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江戸期における詩経解釈学史の考察

本研究は、江戸期における詩経関係書目の作成を受けて、江戸期において朱子学、古義学、陽明学、考証学などの学問的傾向を持つ学者の詩経学やその他の詩経学の特筆すべき重要文献を考察することを通して江戸期詩経学の様相を探ること、及び明治元年以降の邦文の詩経研究文献目録の作成を目的になされた。江戸期詩経学の研究ではこれまであまり議論されてこなかった著作を優先した。1朱子学、古義学、陽明学などの学問的傾向を持つ学者の詩経解釈はその学的傾向を反映しながらも、中国各代の重要文献を駆使して平心に吟味しながら解釈がなされているものも少なくないこと、またたとえば大田錦城、仁井田南陽などは資料を博捜した上で独特の学説を提示し詩経解釈に一石を投じていることなどが考察できた。またそれぞれの立場によって関心の対象は異なるが中国明代の著作からの影響や程大昌ら宋代の疑経疑伝に特色を持つ学者の論説からの影響を受けている学者も多いことが確認された。一連の研究を通してこれまであまり知られていなかった江戸期詩経学の様相や意義について内外の学者に広く知られることが期待される。2明治元年から平成18年に至るまでの邦文の詩経研究文献目録を作成した。本研究以前に作成した江戸期の邦人による詩経関係の著述を総合的に整理分類した「江戸期における詩経関係書目」、中国の詩経関係文献等の江戸期における和刻本の目録「江戸期における詩経関係和刻本目録」(一部に明治期のものを含む)とあわせて、わが国において江戸時代から現代に至るまでの詩経関係の文献目録がおおよそできあがり、今後の詩経研究の大きな足がかりができたこととなる。また海外の研究者に日本の詩経研究の動向を発信するという意味においても今回作成したデータベースは大きな意義を持っていると思われる。昨年度までに江戸期の邦人による詩経関係の著述を総合的に整理分類した「江戸期における詩経関係書目」、中国での詩経関係文献の日本における翻刻目録「江戸期における詩経関係和刻本目録」を作成した。これらを受けて本年度の研究ではまず明治期以降、2004年に至るまでの邦人による詩経研究文献目録の作成を企図した。167種の単行本と、978種(連番ものは1種と計算した)になんなんとする論文・短文を採録し、邦文論文編、邦文単行本編としてそれぞれ公刊した。単行本編にはできる限り目次を採録した。これら一連の目録によりわが国において詩経研究が盛んとなった江戸時代以後現代に至るまでの総合的な詩経関係文献目録が完成し、今後の本格的な詩経研究の大きな足がかりができたこととなる。特に近年、年を追うごとに論文数が増加し、また研究分野も学際的な研究を含めてその裾野を広げてきており、今後の詩経研究には現在の研究動向の確認が不可避であることを改めて確認させられた。そうした意味でも今回作成したデータベースは大きな意義を持っていると思われる。さらに江戸期における詩経解釈学史研究の個別研究の一環で、詩経関係の著述の最も豊富な大田錦城の詩経研究のありようを考察し、台湾で開催された日本漢学の国際会議での発表をベースにして、錦城の学説と中国における詩経研究を比較検討しながら、その意義や詩経解釈学史上での位置づけを論じた論文を作成し、台湾で公刊された。また錦城の詩経学説を概観し、以前わが国で発表した論文が中文に翻訳され中国で公刊された。

本研究は江戸期の詩経学の関係著作目録の作成を受けて、朱子学者、陽明学者、折衷学者など主要学派の重要な人物の詩経学のありようを考察することを通して、江戸期詩経学の様相を概観することを目的として進められている。今年度ははじめに、このうち朱子学に属する学者、ことに官学たる林家の詩経学について考察した。特に詩経関係の著述の豊富な林鷲峰の詩経学を調査し報告した。林鷲峰の著述の多くは国立公文書館に蔵されるので実際に文献調査をした上で、特に重要と思われる『詩書序考』『詩訓異同』『詩経私考』を詳細に調査した。この中で林鷲峰は漢学に対しても一定の評価をし朱子の学説を読む際には必ず漢唐の訓詁学を併せ見なければならないことを強く主張しており、決して門戸の見に陥ってはいないこと、また明代の著作を豊富に引用し強く影響を受けていること、後代からは科挙の学と退けられる文章批評に類した明代の著作からの影響をたぶんに受けていることなどを指摘した。明代の陳元亮「鑑湖詩説」、黄文煥「詩経考」、陳組綬「副墨」、許天贈「詩経講意」などは特に多く引用されるが、こうした明学の影響は江戸期の詩経学の大きな特色のひとつといえるであろう。またかつて作成した「江戸期における詩経関係書目」のうち最も著述の多い折衷学に属する大田錦城の詩経学を概観し、詩経の解釈に作者の原意のほかに用いる者の意がはたらいていることを主張した「神用・形迹説」を考察した。さらに昨年作成した明治以降の詩経関係文献目録を増補修正し、併せて2005年分の論著目録を作成した。1本研究は,江戸期における詩経関係書目の作成を受けて,江戸期において朱子学,陽明学,考証学,古義学などの学問的傾向を持つ学者の詩経学やその他の詩経学の重要文献を考察することを通して江戸期詩経学の様相を探ること,及び明治期以降の邦文の詩経研究文献目録の作成を目的として進められている。今年度はまず朱子学の古賀〓庵の詩経解釈の特性を考察した。次いで中村蘭林の『読詩要領』を検討し,程大昌や王柏など宋代の疑経疑伝に特性を有する学者の論説からも大きな影響があることなどを見出した。次に古義学の伊藤東所の詩経学を検討し,東所の詩経学説を整理した上で,東所は小序の成立を古くはないとしながらも序には拠り所とすべきものもあり一律にはしりぞけられないとするなど朱子の論説と一線を画していたこと,宋代の程大昌などの論説からも影響を受けていることなどを考察した。また仁井田南陽『毛詩補伝』は中国の240人以上にも及ぶ学者の詩解や詩説を博捜し,平心に検討した上で,詩経の成立や興説などで興味深い学説を出していることなどを考察した。さらにかつての成果をふまえて陽明学の熊沢蕃山の詩経学に考察を進め,句解においては朱子の影響を受けながらも陽明学者らしく実践の学として詩経を女訓書に仕立て直していることや,淫奔詩に関する一連の論説中にある蕃山独特の文学論などを考察した。そのほか冢田大峯などにっいてもその詩経学説の大要を考察し,江戸期詩経学の一端を示した。これら江戸期学者の詩説の中には中国で言及されていない論説も含まれており,一連の研究によって江戸期詩経学の意義や特性が内外に知られることが期待される。2これまでに作成した明治以降の邦文の詩経研究文献目録を増補修正し,併せて2006年分の邦文の詩経研究文献目録を作成した。
上部尿路上皮癌に対する腫瘍抗原遺伝子由来エピトープペプチド腫瘍の特異ワクチン療法

