hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイクロ波散乱計地上計測システムの構築と土壌水分情報の抽出

1.1995年78月は異常な高温・少雨に恵まれ、千葉実験所観測基地において、車載型マイクロ波散乱計によって非常な乾燥状態における後方散乱係数と土壌水分量の関係を得ることができた。同時に地表面での熱-水収支観測を行い、蒸発抑制期における蒸発機構の解析とモデル化に着手した。2.SPOTデータにより土地被覆分類を行い、土地被覆ごとに衛星SARデータに基づく後方散乱係数-土壌水分量関係から、土壌水分分布地図を作成するアルゴリズムが開発された。これにEERS-1検証実験データを適用して千葉周辺の土壌水分のスナップショット地図を作成した。3.これまでに得られた室内実験、車載型マイクロ波センサーならびにJERS-1・EERS-1地上検証におけるデータをマイクロ波散乱理論に基づいて再整理した。その結果、次のことが明らかになった。(1)高含水率では後方散乱係数の土壌水分への感度が低くなる。(2)周波数の相違が土壌面での反射率に与える影響は極めて小さい。しかし、周波数が違えば地表面での相対的な粗度が異なってくるため、同じ絶対粗度であっても周波数によって後方散乱係数が異なる。(3)室内実験、車載型センサーによる室外実験および衛星検証実験それぞれによるデータが理論式により整合性を持って説明できるようになった(4)土壌水分抽出のためには粗度が既知でなければならない。そのためには少なくとも3種のマイクロ波センサーが必要である。SPOT衛星データを用いた土地被覆分類/J-ERS-1とE-ERS-1のSARデータ/直接サンプリングによる土壌水分から土壌水分-後方散乱係数の実験式を定め土壌水分分布地図(スナップショット)を作成するアルゴリズムが開発された。しかし、観測値相互の実験的・経験的な統計解析だけからは、観測誤差の影響と関連要素の複雑さから、一意的な土壌水分-後方散乱係数の関係を定めることは困難であり、一般性のある土壌水分量地図を作成するには、様々な地表面状態による複数の変換式が必要であることが判明した。そこで、本年度は、Ulabyらが提案している土壌表面からの表面散乱モデルを用いて、種々の変数やパラメータが後方散乱係数に及ぼす効果を数値実験的に調べるとともに、これまでに得られた膨大な観測データをこのモデルに適応させることによってモデルの適用性を調べた。その結果、以下のような点が明らかにされた。(1)体積含水率-後方散乱係数の関係はこれまで考えられていた線形関係ではなく、高含水率で水分感度が鈍るという関係があることが分かり、これまでの観測データの理論的裏付けができた。(2)これまでに得られたデータはバラツキがありながらも理論的に妥当な値であると判断できた。(3)裸地面での後方散乱係数は土壌水分量と地表面の粗度に大きく依存することが分かった。(4)草地面での後方散乱係数は植生層の光学的厚さに依存し、それが小さいほど、また入射角が小さいほど土壌面の水分感度が良い。(5)粗度が既知である土壌面に関しては、実際に観測された各パラメータを理論式に代入して得られた理論曲線と車載型散乱計による観測値によい対応が見られた。(6)粗度が未知である土壌面に関しては、車載型散乱計と衛星によるデータを利用して地表面粗度を逆推定した結果に共通した妥当な値が算出された。
確率的状態遷移を含むハイブリッド制御による人型ロボットの統一的制御理論の構築

二足歩行のハイブリッド制御による制御理論の構築と実際のヒューマノイドロボットを用いた実証実験による検証を目指し、本年度は以下の項目について研究を行った。1.従来の二足歩行制御で多く用いられる倒立振子モデルにおいて、足の踏みかえに伴う離散的な状態遷移を含む制御の基礎となる定式化を行った。特に、足の着地位置の制御を考慮した際に、安定化可能な領域である最大出力許容集合と呼ばれる集合を計算する基盤技術に関する開発を進めた。2.倒立振子モデルにおける制御則をヒューマノイドの全身運動へ変換するアルゴリズムを開発した。シミュレーションや実機実験を通して、従来手法よりも提案手法の方が倒立振子モデルにおいて想定される制御の挙動をよく再現することが示された。3.最終年度における理論検証のための準備として、動力学シミュレータの計算環境を整備した。また、油圧駆動型のヒューマノイドにおいても2で開発したアルゴリズムをはじめとして全身協調制御法を実装し、動作検証を行った。最終年度に予定していた検証実験に用いる動力学シミュレータや等身大ヒューマノイドの環境整備を前倒しして行い、これらの環境が整備できたため、来年度以降は理論構築と平行して実験検証を行うことができる。また来年度予定していた低次元倒立振子モデルから全身運動への変換アルゴリズムについても、既に実装が完了している。確率的な状態遷移を考慮した制御方法については、計算上の課題が見つかったため、引き続き取り取り組む予定であるが、計画全体としてみた場合、おおむね順調に進展しているといえる。確率的な状態遷移を考慮した制御方法について、見つかった計算上の課題をクリアしつつ引き続き研究を進める。確率遷移モデルを用いた制御法について、当初は計算の高速化のために高性能ワークステーション等を含めた計算資源を使用することを想定していた。一方、研究を進める上で制御法について計算上の課題が見つかった。この課題を十分に検討し、解決法を絞り込んだうえで、ワークステーションを導入することが合理的であると考え、必要な経費については次年度に使用することとした。
高齢者ADL・QOLの関連要因とその後の医療・介護との関連―10年後追跡調査

