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人類学的平和研究の創出―ドイツにおける下からの平和構築に関する調査を通して

平成21年4月から9月までサバティカル研修を取り、この期間に集中して本研究課題に関わる海外調査を実施した。1ヨーロッパにおける下からの平和構築に関して、ドイツの市民団体「行動・償いの印・平和奉仕」を主な対象としてエスノグラフィー調査を行なった。またドイツ、チェコ、ポーランド等で第二次世界大戦関係の記念施設を訪問調査した。その結果次の点が明らかになった。(1)戦後ヨーロッパの平和構築プロセスは「多経路の和解」という概念枠組みにより捉えられる。(2)ドイツの市民社会アクターによる和解の特徴として、キリスト教会の組織的・思想的影響が強い。(3)強制収容所跡、ナチ関係の遺構などが平和教育の資源として活用され、「平和のインフラ」と呼べるほどに系統的に整備されている。(4)国際的なヴォランティア活動の蓄積によってトランスナショナルな市民社会が現出している。(5)ドイツ人ヴォランティアがユダヤ人のホロコースト生存者のような「歴史の他者」の声を聴く上で、実際的な仕事(自宅の窓拭きなど)か導入的な役割を果たしている。成果の一部を国際シンポジウム「日独比較研究の可能性」(東京大学)で、「市民社会と他者」の題で発表した。2植民地支配に関しては、ドイツ国内で文献収集と関連の市民社会組織の予備調査、および旧ドイツ領のナミビアで2週間の調査を行なった。その結果、ドイツ社会にみられるナチズムと植民地支配との間の「記憶の溝」ならびにドイツとナミビア間の「和解イニシアティヴ」が興味深い研究対象として浮上した。これについては22年度以降研究を進める。3「人類学的平和研究」の開発という課題については、私が代表者を務める国立民族学博物館・共同研究「平和・紛争・暴力に関する人類学的研究の可能性」で他の研究者と共に3回の研究会を開催し、議論した。その報告書で人類学的平和研究の体系的概観を提示する予定である。平成19年度は研究実施計画に従って、人類学的平和研究の理論的基礎付けに関する研究、およびドイツにおける下からの平和構築に関する予備調査を行なった。平成20年3月にドイツでの現地調査を実施した。主にNGO「行動・償いの印・平和奉仕」を対象とした。このNGOは1954年に設立されたキリスト教系の組織であり、ナチの戦争犯罪に対する反省から戦後和解を目的に活動してきた。まずベルリンの本部オフィスを訪れて、このNGOが発行してきたニュースレターのバックナンバーとその他出版物を講読、収集した。さらにスタッフとのインタビューも行なった。加えて、「償いの印」の社会的・歴史的コンテクストを理解するための文献収集を行なった。この予備調査の結果、和解の実践において(戦争被害を与えた)他者とどのような関係性が再構築されるのかという問題が重要なものとして浮かび上がってきた。これについては次年度に研究を深める。5月には主要調査対象であるドイツの市民社会組織「行動・償いの印」の設立50周年式典に参加し、この組織の社会的位置づけ、活動範囲、「和解」の実例を具体的に把握した。9月にはプラハでこの組織の協力者であるユダヤ人女性にインタビューし、またベルリンにも滞在して来年度の長期現地調査の準備を進めることができた。3月に東京のドイツ史研究者からドイツ-旧植民地(ナミビアなど)関係に関する情報を収集した。これを参考に来年度は植民地支配と和解のテーマについても調べる予定である。6月の文化人類学会では分科会「平和の人類学」の代表者を務めた。私はこの研究課題の成果を2つの演題に分けて報告した。一つは人類学的平和研究の理論的方法論的概観、もう一つはドイツでの市民社会と歴史和解とに関わる調査結果である。10月から国立民族学博物館共同研究「平和・紛争・暴力に関する人類学的研究の可能性」をスタートさせた。私が代表者を務め3年半の期間に十数人のメンバーで研究会を開催し、成果を論文集として出版する。この中で本研究課題の成果を他の研究者と議論する。7月には国際シンポジウム「市民がつくる和解と平和」の事務局長を務め、国際的なパネラーと議論を行なった。その一人として「行動・償いの印」事務局長を招いた。これは本研究課題の一つの成果であり、これからの遂行にも有益な機会となった。人類学的平和研究の方法論のキーワードになるべき「現場」と「エスノグラフィー」をテーマに二つの論文を執筆した。「「現場」のエスノグラフィー」(研究発表欄参照)と「エスノグラフィーとナラティヴ」(野口裕二編『ナラティヴ・アプローチ』勁草書房に収録予定)である。ドイツの市民社会の平和実践に焦点を当てた論文「難民-現代ドイツの教会アジール」(研究発表欄参照)と事典項目「難民と庇護」(研究発表欄参照)を執筆した。

(3)強制収容所跡、ナチ関係の遺構などが平和教育の資源として活用され、「平和のインフラ」と呼べるほどに系統的に整備されている。(4)国際的なヴォランティア活動の蓄積によってトランスナショナルな市民社会が現出している。(5)ドイツ人ヴォランティアがユダヤ人のホロコースト生存者のような「歴史の他者」の声を聴く上で、実際的な仕事(自宅の窓拭きなど)か導入的な役割を果たしている。成果の一部を国際シンポジウム「日独比較研究の可能性」(東京大学)で、「市民社会と他者」の題で発表した。2植民地支配に関しては、ドイツ国内で文献収集と関連の市民社会組織の予備調査、および旧ドイツ領のナミビアで2週間の調査を行なった。その結果、ドイツ社会にみられるナチズムと植民地支配との間の「記憶の溝」ならびにドイツとナミビア間の「和解イニシアティヴ」が興味深い研究対象として浮上した。これについては22年度以降研究を進める。3「人類学的平和研究」の開発という課題については、私が代表者を務める国立民族学博物館・共同研究「平和・紛争・暴力に関する人類学的研究の可能性」で他の研究者と共に3回の研究会を開催し、議論した。その報告書で人類学的平和研究の体系的概観を提示する予定である。
小児慢性腎不全患者の社会的成長過程の実際と情報提供による支援策の構築

