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南米における日系人および非日系人胃癌の疫学的研究

(1)胃癌症例の病理学的分析第一歩として,これまでに診断された日系人および非日系人の胃癌症例各々約150例の切除標本を組織学的・免疫学的疫学的方法で比較検討した。平均年齢は,日系人男性:56±11歳,日系人女性:56±13歳,非日系人男性:53±12歳,非日系人女性:54±14歳であり,若干非日系人が高い傾向にあった。男女比は,いずれも男性2:女性1であった。組織分類については,日系人は印環細胞癌,非日系人は低分化膜癌の頻度が相対的に高く,この組織型の差異は,発症要因においても違いが存在することを示唆した。しかしながら,ヘリコバクターの陽性率においては,大きな差異はなかった。(2)胃癌の症例対照研究サンパウロ市内の11病院(A.C.Camargo,Clinicas,Heliopolis,Ipiranga,Nipo-Brazil,SaoPaulo,Servidor E.,Servidor M.,Sta.Casa,Sta.Cruz,Beneficienca Portoguesa)で診断された40歳以上80歳未満の日系人(一世および二世),および非日系人(イタリア,ポルトガル,ドイツ系など)の胃癌患者と性・年齢(±3歳)・人種などをマッチした対照について,面接によるライフスタイル聴取と血液の採取を含めた症例対照研究を行った。平成3年6月より患者および対照の登録が始まり,現在迄に,日系人胃癌34例,非日系人胃癌189例を登録した。また,33例の日系人対照と171例の非日系人照の登録も行った。これら登録対象者に対しては,食生活などの生活環境要因についての面接による質問調査,および血液20ccの採取も行い,血液は遠心分離して,血漿・リンパ球・赤血球にわけて,超低温下において,保存している。また,胃癌患者に一部については,胃癌部と非癌部から組織も同時に採取している。189例の非日系人胃癌の人種的・民族的背景は,白人107,黒人17,混血25,イタリア系4,ドイツ系2,スペイン系8,ポルトガル系21,その他民族5となっている。(3)肺癌の症例対照研究サンパウロでの共同研究を推進している過程において,リオ・デ・ジャネイロにおいて最頻のがんである肺癌の発症要因究明のための疫学研究のプロポーザルが連邦立リオ・デ・ジャネイロ大学よりあり,症例対照研究を実施することになった。1986年の都市の死亡統計では,肺癌は男性のがんの約20%を占めており,続く胃癌の12%を大きく引き離しており,その原因を明することは,公衆衛生上重要な課題である。サンパウロの胃癌症例対照研究のプロトコールを基本に,肺癌用に修正を加えて行い,123組(男性:99,女性:24)のペアが集められた。人種的背景は,黒人が2割(24組)で,残り8割(99組)が白人や混血であった。組織型の分布は,平上皮癌が80で65%,膜癌が25で20%を占せた。対照の疫患の分布は,循環器疫患27%,皮膚疫患12%,整形外科疫患9%,眼疫患7%,外科疫患7%,泌尿器疫患7%,消化器疫患7%などが主なもので,多種数の疫患にわたっている。出生地もリオデジャネイロであるものは,患者55%,対照42%,即婚者の割合は,患者59%,対照72,教育歴がないものの割合は,患者21%,対照13%,国の最低給与未満の低所得者の割合は,患者の30%,対照18%と,肺癌患者は対照に比べて社会経済的地位の低い者の割合が多かった。タバコについては,未喫煙者に対するシガレット喫煙のオッズが12,シガレットと手巻タバコの併用者のオッズ比が30で,喫煙がリオデジャネイロの肺癌の発生に密接な関係があることが示された。特に,製品となっているタバコを買えない,低所得者層における,自家製の手巻きタバコのオッズ比が製品となっているタバコに比して極めて高かったことは,注目すべき結果であった。また,喫煙開始年齢,喫煙期間,喫煙本数,喫煙指数,喫煙停止期間らとの間に明かな用量-反応関係も認められた。食生活との関連では,黄色野菜の摂取頻度との間に負の相関が,牛肉の摂取頻度との間に正の相関が認められた。さらに,123組,246名の抹消血より抽出したDNAについて,近年肺癌の個体感受性のマーカーとし注目されているP450IA1の遺伝子型についてMspI polymorphismの検討も行った。A,B,C3つの遺伝子型の分布は,それぞれ63%,29%,8%であり,肺癌患者と対照との間に差を認めなかった。しかしながら,黒人と非黒人との間に,C typeの頻度に差を認めた。

組織分類については,日系人は印環細胞癌,非日系人は低分化膜癌の頻度が相対的に高く,この組織型の差異は,発症要因においても違いが存在することを示唆した。しかしながら,ヘリコバクターの陽性率においては,大きな差異はなかった。(2)胃癌の症例対照研究サンパウロ市内の11病院(A.C.Camargo,Clinicas,Heliopolis,Ipiranga,Nipo-Brazil,SaoPaulo,Servidor E.,Servidor M.,Sta.Casa,Sta.Cruz,Beneficienca Portoguesa)で診断された40歳以上80歳未満の日系人(一世および二世),および非日系人(イタリア,ポルトガル,ドイツ系など)の胃癌患者と性・年齢(±3歳)・人種などをマッチした対照について,面接によるライフスタイル聴取と血液の採取を含めた症例対照研究を行った。平成3年6月より患者および対照の登録が始まり,現在迄に,日系人胃癌34例,非日系人胃癌189例を登録した。また,33例の日系人対照と171例の非日系人照の登録も行った。これら登録対象者に対しては,食生活などの生活環境要因についての面接による質問調査,および血液20ccの採取も行い,血液は遠心分離して,血漿・リンパ球・赤血球にわけて,超低温下において,保存している。また,胃癌患者に一部については,胃癌部と非癌部から組織も同時に採取している。189例の非日系人胃癌の人種的・民族的背景は,白人107,黒人17,混血25,イタリア系4,ドイツ系2,スペイン系8,ポルトガル系21,その他民族5となっている。(3)肺癌の症例対照研究サンパウロでの共同研究を推進している過程において,リオ・デ・ジャネイロにおいて最頻のがんである肺癌の発症要因究明のための疫学研究のプロポーザルが連邦立リオ・デ・ジャネイロ大学よりあり,症例対照研究を実施することになった。1986年の都市の死亡統計では,肺癌は男性のがんの約20%を占めており,続く胃癌の12%を大きく引き離しており,その原因を明することは,公衆衛生上重要な課題である。サンパウロの胃癌症例対照研究のプロトコールを基本に,肺癌用に修正を加えて行い,123組(男性:99,女性:24)のペアが集められた。人種的背景は,黒人が2割(24組)で,残り8割(99組)が白人や混血であった。組織型の分布は,平上皮癌が80で65%,膜癌が25で20%を占せた。対照の疫患の分布は,循環器疫患27%,皮膚疫患12%,整形外科疫患9%,眼疫患7%,外科疫患7%,泌尿器疫患7%,消化器疫患7%などが主なもので,多種数の疫患にわたっている。出生地もリオデジャネイロであるものは,患者55%,対照42%,即婚者の割合は,患者59%,対照72,教育歴がないものの割合は,患者21%,対照13%,国の最低給与未満の低所得者の割合は,患者の30%,対照18%と,肺癌患者は対照に比べて社会経済的地位の低い者の割合が多かった。タバコについては,未喫煙者に対するシガレット喫煙のオッズが12,シガレットと手巻タバコの併用者のオッズ比が30で,喫煙がリオデジャネイロの肺癌の発生に密接な関係があることが示された。特に,製品となっているタバコを買えない,低所得者層における,自家製の手巻きタバコのオッズ比が製品となっているタバコに比して極めて高かったことは,注目すべき結果であった。また,喫煙開始年齢,喫煙期間,喫煙本数,喫煙指数,喫煙停止期間らとの間に明かな用量-反応関係も認められた。食生活との関連では,黄色野菜の摂取頻度との間に負の相関が,牛肉の摂取頻度との間に正の相関が認められた。さらに,123組,246名の抹消血より抽出したDNAについて,近年肺癌の個体感受性のマーカーとし注目されているP450
アメリカ文学における地方主義(Regionalism)の体系的研究

