hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ユビキチンシステム異常による家族性パーキンソニズムの解析

我々は、Parkinと呼ばれる常染色体劣性遺伝性パーキンソニズム(AR-JP)の原因遺伝子産物にユビキチンリガーゼ活性があることを見出したことから、Parkinを中心に解析することで、多くの神経変性疾患にどのようにユビキチンシステムが関与しているのかを明らかにしていくことを目的とした。本研究において、Parkinの遣伝子破壊マウスの作製を行っている。ヒトに近いモデル生物での今後の研究は、疾患解析を行う比較的最終段階において有効な手段となると期待される。また、Parkin結合蛋白質を検索する目的で、酵母Two-hybrid法、培養細胞でのタグ付きparkin発現株の樹立とそこからのaffinity精製、pull-down法を行い、幾つかの候補蛋白質を得た。現在はこれらに焦点を絞って解析を継続している。マウスとの比較研究をする目的で、線虫におけるparkin遣伝子破壊株を解析している。線虫はparkinと考えられる遺伝子が存在する最下等に属する実験モデル生物であることからParkinの機能を知る上では有用な情報をもたらしてくれると考えている。現在のところ、東京女子医大生理学第2教室三谷昌平助教授、および安藤恵子助手のご厚意により、2アリル取得できているが、いずれも生存には必須でなかった。parkinプロモーターの解析から、parkinは一部の神経細胞に弱く発現していることが示唆されているが、この結果からparkinの機能を予測するには至っていない。今後は生化学的手法と、遺伝学的手法を組み合わせて解析を継続することで、研究を発展させていきたい。"パーキン"は,家族性パーキンソニズムの一つである常染色体劣性遺伝性若年性パーキンソニズム(AR-JP)の原因遺伝子である。我々は順天堂大学医学部・水野教授らとの共同研究により、パーキンの機能解析を行い、本分子がRING型のユビキチンリガーゼであることを明らかにした。即ち、パーキンはC端側半分を占めるRING1-IBR(in between RING)-RING2領域でE2をリクルートすること,そしてN端領域のユビキチンと相同性の高いUbL(ubiquitin-like)ドメインとUPD(unique parkin domain)ドメイン(RING/IBRとUbLを連結する領域)を介して標的基質をトラップしそのユビキチン化反応を触媒する酵素であることが判明したのである。この成果はこれまで手掛かりのなかったパーキンソン病の原因解明と治療法確立への道を開く画期的なものと考えられる。本年度は、パーキンの生理的役割を解明するために、線虫を用いた遺伝学的な機能解析を進めた。その理由は、線虫のゲノムに、ヒトパーキンと極めて高い構造類似性を有するタンパク質をコードした遺伝子が存在したからである。GFP-Parkinを発現させた解析(蛍光顕微鏡による観察)から、パーキンは線虫において、主に脳と生殖器官に高く分布していることが判明した。また、線虫のパーキン遺伝子をノックアウトしたところ、行動を含めた顕著な表現形の変化は認められなかった。この結果から、線虫にはパーキンの役割を代償する遺伝子が存在する可能性が強く示唆された。この遺伝子を見出し機能解析することは、ヒトにおけるパーキンソン病の発症機構を解明するために有効な手段となることが期待されるので、現在、この方向での研究を推進中である。Parkinは常染色体劣性遺伝性パーキンソニズム(AR-JP)の原因遺伝子産物で、ユビキチンリガーゼ活性を持つことが知られている。Parkinの機能を詳細に検討することはパーキンソン病の原因究明と治療法開発の基礎知識として重要と考えて研究を行っている。本研究において、まずParkinの遺伝子破壊マウスの作製を当研究室の専門家に依頼した。作製が遅れたため、私の研究にはまだ使用していないが、当研究室研究員が責任をもって作製中である。

また、Parkin結合蛋白質を検索する目的で、酵母Two-hybrid法、培養細胞でのタグ付きparkin発現株の樹立とそこからのaffinity精製、pull-down法を行い、幾つかの候補蛋白質を得た。現在はこれらに焦点を絞って解析を継続しており、何らかの形で発表できると考えている。当初より、遺伝子破壊マウスの解析には日数を要することが考えられたため、遺伝学研究が可能な別のモデル生物として線虫におけるparkin遺伝子破壊線虫を解析している。現在、2アリル取得できているが、いずれも生存には必須でなかった。parkinプロモーターの解析から、parkinは一部の神経細胞に弱く発現していることが示唆されているが、この結果からparkinの機能を予測するには至っていない。酵母Two-hybrid法や、他の生化学的データを統合して考えられる様になったことを利して、今後も手法にこだわらず、可能な解析方法を積極的に取り入れてParkinの機能をさぐり、パーキンソン病研究へと発展させていきたい。
コイサン諸語親族名称の歴史的先史的研究

(1)コイサンの中で特異な体系(F=FyB≠FeB=MB : Split nuncle pattern)を有するグイグループ(グイ、ガナ、ツェラ、ホアン)においてみられるこの体系の存在と有機的に関連する現象(婚姻の順序;平行イトコ間およびhalf sibling間の年上年上関係の決定方法)を明らかにした。また、この現象を持つかどうかでこのグループの近隣に存在するほかの集団も分類できることをしめし、そこからSplit nuncle patternを持つに至る変遷のシナリオを考察した。(2)中部コイサン、グイ語の親族名称の文法的振る舞いを明らかにすることにより、より基本的な語彙であると思われるシリーズ(動詞としてもふるまう;terms of referenceである。teknonymyで用いられる、性別を語彙化していない)とそうではないシリーズ(名詞としてのみ振る舞う;terms of addressである、性別を語彙化している)があることを明らかにした。また、前者のシリーズは借用を受け入れにくく、後者のシリーズは借用を受け入れやすいことから、コイサンの親族名称語彙を考察する際に重要な指標になることを明らかにした。(3)新旧のコイサン資料を収集し、辞書からは親族名称とその文法的意味的情報を、テキストからは親族名称の用いられている用例を、親族体系をたててある人類学的研究からはそこから親族名称とそれに関わる様々なレベルの記述を抜き出し統合した。ここから、中部コイサンに散発的に見られる親族動詞用法を確認し、冗談関係クラスと忌避関係クラスをあらわす語彙グループのうち、冗談関係グループの方が多く借用語を受け変化をこうむっていると考えられることを明らかにした。これらについての考察は論文として準備中である。研究初年度である平成15年度は、当初の予定どおりコイサン研究の準備段階として中部コイサンの研究に従事した.具体的には、二次資料の収集とともに,一次資料によるグイ語の親族名称研究を、(1)動詞性および名詞性にかかわる議論を通して深め、それの(2)文法的ふるまい・語彙化している意味組成・語用論的使われ方による下位分類をすすめた。(1)に関してはすでにその一部を研究論文として公表する段階にある.(2)に関しては録音会話資料の分析から得られた項目の抽出、およびグイ語全体の文法の記述(=スケッチグラマー)を同時におこなうことにより進めている.スケッチグラマーは、まだ発表段階にはないが第一稿を作成した.次に,今後の歴史研究につながるものとして、親族名称体系の類似性・共通性から中部コイサンの一部と南コイサンの一部の深い接触の可能性を指摘した論考を公表した。また海外共同研究者であるオーストラリアメルボルン大学エバンス教授を2度訪問し,上記の項目に加え中部コイサンの体系の類型論的特徴である「交叉性」を分析・考察する新しい観点について、および冗談/忌避関係における言語表現の理論的研究についてレビューを受け意見交換を行った。1.グイ語の親族名称の詳細な分析にともなう動詞性と名詞性の区別に関する論文を公表した。ここでは、この言語学的な証拠が中部コイサン語の親族名称体系において借用語かそうでないかの見きわめに、さらには歴史的考察に有用であることを示した。2.親族名称分析および親族間でなされる会話分析の基礎となるグイ語スケッチグラマーの記述をすすめた。特にモダリティーに関しては口頭発表("Irrealis modality in/Gui."第12回麗澤大学言語研究センターセミナー)を通じて意見交換や情報交換を行った。3.海外研究協力者であるオーストラリアメルボルン大学言語学科エヴァンス教授を訪問しオーストラリア原住民後における親族動詞の現象について情報の提供をうけた。また親族名称の分析にともなう文法現象の記述についてアドバイスを受けた。さらにポリガミー・婚外性関係にまつわる親族分類についての研究についても情報交換をおこなった。4.中部コイサン語族内の双系制体系間の比較の理論的基礎になるCrossness交叉性について論文作成をすすめた。5.中部コイサン諸語の言語学的人類学的資料との比較を重点的に進めている。

