hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳血管疾患患者の振動刺激による運動錯覚が及ぼす脳内神経活動および機能的連関の解明

本研究では,脳血管障害患者に対する振動刺激によって,脳内に惹起される運動錯覚が脳神経活動へ及ぼす影響を,神経生理学的指標として脳波μ波を用いたeLORETA解析により検討した。その結果,安静時は感覚運動領野,補足運動野におけるμ波の発現を認めた。振動刺激時においては,健常者と同様に感覚運動領野の有意なμ波の発現は認めなかった。以上より,運動障害をもつ脳血管障害患者においても,振動刺激がもたらす運動錯覚は感覚運動領野の神経活動性を高めることを示唆した。目的は,健常者と脳血管障害患者において,振動刺激が感覚運動領野及び関連領野へどのような影響を及ぼすのかを検証し,さらにそれらの機能的連関について解明することである。ニューロリハビリテーションにおいて,振動刺激による介入は,実際の運動を行わずとも,運動錯覚として自分自身の手足が動いているような運動感覚を脳内に創出できる。この運動錯覚を惹起する脳領野と,運動感覚情報処理に関連する脳領野との関連性の解明に加え,神経ネットワーク再構築において重要となる領野間の神経生理学的機能的連関を解明することに意義がある。本研究は,健常者と患者における脳内神経情報処理機構の違い(機能的差異)を解明し,脳血管障害後遺症により実際に動かすことに難渋している方々に対する新たな感覚運動機能改善プログラムの創出のための基礎研究である。平成25年度は,まず健常者において,振動刺激が脳領野へどのような影響を及ぼすのかを検証し,その神経活動脳領野における機能的連関を明らかにした。脳波周波数および脳イメージング解析により解析した結果,運動野,感覚野,補足運動野に神経活動性を認め,本領域での半球内および半球間における有意に強い機能的連関を認めた。このことから,振動刺激がもたらす運動錯覚の感覚運動情報処理には,運動感覚領野の機能的ネットワークが基盤となっている可能性が示唆された。次に,脳血管障害患者においても検証を行い,運動障害があっても運動錯覚が感覚運動領野の神経活動性を高めることが明らかとなったが,両者の補足運動野における神経活動性の違いも明らかとなった。これらにおける機能的連関の解明に関しては,現在も研究を継続中である。前年度に得られた健常者における振動刺激が脳領野へ及ぼす影響に関する報告をもとに,本年度は,脳血管障害患者に対する振動刺激によって,脳内に惹起される運動錯覚が脳神経活動へ及ぼす影響をeLORETA解析により詳細に検討した。【方法】対象は感覚障害や認知機能障害のない運動障害を呈する脳血管障害患者10名。方法は,コントロール条件としての安静状態と,課題条件として右上腕二頭筋腱上へ振動刺激を加えた時の二つの条件下にて脳波μ波を計測した。それぞれの脳神経活動を脳機能イメージング解析プログラム(eLORETA)解析により比較検討した。【結果】安静状態時は,感覚運動領野,補足運動野におけるμ波の発現を認めた。振動刺激時においては,感覚運動領野の有意なμ波の発現は認めなかった。両条件におけるμ波帯域の脳内神経活動を比較した結果,安静状態に比較し振動刺激では後頭葉および前頭前野の有意な神経活動性の増加を認めたが,感覚運動領野および補足運動野においては,安静状態時の方が有意に増加した。【結語】運動障害をもつ脳血管障害患者においても,振動刺激がもたらす運動錯覚は,感覚運動領野および補足運動野の神経活動性を高めることが明らかとなった。補足運動野は,感覚運動領野に対して情報の指向処理を行う領野とされることから,感覚運動野との間には密接な機能的連関を持つことが考えられる。さらに,本領域は,運動錯覚に必要な過去の感覚運動経験を運動イメージとしてシミュレートしたものを貯蔵し識別を行う領域ともされることから,μ波に減少がみられたことで,今回の結果は,運動錯覚においては運動イメージの関与が重要である可能性を示唆した。リハビリテーション科学・福祉工学26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度,運動錯覚を惹起する脳領野を検証し,その機能的連関について,健常者と患者の間には機能的差異がある可能性を明らかにした。両者の機能的連関に関する比較検討へ向けて,患者データの収集はほぼ終え解析を進めているが,年齢等に関する統制の厳密化を図るために,健常者をリクルートし再計測中である。平成25年度に引き続き,当初計画していた通りに研究を遂行する。脳血管障害患者に関する解析は,機能的連関の検証まで進めることができ順調である。平成26年度は,早急に健常者のデータ収集および解析を終え,両者における機能的連関について比較検討することで,本研究の最終目標である脳内神経情報処理機構の機能的差異の解明を行う。
脊髄、上丘、反対側半球に投射するIZ神経細胞の存在とその役割

中枢神経系の発生に於いて大脳皮質の形成は遅く、神経細胞が最終分裂を終えて、正しい位置に移動するまでに、脳はすでに大きくなっている。そのため、軸策が投射先に到達するには、非常に長い距離を進まなければならない。無脊椎動物では、軸策経路が短い間にパイオニア神経細胞が軸策の足場を作り、後から伸びる軸策を導く現象がある。この様なパイオニア神経細胞の働きをする細胞が、哺乳類の大脳皮質にも存在し、ラットでは、皮質深層に存在するIZ神経細胞が脊髄、反対側半球に投射することが、これまでに調べてきた。胎児の大脳皮質でMAP2免疫組織化学を行うと、中間帯(IZ)に強い陽性を示す多くの細胞がみられ、それらの細胞の形態は、水平方向に移動中のような形態をしていた。この様な細胞と、脊髄に軸策を伸ばすIZ神経細胞が同一のものであるかどうか、また移動しているかのように見える細胞は、実際に動いているのかどうかなど、IZの細胞集団がにはどの様なものが含まれているかを調べてみた。接線方向に移動する細胞を観察するために、母体内の胎児脳にDiIを注入し二日間の間に、注入部位より移動してくる細胞を観察した。それらの移動方向を調べると、ほとんどのものが背側に向かっていて、脳梁や海馬、其処に至るまでのIZに留まると考えられた。生じる処は、neocortexではなく、Lateral Ganglionic Eminece(LGE)であることが分かった。さらにこれらの細胞の多くが、E13に最終分裂をした神経細胞で、cortical plateに加わる細胞でなく、独立した細胞集団であると考えられた。この様な細胞の移動は、大脳基底核とneocortexの間にあるといわれているneuromereの境界を横切ることを意味する。IZ神経細胞の多くはLGEに生じたものであることが分かった。
二酸化炭素中毒での循環不全に関する研究-基礎的検討を踏まえて-

