hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
協力的ヤーンテラー効果による光スイッチング強誘電

本研究では、スピンクロスオーバー錯体[MnIII(taa)] (H3(taa) = tris(1-(2-azoryl)-2-azabuten-4-yl)amine))の高スピン状態においてJahn-Teller効果による電気分極が発生することに注目し、その光励起を行うことで強誘電の発現を観測することを目指した。この目的のため光照射下で測定可能な誘電率・電気分極測定装置とマイクロ波ESR装置を立ち上げた。光誘起強誘電は観測されなかったものの、磁場誘起スピンクロスオーバーによる100%を超える大きな磁気キャパシタンス効果が観測されるなど興味深い成果が得られた。本研究は、光照射による可逆的で自在なスイッチングが可能な強誘電状態をスピンクロスオーバー錯体[MnIII(taa)] (H3(taa)) = tris(1-(2-azolyl)-2-azabten-4-yl)amine)においてみいだし、協力的ヤーンテラー効果によるその強誘電の発現機構を検証することを目的としている。そのためには、光誘起スピンクロスオーバー転移による強誘電発生を焦電流測定によって観測するとともに、強誘電状態において[MnIII(taa)]分子構造が示すヤーンテラー歪みの整列を光照射下での高周波ESR測定によって確かめる必要がある。H26年度は、強誘電状態を観測するための焦電流測定用プローブの作成を行った。焦電流の計測にはエレクトロメータを用い、試料の冷却は東北大金研強磁場センターの超伝導磁石に内装された温度可変インサートを使用する。作成したプローブを用い、銅塩化物磁性体TlCuCl3の磁場誘起磁気秩序に伴って強誘電状態が生じることを示唆するサブピコアンペアの微小焦電流の観測に成功し動作を確認した。また、50Kにおいて[MnIII(taa)]の高周波ESR測定をGunn発振器と15テスラ超伝導磁石を用いて行い、高スピン状態におけるESR信号の共鳴磁場を求めた。さらに試料に光照射を行う光ファイバーを導入するため測定プローブの改造を行った。光ファイバーはコア径0.2mmの石英ファイバーを採用し、先端にロッドレンズを取り付けることで、狭い空間において試料上にレーザー光を照射できるようにした。H27年度は、光照射によって誘起された高スピン状態のESR信号を観測するための装置開発を行った。H26年度に改造を行った素通し透過型のESR装置では光誘起高スピン相の微弱なESR信号を観測するのに感度が不足しているため、空洞共振器を用いた高感度なESR装置を開発した。周波数可変Gunn発振器と15テスラ超伝導マグネットを用いたこの装置によって、スピンギャップ系物質TlCuCl3におけるスピンシングレット-トリプレット状態間の禁制遷移を測定して動作が確認出来た。H26年度の微小焦電流が測定可能な電気分極測定装置の開発に加えて、H27年度は光誘起高スピン相のESR信号を観測するための強磁場高感度ESR装置の開発が完了したことから、おおむね順調に進展していると考えられる。H28年度は、誘電率・電気分極測定装置に光ファイバーを導入して光照射下での測定を可能にするとともに、これまでに立ち上げた50GHzの空洞共振器ESR装置を用いて[MnIII(taa)]の温度誘起高スピン相におけるESR信号が9テスラ及び12テスラ付近に現れることを確認した。空洞共振器ESR装置の立ち上げが完了し[MnIII(taa)]のESR信号の観測を確認したものの、光照射下での測定を行おうとした矢先に50GHzのGunn発振器が故障し実験が中断した。スピンクロスオーバ錯体[MnIII(taa)] (H3taa:tris(1-(2-azolyl)-2-azabuten-4-yl)amine)について、本研究で立ち上げた光照射下で測定可能な誘電率測定装置を用いて、633nmのHe-Neレーザ光を照射した誘電率測定を行ったが光誘起強誘電は観測されなかった。また、空洞共振器を用いたマイクロ波ESR装置による光照射下での強磁場ESR測定からも光誘起強誘電示唆する振る舞いは観測されなかった。

ハイブリッド磁石を用いた強磁場誘電率測定を行い、磁場誘起によるスピンクロスオーバーに伴う大きな誘電率の増大、すなわち磁気キャパシタンス効果を観測した。その磁気キャパシタンス効果による誘電率の変化率は100%以上に達している。また、この測定から、これまでパルス磁場によってしか観測されていなかった磁場誘起スピンクロスオーバーが、定常的な磁場の下で観測された。これにより、スピンクロスオーバーの磁場温度相図が初めて明らかになった。この相図の解析によって、[MnIII(taa)]のスピンクロスオーバーに対する格子振動のエントロピーの寄与を見積もることに成功した。さらにこの物質の高スピン状態において、磁場の増加とともに誘電率が減少する負の磁気キャパシタンス効果を発見した。[MnIII(taa)]の高スピン状態は3d電子のdγ軌道の軌道自由度を持つが、スピン軌道相互作用の働きのため磁場の印加によるスピンの整列に伴ってdγ軌道が磁場方向に配向することが、この負の磁気キャパシタンス効果の原因となっていると考えられる。本研究では、スピンクロスオーバー錯体[MnIII(taa)] (H3(taa) = tris(1-(2-azoryl)-2-azabuten-4-yl)amine))の高スピン状態においてJahn-Teller効果による電気分極が発生することに注目し、その光励起を行うことで強誘電の発現を観測することを目指した。この目的のため光照射下で測定可能な誘電率・電気分極測定装置とマイクロ波ESR装置を立ち上げた。光誘起強誘電は観測されなかったものの、磁場誘起スピンクロスオーバーによる100%を超える大きな磁気キャパシタンス効果が観測されるなど興味深い成果が得られた。微小電流を測定可能な焦電流測定装置の立ち上げを完了し、ESR測定に関しては基礎データの取得ができたことから、研究が順調に進展していると考えられる。これまで開発を行ってきた測定装置を用いて、光照射下での強磁場ESR及び、電気分極測定を行う。ESRについては、空洞共振器の試料挿入孔にサンプルを取り付けた光ファイバーを入れ、液体ヘリウム温度にて光照射ESR測定を行う。更に試料に電極を取り付け電場印加による分極ドメイン整列を観測する。電気分極測定では、低温で電場を印加しつつ試料に光照射した後、スピンクロスオーバー転移温度以上に昇温した際の分極消失に伴って流れる焦電流を観測することによって、光誘起強誘電の検証を行う。Gunn発振器が修理され次第、光照射ESR測定を行う。先端に測定試料を取り付けたチューブを空洞共振器に取り付け、チューブに光ファイバを挿入して光照射下でESR測定を行う。また試料に電極を取り付け分極ドメインを揃えた状態で、ヤーンテラー歪みの整列を観測する。磁性物理学H26年度の結果をふまえて光照射下での焦電流測定と高周波ESR測定を行う。ESR測定に関しては、光誘起相の信号が極めて微弱な可能性があるため、従来行ってきたライトパイプを用いた透過測定よりも高感度が望める空洞共振器による測定が適している可能性があり、その見極めを行って研究を進める。光誘起相の微弱なESR信号を観測するには、高感度な空洞共振器ESR装置を用いる必要があると判断し、この種の装置の開発を行ったがGunn発振器や電磁波検出器などの装置部品は、他の予算から購入することができたため次年度使用額が発生した。
浸潤性脳腫瘍が頭頂葉-前頭葉高次機能ネットワーク再構築に及ぼす影響の検討

