hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
急性小脳性運動失調症における免疫学的異常の解明

EBV感染後の急性小脳性運動失調症(ACA)患者の急性期血清中に上昇するtriosephosphate isomerase(TPI)に対する抗体のACAにおける病因的意義を明らかにするために、ACA例、EBV感染ACA非発症例及びTPI免疫動物で上昇した抗TPI抗体に関して、それらのグループ間でのTPIに対する反応性の差異を検討した。各種ヒト組織抽出蛋白によるWestern blot(W/B)において、ACA例とEBV感染ACA非発症例の抗TPI抗体は26kDaのTPIとその関連蛋白と考えられる23kDaの蛋白と反応を認めたが、免疫動物抗TPI抗体は26kDaの蛋白とのみ反応した。また26kDaのTPIとの反応に関して、ACAの抗TPI抗体は動物免疫抗TPI抗体に比して、他の組織に比して小脳のTPIとより強く反応する傾向がみられた。このことからは抗TPI抗体の抗原蛋白との反応性の違いが、小脳症状の出現に関与している可能性が示唆された。次に抗TPI抗体が認識するepitopeについて検討した。TPI標品を蛋白分解酵素(リシルエンドペプチダーゼ、V8プロテアーゼ、トリプシン)により分解し、抗TPI抗体との反応をW/Bで検討した。ACAと非発症例では主に約18kDaの分解産物との反応を認めた。動物免疫抗TPI抗体では、酵素により様々な分子量を持つ複数の分解産物との反応を認めた。このことからはヒトのEBV感染後に上昇する抗TPI抗体は、免疫動物抗TPI抗体と認識するepitopeが異なると考えられた。分解産物を二次元電気泳動により分離し、反応および非反応スポットのN末端アミノ酸配列解析の結果からは、ACA患者の抗TPI抗体の主たるエピトープはTPIのC末端側の約80100アミノ酸残基中に存在すると考えられた。
家族性前立腺癌における金属代謝物質遺伝子のメチル化を基盤としたエピジェネティクス

家族性前立腺癌の発症に対する重金属解毒系酵素をコードする遺伝子のメチル化の果たす役割を検索した。本研究では、グルタチオン-S-トランスフェラーゼP1(GSTP1)のプロモーターのメチル化に焦点をあてた。GSTP1は前立腺癌組織においてメチル化により発現がdown-regulationされている遺伝子であるが、遺伝子多型が報告されている。Wild-typeのIle/Ileタイプに比べ、変異型のValタイプが前立腺癌発症リスクを高める報告がなされているため、今回は、Ile/Ileタイプの症例およびコントロールを対象にプロモーターのメチル化を検討した。末梢血白血球からゲノムDNAを抽出し、Ile/IleタイプのゲノタイプをPCR-restriction fragment length polymorphism法により検討した。制限酵素Alw261によりIle/Ileゲノタイプの症例を選んだ。癌症例5例、正常コントロール5例のDNA 1μgをBisulfiteにより処理し、メチル化されていないシトシンをチミンに変換させた。このmodified DNAを鋳型DNAにしてmethylation specific PCRによりメチル化の状態を検索した。末梢血白血球ではメチル化および非メチル化共に生じていることが判明した。GSTP1は前立腺癌発症に極めて重要な影響をもつ酵素であるが、その遺伝子多型とメチル化を代表としたエピジェネティクの因子の相互作用が関与していると思われた。家族性前立腺癌におけるgenetic susceptibilityの研究は責任locusの同定を目指すものと、前立腺癌がホルモン依存性癌であることからステロイドホルモン関連物質をコードする遺伝子の多型を解析するものが大きな流れとなってきた。本研究では、epigeneticsの点から前立腺癌のsusceptibilityを解明する目的で金属代謝物質遺伝子のプロモーターのメチル化の検討を行った。これらの検討からDNAのbisulfite処理およびその後のPCRの条件が確認されたため、次年度は他のメタロチオネインなどのプロモーターに関しても条件を確認し、サンプルを用いて解析を行う。
開殻シリル置換ベンゼンアニオン類の合成と磁気的性質

シリルベンゼンアニオンラジカル2量体のスピン間相互作用の解明; 2つのベンゼンアニオンラジカルを重ねて2量体としたとき、そのスピン間相互作用は3重項になるかあるいは1重項になるのかという問題は有機磁性体設計のモデルの1つとして興味が持たれている。本研究では、ベンゼンにシリル基を導入して安定化したベンゼンアニオンラジカルが極性の低い溶媒中で3重項状態を示す2量体を形成することを見いだした。o-ビス(トリメチルシリル)ベンゼンをMeTHF中でカリウム金属により還元して生成したアニオンラジカルの溶液を冷却し剛体マトリクスとしてESRを測定したところ、3重項状態のシグナルが観測された。このゼロ磁場分裂定数D値よりスピン間距離は5.9オングストロームと見積もられ、アニオンラジカルが分子間で相互作用した2量体の3重項であることが示された。従来知られている、アニオンラジカル2量体の3重項状態の研究は、ベンゾフェノンケチルやビピリジンアニオンラジカルなど、分子内にカチオンに配位可能な酸素や窒素原子を含む系に限られていた。本研究では、カチオン-π相互作用による自己組織化によりベンゼンアニオンラジカル2量体を形成し、さらにこれが高スピン(3重項)状態を示すことを明らかにした。さらに、対カチオンをカリウム、ルビジウムおよびセシウムとイオン半径を増大させるにつれ、スピン間距離が増大する変化が観測された。このことは2量体の構造が2つのベンゼンアニオンラジカルの間にカチオンが挟まれたサンドイッチ型の構造であることを示している。本研究の成果は、Chem. Phys. Lett.誌上で発表された。1.ベンゼンアニオンラジカルをスピロ炭素で連結した化合物のスピン間相互作用の解明シリル基で安定化された2つのベンゼンアニオンラジカル間の空間相互作用を検討するため、テトラシラスピロビインダンの2電子還元を検討した。その結果、剛体溶媒中において3重項のESRシグナルの観測に成功した。つまり、この系において2つの開殻電子を空間経由で直交配置すると強磁性相互作用することを明らかにした。また、このジアニオンの固体物性を明らかにするために結晶化を検討しているが、現在のところ安定な結晶は得られていない。さらに、ベンゼンアニオンラジカル間をスピロ炭素でさらに連結した3量体および4量体についても、スピン間相互作用をESRスペクトルにより検討した。その結果、これらについてはそれぞれ4重項および5重項に相当するシグナルが観測された。すなわち、このようにベンゼンアニオンラジカル間をスピロ炭素で連結すれば開殻電子による磁性が失われない、つまり反磁性にならないことを明らかにした。2.スタンニレンおよびゲルミレンの1重項-3重項エネルギー差に及ぼす置換基効果スズやゲルマニウムは2価化学種であるスタンニレンおよびゲルミレンが比較的安定であるが、これらは基底1重項状態を示す。しかし、これらに置換基として陽性であるゲルミル基などを導入すると、1重項-3重項エネルギー差が減少し、分子設計によっては基底3重項状態を示すことが期待されている。新規な基底3重項分子の創製は、磁性材料の点からも興味深い。そこで、本研究では炭素よりも陽性な元素が置換した初めての安定な単量体スタンニレンおよびゲルミレンの合成単離を行った。その結果、各種分光学的測定により陽性元素の置換に伴う3重項状態の安定化を安定化合物として初めて明らかにした。
共生生物の多様性は大発生を回避させるか、助長するか？

