hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
O-GlcNAc糖鎖修飾による正常造血と異常造血の分子制御メカニズム

1)O-GlcNAc化制御異常による造血系のエピゲノム状態変化とHSC機能異常の分子メカニズム:平成29年度に引き続き、O-GlcNAc化制御異常による造血系のエピゲノム状態変化とHSC機能異常について研究を進める。具体的には、平成29年度に得られたエピゲノムデータとRNAシーケンスによる遺伝子発現状態を解析し、OGT欠失からHSC機能異常にいたる分子学的経路を解明する。2)造血器腫瘍(白血病、骨髄異形成症候群など)とO-GlcNAc化制御異常の関連:白血病・MDS幹細胞機能とO-GlcNAc制御異常の関連を明らかにしていく。白血病モデルマウスについては、OGT-floxマウスの骨髄細胞に各種白血病遺伝子(MLL-ENL, RUNX1-ETO, PML-RARA)を導入して白血病細胞を樹立、その後OGT遺伝子をflox outして白血病細胞の白血病発症能をin vivoならびにin vitroコロニーアッセイで解析する平成31年度(令和元年度)は予定通り下記の計画を進める予定である。1)O-GlcNAc化機能異常によるHSC機能異常の分子メカニズム:H30年度に引き続き、O-GlcNAc化制御異常によるHSC機能異常の分子メカニズムについて解析を進める。具体的にはOGT欠失によりミトコンドリア機能異常が引き起こされる分子メカニズムについて、ミトコンドリア代謝の観点から詳細を明らかにする。2)造血器腫瘍とO-GlcNAc化制御異常の関連:白血病・MDS幹細胞機能とO-GlcNAc制御異常の関連を明らかにしていく。白血病モデルマウスについては、OGT-floxマウスの骨髄細胞に各種白血病遺伝子を導入して白血病細胞を樹立、その後OGT遺伝子をflox-outして白血病細胞の白血病発症能をin vivoならびにin vitroで明らかにする。
アモルファス合金の結晶化によって組織制御した複相の水素透過Ni-Ti-Nb合金

液体急冷条件を検討した結果、幅50mm程度のNb_<40>Ti_<30>Ni_<30>合金リボンが作製可能となった。組織観察の結果、このリボンは非常に微細なB2-TiNi相とbcc-(Nb, Ti)相からなっていた。しかし、この合金リボンは脆いため水素透過試験が不可能であった。熱処理による延性改善を試みたところ、1173Kでの熱処理により延性が改善し、密着曲げが可能となった。673Kにおけるこの合金の水素透過度は純Pdより高い1.6×10^<-8>(molH_2m^<-1>s^<-1>Pa^<-0.5>)であり、573Kにおいても良好な耐水素脆化性を有していた。一方、1173K以下の温度で熱処理した場合は、延性の改善は見られなかった。熱処理温度を高く、あるいは熱処理時間を長くすると、組織の粗大化が見られ、それに付随して水素透過度が向上することが分かった。これは、水素透過度を担う(Nb,Ti)相の連続性が増したためと考えられる。ところが、結晶粒径の増大と共に耐水素脆化性が低下する傾向が観察された。従って、熱処理温度と時間を制御し、水素透過度と耐水素脆化性をバランスさせるような組織を作製することが重要である。入口側圧力および出口側圧力をそれぞれ0.4MPa、0.1MPaとしたとき、673Kにおける水素透過流束は純Pdの2倍程度の29(Ncc/cm^2/min)であり、優れた特性を有していることが分かった。液体急冷を用いたNb-TiNi合金リボンの作製プロセスは、高い水素透過度を有する合金を一挙に作製できるものであり、工業的に有用であるといえる。B2-NiTiとbcc-NbTiから構成されるNi-Ti-Nb合金は、高い水素透過性と良好な耐水素脆性を有する。本研究では、液体急冷法を用いてNi-Ti-Nb系合金リボンを作製し、結晶化により生成する相について調べ、液体急冷法を用いたNi-Ti-Nb系水素透過合金薄膜作製方法の可能性について検討した。この合金系ではNb量の増加とともに融点が高くなる。そのため、Nbが60mol%以下の合金でのみリボンの作製が可能であった。作製したリボンをXRD、DSCを用いて調べた結果、Tiが50mol%以下の広い領域でアモルファス単相が得られることが分かった。結晶化温度は750-1000Kで、Nb量が増加すると高くなる傾向が見られた。また、一部の合金ではガラス遷移が観察され、この系では安定なアモルファス相が生成すると言える。これらのアモルファス相を結晶化させると、ほぼ平衡状態図と一致する相が生成した。結晶化後に主にB2-NiTi相とbcc-NbTi相が生成する合金組成は、水素透過特性が優れた合金組成とほぼ一致する。よって、これらの合金組成では、液体急冷法により一度アモルファスリボンを作製し、熱処理によってB2+bccの2相を生成させることが可能であり、アモルファス相を経由した水素透過用合金薄膜作製プロセスが有効な手段であることが明らかとなった。さらに、急冷直後にアモルファス+結晶状態である組成も含めると、本プロセスはより広い合金組成で適用可能であり、今後期待が持てると考えられる。耐水素脆化性に優れるNi_<40>Ti_<40>Nb_<20>合金を本研究における急冷リボン作製の対象合金とした。この合金は、鋳造状態でTiNi金属間化合物と(Nb,Ti)固溶体とが共晶を形成するので、融点が低く急冷リボン作製に好都合である。また、幅3mm程度の急冷リボンが容易に作製できることが予備実験により分かっている。作製条件を詳細に検討した結果、幅50mm、厚さ50μm程度の急冷リボンを作製できた。ただし、このリボンにはピンホールが観察されるため、作製条件の更なる検討が必要である。急冷リボンは完全なアモルファス状態であった。密着曲げしても破壊せず、良好な延性を示した。水素透過性を測定したところ、300°Cまで脆化せず、673Kで純Pdの半分程度の水素透過度を示した。このリボンをアルゴン中で加熱すると約750Kで結晶化が起こり、TiNi相と(Nb,Ti)相と分解した。結晶化後の組織は、TiNi相中に(Nb,Ti)相が粒状に析出し、溶解・凝固法の共晶組織とは大きく異なっていた。結晶化試料も300°Cまで破壊せずに水素透過が可能であり、その水素透過度はアモルファス材のそれより改善した。水素透過合金を透過する水素の流量は膜厚に反比例するので、できる限り薄い膜を作製することが望まれている。よって液体急冷法は、薄い膜を短時間で大量に製造する手段として非常に有用と考えられる。合金組成と結晶化条件の最適化により、アモルファスを経由した複相水素透過合金作製の新しいプロセスが確立できると期待される。