前頭葉と頭頂葉を連絡する連合線維束である上縦束Iを屍体脳において解剖学的に同定することに成功した。また、上縦束Iが実際のヒト脳において作業記憶に関わることや脳腫瘍による機能再構築の可能性を確認しえた。これらの知見を踏まえ、従来ではnon eloquent areaあるいはsilent areaと呼称され、脳腫瘍摘出術においては術後の合併症に関してあまり検討されていなかった右前頭葉に位置する脳腫瘍摘出術における作業記憶の障害を解析した。結果、右前頭葉腫瘍において空間性作業記憶が障害されやすいこと、また覚醒下手術により脳機能の再構築を確認しつつ、その予防が可能となることを証明した。サルにおける前頭葉と頭頂葉を連絡するネットワークに関しては上縦束(superior longituginal fasciculus; SLF)が代表的な連合線維束として確認されており、SLF I, SLF II,およびSLF IIIの3つのサブコンポーネントが存在することが知られている。ヒト脳においても、前頭葉と頭頂葉を連絡するネットワークに関してサル脳との類似性を示す同様の上縦束のサブコンポーネントの存在が高磁場MRIを用いたDiffusion tenor image (DTI)-tractographyにより支持されている。しかしながら、サル脳とヒト脳との違いから、DTI-tractographyにより示された上縦束に関しては画像上のアーチファクトの可能性も指摘されており、その存在が依然として議論されている。ヒト脳においてはトレーサーを用いた連合線維束の同定が困難であり、屍体脳を用いたfiber dissection法による線維連絡の同定が有力な確認手段となる。しかしながら、現在までヒト屍体脳において前頭葉と頭頂葉を連絡する連合線維束を明確に同定した報告は極めて少ない。今回、ヒト屍体脳を用いて、fiber dissection法により前頭葉と頭頂葉を直接連絡する連合線維束の同定を試みた。4側の大脳半球を外側面よりdissectionすることにより、上縦束の最外側のコンポーネントであるSLF III,および最内側に存在するSLF Iの詳細な剖出に成功した。特にSLF Iに関してはヒト屍体脳のおける詳細な同定は皆無であり、前頭葉と頭頂葉を連絡する機能ネットワークを検討する上で極めて重要な発見と考えられる。SLF IとSLF IIIの中間に存在し、両者の線維束との関連性が示唆されるSLF IIに関しては十分な剖出が困難であった。ヒト屍体脳において解剖学的に同定し得たSLF Iの空間性作業記憶に関わる高次調節機能を生体ヒト脳において(覚醒下手術)評価することができた。その結果、右前頭葉に存在する原発性脳腫瘍の摘出手術においてはSLF Iの障害による空間性作業記憶の機能低下に注意が必要であることを提示し得た。従来ではサイレントエリアと命名され脳腫瘍摘出時の合併症に注意が払われることがなかった右前頭前野の脳腫瘍手術に関わる新たな知見を、高次脳機能と神経ネットワークの関連性に基づき発見した。脳腫瘍ヒト屍体脳において上縦束のサブコンポーネントであるSLF Iの詳細な剖出同定に成功した。本線維束は前頭葉と頭頂葉を連絡する代表的な連合線維束であり、現在までサル脳においての存在は確認されていたが、ヒト脳においてはDTI-tractographyでは確認されていたが、微小解剖によっての詳細な同定はなされていなかった。本知見は今後の前頭葉と頭頂葉を連絡するネットワークの機能を検討する上で、極めて重要な所見と考えられる。ヒト生体脳における前頭葉と頭頂葉を連絡するネットワークに関して神経放射線学的検討および脳腫瘍患者での覚醒下手術における機能評価を行う。前頭葉あるいは頭頂葉に首座を持つ、浸潤性脳腫瘍患者において術前に言語性作業記憶および空間性作業記憶を含む、高次脳機能を詳細に検討するとともに、3T高磁場MRIを用いたDTI-tractographyにより前頭葉と頭頂葉を連絡する連合線維束を同定描出する。上述した術前の機能および解剖学的評価を踏まえ、覚醒下開頭腫瘍摘出術時に摘出限界の同定に使用する皮質および皮質下電気刺激マッピングを用いることにより、患者の生体脳における言語性作業記憶および空間性作業記憶を含む高次脳機能を直接的な方法で検討する。当初の予定に比し、1)肉眼解剖に使用する各種微小脳神経外科手術器具(設備備品)の破損が少なく、補充する必要がなかったため。また、2)生化学実験や肉眼解剖に使用するための各種消耗品が比較的効率的に使用できたため。上記1)および2)の理由により次年度使用額が生じたと考えられる。初年度に破損をまぬがれた、肉眼解剖に使用するための各種微小脳神経外科手術器具(設備備品)および各種消耗品の購入に使用する予定。
体育授業での運動不振学生に対する心理的アプローチの構築