本研究は、アメリカ文学を地方主義(regionalism)という観点から究明しようと試みたものである。東部、南部、中西部、西部という従来の合衆国の地域分けを本研究も踏襲した。しかし、E.エリオット編『コロンビア米文学史』(1988)で地方主義を担当したJ.M.コックスも、「西部は未来と移動性そのもの--つまりアメリカなのだ」と、西部を扱うことの難しさを歎いているが、本研究でも、西部の研究は言及程度に留まった。とはいえ、従来の地域分けにつきまとっていた、ニューイングランドを含む東部を合衆国文化の中心とする政治的、経済的力学と連動した地域文化観の偏りを意識して、4地域を平等の力学の中で捉えようと努めた。もっとも本研究者の関心が、W.フォークナー研究にあり、当然、南部に比重が大きく傾くことは避けがたかった。が、それでも、現今の批評の柱であるジェンダー、階級、人種という3視点に注意を払い、宗教やエスニシティや時代の要素にも目配りしながら、各地域のアイデンティティやイメージ、すなわち、その地方が意識し内面化しているアイデンティティと、文学や映画や写真などの外部のメディアや部外者が提供するイメージとが、どのように絡まって重層的に地方の特質を築きあげていくのかを考察しようとした。その際、F・ジェイムソンの『地政学の美学』(1995)やH.K.バーバの『文化の位置づけ』(1994)という文化唯物論的なポストコロニアリズムの視点に立つ研究書を参照することにより、場所の間にも歴史的に構築されたヒエラルキーが存在することを認識し、文学における地方主義の表象解釈が依拠していた審美的な要素に、彼らの先鋭なイデオロギー的な視線を呼び込むことにより、少しは新しい解釈を提供できたのではないかと自負している。本研究は4年計画のもとに、最近の新しい文化研究の視点を取り込んで、文学作品における地方がそのアイデンティティの基盤とする場所の感覚や精神風土という概念をも包摂する新しい地方主義の研究に一つのパイオニア的な体系化の道筋を付けることを目指すものである。すなわち、合衆国の地域分けとして従来より使われてきた東部、南部、中西部、西部という4区域が、東高西低の文化的力学、つまり、ニューイングランドを含む東部を合衆国文化の中心とする政治的、経済的力学と連動したヒエラルキー化した地域文化観を踏襲する傾向があった。その偏りを現今の批評の柱であるジェンダー、階級、人種という3視点に宗教やエスニシティや時代の観点をも導入することで見直しを目的としている。上述の研究目的に沿って、本年度の研究計画は以下のように遂行し実績を上げた。四つの地域のうちで本研究申請者が最も長く研究に打ち込んでいるウィリアム・フォークナーを輩出した南部を最初に対象として、今後の地方主義の研究モデルとして固めるように努力した。フォークナーはかつてアメリカにおいて最も同質的な特徴を保持している地域は南部とニューイングランドだと規定したが、南部はニューイングランドにもまして、ごく最近まで伝統的な特質を保っていた。その南部もかつてC.H.ホールマンが解き明かしたように実は、ヴァージニア州出身のスタイロンの郷土でキャヴァリアの伝統を誇るタイドウォーター、トマス・ウルフを生み出した平等主義的な気風が強いピードモント、フォークナーの生まれ育った深南部と三態に大きく分かれている。そこで本年度は中西部出身のトニ・モリスンと比較するかたちでまずフォークナーの南部性の特徴を捉えた。同じように、日本ヘミングウェイ協会において行った特別講演をもとに、中西部出身のヘミングウェイの「氷山理論」とフォークナーの「波紋理論」とを分析の中心軸にして、南部文学における歴史と時間の表象を考察した。さらにウィリアム・スタイロンの『闇の中に横たわりて』の舞台であるタイドウォーターを対象にして、その南部性をも考察した。

平成13年度は南部だけでなく、平成14年度に研究対象とする東部に関する研究図書もわずかながら購入して、次年度初旬の研究に備えた。1.本研究は平成13年度から4年計画のもとに、最新の文化研究の視点を取り込んで、アメリカ文学作品における地方主義の表象(地方がそのアイデンティティの基盤とする場所の感覚や精神風土という概念をも包摂する)の研究に、一つのパイオニア的な体系化の道筋を付けることを目指して出発したものである。すなわち、合衆国の地域分けとして伝統的に使われてきた東部、南部、中西部、西部という4区域が、東高西低の文化的力学、つまり、ニューイングランドを含む東部を合衆国文化の中心とする政治的、経済的力学と連動した序列化した地域文化観を踏襲する傾向があった。その偏りを現今の批評の柱であるジェンダー、階級、人種という3視点に宗教やエスニシティや時代の観点をも導入して見直すことを目的としている。2.上述の研究目的に沿って、本年度の研究計画は以下のように遂行し実績を上げた。本研究申請者は、長く研究に打ち込んできたウィリアム・フォークナーを輩出した南部を平成13年度に考察したが、その研究成果を基盤にして平成14年度は、フォークナーの文学的遺産の後継者であるトニ・モリスン(オハイオ州出身)と、フォークナーのライバルであったアーネスト・ヘミングウェイ(イリノイ州出身)の2人の大きな作家を中心にして、中西部の特質を探求した。祖父の世代に南部から北部へ移住したアフリカン系アメリカ人のモリスンと、WASP(=White Anglo-Saxon Protestant)の背景を持ち、原初的な感覚を求めて移住したヘミングウェイでは、場所との関係において大きな違いがある。しかし、フォークナーを輩出した南部を鏡にして中西部の特質を探れば、(1)東部に対抗するシカゴを中心にした強い文化的な風土、(2)自由と平等というアメリカ国家創造の理念を重んじる気風、(3)諸々の人種と文化が混じり合う多様性によって育まれた堅固な個人主義の伝統、(4)東部と西部をつなぐ地政的な力学から、工業と農業の混交的な性格が生み出す活力と激しい変化、(5)土地の特徴が希薄化する度合いが高いだけに、作家を輩出する割合も現在では低下して行くという歴史的な皮肉、等々の内実をアメリカ文学の全体の中で分析し究明した。平成15年度に研究対象とする西部に関する研究図書もわずかながら購入して、本研究の課題に取り組む今後の準備をした。1.本研究は平成13年度から4年計画のもとに、最新の文化研究の成果を採り入れながら、アメリカ文学作品における地方主義の表象(地方がそのアイデンティティの基盤とする場所の感覚や精神風土という概念をも包摂する)の研究に、一つのパイオニア的な体系化の道筋を付けることを目指して出発したものである。すなわち、合衆国の地域分けとして伝統的に使われてきた東部、南部、中西部、西部という4区域が、東高西低の文化的力学、つまり、ニューイングランドを含む東部を合衆国文化の中心とする政治的、経済的力学と連動した地域序列観を踏襲する傾向があった。
中枢における視覚系の空間解像力制御機構

