hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
口腔内エキソソームを介したタンパク分泌の扁平上皮癌増殖・浸潤における役割

エキソソームは細胞から放出される分泌小胞である。我々は患者組織の口腔扁平上皮癌においてFatty acid-binding protein (FABP)4と呼ばれるタンパク質が高発現していることを確認した。扁平上皮癌培養細胞を用いた研究から、このタンパクがエキソソームを介して分泌される可能性があることも見出した。FABP4の発現をsiRNAを用いてノックダウンすると、癌細胞の増殖が劇的に抑制された。これらの結果は扁平上皮癌細胞が異所性にFABP4の発現を増加させ増殖を促進していること、更にはエキソソームを介して放出することによりパラクライン的に細胞増殖を促進しあっていることが示唆された。エキソソームは細胞から分泌される小胞であり、近年、細胞間での情報の伝達に重要な役割を果たすことが指摘されている。しかしながら口腔癌領域においては、エキソソームの果たす役割についての研究は少ない。これまでに私は、口腔扁平上皮癌にある種のタンパク質が異所性に高発現していることを確認した。更にこのタンパクがエキソソームを介して分泌される可能性があることも見出した。本研究は、私が見出した扁平上皮癌に異所性に高発現しているタンパクがエキソソームによって分泌され、他の癌細胞に情報を伝達することにより癌の増殖・浸潤・転移を制御しているかどうかについて明らかにすることを目的としている。実際にこれまでの研究から、この異所性に発現しているタンパクがFatty acid-binding protein (FABP)であることが患者サンプルを用いた解析から明らかになった。さらにFABPのうちでも特にFABP4が高発現していることが明らかになった。エキソソームに含まれるタンパクで、しかもそれが扁平上皮癌の癌部で特異的に高発現しているという知見は新規のものであり、非常に興味深いと考えられる。エキソソームは各種の細胞から放出される分泌小胞であり、細胞間での情報の伝達に重要な役割を果たすことが指摘されている。しかしながら口腔領域、とくに口腔扁平上皮癌におけるエキソソームの役割についての研究は非常に少ないのが現状である。これまでの研究から、患者組織の口腔扁平上皮癌においてFatty acid-binding protein (FABP)4と呼ばれるタンパク質が異所性に高発現していることを確認した。一方でこのタンパク質は正常上皮にはほとんど発現していないことも明らかになった。更に口腔扁平上皮癌の培養細胞を用いた研究から、このタンパクがエキソソームを介して分泌される可能性があることも見出した。この扁平上皮癌に高発現しているFABP4の役割はこれまで明らかにされていなかった。そこでこのFABP4の発現を特異的にノックダウンするsiRNAを作製し扁平上皮癌細胞に作用させたところ、FABP4の発現抑制により癌細胞の増殖が劇的に抑制された。さらにこのメカニズムにmitogen-activated protein kinase (MAP kinase)経路が密接にかかわっていることも明らかになった。これらの結果は、扁平上皮癌細胞が異所性にFABP4の発現を増加させることにより細胞増殖を促進させていること、またこれらのタンパク質をエキソソーム顆粒を介して放出することによりパラクライン的に相互の細胞増殖を促進しあっている可能性が示唆された。更にはFABP4の発現をsiRNAを用いて特異的にノックダウンすることにより、扁平上皮癌の細胞増殖を効果的に抑制できることも明らかにすることができた。本研究で得られた知見を応用することにより、将来的な口腔扁平上皮癌の治療につながる可能性があると考えられる.26年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに口腔扁平上皮癌において、Fatty acid-binding protein (FABP)4が高発現していることを患者サンプルを用いた解析から明らかにした。患者サンプルの収集に若干の遅れが生じてはいるが、そのほかの点ではおおむね計画通りに進展しているものと考えている。口腔外科学本年度は患者サンプルの例数を増やし、より詳細な解析を行うとともに、FABPのノックダウンによる癌細胞の増殖抑制、およびそのメカニズムについての検討を行う。さらに得られた成果を学会発表、ならびに論文発表という形で広く公表することを目的として研究を進めていく。26年度が最終年度であるため、記入しない。
ボ-ナスの伸縮性の実証的研究

これまで2年度にわたって、わが国の代表的7産業について、期末賞与(ボ-ナス)と企業収益との数量的関係を検証してきた。これら7産業(私鉄、鉄鋼、自動車、電機、造船重機、繊維、電力)は、日本の労使交渉の中心舞台となっているので、もしも労仂組合の交渉力が賃金の伸縮性を阻害しているとすれば、これらの産業の賃金及びボ-ナスの変動のなかに、それが反映されていると考えることができる。当初、計量分析の手法として、通常の最小自乗法(OLS)を用いて実施したが、モデル設定との関係で、必ずしもOLSでは適当な分析結果が得られないことが明らかとなったので、今年度は方法を改め、パネルデ-タによる分析、とくに二段階最小自乗法(2SLS)による分析を7産業の全てについてやり直した。その結果、これまでわが国及び外国における研究に比べて格段に精度の高い分析結果を得ることができたと確信している。パネルデ-タによる2SLS分析の結果のうち、私鉄に関する部分はすでに「私鉄ボ-ナスの変動分析」(日本労仂研究機構『日本労仂研究雑誌』1991年1月号,pp.1425)として公表した。残る6産業については、すでに分析作業は完了したが、〓大な量になるので、まだ印刷するに到っていない。分析の結果を産業別に比較して見ると、ボ-ナスの利益感応性が最も高いのは造船重機(大手7社)で、実質経営常利益(一人当り)百万円当りのボ-ナス変動は8.6%である。次いで、化織6社7.0%、電機12社6.4%、綿紡10社4.8%、自動車10社3.9%、私鉄13社1.8%の順となっている。これに対して、鉄鋼大手5社の保数(0.6%)は上値が低くて信頼できず、電力9社については全く利益感応性がない(係数が負になる)という結果を得た。産業別の差異の発生理由が重要である。労働市場の伸縮性は経済効率性を高める上で不可欠の要素である。とくにそのなかでも賃金伸縮性はOECD諸国でも国際比較が行われ、大きな関心を集めている。日本は、とくにボーナス制度の広汎な存在のために賃金伸縮性が大きいといわれている。しかし、わが国のボーナス制度が本当にどのていどまで企業収益の変動に感広的であるかは、これまで間接的に集計データによってのみ計測されていた。そこで、この点を主要7産業(鉄鋼、自動車、電機、造船重機、繊維、私鉄、電力)の主要企業部200社について企業別データを用いて、各種の企業収益規模とボーナス支給額(又は支給率)とがどのていどまで関係しているかを計量的に確かめることにした。まず民間全産業について集計量を使って各種のモデルの有効性をチェックしてみた結果、ボーナス支給額(B)は、従業員一人当り経常利益額(π/L)及び前期ボーナス支給額(B-1)で説明できる業種が多いことが判った。そこで、このモデルを用いて各業種別企業別の重回帰分担をしてみたところ、必ずしもすべての業種、企業についてはあてはまらないことがはっきりした。鉄鋼、綿紡、化繊、電機、自動車では、かなり多数の企業にこのモデルがあてはまるが、私鉄、電力では全くあてはまらず、むしろ私鉄では従業員一人当り輸送人キロ、電力では一人当りの発電キロワット数などの物的労働生産性によってよく説明できることが判った。また、構造不況の造船重機では全く別のアプローチを必要とした。上記の基本モデルでは、被説明変数の一期前の値が説明変数に含まれているため、自己相関の可能性が大きいのでこのモデルに関しては、通常のOLSではなく、ARIによって重回帰分析を行った。結果は概ね良好である。わが国の良好な経済パフォ-マンスの有力な一因とされている賃金伸縮性のうち、とくにボ-ナスと企業収益との関係を、団体交渉のプロセスの実証的分析および妥結結果の計量分析と組み合わせて行う。初年度(昭和63年度)は計量分析に重点をおいたので、本年度(平成元年度)は代表的企業の労使から最近のボ-ナス交渉の経緯や考え方についての補足的ヒヤリングを行い、計量分析の結果のうち統計的分析結果の良くなかったものについて、その原因の解明及び分析結果の良かったものについてもその制度的意味合いを吟味した。分析結果のうちとくに注目されるのは、ボ-ナスの企業収益に対する弾力性が欧米の研究者によって信じこまれているほどには大きくなく、民間主要企業平均で見ると、短期では0.10、長期では0.3879にとどまっている。また、業権利では、長期の利益弾性値の大きいのは造船0.7593機械0.5414、他方小さいのは鉄鋼0.2864、繊維0.3448などで、業種別の差が大きい。また、企業収益が料金規制で押えられている公益事業(私鉄、電力)では、ボ-ナスと企業収益の関係は不明確であり、むしろ物的労働生産性指標との相関度が高い。