小児慢性腎不全患者の社会的成長過程の実際を明らかにすることを目的に、半構成的面接法により、患者5名、母親11名にインタビューを行い、質的帰納的に分析した。患者へのインタビューの分析は、本研究費交付前に終えていた7名のデータを加えて行った。分析の結果、学校生活、高校進学、就職に関する患者および母親の思い、直面した問題、働きかけが明らかになり、患者および家族の支援につながると考えられる情報を得た。平成18年度の研究実績は下記のとおりである。1、倫理委員会の審査・承認所定の手続きを経て承認を受けた上,研究を実施した。2、資料収集関連学会・研究会への参加、および文献の検討を通し、資料収集を行った。3、関係する専門家へのコンサルテーション小児看護の専門家、小児腎移植医、小児腎臓内科医から、本研究計画についての助言を得て、研究計画の微調整を行った。4、データ収集および分析平成19年2月よりデータ収集を開始し、3月末までに慢性腎不全患者4名のインタビューを行い、現在分析中である。対象者は、腎移植後の患者であり、プレエンプティブな腎移植を受けた1名を除き、腎移植前に透析療法を受けながら学校生活を送っていた経験を有していた。小児期の透析療法にあたっては、厳しい生活上の制限が課されるが、当時の学校生活を振り返っての発言からは、制限や制約を柔軟に受け止め、可能な範囲で学校生活を送ってきたことが浮かび上がった。その柔軟さは腎移植後も変わりがないが、移植によって、生活の自由さが増すと、移植したことを肯定的に捉える気持ちが強まっていた。進学や就職に関しては、身体状況を考えた上で、早期から意図的に進路を決定したとする対象者がいる一方で、一定の学歴を終了する時点で、就業に関する自分なりの条件を定め、それに合致する就職の話があるまで待って、現在の職業に就いた対象者もいた。進学・就職の進路選択を帰納的に分析すると、いくつかのパターンがある可能性が示唆され、今後さらに分析を深めていく予定である。5、データ収集協力機関との連絡調整平成19年7月からのデータ収集の再開にむけ、データ収集協力機関との連絡調整を行っている。平成19年度の研究実績は下記のとおりである。1、データ収集および分析平成19年7月から3月末までに慢性腎不全患者2名、家族11名へのインタビューを行い、現在分析中である。慢性腎不全患者2名のインタビューデータは、前年度までのデータと併せて、さらに分析を進めている。家族11名へのインタビューの分析においては、全ての対象者が、学校生活においてできるだけ子どもに負荷がかからないよう望む思いと、一定のリスクを受け入れ子どもの自立や積極性を尊重しなければという思いとの葛藤を経験していることが明らかとなった。子どもにできるだけ無理をさせないことを優先したと語る対象者の中には、子どもが苦手なことや未経験のことに挑戦するのを避けるための口実を作ることにつながり、結果として子どもの可能性を損なってしまったと悔いる思いを語った対象者もいた。子どもの進学や就職に関しては、全ての対象者が、子どもが将来自立できることを望んでいた。その一方で、体調を損なうような無理をしてまで進学や就職をしなくてもよいという思いが強い対象者もいた。このように相反する思いを抱きながら子どもの学校生活や職業生活を支援してきていた。その詳細について今後さらに分析を深めていく予定である。3、関係する専門家へのコンサルテーション小児看護の専門家、小児腎移植医、小児腎臓内科医から、データ分析ならびに今後の方向性についての助言を得た。平成20年度の研究実績は下記のとおりである。1、データ収集平成20年4月に家族1名への2度目のインタビューを行い、これをもってデータ収集を終了した。2、分析慢性腎不全患者12名への計14回のインタビューデータと、家族11名に対する計13回のインタビューデータの分析を行った。患者本人の語りの分析から、社会的成長過程に関連する事柄として、周囲とうまくやること、内面の折り合いをつけること、体調を維持することなどが浮かび上がった。成長にともなって、これらに関する患者の考え方は変化を遂げていた。周囲への病気の説明の仕方や、体調維持のために心がけていることなどに関するバリエーションも明らかとなった。家族の語りの分析から、子どもの学校生活や職業生活に関して家族が行ってきた支援として、子どもが制限を守りつつ学校生活を送れる環境を整えるための学校側との調整や、子どもの進路選択にあたっての支援のありようが明らかとなった。どの家族も子どもの体調維持を望んでいたが、学校生活を送るにあたり、可能な限りさまざまなことに挑戦させたいと考えていたか、無理をする位なら何もしなくていいと考えていたかが、子どもの学校生活のありようや進路に影響していた。3、研究結果の発表関連学会において研究結果の一部を発表した。4、小冊子の作成分析結果をふまえ、患者の進学や就職に関する体験と情報をまとめた小冊子案を作成した。

5、今後の研究の展開今後の展開に関する計画は次の2点である。(1)研究結果の発表関連学会での口頭発表および学会誌等での紙上発表を行う。(2)小冊子案の実用に向けての手続き研究協力者へのフィードバックならびにメンバーチェッキングを経た上で、小冊子の実用に向けての手続きを進める。
平成期の社会意識の趨勢の計量的解明

