hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新たに発見された小脳形成不全症ラットの遺伝子解析

また、尾曲がり(crooked tail)は尾椎の形態形成異常に起因し、胎令18日以降のホモ個体に認められることが明かとなった。2.ヘテロ(+/cre)と判定した雌雄と正常系統の雌雄とでF_1および戻し交配を実施した結果、さらに、ヘテロと判定された雌雄での交配結果から、creepingラットの形質は常染色体性劣性遺伝子の交配を受けていることが明かとなった。なお、尾曲がりと歩行異常あるいは脳形成不全が一致して認められた。このことは、尾曲がりはcre遺伝子の多面発現作用よることを強く示唆している。平成元年度に、小脳形成不全症ラット(creeping rat)の形質は常染色体性劣性遺伝子(<cre>___ーと仮称)によって支配されていることを明らかにした。さらに、ホモ(<cre>___ー/<cre>___ー)個体の全てに尾椎の形態形成異常に起因する尾曲がりが確認され、<cre>___ー遺伝子の多面発現作用によることが強く示唆された。平成二年度には、<cre>___ー遺伝子の連鎖群を明らかにするために必要な標識遺伝子について、毛色遺伝子座と、生化学的遺伝子座の対立遺伝子を、交配ならびに電気泳動法により検索した。その結果、1.creepingラットの毛色遺伝子は、<aa>___ー(連鎖群;V),<BB>___ー(II),<CC>___ー(I),<hh>___ー(VI),<PP>___ー(I)であることが判明した。2.creepingラットの生化学的遺伝子座(連鎖群,使用した臓器)とそれらの対立遺伝子はつぎの通りとなった。<Acpー2>___ー(ー、精巣);<aa>___ー、<Ahdー2>___ー(ー、肝);<aa>___ー、<Ahdーc>___ー(X、肝);<aa>___ー、<Amy>___ー(ー、膵);<bb>___ー、<Csー1>___ー(II、赤血球);<aa>___ー、<Esー1>___ー(V、血漿);<bb>___ー、<Esー2>___ー(V、血漿);<aa>___ー、<Esー3>___ー(V、小腸);<dd>___ー、<Esー4>___ー(V、腎);<bb>___ー、<Esー6>___ー(VII、精巣);<aa>___ー、<Esー7>___ー(V、精巣);<bb>___ー、<Esー8>___ー(V、精巣);<bb>___ー、<Esー9>___ー(V、精巣);<aa>___ー、<Esー10>___ー(V、精巣);<aa>___ー、<EsーSi>___ー(V、血漿);<aa>___ー、<Fhー1>___ー(X、腎);<aa>___ー、<GC>___ー(VI、血漿);<aa>___ー、<Gdcー1>___ー(ー、肝);<bb>___ー、<Haoー1>___ー(IV、肝);<aa>___ー、<Hbb>___ー(I、赤血球);<bb>___ー、<Pgー1>___ー(ー、胃);<aa>___ー、<Pgd>___ー(ー、腎);
ぶどう膜炎眼における硝子体の眼内炎症に及ぼす免疫学的特性の解析

活動性ぶどう膜炎患者の硝子体中の炎症性メディエーターを測定し、非活動性ぶどう膜炎およびぶどう膜炎の既往のない患者の硝子体液を対照とし比較解析した。対象のぶどう膜炎の内訳は急性網膜壊死,サイトメガロウイルス網膜炎,サルコイドーシスなどであった。硝子体上清中のサイトカイン,ケモカイン,可溶性接着分子,可溶性レセプターおよびリガンドなどの測定はELISA法で行った。また,前房水にはアポトーシス機能があることが報告されており,硝子体でも同様の機能が存在するのかどうかを実験的自己免疫性ぶどう膜炎モデルを用いて硝子体の滲出細胞と眼固有組織のアポトーシス細胞,Fas, Fas ligandの発現を経時的に比較解析した。結果は,活動性ぶどう膜炎の硝子体サンプル中のIL-6,IL-8,IFN-γ,sTNF-R1,2,MIF,MIP1β,sFas, sFasligand, sICAM-1, s-selectinなどはいずれも対照と比較し有意に高値を示した。また,疾患によって硝子体中のサイトカインプロフィールは異なり,急性網膜壊死ではIL-6,IL-10,IFN-γ,サルコイドーシスではIFN-γ,悪性リンパ腫ではIL-10などが有意に高値を示した。一方,ぶどう膜炎患者の硝子体およびぶどう膜炎の既往のない硝子体(黄斑円孔)のいずれも眼局所由来T細胞に対してアポトーシスを誘導した。EAUでは前房と硝子体中のリンパ球のアポトーシスが炎症の最盛期に一致して最も多くみられ,毛様体の固有細胞のFas ligandの発現とリンパ球のアポトーシス細胞の出現動態は一致していた。以上の結果より,活動性ぶどう膜炎の硝子体中には炎症を促進する種々の炎症性メディエーターが高濃度に存在するがFas-Fas ligandシステムを介した炎症抑制機構も同時に存在することが確認された。ぶどう膜炎患者に対する硝子体手術は炎症を促進する種々の炎症性メディエーターや抗原の貯蔵所となっている硝子体を除去することによりぶどう膜炎の活動性を抑制するのではないかと推測された。各種活動性ぶどう膜炎患者それぞれにインフォームドコンセントを行い同意を得られた上で、患者の硝子体液を手術時に採取して-80度に冷凍保存した。主な活動性ぶどう膜炎は急性網膜壊死、サイトメガロウイルス網膜炎などで、対照となる非活動性ぶどう膜炎の硝子体液(サルコイドーシス、ベーチェット病など)、ぶどう膜炎の既往のない患者の硝子体液(黄斑円孔、黄斑前線維症など)のサンプルも採取、保存した。同様にこれらの患者の前房水も一部採取した。患者の前房水、硝子体液は遠心して沈渣(細胞)および上清に分離しそれぞれ目的別に使用した。これらの硝子体浸出細胞の一部はT細胞クローンを樹立し、そのT細胞の表面マーカーは蛍光抗体法を用いて解析した。樹立したCD3+CD4+CD8-およびCD3+CD4-CD8+のクローンを増やして保存した。まず、硝子体上清中の炎症性物質(サイトカイン、ケモカインなど)の解析をELISA法を用いて行った。活動性ぶどう膜炎硝子体サンプル中のMIF,IL-8,MIP-1β,sFas,sFas

