hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肝臓の胆管をモデルとした上皮組織構造の形成メカニズムの解明

本研究では、(1)胆管構造形成におけるLamininの機能解析、および(2)分化した上皮細胞特異的な遺伝子を同定と、肝前駆細胞株HPPLがCystを形成する3次元培養系を用いたそれらの分子の機能解析を行うことで、上皮細胞が分化・成熟して組織構造を形成する過程を制御する分子メカニズムの解明を目指した。胆管の発生過程において、Lamininα1を含むisoformは胆管上皮細胞の運命決定および構造形成の初期に、Lamininα5を含むisoformは胆管構造の成熟化に寄与していることが明らかになった。肝前駆細胞と胆管上皮細胞の遺伝子発現を比較し、上皮細胞特異的な遺伝子を同定した。次に、同定した遺伝子をHPPLに導入し、Cyst構造への影響を検討した。解析を行った分子の中で、転写因子Grhl2が上皮バリア機能を亢進して、Cyst管腔の発達を促進することがわかった。Grhl2は、Claudin3と4およびRab25の発現を制御することで、機能的なタイト結合の形成を制御して、管腔構造形成を促進していることが明らかになった。肺、肝臓、腎臓、膵臓などの臓器がそれぞれの機能を十分に発揮するためには、Apical-Basal軸に沿った細胞極性を持った上皮細胞が、さらに高次な組織構造を形成することが必要である。しかしながら、組織形成を制御するメカニズムについては未だ不明な点が多い。本研究は、肝臓の胆管を上皮細胞が形成する組織構造のモデルとして用い、胆管上皮細胞特異的に発現している分子を新たに同定しその機能を解析することで、組織形成を制御するメカニズムについて分子レベルで明らかにすることを目的としている。本年度の研究では、胆管特異的な転写因子としてGrh12を同定し、胆管形成過程をin vitroにおいて再現した肝前駆細胞株の3次元培養系を用いて、その機能解析を行った。肝前駆細胞株HPPLの3次元培養では、細胞が胆管上皮細胞として構造的・機能的に分化し、中央に管腔構造を持つCystを形成する。管腔形成は3日後から観察でき、一週間後にはほぼ一定の大きさとなるが、転写因子Grh12を過剰発現させた場合に、管腔サイズが拡張することから、Grh12が管腔形成に関与していることが示唆された。一方、2次元培養において、Grh12を過剰発現させた細胞では、上皮細胞のバリア機能が亢進していることも明らかになった。そこで、Grh12による管腔形成の制御や上皮バリア機能の亢進に関わる標的遺伝子を同定するために、現在、コントロールの細胞とGrh12を過剰発現させた細胞の遺伝子発現をマイクロアレイで比較し、Grh12の標的遺伝子の候補の同定を試みている。上皮系臓器が機能を発揮するためには、細胞極性を獲得した上皮細胞がさらに立体的な組織構造を形成することが必要である。しかしながら、上皮細胞の成熟や組織構造形成を制御する分子メカニズムについては不明な点が多い。本研究では、肝前駆細胞株HPPLが上皮細胞として分化・成熟し、組織構造を形成する過程を3次元培養系を用いてin vitroで再現し、その過程を制御するメカニズムを解析した。まず、肝前駆細胞が胆管上皮細胞へ分化する過程で発現上昇する遺伝子とて転写因子Grhl2を同定した。さらに解析を進めることにより、Grhl2は、3次元培養においてHPPLが形成するシストの管腔構造を拡張させる機能を持つことが明らかになった。Grhl2の発現によって、上皮バリア機能が亢進することが明らかになったので、タイト結合構成分子で、バリア機能を担う分子であるclaudin familyの発現が変化しているのではないかと考えた。Claudin familyの遺伝子およびタンパク質レベルで解析したところ、Claudin3および4が、Grhl2の導入によって発現上昇していることが明らかになった。また、Claudin3の強制発現を行うとシストの生長が促進されるが、Claudin3および4の機能を阻害ペプチドを用いて抑制すると、シストの生長が抑制されることが明らかになり、Claudin分子を介したタイト結合の機能亢進が、管腔構造形成に重要であることが明らかとなった。さらに、Grhl2の結合配列をプロモーター領域に持つ遺伝子をデータベース上で探索することで、ターゲット分子としてRab25を同定した。Rab25の強制発現を行うと管腔の拡張が見られ、逆に優勢劣性変異体を発現することで管腔拡張が抑制された。

以上のように、本年度の研究では、転写因子Grhl2がClaudin3,Claudin4,Rab25の機能を介して、機能的なタイト結合の形成を制御することで、上皮細胞による組織形成の過程で管腔構造形成を促進していることを明らかにした。
造血幹細胞への遺伝子導入のためのレトロウイルスベクター産生システムの改良

造血幹細胞へのレトロウイルスベクター法による遺伝子導入効率は、まだ充分満足できるものではない。造血幹細胞とウイルス産生細胞の共培養法は遺伝子導入効率が比較的良好であるが、造血幹細胞の分離が容易でないという難点がある。そこで本研究では、新しく開発されたアポトーシス誘導遺伝子を自殺遺伝子として予めウイルス産生細胞に導入しておき、造血幹細胞を効率よく分離・回収できるシステムを検討した。即ち、造血幹細胞への遺伝子導入が終了した時点で、ウイルス産生細胞のアポトーシスを誘導し、短時間で選択的に破壊して取り除くという方法である。具体的には、Fas/エストロゲン受容体キメラ遺伝子を新規自殺遺伝子として用いた。即ち、Fas受容体のリガンド結合領域を除いた部分(細胞膜貫通領域と細胞内領域)とエストロゲン受容体のリガンド結合領域のキメラ蛋白質をコードする遺伝子(MfasER)を細胞に導入しておき、必要時にエストロゲンで細胞死を誘導した。モデル実験として、MfasER発現ベクター(pCMXMfasER)を導入したストローマ細胞と造血系細胞株のFDC-P1細胞を共培養し、非付着性FDC-P1細胞を取り除いた上で、エストロジオール処理による付着性FDC-P1細胞の回収を試みた。その結果、エストロゲン処理でストローマ細胞のアポトーシスを誘導することにより、付着性造血系細胞の回収が容易になることが示された。また、ストローマ細胞のアポトーシスが短時間で効率良く誘導されることは、形態学的観察、XTTアッセイによる細胞増殖動態の検討、DNA断片化の検出(細胞質分画から抽出したDNAのアガロースゲル電気泳動、細胞質中のヒストン結合DNA断片を検出するCell Death Detection ELISA)により確認された。
散逸と不安定を含む非線形分散系における構造形成