当初、計量分析の手法として、通常の最小自乗法(OLS)を用いて実施したが、モデル設定との関係で、必ずしもOLSでは適当な分析結果が得られないことが明らかとなったので、今年度は方法を改め、パネルデ-タによる分析、とくに二段階最小自乗法(2SLS)による分析を7産業の全てについてやり直した。その結果、これまでわが国及び外国における研究に比べて格段に精度の高い分析結果を得ることができたと確信している。パネルデ-タによる2SLS分析の結果のうち、私鉄に関する部分はすでに「私鉄ボ-ナスの変動分析」(日本労仂研究機構『日本労仂研究雑誌』1991年1月号,pp.1425)として公表した。残る6産業については、すでに分析作業は完了したが、〓大な量になるので、まだ印刷するに到っていない。分析の結果を産業別に比較して見ると、ボ-ナスの利益感応性が最も高いのは造船重機(大手7社)で、実質経営常利益(一人当り)百万円当りのボ-ナス変動は8.6%である。次いで、化織6社7.0%、電機12社6.4%、綿紡10社4.8%、自動車10社3.9%、私鉄13社1.8%の順となっている。これに対して、鉄鋼大手5社の保数(0.6%)は上値が低くて信頼できず、電力9社については全く利益感応性がない(係数が負になる)という結果を得た。産業別の差異の発生理由が重要である。
双有理幾何学的手法によるリジッド幾何学の基礎

従来からのリジッド幾何学の基礎理論の研究に加え,リジッド空間と密接に関係したパーフェクトイド空間について,特に応用面を視野に入れて研究している.より具体的には数論幾何学において基本的かつ重要なコホモロジー群の消滅定理,特にブラウアー群の場合を含む(正則スキームに対する)平坦コホモロジー群の純性予想を研究した.前年度から今年度にかけエタールコホモロジー群に対する純性定理に見通しの良い新しい証明を与えた.最も困難な場合の純性は完備正則局所環で定義されるリジッド空間のエタールコホモロジーの計算である.申請者はリジッド空間に対する計算が"空間のパーフェクト化"を考え,パーフェクトイド空間のtilting equivalenceを考えることにより既知の正標数の純性に帰着されることを発見した.ただしこの議論は見通しは良いものの,使用されるパーフェクトイド空間は初期にScholzeが定義したものになっておらず, Fontaineの意味のパーフェクトイド環から得られるより一般の空間となる.この場合の基礎は十分発達していると言い難く,詳細を仲里渓(名古屋大学)と検討した.基礎付けと合わせ今後の発表を予定している.混標数かつ非自明な1のベキ乗根を含む場合の研究も進め,平坦コホモロジー群の純性を示した.今年度はK. Cesnavicius (CNRS)との研究交流があり,ベキ乗根の仮定なしにScholzeとの共同研究を進めているそうであるが,当研究で開発された方法は彼らのものとやや異なっており,独自要素を含んでいるため今後の発展につながると考えている.また,これらの議論はホモトピー論的側面を持っているため, L. Hesselholt (名古屋大学)に分担者になってもらい,ホモトピー論の関連情報にも目を配っている.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度はUAP空間の基礎的な性質およびそれに関連して生じた問題について研究した.UAP環の一般論もほぼ完成し,その意外な特徴づけが得られた.結論は簡明であり, UAPなadic環は普遍リジッドネーターadic環と同じである.これにより従来取り組んでいた基礎づけの枠組みが十分一般であることが保証され,かつ新しい視点が導入されることになる.さらに関連した性質として形式幾何学におけるproper dominant descent,つまり固有かつ支配的な形式スキームの射$f: X \to Y $により$X$の良い性質が$Y$の良い性質に伝染するか,を研究した(例えば$f$がスキームの有限射であるとき$X$のネーター性は$Y$のネーター性を導く(Eakin-Nagataの定理)).特にUAP性に対しこの問題を考察し,部分的な成果を得た.これらの結果については2015年8月にタヒチで行われた国際研究集会「Non archimedean analytic Geometry: Theory and Practice」においてタイトル「Proper dominant descent in rigid geometry」で口頭発表を行った.論文などは準備中である.27年度は当初からUAP空間についての基礎づけを行うことが目的であったが,普遍リジッドネーター性との同値性が確立された結果, Raynaud-Gruson型平坦化定理など,多くの基礎的な定理がUAP空間の範囲で成立することなどが導けるようになった. Artin型の近似定理に関する問題など,完全な解析が終わっていないものはあるが,概ね順調であると考えている.昨年度は基礎とする空間の候補としてUAP空間という概念を定義し研究を行った.今年度当初はそれを継続発展させることを想定していたが,現在の代数幾何学や数論幾何学の状況を踏まえると対象としてP. Scholzeが導入したパーフェクトイド空間まで含める必要を感じ,リジッド空間とBerkovich解析空間との関係について再度考察した.特に, M. Temkinによる先行研究を発展させ,非アルキメデス的可換バナッハ環のスペクトル理論がフィルトレーション付きの環のスペクトル理論として構成できることを見出した.バナッハ環の場合には結果的にK.S. Kedlayaが発見していたreified valuationの空間と同じものになることも分かったが,この枠組みで新たに分かったことも多い.特に位相的性質の研究に関して強力な手法を与えており, Berkovich空間のGerritzen-Grauert型の定理(これ自身は既にTemkinやDucrosにより示されている)の簡単な証明が得られる.さらにこの枠組みはパーフェクトイド空間にも適用可能である点も重要だと考えている.特にパーフェクトイド空間の位相的性質の研究には必須である.この研究は``Foundations of rigid geometry I", arXiv:1308.4734の最新バージョン(v5)のAppendix C p.633-701として公表している.新たな研究成果であるが,加藤文元との共著のresearch monographの一部として,既にアナウンスしている結果に追加する形での正式な公表を準備している.本研究はリジッド幾何学の基礎付けを提供することを目的にしているが,現在の数論幾何学の最先端で必要とされるニーズ,国際的な流れに合わせる必要も感じており,状況の変化に応じた要素を積極的に取り入れている.具体的には,今年度はパーフェクトイド空間の理論への対応を行っている.そのため当初想定していた問題以外にも取り組む必要が生じており,対象が拡大した結果として若干の遅れが生じている.平成29年度はP. Scholzeにより近年導入されたパーフェクトイド空間との関連について,特に応用面を視野に入れて研究した.パーフェクトイド空間は数論幾何学で生まれた概念であり, p-進コホモロジー論など様々な局面に現れるが,この研究課題のテーマであるリジッド幾何学と不可分な関係にある.