平成30年度上半期は、とくに階層文化研究と調査メソッド研究について、研究メンバー内部で研究会を開催し議論を深めた。研究の主たるエビデンスソースであるSSP2015調査のデータに基づく計量研究については、年度を通じて各学会誌に研究論文を投稿した。国際ジャーナルであるSocialScience Japan Journalにおいては特集号を企画し、5本の論稿を掲載している。この他、国内外の社会学系の学術誌において特集論文の企画を進めた。年度内には吉川徹『日本の分断』、数土直紀編『格差社会のなかの自己イメージ』、吉川徹・狭間諒多朗編『分断社会と若者の今』3冊の日本語書籍を刊行した。これらはいずれもSSP2015調査のデータに基づく実証研究である。これを広く研究交流のために研究者に配布し、研究のレビューを受けたほか、関連の学会シンポジウムにおける登壇、新聞などへの論説の寄稿、公開シンポジウム、講演会などを積極的に開催した。9月には大阪大学と共催による公開シンポジウムと研究会メンバーによる全体会議を開催し、研究成果の総合的検証とさらなる発展の可能性を検討した。その検証結果に基づき、この先の研究展開を検討するため、ウェブ調査であるSSPーW2018を設計実施した。このデータについては年度内に基礎集計と基礎分析を行なって、次年度開催の学会報告にエントリーしている。下半期には、英文書籍の刊行のための準備を進めたが、出版社側の審査等の都合のため、刊行までにはさらに時間を要する。研究計画最終年度であるため、これまでの調査研究を集大成し、データの公開に向けての準備も行ったほか、さらなる国際比較研究の可能性を探って、海外の人口学の研究者との打ち合わせも進めている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は平成28年度の研究費の一部を平成29年度に繰越して実施した。ここでは、平成28年度研究実施計画についての研究実績を報告する。この研究は2015年に現代日本社会の2065歳の成人男女を対象として収集した大規模社会調査データを解析する。これにより、研究のスキルを高め、議論を成熟させ、国内外の一般市民を含めた広い範囲に、最新の知見を発表することを主たる目的としている。研究に携わるのは、およそ50名の研究分担者、連携研究者、研究協力者である。基本的にメンバー各自がデータを単名で1名1本以上まとめ、学会報告を行い、学術論文などの成果にして公開することをめざした。平成28年度は、分析の経過を持ち寄って研究会を開催し議論を深め、メンバー内で研究集会を開催し、さらにその成果を学会報告とし、出版や成果公開のさまざまな企画を立て、発信することに努めた。平成28年には、一部のデータの整理に不測の遅れが生じた。そのため研究費の一部を平成29年度に繰り越した。しかし平成28年度に予定していた研究は、平成29年度中に達成することができた。具体的な成果としては、日本国内において数理社会学会や行動計量学会の年次大会において、本調査データの分析に基づく特別セッションやシンポジウムを企画し、データ解析の結果を特別に発表する機会とした。さらに平成29年度にはISA(世界社会学会)のRC45との共同開催で国際ワークショップをオランダにおいて開催し、大きな成果を挙げている。平成28年の前期には、プロジェクト全体会議を開催し、メンバー全体の研究計画を調整し、プロジェクトの目標を明示した。それはメンバー各自が、基本的に個別研究の学会発表を1名1件以上速やかに行い、それを投稿論文などの学術的な成果とするということである。しかし平成28年度に分析データの一部に、個人情報にかんして慎重な処理を要する箇所が見つかり、その整理に手間取ったため、研究計画の一部が平成29年度に繰越された。結果的に、十分な研究期間が確保され、研究計画を当初の予定以上に進めることができた。平成28年の下半期から平成29年の上半期においては、実際にこれらが結実して学会発表総数は89件となった。とくにこれらのうちの4割以上にあたる36件は英語での国際学会報告である。また招待講演も5件を数える。さらにこれらの研究の一部は、雑誌誌に投稿され計14件の学術論文となっている。このうち査読付論文10件、国際共著論文1件である。この他に専門書籍の編集刊行のほか、論壇誌や雑誌エッセイなどでも研究成果の幅広いアウトリーチに努めた。その結果、英文図書2冊を含む7冊の書籍の刊行を行うことができた。これらを総合的に評価すると、研究開始当初の計画以上に研究が進展しているものと進捗状況を自己評価することができる。

これを広く研究交流のために研究者に配布し、研究のレビューを受けたほか、関連の学会シンポジウムにおける登壇、新聞などへの論説の寄稿、公開シンポジウム、講演会などを積極的に開催した。9月には大阪大学と共催による公開シンポジウムと研究会メンバーによる全体会議を開催し、研究成果の総合的検証とさらなる発展の可能性を検討した。その検証結果に基づき、この先の研究展開を検討するため、ウェブ調査であるSSPーW2018を設計実施した。このデータについては年度内に基礎集計と基礎分析を行なって、次年度開催の学会報告にエントリーしている。下半期には、英文書籍の刊行のための準備を進めたが、出版社側の審査等の都合のため、刊行までにはさらに時間を要する。研究計画最終年度であるため、これまでの調査研究を集大成し、データの公開に向けての準備も行ったほか、さらなる国際比較研究の可能性を探って、海外の人口学の研究者との打ち合わせも進めている。上半期には、既存の調査データを社会調査データベースSRDQにより国内外に公開した。平成29年7月から10月にかけて国内外において研究会を開催して、分析成果について議論し、学会報告、論文執筆を行った。これはおおむね予定通りに進行したが、予定していたメンバーによる会議が台風による悪天候で実施できなかった。平成29年9月に世界社会学会の合理的選択部会や調査方法論部会と連携して、国際ワークショップを開催した。この研究メンバーの海外での学会報告や論文投稿がなされている。平成30年4月には研究代表が研究成果をまとめた一般書籍を刊行した。平成30年2月末と31年3月には、階層文化研究と地位アイデンティティ研究の書籍も刊行している。平成30年度は各学会誌に研究論文を数多く投稿した。とくに国際ジャーナルであるSocialScience Japan Journalにおいては特集号を企画し、5本の論稿を掲載したことが大きい。この他、国内外の社会学系の学術誌において特集論文の企画を進めた。2017年度において悪天候の影響によって研究会が開催できなかった影響で研究の遅れが生じたが、繰越金を2018年度に使用して予定の回復を図ることができた。その結果2018年度も順調に当初の研究計画を進めることができ、補助金研究を予定通り終了することができた。今後の研究方策については、平成29年度に、予定していた研究集会を、悪天候により半年間延期せざるを得なくなるというやむを得ない事態が生じた。そのためメンバーの研究打合せが遅延し、研究計画の翌年度への繰越しをせざるをえなくなった。そのため、平成29年度に予定していた研究計画の一部が、研究計画最終年度である平成30年度に先延ばしとなっている。よってこの先では迅速に、研究計画の遅れの回復に努めることとする。
ミュージアムにおけるファッション展の国際的展開に関する総合研究（国際共同研究強化）

本研究は、ニューヨークを中心とするミュージアムにおいて「ファッション展」がいかに成立し、美術館制度のなかに位置付けられているのかを明らかにするものである。前年度(平成29年度)までの研究計画進行を踏まえ、平成30年度は、ニューヨーク州立ファッション工科大学所属の共同研究者・川村由仁夜氏および同大学美術館学芸員等と研究実施についての協議を行った。そして、平成30年度9月からニューヨーク州立ファッション工科大学を拠点として、約半年間の共同研究の実施の詳細について検討した。期間中にはファッション展企画に携わるニューヨークのミュージアムの学芸員の講演およびワークショップを開催する計画を立てた。具体的には、メトロポリタン美術館衣装部門のステファニー・クラマー氏に講演を依頼し、続いてニューヨーク州立ファッション工科大学美術館ディレクターや同大学のファッション史研究者に講演を依頼することとした。一方で、日本においても国内のミュージアムを対象とする「ファッション展」研究の実施について、京都服飾文化研究財団を中心とする学芸員・研究者に研究調査の協力と実施の要請を行った。特に同年ニューアーク美術館で開催された同財団のファッション展を手掛かりとして、日米のファッション展研究の推進について協議を行った。平成29年度から平成30年度にかけて、日米双方の研究者および学芸員と研究実施にむけて準備を整えたが、平成30年度研究実施時において研究代表者がアメリカへ渡航不能となったため、やむなく研究計画を中止することとした。その後、平成30年度後半には、日本国内においてメトロポリタン美術館アーキヴィストやファッション工科大学美術館ディレクターとミーティングを行い、これまでの成果を今後も発展的に継承していくことについて同意を得た。内定年度:2016本研究は、ニューヨークを中心とするミュージアムにおいて「ファッション展」がいかに成立し、美術館制度のなかに位置付けられているのかを明らかにするものである。
冬眠動物はなぜ寝たきりにならないのか？ －骨格筋萎縮耐性獲得の分子基盤の解明－

