hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大きな損傷を受けた鉄筋コンクリート柱の補修後の耐震性能向上に関する研究

平成29年度の課題は,【大きな損傷を受けたRC柱の材料的な補修効果の検討】であり,実施した内容および得られた成果は以下のようである.大きな損傷を受けたRC柱を対象に,損傷状態に基づいた「軸方向鉄筋の取り替え」および「無収縮コンクリートの打設」などの「材料的な補修」を施したRC補修柱の耐震性能の向上(補修効果)を検証するために,中部大学実験設備を利用して一定軸力下での繰り返し二軸曲げ補修載荷実験を研究協力者らと実施した.ここでは,「横拘束筋間隔」を要因とし,実験には,断面200×200 mm,柱有効高さ1000 mm,せん断スパン比5を有するRC補修柱を用いた.補修の対象となったRC柱は曲げ破壊先行型となるように,軸方向鉄筋にはD10(SD295A)を8本,横拘束筋にはD6(SD295A)を柱基部からおよそ3D区間(D:柱幅)まで間隔s = 65, 90, 105および120 mm(4水準)でそれぞれ配筋した,大きく損傷したRC-SD295A柱(以下,RC損傷柱)である.これら大きな損傷を受けたRC損傷柱を対象に,柱基部下0.5D(D:柱幅)から柱基部上1.0D区間のコンクリートを除去した後,座屈・破断した軸方向鉄筋に対して,同一材料のSD295A筋を用いて裏波溶接により補修を施した(全取り替え).さらに,補修用コンクリートとして,収縮低減タイプの高性能AE減水剤と膨張材を用いたひび割れ抑制コンクリートを打設し,RC補修柱を作製した後に,これらRC補修柱に対して繰り返し二軸曲げ実験を実施した.本実験結果の検討を通して,補修後のRC柱のポストピーク大変位領域にまで及ぶ補修効果を「横拘束筋間隔」の違いによる耐荷特性の観点から検証した.その結果,全ての軸方向鉄筋を取り替えたRC補修柱では,鉄筋破断も少なく,新品柱と比べ同等かそれ以上の耐荷特性を発揮することが分かった.本研究課題の進捗状況について、自己点検による評価を行うと,以下のようである.(1)座屈した軸方向鉄筋の余剰耐力に関する実験的ならびに解析的検証大きな損傷を受けたRC柱の軸方向鉄筋の座屈性状およびその余剰耐力について実験データを基に検証した.ここでは,1)「載荷形態」,「横拘束筋間隔」および「軸方向鉄筋の配置」の違いによる軸方向鉄筋の「座屈長さ」ならびに「座屈高さ」の検討,2)損傷した軸方向鉄筋の「ライズ比(座屈高さ/座屈長さ)ー余剰耐力」,「ライズ比ー破断ひずみ」および「破断ひずみー余剰耐力」関係による「軸方向鉄筋の診断・取り替え」の可能性の検討,などを通して多くの知見を得た.(2)材料的な補修を施したRC柱の載荷実験と補修効果の検証大きな損傷を受けたRC柱を対象に,上記項目(1)の損傷状態に基づいた「軸方向鉄筋の取り替え」および「無収縮コンクリートの打設」などの「材料的な補修」を施したRC柱の補修後の耐震性能の向上(補修効果)を検証した.本実験結果の検討を通して,補修後のRC柱のポストピーク大変位領域にまで及ぶ補修効果を「横拘束筋間隔」の違いによる耐荷特性の観点から検証した.以上より,研究は「おおむね順調に進展している.」と判断する.
分子内架橋をもつ高分子電解質の溶存状態の解明

溶液内で起こる高分子ー低分子間相互作用について、"分子内架橋の導入と高分子電解質化及び対イオン間相互作用"の観点から行った本研究の概要を記す。錯形成能をもつホウ砂(Na_2B_4O_7)が共存するポリビニルアルコ-ル(PVA)希薄水溶液で見られる高分子電解質的な溶液挙動、粘度の異常増減、錯生成定数のホウ砂濃度依存性について、PVAのOH基とホウ酸イオン[B(OH)_4^ー]間でPVA鎖上に電荷と架橋を同時に導入する2種類の錯形成(Monoーdiol及びDiーdiol型)が存在すること、両錯生成定数は系のイオン強度に強く依存すること、錯形成に伴うPVAの分子量増加は殆どなく錯形成はPVA分子内で起こることなどが判明した。これらのことから、粘度の異常増減はPVA鎖上の電荷反発による鎖の膨張と分子内架橋による鎖の収縮との競合であり、系のイオン強度に支配されていること、更に、PVA鎖上の電荷とホウ酸イオン間の電荷反発が錯生成反応を抑制していることなど、この系が特異な高分子電解質系であることが明らかになった。また、高分子電解質の溶存状態について、本来自己会合体を形成しない小さな疎水性イオン(アルキルベンゼンスルホン酸イオン)でも、高分子電解質(ポリアリルアンモニウムカチオン)の対イオンとして共存するときには、高分子イオンの周辺で疎水性相互作用による対イオン間会合体を形成して、対イオン交換や沈澱生成を伴う溶液性状の大きな変化をもたらすことが明らかになった。。これらの成果は、高分子電解質の特異な溶液挙動として学会でも高く評価されており、高分子電解質の溶存状態の解明の一助となることを確信している。。ポリビニルアルコ-ル(PVA)とホウ砂(Na_2B_4O_7)の極く希薄水溶液系で見られる特異な粘度挙動(PVAの高分子電解質的挙動)について、"溶液内で起こる高分子ー低分子間相互作用(錯形成)と分子内架橋を持つ高分子電解質"の観点から捉え、その溶液構造を解明することを目的として行った本年度の研究の概要を記す。PVAは典型的な水溶性高分子と言われるものの、その溶液性状は未溶解のミクロゲルの存在のため不安定で、光散乱測定に供し得る試料溶液の調製は非常に困難である。このミクロゲルの溶解過程をGPCによって詳細に検討した結果、PVAの完全溶解には90°C、15時間以上の加温溶解が必要なことが判明した。また、試料溶液の光学精製には濾過法に加えて、遠心法(2.5万G,1時間)の併用が最も効果的であることがわかった。この様に調製したPVAーホウ砂(0.01M)水溶液系の光散乱測定から、PVAの絶対分子量はホウ砂の存否にかかわらず一定値(7.4万)を示し、回転半径と第2ビリアル係数はホウ砂の共存によって著しく増大することが判明した。これはホウ酸イオンによる錯形成がPVA分子鎖内で起こり、先に見た極限粘度の増加は分子間架橋による分子量増加によるものではなく、排除体積効果による分子鎖の膨張が主原因であることが明きらかになった。さらに、この系に添加塩としてNaClを加えても分子量は変化せず、回転半径と第2ビリアル係数はNaCl濃度とともに減少し、PVAがホウ酸イオンと分子内錯形成をし高分子電解質化されて添加塩の影響を強く受けることがわかった。また、電位差滴定実験からPVAーホウ酸イオン間の錯生成定数のホウ砂濃度依存性を見いだしたが、これは錯生成に伴うPVA鎖上の電荷密度の変化と関連させて説明されることがわかった。

