hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腸管における物質透過を促進するエノキタケ由来タンパク質に関する分子生物学的研究

腸管上皮における物質透過は、細胞内経路と細胞間隙経路の2つで制御されている。細胞間隙を透過する物質に対しては、細胞間接着装置タイトジャンクション(TJ)によって選択性が生じている。このような腸管上皮の物質透過制御機構は、生体に必須な成分の吸収調節だけでなく、異物の無秩序な侵入を防御するバリア機能にも重要な役割を果たしている。TJ依存的な細胞間隙の透過性の指標として、細胞層の管腔側と基底膜側の間の電気抵抗(transepithelial electrical resistance、TEER)がよく用いられる。本研究は、腸管上皮細胞層のTEERを低下させ、細胞間隙経路の物質透過促進因子としてエノキタケより見いだしたタンパク質(TEER-deceasing protein, TDP)の作用機構解明を目的として計画した。昨年度中に大腸菌によるTDP組み換え体生産系の確立を行っている。また、昨年度の研究から、TDPは何らかの機構で浸透圧バランスを撹乱することにより物質透過を促進するものと考えられた。本年度は、この機構をさらに詳細に解析した。TDPの作用はポリエチレングリコールの共存下で抑制された。またfura-2を用いた解析により、TDPは実際にカルシウムイオンを透過させることを確認した。さらに抗体を用いた解析により、TDPが細胞膜上で多量体を形成することが示唆された。これらのことから、TDPは腸管上皮細胞上で小孔を形成し、細胞内にカルシウムイオンを透過させることにより、TJ装置の機能を修飾し、物質透過を促進するものと考えられた。本研究で明らかにしたTDPによるTJ装置修飾機構をさらに検討することにより、腸管上皮の物質透過制御機構の一端が明らかになると期待される。細胞間隙を透過する物質に対しては、細胞間接着装置タイトジャンクション(TJ)によって選択性が生じ、水やイオンなども容易には透過できないと考えられている。本研究は、腸管上皮細胞層のTEERを低下させ、細胞間隙経路の物質透過促進因子としてエノキタケより見いだしたタンパク質(TEER-deceasing protein,TDP)の作用機構解明を目的として計画した。本年度は、まず大腸菌によるTDP組み換え体生産系の確立を行った。PET21bベクターにTDPcDNAを挿入して発現ベクターを構築した。発現させた組み換え体は、ヒト腸管上皮細胞Caco-2細胞層のTEERを低下させ、細胞間物質透過を促進する活性を有していた。本研究で確立した組み換え体生産系は、TDPの構造-機能相関をしらべる上で有用であると考えられる。また、作用機構解明の一端として、浸透圧負荷試験を行った。Caco-2細胞層の培養液中にラフィノースを添加することによって浸透圧を負荷したところ、TDPのTEER低下作用が抑制された。このことから、TDPは何らかの機構で腸管細胞内にイオンを透過させ、浸透圧バランスを撹乱することによってTJ装置の機能を修飾し、物質透過を促進するものと考えられた。
耳小骨の骨形成と骨吸収に関する検討

cFosあるいはRANKL遺伝子が欠損した大理石病モデルマウスにおいて聴力と形態を測定した。正常群と比較して、大理石病モデルマウスは2種とも難聴を呈し耳小骨が拡大した。耳小骨の拡大化に比較して中耳腔は拡大していなかった。中耳腔骨が耳小骨にぶつかって振動しないことが解明された。破骨細胞数が減少しているマウス(RANKL KO,Fos KOマウス;KOはノックアウトマウス)における耳小骨の病態について実験を行った。いずれのノックアウトマウスも難聴と耳小骨形態に異常(骨の長径が太くなる)を呈していた。形態異常の理由として、耳小骨内に軟骨が増加していることがわかった。耳小骨の発生・成長が軟骨内骨化という形式をとるが、破骨細胞が存在しないと軟骨細胞が吸収されないため耳小骨を含む側頭骨全体において軟骨が増加し形態が異常を来すと考えられる。これは形態学的手法以外にSPring8と呼ばれる特殊な放射線検査によっても解析ができた。また、耳小骨による難聴(伝音難聴)であるかどうかを調べるために、従来の聴力測定法であるABRと呼ばれる脳波測定では不十分であったため、laser dopplerを世界で初めてノックアウトマウスを用いて行ったところ、耳小骨の可動性が低下していることをつきとめた。今後、骨に異常のあるマウスを中心に中耳の影響を測定するための新しい手法として確立した。破骨細胞が減少してしまう疾患として臨床例では大理石病と呼ばれる疾患において難聴が問題になるが、ノックアウトマウスの研究により難聴の原因を解明することができた。これまで耳小骨と破骨細胞に関する一連の研究結果から、当該年度の目的であった破骨細胞が増加しても減少しても耳小骨を中心に難聴が生じることが解明がかなり進行しており、耳小骨における骨学においてreviewをまとめる予定である。音は外耳道、鼓膜を介して中耳に入り振動を伝える。中耳にはツチ骨、キヌタ骨、アブミ骨の3つの耳小骨があり、これらの耳小骨の振動が聴覚には重要である。本年度の研究では、耳小骨における破骨細胞数の重要性を調べた。側頭骨に破骨細胞数が正常よりも増加したマウス(骨粗鬆症マウス、opgノックアウトマウス)ではアブミ骨と内耳骨包との癒着し難聴をきたす耳硬化症モデルになることがわかった。したがって、骨粗鬆症薬を用いて破骨細胞数が増加しないよう予防することで難聴の悪化を予防できることが明らかになった。一方、破骨細胞数が減少した大理石病モデルマウス(FosあるいはRANKLノックアウトマウス)をmicroCT上で解析した。3つの耳小骨とも太くなり、中耳骨壁が肥厚し容積が小さくなった結果、耳小骨が中耳腔壁に接触したため、耳小骨の振動が制限される可能性が生じるため、難聴になると考えられた。原因と考えられた。これらの治験から破骨細胞数が増加しても減少しても耳小骨や中耳腔の形態は異常をきたし、難聴を呈することがわかった。本研究の意義は中耳疾患のメカニズムや耳小骨における骨吸収の生理的意義について解明することができた。これらの所見をまとめた総論を英文で記載する予定である。本研究の新しい成果は、耳小骨の破骨細胞数が減少すると軟骨が増加したことを見出したことである。耳小骨は軟骨内骨化して発生するが、破骨細胞がなくなると軟骨細胞も消失せず、骨化が進行しないことが推測される。耳小骨の骨化に関するメカニズムは未解明であり、今後にむけた新しい課題と考えられる。耳小骨奇形のメカニズムの解明になりうる課題である。
幕藩撰地誌書の編纂過程とその地誌学的特質に関する歴史地理学的研究

