hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近代変動期における沖縄出稼ぎ民の移動と定着についての社会心理学研究

近代変動期における沖縄の一集落系移動民を対象にした長期的フィールド研究の成果は、出身地域での重層的な共同性を基礎に移動先の状況に適合するような繋がりの形をあらたに編み出してきた人々の姿を伝えている。本研究では、「共同体の再編」という観点から沖縄内外の移動と定着の過程を位置づけ、大阪、那覇、ハワイ等をフィールドにした調査を継続させた。研究計画の最終年度にあたる今年度は、戦後に沖縄本島内で起こった各集落から都市への移動にふたたび焦点をあわせ、なかでも那覇の新天地市場という衣料品総合卸市場の形成および展開過程を集中的に考察することに力を注いだ。現地調奪は、2005年8月9月および2006年3月の2度の計3度に分けて実施した。市場での参与観察および体験者たちが語るライフストーリーの考察からは、類似性と多様性という特徴が指摘できた。市場共同体にみられるこれらの特徴は成員たちの間にみられる以下の共通性を母胎とする。(1)同世代性(19501960年代の市場形成期に2030代だった女性たちがほとんどで、出産・子育てに至る時間的展望を共にしていた)、(2)類似の境遇(戦争=喪失体験を経て、終戦後に生活の糧を求めて各集落から都市へと芋づる式の移動を体験した)、(3)等分の空間に並列と接触の身体配列(各自が等分の商い空間を分け合い、自前の縫製品を前に置き身を摺り合わせるなかで商いをした)。これら3つの条件が、成員間に相互行為の伝播・伝染しやすさを用意したといえる。後続者たちは市場内の先行者をモデルとして「ならい(倣い・習い)」、商いのやり方を身につけ、それらを市場の慣習として定着させていった。その一方、各自は市場の外にモデルを求めることで同種の製品に自分なりの「ずらし(変化)」を施して客を引き寄せる工夫をした。この「ならい(まね)」と「ずらし」のサイクルの連なりが市場空間に類似性と多様性を現出させ、これらの多元・多重的な連環が市場中で展開しつづけることでたえず多彩な変化が生じ、市場は活気に満たされてきた。「ならい」と「ずらし」の連環という視点は、ひとつの場所を共にした人びとのあいだにみられる共同性と個性の同時生成過程を考察する鍵を提供するだろう。沖縄の一集落系移動民を対象にした長期的フィールド研究の成果によれば、かれらは出身地域での重層的な繋がりを基礎にしながら、それぞれの移動先の状況に適合しうるような繋がりの形をあらたに編み出してきた。本研究では、「共同性の再編」という観点から沖縄出身者の移動と定着の過程を捉えることとし、大阪、那覇、ハワイ等をフィールドにした補足・追加調査をおこなうとともに、これまでの成果の比較作業をすすめ、個々の状況下で柔軟に編みなおされる重層的な共同性の具体的様相をこまやかに考察することを目指した。研究計画の初年度にあたる今年度は、戦後に沖縄本島内で起こった対象集落から都市への移動に焦点をあわせた。とくに那覇の新天地市場という衣料品卸市場を舞台とした女性たちの営みに注目して、2003年8月9月と12月の2度に分けて現地調査を重ねた。集落出身の女性たちが語るライフストーリーの考察をとおして、戦争で焼き尽くされた那覇の街が復興する過程にできた新天地市場という場所は、それぞれの家族を営む一人ひとりの女たちが出身集落ごとに結びつきながら市場全体としてもまとまるという重層的な集合体を形成してきたことがみえてきた。また、那覇や中部都市圏おける「郷友会(きょうゆうかい)」と呼ばれる集落や町村を単位とした同郷集団の形成過程についても注意を向けた。さらに2004年2月には、堺や大坂・西成などの地域で形成された親族の繋がりや集落レベルの同郷ネットワークの変遷を把握するための現地調査を実施した。また、以上の調査と並行させながら各地での研究成果の比較作業を進めた。これまでの長期的フィールド研究では、沖縄の特定地域の出身者が移動先でさまざまに繋がっていく様子を時代の流れとライフサイクルとの交差に位置づけながら考察してきた。個々の結びつきは、村落から都市に移動するさいの足場を与え、両者を媒介する緩衝材となり、職業的社会化の現場を支えてきた。年月を重ねてからは、共通の出自と体験を振り返る集いの場が形成されてもいる。本研究では、「共同性の再編」という観点から沖縄出身者の移動と定着の過程を捉え、大阪、那覇、ハワイ等をフィールドにした現地調査を重ねるとともに、これまでの研究成果の比較作業をすすめ、個々の状況下で柔軟に編み出される多彩なコミュニティの具体的様相を考察する。研究計画の2年目になる今年度は、ハワイ移民の子孫たちの繋がりを対象にした調査活動を中心に据えた。とくに、移民一世の夫婦を核として構成されてきた拡大家族のなかで、老年期を迎えている二世の位置と役割に注目した。2004年6月には、ある二世が両親の郷里を訪ねて親族と再会・交流する場面に立ち会い、数回にわたるインタビューを実施した。2005年3月には、20012002年に実施したハワイ調査のさいに対象とした沖縄系二世が集ういくつかの現場を再訪して参与観察とインタビューを重ねた。

具体的には、ハワイの沖縄系コミュニティの形成過程でそれぞれ重要な役割を果たしてきた次の3つの繋がり、すなわち(1)1970年代以後の沖縄文化復興期に結成された芸能集団群のひとつである太鼓踊りループ「ハワイ・パーランクー・クラブ」、(2)戦前から沖縄系の人たちが支えてきた浄土真宗系寺院「慈光園」、(3)沖縄戦後の救済活動を契機にまとまった「ハワイ沖縄連合会」である。また昨年度に引き続き、戦後の那覇復興の過程で、対象地域の女性たちが集中した新天地市場という衣料品卸市場での補足調査を2004年12月に実施した。そして、これまでの調査研究の成果を、二編の研究論文としてまとめた。近代変動期における沖縄の一集落系移動民を対象にした長期的フィールド研究の成果は、出身地域での重層的な共同性を基礎に移動先の状況に適合するような繋がりの形をあらたに編み出してきた人々の姿を伝えている。本研究では、「共同体の再編」という観点から沖縄内外の移動と定着の過程を位置づけ、大阪、那覇、ハワイ等をフィールドにした調査を継続させた。研究計画の最終年度にあたる今年度は、戦後に沖縄本島内で起こった各集落から都市への移動にふたたび焦点をあわせ、なかでも那覇の新天地市場という衣料品総合卸市場の形成および展開過程を集中的に考察することに力を注いだ。現地調奪は、2005年8月9月および2006年3月の2度の計3度に分けて実施した。市場での参与観察および体験者たちが語るライフストーリーの考察からは、類似性と多様性という特徴が指摘できた。市場共同体にみられるこれらの特徴は成員たちの間にみられる以下の共通性を母胎とする。(1)同世代性(19501960年代の市場形成期に2030代だった女性たちがほとんどで、出産・子育てに至る時間的展望を共にしていた)、(2)類似の境遇(戦争=喪失体験を経て、終戦後に生活の糧を求めて各集落から都市へと芋づる式の移動を体験した)、(3)等分の空間に並列と接触の身体配列(各自が等分の商い空間を分け合い、自前の縫製品を前に置き身を摺り合わせるなかで商いをした)。これら3つの条件が、成員間に相互行為の伝播・伝染しやすさを用意したといえる。後続者たちは市場内の先行者をモデルとして「ならい(倣い・習い)」、商いのやり方を身につけ、それらを市場の慣習として定着させていった。その一方、各自は市場の外にモデルを求めることで同種の製品に自分なりの「ずらし(変化)」を施して客を引き寄せる工夫をした。この「ならい(まね)」と「ずらし」のサイクルの連なりが市場空間に類似性と多様性を現出させ、これらの多元・多重的な連環が市場中で展開しつづけることでたえず多彩な変化が生じ、市場は活気に満たされてきた。「ならい」と「ずらし」の連環という視点は、ひとつの場所を共にした人びとのあいだにみられる共同性と個性の同時生成過程を考察する鍵を提供するだろう。
金属チップ増強近接場光を用いたアゾ系ポリマーの表面ナノレリーフ形成機構の解明