前年度において、光散乱測定用の試料溶液の光学精製について90°C15時間以上の加温溶解、0.22μnフィルタ-濾過、3.0万G1時間遠心が最も効果的であることが判明したのでこの条件によって光散乱測定を行った。その結果、ホウ砂添加系(5ー80mM)に於けるPVA(M_xv=2_x×10^4)の分子量はホウ砂の存否に係わらず一定値を示し、ホウ酸イオンによる錯形成がPVA分子鎖内で起こり、先に見た極限粘度の増加は分子間架橋による分子量増加によるものではなく、排除体積効果による分子鎖の膨張が主原因であることが明きらになった。しかし、分子量の高いPVA(M_v=10^5)ではホウ砂濃度の増加とともに分子量はやや増加傾向を示し分子間錯形成による会合体形成の可能性を完全には否定できなかった。一方、第2ビリアル係数A_2ホウ砂濃度の増加とともに減少し、一定化する傾向を示し、PVAが高分子電解質化され、過剰に共存するホウ砂が添加塩として働き、その電荷遮蔽を強く受けて排除体積項を減少させていることが判明した。電位差滴定より見積もったPVAーホウ酸イオン間の錯生成定数はA_2と同様にホウ砂濃度の低い領域では大きく、その後急激に減少してほぼ一定値を示した。これは錯形成が本来無電荷のPVA鎖への負電荷の取り込みを伴って起こり、PVAの高分子電解質化が進み、鎖上の電荷とホウ酸イオン間の静電反発による錯形成の抑制が主原因であることが判明した。このような高分子イオンと共存する低分子イオンの相互作用の重要性を考慮して行ったポリアリルアンモニウムイオンー疎水性対イオン系の研究から、高分子イオンの周辺で対イオン同志が疎水性会合体を形成して溶液構造を大きく変化させる特異な対イオン間相互作用の存在を明らかにした。
確率伝搬法による大規模・過負荷MIMO信号検出を用いた超多数IoTデバイスの収容

1000個程度までの超多数IoTデバイスを同時に収容し,多数のアンテナ,あるいは,サブキャリアを用いて多数信号の同時信号検出を信号数の2乗オーダーで実現することを目的としている.2018年度は初年度であるため,具体的なIoTデバイス収容手法を新たに想定することとした.その結果,SCMA (sparse code multiple access), IDMA (interleave division multiple access) MIMO-OFDM,サブキャリアIQインデックス変調に着目し,ガウス確率伝搬法による検出を行なった.その結果,どの手法においても過負荷,すなわち,信号数が受信信号数より多くても検出可能であることがわかった.SCMAに関しては,LLRの適応スケーリング,LLRの非均質化の有効性や,サブキャリア間相関による最適利用率の変化など,新たな知見が得られた.また,MIMO-OFDMおよびサブキャリアIQインデックス変調では,信号の離散性とグループスパース性,プリプロセッシングによる近似メッセージ伝搬が十分に適用できることが確認された.特に,検出すべき信号が限られた値のみ取るという性質が近似メッセージ伝搬を始めとする圧縮センシング技術等で有効であることがわかった.これ以外の基礎的分野では,要素技術であるチャネル推定と,チャネル符号として注目されているPolar符号の繰り返し復号への応用も新たに検討が開始されている.種々のアクセス方式において,過負荷での適用可能性が明らかになった.さらに,次年度以降の発展に寄与することが期待される新たな技術を得ることができた.種々のプリプロセッシング,繰り返し信号処理アルゴリズムの修正・変形など,特性改善のためのヒントが得られたため,これらを進展させ,適用性を評価する.1000個程度までの超多数IoTデバイスを同時に収容し,多数のアンテナ,あるいは,サブキャリアを用いて多数信号の同時信号検出を信号数の2乗オーダーで実現することを目的としている.2018年度は初年度であるため,具体的なIoTデバイス収容手法を新たに想定することとした.その結果,SCMA (sparse code multiple access), IDMA (interleave division multiple access) MIMO-OFDM,サブキャリアIQインデックス変調に着目し,ガウス確率伝搬法による検出を行なった.その結果,どの手法においても過負荷,すなわち,信号数が受信信号数より多くても検出可能であることがわかった.SCMAに関しては,LLRの適応スケーリング,LLRの非均質化の有効性や,サブキャリア間相関による最適利用率の変化など,新たな知見が得られた.また,MIMO-OFDMおよびサブキャリアIQインデックス変調では,信号の離散性とグループスパース性,プリプロセッシングによる近似メッセージ伝搬が十分に適用できることが確認された.特に,検出すべき信号が限られた値のみ取るという性質が近似メッセージ伝搬を始めとする圧縮センシング技術等で有効であることがわかった.これ以外の基礎的分野では,要素技術であるチャネル推定と,チャネル符号として注目されているPolar符号の繰り返し復号への応用も新たに検討が開始されている.種々のアクセス方式において,過負荷での適用可能性が明らかになった.さらに,次年度以降の発展に寄与することが期待される新たな技術を得ることができた.種々のプリプロセッシング,繰り返し信号処理アルゴリズムの修正・変形など,特性改善のためのヒントが得られたため,これらを進展させ,適用性を評価する.
英領期マラヤ、ブルネイ、北ボルネオ、ビルマの実質所得・生活水準推計と比較分析

