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脳卒中片麻痺患者の地域社会における歩行時の転倒発生メカニズムの解明

本研究の目的は,地域在住の脳卒中片麻痺患者の歩行時における,どの時期のどの方向への動的不安定性が,地域社会での転倒発生頻度及び身体活動量と最も関連するのかを明らかにすることである。はじめに,脳卒中片麻痺患者を対象として,1.歩行動作解析,2. 1日あたりの歩数の測定,及び3.転倒発生頻度の調査を行う。次に,収集されたデータにもづいて,どのような異常歩行が脳卒中片麻痺患者の転倒リスクを増大し,また,身体活動量を減少させるのかを明らかにする。脳卒中片麻痺患者の転倒リスクは健常高齢者の約2倍であり、転倒の多くは歩行中に発生する。歩行時の動的安定性は3次元動作解析システムを用いて定量化することが可能であるが、脳卒中片麻痺患者の歩行時における動的安定性低下のメカニズムは不明である。また、歩行時の動的安定性低下と転倒の関係性も不明な点が多い。本研究の目的は、地域在住の脳卒中片麻痺患者の歩行時における、どの時期のどの方向への動的不安定性が、地域社会での転倒発生頻度及び身体活動量と最も関連するのかを明らかにすることである。平成30年度は脳卒中片麻痺患者の動的安定性を定量化することを目的に、脳卒中片麻痺患者の歩行時の全身の角運動量に着目して動作解析を中心に実施した。全身の角運動量が大きいことは、歩行が不安定であることを意味する。脳卒中片麻痺患者33名と健常高齢者21名の比較の結果、脳卒中片麻痺患者の麻痺側遊脚期における全身の角運動量は、矢状面において健常者より大きいことが明らかにされた。さらに、麻痺側遊脚期における全身の角運動量を従属変数、歩行時の下肢関節モーメントを独立変数としたステップワイズ法による重回帰分析の結果、非麻痺側立脚期における膝関節伸展モーメントが麻痺側遊脚期における全身の角運動量を大きくする原因の一つとなり得ることが示唆された。これらの内容は、平成31年度開催の国際学会に演題登録され、ポスター発表として採択された。現在、脳卒中片麻痺患者の転倒発生頻度と身体活動量に対して、麻痺側遊脚期における全身の角運動量の大きさがどのように影響を及ぼすのかを調査している。脳卒中片麻痺患者の歩行動作の計測及び解析は順調に進んでおり、脳卒中片麻痺患者と健常高齢者の歩行時における全身の角運動量の相違点が明らかにされた。転倒発生頻度と身体活動量については、脳卒中片麻痺患者での正確な計測のために健常者での予備計測を実施した。平成31年度は身体活動量計と転倒発生頻度の調査を中心に実施する計画である。身体活動量の調査では、加速度計を用いて、研究参加者の歩数を5日間計測する。1日8時間以上装着していたことが確認された日のデータを採用し、1日あたりの歩数の平均値を算出する。次に、転倒発生頻度は、1.登録日以前6ヶ月の転倒歴の問診と2.転倒カレンダーを用いた登録日以降6ヶ月の転倒の調査を行う。収集したデータをもとに、1日あたりの歩数及び転倒歴の有無を従属変数、歩行時における全身の角運動量の特徴量を独立変数として、重回帰分析及び多重ロジスティック回帰分析をそれぞれ行い、両者の関係を明らかにする。