○理論・シミュレーションK-dV方程式に2階微分で表される不安定と4階微分で表される散逸が加わった系に現れる構造を理論的に解析し、それを数値計算の結果と比較した。不安定と散逸効果により定常状態の振幅と周期は任意の値を取ることができず、二つの効果の大きさに依存した値に漸近する。不安定と散逸が弱く、K-dV方程式の摂動として扱える範囲では、理論と数値計算の結果はよく一致するが、両者が強くなると、運動はカオス的になる。論文投稿準備中。2次元K-P方程式に散逸と不安定を加えた数値計算は現在実行中である。○実験液膜流の実験の実験を行い、上述の数値計算結果と比較を行った。流体の粘性と表面張力による構造形成が、散逸と不安定を含むK-dV方程式により説明できることがわかった。論文投稿準備中。流体中に現れる構造として、高レイノルズ数の渦輪の伝播実験を水中で行った。これまでと異なる水中Exploding wire法により、10^5のオーダーの安定な渦輪の励起過程、伝播、衝突の実験により、高レイノルズ数領域の渦輪の基本的性質を詳細に調べた。論文13。論文投稿準備中。論文投稿準備中。論文13。
TA基地のオゾンと宇宙線生成核種の相関観測によるエアロゾル濃度変動のモニター開発

大気中宇宙線生成核種Be-7はエアロゾルに付着して降下しており、又地表オゾンは対流圏上部オゾンの降下も含んでいる。そのため、オゾン濃度とBe-7濃度の短時間変動の相関を調べることによりオゾンを短時間分解能のエアロゾルモニターとして利用することが期待できる。オゾン濃度は1分程度の高時間分解能で測定できるため、短時間分解能を有するエアロゾル濃度変動モニターの開発は宇宙線飛跡の蛍光総量に対する測定精度の向上に寄与することが期待できる。以下のような研究成果を得た。1)紫外線吸収方式オゾン濃度計とパソコンを連結した大気中オゾン濃度の自動測定システムを開発作成し2008年8月に米国ユタ州デルタ市のブラックメサ(TAサイト)で観測を行った。2)平均オゾン濃度は0.036ppmであり夜間は昼間部の約半分の濃度であった。オゾン濃度およびBe-7濃度の相対変動率は各々約14.1%と同じ値を示した。3) Be-7濃度の1時間値とオゾン濃度との相関係数は0.77から0.24と日と時間帯により異なっていた。4)オゾン濃度変化が雷に連動した現象を捉えた。このときBe-7濃度の上昇も得られ、大気下降流とエアロゾル下降との関係が推測される。これらの試験観測からオゾンモニターをエアロゾルモニターとしての利用できることが期待できることが分かった。なお、米国ユタ州TAサイト近辺においてBe-7濃度日変動の連続測定を実施した。夏にピークがある年変動を示しており、平均濃度は8.5mBq/m^3で変動率は最大で66%であった。大気中宇宙線生成核種Be-7は、エアロゾルに付着して降下してくるため、大気中オゾン濃度とBe-7濃度の短時間変動の相関を調べることにより、オゾンを短時間分解能のエアロゾルモニターとして利用することが期待できる。オゾン濃度は約1分程度の時間分解能で測定できるため、オゾン濃度を使って短時間分解能を有するエアロゾル濃度変動モニターを開発して宇宙線飛跡の蛍光総量に対する測定精度の向上に貢献する。以下のように研究結果を得た。1.紫外線吸収方式オゾン濃度計とパソコンを連結した大気中オゾン濃度の自動測定システムを作成し、種々のサンプリング時間により試験測定を行った。山形大学構内での1分間連続測定による平均濃度は26.1ppbであった。ちなみに160km離れた岩手県綾里でのデータとの変動パターンは似ている。日変化は夜間と昼間で明らかに違いがあり、その比は約1:3であった。エアロゾル捕集とオゾン濃度モニターを同期してBe-7濃度日変動を4日間試験測定を行った結果、0,85の高い相関係数が得られ、最大変動率はオゾンが0.42に対しBe-7が0.34と変動率も近い値を示した。これらの試験測定からオゾンをエアロゾルモニターとしての利用できることが分かった。2.米国ユタ州TAサイト近辺においてBe-7濃度日変動の連続測定を実施した。
非線引き都市計画区域における用途地域拡大・縮小の実態とその要因に関する研究

(1)用途地域拡大・縮小の概要把握と資料入手都市計画年報(S.38-H.15全て入手済)に記載されている非線引き都市計画区域を持つ各自治体の用途地域面積を、1960年以降5年おきに入力し、変化の有無を確認し、変更がある場合には用途地域図の送付を依頼(2)地理情報システム上での用途地域図に関する基礎データ作成a.用途地域面積を変更しており(1)で用途地域図を入手した自治体を対象に、用途地域図をAOスキャナを用いて地理情報システムSISに載せ、用途地域の変更位置を入力し、ポリゴンデータ化する。(3)市街化状況の確認及び地理情報システム上でのデータ化(2)の自治体を対象に、人口集中地区(DID)の拡大状況をS.35年からの全時点について把握(4)詳細検討自治体の抽出用途地域縮小自治体32及び用途地域拡大自治体50を詳細検討自治体の候補として抽出した。これらの自治体に対して、以下の資料を請求し、作業を行った。a.農業振興地域における農用地区域面積の変遷把握農業振興地域計画概要書を用いて、(2)の自治体を対象に農用地区域面積の減少を(1)(2)と合致する年次での変更を主体としてデータベースを構築b.昭和40年代前半の国土地理院1/50,000地形図を入手し、用途地域指定当時の市街地の広がりをa.同様にレイヤーとして空間情報化c.詳細検討自治体として、用途地域縮小自治体4、拡大自治体3を抽出(5)詳細検討自治体a.(4)c.で抽出した自治体に対して、現地調査及び担当者ヒアリングの実施b.拡大・縮小した地区の変更理由を資料から分析c.該当箇所の市街化過程を、昭和50年代の航空写真・地図と現状を比較することで分析(1)用途地域拡大・縮小の概要把握と資料入手都市計画年報(S.38-H.15全て入手済)に記載されている非線引き都市計画区域を持つ各自治体の用途地域面積を、1960年以降5年おきに入力し、変化の有無を確認し、変更がある場合には用途地域図の送付を依頼(2)地理情報システム上での用途地域図に関する基礎データ作成a.用途地域面積を変更しており(1)で用途地域図を入手した自治体を対象に、用途地域図をAOスキャナを用いて地理情報システムSISに載せ、用途地域の変更位置を入力し、ポリゴンデータ化する。a.農業振興地域における農用地区域面積の変遷把握農業振興地域計画概要書を用いて、(2)の自治体を対象に農用地区域面積の減少を(1)(2)と合致する年次での変更を主体としてデータベースを構築b.昭和40年代前半の国土地理院1/50,000地形図を入手し、用途地域指定当時の市街地の広がりをa.同様にレイヤーとして空間情報化c.詳細検討自治体として、用途地域縮小自治体4、拡大自治体3を抽出(5)詳細検討自治体a.(4)c.で抽出した自治体に対して、現地調査及び担当者ヒアリングの実施b.拡大・縮小した地区の変更理由を資料から分析c.該当箇所の市街化過程を、昭和50年代の航空写真・地図と現状を比較することで分析(1)用途地域拡大・縮小の概要把握と資料入手a.都市計画年報(S.38-H.15全て入手済)に記載されている非線引き都市計画区域を持つ各自治体の用途地域面積を、1960年以降5年おきに入力し、変化の有無を確認b.a.の資料は正確ではない場合もあるため、a.で変化が想定されている市町村に対して、用途地域面積変更の事実を確認し、変更がある場合には用途地域図の送付を依頼(2)地理情報システム上での用途地域図に関する基礎データ作成a.用途地域面積を変更しており(1)で用途地域図を入手した自治体を対象に、用途地域図をA0スキャナを用いて地理情報システムSISに載せ、座標を数値地図データと一致させる。b.用途地域の変更位置を入力し、ポリゴンデータ化する。a.農業振興地域における農用地区域面積の変遷把握農業振興地域計画概要書を用いて、(2)の自治体を対象に農用地区域面積の減少を(1)(2)と合致する年次での変更を主体としてデータベースを構築b.昭和40年代前半の国土地理院1/50,000地形図を入手し、用途地域指定当時の市街地の広がりをa.同様にレイヤーとして空間情報化c.次年度の詳細調査候補地区として、抽出した自治体のうち近隣の一部(東北、北信越、北陸)に対するプレ現地調査及び担当者ヒアリングの実施