体育授業では,基礎的な運動能力や運動学習能力をもっていながら,それらの能力にみあった学習成果が得られない運動不振の学習者が見受けられる.本研究では,運動不振を呈する者に対する心理的アプローチを検討することを目的とした.本研究では,以下の下位研究課題を設定した.1運動不振症状の分類,2運動不振を呈する者の内的体験の検討,3運動不振を呈する者に対する心理的アプローチの検討.これらの検討課題から,運動不振者が表す動きの課題と彼らの内的課題との間に類似性が認められた.そして,彼らへの心理的アプローチは,自己・他者・競技といった3側面との対話の様態へアプローチすることが有効であると示唆された.平成27年度は,本研究課題の下位課題である「運動不振症状の分類」及び「運動不振学生の内的体験の解明」についての検討を行った.まず,「運動不振症状の分類」に関しては,スポーツ場面に焦点を当て,動作,技能,知覚といった3側面の関係から特徴を探った.しかしながら,運動不振を自覚するものは,3側面ともに高い特徴を示し,運動不振症状の特徴を明らかにするまでには至らなかった.そこで,運動不振症状の特徴に迫る新たな観点を探るために,自由記述式質問紙を実施した.その結果,従来の動きに関する要因だけでなく,「周囲との関係性」や「心の不安定さ」といった要因が抽出された.すなわち,運動不振を捉える動きについて,身体的な動きだけでなく,その適用範囲を広げる必要があることが明らかになった.この点については,平成28年度に継続して取り組んで行く.次に,「運動不振学生の内的体験の解明」に関しては,動きに関する課題を主訴としたカウンセリングのケースからの検討を試みた.その結果,課題となる動きの特徴と風景構成法の特徴との間に関連がみられ,アイデンティティの不安定さが関係していることが示唆された.この点に関してはさらなる検討が必要であり,平成28年度も継続して検討を進める.さらに,海外での運動不振研究の動向を調べるために,海外での情報収集を実施した.運動不振を直接に扱った研究はみられなかったが,運動嫌いをはじめとする問題を呈する児童生徒へのアプローチに関する研究が多くみられた.しかしながら,それらは運動嫌いの児童生徒への動機づけや目標設定などのアプローチが多く,運動嫌いの児童生徒の実際の姿がそれらの研究からイメージできないものが多かった.つまり,運動嫌いなどの問題を呈する児童生徒の体験に関する理解が欠如しており,運動不振を呈する学生の体験に迫ることを目的としている本研究課題の意義を確認することができた.平成27年度は,「運動不振症状の分類」を行い,その後の下位課題である「運動不振学生の内的体験の解明」に取りかかる予定であった.しかし,運動不振症状の明確化が予想以上に難しく,症状の分類および対象者の選定までは至っていない.その点では進捗状況としては遅れている.しかしながら,運動不振症状を捉える新たな観点を得ることはできた.また,運動不振学生の体験の解明に関しては,運動不振の症状を分類することはできなかったものの,「動き」に関する課題を主訴としたスポーツカウンセリングのケースからアスリートの内的体験を探る試みを行った.そこでは,内的体験として投影法の一つである風景構成法を分析観点とし,アイデンティティに関する特徴を明らかにすることができた.さらに,海外における運動不振および運動嫌いの研究の動向についても情報収集をすることができ,本研究課題の意義及び可能性を改めて確認することができた.以上のことから,本研究課題を取り組む上で,初年度の段階としてはおおむね順調に伸展している.平成28年度は,本研究課題の下位課題である「運動不振学生の内的体験の解明」についての検討を行った.平成27年度では,学生アスリートに対するカウンセリングのケースから,動きに関する課題と彼らの内的課題の関連性についての検討を試みた.そこで平成28年度では対象をカウンセリングのクライエントだけでなく,一般学生の競技場面・体育授業場面にまで広げて動きの課題と内的課題との関連性について検討を行った.まず,競技場面に関しては,部活動での"あがり"に着目し,その症状の特徴と内的課題との関連を検討した.ここでは"あがり"においても様々な症状があり,その症状によって内的課題も異なることが明らかになった.この結果に関しては,北海道教育大学紀要(教育科学編)第67巻第2号にまとめた.次に,対象を競技場面だけでなく授業場面に広げ,「器械運動」における動きの課題と内的課題の特徴との関連の検討を試みた.内的課題に関しては,風景構成法という技法を用い,そこで描かれた描画の特徴から内的課題の特徴を明らかにした.その結果,動きに関する課題とアイデンティティの不安定さ・窮屈さが関連していることが明らかになった.しかしながら,動きの課題の特徴に関しては,"あがり"症状の分類を用い,動きの課題から内的課題を探ることを試みたが,この分類方法では,内的課題との明確な関連が認められなかった.つまり,内的課題の理解を試みるための動きの課題を同定するための「運動不振症状の分類」に関しては課題が残った.この課題に関しては,平成29年度も引き続き継続して取り組んで行く.更に,国内外での運動不振研究の動向を調べるために,国内外での情報収集を実施した.運動不振を直接に扱った研究はみれらなかったが,競技不振に対象を広げると,動きの課題に着目した研究が多く,これらの研究は,「運動不振症状の分類」を考える上で参考になった.平成28年度では,下位検討課題「運動不振学生の内的体験の解明」について主に検討を行った.

競技場面と体育授業場面の2場面における動きの課題と内的課題との関連について検討することができたため,この課題に関してはある程度の成果は得られた.しかしながら,平成28年度では,次の下位検討課題である「運動不振学生に対する心理的アプローチの検討」に取りかかる予定であったが,「運動不振学生の内的体験の解明」の検討に終始してしまい,心理的アプローチの検討にまで至らなかった.また,平成27年度から継続して課題として残っている「運動不振症状の分類」であるが,内的体験を同定しうる「運動不振症状」を明らかにすることが,依然とできていない.これに関しては,内的体験と関連している動きの課題に関して,またはそれらの関係性に関して,さらに検討を要することが明らかになった.すなわち,当初は,「運動不振症状の分類」を第一の下位課題としていたが,この下位課題は最初ではなく,「運動不振学生の内的体験の解明」の後に検討することが有効である.そのため,当初の研究計画の順番を変える必要があることがわかった.以上のことから,本研究課題を取り組む上で,当初の予定通りには進んではいないが,本研究の進捗状況としてはおおむね順調に進展している.平成29年度では,平成28年度に引き続き「運動不振学生の内的体験の解明」について検討した.特に,体育授業場面(「器械運動」)における運動不振症状に着目し,動きの課題と内的課題の関連性を検討した.動きの課題に関しては,「側転ができない」といった動作面での課題に加え,「自身の動きのイメージができない」といった運動不振の背景にある課題にまで着目し,動きの課題の同定を試みた.内的課題に関しては,風景構成法という投影法を用い,描画に表現される内的な課題の把握を試みた.その結果,「自身の動きのイメージが出来ない」といった動作の課題の背景には,動作の各部位のつながりが不明瞭なだけでなく,過去と現在の体験のつながりや未来の体験へのつながりの不明瞭さが関係していることが明らかになった.また,「運動不振学生に対する心理的アプローチの検討」に関して,「出来るはずなのに出来ない」という課題を抱えた学生アスリートに対する心理相談事例から検討を試みた.学生アスリートが運動不振という課題を抱える背景には,アスリートとしてのアイデンティティの喪失もしくは混乱が生じていることが明らかになった.さらに,アイデンティティの喪失および混乱が生じる過程では,自己との対話,他者との対話,競技との対話といった様々な水準での対話に歪みが生じていることも明らかになった.以上から,運動不振という症状は,単なる動きの不振だけでなく当事者が抱える内的な課題と関連しており,さらには競技・運動への取り組みの歪みの結果であると言える.すなわち,運動不振を抱える学生に対して,動作の改善だけでなく,そこに含まれたメッセージを大切にしてかかわる観点が重要であることが明らかになった.体育授業では,基礎的な運動能力や運動学習能力をもっていながら,それらの能力にみあった学習成果が得られない運動不振の学習者が見受けられる.本研究では,運動不振を呈する者に対する心理的アプローチを検討することを目的とした.本研究では,以下の下位研究課題を設定した.1運動不振症状の分類,2運動不振を呈する者の内的体験の検討,3運動不振を呈する者に対する心理的アプローチの検討
新たに同定した血管新生関連遺伝子群の解析とその制御による癌冬眠化治療の開発

