hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
誤嚥性肺炎予防を目指したピロシークエンシング法を用いる口腔細菌叢の網羅的解析

無歯顎、有歯顎に関わらず、検出されたFusobacterium nucleatumは歯周病原因菌の一つとして知られているが、プラークや舌苔の形成だけではなくコアグラの形成にも関与していると考えられる。多くの協力者が口腔ケアに関心がなく、Candida sp.などの日和見感染菌も多く検出されていることから口腔ケアの重要性を理解してもらう必要がある。本研究では口腔内細菌叢の網羅的解析を行っており、今後、雑誌論文を投稿する予定である。予防歯科学対象者を協力先の病院に入院している患者としており、他科の医師の協力のもとに行っているが、サンプリングを行うことへの理解と同意がなかなか得られないため、研究がやや遅れている。また、対象者を協力先の病院に入院している誤嚥性肺炎と診断された患者と限定しているため、採取できたサンプル数がまだ予定数に達していない。ピロシークエンスでは集めたサンプルを一度に解析するため、まだ行うことができず、研究がやや遅れている。当該年度は、疫学研究倫理に基づき本学と協力先の病院の両倫理審査委員会に計画書を提出し承認を得た。しかしながら、本学の倫理審査委員会での承認を得てからでなければ、協力先の倫理審査委員会への計画書の提出が行えなかったために、予想した以上に承認を得るまでに時間がかかり、その結果、サンプリング等の開始時期が遅れているため。サンプル数が予定数に達した時点で速やかにピロシークエンスを行う予定である。当該年度内に行えなかった、(1)バイオフィルムを培養法、T-RFLP法及びピロシークエンシング法にて比較し、(2)バイオフィルムの最適な解析法を確立することを進める。その後、バイオフィルムの解析を進め、バイオフィルム生成に対する予防体系の開発を目指す。以上の研究内容を遂行するために、協力病院の呼吸器科の医師、病棟看護師に口腔のケアの重要性を再度説明し、さらに入院患者及びその家族からサンプリングへの理解と協力を得られるように努めていきたい。その後、次年度に行う予定のバイオフィルムの解析を進め、バイオフィルム生成に対する予防体系の開発を目指す。また、今回、「誤嚥性肺炎と診断された要介護高齢者」と限定してしまったために協力が得られにくくなってしまったかもしれないので、対応策としては、「誤嚥性肺炎と診断された高齢者」と対象者の範囲を広げたほうが研究を遂行しやすくなると考えている。対象者を協力先の病院に入院している誤嚥性肺炎と診断された患者と限定しているため、採取できたサンプル数がまだ予定数に達していない。ピロシークエンスでは集めたサンプルを一度に解析するため、まだ行うことができないため。本研究で用いるピロシーケンシング法は、1回に1020人のサンプル解析が可能であり、従来の培養して菌株ごとに解析する方法に比べると、ピロシーケンシング法は格段に時間と費用が節約できる利点がある。しかしながら、本学にはその設備がない為、外部に分析委託を行うこととなる。その際、1回に約80100万円程度の費用が必要となるため、検体数が制限されてしまうという欠点がある。当該年度で行えなかった解析を、次年度に予算を繰り越すことにより、予算内で可能な限りサンプル数を増やし解析することができる。
気象衛星ひまわりを活用した準実時間洪水氾濫検知

衛星を用いた洪水氾濫検知は,空間分解能は低いが全天候型のマイクロ波を用いる方法と,空間分解能は高いが雲の影響を受ける可視・赤外を用いる方法に大別されるが,即時性,高い空間分解能,雲の影響を受けない高い観測精度,の全てを満たす手法の開発が待ち望まれている.本研究では,マイクロ波放射計を用いた低空間分解能の日単位の浸水域図と,可視画像を用いた中空間分解能の週単位の雲なしモザイク画像をデータベース化し,ひまわり画像との間で時空間ミクセル解析を行うことにより,世界で類を見ない,10分に1度,500mの分解能で洪水氾濫を検知するアルゴリズムを開発する.これにより,環太平洋地域の洪水氾濫情報を,我が国が主体となって提供することができる.本研究は,a)可視画像を用いた中空間分解能の週単位の雲なしモザイク画像データベース作成,b)マイクロ波放射計を用いた低空間分解能の日単位の浸水域図データベース作成,c)時空間ミクセル解析を用いた洪水氾濫検知アルゴリズムの開発,の3つに分けられる.宇宙航空科学技術推進委託費(H27-29)「気象衛星ひまわりを活用したアジア太平洋地域の林野火災準実時間観測」(研究代表者竹内渉)で,得られる精密幾何補正,雲除去,放射輝度校正などの基本ソフトウェアを利用しつつ,次に示すように,およそ1年間を目安に各要素技術の開発を進める.平成29年度可視画像を用いた中空間分解能の週単位の雲なしモザイク画像データベース作成,平成30年度マイクロ波放射計を用いた低空間分解能の日単位の浸水域図データベース作成,平成31年度時空間ミクセル解析を用いた洪水氾濫検知アルゴリズムの開発.平成30年度は,マイクロ波放射計を用いた低空間分解能の日単位の浸水域図データベース作成を行った.作成したデータベースは,準実時間で毎日更新され,下記のウェブサイトで情報を公開している.また,Bangladesh Water Development Board (BWDB), ICHAMと共同でバングラデシュ・ダッカ近郊のブラマプトラ川に水位計を設置し,リアルタイムでのデータ転送を開始した.今後は,平成29年度に開発した可視画像を用いた中空間分解能の週単位の雲なしモザイク画像データベース,平成30年度に作成したマイクロ波放射計を用いた低空間分解能の日単位の浸水域図データベースを統合し,時空間ミクセル解析を用いた洪水氾濫検知アルゴリズムの開発を行う予定である.衛星を用いた洪水氾濫検知は,空間分解能は低いが全天候型のマイクロ波を用いる方法と,空間分解能は高いが雲の影響を受ける可視・赤外を用いる方法に大別されるが,即時性,高い空間分解能,雲の影響を受けない高い観測精度,の全てを満たす手法の開発が待ち望まれている.本研究では,マイクロ波放射計を用いた低空間分解能の日単位の浸水域図と,可視画像を用いた中空間分解能の週単位の雲なしモザイク画像をデータベース化し,ひまわり画像との間で時空間ミクセル解析を行うことにより,世界で類を見ない,10分に1度,500mの分解能で洪水氾濫を検知するアルゴリズムを開発する.これにより,環太平洋地域の洪水氾濫情報を,我が国が主体となって提供することができる.本研究は,a)可視画像を用いた中空間分解能の週単位の雲なしモザイク画像データベース作成,b)マイクロ波放射計を用いた低空間分解能の日単位の浸水域図データベース作成,c)時空間ミクセル解析を用いた洪水氾濫検知アルゴリズムの開発,の3つに分けられる.宇宙航空科学技術推進委託費(H27-29)「気象衛星ひまわりを活用したアジア太平洋地域の林野火災準実時間観測」(研究代表者竹内渉)で,得られる精密幾何補正,雲除去,放射輝度校正などの基本ソフトウェアを利用しつつ,次に示すように,およそ1年間を目安に各要素技術の開発を進める.平成29年度可視画像を用いた中空間分解能の週単位の雲なしモザイク画像データベース作成,平成30年度マイクロ波放射計を用いた低空間分解能の日単位の浸水域図データベース作成,平成31年度時空間ミクセル解析を用いた洪水氾濫検知アルゴリズムの開発.平成29年度は,可視画像を用いた中空間分解能の週単位の雲なしモザイク画像データベース作成を行った.可視画像を用いて地表面を観測すると,太陽光が存在する昼間であれば,洪水氾濫が起こっている画素は,ほとんどのエネルギーが吸収されてしまうため,画像が暗くなることを利用して浸水域を抽出することができる.しかし,山岳地域など起伏の激しい地域では直達光が遮られることにより陰影が発生し,水域と非常によく似たスペクトル特性が観測されることが明らかとなっている[Oyoshi, 2014].また,雲に遮られると地表面を観測することができない.本研究で使用を想定している1999年から利用可能なMODISの可視画像は250mの解像度であり,これら2つの影響を無視することができない.陰影の補正は,画素の緯度経度,日時,標高データから擬似陰影画像を発生させ,画素値をこれで除することにより,理論的な補正が可能である[Vermote, 2001].雲については,時間方向に複数の観測データを並べ,反射率の著しく高い雲である画素を除外し,複数年間の平均的な変動パターンを考慮して,統計的な時間内挿を施すことにより,除去をすることが可能である[澤田,2009].データの提供元であるNASAからはこのような処理を施したデータセットが公開されていないため,今回改めて1999年から2015年までの長期間にわたるデータセットを作成し,参照データとして整備を行った.

