hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血小板と動脈硬化-血小板・リポ蛋白の相互作用を中心として-

1.low-density lipoprotein(LDL)および変性LDLの血小板機能に及ぼす影響:(1)LDLは正常ヒト血小板にKd=58nM,1750/cellsの親和性で結合する。LDLは単独で一過性の細胞内Ca^<2+>上昇と形態変化を引き起こすが,TXB_2合成やリン酸化反応はおこさなかった。LDLはKd付近の濃度でthrombinやcollagenによる血小板凝集を増強させた。(2)変性LDLのヒト血小板への結合様式はnativeと比較し,Kd,Vmaxともに有意な差を認めなかった。変性LDLは,血小板凝集,放出を濃度依存性に抑制した。酸化脂質であるリゾレシチンは血小板凝集,放出を濃度依存性に抑制した。このリゾレシチンはnativeのものに比ベこの変性LDLに有意に増加していた。(1)apoE含量の多いHDL_2は少ないHDL_3に比べて,血小板凝集抑制が強く,apoEがHDLのもつ血小板凝集抑制作用に寄与することを示唆した。apoE-rich HDLやCETP欠損症患者より得たliposome(apoE・DMPC)は濃度依存性に凝集を抑制し,細胞内Ca^<2+>上昇も抑制した。apoE・DMPCは血小板膜よりcholesterolを遊離させると言う興味ある効果も示され,膜のcholesterol含有量の低下が機能抑制の一因と思われた。しかし,apoE欠損患者HDLも強力な血小板凝集抑制作用があり,しかも脂質構成は正常人と大きな違いはなかった。しかし,このHDLにapoEを組み入れたHDLは更に強い抑制作用を示した。したがって,apoEはHDLの抑制作用の強力な要素であるが,唯一のものではないことが示唆された。(2)apoEのisoformの違いとHDLの抑制作用との間に相関が有るか否かを正常人及び患者血清よりHDL fractionを調整して調べた。いまのところisoformの違いによるHDL抑制作用に差はみられないようである。(3)リン脂質・コレステロール比が増加したliposomeのほうが引き抜き作用が強いことも示された。血小板と動脈硬化のかかわりを調べるために、血小板と血中リポ蛋白の相互作用に焦点をあわせた。【1】lowーdensity lipoprotein(LDL)および変性LDLの血小板機能に及ぼす影響:変性LDLは,内皮修飾LDLをモデルとし,ヒト血管内皮細胞とLDLを37°C,24h培養し,その培養上清より回収した。LDLは,血小板にkd=58nM,1750/cellsの親和性で結合するが(ACTA Haematol Japn 1990),変性LDLは,kd=30nM,2500/cellsの親和性で結合した。変性LDLは,血小板凝集,放出,リン酸化反応をdoseーdependentに抑制した。抑制のメカニズムとして,変性LDL中の酸化脂質(例えばリゾレシチン量)の抑制効果があげられた(投稿中)。1.変性LDLの血小板機能への影響高脂血症患者のLDLは血中にて種々の修飾を受け,動脈硬化の引金になっている。

内皮修飾LDLのヒト血管内皮細胞とLDLを37°C,24h培養し,その培養上清より回収し以下の結果を得た。(2)変性LDLは,血小板凝集,放出をdose-dependentに抑制した。(3)酸化脂質であるリゾレシチンは血小板凝集,放出をdose-dependentに抑制した。このリゾレシチンはnativeのものに比べこの変性LDLに有意に増加していた。2.apoEの血小板機能抑制機序の解明(1)apoEは等電点電気泳動の移動度の違いで主に3つのisoformに分けられる。正常人は普通E3/3型であるが(高脂血症患者でE2/2型がみられることがあり,我々の使用したコンビナントapoEはE3/3である),このisoformの違いとHDLの抑制作用との間に相関が有るか否かを正常人および患者血清よりHDL fractionを調整して調べた。この実験は,現在も進行中であるが,preliminaryにはisoformの違いによるHDL抑制作用に差はみられないようである。(2)我々は先にapoE・DMPC liposomeがcholesterolを細胞膜より引き抜く作用を持つことを示した。今回cholesterolを種々の比率で組み入れたliposomeを作成し,血小板機能抑制作用,cholesterol引き抜き作用が如何に変化するかを観察した。リン脂質,コレステロール比が増加すると引き抜き作用も増大した。
遷移初期における生物学的侵入とスケール依存性環境の相互作用

生物学的侵入(biological invasion)は、非自生生物が人為により移入されその生態系に定着することを指す。特に、撹乱の強い遷移初期において生物学的侵入は顕著であり、その侵入機構には、微地形から景観レベルまで様々なスケールに依存する生物的・非生物的要因が階層的に関与している。本研究は、生物学的侵入が顕著である渡島駒ヶ岳と、それに近接するが生物学的侵入が検出できない有珠山において、比較研究を行ない、スケール依存性環境要因とその相互作用、生物学的侵入種および在来種の生育特性を解明することを目的に行なった。本研究における論文に公表した主な成果は(1)-(4)の通り。1)駒ヶ岳1996年噴火被害地では、有珠山と同様に、有性繁殖よりも栄養繁殖の方が植物群集回復に寄与している。また、様々な生息地において微地形が群集発達に重要である。2)菌根菌の定着は、標高勾配に沿い変化する種が存在する。これまで、内生菌根の発達未報告数種から内生菌根菌定着を確認した。カラマツ成長に対する菌根菌の寄与は低かった。3)埋土種子の生存・発芽特性の時間的変化には、それまで体験していた環境が大きく関与する。4)生物学的侵入種は実生段階において、強風・土壌乾燥・貧栄養などの様々な撹乱やストレスに対応して、在来種よりも高い可塑性を示すことにより生存率が高い。これらの成果をもとに、スケール間の相互作用(トップグウンーボトムアップ効果)の解析を行った。本科研費により購入したウェザーステーションを駒ヶ岳3標高に設置し気象観測を行った。これらの結果を組み合わせ、土壌湿度・微地形等の環境と種子分散・発芽・定着・成長過程でのスケール別の相互作用定量化を完了させた。特に、攪乱の強い遷移初期において生物学的侵入は顕著であり、その侵入機構には、微地形から景観レベルまで様々なスケールに依存する生物的・非生物的要因が階層的に関与している。本研究は、生物学的侵入が顕著である渡島駒ケ岳と、それに近接するが生物学的侵入が検出できない有珠山において、比較研究を行ない、スケール依存性環境要因とその相互作用、生物学的侵入種および在来種の生育特性を解明することを目的に行なっている。本年度の研究における論文に公表した主な成果は(1)-(4)の通り。1)駒ケ岳1996年噴火被害地においては、有珠山と同様に、有性繁殖よりも栄養繁殖の方が植物群集回復に寄与している。2)菌根菌の定着は、標高勾配あるいは窒素勾配に沿って変化する種が存在する。これまで、内生菌根の発達が報告されていない数種から、内生菌根菌の定着を確認した。3)ススキ群集の発達は、木本植物の侵入を予測する上での指標となる可能性がある。4)生物学的侵入種は実生段階において、強風・土壌乾燥・貧栄養などの様々な攪乱やストレスに対応して、在来種よりも高い可塑性を示すことにより生存率が高い。現在、これらの成果をもとに、スケール間の相互作用(トップダウン-ボトムアップ効果)を解析中である。本科研費によりウェザーステーションを購入し、駒ケ岳の3標高に設置し、気象観測を開始た。これらの測定データを組み合わせ、土壌湿度・微地形等の環境と種子分散・発芽・定着・成長過程でのスケール別の相互作用を定量化する予定である。