光軸方向の偏光成分(Ez)のみを有する単一集光スポットを用いることで、誘起される表面レリーフ形状がフィルム膜厚に依存することを見出した。この膜厚依存性は、フィルム面内方向の偏光(Ex, y)では見られず、Ez偏光特有な現象であることが分かった。また、金属チップ増強と放射偏光を組み合わせることで、増強近接場ナノ光スポットによる表面レリーフを誘起することに成功し、その形状がポリマーに作用するチップフォースに依存する事が分かった。チップ先端とポリマーとの吸着力が重要な役割を果たしていると考えられる。本年度は、単一集光スポット照射による表面ナノレリーフについて調べた。通常の集光では打ち消し合うことで創り出せない光軸方向の偏光成分(Ez)及び面内の偏光成分のみを有する特殊な偏光による表面形状変化を調べるため、分割λ/2波長板を用いて放射状(Radial)偏光と円周状(Azimuthal)偏光場の創成を試みた。結晶軸方向の異なるλ/2波長板を組み合わせることでRadial、Azimuthal偏光を創り出し、それらを対物レンズで集光する。集光スポット内で単一蛍光分子(DiI)を2次元操作し、電場分布を蛍光強度に変換することで、集光スポット内での電場分布(Ex, Ey, Ez)を観察した(単一蛍光分子の配向イメージング)。計算結果と比較することで、Radial、Azimuthal偏光による集光スポット場が確かに形成されていることを確認した。またλ/2波長板の分割数が8以上であれば、十分理想的なRadial、Azimuthal偏光を創り出せることが分かった。分子配向の観点から、2光子吸収によるポリマー移動現象を調べ、1光子吸収の場合と比較することでメカニズムの解明を図った。サンプルとしてアゾ系ポリマーフィルムを用い、光源には波長920nmのチタンサファイアレーザーを用いた。誘起された表面レリーフをAFMで観察した。焦点位置がフィルム直上の場合、1光子吸収と同じ偏光依存性を示したが、レーザー焦点位置依存性は1光子吸収の場合とは全く正反対であった。具体的には、焦点位置がフィルム表面より上方にある場合、フィルムは凹み、下方にある場合には隆起することが分かった。この反転現象は、2光子吸収によって誘起される分子配向状態が1光子吸収と異なることに起因すると考えられる。また、光誘起ポリマー移動のメカニズムとして光の強度勾配が強く関与していることが分かった。Ez偏光によって誘起される表面レリーフについて調べた。radia1偏光と輪帯照明を用いて、通常の集光では打ち消し合うことで創り出せない光軸方向の偏光成分(Ez)のみを有する単一集光光スポットを創り出した。Radial偏光の創成のため、お互いの結晶軸方向の異なるλ/2波長板を用いた。Radial偏光したレーザー光(λ=532nm)をNA=1.4の対物レンズでアゾ系ポリマーフィルム表面に集光した。面内の偏光成分(Ex, y)を低く抑えるため、NA=1.01.2を通す輪帯マスクを用いた。誘起された表面レリーフをタッピングモードのAFMで観察した。測定した結果、誘起される表面レリーフ形状にフィルム膜厚依存性があることを見出した。具体的には、フィルム膜厚が39nmより薄い場合ではスポット中心部が凹み、39nmより厚い場合ではスポット中心部が隆起することが分かった。さらに、膜厚39nmでは、光を照射しているにも関わらず、ほとんど表面レリーフを誘起することができなかった。このように、膜厚39mmを境に全く異なる形状の表面レリーフが誘起されることを発見した。このような膜厚依存性は、面内偏光(直線偏光)では見られず、Ez偏光特有な現象であることが分かった。考えられるメカニズムとして、フィルム内部での光強度分布の膜厚依存性、または、膜厚が薄くなることによるフィルム物性の変化が原因であると考えられる。金属チップ増強とradial偏光を組み合わせることで、増強近接場ナノ光スポットによる表面レリーフを誘起することに成功した。チップ軸方向とradial偏光による入射偏光方向(Ez)が一致することで、より効率的に局在表面プラズモンを誘起できる。直線偏光の場合とは異なり、中心対称性のある隆起構造をチップ下に形成することができた。またポリマーに作用するチップフォースを制御することで、同じ入射光強度でも、隆起構造物の高さを制御できることが分かった。
免疫ネットワークの自律分散認識機構とその分散情報処理への応用

免疫モデルとして従来からよく解析がなされている数量的なモデルでなく、個別に認識能力をもった要素の相互結合による分散認識モデルを提唱した。この免疫モデルは相互結合された認識機能を持ったユニットによる協同認識により、自己(正常)/非自己(故障)の識別が可能となることを示した。ニューラルネットワークからの類推により、分散診断モデルの、ニューラルネットワークの学習アルゴリズムと同様な学習型診断アルゴリズムを提案した。ニューラルネットで行われるようにリヤプノフ関数を用いて解の収束が言えるが、その収束の診断における意味も考察した。またこの分散診断モデルおよびその学習アルゴリズムの応用として、(1)診断を連想記憶における想起とみなして得られる新しい診断の概念である連想診断を提案した。連想診断では、診断の良い推量をキーとして与えそれにより正しい診断を「思い出す」。(2)複雑なプロセスプラントの計装系におけるセンサー情報の自己診程のシステムの構成方法を開発した。(3)免疫ネットワークモデルとして、センサ魅断問題を定式化し、セメントプロセスのセンサネットワークを構築した。次ぎに、そのセンサーネットに対し、各々のセンサが他のセンサ値と自らのセンサ値を比較し、自己を評価するという自律分散診断を行い、それがある種のエネルギ極小点が正しい診断であるようなアルゴリズムにより実現されることを証明した。
AVコンテンツの高臨場感再生を指向した視聴覚相互作用およびその感性的評価