本研究では、「冬眠」を長期間の寝たきり状態と仮定して、冬眠動物(ツキノワグマ)がどのような仕組みを利用して骨格筋量を維持しているのか、筋肉細胞の中のタンパク質や遺伝子の働きに注目して解析しました。その結果、骨格筋量の維持に影響を与える因子のうち、筋タンパク質合成を促進する命令系統が冬眠後の筋肉で活性化されていることや、筋肉が大きくなり過ぎないようリミッターの役割をしている遺伝子の働きが冬眠中に抑えられていること、などがわかりました。身体活動量低下に伴う骨格筋量の減少(廃用性筋萎縮)は、ヒトにおいては不可避の生理応答現象であり、最終的に運動機能やQOLの大幅な低下をもたらす。一方、クマ類をはじめとする冬眠性哺乳類では、約半年間におよぶ休眠後でも骨格筋量はほとんど減少せず、運動機能の維持に成功している。骨格筋タンパク質の異化作用(タンパク質合成の減少もしくはタンパク質分解の過剰亢進)の結果として惹起される廃用性筋萎縮という現象に対し、冬眠動物がどのような生物学的戦略を用いて耐性を獲得するのか、その詳細は全く明らかにされていない。本研究では、冬眠動物であるツキノワグマの骨格筋を対象とした網羅的遺伝子発現プロファイリングおよびその機能解析を行うことで、ヒトの廃用性筋萎縮撲滅を最終目標とした治療戦略の開発を目指している。先行して行った予備的検討において、冬眠前後におけるクマ骨格筋を採取して分析を行ったところ、冬眠に際して骨格筋タンパク質代謝およびエネルギー代謝を制御するシグナル伝達系に変化が生じ、筋タンパク質の保持を行うための適応が生じている可能性が示唆された。この結果は、Experimental Biology 2015 (Boston)およびCell Symposia: Exetcise Metabolism (Amsterdam)において発表(予定)している。また平成26年度中における研究計画として、特にツキノワグマを対象に活動期および冬眠期で骨格筋サンプルを採取し、次世代シークエンサーを用いた網羅的遺伝子発現解析を行うこととした。現在は計画通り、冬眠期におけるサンプル採取に成功しており、平成27年夏季には、同一個体からの活動期サンプルの採取を遂行予定である。本研究では「冬眠」を長期間の身体不活動モデルと定義し、冬眠動物がどのような生物学的適応機構を用いて骨格筋萎縮耐性を獲得しているのか、その分子基盤を明らかにすることを目的としている。これまでの検討から、冬眠前後(冬眠前:11月下旬、冬眠後:4月中旬)におけるクマ骨格筋の生化学的解析を完了し、特に冬眠に際して骨格筋タンパク質代謝およびエネルギー代謝を制御する細胞内シグナル伝達系が変化し、筋タンパク質を保持するための適応が生じる可能性を明らかとした。また活動期(7-8月)および冬眠期(1-2月)に骨格筋(大腿四頭筋バイオプシー)を採取し、次世代シーケンサーを用いた網羅的遺伝子発現解析を完了させた。同一個体における遺伝子発現の季節変動を比較することで、特に冬眠中に活性化(もしくは抑制)される冬眠誘導性遺伝子を同定することに成功した。現在は、この冬眠誘導性遺伝子の解析にて同定した候補遺伝子に対して、in vitroおよびin vivo機能解析を遂行している段階である。これらの研究成果については、Experimental Biology 2015 (Boston)、Cell Symposia: Exercise Metabolism (Amsterdam, 2015)や第4回骨格筋生物学研究会(松本市、2016)等において発表を行い、また24th International Conference on Bear Research and Management (Alaska, June 2016)における特別セッション「Bear Physiology with Implications for Humans」でのシンポジウム発表を予定している。また現在は、これまでの解析結果をまとめ、原著論文としての投稿準備を進めている。本研究課題では「冬眠」を長期間の身体不活動モデルと定義し、長期間の不活動状態を経験するのにも関わらず骨格筋の萎縮や弱化を呈さないという生命現象について、冬眠動物がどのような生物学的戦略を用いて適応しているのか、その分子基盤を明らかにすることを目的としている。H28年度の研究実績の概要としては、前年度(平成27年度)までに得られた冬眠誘導性遺伝子の網羅的解析データについて、さらなる詳細な分析および候補遺伝子の機能解析を行った。具体的には、活動期(7月-8月)および冬眠期(1月-2月)における複数同一個体のツキノワグマから生体組織(骨格筋、脂肪および肝臓)を採取し、各組織から抽出したRNAを用いて次世代シーケンサーを使用した網羅的遺伝子発現解析のデータを得た。さらに得られたデータに対してバイオインフォマティクス手法を応用し、各組織における冬眠誘導性発現変動遺伝子の候補を同定した。またその中で、いくつかの候補遺伝子については、培養細胞を用いたin vitro機能解析およびマウス骨格筋への遺伝子導入(エレクトロポレーション法)を用いたin vivoでの機能解析を行った。これらの研究結果の一部については、平成28年度では原著論文1編および国際学会シンポジウム招待講演1件(筆頭演者)において研究成果を発表した、また現在も、これまでの研究成果にさらなる解析結果を加え、原著論文としての投稿準備を進めているところである。

