hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ビブリオ感染症発現における分泌性病原因子の相互作用

自然環境水を生息域とするビブリオ属菌には数種の病原種が含まれているが,いずれも種々の分泌性毒性因子を産生している。これらの病原因子は単独で症状を惹起することは少なく,相互に作用しあい,あるいは補完的な作用をしている場合が多い。本研究は主としてVibrio vulnificusやV.mimicusなどの病原ビブリオが産生する溶血毒,プロテアーゼ,シデロフォア,さらにはエンテロトキシン等の病原因子の病原性発現における相互・相補作用の検討を行い,病原性の発現を総合的に捉えることを目的として研究を行った。本研究で特に注目したものは溶血毒素とプロテアーゼの相互作用である。V.vulnificusのような全身性の疾患を起こすビブリオでは,プロテアーゼが皮膚血管透過性を亢進するなどの直接的な毒性因子として働くが,V.mimicus等下痢症を惹起するビブリオではプロテアーゼ自身が腸管での直接的な毒性には結びつかず,腸管粘膜を変性させて菌の定着に影響を与えたり,他のタンパク毒素を限定分解して活性化あるいは逆に失活させるなどの影響を与えて間接的な作用を示すことが多い。本研究でV.mimicusの下痢因子として働く溶血毒素を自身が産生するプロテアーゼで処理すると溶血活性はあまり大きくは減少しないものの,下痢原性はほとんど失われてしまうこと,一方V.vulnificusでは溶血毒素は下痢惹起作用を持たず,プロテアーゼ作用の影響は人に病原株を示す生物型1と魚に病原性を示す生物型2とで異なることが示された。このような違いが両病原種の病原性の相違となって表れているとも考えられ,各々の病原性発現機構を解明する上においての重要な情報を提供し得たと考えられる。ビブリオ属菌は自然環境水を本来の生息域とする細菌であるが,コレラ菌や腸炎ビブリオなど多くの病原種が含まれている。病原菌が感染して発症するためには種々の病原因子を必要とするが,これらの病原因子は単独で症状を惹起することは少なく,相互に作用しあい,あるいは補完的な作用をしている場合が多い。本研究はVibrio vulnificusおよびV.mimicusの溶血毒,プロテアーゼ,シデロフォア,さらにはエンテロトキシン等の病原因子の病原性発現における相互・相補作用の検討を行い,病原性の発現を総合的に捉えることを目的としている。平成10年度は主として個々の因子の分子レベルでの作用機構の解明に努め, V.vulnificus protcase(VVP)の作用機構で大きな進展を得た。VVPがヒスタミンおよびブラジキニンを遊離させて炎症浮腫形成を引き起こす機構については既に明らかにしているが,同時に出血作用をも惹起する。この作用はセラチアプロテアーゼのように炎症浮腫形成を引き起こす他の細菌性プロテアーゼに比べて非常に高く,VVPに特異的な作用であることが明らかになった。さらに作用機構について検討し,血管基底膜を構成する2要素,ラミニンとTypeIVコラーゲンの内,後者に強く働くことによることを明らかにした。また,VVPは血球凝集活性を持つが,これは45kDaの分子量を持つ状態で発揮され,C末側を脱離して35kDaとなった場合には見られず,C末側10kDaの部分に血球との結合部位があることを明らかにした。しかし,N末側のタンパク分解作用のドメインにも弱い結合性があり,その結果2つの結合部位を持つ多価分子となって凝集作用に結びつくことが示された。プロテアーゼは溶血毒やエンテロトキシンのプロセッシング,活性化に働いているが,その際このような多価性が有効に働いているものと思われる。

ビブリオ属菌は自然環境水を本来の生息域とする細菌であるが,コレラ菌や腸炎ビブリオなど多くの病原種が含まれている。病原菌が感染して発症するためには種々の病原因子を必要とするが,これらの病原因子は単独で症状を惹起することは少なく,相互に作用しあい,あるいは補完的な作用をしている場合が多い。本研究はVibrio vulnificusやV.mimicusなどの病原ビブリオが産生する溶血毒,プロテアーゼ,シデロフォア,さらにはエンテロトキシン等の病原因子の病原性発現における相互・相補作用の検討を行い,病原性の発現を総合的に捉えることを目的としている。前年度は主として個々の因子の分子レベルでの作用機構の解明に努め,V.vulnificus proteaseの作用機構で大きな進展を得,Type IVコラーゲンに対する作用が出血の際には強く働いていることをin vitroの系で明らかにしたが,本年度はそれをさらに進めて組織学的な検討でこれを証明した。一方,V.mimicusにおいてはPCR法による毒素遺伝子の分布についての検討を行い,コレラ菌の主要毒素であるコレラ毒素や耐熱性エンテロトキシン(ST)の分布は臨床分離株での低いが溶血毒の分布は極めて広いことを示した。このうち,腸炎ビブリオの耐熱性溶血毒と類似の毒素(Vm-TDH)は臨床分離株にのみ見い出され,主要病原因子としての可能性が強く示唆されたが,50%以上の株はこれを保有せず,他の因子の寄与を考えねばならない。他方,V.mimicus固有の溶血毒(VMH)は臨床及び環境分離の全ての株に存在しており,同菌にとって本質的な因子と考えられるが,精製したVMHは単独でウサギ結紮腸管に液体貯留を起こす下痢毒性を保有しており,V.mimicusの感染症発現には種々の因子が複雑に関与していることが改めて示された。自然環境水を生息域とするビブリオ属菌には数種の病原種が含まれているが,いずれも種々の分泌性毒性因子を産生している。これらの病原因子は単独で症状を惹起することは少なく,相互に作用しあい,あるいは補完的な作用をしている場合が多い。本年度は最終年度であり,V.vulnificusやV.mimicusの溶血毒(VVHとVMH)とプロテアーゼ(VVPとVMP)の相互作用を中心にとりまとめの研究を行った。VVHとVMHはともにコロイド浸透圧溶血を起こす毒素であるがタンパクレベルでの相同性は低く,後者は下痢原性を示すのに対して前者にはそれが見られないなど,作用面でも相違が見られる。両者を夫々のプロテアーゼで部分分解するとVVHでは溶血性の基本的な性状には相違がないものの,生物型1のVVHでは安定性の低下が見られ,生物型2のVVHは自己凝集から保護されるため,却って安定性を増すことが示された。また,VMHの場合にはC末側の約10kDaが脱離し,溶血活性は保持されるが,下痢因子としての作用を失うことが示された。C末側の約10kDaの脱離はプロテアーゼ自身の自己分解でも観察されて,可溶性タンパク質に対する加水分解能には変化が見られないが,血球凝集などの生物作用が低下することを観察している。C末側の補助的な機能ドメインとしての役割をプロテアーゼが変化させていると考えられる。
ベッドサイドで使用可能な褥瘡予防・治療のための画像処理による評価システムの開発

