hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学校教育における「ユーモア能力」の育成のためのカリキュラム・教材開発

本研究は、学校教育における子どもたちの「ユーモア能力」を育成するための指導のありかたについて検討するものである。「ユーモア能力」に関する国内外の知見についての文献研究、小学生・中学生・高校生・大学生及び、現職教員を対象とした質問紙調査などを実施し、研究全体を通して以下の成果を得た。1)現代の子どもたちが笑いやユーモアについてどのような実態をもっているのかを明らかにしたこと2)「ユーモア能力」の育成のための方向性(指導事項及び教材など)について具体的な提案を行ったこと本研究は「ユーモア能力」(笑い・ユーモアを生活の中で適切かつ効果的に活用し、よりよく生きる力)の育成のためのカリキュラム開発(目標・方法・教材など)を目指すものである。平成26年度は、カリキュラム開発のための基礎として、現代の子供・若者たちの「ユーモア能力」の実態・課題に関する調査の構想、実施、分析を中心に研究を進めた。具体的には、2015年1月に関西地域に居住する大学生86名(男性43名・女性43名)、関東地域に居住する大学生120名(男性51名・女性69名)を対象に、無記名の自記式質問紙調査を実施した。内容は「笑い」に関する態度や意識について問うものである。本調査によって、現代の若者(大学生)の「ユーモア能力」の実態・課題の一端を明らかにすることができた。これまでほとんど科学的調査が行われておらず印象的に語られることの多かった本テーマについて、客観性の高い手法によって迫ることができたという点に大きな意義がある。また本調査により、意図的、系統的な「ユーモア能力」育成の意義や必要性、育成の方向性(目標)の議論に資する一定の知見を得ることができ(本成果に関しては現在、研究論文として投稿中)、本研究全体にとっても、重要な成果となった。さらに平成26年度には、小学生・中学生・高校生を対象とする「ユーモア能力」の実態調査の方法についても、本調査を踏まえて検討を進めており、平成27年度前半に実施する予定である。本年度は、昨年度実施した質問紙調査を分析し論文として発表した。(「現代の若者の「笑い」に関する実態とその課題ー大学生に対する調査を中心にー」日本笑い学会『笑い学研究』No.22 pp47-61)また、現代の若者・子どもの「笑い」の現状や課題をより明確にすること、発達段階ごとの差異を明らかにするために、先行の調査結果を踏まえ、小学校・中学校・高等学校の児童生徒・教員を対象とした調査の構想と準備を行っている(現在、実施・分析中)。また、研究計画に記載した海外視察については、視察可能な対象を得ることができず実施することができていないが、「ユーモア・笑い」に関する学術的研究が比較的充実している海外(北米)における「ユーモア教育、ユーモア性の開発」についての知見は、本研究を進めていくためには、必要不可欠であると考えた。そこで、ユーモア性開発研究の第一人者である、Paul.E.McGheeの提案する「ユーモア性開発プログラム」についての検討を行った(Paul.E.McGhee(1994)〝HOW TODEVELOP YOUR SENCE OF HUMOR" Kendall/Hunt Publishing Company , Paul.E.McGhee(2010)〝Humor as Survival Training fora Stressed-Out World"authorHOUSE)。先の調査結果の分析と海外における育成プログラムの分析を併せて検討し、日本における「ユーモア能力」の育成の方向性について、平成28年7月に開催される日本笑い学会で発表を予定している。調査対象校との調整に予想以上に期間を必要としたため。平成27年度は主に大学生を対象に実施した「ユーモア能力」の実態調査を実施し、その実態について明らかにした。平成28年度は、大学生への調査結果を踏まえて小中高校生用の「ユーモア能力」に関する実態調査を作成し、数百人規模の調査を実施・分析した。これまで印象的に語られることの多かった、子どもの笑いに対する意識や姿勢の特徴を、客観的に検討するためのデータを得たことは大きな学術的な価値があると考えている。またそれと並行して、現職教員がもつ「現代の子どもの笑いの実態に関する印象」についても調査・分析を行った。これにより、学校教育の中で、日々、子どもたちの笑いに接している現場教員たちが、現代の子どもたちの笑いをどのように捉えているのか、どのような点に問題を感じているのかについて明らかにすることができた。これらの2つの調査を併せて考察することで、その実態について多面的に迫ることができたと考える。さらに、これらの考察を踏まえて、「ユーモア能力」の系統的・意図的な育成を目指すためのにはどのような指導を設定する必要があるのかについて検討し、その指導事項の素案を作成した。このような取り組みは先行研究の中では全く行われておらず、挑戦的な試みであると考えている。この一連の研究成果は、日本笑い学会第23回大会において「子どもの『ユーモア能力』育成における指導事項の検討」」として研究発表を行った。この成果によって、学校教育における「ユーも能力」の育成の方向性を具体的に検討していくことが可能となった。初年度において生じた実態調査の遅れによって、全体的に計画よりも遅れており、最終目標であった教材の開発、印刷、配布を期間内に終えることができなかった。一連の研究は、ユーモアや笑いに関して現代の子どもたちに必要な支援や指導のありかたについて考察するものである。ユーモアや笑いという観点から、それらを適切かつ効果的に活用することでより豊かな生活を実現する力、いわば「ユーモア能力」の育成の育成が求められている。

そのための目標や内容、方法や教材を検討していくための基礎的な議論を展開することを、その中心的課題として取り組んだ。最終年度はこれまで実施してきた、小中高大学生に対する質問紙調査、現職教員に対する質問紙調査より得られた知見を踏まえ、「ユーモア能力」の育成のための具体的な指導事項の措定及び、その指導の方向性や具体例について提案を行った。研究期間全体の成果は以下の通りである。(1)大学生に対する質問紙調査を実施し、現代の若者の「ユーモア能力」の実態を明らかにしたこと(2)小学生、中学生、高校生に対する質問紙調査を実施し、現代の子どもの「ユーモア能力」の実態を明らかにしたこと(3)現職教員に対する質問紙調査を実施し、教育現場において教員が感じている課題を明らかにしたこと(4)これらの調査を踏まえ、ユーモアや笑いに関して現代の子どもが抱える問題や課題を類型化し、その指導の方向性(指導事項の提案、具体例の提案)を示したこと。本研究における一連の成果は、これまで感覚的に語られてきた子どもの「ユーモア能力」の実態の一側面を具体的に捉えることができたこと、さらにこれまで学術的に検討されてこなかったその指導の方向性について実態に基づき具体的な方向性を示したという点において有意義であると考える。これらは、これからの「ユーモア能力」育成についての議論の展開に大きく寄与する知見となると考えている。本研究は、学校教育における子どもたちの「ユーモア能力」を育成するための指導のありかたについて検討するものである。「ユーモア能力」に関する国内外の知見についての文献研究、小学生・中学生・高校生・大学生及び、現職教員を対象とした質問紙調査などを実施し、研究全体を通して以下の成果を得た。1)現代の子どもたちが笑いやユーモアについてどのような実態をもっているのかを明らかにしたこと2)「ユーモア能力」の育成のための方向性(指導事項及び教材など)について具体的な提案を行ったこと平成26年度より代表者の本務校の移動があった。それに伴い候補としていた研究協力校を調査対象とすることが不可能となり、新たに対象校を調整する必要が生じたため。本年度は以下の2点を達成目標とする。・これまでの調査を踏まえ、学校教育における「ユーモア能力」育成のためのカリキュラムを提案する(発達段階に基づいた能力系統表・指導事項)・カリキュラムを実践するための教材開発を行う。今年度は、「ユーモア能力」の育成のための教材開発を行う。これまでの、調査を踏まえて指導の方向性(目標)を明確にし、そのために必要な教材・活動を開発する。それらを印刷、配布することが今年度の計画である。笑い学、国語科教育平成26年度の成果を受け、平成27年度は特に以下の3点について研究を進める。1.海外における先進事例について検討すること2.小中高校生を対象とする「ユーモア能力」の実態調査を実施、分析すること3.「ユーモア能力」育成のための方法・教材の開発を進めること本年度実施する予定であった調査の実施、分析が完了しなかったため。
ナノ組織制御による高温超伝導エネルギー技術の創製