本研究の目的は、幕府・諸藩において編纂れた官撰(それに準ずるものも含む)地誌書の編纂過程とその地誌学的叙述に関する歴史地理学的解明である。まず、官撰地誌書の編纂時期や編纂過程の全国的傾向をみるために、刊本資料としての主要な官撰地誌書、および未刊行の関連資料の収集を行い、それらを遂次「幕藩撰地誌書調査票」に記入し、パーソナルコンピュータによる「幕藩撰地誌書データベース」を構築した。入力を終了した地誌書は約73点に及び、入力作業は継続中である。このデータベースから、編纂時期が文化・文政期に特に集中する傾向が析出され、領内からの書き上げ(差出し)や家臣・地方役人による悉皆調査(巡見・出役)によって統一的に編纂されたものに、記載様式や内容の点で優れたものが多いとが明らかとなった。また、その記載様式には会津・武蔵・相模等の幕府領で編纂れた地誌書を雛形とするなど地誌書相互の系譜関係が一部確認された。さらに、これらの地誌書が、郷村絵図などの官撰絵図の作成と対をなす場合も多く、ともに藩政(改革)の基本資料とされたことに大きな特色を見いだすことが出来る。ついで、かかる領内からの差出し方式による地誌書編纂の事例として、会津藩の『新編会津風土記』と「地誌書上帳」の差出し文書類の記載内容等を比較検討し、情報の取捨選択の基準等に関わる地誌的叙述の特質を検討した。また、北部九州諸藩における地誌書の個別研究として、大村藩の『大村郷村記』、唐津藩の『唐津拾風土記』、および多久藩(佐賀藩支藩)の『丹邱邑誌』について比較検討した。特に、『唐津拾風土記』の記載内容から近世後期における唐津藩領の地域構造を分析した(第66回人文地理学会歴史地理部会にて発表、投稿準備中)。また、多久藩における『丹邱邑誌』の編纂と関わる村絵図の記載内容の比較検討から地誌書と村絵図における地誌的情報の表現法の相違について分析を継続中である(投稿準備中)。このような、幕府・諸藩における地誌編纂事業は地理学的史意義の上でも特筆に値し、「幕藩撰地誌書データベース」を広く公開することにより、地誌書を用いた地域構造の解明に広く寄与する事が可能となるであろう。本研究の目的は、幕藩撰地誌書の編纂過程、地誌的叙述の方法、および記載内容の地誌学的特質等に関する地誌書そのものについての基礎的研究にある。諸藩において編纂された地誌書は、刊本、および未刊行のものも含めると膨大な数に上るが、これらの地誌書にはその編纂過程や記載内容の面で藩領構造を反映した系譜関係や類似性等のいくつかの系統を読みとることが出来る。したがって、官撰地誌書についての所在に関する全国的な悉皆調査による整理・分類をおこなうことによって、地誌編纂早期における雛形の析出、親藩系・外様系・藩領規模の相違による中期以降の地誌学的特質の解明など、官撰地誌書の地理学史的意義付けを析出することが可能である。官撰地誌書の悉皆調査は、「幕藩撰地誌書調査票」の作成に基づいて、編纂過程、記載内容の分類を行い、パーソナルコンピューターによる「幕藩撰地誌書データベース」の構築を試みた。本年度は、西南日本と東北日本についての刊本を中心とする地誌書のデータベース化を試みた。西南諸藩では、大村藩の『大村郷村記』、佐賀支藩である多久藩の『丹久邑誌』、毛利藩の『防長風土注進案』、東北日本では、会津藩の『新編会津風土記』、幕領の『新編相模風土記稿』・『新編武蔵風土記稿』についての入力がほぼ完了した。また、地誌編纂に関連する史料を収集し、逐次データベースに関連資料目録を入力している。これらの地誌書は、系譜的にみて諸藩に多大な影響を与えた有力なものと、小藩において編纂された独自性の高いものとが含まれ、相互の比較研究が可能となる。来年度は、機内およびその周辺を中心に資料の悉皆調査とデータベースを拡充し、幕藩撰地誌書の全国的な編纂年表の作成とデータベースを用いた幕藩撰地誌書の地誌学的・地理学史的特色について論ずることになる。なお、「幕藩撰地誌書データベース」は、入力が完了次第、逐次公開する予定である。

さらに、これらの地誌書が、郷村絵図などの官撰絵図の作成と対をなす場合も多く、ともに藩政(改革)の基本資料とされたことに大きな特色を見いだすことが出来る。ついで、かかる領内からの差出し方式による地誌書編纂の事例として、会津藩の『新編会津風土記』と「地誌書上帳」の差出し文書類の記載内容等を比較検討し、情報の取捨選択の基準等に関わる地誌的叙述の特質を検討した。また、北部九州諸藩における地誌書の個別研究として、大村藩の『大村郷村記』、唐津藩の『唐津拾風土記』、および多久藩(佐賀藩支藩)の『丹邱邑誌』について比較検討した。特に、『唐津拾風土記』の記載内容から近世後期における唐津藩領の地域構造を分析した(第66回人文地理学会歴史地理部会にて発表、投稿準備中)。また、多久藩における『丹邱邑誌』の編纂と関わる村絵図の記載内容の比較検討から地誌書と村絵図における地誌的情報の表現法の相違について分析を継続中である(投稿準備中)。このような、幕府・諸藩における地誌編纂事業は地理学的史意義の上でも特筆に値し、「幕藩撰地誌書データベース」を広く公開することにより、地誌書を用いた地域構造の解明に広く寄与する事が可能となるであろう。
運動が消化管運動機能におよぼす影響

運動時の消化管機能とくに胃分泌,胃排出および胃小腸運動について、イヌを用いて検討した。1.胃分泌胃瘻ハイデンハイン小胃を造設した雑種成犬4頭を用いた。肉の缶詰を食べさせた後、トレッドミル上を2,4または6km/hで歩行させて、ハイデンハイン小胃からの胃分泌を測定した。10分毎の酸排出量を検討すると、運動開始後60分まではいずれの歩行速度でも有意な変化がなかった。しかし、4km/hの速度では80分から110分まで、6km/hの速度では70分から120分まで、酸排出量が有意に抑制された。全身運動は胃分泌を抑制するとも影響がないともいわれているが、今回の実験から1時間以内の運動は影響がなく。1時間を越える運動が胃分泌を抑制することがわかった。2.胃排出胃瘻十二指腸瘻を造設した雑種成犬4頭を用いた。胃排出はサスタジェン100g(蛋白質23.5%,脂肪3.5%,炭水化物66.5%,総エネルギー390カロリー)と非吸収性のマーカーであるポリエチレングリコール(PEG4000)1.5gを微温湯300mlに溶かして胃瘻から注入し、6km/hでトレッドミル上を走らせながら15,30,45,60,90,120分目に胃瘻を開放し、胃内に残っているPEGの量から胃排出を推定した。全身運動は胃排出に影響を与えなかった。3.胃,小腸運動胃排出の実験に使用したイヌのうち2頭を用いた。胃,十二指腸瘻を開放してマイクロチップトランスデューサ(ミラー,USA)を胃内へは12cm,十二指腸へは5cmおよび30cm肛側に先端を留置した。空腹時の周期的収縮を観擦し20分後に6km/hでトレッドミル上を走らせた。安静時には100分毎に出現する周期的収縮が運動中出現しなかった。運動を中止して50分目,運動前の周期的収縮から200分目に強い収縮が出現した。全身運動は胃,小腸運動を抑制した。
高効率高電力密度チョッパによる可変速駆動系の省エネルギー化の研究

