hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
老化の過程における神経認識分子NrCAMとコンタクチンの役割の解析

シナプス形成の最終段階及びそれ以降に発現している接着分子の減少がシナプスの維持を困難にし、老化に伴い神経機能が衰退するのではないかとの観点から、私たちは出生後に発現を始める神経接着分子コンタクチンに注目し、ラットの老化脳の海馬のCA1領域で顕著に減少していることを見い出した。この分子が、NrCAM分子とシスに結合し細胞内への情報伝達を仲介しているとの報告がされたことから、本研究では、NrCAMの発現とアイソフォームについて検討した。ウエスタン・ブロット法で、NrCAM蛋白質は、脳と脊髄のみで発現しその他の臓器では認められなかった。生後35日齢の脳は、ほぼ全領域で発現が認められ、免疫組織染色の結果と一致していた。NrCAMは、発達の過程において135kDaと130kDaの非常に近接して2本のバンドが確認された。出生直後から生後10日くらいまでは135kDaのバンドだけが検出されるが、生後22日以降から成体になるまで130kDaと135kDaのバンドが認められた。一方、私達がクローニングしたNrCAMのcDNAは既に報告されているNrCAM22と比較してN末端側で19アミノ酸残基多いスプライシング・アイソフォームであった。そこで、ウエスタンブロットで検出された発現時期の異なる2本のバンドがこれらのアイソフォームに対応しているかどうかを調べるためにこの領域(AE19)を挟むプライマーを用いてRT-PCR法を行ったところ、AE19領域を含まないバンドの出現は、生後6日以降であり、ウエスタン・ブロット法の結果と類似していた。これらのことから、NrCAMの135kDaと130kDaの分子は機能の異なるアイソフォームとして脳に存在し、免疫沈降の結果から特に海馬ではコンタクチンとの相互作用を介した神経機能の衰退に深く関わっていることを示唆した。細胞間相互の認識は神経回路網形成においても必要不可欠であり、各種の細胞接着分子によって担われている。コンタクチンは、膜貫通領域をもつ神経接着分子Nr-CAMと同一の細胞表面上で結合していることが報告されている。そこで、本研究では、脳内でのこれら2分子の局在を検討するとともに、ウエスタン・プロット法で発達段階での発現変化について検討した。その結果、免疫組織染色法ではコンタクチン、Nr-CAMともに脳全体に認められたが、その発現量は部位によって異なっていた。コンタクチンは下丘での発現が比較的強いが、Nr-CAMはあまり発現していなかった。in situハイブリダイゼーション法により海馬におけるNr-CAM及びコンタクチンのmRNAの発現を検討した結果、コンタクチンは生後7日で強い発現が認められたが、Nr-CAMは殆ど発現していなかった。また、共に、生後7日以降14日までは、CA3,CA1の錐体細胞で強い発現を示し、歯状回では外側の顆粒細胞層のみに認められた。それ以後は、発達過程の進行と共に外側から内側へ増加し、顆粒細胞層の全域での発現が認められた。また、Nr-CAMはウエスタン・プロット法では発達の過程において130k-Daと140k-Daの非常に近接した2本のバンドが確認された。胎児期から出生後17日くらいまでは130k-Daのバンドだけが検出されるが、出生後22日以降、成体になるまで130k-Daと140k-Daの2本のバンドが認められた。この2本のバンドはN-Glycanase処理により移動度が早くなり、1本のバンドになった。このため、脳の発達の段階でNr-CAMの糖鎖が変化していると考えられた。

今後、Nr-CAMとコンタクチンを含む他の細胞外基質との相互作用に及ぼす影響を明らかにして行く必要がある。シナプス形成の最終段階及びそれ以降に発現している接着分子の減少がシナプスの維持を困難にし、老化に伴い神経機能が衰退するのではないかとの観点から、私達は出生後に発現を始める神経接着分子コンタクチンに注目し、ラットの老化脳の海馬のCA1領域で顕著に減少していることを見い出した。この分子が、NrCAM分子とシスに結合し細胞内への情報伝達を仲介しているとの報告がされたことから、本研究では、NrCAMの発現とアイソフォームについて検討した。ウエスタン・ブロット法で、NrCAM蛋白質は、脳、脊髄のみで発現しその他の臓器で認められなかった。生後35日齢の脳は、ほぼ全領域で発現が認められ、免疫組織染色の結果と一致していた。NrCAMは、発達の過程において135kDaと130kDaの非常に近接した2本のバンドが確認された。出生直後から生後10日くらいまでは135kDaのバンドだけが検出されるが、生後22日以降から成体になるまで130kDaと135kDaのバンドが認められた。一方、私達がクローニングしたNrCAMのcDNAは既に報告されているNrCAM22と比較してN末端側で19アミノ酸残基多いスプライシング・アイソフォームであった。そこで、ウエスタンブロットで検出された発現時期の異なる2本のバンドがこれらのアイソフォームに対応しているかどうかを調べるためにこの領域(AE19)を挟むプライマーを用いてRT-PCR法を行ったところ、AE19領域を含まないバンドの出現は、生後6日以降であり、ウエスタン・ブロット法の結果と類似していた。これらのことから、NrCAMの135kDaと130kDaの分子は機能の異なるアイソフォームとして脳に存在し、免疫沈降の結果から特に海馬ではコンタクチンとの相互作用を介した神経機能の衰退に深く関わっていることを示唆した。
超新星残骸のX線・ガンマ線放射の理論

1.超新星爆発の流体力学的計算と衝撃波に伴う爆発的元素合成の計算をおこなった。とくに中性子星の質量や爆発のエネルギ-の大きさに不定性が残されているので、それらに対する依存性を明らかにした。2.1の爆発モデルをもとに、^<55>Coや^<44>Tiの崩壊に起因するγ線の強度を計算し、気球観測の予測値を求めた。3.γ線とX線の輸送を解くモンテカルロ・シミュレ-ションによって、「ぎんが」観測との比較から、超新星内部で物質混合がおこったことを示唆した。4.示唆されているような爆発中の物質混合が実際に起こるかどうかを、二次元の流体力学的計算によって明らかにした。計算された物質分布と観測情報とから、物質の混合の仕方、固まりのでき方の流体力学理論の妥当性を明らかにした。5.膨張していくガスの温度が十分低くなれば、ダストが形成され得る。X線やγ線の存在下でのダスト形成の可能性を調べた。また、ダストの赤外放射を推定し、観測との良い一致を得た。6.爆発して2年半以後の光度曲線は、^<56>Coの崩壊によって放射されたγ線を起源とするものから、他のエネルギ-源へと、移行しつつある。これが、光度1.5×10^<38>erg/sのパルサ-の存在によってよく説明できることを示した。パルサ-から放射がダスト層によってどのように散乱吸収されるかを計算し、「ぎんが」によるX線観測が1年程のちに可能であることを示した。
テレメトリーによるオオスズメバチの飛翔航路調節の神経生理学的解析