(1)用途地域拡大・縮小の概要把握と資料入手都市計画年報(S.38-H.15全て入手済)に記載されている非線引き都市計画区域を持つ各自治体の用途地域面積を、1960年以降5年おきに入力し、変化の有無を確認し、変更がある場合には用途地域図の送付を依頼(2)地理情報システム上での用途地域図に関する基礎データ作成a.用途地域面積を変更しており(1)で用途地域図を入手した自治体を対象に、用途地域図をAOスキャナを用いて地理情報システムSISに載せ、用途地域の変更位置を入力し、ポリゴンデータ化する。(3)市街化状況の確認及び地理情報システム上でのデータ化(2)の自治体を対象に、人口集中地区(DID)の拡大状況をS.35年からの全時点について把握(4)詳細検討自治体の抽出用途地域縮小自治体32及び用途地域拡大自治体50を詳細検討自治体の候補として抽出した。これらの自治体に対して、以下の資料を請求し、作業を行った。a.農業振興地域における農用地区域面積の変遷把握農業振興地域計画概要書を用いて、(2)の自治体を対象に農用地区域面積の減少を(1)(2)と合致する年次での変更を主体としてデータベースを構築b.昭和40年代前半の国土地理院1/50,000地形図を入手し、用途地域指定当時の市街地の広がりをa.同様にレイヤーとして空間情報化c.詳細検討自治体として、用途地域縮小自治体4、拡大自治体3を抽出(5)詳細検討自治体a.(4)c.で抽出した自治体に対して、現地調査及び担当者ヒアリングの実施b.拡大・縮小した地区の変更理由を資料から分析c.該当箇所の市街化過程を、昭和50年代の航空写真・地図と現状を比較することで分析(1)用途地域拡大・縮小の概要把握と資料入手都市計画年報(S.38-H.15全て入手済)に記載されている非線引き都市計画区域を持つ各自治体の用途地域面積を、1960年以降5年おきに入力し、変化の有無を確認し、変更がある場合には用途地域図の送付を依頼(2)地理情報システム上での用途地域図に関する基礎データ作成a.用途地域面積を変更しており(1)で用途地域図を入手した自治体を対象に、用途地域図をAOスキャナを用いて地理情報システムSISに載せ、用途地域の変更位置を入力し、ポリゴンデータ化する。a.農業振興地域における農用地区域面積の変遷把握農業振興地域計画概要書を用いて、(2)の自治体を対象に農用地区域面積の減少を(1)(2)と合致する年次での変更を主体としてデータベースを構築b.昭和40年代前半の国土地理院1/50,000地形図を入手し、用途地域指定当時の市街地の広がりをa.同様にレイヤーとして空間情報化c.詳細検討自治体として、用途地域縮小自治体4、拡大自治体3を抽出(5)詳細検討自治体a.(4)c.で抽出した自治体に対して、現地調査及び担当者ヒアリングの実施b.拡大・縮小した地区の変更理由を資料から分析
高感度・超小型ブドウ糖センサの開発-携帯型人工膵島への応用-

我々は携帯型人工膵島の一般臨床をめざし、より小型で高性能な血糖計測システムを開発すべく、すでに開発した第1・第2世代ブドウ糖センサを改良したpolyimideを応用したflexibilityに富む第3世代微小針型ブドウ糖センサ(PIセンサ;直径0.3mm)を開発し、基礎的検討をおこなった。1)in vitro系:PIセンサの残余電流2.5A,ブドウ糖水溶液濃度200mg/dlでの出力は46.7nAと電極表面積に比例した。ブドウ糖水溶液0500mg/dlの範囲でPIブドウ糖センサは直線性を認めた。90%応答時間(T90%)は濃度上昇時68.5秒、下降時82.0秒第一世代センサや第二世代センサに比し、計測時間短縮を認めた。Baseline driftは4.8%で第一世代の28.9%、第二世代の5.1%に比し安定性の改善を認めた。2)in vivo系:経口ブドウ糖濃度負荷時の血糖値に対する皮下組織ブドウ糖濃度の時間遅れを検討した。さらにPIセンサの測定精度を検定した。その結果、-60分からブドウ糖負荷後240分までの間、静脈内センサにて計測した全血血糖値と、ブドウ糖アナライザーにて計測した全血血糖値は非常に高い相関を示した(r=0.995、p=0.001)。一方、経口ブドウ糖負荷後(0-240分)、皮下組織下でのセンサで計測した皮下組織ブドウ糖濃度は静脈内センサでの計測した全血血糖値に良好に追随した。血糖値に対する皮下組織ブドウ糖濃度の時間遅れを0-12分まで時間遅れ補正なしの相関係数0.948で、時間遅れ6分と仮定した場合、相関係数r=0.984で時間遅れ平均値は6.6±1.2分であった。以上、PIセンサは優れた小型のブドウ糖センサで、携帯型人工膵島応用可能であることが実証された。我々は携帯型人工膵島の一般臨床をめざし、より小型で高性能な血糖計測システムを開発すべく、すでに開発した第1・第2世代ブドウ糖センサを改良したpolyimideを応用したflexibilityに富む第3世代微小針型ブドウ糖センサ(Plセンサ;直径0.3mm)を開発し、基礎的検討をおこなった。方法として、Polyimideを主軸に白金・銀を用いた過酸化水素電極の表面にブドウ糖酸化酵素を固定しポリウレタン膜、2-methacryloyloxyethyl phosphorylcholine膜を被覆したpolyimideブドウ糖センサを作製した。1)in vitro系:Polyimideブドウ糖センサの残余電流、ブドウ糖水溶液における出力、90%応答時間(T90%)、出力の安定性(baseline drift)について検討した結果、残余電流は、2.5Aでこれまでのセンサと有意差を認めなかった。ブドウ糖水溶液濃度200mg/dlでの出力は、46.7nAと電極表面積にほぼ比例し、ブドウ糖0500mg/dlの範囲でpolyimideブドウ糖センサ出力の直線性を認めた。T90%は、濃度上昇時68.5秒、下降時82.0秒で、第一世代のブドウ糖センサに比し、有意に計測時間短縮を認めた。Baseline driftは4.8%であり、第一世代の28.9%、第二世代の5.1%に比し安定性の改善を認めた。14日間に亘るアルブミン添加でのセンサ出力変化をみた結果、開始時の97.2%と有意な低下をみなかった。