熱処理による延性改善を試みたところ、1173Kでの熱処理により延性が改善し、密着曲げが可能となった。673Kにおけるこの合金の水素透過度は純Pdより高い1.6×10^<-8>(molH_2m^<-1>s^<-1>Pa^<-0.5>)であり、573Kにおいても良好な耐水素脆化性を有していた。一方、1173K以下の温度で熱処理した場合は、延性の改善は見られなかった。熱処理温度を高く、あるいは熱処理時間を長くすると、組織の粗大化が見られ、それに付随して水素透過度が向上することが分かった。これは、水素透過度を担う(Nb,Ti)相の連続性が増したためと考えられる。ところが、結晶粒径の増大と共に耐水素脆化性が低下する傾向が観察された。従って、熱処理温度と時間を制御し、水素透過度と耐水素脆化性をバランスさせるような組織を作製することが重要である。入口側圧力および出口側圧力をそれぞれ0.4MPa、0.1MPaとしたとき、673Kにおける水素透過流束は純Pdの2倍程度の29(Ncc/cm^2/min)であり、優れた特性を有していることが分かった。液体急冷を用いたNb-TiNi合金リボンの作製プロセスは、高い水素透過度を有する合金を一挙に作製できるものであり、工業的に有用であるといえる。
適度な運動は老化にともなう痴呆を抑制するか?

加齢にともない脳内の神経細胞が変性、脱落する。この加齢にともなう神経細胞死に対して、運動に抑制効果があるかどうかについて我々は研究を進めている。今年度は、持久性トレーニングが、脳内のアルツハイマー型痴呆関連物質[アミロイド前駆体蛋白(APP),presenilin-1,リン酸化タウ(PHF-tau)]の蛋白量を変化させるかどうかについて、免疫組織化学的手法を用いて調べた。Wistar系の雄ラットを用い、生後4週齢時から10週間の持久性走トレーニング(速度20m/min、1日60分、頻度週に5回)を施した。トレーニング終了後、ラットの大脳、小脳,脊髄を摘出し、各種蛋白の発現量を安静群(Control)と比較検討した。大脳において、APP, presenilin-1とも海馬のCA1,CA3領域の錐体細胞、歯状回の顆粒細胞、さらには大脳皮質の錐体細胞層に免疫活性が認められた。しかしながら持久性トレーニングによる有意な免疫活性の変化は認められなかった。小脳においては、APP、Presenilin-1とも顆粒細胞、プルキニエ細胞に発現が認められたが、定期的な運動による分布様相の変化はみられなかった。以上のことから若齢のラットにおいて、持久性トレーニングは中枢神経系におけるアルツハイマー型痴呆関連物質に量的な変化を引き起こさないことがわかった。今年度は、持久性トレーニングが、脳内のアルツハイマー型痴呆関連物質[アミロイド前駆体蛋白(APP), presenilin 1,リン酸化タウ(PHF-tau)]の蛋白量を変化させるかどうかについて調べた。Wistar系の雄ラットを用い、生後4週齢時から10週間の持久性走トレーニング(速度30m/min、1日90分、頻度週に5回)を施した。トレーニング終了後、ラットの大脳、小脳、脊髄、筋肉(前脛骨筋、足底筋)を摘出し、各種蛋白の発現量をWestern Blot法により比較検討した。持久性トレーニングにより、大脳、小脳のAPPならびにpresenilin 1の発現量に有意な差はみられなかった。前脛骨筋および足底筋では、筋肉に特異的な95kDaのAPPが観察されたが、持久性トレーニングによる量的な変化はみられなかった。さらに大脳、小脳、筋肉のPHF-tau蛋白量は定期的な運動により有意に変化しなかった。以上のことから若齢のラットにおいては、持久性トレーニングによるアルツハイマー型痴呆関連物質の量的な変化はみられないことがわかった。
インターロイキン10遺伝子導入血管内皮前駆細胞移植による移植肺機能不全の治療

本研究の目的は,ラット肺移植モデルにおいて,1.レシピエント由来の細胞による移植肺血管内皮細胞再生が観察されるかどうか,2.同系ラットの骨髄から採取し培養によって誘導した血管内皮前駆細胞をレシピエントラットに静脈内投与(細胞移植)することで,肺血管内皮細胞の再生が促進され得るかを検討することである.まずラット肺は大動物に比べ虚血・再灌流への感受性が強く,612時間の保存で著明な肺水腫を呈することを観察した.次いで,SDラットをドナー,GFPtgSDラットをレシピエントとする左肺同所性移植を行い,移植肺にGFP(+),CD31(+)の細胞,つまりレシピエント由来の肺血管内皮細胞が移植肺内に存在することを発見した.同じ目的で,雌性Lewラットをドナー,雄性Lewラットをレシピエントとする同系肺移植を行い,移植肺内に抗CD31抗体(+),Y染色体(+)の細胞がみられるか否かについて検討を試みたが,FISHの手技を確立するに至らなかった.GFPtgSDラットを用いたモデルで,レシピエント骨髄の移植によりレシピエント由来の肺血管内皮細胞の増加がみられるか否か,そしてこれが移植肺の虚血・再灌流傷害を抑制し得るかにつき研究を継続していく予定である.一方,肺組織からの幹細胞の分離を試み,それに成功した.この際に肺組織を保存するのに用いる肺保存液の組成によって,分離される幹細胞の数に違いがあることを発見し,成果を発表した.本研究の目的は,ラット肺移植モデルにおいて,1.レシピエント由来の細胞による移植肺血管内皮細胞再生が観察されるかどうか,2.同系ラットの骨髄から採取し培養によって誘導した血管内皮前駆細胞をレシピエントラットに静脈内投与(細胞移植)することで,肺血管内皮細胞の再生が促進され得るかを検討することである.まずラット肺は大動物に比べ虚血・再灌流への感受性が強く,612時間の保存で著明な肺水腫を呈することを観察した.次いで,SDラットをドナー,GFPtgSDラットをレシピエントとする左肺同所性移植を行い,移植肺にGFP(+),CD31(+)の細胞,つまりレシピエント由来の肺血管内皮細胞が移植肺内に存在することを発見した.同じ目的で,雌性Lewラットをドナー,雄性Lewラットをレシピエントとする同系肺移植を行い,移植肺内に抗CD31抗体(+),Y染色体(+)の細胞がみられるか否かについて検討を試みたが,FISHの手技を確立するに至らなかった.GFPtgSDラットを用いたモデルで,レシピエント骨髄の移植によりレシピエント由来の肺血管内皮細胞の増加がみられるか否か,そしてこれが移植肺の虚血・再灌流傷害を抑制し得るかにつき研究を継続していく予定である.一方,肺組織からの幹細胞の分離を試み,それに成功した.この際に肺組織を保存するのに用いる肺保存液の組成によって,分離される幹細胞の数に違いがあることを発見し,成果を発表した.本研究の目的は,ラット肺移植モデルにおいて,同系ラットの骨髄から採取し培養によって誘導した血管内皮前駆細胞をレシピエントラットに静脈内投与(細胞移植)することで,肺血管内皮細胞の再生が促進され得るか,さらにこれが移植肺虚血・再灌流傷害の程度を軽減することができるかどうかを明らかにすることである.さらに,炎症抑制性サイトカインIL-10を血管内皮前駆細胞に遺伝子導入した後に細胞移植を行うことで,肺血管局所における炎症抑制が得られる否か,また,これが虚血・再灌流傷害の予防と治療の上で,細胞移植単独の場合と比べてさらなる上乗せ効果を期待できるか否かについても検討する予定である.本年度は,まず,再現性のある虚血・再灌流傷害モデルを作成し得るか否かについて検討した.Lewラットを用い,ドナー肺の肺動脈から肺保存液(EP-TU液)を用いて灌流を行った後,心肺ブロックを摘出し,4°Cで,0,6,24時間保存した後,左肺同所性同系移植を行った.移植後1時間で移植肺を摘出して,増加重量の測定ならびに組織学的検索を行った.その結果,保存時間が長くなるに従って増加重量すなわち肺水腫の程度が高度になることがわかった.また,組織学的にも,保存時間が長くなるに従って肺水腫,うっ血の所見が高度となることが判明した.次いで,Lewラットの大腿骨骨髄から細胞を吸引によって採取し,differential endothelial cell culturemediumで7日間培養し,血管内皮前駆細胞様細胞を得る実験を開始したが,免疫染色により血管内皮前駆細胞を同定するには未だ至っていない.今後,研究を継続していく予定である.本研究の目的は,ラット肺移植モデルにおいて,同系ラットの骨髄から採取し培養によって誘導した血管内皮前駆細胞をレシピエントラットに静脈内投与(細胞移植)することで,肺血管内皮細胞の再生が促進され得るか,さらにこれが移植肺虚血・再灌流傷害の程度を軽減することができるかどうかを明らかにすることである.さらに,炎症抑制性サイトカインIL-10を血管内皮前駆細胞に遺伝子導入した後に細胞移植を行うことで,肺血管局所における炎症抑制が得られる否か,また,これが虚血・再灌流傷害の予防と治療の上で,細胞移植単独の場合と比べてさらなる上乗せ効果を期待できるか否かについても検討する予定である.