1ボケ順応による空間解像力制御かすみフィルターを用いて視野全体にボケ画像を呈示し,視覚系解像力への影響を検討した.フィルター越しに観察している時は,像がぼけ視力は低下するが,しばらくするとボケ画像への順応効果により視力は多少回復し,ある値に落ち着く.さらにボケ画像を観察し続けた後,フィルターを外す.当然,視野は鮮明になるため視力は元の値に戻るが,実際はボケ順応による視力回復分だけ通常よりも高くなる.視力上昇は,ボケ順応時の画像がボケているほど大きく(実験1),ボケ順応時間が長いほど大きい(実験2).通常得られる視力は,眼球光学系のハードウェアによって決まる空間解像力の限界値ではなく,中枢によって,その限界値よりもいくらか低く設定されていることが示された.2大きさ感による空間解像力制御視票の網膜像サイズを一定に保ったまま,大きさ感のみを変えて,視力に現れる影響を測定した.実験では,左右眼独立に刺激画像を呈示した.その際,呈示位置を左右の刺激で対称に平行移動することで,輻輳角を操作した.ディスプレイから被験者までの距離は一定であるため,網膜像の大きさは変わらない.しかし,輻輳角が大きいときは近くの対象物を観察する状況に相当し,知覚距離は近く,大きさ感は小さくなる.輻輳角が小さいときはその逆に大きさ感は大きくなる.ランドルトCを用いて視力を求めた.輻較角を大きくすると,視票の網膜像の大きさは変わらないにもかかわらず,視力は低下した.逆に,輻輳角を小さくすると,視力は上昇した.しかし,ある一定値以下の輻輳角ではそれ以上視力は上昇せず一定の値に収束した.視力は眼球光学系と網膜神経系のハードウェアによって決まるだけでなく,中枢によってもコントロールされる.その空間解像度の制御には,知覚される大きさ(大きさ感)が用いられることが示された.1ボケ順応による空間解像力制御かすみフィルターを用いて視野全体にボケ画像を呈示し,視覚系解像力への影響を検討した.フィルター越しに観察している時は,像がぼけ視力は低下するが,しばらくするとボケ画像への順応効果により視力は多少回復し,ある値に落ち着く.さらにボケ画像を観察し続けた後,フィルターを外す.当然,視野は鮮明になるため視力は元の値に戻るが,実際はボケ順応による視力回復分だけ通常よりも高くなる.視力上昇は,ボケ順応時の画像がボケているほど大きく(実験1),ボケ順応時間が長いほど大きい(実験2).通常得られる視力は,眼球光学系のハードウェアによって決まる空間解像力の限界値ではなく,中枢によって,その限界値よりもいくらか低く設定されていることが示された.2大きさ感による空間解像力制御視票の網膜像サイズを一定に保ったまま,大きさ感のみを変えて,視力に現れる影響を測定した.実験では,左右眼独立に刺激画像を呈示した.その際,呈示位置を左右の刺激で対称に平行移動することで,輻輳角を操作した.ディスプレイから被験者までの距離は一定であるため,網膜像の大きさは変わらない.しかし,輻輳角が大きいときは近くの対象物を観察する状況に相当し,知覚距離は近く,大きさ感は小さくなる.輻輳角が小さいときはその逆に大きさ感は大きくなる.ランドルトCを用いて視力を求めた.輻較角を大きくすると,視票の網膜像の大きさは変わらないにもかかわらず,視力は低下した.逆に,輻輳角を小さくすると,視力は上昇した.しかし,ある一定値以下の輻輳角ではそれ以上視力は上昇せず一定の値に収束した.視力は眼球光学系と網膜神経系のハードウェアによって決まるだけでなく,中枢によってもコントロールされる.その空間解像度の制御には,知覚される大きさ(大きさ感)が用いられることが示された.かすみ(Haze)フィルターを用いて視野全体にボケ画像を呈示し,視覚系解像力への影響を検討した.フィルター越しに観察している時は,像がぼけ視力は低下するが,しばらくするとボケ画像への順応効果により視力は多少回復し,ある値に落ち着く.さらにボケ画像を観察し続けた後,フィルターを外す.当然,視野は鮮明になるため視力は元の値に戻るが,実際はボケ順応による視力回復分だけ通常よりも高くなる.実験1では,Haze値(全透過光量に対する拡散透過光量の相対値(%))が9.7%と18.9%である2種類のかすみフィルターを用い,視力変化過程を比較した.白色背景上に黒字のランドルト環を上下左右4方向のいずれかに呈示し,被験者はその方向を応答する.下降系列の極限法により最小分離閾を決定し,その逆数を視力とした.視力は1分間隔で継続的に求め,視力を測定していないときは,同じランドルト環を観察しながら待機した.フィルター着用前の5分間,着用した状態で40分間,フィルター取り外し後15分間の計1時間にわたって視力測定をした.どちらのフィルターを着用した場合でも,上述したような視力変化が観察され,とくに,フィルター着用後約15分でボケ順応による部分的な視力回復が完了した.フィルターを外した直後に視力は通常視力よりも高くなり,5分間かけて元の視力に戻った.フィルターのHaze値が高いほど,取り外し後の視力上昇は大きく,ある被験者では通常1.1の視力が1.5にまで上昇した.実験2ではHaze値18.9%のかすみフィルターを着用する時間を3-30分と変えた.

