続いて停止モチーフのトンネル内での出現場所について調べました。その結果、停止モチーフはmG748の付近に集中していました。従って、mG748は新生ペプチドと衝突してリボソームの停止に関わるという機序が考えられました。リボソームの停止は翻訳効率を低下させます。従って、停止モチーフは進化の過程で淘汰されると考えられます。そこで、肺炎球菌の全タンパクについて停止モチーフの出現頻度を調べました。その結果、停止モチーフには他のモチーフより出現頻度が低いものと高いものに分かれました。この結果は停止モチーフが進化の過程で選択および排除の両方の対象となっていることを意味します。出現頻度の高い停止モチーフについては、その役割について翻訳効率の低下以外の役割があると考えられます。今後その役割について検討されることが期待されます。
ハワイ、オーストラリアにける日本人売春の歴史的研究

1昨年度にアメリカ国立公文書記録管理局(National Archives & Administration)で収集したハワイの日本人売買春に関する米国連邦地方裁判所の記録を分析し、1900年にハワイが合衆国の準州になったあと、連邦政府の移民法がどのように現地の日本人売買春に影響を与えたのか、その様相が明らかになってきた。具体的には、19世紀後半から外国人の売買春を取り締まる連邦法は存在していたが、それらをハワイの日本人売買春女性・周旋者・雇用者に適用して取り締まるために必要な証拠を得ることは困難だった。しかし、1910年の移民法改正以降、帰化権を持たない日本人女性は、入国後に売春行為が発覚したら即送還の対象となり、売買春から利益を得た者(家主・周旋者・雇用者等)も処罰の対象となり、1910年代を通じ、ハワイにおける日本人売買春は衰退した。分析結果をマイグレーション研究会で報告し、質疑応答のなかで、今後の課題が明らかになった:1)連邦政府の記録だけでなく、ローカルな法の適用や日本人売買春に関する議論について分析を深めること;2)売買春以外の接客業(芸妓稼業など)についても検討すること。2海外調査(ハワイ)を2回(夏季・春季休暇中)行い、州立アーカイブ(Hawaii State Archives)と州立巡回裁判所(O'afu First Circuit Court)において、州議会文書、図画資料、裁判資料を閲覧し、これまでの研究で未使用/十分に利用されていない資料のリストを作成した。公的記録(警察記録・裁判資料等)については、資料のリスト化を始めたが、終えられなかった。該当する資料を見つけるには、1点ずつファイルを開いて内容を確認する必要があり、すべての資料を複写するには、今後、数回にわたる現地調査が必要になる。1)日本人売春が、両地域におけるフロンティア型の社会形成にとって必要不可欠な存在として重要視された。2)両地域における人種経験の違い(北米社会が有色労働者を取り込みながら発展し、オーストラリアが有色人種を排除して社会の安定を図った)が日本人売春の発展・衰退のあり方に影響を与えた。3)北米への渡航ルート(横浜から香港・上海・ハワイを経由)とオーストラリアへの渡航ルート(長崎から香港/上海/シンガポール/マレーを経由)は異なっていた。2アメリカ国立公文書記録管理局(National Archives & Administration)で、ハワイの日本人売春に関する米国連邦地方裁判所の記録の収集を行った。現在、これらの資料を分析し、1900年にハワイがアメリカの準州となった後、アメリカ全土で反売春・移民規制の動きが高まりつつあるなかで、関連する連邦法がハワイの日本人移住者たちにどのように適用されたのか、そして日本人娼婦や周旋者がそうした規制に対してどのように反応したのか、検討している。調査・分析の報告をマイグレーション研究会で発表することが決定している。3外務省外交史料館において、ハワイとオーストラリアの日本人売春に関するファイル(先行研究で未使用のファイルを含む)を撮影した。