2006年度は1996年E県S町でおこなったベースライン調査後10年経過年となるため、研究計画に基づき9月にベースライン時と同内容に、生活機能チェックリスト質問項目(特定高齢者把握事業)、介護サービスについての質問等を加え、アンケート調査を行った。E県S町は2003年にK町と合併、約1.5倍規模のT市となっている。アンケートは、65歳以上対象者4696名に市の協力により、地区組員には組単位での配布、組外住民には郵送し、市宛に返送とした。初回2966名(回収率64.1%)より、回収できた。90歳未満の未回収者1555名には、12月に郵送にて再送付回収した。結果、総回収数は3727名、回答不能46名、死亡15名、住所不明11名、施設入所中28名(回収率81.1%)となった。電話での連絡に同意を得た対象者には、電話にて欠損回答についての問い合わせを行ったのち、データを作成した。データ粗集計は市に提供し、2006年までの異動死亡情報、新旧個人コード変換表とベースライン調査をリンケージ、解析を行い、以下3項目の結果を得た。(1)生活機能チェックリストで高齢者を評価した場合の該当率を健診受診者と非健診受診者で比較。非健診受診者に候補者が多く分布していた。また候補者の既介護認定状況から、認定をうけている高齢者の約4割が候補者に該当しなかった。来年度検討されている新基準では全高齢者の約半数が生活機能低下ありに該当することなどが明らかとなった。(2)老研式生活活動度尺度やLSIKにて基本チェックリストによる該当者の結果整合性は50%前後であった。(3)1996年時、得られた諸因子とその後の全死亡との関連因子を検討し、男性ではうつ、生きがい、家族などが、女性ではADL、生活活動度などと関連がみられ、男女差が認められた。次年度は、人口動態統計、介護認定情報を得た上で、未回収868名の現状把握を行い、さらに解析を進める。研究計画に基づき、来年度調査実施にむけ以下を実施した。(1)追跡調査対象者における10年間の転出・死亡状況の把握を2006年3月、実施前9月、調査実施後2007年3月に出来るよう調整を行った。(2)要介護度情報の把握(3)市との調査対象者リストの作成、郵送・配布手順についての打ち合わせ、市の他調査との調整。調査票説明会の機会の設定(衛生委員会、健康づくり会などへの協力依頼)(4)調査表作成委員会を市の保健・福祉課と合同会議開催。(5)データベース調査時の研究責任者新開省二、5年後調査責任者の藤本弘一郎と過去調査時の問題点・課題抽出のための企画会議を行い、効率的かつ精度の高い情報収集方法について検討。・市と共同での実施体制の取り方・アンケート未回収者への聞き取り調査実施の検討・過去データ内容の詳細の申し継ぎ(6)アンケート返送用封筒の印刷。返送アンケート整理のための諸物品の購入(7)研究補助員により、過去アンケートの整理、データベースの分析(8)アンケート回収不能者への聞き取り調査員用品準備(9)疫学学会で倫理セミナーに出席し、新指針について研修。前任者新開省二とも調査票内容について最終検討会議を行った。

(3)1996年時、得られた諸因子とその後の全死亡との関連因子を検討し、男性ではうつ、生きがい、家族などが、女性ではADL、生活活動度などと関連がみられ、男女差が認められた。次年度は、人口動態統計、介護認定情報を得た上で、未回収868名の現状把握を行い、さらに解析を進める。
有賀長伯のテニヲハ観に関する研究―『和歌八重垣』と『春樹顕秘増抄』を手がかりに―

「姉小路式」の流れを汲む旧派のテニヲハ論書では最高傑作が『春樹顕秘増抄』とされている。しかし、著者としての有賀長伯の言語意識(テニヲハ観)から考えた場合、『春樹顕秘増抄』のみならず、『和歌八重垣』の記述をも重要視しなければならない。このように、日本文法研究史における有賀長伯の言語意識を明かにすることが本研究の研究目標である。同じ著者を持つ両書の記述を比較し、テニヲハ論研究史において最も重要な人物の一人である有賀長伯の言語意識(テニヲハ観)ことを明らかにすることにより、日本語文法研究史の断片史として当該分野に新たな成果をもたらすことができると考える。当初の計画通りに、『和歌八重垣』と『春樹顕秘増抄』を中心に、中世のテニヲハ論書を代表する「姉小路式」系列諸書の項目関係の一覧を作成した。現在は項目立てと具体的な記述の比較作業をすすめている。論文の執筆作業も同時に進行中である。一方、旧派のテニヲハ論はいわば当時日本人が邦人に対する詠歌指導過程に見られる文法意識であるが、現代における外国人を対象とする日本語教育を指導する際のそれに相通ずるものもある。筆者はこうした意識の表れを現代語日本語教育にも応用できるものと考え、筆者は「筒(つつ)の項目」を例に、通時論を部分的に取り入れた文語文法の指導について私案を発表した。例えば、共通している点については以下の点が挙げられる。「筒(つつ)」は、和歌作法上において、注目されてきたテニヲハ項目のひとつである。最初のテニヲハ論書とされる『手爾葉大概抄』では「筒(つつ)」について次のような記述がある。「筒留程経之心、又非二事相并之詠歌不留也、中筒々茂其心等矣」(根来1979:26-27)。「程経(ほどふる)」は、同時を表す「つつ」である。「非二事相并(ふたことあいならばず)」は、逆接の「つつ」を指している。「中筒々茂」は、「なかつつ・つつも」なのか「なかつつも」なのかについて議論の必要があるが、「つつも」について言及されている点は動かない。これらの記述を現代日本語教育で用いられる文型辞典グループ・ジャマシイ(1998:230ー231)による「つつ」において説く項目と照らし合わせると、「Rーつつある」を除いた「Rーつつ(同時)」「Rーつつ(逆接)」「Rーつつも」の3つの見出し項目の立て方が全く同じであることがわかる。このように、広義の文法指導からテニヲハ意識を外国人ならではの視点から捉えることは、今後の海外文芸との比較のみならず、言語研究にも寄与できるものと考える。平成27年度は、平成26年度作成した『和歌八重垣』におけるテニヲハ関連の記述と『春樹顕秘増抄』の記述との対照一覧表をもとに、以下の4つの分類に沿って整理を行った。i重なる小項目のうち、類似した説明を施している箇所ii重なる小項目のうち、異なった説明を行っている箇所iii『和歌八重垣』にあって『春樹顕秘増抄』にない小項目iv『春樹顕秘増抄』にあって『和歌八重垣』にない項目特に「はねてには」の記述に着目して、両書に見られる有賀長伯のテニヲハ観について論文を発表した。具体的には(a)初期のテニヲハ論書(『手爾葉大概抄』「姉小路式」『手爾葉大概抄之抄』)・『春樹顕秘抄』と『春樹顕秘増抄』の記述との関連(b)有賀長伯による増補の姿勢の2点から考察を行った。その結果、『和歌八重垣』では「詰め刎ね」と「治定」の2つの用語を意図的に回避した形跡が認められた。この2つの用語はテニヲハ論においては難解的であったため、諸書における該当箇所の間には記述の混乱があった。「姉小路式」の流れを汲む『春樹顕秘増抄』とは異なり、有賀長伯が『和歌八重垣』を表す際「姉小路式」の枠に囚われることがないため意図的にこの2つの用語を回避し、自らのテニヲハ観を示すことができたと考えられる。また、同じ著者でありながら、「姉小路式」の記述を踏襲する傾向が強かった『春樹顕秘増抄』の記述とは対照的に、『和歌八重垣』の記述は、「姉小路式」とは別の系統である『手爾葉大概抄之抄』の影響も強く受けたことが窺える。平成27年度は概ね研究計画書の通り、『春樹顕秘増抄』と『和歌八重垣』における記述を比較し、その研究成果を公表することができました(論文の掲載が決定している)。ただし、その全体像のすべてを示すことには至っておらず、今後も継続的な研究が必要である。概ね当初の計画書通り、近世のテニヲハ論研究史を論じるにあたって避けては通れない重要な人物有賀長伯の著とされる『和歌八重垣』と『春樹顕秘増抄』の二書を考察対象とし、有賀長伯の言語意識(テニヲハ観)を明らかにしようとした。具体的には、『和歌八重垣』と『春樹顕秘増抄』に先行する「姉小路式」の記述を手がかり、両者の具体的な記述を比較した。