その結果、骨格筋量の維持に影響を与える因子のうち、筋タンパク質合成を促進する命令系統が冬眠後の筋肉で活性化されていることや、筋肉が大きくなり過ぎないようリミッターの役割をしている遺伝子の働きが冬眠中に抑えられていること、などがわかりました。研究計画書にて申請した通りのスケジュールにて研究が遂行されている。平成26年度には、当初の計画通り大型冬眠性哺乳類(ツキノワグマ)からのサンプル採取(冬眠期における骨格筋採取)に成功しており、平成27年夏季には、同一個体からの活動期サンプルの採取を遂行予定である。また先行して行った予備的検討において、冬眠前後におけるクマ骨格筋を採取して分析を行ったところ、冬眠に際して骨格筋タンパク質代謝およびエネルギー代謝を制御するシグナル伝達系に変化が生じ、筋タンパク質の保持を行うための適応が生じている可能性が示唆された。この結果は、Experimental Biology 2015 (Boston)およびCell Symposia: Exetcise Metabolism (Amsterdam)において発表(予定)し、現在論文投稿を準備しているところである。現在まで、概ね研究計画書にて申請した通りのスケジュールおよび解析内容にて研究遂行されており、経過は極めて順調である。そのため、今後の研究の推進方策について、計画書からの大きな変更は予定していない。平成28年度が研究遂行最終年度であるため、残された研究課題の遂行に加え、原著論文としての成果公表を目標に研究を進めていく。運動生理学現在まで、研究計画書にて申請した通りのスケジュールおよび方式にて研究が遂行されており、経過は極めて順調であるため、推進方策に大きな変更は予定していない。今後も、計画通りに研究遂行を行う予定である。当該年度に使用を予定していた費用のうち、主に次世代シークエンサーを用いた網羅的遺伝子発現解析を行うための予算について、事前の見積額よりも安価で受託解析を行うことができたため、次年度使用額が生じた。必要とされる研究費用の多くは、次世代シークエンサーを用いた網羅的遺伝子発現解析を行うために使用予定である。サンプル採取を行う2つのタイムポイント(冬眠期および活動期)のうち、活動期のサンプリングはH27年度夏期を予定している。このサンプリングを終了させた後に次世代シークエンサーを用いた解析を行う予定であるため、次年度使用額が生じている。翌年度分として請求した助成金と合わせた使用計画については、これまでの検討から同定された冬眠誘導性遺伝子に関する遺伝子改変モデルの導入を含めて、より詳細なin vivo機能解析を達成させるために使用していく。具体的な使用内訳としては、物品費及びデータ受託解析に加えて、研究最終年度であるため、原著論文発表のための投稿料等に使用していく。上記の通り、H27年度夏期に必要なサンプリングを終えた後、網羅的遺伝子発現解析を受託にて行う予定である。
過去の語りに現れるダイクシスに関する日仏英対照研究

過去の語り中の時間ダイクシス,空間ダイクシス,直示動詞,モダリティ副詞,自由(直接・間接)話法と歴史的現在形の全体について,疑似主体現象という観点から,日本語,フランス語,英語を観察し,疑似主体の疑似発話行為という仮説を構築した.また,日仏英で一見全く同質に見えるこの現象について,3言語を対照させることで,日本語,フランス語,英語における疑似主体のあり方の相違を抽出し,その差異を生み出す各言語の認知基盤について考察した.各成果については,学会や研究会で発表し,学術書籍等に論考を掲載してきたが,研究成果全体については,専門研究書,および一般向け概説書の刊行に向けて準備を行っている.本研究は,語り中に潜在する疑似主体の仮説により,日本語,フランス語,英語の時間ダイクシスと空間ダイクシス,「いく」,「くる」のような直示動詞,モダリティ副詞,自由(直接・間接)話法,歴史的現在形に統一的説明を与えることを目的としたものである.また対照研究により,当該3言語における疑似主体のあり方の違いをも考察する.日本語,フランス語,英語の過去の語り中のダイクシスの用法を把握するために,当該言語のテキスト・データベース等をもとに文章語の使用例の収集,および当該言語のネィティヴ・スピーカーへの聞き取り調査による会話用例の収集を行った.さらに,ネィティヴ・スピーカーの一部については,ダイクシスをあえて使用した物語の創作,既存のテキストに対する表現の操作とその結果としての文法性の変化の判定,作例の文法性の評価などについても,データを蓄積した.口語表現における時間ダイクシスと空間ダイクシスについて得られたデータについて,過去の語りにおける時間ダイクシスと空間ダイクシスへの適用可能性を検討し,疑似主体をセンターとするダイクシスという暫定的仮説を構想した.ダイクシスを扱った研究論文や研究書を通じて,意味論,語用論,文法化,認知科学,言語習得関連の現在までの成果について検討した.また,意味作用一般について,現在までの研究史を概観するとともに,主観性仮説の点からの批判的考察を試みた.暫定的な研究成果について,特に時間ダイクシスと空間ダイクシスと疑似主体との関係を中心に,日本フランス語学会例会,日本フランス語フランス文学会ワークショップなどで研究発表を行なった.また,一冊の著書,および数篇の論文を刊行した.本研究は,語り中に潜在する疑似主体の仮説により,時間ダイクシス,空間ダイクシス,「いく」,「くる」のような直示動詞,モダリティ副詞,自由(直接・間接)話法,歴史的現在形に統一的説明を与えようとする試みである.また対照研究により,フランス語・英語・日本語における疑似主体のあり方の違いを明らかにする.過去の語りに現れる時間ダイクシスが,作家の誤用といったことではなく,一貫した原理にもとづいて出現することをはじめて主張したのはVuillaume (1990)である.彼によれば,過去の語りにおいては,作家の執筆時の時間と語り手が出来事を語る時間という二つの異質な時間性が重なり合っており,前者の観点からは過去時制が用いられるが,後者の観点からは時間ダイクシスが用いられることになる.本研究において,平成27年度は,前年度の成果を踏まえて,過去の語り中の時間ダイクシス,空間ダイクシス,直示動詞,モダリティ副詞,自由間接話法と歴史的現在形などについて,フランス語・英語・日本語の具体例を収集し,これらを疑似主体現象という観点から検討し,この疑似主体と作中人物との距離の大小,および語りの枠組みにおけるフランス語と日本語との違い,などを中心に考察を行った.また,特に自由間接話法について,言語学的文献のみならず,修辞学,西洋古典文献学,国内外の文学研究などの成果を収集し,研究の参考資料とした.さらに,過去の語り中のダイクシスの用法と本来的な口語表現におけるダイクシスの振る舞いとをを比較するために,口語の自然な発話例を,文脈・状況を含めて収集し,口語表現における時間ダイクシスと空間ダイクシスについて得られた成果について,過去の語りにおける時間ダイクシスと空間ダイクシスへの適用可能性を検討し,暫定的な仮説を構想した.発話者を基準点とする言語表現である,時間ダイクシス(ex.「いま」),空間ダイクシス(ex.「ここ」),直示動詞(ex.「いく」,「くる」),モダリティ副詞(ex.「たぶん」)は,会話に特徴的で,過去の語りとは親和性がないはずである.しかし収集したフランス語・英語・日本語のデータの分析により,これらは小説の地の文に頻度も高く観察されることが明らかになった.これらが作家の「いま」,「ここ」を指向するものでないことは明らかであり,語り中に潜在する疑似主体という新たな概念が必要となろう.この概念を導入することにより,ダイクシス,「いく」,「くる」のような直示動詞,モダリティ副詞,自由(直接・間接)話法,歴史的現在形に統一的に説明しうる仮説の構築に成功した.過去の語りには疑似主体が潜在し,これが時間ダイクシスのみならず,空間ダイクシス,直示動詞にも基準点を提供し,モダリティ副詞を担う判断主体,自由(直接・間接)話法や歴史的現在形の責任主体として働くのではないか.また,フランス語・英語・日本語で一見全く同種に思われるこの現象であるが,頻度においてもその出現様態においても,3言語は興味深い相違を示す.

