hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学習者の言語活動を支える教師のインターベンションの効果に関する実践的・実証的研究

本研究では、授業での教師の介入(インターベンション)の言語・非言語的効果の類型を示すだけでなく、学習者の生活経験と抽象的な概念を結ぶ効果や、学力向上に課題を抱えた児童・生徒に学習規律を獲得させ、学習意欲、他者意識の醸成を促す効果をもつことを明らかにすることができた。また、学習課題・ゴール、介入の意図、状況の見とりとの関係を抽出した。最終的に、児童の参加率の多寡を児童の既習事項を深く掘り起こすチャンスと判断した教師は、学習者の生活体験と結びつける介入を行い、学習者同士に高い協働性を保証しながら、授業をかれらの認識の深化・変容を促す機会と捉えていたことが明らかになった。平成27年度は、小学校における効果的なインターベンションの事例を集積するため、福井市A小学校、永平寺町B小学校において多数の授業観察を重ねた。ビデオカメラによる授業データの収集は順調に進んでおり、教師の言語的・非言語的介入の特徴の抽出に成功した。とくに、言語活動において論理的な発話や構文力が求められる高学年の事例分析においては、永平寺町B小学校の2名の教師の授業を集中的に分析した結果、論理的な整合性を求める質問(発言の根拠や既習事項とのつながりを意識させたり、他者の発言とのつながりを可視化させること)や、教科書に示されている登場人物の心情を想像させるために、ペープサートを用いた登場人物の関係性を想像させる介入、抽象的な概念を学習者の言葉で再構成させるために生活経験との結びつきを起点とした問いなどの効果的なインターベンションが抽出できた。本年度は、これら効果的なインターベンションの抽出と類型化を発展させることができただけにとどまらず、学習者に与える影響についても明らかにできたことも特筆すべき成果だろう。たとえば、論理の整合性に着眼した教師の介入によって、学習者の発話を接続詞が多用される構文として成立させ、かれらが記す文章にも他者の発言が多数引用されるといった変化が見られるようになった。また、児童の生活経験に結びつけた介入は、学習者が他者の発言との比較を促し、共通性や相違点を自ら表明する行動を促した。さらに、教師の非言語的介入については、これまで集積してきた小学校低学年および中学年とは異なり、学習規律に関するインターベンション(姿勢を整える、発言の姿勢をほめるなど)よりもむしろ、学習者同士が相互の発言を聴き、自身の考えを相対化するためのインターベンション(間合いをとる、立ち位置を変えるなど)が見られたことも明らかとなった。上記でも示したように、本研究でははじめに計画したとおり平成27年度には、複数の小学校での授業観察およびビデオカメラを用いたデータの収集に成功している。まずは効果的な教師の言語・非言語的インターベンションの特徴を抽出し、低・中・高学年によってその傾向が異なることも明らかにできつつあるので、研究目的でも明記した内容とも合致した進展をみせている。また、抽出できたインターベンションの効果を、各授業における学習課題、学習者の言語活動の質的変化や協働性の向上との関連から示すにも至っている点から、本研究の進展はおおむね順調だといえる。平成28年度は前年度に引き続き、小学校と中学校の授業観察を行い、教師のインターベンションの効果を豊富に抽出することができた。前年度は福井県内の学校をフィールドとしたが、本研究の目的を果たすためには、地域特性や学習者の状況が異なる環境での調査を実施する必要があると考え、大阪府での学校訪問、授業観察、カンファレンスを着手した。対象校は大阪府北部のA小学校・B小学校と、C中学校である。これら3校には、学力向上に課題を抱えた学習者が多く在籍するため、かれらの学習に向かう「しんどさ」を克服するための教師の働きかけ、とりわけ授業での児童・生徒に対する介入が非常に重要となっている。A・B小学校では、とくに低学年において学習規律の獲得(姿勢の維持、音読の仕方、授業への参加意識等)を促す教師の介入の効果が抽出できた。同時に、家庭学習の機会の少なさを克服するための、語彙の習得や他者意識の醸成(他のメンバーの発話を聴きながら、高学年までに学習者が自分の意見をまとめ、伝える力を育成させる方略が、教師のインターベンションの効果として見出せた。中学校では、こうした小学校での取り組みを踏まえて、発話する生徒に論理性を意識させ、構文力の育成を目指す取り組みがなされている。上記の授業観察、カンファレンス等で得た研究成果については、これまで福井県・石川県で集積してきた分析結果と比較しながら、共通性や相違点を明らかにしたいと考えている。平成27年度には小学校を主なフィールドとして授業研究を行い、データ収集を行ってきたが、平成28年度においては中学校における教科指導の場面でも、教師のインターベンションのデータを豊富に収集することができた。上記でも述べたが、北陸圏内だけでなく関西圏内にフィールドを広げ、学力向上に課題を抱えた児童・生徒に対する教師の効果的なインターベンションを抽出することに成功した。当初の研究計画に比べて対象校は少なくなったが、大阪府の3校を集中的に訪問することができ、対象となる授業を継続的に参観、分析することができた。また、福井県、石川県における教育環境や学校の状況と詳細に比較すべきデータが多く獲得できたことも平成28年度の大きな成果と言える。ただ、教師の勤務状況に配慮したため、教師へのインタービューを行う機会を何度か逸してしまったことも事実であり、インターベンションを行った教師自身の判断や認識などについては十分に明らかにできていない。これは、今後の重要な研究課題として克服すべきであり、データの集積と合わせて教師自身の認識に焦点化した分析を行いたい。

