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純チタン鋳造冠の湯流れに関する研究

チタン鋳造冠辺縁部の再現性の向上を図る目的で「標識元素溶解法」を用い,全部鋳造冠形状のパターンに関する鋳造時の湯流れを観察し,鋳造機の加圧方式やスプル-の条件が湯流れにおよぼす影響について検討を行った.高さ7.0mm,直径10mm,ショルダー幅1.0mmの単冠形態のwaxパターンを製作し,スプル-に標識となる金属線(金,パラジウム,白金)を固定し,鋳造方式の異なる2種類の加圧型チタン鋳造機(二室加圧型鋳造機:サイクラーク,モリタおよび一室加圧型鋳造機:オートキャストHC-III,ジ-シ-)を用いて純チタン鋳造を行った.スプル-は直径1.5,2.0,mmの2種類を選択した.研磨前と一層研磨後の咬合面および軸面について,EPMA(EPMA-8705,島津製作所)を用い分析を行った.その結果チタン溶湯はスプル-から鋳型空洞内に流入した後,ほぼ直線的に咬合面表層を流れスプル-植立位と反対側に至ると90°方向を変えてそのまま軸面部を流れて軸面辺縁部にぶつかり,90°方向を変えて2つの流れに分流する.その後,軸面の辺縁部に沿って流れスプル-植立位近傍の軸面部において2つの流れが衝突している様子が観察された.また,スプル-径が1.5mmと2.0mmでは2.0mmのほうが初期の湯の流れが速く,鋳造機の加圧方式の違いにより初期の湯流れに差がありそうであるが今回は明らかな結果が得られなかった.さらに,臨床的なクラウンを製作し,スプル-植立位側の軸面辺縁部とその反対側の辺縁部を比較した結果,スプル-と反対側の辺縁部の鋳造再現性がやや劣ることが観察された.以上の結果から,歯科鋳造において一般的に行われている隅角部に45度の方向にスプル-を植立した場合には,スプル-と反対側の辺縁部ではげしく溶湯が衝突するため,鋳造再現性の不足が生じている可能性が示唆された.これを避けるためには,スプル-植立方向や位置を変えてさらに検討を行う必要があると考えられる.チタン鋳造冠辺縁部の再現性の向上を図る目的で「標識元素溶解法」を用い,全部鋳造冠形状のパターンに関する鋳造時の湯流れを観察し,鋳造機の加圧方式やスプル-の条件が湯流れにおよぼす影響について検討を行った.高さ7.0mm,直径10mm,ショルダー幅1.0mmの単冠形態のwaxパターンを製作し,スプル-に標識となる金属線(金,パラジウム,白金)を固定し,鋳造方式の異なる2種類の加圧型チタン鋳造機(二室加圧型鋳造機:サイクラーク,モリタおよび一室加圧型鋳造機:オートキャストHC-III,ジ-シ-)を用いて純チタン鋳造を行った.スプル-は直径1.5,2.0,mmの2種類を選択した.研磨前と一層研磨後の咬合面および軸面について,EPMA(EPMA-8705,島津製作所)を用い分析を行った.その結果チタン溶湯はスプル-から鋳型空洞内に流入した後,ほぼ直線的に咬合面表層を流れスプル-植立位と反対側に至ると90°方向を変えてそのまま軸面部を流れて軸面辺縁部にぶつかり,90°方向を変えて2つの流れに分流する.その後,軸面の辺縁部に沿って流れスプル-植立位近傍の軸面部において2つの流れが衝突している様子が観察された.また,スプル-径が1.5mmと2.0mmでは2.0mmのほうが初期の湯の流れが速く,鋳造機の加圧方式の違いにより初期の湯流れに差がありそうであるが今回は明らかな結果が得られなかった.さらに,臨床的なクラウンを製作し,スプル-植立位側の軸面辺縁部とその反対側の辺縁部を比較した結果,スプル-と反対側の辺縁部の鋳造再現性がやや劣ることが観察された.以上の結果から,歯科鋳造において一般的に行われている隅角部に45度の方向にスプル-を植立した場合には,スプル-と反対側の辺縁部ではげしく溶湯が衝突するため,鋳造再現性の不足が生じている可能性が示唆された.これを避けるためには,スプル-植立方向や位置を変えてさらに検討を行う必要があると考えられる.
化学物質の健康影響評価における非線形構造活性相関手法の研究

本研究の目的は多数の化学物質についてニューラルネットワークを用い、化学構造の情報のみから発ガン性などの毒性を高い精度で予測する手法を開発することである。ニューラルネットワークが広範囲の化合物についてどの程度高い的中率で予測できるかを検討するために、3層構造のニューラルネットワークを用いて、Predictive Toxicology Challenge 2000-2001のコンテストで公開された他種類の有機化合物の発ガン性データを解析し、コンテストの参加者の結果と比較した。454種類の有機化合物について分子軌道計算から求まる37種類の記述子をニューラルネットワークに入力した。Error-back-propagation法によりニューラルネットワークを学習する際の過学習、over-fitting、局所解などの問題を解決するために、学習階数や中間層ユニット数などの条件を最適化した。モデルの作成に用いなかった化合物を用いて判別テストを行った結果、的中率73.7%の予測モデルを開発することができた。我々の方法は参加者のどれよりも高い予測的中率が得られたが、化学物質の毒性予測の実用目的からは決して十分な精度とはいえない.予測手法の開発に用いる発ガン性データについて発ガン性あり・なしの2値データではなく,発ガン性の強さに応じた連続性データを用いれば,既存手法より高い精度の予測手法を開発できる可能性がある.そこで次に発ガン性データベースの開発を行った。動物試験による発ガン性はIARC, EPA, NTP等様々な機関で収集評価しているので、各機関のランクを総合的に評価して,計9段階に格付けして発ガン性ランクデータベース(CRDB)を開発した.すなわち,発ガン陽性は最も信頼度の高いAランクから最も低いDランクまで4段階,陰性も最も信頼度の高いIランクから最も低いFランクまで4段階,及び陽性・陰性の判定不明のEランクの計9段階である.量子化学的記述を用いてこの発ガン性ランクデータをニューラルネットワークで解析した結果,平均誤差0.007,2乗相関係数0.999という高い精度で広範囲の化学物質の発ガン性を予測できることがわかった.本研究の目的は多数の化学物質についてニューラルネットワークを用い、化学構造の情報のみから発ガン性などの毒性を高い精度で予測する手法を開発することである。動物試験による発ガン性はIARC, EPA, NTP等様々な機関で収集評価しているので、各機関のランクを総合的に評価して,計9段階に格付けして発ガン性ランクデータベース(CRDB)を開発した.