hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グラフェン層間化合物の電気化学剥離の開発とモルフォロジー制御による電池電極作製

グラフェン特有の透明性や柔軟性に加え内包物の寄与による導電性が魅力的なグラフェン層間化合物の合成と電極材料の開発を行なった。特に、グラフェンからグラフェン層間化合物を作製するという従来プロセスを見直し、多量生産が可能なグラファイト層間化合物を液相剥離させグラフェン層間化合物を作製を行なった。剥離物表面への保護膜の導入・化学修飾の利用により液相で層間化合物構造を保持しつつ剥離する方法を開発した。新たな電極材料としてグラフェンは薄く透明性が高い材料として期待されている。特に、ドーパントを利用することで非常に導電性・透明性の高い電極になる事が知られている。本研究では、電気化学インターカレーションによるグラフェン剥離を応用しグラフェン層間化合物の合成を目的とする。グラフェン層間にドーパントを挟み混んだグラフェン層間化合物はそのドーパントによる導電性向上だけでなくドーパントを外気に曝さない構造のため、その導電性の長期安定性も高い事が知られている。ただ、現状において多量生産技術が確立していない。そこで本研究ではグラフェン作製技術の1つである電気化学剥離法を応用しグラフェン層間化合物の多量生産とその応用を目指した。初年度は、グラファイト層間化合物からの電気化学剥離法の最適化と液中における安定化を検討した。塩化鉄グラファイト層間化合物をベースとして電気化学剥離の条件(印加電圧、剥離用電解質)を決定した。同時に、電気化学剥離においてドーパントを挿入した層間において剥離が優先的に起こってしまうため収率の向上が難しい点が分かってきた。そこで、2点の方法を新たに取り入れた。1つは内包物が流出しないように高分子膜のようなものでグラファイト層間化合物を覆ってしまう方法ともう1つは、ドーパントになるような窒素・ボロンのような原子を化学結合によってつなげてしまう方法である。これらの方法は単にグラファイト層間化合物を電気化学剥離するよりもドーパント物質の流出を抑制する効果があることが分かった。初年度は以上のように液中でグラフェン層間化合物の液中安定化及びドーパントの電気化学的な化学修飾を達成した。本研究の最大の課題は、液中におけるグラフェン層間化合物の安定化である。最も一般的な塩化鉄系グラファイト層間化合物の電気化学剥離の最適化は達成した。また、高分子をグラフェン表面に纏わせることによりドーパントの液中への流出を抑える事には成功したが、合成量が非常に少なくなってしまった。特に、2層のグラフェンで塩化鉄を挟みこんだ最も目標としているグラフェン層間化合物の合成量は電極にするには乏しい量である。そこで、秋以降に新たな対策としてドーパント原子を化学修飾にてグラフェン表面に電気化学的に修飾する方法を取り入れたが、合成条件・評価方法を確立するのが遅れて今に至っている。ただ高分子を利用してグラフェン層間化合物をある程度維持できるとの見込みが立ったので、導電性高分子など電極材料としての弊害にならないような高分子を利用してグラフェン層間化合物と導電性高分子の複合物として電極材料を作製することで十分に遅れを取り戻せると考えられる。近年、グラフェンなどの原子層物質は導電性と透明性などの特徴から電極への応用が期待されている。層間に挿入物を内包したグラフェン層間化合物は挿入物の保護をしつつグラフェンの導電性を向上させることが期待できる。そこで、本研究は、グラフェン層間に他物質を挿入したグラフェン層間化合物状物質を液相大量合成し新奇電極材料として応用することを目的とした。グラフェン層間化合物の挿入物の多くは液中への溶解性や反応性が高い物質が多い。そのため液中への流出を阻害する方法を検討した。保護膜を検討し、低分子に比べ高分子膜がグラフェンを保護する機能が高い事が明らかとなった。またグラフェンエッジ部分などに官能基を修飾する方法も挿入物の流出を阻害する効果が期待されるためグラファイトに対する電気化学的な化学修飾法を開発した。化学修飾前にグラファイトに対して電気化学的な前処理を行なう事でグラフェン表面及びエッジ部分の化学反応性が向上することが分かった。また表面を覆う方法として表面への電気化学的析出反応を利用した膜形成に取り組んだ。具体的には窒素及び塩素を含む化合物の電気分解により窒化ホウ素に近い不溶性膜の作製を行なった。また近年グラフェンと同様に原子層物質として注目されるフォスフォレンに対しても上記の方法が有効かどうかを確かめた。まずフォスフォレンの液中安定性を評価し、層数に応じて液中安定性が変化することを明らかにした。さらにフォスフォレン表面の不安定性を逆に利用することで、シランカップリング剤を用いてフォスフォレン表面を容易に化学修飾し液中安定性を向上させる技術を確立した。現状では原子層物質表面の保護膜が導電性を著しく阻害するため優れた電極としての機能は見いだせていないが、本研究を通して得た様々な原子層物質の表面処理方法は、今後の原子層物質の研究に非常に有用であると期待される。剥離物表面への保護膜の導入

・化学修飾の利用により液相で層間化合物構造を保持しつつ剥離する方法を開発した。研究年度後半では、主にグラフェン層間化合物の電極としての特性評価を行なっていく。研究当初は単層のグラフェン層間化合物のみに絞っていたが、合成した層間化合物は複数層のグラフェン層の物質が多かったので、今後は数層のグラフェン層間化合物も含めて電極膜を作製し導電性や透過率の制御を行なっていく。さらに従来の予定通り導電性高分子とグラフェン層間化合物の複合電極材料の開発を進める。さらに、当初の計画にはなかったが、より安定的にグラフェン電極を作製する材料としてドーパントを層間で、化学結合によってドーパント分子をグラフェンに結合させた形態のグラフェンについても電気化学的な手法での合成に取り組んでいく。ナノカーボン材料物品費については購入予定していた真空ライン及び電気炉については量産化のために申請をしていたが、まだ量産段階には達していないため、次年度への使用額が生じた。旅費については、当初の予定より進捗が遅れたため一部の学会への参加を取りやめたため次年度使用額が生じた。その他については初年度において論文投稿を検討していたが、間に合わなかったため、次年度使用額が生じた。量産化には新たに真空ラインが必要なため次年度に購入する予定である。また、次年度は、今年度以上に外部機関での測定が必要と予定される事から、今年度のその他の部類の残額を測定に生じる経費に使用する予定である。
「純粋持株会社制」導入のよる日本企業の戦略的有効性に関する研究