本研究では血管新生に関与するCCNシグナルとAngiopoietin/Tie2シグナルの2点を中心とした解析を行なった。(1)CCNシグナル分子の解析本研究では血管新生に関与するCCNシグナルとAngiopoietin/Tie2シグナルの2点を中心とした解析を行なった。(1)CCNシグナル分子の解析本研究では血管新生に関与するCCNシグナルとAngiopoietin/Tie2シグナルの2点を中心とした解析を行なっている。1.CCNシグナル分子の解析肝細胞癌臨床検体から新規血管新生遺伝子Angiopoietin-2をクローニングした(GenBank登録AB009865)。本研究ではAngiopoietin-2発現機序を解析した。ヒト肝癌培養細胞において、低酸素によりVEGF, erythropoietinは発現誘導を認めたが、Angiopoietinの発現は誘導されず、またHIF-1 alpha遺伝子導入でもAngiopoietin発現は認められなかった。現在、炎症性サイトカイン群により発現解析を進めている。本研究では血管新生に関与するCCNシグナルとAngiopoietin/Tie2シグナルの2点を中心とした解析を行なっている。(1)CCNシグナル分子の解析
ＡＴＬの造腫瘍性をコントロールするＡＫＴシグナル：活性化と不均一性の新規制御機構

難治性の血液腫瘍であるATLは、ウイルスHTLV-1の感染から数十年の潜伏期間を経て発症に至る。発症までには、ウイルス由来のがん遺伝子(Tax、HBZ)以外に宿主側のゲノム、エピゲノム異常の蓄積が必要と考えられているが、その実態は充分には明らかにされていない。申請者はこれまで、AKTシグナルの活性化がATL由来細胞株の造腫瘍性に関与することを明らかにしてきた。今年度は以下の解析結果を得た。1)前年度に、ATL由来細胞においてWntシグナルの抑制因子であるNKD2の低下によりAKTのリン酸化が亢進することを見出した。そこでWntシグナルの活性化状態を、その指標であるTOP/FOPプロモーター活性、およびβカテニンの核局在で確認したところ、NKD2の発現、さらにはAKTリン酸化亢進との相関性は観察されなかった。少なくともcanonicalなWntシグナル経路がATL由来細胞でのAKTリン酸化に関与している可能性は低いと考えられた。2)AKTリン酸化が亢進している高造腫瘍性ATL細胞でNotch1の発現レベルが高いことが明らかになり、NotchシグナルがATL由来細胞でのAKTリン酸化に関与していることが示唆された。申請者はこれまで、ATL由来の細胞株、TL-Om1およびST1から、極めて造腫瘍能が高いsub populationを4種、分画することに成功し、そのすべてにおいてAKTシグナルが活性化(T308とS473リン酸化の亢進)していることを見出した。本研究では、高造腫瘍性ATL細胞におけるAKT活性化の機構解明を目指す。今年度は以下を明らかにした。1)高造腫瘍性TL-Om1およびST1においてAKTシグナルの抑制因子であるINPP5Dの発現低下に加え、PTENの発現低下も認められた。2)T308およびS473のリン酸化を担うキナーゼを同定するため、リン酸化への関与が報告されている各種キナーゼに対する阻害剤をATL細胞に投与し、T308およびS473リン酸化への影響を検討した。これまでにAKT阻害剤でリン酸化が低下し、自己リン酸化の可能性が示唆された。3)AKTシグナルのレポーター遺伝子作成のため、AKT下流で発現変動する遺伝子を確認したところ、TRAILがTL-Om1、ST1で共通に変動しており、レポーター遺伝子として最も適していることが明らかになった。高造腫瘍性ATL細胞でのAKTシグナル活性化の分子機構に関して情報が得られた。AKTをリン酸化するキナーゼの同定には至らなかったが、候補を絞ることはできた。また次年度以降に予定しているAKTシグナルに関するレポーター遺伝子作成のための遺伝子候補(INPP5D、PTEN、TRAIL)をピックアップすることができた。難治性で予後不良の血液疾患である成人T細胞白血病は、レトロウイルスHTLV-IのT細胞への感染を契機に発症する。ウイルス由来のがん遺伝子(Tax、HBZ)が発症に重要な役割を果たす一方で、宿主側のゲノム、エピゲノムの変化、さらにはシグナル伝達系の異常なども発症、増悪に関与すると考えられているが、その実態には不明の部分が多く残されている。前年度までに申請者はATL由来の細胞株2種(ST1、TL-Om1)から造腫瘍性が高い細胞を分画し、さらにこの細胞分画で抑制因子INPP5D、PIK3IP、PTENの発現低下によりAKT/FOXOシグナル伝達系が活性化していること、この活性化が造腫瘍性に必須であることを明らかにした。今年度以下の検討を進めた。1)INPP5D、PIK3IPの遺伝子発現低下にDNAメチル化が関与しているか確認するため、メチル化阻害剤(zebularine)で細胞を処理したところINPP5Dの発現に変化はみられなかったが、PIK3IPの発現は上昇し、本遺伝子の発現がメチル化により抑制されていることが示唆された。INPP5Dに関してはさらにbisulfite法でプロモーター領域のメチル化状態を検討したが、メチル化状態と遺伝子発現のレベルに相関は見られなかった。造腫瘍性亢進に伴うこれら遺伝子の発現抑制にDNAメチル化が関与するものと関与しないものの複数の経路があることが示唆された。2)AKTの活性化に重要なT308、S473のリン酸化を担うキナーゼを同定するため、AKTシグナル伝達系活性化に関与する分子(mTORC、ILK)、シグナル伝達系(NF-kB、PKC、src)の阻害剤を投与し、T308、S473のリン酸化レベルを確認したが、試した阻害剤のうちリン酸化に影響を及ぼすものはなかった。AKTのT308、S473のリン酸化に影響を及ぼす因子の検討を進めた。リン酸化酵素として、前年度にAKT自身による自己リン酸化の可能性が示唆されており、今年度の検討の結果により間接的にではあるがこの可能性が支持された。またPIK3IPの遺伝子発現低下にDNAメチル化が関与する可能性を示すことができた。

