hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子機械の潤滑機構のナノマシンへの利用に関する研究

今回の研究は理論的及び実験的両面からおこなわれた.まず国内の研究者の特に,関節の弾性流体潤滑機構と細菌の鞭毛モーターの軸受け部分の潤滑機構に関する研究を調査し,関節や鞭毛モーターの機械的構造,化学的成分構成,及び物理的な挙動に対する知見を得ることができ,またまた以後の研究においても適切な助言も受ける事が出来た.この調査より,生物における超低摩擦機構の発現機構にはまだ不明な点が多数あり,またモデル化によりこの潤滑機構を再現することは困難であることもわかった.このような場合には計算機を用いた数値計算により,比較的単純な状況下における仮想実験とも言える,分子動力学を用いたシミュレーションが有効であることがわかった.次の段階として原子間力をポテンシャルを用いて表現する原子力場の方法をもちいて,分子動力学を用い鞭毛モーターの軸受部分の超低摩擦機構のシミュレーションをおこなった.この計算により,ミクロな摩擦係数は摺動面相互の単位構造の周期の差に非常に敏感に依存することがわかった.しかしながらポテンシャルという量子力学を考慮に入れていない計算であるために化学種の差による摩擦係数の変化についての定量的な情報を得いることは出来なかった.そこで量子力学的計算を用いて鞭毛モーターの潤滑機構に対する化学種の差の影響のシミュレーションもおこなった.量子力学的計算は古典的な計算に比べて,おなじ原子数の計算でもはるかに多くの記憶容量と計算時間を要するため単位構造の周期の差による摩擦係数への影響との相関の研究には改良の余地が残った.また理論的研究と並行して実験的研究も行った,理論的な研究から単位構造の周期の差を無理数に近づけることは低摩擦に有利であることがわかったので,グラファイト相関化合物やシリコンの結晶面を用いてモデルとなる系を構成し潤滑の実験を行った.この実験により通常は摩擦係数を下げる役割のある酸素がミクロな潤滑機構の場合には逆に摩擦係数を上昇させる悪影響を及ぼすことがわかった.今回の研究は理論的及び実験的両面からおこなわれた.まず国内の研究者の特に,関節の弾性流体潤滑機構と細菌の鞭毛モーターの軸受け部分の潤滑機構に関する研究を調査し,関節や鞭毛モーターの機械的構造,化学的成分構成,及び物理的な挙動に対する知見を得ることができ,またまた以後の研究においても適切な助言も受ける事が出来た.この調査より,生物における超低摩擦機構の発現機構にはまだ不明な点が多数あり,またモデル化によりこの潤滑機構を再現することは困難であることもわかった.このような場合には計算機を用いた数値計算により,比較的単純な状況下における仮想実験とも言える,分子動力学を用いたシミュレーションが有効であることがわかった.次の段階として原子間力をポテンシャルを用いて表現する原子力場の方法をもちいて,分子動力学を用い鞭毛モーターの軸受部分の超低摩擦機構のシミュレーションをおこなった.この計算により,ミクロな摩擦係数は摺動面相互の単位構造の周期の差に非常に敏感に依存することがわかった.しかしながらポテンシャルという量子力学を考慮に入れていない計算であるために化学種の差による摩擦係数の変化についての定量的な情報を得いることは出来なかった.そこで量子力学的計算を用いて鞭毛モーターの潤滑機構に対する化学種の差の影響のシミュレーションもおこなった.量子力学的計算は古典的な計算に比べて,おなじ原子数の計算でもはるかに多くの記憶容量と計算時間を要するため単位構造の周期の差による摩擦係数への影響との相関の研究には改良の余地が残った.また理論的研究と並行して実験的研究も行った,理論的な研究から単位構造の周期の差を無理数に近づけることは低摩擦に有利であることがわかったので,グラファイト相関化合物やシリコンの結晶面を用いてモデルとなる系を構成し潤滑の実験を行った.この実験により通常は摩擦係数を下げる役割のある酸素がミクロな潤滑機構の場合には逆に摩擦係数を上昇させる悪影響を及ぼすことがわかった.
都市圏産業連関表の作成と都市圏応用一般均衡モデルの開発

本研究は、産業連関表が作成されていないような小地域(都市圏)を対象とした応用一般均衡モデル及び産業連関モデルを開発し、実際に地域で行われる様々な政策分析を実施することを目的として行った。そのため、初年度(平成14年度)では、小地域(都市圏)を対象とした精度の高い産業連関表のノンサーベイ作成手法を開発した。さらに、産業連関プロパーのモデル開発として同様の小地域(都市圏)を対象とした上で、全国を上位地域が下位地域を内包する3地域に分割した3地域間産業連関モデルを構築した。また、都市圏産業連関表の作成手法の検討及び産業連関モデルの構築と同時並行して進めた都市圏応用一般均衡モデルの開発においては、開放経済下を想定した都市圏CGEモデルのプラットフォームを構築した。これらを踏まえ最終年度(平成15年度)では、任意の都市圏における産業連関表を作成するためのノンサーベイ手法をあらためてレビューし各種手法の評価を行った。これまでのノンサーベイ手法に関する既往研究は地域の大きさを議論の対象としてこなかったが、本研究では地域の大きさのレベルごとにノンサーベイ手法の検証を行い、地域レベルと評価結果の関連性について検討した。その結果、産業連関モデルの中に地域間交易のノンサーベイ手法を組み込むことによって比較的リーズナブルに高精度の地域連関乗数を得ることが可能であるが、産業連関表としての輸移出入部門の実額の推計においては、地域レベルが小さくなるほど推計誤差が大きくなると言う傾向があることを検証した。都市圏応用一般均衡モデルの開発においては、政策オプションとして地方自治体における産業誘致・育成政策を取り上げ、定量的に政策評価するためのモデルを開発し、モデルの現状再現性のチェックと鳥取県を対象とした事例分析を行った。本研究は、産業連関表が作成されていないような小地域(都市圏)を対象とした応用一般均衡モデル及び産業連関モデルを開発し、実際に地域で行われるような政策分析を行うことを目的としている。そのため1年目にあたる平成14年度では、まず任意の小地域を対象とした精度の高い産業連関表の作成手法を検討した。地域の産業連関表を作成する上で最も大きな課題は、当該地域における移出入額を推定することであるが、本年度は移出入額推計における既往研究のサーベイと問題点の把握、及び精度の高い推定方法開発の方向性を検討した。また、ノンサーベイ型の産業連関表推定手法とサーベイ型推定方法の比較検討を行い、ノンサーベイ型推定手法の有用性について検証した。さらに、産業連関表が準備されていない小都市圏を主な対象地域とした上で,全国を上位地域が下位地域を内包する3地域に分割した3地域間産業連関モデルを構築した.特定地域において需要の増加または減少が生じたとき,その経済的な影響は当該地域のみならず,それを取り囲む中地域,大地域の3つの地域レベルにおいて分析することが求められる場合が多い.本研究で構築したモデルは,その要求に応えることが可能であり,計算の容易性から実務的に見てもその有用性は極めて高い.都市圏産業連関表の作成手法の検討及び産業連関モデルの構築と同時並行して進めた都市圏応用一般均衡モデルの開発においては、具体的に鳥取市を対象とした都市圏産業連関表を作成し、開放経済下を想定したCGEモデルを構築した。また、その構築したモデルを用いて、都市圏の交通整備と税制政策を想定したケーススタディを行った。本研究は、産業連関表が作成されていないような小地城(都市圏)を対象とした応用一般均衡モデル及び産業連関モデルを開発し、実際に地城で行われる様々な政策分析を実施することを目的として行った。そのため、初年度(平成14年度)では、小地城(都市圏)を対象とした精度の高い産業連関表のノンサーベイ作成手法を開発した。