REBa_2Cu_3O_y(REBCO:RE=Y,Smなどの希土類元素)超伝導線材の実用化には、工学的にデザインされたナノサイズの磁束ピンニング点(APC : Artificial Pinning Center)を膜中に導入することにより、磁場中における臨界電流密度J_cを向上させる必要があり、今後はこれらのAPCを用いてピンニング特性を任意に制御する技術が必要とされる。本研究ではAPCの中で、c軸相関ピンとして知られているBaZrO_3(BZO)ナノロッドに着目した。一方、これまで我々は、低温成膜(LTG : Low Temperature Growth)法を用いてSmBa_2Cu_3O_y(SmBCO)薄膜を作製してきた。LTG法はまず、比較的高い成膜温度でSmBCO seed layerを作製し、その上に成膜温度を変化させてSmBCO upper layerをホモエピタキシャル成長させる。LTG法を用いることによりa軸配向膜の生成や臨界温度T_c及びJ_cを大きく低下させることなく、BZOナノロッドの直径と数密度を制御できると期待される。そこで、本年度は磁束ピンニング特性の制御を目指して、LTG法を用いてBZO添加SmBCO(LTG-SmBCO+BZO)薄膜を作製した。透過型電子顕微鏡(TEM)により微細構造観察を行った。その結果、T_s^<upper>の低下に伴い、T_s^<upper>の低下に伴い、BZOの平均直径が減少し、数密度が増加することが確認された。また、不可逆磁場(B_<irr>)曲線やJ_cの磁場中特性から、BZOナノロッドの数密度によって、特定の磁場領域のJ_cが向上した。これらの結果から、LTG法を用いてT_s^<upper>を変えることによりBZOの数密度を変化させることで、比較的高い超伝導特性を維持したまま任意の磁場のピンニング特性を向上させることが可能であることがわかった。REBa_2Cu_3O_y(REBCO)膜においてBllc方向の磁束ピンニング特性を向上させるBZOナノロッドは、非常に有効な人工ピンニングセンター(c軸相関ピン)として注目されている。平成20年度の研究では、成膜温度がBZOナノロッドの微細構造や磁束ピンニング特性に及ぼす影響を調べるために通常のPLD-SmBCO薄膜と低温成膜(LTG)プロセスを用いて作製したLTG-SmBCO薄膜にそれぞれBZOナノロッドを導入したPLD-及びLTG-SmBCO+BZO薄膜を作製した。また、BZOナノロッドがSmBCO薄膜の成長に与える影響についても検討を行った。PLD-SmBCO+BZO薄膜においては、BZOの直径は約10nmであり、BZOナノロッドがSmBCO薄膜のc軸方向に基板から膜表面まで伸びている、一方、LTG-SmBCO+BZO薄膜においては、BZOナノロッドの直径は約2-10nmまで変化しており、PLD-SmBCO+BZO薄膜のBZOナノロッドと比較して直径が小さい。また、BZOナノロッドの長さも比較的短く,BZOナノロッドがSmBCO薄膜のc軸方向から少し傾いて成長していた。更に、PLD-とLTG-SmBCO+BZO薄膜におけるBZOナノロッドの密度はそれぞれ470μm^<-2>と1340μm^<-2>であった。LTG-SmBCO+BZO薄膜はより低い成膜温度で作製したため過飽和度か高くなり核生成頻度が増加した。また成膜温度の低下により膜表面の吸着原子のマイグレーション距離が短くなったためLTG-SmBCO+BZO薄膜のBZOナノロッドの直径が小さくなり密度が増加したと考えられる。BZOナノロッドの成長を制御することは、REBCO薄膜における磁束ピンニング特性を制御する上で非常に重要であり、本年度の研究でその指針を得られたことは大変有意義であるREBa_2Cu_3O_y(REBCO:RE=Y,Smなどの希土類元素)超伝導線材の実用化には、工学的にデザインされたナノサイズの磁束ピンニング点(APC : Artificial Pinning Center)を膜中に導入することにより、磁場中における臨界電流密度J_cを向上させる必要があり、今後はこれらのAPCを用いてピンニング特性を任意に制御する技術が必要とされる。

また、不可逆磁場(B_<irr>)曲線やJ_cの磁場中特性から、BZOナノロッドの数密度によって、特定の磁場領域のJ_cが向上した。これらの結果から、LTG法を用いてT_s^<upper>を変えることによりBZOの数密度を変化させることで、比較的高い超伝導特性を維持したまま任意の磁場のピンニング特性を向上させることが可能であることがわかった。
アトピー性皮膚炎患者のかゆみ軽減のための冷罨法の開発