発症までには、ウイルス由来のがん遺伝子(Tax、HBZ)以外に宿主側のゲノム、エピゲノム異常の蓄積が必要と考えられているが、その実態は充分には明らかにされていない。申請者はこれまで、AKTシグナルの活性化がATL由来細胞株の造腫瘍性に関与することを明らかにしてきた。昨年度までにこの活性化が、少なくとも一部はAKTシグナルの抑制因子であるINPP5D、PIK3IPの発現低下によりもたらされることを明らかにした。さらにAKTリン酸化制御に関して解析を進め、下記の知見を得た。1)AKTリン酸化が亢進している高造腫瘍性ATL細胞集団において、Wntシグナルの抑制因子であるNKD2の発現低下が観察された。NKD2の発現をshベクターにより抑制したところ、AKTリン酸化が亢進し、この時造腫瘍性の上昇も観察された。逆にNKD2の強制発現によりAKTリン酸化の低下が観察された。以上の結果から、ATLにおけるAKTリン酸化制御とNKD2を介したWntシグナル制御のクロストークが示唆された。2)HMG-CoAの阻害剤であるsimvastatin投与によりAKTのリン酸化が亢進することを確認した。simvastatinはRho-dependent kinase (ROCK)の阻害やintegrin発現を抑制することが報告されており、ATLにおいて、これらのシグナル経路がAKTリン酸化に関与している可能性が示唆された。AKTリン酸化の制御システムに関する知見を得ることができたが、AKTリン酸化酵素の同定や、リン酸化抑制に関わるINPP5D、PIK3IPの遺伝子発現制御機構の解明など、リン酸化制御の分子メカニズム解明には至らなかった。難治性の血液腫瘍であるATLは、ウイルスHTLV-1の感染から数十年の潜伏期間を経て発症に至る。今年度は以下の解析結果を得た。1)前年度に、ATL由来細胞においてWntシグナルの抑制因子であるNKD2の低下によりAKTのリン酸化が亢進することを見出した。そこでWntシグナルの活性化状態を、その指標であるTOP/FOPプロモーター活性、およびβカテニンの核局在で確認したところ、NKD2の発現、さらにはAKTリン酸化亢進との相関性は観察されなかった。少なくともcanonicalなWntシグナル経路がATL由来細胞でのAKTリン酸化に関与している可能性は低いと考えられた。2)AKTリン酸化が亢進している高造腫瘍性ATL細胞でNotch1の発現レベルが高いことが明らかになり、NotchシグナルがATL由来細胞でのAKTリン酸化に関与していることが示唆された。1)AKTの自己リン酸化を明らかにするため、AKTのノックダウンあるいはドミナントネガティブ変異体の導入を行い、影響を検討する。2)INPP5D、PTEN、TRAILのプロモーター領域を単離し、これをもとにレポータ遺伝子を作成しTL-Om1、ST11に導入する。転写活性化に関与するエレメントの導入、および導入細胞集団における活性化の不均一性を検討し、その分子機構解明を目指す。今後以下の解析を進める。
新規蛍光強度増大型プローブによる細胞内蛋白質標識法の開発

タグ蛋白質とその特異的蛍光プローブを利用した蛋白質標識法は、化学に基づく新しい蛋白質のイメージング技術として近年注目を集めている。本研究では、遊離の状態では非蛍光性で、新規タグ蛋白質であるPYPタグとの標識反応に伴い蛍光強度を増大させる「発蛍光プローブ」を開発した。この発蛍光プローブとPYPタグにより、細胞内蛋白質を迅速、特異的、高S/N比でイメージングすることに成功し、本技術をDNAメチル化イメージングに応用した。蛋白質の蛍光標識は、細胞内の蛋白質の動態・局在・機能を明らかにする極めて有用な方法である。近年、蛋白質の蛍光標識法として、特定のリガンドに結合する蛋白質(タグ蛋白質)を利用した手法が注目を集めている。この手法では、目的蛋白質にタグ蛋白質を融合させ、リガンドにつないだ蛍光色素をプローブとして目的蛋白質を蛍光標識する。タグ蛋白質標識法の利点は、プローブの蛍光色素として様々な化合物が利用可能であるということと、標識のタイミングをコントロールできることである。一方、既存の標識法には、遊離したプローブと蛋白質に標識されたプローブの蛍光を区別できない、特異性が低い、タグ蛋白質のサイズが大きいなどの問題点が知られている。これらの問題点を解決する第一歩として、紅色硫黄細菌由来の蛋白質Photoactive Yellow Protein(PYP)をタグ蛋白質として、蛍光強度増大型プローブ及び長波長蛍光プローブの創製を行なった。PYPは、125アミノ酸からなる小蛋白質であり、クマリン誘導体および桂皮酸誘導体と結合することが知られている。まず、蛍光強度増大型のプローブとして、フルオレセインをクマリン誘導体に結合させたFCTPを創製した。FCTPは、PYP非存在下では、フルオレセインとクマリンが分子内会合して消光しており、PYPと結合するとその分子内会合が解消され、蛍光強度を回復させる。FCTPを用いることにより、特異的に細胞膜上のPYPを標識することに成功した。次に、桂皮酸誘導体にローダミン誘導体をつないだプローブの設計を行なった。このプローブとPYPを反応させ、電気泳動解析を行なった結果、安定に標識されることが確認された。以上の結果から、PYPをタグ蛋白質とすることで、蛍光波長及び蛍光スイッチの観点から、汎用性の高い蛋白質標識の基盤枝術の開発に成功したといえる。蛋白質標識法として、タグ蛋白質とその特異的リガンドをもとにした蛍光プローブを用いる方法は、蛍光蛋白質によるイメージング法にかわる手法として大きな注目を集めている。この手法の利点は、特定のタイミングで蛋白質を標識可能なことと、様々な蛍光色素をプローブに導入できることである。一方、この手法では、遊離プローブと標識されたプローブの蛍光の区別がつかないために、細胞の洗浄によりプローブの除去を行う必要があることが問題として指摘されてきた。このため、より迅速に、高いS/N比で蛋白質をイメージングするには、蛋白質の標識に伴い蛍光強度の上昇するプローブの設計が望まれている。そこで、この問題を解決するために、演者らはPYPを新規タグ蛋白質として蛋白質を標識する手法を開発してきた。PYPは、紅色硫黄細菌由来の小蛋白質であり、桂皮酸/クマリン誘導体と特異的に結合することが知られている。前年度までの研究で、PYP-tagを標識することのできるクマリン型発蛍光性プローブを創製することに成功している。しかしながら、開発したプローブは、標識速度が遅いため(24時間以上)、蛋白質の蛍光イメージングには洗浄操作が必要であり、標識速度の向上が課題となっていた。本研究では、PYPの標識速度を向上させるために、プローブのリガンド構造として桂皮酸を導入した新規プローブFCANBを設計した。FCANBには、標識反応に伴い蛍光強度を上昇させるスイッチとして、蛍光色素と会合することの知られているニトロベンゼンを組み込んでいる。実際に標識反応を行ったところ、FCANBは、PYPとの結合に伴い蛍光強度を上昇させ、以前開発したプローブの100倍以上の反応速度を有していることが示された。さらに、FCANBを用いることで細胞膜上のPYP融合蛋白質を洗浄操作を行うことなくイメージングすることに成功した。タグ蛋白質とその特異的蛍光プローブを利用した蛋白質標識技術は、蛍光蛋白質に代わる手法として近年注目を集めている。報告者は、PYPタグとその蛍光標識プローブを用いて蛋白質をイメージングする方法の開発を行ってきた。これまでの研究で、PYPタグと結合することで、非蛍光性から蛍光性へと変化する「発蛍光プローブ」を開発し、細胞洗浄操作なしで細胞膜蛋白質を可視化することに成功してきた。一方、プローブが膜非透過性であるために、細胞内蛋白質をイメージングすることはできなかった。そこで、本研究では、膜透過性の発蛍光プローブを開発し、細胞内蛋白質を無洗浄で生細胞イメージングすることを目的とした。