二酸化炭素中毒での循環不全と呼吸障害との関連について動物を用いて検討した。心室性不整脈は呼吸停止に伴って生じることが明らかとなり,急性二酸化炭素中毒では心室性不整脈ではなく呼吸抑制が主体となると考えられた。さらに,循環あるいは呼吸機能に影響する種々の薬物を投与し,急性二酸化炭素中毒の病態の機序を検討した。二酸化炭素(CO2)は呼吸中枢を刺激・抑制するが,心筋への影響あるいは不整脈発現がCO2の中毒症状あるいは中毒死へ関与することが指摘されている。今回,CO2中毒死と不整脈発現との関係について検討した。方法:CO2と酸素の濃度を可変(窒素バランス)とした曝露装置内にラットあるいはマウスを静置した。四肢誘導心電図を断続的に記録した。同時にポリグラフで心電図II誘導および空気動圧センサーでとらえた呼吸運動などを連続記録し,心停止と呼吸停止を確認し致死時間とした。結果:酸素を大気と同じ21%に固定すると,CO2濃度に応じて致死時間は短縮し,CO2 30%で致死時間は平均10時間以内となり,30%を超えると急激に短縮した。呼吸数はCO2 20%以下では促進されるが,30%以上では濃度に応じて急激に抑制された。心電図は低濃度では異常を認め難いが,CO2 20%以上では房室ブロックなどの不整脈の発現が高頻度に認められた。この不整脈は,迷走神経の亢進によって生じたものと考えられ,呼吸が高度に抑制された場合および呼吸停止前後に認められた。CO2濃度に応じて,呼吸停止時間は短縮するが,呼吸停止から心停止までの時間は逆に有意に延長した。CO2を含まない低酸素(12.6%)では,呼吸の促進と徐脈化が認められ,CO2中毒とは異なる所見であった。考察・結論:CO2による不整脈はCO2 30%以上で高度の呼吸抑制状態でのみ発現した。今回のモデルにおいては,不整脈発現ではなく呼吸抑制がCO2中毒死の主体となると考えられた。これまでに,高濃度の二酸化炭素(CO2)そのものが諸臓器の血清生化学的な虚血性変化をもたらし,死直前に不整脈が発現することを確認した。本年度はCO2中毒での心臓の不整脈の発現の機序をさらに調べるために,カルシウムおよび過酸化物の影響について阻害剤などを用いて検討した。方法:麻酔下ラットに下記の薬剤を吸入30分前に投与し,21%酸素/30%CO2(窒素バランス)ガス(以下「高濃度CO2ガス」という)を3時間吸入させた。四肢誘導心電図および空気動圧センサーでとらえた呼吸運動を連続的に記録した。カルシウム拮抗剤としてL型カルシウムチャンネルのN部位に結合し,血管拡張・降圧作用が強く心筋への作用がほとんどないジヒドロピリジン系のニカルジピンを用いた。過酸化物合成阻害剤として5-lipoxygenase阻害剤Diethylcarbamazine (DEC)を用いた。高濃度CO2ガス曝露後の血清CK-MBを心筋虚血の指標とし,血清LDH3を肺障害の指標として測定し,saline投与後に高濃度CO2ガスを曝露した対照群と比較した。結果:ニカルジピン投与後に血圧は減少し,高濃度CO2ガス曝露によって対照群と同様の血圧上昇・呼吸抑制を生じ,血清CK-MBおよびLDH3も対照群と有意な差は認められず,不整脈発現も同様であった。DEC投与群では,高濃度CO2ガス曝露によって対照群と同様の血圧上昇・呼吸抑制,血清CK-MBおよび不整脈発現を認めたが,LDH3は対照群よりも低値であった。考察・結論:今回のCO2中毒モデルの心臓の病態に,L型カルシウムチャンネルのN部位あるいは5-lipoxygenaseの関与は明らかではなく,肺障害に5-lipoxygenaseが関与する可能性が考えられた。これまでに,高濃度の二酸化炭素吸入によって呼吸抑制を生じ,諸臓器に虚血性変化に伴う血清生化学的な傷害が生じること,特に心臓においては心室性不整脈が出現することを確認した。近年,呼吸反応に関与する経路として縫線核を中心としたセロトニン経路などが報告されている。本年度はセロトニン受容体に作用する薬剤を用いて,このモデルでのセロトニンの役割について検討した。方法:麻酔下のラットにセロトニントランスポーター阻害剤であるフルボキサミンを前投与し(フルボキサミン群),21%酸素/40%二酸化炭素(窒素バランス)ガス(以下「高濃度CO_2ガス」という)を3時間暴露した。連続的に四肢誘導心電図,大腿動脈の血圧および空気動圧センサーでとらえた呼吸運動を記録した。暴露終了時に動脈血を採取し,血液ガスを測定した。同様に生理食塩液を投与し高濃度CO_2ガスに暴露した対照群と比較した。結果:対照群では高濃度CO_2ガスの暴露によって一過性の血圧上昇,持続的な呼吸数の低下および動脈血酸素飽和度の減少を認めた。フルボキサミン群では対照群のこれらの反応は有意に抑制された。

考察・結論:高濃度CO2による呼吸抑制は,受容体のセロトニン量を増加させるセロトニントランスポーター阻害剤により抑えられた。今回の二酸化炭素中毒モデルの呼吸抑制に,セロトニンが関与する可能性が考えられた。
光音響効果を応用した骨伝導音声情報提示装置の開発