純粋持株会社は,組織設計の観点からすれば,類型の一つであり,それが歴史的な経緯から禁止されていたことは,企業経営者にとって組織設計の自由度を狭められていたことになる。それゆえ純粋持株会社が解禁されることは,経営者の自由度を高めることになり,ひいては競争状況にはより適合的になる。もちろんその際,以前の財閥のように,産業支配を可能にしてしまうような純粋持株会社は,独占禁止法の観点から抑制すべきである。昨今の競争状況を端的に特徴づければ,「業際化」と「国際化」に集約することができよう。そしてその二つのトレンドに対して,純粋持株会社は,これまでの組織設計以上に適合的になる可能性を秘めていると考えられる。まず業際化について言えば,これに事業部制組織で対応しようとした場合,組織横断的なチームが必要になるが,その際,チームの統合者は誰がなるのか,決裁権はどの程度あるのか,報酬システムはどのようなものか,等々を巡って,同一の階層構造に属しているがゆえに,あえて明確にしにくく,そのため組織間コンフリクトが発生しがちになる。これに対して,純粋持株会社では,独立法人ということで各社がそれぞれの利益を鮮明に打ち出し,その利害調整を本社が行うことで,明示的に協業が行える。次に国際化について。グローバル市場で活動する企業にとって,事業兼営持株会社で国際化に対応しようとした場合,どうしても日本の本社はそれに直属する事業本部の意向に左右されやすくなる。つまり日本の事業本部の利益が優先されがちになる。そうなれば海外子会社のモラールはおのずと低下する。日本の本社が純粋持株会社になった場合,これまでの事業本部は子会社になり,本社は利益率等の観点から子会社を対等に扱えるようになる。つまり本社はグローバルに共通にルールで経営できるようになる。次に国際化について。
交感神経節におけるコリン性伝達に対するendothelinの抑制作用機構

1)目的:endothelin(ET)の中枢神経系、脊髄後根神経節や星状神経節等の神経組織への存在も明らかにされ、さらに近年ET-3は脳および脊髄に比較的高濃度存在すると言われている。そこで本研究では、ET-3の交感神経節伝達に対する節前および節後作用を検討した。2)方法:節後作用はin vivoの実験により、pentobarbital麻酔イヌで人工呼吸下に脊髄動物とし、心臓交感神経節への薬物の投与は、鎖骨下動脈を介してカテーテルより直接神経節に応用できるようにし、心拍数の変化を節機能の変化の指標として検討した。節前作用はin vitroの実験で、摘出星状神経節を用いて節前神経刺激によって遊離されるacetylcholine(ACH)量をHPLC-ECDにより測定し、また内因性thromboxaneA_2産生量を栄養液中のthromboxaneB_2蓄積量として酵素免疫法のキットにより測定した。以上の結果より、ET-1およびET-3は、シナプス後性には節後神経細胞膜のlow、conduction Ca^<2+>依存性K^+チャネルを活性化させることによって膜の過分極を促し、またシナプス前性には内因性thromboxaneA_2の産生・遊離の増強を介して、ACh遊離を抑制することにより、神経節伝達を抑制する。1)目的endothelinは中枢神経系、脊髄後根神経節や星状神経節等の神経組織にも存在が明らかにされ、さらにその同族体であるendothelinー3は、脳および脊髄に高濃度存在し、神経系に特異的なendothelinと言われている。そこで本研究では、endothelinー3の交感神経節伝達への作用を検討した。2)方法pentobarbital麻酔イヌで人工呼吸下に脊髄を切断し、心臓交感神経節への薬物の投与には、右側上腕動脈からポリエスチレンカテ-テルを先端が右側内乳動脈と鎖骨下動脈の分岐点にくるようにして挿入・固定し、これより薬液を0.1mlで動注した。心拍数の変化を節機能の指標とした。3)結果星状神経節節前刺激(0.25ー4Hz)、DMPP(1ー4μg)、およびMcNーAー343(0.5ー2μg)の節投与による拍数増加作用は、endothelinー3(0.5ー2μg)により用量依存的に抑制された。この節興奮の抑制は、cyclooxygenase阻害薬のindomethacin(5mg/kg)の静注、電位依存性Ca^<2+>およびK^+チャネル遮断薬であるnifedipine(1mg)および4ーaminopyridine(0.5mg)で影響されず、またCa^<2+>依存性K^+チャネル遮断薬では、charybdotoxin(10μg)では無影響だが、apamin(30μg)およびdーtubocurarine(0.5mg)で拮抗された。従って、endothelinー3は節後神経細胞膜のCa^<2+>依存性K^+チャネルを活性化させることによって膜の過分極を促し、後シナップス性に節伝達を抑制する。ひき続き、摘出星状神経節を用いた実験で、節前刺激によるacetylcholine遊離量がendothelinー3により用量依存的に減少し、この減少がphospholipase A_2阻害作用を有するdexamethasoneやindomethacin等で拮抗されることを見いだしており、次年度ではendothelinー3のシナプス前抑制作用機構の解明について検討を加える。1)目的endothelin(ET)は血管内皮細胞や肺等に比較的高濃度存在するだけでなく、中枢神経系、脊髓後根神経節および星状神経節等の神経組織にも存在が示されている。私は平成3年度に、ET-3の節後作用およびその機構を明らかにしてきた。そこで平成4年度では、ET-3の交感神経節伝達に対する節前作用について検討を加えた。2)方法ET-3の節前作用を検討するためにイヌ摘出星状神経節を用い、節前神経刺激によるacetylcholine(ACh)遊離量をHPLCにより測定し、生化学的実験をおこなった。
環境に配慮した製品のライフサイクル設計手法の統合化