本研究の成果の特徴は次の2点に集約される。(1)SAZZチョッパのトポロジーで、50kW出力、電力密度100kw/〓を実現した。(2)可変速駆動系システムに直列チョッパを導入する時の省エネ効果は、そのシステム構成によって幅がある。特に、電気自動車に限れば、25kw試験装置において直列チョッパの高電力密度化、軽量化により、JC08モード走行において3%以上の省エネ効果が確認された。さらに、チョッパの軽量化と直流電圧の選択によっては、10%程度の省エネの可能性が示された。1.4象限SAZZチョッパ回路への電圧電流閉ループ制御の実装これまでの研究において獲得した4象限SAZZチョッパの基礎データを基にして、25kVAの出力容量で入力300-400V、出力150400Vの4象限SAZZチョッパを設計製作した。電力密度を3kw/lで、定格での効率は98%であった。1世代前の実験機は電圧一定のオープンループ制御であり、電圧や電流の制御機能は有してないので、この試作機では新たに試作した実験機には制御ループを付加した。特に、力行から回生モードに推移する領域の制御に重点を当てて、制御系を設計した。力行から回生へ移行する時間だけはハードスイッチング動作でディーティ比を一定に保つ同期を実装した。2.変換効率の高精度測定手法の開発ETHのKolar先生のアドバイスを得て、熱式効率測定装置を試作した。2重構造の熱断熱箱を用いた試作1号機では、30wの発生熱用を±10%程度の精度で測定することができる。温度貯蔵タンクの熱断熱を改良して、数%の誤差範囲まで改良する。3.直列チョッパ実装用可変速駆動装置の設計製作と航続距離可変速駆動装置の最終要求仕様を決定した。さらに、負荷のモータを発注して既存の装置を流用し走行特性を模擬することを検討した。さらに、直列チョッパ回路により直流DCリンク電圧が自由に制御できる場合に適したインバータPAM制御の検討を開始した。この結果、EVシミュレータという名称で呼べるような、バッテリ、4象限SAZZチョッパ、インバータ、モータ、トルクメータ、擬似負荷モータ、電力回生装置から構成される実験系を完成させた。これを用いて、1モータ(25kW)でのJC08モードの走行試験を行った。その結果、直列チョッパを用いない場合と用いた場合とで比較して、1充電走行距離が約10%程度延びることが分かった。実車はこのインホイール25kwモータを2台搭載しているので、さらに直列チョッパを搭載した車を完成させて、データを取得する必要がある。1.試作機を用いた各要素技術の効率特性(省エネルギー効果)実測実験:各要素装置(チョッパ、モータ、インバータ)の個別の効率を定常状態で測定した。測定結果をもとにシステム全体効率の最適化を目指したチョッパ出力電圧プロファイル設計を行った。また、インバータの制御法として、PAM制御とPWM制御を組み合わせた最小THDPAM制御手法を提案し、性能解析を行った。2.変換効率の高精度測定手法の開発:昨年度に試作した熱式効率測定装置において温度貯蔵タンクの熱断熱を改良した。また、熱量測定法における水の流量、温度差、測定時間の関係を明確化し、熱量測定精度を大幅に改善した。さらに、測定時間短縮のために測定波形最終値推定手法を提案し、通常の測定時間の約3分の1で誤差5%以内の推定を実現した。3.組み合わせ試験(JC08モード走行パターン)に基づく総合的な省エネルギー効果の実測:加減速が頻繁にあるような動作モードとしてJC08モードを選択し、その動作モードにおける総合効率の評価を実車を用いたシャシーダイナモ試験により行った。最初に走行抵抗を測定した。次に、実車での実測の結果、車載チャッパを軽量化することにより、従来手法と比べインホイール型電気自動車での一充電走行距離が約2%以上延伸することを実証した。ただし、チョッパの重量を減少させないと、省エネルギー効果が少ないことも明らかになった。4.新型小型軽量チョッパの制作:上記の結果、これまでのチョッパのトポロジーを改革した新チョッパの制作を開始した。そのための費用を繰り越しして次年度の高電力密度チョッパでの実験を計画した。(1) 2象限SAZZチョッパ回路高電力密度装置の実現:これまでの研究において獲得した4象限SAZZチョッパの基礎データを基にして、部品点数を減らした、新しいトポロジーに基づく45kVAの出力容量で入力300V、出力150400Vの2象限SAZZチョッパを試作した。電力密度を2030kw/l、効率は98%を達成。本研究で新たに試作した実験機には制御ループを付加。特に、力行から回生モードに推移する領域の制御に重点を当てて制御系を設計した。

(2)超高電力密度チョッパの試作:連携研究員として、Prof. Martin Pavlovskyが2012年4月から2012年9月まで横浜国立大学に滞在し、新しい高電力密度チョッパの設計を行った。90kw/l以上を目標に新しいトポロジーを検討し、この試作機は上記(1)で用いた。2種類の試作機を製作し、1つ目は100kw/l、2つ目は50kw/lを達成した。(3)直列チョッパ実装用可変速駆動装置によるJC08モード走行模擬試験:直列チョッパ実装用可変速駆動装置を用いて、上記(1)および(2)のチョッパと組み合わせ、PWM,擬似PAMおよびPAMインバータ駆動での特性を実測した。(4) KAST-EVでの各種試験:提案する手法を確認する手段として、申請者が別プロジェクトで製作した電気自動車(KAST-EV、直列チョッパ駆動方式)に、本プロジェクトで新規創設したチョッパを用いて、各種試験を行い、直列チョッパ提案手法の電気自動車への適用の効果について検討した。(5)本研究を通じて得られた成果を他分野へ展開する可能性を検討した。〔連携研究者〕ノルウェー工科大学非常勤講師グイディ・ジュセッペ(Guidi Giuseppe)SAZZチョッパ回路の制御の研究1.試作機を用いた各要素技術の効率特性(省エネルギー効果)実測実験においては、システム全体効率の最適化を目指したチョッパ出力電圧プロファイル設計を行い、効率の改善を確認した。また、インバータの制御法として、本年度の計画通りPAM制御とPWM制御を組み合わせた最小THDPAM制御手法を考案している。2.変換効率の高精度測定手法の開発においては本年度の計画である温度貯蔵タンクの熱断熱の改良および、測定誤差を数%まで改良するという目的を達成できた。さらに本年度の計画を超えた測定時間短縮方法の提案にまで至った。3.組み合わせ試験(JC08モード走行パターン)に基づく総合的な省エネルギー効果の実測においては、本年度の計画通り実車を用いたシャシーダイナモ試験により実測試験を実施した。以上より、1.から3.の研究において本年度の計画通り研究を実施し、想定通りの結果を得ており「(2)おおむね順調に進展している。」と評価する。ただし、実車でのJC08モード走行試験の結果、より高電力密度のチョッパの必要性が明らかになったので、費用を繰り越して次年度までかけて、新チョッパの制作を行う。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度得た知見をもとに以下3点の研究が必要である。1.本年度に提案した最小THDPAMを実装することにより、より一層の総合効率改善が見込まれる。そこで、実車への実装に向け[1]最小TDPAMによる詳細な損失評価、[2]JC08モードに対応可能化を確認するための速応性の評価の2点の確認を実施し、最終的には実車へ実装する予定である。2.JC08モード走行パターンにおける総合的な省エネルギー効果の実測においては、ドライブシミュレータでの実測結果と隔たりが生じた。研究加速化のためには、この隔たり改善が最重要課題である。そのため、隔たりが生じた要因として[1]チョッパを用いない場合における弱め時速制御の有無、[2]バッテリー電圧変動の有無が考えられる。
種々の数論的関数の特殊値に関連した研究

