hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
現代家族の育児困難・育児不安と子育て支援に関する研究

本研究は、乳幼児を養育中の母親の意識や子育ての実態を把握し、適切な社会的支援のあり方を明らかにすることを目的としている。595人の親へ質問紙を配布したところ、365人から回答が得られた。その結果、親になるまで赤ちゃんの世話をした経験がある人は3割に過ぎず、経験がある人に比べ、経験の無い人の育児不安はより高い傾向がみられた。また、出産前のイメージと現実とのギャップがあったと答えた人は52.5%で、そのうち、76.5%が現実の子育ては思っていたよりも大変だと答えている。なお、イメージと現実とのギャップがあったと答えた人たちの方が育児不安は高い傾向がみられた。養育態度や意識について把握したところ、子どもを感情的に叱ったり、体罰を多用する傾向がみられた。例えば、大きな声で叱るが85.8%、叩いて叱るが55.1%(複数回答)という結果であった。子どもに苛立つことがあるという回答は68.4%、自分は育児に向いていないと感じることがあるという回答は53.4%であった。また、子育てに疲れるという回答は82.3%、時間的なゆとりがほしいという回答は91.9%であった。母親たちの自由時間はほとんど無く、専業の母でも平均2時間で、有職の母の平均1時間とあまり差がなかった。夫の家事・育児参加に満足している妻は、3人に1人に過ぎなかった。さらに、近隣からのサポートも受けられず、孤独な育児を強いられている実態が浮き彫りになった。なお、母親が育児に専念すべきと考えている人は、3.8%に過ぎず、28.7%の母親は保育所を利用したいと希望しており、48.7%は時々保育を受けたいと希望していることがわかった。これらのことから、親の不安や負担感の軽減を図るためには、必要なときにはいつでも利用できる保育システムを整え、養育技術を学習する機会等を保障することが不可欠になってきているといえよう。本年度は予備的な調査及び事例研究を行った。まず、一時保育ニーズ調査から報告したい。保育所の一時保育を利用した理由としては、子どものため44.1%、仕事44.1%.求職活動20.6%が主な理由であった。利用して満足しているという回答が88.2%あった。しかし、6割の人が現状では利用しにくいと回答している。その要因として制度的な問題だけでなく、母親の意識として子どもを預けることに対するうしろめたさや周囲の無理解があることが明らかになった。1歳8ヶ月検診を受診した母親を対象にしたニーズ調査でも、親の病気、学校の行事、育児疲れからの解放などのために利用したいという希望は多かった。しかし、利用していない理由として、利用方法を知らない、手続きが面倒という制度面に関する回答と、「子どもがかわいそう」「預けてまでリフレッシュしたいとは思わない」「愛情がうすいと言われる」などという回答がみられた。一時保育が子育て支援として有効に機能するためには制度的な課題だけではなく父親、母親及び社会への啓発が大切だといえよう。次に、保育者からみた子どもの育ちと養育の実態に関する調査結果について報告したい。まず、子どもの育ちで気になる特徴として、情緒不安、暴力的な行動などが挙げられていた。また、保育者へ甘えてかまってほしがる子どもが多いことが明らかになった。親の養育にも問題が多く、子育て支援、家族支援の必要性が噌していることが明らかになった。

なお、児童相談所における相談事例の分析を通じて、児童虐待を起こす家族の特徴と支援の方向について検討を行った。児童養護施設における虐待ケースへの対応についてのヒアリングも行ったので、今後分析をしていきたい。今後の計画としては、一時保育調査の継続、新たな保育園調査の実施、児童相談所ケースの分析、児童養護施設における実践の分析を行っていくつもりである。乳幼児を養育中の母親を対象にした調査を行い、365人から回答が得られた。その結果、親になるまでに赤ちゃんの世話をした経験がある人は3割に過ぎなかった。そして、経験のある人に比べて、経験の無い人の育児不安がより高い傾向がみられた。なお、子育て経験が無かったと答えた人たちの方が、経験があったと答えた人たちより、子どもが可愛くないと思うことがあるという回答が2倍もあった。また、出産以前に抱いていたイメージと現実の子育てとのギャップがあったと答えた人が多く、イメージと現実とのギャップがあった人たちの方が育児不安は高い傾向がみられた。なお、調査の結果、子どもがかんしゃくを起こしたり、駄々こね、言うことをきかないといった場面での対応がうまくできず、子どものしつけに体罰を用いる親が多いことが明らかになった。子育ての手本を示してくれる人が身近にいないために、ストレス場面で冷静に対応する術を身につけることができずに、未熟なしつけへとつながっているようである。子育てに疲れるという回答が8割強、時間的なゆとりがほしいという回答が9割強という結果にみるように、育児の疲労感、束縛感に悩む母親が多いことが明らかとなった。母親たちの自由時間はほとんど無く、専業の母でも平均2時間で、有職の母の1時間とあまり差がなかった。なお、父親たちの家事・育児参加は乏しく、手間のかかる世話は妻まかせである実情が明らかになつた。夫の家事・育児参加に満足している人は、3人に1人に過ぎず、夫婦で互いに支え合って子育てをすることができないことが母親たちの葛藤を強めていることが推察される。このことから、子育ての負担の軽減を図ると同時に、親の育ちを支え、自信の回復につながるような支援が不可欠になってきているといえよう。
超高移動度分子を用いた有機太陽電池