本研究は、オオスズメバチ(Vespa mandarinia、以後スズメバチと略す)の採餌飛行を可能にする神経機構を解明を第1の目的とし、その研究の主要方法である飛翔航路の追跡のためのテレメトリー法の確立を第2の目的とした。以下、この目的別に成果を報告する。【スズメバチの航行】本研究はスズメバチが巣から餌場まで、どのような記憶、感覚的手掛かりを利用して飛翔するかを調べた。個々のスズメバチに吹き流しを装着し個体識別をし、その行動を調べ以下の結果を得た。1)スズメバチは巣を離れる前に、採餌する場所を決め、その途中にある餌場は無視する。2)巣からの飛翔開始時には、視覚的に餌場を確認できない状態でも、餌場の方向に定位飛翔をする。3)複数のスズメバチの飛翔航跡を集合的にみると、大きくゆらぐが、各個体が繰り返し飛翔する航跡は一定であった。このことは、個々のスズメバチは独自の視覚的目印を設定し餌場まで飛翔することを示している。4)スズメバチは自身の飛翔による餌場の背景や周囲の視覚的目印の視覚的な流れを記憶し、餌場に接近する。5)餌場の視覚的特徴を記憶したピンポイントの接近は、スズメバチが餌場の1m以内に接近したときのみ起こる。ただし、スズメバチがミツバチと同様、高い図形識別および学習能力を示すことも明らかにした。6)餌場探索時、スズメバチは記憶した餌場の高さを維持し飛翔する。7)以上のように、スズメバチは種々の視覚記憶、運動系の記憶をもとに巣と餌場を往復飛行するが、各々の重要性は天候、照度などの状況で変化する。【テレメトリー法】本研究ではスズメバチの航行奇跡をテレメトリーで追跡する方法の開発を試みた。スズメバチに装着可能な超軽量発信機の開発できたが、信号を高い時間分解能で解析する装置は目下開発中である。本研究は、オオスズメバチ(Vespa mandarinia、以後スズメバチと略す)の長距離飛行を可能にする視覚中枢の機構を解明することを第1の目的とし、その研究の主要方法である飛翔航路の追跡のためのテレメトリー法を確立することを第2の目的としている。1)本研究はスズメバチの視覚飛行を課題とするが嗅覚の寄与を検討した。スズメバチが1集団でミツバチの巣箱を襲い群れを全滅させることはよく知られている。スズメバチがミツバチのように収穫ダンスで仲間に餌場を知らせることは確認されなかった。数匹のスズメバチを、餌場から100m離れた場所に外部からは見えない状態で置くと、数時間以内に仲間が捕獲されたスズメバチの近くに飛来した。このことは、収穫飛行に嗅覚も関与することを示している。2)嗅覚の寄与を調べるため、触角を切断した。触角を欠くスズメバチは正常個体と同様に収穫飛行を繰り返した。このことは、嗅覚的手掛かりがなくてもスズメバチは餌場と巣を往復できることを示している。3)スズメバチの視覚解像度は光学的測定で約1度であった。ヒト眼の解像力より2桁程低い。スズメバチは固定された2台の解像力の低いビデオカメラで外界を視ていることになる。それにもかかわらず、オオスズメバチは1km以上離れた巣と餌場を往復することが出来る。飛翔コースを追跡した結果、スズメバチは航路近傍の特徴ある構造を方向と関連づけて飛翔航路を記憶することが明らかになった。この過程では複数の視覚的な目印が順序だてて記憶、呼び出されるため、目印の1つが除かれると、その後の行動に進むことが困難であることが明らかになった。2)テレメトリー法の正否は発信機出力と重量に依存する。スズメバチに取り付ける発信機のラジオ波をいかに遠くに飛ばすかが重要である。本年度は、スズメバチの飛翔を妨げない超軽量発信機の設計を行った。

7)以上のように、スズメバチは種々の視覚記憶、運動系の記憶をもとに巣と餌場を往復飛行するが、各々の重要性は天候、照度などの状況で変化する。【テレメトリー法】本研究ではスズメバチの航行奇跡をテレメトリーで追跡する方法の開発を試みた。スズメバチに装着可能な超軽量発信機の開発できたが、信号を高い時間分解能で解析する装置は目下開発中である。
高齢化社会支援バリアフリー給電システムの構築

高齢化社会の到来と共に、家庭内における移動や入浴等の介護を行うロボットや、電動車椅子のような自立歩行を代行する移動手段、あるいは手荷物用の小型搬送車といった福祉介護機器の開発に対する要求はますます高まっている。本研究は、現状において大幅に立ち後れている駆動エネルギーの長期安定供給法の開発に資する目的で行われた。開発されるべき電力供給システムには物理的及び心理的面でバリアフリーなものが求められる。すなわち、床面あるいは屋外の路面に新たな段差や凹凸を作らないこと、エネルギーの補充は聞きの使用者の操作を伴わず自動的に行う一方、使用者の医師により自由に呈し、再開が可能であること、かつ、それら動作状況を常時、適切に知らせるマンマシンインタフェースが備わっていることなどが重要である。システムにおける送電側は商用配電線に接続し、受電側はコンバータを介し所望の機器に接続されるものとする。2ヶ年の研究の結果、まず、受電側の機器の位置を自動検出、追尾し、受電側機器直下に位置する送電回路のみを動作させる新しい回路方式について検討を加え、その方式の有効性を実証することができた。また、複数の機器を同時に使用した場合の制御法について検討し、併せて漏洩磁界分布や周囲の温度環境について実験的評価を行った。さらに、エネルギーの補充を機器の使用者の操作を伴わず自動的に行う回路、ならびに使用者の意志により自由に停止、再開が可能となる回路の実現を目指し、実験的検討を加え、所望の成果が得られた。2年間の研究成果をふまえ、小規模ながら給電システムの試作を行い、動作を確認するとともに、過渡応答や伝送効率など、実用規模のシステム構築に関する問題点を把握、整理し、実用化に向けてのいくつかの指針を得ることができた。老齢化社会の到来と共に,家庭内における移動や入浴等の介護を行うロボットや,電動車椅子のような自立歩行を代行する移動手段,あるいは手荷物用の小型搬送車といった福祉介護機器の開発に対する要求はますます高まっている。本研究は、現状において大幅に立ち後れている駆動エネルギーの長期安定供給法の開発に資する目的で行われている。開発されるべき電力供給システムには物理的および心理的面でバリアフリーなものが求められる。すなわち,床面あるいは屋外の路面に新たな段差や凹凸を作らないこと,エネルギーの補充は機器の使用者の操作を伴わず自動的に行う一方,使用者の意志により自由に停止,再開が可能であること,かつ,それら動作状況を常時,適切に知らせるマンマシンインタフェースが備わっていることなどが重要である。システムにおける送電側は商用配電線に接続し、受電側はコンバータを介し、所望の機器に接続されるもとのする。2ヶ年の計画の初年度の研究によって、まず、受電側の機器の位置を自動検出、追尾し、受電側機器直下に位置する送電回路のみを動作させる新しい回路方式について検討を加え、その方式の有効性を実証することができた。さらに複数の機器を同時使用した場合の制御法について検討し、あわせて漏洩磁界分布や周囲の温度環境について実験的評価を行った。これにより、本システムを屋内で使用する場合における安全性について確認することができた。