平成20年度は, Lewラットを用い,ドナー肺の肺動脈から肺保存液を用いて灌流を行った後,心肺ブロックを摘出し, 4°Cで, 0, 6, 24時間保存した後,左肺同所性同系移植を行った.移植後1時間で移植肺を摘出して,増加重量の測定ならびに組織学的検索を行った.その結果,保存時間が長くなるに従って増加重量すなわち肺水腫の程度が高度になることがわかった.また,組織学的にも,保存時間が長くなるに従って肺水腫,うつ血の所見が高度となることが判明した.次いで, Lewラットの大腿骨骨髄から細胞を吸引によって採取し, differential endothelial cell culturemediumで7日間培養し,血管内皮前駆細胞様細胞を得る実験を開始した.また.肺組織からの幹細胞の分離を試み,それに成功したが,この際に肺組織を保存するのに用いる肺保存液の組成によって,分離される幹細胞の数に違いがあることを発見した.成果は, 2009年5月のAmerican Thoracic Societyで発表の予定である.本研究の目的は,ラット肺移植モデルにおいて,同系ラットの骨髄から採取した血管内皮前駆細胞をレシピエントラットに静脈内投与(細胞移植)することで,肺血管内皮細胞の再生が促進され得るか,さらにこれが移植肺虚血・再灌流傷害の程度を軽減することができるかどうかを明らかにすることである.さらに,炎症抑制性サイトカインIL-10を血管内皮前駆細胞に遺伝子導入した後に細胞移植を行うことで,肺血管局所における炎症抑制が得られる否か,また,これが虚血・再灌流傷害の予防と治療の上で,細胞移植単独の場合と比べてさらなる上乗せ効果を期待できるか否かについて検討することである.平成21年度は,まず肺組織からの幹細胞の分離を試み,それに成功した.この際に肺組織を保存するのに用いる肺保存液の組成によって,分離される幹細胞の数に違いがあることを発見し,成果を2009年5月のAmerican Thoracic Societyで発表した.一方,SDラットをドナー,GFPtgSDラットをレシピエントとする左肺同所性移植を行い,移植肺にGFP(+),抗CD31抗体(+)の細胞,つまりレシピエント由来の肺血管内皮細胞が存在することを発見した.同じ目的で,雌性Lewラットをドナー,雄性Lewラットをレシピエントとする同系肺移植を行い,移植肺内に抗CD31抗体(+),Y染色体(+)の細胞がみられるか否かについて検討を試みたが,FISHの手技を確立するに至らなかった,今後は,GFPtgSDラットを用いたモデルで,レシピエント骨髄の移植によりレシピエント由来の肺血管内皮細胞の増加がみられるか否かにつき研究を継続していく予定である.
経済改革下のミャンマーにおけるマイクロファイナンスの実態と展開に関する研究