すなわち,発ガン陽性は最も信頼度の高いAランクから最も低いDランクまで4段階,陰性も最も信頼度の高いIランクから最も低いFランクまで4段階,及び陽性・陰性の判定不明のEランクの計9段階である.量子化学的記述を用いてこの発ガン性ランクデータをニューラルネットワークで解析した結果,平均誤差0.007,2乗相関係数0.999という高い精度で広範囲の化学物質の発ガン性を予測できることがわかった.本研究の目的は化学物質の構造と危険性の関係を非線形モデルで解析し、市場に流通している数十万種の化学物質について、他の実験値は用いず化学構造の情報のみから、様々な危険性(発ガン性、急性毒性、慢性毒性、変異原性、蓄積性など)の有無とその強度(毒性の致死量など)を、既存の予測システムの性能を越える高い精度で迅速に予測する手法を開発することである。化学物質の構造と有害性との関係はきわめて複雑であり、そのような複雑な関係の解析に有効な手法としてニューラルネットワークがある。そこで我々は化学構造から計算した記述子を用いて多数の有機化合物の発ガン性をニューラルネットワークで解析した。ニューラルネットワークは入力、中間、出力各1層の3層構造とし、入力層に化合物の記述子を入力し、出力層には各化合物の発ガン性の有無を教師データとして入力した。中間層のユニット数は210の範囲で最適条件を探し、学習はエラーバックプロパゲーション法で行った。発ガン性のデータはChallengeコンテストのホームページで公表されているmale ratのデータを用いた。すなわち、学習用はNTPデータベースからの323物質、テスト用はFDAデータペースからの185物質、計508物質である。記述子としてはホームページに7群、計7000種以上が用意されているが、ニューラルネットワークの解析に適した記述子としてDragon(記述子839種)、tReymers(90種)、Helma(24種)の3群を検討した。

正解的中率を求めるために、収束後のニューラルネットワークにFDA化合物の記述子を入力して出力値が0.5以上を発ガン性あり、0.5未満を発ガン性なしと判定し、発ガン性の実測値と比較して正解的中率を求めた。検討した3種の記述子群のうち、DragonとHelmaでは70%以下の正解的中率しか得られなかった。これに対し、tReymersでは72種のCrippenの記述子以外の18種の記述子のみを用いた結果、用いた記述子の数がかなり少ないにもかかわらず、多数の化学物質の発ガン性を90%近い精度で予測できることが分かった。これはChallengeコンテストで公表されている応募システムの成績を凌ぐものであり、化学物質の危険性を予測するための構造活性相関解析において非線形解析手法であるニューラルネットワークを用いる我々の考えを実証することができた。本研究の目的は多数の化学物質についてニューラルネットワークという非線形モデルを用い、化学構造の情報のみから構造活性相関手法により、様々な危険性(発ガン性、急性毒性、慢性毒性、変異原性、蓄積性など)の有無とその強度(毒性の致死量など)を、既存の予測システムの性能を越える高い精度で迅速に予測する手法を開発することである。昨年度は研究の初年度としてニューラルネットワークの有効性を検証するために、階層型ニューラルネットワークの入力層に化合物の構造記述子を、出力層には発ガン性の有無を入力して学習を行った結果、発ガン性を90%近い精度で予測できることを見出した。そこで本年度はニューラルネットワークの学習の最適条件、特に学習回数の最適条件を見つけるために我々独自の方法を開発した。すなわち、学習データであるNTPデータベースからの323物質のデータをtraining setとvalidation setに等分割し、前者のデータを用いて学習を行いながら、後者のデータに対する出力値と教師データとの誤差を観測した。その結果、学習を繰り返すことにより、training setに対する誤差は当然減少していったが、validation setに対する誤差は始めの内は減少するが、ある学習回数を超えると増加に転じ、極小値が存在することを見出した。この誤差が極小値になる学習回数は初期出発値にもよるが、学習回数10002000回で極小値に達し、この程度の学習回数がニューラルネットワークの学習として最適であることを見出した。したがって昨年度の研究で行っていた数万回数十万回の学習はいわゆる過学習であり、誤差が逆に増大し、最適の正解率が得られてはいなかったことが判明した。ニューラルネットワークの学習についてはこの過学習(over-training)の問題があることは従来から指摘されていたが、その問題を具体的に解決する方法がこれまで提案されていなかった。これに対して我々の方法は過学習の問題を解決できる具体的な方法を提案できた点で高く評価できると思われる。今年度はこの学習回数の他に、記述子、中間層などについても検討し、ニューラルネットワークを用いて発ガン性の有無を予測する手法の最適条件を確定することができた。
世界のマクロ経済時系列データ及び金融時系列データについての非定常性の研究

1.国内外での調査・・・国内学会(経済学・統計学関係学会)及び海外学会(Econometric Society主催学会)において、関連研究に関する調査や研究者との意見交換を行った。2.先行研究の整理・・・理論研究について、特に時系列データに構造変化が発生しているとき、その存在を無視して種種の単位根検定を用いた場合に起こりうる問題について整理した。3.理論研究1・・・時系列データが複数回の構造変化を持つとき、Dickey-Fuller検定を用いて単位根仮説検定を行った場合に引き起こされる問題について理論的研究を行なった。得られた結果は、真のデータ生成過程が定常過程または非定常過程のどちらであるかによって大きく異なる。データが定常過程に従っているときには検定のパワーの急激な低下(単位根帰無仮説の過小棄却)が起こることがあり、データが非定常過程に従っているときには検定に深刻なサイズの歪み(単位根帰無仮説の過剰棄却)が発生する可能性がある。また、モンテ・カルロ・シミュレーションにより、本結果が小標本においても概して成立していることを確認した。4.理論研究2・・・Weighted Symmetricestimatorに基づいた単位根検定について、時系列データが複数回の構造変化を持つ場合でのパフォーマンスを検証した。分析の結果、Dickey-Fuller検定に比べて構造変化の多くの場合(ブレイクのパターン(レベルやスロープの変化)、ブレイクの位置・大きさ)に対して本検定は頑健であることが示された。ただし、構造変化の位置と大きさのいくつかの組み合わせに対しては、本検定において帰無仮説の過剰棄却が発生しうることも明らかとなった。