衛星を用いた洪水氾濫検知は,空間分解能は低いが全天候型のマイクロ波を用いる方法と,空間分解能は高いが雲の影響を受ける可視・赤外を用いる方法に大別されるが,即時性,高い空間分解能,雲の影響を受けない高い観測精度,の全てを満たす手法の開発が待ち望まれている.本研究では,マイクロ波放射計を用いた低空間分解能の日単位の浸水域図と,可視画像を用いた中空間分解能の週単位の雲なしモザイク画像をデータベース化し,ひまわり画像との間で時空間ミクセル解析を行うことにより,世界で類を見ない,10分に1度,500mの分解能で洪水氾濫を検知するアルゴリズムを開発する.これにより,環太平洋地域の洪水氾濫情報を,我が国が主体となって提供することができる.本研究は,a)可視画像を用いた中空間分解能の週単位の雲なしモザイク画像データベース作成,b)マイクロ波放射計を用いた低空間分解能の日単位の浸水域図データベース作成,c)時空間ミクセル解析を用いた洪水氾濫検知アルゴリズムの開発,の3つに分けられる.宇宙航空科学技術推進委託費(H27-29)「気象衛星ひまわりを活用したアジア太平洋地域の林野火災準実時間観測」(研究代表者竹内渉)で,得られる精密幾何補正,雲除去,放射輝度校正などの基本ソフトウェアを利用しつつ,次に示すように,およそ1年間を目安に各要素技術の開発を進める.平成29年度可視画像を用いた中空間分解能の週単位の雲なしモザイク画像データベース作成,平成30年度マイクロ波放射計を用いた低空間分解能の日単位の浸水域図データベース作成,平成31年度時空間ミクセル解析を用いた洪水氾濫検知アルゴリズムの開発.平成30年度は,マイクロ波放射計を用いた低空間分解能の日単位の浸水域図データベース作成を行った.作成したデータベースは,準実時間で毎日更新され,下記のウェブサイトで情報を公開している.また,Bangladesh Water Development Board (BWDB), ICHAMと共同でバングラデシュ・ダッカ近郊のブラマプトラ川に水位計を設置し,リアルタイムでのデータ転送を開始した.
先天性表皮水泡症の遺伝子治療の基礎的研究:表皮を標的とした遺伝子治療の開発

先天性表皮水泡症栄養障害型で欠損するVII型コラーゲン遺伝子のcDNAクローニングを行い、そのcDNA全長を構築した。それを申請者らが見出した生体表皮細胞で遺伝子を強力に発現するカセットに挿入し、naked DNA法を用いてラット生体表皮細胞に導入した。VII型コラーゲンの抗体で染色したところ、24時間後には表皮細胞でVII型コラーゲンの発現が認められ、さらに一週間後には基底膜部にその沈着が認められた。この結果は、本症の遺伝子治療が可能であることを示すものであった。現在種々のサイトカインが実際に患者に用いられ、サイトカイン遺伝子を用いる遺伝子治療が難治性の疾患の治療法として期待されている。そこで、申請者らは表皮細胞で産生されるサイトカインIL-6のcDNAをクローニングし、同様の発現カセットに挿入し、ラット生体表皮細胞に導入した。その結果ラット皮膚に表皮の肥厚とリンパ球の浸潤が誘導され、IL-6により皮膚炎が起こることがはじめて示めされた。次に、IL-6遺伝子に変異を導入し、そのantagonist遺伝子を作成した。さらにIL-6遺伝子を導入する直前に、そのantagonist遺伝子を導入したところ、IL-6遺伝子による皮膚炎が抑制された。難治性の皮膚疾患である乾癬では、表皮細胞のIL-6の産生が亢進しているので、IL-6のantagonist遺伝子を用いる乾癬の遺伝子治療の可能性を示唆するものであった。また申請者らは、同様にしてIL-10遺伝子を導入し血中濃度を測定したところ、生理活性を示す濃度にまでIL-10の濃度の上昇が認められた。そこで、IL-10が抗炎症性のサイトカインであることに着目し、IL-10遺伝子をラット背部に導入し、耳部でのDNCBによる接触皮膚炎の抑制を試みた。その結果、接触皮膚炎の抑制が認められ、表皮細胞をバイオリアクターとする全身性疾患の遺伝子治療の可能性が示唆された。「先天性表皮水疱症の遺伝子治療の基礎的研究」の研究成果を、1.生体表皮細胞に外来遺伝子を有効に導入する方法の確立、2.表皮細胞に導入された外来遺伝子を有効にまた長期発現させるベクターの開発、3.疾患モデル動物に分けて述べる。1.導入方法の確立について:我々は、HVJ-liposome法を使用しある程度生体表皮細胞への遺伝子導入に成功した。さらに、近年他のグループから報告されているDNAを直接皮膚に局注する方法の比較検討を行った所、HVJ-liposome法に比較して導入効率はかなり良かった。また、HVJ-liposome法では染色体へのインテグレートは認められなかったが、transgeneの発現は導入後急速に低下した。2.導入ベクターの開発について:我々は表皮で発現する類天疱瘡抗原のプロモーターのクローニングやプロモーターに存在するシスエレメントの解析を行ってきたので、前述する導入方法で実際に生体表皮でその類天疱瘡抗原プロモーターを導入した所、下流のβ-ガラクトシダーゼを発現した。3.先天性表皮水疱症モデル動物の作成について:我々は劣性栄養障害型の欠損蛋白であるマウスVII型コラーゲンのクローニングを終了しているので、そのクローンをもとにそれら遺伝子の構造解析を行い、ノックアウトマウス用コンストラクトを作成した。以下に、1.生体表皮細胞に外来遺伝子を有効に導入する方法の確立、2.表皮細胞に導入された外来遺伝子を有効にまた長期発現させるベクターの開発、3.疾患モデル動物の作成。1.導入方法の確立について:我々は、HVJ-liposome法やNaked DNA法を使用し、生体表皮細胞への遺伝子導入に成功した。また、表皮にβ-