有機薄膜太陽電池は、低製造コスト、柔軟性などの多くの利点から、将来のエネルギー変換デバイスとして近年大きな注目を集めている。電子ドナー(D)である半導体高分子と、電子アクセプター(A)であるフラーレン誘導体を薄膜中で混合したデバイス構造が広く用いられ、その界面で励起子が電荷に分離されることで発電する。これまで主に半導体高分子材料の開発によりその光電変換効率は向上してきたが、未だ単結晶SiやGaAsなどの無機太陽電池には及ばない。光電変換効率を制限する最大の原因として、D/A界面で起こる電荷分離・再結合過程に関連したエネルギーロスが存在し、出力電圧を大きく失うことが挙げられる。しかし、この制限がどのような機構で決まっているかは明らかでなく、そのためのD/A界面構造と電荷移動挙動の相関の精密な解析も行われていなかった。そこで本研究では超高移動度分子を用いて界面構造を制御することで、そのナノ構造と光電変換素過程との関連を明らかにすること、また有機薄膜太陽電池のデバイス性能の向上を目指して研究を行っている。今回、高移動度、かつ高結晶性のD・A材料を用いて、電荷再結合を抑制した。分子構造からD/A界面近傍の結晶性を変化させたところ、界面近傍の結晶性が高い太陽電池において、非常に小さな開放電圧のエネルギーロスを実現した。さらに電子・ホールともに高移動度の両極性分子を用いて、単一の有機半導体材料のみでも高効率な光電変換の実現も目指した。その両極性分子にp, nドープしてpn接合を形成した、pnホモ接合有機太陽電池において、内部量子収率30%という単一材料中における高い電荷分離効率を実現した。今回、高移動度のドナー・アクセプター材料を用いることで、有機太陽電池中での電荷再結合を抑制し、結果的に開放電圧のエネルギーロスを抑制した。これは高移動度材料のもつ、電荷の非局在化、高い結晶性、低いトラップ密度という特異な性質が、有機太陽電池の再結合抑制に有効であることを示した。これは有機太陽電池をさらに高効率化させるための分子デザイン指針を示す重要な成果である。加えて、電子・ホール共に高移動度の両極性の有機半導体分子を用いて、p, nドープをすることで、単一有機半導体材料における高い電荷分離効率を実現した。これまで有機半導体においては、電荷分離にはドナー・アクセプターの二種類の材料が必須であると考えられてきた。この結果は、有機半導体においても界面のエネルギー構造を制御すれば、無機太陽電池と同様に一つの半導体材料のみにおいても電荷分離が可能であるということを示した。これはpnホモ接合有機太陽電池という新たなデバイス構造の可能性を拓く結果である。これらの研究成果は、既に学術誌に投稿済みである。このように本研究は期待以上の成果が得られており、さらに今後の研究の進展が大いに期待される。これまでの研究結果で、デバイス性能向上のためには高移動度材料を用いてD/A界面近傍の結晶性を向上させることが重要であるとわかった。さらに単一の有機半導体を用いた場合では、両極性の材料を用いることが、高効率な電荷分離に重要であることがわかった。今後は、電子・ホールともにさらに高移動度でバンド伝導性を示す有機半導体材料を用い有機太陽電池の界面設計を行っていきたい。これらの材料は単結晶においてこれらの特異的な性質を示すため、有機単結晶取り扱い技術、精密ドーピング技術を習得し、無機太陽電池に迫る革新的な有機薄膜太陽電池の実現を目指す。

加えて、電子・ホール共に高移動度の両極性の有機半導体分子を用いて、p, nドープをすることで、単一有機半導体材料における高い電荷分離効率を実現した。これまで有機半導体においては、電荷分離にはドナー・アクセプターの二種類の材料が必須であると考えられてきた。この結果は、有機半導体においても界面のエネルギー構造を制御すれば、無機太陽電池と同様に一つの半導体材料のみにおいても電荷分離が可能であるということを示した。これはpnホモ接合有機太陽電池という新たなデバイス構造の可能性を拓く結果である。これらの研究成果は、既に学術誌に投稿済みである。このように本研究は期待以上の成果が得られており、さらに今後の研究の進展が大いに期待される。これまでの研究結果で、デバイス性能向上のためには高移動度材料を用いてD/A界面近傍の結晶性を向上させることが重要であるとわかった。さらに単一の有機半導体を用いた場合では、両極性の材料を用いることが、高効率な電荷分離に重要であることがわかった。今後は、電子・ホールともにさらに高移動度でバンド伝導性を示す有機半導体材料を用い有機太陽電池の界面設計を行っていきたい。これらの材料は単結晶においてこれらの特異的な性質を示すため、有機単結晶取り扱い技術、精密ドーピング技術を習得し、無機太陽電池に迫る革新的な有機薄膜太陽電池の実現を目指す。
新規有機ケイ素複合系を用いる高選択的有機合成と反応論的研究

研究代表者は有機ケイ素化学における新分野の研究開拓に努力し、多くの新反応や有機合成に関する研究を行っている。反応剤自身がLewis酸性をもち、これにより求核性が増幅された新規複合系反応剤として5配位有機ケイ素反応剤の開発とその有機反応の高次制御、および高次構造を有する有機ケイ素化合物の有機反応論的研究を行った。とくに、トリアルコキシシランを用いた場合、活性化状態と考えられる高配位有機ケイ素化合物が容易に合成できたので,その合成化学への応用や薬化学への展開を目指した研究を行った。アルコキシシラン/ジオ-ル/アミン系,あるいはアルコキシシラン/アミノアルコ-ル/ジアミン系により容易に5配位ケイ素化合物が得られることを見出した。とくに,アリルコキシシランとカテコ-ルをトリエチルアミン存在下反応することにより,世界で初めてアリルシリケ-トを合成することに成功し,この化合物が全く活性化剤を用いなくてもカルボニル化合物と反応してアリル化生成物を高収率で与えることを見出した。本反応は立体特異的なアリル化反応であることを,光学活性アリルシリケ-トとカルボニル化合物との反応により明らかにし,反応が6員環状遷移状態を経て進行することを説明することが出来た。これは従来の4配位アリルシランを用いるカルボニル化合物との反応の反応機構(antiーS_F^1型遷移状態)とは全く異なる反応であり,有機ケイ素化学に新しいインパクトを与えた。さらに,新規1,3ー双極子試薬としてアルキリデンアゾメチンイリドの創製を目指した研究を行った。合成した出発物質はNー(Silylmettyl)置換ケテンNSーアセタ-ルである。本化合物はフッ化物イオン存在下積々の親双極子試薬と[3+2]型環化付加反応を起し,対応する複系環化合物を高選択的に与えることを見つけた。
乳臼歯の初期隣接面齲蝕の光学的画像診断