さらに、モンテ・カルロ・シミュレーションを用いて小標本での挙動も検証した。5.学会報告・・・3の研究成果について、日本経済学会秋季大会において報告を行った。6.学術論文作成・・・3の研究成果は既に学術論文2編にまとめられている。また現在、4の研究成果について論文執筆中である。1.国内外での調査...国内学会(日本経済学会・日本統計学会)及び海外学会(Econometric Society Winter Meeting)において、理論研究の成果の調査と研究者との意見交換を行った。2.先行研究の整理...理論研究は単位根検定の検出力、サイズ・ディストーション、実用上の長所・短所を中心に整理し、実証研究は用いた検定手法とその結果を比較検討した。3.データの収集・加工...OECD諸国及び中国について、データの収集・入力・集計・加工を行った。4.日本のデータに関する実証研究...日本のマクロ経済時系列データ及び金融時系列データについて、先行研究の整理により、検出力の高さとサイズ・ディストーションの小ささの点で良いパフォーマンスを持つと思われる単位根検定を用いて実証分析を行った。その結果、2回までの構造変化を考慮して検定を行うと、分析に用いた21系列のうち16系列について単位根帰無仮説を棄却するという結果を得た。5.シミュレーションによる分析...モンテ・カルロ・シミュレーションにより、日本のマクロ時系列データを用いた実証研究でよく観察されるADF(Augmented Dickey-Fuller)検定のt値タイプ統計量(定数項のみを入れたモデルの場合)の有意に小さい値が得られる現象について検証を行った。その結果、現段階では1つの可能性に過ぎないが、真のDGP(Data Generating Process)が2回の(屈折)トレンド・ブレイクを持つ定常過程であり、その系列にADF検定を行うと、推計するモデルのラグ次数によっては推定されたパラメータ及び検定統計量について実証結果に近い価が得られるという事実を発見した。6.学会報告...4.5.の研究成果について日本統計学会で報告を行った。1.国内外での調査...国内学会・研究会(日本経済学会、日本統計学会、関西計量経済学研究会)及び海外学会(Econometric Society Winter Meeting)において、理論研究の成果の調査と研究者との意見交換を行った。2.先行研究の整理...理論研究について、特にデータに構造変化力溌生しているとき、種種の単位根検定を用いた場合に起こりうる問題について整理した。3.データの収集・加工...アメリカ及び中国についてデータの収集・入力・集計・加工を行った。4.理論研究...データが複数回の構造変化を持つとき、単位根検定として広く用いられているDickey-Fuller検定について、これを用いた場合に起こりうる仮説検定の誤りについて理論的研究を行なった。この研究は、昨年度、日本のデータを用いて行なった実証研究において観察された特異な現象について、それを理論的に説明する目的でなされたものである。分析において、統計量の漸近分布を導出し、その挙動を考察した結果、真のデータ系列が定常過程または非定常過程のどちらに従っているかにより、大きく異なった結果が得られることが判明した。また、系列がどちらの過程に従っていたとしても、単位根検定において分析者が誤った判断を下す可能性があることを明らかにした。5.モンテ・カルロ・シミュレーションにより、4での理論研究の結果が小標本においても概して成立することを確認した。6.学会報告...4、5の研究成果について、関西計量経済学研究会において報告を行った。7.論文作成...4、5の研究成果を基にして学術論文を作成した(現在投稿準備中)。

3.理論研究1・・・時系列データが複数回の構造変化を持つとき、Dickey-Fuller検定を用いて単位根仮説検定を行った場合に引き起こされる問題について理論的研究を行なった。得られた結果は、真のデータ生成過程が定常過程または非定常過程のどちらであるかによって大きく異なる。データが定常過程に従っているときには検定のパワーの急激な低下(単位根帰無仮説の過小棄却)が起こることがあり、データが非定常過程に従っているときには検定に深刻なサイズの歪み(単位根帰無仮説の過剰棄却)が発生する可能性がある。また、モンテ・カルロ・シミュレーションにより、本結果が小標本においても概して成立していることを確認した。4.理論研究2・・・Weighted Symmetricestimatorに基づいた単位根検定について、時系列データが複数回の構造変化を持つ場合でのパフォーマンスを検証した。分析の結果、Dickey-Fuller検定に比べて構造変化の多くの場合(ブレイクのパターン(レベルやスロープの変化)、ブレイクの位置・大きさ)に対して本検定は頑健であることが示された。ただし、構造変化の位置と大きさのいくつかの組み合わせに対しては、本検定において帰無仮説の過剰棄却が発生しうることも明らかとなった。さらに、モンテ・カルロ・シミュレーションを用いて小標本での挙動も検証した。5.学会報告・・・3の研究成果について、日本経済学会秋季大会において報告を行った。6.学術論文作成・・・3の研究成果は既に学術論文2編にまとめられている。また現在、4の研究成果について論文執筆中である。
前装用硬質レジンの審美性を飛躍的に高める材料の開発

現在まで、審美性向上を目的としてグレージング機能を持った硬質レジン材料の開発を行ってきた.融点が6777°C,4348°C,および3438°Cで溶融する結晶性モノマーを,実際に用いられている硬質レジンに混和し,試料作製を行った.これらの試料において一定温度に加熱することで結晶性モノマーが硬質レジン表面へ溶融することは確認できたが,走査電子顕微鏡レベルで表面性状を観察したところ,結晶性モノマーの拡散は十分とはいえないものであった.そこで,さらに結晶性モノマーの細粒化を検討したが,それだけでは表面への均一な拡散には至らなかった.そこで,硬質レジンへの結晶性モノマーの分散性を向上させるためにアルコールやアセトンを溶媒として使用し,混和することで硬質レジンへの分散性の向上を図った.結晶性モノマーはアルコールに対して溶解しなかったが,アセトンに対しては完全に溶解した.そこでアセトンに溶解した結晶性モノマーにハロゲン照射による重合開始材を添加し,硬質レジンに混和した後,試料作製した.この方法により材料内への結晶性モノマーの拡散性は増し,表面への結晶性モノマーによる被覆はかなり向上した.しかしその反面,材料のフローが大きくなり前装冠作成時の形態付与における操作性が落ちることが予測され,改善が必要となった.