hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ハイドロキシアパタイト結合性唾液蛋白質の齲蝕感受性診断への応用性の検討

本研究はヒトにおけるペリクルを想定したハイドロキシアパタイト(HA)結合性唾液蛋白質とStreptococcus mutans、Lactobacillus属およびCandida属との付着性の個人レベルでの差が齲蝕感受性判定のインデックスとして利用できる可能性について基礎的見地から検討することを目的とし、次の項目について検討を行った。(1)被検者の口腔内診査小学生38名、中学生41名、高校生37名、健康老人(70才-80才代)31名の被検者において、DMF指数、唾液中S.mutans、Lactobacillus属およびCandida属の菌数、唾液緩衝能について診査を行い、基礎データベースとした。(2)唾液蛋白質とHA吸着パターンの解析HAbeadsを用い、(1)の被検者からの一定量の全唾液蛋白質を生理的塩濃度の下で吸着させ(固定化)、これをSDS-ポリアクリルアミド電気泳動法(銀染色法)により解析した。その結果、全ての試料において60kd付近に2本のmajor bandsが認められたが、高年齢になるほどadditionalなバンドが認められる率が高くなった。また、全唾液蛋白質量も高年齢になるほど増加した。現在これらの結果と各菌種検出率との相関性について解析中である。(3) HA吸着蛋白質の分離と特性解析60kd付近に検出された2本のmajor bandsを解析するため、HA-カラムを用いたHPLCで分離を試みた。その結果、60kdのリン酸緩衝液溶出フラクションは複数のピークとして検出された。そこでHA吸着蛋白質のウエスタンブロット解析を行ったところ、抗アミラーゼ抗体に反応する60kdバンドが検出されたが、それ以外のほぼ同じ分子量の蛋白質の存在が示唆され、さらに解析を進めている。本研究はヒトにおけるベリクルを想定したハイドロキシアパタイト(HA)結合性唾液蛋白質とStreptococcus mutansおよびLactobacillus属との付着性の個人レベルでの差が齲蝕感受性判定のインデックスとして利用できる可能性について基礎的見地から検討することを目的とし、次の項目について検討を行った。(1)被検者の口腔内診査保育園児(5才)15名、小学生(10才)30名、専門学校生(平均19才)63名、大学生(平均21才)22名、特別養護施設老人(70才-80才代)65名、および腎移植患者(平均19才)15名の被検者において、DMF指数、唾液中S.mutansおよびLactobacillus属の菌数、唾液分泌量と絹衝能について審査を行い、基礎データベースとした。(2) HA吸着蛋白質の分離と特性解析HAbeadsを用い、(1)の被検者からの一定量の全唾液蛋白質を生理的塩強度の下で吸着させ(固定化)、これをSDS-ポリアクリルアミド電気泳動法(銀染色法)により解析した。その結果、全ての試料において60kd付近に2本のmajor bandsが認められた。さらに75,50,45,40,35kd付近にadditionalなバンドが認められるグループと認められないグループとに分けられ、各群での比率は2:1もしくは1.5:1であった。しかしこれらは(1)の検査結果のデータベースから得られる傾向と一致する特徴は認められなかった。また、さらに高分子にadditionalなバンドを持つ例が少数ながら各群に認められ、しかも高齢者ほど検出頻度とバンド強度が増す傾向にあった。
海をめぐる地域的人間安全保障協力-北欧・バルト海とアジア太平洋の事例を通じて

本研究は、従来の軍事的な安全保障とは異なる、漁業資源の管理や海洋環境の保護、海上交通の整備といった、海をめぐる地域的な「人間の安全保障」の実現を目指す協力について、先行例としての北欧(バレンツ海)・バルト海地域と、およびそうした協力が形成途上にあると言えるアジア(ASEAN海域)太平洋(南太平洋)地域の各事例を実証的に比較、検討することを通じて、それぞれの持つ特色を明らかにし、海をめぐる地域的な「人間の安全保障」協力のあり方を綜合的に考察することを目的として、研究を行った。具体的には、まず、文献を用いた地域的な「人間の安全保障」協力に関する理論研究によって、研究枠組みの設定を行い、次に上記各地域における海をめぐる地域的な人間安全保障協力に関する資料の収集、整理、分析を行った。さらに、現地での資料収集や、関係諸機関、NGOなどにおけるインタビュー調査を実施して、知見を深めるとともに、国内での補充的資料の収集を行った。これらに基づき、各事例を相互比較して、それぞれの特色の抽出を試みた上で、海をめぐる地域的な人間安全保障協力に関する綜合的分析を行った。以上の分析から、北欧(バレンツ海)、バルト海地域、アジア(ASEAN海域)、太平洋(南太平洋)地域では、それぞれ海をめぐる地域的な人間安全保障協力をめぐって、国家ばかりでなく、地方代表、NGO、市民グループ、村落コミュニティーといった多様なアクターが重層的に関与していること、そしてそれらはいずれも個々の地域固有の文脈を反映したものであること、それによって海をめぐる地域的な人間安全保障協力が国家間協力を超えた柔軟な形で展開されるものとなっていること、という諸点を明らかにした。本年度は、軍事的な安全保障とは異なる漁業資源管理や海洋環境保護といった海をめぐる地域的な「人間の安全保障」に関する協力について、国家のみならず地方自治体やマイノリティ、NGO、市民グループなどさまざまなアクターが重層的に関わっている北欧・バルト海地域の事例を分析するとともに、南太平洋、ASEAN海域を中心としたアジア太平洋の事例との比較、検討を自的として、以下のように研究を実施した。1文献を用いた地域的な人間安全保障協力に関する理論研究2南太平洋、ASEAN海域、バルト海、バレンツ海の各事例における海をめぐる地域的な人間安全保障協力に関する資料の収集、整理および分析3海をめぐる地域的な人間安全保障協力に関する現地での資料収集、および実態調査(1)ASEAN海域-シンガポールにおいて女性NGOを中心とした関係NGO、政府省庁での資料収集、およびインタビュー調査(2)バルト海-エストニア、ラトヴィア、フィンランドにおいて国立図書館等における文献調査、環境NGOを中心とした関係NGO、政府関係諸機関での資料収集、およびインタビュー調査上記本年度の研究実績をふまえ最終年度となる来年度は、北欧・バルト海地域の事例とアジア太平洋の事例とを精査した上で両者の比較、分析を行い、前者がどこまで後者に応用可能か、また前者とは異なる後者独自の協力のあり方としてどのようなものが考えられるかを検討し、海をめぐる地域的な人間安全保障協力のモデルの構築に向けてさらに考察を進めていくことを計画している。本年度は、軍事的な安全保障とは異なる漁業資源管理や海洋環境保護といった海をめぐる地域的な「人間の安全保障」に関する協力について、昨年度に実施した関連資料の調査や現地での実態調査を踏まえながら,北欧(バレンツ海)、バルト海、アジア(ASEAN海域)、太平洋(南太平洋)の各事例の実証的分析と相互比較を通じたそれぞれの特色の抽出を目的として、以下のように研究を行った。1.バレンツ海、バルト海、ASEAN海域、南太平洋の各事例における海をめぐる地域的な人間安全保障協力に関する補充的資料の収集、整理および分析2.収集資料と文献および現地実態調査に基づいた上記各事例の実証的分析3.各事例の相互比較による特色の抽出