ligandなどはいずれも対照(非活動性ぶどう膜炎またはぶどう膜炎の既往のない硝子体)と比べ有意に高値を示した。活動性ぶどう膜炎前房水の上清中でも一部の炎症性物質では同様の結果が得られた。今後、活動性ぶどう膜炎の硝子体浸出細胞の免疫組織学的解析および硝子体上清中の接着分子の解析を行う予定である。各種活動性ぶどう膜炎患者それぞれにインフォームドコンセントを行い同意を得られた上で、患者の硝子体液を手術時に採取して-80度に冷凍保存した。主な活動性ぶどう膜炎は急性網膜壊死、サイトメガロウイルス網膜炎、サルコイドーシスなどで対照となる非活動性ぶどう膜炎の硝子体液、ぶどう膜炎の既往のない患者の硝子体液(黄斑円孔など)のサンプルも採取、保存した。硝子体上清中の炎症性物質の解析をELISA法を用いて行った。主に測定した炎症性物質はサイトカイン(IL-1,IL-6,IL-10,TNF,IFN-γ,MIF)、ケモカイン(MIP-1α,β,RANTES,IL-8)、可溶性接着分子(sICAM-1,sl-selectin)、可溶性レセプターおよびリガンド(sTNF-R1,2,sFas,sFas ligand)である。また、眼内液特に前房水にはアポトーシス機能があることが報告されており、硝子体でも同様の機能が存在するのかどうかを様々な方法を用いて検討した。結果は、活動性ぶどう膜炎硝子体サンプル中のMIF,IL-8,MIP-1β,sFas,sFasligand,sICAM-1,sl-selectin,sTNF-R1,2などはいずれも対照(非活動性ぶどう膜炎またはぶどう膜炎の既往のない硝子体)と比べ有意に高値を示した。硝子体中のサイトカインプロフィールには疾患ごと異なり急性網膜壊死ではIL-1,IL-6,IL-10,TNF,IFN-γのいずれのサイトカインも有意に高値を示したのに対し、サイトメガロウイルス網膜炎ではIL-6以外のほとんどのサイトカインで測定限界以下であった。また、悪性リンパ腫の硝子体サンプルも同様に測定したところ他のぶどう膜炎群と比べIL-10が有意に高値を示した。内因性ぶどう膜炎の代表的疾患のサルコイドーシスではIFN-γが対照と比べ有意に高値を示した。一方、ぶどう膜炎患者の硝子体およびぶどう膜炎の既往のない硝子体(黄斑円孔)のいずれでも眼局所由来T細胞に対してアポトーシスを誘導した。
ネットワーク施設の立地・配置計画の遺伝アルゴリズムに基づく多目的最適化

1.ネットワーク施設の立地・配置問題及びそこでの評価に関連する研究をできるだけ広範に調査し、廃棄物処分施設の立地を例として多目的混合整数線形計画問題として定式化し、これを効率よく解く手順の確立を行い、その有効性を数値実験に基づいて検証した。2.効用理論と比べて、応用に際して特別な数学的条件を必要とせずに、状況の変化に応じた対応が可能で、保守性に優れた価値関数の同定法について考察を行った。そしてニューラルネットワークのモデル化の汎化能力の高さを拠ろとし、階層分析法の基本的思想を援用した適応性に優れた価値関数の同定法を与えた。3.上記2.での成果を織り込みながら、階層的な構成の中で遺伝アルゴリズムと線形計画法のハイブッリドな適用によって多目的混合整数線形計画問題の現実的で効率的な求解アルゴリズムを開発した。4.帰着される求解アルゴリズムにおいて、最終的な解が得られるまでに、類似の問題を繰り返し解く必要があるという点にも着目して、開発済みの線形計画法の新しい解法の発展的適用も試みた。5.近年社会における現実の立地問題においては、(1)例えばパブリックアクセプタンスを得るためには経済性に関わるコストや安全性のリスク指標のように数量的に評価可能な属性に加えて、定性的にしか評価できないような要因によって決定が左右される場合が少なくない、(2)(a)制約条件においても、例えば立地点は隣接しないほうが良いとかいった数式によって与えにくい条件が現実に存在する、(b)こうした性質を持つ種々の条件を全て厳密に満足することを要求した場合、解が存在しない場合が生じる、といった一種の悪構造な問題に対する解法として、提案する求解方針が適切であることを示し、定性的評価を含む総合的評価の下で意思決定を行う手順を、遺伝アルゴリズムの適用においてすみわけ法を援用することで与えた。人や環境との調和を重視した次世代の生産プロセスの発展にとって、種々のネットワーク施設の立地や配置問題が重要となるとの認識にたって、その解決手順の開発並びにその成果を具体的な応用例において検証する事を目的として研究を継続中である。この際、与件の流動性や多様化に迅速かつ効果的に対応可能であるように要素技術を有機的に融合させて、価値システムの設計から最終的な計画案を得るまでの手順を一貫して開発することに重点をおいた展開を進めてきてあり、これまで以下のごとき成果が得られている。1.ネットワーク施設の立地・配置問題及びそこでの評価に関連する研究をできるだけ広範に調査し、問題の定式化について検討し、有害廃棄物処分施設の立地を例として多目的混合整数線形計画問題として定式化した。2.効用理論と比べて応用に際して特別な数学的条件を必要とせずに、状況の変化に応じた保守性に優れた価値関数の同定法について考察を行った。そしてニューラルネットワークのモデル化の汎化能力の高さを拠ろとし、階層分析法の基本的思想を援用した適応性に優れた価値関数の同定法を実現し、その有効性を予備的に検証した。3.遺伝アルゴリズムは組み合せ最適化問題の効果的な解法の一つであると考えられている。しかし従来の多目的遺伝アルゴリズムは、現実的なアルゴリズムとしては極めて不十分である。そこで、上記2.での成果を織り込みながら、階層的な構成の中で遺伝アルゴリズムと線形計画法のハイブリッドな適用にによって、現実的で効率的な求解アルゴリズムの開発し、数値実験的にその有効性について検証した。4.帰着される求解アルゴリズムにおいて、最終的な解が得られるまでに、類似の問題を繰り返し解く必要があるという点にも着目して、開発済みの線形計画法の新しい解法の発展的適用も試み、求解効率の面からの有効性についても検討した。

1.応用研究の対象として、有害廃棄物の処分施設の立地問題を取り上げ、前年度に開発した手法の適用を試みる上で、価値システムの設計に関連して、有害廃棄物の輸送や立地に伴うコストやリスクの評価のためのデモリングに関して文献調査に基づく検討を行い、具体的な応用研究のための準備を行った。2.近年社会における現実の立地問題においては、(1)例えばパブリックアクセプタンスを得るためには経済性のコストや安全性のリスク指標のように数量的に評価可能な属性に加えて、定性的にしか評価できないような要因によって決定が左右される場合が少なくない。(2)(a)制約条件においても、例えば立地点は隣接しないほうが良いとかいった数式によって与えにくい条件が現実に存在する。(b)こうした性質を持つ種々の条件を全て厳密に満足することを要求した場合解が存在しない場合が生じる。といった一種の悪構造な問題に対する解放としての求解方針が適切であることを示し、定性的評価を含む総合的評価の下で意思決定を行う手順を、遺伝アルゴリズムの適用においてすみわけ法を援用することで与えた。3.混合整数線形計画法の解法に提案するハイブッリド法を用いて最終的にパレート最適性を有する解が選られることを示し、その求解手続きを実現するアルゴリズムを与えた。従来知られている多目的下での遺伝アルゴリズムの適用手法との比較を通じて提案する解法の妥当性および有効性についても補足的に検証した。
結合組織線維の三次元再構築:関節拘縮における線維走行の変化の超微構造学的検討