さらに、産業連関プロパーのモデル開発として同様の小地域(都市圏)を対象とした上で、全国を上位地城が下位地域を内包する3地城に分割した3地城間産業連関モデルを構築した。また、都市圏産業連関表の作成手法の検討及び産業連関モデノしの構築と同時並行して進めた都市圏応用一般均衡モデルの開発においては、開放経済下を想定した都市圏CGEモデルのプラットフォームを構築した。これらを踏まえ最終年度(平成15年度)では、任意の都市圏における産業連関表を作成するためのノンサーベイ手法をあらためてレビューし各種手法の評価を行った。これまでのノンサーベイ手法に関する既往研究は地城の大きさを議論の対象としてこなかったが、本研究では地城の大きさのレベルごとにノンサーベイ手法の検証を行い、地城レベルと評価結果の関連性について検討した。その結果、産業連関モデルの中に地域間交易のノンサーベイ手法を組み込むことによって比較的リーズナブルに高精度の地域連関乗数を得ることが可能であるが、産業連関表としての輸移出入部門の実額の推計においては、地城レベルが小さくなるほど推計誤差が大きくなると言う傾向があることを検証した。都市圏応用一般均衡モデルの開発においては、政策オプションとして地方自治体における産業誘致・育成政策を取り上げ、定量的に政策評価するためのモデルを開発し、モデルの現状再現性のチェックと鳥取県を対象とした事例分析を行った。
肝硬変に合併した糖尿病はいかにコントロールすべきか

C型慢性肝炎患者を対象として耐糖能障害と肝線維化の関連を検討した結果、耐糖能異常者は耐糖能正常者より、HOMA-Rは有意に高値で、インスリン早期分泌能は有意に低下しており、肝線維化はHOMA-Rと有意な正の相関がみられた。耐糖能障害合併とC型慢性肝炎の進展に関しての検討では、耐糖能障害合併の有無で、その後10年間の血小板数変化には有意差はみられなかった。しかしBMI24以上の例では、24未満の例に比し、血小板数が低下する傾向が見られた。肝細胞癌治療後の再発と耐糖能障害合併との関連を検討したが、再発に最も強く影響を与えていたものは、初発時の進行度と肝予備能であり、耐糖能障害を含めた環境・生活因子と累積生存率、再発率との関連は認められなかった。また、アミノ酸刺激によるインスリン、グルカゴン分泌と血糖値の変動に関する検討では、G/Iモル比の低下にもかかわらず早期肝硬変では血糖値が上昇し、進行肝硬変ではその上昇が軽度となることが観察され、肝予備能の低下とともにインスリンやグルカゴンに対する抵抗性が変化してくることが推測された。以上より、今回の研究では、耐糖能障害が肝病変の進展に促進的に働くとの結果は得られなかったが、耐糖能障害は肝線維化と密接に関連していることが示唆され、さらに、一旦発癌すると、耐糖能障害は予後に影響しないことから、発癌の前段階までに耐糖能障害はコントロールする必要があるものと考えられた。この際、肝障害に伴う耐糖能障害はインスリン抵抗性とβ細胞機能低下に基づくものであること、また肝予備能によってインスリンやグルカゴンに対する反応性が異なることから、耐糖能障害のコントロールを行う際には、肝予備能の状態を考慮して治療方法を検討する必要があると思われた。高血糖状態は腎においてはTGF-βを介して線維化を促進することが知られているが、肝においては高血糖と線維化促進の関連については十分検討されていない。耐糖能障害は慢性肝炎、肝硬変に合併することが多いため、腎と同様に高血糖が線維化を促進するのであれば、コントロール不良の耐糖能障害は肝病変進展の増悪因子となる可能性があり、適切に血糖をコントロールすることは極めて重要なこととなる。そこで、耐糖能異常が肝線維化に関連しているか否かの基礎データを得るために、産業医科大学病院第3内科に入院した症例のうち、肝生検が施行されたC型慢性肝炎患者131例を対象として、耐糖能異常合併の有無が肝線維化進展といかなる関連があるかを検討した。方法は、肝線維化の程度の評価は、マッソン・トリクローム染色標本を用い、IBASにて青色部を抽出して単位面積当たりの青色部の面積を算出し、線維化の指標とした。インスリン抵抗性やβ細胞機能を含めた耐糖能障害の評価は75gOGTTにて行ない、以下の結果を得た。耐糖能異常は131例中36例(27.5%)に認められ、うち10例が糖尿病パターンを示した。HOMA-Rは耐糖能異常者において正常者より有意に高値を示した。インスリンの早期分泌能は正常者より耐糖能異常者において有意に低値を示し、さらにインスリン抵抗性の進展に伴って低下していった。肝線維化との関連においては、線維化はHOMA-Rと有意な正の相関がみられた。以上の結果より、C型慢性肝炎において、耐糖能障害はインスリン抵抗性とβ細胞機能低下に基づくものであることが推察され、これは肝線維化と密接に関連していることが示唆された。