上部尿路上皮癌ではstageおよびgrade非依存性に新規腫瘍抗原MPHOSPH1およびDEPDC1蛋白は高い割合で発現していた。上部尿路上皮癌に対するペプチドワクチンの投与は安全であり、術後再発予防として有用である。その抗腫瘍効果には、TILが関与している。(1)上部尿路上皮癌の腫瘍抗原遺伝MPHOSP1およびDEPDC1の発現検討腎尿管摘除術により得られた病理標本のパラフィンブロックより未染色スライドを作成し、腫瘍組織内MPHOSP1およびDEPDC1遺伝子の発現を免疫染色で検討した。20例の検体を用いた結果、MHOSP1遺伝子は15例で発現を認めた。一方、DEPC1遺伝子は18例で発現を認めた。両遺伝子は臨床因子であるstageおよびgradeに非依存症に恒常的に発現していた。(2)進行性上部尿路上皮癌症例に対するHLA-A24拘束性MHPおよびDEPエピトープペプチドワクチン療法標準化学療法といった既存治療に抵抗性を示す進行性症例のうち、HLA-A2402を有し、腫瘍組織中でMPHまたはDEPの発現を認めた症例に対して新規ペプチドワクチン療法を開始した。現在まで4例に対してワクチン投与を行い、認容姓は十分確保され、2コース後のRECIST評価で2例にSDを認めている。(1)上部尿路上皮癌の腫瘍抗原遺伝子MPHOSP1およびDEPDC1の発現検討腎盂尿管癌症例に対して腎尿管摘除術により得られた病理標本のパラフィンブロックより未染色スライドを作成し、腫瘍組織内のMPHOSP1およびDEPDC1遺伝子の発現を免疫染色で検討した。30例の検体を用いた結果、MHOSP1遺伝子は22例で発現を認めた。一方、DEPC1遺伝子は28例で発現を認めた。両遺伝子は臨床因子であるstageおよびgradeに非依存性に恒常的に発現していた。(2)進行性上部尿路上皮癌症例に対するHLA-A24拘束性MPHおよびDEPエピトープペプチドワクチン療法(医師主導型臨床試験)標準化学療法といった既存治療に抵抗性を示す進行性症例のうち、HLA-A2402を有し、腫瘍組織中でMPHまたはDEPの発現を認めた症例に対して新規ペプチドワクチン療法を開始した。現在まで8例に対してワクチン投与を行い、認容性は十分確保され、2コース後のRECIST評価で2例にSDを認めている。また、術後アジュバント療法としてペプチドワクチン療法の有効性を評価するため、腎盂尿管癌症例の病理結果、pT3以上またはリンパ節転移陽性例に対して再発予防の観点から、ワクチン療法を行う。(1)進行性上部尿路上皮癌症例に対するHLA-A24拘束性MPHおよびDEPエピトープペプチドワクチン療法(臨床研究)臨床的に腎盂尿管癌の診断で腎尿管摘除術を行い病理結果がpT3以上であった再発リスクの高い症例に対して、インフォームドコンセントを行った後、HLA-A genotypingを行いA2402タイプであった症例に対して、摘出標本を用いてMPHOSPH1およびDEPDC1およびHLA classl抗体を用いた免疫染色を行った。MPHまたはDEP、かつHLA class lの発現を認めた症例に対して、再発予防を目的の術後アジュバント療法としてペプチドワクチン投与を開始した。現在までに3例に投与し、忍容性ならびに安全性は保たれており、平均82日の経過で再発は認めていない。今後、症例を積み重ね、非A2402群との再発率を比較する。
5配位シリコンを含むケイ酸塩結晶の合成と分光学的研究

本研究ではCaSi_2O_5系に的を絞り、高温・高圧相平衡実験を行なった。実験の結果をまとめると、1200度においては8GPa以下では、コーサイトとCaSiO_3-III相が安定であった。また10GPa以上の圧力ではtitanite構造を持つCaSi_2O_5相が安定であった。8GPaにおいて合成した試料は、titanite相と未知相の混合物であった。粉末X線回折実験により、titanite相の回折ピークを除いた回折パタンは、三斜晶系で全て指数付け可能であった。これから未知相の組成もCaSi_2O_5であることが推定された。未知相は低圧相とtitanite相領域にはさまれた狭い安定領域(2GPa)を持つ。未知相の単相試料を得ることは困難であった。そこでtitanite相を含む混合相試料についてNMR測定を行った。titanite相の構造は既知であり、未知相に起因するピークを同定できた。未知相は、-79.3と-149.3ppmの二つのほぼ強度の等しいピークを持ち、前者は明らかに4配位シリコンによるが、後者は4配位と6配位シリコンのちょうど中間領域に位置し、5配位シリコンと同定できる。つまりこの相は構造中に4配位と5配位シリコン席を持つことが分かった。次にX線構造解析のための結晶合成を行い、100ミクロン程度の単結晶を得ることができた。この結晶については構造解析が現在進行中である。また実験と並行して、分子軌道法プログラムを使用し、5配位シリコンクラスターについての安定配置やその分光学的データを計算した。本研究の主要目的である5配位シリコンを含む結晶の合成には成功した。今後構造解析が終わり次第、その特異な構造について結晶化学的考察を行う。
複素解析幾何を用いた力学系の研究

実多項式を、実数から実数への写像と思い、その合成に関する力学系的性質を研究した。特に実3次多項式について、次の2つの結果を得ることができ、現在論文にまとめている。1)2つのcritical pointsのうちの一方を、与えられた有限型のkneading列で束縛して得られる、実3次多項式族の1パラメーター族の上では、kneading dataが単調に変化することを示した。このことにより、位相的エントロピーも単調に変化することがわかる。この結果は2次多項式族におけるMilnor-Thurstonの結果の自然な拡張になっている。用いる道具としては、kneading理論における中間値の定理と、critically tiniteな有理写像に関するThurstonのrigidity定理がある。ともに2次の時に使われた道具で、これらを3次の時にも使えるように改良したところが今年度の結果である。この仕事は、城西大理学部の西沢清子助教授との共同研究による。2)実3次多項式族の中で、少なくとも一方のcritical pointの軌道が無限遠点に向かうような写像全体の上では、位相エントロピーが一定な集合は単連結であることを示した。これは「3次多項式族の上では、位相エントロピーのレベル集合は連結であろう」というMilnorの予想に対し、部分的な解答を与えている。用いる道具としては、2つのcritical pointsの軌道がともに有界な写像全体の境界における、位相エントロピーの単調性を1)の手法で示し、そしてBranner-Hubbardによる複素3次多項式写像族の構造定理を、実3次多項式族の場合に書き直すことである。
好酸球抗腫瘍効果の臨床応用にむけての基礎検討