ガラクトシダーゼ発現遺伝子を導入し、両方の比較検討を行った所、導入効率は、Naked DNA法がよかった。2.導入ベクターの開発について:我々は、ウィルスや種々の遺伝子のプロモーターを使用し、β-ガラクトシダーゼのコンストラクトを作成し、どのプロモーターが生体表皮で一番強力かどうか検討した。その結果、ウィルスではサイトメガロウィルス、ホ乳類の遺伝子ではβ-アフチンやケラチンK10のプロモーターが比較的強力であった。3.先天性表皮水疱症モデル動物の作成について:我々は劣性栄養障害型の欠損蛋白であるマウスVII型コラーゲンのクローニングを終了し、そのクローンをもとにそれら遺伝子の構造解析を行い、ノックアウトマウス用コンストラクト作成をした。先天性表皮水疱症栄養障害型で欠損するVII型コラーゲン遺伝子のcDNAクローニングを行い、そのcDNA全長を構築した。それを申請者らが見出した生体表皮細胞で遺伝子を強カに発現するカセットに挿入し、naked DNA法を用いてラット生体表皮細胞に導入した。VII型コラーゲンの抗体で染色したところ、24時間後には表皮細胞でVII型コラーゲンの発現が認められ、さらに一週間後には基底膜部にその沈着が認められた。この結果は、本症の遺伝子治療が可能であることを示すものであった。現在種々のサイトカインが実際に患者に用いられ、サイトカイン遺伝子を用いる遺伝子治療が難治性の疾患の治療法として期待されている。そこで、申請者らは表皮細胞で産生されるサイトカインIL-6のcDNAをクローニングし、同様の発現カセットに挿入し、ラット生体表皮細胞に導入した。その結果ラット皮膚に表皮の肥厚とリンパ球の浸潤が誘導され、IL-6により皮膚炎が起こることがはじめて示めされた。次に、IL-6遺伝子に変異を導入し、そのantagonist遺伝子を作成した。さらにIL-6遺伝子を導入する直前に、そのantagonist遺伝子を導入したところ、IL-6遺伝子による皮膚炎が抑制された。難治性の皮膚疾患である乾癬では、表皮細胞のIL-6の産生が亢進しているので、IL-6のantagonist遺伝子を用いる乾癬の遺伝子治療の可能性を示唆するものであった。また申請者らは、同様にしてIL-10遺伝子を導入し血中濃度を測定したところ、生理活性を示す濃度にまでIL-10の濃度の上昇が認められた。そこで、IL-10が抗炎症性のサイトカインであることに着目し、IL-10遺伝子をラット背部に導入し、耳部でのDNCBによる接触皮膚炎の抑制を試みた。その結果、接触皮膚炎の抑制が認められ、表皮細胞をバイオリアクターとする全身性疾患の遺伝子治療の可能性が示唆された。
嵩高いケトンのカップリング反応に基づく立体混雑アルケンの開発

ケトンの還元的カップリング(いわゆるMcMurryカップリング)には一般に低原子価チタンが用いられるが、立体的に嵩高いケトンを用いた場合は反応が進行しない。条件を種々検討した結果、チタンに替わって低原子価ハフニウムを用いることで効率よく反応が進行し、生成物が高収率で得られることをこれまでに見出してきた。この知見に基づき、高い発光効率を持つベンゾフランをテトラアリールアルケンに導入した嵩高いケトンについて、凝集による発光効率の変化について検討した。具体的には、4つのベンゾ[b]フラン部位を持つtetrakis(benzo[b]furyl)ethene (TBFE)を合成し、溶液中の光物性について検討した。その結果、凝集状態のちがいによって、二波長でON-OFF-ONの三状態発光スイッチング特性を示すことを見出した。TBFEは、THF中では非凝集状態をとり、360 nmにベンゾフラン由来の発光極大を示す(ON状態)。溶液中に水を添加することで、この発光帯の強度は弱まり(OFF)、新たに510 nmの発光帯が現れた。水の添加量をさらに増やすにしたがって、360nm帯の消失とともに長波長側の発光帯の強度の増大(ON)を観測した。動的光散乱(DLS)および走査型電子顕微鏡(SEM)測定の結果から、最初のON-OFFスイッチングの領域では、分子サイズ数nm程度の凝集体が観察され、後のOFF-ONスイッチング領域に切り替わると同じタイミングで、凝集体のサイズが一気にマイクロメートルにまで増大することを観測した。以上の結果から、前者は凝集起因消光(ACQ)によるものであり、後者は凝集誘起発光(AIE)の効果であると推察される。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、新しい科学技術の創製が期待される物質群として近年急速に注目が集まっている曲がったπ電子系の新たな合成法と機能創発に関するものである。報告者らは以前に、ジ(ベンゾフリル)ケトンという嵩高いケトンのMcMurryカップリング反応によるアルケン合成を試みた際、標準的な反応条件である低原子価チタンを用いた際には全く生成物が得られなかったのに対し、低原子価ハフニウムを用いると中程度の収率でカップリング体が得られることを見出した。本研究では、この反応を他の嵩高いケトン、特に7員環部位をもつトロポン誘導体のMcMurry型カップリングに適用し、非平面アルケンの合成を目指した検討を行った。反応条件検討にはジベンゾスベロンを基質として、低原子価ハフニウムの生成ならびにカップリング、脱酸素の様々な段階についての最適条件を検討した。その結果、塩化ハフニウム1.5当量と還元剤として亜鉛3当量を用い、DME溶媒中で反応を行うことで、収率84%で目的物を得た。この生成物は以前にジベンゾスベロンからBarton-Kellogg法とよばれる多段階合成によって得られることが報告されており、今回ジベンゾスベロンから一段階で得られた点は特筆に値する。また、生成物の構造は既知物質とのNMRスペクトルとの比較より確認し、立体化学はtrans-bent構造であることが示唆された。また、得られたアルケンを酸化条件下におくと、cis-bent構造に異性化することを見出した。反応条件の最適化により、合成反応としては及第といえる収率を達成している。また、酸化条件(外部刺激)による構造異性化も観測されていることから、概ね順調に進展していると言える。トリベンゾトロポンなどのπ系が拡張した基質や、トロポン部位を複数個有する基質など、様々なトロポン誘導体を用いたMcMurry型カップリングを検討し、7員環を含む拡張π電子系骨格創製に取り組む。