4.総括的分析以上の分析から、北欧(バレンツ海)、バルト海、アジア(ASEAN海域)、太平洋(南太平洋)では、それぞれ海をめぐる地域的な人間安全保障協力をめぐって、国家ばかりでなく、地方代表、NGO、市民グループ、村落コミュニティーといった多様なアクターが関与していること、そしてそれらはいずれも個々の地域固有の文脈を反映しているものであること、を明らかにし、海をめぐる地域的な人間安全保障協力が国家間協力を超えた柔軟な形で展開されているものであることを解明した。
アコースティック・エミッションを用いたボルトの塑性締め法の開発

近年,ボルトの「緩み」や「疲労」に関するトラブルが発生しているが,ボルトの塑性域締付けはいずれにもメリットがある.しかし,通常のトルク管理による締結法では安定した塑性域締付けができず,回転角法やトルク勾配法といった大掛かりな装置を要する方法で締結を行わなければならない.そこで本研究では,材料が塑性変形するとアコースティック・エミッション(以下AEという)を発生することを利用して,簡単な装置で塑性域締付けを管理できる手法とその機器の開発を試みた.昨年度までに,ボルト締結中のAE計測装置と計測ソフトウェアーを製作したが,1秒あたり12個のAEしか取り込むことができず,場合によっては適切な判定ができなかった.そこで,本年度ははじめにAE計測装置とソフトウェアーを改良し,1秒あたり7080個のAEを計測できるようにした.次に,強度区分の異なる2種類の炭素鋼製ボルトについて締結試験を繰り返し行い,ボルトが塑性変形を開始する直前にAE発生数が減少することを明らかにした.最後に,AE発生数の変化からボルトの塑性変形開始点を判定するシステムを構築した.以下に本年度得られた結果を列挙する.1)AE計測装置,AE計測ソフトウェアーを改良し,AEを高速に取り込めるようにした.2)強度区分の異なる二種類の炭素鋼製ボルトについて締結試験を繰り返し行い,ボルト締結中のAEパラメータの特徴変化を調査した.3)ボルトが塑性変形を開始する直前にAE発生数が減少することを明らかにした.AE発生数の変化からボルトの塑性変形の開始点を判定するシステムを作った.4)本研究の成果について特許を出願し,国際会議と国内会議で成果報告をした.5)本システムを実用化するためには,様々な材質や径のボルトについてAEの発生傾向を追加調査する必要がある.本研究では,トルクレンチのような簡単な工具で安定した塑性域締付けができるような手法の開発を試みている.すなわち,ボルトの塑性変形の開始とともに発生するアコースティック・エミッション(AE)を締結中にモニタリングして,ボルトの塑性変形開始点を判定することを目標としている.本年度は,AEの計測システムを製作した.ソフトウェアーについては,(1)計測したAEの特徴量を抽出し,(2)予め測定しておいたボルトの塑性変形域でのAEの特徴量と比較して,(3)塑性変形の開始を判定することが求められる.(1)については汎用のAE計測用ソフトウェアーでも「最大出力」,「エネルギー」,「持続時間」などの特徴量を抽出できるが,(2),(3)の機能を持っているものはなく,また,これらの機能を追加できるような汎用ソフトウェアーはなかった.そこで,本研究のための専用のソフトウェアーをNational Instruments社のLab VIEWで製作した.製作したソフトウェアーではAEの情報とは別に発生時のトルクもモニターできるようにした.一方,ハードウェアーは100MHz帯域のデジタルオシロスコープ(Tektronix社製)を用いてAEを計測し,GPIBケーブルを介してノートパソコンに転送するシステムにした.また,センサーで計測したAEは広帯域プリアンプ(NF回路ブロック社製)で40dB増幅してからオシロスコープに入力している.締付け中に発生する低周波数ノイズをアナログのハイパスフィルターを介すことで,AEを安定して計測できるようになった.しかし,弾性域においても高周波数のAEが発生する場合があり,これを除去する手法を開発することが当面の課題である.次年度は,AEセンサーをトルクレンチ内に組み込み,AEを用いた塑性締めシステムを完成させる予定である.近年,ボルトの「緩み」や「疲労」に関するトラブルが発生しているが,ボルトの塑性域締付けはいずれにもメリットがある.しかし,通常のトルク管理による締結法では安定した塑性域締付けができず,回転角法やトルク勾配法といった大掛かりな装置を要する方法で締結を行わなければならない.そこで本研究では,材料が塑性変形するとアコースティック・エミッション(以下AEという)を発生することを利用して,簡単な装置で塑性域締付けを管理できる手法とその機器の開発を試みた.昨年度までに,ボルト締結中のAE計測装置と計測ソフトウェアーを製作したが,1秒あたり12個のAEしか取り込むことができず,場合によっては適切な判定ができなかった.そこで,本年度ははじめにAE計測装置とソフトウェアーを改良し,1秒あたり7080個のAEを計測できるようにした.次に,強度区分の異なる2種類の炭素鋼製ボルトについて締結試験を繰り返し行い,ボルトが塑性変形を開始する直前にAE発生数が減少することを明らかにした.最後に,AE発生数の変化からボルトの塑性変形開始点を判定するシステムを構築した.以下に本年度得られた結果を列挙する.1)AE計測装置,AE計測ソフトウェアーを改良し,AEを高速に取り込めるようにした.2)強度区分の異なる二種類の炭素鋼製ボルトについて締結試験を繰り返し行い,ボルト締結中のAEパラメータの特徴変化を調査した.3)ボルトが塑性変形を開始する直前にAE発生数が減少することを明らかにした.AE発生数の変化からボルトの塑性変形の開始点を判定するシステムを作った.4)本研究の成果について特許を出願し,国際会議と国内会議で成果報告をした.5)本システムを実用化するためには,様々な材質や径のボルトについてAEの発生傾向を追加調査する必要がある.
ボロン酸触媒によるグリコシル化反応を利用したメソジオール非対称化法の開発と応用