カシノナガキクイムシ被害地および未被害林分で調査を行ったところ、枯死木のダニ相は分解が進むにつれて変化した。また主要随伴菌であるR. quercivora、酵母類と激害発生地域との関連は認められなかった。養菌性キクイムシ特異的な線虫が明らかになったが天敵は検出されなかった。カシノナガキクイムシ被害木を室内で維持すると特定のイトダニが増殖するが、随伴菌の他無関係のボトリチス菌、エノキタケ菌叢で飼育したところ、随伴菌でのみ発育が観察された。このことからこのダニは間接的にカシノナガキクイムシの天敵になると予想された。しかし天敵や相利共生生物の多寡と大発生の間に必ずしも明確な相関はないと予想される。リアルタイムPCRでカシノナガキクイムシ脱出個体から主要随伴菌であるR. quercivoraの検出を試みたところ、ほとんど検出されず、さらには高頻度で検出される場所と激害発生地域との関連は認められなかった。食糧となっている酵母類は微害地、激害地問わず検出された。このことから、随伴菌、共生菌と被害発生との関連性は低いと思われた。北米産養菌性キクイムシ試料から線虫検出を試みたところ、北米においてもアジア地域と同様に、Ruehmaphelenchus spp.、B. kiyoharai近縁種が検出され、この系統群と養菌性キクイムシの便乗関係が北半球全域で見られるものであると考えられた。カシノナガキクイムシ被害地で採集された被害木からイトダニ科の一種を抽出し、カシノナガキクイムシ随伴菌と無関係のボトリチス菌、エノキタケ菌叢で飼育したところ、随伴菌でのみ発育が観察された。しかし、激害未被害のいずれの枯死木からもこのダニは採集されなかった。長野県北部のカシノナガキクイムシ被害地および茨城県の未被害林分で調査を行った。その結果、当年度被害林分の被害木、昨年度以前の被害地の被害木、未被害地の枯死木のいずれにおいても捕食性、菌食性、腐食性のダニが認められた。いずれもキクイムシ類との共生が知られる種ではなく、自由生活性と考えられた。ダニの種数の大きな差は認められなかったが種構成は変化し、枯死木の分解が進むにつれて腐食性種が優占した。カシナガ被害材を網室等で保持すると、地域や被害履歴にかかわらず羽化時期に特定の2種のダニが得られることがわかった。これらのダニのうち1種は菌食および腐食性であるが、もう1種の食性を含む生態は不明である。激害地および微害地におけるカシノナガキクイムシの随伴するRaffaelea quercivoraの有無と頻度を検出するために、R. quercivora特異的なプライマーとプローブを開発した。予備的にプライマーとプローブの精度を確認し、十分に利用可能であることが明らかとなった。カシノナガキクイムシ他、養菌性キクイムシ類の便乗、寄生線虫相の調査を行った結果、養菌性キクイムシの多くは、Bursaphelenchus属、Ruehmaphelenchus属の糸状菌食性線虫を高い確率で保持していること、この中でも、Ruehmaphelenchus属は養菌性キクイムシ特異的に検出されることが明らかになった。カシノナガキクイムシ激害、被害終息、未発生の林分で枯死木等に生息する、カシノナガキクイムシ共生生物または共生の可能性のある生物を調べ、多様性の度合いを比較するという目標に対して、激害地、終息地(長野県)、未発生地(茨城県)で調査を行い、共生生物の多様性に著しい差異がないことを明らかにしたことから、計画通り達成している。カシノナガキクイムシ被害程度の異なる林分で天敵生物の探索を行う。天敵としての効果を定量化して、大発生が共生生物や天敵の多様性に関連する可能性を明らかにする。研究申請時の計画通り、使用予定である。
18世紀におけるオスマン=トルコ帝国とヨーロッパ

1.18世紀のいわゆる片務主義外交後期における国力の低下したトルコ外交の大きな特色は,これまでと違って第三国に調停を依頼して講和交渉を進めたことである.従って,外交上孤立した場合にはトルコは極めて不利な講和条約の締結を余儀なくされた.そのもっとも典型的な例が, 1774年にロシアとの間に結ばれたキュチュク・カイナルジャ条約である.2.1774年条約がロシアに対して幅広い権利を与えたことは周知の事実だが,これらの権利の多くはすでに,たとえば前回の露土戦争のさいにロシア側から要求されていた.しかし,結局フランス大使の反対にあい,ベオグラード条約(1739)ではロシアの要求はほとんど受け入れられなかったのである.3.1774年条約の公用語はイタリア語,ロシア語,オスマン・トルコ語であるにもかかわらず従来の多くの研究者は,仏語訳もしくは英語訳の条約文を資料として研究してきた傾向がある.これら三種類の公用語で書かれた条約文を比較検討し,さらに訳文との相違を指摘したのはR・H・デービソンである.4.1774年条約がロシアにトルコ領内のギリシア正教徒の保護権を与えたとする通説について,私はデービソンの研究を参考にしつつ,三種類の条約文を実際に比較検討した結果,ロシアには限られた保護権のみが与えられたことを実証した.5.なぜ通説のような拡大解釈が生まれたのか,またこの限られた保護権のもつ意義は何か,さらにカルロヴィッツ及びイスタンブル条約でトルコ側へ国家主権の概念が初めて知らされたにもかかわらず, 1774年条約でトルコ代表は条件付きでクリミア・カン国の独立を承認したといわれているが,かれらは国家の独立を一体どのように理解していたのか,今後これらの問題を明らかにして行く予定である.1.18世紀のいわゆる片務主義外交後期における国力の低下したトルコ外交の大きな特色は,これまでと違って第三国に調停を依頼して講和交渉を進めたことである.従って,外交上孤立した場合にはトルコは極めて不利な講和条約の締結を余儀なくされた.そのもっとも典型的な例が, 1774年にロシアとの間に結ばれたキュチュク・カイナルジャ条約である.2.1774年条約がロシアに対して幅広い権利を与えたことは周知の事実だが,これらの権利の多くはすでに,たとえば前回の露土戦争のさいにロシア側から要求されていた.しかし,結局フランス大使の反対にあい,ベオグラード条約(1739)ではロシアの要求はほとんど受け入れられなかったのである.3.1774年条約の公用語はイタリア語,ロシア語,オスマン・トルコ語であるにもかかわらず従来の多くの研究者は,仏語訳もしくは英語訳の条約文を資料として研究してきた傾向がある.これら三種類の公用語で書かれた条約文を比較検討し,さらに訳文との相違を指摘したのはR・H・デービソンである.4.1774年条約がロシアにトルコ領内のギリシア正教徒の保護権を与えたとする通説について,私はデービソンの研究を参考にしつつ,三種類の条約文を実際に比較検討した結果,ロシアには限られた保護権のみが与えられたことを実証した.5.なぜ通説のような拡大解釈が生まれたのか,またこの限られた保護権のもつ意義は何か,さらにカルロヴィッツ及びイスタンブル条約でトルコ側へ国家主権の概念が初めて知らされたにもかかわらず, 1774年条約でトルコ代表は条件付きでクリミア・カン国の独立を承認したといわれているが,かれらは国家の独立を一体どのように理解していたのか,今後これらの問題を明らかにして行く予定である.
乳幼児の捕食動作に関する研究