フィルター着用中のボケ順応はほぼ15分で完了するが,それ以降30分,40分と着用することにより,フィルター取り外し後の視力上昇はさらに増大した.以上から,通常得られる視力は,眼球光学系のハードウェアによって決まる空間解像力の限界値ではなく,中枢によって,その限界値よりもいくらか低く設定されていることが示された.視票の網膜像サイズを一定に保ったまま,大きさ感のみを変えて,視力に現れる影響を測定した.これまで,文章の読み易さと大きさ感を扱った研究はあったが,本実験では,より基本的な解像力として,ランドルトCを用いて最小分離閾値を求め,大きさ感の影響を調べた.実験では,被験者の両脇にディスプレイを配置し,目の前に置かれたミラーを通して左右眼独立に刺激画像を呈示した.その際,呈示位置を左右の刺激で対称に平行移動することで,輻輳角(両眼の視線が成す角)を操作した.ディスプレイから被験者までの距離は一定であるため,網膜像の大きさは変わらない.しかし,輻輳角が大きいときは近くの対象物を観察する状況に相当し,知覚される距離は近くなり,大きさ感は小さくなる.逆に,輻輳角が小さいと知覚される距離は遠くなり,大きさ感は大きくなる.ランドルトCを用いて恒常法により最小分離閾値を求め,その逆数を視力とした.ただし,ディスプレイ解像度の限界のため,十分小さなランドルトCを呈示できず,コントラスト100%の通常視力を求めることができない.そのため,白色背景上に高輝度のランドルトCを呈示し,コントラストを1.7%に下げた視票に対して最小分離閾値を求めた.輻輳角を大きくすると,視票の網膜像の大きさは変わらないにもかかわらず,視力は低下した.逆に,輻輳角を小さくすると,視力は上昇した.しかし,ある一定値以下の輻輳角ではそれ以上視力は上昇せず一定の値に収束した.視力は眼球光学系と網膜神経系のハードウェアによって決まるだけでなく,中枢によってもコントロールされる.その空間解像度の制御には,知覚される大きさ(大きさ感)が用いられることが示された.
ヒストン脱アセチル化酵素阻害を基盤とした新規がん分子標的療法の開発

ERK-MAPキナーゼ経路という細胞増殖に必須な経路の異常かつ恒常的活性化のみられるがん細胞では、その経路遮断薬であるMEK阻害剤と新しい抗がん剤であるヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)阻害剤との併用によって、相乗的な抗がん作用が発現する。その細胞死増強効果は、ミトコンドリア傷害と抗酸化酵素の発現抑制が連動し、致死的な活性酸素の蓄積に至ることで発現した。さらに、ヌードマウスに移植したヒト癌細胞に対しても、併用による相乗効果が劇的に認められ、これらは今後のHDAC阻害剤を用いた癌治療において重要な知見となる。本年度における研究では、ERK-MAPキナーゼ経路の恒常的活性化が見られるヒトがん細胞に対して、MEK阻害剤によるERK経路の特異的遮断が、新規な抗癌剤として注目されているヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)阻害剤の感受性を大幅に増強する分子機構について明らかにすることを目的としている。そこで、様々な上流の活性化型変異遺伝子を有することでERK経路の恒常的活性化を示すヒト癌細胞株に対して、MEK阻害剤PD184352とHDAC阻害剤HC-toxinとの併用処理を行い、その細胞死誘導のmediatorとして同定した活性酸素(ROS)の蓄積のメカニズムに焦点をあてて検討した。すなわち、HDAC阻害剤とMEK阻害剤との併用によるROS蓄積の原因を、ROS産生系と消去系に分けて検討した。その結果、まずBim、Bikなどのアポトーシス関連Bc1-2ファミリーの発現誘導によるミトコンドリア膜の透過性上昇に基づいた、ROS産生系の亢進が起こっていた。更に、抗酸化酵素であるGlutathione peroxidaseのmRNA発現と酵素活性が顕著に減少し、ROS消去系の低下が見られた。従って、ROS産生系の亢進と消去系の低下が連動してROS蓄積をひき起こし、本併用療法による細胞死誘導増強作用が発現すると考えられた。また、これらの現象は、正常細胞には見られず、ERK経路の亢進した癌細胞特異的であり、本併用療法が極めて有効ながん治療戦略となる可能性を提示していた。ヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)阻害剤の感受性がERK-MAPキナーゼ経路の活性化レベルに依存し、ERK経路の恒常的活性化のみられるがん細胞では、ERK経路遮断が50倍以上の感受性増強につながることをin vitroレベルで見出していた。本実施研究においては、HDAC阻害剤とERK経路遮断薬としてのMEK阻害剤との併用による相乗効果の発現する分子メカニズムの解明をめざし、さらにin vitroレベルでの併用効果の検討を行った。まず、本併用療法による細胞死誘導増強効果発現には、そのmediatorとしての活性酸素種(ROS)の細胞内蓄積が必須であることを明らかにしている。ROSの最大の発生部位としてはミトコンドリアが考えられ、apoptosis誘導因子であるBimやBikなどのBH-3 only proteinの誘導によりミトコンドリア傷害がすすむことでROSの放出が誘導され、かつ、抗酸化酵素であるグルタチオンペルオキシダーゼの発現抑制による抗酸化力低下が連動することによって、致死的なROS蓄積に至ることを明らかにした。また、その遺伝子発現制御にはRb-E2F1経路が関わっていると考えられ、現在クロマチン免疫沈降法によりさらに詳細に解析している。次に、担癌ヌードマウス(xenograft model)に対する本併用効果の検討を行うにあたって、新規HDAC阻害剤K-32,197,198(関西大学上里教授より提供)を用いた併用効果について解析したところ、in vitro効果については認められたものの、in vitroレベルでは著しく弱かった。そこで、新たに経口HDAC阻害剤として臨床開発のすすむMS-275を用いて併用効果を検討した。B-RAF活性型変異によりERK経路の恒常的活性化のみられるヒト大腸癌細胞株HT-29の担癌ヌードマウスを作成し、MS-275単独、およびMEK阻害剤PD184352との併用効果を検討したところ、併用による相乗効果が劇的に認められた。以上より、本併用療法の有効性がin vitroレベルにおいても証明され、このことは副作用軽減、制がん作用増強の観点から今後のHDAC阻害剤を用いた癌治療において重要な知見であると考えている。
大学生新入運動部員の精神的安寧に貢献するソーシャル・サポートの検討

本研究の目的は、1)大学生新入運動部員における普遍的ストレスを縦断的に検討し、2)誰からの、どの種のソーシャル・サポートが精神的安寧に貢献するのかを明らかにすることであった。5大学の新入部員220名(男子132名、女子1年88名)に対し、5月、6月、7月、9月、11月の5回にわたり、1)「運動部活動における適応感評定尺度(ASSAC)」短縮版、2)「対人用心理的距離地図(PDM)」、3)「環境移行事態にともなうストレス調査票」、4)「運動部員におけるソーシャル・サポート評定尺度」による質問紙調査を実施した。又、ASSAC短縮版において特徴的な変化を示した部員に対して、各時期におけるストレス内容、ソーシャル・サポートの影響、対人環境の認知変容を明らかにすることを目的とした面接調査を実施した。得られた資料における分析の結果および面接内容から以下のことが明らかになった。1)男子におけるストレスは入部当初、自己と部全体としての技術レヴェルの落差、部の指導・運営体制に対する予想や期待とのずれによるものが大きく、次第に部内における自己有能感がもてないことがストレスの原因となっている。女子は入部当初、男子と同様、自己と部全体としての技術レヴェルの落差がストレスとはなっているが、これと同等以上に上級生や同級生との人間関係がストレスの原因と挙げられ、調査時期の範囲ではこの種のストレスが持ち越されていた。又、指導者との人間関係が強いストレスの原因と挙げられるようになった。2)ソーシャル・サポートについては、男子では部員からの情緒的、技術的、道具的サポートが有効であり、女子では部員からの技術的サポート、指導者からの情緒的、技術的サポートが有効であることが示唆された。継時的変化は男女とも本研究の資料からは示されなかった。
GPIアンカー蛋白をコードするErc遺伝子の機能解析