本年度は、ボロン酸触媒を用いたメソジオールに対する非対称化型1,2-cis-グリコシル化反応の開発を目的として研究を行った。すなわち、1,2-アンヒドロ糖とボロン酸触媒を用いて、様々なメソジオールに対するグリコシル化反応の検討を行い、位置及び立体選択的に1,2-cis-グリコシドが得られる反応条件の探索を行った。その結果、メソジオールであるmyo-イノシトール誘導体に対して、高い位置及び立体選択性でグリコシル化反応が進行することを見出した。さらに、本反応は多様なメソジオール及び1,2-アンヒドロ糖に応用可能であることを見出した。また、興味深いことに、2位の立体化学がRのドナーを用いた場合、6位水酸基選択的に、2位の立体化学がSのドナーを用いた場合、4位水酸基選択的に1,2-cis-グリコシル化反応が進行することを見出した。本反応は、位置及び立体選択性を完全に制御したメソジオールに対するグリコシル化反応として、初めての例である。天然には、メソ化合物に配糖化された生物活性分子が数多く存在するが、グリコシル化反応の位置選択性の制御の困難さから、それらの合成は多工程を要していた。しかし本反応は、メソジオールに対して完全な位置選択性でグリコシル化可能であり、これらの効率的合成法への応用が期待される。また、本反応は、1,2-アンヒドロ糖のキラリティーが完全にメソジオールに転写されることで、非常に高い位置選択性を発現している。したがって、今後、DFT計算による遷移状態の解析を行い、このキラル転写の詳細な機構を明らかにする予定である。研究実施計画として、2018年度は、ボロン酸触媒を用いた位置及び立体選択的グリコシル化反応によるメソジオールの非対称化法を開発し、多様なメソジオールや1,2-アンヒドロ糖に応用可能な手法を確立することを目的としていた。まず、1,2-アンヒドログルコースをドナー、myo-イノシトール誘導体をメソジオールアクセプターとして選択し、ボロン酸触媒を用いてグリコシル化反応の検討を行った結果、完全な位置及び立体選択性でa(1,6)-グルコシドが得られることを見出した。また、本グリコシル化反応を、保護基の異なるいくつかのメソジオールに応用した結果、同様に完全な位置及び立体選択性で配糖体が得られることを見出した。さらに、本グリコシル化反応を、多様な1,2-アンヒドロ糖に応用した結果、1,2-アンヒドロ-D-ガラクトース及びl-ラムノースを用いた場合は6位水酸基選択的、1,2-アンヒドロ-D-マンノース及びl-フコースを用いた場合は4位水酸基選択的に1,2-cis-グリコシル化反応が進行することを見出した。現在、DFT計算による本反応の反応機構解析や本反応を利用したカナマイシン類の全合成研究に着手している。計画時点において、ここまでの内容を1年間で行う計画としていたため、本研究は計画通りに進めることができたと言える。今後は、本反応の非常に高い位置選択性の発現要因を明らかにするため、DFT計算を用いた本反応の反応機構解析を行う。具体的には、本反応の遷移状態をDFT計算により探索し、得られた遷移状態の活性化エネルギーの比較を行い、各遷移状態の構造と活性化エネルギーの関係について議論する。また、研究実施計画として示したように、本グリコシル化反応を利用したカナマイシン類の全合成を行う。具体的には、メソジオールとして2-デオキシストレプタミン誘導体を合成し、本手法による非対称化型グリコシル化反応の検討を行う。その後、カナマイシン類の合成に用いるドナーを用いて、2-デオキシストレプタミンに対する本グリコシル化反応を検討し、得られた配糖体から数工程を経て、カナマイシン類の合成を達成する予定である。さらに、耐性菌に対しても有効な新規誘導体の創製を目的として、本合成手法を用いて、今まで利用されていない新規誘導体を系統的に合成し、活性評価を行う予定である。

また、本反応は、1,2-アンヒドロ糖のキラリティーが完全にメソジオールに転写されることで、非常に高い位置選択性を発現している。したがって、今後、DFT計算による遷移状態の解析を行い、このキラル転写の詳細な機構を明らかにする予定である。研究実施計画として、2018年度は、ボロン酸触媒を用いた位置及び立体選択的グリコシル化反応によるメソジオールの非対称化法を開発し、多様なメソジオールや1,2-アンヒドロ糖に応用可能な手法を確立することを目的としていた。まず、1,2-アンヒドログルコースをドナー、myo-イノシトール誘導体をメソジオールアクセプターとして選択し、ボロン酸触媒を用いてグリコシル化反応の検討を行った結果、完全な位置及び立体選択性でa(1,6)-グルコシドが得られることを見出した。また、本グリコシル化反応を、保護基の異なるいくつかのメソジオールに応用した結果、同様に完全な位置及び立体選択性で配糖体が得られることを見出した。さらに、本グリコシル化反応を、多様な1,2-アンヒドロ糖に応用した結果、1,2-アンヒドロ-D-ガラクトース及びl-ラムノースを用いた場合は6位水酸基選択的、1,2-アンヒドロ-D-マンノース及びl-フコースを用いた場合は4位水酸基選択的に1,2-cis-グリコシル化反応が進行することを見出した。現在、DFT計算による本反応の反応機構解析や本反応を利用したカナマイシン類の全合成研究に着手している。計画時点において、ここまでの内容を1年間で行う計画としていたため、本研究は計画通りに進めることができたと言える。今後は、本反応の非常に高い位置選択性の発現要因を明らかにするため、DFT計算を用いた本反応の反応機構解析を行う。具体的には、本反応の遷移状態をDFT計算により探索し、得られた遷移状態の活性化エネルギーの比較を行い、各遷移状態の構造と活性化エネルギーの関係について議論する。また、研究実施計画として示したように、本グリコシル化反応を利用したカナマイシン類の全合成を行う。具体的には、メソジオールとして2-デオキシストレプタミン誘導体を合成し、本手法による非対称化型グリコシル化反応の検討を行う。その後、カナマイシン類の合成に用いるドナーを用いて、2-デオキシストレプタミンに対する本グリコシル化反応を検討し、得られた配糖体から数工程を経て、カナマイシン類の合成を達成する予定である。さらに、耐性菌に対しても有効な新規誘導体の創製を目的として、本合成手法を用いて、今まで利用されていない新規誘導体を系統的に合成し、活性評価を行う予定である。
自閉症者の就労に関する研究