振動として可聴信号を耳周辺軟骨に加えるとその可聴信号を知覚できる現象を利用して、断続光の吸収に伴う発熱により、試料内部で振動が発生する光音響効果を応用した骨導音声情報提示装置を開発した。耳周辺軟骨に類似したゴム・シートから発生したPA信号の力のレベルは、日本工業規格に示されている骨導受話器を乳突部に装着した場合の基準等価いき値の力のレベルを最大47dB程度下回った。生体内の主な光吸収物質である水やヘモグロビンは、軟骨に比べおよそ100倍の吸光度を持つ。水やヘモグロビンの吸収波長付近の光源を断続光に用いることにより、基準いき値以上にPA信号の力のレベルを向上できる。20kHz以上の超高周波音であっても、骨導で提示された音声(骨伝導超音波)を知覚でき、可聴信号で振幅変調した超音波振動を耳周辺軟骨に加える超音波ヘッドホンなどが開発されており、聴覚健常者はもとより、重度感音性難聴者にも知覚される場合があることが報告されている。報告者は、微量化学分析法として知られている光音響分光法(PAS; Photoacoustic spectroscopy)を応用して、非侵襲生体計測に関する研究を続けている。PA効果は、試料に強度変調した単色光を照射すると、光吸収に伴い試料内部で変調周波数に同期した発熱が起こり、その周期的な発熱が熱波や弾性波として、空気中に音波を発生させる現象である。これまでに、上層に光吸収の弱い、下層に光吸収の強いシリコーンゴムから構成される二層生体等価ファントムを用いて、上層の厚さを変更させて周波数振幅特性を測定した結果、下層からのPA信号が上層の厚さに依存して変化することを確認し、深さ約5.0 mmからPA信号を検出可能であることを示した。このPA効果を利用して耳周辺軟骨を加振する骨伝導音声情報提示装置を開発し、その性能評価を開始した。まず、天然ゴムを用いて、PA信号の発生および試作器による検出を確認した。つぎに、最大入力振幅3.0Vppにて8.4mWの光出力を低下させながら、PA信号を測定し、入力振幅に比例したPA信号強度を確認した。さらに、従来は、機器のあて方や場所によって振動の伝わり方が異なり、固定するのが難しいという問題点があった。そこで、PA効果により発生したPA信号と光変調に用いられた音声信号との関係性に基づいて、音響エコーキャンセラなどに用いられている適応信号処理により物理的伝達特性を推定し、比較的明瞭に音声が知覚できるように、様々な状況に応じた適切な音量や周波数特性に補正する処理を実装した。当初、使用を予定していた半導体レーザが製造中止となるとの報告を受け、光源装置周辺の再設計をすることとなったため可聴信号を耳周辺軟骨から振動として耳内へ伝えると可聴信号を知覚できる現象を利用した骨導振動装置が開発されている。これに対して、断続光の吸収に伴う発熱により、試料内部で振動が発生する光音響効果を応用した骨導音声情報提示装置を提案し、機器開発に向けた基礎検討を行った。本提案の特長として、試料内部で振動が発生することから、気導音を発生させることなく、骨導を介する知覚と音波の物理特性や聴覚感度特性の関係を明確にできる。この光音響効果を利用して耳周辺軟骨を加振する骨伝導音声情報提示装置を開発し、その性能評価を続けている。ここで、骨導受話器の評価には、日本工業規格に示されている基準等価いき(閾)値の力のレベルが用いられる。これは、骨導受話器を規定された試験条件のもとでメカニカルカプラに圧定し、乳突部上に装着したときの正常者の聴覚いき値に相当する電圧レベルで駆動したときに、規定の特性をもつメカニカルカプラに伝達される振動の力のレベルである。そこで、本提案装置の評価として、耳周辺軟骨に類似したゴム・シートからPA信号が発生すること確認し、測定したPA信号の加速度とIEC 60373に規定されているメカにカプラの機械インピーダンスとから力のレベルを算出した結果、規定された周波数範囲において、PA信号の力のレベルは、日本工業規格に示されている骨導受話器を乳突部に装着した場合の基準等価いき(閾)値の力のレベルを上回った。この際の照射強度は、通常の環境下で人体に照射しても有害な影響を与えることがないレーザの放射レベルである最大許容露光量を下回っており、PA効果を利用した骨導補聴器の可能性を示した。光源装置が不調につき、調整中のため可聴信号を耳周辺軟骨から振動として耳内へ伝えると可聴信号を知覚できる現象を利用した骨導振動装置が開発されている。これに対して、断続光の吸収に伴う発熱により、試料内部で振動が発生する光音響効果を応用した骨導音声情報提示装置を開発した。開発した光音響効果を利用して耳周辺軟骨を加振する骨伝導音声情報提示装置を評価した。骨導受話器の評価には、日本工業規格に示されている基準等価いき(閾)値の力のレベルが用いられる。これは、骨導受話器を規定された試験条件のもとでメカニカルカプラに圧定し、乳突部上に装着したときの正常者の聴覚いき値に相当する電圧レベルで駆動したときに、規定の特性をもつメカニカルカプラに伝達される振動の力のレベルとされる。

まず、耳周辺軟骨に類似したゴム・シートからPA信号が発生すること確認し、測定したPA信号の加速度とIEC60373に規定されているメカニカルカプラの機械インピーダンスとから算出したPA信号の力のレベルが、規定された周波数範囲において、日本工業規格に示されている骨導受話器を乳突部に装着した場合の基準等価いき値の力のレベルを最大47dB下回った。ここで、生体内の主な光吸収物質である水や血液中に存在する酸素輸送媒体のヘモグロビンは、軟骨に比べおよそ100倍の吸光度を持つ。水やヘモグロビンの吸収波長付近の光源を断続光に用いることにより、基準いき値以上にPA信号の力のレベルを向上できることを確認した。この際の照射強度は、通常の環境下で人体に照射しても有害な影響を与えることがないレーザの放射レベルである最大許容露光量を下回っており、PA効果を利用した骨導補聴器の可能性を示した。振動として可聴信号を耳周辺軟骨に加えるとその可聴信号を知覚できる現象を利用して、断続光の吸収に伴う発熱により、試料内部で振動が発生する光音響効果を応用した骨導音声情報提示装置を開発した。耳周辺軟骨に類似したゴム・シートから発生したPA信号の力のレベルは、日本工業規格に示されている骨導受話器を乳突部に装着した場合の基準等価いき値の力のレベルを最大47dB程度下回った。生体内の主な光吸収物質である水やヘモグロビンは、軟骨に比べおよそ100倍の吸光度を持つ。水やヘモグロビンの吸収波長付近の光源を断続光に用いることにより、基準いき値以上にPA信号の力のレベルを向上できる。光音響効果を応用した骨伝導音声情報提示装置の評価日本工業規格では、純音オージオメータにおける骨伝導受話器をメカニカルカプラにより校正する方法について規定がなされている。次の規定に基づいてPA効果を応用した骨伝導音声情報提示装置の評価を行う。(1) 125-4000Hzの音圧レベル(2) 4000Hzを超える周波数の音圧レベル(3)全高調波ひずみ(4)周波数変化率(5)持続時間(6)周波数応答(7)マスキングの遮断周波数(8)マスキング-36dBレベル(9) 125-4000Hzのマスキングレベル(10) 250-4000Hzの振動の力のレベル(11) 4000Hzを超える周波数の振動の力のレベル(12)レベルの変化率(13)聴力レベル調整器の直線性(14)上昇及び下降時間これらの検討から、適応信号処理を加えたPA効果を応用した骨伝導音声情報提示装の有効性を確認し、臨床研究への可能性を示す光音響効果を応用した骨伝導音声情報提示装置の評価日本工業規格では、純音オージオメータにおける骨伝導受話器をメカニカルカプラにより校正する方法について規定がなされている。次の規定に基づいてPA効果を応用した骨伝導音声情報提示装置の評価を続ける。これまでに、評価項目(1)、(2)については研究実績の概要の通りである。(1) 125-4000Hzの音圧レベル(2) 4000Hzを超える周波数の音圧レベル(3)全高調波ひずみ(4)周波数変化率(5)持続時間(6)周波数応答(7)マスキングの遮断周波数(8)マスキング-36dBレベル(9) 125-4000Hzのマスキングレベル(10) 250-4000Hzの振動の力のレベル(11) 4000Hzを超える周波数の振動の力のレベル(12)レベルの変化率(13)聴力レベル調整器の直線性(14)上昇及び下降時間
電気自動車を支える革新的半凝固ダイカスト法を用いた超薄肉Ａｌヒートシンクの創成