1.昨年から進めているKhwe(Kxoe)語テキストと辞書から親族名称およびそれに関連があると考えられる項目を抜き出しグイ語を中心とするその他中部コイサンとの比較対象を行った。これらの資料に加え比較的古い資料(Bleek(1956)の"A Bushman Dictionary")に記載されている資料および今まで研究代表者が現地で収集してきた資料を統合し相互に比較考察した。それをもとに、コイサン諸語の親族名称体系の共通体系を設定し、それにどのような変化が起こるかによってそれぞれの体系へと展開していくかについて考察を進めた。体系の相違をはかる要素として、従来から用いられている項目のほかにさらにオジオバ分裂型・婚姻規則・相対的なキョウダイ順序の決定法などを有しているかどうかを立てることにより従来同一体系を共有していると考えられていた中部コイサンがさらに分化していることを示すことが可能になった。これらは科研費報告書としてまとめた後論文として公表する予定である。2.海外研究協力者であるオーストラリアメルボルン大学言語学科エヴァンス教授を訪問し親族名称および親族体系の歴史的先史的比較研究を進めるにあたってレビューを受けた。またすでにかなり研究が進められているオーストラリア原住民語およびオーストロネシア諸語関連の資料について情報の提供を受けた。3.親族名称分析および親族間でなされる会話分析の基礎となるグイ語スケッチグラマーの記述を引き続きすすめた。特にモダリテイーに関しては昨年に続き口頭発表を国際シンポジウムで行った("Irrealis modality in/Gui." International Symposium on Khoisan linguistics in Riezlern)。これを通じて中部コイサンの文の構成やPGNマーカーについて意見交換や情報交換を行った。この発表内容は論文として公表する予定である。
腐食ひび割れプロファイルに基づく鉄筋コンクリート内部の鋼材腐食プロファイルの推定

本研究は,腐食膨張挙動に対するコンクリートの拘束圧測定実験を実施し,腐食ひび割れプロファイルと腐食プロファイルの関係性をコンクリートの拘束圧に着目して明らかにすることを目的とした。主鉄筋の腐食膨張挙動に対するコンクリートや補強筋の拘束圧を考慮することで,かぶり面の腐食ひび割れ幅から,鉄筋腐食量を評価する手法を提案した。本評価手法を適用した場合,せん断補強筋量によらず腐食した鉄筋径と主鉄筋軸方向の腐食ひび割れ幅の間に一義的な対応関係が認められた。補強筋の腐食の影響や腐食生成物の弾性係数を適切に考慮することで、かぶりコンクリートの腐食ひび割れ幅から鉄筋腐食量を評価することが可能であると考えられる。本研究では,塩害により鉄筋腐食を生じたRC構造物の維持管理優先度の意思決定に極めて重要な指標となる鋼材腐食プロファイル(腐食量・腐食領域)を,腐食膨張挙動に対するコンクリートの抵抗度(拘束圧)を考慮することで,定期点検業務の中で取得可能な,かぶりコンクリートの腐食ひび割れプロファイル(幅・発生領域)から推定する手法の構築を行う。平成25年度では,単一の主鉄筋を有する試験体を作成し,主鉄筋が軸方向に一様に腐食した場合を対象として,腐食ひび割れ幅と鋼材腐食量の関係性を,腐食膨張挙動に対するコンクリートの拘束圧に基づき検討を行い,以下の結論を得た。(1)横補強筋を有しない場合,かぶり表面の腐食ひび割れ幅は,一定の角度で開口するため,かぶりが大きい程,腐食の増加に伴う腐食ひび割れ幅の増加が顕著となる。また,その角度は鉄筋径が大きい程,大きい値を示した。(2)腐食ひび割れ幅と腐食量の関係は放物的な関係を示した。これは,腐食膨張挙動に対するコンクリートの拘束圧の違いによって生成される腐食生成物の力学的な特性が異なるためであると考えられる。(3)横補強筋を有さない場合,かぶり面に腐食ひび割れが発生した時点の拘束圧で正規化した拘束圧比と腐食ひび割れ発生後の腐食量には,一義的な傾向を示すことが認められた。(4)横補強筋が,腐食ひび割れ発生限界腐食量に及ぼす影響は小さい。また,腐食膨張に伴うひび割れ開口を抑制し,腐食量とひび割れ幅の関係はかぶりによらず,概ね同様の関係を示した。(5)補強筋が複数本配筋されて,その拘束効果の影響範囲が重なる場合,その領域では拘束効果の相互の影響が生じる。補強筋の拘束効果の相互の影響は,補強筋1本あたりの拘束効果の影響範囲を重ね合わせることで評価可能であった。本研究では,塩害により鉄筋腐食を生じたRC構造物の維持管理優先度の意思決定に,極めて重要な指標となる鋼材腐食プロファイル(腐食量・腐食領域)を,腐食膨張挙動に対するコンクリートの抵抗度(拘束圧)を定量化することで,定期点検業務の中で比較的容易に取得可能である,かぶりコンクリートの腐食ひび割れプロファイル(幅・発生領域)から推定する手法の構築を行う。平成26年度では,腐食膨張挙動に対する横補強筋の拘束効果の影響の定量的評価を目的とし,静的破砕剤を用いた腐食膨張模擬実験を行った。具体的には,かぶり,圧縮強度の異なる横補強筋を有するコンクリートの腐食膨張挙動に対する拘束圧を軸方向に複数点測定し,主鉄筋軸方向の腐食膨張挙動に対するコンクリートの拘束圧に及ぼす横補強筋の影響領域やその相互の影響について検討し,以下の結論を得られた。(1)横補強筋を有するRC部材の最大拘束圧はかぶり厚,圧縮強度の影響を受ける。(2)横補強筋を有するRC部材の最小かぶり面のひび割れ幅の拡大に伴う拘束圧の低下割合は圧縮強度の影響を受ける。(3)横補強筋の拘束効果の影響範囲の面積は,かぶり厚,圧縮強度の影響を受ける。(4)(1)(3)の結果に基づいて提案した横補強筋の拘束圧算定式は実験結果と比較的良好な一致を示した。(5)横補強筋を有する試験体の拘束圧は,コンクリート単体の拘束圧に横補強筋の拘束圧を重ね合わせることで評価可能であった。(6)横補強筋の拘束効果の相互の影響は,横補強筋1本あたりの拘束効果の影響範囲を重ね合わせることで評価可能であった。本研究では,塩害により鉄筋腐食を生じたRC構造物の維持管理優先度の意思決定に極めて重要な指標となる鋼材腐食プロファイル(腐食量・腐食領域)を,腐食膨張挙動に対するコンクリートおよび補強筋の抵抗度(拘束圧)が鉄筋腐食量と腐食ひび割れ幅に及ぼす影響を定量化することで,定期点検業務の中で比較的容易に取得可能な,かぶりコンクリートの腐食ひび割れプロファイル(幅・発生領域)から推定する手法の構築を行った。平成27年度では平成26年度までの要素試験体(150mm×150mm×150mm)に比べて,試験体長さを延長した試験体(150mm×150mm×1000mm)を作製した。電食により促進腐食実験を実施し,腐食膨張挙動に対するコンクリートの拘束圧および補強筋の拘束圧に基づいて,かぶりコンクリートの腐食ひび割れ幅と鉄筋腐食量の関連付けを行った。平成26年度までの静的破砕剤を用いた腐食膨張模擬実験により,補強筋の拘束圧には影響範囲が存在し,影響範囲が重なり合う領域の拘束圧は,各補強筋の拘束圧を重ね合わせることで評価可能であることを明らかにした。平成27年度での実験によって補強筋直上の拘束効果は補強筋の拘束効果の相互影響によって,補強筋直上における主鉄筋軸方向の腐食ひび割れ幅は,主鉄筋が同一腐食率であっても,補強筋間隔によって異なことが明らかとなった。

