hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
沖縄の「ケアリング文化」を活用したケアモデルの開発と有効性の検討

沖縄のケアリング文化を基盤に、住民が相互に支えあい協働して健康づくりに取り組むケアモデルの開発を目指し、成人期男性のセルフケア行動を支援するアクションリサーチを行った。結果、健康な生活習慣への動機づけと継続を助ける効果が認められた。また、個々の健康状態を把握するための知識、地域で健康づくりを共有する体験、仲間で刺激し合う互助関係、ゆんたく(談笑)できる場づくり、目標を意識した個別プログラムの検討、効果測定と評価指標の提供、健康問題に関する医学的介入の判断と医療機関との連携といったケアモデルを提示することができた。研究者らは、2006年から沖縄県北部地域において、ヘルスプロモーションの理念に基づく介入プログラムを展開し、沖縄のケアリング文化を基盤に、住民が相互に支えあい住民自身が健康づくりの主人公として成長することを支援するケアモデルの開発を目指している。今回、健康問題を抱える成人期男性のセルフケア行動を支援することを目的にアクションリサーチの手法を用いて「ゆいまーるプロジェクト」を展開した。介入プログラムには、文献検討及び対象地区の成人期男性の健康課題の分析結果から、グループ支援モデルが有益であることを確認し、成人期男性が健康づくりに取り組む場として「模合:頼母子講」(沖縄では親しい者同士が定期的に交流する機会として地域に根付いている)を活用し、メタボリックシンドロームへの予防医学的介入を行った。その結果、健康生活習慣への動機づけとセルフケア行動の継続を助ける効果が認められ、健康状態の改善につながることが示唆された。成人期男性のセルフケア行動への支援として、個々の健康状態を把握するための知識の提供と確認、健康に関する体験や話題の共有、相互に支え合う仲間と刺激し合う関係の促進、交流を楽しむゆんたく(談笑)できる場づくり、目標を意識した個別プログラムの検討、効果の測定と評価指標の提供、健康問題に関する医学的介入の必要性の判断と医療機関との連携といったケアモデルを提示することができた。本研究は、沖縄のケアリング文化に着目し、目標を共有し住民が相互に支えあう新たな共同体の構築と、住民自身が健康づくりの主人公として成長することを支援するケアモデルの開発を目指している。筆者らが2006年から継続している沖縄県北部地域におけるヘルスプロモーション(朝市健康相談活動)を基盤に、働き盛りの男性が、支え合ってより健康になるプロジェクト(ゆいまーるプロジェクト)を展開し、健康問題を抱える成人期男性のセルフケア行動を支援するケアモデルの開発と効果を検討することを目的とする。文献検討の結果から、エンパワメント・アプローチやグループ支援モデルが有効なモデルとなることを確認した。また、対象地区の成人期男性の健康問題を分析し、メタボリックシンドロームへの予防的介入の必要性が明らかとなった。沖縄では地域で親しい者同士が定期的に交流する機会として、また金銭的な相互扶助の習慣として「模合:頼母子講」の文化が地域に根づいている。今回、成人期の男性グループ(15人)を対象に、模合の場を活用したゆいまーるプロジェクトを協働で企画し、毎月1回の身体測定や定期的な報告会の実施、地域と協働で健康増進へのイベントを開催するなど、介入プログラムを作成し実施している。プロジェクトの成果から成人期男性のセフルケア行動を支える上で、相互に支えあう仲間と、ゆんたく(談笑)できる場づくりの重要性が確認された。プログラム参加者の面接調査では、中間評価として(1)交流を楽しむ、(2)目標を意識する、(3)互いに刺激し合う、(4)自分のペースを守る、(5)効果を評価する等が挙げられた。模合を、かつての地域共同体における住民同士の信頼関係や支えあう関係を構築する新たなケアネットワークとして構築し、セルフケア行動への影響を含めたケアモデルの検証が、次年度の課題である。対象地域におけるヘルスプロモーション活動が定着してきたことや、研究への同意が得られた対象者10名について、個人の測定結果及び面接調査の内容、プログラム評価の視点等が得られているので概ね順調であると解釈している。住民との協働で、ヘルスプロモーション活動を継続しながら、プログラム評価とケアモデルの構築、検証を行う予定である。沖縄のケアリング文化の様相を記述し、ケアリングの要素を抽出、特定することで、かつての地域共同体における住民同士の信頼関係や支えあう関係を再構築する新たなケアネットワークを提示することができると考える。また、近年注目されているソーシャルキャピタルと健康を促進する仕組みを、沖縄の文化の中に見出すことにつながると考える。住民との協働によるアクションリサーチを継続していくことから、住民の健康増進へのニーズに応じて、健康評価のための測定機器や、健康教育のための教材購入、資料や報告書作成のための費用、研究成果を学会等で報告するための旅費等を計上している。
光学素子への応用を目指したCFRP表面への防湿層形成法の開発

我々は、シリカコーティングをCFRP表面に施すことで、CFRPに防湿効果を付与する研究開発に取り組んだ。CFRPへのコーテイングは平坦化層を形成したのち行なっている。また、平坦化層を形成することでCFRP表面に鏡面が形成できると考え、その可能性についても評価を行なった。なお、防湿層の形成は協力企業のもと実施している。【防湿効果】CFRPの課題の一つに吸湿による膨潤変形がある。この変形は光学部品としてCFRPを利用する場合の致命的な欠点の一つである。我々は、先に述べたシリカコーテイングを施したサンプルを作成し吸湿試験を実施した。この実験では、CFRP基板を60°C、RH100%の環境に放置しており、通常の実験室環境の約100倍の加速試験に相当している。コーティング処理を施していないサンプルと比較したところ、水分のCFRP内への拡散率は1/500であり良好な結果を得た。これは、我々が以前行った防湿フィルムを貼った場合よりも小さい値であり、水分透過率0の金属箔を貼った場合とほぼ等しいものであった。一方、試験開始から約600時間経過した頃から表面にひび割れなどのダメージが発生し、約800時間から吸湿率が向上していった。800時間は実験室環境で9年に相当し、ほぼ実用段階にはいったと考えている。【光学材料としての利用の可能性】平坦化層の上にシリカコーティングすることで、光学材料として応用が可能であると考え、その可能性について調査した。平坦化層の形成はスピンコートで行なっているために、通常、その痕がはっきりと見受けられる。この開発では、その痕ができるだけ減るように、スピンコートの条件出しを行なっている。スピンコートの痕は見られるもののレーザー顕微鏡で評価した表面粗さは1020 nmであり、可視光での反射像も確認できた。鏡面としての利用に一歩のところまで近づいている。CFRPは吸湿により膨潤変形を起こすため、時間とともに形状が変化することが知られている。この経年変化は光学部品など寸法安定性を要求される部品には致命的な欠点となる。本研究では、CFRPの使用環境を拡大すること、ならびに、複雑な形状の光学部品を作成することを目的に、(1)CFRP表面に直接水蒸気バリア層を形成すること、そそして、(2)バリア面上に反射面を形成することを行う。平成29年度は(1)が主要な研究内容になる。1回目のバリア層形成の試作では、防湿フィルムと同等の水蒸気バリア効果が得られることを確認した。ここでのバリア層の評価は吸湿による質量増加率を経過時間の関数として表すことで行っている。通常の実験室環境下では、数ヶ月の時間を要するために、60°C, RH100%の環境下に試料を置き加速試験を行なった。(2)の反射面の形成については、1回目の試作品を使って、目視ならびにレーザー顕微鏡を使ってCFRP表面の観察を行った。観察を通して課題を抽出し、その課題への対策をチーム内で立てた。平成29年8月に研究チーム内での打ち合わせを実施し、研究の目的と計画の確認を行った。今年度はCFRP平板に対して防湿層を形成することを目標としており、2回の試作を実施する予定であった。しかし、実験装置に予想外の課題が生じたことにより若干遅れ、2回目の試作が4月末にずれこんだ。現在、その評価を行っているところである。この評価と並行して、平成30年度の研究課題として設定している反射面の形成に対して課題を抽出した。チーム内で課題を共有するとともに、その対策を検討した。ここで検討した対策を今後の開発製作に反映する。また、反射面の表面観察で使用するレーザー顕微鏡の較正や反射面の性能評価に用いるX線ビームラインの今年度の利用手続きなど、評価のための準備作業も終了したところである。当初、予期せぬ課題により研究は遅れたが、この若干の遅れは実験補助員を2名雇用することで解消しつつある。1回目の試作で、防湿フィルムと同程度のバリア性を付与できることを確認したことや、現在は、問題なく試作品を製作できる状況にあることから、おおむね順調と判断した。