関節拘縮の治療・予防のための基礎データを得ることを最終的な目的とした。1、関節拘縮モデルの作成:関節を固定しておこさせる関節拘縮モデルに加え、脳卒中モデルで中枢神経性の麻痺による拘縮の発生を検討した。コラゲナーゼ注入による脳卒中ラットでは、麻痺は長期に持続せず1週間程度で回復し、関節拘縮がおこるまでに至らなかった。2、客観性のある関節拘縮の定量化方法の確立:実験動物を用い、可動域測定の際に一定の外力をかけることにより、負荷量と屈曲角度の相関が正常関節と拘縮関節で異なることが分かった。また、化学固定した遺体の膝関節と健常青年の膝関節について、既知量の外力をかけることによる関節の伸展・屈曲角度を測定し、二相性のカーブを描くことを認めた。3、下肢関節拘縮遺体における関節可動域制限要因の検討:高度に関節拘縮のおこったヒトの遺体の膝関節につき、既知量の外力をかけて可動域を測定し、関節構成要素の段階的な切断ごとの可動域の変化を調べた。膝関節屈筋群のすべての筋・腱・動静脈の切断でも伸展への抵抗が残り、膝関節包後部の切断によって初めて完全伸展がおこった。4、下肢関節拘縮遺体における膝関節包の組織学的検討:関節拘縮遺体の膝関節包後部の組織標本を作成し、その組織像を観察した。対照膝関節包に比べて豊富な強靭結合組織線維が縦走・横走し・疎性結合組織はほとんど無く、脈管は乏しかった。関節包後面のこのような組織構築の変化が、拘縮における伸展制限に大きく関与していたと結論される。5、関節周辺の組織学的検討:脳卒中モデルラットから下腿筋を採取し、組職標本の観察を行った。筋組織が萎縮し、相対的に線維性結合組織が多くなることが分かった。関節周囲にあって力を伝える腱、靭帯、関節包などは結合組織でできており、運動の範囲や方向は結合組織線維(おもにコラーゲン)の走行によって規定される。骨折の治療その他で関節を長期に固定すると関節の可動性が低下し(関節拘縮)、術後の日常生活や労働に重大な影響をおよぼす。これを予防あるいは早期に回復させるための方策を考えるうえで、関節拘縮の組織学的変化の解明が必須である。本研究では、可動域制限の一要因と考えられる関節周囲の結合組織の線維構築(コラーゲン線維等の三次元的走行)が関節拘縮にともなってどう変化するかを知ることにより、関節可動性におよぼす関節周囲結合組織線維の関与を明らかにし、関節拘縮の治療・予防のための基礎データを得ることを目的としている。関節周囲の結合組織線維の走行の光学顕微鏡による組織学的検討、走査型電子顕微鏡による超微形態的観察を準備中である。顕微鏡写真の記録のディジタル化(ディジタルカメラによる)が整備されつつある。一方、たまたま人体解剖実習用の遺体のなかに、長期臥床によると思われる下肢の関節拘縮の激しいものがあったので、この症例につき、皮膚、腱などを切開・切断しつつ、各段階で可動域を測定することで、可動域制限の各要因の貢献度を推定する実験を行った。皮膚、屈筋腱はもちろん制限要因ではあったが、これらを切断した後も可動域制限が強く、膝関節後部の関節包周囲の結合組織の関与が大きいことが分かった。関節拘縮における関節周囲の結合組織の線維構築の変化を知ることにより、関節拘縮の治療・予防のための基礎データを得ることを最終的な目的としたが、予備実験で得られた結果から軌道修正し、下記の事柄について検討した。1、関節拘縮デルの作成ラットの膝関節、足関節を固定しておこさせる関節拘縮

デルに加え、脳卒中デルで中枢神経性の麻痺による拘縮の発生を検討した。コラゲナーゼ注入による脳卒中デルでは、麻痺は長期に持続せず1週間程度で回復し、関節拘縮がおこるまでに至らなかった。2、客観性のある関節拘縮の定量化方法の確立再現性のある関節拘縮デルを確立するためには、より客観性のある関節拘縮の定量化が必要である。実験動物に加え、化学固定した遺体の膝関節と健常青年の膝関節についても、既知量の外力をかけることによる関節の伸展・屈曲角度を測定し、二相性のカーブを描くことを認めた。3、下肢関節拘縮遺体における膝関節包の組織学的検討高度関節拘縮遺体の膝関節包後部の組織標本を作成し、その組織像を観察した。屈曲拘縮した膝関節包では、対照膝関節包に比べて豊富な強靭結合組織線維が縦走・横走し、疎性結合組織はほとんど無く、脈管は乏しかった。関節包後面のこのような組織構築の変化が、拘縮における伸展制限に大きく関与していたと結論される。4、関節周辺の組織学的検討脳出血デルラットから下腿筋を採取し、組織標本の観察を行った。対象に比べ筋組織の萎縮が大きく、相対的に線維性結合組織が多くなることが分かった。
脳特異的キナーゼAATYK による神経突起伸長の分子機構の解明