以上の知見に基づき,任意の位置におけるかぶり面の腐食ひび割れ幅から当該位置での腐食膨張挙動に対するコンクリートの拘束圧および補強筋の拘束圧を算出し,この拘束圧を腐食鉄筋に外圧として作用させ,中空円筒理論に基づき鉄筋腐食量を算出する方法を提案した。本研究は,腐食膨張挙動に対するコンクリートの拘束圧測定実験を実施し,腐食ひび割れプロファイルと腐食プロファイルの関係性をコンクリートの拘束圧に着目して明らかにすることを目的とした。主鉄筋の腐食膨張挙動に対するコンクリートや補強筋の拘束圧を考慮することで,かぶり面の腐食ひび割れ幅から,鉄筋腐食量を評価する手法を提案した。本評価手法を適用した場合,せん断補強筋量によらず腐食した鉄筋径と主鉄筋軸方向の腐食ひび割れ幅の間に一義的な対応関係が認められた。補強筋の腐食の影響や腐食生成物の弾性係数を適切に考慮することで、かぶりコンクリートの腐食ひび割れ幅から鉄筋腐食量を評価することが可能であると考えられる。平成26年度では,横補強筋が腐食膨張挙動に対するコンクリートの拘束効果に及ぼす影響について検討した。横補強筋を有する試験体の拘束圧は,コンクリート単体の拘束圧に横補強筋の拘束圧を重ね合わせることで表現できることを明らかにするととともに,補強筋の拘束効果は各補強筋の拘束効果の分布を重ね合わせることで評価可能であることを実験的アプローチにより明らかにした。すなわち,補強筋がかぶり面の腐食ひび割れ幅に及ぼす影響については1本の補強筋の拘束効果を定量的に評価可能としたことで,複数本横補強筋が配筋された場合においても評価可能であると考えている。また,上記知見をまとめ,3編の学会発表を行うとともに,1編の査読付き学術論文を投稿しており,採択されたことから,研究の達成度をおおむね順調に進展しているとした。コンクリート工学、維持管理工学平成27年度は以下の2項目について検討を行う。■軸方向の腐食の不均一性評価実構造物において,鉄筋腐食は部材の一部に生じるとともに,腐食領域内の腐食程度は非一様である場合が多い。また,局部腐食の場合,腐食ひび割れ発生領域はひび割れが軸方向に伝播するため,軸方向における腐食量のバラツキと,腐食ひび割れ幅のバラツキは異なる。そこで,平成27年度では,コンクリートの拘束圧,腐食ひび割れ幅と腐食量のバラツキの相違に着目して,腐食ひび割れ領域から腐食領域の特定を試みるとともに,腐食膨張と腐食ひび割れのエネルギー収支に基づき,局所的な腐食性状の推定を試みる。■鋼材腐食プロファイル推定手法の構築平成26年度までの検討に加え,腐食の不均一性が腐食ひび割れ性状に及ぼす影響を明らかにすることより,コンクリートの拘束圧,各種補強筋の拘束効果の相互影響および腐食の不均一性を考慮した腐食ひび割れプロファイルから鋼材腐食プロファイル(腐食量・発生領域)の推定手法を構築する。平成25年度では,腐食生成物の膨張挙動に対するコンクリートの拘束圧の直接計測を試みたが,鋼管内局面のひずみ値から求めた拘束圧には,ばらつきが大きく,腐食ひび割れ幅と腐食量を関連付ける指標となりうる程の精度は得られなかった。そこで,静的破砕材を用いた模擬腐食膨張挙動に対するコンクリートの拘束圧に基づいて腐食ひび割れ幅と腐食量の関連付けを試みた。
変革下での大規模水田農業経営の存立条件と直接支払制度