上位項目と下位項目の順に、類似した説明を施している箇所とそうでない箇所とに分けて比較作業を行い、そこから読み取れる有賀長伯の言語意識(テニヲハ観)を探った。中でも最も有賀長伯のテニヲハ観を示すものと思われる「はねてには」の記述を取りあげ、『和歌八重垣』と『春樹顕秘増抄』における記述の異同をもたらした一因を、近世のテニヲハ論を取りまく史的背景にあると結論づけた。詳細は(「『和歌八重垣』と『春樹顕秘増抄』に見られる有賀長伯のテニヲハ観ー「はねてには」の記述を手がかりにー」『言語の研究』第2号、pp.1-13、首都大学東京言語研究会、2016年7月)を参照されたい。また、旧派のテニヲハ論書に見られる当時の日本人による文法意識が、研究代表者のような日本語学習者の視点から現代日本語の文法現象と相通ずる点があることから、関西方言のウ音便と話し言葉におけるイ形容詞のエ段長音を例に日本語文法の史的研究と日本語教育との接点を論じた。詳細は(「日本語文法の史的研究と日本語教育との接点ー関西方言のウ音便と話し言葉におけるイ形容詞のエ段長音を例にー」『武蔵野大学日本文学研究所紀要』第4号、pp.65-74、武蔵野大学日本文学研究所、2017年3月)を参照されたい。「姉小路式」の流れを汲む旧派のテニヲハ論書では最高傑作が『春樹顕秘増抄』とされている。しかし、著者としての有賀長伯の言語意識(テニヲハ観)から考えた場合、『春樹顕秘増抄』のみならず、『和歌八重垣』の記述をも重要視しなければならない。このように、日本文法研究史における有賀長伯の言語意識を明かにすることが本研究の研究目標である。同じ著者を持つ両書の記述を比較し、テニヲハ論研究史において最も重要な人物の一人である有賀長伯の言語意識(テニヲハ観)ことを明らかにすることにより、日本語文法研究史の断片史として当該分野に新たな成果をもたらすことができると考える。本年度は概ね当初提出した研究計画書の通り、校勘作業及びテニヲハ諸書における項目の増減の調査研究を進めてきた。昨年度(平成27年度)は有賀長伯のテニヲハ観が最も顕著に表れていると思われる「はねてには」の記述に焦点を当てたが、今後はそれ以外の項目に関する両書の記述を考察し、その全体像の提示を目指す。その作業を通じて、記述の内容面から『春樹顕秘増抄』と『和歌八重垣』の成立に関する前後関係を一試案として提示したい。また、今回の研究では触れられなかったが、両書の編纂目的をも視野に入れながら、両書の記述の異同に与えた影響についても考えてゆきたい。人文学言語学日本語学『春樹顕秘増抄』と「和歌八重垣」における項目の増減関係を中心に、中世テニヲハ論を代表する『手爾葉大概抄』と「姉小路式」との2つの系統を視野に入れて有賀長伯のテニヲハ論について考察を行う。さらに、その流れの中において、『春樹顕秘抄』と『春樹顕秘増抄』の増補姿勢の異同を明らかにし、論文をまとめてゆく。また、旧派テニヲハ論書において重要な術語とされる「五音」に注目し、日本語の特質の一つとして取りあげ、国際学会で口頭発表を予定している。・学会発表に伴う出張が28年度に延期となったため、旅費相当額が余った。・購入予定の参考図書の一部が昨年度内の調達ができなかったため、28年度に延期された。研究活動において必要な参考書籍の購入すること、学会発表等に伴う出張費用を支出することの2点による。テニヲハ論書は詠歌上のテニヲハ使用の心得であり、いわば日本語母語話者による文法意識を反映するものと見なすことができる。これに対して、外国人が日本語を学習する際に日本語文法に対する学習者の視点からの文法意識がある。一見必然的な関連がないように思われるが、実は両者の間に相通ずる点もある。その一例がテニヲハ論における重要な用語「五音」である。
石炭および有機系廃棄物からメタンと水素の製造

本研究は、超臨界水を用いて石炭およびバイオマス、廃プラスチック等の有機系廃棄物から燃料、特に水素、を製造する技術を開発することを目的とする。超臨界水を用いて有機物から水素を発生する方法は、古くは有機物を不完全燃焼させ、発生する一酸化炭素と水との反応(水生ガス反応)を利用する方法、あるいは金属触媒を使用する方法が知られている。しかしながら、既存の方法では有機物の分解率および水素の発生比率が十分ではなく、工業化には至っていない。本研究では、触媒として酸化ルテニウム(IV)を用いた。この触媒は我々が開発したものであるが、超臨界水中において有機物に対する分解率の高さはすでに実証済みである。その際発生する気体の主成分は二酸化炭素、メタンそれに水素である。有機物の処理で発生する気体の成分に変化はないが、それらの分布には大きな違いがあることが明らかになった。即ち、石炭とバイオマスでは水素の発生比率が比較的に高く、450°Cの反応条件では13%、500°Cでは20%以上に達した。一方、廃プラスチックでは、水素発生率は低く7%程度であった。バイオマスについて詳細な実験を行った結果、リグニンの含有率によって分解率が大きく左右され、純粋なセルロースでは100%の分解が達成されたが、逆に純粋なリグニンでは7%しか分解しなかった。実際に製紙工場から排出される廃棄物(ペーパースラッジ)を処理したところ、27%の比率で水素が発生した。このことは本方法によるバイオマスの処理が有望であることを示すが、リグニンによる触媒毒に対する対策は今後の課題である。石炭は、種類により分解率が異なるが、おおむね3040%で、満足いく値ではなかった。だたし、水素発生比率は決して低くはなく、100gの石炭から約0.5molの水素が発生した。このことは、石炭に関しては、分解率を上げれば、水素製造法として極めて有望な方法であることを示すものである。超臨界水中において、酸化ルテニウムを触媒とする方法は、有機物の分解率では他の触媒(例えばニッケル触媒)を使用する方法よりも格段と優れており、今後の基礎データの構築により、新しい水素製造法として工業化に向けた展開が十分に期待できる。
激しい時間変動をともなう太陽磁気流体現象の解明に向けた高感度分光装置の開発