得られた生成物を溶液中や金属表面上でカップリングすることで、曲がったグラフェンナノリボン、環状物質、三次元ネットワーク構造を持つ物質などの新たな物質の創製を目指す。また、得られる曲がったπ電子系骨格の、外部刺激による構造変化についても検討する。特に、機械的刺激もしくは化学反応を用い、バルクスケールでのElasticな変化の発現を目指す。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。プレスリリース「2つの準位から同時にレーザー発振する有機結晶を開発」(2018年6月22日)
FAPおよびDPP4から見た肝線維化と肝細胞癌のクロストーク

41例のヒトHCC組織を用いてHCC進展とCD26タンパク発現との関係について検討を行った。その結果、CD26高発現群は低発現群に比べ、stage進行例、被膜外浸潤ならびに組織学的中低分化型が多く、細胞増殖能や血管新生が亢進していた。また、CD26/DPP-4発現肝癌細胞を用いたin vitro解析において、DPP-4阻害薬が細胞増殖に影響を与えなかった。一方、ヌードマウスに肝癌細胞(Huh7)皮下移植モデルを用いてDPP-4阻害薬の抗腫瘍効果を検討したところ、DPP-4阻害薬が腫瘍増殖を抑制した。以上よりDPP-4阻害薬はがんの微小環境に対して抑制的に作用することが示唆された。慢性肝疾患では肝線維化が進展するとなぜ肝発癌し易くなるのかは不明である。一方、肝線維化を引き起こす活性化型肝星細胞はfibroblast activation protein (FAP)を産生し、血管新生等の癌細胞に有利な微小環境を形成する。さらに、FAPと同様にdipeptidaseであるDPP4はFAPと高い相同性を有し、肝線維化進展において重要な役割を果たす。そこで肝線維化と肝発癌を繋ぐ分子としてFAPとDPP4に注目し、上記科研費申請時の主な目的は、「慢性肝疾患における(背景肝の)肝線維化進展度およびFAP、CD26(DPP4)発現と肝細胞癌(HCC)進展との関連性を検討する」ことであった。その結果、背景肝における肝線維化進展度およびFAP、CD26発現とHCC進展度との関連性は認められなかった。しかし解析を進めた結果、肝癌組織中のDPP4(CD26)発現レベルはHCC進展度と関連性していることが分かった。具体的には、41例のヒト肝細胞癌組織を用いてHCC進展とCD26発現との関係について検討を行った。その結果、CD26高発現群は低発現群にくらべ、AFPが高く、stageが進行し、がん被膜外浸潤ならびに組織学的に中低分化型が多かった。さらに細胞増殖能(MIB1-Labeling index)や血管新生(CD34陽性microvessel density)が亢進していた。昨年度の報告において、41例のヒトHCC組織を用いてHCC進展とCD26タンパク発現との関係について検討を行った。今年度研究代表者は、CD26/DPP-4発現肝癌細胞を用いたin vitro解析において、DPP-4阻害薬自体が直接的には肝癌細胞増殖に影響を与えないことを確認した。一方、ヌードマウスに肝癌細胞(Huh7)を皮下移植するxenograftを用いてDPP-4阻害薬の抗腫瘍効果を検討したところ、DPP-4阻害薬が皮下腫瘍の増殖を抑制することを見出した。さらには、上記皮下腫瘍組織において、DPP4-阻害剤によるNK細胞浸潤亢進作用(NKp46免疫染色)および血管新生抑制効果(CD34免疫染色)が認められた。これらの結果はDPP-4阻害薬がHCCのがん細胞への直接的な抗腫瘍効果ではなく、がんの微小環境に対して抑制的に作用することを示唆するものである。「研究実績の概要」に記載したように、当初の研究目標である「慢性肝疾患における背景肝の肝線維化進展度、およびFAP,DPP4(CD26)発現レベルと肝細胞癌進展度の間には明らかな関連性は見出せなかった。そこで主な研究目的を、「HCC病態進展としての(肝癌組織における)CD26発現の意義を明らかにする」こととし、それに伴う基礎実験計画に変更の必要性が生じた。当初は、DPP4阻害剤による肝発癌抑制機構の検討として、肝発癌モデルであるSTAMマウス使用する予定であった。しかし、今回の臨床データから肝線維化進展度とDPP4発現や肝発癌に関連性がなかったことから、肝癌進展に対する抑制効果の検討を目的として以下の実験を行うこととした。【ヌードマウスに肝癌細胞を皮下移植するxenograftモデルを用いたDPP4阻害剤による抗腫瘍効果の検討】1.6週齢♂ヌードマウス(BALBc-nu/nu)に対し肝癌細胞株(Huh-7 cell)を皮下移植する。

腫瘍径が100-150mm2となった時点で、1MF食(control群)、2DPP4阻害薬添加MF食(100mg/kg/day; Low-DPP4I群)、3DPP4阻害薬添加MF食(300mg/kg/day; High-DPP4I群)を21日間連日経口投与する3群に分ける。上記食餌投与開始21日後にsacrificeし腫瘍径の推移を比較する。さらに、腫瘍組織における腫瘍増殖能評価(MIB-1 Labeling Index)、血管新生の評価(CD34染色)、腫瘍組織へのNK細胞浸潤評価(NKp46染色)を行う。次年度使用額が生じた理由としては、臨床検体を用いた研究結果が実験計画書の予想通りにいかず、その結果として、1以後の基礎研究の内容に変更が生じたために、H26年度の実験試薬等の物品費の使用状況が若干少なくなったこと、もしくは2初年度ということもあるが研究成果が学会発表の水準までは達しなかった部分が多く、学会への発表を行う機会が得られなかったが挙げられる。これらの金額と次年度に請求する研究費を合わせた使用計画としては、主に今回計画変更した「ヌードマウスへの肝癌細胞皮下移植モデルを用いたDPP4阻害剤の腫瘍増大抑制効果」に関する基礎実験を行うことと、H26年度に行った臨床研究成果と基礎研究成果を合わせた研究成果の発表も含めた学会参加のための旅費に使用することとして使用すること等を計画している。
注意の神経機構の解明：固視微動とNIRS＋脳波同時計測による多次元生体信号解析