褥瘡の発生要因の1つである圧力に着目し、車いすやベッド使用時の圧力分布や強度を数値的に示し、適切な除圧用具の選択の指針を与える簡便な計測手法と体圧集中の程度を示す指標を提案した。具体的には車いす利用時の患者には圧力感知フィルムを、拘縮を有する患者にはタクタイルセンサを利用した体圧分散評価法を提案した。圧力感知フィルムから得られた体圧画像から算出した輝度ヒストグラムにおいて、クッション無しでは低輝度から高輝度にわたるブロードな分布を示したが、クッション有りでは高輝度領域の分布が減少し、低輝度での分布が増加した。このヒストグラムから求めた輝度の最大値、平均値、標準偏差は、それぞれクッション利用により減少し、クッションの有無での有意差が認められた。タクタイルセンサを利用した体圧評価では、仰臥位の場合、関節拘縮無しの患者では比較的体圧が分散しているのに対し、関節拘縮有りの患者は限定された範囲に体圧が集中していた。関節拘縮有りでは、無しよりも体支持面積が小さかった。30度側臥位でも、仰臥位と同様の結果が得られた。また、関節拘縮の有無に関わらず、大転子や踵、肩胛骨周辺など、骨突出部位に体圧が集中していた。全身の体圧分布を観察しながら、可能な限り体圧が分散する体位保持方法を工夫した場合、関節拘縮の有無に関わらず、体圧集中が緩和された。得られた結果を、褥瘡の危険度を表すブレーデンスケールと看護経験5年以上の看護師による順位付けによる比較では、褥瘡発生危険度の要管理度合いに関して、ほぼ同様の傾向が得られた。提案した指標は現場における簡便な体圧集中の評価方法になり得るものと考えられた。しかし、褥瘡発生の危険性が高い患者や褥瘡を有する患者では、個別の体位保持方法を検討することが有効であり、本研究で提案した指標が、現場での褥瘡管理の一助になることが期待される。本研究では、関節拘縮をもつ高齢患者のベッド上での仰臥位および30度側臥位における体圧分散の評価を行い、褥瘡予防に有効な体位保持方法を検討することを目的とした。本研究では高齢患者の協力が必要であったため、まず当該施設の倫理委員会で研究内容に対する承認を受け、患者または家族に対しては事前に研究内容を説明し、書面にて研究への参加が得られた場合のみ、計測を実施した。これまでに、関節拘縮のない高齢患者3名と関節拘縮を有する高齢患者6名が研究に参加した。褥瘡の管理では、やせて骨突出している場合、大転子をベッド面から30度傾ける30度側臥位が推奨されている。本研究に参加した高齢患者に対しても、30度側臥位が有効であるかどうか、さらに関節拘縮の有無による差があるかなどを検討した。体圧分布は全身を網羅するように50cm×200cmのマトリックスセンサで評価し、仰臥位と30度側臥位を患者に取らせた。仰臥位では骨突出により体圧が集中する部位が多く見られた。30度側臥位においても、特に関節拘縮を有する場合は、体圧の集中する部位が認められた。そこで、30度を中心に角度を調節したり、除圧補助具を導入することにより体圧集中が無くなるように患者ごとにきめ細やかに調節した。その結果、関節拘縮を有する患者の場合、体支持面積が狭く、体圧が集中することによる褥創発生の危険性が非常に高いことが示唆された。

さらに褥創予防に有効とされる30度側臥位は、関節拘縮を有する患者に対しては、必ずしも有効とは限らず、個別に対応した体位保持方法を検討していく必要性があることが示唆された。褥瘡の発生要因の1つである圧力に着目し、車いすやベッド使用時の圧力分布や強度を数値的に示し、適切な除圧用具の選択の指針を与える簡便な計測手法と体圧集中の程度を示す指標を提案した。具体的には車いす利用時の患者には圧力感知フィルムを、拘縮を有する患者にはタクタイルセンサを利用した体圧分散評価法を提案した。圧力感知フィルムから得られた体圧画像から算出した輝度ヒストグラムにおいて、クッション無しでは低輝度から高輝度にわたるブロードな分布を示したが、クッション有りでは高輝度領域の分布が減少し、低輝度での分布が増加した。このヒストグラムから求めた輝度の最大値、平均値、標準偏差は、それぞれクッション利用により減少し、クッションの有無での有意差が認められた。タクタイルセンサを利用した体圧評価では、仰臥位の場合、関節拘縮無しの患者では比較的体圧が分散しているのに対し、関節拘縮有りの患者は限定された範囲に体圧が集中していた。関節拘縮有りでは、無しよりも体支持面積が小さかった。30度側臥位でも、仰臥位と同様の結果が得られた。また、関節拘縮の有無に関わらず、大転子や踵、肩胛骨周辺など、骨突出部位に体圧が集中していた。全身の体圧分布を観察しながら、可能な限り体圧が分散する体位保持方法を工夫した場合、関節拘縮の有無に関わらず、体圧集中が緩和された。得られた結果を、褥瘡の危険度を表すブレーデンスケールと看護経験5年以上の看護師による順位付けによる比較では、褥瘡発生危険度の要管理度合いに関して、ほぼ同様の傾向が得られた。提案した指標は現場における簡便な体圧集中の評価方法になり得るものと考えられた。しかし、褥瘡発生の危険性が高い患者や褥瘡を有する患者では、個別の体位保持方法を検討することが有効であり、本研究で提案した指標が、現場での褥瘡管理の一助になることが期待される。
ヴェーダ文献における金属の研究