平成27年度は、福井市A小学校と永平寺町B小学校を対象校として、授業での教師の介入(インターベンション)場面をビデオカメラを通して集積し、言語・非言語的効果の類型を示すことができた。とくに構文力や論理的な発話が必要な高学年では、B小学校の2名の教師の授業を集中的に分析し、論理的な整合性を求める質問(発言の根拠や既習学習とのつながりを意識させる介入)や、教科書の中の登場人物の心情をイメージさせる介入、抽象的な概念を学習者の言葉で説明させるために生活経験と結ぶ問いの効果を抽出に至った。平成28年度は、これまでの成果をベースに小学校のみならず中学校において、教師のインターベンションの効果を学校種、対象教師の教職歴・担当教科、児童・生徒への認識との関連を抽出した。また、地域特性や学習者の生活環境が異なる状況をふまえる必要があると考え、対象校に大阪府北部のC・D小学校、E中学校を加えた。この3校には、学力向上に課題を抱えた学習者が多く在籍しているため、低学年では学習規律を獲得するための姿勢の維持、学習への参加意欲、他者意識の醸成を促す教師の介入が極めて重要となっていること、中学校では発話する生徒に論理性を意識させながら、理解を促すインターベンションの効果が抽出できた。平成29年度は、前年度までの事例から教師3名のカンファレンスを集中的に行い、授業中の特徴的なインターベンションと学習課題・ゴールとの関係、介入の意図、介入に先だつ「見とり」や判断を抽出した。児童の参加率の低下を見とった教師が、児童の既習事項(教科書の記述)を深く掘り起こすチャンスと判断し、学習者の生活体験と結びつけるインターベンションを行なうだけでなく、そうした教師は、学習者一人一人の考えをつなぎ、高い協働性を通してかれらの認識の深化・変容を促すことを重視する「授業観」を有していたことを最終的に明らかにできた。本研究では、授業での教師の介入(インターベンション)の言語・非言語的効果の類型を示すだけでなく、学習者の生活経験と抽象的な概念を結ぶ効果や、学力向上に課題を抱えた児童・生徒に学習規律を獲得させ、学習意欲、他者意識の醸成を促す効果をもつことを明らかにすることができた。また、学習課題・ゴール、介入の意図、状況の見とりとの関係を抽出した。最終的に、児童の参加率の多寡を児童の既習事項を深く掘り起こすチャンスと判断した教師は、学習者の生活体験と結びつける介入を行い、学習者同士に高い協働性を保証しながら、授業をかれらの認識の深化・変容を促す機会と捉えていたことが明らかになった。今後は、継続的に小学校における授業観察・データ収集を行い、教師のインターベンションの類型化をさらに精緻化する。また、インターベンションの傾向が教師の経験年数、専門教科、性別などの個人的属性、その教師のコミュニケーションの特徴や学力に関する知識、教科の専門的理解、発問・指示・説明などの基本的なコミュニケーションに関する知識、授業観・子ども観といった認識レベルの要素によって、どのように異なるのかを明らかにしていかなければならない。さらには、授業中の学習者を見とる観点(授業において学習者の何をいつ把握しているのか)も明らかにする必要がある。
複合金属素粉末の反応焼結による傾斜機能構造金型の開発研究

本研究では,ホットプレスより短時間で成形可能なプラズマ焼結装置を用いて,高強度・高機能の傾斜機能構造金型の製造のための焼結体成形プロセスの確立を目的として,Cu-AlおよびTi-Alの異種金属素粉末を混合して放電プラズマ反応焼結を行った.その結果,つぎのような結論が得られた.1.傾斜機能構造金型の製造は,(a)金属間化合物を形成する異種金属素粉末のメカニカルアロイング,(b)外周拘束リング中で混合素粉末を最適な傾斜混合率となるように圧密成形,(c)放電プラズマ焼結装置内で加圧反応焼結,(d)最終仕上げ研磨.2.SPSによるCu-33at%Al素粉末の加圧反応焼結において,面圧30-70MPa,温度800°C,時間10minの条件で,相対密度100%,硬さHV=757,圧縮破壊応力σ=1.23GPaが得られ,金属間化合物Cu_9-Al_4およびCuAlが形成されることが確認された.3.SPSによるTi-50at&Al素粉末の加圧反応焼結において,面圧30-70MPa,温度850°Cの条件で,相対密度100%,硬さHV=600,圧縮破壊応力σ=2.5GPaが得られ,金属間化合物TiAlおよびTi_3Alが形成されることが確認された.4.Ti-Al素粉末の焼結において,焼結温度850°Cまでは加圧面圧の増加に伴い相対密度と硬さ,圧縮破壊強度ともに増加するが,焼結温度900°C以上では面圧pより焼結温度Tが支配的となった.5.焼結体を直径14mmで,高さ20mmまで厚くした場合でも,常温で圧密面圧をp=400MPa以上とし,焼結温度900°C,面圧p=30MPaでSPSによる焼結を行うことにより,相対密度100%,硬さHV=400の焼結体が得られることが明らかになった.6.金型を想定した段付き円柱体の成形を試みた結果,常温圧密した素材を重ねて焼結することにより,十分な相対密度が得られたが,硬さは必ずしも十分ではないことが明らかになった.7.黒鉛型の組合わせ形式や,加圧反応焼結条件について検討し,金型構造の基本となる円筒型の加圧反応焼結により,金属間化合物製品を成形することに成功した.本研究では,ホットプレスより短時間で成形可能なプラズマ焼結装置を用いて,高強度・高機能の傾斜機能構造金型の製造のための焼結体成形プロセスの確立を目的として,Cu-AlおよびTi-Alの異種金属素粉末を混合して放電プラズマ反応焼結を行った.その結果,つぎのような結論が得られた.1.傾斜機能構造金型の製造は,(a)金属間化合物を形成する異種金属素粉末のメカニカルアロイング,(b)外周拘束リング中で混合素粉末を最適な傾斜混合率となるように圧密成形,(c)放電プラズマ焼結装置内で加圧反応焼結,(d)最終仕上げ研磨.2.SPSによるCu-33at%Al素粉末の加圧反応焼結において,面圧30-70MPa,温度800°C,時間10minの条件で,相対密度100%,硬さHV=757,圧縮破壊応力σ=1.23GPaが得られ,金属間化合物Cu_9-Al_4およびCuAlが形成されることが確認された.3.SPSによるTi-50at&Al素粉末の加圧反応焼結において,面圧30-70MPa,温度850°Cの条件で,相対密度100%,硬さHV=600,圧縮破壊応力σ=2.5GPaが得られ,金属間化合物TiAlおよびTi_3Alが形成されることが確認された.4.Ti-Al素粉末の焼結において,焼結温度850°Cまでは加圧面圧の増加に伴い相対密度と硬さ,圧縮破壊強度ともに増加するが,焼結温度900°C以上では面圧pより焼結温度Tが支配的となった.5.焼結体を直径14mmで,高さ20mmまで厚くした場合でも,常温で圧密面圧をp=400MPa以上とし,焼結温度900°C,面圧p=30MPaでSPSによる焼結を行うことにより,相対密度100%,硬さHV=400の焼結体が得られることが明らかになった.6.金型を想定した段付き円柱体の成形を試みた結果,常温圧密した素材を重ねて焼結することにより,十分な相対密度が得られたが,硬さは必ずしも十分ではないことが明らかになった.7.黒鉛型の組合わせ形式や,加圧反応焼結条件について検討し,金型構造の基本となる円筒型の加圧反応焼結により,金属間化合物製品を成形することに成功した.1.傾斜機能構造金型の製造は,次の手順によって行う.(a)金属間化合物を形成する異種金属素粉末をメカニカルアロイング又は単純混合する.(b)外周拘束リングの中に,それらの混合素粉末を最適な傾斜混合率となるように圧密成形する.(c)放電プラズマ焼結装置内で,高温・高圧・真空条件下で反応焼結を行う.(d)最終仕上げ研磨を行う.