脳卒中片麻痺患者の歩行動作の計測及び解析は順調に進んでおり、脳卒中片麻痺患者と健常高齢者の歩行時における全身の角運動量の相違点が明らかにされた。転倒発生頻度と身体活動量については、脳卒中片麻痺患者での正確な計測のために健常者での予備計測を実施した。平成31年度は身体活動量計と転倒発生頻度の調査を中心に実施する計画である。身体活動量の調査では、加速度計を用いて、研究参加者の歩数を5日間計測する。1日8時間以上装着していたことが確認された日のデータを採用し、1日あたりの歩数の平均値を算出する。次に、転倒発生頻度は、1.登録日以前6ヶ月の転倒歴の問診と2.転倒カレンダーを用いた登録日以降6ヶ月の転倒の調査を行う。収集したデータをもとに、1日あたりの歩数及び転倒歴の有無を従属変数、歩行時における全身の角運動量の特徴量を独立変数として、重回帰分析及び多重ロジスティック回帰分析をそれぞれ行い、両者の関係を明らかにする。
狭空間内燃え拡がりで観察される燃焼モードの遷移臨界条件の導出

流路断面形状が円形または矩形である二種類の風洞を用いて実験を行い,狭流路内を燃え拡がる火炎の燃え拡がり速度におよぼす断面形状の影響を明らかにした.円筒内燃え拡がりの消炎限界近傍条件で見られるregressionモードが,平行平板間の燃え拡がりにおいても存在することを確認した.消炎限界をまたぐように酸化剤流速のステップ関数的変化させたときの火炎の応答を調べ,遷移後に現れる燃焼モードが流路断面形状によって異なることを示した.燃焼中の試料形状変化を時系列で可視化する手法を提案し,可視化システムの構築と検証試験を実施した.また,燃え拡がり中の固相内の温度分布を計測可能なホログラフィ干渉計を構築した.本研究の目的は,狭い円筒内燃え拡がりの消炎限界近傍で起こる燃焼モードの遷移過程を詳細に観察し,そのメカニズムを解明することである.目的達成のため,(1)円筒内で観察された現象を平行平板間の系において再現,(2)曲率の影響の把握,(3)遷移過程の可視化の順序で研究を実施する.初年度は(1)および(2),ならびに(3)の準備として予備実験とホログラフィ干渉計の構築を行った.数mm程度の円筒内部を燃え拡がる火炎,特に固体の溶融部に潜り込んだ火炎を観察するのは,試料自体のレンズ効果のため困難である.観察を可能にするため,円筒内で起きる現象を平行平板間の燃え拡がりにおいて再現することを試みた.まずは流路高さを調整可能な風洞を用いて実験を行い,円筒の結果と比較することで曲率の影響について検討した.酸化剤の平均流速が消炎限界よりも十分遅い条件では,両者の燃え拡がり速度が火炎先端位置での酸化剤流速により整理できること,流路形状が異なっても固相の熱的厚さはそれほど変わらないことが明らかとなった.これらの結果から流路の曲率の影響は主に流れの変化として現れることが分かった.また,消炎限界近傍において,平行平板間の燃え拡がりであっても固体表面が激しく溶融しながら燃え拡がる燃焼モードが存在することを確認した.さらに特定の条件では,火炎が流れ方向に対して前後にずれて燃え拡がることが示された.(3)の準備として,流路高さを2mmとして燃焼中に酸化剤流速を急激に変化させる実験を行ったところ,酸化剤中の酸素濃度によって遷移時の火炎挙動が異なる結果が得られた.この結果は遷移機構が当初の予想とは異なる可能性もあることを示唆しており,今後の検討課題である.また,予定していた直接観察に加え,遷移過程をより詳細に調べるために固相内の温度分布を計測可能なホログラフィ干渉計を用いることにしたため,その構築も行った.初年度の達成目標であった,円筒内で見られた現象を平行平板間の燃え拡がりにおいて再現することと曲率の影響を明らかにすることについては完了しており,また燃焼モードの遷移過程の可視化に向けた予備検討も始めていることから,おおむね当初計画通りに研究が進展していると考えている.前年度の結果から,流路形状の違いが流路内を燃え拡がる火炎におよぼす影響は小さいことが示唆された.