三カ年計画の二年目に該当する本年度の研究実績としては,初年度までに積み上げてきた研究成果の発表,並びに,貴金属類に関わる文献学的研究成果の蓄積の二点が,主要なものとして挙げられる。以下に各項目毎に概要を報告する。【研究成果の発表】第60回日本印度学宗教学会学術大会(2018年5月26日,於東北大学,発表タイトル「ヴェーダ文献における卑金属類を巡って」)及び,International Symposium on Iron Age in SouthAsia(2018年6月3日,於関西大学,発表タイトル「On Base Metals in Vedic Literature」)にて,卑金属に関連するこれまでの文献学的研究成果について,昨年度末にラジャスタン州ウダイプルにて実行した現地調査の報告も含めて,発表を行った。特に後者の国際シンポジウムにおける発表では,考古学の分野のシンポジウムであることに鑑み,各ヴェーダ文献に想定される年代順や地理的背景に特に着目しながら,卑金属類利用の歴史的展開について論じた。発表内容については,同シンポジウムの紀要に論文を寄稿した(タイトル『On Base Metals in Vedic Literature』)。【文献学的研究】本年度はhiraNya-「貴金属,金」を中心に研究を進めた。同語は最古のヴェーダ文献であるリグヴェーダの段階から,非常に多くの用例を有する。しかしながら,「貴金属,金」という物質そのもののみならず,「火」や「太陽」のような「光り輝くもの,美しいもの」等に対する比喩表現中にも多用される。本研究では,物質文化を窺い知るための一次資料の提示を研究目的に掲げていることから,まずは「貴金属製品」に研究対象を限定し,文献学的研究を行った。具体的な研究対象としては,rukma-「金/銀製の円形プレート」,niSka-「金/銀製の首輪」といった貴金属製品,形容詞hiraNyaya-「貴金属/金製の」,さらにはhiraNya-及びそれが前部に付く複合語等が挙げられる。考古学の分野における国際シンポジウムでの発表,及び論文の寄稿を通じて,研究計画の段階で主要な研究手法の一つとして設定した「他分野との連携」を実行することができた点は,本年度における大きな成果の一つに位置付けられる。同様の研究手法はこれまでにあまり試みられてこなかったが,本年度の実践を経て,次年度の研究,さらには,金属類以外の物質文化研究においても,同様のアプローチは有効な手段として機能する可能性が見込まれる。また,本研究の中心に位置付けられる文献学的研究成果についても,着実に積み重ねることができた。貴金属類は用例数が多いため,全てを網羅するためには未だ時間を要するが,往時の金属利用の実態解明に資する研究成果は,順調に蓄積されてきている。本研究の最終年度に該当する。hiraNya-「貴金属,金」,rajata-「銀」等の貴金属,並びに,貴金属製品に関わる用例の文献学的研究の継続が,本年度の主要な研究内容となる。特にhiraNya-「金」については,派生語,複合語を含め,膨大な用例数が存在し,さらに,多様な主旨の文脈で言及されるため,ヴェーダ文献中の全用例を網羅するためには,十分に時間をかける必要がある。しかしながら,文献毎に登場する貴金属製品に差が見られるなど,用例数が豊富であるが故に,卑金属の事例とは異なった方向性から,新たな知見が得られる可能性が見込まれる。前半期を目処に,全ての用例の精査を終え,後半期には研究成果全体の総括に時間を充てる予定である。卑金属類,貴金属類双方のこれまでの研究成果については,2019年8月19日から24日にクロアチア共和国ドゥブロヴニクにて開催されるThe 7th International Vedic Workshopにて「On Base Metals and Precious Metals in Vedic Literature」のタイトルで発表を予定している。ヴェーダ文献における金属関連語について,文献学的研究を行った。具体的な対象としては,ayas-「金属,鉄」,loha-「銅」等の卑金属類,hiraNya-「金」,rajata-「銀」等の貴金属類,karmAra-「鍛冶屋」,dRti-「革袋(鞴)」,dhmA「吹く」等の冶金関連語,vajra-「武器ヴァジュラ」,asi-「畜殺用の刃物」等の金属製品(若しくは金属製と思われる製品)が挙げられる。新規の用例の翻訳及びこれまでの研究のアップデートも行い,文献学的研究データの集積を行った。インド,ラジャスタン州ウダイプルにおいて,同市に生活する鍛冶屋コミュニティであるLoharの人々について,現地調査(インタビュー,写真・動画撮影)を行った。現在では既製品の鎌等のメンテナンスを主な仕事としており,金属製品の製造は既に行ってはおらず,また,作業道具についても主に工場製品が用いられていた。しかしながら,山羊の革で作られた旧来の鞴を残している家が一軒あり,唯一使用法を知る一家最年長の女性に,鍛冶作業で実演していただくことができた。リグヴェーダ以来,鞴には革袋が用いられることが知られるが,文献学からうかがい知られる文字情報の視覚的理解に資する,非常に貴重な情報が得られた。Janardan Rai Nagar Rajasthan VidyapeethのKharakwal教授(先史学,考古学),The Maharaja Sayajirao University of BarodaのP. Ajithprasad教授(考古学・古代史研究科)とインドで面会し,上記の調査結果及び今後の研究の方向性について,意見交換を行った。

本研究では,他分野の研究領域の知見の援用も,積極的に取り入れているが,インドでの研究協力者を得られたことは,今後の研究の進展に資する成果に位置づけられる。文献学的研究については,研究対象の扱う順序に多少の変更はあったが,概ね予定通りに進行している。他方,インドでの現地調査を通じて,文献から読み取られるイメージを補完するような情報の獲得に成功したことは,文献研究の新しい可能性を切り開く,大きな成果であったと言える。また,Kharakwal教授,Ajithprasad教授ら,インドの研究者からの協力を得られる体制も整ったため,今後は学際的な視点を従来以上に文献研究に用いることにより,研究がさらに大きく進展する可能性も見込まれる。三カ年計画の二年目に該当する本年度の研究実績としては,初年度までに積み上げてきた研究成果の発表,並びに,貴金属類に関わる文献学的研究成果の蓄積の二点が,主要なものとして挙げられる。以下に各項目毎に概要を報告する。【研究成果の発表】第60回日本印度学宗教学会学術大会(2018年5月26日,於東北大学,発表タイトル「ヴェーダ文献における卑金属類を巡って」)及び,International Symposium on Iron Age in SouthAsia(2018年6月3日,於関西大学,発表タイトル「On Base Metals in Vedic Literature」)にて,卑金属に関連するこれまでの文献学的研究成果について,昨年度末にラジャスタン州ウダイプルにて実行した現地調査の報告も含めて,発表を行った。特に後者の国際シンポジウムにおける発表では,考古学の分野のシンポジウムであることに鑑み,各ヴェーダ文献に想定される年代順や地理的背景に特に着目しながら,卑金属類利用の歴史的展開について論じた。発表内容については,同シンポジウムの紀要に論文を寄稿した(タイトル『On Base Metals in Vedic Literature』)。【文献学的研究】本年度はhiraNya-「貴金属,金」を中心に研究を進めた。同語は最古のヴェーダ文献であるリグヴェーダの段階から,非常に多くの用例を有する。しかしながら,「貴金属,金」という物質そのもののみならず,「火」や「太陽」のような「光り輝くもの,美しいもの」等に対する比喩表現中にも多用される。本研究では,物質文化を窺い知るための一次資料の提示を研究目的に掲げていることから,まずは「貴金属製品」に研究対象を限定し,文献学的研究を行った。具体的な研究対象としては,rukma-「金/銀製の円形プレート」,niSka-「金/銀製の首輪」といった貴金属製品,形容詞hiraNyaya-「貴金属/金製の」,さらにはhiraNya-及びそれが前部に付く複合語等が挙げられる。考古学の分野における国際シンポジウムでの発表,及び論文の寄稿を通じて,研究計画の段階で主要な研究手法の一つとして設定した「他分野との連携」を実行することができた点は,本年度における大きな成果の一つに位置付けられる。
フォノン・弾性波伝搬における相対論効果