2.本研究のキーテクノロジーとなる主要設備の放電プラズマ焼結装置を設置した.本装置を用いて,加熱温度,加熱時間および加圧面圧等の成形条件を変更して,素材内部の温度分布,および製品の強度等を調査し,最適の成形条件を設定した.3.放電プラズマ焼結装置を用いて,金属間化合物を形成するCu-AlとTi-Alの素粉末の組合わせに対して.加圧・加熱反応焼結によるニアネットシェイプ成形を試みた.それらの製品の硬さ試験,圧縮試験,密度測定,SEMによる観察,EPMAによる分析,X線回折等により,製品強度特性や成分分析を行い,金型として最適の強度特性を発揮するための加圧・加熱等の成形条件を決定した.4.金型として強度的・機能的に最適となるような傾斜機能構造金型の数値シミュレーションを行い,金型構造の最適設計方法の確立を試みた.5.金属素粉末の組合わせCu-Al,Ti-Alに対する反応焼結過程の理論的,実験的考察を試み,金属間化合物を含有する複合組織の改善方法について検討し,金型強度特性の向上対策について考察した.6.金型構造の基本となる円筒型の加圧反応焼結の方法について,黒鉛型の組合わせ形式や.加圧反応焼結条件について検討し,メカニカルアロイング粉末から円筒状の金属間化合物の製品を成形することに成功した.1.Cu-Al素粉末およびTi-Al素粉末をメカニカルアロイングしたのち、放電プラズマ焼結SPSにより,比較的低面圧でも焼結温度を高くすることにより,ホットプレスHPと同等の機械的性質を有する焼結体を得ることが可能である.さらに,SPSはHPに比べて1/10程度の非常に短い熱処理時間で同等の焼結体を成形可能である.これは,SPSの直接通電加熱による優れた熱効率に因るところが大きいと考えられる.2.SPSによるCu-33at%Al素粉末の加圧反応焼結において,面圧30-70MPa,温度800°C,時間10minの条件で,相対密度100%,硬さHV=757,圧縮破壊応力σ=1.23GPaが得られた.また,その焼結体内には,金属間化合物Cu_9-Al_4およびCuAlが形成されることが確認された.3.SPSによるTi-50at%Al素粉末の加圧反応焼結において,面圧30-70MPa,温度850°Cの条件で,相対密度100%,硬さHV=600,圧縮破壊応力σ=2.5GPaが得られた.また,その焼結体内には,金属間化合物TiAlおよびTi_3-Alが形成されることが確認された.4.Ti-Al素粉末の焼結において,焼結温度850°Cまでは加圧面圧の増加に伴い相対密度および硬さ,圧縮破壊強度ともに増加するが,焼結温度900°C以上では面圧pよりも焼結温度が支配的となる.5.焼結体を直径14mmで,高さ20mmまで厚くした場合でも,常温で圧密面圧をp=400MPa以上とし,焼結温度900°C,面圧p=30MPaでSPSによる焼結を行うことによる相対密度100%,硬さHV=400が達成できる.6.金型を想定した断付円柱体の成形を試みた結果,常温圧密した素材を重ねて焼結することにより,十分な相対密度が得られたが,硬さは必ずしも十分ではないことがわかった.
筋萎縮性側索硬化症:前角細胞リボゾームRNA遺伝子転写活性の減少と細胞変性

本研究において、リボゾーム(r)RNA遺伝子の転写活性の減少は運動ニューロン障害の極めて早期に生じる変化であり、それは細胞内リボゾームRNAを減少させることによって細胞の変性と死に密接に関連していることを明らかにした。また運動ニューロンの変性時には、分子シャペロンの細胞内の局在が早い段階で変化することも示し、粗面小胞体の変化と、それに付着したリボゾームが減少していることも示した。これらは運動ニューロン内の蛋白合成系のステップであり、ALSでは合成系の最上流と考えられるから下流域まで、変性が生じていることを明らかにした。ただ本研究では、これらの変化が、最上流と考えられるrRNA遺伝子転写活性の減少から玉突き式に生じた一連の変化であるのか、個々の流域でそれぞれ別個な原因による変化が生じて、それらがたまたま一列に並んだのか、という区別は出来なかった。今後は、このことを明らかにする必要がある。弧発型筋萎縮性側索硬化症(ALS)の脊髄前角細胞における最早期変化と考えられる、リボゾーム(r)RNA遺伝子の転写活性減少の病的機序を解明する目的で以下の検討を行った。(1)rRNA遺伝子転写活性と前角細胞リボゾーム量との相関:病変早期と考えられる、クロマトリーシスを示す前角細胞から、病変末期の、消失する寸前と考えられる萎縮し濃染した前角細胞までを検討した結果、rRNA遺伝子転写活性とリボゾーム量には相関する傾向を認めた。すなわちALS前角細胞では、病変早期から末期までrRNA遺伝子転写活性が減少しており、これが前角細胞変性の「引き金」となっている可能性がある。これと関連して、ALS前角細胞のリボゾームと粗面小胞体(rER)を電顕観察し、クロマトリーシスを示す前角細胞のrERは、小胞体cisternの幅に変化無かったが、断片化していた。一方萎縮前角細胞にはrERの断片化は見られなかったが、cistemの幅が不規則に狭小・膨大しており、小胞体の単位長さあたりのリボゾームの数が減少していた(ribosomal detachment)。すなわちALS前角細胞は、変性初期と末期ではrERに異なる性質の変性が起こり、それぞれrERレベルでの蛋白合成障害が起きている可能性が考えられた。(4)ヒトrRNA遺伝子転写活性部位は脊髄性筋萎縮症で報告されたGEMであるが?:現在AgNOR染色とsurvival motor neuron proteinとの二重染色を解析中である。筋萎縮性側索理化症(ALS)の前角細胞のリボゾームRNA遺伝子転写活性の減少メカニズムを解明する目的から、下記の検討を行った。1.ALS脊髄前角細胞における粗面小胞体の数ALS前角細胞の、大きさ1ミクロン以上の粗面小胞体を計測し、クロマトリーシスを示す細胞のみならず、萎縮して濃染する細胞でもその数が減少していることを見出し報告した。2.ALS前角細胞における粗面小胞体の超微構造の観察ALS前角細胞の粗面小胞体は、変性初期の、クロマトリーシスを示す細胞では断片化し、変性末期の萎縮した細胞ではシステルナの不規則な膨化と、小胞体膜状のリボゾームが減少していること(ribosomal detachment)を見い出し報告した。3.蛋白質の折り畳みに関連する小胞体マーカーKDELから見たALS小胞体の変化小胞体マーカーを用いた免疫染色所見では、一見正常に見えるALSの前角細胞でも、小胞体は袋状の拡大を示し、変性の初期変化と言われているクロマトリーシスを示す前角細胞では細胞辺縁部に細かな断片状に存在し、一方、変性末期と考えられる萎縮した前角細胞では、核の周囲に断片化して存在することを見い出した。筋萎縮性側索硬化症(ALS)の脊髄前角細胞のリボゾームRNA遺伝子転写活性の減少メカニズムを解明する目的で研究を進め、今年度下記の成果を得た。1.脊髄前角細胞におけるリボゾームRNA遺伝子転写活性とKlotho蛋白形成不全早発老化モデルと言われるklothoマウスにおいて、脊髄前角細胞におけるKlotho蛋白形成不全と、リボゾームRNA遺伝子の転写活性の減少、胞体内RNAおよび粗面小胞体の減少を見出した。ALS前角細胞の所見との類似を指摘し、ALSにおけるklotho遺伝子の検索の必要性と、klothoマウスがALSの研究モデルとして有用であることを報告した。2.脊髄前角細胞障害の回復と神経栄養因子酸化型ガレクチン-1ラットを用いた脊髄前角細胞の軸索障害モデルにおいて、酸化型ガレクチン-1を軸索障害部位に投与すると、その形態学的および機能的回復が有意に進むことを見出し報告した。3.家族性ALSとカルシウム透過型AMPA受容体家族性ALSのモデルであるSOD-