今後、耐糖能障害の程度と線維化進展との関連をより明確にするために、各症例の経過を経時的に追跡し、肝障害に合併した耐糖能異常の適切な対処方法を明らかにしていく予定である。肝硬変では高率に耐糖能障害を合併しているが、これは主にインスリン抵抗性の増大によるものと考えられている。しかし、進行した肝硬変では、グルカゴン貯蔵量の低下等からインスリン拮抗ホルモンに対する反応も低下していると考えられる。一方、肝硬変に伴う肝性脳症の場合、分岐鎖アミノ酸含有量の多いアミノ酸製剤を投与することがある。一般的にアミノ酸はインスリンやグルカゴン分泌を刺激することが知られているが、血糖値にどのような影響を及ぼすかは明かでない。そこで、肝不全用特殊アミノ酸製剤を投与し、肝予備能別に血糖値やインスリン、グルカゴン値がどのように変動するかを検討した。アミノ酸投与により血糖値は、Child-Aの早期肝硬変では2型糖尿病例と同様に著明に上昇したが、Child-B,Cの進行肝硬変では健常人と同様に軽度上昇にとどまった。インスリン、CPRおよびグルカゴンは、すべての群においてアミノ酸投与開始後上昇したが、グルカゴン/インスリン(G/I)モル比はすべての群で低下していた。G/Iモル比の低下にもかかわらず早期肝硬変では血糖値が上昇し、進行肝硬変ではその上昇が軽度であったことは、肝硬変ではまずインスリン抵抗性の出現によりグルカゴンの作用が優位となって現われ、肝予備能の低下とともにグリコーゲン貯蔵量が減少し、グルカゴンに対する抵抗性も出現し、これにより血糖値上昇が軽度となることが推測された。進行肝硬変に対して、アミノ酸製剤とブドウ糖を同時に投与した場合には、血糖値は著明上昇を示し、これに伴いインスリンの著明上昇とグルカゴンの分泌抑制がみられ、G/Iモル比の低下は遷延する傾向を示した。このように肝予備能によってインスリンやグルカゴンに対する血糖値の反応性が異なることは肝疾患に対する栄養療法や糖尿病治療の際には肝予備能の違いを考慮して検討する必要があると考えられた。生活習慣や耐糖能障害などの生活習慣に起因する異常が、肝発癌を促進する可能性が指摘されているが、治療後の再発に対して、これらの生活習慣に絡む諸問題がどのように影響を及ぼすかについてはふめいである。そこで、当科に入院したC型肝炎ウイルス陽性の肝細胞癌初発例299例を対象とし、飲酒及び喫煙の状態、耐糖能障害と血糖コントロール状態などの背景因子および治療内容と、再発や予後との関連を検討した。飲酒に関しては、習慣的に飲酒を行うものは93例(31.1%)おり、うち36例が大酒家であった。喫煙に関しては、90例(30.1%)が喫煙中であり、過去に喫煙していたものは65例(21.7%)であった。糖尿病は95例(31.7%)で、75g OGTTで境界型であったものは6例であった。初回治療前の肝予備能はChild-Pugh分類で、grade A、B、Cがそれぞれ232例、55例、12例であった。肝細胞癌のステージはstage I、II、III、IV-A、IV-Bがそれぞれ79例、103例、86例、22例、9例であった。全症例における予後は、1年生存率86.9%、3年生存率67.7%、5年生存率45.4%であった。予後影響を与える因子としては、単変量解析では性別、Child-Pugh分類、肝障害度、ステージ、最大腫瘍径および治療法が抽出されたが、多変量解析ではChild-Pugh分類とステージのみが独立した因子として抽出された。さらに、ステージか高いものほど再発率が高く、再発が早いものほど予後は不良であった。また、習慣的な飲酒、喫煙および耐糖能障害合併に関しては、累積再発率および累積生存率に各群間での有意差は認められなかった。
バーチャル・リアリティ(VR)手法の導入によるNC加工シミュレーションの研究ー加工物形状の触感覚情報抽出についてー

ジオメトリック・モデルから触感覚データを抽出するためには対象となるモデルが3次元表現(ソリッドモデル化)されていることが必須となる。そこでまず、NC工具移動軌跡形状のソリッドモデル化を以下の様に図った。すなわち、対象とするNC工具はボール・エンドミルとフラット・エンドミルに限定し、また、工具の運動は工具制御点の移動軌跡(即ち、工具経路)と工具軸の向き(即ち、工具動作)で記述した。また、工具経路を構成する曲線要素として直線と円弧を与えることにし、工具動作は始点と終点における工具軸ベクトルで与えることにした。このような前提条件の下で、3軸及び5軸動作の場合の工具移動軌跡形状を表す関数式を導出した。また、導出された関数式に基づいたプログラム開発を行いその有効性を確認した。次に、開発した工具移動軌跡生成プログラムをCSG(Constructive Solid Geometry)表現法を基本とするソリッドモデラTIPS-1へ組み込んだ。これにより、加工物形状のソリッドモデル生成が実現可能となった。すなわち加工物形状モデルは、すでにソリッド表現されている素材形状モデルから工具移動軌跡形状モデルを除去する集合演算操作(差演算)を行うことにより生成される。次に、ソリッドデータを触感覚入・出力デバイスでピックするプログラム開発を行った。このプログラムは、本年度購入した3次元座標入力装置(3SPACE ISOTRAK)からのデータ入力を前提に開発されたものであり、サンプルデータか所望の精度で仮想世界へ入力されることを簡単な実験により確認した。
有機結晶環境下での反応設計

結晶中での有機化学反応に於いて,分子の配列の規則性と反応の選択性との相関性を12人の研究者によって異なった観点から総合的に研究した。反応基質分子単独の結晶及びホストとゲスト分子からなる包接結晶中の反応の選択性を検討した結果,一般に後者の場合に能率が良いことが判明した。特に、不斉選択的反応は,キラルホストとプロキラルゲストとの包接結晶中で極めて能率良く起こることが判った。しかし、反応基質分子が単独で不斉結晶を形成し,固体反応で不斉を凍結して不斉合成を行うこともできることが判明した。これらの,分子の配列の規則性と反応の選択性の相関性は,結晶のX線構造解析によって詳細に分析研究した。これらの総合研究の成果を生かして、重点領域研究「有機結晶環境下での反応設計」の準備を行った。
多面的なアプローチによる小児睡眠評価法の開発