太陽光球・彩層の可視・近赤外スペクトル線を高感度偏光分光観測する上で鍵となる技術の開発を行った。(1)波長500-1500nmに感度があるHgCdTe素子による高感度高速読出可能な近赤外線カメラを開発し、-140から-100°Cの範囲で素子を冷却制御し、偏光分光観測に要求される性能を明らかにした。(2)偏光維持矩形光学ファイバー束とそれを配置した小型面分光装置を開発し、光伝達特性と偏光維持性能を明らかにした。さらに、(3)ゼーマン・ハンレ効果の診断能力を定量化する研究を実施するとともに、ひので・IRIS衛星で観測された彩層高速ジェット現象で1万度から10万度以上まで加熱されることを発見した。本研究課題では、太陽光球・彩層の観測に適した近赤外域スペクトル線の高感度偏光分光観測装置に必要な技術として、1.高感度・高速読出可能な近赤外線カメラ、2.偏光維持光学ファイバーを用いた面分光装置、を開発する計画である。平成25年度はそのうち近赤外線カメラの開発に傾注した研究を実施した。高速読出に対応した赤外線検出器およびその読み出し装置として、Teledyne社のH2RG検出器とSIDECAR読出装置を最有力候補として調査し、それらが研究課題の要求を十分満足することを確認した上で入手し、常温での初期動作確認を実施した。すばる望遠鏡搭載CCDカメラの開発で実績のある国立天文台先端技術センターにて、性能評価のための実験設備の構築を開始した。平成26年度中に近赤外線カメラを冷却して性能評価を行う予定であるが、カメラを冷却するためのデュワーの製作にも着手し、平成26年度の早い段階で低温時の性能評価が実施できる見込みである。一方、面分光装置についても、他経費で購入した矩形コア光学ファイバーのサンプルを用いて基礎的な性能評価を実施してきた。光学特性の把握とそれに基づく矩形コア形状の最適化ができるところまで完了している。鍵となる偏光維持の実現のためには、光学ファイバーを固定する際のストレスを低減化することが必要であり、そのためには固定に使う接着剤の選定が重要な課題となることを突き止めた。固定方式を改良したサンプルの製作を平成26年度に実施する。並行して、彩層で発生する高速現象の分光研究を、本研究課題の開始前に行なった共同観測データをもとに実施している。「ひので」衛星でとらえられた黒点彩層のジェット現象について、温度・速度の詳細な時間発展を分光観測から明らかにし、ジェットの加速メカニズムに迫った。その成果を、共著論文2篇として出版し、国際会議での講演を行なった。本研究課題では、太陽光球・彩層の観測に適した近赤外域のスペクトル線を高感度に偏光分光観測する上で必要とされる技術として、1.高感度・高速読み出し可能な近赤外線カメラ、2.偏光維持光学ファイバーを用いた面分光装置、を開発する計画である。平成26年度中に近赤外線カメラを冷却して性能評価できる設備を構築し、Teledyne社のH2RG赤外線素子とSIDECAR読出装置の低温での性能評価を実施した。素子温度-140°Cから-80°Cの範囲で温度を変えたときの性能はこれまで把握されておらず、本研究によって初めて明らかにしたものである。線形性やノイズ性能はほぼ期待した通りの性能を確認した。一方、-100°Cより高温ではホットピクセルが著しく増加してしまうことが判明し、使用条件を明らかにすることができた。面分光装置の開発では、観測波長500-1100nmの範囲で良好な偏光保持性能を持つ矩形コア光学ファイバー束の形状について最適化検討を行った。矩形コア光学ファイバー束の製造メーカとしてアメリカの業者を選定しその試作を行い、期待された偏光保持性能を有することを示した。ファイバー束にストレスを与えずに筺体に固定するための材料の選定を行い、その候補となるシリコン接着剤による試作と透過率や偏光維持特性の評価を行った。これらの成果に基づき、彩層スペクトル線の観測に使用できる面分光装置を平成27年度に製作した。並行して、彩層で発生する高速現象の研究を既存観測データとひので衛星・IRIS衛星で取得された彩層分光データを使って進めており、国内・国際会議での講演を行った。ゼーマン・ハンレ効果に基づく偏光線輪郭解析コードHAZELを用いてヘリウム1083 nm線の偏光分光観測で電磁流体波動を検出できる可能性について示す研究を実施した。本研究課題の最重要項目である近赤外域のスペクトル線を高感度に偏光分光観測するための近赤外線カメラシステムの開発では、赤外線検出器H2RGとその読出装置SIDECARを冷却して性能評価できる設備を当初計画どおり平成26年度中に構築することができ、線形性、暗電流、ノイズなどの基礎的性能評価を完了することができた。これにより、平成27年度中に観測のための実践的な性能評価へと進むことができる。面分光装置についても、その鍵となる30μm幅の矩形コア光学ファイバー束の最適化設計と試作、及び、その光学ファイバー束を金属筺体に固定するための接着剤の選定まで完了した。当初計画では、面分光装置製作までを平成26年度中に完了させる予定であったが、矩形コア光学ファイバー束の試作が若干遅延したため、完了させることができなかった。

しかし、その準備は完了したため、平成27年度に繰越すことで面分光装置の製作を完了させることができた。これにより地上太陽望遠鏡による面分光観測を実際に行う目途がたった。ハンレ効果による彩層活動現象診断性能を実証するため、既存のデータ、及び、数値シミュレーションを使った研究を平成26年度から進めている。偏光分光観測によりハンレ効果による偏光信号を検出できれば、電磁流体波動のモードを特定できる可能性を示した。将来の太陽観測衛星SOLAR-Cによる高精度近赤外線偏光分光観測に重要な示唆を与えたと考えている。よって、本課題はおおむね順調に進んでいると言える。本研究課題では、太陽光球・彩層の観測に適した近赤外線域のスペクトル線を高感度に偏光分光観測するための鍵となる技術として、1.高感度・高速読み出し可能な近赤外線カメラ、2.偏光維持光学ファイバーを用いた面分光装置、を開発する計画である。高感度偏光観測に直結する性能として赤外線検出器H2RGの感度を測定し、500ー1100nmの観測波長範囲において、量子効率0.5以上、特に波長800nm以上では、量子効率0.7程度であることを確認した。一方、H2RG素子を毎秒32フレームの高速読出できるドライバをTeledyne社と協力して開発しその動作試験を行った。低速読出時と比較してノイズ性能は劣化するが許容範囲(80ー100電子程度)であることを確認した。これにより、実際の太陽偏光分光に適用できることを実証した。もう一方の項目である面分光装置の開発では、30μm幅1.5mm長の矩形光学ファイバー束をシリコン接着剤で固定した面分光装置を製作し、最重要課題である偏光性能の評価を京都大学飛騨天文台と共同で行った。その結果良好な偏光維持性能を有することを確認できた。人為偏光の大きさが温度に依存するため、使用する際には温度を安定に保ちつつ偏光キャリブレーションを行う必要がある。ひので・IRIS衛星で観測された黒点の彩層ジェット現象で、遷移層温度(10万度以上)にまで加熱されることを発見し、その成果を国内・国際会議で発表し現在論文を投稿中である。この現象では、磁気リコネクションによって発生したアルフベン波が高速伝播することで上空大気を加熱する可能性を提案している。コロナ加熱への影響とともに将来の高精度偏光分光観測の重要性を示唆している点で重要な発見であると考えている。太陽光球・彩層の可視・近赤外スペクトル線を高感度偏光分光観測する上で鍵となる技術の開発を行った。(1)波長500-1500nmに感度があるHgCdTe素子による高感度高速読出可能な近赤外線カメラを開発し、-140から-100°Cの範囲で素子を冷却制御し、偏光分光観測に要求される性能を明らかにした。(2)偏光維持矩形光学ファイバー束とそれを配置した小型面分光装置を開発し、光伝達特性と偏光維持性能を明らかにした。さらに、(3)ゼーマン・ハンレ効果の診断能力を定量化する研究を実施するとともに、ひので・IRIS衛星で観測された彩層高速ジェット現象で1万度から10万度以上まで加熱されることを発見した。本研究課題で開発する近赤外線カメラの基礎的な性能評価は完了したが、実際に観測に使うために、(1)観測波長500-1100nmの範囲の検出器の感度(量子効率)、(2)高速読出(毎秒30フレーム以上)時の性能、の2点を明らかにすることを平成27年度に行う。
有効薬剤の選択を目指した新規抗癌剤感受性試験法の開発-三次元培養法を用いて-