1遺伝子変異マウスにおいて、カルシウム透過型AMPA受容体が、変異SOD蛋白の折り畳み不全を助長し、脊髄のALS病変を悪化させることを見い出し報告した。
金属ナノ構造に誘起される局所的円偏光電場による磁性体中の磁化制御

光で物質の磁性を制御する基礎となりうる逆ファラデー効果が,金属ナノ構造物質によって増強するかどうかを検討した。螺旋状の捩れた構造を持つ円偏光を物質に照射すると,その物質に磁化(磁石の性質)が生じる現象(逆ファラデー効果)が知られているが,通常この効果は非常に弱い。金属ナノ構造に光を照射すると,その周辺に通常より強く捩れた円偏光が発生する場合があり,これを利用することで逆ファラデー効果が強く現れ,磁性制御に利用できる可能性があると考え,それを探った。現時点までに円偏光による磁化と思われる信号の検出に成功したので,今後試料や条件を変えた試みを継続し,増強逆ファラデー効果の特性解明を進めたい。本研究では局所的に強くねじれた円偏光電場をプラズモン物質によって磁性材料上に誘起させることを目指すが,その基礎の第一段階として,金ナノディスク構造をガラス基板上に作成し,これに円偏光を照射した時に磁化が誘起されるかどうかを調べた。磁化は金ナノディスク周辺の局所的な領域に発生すると想定されるため,磁性カンチレバーを装着したプローブ顕微鏡(磁気力顕微鏡)により試みた。しかし結果としては,現時点までに円偏光照射による磁化は検出されていない。そこで,左右円偏光を交互に照射してロックイン検出することにより微小な磁化を検出することを試みるため,光弾性変調器を購入し,これを組み込んだ磁気力顕微鏡を構築した。現時点までにはまだ円偏光誘起磁化を検出することに成功していない。今一つの方式として,ファラデー効果を用いる検出法を検討している。しかしこれは詳細な検討の結果,増幅した光を用いずに十分な検出感度を得ることに困難が予想されることがわかった。実現するには予算が厳しいこと,またこれを主に担当する予定であった連携研究者の西山の転出等があったため,これには大きく注力せず,本研究では磁気力顕微鏡を用いる方法に集中することに方針を転換した。円偏光によるプラズモン励起によって磁化が誘起されるかどうかを磁気力顕微鏡によるイメージング観察で探るため,既存(自作)のプローブ顕微鏡に磁気カンチレバーを装着して,試料表面の局所的な磁化を観察できる装置を構築した。これにより,試料表面の磁化によるイメージングは数十100nm程度の空間分解能で可能となった。また,試料に円偏光を導入する光学系の構築を行い,光照射下で磁気力イメージングが可能となった。試料としてガラス基板上に電子線描画法で金ナノディスク構造を作成し,これに円偏光を照射した時の磁気力顕微鏡像を観察したが,偏光変調をかけない光照射では,有意な磁化を観測することは,現時点までにできていない。左右円偏光の交替を繰り返す円偏光変調を光弾性変調器によって行い,これに同期したロックイン検出を行うことで,円偏光誘起の磁化が発生すればそれを高感度に検出することが可能になると考えられるため,光弾性変調器を購入して光学系に組み込み,円偏光変調した光の照射下で磁気力顕微鏡像を計測する装置の構築まで進んだ。しかしながら,まだ円偏光誘起の磁化の観測には至っていない。ガラス基板以外の材質上に金ナノ構造を作成した試料については,まだ手をつけるに至っていないが,これは次年度に継続して行う予定である。ファラデー効果による磁化検出については,連携研究者の西山の転出等により,必ずしも当初計画通りには進んでいない。したがって,磁気力顕微鏡による研究については装置は概ね順調に構築が進んでいる一方,ファラデー効果による検出はやむを得ない事情により当初計画通りに進んでおらず,また試料の計測はやや遅れているものの次年度に向けた準備は整いつつある状況といえる。本研究では局所的に強くねじれた円偏光電場をプラズモン物質によって発生させ,それによって磁性材料上に局所的な磁化を誘起させることを目指している。磁化はプラズモンが励起される局所的な位置に発生すると考えられ,その検出方法として,プローブ顕微鏡の一つである磁気力顕微鏡を用いたイメージングによる方法と,逆ファラデー効果によるナノ光学イメージングによる方法を申請時に計画したが,予算の削減と,連携研究者(西山)の転出等の事情,及び信号レベルの詳細な見積もりの結果から,磁気力顕微鏡による方法に集中して試みることに方針を転換した。磁気力顕微鏡は,現有(自作)のプローブ顕微鏡に磁性カンチレバーを装着して構築し,これは既に前年度に構築してテスト運用を行なっていた。また,円偏光照射による磁化の検出には左右円偏光を一定周期で交互に照射し(円偏光変調)ロックイン検出する必要があり,変調器のプローブ顕微鏡への組み込みまでが前年度に完了していた。今年度はそれを受け,円偏光照射下での磁化検出に取り組んだ。当面,ガラス基板上に電子戦描画法で作成した幾つかの金ナノ構造試料を対象として測定を行った。残念ながら,現時点まで,プラズモンで誘起された磁化を検出することに成功していない。理由としては,磁気力顕微鏡の磁場検出感度が十分でないこと,あるいはプラズモン励起により誘起される磁化が弱いこと,のいずれかであると考えられる。前者については,磁気カンチレバーの選択により若干の改善は見込めるかもしれないが,大幅な改善は困難であろう。後者については,金属ナノ構造の選択,基板の選択によって,大幅な増強があるかもしれないが,試行錯誤と理論的な考察を進める必要があると考えられる。