本年度は、乳歯隣接面齲蝕の光学的な診断システムを臨床的に応用する為、乳臼歯の光学的特性などの基礎実験をもとに実験を進めた。基礎実験1.光源として、LED、ハロゲン、レーザーを用い、乳歯隣接面齲蝕の撮影を行った。それぞれの画像を3CCDカメラにて取り込み、画像処理を行い、光の屈折率や透過率などの光学的データ-を収集した。どの光源でも齲蝕の広がりは輝度の低下として観察できた。しかし、LED出力が弱く、カメラを高感度にする必要性があり、現時点での口腔内での応用は難しいと思われた。レーザー光源は、白色レーザーを用いた。白色レーザーは高出力で波長も安定しており、光が拡散しないという特徴があり、今後臨床応用の可能性が示唆された。2.X線診査との比較従来のX線デンタルフィルムによる診査と、デンタルX線による診査を行い、光学的診断との比較検討を行った。光学的診断も従来のX線診査同様に乳歯隣接面齲蝕の観察が可能であると思われ、今後臨床応用の可能性があることが示唆された。臨床実験小児の口腔内にて応用できるよう、3CCDカメラの検討を行ない、カメラと光源の角度を変化させ、撮影に最も適した条件を検索した。また、本題大学付属歯科病院小児歯科において臨床データ-を収集中である。乳臼歯隣接面の齲蝕および健康歯質の光学的特性などの基礎実験をもとにコンピュータにて画像処理を行い、放射線被曝のない乳臼歯の初期隣接面齲蝕診断法の開発のため、本年度の研究は画像診断システムの構築、画像処理ソフトの開発、基礎実験および臨床実験を行った。画像診断システムの構築:画像入力装置として3種類のカメラにて画像入力による解像度の比較によりソニー社製3CCDカメラが最も解像度が高く本実験の入力用カメラとした。画像処理用コンピューターは本学所蔵のNEC社製のPC-9821シリーズによって構築した。画像キャプチャリング(画像取り込み)装置として数社のインターフェイスを比較検討した結果Micro-Technica社製のインターフェイスを選択した。記録はMOディスクにて行うこととした。基礎実験用歯牙撮影用照明、およびエックス線写真画像取り込み用装置を設置した。画像処理ソフト:Microsoft社製Visual Basic、Visual C^<++>および市販の画像処理ソフトにて構築中である。基礎実験:基礎実験としては研究代表者所有の天然歯の画像を歯軸咬口面間および頬側面観より行いまた同じ方向でX線撮影を行った。今回の実験により歯牙のコンタクト部の光の屈折率や透過率など光学的データを採取する予定であったが光源が不安定であり一定の結果が得られなかった。画像処理において極小領域の光学的特微が必要であるが、細い光線を得られないため画像データが十分とは言えなかった。そこで光源にレーザー光線を使用することを検討中である。臨床実験:臨床における齲蝕診査のため研究者所有の天然歯の齲蝕歯および人工的に作ったコンタクト欠損の歯牙を用い齲蝕および欠損による歯牙のエックス線写真および画像を撮影中であり、今後両者の比較検討を行ってゆく。本年度は、昨年度に引き続き乳歯隣接面齲蝕の光学的な診断システムを確立する為、乳臼歯の光学的特性などの基礎実験をもとに実験を進めた。基礎実験1.光源の検討光源として、LED、ハロゲン、レーザーを用い、乳歯隣接面齲蝕の撮影を行った。それぞれの画像を3CCDカメラにて取り込み、画像処理を行い、光の屈折率や透過率などの光学的データーを収集した。しかし、LEDは出力が弱く、カメラを高感度にする必要性があり、現時点での口腔内での応用は難しいと思われた。白色レーザーは高出力で波長も安定しており、光が拡散しないという特徴があり、今後臨床応用できるかどうか検討していく予定である。2.X線診査との比較

従来のX線デンタルフィルムによる診査と、デジタルX線による診査を行い、光学的診断との比較検討を行った。光学的診断も従来のX線診査同様に乳歯隣接面齲蝕の観察が可能であると思われ、今後臨床応用の可能性があることが示唆された。臨床実験小児の口腔内にて応用できるよう、光源の方向などを検討中である。また、本大学付属歯科病院小児歯科において臨床データーを収集するため準備中である。本年度は、乳歯隣接面齲蝕の光学的な診断システムを臨床的に応用する為、乳臼歯の光学的特性などの基礎実験をもとに実験を進めた。基礎実験1.光源の検討光源として、LED、ハロゲン、レーザーを用い、乳歯隣接面齲蝕の撮影を行った。それぞれの画像を3CCDカメラにて取り込み、画像処理を行い、光の屈折率や透過率などの光学的データーを収集した。どの光源でも齲蝕の広がりは輝度の低下として観察できた。しかし、LEDは出力が弱く、カメラを高感度にする必要性があり、現時点での口腔内での応用は難しいと思われた。レーザー光源は、白色レーザーを用いた。白色レーザーは高出力で波長も安定しており、光が拡散しないという特徴があり、今後臨床応用の可能性が示唆された。2. X線診査との比較従来のX線デンタルフィルムによる診査と、デジタルX線による診査を行い、光学的診断との比較検討を行った。臨床実験小児の口腔内にて応用できるよう、3CCDカメラの検討を行ない、カメラと光源の角度を変化させ、撮影に最も適した条件を検索した。また、本大学付属歯科病院小児歯科において臨床データーを収集中である。
核の量子効果を含む実時間動力学理論の開発と化学反応への応用

Direct第一原理動力学計算への拡張とその応用:(1)シミュレーションの各時間ステップで、逐次第一原理電子状態計算を行うDirect動力学計算に対応可能な理論を構築する。(2)電子状態理論計算に関しては、広く利用されている汎用第一原理分子軌道法プログラムと連携する。(3)同位体効果などの量子効果の表れる化学反応に対して、構築した理論を適用する。前年度までに研究した半古典動力学理論を電子状態理論と融合させる方法を研究する。これは非常に困難な課題であるが、導出に成功すれば、複雑な分子系や結合の解離を含むような化学反応にも半古典動力学理論を適用出来るようになり、応用範囲が格段に広がる。平成20年度は、この困難な課題に取り組むために、学会などでの発表の数は最低限に抑える、研究に必要な機材や解析用のプログラムの購入費、研究打ち合わせのための旅費に奨励費を利用する。平成18年度より共同研究者とともに半古典・量子動力学理論の一つであるQuantized Hamilton Dynamicsを発展させてQuantal Cumulant Dynamics理論(以下QCD)の構築を行ってきた。申請時の平成20年度の研究実施計画は「Direct第一原理動力学計算への拡張とその応用」であったが、平成19年度の進捗に合わせて平成20年度の計画を一部変更して研究を進めた。まず、上記(1)、(2)については今後の課題とした。一方、(3)「同位体効果などの量子効果の現れる化学反応に対して、構築した理論を適用する」については、着実に研究が進行し、成果を発表した(7.研究発表(1)学会誌等への発表1)。現在、その成果を一般の分子の振動問題に適用するための導出を終えている。プログラムの実装と応用計算をした後、成果を発表する予定である。また今年度は、将来的に半古典・量子動力学計算の対象となる生体分子系について、ab initio法及び密度汎関数法を用いた研究も行った。それらの成果については(7.研究発表(1)学会誌等への発表24)にて報告した。平成19年度の研究実施計画は、「半古典・量子動力学理論の3次元座標系への適用解法の開発」であった。年次計画に沿って着実に研究を進めている。このQCDを3次元の系に適用する際、2体ポテンシャルであれば6次元、一般のポテンシャルでは3N次元の数値積分が必要となることが実用上大きな問題であった。本年度の研究で、適切な導出を行うことで2体ポテンシャルであれば露わに6次元の数値積分を行うことなく、1次元の数値積分を行えばよいことが分かった。これはQCDを実在の分子系に適用することが可能になることを示しており、当初の期待を超えた大きな進歩であるといえる。現在までに、粒子間の相互作用をMorseポテンシャルで表したMorseクラスターで、古典動力学と半古典動力学によるシミュレーション結果の違いに着目した応用計算を行っている。汎用の分子動力学プログラムとの連携については技術的な困難があり、平成19年度中に達成することはできなかった。現在、それら汎用の分子動力学プログラムで用いられているポテンシャルのパラメーターを自家製のプログラムに組み込む作業を行っており、平成20年度の早い段階で応用計算を実行できるようにする予定である。それらの成果については(7.研究発表(1)学会誌等への発表
ヘテロクロマチン構造形成の分子機構