大規模水田経営の統計と実態調査により, 15ha以上になるとコスト低下しないこと,法人経営が補助金の依存であり,大規模家族経営にくらべて有為でないことを明らかにした。また,大規模稲作経営が存立には,農産物販売,地域活性化を含めた総合的な連携が必要であり,その動きを分析した。次に,生産調整が制度的にも実態的にも限界であり,直接支払制度が必然であることを実証した。さらに,激変する米流通下で,農協が転機を迎えていることを実証した大規模水田経営の統計と実態調査により, 15ha以上になるとコスト低下しないこと,法人経営が補助金の依存であり,大規模家族経営にくらべて有為でないことを明らかにした。さらに,激変する米流通下で,農協が転機を迎えていることを実証した研究成果の第一は,水田農業政策,米の消費・流通の変化の下での,系統農協米穀事業が直面する課題と改革の方向を実証的に明らかにした。系統農協米穀事業は,あらゆる分野で後退しているが,その最大の要因は,消費・流通の変化のなかで,硬直的な共販を維持している点にあることを実証した。その上で,単協,ホクレンでの新たな動きを実証し,その意義を明らかにした。第二は,大規模水田農業経営の動向についての統計分析である。農林業センサス分析によると,着実に増加しているが,後継者問題が深刻化していることを明らかにした。また,経営面では,経営の多角化と複合化の動きを統計と各種アンケート調査により明らかにした。さらに,稲作コストの面では1015ha以上になると低下しないし,法人経営がコスト高であることを文献研究と経営統計から改めて実証した。さらに,法人経営は,生産調整助成金と各種補助金に依存していることも文献解題と統計分析によりかくにんした。第三は,大規模水田経営と水田構造についての実態分析である。本年は,山形県米沢,福島県喜多方市,新潟県稲作経営者会議,滋賀県環境こだわり農業,鹿児島県南さつま市を調査対象とした。実態調査により,統計分析で析出した経営問題が改めて裏打ちされた。同時に,大規模水田経営は,新たな経営転換の模索を試みていることに共通している。さらに,環境保全型農業,農地・水・環境保全向上対策に積極的に取組,経営内部に組み込んでいる。同時に,大規模水田経営のみでは,地域内部の農地を管理することが困難であり,集落,地域内での新たな連携の取組が進展していることを明らかにした。その連携は,農地調整だけではなく環境,米,農産物販売等を含めた総合的な地域連携にある。この点が新たな特徴であり,20年度の課題である。20年度は,昨年度に引き続いて,水田,米政策の変革下の水田農業の動向を統計と実態調査を実施した。現行の生産制限を通じた価格維持を目的とした生産調整政策が限界に来ており,政策転換の必要性を統計,実態,理論面から明らかにした。まず,生産調整もただ乗り者の増加によって,過剰生産が恒常化し,米価水準が低下している。というのは,生産調整による価格維持のメリットは,生産調整の実施者も未達成者にも価格を通じて平等に享受できるからである。その結果,大規模経営も集落営農も米価格低下と生産調整の拡大により,その存立条件が困難となっていることを明らかにした。同時に,大規模水田経営は,水田経営安定対策及び生産調整の奨励金や補助金への依存体質であることを実証した。さらに,価格維持によって,米消費は,主食用も加工用も減少し,新たな消費も拡大できなかった。転作作物である麦,大豆も様々な奨励措置にも係わらず定着したとは言い難い。そのため,水田は,稲の作付減と耕作放棄地の増加という事態に直面している。つまり,水田農業は人,農地,需要,営農,政策の面での空洞化が進展している。以上の諸課題を解決するには,輸出や米粉,餌米等の主食用以外の用途を新たに拡大することが必要である。そのためには,米粉,エサ米用を含めた米の価格水準を引き下げるとともに新たな奨励措置が必要となっている。したがって,現行の生産調整を転換し,需給実勢を反映した価格水準を実現するとともに大規模生産者のコストとの差額を直接支払することが必要なことを実証した。なお,米消費の減少,農地の空洞化,経営の悪化については「揺らぐ農業と農村の存立条件」で,現行の生産調整の矛盾と直接支払制度については「価格維持型農政から直接支払制度への遥かな途」によって成果を発表した。さらに,米政策とくに流通面での規制緩和の下で,消費者の米に対するニーズが,品質,銘柄から価格,安全性ヘシフトしており,流通面では,業務用需要の拡大及び業者間の競争が激化したことも,米価低下の要因であることを明らかにした。さらに,流通ルートによって,同一銘柄であっても価格や流通コストが異なることを実証した。以上は,「激変する米の流通」で成果を発表した。
ラマン分光法によるマウス受精卵の質の非破壊評価法及びイメージング技術の確立

今年度は受精卵発生過程のモニタリングの再現性確認実験とラマン装置の改良を行った。まず受精卵発生過程のモニタリングの再現実験では,ICR系統マウスの未受精卵・前核期・2細胞期・4細胞期・8細胞期の卵からラマンスペクトルを取得し,発生過程に伴う分子組成変化の分析を行った。測定にはCO2インキュベータ搭載の顕微ラマンシステム(Nanofinder)を用いた。主成分分析(PCA)の結果,発生に伴ってタンパク質に対する脂質成分の相対濃度が周期的に変化し,受精の前後でタンパク質の2次構造に変化があることが示唆された。またタンパク質の構造変化について詳細な解析を行ったところ,受精後βシートのバンド強度が小さくなり,一方αへリックスのバンド強度が強くなっていることが分かった。つまり,受精卵の発生に伴ってαへリックス2次構造の割合が多くなっていることが示唆された。さらに,チロシンダブレットの強度比(850/830 cm-1)を各卵割段階で計算したところ,OH基が初め強い水素結合をしていたものが,受精後一旦イオン状態を経由し,再び強い水素結合をしていることを示唆する結果が得られた。これらの結果を総合的に判断すると,受精後に開始された生命活動によりアミノ酸が生成され,その後αへリックス2次構造を持つタンパク質を生成していったと考えられ,以前の実験結果の再現性を確認することができた。また,測定装置についても検討を行った。倒立顕微鏡を用いたラマンシステムを使用した。レーザーをディッシュの底から照射し,培養ディッシュの蓋を開けることなく測定を行うことが可能となった。本装置を用いてマウス胚の測定を行ったところ,非常にS/N比のよいシグナルを取得することに成功した。このことにより,今後マウス胚を培養しながら経時的にラマン測定を行うことが可能となった。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
三次元MHD乱流のシミュレ-ションと乱流ダイナモ