本研究課題は,注視時に不随意に生じる固視微動の解析に基づいて,注意の集中度合いを定量化して観測するとともに,近赤外分光法(NIRS)と脳波の同時計測から得られた脳活動情報の解析に基づき,注意の統制に関与する情報処理過程の客観的モニタリング手法を構築することで,注意機構における情報処理メカニズムの解明を目的とするものである.本研究において実施した実験の結果,固視微動中のマイクロサッカードを高精度に抽出するための技術,並びにドリフト眼球運動解析に必要な数学モデルが得られ,NIRSによる脳機能計測に適した実験条件や信号処理手法が確立された.これらの成果から,注意の神経機構を解明するための手段を得た.認知の対象を定める働きを注意といい,脳の情報処理リソースのダイナミックな統制に重要な役割を果たしている.しかしながら,同時並列的かつ高速に進行する注意の情報処理過程を観察することは容易ではないため,注意の機能をもたらす神経系の情報処理過程を定量的かつ客観的にとらえた例は極めて少ない.本研究は,注視時に不随意に生じる固視微動の解析に基づき注意の集中度合いを定量化して観測するとともに,近赤外分光法(NIRS)と脳波の同時計測から得られた脳活動情報の解析により,脳内で機能する注意の情報処理過程をとらえ,注意の情報処理メカニズムの解明を目指すものである.固視微動解析による注意状態の推定と,NIRSと脳波の同時計測から得られる注意の情報処理過程における脳活動の時空間応答特性は,fMRIに代表される脳イメージング手法の弱点を的確に補うものであり,その成果は認知科学や医学,工学の分野への貢献が期待される.本年度は,注意機能を定量的に把握するために適した指標の確立を目的に,注意機構の支配を受ける固視微動の揺らぎが持つ確率的振る舞いを再現する数学モデルを構築した.固視微動の平均二乗変位量(MSD)の特性は,複数の外的要因が関与することを示唆するクロスオーバーの特徴を有することが知られていることから,固視微動の制御システムが,ドリフトとマイクロサッカードによる注視位置補正により統制されることを仮定してモデル化を行った.シミュレーションの結果,固視微動のMSD特性は,フラクショナルブラウン運動と注視位置を維持するためのフィードバック制御により記述されることが示された.また,マイクロサッカードがクロスオーバーの形成に大きく寄与していることも示された.マイクロサッカードの発生頻度には,注意の集中度が関与しているとされることから,提案モデルのパラメータにより,注意の状態が数値化される可能性が示された.認知の対象を定める働きを注意といい,脳の情報処理リソースのダイナミックな統制に重要な役割を果たしている.しかしながら,同時並列的かつ高速に進行する注意の情報処理過程を観察することは容易ではないために,注意の機能をもたらす神経系の情報処理過程を定量的かつ客観的にとらえた例は極めて少ない.本研究は,注視時に不随意に生じる固視微動の解析に基づいて,注意の集中度合いを定量化して観測するとともに,近赤外分光法(NIRS)と脳波の同時計測から得られた脳活動情報の解析によって,脳内で機能する注意の情報処理過程をとらえ,注意の情報処理メカニズムの解明を目指すものである.固視微動解析による注意状態の推定と,NIRSと脳波の同時計測から得られる注意の情報処理過程における脳活動の時空間応答特性は,fMRIに代表される脳イメージング手法の弱点を的確に補うものであり,その成果は,認知科学や医工学分野への貢献が期待される.NIRSを用いた脳活動の計測では,レスト時とタスク時の賦活量の差が評価されるが,NIRS信号はレスト中の変動が大きいことが問題となる.本年度は,レスト中のNIRS信号変動を抑制する可能性が示されている高域遮断動的ランダムドットパタン(LPDRD)の効果を検証し,NIRS計測の精度を向上させるための計測条件についての検討を進め一定の成果を得た.被験者に3バック課題を与え,その後のレスト期間にLPDRDまたは十字視標を提示して,このときの前頭前皮質(PFC)から右側側頭皮質(rLTC)にかけてのNIRS信号を計測した.NIRS信号には,脳機能成分と全身性成分に分離する手法を適用して脳機能成分のみを抽出し,いずれの条件がタスクによる賦活状態から早期に定常状態に回復させるのかを比較した.その結果,LPDRD観察時の方が減衰の効果は強く,PFCにおいて両者の差は有意となることが明らかとなった.本申請における平成27年度の研究計画では,NIRS信号と脳波の同時計測データの解析を行うために,1)NIRS信号や脳波のアーチファクトを除去するために,独立成分分析などの適用を検討し,2)NIRS信号と脳波の同時計測データ解析に基づく脳活動の空間的および時間的な伝搬の推定に取り組むことを予定していた.NIRS計測は,身体動作に制約を設けない点が利点であるとされるが,実際のところは,例えば発話をさせるだけでも極めて大きなノイズが混入してしまい,脳活動の抽出が困難となることが判明した.そのため,1)に関しては,脳波計測を先送りとし,本年度はNIRS信号を安定的に計測するための実験条件について検討し,一定の成果を得た.また,NIRS計測データに混入した身体動作や循環器系由来のアーチファクトを除去する手法を適用し,その効果を検証した.