800時間は実験室環境で9年に相当し、ほぼ実用段階にはいったと考えている。【光学材料としての利用の可能性】平坦化層の上にシリカコーティングすることで、光学材料として応用が可能であると考え、その可能性について調査した。平坦化層の形成はスピンコートで行なっているために、通常、その痕がはっきりと見受けられる。この開発では、その痕ができるだけ減るように、スピンコートの条件出しを行なっている。スピンコートの痕は見られるもののレーザー顕微鏡で評価した表面粗さは1020 nmであり、可視光での反射像も確認できた。鏡面としての利用に一歩のところまで近づいている。今後も研究チーム内で、CFRP基板の製作、防湿層の形成、評価を分担し、綿密に情報交換を行いながら研究開発を進める。まず、バリア効果に対しては、市販の防湿フィルムと同等のレベルに到達している。しかし、より長期間の使用を可能にするために、より高いバリア性を持たせたいと考えている。このための改善を行う。また、反射面形成に関しては、現在立てた対策を実施する。この対策では工程内でのパラメータ出しが必要であり、予備実験でパラメータの最適化を行なったのち、CFRP表面への反射面形成を行う。出来上がった反射面の評価は愛媛大学所有のレーザー顕微鏡、可視平行光源を用いて行う。可視光評価により良好な結果が得られたサンプルに対して、X線による評価を行う。なお、本研究では、技術的改善を行うために多数回の試行錯誤が予想される。多くのCFRP基板が必要になるため、遅滞なく円滑に、基板を供給できるように実験補佐員2名体制を敷いた。補佐員は、評価試験も担当する予定である。進捗状況でも述べたように、予期せぬ課題が発生したために、課題が解決されるまで実験補佐員の雇用を見合わせていた。このために、当初の予算計画との間にズレが生じた。問題解決後は円滑に実験できており、初期の若干の遅れを解消するとともに、より多くの成果が出せるように、当初予定していた実験補佐員1名体制を2名体制に変更した。
有酸素的な代謝の向上による生活習慣病の予防・改善法の検討

骨格筋は糖の取り込みや脂肪酸の酸化などを行っており、全身のエネルギー代謝を維持する上で極めて重要な組織である。したがって、2型糖尿病をはじめとする生活習慣病の発症や進行と密接に関係していると考えられている。本研究課題では、「骨格筋での有酸素的な代謝を改善・向上できれば生活習慣病を予防・改善できる」という仮説を設定して、この仮説を検証することを目的とした。本年度は、骨格筋での有酸素的な代謝能力を改善・向上させるための方法として、「高気圧酸素」を用いて実験を行った。所属している研究室で開発した「高気圧酸素チャンバー」を用いて、実験動物(肥満・2型糖尿病を発症するラット)を1.25気圧、36%酸素の高気圧・高濃度酸素の環境に滞在させた。骨格筋における組織化学的な特性(筋細胞の横断面積、筋線維タイプの構成比や酸化系酵素活性など)の分析と、糖・脂質代謝に関連する遺伝子発現の変化を分析することによって、骨格筋における有酸素的な代謝能力の変化と、それらが肥満や2型糖尿病の病態に与える影響について検討した。また、2型糖尿病を発症するモデル動物では骨格筋の性質変化(筋線維タイプの移行)が生じることが知られているが、このような性質変化の生じるメカニズムについても検討した。本実験で用いたOLETFラットは肥満・2型糖尿病を発症するが、高気圧酸素への滞在によって有酸素的な代謝能力に優れた筋線維の割合が増加し、糖・脂質代謝に関連する遺伝子(とくにPGC-1α)発現量の低下が抑制できることが明らかになった。これらの結果から、高気圧酸素は、骨格筋における有酸素的な代謝を改善し、高血糖を抑制することが明らかとなった。また、骨格筋の性質変化(筋線維タイプの移行)については、遅筋線維の発現にはmyogeninが、速筋線維の発現にはMyf-5が関連している可能性が示唆された。骨格筋は、糖の取り込みや脂肪酸の燃焼などを行っており、全身のエネルギー代謝を維持する上で極めて重要な組織である。したがって、2型糖尿病をはじめとした生活習慣病の病態や進行と密接に関係していると考えられる。本研究課題では、「骨格筋での有酸素的な代謝を改善・向上すれば、生活習慣病を予防・改善できる」という仮説を立て、この仮説を検証することを目的としている。本年度は、骨格筋での有酸素的な代謝能力を改善・向上させるための方法として、「有酸素運動」を用いて実験を行った。所属研究室で開発した「自発走運動装置(回転車輪)」を用いて、生活習慣病を発症するモデルラット(SHR/NDmcr-cp)に自発的な走運動を行わせた。また、高脂肪食を与えて、骨格筋の特性(筋細胞の横断面積、筋線維のタイプ分類や酸化系酵素活性など)と、糖や脂質代謝に関連する遺伝子発現の変化を分析することによって骨格筋における有酸素的な代謝能力の変化を検討した。本実験で用いたモデルラットは過食による肥満、高血圧、高血糖、脂質異常症、高インスリン血症などを示すが、自発走運動群のラットでは血糖、インスリン、中性脂肪の上昇が抑制されていた。また、生活習慣病のモデルラットでは糖や脂質代謝に関連する遺伝子の発現量が低下することが明らかとなっているが、走運動によって有酸素的な代謝に優れた筋線維の割合が顕著に増加し、糖や脂質代謝に関連する遺伝子の発現量低下も抑制されていた。これらの結果から、運動によって有酸素的な代謝が改善され、生活習慣病の進行が抑制・遅延したと考えられる。一方、高脂肪食の摂取は有酸素的な代謝を低下させ、生活習慣病の症状の悪化や進行を早める可能性が示唆された。骨格筋は糖取り込みや脂肪酸酸化などを行っており、全身のエネルギー代謝を維持する上で極めて重要な組織である。したがって、2型糖尿病をはじめとする生活習慣病の発症や進行と密接に関係していると考えられる。本研究課題では「骨格筋での有酸素的な代謝を改善・向上できれば、生活習慣病を予防・改善できる」という仮説を立て、この仮説を検証することを目的としている。高気圧酸素は体内に溶け込む溶解型酸素や血流量を増大するため、細胞の隅々まで酸素を供給することができ、有酸素的な代謝を向上できると考えられる。所属研究室で開発した「高気圧酸素チャンバー」を用いて、実験動物(肥満・2型糖尿病を発症するラット)を1.25気圧、36%酸素の高気圧・高濃度酸素環境に滞在させた。骨格筋における組織化学的な特性(筋細胞の横断面積、筋線維のタイプ構成比や酸化系酵素活性など)の分析と、糖・脂質代謝に関連する遺伝子発現の変化を分析することによって、骨格筋における有酸素的な代謝能力の変化と、それらが肥満や2型糖尿病の病態に与える影響について検討した。本実験で用いたOLETFラットは肥満・2型糖尿病を発症するが、高気圧酸素への滞在によって血糖の上昇が抑制された。また、高インスリン血症も抑制されており、インスリン抵抗性の改善が認められた。さらに、生活習慣病を発症したラットでは糖・脂質代謝に関連する遺伝子発現量が低下していたが、高気圧酸素への滞在によって有酸素的な代謝能力に優れた筋線維の割合が増加し、糖・脂質代謝に関連する遺伝子(とくにPGC-1α)の発現量の低下が抑制されていた。これらの結果から、高気圧酸素への滞在は、骨格筋における有酸素的な代謝を改善し、高血糖を抑制することが明らかとなった。