乳幼児の捕食動作については、解析が報告されておらず、食育の観点からも重要である。家庭用ビデオカメラを用いて三次元動作解析を行ったが、医科をはじめとする他の分野の報告にもあるように、乳幼児の計測は困難を極めた。捕食時の乳幼児の開口は下顎の下方への移動量に比べ、頭部の後屈が大きかった。これは、頭蓋の全身における相対的サイズが生直後に最も大きく、徐々にその比率が減じることが関与していると推察された。一方、成人女性を対象として、異なる米飯量を被験食品とした捕食後から嚥下直前までの咀嚼の進行に伴うサイクルの変化を検討したところ、捕食量により以後の咀嚼から嚥下の運動動態が変化することが明らかとなった。哺乳から始まる摂食行動は、離乳、手づかみ食べを経て、自ら食具を用いる咀嚼へと習熟していく。しかし、乳幼児におけるこれらの報告は、症例提示や経験則の域を出ていない。一方、食育の啓発により、保護者や保育の現場における食物の与え方や食べ方、そして歯列咬合への関心の高まりは著しく、曖昧模糊とした小児の口腔機能の発達過程に関するエビデンスの提供は急務である。中でも、食物を口腔内に取り込む捕食動作は、離乳食開始時期から学習により獲得される複雑な協調運動であるとともに、その動作の終了が咀嚼-嚥下のトリガーとなることから極めて興味深い。そこで本研究の目的は、捕食動作の発達過程を明らかにすることである。特にこの動作に関わる解剖学的要素(頭部、下顎、口唇、手指、体躯等)の協調性に焦点を当てる。本研究においては、自然な摂食を計測することが不可欠であるため、モーションキャプチャーシステムを用いることとした。このシステムの導入前に、予定していたシステムより精度を遥かに凌ぐシステム(VICON)が学部により導入されたため、本研究の一部はこれを用いることとした。予備的実験として、低年齢の小児の捕食・摂食行動を計測したところ、姿勢の保持が困難であることが明らかとなった。また、VICONによる計測は高精度であるがゆえに、解析には時間を要する一面もあり、また解剖学的要素の複雑な協調運動を計測するために、比較的容易な摂食行動から検討することが計測する必要となった。捕食は食物を口腔内に取り込むまでの動作でありその後に咀嚼が行われる。従って、両者には密接な関係がある。一方、咀嚼運動は咬合状態により特徴的に変化する。このように考えると「捕食動作⇔咀嚼運動⇔咬合状態」の可能性がある。そこで、仮説1:捕食動作から咀嚼運動は推察できる、仮説2:咬合状態から捕食動作は推察できるという2つの仮説を立てた。これらを明らかにするために捕食、咀嚼をそれぞれ明らかにする必要がある。またこれまで行われてきた下顎運動の計測のみでなく、体躯、手、食具、頭部などの運動を個別に計測するとともに、相互の協調運動であることを前提としてこれらの運動論的相互作用を明らかにすることとした。これらの計測にはモーションキャプチャーでの計測が不可欠であった。対象群として成人における捕食・咀嚼について「一食」の中での変化の観察を行った。被験者は成人女性20名とした。体躯・手・頭部・下顎・口唇周囲の運動計測を行うとともに、その間の被験食品の減少量、タイミング、咀嚼サイクル等について検討した。その結果、「いただきます」直後では、1)1回の捕食量が多く、2)捕食間時間が短く、従って、3)時間当たりの嚥下量が多く、その期間はおよそ初期の5口までである、ことが明らかとなった。動作としては、頭部の後屈運動は開口量の大きな初期に著しかったが、食が進むにつれ開口時にすでに頭部の後屈位置に近い位置に頭部が固定されていた。一方、捕食から嚥下の一連の運動を時間経過の変化をとらえる試みを行うこととした。平成17年に制定された食育基本法により、国民全体に「食育」への関心が高まっている。そこで、乳幼児の捕食動作の計測および解析を行った。乳幼児は被験者であるものの、指示等を理解することが不可能であること、計測環境への順応、空腹の設定が容易でないこと、などから、誤解を恐れず言えば、研究対象としては動物実験より難しい点があった。特に計測者や環境への反応(泣いたり、興味を持ったり)、下の写真にあるマーカーの貼付およびそれを維持すること、計測カメラからの距離を保つ(静止)こと、手が自由に動くこと、などが大きな問題であった。その中から得られた所見は、捕食時には頭蓋全体が前方に移動するとともに、頭部は後屈していた。しかし、その後屈量は成人に比較して量が大きく、開口量に対して下顎の移動量は限られていた。