環境に配慮した製品の設計生産のためには、製品の全ライフサイクルを適切に設計し、循環型のライフサイクルを実現することが重要である。本研究の目的は、実用的に有効な環境配慮製品およびそのライフサイクル設計法を開発しようとするものである。上記の考え方を実務的な設計に展開するために、設計工学の分野で知られている理論的および経験的な設計手法を広く分析し、環境負荷評価を組み込んで、環境配慮設計手法の体系化を試みた。実用的なガイドラインやチェックリストの検討も行い、環境配慮製品設計およびそのライフサイクル設計に関する知見を統合し、今後の研究推進の基礎とすることができた。このために、製品ライフサイクルの設計手法、その基礎となるライフサイクルモデリングやシミュレーション、製品分解性やリサイクル性向上などの要素技術の研究などが進展している。しかし、これらを統合して、現場の設計者が有効に利用できるような統合的な設計手法は、十分に開発されていない。本研究の目的は、日欧で開発されてきた環境親和性設計手法を体系化し、ライフサイクルシミュレーションに基づくライフサイクル設計手法の枠組みに当てはめて、実用的に有効な統合的ライフサイクル設計法を開発しようとするものである。具体的には、影響の大きいライフサイクル要素の抽出、あるべきライフサイクルシナリオの設定、シミュレーションによる評価、などからなる。ライフサイクル設計手法の統合化により、設計手法の相互関連を明確に把握し、真に環境親和性の高い製品システムの実現を有効に支援することができる。本年度は、統合的な製品ライフサイクル設計手法開発の基礎として、考慮すべきライフサイクル要素の抽出や、あるべきライフサイクルシナリオの設定を行なった。具体的には、環境親和性設計や製品ライフサイクル設計の既存研究の整理、ライフサイクルシミュレーションなどを中心として、既存研究の体系化を行なった。考慮すべきライフサイクル要素を分析し、製品利用・回収・廃棄段階を主として、重要なライフサイクル要素を抽出した。上記の考察を基に、可能なライフサイクルの形態を網羅的に分析し、あるべきライフサイクルシナリオの姿を提案した。前年度には以降の研究展開の基礎として、既存の環境親和性設計やライフサイクル設計手法を調査・展望し、製品利用・回収・廃棄段階を主として統合的な製品ライフサイクル設計手法開発の基礎として考慮すべきライフサイクル要素を整理・抽出して、あるべきライフサイクルシナリオの検討を行った。上記の成果を基に本年度は、環境に配慮した製品ライフサイクル設計手法の統合化を目指して、既存手法を体系化し、計算機支援ツールを検討した。ライフサイクル設計においては、局所的な改善が必ずしも大域的な最適化には繋がらないことが大きな問題となる。設計の初期段階から、製品の全ライフサイクルを明示化、可視化し、積極的にさまざまなライフサイクルシナリオを設定して、ライフサイクル全体の環境負荷を動的に評価するライフサイクルシミュレーションを行って、大域的な最適化を追求するような方法論が望まれている。本研究では、包括的なライフサイクルモデリングを介して、各種のライフサイクル設計手法を統合化し、目的に応じて適切な設計手法が選択できるような計算機支援の考え方を研究した。計算機支援のソフトウェアプラットフォームとして実現は次年度の課題である。LCA (Life Cycle Assessment)は確立した手法であるが、ライフサイクル全体を平均して捉えている。そのため、製品や技術、社会などのさまざまな変化に対応して、たとえば環境負荷低減を妨げるボトルネック要因を抽出することなどは難しく、また、環境負荷のみに着目しており、製品やライフサイクルの効用を明示的に扱わないために、評価単位の設定があいまいになる問題点がある。ライフサイクル設計に適した評価基準を分析し、評価範囲やモデル化の手法などを検討した。ライフサイクル評価に適切な評価手法の枠組みを検討し、標準的な手法に整理するための基礎資料を整備し、関連する研究会などで議論した。
QST・CPMを用いたあたらしい慢性疼痛患者の病態評価法の開発

健常者および手術患者を対象とした研究から、Conditioned Pain Modulation(CPM)とQuantitative Sensory Testing (QST)の一種である冷刺激・温刺激をもちいた冷温交互刺激で誘発される逆説的温感覚(冷温錯感覚)の有無に関連があり、CPM効果の大きさと逆説的温感覚(冷温錯感覚)の有無は術後痛罹患期間と関連を認めることが示唆された。以上より、QSTの一種である冷温刺激テストで評価する逆説的温感覚(冷温錯感覚)とCPM評価による応答のパターン分類をすることで、QSTとCPMを用いたあたらしい慢性疼痛患者の病態評価法の開発につながると考える。健康被験者を対象に、開発したQTSDを用いて冷知覚、温知覚、温冷覚弁別閾値、逆説的温感覚、冷痛覚、温痛覚を測定したところ、測定が可能であった。また、健康被験者を対象に圧痛覚閾値を指標として条件刺激性疼痛調節(Conditioned Pain Modulation:CPM)を評価した。その際、CPM誘発のための条件刺激として、QTSDを用いてVAS=70/100のCHPSを前腕皮膚に与えた。テスト刺激として、反対側前腕の圧痛覚閾値(pressure pain thresholds:PPT)を実験開始時、CS中、CS終了10分後、同20分後に測定し、実験開始時に対する各時点のPPTの比よりCPMを評価したさらに、CHPSの主観的評価(冷覚、温覚、痛覚)とCPM効果の関連を検討した。QTSDを用いたCHPSにより、条件刺激中にCPM効果を認めた。一部の被験者でCHPSに対する逆説的温感覚(冷温錯感覚)や冷温弁別不能(異常感覚)を認めた。CPMの大きさとQST評価の結果を分析したところ、逆説的温感覚(冷温錯感覚)や冷温弁別不能(異常感覚)の有無とCPM効果に負の相関があることを見いだした。QSTのうち、冷知覚、温知覚、温冷覚弁別閾値、逆説的温感覚、冷痛覚、温痛覚を測定するための定量的熱刺激装置を開発し、健康被験者を対象に冷知覚、温知覚、温冷覚弁別閾値、逆説的温感覚、冷痛覚、温痛覚を測定し、圧痛覚閾値を指標としてCPMを評価した。QSTとCPM測定を用いた病態評価法の開発に向け各結果を検討したところ、逆説的温感覚(冷温錯感覚)の有無と内因性疼痛抑制機構の大きさに相関があることを見いだした。前年までの研究で定量的熱刺激装置(quantitative thermal stimulator device:QTSD)を用いた冷温パルス刺激(cold-heat pulse stimulation:CHPS)に対し、一部の被験者で定量的感覚試験法(Quantitative Sensory Testing:QST)の評価項目のひとつでもある逆説的温感覚(冷温錯感覚)や冷温弁別不能(異常感覚)を認めた。さらに、逆説的温感覚(冷温錯感覚)や冷温弁別不能(異常感覚)の有無と条件刺激性疼痛調節(Conditioned Pain Modulation:CPM)効果に負の相関があった。したがって、逆説的温感覚(冷温錯感覚)や冷温弁別不能(異常感覚)のメカニズムの解明はあたらしい慢性疼痛患者の病態評価法の開発につながると考えられるが、その発生メカニズムは不明であった。そこで本年度は、逆説的温感覚(冷温錯感覚)や冷温弁別不能(異常感覚)の発症メカニズムの解明を目指し、健康成人を対象にさまざまな刺激条件(温度:冷、温、常温)で異なる部位(利き手前腕、反対側前腕、大腿)にわれわれが開発したQTSDをもちいて温度パルス刺激を与えたときの逆説的温感覚(冷温錯感覚)や冷温弁別不能(異常感覚)の有無を確認し、その発症メカニズムを検討した。その結果、各刺激条件における逆説的温感覚(冷温錯感覚)や冷温弁別不能(異常感覚)の発症パターンより、本研究条件においてCHPSで誘発される逆説的温感覚や冷温弁別不能は、上行性の伝達を介した中枢性の修飾より末梢性の修飾の影響が大きいことが示唆された。定量的感覚試験(QST)の13項目の一種である逆説的温感覚に関して当初予測していなかったあらたな知見が得られ、慢性疼痛患者の病態評価に有用であると考えられる当該現象に関する詳細なメカニズムの検討のため、追加実験が必要となった。そこで本年度は、同意の得られた口腔外科領域の成人予定手術患者を対象にCPMと逆説的温感覚(冷温錯感覚)および術後痛罹患期間の関連を検討した。CPM評価法は、定量的熱刺激装置を用いて冷温交互刺激温度を設定した後、利き手反対側前腕に条件刺激として冷温交互刺激を与えながら、利き手前腕でテスト刺激として圧痛覚閾値を測定した。CPM効果は条件刺激中と条件刺激前の圧痛覚閾値の比から算出した。冷温交互刺激に対する逆説的温感覚(冷温錯感覚)の有無はインタビューで評価した。術後痛罹患期間は手術日から術後痛のVisual Analogue Scale(VAS)が0/100になるまでの日数をカウントした。その結果、CPM効果の大きさと逆説的温感覚(冷温錯感覚)の有無は術後痛罹患期間と関連を認めた。