Erc(expressed in renal carcinoma)遺伝子は我々が発見した遺伝性腎癌ラット(Ekerラット)の腎発がん過程で特異的に発現する遺伝子で、ヒトMesothelin遺伝子のホモローグである。Erc遺伝子はTsc2ノックアウト(KO)マウスヘテロ変異個体の腎腫瘍細胞においても強発現している。本研究では、我々が従来から得ている研究結果に基づき、減数分裂時の組み換えによって作製したErcとTsc2のダブルKOマウスをErc KOマウス系と交配し、Tsc2ヘテロ変異で有り、且つErcのホモ変異を持つマウスを作出して、Tsc 2KOマウスの腎腫瘍発生に対するErc変異の影響を調べた。またTsc2/Erc変異腎腫瘍細胞株を用いてErc産物の機能解析を進めた。その結果、Tsc2KOマウスにおいては18ケ月齢の時点で、直径4mm30mmの腎腫瘍が32%の雄マウスの腎臓、20%の雌マウスの腎臓に発生したのに対して、Tsc2KO/Ercホモ変異の個体においては直径が全て2mm以下であり、腫瘍の増殖が著しく制された。そして、上記KOマウスの腎腫瘍から樹立した細胞株をヌードマウスの皮下へ移入し、Tsc2のみ変異の細胞株と比べて、Ercホモ変異を持つ細胞株の造腫瘍能は著明に低下する傾向を認めた。また、Tsc2/Erc欠損腎腫瘍細胞株にErcを強発現させた細胞株を樹立して分析したところ、コラーゲンコートプレートに対する細胞接着が強くなる傾向を示した。一方、RNAi法によりErc発現を抑制した場合に細胞接着性が低下する結果が得られた。これらの結果から、Ercが細胞接着に関連し、腫瘍発生を維持、促進する役割を果たすことが示唆された。現在、in vivo、in vitroの実験を併用し、腫瘍形成におけるErc遺伝子の機能解明をさらに進めている。ヒトの中皮腫や卵巣がんにおいて特異的に高発現するMesothelin産物は細胞増殖や細胞接着に関わっていることが断片的に示されてはいるが、その機能はまだよくわかっていない。Erc(expressed in renal carcinoma)遺伝子は我々が発見した遺伝性腎がんラット(Ekerラット)の腎発がん過程で特異的に発現する遺伝子で、Mesothelin遺伝子のホモローグであり、マウス17番染色体でTsc2から約1.1cMの下流に存在している。このErc遺伝子はTsc2ノックアウトマウスの腎腫瘍細胞においても強発現している。本研究は、我々が従来から得ている研究結果に基づき、Tsc2とErcダブルノックアウトマウス系およびErcノックアウトマウス系を交配し、Tsc2のヘテロ変異個体で有り、且つErcのホモ変異を持つマウスを作成し、Tsc2の変異のみを持つマウスと腎発がんなどを比較した。その結果、Tsc2ノックアウトマウスの腎がんがErcノックアウトのホモ変異個体(特に雄マウス)は腫瘍の増殖を著しく抑制されることを明らかにした。また、Erc欠損腎がん細胞株にErc強発現させた細胞株を樹立して分析したところ、コラーゲンコートプレートに対する細胞接着が強くなることが確認された。一方、Erc強発現細胞において、RNAi法によりErc発現を抑制した場合に細胞接着性が低下することも確認された。従って、Erc/Mesothelin遺伝子がTsc2ノックアウトマウスの腎発かん過程において重要な役割を果たすことが示唆された。現在、Erc欠損腎がん細胞株にErc強発現させた細胞株、および空ベクター導入コントロール細胞株をヌードマウスへ移入し、造腫瘍能など表現型の違いを検討している。さらにin vitroの実験系を併用し、Erc遺伝子の機能解明を進行中である。

Erc(epressed in renal carcinoma)遺伝子は我々が発見した遺伝性腎がんラット(Ekerラット)の腎発がん過程で特異的に発現する遺伝子で、Mesothlin遺伝子のホモローグである。このErc遺伝子はTsc2ノックアウト(KO)マウスヘテロ変異個体の腎腫瘍細胞においても強発現している。本研究は、我々が従来から得ている研究結果に基づき、減数分裂時の組み換えによって作製したErcとTsc2ダブルKOマウスを用いて、Erc/Mesothelin遺伝子が発がんおよび中皮腫の発症に関わる機構を解明する。Tsc2とErcダブルK0マウス系およびErcKOマウス系を交配し、Tsc2ヘテロ変異個体で有り、且つErc6のホモ変異を持つマウスを作出してTsc2KOマウスの腎腫瘍発生に対するErc変異の影響を調べた。またTsc2/Erc欠損腎腫瘍細胞株を用いてErc産物の機能解析を進めた。その結果、Tsc2KOマウスは18ケ月齢では直径4mm30mm位の腎腫瘍が雄マウスにおいて32%、雌マウスおいて20%の腎臓に発生したのに対して、Ercのホモ変異(KO)の個体は腎腫瘍の直径は全て2mm以下であり、著しく抑制される傾向を示した。これらの結果が、Ercが腫瘍発生を維持・促進する役割を果たすことが示唆された。また、Tsc2/Erc欠損腎腫瘍細胞株にErc強発現させた細胞株を樹立して分析したところ、コラーゲンコートプレートに対する細胞接着が強くなる傾向を示した。一方、RNAi法によりErc発現を抑制した場合に細胞接着性が低下する結果が得られた。現在、Ercをノックダウンした細胞株を用いたヌードマウスへの移入実験およびin vitroの実験を併用し、腫瘍形成におけるErc遺伝子の機能解明を進行中である。
日本企業のダイナミズムのミクロ・データ分析