日本の睡眠習慣に即した子どもの睡眠評価のための「子どもの眠りの質問表」を開発した。また、睡眠時のビデオグラフィの解析により、子どもの体動量と睡眠疾患の関係を明らかにした。乳幼児期の睡眠不足や睡眠の質の低下は、後年の多動・衝動性のリスクとなることが報告されている。小児の睡眠の判定のために、我々は多面的な新しいアプローチを試み、初年度は、以下のような成果を得た。1)睡眠時ビデオグラフィの予備的検討:睡眠関連疾患が疑われる子どもに対して、PSGと同時に赤外線ビデオカメラを用いて終夜ビデオグラフィを行い、比較検討することにより、(1)睡眠時体動量がstage 1>stage 2、REM>Stage 3, Stage 4であること、(2)睡眠関連疾患の治療により体動が減少することより、体動量が睡眠のステージと質に関連していることが示唆された。2)睡眠質問表の予備検討:就学前児の睡眠習慣、睡眠関連疾患に関連した質問票を作成した。当初8つのドメイン、計73項目を設定し、インタビュー形式にて1次調査を行い不適切な質問を修正後に、25歳の、睡眠関連疾患群32名と、正常対照群86名において2次調査を行った結果、9ドメイン、39項目からなる質問票を作成した。3)発達障害児の睡眠脳波の解析:発達障害児において睡眠の問題が存在する子どもについてPSGを行い、その脳波を通常のR&Kに加えて、CAP(Cyclic Alternating Pattern)解析を行った結果、発達障害児ではCAPの出現が低い可能性が示唆された。当該研究の遂行により、睡眠の異常が発達に及ぼす影響に関する研究が進展すると同時に、発達障害児の脳神経基盤についての知識を得ることができると期待される。小児の睡眠の判定のために、我々は多面的な新しいアプローチを試み、2年次は、以下のような成果を得た。1)睡眠時ビデオグラフィの発達障害児における検討:広汎性発達障害、注意欠陥/多動性障害の子どもに対して、PSGと同時に赤外線ビデオカメラを用いて終夜ビデオグラフィを行い、両データを比較検討することにより、(1)睡眠時体動量がstage 1>stage 2、REM>Stage 3,Stage 4であること、(2)睡眠関連疾患の治療により体動が減少することより、体動量が睡眠のステージと質に関連していることが示唆された。当初8つのドメイン、計73項目を設定し、1次調査を行い不適切な質問を修正後に、2-5歳の、睡眠関連疾患群32名と、正常対照群86名において2次調査を行った結果、9ドメイン、39項目からなる質問票を作成した経緯が雑誌に掲載された。また、この「子どもの眠りの質問票」を用いて、2-5歳の3,014人の乳児に睡眠調査を行い、年齢別、性別、睡眠習慣別に統計学的処理を行っている。3)発達障害児の睡眠脳波の解析:発達障害児において睡眠の問題が存在する子どもについてPSGを行い、その脳波を通常のR&Kに加えて、CAP(Cyclic Alternating Pattern)解析を行った結果、発達障害児ではCAPの出現が有意に高いことを見いだした。幼少の広汎性発達障害児の睡眠脳波データは稀少であり、幼少児のCAPのデータは世界発であり、現在投稿中である。小児の睡眠の判定のために、我々は多面的な新しいアプローチ法の開発を試み、以下のような成果を得た。1)睡眠ビデオグラフィ法の開発:子どもにおいて、終夜ポリソムノグラフと同時に施行し、妥当性を証明した終夜ビデオグラフィを用いて、注意欠陥多動性障害児では睡眠中の多動がどの睡眠ステージにおいても定型発達児よりも多いことを見いだした。2)睡眠質問表の開発:幼児版「子どもの眠りの質問票」の背景データを用いて、約3000名の3-6歳児から情報を収集し、標準化を行った。日本の夜間平均睡眠時間は9.7時間、平均就寝時刻が21時17分、一日平均テレビ視聴時間が2.6時間であることが判明した。さらに、1)一日のテレビ視聴時間が2時間以上、20時を過ぎた夜間の外出、保護者が0時以降に就寝することが、子どもが22時以降に就寝する、いわゆる遅寝のリスクを高めること、2)テレビ視聴時間が2時間を超えること、またテレビをつけながら就寝することが、入眠潜時を延長させ、総睡眠時間を短縮させる因子であることが示された。3)発達障害児の睡眠脳波の解析:睡眠の問題が存在する発達障害児において終夜ポリソムノグラフを行い、NREM睡眠の安定性についての解析法であるCAP(Cyclic Alternating Pattern)解析を行った結果、発達障害児ではCAPの出現が定型発達児に比して有意に多く、またCAPの指標は、多くの昼間の行動の指標と相関していることが判明した。このことはNREM
極端な葉フェノロジー多型の進化適応的意義と種の絶滅・侵入リスク評価

多様な葉フェノロジーをもつジンチョウゲ属種(冬緑性・夏緑性・常緑性)は、それぞれの生育ハビタットで生存するための戦略として、葉フェノロジーを多様に進化させてきたことが、系統解析によって明らかになった。さらに、葉フェノロジーの多様な進化は葉の生理的特性に制限があることによって生じていたことが示唆された。これらの研究成果は、常緑性で北米で侵入種として問題となっているD.laureolaの侵入成功要因や、希少種で夏緑性のチョウセンナニワズ(D.pseudomezerem var. koreana)の脆弱性要因の一部を説明することができると考えられる。チョウセンナニワズ(夏緑性)、オニシバリ(冬緑性)、コショウノキ(常緑性)、カラスシキミ(常緑性)の4種において、異なる発達段階の葉の生理特性(光合成能力、呼吸、クロロフィル含量、葉の形態)の測定をおこなった。その結果、オニシバリは強光では高い生理的能力を示したが、弱光には生理的には適応しておらず、そのため上層が暗くなる夏に葉を落とすというフェノロジーが発達した可能性が示唆された。生育地の光環境と葉の光合成速度の測定結果から、チョウセンナニワズとオニシバリは葉の生理的能力が類似しており、異なるハビタットの違いが異なるフェノロジーの獲得につながった可能性がある。チョウセンナニワズは樹冠の明るい場所にしか生育しておらず、他の樹木の密度が高くなって上層が暗くなることが、この種の衰退の1つの要因である可能性が考えられた。さらに他の樹種が林冠を覆うなどによって、ある個体群が絶滅した場合、個体群間の種子散布(つまり遺伝子流動)が制限されているために、recolonizationが難しく、それが希少性の要因である可能性がある。したがって、チョセンナニワズについては、上層を覆う他の樹木が入り込みにくい場所、もしくは撹乱が頻繁にあって、上層の樹木が減るような環境が、個体群維持にとって必要とされるのではないかと考えられた。遺伝解析の結果から、常緑性のコショウノキとカラスシキミは系統が落葉性のものと大きく異なり、これらの種分化はかなり古い年代に起きたことが示唆された。一方、夏緑性のチョウセンナニワズ、冬緑性のオニシバリ、ナニワズは遺伝構造がよく類似しており、比較的最近になって分化が起きたと考えられた。ジンチョウゲ属の系統解析をおこなうために、葉緑体ゲノムの領域(rbcL、matK)、イントロン(trnL-trnF, psaB-rp14, rp114-rps16, trnH-psbA)について解析した。その結果、常緑のものが落葉性のものよりも起源が古いことが示唆された。また、夏緑性のものは、常緑性のものから分化したことが明らかとなった。冬緑性のオニシバリ(D.pseudo-mezereum)は、夏緑性のチョウセンナニワズ(D.koreana)から分化したと考えられた。これらの結果から、ジンチョウゲ属の進化の方向性について検討すると、祖先種は常緑で耐陰性があり、その次に夏緑性の種がopenな場所や石灰岩地などの他種との競争のあまりない場所に広がり、耐陰性を失ったと考えられる。その後、より分化の進んだ種が落葉広葉樹林に広がり、光に対して敏感な特性をもつことから生育場所の光環境に適応するために、冬緑性のフェノロジーを獲得していったと考えられる。ジンチョウゲ属の年間のCO2収支、成長についてモデル化するために、4種の生育環境データの測定(光環境、気温、土壌水分について、1種につき2生育地)を継続した。各種の環境への適応能力を評価するためのモデル作成を開始した。このモデルを用いて、種の最適な生育環境および生育が限界となる環境を予測することができる。また、種の潜在的分布域と実際の分布域を比較することにより、現在の環境条件下での脆弱性や、将来の気象変化が集団の安定性にどのようなインパクトを与えるかを解析する。本研究は、生理生態特性、生育環境条件のデータから得たパラメーターに基づき適応戦略を検証し、分子系統解析から種分化の年代配列を調べることにより、各種の葉のフェノロジーの適応進化のプロセスを解明することを目的とした。系統解析の結果、カラスシキミ・コショウノキを含む常緑性のものは、単系統でより基部で分岐し、祖先的であった。ナニワズを含む落葉性の種もまた単系統であったが、こちらが派生的であり、さらに夏緑性のチョウセンナニワズから冬緑性のナニワズ・オニシバリが生じていた。