Al-25%Si合金を用いたダイカストにおいて既存のダイカストでは成型不可能な薄肉形状が実現できることがわかった.特別な機械や装置を使用しなくても既存の設備で成型可能である.フィン先端厚みが1mm以下の薄肉ヒートシンクが成型可能である.フィンの抜き勾配も従来の1°から0.5°が可能である.Al-25%Si合金のダイカストは軽量化ニーズが旺盛なヒートシンクの軽量化においては極めて有効である.(1)流動比較及び結晶粒観察:本学オリジナルの肉厚0.5mm,2mm,3mm幅7mm全長約810mmの3種類の渦巻き形流動検証用金型を用いてAl-25%Si合金,JISADC12のSi量が各25%,10%含有する合金を溶解温度800°C,鋳造条件一定で流動性検証を実施した.1肉厚0.5mmの場合ADC12は最大流動長60mmに対しAl-25%Si合金は最大流動長115mmと約2倍近い流動性を示した.2肉厚3mmの場合はAl-25%Si合金は金型最大流動長810mmを完全充填し,ADC12では780mmとなった.流動性実験の結果Al-25%Si合金は肉厚1mm以下の超薄肉の場合において極めて良好な流動性を示す事が判明した.肉厚3mmの場合はデータ上Al-25%SiはADC12に対して1.03倍流動性が良好と言う結果であるが,これは本学のマシンスペックより金型がmax810mmしか設計出来ないためでAl-25%Siダイカストでは810mm以上の流動性があると考えられる.結晶粒はAl-25%Siは初晶Siが微細に晶出しており初晶αも析出している.これに比べてADC12においてはデンドライト組織であり破断チル層も析出した.(2)鋳込み量と射出時のスラリー温度の関係:溶解温度800度鋳込み量を一定としAl-25%Si合金とADC12におけるスリーブ注湯時の溶湯温度特性を測定した.その結果Al-25%Si合金は半凝固状態で鋳造を行っているのに対してADC12は溶湯状態であった.(3)スリーブ注湯時のスリーブ温度:連続鋳造時で200度250度の間で推移した.(4)射出時のスラリー温度と射出速度の関係:Al-25%Siでは特に速度を上げずとも金型への充填性は安定するがADC12の場合射出直前の温度が下がるとゲート通過時点で凝固が始まるため射出速度は速くする必要がある事がわかった.(1)ヒートシンクフィン高さを25mmから段階的に35mm,40mmに高くし鋳造性を確認した.Al-25%Si合金の溶解温度を830°C,800°Cの2パターンとしフィン高さ35mmにおいて射出速度を0.6m/s,0.8m/s程でフィンが完全充填する事を確認した.溶解温度800°Cでスリーブへ注湯した場合,射出直前の温度が680°C以下となり固相率が若干高くなり射出速度0.8m/s必要であった.830°C溶解でスリーブへ注湯した場合,射出直前の温度は680°C700°C程度となり低固相率のため射出速度0.6m/sで完全充填した.亜共晶ダイカスト用合金ADC12においては溶解温度680°Cにおいてフィンは50%以下しか充填しない.Al-25%Si合金と同様に830°Cの溶解温度でスリーブへ注湯し金型内へ射出速度0.8m/s1.2m/sで射出してもフィン完全充填する事は皆無であった.フィン高さ40mmの場合,Al-25%Si合金において830°C溶解でスリーブへ注湯し射出速度1.2m/sとする事でフィン完全充填する.これは単位時間当たりの流量を増やす事で完全充填する事が明確となった.亜共晶ADC12合金では全く充填しない結果である.金型表層にSiが晶出しその中を初晶α層が混在している事から過冷却現象により流動長,充填時間が長くても金型内の合金は流動を続けている事が明白となった.(2)ヒートシンク,ゲート付近,中央部,湯先の顕微鏡による組織観察においてはAl-25%Si合金において湯先側に共晶組織が集中し,ゲート付近に初晶Siが集中する傾向であった.初晶Siと共晶Si組織の分布が安定しない結果となった.これを改善する手段としてゲートからの噴出角度を可変させ湯先狙いではなく,ゲート側フィン根本を狙いゲートに対しサイドゲート角70°でゲート側から一方向流れを想定して噴出させた所,フィンベース湯先,中央,ゲート付近の共晶,初晶の分布が安定する事を明確にした.フィン高さと射出速度の関係を明確にした.組織観察及び射出直前のスラリーの温度から判断しても過冷却が発生している事が明確である.ゲート噴出角度によるヒートシンク湯先,中央部,ゲート付近の結晶分布の違いを確認した.上記理由により平成27年度の研究項目においておおむね順調に進展していると考えます.1ヒートシンクのフィン高さにおいては平成27年度の研究成果においてフィン高さ40mmまでの実現は達成している.平成28年度はフィン高さ50mmのヒートシンク実現へ向けて研究を行った.フィン先端厚みは0.5mmでありフィンの勾配は0.5°の角度である.Al-25%

Si合金の溶解温度を830°Cとし,溶湯をプラジャースリーブに注湯し,スリーブ内の溶湯温度が740°C,700°C,680°Cの各温度になった場合に速やかにプランジャーを発進させて射出を開始した.射出速度は1.2m/s1.6/sまで可変させて鋳造を行った.その結果注湯後プランジャースリーブ内の溶湯温度740°C,700°Cで射出を開始した場合,射出速度1.2m/s及び1.4m/sではフィンの先端部の充填性が不完全であり射出速度1.6m/sまで速度を上げる事によりフィン高さ50mmのヒートシンクのフィンは完全充填した.プランジャースリーブ内の溶湯温度が680°Cで射出を開始した場合は射出速度を1.6m/sまで上昇させてもフィン先端の充填性は若干悪い結果となった.2Al-25%Si合金の液相線温度は760°Cであり,ヒートシンク鋳造における射出開始時のプランジャースリーブ内の溶湯温度は液相線温度以下の半凝固状態である.スリーブ内で初晶Siが晶出するとほぼ同時にで射出を開始しており,固相率としては概ね10%以下の極めて低固相率である.3Al-25%Si合金の冷却特性を測定し射出速度を計測した.溶湯の温度が740°C,700°Cにおいて射出を開始した場合,同一形状のヒートシンクフィン高さに対する射出速度は同じ速度で充填したが,溶湯温度が680°Cにおいて射出を開始した場合射出速度は15%前後速度を上げる必要があった.Al-25%Si合金を用いたダイカストにおいて既存のダイカストでは成型不可能な薄肉形状が実現できることがわかった.特別な機械や装置を使用しなくても既存の設備で成型可能である.フィン先端厚みが1mm以下の薄肉ヒートシンクが成型可能である.フィンの抜き勾配も従来の1°から0.5°が可能である.Al-25%Si合金のダイカストは軽量化ニーズが旺盛なヒートシンクの軽量化においては極めて有効である.鋳造条件一定下でSi含有量が25%と10%の異なる2種類のアルミニウム合金をダイカストして溶解温度,鋳造温度,スリーブ温度一定下で流動性検証を行った結果,Si量と流動性の相関が明確になった.またSi含有量が製品肉厚1mm以下に対するダイカストでの流動性に関して支配的である事がわかった.金型内への射出直前の溶湯温度と金属の溶融状態が明確になった.上記理由より平成26年度の研究項目においておおむね順調に進展していると考えます.平成27年度の研究項目においては,科研費申請書の平成27年度から平成28年度にかけての研究実施項目の半分を終えており,平成28年度に残り半分の課題を遂行する事を実施して参ります.材料加工学平成26年度の研究実施状況についてはおおむね科研費申請書の平成26年度研究項目通りの内容を実施し各種メカニズムが明確になった事から,今後科研費申請書に記載した平成27年度,平成28年度の研究項目通りに実施する予定です.フレキシブルレンジ直流安定化電源及び,ミディロガーGL240の実購入価格事前把握価格より安価で入手出来たため.ダイカスト用のスリーブ材質を変えた物を購入するにあたり材質調査に時間がかかり購入できなかったため.アルミニウム合金の原材料購入に充当したい.平成27年度へ予算繰り越しを願いスリーブ製作を27年度に行う.
乳児特発性僧帽弁腱索断裂の病因解明のためのトランスクリプトーム・メタゲノム解析