マイクロファイナンス機関間の競合の実態を把握するため、H30年度も8月末から9月初めにかけて引き続きバゴー地域を対象としてマイクロファイナンス機関からの借入世帯に対する個別聞き取り調査を実施した。H29年度は都市部の居住世帯に重点を置いたことから、H30年度は都市部に居住しながらも農業を兼業している世帯に対する聞き取りを計画し、昨年度とは重ならない地域での世帯の選定を依頼した。しかし、実際に聞き取りを行ったところ、農業に従事する世帯は含まれていなかったことが判明した。最終的な調査世帯数は55世帯で、質問項目は、家族構成、所得源、借入の実態、マイクロファイナンス融資の使途と昨年度と同様である。主なファインディングとして、第一に、マイクロファイナンス融資の使途の多様性が指摘できる。販売業の開始ないしは既存の商売の拡大、耐久消費財(バイク、冷蔵庫)の購入、家屋購入や改築、出稼ぎ資金、消費、インフォーマルの借金返済と生計手段の多様化以外の使途も含め多目的に融資が使われていた。特に、出稼ぎ資金に関しては、従来のタイ・マレーシアではなく、日本・韓国への出稼ぎ者がいる世帯がおり、融資額が大きくなる4年目以後の融資をその資金として充当していた。第二に、複数のMFI機関から借り入れている世帯も存在したが、数は多くない。恒常的に借入れを行うというよりは緊急時のつなぎ融資、ないしは自分の就業形態と返済パターンが適合性をみるための試行という性格が強いものであった。第三に、融資額が大きくなるにつれ、デフォルトが増える傾向にあった。融資額が50万チャットに達しているグループでそういったケースが散見された。また、10月末に来年度の予備調査としてバゴー地域のダイウーにて農村世帯に対する聞き取りの試行を行った。H30年度に計画していた農業を生業とする世帯の本格的な調査は実施できなかったが、都市部世帯、特に融資額が大きくなった世帯に関して、融資の使途の新たなパターンや問題が判明した。また、MFI機関の競合が存在しているとはいえないものの、複数のMFI機関からの融資を受けている場合の理由が明らかになった。来年度はバゴー地域の農村部での世帯聞き取り調査を実施する。ダイウー郡で予備的聞き取りを実施したところ、同地域の世帯の大半は農業を主な生業としていたことから、同地域を主な対象地域として調査世帯の抽出を行う。さらに、これまで収集したデータの整理・分析を進める。H28年度は、9月にミャンマーのマイクロファイナンス業界の現状把握を目的とする調査をネーピードー、ヤンゴン、タンリンにて実施した。ネーピードーでは、マイクロファイナンス機関を所轄するFinancial Regulatory Departmentで、2016年のマイクロファイナンス法改正の具体的な内容、また登録済みのマイクロファインナンス機関のリストを入手した。ヤンゴンではいくつかのマイクロファイナンス機関とマイクロファイナンス協会に対するヒヤリングを実施し、タンリンではそのうちの一つの機関の活動を視察しインタビューを行った。調査の主なファインディングは以下の通りである。ミャンマーでは、古いグラミン型(グループ融資)のマイクロファイナンスが未だ主流である。これは、ミャンマーで最初に活動を始めた国際NGOのPACTがグラミン型モデルを採用したこと、そのスタッフが現在急増しているMFIに雇用され、事業を任されるケースが多いことに起因しているとみられる。そうした状況に対し、都市部では資金需要が短期かつより大きい額であることもあり、旧来型のグループ融資は必ずしも魅力的でないものとなっている。マイクロファイナンス機関は、政府の規制により農村部と都市部で半々展開することが求められていたため、アクセスのよい地域での操業に集中する傾向がある。バゴー・タウンシップはその典型であり、17のマイクロファイナンス機関が同地域で展開している。その結果、そうした集中する地域では機関間での競争が発生しており、たとえば、グループ融資でもグループミーティングの頻度が少ない機関,もしくは個人融資を提供する機関に顧客が流れつつあるようである。本年度はミャンマーのマイクロファイナンス業界全体の概況を把握することを主な目的としていた。行政、業界団体、各種マイクロファイナンス機関、顧客への聞き取りを実施でき、かつ基本的な資料を入手できたことことからおおむね順調に進展していると評価できる。H29年度は、マイクロファイナンス機関の競合の実態を把握するために、バゴー地域を対象に調査を実施した。バゴー地域は28のマイクロファイナンス機関が展開し、とりわけバゴー郡に17の機関が集中しており、ミャンマーの他地域に比して競合があると想定されるからである。今回はバゴー郡の都市部を対象に調査を実施することとし、ある一つのマイクロファイナンス機関の顧客世帯、73世帯に対して質問票を用いた聞き取りを実施した。質問項目は、家族構成、所得源、借入の実態、マイクロファイナンス機関からの融資の使途等である。主なファインディングは以下の四点である。まず第一に、今回の調査世帯に限っては複数の機関から借り入れている世帯はなかった。これがサンプルの偏りなどの理由による結果なのか等、さらなる検討が必要である。ただ、フィールド型マイクロファイナンスの場合、返済会への出席が義務なため、複数の機関から借りる場合時間的制約から難しいことが背景にある可能性はある。一方で、窓口型のマイクロファイナンス機関もあるため、これらの機関から借り入れるケースはあり得ると考えられる。第二に、融資の使途は、小規模販売業の開始や拡大、耐久財の購入、家購入、改築、消費、他の借金返済と様々である。たばこ関連のみに従事してきた女性が、小規模販売業などの仕事を新たに始めているケースが多い。

第三に、バゴーの地域特性として、女性がたばこ関係の労働に従事している比率が高く、キャッシュフローが得られるため、返済は比較的容易にできている。第四に、工場勤務など勤務形態によっては返済会への出席が困難なためそうした層は顧客としては排除される。バゴー郡の都市部での調査を終えることができた。暫定的な結果としては、競合(あるいはそれによる世帯の多重債務の問題)は顕著ではない。とはいえ、都市部のマイクロファイナンスに世帯がどう反応しているかという点では新たな知見を得ることができた。マイクロファイナンス機関間の競合の実態を把握するため、H30年度も8月末から9月初めにかけて引き続きバゴー地域を対象としてマイクロファイナンス機関からの借入世帯に対する個別聞き取り調査を実施した。H29年度は都市部の居住世帯に重点を置いたことから、H30年度は都市部に居住しながらも農業を兼業している世帯に対する聞き取りを計画し、昨年度とは重ならない地域での世帯の選定を依頼した。しかし、実際に聞き取りを行ったところ、農業に従事する世帯は含まれていなかったことが判明した。最終的な調査世帯数は55世帯で、質問項目は、家族構成、所得源、借入の実態、マイクロファイナンス融資の使途と昨年度と同様である。主なファインディングとして、第一に、マイクロファイナンス融資の使途の多様性が指摘できる。販売業の開始ないしは既存の商売の拡大、耐久消費財(バイク、冷蔵庫)の購入、家屋購入や改築、出稼ぎ資金、消費、インフォーマルの借金返済と生計手段の多様化以外の使途も含め多目的に融資が使われていた。特に、出稼ぎ資金に関しては、従来のタイ・マレーシアではなく、日本・韓国への出稼ぎ者がいる世帯がおり、融資額が大きくなる4年目以後の融資をその資金として充当していた。第二に、複数のMFI機関から借り入れている世帯も存在したが、数は多くない。恒常的に借入れを行うというよりは緊急時のつなぎ融資、ないしは自分の就業形態と返済パターンが適合性をみるための試行という性格が強いものであった。第三に、融資額が大きくなるにつれ、デフォルトが増える傾向にあった。融資額が50万チャットに達しているグループでそういったケースが散見された。また、10月末に来年度の予備調査としてバゴー地域のダイウーにて農村世帯に対する聞き取りの試行を行った。H30年度に計画していた農業を生業とする世帯の本格的な調査は実施できなかったが、都市部世帯、特に融資額が大きくなった世帯に関して、融資の使途の新たなパターンや問題が判明した。また、MFI機関の競合が存在しているとはいえないものの、複数のMFI機関からの融資を受けている場合の理由が明らかになった。H29年度以降は、公的機関主導型、ソーシャルビジネス型のマイクロファイナンス機関への聞き取りを継続するとともに、対象地域を絞って受益者に対するインタビューを開始する。
ベイツ型擬態をモデルにしたスーパージーンによる多様性の創出と維持機構の解明