日本企業の海外直接投資がその研究開発活動にどのような影響を与えるかを検討するために、機械産業の上場企業のパネルデータを使って推定を行った。データは、昨年度の報告で使ったデータに、東洋経済新報社「海外進出企業総覧」から作成した企業の海外事業活動指標を追加したものである。また同時に、対日直接投資が日本企業の研究開発活動に与える影響についての昨年度報告した推定結果を、新しい説明変数として企業の海外事業活動指標を追加した推定式でもう一度検討した。対日直接投資が日本企業の研究開発支出に与える影響については、推定式の説明変数に海外事業活動指標を追加しても、昨年度報告した結果と概ね同様な結果を得た。対日直接投資が日本企業の研究開発支出に与える影響の弾力性の値は、昨年度報告したものよりやや大きな値となったが、依然としてそれほど大きな値ではない。また、電気機械産業では、対日直接投資による外資系企業の研究開発支出の伸びが、日本企業の研究開発支出を減少させる効果を上回るので、国内の電気機械産業全体としてはむしろ研究開発支出額が増加する。日本企業自身の海外直接投資が自社の研究開発支出に与える影響は、プラスの効果が推定された。また、その弾力性を計算すると0.025となり、それほど大きくはない。したがって、近年の日本企業の積極的な海外事業展開を、国内製造業の空洞化として懸念する議論があるが、少なくとも研究開発活動に関する限り、そのような議論は妥当せず、むしろ積極的な海外事業活動が国内の研究開発活動にもプラスの効果を与えていることが分かった。また、理論的には、積極的な海外事業活動にようる市場の確保が、研究開発支出の期待収益率をより高くし、研究開発活動を促進するインセンティブを与えるという考え方を支持する結果となった。
都市の魅力度と社会的厚生関数についての分析

本研究は、空間経済学において議論される「都市の魅力度」について、社会的厚生関数の概念へと関連づけるための分析を行ったものである。長期持続可能な都市成長を遂げるためには、その魅力度をいかに高めるかが重要となる。その1つの要素として、ここでは、経済主体それぞれの立地点における財やサービスの入手可能性に着目した。間近に手に入らないものは遠方から入手することになるが、必需性に応じた財やサービスの空間的配分を、どのような前提条件を持つ地域に、どういった政策によって対応していくか、都市構造の理論的枠組みを用いて分析した。本研究は、空間経済学で議論される都市の魅力度について、社会的厚生関数の概念を援用して分析を精緻化するものである。ここでは、長期持続可能な都市成長を遂げるために、その魅力度をいかに高めるかが重要となる。また、本研究を以下のような都市・地域政策に役立てることを念頭に分析を試みている。すなわち、人口減少の顕著な地域では、公共輸送における採算性が懸念され、少子高齢化が乗じて交通弱者への買物難民・食糧砂漠といった深刻な問題が生じている問題である。そこで、財・サービスを必需性に応じて分類づけし、必需性の高い財・サービス(診療所、食材店等)は地域内で入手可能とし、必需性が低くなるほど広域的な供給で補うといった空間的な市場調整が必要になる。本研究では、必需性に応じた財・サービスの空間的配分を、どういった前提条件の都市に、どのような政策を施すべきかを、分析の最終目標としている。その成果の一部として、以上のような空間的な消費者排除問題を拡大させないための広域的な地方中枢機能の構築について理論的考察を行ったものが、国際学術雑誌Applied Geographyに掲載された。学会報告については、さらに2つの独立した論文として、都市の魅力度と空間的制約に関しての報告を第49回日本地域学会年次大会、人口・経済の求心力と地方都市の持続可能性に関する報告を2013年日本応用経済学会秋季大会においてそれぞれ行った。前者については既に学術雑誌に投稿し査読中であり、後者については平成26年度の研究に発展させたうえで学術雑誌への投稿を行う予定である。本研究は、空間経済学の枠組みにおいて、社会的厚生関数の概念の援用により都市の魅力度に関する分析を精緻化するものである。これまでに明らかにされたとおり、長期持続可能な都市の成長には、当該都市での人口、経済を確保すべく魅力度の維持が重要な役割を果たす。本研究では、良好な状態をさらに改める都市のあり方のみならず、深刻化する諸問題に対する有効な都市・地域政策へと役立てていくことを目的としている。特に、人口減少の著しい地域における公共交通をはじめとした公共サービスの存続、それに付随する交通弱者、買い物難民といった問題は、より厳しい状況下におかれる財政の面からもきわめて深刻である。こうした問題に対し、空間経済学の都市階層モデルを援用し、財・サービスの必需性に応じた市場圏の構成について検討を進めている。ここで、必需性の高いものとは、診療所や食材店といった生活に密着した財・サービスを表しており、本分析については、その成果の一部がApplied Geography第49巻に掲載されている。当該年度においては、その拡張として、招待講演「集積経済と企業立地に関する産業別特徴」、日本地域学会年次大会での「中心地システムと集積経済の家計への考慮」に関する研究報告、及び日本経済政策学会国際大会での「企業、家計の両経済主体に対する3つのサブシステムを内包した持続可能な地域成長とインフラ整備」に関する研究報告を行った。これらの成果の一部は、Springer社"Firm's location selections and regional policy in the global economy"第1章単独執筆として間もなく刊行される他、International Regional Science Reviewでの投稿論文が修正版査読に入っている。本研究は、空間経済学における都市の魅力度について、社会的厚生関数の概念を援用して分析したものである。長期存続可能な都市成長を遂げるためには、その魅力度をいかに高めるかが重要となる。すなわち、各都市にはより高度化された経済・行政の空間上の構成が求められることから、これまでの経済的基盤整備と同時に、十分な教育、文化、医療サービスといった、生活者としての魅力度が重要になる。以上の考察のもと、次のような社会問題への解決に役立てていくことを検討した。すなわち、人口減少の著しい都市においては、例えば公共交通における採算性の問題などから、特に高齢者に対して、買物難民といった深刻な現状に直面している。そこで、財・サービスを必需性に応じて分類し、必需性の高い財・サービスは域内入手、必需性が低くなるほど広域的な供給で補うといった空間的な市場調整の実効性を理論的に検証した。その結果、都市の人口及び経済活動の規模の変化に伴い、アクセス性を示す交通システムの再編可能性が、都市の魅力度維持に大きく影響している点が明らかにされた。また、これまでの分析においては、国全体における存続可能な成長戦略として、企業による経済活動にその力点が置かれてきたが、都市の長期的な魅力度に関しては、経済のみならず社会全体の厚生が不可な議論であることが改めて示された。研究最終年度においては、これまでの成果をもとに、2本の単著論文について、地域科学領域の学会及び応用経済学領域の学会でそれぞれ報告された。また、年度内には、査読付き国際学術雑誌International Regional Science Reviewによるアクセプト、及び本研究のおける成果がその大半をなすドイツSpringer社との単行本契約が締結され、いずれも1年以内に刊行される見込みで、これまでの成果に併せ、国際レベルで発信される。