骨格筋は糖の取り込みや脂肪酸の酸化などを行っており、全身のエネルギー代謝を維持する上で極めて重要な組織である。したがって、2型糖尿病をはじめとする生活習慣病の発症や進行と密接に関係していると考えられている。本研究課題では、「骨格筋での有酸素的な代謝を改善・向上できれば生活習慣病を予防・改善できる」という仮説を設定して、この仮説を検証することを目的とした。本年度は、骨格筋での有酸素的な代謝能力を改善・向上させるための方法として、「高気圧酸素」を用いて実験を行った。所属している研究室で開発した「高気圧酸素チャンバー」を用いて、実験動物(肥満・2型糖尿病を発症するラット)を1.25気圧、36%酸素の高気圧・高濃度酸素の環境に滞在させた。骨格筋における組織化学的な特性(筋細胞の横断面積、筋線維タイプの構成比や酸化系酵素活性など)の分析と、糖・脂質代謝に関連する遺伝子発現の変化を分析することによって、骨格筋における有酸素的な代謝能力の変化と、それらが肥満や2型糖尿病の病態に与える影響について検討した。また、2型糖尿病を発症するモデル動物では骨格筋の性質変化(筋線維タイプの移行)が生じることが知られているが、このような性質変化の生じるメカニズムについても検討した。本実験で用いたOLETFラットは肥満・2型糖尿病を発症するが、高気圧酸素への滞在によって有酸素的な代謝能力に優れた筋線維の割合が増加し、糖・脂質代謝に関連する遺伝子(とくにPGC-1α)発現量の低下が抑制できることが明らかになった。これらの結果から、高気圧酸素は、骨格筋における有酸素的な代謝を改善し、高血糖を抑制することが明らかとなった。また、骨格筋の性質変化(筋線維タイプの移行)については、遅筋線維の発現にはmyogeninが、速筋線維の発現にはMyf-5が関連している可能性が示唆された。本年度は、前年度までに行った実験を学術論文として発表することができた(J Physiol Sci, 62:105-114, 2012)。本年度に行った実験では、高気圧酸素が骨格筋代謝を向上させて糖尿病ラットの高血糖を抑制することを明らかにできた。これらの研究成果はすでに学会で発表し、論文発表も準備している段階であり、当初の計画より順調に進展していると考えられる。今後は研究をさらに発展させて、高気圧酸素が骨格筋代謝を向上して高血糖を抑制するメカニズム、高気圧酸素が有酸素的な代謝に優れた筋線維の発現を誘導するメカニズムの解明について、より詳細に検討していく予定である。
『瑜伽師地論』とアビダルマ仏教の思想的関連について