特に、撹乱の強い遷移初期において生物学的侵入は顕著であり、その侵入機構には、微地形から景観レベルまで様々なスケールに依存する生物的・非生物的要因が階層的に関与している。本研究は、生物学的侵入が顕著である渡島駒ケ岳と、それに近接するが生物学的侵入が検出できない有珠山において、比較研究を行ない、スケール依存性環境要因とその相互作用、生物学的侵入種および在来種の生育特性を解明することを目的に行なった。本研究における論文に公表した主な成果は(1)-(4)の通り。1)駒ケ岳1996年噴火被害地では、有珠山と同様に、有性繁殖よりも栄養繁殖の方が植物群集回復に寄与している。また、様々な生息地において微地形が群集発達に重要である。2)菌根菌の定着は、標高勾配に沿い変化する種が存在する。これまで、内生菌根の発達未報告数種から内生菌根菌定着を確認した。カラマツ成長に対する菌根菌の寄与は低かった。3)埋土種子の生存・発芽特性の時間的変化には、それまで体験していた環境が大きく関与する。4)生物学的侵入種は実生段階において、強風・土壌乾燥・貧栄養などの様々な撹乱やストレスに対応して、在来種よりも高い可塑性を示すことにより生存率が高い。これらの成果をもとに、スケール間の相互作用(トップダウン-ボトムアップ効果)の解析を行った。本科研費により購入したウェザーステーションを駒ケ岳3標高に設置し気象観測を行った。これらの結果を組み合わせ、土壌湿度・微地形等の環境と種子分散・発芽・定着・成長過程でのスケール別の相互作用定量化を完了させた。それらの成果を近々公表する予定である。
遷移金属侵入型化合物と過酸化水素の特異的反応と生成物質のキャラクタリゼーション

前年度は炭化タングステンと過酸化水素の反応により生じるタングステンペルオキソシュウ酸錯体などが高プロトン伝導性を示すことを明らかにした。今年度はこれら錯体を有機マトリックス中に埋め込むことにより化学的安定化を図り、無機クラスターを均一分散したナノハイブリッド電解質膜を作成し、それらの固体プロトン伝導体としての物性を評価した。タングステン酸-水和物を40°Cで過酸化水素と2時間反応後、過酸化水素を分解、濾過により淡黄色透明のタングステン酸ペルオキソ錯体均一溶液を得た。カルボン酸キレート配位錯体の場合は、この溶液にマロン酸、シュウ酸、ジメチルマロン酸などのカルボン酸をタングステンに対するモル比0.25-4.0の範囲で添加した。これらの溶液に再び過酸化水素を加え濃度5%とした後、アルコキシシリル化したポリエチレンオキサイドメタノール溶液と混合し60°Cでゾルゲル重合した(PEO-シリカ系膜)。室温から160°C付近までの導電率を、飽和水蒸気圧条件下で交流インピーダンス法(測定範囲1MHz-1Hz)により測定した。PEO-シリカ系の膜は、室温120°Cにかけて10^<-2>10^<-3>Scm^<-1>、80°Cでは1.4×10^<-2>Scm^<-1>のプロトン伝導度示す。この値は、例えば高プロトン伝導性酸化物として知られている、WO_3・2H_2Oを、直接PEO溶液と混合して調製した膜よりも10倍以上高く、均一系タングステン酸クラスターとして添加する手法は、導電率でも有利であることがわかった。140160°Cでも、10^<-4>Scm^<-1>以上の導電率が得られた。マロン酸、ジメチルマロン酸ものは、高温での導電率の低下が抑えられる傾向が見られた。X線回折や赤外スペクトルの結果を総合すると、タングステン酸化物クラスターは長距離的秩序なく膜中に固定化されていることが示唆される。したがって、酸性無機クラスターが均一分散したナノハイブリッド構造を、水和したキャリアが伝導するために複合膜がプロトン伝導性を示すと考えられる。前期遷移金属及び化合物と過酸化水素との反応で生成する金属酸化物分子、過酸化ポリ酸の構造及び生成するまでに経由する化学種、起きている反応についての検討を行った。いずれのタングステン・モリブデン化合物の場合も、過酸化水素との反応で生成する化学種は、2核または単核のペルオキソ錯体であった。また、タングステン及びモリブデンペルオキソ錯体について、金属原子1個あたりに配位しているペルオキソ基の個数、0-0/M(M=W,Mo)と化学シフトとの比例関係の成立、及び0-0/W=1の、酸素、ペルオキソ基、水のみが配位した単核及び2核錯体の生成を、本論文で初めて見いだした。炭化物・窒化物の非金属原子化学種の炭素は酸化反応のみが起こるのに対し、窒素は最低酸化数をとる化学種が生成するが、この違いは、原料の炭化物及び窒化物の、金属-非金属原子間の結合のイオン性の違いに対応することを見いだした。反応溶液中の過酸化水素濃度の低下により、単核及び2核錯体は、多核錯体に変化した。