ところが,この結果を踏まえ円筒内燃え拡がりで見られた燃焼モードの遷移過程を平行平板で再現することを試みたところ,火炎が流れ方向の前後に分裂する非対称状態で保炎されること,すなわち平行平板間と円筒内の燃え拡がりでは消炎限界近傍での保炎機構が異なることが示唆された.そこで以降では,円筒と平行平板のそれぞれの系について保炎機構を個別に調査することとした.平行平板の実験で観察された非対称な燃え拡がりを数値実験により再現し,その発現メカニズムについて検討した.その結果,非対称状態への遷移は対称に存在していた火炎のどちらか一方の局所消炎により起こることが分かった.局所消炎に伴い火炎構造が変化すると,生き残った火炎からの熱的寄与により一旦消炎した火炎が下流で再着火し,最終的に系は非対称となって安定化される.また条件によっては,両側の火炎が位置を入れ替えながら燃え拡がる場合もあることが明らかとなった.これらの燃焼モードは何らかの不安定性に起因して発現するものと考えられ学術的に興味深い.一方,円筒内燃え拡がりについても酸化剤流速の変化に対する火炎挙動および流路形状のステップ応答を実験的に調査した.現状では円筒内部に形成される火炎の詳細観察が難しく,保炎機構の全容解明には至っていないが,火炎先端での急激な後退速度の増加とそれに伴う火炎上流での流路急拡大による平均流速の低下が保炎に寄与していることが示唆された.また,燃焼中の試料の形状変化を捉えるため,CT法を応用した三次元可視化計測システムの開発も行った.研究期間中は火炎挙動の観察に注力したため,これを用いた実験は実施できなかったものの,本計測システムは今後燃焼モードの遷移機構を解明するための有用なツールとして本研究の重要な成果である.流路断面形状が円形または矩形である二種類の風洞を用いて実験を行い,狭流路内を燃え拡がる火炎の燃え拡がり速度におよぼす断面形状の影響を明らかにした.円筒内燃え拡がりの消炎限界近傍条件で見られるregressionモードが,平行平板間の燃え拡がりにおいても存在することを確認した.消炎限界をまたぐように酸化剤流速のステップ関数的変化させたときの火炎の応答を調べ,遷移後に現れる燃焼モードが流路断面形状によって異なることを示した.

燃焼中の試料形状変化を時系列で可視化する手法を提案し,可視化システムの構築と検証試験を実施した.また,燃え拡がり中の固相内の温度分布を計測可能なホログラフィ干渉計を構築した.初年度に実施した予備実験から,燃焼モードの遷移とその後の保炎に至るメカニズムが当初の予想とは異なる可能性を示唆する結果が得られているものの,この実験では遷移を起こすタイミングを完全には制御できていなかった.そこで次年度は,まず酸化剤流速をより精密に制御することが出来るよう実験装置の流量制御システムを改良し,予備実験結果の再現性について検証する.それと並行して流路内の火炎を拡大観察することができる光学系を導入し,遷移過程における火炎の挙動を詳細に調べるとともに,ホログラフィ干渉計を用いて火炎先端近傍の温度分布を計測する.最終的に実験で得られた画像および温度データについて解析し,遷移が起こるメカニズムについて検討する.燃焼工学実験装置の整備にあたり流量制御に必要な物品の一部については,現有のものを流用することができた.そのため,それらの購入にかかる予算を持ち越すこととした.初年度に実施した予備実験の結果から,実験装置,特に流量制御系についてはさらなる改良が必要であることが分かった.持ち越した分はそのために必要な物品の購入にあてることとしたい.