現段階で結晶性モノマーの拡散,及び前装用レジンの表面被覆への実用性はかなり高まった.今後臨床応用するには,機械的性質,材料の操作性,審美性などの各問題をさらに検討し,改良していく必要がある.今後,機械的性質向上のためフィラーの含有量なども検討していく予定である.現在、100130°Cで溶融する結晶性モノマー数種類を光重合型硬質レジンに添加し、グレージング機能を持たせた試料の作成を行っている。実際に光重合型硬質レジンを光照射により重合させた後に、レジン内に混和した各結晶性モノマーに合った温度を与えることで硬化したレジン表面に結晶性モノマーを溶出させることが可能である事が確認できた。しかし、表面全体をむらなく溶出した結晶性モノマーで覆いつくすためには、各結晶性モノマーと光重合型硬質レジンとの混和比に大きく影響されることがわかった。また混和環境によって混和状態の均等に変化がでることも確認された。そこで、最も適した環境下で各結晶性モノマーと光重合型硬質レジンとの混和比を変えた試料を作成し、その中で最も結晶性モノマーが表面全体を均等に近い状態に覆うことが可能と見られる試料の組み合わせと混和比を用いて、結晶性モノマーに対する重合材を添加して、重合方法の検討を行っている。現段階では、重合方法を光によるものと熱によるもの2つの方法について検討を行っている。光による場合、光重合型硬質レジンと結晶性モノマーの重合する波長を変える必要がある。熱の場合は、結晶性モノマーの溶融温度と重合温度を変える必要がある。これらのことを考慮し、どのような重合材を用いることが最も有効かつ実現可能か検討中である。今後はさらに重合方法に加え、試作した材料の機械的性質や実際に用いる硬質レジン前装冠の作製を行い、臨床に用いられる新規材料の開発にあたる予定である。現在まで、審美性向上を目的としてグレージング機能を持った硬質レジン材料の開発を行ってきた.融点が6777°C,4348°C,および3438°Cで溶融する結晶性モノマーを,実際に用いられている硬質レジンに混和し,試料作製を行った.これらの試料において一定温度に加熱することで結晶性モノマーが硬質レジン表面へ溶融することは確認できたが,走査電子顕微鏡レベルで表面性状を観察したところ,結晶性モノマーの拡散は十分とはいえないものであった.そこで,さらに結晶性モノマーの細粒化を検討したが,それだけでは表面への均一な拡散には至らなかった.そこで,硬質レジンへの結晶性モノマーの分散性を向上させるためにアルコールやアセトンを溶媒として使用し,混和することで硬質レジンへの分散性の向上を図った.結晶性モノマーはアルコールに対して溶解しなかったが,アセトンに対しては完全に溶解した.そこでアセトンに溶解した結晶性モノマーにハロゲン照射による重合開始材を添加し,硬質レジンに混和した後,試料作製した.この方法により材料内への結晶性モノマーの拡散性は増し,表面への結晶性モノマーによる被覆はかなり向上した.しかしその反面,材料のフローが大きくなり前装冠作成時の形態付与における操作性が落ちることが予測され,改善が必要となった.現段階で結晶性モノマーの拡散,及び前装用レジンの表面被覆への実用性はかなり高まった.今後臨床応用するには,機械的性質,材料の操作性,審美性などの各問題をさらに検討し,改良していく必要がある.今後,機械的性質向上のためフィラーの含有量なども検討していく予定である.
民主化と宗教の関係に関する考察：1970年代ポーランドを事例として

ポーランドを事例とし、従来の民主化研究の中で十分に検討されてこなかった、国家(党)、社会と教会の関係が漸進的に変化する過程に着目することで、民主化プロセスにおける宗教の機能について再検討した。主要な成果は以下の2点である。(1)1978年の教皇ヨハネ・パウロ2世の選出から翌79年の初めての祖国訪問に至るまでの政教間での交渉プロセスを解明した単著を出版した。(2)公立学校における宗教教育が禁じられる中で、公教育以外のあらゆる場所へと宗教教育の場が拡散されて行くプロセスを解明し、論文として発表した。本研究は、ポーランドを事例とし、「民主化の第三の波」と呼ばれる南欧・南米・東欧の体制移行と宗教(特にカトリック教会)の関係を明らかにすることを目的としている。本年は、1. 20世紀欧州における宗教状況の分析枠組みに関する文献研究、2. 1970年代ポーランドの地域社会とカトリック教会に関する事例研究、3.教皇ヨハネ・パウロ2世の即位に関する事例研究、を中心に調査を進めた。1.について、政教関係史、公共宗教論、市民宗教論などに関する文献を読み進めながら、本研究が対象とする1970年代から現在に至るまでのポーランド史を考える上で有用な分析枠組みについて検討した。2.について、電子アーカイブの雑誌を利用しながら、1970年代のクラクフ市における言論空間について分析を行った。また、23月にかけて3週間の現地調査を行い、国立公文書館の現代史資料館およびクラクフ分館、クラクフ大司教区資料館において、1970年代半ばから後半にかけての政教関係に関する一次資料を収集した。ワルシャワ大学図書館、マウォポルスカ県立図書館では、1970年代の新聞、雑誌記事を閲覧したほか、ポーランドにおける現代史研究の研究動向について論文を入手した。3.について、現地調査の実施時期が遅れた分、2年目(平成26年度)に行う予定であったポーランド人教皇ヨハネ・パウロ2世の1979年の祖国巡礼に関する資料の収集と読解を予定を前倒して行った。また、教皇ベネディクト16世の退位と、新教皇フランシスコの即位という想定外の出来事が発生したことから、アウトリーチ活動として、背景・経緯の分析や政治的意義に関する解説を複数個所で行った。現代における教皇の即位とその政治的意義について整理したことは、1970年代のヨハネ・パウロ2世の教皇への即位について考察する上で、通時的・共時的な比較を可能にする意義深い作業となった。本研究は、ポーランドを事例とし、「民主化の第三の波」と呼ばれる南米、南欧、東欧の体制移行と宗教(特にカトリック教会)の関係を明らかにすることを目的としている。本年度は主に、1.教皇ヨハネ・パウロ2世の即位と祖国訪問が、社会主義期ポーランドの党や政府、教会ヒエラルキー、社会全般に与えた影響について分析を行った。また、それに関連し、2.アウシュヴィッツ強制収容所で他者の身代わりとなり処刑された聖コルベ神父に関する集合的記憶と表象についての分析、3.戦後ポーランドにおけるホロコーストに関する政治家の発言や歴史観の変容に関する分析、文献研究を行った。1.について、2014年23月に収集した資料を分析し、1978年の教皇ヨハネ・パウロ2世の即位から1979年の同教皇による祖国ポーランド訪問に至るまで、党・政府と教会の間で交わされた交渉や駆け引き、また、訪問が決定してからの準備のための協働、これらのことがポーランド社会に与えた影響について考察した。