宇宙及び地球周りにおける大規模磁場の生成機構を解明するために三次元MHD乱流の数値シミュレ-ションを行った。昨年度は立方体の中のMHD流体が超対称性を持ち、超粘性を持つときに発生する乱流の大規模構造とその統計的性質を調べるため、数値シミュレ-ションを行った。今年度は超対称性及び超粘性の仮定を取り払った、より現実に近い場合の乱流の性質と円柱容器内のMHD流体中に発生する乱流場の構造を調べることを中心課題として研究を進めた。併せて、昨年の研究をさらに継続して行い乱流中の磁場及び速度場の構造を詳しく調べた。その結果次のことが明らかになった。1.乱流のダイナモ効果については流体の粘性率はあまり関係なく、むしろ磁気拡散率でほぼ決まることがわかった。また、臨海磁気拡散係数は0.00002であることがわかった。2.結果として得られる磁場および速度場をグラフィック表示し、視覚的に分かりやすい形で表現した結果、MHD乱流中には、外力の形に関係した磁気リングが形成されていることがわかった。また、MHD乱流中に形成される過度場の大規模構造を調べ、過度場の大規模構造と、乱流ダイナモ効果との関係を調べた。3.対称性を仮定しない場合の、通常粘性を持つ三次元MHD乱流の数値シミュレ-ションを行った結果も、対称性を仮定した超粘性を持つMHD乱流の場合とほぼ同様の結果を得た。しかし、この場合には、まだ十分に高いレイノズル数の計算が終わっていないため、まだ結論を出すことができない。4.円柱の容器中に閉じ込められたMHD液体中の乱流の数値シミュレ-ションについてはそのプログラミングを終え、準備的な計算を行っている。立方体の容器の中に閉じ込められたMHD流体中に発生する乱流の特性を調べ、乱流ダイナモの機構を調べるため、三次元MHD乱流の数値シミュレーションを行った。境界条件は3方向共に周期境界条件を課し、数値シミュレーションの方法にはスペクトル法を用い、非線形項の評価には擬スペクトル法を用いた。今年度は、計算時間を節約するために我々の考案した超対称性の仮定を用い、さらに計算機の記憶容量を節約するために超粘性の仮定を用いた。結果として、速度場および磁場のエネルギースペクトル・ヘリシティスペクトル・エネルギー・渦度強度・ヘリシィ等の時間発展の仕方が明らかになり、乱流ダイナモ効果には磁気レイノルズ数に臨界値が存在することを示した。また、数値シミュレーションの結果を三次元グラフィックス出力装置に出力し、乱流中における渦度場・磁場の大規模構造を調べた。その結果、渦度場が成長するときには筒状の形が形成され、それに従って磁場が強くなり、筒状の渦度場をとりかこむ形で磁場が成長することがわかった。成長した渦度場・磁場は決して定常状態に達することなく、再び弱くなり、渦度場・磁場の大規模構造が消失する。しばらくするとまた渦度場、磁場が成長するというパターンがくり返し起る。統計的には大きい時間スケール(t200)での周期で現象がくり返される。今年度中に得られた成果のうち、MHD乱流の統計的性質に関する部分とMHD乱流中の渦度場・磁場の大規模構造に関する部分の二つについては現在論文にまとめている。なおこれらの成果は京都大学数理解析研究所における研究会、日本物理学会年会・分科会、文部省統計数理研究所における研究会等で口頭発表を行った。今後の研究の予定としては、超対称性および超粘性を持たない、より一般的なNHD乱流、特にトーラス状の容器に入ったMHD乱流のシミュレーションを計画している。
肺癌個別化医療を目指した肺癌予後予測診断システムの構築

本研究に関しては、東邦大学医学部倫理委員会へ研究計画書を提出し、本年度承認を得た(東邦大学平成25年9月3日課題番号25047テーラーメイド医療を目指した原発性肺癌に対する遺伝子解析)。現在、臨床的に予後不良と考えられる肺大細胞神経内分泌癌を対象に、Ki-67 labeling indexを計測、さらに、トポイソメラーゼIの免疫染色を施行し評価中である。今後、トポイソメラーゼII,ERCC1,CD44, EGFR,VEGFの発現解析と比較対照として肺腺癌へも同様の研究を検討中である。学会発表として、肺の高悪性度神経内分泌腫瘍、特に肺大細胞神経内分泌癌の術前診断における細胞診の有用性と外科治療についてまとめた「肺の高悪性度神経内分泌腫瘍をめぐる諸問題-細胞診と外科治療の接点」を第52回日本臨床細胞学会秋期大会シンポジウムにて報告した。また肺神経内分泌腫瘍である定型カルチノイドに関して、診断と治療の現状と今後の展望に関して「Bronchopulmonary carcinoids」というテーマで15th World Conference of Lung Cancerシンポジウムにて報告した。論文としては、肺大細胞神経内分泌癌の外科治療の現状と術後補助化学療法、分子標的治療薬の可能性に関してまとめた「Treatment options for patients with large cell neuroendocrine carcinoma of the lung」がGeneral Thoracic and Cardiovascular Surgery誌にacceptされ、acknowledgementに本研究費のサポートを受けた趣旨を記載した。学会発表として、肺癌症例318例について、併存疾患を有する肺癌手術は避けられないが、安全な周術期管理のために術前に詳細な把握に努め、適切な術式の選択や併存疾患に応じた周術期管理を行う事が大切であるという結論を得たため、2012年第112回日本外科学会定期学術集会にて「併存疾患を有する肺癌手術症例における術後合併症に関する検討」として報告した。また、循環器合併症を有する肺癌症例124例について、循環器合併疾患を有する肺癌症例は、糖尿病や呼吸器合併症など他の合併症も併存する可能性が高く、術後合併症も有意に多かったが、併存疾患に応じた周術期管理を行う事で安全に手術を施行できるという結論を得たため、「循環器合併症を有する肺癌手術症例の術後合併症に関する検討」として2012年第29回日本呼吸器外科学会総会にて発表した。さらに、冠動脈疾患を有する肺癌症例17例に関して、冠動脈疾患を併存する症例の肺癌手術に際しては、術前評価を含めた周術期管理を適切に行う事で、根治性を落とさず安全に手術を施行できるという結論を得たため、2012年第65回日本胸部外科学会定期学術集会にて「冠動脈疾患を有する肺癌手術症例の検討」として発表した。医歯薬学本年度から、前任の北里大学から東邦大学へ異動となり、東邦大学の臨床情報、臨床検体を使用した研究により研究を遂行するため、医学部倫理委員会へ研究計画書を提出し、承認を得た(東邦大学課題番号25047テーラーメイド医療を目指した原発性肺癌に対する遺伝子解析)。研究体制を新たに整えながら研究を推進することを念頭に、本年度は、東邦大学における臨床データをまとめ、今後の研究を推進するための基礎に主眼を置いた。したがって、東邦大学での試験データの解析、発表、論文化を進めたため、予算執行も発表、論文化が主体となった。その結果、学術集会総会での研究発表2件、2013年第52回日本臨床細胞学会秋期大会「肺の高悪性度神経内分泌腫瘍をめぐる諸問題-細胞診と外科治療の接点」、2013年15th World Conference of Lung Cancer「Bronchopulmonary carcinoids」と、英文論文化1件、General Thoracic and Cardiovascular Surgery誌「Treatment options for patients with large cell neuroendocrine carcinoma of the lung」を成し遂げることができたのは大きな成果であったと考える。今後は、東邦大学の臨床情報、臨床検体を使用した研究計画により研究を継続するため、臨床データの解析とともに研究をすすめていく予定である。本年度から次年度にかけて、北里大学から東邦大学へ異動となる予定であり、東邦大学において研究を継続するために、研究体制を新たに整えながら研究を推進することを念頭に、本年度は、北里大学におけるそれまでの研究をまとめることに主眼を置いた。したがって、北里大学での試験データの解析、発表、論文化を進めたため、予算執行も発表、論文化が主体となった。その結果、学術集会総会での研究発表3件、2012年第112回日本外科学会定期学術集会「併存疾患を有する肺癌手術症例における術後合併症に関する検討」、2012年第29回日本呼吸器外科学会総会「循環器合併症を有する肺癌手術症例の術後合併症に関する検討」、2012年第65回日本胸部外科学会定期学術集会「冠動脈疾患を有する肺癌手術症例の検討」と、英文論文化1件、Molecular and Clinical Oncology誌「Clinicopathological features and the impact of the new TNM classification of malignant tumors in patients with pulmonary large cell neuroendocrine carcinoma」を成し遂げることができたのは大きな成果であったと考える。北里大学で予定していた分子生物学的解析用の試薬等は、東邦大学において執行するため繰り越しとなった。今後は、東邦大学の臨床情報、臨床検体を使用した研究計画により研究を継続するため、東邦大学医学部倫理審査委員会への研究計画書の提出、承認、患者からの研究同意書の取得、検体の採取から開始し、臨床データの解析とともに研究をすすめていく予定である。