白血球の一つである好酸球は腫瘍細胞に対して攻撃する能力(抗腫瘍効果)を持っている。その好酸球を使ってどのような腫瘍が攻撃できるのかを調べるための方法を研究した。また臨床応用に向けてマウスモデルを樹立するための検討を行った。今後の好酸球抗腫瘍効果の臨床応用につながる有用な結果が得られた。好酸球の抗腫瘍効果を検討するためにin vitro、in vivoの検討を行っている。in vitroの系に関しては検討した結果、ラジオアイソトープを用いない好酸球の細胞傷害作用を解析する方法が望ましいと考え、好酸球を用いた比較的新しい方法としてPKH-26とAnnexir-Vを用いて染色しフローサイトメーターで解析する方法が他施設から発表され(Legrand F他Methods Mol Biol. 2008)、本研究においてもこの方法を用いて検討を行うべく条件設定等、準備をすすめている。またin vivoの系に関してはヒトに近い病態を検討するために月FIP1L1/PDGFRA融合遺伝子あるいはコントロールのレトロウイルスベクターをヒトCD34陽性骨髄幹細胞に導入しNOD/SCIDマウスに移植し、月FIP1L1/PDGFRA融合遺伝子によるヒト型の活性化好酸球増多を生じるマウスモデル樹立に向け海外研究協力者Cancelas JAらを中心に詳細に条件検討を行っている。このモデル樹立のための初期の検討ではヒト由来細胞の生着率が問題でありモデルとしての使用のためには改善のための基礎的検討が必要であることが判明した。また当初、使用予定であったMCA誘導性線維肉腫を用いたマウスモデルでの検討は発がん物質を使用するため実験施設の長期確保が困難なため、研究協力者の黒岩実らがこれまでに様々な検討に使用しているヌードマウスの皮下に神経芽腫細胞を接種し作成する異種移植腫瘍を用いて好酸球抗腫瘍効果を検討するための準備をすすめている。具体的にはこれまで使用してきた遺伝子導入骨髄移植モデルをいずれはヌードマウスで成立させる必要があるため検討を行っている。好酸球抗腫瘍効果の悪性腫瘍治療への利用に向けて基礎的検討を行った。本効果発現には好酸球と腫瘍細胞との親和性と好酸球の活性化が重要である。in vitroの検討では好酸球増多患者(好酸球が活性化していると考えられる)検体あるいは対照検体末梢血からCD16 negative depletion法にて分離した好酸球と標的腫瘍細胞として上皮系、血液系腫瘍細胞株を用いた。細胞傷害作用の解析はPKH-26とAnnexin-Vを用いてフローサイトメーターで解析する方法、あるいはサイトスピン標本を用い形態学的な変化を確認する方法を用いた。好酸球の標的として最適な腫瘍の同定にはいたっていないが、個々の腫瘍疾患患者での検討にもつながると考えられた。またFIP1L1-PDGFRA(F-P)融合遺伝子陽性好酸球はimatinibにて不活化が可能と考え本研究に有用であるため、好酸球増多症候群疑い患者検体を他施設からも供与をうけF-P融合遺伝子発現をnested-PCR法にて検索したがF-P融合遺伝子陽性患者は発見されなかった。またin vivoの系に関してはよりヒトに近い病態を検討するためにF-P融合遺伝子あるいはコントロールのレトロウイルスベクターをヒトCD34陽性骨髄幹細胞に導入しNOD/SCIDマウスに移植し、F-P融合遺伝子によるヒト型の活性化好酸球増多を生じるマウスモデル樹立に向け海外研究協力者Cancelas JAらとともに条件検討を行った。初期検討でのヒト由来細胞の生着率の問題に対し、レシピエントを修飾して検討した。本検討のモデルに使用するにはさらに改善が必要と考えられた。
天然物由来の新規医薬品リ-ド化合物の探索研究

医薬活性をもつ新規天然物を種々の資源より単離し、新しい型の医薬品リ-ド化合物を得ることを目的とし、菌類、特に担子菌子実体とブラジルアマゾン流域の植物の成分についての探索研究を行った。研究に用いられた生物試験は抗腫瘍活性(細胞毒性)およびカルモジュリン阻害活性、モノアミンオキシゲネース、リポキシゲネース、アセチルコリントランスフェレースなどの酵素の阻害活性、グルタミン酸アゴニスト、アンタゴニスト活性などである。抗腫瘍物質としてはニセクロハツより得たルスフェリンの水溶性化と誘導体の合成を行い強力な活性を有する化合物を得、作用機序について研究中である。また、ある種の放線菌より得たトリクロロメチル基を含む新規物質ネオカルジリン類や、レパンジオールなどの化合物やその他、2、3の酵素阻害物質の単離と化学構造の決定を行った。グルタミン酸の生理機能を研究する際のツールとなり得る新規アゴニストおよびアンタゴニストの単離を目指して、数種の担子菌のアミノ酸画分について検討を加えた。その結果、代表的な有毒担子菌、ドクササコ(Clitocybe acromelalga)からアクロメリン酸D、Eと、アクロメリン酸類の生合成前駆体であり、キスカル酸サブタイプのアンタゴニストでもあるスチゾロビン酸およびスチゾロビニン酸を単離した。また、C-4位の置換基がアクロメリン酸類とは異なる新規カイノイドを単離した。さらに、マメ科植物に含まれる神経毒として知られているβ-シアノアラニンとそのγ-グルタミルペプチドを単離した。また、テングタケ(Amanita pantherina)からは、NMDAサブタイプに対してアンタゴニスト作用を示す(2R),(1'R),(2R),(1'S)-2-amino-3-(1,2-dicarboxyethythio)propanoic acid(R,R-ADPA、R,S-ADPA)を単離した。今回単離したグルタミン酸アゴニストおよびアンタゴニストの作用の詳細については、今後さらに検討する予定である。我々は天然資源から生物活性をもつ化合物の探索研究を長年にわたって続けてきたが、平成4年度から天然資源としてその種類も多く、全般的に成分探索が不十分であると思われる担子菌、子襄菌を中心に、1.抗腫瘍活性(細胞毒性物質)、2.酵素活性阻害物質(ここでは5-リポキシゲネース)、3.グルタミン酸アゴニスト、アンタゴニスト活性を指標としたスクリーニングを行い、新規活性化合物を単離し、その化学構造を決定し、活性と化学構造との関係を追求する研究に着手したが、本年度の研究実績の概要を以下に示す。(1)抗腫瘍活性:P388マウス白血病細胞に対する細胞毒性を指標にしたスクリーニングにより、クロアザアワタケ(Xerocomusnigro maculatus Hongo)の水溶性画分より得た化合物の構造研究を行ったところ、1-β-D-アラビノフラノシルシトシンであることを確認した。ニセクロハツ(Russula subnigricans Hongo)より得られた新規細胞毒性化合物(ルスフェリンと命名)の構造決定を行った。本化合物は塩素原子を4個含んだトリフェニルエーテル構造を有することを機器データより推定、合成により確認した。化学構造の修飾により活性は劇的に増強することを認めた。