今年度は、パイロクロア酸化物(Tb,Y)2Ti2O7およびガーネット酸化物(Tb,Y)3Ga5O12における熱ホール効果の温度、磁場依存性を詳細に測定した。TbのみのTb2Ti2O7、Tb3Ga5O12においては既に熱ホール効果が報告されているが、Tbモーメントを希釈した(Tb,Y)2Ti2O7、(Tb,Y)3Ga5O12においても同程度かむしろより大きな熱ホール伝導度が観測された。パイロクロア酸化物に関しては、温度、磁場依存性を、ホール角が磁化に比例している振る舞いとして理解できた。ガーネット酸化物の熱伝導度はパイロクロア酸化物よりもかなり小さく低温でのみ有限の効果として観測された。これら結果に、既存のフォノンホール効果の理論と比較しつつ考察を加え論文に纏めた(Phys. Rev. B誌に掲載)。また、マルチフェロイクスCuB2O4における表面弾性波非相反伝搬における詳しい測定を進めた。さらに、容易面タイプの二次元反強磁性マグノンとの磁気弾性結合に基づいた理論的な解析を進めた。これをもとにして、表面弾性波伝搬の磁場の方向・強度依存性の説明を行った。この結果をまとめて論文をPhys. Rev. B誌に掲載した。さらには、Tb2Ti2O7の音速の磁場温度依存性を詳細に測定し、低温低磁場でTb常磁性では説明できない振る舞いを観測した。これは、この系の常磁性状態における強い磁気相関を反映していると考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度は、圧電体LiNbO3基板に強磁性体Niを積層させた人工マルチフェロイクス試料において、表面弾性波の非相反伝搬を観測することに成功した。この試料は、フォトリソグラフィーを用いて弾性波を発生・検出することが出来るすだれ状電極を二つLiNbO3結晶表面に取り付け、その間にスパッタにより強磁性金属のNiを蒸着することにより作成した。この試料を超伝導マグネット中で、ホモダイン検出法により詳細な弾性波伝搬の測定を行った。その結果、伝搬方向の正負で弾性波の透過強度や位相速度が異なる非相反性を確認した。弾性波の非相反性は、Al金属表面で低温高磁場中で電子のサイクロトロン共鳴によって誘起されたものが過去に観測されているが、磁性体においては初めての観測である。この非相反性の起源は、弾性波によるNiの強磁性共鳴励起であると推測し、これを確かめるために、対称性より求めた磁気弾性結合エネルギーの表式から弾性波によって誘起される実効磁場や磁気励起強度の波数方向依存性(非相反性)を導出し、これが実験結果と一致することを示して上記の推測を確認した。これらの結果をPhys.Rev.B誌に出版した。また、マルチフェロイクス物質BiFeO3において弾性波励起を確認することに成功した。産総研伊藤上級主任研究員作製の単結晶にすだれ状電極を蒸着し、サブマイクロ波の測定により弾性波励起を確認した。マルチフェロイクスにおける弾性波発生は、過去に報告がなく初めてのものである。計画していたLiNbO3/Ni二層デバイスにおける弾性波非相反伝搬やBiFeO3における弾性波発生を成功させることが出来たので上記のように判断した。平成29年度は、昨年度観測した室温マルチフェロイクスBiFeO3の表面弾性波応答に関する詳細な測定を行い、表面弾性波の透過強度と位相速度の磁場変調効果を観測することに成功した。この磁場変調効果をヘリカル磁気秩序に伴う磁気弾性結合をもとにした簡単なモデルで記述し、磁場変調の角度依存性を説明することに成功した。これらの結果をPhys. Rev. Appl.誌に発表した。また、別のマルチフェロイクスCuB2O4における表面弾性波の観測にも成功した。特にこの物質の場合には、サブミクロンスケールに微細化した電極を用いて表面弾性波を高周波化し数GHz程度の磁気励起と結合した表面弾性波の観測に成功している。磁気励起エネルギー付近で大きな磁場変化が観測されており、その起源として弾性波起源の磁気共鳴が起こっているものとして磁気点群に基づいた解析を進めている。さらには、(Tb0.3Y0.7)2Ti2O7における熱ホール効果の観測に成功した。過去に別のグループによってTb2Ti2O7の熱ホール効果が観測されているが、今回は磁性を希薄化した物質でも同様に熱ホール効果が観測できることを明らかにした。これは、この系の熱ホール効果が磁気励起起源ではなく、フォノン起源であることを示している。また、このような系ではバンド描像が破綻していることが予測されるので、散乱起源の外因性フォノンホール効果が起こっている可能性が高いと考えている。現在、詳細な測定と理論モデルとの比較を行っている。Ni/LiNbO3デバイスおよびマルチフェロイクスBiFeO3の表面弾性波応答を観測し、それぞれ論文発表できているほか、CuB2O4の表面弾性波や(Tb0.3Y0.7)2Ti2O7の熱ホール効果の観測にも成功しているため。

TbのみのTb2Ti2O7、Tb3Ga5O12においては既に熱ホール効果が報告されているが、Tbモーメントを希釈した(Tb,Y)2Ti2O7、(Tb,Y)3Ga5O12においても同程度かむしろより大きな熱ホール伝導度が観測された。パイロクロア酸化物に関しては、温度、磁場依存性を、ホール角が磁化に比例している振る舞いとして理解できた。ガーネット酸化物の熱伝導度はパイロクロア酸化物よりもかなり小さく低温でのみ有限の効果として観測された。これら結果に、既存のフォノンホール効果の理論と比較しつつ考察を加え論文に纏めた(Phys. Rev. B誌に掲載)。また、マルチフェロイクスCuB2O4における表面弾性波非相反伝搬における詳しい測定を進めた。さらに、容易面タイプの二次元反強磁性マグノンとの磁気弾性結合に基づいた理論的な解析を進めた。これをもとにして、表面弾性波伝搬の磁場の方向・強度依存性の説明を行った。この結果をまとめて論文をPhys. Rev. B誌に掲載した。さらには、Tb2Ti2O7の音速の磁場温度依存性を詳細に測定し、低温低磁場でTb常磁性では説明できない振る舞いを観測した。これは、この系の常磁性状態における強い磁気相関を反映していると考えられる。BiFeO3の詳細な磁場依存性などを測定し論文として発表する。六方晶マンガン酸化物など他のマルチフェロイクスにおける弾性波発生も試みる。また、フォノン誘起の熱ホール効果の探索も開始する。CuB2O4の表面弾性波の詳細な測定を行い論文発表する。また、(Tb0.3Y0.7)2Ti2O7についてもスキュー散乱モデルのなどを用いて解析を進めて論文発表する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
住民評価に基づく地域ポータルサイトの信用の源泉と行政情報の持つ価値に関する研究