東邦大学の臨床情報、臨床検体を使用した研究により研究を遂行するため、医学部倫理委員会へ研究計画書を提出し、承認を得た(東邦大学課題番号25047テーラーメイド医療を目指した原発性肺癌に対する遺伝子解析)。肺癌と診断され、治療目的に東邦大学呼吸器外科に入院となり、本研究に対して同意を得られた患者を対象とし、手術の際に採取した肺癌検体を用いて、epidermal growth factor receptor(EGFR)における遺伝子変異、EGFR遺伝子増幅、K-ras遺伝子変異、c-kit遺伝子変異、HER2の過剰発現、HER2遺伝子増幅を検討。c-KIT、VEGF、VEGFRおよびその関連遺伝子蛋白発現に関しては、免疫染色を行い、蛋白発現を中心に研究するなどして、DNA、RNA発現解析、蛋白発現解析を行う。年齢、性別、喫煙、術前画像診断におけるpositron emission tomography(PET)のstandardized uptake value値、臨床病期、術後補助療法の有無、再発の有無や予後などの臨床的な背景や、特殊な組織型を含む病理組織診断、腫瘍径、核分裂数、リンパ節転移、病理病期などの各因子における遺伝子発現や遺伝子変異のpatternの相違を検討する。発現結果を肺癌の臨床データと対比して、リンパ節転移、術後再発、予後との関連を解析し、予測マーカーとしての有用性を検討する。病理学的に悪性の指標とされるmicropapillary patternや高悪性度神経内分泌癌とマーカー発現の関連、異型腺腫様過形成などの前癌病変との関連を通じて、発癌もしくは浸潤転移に関連するものであるのか検討する。過去に解析したデータと対比して、われわれが過去に開発した肺癌再発およびリンパ節転移予測マーカーや過去に他の施設で発表されたマーカーとの関連を探索し、新規マーカーとしての有用性を検討する。東邦大学の臨床情報、臨床検体を使用した研究により研究を遂行するため、倫理審査委員会へ研究計画書を提出し、承認を得る。
患者皮膚由来シュワン細胞を用いた難治性神経障害性疼痛の治療戦略

すでに報告されている方法に小改変を加え、ヒト皮膚線維芽細胞からシュワン様細胞を誘導した。神経再生に必須であるミエリン形成能を評価するため、誘導細胞を人工チューブに充填し、ラット坐骨神経切断モデルの神経障害部位に移植し、電子顕微鏡及び免疫蛍光染色で観察したところ、誘導細胞によるミエリン形成が観察された。現存する神経障害性痛モデルは糸が残存する問題点があり、我々が目指す細胞移植治療のモデルとしては適していない。そこで、クリップを使用し異物が残存しない新しいラットモデルを作成した。このモデルラットは痛覚域値の低下と脊髄後角におけるマイクログリアの増生を認め、神経障害性痛の特徴を有していた。ヒト線維芽細胞からのシュワン細胞誘導は培養線維芽細胞に還元剤、レチノイン酸、そして4種のサイトカイン(塩基性線維芽細胞増殖因子、フォースコリン、血小板由来成長因子-AA、ヘレグリン-β1-上皮成長因子ドメイン)を順に作用させることによって行った。この方法により、誘導開始後約8日でシュワン様細胞が得られた。誘導されたシュワン様細胞については、これまで内在性シュワン細胞と同様の遺伝子、タンパク発現を示し、in vitroおよびin vivoでミエリン形成能を持ち、ラット坐骨神経切断モデルにおける運動機能の改善、軸索再生促進作用、脱神経によって生じた神経筋接合部の再形成促進作用を示していたが、本年度は神経障害性疼痛の治療効果において重要であると考えられるミエリン形成能を詳細に評価した。第一に免疫電子顕微鏡法によるミエリン形成能の評価を行った。具体的にはレンチウイルスによって緑色蛍光タンパク(GFP)を導入した培養線維芽細胞をシュワン様細胞に誘導し、人工チューブに充填、ラット坐骨神経切断モデルに移植した。観察期間後、動物を灌流固定し、移植片を摘出、固定し包埋後凍結切片を作成、GFPを金粒子でラベルされた2次抗体を用いて免疫染色後、超薄切片を作成後、電子顕微鏡で観察し、移植した細胞がミエリンを形成していることを確認した。さらに、in vivoにおけるミエリン形成能について、移植片において移植細胞の細胞体とミエリン発現が確実に一致することを確認するため、ミエリンタンパクであるP0とGFPによる二重免疫染色を行い、3次元画像を取得、ミエリン構築と移植細胞の細胞体が3次元的に一致していることを確認した。本年度は誘導シュワン様細胞において、神経障害性疼痛の治療効果において重要であると考えられたミエリン形成能を詳細に評価したため、当初予定していた坐骨神経部分損傷モデルについて、神経障害性疼痛モデルとしての安定性を十分に評価できなかった。当初の計画では、絞扼性神経障害モデル・坐骨神経部分結紮モデルなどの既存の神経障害性痛モデルに細胞移植治療を行い、その効果を判定する予定であったが、神経障害部位に異物が残存する既存モデルでは細胞移植による治療効果の判定が困難と考えられたため、細胞移植に先立って、新たな動物モデルの開発が必要となった。異物が残存しない神経障害性痛モデルとするために、一定の圧力を一定の時間で坐骨神経に障害を与える目的で実験用クリップを用いて神経障害ラットを作成した。8週齢オスのWisterラットを全身麻酔下に左坐骨神経を露出し、一定の時間クリップし(クリップ群)、坐骨神経の露出のみでクリップしないモデル(sham群)と比較した。アロディニアの評価としては、von Frey試験により評価した。機械刺激の閾値はさまざまな坐骨神経圧迫時間のクリップ群ラットにおいてクリップ4,7, 21日後でsham群と比較して低下したため、クリップ群では機械的痛覚過敏を引き起こすことが示唆された。また、神経障害性痛において脊髄後角のマイクログリアの増生が認められることが知られている。モデル作成21日後のラットを灌流固定後、脊髄を摘出し、坐骨神経支配領域のL4/5レベルにおいてマイクログリアのマーカーであるIba-1の免疫組織化学で評価したところ、障害側の脊髄後角では、健側と比較してマイクログリアの有意な増生が認められた。以上により、この新たなモデルは神経障害性痛の特徴を有していることが示され、細胞移植などの根治治療開発のための研究に応用できる点で、既存のモデルよりも優れていると考えられた。これまでの半年間で誘導シュワン細胞のミエリン形成能を十分に評価することができたと考えられるので、今後は坐骨神経部分損傷モデルに移植し、予定通り行動評価を行う予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。神経再生28年度が最終年度であるため、記入しない。
変異P53癌原性機能獲得のメカニズム