平成27年度までの研究で適切なかゆみの評価尺度の必要性が明らかになっている。現在までに開発されているアトピー性皮膚炎あるいはかゆみを評価するための尺度の多くは皮膚科医によって開発されたものである。そのため既存の尺度だけでは、看護介入の評価を適切に行えない可能性が高いことが予測される。平成28年度から看護学の視点を含んだ評価尺度を作成するための観察研究を開始した。研究開始にあたり、まずは比較検討するための尺度を選定し、その尺度を使用するための準備を行った。マニュアルの購入が必要なものについては、マニュアルを入手し、開発者の許可が必要なものについては、開発者に連絡をとり、本研究への使用許可を得た。観察研究については平成30年度も引き続き実施し、被験者数を増やした。平成30年度は観察研究と並行して、かゆみを軽減するための介入研究を実施した。なお、プロトコールは平成29年度までの文献レビューおよび予備実験をもとに作成した。介入研究で用いる冷罨法の選定については、アトピー性皮膚炎患者のかゆみを軽減させるために、「効果が期待できる方法であること」だけではなく、「アトピー性皮膚炎患者にとって安全な方法であること」、「患者自身で実施可能な方法であること」も考慮した。「患者自身で実施可能な方法であること」は、患者のセルフケアの手段として取り入れ可能な冷罨法を開発するべきという考えに基づいている。また実施前に、所属機関の倫理審査委員会の承認を得た。19人の被験者の協力を得て、1人あたり2種類の冷罨法を実施し、かゆみの自覚症状の変化、血圧や体温などの変化を観察した。データ収集はすべて終了しており、現在は収集したデータの解析を行っている。今年度中に介入研究の結果を論文にまとめ、公表する。観察研究に時間を要したため、やや遅れた状況であったが、介入研究のデータ収集は終了している。平成30年度末までに研究結果の公表を行うことを予定していたが、研究者自身の体調不良のため、一時的に研究を中断せざるを得なかった。現在は研究を実施できる状態に回復しており、今年度末での終了を予定している。データ収集はすべて終了している。収集したデータを論文としてまとめ、公表する。対象者に介入を行う前の下準備として文献レビューを念入りに実施した。今回は介入研究により、かゆみを軽減させる方法を確立することを目指している。そのためには介入前後の違いを表現できるような適切なかゆみの評価尺度が必要である。しかしかゆみを評価するための一般的な評価尺度というものは普及しておらず、研究の使用に耐えうるような信頼性および妥当性の確保された尺度が極めて少ない。そこでわずかに散見されるかゆみの評価尺度に関する文献を収集しレビューを重ねた。その際、アトピー性皮膚炎のみではなく、他の疾患を対象としていてもかゆみに関連がある文献は収集するようにした。アトピー性皮膚炎のかゆみの評価には、かゆみそのものを評価する尺度、皮膚疾患患者のQOL(Quality of Life)を評価する尺度、アトピー性皮膚炎の重症度を評価する尺度などいくつかの側面にわけて尺度が作成されていることが明らかとなった。ほとんどの尺度が皮膚科医によって作成されており、今回の研究で評価に使用できるものもあるが、看護学の視点が不足しているものがほとんどである。看護学の視点でアトピー性皮膚炎患者のかゆみにアプローチしていくためには、先に挙げた各側面から使用する尺度を選択し、また一部項目については自作する必要性もあると結論づけた。これらの文献レビューの結果から、今回の研究で使用するかゆみの尺度について目処がついたため、まもなく介入を開始する。当初の予定以上に文献検討が困難であるため。関連諸領域の文献まで検討したため、文献レビューに時間を要した。しかし、本研究で使用する尺度、あるいは研究方法について目処がたち、スムーズに研究を進めていくための下準備が整った。まもなく介入研究を開始できる予定である平成27年度までの研究で適切なかゆみの評価尺度の必要性が明らかになっている。平成28年度は看護学の視点を含んだ評価尺度を作成するための観察研究を開始した。研究開始にあたり、まずは比較のため使用する尺度の選定を行い、その尺度を使用するために準備を行った。次に、研究者の所属する機関の倫理審査委員会で審査を受け、研究実施の承認を得た。すでに観察研究を開始しているが、まだ十分な数の被験者が集められていないため、平成29年度も引き続き実施していく。かゆみを軽減するための介入研究については、平成28年度はプロトコールの作成を開始した。今までに氷嚢や氷枕を用いた冷罨法の研究が多くなされているが、かゆみに有効な冷罨法について詳細に記述しているものはない。そのため、幅広く冷罨法の種類を理解するために、効果の有無にかかわらず現在までに実施されたさまざまな冷罨法について文献レビューを行った。標準的な冷罨法だけではなく、さまざまな条件を検討できるようなプロトコールを作成する予定である。

使用する道具、冷却する時間、冷却温度、評価方法などの諸条件とそれぞれの掛け合わせ方を整理し、介入研究のプロトコールを完成させる。平成27年度の文献レビューに時間を要したため、やや遅れた状況が継続している。しかし下準備は整い、観察研究を開始している。平成27年度までの研究で適切なかゆみの評価尺度の必要性が明らかになっている。現在までに開発されているアトピー性皮膚炎あるいはかゆみを評価するための尺度の多くは皮膚科医によって開発されたものである。そのため既存の尺度だけでは、看護介入の評価を適切に行えない可能性が高いことが予測される。平成28年度から看護学の視点を含んだ評価尺度を作成するための観察研究を開始した。研究開始にあたり、まずは比較検討するための尺度を選定し、その尺度を使用するための準備を行った。マニュアルの購入が必要なものについては、マニュアルを入手し、開発者の許可が必要なものについては、開発者に連絡をとり、本研究への使用許可を得た。研究者の所属機関の倫理審査委員会から研究実施の承認を得て、観察研究を開始した。平成30年度も引き続き観察研究を実施し、被験者数をさらに増加させていく。かゆみを軽減するための介入研究については、プロトコールを作成するため、各種冷罨法について文献レビューを実施した。介入研究で用いる冷罨法の選定については、アトピー性皮膚炎患者のかゆみを軽減させるために、「効果が期待できる方法であること」だけではなく、「アトピー性皮膚炎患者にとって安全な方法であること」、「患者自身で実施可能な方法であること」も考慮した。「患者自身で実施可能な方法であること」は、患者のセルフケアの手段として取り入れ可能な冷罨法を開発するべきという考えに基づいている。介入研究については、すでに所属機関の倫理審査委員会に研究計画を提出しており、現在は倫理審査委員会の回答を待っている段階である。倫理審査委員会の承認が得られ次第、介入研究を開始する。介入研究実施後はその結果を速やかに論文にまとめ、公表する。観察研究に時間を要したため、やや遅れた状況が継続している。しかし介入研究の準備は整っている。観察研究については平成30年度も引き続き実施し、被験者数を増やした。平成30年度は観察研究と並行して、かゆみを軽減するための介入研究を実施した。なお、プロトコールは平成29年度までの文献レビューおよび予備実験をもとに作成した。
東南アジア地域における農工融合型物質・エネルギー代謝モデル構築のための調査