システムにおける送電側は商用配電線に接続し、受電側はコンバータを介し所望の機器に接続されるものとする。2ヶ年の研究の結果、まず、受電側の機器の位置を自動検出、追尾し、受電側機器直下に位置する送電回路のみを動作させる新しい回路方式について検討を加え、その方式の有効性を実証することができた。また、複数の機器を同時に使用した場合の制御法について検討し、併せて漏洩磁界分布や周囲の温度環境について実験的評価を行った。さらに、エネルギーの補充を機器の使用者の操作を伴わず自動的に行う回路、ならびに使用者の意志により自由に停止、再開が可能となる回路の実現を目指し、実験的検討を加え、所望の成果が得られた。2年間の研究成果をふまえ、小規模ながら給電システムの試作を行い、動作を確認するとともに、過渡応答や伝送効率など、実用規模のシステム構築に関する問題点を把握、整理し、実用化に向けてのいくつかの指針を得ることができた。
トポイソメラーゼ阻害剤による白血病細胞の分化誘導機構

トポイソメラーゼIの阻害剤であるカンプトテシン、トポイソメラーゼIIの阻害剤であるVP16、および生薬センソの一成分であるブファリンがヒトの種々の白血病細胞に対して強力な分化誘導能があることを見いだしたので、それらの分化誘導機構を調べた。白血病細胞の細胞周期に対しては、カンプトテシン、VP16およびブファリンはG2/M期で細胞周期を止めた。三種の誘導剤とも癌遺伝子c-mycの発現を減少させ、c-fosの発現を増加させた。トポイソメラーゼIIの活性に対しては、ブファリンはin vitroでは影響を与えないが、細胞内のトポイソメラーゼII活性をシグナル伝達系を介して阻害した。従って、ブファリンは新しいタイプのトポイソメラーゼII阻害剤であることが明らかとなった。白血病細胞に対する分化誘導の相乗効果は、カンプトテシンまたはVP16とブファリンの併用で見られた。また急性骨髄球性白血病患者の画期的な治療薬として用いられているレチノイン酸とも、カンプトテシンまたはVP16との併用で白血病HL60細胞に対して相乗効果が見られた。また、80nM以上のカンプトテシンまたは16μM以上のVP16で前処理してからレチノイン酸で処理すると分化誘導の相乗効果が現れた。この結果は、カンプトテシンおよびVP16の前処理またはこれらの薬物との併用がレチノイン酸の投与量を減少させ副作用を軽減するのに有効であることを示唆する。また、トポイソメラーゼ阻害剤を始め、種々の分化誘導剤は細胞にアポトーシスを誘導することが知られているので、ブファリンに白血病HL60細胞に対するアポトーシス誘導能があるかどうかを調べた。その結果、ブファリンは低濃度では分化を、より高濃度ではアポトーシスを誘導した。また、種々の抗癌剤とトポイソメラーゼ阻害剤との併用で白血病HL60細胞に対するアポトーシスの誘導にも相乗作用を起こすことが出来るかを検討した結果、カンプトテシンとVP16、レチノイン酸とVP16、ブファリンとレチノイン酸との併用で相乗的にアポトーシスが誘導された。我々は,トポイソメラ-ゼIの阻害剤であるカンプトテシンとトポイソメラ-ゼIIの阻害剤であるVP16が,発生段階の異る種々のヒト白血病細胞を共通の機構で分化誘導することを明らかにした。またガマの皮膚腺からの分泌液中のブファリンもトポイソメラ-ゼ阻害剤とは異った機構で白血病細胞を分化誘導することを示した。そこで本年度は,VP16,ブファリンおよび最も分化誘導機構の研究が進んでいるオ-ルトランスレチノイン酸(RA)の三種の分化誘導剤を用いて,どの誘導剤の併用が相乗効果があるか,およびこれら分化誘導剤の処理でがん遺伝子の発現に変化があるかを調べた。細胞はヒト白血病U937細胞を用いた。その結果,VP16とRA,およびブファリンとRAの組合せが強い分化誘導の相乗効果を示した。また,RAで前処理してから,試薬を洗浄除去後,VP16存在下で培養した時,およびその逆の順序で処理したとき強く分化が誘導された。またブファリンで前処理してから,RAで後処理しても強く分化が誘導された。次にU937細胞を分化誘導剤で2時間処理し,がん遺伝子mRNAの発現の変化をノ-ザンブロットで調べた。

その結果,cーmycとcーfosはRA処理では減少したが,VP16やブファリンによる処理では発現に変化は見られなかった。その他のがん遺伝子,cーraf、cーabl、cーjunもVP16やブファリンによる処理では発現に変化はなかった。VP16やブファリンによる処理で発現の変化する遺伝子をサブトラクション法で調べているが、現在のところ陽性のクロ-ンは得られていない。我々は、トポイソメラーゼIの阻害剤であるカンプトテシンとトポイソメラーゼIIの阻害剤であるVP16が、種々のヒト白血病細胞を共通の機構で分化誘導することを明らかにした。またガマの皮膚腺からの分泌液中のブファリンもトポイソメラーゼ阻害剤とは異なった機構で白血病細胞を分化誘導することを示した。本年度は、トポイソメラーゼ阻害剤による白血病細胞の分化誘導機構を明らかにするために、カンプトテシンおよびVP16の白血病細胞の細胞周期に対する影響、癌遺伝子発現に対する影響、および、タンパク質リン酸化反応に対する影響を調べ、ブファリンやレチノイン酸による影響と比較した。レチノレン酸は細胞周期をG1期で止めるのに対して、カンプトテシン、VP16、ブファリンはG2期からM期への移行を阻害した。癌遺伝子c-mycの発現はいずれの分化誘導剤も低下させた。プロテインキナーゼ活性に対しては、カンプトテシン、VP16、ブファリンがプロテインキナーゼCおよびプロテインキナーゼA活性を低下させたのに対し、レチノイン酸はこれらの活性を増加させた。cdc2キナーゼ活性に対しては、カンプトテシン、VP16、ブファリンが増加させたが、レチノイン酸処理では変化しなかった。これらの結果は、白血病細胞の分化誘導剤をその分化誘導機構の違いからカンプトテシン,VP16、ブファリンのグループとレチノイン酸とのグループに分類できることを示している。また、このお互い異なったグループ間の分化誘導剤を白血病細胞に対して併用したとき,分化誘導の相乗効果が大きいので、この二つのグループ分けは分化様誘導療法を考える上にも有用である。トポイソメラーゼ阻害剤とレチノイン酸はヒト白血病細胞に対して相乗的に分化を誘導することを見だしたので、併用処理する条件を検討した。ヒト白血病HL60細胞に対して、0-10nMのカンプトテシンまたは0-400nMのVP16とレチノイン酸を併用するか、80nM以上のカプトテシンまたは16muM以上のVP16で前処理してからレチノイン酸で処理すると分化誘導の相乗効果が現れた。レチノイン酸は急性骨髄球性白血病患者の画期的な治療薬として用いられているが、トポイソメラーゼ阻害剤との併用により投与量を減少することができれば副作用を軽減することに有用である。また、トポイソメラーゼ阻害剤を始め、種々の分化誘導剤は細胞にアポトーシスを誘導することが知られているので、ブファリンに白血病HL60細胞に対するアポトーシス誘導能があるかどうかを調べた。その結果、ブファリンはシグナル伝達系を介して細胞内のトポイソメラーゼIIを阻害し、強力にアポトーシスを誘導した。従って、ブファリンは新しいタイプのトポイソメラーゼII阻害剤であることが明かとなった。また、種々の抗癌剤とトポイソメラーゼ阻害剤との併用で白血病HL60細胞に対するアポトーシスの誘導にも相乗作用を起こすことが出来るかを検討した結果、カプトテシンとVP16またはレチノイン酸とVP16との併用で相乗的にアポトーシスが誘導された。
東アジアバイオマス国際ネットワーク構築に向けた技術シナジーのフィージビリティ