ナガサキアゲハやシロオビアゲハはメスにのみ擬態型と非擬態型の二型があり、オスは単型で非擬態型である。二種の多型は、同一のゲノム領域で制御されていると考えられる。この領域は複数の遺伝子が密に連鎖したスーパージーンになっている。しかし、二種の原因領域は染色体逆位の有無や配列について違いがあり、擬態多型が近縁種間で複数回独立に進化したことが示唆されている。本研究はナガサキアゲハとその近縁種を用い、擬態関連遺伝子の系統樹作成、分岐年代推定、遺伝子機能解析を行う。また集団遺伝解析や野外実験によって多型維持機構を検討する。以上により、スーパージーンによる多様性の創出と維持機構の総合的理解を目指す。
暗黒物質探査に特化した究極の電子飛跡型コンプトンカメラの開発

宇宙から到来するガンマ線を観測することで、間接的に暗黒物質の存在を確かめることを大目的とし、それに特化した観測装置の開発を行う。MeVガンマ線の観測には、コンプトン散乱の原理を利用したコンプトンカメラが有効であるが、バックグラウンドガンマ線の影響により、観測が難しい。そこで、検出部に半導体ピクセル検出器を用いて、コンプトン散乱した時に出る電子飛跡を捉えることで、エネルギー分解能に優れ、バックグラウンドの低減を可能にした電子飛跡型コンプトンカメラの開発を目指す。本研究では、検出部に用いる半導体検出器の評価およびシミュレーションによるシステムの検討、検出部に用いる素子の設計を行う。
不斉転写型エノールエーテルシグマトロピー転位を鍵とする生物活性天然物の合成研究

筆者はエノールエーテルシグマトロピー転位を用いる生物活性天然靴の合成研究において、シガトキシン3Cを標的化合物とし鍵化合物であるEF環部の合成を行った。またその過程における[2,3]-Wittig転位反応の選択性発現の原因を解明すべく、種々のモデル化合物による検討を行った。このことにより本来その立体選択的な合成が非常に困難だと予想される鎖状二級エーテルの新たな合成手法を開発することができた。また閉環オレフィンメタセシス反応と組み合わせることで種々の員数を持つ中員環エーテルを直線的に増築することが可能と考えられる。また渦鞭毛藻Kareniabrevisより単離されたBrevenalを新たな標的化合物としその合成研究を展開し、A環部セグメント及びD環部セグメントの合成を達成した。Brevenalは近年赤潮原因毒であるBrevetoxinのアンタゴニストとして働くことが知られているユニークなポリエーテル化合物である。A環部セグメントの合成においてはその6員環上の不斉点をいかに導入するかが鍵であったが、筆者はIreland-Claisen転位続く閉環オレフィンメタセシス反応を用いることでその合成を達成した。A環部セグメントは高度に置換されたオキサン環であるため、その合成は困難であったが今回の合成ルートの確立は今後の類似化合物の合成にとって非常に有用であると考える。
薬剤代謝関連遺伝子解析システムの確立

今回我々は、検査部内でのワーファリン感受性遺伝子迅速解析の整備を一つの課題とし、検討を行った。遺伝子群としては、ワルファリンの阻害標的分子であるビタミンKエポキシド還元酵素複合体1(VKORC1)および薬物代謝酵素であるCYP2C9とした。対象は、すでにワーファリンを投与され、投与量が安定している患者および健常人(41名;日本人)の末梢血検体を対象とした。迅速解析ための診断ツールとしてSMAP法による増幅反応を利用したWarfarin Dosage Test Kit(WDTK)を使用した。また同時に、genome DNAを回収し、PCR-RFLP法により遺伝子型判定の確認をおこなった。検体到着から1時間15分でVKORC1遺伝子の1639G>Aの1塩基多型およびCYP2C9遺伝子の*3 alleleを検出できた。ほとんどの増幅曲線は30分以内に立ち上がり40分ではピークに達していた。一部の35分以降に立ち上がりが見られた反応は、非特異的な増幅反応と判断した。その結果、今回解析した41検体においてWDTKとPCR-RFLP法により判定した遺伝子型は、100%一致していた。また、解析検体は少ないが、すでに報告されている日本人の二つの遺伝子の多型の頻度と同様ものであった。21例のワーファリン投与群の各遺伝子型および患者情報から予測式(1 ; 106(7)2329-2333, 2005, Blood)をもとに予測投与量を算出し、実際の投与量と比較した。その結果、予測値より乖離している例では、PT-INRが高く、投与量が十分に管理できていない症例であることがわかった。従来のSNP検出法は、操作の煩雑さ、精度、信頼性、高コストなど、実用化に際して問題点があげられていた。SMAP法は、全血検体数ulで、増幅時間が40分で検出可能な方法である。今回の検討から適切なワルファリン用量を投与前に迅速に予測するための遺伝子型判定が検査部内で十分に行えることが示された。またSMAP法は、迅速性、簡便性、経済性にすぐれた検出法であることが確認できた。課題として本キットは日本人を想定したものであるが、欧米人にみられるCYP2C9*2の判定も行っていく必要があることが考えられた。
ラクトバチルス属乳酸菌の菌体による免疫賦活に関する研究

本研究はラクトバチルス属乳酸菌の菌体によって動物の腸管の免疫作用が増強されるかどうかを明らかにすることを目的として行った。即ち、ラクトバチルス属乳酸菌が腸管のリンパ組織に作用して分泌型IgAが誘導生産されるかを検討した。先ず、腸管免疫の指標となる分泌性IgAの測定について、抗IgA抗体を用いたELISA法による定量法を確立した。次いで、MRS培地とRogosa培地を用いてヒト糞便からラクトバチルス属乳酸菌を単離した。本菌の同定を糖資化試験などによって試みたところ、Lactobacillus plantarumの一菌株と同定した。そこで、本菌を培養後、10^9cellを経口ゾンデにてBALB/cマウスに毎日投与し、一週間後に腸内容物を取り出してIgA濃度を測定した。その結果、生理的食塩水のみを与えたコントロールのマウスの腸内容物のIgA濃度に比べて著しく上昇していることを確認した。次に、本単離菌による免疫賦活をin vitro系によって調べた。マウスの小腸よりパイエル板組織を採取し、これを圧搾処理してパイエル板細胞を調製した後、本菌を超音波処理して得られた菌体破砕物を添加してインキュベートした。その結果、IgA量の著しい増加が見られ、本菌が菌体レベルだけでなく、菌体の破砕物によっても免疫賦活されることが示唆された。さらに、本菌を超音波処理し、遠心分離した後に調製した細胞壁画分をマウスに経口投与することによっても免疫賦活されることを確認した。また、本菌は腸管免疫系のみならず、全身免疫系をも活性化することをマウスへのコレラトキシンの投与実験によって確認した。そこで、ヒト糞便からMRS培地とRogosa培地を用いてラクトバチルス属乳酸菌を単離した。本菌を培養後、10^9cellを経口ゾンデにてBALB/cマウスに毎日投与し、一週間後に腸内容物を取り出してIgA濃度を測定した。そこで、本菌を糖資化試験などによって同定を試みたところ、Lactobacillus plantarumの一菌株と同定した。培養液中に産生されるIgA量はELISA法で定量することによって調べた。その結果、IgA量の著しい増加が見られ、本菌が菌体レベルだけでなく、菌体の破砕物によっても免疫を賦活することを確認した。本研究はラクトバチルス属乳酸菌の菌体によって動物の腸管の免疫作用が増強されるかどうかを調べ、その菌体内の免疫賦活成分を明らかにすることを目的として行った。本年度は昨年度に確立した分泌性IgAの測定法を用いて、免疫賦活化作用の強い乳酸菌を検索するとともに、乳酸菌の菌体中の賦活成分を単離することを試みた。