(1) 50%増殖阻害濃度(IC_<50>値)の測定:前年の検討に加え、更に症例数を加えた卵果癌159症例、子宮体癌123症例に対して臨床組織検体を用いたin vitro感受性試験法を実施し、各使用薬剤(CDDP,ADM,taxol)に対し、個々の癌組織のIC_<50>値を求めた。(2)各臨床検体におけるGST活性と薬剤感受性の検討:各臨床検体について、抗癌剤の解毒機構に関与する酵素GSTの活性を検討した。臨床上CDDPをレジメンに含む化療を施行した症例について、本法においてCDDP単剤でも臨床で有効と予測された群を高感受性群、CAP療法でも無効とされた群を低感受性群とし、GST活性を比較検討した。CDDPに低感受性の群では、GST活性は有意に高値を示した。(低感受性群;522±409mU/mgprotein,高感受性群;33.4±30.1mU/mg protein、p<0.05)更に、上記症例の臨床奏効度を検討したところ、高感受性群では、奏効例が80.0%であるのに対し、低感受性群では16.7%であった。(3)各臨床検体におけるGST-πの発現と薬剤感受性の検討: GSTの中でも、特に抗癌剤の解毒に最も重要な役割を担うのは、GST-πといわれているため、抗GST-π抗体(Novocastr社)を用いて、GST-πの発現と薬剤感受性の関係を検討した。高感受性群では、抗GST-π抗体に対する反応性が低く、低感受性群では高い傾向がみられた。これらの結果から、本法にて判定された感受性とGST活性は相関し、臨床奏効度とも密接な関連性があることが示された。従って、卵巣癌、体癌におけるCDDP感受性の違いにはGSTが関与している可能性が示唆された。1.判定可能率の検討:卵巣癌88例、子宮体癌123例に対して臨床組織検体を用いたin vitro感受性試験法を実施した。薬剤無添加群の発色が不良であった例を除き、205例が判定可能であり、判定可能率は97%であった。3.最適Cut off濃度の設定:臨床でのkey drugであるCDDPについて、最適Cut off濃度の設定を試みた。即ち、CDDPに対するIC_<50>値の分布から累積有効率曲線を作成し、その近似式に臨床有効率の文献的報告値を代入し、Cut off濃度を算出した。CDDP単剤の臨床奏効率を代入し、卵巣癌は25μg/ml、体癌は22μg/mlを得た。またCDDPと比較して高い奏効率を報告されているCAP療法の奏効率を代入し、卵巣癌は76μg/ml、体癌は45μg/mlを算出した。4.感受性と臨床奏効度の相関の検討:測定可能病変を有し、臨床上CDDPをレジメンに含む化療を施行した症例について、本法においてCDDP単剤でも臨床で有効と予測された群を高感受性群(11例)、CAP療法でも無効とされた群を低感受性群とし、臨床奏効度を検討した。高感受性群ではComplete Response(CR)+Partial Response(PR)症例が81.8%(9例)であり、一方低感受性群では、奏効例はみられなかった。5.原発巣と転移巣の薬剤感受性の差異における検討:十分な検体が採取できた5症例では、転移巣は原発巣に比べ、2倍から5倍感受性が低かった。
植物におけるタンニン不溶化機構の化学的解明

タンニンの不溶化が植物の生理現象に深く関わっていることは以前から指摘されており,渋柿の渋味が消失する現象もタンニンが不溶化するためと言われている。この現象に果実の嫌気的呼吸により生成するアセトアルデヒドが関与することが推測されていた。しかし,不溶化したタンニンを化学的に扱った研究は全く無く,化学的証拠は得られていなかった。我々は緩和な条件下で高分子量の縮合型タンニンをメルカプトエタノールで効率よくフラグメントに分解する方法を開発し,カキタンニンの構造を明らかにすると共に,エタノールや温湯で渋抜きした柿,干し柿,熟柿ではタンニンは無くなるのではなく,溶けなくなっているにすぎないことを確認した。また,不溶性タンニンから得られるフラグメントにはアセトアルデヒド由来の置換基を有するユニットが存在することを初めて明らかにし,重エタノールの取込み実験などによってそれがアセトアルデヒド由来であることを確認した。これによりタンニン不溶化へのアセトアルデヒドの直接関与を初めて化学的に証明することが出来た。さらに,モデル実験によりタンニン分子はアセトアルデヒドにより緩やかに架橋されてゲル状になり不溶性となっていることを証明した。同様の機構によりタンニンの不溶化はバナナやブドウでも起こっている可能性が示唆された。一方,甘柿では不溶化は重要ではなく,タンニン細胞の生長が早い時期に停止し,果実の肥大によりタンニンが希釈されて渋味が消えることを確認した。本研究については投稿中である。木材でもタンニン不溶化が起こっていると推測されており,ノグルミ樹皮及び栗の材部のタンニンについて研究を展開し,栗については心材特有のタンニン成分を単離した。その一部については構造をすでに明らかにしており投稿準備中である。
血液透析中における胞細胞のエネルギ-代謝に関する研究