現在史料を整理・分析中である。当該年度の学期間(夏季休暇と春期休暇)に海外での資料収集を2回、国内での資料収集1回行うことができ、想定していた資料を入手することができた。オーストラリアにおける資料収集とその分析については、ジェンダー史学会で発表し、フロアからのコメント等から次年度の課題・これからの研究の方向性が明らかになってきたので。今年度は、夏にハワイでの資料収集を行う。連邦地方裁判所の記録から読み取れた国家レベルでの法の適用と、地域レベルでの日本人売春の管理(警察などによる)はどのように違うのか?現地の公的記録、警察記録、統計資料、民事裁判資料、新聞記事などの収集をハワイ州立公文書館(Hawai'i State Archives)やハワイ大学図書館などで行う。成果をマイグレーション研究会等で発表する予定である。
ユビキチン結合酵素E2に対する特異的阻害物質の探索と創薬戦略

ユビキチン修飾系は、多様な機構でタンパク質機能を調節することにより、多彩な生命現象の制御に中核的役割を果たす。そして、ユビキチン修飾系の多様な機能は、多様なE2やE3の働きにより形成されるポリユビキチン鎖の構造的多様性を分子基盤としている。本研究では、ユビキチン修飾系の多様な機能の解明を目指し、K11-ユビキチン鎖の形成に対する新規阻害物質を天然資源から探索した。初めに、K11-ユビキチン化に関与するE2であるUBE2Sの作用を検出するアッセイ系を確立し、当研究室で保有する薬用資源抽出物ライブラリーを用いてスクリーニングを行い、阻害物質の精製と構造決定に着手した。ユビキチン修飾系はE1/E2/E3の酵素群から構成され、多様な機構でタンパク質機能を調節することにより、多彩な生命現象の制御に中核的役割を果たす。本研究では、未解明な部分が多いユビキチン修飾系の多様な機能の分子基盤を解明するための分子ツールとして、K11-ユビキチン鎖の形成に対する阻害物質を天然資源から探索することを目的とている。K11-ユビキチン化に関与するE2はUBE2Sである。UBE2Sの活性は、ATP存在化に、E1、UBE2S及びユビキチンを反応させ、形成されるジユビキチンをSDS-ポリアクリルアミド電気泳動後のタンパク質染色で検出することにした。平成26年度は、スクリーニングのためのアッセイ系を確立した。また、既に確立したK63-ユビキチン化阻害物質に対するアッセイ系を用いて新たな阻害物質の探索を行った。ユビキチン-プロテアソームシステムにおいて、E1/E2/E3酵素が連続的に作用するユビキチン修飾系は、多様な機構でタンパク質機能を調節することにより、多彩な生命現象の制御に中核的役割を果たす。本研究では、未解明な部分が多いユビキチン修飾系の多様な機能の分子基盤を解明するための分子ツールとして、K11-ユビキチン鎖の形成に対する阻害物質を天然資源から探索することを目的としている。UBE2Sの活性は、ATP存在下に、E1、UBE2Sおよびユビキチンを反応させ、形成されるジユビキチンをSDS-ポリアクリルアミド電気泳動後のタンパク質染色で検出した。平成26年度はアッセイ系を確立したので、平成27年度は当研究室で保有する薬用資源抽出物ライブラリーを用いてスクリーニングを行った。一方、以前から確立していたK63-ユビキチン化阻害物質に対するアッセイ系を用いて新たな阻害物質の探索を継続した。当初の予定通り、K11-ユビキチン化に対する阻害物質を検出するためのアッセイ系を確立することができたので、おおむね順調であるといえる。天然物化学平成26年度は、スクリーニングのためのアッセイ系を確立することができたが、まだ、実際に天然資源からK11-ユビキチン化阻害物質を探索し、阻害物質に関する作用についての研究に至ってはいない。そのため、次年度使用額が生じた。平成27年度は、天然資源からK11-ユビキチン化阻害物質を探索し、阻害物質に関する作用についての研究を実施する。次年度使用額は、そのための研究に使用する。