光で物質の磁性を制御する基礎となりうる逆ファラデー効果が,金属ナノ構造物質によって増強するかどうかを検討した。螺旋状の捩れた構造を持つ円偏光を物質に照射すると,その物質に磁化(磁石の性質)が生じる現象(逆ファラデー効果)が知られているが,通常この効果は非常に弱い。金属ナノ構造に光を照射すると,その周辺に通常より強く捩れた円偏光が発生する場合があり,これを利用することで逆ファラデー効果が強く現れ,磁性制御に利用できる可能性があると考え,それを探った。現時点までに円偏光による磁化と思われる信号の検出に成功したので,今後試料や条件を変えた試みを継続し,増強逆ファラデー効果の特性解明を進めたい。引き続き磁気力顕微鏡に円偏光変調した光を照射する光学系を組み込んだ装置の構築と改良を進め,なるべく高い検出感度が得られるよう努力を継続する。また,磁性材料の表面に金ナノ構造体を電子線描画法で作り込んだ試料の作成を進め,その観測を行う。磁性材料としては,ガーネット結晶等を典型的な例として考えるが,磁性の研究者との議論を通じて,最適と予想される材料を探索する。また金ナノ構造体については,ディスクのほか,リング状の構造を試みる。より小さな構造体が適していることも想定され,その場合は,ナノテクプラットフォーム等を通じて外部との共同研究も視野に入れる。物理化学備品としての光弾性変調器のほか,種々の消耗品を購入したが,わずかに端数が余剰金として発生したため,これが次年度使用額となった。予算に対して0.06%以下であり,実質的にほとんど0である。端数程度であるので,次年度の消耗品購入に繰り入れて使用する。
高齢者歯科治療時の異常高血圧を予測する無侵襲モニターの開発に関する研究(V)

高齢者歯科治療では様々な全身的偶発症が発生するが,なかでも高血圧性危機の頻度は高い.高血圧性危機は単なる血圧上昇だけでなく,重篤な不整脈,心筋虚血,脳卒中などに進展しうるため,その予防・予測が重要である.循環系は多重な正・負のフィードバック機構により制御された,極めて複雑なシステムと考えることができる.この制御の目的は刻々と変化する外的環境変化から,循環系の平衡状態を守ることである.しかし,加齢とともにこの制御システムの機能は低下し,平衡状態の破綻リスクが上昇する.高齢者における高頻度の異常高血圧はそのひとつの現れである.異常高血圧を予測するためには,この循環制御系の複雑なシステムの動的な機能低下の把握が必要である.しかし,その非線形性,複雑性などから,全貌を正確に把握するのはほとんど不可能であった.そこで,このような内部が不明なシステムを,システムへの入力と出力信号から数学モデルとして表現できるシステム同定を用いるという着想に至った.本研究の目的はシステム同定を用いて,高齢者歯科治療における高血圧性危機の予測方法を確立することである.この高齢者の歯科治療における著しい血圧上昇をシステム同定により予測するためには,その循環動態制御系において重要な役割を果たしている自律神経緊張について事前に検討する必要がある.しかし,高齢者歯科治療における異常高血圧と正常血圧を示した患者の自律神経緊張について調査した報告は見あたらない.そこで,まず,心拍変動のスペクトル解析を用いて,これらの関連について検討した.その結果,各パラメータにおける絶対値において,高血圧危機群が正常血圧群に比較して,交感神経緊張が強く,副交感神経緊張が相対的に弱い傾向を示すという結論を得た.この結果は生理学的に理解しやすいものであった.続いて,システム同定における各要素の解析,すなわち,各要因のインパルス応答,伝達関数の算出,圧受容体感受性,ならびに基本的な患者背景との関連について,統計学的に解析し,演算速度向上を目的としてアルゴリズムを改善する試みを行った.しかし,ばらつきが大きく,一定した結果は得られなかった.高齢者歯科治療では様々な全身的偶発症が発生するが,なかでも高血圧性危機の頻度は高い.高血圧性危機は単なる血圧上昇だけでなく,重篤な不整脈,心筋虚血,脳卒中などに進展しうるため,その予防・予測が重要である.循環系は多重な正・負のフィードバック機構により制御された,極めて複雑なシステムと考えることができる.この制御の目的は刻々と変化する外的環境変化から,循環系の平衡状態を守ることである.しかし,加齢とともにこの制御システムの機能は低下し,平衡状態の破綻リスクが上昇する.高齢者における高頻度の異常高血圧はそのひとつの現れである.異常高血圧を予測するためには,この循環制御系の複雑なシステムの動的な機能低下の把握が必要である.しかし,その非線形性,複雑性などから,全貌を正確に把握するのはほとんど不可能であった.そこで,このような内部が不明なシステムを,システムへの入力と出力信号から数学モデルとして表現できるシステム同定を用いるという着想に至った.本研究の目的はシステム同定を用いて,高齢者歯科治療における高血圧性危機の予測方法を確立することである.この高齢者の歯科治療における著しい血圧上昇をシステム同定により予測するためには,その循環動態制御系において重要な役割を果たしている自律神経緊張について事前に検討する必要がある.しかし,高齢者歯科治療における異常高血圧と正常血圧を示した患者の自律神経緊張について調査した報告は見あたらない.そこで,まず,心拍変動のスペクトル解析を用いて,これらの関連について検討した.その結果,各パラメータにおける絶対値において,高血圧危機群が正常血圧群に比較して,交感神経緊張が強く,副交感神経緊張が相対的に弱い傾向を示すという結論を得た.この結果は生理学的に理解しやすいものであった.続いて,システム同定における各要素の解析,すなわち,各要因のインパルス応答,伝達関数の算出,圧受容体感受性,ならびに基本的な患者背景との関連について,統計学的に解析し,演算速度向上を目的としてアルゴリズムを改善する試みを行った.しかし,ばらつきが大きく,一定した結果は得られなかった.高齢者歯科治療において急激な血圧上昇は、脳卒中,大動脈解離などの重篤な結果を招きうる。このため、その予測は歯科医療の安全という観点から意義が高い。しかし、生体は高度な複雑系であり、従来の古典的な線形の予測手段は有効ではなかった。システム同定は計測データからシステムの動的モデルを構築する数学的手段であり、システム内部を明らかにする必要がない。このため生体制御予測には有用と思われる。本年度は、その基礎的データとして、高齢者の歯科臨床における入室時からの血圧変動についてretrospectiveに統計学的解析を行った。対象は2005年から2009年の間に、高齢者歯科外来で観血的歯科処置を行った高齢者のうち、病歴などの患者背景が得られている1249名とした。、初診時血圧を4群、すなわち、N群:SBP<120mmHg and DBP<90mmHg, G1群:SBP140-159mmHg and/or DBP:90-99mmHg, G2群:SBP160-179mmHg and/or DBP:100-109mmHg, G3群:SBP≧180mmHg and/or DBP>110mmHgに分けた。各群の例数は、N群:723名、G1群:378名、G2群:122名、G3群26名であった。