本研究では,奥行き感のある映像及びそれとの関連性が強い音を用い,映像の奥行き感,主観的な同時点及び等価音圧レベルの関係についての検討を行った.そして,音の遅延時間を大きくすると主観的な等価音圧レベルは低下する,音の遅延時間を大きくすると奥行き感は増大する,音圧レベルを変化させても主観的同時点はほぼ変化しない,音圧レベルを大きくすると奥行き感は減少する,音の空間インパする応答は,近距離の奥行き知覚に有効に働く,という結果を得た.本研究では,奥行き感のある映像及びそれとの関連性が強い音を用い,映像の奥行き感,主観的な同時点及び等価音圧レベルの関係についての検討を行った.そして,音の遅延時間を大きくすると主観的な等価音圧レベルは低下する,音の遅延時間を大きくすると奥行き感は増大する,音圧レベルを変化させても主観的同時点はほぼ変化しない,音圧レベルを大きくすると奥行き感は減少する,音の空間インパする応答は,近距離の奥行き知覚に有効に働く,という結果を得た.本研究では,奥行き感のある映像とそれとの関連性が強い音を用い,様々な視聴覚相互作用についての検討を行っている.当該年度は,主に等価音圧レベル(映像刺激の大きさに相当すると知覚される音圧レベル),主観的同時点を算出するための実験を施した.実験において,視聴覚刺激には,お互いの関連性が強く,奥行きを感じやすいものとして,太鼓を叩く人のムービーとその時の打撃音を用いた.映像刺激は,奥行き感を感じやすい長い直線道路で,ハイビジョンビデオカメラを用いて撮影した.カメラと対象物(太鼓を叩く人)との距離は,5,10,20,40mとした.音声刺激については,次の2種類を用いた.一つは,至近距離で録音した打撃音に,距離に応じて音圧レベルのみを調整したものであり,もう一つは,至近距離で録音した打撃音に各距離におけるインパルス応答を畳み込み,さらに音圧レベルを調整したものである.被験者への提示は,アンプを介して,ヘッドホンから提示した.被験者には,各距離での映像に対して,音庄レベルを基準値の-1212dB,遅延時間を基準値の-88F(1F=1/30s)として,様々な組み合わせで,視聴覚刺激を提示した.被験者には,実験中は映像刺激を注視し,刺激提示後に,映像と音の印象について,映像に対して音の印象が「強い」または「弱い」のどちらかを回答させた.本実験に得られた結果の解析により,等価音圧レベルを算出した結果,距離の増加に伴い,低下する傾向が見られた.また,主観的同時点に対する解析を行った結果,音圧レベルを変化させても主観的同時点はほとんど変化しないことが分かった.さらに,音声刺激の空間インパスル応答の,奥行き感知覚に対する影響について検討した結果,比較的中距離(10m)において,空間インパスル応答が奥行き感知覚に有効に働いていることが分かった.本研究では,奥行き感のある映像とそれとの関連性が強い音を用い,様々な視聴覚相互作用についての検討を行っている.当該年度は,主に映像刺激と音刺激の遅延時間が,映像の奥行き知覚に与える影響について検討を行った.実験において,視聴覚刺激には,お互いの関連性が強く,奥行きを感じやすいものとして,太鼓を叩く人のムービーとその時の打撃音を用いた.映像刺激は,奥行き感を感じやすい長い直線道路で,ハイビジョンビデオカメラを用いて撮影した.カメラと対象物(太鼓を叩く人)との距離は,5,10,20,40mとした.音声刺激については,至近距離で録音した打撃音に各距離におけるインパルス応答を畳み込み,さらに音圧レベルを調整したものを用いた.被験者への提示は,アンプを介して,ヘッドホンから提示した.被験者には,各距離での映像に対して奥行き感を-40%40%まで変化させ,音圧レベルを基準値の-1212dB,遅延時間を基準値の-88F(1F=1/30s)として,様々な組み合わせで,視聴覚刺激を提示した.被験者には,実験中は映像刺激を注視し,刺激提示後に,実験刺激の印象について,音刺激の大きさに対して,太鼓の映像が「大きい」もしくは「小さい」のどちらかを回答させた.本実験に得られた結果の解析により,主観的等価音圧レベルおよび主観的同時点を算出し,時間遅延に対する等価的な奥行き感を算出した.その結果,遅延時間が増加するに従って,等価的な奥行き感は増大する,すなわち,音が遅延するに従い,映像を遠くに感じる傾向があることがわかった.また,時間遅延の影響は,遠距離の方が大きくなる傾向が見られた.本研究では,奥行き感のある映像及びそれとの関連性が強い音を用い,様々な視聴覚相互作用についての検討を行っている.当該年度は,これまでに本研究で得られた結果をまとめるとともに,追加実験等を実施し,結果の検証を行った.実験において,視聴覚刺激には,お互いの関連性が強く,奥行きを感じやすいものとして,長い直線道路上で太鼓を叩く人のムービーとその時の打撃音を用いた.対象物(太鼓を叩く人)までの距離は,5,10,20,40mとした.音声刺激については,次の2種類を用いた.

一つは,至近距離で録音した打撃音に,距離に応じて音圧レベルのみを調整したものであり,もう一つは,至近距離で録音した打撃音に各距離におけるインパルス応答を畳み込み,さらに音圧レベルを調整したものである.被験者には,各距離での映像に対する奥行き感(-40%40%),音圧レベル(実測値を基準に-1212dB),および遅延時間(-88F(1F=1/30s))を変化させた視聴覚刺激を提示し,その印象を評価させた.実験結果の解析により,次の結果を得た.(1)音の遅延時間を大きくすると主観的な等価音圧レベルは低下する,(2).音の遅延時間を大きくすると奥行き感は増大する(遠くに感じる),(3)音圧レベルを変化させても主観的同時点はほぼ変化しない,(4)音圧レベルを大きくすると奥行き感は減少する(近くに感じる),(5)音の空間インパする応答は,近距離の奥行き知覚に有効に働いている.
ミネラル及び有機複合体の抗肥満効果