本研究の全体構想は東南アジア地域の英領植民地であったマラヤ(現シンガポール、現西マレーシア)、北ボルネオ、ブルネイ、ビルマにおける長期経済統計の推計・整備をおこない、その推計結果を基に東南アジア域内、域外の経済発展の比較分析を行うことにある。本年度は英領期シンガポールの生活水準分析と、1870ー1900期におけるGDP推計を中心に取り組んだ。データベースの構築のため、シンガポール出身のリサーチ・アシスタントを採用し、関連資料のPCへの入力作業を週8時間程度のペースで協力しておこなった。これにより英領期シンガポールの研究対象時期の資料の8割程度の整備が完了した。推計手法についてシンガポール金融庁のChoy K.M課長、マラヤ大学のTan E.C教授、グナセガラ氏、ハルバンシン氏と研究の進捗状況と今後の研究の進め方について助言をいただいた。学生の卒業論文指導を通じて、英領期シンガポールにおけるTFP推計に関して研究をおこなった。英領期シンガポールの研究にやや時間が割かれており、他の地域の資料収集、推計作業がやや遅れている。3年目となる本年はイギリスの公文書資料館、国会図書館を中心に新規資料の入手に着手し、同時に実質所得、生活水準について作成したものをペーパーならびに、データベースに掲載される形にしていく。また関連分野のプレゼンテーションを本年度は2つSingapore Economic Review ConferenceとISI World Statistics Congress 2019いう国際会議で報告していく。本年度は本研究を開始するために,まず各種データベースの検索によって,図書・論文・新聞記事のみならず未刊行研究レポート・学位論文のレベルにまで遡り,関連史資料の所在確認を行った。国外では8月上旬に計6泊7日で,在シンガポールの公文書館と、マレーシア公文書館を訪問し、追加資料、報告書の閲覧・複写を行った。大きな成果としては、英領期ブルネイの年報と関連する統計資料を入手したことにある。また研究の進め方についてシンガポール国立図書館、マラヤ大学アジア・ヨーロッパ研究所を訪問した際にシンガポール金融庁のChoy K.M課長、マラヤ大学のTan E.C教授と研究の進捗状況と今後の研究の進め方について協議した。入手した資料のPCへの入力作業については1名のリサーチアシスタントを採用し、週8時間程度のペースで入力作業を行った。研究成果としては8月2-4日の期間、シンガポールで開催されたSingapore Economic Conference 2017において、「シンガポールにおけるアヘン消費、財政、有価証券投資」に関する研究報告を行った。また出版については2018年3月にはシンガポール金融局のチョイキンミン博士との共著でEconomic History of Developing RegionsというジャーナルよりStaple Trade, Real Wages, and Living Standards in Singapore, 1870-1939と題する論文が掲載された。本研究遂行の基本となるPC等の物品や資料の購入を段階的に行っており、関連資料の抽出と入力作業をリサーチアシスタントと共にペースを確保しながら順調に進展させている。2年目となる本年はイギリスの公文書資料館、国会図書館を中心に新規資料の入手に着手し、同時に実質所得、生活水準について作成したものをペーパーならびに、データベースに掲載される形にしていく。また関連分野のプレゼンテーションを本年度は2つ、AAWH2018, AHEC2018というアジアを軸とした国際会議で報告していく。学部副学部長としての業務や、海外への学生の研修引率のため、当初予定していたイギリスへの研究出張を行うことができなかったため。大学業務や、海外への学生の研修引率のため、当初予定していたイギリスへの研究出張を行うことができなかったため。
地域虚弱高齢者の認知機能にポジティブ情動をもたらす運動・ケアプログラムの開発

1.課題型バランスゲイトによる身体的・認知機能への影響を運動学的メカニズムにより解明し、課題型バランスゲイトトレーニングの効果を検証する。研究1:課題型バランスゲイトの運動学的メカニズムの解明と有用性の検証・課題型バランスゲイトトレーニングの身体機能と認知機能への影響を、運動学的メカニズムの分析により明らかにする。虚弱高齢者への6か月の介入前向き研究方法により身体機能と認知機能の効果(歩行能・身体機能・認知機能)判定を多施設共同研究にて検証する。平成30年度は、昨年度の遅れをとり戻すために、対象者への介入等当初の計画でアルバイト等を雇い、研究を進めることができた。研究2:ポジティブ情動ケアの脳科学的メカニズム解明と継続的ケアへの応用介入内容:膝と膝が触れ合う距離で、手掌で相手の背部や手を柔らかく包み込むようにゆっくり10分間触れる(タクティールケア)。対象者および介入方法:研究1のA群60人B群60人を対象者とする。地域支援事業参加時に6か月間のクロスオーバー比較試験で1回10分間1週間に3回実施する。評価および分析方法:生理学的心理学的指標として1体温、脈拍、血圧、2唾液中コルチゾール値3日本語版POMS短縮版に効果を検討し、実施率はχ2検定、効果はStudent's t-testと多重比較検定、ロジスティック回帰分析で評価する。研究3:個別的継続可能な認知機能低下予防プログラムの開発研究12で効果が得られた介入方法を基に、個別的継続可能な認知機能低下予防プログラムを作成する。以上を進める予定である。本研究の全体構想は以下のとおりである。虚弱高齢者の認知機能を客観的に評価し、認知機能低下による要援護状態の要因を解明する実証的研究と個別的継続可能な認知機能低下予防プログラムでクロスオーバー比較試験の介入実践研究からなる。研究目的は1課題型バランスゲイトの身体・認知機能への影響を、6か月間の介入で前向研究方法にて、歩行能力、身体機能、認知機能の客観的評価により明らかにする。2ポジティブ情動ケア(タクティールケア)の脳科学的メカニズムを6か月間の日常的ケア介入により、社会的行動、認知的処理、問題解決能力への効果判定を検証する。3上記の結果より、個別継続可能な認知機能低下予防プログラムを開発する。4行動変化ステージに基づく、参加者の準備状況に応じた継続性のある個別最適化プログラムを検証開発するである。平成28年度の計画は、研究1:課題型バランスゲイトの運動学的メカニズムの解明と有用性の検証として以下を予定していた。対象:佐賀県佐賀市および小城市に居住している65歳以上の虚弱高齢者48,000人のうち地域包括支援センターにて地域支援事業に参加している200人程度を対象にベースライン調査を行う。調査方法:20ヵ所の公民館および集会所を1日に2ヵ所のペース(1回の参加者20人程度)で巡回して調査する。調査者は研究代表者、研究分担者を含めて10人程度(事前に面接技法や機能評価技術を習得した研究協力者を含む)で構成する。調査内容:年齢や教育歴、要介護認定の有無、社会活動等のプロフィールを質問紙にて調査する。しかし、研究代表者である木村が体調不良のためほぼ1年間休業し、予定の計画通りに研究を進めることが困難であった。研究代表者である木村が体調不良のためほぼ1年間休業し、予定の計画通りに研究を進めることが困難であった。本研究は、虚弱高齢者の認知機能を客観的に評価し、認知機能低下による要援護状態の要因を解明する実証的研究と個別的継続可能な認知機能低下予防プログラムでクロスオーバー比較試験の介入実践研究である。平成29年度は以下の内容を実施した。研究1:課題型バランスゲイトの運動学的メカニズムの解明と有用性の検証対象:包括支援センターにて地域支援事業に参加している150人程度を対象にベースライン調査を実施。調査内容:年齢や教育歴、社会活動等のプロフィールを質問紙調査する。1身体機能評価:文部科学省高齢者用新体力テスト6種目、筋力評価手)老研式活動能力指標を客観的に評価した。2認知機能評価:Mini-Mental State Examination、注意機能検を客観的に評価した。3精神心理機能評価:精神的健康度尺度と客観的指標としてバイオマーカー(唾液コルチゾール分泌)を測定した。なお、ベースライン調査と同様の評価を、研究1の介入終了時に実施した。4課題型バランスゲイトトレーニング介入研究介入対象者:研究1によって得られた結果から、120人程度を対象者の中から抽出しランダムに振り分け、A群60人B群60人とした。介入方法:介入の期間は3か月としてクロスオーバー比較試験にて実施した。介入の頻度は、週2日、実施時間は1時間程度実施した。平成29年度は、前年度(平成28年度)に予定していたが研究代表者である木村の体調不良にて実施できなかったが、対象のベースライン調査と研究1:課題型バランスゲイトの運動学的メカニズムの解明と有用性の検証を目的に課題型バランスゲイトトレーニング介入を実施しすることができた。評価は1身体機能評価、2認知機能評価、3精神心理機能評価:バイオマーカー(唾液コルチゾール分泌)測定等で実施した。現在は、データ分析として、課題型バランスゲイトの参加率はχ2検定、課題型バランスゲイト効果はStudent's t-testと多重比較検定ロジスティック回帰分析を進めているところである。1.課題