地域情報の発信のために自治体と民間が共働して設置・運営する官民連携地域ポータルサイトを成功に導くための要因を明らかにするために、選択実験、AHP(階層的意思決定法)、CVM(仮想市場法)の手法を適用して、兵庫県南あわじ市での住民調査と全国を対象とするウェブ調査を行った。その結果、運営主体には、信用、公共性、技術力が求められ、信用の源泉は提供される情報の信憑性であることがわかった。また、まずは自治体からの情報を利用者に応じてカスタマイズして提供することが有効であることを示した。自治体が提供する行政情報は住民にとっては一律で、民間事業者による提供情報では当たり前である年齢や性別や居住地区や家族構成などの個々の住民の持つ特性に応じた情報のカスタマイズはなく、「公平性」を担保するために、住民にメリットがある場合でも特定の民間情報と行政情報を結び付けて提供することもなかった。行政情報を民間事業者を通じて提供することは、行政情報の提供チャネルの拡大のほかに、行政情報のカスタマイズや民間情報と行政情報とを結合させることで、提供される地域情報の価値を高めるという効果を有している。また、地域住民に付加価値の高い地域情報を提供すれば、官民連携地域ポータルサイトを自治体からの補助金なしに独立採算で運用できる可能性も生じることになる。本研究では、以上の可能性を検証するために、平成19年度に兵庫県伊丹市をフィールドに実施した先行研究を発展させ、実証分析において適用する手法であるコンジョイント分析およびAHP(階層化意思決定法)についての理論的側面での研究を行うとともに、あわじ市をフィールドに選定して5,000人の15歳以上の住民を無作為に抽出し、行政情報の持つ価値や行政情報に対する信用が何によってもたらされるかに焦点を絞った質問紙調査を11月から12月にかけて宅配便で送付して郵送で回収する方法で実施した。その結果、1,708票の返送があり、有効回答は1,698票で、それらのデータの入力を完了するところまで研究を進めることができた。今後、人口減少が進むと予測される典型的な地方都市である南あわじ市での調査結果と大都市近郊の伊丹市での先行研究の調査結果を比較することで、官民連携地域ポータルサイトからどのような情報をどのような形式で提供すればよいかや、サイトの運営主体の選定ならびに運用の方法などについて、具体的な提言を通じて地域情報化施策立案に資することができると思われる。自治体が提供する行政情報を年齢や性別や居住地区や家族構成などの個々の住民の持つ特性に応じてカスタマイズして提供すること、さらには行政情報を民間情報と結合させて提供することが地域住民にもたらす便益を測定するとともに、このような地域情報の提供を行う官民連携ポータルサイトの運用事業主体に求められる信用をはじめとする要件を明らかにするため、平成21年度に兵庫県南あわじ市で実施した住民意識調査(15歳以上住民5,000人を無作為抽出して調査票を発送し、有効回答は1,698票)の回答データを解析し、先行研究である平成19年度の兵庫県伊丹市での住民意識調査結果と比較対照しながら、運用事業主体に求められる要件や信用の源泉をAHP(階層化意思決定法)の重要度評価の改良版である相対位置評価法を適用して定量化した。また、コンジョイント分析を適用して官民連携地域ポータルサイトで提供される情報が住民にもたらす便益を定量化した。その結果、官民連携地域ポータルサイトの運用組織には信用がもっとも強く求められ、公共性と技術力が続くことが明らかとなった。信用の源泉としては、提供する情報の信憑性が最も強く求められ、問題が発生した際の対応力と組織のこれまでの実績が続くことが明らかとなり、今後の官民連携地域ポータルサイトの運用主体の選定や育成に向けて,重要な視点を示すことができたと言える。また、地域情報化の取組開始は日本に遅れながら、成果は日本を凌駕している韓国の実情を視察し、官民連携による地域情報化のための促進要因と阻害要因を明らかにした。さらに、調査対象地域が限定されていたという問題を解消するために、平成22年8月から10月にかけて、南あわじ市での住民意識調査とほぼ同様の質問項目を用いて応募型のウェブ調査を実施し、5,384名からの回答を得て、現在、その回答データを分析して論文に纏めているところである。自治体が提供する行政情報を年齢や性別や居住地区や家族構成などの個々の住民の持つ特性に応じてカスタマイズして提供すること、さらには行政情報を民間情報と結合させて提供することが地域住民にもたらす便益を測定するとともに、このような地域情報の提供を行う官民連携

地域ポータルサイトの運用事業主体に求められる信用をはじめとする要件を明らかにするため、平成21年度に兵庫県南あわじ市で実施した住民意識調査(15歳以上住民5,000人を無作為抽出して調査票を発送し、有効回答は1,698票)に引き続き、平成22年8月から10月にかけて、南あわじ市での住民意識調査とほぼ同様の質問項目を用いて実施した応募型のウェブ調査(有効回答数5,384名)の回答データの解析を行い、先行研究である平成19年度の兵庫県伊丹市での住民意識調査結果と比較対照しながら、運用事業主体に求められる要件や信用の源泉をAHP(階層化意思決定法)の重要度評価の改良版である相対位置評価法を適用して定量化した。また、コンジョイント分析を適用して官民連携地域ポータルサイトで提供される情報が住民にもたらす便益を定量化した。その結果、調査年次や調査対象地域の違いによる調査結果の違いは見られず、官民連携地域ポータルサイトの運用組織には信用がもっとも強く求められ、公共性と技術力が続くことが明らかとなった。信用の源泉としては、提供する情報の信憑性が最も強く求められ、問題が発生した際の対応力と組織のこれまでの実績が続くことが明らかとなり、今後の官民連携地域ポータルサイトの運用主体の選定や育成に向けて,重要な視点を示すことができたと言える。また、全国の1,750の基礎自治体の公式ウェブサイトの外国人向け観光紹介ページの有無を言語別に悉皆調査し、観光紹介ページの観点から自治体のウェブサイトの現状と課題について明らかにした。
人工酸素運搬体を用いた腫瘍組織酸素化による化学・放射線療法増強効果に関する研究