これらの結果を照らし合わせてみると、葉のフェノロジーが常緑→夏緑性→冬緑性、性表現は、両全性→雌雄異株性へと機能的分化が進み、これらの形質を獲得したことによって生育環境が、常緑樹林内からより明るい落葉広葉樹林へと移っていったものと推定された。標高の高い山の林冠のオープンな場所に生育する夏緑性のチョウセンナニワズは、標高の低い落葉広葉樹林内に生育する冬緑性のオニシバリよりも祖先種であり、オニシバリは、林冠が閉鎖する暗い夏の間に林床で生存するために必要な生理的可塑性を獲得できなかったため、葉のフェノロジーをシフトさせることで、林内が暗い間は余計なコストをかけないため葉を落とし休眠状態を保つという戦略を獲得したものと考えられる。フィールドでの環境条件をシュミレーションし実験室で生育させたオニシバリの年間獲得炭素量を推定したところ、夏は葉を落とし、秋と春に光合成をおこなうというフェノロジーパターンで、年間炭素量が最大になることが明らかとなり、葉フェノロジー多型の獲得が種の生存戦略のキーとなり、種分化のトリガーとなったことが検証された。
鎖状ペプチドの直接的、高立体選択的修飾法の開発と応用

初年度の研究により、キラル相間移動触媒の特徴を生かしたジペプチド類のN末端不斉アルキル化反応において、触媒の分子構造が反応の立体選択性を大きく左右することが明らかとなった。この知見を基に本年度は、N末端をシッフ塩基とすることで活性化したトリペプチドを基質とする反応を足掛かりとして、オリゴペプチドの高立体選択的官能基化に取り組み、適切な分子デザインを施した触媒を用いることで、既存のペプチドの不斉アルキル化による修飾にとどまらず、完全に非天然型の鎖状ペプチドの不斉合成のための新たな手法を確立することができた。続いて、ペプチド類のアルキル化に極めて有効であったデザイン型キラル相間移動触媒の可能性をさらに評価するため、プロキラルなα-アミノ酸アミドのシッフ塩基の不斉アルキル化反応への展開を計った。その結果、アミド部位の保護基としてジフェニルメチル基を有する基質と組み合わせることで、高い反応性、選択性の獲得に成功した。特に、単純な構造の第二級ハロゲン化アルキルとの反応が、穏和な条件下円滑に、しかも高エナンチオ選択的に進行する点は注目に値すると言える。これにより、通常の方法では合成が困難である、立体的に混み合った不斉四級炭素を有する光学活性1,2-ジアミン類を容易に得ることができる。さらに、これまでほとんど報告例のない、β-位に不斉炭素を有する第一級ハロゲン化アルキルとの相間移動条件下での反応における顕著な二重立体区別及び速度論的分割を実現し、生成物のα-位及び-位の二つの不斉炭素の立体化学を一挙にしかも高度に制御することが可能であることを明確に示した。初年度の研究計画に従い、末端グリシン残基をシッフ塩基とすることで活性化したジペプチドを典型的な基質とし、N-スピロ型光学活性四級アンモニウム塩を触媒とする相間移動条件下でのN末端の不斉アルキル化を試みた。ベンジル化反応をモデルとした反応条件の最適化の過程で、トルエン溶媒中、50%水酸化カリウム水溶液を塩基として用い0°Cで反応を行えば、既存のアミノ酸ユニットの不斉中心の立体化学は保持されたまま、アミド水素引き抜きによるN-アルキル化の関与もなく反応が進行することがわかった。さらに、既存のアミノ酸のキラリティーと触媒のキラリティーの関係を明らかにするとともに、触媒のビナフチル骨格の3,3'位のフェニル基の3,5位に立体的に嵩高いtert-ブチル基を導入し、これを放射状に伸ばしていく戦略で深いキラルポケットを形作ることで効率良い不斉転写を実現し、ほぼ完全なジアステレオ選択性の獲得に成功した。続いて、各種の天然α-アミノ酸残基を有するジペプチド誘導体を用い、本反応の反応性及び選択性はアミノ酸側鎖の構造にほとんど影響を受けないことを明らかにした。同時に、様々な親電子剤(アルキルハライド)との反応を検討し、本システムが十分な一般性を備えていることを明確に示した。これらの知見を基に、末端に置換基を有するα-アミノ酸ユニットを持つジペプチドのアルキル化反応による不斉四級炭素構築をも実現した。これは、ペプチド鎖への非天然型α,α-ジアルキル-α-アミノ酸の簡便な導入法を提供するものである。この手法を連続的に繰り返すことによる、オリゴペプチドの立体選択的合成の可能性の一端を示す結果も既に得ていることを付け加えたい。現在は、そのさらなる展開に加え、一般的なα-アミノ酸アミド誘導体のエナンチオ選択的官能基化とその合成化学的応用についても検討している。
緩和ケアにおける遺族ケアプログラムの開発とその有効性の検証

緩和ケア病棟で家族を看取った遺族を対象とした遺族ケアプログラムの一環として遺族サポートグループを実施し、その有効性と役割および限界について検討した。質問紙による効果測定の結果、遺族サポートグループは複雑性悲嘆など精神症状の軽減に有効であることが示唆された。インタビュー調査では遺族サポートグループの役割が明らかになり、同じ境遇であるからこそ何でも話せる場であると同時に、悲嘆についての知識を得る場としても機能していた。また、遺族サポートグループにおける参加者の語りを分析した結果、遺族サポートグループは参加者の心理プロセスを促進する要因となっていることが示された。本研究は、緩和ケア病棟で家族を看取った遺族を対象とした遺族ケアプログラムの開発とその効果の検証を目的とする。研究代表者はこれまで研究協力者である医療機関(緩和ケア科)スタッフの協力を得て、遺族に対して死別直後から切れ目なくケアを提供できるようなプログラムを開発し、実践を行ってきた。本研究ではプログラムの一環として遺族サポートグループを実施し、その有効性と役割、および限界についてさまざまな側面から総合的に検討する。本年度は、平成24年度と同様、遺族サポートグループの有効性を確認するため質問紙調査を実施した。対象は平成23年10月から平成24年9月までの1年間に緩和ケア病棟(在宅緩和ケアを受けた者も含む)で家族を看取り、死別後6ヶ月以上経過した遺族343名である。調査に使用した尺度は、複雑性悲嘆をICG、気分・不安障害をK6、人間的成長を成長感尺度により測定した。研究代表者が運営している遺族サポートグループは、年度ごとに参加者を募り、当該年度の4月から翌年3月までの1年間、月1回(全12回)定期的に開催している。グループ参加者には、グループ開始前(初回調査)とグループ終了時(追跡調査)に調査用紙を配布した。また、サポートグループに参加していない遺族(対照群)にも同様の調査を実施した。その結果、初回調査、追跡調査ともに回答の得られた62名(参加群6名、対照群56名)を分析の対象として、現在、集計段階に入っている。また、本年度の研究計画として、遺族サポートグループの各セッションにおける参加者の発言内容をICレコーダーを用いて録音し、逐語記録としてデータ化することを挙げていた。ただ、2月は大雪のため中止となり全11回の開催となったが、これらの作業はほぼ予定通り進めることができた。次年度はこれらの逐語記録を質的研究法により分析するほか、インタビュー調査も実施する予定である。初年度は遺族サポートグループの有効性を確認するため質問紙調査を実施した。対象は平成22年10月から平成23年9月までの1年間に緩和ケア病棟(在宅緩和ケアを受けた者も含む)で家族を看取り、死別後6ヶ月以上経過した遺族540名(270家族)である。その結果、初回調査、追跡調査ともに回答の得られた69名(参加群6名、対照群63名)を分析の対象とし、現在、集計段階に入っている。また本年度の研究計画として、遺族サポートグループの各セッションにおける参加者の発言内容をICレコーダーを用いて録音し、逐語記録としてデータ化することを挙げていたが、これらの作業もほぼ予定通り進めることができた。本研究の目的は、緩和ケア病棟で家族を看取った遺族を対象とした遺族サポートグループの有効性と役割および限界について検討することである。平成24年度および平成25年度は、月1回(全12回)のプログラムを実施し、参加者にはグループ開始前(初回調査)とグループ終了時(追跡調査)に調査用紙を配布した。その結果、遺族サポートグループは複雑性悲嘆など精神症状の軽減に有効であることが示唆された。