本研究は、学校卒業後の自閉症者の職業生活、施設生活の適応状態を把握し、支援的側面から実態の詳細を明らかにすると共に、自閉症者の就労維持のためには職場に対しどういう支援が必要か、また、福祉的就労の人が企業就労を実現するためにはどういう課題をクリアしなければならないか、さらには就労自立を果たすためには学校教育でどういう指導課題を、どんな方法で、どんな順序で指導すればよいか、を検討した。具体的には全国の青年・成人期の自閉症児・者768名(企業就労者373名、福祉的就労者171名、学齢児童生徒224名)を対象に調査し、次の3点を明らかにした。1)企業就労している自閉症者(373名)の職場適応状態を調査し、適応上の課題を明らかにすると共に就労要因、就労維持要因について考察した。2)授産施設、作業所で働く自閉症者(約171名)の施設適応状態を調査し、福祉的就労現場の課題を検討し就労実現のための方策について考察した。3)両群から得た結果を分析、考察することにより、自閉症者の就労の拡大を図るための指導プログラム(就労のために最小限必要な指導内容、指導項目を示したもので、800の指導課題項目を整理している)を作成した。この指導プログラムは6歳から18歳までの自閉症児224人を対象に実態調査して、指導課題項目ごとに発達年齢別の通過率を算出し、最適指導年齢を明らかにしたものである。本研究では、四国四県の養護学校の高等部を卒業し、現在企業就労をしている自閉症者73名を対象に職場適応状況(知的機能、勤務年数、障害の特徴、職種、仕事の形態、現在の適応状況、仕事量の変化、仕事の質の変化、不適切行動の変化、仕事面の支援、生活面の支援、仕事面の問題点、生活面の問題点、現在の作業量等)を調査し、それを分析することで、自閉症者の就労を可能にする要因と就労維持要因について検討した。その結果次のことが明らかにされた。●就労を可能にするための要因・知的機能の程度により就労が決まるものではない。知的機能よりも彼らの特性、実態を十分把握し、彼らの能力がフルに発揮できる仕事を選ぶことがポイントである。・職場の理解が何よりも重要である。自閉症の障害を正しく理解してもらえるよう教師が職場に積極的に働きかけることと、教師と職場の連携、協調は就労実現には欠かせない。●就労維持要因・多くの従業員に自閉症に対する理解がある・本人に対して職場の適切な支援(仕事面、生活面)がある・本人の作業能力に向上が認められる・不適切行動の有無は必ずしも就労維持の要件とはならない・現在、調査対象者の範囲を全国に広げ(企業就労自閉症者373名から回答あり)、今回の調査と照合しながら、就労拡大の要件について、さらに検討中である。本研究は、学校卒業後の自閉症者の職場、施設での適応状況を調査し、支援的側面から実態の詳細を明らかにすると共に、自閉症者の就労を実現するためには学校教育でどういう指導内容、指導方法が必要か、検討しようとするものである。14、15年度は、企業就労者373名、授産施設で働く171名を対象に調査し、就労の実現と就労維持要因を検討し、次のような知見が得られた。1.企業就労者の検討(1)3年を超えて就労を維持するのが難しい。3年間をどう乗り切るかが課題である。(2)就労維持は知能程度に左右されない。(3)全体の85%の者が職場適応が良好である。(4)入社時期と比べて仕事の量・質共に大幅に向上している者が70%近くいる。(5)一般従業員以上の仕事ができる者が20%いる。2.授産施設在所者の検討(1)施設での適応状況は多様で、適応できている者からいない者までいる。在所年数による有意差はない。(2)不適切行動の改善が最大の課題となっている。パニック、こだわり、常同行動のいずれかは、ほとんどの利用者が持っている。

(3)作業内容は単純で、手先を使った反復的な簡易作業がほとんどである。(4)身辺自立に問題を持つ者が多い。(5)平均賃金は1万499円で、1万円以下の者が75%いる。(6)作業時間は1時間から8時間まで幅広い。平均6時間である。(7)就労を実現した者はいない。本研究においては、学校卒業後の自閉症者の職業生活、施設生活の適応状態を把握し、支援的側面から実態の詳細を明らかにすると共に、自閉症者の就労維持のためには職場に対しどういう支援が必要か、また、福祉的就労の人が企業就労を実現するためにはどういう課題をクリアしなければならないか、さらには就労自立を果たすためには学校教育でどういう指導課題を、どんな方法で、どんな順序で指導すればよいか、を検討した。16年度は14年度、15年度の研究を基に、就労自立のための指導プログラムの作成を行った。具体的には就労のために最小限必要な指導課題項目(842項目:基本的生活習慣-217項目、くらしの技術-326項目、集団参加-170項目、職業意識-129項目)を抽出し、それらを6歳から18歳(発達年齢1歳から12歳)までの自閉症児224名と知的障害児380名を対象に実態調査を行い、指導課題項目ごとに発達年齢別に通過率を算出し、すべての指導課題項目について最適指導年齢を明らかにした。この指導プログラムは健常者、知的障害、自閉症別に指導年齢を示しているので、個々の能力、障害に応じた、適切な指導課題が段階的に分かるようになっている。
日本と中国における古建築用語の相互訳および英訳を通した比較研究手法の創生