本研究は、東アジア地区に散在するバイオマス資源のエネルギー相互利用システムの構築をめざして、各国の資源賦存量を調査して、バイオマス利活用に伴う経済波及効果を明らかにした。バイオマス資源として、米、キャッサバ、トウモロコシ、サトウキビ、サツマイモ、小麦の各賦存量を、GISとFAO統計データを用いて評価した。エネルギー変換技術の今後の進展も考慮した。ASEAN各国のケーススタディを通して、CO2排出量が最小となるための、各エネルギー変換技術の組合せによるシステム全体における技術シナジー効果を明らかにし、東アジア地域におけるバイオマスのエネルギー利用ポテンシャルを定量的に示した。本研究では、東南アジア各国を対象として、(1)バイオマス資源の賦存量の現況調査と将来ポテンシャル評価、(2)エネルギー変換技術の現況調査と将来ポテンシャル評価、(3)多層シレー書なるデータモデルの開発(地勢データベースの作成)、(4)社会・経済的側面を含めた統合評価を行う。まず、対象とした東アジアおよび東南アジア各国(日本、韓国、中国、カンボジア、タイ、インドネシア、マレーシア、フィリピン、シンガポール、ベトナム)の農業生産物8種類(キャッサバ、トウモロコシ、米、ソルガム、テンサイ、サトウキビ、サツマイモ、小麦)について調査した。作物の生産量、作付面積、栽培に投入するエネルギー、利用可能なエネルギー変換技術を明らかにして、バイオエタノールを製造した場合に得られるエネルギー量を導出した。これらの調査結果から、対象地域の農業系バイオマス資源の賦存量と、エネルギー変換技術の現況に関するデータベースを作成した。また、世界の40%のパームオイルを生産する、マレーシアのオイルパームを対象として、生産量、栽培工程、耕地面積、耕地の分布を調査した。さらに、パームオイルの生産工程を調査し、単位量当たりのオイルパームから製造されるパームオイルの量と、廃棄物系バイオマスとして発生するオイルパーム空果房(EFB)及び排水(POME)の量を明らかにした。EFBの利用状況、POMEの処理状況を調査し、利用可能量を示した。エネルギー変換技術の現況を調査した結果、EFBは炭化、ペレット化、バイオエタノール製造、ガス化、嫌気性発酵、POMEは嫌気性発酵のみが適用可能であった。また、オイルパームは通年で収穫されるため、収穫時期については考慮する必要がないことが明らかとなった。これらのデータと対象地域の道路網データから、社会・経済的側面の評価に必要な地勢データベースの基盤を作成した。本研究では、東南アジア各国を対象として、(1)バイオマス資源の賦存量の現況調査と将来ポテンシャル評価、(2)エネルギー変換技術の現況調査と将来ポテンシャル評価、(3)多層リレーショナルデータモデルの開発(地勢データベースの作成)、(4)社会・経済的側面を含めた統合評価を行う。当該年度は、(3)を行った。地域のバイオマス資源賦存量、交通ネットワーク、施設配置、需要分布等からなる、地理情報データベースの設計手法を構築した。バイオマス資源の散在密度を表す点データ、土地利用状況を表す面データ、河川や陸運による運輸インフラを表す線データ等、属性の異なる多様な数値情報を、デジタル処理してレイヤー構造で整理した。バイオマスデータ間の属性を要因分析すると共に、おもに船舶による国際取引を考慮した場合のロジスティクスの基礎データモデルを作成した。陸路及び海路による地域間の輸送ルート、資源輸送又はエネルギー転換後によるルート選択、それに伴い必要となる貯蔵や流通インフラの配置など、バイオマスの流通に関わる経済性、エネルギー効率を参照して、対象地域に適合する定量データモデルを作成した。国際輸送を行う場合、生産国内で資源を乾燥、加工してエネルギー密度を高くすることで、輸送に要するエネルギー消費量を削減することができ、また、船舶による輸送はトラック輸送に比べて単位重量あたりの輸送に伴うエネルギー消費量が少ない。そのため、生産国内での未加工の資源の輸送に伴うエネルギー消費量を削減することが重要であることが明らかとなった。当該年度は、(2)及び(3)を行った。チップ化、ペレット化、半炭化等の固形燃料製造技術及び、バイオエタノールやバイオディーゼル等の液体燃料製造技術の現状を調査した。また、石炭火力発電所での混焼、自動車用燃料としてのガソリンとの混合利用等、製造したバイオ燃料とエネルギー変換技術との組み合わせについて調査した。木質バイオマスの固形燃料製造については、ボイラで燃焼する前の破砕ミルの形状により、投入可能な燃料形態が異なることが明らかとなった。特に、日本国内の微粉炭化力発電所で用いられているミルの場合、チップや炭化物では十分な破砕ができず、混焼率35%が上限となるため、より大きな混焼率のためにはペレットを用いることが求められる。