乳児特発性僧帽弁腱索断裂とは、生来健康である乳児に数日の感冒様症状に引き続き突然に僧帽弁の腱索が断裂し、急速に呼吸循環不全に陥る疾患である。原因として、ウイルス感染、母体から移行した抗SSA抗体、川崎病回復期など、感染症や免疫学的異常が引き金となるが、詳細は不明である。本疾患の病因と病態を明らかにする目的で、近年確立したパラフィン切片からRNAを抽出する方法により、倫理審査を経て研究承諾の得られた患者様の僧帽弁および腱索組織から、RNA発現の網羅的解析を行う。トランスクリプトーム解析により腱索組織の遺伝子発現の全体像を把握するとともに、メタゲノム解析により原因として考えられる感染源を検索する。
インスリン依存性糖尿病の免疫療法

インスリン依存性糖尿病(IDDM)が免疫異常によって発症することは動物実験および欧米の臨床研究から明らかにされた.しかし,日本人のIDDMの発症頻度が欧米の10分の1であり,全例が免疫異常によって発症しているとは言いきれない.免疫療法をおこなう適応はまだ膵β細胞が残存し,免疫異常によって生じている症例と考えられたので,小児糖尿病について, HLADR〓およびDR9を有するもの, ICAまたはICSAが陽性のものをスクリーニングし,グルカゴン負荷試験でC-ペプチドが増加する症例を選別した.しかしインスリン療法を必要としたIDDMは全例ともC-ペプチド反応が低下し,残存膵β細胞が殆どないことが判明した.これらにピンバニル(OK-432)を0.1K〓から1.0K〓投与したが,糖尿病の緩解に導入出来ずインスリン需要量を節約することに成功しなかった.1例ICSAが陽性になり〓型がインスリン非依存性糖尿病(NIDDM)でIDDMに進展すると予測される症例を追跡しているが,現在経口血糖降下剤でコントロールされ,免疫療法を開始する時期を見守っているが,現在のところ適応と考えられていない. 1年間の臨床研究により,日本人のIDDMが免疫異常によって発症する症例が稀ではないかと疑っており, IDDMの免疫療法に関し充分に注意すべき問題点があることが分ってきた.サイクロスポリンのように腎毒性の強い薬物を使って免疫療法をおこなうことに対する反省と,批判があり,日本人のIDDMの適応にはならないと考えられた.膵β細胞が残存するIDDMを早期に発見し,免疫療法をおこなうことが試みられておりグルコース刺激に対するインスリン分泌が障害されはじめた初期糖尿病に免疫療法をおこなうべくスクリーニングをはじめている.将来このような症例に限定し, OK-432を使用し,予防降下の有無をみるべきであるとの結論を得た.インスリン依存性糖尿病(IDDM)が免疫異常によって発症することは動物実験および欧米の臨床研究から明らかにされた.しかし,日本人のIDDMの発症頻度が欧米の10分の1であり,全例が免疫異常によって発症しているとは言いきれない.免疫療法をおこなう適応はまだ膵β細胞が残存し,免疫異常によって生じている症例と考えられたので,小児糖尿病について, HLADR〓およびDR9を有するもの, ICAまたはICSAが陽性のものをスクリーニングし,グルカゴン負荷試験でC-ペプチドが増加する症例を選別した.しかしインスリン療法を必要としたIDDMは全例ともC-ペプチド反応が低下し,残存膵β細胞が殆どないことが判明した.これらにピンバニル(OK-432)を0.1K〓から1.0K〓投与したが,糖尿病の緩解に導入出来ずインスリン需要量を節約することに成功しなかった.1例ICSAが陽性になり〓型がインスリン非依存性糖尿病(NIDDM)でIDDMに進展すると予測される症例を追跡しているが,現在経口血糖降下剤でコントロールされ,免疫療法を開始する時期を見守っているが,現在のところ適応と考えられていない. 1年間の臨床研究により,日本人のIDDMが免疫異常によって発症する症例が稀ではないかと疑っており, IDDMの免疫療法に関し充分に注意すべき問題点があることが分ってきた.サイクロスポリンのように腎毒性の強い薬物を使って免疫療法をおこなうことに対する反省と,批判があり,日本人のIDDMの適応にはならないと考えられた.膵β細胞が残存するIDDMを早期に発見し,免疫療法をおこなうことが試みられておりグルコース刺激に対するインスリン分泌が障害されはじめた初期糖尿病に免疫療法をおこなうべくスクリーニングをはじめている.将来このような症例に限定し, OK-432を使用し,予防降下の有無をみるべきであるとの結論を得た.
CAMDIによる中心体制御とストレス時の脳高次機能に与える影響の解析