本研究は、日本と中国における伝統的な木造建築に関する歴史的な用語の比較を通して、東アジアにおける建築文化の特質を見出す研究手法の創生を目指した。両国の古建築用語の相互訳をおこなうことで、共通点および各国の特質を見出し、さらに英語訳をおこなうことで、用語持つ意味を客観的に評価し、さらに、翻訳を通じた問題意識の形成・蓄積を通じて、論点を抽出した。最終年度となった2018年度は、これまで相互訳および英訳を推進してきた中国の建築用語のうち、主体構造部分にあたる「大木作」に関連する用語について、再度、系統的な把握をし直すことで、論点の抽出をおこなった。一連の作業にあたっては、建築史を学ぶ学生アシスタントの協力を得ることで、作業の効率化と精度の担保をはかった。また、特に木造建築の構造部材において重要な役割を果たす「貫」などの軸部を中心に論を深め、研究手法としての有効性を確認することができた。今後、本課題で獲得した方法論に基づき、新たな学問領域の構築に臨みたい。加えて、本課題の推進を通して、構築してきた国際的な研究組織についても、継続して発展させることで、新たに構築する学問領域を日本のみならず、東アジア各国をはじめ、より広範に適応させてゆきたい。本研究は、日本と中国における伝統的な木造建築に関する歴史的な用語の比較を通して、東アジアにおける建築文化の特質を見出す研究手法の創生を目指す。両国の古建築用語の相互訳をおこなうことで、共通点および各国の特質を見出し、さらに英語訳をおこなうことで、用語持つ意味を客観的に評価する。さらに、翻訳を通じた問題意識の形成・蓄積を通じて、論点を抽出する。初年度となる2016年度は、中国の建築用語のうち、主体構造部分にあたる「大木作」に関連する用語を中心に系統的な把握をおこない、その日本語訳を検討した。また日本の建築用語の英訳について、整理をおこなった。一連の作業にあたっては、建築史を学ぶ中国からの留学生をアシスタントとして採用し、作業の効率化と精度の担保をはかった。また日本と中国の木造建築において、構造的に重要な役割を担った「貫材」について、論考をまとめた。同材は、これまで中世日本の建築において、最も革新的な意義をもつ部材として、注目されてきた。本研究では、中国において「貫材」をあらわす用語を整理することで、その時代的な変遷を明らかにした。さらに、その作業から得た問題意識を現存する遺構群にフィードバックすることで、その具体相に迫った。加えて、日本における「貫材」の変化と照らし合わせることで、東アジアの木造建築における変革の同時代性を明らかにすることができた。2017年度刊行される論集に掲載予定である。学生アシスタントの助力を得ながら、中国の建築用語の系統的把握および日本語訳を中心に実施することができた。本研究における最も基礎的な作業を実施することができたといえる。両国の古建築用語の相互訳をおこなうことで、共通点および各国の特質を見出し、さらに英語訳をおこなうことで、用語の持つ意味を客観的に評価する。さらに翻訳を通じた問題意識の形成・蓄積を通じて、論点を抽出する。2か年目となる2017年度は、日本と中国の木造建築において、構造的に重要な役割を担った「貫材」に関する論考をまとめ、公表した。本研究では、中国において「貫材」をあらわす用語を整理することで、その時代的な変遷をあきらかにした。さらにその作業から得た問題式を現存する遺構群にフィードバックし、その具体相に迫った。加えて、日本における「貫材」の変化と照らし合わせることで、東アジアの木造建築における変革の同時代性を明らかにした。(鈴木智大「日本と中国における繋貫の出現と変容」『建築の歴史・様式・社会』中央公論美術出版社、pp.423-439、2018年1月。また、本論文の内容に基づき、2017年9月、関西建築史研究会において、研究発表をおこない、関西在住の建築史研究者および文化財建造物の保存修理に携わる技師らと意見交換をおこなった。また、昨年度に引き続き、中国の建築用語の系統的な把握をおこない、日本語訳の検討を進めるとともに、日本の建築用語の英訳について、整理をおこなった。当初予定していたアメリカ出張については、先方との都合が付かず、やむを得ず、次年度に送ることにした。その一方で、研究論文が掲載された書籍が公刊され、成果を公表することができた。また、学生アシスタントの助力を得ながら、日中両国の建築用語の整理を順調に進めることができた。

また、特に木造建築の構造部材において重要な役割を果たす「貫」などの軸部を中心に論を深め、研究手法としての有効性を確認することができた。今後、本課題で獲得した方法論に基づき、新たな学問領域の構築に臨みたい。加えて、本課題の推進を通して、構築してきた国際的な研究組織についても、継続して発展させることで、新たに構築する学問領域を日本のみならず、東アジア各国をはじめ、より広範に適応させてゆきたい。次年度も引き続き、中国建築用語の日本語訳の検討をおこなうとともに、日本建築用語の中国語訳を試みることで、両国の共通点と相違点を抽出したい。また英訳についても併せて推進し、アメリカ在住の研究協力者と協議をおこなう予定である。最終年度となる2018年度は、日本と中国の建築用語のうちの一部について、両国の共通点と相違点の抽出をし、研究手法のケーススタディをおこなう。また英訳について、アメリカ在住の研究協力者と協議をおこなう。交付金が申請金額よりも減額されたことにより、調査計画の見直しを図った。2年目に実施するアメリカにおける協議の出張旅費を確保するために、次年度使用額が生じた。アメリカの研究協力者と当方との都合がつかず、アメリカ出張を次年度おくりとしたため。2018年度に実施する。上述の計画に基づき、アメリカへの出張旅費として使用する。
EGFRキナーゼ阻害剤獲得耐性機序を治療前に予測する分子マーカーの探索とその応用

本年度は、CD44発現の有無が上皮間葉転換(EMT)およびEGFRキナーゼ阻害剤(TKI)感受性に影響するかについて、in vitroの検討を施行した。CD44を高発現するHCC4006株(EGFR exon 19欠失)において、CD44ノックダウン株を樹立した。CD44ノックダウン株も親株と同程度のEGFR-TKI感受性を示したが、CD44をノックダウンしておくことで、HCC4006株より樹立したEGFR-TKI耐性株がEMTをきたさないことを観察した。一方、CD44低発現のHCC827株(EGFR exon 19欠失)について、CD44を遺伝子導入し、CD44過剰発現株を作成した。CD44過剰発現株においてE-カドヘリンの発現低下は認めなかったが、vimentin発現の上昇を認めた。一方、EGFR-TKI感受性は、CD44過剰発現株でも変化しなかった。また、実臨床では第3世代EGFR-TKIであるオシメルチニブが1次治療より用いられるようになり、1次治療でのオシメルチニブ耐性を克服する必要性が急務となった。このため、Ba/F3細胞株を用いてオシメルチニブ獲得耐性株を樹立し、その耐性克服が可能なEGFR-TKIの探索も並行しておこなった。この研究の成果は、Nishino M. and Suda K.,et al. Lung Cancer誌(2018)に発表した。In vitroの実験系で必要なCD44過剰発現株とCD44ノックダウン株の作成・解析が終了した。臨床検体の解析については、解析対象とする検体のピックアップが終了し、今後免疫染色による解析・評価をおこなう予定である。今後は、臨床検体の解析に主眼を移して検討をおこなう。一方、in vitroの解析では、CD44ノックダウンをおこなったHCC4006細胞株ではEMT変化を認めなかったことより、今後はこの獲得耐性株の耐性機序の探索もおこなう必要がある。EGFR遺伝子の2次的変異を認めなかったことより、バイパスシグナルの活性化などを検討する。また近年、新規EGFR-TKIであるtarloxotinibが開発され、EGFR-TKI初期耐性や獲得耐性の克服に有用である可能性がある。このため、EGFR-TKIのひとつとしてtarloxotinibを含めたin vitro解析もおこなう予定である。
特発性血小板減少性紫斑病における自己反応性T細胞クローンの機能解析