rHSA-FecycP動注による腫瘍組織の酸素化・腫瘍組織内酸素分圧はrHSA-FecycP投与群では動脈注入投与開始後約5分よりrHSA群に比べ上昇がみられ、これは約15分間継続した。このデータに基づき照射のタイミングを判断した。我々の照射装置では20Gyの照射に少なくとも15分を要するため、照射と投与を同時に開始することとした。rHSA-FecycPと抗癌剤の併用療法:腫瘍径が約10mmに達した段階で、白金系抗癌剤シスプラチンを10mg投与後にrHSA-FecycPの動注を行った。この実験ではrHSA-FecycP投与群では投与後早期に死亡例が多くみられた。抗癌剤との併用により何らかの原因で毒性が強調されてしまったと考えられた。rHSA-FecycPと放射線照射の併用療法:rHSA-FecycP投与に放射線照射を併用した群では照射単独群に比べ局所の腫瘍の発育が抑制される傾向が見られた。また、rHSA-FecycP投与に放射線照射を併用した群では照射単独群に比べ生存期間の延長がみられた。この差は局所制御よりもむしろ顕著であった。担癌ラットにおける腫瘍血流の測定はDonryuRatにおけるSato lung Cancer(SLC)、腹水肝癌(LY-80)を皮下に移植するモデルを用いて行った。大腿筋膜下に移植した10×10^6個のLY-80を7日、14日21日後にペントバルビタール麻酔下に大動脈起始部にカテーテルを挿入し、カラードマイクロスライドフェア法により測定した。その結果、SLCでは14日後の腫瘍内血流は7日後の10%、LY-80では14日後の腫瘍血流は7日後の腫瘍血流の50%であることが明らかとなった。また、シリコンラバーを注入した腫瘍を切り出し、腫瘍内の微小循環を検討したところ、SLC移植群では、中心部壊死が強く、抗腫瘍療法を行ったときの評価が困難と考えられた。一方LY-80移植群では中心部壊死は少なく、血管構築も均一であり、抗がん剤の効果判定も容易であると考えられたので、以後LY-80を用いて実験を行った。抗がん剤投与時期は腫瘍移植後7日後に行うことがよいと考えた。人工酸素運搬体の投与による腫瘍組織内酸素分圧の変化については、静脈内投与および動脈内投与が検討された。静脈内投与では、腫瘍内酸素分圧の変化は大きくなく、抗がん剤あるいは放射線との併用効果が少ない可能性が示唆された。腫瘍を栄養する大腿動脈近傍で人工酸素運搬体(ヘモグロビン内包型リポソーム、およびアルブミンヘム)を動脈内注入することにより、腫瘍内酸素分圧が上昇することが明らかとなった。しかし、この腫瘍組織内酸素分圧の上昇は一過性で、動注を中断すると速やかに腫瘍内酸素分圧は低下した。この結果より、動注と同時に補助療法(化学療法、放射線照射)を行う必要があると考えられた。(1)血管新生抑制物質投与後の担癌ラット腫瘍血流量の変化Donryuラット背部皮下に移植した腹水肝癌(LY-80)の血流を移植後7日、14日にカラードマイクロスフェア法により測定した。血管新生抑制物質(TNP-470)を投与し、その血流量の変化を計測した。腫瘍血流量は血管新生抑制因子投与後に減少することを確認できた(移植1週目)。腫瘍重量から血流量を算出する回帰直線はTNP群で左方にシフトした。(2)人工酸素運搬体局所動注による腫瘍内酸素分圧の上昇ラット大腿部にLY80を移植し、7日後に2種の人工酸素運搬体(Hgb-vまたはrHSA-FeP)を動注し、腫瘍の酸素分圧の変化をオキシスポットにより測定した。腫瘍内酸素分圧増加率はHgb-v群で1.8倍、rHSA-FeP群で2.5倍であった。(3)LY-80に対する抗癌剤感受性試験(CDDST法)(4)LY-80担癌ラットに対する人工酸素運搬体併用抗癌剤動注療法

(5)LY-80担癌ラットに対する人工酸素運搬体併用放射線療法(4)と同様のLY-80担癌ラットに対して、Hgb-v(10mg/kg)+放射線15Gy照射では14日間生存した。今後は抗癌剤の種類、投与量、放射線至適照射量を検討していく必要があると考えられた.
3次元・動物モデルを用いた単純疱疹の小水疱形成時におけるデスモグレインの役割解析

口唇ヘルペスや性器ヘルペスを代表とする単純疱疹は単純ヘルペスウイルス(HSV)が表皮に感染し、皮膚に水疱を形成することを特徴とする疾患であるが、そのメカニズムは解明されていない。単純疱疹で惹起される皮膚局所の病態を解析し、HSVが表皮に与える影響を検討する。特に表皮細胞間接着分子がHSV感染に伴う細胞間接触伝播、細胞融合に重要な役割を果たしていると考えられるため、この部分に重点を置いて解析する。本研究の成果は、小水疱形成メカニズムの解明、さらに新規治療薬の開発、疾患予防の可能性につながるものである。
移植心の体液性機能調節の再成立に関する電気生理学的研究

移植心の血行動態調節及び、生理活性物質に対する生理反応の再成立に関する研究は極めて少なく、僅かに移植後早期に見られる心電図変化が報告されているにすぎない。本研究ではラット腹腔内に異所性心移植を行いその拒絶の程度によって変化する心電現象の電気生理学的評価法の確立を目指した。心移植後、頚部交感神経節と星状神経節を介する交感神経及び、迷走神経を経る副交感神経の離断によって神経性調節機能が喪失している。従って不整脈の発生やポンプ機能失調のメカニズムを知る上で、術後における心筋の神経性調節消失に代わる体液性調節機能の回復過程を電気生理学的に解明することはきわめて重要でる。方法としては以下の要領で行った。(1)同種異所心移植術:One-Lindsey法に準じてラットの腹腔内に他のラットから摘出した心臓を移植する。尚動物は、近交系PVGラットを用いた。免疫抑制剤を用いて生着を延ばし、術後1週間目、1カ月目に開腹開胸を行う3群を作成した。(2)心外膜電位及び、収縮力(in vivo)測定:改良を行ったFrantz押しつけ電極をそれぞれの群においてネイテッブ心と異所心の右室自由壁に押し当て、心電図・単相性活動電位(mAP)を記録する。この時体循環に投与したイソプロテレノール、アセチルコリン、膜透過性サイクリックAMPによるmAPの持続時間(mAPD)及び、心拍数の変化を記録した。同時にマイクロストレンゲージを固有-異所両心臓の左右心室前壁に3個ずつ取り付けin vivoでの自律神経作用物質による心収縮力変化を移植期間ごとに調べる。(3)単一細胞膜電流測定:移植期間別心筋細胞を酵素法によって単離し、140mMK-アスパルテート、10mM HEPESの潅流液中に浸漬し、パッチクランプ法(細胞接着型)にてカルシウム(Ca)電流を記録。直径数μmの巨大パッチパイペットを用いることにより細胞内環境を変えることなくCa電流を巨視的電流として記録する事ができるた。以上の手順によって以下のことが判明した。(1)心移植後の心電気現象の再開能力は移植手技間の心筋保護法によっての左右される。(2)低温心筋保護液には高K溶液(140mM程度)による細胞脱分極作用が必要である。(3)ラット左心室における拒絶反応の病理的所見は、以前報告されて結果と異なり同乳頭筋の拒絶病理所見と必ずしも一致しない。この結果は移植心の不均一な興奮現象の原因と見られ更に一層の検討を要するもの考えられた。
電気自動車用インバータのソフトスイッチング化に関する研究