平成25年度および最終年度は、サポートグループに参加していた遺族にインタビュー調査を実施し、遺族サポートグループの役割と限界について聴取した。その結果、遺族サポートグループの役割として、「同じ境遇だからこそ何でも話せる場」であると同時に、「悲嘆についての知識を得る場」としても機能していることが明らかになった。その一方で、サポートグループへの参加を途中で断念した遺族もおり、その理由としてニーズの違いによるものや同質の喪失体験を持つ人がグループ内にいない場合に生じやすい疎外感や孤立感によるもの、他のメンバーの言動による傷つきなどが挙げられた。また、遺族サポートグループにおける参加者の語りをデータ化し、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(M-GTA)により分析した。その結果、遺族サポートグループにおける参加者の心理プロセスが明らかになり、サポートグループはそれらの変化を促進する要因となっていることが示された。社会科学遺族サポートグループの有効性を検討するための質問紙調査を実施できたこと、また遺族サポートグループの各セッションにおける参加者の発言内容を録音し、逐語記録としてデータ化できたことは、本年度の成果だと考える。ただ、遺族サポートグループへの参加者数が予想していた人数よりも少なかったことが問題点として挙げられる。研究計画に記したグループ参加者数の目標は30名であり、平成24年度に実施した遺族サポートグループの参加者を合わせても目標を大きく下回っている。このようにグループ参加者数の問題はあるものの、本年度の目的は概ね順調に進展していると言える。遺族サポートグループの有効性を検討するための質問紙調査を実施できたこと、また遺族サポートグループの各セッションにおける参加者の発言内容を録音し、逐語記録としてデータ化できたことは、初年度の成果だと考える。研究計画に記したグループ参加者数の目標は30名であり、初年度に実施した遺族サポートグループの参加者は目標を大きく下回っている。したがって、次年度も引き続き質問紙調査を行うとともに、次年度のグループ参加者も分析の対象とする予定である。このようにグループ参加者数の問題はあるものの、初年度の目的は概ね順調に進展していると言える。次年度は、データ化された逐語記録を修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチに基づき分析する。遺族サポートグループに参加することで何がどのように変化するのか、またグループは参加者にとってどのような役割を果たしているのかについて明らかにする。また、遺族サポートグループの参加者(中断した者も含む)にインタビュー調査を実施する。グループ参加者にはグループの役割と問題点について、途中で参加を中断した者についてはその理由などを聴取する。最終的には、これらの研究成果を学会等で発表する予定である。
体育雑誌に見る大正自由教育の影響について-大正後期から昭和初期を中心として-

大正後期から昭和初期における学校体育の歴史的展開の中に大正自由教育の理論と実践がどのような影響を及ぼしていたのか、このことを実証的に明らかにするための基礎的資料を得ることを目的として当時の代表的な体育関係の雑誌を収集し、検討した。特に今年度は前年度の作業を踏まえて、まず雑誌『學校體育』と『國民體育』の未収集巻号分の補完と、さらには雑誌『小学校體育』の収集と分析を行った。分析の視点は前年度と同様に、第一に大正自由教育の代表的イデオローグがどれだけ寄稿しているか、第二に体育関係者による大正自由教育を養護する論考が見受けられるか、という点においた。前年度の成果によると、『學校體育』と『國民體育』の二誌は東京高師系の雑誌『體育と競技』や『女子と子供の體育』に比べて、大正自由教育への系統度合いが濃く現れていたが、今年度の未収集巻号の補完作業により、この傾向はいっそう顕著となった。また『小学校體育』にも大正自由教育の強い影響が現れていたことが明らかとなった。さらに今年度は『學校體育』と『國民體育』、そして『小学校體育』の中に奈良女子高等師範学校附属小学校体操科訓導北井柳太郎の名が多数見られることに着目し、遺族への聞き取り調査を実施した。その結果、北井は当時の文部省を中心とした体育界と大正自由教育実践校をつなぐ重要な人物であったことが判明した。つまり北井は大正自由教育の理論と実践を体育の中に取り込み、それを体育雑誌というメディアを通じて体育界に発信していた人物であった。2カ年間を通じて、体育雑誌に見る大正自由教育の影響を考察してきたが、分析は論考執筆者の氏名とその題目に着目した統計的な検討に止まり、表層的考察という間は否めない。今後はそれぞれの人物や論考の内容を詳細に分析、考察し、実証の精度を高めることが大きな課題である。大正後期から昭和初期における学校体育の歴史的展開の中に大正自由教育の理論と実践がいかなる影響を及ぼしていたのか、このことを実証的に明らかにするための基礎的史料を得ることを目的として当時の体育雑誌を収集し、検討した。特に今年度は当時の体育関係者の間で広く購読されていた『體育と競技』、『學校體育』、『國民體育』、『真体育』、『女子と子供の体育』の5誌を収集し、検討対象とした。分析の視点は第一に大正自由教育の代表的イデオローグがどれだけ寄稿しているのか、第二に体育関係者による大正自由教育を擁護する論考が見受けられるか、という点においた。分析の結果、『體育と競技』、『真体育』、『女子と子供の体育』の3誌には大正自由教育の代表的イデオローグの論考は全く見られなかった。大正自由教育を擁護するような論考もまた見られなかった。僅かに『體育と競技』誌上において東京高師附小訓導の齋藤薫雄が大正自由教育の代表的実践校であった奈良女高師附小の体育に注目していた事実が把握できたに過ぎない。それに比して『學校體育』、『國民體育』の2誌には大正自由教育の代表的イデオローグの論考が頻繁に見受けられた。また『國民體育』誌上においては主筆である横浜高等工業学校の飯塚晶山が再三にわたり大正自由教育を擁護する論考を発表していた。以上のように大正後期から昭和初期における体育雑誌の間には、大正自由教育のとりあげ方、接近の度合いにおいて大きな雑誌間格差が存在していた。『體育と競技』、『女子と子供の体育』など、東京高師系とも言うべき雑誌には大正自由教育への傾倒が薄く、逆に『學校體育』、『國民體育』など、日本體育学会系の雑誌はその関係が密であったことが実証された。次年度は残された2誌『日本體育』と『小学校体育』の収集と分析を行い、加えて大正自由教育を擁護していたと見られる飯塚晶山の体育論について詳細に分析したいと考えている。