脂肪細胞に微量元素を作用させ、脂肪酸を遊離させる量を測定したが、差が見られなかったため、微量元素とビタミンの組み合わせによる血圧の影響の検討を試みた。抗酸化物質によるさまざまな疾病の発症・進展予防効果が報告されているが、高血圧・動脈硬化等に関してもその予防効果が期待される。すなわち、食品から抗酸化作用を持つ栄養成分を摂取すると、血管自体の抗酸化能が高められ、細胞の損傷を軽減するため、血管全体を正常な状態に保ち、動脈硬化を防ぐとともに、高血圧の発症リスクを回避することが可能であると考えられる。亜鉛は多くの生理機能を有し、抗酸化作用による効果の報告もみられている。また、ビタミンEは脂質酸化を防ぐ際にそれ自身がラジカルになり、これをビタミンCとシステインのような水溶性抗酸化物質により、リサイクリングされ元のビタミンEに戻り、再び抗酸化作用を示すことから相乗的に抗酸化作用を発揮するものとして知られている。本研究では、正常血圧および腎血管性高血圧ラット(2K1C)に亜鉛のみ、亜鉛+ビタミンE、亜鉛+ビタミンE+ビタミンCを混合した食餌を自由摂取させ血圧への影響を調べた結果、正常血圧における影響は観察されなかったが、高血圧においては亜鉛+ビタミンE、亜鉛+ビタミンE+ビタミンCを混合した食餌群に有意な血圧低下が観察された。メカニズムについては現在検討中である。目的:肥満を基盤としての糖尿病や高血圧、更には動脈硬化疾患など多彩な病態が問題となっている。肥満は脂肪細胞の過剰蓄積が原因であるが、脂肪細胞に関しては多くの研究が進められており、TNF-αなどの生理活性物質の報告から、脂肪細胞は単なるエネルギー備蓄細胞ではなく内分泌細胞であることが示されつつある。一方、微量元素は生体内の生理機能において多くの機能を担う重要な物質であることから、本研究では、微量元素が脂肪細胞の代謝を促進または抑制する可能性を検討した。方法:8週齢Wistar系ラットの生殖器周囲脂肪を摘出し、コラゲナーゼの入った緩衝液中にて細胞を調整後、約1.0×10^6個の細胞にグルコース、各微量元素(マグネシウム、鉄、亜鉛、銅、クロム、セレン)を10^<-1>10^<-8>Mの溶液を添加し、エピネフリンを加え、3時間インキュベートした後、遊離脂肪酸の量を測定した。結果・考察:マグネシウムは脂肪酸の遊離を上昇させ、クロムは脂肪酸の遊離を減少させる傾向が観察された。つまり、微量元素は脂肪細胞における糖・脂肪の動態に影響を与えることが示唆された。
新しいICSIの創出：より自然な注入を回避した配偶子膜融合

本研究では、次世代の顕微授精法の実現に向け、卵子内への精子の導入を自動化する卵細胞膜穿破を介さない新規顕微授精法の確立を目的とし、マウスをモデルとして不活化センダイウイルスを用いた精子・卵子の膜融合による受精実験を実施した。まず、精子先体外膜除去の為、Ca ionophore A23187を用いた人為的先体反応誘起実験を行った。精子内カルシウム濃度の上昇により先体反応の進行および先体内膜の露出が起こったが、先体反応誘起処理後にセンダイウイルスを用いた融合実験を実施した結果、最終的に精子・卵子の膜融合には至らなかった。現行の顕微授精(卵細胞質内精子直接注入法, Intracytoplasmic sperm injection: ICSI)は精子注入時の卵子の紡錘体の損傷・細胞骨格の破壊等が指摘されている。近年の生殖医療において、挙児希望女性の高年齢化に伴う卵子の質の低下は大きな問題であり、より卵子へのダメージの少ない顕微授精技術の改善が望まれる。また、生殖医療においてICSIによる受精率、変性率、胚発育には、少なからず技術者間の差が認められ、より平易な臨床技術の開発および標準化は、依然として望まれる。顕微授精により卵子が最もダメージを受けるプロセスは、卵細胞膜の穿破と細胞質の吸引である。この卵子内への精子の導入の工程の自動化、すなわち卵子と精子の人為的膜融合が可能となれば、卵子へのダメージの軽減および技術者間の差の最小化が期待される。本研究では、次世代の顕微授精法の実現に向け、卵子内への精子の導入を自動化する卵細胞膜穿破を介さない新規顕微授精法の確立を目的とし、マウスをモデルとして不活化センダイウイルスを用いた精子・卵子の膜融合による授精実験を実施した。融合至適条件の確立のため、透明帯を裸化した卵子細胞膜に対しセンダイウイルスを感作させた精子を接着状態で維持し、センダイウイルス感作濃度、感作時間、接着状態維持温度、接着状態維持時間の検討を実施中である。現在までのところ、精子と卵子の膜融合に至っていない。現在までのところ、精子と卵子の膜融合にはいたっていない。センダイウイルスの融合能を確認する基礎検討において、検討条件下での卵子細胞質同士の融合は確認済みである。精子頭部構造の最外層である先体外膜が影響を及ぼしてる可能性がある。センダイウイルスを介する膜融合では細胞膜の種類を問わず融合可能であるが、先体外膜に関しては膜融合を誘起できない可能性がある。通常の受精において卵子細胞膜と融合するのは先体外膜が外れ露呈する、先体内膜である。この卵子内への精子導入工程の自動化、すなわち卵子と精子の人為的膜融合が可能となれば、卵子へのダメージの軽減および技術者間の差の最小化が期待される。融合至適条件確立のため、精子の前処理(先体反応誘起による先体外膜の除去、融合培養液による精子内カルシウム濃度の上昇)の検討を実施中である。現在までのところ精子と卵子の膜融合に至っていない。現在までのところ卵子と精子の膜融合の成立に至っていない。先体外膜除去を目的とし、カルシウムイオノフォアを用いて先体反応の人為的誘起を行った。しかし先体反応により先体内膜を露出させた精子を用いた融合実験によっても卵細胞質との融合は成立せず、膜構造の異なる細胞間の融合が難航している。

本研究では、次世代の顕微授精法の実現に向け、卵子内への精子の導入を自動化する卵細胞膜穿破を介さない新規顕微授精法の確立を目的とし、マウスをモデルとして不活化センダイウイルスを用いた精子・卵子の膜融合による受精実験を実施した。まず、精子先体外膜除去の為、Ca ionophore A23187を用いた人為的先体反応誘起実験を行った。精子内カルシウム濃度の上昇により先体反応の進行および先体内膜の露出が起こったが、先体反応誘起処理後にセンダイウイルスを用いた融合実験を実施した結果、最終的に精子・卵子の膜融合には至らなかった。先体の除去により先体内膜を露出させ、卵子と精子の融合が可能か検討を行う。融合が可能となったら、受精能、胚発育能を検討し、移植実験により産児を得ることを試みる。膜融合の成立に対し、細胞内カルシウム濃度の上昇に次ぐ細胞内pHの上昇がアクチン重合のトリガーとして考えられる。融合培養液のカルシウム濃度、卵細胞質および精子内へのカルシウム導入の検討を行う。産婦人科学研究計画の進捗状況の遅れにより、胚培養関連の試薬および消耗品の購入想定費用に余りが生じた。研究計画の進捗状況の遅れにより、胚培養関連の試薬および消耗品の購入想定費用に余りが生じた。学会参加等情報収集を行い、膜融合の確立に続き、研究計画通り胚培養および解析を進める。学会参加等情報収集を行い、膜融合の確立に続き、研究計画通り胚培養及び解析を進める。
G.Th.リ-トフェルトの一連の工業化住宅案における設計手法に関する研究