型バランスゲイトによる身体的・認知機能への影響を運動学的メカニズムにより解明し、課題型バランスゲイトトレーニングの効果を検証する。研究1:課題型バランスゲイトの運動学的メカニズムの解明と有用性の検証・課題型バランスゲイトトレーニングの身体機能と認知機能への影響を、運動学的メカニズムの分析により明らかにする。虚弱高齢者への6か月の介入前向き研究方法により身体機能と認知機能の効果(歩行能・身体機能・認知機能)判定を多施設共同研究にて検証する。平成30年度は、昨年度の遅れをとり戻すために、対象者への介入等当初の計画でアルバイト等を雇い、研究を進めることができた。本研究は、平成28年度から平成32年度までの5年間を予定していたが、上記の理由にて大幅に研究予定が遅れてしまった。よって、本年度より本格的に開始することし残りの機関である4年間で、予定の研究内容が遂行されない場合は、当初の研究機関を1年延長する手続きを行い、本年度より5年間を研究機関として予定し、遂行することを考えている。平成30年度は研究2を予定している。研究2:ポジティブ情動ケアの脳科学的メカニズム解明と継続的ケアへの応用介入内容:膝と膝が触れ合う距離で、手掌で相手の背部や手を柔らかく包み込むようにゆっくり10分間触れるいわゆるタクティールケアである。対象者および介入方法:研究1のA群60人B群60人を対象者とする。地域支援事業参加時に3か月間のクロスオーバー比較試験で1回10分間1週間に3回実施する。評価および分析方法:生理学的心理学的指標として1体温、脈拍、血圧、2唾液中コルチゾール値3日本語版POMS短縮版に効果を検討し、実施率はχ2検定、効果はStudent's t-testと多重比較検定、ロジスティック回帰分析で評価を進めている。今後、平成28年度に研究代表者である木村の体調不良にて、実施できなかった研究の進捗の遅れについて、当初の研究期間である平成28年度平成32年度(5年間)で遂行できない場合は1年延長し、平成33年度までとする手続きをとる予定である。研究2:ポジティブ情動ケアの脳科学的メカニズム解明と継続的ケアへの応用介入内容:膝と膝が触れ合う距離で、手掌で相手の背部や手を柔らかく包み込むようにゆっくり10分間触れる(タクティールケア)。地域支援事業参加時に6か月間のクロスオーバー比較試験で1回10分間1週間に3回実施する。評価および分析方法:生理学的心理学的指標として1体温、脈拍、血圧、2唾液中コルチゾール値3日本語版POMS短縮版に効果を検討し、実施率はχ2検定、効果はStudent's t-testと多重比較検定、ロジスティック回帰分析で評価する。研究3:個別的継続可能な認知機能低下予防プログラムの開発研究12で効果が得られた介入方法を基に、個別的継続可能な認知機能低下予防プログラムを作成する。以上を進める予定である。研究代表者である木村が体調不良のためほぼ1年間休業し、予定の計画通りに研究を進めることが困難であった。
組織幹前駆細胞の極性制御と運命決定