本研究では、ヘテロクロマチン構造形成の分子機構の解明を目指し、以下の2つの課題を中心に研究を実施した。【1】HP1によるヘテロクロマチンの制御(中山):分裂酵母のHP1アイソフォームであるSwi6とChp2の機能について解析した。先行して実施した新学術領域研究によって、Swi6がヒトのHP1aと同様にM期のリン酸化を受けることを明らかにしたが、その機能については明らかにされていなかった。本年度はリン酸化入らない変異Swi6、恒常的なリン酸化を模した変異Swi6を発現する酵母株を作製し、その表現型を解析することで、染色体の正常な分配に必要なCPC(chromosome passenger complex)複合体と遺伝的な相互作用を示すことが明らかになった。この結果は、進化的に保存されたHP1のM期特異的なリン酸化が、染色体分離の制御に寄与していることを示す結果だと考えられる。【2】増殖・分化のスイッチング過程におけるヘテロクロマチンの構造変換(中山・小布施):分裂酵母の胞子形成に関して、当該年度はまず、安定的に胞子を形成させるための培養条件の検討を進めた。また胞子の精製に向けて、密度勾配遠心法の条件検討を行った(中山)。ES細胞の分化系に関しては、まず、マウスのES細胞を一旦エピブラスト幹細胞に分化させ、高効率に神経外胚葉に分化させる系をCBMS株、TT2株で確立した。また、マウス細胞のトランスクリプトームデータを用いて、ES細胞でのみ発現しているHP1結合因子を2つ見出した(小布施)。分裂酵母の実験では、Swi6のM期特異的なリン酸化と染色体分離に関わるCPC複合体との遺伝的な相互作用を見出すことができた。ES細胞の実験では、予定通りES細胞の分化系を確立し、併せて、遺伝子発現誘導系、ゲノム編集によるノックアウトの技術を整えることができた。またES細胞でのみ発現しているHP1結合因子を見いだすことがでた。以上、今後の研究を遂行する上で必要な技術、材料などの基盤が予定どおり整ったため。分裂酵母のHP1アイソフォームに着目し、それぞれの相互作用因子の解析を引き続き進める。分裂酵母の胞子の精製方法を確立し、クロマチン動態変化の解析を試みる。確立したES細胞の解析系を用いて、ES細胞でのみ発現しているHP1結合因子の機能解析をゲノミクスによる解析技術も交えて推進する。
高エネルギー密度電池用インターカレーション電極材料の開発

本研究では層状構造をもつ物質系に重点を置き、正極材料として着目されているLiNiO_2およびその関連物質について調べた。さらに、将来の正極物質の探索を行ない、リチウム-鉄系酸化物で新規物質の合成、探索とその電気化学特性の解明を行なった。また、ルテニウムやナトリウム化合物など、幅広い物質系での探索を併せて行なった。具体的には、以下の成果をあげた。(i)LiNiO_2関連物質の相関系を明らかにした。中性子回折を用いて構造と組成との関連を明らかにした。合成の際の反応条件と組成、構造との関連を明らかにした。特に、磁気的性質が組成変化に対して極めて敏感なため、この測定手段を用いて化学量論組成に非常に近いLiNiO_2が合成できたことを確認した。また、LiNiO_2からのリチウムディインターカレートに伴い、菱面体晶から単斜晶に変化する過程を調べ、化学量論組成が単斜晶への相変化に関連することと、中性子回折を用いた構造解析によってディインターカレートしたLi_<0.5-x>Ni_<1+x>O_2(x=0.01,0.05)組成の構造を決定し、単斜晶への対称性の低下の原因を調べた。(ii)イオン交換法を用いて層状岩塩型LiFeO_2とジグザグ層状構造を持つ新規LiFeO_2を合成し、その構造を明らかにするとともに、電気化学特性を調べた。また、LiNi_<1-x>Fe_<1-x>O_2固溶体を、NaNi_xFe_<1-x>O_2を合成したのちイオン交換反応によって合成した。(iii)正極材料の探索を幅広い物質系で行ない、Li_2RuO_2、Li_2(Ru_<1-x>Fe_x)O_3やNaFeO_2などの物質系でディインターカレート特性と構造変化や、その反応の可逆性などについての知見を得た。(a)岩塩型層状ニッケル酸化物化合物LiNiO_2の合成条件と組成、構造、電極特性との関係を詳しく調べた。合成条件と構造との関連について、微粒子を出発物にした低温合成の結果得られた試料は、立方晶岩塩型を基本とする不規則配列型構造になること、650°Cで合成した試料は化学量論組成に非常に近いこと、より高温で合成した試料はリチウム層にニッケルが不規則配列をすることを、中性子回析などを用いて明らかにした。また、磁性が不規則配列の程度に敏感に反応することから、プローブとして用いることが出来るのを明らかにした。(b)岩塩型新規鉄酸化物LiFeO_2の組成を持つ物質は、これまでには層状構造を持つものは確認されていなかった。本研究で、イオン交換法によって合成したLiFeO_2が、層状構造を持つことを中性子回析、メスバウアー測定、磁気測定などの結果から明らかにした。γFeOOHをホスト構造として、イオン交換反応法によって新規LiFeO_2を合成した。中性子回析測定などを行ない、この化合物がジグザグ層状構造を持つことを明らかにした。また、リチウム電池の電極として用いることが出来ることも見いだした。本研究では層状構造をもつ物質系に重点を置き、正極材料として着目されている。LiNiO_2およびその関連物質について調べた。