比較検討を行う目的で、成人における捕食(初期咀嚼量)から嚥下に至るまでの下顎の三次元運動動態を解析したところ、捕食量により運動時間や運動範囲が異なるものの、ともに別々の閾値があることが示唆された。乳幼児の捕食や摂食、咀嚼、嚥下に至る過程については、定性的な観察も必要であることが示唆された。乳幼児の捕食動作については、解析が報告されておらず、食育の観点からも重要である。家庭用ビデオカメラを用いて三次元動作解析を行ったが、医科をはじめとする他の分野の報告にもあるように、乳幼児の計測は困難を極めた。捕食時の乳幼児の開口は下顎の下方への移動量に比べ、頭部の後屈が大きかった。これは、頭蓋の全身における相対的サイズが生直後に最も大きく、徐々にその比率が減じることが関与していると推察された。一方、成人女性を対象として、異なる米飯量を被験食品とした捕食後から嚥下直前までの咀嚼の進行に伴うサイクルの変化を検討したところ、捕食量により以後の咀嚼から嚥下の運動動態が変化することが明らかとなった。本研究課題においてもっとも大切な点は、モーションキャプチューシステムの使用において安定的に小児の捕食動作(咀嚼運動・体躯等の各解剖学的要素の動作を含む)を計測することとである。問題は1)計測機器が乳幼児に近い位置に設定せざるを得ないことから、しっかりとした固定が必要な計測機器のセッティングが行い場合が多かった。2)これらの運動を通常は反射材マーカーを用いて計測することが一般的であるが、特に低年齢の小児では皮膚上に貼付した反射材マーカーが気になってはがしてしまうことが85%と極めて高率で起こってしまった。これらの問題を解決するため、1)反射材マーカーを使用せずに計測を行う(皮膚上の解剖学的特徴点をビデオ画像上で定義に追尾する)、2)この方法で乳幼児ではなく幼児において試験的に計測する。こととした。この幼児と比較群としての成人について各20名の咀嚼から嚥下までの一連の運動を計測することとした。その結果、幼児と成人では同じ米飯量であっても咀嚼運動が異なること、嚥下のタイミングが異なること。などが明らかとなった。小児歯科乳幼児の計測が本研究の最も大切なところである。しかし、これまでの実験から本人の研究に参加する意思のない乳幼児の計測は計測機器やマーカー等を工夫しても極めて難しいことが明らかになりつつある。これについて、前述の通りマーカーレスでの計測をさらに工夫して行うとともに、これまでの研究で明らかになりつつある、捕食から嚥下に至る小児の特徴をより明確にするために、捕食動作の部分の観察を成人とともに行う必要がある。特に食品の大きさ(捕食のサイズ)が大きな要素であることから、食具に盛る食品の量の認識が何歳頃から改善されるか、等についても検討が必要であると考えられる。本研究課題において最も大切点は、モーションキャプチャーシステムにおいて安定的に小児の捕食動作(咀嚼運動・動作を含む)を計測する点にある。前述の通り、予備的実験として、低年齢の小児の捕食・摂食行動を計測したところ、姿勢の保持が困難であることが明らかとなったが、これについては、マーカーの設定および動作記録用カメラのセッティング、および捕食被験食品の選択を一部変更した。次に、咀嚼運動の解析につては、これまで研究代表者らが、咀嚼サイクルの定義に用いて来た下顎運動パラメータは、主に下顎切歯点における垂直的移動距離であったが、モーションキャプチャーでは軟組織上に貼付したマーカー(あるいは軟組織上の解剖学的基準点)を基準とすることから、必ずしも垂直的移動距離では定義できないことが明らかとなり、次年度ではあらたなサイクルの定義が必要である。
ヒト臓器組織を用いた発がん誘発機構の研究

IgG,IgMが検出限界以下のC.B17-scidマウスを20代以上選択交配した改良SCIDマウスを開発し、ヒト正常臓器・組織の長期(3年)継代維持を可能にした。本研究では、改良SCIDマウスに移植したヒト皮膚、食道、甲状腺正常組織の経時的観察と化学発がん物質(DMBA、MNNG、AMN、Urethane等)や放射線による悪性化の誘発を試み、悪性化過程に関与するがん関連遺伝子や、それぞれの組織の分化と機能発現を調べ、ヒトの前がん病変からがんに至る特性とその悪性化機構を究明することを目的とした。1.紫外線により生じた皮膚がんでは複数のp53遺伝子変異に加えK-ras codon12およびc-kit codon561,825にも変異が見られた。2.移植した正常食道組織にAMNを経口投与した11例では、p53に9例(81.8%)と高率に変異が認められた。3.ヒト正常甲状腺組織では、X線0-20Gy照射群9例には変異を認めなかったが、24-60Gy照射群11例では、p53、c-kitに5例(45.5%)ずつ、K-rasに1例(9.1%)の変異を認めた。以上の如く、ヒト正常組織を改良SCIDマウスに移植し化学物質や放射線を投与するとp53に加えc-kitにも変異が多く見られ、これらは、がん化に強く影響を及ぼしている可能性がある。K-ras,B-catenin,RETの変異は殆ど見られず、がん化への影響は少ないと考えられる。さらに移植ヒト正常組織の継代・維持を続け、化学物質、放射線の種類を変えて投与し発がん過程を明らかにしていきたい。また、確立したヒト皮膚がん細胞株を用い、ヒト皮膚がん関連遺伝子の同定と治療実験系を確立していきたい。
多重解像度表現に基づく画像の高品位階層化伝送技術の研究