まず、既存のPYPタグリガンドの構造類似性に着目し、環境応答性蛍光色素であるジメチルアミノクマリン誘導体(TMBDMA)がPYPタグに結合し、それと同時に蛍光強度を増大させると考えた。TMBDMAは、遊離の状態では極性の高い水中にあるため蛍光強度が低下し、疎水性環境にあるPYPタグ内部に結合すると蛍光強度を上昇させると仮説を立てた。各種解析の結果から、TMBDMAは、遊離状態では蛍光強度が低く、PYPタグとの結合に伴い蛍光強度を上昇させる発蛍光プローブであることが示された。更に、PYPタグを細胞内に発現さ、プローブを添加後、洗浄操作を行わずに蛍光観察を行ったところ、細胞内から特異的に蛍光が観測された。また、数分の標識時間で蛍光観測が可能であった。この結果から、本プローブは、膜透過性であり、細胞内で特異的かつ短時間でPYPタグを標識することが明らかとなった。更に、本技術を応用することで、メチル化DNA結合ドメインの局在の可視化とDNAメチル化の検出に成功した。本技術は、洗浄操作無しで高いS/N比、短い標識時間で蛋白質をイメージングできる手法であり、今後の生命科学研究への応用が期待される。前年度の研究において、蛋白質標識に伴い蛍光強度の上昇するプローブの開発を行っていたが、標識反応の完了に24時間以上を要することが問題であり、反応速度を向上させたプローブの改良が課題であった。本年度の研究において、反応速度が100倍以上向上したプローブの開発に成功し、本研究プロジェクトの目的の一つである蛋白質の無洗浄生細胞イメージングに成功した。このことから、研究の進展は概ね順調であるといえる。25年度が最終年度であるため、記入しない。現在のところ、細胞膜上の蛋白質のイメージングに成功しているものの、細胞内の蛋白質のイメージングは達成できていない。これは、開発したプローブが細胞膜非透過であるためであり、今後は、細胞膜透過型の蛍光プローブを開発していく。その後、細胞内蛋白質の局在を可視化することのできる蛋白質標識技術の確立に向けて、プローブの再設計やタグ蛋白質の改変等を行っていく。
布地の織り方と色の見えモードの組み合わせによる目立つ安全服

本研究は布の織り方が目立ちにどのように影響するかを実験で求め目立ち効率のよい布地の織りと色を求めようとするものである。パーティ会場で目立ってみえることはドレスの見えのモードが変化して、物体色から光源色として見えているからと観察される。この、みえのモードの変加点について実験を行い物体色の外限値、光源色モードへの入り口、と「きれい」に見える点の三点の測定を行った。さらに、高齢運転者の増加を考え、高齢者の見えについて、高齢者模擬眼鏡(70才用、80才用)を使用して実験を行った。この、70才眼鏡、80才眼鏡をかけて物体色、光源色の色のモードの変化を捉えた。本実験はその結果を検証し、疲労の激しい視覚の実験を若者が変わって行えるかの検討も行った。実験刺激は綿素材で色は赤、黄、緑、青、白の5色、織り方は平織り、綾織り、繻子織りの三元組織で、綾織りと、繻子織りは、縦、横の2方向を用いた。従って試料は全部で25種類である。実験は日常生活の場を模し、その空間に刺激を提示し局所照明によって刺激を照明するものである。装置は前年製作したもので、実際の現場が想定できるようないろいろな物体が周囲にあるようなところに、1つの色刺激を提示した。しだいに局所照明の強さを上げていくと、その空間内の物体としては不自然に見え、それだけが目立って見える、その限界点を測定するというもので、与えた光量を数値でとらえることができるものである。本年の実験は布地表面の見えが光源色になったと感じられる点、きれいに見えた点の測定を行い、布地の目立ちをいろいろな色と織り方で評価した。実験結果1光源色モードにはいる照度は織り方の違いより色の違いによって大きく異なる。2布地の見えのモードの変化は輝度で良く表される。3光源色モードへの変化は外限照度にある照度を与えるとモードの変化が生ずる。4「きれい」に見えるための必要照度は個人差が大きい。しかし、全被験者が物体色の外限を出たところで「きれい」と感じている。5高齢者模擬眼鏡を使用した実験で70才、80才での、外限、光源色、きれいについての結果に大きな違いはなかった。交通安全を考慮して安全服を設計する目的で衣服の目立ちについて研究してきた。その研究の一貫として「目立つ」ということについて分析することとした。目立つということは、際だって見えること、そこの空間でまわりと少し違って見えることである。特に被服の観点から目立ちを考えるとかがやきが関係していると思われる。ドレスの見えのモードが変化して、物体色から光源色として見えているからと観察される。みえのモードの変化を測定する丁度良い測定器がないので、測定装置は組み立てた。実験装置は実際の空間の中に置いた一つの色刺激の目立ち特性を評価する事のできる装置である。実験室は日常生活の場を模し、その空間に刺激を提示し局所照明によって刺激を照明するものである。実験装置の機器設計は池田が、機器の製作は芦澤が分担した。