以上より、QSTの一種である冷温刺激テストで評価する逆説的温感覚(冷温錯感覚)とCPM評価による応答のパターン分類をすることで慢性疼痛患者の病態評価法として応用可能であり、QSTとCPMを用いたあたらしい慢性疼痛患者の病態評価法との開発につながる可能性が示唆された。健常者および手術患者を対象とした研究から、Conditioned Pain Modulation(CPM)とQuantitative Sensory Testing (QST)の一種である冷刺激・温刺激をもちいた冷温交互刺激で誘発される逆説的温感覚(冷温錯感覚)の有無に関連があり、CPM効果の大きさと逆説的温感覚(冷温錯感覚)の有無は術後痛罹患期間と関連を認めることが示唆された。以上より、QSTの一種である冷温刺激テストで評価する逆説的温感覚(冷温錯感覚)とCPM評価による応答のパターン分類をすることで、QSTとCPMを用いたあたらしい慢性疼痛患者の病態評価法の開発につながると考える。慢性疼痛患者および健常ヒトボランティアを対象に研究を継続する予定である。歯科麻酔学分野、疼痛管理学分野QSTの13項目のうち、冷知覚、温知覚、温冷覚弁別閾値、逆説的温感覚、冷痛覚、温痛覚について詳細な検討を行っていたため、その他のパラメータの測定に至らず、計上していた経費を使用しなかった。定量的感覚試験(QST)の13項目のうち、とくに逆説的温感覚に関してあらたな知見が得られ、当該現象に関する詳細なメカニズムの検討を行っていたためQSTとCPMの関連に関する患者でのデータ収集に至らず、計上していた経費を使用しなかった。冷知覚、温知覚、温冷覚弁別閾値、逆説的温感覚、冷痛覚、温痛覚以外のパラメータについて、データ収集を続ける。そのために未使用額を用い、QST・CPMを用いたあたらしい慢性疼痛患者の病態評価法の開発を目指す。逆説的温感覚とCPMの関連について患者を対象にデータ収集を続ける。
LTβRシグナルに着目したCOPD病態解明

COPD(慢性閉塞性肺疾患)は近年、全身性の炎症性疾患と考えられており、様々な炎症の機序が提唱されているが、炎症性疾患としてのCOPDへの診断・治療の根本的なアプローチは充分でない。本研究は、COPDにおけるLIGHTおよびLTβRシグナルに着目し、細胞実験並びに肺気腫モデルマウスの樹立を通じて同分子の役割を解明することで、新たな病期進展予測マーカー・予後マーカーとしての可能性、さらに治療ターゲットとしての可能性を探ることを目的とした。その結果、モデルマウスにおいてLTβRの発現が上昇しており、COPDにおける新規マーカーの可能性が示唆された。COPD病態形成におけるLTβRシグナルの及ぼす影響について検討1.ヒト気道上皮細胞の培養と機能評価:ヒト気道上皮細胞を培養し、LTβRリガンドであるTNFSF14(LIGHT)で刺激を行ったところ、IL-8,IL-6などの炎症性サイトカインの有意な産生を認めた。このことから、LTβRシグナルは気道上皮からの炎症惹起に関与していることが示唆された。2.Cigarette smoke extract(CSE)の作成と末梢気道上皮細胞に及ぼす作用の検討:CSEを市販のタバコを用いて作成し、各種濃度(0, 2.5, 5, 10, 20%)を変化させ気道上皮細胞に投与を行った。気道上皮細胞はCSE投与によりIL-8産生を生じたが、予想に反しLTβR発現は上昇せず、当初の肺機能とLTβR発現が逆相関することについては他の細胞の影響が考えられた。このことは公開されている末梢気道上皮細胞へCSE刺激を行ったRNA-seqのデータをTophat, Bowtie, cufflinks, cuffdiffなどのソフトウエアを用いて再解析しても同様の知見が得られた。3.CSE投与による肺気腫モデルマウス実験系の確立と呼吸機能の評価:当初の予定を前倒しにしてモデルマウス実験系の確立を行った。CSEを連日経気道投与を行い、マウス肺に病理学上気腫性変化を生じることや、呼吸パラメータの変化、気管支肺胞洗浄液での細胞数の変化を確認した。さらに至適な投与期間を確定することができ、実験系の確立を果たした。当初の予想と反する結果が細胞実験で認められたものの、他の公開データ等の再検討で再現性を確認することができたため、次年度に予定していた実験を先行して開始することができ、一部のデータを公表する準備を始めているため。タバコ煙等を原因とする慢性閉塞性肺疾患(COPD)は死亡者数が増加しており、ステロイド抵抗性の全身性炎症性疾患と捉えられているが有効な診断マーカー・予後予測因子について知見は乏しい。本研究はCOPDにおけるTNFSF14(LIGHT)-LTβRシグナルの関与を検討し、COPDにおける新たな診断マーカー、予後予測因子としての可能性を探るものである。市販されているタバコを使用し、タバコ抽出液(CSE)を作成し、in vitroの実験として気道上皮細胞(BEAS2B, NHBE)、末梢気道上皮細胞(SAEC)に投与したところIL-8、IL-6などの代表的な炎症性ケモカインの上昇を認め、タバコ煙は直接気道上皮細胞に作用し炎症を惹起することが認められた。しかしながら、本研究で着目していたLTβR, LIGHTの発現は上昇を認めなかった。次にin vivo実験としてマウス気道にスプレイヤーを用いてCSEを投与し、実験的な肺気腫モデル作成を行った。CSEを1ヶ月以上投与し続けたところ病理学的に気腫性変化を認め、フレキシベントシステムを用いて肺メカニクス測定を行ったところ、CSE投与マウスにおいてコンプライアンスの上昇を認め、実験的な肺気腫モデルマウスを樹立した。肺気腫モデルマウスの気管支肺胞洗浄液の細胞数は増加し、分画において好中球分画の増加を認めた。この際に本研究費で購入したセルカウンターを用いることで再現性の高いデータを得ることができた。肺気腫モデルマウス肺のmRNAを抽出したところLTBR発現の上昇を認めた。以上から肺気腫形成におけるLTBR発現上昇は気道上皮以外の他の肺構成細胞によってもたらされる可能性が示唆された。ほぼ当初の予定通りに研究を実行することが出来るものと考える。予定している自発的に肺気腫を生じるノックアウトマウスと野生型マウスでの肺組織、遺伝子発現の検討を行いLTβRシグナルとの関係を解明していく予定である。呼吸器内科平成27年度にCSEを投与した気道上皮細胞での網羅的な遺伝子発現を検討する予定であったが、当初予想していた標的遺伝子の発現上昇が認められず、実験条件の検討に時間を要したため、計画を変更しマウス実験を先行したため。
単心室循環確立に伴う遺伝子発現変化：マイクロアレイ法による遺伝子プロファイル解析