(1)研究代表者は, (a)ヤコビー形式に付随するKoecher-Maass級数をジーゲル保型形式の場合に倣って定義し,解析接続,関数等式、留数明示公式等を示した.(b)以前の科学研究費一般研究(c)の補助による研究で得られた結果を用いて,レベル4の半整数ジーゲル保型形式の成すプラス部分空間がCohenおよびKlingen型アイゼンシュタイン級数とカスプ形式の空間へ直和分解されることを示し, Cohenアイゼンシュタイン級数に対するジーゲル公式を得た.(c)長岡昇勇氏によって, p進補完の方法により得られた重さ1,次数2のアイゼンシュタイン級数についてそのKoecher-Maass級数を具体的に表示した。(2)研究代表者とS.Boecherer氏との共同研究により,レベルがNである合同部分群に関するある重さ1の保存形式の空間が,重さ4のWeierstrass条件を満たす保型形式のある部分空間と,また重さ2のヤコビー形式の成すある部分空間とも,同型になることが示された.(3)研究代表者と金子昌信氏との共同研究で,多重ゼータ値の拡張である多重ゼータ関数を考え, poly-Bernoulli数等との関係を理解した.また多重ゼータ値の延長上にある多重L-値を定義し,多重L-値の間の関係式を多数得た.(4)分担者佐藤は,木村達雄氏を中心とする筑波大学の研究グループと共同で, SL_5の2階交代テンソル表現とGL_3の標準表現のテンソル積から得られる概均質ベクトル空間を弱球等質空間の立場から研究し,付随する関数等式の計算に成功した。この空間は,従来関数等式の計算にもっとも強力とされていたマイクロローカルカルキュラスの方法が適用できないケースであり、弱球等質空間の視点の有効性を示すことができた。研究代表者は・Jacobi形式の場合にKoecher-Maassのゼーダ関数の構成を拡張し、解析接続、関数等式を示した。さらに、Koecher-Maassゼーダ関数の極の位置、留数について調べた。・多重ゼーダ値に関連し、多重ゼ-ダ関数を導入し、poly-Bernoulli数との関係を調べた。また、多重ゼーダ関数を利用することにより、多重ゼーダ値の間の新しい関係式を得た。分担者(佐藤)は・Spin(10)\GL(16)の構造を調べ、ゼーダ関数のS_<3->対称性の完全な記述を得た。・O(n)\GL(n)に付随するflagタイプの概均質ベクトル空間のb-関数を決定した。研究代表者は●2次のSiegel保型形式に関連して、奇数weightのSaito-Kurokawa liftをImaiの逆定理を用いるDuke-Imamogleの方法で構成した。●一般の次数n、.index 1のJacobi群の実解析的Eisenstein級数のFourier展開を求める研究に着手し、定数項に相当する部分の明示公式を得た。それを利用して、実解析的Jacobi Eisenstein級数の関数等式のexplicit formを予想した。●多重ゼータ値に関連し、多重L-値を導入し、多重L-値のsum formulaを証明した(金子昌信氏との共同研究)。分担者(佐藤)は●2次形式のp進整数環上の表現の局所密度の明示公式を、p≠2の条件下で求めた(広中由美子氏との共同研究)。従来、久しく解かれなかった問題に、新しい視点を与え、解決に導いた。

1.研究代表者は,長岡昇勇氏によって,ジーゲルアイゼンシュタイン級数の重さに関するp進的極限をとることにより得られた重さ1の興味深いアイゼンシュタイン級数について、次数が2の場合に、付随するKoecher-Maass級数を具体的に表示した。Maass波形式付きKoecherMaass級数の2通りの表示を得ることが出来,両者を比較することにより,対応するweight1/2のMaass波形式のフーリエ係数とL関数についての新しい志村型関係式を得た.2.研究代表者とS.Boecherer氏との共同研究により,段がNである合同部分群に関するある種の重さ1の保型形式の空間が,重さ4のWeierstrass条件を満たす保型形式の部分空間と同型になること、またこれらが,ある重さ2のヤコビー形式の成す部分空間と同型になる等のことが示された.これらの同型は意外性があり興味深い.4.分担者佐藤は,木村達雄氏を中心とする筑波大学の研究グループと共同で、SL_5の2階交代テンソル表現とGL_3の標準表現のテンソル積から得られる概均質ベクトル空間を弱球等質空間の立場から研究し、付随する関数等式の計算に成功した。この空間は、従来関数等式の計算にもっとも強力とされていたマイクロローカルカルキュラスの方法が適用できないケースであり、弱球等質空間の視点の有効性を示すことができた。
BNCTに見出される大線量特異的細胞死の解明と新規治療法への展開