パーフェクトイド空間の手法を用いて2016年にY. Andr'eが可換環論における難問であったホモロジカル予想(の混標数の場合)を解決している.このように,この研究計画が現在非常に活発に研究されているエリアと重なってきたため,研究集会「可換環論と数論幾何の新展開ホモロジカル予想を通じて」を2017/6/25-26に高橋亮(名大多元)と開催し,関連する研究の準備を行った.その結果,可換環論の研究者との交流が活発化している.パーフェクトイド空間と関連した研究についてであるが,より具体的な内容としては,研究代表者は様々な数論的多様体のflat cohomology群をパーフェクトイド空間を用いて計算する手法を研究中である.この部分については部分的な報告を国際研究集会「Motives in Tokyo 2018」にて行っている.その過程でKedlaya-Liuにより得られているパーフェクトイド空間の基礎づけを一般化する必要が生じており,その検討もRAと共に行っている.この研究課題において最も重視している「基礎理論を提供すること」については,昨年度までの成果を含めて一巻目が出版されるに至っており,続編も期待されている状況になっている.その基礎理論の進捗状況に加えP. Scholzeのパーフェクトイド空間との関係など,当初の予想以上に活発に研究されている領域への応用などが見つかりつつあるため.従来からのリジッド幾何学の基礎理論の研究に加え,リジッド空間と密接に関係したパーフェクトイド空間について,特に応用面を視野に入れて研究している.より具体的には数論幾何学において基本的かつ重要なコホモロジー群の消滅定理,特にブラウアー群の場合を含む(正則スキームに対する)平坦コホモロジー群の純性予想を研究した.前年度から今年度にかけエタールコホモロジー群に対する純性定理に見通しの良い新しい証明を与えた.最も困難な場合の純性は完備正則局所環で定義されるリジッド空間のエタールコホモロジーの計算である.申請者はリジッド空間に対する計算が"空間のパーフェクト化"を考え,パーフェクトイド空間のtilting equivalenceを考えることにより既知の正標数の純性に帰着されることを発見した.ただしこの議論は見通しは良いものの,使用されるパーフェクトイド空間は初期にScholzeが定義したものになっておらず, Fontaineの意味のパーフェクトイド環から得られるより一般の空間となる.この場合の基礎は十分発達していると言い難く,詳細を仲里渓
「推意と推論規則に関する認知語用論的研究 ー推意導出のメカニズムー」