混焼率の向上による石炭使用量の削減と、木質バイオマスの収集及びペレット製造に伴う化石燃料消費量との間にトレードオフが生じるため、混焼利用にはシステム全体の最適設計が求められる。一方、開発途上国で流動床ボイラ等を使用している火力発電所では、エネルギー効率は低いが、よりフレキシブルな燃料を利用できるため、チップでの高い混焼率も可能だと考えられる。得られた調査結果を元に技術データベースを作成し、前年度作成した地勢データベースに基盤に組み合わせた。東アジア全体での低炭素化を図る場合、日本等の先進国まで長距離を輸送しての高効率利用と、低い効率だが短距離輸送の発生国内での利用とを考慮し、全体を最適化する必要があることを明らかにした。本研究は、東アジア地区に散在するバイオマス資源のエネルギー相互利用システムの構築をめざす。具体的には、(1)各国のエネルギーセキュリティーの強化、(2)各国の二酸化炭素排出量の低減、(3)バイオマス産業の成長による経済波及効果の向上を通して、東アジアの低炭素社会の実現に資することを目的とする。東アジア各国の海外フィールド学術調査を実施して、バイオマス資源の賦存量、エネルギー変換技術ポテンシャル、収集運搬輸送ルート等の要因データの関係を多層で分析可能なリレーショナルデータモデル(バイオマス地勢データベース)を開発する。各プロセスでの技術の組合せによる、システム全体における技術シナジー効果を明らかにし、東アジア地域におけるバイオマスのエネルギー利用ポテンシャルを明らかにする。最終年度は、社会・経済的側面を含めた統合評価を行った。前年度までに作成したデータモデルを用いて、東アジア地域でのバイオマス資源とエネルギー製品の相互融通に伴うベネフィットを、産業連関分析手法により明らかにした。バイオマス関連産業の振興に伴う経済波及効果を定量的に明示すると共に、エネルギー収支や温暖化物質の増減などを示し、データモデルの妥当性を明らかにした。また、東アジア地域社会に最適なバイオマス利活用システムを設計した。食糧供給、経済性、バイオマスエネルギー利用促進、マテリアル利用優先、CO2削減等、複数の目的に応じた最適なシステムを提示して、これらを比較することで、地域社会の実情と需要に合致する最適解が得られることを示した。26年度が最終年度であるため、記入しない。エネルギーシステム工学26年度が最終年度であるため、記入しない。当該年度では、東アジアおよび東南アジア各国を対象としたバイオマス資源の賦存量を明らかにして、データベースを作成した。また、各国の政府の方針や、近年の生産量の推移から、将来ポテンシャルを推計した。さらに、個別のケーススタディとして、マレーシアを対象としたオイルパームの賦存量と、エネルギー変換技術、道路網等の地理情報から、地勢データベースの基盤を作成した。本研究は、東南アジア各国を対象として、以下のように段階的に行う。
ブラックホール時空における波動光学効果とその観測的検証

ブラックホール時空上における波動光学の整備を試みた.ブラックホール時空上でのGreen関数に対する部分波展開式を出発点とし,ブラックホール近傍に位置する波源から放出される波に対する散乱公式の導出を短波長領域において行なった.重力レンズ系としての散乱問題を定式化するためには,位相のずれを用いた標準的な散乱問題の扱いを多少拡張する必要がある.まず,観測点における波として入射波と散乱波の2つの重ね合わせを考える必要がある.また,短波長極限(アイコナール極限)にて重力レンズ方程式(測地線方程式に対応)を再現するために,散乱波の位相の観測点における漸近形を標準的な散乱理論の取扱いに比べて1次高い精度まで(O(1/r)まで)取り入れておく必要がある.ブラックホール時空固有の性質である光の不安定円軌道の存在は,散乱行列の複素角運動量平面上での極として現れる(Regge pole).散乱波に対するその寄与は,留数計算を用いる事で評価できる.目標は観測点における波動関数を与える公式の導出である.本研究では最終的には球対称時空における波動光学の効果を,数値計算に基づいて取り扱いphoton sphere内部の情報が観測量である散乱波のパワースペクトルに及ぼす効果を明らかにすることができた.ブラックホール時空上における波動光学の整備を行った.ブラックホール時空上でのGreen関数に対する部分波展開式を出発点とし,ブラックホール近傍に位置する波源から放出される波に対する散乱公式の導出を短波長領域において行なった.重力レンズ系としての散乱問題を定式化するために,位相のずれを用いた標準的な散乱問題の扱いを多少拡張する必要がある.まず,観測点における波として入射波と散乱波の2つの重ね合わせを考える必要がある.また,短波長極限(アイコナール極限)にて重力レンズ方程式(測地線方程式に対応)を再現するために,散乱波の位相の観測点における漸近形を標準的な散乱理論の取扱いに比べて1次高い精度まで(O(1/r)まで)取り入れておく必要がある,ブラックホール時空固有の性質である光の不安定円軌道の存在は,散乱行列の複素角運動量平面上での極として現れる(Regge pole).散乱波に対するその寄与は,留数計算を用いる事で評価できる.目標は観測点における波動関数を与える公式の導出である.球対称シュバルツシルト時空に対するこれらの評価は完成し,アイコナール極限における重力レンズ方程式の導出,観測点における波の表式および周波数スペクトルを得ることに成功している.その発展として回転パラメーターの値が小さい場合のKerr時空に対する解析を実行し,散乱公式(波動関数)の導出,波動光学象の再構築,周波数空間におけるうなりの評価を行い,論文にまとめる作業に取り掛かっている.研究計画通りに進行している.(1)ブラックホール時空上における波動光学の整備を試みている.ブラックホール時空上でのGreen関数に対する部分波展開式を出発点とし,ブラックホール近傍に位置する波源から放出される波に対する散乱公式の導出を短波長領域において行なった.重力レンズ系としての散乱問題を定式化するためには,位相のずれを用いた標準的な散乱問題の扱いを多少拡張する必要がある.まず,観測点における波として入射波と散乱波の2つの重ね合わせを考える必要がある.また,短波長極限(アイコナール極限)にて重力レンズ方程式(測地線方程式に対応)を再現するために,散乱波の位相の観測点における漸近形を標準的な散乱理論の取扱いに比べて1次高い精度まで(O(1/r)まで)取り入れておく必要がある.ブラックホール時空固有の性質である光の不安定円軌道の存在は,散乱行列の複素角運動量平面上での極として現れる(Regge pole).散乱波に対するその寄与は,留数計算を用いる事で評価できる.目標は観測点における波動関数を与える公式の導出である.本年度は回転パラメーターの値が小さい場合のKerr時空に対する解析を実行し,論文にまとめる作業に取り掛かっている.また,回転パラメーターの値が小さくない場合の数値的評価を試みた.(2)本研究課題と関連する問題としてプラズマ流体でのacoustic black holeの解析を行った.アイコナール極限でのプラズマ波の振舞いを解析することでslow wave, fast waveによって決まる擬似ブラックホールの構造を明らかにした.ほぼ研究計画通りである.ブラックホール時空上での波動光学の構築のため,カー時空におけるスカラー場に対する波動方程式の数値解法を試みた.定常的な散乱問題を想定して,時間依存性を分離したのちに方程式はソース項を持つヘルムホルツ型の偏微分方程式に帰着する.この方程式をカー時空上で数値的に解くためにはエルゴ領域の存在が問題となる.この領域では時間的キリングベクトルが空間的に変わるため,本来楕円型であるヘルムホルツ方程式が双曲型に変わり,単純な反復法では解を得ることができない.この問題を回避するため,角度方向の自由度1つに関してスペクトル分解を行い,各モードごとに解くという方針を試みた.現状は差分の格子点数が小さい場合での数値コードチェックをを行っている段階であり,最終年度内でそれなりの規模の計算を実行し,像形成などの最終解析につなげる予定である.他のブロジェクトとの関係(時間配分に問題があった)ブラックホール時空上における波動光学の整備を試みた.ブラックホール時空上でのGreen関数に対する部分波展開式を出発点とし,ブラックホール近傍に位置する波源から放出される波に対する散乱公式の導出を短波長領域において行なった.重力レンズ系としての散乱問題を定式化するためには,位相のずれを用いた標準的な散乱問題の扱いを多少拡張する必要がある.まず,観測点における波として入射波と散乱波の2つの重ね合わせを考える必要がある.