AATYK(Apoptosis-associated tyrosine kinase )の神経突起伸長作用の機構を解明すべく、AATYK結合タンパクとしてクラスリンアダプタータンパクAP-2を同定した。キナーゼ欠損型AATYK発現細胞やAATYKノックダウンした細胞ではトランスフェリン及び神経特異的接着分子L1のエンドサイトーシスが減少した。AATYKはAP-2と結合しクラスリン依存性エンドサイトーシスを制御することにより、神経突起伸長に関与すると考えられた。AATYK(Apoptosis-Associated tyrosine kinase)は、N末側にチロシンキナーゼ相同領域とC末側にプロリンに富む長い尾部を持つ分子量約200kDaの膜結合キナーゼで、脳に選択的に発現している。小脳顆粒細胞の細胞死や神経突起伸長への関与が示唆されているが、その分子機構については明らかになっていない。本研究は、AATYKの神経突起伸長作用に着目し、其の分子機構を明らかにすることにより、神経回路形成過程における新たな知見を得ることを目的にする。本年度は、AATYKと相互作用する蛋白質、リン酸化基質の候補について、プロテオーム解析を用いてスクリーニングを行った。Yeasttwo-hybrid法とGST-pull down法により数種の結合候補タンパクを得、其の中には既に結合が報告されているPP1(Protein Phosphatase 1)も含まれていた。いくつかの同定されたタンパク質については、免疫沈降法により両者の結合が動物細胞内でも確認できた。また、AATYK発現でリン酸化が亢進するタンパク質について2D-DIGE(2次元ディファレンシャルゲル電気泳動)法で解析を行い、数個のスポットを得ている。同定されたタンパクの2D-ウェスターンでは、AATYK発現により、リン酸化によると思われる当電点変化を示すスポットのシフトが観察された。現在、これらのタンパク質との結合やリン酸化の生物学的意義、神経突起伸長との関係について解析中である。AATYK(Apoptosis-Associated tyrosine kinase)は、脳に多くに発現しているプロテインキナーゼでチロシンキナーゼドメインと高い相同生を持つが、セリン/スレオニン活性を有するユニークなキナーゼである。3つのファミリー分子(AATYK1,2,3/LMTK1,2,3)からなり、いずれも膜に結合している。本研究は、AATYK1の神経突起伸長作用に着目し、其の分子機構を明らかにすることにより、神経回路形成過程における新たな知見を得ることを目的にする。昨年度は、AATYK1と相互作用する蛋白質、リン酸化基質の候補について、プロテオーム解析を用いてスクリーニングを行った。本年度は結合候補蛋白である、クラスリンアダプターAP2に注目して解析をおこなった。AP2は、GST融合AATYK-pull down法により単離、同定した。免疫沈降法により哺乳細胞でもAATYKとAP2は相互作用することを確認した。野性型のAATYKは、エンドサイトーシスされたトランスフェリン小胞と共局在すが、キナーゼ欠損型は、異なる局在パターンを示した。また、野性型AATYKの過剰発現は、接着分子L1のエンドサイトーシスを亢進させる。以上の結果から、AATYKはAP2のレベルでクラスリン依存エンドサイトーシスを調節することが示唆された。現在、AATYKによるAP2のリン酸化と神経突起伸長作用について解析中である。AATYKはチロシンキナーゼドメインと高いオモロジーを持つが、セリンスレオニン活性の高いユニークなキナーゼで、N末端のパルミトレーションで膜に結合している。脳に多く発現しており、神経細胞の突起部のみならず成長円錐部にも豊富に検出される。神経突起伸長作用への関与が示唆されているがそのメカニズムは不明である。申請者はAATYKによる神経突起伸長の分子機構を明らかにする目的でAATYKと相互作用するタンパク質を探索し、クラスリンアダプタータンパクAP-2コンプレックスを同定し、解析をおこなった。エンドサイトーシスは様々な細胞機能において重要なプロセスであり、神経突起形成、軸索伸長にも関わることが知られている。AATYKはAP-2コンプレックスのalphaサブユニットと結合する。AATYKはエンドサイトーシスされたトランスフェリン小胞と共局在し、またクラスリンと形質膜で共局在していることをエバネッセンス光で観察した。キナーゼ欠損型AATYKを過剰発現させた細胞やAATYKノックダウンした細胞ではトランスフェリン及び神経特異的接着分子L1のエンドサイトーシスが減少する。AATYKの野生型とキナーゼ欠損型を発現した細胞ではAP-2アダプタータンパクのリン酸化が異なっていた。おそらくAATYKはAP-2と結合しクラスリン依存性エンドサイトーシスを制御することにより、神経突起伸長に関与すると考えられる。
PETから治療へ：腎放射活性を低減するRI標識薬剤の開発

RI標識抗体フラグメント投与時に観察される腎臓への非特異的集積を低減させるRI標識薬剤の開発を行った。RIの標識部としてPET用核種であるガリウム-68と安定な錯体を形成するNOTAを選択した。本キレート剤は治療用に用いられる銅-64/67に対しても安定な錯体を形成する。NOTAと抗体フラグメントとの間に腎刷子縁膜酵素の基質配列を導入した薬剤を用いて作製したRI標識抗体フラグメントは腫瘍への集積を損なうこと無く、腎放射活性を低減することに成功した。68Gaと90Yと安定な錯体を形成することが報告されたDTPA誘導体である1B4Mを用いた合成を行う前に,DTPAを骨格として用いて,腎刷子縁膜酵素の認識およびインビボにおける腎臓への非特異的集積の低減について標識の容易なIn-111を用いて検討を行った.当初計画していた刷子縁膜酵素に対する基質配列Gly-Phe-Lysでは酵素認識を受けないことを認めた.そこで,錯体部位と酵素認識部位の距離を離すことを目的に,Glyをさらに結合したGly-Gly-Phe-Lysを考案し,DTPAーGly-GlyPhe-Lysを合成した.In-111により標識した錯体は酵素認識を受けIn-DTPAーGlyを放射性代謝物として遊離した.一方,マウス血清中では,安定に存在した.In-DTPA-Glyのマウス体内動態を検討したところ,速やかに腎臓から尿中へと排泄されることを認めた.本結果は,腎臓で糸球体濾過されたのち,腎刷子縁膜酵素の作用により基質配列が開裂し,In-DTPA-Glyが遊離されても速やかに排泄されることを示唆する.そこで,抗体Fabフラグメントへと結合し,マウス体内動態を検討した.その結果,腎臓への放射活性の集積は従来法により標識した抗体フラグメントに比べ,放射活性を三分の一程度まで低減することを認めたが,腎臓血液比は1を遥かに超え,不十分であると考えられた.これまでに開発されてるTc-99mやRe-186/188錯体および放射性ヨウ素標識化合物はいずれも中性の標識部位を有している.一方,In-DTPA錯体およびGa-DTPA錯体はいずれも電荷がー2であることから,中性のガリウム錯体を形成するNOTAを基本骨格とした薬剤の合成を現在行っている.昨年度までの検討より,ガリウムと安定な中性の策定を形成するNOTAを基本骨格とした薬剤の設計を行った.これまでに開発してきた腎臓から尿中への排泄される放射性代謝物は馬尿酸様の構造を有し,安息香酸にグリシンが結合した構造を有していることから,新規配位子としてNOTA-Bz-COOHを設計,合成した.本配位子にグリシンを結合したNOTA-Bz-Glyを放射性代謝物として遊離するよう刷子縁膜酵素の基質配列Gly-Phe-Lysを導入した新規標識薬剤を開発した.Ga-NOTA-Bz-Gly-Phe-Lysは刷子縁膜酵素を含むベジクルを用いた検討より,酵素認識を受け,所期の目的通りにGa-NOTA-Bz-Glyを遊離することを認めた.また,Ga-NOTA-Bz-Glyを単独で投与すると,速やかに尿中へと排泄されることを認めた.そこで,本薬剤を抗体フラグメントと結合できるようマレイミド基を導入した標識薬剤を設計,合成した.本薬剤を用いて,抗体Fabフラグメントを標識し,マウス体内動態を検討した.従来法により標識した抗体フラグメントに比べて腎臓への放射活性の集積は低減したが,その割合は十分ではなかった.これは,刷子縁膜酵素の作用によりGa-NOTA-Bz-Glyが遊離される前に,腎細胞内に取込まれたと考えられた.昨年までの検討より,Ga-NOTA骨格にイソシアナート基を介してメチオニンを結合したGa-NOTA-SCN-Metが腎細胞内から速やかに尿中へと排泄されることを認めたことから,現在,刷子縁膜酵素の作用により,Ga-NOTA-SCN-Metを遊離する薬剤について検討を行っている.RI標識抗体フラグメント投与時に観察される腎臓へ非特異的集積を低減させる放射性ガリウム標識薬剤の作製を行った。昨年までの研究より、Ga-NOTA-Methionine (Ga-NOTA-Met)が腎臓内から尿中へと速やかに排泄されることを認めたことから、本年度は、RI標識抗体フラグメントが腎細胞内に再吸収される際に、腎刷子縁膜酵素の作用により、Ga-NOTA-Metを遊離することで、腎臓の放射活性を低減させる標識薬剤の設計、合成、評価を行った。刷子縁膜酵素の基質配列として、Met-Val-Lys (MVK)を選択し、抗体フラグメントとの結合部位としてマレイミド基(Mal)を導入したNOTA-MVK-Malを作製した。本薬剤を抗c-kit抗体のfabフラグメントに導入し、Ga-67により標識を行い、Ga-67-NOTA-MVK-Fabを得た。一方、MVK配列の酵素認識を検討するために、抗体結合部位をベンジルアミドに置換したGa-67-NOTA-MVK-Bzoも作製した。本化合物を刷子縁膜小胞とインキュベートしたところ、Ga-67-NOTA-Metの遊離を認め、Ga-67-NOTA部が結合したあともMVK配列が酵素認識を受けることを認めた。