本研究は、電気自動車への適用を念頭に置き、ソフトスイッチング技術(回路構成及び、その制御法)を開発することを目的とする。昨年度の研究成果の一つである、三相共振スナバインバータに適したキャリア比較PWM方式に関して以下の発表を行った。2.「キャリアPWM方式共振スナバインバータの効率に関する一考察」,電気学会産業応用部門大会,pp.1089-1090,平成12年8月また、今年度は、インバータの主スイッチでゼロ電圧スイッチング実現のために使用する補助回路で発生する導通損失を低く抑えるための共振電流指令値生成法について検討を行った。共振電流は、小さすぎると主デバイスでのゼロ電圧スイッチングが実現不可能となり、逆に大きすぎると導通損失の増加により電力効率が悪化する。したがって、適切な共振電流を流すように補助スイッチの導通期間を決定する必要がある。ところで、共振スナバインバータは電圧源を補助回路で短絡し共振電流を流すため、センサを用いずに共振電流を予測することが可能である。これはゼロ電圧スイッチングを行うために必要な共振電流の大きさが分かれば、補助スイッチの導通期間を決定することが出来ることを意味する。ゼロ電圧スイッチングを行うために必要な共振電流は、負荷に流れる電流により変化する。本研究では大別して2種類(固定タイミング方式と可変タイミング方式)の補助スイッチの導通期間決定法を提案し、シミュレーションにより検証を行った。シミュレーション結果では、補助スイッチの導通期間を適切に決定することで、負荷電流が小さな領域を除き、ハードスイッチングインバータより高い電力効率が得られた。これらの結果は、「三相共振スナバインバータの制御法と効率に関する一考察」として、電気学会研究会にて発表を行った(電気学会研究会資料,SPC-00-88,IEA-00-63,平成12年11月)。本研究では、電気自動車に適用する事を念頭に置き、ソフトスイッチング技術(回路構成、およびその制御法)を開発する事を目的とする。本年度は、下記の点に関する検討を行った。1.ソフトスイッチング方式に関する損失解析に基づいた補助共振素子の設計手法2.三相共振スナバインバータに適したキャリア比較PWM方式1.では、ソフトスイッチング時の各動作モードにおける損失を導出し、LCコンポーネントと全損失の関係を検討して設計手法の提案を行った。この結果は、平成11年8月の電気学会産業応用部門大会にて、"共振スナバインバータの電力損失に関する一考察"として発表を行った。また、2.に関しては、キャリア比較型のPWM方式は、機器への実装は容易であるが、そのままでは、ゼロ電圧スイッチング条件を満足しない状態があるため共振スナバインバータヘの適用が出来ない。そこで、改良型キャリア比較PWM方式の提案を行った。シミュレーションにより提案制御法を用いた共振スナバインバータと従来のハードスイッチングインバータの効率比較を行った結果、数%の効率改善がみられた。これについては、平成12年4月に開催される、The 2000International Power ElectronicsConferenceにて"A Novel Control Strategy for Three-Phase Resonant Snubber Based Soft-Switching Inverters"として発表する。次年度は、提案制御方式と他の方式との特性比較および実験による検証等を行う予定である。
イメージ処理をともなう文化人類学調査ツールの開発と研究

1.3年間の共同研究の成果として、Java言語による家系図データベースおよび同描画のためのアプリケーション・ソフト「アライアンス(Alliance)」は所期の目的に到達し、最初の正式バージョンをリリースすることができた。本ソフトの概要は、以下の通りである。(1)親子・兄弟・配偶者との関係を記述した個人データベース。親子関係については、擬制的関係も含む。(2)個人の属性の記録。これによって、様々な出力が可能。(3)各種出入力:表形式入力、データベース統計出力、GEDCOMおよびcsv形式ファイル出力、印刷形式出力。(4)家系図表示。属性をカラー表示。(5)「ヘルプ」の日英両言語での実装。2.報告書には、「アライアンス」の各OS用のインストーラーを実装したCD-ROMを添付したほか、ダウンロード・サイト(http://study.hs.sugiyama-u.ac.jp/alliance/jsp/)を構築した。3.学会等で2回発表をおこなった。日本民族学会第36回研究大会(平成14年6月2-3日、金沢大学)、および、「Genealogy Workshop」(平成14年10月4-5日、アボリジニ研究所、オーストラリア・キャンベラ)である。それぞれ、杉藤と窪田が発表をおこなった。特に、後者は、オーストラリア・アボリジニ研究者との間で家系図について情報交換の結果、あらたに系譜学のサイト(http://www.ausanthrop.net/atsigen/)がたちあがった。また、試みに川口洋氏(帝塚山大学)の協力を得て陸奥国会津郡小松川村の宗門人別帳のデータベースから家系図を作成した。以上をふまえ、今後の展開を期したい。(4)家系図表示。属性をカラー表示。(1)本研究は、特定領域研究「人文科学とコンピュータ」の公募班としての研究開発をふまえ、まず、問題点の検討を行った。その結果、市販ソフトであるFileMakerProをデータベースとし、Java言語による家系図描画という仕様は、必ずしもユーザフレンドリではないことか明らかになった。そこで、市販ソフトを用いずに開発を行うものととし、データベース部も含めてJava言語もしくはXML仕様による開発をおこなうとして仕様の検討に入った。(2)そこで、まず、Java言語によるデータベースを見いだすこととし、米PointBase社製品がわずかにそれに該当することが判明した。Java言語によるデータベース環境は、現時点では世界的にも開発途上であるが、将来、さらに利用環境がさらに整うと考えられる。(3)開発コードネームを「アライアンス(Alliance)」(レヴィ=ストロースの「連帯理論=Alliance Theory」にちなむ)として、本年度はスタンドアローン・タイプの開発を行った。現在、ベータ版の開発をおえ、仕様細目の検討を行っているところである。従来バージョンとの相違は、配偶者をも表示した事であるが、従来から明らかになっているグラフィクス上の新たな展開を必要とすることが明らかとなった。(4)今年度においては、論文等による発表にはいたらなかったが、平成13年5月の日本民族学会にてデモンストレーションを行うこととし、メーリングリスト用いたアルファ版開発の足がかりを得ることにしたい。すでにサーバ環境の準備を終えている。また、次年度においては、ネットワーク版の開発に着手するほか、家系図の描画の上でのグラフィクス上の新たな展開を期している。同時に、本研究をふまえ、オーストラリア・アボリジニの社会組織の分析を行う。(1)第二年度の本年は、開発ソフトの精緻化とインターネットを用いたバックアップ環境の整備を行うこと目的とした。Java言語による家系図データベースおよび同描画ソフト「アライアンス(Alliance)」は、7月末までに、開発者とのあいだで前年度仕様書に含まれない項目に関する改良を行った(消耗品費)。(2)オーストラリアのアボリジニ研究者(人類学者)に対しテスト版アライアンスを持参し(関連して設備備品費)、アドバイスを求めた。