本研究では、乳腺組織をモデルとして、細胞極性タンパク質(様々な細胞の極性を制御する普遍機構(aPKC-PAR系)が、乳腺組織幹細胞及び前駆細胞の自己亢進・増殖などにおける役割を解析しました。そして、幹細胞の自己更新にaPKCが正の役割を持っていること、さらにを媒介する新たな転写因子の同定に成功しました。一方、管腔前駆細胞では、aPKCはその抑制的な役割を果たしており、ErbB2の転写を抑制している事を見いだしました。それらの異なったタイプの乳がんで、上述の各々のケースがある事を示唆しました。診断に役立つことが期待されます。組織幹前駆細胞の濃縮及び同定技術、単離細胞から上皮管腔組織を構築する実験系などが最も確立している乳腺組織をモデルとして、「組織幹前駆細胞の自己更新と非対称分裂の分子機構」、「前駆細胞の増殖と分化の分子機構」、「乳腺上皮管腔組織の破綻と乳がん幹細胞との関係」などを明らかにする目的で、aPKCラムダのcKOマウスで見いだした乳管上皮細胞の過形成の詳細の解析を進めた。その結果以下の事を明らかとした。この異常は性成熟期を過ぎて始めてみられ、乳腺上皮細胞の異常増殖によるものである。細胞レベルでは、乳がんを含むがん幹細胞のマーカーとして知られているALDH1陽性の細胞が、異常に増加している。これまでALDH陽性細胞がマウスの乳腺組織のどのような細胞集団に対応するか不明であった。これまでに研究の集積のある乳腺幹細胞、乳腺管腔前駆細胞についてはマーカーがあるのでこれらを利用し、細胞移植による乳腺組織幹細胞の同定系、試験管内でのスフィア形成系などを用いて、ALDH陽性細胞が管腔前駆細胞に対応する事を見いだした。実際、様々な実験系でaPKCラムダのcKOマウスでは、管腔前駆細胞の異常増殖が起きている事を確認した。これらの事は、aPKCラムダが乳腺管腔前駆細胞の増殖の制御を行っている事。さらに、これを通じて乳腺組織の維持に大切な役割を果たしていることを示している。aPKCラムダのcKOマウスにおける乳腺管腔前駆細胞の増殖の異常の背景にある分子機構の解析を進め、ErbB2の異常高発現が起きている事を見いだした。これらの結果から、マウスの性成熟後の乳腺組織にける管腔前駆細胞の増殖を制御する新たな機構の存在が浮かび上がってきた。ここではaPKCがErbB2の発現を抑制する事により、増殖を負に制御している。さらに、同様の機構がヒト乳腺上皮細胞株MCF10Aにおいても見られることを確認した。幹前駆細胞の単離濃縮法、同定法、非対称分裂の検定法がほぼ確立している乳腺組織をモデルとして、幹細胞の自己更新、非対称分裂の検定法を利用し、細胞極性制御因子の役割、運命決定因子の役割を解析した。さらに、両者の相互作用を解析し、乳腺組織幹細胞の自己更新の分子機構、自己更新における非対称分裂の役割、その分子機構の解析を進めた。組織幹細胞に関しては、分離した乳腺組織幹細胞に極性制御系の遺伝子操作を施し、幹細胞の性質を評価することにより、極性制御系の乳腺幹細胞における役割を明らかとする為に、移植によるin vivoでの乳管形成試験により幹細胞の存在を定量的に評価する系を試行し、確立した。また、試験管内でのコロニー検定後に分化マーカーでコロニー中の分化細胞を評価する事により、幹細胞と二種の前駆細胞の存在と増殖能を定量的に評価する系を試行し、確立した。ペアセル検定により、非対称分裂を行っている細胞の割合を評価可能かどうか試行し、好感触を得た。紡錘体の方向、運命決定因子の非対称分配を評価する事により幹細胞の増殖と非対称分裂との因果関係の有無を検討し、可能であることを確認した。また、極性制御系との関係が示唆されているp53系(ASPP2など)、Notch系(Numbなど)、Hippo系(KIBRAなど)の分子群についても条件の検討を進めた。前駆細胞に関しても、単離濃縮した乳腺管腔上皮前駆細胞について、試験管内の分化検定系を利用して増殖と分化への、細胞極性制御因子の役割、運命決定因子の役割、その相互作用を解析した。乳腺上皮管腔組織の破綻と乳がん幹細胞との関係を調べるために、マウス個体の遺伝子操作を通じた、遺伝的相互作用の解析を行得目的で、いくつかの遺伝子操作マウスの交配実験を進めた。これまでに、管腔前駆細胞におけるaPKCラムダの特別な役割を見いだしてきたが、乳腺組織幹細胞における役割は不明であった。そこで、乳腺組織のプライマリー細胞中にごく微量に存在する、乳腺組織幹細胞、乳腺管腔前駆細胞などを生物学的に区別して定量・評価する手法の解析をすすめ、好感触を得た。具体的には試験管内のいくつかの培養系を検討し、乳腺組織幹細胞、乳腺管腔

前駆細胞などを、区別して定量評価する事が可能となってきた。さらに、aPKCラムダのshRNAを発現するレンチウィルスベクター、aPKCの阻害ペプチドなどを用いて、その役割の解析を進めた。そして、aPKCラムダの乳腺前駆細胞における役割と乳腺管腔前駆細胞における役割が大きく異なるとの、予備的な結果を得た。一方、上述の試験管内での実験と平行して、マウスレベルでaPKCの役割を評価するために、aPKCラムダのcKOマウスを用いて乳腺組織幹細胞で確実にaPKCラムダ遺伝子をKOデキルマウスラインの樹立を進めた。さらに、aPKCゼータのKOマウスとの掛け合わせを進め、aPKCラムダとゼータを明確に区別する実験系を揃えた。また、p53系、Notch系、Hippo系の分子群についてのKOマウスの準備も進めた。幹前駆細胞の単離濃縮法、同定法、非対称分裂の検定法がほぼ確立している乳腺組織をモデルとして、幹細胞の自己更新、非対称分裂の検定法を利用し、細胞極性制御因子の役割、運命決定因子の役割を解析した。さらに、両者の相互作用を解析し、乳腺組織幹細胞の自己更新の分子機構、自己更新における非対称分裂の役割、その分子機構の解析を進めた。乳腺組織のプライマリー細胞中にごく微量に存在する、乳腺組織幹細胞、乳腺管腔前駆細胞などを生物学的に区別して定量・評価する手法の解析をすすめた。具体的には試験管内のいくつかの培養系を検討し、乳腺組織幹細胞を評価するMamosphere系、乳腺管腔前駆細胞を評価するColony m形成系、3D Matrigel Organoid形成系について、様々な培養条件で培養したのちに文化マーカーで染色することにより、上述の両者を区別して定量評価する系をほぼ確立した。その結果、aPKCラムダの乳腺前駆細胞における役割と乳腺管腔前駆細胞における役割が大きく異なる事を示す再現的な結果を得た。さらに、aPKCゼータのKOマウスとの掛け合わせを進め、aPKCラムダとゼータを明確に区別する実験系の確認を進めた。乳腺組織の初代培養細胞を試験管内で培養する3種類の培養系と様々なマーカー発現を指標として、遺伝子操作を施す新たな解析系を確立し、ごく微量に含まれる乳腺組織前駆細胞と乳腺組織幹細胞とを独立に評価できる系を確立できた。これらの系と、aPKCラムダの機能阻害を用いて、aPKCラムダの役割を評価することが可能となった。平行して、生体レベルでの検証に向けて、組織幹細胞で遺伝子操作を確実に行う為の系の準備を進めた。全体を通じて、本研究は概ね順調に進展している。本研究では、乳腺組織をモデルとして、上皮管腔組織の形成・維持と破綻の根底にある、普遍的な機構に迫ることを最終的な目標としました。解析の切り口として、細胞極性タンパク質(様々な細胞の極性を制御する普遍機構(aPKC-PAR系)に着目しました。具体的には、乳腺組織幹細胞及び前駆細胞の本態、両者の増殖制御機構、乳がんとの関わり、細胞極性の制御機構の解析を進めました。
アメリカ文学における人種とジェンダー越境表象の研究