申請者がCAMDIと結合して活性を抑制すると論文報告したHDAC6は、基質の一つとしてグルココルチコイド受容体(GR)の安定性を制御するHSP90が知られている。HSP90の脱アセチル化型は活性化型でありGRを安定化することが知られている。すなわちCAMDIノックアウトマウスではGRの安定化が促進されている可能性が示唆された。GR蛋白質量を定量した結果、GRの安定化が認められた。一方、血中グルココルチコイド量は減少しており、日内変動の量も振幅の減少が認められた。これらの結果から、HPA軸に異常が生じている可能性が考えられた。ストレス脆弱性を示す可能性が考えられたため、慢性的な社会的敗北ストレスを付加した後に生化学的、行動学的試験を行った。血中グルココルチコイド量を測定したところ、野生型マウスの10分の1程度にまで減少が認められた。これらの結果から、CAMDIノックアウトマウスにおいてHPA軸の過剰な負のフィードバックによる異常が生じている可能性が考えられた。低コルチコステロン血症は心的外傷後ストレス障害(PTSD)の患者に認められることが良く知られている。そこで、慢性的な社会的敗北ストレスの後3週間経過してから社会性の行動試験を行った。野生型マウスはストレス前とほぼ変わらない社会性を示したのに対して、CAMDIノックアウトマウスはストレス直後と変わらない社会性を示した。この結果から、3週間経過後も社会的敗北ストレスを忘れられていない、すなわちPTSDと良く似た現象が認められた。社会的敗北ストレスによる行動への影響を調べた結果、PTSD様行動を確認した。予想していなかった興味深い結果が得られつつあることから、概ね計画通りに進捗していると考える。CAMDIノックアウトマウスの自閉症様行動をHDAC6特異的阻害剤で回復させることができることを報告している。当該年度の結果、社会的敗北ストレスによるPTSD様行動の表出が確認された。一方、広範なHDACの阻害剤であるSAHA(ボリノスタット)は、「皮膚T細胞性リンパ腫」の治療薬として既に認可済みの薬剤である。これらのことから、適用の変更で精神疾患の治療に応用できる可能性が示唆される。今後は、CAMDIノックアウトマウスにおいてSAHAを投与することによる影響について、胎生期・誕生後・成体期など投与時期の検討、ならびに自閉症様の行動異常を回復できるかの詳細な検討を行い、ドラッグリポジショニングの可能性を検討する。ライブイメージング法を用いてEGFP-CAMDIとともに、中心体を同時に標識し(mCherry-centrin2遺伝子を導入)、中心体や細胞体が移動する際の「いつ、どこ」のタイミングでCAMDIが関与するのかを長時間に渡って記録してその詳細を明らかにする。また、CAMDIが分解される分子メカニズムに関して、結合蛋白質の同定を行う予定である。現在までにCAMDI結合蛋白質としてAMPA受容体の輸送制御蛋白質KIBRAを同定している。そこで、CAMDIノックアウトマウスにおける記憶・学習行動への影響を解析した。新規物体の認識を評価するNovel object認知試験においてCAMDIノックアウトマウスは、5分間の短期記憶には問題が無かったことから、新規物体への関心は正常であることが示された。次に24時間後の新規物体への関心について、野生型マウスでは新規物体であることを認知することで新規物体への興味を示す時間が増加する。一方、CAMDIノックアウトマウスは新規物体への興味を示す時間は増加しなかったことから、24時間前の物体を記憶しておらず、新規物体への認知が低下していることが明らかとなった。物体のみならず、社会的な認知行動への影響を調べた。マウスは見知らぬマウスに対して興味を示すが、時間経過によりその興味が減少する。しかし、新規マウスと対面させることで新たな興味が増加することが知られている。CAMDIノックアウトマウスは、この新規マウスへの興味も減少しており、社会的認知行動に異常が認められた。バーンズ記憶試験を用いて、空間学習への影響を調べた。その結果、CAMDIノックアウトマウスは連続した学習のみならず、最終試験から2週間後に残っている記憶の減弱が認められた。これらの結果から、CAMDIノックアウトマウスは認知・記憶・学習に異常があることが明らかとなった。また、CAMDIノックアウトマウスにおいて、記憶形成に重要な分子であるAMPA受容体の細胞膜表面への移行が阻害されていることを見出した。KIBRAはAMPA受容体の移行を負に制御することから、CAMDIはKIBRAと結合することでKIBRA-AMPA受容体間の連携を断ち切り、AMPA受容体の細胞膜表面への移行を促していることが示唆された。CAMDIノックアウトマウスの記憶・学習の解析に関しては、概ね順調である。一方で、29年度CAMDIの機能ドメインの探索についてはあまり進んでいないが、30年度以降に予定していたCAMDIノックアウトマウスを用いた中心体と繊毛形成における機能解析が当初予定より進んでいる。

一方、血中グルココルチコイド量は減少しており、日内変動の量も振幅の減少が認められた。これらの結果から、HPA軸に異常が生じている可能性が考えられた。ストレス脆弱性を示す可能性が考えられたため、慢性的な社会的敗北ストレスを付加した後に生化学的、行動学的試験を行った。血中グルココルチコイド量を測定したところ、野生型マウスの10分の1程度にまで減少が認められた。これらの結果から、CAMDIノックアウトマウスにおいてHPA軸の過剰な負のフィードバックによる異常が生じている可能性が考えられた。低コルチコステロン血症は心的外傷後ストレス障害(PTSD)の患者に認められることが良く知られている。そこで、慢性的な社会的敗北ストレスの後3週間経過してから社会性の行動試験を行った。野生型マウスはストレス前とほぼ変わらない社会性を示したのに対して、CAMDIノックアウトマウスはストレス直後と変わらない社会性を示した。この結果から、3週間経過後も社会的敗北ストレスを忘れられていない、すなわちPTSDと良く似た現象が認められた。社会的敗北ストレスによる行動への影響を調べた結果、PTSD様行動を確認した。予想していなかった興味深い結果が得られつつあることから、概ね計画通りに進捗していると考える。申請者がCAMDIと結合して活性を抑制すると論文報告したHDAC6は、基質の一つとしてグルココルチコイド受容体(GR)の安定性を制御するHSP90が知られている。すなわちノックアウトマウスではHPA軸に異常が生じている可能性が考えられる。さらに、子宮内遺伝子導入法を行う際の開腹手術におけるストレス脆弱性を認めている。CAMDIノックアウトマウスを用いてGRの安定化や血中グルココルチコイド濃度の変化など生化学的解析を行う。社会的敗北ストレスを付加した後に社会性の試験を行い、ストレス脆弱性やそれに伴う社会的記憶・学習への影響、さらにPTSD(心的外傷後ストレス障害)を発症する可能性を検討する予定である。また、HDAC6が繊毛形成を制御することは知られていることからCAMDIノックアウトマウスを用いた中心体と繊毛形成への影響を調べたところ、繊毛形成の遅延が認められた。今後は繊毛形成率などを詳細に解析するとともに、ライブイメージング法を用いた中心体におけるCAMDIの挙動や中心体の挙動解析を行う予定である。CAMDIノックアウトマウスの自閉症様行動をHDAC6特異的阻害剤で回復させることができることを報告している。当該年度の結果、社会的敗北ストレスによるPTSD様行動の表出が確認された。一方、広範なHDACの阻害剤であるSAHA(ボリノスタット)は、「皮膚T細胞性リンパ腫」の治療薬として既に認可済みの薬剤である。これらのことから、適用の変更で精神疾患の治療に応用できる可能性が示唆される。
新規アダプター型分子を中心とした発がん機構の解析