ホウ素中性子捕捉療法(BNCT)は、ホウ素依存的に1回の照射で大線量の粒子線を腫瘍選択的に投与する放射線治療のひとつである。ホウ素原子は熱中性子と核変換反応を起こすことで、周囲に高いエネルギーを与える重荷電粒子を発生させる。発生した粒子の飛程は数マイクロメートル程度であり、これは細胞径とほぼ同等であることから、がん細胞に選択的にホウ素が集積すれば、発生した重荷電粒子によるDNAの損傷はがん細胞内で生じ、集積のない近接の正常細胞には損傷を与えることがなく、その結果、がん細胞のみを死滅させることが理論上可能である。本研究では、大線量の粒子線により傷害された細胞の細胞死の機序を明らかにするとともに、BNCTの治療効果増強に関与する治療標的の存在を見出すことを目的としている。これまでの研究により、慢性的な低酸素環境で培養された細胞では、通常酸素環境で培養された細胞に比べてホウ素薬剤であるボロノフェニルアラニン(BPA)の取り込みが低下し、中性子照射後の細胞生存率が増加することが明らかになった。また、がん細胞で発現が亢進しており、BPAの取り込みに関与するアミノ酸トランスポーター(LAT1)に関して、低酸素細胞におけるLAT1の発現量は通常酸素環境下で培養した細胞と比較して減少することが明らかになった。これらの結果が複数の細胞種において確認されたことから、BNCTにおける細胞死の機序を考える上で、慢性低酸素環境が重要なファクターである可能性が強く示唆された。本研究課題に関する研究進捗はやや遅れつつも着実に進行しているところである。これまでの研究により、慢性低酸素環境がBNCTの治療効果に影響する重要なファクターである可能性が示唆された。このことは、本課題の成果の重要性を決定づける重要な事項であると認識される。しかしながら、低酸素環境におけるBPAの取り込みの減少、およびLAT1の発現低下に関して、いまだその機序は明らかにされていないため、更に踏み込んだ検討が不可欠であると考え、従来の研究計画を1年延長した。まずは低酸素環境に関する評価を実施した。低酸素条件によるBNCTの効果の減弱を評価する際、一旦低酸素環境を解除してBPAの投与を行っていたが、慢性的な低酸素の評価をするためには永続的な低酸素環境が必要である。そこで、低酸素誘導剤であるデフェロキサミン(DFO)を培養培地中に投与することで永続的な低酸素状態を作成し、DFOによる疑似低酸素条件においてBPAの取り込み量、およびLAT1の発現量を評価した。DFO投与群にて、低酸素環境によって引き起こされる低酸素誘導因子(HIF1)の発現が確認された。また、DFO投与により低酸素環境下と同様にBPAの取り込みの減少、およびLAT1の発現低下が確認された。低酸素細胞におけるBNCTの効果減弱に関する機序の詳細な解明にあたり、HIF1の細胞内への蓄積が、薬剤の取り込みに関与するアミノ酸トランスポーター(LAT1)の発現量に影響するかどうか評価する。さらには、BNCTとHIF阻害剤の併用治療が低酸素細胞に対するBNCTの治療効果の回復につながるかどうかを評価し、HIF1がBNCTの治療効果増強に関与する治療標的となり得るかどうか検討する。ホウ素中性子捕捉療法(BNCT)は、ホウ素依存的に1回第線量の粒子線を腫瘍選択的に投与できる放射線治療のひとつである。我々の施設ではBNCTの臨床試験を開始し、従来の放射線治療ではみられにくい急激な間期死が大量に生じる可能性を認識した。さらに、他の放射線治療と比較して、BNCTでは非傷害癌細胞に対する間接的誘発細胞死(バイスタンダー効果)や抗腫瘍免疫のような二次的な抗腫瘍効果が非常に有効に機能する可能性が示唆されている。そこで本研究では、BNCTによる大線量の粒子線により傷害された細胞の細胞死の機序を明らかにし、傷害された周囲の癌細胞へのバイスタンダー効果および腫瘍免疫賦活化への影響を明らかにすることを目的として研究を実施している。また、これに基づいて、現在ではまだ詳細なことが明らかになっていない、血流や薬剤輸送に依存しないBNCT治療効果増強に関与する治療標的の存在を見出すことも、本研究の目的としている。BNCTによる大線量粒子線照射がもたらす細胞傷害作用と細胞死の評価を実施した。ホウ素薬剤であるボロノフェニルアラニン(BPA)と当施設の加速器ベースの中性子発生装置から出力される中性子線とのホウ素中性子捕捉反応により、癌細胞に対して臨床使用と同程度の大線量粒子線を被曝させ、DNAの損傷程度を解析した。その中で、BNCT治療効果に影響を与える可能性が示唆される癌細胞に対するBPAの取り込みに関して、腫瘍細胞特有の細胞状態に依存してBPAの取り込み量に差異が生じるという知見を得た。この現象に関する詳細な評価として、癌細胞がホウ素薬剤を取り込む際に重要となってくる、細胞膜に発現しているアミノ酸トランスポーター(LAT1)の遺伝子発現についても評価を実施した。これらの評価により、BNCTにより癌細胞が細胞死に至る機序に関連する、ある治療効果因子の可能性が示唆された。

発生した粒子の飛程は数マイクロメートル程度であり、これは細胞径とほぼ同等であることから、がん細胞に選択的にホウ素が集積すれば、発生した重荷電粒子によるDNAの損傷はがん細胞内で生じ、集積のない近接の正常細胞には損傷を与えることがなく、その結果、がん細胞のみを死滅させることが理論上可能である。本研究では、大線量の粒子線により傷害された細胞の細胞死の機序を明らかにするとともに、BNCTの治療効果増強に関与する治療標的の存在を見出すことを目的としている。これまでの研究により、慢性的な低酸素環境で培養された細胞では、通常酸素環境で培養された細胞に比べてホウ素薬剤であるボロノフェニルアラニン(BPA)の取り込みが低下し、中性子照射後の細胞生存率が増加することが明らかになった。また、がん細胞で発現が亢進しており、BPAの取り込みに関与するアミノ酸トランスポーター(LAT1)に関して、低酸素細胞におけるLAT1の発現量は通常酸素環境下で培養した細胞と比較して減少することが明らかになった。これらの結果が複数の細胞種において確認されたことから、BNCTにおける細胞死の機序を考える上で、慢性低酸素環境が重要なファクターである可能性が強く示唆された。本研究課題に関する研究進捗はやや遅れつつも着実に進行しているところである。これまでの研究により、慢性低酸素環境がBNCTの治療効果に影響する重要なファクターである可能性が示唆された。このことは、本課題の成果の重要性を決定づける重要な事項であると認識される。しかしながら、低酸素環境におけるBPAの取り込みの減少、およびLAT1の発現低下に関して、いまだその機序は明らかにされていないため、更に踏み込んだ検討が不可欠であると考え、従来の研究計画を1年延長した。まずは低酸素環境に関する評価を実施した。低酸素条件によるBNCTの効果の減弱を評価する際、一旦低酸素環境を解除してBPAの投与を行っていたが、慢性的な低酸素の評価をするためには永続的な低酸素環境が必要である。そこで、低酸素誘導剤であるデフェロキサミン(DFO)を培養培地中に投与することで永続的な低酸素状態を作成し、DFOによる疑似低酸素条件においてBPAの取り込み量、およびLAT1の発現量を評価した。DFO投与群にて、低酸素環境によって引き起こされる低酸素誘導因子(HIF1)の発現が確認された。また、DFO投与により低酸素環境下と同様にBPAの取り込みの減少、およびLAT1の発現低下が確認された。傷害された癌細胞からの周囲非損傷癌細胞へのバイスタンダー効果の影響に関して評価する。特に、X線照射とは異なる想定される機序として、細胞から遊離される液性因子に着目して、バイスタンダー効果の有無を評価する。特に近年その関与が明らかとなったエキソソーム解析を行い、細胞内外のエキソソームおよび液性因子の特徴とその機能を評価する。また、細胞外へ遊離するエキソソームによって抗原提示樹状細胞の活性化に基づく腫瘍免疫賦活化の効果が促されるか否かを確認する。さらには、実際に腫瘍移植マウスへのBNCT照射を行い、照射後組織での評価も実施する。低酸素細胞におけるBNCTの効果減弱に関する機序の詳細な解明にあたり、HIF1の細胞内への蓄積が、薬剤の取り込みに関与するアミノ酸トランスポーター(LAT1)の発現量に影響するかどうか評価する。
Ｎ６－メチルアデノシンのＲＮＡ配列選択的脱メチル化法の開発