2)in vitro系:健常犬(ビーグル犬)や健常者の腹部皮下組織にpolyimideブドウ糖センサを留置して、ブドウ糖負荷時のセンサ出力を連続計測をおこなった。同時に、ベッドサイド型人工膵島を用いて、血糖連続計測をおこないセンサ出力の血糖値に対する追随性と時間遅れを検討した。その結果、polyimideブドウ糖センサで測定した皮下組織ブドウ糖濃度(Y;mg/dl)は血糖値(X;mg/dl)との間に有意の相関を認め、時間遅れも約5分であった。以上、polyimideセンサはflexibilityに富みカテーテル操作性に優れた小型のブドウ糖センサで、携帯型人工膵島応用可能であることが実証され、今後カテーテル一体型を検討予定である。我々は携帯型人工膵島の一般臨床をめざし、より小型で高性能な血糖計測システムを開発すべく、すでに開発した第1・第2世代ブドウ糖センサを改良したpolyimideを応用したflexibilityに富む第3世代微小針型ブドウ糖センサ(PIセンサ;直径0.3mm)を驍し、基本検討をおこなった。方法として、Polyimideを主軸に白金・銀を用いた過酸化水素電極の表面にブドウ糖酸化酵素を固定しポリウレタン膜、2-methacryloyloxyethyl phosphorylcholine膜を被覆したpolyimideブドウ糖センサを作製した。今回、PIセンサのin vivo系での血糖値に対する皮下組織ブドウ糖濃度の時間的遅れの詳細な検討を行うべく下記の実験をおこなった。1)in vivo系:経口ブドウ糖濃度負荷時の血糖値に対する皮下組織ブドウ糖濃度の時間遅れを検討する目的で、2本のPIセンサを健常犬の腹部皮下組織と大腿静脈にそれぞれ挿入留置し、同時にブドウ糖濃度の連続計測をおこなった。さらにPIセンサの測定精度を検定すべく、実験開始時から前肘静脈より10分毎に採血を行い、ブドウ糖アナライザーにて全血血糖値を測定した。その結果、-60分からブドウ糖負荷後240分までの実験中、静脈内センサにて計測した全血血糖値と、ブドウ糖アナライザーにて計測した全血血糖値は非常に高い相関を示し(r=0.995、p=0.001)、静脈内センサより得られた全血血糖値曲線は実際の血糖変化をリアルタイムに示すことが確認された。一方、経ロブドウ糖負荷後(0240分)、皮下組織下でのセンサで計測した皮下組織ブドウ糖濃度は静脈内センサでの計測した全血血糖値に良好に追随した。血糖値に対する皮下組織ブドウ糖濃度の時間遅れを012分まで時間遅れ補正なしの相関係数0.948で、時間遅れ6分と仮定した場合、相関係数r=0.984で時間遅れ平均値は6.6±1.2分であった。以上、PIセンサは優れた小型のブドウ糖センサで、携帯型人工膵島応用可能であることが実証された。
次世代レーザー干渉計重力波天文台のための縮退光共振器姿勢制御技術の開発