さらには,NIRS計測信号に独立成分分析を適用するための手法についても検討を進めており,4月末に学会発表を予定している.今年度は,NIRS信号の性質に応じた対応に優先的に取り組む必要があったために,2)については先送りとした.以上のように,今年度の主な研究目標はほぼ達成されたことから,研究はおおむね順調に進展していると考えている.本研究は,注視時に不随意に生じる固視微動の解析に基づいて,注意の集中度合いを定量化するとともに,近赤外分光法(NIRS)と脳波の同時計測から得られた脳活動情報の解析によって,脳内で機能する注意の情報処理過程をとらえ,注意の情報処理メカニズムを解明することを目的とするものである.研究開始から今日までの研究の結果,一般的に知られているfNIRSのメリットに対して懐疑的にならざるを得ない種々の問題に直面したために,当初計画にはない,fNIRSの計測手法や解析手法に関する基礎的検討を重ねてきた.fNIRS計測は,被験者の拘束性が小さいことが利点とされてきたが,これまでの研究を通じ,精密な実験環境下での計測においては,心拍変動や体動によるアーチファクトが想像以上に大きいことが判明し,計測結果が脳活動を示しているのか否かを判断できない場合がほとんどであることが明らかとなってきた.今年度は,上記の諸問題に対して,fNIRS計測に適した実験手法と解析手法を検討を行った.fNIRS信号解析において,まず前処理として計測器由来のノイズ除去を適用した後,血流動態モデル解析を適用して脳活動を分離して抽出する.得られた脳機能由来の信号に対して,タスク開始時刻を時間原点とする加算平均処理を施し,これに対して血流動態を定式化した一般線形モデルをフィットすることで,脳活動が生じている賦活領域の推定精度が向上することが示された.一方,微小な眼球運動である固視微動に関しては,小振幅のジャンプ運動であるマイクロサッカードの検出手法,評価手法に関して妥当性の検討を進めた.順序統計量と単純差分とを組み合わせた非線形フィルタによる検出手法を提案し,マイクロサッカード発生頻度の解析に基づいて,注意の集中や状況判断などの認知的な負荷が定量化できる可能性を示した.本研究課題は,注視時に不随意に生じる固視微動の解析に基づいて,注意の集中度合いを定量化して観測するとともに,近赤外分光法(NIRS)と脳波の同時計測から得られた脳活動情報の解析に基づき,注意の統制に関与する情報処理過程の客観的モニタリング手法を構築することで,注意機構における情報処理メカニズムの解明を目的とするものである.本研究において実施した実験の結果,固視微動中のマイクロサッカードを高精度に抽出するための技術,並びにドリフト眼球運動解析に必要な数学モデルが得られ,NIRSによる脳機能計測に適した実験条件や信号処理手法が確立された.これらの成果から,注意の神経機構を解明するための手段を得た.
表情を媒体とした社会的コミュニケーション能力の測定

コミュニケーションにおいて表情は情動の伝達手段として重要な役割を持つ。そこで本研究では,表情を利用してコミュニケーション能力を測定する方法を開発した。表情カテゴリー判断実験では,コミュニケーション能力と性格との間で関連が見られ,また表情の物理的特徴と表情のカテゴリー判断の難しさの間でも関連が見られた。さらに,集団式表情認知テストを利用することで,各表情のカテゴリー判断の難しさの違いを明らかにすることができた。表情カテゴリー判断課題を用いた表情認知能力の測定コミュニケーション能力に関わる認知者の性格特性を明らかにするために,表情カテゴリー判断課題実験によってコミュニケーション能力を測定し,質問紙によって性格特性を測定した。実験協力者は大学生34名であった。表情カテゴリー判断実験では,表情写真7種類(喜び,真顔,怒り,恐れ,悲しみ,驚き,嫌悪)計173枚を80msec提示し,表情カテゴリーの判断を求めた。実験によって得られた表情判断の正誤データを用い,怒り,恐れ,悲しみ,驚き,嫌悪の表情ごとに項目反応理論によってコミュニケーション能力を測定した。項目反応モデルに適合して能力の推定に利用された刺激は怒り64枚,恐れ28枚,悲しみ27枚,驚き27枚,嫌悪6枚であった。質問紙については新性格検査(120項目),Big Five尺度(60項目),EQS(情動知能)(65項目)を上記の実験後に実施した。上記の実験と質問紙のデータをもとにコミュニケーション能力と性格特性との相関係数を求めた。主な結果として,恐れに関しては新性格検査の共感性(.376)並びに進取性(.427), Big Fiveの開放性(.352), EQSの配慮(.352)と有意な正の相関が,嫌悪に関しては新性格検査の神経質(.375), Big Fiveの情緒不安定性(.381)と有意な正の相関が得られた。今回の実験の結果,恐れや嫌悪において特定の性格特性との関連が明らかとなった。しかしながら,先行研究で性格特性との関連が明らかとなった怒りに関しては今回関連が見られなかった。今後実験協力者を増やし,認知者のコミュニケーション能力にかかわる要因について詳細な検討が必要である。認知者の基本表情認知に影響を与える顔の物理的特徴表情カテゴリー判断データから項目反応理論によって求められた困難度(難しさ)と識別力(精度)という刺激の特徴を表す指標が表情画像のどのような物理的特徴と関連しているのかを調べるために表情カテゴリー判断実験と表情画像の物理的特徴の測定を実施した。表情カテゴリー判断実験では,表情写真5種類(喜び,真顔,怒り,恐れ,悲しみ)を80msec提示し,表情カテゴリーの判断を求めた。実験参加者数は75名であった。実験によって得られた表情判断の正誤データを用い,喜び,怒り,恐れ,悲しみ表情ごとに項目反応理論によって項目パラメーター(困難度・識別力)を求めた。項目反応モデルに適合した刺激は喜び26枚,怒り64枚,恐れ28枚,悲しみ25枚であった。また,上記の刺激に関してFUTONシステムを利用して物理的特徴を測定し,主成分分析によって表情ごとの物理的な特徴に関する成分を抽出した。表情の物理的特徴の成分を説明変数に,識別力と困難度を基準変数として重回帰分析を行った。その結果,喜びについては,顔の上部・下部の顕著さが困難度に関連した。怒りについては顔の凝集性が困難度と関連し,顔の上部・下部の顕著さが識別力に関連した。恐れについては表情の物理的特徴と困難度ならびに識別力との関連は見出されなかった。悲しみについては顔の凝集性が困難度と関連していた。今後,実験参加者数を増やし,また驚き,嫌悪も含めて表情の物理的特徴と困難度と識別力との関連について詳細な検討も必要である。本研究の成果の一部は中村・光藤(2011)で公表されている。集団式表情認知能力テストの開発昨年度までの研究によって実験的な枠組みでの表情認知能力テストの開発は可能であるが分かった。しかしながら,実験的方法では個人ごとの実施となり,大規模なデータ収集は困難である。能力測定においては項目(刺激)の特徴を捉えるために,大規模なデータを収集する方が望ましい。また,実用面からも紙媒体を利用した集団式のテストの開発が望まれる。そこで今年度では,表情写真を紙媒体に刺激として配置したテストを開発した。テストは表情刺激として喜び,怒り,悲しみ,驚きの4表情を取り上げ,これら表情と真顔との間で該当する表情の合成率が10%から100%までの10段階のモーフィング画像を作成した。表情表出者は男女それぞれ2名ずつとし,4表情×10段階×4名の160刺激をテスト項目として利用した。調査協力者は,大学生85名であった。2パラメーターロジスティックモデルで分析し,項目パラメーターの推定精度の高い71刺激を利用して表情認知テストを構成することにした。テスト情報曲線を算出したところ,平均的な能力値である0よりも低い値で情報量のピークがきており,今回のテストは全体的に表情認知能力の低い受検者の能力の測定において精度が高いことが分かった。