Ga-67-OTA-MVK-Fabを正常マウスに投与したところ、従来法により標識したGa-67標識Fabに比べ,腎臓への集積は投与10分後から有意に低減した。また、尿中に排泄された放射活性を分析したところ、その大部分がGa-NOTA-Metであったことから、本標識薬剤は、Ga-NOTA-Metを腎刷子縁膜酵素の作用により遊離することで、腎臓への集積緒を低減していると考えられた。担癌マウスを用いたSPECT撮像実験において,腫瘍を明瞭に画像化することに成功した。RI標識抗体フラグメント投与時に観察される腎臓への非特異的集積を低減させるRI標識薬剤の開発を行った。RIの標識部としてPET用核種であるガリウム-68と安定な錯体を形成するNOTAを選択した。本キレート剤は治療用に用いられる銅-64/67に対しても安定な錯体を形成する。NOTAと抗体フラグメントとの間に腎刷子縁膜酵素の基質配列を導入した薬剤を用いて作製したRI標識抗体フラグメントは腫瘍への集積を損なうこと無く、腎放射活性を低減することに成功した。当初の研究計画どおり,刷子縁膜酵素認識を受け,尿排泄性の放射性代謝物を遊離する薬剤を開発し,動物実験において評価できている.実際,従来法で標識した抗体フラグメントに比べ,腎臓への集積の低減に成功している.しなしながら,腎臓への放射活性の集積低減には,さらにある改善の余地があることから,これまで得られた知見から新たな標識薬剤へと展開していく.27年度が最終年度であるため、記入しない。放射性薬品化学昨年度の知見に基づき作製した,中性の錯体を放射性代謝物として選択した場合においても,腎臓への放射活性の集積が観察された.インビトロの検討より,基質は腎刷子縁膜酵素の基質として認識されていることから,これは目的とする放射性代謝物を遊離する前に,標識部位全体が腎細胞に取込まれてしまっているためと考えた.以上の知見から,腎細胞に取込まれた場合においても,腎臓リソソームから速やかに尿中へと遊離されれば,腎臓への放射活性を低減できると考え,新たな錯体を用いた薬剤の開発を進めたいと考えている.当初の研究計画では,2年目まで腎臓の刷子縁膜酵素の基質として認識される酵素認識部位を有するガリウム標識薬剤の合成,評価を行うことを計画していた.本年度の検討より,錯体部位としてDTPA骨格のように大きな錯体を用いた場合においてもGly-GLy-Ohe-Lys配列が基質として認識されることを見出したこと,および本化合物を用いて抗体Fabフラグメントを標識した場合に従来法によって標識した抗体フラグメントに比べ三分の一まで腎臓への集積を低減することを認めたことから、完全ではないが,当初の目的を達成していると考える.また,これらの結果をふまえ,新たな配位子骨格としてNOTAを選択し,ガリウムと錯形成後に中性の錯体となる薬剤を考案するに至り,現在合成を行っているところである.このような流れは,当初予定してた通りであり,概ね順調に進展していると考えている.27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,腎臓の放射活性を低減させるために,中性の錯体を遊離するような薬剤の開発を行った.そのため経費の多くは合成するための費用に用いた.また,酵素認識の評価や体内動態の評価に実験動物を用いたが,腎臓への集積低減に改善の余地が考えられたため,当初予定していた量より低くなった.また担癌マウスへの使用も少なくなった.このような状況のため,総価格が減少した.27年度が最終年度であるため、記入しない。腎臓の刷子縁膜酵素の基質として認識される酵素認識部位を有するガリウム標識薬の開発において,インビトロの実験では,腎臓の刷子縁膜酵素の認識を受けるが,インビボの検討では,腎臓への集積の低下が僅かであることが認められた.
鉛直動を考慮したRC橋脚の損傷メカニズムに関する研究