中国系アメリカ人女性作家マキシーン・ホン・キングストンや黒人女性作家デインジー・セナなど、米国のマイノリティ女性作家の作品における「パッシング」の表象について研究し、「パッシング」がジェンダー化された暴力と平和の問題、および「アメリカ人」というアイデンティティそのものの問題と複雑に関係していること、従って人種およびジェンダー越境がさらに追及すべきアメリカ研究の重要なテーマであるという認識を得た。口頭発表および加筆訂正を加え出版した「チャイナタウンの女武者キャラクターとしての花木蘭の変容」は、中国系アメリカ文学の傑作といわれるマキシーン・ホン・キングストンの『チャイナタウンの女武者』で登場する異性装のヒーロー花木蘭について、「自立する強い女性としての女武者」「少数派である中国系アメリカ人のヒーロー」としての意味を、アメリカ文化の「女戦士」の系譜の中にたどりつつ、作者キングストンが平和主義者の立場から「女武者」というキャラクターそのものに批判的になる経緯をたどったもの。『アジア遊学』掲載の「チャイナタウンの女武者--花木蘭の変容と意味」は花木蘭という実在の人物が中国、米国、日本でどのように理解、需要されてきたかに重点を置き、上記論文のイントロダクション的な意味を持つ。“From The Woman Warrior to Veterans of Peace:Maxine Hong Kingston's Pacifist Textual Strategies"は、キングストンの主要作品(『チャイナタウンの女武者』『アメリカの中国人』『トリップマスター・モンキー』『第五の平和の書』)の中で、中国系アメリカ人のヒーローの比喩としての「戦士」を、どのように反戦、平和主義と矛盾しないような方法で作中に登場させうるかというキングストンの戦略を分析した。以上3本の論文はいずれも、中国系女性作家キングストンの「女武者」というジェンダー越境キャラクターについて、アメリカ文学、アメリカ文化のコンテクスト、および中国、日本を含む東アジアの文化伝統の中の意味を分析する試みである。女性の異性装の中でも特に「戦士」に特化したことで、逆説的に、フェミニズムと平和主義との複雑な関係という大テーマにジェンダーと人種の越境という切り口からアプローチすることを可能にした、意義のある研究である。昨年度に引き続き男装した女武者の表象を中心に中国系女性作家キングストンについて、長編3作をジェンダー表象という観点から論じた論文「アジア系アメリカ人女性作家の作品におけるジェンダーとフェミニズム表象--マキシン・ホン・キングストンを中心に--」を、アジア系アメリカ人作家を扱った研究書『アジア系アメリカ文学を学ぶ人のために』の一部として執筆した(現在印刷中)。この論文では、登場人物が男装するというだけではなく、いわゆる「全能の語り手」が男性か女性か、という問題にも触れ、キングストンの男性と女性という二分法攪乱の文学上の戦略について分析した。文学における文体のジェンダーは、女性的な文体(エクリチュール・フェミニン)が存在するかどうかという論点をめぐり議論が尽くされた観があるが、キングストンの戦略は、ある程度の中国文学の知識のある読者がおのずと語り手を女性として読むという、ジェンダーだけでなく文化も越境する技巧を凝らしたものであることを指摘した画期的な論文といえる。2009年度にはこのほか、キングストンの異性装と反戦思想についての論考をさらにふかめ、2010年度開催の国際シンポジウム「ユーラシア諸国のアジア表象」(北海道大学)での口頭発表のプロポーザルを作成した(2010年7月9日に発表することが決定)。またパッシングを子どもの視点から扱った黒人作家デインジー・セナについての研究も進め、日本女性学会全国大会での口頭発表のプロポーザルを作成した(6月20日に発表することが決定)。今年度は平成20年度、21年度の研究を踏まえ、特に中国系アメリカ人女性作家マキシーン・ホン・キングストンの作品におけるジェンダーおよび人種越境と暴力の関係、および黒人作家、特に若手女性作家であるデインジー・セナにおける「パッシング」の表象についての研究および成果発表を中心に研究を行った。キングストンの著作には性の境界を侵犯する人物が多数登場するが、その中から浮ぴあがるのはジェンダー化された暴力と平和の問題でもある。女性は生来的に平和的、男性は生来的に暴力的であるという二項対立が否定されて久しいが、暴力的な行為者としての女性がジェンダー越境的な人物として描かれてきたこと、女性は生来的にではなくとも、歴史的、文化的に反戦・平和を希求するという傾向などもふくめ、ジェンダーと暴力/平和の問題が、ジェンダー越境の考察からさらに深めるべきテーマという認識を得た。この研究の成果は"Usable Past,Unspeakable Secret:Maxine Hong Kingston's Use of Woman Warrior Characters"というタイトルで口頭発表を行った。発表原稿に加筆訂正を行った論文は出版予定である(研究成果表参照)。現象としては過去の遺物と考えられがちなパッシングを、今日的な視点から考える上で、何人かの現代黒人作家の重要性が見出された。口頭発表「「パッシング」する子供たち」および「私のように黒い姉妹たちデインジー・セナの『コーケイジア』と「パッシング」」(研究成果表参照)はその中でも重要なデインジー・セナの諸作品について、特に長編第一作『コーケイジア』を中心に論じたものである。

そこで明らかとなったのは、そもそも、先祖とのしがらみを捨て、新天地で新たなアイデンティティを獲得し人生をやり直す、というパッシングの行為が、奇妙なまでに「アメリカ人」という概念そのものに似ているということであり、「パッシング」がアメリカ研究の重要なテーマとしてさらに追及すべき課題という認識を得た。
生体異物に対する代謝応答とその制御に関する栄養学的研究