この多核錯体には、[{W_3O_7(O_2)_2}_2O]^<2->のような6核錯体が含まれていることが推定された。蒸発固化の段階でさらに2量化し、12核の化学種も生成することが推定された。この12核化学種についての新規なモデルも提出された。また、これらの化学種は過酸化水素濃度により可逆的に変化することが見いだされた。上述の手法で得られた酸化物分子薄膜はいずれも、プロトン導電性で、固体としては比較的高い導電性を示す。C_2O_4^<2->配位子や、NH_4^+、NO_3^-イオンにより、この酸化物分子の熱による重合が妨げられ、導電体の安定性が向上する。このような配位子やイオンの外部からの添加による物性向上の可能性についても示された。(1)炭化タングステン等の前期遷移金属炭化物と過酸化水素水溶液の反応により生じる炭素化学種を13C NMRで観測した結果、溶液中にはシュウ酸種のみが生成していることがわかった。同時にガスクロマトグラフィー観測した気相中には、COおよびCO2の酸化種が生成しているが、メタン等の還元種は認められなかった。これに対して窒化物(WN,MoN,VN,TiN等)は、一般に、還元種のNH4+とともに酸化種のNO3-を同時に与えることが明らかになった。これは、X線光電子分光などの結果を参考にすると、金属ー炭素結合と金属ー窒素結合のイオン性の差異によるものと考えられる。つまり、窒化物ではNの方に電荷が偏っているため、水素イオンが結合し易いものと思われる。(2)炭化タングステンを過酸化水素と反応させた溶液から過剰の過酸化水素を分解除去したもののNMRには分解前に存在した化学種のスペクトルは観測されず、これまでに知られていない化学種が生成していることがわかった。このラマンスペクトルにはW-OW伸縮振動に帰属されるピークが認められ、それはWが重合した多核の酸化物クラスターの存在を示唆する。溶液を乾固した非晶質固体を再び溶解して得られ溶液のスペクトルはほとんど同じで、クラスターの構造は溶液相と固相で不変であると思われる。溶液にバリウムなどのイオンを加えた時に析出する非晶質固体のTOF質量分析スペクトルには、タングステン6核及び12核の質量に相当するシグナルが強く観測された。(3)上記の固体はシュウ酸が配位したクラスターの凝集体と考えられが、そのプロトン導電性はシュウ酸量とともに指数関数的に増大することがわかった。同クラスター溶液にマロン酸を加えて得られる錯体はさらに大きい導電性を示す。タングステン1原子あたり0.3分子のマロン酸を導入した薄膜の導電率は10-2S/cm(25°C)に達した。炭化タングステンと過酸化水素の反応によりシュウ酸配位子をもつ過酸化ポリ酸(シュウ酸基/W(≡n)=0.125)が生じる。また、金属タングステンと過酸化水素の反応によって生じる。ポリ酸にシュウ酸やマロン酸水溶液を作用させても同様なポリ酸(n=0-0.3)が得られ、これらは比較的高いプロトン伝導性を示す。プロトン導電率はnとともに指数関数的に増大する。とくに、n=0.3のマロン酸配位ポリタングステン酸の導電率は0.01S/cm(25°C)に達する。そこでこれらのポリ酸をプロトン伝導性固体電解質材料として評価した。高温・高湿雰囲気(80°C、相対湿度80%)下で導電率の経時変化を調べたところ、数百時間のスケールで徐々に導電率が1ないし2桁程度低下するものの、比較的高い水準に止まった。試験後の試料をX回析で調べた結果、多量のタングステン酸化物2水和物が生じていることが確認された。
粒界の原子面成分抽出法の構築と多結晶材料への応用

多結晶材料の特性を知る上で原子分解能で界面に関する組成情報や微構造情報を得ることは大変重要である。粒界が材料中を立体的に縦横無尽に存在し、材料中の多くに固溶元素や析出物が存在し、これらの添加物に由来する特性が発現するため、粒界や界面の構造を、原子オーダーで「識別」・「把握」・「制御」することが、「特性の制御・改善」に繋がることが期待される。このため、原子分解能STEM像を用いて、界面における「面」情報を取得することが可能な画像差分法を構築し、多結晶材料へ適用した。材料の特性は、原料、純度、形、粒径、結晶構造、内部構造、欠陥、結合状態などの因子に大きく依存することから、これらの因子を制御することにより特性の制御・改善が可能となる。更に、実用材料の多くを占める多結晶材料では、粒界や析出物等との異相界面が材料中を立体的に縦横無尽に存在するため、これらの分布や構造を、立体的にまた原子オーダーで「把握」・「制御」することが、「特性の制御・改善」に繋がると期待される。粒界はその解析装置(透過型電子顕微鏡(TEM)、走査型TEM(STEM)など)の構造上、2次元像上では1次元の「線」として観察されることが多いが、奥行き方向の情報は欠落し、平均化されてしまう。実次元では、粒界や界面は粒子と粒子の界面、つまり「面」として存在することから、面情報を取得することを試みた。最近では、超伝導体中に存在する歪みの増加とともに磁束のピン止め力が増加するという報告がなされている。そのため、人工磁束ピン止めセンターの形態や分散状態のみならず、人工磁束ピン止めセンターの存在に起因する超伝導体中の歪みを考慮することにより、超伝導体の電流密度特性におよぼす微構造組織の影響をより正確に計測することが期待できる。超伝導体と人工磁束ピン止めセンターの界「面」における歪みは人工磁束ピン止めセンターのサイズや形態、数密度、格子ミスフィット等によって変化すると考えられる。本研究ではパルスレーザー蒸着法を用いた超伝導体中に導入した人工ピン止めセンターに対して、走査型透過電子顕微鏡による高角環状暗視野像観察を高空間分解能で行い超伝導体と人工磁束ピン止めセンターの界面の結晶方位や界面近傍の歪み分布についての定性・定量解析を行った。一般的に別種の結晶が隣接した間に存在する、原子配列の乱れた領域は界面と呼ばれている。この界面における界面エネルギーや歪エネルギーの関係から、界面には不純物や添加物が析出しやすくなっている。また、界面の原子構造は界面の移動度と相関を有し、原子間結合が切れているほど界面は移動しやすい。このような関係から、界面の観察は相変態の核生成や成長過程を知るために重要な役割を担っている。結晶界面はそれを定義するパラメータによって数種類に分けられているが、特に異相界面とは結晶構造の異なった結晶が隣接した際に生じる界面のことである。その2つの結晶構造の類似具合によって大きく分けると3種類となる。1つは隣接した2つの結晶粒のある原子面が全く同一の原子配列を持っている完全整合界面と呼ばれるものである。そのため界面転位は全くもしくは殆ど存在せず、界面付近の格子が弾性的に歪むことで界面におけるその不整合さが緩和されている。隣接した2つの結晶粒のある原子面において原子列が1:1対応ではなく、界面の不整合さが大きくなり、界面転位が存在する半整合界面と呼ばれるものである。もう一つは隣接した2つの結晶粒のある原子面において、原子の配列が全く異なる非整合界面である。これらの界面について詳しい情報を得ることは材料の特性を知る上で大変重要なことであるが直接観察では現在までに界面を原子オーダーで直線的に観察した例はない。このため、より詳しい界面情報の取得のため界面を「面」で観察するための手法をTEMによって取得した画像を用いて画像差分法によって目指した。原子分解能の2次元TEM像やSTEM像には厚みコントラストや質量コントラストが含まれてしまうことから、観察領域の試料厚みを数原子オーダーの誤差範囲で一定にする工夫が必要であることが解っている。また、原子分解能像を得るためには、低指数帯からの観察が必須であり、そのための方位あわせの困難さが伴う。更には粒界を挟んだ二つの粒子に整合性が伴わない場合、試料傾斜を行わずに格子像を得ることは困難で有る。これらのコントラストや困難さを精度良く除去し2次元像を得ることが必須であり、かつ粒界や界面が無欠陥かつ原子オーダーで平坦であることが望ましいことが判明している。電子顕微鏡学これまでの研究結果から、如何に試料厚みを制御したTEM試料を作成するか、また、試料厚みや質量差に起因するコントラストを如何に制御できるかと言った課題が存在することが判明した。今後、これらの課題を克服しつつ、原子オーダーで平坦なTEM試料の作製を視野に入れ、像コントラストの改善を図る。