成果はブックレット形式の書籍(単著)として刊行した。2.について、1.の作業中に発掘したコルベ神父に関する史料を整理しつつ、予備調査としてコルベ神父の日本滞在期間の史料を読み進めた。本年度分の成果として、第二次世界大戦前夜の日本人外交官とカトリック聖職者の交友について、小論文にまとめた。3.について、ポーランド人にとってのアウシュヴィッツ強制収容所の記憶という観点から、戦後ポーランドの政治家によるホロコーストに関する発言や研究者による叙述の変遷の軌跡を辿りながら、そのイデオロギー的背景を分析し、ロシア・東欧学会の研究大会にて口頭報告を行った。その他、アウトリーチ活動として、宗教学の教科書の項目(「観光と宗教」)を執筆したほか、過激派組織「イスラム国」に関連してヨーロッパで生じている社会問題について解説記事を執筆した。本研究はポーランドを事例とし、「民主化の第三の波」と呼ばれる南米、南欧、東欧の体制移行と宗教(特にカトリック教会)の関係を明らかにすることを目的としている。本年度は、社会主義政権下でのカトリック教育の実施をめぐる政教間でのせめぎ合いに注目した実証研究に主に取り組んだ。その成果として、「宗教と社会」学会第23回学術大会(於・東京大学)にて「社会主義期ポーランドにおけるカトリック教育」と題する報告を行った。通過儀礼や余暇活動(サマーキャンプ)など学校外教育に着目することで、従来の研究で中心的に論じられてきた公教育をめぐる政教間の対立とは異なる視点を提示した。また本研究成果の一部を含む論文「社会主義政権下での宗教実践ースターリン期ポーランドの新興工業都市の暮らし」を執筆し、新興団地における宗教行事の実施を通して、共同体が「創出」されるプロセスについて説明した(公刊は2016年)。副次的テーマとして、社会主義期の学校外教育(博物館や史跡の見学、祝賀行事)において、歴史や政治イデオロギーがどのように扱われてきたかについて、文献や一次史料の解読を行った。

それに付随し、「他者」であるところのユダヤ人の歴史を当時のポーランドの博物館がどのように表象してきたかという観点から、論文「ポーランド人にとっての<アウシュヴィッツ>ーアウシュヴィッツ=ビルケナウナチス・ドイツの強制絶滅収容所」を執筆したほか、仙人の会11月例会(於・明星大学)にて「他者の歴史を展示するということーポーランドにおけるホロコースト・サイトの保存、展示」と題する報告を行った。その他、アウトリーチ活動として、一般向けの雑誌や民間シンクタンクの定期刊行物に、フランスにおける2度のテロとその欧州社会への影響(特に反ユダヤ主義の動向)、独仏ソを例に欧州での終戦70周年記念行事の特徴などを説明する論説を寄稿した。ポーランドを事例とし、従来の民主化研究の中で十分に検討されてこなかった、国家(党)、社会と教会の関係が漸進的に変化する過程に着目することで、民主化プロセスにおける宗教の機能について再検討した。主要な成果は以下の2点である。(1)1978年の教皇ヨハネ・パウロ2世の選出から翌79年の初めての祖国訪問に至るまでの政教間での交渉プロセスを解明した単著を出版した。(2)公立学校における宗教教育が禁じられる中で、公教育以外のあらゆる場所へと宗教教育の場が拡散されて行くプロセスを解明し、論文として発表した。資料の入手状況や現地調査の日程調整などの関係で、多少のスケジュールの入れ替えはあるものの、予定していた調査及びその成果の発表について、概ね計画通り進行している。社会学次年度には、本年度の調査において収集した史料の読解を中心に、予定通り、実証的な研究を継続する。予定外に入手した重要資料を次年度以降の研究に反映させるため、研究成果を投稿する時期については調整を行う予定。11月に予定していた現地調査が、調査先の都合で23月にずれ込んだため、事例研究の進行と成果の発表は計画より遅れている。ただし、翌年に予定していた資料読解と文献研究を先取りして進めているため、3年間の研究計画全体から見れば大きな遅れは生じていないと考える。現地調査が3月となり、現地でクレジットカードなどで立て替え払いした書籍代、複写費用等の金額(日本円換算)が年度内に確定しなかったため。本年の現地調査の遅れと、2年目の研究計画を前倒ししての実施により、タイムテーブルは少々変更する必要がある。ただし、論文の執筆順序を入れ替える程度で対応可能であり、本質的な研究計画の変更は生じないものと考える。ウクライナ情勢にかんがみ、現地では、タタール人(ムスリム)に関する研究がにわかに脚光を浴びている。本研究の最終目的が非ヨーロッパ地域(イスラム教、ヒンドゥ教地域)における政治・社会変動を射程に入れている関係上、本研究課題を推進する上で、これらの研究を一定程度参照すべきと考えている。4月に調査費用(日本円換算)が確定次第、精算が行われる。現地調査の実施が年度末となったため、出張旅費の一部(現地通貨での立て替え払い分)の確定が次年度に繰り越された。また、現地文書館で、これまで1枚6円相当で資料を複写する必要があったため、8万円相当の複写費を予算に計上していたが、デジタルカメラでの資料撮影が許可されたため、その分未使用額が生じた。現地通貨での立て替え払い分については、4月中に金額が確定次第、清算された。
児童福祉施設へのアウトリーチ型権利擁護システムの開発

昨年度に引き続き、施設訪問し子どもの意見表明権を支える「アドボケイト」の試行実践を行った。年間通じて、週1回月2回・23時間、2名のアドボケイト(研究協力者)が訪問し、入所児童のアドボカシー実践に取り組んだ。実践はエピソード記述で記入している。具体的には、施設職員との連絡調整によってアドボケイトが施設を訪問し、(1)遊びやコミュニケーションによるラポール形成、(2)入所児童の意見/思いの傾聴、(3)意見表明支援、(4)代弁/調整を行った。併行して、研究者とアドボケイトによる事例検討会(毎月1回)によってスーパービジョンを実施した。これらの訪問アドボカシーにかかわる実践内容を評価し、修正を加えるための研究会(毎月1回)を開催した。研究者・施設長・アドボカシー推進員・派遣団体代表者・アドボケイトから構成されるシステム検討会(3回)において、虐待防止を含めた権利擁護の促進状況の評価、ケアの改善課題の検討と対処方法の提案、研究活動の評価を調査した。子どもから訪問アドボカシーについて意見をもらい改善に役立てた。子ども委員会も隔月で開催した。こうした実践活動について、10月に利用者である子どもたちのグループインタビューを実施した。現在分析中であるが、概ね良い評価を得ている。