平成30年度はN6-メチルアデノシン(m6A)の脱メチル化酵素であるALKBH5に対してDNAの修飾を行った。m6Aは多くのmRNA上に見られる修飾であり、mRNAの局在や分解、翻訳量の制御などに関与すると言われている。近年ではm6AがmRNAの上流にあるか下流にあるかで果たす役割が異なることが示唆されている。しかし特定の位置のm6Aを制御する手法が無いために詳細な研究はなされていなかった。そこでm6Aの脱メチル化酵素ALKBH5に配列選択性を付与することで特定の位置のm6Aを選択的に脱メチル化できるのではないかと考えた。相補的なDNAとRNAが二本鎖を形成することに着目し、ALKBH5にDNAを結合させることで特定のRNA配列近傍のm6AのみをALKBH5によって脱メチル化しようと試みている。平成29年度では(1)DNAを結合させるため、及び、(2)非特異的なALKBH5の脱メチル化反応を抑制するためのALKBH5の改変を行った。平成30年度では改変したALKBH5に対してDNAを結合させた。DNAを結合させるための手法として考えていたπ-Clamp法において必要なFCPFというタグ配列を組み込んだALKBH5に対して、FCPF配列中のシステイン残基と反応する化学構造を組み込んだDNAを合成し反応させた。ALKBH5とDNAは結合したものの、収率が低いため別の手法の検討を行うことにした。反応効率の良い手法として、N末端にGGG配列をもつタンパク質とC末端にLPETG配列をもつタンパク質を結合させることのできるSortaseという酵素を用いた手法や、タンパク質と融合したHalo-tagタンパク質とその基質の結合を利用した手法がある。それらの手法において必要なALKBH5の標識を行った。本研究はRNA配列選択的にALKBH5の脱メチル化反応を引き起こすものである。そこで、如何にしてALKBH5にRNA配列選択性をもたせるかが重要である。ALKBH5に配列選択性をもたせるために、特定配列をもつRNAに対する結合能を上げ、一方で特定配列をもたないRNAに対する結合能を下げるアプローチを計画していた。具体的には、特定配列のRNAに相補的な配列のDNAをALKBH5に結合させることで特定配列のRNAへの結合能を上げ、またALKBH5自体のRNA結合能を減少させることで非特異的なRNAへの結合能を下げることができると考えた。平成30年度はDNAが結合でき、RNAへの結合能が落ちるように改変されたALKBH5に対してDNAを結合させることを予定していた。実際にALKBH5に対してDNAは結合させることができたため期待通りの進展と考えている。実際にDNAを結合させたALKBH5が期待通りに配列選択的なm6A修飾の脱メチル化を起こすか興味深い。平成30年度ではALKBH5とDNAの結合体を収率良く作成することができず、結合体が配列選択的にm6Aを脱メチル化するのかアッセイすることができなかった。したがって次年度では別の手法でより効率的にALKBH5とDNAを結合させることで目的とする結合体の脱メチル化アッセイを行いたい。そのために平成30年度では、これまでとは別のALKBH5とDNAを結合させるための手法において必要なタグ配列をALKBH5に組み込んだ。ALKBH5と結合できるような化学修飾をDNAに施し、実際にDNAとALKBH5を結合させたい。そして得られたDNA-ALKBH5結合体が目的の挙動を示すか、つまりRNA配列選択的な脱メチル化を引き起こすかを調べたい。RNA配列選択的なm6Aの脱メチル化が確認できれば、本手法は初めての配列選択的なm6Aの制御手法となる。この手法を用いてm6A修飾の位置とRNAの機能の関係を解き明かしていきたい。平成29年度はN6-メチルアデノシン(m6A)の脱メチル化酵素であるALKBH5の改変を行った。DNAを結合させるための手法として、第一の候補としてDNAとALKBH5を結合させるために必要な化学修飾及びアミノ酸配列が最も小さいためALKBH5の活性に影響を与えないと考えられるπ-Clamp法を用いることにした。π-Clamp法ではFCPFというタグ配列中のシステイン残基選択的に結合が生成する。そのため必要なタグ配列をALKBH5のベクターに組み込み、C末端にFCPF配列をもつALKBH5を大腸菌で発現させた。

非特異的なALKBH5の反応を抑制するためには、(1)標的としないRNAには結合しないが、(2) m6Aの脱メチル化活性を保持していることが必要であると考えた。RNAとの結合に関与しうる残基に変異を導入したALKBH5もしくはm6Aの脱メチル化に関与するドメインのみをもつALKBH5は上記の条件を満たすと考え、それらのベクターを作成した。本研究はRNA配列選択的にALKBH5の脱メチル化反応を引き起こすものである。そこで、如何にしてALKBH5にRNA配列選択性をもたせるかが重要である。ALKBH5に配列選択性をもたせるために、特定配列をもつRNAに対する結合能を上げ、一方で特定配列をもたないRNAに対する結合能を下げるアプローチを計画していた。具体的には、特定配列のRNAに相補的な配列のDNAをALKBH5に結合させることで特定配列のRNAへの結合能を上げ、またALKBH5自体のRNA結合能を減少させることで非特異的なRNAへの結合能を下げることができると考えた。平成29年度はDNAと結合できるようにALKBH5を改変し、またRNA結合能を落とすためのALKBH5の改変を予定していた。いずれも本年度のこれまでの研究で達成できた。特にALKBH5のRNA結合能を減少させるために、ALKBH5とRNAの結合に重要と考えられるアミノ酸残基に変異をいれたものやALKBH5の脱メチル化活性に重要なドメインのみをもつものが用意でき、これらのタンパク質が実際にどのような挙動をするか興味深い。申請書の研究計画と比較して、期待通りの進展と考えている。平成30年度はN6-メチルアデノシン(m6A)の脱メチル化酵素であるALKBH5に対してDNAの修飾を行った。m6Aは多くのmRNA上に見られる修飾であり、mRNAの局在や分解、翻訳量の制御などに関与すると言われている。近年ではm6AがmRNAの上流にあるか下流にあるかで果たす役割が異なることが示唆されている。しかし特定の位置のm6Aを制御する手法が無いために詳細な研究はなされていなかった。そこでm6Aの脱メチル化酵素ALKBH5に配列選択性を付与することで特定の位置のm6Aを選択的に脱メチル化できるのではないかと考えた。相補的なDNAとRNAが二本鎖を形成することに着目し、ALKBH5にDNAを結合させることで特定のRNA配列近傍のm6AのみをALKBH5によって脱メチル化しようと試みている。平成29年度では(1)DNAを結合させるため、及び、(2)非特異的なALKBH5の脱メチル化反応を抑制するためのALKBH5の改変を行った。平成30年度では改変したALKBH5に対してDNAを結合させた。DNAを結合させるための手法として考えていたπ-Clamp法において必要なFCPFというタグ配列を組み込んだALKBH5に対して、FCPF配列中のシステイン残基と反応する化学構造を組み込んだDNAを合成し反応させた。ALKBH5とDNAは結合したものの、収率が低いため別の手法の検討を行うことにした。反応効率の良い手法として、N末端にGGG配列をもつタンパク質とC末端にLPETG
腸内細菌とストレス反応:動物実験と臨床研究の融合による統合的解明