試料の探索に時間を要したため、電子顕微鏡の使用料がそれほどかからなかった事が理由である。情報収集や研究成果発表の為の海外出張や国内出張、また電子顕微鏡使用料により多くの経費が支払われる予定である。
シェーグレン症候群末梢血および唾液腺上皮細胞における遺伝子発現のDNAチップ研究

【目的】シェーグレン症候群(SS)末梢血および唾液腺上皮細胞における遺伝子発現異常の有無、および特定の遺伝子発現異常と病態との関連を検討するため、DNA microarray解析を施行した。【対象と方法】一次性SS14例(全例女性、59.3±13.8歳)、二次性SS5例(全例女性、60.6±5.0歳、合併症:強皮症4例、SLE1例)の末梢血およびSS3症例の唾液腺上皮細胞の遺伝子発現をJapan Genome Solution(JGS)社のDNA microarray(778遺伝子)を用いて解析し、遺伝子発現と臨床像、検査データとの関連を検討した。【結果】1)SS末梢血においてinterferon誘導遺伝子群が高発現していた。2)一次性SSと二次性SS末梢血の遺伝子発現パターンは類似していたが、一次性SSにおいてよりIFN誘導遺伝子の発現が顕著であった。3)SS末梢血において最も高発現していたinterferon α-inducible protein 27(IFI27)遺伝子の発現量は患者血清中の免疫グロブリンIgG値とr=0.600, p<0.01の有意な正の相関を示した。4)MALTリンパ腫合併SS患者末梢血においてはribosomal protein S27とS29遺伝子発現が増大していた。5)SS唾液腺上皮細胞において特徴的な遺伝子発現異常を認めなかった。【結語】SS末梢血は、正常と異なる特有の遺伝子発現パターンを示した。そのうちinterferon誘導遺伝子であるIFI27遺伝子発現は免疫異常と、ribosomal protein S27とS29遺伝子発現はリンパ腫と関連していることが示唆された。【目的】シェーグレン症候群(SS)の末梢血および唾液腺上皮細胞に特異的に発現している遺伝子を同定するためにDNA microarray解析を施行し、臨床像、検査データ、病理組織所見、唾液分泌機能、涙液分泌機能との関連を検討した。【対象と方法】一次性SS14例(全例女性、59.3±13.8歳)、二次性SS5例(全例女性、60.6±5.0歳、合併症:強皮症4例、SLE1例)の末梢血およびSS3症例の唾液腺上皮細胞の遺伝子発現をJapan Genome Solution(JGS)社のDNA microarray(778遺伝子)を用いて解析した。また罹病期間、免疫学的検査所見、眼科学的検査所見、唾液腺シンチグラフィー、唾液腺MRI、症状、合併症を解析し、遺伝子発現との関連を検討した。末梢血の正常対照はJGS社のレファレンスRNA(男性5名、女性5名、平均年齢39.3歳)を用い、関節リウマチ(RA)10例を疾患対照とした。また唾液腺上皮細胞の解析は、正常唾液腺上皮細胞3例から得たRNAを対照として用いた。【結果】1)末梢血ではSSにおいてインターフェロン(IFN)により誘導される遺伝子群が高発現しており、IL-1βの発現が低下していた。2)一次性SS末梢血の遺伝子発現パターンは、RAとは異なっていた。一次性SSと二次性SS末梢血の遺伝子発現パターンは類似していたが、違いも認められた。主な違いは一次性SSにおいてよりIFN誘導遺伝子の発現が増大していた点であった。3)抗SS-B抗体陽性例は陰性例と比較して、末梢血におけるIFN誘導遺伝子の発現増大がより顕著に認められた。4)唾液腺上皮細胞ではSSにおいていくつかのIFN誘導遺伝子およびIL-1βの発現が低下していた。【考察】SSでは末梢血、唾液腺上皮細胞ともに特有の遺伝子発現パターンの存在が示唆された。SS末梢血の遺伝子発現はRAと異なっていた。

一次性、二次性SSは末梢血の遺伝子発現パターンが類似していたが、発現差を示す遺伝子群により区別しうる可能性が示唆された。臨床データのうち、抗SS-B抗体とIFN誘導遺伝子群の発現との関連が示唆された。【目的】シェーグレン症候群(SS)は悪性リンパ腫の発症頻度が健常人と比較して有意に高い。特に粘膜関連組織由来のリンパ腫(mucosa-associated lymphoid tissuelymphoma : MALTリンパ腫)の合併が多い事が報告されている。今回、2例のMALTリンパ腫合併SS症例の末梢血の遺伝子発現をDNA microarray法を用いて解析し、リンパ腫非合併SS症例と比較検討する事により、リンパ腫合併群に特徴的な遺伝子発現パターンの有無を解析した。【対象と方法】リンパ腫非合併一次性SS14例(全例女性、59.3±13.8歳)、MALTリンパ腫合併一次性SS2例(全例女性、69および80歳)の末梢血の遺伝子発現をJapan Genome Solution(JGS)社のDNA microarray(778遺伝子)を用いて解析した。またリンパ腫合併例2例中1例においては、化学療法前後での遺伝子発現について解析した。末梢血の正常対照はJGS社のレファレンスRNA(男性5名、女性5名、平均年齢39.3歳)を用いた。【結果】1)MALTリンパ腫合併SS2例の末梢血ではリンパ腫非合併SSと同様にインターフェロン(IFN)により誘導される遺伝子群が高発現していた。2)MALTリンパ腫合併SS2例の末梢血ではリンパ腫非合併SSと比較すると多数のribosomal protein遺伝子の発現が亢進していた。3)化学療法の前後で遺伝子発現解析を施行したMALTリンパ腫合併SS1例において、ribosomal protein S29およびS27の発現レベルがそれぞれ53%および54%に低下していた。【考察】MALTリンパ腫合併SSでは末梢血においてリンパ腫非合併SSと同様のインターフェロン誘導遺伝子の発現亢進を認める一方、ribosomal protein遺伝子の発現亢進を主体とする特有の遺伝子発現パターンの存在が示唆された。これらの遺伝子発現レベルを解析することにより、SSにおいてMALTリンパ腫合併高危険群の同定や早期発見ができる可能性がある。【目的】昨年までの検討により,シェーグレン症候群患者末梢血においてはインターフェロン誘導遺伝子の高発現が認められ,また悪性リンパ腫を合併した症例においては,ribosomal protein遺伝子の高発現を認めた。そこで,これらの遺伝子発現異常の意義を解析した。【対象と方法】リンパ腫非合併一次性SS14例(全例女性,59.3±13.8歳),MALTリンパ腫合併一次性SS2例(全例女性,69および80歳)の末梢血の遺伝子発現をJapan Genome Solution(JGS)社のDNA microarray(778遺伝子)を用いて解析し,臨床検査値との関連を解析した。
富士山における樹木限界の動態と環境変動に関する研究