血液透析によって脳内の水電解質代謝、浸透圧、pH等の変動が起こることは以前より報告されているがその機序は明らかでない。今回我々は^<31>PーMRSを用いて非侵襲的に透析前後の脳内のpHの変動について観察し検討を加えた。体重約2kgの家兎10羽を用い、まず右腎摘出および左腎4/5切除を行って外科的に慢性腎不全モデルを作成した。血液透析回路はダイアライザ-として膜面積0.1m^2のCuprophan hollow fiberを用い重炭酸透析液を流量50ml/mimで流した。脱血血流速度は血圧に注意しながら200ー414ml/hrに設定し、透析時間は1.5時間とした。^<31>PーMRS測定にはJOEL FXー200NMR spectrometer(JOEL,Tokyo)を用い、surface coilを家兎の前頭部皮膚にあててsamplingした.まず、^1Hを用いシムコイルの調整を行ったのち、acquisition time0.5sec,積算回数600回にて^<31>P spectrumを測定した。透析前後で血清クレアチニンおよび血清尿素窒素濃度、動脈血pHを測定するとともに、家兎の脳^<31>P NMR Spectraを観察し脳細胞内はpHは無機リン酸とホスホクレアチニンとの化学シフト値によりHendersonーHasselbalch式から求めた。慢性腎不全モデル作成2週間後に血清クレアチニンは1.7+ー0.5mg/dl、血清尿素窒素は54.4+ー25.0mg/dlと無処置群に比較して有意に上昇し動脈重炭酸濃度も20.3+ー5.4mEq/lと低下した。血液透析90分後に上昇していた血清クレアチニンおよび血清尿素窒素は低下し、動脈血pHや重炭酸濃度の改善が認められ透析の効果をうらづけられた。MRSの観察ではβーATP,phosphomonoester(PME),phosphodiester(PED),in organic phosphateのいずれもそのレベルに変動は見られず、脳内pHiは透析前が7.08+ー0.09から7.05+ー0.11と試度の低下傾向を認めたが有意差はなかった。今回は明かな脳内pHの変動は証明されなかったが、呼吸循環管理の不安定さや透析条件の影響があっものと考えられた。さまざまな血液浄化法が取り入れられつつあるが、その脳代謝への影響を考察する上で31PーMRSは有用な手段だと思われる。尿毒症状態における脳代謝、特にpHやATPの変化を非侵襲的に観察し、血液透析の及ぼす影響を検討するため、まず、次のような実験を施行した。実験動物としてウサギ(Japan White、体重約2kg)を使用し、片腎摘および他側腎4/5切除による慢性腎不全モデルを作成した。血液透析は内頚静脈と大腿静脈にそれぞれ脱血、返血ラインを設置し、poly snrfone透析膜のdialyzerを組み込んだpriming volume約50ccの透析回路を用いて行なった。

透析液はAKソリタを使用し、血流速度数約10cc/minで約1時間透析した。透析中はthiopertalにより麻酔管理し、モニタ-としてECG、血圧、動脈血ガス、血清Na、K、Clを測定した。ウサギ脳の^<31>P-Magnetic Resonance Spectroscopyの測定は径2.5cmの表面コイルを用いて行ない、積算回数300回、Acquisition Time2.00秒で頭蓋骨上から測定した。ウサギを1)正常群、2)慢性腎不全群、3)2)に対し血液透析を施行した群の3群に分けて検討した。動脈血pHの低下が第2群にみられたにもかかわらず、脳中のpHおよびATPレベルは第1群、第2群間で有意差は認められなかった。しかし、第3群については第2群に比較し、やや動脈血pHの回復がみられたが、逆に脳中のpH、ATPレベルの低下が有意に認められられた。ただし、体外循環による脳内のhypoxiaやhypopertusionの有無につき検討の余地があり、所謂experimental dialysis disequibrium syndromeとは現在言いきれない。これらの問題点の克服とともに、急性腎不全モデルによりさらに高度な尿毒症状態について検討する予定である。また^<23>Na-MRSによる脳内の細胞内外のNa移動についても観察することを考えており、in vivoで使用可能なshift reagentを研究中である。透析患者にみられる透析脳症あるいはDialysis Dysequibricum Syndrome.の病態を解明するために、非侵襲的に細胞内エネルギ-代謝や電解質バランスを測定できるNMR Spectroscopyを用い,これらの透析中における変動について、実験を行なった。(1)、正常家兎を用い、正常脳のエネルギ-代謝及びそれよりもとめた細胞内phについての実験正常家兎をネンブタ-ルにて麻酔を行ない頭部を固定し、頭部に直経2cmの表面コイルをおき、細胞内高エネルギ-リン酸化合物を測定し,その無機リンビ-クから細胞内,PH,を算定した。(結果)正常脳においては無機リン酸,Monsphosplwesters,αATP,βーATP,γーATPが観察されたが,クレチアニンリン酸は観察されなかった。(2)家兎においての血液透析家兎用血液透析回路を作成し、血液透析を施行したが、透析による血圧低下が顕著であり、このため、この血圧低下が脳の高エネルギ-リン酸化合物代謝に与える影響が大きく,現在透析回路を改良中である。以上のような結果から現在、犬モデルを用い(2)の実験を行なっている。家兎については、透析回路を改良中である。前年度にひき続き,家兎を用いて血液透析と施行しその着後における脳^<31>PーMRSからATPレベル,pHの変動を確認したところ,有意なATP,Plrosphocreatine,phrosphomonoesten,plosphodiestenの変動は認められなかった。一方,脳細胞pHはやや低下傾向を示し脳細胞内における有機酸の産生,浸透圧の上昇が認められたが,これも有意な差とは確認されなかった。細胞内外Naレベルの栓は2目的としてDy(TTHA)^<3->の使用を試みた。文献的には摘出標本の体外〓〓
小圏のコホモロジー論によるアソシエーションスキーモイドの研究