本研究は、コミュニケーションにおける発話の推意導出に貢献する推論規則の特定とプロセス制御に関する一般制約の規定を目標とした。日英語の文脈における多様な推意のデータ分析の結果、Sperber and Wilson (1995)の「オンライン発話処理で働くのは演繹の削除規則のみである」という主張に反し、オンライン推意導出には、抽象化(帰納)やアブダクションも貢献していること、関連性誘導による発見的発話解釈過程が、その推意導出に対する制御機構として働いていることを明らかにし、貢献する推論規則が持つ特性(聞き手の知識を拡大するか否か)に基づき、分析的推意と拡張的推意の2分法を提案した。発話によって伝達される意味には、明示的意味(表意)と非明示的意味(推意=いわゆる含意)があることはよく知られている。Sperber and Wilson (1986)は、発話の認知処理モデルを提案し、中央系の性格から、オンライン発話処理における推論には演繹規則の削除規則のみが関わると主張するが、ある種の発話はそれでは導出できない推意を伝達し、推意導出に関わる推論はもっと多様であることをこれまで明らかにしてきた。本研究は、日英語の推意に関わる様々な言語現象のデータを対象に、発話の推意導出メカニズムを明らかにすることを第1の目標とする。これは、推論導出に関係する推論規則の特定とプロセス制御に関する一般制約の規定提案を意味し、最終的には、コミュニケーションにおいて人が行う推論メカニズムの全体像解明を目指すものである。平成26年度は、推論及び推論規則そのものに関する研究の現状確認と、考察対象になる言語データ収集を中心に研究を進めた。推論規則については、演繹と帰納の2大分類をするものがほとんどだが、アブダクションを別建てにした3分類を提案する研究の文献を入手し、現在検討中である。抽象化は帰納に包摂される可能性が高いと考えられ、現在両者の理論的位置づけを確認中である。抽象化とアブダクションのデータ収集については、複数のアルバイトを雇用することによって、迅速化に努めつつ、若干予定よりは遅れているが、順調に進んでいるといえる。これは、推意導出に関係する推論規則の特定とプロセス制御に関する一般的制約の規定提案を意味し、最終的には、コミュニケーションにおいて人が行う推論メカニズムの全体像解明を目指すものである。平成27年度は、推論規則に関する研究の現状確認を継続する中で、コミュニケーションにおける推意導出に貢献する推論規則の全体像は、推論規則を研究する論理学では一般的に仮定されている、演繹と帰納という2分法ではなく、Peirceが主張する、deduction (演繹)、induction (帰納)、abduction (アブダクション)という3分法によって、より的確に捉えられる可能性が高いと見当をつけ、該当データの収集を行なった結果、証拠となるデータを得ることに成功した。これは、推意には、帰納とアブダクションによるものが存在すること、すなわち、発話のオンライン認知処理に削除規則以外の推論規則が働いていることを明らかにしたことを意味し、認知的視点からの新たな推意の分類の可能性が生まれる。またこれは同時に、発話のオンライン認知処理を制御する上位の制御機構の存在を示唆し、その役割を果たす上位機構の可能性も形を取りつつある。もう少しデータ量がほしいところだが、順調に進んでいる。証拠のデータ量がもう少し欲しいところだが、仮説設定と仮説確証が順調に進んでいる。Sperber and Wilson (1986)は、発話の認知処理モデルを提案し、中央系の性格から、オンライン発話処理における推論には演繹の削除規則のみが関わると主張するが、ある種の発話はそれでは導出できない推意を伝達し、推意導出に関わる推論はもっと多様であることをこれまで明らかにしてきた。平成28年度は、前年度に引き続いて、推論規則に関する研究の最新情報を入手しつつ、演繹の削除規則以外の推論規則が推意を導出しているデータの収集を続けた。これらは、帰納の抽象化(アブストラクション)と、演繹でも帰納でもないアブダクション(所謂「ひらめき」に相当)によって引き出される推意のデータ収集作業を意味するが、コーパスでのキーワード検索では見つけにくいタイプなので、時間のかかる作業となった。

しかし、これらのデータは、若干の修正を加えつつも、前年度に立てた仮説を確証しており、その認知的導出プロセス及び知識の拡大を伴うか否かに基づき、演繹される分析的推意と創作される拡張的推意の2分法を提案することにつながった。これは、「オンライン発話処理プロセスには演繹の削除規則のみ関わる」という上記説を反証し、推論導出に関係する推論規則を特定したことを意味する。これは同時に、当該プロセス制御に関して何らかの上位制御機構が働いていることを示唆し、そのメカニズムも明らかになりつつある。ストーリーの抽象化(アブストラクション)やアブダクションのデータは、コーパスのキーワード検索では見つけることが難しいため、データ収集に多くの時間がかかるが、仮説確証は順調に進んでいる。発話によって伝達される意味には、明示的意味(表意)と非明示的意味(推意=いわゆる含意)がある。Sperber and Wilson (1986)は、中央系の性格から、オンライン発話処理における推論には演繹規則の削除規則のみが関わると主張するが、ある種の発話はそれでは導出できない推意を伝達している。本研究は、推論導出に関係する推論規則の特定とプロセス制御に関する一般制約を規定・提案し、コミュニケーションにおける推論メカニズム解明を目指すものである。平成29年度は、拡張的推意導出プロセスに対して働く上位制御機構の特定を行った。例えば、イソップ物語の狼少年の話を喩えに用いるストーリーメタファーなどでは、抽象化(帰納)によって推意が引き出される。Peirceが提案した第3の推論規則「アブダクション」、すなわち「驚くべき事実Cが観察される。しかしもしAが真であればCは当然の事柄であろう、よって、Aが真であると考えるべき理由がある」というパタンを取る推論規則、によって推意が引き出されている事例も多数確認された。つまり、人のコミュニケーションにおけるオンライン推意導出プロセスに貢献する推論規則として、従来からの「演繹」に加えて「抽象化」(帰納)と「アブダクション」を特定したことになる。一方Sperber and Wilson (1986)が「オンライン発話処理における推論には演繹規則の削除規則のみが関わる」とした理由は「それ以外の推論規則がオンラインに乗ると止まらなくなる」からであったが、実際にはストップしている。つまりは何らかの制御機構が働いているのである。本研究で提案した分析的推意と拡張的推意の2分法に基づき、その上位のプロセス制御機構として、大きくは関連性の認知原則を根本原則とし、具体的には関連性誘導による発見的解釈過程がその役割を果たしていることを明らかにした。本研究は、コミュニケーションにおける発話の推意導出に貢献する推論規則の特定とプロセス制御に関する一般制約の規定を目標とした。日英語の文脈における多様な推意のデータ分析の結果、Sperber and Wilson (1995)の「オンライン発話処理で働くのは演繹の削除規則のみである」という主張に反し、オンライン推意導出には、抽象化(帰納)やアブダクションも貢献していること、関連性誘導による発見的発話解釈過程が、その推意導出に対する制御機構として働いていることを明らかにし、貢献する推論規則が持つ特性(聞き手の知識を拡大するか否か)に基づき、分析的推意と拡張的推意の2分法を提案した。
曲げ振動発生時の管内多孔板と流体の相互作用に関する研究