本研究の目的は、富士山の樹木限界における植物群落の動態とそれに及ぼす気候・地形的諸営力を解明し、中長期的環境変動との係わりを探ろうというところにある。そのために北西斜面を中心に群落学的手法に基づいた詳細な調査を行い、群落構造解析や樹齢解析からこれまで受けてきた撹乱の実態を明らかにし、あわせて日射、気温、地温、土壌水分などの無機的環境条件の継続的な行ってきた。その結果、北西斜面における樹木限界は定着してから100年以上を経過し、第一次遷移としては平衡的な状態となっていると考えられた。定着の拠りどころとなったのは微細な環境条件、とりわけ土壌水分条件を規定する当該斜面発達する階段状微地形条件であり、階段急斜面の安定性と豊富な土壌水分ぶ森林高木種のカラマツの定着を促した。このような微地形は風衝斜面に特有で、消滅しかかっているところが多いが、寒冷期に由来する周氷河性の地形であると思われる。また、北西斜面ではカラマツを主体とする低木林の発達が著しいが、その背景もこのような斜面特性に係わる。カラマツ低木林は標高とともにその群落高を変化させるが、同一標高帯でサイズと樹齢の関係を検討すると、ある一定の樹齢(100200年)に達すると樹高が減じるという傾向が明らかになった。これは通道阻害を引き起こすエンボリズムが一定の樹齢になると顕在化するものと思われる。いずれにせよ、風衝斜面ゆえの水循環の制限が、低木化を維持する重要な機構として機能していると判断される。環境問題が標榜される現在、環境変動のモニターとして樹木限界の植物群落を捉え、継続的な環境観測もあわせて調査・研究を続行させることがますます重要性を増す。本研究は、富士山の亜高山帯上部に注目し、樹木限界から森林限界にいたる移行帯における植物群落の動態と、それに及ぼす気候・地形的諸営力を解明することに目的がある。富士山は近年まで火山活動が持続したため、斜面ごとに堆積物の年代にバラエティがあり、ここの斜面における植生は、堆積物の新旧やその安定不安定によって直接間接的に影響を受け、遷移系列の違いが明瞭になる。また、斜面による融雪期における雪代による攪乱も大きい。本研究では比較的高標高にまで植生が発達している北西斜面・北斜面における移行帯に特に注目し、群落額的な手法にもとづいて詳細な調査を行いながら、どのような攪乱を受けてきたかを明らかにし、樹木限界付近の群落構造と環境変動とのかかわりを探ろうというものである。北西斜面2700m、2800m、2900m地点にはすでに地温計を設置して継続観測中であり、この斜面に特有な階段状微地形の形成要因についての一定の見解ができつつある。本年度は、この微地形と植生の遷移過程との関わりについて明らかにすべく、土壌水分の経時的な観測を開始した。階段状微地形の急斜面の上部と下部で大きな水分条件の差があり、植生の定着の度合いに大きく関わっていると予測している。さらに回収済みの地温データの解析を進め、気候値の提示を行う。来年度には、残雪状況の把握と根系の掘削調査を行う予定で準備を進めるとともに、土壌水分計を回収してその解析をする予定である。本研究は、富士山の樹木限界から森林限界にいたる移行帯における植物群落の動態と、それに及ぼす気候・地形的営力を解明することにその目的がある。富士山は約300年前まで火山が活動が持続し、斜面ごとに堆積年代のバラエティがあり、個々の斜面における植生は堆積物の新旧や物理化学特性、安定性などによって直接的・間接的な影響を受け、遷移系列の違いが明瞭になる。また、斜面によっては融雪期における雪代による攪乱も大きい。

本研究では比較的高標高にまで植生が発達している北西斜面・北斜面における移行帯に注目し、群落学的な手法に基づいて詳細な調査を行いながら、どのような攪乱を受けてきたのかを明らかにし、樹木限界付近の群落構造と環境変動とのかかわりを探ろうというものである。北西斜面2700m、2800m、2900m地点にはすでに地温計を設置して継続観測中であり、この斜面に特有な階段状微地形の形成要因について一定の見解が確立しつつある。また、本年度はこの階段状微地形と植生の遷移過程を明らかにすべく、土壌水分の観測も開始した。北西斜面七太郎尾根東側でパッチ群落の調査を重点的に行い、個体サイズと樹齢の関係、実生・稚樹のパッチ中での位置などを確認した。その結果、移行帯では老齢樹のサイズは若齢樹のそれよりも小さくなることが分かったが、これはパイオニアとして定着した老齢樹の庇護の下に群落形成が進行しつつあることを示唆する。また、実生や稚樹はパッチ群落の風下側(偏形樹からの推定)や斜面下方に集中していた。このことは新しいパッチは斜面上方には形成されにくいことを示唆する。いずれにせよ、森林限界・樹木限界が環境条件の変動の中で今後どのような変遷を遂げていくのか、監視体制を確立する必要がある。本研究の目的は、富士山の樹木限界における植物群落の動態とそれに及ぼす気候・地形的諸営力を解明することにある。富士山は近年まで火山活動が持続したため、斜面による環境条件の違いが明白であり、様々な斜面による植生構造の把握はその総体としての遷移系列を明らかにするという点からも重要である。本年度は北西斜面に注目し、従来から継続させている地温・気温・土壌水分・日射に関する観測を行うとともに、コドラートを設定して木本植物の毎木調査を行い、生長錐による年輪コアの採取・解析、デンドロテープによる肥大生長量の読み取り・解析を実施した。これらのなかでも特に年輪コアの解析に重点を置き、個体サイズと樹齢の関係についての検討を行った。その結果、北西斜面の森林限界から樹木限界への移行帯では標高が高くなるに従ってサイズが小さくなるが、同一標高帯で見ると若齢個体より高齢個体のほうがサイズが小さくなる傾向のあることが明らかになった。これはパイオニアとして定着した高齢個体の庇護のもとに群落形成が進行中であることを示唆するものである。また、樹高サイズは5mを越すことはなく、加齢によって一定のサイズには減少する。これは、強風に晒される北西斜面に特有の環境条件のなせるわざであろう。したがって、高齢個体の年輪の時系列的解析は環境変動を解明するすべとして有効であると思われ、若齢個体のそれは環境形成作用を反映するものと捉えることができよう。今後、気候観測データの解析に合わせ、年輪幅の解析も鋭意進めたい。
剥離と再付着を伴う流れの直接数値シミュレーション