これは,各言語における疑似主体のありかたには違いがあることを反映するものであり,さらには,3言語の外界認知形式の根本的相違に対応するものである.日本語,フランス語,英語のいずれにおいても,小説の地の文を典型例とするような過去の語りに,「いま」,「ここ」のような発話者を基準とする表現,いわゆるダイクシスが出現する.しかし,これらが作家の「いま」,「ここ」を指向するものでないことは明らかである.日仏英で一見全く同種に思われるこの現象であるが,頻度においてもその出現様態においても,3言語は興味深い相違をも示し,これは対照研究の魅力的なテーマたりうるものである.また,やはり過去の語りに現れる空間ダイクシス,直示動詞,モダリティ副詞などは,この時間ダイクシスの現象と密接に関連すると考えられるが,ほとんど研究が行われていない.さらに,これまで個別の研究対象として扱われてきた自由(直接・間接)話法,歴史的現在形の出現メカニスムも,この現象と同一の原理によって説明されうる可能性がある.本研究は,語り中に潜在する疑似主体の仮説により,これらのダイクシス,「いく」,「くる」のような直示動詞,モダリティ副詞,自由(直接・間接)話法,歴史的現在形に統一的説明を与えようとする試みであった.また対照研究により,当該3言語における疑似主体のあり方の違いを明らかにすることをめざした.最終年度は,前年度までの成果を踏まえて,特に自由(直接・間接)話法と歴史的現在形についてデータの収集を継続し,理論的考察を加えた.過去の語り中の時間ダイクシス,空間ダイクシス,直示動詞,モダリティ副詞,自由(直接・間接)話法と歴史的現在形の全体について,疑似主体現象という観点から,統一的な仮説を構想した.研究成果については,国内の諸学会やび国際ロマンス語言語学文献学会で発表を行った.現在これらの成果について,日本語,フランス語,英語を用いた専門研究書籍,および日本語での一般向け概説書の刊行に向けて準備を行っている.過去の語り中の時間ダイクシス,空間ダイクシス,直示動詞,モダリティ副詞,自由(直接・間接)話法と歴史的現在形の全体について,疑似主体現象という観点から,日本語,フランス語,英語を観察し,疑似主体の疑似発話行為という仮説を構築した.また,日仏英で一見全く同質に見えるこの現象について,3言語を対照させることで,日本語,フランス語,英語における疑似主体のあり方の相違を抽出し,その差異を生み出す各言語の認知基盤について考察した.各成果については,学会や研究会で発表し,学術書籍等に論考を掲載してきたが,研究成果全体については,専門研究書,および一般向け概説書の刊行に向けて準備を行っている.過去の語りに現れる時間ダイクシスが,作家の誤用といったことではなく,一貫した原理にもとづいて出現することを主張したのはVuillaume (1990)である.しかし,やはり過去の語りに現れる空間ダイクシス,直示動詞,モダリティ副詞などは,この時間ダイクシスの現象と密接に関連すると考えられるが,ほとんど研究が行われていない.これまで個別の研究対象として扱われてきた自由(直接・間接)話法,歴史的現在形の出現メカニスムも,この現象と同一の原理によって説明されうる可能性がある.また,日本語,フランス語,英語で一見全く同種に思われるこの現象であるが,頻度においてもその出現様態においても,3言語は興味深い相違をも呈している..上記のような現象を分析するにあたって,日本語,フランス語,英語の過去の語り中のダイクシスの用法について,十分な資料となりうるだけの量のデータを蓄積することができた.
局所循環調節におけるShear Stressと内皮由来ATPの生理的役割

1.高感度フォトンカウンティングカメラ・画像解析装置を用いて検討した結果、ラット尾動脈標本において、ノルアドレナリン(NA)および機械的(伸展)刺激はプリン物質の著明な遊離を惹起し、NAによる遊離は内皮除去により消失した。2.尾動脈の灌流標本において、NAはプリン物質の著明な遊離を惹起したが、流速の増加、即ちshear stressは有意なプリン物質遊離作用を示さなかった。NO遊離機構と内因性ATPとの関係に関する検討1.一酸化窒素(NO)合成酵素阻害薬であるL-NAME(ニトロアルギニンメチルエステル)は尾動脈リング状標本においてNAの収縮反応には影響しなかった。4.L-NAMEは尾動脈灌流標本において、ATP存在下で流速増加による灌流圧の上昇を促進した。以上の結果より、ラット尾動脈において、1)プリン物質はNAおよび伸展刺激により遊離されること、2)shearstressはプリン物質の遊離を惹起しないこと、3)NAはNOの遊離を惹起しないこと、3)shearstressはNA存在下でNO遊離作用示すこと、2)shearstressはATP存在下でNO遊離作用を示すこと、などが明らかにされ、shear stressとATPの双方がNO遊離に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。1.ラット摘出尾動脈の灌流標本において、ノルアドレナリン(NA)はプリン物質(ATP,ADP,AMP,adenosine)の著明な遊離を惹起したが、流速の増加、即ちshear stressはプリン物質遊離作用を示さなかった。2.同標本において、P_1-受容体拮抗薬である8-サルフォフェニルテオフィリンおよびP_2-受容体拮抗薬であるスラミンはNAによる灌流圧の増加に影響しなかった。以上の結果より、ラット尾動脈において、1)プリン物質はNAにより灌流液中に遊離されること、2)shearstressはプリン遊離には関与していないこと、さらに3)この内因性プリン物質の平滑筋への影響は僅かであることが示唆された。そこで、内皮細胞に対するこの内因性プリン物質の作用を明らかにするために、一酸化窒素(NO)合成酵素阻害薬であるL-NAME(ニトロアルギニンメチルエステル)を用いて、NO遊離(産生・放出)機構に対するその影響を検討した。しかし、ATP存在下では、L-NAMEは流速増加による灌流圧の上昇を促進した。以上の結果より、1)NAはshear stress存在下でNO遊離作用を示すこと、2)shear stressは単独ではNO遊離作用を示さず、ATP存在下でNO遊離作用を示すことが明らかにされ、NO遊離にはshear stressとATPの両方が重要な役割を果たしている可能性が示唆された。
新規構造をもつフラーレン液晶と、その電荷移動錯体の合成