カノシタ(Hydnum repandum Fr.)より得た化合物の構造は分子内にアセチレン基とエポキシド基をそれぞれ2個有する化合物であると推定し、合成によってその立体配置をも含めて確認した。(2)5-リポキシゲナーゼ阻害物質として、クロカワ(Boletopsis leucomelas)より単離した化合物の構造を決定した。この化合物は既知の阻害剤AA-861とほぼ同等の阻害活性を示し、そのIC_<50>値は0.35μMであった。コウモリタケやニンギョータケからも阻害作用を示す化合物を単離した。(3)グルタミン酸アゴニスト、アンタゴニスト活性を示す化合物をドクササコ(Clitocybe acromelalga)より数種単離し新規カイノイドであることを確認した。平成4年度に引き続き、担子菌および植物より1)抗腫瘍活性(細胞毒性)2)酵素阻害活性(5-リポキシゲネース、モノアミンオキシデースなど)3)グルタミン酸アゴニスト、アンタゴニスト活性を指標とし、新規活性物質の探索をい種々の活性化合物を単離し、それらの構造決定を行った。また、先にニセクロハツ(Russula subnigricans)より得たルスフェリンの水溶性化と誘導体の合成を行い、極めて活性の増強された誘導体を得ることができた。作用機序については検討中である。ある種の放線菌より得た化合物ネオカルジリン類の構造を確認し、化学合成によりその立体化学を決定した。これらはトリクロロメチル基も含む新規な構造を有しA452、KATOIIIなどのセルラインに対し、強力な生育阻止作用を示した。グルタミン酸の生理機能を研究する際のツールとなり得る新規アゴニストおよびアンタゴニストの単離を目指して、数種の担子菌のアミノ酸画分について検討を加えた。その結果、代表的な有毒担子菌、ドクササコ(Clitocybe acromelalga)からアクロメリン酸D、Eと、アクロメリン酸類の生合成前駆体であり、キスカル酸サブタイプのアンタゴニストでもあるスチゾロビン酸およびスチゾロビニン酸を単離した。また、C-4位の置換基がアクロメリン酸類とは異なる新規カイノイドを単離した。さらに、マメ科植物に含まれる神経毒として知られているβ-シアノアラニンとそのγ-グルタミルペプチドを単離した。また、テングタケ(Amanita pantherina)からは、NMDAサブタイプに対してアンタゴニスト作用を示す(2R),(1'R),(2R),(1'S)-2-amino-3-(1,2-dicarboxyethythio)propanoic acid(R,R-ADPA、R,S-ADPA)を単離した。今回単離したグルタミン酸アゴニストおよびアンタゴニストの作用の詳細については、今後さらに検討する予定である。
河川の堆積物挙動と生物群衆の動態

1.由良川下流域で自然が保全されている波美(京都府大江町)地点において,生息場所基盤構造(微地形,河川流路,流速環境,底質)と底生動物の微細分布の調査を行い,大規模河川における生息場所区分と存在様式を示した.横断型早瀬,寄り洲ツルヨシ群落,バックウォーター等の生息場所が平地流に特徴的で,堆積物の動態と密接に関連していた.このような水域に特徴的なGコカゲロウ等やヒゲナガトビケラ科等を確認した.2.奈良県の高見川においては,微地形・微環境・底生動物の微細分布についてのモニタリング調査(7年目)を実施し,各種の中州と寄り洲について,微地形,環境,河床内間隙水,底生動物、植生の比較調査を行った.3.上記の初年度(1991年)の資料を分析し,底生動物の種類相をまとめ192タクサ以上の分布を確認した.その内訳は,トビムシ目2,カゲロウ目44,トンボ目1,カワゲラ目20,甲虫目12,ヘビトンボ目1,カメムシ目2,トビケラ目28,ハエ目(ユスリカ類以外30,ユスリカ類38以上),ダニ類4,等脚類1等だった.微細分布から生息場所の再区分を行い,岸辺を中心に16区分を確認した.4.高見川では,砂礫堆上に発達する植物群落の植生とフロラ調査を実施した.21個の寄り洲や中州に出現した種数は67種で,1年草は33種で多年草や木本は34種だった.洲面積と種数との間には,有意な相関が見られた.5.由良川中流(京都府美山町)では,砂礫堆を中心に,河川環境,底生動物の微細分布,砂礫堆上の植物群落の分布状態についての現地調査を実施した.植物群落については,高見川より安定で長期に存在している中州の経年変化を追跡している.渓流河川の土砂水理と生息場所,とくに流れによる土砂の運搬・堆積が,渓流地形を形成するプロセス,堆積構造と地中水(河床内間隙水)との関係を紹介した.・山地河川における土砂などの堆積状況と微地形及び微環境について:定期調査を続けている奈良県吉野川水系の高見川地点において,土砂の堆積状況と微地形・微環境,さらに底生動物の分布様式を調査した.その結果、砂礫堆の移動とサイズの変動に伴い,瀬一淵配置のみならず,水深や流速といった微環境の組成と配置が劇的に変化することが判明した.そのような動的生息場所の変動が生物群集の組成に及ぼす影響については,現在資料を解析中である.また、従来採取された資料を解析した結果,単一流程,単一季節のサンプル・シリーズからベントスとしては約200種の生物種を確認することができた.・上記の定期調査地点以外に,京都府由良川の中流域と下流域に新たに継続調査地点を設定し,砂礫の堆積状況,河川微環境,生物群集の分布様式についての調査を実施した.ここでは,山地渓流で認められた生息場所以外に,大規模な砂礫堆のフロントに形成される「横断型早瀬」などや,砂礫堆に付随する植物群落の形成する生息場所「ヨシ群落」などが,景観的にも群集組成の面からも区別することができた.「横断型早瀬」には,中・下流性の造網性トビケラ(オオヤマシマトビケラ,エチゴシマトビケラ,コガタシマトビケラなど)が集中的に分布し,ヨシ群落にはこの部分に特徴的なコカゲロウ科の2種やヌマエビ類が,高密度で集中的に分布していた.・上記の結果より,河川堆積部ととくに砂礫堆は,直接に動的な生息場所を形成するとともに,植物群落の発達に伴った「生物的生息場所」を形成することが明らかになった.今後は,これらの堆積物の動的側面と,生物多様性との因果関係を追及することにより,河川生息場所の動的安定性を明らかにする.1.由良川下流域で自然が保全されている波美(京都府大江町)地点において,生息場所基盤構造(微地形,河川流路,流速環境,底質)と底生動物の微細分布の調査を行い,大規模河川における生息場所区分と存在様式を示した.横断型早瀬,寄り洲ツルヨシ群落,バックウォーター等の生息場所が平地流に特徴的で,堆積物の動態と密接に関連していた.このような水域に特徴的なGコカゲロウ等やヒゲナガトビケラ科等を確認した.2.奈良県の高見川においては,微地形・微環境・底生動物の微細分布についてのモニタリング調査(7年目)を実施し,各種の中州と寄り洲について,微地形,環境,河床内間隙水,底生動物、植生の比較調査を行った.3.上記の初年度(1991年)の資料を分析し,底生動物の種類相をまとめ192タクサ以上の分布を確認した.その内訳は,トビムシ目2,カゲロウ目44,トンボ目1,カワゲラ目20,甲虫目12,ヘビトンボ目1,カメムシ目2,トビケラ目28,ハエ目(ユスリカ類以外30,ユスリカ類38以上),ダニ類4,等脚類1等だった.微細分布から生息場所の再区分を行い,岸辺を中心に16区分を確認した.