工業化会社の食生活においては,人間がこれまでほとんど摂取することのなかった種々の生体異物(ゼノバイオティクス)を環境化学物質や食品添加物として摂取する機会が多くなってきている.また,種々の合成医薬を服用することも多い,生体異物は化学構造,生理作用などで多種多様であるが,本研究からこれらの物質が一般にビタミンC, Eなどの必要量を増加させ,また,血中コレステロール濃度を増加させることなどが明らかとなり,食生活における生体異物の問題の重要性が示された.得られた成果の大要は次の通りである.1)PCB, DDTなど各種生体異物により血清コレステロール濃度が共通して増加することを見出した.これは主として肝でのコレステロール合成の上昇によることを3H_2Oの肝コレステロールへのin〓ivoでのとり込み実験,コレステロール合成の律速酵素であるHMG-CoAレグクターゼ活性誘導から明らかにした.このような変動にともなって尿中カテコラミン排泄は増加し, α-受容体の遮断剤によって阻害されることからカテコラミンがこの作用に重要な役割を有することを示唆した.2)生体異物はまた,ラットでのアスコルビン酸(ビタミンC)の合成を著しく促進することも酵素的に明らかにするとともに,ヒト,モルモットなどのような体内でアスコルビン酸合成のできない動物においては生体異物によってビタミンC必要量が増加することについても,遺伝的アスコルビン酸合成不能ラットを用いて詳細に解明した.3)生体異物はその代謝過程で活性酸素が生じることから生体脂質の過酸化反応を促進させること,ビタミンC,ビタミンEの投与量の増加でかなり制御できることも示した.4)高令化社会では成人病も多く,医薬の形で生体異物の摂取量も増加することから,各種成人病モデル動物について生体異物の代謝的影響につしても検討し,これからの条件で特にその影響が増幅されることも示した.工業化会社の食生活においては,人間がこれまでほとんど摂取することのなかった種々の生体異物(ゼノバイオティクス)を環境化学物質や食品添加物として摂取する機会が多くなってきている.また,種々の合成医薬を服用することも多い,生体異物は化学構造,生理作用などで多種多様であるが,本研究からこれらの物質が一般にビタミンC, Eなどの必要量を増加させ,また,血中コレステロール濃度を増加させることなどが明らかとなり,食生活における生体異物の問題の重要性が示された.得られた成果の大要は次の通りである.1)PCB, DDTなど各種生体異物により血清コレステロール濃度が共通して増加することを見出した.これは主として肝でのコレステロール合成の上昇によることを3H_2Oの肝コレステロールへのin〓ivoでのとり込み実験,コレステロール合成の律速酵素であるHMG-CoAレグクターゼ活性誘導から明らかにした.このような変動にともなって尿中カテコラミン排泄は増加し, α-受容体の遮断剤によって阻害されることからカテコラミンがこの作用に重要な役割を有することを示唆した.2)生体異物はまた,ラットでのアスコルビン酸(ビタミンC)の合成を著しく促進することも酵素的に明らかにするとともに,ヒト,モルモットなどのような体内でアスコルビン酸合成のできない動物においては生体異物によってビタミンC必要量が増加することについても,遺伝的アスコルビン酸合成不能ラットを用いて詳細に解明した.3)生体異物はその代謝過程で活性酸素が生じることから生体脂質の過酸化反応を促進させること,ビタミンC,ビタミンEの投与量の増加でかなり制御できることも示した.4)高令化社会では成人病も多く,医薬の形で生体異物の摂取量も増加することから,各種成人病モデル動物について生体異物の代謝的影響につしても検討し,これからの条件で特にその影響が増幅されることも示した.工業化社会の食生活で問題となる種々の生体異物の栄養代謝的影響に関し、今年は特にアスコルビン酸(AsA,ビタミンC)の代謝、コレステロール(chol)代謝に重点を置いて研究し次のような成果を得た。1)生体異物によるAsA要求量の変動:PCB,DOT,ペントバルビタールなど種々の生体異物の投与によってラットのAsA合成能、代謝回転は著しく促進されることを前に報告したが、AsAを合成できない人間では生体異物の摂取によりビタミンCの要求量の増加することが推定される。この点を最近発見された遺伝的AsA合成不能ラット(ODラット)を用い詳細に研究した。先づ、ODラットがAsAを合成できない理由が人間と同様にグロノラクトンオキシダーゼ欠損によることを明らかにし、ODラットの通常条件でのAsA必要量が飼料中300ppmであることを示した。しかし、PCB摂取条件では肝AsA濃度は有意に低下した。また、PCB摂取による肝薬物代謝酵素の誘導について検討し、チトクロムP450などの最大誘導のためには通常必要量よりはるかに高い1,000ppmのAsAが必要であることを示した。環境化学物質、薬物などを摂取する機会の多い、現代人のビタミンC要求量を考える上で重要な知見である。2)生体異物による血清コレステロール(chol)上昇機構:生体異物摂取でかなり共通して高chol血症の誘導されることを見出したが、血清cholの上昇に伴って尿中カテコラミン排泄が増加すること、カテコラミンの投与で血清chol濃度が上昇することを示した。さらに、複数のα-遮断剤を用い、生体異物によるchol合成の増加がα-受容体経由である可能性を示した。β-遮断剤では影響がなかった。カテコラミンの母体であるチロシンの過剰投与でも血清chol濃度は上昇し、HMG-CoAレダクターゼの上昇など、生体異物投与との類似性が示され、機構の解明に役立つものと考えられる。
IL-33誘導性喘息モデルの確立と解析

喘息は軽症から重症例まで幅広く、その病態がどのようにして起きるのかは未だに未解明である。2005年にアレルギー性の炎症を引き起こすことが証明された比較的新しいサイトカインであるIL-33の喘息病態における役割を調べるために、IL-33を使った新しい喘息モデルをマウスを使って作成した。このモデルでは、重症喘息に見られる病態を一部再現できたことに加え、IL-33の働く仕組みについての新しい知見を得ることができた。1. IL-33吸入によるマウス喘息モデルの確立IL-33の投与量、投与回数についての検討を行った。IL-33誘導性喘息モデルの指標として、肺胞洗浄液中の炎症細胞プロファイルとサイトカイン濃度(IL-4、IL-5、IL-13)、病理組織像(HE、PAS染色)、血清中のIgG1、IgE濃度を測定した。2. IL-33吸入による肺所属リンパ節CD4+T細胞の応答様式の解明所属リンパ節におけるCD4+T細胞(Th1、Th2、Th17、Treg)のプロファイルをFACSで明らかにした。3.肺におけるIL-33発現細胞の同定OVAによるマウス喘息モデルの肺切片を作製し、免疫組織化学法により肺におけるIL-33産生細胞の検出を試み、産生細胞を同定した。4. IL-33誘導性喘息モデルにおいて、免疫系細胞の果す役割の解明SCID、Wsh/Wshを用いて肺炎症の解析を行い、T細胞、B細胞、マスト細胞がなくとも炎症が誘導されることを確認した。IL-33誘導性喘息モデルにおいて、免疫系細胞の果す役割の解明のため、IL-33誘導性喘息発症に介在する細胞をそれらの細胞欠損マウスを使って同定し、介在する細胞の探索を進めた。具体的に利用可能な免疫系細胞欠損マウスはT・B細胞欠損(Rag-2欠損及びscid/scid)、マスト細胞欠損(W/Wv及びWsh/Wsh)、NKT細胞欠損(CD1d欠損)、好塩基球欠損(抗好塩基球抗体投与による好塩基球の除去(Blood 2007 110 (3) : 913-20))マウスであり、各々、正常細胞の養子移入による機能回復実験をすることで該当細胞の関与についての十分性の検討を行い、IL-33誘導性喘息モデルの炎症誘導においてT,B細胞が不要であることが示唆された。アレルギー病態におけるIL-33の役割を明らかにするためには、IL-33の直接吸入だけでなく、IL-33欠損マウスを使った異種抗原免疫による人工喘息モデルにおいても確認の必要があり、IL-33欠損マウスを理化学研究所発生・再生科学総合研究センター動物資源開発室との共同研究により開発し、OVAによる人工喘息モデルによってその効果を確認した。
地球システムモデルを用いた全球窒素循環における海陸生態系の機能評価