東南アジアにおけるバイオマス利用社会のシナリオを構築するために,インドネシア,中国,マレーシアについて,バイオマスの生産から利用まで広範な調査活動を行った.【インドネシア】ジョクジャカルタの環境NPOデアン・デサ財団(アントン・スジャルウォ代表),インドネシア政府技術普及・移転研究所(BPPT)、パームオイル研究所(PPKS)との協力のもと,未利用バイオマス発生量,物質・エネルギーフローのデータを各地域・産業ごとにまとめデータベースを構築した.インドネシアの未利用資源の可能性についてワークショップ(2005.2.18)を開催し,行政,民間,研究者間の議論を通じ,インドネシアの未利用バイオマス資源利用のイメージを明確化した.【中国】バイオマス利用による物質代謝と水質浄化機能とを組み合わせた手法である水面栽培型水生植物利用技術が中国で実施されている.農工融合型物質代謝モデルとして,その有効性を評価するために,地調査を行い,その概要についてまとめた.【マレーシア】マレーシアのプトラマレーシア大学との共同研究で,4ha水田の土壌肥沃度とイネ収量の空間的ばらつきを観測し,地理情報学の手法をもちいて短期及び長期の収量維持のための地力管理方法を解明した.上記の成果と,欧州における農業の環境エネルギー政策論,我が国におけるバイオマス利用技術の現状,バイオマス利用社会の実態解明を通じて,東南アジア地域における適正バイオマス利用社会についてまとめた.東南アジアにおけるバイオマス利用社会のシナリオを構築するために,インドネシア,中国,マレーシアについて,バイオマスの生産から利用まで広範な調査活動を行った.【インドネシア】ジョクジャカルタの環境NPOデアン・デサ財団(アントン・スジャルウォ代表),インドネシア政府技術普及・移転研究所(BPPT)、パームオイル研究所(PPKS)との協力のもと,未利用バイオマス発生量,物質・エネルギーフローのデータを各地域・産業ごとにまとめデータベースを構築した.インドネシアの未利用資源の可能性についてワークショップ(2005.2.18)を開催し,行政,民間,研究者間の議論を通じ,インドネシアの未利用バイオマス資源利用のイメージを明確化した.【中国】バイオマス利用による物質代謝と水質浄化機能とを組み合わせた手法である水面栽培型水生植物利用技術が中国で実施されている.農工融合型物質代謝モデルとして,その有効性を評価するために,地調査を行い,その概要についてまとめた.【マレーシア】マレーシアのプトラマレーシア大学との共同研究で,4ha水田の土壌肥沃度とイネ収量の空間的ばらつきを観測し,地理情報学の手法をもちいて短期及び長期の収量維持のための地力管理方法を解明した.上記の成果と,欧州における農業の環境エネルギー政策論,我が国におけるバイオマス利用技術の現状,バイオマス利用社会の実態解明を通じて,東南アジア地域における適正バイオマス利用社会についてまとめた.東南アジアにおけるバイオマス利用社会のシナリオを構築するために、今年度は、インドネシアを中心に未利用バイオマス賦存量、発生量、発生形態等についての現地調査ならびに未利用バイオマス資源の適正変換技術についての検討を行った。調査は、ジョクジャカルタの環境NPOデアン・デサ(アントン・スジャルオ代表)に一部を委託したほか、インドネシア政府技術普及・移転研究所(BPPT)、パームオイル研究所(PPKS)の協力を得て、メダンのパームオイル研究所の施設、プランテーションおよびパームオイル精製工場の現地視察を行った(これらの活動は堀尾、馬奈木、野田、田中の四人で行った)。さらに、タイ(豊田)、中国(細見)、マレーシア(堀尾)についても現地視察を行った。堀尾・野田は、アジアにおける適正技術として、低廉な廃建築資材(レンガ・瓦)をタール分解触媒として利用するバイオマスの循環流動層スチームガス化技術を提案し、その実現のために必要な実験を進めた。この新しい概念に基づいて、インドネシアで循環流動層ガス化装置による実証実験を行うこととなり、堀尾、野田がこれを支援することとなった。このほか、千賀と柏は、農業と農村社会の未来像開拓のためヨーロッパにおける農村活動の現地視察を行った。さらに、渋沢、亀山はそれぞれの専門分野から、バイオマス生産および利用技術についての研究を進めた。これら全体を通じて、本研究の基本的パースペクティブを展開できた。平成16年度は,東南アジアにおけるバイオマス利用社会のシナリオを構築するために,インドネシア,中国,マレーシアについて,バイオマスの生産から利用まで広範な調査活動を行った.【インドネシア】未利用バイオマス発生量,物質・エネルギーフローのデータを各地域・産業ごとにまとめデータベースを構築した.インドネシアの経済的・社会的要因とのすりあわせにより,現実的な「都市農村大規模結合型」「分散型」の2つのエネルギー利用モデルが構築できる社会経済システム,中長期的な産業立地指針を検討した.インドネシアの未利用資源の可能性についてワークショップを開催し,行政,民間,研究者間の議論を通じ,インドネシアの未利用バイオマス資源利用のイメージを明確化した.【中国】バイオマス利用による物質代謝と水質浄化機能とを組み合わせた手法である水面栽培型水生植物利用技術が中国で実施されている.農工融合型物質代謝モデルとして,その有効性を評価するために,地調査を行い,その概要についてまとめた.【マレーシア】マレーシアのプトラマレーシア大学との共同研究で,4ha水田の土壌肥沃度とイネ収量の空間的ばらつきを観測し,地理情報学の手法をもちいて短期及び長期の収量維持のための地力管理方法を解明した.上記の成果と,欧州における農業の環境エネルギー政策論,我が国におけるバイオマス利用技術の現状,バイオマス利用社会の実態解明を通じて,東南アジア地域における適正バイオマス利用社会についてまとめた,
細胞競合を介した幹細胞クローン増幅機構の解明