私どもは、樹状細胞・T細胞と血小板膜蛋白GPIIb-IIIaの相互作用に着目し、特発性血小板減少性紫斑病患者からGPIIb認識T細胞株を樹立した。そのT細胞には、ヘルパー活性を有するCD4陽性T細胞と細胞傷害活性を有するCD8陽性T細胞が存在していた。特に、CD8陽性T細胞クローンを樹立できた特発性血小板減少性紫斑病患者では骨髄中の巨核球増加が乏しいという特徴があったことから、このような患者では細胞傷害性CD8陽性T細胞が血小板・巨核球を標的として破壊している可能性が考えられた。すなわち、特発性血小板減少性紫斑病の発症機序として、従来から予測されている抗体依存性の血小板破壊機序に加えて、細胞傷害性T細胞による血小板破壊機序が関与している症例が含まれており、特発性血小板減少性紫斑病の発症には自己免疫機序が関連しているものの、大きく異なる機序が症例ごとに関与しており、多様な自己免疫病態の関与が考えられた。また、私どもは、哺乳類細胞に種々の遺伝子組み換えGPIIb-IIIa蛋白を発現させてこの蛋白の構造と機能の相関について検討した。その結果、リガンド結合に重要なアミノ酸とGPIIb-IIIaの活性化を抑制しているアミノ酸配列をGPIIIa蛋白の細胞外ドメインの特定のループ構造内に同定した。さらに、GPIIIa蛋白の細胞内ドメインにある2つのアミノ酸がGPIIb-IIIaの活性化を抑制していることを見出し、その抑制がインテグリン活性化細胞内蛋白であるTalinの作用を協調的に制御していることを明らかにした。ITP患者からGPIIb由来ペプチド(#429-443)を特異的に認識するHLA-DR*0405拘束性CD4陽性T細胞株を樹立した。このT細胞は血小板を自己樹状細胞に取り込ませて抗原提示させた系においても細胞増殖反応とサイトカイン産生を示したことから、GPIIb#429-443が自己反応性T細胞エピトープとなりうることを証明した。この手法を用いて複数のITP患者からGPIIb反応性T細胞を分離することができた。また、T細胞の抗GPIIb抗体産生に対するヘルパー活性を評価するために必要となる抗GPIIb抗体産生量の測定法として、抗GPIIb-IIIaモノクローナル抗体を用いた高感度ELISA測定系を確立することができた。T細胞のヘルパーおよび細胞傷害活性とエピトープ解析については、私どもがこれまでに行ってきた造血器腫瘍関連抗原特異的細胞傷害性T細胞の解析法を適用することとした。また、今年度においては、GPIIb-IIIaの活性化に関与しているとされているGPIIIa I-like domainのβ6-α7loopregionにおいて、活性化に直接関わっているアミノ酸領域を同定した。β6-α7 loopを構成するアミノ酸を一つずつアラニンに置換した変異αIIbβ3を作成し、これをCHO細胞に発現させ、それぞれのリガンド結合能を評価した。その結果、S337とN339という二っのアミノ酸がαIIbβ3の活性調節に重要であることを明らかにした。また、これらのアミノ酸はαVβ3インテグリンの活性調節にも重要であることを示した。さらに、これらのアミノ酸を含む領域はすべてのインテグリン間で高度に保存されており、インテグリン活性化に共通の制御領域である可能性が示唆された。私どもが特発性血小板減少性紫斑病患者から樹立したGPIIb認識T細胞には、ヘルパー活性を有するCD4陽性T細胞と細胞傷害活性を有するCD8陽性T細胞の2つの群が嗜在しており、特に、CD8陽性T細胞クローンを樹立できた特発性血小板減少性紫斑病患者では胃髄中の巨核球増加が乏しいという特徴があった。このような患者では細胞傷害性CD8陽性

T細胞が血小板・巨核球を標的として破壊している可能性が考えられ、特発性血小板減少性紫斑病の発症機序として、従来から予測されている抗体依存性の血小板破壊機序に加えて、細胞傷害性T細胞による血小板破壊機序が関与している症例が含まれているものと考えられ、特発性血小板減少性紫斑病患者の中から発症機序の異なる群を抽出できることが示唆された。次いで、私どもは、哺乳類細胞に種々の遺伝子組み換えGPIIb-IIIa蛋白を発現させてこの蛋白の構造と機能の相関について検討した。今年度は、GPIIIa蛋白の細胞内ドメインにある特定の2つのアミノ酸がGPIIb-IIIaの活性化を抑制していることを見出した。このアミノ酸領域は、インテグリン活性化細胞内蛋白であるTalinの作用を抑制することによって、GPIIb-IIIaの活性化を制御していることがわかり、さらにその抑制機能を有するアミノ酸はGPIIIa細胞内ドメインの膜近位領域と膜遠位領域にそれぞれ存在しており、この両領域の協調作用によってtalinを介したGPIIb-IIIaインテグリンの活性化が抑制されていることを明らかにした。
ニジマスにおける不妊魚量産系の開発　～マグロしか生まないサバの作製を目指して～

本研究では、代理親魚技法の実用化に必須な不妊宿主魚を大量生産するために、遺伝子操作による生殖細胞除去技法の構築を目指している。本年度は、生殖細胞特異的にニトロ還元酵素を生産する遺伝子導入ニジマス系統Tg(vasa-ntr:Gfp)を作出し、当該個体に無毒なMetronidazole(Mtz)を投与することで、生殖細胞のみでMtzがニトロ還元酵素により毒物へと変換され、生殖細胞が細胞死により消失するか否かを検討した。まず、Tg(vasa-ntr:Gfp)の生殖腺を蛍光顕微鏡下で観察した結果、生殖腺内に緑色蛍光を発する細胞を有していたことから、生殖細胞においてニトロ還元酵素と緑色蛍光タンパク質の融合タンパク質を生産した個体が得られたことが示唆された。そこで、水温18°Cで飼育したTg(vasa-ntr:Gfp)の孵化稚魚を10mM Mtzを添加した環境水で14日間飼育し、生殖細胞を欠損した個体が得られるかを検討した。また、生殖細胞特異的に緑色蛍光を発する遺伝子導入ニジマス系統Tg(vasa-Gfp)を対照区として同様の条件で飼育した。これらの個体を解析した結果、Mtz添加区のTg(vasa-ntr:Gfp)はすべての生殖細胞を欠損していなかったものの、Mtz添加区は無添加区に比べて生殖細胞数が約80%減少した。対照区であるTg(vasa-Gfp)のMtz添加区は、未添加区に比べて生殖細胞数が約50%減少した。したがって、Mtzには細胞毒性があること、また、Tg(vasa-ntr:Gfp)が生産したニトロ基還元酵素は水温18°Cでは活性が低いことが示唆された。さらに、水温10°Cで飼育したTg(vasa-ntr:Gfp)の腹腔にMtz(50mg/kg・bw)を14日間注射投与し、生殖細胞欠損個体が得られるかを検討した。その結果、生殖細胞を欠損した個体は得られなかったことが示唆された。27年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、Cre/loxP系を駆使することで、導入した毒素遺伝子の発現をニジマス個体内で制御し、生殖細胞のみが完全に除去された個体の作出を試みた。まず、毒素遺伝子であるdiphtheria toxin A chain遺伝子を保持するが、その発現が抑制された遺伝子導入ニジマスを4系統作出した。次に、これら4系統のF1雌個体と、生殖細胞でCre酵素を生産する遺伝子導入ニジマスのF1雄個体を交配することで得られた二重遺伝子導入ニジマス(wTg)個体において、生殖細胞が除去されているかを確かめた。その結果、いずれのwTg個体においても生殖細胞の欠損あるいは減少は認められなかった。また、本研究ではNitroreductase/Metronidazole系を利用した不妊魚量産系の構築も並行して行っている。本法は、生殖細胞特異的にニトロ還元酵素を生産する遺伝子導入魚系統を作出し、当該個体に無毒なMetronidazole(Mtz)を投与することで、当該個体の生殖細胞のみがMtzがニトロ還元酵素により毒物へと代謝され、細胞死により除去される戦略である。本研究では、Mtzの投与法ならびに投与量が確立されていないニジマスを対象魚種としたため、今年度は野生型個体を用い、稚魚への浸漬投与法と未成魚への注射投与法の条件検討を行った。浸漬投与法の検討を行った結果、Mtzが10mM以下であれば生残に影響を与えないことが明らかになった。また、腹腔への注射投与法の検討を行った結果、50mg/kg・bwまでは生残に影響を与えないことが明らかになった。