本研究において、インド大乗仏教の一学派であるヨーガーチャーラと、アビダルマ仏教の思想的関係について、新たな知見を提示した。特に、『アビダルマ・コーシャ』が無我説の根拠として引用する経典が、ヨーガーチャーラの最も古い思想を伝える文献『菩薩地』に、出典を明示せずに引用されていることを明らかにした点は、大乗思想の形成期における先行思想の受容形式を理解する上で重要な成果と言える。基盤C本研究において、インド大乗仏教の一学派であるヨーガーチャーラと、アビダルマ仏教の思想的関係について、新たな知見を提示した。瑜伽行派とアビダルマの思想的関連を明らかにするため,アビダルマの代表的な論書『阿毘達摩倶舎論』と,瑜伽行派の根本典籍『瑜伽師地論』の内容を比較分析することを目的とする.平成20年度は,アビダルマの人無我説と深く関わっているManusyakasutraに着目し,『瑜伽論』の古層に属する『菩薩地』『声聞地』「摂事分」に見られるアビダルマからの思想的影響の一端を考察した. Manusyakasutraは『雑阿含』中の経典であり,『倶舎論』「破我品」では人無我説の教証として引用される.この経典の描写と非常によく似た表現が『菩薩地』「菩提分法品」にも見られ,『菩薩地』の注釈者サーガラメーガはそれがManusyakasutraに基づくことを指摘している.また『声聞地』にもこの経典の一節と一致する表現が見られるほか,「摂事分」でも,この経典への言及が見られる.したがって,『瑜伽論』の古層において,アビダルマと重要な伝承を共有していたことが分かる.この経典は,衆生」などの表現は諸蘊に対して付与された単なる名称に過ぎないと説いており,『倶舎論』に説かれるアビダルマの人無我説を端的に表してい.一方『菩薩地』の法無我説は,アビダルマの人無我説と一見して類似しており,その発想を法概念にまで敷衍したものと言える.Manusyakasutraが『瑜伽論』の古層を形成する部分で引用されているという事実は,早い段階から瑜伽行派がアビダルマの思想的影響を受けていたことを裏付けるものと考えられる.なお,実施計画ではyogacara, sautrantika, purvacaryaの呼称で言及される学説と前後の文脈の抽出・分析を行うとなっているが,『菩薩地』におけるManusyakasutraの引用は上記の計画に沿った考察の過程で新たに発見されたものであり,また,瑜伽行派とアビダルマの関係を考察するという目的にも適ったものである.本研究は,大乗仏教の一派である瑜伽行派の思想と,伝統的な部派仏教の思想であるアビダルマの関連について考察することを目的としている.すでに指摘されているように,瑜伽行派の思想はアビダルマ仏教の影響を受けていると考えられる.これに加えて,近年の研究では,アビダルマ思想の代表的な論書であり,ヴァスバンドゥの主著の一つである『阿毘達摩倶舎論』(以下『倶舎論』と省略)の中に,瑜伽行派の根本典籍である『瑜伽師地論』(以下『瑜伽論』と省略)に遡及しうる記述が多く見出される点が指摘されている.昨年度はその中でも『縁起経』などに見られる縁起の定型表現に関するヴァスバンドゥの解説について分析を加えた.ヴァスバンドゥが『倶舎論』で紹介する縁起の定型表現は,瑜伽行派の説であることは,彼の他の著作などとの比較から明らかであることが知られている.また,それが具体的には瑜伽行派の思想家アサンガの著作に遡及しうることも指摘されている.しかし,『倶舎論』の記述が簡潔であるため,そのアサンガの見解に対するヴァスバンドゥの態度は不明瞭な点があったが,『倶舎論』の文脈と,アサンガに帰せられる幾つかの著作を分析することを通じて,ヴァスバンドゥがアサンガに対して批判的な見解を持っていた可能性を指摘した.その考察内容は日本印度学仏教学会第六十回学術大会(2009年9月9日、於大谷大学)で,「『倶舎論』におけるVasubandhuの瑜伽行派説に対する批判的見解」と題して発表した.本研究は大乗仏教の一派である瑜伽行派の思想と,伝統的な部派仏教の思想であるアビダルマの関連について考察することを目的としている.H22年度は、『瑜伽師地論』「摂事分」と『倶舎論』に共通して引用される経典の解釈を比較・分析することを通じて、瑜伽行派の思想形成の背景とヴァスバンドゥの思想動向について考察を試みた。資料分析の過程で、パーリの初期経典およびそれに関連する注釈や論書も視野に入れて考察した結果、以下の点が明らかになった。1.『倶舎論』における仏教特有の術語解釈は、アビダルマの伝統説を継承する一方で、異説に言及するが、その異説が瑜伽行派の説と一致する例がしばしば見られる。

ただし、古典的なサンスクリット語辞典である『アマラコーシャ』などと比較すると、瑜伽行派の説はこれと近い場合がしばしば見られる。これは瑜伽行派説とインド古典辞書に直接的な関係があったわけではなく、瑜伽行派による術語解釈が一般に受け入れられやすい説を採用していることを意味するものであり、脱伝統説の傾向を示す点で重要である。2.南伝のパーリ仏教に見られる教理分析や術語解釈と比較すると、ブッダゴーサによって再評価された解釈が、『倶舎論』以降の北伝アビダルマ文献に反映された可能性が考えられる。ブッダゴーサはヴァスバンドゥとほぼ同時期(五世紀頃)に活躍した学者であり、同時期の思想動向が北伝・南伝の双方に影響を与えている可能性が予想される。今後、全インド文化圏・仏教文化圏的視点で考察する必要性を示唆する点で極めて重要である。3.資料整理の過程で、『瑜伽師地論』の未校訂テキストを一部校訂した。(これを含む論文は『南アジア研究』掲載のため査読中。)基盤C
必須脂肪酸と必須アミノ酸の安定同位体比を利用した動物プランクトンの餌資源の解析

昨年度までの結果から、多不飽和脂肪酸の有力な分析方法としてTMSH試薬(水酸化トリメチルスルホニウム)を用いた方法の分析条件を詳細に検討する必要性が生じた。そこで、1簡便な方法が求められるため、固定式の熱分解装置と移動が可能なインジェクター型の熱分解装置による加熱温度条件の比較、2様々な試料への応用、特に微量の試料での分析の可能性、3多不飽和脂肪酸の分子レベルでの炭素同位体比の測定のための基礎的な検討として、3ー1GCにおけるベースライン分離、3ー2誘導体による同位体効果の補正、について検討した。その結果、1TMSH法では固定式とインジェクター式での結果に違いはほとんど認められないこと、加熱温度として358°C、20秒がもっとも適していることが明らかになった。次に、インジェクター方式での検討を行った。2植物プランクトン、海水中懸濁態有機物(採取場所や粒径の異なる試料)、動物プランクトンとしてオニヒトデ幼生などに応用した結果、多不飽和脂肪酸であるC18:2, C18:3, 20:2, C20:3, C20:4, C20:5, C22:6などが分析可能であることが分かった。そこで、次に脂肪酸分子の炭素同位体比を測定する上で基礎的な検討として、3ー1、他の化合物からの緩衝を避けるためにGC分析におけるベースライン分離の条件を検討した。TMSH法では基本的に脂肪酸が優先的に分析され、ほとんど他の化合物が含まれないため、十分にベースライン分離が可能であった。3ー2、誘導体化におけるメチル基の導入の同位体効果を、C12, C14, C18の飽和脂肪酸、C18:1, C18:2, C18:3, C20:4, C20:5の不飽和脂肪酸を用いて検討した。その結果、C16, C18:3脂肪酸の同位体効果が他の脂肪酸の同位体効果と異なる値を示したため、今後更なる検討が必要になった。本年度は、動物プランクトンの食物網を明らかにするために、まず水中に存在する懸濁態有機物(POM)、植物プランクトンおよび動物プランクトンに含まれる脂肪酸,特にω-3(エイコサペンタエン酸:n-C20:5FAなど)およびω-6系列(リノール酸:n-C18:2FAなど)の脂肪酸の炭素同位体比を測定する方法を確立することを目標とした。そこで、試料としてPOM、植物プランクトン、動物プランクトン、分析方法としてonline-TMAH法を用いて、本研究費で導入した日本分析工業社製のキューリーポイントインジェクターJCI-55の性能の検討、GCカラムの種類の検討、オーブン温度などGC分析条件の検討、使用する試料量の検討と併せて行った。その結果、目標としているω-3およびω-6系列の脂肪酸を十分な分解能を以て分析するためには、(1)キューリーポイントインジェクターJCI-55は炭素数が26以上の高沸点化合物は要検討であるが、炭素数が24以下の脂肪酸では十分分析可能であること、(2)多不飽和脂肪酸を高分解能で分析するためにはより極性の高いカラムが適していること、(3)多不飽和脂肪酸の二重結合の位置を正確に特定する必要が生じてきたが、これは別途検討する必要がある、(4)動物プランクトンをonline-TMAH法にて脂肪酸分析をするためには十分な試料量が必要であることなどが明らかになってきた。概要に述べた点から進捗状況を述べる。(1)キューリーポイントインジェクターJCI-55の性能はこれまでの検討結果から十分予想されるものであった。(2)多不飽和脂肪酸の分析にはより極性の高いカラムが適していることもこれまでの経験から十分予想されるものであったが、他の研究との兼ね合いから、GCカラムを何度も取り換えて測定することが今年度は十分行うことができなかった。(3)多不飽和脂肪酸の二重結合の位置を正確に特定することは至急行う必要がある。(4)植物プランクトンは不飽和脂肪酸を十分量もっているため分析が比較的容易であることことが分かったが、動物プランクトンにおいては十分な脂肪酸量を確保するためには種類にもよるが要検討である。以上のことから、本年度の進捗は概ね順調と判断した。本年度は、動物プランクトン(動プ)としてオニヒトデ幼生(Acanthaster planci)を使用し、植物プランクトン(植プ、Dunaliella sp.)を餌とする飼育実験を行った。そして本研究の課題として(1)動プが食した植プの炭素・窒素安定同位体比が如何に動プに反映するか、(2)植プの脂肪酸組成が動プに如何に反映するか、(3)植プ中の脂肪酸の炭素同位体比が動プ中の脂肪酸の炭素同位体比に如何に反映するか、の検討を行った。その結果、(1)Dunaliellasp.(δ13C: -21.9‰、δ15N: 1.19‰)で培養したAcanthaster planciは飼育後ブラキオラリア初期まで成長し、安定同位体比も初期値(δ13C: -14.9‰、δ15N: 4.62‰)から(δ13C: -20.2‰、δ15N: 3.34‰)へと、次第に植プDunaliella sp.の値に近づいていった。このことは植プのCおよびNは動プに同化されていることを示している。