研究計画に示した手順通り、リ-トフェルトの工業化住宅のための計画案に関連すると考えられる現有の図面、写真等をまとめて、リ-トフェルトの「工業化住宅案」関連資料図面集を作成した。同図面集のうち、主要であると認められた原図、雑誌掲載の図面を、Machintosh Computerに画像入力し、そられの図面をベースにMiniCAD等を利用し、平面構成の特徴を示す図を作成するに至った。以上の資料分析を通して、リ-トフェルトの一連の工業化住宅案に共通して見られる、モデュールや設備コアのシステムが理解され、それに伴う平面構成の特徴が明らかになった。さらに、それらが彼自身の実施作品、特に集合住宅、あるいは正多角形の仮設的な週末住宅に反映されていることも確認された。また、参考文献によって、労働者用住宅や住宅の工業化の問題に対する彼の関心は、ベルラ-への社会主義理念に関する発現に端を発し、同世代のファン・ドゥ-スブルフやアウトとの交流がその探求に拍車をかけたことを推察するに至ったが、事実的な影響関係については未だ再検討の余地が残れている。
MAVEN観測による火星電離大気流出における磁気リコネクションの役割の解明

宇宙空間への大気散逸は、過去から現在への火星の気候変動において主要な役割を果たしたと考えられている。火星の大気が過去から現在にかけてどの程度失われたかを推定するには、複数ある大気散逸機構のそれぞれについて詳細な物理機構を理解することが重要である。本研究では、有力なイオン加速機構である磁気リコネクションに着目し、火星探査機MAVENの観測データの解析から、磁気リコネクションが火星イオン流出において果たす役割を解明する。
素粒子物理研究のための単光子検出可能な新型半導体検出器の開発

PPDセンサーは実装構造などにより単純な等価回路での理解とは異なる振る舞いをすることもあり、そのひとつの典型が低温での波形である。PPDを例えば液体窒素温度に冷却して動作させると、立ち上がりに1ナノ秒程度の幅の鋭いスパイク状のピークを発生し、その後に(その温度における)R・Cで決まる通常の信号と同じ成分が重なるという不思議な波形が観測された[1]。この原因はイタリアグループおよび我々東大グループにより研究が行われ、光の入射面とクェンチング抵抗が立体的につくる浮遊容量が第一のピークの原因であることがわかっている[2]。簡単に言えば抵抗を介さずにこの浮遊容量をバイパスして信号が漏れ出している状態であり、単純な等価回路では理解できない性質の現象であった。ピーク部の電荷量は小さいので室温ではこの影響はR・Cで決まる時定数の波形に埋もれて見えないが、ポリシリコン製のクェンチング抵抗の抵抗値が低温下では大幅に増加するという性質があるために時定数が長くなり、結果としてバイパスされるスパイク成分の波高が相対的に大きくなり観測にかかった。これは単に低温で使用する際の特殊な観点というだけではなく3次元での実装構造の開発においても重要な観点である。この効果を逆に利点としてあえて浮遊容量をもつPPDを製作すれば、始めに高い波高を持つ鋭い波形を作ることも可能であり、時間分解能を重視したPPDの開発に繋がる。実際このアイデアを採用した試作品が浜松ホトニクスにより製造され、実際に時間分解能の向上が見られたことが国際会議で発表されている。単光子検出能力を持つ新型半導体検出器Pixelated Photon Detector(以下PPD)は多くの優れた利点を持つが「十分ではない増倍率」、「有感面積の狭さ」、「高いノイズレート」のために既存の光検出器からの置換が進んでいるとは言い難い。当該年度での研究はこの課題解決を目標として取り組んでいる。平成18年19年の成果として、アフターパルス^*の発見、液体窒素温度での測定を行ったが、平成20年度はそれらの研究をさらに進めた(*増倍過程中の電子が格子欠陥にトラップされることで起こるノイズの一種)。特に平成20年の研究成果として、液体窒素温度の出力波形の詳細な研究を通じたPPDの動作メカニズムの研究について以下に述べる。常温の研究でPPDの内部で起こる豊かな物理が理解されてきたが、液体窒素温度のような極端な環境での特性の変化が従来の知見で理解できるかどうかを検証することを目的としてきた。ここで特筆すべきは液体窒素温度での出力波形の変化である。常温での出力は立下りと立上がりからなる一般的なパルス状の波形であるが、低温になるにつれてこのパルスが「スパイク部」と「テール部」の2成分に分かれる。低温下での他の諸特性の変化については先行研究を有機的に組み合わせることで説明を与えることができたが、唯一特徴的な波形については従来の理解のみならず半導体物性の見地からも解決に至らなかった。本研究では正しい動作メカニズムの構築に向けて独自に考案したメカニズムの検証を行っている。さらに並行して行っていたシミュレーターを用いた数値シミュレーションは、静的な電場計算の実用化ができている。今後の展望としては、動的なシミュレーションを可能にすることで諸特性の測定結果を再現することにある。平成20年度の研究は、開発に際して測定とシミュレーションを最大限に活用する正統的手法の確立に向けた先駆的研究として、今後の迅速かつ正確な開発に先鞭をつけることができたと言える。入射光子の個数を計数することが可能な新型半導体検出器(PPD)の開発が現在世界各国で進められている。このPPDは1光子を検出することも可能であるため素粒子実験のみならず、天文分野や生物分野にも応用が進められている。しかし、ガイガーモード領域と呼ばれる非線形領域を利用した特殊な光検出器のためにシミュレーションが不安定であり、計算が収束しないという課題があった。これに対し申請者は半導体物理の観点と過去の測定結果から収束条件を見極める事で、PPDの持つ数々の諸特性を再現することに成功した。さらに製造プロセスのシミュレーションにも成功しており、実際に製造し試験するという従来型の開発から、全工程を計算機上で再現するという効率的な手法を確立した。これは従来型の開発の課題でもあった開発期間の短縮とコスト削減を見事解決している。

これは単に低温で使用する際の特殊な観点というだけではなく3次元での実装構造の開発においても重要な観点である。この効果を逆に利点としてあえて浮遊容量をもつPPDを製作すれば、始めに高い波高を持つ鋭い波形を作ることも可能であり、時間分解能を重視したPPDの開発に繋がる。実際このアイデアを採用した試作品が浜松ホトニクスにより製造され、実際に時間分解能の向上が見られたことが国際会議で発表されている。
癌を選択的に抑制しかつ心機能を改善するKLF5阻害薬の開発とその分子作用機序解明