したがって、Mtzには細胞毒性があること、また、Tg(vasa-ntr:Gfp)が生産したニトロ基還元酵素は水温18°Cでは活性が低いことが示唆された。さらに、水温10°Cで飼育したTg(vasa-ntr:Gfp)の腹腔にMtz(50mg/kg・bw)を14日間注射投与し、生殖細胞欠損個体が得られるかを検討した。その結果、生殖細胞を欠損した個体は得られなかったことが示唆された。Cre/loxP系を駆使した不妊魚量産系の構築に関しては、計画書に記載した通りの行程を経て研究を遂行できたが、結果として生殖細胞を欠損した不妊ニジマスを作出するには至らなかった。また、Nitroreductase/Metronidazole系を利用した不妊魚量産系の構築に関しては、ニトロ還元酵素を生殖細胞で発現する遺伝子導入魚系統のF1世代が成熟せず、F2世代が得られなかったことから、野生型ニジマス個体を用いることでMtzの投与方法ならびに条件を確立した。27年度が最終年度であるため、記入しない。Cre/loxP系を駆使した不妊魚量産系の研究では、上述したように、いずれのwTg個体においても生殖細胞の欠損あるいは減少は認められなかった。これは、wTg個体が持つ片方あるいは両方の外来遺伝子が期待した通りに機能していないことを示唆している。遺伝子組み換え体は、外来遺伝子が挿入された染色体上の位置、ならびに挿入されたコピー数に、外来遺伝子の発現場所や発現量が影響を受ける。したがって、系統数を増やし、さらなるスクリーニングを行うことで、以上の問題を解決する予定である。また、Nitroreductase/Metronidazole系を利用した不妊魚量産系の構築に関しては、来年度にニトロ還元酵素を生殖細胞で発現する遺伝子導入魚系統のF1雄個体が成熟する予定である。そこで、当該個体と野生型雌個体の交配により得られたF2世代にMtzを投与し、生殖細胞欠損個体の作出を試みる予定である。さらに、生殖細胞を欠損した遺伝子導入ニジマスが得られた場合、当該個体にヤマメ生殖細胞を移植し、宿主としての評価を行う予定である。
分子演算システムによる腫瘍由来核酸の高速パターン診断

本研究ではDNAコンピューティング技術とナノポア計測によるラベルフリーDNA分子検出法を組み合わせることにより、早期がん診断マーカーとして期待されるmicroRNA(miRNA)群のがんパターン診断法の構築をめざす。本課題は、DNAコンピューティング技術と、ナノポア計測によるラベルフリーDNA分子検出法を組み合わせることにより、早期がん診断マーカーとして期待されるmicroRNA群のがんパターン診断法の構築により、体液から迅速・簡便な癌の早期診断に結び付けるものである。情報科学的視点から研究されてきたDNAコンピューティング技術とナノポア計測技術を組み合わせた新たな体液による診断法を提案している点が独創的である。実用化に向けた段階への展開と位置付けられ、簡便かつ早期診断技術として社会的波及効果の面でも高く評価できる。
ビタミンEの新規生理活性である皮膚抗アレルギー作用の分子機構と展開

平成19年度はラット好塩基球性白血病細胞株(RBL-2H3)を用いて、トコトリエノール(T3)の脱顆粒抑制作用を明らかにした。平成20年度は、細胞実験の結果を基に、米糠トコトリエノールのアレルギー症状抑制効果を動物試験にて確認した。モデル動物としてICRマウスにcompound 48/80を皮内投与し、I型アレルギー反応の一つであるアナフィラキシー反応を誘発したものを使用した。試験試料油には、不純物として含まれるトコフェロール含量が異なる、二種の米糠由来トコトリエノール、すなわち通常の米糠トコトリエノール(トコフェロールが30%)と、高純度米糠トコトリエノール(トコフェロール含量が1%以下)を使用した。ICRマウスに米糠トコトリエノールを含む試験油を一週間経口投与した後、擦過行動を誘発したところ、トコトリエノールの投与量依存的にマウスの擦過回数および期間が減少した。さらに、トコトリエノールの投与量依存的に血清ヒスタミン含量も減少する傾向がみられた。また、マウス皮膚のトコトリエノール含量は投与量依存的に増加した。これらの効果はトコフェロール含量が低い、高純度米糠トコトリエノールで顕著であり、マウス擦過行動抑制効果は、トコトリエノールによるものであることが示唆された。マウスの擦過行動の原因である痒みはマスト細胞の脱顆粒により放出されるヒスタミンによって引き起こされる。平成19年度の実験により、トコトリエノールはマスト細胞の脱顆粒抑制作用を持つことが明らかにされたことから、皮膚に蓄積したトコトリエノールがマスト細胞の脱顆粒を抑え、これにより擦過行動が抑制されたと考えられた。平成19年度は、培養細胞実験でビタミンE類によるマスト細胞を使った脱顆粒抑制作用を検討し、活性の高い同族体を見出すこと、脱顆粒抑制作用とビタミンE類の細胞への取り込みの相関を明らかにし、ビタミンE類による脱顆粒抑制作用のメカニズムを推定することを目的とした。ラット好塩基球性白血病細胞株(RBL-2H3)を用いて、トコトリエノール(T3)の脱顆粒抑制作用を検討した。RBL-2H3をIgEで感作し、α、β、γ、δ-T3で処理した後、抗原(DNP-HSA)を添加し、脱顆粒を引き起こした。脱顆粒の指標として顆粒に含まれるβ-Hexosaminidaseを定量した。β、γ、δ-T3はマスト細胞の脱顆粒量を濃度依存的に減らしたが、α-T3は大きな影響を与えなかった。その効果は異性体間で差があり、δ>β>γ-T3の順に強い効果を示した。また、T3はcompound48/80、A23187による高親和性IgE受容体(FcεRI)を介さない脱顆粒反応も抑制した。T3の細胞への取り込みを調べたところ、δ>β≒γ>α-T3の順に取り込まれやすく、脱顆粒抑制効果と同じ傾向を示した。T3の脱顆粒抑制メカニズムは、FcεRI発現量やプロテインキナーゼC活性を抑制することを明らかにした。以上から、T3はマスト細胞の脱顆粒を抑制することによりアレルギー症状を軽減する可能性が示唆された。以上のとおり、本研究は計画通り順調に推移している。
脳血管障害に対する髄腔内投与遺伝子治療-至適ドラッグデリバリーシステムの開発-