代数的組合せ論の研究対象であるアソシエーションスキームは、圏論的観点から一般化され(擬)スキーモイドが導入された。亜群の圏と細スキーモイドの圏との同値が示された後、擬スキーモイドの圏にホモトピー関係が導入され、さらに小圏の作る2-圏が擬スキーモイドの2-圏に埋め込まれることが示された。圏論的表現論に関しては, Mitchellの埋め込み定理が従順スキーモイドに対して証明され、この結果を用いて、スキーモイドに付随するある関手圏上の鎖複体がつくるアーベル圏にモデル圏構造が入ることを示した。また、二進コードのHammingスキームは位数2の巡回群とスキーモイドの圏で森田同値になるという結果を得た。小圏の射の集合が適切な分割(色づけ)をもつ場合にその小圏を擬スキーモイドと呼ぶ。また擬スキーモイドが射の色づけを保つ自己同型関手を持つ場合,その小圏をスキーモイドという。これらの概念は代数的組合せ論で研究されている重要な概念アソシエーション・スキーム(AS)の圏論的観点からの一般化であり,代数的組合せ論を圏論的枠組みで展開する研究対象として期待されている。実際, ASをスキーモイドと見なした場合,そのスキーモイド代数は本来のASから得られるBose-Mesner代数となる。25年度の研究では,スキーモイドの圏を定義し,その部分圏で基点付き細スキーモイドのなす圏と亜群の圏との同値性を示した。またさらにHanakiによるASの圏とFrenchによるASと許容写像からなる圏は,それぞれスキーモイドの圏と基本スキーモイドとその間の許容写像からなる圏に埋め込まれるという事実を得た。スキーモイド代数への対応は,基本スキーモイドの圏から代数のつくる圏への関手をあたえる。こうしてASは圏論的にも明確にスキーモイドに組み込まれることになる。スキーモイドを作り出すことはその世界を豊かにするという意味でも重要な研究の一つである。これらスキーモイドの構成に関しても2つの方法を与えることに成功した。一つはBaues, Wirschingによる線形拡張の方法である。小圏の拡張と同様, Ext群から定義される2次のBaues-Wirschingコホモロジーがやはりスキーモイド拡張を分類することも示した。Berger, Leinsterによる推移的行列から小圏をつくる方法を基に,スキーモイドの構成法を与えた。これはASを太らせてスキーモイドを構成する方法であり,この対応はASの圏からスキーモイドの圏への関手を与えることもわかった。研究代表者は代数的組合せ論の重要な研究対象であるアソシエーション・スキーム(AS)を圏論的観点から一般化し, (擬)スキーモイドの概念を提案した。系統的なスキーモイドの構成を幾つか与え,その後, Hoff, Leeによる小圏における強ホモトピー関係を用いてスキーモイドの圏でホモトピー論を展開した。結果として,擬スキーモイドのつくる圏qASmdには2-圏の構造が入り,離散スキーモイドを構成する関手により,小圏全体が作る圏Catはその2-圏に埋め込まれることがわかった。ホモトピー不変量として,自己ホモトピー同値写像がつくるモノイドをホモトピー関係で割ることで得られる群(自己ホモトピー写像群)を導入した。自明な分割を持つASを擬スキーモイドと見なすとき,その自己ホモトピー写像群は基礎集合の濃度が3以上ならば巡回群となり,濃度が2のときは自明群となることを示した。また有限群から来る,擬スキーモイド上の自己ホモトピー同値写像は結局,同型写像となることがわかる。こうして有限群をスキーモイドとみなし, Catの対象と考えた場合は可縮になってしまうが, qASmdの世界では可縮ではない非自明な対象となる。亜群から定義されるスキーモイド上のホモトピー関係を詳細に考察することにより,その亜群の自己同型群から亜群から得られるスキーモイドの自己ホモトピー写像群へ単射準同型が存在することを示した。これらの結果は, Catでは検出できない,ホモトピー論的性質がqASmdには存在することを示していることになり,スキーモイド研究において重要な意味を持つ。一方,アソシエーションスキーモイドの圏(ASmd)にも強ホモトピーを定義するため, 2つの対象と唯一の非自明な射を持つ圏に自然にスキーモイドの構造を入れASmd上で強ホモトピーを定義した。このホモトピー関係は結局,恒等関係と同じになるという結果も得ている。アソシエーションスキーム(以下AS)は統計学の実験計画法の中で導入され, 1970年代Delsarteにより符号理論や有限個の点の良い配置を考察するデザイン論と深く関連し発展してきた。その後,代数的組合せ論の重要な研究対象となったこのアソシエーションスキームは研究代表者により圏論の立場から一般化され,それらは(準) (アソシエーション)スキーモイドと呼ばれている。本年度,研究最終年は昨年度後半から進めた次の1,2の研究を完成させた。1.スキーモイドの圏にモデル圏の構造を入れ,ホモトピー論的考察が可能な体系を構築する。2.隣接代数の一般化であるスキーモイド代数に圏論的表現論を適用し,小さなスキーモイド代数の分類を行う。

実際,圏論的表現論とホモトピー論的手法の融合をさらに進めることで,準スキーモイドからベクトル空間への適切な部分関手圏Functがアーベル圏であることがわかった。さらに従順スキーモイドの場合,圏FunctにはMitchellの埋め込み定理が適用でき,そのスキーモイドのBose-Mesner代数の加群圏と圏同値になることを示すことができた。応用として,加群圏の持つコファイブラントリー生成モデル圏構造の随伴関手による引戻しにより, Funct上のチェイン複体の圏にモデル圏構造を導入することができる。またFunctを考えることで,スキーモイドの圏に森田同値の概念を導入できる。結果, n次のバイナリーコードが作るHammingスキームをスキーモイドと考えた場合,それは位数2の巡回群から来るスキーモイドと大きさnに関係なく,森田同値となることがわかった。群から来るASとHammingスキームがより大きな体系,スキーモイドの圏にまでいくと関連付けられるという,興味ある結果を得たことになる。上述の結果は論文にまとめられ, Journal of Algebraから発行される。代数的組合せ論の研究対象であるアソシエーションスキームは、圏論的観点から一般化され(擬)スキーモイドが導入された。亜群の圏と細スキーモイドの圏との同値が示された後、擬スキーモイドの圏にホモトピー関係が導入され、さらに小圏の作る2-圏が擬スキーモイドの2-圏に埋め込まれることが示された。圏論的表現論に関しては, Mitchellの埋め込み定理が従順スキーモイドに対して証明され、この結果を用いて、スキーモイドに付随するある関手圏上の鎖複体がつくるアーベル圏にモデル圏構造が入ることを示した。また、二進コードのHammingスキームは位数2の巡回群とスキーモイドの圏で森田同値になるという結果を得た。強ホモトピーを用いた擬スキーモイドの考察を進めるため,はじめホモトピー不変量としてHoff流のホモトピー群を定義することを考えたが,定義域の小圏に与えるスキーモイド構造が複数あるため,この方針を採らず,自己ホモトピー写像群を導入した。思った以上にその群の性質の解明が進み,上述のように重要な結果を得ることができた。qASmdにおける,有限群,亜群のホモトピー論的硬性が明らかになったことは特筆に値する。結果は論文としてまとめられた。トポロジー圏論的表現論的視点からスキーモイドのBose-Mesner代数を考察するため,その代数に同伴する係数を用いて,スキーモイドの基礎圏のBaues-Wirschingコホモロジーを考察する。このコホモロジーの具体的な計算を研究協力者と共にMayer-Vietorisスペクトル系列を適用して行う。さらに, qASmdにおける関手圏Funcの性質を解明することで, "スキーモイドコホモロジー(導来関手)"をどのように定義するか考察する。その指針としては,有限群から得られるスキーモイドを考える場合,通常の有限群のコホモロジーとなることを要請する。関手圏とBose-Mesner代数上の加群圏とのMitchell対応や,考える関手圏でKan拡張が閉じるかどうかをまず考えることから始める。また次年度は研究が最終年であることから, (代数的)組み合せ論とホモトピー論的手法の融合をさらに進める計画である。より具体的には関手圏Funcがアーベル圏であることから,そのチェイン複体の圏に入るモデル圏構造を詳細に考察し,スキーモイドコホモロジーの性質を探る。
養生温度がフライアッシュを混合したコンクリートの強度発現に及ぼす影響