東アジアの金融改革と金融協力-日・中・韓の債券市場と地域金融に関する総合分析

グローバル下の地域経済活性化の視点から、労働移動・貿易自由化、地域金融・債券市場を総合的に研究した。後藤は、労働者の型を区別した厳密な労働移動モデルに基づいて、国内労働者の雇用促進、貿易自由化・資本移動の自由化の進展がより効果的であることを見出した。岸は金融サイドに焦点をあてマイクロファイナンス、住民参加型ミニ地方公募債、コミュニティ・ファンドの重要な役割を考察、提案し、統合的な分析を行なった。日本と東アジア諸国の地域経済の活性化、雇用と所得の向上という視点から、クロスボーダーな金融・資本市場の構築と金融協力さらに通貨統合の可能性を理論・実証分析するのが、本研究の目的である。このため、本年は文献サーベイとデータベース整理、また内外の政策担当者・研究者に対するヒヤリングを実施する計画を立てていた。計画通りの実績を収めることはできなかったが、それでも、文献やデータをかなりの程度収集し、若干の成果を報告することができた。また、後藤も岸も上述の国際会議に参加することによって、それぞれのテーマにつき内外の研究者・政策担当者と意見を交換し、今後の研究につなげることができた。サブプライムローン問題が東アジア域内の資金還流と金融システム強化の必要性を一層高め、債券市場の整備を不可欠なものにしている。しかし、その前提条件となるのが金融市場の整備である。今年度は、クロスボーダーな債券市場と東アジア各国の地域金融をリンクする資金チャンネルを構築することによって、各国の雇用と所得を高め、また地域経済を活性化するねらいから、家計、NPO・NGO、地域金融機関の行動を研究した。とくに、後藤は、移民と出稼ぎ労働の違いを土台として、労働市場の移動が家計の福祉に与えるインパクトを研究することによって、社会・経済構造の変化を分析した。他方、岸はミニ地方公募債、私募債を活用する共助社会を研究した。具体的には、岸は、東海大学出版会から刊行予定(印刷中)の『自助・共助・公助の経済政策』(共著)の第1章「共助社会の金融システム-生活者と投資家の視点-」において、共助社会の概念を説明、その役割を論じた。また、共助社会における協同組織金融機関の機能を研究して、その結果を、中央大学・経済研究所内「国際経済部会」が2011年内に発行予定している叢書『世界経済の新しい動き:グローバリゼーション、地域経済統合、地域格差』に「グローバル下の協同組織金融機関」のタイトルで、投稿した。さらに、中央大学・企業研究所内「高齢化社会における資産運用と金融システム」研究プロジェクトが2011年内に刊行予定している叢書に、後藤と岸は、それぞれ、高齢化しつつある家計を対象とした研究を行い、その結果を、「共助社会における高齢世帯の資産運用」、「高齢化時代における外国人労働者政策の課題:移民と出稼ぎ労働者」のタイトルで、投稿した。グローバル下の地域経済活性化の視点から、労働移動、貿易自由化と金融・資本市場整備の課題を研究した。これまでの研究をまとめるため、特に、雇用と所得に対するグローバル化の効果を分析するとともに、地域発のグローバル化の必要性を考察した。すなわち、市民、家計、コミュニティビジネスを主役とする共助社会とそれを支える金融システム構築の可能性について債券市場を中心に考察した。後藤は、外国人労働の型に着目して、移民と出稼ぎ労働者を峻別することで、モデルを厳密化した。そして、移民の受入れはプラスの経済効果を、その反対に出稼ぎ労働者の受入れはマイナスの効果を生みがちであるとの結論を導いた。また、外国人労働が日系人労働者も含めて、出稼ぎ労働的な色彩を強めていることから、労働生産性の向上、女性・高齢者・若年者などの国内労働者の雇用促進、貿易自由化・資本移動の自由化のさらなる進展が効果的であり、また必要であることを提案した。岸のもともとの研究目的は、後藤の研究を金融面から補完することによって、総合的な研究に繋げることにあるが、クロスボーダーな債券市場と東アジア諸国の地域金融とをリンクする手段として、マイクロファイナンス、住民参加型ミニ地方公募債、コミュニティ・ファンドが有効であると提案した。そのため、家計、ベンチャービジネス、ソーシャルビジネス、NPO・NGO、地域金融機関の行動を考察した。これらの研究過程において、岸は、高齢者の資産構成を土台にした論文を中央大学企業研究所叢書において、またアジア諸国や米国の協同組織金融機関を参考にして、地域金融機関の果す役割を、同大学経済研究所叢書において発表した。さらに、後藤はInter-American Development Bank(IDB)において、労働移動の型を厳密化したモデルに基づく高齢化社会の労働力不足に関し報告した。