本研究は,鉛直動成分が非常に大きい地震動を対象として,RC橋脚の損傷・破壊メカニズムの解明を目的とするものである.本研究は以下のような実績が得られた.1.地理情報システムを用いて,地形・地質の地域分布による地震動特性を評価し,形状関数を用いた地震動の補間手法を提案した.解析結果から,求めた地震動の分布と震度分布が一致することが分かった.2.2次元動的弾塑性有限要素法解析プログラムを用いて,鉛直地震動が鉄筋コンクリート橋脚の損傷・破壊に対する影響を解析することによって,鉛直動によって橋脚の損傷が助長されることや,鉛直最大加速度が水平加速度の1/2を超えた付近で被害が拡大されることが分かった.3.Fixed Smeared Crack F. E. Modelを用いて,地震時クラック発生後の鉄筋コンクリート橋脚の損傷メカニズムについての解析手法を提案した.まだ,兵庫県南部地震で倒壊したピルツー橋脚を解析対象として,クラック発生後の橋脚の損傷と倒壊のメカニズムを検討した。4.上部工,下部工,支承から構成される橋梁システムに基礎構造と地盤をも考慮して,その動的相互作用を考慮した橋梁全体系を解析対象として,橋梁全体系の橋脚の損傷に与える影響について考察を行った5.RC橋脚の損傷・破壊を検討するために,本研究では個別要素法解析プログラムの開発を行った。個別要素法の最大の特長は構造物の損傷から破壊までの進行状況を追従し,モニタリングできる。その要素間の物性値決定方法を検討するために,鉄筋コンクリートのセン断実験を行い,解析手法の妥当性について検討した。6.兵庫県南部地震により甚大な被害を受けたピルツ高架橋の被災メカニズムに迫るため個別要素法を用いてモデル化を行い,橋脚破壊のシミュレーションを行った。その結果,ピルツ高架橋の倒壊に至る過程を追跡することができた。さらに橋脚損傷に与える影響のパラメータについても検討した。本研究は,鉛直動成分が非常に大きい地震動を対象として,RC橋脚の損傷・破壊メカニズムの解明を目的とするものである.本年度は以下のような実績が得られた.1,兵庫県南部地震とノースリッジ地震および釧路沖地震において収集した地震動のデータの統計評価解析によって,地震動の分布特性が得られた.地上構造物の被害率は加速度よりも応答速度スペクトルから求めたSI値との相関性が良いことが明らかとなった.2,地理情報システムを用いて,地形・地質の地域分布による地震動特性を評価し,形状関数を用いた地震動の補間手法を提案した.解析結果から,求めた地震動の分布と震度分布が一致することが分かった.3,従来から開発してきた2次元動的弾塑性有限要素法解析プログラムを改良して,地盤と構造物の相互作用問題と鉄筋段落とし部の損傷メカニズムを検討した.5,2次元動的弾塑性有限要素法解析プログラムを用いて,鉛直地震動が鉄筋コンクリート橋脚の損傷・破壊に対する影響を解析することによって,鉛直動によって橋脚の損傷が助長されることや,鉛直最大加速度が水平加速度の1/2を超えた付近で被害が拡大されることが分かった.本研究は,鉛直動成分が非常に大きい地震動を対象として,RC橋脚の損傷・破壊メカニズムの解明を目的とするものである.本年度は以下のような実績が得られた.1.地理情報システムを用いて,地形・地質の地域分布による地震動特性を評価し,形状関数を用いた地震動の補間手法を提案した.解析結果から,求めた地震動の分布と震度分布が一致することが分かった.2.クラックモデルを考慮できる非線形有限要素法

プログラム開発して,兵庫県南部地震で倒壊したピルツ-橋脚を解析対象として,クラック発生後の橋脚の損傷と倒壊のメカニズムを検討した。3.上部工,下部工,支承から構成される橋梁システムに基礎構造と地盤をも考慮して,その動的相互作用を考慮した橋梁全体系を解析対象として,橋梁全体系の橋脚の損傷に与える影響について考察を行った4.RC橋脚の損傷・破壊を検討するために,本研究では個別要素法解析プログラムの開発を行った。個別要素法の最大の特長は構造物の損傷から破壊までの進行状況を追従し,モニタリングできる。その要素間の物性値決定方法を検討するために,鉄筋コンクリートのセン断実験を行い,解析手法の妥当性について検討した。5.兵庫県南部地震により甚大な被害を受けたピルツ高架橋の被災メカニズムに迫るため個別要素法を用いてモデル化を行い,橋脚破壊のシミュレーションを行った。その結果,ピルツ高架橋の倒壊に至る過程を追跡することができた。さらに橋脚損傷に与える影響のパラメータについても検討した。
高精細度画像が与える奥行き感の実験的解明とその応用

高精細度画像が与える奥行き感の要因を実験的に検討した.まず,高精細度画像の奥行き感は,空間周波数45cpdより高い空間周波数では,飽和傾向にあることを主観評価実験により,明らかにした.さらに,運動視差による奥行き感は,撮像デバイスの光軸を前方の一点に固定した平行運動では,単なる平行運動よりも増すことを見出した.最後に,1060cpd正弦波パターンに対して,ピント調節を測定し,空間周波数に対して調節機能が有意な結果を得たが,現行測定器では,30cpdより高い空間周波数では飽和傾向であった.これらの知見は,HDTVを超える画像システム構築,評価に寄与すると考えられる.高精細度画像が与える「奥行き感」に関して,その画像のパラメータに関して着目し,下記の2点に関して研究を進めた.高精細度画像が与える奥行き感に関して,空間周波数と奥行き感に関して検討を行った.実験では,HDTV画像(4.8インチLCD表示)を用い,視距離9Hから観視し,提示可能な最大空間周波を90cpdとした.基準視標として実物を用い,かつ,シノプターにより両眼視差を非提示とした.評価画像として,実物視標と同じ画像を水平・垂直方向に帯域制限し,評定尺度法により主観評価を行った.その結果,27cpdと45cpd間には有意差は見られなく,63cpdとは有意差が見られ,かつ,63cpdと実物視標には,有意さが見られなかった.これらの結果から,高精細度画像の奥行き感は,約40cpd程度で,実物と遜色のない奥行き感が得られると推測される.動きを含む平面画像が与える奥行き感に関して,運動視差の評価,解析を行った.画像の生成に関して撮像デバイスを単に平行に運動させる場合,及び,撮像デバイスの光軸を,常に,前方の固視点に固定し,平行に運動させる場合で行った.撮像デバイスの運動の左右距離は6.5cm,運動速度は6.5cm/secである.視標は,スティックを数本立て,スティック間の奥行き距離を評価した.その結果,固視点を設定した運動視差の場合に有意に奥行き感が大きいとの結果となった.解析の結果では,各奥行き視標の撮像デバイス上での変位量は,両方とも変わらないが,変位量の微分値はやや異なるとの結果を得た.一方,視標にかかわる運動知覚は大きく異なり,固視点を設定した運動視差の画像では,明確な「ネッキング運道」が知覚された.これらの要因が奥行き知覚に差異を与えたと推測される.平面画像での奥行き感をもたらす要因に関して,高精細度画像での空間周波数が奥行き知覚に及ぼす影響を明らかにし,引き続き,画像の動きに着目した場合に奥行き知覚にかかわる要因として運動視差をとりあげ,視対象を一般的な画像とした場合の撮像方法が奥行き感の知覚に与える影響の検討を進めた.これまでに,代表的と考えられる撮像方法,すなわち,撮像系を瞳孔間隔6.5cm平行運動させる場合で,単に平行運動させる場合と平行運動の中点の前方に注視点を設定した場合の奥行き知覚について検討を行ってきた.さらに,奥行き感がより強く得られた注視点を設定した撮像方法で得られた画像に関して,撮像系と観視者の位置,すなわち,位相差が生じた場合の知覚される奥行き感を評価した.位相差は,0,1/4,1/2の場合である.奥行き知覚の実験結果は,0と1/2の位相差の場合は,ほぼ同程度であり,1/4の場合は,半分位の奥行き知覚となった.この結果は,まず,視対象が一般画像であることから,位相差による奥行き反転は生じない.また,奥行き知覚を推定する場合は,頭部運動が運動範囲の両端を想定し,その場合に相当する視標の位置から算出すればよいとうかがわれる結果得た.高精細度画像がもたらす奥行き感に関する検討を調節機能から探った.この検討では,一つは,高精細度画像の奥行き感を,主観評価と調節応答測定により評価実験を行い,その特性の解明を試みた.他の一つは,フォトレフレクションを原理とした両眼の調節応答を測定可能な装置の試作を行い,その測定機能を試みた.高精細度画像の表示装置として,4.8inch HTDVフォーマットのLCD(オルタステクノロジー製)を用いた.この表示装置を用いて,高精細度画像の観視時の調節応答を測定した.実験では,視距離120cm, 100cm, 80 cm, 60cmで,それぞれ60ー10cpd,50ー10cpd,40ー10cpd,30ー10cpd(10cpdごと)の正弦波パターンを表示し,調節応答を測定した.空間周波数を要因とする分散分析では,視距離120cmの場合で有意差が認められた.一方,シェッフェの一対比較法による主観評価実験では,視距離120cmで60ー10cpd(10cpdごと)の正弦波パターンに関して,奥行き感の評価をおこなった.その結果,40cpd以上での有意差は認められなかった.これらの結果から勘案すると,高精細度画像では,40cpdまでは,知覚されるが,それ以上の空間周波数での差異の検出は困難を伴うと推測される.また,フォトレフレクションを原理とした両眼調節応答測定装置の試作をおこなった.試作装置を用い,平面画像を観視している時の両眼調節応答を測定し,優位眼,非優位眼の差異の検出可能なことを確認した.今後,高精細度画像の調節応答の研究に展開していく予定である.高精細度画像が与える奥行き感の要因を実験的に検討した.