このような研究成果を各地の講演・子ども虐待防止学会・イタリアでのセミナーで報告した。3月には公開型の報告会を開催し、研究者・実践者・市民等の参画を得て実践の検証を行った。科研申請時に掲げた「施設訪問アドボカシーの試行実践により実践方法の評価と改良を重ねる。」ことができた。当初はすべての試行実践が終わった後に、グループインタビューを行う予定であったが、試行1年後にインタビューを行い、そしてさらに最終にインタビューを重ねることとした。そのことによって訪問アドボカシーの質の向上につながげることができている。今年度も引き続き児童養護施設に2名のアドボケイトが訪問し入所児童のアドボカシー実践を行う。アドボケイトへのスーパービジョンのための事例検討会、実践評価・改良に向けて検討するための研究会を開催する(毎月1回)。また施設職員と共に行うシステム検討会及び入所児童・職員へのワークショップを定期的に実施する。また公開型の報告会を開催し研究者・実践者・市民等の参画を得て実践の検証を行う。施設職員・子どもたちにインタビューを行い、研究の評価を検証する。このようなアクションリサーチの成果を論文等にまとめる予定である。4月8月は訪問アドボカシーの準備期間とし、研究者と研究協力者(施設長・施設職員・アドボケイト候補者・アドボケイト派遣団体代表者)から構成される会合(毎月1回)を開催し、実践方法を具体的に検討した。また、研究協力施設において、子どもの権利の理解を促すことを目的とするワークショップ(7月・12月)を行った。併せて、7月から研究者及びアドボケイト候補者が、児童養護施設入所児童・職員とのラポール形成や実践現場の理解等を目的とする週1回定期訪問を行った。9月から3月までに、週1回・23時間、2名のアドボケイト(研究者・研究協力者)が訪問し、入所児童のアドボカシー実践に取り組んだ。具体的には、施設職員から任命されたアドボカシー推進員との連絡調整によってアドボケイトが施設を訪問し、(1)遊びやコミュニケーションによるラポール形成、(2)入所児童の意見/思いの傾聴、(3)意見表明支援、(4)代弁/調整を行った。アドボケイトの資質向上と開拓のために、アドボケイト養成講座も実施した。研究者・施設長・アドボカシー推進員・派遣団体代表者・アドボケイトから構成されるシステム検討会(1月)において、虐待防止を含めた権利擁護の促進状況の評価、ケアの改善課題の検討と対処方法の提案、研究活動の評価を調査した。子どもから訪問アドボカシーについて意見をもらい改善に役立てる、子ども委員会を6回開催した。2017年度は科研申請時に掲げた「権利ワークショップ開催、アドボケイトの事前訪問」を行い、「施設訪問アドボカシーの試行実践により実践方法の評価と改良を重ねる。」ことができた。施設職員、研究協力者のアドボケイトとの月1回の打ち合わせだけではなく週単位で綿密な連携をとることができた。そのことによって、円滑な施行実践ができた。さらに、子ども委員会という子どもから研究活動への評価をもらい、改善を行うなど、申請時にはなかった活動ができた。このような実践の中で、訪問アドボカシーの実践方法の開発を行っているところである。

併行して、研究者とアドボケイトによる事例検討会(毎月1回)によってスーパービジョンを実施した。これらの訪問アドボカシーにかかわる実践内容を評価し、修正を加えるための研究会(毎月1回)を開催した。研究者・施設長・アドボカシー推進員・派遣団体代表者・アドボケイトから構成されるシステム検討会(3回)において、虐待防止を含めた権利擁護の促進状況の評価、ケアの改善課題の検討と対処方法の提案、研究活動の評価を調査した。子どもから訪問アドボカシーについて意見をもらい改善に役立てた。子ども委員会も隔月で開催した。こうした実践活動について、10月に利用者である子どもたちのグループインタビューを実施した。現在分析中であるが、概ね良い評価を得ている。このような研究成果を各地の講演・子ども虐待防止学会・イタリアでのセミナーで報告した。3月には公開型の報告会を開催し、研究者・実践者・市民等の参画を得て実践の検証を行った。科研申請時に掲げた「施設訪問アドボカシーの試行実践により実践方法の評価と改良を重ねる。」ことができた。当初はすべての試行実践が終わった後に、グループインタビューを行う予定であったが、試行1年後にインタビューを行い、そしてさらに最終にインタビューを重ねることとした。そのことによって訪問アドボカシーの質の向上につながげることができている。2018年4月2019年8月にかけて、引き続き児童養護施設に2名のアドボケイトが訪問し(毎週1回)入所児童のアドボカシーをする。アドボケイトへのスーパービジョンのための事例検討会、実践評価・改良に向けて検討するための研究会を開催する(毎月1回)。また施設職員と共に行うシステム検討会及び入所児童・職員へのワークショップを定期的に実施する。また公開型の報告会を開催し研究者・実践者・市民等の参画を得て実践の検証を行う。このようなアクションリサーチの成果を論文等にまとめる予定である。今年度も引き続き児童養護施設に2名のアドボケイトが訪問し入所児童のアドボカシー実践を行う。施設職員・子どもたちにインタビューを行い、研究の評価を検証する。支出を抑えるため、出張方法・出張回数を見直し、他の通信手段を試みたり、現地の研究協力者に依頼可能なことは依頼した。そのことによって、出張旅費を想定より削減することができた。だが、今後は施行実践の改良のために研究者が赴く必要性が増すと考えられる。今後の出張旅費、そして調査のための資金(テープ起こし等)に使用する予定である。だが、今後は最後のまとめとしてインタビュー調査、テープ起こし、学会発表などを行うため支出が増えると考えられる。
中央・西アジア音楽文化の比較研究２－ウイグルとトルコ・イランの伝統を中心に