東山御文庫を中心とした禁裏本および禁裏文庫の総合的研究

(1)公開されている全ての東山御文庫本の勅封番号順と五十音順の目録(「東山御文庫本マイクロフィルム目録(稿)」)を作成した。それをもとに東山御文庫本マイクロフィルムのデュープフィルムを勅封番号順に接続し直して購入し研究基盤を整えた。(2)新たに見出し近世前期の禁裏文庫の蔵書目録を分析し、万治4年(1661)焼亡以前における「古官庫」の蔵書形態の復原を行った。17世紀後半から18世紀中葉までの近世禁裏文庫の蔵書目録についても新たに重要な禁裏文庫の蔵書目録を見出し、近世中期の禁裏文庫の蔵書形態を復原した。更に近世の公家日記から禁裏・仙洞・公家諸家間での典籍・記録の貸借や書写、禁裏文庫の整理や焼失の記事を蒐集し、先の検討を踏まえ近世禁裏文庫の成立過程、再興過程を解明した。(3)中世前中期の朝廷文庫や禁裏文庫の蔵書目録を調査し、東山御文庫中に蓮華王院宝蔵の蔵書目録を2部見出したほか、大須本『書籍目録』などを検討して、中世の禁裏の文庫や天皇家の宝蔵の変遷を跡づけた。(4)明治期における宮内省による「御文庫」の整理、「東山御文庫」の形成過程とその変遷について、明治の初年の蔵書目録や調査関係資料を分析し、明治15年に成立した「東山御文庫」の形成過程と収蔵「御物」の来歴、その後の整理について解明した。(5)史料編纂所所蔵の各種東山御文庫本関係の目録及び「復命書」や当時の調査日誌を調査し、明治末年から大正にかけての史料編纂掛の調査および写本(『京都御所東山御文庫記録』)作製の経緯や実態について解明した。(6)東山御文庫収蔵の典籍・文書の調査や購入したマイクロフィルムをもとに東山御文庫本の個別研究を行い、『東山御文庫御物』15(毎日新聞社1999年2000年)の収蔵品解説に反映させた。更に御池庭文庫に収蔵される九条家旧蔵本『弘仁格抄』について戦後初めて調査をおこない報告書を作成した。1東山御文庫本のマイクロフィルムはまとまった目録がなく利用に不便なため、「東山御文庫本マイクロフィルム目録」を作成した。まずノート・パソコンに『書陵部紀要』の彙報に記されている書名・函号・員数・コマ数など必要事項を入力した後、校正を行い、勅封番号順と五十音順の目録を完成した。そのデータはWindowsNT40で稼動するファイルサーバ上に搭載し研究メンバーが利用できるようにした。さらに宮内庁の許可を得て、公開されている全ての東山御文庫本マイクロフィルムのデュープフィルムを勅封番号順にして購入した。2『道房公記』『孝亮宿祢』『基煕公記』など未翻刻の近世公家日記を検索し、禁裏・仙洞・社寺間での典籍・記録の貸借や書写、文庫の整理や焼失に関する記事を筆写により蒐集したが、来年度も蒐集を継続する必要がある。3秋の曝涼期間中、宮内庁侍従職の許可を得て、東山御文庫に出張し、所蔵の典籍・文書の調査を行った。さらに東山御文庫本の個別研究を行い、その成果は、個別論文(研究発表の項参照)のほか、『皇室の至宝東山御文庫御物』I(毎日新聞社1999年3月)の所蔵品解説に反映させた。