前年度に窒素循環過程の高度化を行った地球システムモデルおよび整備を行った入力データを用いて、年度前半では全球窒素循環過程に注目したテストシミュレーション実験を実施した。年度後半には、産業革命以前の状態から現在に至るまでの窒素循環の変動を再現するための実験を地球システムモデルを用いて実施した。その結果、陸域への窒素インプット(施肥、沈着、窒素固定)はいずれも増加しており、河川への窒素流出、脱窒、アンモニア揮発等が増加していた。また、生態系による正味吸収量も特に1940年代頃から急増しており、陸域生態系(農地含む)による吸収がこれまでの全球窒素動態に大きく影響していることを示唆する結果が得られた。また、この影響は河川を介して海洋にも影響しており、海洋への窒素沈着フラックスと同程度のフラックスを与えているというシミュレーション結果が得られた。さらに、土地利用変化および農業活動だけを産業革命以前のレベルに固定する特殊な実験を実施したところ、農地における窒素固定量や施肥量が産業革命以前とほぼ同程度に維持され、窒素沈着とその生態系吸収のみが過去から現在にかけて大きく変動する、という結果が得られた。これにともなって河川を介した海洋への窒素インプット量も産業革命以前からあまり増加せず、これまでの土地利用変化および農業活動が、過去の陸域窒素動態のみならず海洋の窒素循環にも強く影響していることを示唆するという結果が得られた。本研究課題では、所属機関で開発が進められているシミュレーションモデル(地球システムモデル)を利用する予定であったものの、当該モデルの正式版リリースに遅れが生じ、これにともなって本課題でも遅延が生じた。早期リリース版を活用する方策も考えられたが、正式版は次期IPCC報告書向け実験等にも利用され、これと整合したモデルを使用することは本課題成果の波及効果等においても重要であると判断し、正式リリース版を待ったことにより遅れを生じた。なお、解析については早期リリース版を用いた初期解析結果が得られており、シミュレーション結果および解析方法について問題ないことを確認済みである。また、モデルの正式版も年度末にリリースされており、次年度では本課題でも問題なく使用できる見込みである。地球システムモデルを用いた正式リリース版を用いた過去再現実験を関連研究者および関連研究課題との連携のもと実施し、窒素循環を平成30年度に実施した解析を差し替える形で再度行う予定である。得られた結果については、関連研究課題での成果と合わせて研究論文としてまとめる予定である。年度前半では、本研究で実施する窒素循環に主眼を置いたシミュレーションを行うために必要となる入力データの整備を行った。モデル間相互比較プロジェクト等で使用される入力データから、農地への窒素施肥量に関する時空間変化情報を入手し、これを入力データに変換した。また、これらを地球システムモデルに読み込ませられるよう改変を行った。19世紀以降の窒素循環に大きな影響を与える農業活動の影響をシミュレーションに反映させるため、陸面グリッドにおける農業の取り扱いに関してモデルの改良および修正を加えた。具体的には、農地に対する年間窒素施肥の季節分配スキームの導入、および自然生態系における窒素固定に加えて農地における作物の窒素固定量の算出が可能になるようモデル改変を行った。年度後半では、使用する地球システムモデルにおいて窒素収支不整合の問題が発覚したため、この不具合の修正も行った。さらに、生態系・物質循環コンポーネントにおける硝化/脱窒過程での亜酸化窒素の発生量を診断できるようにするためのモデル改変および調整に着手した。本モデルを用い、年度後半において窒素循環の過去再現実験のためのテスト数値実験を実施した。本年度主に改変を加えた陸域の窒素収支を確認したところ、窒素固定速度、施肥による窒素投入量,および沈着による窒素流入量といった産業革命以降の人為影響大きい生態系への窒素流入速度の再現が良好であることが確認された。H29年度では、当初計画していた多くの数値実験を概ね完了させる予定であったが、使用予定であったシミュレーションモデルに全球窒素収支の不整合が見つかった。そのため、年度後半の多くはこの不整合問題の修正に時間を要し、一部計画していた実験(パルス状の窒素負荷を与える特殊感度実験)にまで着手することができなかった。なお、この不整合問題は解決した。計画にあった他の実験(産業革命以降の過去再現実験)は実施済み、結果が良好であることを確認しており、全体計画としてはおおむね順調に進展している。

これにともなって河川を介した海洋への窒素インプット量も産業革命以前からあまり増加せず、これまでの土地利用変化および農業活動が、過去の陸域窒素動態のみならず海洋の窒素循環にも強く影響していることを示唆するという結果が得られた。本研究課題では、所属機関で開発が進められているシミュレーションモデル(地球システムモデル)を利用する予定であったものの、当該モデルの正式版リリースに遅れが生じ、これにともなって本課題でも遅延が生じた。早期リリース版を活用する方策も考えられたが、正式版は次期IPCC報告書向け実験等にも利用され、これと整合したモデルを使用することは本課題成果の波及効果等においても重要であると判断し、正式リリース版を待ったことにより遅れを生じた。なお、解析については早期リリース版を用いた初期解析結果が得られており、シミュレーション結果および解析方法について問題ないことを確認済みである。また、モデルの正式版も年度末にリリースされており、次年度では本課題でも問題なく使用できる見込みである。予定していた特殊感度実験を実施するとともに、解析を行う。複数実験結果を組み合わせることにより、人間活動がどれくらい地球上の反応性窒素の総量を増大させてきたのか/反応性窒素が生態系にどれくらい取り込まれたのか/ガス態として何割が放出されたのかを主として解析する。同時に、本数値計算モデルの強みである気候ー炭素循環と窒素循環の相互作用に関した解析(例えばCO2濃度の上昇が窒素循環に与える影響等)も行う。また、例えば「ある特定の海域は、陸域のどの地点の影響を受けやすいのか」という点についての解析も試み、これを通して人間活動の影響が大きい地域の分離と特定を行う。地球システムモデルを用いた正式リリース版を用いた過去再現実験を関連研究者および関連研究課題との連携のもと実施し、窒素循環を平成30年度に実施した解析を差し替える形で再度行う予定である。得られた結果については、関連研究課題での成果と合わせて研究論文としてまとめる予定である。H29年度に予定していた一部実験(データ出力が最も大きい実験)が遂行できなかったため、予定していたディスク購入を見合わせた。H30年度に該当実験を実施するため、ディスクを取得する予定である。「現在までの進捗状況」にもあるように、所属機構で開発が進められているシミュレーションモデルの正式版リリースに遅れが生じたため、本研究課題で実施する解析を本格的に実施するに至らなかった。次年度使用額は、研究計画に予定されていた通り、解析用PCおよび解析結果格納のためのストレージ、および論文執筆・出版のための諸費用に充てる予定である。