造血幹細胞集団を構成する個々のクローンは、その能力や動態が大きく異なる。本研究では、幹細胞クローンの優劣を決定する機構を理解するため、細胞競合という概念から取り組んだ。特に、細胞競合現象に関与するシグナルとしてRasに着目して研究を進めた。その結果、Ras/Raf/Erkシグナル制御に関与する分子として知られるSpred1が、生体内での造血幹細胞優位性の決定に寄与することを明らかにした。Spred1の挙動が造血幹細胞の能力の変化を介して、老化や白血病化に寄与する可能性も示唆された。本研究では、造血幹細胞におけるRasシグナルの変動が幹細胞クローンの優勢・劣勢を決定する鍵になるのではないかという仮説に基づき、幹細胞クローン増幅のメカニズムの解明を目標として研究を進めた。Rasシグナル活性化による細胞競合の意義について検討するため、Creリコンビナーゼにより活性化型に変換するKra-sG12DマウスとRosa-CreERT2マウスを交配し、そのマウスの骨髄細胞を正常骨髄細胞と共に移植した。移植後にタモキシフェンを投与し、野生型造血幹細胞とK-ras活性化型造血幹細胞の競合状態の観察を試みた。K-ras活性化造血細胞は、骨髄球系細胞の優位なキメリズムを示し、明らかな骨髄増殖性腫瘍(MPN)の状態が生じていた。さらに、このマウスでは、その後、高頻度に、Tリンパ球白血病の発症が認められたため、造血幹細胞のクローン解析や競合を評価するのは困難な状況であると考えられた。一方、Spred1欠損マウスでは長期的な観察でも、異常な白血球細胞の増多等、明らかなMPN状態は認められなかったため、造血幹細胞の評価に適しているのではないかと考えられた。Spred1欠損骨髄細胞と野生型骨髄細胞を移植し、競合実験を行ったところ、Spred1欠損によるキメリズムの優位性が確認された。さらに、これらの変異細胞を移植されたマウスでは白血病の発症は認められなかった。また、骨髄中の造血幹細胞の数に大きな変化は認められなかった。以上の結果より、Spred1欠損マウスを用いることによって、造血幹細胞の競合の制御メカニズムの解明に非常に有用な系であると考えられた。本年度は、Ras/Raf/Erkシグナルを抑制する因子として発見され、FGF, EGF, Kitリガンド, IL-3などのシグナルを抑制することが知られているSpred1に着目して、幹細胞のクローン増幅に関する解析を進めた。Spred1欠損マウスは、長期的な観察によっても、白血病発症など顕著な血液異常は認められなかった。しかしながら、競合的移植実験を行うことにより、野生型マウス骨髄細胞よりも常に数的優位性を示すことが判明した。競合相手との移植細胞数の比率を変化させても、常にSpred1欠損造血幹細胞が優位となることが確かめられた。また、Spred1-flox;Rosa-CreERT2マウス由来の骨髄細胞と野生型マウス骨髄細胞を移植しキメラ状態にしておいた後、タモキシフェンを投与し,その後の両者の比率を解析しても、Spred1欠損細胞が優位となったことから、生理的な条件においても、本分子の存在が造血幹細胞の競合を制御していると考えられた。さらに、単一造血幹細胞の移植においても、同様に優位な骨髄再構築能を示した。以上の結果より、Spred1の発現レベルが、造血幹細胞のクローン増幅に重要な役割を果たしていると推察された。さらに、本分子の挙動が造血幹細胞の能力の変化を介して、老化や白血病化に寄与する可能性も示唆されることから、本研究が、様々病態の理解に貢献できると考えられる。幹細胞生物学おおむね計画通り研究を実施しており、想定された結果が得られているため。来年度は、Spred1欠損による造血幹細胞クローン増幅の分子メカニズムを特定することを目標として計画を進める予定である。
最高速AFMが解き明かす生物分子モーターのナノ構造ダイナミクス

ダイナミクスはタンパク質の重要な属性のひとつである。タンパク質分子機械の機能は、ダイナミックな構造変化と他の分子とのダイナミックな相互作用によって生ずる。様々なタンパク質がある中で、力と運動の発生を担うモータタンパク質は、ダイナミクスそのものが機能とも言えるタンパク質であり、ダイナミクスの解明が機能メカニズムに直結する。一方、超えがたい技術的困難により、タンパク質の機能メカニズムの解明において最も不足している重要な情報もダイナミクスである。その技術的困難を打破して、高い空間分解能と有効な時間軸を併せ持つ新しい顕微鏡を開発する必要がある。本研究の目標は、第一に、我々が世界に先駆けて開発した第一世代高速AFMの性能をタンパク質のナノ機能動態を捉えられるレベルに向上させること、第二に、その性能向上により、モータタンパク質を中心にいくつかのタンパク質の機能解明に直結する映像データ得て、この新しい手法の有効性を実証することであった。この5年間にわたる研究により、上記の目標は十分に達成された。当初目指した装置性能の向上を果たすとともに、装置のオペレーションや試料側の工夫により、ミオシンVの歩行運動、GroEL-GroES間の反協同的相互作用といった生理機能動態を捉えることに成功し、それらの分子メカニズム解明に迫ることができた。また、タンパク質の機能動態ばかりでなく、タンパク質2次元結晶中の点欠陥の運動やタンパク質の非構造領域の可視化・同定といった従来の手法では扱えない問題にも適用できることを実証した。高速AFM装置の改良と並行して、その有効性の実証、及び、問題点の発見のためにいくつかのモータータンパク質系の高速撮影の実験を行った。1)高速AFMの改良(a)探針・試料間にかかる力の軽減化:新しいフィードバック制御方式の開発とともに従来よりも柔らかいカンチレバー(共振周波数は以前よりも若干高い)の開発により、探針が試料を叩く力を大幅に軽減化することに成功した。(b)スキャナーの応答速度の向上:ZスキャナーのQ値を小さくすることで応答速度を10倍以上高めることに成功した。これは電気回路方式のダンピングコントローラーの開発による。Zスキャナーの変位を直接モニターする代わりに、Zスキャナーの共振特性と同じ特性をもつ電気回路の出力をモニターする斬新な方法であり、特許を出願した。Xスキャナーの走査でZ方向に共振する問題も同様な方法により解決することを現在進めている。(c)センサー感度の向上とノイズの低減化:光テコ光学系のレーザ光をコリメートするレンズを単レンズから複合レンズに変更することでレーザのスポットサイズを従来よりも小さくすることができた。その結果反射光量が増大し、センサーアンプのノイズの軽減化と感度向上に成功した。カンチレバー直前の対物レンズの変更により、一層の改善を現在進めている。(d)センサーの応答速度の向上:カンチレバー探針と試料との接触によるカンチレバー振動の信号は高周波成分を含む。従来のセンサーの応答ではこの高周波成分を十分検出しておらず、探針・試料間の力の軽減化に限界がある。そこで、センサーの応答速度を高めるべく、Siフォトダイオードに代わるセンサーの試験を開始した。2)モータータンパク質のナノ動態撮影(a)ダイニンC:ATPase反応にカップルしたダイニンCの構造形態変化をリアルタイムに撮影することに成功した。(b)ミオシンVが高密度でコートされた基板上をアクチンフィラメントが滑走する様子を撮影することに成功した。これは探針・試料間にかかる力の軽減化の成功に負っている。(c)ミオシンVの濃度を下げて個々のミオシンV分子が識別できるようにして、ミオシンVとアクチンフィラメントがATP存在下で相互作用する様子を撮影した。ミオシンVの片方の頭部だけがアクチンと相互作用するだけで頭部の移動運動が観察された。観察例を増やして、運動メカニズムの解明に近づける公算が大きい。1.高速AFMの改良(a)高速スキャナーの開発:昨年度開発したZスキャナーのアクティブダイピング法を更に改良した。アクティブダンピングにより、150kHzの共振を完全た消去できるが、位相の遅れが大きくなる。この位相の遅れを逆伝達関数法により補償した。昨年度の成果と合わせ論文にまとめた。