また、中世から近世の禁裏文庫及び禁裏本関連の史料を調査蒐集するため、京都大学附属図書館、東北大学附属図書館狩野文庫、などに出張した。4古代・中世の朝廷文庫や禁裏文庫の蔵書目録の調査を行い、『蓮華王院宝蔵目録』の断簡を東山御文庫中に見出した。また近世の禁裏文庫の蔵書目録について調査を行い、従来知られていた二つの『禁裏御蔵書目録』の他に、関連する重要な禁裏本の目録が東山御文庫や菊亭文庫に所蔵されていることを確認し、相互関係を解明した。5史料編纂所所蔵の各種東山御文庫本目録の内容及び復命書や当時の調査日誌の一部を調査し、明治末年から大正にかけての調査および写本(『京都御所東山御文庫記録』)作製の経緯や実態について検討した。1官内庁書陵部が撮影し、本年度新たに公開して東山御文庫本のマイクロフィルムのデータを、昨年度作成した「東山御文庫本マイクロフィルム目録(稿)」(勅封番号順・五十音順)に加え、目録を増補するととに、侍従職の許可を得て、新公開分のマイクロフイルムのデユープフィルムを購入し、昨年度購入した勅封番号順のマイクロフイルムに接続して増補した。2『葉室頼業記』『季連宿祢記』『兼香公記』など未翻刻の近世公家日記を検索し、禁裏・仙洞・社寺間での典籍・記録の賃借や書写、文庫の整理や焼失に関する記事を筆写して嵬集したが、来年度も蒐集を継続する必要がある。3秋の曝涼期間中、官内庁侍従職の許可を得て東山御文庫に出張し、所蔵の典籍・文書の調査を行った(勅封43.61・73・74・101・102・104l06)。東山御文庫本の個別研究を行い、その成果は個別論文(研究発表の項参照)のほか、『東山御文御物』II-III(毎日新聞社1999年8月・12月)の所蔵品解説に反映させた。また侍従職の特別の許可を得て、戦後全く調査が行われなかった東山御文庫別置本九条家旧蔵『弘仁格抄』の調査を行った。更に、中世から近世の禁裏文庫及び禁裏本関連の史料を調査蒐集するため、京都大学文学部図書館、西尾市岩瀬文庫、などに出張した。4古代・中世の朝廷文庫や禁裏文庫の蔵書目録の調査検討を昨年に続き行い、特に近世前中期の禁裏文庫の蔵書目録について調査を行い、その相互関係を検討するとともに、史書・日記・儀式書のみならず「歌書」の目録の内容検討も行い、『歌書目録』(勅封102-3-38)所載内容のもつ重要性に気が付いた。(次年度研究予定)1宮内庁書陵部が撮影し、本年度新たに公開した東山御文庫本マイクロフィルムのデータを一昨年度及び昨年度に作成した「東山御文庫本マイクロフィルム目録(稿)」(勅封番号順・五十音順)に増補し、20世紀に公開された全ての東山御文庫本マイクロフィルム目録を完成した。更に侍従職の許可を得て、本年度新公開分のマイクロフィルムのデュープフィルムを購入し、昨年度までに購入した勅封番号順のマイクロフィルムに接続して増補した。2東山御文庫本『古官庫歌書目録』や岩瀬文庫本『官庫目録』などを従来から知られていた大東急記念文庫本『禁裡御蔵書目録』と比較分析し、万治4年(1661)の内裏焼失以前における近世禁裏文庫(「古官庫」)の蔵書状況を解明した。また万治4年の禁裏文庫焼亡の際に焼失しなかった書籍の存在も確認した。3東山御文庫や京大学附属図書館に収蔵される霊元天皇以降の禁裏文庫の蔵書目録を分析し、18世紀前半の禁裏文庫の蔵書形態を復原した。禁裏文庫の小目録(折紙)と大きな蔵書目録との関係の解明も行った。4明治以降の東山御文庫御物の来歴(近代における「東山御文庫」の形成過程)、明治大正期における史料編纂掛の謄写本・影写本の作成過程、それに関連した編纂所所蔵「東山御文庫蔵書目録」の性格、を解明した。5東山御文庫収蔵の史料に関して個別研究を行い、その成果は個別論文・史料紹介の他、『東山御文庫御物』IV・V(毎日新聞社)の所蔵品解説に反映させた。
三上次男考古・美術資料の研究とデータベースの作成

18年度は、研究の第1段階として、まず三上次男博士フィールドノートの目録を作成したうえで、スキャニングおよび書き起こしによりデジタル化する作業に着手した。フィールドノートの実態把握および目録作成はほぼ達成できたと考える。内容のデジタル化は、文字データとしては30%程度の基本的書き起こしが達成できた。ところが、同フィールドノートでは、文字以外の遺跡・遺物・民俗資料等の実測図・スケッチが予想以上に重要な意義をもつことが認識された。そのためそれらのスキャニングが課題となり装置の設置を行ったが、整理方法が確立できず、一部試験的に着手したに止まった。また、フィールドノート記載内容の確認の必要があり、中国江西省景徳鎮市、鹿児島県埋蔵文化財センターおよび鹿児島県歴史資料センター黎明館において、それぞれ窯業史関係の遺跡・遺物を中心として確認調査を行い、現地研究者の協力を得て初期の目的を達成したが、鹿児島県埋蔵文化財センターについては追加調査を予定している。