(2)受精卵や孵化直後にはC16:1, C18:1, C18:2, C20:1, C20:2, C24:1などの不飽和脂肪酸が含まれていたが、成長後にはC16:1, C18:1の不飽和脂肪酸しか含まれていなかった。餌として与えた植プもC16:1,C18:1不飽和脂肪酸しか含まれていないことから、バルク同位体比の変化の結果と同様に、脂肪酸の分子レベルでも同化されていることが示唆された。しかしながら、いずれの試料も多価不飽和脂肪酸が少なく、目的である必須脂肪酸の同化が起こっているかどうかは不明であった。そのため、(3)多価不飽和脂肪酸の分析方法(online-TMAH GCMS法)そのものに問題がある可能性もあり、明年度の検討課題として残された。動物プランクトン(動プ)が植物プランクトン(植プ)を同化していることは、炭素および窒素安定同位体比、また脂肪酸組成の観点から示唆されてきた。しかしながら、脂肪酸の分子レベルでの炭素同位体比およびアミノ酸の窒素同位体比で同化したことを確認し、動プの食性を知る方法を作成することが本研究の本来の目的である。研究当初、多価不飽和脂肪酸の分析がonline-TMAH-GCMS法(熱分解装置を直結したGCMSで、試料にトリメチルアンモニウム塩を添加して加水分解と誘導体化を同時に行える簡便法)で十分行えることが文献および予備実験で確認されていた。しかしながら、使用した植プ(Dunaliella sp.)が以前検討した種と異なり、必須脂肪酸を含む多価不飽和脂肪酸が少なく、そのため動プ(Acanthaster planciの幼生)に必須脂肪酸が同化したかどうかを確認できなかった。これには簡便法であるOnline-TMAH-GCMS法が、多価不飽和脂肪酸の分析に適さない可能性も出てきた。そこで現在、多価不飽和脂肪酸を多く含む植プを選定すると共に、多価不飽和脂肪酸の分析方法をOnline-TMAH-GCMS法だけでなく、従来からの溶媒抽出法も含めて検討を進めている。(1)必須脂肪酸の分析方法の再検討昨年度の結果から多価不飽和脂肪酸である必須脂肪酸の分析方法を再検討する必要性が生じた。そこで、3種の植物プランクトン、Thalassiosira sp.、Dunaliella sp.、およびChaetoceros sp.を用いて、溶媒抽出法と2種の誘導体化試薬(BF3法およびTMS法)の組み合わせ、また熱化学分析法においては2種の試薬(TMAH:水酸化テトラメチルアンモニウムとTMSH:水酸化トリメチルスルホニウム)とonline法とoffline法の組み合わせで、詳細な検討を行った。その結果、TMSH試薬を用いた方法が最も必須脂肪酸の分析に適していることが明らかになった。そこで、TMSH法ではさらにonline法での加熱温度を280ー445°Cの範囲で変化させて検討した結果、多価不飽和脂肪酸の分析にはOnline-TMSH法の280°Cあるいは358°Cが最も適していることがわかった。(2)オニヒトデ幼生の必須脂肪酸分析の検討動物プランクトンとしてオニヒトデ(Acanthaster planci)幼生を用いて280°C、Online-TMSH法で必須脂肪酸の分析を実施した。その結果、C16, C18飽和脂肪酸、C16:1, C18:1一不飽和脂肪酸、また多価不飽和脂肪酸としてC18:2、C20:4,C20:5,C22:6が分析可能であることがわかった。特にω-3系列の必須脂肪酸であるエイコサペンタエン酸(EPA;20:5 FA)とドコサヘキサエン酸(DHA;22:6 FA)が分析可能であることが明らかになった。
不確定性を考慮した非線型システム同定手法の開発と実構造物への適用