本研究では、将来のディジタルネットワーク時代における移動体による画像通信を対象とし、ウェーブレット変換による画像の多重解像度表現を用いて高品位階層化伝送を実現することを目的とした。このため、次の2項目を具体的な研究項目とした。(1)画像情報を画質への寄与度別に分離することによる階層的画像符号化技術(2)受信時の符号誤りを小さくする階層化伝送技術おもな研究成果は以下のとおりである。(1)広範囲にスケーラブルな品質・空間スケーラビリティを具備した階層的圧縮符号化方式の実現:双直交直積型ウェーブレット展開、不感帯非線形量子化、多段零連長符号化、および算術符号化によって、構成した。(2)移動体高品位画像通信を可能とする高速データ通信技術として、並列組み合わせスペクトル拡散通信方式の改善とマルチパスフェージング環境における性能評価:4相DPSKを用いたMPC/SS方式、差動並列組合せCDMA方式、受信側で消失誤り訂正復合を適用する方法をフェージング伝送路で性能評価を行い、誤り率改善効果が大きいことを確認した。(3)圧縮画像データ符号量と誤り制御符号量とのトレードオフによる受信能力の拡大:階層的情報圧縮に誤り訂正符号を付加して送信することにより、ディジタル携帯電話等の通信環境において同一データ量でも大幅な受信画像品質の保持能力を提供できることを確認した。(4)受信画像の輪郭強調による受信再生画像の明瞭度改善手法:ウェーブレット解析による画像輪郭のスケール依存性をベクトル量子化コードブックに統計的に分類、記載し、受信画像輪郭を推定・強調した。本研究では将来の(第3世代)公衆陸上移動通信システムにおける画像通信を対象とし,ウェーブレットによる画像の多重解像度表現を用いて,高品位階層化伝送を実現することを目的としている.ウェーブレット変換を用いた画像の情報源符号化の研究は近年盛んであるが、通信路符号化などの伝送技術を含んだ研究は少なく,本研究の特色のひとつである.平成7年度では(1)帯域間相関を利用した多重解像度多段ベクトル量子化を提案し,移動体通信を想定した低レート圧縮符号化技術としてJPEGを上回る符号化性能を実証した.(2)また,ウェーブレット変換と不感帯つき多段量子化と算術符号化による階層符号化方式を考案した.解像度と画質を伝送速度に合わせて制御することが可能となり,階層化伝送方式の基幹技術と位置づけられる.(3)ベクトル量子化をパターン検索に使用するという斬新な考えに基づく画像輪郭強調技術を考案し.受信環境の劣化に対する画像修復技術として有望である.(4)並列組み合わせスペクトル拡散方式のひとつとして,受信側で搬送波の位相再生を無用とする差動並列組み合わせ方式を提案し,その性能評価を行った.本研究では将来の(第3世代)公衆陸上移動通信システムにおける画像通信を対象とし,ウェーブレットによる画像の多重解像度表現を用いて,高品位階層化伝送を実現することを目的としている.ウェーブレット変換を用いた画像の情報源符号化の研究は近年盛んであるが,通信路符号化などの伝送技術を含んだ研究は少なく,本研究の特色のひとつである,平成8年度では(1)帯域間相関を利用した多重解像度多段ベクトル量子化を提案し,移動体通信を想定した低レート圧縮符号化技術としてJPEGを上回る符号化性能を実証した.(2)また,ウェーブレット変換と不感帯つき多段零連長量子化と算術符号化による階層符号化方式を考案した.解像度と画質を伝送速度に合わせて制御することが可能となり,階層化伝送方式の基幹技術と位置づけられる.(3)ベクトル量子化をパターン検索に使用するという斬新な考えに基づく画像輪郭強調技術を考案し,受信環境の劣化に対する画像修復技術として有望である.比較的軽微な,しかし画像全体にわたる輪郭の修復に有効である.(4)並列組み合わせスペクトル拡散方式のひとつとして,受信側で搬送波の位相再生を無用とする差動並列組み合わせ方式を提案し,その性能評価を行った.(5)とくに,画像の空間スケーラビリティとSNRスケーラビリティを提供することにより階層化伝送へのアプローチを具体化した.同時に,バケット通信を想定してシミュレーションを行い,セル廃棄率6%におけるSNRの劣化を10dB以下に抑え得ることを確認した.

本研究では、将来のディジタルネットワーク時代における移動体による画像通信を対象とし、ウェーブレット変換による画像の多重解像度表現を用いて高品位解像化伝送を実現することを目的とした。このため、次の2項目を具体的な研究項目とした。(1)画像情報を画質への寄与度別に分離することによる階層的画像符号化技術(2)受信時の符号誤りを小さくする階層化伝送技術おもな研究成果は以下のとおりである。(1)広範囲にスケーラブルな品質・空間スケーラビリティを具備した階層的圧縮符号化方式の実現:双直交直積型ウェーブレット展開、不感帯非線形量子化、多段零連長符号化、および算術符号化によって構成した。(2)移動体高品位画像通信を可能とする高速データ通信技術として、並列組み合わせスペクトル拡散通信方式の改造とマルチパスフェージング環境における性能評価:4相DPSKを用いたMPC/SS方式、差動並列組合せCDMA方式、受信側で消失誤り帝政復号を適用する方法をフェージング伝送器で性能評価を行い、誤り率改善効果が大きいことを確認した。(3)圧縮画像データ符号量と誤り制御符号量とのトレードオフによる受信能力の拡大:階層的情報圧縮に誤り訂正符号を付加して送信することにより、ディジタル携帯電話等の通信環境において同一データ量でも大幅な受信画像品質の保持能力を提供できることを確認した。(4)受信画像の輪郭強調による受信再生画像の明瞭度改善手法:ウェーブレット解析による画像輪郭のスケール依存性をベクトル量子化コードブックに統計的に分類、記載し、受信画像輪郭を推定・強調した。
口腔乾燥症の病態解明と治療法の確立

Dynamic MR sialographyを用いることで左右の耳下腺、顎下腺の個々の機能評価が出来ることを報告した。また、このDynamic MR sialography上に描出されるクエン酸刺激後の耳下腺管の最大面積や刺激前後での耳下腺管の面積変化率は口腔乾燥症の患者群の方が正常ボランティア群に比べ有意に低いことを報告した。今回の研究結果から、Dynamic MR sialographyで得られるパラメーターにより、従来とは異なった観点からの口腔乾燥症の病態解明や治療法の選択基準確立へのアプローチ法を提案した。我々は、これまでに静的な状態でしか撮像・診断ができなかった唾液腺のMRI検査を動的な状態での検出を可能とするようなMR sialographyの開発をしてきた。昨年度は、この撮像法を実験ボランティアに用いて、クエン酸による味覚刺激に対して耳下腺と顎下腺では異なる反応を示すことを画像検査により証明した。さらに、シェーグレン症候群や口腔乾燥症と診断された患者に対しても応用することで、味覚刺激後の唾液の流量、反応時間、流出パターンなどが健常者とは異なる様相を呈することを示した。また、MR画像から計測した唾液腺の体積と唾液量とも関連性があることも示した。これらは、従来は核医学検査を行わなければ検出出来なかった唾液腺の機能状態をMRIにより検出し、診断を行うことを可能にするもので、口腔乾燥症、シェーグレン症候群などの疾患の診断に際しての新たな指標となり得る要素を示したものと考える。唾液腺やその周囲組織に異常を訴える患者に対しては、MRI検査が頻繁に用いられていることを考慮すると、形態と機能を同時に検査出来るこの手法は患者の負担軽減という点において臨床的にも意義あるものと考える。現在は健常者及び患者から採取された唾液の成分の違いによる特異的性、患者の画像所見や唾液の流出パターンの違いによる治療効果の違いについても分析を行っている。今後はこれらの結果をもとに、口腔乾燥症の病態解明、治療法の確立を行っていく予定である。我々は、これまでに静的な状態でしか撮像・診断ができなかった唾液腺のMRI検査を動的な状態での検出を可能とするようなDynamic MR silaographyの開発をしてきた。昨年度は、この撮像法を口腔乾燥症と診断された患者に対して応用することで、味覚刺激後の唾液の流量、反応時間、流出パターンなどが健常者とは異なる様相を呈することを示した。これらは、唾液腺の機能状態を従来の手法とは全1く異なったMRIにより検出し、診断を行うことを可能にするもので、口腔乾燥症、シェーグレン症候群などの疾患の診断に際しての新たな指標となり得る要素を示したものと考える。加えて、現在は口腔乾燥症患者に対し、唾液腺洗浄療法、薬物投与などの治療を行った患者から得られたDynamic MR sialographyのデータを基に画像所見や唾液の流出パターンの違いによる治療効果の違いについても分析を行っている。これらの結果をもとに、今後は口腔乾燥症の病態解明とともに治療法の確立を行っていく予定である。我々は、これまでに唾液腺のMRI検査を動的な状態での検出を可能とするようなDynarnic MR sialographyの開発を行ってきた。今年度までに、この撮像法を口腔乾燥症患者30名、シェーグレン症候群患者5名、健常者ボランティア40名に対して行い、味覚刺激後の流出パターン、反応時間などが患者と健常者とでは異なる様相を呈することを示した。更にシェーグレン症候群患者では、「apple-tree appearance」の所見も確認出来た。これらは、唾液腺の機能状態を従来の手法とは全く異なったMRIにより検出し、診断を行うことを可能にするもので、唾液腺機能低下を来す疾患の診断に際しての新たな指標となり得る要素を示したものと考える。唾液腺やその周囲組織に異常を訴える患者に対して形態と機能を同時に検査出来るこの手法は患者の負担軽減という点において臨床的にも意義あるものと考える。加えて、現在は口腔乾燥症患者に対し、唾液腺洗浄療法、薬物投与などの治療を行った患者から得られたDynarnic MR sialographyのデータを基に画像所見や唾液の流出パターンの違いによる治療効果の違いについても分析を行っている。これらの結果をもとに、今後は口腔乾燥症の病態解明とともに治療法の確立を更に押し進めていく予定である。
ヒト乳歯歯髄幹細胞とその有効成分を活用した筋萎縮性側索硬化症の新規治療法の開発