また,表情ごとのテスト特性曲線を求めたところ,困難度から驚きが全体的に表情の認知が簡単で,喜び,悲しみ,怒りの順にしたがって表情の認知が難しくなることが分かった。識別力については,表情ごとに大きな違いはないが,怒り刺激の識別力の平均が0.54と最も高く,それ以外の表情は0.47付近でほぼ同じ値であった。今回,4つの表情をまとめて1次元の表情認知能力テストを作成したことによって共通のものさしが作成されたことになり,表情ごとの特性の違いを議論することが可能となった。本研究の成果の一部は中村(2011)で公表されている。
カルシウムイオンを動員する物質の合成

イノシト-ル三リン酸(1,4,5)、(I(1,4,5)P_3と略す)は刺激が細胞膜に達するとジホスファチジルイノシト-ルから生じて小胞体に貯蔵されているCa^<++>を動員することが発見された。その後I(1,4,5)P_3代謝物が次々と見出されたがその役割を解明するに充分な量を得ることは困難である。そこで、I(1,4,5)P_3およびその代謝物であるI(1,3,4)P_3,I(1,3,4,5)P_4の合成法の工程数の短縮と収率向上、従来合成されていなかったI(1,3,4,6)P_4の合成、これらの誘導体の合成を計画した。ミオイノシト-ル(1)をベンゾイルクロリドと反応させると、主として1,3,4,5-テトラベンゾイル-ミオイノシト-ル(2)、1,3,5-トリベンゾイルミオイノプシト-ル(3)が生成する。2をシリル化、脱ベンゾイル化、リン酸化、還元してI(1,3,4,5)P_4を合成することができた。2のシリル化物を部分脱ベンゾイル化したトリオ-ルを同様にしてI(1,4,5)P_3を合成した。2,3,-0-アルキリデン-酒石酸のモノメチルエステルを用いて光学活性なI(1,3,4,5)P_4、I(1,4,5)P_3を合成することができた。P-ニトロベンゾイル、P-アミノベンゾイル、P-アジドベンゾイル、4-アミノシクロヘキサンカルボニル基を2位につけたI(1,4,5)P_3、I(1,3,4)P_3、I(1,3,4,5)P_4を合成した。2位を修飾した各種のイノシト-ルポリリン酸とセフアロ-ズ4Bを反応させて、IP_<X->アフィニテ-カラムを合成した。数グル-プの生化学者と共同でこれら合成法の生理活性、利用面を研究した。
間質性肺炎の原因遺伝子解明と新規治療薬開発

1.肺特異的IL-18 TGマウスの作製Tet-on/Cresystemを用いてヒトサーファクタントプロモーターSP-Cを用い肺特異的conditional肺異的発現IL-18 TGマウスを作製した。成熟マウスに1ヶ月間肺特異的にIL-18を発現すると間質性肺炎が発症した。一方、恒常的発現、肺特異的IL-18 TGマウスを作製したところ右心不全(肺性心)を伴う肺気腫が発症した(未発表)。2.間質性肺炎抑制の治療薬開発の基盤的研究Redox活性蛋白チオレドキシン(TRX)がIL-18/IL-2で誘導されるマウス間質性肺炎モデル、ブレオマイシンによる肺線維症を抑制することを見つけた。これらの結果はRedox活性蛋白が間質性肺炎の新しい治療薬になる可能性がある(AJRCCM,2003、特許出願中)。3.ヒト間質性肺炎病変部における遺伝子発現の解析我々はIL-18をIL-2とともにマウスに連日投与するとすべての投与マウスに肺のみにリンパ球浸潤が急激に起こり肺線維化を伴う肺障害が誘導され効率に死亡する事を見出した。これらの結果はヒト特発性間質性肺炎発症においてIL-18が重要な役割を果たすと考えられる。そこでIL-18,IL-18receptora鎖に対するモノクロナール抗体を当教室で作成し特発性間質性肺炎の患者の肺生検組織で免疫組織染色を行った。患者病変部とりわけfibroblastfoci(FF)には正常肺より著明にIL-18,IL-18 receptora鎖の発現していた(AJRCMB 2004)。
植物の通導組織における植物ホルモンの移動に関する研究

高等植物の通導組織に含まれる植物ホルモンの追究を行うためには、きわめて高い感度と信頼性を有する分析法を確立しなくてはならない。現在それに相当する分析法は質量分析であるが、その信頼性とくに定量性を高めるためには、安定同位元素で標識した内部標準物質を用いなくてはならない。本課題においては、ジベレリンを主要な対象とすることから、主として化学的方法により、重水素標識したジベレリンA_1(GA_1),をはじめ計7種のジベレリンを調製した。また、放射性標識したジベレリンを効率よく調製するために、トリチウムガスを置換反応によって簡単に導入する方法を確立した。通導組織中の植物ホルモンの追究には、イネを対象とし、その篩管液中のジベレリンとアブシジン酸の分析を試みた。篩管液の採取は、篩管液を吸汁中のトビイロウンカの口針をレーザー光線で切断し、口針を通じて吐出する液を集めることにより行った。篩管液中のアブシジン酸は、メチル化したのち、電子捕獲型検出器を用いるガスクロマトグラフィーにより分析した。その結果、茎葉部のアブシジン酸と同程度のアブシジン酸が篩管液中に含まれていることがわかった。レーザー光線を用いる方法で得られる篩管液は微量であり、ジベレリン分析には不十分なので、これに代わる試料として、トビイロウンカによって排泄されるハネーデューを集めて分析に供した。その結果、GA_1、GA_4、GA_<19>、GA_<20>、GA_<29>が同定・定量された。それらのうちで、GA_<19>の含有量がもっとも多かったが、これはイネの茎葉部におけるほど他のジベレリンにくらべて多くはなかった。アブシジン酸は、3葉期から分げつ盛期まで含有量は増大したが、幼穂分化期には減少した。このようにハネーデューを用いる実験が、篩管液中のジベレリン、アブシジン酸の追究にいかなる意義を有するかを調べるためのモデル実験も行ったが、結論を得るまでには至らなかった。本課題においては、ジベレリンを主要な対象とすることから、主として化学的方法により、重水素標識したジベレリンA_1(GA_1)、をはじめ計7種のジベレリンを調製した。