内径50mmの黄銅管の途中に多孔板(黄銅製,板厚3.0mm,孔径3.0mm,孔数30)を組み込み,水を作動流体として流速を変え多孔板直前および直後の管内変動圧力を測定した.ロックイン発生時には変動圧力モードおよび板の振動を測定した.また圧電アクチュエータを管内に取り付け多孔板を強制加振したときの変動圧力モード,および管壁の一部を圧電アクチュエータで加振することで管内の液柱に振動を与えたときの変動圧力モードを測定した.多孔板の固有振動数測定装置を製作して力を入力,振動加速度を出力とする伝達関数も求めた.以上により,次の事柄を明らかにした.(1)ロックイン発生時に多孔板は半径方向および周方向に同位相のモード[(0,0)モード]で曲げ振動を生じ,その変位は多孔板前後の圧力差に対してわずかに遅れる.(2)ロックイン発生時の変動圧力モードは,多孔板の直前と直後で流量の連続を仮定して得られる伝達マトリックス法による計算値とよく一致する.(3)多孔板下流でキャビテーションが発生するとロックイン振動数は流速とともに次第に低下し,変動圧力モードはキャビテーションがないときのそれと著しく異なる.(4)本実験の流速範囲で複数存在するロックイン振動数はいずれも約3300Hz以下であり,多孔板の水中における(0,0)モードの固有振動数3750Hzより低い.(5)ロックイン現象は渦の放出振動数が液柱固有振動数と一致するか,多孔板の直前または直後が圧力定在波の腹に近くなるために板前後の変動圧力差が大きくなって板に曲げ振動が生じるために引き起こされる.内径50mmの黄銅管の途中に多孔板(黄銅製,板厚3.0mm,孔径3.0mm,孔数30)を組み込み,水を作動流体として流速を変え多孔板直前および直後の管内変動圧力を測定した.ロックイン発生時には変動圧力モードおよび板の振動を測定した.また圧電アクチュエータを管内に取り付け多孔板を強制加振したときの変動圧力モード,および管壁の一部を圧電アクチュエータで加振することで管内の液柱に振動を与えたときの変動圧力モードを測定した.多孔板の固有振動数測定装置を製作して力を入力,振動加速度を出力とする伝達関数も求めた.以上により,次の事柄を明らかにした.(1)ロックイン発生時に多孔板は半径方向および周方向に同位相のモード[(0,0)モード]で曲げ振動を生じ,その変位は多孔板前後の圧力差に対してわずかに遅れる.(2)ロックイン発生時の変動圧力モードは,多孔板の直前と直後で流量の連続を仮定して得られる伝達マトリックス法による計算値とよく一致する.(3)多孔板下流でキャビテーションが発生するとロックイン振動数は流速とともに次第に低下し,変動圧力モードはキャビテーションがないときのそれと著しく異なる.(4)本実験の流速範囲で複数存在するロックイン振動数はいずれも約3300Hz以下であり,多孔板の水中における(0,0)モードの固有振動数3750Hzより低い.(5)ロックイン現象は渦の放出振動数が液柱固有振動数と一致するか,多孔板の直前または直後が圧力定在波の腹に近くなるために板前後の変動圧力差が大きくなって板に曲げ振動が生じるために引き起こされる.内径50mmの黄銅管の途中に多孔板を組み込み,水を作動流体として流速を変え多孔板直前・直後の管内変動圧力振幅および振動数を測定した.ロックイン発生時には変動圧力モード,多孔板前後の差圧変動および板の振動も測定した.また圧電アクチュエータを管内に取り付け,多孔板をロックイン振動数で強制加振したときの変動圧力モードを調べた.さらに多孔板の固有振動数測定装置を製作して力を入力,振動加速度を出力とする伝達関数を求めた.実験に用いた多孔板は黄銅製で,板厚3.0mm,孔径3.0mm,孔数30である.以上により,次の事柄を明らかにした.(1)ロックイン発生時に,多孔板は半径方向および周方向に同位相のモード[(0,0)モード]で曲げ振動を生じ,その変位は多孔板前後の圧力差に対してわずかに遅れる.(2)ロックイン発生時の管内変動圧力モードは,多孔板をアクチュエータにより管軸方向に強制加振したときのそれとよく一致する.(3)上記(2)の変動圧力モードは,多孔板の直前と直後で流量の連続を仮定して得られる伝達マトリックス法による計算値とよく一致する.(4)多孔板下流でキャピテーションが発生するとロックイン振動数は流速とともに次第に低下し,変動圧力モードはキャピテーションがないときのそれと著しく異なる.(5)多孔板の水中における(0,0)モードの固有振動数は約4800Hzである.本実験の流速範囲におけるロックイン振動数は約3300Hz以下に複数存在するが,これらはいずれも多孔板の固有振動数とは無関係である.内径50mmの黄銅管の途中に多孔板を組み込み,周囲と絶縁された管壁の一部を圧電アクチュエータで加振することで管内の液柱に振動を与え,そのとき生じる変動圧力を管に沿って測定した.この際,加振振動数をロックイン振動数とほぼ等しい2087.5Hz,2587.5Hz,2987.5Hzおよび3212.5Hzの4とおりに変えた.また多孔板の孔部を並列管路として見なしてこれを等価な単一管路に置き換え,伝達マトリックス法により液柱の固有振動数と固有モードを求めた.

これらの結果を,昨年度に測定したロックイン発生時の管内変動圧力モードと比較した.実験に用いた多孔板は黄銅製で,板厚3.0mm,孔径3.0mm,孔数30である.以上により,次の事柄を明らかにした.(1)ロックインが生じる振動数域には2087.5Hz(4次),2587.5Hz(5次)および3112.5Hz(6次)の3つの液柱固有振動数が存在する.このうち2087.5Hzと2587.5Hzの固有振動モードは,ロックイン時および液柱加振時の変動圧力モードとよく一致する.(2)2987.5Hzと3212.5Hzはいずれも液柱固有振動数と異なる.2987.5Hzの場合,多孔板の下流側で液柱加振したときの変動圧力モードがロックイン時のそれとよく一致し,多孔板の直後で変動圧力は定在波の腹に近い.また3212.5Hzでは多孔板の上流側で液柱加振したときの変動圧力モードがロックイン時のそれとよく一致し,多孔板の直前で変動圧力は定在波の腹に近い.(3)多孔板を取り付けるフランジの締結用ボルト4本すべてをゆるめると,液柱加振時の変動圧力モードは著しく変化し,水が流動状態にあってもロックイン現象は全く生じない.(4)以上より渦の放出振動数が液柱固有振動数と一致したり,多孔板の直前または直後が圧力定在波の腹に近くなるなどして板前後の変動圧力差が大きくなってある限界値を超えると板に曲げ振動が生じ,これが新たな脈動源になることでロックイン現象が引き起こされると考えられる.
不斉鈴木-宮浦反応を高効率に実現するπ系不斉分子触媒の開発研究