本研究は、数値流体力学の乱流解析における重点項目である直接解法に確立と応用を目指し、剥離と再付着を伴う流れの標準とも言える後向きステップ流れの直接数値シミュレーションを行ったものである。著者の知る限り、二次元乱流場の剥離・再付着を直接数値解法で解析したのは本研究が初めてである。また、本研究は剥離・再付着流の乱流モデルによる解析法の確立もその目的としている。乱流モデルとしては2方程式モデルと応力方程式モデルの両方に新モデルの構築を試みた。その成果は以下のように要約される。1.剥離・再付着流に発生する圧力の不規則低周波変動や瞬時再付着点の揺動は、剥離せん断層で時々刻々発生・成長・合体を繰返す大規模な渦構造によるものであることが明らかとなつた。2.スパン中央断面における剥離泡の大きさ(再付着剥離)の予測は、二次元解析で十分であることが示された。3.ステップ後方には強い三次元性が存在し、上下壁のみならず、両側壁近傍においても強い順流と逆流が存在する。4.k-ε2方程式乱流モデルに体積力の効果を組込むことに成功した。このモデルは高熱負荷下の剥離・再付着流の解析に有効である。5.応力方程式モデル中の、三次モーメント(乱流拡散)の新しいモデルを提案した。剥離・再付着流のように乱流拡散が支配的な流れ系ではこのモデルは解析精度を数段向上させる。
FRPシート緊張接着によるコンクリート構造物の補強効果に関する実験及び解析的研究

(1)連続繊維シート緊張接着による曲げ・せん断補強効果に関する実験的検討コンクリート強度,連続繊維シートの種類とハイブリッド化,緊張応力度などのパラメータによる補強された構造物の曲げ補強効果,せん断強度に対する影響,破壊性状や変形能力の変化,および振動の低減について実験的検討を行い,FRPシートの緊張接着工法の有効性を確認できた.また,接着異面の下地処理方法や構造物の初期損傷程度に対する緊張接着効果を実験的に究明し,本工法の汎用性の実証に努めた.一方,エネルギー吸収性能の優れたPBO繊維シートの緊張接着工法を検討し,連続繊維シート緊張接着工法の実用化に関する知見が得られた.(2)緊張連続繊維シートの端部定着法に関する検討過剰な緊張力導入による端部剥離,端部接着応力集中の問題を解決するため,まず,FRPシート再接着による補強方法,アンカーボルト固定法の有効性と存在する問題点を究明した.そして,多層緊張による端部のずれこみによる端部接着応力分散低減法に関する解析的研究を行うとともに,実験的な検討により,その有効性も初歩的に検討できた.(3)コンクリートと連続繊維シート接着界面の接着・破壊メカニズムの解明連続繊維シート緊張接着による接着・剥離性状を解明するために,破壊力学理論を適用した理論解析手法および有限要素離散化解析手法を構築し,曲げ構造部材の接着界面の剥離破壊メカニズムに関する解析的な検討を行った.また,実験結果との比較検討を行った結果,界面接着性状を表現するための構成モデルを精度よく同定できた.さらに,FRPシートの接着補強により補強されたコンクリート構造物のひび割れを分散させるための要因を究明した.(4)緊張接着された連続繊維シートのクリープ効果に関する検討.PBO繊維シートと炭素繊維シート単体のクリープ特性を実験的に検討した結果,いずれも優れた耐クリープ性状を有することが確認できた.また,緊張接着されたFRPシートのリラクゼーションや応力の安定性を調べ,FRPシートの緊張接着により補強された構造部材の耐クリープ性状を初歩的に検討した.(5)緊張接着補強構造物の性能評価手法の構築補強された構造物に関する各種破壊形式を検討し,鉄筋降伏-連続繊維シート破断型,鉄筋-コンクリート崩壊型,圧縮破壊型,およびせん断破壊型を有する構造物の性能評価手法に関して,現行RCやPC設計理論の適用性を究明した上,その改善策および構造物の剥離に対する破壊力学的設計方法を提案した.また,緊張接着工法の最適化設計のあり方に関する検討も行い,今後の実用化研究に大きな知見を与えている.(1)連続繊維シート緊張接着による曲げ・せん断補強効果に関する実験的検討コンクリート強度,連続繊維シートの種類とハイブリッド化,緊張応力度などのパラメータによる補強された構造物の曲げ補強効果,せん断強度に対する影響,破壊性状や変形能力の変化,および振動の低減について実験的検討を行い,FRPシートの緊張接着工法の有効性を確認できた.また,接着異面の下地処理方法や構造物の初期損傷程度に対する緊張接着効果を実験的に究明し,本工法の汎用性の実証に努めた.一方,エネルギー吸収性能の優れたPBO繊維シートの緊張接着工法を検討し,連続繊維シート緊張接着工法の実用化に関する知見が得られた.(2)緊張連続繊維シートの端部定着法に関する検討過剰な緊張力導入による端部剥離,端部接着応力集中の問題を解決するため,まず,FRPシート再接着による補強方法,アンカーボルト固定法の有効性と存在する問題点を究明した.そして,多層緊張による端部のずれこみによる端部接着応力分散低減法に関する解析的研究を行うとともに,実験的な検討により,その有効性も初歩的に検討できた.(3)コンクリートと連続繊維シート接着界面の接着・破壊メカニズムの解明連続繊維シート緊張接着による接着・剥離性状を解明するために,破壊力学理論を適用した理論解析手法および有限要素離散化解析手法を構築し,曲げ構造部材の接着界面の剥離破壊メカニズムに関する解析的な検討を行った.また,実験結果との比較検討を行った結果,界面接着性状を表現するための構成モデルを精度よく同定できた.さらに,FRPシートの接着補強により補強されたコンクリート構造物のひび割れを分散させるための要因を究明した.(4)緊張接着された連続繊維シートのクリープ効果に関する検討.PBO繊維シートと炭素繊維シート単体のクリープ特性を実験的に検討した結果,いずれも優れた耐クリープ性状を有することが確認できた.また,緊張接着されたFRPシートのリラクゼーションや応力の安定性を調べ,FRPシートの緊張接着により補強された構造部材の耐クリープ性状を初歩的に検討した.(5)緊張接着補強構造物の性能評価手法の構築補強された構造物に関する各種破壊形式を検討し,鉄筋降伏-連続繊維シート破断型,鉄筋-コンクリート崩壊型,圧縮破壊型,およびせん断破壊型を有する構造物の性能評価手法に関して,現行RCやPC設計理論の適用性を究明した上,その改善策および構造物の剥離に対する破壊力学的設計方法を提案した.また,緊張接着工法の最適化設計のあり方に関する検討も行い,今後の実用化研究に大きな知見を与えている.近年,高強度と高弾性性状を有する各種連続繊維複合材をより有効に利用し,既存構造物の補強改造効果の向上および新しい構造形式の創造を図るため,シート状複合材料のプレストレス導入による緊張接着工法が提案されている.しかし,この工法に関する研究開発はまだ始まったばかりであり,数多くの問題が残されている.