本研究は新疆ウイグル自治区のウイグル人作曲家、ウメル・マーマットを主たるインフォーマントとして、比較文化・文明の観点から中央・西アジア音楽研究に携わってきた研究代表者(龍村)が、トルコ(小柴はるみ)、イラン(谷正人)、アラブ(屋山久美子)の音楽研究者と共に、トルコ語系民族のウイグルと他の中央・西アジア地域の音楽との比較を行ったものである。今日の伝承におけるウイグルの「ムカーム」は、他の地域の伝統よりも固定性が強く、各ムカームが固有の旋法のみならず、固有のリズムと舞踊の様式を持っている。ムカームに基づく一人の奏者の即興演奏も見られるが、音楽・舞踊の一体化した全体が一つのムカームの表現なのである。平成24年度は今回の研究の中心となる、中国の新疆ウイグル自治区における伝統音楽・舞踊のフィールド調査をメンバー全員で行った。メンバーは研究代表者の龍村あや子、研究協力者の小柴はるみ・谷正人・屋山久美子、ウイグル人の新疆芸術学院教授・ウメル・ママット氏、会計担当の京都市立芸術大学大学院音楽研究科博士課程学生の照屋夏樹。日程は、9月12日着22日帰国の10日間にわたり、ウルムチ、トルファン、ピチャンなどにて、地域の歌舞団の演奏や、個人の家での収録、聴き取り、および新疆芸術学院での演奏家・舞踊家のインタヴユーを行った。以下が行動表である。9月12(水)ウルムチ(金海湾度假酒店)に集合13(木)新疆芸術劇院の新疆民族楽団を訪問、演奏を収録新疆ウイグル自治区博物館見学、楽器工房訪問14(金)新疆芸術劇院の新疆ムカーム芸術団を訪問、演奏を収録、副院長訪問、15(土)新疆芸術学院を訪問、教師・学生有志による演奏を収録新疆芸術学院の楽器陳列館見学、ウルムチの国際大バザール見学16(日)ウルムチよりトゥルファン経由ピチャンへ移動ピチャンにてローラン歌舞団の演奏を収録、子守唄を収録17(月)トゥルファンの高昌古城遺跡を見学/遺跡の中でウイグル民謡弾き歌い収録18(火)トゥルファン市博物館、蘇公塔(イスラーム寺院)、カレーズ民俗園、バザール等見学。朝、屋山はイスラエルへ帰国のため出発19 (水)トゥルファンよりウルムチに移動20日(木)ウルムチ郊外の南山(カザフ族居住地)を訪問、ウルムチの音楽家たちの演奏を収録21日(金)ウルムチ市/新華書店でCD,DVD,書籍など資料購入今後の調査研究計画/報告書など打ち合わせ22日(土)早朝ウルムチ発、北京経由で日本に帰国。この研究は、西はアラブ諸国、トルコ、イランから、東は新疆ウイグル自治区に至る、いわゆる「マカーム・ダストガー文化圏」と捉えられる一つの音楽文化圏の音楽の比較研究の試みであった。研究代表者は龍村であったが、実質的には、小柴はるみ(トルコ音楽研究、東海大学名誉教授)、屋山久美子(ユダヤ音楽・アラブ音楽研究、ヘブライ大学日本語講師)、谷正人(イラン音楽研究、神戸大学准教授)の3人の日本人研究者と、ウイグル民族の音楽家・研究者であるウメル・マーマット(新疆芸術学院音楽学部教授)が研究協力者として参加していた。研究年度中には、全員での新疆ウイグル自治区における実地調査をはじめ、毎年にわたり研究会を実施した。最終年度には東京藝大に留学中のキルギスタンの音楽・舞踊の研究家を京都市立芸術大学に招き、演奏と舞踊の公開研究発表を行った。研究代表者は平成25年度の最後に中国本土との比較を目的に台湾への短期間の調査を行い、今後の研究への糸口を得た。本研究課題の研究内容は論文集としてとりあえず冊子体の論文集にまとめる予定である。またそれをさらに敷衍したものにより、何らかの助成を得て出版したいと考えている。平成23年度は交付金の支給が遅れ、金額もなかなか定まらなかったことと、西アジア・中央アジア地域の社会情勢が不安定であったことにより、予定していた新疆ウイグル地域への、研究協力者を含むフィールドワークは平成24年度に延期した。以下の項目が平成23年度の主な研究活動であった。(1)研究代表者(龍村)は、6月に西洋中世学会で、「音楽におけるヨーロッパとイスラーム」について発表を行い、その後のシンポジウムにパネリストとして参加した。(2)研究代表者は8月にソウルで行われた国際音楽学会(IMS)の東アジア地域国際会議に出席、少数民族のアイデンティティと音楽・舞踊との関係について、日本のアイヌを中心に研究発表を行った。ウイグルについて発表するのは中国関係者に配慮してこの場では控えたが、少数民族の多くに共通してみられる問題として論じた。(3)研究代表者はロンドンの大英博物館、パリのルーブル博物館、ベルリンのペルガモン博物館にて、西アジア、中央アジアおよびイスラーム関係の研究資料を収集した。

書籍の購入はすべて私費で行った。(4)研究代表者は11月に行われた比較文明学会の大会で、「アドルノ哲学に見る<自然>と自然支配の弁証法の問題提起とその今日的意義」という題名での研究発表を行った。(5)研究代表者は海老澤敏先生傘寿記念論文集に、「《魔笛》のザラストロはどこから来たか」という論文を執筆した(すでに出版)。代表者の以前よりのゾロアスター・西アジア研究と、西洋音楽史・文明史研究の合体した成果の一つである。この研究の最大の目的である、新疆ウイグル自治区におけるウイグル民族の伝統音楽と舞踊の実地調査を行い、研究代表者としては、これまでに調査していない地域においても調査を行うことができた。ウイグル人研究家・作曲家のウメル・ママット氏の全面的協力により、地方の音楽家、舞踊家たちにおいても多大な協力を得られた。日本では観光の目玉としか一般の人には知られていないウイグルの歌・舞踊・音楽の伝統が、膨大で奥の深いものであり、古典的な歌詞のものを中心に、研究すべきことは山ほどあることが実感された。また今回の調査では、ウイグル音楽といっても地域によっての差異が様々であること、新疆芸術学院ではその多くをアレンジして伝承し、披露する技術を学んでいること、などが実感された。4月現在までは、今回の収録内容の研究について、研究代表者と研究協力者個々人の研究に任せているが、平成25年度5月以降は研究会を開催して研究のまとめとなる報告を仕上げたい。達成度の自己評価としては、ほぼ100パーセントである。平成23年度は交付金の遅れのためと、西アジア、中央アジア、新疆ウイグル自治区の社会情勢があまり良くなかったために、予定していたフィールドワークを延期せざるをえなかった。従って新疆ウイグル自治区への、研究協力者を含む調査は、平成24年度に繰り越した。これに伴い、23年度分に予定していた金額の多くを24年度に繰り越した。平成24年度には、研究代表者の龍村以外に、研究協力者の小柴はるみ、谷正人、屋山久美子の3人も参加して、新疆ウイグル自治区へのフィールドワークを行う予定である。平成25年度はこの調査結果の分析を行い、研究会を開催し、今後の研究成果の公表へとつなげたい。研究メンバーの分担は主として次のとおりである。研究代表者・龍村あや子:研究計画・内容の全般に責任を負う。研究協力者小柴はるみ:トルコ音楽の専門家として、特にウイグルの独自性を研究する。谷正人:イラン音楽研究家でありウイグル音楽に関わるのは初めてであったが、個々のムカームの旋律の音階、動きなどの特徴を研究する。屋山久美子:アラブ音楽研究家であり、アラブ音楽における「マカーム」との類似性と異質性を中心に研究する。今後は平成24年度および25年度に、ウイグルおよび中央・西アジア関連地域のフィールドワークを行い、一定の成果を上げることを目指す。またウイグル人研究協力者のウメル・ママット氏を含む研究代表者、研究協力者全員で、日本で研究会議を行いたい。平成25年度には研究成果の論文執筆、および研究成果発表のためのウイグル人、トルコ人、アラブ人音楽家の日本招聘を実現したい。今年度は、龍村と小柴は、もう一度短期にウイグルに出かけて、研究内容の補完を行いたいと考えている。研究会を2回開催してこの研究のまとめに入りたい。