本研究で以下の成果を得た.(1)実構造物では損傷している可能性のある要素の数よりが観測値の数よりも多い場合が多い。このような場合、最小二乗に基づくパラメタ推定手法を直接適用すると解が唯一に定まらない。この問題点を克服するため、組み合わせ最適化と非線形最適化の混合問題を解くことにより損傷個所を表すパラメタを適切に選択する手法を提案した。本手法は欲張り法に基づく近似解法である。本手法の有効性を数値実験により例証した。(2)応答の損傷パラメタに関する感度を基礎として、損傷パラメタをグルーピングする手法を提案した.本手法により与えられた条件下でどの程度詳細なレベルまで損傷を推定できるかを理論的に調べることができる.兵庫県南部地震で実際に被害を受けた骨組構造物を対象に本手法を適用し、その妥当性を例証した.また、本研究で提案した感度を用いた評価指標は、最適な載荷方法や観測位置を選ぶ際の指標として有効である。(3)異方弾性体とピエゾ固体を解析するための境界要素法を展開した。また、並列計算機を用いて、本境界要素法によりピエゾ固体で構成される板の固有値解析を行った。本手法を用いればピエゾ素子で構成されたセンサーを含む構造物系を効率よく解析できる。これによりモンテ・カルロシミュレーションなどを用いた不確定性の評価を効率的に行うことができる。観測された固有振動数と固有振動モードに含まれる不確定性が推定値に及ぼす影響を評価した。この評価には、数値モデルにより作成したデータと、オークランド市庁舎の実構造物観測データを用いた。不確定を表現するために、モンテカルロシミュレーションを用いた。固有振動モードよりも固有振動数の方が精度良く観測できるので、通常不確定性が低い。それにもかかわらず、固有振動数の不確定性の方が推定値に大きな影響を及ぼす可能性があることを本研究で指摘した。この成果を2001年度建築学会大会(東京)において発表した。有限要素法を用いて離散化された構造物の損傷推定手法を開発中であり、以下にのべる問題点について現在も研究を遂行中である。(1)観測データの個数が推定すべきパラメタの数よりも少ない。(2)観測値および数値モデルに不確定性がある。(3)解析時間の高速化。(1)の問題については、推定すべきパラメタの数を適切に低減することにより、複数の損傷個所を持つ場合にも適用できる損傷推定手法の枠組みが、完成しつつある。数値実験を通じて既往の手法と比較することにより、損傷推定精度の確認を現在行っている。また、(2)の問題については、モンテカルロシミュレーションと、感度を用いた手法の組み合わせにより、精度良くかつ効率もよい不確定性の評価手法を開発中である。(3)の項目については、並列化の可能性を含め、最新の計算機環境に適用しやすいアルゴリズムを開発し、京都大学大型計算機センターの並列計算環境を用いて数値実験を行っている。
ヌートカ語における複統合性の多面的研究

本研究では、ヌートカ語特有の語彙的接尾辞の意味と機能を幅広く捉えるとともに、この通言語的に比較的珍しいタイプの複統合構造の詳細な分析を通して、複統合性の構造的多様性の幅を明らかにすることができた。また、複統合的語形成の組み立て、内部構造ばかりではなく、自然談話の中での複統合的語の分布を分析し、談話の中での情報構造の制御に複統合的語形成がどのような機能的役割を負っているのかについても重要な知見を得ることができた。この成果は、複統合性を単に語形成法上の問題・特徴として捉えるのではなく、文形成、談話形成をも含めたより広い範囲の文法体系のなかに位置づける上で重要である。本研究は、複統合性という形態的タイプが一言語の文法体系の中でどのように分布し、構造的リソースとして活用され、言語表現形成上の特性を形取るのかについて、ヌートカ語を対象としたケーススタディーを通して明らかにしようとするものである。本年度は、初年度に基盤整備を終えて試験運用を完了した2つの研究データベース(語彙的接尾辞の用法データベースおよび複統合的な語の統語的・語用論的用法データベース)に本格的にデータの入力を進め、中核的データの入力を完了した。8月にはカナダ、ブリティッシュコロンビア州ポートアルバーニ周辺で現地調査を行い、研究活動で明らかになった問題に関する追加調査、および研究資料の収集を行った。初年度に電子化された過去の未公刊言語資料の分析も進めた。分析データは方言ごとに別のデータベースとなっているが、データの基本フォーマットは共通しているため比較対照ができるようになっている。本研究は、複統合性という形態的タイプが一言語の中でどのように形を取るのかを、ヌートカ語を対象としたケーススタディーを通して明らかにしようとするものである。研究所年度である平成24年度には、ヌートカ語における複統合性を通言語的に比較可能な形で捉えるための理論的枠組みを明確にする一方、データベースの予備的構築や非電子的データの電子化を進め、データ処理環境を整える一方、テキスト及び語彙・文例の調査を行いデータの拡充を行った。理論的枠組みの構築に関しては、複統合的タイプとされる言語についてこれまで報告されてきた特徴などを調査し、複統合性と言われる性質の通言語的共通性と多様性の実態を把握した。それにより本研究を通して得られるヌートカ語の複統合性に関する知見をより広い文脈で意義づけることが可能になった。データベースの枠組み作りに関しては、語彙的接尾辞の組み合わせと用法に関する「語形成データベース」および複統合的な語が実際の言語使用の中で負う統語機能と語用論・談話的機能に関する「用法データベース」からなる2つの研究データベースの仕様を策定し、サンプルデータを入力したプロトタイプを構築した。プロトタイプデータベースは試用を重ねながら基本構造の見直しをしていった。言語データについては、研究代表者が8月に現地調査を行い、語彙・文例・テキストなどの言語データの拡充と共起関係の確認、用法に関する調査・確認を行った。また、研究代表者および研究分担者がこれまでのフィールド調査で収集された語彙・文例・テキストデータの加工・成形、及びエドワード・サピアを始めとした研究者によって過去に収集されされた資料(公刊、未公刊のものを含む)の入力・加工・成形を進め、データベースに取り込む言語データの準備を進めた。研究最終年度の平成26年度には、語彙的接尾辞の組合せに焦点を当てた形態構造データベースと自然談話データベースをあわせて活用し、ヌートカ語の複統合性に関する理論的研究を中心に研究を進めた。8月に行った現地調査を通してデータベースの拡充や質の向上を図ることで、研究の洞察を深め、精度を上げることができた。複統合的な言語の多くは複数の語根を組み合わせる複合を主たる語形成法として用いるが、ヌートカ語はもっぱら接尾辞を用いた手法を用いて複統合性を実現している。また、本研究では、複統合的語形成の組み立て、内部構造ばかりではなく、自然談話の中での複統合的語の分布を分析し、談話の中での情報構造の制御に複統合的語形成がどのような機能的役割を負っているのかについても重要な知見を得ることができた。これらの研究成果の中核的部分は、複統合性に関する国際シンポジウムにおける発表および国際的論集に含まれる論文としてまとめた。

以上の研究活動により、本研究の当初に計画されていた、複統合的語形成を、構造、機能、自然談話の中での使用のあり方について多面的に調査・研究し、一言語の中で複統合的語形成が文法構造全体にどのような影響を与えるのかを明らかにするという目的は十分に果たされ、将来的な通言語的比較研究の基盤を構築することもできた。言語学、ヌートカ語、類型論、形態統語論、用法基盤言語学本年度の活動は主として、研究データベースの拡充、現地での追加調査・研究資料収集、電子化された未公刊資料のデータベース化、および構築した研究データベースを基盤としたヌートカ語複統合性の特性についての詳細分析を計画していたが、それらの活動は順調に進み、そこで得られた実績も当初予定したとおりであった。本年度の活動として計画した活動は順調に進み、そこで得られた実績も当初予定したとおりであった。本年度の活動が計画通りに完了したので、研究最終年でである次年度も当初計画のとおり進め、研究成果のとりまとめを行う。本年度の活動が計画通りに完了したので、来年度以降も当初計画のとおり進めていく。今年度活用しはじめ次年度も活用しつづける共同研究用ウェブサービス使用料を確保するため。共同研究用ウェブサービス使用料として使用する。該当なし
保健医療福祉情報によるGIS(地理情報システム)の構築