4.高見川では,砂礫堆上に発達する植物群落の植生とフロラ調査を実施した.21個の寄り洲や中州に出現した種数は67種で,1年草は33種で多年草や木本は34種だった.洲面積と種数との間には,有意な相関が見られた.5.由良川中流(京都府美山町)では,砂礫堆を中心に,河川環境,底生動物の微細分布,砂礫堆上の植物群落の分布状態についての現地調査を実施した.植物群落については,高見川より安定で長期に存在している中州の経年変化を追跡している.渓流河川の土砂水理と生息場所,とくに流れによる土砂の運搬・堆積が,渓流地形を形成するプロセス,堆積構造と地中水(河床内間隙水)との関係を紹介した.
静水圧力下における高圧氷VII相単結晶の作製とその弾性的・電気的性質の解明

我々に最も身近な物質である水の高圧氷VII相は,長い間約60 GPaの超高圧力まで安定に存在すると考えられてきた。しかし,近年の13 GPa付近における正方晶系への相転移,電気伝導率の上昇などの研究報告より,その構造や物性発現機構に新たな問題が提起されている。これらの研究は,氷VII相の多結晶試料を直接圧縮して実験が行われているため,上記物性現象には結晶に生じた歪が関与している可能性が高い。そこで,本研究では,グリセロール中で氷VII相の単結晶を作製し,静水圧または準静水圧力下で,氷VII相の弾性的性質,電気伝導度,誘電率などを調べ,13 GPa付近で起こる物性現象発現機構の解明を試みる。
透明フレキシブルディスプレイの開発

独自のイオン照射技術を用い、透明プラスチック基板表面上に可視光の波長以下のサイズのナノ突起群を室温形成することで、可視光透過率90%以上の透明フレキシブル電子放射源が実現された。この電子源に、酸化亜鉛系透明蛍光体膜を組み合わせることで、電界放射型透明ディスプレイを試作することができた。また、ナノ突起群先端に形成された触媒金属を含有したカーボンナノファイバーを用いて、その電子放射過程での、固相反応によるカーボンナノチューブ化等の結晶化の様子をその場透過電子顕微鏡観察することに初めて成功した。来るべきユビキタス社会のディスプレイに求められるキーワードは、「透明」、「フレキシブル」である。本研究では、イオンビーム手法を用いた独自のナノ材料室温作製技術を用い、電界電子放射型の高可視光透過率の、「フレキシブルで透明なディスプレイ」の開発を目的としている。本年度の具体的成果は以下の通りである。1)実験システムの設計・制作:設備の有効利用の観点から、現有イオン照射装置を活用し、そこに各種ガス源等の追加改良を行うと共に、導電性制御、蛍光体開発を行うための成膜コンポーネントを有する、「フレキシブル透明材料作製システム」の設計・製作を行った。2)全体システムの組立及び調整:試作したフレキシブル透明材料作製システムの動作確認・調整を行った。蛍光体開発では加熱処理も必要となるが、基板加熱温度1000°Cの設計値動作を確認した。3)最適サイズの理論的導出:電界電子放射素子では強い電界集中を実現するために突起構造を必要とする。他方、突起構造は可視光の散乱要因となり、透明度の低下を招く。そこでrigorous coupled-wave analysis(RCWA)法を用いたシミュレーションを行い、ナノ構造サイズと可視光透過率の関係を導出し、ナノ構造設計指針を得た。4)最適イオン種の決定:従来使用してきたArの他に、Ne、Xeを用いて透明プラスチック基板上に垂直方向からイオン照射を行い、低質量イオン照射でナノ構造のサイズが大きくなる傾向にあること、イオン照射時間と共にサイズが大きくなる事を明らかにした。また、上記(3)の理論計算に基づいて垂直Arイオン照射によるナノ構造形成を行い、導電性処理後にも可視光の平均透過率が80%以上の透明フレキシブル電界電子放射素子が可能であることを実証した。5)蛍光体膜の作製:ガラス基板上への酸化物系蛍光体膜の堆積を行い、C軸配向膜の形成条件を得た。a)前年度の実験の継続と各要素技術の更なる高度化:高い透明性、可撓性、電界放射(FE)特性を得るための最適ナノ突起の室温作製技術、導電性制御技術開発に注力し高度化を行った。前者では、比較的サイズの大きい突起構造が得られる垂直Neイオン照射について、イオン照射時間依存性を精査し、極短時間でナノ突起が形成されるイオン照射条件を確立した。これに導電性制御技術を組み合わせ、このナノ突起基板への単層カーボンナノチューブ(SWCNT)分散を試み、平坦基板上にSWCNTを分散させたものに比べて顕著なFE特性の向上が認められた。この成果によって分散させるSWCNTの量を約1/3に削減でき、その結果、95%以上の可視光透過率の透明フレキシブル電子源が実現された。導電性制御技術では、ピエゾ微小駆動機構を有する試料ホルダーを用いた単一ナノ突起、ナノ材料のFE特性評価とそれに伴う結晶構造変化のその場透過電子顕微鏡観察システムを用いて、金含有カーボンナノファイバー(CNF)の電子放射による結晶構造変化を精査した。前年度の鉄含有CNFとは異なり、CNT化は認められず、湾曲構造のグラフェン化が生じることが明らかにされた。また、蛍光体開発では、ドーパントを制御することで、酸化物薄膜で可視光透過率80%程度の透明蛍光体を作製することが可能であった。b)フレキシブル透明ディスプレイプロトタイプの検討:開発された透明フレキシブル電子源と透明蛍光体を組み合わせたディスプレイ素子を作製し、緑青色の発光色を確認した。1)最適イオン種・イオン入射角の決定:透明フレキシブル基板であるAryLiteを用い、各種希ガスイオン種について、透明性、電界電子放射特性に優れる最適イオン種、入射角の決定を行った。

透明性の観点からは、ナノ突起サイズは可視光波長以下に抑えられることが肝要である。その点を考慮し、斜入射を中心に最適化を行い、イオン種と入射角の組み合わせでアスペクト比約0.1から2以上のサイズ制御が可能であった。2)ナノ突起の導電性制御:単一ナノ突起、ナノ材料の電子放射特性評価とそれに伴う結晶構造変化をその場で観察可能な透過電子顕微鏡システムを用いて、ナノ突起の結晶構造制御と電子放射特性その場評価を行った。鉄を同時供給することで形成された鉄含有の単一カーボンナノファイバー(CNF)では、電界電子放射によって、含有されていた鉄微粒子がCNF内で融合し、電子放射による電子流に従ってCNF先端へと移動することが見いだされた。その粒子移動の際、アモルファス状であったCNFがカーボンナノチューブ(CNT)へと結晶構造変化することも明らかにされた。この結晶構造変化に伴い、電子放射特性の顕著な向上も確認された。3)蛍光体膜の作製と発光波長制御:ガラス基板上に低温成膜された透明蛍光体膜について、電子放射源と組み合わせることで発光特性測定を行った。発光強度は弱いながらも発光が確認され、次年度、発光強度の向上と波長制御が課題となる。研究計画に記載の事項が概ね実施でき、可視光の平均透過率が80%以上の透明フレキシブル電界電子放射素子を試作することができたことから。25年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画に記載の事項が概ね実施でき、可視光の平均透過率が80%以上の透明フレキシブル電界電子放射素子を試作することができている。また、ナノ突起の導電性制御では、電界電子放射にともなうカーボンナノチューブ化のその場観察が世界で初めて観察されていることから。H23年度の成果を踏まえ、H24年度では、種々のイオン種、イオン入射角によって形成されたナノ構造体の電子放射特性を精査することで、最適照射パラメータを探索すると共に、導電性付与法を改善することで、更に高い可視光透過率と電子放射特性を有する電子放射素子を開発する。併せて、透明蛍光体の低温成長法に関する技術開発を行う。前年度の実験を継続し各要素技術の更なる高度化を図ると共に、それらを融合して、フレキシブル透明ディスプレイのプロトタイプ化を検討する。具体的には以下の通りである。a)前年度の実験の継続と各要素技術の更なる高度化:高い透明性、可撓性、電界放射特性を得るための最適ナノ突起の室温作製技術、導電性制御技術、カラー透明発光体膜作製技術を高度化する。とりわけ導電性制御技術開発では、ピエゾ微小駆動機構を有する試料ホルダーを用いた単一ナノ突起、ナノ材料の電子放射特性評価とそれに伴う結晶構造変化のその場透過電子顕微鏡観察システムを用いて更に精査する。鉄含有CNFの場合、鉄原子はCNF合成時に同時供給によって内包されたものであったが、H25年度は、CNF形成後に堆積させた場合についても検討する。併せて、種々の金属についても、電子流による結晶構造変化および電子放射特性の向上について精査する。
放送番組アーカイブの日欧米比較──戦争資料映像の構成と国際展開を基軸として