従来p53の異常は遺伝子欠失や点突然変異による癌抑制因子としての機能喪失であると考えられていた.またp53蛋白質は四量体となり機能を発揮するために,変異型p53がその四量体内に入り込むと野生型のp53の癌抑制因子としての機能を喪失させる,いわゆるドミナントネガティブ効果が主であると考えられていた.しかしながら,最近p53癌原性変異という概念が提唱されている.これまでの我々の研究で,口腔癌におけるp53の変異の多くは癌原性変異であることが明らかになったが,その作用機序は不明な点が多い.本研究では,p53が癌原性変異体としての機能を発揮するための2つの可能性,(1)転写因子として機能獲得あるいは機能喪失をおこす際の被リン酸化部位の変化,(2)p73(p53ファミリーの一つ)との相互作用を検索した.その結果,p53遺伝子変異の部位により,上流のp53リン酸化因子がリン酸化できるセリンが野生型とは異なり,転写因子として標的遺伝子の活性化に差がでることを示唆するデーターが得られた.また,変異により転写活性化能を失ったとしても(トランケート型となってしまっても),p73に結合し,その機能を障害しているものも存在した.そのような口腔癌はDNAに障害を与えるような治療(化学療法や放射線療法)に抵抗性であるばかりか,そのDNA障害刺激を癌細胞内での遺伝子変異の蓄積に利用し,ますます悪性形質を獲得すると考えられた.このシステムで口腔癌におけるp53遺伝子の機能異常のタイプを診断できれば,無効な治療や,結果として癌細胞の悪性度を亢進させるような治療を回避できる可能性がある.さらに,p53の変異部位による機能異常のタイピングデーターベースが構築でき,個別化癌治療の1つの指標を作れるものと考えている従来p53の異常は遺伝子欠失や点突然変異による癌抑制因子としての機能喪失であると考えられていた.またp53蛋白質は四量体となり機能を発揮するために,変異型p53がその四量体内に入り込むと野生型のp53の癌抑制因子としての機能を喪失させる,いわゆるドミナントネガティブ効果が主であると考えられていた.しかしながら,最近p53癌原性変異という概念が提唱されている.これまでの我々の研究で,口腔癌におけるp53の変異の多くは癌原性変異であることが明らかになったが,その作用機序は不明な点が多い.本研究では,p53が癌原性変異体としての機能を発揮するための2つの可能性,(1)転写因子として機能獲得あるいは機能喪失をおこす際の被リン酸化部位の変化,(2)p73(p53ファミリーの一つ)との相互作用を検索した.その結果,p53遺伝子変異の部位により,上流のp53リン酸化因子がリン酸化できるセリンが野生型とは異なり,転写因子として標的遺伝子の活性化に差がでることを示唆するデーターが得られた.また,変異により転写活性化能を失ったとしても(トランケート型となってしまっても),p73に結合し,その機能を障害しているものも存在した.そのような口腔癌はDNAに障害を与えるような治療(化学療法や放射線療法)に抵抗性であるばかりか,そのDNA障害刺激を癌細胞内での遺伝子変異の蓄積に利用し,ますます悪性形質を獲得すると考えられた.このシステムで口腔癌におけるp53遺伝子の機能異常のタイプを診断できれば,無効な治療や,結果として癌細胞の悪性度を亢進させるような治療を回避できる可能性がある.さらに,p53の変異部位による機能異常のタイピングデーターベースが構築でき,個別化癌治療の1つの指標を作れるものと考えている(2)野生型p73のcDNAにFlagのタグを付けた遺伝子をサイトメガロウイルスIEプロモーターにより発現誘導できる発現ベクターは既に構築しており,上述のSaos-2細胞でp73が発現することは確認している.また,野生型p53の標的遺伝子(p21waf1,MDM2,BAX,p53AIP1,PUMA)のp53反応性領域をを保有する種々のレポーター遺伝子を保有しており,Saos-2細胞において過剰発現p73がこれらのプロモーターを活性化するか否かをルシフェラーゼアッセイにて検討した.また,上述の口腔癌培養細胞由来癌原性p53を,野生型p73とSaos-2細胞に共発現させることにより,p73のp53標的遺伝子に対する転写活性化能の変化について検討した,(3)上記ルシフェラーゼアッセイで調整された細胞抽出物を用いて,野生型p73と癌原性p53の結合活性について検討する.まず,抗Flag抗体で免疫沈降を行い,発現させた野生型p73を回収する.その免疫沈降物をSDS-PAGEを行い,p53抗体によりWestern blottingを行い,口腔癌由来癌原性p53が野生型p73と結合しうるか否か,またその転写活性化能に影響を与えるか否かを検討している.従来p53の異常は遺伝子欠失や点突然変異による癌抑制因子としての機能喪失であると考えられていだ.またp53蛋白質は四量体となり機能を発揮するために,変異型p53がその四量体内に入り込むと野生型のp53の癌抑制因子としての機能を喪失させる,いわゆるドミナントネガティブ効果が主であると考えられていた.しかしながら,最近p53癌原性変異という概念が提唱されている.これまでの我々の研究で,口腔癌におけるp53の変異の多くは癌原性変異であることが明らかになったが,その作用機序は不明な点が多い.