本研究では、腸内細菌が成長後のストレス反応や行動面にどのような影響を及ぼすかについて、動物実験およびヒトでの臨床研究により検討した。1.人工菌叢マウスを用いた行動解析:無菌マウスに通常のSPFマウスの糞便を移入したEx-GFマウスでは、無菌マウスと比較し、不安関連行動の増強が認められた。2.ヒト新生児の唾液中コルチゾール濃度と母親の出産前におけるvagina内のBifidobacterium/Lactobacillus比(B/L比)との間に負の相関を認めた。1.動物実験:人工菌叢マウスでの行動解析本年度は、無菌マウスおよび通常のSPF環境下で飼育されたSPFマウスを用い、腸内細菌叢の有無により成長後の行動に違いが生じるかについて、行動解析装置を用いて基礎データを得た。無菌マウスでは、通常のマウスと比較し、locomotor activityが高く、不安レベルも高かった。これらの結果は腸内細菌叢が成長後の情動行動へ関与しうる可能性を示唆するものであり、興味深い。次年度は他の解析法によるこれらの結果の追試と学習記憶行動への影響を検討する予定である。2.臨床研究:ヒト新生児おける腸内細菌叢形成1)対象被験者:福岡市内の井槌病院(以下1病院と略)におけるエントリーは順調に進行しており、平成20年3月時点で100名以上の妊婦から同意を得た。今年度中には目標数の200例は達成可能であり、エントリー自体は本年度で終了する予定である1.動物実験:人工菌叢マウスでの行動解析本年度は、無菌マウスおよび通常のSPF環境下で飼育されたSPFマウスを用い、腸内細菌叢の有無により成長後の行動に違いが生じるかについて、行動解析装置を用いて基礎データを得た。次年度は人工菌叢マウスを用いて同様の行動解析を行う予定である。2.臨床研究:ヒト新生児おける腸内細菌叢形成本年度は昨年度にエントリーが終了した108名の母-児の糞便中ビフィズス菌種についてPCRを用いて検討した。その結果、母親の糞便中にBifidobacterium breveまたはBifidobacterium infantisが定着している場合、児のビフィズス菌総数の増加およびビフィズス菌種の多様性に富んでいることが明らかとなった(Pediatric Research,in press)。今後は他の菌種について包括的な検討を進めていく予定である。1.動物実験:人工菌叢マウスでの行動解析本年度は、無菌マウス、通常のSPF環境下で飼育されたSPFマウスおよび生直後にSPFマウスの糞便を移入したEx-GFマウスを用い、腸内細菌叢の有無により成長後の行動に違いが生じるかについて検討した。その結果、無菌マウスではmarble burying behaviorが亢進しており、SPFマウスおよびEx-GFマウスよりも一定時間内(30分間)に多くのビー玉を埋める行動が観察された。またオープンフィールドを用いた解析においては、無菌マウスでは、運動能の亢進、不安関連行動の増強が認められた。2.臨床研究:ヒト新生児おける腸内細菌叢形成本年度は、昨年度Pediatric Research誌上に報告した解析結果に加え、児のコルチゾール分泌能に関与する母親側の要因について検討した。その結果、母親の出産前におけるvagina内のBifidobacterium/Lactobacillus比(B/L比)と児のコルチゾール分泌能との間に負の相関を認めた。つまりB/L比が低いほど児のコルチゾール分泌能が高いことになる。現在、その研究結果を論文として投稿すべく準備中である。
対人関係におけるメタ期待の文化差-日米間の比較

友人関係の進展に肯定的な期待を抱いているか否かによって,友人関係の広がりの速さや深さが違ってくることは想像に難くない.友人関係の発展に対する期待に顕著な文化差が存在すると,異文化間交流に重大な影響を及ぼすことにもなる.本研究の目的は,友人関係の進展に対して人々が持っているイメージ(メタ期待)の文化差を明らかにすることであった.3年間の補助金交付期間に,主に2種類の調査を実施した.調査の主たる目的は,自分とは面識はないが自分の友人と親しい関係にある他者に対してどのようなかかわり方を期待しているかを明らかにすることであった.第1の調査(学生食堂パラダイム)では,自分とは面識はないが自分の友人と親しい関係にある他者(Aさん)と学生食堂で偶然対面するという場面想定法をもちた.このときどのような振る舞いをするかを回答者に尋ねた.分析の結果,アメリカ人は日本人よりもその相手と親しい関係を作りたいと回答する一方,日本人はアメリカ人よりもその相手を避けようとする傾向が強いことが明らかにされた.第2の調査では自分の友人の友人とは親しい関係を作りたいというユニット志向と,友人の友人と自分とは別々の関係であると考える自律志向の概念を提出し,友人関係のメタ期待を測定する尺度を作成・検討した.分析の結果,友人関係志向には,ユニット志向,関係配慮,自律志向の3つのメタ期待が存在することが示唆された.このうちユニット志向は日本人よりもアメリカ人のほうが強いことが示された.以上の点から,友人関係のあり様に対する明確な日米差が存在することが示された.今後は,友人関係の維持および崩壊過程で,その関係にたいする振る舞い方の日米差を明らかにすることが期待される.友人関係の進展に肯定的な期待を抱いているか否かによって,友人関係の広がりの速さや深さが違ってくることは想像に難くない.友人関係の発展に対する期待に顕著な文化差が存在すると,異文化間交流に重大な影響を及ぼすことにもなる.本研究の目的は,友人関係の進展に対して人々が持っているイメージ(メタ期待)の文化差を明らかにすることであった.3年間の補助金交付期間に,主に2種類の調査を実施した.調査の主たる目的は,自分とは面識はないが自分の友人と親しい関係にある他者に対してどのようなかかわり方を期待しているかを明らかにすることであった.第1の調査(学生食堂パラダイム)では,自分とは面識はないが自分の友人と親しい関係にある他者(Aさん)と学生食堂で偶然対面するという場面想定法をもちた.このときどのような振る舞いをするかを回答者に尋ねた.分析の結果,アメリカ人は日本人よりもその相手と親しい関係を作りたいと回答する一方,日本人はアメリカ人よりもその相手を避けようとする傾向が強いことが明らかにされた.第2の調査では自分の友人の友人とは親しい関係を作りたいというユニット志向と,友人の友人と自分とは別々の関係であると考える自律志向の概念を提出し,友人関係のメタ期待を測定する尺度を作成・検討した.分析の結果,友人関係志向には,ユニット志向,関係配慮,自律志向の3つのメタ期待が存在することが示唆された.このうちユニット志向は日本人よりもアメリカ人のほうが強いことが示された.以上の点から,友人関係のあり様に対する明確な日米差が存在することが示された.今後は,友人関係の維持および崩壊過程で,その関係にたいする振る舞い方の日米差を明らかにすることが期待される.平成15年度は理論的整理を試み、日米両国で予備調査を実施した。文化的自己観(Markus & Kitayama,1991)、はじめとして、文化差を理論化した先行研究を広く概観し、山本他(2002)、Yamamoto, Fiske & Okiebisu(2003)の実験結果を踏まえながら、一対一の対人関係のありように関する日米間のメタ期待の差異を、基本的動機、初対面の相手への反応、相互の反応の受けとめ方、期待される対人関係の特徴などについて、海外の共同研究者と協議、検討しながら理論化を試みた.特に、日米における一対一の対人関係のありように関する実態を、自由記述方と内容分析を用いて探索的に把握するための予備調査を実施し、回答結果について内容分析を行い、両国間の相違性を検討している。予備調査の内容については、海外の研究者と十分に協議し、その内容を決定した上で、日本の研究者が日本語の調査票を作成し、その後、back-translationの手続きを踏み、最終的に米国の研究者が、英語表現の自然さをチェックし、修正した。日本での予備調査の内容分析は日本人研究者が行ったが、アメリカでは、日本で整理されたカテゴリーをもとに、海外共同研究者が内容分析を実施した。なお。日本人の分析結果を見ると、初対面の他者へは、慎重で中立的な反応が示されやすいという当初の予測を支持する回答傾向が認められた。現在米国のデータは分析中である。また、上記の初対面の他者に対する反応の特徴の把握の他に、日米における対人関係のメタ期待の特徴(独立的関係-ユニット関係)を測定する尺度の開発も試みた。日本側の研究者が、18項目からなる心理尺度の第1案を作成した。日本の被験者について回答を求め、その結果を因子分析したところ、ユニット関係を示す因子と独立的関係を示す2因子が抽出された。