本研究では外場応答性を向上させるため、メソゲン基とフラーレンが隣接したフラーレン液晶の合成を(1)ロジウム触媒反応(2)1,3双極子付加反応(3)フレロイドに対するディールス・アルダー反応(4)酸化フラーレンに対するフリーデルクラフツ反応により行った。(1),(2)の方法では液晶分子は得られなかったが、(4)の方法で得られた分子には液晶と思われる相転移構造が観察された。(3)については、ジエンの構造により反応性と選択性が大きく変化した。フラーレンは、球状のπ共役分子であり、大きな電子受容性を有している。近年、フラーレンの有機半導体・太陽電池・電荷移動錯体性磁性体への応用が研究されているが、それらの多くは低分子結晶性化合物であるので、素子作成が気相蒸着法に限られる上、分子配向がランダムなドメインをもつ多結晶になるので特性の向上は困難である。そこで、フラーレン誘導体に液晶性を持たせることが出来れば、高分子有機半導体のように塗布法による簡便な素子作成が可能になる上、外部電場により分子配向を制御でき特性の向上を期待できる。既存のフラーレン液晶は液晶コアとフラーレンが離れているデンドリマー型分子が多く、外部電場による分子配向制御が困難である。本研究では外場応答性を向上させるため、フラーレンのヒドロアリール化反応とDiels-Alder反応によりフラーレンを液晶コアに隣接させた分子構造を設計した。適切な分子骨格を得るため、多付加反応を抑制し、選択的に一付加体を得る方法を探索した。前者の反応において、当初はFriede1-Craft反応を試みたものの、液晶性物質を得るのに有用なアルデヒド、フェノール置換基の導入ができなかった。一方、ロジウム触媒によるヒドロアリール化反応を試みたところ、4-ホルミルフェニル、4-ヒドロキシフェニル基が一付加した生成物を選択的に得ることに成功した。次いで、液晶を得るためのイミノ化とエステル化反応の条件検討を試みた。後者のDiels-Alder反応において、C_<60>では多付加体が生成することが知られているが、フラーレンにメチレン架橋基を導入したフレロイドを反応に用いた場合では選択的に一付加体を得られることが判明した。この研究成果は論文投稿を準備中である。近年、フラーレンの有機半導体・太陽電池・電荷移動錯体性磁性体への応用が研究されている。フラーレン類に液晶性を持たせることができれば、高分子有機半導体のように塗布法による簡便な素子作成が可能になる上、外部電場により分子配向を制御でき特性の向上が期待できる。既存のフラーレン液晶では外部刺激応答性に着目したものは少ないが、本研究では電場応答性と、添加剤応答性(電子供与性物質による電荷移動錯体形成)を有するフラーレン液晶の合成に着目した。外場応答性を向上させるため、フラーレンに水酸基部位を導入し、液晶性部位(メソゲン基)を双極子モーメントの大きなエステル基で直結させた分子を設計した。フラーレン液晶合成のためには、反応の位置選択性を高めることが必要である。本年度は、Diels-Alder反応と、酸化フラーレンに対するFriedel-Crafts反応に着目した。前者の反応において、C_<60>では多付加体が生成することが知られているが、フラーレンにメチレン架橋基を導入したフレロイドを反応に用いた場合では選択的に一付加体を得られることが判明した。本成果を発展させ、フレロイドを出発物質とした液晶材料の合成法を検討中である。後者の反応において、ルイス酸触媒下酸化フラーレンと芳香族化合物が選択的に二付加することが報告されている。本研究では、アニソール付加後、脱メチル反応とエステル化反応によりメソゲン基を二つ導入したフラーレン誘導体の合成に成功した。相転移挙動の測定から複数の相転移ピークを示し、また偏光顕微鏡で光学組織が観察され、液晶の発現を示唆した。液晶相の存在を確かなものとするため、詳細な相転移測定と、分子構造修飾を行う予定である。さらに、ドーパント添加により相構造がどのように変化するかについても検討中である。
明治初期欧米道徳思想の影響

1.資料収集(1)平成5年度はFrancis Waylandの著作および翻訳を中心にして資料を収集した。平成6年度は明治初10年に出版された修身関係の資料を収集した。(2)その結果、明治時代初期に日本人に影響を与えた欧米の道徳思想の概観が可能になった。2.研究(1)研究活動はFrancis Waylandの著作Elements of MoralScience(初版1834;改訂版1865)を詳細に考察することを中心にした。その結果、本書は資本主義経済体制の下における民主主義的道徳体系をはじめて作り上げた著作であることを認識した。(2)本書は福沢諭吉がその重要性を認識して、その結果、明治初期の修身書として数種類の翻訳がなされた。これら翻訳との比較検討をした。そのうち是洞能凡類訳『童蒙修身心廼鏡』について考察、報告をまとめた。(3)本書が重要視する徳目のうち「個人的自由」「人間平等」はアメリカ合衆国においても本書出版当時実現されていなかった項目である。福沢諭吉に深い感銘を与え、『学問のすすめ』の基調となっている2徳目を中心に考察を行い、論文にまとめた。3.研究発表(1)論文「人間平等-福沢の夢ウェイランドの夢」(『道徳科学要論』と『学問のすすめ』比較言語文化研究)をまとめ「東京工業大学人文論叢第20号1994」(47-57貢)(1995年3月発行)に掲載した。(2)口頭発表「Francis Waylandの著作Elements of MoralScienceの影響について」という題で、日本比較文学会東京支部例会において発表した。(平成7年1月21日、於文化女子大学)1.資料収集(1)平成5年度はFrancis Waylandの著作および翻訳を中心にして資料を収集した。(平成7年1月21日、於文化女子大学)〔資料収集〕(2)FrancisWaylandの著作およびSamuel Smilesの著作を中心に関連する文献の収集を行った。いずれも一部品切れ、絶版などの図書を除いて集まりつつある。〔比較研究〕(研究の途中経過)(1)現在、The Elements of Moral Scienceの原典、大井鎌吉の全訳書、威蘭土(ウエーランド)著「威氏修身學」、および阿部泰蔵訳教科書「脩身論」(前後編)の三著作の本文の比較検討を開始した。(2)全訳書はいうまでもなく、教科書の翻訳も原典全般にわたる試みがなされている。当時の日本人の世界観と根本的に相違する部分(たとえばキリスト教に関係する部分)も翻訳されている。文化を移植する場合の基本的な態度を示すものとして興味深い。(3)阿部泰蔵訳「脩身論」および保田久成訳「脩身初歩」のはじめの部分に奇妙な箇所が発見された。それぞれ独立に翻訳している筈であるが、奇妙な一致がある。翻訳の事情を説明する鍵になるかもしれない。1.資料収集(1)平成6年度は明治初10年に出版された修身関係の資料を収集した。(2)その結果、平成5年度に収集したFrancis Waylandの著作および翻訳を中心にした資料とともに、明治時代初期に日本人に影響を与えた欧米の道徳思想の概観が可能になった。そのうち是洞能凡類訳『童蒙脩身心廼鏡』について考察、報告をまとめた。