歯科治療開始後の血圧を、開始時(C)、局所麻酔時(LA),抜歯時(EXT)の3ステージに分け、それぞれの平均値を算出し比較した。その結果、N群は開始時よりLA,EXTにおいてSBPは上昇したが、G1,G2,G3群はともに低下しており、しかも入室時血圧が高いほど、低下幅が大きい傾向を示した。一昨年度の研究結果から、入室時の血圧が正常な場合は歯科治療による侵襲で、血圧が上昇し、従来から報告と同様であった。しかしながら、入室時の血圧が高い場合は、予測される歯科的侵襲による交感神経緊張にも関わらず、その後の血圧は一様に低下し、しかも、入室時血圧が高いほど低下幅が大きいという傾向が認められた。以上は、統計学的な結果であるが、精神的緊張の低下などに加えて、圧受容体反射を含めた循環系における閉ループシステムの制御系が、行き過ぎた血圧上昇に対して、長あるいは短時間での補正を加えている可能性が否定できない。以上の結果を踏まえて、昨年度は、パラメトリック閉ループシステム同定法の基礎的検討を行ったが、有意な結果は得られなかった。このため、本年度も引き続き以下の基礎的検討を行う予定である。高齢者歯科治療では様々な全身的偶発症が発生するが、なかでも異常高血圧の頻度は高い。異常高血圧は単なる血圧上昇だけでなく、重篤な不整脈、心筋虚血、脳卒中などに進展しうるため、その予防は重要である。この異常高血圧の予防には予測が有用であるが、現時点では困難である。循環系は多重な正・負のフィードバック機構により制御された、極めて複雑なシステムと考えることができる。この制御の目的は刻々と変化する外的環境変化による外乱から、循環系の平衡状態を守ることである。しかし、加齢とともにこの制御システムの機能は低下し、平衡状態の破綻リスクが上昇する。高齢者における高頻度の異常高血圧はそのひとつの現れである。異常高血圧を予測するためには、この循環制御系の複雑なシステムの動的な機能低下の把握が必要がある。しかし、その非線形性、複雑性などから、全貌を正確に把握するのはほとんど不可能であった。そこで、このような内部が不明なシステムを、システムへの入力と出力信号から数学モデルとして表現できるシステム同定を用いるという着想に至った本研究の目的はシステム同定を用いて、高齢者歯科治療における異常高血圧の予測方法を確立することである。本研究ではシステム同定における各要素の解析、すなわち、各要因のインパルス応答、伝達関数の算出、圧受容体感受性、ならびに基本的な患者背景との関連について、統計学的に解析し、演算速度向上を目的としてCUDA(Compute unified device architecture)によるアルゴリズムを改善する試みを行った。しかし、いまだにばらつきが大きく、一定した結果が得られていない。昨年度は、パラメトリック閉ループシステム同定法の基礎的検討を行ったが、有意な結果は得られなかったためである。24年度が最終年度であるため、記入しない。循環制御系には主に4つの生理的結合が存在する。
強誘電相転移におけるソフトフォノンモ-ドとソフト緩和モ-ドの共存と誘電分散

本研究の目的は、現在学会で興味が持たれている強誘電体に対する誘電分散の実験から、これら物質の強誘電相転移の機構を明らかにすることである。現在までの成果を調書記載の研究計画の順番に従って報告する。1.測定試料として、ロッシェル塩とKDP(リン酸2水素カリ)およびTSCCの単結晶を水溶液徐冷法(前の2物質)及び蒸発法(TSCC)により育成した。2.ロッシェル塩に対する複素誘電率の実験を0.5GHz35GHzの周波数範囲、-170°Cから室温の温度範囲で行った。3.上記実験結果の解析から、キュ-リ温度(室温)近傍での緩和型モ-ドと低温(-80°C以下)での共鳴型モ-ドは、これらが観測された温度を結ぶ中間の温度で連続的に繋がっていることが分かった。しかし、両モ-ドは独立の存在であり、共鳴型モ-ドに比べ緩和型モ-ドの寄与は圧倒的に大きいと考えられる。これより、ロッシェル塩の相転移は、秩序ー無秩序型と考えてよいだろう。この推定をより確実にするには、より高い周波数75GHzでの精密な誘電率測定が必要である。現在、この測定を実施するため誘電率測定装置の調整を行なっている。4.KDPに対するマイクロ領域での誘電分散の実験から、この物質の相転移は秩序ー無秩序型と結論された。今後、上記実験の精密化を計るとともに、現在検討中の相転移モデルに基づきデ-タの検討を行ってゆきたい。なお、本研究に対する補助金交付の案内をいただいたのが平成2年10月であったため、実質の研究期間が5カ月足らずと短期間であった。このため、予定した研究の一部をし残すこととなったが、これは、今後積極的に行ってゆきたい。
モンテカルロ法による充填球中の放射エネルギ透過特性の解析