治癒切除不能な大腸癌の予後は依然不良で、副作用の少ない抗癌剤も開発されていない。特に抗癌剤には心毒性があり、抗癌剤の心毒性により心機能不良な癌患者に対する治療は難しい。私達は、大腸癌に必須な転写因子KLF5の阻害薬が、癌細胞特異的に細胞死を誘導し、マウスモデルで心不全を改善することを解明した。本研究では、1化合物と増殖因子との相互作用、2代謝関連酵素に対する薬理作用を解明し、3化合物結合蛋白を同定する。本研究は、癌関連転写因子・立体構造未解明因子に対する分子創薬と、心筋保護作用をもつ抗癌薬開発の新たなモデルを創生する。
植物絶対寄生菌ウドンコカビの大規模系統解析に基づく木本・草本宿主への適応機構解明

ウドンコカビ目は有用樹木や農作物を含む被子植物1万種以上に“うどんこ病"を引き起こす重要病原菌である.うどんこ病の正確かつ迅速な病害診断と防除を達成するうえで,系統関係を反映した分類体系の整備および宿主植物への適応機構の解明が必要である.本研究ではウドンコカビ目を対象に,1信頼性の高い系統解析に基づく分類体系の整理,2絶対寄生菌の形態形質と宿主植物の進化的相関解析による木本・草本宿主への適応機構の解明を目指す.研究スケジュールは,1標本とDNAサンプルの収集,2nrDNAとタンパク質コード領域の配列決定,3複数遺伝子領域に基づく分子系統解析,4形態形質と宿主植物の進化的相関解析,の順で進める.ウドンコカビ目は有用樹木や農作物を含む被子植物1万種以上に“うどんこ病"を引き起こす重要病原菌である.うどんこ病の正確かつ迅速な病害診断と防除を達成するうえで,系統関係を反映した分類体系の整備および宿主植物への適応機構の解明が必要である.本研究ではウドンコカビ目を対象に,1信頼性の高い系統解析に基づく分類体系の整理,2絶対寄生菌の形態形質と宿主植物の進化的相関解析による木本・草本宿主への適応機構の解明を目指す.研究スケジュールは,1標本とDNAサンプルの収集,2nrDNAとタンパク質コード領域の配列決定,3複数遺伝子領域に基づく分子系統解析,4形態形質と宿主植物の進化的相関解析,の順で進める.
超音速ジェットの定量的音響解析に向けた圧縮性乱流の解明と音源のモデリングへの応用

超音速ジェット騒音のモデル化に向けて,音響波生成過程の詳細を理解することに焦点を当てて研究を行った.研究により,乱流の微細構造から発生する音響波,及び大規模構造から発生する音響波に関して以下のような知見を得た.まず,乱流の微細構造から発生する音響波に関して,乱流マッハ数に依存して主要な音源が変化することを示した.具体的には,低乱流マッハ数時には渦のみが主要な音源になるのに対して,高乱流マッハ数時には渦に加えてshockletが主要な音源となることが分かった.これにより,高乱流マッハ数時には音響波の指向性のばらつきが大きくなることを明らかにした.次に,乱流の大規模構造から発生する音響波の性質を決定づける重要なパラメータである移流マッハ数,及び温度比依存性について詳細に調べた.まず,移流マッハ数依存性について述べる.移流マッハ数が大きくなると圧縮性効果により渦運動が弱められることに起因して音響波が弱くなることが分かった.また,移流マッハ数が大きくなるとマッハ波だけでなく,shockletによる音響波の影響が強くなるため,音響波の指向性の取り扱いに注意する必要があることを示した.次に,温度比依存性について述べる.温度比が大きい場合には以下2つの要因により音響波が弱く観測されることを示した.1)温度比が大きくなると音源となる渦運動が弱められる.2)温度比が1を超えると音源項におけるレイノルズ応力項とエントロピー項が常に相殺関係となる.また,温度比が大きくなると音響波の指向性のばらつきが大きくなることを明らかにした.これは,場所によって温度が異なることにより,実質的な移流マッハ数も場所に依存して異なるためである.結果として,マッハ波を生成する不安定モードが複数存在し,指向性に影響を与えることを示唆した.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
生物社会の形態に基づく大規模自律分散システムの研究