SHED-CMの作用として、CCK-8を用いた細胞生存率の検討、LDH測定による細胞毒性の評価、Bip、Chopの発現による小胞体ストレスへの影響、CellRoxGreen試薬を用いて酸化ストレスへの影響を検討した。いずれの評価項目においてもSHED-CMが3070%の範囲内で、至適濃度を持て、その効果が確認できた。今後は、主たる有効成分を中和抗体を用いて検証する。SHED-CMは複数の有効成分を含むいわゆるカクテル製剤である。我々はブラジル産グリーンプロポリス(EBGP)及び、その含有成分ケンフェロール(kaempferol)が変異SOD1細胞内蓄積を有意に減少させることを確認した。さらに、その抑制効果にはタンパク分解経路であるオートファジーが関与していることを確認した。また、EBGP中にはp-coumaric acid、artepillinCなどを始めとする桂皮酸誘導体が多く含有されている。しかし、変異SOD1毒性と桂皮酸誘導体との関係は未だ不明である。そこで、変異SOD1蓄積に対する桂皮酸誘導体の影響について培養細胞系を用いて検討した。結果、p-coumaric acid、artepillinCの双方において有意な変異SOD1凝集体抑制効果を確認した。細胞生存率、細胞毒性においてもp-coumaric acid、artepillinC双方が変異SOD1誘発性の毒性を抑制することを確認した。その作用機構において、オートファジーのマーカーであるLC3-IIの上昇、及び、p62の低下を確認した。以上より、p-coumaric acid(クマリン酸)には変異SOD1に対するオートファジーを介した細胞内凝集体抑制による神経保護効果であることが示された。これまで、SHED-CMの効果、作用機序の解明ではマウス神経芽細胞腫A2a細胞を用いて行ってきたが、今後は主に、ヒトALS患者由来のiPS細胞を用いた実験系でその検証も行う。細胞の入手、分化には時間を要することが予測される。TDP-43変異患者、孤発例のALS患者由来のiPS細胞から運動ニューロンに分化させ、これらの有効性を検証する。ALSでは神経細胞よりむしろアストロサイトの傷害が重要であるといった病態も考慮し、運動ニューロン、アストロサイトにそれぞれ分化させ、その共培養においても検討を主なう。SHED-CMのみならず、比較において、ブラジル産グリーンプロポリス(EBGP)の有効性の検討、有効成分と作用機序の解明を行っていく。当初はin vitroの細胞系だけの実験ではなく、ALSモデルマウス、ラットさらにはALSモデル犬などを活用し、ALSの創薬としての有効性、作用機序の解明を行うことも計画したが、最近の創薬開発の趨勢も考え、疾患特異的ヒトiPS細胞における創薬の検証を一番に優先する。SHED-CM、EBGPなどのカクテル製剤の有効性を確認しつつ、その主たる有効成分の検索も進めていく。また、SHED-CMの有効成分の同定には、網羅的なタンパク質の発現解析法を行い、主たる有効成分と考えられるものは中和抗体を用いてその作用の減弱を検討し、有効性を検証していく。SHED-CMの生体投与における安全性の確認、有効成分が安定したSHED-CMの供給できるシステムなども開発してゆく。今後、臨床的に早期にヒトALS患者に使用できるような創薬開発を目指して、前臨床研究を進めていく。筋萎縮性側索硬化症(ALS)に対するヒト乳歯歯髄幹細胞培養上清(Stem cells from human exfoliated deciduous teeth-conditioned medium; SHED-CM)の効果について検討した。ALSは上位と下位の運動ニューロンの選択的な変性を特徴とする進行性の神経変性疾患で、510%が家族性、大部分は弧発性であり、1993年に家族ALSの原因遺伝子として変異Cu/Zn superoxide dismutase(SOD1)が初めて同定された。野生型のSOD1が安定したhomodimerを形成するのに対して、変異SOD1は3次構造に異常を来たし、不溶性の凝集体を形成し、細胞内に蓄積して、やがて神経細胞障害を引き起こすことが知られている。今年度は、SHED-CMの異常タンパク質の蓄積の抑制効果を検討した。変異SOD1が蓄積するモデル細胞(A2a細胞)を作製した。蓄積モデル細胞にSHED-CMを処置し、共焦点レーザー顕微鏡にて細胞内の凝集体を観察し、また、Western blot法を用いて不溶性の異常タンパク質蓄積を検討し、統計解析を行った。結果は、変異SOD1を導入した群に関しては細胞内凝集体の有意な増加を確認した一方で、SHED-CM処置群では、細胞内凝集体が無処置群に比べ有意に減少していた。Western blot法では、1% triton Xに溶けなかった不溶性のものをinsoluble分画とし評価した。変異SOD1を導入した群に関してはそれらの不溶性の異常タンパク質が増加しているのに対し、SHED-CM処置群では、それらが有意に減少していた。以上より、SHED-CMは変異SOD1由来の不溶性異常タンパク質に対し蓄積抑制効果を有することが明らかとなった。変異SOD1由来の不溶性異常タンパクが凝集するモデル細胞(A2a細胞)を作製した。その凝集抑制にブラジル産緑プロポリス、その成分であるケンフェロール(kaemperol)が有効あることを英文誌に報告した(Sci Rep 2017)。我々はさらに、弧発例でも報告されているTAR DNA-binding protein 43 kDa(TDP-43)の異常蓄積に対するSHED-CMの効果の検討も行っている。また、A2a細胞だけでなく、運動ニューロン様NSC-34細胞でも検討を行う予定である。