福沢諭吉に深い感銘を与え、『学問のすすめ』の基調となっているこの2徳目を中心に考察を行い、論文にまとめた。3.研究発表(1)論文「人間平等-福沢の夢ウェイランドの夢」(『道徳科学要論』と『学問のすすめ』比較言語文化研究)をまとめ「東京工業大学人文論叢第20号1994」(47-57頁)(1995年3月発行)に掲載した。(2)口頭発表「Francis Waylandの著作Elements of MoralScienceの影響について」という題で、日本比較文学会東京支部例会において発表した。(平成7年1月21日、於文化女子大学)
変異酵素と合成基質プローブを用いた大腸菌ユビキノール酸化酵素の構造と機能の解明

大腸菌末端酸化酵素(bo型ユビキノール酸化酵素)のユビキノール酸化部位の構造及び機能特性を解明する目的で、系統的に構造修飾した一連のユビキノール類縁体の構造活性相関研究を行った。側鎖構造の如何に関わらず、2位エトキシ体の活性が3位エトキシ体よりも顕著に低下したことから、キノール環上の2位メトキシ基は3位メトキシ基よりも酵素によってより厳密に認識されていることがわかった。また、5位メチル基は酸化反応に重要な役割を果たしていることがわかった。次に、ユビキノール酸化部位に作用する置換フェノール系阻害剤に薬剤耐性を獲得した2種類のbo型変異酵素を用いて、一連のユビキノール類の電子伝達活性を評価し、野生型酵素における電子伝達活性と比較検討した。ここで用いた薬剤耐性変異酵素の変異部位は、サブユニットIIの親水性に富んだC末端(Ser258およびGln233)に位置していることがわかっている。ユビキノール類の構造活性相関プロフィルを野生型酵素と薬剤耐性酵素で比較したところ、意外にも全く差違が認められなかった。このことは、置換フェノール系阻害剤に耐性を与えるような上記の構造変化は、基質認識そのものには影響を与えないことを示唆している。続いてbo型ユビキノール酸化酵素のユビキノン結合ドメインを光親和性標識法によって同定するために、光分解性ユビキノン(2-アジド-Q2および3-アジド-Q2)の合成方法を確立した。この2種類のアジドキノンではアジド基の位置がさほど変わらないことから、ラベルされるアミノ酸の空間的な位置もさほど離れているものではないことが期待される。このことから、この2種類のアジドキノンによってラベル化されたペプチド断片を比較することにより、ラベル化が特異的であるかどうかの評価が可能になるものと期待できる。大腸菌bo型ユビキノール酸化酵素のユビキノール酸化部位の構造特性を解明するために、ユビキノール酸化部位に特異的に作用する最強の阻害剤オーラシン類の構造活性相関研究を行った。天然オーラシン類はその母格構造の違いによって、オーラシンCタイプとオーラシンDタイプに分けられるが、本研究では両化合物の合成に同時に応用できる汎用性のある合成方法を確立した。bo型ユビキノール酸化酵素の活性測定は、単離・精製した野生型酵素を用い、電子供与体としてユビキノール-1を用いた。両系統化合物ともに、キノロン環の2位に位置する側鎖アルキル基の疎水性が大きいほど活性発現に有利であることが判明した。しかし、オーラシンC類のキノロン環の3位の置換基としてはメチル基が最適であること、また、オーラシンC類の3位の置換基は疎水性の高いアルキル基でも活性が維持されることが明らかになった。構造最適化の結果、2位にデシル基、3位にメチル基を有する化合物が最強の阻害剤として開発された。上記の化合物セットについて、これまでに取得したサブユニット-IIに変異を持つ変異酵素群(5種)を用いて活性評価をした。変異酵素群におけるオーラシン類の構造活性相関プロフィルは、上記野生型酵素でのプロフィルとほぼ同様であった。このことから、変異によるユビキノール酸化部位の構造変化はさほど大きなものではないことが強く示唆された。この結果は先のユビキノール類の構造活性相関研究の結果とほぼ一致するものであった。

側鎖構造の如何に関わらず、2位エトキシ体の活性が3位エトキシ体よりも顕著に低下したことから、キノール環上の2位メトキシ基は3位メトキシ基よりも酵素によってより厳密に認識されていることがわかった。また、5位メチル基は酸化反応に重要な役割を果たしていることがわかった。bd型酵素についても同様の解析を行い、基質認識がbo型酵素と類似している事がわかった。次に、ユビキノール酸化部位に作用する置換フェノール系阻害剤に薬剤耐性を獲得した2種類のbo型変異酵素を用いて、一連のユビキノール類の電子伝達活性を評価し、野生型酵素における電子伝達活性と比較検討した。ここで用いた薬剤耐性変異酵素の変異部位は、サブユニットIIの親水性に富んだC末端(Ser258およびGln233)に位置していることがわかっている。ユビキノール類の構造活性相関プロフィルを野生型酵素と薬剤耐性酵素で比較したところ、意外にも全く差違が認められなかった。このことは、置換フェノール系阻害剤に耐性を与えるような上記の構造変化は、基質認識そのものには影響を与えないことを示唆している。続いてbo型ユビキノール酸化酵素のユビキノン結合ドメインを光親和性標識法によって同定するために、光分解性ユビキノン(2-アジド-Q2および3-アジド-Q2)の合成方法を確立した。
コンクリートの含水率測定による表面塩分量の非破壊推定法の構築

本研究は,コンクリート中の液状水中に塩分が存在することで,コンクリートは湿潤傾向になるという点を利用し,コンクリートの表面含水率からコンクリートの表面塩分量を非破壊により推定する手法を構築することを目的とする.そのために,本研究では,マルチスペクトル法によるコンクリートの含水率測定方法の構築,コンクリートの塩分量と含水率の関係の把握,マルチスペクトル法によるコンクリートの表面含水率の測定とコンクリートの塩分量と含水率の関係を利用する本研究で構築する非破壊検査の精度検証の3つを行う.本研究は,コンクリート中の液状水中に塩分が存在することで,コンクリートは湿潤傾向になるという点を利用し,コンクリートの表面含水率からコンクリートの表面塩分量を非破壊により推定する手法を構築することを目的とする.そのために,本研究では,マルチスペクトル法によるコンクリートの含水率測定方法の構築,コンクリートの塩分量と含水率の関係の把握,マルチスペクトル法によるコンクリートの表面含水率の測定とコンクリートの塩分量と含水率の関係を利用する本研究で構築する非破壊検査の精度検証の3つを行う.