本研究の目的は、第二次世界大戦前後の時期における戦争に関する映像資料の構成と展開を基軸として、日欧米の公共的放送番組アーカイブを調査し、これまでおこなわれていなかった国際比較の観点にたって、それぞれの特性を解明することである。初年度にあたる平成30年度は、Web調査や対象コンテンツの再整理など、本研究における調査研究環境の整備と予備調査を実施した上で、本格的な調査を開始した。まず、準備段階での調査結果から、日欧米各国の公共的放送番組アーカイブの全体像分析を補完するものとしての事例研究について、その対象となるコンテンツの的確な選定をおこなうことにより、当初計画よりも調査研究を効率的に実施可能であるとの知見を得た。この知見の上に立ち、平成30年度は、海外アーカイブに関しては、アメリカの放送番組・映像資料アーカイブ(NAVCC)において調査および担当者(アーキビスト)へのヒアリングと意見交換を実施した。また、第二次世界大戦期の映像資料を活用した放送番組を定期的に制作している海外の放送局(アメリカRMPBS)を訪問して、放送番組アーカイブと放送局の関係、放送番組への展開の現状、放送局内における映像資料の収蔵体制、映像資料活用番組の制作体制などについて実地調査をおこなった。当該放送局においては、アーカイブの資料映像を活用する際の制作フロー、制作意図とコンテンツの関係性などにつき、番組制作責任者(エグゼクティブ・プロデューサー)へのインタビューも実施した。さらに、予備調査および実地調査の結果を踏まえて、事例分析としてとりあげるコンテンツの選定も開始した。上記の実績と成果に加え、調査の過程で明確になった、日本の公共的放送番組アーカイブ(NHKアーカイブス)が収蔵する第二次世界大戦期資料についての分析を、平成30年度に発行した図書(『昭和期放送メディア論』)の一部に反映させた。3か年計画の初年度である平成30年度は、調査効率化に関する知見を得た上、海外アーカイブおよび海外放送局の実地調査とインタビューを実施し、事例分析の対象とするコンテンツの選定も滞りなく開始したことによって、本研究の目的は特段の支障なく達成できる見込みとなった。また、調査結果を、平成30年度に発行した図書の一部に反映させるなどの成果も得ていることから、おおむね順調に進展していると判断できる。次年度は、平成30年度の実績と成果を基に、アメリカにおける公共的放送番組アーカイブの調査を継続する一方、ヨーロッパにおける公共的放送番組アーカイブに関する調査について、その規模を拡大することによって調査分析をさらに進展させ、国際比較分析の基盤をより精緻に構築する。その上で、調査結果のとりまとめと総合分析の準備にも着手し、論文など成果発表に向けての作業も進める方針である。編集能力を向上させたソフトウェアの実装に適応した新たな構成の機材が次年度以降にリリースされることがわかったため、予定していた設備の購入を次年度に繰り越したことによる。次年度使用額は、前年度購入予定だった設備の購入に充当する計画である。シンポジウム開催(ファシリテーター辻泰明)「メディアの転換期における調査研究の視

座ーテレビとインターネットの連携と融合へ向けてー」(平成31年3月27日・筑波大学):インターネットの興隆によるメディア利用の多様化に対して、調査研究の新たなあり方を探る目的のもと、日本放送協会放送文化研究所による最新の研究成果報告を交え、メディア研究の現状と今後の展望を考察した。
新規な触媒機構に基づくアルキルハライドによるクロスカップリング反応系の創出

臭化アルキルは親電子剤として、またグリニャール試薬は求核剤としての反応性を有するが、これらの試薬をTHF中で直接混ぜても効率よく置換反応は進行しない。触媒としてNiCl_2を加えても、主にデカンとデセンが生成するのみでありカップリング化合物は殆ど得られない。ところが、この系に1,3-ブタジエンを添加すると、アルキル基同士のクロスカップリング反応が効率良く進行し、テトラデカンが定量的に得られる事を見出した。この反応はアルキルハライドとして反応性の低いアルキルクロリド類を用いても効率よく反応が進行し、興味深いことに、フッ化アルキルを用いることも可能である。しかし、この反応系では、ブタジエンを大過剰に添加しないと効率が悪い。そこで、分子内にジエン部位を2カ所持つテトラエンを用いて反応を行ったところ、基質に対し10%の添加量で収率が大きく向上した。本触媒反応系はグリニャール試薬の代わりに有機亜鉛試薬を用いることができるが、この場合も、過剰量のブタジエンを添加する必要がある。そこで類似のテトラエン骨格を有する添加剤を用いて、フッ化アルキルとグリニャール試薬とのクロスカップリング反応を検討したところ、大幅な反応時間と収率の改善に成功した。これらの結果は、テトラエンが0価のニッケル錯体と反応し、類似のビス-π-アリル錯体を効率よく形成するためと考えられる。我々は既に、ニッケル触媒存在下、二当量のブタジエン、クロロシラン、グリニャール試薬との反応により、カップリング体が位置および立体選択的に得られることを見出している。興味深いことに、同様の条件下、パラジウム触媒を用いて行うと、ブタジエンの二量化ジシリル化物が得られることを見出した。本反応は、ビスアリル型アート錯体とクロロシランとの反応により生成したアリル錯体からの還元的脱離の段階がPdの場合、Niに比べ遅く、続くもう一分子のグリニャール試薬との反応によりアリル型アート錯体が生成し、これがクロロシランにより親電子的に捕捉されることにより、生成すると考えている。遷移金属触媒を用いる有機ハライド類と有機典型金属試薬とのクロスカップリング反応は、炭素-炭素結合生成の最も一般的な手法として合成反応に広く利用されている。この反応には、種々の炭素官能基を有する有機典型金属試薬を利用することができるが、有機ハライドの適用範囲に大きな制約があり、一般にアルキルハライド類を炭素骨格の基本となるメチレン鎖の構築に利用することは困難と考えられてきた。今回私は、従来のクロスカップリング反応に用いられてきたホスフィンやアミン等のヘテロ元素化合物の代わりに1,3-ブタジエンを添加剤として用いることにより、ニッケル及びパラジウムのアート型錯体を鍵活性種とする全く新しいタイプのクロスカップリング反応が進行することを見出した。本触媒系は種々のアルキルハライド類の他、アルコールから容易に誘導できるアルキルトシラートやメシラート類にも適応可能である。また本触媒系を応用することにより、アルキルクロリドおよび極めて不活性と考えられるアルキルフルオリドを用いたクロスカップリング反応に世界で初めて成功した。有機金属試薬としては入手が容易なGrignard試薬の利用が可能である他、有機亜鉛試薬を用いても効率よく反応が進行することから、種々の官能基を持つ反応剤を利用することができる。また、本反応は安価な2価金属塩と1,3-ブタジエンを用いる触媒系であることから、大規模合成に適した環境調和型の反応としての利点も有している。さらに、分子内にブタジエン部位を二カ所もつビスジエンを添加剤として用いることにより、添加量の大幅な減少、反応時間の短縮、反応効率の向上に成功した。反応機構においては従来型のクロスカップリング反応の鍵過程である0価錯体への酸化的付加の段階を経ず、ビスアリル配位子を持つアート型錯体を経て進行することを明らかにした。