(1)充てん層中の放射エネルギ透過特性におよぼす各種パラメ-タの影響計算機のメモリ上に等径球の配列を作成し、この内部で直接モンテカルロシミュレ-ション法により放射エネルギ-の透過解析を行ない、充てん層の放射エネルギ-透過特性におよぼす各種のパラメ-タの影響について検討した。この結果、不規則配列充てん層における透過率が規則配列のそれより高くなること、また、この効果は球の充てん率が高いほど顕著にあらわれることを明らかにした。(2)充てん層周囲の側壁が透過特性に及ぼす影響の解明充てん層を囲む側壁が放射エネルギ-透過特性におよぼす影響について検討するため、充填層における透過実験を行ない、上記手法による解析結果との比較を行った。この結果、充てん層の側壁近傍では部分的に充てん率が低下しているため、局所的な透過率が高くなっていることを明かにし、充てん層全体の透過特性は、透過率の低い中央部分と、透過率の高い側壁近傍の透過特性の和として考えることができることを示した。(3)連続体近似法の補正による球充てん層における透過率の簡易解析法の開発直接モンテカルロシミュレ-ション法は計算時間が長いため、従来の連続体近似法を補正した、球充てん層の透過率を近似的に求めるための簡易解析手法を開発した。この手法は、減衰係数を求める際に、球が有限の大きさを有することを考慮したセルモデルを用い、また充てん層内部の各球の表面に入射する放射エネルギ-量分布を考慮した散乱位相関数を用いて、従来と同様に連続体近似法で透過解析を行うものである。この手法による解析結果は、直接モンテカルロシミュレ-ション法による結果と良い一致を示し、この手法の妥当性が確認された。1.球表面上の入射量分布の解析:充填層中の放射エネルギ-の透過解析は、研究代表者等がこれまで開発してきた3次元の直接モンテカルロ法を用いた方法で直接行なうことができるが、これをより簡単な連続体近似法で行なう場合、その充填層に適合した減衰係数と散乱位相関数を与えてやる必要がある。この減衰係数を、離散球による段階状の減衰(セルモデルと称する)を考えて求め、また位相関数として、球表面への実際の入射量分布に対応したものを与えてやると、高い充填率の充填層の透過率まで求められることを示した。この結果より、連続体近似法による放射の透過率解析にとって、実際の充填層中の位相関数を求めることが残された課題であることが示された。この位相関数は、球表面に入射する放射エネルギ-の強度分布が与えられれば求まるので、3次元直接モンテカルロ法でこの分布を数値実験的に求めるとともに、その特性が充填層中の放射エネルギ-の減衰に関する考察から説明できることを示した。この結果、前述のセルモデルにより求めた充填層での等価の減衰係数を用いて、各球表面への入射放射エネルギ-の分布が求まり、これより前述の位相関数を求めらさることが明らかとなった。今後はこの手法によって求められた減衰係数と位相関数を用い、連続体近似法によって、充填率と球表面放射率の異なる充填層の透過率を求め、その妥当性を検討していく予定である。2.充填層中の放射エネルギ-の透過率測定と解析結果との比較:正方形断面および円形断面を有する充填層において、平行なレ-ザ-光線による透過実験を行ない、側壁のある充填層での放射エネルギ-の透過特性は、解析結果とよく一致し、減衰の小さな側壁近傍部の特性と、減衰の大きな壁から離れた中央部の特性を考えることで説明でき、また、球径が小さくなるとこの側壁の影響が少なくなることを示した。

(1)充てん層中の放射エネルギ-透過特性におよぼす各種パラメ-タの影響計算機のメモリ上に等径球の配列を作成し、この内部で直接モンテカルロシミュレ-ション法により放射エネルギ-の透過解析を行ない、充てん層の放射エネルギ-透過特性におよぼす各種のパラメ-タの影響について検討した。この結果、不規則配列充てん層における透過率が規則配列のそれより高くなること、また、この効果は球の充てん率が高いほど顕著にあらわれることを明らかにした。(2)充てん層周囲の側壁が透過特性に及ぼす影響の解明充てん層を囲む側壁が放射エネルギ-透過特性におよぼす影響について検討するため、前年度に行った充填層における透過実験の結果と、上記手法による解析結果との比較を行った。この結果、充てん層の側壁近傍では部分的に充てん率が低下しているため、局所的な透過率が高くなっていることを明かにし、充てん層全体の透過特性は、透過率の低い中央部分と、透過率の高い側壁近傍の透過特性の和として考えることができることを示した。(3)連続体近似法の補正による球充てん層における透過率の簡易解析法の開発直接モンテカルロシミュレ-ション法は計算時間が長いため、従来の連続体近似法を補正した、球充てん層の透過率を近似的に求めるための簡易解析手法を開発した。この手法は、前年度に直接モンテカルロシミュレ-ション法により、各種パラメ-タの変化に対して求めた減衰係数と散乱位相関数、および各球への入射放射エネルギ-量分布をもとに、球が有限の大きさを有することを考慮して開発したものであり、この手法による解析結果は、直接モンテカルロシミュレ-ション法による結果と良い一致を示し、この手法の妥当性が確認された。
視線追跡装置を用いたディスレクシアの診断補助・合理的配慮支援法の個別評価の確立

読字の障害を伴う限局性学習症(ディスレクシア)は、知的な問題がないにもかかわらず、文字の読み能力に著しい困難を抱える障害である。しかし知的な問題が目立たないために、ディスレクシアは見過ごされやすい。近年、視線の動きを数値化できる視線追跡装置を用いた研究が注目されており、ディスレクシアのスクリーニングにも応用可能と考えた。また様々な合理的配慮が提供されているが、どのような支援が障害の程度を改善させているのかについて、客観的な検証はこれまでされていない。そこで本研究では視線追跡装置を用いて、診断補助および個々の患児に合わせた適切なディスレクシア支援を明らかにしていく。
韓国人日本語学習者の促音の知覚及び生成に関する実験音声学的研究