装置の概要は、実際の現場が想定できるようないろいろな物体が周囲にあるようなところに、1つの色刺激を提示し、しだいに局所照明の強さを上げていくと、その空間内の物体としては不自然に見え、それだけが目立って見える、その限界点を測定するというものである。したがって、被験者が空間の中に提示された1色刺激をみながら与えていく局所照明の量を微妙に変化させ、物体色としての限界(これを外限という)をとらえることのできる装置であり、与えた光量を数値でとらえることができるもので、「光源システム」を中心に製作した。実験は本年は布地表面の見えの物体色として見える限界点の測定を行い、布地の目立ちをいろいろな色と織り方で評価した。刺激は布地の3原組織の平織り、綾織り、繻子織りの3種類を用いた。、綾織りと、繻子織りは縦と横の2方向とした。色は赤、緑、黄色、青、白の5種類である。実験結果1外限値、光源色への変化点は明るさで決まっているのではない。2外限照度にある照度をあたえると光源色モードになる。3布地のモードの変化は輝度で良く表され、色によって違う。子供や高齢者の交通事故を防止するために安全服を設計する目的で衣服の目立ちについて研究してきた。今回は実際の現場が想定できるようないろいろな物体が周囲にあるようなところに、1つの色刺激を提示しその空間内の物体としては不自然に見え、それだけが目立って見える、その限界点を測定するというもので、昨年は物体色の外限、本年は実験1で光源色の入り口、実験2で「きれい」に見える点を測定した。実験は昨年造った光源装置を使用し、布地表面の見えが光源色モードになりはじめた点をとらえた。さらに、被服として大切な「きれい」にみえるところを判定した。照度は交通安全の観点から環境照度を夕方の薄明視の入り口の101xに設定し、刺激と観察者が同じ視空間にいるようにして実験を行った。より、実際の場えの応用がしやすいことを考慮した。実験結果はまず、織り方による差をみたところ、織り方による差は小さく、色の影響が大きかった。平織り、綾織りともに物体色の外限値、光源色モードの入り口、いずれも色により異なり黄、白の2色は赤、緑、青に比較し高い輝度が必要である事がわかった。また、物体色の外限値、光源色モードの入り口いずれもほぼ、並行的に曲線は移動し、外限照度にある量の光を与えると光源色モードになることが示された。実験結果1、外限照度にある照度をあたえると光源色モードになる。2、光源色モードの入り口に達する照度は布地の織り方による差より色による差がはるかに大きい。3布地のモードの変化(物体色モードの限界、光源色)は輝度で良く表され、色によって違う。4、「きれい」と判定される所はいずれの布地も物体色の外限を出た所であり、その、大小は個人差がある。5、モードの変化に要する輝度は白、黄が高く、赤、青、緑は低い。
認知症高齢者の尊厳と治療を支える急性期病院型看護モデル開発の協働実践型研究

認知症高齢者が、身体疾患の治療目的で急性期病院に入院することが増加している。認知機能の低下による混乱や理解不足を原因とする入院・治療への拒否、治療妨害などの危険行為が対応困難な深刻な問題となっている。急性期病院の使命である救命や治療の安全遂行のために、薬剤や身体拘束等に頼らざるを得ないのが現状で、その結果、高齢者の生きる意欲の低下や廃用症候の進展等の深刻な弊害が生じている。そこで、市内2か所の急性期病院の病棟看護師・認定/専門看護師との協働で、急性期病院での認知症高齢者の尊厳保持と治療遂行を可能にする看護実践モデルの開発を目的とし、初年度の取り組みとして「超急性期における認知症高齢者への看護実践の可視化」に取り組んだ。具体的には救命・治療に重点を置く「超急性期」において、どのような看護対応が認知症高齢者の安心・安定した「良い状態」を引きだし、廃用症候を最小限に抑え治療の安全遂行を可能にするのか、また、逆にどのような対応が混乱を増大させ暴力行為や治療拒否・妨害等に繋がるのか、研究者が看護ケア提供場面に観察者として参加して記録した。本年度は観察基準の策定、協力文書の作成を経て、協力病院への説明、協力内諾のち、大学および病院の倫理委員会の承認を得るのに時間を要した。そのため調査期間は2016年1月中旬3月下旬の約2か月余りであったが、合計32日間、7名の看護師の協力を得て10名の高齢者の看護ケア提供の計93場面の記述記録の蓄積が終了した。「良い状態」を引きだす看護対応としては、「了解のサインを得るまで待つ」「丁寧な日常生活ケアの提供」「療養生活の非単調化」「ケア効果のフィードバック」などが明らかになった。今後、さらに分析を進展させ、看護師に求められる認知症高齢者の「良い状態」を引き出す対応の明確化を進展させ、臨床活用可能モデルの提示へとつなげたい。
日本の農業関連企業による農産物調達の国際化と対日輸出産地の形成

本年度は,日本の農産物流通企業によって対日輸出産地の形成が見られた事例として,日本のい製品輸入商社によるい製品(畳表,ゴザ類)の開発輸入メカニズムを分析した。得られた知見は以下のように要約できる。日本のい製品輸入量は1980年代半ばから急増し,輸入先の中国ではい製品の開発輸入が活発化するようになった。そこで,い製品輸入量の上位3社((株)トクラ,(株)イケヒコ,萩原(株))に着目し,各社がどのようなプロセスで中国へ進出したのかを検討した。各社とも戦前期からアジア市場との関係を有しており,そのことが1980年代以降の中国進出に少なからぬ影響を与えたことが判明した。また,各社ともい草栽培適地である浙江省に拠点を集約化するなど,調達戦略に共通点が多く認められた。さらに,各社の調達先所在地とい製品輸出産地の分布は空間的に一致しており,各社の中国進出が輸出産地の形成に大きく寄与していることが確認できた。次いで,日本の輸入商社がどのようなメカニズムで中国の現地調達先を育成したのかを検討した。中国では生産資材の確保が困難であるため,各社とも日本から織機を持ち込み,補償貿易によって現地調達先との取引を開始したことが判明した。また,各社とも現地調達先に対して技術指導を定期的に行うなど,日本の国内産地から資材と技術を移転させることで産地形成を進めたといえる。以上の分析結果から,本年度研究の結論として次の2点を指摘できる。まず第一に,日本のアグリビジネスが進出先を選定する場合,経済的要因だけでなく,歴史的要因,自然的要因,技術的要因など,複合的な要素が考慮されているという点である。そして第二に,日本のアグリビジネスが開発輸入を進める上で,国内産地との関係が非常に重要な意味を持っているという点である。本年度は,日本の農業関連企業(アグリビジネス)がどのように農産物の海外調達を進め,いかなる戦略に基づいて海外調達拠点を形成してきたのかを分析した。その分析事例として,日本商社による鶏肉の海外調達を取り上げた。さらに分析対象としては,1990年代以降に鶏肉の海外調達を顕著に進めてきた住金物産株式会社,伊藤忠商事株式会社,丸紅株式会社の3商社に着目して実証分析を試みた。分析の結果,これら3商社が1980年代まで鶏肉調達拠点であったタイに代わって,1990年代に鶏肉調達に関する直接投資を中国にシフトさせてきたことが明らかとなった。各商社の鶏肉調達戦略を詳細に見ると,従来の研究で強調されてきたコスト要因のみを重視しているのではなく,1.調達先の多元化によるリスク分散,2.調達品目の多様化による消費細分化への対応,という多面的な戦略に基づいていることが明らかとなった。その帰結として,これら3商社の調達拠点が,鶏肉製品の調達条件が最も整備された中国沿岸部の山東省に集中化する傾向が確認された。実際,1999年時点の中国における鶏肉の対日輸出処理場の分布を見ると,全処理場の50%以上に当たる処理場が山東省に集中しており,調達拠点の空間的集中化が顕著に認められた。このように,日本商社は鶏肉調達拠点を形成するに当たって,低コスト調達のみならず,調達量のリスク分散,調達品目の多様化を重視しながら,調達先の選択を進めてきたといえる。本年度は,日本の農業関連企業によって対日輸出産地の形成が見られた事例として,(1)食品企業による青果物の海外調達,(2)産地問屋による工芸作物の海外調達,という2事例について検討を行った。まず(1)に関しては,1970年代から海外調達を進めてきたカゴメ株式会社に着目し,青果物の対日輸出産地の形成について実証分析を試みた。カゴメは,1970年代までは台湾を対日輸出産地と位置づけていたが,1980年代以降は調達地域を変化させ,中国沿岸部を調達先として位置づけるようになった。その産地形成方法を見ると,調達先として現地企業(屯河社)と提携し,屯河社が契約する農家に対して技術指導を行い,カゴメ向けの原料を栽培させていることが判明した。つまりカゴメは,直接投資によって自ら産地を形成するのではなく,既存の現地企業と提携を結ぶことによって,対日輸出産地を育成しているといえる。一方(2)に関しては,1980年代から工芸作物の対日輸出産地を形成してきた畳表産地問屋のトクラ株式会社を取り上げ,工芸作物の対日輸出産地の形成を検証した。トクラは2005年現在,輸入畳表の90%以上を中国から調達している。なかでも,中国沿岸部に位置する浙江省寧波市に,日本向けい草栽培面積の80%以上を配置しており,対日輸出産地が特定地域に集中していることが判明した。その産地形成方法を見ると,現地企業35社と提携を行っており,直接投資による産地形成は確認できない。トクラがこのような戦略をとるのは,中国では価格変動や天候不順により産地がダメージを受けることが多々あるため,直接投資によって産地を抱え込むことはリスクが大きく,調達提携によるリスク回避が必要であることによる。以上の2事例から,日本の農業関連企業による対日輸出産地の形成メカニズムとして,中国沿岸部への産地集約化,調達提携による産地確保,といった共通性を見いだすことができた。