さらに、将来の正極材料物質の探索を行ない、リチウム-鉄系酸化物で新規物質の合成、探索とその電気化学特性の解明を行なった。また、ルテニウムやナトリウム化合物など、幅広い物質系での探索を併せて行なった。具体的には、以下の成果をあげた。(i)LiNiO_2関連物質の相関系を明らかにした。中性子回析を用いて構造と組成との関連を明らかにした。合成の際の反応条件を組成、構造との関連を明らかにした。特に、磁気的性質が組成変化に対して極めて敏感なため、この測定手段を用いて化学量論組成に非常に近いLiNiO_2が合成できたことを確認した。また、LiNiO_2からのリチウムディインターカレートに伴い、菱面体晶から単斜晶に変化する過程を調べ、化学量論組成が単斜晶への相変化に関連することと、中性子回析を用いた構造解析によってディインターカレートしたLi_<0.5-X>Ni_<1+X>O_2(x=0.01,0.05)組成の構造を決定し、単斜晶への対称性の低下の原因を調べた。(ii)イオン交換法を用いて層状岩塩型LiFeO_2とジグザグ層状構造を持つ新規LiFeO_2を合成し、その構造を明らかにするとともに、電気化学特性を調べた。また、LiNi_XFe_<1-X>O_2固溶体を、NaNi_XFe_<1-X>O_2を合成したのちイオン交換反応によって合成した。(iii)正極材料の探索を幅広い物質系で行ない、Li_2RuO_2、Li_2(Ru_<1-X>Fe_X)O_3やNaFeO_2などの物質系でディインターカレート特性と構造変化や、その反応の可逆性などについての知見を得た。
パッチクランプ法による虹彩筋細胞の二重相反神経支配に関する研究

平成7年度の研究は、虹彩筋を単一細胞に分離し、さらに分離した虹彩筋細胞(瞳孔活約筋、瞳孔散大筋)の培養とその同定すること、および瞳孔活約筋にパッチクランプを行い細胞膜電位を測定することであった。まず、MQAを用いて実体顕微鏡下に色素上皮細胞を除去した。次に瞳孔活約筋あるいは散大筋が解剖学的に存在する部を採取したが、この中には瞳孔筋の他、繊維芽細胞、血管内皮細胞が認められる。その中から繊維芽細胞はmediumの中にD-valineを入れることで増殖を抑制することができた。また血管内皮細胞は細胞数が平滑筋細胞に比較し少なく、培養時にも増殖されず、最終的には瞳孔活約筋と散大筋細胞が培養された。培養された両筋細胞は光顕レベルでは形態学的に差を認めなかった。次に解剖学的に活約筋あるいは散大筋と考えられる試料に虹彩の他の組織も、混入する可能性が完全には否定できず、免疫組織化学染色を行い、活約筋、散大筋のみであることを同定した。次にパッチクランプ法を牛眼瞳孔活約筋細胞に応用し検索したところ、細胞の静止膜電位は低く、また生理的条件下では電気刺激によって活動電位を発生しない、きわめて興奮性が低い平滑筋であることが強く示唆された。この活約筋細胞は興奮性が低い理由としては、細胞膜の内向き電流(Ca^<+2>)と外向き電流(K^+)のバランスによることが考えられ、本研究の次の段階として、両電流の比較などの研究へと発展させていきたい。また瞳孔散大筋細胞膜については活約筋と同様にまず静止膜電位の測定より始め、さらにCa^<2+>やK^+に関して研究することを計画している。虹彩筋:瞳孔括約筋及び瞳孔散大筋の単離培養を行い、これらの筋細胞膜にあるイオンチャンネルの活動を、パッチクランプにより膜電位を測定した。方法は、家兎の眼球を摘出後、角膜を切除し虹彩の部のみを無菌操作的に剪刀及び鑷子にて取り出した。これをコラゲナーゼにて37°Cで消化時間を90分から300分と調節しながら消化後、実体顕微鏡下のもと鑷子にて虹彩色素上皮層を剥離除去した。瞳孔領近くの虹彩(瞳孔括約筋が存在する部)と虹彩の中央から周辺部(瞳孔散大筋)を鑷子及び剪刀にて取り出し、剪刀にて細切後、コラゲナーゼ内にいれ、攪拌しながら更に37°Cで消化時間を60分から210分間消化した。これらをメタルメッシュにて濾過し、さらに遠沈して得られた細胞をMEMにて2回洗滌した後、プラスチック培養皿に15万個/mlを播種し培養した。培養液はMEMおよびHam-F12を用い、胎仔牛血清を5%から20%の濃度で添加したものを用いた。虹彩色素上皮層を剥離するのに、最低120分のコラゲナーゼ消化が必要であった。現段階では、細切りした虹彩実質から虹彩筋細胞を得るのに90分間の消化が最も多くの細胞が得られているが、今後更に、これらの消化時間を調節あるいは消化酵素の種類を選び、細胞単離のための種々の方法を検討することを計画している。培養液は、Ham-F12に15%胎仔牛血清を用いたものが、増殖は良好であった。しかし、得られた細胞を位相差顕微鏡で観察すると、紡鐘型のfibroblasticな細胞が認められ、虹彩筋細胞の完全単離細胞の培養は、本年度の段階ではまだ完成されていない。平成6年度中には完全単離法を確立し、培養細胞が、虹彩筋であることを再度同定することを予定している。