共振器内のモードを操作するという手法を導入することにより,鏡の姿勢について新しい制御信号の取得方法を開発した.縮退した共振器の姿勢制御という従来の設計のレーザー干渉計での未解決問題を抜本的に解決する新しい制御の方式を提案し、実証実験を進めた.KAGRAのパラメータを用いた計算でも本提案の効果が確認されたことを踏まえ,テーブルトップサイズでの実証実験のための光学系・機械系・制御系の設計・製作を行った.共振器内のモードを操作するという手法を導入することにより,鏡の姿勢について新しい制御信号の取得方法を開発した.縮退した共振器の姿勢制御という従来の設計のレーザー干渉計での未解決問題を抜本的に解決する新しい制御の方式を提案し、実証実験を進めた.KAGRAのパラメータを用いた計算でも本提案の効果が確認されたことを踏まえ,テーブルトップサイズでの実証実験のための光学系・機械系・制御系の設計・製作を行った.光共振器の姿勢制御のための信号取得についてWFSと呼ばれる方法を用いると,空間モードが縮退したモード不安定な光共振器については共振器を構成する2枚の鏡について誤差信号も縮退することが知られている.そこで共振器内のモードを操作するという手法を導入することにより,鏡の姿勢について新しい制御信号の取得方法を開発することが本研究の目的である.このアイデアを実際の結合共振器系に応用し,実験によってその優位性を動作検証・性能実証するとともに,将来の宇宙干渉計計画および次世代の大型重力波天文台の設計に取り入れることを目標とする.本研究は縮退した共振器の姿勢制御という従来の設計のレーザー干渉計での未解決問題を抜本的に解決し,新しい制御方式を提案・実証するものである.テーブルトップに最小限の構成で干渉計を構築し,本研究のアイデアである「縮退を解く」ことによって適切な姿勢制御の誤差信号が取得できることを実験的に実証する.そのための研究開発項目は(A)干渉計の光学設計・製作,(B)WFSにかかる電気回路系の設計・製作,(C)信号取得の実験,の大きく3つよりなる.本年度は(A)および(B)項目にかかる実験準備を進めた.(A)については予てより検討を重ねた結果,実験のための最終段階の案となっており,現在はこの実験設計に基づいて実験に用いる光学系および構造系の準備を進めた.(B)については複数変調に対応したRF帯域の共振型フォトディテクタを設計した.結合共振器系の制御には複数変調を用いることから,複数変調に対応した複数共振回路を備えたRFディテクタの開発は必須である.併せて復調系の設計・整備を進めた.本研究では3枚の鏡を向かい合わせた結合共振器系に対し,Wave Front Sensing(WFS)の手法を用いた3枚の鏡の姿勢制御方法の開発を行った.ポイントは、フルスケールの重力波検出器を想定したときに縮退した共振器を構成する鏡の姿勢誤差信号は極めて取得しにくいが、ある種の方法を用いてこの縮退を解くことによって誤差信号を比較的対角に取得できるようになる、ということである。計算機による制御信号取得シミュレーションによってもその効果が裏付けられたことを受けて、実証実験を進めた。実験装置の設計にあたっては、縮退/非縮退共振器について結果を比べられる光学系とすること、および本来フルスケールの干渉計で発現する機構である本課題をテーブルトップのサイズの実験装置で再現すること、の2つの条件を満たす必要があった。その観点から鏡の曲率半径と反射率をパラメータとする光学系、および変調周波数と共振器長をパラメータとする信号取得系の設計を行った。入手可能な範囲の鏡の曲率半径に抑えつつ、かつ制御のための変調周波数が電気回路的に扱い易い範囲になるような共振の長さで、かつテーブルトップスケールで収まるように、の3つの観点からトレードオフによってパラメータを選定し、光学系を設計・製作した。一方信号取得系は結合共振器の2つの共振に対応して2周波変調による復調信号取得系とした。このため1回路でありながら2つの周波数での信号取得に対応した共振回路を備えた光検出回路を設計し製作した。重力波物理学必要となる光学素子が本年度内に調達ができず,次年度での執行予定としたため,併せて実験そのものも次年度に行わざるを得なくなった.次年度早々に必要となる光学素子を調達し,速やかに実験に移行する.一般に光共振器は使用するレーザー光のビームサイズと共振器長をパラメータとして鏡の曲率半径と反射率を決定する.一方市販の鏡における曲率半径と反射率の値は離散的であり,本研究ではメーカー標準品の中から適当な組み合わせを選定する予定であった.しかしながら,選定した組み合わせの鏡がたまたまメーカー欠品であり,再製造に時間がかかったため入手できなかったことから,未執行額が発生した.このため,必要な鏡の調達を次年度に行うこととし,未使用額はその経費に充てることとしたい.
沖縄県における戦略的人材育成としての国際交流システムの開発と外国語教育の連携

1.県費、国費留学生の追跡調査および留学情報のデータベース化。沖縄県における留学者に関する情報の整備およびそのネットワーク化についてはこの研究が実施される以前から石川が財団法人沖縄国際交流・人材育成財団との交渉を行ってきたが、個人情報保護等の問題が立ちはだかり、なかなか進展を見せなかった。しかしながら平成18年2月2日に当該財団主催の「人材ネットワーク意見交換会」が実施され、教育、実業界を合わせた沖縄県の人材育成の現場に関わる有識者の意見交換がなされた。この会議において財団側から、提出された素案を基に平成18年度より具体的な人材のネットワークの整備が進んでいる。2.国際的人材育成の実態調査上記の個人情報等の問題が絡み財団からのデータを得ることは叶わなかったが、研究者個人のネットワークを通じて調査を行った。平成17年8、9月に石川がハワイで、平成18年3月には金城がメキシコで、平成19年2月には蔵藤がイギリスで、平成19年9月には石川がアイルランドで留学生の実態調査を行った。この調査であられたアンケート、インタビューのデータは、琉球大学で実施された在学生に対するアンケートのデータと比較検討され、留学前後での具体的なサポート体制の方向性が見出された。3.琉球大学英語系列新カリキュラムの効果測定平成16年度に改定された琉球大学の英語、スペイン語を専門とする学生に対するカリキュラムの効果を測定するため、旧カリキュラム履修者を含め外国語系列の全在学生を対象にTOEIC模試を実施した。そのデータは蔵藤、東矢によって集計、解析され、大学全体の英語教育とも比較検討させながら、その実効性を検証した。1)県費、国費留学生の追跡調査および留学情報のデータベース化。しかしながら平成18年2月2日に当該財団主催の「人材ネット・ワーク意見交換会」が実施され、教育、実業界を合わせた沖縄県の人材育成の現場に関わる有識者の意見交換がなされた。この会議において財団側から、提出された素案を基に平成18年度は具体的な人材のネットワーク化の整備に乗り出す予定である。2)国際的人材育成の実態調査上記の個人情報等の問題が絡み財団からのデータを得ることは叶わなかったが、研究者個人のネットワークを通じて調査を行った。平成17年8、9月に石川がハワイで、平成18年3月には金城がメキシコで留学生の実態調査を行った。9月までの調査データを基に、平成17年7月3日、第20回沖縄外国文学会にて石川が「国際的人材育成と外国語教育の最前線」、平成17年10月8日、第20回JACET九州沖縄支部研究大会にて石川・東矢が「国際的人材育成と外国語教育-国際交流の視点から-」と題する研究発表を行った。この両者については平成18年度中に論文として発表される予定である。3)琉球大学英語系列新カリキュラムの効果測定平成16年度に改定された琉球大学の英語、スペイン語を専門とする学生に対するカリキュラムの効果を測定するため、旧カリキュラム履修者を含め外国語系列の全在学生を対象に平成17年8月13日、11月19日、平成18年2月4日の3回に亘りTOEIC模試を実施した。そのデータは蔵藤、東矢によって現在集計中であり、平成18年度に解析を行いつつ、新たなデータ収集を行う予定である。沖縄県における留学者に関する情報の整備およびそのネットワーク化についてはこの研究が実施される以前から石川が財団法人沖縄国際交流・人材育成財団との交渉を行い、平成18年2月2日に当該財団主催の「人材ネットワーク意見交換会」が実施され、教育、実業界を合わせた沖縄県の人材育成の現場に関わる有識者の意見交換がなされた。