まず,高精細度画像の奥行き感は,空間周波数45cpdより高い空間周波数では,飽和傾向にあることを主観評価実験により,明らかにした.さらに,運動視差による奥行き感は,撮像デバイスの光軸を前方の一点に固定した平行運動では,単なる平行運動よりも増すことを見出した.最後に,1060cpd正弦波パターンに対して,ピント調節を測定し,空間周波数に対して調節機能が有意な結果を得たが,現行測定器では,30cpdより高い空間周波数では飽和傾向であった.これらの知見は,HDTVを超える画像システム構築,評価に寄与すると考えられる.これまでに,高精細度画像での空間周波数が奥行き感に及ぼす影響を明らかにし,さらに,運動視差を活用した奥行き感を効率的に与える撮像方法を示した.また,研究成果の一部については,国際会議の招待講演トピックスとなり,加えて,一部成果をまとめて論文として投稿し,採録となった.画像工学これまでの研究結果,奥行き知覚に関する高精細度画像での空間周波数の影響,運動視差での撮像方法の効果等を基本にして,画像の空間周波数が奥行き感に与える影響を,これまでの主観的な評価方法から主に他覚的な評価方法に変更して,奥行き感の評価を試みる.まず,調節応答が測定可能な装置を開発する.次に,異なる空間周波数パターンを視距離を変えて観視し,調節応答の測定と主観的な奥行きを求める.さらに,帯域制限を施した高精細度画像に対して調節応答の測定,奥行き感の評価を行う.これらの結果から,高精細度な平面画像での調節応答と奥行き感のかかわりを明らかにする.実験装置として,高精細度画像用LCD,入力装置,また,運動視差用のカメラ装置等を整えることができた.また,高精細度画像と奥行き感の知覚,運動視差による奥行き知覚等の実験着手,加えて,一部は学会発表ができ,研究計画はおおむね順調に推移していると判断する.本年度の研究は,昨年度の調達した部材,および,開発した機器を効率的使用することにより,一定目途の研究成果を上げることが見通せることがわかっため,来年度の調節測定装置開発のための部材費として残した.調節測定装置の開発に関しては,机上検討,ソフトウエアによるシミュレーションを進めたが,部材等(輸入品)の価格の上昇もあり,ある程度の余裕で開発に臨みたい.高精細度画像が与える奥行き感の要因に関して,さらに検討を進める.これまでの検討結果を踏まえて,平面画像での動きのある場合に関しては,運動視差に着目し,また,高精細度画像の物理パラメータに関しては,主に空間周波数と奥行き知覚に深くかかわると思われる調節機能の関係を検討する.動きを含む平面画像が与える奥行き感に関して,運動視差による奥行き知覚は,撮像デバイスの光軸を,前方の任意の一点に固定し,水平方向左右に運動させた場合が,単なる水平方向の運動より大きいとの結論を得ている.しかしながら,この結果は,撮像デバイスと頭部運動を同位相で動かせた場合である.実際のディスプレイでは,提示視標と頭部運動の位相が異なる場合も想定される.このように,撮像デバイスと頭部運動を異なる位相で表示,受容した場合の奥行き知覚の変動を実験的に検討する.高精細度画像での提示画像の空間周波数の変化に伴う調節機能の振る舞いを検討する.これまでの検討で40cpd以上では,解像度の向上に伴う主観的な奥行き知覚の向上は認められないことから,これよりも低い解像度を対象とする.検討は,ステップ応答的に静止画を提示した場合の調節応答の振る舞いを空間周波数と対応させて検討する.次に,平面画像で奥行き知覚が誘導されやすい視覚刺激を用い,視覚刺激の空間周波数に対応する調節機能を測定,解析する.
日本語教育プログラムにおけるエンパワメント評価の実践