Zスキャナーの帯域を更に上げるために、Zピエゾの共振周波数を更に上げるための検討を行った。数種類のピエゾを特注製作したところ、片端固定で340kHzの共振をもつもの(最大変位900nm)が得られた。Xスキャナーについては、スキャナーのデザインを変更し、共振周波数を20kHzから50kHzに上げることができた。(b)トランスジェント法の導入:波長355nm、繰り返し周波数100kHz、50mWのパルスレーザを探針直下の試料領域に照射するための改良を行った。最適な反射条件を見出し、照射によりCaged-ATPからATPを瞬時に放出する前後で起こるATPase系の動態を観察できるようになった。(c)新しい励振法の開発:カンチレバーの直接力を作用できる新しい励振法を検討した。波長405nmの強度をサイン波変調させカンチレバーに当てたところ、熱膨張によりカンチレバーが振動することを見出した。応答周波数は156kHzあり、低周波では最大変位100nmの変位が得られ、カンチレバーの共振周波数では最大20nmの変位が得られた。実用できることが判明した。また、カンチレバー自身をZスキャナーとして用いるられる可能性が出てきた。2.イメージングトランジェント法が導入できたので、それをGroEL-GroES系、ミオシンV-アクチン系に適用した。前者では、ATP放出の直後にGroESがGroELに結合してゆく様子を観察できた。後者では、ATP放出直後にアクチンフィラメントが一方向に運動する様子や、ミオシンV分子が1ステップだけアクチンに沿って素早く移動する様子が観察できた。本研究の内容は大きく3つに分けられる。(1)高速AFMの性能を生物試料の観察に実用できるレベルにまで向上させるためのデバイス開発研究(2)生物分子モータのナノ機能動態撮影(装置完成までは装置の問題点を見出すことが主な目的)(3)タンパク質の動態撮影に適した基板の開発(1)デバイスの開発:高速走査と探針・試料間相互作用力の軽減を両立させるために、(a)カンチレバーの光励助振・駆動法、(b)フィードフォワード制御法、(c)ドリフト補償法、(d)高速位相検出法、(e)高速スキャナー、などの開発を行った。(a)カンチレバーを光で直接励振して励振スペクトルを単一スペクトルにすることができるようになった。光吸収による熱膨張過程は遅いが、逆伝達関数位相補償により、高速化を実現できた。また、Zスキャナーの代わりにカンチレバーを光で変位させて探針・試料間の高速距離制御も可能になった。(b)フィードバック制御は「後追い制御」であるため遅れるが、フィードフォワード制御を導入することでこの遅れを縮小した。1ライン走査毎にフィードフォワード制御できる回路を開発した。
特発性大腿骨頭壊死症の発生機序と予防と治療に関する骨代謝学的研究

特発性大腿骨頭壊死症はいまだ病態が不明で、有効な予防法が見出されていない。本研究では、本症の発生機序を骨代謝学的に検討した。ステロイド投与と関連して骨壊死を特に大腿骨頭に生じることは、ヒトが2脚で起立歩行することと関連があると考え、実験には2脚で体重を支持するウズラを用いた。孵化後9週の雄のウズラを4群に分けた。溶媒のみを筋注した対照群、メチルプレドニゾロン40mg/kgを週2回筋注したステロイド群、ウズラの背部に体重の30%の重りを背負わせた荷重負荷群、メチルプレドニゾロンと荷重負荷を同様に同時に負荷したステロイド+荷重負荷群である。各群12羽とし、これらの処置開始後3週と6週で各6羽屠殺し、全身及び大腿骨の変化を調べた。ステロイド群では、対照と比べて、全身的には体重減少と脂肪肝を生じた。大腿骨に関しては、骨髄を脂肪細胞が占める割合が増加し、骨(芽)細胞の数および活性が低下し、骨量が減少し、力学的強度が低下した。荷重負荷群は、対照と比較して、大腿骨の骨(芽)細胞の数と活性が増加し、骨量が増加し、力学的強度が増大した。ステロイド+荷重負荷群のこれらのパラメターは、対照群と荷重負荷群の中間を示した。本研究では、ステロイド投与によって、骨(芽)細胞の数と活性が低下し、骨の量と力学的強度が減少するが、メカニカルストレスの負荷によってこれらの変化を防止できることが示された。メカニカルストレスは骨代謝における強力な刺激因子である。適切なメカニカルストレスによって、ステロイドによる骨(芽)細胞の活性抑制を防止し、ひいては大腿骨頭壊死症を予防できる可能性がある。従来、特発性大腿骨頭壊死症の発生機序に関する研究は主として骨頭の循環障害に関連したものであったが、いまだ病態が不明で、有効な予防法と治療法が見出されていない。一方、ステロイドが骨(芽)細胞の活性を抑制したりアポトーシスを誘導することが知られている。我々は、ステロイドによる骨代謝異常を基盤に本症が発生するのではないかとの仮説を立て、本症の発生機序を骨代謝学的に検討する研究を計画した。骨壊死を特に大腿骨頭に生じることは、ヒトが2本足で起立歩行することと関連があると考え、実験には2本足で体重を支持するウズラを用いた。ステロイド投与後に生じる骨壊死と骨代謝異常の経時的変化を調べ、それらの関連性を検討した。孵化後8週の雄ウズラを用いた。溶媒のみ投与の対照群、体重の30%の荷重を負荷した荷重負荷群、メチルプレドニゾロン30mg/kgを週1回間筋注するステロイド投与群、30%体重の荷重を負荷しかつステロイドを同様に投与した荷重負荷ステロイド投与群の4群を設定した。実験開始後4週、8週、12週で、テトラサイクリン2重標識後に屠殺した。荷重負荷によって大腿骨の骨頭、頚部、転子部、骨幹部の骨量が増大した。ステロイド投与によって経時的に大腿骨骨量減少が進行した。骨壊死は対照群と荷重負荷群では見られなかったが、ステロイド群と荷重負荷ステロイド投与群で見られ、その頻度は荷重負荷ステロイド投与群で有意に高かった。今回の結果より、ステロイドによる骨代謝異常を基盤に、荷重負荷と関連して、大腿骨骨壊死が生じる機序が示唆された。今後、ステロイドによる骨(芽)細胞抑制に拮抗する薬剤(副甲状腺ホルモン剤など)をステロイドとともに投与して、骨壊死発生が予防できるか調べる予定である.特発性大腿骨頭壊死症はいまだ病態が不明で、有効な予防法が見出されていない。
ダイヤモンド単結晶および膜の加工面性状に関する研究