本研究は以下に示す目的をもって出発した.すなわち「情報システムの大規模化に伴い,システムが自律的に自己を管理する能力を管理する能力を持つことが必要になると考えられる。そこで本研究では大規模な自律分散システムにおける情報処理の原理を研究することを目的とし,自律能力の規範として生物社会の形態に着目したパラダイムの展開を図る.すなわち,生物社会が持つ能力原理の数理モデル化を行い,情報処理システムの持つ諸問題にアナロジーとして取り入れることによって目的とする機能の実現および応用に基づく検証を図る.」上記の目的に向けて本研究は生物生態系社会における諸現象のアナロジーに基づき,現在,「複雑系システム」として称される新パラダイムにおいて,大規模自律分散システムを構築するための数理モデルと理論の展開・開発をおこない,様々な応用を通してその有効性を検証したものであり,該当分野の発展に貢献するものであると考える.本研究の主な成果の概略を示す.生態系社会での情報伝達は,匂い,音,フェロモンなどの伝達媒体に依っている.この特性を情報の“場"概念として導入し,1:各システム要素が自律的に振る舞うための情報を場を介して相互作用しあう振動ポテンシャル法理論の構築と応用を示した.生物生態系社会の本質的側面である動的性に対応するための必須の機能である“学習・進化"の概念を大規模自律分散システムに向けた機能開発として,2:フェロモンによるアリの情報伝達機構のアナロジーとしてTSP問題向きアントアルゴリズムの開発,3:進化的システム構築を支援するための,拡張型遺伝的アルゴリズムであるフィルタリングGAの開発,4:群としての協調的行動戦略獲得実現へ向けた群強化学習法,遺伝的強化学習法の展開とゲーム環境を利用した“学習の質"に関する理論的展開とその評価を行った.本研究は以下に示す目的をもって出発した.すなわち「情報システムの大規模化に伴い,システムが自律的に自己を管理する能力を管理する能力を持つことが必要になると考えられる。そこで本研究では大規模な自律分散システムにおける情報処理の原理を研究することを目的とし,自律能力の規範として生物社会の形態に着目したパラダイムの展開を図る.すなわち,生物社会が持つ能力原理の数理モデル化を行い,情報処理システムの持つ諸問題にアナロジーとして取り入れることによって目的とする機能の実現および応用に基づく検証を図る.」上記の目的に向けて本研究は生物生態系社会における諸現象のアナロジーに基づき,現在,「複雑系システム」として称される新パラダイムにおいて,大規模自律分散システムを構築するための数理モデルと理論の展開・開発をおこない,様々な応用を通してその有効性を検証したものであり,該当分野の発展に貢献するものであると考える.本研究の主な成果の概略を示す.生態系社会での情報伝達は,匂い,音,フェロモンなどの伝達媒体に依っている.この特性を情報の“場"概念として導入し,1:各システム要素が自律的に振る舞うための情報を場を介して相互作用しあう振動ポテンシャル法理論の構築と応用を示した.生物生態系社会の本質的側面である動的性に対応するための必須の機能である“学習・進化"の概念を大規模自律分散システムに向けた機能開発として,2:フェロモンによるアリの情報伝達機構のアナロジーとしてTSP問題向きアントアルゴリズムの開発,3:進化的システム構築を支援するための,拡張型遺伝的アルゴリズムであるフィルタリングGAの開発,4:群としての協調的行動戦略獲得実現へ向けた群強化学習法,遺伝的強化学習法の展開とゲーム環境を利用した“学習の質"に関する理論的展開とその評価を行った.近年、情報処理システムの分野では並列分散情報処理システムが、その処理の高速性や対故障性に優れた可能性を持つものとして注目され、その実現に向けて多くの研究開発が行われてきた。それらの構造として基本的かつ共通的に言える事は、それらは多くの情報処理装置想を配置し、各処理装置間を有線結線結合し、相互通信し、全体としての整合性を保ちつつ、全体としての処理の効率を上げることを目指したものである。しかし、刻々変わる情報処理環境を考えた場合のこれらのシステムは、その定められた構造が硬く、結果としてシステムの拡張性、柔軟性及び統一性、自律性に乏しいなどの問題点が明らかになった。これらの問題点を解決するために、本研究では、生物社会の形態にそのアナロジーを採り、以下のような展開を計り本年度研究計画の所望の進展が計られた。すなわち、基本的に生物生態系社会での情報伝達は、有線結線結合に拠らない事実に注目する。これを実現するために、新しく情報を伝える媒体としての“場"という概念を導入し、この場を通じた各処理装置間の有線結線結合に拠らなくとも情報伝達が行えるような理論構築を行った。構築した理論では種々の情報を場におけるは振動現象を利用して伝達し、各処理装置は自律的に必要な情報を場を通して獲得できる。さらに全体の統一性の保存、結果として容易なる拡張性あるいは柔軟性を保証することを目的として、構築した理論では全体世界の支配方程式、各処理装置の自律的状態記述方程式、及び情報伝達方程式の定型的な3種の方程式群を開発提示した。これらを振動ポテンシャル法と名付け展開した議論と理論の正当性を確かめることを目的としてスケジューリング問題、複数ロボット群の自律的制御問題などの工学的応用、あるいは細胞の分裂・融合シミュレーションなどへの応用を試み所望の結果を得、大規模自律分散システム構築の可能性の一端を明らかにできた。本研究は、並列分散情報処理システムの新しいパラダイム開発を目的にして、平成4年度から5年度の2年間に亘り行ってきたものである。具体的には、生物生態系社会を大模模情報処理システムと見なし、そこでの基本となる並列分散情報処理機能の数理モデリングの展開、および応用実験を通してそれらの評価を行ってきた。

一般に生物生態系社会での情報伝達は、従来の計算機機構情報処理での無意識の前提条件となっているところの、各情報処理単位(情報処理装置)間の有線結線結合とは様相を異にし、匂い、音、あるいはフェロモンなどの情報伝達媒体によりこれを行う。これを工学的に実現するために新しく情報処理を目的とした“場"という槻念を導入し、この場を通じた各処理装置間の情報伝達が行えるような理論構築を行った。昨年度までに構築した振動ポテンシャル法と名付けられた理論は種々の情報を場における振動現象を利用して伝達し、各処理装置は自律的に必要な情報を場を通して獲得できることを理論面・工学的応用面の両面から示した。本年度は研究計画期間の最終年度ゆえ、生物社会の形態に基づいた大規模自律分散システムの新しい展開の一応の完成を目指して、上述振動ポテンシャル法の更なる展開を行った他に、新しく動的側面から生物生態系社会での本質的重要さである、学習・進化の概念を、大規模情報処理システムの機能に付加する理論開発・評価を行ってきた。すなわち、フェロモンによる蟻の情報処理機構のアナロジィとしてのTSP問題向きアント・アルゴリズムの開発、拡張型遺伝的アルゴリズム(GA)であるフィルタリングGAの開発、階層型Q-ラーニングを含む強化学習理論の展開とその種々の応用、およびアント・コロニー間の餌争奪ゲームを通した協調戦略・行動に直接的影響を及ぼす“学習の質"に関する理論展開とそれらの評価などである。
非典型担保の倒産手続における処遇に関する統一的理論の解明

各種非典型担保の法形式、法律構成は、倒産手続との関係において修正、変容を受けることがあり得るところ、本研究は、非典型担保の倒産手続上の処遇の変遷等を検討、分析することにより、かかる修正、変容の根拠はどこに求めることができるか解明するとともに、また、各種非典型担保の倒産手続上の処遇につきこれを統一的に説明する理論の構築を試みるものである。
前立腺がん患者の代謝酵素多型性の解析及びリスクグループの同定

発癌物質の代謝活性化に関与する酵素の遺伝子多型性がヒト発癌リスクに関与することが注目されている。我々は前立腺癌患者および前立腺肥大症患者より採取した白血球由来DNAを用いて代謝酵素の遺伝子多型を解析した。初年度では、発癌性芳香族炭化水素の代謝、解毒に関与するCYP1A1酵素およびGSTM1酵素について解析し、CYP1A1遺伝子Val型およびGSTM1遺伝子欠損型においてそれぞれ相対危険度の上昇を認めた(相対危険度=2.6:95%信頼区間=1.11-6.25、(以下同様)、1.3:0.8-2.3)。さらにこれら2つの遺伝子多型を組み合わせると、相対危険度は2.3:1.18-4.48となり、また、組織型、臨床病期、診断時年齢にも、代謝酵素遺伝子多型の関与が示唆された。2年目にはさらにこれまで癌との関連が報告されている代謝酵素遺伝子について解析を進め、N-アセチル転移酵素遺伝子(NAT1)のNAT1^*10型homozygoteで、相対危険度の有為な上昇を認めた。(2.4:1.0-5.6)CYP2E1遺伝子、およびGSTT1遺伝子についても解析をおこない、高リスクと報告されている遺伝子型(CYP2E1 c1型およびGSTT1(+)型)において、相対危険度の上昇を認めた。(1.3:0.4-4.5、1.5:1.0-2.5)これまで解析した5種類の代謝酵素遺伝子について、それぞれ高リスク型の遺伝子型をいくつ有するかについて見たところ、高リスク型の遺伝子型の数が0あるいは1を基準にした場合、4以上では有為な相対危険度の上昇を認めた。(4.9:1.4-17.3)以上の結果から、代謝酵素遺伝子多型の組合せにより前立腺癌の高リスク群を同定できる可能性が示唆され、さらにはその酵素の組合せが、環境中の前立腺発癌因子同定の可能性を示すものと考えられた。我々は、三重大学付属病院および関連病院を受診している前立腺患者および前立腺肥大症患者より採取した血液からDNAを抽出し、これを用いて発がん物質の代謝に関与する代謝酵素の遺伝子多型を解析中である。これまでに前立腺癌(以下PCa)117名、前立腺肥大症(以下BPH)97名を対象とし、発ガン性芳香族炭化水素の代謝、解毒に関与すると考えられるCYP1A1酵素およびGSTM1酵素について解析した。これらの酵素では遺伝子多型がその酵素活性に影響することが既に報告されている。解析は末梢血白血球由来のDNAを用い、対立遺伝子特異的PCR法および制限酵素切断によりおこなった。また、コントロールとしたBPH群については、前立腺特異抗原、直腸診、生検、超音波等にて前立腺癌の存在を否定した。解析の結果、CYP1A1遺伝子については酵素活性の高い遺伝子型であるVal型アレルを持つ頻度がPCa群48%、BPH群42%とPCa群で高く、相対危険度は1.3(95%信頼区間0.74-2.19)であった。GSTM1遺伝子においても酵素活性を持たない欠損型の頻度が、PCa群49%、BPH群41%と前者で高く、相対危険度は1.3(同0.78-2.34)であった。さらにこれら2つの遺伝子多型を組み合わせた場合、最も高リスクと考えられるCYP1A1Val型かつGSTM