SHED-CMの成分として含まれる肝細胞増殖因子(hepatocyte growth factor; HGF)には運動神経保護効果が認められている。また、SHED-CMが持つ多面的な作用の一つであるM1ミクログリアをM2ミクログリアへ移行させる作用についても検討する。この作用には、SHED-CMの成分である、抗炎症性M2様マクロファージ(anti-inflammatory M2-like macrophages)作用を有する単球化学誘導蛋白-1 (monocyte chemoattractant protein-1; MCP-1)とシアル酸結合免疫グロブリン様レクチン-9の分泌外部領域(the secreted ectodomain of sialic acid-binding Ig-like lectin-9; ED-Siglec-9)の共同作用が重要であることが脊髄損傷モデルラットの検索から見出されている。ALSのモデル細胞系においてもこれらの各有効成分の確認を行う。我々のこれまで観察から、SHED-CMの働きは、HGFより、MCP-1とED-Siglec-9の共同作用による傷害運動ニューロンの周囲の環境の改善がより重要であると推測している。SHED-CMの作用として、CCK-8を用いた細胞生存率の検討、LDH測定による細胞毒性の評価、Bip、Chopの発現による小胞体ストレスへの影響、CellRoxGreen試薬を用いて酸化ストレスへの影響を検討した。いずれの評価項目においてもSHED-CMが3070%の範囲内で、至適濃度を持て、その効果が確認できた。今後は、主たる有効成分を中和抗体を用いて検証する。SHED-CMは複数の有効成分を含むいわゆるカクテル製剤である。我々はブラジル産グリーンプロポリス(EBGP)及び、その含有成分ケンフェロール(kaempferol)が変異SOD1細胞内蓄積を有意に減少させることを確認した。さらに、その抑制効果にはタンパク分解経路であるオートファジーが関与していることを確認した。また、EBGP中にはp-coumaric acid、artepillinCなどを始めとする桂皮酸誘導体が多く含有されている。しかし、変異SOD1毒性と桂皮酸誘導体との関係は未だ不明である。そこで、変異SOD1蓄積に対する桂皮酸誘導体の影響について培養細胞系を用いて検討した。結果、p-coumaric acid、artepillinCの双方において有意な変異SOD1凝集体抑制効果を確認した。細胞生存率、細胞毒性においてもp-coumaric acid、artepillinC双方が変異SOD1誘発性の毒性を抑制することを確認した。その作用機構において、オートファジーのマーカーであるLC3-IIの上昇、及び、p62の低下を確認した。
事業承継税制の研究

事業承継税制は、日本に限らず、アメリカやドイツの例をみても、事業承継の円滑化のための政策としては、十分に検討が行われておらず、事業承継円滑化のための他の施策とも関連性を持っていない場合が多いため、その効果についても疑問がある。むしろ、事業承継税制は、日本やドイツの最近の法改正からも見られる通り、相続税の課税強化に伴い制度が充実される傾向がある。平成22年度においては、研究課題に関する基礎的な作業として、内外の資料の収集、納税猶予制度の活用状況についての情報収集、関連分野の研究者との意見交換等を行った。内外の資料の収集としては、日本、ドイツ、アメリカ等の相続税および中小企業税制に関する基本書やコンメンタール、日本およびドイツの近年の法改正の立法資料および解説書、中小企業に関する資料、実務雑誌等を収集し、それらの分析を行った。その結果、(1)事業承継税制の制度目的として、近年は雇用確保が注目されていること、(2)目的に対する制度の効果の評価が十分でないこと、(3)従来から事実上行われていた事業承継の優遇が明確な法制度へと変わってきたこと等が明らかとなり、23年度からの中心的な研究対象をつかむことができた。納税猶予制度の活用状況についての情報収集としては、事業承継の実態、納税猶予制度の評価、中小企業経営者の認知度等について、中小企業基盤整備機構、東北経済産業局等への聞き取り調査を行った。加えて、繰越期間において、中小企業基盤整備機構支部、商工会議所等への聞き取り調査を行った。その結果、(1)事業承継に関する事前の計画の重要性、(2)税制に限らず様々な問題があり、多くの専門家が関わること、(3)個々の事案について問題点を整理するコーディネーターの仕事が重要であること、(4)近年は親族外承継を進めるためのマッチング業務の重要性が高まっていること等の情報を得た。さらに、研究会等を通じて、関連分野の研究者との意見交換等を行い、事業承継税制の制度目的の評価や、制度を利用する際の実務上の問題点について知見を得た。平成23年度は、研究課題についての中心的論点である事業承継税制の意義政策目的としての正当性、政策手段としての合理性等に関して、一昨年度に収集した資料等の分析および追加的な資料等の収集、聞き取り調査等による情報収集を行った。その結果として、事業承継の問題およびその対策は、広く中小企業政策の中に位置づける必要があるということが明らかになり、研究の最終年度に向けて取りまとめの方向性を定めることができた。具体的には、日本においては経営承継円滑化法の活用度は未だ低いが、その背景として、(1)中小企業に対する施策が充実する中で、事業承継を支援する制度の存在感が弱まっていること、(2)中小企業の経営者にとっても、事業承継は数ある経営課題の中のひとつであり、しかも必ずしも優先順位の高い課題ではないこと、(3)中小企業を支援する立場の専門家にとっても、事業承継問題の重要性は、地域や対象とする企業の規模・業種等により多様であること、(4)様々な中小企業支援策の中で、経営承継円滑化法は実務的にみて必ずしも利用しやすいものではないこと等が判明した。そして、経営承継円滑化法がそのような制度になった背景には、事業承継支援の政策目的としての正当性をめぐる議論が影響していることも分かった。そのような議論は、アメリカやドイツの事業承継税制に関してもなされていたものである。これらの点については、研究会等を通じて、関連分野の研究者との意見交換等を行い、さらに知見を深めることができた。平成24年度は、本研究の最終年度であるため、研究課題についての中心的論点である事業承継税制の意義、政策目的としての正当性、政策手段としての合理性等に関して、これまでに収集した資料等の分析と取りまとめ、研究会における関連分野の研究者との情報・意見交換を中心に研究を行った。さらに、研究対象の中でも重要な位置を占める非上場株式等の納税猶予制度について、平成24年度後期に法改正の動きが具体化したため、それに関する情報収集や背景事情の調査等を行った。既に昨年度から、中小企業の経営者にとって事業承継は数ある経営課題の中のひとつであり、しかも必ずしも優先順位の高い課題ではないとの知見を得ていた。それに加えて、今年度の研究により、事業承継に際して中小企業が直面する課題は、地域や対象とする企業の規模・業種等により多様であり、それゆえに各企業の実情に応じて事業承継を計画的に進めることが重要であるとの結論を得た。経営承継円滑化法および納税猶予制度は、中小企業にとって利用しにくく現に利用度が低いことが各方面から批判されているが、これらの制度の真の問題点は、事業承継を計画的に進めることのインセンティブとして機能していないことであると考えられる。そして、資料の検討により、事業承継税制が、単なる事業の相続に対する減税措置であって、円滑な経営承継のために必ずしも機能していないとの批判は、アメリカやドイツでも同様になされていることも知ることができた。東日本大震災の影響により、東北地方の中小企業施策の専門家に対する聞き取り調査は難しくなったが、他の地域での調査を行うことである程度それを補うことができた。