気相合成法でダイヤモンドが容易に入手できるようになり,工具あるいは耐摩耗材料として少しつではあるが浸透してきた.さらに,広い波長範囲の光を通すことから,光学部品へも適用が試みられるようになってきた.このような状況にあって,いかなる適用に際しても研磨が不可欠であることに気づく.機能を生かした使い方では幾何学的形状ばかりか,機能に直結する研磨面の性状も大きな問題となる.そこで,研磨加工されたダイヤモンドの表面および表面直下の性状について加工変質層の観察方法を検討しながら,これを評価したものである.先ずダイヤモンドの研磨特性を検討した.ついで,ダイヤモンドの加工変質層の評価が,多の材料と同様に腐食法でできるのではないかと考えて,空気腐食と水素プラズマ腐食法について検討し,水素プラズマ腐食が適することを明らかにした.単結晶ダイヤモンドを_<600と>1500ビトリファイドボンドダイヤモンド砥石で研磨した.研磨面を水素プラズマで腐食すると微細な亀裂が現れ,ダイヤモンド研磨面にも加工変質層が存在することがわかった.この際の最適腐食条件は,腐食温度800°C,腐食時間30分であることを明らかにできた.さらに,光学部品に使用できるような良質なダイヤモンド膜をマイクロ波プラズマ法で合成した.そしてこれらを単結晶の場合と同様に_<600と>1500砥石で研磨し,腐食した.その結果,単結晶ダイヤモンドと同様に亀裂が生成された.単結晶の場合亀裂の方向が結晶方位に依存するように揃って観察されたのに対し,ダイヤモンド膜の場合にはこのようなはっきりした規則性は見いだせないものの,微視的には方位の依存と思われるように研磨方向に依存するように観察された.これはダイヤモンド膜が多結晶体であることに起因すると思われる.得られた結果は,ダイヤモンドの摩耗機構を明らかにする有力な裏付けになるものと期待できる.また研磨の際,熱電対を研磨点近傍に配置して研磨時の温度を測定したところ,研磨温度の変動が大きいことを見出し,この原因を探るために研磨時の発光の分光を試みた.単なる加熱によるものでない発光が目視できるものの,分光結果として得るには至たらなかった.分光方法の検討も含めさらに継続する予定である.気相合成法でダイヤモンドが容易に入手できるようになり,工具あるいは耐摩耗材料として少しつではあるが浸透してきた.さらに,広い波長範囲の光を通すことから,光学部品へも適用が試みられるようになってきた.このような状況にあって,いかなる適用に際しても研磨が不可欠であることに気づく.機能を生かした使い方では幾何学的形状ばかりか,機能に直結する研磨面の性状も大きな問題となる.そこで,研磨加工されたダイヤモンドの表面および表面直下の性状について加工変質層の観察方法を検討しながら,これを評価したものである.先ずダイヤモンドの研磨特性を検討した.ついで,ダイヤモンドの加工変質層の評価が,多の材料と同様に腐食法でできるのではないかと考えて,空気腐食と水素プラズマ腐食法について検討し,水素プラズマ腐食が適することを明らかにした.単結晶ダイヤモンドを_<600と>1500ビトリファイドボンドダイヤモンド砥石で研磨した.研磨面を水素プラズマで腐食すると微細な亀裂が現れ,ダイヤモンド研磨面にも加工変質層が存在することがわかった.この際の最適腐食条件は,腐食温度800°C,腐食時間30分であることを明らかにできた.さらに,光学部品に使用できるような良質なダイヤモンド膜をマイクロ波プラズマ法で合成した.そしてこれらを単結晶の場合と同様に_<600と>1500砥石で研磨し,腐食した.その結果,単結晶ダイヤモンドと同様に亀裂が生成された.単結晶の場合亀裂の方向が結晶方位に依存するように揃って観察されたのに対し,ダイヤモンド膜の場合にはこのようなはっきりした規則性は見いだせないものの,微視的には方位の依存と思われるように研磨方向に依存するように観察された.これはダイヤモンド膜が多結晶体であることに起因すると思われる.得られた結果は,ダイヤモンドの摩耗機構を明らかにする有力な裏付けになるものと期待できる.また研磨の際,熱電対を研磨点近傍に配置して研磨時の温度を測定したところ,研磨温度の変動が大きいことを見出し,この原因を探るために研磨時の発光の分光を試みた.単なる加熱によるものでない発光が目視できるものの,分光結果として得るには至たらなかった.分光方法の検討も含めさらに継続する予定である.気相合成法でダイヤモンドが容易に入手できるようになり15年が過ぎた.工具あるいは耐摩耗材料として少しずつではあるが浸透してきた.さらに,広い波長範囲の光を通すことから,光学部品にも適用が試みられるようになり,表面加工されたダイヤモンドの表面化の性状を明らかにしようとすることが本研究の目的である.先ず,種々の特性が明らかにされていて,入手の容易な大粒単結晶ダイヤモンドを対象として,ダイヤモンド研磨機を使用して研磨した.研磨には♯600と♯1500のビトリファイドボンドダイヤモンド砥石を使用した.この際,熱電対を研磨点近傍に配置して研磨時の温度を測定したところ,研磨温度の変動が大きいことを見出した.しかし,これが何に起因するかを明らかにするには至っていない.しかしこの際,研磨時の火花の色が異なって観察される.そこで,分光光度計を使用してこれを明らかにする準備を進めている.加工変質層の検出方法を詳細に検討するために,♯600と♯1500砥石で研磨したダイヤモンドを,各種の腐食環境下に曝した.

その結果,すべての腐食方法で最適条件を探せたわけではないが,水素プラズマで腐食することが制御性に優れ,かつ表面に亀裂上の溝が認められるようになった.そこで,この腐食条件を詳細に検討し,腐食温度800C,腐食時間30分を選択することができた.さらに,単結晶ダイヤモンドばかりでなく気相合成法によるダイヤモンドについても明らかにするためには,光学部品にしようできるような良質なダイヤモンド膜が必要となり,直径30mmのダイヤモンドが得られる合成条件を明らかにした.これはマイクロ波プラズマ法により合成することにした.以上のことから,来年度への展望が開けたものと考える.気相合成法でダイヤモンドが容易に入手できるようになり、工具あるいは耐摩耗材料として少しずつではあるが浸透してきた。さらに、広い波長範囲の光を通すことから、光学部品へも適用が試みられるようになってきた。そこで、研磨加工されたダイヤモンドの加工面性状を明らかにしようとすることが本研究の目的である。昨年度、単結晶ダイヤモンドを_<600と>1500ビトリファイドボンドダイヤモンド砥石で研磨した。研磨面を種々の方法で腐食した結果、水素プラズマで腐食すると微細な亀裂が現れ、ダイヤモンド研磨面にも加工変質層が存在することがわかった。この際の最適腐食条件は、腐食温度800°C、腐食時間30分であることを明らかにできた。今年度、光学部品に使用できるような良質なダイヤモンド膜をマイクロ波プラズマ法で合成した。そしてこれらを単結晶の場合と同様に_<600と>1500砥石で研磨し、腐食した。その結果、単結晶ダイヤモンドと同様に亀裂が生成された。しかし、単結晶の場合亀裂の方向が結晶方位に依存するように揃って観察されたのに対し、ダイヤモンド膜の場合にはこのような規則性は見いだせず、研磨方向に依存するように観察された。これはダイヤモンド膜が多結晶体であることに起因すると思われる。得られた結果は、ダイヤモンドの摩耗機構を明らかにする有力な裏付けになるものと期待できる。また研磨の際、熱電対を研磨点近傍に配置して研磨時の温度を測定したところ、研磨温度の変動が大きいことを見出し、この原因を探るために研磨時の発光の分光を試みた。単なる加熱によるものでない発光が目視できるものの、分光結果とし得るには至たらなかった。分光方法の検討も含めさらに継続する予定である。
英語副詞辞(Adverbial Particles)の第二言語習得研究