本研究では連続繊維シート緊張接着によるコンクリート構造部材に関する圧縮・曲げ・せん断補強効果に関する実験的検討,端部定着法,接着・破壊メカニズムの解明,クリープ効果および耐久性に関する検討,各種計算手法の構築などの計画で研究を進めるが,初年度の研究成果は以下のように纏められる.1.連続繊維シート緊張接着による曲げ・せん断補強効果に関する実験的検討:民間企業と共同で開発した連続繊維シート緊張装置を用いて,平面緊張装置の定着部の緊張能力と機能を改良することによって,鉄筋コンクリート構造部材の緊張補強効果を究明する一連の実験研究を実施した.そのため,コンクリート強度,連続繊維シートの種類とハイブリッド化,緊張応力度などのパラメータによる補強された構造物の曲げ補強効果,せん断強度に対する影響,破壊性状や変形能力の変化を把握できた.今後,接着界面の下地処理方法や構造物の初期損傷程度に対する緊張接着効果および耐久性状を実験的に究明するとともに,より定量的に本工法の有効性を実証する.2.緊張連続繊維シートの端部定着法に関する検討:過剰な緊張力導入による端部剥離,端部接着応力集中の問題を解決するため,端部の緊張連続繊維シート上面に他の繊維シート接着による補強方法,アンカーボルト固定法をもって実験的・解析的検討を実施し,各種定着方法の有効性と限界を究明できた.また,次年度に予定されている分層緊張による端部のずれこみによる端部接着応力分散低減法に関する解析的研究を行い,理論上の有効性を確認できた.3.コンクリートと連続繊維シート接着界面の接着・破壊メカニズムの解明:連続繊維シート緊張接着による接着・剥離性状を解明するために,破壊力学理論を適用した理論解析手法および有限要素離散化解析手法を構築し,曲げ構造部材の接着界面の剥離破壊メカニズムに関する解析的な検討を行った.また,実験結果との比較検討を行った結果,解析手法の有効性を確認できた.今後,剥離性状を考慮した解析手法を用いて緊張接着補強による構造物の破壊性状や定量的な補強効果を解明することが期待されている.4.緊張接着補強構造物の性能評価手法の構築:補強された構造物に関する各種破壊形式を検討し,鉄筋降伏-連続繊維シート破断型,鉄筋-コンクリート崩壊型,圧縮破壊型,およびせん断破壊型を有する構造物の性能評価手法に関して,現行RCやPC設計理論の適用性を究明した上,その改善策および構造物の剥離に対する設計方法を提案した.近年,高強度と高弾性性状を有する各種連続繊維複合材をより有効に利用し,既存構造物の補強改造効果の向上および新しい構造形式の創造を図るため,シート状複合材料のプレストレス導入による緊張接着工法が本研究の代表者らによって提案されている.しかし,この工法に関する研究開発はまだ始まったばかりであり,数多くの問題が残されている.
非漢字圏外国人学習者の漢字語彙力測定のための標準テストの開発

非漢字圏学習者の漢字語彙処理能力を字形識別力、意味理解力、読み処理能力、書き処理能力、用法処理能力、音声処理能力などの観点から測定するための標準テストを開発した。平成12年度は、筑波大学留学生センター及び米国カリフォルニア大学サンディエゴ校(UCSD)において予備テスト(第1版テスト)の実施・検討を行い、本テストに関する資料を準備し、次年度以降のテスト実施に協力してくれる機関、教育関係者に連絡を行った。平成13年度は、本テスト(第2版テスト)を完成し、筑波大及びUCSDにおいて実施、受験者のデータを収集した。また、テスト資料および実施マニュアルを作成し、本研究の協力校として米国ハワイ大学の日本語教育担当者に配布、3月に打合せと研究成果報告を行った。平成14年度は、第2版テストの結果の分析・考察を行って標準化を図り、その研究成果を米国カリフォルニア大学サンディエゴ校で7月11日14日に開催された第3回「日本語教育とコンピュータ」国際会議『CASTEL/J2002』において発表した。またその成果に基づいて、テスト問題の形式、内容を修正・改訂し、WEB上で受験可能な漢字語彙力測定テストのプロトタイプ版(第3版テスト)を完成した。そして筑波大の日本語コースにおいてこのWEB版テストを実施し、受験データを収集した。さらに、3月に韓国の慶熙大学校国際教育院を訪問し、現地の日本語教育関係者との意見交換および情報収集を行って、テスト受験者として想定している非漢字圏学習者の中に韓国人学習者を含めるかどうかを検討した。平成15年度は、WEB版テストの外部公開を目指し、筑波大においてさらに受験データを収集、テスト画面および内容の改善を行った。WEB版(プロトタイプ版)漢字語彙力測定テストは、海外の協力機関においては動作環境の確保が難しくまだ実施できていないが、最終年度に当たり、研究成果報告書および「受験のためのマニュアル」資料を作成して印刷した。本年度は、第1版テスト(予備テスト)の実施、検討を行い、次年度以降に実施するテスト作成の準備を行い、学習者に対する聞き取り調査および質問紙調査のための調査項目を確定した。具体的には、(1)米国カリフォルニア大学サンディエゴ校の海外共同研究者と電子メールによるテスト内容の打合わせおよび実施の打合わせ、(2)筑波大学留学生センターおよび米国カリフォルニア大学サンディエゴ校において予備テストの実施、(3)テストの採点、結果の分析および検討のための会議を行った。予備テストに、本研究の研究方針、経過報告等をもとめたものを付けた資料を準備し、次年度以降のテスト実施に協力してくれる機関、教育関係者に配布して説明を行った。本年度は、漢字語彙力テストの内容を改良するために、海外共同研究者とメールによる検討を重ね、第2版テストを完成した。そして、筑波大学留学生センターにおいては、4月、9月、12月の各学期の始めに第2版テストを実施し、1学期に18名、2学期に21名、3学期に13名、合計52名の受験者のデータを収集した。米国カリフォルニア大学サンディエゴ校においては、6月に第2版テストを実施し、学部、大学院、バイリンガルの学生、合わせて26名のデータを収集した。9月10月にかけてその結果を分析し、次年度に向けてのテスト項目の改良などについてメールによる検討を行った。また、次年度以降に学習者に対して漢字語彙学習方略に関する質問紙調査および聞き取り調査を行うための調査項目を再検討し、実施マニュアルを作成した。さらに非漢字圏外国人学習者のための漢字語彙力テストを標準化するためのデータを収集するための協力校として、米国ハワイ大学の日本語教育担当者と打ち合わせを行い、3月にハワイ大学日本語科において先の第2版テストの試験結果報告会を実施した。