また,短波長極限(アイコナール極限)にて重力レンズ方程式(測地線方程式に対応)を再現するために,散乱波の位相の観測点における漸近形を標準的な散乱理論の取扱いに比べて1次高い精度まで(O(1/r)まで)取り入れておく必要がある.ブラックホール時空固有の性質である光の不安定円軌道の存在は,散乱行列の複素角運動量平面上での極として現れる(Regge pole).散乱波に対するその寄与は,留数計算を用いる事で評価できる.目標は観測点における波動関数を与える公式の導出である.本研究では最終的には球対称時空における波動光学の効果を,数値計算に基づいて取り扱いphoton sphere内部の情報が観測量である散乱波のパワースペクトルに及ぼす効果を明らかにすることができた.現在のところ,研究計画で立案したスケジュール,内容通りに勧める予定である.今年度は特に,Kerr時空上での波動の数値シミュレーションにも取りかかる.研究計画通りに進める.数値計算改良を中心に,研究計画を実行する.旅費等で吸収できなかった少額分を次年度に繰り越した.少額の繰越し金が生じた.他のブロジェクトの研究経費受け入れがあり,そのため本研究での予算執行が多少滞った.本年度分の旅費あるいは消耗品に用いる.消耗品等に使用する.
プリオン様タンパク質が引き起こす発癌機構の解明

本研究課題ではユーイング肉腫の癌遺伝子産物EWS-FLI1及びそのファミリータンパクと相互作用する複合体を同定し癌化のメカニズムを明らかにすることである。一過的なトランスフェクションによるプレリミナリーなBioID法の相互作用タンパク質のスクリーニングでは、paraspekle componentが多数同定された。本年度は再現性を含め、BioID法の実験系を確立するために、tet-on-PiggybacシステムでBioIDタグをつけた癌遺伝子産物をユーイング肉腫細胞で発現させ再現性を試みた。ユーイング肉腫細胞株でtet-onsystemでBioIDー癌遺伝子産物の発現させることに成功し、BioIDタグによる細胞内タンパクのビオチン化を免疫染色で確認した。ビオチン化タンパク質の精製法としてStreptoavidin磁気ビーズ、streptavidinアガロース、streptotactinアガロースや洗浄法が論文によって異なることから精製法を検討した。現在のところ、Streptavidin磁気ビーズが非特異的なバンドが少なく相互作用タンパクを検出できると思われる。しかし、タンパクの回収量が低いことからアガロースを使った方法を再検討している。同定した複合体遺伝子のクローニングおよびノックダウン実験を検討している。候補遺伝子の一つが癌遺伝子産物の発現に関与する可能性を示唆するデータを得た。再現性を検討している。遺伝子のクローニングに時間がかかっている。候補遺伝子の癌細胞への増殖への寄与を含めた実験にまだ取り掛かれていない。レンチウイルスの実験系の立ち上げを行っており、うまく動けば候補遺伝子の関与を増殖を指標に評価することを考えている。
反応場ナノ構造制御による連続した超長尺ＣＮＴの創成とその機構解明

本研究は特異なナノ構造や物性を有しているカーボンナノチューブ(CNT)において、触媒CVD法を用いてCNTの精緻な反応場ナノ構造制御を行うことで、長尺CNTの創成とその特性向上を達成することを目的としている。目標を達成するために原料供給ゾーンと成長ゾーンと分けた新規手法に加えて従来手法を改良した生成法について検討した。殊に生成条件を最適化して精緻に構造制御することで、高品質の長尺CNTを得ることができた。よってCNTにおいて従来から最も困難であったCNTの高導電化を達成した。本研究は極めて特異なナノ構造や物性を有しているカーボンナノチューブ(CNT)を用いて、新規なCNT生成法やCNT成長のその場TEM観察を併用して精緻な反応場ナノ構造制御を行うことで、連続した超長尺CNTの創成とその機構解明を行うことを目的としている。二年目のH24年度は、主に反応場内を原料供給ゾーン(メタン、水素)とCNT成長ゾーン(Ar)に分け、その境界壁にステンレス薄板(鉄触媒)を配置した新規なCNT生成システムの改良および最適化を行い、新規CNT生成実験の条件出しおよび得られた生成物の解析を行った。その結果、成長ゾーン側のステンレス薄板上に従来より長いCNTの成長を確認することができた。また、CNT成長のその場観察とその長尺化機構を解明するために環境制御型電子顕微鏡(E-TEM)を用いて基礎評価を行い、CNT生成実験にフィードバックした。本研究は極めて特異なナノ構造や物性を有しているカーボンナノチューブ(CNT)において、新規のCNT生成法によって精緻な反応場ナノ構造制御を行うことで、超長尺CNTの創成とその特性向上を達成することを目的としている。最終年度のH25年度は、当初の目標を達成するために新規の生成手法に加えて従来手法を改良した生成法を検討した。すなわち、炭化水素と鉄触媒を水素ガスによって電気炉内の反応場にスプレー噴霧することで連続的にCNTを生成した。殊に噴霧した原料の液滴サイズ(数um)およびその粒度の均一性を最適に制御し、また投入炭素量(90ul/min)、キャリアガス量(9.5l/min)、反応温度(1300°C)をそれぞれ最適化して精緻に構造制御することで、高品質のCNTを得ることができた。また、CNT単体の直径は1-2nmで制御し、CNTの繊維状集合体(直径0.4mm、長さ10cm)を調製および二次処理として不純物除去(酸処理)を行った。これらにより、CNTにおいて従来から最も困難であったCNTの高導電化(1.3×10-5Ω・cm)を達成した。初年度のH23年度は、主に反応場内を原料供給ゾーン(メタン、水素)とCNT成長ゾーン(Ar)に分け、その境界壁(ポーラス状)に触媒を配置した新規なCNT生成システムの構築を行い、超長尺CNTの生成実験の基礎評価(条件出し)および生成物の解析を行った。また、CNT成長のその場観察とその長尺化機構を解明するために環境制御型電子顕微鏡(E-TEM)を用いて基礎評価を行った。平成24年度の計画(1原料種探索(第1,第2炭素源および鉄系触媒)、原料供給方法、回収方法の検討、2環境制御TEMを用いたCNT成長のその場観察II(触媒長寿命化、長尺化機構解明)に対して、超長尺CNT向け新CCVD装置の見直しと条件出しを行った。触媒担持方法の検討(ステンレス薄板、高融点金属/鉄薄膜スパッタ)により、新規システムによりCNTの生成を確認しその構造について評価を行った。また、環境制御TEMを用いたCNT成長のその場観察の基礎実験を検討し、生成実験にフィードバックした。その結果、成長ゾーン側のステンレス薄板上に従来より長く直径が揃ったCNTの生成に成功した。平成23年度の計画((1)超長尺CNT向け新CCVD装置の製作と条件出し、(2)触媒担持方法の検討、(3)環境制御TEMを用いたCNT成長のその場観察)に対して、超長尺CNT向け新CCVD装置の製作と条件出しを行い、また触媒担持方法の検討(鉄薄板、多孔質シート+鉄薄膜等)や環境制御TEMを用いたCNT成長のその場観察の基礎実験を完了した。今後の計画は、CNTの長尺化における詳細な成長機構を明らかとし、連続したCNT単体の超長尺化を達成するために、引き続き原料種探索(第1,第2炭素源および鉄系触媒)、原料供給方法、回収方法の検討、環境制御TEMを用いたCNT成長のその場観察(触媒長寿命化、長尺化機構解明)、超長尺CNTの機械特性の評価法検討(樹脂埋込法、ポリマーラッピング法)等について推進する。