1欠損型の組合せでは、相対危険度は1.9(0.86-4.34)となり、このことから代謝酵素遺伝子多型の組合せにより前立腺癌の高リスク群を同定できる可能性が示唆された。また、組織型、臨床病期、診断時年齢にも代謝酵素遺伝子多型が影響している可能性も考えられた。今度、症例数を増やし、他の代謝酵素遺伝子多型についても解析を行う予定である。発癌物質の代謝活性化に関与する酵素の遺伝子多型性がヒト発癌リスクに関与することが注目されている。我々は前立腺癌患者および前立腺肥大症患者より採取した白血球由来DNAを用いて代謝酵素の遺伝子多型の解析をおこなっており、今年度は引き続き、これまでに癌との関連が報告されている代謝酵素遺伝子について解析を進めた。N-アセチル転移酵素遺伝子(NATl)は、ラットに前立腺がんを発生させるとの報告がある、発癌性へテロサイクリックアミンの一つであるPhIPの代謝に関与している。NATl遺伝子の解析では、高リスク型であるNAT1^*10型のhomozygoteで、相対危険度の有為な上昇を認めた。(2.4(95%信頼区間1.0-5.6))その他、CYP2E1遺伝子、およびGSTTl遺伝子についても解析をおこない、高リスクと報告されている遺伝子型(CYP2E1 c1型およびGSTTl(+)型)において、相対危険度の上昇を認めた。(1.3(95%信頼区間=0.4-4.5)、1.5(同1.0-2.5))さらに、CYPLAlおよびGSTMl遺伝子を含めこれまでに解析した5種類の代謝酵素遺伝子について、それぞれ高リスク型の遺伝子型をいくつ有するかについて見ると、高リスク型の遺伝子型の数がOあるいは1つを基準にした場合、4つ以上では有為な相対危険度の上昇を認めた。(4.9(95%信頼区間1.4-17.3))以上の結果から、代謝酵素遺伝子多型の組合せにより前立腺癌の高リスク群を同定できる可能性が示唆され、さらにはその酵素の組合せが、環境中の前立腺発癌因子同定の可能性を示すものと考えられた。
円錐花序をつけるハマニンニク(イネ科)の集団の遺伝的分化と繁殖様式

ハマニンニクLeymus mollisの属するコムギ連の種は、少数の例外を除いて穂状花序か総状花序をつける。本種も穂状花序のみをつけると考えられてきたが、意外なことに円錐花序をつける個体があることがわかづた。本研究ではハマニンニクを分子系統地理学的に解析して、円錐花序を獲得した歴史(円錐花序がハマニンニクの南限である日本列島で得られた新しい性質であるのかどうかなど)を明らかにし、円錐花序の生物学的意義(円錐花序が無性繁殖のための器官であるのかどうかや、円錐花序を出す条件かなど)を明らかにすることを意図して研究を開始した。分布:ハマニンニクは日本海側は山口県以北、太平洋側は千葉県以北に自然分布していることが、標本調査と現地調査で確認されたが、円錐花序が見られるのは、そのうち新潟県・宮城県以北であった。原因:広範囲から採集した多数の標本で子房を観察することにより、線虫の寄生によって円錐花序が形成されることが判明した。生物学的意義:線虫が寄生した子房では胚が発達せず、中身が線虫に占拠された。少数ではあるが発芽実験をおこなっても、発芽はみられなかった。線虫が子房に寄生した通例のとおり、種子は発芽能力を失っていると思われ、円錐花序をつけることはハマニンニクにとっては適応的意義がないものと思われる。本研究では系統地理学や進化生態学的なアプローチでこの現象の解析を試みたが、線虫の寄生によっておこる現象であることがわかったので、ハマニンニクの遺伝的変異を探しても、ハマニンニクにとっての適応的意義を追究しても、意味がなくなってしまった。しかし、寄生していた線虫は宿主特異性が高いことから、共進化の研究材料になりうることや、海外にも円錐花序があることなどが明らかになったので、今後は、研究組織に線虫学者を加え、線虫にとっての適応的意義や共進化の成立史に転換レ、さらなる研究を進めるつもりである。ハマニンニク(イネ科)がごくまれに出す円錐花序の生物学的意義について、この性質を獲得した歴史と適応的意義の両面から明らかにするのが本研究の目的である。標本庫調査:本年度は採択の時期の関係で、研究費の執行が可能になった時には花期を終わっていた。そのため、野外調査はあきらめ、国内外の標本庫に収蔵された標本を用いての分布と形態変異の調査を重点的に行ない、世界の他の地域に円錐花序が見られるかどうかを調べることにした。これにより、ハマニンニクが分布の中心である高緯度地域から南に分布を広げる間に、どのあたりで円錐花序をつけるようになったかを推定することをねらった。国内では頌栄短期大学と高知県立牧野植物園で補足的な分布調査を行なった。国外では、北米にある6ヶ所(ブリティッシュコロンビア大学、カナダ自然史博物館、カナダ農業省、ワシントン大学、ハーバード大学、スミソニアン自然史博物館、ニューヨーク植物園)の標本庫で千点を越す標本の採集地を記録した。その結果、国内の調査不足の地域(東北の太平洋側と新潟以南の日本海側)が明確になった。また、北米の太平洋岸と千島列島産の合計12点の標本で円錐花序が観察されたが、大西洋岸では見られなかった。円錐花序をつける性質は太平洋岸に限定されることから、なんらかの原因が太平洋岸のみに存在することが考えられる。この標本庫調査の過程で、円錐花序をつけたハマニンニクに線虫が寄生している観察例が2例あることがわかった。