同一の尺度を英訳したものをアメリカ人の被験者にも回答させ、同様の因子が認められるか、その因子得点に、「日本人はユニット関係得点が高く、アメリカ人は独立的関係得点が高い」という当初より予測される傾向が確認されるかを、現在検討している。対人関係は基本的にこのような特徴を持っている、と我々が暗黙に認識しているものを、本研究では「対人関係におけるメタ期待」と呼ぶ。このメタ期待は、文化によるしばりを受け、同一の対人行動に対して、異なる文化は異なる判断を生じさせていると考えられる。昨年度は、このメタ期待の日米間の差異を、基本的動機や初対面の相手への反応などを中心に、海外の共同研究者と協議、検討しながら理論化を試みた。16年度では、これらの理論化をもとに、日米間のメタ期待の相違点を検討するために、以下の2つの研究を行った。第1の研究では、「友人の友人シナリオ」(Scenario of "a friend of friend":友人の友人として未知の他者に出会った時にどのような行動をとるかという具体的状況を設定し、そこでの対人行動として記述された内容を日米で整理し、比較した。その結果、アメリカ人は相手に対して、オープンで積極的に親密さを示そうとする傾向があるのに対して、日本人は、慎重で、過度に親しげにしない用心探い対応を取りやすいことが示された。これらのことから、アメリカ人は対人関係を"loose, wide & flexible"ととらえているのに対して、日本人は"committed, secure & fixed"ととらえていることが示唆され、理論的に整理されたものと整合的な傾向が結果として示されたといえる。また、対人関係をユニットとしてとらえている程度、や対人関係の自立性にこだわる程度を測定する尺度の作成を試みた。質問紙調査の結果、対人関係の認識は、ユニットと集団所属(自立性)の因子に分かれること、日本ではユニットとしてとらえる傾向、アメリカでは自立したものとしてとらえる傾向があることが示された。これらの研究結果をもとに、現在、「対人関係メタ期待」尺度を精錬させる作業を行っている。本研究は,対人関係形成の初期段階において,日米では関係に対する期待にどのような文化差が見られるのかを明らかにするために実施された.これは平成15年度から平成17年度までの3年間科学研究費補助金の援助を受けておこわなれた研究の最終年度となる.本研究の主たる目的は2つに大別される.a)日米では,初対面の相手とのやり取りのなかで,正常の範囲内の行動から奇異に思える行動までの範囲にどのような文化差が見られるかをあきらかにすること.b)日米では,新しく親しくなった相手が形成している別の友人関係に自分がかかわること(あるいは自分の友人関係に相手がかかわること)に対してどのような意識の違いがあるかを検討すること.上述の研究目的を検討するために,平成17年度は計2回の調査研究を実施し,これらの研究から以下の点が明らかにされた.・対人関係の初期段階において,日本人は初対面の相手とニュートラルに,そして慎重に接することが通例であると考えるのに対して,アメリカ人は関係形成のために積極的にふるまうことが通例であると考えている.例えば「笑顔」で接することは,アメリカ人の場合常識的な行動であるが,日本人の場合かえって相手に奇異な印象を与える可能性があることをこの結果は意味している.・関係の初期段階では,アメリカ人のほうが日本人よりも,新しく親しくなった相手を自分の友人関係ネットワークに積極的に取り込んだり,自分が相手の友人関係ネットワークに積極的に参加しようとする意識が強い.
高リチウム伝導性薄膜の創製とそのイオン伝導挙動の解析

高いリチウムイオン伝導性を有する高分子固体電解質の開発あるいは表示材料などのエレクトロニクス材料として非常に期待されているが、室温で10^<-3>S/cm以上の高いイオン伝導性を持ち、しかも伝導度の温度依存性が少ない高分子固体電解質はこれまでに得られていない。本研究では室温溶融塩型の高分子固体電解質を新しく分子設計することによって、これまでに困難とされてきた研究目標を打ち破り、新しい高分子固体電解質を創製すること、さらにそのイオン伝導挙動を解析することを目標としている。PyCl/AlCl_3系室温溶融塩(組成比1:1.5)にLiClを溶解させると、最大でモル比0.08、組成比1:2のときは0.04のLiClが溶解し、均一な三成分系のリチウム・アルミニウム室温溶解塩が得られた。この場合のLiCl含量に対する導電率の変化を測定した結果、PyClとAlCl_3の組成比が1:1.5のときは、LiClを加えても均一な溶融塩を形成し、導電率は25×10^<-3>S/cmと極めて高い値を示した。PyCl/AlCl_3/LiCl系のCVの測定から、いずれの場合においてもLiClの添加により電位窓は広がることが明らかとなった。これらの結果より高いリチウム伝導性高分子固体電解質の可能性が示唆された。