本年度は、第2版テストの実施結果の分析・考察を行った研究成果を、米国カリフォルニア大学サンディエゴ校で7月11日14日に開催された第3回「日本語教育とコンピュータ」国際会議『CASTEL/J2002』において発表し、海外の日本語教育関係者のレビューを受けた。また、第2版テストの結果に基づいて、テスト問題の形式、内容を修正・改訂し、WEB上で受験可能な漢字語彙力測定テスト(第3版テスト)を作成した。そして、筑波大学留学生センターの日本語予備教育コースにおいてこのWEB版テストを実施し、前期に9名、後期に26名のデータを収集した。さらに、同センターの日本語補講「漢字2」コースにおいても、2学期に14名、3学期に10名のWEB版テストの受験データを収集し、同時に受験者からWEB版テストの使い易さに関するフィードバックを受けた。これらのWEB版テストの結果を、紙のテスト(第2版)の結果と比較しながら分析・検討し、最終年度に実施するWEB版テストに向けて改訂・修正を行った。最後に、テスト受験者として想定している非漢字圏学習者の中に韓国人学習者も含めるかどうかを検討するため、3月に韓国の慶煕大学校国際教育院を訪問し、現地の日本語教育関係者との意見交換および情報収集を行った。本年度は最終年度に当たり、非漢字圏外国人学習者のための漢字語彙力測定テストのWEB版(プロトタイプ版)を外部にも公開することを目指し、データ収集およびテスト内容の改善に取り組んだ。(1)WEB版(プロトタイプ版)漢字語彙力測定テストを筑波大学留学生センターにおいて、5月、7月、9月、12月の4回にわたって実施し、合計58名の受験者の協力を得た。(2)当初、WEB版(プロトタイプ版)漢字語彙力測定テストの研究成果は、日本語教育学会主催「日本語教育国際研究大会」(平成15年8月8日9日)に採択され、発表する予定であったが、SARSの流行の影響により当研究大会が平成16年8月6日7日に延期されたため、年度終了後に発表を行う予定である。(3)海外の日本語教育機関(米国、韓国、オーストリア)からもテスト実施への協力の承諾が得られたが、WEB版(プロトタイプ版)漢字語彙力測定テストの動作環境の確保が難しく、何回か調整を試みたが、音声処理問題(2項目、計20問)の動作がうまくいかないため、年度内の実施には至らなかった。しかしオーストリアのウィーン経済大学においては、紙によるテストを実施することができ、結果データを実施担当者からExcelファイルで入手できた。(4)当初、12月1月の時期に、米国のUniversity of California, San Diegoにおいて、最終年度の研究総括会議を開催する予定であったが、当校におけるWEB版テストの実施が困難であることが判明したため、計画を中止し、筑波大学において会議を行った。(5)4年間の研究成果をまとめる作業を分担し、研究成果報告書およびWEB版漢字語彙力測定テストの「受験のためのマニュアル」資料を作成して印刷した。
唾液コルチゾール・MHPGは神経発達症診断・治療評価に有用か？

本研究の目的は、侵襲のほとんどない唾液を用いて、コルチゾールやノルアドレナリン作動神経の活動を反映する唾液MHPGを測定し、唾液中コルチゾールやMHPGが神経発達症の診断、病態評価およびSummer Treatment Program(STP)やペアレント・トレーニングなどの行動療法や薬物療法の治療効果評価に役立つかの学術的問いに答えることである。平成30年度研究実績概要1.ADHD、ASDなどの神経発達症で無投薬の児童および養育者の唾液コルチゾール・MHPG測定と治療薬投与後の変化:起床時、起床30分、45分後に唾液採取、前・投与後1か月で各2日ずつの唾液採取の検体採取がまだ集まっていない。2.AHDH包括的治療プログラム1週間STPに参加する児童と養育者のSTP参加前(7月)、後(9月)、フォローアップ(12月)の唾液採取と測定:1週間STPを平成30年8月1016日に久留米市特別支援学校で実施し、12名の学童が参加した。参加した児童と養育者のSTP前後での質問紙の記入・回収を行ったが、唾液検体に関しては採取ができなかった。久留米市教育委員会の方針変更によって、夏休みが短縮され2週間STPが不可能になったため、1週間STPにプログラム変更を余儀なくされた。1週間STPプログラムがプロトコールどうりに実行できるかの確認とその有効性について優先して行ったため、唾液のSTP前後での採取に関する説明とIC取得に関わる人員と時間の確保ができなかったことが理由である。3.トリプルPペアレント・レーニングプログラム前後での養育者唾液採取と測定:平成30年度は10名の参加した保護者から唾液検体を回収した。検体がさらに増えた時点で唾液中コルチゾールやMHPGをまとめて測定する予定である。外来診療で新規にADHDやASD患者に投薬を開始するケースは少なくないが、外来が大変多忙で煩雑のため、研究および唾液採取に関する十分な説明とIC取得ができていない。またSTP前後で保護者への質問紙、本人への認知機能検査などを行っているが、1週間のSTP実行とその効果の評価が昨年度は、優先されて、唾液採取に関する説明とIC取得と検体回収に割く人員と時間がとれなかったのが大きな問題である。1週間STPでも参加児童の行動変容効果があることを確認するためには2019年度の参加者も合わせて検討が必要になるかもしれない。研究の説明および唾液採取に関する説明を行う補助員を雇用して処方前後およびSTP前後の検体採取に努める。ADHD薬内服残後およびSTP参加前後の研究説明を行う人員確保と唾液採取ができていなかったことから謝金や検体採取用の消耗品の使用が少なかったため。謝金を支払って、研究補助のための人員を確保るように計画している。