すでにこれらのうち虹彩括約筋細胞膜にあるイオンチャンネルの活動はパッチクランプにより膜電位を測定し、K^+の存在は確認しているが、今後更に他のイオンチャンネル及びその薬理学的特性について瞳孔散大筋もふくめて検討することにしている。平成7年度における研究は、そのほとんどが、単一細胞に分離することと、分離に成功した虹彩筋(瞳孔括約筋、瞳孔散大筋)を培養するための研究に費やされた。瞳孔括約筋あるいは散大筋が解剖学的に存在する部も採取すると、(詳細は報告書)、この中には瞳孔筋の他、線維芽細胞、血管内皮細胞が認められる。この中から線維芽細胞はmediumの中にD-valineを入れることで増殖抑制することができた。また血管内皮細胞は細胞数が平滑筋細胞に比較し少なく、培養時には増殖されず、最終的には瞳孔括約筋と散大筋細胞が培養された。培養された両筋細胞は光顕レベルでは形態学的に差を認めなかった。次に虹彩より解剖学的に括約筋あるいは散大筋と考えられる試料に、混入する組織および括約筋、散大筋の確認を免疫組織化学染色を応用して行った。その結果、括約筋、散大筋及び血管の平滑筋のみがα-smooth muscle actinに染色された。虹彩筋培養に血管の平滑筋が混入される可能性は、当初の分離段階で光顕下に血管は観察されており、その可能性はない。その他、色素上皮細胞、血管内皮細胞、線維芽細胞についても、色素上皮細胞はS-100protein、血管内皮細胞はFactor VIII-related antigenにのみ染色され、また線維芽細胞は今回使用した試薬の全て染色されなかった。括約筋と散大筋の鑑別は今回行った免疫組織化学染色ではできなかった。この鑑別は今回計画した電気生理学的手法に委ねられることになる。さてパッチクランプ法による研究においては、いまだこれらの筋細胞膜より膜電位が得られた段階で、この電位も不十分であり、現在、このパッチクランプ法による研究を鋭意進めているところである。この研究進捗状況が当初の予定より遅れたのは、細胞の培養などの過程で種々の問題点が生じたためであり、現在、培養により他組織の混入がなく筋細胞表面が平滑で、パッチクランプ電極固定に適した筋細胞が得られていることより、今後の研究の見通しは明るく、本研究を今後も続行することにしている。
純化した下垂体前葉細胞を用いた細胞-細胞間、細胞-細胞外基質間情報伝達機構の研究

下垂体前葉では、異種ホルモン産生細胞種間に特異な親和性が存在する。この細胞接着には液性因子を介さない細胞機能調節の意味がり、また、非ホルモン産生性の濾胞星状細胞には細胞外基質に応じて表現型を変える性質がある。我々は、独自に各種前葉細胞を純化する技術を確立し、これを応用して、濾胞星状細胞の細胞間相互作用や、他のホルモン産生細胞への細胞外マトリックスを介した作用などを明らかにすることに成功した。一方、分離したGH細胞とその他の細胞間でのcDNAアレイを行い、GH細胞には、これまでに下垂体での報告がないNcam2等の接着因子やBrevican等の膜型のプロテオグリカンを見出すこと等に成功した。下垂体前葉細胞の一つである濾胞星状細胞(FS細胞)が、細胞外マトリックス、特に、基底膜成分であるラミニンとの相互作用(マトリクライン作用)によってFS細胞間ギャップ結合形成が促進されることを明らかにし、学術論文に掲載された。さらに、FS細胞がマトリクラインによって分裂を示すという機能的変化に着目し、そのシグナル伝達機構を形態学的手法、及び分子生物学的実験手法を用いることで明らかにすることを試みた。その結果、ラミニンレセプターであるインテグリンβ1がFS細胞において発現し、ラミニンをリガンドとして認識後、インテグリンβ1細胞内ドメインと結合するカベオリン3を介して、MAPK経路に情報が伝わり、最終的にサイクリンD1発現増加が引き起こること、そして、FS細胞は細胞周期をG1期からS期へと進行させることで分裂を引き起こすという一連のシグナル伝達機構を実証した。トリプシン処理によって分散させたラット成体の下垂体前葉細胞に、Alexa488で標識されたコレラトキシン・Bを加えてインキュベートしたのちにセルソーターでAlexa488陽性の分画を採取することで、GH細胞とその他のホルモン産生細胞をほぼ完全に選別する方法を確立することに成功した。この方法を用いて得たGH細胞とその他の細胞間でのcDNAアレイを行い、GH細胞に高発現している遺伝子を抽出した。その結果、これまでに報告されていなかった液性因子及び細胞接着因子の転写産物が多数存在していた。この結果は、下垂体前葉内におけるGH細胞の機能を明らかにする今後の研究に役立つデータベースになると期待できる。現在はその中でも細胞接着因子に焦点を当て、GH細胞同士、及びその他のホルモン産生細胞間との相互作用に与える接着因子の役割について、免疫組織化学やin situ hybridization等を用いて検討を行っている。下垂体前葉細胞の一つである濾胞星状細胞(FS細胞)が、基底膜成分であるラミニンとの相互作用(マトリクライン作用)によって移動及び増殖が促進する機構にマトリクスメタロプロテアーゼ9が関与していることを明らかにし、学術論文に掲載された。さらに、ラミニンコートしたディッシュを用いた初代培養下でFS細胞同士が突起を伸ばし合って集団を形成する現象に着目し、機構を形態学的手法、及び分子生物学的実験手法を用いることで明らかにすることを試みた。その結果、誘導因子として知られるケモカインCXCL12とその受容体CXCR4がFS細胞に発現し、機能していることが明らかになった。以上より、FS細胞同士の相互作用に関して、FS細胞から分泌されるCXCL12を受容した他のFS細胞が、マトリクスメタロプロテアーゼ9によって基底膜成分を分解しながら目的のFS細胞に向かって突起を伸ばして移動し、FS細胞集団を形成するという、分子レベルでの説明が可能となった。トリプシン処理によって分散させたラット成体の下垂体前葉細胞に、Alexa488で標識されたコレラトキシン-*Bを加えてインキュベートしたのちにセルソーターでAlexa488陽性の分画を採取することで、GH細胞とその他のホルモン産生細胞をほぼ完全に選別する方法を確立することに成功した。この方法を用いて得たGH細胞とその他の細胞間でのcDNAアレイを行い、細胞接着因子に着目してGH細胞に高く発現している転写産物を抽出した。その結果、これまでに下垂体での報告がないNcam2等の接着因子、またBrevican等の膜型のプロテオグリカンが見出された。現在はこれらの因子に関してreal-timePCR及びin situ hybridizationでGH細胞への存在を確認中である。また、このアレイ解析によって、GH細胞で優位に発現の多い未知の分泌因子をいくつか見つけることができた。よって、細胞接着因子以外に関しても、下垂体前葉内におけるGH細胞の機能を明らかにする有用なデータベースとして活用できると期待される。