すなわち、超長尺化CNTを得るには、以下の項目の達成が必要不可欠であり(鉄触媒の小径化(触媒活性高)、炭素/触媒バランス、高結晶化(高温生成)、低不純物化(触媒量多、高温生成)、反応管内の流動反応と速度分布、小直径化(触媒の長寿命化)、第2炭素源・新助触媒の探索、他)、新原料・触媒の探索(第1・第2炭素源、触媒、助触媒)、原料供給方法(スプレー噴霧、超音波噴霧、熱気化)、回収方法(巻取り式)等の検討を順次行う。今後の計画は、CNTの長尺化における詳細な成長機構を明らかとし、連続したCNT単体の超長尺化(10cm以上)を達成するために、主に原料種探索(第1,第2炭素源および鉄系触媒)、原料供給方法、回収方法の検討、環境制御TEMを用いたCNT成長のその場観察(触媒長寿命化、長尺化機構解明)、超長尺CNTの機械特性の評価法検討(樹脂埋込法、ポリマーラッピング法)等について推進する。当初計画時よりも消耗品を安価で購入および使用を節約できたため、繰り越し金が発生した。最終年度はその繰り越し額と次年度の研究費を用いて、これまでの研究状況を踏まえて実験回数が増えることが予想されるため、主にCNT生成実験に用いる消耗品(実験器具、薬品、ガス、環境TEM用消耗品)の購入に使用する。当初計画時よりも、備品を安価で購入できたため、次年度使用額が生じた。その繰り越し額と次年度の研究費を合わせ、特にこれまでの研究状況を踏まえて実験回数を増えることが予想されるので、主にCNT生成実験に用いる消耗品(実験器具、薬品、ガス、環境TEM用消耗品)の購入に使用する。
脳磁図を用いた前頭連合野における高次脳神経活動の加齢性変化の検討

大脳皮質の前頭連合野は、高次な認知思考段階で重要となる。しかし、素早く変化する脳神経活動は複雑で捉え難い。そのため、高い時間解像度を有する脳磁図や脳波測定を用い、前頭連合野の働きを検討した。最初に、ストループ課題における脳磁図測定から、神経活動の周波数依存性を確認した。特に、高齢者では、若年層に比べ、パフォーマンスの低下が認められた。また、ウェーブレット変換による時間-周波数解析により、複数の平面図から3次元形状をイメージする課題において、前頭葉におけるシータ帯域(4-8 Hz)の活性化が示唆された。大脳皮質の前頭連合野は、高次な認知思考段階での統括的な指令塔として重要な役割を担う。しかし、脳神経活動のダイナミクスは複雑で捉え難いため、前頭連合野内での各部位の働きや相互作用性は不明な点が多い。本研究では、素早く変化する脳の神経活動を捉えるため、高い時間解像度を有した脳磁図や脳波測定を用い、高次な認知思考過程における前頭連合野の働きを検討することを目的とする。ストループ(色名呼称)課題を用いて、反応時間(健常者12名)及びMEG(7名)測定を行い、神経活動の周波数依存性を確認した。また、健常者に比べて高齢者(国立長寿医療センター研究所において検査)では、ワーキングメモリ課題における認知機能特性の低下が認められた。前頭葉でのより高度な認知思考過程を検討するため、心的イメージに関連する課題を用いた評価(被験者14名)も行った。平面図のみを手がかりとし、3次元形状を頭の中で構築するには、他のワーキングメモリ課題より、さらに多くの脳内処理と相互作用性を要することが示唆された(学会発表で公表)。この課題では、前頭葉のみならず、視覚野・頭頂葉(空間処理)・側頭葉(形状認識)などが、互いに協調しながら高度な脳内処理を行っていると考えられる。さらに、前頭連合野での神経活動の因果関係や相互作用性を検討するための手法として、ウェーブレットによる時間周波数解析を用い、リアルイムにシステム特性を明らかにできる解析法を考案した(学術論文で公表)。今後は、これまでの成果をさらに進め、各周波数帯域での脳神経活動のダイナミクスと相互作用性を明らかにしていく。前年度に提案した新たなワーキングメモリ課題を応用することで、大脳皮質における前頭連合野の働きを検討した。この課題では、2次元や3次元の図形を頭の中で操作すること(メンタルイメージによる図形の移動や構築)が要求される。そのため、前頭葉における単純な記憶保持よりも、さらに高度な認知思考過程を定量的に検討することが可能となる。複数の平面図形を手がかりとして、3次元形状を頭の中で構築するためには、前頭葉のみならず、視覚野・頭頂葉(空間処理)・側頭葉(形状認識)等、多くの脳内処理と相互作用性を要することが示唆される。しかし、脳神経活動のダイナミクスは複雑で捉え難く、前頭連合野内の働きは不明な点が多い。そのため、素早く変化する脳神経活動を反映する頭蓋骨上の電位変化を、高い時間解像度で計測した。神経活動のダイナミクスを検討する手法として、ウェーブレット変換による時間周波数解析を用いた。その結果、複数の平面図形から3次元物体をメンタルイメージする際、前頭葉(Fz領域)におけるシータ帯域(4-8Hz)の脳神経活動が、視覚野(Oz領域)や頭頂葉(Pz領域)と比べて活性化することが示唆された。また、このメンタルイメージ課題には、カラー図形による奥行き手がかりが、有効な指標となることを定量的に示した。さらに、高齢者を含む健常者の適度な運動が、高次な認知思考過程における脳活動に及ぼす効果と、病態下での自律神経活動の働きに着目した調査研究を行った。
市場変動が企業の国際化に与える影響に関するミクロ実証分析