実大柱を模擬した試験体を用いて,暑中期の対策としてフライアッシュをコンクリートに混合することの有効性を把握するため,普通ポルトランドセメント単味のコンクリートとフライアッシュを内割調合したコンクリートを比較し,コンクリート温度,強度発現性状に及ぼす影響について実験的に検討する。併せて,セメントの水和に伴う温度分布,並びに温度応力の傾向を明らかにするため,温度応力解析とコンクリート内部のひずみ測定を行った。使用するフライアッシュを3種類,内1種類は混合割合を変え,試験体は1m×1m×1mの立方体とし,cc熱電対を用いて打込み直後から1週間までのコンクリート内部の温度変化を計測した。このとき,埋込み型ひずみゲージを中央部2箇所,端部2箇所に設置し,ひずみの変化を計測した。また,暑中期を比較するために,日平均気温が20°C程度となる時期にも同様の実験を行った。実測した温度変化とコンクリートの諸元を条件とした温度応力解析を行った。以上から以下(1)(3)の知見を得ている。(1)フライアッシュを多く使用したコンクリートほど最高温度が低く,最高温度到達までの時間が短く,温度上昇量が低い傾向にあり,フライアッシュを使用したコンクリートは中央部と端部の温度差が小さい。(2)構造体強度補正値は,普通ポルトランドセメント単味の場合は端部が1.4 N/mm2で中央部が1.2 N/mm2,フライアッシュを内割使用した場合は全て0以下となった。管理用供試体の単味コンクリート28日の強度とフライアッシュ使用の91日強度を比較すると,置換率20%のものは同等の強度であったため,暑中期においては構造体強度補正値の低減が可能である。(3)温度応力は,最高温度までは中央部は圧縮側,端部は引張側に増加し,それ以降は逆の応力側へと移行する。また,温度応力による影響が圧縮強度に現れていると考えられる。本研究は,実験データを蓄積して,研究および評価の信頼性を高めること,つまり解析のための情報量を増やすことが必要である。よって,当初の実験計画において年1回しか実施が難しい実大実験を最低2年,つまり2回は行うこととしている。本年度は,実験方法や設定条件やその他の課題も幾つか確認された。調合や運搬時間といった設定条件は問題無いことが確認されたが,ひずみの実測でややバラツキがみられた。その他にも,想定していなかった傾向が幾つかみられ,これらは次年度に確認する予定である。問題点を解消する方法は検討しており,研究の進捗は概ね順調といえる。本年度の実験結果・解析結果は,概要及び進捗状況に記したとおり,予定通りのデータ量を得ることが出来ている。次年度は,信頼性を高めるため同じ実験を繰り返し行い,新たに得られた知見に対する追加実験を行う。最終年度は,得られた実験データと解析の整合性を高め,信頼性の高い成果を得るための課題抽出と現象の解明を行う。

本年度の実験結果・解析結果は,概要及び進捗状況に記したとおり,予定通りのデータ量を得ることが出来ている。次年度は,信頼性を高めるため同じ実験を繰り返し行い,新たに得られた知見に対する追加実験を行う。最終年度は,得られた実験データと解析の整合性を高め,信頼性の高い成果を得るための課題抽出と現象の解明を行う。
担子菌より医薬品新規リ-ド化合物の単離

担子菌類子実体から医薬品としての可能性をもつ新規なリ-ド化合物を探し出すべく、(1)抗腫瘍活性、(2)カルモジュリン阻害活性、(3)5ーリポ-キシゲネ-ス阻害活性、(4)グルタミン酸代謝酵素及び受容体に対する活性についての試験を行い、種々の活性物質を単離し、その化学構造を決定した。(1)クロアザアワタケ(Xeromus nigromaculas)から得た強力な抗腫瘍性物質は、種々の検討の結果現在抗癌剤として使用されている合成品アラビノシトシンであることが判明した。ニセクロハツ(Russula subnigricans)に含まれる細胞毒性物質について、化学構造及び抗腫瘍活性について検討中である。その他、ミドリスギタケ、カワラタケ、ヒロハシデチチタケに含まれる細胞毒性物質を回定した。(2)ニガクリタケ(Naematoloma fasciculane)から得たファシクリン酸及びその誘導体が強力なカルモジュリンアンタゴニストであることを認めた。このもののカルモジュリン依存性ホスホジエステラ-ゼに対する作用はWー7の約10倍の強さで、且つ極めて特異性の高いものであることがわかった。ファシクリン酸のCー2位側鎖構造中の不斉炭素の絶対配値も決定した。(3)コウモリタケ(Albatrellus dispansus)・ヌメリアイタケ(A. yasudai)の抽出物中に含まれる5ーリポキシゲナ-ゼ阻害物質は種々のフォルネシルフェノ-ルカルボン酸誘導体であることがわかった。クロカワ(Boletopsis leucomlas)から強い阻害活性(IC_<50>:3.7×10^<ー7>M)をもつ物質を単離し、構造を決定した。(4)ドクササコ(Clitocybe acromelalga)より新規なアクロメリン酸誘導体、アクロメリン酸C及びDを単離し、その構造を決定した。また、イボテングタケ中にグルタミン酸アゴニストの存在を認めた。平成元年度中に採集した約50種類の担子菌類の抽出エキスの脂溶性画分と水溶性画分について、それぞれマウス白血病、マウス結腸ガン、ヒト由来白血病、ヒト由来肺ガンなどの細胞系を用いたin vitroスクリ-ニングを行い、ニセクロハツ(Russula subnigricans)、クロアザアワタケ(Xerocomus nigromaculatus)から強力な抗腫瘍性物質を得た。核磁気共鳴スペクトルをはじめとする種々の機器デ-タおよび化学的知見からその構造を決定した。後者は現在合成抗ガン剤として用いられているAra-Cであることが判った。前者については、同属化合物が5種含まれているため、各々の構造についての研究を行っている。また、ミドリスギタケ(Gymropilus aeruginosus)およびシロカノシタ(Hydnum,repandum)にも細胞毒物質の存在が認められたので、その精製と構造決定を行っている。5-リポキシゲネ-ス阻害のスクリ-ニング系では、コウモリタケ(Albatyellus dispansus)およびヌメリアイタケ(A,yasudai)に活性が認められ、単離して構造研究を行った結果、ファルネシルフェノ-ル類の誘導体であることが判った。また、クロカワ(Boletopsis leucomlas)から強い阻害活性(IC50値=3.7×10^<-7>M)が得られ、その構造を決定した。カルモジュリン依存C-