日本のい製品輸入量は1980年代半ばから急増し,輸入先の中国ではい製品の開発輸入が活発化するようになった。そこで,い製品輸入量の上位3社((株)トクラ,(株)イケヒコ,萩原(株))に着目し,各社がどのようなプロセスで中国へ進出したのかを検討した。各社とも戦前期からアジア市場との関係を有しており,そのことが1980年代以降の中国進出に少なからぬ影響を与えたことが判明した。また,各社ともい草栽培適地である浙江省に拠点を集約化するなど,調達戦略に共通点が多く認められた。さらに,各社の調達先所在地とい製品輸出産地の分布は空間的に一致しており,各社の中国進出が輸出産地の形成に大きく寄与していることが確認できた。次いで,日本の輸入商社がどのようなメカニズムで中国の現地調達先を育成したのかを検討した。中国では生産資材の確保が困難であるため,各社とも日本から織機を持ち込み,補償貿易によって現地調達先との取引を開始したことが判明した。また,各社とも現地調達先に対して技術指導を定期的に行うなど,日本の国内産地から資材と技術を移転させることで産地形成を進めたといえる。以上の分析結果から,本年度研究の結論として次の2点を指摘できる。まず第一に,日本のアグリビジネスが進出先を選定する場合,経済的要因だけでなく,歴史的要因,自然的要因,技術的要因など,複合的な要素が考慮されているという点である。そして第二に,日本のアグリビジネスが開発輸入を進める上で,国内産地との関係が非常に重要な意味を持っているという点である。
結核療養所反対運動を通した社会意識に関する研究

二十世紀に入ると全国各地に公立結核療養所が誕生する。療養所の建設計画が明らかになると各地で反対運動が起こった。そこで、本研究は全国18ヶ所の公立結核療養所反対運動について、反対運動の有無、特徴、地域環境などを通して当時の人々の結核をめぐる社会意識を明らかにすることを目的とした。その結果、18ヶ所中14ヶ所で反対運動があることがわかった。また、これらの反対運動は結核を忌み嫌うだけでなく、それぞれの地域によって、微妙に反対理由や事情が異なっていることがわかった。第一に、反対運動は一般に町村単位で行なわれることが多く、当時は結核療養所に反対することが地域住民の共通利害であったことがわかる。また、反対理由は様々であるが、結核に感染することを恐れるだけでなく地域の農産物や海産物が売れなくなることを心配したり、景勝地の場合には観光客が減るなどの理由もあった。また、周辺町村の住民が寄り付かなくなるといった理由が挙げる場合もあったが、どの場合も結核を忌み嫌う意識が土台にはある。第二は、療養所の候補地をめぐっては地域環境が大きく影響した。療養所の候補地は必ずしも患者に適した場所だという理由だけではない。候補地の決定には容易に土地を取得できることが重要であった。そのために療養所はすでに人々から疎まれていた場所を選んで建てられる場合も多く、こうした地域には候補地となる以前から避病院、監獄、墓地、火葬場、結核療養所などが存在し、すでに地域住民から嫌われる場所であった。このように、一般に療養所は嫌われる施設であったが、例外的に療養所の誘致に積極的な地域もあった。これらは地方の過疎地などである。結核療養所が地域の振興に役立つと考えたからである。以上のように、公立結核療養所をめぐっては単に結核を忌み嫌うだけでなく、人々のあいだには様々な社会意識が存在していたことがわかった。平成17年度は、研究目的を達成するために以下の三点を中心に研究・調査をした。1.全国各地の公立結核療養所について、その反対運動に関する文献を収集した。調査内容はおもに地方史、地方新聞記事である。これまで反対運動の存在が不明であった金沢市立若松療養所において反対運動の存在が判明した。また、広島市立療養所の反対運動について、歴史的な流れを詳細に把握することができた。以下は調査した療養所名および調査施設である。札幌市立療養所(北海道道立図書館・北海道大学図書館)、岡山市立半田療養所(岡山県立図書館)、大阪市立刀根山療養所、(大阪府立図書館・大阪市立図書館・大阪府立公文書館・杏結核資料館・豊中市立図書館・おおさか人権博物館)、金沢市立若松療養所(金沢県立図書館・金沢市立図書館・金沢大学医学図書館)、広島市立図書館(広島県立図書館)、名古屋市立八事療養所(名古屋大学図書館)、東京市療養所(国会図書館・中野区立図書館)岐阜市立療養所(岐阜県立図書館)。2.ハンセン病の研究者を招いて研究会を開催し、(1)結核対策とハンセン病との政策的違い、(2)ハンセン病療養所と地域住民とのかかわり、について深めた。また、この研究会で話し合われた内容は、鼎談の形で学会雑誌に発表した。来年度は(2)をテーマに研究会を開催し、より掘り下げる予定である。3.結核療養所に関する図書や雑誌を、古書を中心に収集した。特に公立結核療養所年報を収集する予定であったが、十分に集まらなかった。平成18年度は以下の研究調査を行い,その一部を報告した。【調査】昨年度に引き続き,公立結核療養所所在地があった地方図書館,公文書館を中心に調査を行った。