本研究では,p53が癌原性変異体としての機能を発揮するための2つの可能性,(1)転写因子として機能獲得あるいは機能喪失をおこす際の被リン酸化部位の変化,(2)p73(p53ファミリーの一つ)との相互作用を検索した.その結果,p53遺伝子変異の部位により,上流のp53リン酸化因子(ATM,ATR,Chk2,カゼインキナーゼなど)がリン酸化できるセリンが野生型とは異なり,転写因子として標的遺伝子の活性化に差がでることを示唆するデーターが得られた.また,変異により転写活性化能を失ったとしても(トランケート型となってしまっても),p73に結合し,その機能を障害しているものも存在した.そのような口腔癌はDNAに障害を与えるような治療(化学療法や放射線療法)に抵抗性であるばかりか,そのDNA障害刺激を癌細胞内での遺伝子変異の蓄積に利用し,ますます悪性形質を獲得すると考えられた.このシステムで口腔癌におけるp53遺伝子の機能異常のタイプを診断できれば,無効な治療や,結果として癌細胞の悪性度を亢進させるような治療を回避できる可能性がある.さらに,この研究が発展すると最終的には,p53の変異部位による機能異常のタイピングデーターベースが構築でき,個別化癌治療の1つの指標を作れるものと考えている
企業組織のコミュニケーション・コンテクスト特性と事業構造の関係

1:コミュニケーション・コンテクスト(あるいは単にコンテクスト)について、E.T.Hallの2種モデルを強化した4種モデルを構築した。2:コンテクストと組織関連の経営諸要因との関係フレームワークを構築した。3:企業組織は通常異なるコンテクスト型部分組織の集合体(いわばモザイク構造体)をなすことを提起し、確認した。4:1、2を適用した実態調査により、主要国のコンテクスト型を確認した。5:特に現代日本企業のコンテクスト型はこれまでに確認されているハイ・コンテクスト型からハイ・コンテクストとロー・コンテクストの混合型に構造転換していることを発見した。これは現在の日本企業組織は転換過渡期の混乱状態にあり、組織効率が低下していることを意味する。6:コンテクスト型は職務階層による差は見られないが、企業規模では大規模であるほどロー・コンテクスト化の度合が高いことを見いだした。7:特定の業種・職務と特定のコンテクスト型とに適合性が認められた。すなわちコンテクスト型に適合した業種・職務の選定、あるいは業種・職務に適合したコンテクスト型の構築強化により、経営効率の向上が期待出来るようになる。6:コンテクスト型は職務階層による差は見られないが、企業規模では大規模であるほどロー・コンテクスト化の度合いが高いことを見いだした。なお平成14年度は上記をデータについて統計的に確認し、アジア経営学会、国際ビジネス研究学会の年次大会に発表し、学会誌への投稿を完了した。
粉末結晶のための新しい三次非線形光学定数測定方法の開発

本研究では、可視光領域に広い吸収帯をもつ粉末試料の三次の非線形光学定数測定を正確に評価できる手法、すなわちTHEW法とFWMEW法を開発し、測定のための装置を試作した。この装置を用い、薄膜試料や粉末試料のX^<(3)>を実際に測定し、有効性を確認した。FWMEW法測定においては、プリズム表面の反射や、プリズムと試料との界面における散乱などに起因するバックグラウンドの強度が現状では大きいため、VO-PcやPt-ジメチルグリオキシム錯体よりもX^<(3)>が大きい材料にしかFWMEW法を用いる事が出来ず、感度の点で勝るTHEW法の方がより多様な材料に適用可能である。しかし、FWMEW法には、非共鳴条件下でのX^<(3)>測定が容易であるというTHEW法では達成しにくいメリットもある。従って、FWMEW測定のS/N向上は今後の重要な課題になる。この問題については、プリズムに反射防止膜をコートすること、空間フィルターの使用、モードロックレーザーの利用など、光学系を最適化することで解決できると考え、現在も継続してこれらの改善を施した実験を進めているところである。さらに、キンヒドロンなどの電荷移動錯体のLB膜について、2次の非線形光学特性の簡便な評価法である電場変調スペクトル測定を行い、物質開発の面においても、概ね計画通りの成果をあげた。また、上記開拓に関連して、(テトラ-n-ブチルアンモニウム; TBA)(EtO-C[C(CN)_2]_2; EtO-TCA)などの電荷移動錯体粉末結晶の非線形光学定数評価に着手できた。本年度は、概ね研究計画通りの成果をあげることが出来た。まず、測定に必要な光学系、すなわち、高屈折率の半円柱状プリズム(ルチル製)に、全反射臨界角より大きい角度でポンプ光を入射し、全反射臨界角より小さい角度でプローブ光を入射させる系を設計した。位相共役光は、ポンプ光及びプローブ光の入射角度に依存した強度変化を呈するので、各々の入射角を自在に変化させられるよう、ルチルプリズムを2軸自動回転ステージ上に配置した。この回転ステージと検出系をコンピューターで制御することで、ポンプ光、プローブ光各々の入射角度の変化に対する位相共役光の強度変化を自動的にスキャンできる装置を開発した。この測定装置を組み上げるにあたり、光源として用いるためのNd:YAGレーザ、及び制御用のワークステーションを購入した。次に、この装置を用いて、フタロシアニン誘導体や白金またはニッケル-ジメチルグリオキシム錯体を試料に位相共役波の発生を試みたところ、所期の計画通り実際に位相共役波を観測することが出来た。現在は、得られた結果の解釈について理論的検討を進めている。この成果は、平成10年春の応用物理学会及び、平成10年10月の有機非線形光学材料国際会議で発表を予定している。さらに、キンヒドロンなどの電荷移動錯体の位相共役波発生の実験にも着手し、概ね計画通りの成果をあげ始めている。本研究は,電荷移動錯休めように、試料の加工性の問題から単結晶を用いた非線形光学特性評価が困難な材料に対して、粉末試料を用いての測定を可能とする新たな三次非線形光学定数評価法を開発することを目的とした。1全反射配置でevanescent waveを利用することで、吸収がある試料や粉末試料で二次の非線形光学定数が測定可能となることに着目し、この二次定数評価法の長所を三次の定数評価に拡張することで、目的の達成を図った。具体的には、全反射配置下での光第三高調波の観測(THEW法)、及び、四光波混合による位相共役波発生の観測(FWMEW法)という二つの手法を開拓した。まず、これらの装置の性能確認のため、電荷移動(金属-ジメチルグリオキシム)錯体薄膜の三次非線形

光学定数を測定し、これら方法が電荷移動錯体の非線形光学定数評価法として有効であることを実証した。次に、フタ口シアニン誘導体粉末結晶の非線形光学定数をFWMEW法により測定し、粉末結晶を用いた非線形光学定数評価に対する検証を行った。FWMEW法測定においては、プリズム表面の反射や、プリズムと試料との界面における散乱などに起因するバックグラウンドの強度が現状では大きいため、χ^<(3)>が比較的大きい材料にしかFWMEW法を用いる事が出来ず、感度の点で勝るTHEW法の方がより多様な材料に適用可能ではある。しかし、FWMEW法には、非共鳴条件下でのχ^<(3)>測定が容易であるというTHEW法では達成しにくいメリットもあるので、FWMEW測定のS/N向上に現在も継続して努めている。なお、上記開拓に立脚して、(テトラ-n-ブチルアンモニウム;TBA)(EtO-C[C(CN)_2]_2;Et0-TCA)などの電荷移動錯体粉末結晶の非線形光学定数評価に着手できた。