ここで提出された素案を基に平成18年7月に「人材メーリングリスト」の試験的運用を始めた。また、平成19年1月には、「沖縄県国際交流・人材育成財団留学生等ネットワーク」(仮称)立ち上げのための基礎データを構築するための「沖縄県国際交流・人材育成財団派遣留学生等調査書」の作成に入った。2)国際的人材育成の実態調査上記のネットワークの基礎データ構築の作業に入ったことに加え、平戒19年3月、イギリスにおいて、派遣留学生および、沖繩県留学生の実態調査を行った。また、金城は平成18年10月に行われた第4回世界ウチナーンチュ大会において、世界の沖縄系移民の人々に対し国際交流に関する意識調査を行い、現在集計中である。3)琉球大学英語系列新カリキュラムの効果測定平成16年度に改定された琉球大学の英語、スペイン語を専門とする学生に対するカリキュラムの効果を測定するため、旧カリキュラム履修者を含め外国語系列の全在学生を対象に平成18年10月14日、平成19年2月20日の2回TOEIC棋試を実施した。そのデータは集計、入力作業を終え、蔵藤、東矢が平成19年度に解析を行いつつ、平成17年度のデータと比較検討する予定である。1)県費、国費留学生の追跡調査および留学情報のデータベース化。沖縄県における留学者に関する情報の整備およびそのネットワーク化については、石川が財団法人沖縄国際交流・人材育成財団との交渉を行い、個人情報の問題が立ちはだかりながらも、平成18年2月2日に当該財団主催の「人材ネットワーク意見交換会」が実施され、教育、実業界を合わせた沖縄県の人材育成の現場に関わる有織者の意見交換がなされ、平成18年7月人材ネットワークの素案が提示され、ネットワーク加入に関する規定の整備に石川が参加した。平成19年度はこの規定に基づくデークベース構築が行われ、現在も継続中である。本研究期間においては時間切れとなったが、このネットワークの一刻も早い運用開始が望まれる。2)国際的人材育成の実態調査研究者個人のネットワークを通じて、平成19年9月に石川がアイルランドにて留学生の調査を行った。この調査結果を、平成17年8、9月に石川がハワイで、平成18年3月には金城がメキシコで、平成19年2月に蔵藤がイギリスで行った調査結果に加え、平成17年7月3目、第20回沖縄外国文学会にて石川が「国際的人材育成と外国語教育の最前線」、平成17年10月8日、第20回JACET九州沖縄支部研究大会にて石川・東矢が「国際的人材育成と外国語教育-国際交流の視点から-」と題して行った研究発表の論考に基づく分析を行った。3)琉球大学英語系列新カリキュラムの効果測定平成16年度に改定された琉球大学の英語、スペイン語を専門とする学生に対するカリキュラムの効果を測定するため、旧カリキュラム履修者を含め外国語系列の全在学生を対象に実施した平成18年度までのTOEIC模試に加え、平成19年10月15,16日に行ったものを加え、そのデータを東矢、蔵藤により集計、解析を行った。
新素材としての蜘蛛の糸の紫外線に対する防御システムの研究

クモの糸は柔軟性があり力学的に強いということで、防弾チョッキ、縫合糸、ストッキングなどの新素材として注目されている。力学的に本当に強いのかどうかを確証するとともに、新素材としてのクモの糸の紫外線照射に対する影響を調べることは非常に重要である。1.屋外で紫外線の影響による蜘蛛糸の力学強度を計測するために、屋外に張っている蜘蛛の巣の力学強度を計測する装置を開発した。まずは、クモの巣の糸を手動で1g程度の力学強度を測定できる強度メーターを作った。次に、フィールドワークが多いので研究者の意図どおりに巣を張ってくれない。そのため、周辺の障害物との関係で何度も測定器を改良しつつ、悪戦苦闘の末、巣の糸の張力-伸びを計測できるまでにこぎつけた。2.季節ごとに採取したジョロウグモおよびズグロオニグモの牽引糸に紫外線を照射して、その糸の学強度および表面状態に関して紫外線照射時間依存性、照射位置、照射環境等の実験を行った。その結果、ジョロウグモの糸は力学強度が増加するが、ズグロオニグモは低下することを見出した。この結果はクモの夜行性から昼光性への進化の産物と考えられる。また、糸の表面に置いては時間と共に変化することがわかった。このことについては、化学的な側面からもアプローチしている。3.クモの糸が強いということを、大量に集めたクモの糸を紐にして、65kgの人間がぶらさがることによってクモの糸の強さを実証した。クモの糸が防弾チョッキ、縫合糸、ストッキングなどの新素材として注目されている。絹糸が紫外線で劣化する例にもあるように、新素材としてのクモの糸の紫外線照射に対する影響を調べることは非常に重要である。まずは、クモの巣に近づけて縦糸や横糸を手動で引っ張ってその力学強度を測定できる強度メーターを作った。これによって、クモの巣における糸の強度の大きさが把握でき、最終的に1g程度の強度の測定が可能になった。次に、研究者の意図どおりに巣を張ってくれないので、巣の面に対応して強度が計測できるように、測定センサーを三次元方向に移動できるように設計した。実際に、屋外にて糸の張力-伸びを自動計測するための簡易式力学測定器を試作し、その性能のチェックを行っている。2.季節ごとにジョロウグモから採取した牽引糸に紫外線を照射し、その際の雲井と表面の電子顕微鏡観察を行っている。その結果、紫外線照射とともに牽引糸表面には微小な物質が発生していることが分かった。この発生の原因を探るべく、時間依存性、照射位置、照射環境等を変えて実験を行っている。また、風を防止した状態での紫外線照射実験を繰り返した。その結果、微少な物質は時間とともに増大することがわかり、さらに、絹糸との比較実験を行っている。巣の面に対応して強度の計測のためにヘッドが三次元方向に移動できるように改造した。その結果、屋外にてクモの巣における糸の張カ-伸びを自動計測するための性能のチェックを二年間にわたり行い、力学計測が可能になった。その結果、紫外線照射とともに牽引糸表面に変化が起こっていることが分かった。この発生の原因を探るべく、時間依存性、照射位置等を変えて実験で確めている。

3.一方、昼光性のジョロウグモの糸は紫外線によって力学的に強化されるが、夜行性のズグロオニグモの糸は紫外線照射によって容易に劣化し力学強度は低下することを見出した。このことは、夜行性から昼光性に進化したクモは太陽光の下で、巣が紫外線によって強化されることによって生活力を維持できる適正を勝ち得たものと思われる。4.クモの糸の実用的な強さを測るべく、65kgの重さの人間がクモの糸のぶら下がることに初めて成功した。
子宮癌根治術後の膀胱機能の予防に関する研究