本研究は、保健・医療・福祉に関するデータを用いた疫学的分析はもとより,市町村が実施している各種保健医療福祉事業の評価、計画の策定に資することを目的として、市町村等の保健・医療・福祉に関するデータに基づいた地理情報システム(GIS)を構築するものである。1.埼玉県市町村の保健・医療・福祉に関するデータの収集既存の資料から,人口動態統計,医療施設統計,老人保健事業報告,医療費等の保健・医療・福祉に関するデータを収集し,市町村単位にデータベースの作成を行った.2.位置情報の確定市町村役場,医療機関等の各種施設の位置情報については、所在地に基づいて位置を確認するとともに,地図上のアドレスマッチングを行った.3.保健医療福祉地理情報システム(GIS)の構築GISの構築にあたって,システム構築の基盤となるGISソフトを種々検討した結果、「MapInfo professional」と決定した。さらに、このソフトのDBMSとの連携機能を利用して統計解析ソフトであるSASとのデータ連携を実現し、データの地図表現を行ったり,一般的な空間分析を行ったりするのみでなく,疫学的観点からの統計分析も行えるようにした。4.保健医療福祉GISの利用法構築したGISの利用法を具体的データによって提示し、その有用性を示した。本年度は研究期間の1年目として,地理情報システム(GIS)構築に際しての必要な保健・医療・福祉に関するデータの収集を行い,医療施設等の各種施設の位置情報に関するデータの整理を行った.また,GIS構築に関する基礎的な検討をあわせて行った.具体的な内容は,以下のとおりである.1.埼玉県市町村の保健・医療・福祉に関するデータの収集既存の資料から,人口動態統計,医療施設統計,老人保健事業報告,老人保健施設報告,社会福祉施設調査,医療費等の保健・医療・福祉に関するデータを収集し,市町村単位にデータベースの作成を行った.2.位置情報の確定市町村役場については住所から地図上の位置を決定し,アドレスマッチングを行った.医療機関や社会福祉施設等については,施設数が多いため,一部についてアドレスマッチングを行ったに留まっている.これらの位置情報については,市販されているデータもあるが,かなり精度が悪いという情報もある.また,施設の開設,廃止,移転等に伴う位置情報のフォローアップが困難となるため,対象施設についてはさらに検討を要する.3.GISの実現方法の検討近年,保健・医療・福祉分野へのGISの応用が急速に注目され,様々なシステムが提案されている.そのため,文献の収集を行い,わが国におけるこれらの取り組みの現状について把握を行った.その結果に基づき,「疫学的な分析および保健福祉事業の評価への活用」という視点から,システムの概要についてさらに検討を進めているところである.本年度は研究期間の2年目として,昨年に引き続き,地理情報システム(GIS)構築に際しての必要な保健・医療・福祉に関するデータの収集を行い、各種施設の位置情報に関するデータの整理を行った.また,GISシステムの実現方法についての検討を行った.具体的な内容は,以下のとおりである.1.埼玉県市町村の保健・医療・福祉に関するデータの収集昨年に引き続き,既存の資料から,保健・医療・福祉に関するデータの最新年度分を追加収集し,市町村単位にデータベースの作成を行った.2.位置情報の確定昨年に引き続き,市町村役場,医療機関,社会福祉施設等について所在地を確認するとともに,アドレスマッチングを行った.3.GISの実現方法の検討GISの構築にあたって,システム構築の基盤となるGISソフトの検討を行った.本研究において構築しているGISは,様々なデータの地図表現を行ったり,一般的な空間分析を行ったりするだけでなく,疫学的観点からの統計分析も行えることを目指している.統計分析ソフトとして高い評価を得ているSASのプロダクトとしてSAS/GISがあり,当初,このSAS/GISを基盤にGISシステムを構築することを検討したが,わが国において,このSAS/GISは取り扱われていないため,Arc ViewとS-PLUSを組み合わせたシステムを現在検討している.Arc Viewは世界で最大のシェアをもつGISソフトで,空間分析用の拡張ソフトも販売されており,S-PLUSは数理統計用のソフトとして確固たる地位を築いており,空間統計解析のための包括的な機能を持つアドオンモジュールS+SpatialStatsもある.さらにはArc ViewとS+SpatialStatsを連携して利用することも可能であることなどから,両者を使用することで,地図描画と様々な数値分析がシームレスに行えることが期待される.

本研究は、保健・医療・福祉に関するデータを用いた疫学的分析はもとより,市町村が実施している各種保健医療福祉事業の評価、計画の策定に資することを目的として、市町村等の保健・医療・福祉に関するデータに基づいた地理情報システム(GIS)を構築するものである。本年度は研究期間の最終年度として,下記の示すように、これまでの成果をまとめた。1.埼玉県市町村の保健・医療・福祉に関するデータの収集既存の資料から,人口動態統計,医療施設統計,老人保健事業報告,医療費等の保健・医療・福祉に関するデータを収集し,市町村単位にデータベースの作成を行った.2.位置情報の確定市町村役場,医療機関等の各種施設の位置情報については、所在地に基づいて位置を確認するとともに,地図上のアドレスマッチングを行った.3.保健医療福祉地理情報システム(GIS)の構築GISの構築にあたって,システム構築の基盤となるGISソフトを種々検討した結果、「MapInfo professional」と決定した。さらに、このソフトのDBMSとの連携機能を利用して統計解析ソフトであるSASとのデータ連携を実現し、データの地図表現を行ったり,一般的な空間分析を行ったりするのみでなく,疫学的観点からの統計分析も行えるようにした。4.保健医療福祉GISの利用法構築したGISの利用法を具体的データによって提示し、その有用性を示した。今後、このシステムを用いて、種々の分析を試みる予定である。
代数多様体の分類

研究課題の代数多様体の分類に関して、多方面における進展があった。酒井文雄は巡回被覆曲面に関するZorishiの定理の拡張を得て、今後の研究の基礎にすることができることになった。竹内喜佐雄はいくつかの総実9次体Kに対して、そのゼータ関数のΔ=2における値3_K(2)を具体的に与えた。金銅誠之はエンリケス曲面のモジュライ空間の有理性を曲線の話に帰着させることで証明した。佐藤孝和は非アルキメデス的付値をもつ非局所コンパクト群に関するウィナー測度の類似物を構成した。
中間処理場におけるコンクリート廃棄物の有効利用に関する研究