電子局在効果を利用したクラスター半導体における熱電材料の開発

クラスター半導体とは、ボロン系とアルミ系の正20面体クラスター固体である。中心原子の無い正20面体クラスター(B_<12>、Al_<12>)は共有結合性を持ち、ボロン系は真の半導体であり、基本的には金属であるアルミ系も半導体的物性を示す。伝導電子の状態は、前者では局在しておりホッピング伝導を、後者でも局在しかかっておりホッピングとも考えられる特異な伝導機構を持つ。本研究では、ボロン系としてはβ菱面体晶ボロン(βボロン)、アルミ系としてはAlPdRe準結晶、において熱電材料開発を行い、以下の成果を得た。1)βボロンのA_1サイトに金属元素をドープすることにより、A_1サイト周囲の共有結合が金属結合に転換し、電気伝導率(σ)が効果的に上昇する。特にA_1サイトのみを占有するVの場合に顕著である。2)ゼーベック係数(S)は、ドープにより減少し、Vの場合は負、Coの場合は正となる。3)室温以下では、σの温度依存性は可変領域ホッピング伝導的で、Sの温度依存性はフォノン介助ホッピング伝導的である。4)アーク溶解後に比べ、その後粉砕しホットプレス後では、σやSに大きな影響無く、熱伝導率(κ)を効果的に減少させることができた。この原因は、結晶粒微細化やポーラス組織の形成によると考えられる。5)Vドープβボロンのホットプレス試料で、P型でボロン系半導体の最高性能を持つB_4Cと同程度の性能指数を持つ、n型材料が得られた。6)AlPdRe準結晶において、原子数密度と準格子定数の測定から、遷移金属濃度の増大により共有結合性が増大することが分かった。σはあまり変化せず、Sは大きく増大する。これは、共有結合性の増大と、伝導電子数の減少により説明できる。7)κは、格子の成分が約8割を占め、しかも複雑な構造のため、最小格子熱伝導率に近い値を持つ。8)無次元性能指数は、600K付近で極大値を取り約0.1であるが、組成に非常に敏感である。ReをRuで置換すると置換量が約5割で、極大値が高温側にシフトし約1.5倍に増大する。本年度は、高温熱電変換材料としてp型では高い性能を示すβ菱面体晶ボロンに金属をドーピングすることによって、電子-格子相互作用の強い系での熱電材料探索指針の確立を目指した。放射光を用いて測定した粉末X線回折データから、リートベルト法と最大エントロピー法によりβ菱面体晶ボロン(B_<105>)の電子密度分布を求めた。結晶を構成するB_<12>クタスターやB_<28>ユニットの結合には、特異な三中心結合が存在することが明らかになった。また、B_<105>にFeをドーピングした場合のメスバウアー・スペクトルの解析から、A_1サイトをFe^<3+>として、DサイトをFe^<2+>として占有することが明らかになった。

B_<105>および金属ドーピングしたM_xB_<105>(M=V,Cr,Fe,Co,Zr)の電気伝導率の温度依存性は、ボロン・カーバイドのフォノン介助ホッピングとは異なり、可変領域ホッピング伝導機構によって、温度上昇とともに増加した。A_1サイトを高く占有するV,Cr,Fe,Coのドーピングによって電気伝導率は増大し、特にVまたはCrのようにA_1サイトを高く占有する元素では著しく増加する。逆にA_1サイトを占有しないZrでは電気伝導率の上昇はわずかであった。そのため、電気伝導率はA_1サイトの占有率で制御することが可能である。B_<105>およびM_xB_<105>のゼーベック係数はフォノン介助ホッピング型のような温度依存性を示し、温度上昇に伴って増加した。Zr以外ではゼーベック係数が減少し、特にVとCrではn型を表す負のゼーベック係数を示した。一方、Zrではドーピングによってp型でβボロンよりも大きなゼーベック係数を示した。出力因子は、温度上昇によって電気伝導率・ゼーベック係数共に増加するため、室温まで上昇し続け、B_<105>よりも室温で最高3-4桁高い出力因子を示すp型(Coドープ)・n型(VまたはCrドープ)双方の材料が得られた。B_<105>の電気伝導率とゼーベック係数を独立に制御するために、Cr,FeおよびCo,Zrダブル・ドープ試料を作製した。Co_xZr_<1-x>B_<105>試料の電気伝導率・ゼーベック係数はCo量によってほぼ決まり、Zrによる増加はわずかであった。Al系正20面体相(I相)準結晶は、金属と半導体の間の中間的な電気物性を持つことが知られ、金属の利点である大きな電気伝導率(σ)と、半導体の利点である大きなSeebeck係数(S)を併せ持つ、新しい熱電材料が期待される。Al系I相の非金属的電気物性は、原子構造の非周期性に起因する電子局在効果や正20面体対称性に起因するFermiレベル近傍の擬ギャップにより説明されるが、I相を構成する正20面体クラスターの結合性とも深い関係がある。我々の目的は、クラスターの結合性を共有結合と金属結合との間で変化させることによる熱電特性の最適化である。今回は、I相の中で最も共有結合性が強く半導体的である、AlPdRe準結晶の熱電特性を調べた。試料は、アーク溶解後、高周波溶解により均質化した母合金を石英管に真空封入し、1223Kで12時間焼鈍することにより作製した。X線回折により単相性を確認後、所定の形状に切り出した試料について、室温から750K又は1000Kまでの範囲でσ、S、熱伝導率(κ)を測定した。Pd濃度を固定してRe濃度を変化させた場合、Sはそのピークを迎える500K付近での値が、+84μV/K(Re 9.5at%)、+89μV/K(Re 9.0at%)、+56μV/K(Re 8.5at%)、+7μV/K(Re 7.5at%)とRe濃度のわずかな違いで大きく変化した。σの値は80160(Ωcm)^<-1>で、温度上昇とともに単調増加した。電気物性の大きな組成依存性は、Fermi準位付近での急激な状態密度の変化や、Re濃度の増加による共有結合性の増加に関係すると思われる。また、κは室温で約1W/mKで温度上昇と共に単調増加し、そのうち格子の熱伝導の寄与が7080%を占めた。I相の非周期構造を反映する上に、ポーラス組織であることがκの低下に寄与している。これらの結果から無次元性能指数ZTを見積もった。わずかな組成の変化によって、熱電性能が大きく変わることが分かる。さらに広範囲の組成での熱電特性評価の必要性と共に、第4元素添加によるクラスターの結合性の制御といった試みによって熱電特性が向上する可能性がある。