先ず、さまざまなラクトバチルス属乳酸菌をBALB/cマウスの腸管より採取したパイエル板から調製したパイエル板培養細胞とともに培養し、培地中に分泌された分泌性IgA抗体の生成をELISA法によって調べることにより、免疫賦活化作用の強い乳酸菌を検索した。その結果、Lactobacillus rhamnosusやL.reuteri、L.plantarumなどに強い免疫賦活化作用が見られた。そこで、L.rhamnosusの免疫賦活成分を明らかにするために、菌体を超音波処理して細胞壁画分と細胞質画分に分画し、それぞれについて免疫賦活化作用を調べた。その結果、細胞壁画分のみならず、細胞質画分についても賦活化作用が見られた。細胞質画分についてプロテイナーゼ処理した後、熱処理することによっても賦活化作用が見られた。この細胞質画分について、DEAE-Sephacelカラムを用いて免疫賦活成分の分離を試みたところ、0.20.4M NaClで溶出される画分に高い賦活化作用が見られた。この溶出画分をSephacryl S-500HRによってゲル濾過した後、MonoQカラムによって溶出したところ、賦活成分は糖ペプチドであることが示唆された。
ヒトヘルペスウイルス8の潜状感染及び溶解複製開始を制御するウイルス遺伝子産物の解析

ヒトヘルペスウイルス8(HHV8)或いはカポジ肉腫関連ヘルペスウイルス(KSHV)はγヘルペスウイルスに属し、カポジ肉腫やprimary effusion lymphoma(PEL)などの腫瘍発生との関連が重要視されている。現在のところ、有効なin vitro感染系は存在しないが、前述のPELから感染細胞株が分離されており、これを用いた潜伏感染機構、再活性化機構の解析が可能である。再活性化はウイルス伝播に関わるためこの機構を明らかにすることは重要である。我々は、まずKSHVゲノムのメチル化とKSHV前初期遺伝子の発現との関連を調べた。5-azacytidineが潜伏感染状態を解除し、再活性化のtriggerとなる起因遺伝子RTA(reactivation and transc ription activator/ORF50)の発現が誘導されることを確認した。5-azacytidineは複製依存的にゲノムのメチル化状態を解除する薬剤で、実際、5-azacytidine投与後のRTA遺伝子制御領域のメチル化状態が解除されていることを示した。またCpGをメチル化したRTA遺伝子制御領域(遺伝子上流約1kbp)と脱メチル化したものをレポーターアッセイにより比較することにより、脱メチル化したRTA遺伝子制御領域が強い活性を有することを明らかにした(PNAS98:4119、2001)。RTAの発現誘導に関しては、自己制御すなわち発現したRTAそのものが自己の制御領域に正に作用することを明らかにした。この現象において特異的な領域にRTAが作用することを明らかにするとともに、その特異的な領域にOCT1が結合することを示した。この結果、RTAはHHV1(herpes simplex virus (HSV1))が感染後溶解複製する際に最初に転写制御因子として機能するVP16と同様にOCT1と相互作用することが示された(J. Virol. 75:6894、2001)。さらにKSHVがコードするK5遺伝子産物がMHCクラスI遺伝子産物の細胞表面表出をダウンレギュレーションすることを証明し、溶解複製時に宿主の免疫機構から免れる機構をウイルスそのものが兼ね備えていることを示した(J. Gen. Virol. 82:1175)。RTAによるK9遺伝子の活性化にはDNAに直接結合せず、宿主因子との相互作用によることを示した(J. Virol. in press)。我々の研究室では現在、ヒトヘルペスウイルス8(HHV-8)若しくはカポジ肉腫関連ヘルペスウイルス(Kaposi's sar coma associated her herpesvirus、KSHV)の溶解複製の初期発現するウイルス遺伝子産物の機能に焦点をあて研究を進めている。K5遺伝子は同じγヘルペスウイルスであるbovine herpesvirus4(BHV4)のみにhomologueがあるとされる前初期初期遺伝子産物である。この遺伝子産物に対する特異的なモノクロナール抗体を作製し、KSHV感染細胞であるBCBL1やBC3細胞を用いて細胞内局在、発現動態を解析した。遺伝子は一つのイントロンを有するが蛋白としてはゲノム配列から推定されたK5のopen reading frameから翻訳される。

phorbol ester等で感染細胞を刺激すると約2時間後には蛋白発現がwestern法や蛍光免疫〓色で確認され、ヘルペスウイルスDNA複製阻害剤であるphosphonophrmic acid(PFA)や、蛋白合成阻害剤であるcycloheximide(CHX)を用いた実験から前初期遺伝子として発現していることが確認された。細胞内局在は細胞質で免疫電子顕微鏡解析から特にERに局在していることが解った。また機能としてはMHCclasslの細胞表面表出を抑制することを示し、溶解複製時に免疫担当細胞からの攻撃を回避するために機能していることが示唆された。一方、ORF50遺伝子産物は典型的な前初期遺伝子であり、強い転写誘導活性を有する。どのようなウイルス遺伝子がその標的になるのか、またどのような機構で転写を誘導するのかについて解析を進めているが、我々は独自にK9(viral interferon regulatory factor,vIRF)遺伝子がその標的になることを見いだした。現在その特異的なシスエレメントの同定を行っている。またこの蛋白は核移行シグナルをN端近くに有し、これを介した核移行が転写活性誘導能に必要であることを示した。ヒトヘルペスウイルス8(HHV8)或いはカポジ肉腫関連ヘルペスウイルス(KSHV)はγヘルペスウイルスに属し、カポジ肉腫やprimary effusion lymphoma(PEL)などの腫瘍発生との関連が重要視されている。現在のところ、有効なin vitro感染系は存在しないが、前述のPELから感染細胞株が分離されており、これを用いた潜伏感染機構、再活性化横構の解析が可能である。再活性化はウイルス伝播に関わるためこの概構を明らかにすることは重要である。我々は、まずKSHVゲノムのメチル化とKSHV前初期遺伝子の発現との関連を調べた。5-azacytidineが潜伏感染状態を解除し、再活性化のtriggerとなる起因遺伝子RTA(reactivation and transcription activator/ORF50)の発現が誘導されることを確認した。5-azacytidineは複製依存的にゲノムのメチル化状態を解除する薬剤で、実際、5-azacytidine投与後のRTA遺伝子制御領域のメチル化状態が解除されていることを示した。またCpGをメチル化したRTA遺伝子制御領域(遺伝子上流約1kbp)と脱メチル化したものをレポーターアッセイにより比較することにより、脱メチル化したRTA遺伝子制御領域が強い活性を有することを明らかにした。(PNAS98:4119、2001)RTAの発現誘導に関しては、自己制御すなわち発現したRTAそのものが自己の制御領域に正に作用することを明らかにした。この現像において特異的な領域にRTAが作用することを明らかにするとともに、その特異的な領域にOCT1が結合することを示した。
低血圧麻酔の蝸牛におよぼす影響に関する研究-蝸牛血流量および音響外傷受傷性の変化について