Fontan患者の免疫異常や血小板機能異常の機序を明らかにするために、全血に対してマイクロアレイ解析を行い、血球細胞の遺伝子発現の網羅的解析を行った。対象はFontan群6例として、健常児6例との比較検討を行った。40個の遺伝子発現に関する経路で有意差を認めた。5つは免疫機能に関わる経路(IL-12の減弱、PD-1の減弱、ZAP-70の減弱、CD8陽性T細胞におけるTCR伝達の減弱)であり、1つは血小板機能に関わる経路(IFN alfa IIb/beta3の増強)であった。Fontan患者においては遺伝子発現レベルで、免疫機能が低下し、血小板機能が増強していることが示された。Fontan手術は左心低形成症候群などの心室が1つしかない児に対する最終手術であり、Fontan循環(単心室循環)は肺血流を生み出す心室(肺心室)を有さないという点で極めて特殊である。近年、Fontan術後の免疫・凝固機能の特殊性と、それらの蛋白漏出性胃腸症(PLE)、血栓症などの生命予後を左右する合併症発症への関与が明らかになったが、そのメカニズムは不明である。本研究では、血行力学的評価に加えて、遺伝子発現の網羅的解析を可能にしたマイクロアレイ解析という新しいアプローチで、単心室循環の確立に伴う遺伝子発現の変化を解析する。本研究の目的は、1Fontan患者の特殊な血行動態が免疫・凝固機能の異常を引き起こす機序の解明と、2PLEや血栓症に対する新たな治療戦略提唱によるFontan術後患者の予後改善である。当該年度は、研究目的達成のために、1Fontan患者の血液検体の集積と、2左右短絡を有する先天性心疾患におけるマイクロRNAアレイ解析の予備実験を施行した。Fontan患者12例についてはすでに検体を集積することができた。また左右短絡を有する先天性心疾患ではマイクロRNAアレイ解析を行い、手術前後で6つのRNAの増強と3つのRNAの減弱を認め、それぞれが心負荷、心筋肥大や肺高血圧の変化を示していた。次年度は、さらにFontan患者の検体を集積するとともにControl患者の検体を集積し、予備実験と同等の方法論に加えてメッセンジャーRNAに関してもマイクロアレイ解析を行い、単心室循環の確立に伴う遺伝子発現の変化を解析する。<背景>Fontan術後患者では、免疫機能異常や血小板機能異常がこれまで指摘されてきたがその詳細は明らかではない。特に遺伝子レベルでの報告はほとんどなく、これらの異常が遺伝子レベルで制御されているか否かは不明である。本研究では、Fontan患者のリンパ球と血小板を含む全血球中の遺伝子発現を網羅的に解析する。<方法>対象はFontan群6例として、Control群は心疾患を有さない健常児6例とした。血液2.5mlより全血球中に存在するmRNAを抽出した。それらをもとに逆転写で得られたDNAに対して、DNAマイクロアレイを施行した。NCBI BioSystemsのデータベースを用いてPathway解析を行い、免疫および血小板機能に関するFontan群での特徴を調べた。<考察>CD4陽性T細胞はIL-12の異常によりTh1への分化が阻害され、CD8陽性T細胞はZAP-70機能低下に伴いTCRシグナリングが阻害されており、これらが免疫異常のメカニズムであることが推測される。またPD-1の機能異常は何らかの自己免疫的異常に関与する可能性がある。一方で血小板機能は遺伝子レベルで増強していることが明らかになった。<結語>Fontan患者において、CD4陽性細胞はTh1への分化が阻害され、CD8陽性T細胞はTCRシグナリングが阻害され、結果として細胞性免疫機能が低下している可能性が遺伝子発現レベルにおいて示唆された。一方で、血小板機能は遺伝子レベルで増強していた。実験方法の把握に関しては当該年度の研究を通じておおむね習得することができた。Fontan患者の検体の収集については予定通りである一方、Control症例に関しては十分に進んでおらず、今後の努力を要する。小児循環器学研究計画として、可能であればFontan手術施行までの各ステージにおいて血液検査を行い、継時的な変動を解析しようと予定していた。しかし対象患者が予定より少なく今後時間を有する可能性が高いと判断し、Fontan患者と心疾患のない患者との比較検討へ焦点を絞ることにした。また当初の予定ではメッセンジャーRNAに関するマイクロアレイ解析のみを行う予定であったが、マイクロRNAに関してもアレイ解析を行う方針とした。マイクロRNAとは遺伝子発現を制御する機能を有するノンコーディングRNAであり、成人循環器領域において、心疾患の病態にmiRNA発現が大きな役割を果たすことが明らかにされつつあり、さらに血中に存在するmiRNAの新規パラメータとしての有用性も期待されている。

したがって、マイクロRNAに関するアレイ解析を同時に行うことで、より詳細な体液因子動態を明らかにできる可能性が期待される。マイクロアレイ解析を行うRNAのうち、マイクロRNAに関する物品を購入したが、メッセンジャーRNAに関する物品は購入していない。当該年度の研究において実験手法は習得できたため、来年度に検体数がそろった時点でマイクロRNA解析に用いる物品の購入のための費用に充てる。
オートファジーにおける脂質の役割とその動態の制御機構の解明