また、文献資料の収集および分析は、震災のため一時期中断したものの、概ね予定通り進めることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、これまでに取集した資料・情報の分析や比較検討を行い、事業承継税制の意義、政策目的としての正当性、政策手段としての合理性、事業承継に関連する諸制度との連携の必要性、必要とされる社会的条件等について仮説を設定する。その上で、その仮説の当否について、研究会での報告・議論や、相続税・事業承継に関する研究者・実務家との意見交換により検証を行う。
牛白血球粘着不全症(BLAD)の病態と生体防御修飾機構の解明

牛白血球粘着不全症(BLAD)の病態と生態防御修飾機構に関し,検討をすすめ以下の知見を得た。おもな点を示す。(1)BLADのCD18欠損好中球の接着分子L-セレクチンの発現と機能について,低発現と関連した情報伝達系の特徴を明らかにした。(2)CD18欠損好中球の抗体依存性細胞傷害活性の特徴を明らかにし,代償的に発現増強が生じることを示した。(3)ESRによる好中球の活性酸素種を検索し,O_2は好中球ファゴソーム内で,OHは細胞外で産生されることを示した。(4)好中球のF-actinはP1-3キナーゼに依存し,NADPH酵素は,PKCと細胞内Ca^<2+>濃度の増加に強く依存していることを提示した。(5)ウシ好中球の細胞内情報伝達において,p38MAPKとP1-3が,NADPH活性と食作用に関与することを明らかにした。遺伝的CD11b/CD18欠損的好中球の生体防御機構(修飾)の特徴を明らかにし得たことより,CD3欠損病態の把握が可能となった。また,比較医学の上から,ヒトのLAD疾患の理解にも寄与しうることが示された。おもな点を示す。牛白血球粘着不全症(BLAD)の病態と生体防御機構について検討し以下の成績を得た。1.CD18欠損(BLAD)好中球の接着分子L-セレクチンの発現と機能正常およびBLAD好中球のL-セレクチンを介する機能を解析する目的で,エピネフィリンに対する反応性,L-セレクチン発現,細胞内〔Ca^<2+>〕動態,O^-_2生成およびチロシンリン酸化を測定した。(成績)(1)正常牛では,エピネフィリン投与後5-20分に好中球の有意な増加を認めたが,BLADでは認めなかった。(2)BLAD・好中球のL-セレクチン発現は対照の6177%と低発現であった。(3)L-セレクチン刺激による〔Ca^<2+>〕^i濃度は有意に定値を示した。(4)L-セレクチン刺激によるO^-_2生成および化学発光反応は対照の4851%であった。(5)チロシンリン酸化・蛋白(100KDa)を正常・BLAD牛ともに,その出現を認めた。その成績を専門誌に投稿し受理。2.骨髄移植のBLAD牛において,ウシブは初発例である全身性のk鎖によるアミロイドーシスを病理組織学的に証明し報告した。3.ウシ好中球の細胞内情報伝達において,p38MAPKとp1-3がNADPH酸化活性と食作用に関与することを明らかにし報告した。(1)BLAD-好中球膜上の接着分子L-selectinは低発現であり,その情報伝達および関連した活性酸素の生成を確認した。(2)BLAD-好中球の細胞傷害活性(NK)は,正常のそれに比較して有意に低値であったが,抗体依存性細胞傷害活性(ADCC)は,むしろ増加していることを示した。免疫グロブリンIgG-Fc受容体を介するADCCはBLAD好中球で代償的に増高する可能性を示した。(3)ESRおよびスピントラップ法で好中球の活性酸素種を検索した。O_2^-は好中球のファゴソーム内において産生され,OHは細胞外で産生されることが示唆された。トラップ試薬DEPMPOについても検討した。牛白血球粘着不全症(BLAD)の病態と生体防御修飾機構に関して,(1)サイトカイン(IL-1β,IL-6,IL8,GM-CSF)の定量およびその遺伝子発現,(2)CR3-FcR受容体の共刺激作用,(3)CD18欠損好中球のアポトーシスを検討し次の成績を得た。(1)BLAD牛の血清サイトカイン動態:血清IL-1β濃度は,15.8321.7ng/mlにあり,最高値はIL-6のピークと一致した。

IL-6濃度は,0.3227.9ng/mlであり,血清IgGの増加と関連した動きを示すように見受けられた。IL-1,IL-6,IL-8,GM-CSFの各mRNAは,対照牛に比較して発現増高を認めた。サイトカイン活性およびその遺伝子発現増高との関連性が示唆された。(2)CR3-FcR関連:疾患好中球においては,正常好中球に認められるCR3およびFcR刺激による共刺激作用が認められず,活性酸素生成,情報伝達およびチロシンリン酸化の低下を確認した。(3)アポトーシス:CD18欠損好中球のアポトーシス誘導は,対照牛に比較して遅延を認めたが,この現象は,生存率,細胞内シグナリング,およびアネキシンV発現の低下と連動していることを明らかにしえた。
おいしい食感のデザイン法の開発～時間軸と口腔部位の2次元食感マップの構築～

おいしい食感をデザインするための基盤手法となる2次元食感マップの開発を目的とする。食感をかたさやねばりで表現される知覚食感とおいしさを表現する「口どけが良い」の様な感性的な認知食感にわける。時間軸と口腔部位を意識した官能評価でこれらを相関づける。さらに、人工唾液中で客観的な機器分析を行い、食品の破壊過程における力学特性(レオロジー)・潤滑(トライボロジー)・構造(モルフォロジー)の物性変化を解析する。おいしい食感を、咀嚼中の知覚食感の変化に対応した機器分析結果の変化として2次元マップ化する。