本研究では芳香族塩化物を使う不斉鈴木-宮浦反応を短時間(8時間以内)で高い触媒回転数(1000回以上)をともなって実現する触媒系の創出を目指して、π化学空間を有する不斉ホスホナイト化合物の合成を行った。結果、数種の新規なホスホナイト分子の合成に成功し、反応時間およそ4時間のうちに触媒回転数750回、75%収率、鏡像体過剰率76%の成績で軸不斉ビアリールをつくることに成功した。一方で、π化学空間の反応場が狭小であるという問題点及びさらなる高機能化不斉触媒の創製に向けた課題を見出すに至った。本研究では、不斉鈴木-宮浦反応を従来の報告例よりも短い反応時間と高い触媒回転数を持って達成することを目的としている。この課題の意義は、軸不斉を持つ光学活性ビアリールが合成化学、医薬品化学、材料化学、超分子化学等々の各分野において、極めて重要な価値を持つことが既に知られているからである。それにもかかわらず、軸不斉ビアリールを安価で大量、そして安全かつ高品質に供給する合成技術が未だ確立されていない。ただ学術レベルで高い不斉収率が達成されているだけである。この点において本研究課題が仮に上手くいった場合、これら諸分野に対する波及効果は絶大である。本申請研究では、この課題を達成するために、π系分子構造と単座不斉分子構造を併せ持った不斉ホスホナイト配位子の開発に着手した。用いた不斉分子構造はバイノール骨格である。その結果、ある種のバイノール誘導体を使用した場合、2位と6位にそれぞれメトキシ基と環状アセタール基を有する芳香族塩化物とオルトトリルホウ酸を用いたパラジウム触媒による不斉カップリング反応が、触媒量0.1モル%、反応時間わずか4.5時間で75%収率、76%eeの結果を与えた。また、触媒量0.5モル%の場合は反応時間わずか4時間で91%収率、78%eeの結果を与えた。過去の報告例では触媒量は通常10モル%、反応時間24時間から48時間が一般的であった。これら過去の例と比較すると、我々の触媒系は、触媒量の点でおよそ100倍の効率化、反応時間の点でおよそ6から12倍の効率化を達成することができた。不斉収率を挙げていくことが今後の課題である。本研究では、不斉鈴木-宮浦クロスカップリング反応を過去の報告例よりも短い反応時間と高い触媒回転数を持って達成することを目的としている。この課題の意義は、軸不斉を持つ光学活性ビアリールが合成化学、医薬品化学、高分子化学、超分子化学等々の材料化学の各分野において、極めて重要な価値を持つことが既に知られているからである。単に学術レベルで高い不斉収率が達成されているだけである。そのため、本研究課題が仮に上手くいった場合、物質供給の観点から軸不斉ビアリールを安定に生産することが可能となり、これら諸分野に対する波及効果は絶大である。本申請研究では、この課題を達成するために、前年度までにπ系分子構造と単座不斉分子構造を併せ持った不斉ホスホナイト配位子の新規合成に成功し、ある種の基質の反応系において、過去の反応例と比較して触媒量の点でおよそ100倍の効率化、反応時間の点でおよそ6から12倍の効率化を達成することができた。本年度は、前年度に開発した新規配位子を用いた基質の一般性に関する調査評価と、さらなる配位子の新規開発に取り組んだ。オルト2置換型の芳香族塩化物とオルト2置換型のメシチルボロン酸やキシリルボロン酸及びオルト1置換型のクメニルボロン酸とのクロスカップリング反応について反応条件を種々検討したが、現在のところ上手くいっていない。また、分子内不斉クロスカップリング反応についても実験を行い、抗癌活性剤の一段階合成を試みたが、現在のところ上手くいっていない。さらに、ポリフェニレン骨格由来の新規配位子を脱却してアンスラセン骨格由来の、広い反応場型新規配位子の開発に取り組んでいる。新規ホスフィン配位子の安定性構築が鍵であることを見出している。
鉄鋼精錬プロセスにおける、CaF_2減量化に関する熱力学的研究

ふっ素排出を抑制する事を目的に、鉄鋼業の副原料に用いられるCaF2の使用減量及びエミッションからのふっ素回収プロセス開発に関する研究を行った。高温におけるCaF2-Fet0系の不混和を利用した、CaF2の濃縮及び回収プロセスを開発するために必要な相平衡図の一つとしてAl2O3-CaF2-Fet0系の相平衡図の測定を行った。CaF2-Fet0系へのAl2O3の添加は不混和組成を大きく変化させないことが分かった。結果は2001年3月に行われる日本鉄鋼協会春季講演大会において発表予定である。測定より得られた知見は、「製鉄業におけるふっ素エミッションの低減プロセス開発」として論文誌「生産研究」において印刷中である。鉄鋼精錬フラックスの及び排出スラグの少量化によるCaF2使用量減量を目的にCaF2-CaO-P2O5系融体のりん酸活量の測定を行った。Ca0飽和液相領域においてりん酸活量はりん酸の濃度によらずほぼ一定の値であることが分かった。活量に関する結果は、「Sixth International Conference on Molten Slags,Fluxes and Salts」において発表した。フラックス中りん酸濃化によるフラックスの減量のためのプロセスに関して「Asia steel international conference-2000」において発表した。フラックス添加剤として用いられるCaF2をMgOにより代替することを目的にCaF2-MgO-SiO2系相平衡図の測定を行った。約50%のCaF2をMgOによって置換しても融点が低く保たれることが分かった。鉄鋼精錬における、ふっ素排出を抑制することを目的にフラックス添加剤として用いられているCaF_2の使用減量に関する研究を行っている。融体中でのふっ素の挙動を明らかにする事で、ふっ素試料減量の指針が得られると考えられる。FTIRを用い、シリケート及びP_2O_5イオンへのふっ素の影響を観察した。ふっ素の非架橋酸素との置換が融体の性質に影響している可能性があるという知見が得られた。「Infrared emission spectra of CaF_2-CaO-SiO_2 melt」としてISIJ Inter.に投稿中である。
骨粗鬆症動物の関節軟骨細胞に対するメカニカルストレスおよびサイトカインの効果