オートファジーとは細胞質内成分を液胞へと輸送して分解するためのメカニズムの総称であり、多様な形式・分子機構が存在する。私たちは出芽酵母がストレス条件(炭素源をグリセロールにした37°C培養)に置かれた際に誘導されるオートファジー経路を見出し、その誘導にかかわる脂質因子としてリン酸化イノシトールリン脂質の一種、フォスファチジルイノシトール3-リン酸(PI3P)を同定した。見出されたオートファジー経路は液胞(高等真核生物のリソソームに相当すると考えられている)の膜の一部が陥入し、その陥入部分がくびりきられて液胞内腔へ取り込まれる、ミクロオートファジーとよばれる形式であることが分かった。つづいて私たちは、電子顕微鏡や蛍光顕微鏡を用いた観察から、この陥入により脂肪滴と呼ばれる細胞内小器官が液胞膜により取り囲まれ、その一部が液胞内腔へと輸送されることを見出した。見出された液胞膜の陥入を誘導できない遺伝子変異株は一様に、上記のストレス条件下で培養すると生存率が低下することが分かった。そこで、それら変異株のうちの2株(vps30、vps38遺伝子破壊株)に対して、PI3Pを液胞膜上で合成するための融合タンパク質を発現させたところ、液胞膜陥入の割合が上昇した。またその発現株は元の変異株よりもストレス条件での生存率も上昇していたことから、液胞膜陥入過程を含むミクロオートファジーが細胞のストレス耐性に重要な役割をになうことが強く示唆された。オートファジーとは細胞内構成成分を液胞/リソソームへと輸送し分解する機構のことであり、真核生物に広く保存されて存在している。このオートファジー機構によって、真核生物の生命活動の要である細胞内小器官も特異的に分解されうることが知られている。本研究では、まずメタノール資化性酵母ピキアパストリスにおいて、細胞内小器官のひとつペルオキシソームを分解するためのオートファジー機構に、脂質フォスファチジルイノシトール4-モノリン酸が関与することを発見した。具体的には、この脂質の合成酵素であるPik1がペルオキソーム分解のためのオートファジー機構に必要であることをます証明した。またこの脂質の作用が、別のオートファジー関連タンパク質であるAtg26の分子内領域GRAMドメインと相互作用して、Atg26を新規膜合成の場へと導くことにあることも見出した。次に、出芽酵母を用いた研究も行った。グリセロールを唯一の炭素源として本酵母を培養した場合に、好気・嫌気条件にかかわらずオートファジー機構が働きうること、また、その際に働くオートファジーにはミトコンドリアを標的とするものがあることを見出した。ミトコンドリアを標的とするオートファジーには、高等動物・植物において細胞死や細胞老化を誘導する、あるいは逆に防止する働きがあることが類推されていることから、本研究の進展によりその基礎となる分子機構が解明できると期待される。オートファジーは細胞質成分の分解のみならず細胞内小器官の分解にも寄与している。私たちはメタノール資化性酵母Pichia pastorisにおいて、ペルオキシソームを速やかに分解するためのオートファジー(ミクロペキソファジー)について解析を行った。この経路では液胞/リソソームがペルオキシソームを包み込むために突起状構造を伸ばすことが知られている。私たちはこの突起形成にかかわる分子としてVac8タンパク質を見出した。続く解析により、Vac8内の分子内領域のうちN末端およびC末端側のそれぞれ76アミノ酸残基、109アミノ酸残基がこの突起形成に重要で、中央部のアルマジロ反復領域と呼ばれる部分は制御領域として機能すること、またVac8の欠失によりAtg11タンパク質の液胞膜への局在が消失することを見出した。次に私たちは出芽酵母Saccharomyces cerevisiaeにおいて、グリセロールを炭素源とし37°Cで好気培養を行うとミクロオートファジー様の形態形成が誘導されることを見出した。ミクロオートファジーとは液胞膜が大きく陥入して細胞内小器官を包み込み、その後に包み込んだものの一部を液胞内へと輸送する経路のことであり、その分子機構はいまだに未知の部分が多い。続く私たちの研究により、この大きな陥入部位にはリン脂質の一種であるフォスファチジルイノシトール3'リン酸が蓄積していること、このリン脂質の合成に関与するVps30およびVps38タンパク質を欠失させた細胞では、上述した陥入構造の形成が著しく阻害されていることが分かった。興味深いことに、この陥入構造の形成が阻害された遺伝子変異株では、長期間のグリセロール37°C培養条件化で生存率が顕著に減少することも見出された。

つづいて私たちは、電子顕微鏡や蛍光顕微鏡を用いた観察から、この陥入により脂肪滴と呼ばれる細胞内小器官が液胞膜により取り囲まれ、その一部が液胞内腔へと輸送されることを見出した。見出された液胞膜の陥入を誘導できない遺伝子変異株は一様に、上記のストレス条件下で培養すると生存率が低下することが分かった。そこで、それら変異株のうちの2株(vps30、vps38遺伝子破壊株)に対して、PI3Pを液胞膜上で合成するための融合タンパク質を発現させたところ、液胞膜陥入の割合が上昇した。またその発現株は元の変異株よりもストレス条件での生存率も上昇していたことから、液胞膜陥入過程を含むミクロオートファジーが細胞のストレス耐性に重要な役割をになうことが強く示唆された。
マラリア感染における宿主・ベクターの生体応答制御機構の解析

1)脳マラリア発症機構と重症化阻止の分子機構:P.bergheiANKA感染脳マラリアモデルにおいて、脳症を発症するC57BL/6マウスと発症しないBALB/cを用い、肝、脾、脳におけるサイトカイン・ケモカイン応答について検討したところ、両系統のマウスの間に基本的には大きな差はみられなかったが、感染後24時間以内に脳においてケモカインmRNAの強い発現がみられ、さらにin vitroにおいて原虫抗原がアストロサイトにケモカインの発現を誘導することが判明した。このことから、脳マラリア発症には、免疫系のみならず神経系細胞の関与が示唆された。P.coatneyi感染ニホンザルにおいては、昏睡に至った時点で血清中可溶性Fas Lの著しい上昇が認められ、アポトーシスがマラリア重症化因子のひとつと考えられるに至ったが、sFasL及びTNF-αの細胞外への放出を抑制するmatrix methalloprotease inhibitor (MMPI)を感染サルに投与すると、感染初期に一旦減少する末梢血T細胞を増加させ、parasitemiaの上昇が抑制または遅延することが判明した。また、P.bergheiの感染によって、肝臓においてマクロファージやKupffer細胞からIL-12及びIL-18が産生され、これによって活性化されたCD8^+NK1.1^+T細胞が肝実質細胞を傷害し、マウスに肝炎が起こることが示された。2)宿主免疫応答と感染防御機構の解析:胸腺外T細胞が防御的に機能する根拠として、骨髄赤血球はMHCクラスI抗原とCD1を発現していること及びそのような赤血球にメロゾイトが感染していることが明らかにされた。3)マラリア原虫とベクターとの分子的相互関係の解析:ハマダラカ中腸細胞への原虫の接着や侵入に関与する候補分子としてCTRPがあるが、そのmRNAはP.bergheiオオキネートに発現され、また蛋白としてもオオキネートのミクロネームと考えられる部分に存在する所見が得られた。この遺伝子をノックアウトしたところ、オオキネート形成は正常であったが、オーシストの形成は完全に阻止された。このことは、CTRPが中腸細胞への原虫の侵入と原虫の発育に重要な分子であることを示唆しており、極めて重要な発見である。1)脳マラリア発症機構の解析:脳マラリア発症機構解明のため、今年度はまず、ヒトのマラリアに対応する動物実験モデルの開発について検討し、熱帯熱マラリア原虫の感染がリスザル及びヨザルにおいて被寄生赤血球の血管内皮細胞への付着をおこすこと、並びに、ニホンザルにおいてPlasmodium coatneyiの感染が意識レベルの低下を起こし脳マラリアの良い実験モデルとなることを明らかにした。また、ヒトでは脳マラリアの発症にIgEの関与を示唆する報告がなされているが、マウスではむしろIgE上昇が感染防御的に作用する可能性がIL-5トランスジェニックマウスやIL-4遺伝子欠損マウスを用いて示された。さらに、原子間力顕微鏡を用いて、熱帯熱マラリア原虫感染赤血球膜上に出現するノブ蛋白が2峰性であることが示された。2)宿主免疫応答と感染防御機構の解析:上記とも関連して、重症マラリア患者では、無症状例に比較し、マウスにみられると同様、胸腺外分化T細胞が増加していることが判明した。