脳血管を標的とした髄腔内投与遺伝子治療のdrug deliverysystemとして,リポソームベクターとハイドロゲル・ポリマーの安全性と有用性を検討した.リポソームベクターの検討で使用したリポソームはcationic lipidを用いた.ラット培養平滑筋細胞を用いcationic lipidの濃度別に培養を行った所,80μM以上の濃度では細胞障害性がみられた.そこで以下の実験を40μMの濃度中で行った.βガラクトシダーゼプラスミドベクターとcationic lipidの複合体を作製し,これを培養液中に混入し培養を行ったところ,βガラクトシダーゼプラスミドベクター単独に比べ約8倍の細胞内導入が得られた.次にラット髄腔内にβガラクトシダーゼプラスミドベクターとcationic lipidの複合体を大槽穿刺下に注入し,経時的に脳底動脈への導入効率を検索した.この結果8日後までは導入効果が得られ,14日後には減弱した.このことからcationic lipidをベクターとした遺伝子治療は1週間程度の急性期疾患を対象としては良好なdrug deliverysystemといえることが示された.ハイドロゲル・ポリマーを用い遺伝子導入の長期持続性が得られるかを検討した.安全性の確認のため,手術用顕微鏡下にウサギ中大脳動脈にハイドロゲル・ポリマーを塗布し,経時的に脳の組織学的検索を行ったが,中大脳動脈およびその周囲の脳に異常は認めなかった.ルシフェラーゼDNAをハイドロゲル・ポリマーに混合し,ウサギ中大脳動脈周囲に塗布し,経時的に中大脳動脈を摘出し検討した.塗布2週,1ヶ月後には十分な遺伝子導入が認められたが,2ヶ月後には減少,3ヶ月後には測定不能となった.以上からハイドロゲル・ポリマーによる遺伝子導入は12ヶ月までは期待できることが示された.脳血管を標的とした髄腔内投与遺伝子治療のdrug deliverysystemとして,リポソームベクターとハイドロゲル・ポリマーの安全性と有用性を検討した.リポソームベクターの検討で使用したリポソームはcationic lipidを用いた.ラット培養平滑筋細胞を用いcationic lipidの濃度別に培養を行った所,80μM以上の濃度では細胞障害性がみられた.そこで以下の実験を40μMの濃度中で行った.βガラクトシダーゼプラスミドベクターとcationic lipidの複合体を作製し,これを培養液中に混入し培養を行ったところ,βガラクトシダーゼプラスミドベクター単独に比べ約8倍の細胞内導入が得られた.次にラット髄腔内にβガラクトシダーゼプラスミドベクターとcationic lipidの複合体を大槽穿刺下に注入し,経時的に脳底動脈への導入効率を検索した.この結果8日後までは導入効果が得られ,14日後には減弱した.このことからcationic lipidをベクターとした遺伝子治療は1週間程度の急性期疾患を対象としては良好なdrug deliverysystemといえることが示された.ハイドロゲル・ポリマーを用い遺伝子導入の長期持続性が得られるかを検討した.安全性の確認のため,手術用顕微鏡下にウサギ中大脳動脈にハイドロゲル・ポリマーを塗布し,経時的に脳の組織学的検索を行ったが,中大脳動脈およびその周囲の脳に異常は認めなかった.ルシフェラーゼDNAをハイドロゲル・ポリマーに混合し,ウサギ中大脳動脈周囲に塗布し,経時的に中大脳動脈を摘出し検討した.塗布2週,1ヶ月後には十分な遺伝子導入が認められたが,2ヶ月後には減少,3ヶ月後には測定不能となった.以上からハイドロゲル・ポリマーによる遺伝子導入は12ヶ月までは期待できることが示された.脳血管を標的とした髄腔内投与遺伝子治療のdrug deliverysystemとして,本年度はリポソームベクターの使用により脳血管への遺伝子の導入効率の向上が得られるかを検討した.ついでin vivoの検討を行った.ラット髄腔内に上述の実験で得られたβガラクトシダーゼプラスミドベクターとcationic lipidの複合体を大槽穿刺下に注入し,経時的(1,2,4,8,14日)に脳底動脈への導入効率を組織学的に検索した.この結果8日後までは導入効果が得られ,14日後には減弱した.このことからcationic lipidをベクターとした遺伝子治療は1週間程度の急性期疾患を対象としては良好なdrug deliverysystemといえることが示された.脳血管を標的とした髄腔内投与遺伝子治療のdrug deliverysystemとして,本年度はハイドロゲル・ポリマーを用い遺伝子導入の長期持続性が得られるかを検討した.まず,ハイドロゲル・ポリマーの安全性の検討を行った.ウサギの頭部を脳定位固定装置に固定し開頭を行い手術用顕微鏡下に中大脳動脈を露出させた.中大脳動脈周囲にハイドロゲル・ポリマーを塗布し閉頭した.塗布2週,1ヶ月,3ヶ月後に脳を摘出し組織学的検索を行ったが,中大脳動脈およびその周囲のハイドロゲル・ポリマーに接していた脳に変化は認めず安全性が確認された.これをもとに遺伝子導入の検討を行った.ルシフェラーゼDNAを2μg/μlでハイドロゲル・ポリマーに無菌的に混合し,前述と同様の方法でウサギ中大脳動脈周囲に100μlを塗布した.塗布2週,1,2,3ヶ月後に脳を摘出しさらに中大脳動脈を選択的に摘出した.その一部を組織学的検索に用い,ルシフェラーゼ抗体により免疫組織学的検索を行った.

組織学的には,中大脳動脈壁中に塗布2週,1ヶ月,2ヶ月後まではルシフェラーゼが確認されたが,3ヶ月後には認められなかった.残りの中大脳動脈はホモジナイズおよび溶解しルシフェラーゼ・アッセイ・システムによりルシフェラーゼ活性を測定した.塗布2週,1ヶ月後には347±142,286±162TLUと十分な遺伝子導入が認められたが,2ヶ月後には52±38,3ヶ月後には測定不能と漸次減少した.以上からハイドロゲル・ポリマーによる遺伝子導入は12ヶ月までは期待できるが3ヶ月以上の持続性は得られないことが示された.