実験動物にはモルモットを用いる。気管切開を行いレスピレーター(現有設備)にて呼吸管理をして、全身麻酔を行う。この際、体温は保温マットで一定に保つように下が、体温が以下の記録に対しかなりの影響を及ぼすことが判明したため、まず体温による変化を検討した。低体温下では、CAPの閾値には変化を認めない程度の体温低下でも振幅の減少を認め、CAP adaptationにも有意な変化、すなわちCAP adaptationが起こりにくくなる現象を認め、第41回日本聴覚医学会総会(京都)において発表した。現在、トリメタファンにて低血圧麻酔を行い同時に全身血圧をモニターし、その蝸牛機能におよぼす影響について検討中である。さらに低体温、ステロイド剤の強大音に対する防御機能についても検討を加える予定である。
ショウジョウバエ嗅覚記憶依存的に発現する遺伝子の解析による記憶分子機構の解明

本研究では、脳の一部領域に注目した発現解析を行うことにより、これまでにない精度で記憶形成に関わる遺伝子を特定することを目指した。具体的にはショウジョウバエ嗅覚記憶中枢(キノコ体)における遺伝子発現をRNA-seq法により網羅的に解析した。これまでに脳全体における発現解析は行われているが、キノコ体のみでの発現情報はほとんど報告されていない。本研究では得られた発現情報をもとに、定量PCRやinsituhybridizationによる発現解析、RNAiを用いた成虫期特異的遺伝子機能阻害を進めた。その結果得られたProspero, Rgk1はほ乳類との相同性が高く、今後、これらの遺伝子について発現解析・変異体解析を進めることにより、高等生物へ一般化できるような記憶形成機構の解明が期待される。RNA-seq法により、学習後にショウジョウバエ嗅覚記憶中枢(キノコ体)で発現上昇する遺伝子を網羅的に解析した。同定された遺伝子について定量PCRにより解析した結果、これまでに17遺伝子について統計的有意差を確認した。さらにそれらのうち4遺伝子についてin situ hybridizationによって解析し、やはり学習後の発現上昇を確認することができた。本研究では脳の一部(約2,500細胞からなる)における記憶依存的な遺伝子発現系の確立を目指しており、これらの結果から、記憶形成時に発現する遺伝子を同定するための実験系の確立を実証できた。本研究ではさらに、発現解析で同定された遺伝子について、トランスポゾン挿入により遺伝子機能が欠損した系統を用いて長期記憶形成への関与を調べた。その結果、新規遺伝子CG8500遺伝子領域内に挿入のある系統において長期記憶形成に異常が見られた。RNA-seqの発現解析では、CG8500はspaced training(長期記憶を誘導する条件づけプロトコール)後に発現上昇が見られた一方で、massed training(刺激提示量は同じだが長期記憶を誘導しないプロトコール)では上昇は見られなかった。したがってCG8500は長期記憶形成時に特異的に発現変動することが示唆される。CG8500はほ乳類Di-Ras2と相同性の高いタンパクをコードしている。Di-Ras2はヒトの脳で発現することが報告されている。CG8500遺伝子を含め本研究により同定された遺伝子群を詳細に解析することにより、動物一般において記憶形成を制御する基本分子機構の解明が期待できる。結果本年度の研究により、(1)RNA-seq解析の結果、記憶形成後に有意な変動を示す遺伝子のリストを得た。上昇が認められる遺伝子のなかでも、lanb2遺伝子などのBasement membrane構成因子が特に有意に変動しているという知見を得た。(2)嗅覚記憶中枢であるキノコ体において発現する遺伝子の網羅的リストを得た。(3)homoeobox遺伝子であるprospero遺伝子の発現が脳全体と比較してキノコ体で3倍ほど強いことを明らかにした。(4)prosperoに対するRNAi時期特異的変異解析によりキノコ体で発現するprosperoが短期記憶に必要であるという知見を得た。(5)REM familiyに属するrgk1遺伝子の発現がキノコ体で非常に特異的であることを明らかにした。意義本研究により精度の高いキノコ体遺伝子発現情報を得た。これまでに脳全体における発現解析は多くなされているが、キノコ体のみでの発現情報は報告されていない。今回同定した遺伝子lanB2,prospero,rgk1はほ乳類との相同性が高く、ホ乳類記憶中枢での発現(Prosperoホモログprox1はDentate gyrusで特に発現が強い)や神経活動への関与(Rkg1のマウスホモログREM2はvoltage-gated calcium channelを制御する)を示唆する知見が報告されている。特にlanB2のホ乳類ホモログについてはシナプスへの局在やNeurotransmitter channelの局在制御などが報告されており、記憶形成後に1anB2発現が上昇しシナプス活性をmodulateするという新たな分子機構モデルが考えられる。今後、これらの遺伝子について発現解析・変異体解析を進めることにより、高等生物へ一般化できるような記憶形成機構の解明が期待される。
炎症抑制能をもつ新規腸管上皮内細胞の遺伝子制御の解明