宿主T細胞が認識するエピトープの解析のため、固相化ペプチドを用いてヒトMHCクラスII分子と結合する熱帯熱マラリア原虫MSP1のペプチドをスクリーニングする方法の開発を行う一方、特定のCTLエピトープを認識するMHCクラスIアロ抗原がマラリアの感染抵抗性と相関があることを明らかにした。一方、ネズミマラリア感染の系では、IFN-γにより誘導される一群の遺伝子の転写を制御する転写因子(IRF-1)の遺伝子欠失マウスにP.bergehiを感染させたところ、予想と異なり、Th2優勢の応答ではなく、Th1応答が誘導されたことから、従来と異なる感染防御機構の存在が示唆された。3)マラリア原虫とベクターとの分子的相互関係の解析:ハマダラカ体内におけるスポロゾイトの唾液腺集積の分子機構解明のため、唾液腺表面レセプターと反応するスポロゾイト表面分子探索のためモノクローナル抗体の作製が開始された。1)脳マラリア発症機構と重症化阻止の分子機構のの解析:脳マラリア発症機構解明のため、in vivoの系ではニホンザルにおけるP.coatneyi感染による動物実験モデルが確立し、これを用いてサイトカインや接着分子に関する研究が可能となる一方、in vitroの系では血流の流動状態での原虫感染赤血球の血管内皮細胞への接着について検討することが可能となった。その結果、マラリア原虫ItG-C32株感染赤血球は、1.5dyne/cm^2の流速において、P-selectin、E-selectinでコートした毛細血管に接着することが判明した。P.berghei感染マウスにおいてIgE上昇を含むTh2応答が感染防御的に作用する可能性が示され、抵抗性を示すマウスに認識されることで注目されている35KDa及び45KDa原虫分子に対するIgE抗体の産生が認められた。2)宿主免疫応答と感染防御機構の解析:マウスマラリア感染において、肝の胸腺外分化T細胞が増加していること、非致死株感染マウスの回復期にはγδT細胞が肝で著しく増加することが判明し、原虫感染自己細胞を異常自己と認識して免疫系が働く可能性が示唆された。また、わが国でクローニングされた新しいサイトカインIL-18の感染防御におけるIL-12との共働作用について、両者が感染防御に重要な役割を果たすことが示された。一方、従来の報告と異なり、赤内型弱毒株P.berghei XATの感染においては、NOが感染防御のエフェクター分子として作用する可能性の低いことが報告され、NOの関与についてはさらに検討が必要であることが示された。3)マラリア原虫とベクターとの分子的相互関係の解析:ボルバキア感染による媒介蚊への細胞質不和合性導入や、ショウジョウバエにおける研究を基底にした遺伝子導入マーカーに関する研究が展開される一方、沖縄産ハマダラカ、特にオオハマハマダラカがP.yoelii nigerenseに対し高い親和性をもち、感染実験に利用可能であることが明らかとなった。1)脳マラリア発症機構と重症化阻止の分子機構:脳マラリアの実験モデルとして開発したp.coatneyi感染ニホンザルにおいて、感染後の末梢血単核球についてアポトーシスの所見が得られたことから、血清中の可溶性Fas Lの測定を行ったところ、昏睡に至った時点で著しい上昇が認められ、アポトーシスがマラリア重症化因子のひとつとして示唆された。
ヒトの配偶者選択における配偶者としての価値判断と実際の選択についての実証研究

本年度は、昨年度からの継続テーマとして、集団間の顔の表現型の差異に配偶者選択が影響を与えうるのかということを検証することを目的とし、それらを調べる実験及び数理シミュレーションを行った。配偶者選択のための他個体の評価として、集団平均への好みを持つ個体、また、集団平均への好みを持たない個体のうち一定割合の個体が同一集団他個体の配偶者選択を参考にするを行っているmate-choice-copyingと仮定して、それらを調べる実験を実際に行った。実験は沖縄集団、本土集団の2集団を対象として行った。沖縄、本土併せて約240名の実験参加者による実験を行うことができた。その結果、特に沖縄集団において、配偶者選択のための他個体の評価に自身と同一集団の顔が影響を与えていることが示唆された。また、昨年度から行っている数理シミュレーションを継続し、集団平均への好みを持った個体の割合とmate-choice-copyingを行う個体の割合、及び各好みの強さによって、集団の顔の分布にどのような変化が生じるかを調べるシミュレーションを進めた。その結果、集団平均への好み及びmate-choice-copyingにより、互いに移住が行われている集団間でも、集団間の形質の違いが保たれうることが示された。この結果を第10回人間行動進化学会において「配偶者選択が表現型の集団間差異に与える効果」という題で口頭発表を行った。この結果をまとめた論文の執筆を現在進めている。29年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、配偶者選択のための他個体の評価として、集団平均への好みを持つ個体、また、集団平均への好みを持たない個体のうち一定割合の個体が同一集団他個体の配偶者選択を参考にするmate choice copyingを行っていると仮定して、それらを調べる実験準備及びそれらの効果を調べる数理シミュレーションを行った。研究計画の段階では、個人の行動の決定に焦点を当てたモデルとしていたが、沖縄、本土間で顔の違いがあるという先行研究の結果より、個人の好みという観点に加えて、顔などの形質の集団間差異に配偶者選択が与える影響を調べるモデルを検証することとした。実験については、本土、沖縄各集団を被験者として実験を行う計画を立て、準備を進めた。まず、実験に用いる刺激写真の作成のため、本土、及び沖縄において、顔写真の収集を行った。また、これまで用いていた正面から撮影した顔写真による刺激写真に加えて、横顔を用いた刺激写真の作成について検討し、今後実験で利用する準備を行った。さらに、それらの刺激写真を用いて、実験内容の詳細を決定するため、予備実験を行った。来年度は予備実験を参考に本実験を行い、その結果を論文としてまとめる予定である。数理シミュレーションについては、集団平均への好みを持った個体の割合とmate choice copyingを行う個体の割合、及び各好みの強さによって、集団の顔の分布にどのような変化が生じるかを調べるシミュレーションを行った。その結果、集団平均への好み及びmate choice copyingにより、互いに移住が行われている集団間でも、集団間の形質の違いが保たれうることが示された。この結果を第9回人間行動進化学会において「配偶者選択がヒトの顔形態の集団間差異に与える効果」という題でポスター発表を行った。来年度はシミュレーション内容を精査し、論文としてまとめる予定である。本研究課題は、数理シミュレーションと顔の好みを調べる実験により構成されている。数理シミュレーションについては一定の成果が出せており、日本人間行動進化学会でも発表を行っている。今後行うべきこととしては、シミュレーション内容の精査と論文作成作業である。顔の好みを調べる実験については、実験の実施に必要な倫理申請、顔写真の収集、予備実験をほぼ終えており、本実験を行うことができる状態にある。当初の予定としては、本年度中に本実験を行う予定であったが、実験内容をより良いものとするために、予備実験に割く時間を予定より長めにとった。そのため、本年度は予備実験までの実施となった。新年度なり次第すぐに本実験を行うことを予定しているため、大きな遅れではないと考えている。研究内容がより充実するであろうことも期待され、おおむね順調に進展していると考えている。