平成23年度より研究代表者らが所属する富山大学杉谷キャンパス日本語プログラムにおいて、エンパワメント評価(以下EE)を実践してきた。この実践は、国内では例がなく言語教育プログラムでは国際的にも珍しい。平成23年度には、まず担当教員内にEE原理の理解を深め、民主的な話し合いの土壌を作りながらプログラム・ミッションを策定した。その上で3年間の実践ゴールを、ミッションに適合した「学習達成目標設定」と「達成を測る指標作り」とした。その後プログラム内容をミッションに適合させ改善していく過程で教員側に常勤・非常勤を越えた民主的参画と、主体的関わり・組織学習の強化など、EEの原理の一部の達成が観察された。平成23年度、外部評価者のガイドの下に、エンパワメント評価を開始、当該プログラムのミッションを策定し、それに沿って、コース目標、学習達成目標を整備し、目標の達成を見るための指標を明らかにして、クラス内の活動や期末試験などを目標に沿って整備することが、評価目標とされた。それを受けて、平成24年度、前・後期に、研究代表者と研究分担者の一人が所属する富山大学杉谷キャンパス日本語コースにおいて、エンパワメント評価の実践を2学期間、実施した。平成24年度前期には、外部のステークホルダーである薬学部長の要請を受けて、日本語教育を充実するために1初級コースのAB、2クラスを統合し、初級を半年間で修了するコース改革を試行した。また、地域日本語教育の知見を生かした2「対話活動クラス」を3つ日本人支援者を入れて展開し、学習者の発話力の養成と現実の生活に働きかける力の育成を目指した。また、教員会議は一貫して、外部評価者の助言により導入された「ディスカッション・ルール」を守り、全ての構成員の発言を保障して、民主的な参加や参画の原理の達成を目指した。後期には、前期と同様の統合初級コースを実施し、サポーターを強化して3つの対話活動クラスを推進した。後期終了後、学習者から、より率直なニーズとコース評価を受けるために、フォーカス・グループ・インタビューを学習者に4回、留学生のチューターに1回実施して、後期のコース評価を行った。これらの評価実践を元に、24年度日本語教育国際大会でポスター発表、アメリカ評価学会で口頭発表、『富山大学杉谷一般教育研究紀要』に実践報告を研究論文として発表した。それにより、留学生教育や地域日本語教育からのエンパワメント評価の可能性に関する問合せがあり、アメリカ評価学会では、日本の評価文化に対する有意義な意見交換をすることができた。平成23年度より、研究代表者と研究分担者が所属する富山大学杉谷キャンパス日本語プログラムにおいて、エンパワメント評価を実践してきた。エンパワメント評価実践は、国内ではほぼ例がなく、また言語教育プログラムにおいては国際的にも珍しい。23年度には、まず評価実践助走として、担当教員内にエンパワメント評価の原理の理解を深め、民主的な話し合いの土壌を作りながら、当該プログラムのミッションを策定した。その上で3年間の実践ゴールを、当該プログラムのミッションに適合し、かつ実効性を備えた「学習達成目標の設定」と「達成を見るための指標作り」とした。24年度から、プログラム内容やクラス活動をミッションに照らし合わせ、改善していった。それにより、教員側に常勤・非常勤を超えたプログラムへの民主的参画と、主体的関わり・組織学習の強化など、エンパワメント評価の原理の一部の達成が観察された。24年度後期から25年度にかけては、留学生側の当事者意識を醸成することでプログラムの画期的な改善を図った。まず、留学生に問題解決力・社会相互力をつける「対話活動クラス」の充実を図った。次に、学生やチューターからニーズ開示とコース評価を受け、当事者意識を触発することを目的としたフォーカス・グループ・インタビューを5回行った。それらの結果を活かし、数回の評価会議を経て、理系小規模日本語プログラムという特性を生かしたミッション・ゴール・学習達成目標を連続性・実効性のあるものとして設定した。更に、その指標の一端も示した。それにより、学習環境の不備や、学習権の保障のされなさ等の当該プログラムの持っていた欠点を特性と転化させるようなプログラム改善につながった。実践研究を、日本語教育学会の学会誌『日本語教育学会』に実践報告として、『富山大学杉谷一般教育研究紀要』に原著論文として発表した。さらアメリカ評価学会で、ポスター発表をした。平成23年度、研究代表者の日本語プログラムでエンパワメント評価の実践を行い、評価方法としての有効性を検証する評価研究を開始した。計画概要:フェタマンら(2005)による3つの重要なステップ(1)使命の構築、(2)現状把握、(3)将来計画の策定を関係者全員の会議で決定する。可能な限りの関係者を含む評価チームにより評価計画策定、評価データの収集、評価結果の分析を行う。2年間の評価活動後、「エンパワメント評価」活動の分析評価を3年目に行う。平成23年度計画:3ステップ・アプローチによるエンパワメント評価実践の開始、

1)準備:外部評価者の決定、評価計画の策定、2)ステップ1:「使命の構築」、3)ステップ2:「現状把握」、4)ステップ3:「将来計画策定」、5)評価計画の策定と実施:評価ツール修正、データ収集、結果のまとめ、と予定した。外部評価者:平成23年度前期、予定していた日本の研究者に外部評価者を辞退され、計画は難渋した。事態打開のためにアメリカ評価学会(AEA)2011年総会への参加を考慮したことで、AEAの「参加型、協働型、エンパワメント評価部会」のメンバーである日本人評価研究者の渡邊有樹子氏に外部評価者を依頼した。フェタマン氏に助言をもらう事と渡邊氏との打ち合わせのために、AEA総会に代表者と研究協力者の2名が参加した。最適な外部評価者を得て後期にエンパワメント評価実践を開始した。エンパワメント評価会議:23年度に4回の評価会議を開いた。第1回(12月):PAC分析講習会、教員のベースライン調査として事前意識についてのデータを収集した。第2回、第3回(1月):外部評価者の指導の下、関係者全員により「使命の構築」「現状把握」と「将来計画」の一部まで実施した。評価チームによる第4回(3月):平成24年度のコースデザイン改革、コースの達成目標原案を作成した。<平成24年度評価>4項目の平均89%を達成。1)アメリカから外部評価者を招き、引き続きエンパワメント評価実践を続けた。前期コースの前後に学習者の日本語能力の達成意識を調査、教員の活動についての中間アンケート調査、後期に学習者とチューターのフォーカス・グループ・インタビューを計5回実施した。エンパワメント評価会議によりコース目標の改訂を続け、文言を改訂してミッションを確定した。(エンパワメント評価の実施)85%達成。2)前後期に初級クラスを統合するカリキュラム改革を実施し、また、地域日本語教育の知見を元に日本人サポーターを入れた対話活動クラスを3レベルで実施した。(日本語プログラムの改善)90%達成。3)学内のステークホルダーの要請を受けて、初級を早く修了するために、初級クラスを統合するコース編成を実施し、後期には薬学部の支援により、日本語コースのクラスが3コマ増強された。(外部ステークホルダーとの連携)85%達成。4)エンパワメント評価の実践について、日本語教育国際大会でポスター発表、アメリカ評価学会で口頭発表、『富山大学杉谷一般教育研究紀要』に研究論文を発表した。(エンパワメント評価の実践法の研究)95%達成。1)アメリカから外部評価者を招き、エンパワメント評価を開始した。90%達成。2)後期に非常勤講師の声を吸い上げ、地域日本語教育の相互活動型会話クラスを初中級レベルに実験的に導入した。上級レベルの留学生2名とボランティア学生若干名を会話チューターとして配置し、効果を上げた。