興味深いことに、同様の条件下、パラジウム触媒を用いて行うと、ブタジエンの二量化ジシリル化物が得られることを見出した。本反応は、ビスアリル型アート錯体とクロロシランとの反応により生成したアリル錯体からの還元的脱離の段階がPdの場合、Niに比べ遅く、続くもう一分子のグリニャール試薬との反応によりアリル型アート錯体が生成し、これがクロロシランにより親電子的に捕捉されることにより、生成すると考えている。
癌の分子標的探索と治療最適化のためのゲノムプロファイリング

癌は様々な要因によってゲノムDNAレベルで異常を生じ、その異常が複数積み重なった結果として癌としての形質を発現している。したがって個々の癌で生じているゲノム異常を全染色体にわたって詳細かつ効率良く解析することが可能となれば、癌特異的な分子治療標的の発見が大いに期待されることになり、癌のオーダーメイド医療の進展にも多大に寄与できることになる。本研究課題においては、研究代表者らがこれまでに確立を進めてきたマイクロアレイCGH法について、解析性能の評価を行うとともに、種々の臓器・組織由来の癌細胞株約80株についてDNA増幅・欠失異常を網羅的に探索することで(ゲノム・プロファイリング)、癌の種類と遺伝子コピー数変化に関する情報を収集することを目的として検討を行った。本年度は、これまでに調製した癌細胞株ゲノムDNAを用いてマイクロアレイCGH解析を行い、ゲノム異常プロファイルを取得した。大腸癌細胞株(9種)、肝細胞癌(6種)、乳癌細胞株(6種)をはじめとする各組織由来癌細胞株について解析をおこなった。解析の結果、癌細胞株ゲノムでは極めて複雑にコピー数異常(増幅・欠失)が生じていることが判明した。高レベル増幅領域(G/R ratio>1.0)を探索したところ、一例として22q11.2領域において、大腸癌で2例、乳癌でも2例に増幅が認められたが、肝細胞癌株では増幅は認められなかった。特にSK-BR-3乳癌細胞株ではratio 3.7と高レベルの増幅を示しており、癌関連遺伝子がコードされている可能性が示唆された。これら領域をはじめ、複数の癌細胞株で共通する増幅・欠失領域からは癌遺伝子候補を見出せるものと期待される。また、今後細胞株の抗癌剤抵抗性とゲノムコピー数異常の相関を解析していくことで、癌薬物治療の最適化に資する情報(薬効予測)が得られるものと期待される。また、一方、本解析から見出されてくる癌関連分子の機能解明(機能ドメインの同定等)に有用なファージディスプレイ法を利用した解析技術を確立した。本研究課題においては、研究代表者らがこれまでに確立を進めてきたマイクロアレイCGH法について、解析性能の評価を行うとともに、種々の臓器・組織由来の癌細胞株約80株についてDNA増幅・欠失異常を網羅的に探索することで(ゲノム・プロファイリング)、癌の種類と遺伝子コピー数変化に関する情報を収集することを目的とする。本年度は、DNAコピー数異常を有することが既知である細胞株をモデルとして解析することにより、マイクロアレイCGH法の解析精度や定量性に関する評価を行った。マイクロアレイCGH解析にはヒトBACライブラリ由来の1,400個のBACをスライドグラス上に固定化したBACマイクロアレイを用いた。これによりDNAコピー数の変化をゲノムワイドに平均2.1Mbの解像度で検出し、ゲノム地図上にマッピングすることが可能である。X染色体にコピー数異常を有する細胞株GM04626(XXX)、GM01416(XXXX)、GM05009(XXXXX)由来DNAを正常女性由来DNAを対照として解析した結果、X染色体上のクローンにおけるCy5/Cy3値の平均は1.33±0.13、1.59±0.19、1.93±0.25であり、DNAコピー数変化と比例関係が認められたことから、本解析法により、DNAコピー数異常を定量的に検出しうることが確認できた。一方、次年度に行うゲノムプロファイリングのため、各種細胞株より高分子ゲノムDNAを回収精製した。

また、今後細胞株の抗癌剤抵抗性とゲノムコピー数異常の相関を解析していくことで、癌薬物治療の最適化に資する情報(薬効予測)が得られるものと期待される。また、一方、本解析から見出されてくる癌関連分子の機能解明(機能ドメインの同定等)に有用なファージディスプレイ法を利用した解析技術を確立した。
寺院史史料による古代地域社会の復原研究