炎症性腸疾患(潰瘍性大腸炎、クローン病)は慢性消化管炎症をきたす疾患であり、本邦を含むアジア諸国でも増加の一途を辿っている。炎症性腸疾患の発症原因は未だ不明であるが、腸管粘膜に存在する免疫細胞、特にT細胞の過剰な活性化が疾患の引き金になっていると考えられている。腸管粘膜には炎症惹起に関わるhelper T細胞と炎症抑制に関わる制御性T細胞が存在しており、これら相反する性質を有するT細胞のバランスが腸管免疫の恒常性に重要である。近年、申請者らは腸管上皮間に存在し、炎症抑制的に働くCD4+CD8αα+陽性T(CD4CD8 double positive IEL: DPIEL)細胞を同定した(Sujino T et al. Science 2016)。炎症性腸疾患患者、セリアック病においてDPIELの減少が報告され、特定の腸内細菌の関与も2017年にScienceで報告されており疾患との関連性が注目されている。さらにDPIELが炎症抑制性、組織修復に必要な細胞の可能性が報告されおり、腸管内におけるDPIELの分化機構解明は重要な課題である。これまでにDPIELの分化誘導における遺伝子機構としてCD4マスター遺伝子であるThpokの減弱、CD8マスター遺伝子であるRunx3の増加が寄与することは判明しているが、そのほかの遺伝子関連因子については不明である。さらにDPIELがなぜ上皮内にのみ存在するのかについても不明な点が多い。そこでDPIELの上皮内という局在を中心に、ホーミングレセプターと、新規誘導に必須の遺伝子の抽出を検討する。またヒトにおいてDPIELが存在するか、存在する局在を含め検討する。マウスにおいてDPIELは腸管のホーミングレセプターが陰性化しており、腸管粘膜固有層にホーミングののちにホーミングレセプター近傍のエンハンサー領域において何らかのクロマチン修飾がかかる可能性が示唆された。またDPIEL細胞のRNA-seqにより候補遺伝子を抽出し、特定の候補遺伝子におけるKOマウスではDPIEL細胞は有意に減少し、一方で特定の遺伝子をCD4特異的に増加させたトランスジェニックマウスにおいてはDPIEL細胞は増加することを見出した。今後、同方法で見出した特定の遺伝子がDPIEL細胞とのinteractionを検討するためchip-seqを行い検討する。とくにホーミングレセプターにおけるエンハンサー領域に候補遺伝子とのinteractionがあるかを検討する。さらにヒト腸管においてはDPIEL細胞は腸管上皮、大腸粘膜固有層にともに同程度存在し、炎症性超疾患患者においては有意に減少することを見出した。今後ヒト腸管においてマウスとの相同性を検討することで炎症性腸疾患制御におけるDPIELの役割について検討する。ヒト炎症性腸疾患、ヒト健常検体を使用し、同細胞のRNA-seqを検討する。すでに倫理委員会にヒト腸管検体の取得については認可されている。また、マウスにおいては特定の遺伝子がBindする領域を特定するためChip-seqを行い、ターゲット遺伝子を同定する。マウスでのDPIEL遺伝子発現と、ヒト腸管内におけるDPIELにおいて遺伝子発現の相同性を検証し関連性を追求する。さらに腸管内において特定の候補遺伝子が上昇するメカニズムを追求する。近年、申請者らは腸管上皮間に存在し、炎症抑制的に働くCD4CD8αα陽性T(CD4IEL)細胞を同定し、その分化制御機構を明らかにした(Sujino T et al. Science 2016)。本研究では、CD4IELのさらに詳細な制御機構を明らかにするとともに、腸管恒常性、および炎症性腸疾患病態における本細胞の役割について検討する。特に消化管内における粘膜固有層におけるTh17細胞分画とCD4IELの分画には逆相関を認めているため、Th17細胞分化に必要なRorgtおよび腸管内のTh細胞に発現が高く、CD4IELに低いBach2についてCD4IEL分化に対しての関連性、機序を解明する。Rorgtノックアウトマウスにおいては腸間膜リンパ節が存在せず、さらにTh17細胞は誘導されないが、CD4IELの分化誘導は野生型マウスと同等であった。以上より腸間膜リンパ節での刺激、および、Rorgtの関与はないと考えられた。次にBach2の関与について検討した。Runx3によりBach2発現減少を認めることが知られている。Bach2を強制的に減弱したマウスを解析している。まずRorgtノックアウト(KO)マウスを利用し小腸上皮内CD4T細胞(CD4IEL)の分画を検討した。10週例のマウスにおいてコントロールのマウスと同等のCD4IEL分画を誘導することが判明し、CD4IEL分化がrorgt非依存的に誘導されていることが判明した。さらにRorgtKOマウスは腸間膜リンパ節が存在しておらず、CD4IELは腸間膜リンパ節にて教育を受けて分化しているのではなく、小腸の中において分化誘導されていることが判明した。

近年T細胞の分化にILCとの相互作用も研究されているが、CD4IELはILC非依存的に誘導されている。次にBach2遺伝子の関与について検討した。末梢CD4IELではspleen naive T細胞と比較しBach2の発現量が著明に低下し、Bach2下流にあるPrdm1, hobit遺伝子発現の上昇を認める。現在T細胞特異的およびTreg特異的Bach2欠損マウスを作成しているが、プレリミナリーな結果としてTreg特異的にBach2を欠損させるとCD4IELが著明に増加することを得ている。一方でPrdm1/hobitノックアウトマウスではCD4IELの誘導はコントロールと有意差を持っていないことを見出した。次年度以降T細胞特異的なノックアウトマウスを使用し、CD4IEL分化誘導メカニズムを検討する。炎症性腸疾患(潰瘍性大腸炎、クローン病)は慢性消化管炎症をきたす疾患であり、本邦を含むアジア諸国でも増加の一途を辿っている。炎症性腸疾患の発症原因は未だ不明であるが、腸管粘膜に存在する免疫細胞、特にT細胞の過剰な活性化が疾患の引き金になっていると考えられている。腸管粘膜には炎症惹起に関わるhelper T細胞と炎症抑制に関わる制御性T細胞が存在しており、これら相反する性質を有するT細胞のバランスが腸管免疫の恒常性に重要である。近年、申請者らは腸管上皮間に存在し、炎症抑制的に働くCD4+CD8αα+陽性T(CD4CD8 double positive IEL: DPIEL)細胞を同定した(Sujino T et al. Science 2016)。炎症性腸疾患患者、セリアック病においてDPIELの減少が報告され、特定の腸内細菌の関与も2017年にScienceで報告されており疾患との関連性が注目されている。さらにDPIELが炎症抑制性、組織修復に必要な細胞の可能性が報告されおり、腸管内におけるDPIELの分化機構解明は重要な課題である。これまでにDPIELの分化誘導における遺伝子機構としてCD4マスター遺伝子であるThpokの減弱、CD8マスター遺伝子であるRunx3の増加が寄与することは判明しているが、そのほかの遺伝子関連因子については不明である。さらにDPIELがなぜ上皮内にのみ存在するのかについても不明な点が多い。そこでDPIELの上皮内という局在を中心に、ホーミングレセプターと、新規誘導に必須の遺伝子の抽出を検討する。またヒトにおいてDPIELが存在するか、存在する局在を含め検討する。マウスにおいてDPIELは腸管のホーミングレセプターが陰性化しており、腸管粘膜固有層にホーミングののちにホーミングレセプター近傍のエンハンサー領域において何らかのクロマチン修飾がかかる可能性が示唆された。またDPIEL細胞のRNA-seqにより候補遺伝子を抽出し、特定の候補遺伝子におけるKOマウスではDPIEL細胞は有意に減少し、一方で特定の遺伝子をCD4特異的に増加させたトランスジェニックマウスにおいてはDPIEL細胞は増加することを見出した。