対象は佐賀医科大学で広汎性子宮全摘術を受けた子宮癌患者計19例で、年齢は33才から68才、平均51才であった。19例中13例で電気刺激により膀胱収縮を生じ、骨盤神経線維を同定できた。残る6例は電気刺激によって反応を生じなかったので、骨盤神経線維を同定できなかった。このうち、両側同定は6例であり、両側の神経線維を温存できたと思われたものは3例で、この3例は術後に神経因性膀胱(NB)を生じなかった。また片側温存は2例で、このうち1例が術後NBを生じた。残る1例は神経を同定できたが、手術の都合で神経を切断し、術後NBを生じた。片側のみの同定は7例であり、神経線維を温存できたと思われたものは5例で、この中で3例は術後NBを生じた。手術の都合で神経を切断した症例は2例であり、この2例は術後NBを生じた。残る6例は骨盤神経を同定できず、5例に術後NBを生じた。まとめると、神経を同定・温存できた10例では、術後のNBは4例であったが、神経を温存できなかった9例では、8例が術後NBを生じた。なおこれらの症例の術後観察を行なったところ継続した。19症例中術後に神経因性膀胱(以下NBと略す)を生じなかった7例を除いて、術後にNBを生じた12例についてできる限り経過観察を行なった。その結果、NB自体は全例そのままであり改善していないが、排尿状態については腹圧排尿あるいは手圧排尿の手技が各症例とも上達しており、日常生活では予想よりも支障はなかった。なお後者のうち2症例は術後の子宮癌再発のため死亡していた。昭和63年度は追加した症例と科学研究費申請以前の症例とを併せて西日本泌尿器科学会総会で結果を報告した。報告の要旨を以下に記す。対象は佐賀医科大学婦人科で広汎性子宮全摘出を受けた子宮癌患者19例で、年令は33才から68才、平均51才であった。結果:19例中13例で電気刺激により膀胱収縮を生じ、骨盤神経線維を同定できた。骨盤神経線維を同定できた症例の中で、両側同定は6例であった。この6例についてみると、両側の神経線維を温存できたと思われたものは3例であり、この3例は術後神経因性膀胱(以下NBと略す)を生じなかった。片側温存は2例で、このうち1例が術後NBを生じた。骨盤神経線維を同定できた症例中、片側のみの同定は7例であった。この7例についてみると、神経線維を温存できたと思われたものは5例であり、この中で3例は術後NBを生じた。残る6例は子宮基靱帯の背側の線維を数カ所刺激したが膀胱内圧は上昇しなかったので、骨盤神経を同定できなかった。これら骨盤神経を同定できなかった6例のうち、5例に術後NBを生じた。以上をまとめると、神経を同定してしかも温存できた10例では、術後のNBは4例であったが、神経を温存できなかった9例では、8例が術後NBを生じた。結論:術中に電気刺激により骨盤神経を同定・温存できた症例は、同定できなかったものと比べて、術後に神経因性膀胱の合併が少ないと考えられた。まだ神経同定可能症例が少なく、神経温存症例も低率であるが刺激電極の改善などを行い

更に経験をつめば、この方法は術後の神経因性膀胱の予防に有効であると思われる。平成元年度は症例の追加はできなかったが、それまでの症例をまとめて国際学会(19TH International Continence Society,Yugoslavia)で発表した。その要旨を以下に記す。対象は佐賀医科大学婦人科で広汎性子宮全摘術を受けた子宮癌患者19例で、年齢は33才から68才、平均51才であった。19例中13例で電気刺激により膀胱収縮を生じ、骨盤神経線維を同定できた。残る6例は電気刺激によって反応を生じなかったので、骨盤神経線維を同定できなかった。このうち、両側同定は6例であった。この6例についてみると、両側の神経線維を温存できたと思われたものは3例であり、この3例は術後神経因性膀胱を生じなかった。また片側温存は2例で、このうち1例が術後神経因性膀胱を生じた。残る1例は神経を固定できたが、手術の都合で神経を切断し、述語神経因性膀胱を生じた。片側のみの同定は7例であった。この7例についてみると、神経線維を温存できたと思われたものは5例であり、この中で3例は術後神経因性膀胱を生じた。手術の都合で神経を切断した症例は2例であり、この2例は術後神経因性膀胱を生じた。残る6例は子宮基靱帯の背側の線維を数カ所刺激したが膀胱内症は上昇しなかったので、骨盤神経を同定できなかった。この6例のうち、5例に術後神経因性膀胱を生じた。以上をまとめると、神経を同定してしかも温存できた10例では、術語の神経因性膀胱は4例であったが、神経を温存できなかった9例では、8例が術後神経因性膀胱を生じた。術中に電気刺激により骨盤神経を同定・温存できた症例は、同定できなかったものと比べて、術後に神経因性膀胱の合併が少ないと考えられた。まだ神経同定可能症例が少なく、神経温存症例も低率であるが、刺激電極の改善などを行い更に経験をつめば、この方法は術後の神経因性膀胱の予防に有効であると思われる。これらの結果は第40回西日本泌尿器科学会総会、1988年10月高松及び、第19回International Continence Society,1989年11月Ljubl jana,Yugoslaviaで口演発表した。また西日本泌尿器科学会雑誌に論文として発表した(1989年51巻2号365-369頁)。当該年度は残念ながら症例の追加ができなかったので、今までの症例の術後観察を継続した。19症例中術後に神経因性膀胱(以下NBと略す)を生じなかった7例を除いて、術後にNBを生じた12例についてできる限り経過観察を行なった。その結果、NB自体は全例そのままであり改善していないが、排尿状態については腹圧排尿あるいは手圧排尿の手技が各症例とも上達しており、日常生活では予想よりも支障はなかった。なお後者のうち2症例は術後の子宮癌再発のため死亡していた。なお、以下にいままで3年間の本研究の結果を要約する。対象は佐賀医科大学で広汎性子宮全摘術を受けた子宮癌患者計19例で、年齢は33才から68才、平均51才であった。このうち、両側同定は6例であり、両側の神経線維を温存できたと思われたものは3例で、この3例は術後NBを生じなかった。また片側温在は2例で、このうち1例が術後NBを生じた。残る1例は神経を同定できたが、手術の都合で神経を切断し、術後NBを生じた。片側のみの同定は7例であり、神経線維を温存できたと思われたものは5例で、この中で3例は術後NBを生じた。
皮膚細菌侵入による透析用カテーテル関連血流感染予防のための管理方法の開発