レーザー光線を用いる方法で得られる篩管液は微量であり、ジベレリン分析には不十分なので、これに代わる試料として、トビイロウンカによって排泄されるハネーデューを集めて分析に供した。その結果、GA_1、GA_4、GA_<19>、GA_<20>、GA_<29>が同定・定量された。それらのうちで、GA_<19>の含有量がもっとも多かったが、これはイネの茎葉部におけるほど他のジベレリンにくらべて多くはなかった。アブシジン酸は、3葉期から分げつ盛期まで含有量は増大したが、幼穂分化期には減少した。このようにハネーデューを用いる実験が、篩管液中のジベレリン、アブシジン酸の追究にいかなる意義を有するかを調べるためのモデル実験も行ったが、結論を得るまでには至らなかった。
ヒノキ・スギ等の年輪年代による炭素14年代の修正

本研究は、年輪年代の確定した日本産樹木資料の炭素14年代を精密に測定し、特に、弥生・古墳時代を中心に日本における修正年代を確立することを目的とした。このため、資料収集を奈良国立文化財研究所、試料処理をおもに国立歴史博物館において行い、炭素14測定を名古屋大学とオランダフローニンゲン大学で行うという計画のもとに計画を遂行した。まず、国立歴史民俗博物館における試料処理関連施設の充実をはかり、平成10年度には、試料を低い汚染で処理できる装置を完成させ、炭素14測定試料の定常的処理を開始した。この間、資料として箱根のスギ埋没樹(HK、240BCAD200)、秋田県・払田柵遺跡のスギ材(AH1、AD690AD800;AH3、AD660AD900)、および長野県宮田村のスギ埋没樹(MT、AD330AD630)を確保した。これらの資料から10年毎の年輪試料を採取し、化学処理、セルロース抽出、炭酸ガスへの変換などを行い測定試料を作製した。炭素14測定は名古屋大学の新型装置の不調のため、オランダ・グローニンゲン大学の協力を得て行った。おもに加速器質量分析(HK、AH3、MT)で測定し、β線測定(AH1)による測定も行った。その結果平成11年度末までに、上記の資料についてほとんど全てのデータが確定した。結果は、欧米産の樹木に基づいたINTCAL98とほぼよい一致が得られている。大阪・池上曽根遺跡出土のヒノキ材(260BC150BC)においても同様の結果を得ている。この結果、当初構想した400BCAD900の1300年のうち、約900年分の実測データが得られたことになる。いずれもINTCAL98と、誤差の範囲内で差異がないという結果となったが、統計的にみると若干の差異が、特定の年代で現れている可能性もあり、なお研究の継続が望まれる。このように、日本の樹木の炭素14年代測定において、欧米産の樹木で得られているINTCAL98をデータベースとして年代修正することが、初めて明確に正当づけられた。これらの結果は、第17回放射性炭素国際会議(2000年6月、イスラエル)で発表予定である。1)実験環境の整備国立歴史民俗博物館において,清浄な環境で試料調製ができるよう,実験環境の整備が行われた。クリーンブ-スおよびドラフトチャンバを導入し,化学処理における信頼性を高めた。また,試料を酸化するために試料管に封入する真空ライン,および得られた二酸化炭素を精製,グラファイトカーボンに還元するために反応管に封入する真空ラインの2台を新しく設計し,これを導入した。2)測定の実施予備的な実験として,年輪年代の確定した樹木資料に炭素14年代法を適用した。箱根で出土したスギ埋没樹幹を年輪年代で測定し,B.C.245A.D.207という結果を得た。B.C.200B.C.81について10年分の年輪層を連続的に採取し,国立歴史民俗博物館および名古屋大学で化学処理を行った。名古屋大学で試料を酸化して二酸化炭素を得,精製してガラス管に封入したものをオランダ・グローニンゲン大学に送付し,加速器質量分析計(AMS)による炭素14年代測定を依頼した。

測定結果を北米産樹木の年輪年代に基づいた修正曲線に適合して得られた実年代は,奈良国立文化財研究所で行われた年輪年代と概ね一致した。これは,日本における年輪年代の妥当性を裏付け,修正年代構築の可能性を示すものである。1)実験環境の整備国立歴史民俗博物館・名古屋大学に導入した年代測定試料調製装置の調整をくり返し行い,炭素14年代測定試料をルーチンに調製できる体制が整った。具体的には,試料を酸化するために試料管に封入する真空ライン,得られた二酸化炭素を精製する真空ライン,そしてグラファイトカーボンに還元するための還元炉などについて調整を行った。導入当初,真空コックや継ぎ手からの大気の漏れが大きく測定の信頼性に影響するため,調整を慎重に行った。その結果,大気の漏入は問題ないと判断できるまでに低下した。2)測定の実施樹木資料に炭素14年代法を適用するため,秋田で出土したスギ試料を中心に木材試料の切断・洗浄処理をすすめた。一部試料については二酸化炭素の精製およびグラファイトカーボンへの還元を行った。しかしながら測定を予定していた名古屋大学の新しい加速器質量分析計に故障が生じ,現在測定には至っていない。故障が回復次第データの蓄積をはかる計画である。3)成果の発表平成9年度中にあげた成果を,フランス・リヨンで平成10年4月6日10日に開催された国際シンポジウム「炭素14と考古学」(^<14>C and Archaeology)において発表した。本研究は、年輪年代の確定した日本産樹木資料の炭素14年代を精密に測定し、日本における修正年代を確立することを目的としている。本科研費による研究では、特に、弥生・古墳時代を中心とする300BCAD900の1200年のデータの蓄積をはかってきた。本年度は、箱根出土のスギ埋没樹(HK、240BCAD200)、秋田・払田柵遺跡出土のスギ材(AH1、AD690AD800;AH3、AD660AD900)、および長野県宮田村出土のスギ埋没樹(MT、AD330AD630)を用い測定した。10年毎に年輪層を採取し、化学処理、セルロース抽出、炭酸ガスへの変換などを行い測定試料を作製し、オランダ・グローニンゲン大学において加速器質量分析(HK、AH3、MT)、β線測定(AH1)で測定した。HKについては、すでに平成9年度に結果の一部が得られ、欧米産の樹木に基づいて得られている最新のデータベース「INTCAL98」とよい一致が得られている。この結果、300BCAD900の1200年のうちの大部分の年代で実測データが揃い、いずれもINTCAL98と、誤差の範囲内で差異がないという結果となった。また他のプロジェクトの一環として行った、大阪・池上曽根遺跡出土のヒノキ材(260BC150BC)においても同様の結果を得ている。このように、本科研費研究の目的は概ね達成し、日本の樹木の炭素14年代測定において、欧米産の樹木で得られている「INTCAL98」に基づく年代修正の正当性が、初めて明確に示されたといえる。これらの結果は、2000年6月にイスラエルで行われる第17回放射性炭素国際会議で発表予定である。なお、名古屋大学の新型加速器質量分析装置が定常運転に達し次第、更にデータの補強を行う予定である。