2年目にあたる平成30年度は、初年度に整備したデータベースを利用した実証分析とその成果発表を重点的に実施した。第一に、国際化企業が外国市場の急激な市場変動にどのような対応をするのかについて企業レベルのデータベースを利用して実証分析を試みた。その結果、海外市場のショックに対して、日本企業が雇用調整によって対応している実態が明らかとなった。特に雇用者を正規雇用と非正規雇用とに分けた分析から、企業が非正規雇用者を削減することでショックの影響を吸収していることが示された。さらに、この影響は企業規模に応じて異なり、小規模企業については非正規雇用に限らず正規雇用の減少も確認された。国際市場の変動ショックに対して規模が小さい企業ほど雇用調整に踏み切らざるを得ない実態が示唆され、この結果はショックに対する復元性の強い経済を考える上で基礎資料を提示している。第二に、国際市場の変動ショックとして輸入の変動が国内の政策選好に与える影響についても実証分析を試みた。具体的には国政選挙の立候補者に対して選挙期間中に実施した政策選好に関する調査回答から国内産業保護を訴えている候補者や選挙区を特定することによって、選挙区レベルの貿易ショックと保護主義の関係性について実証分析を加えた。興味深い点として、選挙の競争が激しい選挙区ほど保護主義を支持する確率が高まる傾向が統計的に確認された。この結果は、貿易ショックと政治的な重圧が相互補完的に保護主義化を促すことを示唆しており、日本のみならず他国においても特に選挙時に保護主義への傾倒が見られる実態と整合的である。初年度に整備したデータベースを利用した実証分析が若干の修正作業を加えながらもおおむね順調に進んでいる。これまで得られた研究成果については学術論文としてとりまとめ、学会等にて発表を重ね更新を加えた後、査読付き専門誌へ投稿した。初年度に整備したデータベースの拡充作業を引き続き進め、ミクロ計量分析の手法を用いて国際市場の変動ショックが与える影響について因果関係を特定する形で実証分析を引き続き進めていく。追加的な成果は学術論文としてとりまとめ、国内外の学会およびセミナー等にて口頭報告を実施し、討論者や参加者との意見交換を通じて論文の完成度を上げていく。最終成果物については年度内に国際査読誌への投稿を済ませる。初年度にあたる平成29年度は、データ整備と、最新の研究成果に関する情報収集を主に進めた。情報収集については国際学会に出席し、最先端の研究に用いられる計量経済学の分析手法の応用例について主に情報収集を進めた。データ整備については、経済産業省「企業活動基本調査」および「海外事業活動基本調査」による企業レベルのパネルデータを作成した。この企業レベルのデータセットを元に、集計表・基本統計表を作成するなど記述統計的な分析を進めた。輸出、直接投資、海外アウトソーシングなど企業の国際化が多様化していることが明らかとなった一方で、これらの国際化に重複的に取り組んでいる企業は、規模が大きく生産性の高い一部の企業に限られていること等が明らかとなった。実証分析の段階では、日中間の政治的摩擦に伴う需要の落ち込みを貿易ショックととらえ、日本企業の国際化や国内事業活動に与える影響について分析を進めた。その結果、貿易ショックに対して国際化企業が非正規労働者を減らすことで対応することが明らかとなった。成果の一部として企業の労働需要に与える影響を国際化の形態別に分析したものを学術論文にまとめた。これら企業データに基づく分析に加え、保護主義が台頭している世界経済の情勢を勘案して、本研究課題では国内の保護主義化の程度を統計的に捕捉することを試みることとした。具体的には国政選挙の立候補者に対するアンケート調査の回答から国内産業保護を訴えている候補者や選挙区を特定することによって、選挙区レベルの貿易ショックと保護主義の関係性について実証分析を加えた。中間財など生産向けの製品の輸入増加が顕著な選挙区ほど保護主義を支持する候補者が多い傾向が統計的に確認され、この傾向はその他の候補者属性や選挙区の属性を考慮してもなお残る頑健なものであった。成果の一部は学術論文としてとりまとめ、韓国国際経済学会にて口頭報告した。初年度のため公刊物としては成果が限られているが、当初計画していた統計データの整備作業とミクロ計量分析の手法に関する情報収集が順調に進み、中間的な成果を2つの学術論文として取りまとめることに成功した。今後はさらに実証分析を重ね、成果を取りまとめたものについては学会発表や査読誌への投稿を進める。

興味深い点として、選挙の競争が激しい選挙区ほど保護主義を支持する確率が高まる傾向が統計的に確認された。この結果は、貿易ショックと政治的な重圧が相互補完的に保護主義化を促すことを示唆しており、日本のみならず他国においても特に選挙時に保護主義への傾倒が見られる実態と整合的である。初年度に整備したデータベースを利用した実証分析が若干の修正作業を加えながらもおおむね順調に進んでいる。これまで得られた研究成果については学術論文としてとりまとめ、学会等にて発表を重ね更新を加えた後、査読付き専門誌へ投稿した。初年度に整備したデータセットの拡充作業を進め、ミクロ計量分析の手法を用いて因果関係を特定する形で実証分析を引き続き進めていく。学術論文としてとりまとめた成果については、国内外の学会およびセミナー等にて口頭報告を実施し、討論者や参加者との意見交換を通じて論文の完成度を上げていく。最終成果物については年度内に国際査読誌への投稿を済ませる。初年度に整備したデータベースの拡充作業を引き続き進め、ミクロ計量分析の手法を用いて国際市場の変動ショックが与える影響について因果関係を特定する形で実証分析を引き続き進めていく。追加的な成果は学術論文としてとりまとめ、国内外の学会およびセミナー等にて口頭報告を実施し、討論者や参加者との意見交換を通じて論文の完成度を上げていく。分析出力結果の保存等に要する消耗品の使用に若干の余裕が生じたため未使用額が生じた。次年度請求分と合わせて次年度に購入する計画である。