本研究は、建設廃棄物中間処理場に集積されるコンクリート解体廃棄物の有効利用システムを構築するための基礎資料として、コンクリート用再生骨材およびその製造過程で発生する高含水比泥土の処理方法について実験的に検討したものである。その結果、この種再生骨材の品質の変動に関しては、コンクリートの水セメント比の調整によって吸収されうること、この種再生骨材を使用したコンクリートに関しては、同一程度の圧縮強度を有する普通骨材使用コンクリートと比較して、弾性係数がかなり低下すること、対硫酸塩抵抗性が低下すること等が明らかになり、さらにこの傾向は、原コンクリートのセメント硬化体の含有量が多いほど顕著であることが明らかになった。しかし、引張強度、乾燥収縮、中性化等に関しては、明確な差異は認められなかった。この種骨材を使用したコンクリート構造物に関しては、小型鉄筋コンクリートはりの載荷実験から、曲げひび割れ発生荷重およびその後の進展状況、せん断破壊耐力等に問題があることが明らかになった。これらの結果を総合的に検討すると、この種再生骨材使用コンクリートは、基本的には水セメント比の調整で普通骨材使用コンクリートとほぼ同様の取り扱いが出来るが、最大耐力到達後の塑性変形能力特にクリープ変形を含めた引張塑性変形能力に問題がある可能性が認められた。また、製造時に発生する高含水比泥土の処理については、石膏系固化材の使用が現実的であることが検証されそのための有効な配合の決定手法について実験的に明らかにした。本研究は、建設廃棄物中間処理場に集積されてくる土砂の混じったコンクリート解体廃棄物の有効利用を図る目的で計画されたものである。コンクリート用再生骨材としての利用、および残りの残滓、微粒分の路盤材への利用に関する検討を実験を中心に行ってきた。それらを通して現在までに以下のようなことが得られている。コンクリート用再生骨材に関しては、処理場へ搬入された時点での大まかな分別(特にガラス、窯業製品、アスファルト)を行へば、基本的にコンクリート用としてかなり広範囲に使用可能な再生骨材が得られることが明らかになった。すなわち、平均的な再生骨材の性能に関しては、普通骨材使用コンクリートと比較して、同一の水セメントひでは、かなり性能が低下するが、圧縮強度が同程度になるように水セメント比を調整すれば多くの性能に関しては普通コンクリートと同程度になることが明らかになった。しかし、乾燥収縮、ヤング係数等、変形に関する特性、および耐硫酸塩性等一部耐久性に関する項目については、同一強度で比較しても劣っており、利用範囲等について検討する必要がある。また、原料廃棄物の変動に伴う再生骨材および再生骨材使用コンクリートの品質の変動に関して、再生骨材の吸水率の変動によって水セメント比を調整する方法でかなり吸収できることが明らかになった。さらに耐久性を中心とした実験データーの蓄積を継続している。次に、路盤材への再利用に関しては、コンクリート用再生骨材を製造する際に水洗処理を施すため、微粒分がヘドロ状になり、かなりのセメントないしは石灰を混入して固化させる必要があることが明らかになった。その配合、混合方法、品質評価法等に関する調査、実験を行っている。

これらの結果を総合的に検討すると、この種再生骨材使用コンクリートは、基本的には水セメント比の調整で普通骨材使用コンクリートとほぼ同様の取り扱いが出来るが、最大耐力到達後の塑性変形能力特にクリープ変形を含めた引張塑性変形能力に問題がある可能性が認められた。また、製造時に発生する高含水比泥土の処理については、石膏系固化材の使用が現実的であることが検証されそのための有効な配合の決定手法について実験的に明らかにした。
肝移植後の網内系細胞の動態及び機能に関する実験的研究

【研究目的】肝網内系(RES)細胞は、肝の代謝に重要な役割を演じ、各種肝疾患におけるRES機能について注目されている。しかし肝移植後の拒絶反応時におけるRES機能についての研究はない。そこで肝急性拒絶反応時における類洞内皮細胞の機能変化とその影響について研究した。【研究方法及び結果】DA系ラットをdonor、Lewis系ラットをrecipientとした異系間の同所性肝移植を拒絶群、同系間の移植を対照群とした。研究は以下のように2つの主題について行った。(実験1)急性肝拒絶反応時における類洞内皮細胞機能(SEC)の変化を、内皮Fc receptor(FcR)activity及び血中ヒアルロン酸濃度(sHA)を指標として測定し、SECのreceptor-mediated endocytosisの観点より、機能変化を観察した。拒絶群では術後3日目より、対照群に比し、有意に内皮FcR activityが減少し、sHAは上昇した。その後も拒絶反応の進展とともに、FcR acitivityの減少及びsHAの上昇は進行した。一方、臨床上、肝拒絶反応の鋭敏な指標とされる総ビリルビン値は、術後5日目より、拒絶群で上昇した。以上より、SEC機能は拒絶早期より変化することが明らかとなった。(実験2)Endothelinは内皮細胞で産生される強力な血管収縮物質であり、各種腎機能障害の病態への関与が注目されている。我々は肝拒絶反応では内皮細胞障害が特徴であることから、血中endothelin値(ET)の変化と腎機能の関係について検討した。ETは拒絶群において術後5日目以降、有意に上昇した。腎機能の指標、内因性creatinine clearnace(Ccr)及び腎血流量は、拒絶群で同じく5日目以降、有意に低下した。さらにETと腎機能及び腎血流量には有意の負の相関を認めた。以上より、endothelinが肝拒絶反応時の腎機能障害に重要な役割を演じていると考えられた。【結論】SEC機能は拒絶早期より低下し、endothelinを介して、拒絶における腎機能障害の病態にも関与すると考えられた。現在までに46ケ月の純系ラットを用いて、isograft(LEWーLEW)及びallograft(DAーLEW)のそれぞれ15組に実験的肝移植を行った。以下、それらの結果を述べる。1)血中ヒアルロン酸(HA)濃度:HAは類洞内皮細胞により代謝されることにより、内皮細胞機能の指標として測定した。正常ラットHA測定値は月齢により差がみられ、基礎的実験結果から本研究では46ケ月齢を用いた。肝移植後の血中ヒアルロン酸濃度は、isograft3日目63.03±24.2ng/ml、5日目84.4±30、7ng/ml、10日目35.5±6.3ng/mlであり、同様にallograftの濃度はそれぞれ84.5±12、7ng/ml、121、7±6、7ng/ml、115.3±17、2ng/mlと術後日数によるHA濃度の変化はなかった。しかし両群を比較すると、3、5及び10日目のいずれにおいてもallograftで高値であり、10日目には有意差を認め(P<0、01)、allograftでの類洞内皮細胞の障害が示唆された。2)組織学的所見:肝類洞壁細胞はFcレセプタ-(FCR)を持ち、免疫複合体を代謝していることより、類洞壁細胞の障害程度をみる目的でFCRを染色した。allograftのFCRは1日目で正常より染色は弱いが、3,5日目と術後経過するにつれ増強した。それらは広範に浸潤したマクロファ-ジによるものであり、内皮細胞のFCRの染色は減弱していた。以上の結果より、拒絶反応においては類洞内皮細胞は強く障害を受け、逆にマクロファ-ジは広範に浸潤しているが、その意義につき現段階では報告はなく、実験を進めつつある。