本研究は、空間経済学において議論される「都市の魅力度」について、社会的厚生関数の概念へと関連づけるための分析を行ったものである。長期持続可能な都市成長を遂げるためには、その魅力度をいかに高めるかが重要となる。その1つの要素として、ここでは、経済主体それぞれの立地点における財やサービスの入手可能性に着目した。間近に手に入らないものは遠方から入手することになるが、必需性に応じた財やサービスの空間的配分を、どのような前提条件を持つ地域に、どういった政策によって対応していくか、都市構造の理論的枠組みを用いて分析した。本研究における目的は、第1に、都市の魅力度に関する考察を、地域経済主体全体で行うことである。すなわち、これまでの分析においては、企業、家計、もしくは政府といった各経済主体別の計測がなされてきた。企業行動は経済的基盤整備、家計行動は社会的基盤整備、政府に関しては地域の経済基盤確保と福利厚生の最大化が議論の中核を担うが、ここでは、いずれの経済主体も、地域という空間経済的な枠組みにおいてはそれぞれが有機的に関連づけられている必要がある。平成25年度には、既存の中心地理論を援用し、地域経済学のサーベイ及び拡張を行った。第2に、これらの関連づけを形式的に可視化する社会的厚生関数の一般化である。本研究では、その目的に応じ、社会的厚生関数を公共政策に結びつける。その手段として、地域における財・サービスの入手可能性を1つの指標としている。平成26年度には、社会的厚生関数を精緻に設定するための既存文献の貢献と限界を明らかにするとともに、単純化されたモデルを構築した。これらの研究は、関係学会における報告、討論、及び研究論文としてApplied Geographyへの掲載を果たした。最後に、以上の考察を踏まえたうえで、平成27年度には、都市・地域の空間階層レベルに依存した魅力度改善のための地域政策についての分析を行う。都市・地域の空間階層レベルは、具体的には、検証する都市の初期条件(交通の歴史的要衝など)、及び、人口規模や経済動態により大まかに分類することができる。そのため、どういった条件の都市・地域に、どのような魅力度を確保すべきなのかを、社会的厚生関数を媒介にして最終的に説明づけていく。以上の点から、現在までの達成度は、おおむね順調に進行していると判断している。理論経済学これまでに得られた結果を基にして、平成27年度は、当初の予定どおり、社会的厚生関数を援用した都市の魅力度に関する空間経済モデルを、それぞれの都市・地域の特性に関連づけ、どこにどのような空間政策が必要であるのかを具体的に示していく。今年度も引き続き、研究の各進捗段階において、関連学会、研究会等での研究報告を行い、研究者間での議論を高め、論理的な整合性及び手法を随時慎重に検証していく。
新しい血行性骨髄移植モデルの作成:骨髄幹細胞による免疫寛容誘導・維持機構の解明

成人においてドナー特異的免疫寛容の誘導・維持機構の解明は、腫瘍免疫・自己免疫疾患・再生医療の分野を含めた研究者の究極の目標である。現在、骨髄移植においては術前致死量の放射線照射と術後永続する免疫抑制剤の投与が必要とされている。そこで、臓器としての血行性骨髄移植モデルを確立し、その免疫寛容誘導能を利用して術前致死量の放射線照射と永続する免疫抑制剤の投与を必要としない戦略を探求した。寛容状態に関しては、2次的に移植したドナー特異的心移植片の長期生着を認めるものの、皮膚移植片は生着しなかった。しかし、血行性骨髄移植と皮膚移植を同時に実施した場合、皮膚移植片の拒絶反応遅延や長期生着を認める(>100days)場合があり、皮膚特異抗原刺激と非特異的免疫抑制が免疫寛容誘導戦略として必要であることが示唆された。マクロキメリズムの動態に関しても、長期観察により興味ある結果が得られた。移植後5-10週で維持された約10%前後のドナー細胞は、移植後20-30週の時点で急速に減少した(マクロ⇒一部組織でミクロキメリズム変移)。しかし、移植後40週前後よりリンパ節と末梢血中での急激なドナー細胞の増殖を認めた(>60%)。さらに、移植後90-95週になるとキメラドナー細胞の主体は脾臓に移動し(30%前後)、各種リンパ組織に分布していた。ドナー細胞のなかでmyelocytesはlymphocytesに比較し、移植直後より常にキメラ状態の優位性が保たれていた。特に、SIRP(Signal regulatory protein)陽性のmyelocytesは一時的にドナー細胞に完全置換されていた。以上より、臓器としての血行性骨髄移植モデルを用いて、少なくともドナー特異的免疫学的不応答が確立できた。さらに、キメラ動態の解析による長期マクロキメリリズムが確認できた事は、移植免疫のみならず再生医療における幹細胞の微小環境の役割や骨髄移植片の抗腫瘍効果の解析に有効な実験モデルである事が示唆された。【平成14年度】研究目的はラットを用い臓器移植片としでの新しい血行性骨髄移植モデルを完成すること。さらに,そのモデルを用いて骨髄幹細胞と組織・臓器特異性との関連性という論点を踏まえ,免疫寛容誘導・維持機構を解明することである。1.血行性骨髄移植モデルの完成:大腿胃に直接流入する栄養血管と骨膜への血管を残し,他の皮膚・筋組織等を除去することにより移植片の摘出に成功し,それを宿主腹大動脈・下大静脈へ顕微鏡下血管縫合にて新しいモデルが完成した。2.雄性BN(RT1^n)移植片は3週間以内に同種異系雌性Lewis(Rr1^1)によって拒絶されたが,短期tacrolimusでの免疫抑制によりBN(RT1^n)移植片はGVH反応なしにLewis(RT1^1)に受容された。3.キメラ状態の解析(1)PCR : Y染色体上の性決定領域特異的プライマー(SRY)を用いてマイクロキメリズムを解析したところ,同種同系・同種異系(短期免疫抑制)では,移植直後より末梢血リンパ球中に雄性ドナー細胞を確認できた。