本研究は、文献史学の立場から、寺院史史料を活用して、日本古代の地域社会の実態を復原し、評価したものである。本研究は、広隆寺周辺地域、善通寺周辺地域を主要対象地域とする。これらの地域は、資財帳や荘園絵図など地域景観を、時代を通じて、面的に考察し得る史料をもつ。本研究では、寺院経済史的見地からこれらを活用し、歴史地理学・考古学分野の調査・研究成果も踏まえ、古代地域社会の実態をリアルに復原した。本研究は、文献史学の立場から、寺院史史料を活用して、日本古代地域社会の実態を復原し、評価するものである。古代地域史研究の史料的制約を乗り越えるためには、基準となる良質なケーススタディーの蓄積が肝要である。本研究では、資財帳、荘園絵図(指図)などの基本史料を特に寺院経済史的視点から精密に分析する。さらに、対象地域に関する歴史地理学・考古学分野の調査・研究成果を踏まえ、綿密な現地踏査を実施し、寺院を核とする古代地域社会の復原を試みることとする。本年度は、山城国広隆寺周辺地域を対象とする研究、讃岐国善通寺周辺地域を対象とする研究を推進した。前者に関して、吉野秋二「平安前期の広隆寺と周辺所領」(『古代文化』第64巻3号、財団法人古代学協会、2012年12月)を発表した。本論文は、9世紀中・後期の広隆寺の資財管理、特に所領経営の実態を追究すると共に、当該期の広隆寺周辺地域の地域景観の復原を試みたものである。広隆寺の南西に存した安養寺なる古代寺院の活動、桂川用水の変遷など個別の具体的成果も折り込んだ。なお、2012年12月22日には、京都産業大学文化学部史跡ツアー(実地見学会)の講師として太秦・嵯峨野地域を案内し、研究成果を学生に紹介した。後者に関しては、2012年5月8日、日本史研究会古代・中世合同部会で、口頭報告、吉野秋二『徳治2年「善通寺近傍絵図」の再検討ー古代・中世讃岐平野の水利と開発ー』を実施した。報告では、「善通寺近傍絵図」と関連史料を分析し、古代・中世の善通寺周辺地域の地域開発の変遷を復原した。本研究は、寺院史史料を活用して、日本古代地域社会の実態を復原するものである。平成23年度、24年度と山城国葛野郡広隆寺周辺地域、讃岐国多度郡善通寺周辺地域を対象として、資財帳、荘園絵図(指図)などを使用した研究を推進してきた。本年度は、前年度までの研究を踏まえ、以下のように研究を進めた。まず善通寺周辺地域に関しては、研究成果を学術論文「徳治2年「善通寺近傍絵図」の再検討ー古代・中世の寺院と地域開発ー」として、発表するための執筆作業を進めた。内容は、徳治2年「善通寺近傍絵図」の史料的性格を再検討し、善通寺周辺地域の水利の変遷を復原したものである。善通寺檀越氏族佐伯氏の地域開発の歴史を中世から古代へと遡源的に考察している。次に広隆寺に関する研究と関連して、口頭報告「広隆寺霊験薬師移安伝承と願徳寺」(第24回古代寺院史研究会、2013年、向日市文化資料館)を行った。報告は、平安前期に乙訓郡願徳寺から広隆寺に薬師仏が移安されたとする中世寺誌の伝承について、その史料的価値を検討したものである。広隆寺とその末寺される諸寺院との関係、葛野郡・乙訓郡・紀伊郡など山城国の秦氏居住地域の連関について考察する足がかりを得た。また、古代の地域史に関する律令諸制度に関して、吉野秋二「京の雑徭」(『日本歴史』782号3436頁、2013年6月)を発表した、『延喜式』に京の正丁の雑徭が6日以下と規定されている点に着目、大宝令制の60日から30日、6日と日数が軽減される時期を確定し、その意義を論じたものである。以上、研究課題に関して、関連する諸課題も含めて着実に研究を推進した。本研究は、文献史学の立場から、寺院史史料を活用して、日本古代の地域社会の実態を復原し評価するものである。本研究では、資財帳、荘園絵図などの基本史料を、寺院経済史的視点から精密に分析する。さらに、対象地域に関する歴史地理学・考古学分野の調査・研究成果を踏まえ、綿密な現地踏査を実施する。以上により、寺院を核とする古代地域社会の復原を試みることとする。本年度は、当初計画に従い、主として山城国広隆寺周辺地域を対象として研究を推進した。まず、1.承和3年「広隆寺縁起」、2.「広隆寺資財帳」、3.

「広隆寺資財交替実録帳」など9世紀の基本関連資料を再検討した。特に2.3.の水陸田章に記載された広隆寺周辺所領に関する情報を詳細に分析し、考古学・歴史地理学分野の調査研究成果と照合する作業を実施した。また、また第39回古代史サマーセミナーにおいて、2011年8月20日、太秦・花園地域の見学会の講師を担当し、実際に現地を踏査しながら参加した古代史研究者と意見交換を行った。こうした作業の結果、1.9世紀広隆寺の資財管理方式の復原、2.広隆寺近辺に存在した安養寺の歴史的性格の解明、3.広隆寺周辺地域の開発史の復原、といった作業に成功した。研究成果の一部については、2011年6月1日、京都産業大学日本文化研究所例会において、吉野秋二「平安前期の広隆寺と周辺所領」と題して報告した。報告内容については、現在学術雑誌に投稿中である。当初の研究計画では、平成23年度を山城国広隆寺周辺地域、平成24年度を讃岐国善通寺周辺地域を対象とする個別研究、最終平成25年度は、他地域との比較研究、補足調査、報告書製作にあてる予定であった。しかし、平成23年度の実施状況も踏まえ、若干計画を変更して実施した。本年度は、まず広隆寺周辺地域について、吉野秋二「平安前期の広隆寺と周辺所領」(『古代文化』第64巻3号、財団法人古代学協会、2012年12月)を発表した。本論文は、平安前期の広隆寺の寺院経営、特に所領経営の実態を復原すると共に、広隆寺周辺地域の開発状況をミクロ・マクロ両面から追究したものである。以上により、広隆寺周辺地域に関する研究は、ひとまず完成した。一方、善通寺周辺地域に関しては、口頭報告、吉野秋二『徳治2年「善通寺近傍絵図」の再検討ー古代・中世讃岐平野の水利と開発ー』を行った。当初は、平成24年度中に口頭報告を活字化する予定であったが、その後、共通する史料を対象とした学術論文、木下晴一「「善通寺□□絵図」の再検討」(『条里制・古代都市研究』第27号、条里制・古代都市研究会、2012年)が発表された。木下論文は考古学・歴史地理学的見地からの研究で、研究代表者の研究とは、研究視角が異なり、結論にも相違点がある。しかしながら、追加調査も含め研究成果の補正が必要になったため、本年度中に口頭論文を活字化することは断念した。ただし、執筆のめどは立っている。総じていえば、概ね当初の計画通り、順調に研究を推進できた。本研究では、平成23年度を山城国広隆寺周辺地域、平成24年度を讃岐国善通寺周辺地域を対象とする個別研究にあて、その上で、最終平成25年度に総括的作業(他地域との比較・検討、補足調査、報告書・ホームページ製作など)を行う計画である。本年度は、この計画に従い山城国広隆寺周辺地域を対象とする個別研究を推進した。研究成果の一部については、2011年6月1日、京都産業大学日本文化研究所例会において、吉野秋二「平安前期の広隆寺と周辺所領」と題する口頭報告を行った。その後、例会参加者からの助言も踏まえ報告内容を再精査し、年度末に、同題の学術論文を学術雑誌に投稿した。また、吉野秋二「長岡宮「西宮」・「東宮」と嶋院」((財)向日市埋蔵文化財センター『向日市埋蔵文化財調査報告書』91、119-124頁、2011年)を発表した。本論文は、長岡宮「西宮」推定遺構の発掘を受け、長岡宮中枢施設の構成と変遷を考察したものである。広隆寺周辺地域に関する研究成果とあわせ、平安初期の山城(背)国の地域史について理解を深めることができた。山城国、特に葛野郡域は古代史料の残存度が高いが、平安時代の売券、嵯峨野地域の中世絵図などは、現時点では未検討である。また讃岐国善通寺周辺地域に関して予備調査を実施する予定であったが、出張の日程が立たず断念した。