変形性顎関節症の発症機構を検討することを目的として、当教室で樹立継代している軟骨細胞様細胞を用いてメカニカルストレスと、閉経後の骨粗鬆症に重要な役割を演じると言われているサイトカインとの関連を検討した。その結果、細胞にメカニカルストレスとして遠心力を作用させたところ、2000rpmで90分まででは細胞増殖が促進することが示されたが、3000rpmでは10分で細胞死がみられ、60分では約80%近くの細胞が死んで浮き上がってくることが示された。このことは適度のストレスは細胞にとって好ましいが、過度のストレスは細胞に有害であることを意味しているものと推測される。TNF-αは骨粗鬆症の発症因子の一つとして考えられている。我々はTNF-αが軟骨細胞様細胞の細胞死を誘導すること明らかにした。そこで、ストレス下におけるTNF-αの効果について検討したところ、TNF-αの細胞死誘導作用は適度のストレス下においても亢進することが示された。このことは、適度のストレスであっても炎症性のサイトカインが存在すると、ストレスは生体にとって障害作用を引き起こすことが示された。現在、preliminary studyとして当研究室にて樹立したヒト軟骨細胞様細胞(USAC)を用いてメカニカルストレス、及び各種炎症性サイトカインの効果について検索するとともに、ウサギ関節軟骨細胞の培養法ついて検討を加えている。その結果、1、subconfluentの状態のUSACに適度の遠心力を加えると細胞増殖が促進するが、過度の遠心力(3,000rpmで60分以上)でストレスを加えると、細胞は死んでplateから剥れれていくことが示された。2、Sobconfluentからconfluentの状態の細胞に炎症性サイトカインを作用させたところ、TNFにより細胞死が誘導されることが明らかになった。このTNFにより誘導される細胞死はステロイドホルモンにより抑制されることが示された。ステロイドホルモンはUSACの細胞増殖を抑制することも明らかにされた。3、体重300-500gのウサギ大腿骨遠心端関節軟骨よりTrechelらの方法により軟骨細胞を分離・調整した。この細胞は3代目まで軟骨細胞のmarkerであるtypeII collagenを産生することが示された。以上の基礎的研究を土台として次年度は骨粗鬆症のウサギより関節軟骨細胞を分離調整し、この細胞を用いてメカニカルストレス及びサイトカインの効果について検討を加えていきたいと考えている。変形性顎関節症の発症機構を検討することを目的として、当教室で樹立経代している軟骨細胞様細胞を用いてメカニカルストレスと、閉経後の骨粗鬆症に重要な役割を演じると言われているサイトカインとの関連を検討した。
チトクロームPー450の分子生物学:機能の分子機構

1)石村らはPー450cam遺伝子に部位特異的変異を導入して、カンファーの水酸化反応にはPー450camの酸素結合部位近傍にあるスレオニンー252がプロトン供与体として重要な役割を果たしていることを明らかにした(Pro.Nat.Acad.Sci.86)。一方、昨年その単離精製に成功したPー450の新しい分子種であるアルドステロン合成酵素(Pー450aldo)はNa欠食ラットの副腎球状層に著しく増加することを見出した(J,Biol.Chem,264)。2)森島ら、飯塚らは高分解能NMR、閃光分解法、更にXAFS法などを用いてP450における配位子結合とそれに伴う微細な構造変化との関係を解明した(Biochem.28他)。3)北川らは遺伝子操作により調整したPー450ωー1の変異酵素を用いてスレオニンー301がヘム近傍にあることをFeーCO伸縮振動の測定から推測した(Biochem.28他)。4)川戸らはPー450・CO複合体のフラッシュフオトリシス偏光解消を利用してミトコンドリア及びミクロゾーム膜中におけるPー450の回転運動を測定し、Pー450はその電子伝達成分と一時的な複合体を形成することを明らかにした(J,Biochem.107他)。5)片桐ら、武森らはPー450llβの多様な触媒作用を明きらかにし、特にウシ副腎皮質各層ではミトコンドリア内膜レベルでPー450llβへの電子伝達が調節を受けており、球状層では電子が多重に流れて連続的な水酸化反応がおこりアルドステロンが特異的に生成されている可能性を示唆した(Biochem.Biophys.Acta.984他)。6)岡本らは、Pー450llβのアルドステロン合成能を解明する目的でラットPー450llβのcDNAをクローン化し、その塩基配列の決定とCOS細胞内での活性発現を行った。(FEBS.Lett.255他)7)吉田らは基質構造類似体を用いてPー450_<14DM>と基質との相互作用を系統的に解析し、反応に必須な基質の基本構造を推定した(Biochem.Biophys.Acta.1006他)。
Webテキストからの知識抽出支援システムに関する研究

本研究においては、膨大な量のWebページから、利用者が興味を持つ分野の知識を記述するテキストを抽出し表示するシステムを開発した。具体的には、以下のようなシステムを提案しプロトタイプおよび実用的なシステムを開発した。(1)利用者の検索エンジンなどで検索し指定したWebページから、既開発の用語抽出システム「言選Wbb」を用いて、そのページを特徴つける重要語を抽出するシステム。(2)こうして抽出した重要語集合の中から、その定義、あるいは複数の重要語の間の関係を知ることを目的とし、Webからの用例検索システムKiwiを利用して、それらの重要語を含む用例文を多数抽出するシステム。(3)ただし、(2)においてWebを直接に検索する従来の用例検索システムを、高速化するために、既存クローラで収集したWebページを対象にする新たな用例検索システムを開発し、UT-Kiwiとして公開した。(4)上記の用例検索の精度の向上を目的とし、同一名が異なる実体を参照する場合、別名が同一実体を参照する場合を解消するWeb名寄せのメカニズムを提案し、試作システムNayoseを構築した。(5)Webテキスト情報からの知識抽出の基礎となる機械学習アルゴリズムを開発した。(6)Webテキストの活用の狙って、Web上の英文テキストから穴埋め4択問題を自動生成するシステムSakumonを開発した。(1)多言語用例検索システム:Webテキストからの知識抽出の目的で、検索エンジンAltaVistaに入力した質問テキストを含む結果をTrie構造化し、類似文字列をまとめあげ、その頻度とlog(文字列長)の積の大きさに順に並べて表示する用例検索システムKiwiを開発し、Webで公開した。例えば、take itというフレーズに後続する頻出文字列として、easy, back, with, to the limit, off, away, or leave it,などの成句を得ることができる。Kiwiは、統計的文字列処理システムなので、任意の言語に対応できる。実際、日本語、英語、中国語、フランス語などで有益な用例を検索できることを確認した。このシステムはWorld Wide Web会議にて論文が採択された。(2)カタカナ異表記抽出:Webテキストの検索においてカタカナ表記された外来語を検索するとき、「ギリシャ」と「ギリシア」のような複数の異表記が問題となる。異表記を扱えないと、検索エンジンでのカタカナ語による検索では、本来見つかるべき結果を見逃すことになる。そこで、Web上にあるテキスト情報、具体的には英日辞書サイトからの情報収集を行い、その結果を利用して異表記集合を取り出した。さらに、このデータを解析して、異表記を作り出しやすい文字列ペアを重み付けして抽出した。この文字列ペアを利用して、与えられたカタカナ語が異表記かどうかを判定するシステムを構築した。90%以上の精度で異表記を認識できた。このシステムについての論文がACM SIGIR会議にて採択された。(3)その他:(3-1)Web上に公開されているテキストから、文末の言い換え表現を自動抽出した。(3-2)既開発の用語抽出システム「言選Web」を情報論的に精密なパープレキシティによって精緻化した。(1)高速用例検索システム:昨年度から開発している用例検索システムを高速化する目的で、有限の深さに限定したSuffix Treeのアルゴリズム開発および実装を行った。このアルゴリズムはUkkonenのアルゴリズムを基礎におくが、リンクの張り方を工夫して、treeの探索だけで元テキストの文字列を復元できる。これを文字レベルと形態素レベルの2段階に分けて実装し、それを連結することで、効率の良い文字列検索システムを実装することに成功した。(2)高速用例検索システムの応用:昨年度から開発していた用例検索システムKiwiを航空機の機長レポートに適用するシステムを開発した。これによって、危険を未然に防ぐための知識を短時間で検索できるようになった。(3)名寄せシステム: Webで人名や地名を検索すると同姓同名ないし同一地名だが、異なる人物、場所について記述したものが混在して検索されてしまう。この状態では、知識抽出に支障をきたす。そこで、検索された同姓同名の人のページを異なる人物ごとにクラスタリングするWeb名寄せシステム: Nayoseを開発した。このシステムでは、まず固有名詞抽出を行い、同じページ内に現れる固有名詞をベクトルとして抽出する。