杉藤がシドニー、キャンベラ、ダーウィンをめぐって共同研究を行った(外国旅費)。それをふまえ、開発を継続し、2月に本年度バージョンの完成を見た。現在、インターネットを介した配布やバックアップに関して、最終的な詰めを行っている(消耗品費)。オーストラリアでの公開は反響が大きく、アボリジニ親族データベースの開発など、新たな研究展開を見込んでいる。(3)今年度は、活字による公開ができなかったが、2月と3月に杉藤が国立民族学博物館および国際日本文化研究センターの共同研究班において、その一端を口頭発表。また、6月の日本民族学会36回研究大会において窪田、杉藤が発表のエントリーを行った。なお、研究分担者との研究会は開催しなかったが、メール等で随時情報交換を行っている。また、分担者の田中のもとでタミール社会の世帯データを入力した(謝金)。(4)今年度は、オーストラリアのアボリジニ研究者からのアドバイスが多岐にわたり、予定していた開発スケジュールが大幅に遅滞し、インターネットで補配布やメーリングリストによるユーザグループの形成は途上である。次年度においては、ネットワーク版の完成のほか、家系図の描画にあたってコンピュータ・グラフィクス上の新たな展開を期している。同時に、本研究をふまえてアボリジニの社会組織の分析を行い、アメリカ人類学協会の研究大会(11月)でも発表予定である。1.最終年度の本年度、Java言語による家系図データベースおよび同描画ソフト「アライアンス(Alliance)」は所期の目的に到達した(ソフトウェアの購入:消耗品費)。おもな改良点は、(1)個人データベースで性別不明者を扱う。(2)血縁関係と擬制的関係を示し、家系図の選択表示。(3)表形式入力とcsv形式出力を実装。(4)各種統計情報出力及び特定の二者関係を家系図上で図示。(5)プラットフォームごとのインストール時の不具合調整。(6)「ヘルプ」の日英両言語で実装。2.成果として、ウェッブを用いてダウンロード・サイト(http://study.sugiyama-u.ac.jp/alliance/jsp/)を立ち上げた。また、学会等で2回発表をおこなった。日本民族学会第36回研究大会(平成14年6月2-3日、金沢大学)、および、「Genealogy Workshop」(平成14年10月4-5日、アボリジニ研究所、オーストラリア・キャンベラ)である。それぞれ、杉藤と窪田が発表をおこなった(国内旅費及び外国旅費)。特に、後者は、オーストラリア・アボリジニ研究者との間で家系図について情報交換をおこない、有益であった。その成果として、あらたに系譜学のサイト(http://www.ausanthrop.net/atsigen/)がたちあがった。また、試みに川口洋氏(帝塚山大学)の協力を得て陸奥国会津郡小松川村の宗門人別帳のデータベースから家系図を作成した。
母親の語りは家庭内に埋もれた夫婦間の子育て問題に《光》をもたらし得るか

本研究の目的は,知的障害がある子どもを育てる母親の子育てエンパワメントを測定する尺度の開発である.204名の母親を分析対象にし,理論的に設定した16下位尺度を構成する40質問項目の信頼性・妥当性を検討した.回答の偏り,Cronbachのα係数,因子分析の結果に基づき,最終的に24質問項目を採用し,5下位尺度となった.再構成された尺度はα=0.76(0.710.89)であり,十分な内的整合性が認められた.また,因子分析により抽出された5因子の各下位尺度を構成する質問項目は,同一因子に対して0.40以上の因子負荷量を有しており,尺度は構成概念妥当性を確保していると判断された.本研究の目的は、知的障害児を育てる母親の親としての自信の回復過程(子育てエンパワメント)を測定するために、研究代表者らが当事者である母親の語りを基礎データとして開発した「知的障害児を育てる母親の子育てエンパワメント質問票」の下位尺度の信頼性を高めた改訂版を作成することである。今年度の研究実施報告は次の通りである。1.夫婦役割の遂行実態を反映する項目に関する質問項目の作成。2.質問項目の表面妥当性、内容妥当性の検証。これに対する研究実績および今後の見通しは次の通りである。1.夫婦役割の遂行実態に関する設問文章の作成に向け、夫婦役割の遂行実態について学問的整理を行った。学問的整理にあたっては、障害児を育てる家族の家族役割の変遷過程と夫婦役割に関する先行研究の検討に注力し、文化・宗教的要因をはじめ、夫婦間のコミュニケーションの在り方、性別役割分業意識等の諸要因が夫婦役割の遂行に影響を及ぼすことについて確認することができた。次にこれまでに収集した母親らを対象とした半構造化面接によるインタビューデータに基づき、夫婦役割の遂行実態を反映する語りの内容と表現について検討した。その結果、新たに夫婦役割の遂行実態を反映する10項目の設問文章を作成した。2.質問項目の表面妥当性、内容妥当性の検証に向け、Delphi processに準拠した検討を行うための準備を進めた。検討体制を構築するために、早期療育・教育の専門家のグループと知的障害がある子どもを養育する母親らのグループに関する候補者リストを作成した。本研究の目的は、知的障害児を育てる母親の親としての自信の回復(子育てエンパワメント)を測定するために、研究代表者らが当事者である母親の語りを基礎データとして開発した「知的障害児を育てる母親の子育てエンパワメント質問票」の下位尺度の信頼性を高めた改訂版を作成することである。1.質問項目の表面妥当性、内容妥当性の検証。2.質問項目の構成概念妥当性、信頼性(内的整合性と安定性)の検証。1.質問項目に対する表面妥当性について早期療育・特別支援教育の専門家8名を対象とする検討会と知的障害児の母親8名を対象とする検討会を行った。内容妥当性については、質問項目が論理的に規定した下位尺度と一致しているかどうかについて、早期療育・教育の専門家28名を対象に三段階から成るDelphi processに準じた検討を行った。その結果、表面的妥当性については全ての設問項目に問題はなく、最終的には44項目について内容妥当性についてのコンセンサスを得ることができた。2.質問項目の構成概念妥当性、信頼性の検証の検証に向け、アンケートによる定量調査を行うための準備を進めた。近畿圏下10校の特別支援学校・養護学校において研究協力依頼についての説明会を学校長、および母親の会の代表者を対象に実施した。研究協力の承諾を得られた支援学校についてはデータ管理用の調査対象校リストを作成した。今年度は、1.予備調査として、質問項目の表面妥当性、内容妥当性の検証を行い、最終的に構成概念妥当性を検討するための44項目からなる質問項目を作成することができた。2.質問項目の構成概念妥当性、信頼性の検証については、アンケートによる定量調査のための準備を整えている段階である。調査対象校が目標数に達し次第、アンケート調査を実施する予定である。1.知的障害がある子どもを育てる母親を対象者とした質問票を用いた本調査の実施。2.質問票に関する妥当性と信頼性を検討する。3.研究成果を論文にまとめ専門誌へ投稿する。1.本調査は、平成28年9月に開始し、平成29年5月現在、202名のデータが得られた。平成29年9月末を期限に、引き続き本調査を実施し、データの収集を進めていく予定である。2.質問票の妥当性については、構成概念妥当性を検討する。探索的因子分析を行い、理論的下位尺度と因子分析により得られた因子構造を比較していく。質問票の信頼性については、内部一貫性と安定性の検討を行う。内部一貫性については、Cronbachのα係数を算出する。