細胞仮足形成への関与が示唆される新規アダプター分子NESHを発見し癌研究の視点から申請者らは解析を加えてきた。NESHはSH3領域を有する新しいアダプター蛋白質である。本研究では特にNESHアダプター分子がどのように細胞運動や癌転移の調節に関わっているのかについて解明することを目的としている。NESH類似分子(E3B1/Abi-1,Abi-2,Argbp1)のこれまでの解析結果と一致して、NESHもAblチロシンキナーゼに結合し下流へのシグナルを調節していることや、Racを介したシグナル伝達にも関与していることが明らかになった。NESHの発現は種々の高転移性癌細胞ではほとんど検出されない。また、ヒト染色体上のNESH遺伝子局在領域に一致して癌転移抑制遺伝子の存在が推測された。従ってNESHも癌化や細胞運動調節系で機能を果たしていることが予想され、NESH発現による癌細胞の運動能や転移能への影響について検討した。そして、NESHの発現は癌細胞転移を著明に抑制するが、癌細胞増殖には影響しないという結果を得た。またNESHによる細胞運動能の調節は、PAKキナーゼとの相互作用を介していることが示唆された。Two-hybrid法を用いたNESH結合蛋白質の検索により新たな分子(Tarsh)を同定した。しかし、Tarsh自体の細胞運動に対する影響やNESHとの相互作用について詳細は不明である。正常組織の血管内皮細胞や神経細胞でのNESHの発現が比較的高いため、これら細胞の運動や神経突起誘導にNESHは関与しているのかもしれない。予備的解析によれば、NESHの発現により細胞増殖因子刺激後の細胞膜ラッフリング形成は阻害された。今後は、転移能を持つ癌と持たない癌との比較で、NESHに突然変異や遺伝子欠失が見出されるのか否かを明らかにする必要がある。
腸管特殊上皮M細胞における新規病原体取り込み受容体の同定と細胞内輸送機構の解析

我々はこれまで、FAEのトランスクリプトーム解析データを手がかりに、M細胞に発現する病原体取り込み受容体の探索を行い、2種のGPIアンカー型蛋白Glycoprotein 2(GP2)およびCellular prion protein(PrP^c)を同定した。昨年の班会議において、GP2は、Escherichia coliやSalmonella TyphimuriumなどのI型線毛と選択的に結合し、これらの細菌のM細胞内への取り込みを促進することを報告した。今年度は引き続き、GP2を介した細菌取り込みの生物学的重要性を検討した。その結果、GP2欠損マウスでは、S. TyphimuriumやE. coliのM細胞への取り込みが大きく減少することが分かった。さらに、破傷風毒素フラグメントCを発現する遺伝子改変サルモネラ菌(ToxC-Salmonella)経口免疫モデルにおいて、パイエル板局所における免疫応答を測定した結果、野生型マウスに比べてGP2欠損マウスでは抗原特異的なT細胞の増殖がほとんど認められなかった。以上の結果から、GP2は、I型線毛を持った細菌のパイエル板への取り込みにおいて必要不可欠であるのみならず、その後の粘膜免疫応答を発動においても重要な役割を果たすことが明らかとなった。一方、内因性プリオンタンパク質であるPrP^cも、GP2と同様にM細胞の管腔側細胞膜に発現しており、抗原取り込み受容体として機能することを明らかとした。本研究課題は、M細胞による粘膜抗原の取り込み機構を明らかにしようとするものである。今年度はM細胞特異的に発現するGlycoprotein2(GP2)の細胞内局在及び分子機能に関する解析を行った。定量PCR及びin situ hybridizationの結果、GP mRNAは腸管上皮系細胞では、パイエル板のM細胞特異的に発現することを確認した。そこで、GP2特異的なモノクローナル抗体を作成し、パイエル板の免疫組織染色を行ったところ、GP2はM細胞の管腔側細胞膜に限局して発現していた。免疫電子顕微鏡法においても同様の結果が得られた。腸管ループアッセイ法にて、GP2に特異的抗体を結合させるとM細胞内へ取り込まれることから、GP2はエンドサイトーシス受容体として機能することが分かった。そこでin vitro結合試験系を用いて種々のリガンドスクリーニングを実施した結果、GP2が大腸菌やサルモネラ菌など一部のグラム陰性菌に対し結合能を示すことを明らかにした。I型繊毛を欠損した大腸菌変異株ではGP2との結合が認められなかったことから、GP2は菌体表面のI型繊毛を特異的に認識していると考えられる。GP2欠損マウスではM細胞への大腸菌取り込みは大幅に減少するため、GP2はM細胞の腸内細菌取り込みにおいて主要な役割を果たしていると予想される。今後は更にサルモネラ菌などを用いて、病原菌侵入におけるGP2依存的トランスシトーシス経路の役割について検討を行う予定である。
振幅レベル数を制限した疑似雑音符号系列による知的照明光通信システムの高度化

本研究は、情報通信ネットワーク、照明ネットワーク、信号現示ネットワークを統合する光無線通信ネットワークの構築にチャレンジするものである。照明機能や信号現示機能を損なわずに通信機能・測位機能を付加し、1つのネットワークシステムとして実現できれば、これまでの無線通信や有線通信を補完するばかりでなく、屋内外をシームレスに繋ぐことができ、あらゆる通信のラスト10m問題を解決することができる。本研究では、同一種類の光疑似雑音符号系列を利用することによって屋内照明ネットワークの機能(照明機能・高信頼化通信機能・測位機能・物理層セキュリティ機能)を実現する。
がん看護領域における効果的外部コンサルタント導入プロセスの構造に関する研究