さらに今年度は『學校體育』と『國民體育』、そして『小学校體育』の中に奈良女子高等師範学校附属小学校体操科訓導北井柳太郎の名が多数見られることに着目し、遺族への聞き取り調査を実施した。その結果、北井は当時の文部省を中心とした体育界と大正自由教育実践校をつなぐ重要な人物であったことが判明した。つまり北井は大正自由教育の理論と実践を体育の中に取り込み、それを体育雑誌というメディアを通じて体育界に発信していた人物であった。2カ年間を通じて、体育雑誌に見る大正自由教育の影響を考察してきたが、分析は論考執筆者の氏名とその題目に着目した統計的な検討に止まり、表層的考察という間は否めない。今後はそれぞれの人物や論考の内容を詳細に分析、考察し、実証の精度を高めることが大きな課題である。
遷移金属多核ポリアルキニル錯体を用いる特異的有機合成反応の開発

本研究では、申請者らが最近見いだし、X線解析により構造の詳細を明らかにしている一連の複核ルテニウム-チオラート錯体上での各種末端アルキン類の活性化と反応性を詳細に検討し、二核サイトに特異的な炭素-炭素結合生成反応を見いだした。カオチン性Ru(III)錯体[Cp^*Ru(μ_2-Cl)(μ_2-SPr^i)RuCp^*][OTf](Cp^*=η^5-C_5Me_<5'>OTf=OSO_2CF_3)上では、HC≡CR(R=Tol,Ph,cyclohexeny1)2分子のカップリング反応が室温で速やかに進行し、ルテニウム2原子を含む5員環メタラサイクル骨格を有する複核錯体が各々ほぼ定量的に得られた。本反応は、まず2分子のアルキンが隣接する各々のルテニウム原子上で一方はアルキニル基、他方はビニリデン基へと活性化された後、これら2つの有機基が二核サイト上でカップリングして進行するものと考えられ、単核サイト上ではみられなかった新しいタイプの炭素-炭素結合生成反応である。中性Ru(II)錯体Cp^*Ru(μ_2-SPr^i)RuCp^*上では、ルテニウム-イオウ結合へアルキン2ないし3分子が形式的に挿入したと考えられる、上記と全く異なる構造を有する二核錯体が、アルキンの種類により各々選択的に得られた。反応条件を検討することにより、これらの変換反応の中間体をいくつか単離し、反応経路を明らかにした。さらに、架橋原子としてセレソやテルルを有する新規に核錯体の合成にも成功しており、今後これらを反応場とする有機合成反応の開発を引き続き行っていきたい。
日本官僚制の連続と変化-昭和・平成期上級官僚のライフコースと役割行動-

本研究は、上級官僚の役割創出・変容の解明を通して、戦後日本官僚制の歴史的役割を検証評価するものである。そのため、1.193579年間に入省した本省庁局筆頭課長以上1575人の官僚経歴を第2次的資料に拠って追跡する「官僚経歴調査」('98'00年実施)、2.1336名の退官・現役官僚に、役割認知とアイデンティティ、政策過程における諸アクターの影響力、戦後政策評価等を調査内容とする「郵送質問紙調査」('99年7月実施)、および、3.その回答者のうちから123名を対象とする「口述生活史法調査」('00年2月と7月実施)の、3つのタイプの調査を実施した。これらの調査結果の一端を、'00年5月の関西社会学会大会と'00年11月の日本社会学会大会で共同発表した。以下に、調査の知見の一部を列挙する。1.階位昇進の低速度化と上位階位でのそれの顕著化、退官年齢の一定性(55歳前後)、それらの省庁間類似化等々、キャリア・パターンには連続と変化の様相がある。2.上級官僚は、政策の課題形成、立案、決定の各ステージにおける相対的影響力を、「行政官僚」が第1位、「政府首脳」「与党幹部」が第2・3位であると認知する。そのコーホート間差異は小さい。3.上級官僚には、政策過程における影響力を維持して日本の政治行政を支えてきたという誇りがある一方で、政治家主導の動きのもと、自己の重みが低下しつつあるとの自己認識がある。ケーススタディの結果が映し出すのは、上級官僚の強い自負とモラルの高さであり、自己の役割を正当に評価してほしいという思いである。4.上級官僚には、戦後復興に取り組み経済再建の成果を高度成長につなげた「国士型」タイプから、低成長移行後の「政策転換」の重荷を背負い、意見の調整と根回しに諸アクターの間を駆け回る「調整型」タイプへの変化がみられる。本研究は、昭和・平成期上級官僚の役割創出・変容の解明を通して、昭和期日本官僚制の歴史的役割を検証評価することを課題とする。計画初年である本年度は、上級官僚の役割意識を形成する官僚キャリアに関する第2次的資料調査を実施し、彼らの経歴データを加工処理するデータベース(DB)システムを開発した。以下に、その成果概要を示す。1.DBシステムの基本設計には、リレーショナル型DBシステム(マイクロソフト社のACCESS97)を採用して、システムの基幹となる(1)基礎項目DB(コーホート・氏名・生年等)の主DB、(2)経歴DB(就任年月・在職期間等)、(3)部局職位DB(省庁・部局・職位等)、(4)各種コードDB(都道府県・官庁等)等の副DBを作成し、クエリー機能を用いてDB間のリンク構造を設計した。システム詳細設計では、実際の運用のための画面設計、帳票設計、統計パッケージへのデータ変換設計を行った。さらに、プログラマ開発、データの移行、システム稼働確認の後行フェーズへ開発を進めている途上である。2.平成6・7年度科研費研究対象者604名の経歴を「人事興信録」「全国官公界名鑑」(38・39版)「職員録」(平成910年版)によって追跡調査し、加えて「職員録」から新たに抽出した763名(平成10年版から501名、昭和30・40・50・60年版から262名の局筆頭課長クラス以上)の経歴を上記人名録・職員録の各年版によって調べ、そのデータをカード(紙)DB化した。