本研究の目的は第二言語としての日本語の音声習得の過程を解明し,効果的な学習方法を究明することを目標とする。中でも,学習者にとって習得が困難であると考えられる特殊拍に焦点を当て,その訓練方法確立を試みた。今年度は呈示文脈を変え,促音および非促音の聴取訓練を実施,発話速度の多様性による般化範囲と程度を調査した。その結果,訓練における発話速度の多様性の有無が般化の範囲や程度に影響をおよぼすことが示された。多様な発話速度で訓練を行った場合,促音語の対立であれば単語音声か文音声かによらず,正答率が上昇した。一方,固定された発話速度で訓練した場合,文音声の聴取判断では異なる発話速度,異なる特殊拍の種類(長音)には般化したものの,単語音声には般化し難かった。上記の結果から,聴取訓練の有効性についてより具体的な解明を試みるため,韓国語母語話者と英語母語話者との結果の比較を行った。その結果,韓国語母語話者に促音および非促音の判断において非促音を促音として判断するいわゆる,促音挿入現象が顕著に現れたことである。そこで,本研究では,韓国語母語話者に見られる促音挿入現象の原因把握を試みた。その結果,韓国語母語話者に見られる促音挿入現象は非促音の語中子音部の持続時間を発話速度に応じて判断できなかったことや,非促音の子音部および子音部に近接した母音のラウドネスが関与する可能性が示唆された。このことから,韓国語母語話者が促音および非促音の判断においてラウドネスのような心理物理量による誤判断が生じる可能性があることがわかった。今後,韓国語母語話者の知覚特性をより具体的に把握すると共に,生成においても同様な特性を持っているかどうかについて検討をし,韓国語母語話者の日本語習得過程の解明し,学習者の学習特性に合わせた聴取学習方法を提案していく予定である。本研究は第二言語としての日本語の音声習得の過程を解明し,効果的な学習方法を究明することを目標とする。中でも,学習者にとって習得が困難であると考えられる特殊拍に焦点を当て,その訓練方法の確立を試みた。成人学習者の学習方法の一つとして明示的な指導が有効であり,特に,音声教育においては集中的に発音の練習をする必要がある。同様に,日本語学習者に日本語の音声習得を促進,または支援するためには音声的側面に注意を向けた聴取訓練が必要であると思われる。本研究では特殊拍の聴取学習リソースの提供及び学習方法を提案するため,日本語学習者を対象に聴取訓練を実施,その有効性の検証を試みた。21年度には,聴取プログラムを利用した促音語と非促音語の聴取訓練を学習者に実施,その有効性を検討した。聴取訓練は呈示文脈が異なる二つのグループと訓練を受けず,聴取テストのみを受ける一つのグループ(統制群)に分けて実施した。その結果,以下のことが分かった。まず,韓国語を母語とする日本語学習者は聴取訓練を行うことにより促音の聴取判断成績が有意に上昇した。しかし、多様な発話速度による聴取訓練を受けたグループと固定した発話速度で聴取訓練を受けたグループ間では聴取判断成績上昇率が有意に異ならなかった。このことから、聴取訓練が学習者の特殊拍の習得を促す要因になり得ることが考えられるが、単語のみの聴取判断においては多様な発話速度で聴取訓練を受けても固定した発話速度で聴取訓練を受けても聴取訓練効果の有効性には差がないと推察される。今後、訓練条件とテスト条件を変え,さらに検証を重ねた上,効果的かつ効率的な学習方法を確立する予定である。

今後,韓国語母語話者の知覚特性をより具体的に把握すると共に,生成においても同様な特性を持っているかどうかについて検討をし,韓国語母語話者の日本語習得過程の解明し,学習者の学習特性に合わせた聴取学習方法を提案していく予定である。
急性前骨髄球性白血病の発症及び寛解機構の解析

1.PML遺伝子の機能解析抗体染色法により,PML蛋白質が、APL細胞の核内でPML-RAR蛋白質と複合体を形成していること、さらに、すべての細胞の核において極めて特徴的な粟粒状の染色像を示すことを明らかにし、この核内の領域をPOD(PML oncogenic domain)と名付けた。PODは、非APL細胞では、直径約0.3μmで約20箇所存在するのに対し、APL細胞では、無数のさらに細かいPODが存在していた。しかもAPL細胞のPODは、RAに反応してその数と大きさが正常細胞型に近づいていくとこが判明した。さらにこの過程でPML-RAR蛋白質が、RA依存性に分解されて、核より消失していくことが明らかになった。我々の解析結果より、PML-RAR蛋白質が、PML蛋白質と複合体を形成し正常なPODを破壊する事によってPODの機能を阻害してること、PML-RAR蛋白質が、RA投与によって分解されて核より消失していくことがAPLの発症及び寛解の分子機構であることが明らかになった。2.RAR遺伝子の機能解析APL細胞のRAによる分化機構をさらに理解するためには、レチノイドの生体における生理作用を明らかにする必要がある。我々は、レチノイン酸受容体(RAR)が、細胞内受容体スーパーファミリーに属し甲状腺ホルモン受容体(TR)と最も近縁な関係にあることにヒントを得て、常染色体優性遺伝形式をとる甲状腺ホルモン不応症に同定さたドミナント・ネガティブな作用を示すアミノ酸変異を構造的に近縁なRARに導入することによりドミナント・ネガティブRARを作出することに成功した。つづいて、このドミナント・ネガティブRARを用い、皮膚を標的臓器としたトランスジェニック・マウスを作成したところ、得られたマウスの皮膚には皺および体毛がなく、微視的には角化細胞及び有棘細胞が激減しており、いずれも未成熟な皮膚の特徴を示していた。以上の結果は、正常な皮膚の発生にRAの作用が不可欠であることを初めて実験的にも示したものである。今後、本方法を他の組織に適応することにより、組織ごとにRAの生理活性を明らかにしていきたい。さらにドミナント・ネガティブRARとPML-RARの機能をトランスジェニック・マウスを用いて比較検討することにより、APL細胞の分化の停止がRARの機能異常により引き起こされている可能性をあわせて検証していく。
津波災害の地域性と変貌に関する総合的研究

太平洋、地中海、その他の地域での津波発生と被害の特性をまとめ、さらに、各国(日本、米国、インドネシア、ギリシャ、トルコ、イタリア、メキシコ)の防災体制、災害文化、経済力などとの関連性を整理した。特に、地域性にあわせた災害復興のあり方を模索し、その現状と課題をまとめた。また、津波の災害とその後の防災対策の推移を表にまとめた。一方、津波数値計算は実用化され広く用いられているが、いくつかの問題点も指摘されている。これは発生問題と遡上問題であり、空間格子間隔や各計算手法による結果の依存性をまとめた。また、昨年発生した1998パプアニューギニア津波や1999年バヌアツ津波を対象に、断層以外による津波の数値計算の開発や太平洋での警報の精度を向上させるために、海洋での観測技術との融合の可能性を検討した。バヌアツ津波では、住民の津波に関する知識や意識がパプアニューギニアでの被災の後広まっており、地震が発生し、海面の異常が感知された後すぐに避難皇后が取られ、人的被害が軽減されたという報告があった。最後に、GISデータを利用した津波データベースのプロトタイプを作成し、この利用の可能性を検討した。津波被災地域である日本・北米・中南米・ロシアなどの環太平洋地域、地中海・大西洋地域の中近東・ヨーロッパより研究者を一堂に集め研究集会を行った。研究集会では、テーマとして津波の特異現象、津波数値計算の可能性、地震以外の津波の発生機構、津波被害と復興という4つの分野について議論を行い、外力としての津波の把握の精度、数値解析による再現精度と津波被害実態との関連、津波被害の地域性、沿岸の利用状況による被害の変遷を明らかにした。さらに、平成5年に被災した奥尻島での現地調査を実施し、現地では、奥尻町の復興状況の視察、局所的に異常に高い31mという遡上の発生した藻内地点の調査、壊滅的被害を受けた青苗地区での津波挙動・被害の調査を行い、現地に即しながら、近い将来に解決が望まれる問題点の整理・確定を行った。バヌアツ津波では、住民の津波に関する知識や意識がパプアニューギニアでの被災の後広まっており、地震が発生し、海面の異常が感知された後すぐに非難皇后が取られ、人的被害が軽減されたという報告があった。