本研究の目的は、副詞辞がない言語(日本語・韓国語)を母語とする日本人・韓国人にとって、その習得が難しいとされる英語副詞辞の第二言語習得研究を行い、「習得難易度」「発達順序」「中間言語」「母語役割」「習得可能性」「学習可能性」などを明らかにすることである。データ入力・チェックに予想より時間がかかるが、データは確実に集まっているので、来年度はデータ分析と実証実験に注力できる。概ね順調に進んでいる。次年度(2019)は今年度(2018)に実施した二つの実験研究のデータの考察・分析を行う。この実験から得られた成果を国際学会で発表し、その結果を検証する。2019年8月28日から31日の間、スウェーデンのLUND大学で開かれる第二言語習得研究学会で権威の学会であるEUROSLAで発表を予定している。その研究発表をもとに、論文執筆も進める。さらに、英語教育に関する研究発表として、ETAK、IAWE, TESOLなどの学会で英語教育に関する理論的・実践的研究の発表を行う。【平成28年度】初年度ー文献研究・予備実験・本実験のデザイン完成(1)【実験研究準備:先行研究精査と予備実験実施】(担当:奉)文献研究(第一・二言語習得・言語学・英語教育)を行った。奉の既存の実験研究や本研究の為に既に行った英語副詞辞の習得のミニ予備実験研究の方法も精査した。さらに英語習得・教育関係文献及び英語能力テストの研究を行った。それを踏まえた上で、本実験のデザインを立案し、現在修正をおこなっている。さらに、先行研究の調査・考察・分析、既存研究成果等を精査した上で、英語副詞辞の用法等を具体的に分類・整備しながら、テスト用例文用の用例集を作成している。その用例集は英語母語話者による「実験用例文の適性」調査を5段階評定及び項目別要因評定をしてもらったが、疑問点が浮上し、再検討中である。実験用例文などに対する言語習得研究者との研究会及び事件研究協力者との意見交換を行った。その研究会や意見交換会に結果等を踏まえた上で、予備実験用の実験方法を完成させたが、用例集で浮上した問題とテストにおける潜在的問題点が見つかったので、予備実験の修正を行った。現在、予備実験の再検証中である。(2)【理論研究】文献研究及び英語の副詞辞と句動詞の実例を分析し、統語的・意味的特性を記述しながら統語的分類による3タイプ(分離副詞辞Separable、非分離副詞辞Non-Separable、疑似自動副詞辞Quasi-Intransitive)と意味的分類による3タイプ(調和類transparent、中間類Aspectual、拡散類Abstract-Idiomatic)の分布図を立案した。その検証を行っている。日本語母語話者による、英語第二言語習得データベースにおいて、副詞辞の用例が非常に少ないことにより、予定していた既存のデータ収集・分析に予定より時間がかかった。さらに、予定していた予備実験の検証において、前置詞と副詞辞の区別判定テストにおける問題点が浮上し、再検証をしたので、28年度末に予定していた予備実験の実施が遅延し、その結果をもとに学会発表などが年度を超すことになった。理論研究の面においては遅れていない。本研究の目的は、副詞辞がない言語(日本語・韓国語)を母語とする日本人・韓国人にとって、その習得が難しいとされる英語副詞辞の第二言語習得研究を行い、徹底的に「習得難易度」「発達順序」「中間言語」「母語役割」「習得可能性」「学習可能性」などを明らかにすることである。計画では、平成29年度に日本で本実験を実施する予定であったが、日本人学生対象で行った予備実験の結果を分析した結果、実験の見直しが必要であることが判明した。それにより、来年予定していた韓国人学生対象の予備実験を今年度に実施することにした。その結果、類似した結果を得たため、本実験の見直しをすることにし、実験研究デザインを訂正し、見直した。つまり遅れて、日本語母語話者対象の本実験をすることになった。【平成29年度】2年目ー日本で習得の本実験研究実施と韓国語母語話者対照の予備実験実施(1)【実験研究1と予備実験2】日本で本実験の遂行・データ入力・考察・分析を行う。さらにその結果等について国内外の研究者と意見交換する。その成果などを報告(研究発表・論文執筆)する。被験者確保対策:実験研究の被験者の確保の為に、実験回数や実験期間などを綿密に計画する。日本の教育機関に勤める先輩・同僚・共同研究者などに依頼することにより被験者の数の確保に努める。さらに、実験に参加する被験者には、英語能力判定に結果に基づいて弱いところの指摘やどのように英語を勉強すれば伸びるのかなどのフィードバックや文具類と図書券等で謝礼をする。

日本に留学している韓国語母語話者を対象に予備実験をもう一度行い、その結果を分析し、韓国での本実験に備える。(2)【理論研究とデータ分析】副詞辞を選択しない日本語の複合動詞・接頭辞・助詞の統語的・意味的特性を記述し、分布図を完成する。それにより、日本語母語話者はどのように母語を英語副詞辞・句動詞の習得に用いているのかなどを究明する。平成30年度は日本語母語話者と韓国語母語話者を対象に「英語副詞辞の第二言語習得実験研究」を行う。その実験結果のデータ入力・考察・分析を行う。さらにその結果等について国内外の研究者と意見交換する。被験者確保対策:実験研究の被験者の確保の為に、実験回数や実験期間などを綿密に計画する。日本の教育機関に勤める先輩・同僚・共同研究者などに依頼することにより被験者の数の確保に努める。さらに、実験に参加する被験者には、英語能力判定の結果に基づいて弱いところの指摘やどのように英語を勉強すれば伸びるのかなどのフィードバックや文具類と図書券等で謝礼をする。韓国語母語話者の確保には、日本での実験研究時の対策に加えて、韓国の研究協力者への謝礼をする。次年度(2019)は今年度(2018)に実施した二つの実験研究のデータの考察・分析を行う。この実験から得られた成果を国際学会で発表し、その結果を検証する。2019年8月28日から31日の間、スウェーデンのLUND大学で開かれる第二言語習得研究学会で権威の学会であるEUROSLAで発表を予定している。その研究発表をもとに、論文執筆も進める。さらに、英語教育に関する研究発表として、ETAK、IAWE, TESOLなどの学会で英語教育に関する理論的・実践的研究の発表を行う。送料・手数料の割引により生じた差額。購入予定だった外付けメモリの購入を見送り、平成30年度発売予定の新モデルを購入することにした。購入を予定していた図書が購入できなかったので、1,810円はH31年度請求額は当初の予定通り図書購入費として使用する予定である。平成29年度請求額と合わせて、文具類の購入に充てる。