全対象者(193875年入省)を5つの入省コーホートに分け、官僚経歴のコーホート分析を行った結果、(1)東大卒比率、法学専攻修了者比率の低下、(2)新卒採用の確立、(3)後行コーホートへと、初任課長、局筆頭課長、局長、次官・長官の初就任年齢が高くなり、それは階位が高くなるほど顕著化すること、退官年齢の高齢化はそれに対応していないこと、等々の知見を得た。経歴の調査と分析は次年度に継続される。本研究は、上級官僚集団の役割創出・変容の解明を通して、戦後日本官僚制の役割を検証評価しようとするものである。そのため、ライフコース・アプローチに拠って上級官僚の外面的・内面的経歴を跡づけ、その所産としての役割行動を歴史的脈絡において追求した。1.『人事興信録』『全国官公界名鑑』『職員録』各年版による退官・現役上級官僚(1367名)の経歴調査を前年度から継統し、その結果をコーホート分析した。それにより、階位昇進の低速度化(課長初任37歳→43歳)と上位階位でのそれの顕著化(局長就任49歳→52歳)、退官年齢の不変性(55歳前後)、それらの省庁間類似化等々の知見を得た。2.「公務員」としての役割認知とアイデンティティ、政策過程における諸アクターの影響力とリンケージ、地域開発等戦後政策の評価等々を内容とする質問紙調査(郵送法)を、1.の対象者および追加選定上級官僚(263名)に対して実施した(78月。回収数・率490、36.7%)。コーホート分析の結果、高い公務員としてのアイデンティティや誇り、経済的待遇への不満と職務の専門性や職場環境への高い満足、階位による役割認知の変異(課長補佐の政策課題の解決、課長の政策形成、局長の国家見地からの職務遂行等)、戦後官僚制に対する「行政の安定性・使命感」「長期的な政策推進」の評価、「政治家の政策力向上の期待と公正・効率的なシンクタンクである官僚制のパワーアップ志向と交錯」等々の知見を得た。なお、コーホート別単純集計表を集成した『昭和・平成期上級官僚のキャリアと役割行動に関する調査報告』(平成12年1月、全70頁)を作成した。3.質問紙調査の回答者のうち、面接調査の許諾を得た83名を対象に東京、静岡、名古屋、大阪、京都、兵庫の都府県で口述による生活史調査を実施した(平成12年2月。1人当たり23時間)。現在、収録したテープの再生と生活史の再構成作業が進行中である。本研究は、上級官僚の役割創出・変容の解明を通して、戦後日本官僚制の歴史的役割を検証評価するものである。そのため、1.193579年間に入省した本省庁局筆頭課長以上1575人の官僚経歴を第2次的資料に拠って追跡する「官僚経歴調査」('98'00年実施)、2.1336名の退官・現役官僚に、役割認知とアイデンティティ、政策過程における諸アクターの影響力、戦後政策評価等を調査内容とする「郵送質問紙調査」('99年7月実施)、および、3.その回答者のうちから123名を対象とする「口述生活史法調査」('00年2月と7月実施)の、3つのタイプの調査を実施した。これらの調査結果の一端を、'00年5月の関西社会学会大会と'00年11月の日本社会学会大会で共同発表した。以下に、調査の知見の一部を列挙する。1.階位昇進の低速度化と上位階位でのそれの顕著化、退官年齢の一定性(55歳前後)、それらの省庁間類似化等々、キャリア・パターンには連続と変化の様相がある。2.上級官僚は、政策の課題形成、立案、決定の各ステージにおける相対的影響力を、「行政官僚」が第1位、「政府首脳」「与党幹部」が第2・3位であると認知する。そのコーホート間差異は小さい。
プラスミドDNAのマウス体内動態と遺伝子発現との相関

現在、遺伝子治療を目的として、塩基性リボソームやポリマーを遺伝子キャリアーとして用いる手法が精力的に研究されている。しかし、その多くがin vivoにおいて、有効に機能しているとは言い難い。そこで本研究ではいくつかの遺伝子キャリアーを例に挙げ、DNA複合体の静脈から全身投与後の血清成分との相互作用、そして、体内動態、細胞内でのタンパク質との相互作用を総合的に評価した。遺伝子キャリアーとしてデンドリティックポリリジンを使い、そのDNA複合体をマウス尾静脈から投与すると、数時間の血中滞留性を示したが、ポリエチレングリコール(PEG)修飾を行うと、さらにステルス性が向上することがわかった。また、培養細胞を対象にした実験においても、PEG修飾によりトランスフェクション効率は大きく減少することがわかった。しかし、PEG鎖の末端にRGDペプチド(腫瘍組織へのターゲティングリガンド)や腫瘍細胞表面に現れるフォスファチジルセリンに選択的に結合するペプチドで修飾することにより、腫瘍細胞内へのトランスフェクション効率が大幅に向上することがわかった。一方、細胞内において、DNAキャリアー複合体が相互作用するタンパク質の同定も行った。その結果、アクチンやアデノシルメチオニン合成酵素、アルギノコハク酸合成酵素などがその候補として同定され、その結合量は遺伝子キャリアーの種類によって異なることがわかった。これら細胞内で相互作用するタンパク質が細胞内でのDNAの挙動に大きな影響を与えると考えられる。細胞外でのステルス性、標的化、細胞内への取り込みと核への輸送を総合的にコントロールする遺伝子キャリアーシステムの構築が重要であることがわかった。遺伝子治療を目的として、塩基性リポソームやポリマーを遺伝子キャリアーとして用いる手法が精力的に研究されている。しかし、その多くが培養細胞を対象にした実験で、その結果は動物を対象にしたin vivoの結果にそのまま反映していないケースが非常に多い。もう一度、遺伝子キャリアー分子構造と遺伝子デリバリー効率について基礎的な視点から根本的に見直す必要がある。そこで、本研究では代表的な遺伝子キャリアーとして直鎖状ポリリジンとデンドリティック構造をもつポリリジンに注目し、それらを比較した。デンドリティックポリリジンはDNAとほぼ中性の複合体を形成するがリニアポリリジンはカチオン性の複合体を形成した。また、いずれの場合も時間が経過するにつれてそのサイズは数マイクロメーターまで大きくなった。一方、血清存在下においては、その複合体の成長は抑えられ、血清成分が複合体間の相互作用を低減させたものを考えられる。複合体に吸着しているタンパク質成分をSDS-PAGEで分析した結果、デンドリティック構造とリニア構造の場合でアルブミンやカーボニックアンヒドラーゼと推測されるタンパク質が同様に検出された。一方で、血清存在下で培養細胞にトランスフェクションするとデンドリティックなものがリニアと比べて100倍程度の高遺伝子発現を示した。蛍光顕微鏡観察により、細胞内への取り込み量には違いは見られなかったことから、細胞質へあるいは核への細胞内での移行効率に違いがあるものを考えられる。この複合体をマウス尾静脈から投与した結果、デンドリティック構造を持つポリリジンの血中滞留性はリニアポリリジンに比較して長かった。複合体のゼータポテンシャルの違いがその理由と考えられるが、複合体に吸着する血清タンパク質成分に大きな違いは見られないため、吸着物質量の正確な定量も含め、さらに詳細な構造・活性相関研究が必要であろう。