下垂体前葉細胞の一つである濾胞星状細胞(FS細胞)が、基底膜成分であるラミニンとのマトリクラインとよばれる相互作用にMMP9が関与していることを明らかにしたが、さらにラミニンコートを用いた培養でFS細胞同士が突起を伸ばし集団を形成する現象に着目、その機構を明らかにすることを試みた。誘導因子ケモカインCXCL12とその受容体CXCR4がFS細胞に発現し機能していることが明らかになった。このように、FS細胞から分泌されるCXCL12を受容した他のFS細胞が、MMP9によって基底膜成分を分解しながら目的細胞に向かって突起を伸ばして移動しFS細胞集団を形成するという分子レベルでの説明が可能となった。さらに、ECMの一つであるプロテオグリカン、特にsmall leucine-rich型(SLRP)が濾胞星状細胞と周皮細胞から分泌されていること、細胞膜型プロテオグリカンSyndecan 2がACTH産生細胞から、Syndecan 4がFS細胞から分泌されていることを明らかにし発表した。ラミニンやコラーゲンがSLRPであるfibromudulinの産生を制御することまで明らかにすることも成功した。一方、下垂体前葉細胞から、GH細胞とその他のホルモン産生細胞をほぼ完全に選別する方法を確立することに成功している。得られたGH細胞とその他の細胞間でのcDNAアレイを行い、細胞接着因子に着目してGH細胞に高く発現している転写産物を抽出した。その結果、これまでに下垂体での報告がない接着因子やBrevican等の膜型のプロテオグリカンが見出された。これらの因子に関してreal-time PCRやin situ hybridizationでGH細胞での存在確認を継続して行っている。このアレイ解析によって、GH細胞で優位に発現の多い分泌因子を見つけることができている。マトリクライン研究に関しては、FS細胞を中心にその下垂体前葉内での重要性が明らかになってきた。現在も解析中の多数の現象が存在し、更なる進展が見込める。また、GH細胞の純化に成功し、アレイ解析のデータベースが完成した。このデータは、今後のGH細胞の機能解析に大いに役立つと期待される。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究は順調に遂行されており、問題点は特段見当たらない。よって、今後も研究計画に則って遂行する予定である。しかしながら、昨年度、当研究室にレーザーマイクロダイセクション装置と倒立型共焦点レーザー走査型顕微鏡が学内の共同利用機器として導入された。これらの機器を使うことにより、新たなアプローチ法で解析を行うことが可能となる。本研究計画にはこれらの機器を用いた解析は予定していなかったが、研究は順調であり、時間的余裕も見込める。下垂体前葉の細胞一単位での遺伝子発現解析、及び組織培養のイメージング等、研究目的に沿って有効に活用したい。
ガラス状高分子の延伸誘起密度揺らぎによる破壊現象

ガラス状高分子のガラス転移点以下では、密度揺らぎは大きな応力の空間不均一性を生じさせる。その密度に伴う応力の空間不均一性が、延伸下においては粘弾性効果によって密度揺らぎの誘起が起こり、それが非線形粘弾性現象の発現および破壊現象が起こることが明らかになった。平成19年度はガラス状高分子としてポリメタクリル酸メチル(PMMA)を用いて、延伸に伴う密度揺らぎの誘起される現象の観察を行った。具体的には1)散乱法でその場観察可能な延伸装置の導入2)散乱法による延伸過程中での密度揺らぎの時間変化の測定を行った。1)散乱法でその場観察可能な延伸装置の導入散乱法でその場観察可能な延伸装置の導入を行った。具体的な装置としてはゴム用に作成された散乱法でその場観察可能な延伸装置をa)ガラス状高分子の高い応力に耐えられるまで延伸できる、b)圧縮の下でもその場観察が行える、様に改造した装置を導入した。2)散乱法による延伸過程中での密度揺らぎの時間変化の測定小角X線散乱法(SAXS)法により初期状態が明らかにされた様々な熱履歴を持ったサンプルを用いて、延伸過程中の密度揺らぎの測定を行った。その結果、急冷したものに比べてゆっくり冷却したものにおいては、初期状態の密度揺らぎが大きく、その延伸に伴う発展においても明確な界面構造が存在するかの様な密度揺らぎが生じることが確認された。平成20年度は高分子としてポリスチレンを用いて、剪断に伴う密度揺らぎの誘起される現象の観察を行った。具体的には1)散乱法でその場観察可能な剪断印加装置の導入2)散乱法による剪断印加中での密度揺らぎの時間変化の測定を行った。1)散乱法でその場観察可能な剪断印加装置の導入散乱法でその場観察可能な剪断印加装置の導入を行った。具体的な装置としては顕微鏡観察でその場観察可能な剪断印加装置において小角X線散乱法(SAXS)法でわずかな密度揺らぎも測定できる様に、剪断を印加するプレートをスーパーエンジニアリングプラスティックであるMELDINによって作成しした。その結果、石英のウインドウに比べて格段に透過率が上昇し、密度揺らぎに伴うわずかな散乱光の測定することが可能になった。2)散乱法による剪断印加中での密度揺らぎの時間変化の測定SAXS法によりガラス転移温度以上のポリスチレンにおいて、剪断印加中の密度揺らぎの測定を行った。その結果、ガラス転移温度以上の溶融状態においても、剪断印加に伴い密度揺らぎが生じることが確認された。得られた散乱パターンは剪断方向に平行方向に強く現れるバタフライパターンとなり、粘弾性効果によって密度揺らぎの誘起が起こることが明らかとなった。それが非線形粘弾性現象の発現機構になると考えられる。
大豆そのものが有する脂質代謝調節機能の解明