(2)フローサイトメトリー:同種異系(短期免疫抑制)では,ドナーClass I細胞を染めるOX27mAbにて,移植後100日以降も約1020%のドナー細胞の安定したキメラ状態が,末血リンパ球,脾臓,腸間膜根リンパ節細胞,宿主骨髄細胞中に確認できた。3.免疫寛容状態の確認:一時的に骨髄移植片を生着した宿主は,ドナー特異的二次的心臓移植片を受容し,ドナー特異的免疫学的不応答の状態を確認できた。4.骨髄細胞と組織特異性の関連性:二次的皮膚移植片を拒絶した宿主ではドナー細胞キメラ状態の低下が観察された。【今後の研究の展開】血行性骨髄移植後予想以上のキメラ状態が確認され,幹細胞移植モデルとして肝臓などの網様組織や中枢神経系への分布状態の解析を新たな方向性として研究を進める。成人においてドナー特異的免疫寛容の誘導・維持機構の解明は、腫瘍免疫・自己免疫疾患・再生医療の分野を含めた研究者の究極の目標である。現在、骨髄移植においては術前致死量の放射線照射と術後永続する免疫抑制剤の投与が必要とされている。そこで、脾細胞移植においては免疫となるが、臓器として血行性脾臓移植を実施した場合には免疫寛容となる現象を踏まえて、臓器としての血行性骨髄移植モデルを確立し、その免疫寛容誘導能を利用して術前致死量の放射線照射と永続する免疫抑制剤の投与を必要としない戦略を探求した。寛容状態に関しては、2次的に移植したドナー特異的心移植片の長期生着を認めるものの、皮膚移植片は生着しなかった。しかし、血行性骨髄移植と皮膚移植を同時に実施した場合、皮膚移植片の拒絶反応遅延や長期生着を認める(>100days)場合があり、皮膚特異抗原刺激と非特異的免疫抑制が免疫寛容誘導戦略として必要であることが示唆された。マクロキメリズムの動態に関しても、長期観察により興味ある結果が得られた。移植後5-10週で維持された約10%前後のドナー細胞は、移植後20-30週の時点で急速に減少した(マクロ⇒一部組織でミクロキメリズム変移)。しかし、移植後40週前後よりリンパ節と末梢血中での急激なドナー細胞の増殖を認めた(>60%)。さらに、移植後90-95週になるとキメラドナー細胞の主体は脾臓に移動し(30%前後)、各種リンパ組織に分布していた。ドナー細胞のなかでmyelocytesはlymphocytesに比較し、移植直後より常にキメラ状態の優位性が保たれていた。特に、SIRP (Signal regulatory protein)陽性のmyelocytesは一時的にドナー細胞に完全置換されていた。以上より、臓器としての血行性骨髄移植モデルを用いて、少なくともドナー特異的免疫学的不応答が確立できた。さらに、キメラ動態の解析による長期マクロキメリリズムが確認できた事は、移植免疫のみならず再生医療における幹細胞の微小環境の役割や骨髄移植片の抗腫瘍効果の解析に有効な実験モデルである事が示唆された。
不溶性多糖類の新しい酵素的分解現象-生成物固定化の解析と利用-

不溶性多糖類、特に、生澱粉粒の酵素分解に見い出された新規現象(生成物固定化現象)の基礎的解析を行い、以下に示す研究成果が得られた。(1)酵素作用の解析植物起源が異なる各種澱粉にグルコアミラーゼを作用させ、その消化性から大きく3種のものに分類できることが判明した。その際、反応の初期に1-4割の生成物保持が観察され、難分解性のポテト、ショーティ、トウモロコシのアミロメイズ種の粒内保持が高いことが認められた。イソアミラーゼを作用させると、反応の全般を通じて、約3-6割の生成物が保持され、α-アミラーゼについては約2割であった。(2)内部構造変化の影響難分解性の澱粉粒(ポテト、ショーティ、アミロメイズ由来)を糊化開始温度で処理し、膨潤澱粉を調整した。各種アミラーゼを作用させた結果2-15倍の分解率の改善を認めた。その際、膨潤処理による生成物固定化りょう変化しなかった。(3)反応条件による影響(疎水・親水環境と反応温度の解析)反応液のエタノール濃度の上昇とともに保持量も増し、エタノール濃度80%では生成物の全量が粒ないに留まったまま、沈殿することが見い出された。次に、反応温度を変化させ、生成物保持への影響を調べた。低温領域の方が多くの生成物保持が認められた。以上の結果から、1)長鎖の生成物が保持量が高いこと、2)生デンプン粒の内部構造変化(糊化開始温度処理による温和な変化)は酵素分解を上昇させ、かつ、高い生成物保持量を維持すること、3)疎水環境で、かつ低温で粒内保持が促進することから、水素結合が関与すると推察された。特に、エタノールの添加効果は特筆するべきものがあり、デンプンから産業上重要なオリゴ糖が安価かつ容易に回収できることが明らかになった。(1)酸素作用の解析グルコアミラーゼとイソアミラーゼの他に、生澱粉吸着・分解活性を有するα-アミラーゼを、澱粉粒に直接作用させ、粒内での生成物保持の定量的解析を行った。トウモロコシ、トウモロコシの変異種であるアミロメイズ種(70%がアミロース)とワキシ-種(アミロペクチンから構成)、ポテト、小麦、タピオカ、ショーティから、澱粉粒を分離調整した。各濃度の三酵素を各澱粉粒に作用させ、生成物の保持量と遊離量を経時的に測定した。グルコアミラーゼでは、反応の初期に約1-4割の生成物保持が認められ、反応の進行につれ、1割まで減少した。離分解性のポテト、ショーティ、トウモロコシのアミロメイズ種の粒内保持が高いことが認められた。イソアミラーゼを作用させると、反応の全般を通じて、約3-6割の生成物が保持され、分解を受けやすい澱粉粒ほど固定化量も高いことが判明した。α-アミラーゼについては約2割程度であった。(2)反応条件による影響(疎水・親水環境と反応温度の解析)生成物保持の著しいイソアミラーゼについて調べた。エタノールを用いて疎水環境の形成を図った。エタノール濃度の上昇とともに保持量も増し、エタノール濃度80%では生成物の全量が粒内に留まったまま、沈殿することが見い出された。低温領域の方が高温域よりもより、多くの生成物保持が認められた。

以上の結果から、1)長鎖の生成物が保持量が高いこと、2)疎水環境で、かつ低温の方が粒内保持を促すことから、水素結合が保持に関与すると推察された。特に、エタノールの添加効果は特筆するべきものがあり、生成物の安価かつ容易な回収に大きく寄与すると期待される。(1)膨潤デンプン粒の調製と酵素作用の解析植物起源が異なる各種デンプンにグルコアミラーゼを利用させ、その消化性から大きく3種のものに分類できることが判明した。酵素分解の最も低いグループ(ポテト、ショーティ、アミロメイズ由来)を取り上げ、糊化開始温度で処理し、膨潤デンプン粒を調製した。内部構造の変化、すなわち、結晶領域の破壊を確認後、グルコアミラーゼとイソアミラーゼを作用させた。グルコアミラーゼでは1.5-7倍、イソアミラーゼでは2-15倍の分解率の改善が認められた。生成物保持の著しいイソアミラーゼを膨潤デンプン粒に作用させ、粒内の保持量を調べた。その結果、生成物固定化能は大きい変化を示さず、若干の低下(10-20%)が観察された。(2)膨潤デンプン粒に対する反応条件による影響昨年度、粒内の水素結合を強化することにより、生成物固定化能を上昇できることを見い出した。膨潤デンプン粒についても本効果を検討し、粒内への保持量の向上を図った。まず、エタノール中でイソアミラーゼを膨潤デンプン粒に作用させ、保持量を調べた。エタノール濃度の上昇とともに保持量も増し、エタノール濃度80%では生成物の全量が粒内に留まったまま、沈殿した。この際、エタノールは酵素作用を阻害せず、良好なデンプン分解が観察された。次に、反応温度を変化させ、生成物保持への影響を調べた。低温領域の方が多くの生成物保持が認められた。以上の結果から、1)生デンプン粒の内部構造変化(糊化開始温度処理による温和な変化)は酵素分解を上昇させ、かつ、高い生成物保持量を維持すること、2)粒内の水素結合を高めることにより、保持能が向上すること、が判明し、デンプンから産業上重要なオリゴ糖が安価かつ容易に回収できることが明らかになった。