伝播経路解析した結果、2例の感染経路としてカテーテル刺入時や透析回路接続時の消毒,接続部開閉時の無菌操作の不備,医療従事者の手指の皮膚常在菌が,接続時の無菌操作の破綻により伝播したと示唆された.アルコール製剤による手指衛生,接続時の無菌操作の徹底が重要である.本研究は、平成21年度継続研究として2施設を対象に1血液透析用カテーテル関連血流感染率と患者要因について(第一研究)、2血液透析用カテーテル関連血流感染の医療従事者側の発生要因について(第二研究)調査している。本年度の活動成果は以下の通りである。(第一研究の成果)前回取得した研究費の成果は、現在論文投稿中である。更に別施設での調査についての成果報告として、2011年10月2013月12月迄にX病院に入院し同意を得た者を対象として、患者属性、検査値、清潔ケア状況を診療録より収集した。カテーテル留置時のMaximal sterile barrier precautions遵守、留置部の皮膚状態等を直接観察した。その結果、対象者は21名(カテーテル数29本)であった。患者の平均年齢は74.1±13.5歳であった。発熱者は6名(28.5%)であったが、カテーテル関連血流感染症を発症例はなかった。MBP遵守率は54.5%であった。カテーテル留置前の清潔ケアは60.9%実施されており、その内78.5%はシャワー浴又は入浴が実施されていた。カテーテル留置時の患者の皮膚常在菌侵入予防のための清潔ケアは高率で実施されていたが、MBP遵守率向上が今後の課題である。伝播経路解析した結果、2例の感染経路としてカテーテル刺入時や透析回路接続時の消毒,接続部開閉時の無菌操作の不備,医療従事者の手指の皮膚常在菌が,接続時の無菌操作の破綻により伝播したと示唆された.アルコール製剤による手指衛生,接続時の無菌操作の徹底が重要である.本研究は平成21年度の継続研究として、2施設を対象に1血液透析用カテーテル関連血流感染率と患者要因について(第一)、1施設を対象に2血液透析カテーテル関連血流感染患者の発生要因と医療従事者の感染予防行動について(第二)、本年度の活動報告をする。<第一)対象:2009年11月2012月3月迄にA病院に入院し同意を得た者とした。属性、検査値等を収集し、血液透析用カテーテル関連感染症発生率算出、感染群と非感染群の比較をした。結果:対象70名、総カテーテル数99本、血流感染症は5名、検出菌は黄色ブドウ球菌等の皮膚常在菌、発生率は4.05(per 1,000 catheter day)であった。2群間比較は、糖尿病合併は感染群5/5、非感染群32/65と感染群に有意に多く(p<0.05)、挿入期間は感染群6.0日、非感染群12.8日と短期間であった(p<0.05)。考察:患者要因として糖尿病合併と感染により挿入期間が短期間が明らかとなった。感染率が高値、常在菌検出から挿入時の感染予防が今後の課題である。対象:2011年10月2013年10月迄B病院で実施した。結果・考察:対象13名、総カテーテル数18本、血流感染症1例であった。発生率4.35であった。(第二)対象:第一研究A病院において血液透析用カテーテル関連血流感染患者5名とカテーテル挿入時した医師とした。診療録から入院経過、挿入手技観察をした。結果・考察:血流感染患者5名のカテーテル留置期間は、6.0日(range:3-11日)であった。カテーテル挿入部位は全て内頸部であった。細菌培養結果は、皮膚常在菌であり薬剤感受性パターンは類似していた。医師のカテーテル挿入時予防策遵守は2名のみであった。医療従事者の予防行動が発生要因であるかの判定は困難であった。今後は分子疫学的手法を用いた伝播経路を推察し、発生要因解析を行う。第一研究:【結果・考察】2施設において調査した結果,分析対象者は81名,総カテーテル数98本であった.感染確定例は5名,感染症疑い例は12名,非感染症例は64名であった.検出菌はStaphylococcus aureus等の皮膚常在菌であり,発生率は4.04(per 1,000 catheter day)であった.2群間比較からALBは感染群2.4 g/dL,非感染群3.2 g/dL(p<0.001),TPは5.9 g/dL,6.4 g/dL, RBCは27×106/μL,31×106/μL,Hbは8.2 g/dL,9.6 g/dLと感染群が低値であった(p<0.01).留置期間は5.8日,12.8日と感染群が短期であった(p<0.001).第二研究:【結果・考察】

CRBSI発症群5名,発症疑い群10名(細菌検出がなかった2名を除く),合計15名を分析対象とした.試料分析の結果,9菌種41株が検出された.CRBSIの起因菌は,Staphylococcus epidermidisなどの皮膚常在菌が92.7%を占めた.伝播経路分析の結果,患者Eは,カテーテル留置2日目の血液(カテーテル血)と9日目の皮膚からS. hominisが検出された.PFGEは一致(類似性100%)した.カテーテル留置初期に皮膚常在菌が血液に流入した可能性が示唆された.患者Fは,カテーテル留置7,8,22日目の皮膚からS. epidermidisが検出され,PFGEは全て一致(類似性100%)した.この皮膚3株とカテーテル留置22日目の血液(カテーテル血)から検出されたS.epidermidisは,PFGEは不一致(類似性42.9%)であった.血液透析時などの接続時の無菌操作の破綻により,皮膚常在菌が血液に流入したことが示唆された.感染予防看護学本研究は、当初の計画通り調査が行われ、成果の一部を論文投稿中である。また、調査も7月末を目途に終了し、随時分析も開始している。よって、最終年度にあたる次年度は、研究成果をまとめ投稿準備まで可能と考えている。本研究は、継続研究の為、これまでの研究成果を論文投稿準備を進めている。当初の予定は2施設での検討を計画していたが、この成果を基に、強化点を明らかとして調査を再開したいと考えている。既に、対象施設、該当大学の倫理審査は承認されており、フィールド調整もできていることから、今年度実施可能と考えている。当初の予定どおり以下の調査・分析を実施予定である。1.カテーテル挿入前の皮膚洗浄(清潔ケア)の実態、2.カテーテル挿入時の医療従事者の感染予防策の実態、3.カテーテル挿入時の皮膚消毒方法の実態、4.カテーテル挿入中の皮膚観察の実態、5.透析用カテーテル関連血流感染率を算出ついては、7月末で調査終了予定である。調査結果から、6.透析用カテーテル関連血流感染例の伝播経路を分子疫学的分析を本格的に実施する予定であるが、現時点で分析可能なものは開始している。分析を踏まえ、7.透析用カテーテル関連血流感染の危険因子を内因性と外因性の両側面を明らかすることで、皮膚細菌侵入予防のための具体的なカテーテル管理方法の提言をする予定である。当初の計画通り、2施設を対象に下記の調査を実施予定である。1.カテーテル挿入前の皮膚洗浄(清潔ケア)の実態、2.カテーテル挿入時の医療従事者の感染予防策の実態、3.カテーテル挿入時の皮膚消毒方法の実態、4.カテーテル挿入中の皮膚観察の実態、5.透析用カテーテル関連血流感染率を算出、6.透析用カテーテル関連血流感染例の伝播経路を分子疫学的に推察、7.透析用カテーテル関連血流感染の危険因子を内因性と外因性の両側面を明らかにする、8.17の結果より皮膚細菌侵入予防のための具体的なカテーテル管理方法の提言をする。2施設での調査開始し症例数増加に伴い、6.透析用カテーテル関連血流感染例の伝播経路を分子疫学的に推察を実施するため、分子疫学的実験手法を用いる予定である。分析が年度末となり、その請求が年度を越してしまったことにより余剰が出てしまった。本格的な分析、投稿に関わる費用に関わる支出を予定している。平成24年度2施設で開始する予定であったが、調整が難航したことにより試料採取等にかかる消耗品を未購入の為、未使用額が生じた。平成25年度は、残額と合わせて、分子疫学的検索に関わる支出を予定している。