大豆の脂質代謝調節機能のうち、タンパク質および脂質成分の役割を明らかにするため、ラットを用いた栄養試験を実施した。両成分とも肝臓の脂肪酸合成系の抑制作用を示し、これが大豆摂取による血清中性脂肪濃度低下作用に寄与すると考えられた。また、肝臓の中性脂肪濃度は大豆摂取群で低下し、大豆タンパク質や大豆油単独では見られなかった脂質代謝改善作用が示唆された。コレステロール代謝では、大豆タンパク質は血清総コレステロールを、大豆油は非HDLコレステロールを有意に低下させた。大豆の脂質代謝改善効果は、大豆に含まれるタンパク質や不飽和脂肪酸等の単一成分の作用について研究がなされてきた。しかし、実際に大豆をどの程度摂取すれば効果があるのか等、複数の機能性成分が含まれる大豆そのものの作用やそのメカニズムについてはほとんど知られていなかった。本研究は、大豆を食生活に取り入れる利点を科学的に解明することを目的とし、大豆そのものの脂質代謝調節作用と大豆のタンパク質画分および脂質画分の作用、また、これら成分間の相互作用を解明するものである。22年度は、動物の大豆粉摂取量と生体での脂質代謝制御作用との関係を検討した。大豆粉が0、12.5、25、または50%(重量比)含まれるように調製した飼料で3週間ラットを飼育したところ、脂肪組織・肝臓重量、血清総コレステロール濃度、肝臓中性脂肪濃度は、食餌中の大豆粉の量依存的に低下した。このとき、肝臓における脂肪酸合成系酵素の活性は、大豆粉摂取量の増加に伴い有意に低下した。この変化はこれらの脂肪酸合成系酵素および脂肪酸脱飽和酵素の遺伝子発現量の低下を伴っており、肝臓での中性脂肪濃度の減少との関連が予想された。一方、脂肪酸酸化系酵素については、大豆粉の摂取量と酵素活性の間に明確な関連性が見られなかった。肝臓におけるコレステロール代謝関連の遺伝子発現量の変化では、ATP binding cassette sub-family Gのsubfamily 5とsubfamily 8(ABCG5、ABCG8)の発現量が大豆粉の摂取によって明らかに増加した。このことから、食品成分として分離された物質でなくても、大豆そのものの摂取は実際にラットの血清および肝臓の脂質濃度の改善に寄与し、この作用は肝臓での脂質代謝を変化させることによってもたらされることが示された。大豆中のタンパク質および脂質成分と、大豆そのものの脂質代謝改善機能を比較するため、ラットを用いた動物試験を実施した。実験1では、食餌中のタンパク質源(重量比20%)をカゼイン、分離大豆タンパク質、または大豆粉とし、実験2では脂質源(同10%)をパーム油、大豆油、または大豆粉とし、それぞれ食餌タンパク質源と脂質源の影響を検討した。血清中性脂肪濃度は、大豆タンパク質および大豆油食でいずれもカゼインおよびパーム油と比べて30%以上低下し、大豆粉摂取も低下傾向を示した。肝臓中性脂肪濃度は、大豆タンパク質および大豆油摂取による変化はなかったが、大豆粉摂取では低下傾向が見られた。肝臓の脂肪酸合成系酵素活性は、カゼインと比べて大豆タンパク質で有意に低下し、大豆粉も摂取量依存的にこれらの活性を低下させた。大豆油もパーム油と比べ脂肪酸合成系酵素系を抑制したが、大豆粉は摂取量にかかわらず抑制作用を示した。大豆のタンパク質と脂質成分は、いずれも肝臓の脂肪酸合成系の抑制作用により血清や肝臓の中性脂肪濃度を低下させると考えられるが、摂取量と作用の大きさとの関係には違いがあることが示唆された。血清総コレステロールおよびHDL-コレステロール濃度は、大豆タンパク質および大豆粉摂取によりカゼインと比べて有意に低下した。大豆油もパーム油と比べて血清総コレステロール濃度を低下させたが、HDL-コレステロールは低下せず、大豆粉摂取群でも同じ変化を示したことから、大豆のタンパク質成分と油脂成分で血清コレステロール濃度低下メカニズムに違いがあると考えられた。以上の結果から、これら両成分による脂質代謝改善作用への相互作用はほとんどなかったが、大豆粉摂取でも精製された大豆タンパク質、大豆油と同様の作用が示すことが明らかになった。
地方行財政システムの効率的再編に関する研究

現在、各地方自治体において、様々な行政評価が実施されているところであるが、既存の行政評価はどれも各行政分野内での評価に終始している。しかし、地方自治体の歳出配分行動を全体として効率化させるためには、各地域の「住民選好」に基づく政策目的に照らし、各行政分野の歳出に適切な強弱がつけられているか、という行政分野を横断した予算制約下での効率的資源配分に関する評価(以下、「総体的評価」という。)の実施が不可欠と考えられる。そのため、本研究では、都道府県と市町村を合わせた集計47都道府県を対象として、当該評価の実施を試みた。まず、評価の準備として、評価対象を、因子分析・クラスター分析により、地域特性の類似したクラスターに分類した。続いて、クラスター毎の住民効用関数を、操作変数を用いたGMM推定により推定した。その結果、第2、3次産業化が進んでいない地域ほど、経常的地方公共財消費からの効用や社会資本がもたらす生産力増進等を介した効用が大きいことなどがわかった。続いて、推定された関数を基に、各自治体における歳出配分行動の行政分野間バランスを評価した。結果、全クラスターを通じた特徴として、第2・3次産業化が進んでいない地域ほど、進んでいる地域に比べ、産業国土・農林水産型社会資本の整備が過大方向に向かう傾向にあること、また、財政力が高い自治体ほど、低い自治体に比べ、社会資本の整備は総じて過少方向に向かう傾向にあること等の知見を得た。なお、本研究において提示した評価手法や導出された自治体(集計47都道府県)毎の評価結果は、政策判断ツールとして、行政の現場で(各地方自治体や中央の政策担当者に)利用されることを期待するところである。現在、各地方自治体では、地方財政の効率化を目的として「行政評価」が進められているが、既存の行政評価は個別分野毎における独立した施策評価を実施しているのみで、自らの歳出配分行動が「住民選好」に基づく政策目的に合致し、各行政分野の歳出に適切な強弱が付けられているかが評価されていない。そこで、本研究では、各地域(因子分析、クラスター分析により地域分類実施)における住民効用関数を推定し(SUR推定、GMM推定による)、当該関数を基に各自治体の歳出配分行動の特性ならびに効率性に関する定量的分析を実施した。まず、全国228都市(人口10万人以上)を対象として、単年度レベルの評価を実施した。全体的傾向として、富裕化都市では福祉、教育分野の、第2次産業化都市ではインフラ整備、環境保健分野の歳出ウェイトが高い、第1次産業化都市ではインフラ整備、福祉分野の歳出ウェイトが低い、などの結果を得た。なお、当該研究の成果は『経済研究(大阪府立大学)』第50巻第2・3・4号(2005)において公表済みである。続いて、全国47集計都道府県(各都道府県と各都道府県の属する市町村を集計)を対象として、各地域における社会資本ストックの推計を経たうえで、複数年度レベルの評価を実施した。全体的傾向として、第1次産業化地域では産業国土、農林水産関係の社会資本整備が過大、生活基盤関係は過少、都心化地域では産業国土、農林水産関係の社会資本整備が過少、生活基盤関係は過大、財政力指数が高い地域では総じて社会資本の過大整備は見られない、などの結果を得た。なお、当該研究の成果は「日本地方財政学会第13回大会」(2005年5月開催)において報告予定である。