この結果をまとめた論文の執筆を現在進めている。数理シミュレーションについては、内容を精査し、より適切な手法となるよう発展させていく。結果をまとめ、論文として成果を報告する予定である。顔の好みを問う実験については、本実験を本土、沖縄両集団において行っていく。実験は本年度前半において行う予定であり、年度内に結果をまとめることが可能だと考えられる。実験の結果により追加に調査が必要な場合は、さらに実験を行う。実験結果をまとめ、成果を学会や論文として発表していく予定である。シミュレーション、実験の両方の結果を併せて、集団間の顔の差異の維持機構について考察し、まとめる作業を行う。また、それと並行して、さらなる研究の発展へとつながる今後の研究計画を考えていくという作業も行う予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
高グリシン血症発症機構の解析

動物でグリシンの代謝分解の主経路として働くグリシン開裂系の活性欠失により、ヒトでは、グリシンの病的代謝状態として高グリシン血症が観察される。本酵素系はP-蛋白,T-蛋白,H-蛋白,L-蛋白と略称される四種の構成酵素から成る複合酵素系なので、高グリシン血症の症例では原因となる数種の障害酵素型が報告されている。それらの障害酵素遺伝子上の変異を解析するため、次の研究を行なった。1)ヒト肝cDNAライブラリーの調製:障害酵素遺伝子の構造解析には、先づ正常遺伝子の構造を知り、次に両者の比較を行う必要がある。また、遺伝子の単離のために、その産物蛋白をコードするmRNAのcDNAをプローブとして使う。そこで、ヒトのグリシン開裂系構成酵素cDNAクローン化に必要な肝cDNAライブラリーを外科的試料から得たヒトmRNAを鋳型として、GublerとHoffmanの方法で作製した二重鎖cDNAとλgt11を用い作製した。2)ヒトH-蛋白cDNAのクローン化:ヒトH-蛋白は抗ラットH-蛋白抗体と反応し、インム1ブロット法で明瞭なバンドを検出できた。この抗体をプローブとして、前述のライブラリーを検索した結果、750塩基長のcDNAインサートを持つクローンを含め、6種のクローンを得た。これらの中で500塩基長以上の長さを持つインサートは、成熟型H-蛋白のアミノ末端領域の部分的一次構造に対応する塩基配列を含むことから、全てH-蛋白cDNAであると判断された。3)H-蛋白cDNAの構造決定:750,610,350の各塩基長の三種のcDNAインサートを別々にサブクローニングした(pHH15b,pHH10,pHH3)。現在、それらの塩基配列をサンガー法で決定しつつある。また、比較解析の材料として既に鶏H-蛋白cDNAをクローン化し構造決定を終了した。
1920年代、北京を中心とした文学結社の活動

本研究は、1920年代の北京で急速に発達した新聞副刊・同人誌などの文学メディアの状況に着目しつつ、文学結社の活動を検証したものである。当時の文学青年であった沈従文(1902-1988)・于〓虞(1902-1963)・胡也頻(1903-1931)らは、これらの文学メディアの発達によって多くの作品を発表し、彼らは後に優れた作家・詩人となっていったのであった。本研究は、この観点から、中国現代文学の新しい一側面を明らかにしたものである。本年度は、前年度に引き続き、『世界日報副刊』の巨録作成の基礎作業を行った。また北京大学図書館に赴き、1920年代の北京を代表する学生自治会発行の雑誌であった『燕大週間』の調査を行い、前年度に行った上海図書館における同誌への調査とあわせて、ほぼ全巻の目緑を調査し終えることができた。『世界日報副刊』、『燕大週刊』は、当時の北京の文学界にあって大きな役割を果たしたにもかかわらず、新文学の主流から外れていたため、これまで目録等がなかった。このため、この作業は、今後の中国現代文学研究の発展にとっても、一定の役割を果たすことであろう。それとあわせて、当時燕京大学の学生であった、詩入の劉廷蔚が同誌に発表した詩作を収集した。劉廷蔚は、当時の北京詩壇にあって、人気のあった詩入であるが、彼の詩を初出雑誌によって収集することには、大きな意味があると思われる。また今年度は、前年度より収集した資料を活用して、干?虞の詩作活動について、中国文芸研究会に於いて報告を行い、それを論文にまとめた(現在査読審査中)。于?虞は、当時、燕京大学学生であり、『燕大週刊』の編集にもたずさわっていた。このほかにも、徐志摩や聞一多らの活躍がクローズアップされることの多い『晨報・詩鐫』の活動にも深く関わっていた。さらに1926年に于?虞は、無須社の主要メンバーとして、沈従文らと『世界日報・文学週刊』も発行している于?虞は、当時の北京の文学界において、特に文学青年たちの中心的な入物であったにもかかわらず、現在はすでに忘れ去られた観のあると言えよう。今年度に行った報告では、3.18事件を挟んで創作された于?虞の詩の特徴を論じ、彼が中国現代文学史上に果たした役割を再評価した。本年度は、前年度に引き続き、『世界日報副刊』の目録作成の基礎作業を行った。また北京大学図書館に赴き、胡也頻『聖徒』、『四星期』、『詩稿』の民国時期に出版された版本を収集した。これらの版本は、日本国内では容易に目睹できるものではない。さらに趙景深が1920年代の北京文壇を回想した『文人剪影』も収集した。これも現在日本国内では目睹できないものである。これらの資料の精読を行っているところである。また今年度は、前年度に于〓虞の詩作活動について中国文芸研究会で報告を行い、それを論文として発表した。この「于〓虞の詩-.18事件、『晨報・詩鐫』をめぐって-」は、日本における最初の于〓虞の専論である。1920年代の北京にあって人気のあった詩人の一人に于〓虞がいる。現在ではすでに忘れ去られた感のある于〓虞ではあるが、当時は"悪魔派詩人"とされ、死者に親近感を寄せる独特の世界を築いた詩人であった。本論文は、于〓虞の詩の世界を概観し、特に1926年3月18日に北京で起こった3.18事件が于〓虞に与えた影響を中心に論じた。1926年3月に起こった3.18事件とおよび翌4月に創刊された『晨報・詩鐫』が于〓虞の詩作に与えた影響を明らかにしたものである。さらに「于〓虞の詩」の続編として、「消費される感傷-沈従文と于〓虞」を執筆・発表した。1920年代の沈従文は、最も好きな詩人として于〓虞をあげていた。本論文では、沈従文と于〓虞の交流の足跡を検証し、両者がともに『晨報・詩鐫』に対してやや距離を置いていたことを論じた。さらに沈従文と于〓虞が当時創作した詩を比較検討し、沈従文は多くのスタイルを実験しているのに対し、于〓虞はほぼ格律詩のみを創作していることから、沈従文の詩人としての柔軟性を論じた。