【目的】がん看護領域における「外部コンサルテーションモデル」の開発。【方法】(1)外部コンサルテーションニーズや技術を明確化し、モデル作成後介入研究を実施。【結果】(1)ニーズは職位毎、技術はコンサルテーションの段階毎に異なっていた。(2)4病棟の看護職60名(看護職経験平均年数12.4年)を対象に、看護ケアの質評価後、知識提供や研究支援を行った。結果、60名中53名がアンケート調査に答えた。介入の合致度は「状況をよく表していた」28名(52.8%)、介入の有益度は、「非常に役に立った」40名(75.5%)であった。【結論】今回のモデルは、分析のプロセスを手順化することにより組織の抱える問題点を正確に把握することができた。当初の4年間の研究計画は以下の通りである。(1)平成18年度(初年度)は、(1)外部コンサルタントの役割やがん医療における看護コンサルテーションに関する文献検討を行い、(2)地域がん拠点病院を対象にコンサルテーションニーズに関するヒアリングを実施する。(3)ヒアリング結果をもとにコンサルテーションニーズの概要を明らかにし、次年度調査の質問紙を作成する。さらにコンサルテーションを想定して必要な資料を整備する。(2)平成19年度は、前年度に作成したコンサルテーションニーズ調査表を用いて、全国135箇所の地域がん拠点病院へアンケート用紙を送付し調査を行う。(3)平成20年度は、前年度に作成した支援プログラムを、地域がん拠点病院のコンサルテーション活動で活用する。コンサルテーションのプロセスは、一般的に(1)システムへの参入、(2)問題の明確化、(3)目標と期待する結果の明確化、(4)データ収集、(5)計画、(6)計画の実行と経過、(7)フォローアップの順に段階的に進み、(1)(5)の段階に非常に時間がかかる。したがって、コンサルテーションの中でプログラムを活用しながら内容を洗練させていくアクションリサーチを行う。(4)平成21年度は、前年度に実施したコンサルテーションプロセスの分析・構造化および評価・検証を行う。例えば症状マネジメントにおける看護活動の質改善がターゲットである場合は次のような項目がコンサルテーションのアウトカムとして期待され、できるだけ客観的な指標を用いて数値化して評価する。本研究は、がん看護領域における外部コンサルテーションの導入を効果的に行うための方略を明らかにしようとするものである。研究は、2006年度から2009年度までの4年間を計画し、初年度は(1)コンサルテーションに関する国内外の文献検討、(2)本研究班のコンサルテーション活動記録の分析、(3)がん看護領域におけるコンサルテーションニーズの枠組みの作成、以上の3つを行った。結果、(1)からは【がん看護が直面している困難や課題】、【国内外における看護コンサルテーションの様相】、【がん看護領域における外部コンサルテーションの様相】が明らかになった。(2)からは、がん看護領域における【コンサルテーションニーズ】、【コンサルタントの用いる技術】が明らかとなった。(3)では、(1)と(2)の結果を基にコンサルテーションニーズの枠組みを作成した。枠組みの内容は、【直接ケアの質】、【コミュニケーションスキル】、【リスクマネジメント】、【倫理的実践】、【退院調整(地域連携)】、【各種チーム活用】、【看護師のストレスマネジメント】、【キャリアディベロップメント】、【家族ケア】、【専門リソースの活用】、以上10項目のニーズにより構成された。しかし、この枠組みはがん看護領域の中でも緩和医療領域特有のニーズが多く存在しているため、次年度はニーズの内容をがん看護領域全般の内容とするために、がん診療連携拠点病院の中でも治療期病棟に勤務する看護師長および看護師を対象に、「がん看護上の課題」および「外部コンサルタントへのコンサルテーションの必要性」を明らかにする調査を行う予定である。本研究は、間看護領域おける外部コンサルテーションの導人を効果的に行うための方略を明らかにしようとするものである。研究は、2006年度から2009年度までの4年間を計画し、初年度は「がん看護題域におけるコンサルテーションニーズの枠組み」を作成した。今年度はこの枠組みをもとに以下の通り調査を行った。【目的】がん専門病院に勤務する看勤務する看護管理者および治療期病棟の看護師長が直面するがん看護上の課題および外部コンサルタントへのコンサルテーションの必要性を明らかにする。【研究方法】

がん專門病に勤務する看護管理者および治療期病棟の看護師長、看護師を対象とし、半構成的面接法(看護管理者)フォーカスグループインタビュー(看護師長・看護師)による質的記述的研究を行った。【結果】1.調査対象:かん診療連携拠点病院に勤務する看護部長3名、看護師長20名、看護師22名0。2.がん看護遂行上の困難さ:看護部長からは、「がん看護研修プログラムの計画・運営]「地域連携システムの確立」「新人看護師の実践能力の育成」、看護師長からは「がん治療の特性に応じた看護」「看護者の心理支援」「看護実践能力の育成」看護師からは、「告知」「ギアチェンジ」「患者の思いの表出サポート」「ケアの分配」「退院調整」などの場画が抽出された。これらの困難さへの対応は、組織内の人材(専門看護師、認定看護師など)を活用している場合が多く、外部コンサルタントを活用している事例は少数であり必要性の認識は薄い現状が明らかになった。【考察】内部エージェント(専門看護師、認定看護師など)の存在の有無により「困難さのレベル」が異なっていたため、外部コンサルテーションの介入時には考慮する必要がある。また、ケア技術、管理装術などに関して複合的なコンサルテーションニーズがある場合には、対象を焦点化しいくつかのコンサルテーションタイプを作成する必要があることが示唆された。【次年度への課題】調査結果をもとに、外部コンサルテーション支援プログラムを作成し介入していく予定である。本研究は、がん看護領域における外部コンサルテーションの導人を効果的に行うための方略を明らかにしようとするものである。研究は、2006年度から2009年度までの4年間を計画し、平成18年度は、文献検討および研究班が行ったコンサルテーション活動記録の分析を行い、コンサルテーションニーズの枠組みを作成した.平成19年度は、この枠組みをもとにがん診療拠点病院(数箇所)を対象にがん看護上の課題に関する調査を行った。平成20年度は、調査結果をもとに以下のとおりコンサルテーションモデルについて検討・作成した。【調査結果の分析】これまでの調査から明らかになったがん看護上の課題は、【看護部長】:「がん看護のできる人材育成」「」「専門家を生かす組織体制づくり」「新人看護師の実践能力の育成」「リスクマネジメント対策」「地域連携システムの確立」、【看護師長】:「がん治療の特性に応じた看護」「看護実践能力の育成」「新人看護師の実践能力の育成」「キャリア開発支援」「看護者の心理支援」「リスクマネジメント対策」「管理者としてのマネジメント能力」、【看護師】:「がん看護の専門的知識の確保」「治療に伴う症状マネジメント」「病期の進行に合わせたケア」「患者の個別性に応じた」「内的環境の調整」などの場面が抽出されている。これらの課題は、施設によって異なることが予測された。【モデルの作成方法】(1)看護学に関する有識者とのディスカッションを通じて、専門看護師、認定看護師、看護師の裁量の違い、医療分野における看護専門職の発展、コンサルテーション機能の発展などについて検討した。(2)がん看護専門看護師とのディスカッションを通じて、米国のNPの役割を参考に日本の専門看護師の役割拡大について検討した。(1)、(2)の結果をもとに外部コンサルテーションモデルを作成した。【次年度への課題】
血管内皮平滑筋連関におけるアクチビンの役割に関する研究

本年度は培養血管平滑筋細胞(VSMC)を用い、アクチビンAとフォリスタチンの産生を検討した。1)VSMCにおけるアクチビンAの産生VSMCに血清あるいは血小板由来成長因子(PDGF)を投与するとアクチビンAの産生が増加する。この作用は血清やPDGFのDNA合成促進作用とよく相関し、これらの因子によるDNA合成を抑制する条件下に消失した。PDGFによるアクチビンA産生増加の時間経過を見るとVSMCがG_1期を進行しS期に入る過程でアクチビンAの産生が促進された。2)VSMCにおけるフォリスタチンの産生〓VSMCの培養上清中にはフォリスタチンが存在した。フォリスタチンの放出もまたPDGFなどの増殖因子によって促進された。様々な検討からフォリスタチンの産生を調節しているのはVSMCにおいて産生されるアクチビンAであることが明らかになった。フォリスタチンがアクチビンAの作用をブロックすることを考えるとこれは一種のフィードバック機構であると考えられた。