また、固有名詞以外にも検索質問の人名に近接して出現する名詞をベクトル化する。これらのベクトルの類似性に基づいて階層的クラスタリングを行う。このシステムの評価を行うために、複数の人名検索を行い、その結果を同一人物毎に分類した正解データを人手で開発した。これを用いてNayoseシステム評価したところ、70%近い正解率を得た。本研究においては,膨大な量のWebページから,利用者が興味を持つ分野の知識を記述するテキストを抽出し表示するシステムを開発した。具体的には,以下のようなシステムを提案しプロトタイプおよび実用的なシステムを開発した。(1)既開発の用語抽出システム「言選Web」を用いて,そのページを特徴つける重要語を抽出し,その定義,あるいは複数の重要語の間の関係を知ることを目的とし,Webからの用例検索システムKiwiを利用して,それらの重要語を含む用例文を多数抽出するシステムを開発した。Webを直接に検索する従来の用例検索システムを,高速化するために,既存クローラで収集したWebページを対象にする新たな用例検索システムを開発し,UT-Kiwiとして公開した。(2)上記の用例検索の精度の向上を目的とし,同一名が異なる実体を参照する場合,別名が同一実体を参照する場合を解消するWeb名寄せのメカニズムを提案し,試作システムNayoseを構築し性能改善を行った。(3)Webテキスト情報からの知識抽出の基礎となる機械学習アルゴリズムを開発した。(4)Webテキストの活用を狙って,Web上の英文テキストから穴埋め4択問題を自動生成するシステムSakumonを開発した。
非線形最適化の基礎理論とその応用

1、川崎は微分不可能計画法の分野で1次の包洛線効果について研究をおこない、sup型関数の方向微分の公式を与えた。その応用として、1個の動節点をもつ折れ線による最良近似問題を考察し、新しい交代定理を導いた。これらの結果を、シンポジウム「非線形解析学と数理経済の研究」(10月、京大数理研)と、日本オペレーションズ.リサーチ学会(10月、筑波大)で発表した。2、川崎は古賀さゆり(院生)との共同研究により、不等式相条件をもつ変分問題の弱極値に対するLegendre条件を導き、その結果をシンポジウム「最適化理論と数理構造」(12月、京大数理研)で発表した。3、中尾と山本は、非線形楕円型方程式の解の数値検証法について検討し、従来手法の適用領域の拡張及び検証効率、精度の改良をおこなった。
金属被覆高温超伝導体の微細組織制御と高臨界電流密度化

酸化物超伝導体をマグネット及び電力用材料として用いるためには金属との複合化が必要を考えられる。本研究ではBi系金属被覆材をとりあげ、実用化をはかるため制御すべき材料科学的諸因子を解明し、その知見をもとに合理的な製作プロセスを開発することを目的とした。銀被覆Bi2223テ-プ線材を作製する方法としてpowerーinーtube法があるが、この方法は様々な技術の集積であり、各々のステップが最終性能に及ぼす効果について得た結果を報告する。高い臨界電流密度(Jc)が得られる最適組成はBi_<1.6>Ph_<0.4>Sr_<1.6>Ca_<2.0>Cu_<2.8>O_zであった。添加元素の効果としてはMgO添加によりJcおよびその磁場依存性は改善されるが、これはMgO粒子が微細に分散するためであることが明かとなった。縮径のための冷間加工を試みたが、スエ-ジングとみぞロ-ル加工が最も効果があった。そのなかでもみぞロ-ル加工により加工不均一性が減少することが明かとなった。線引き加工は特性を劣化させた。約0.1mm程度に縮径加工したあと、プレスにより箔状試料を作製した。プレス圧を上げることにより、酸化物層の緻密化がおこり、Jcも増加した。プレスと熱処理の繰り返しにより、Jcは増加するが、これは酸化物層の緻密化および、配向化に原因する。X線回折の極点図を利用して調べたところ、c軸がプレス面に垂直になることがわかった。最適熱処理温度は1113Kであり、時間は約100Ks以上が必要であること、雰囲気は空気中でも酸素中でも相違はないこと、冷却速度には最適速度があることなどが明かとなった。本研究においては銀シ-スBi2223テ-プ材で77K、無磁場の条件で25000A/cm^2,0.5Tで4000A/cm^2のJc値が得られた。また4.2K、10Tのとき50000A/cm^2の高い値が得られた。
全英共通カリキュラムの制定にともなう歴史授業構成の変容に関する研究

本研究の目的は,全英共通カリキュラム・歴史コースの誕生による理論レベル,内容レベルでの変容が授業レベルでどのように具体化されているのかを実証することである。この研究目的を達成するため,以下のような研究計画を立て実行した。1.全英共通カリキュラムに対応した教科書シリーズの教師用指導書を収集した。2.KS3の必修単元「連合王国の形成」を取り上げ,そこでどのような授業目的の下でどのような授業が想定されているかを解明した。3.全英共通カリキュラムに準拠した実践報告を収集し,実際にどのような授業が行われているかを把握する。4.実践報告,教科書及び教師用指導書に基づいて,当該単元の学習指導の概要を明らかにする。その際,教師の教授行為,活用する教材,子どもの活動,子どもに習得させたい知識・理解,能力等を具体的に示した。5.14を踏まえ,全英共通カリキュラム・歴史コースの制定にともなう歴史授業構成の変容を明らかにした。なお,本研究で検討したのはKS3の必修単元「連合王国の形成」のみである。よって,引き続き全英共通カリキュラム・歴史コース全体における学習指導の概要を解明することが望まれる。