一方、今回の研究申請前にすでに基礎調査・目録化が終了していると考えられていた、青山学院大学史学科相模原校舎保管の三上博士収集資料が、一部未開梱・未整理の状態であることがわかり、急遽開梱と基礎調査実施の必要が生じた。さらに管理者側の事情で保管場所の移動の必要も生じたため、移動のための資料保全作業を兼ねて、急遽基礎調査・目録化作業を、19年に入って青山学院大学史学科の協力を得て計画・実施した。但し画像の採取が保管場所移動後の実施とせざるを得ず、19年度の課題となった。研究の第1段階として必須である、三上次男博士フィールドノートのスキャニングおよび書き起こしによるデジタル化が、予想以上に膨大な作業量を要したために達成率が3割程度に止まったこと、および対象資料に把握されていなかったものの存在が発覚し、その基礎データ採取の課題が追加されたため、計画に対してやや遅延していると評価せざるを得ない。課題の性格上、フィールドノートのデジタル化の達成が先決なので、研究協力者、アルバイト作業者を組織して、作業効率を向上させたい。主として、作業進捗の若干の遅れにより、デジタル機器の一部および人件費を使用する段階に至らず、次年度の課題となったため、未使用分が生じた。次年度の前半中には、それらを支出する段階になる予定である。
高次元代数多様体の研究

まず,次の藤田予想を考察した:「n次元の滑らかな射影的多様体とその上の豊富因子Hに対して,mH+Kはmがn+1以上のとき自由になり,n+2以上のとき大変豊富になる」.以前に証明した固定点自由化定理の論法を使って,自由性の予想(予想の前半部)はnが4以下のときに正しいことを証明した.この証明の過程で対数的標準特異点の極小中心部分多様体という概念を得た.これが標準因子のadjunctionという操作と関係することに気づいた.そして,Knudsenによる点付き安定曲線の分類空間を使うことにより,極小中心部分多様体が余次元2以下であるときは高々対数的末端特異点のみを持ち,特に有理特異点のみを持つことを証明した.次に,カラビ・ヤウ・ファイバー空間の上の因子たちの作る錘体の研究をした.モリソンはミラー対称性予想をもとに次のような予想をたてた:「豊富因子の錘の面は双正則自己同型群の作用のもとで有限個の同値類に分かれ,可動因子の錘は双有理自己同型群の作用のもとで有限個の錘体の同値類に分割される」.これらの錘体につては,10年ほど前にで研究したことがある.この研究ではまずマーク付き極小モデルの概念を導入し,まず巨大因子の錘の内部での有限性定理を証明した.そして主定理として底空間が一点にならない場合に予想を証明した.系として次の結果を得た:小平次元が正の3次元代数多様体は同型を除いてたかだか有限個の極小モデルを持つ.まず,次の藤田予想を考察した:「n次元の滑らかな射影的多様体とその上の豊富因子Hに対して,mH+Kはmがn+1以上のとき自由になり,n+2以上のとき大変豊富になる」.以前に証明した固定点自由化定理の論法を使って,自由性の予想(予想の前半部)はnが4以下のときに正しいことを証明した.この証明の過程で対数的標準特異点の極小中心部分多様体という概念を得た.これが標準因子のadjunctionという操作と関係することに気づいた.そして,Knudsenによる点付き安定曲線の分類空間を使うことにより,極小中心部分多様体が余次元2以下であるときは高々対数的末端特異点のみを持ち,特に有理特異点のみを持つことを証明した.次に,カラビ・ヤウ・ファイバー空間の上の因子たちの作る錘体の研究をした.モリソンはミラー対称性予想をもとに次のような予想をたてた:「豊富因子の錘の面は双正則自己同型群の作用のもとで有限個の同値類に分かれ,可動因子の錘は双有理自己同型群の作用のもとで有限個の錘体の同値類に分割される」.これらの錘体につては,10年ほど前にで研究したことがある.この研究ではまずマーク付き極小モデルの概念を導入し,まず巨大因子の錘の内部での有限性定理を証明した.そして主定理として底空間が一点にならない場合に予想を証明した.系として次の結果を得た:小平次元が正の3次元代数多様体は同型を除いてたかだか有限個の極小モデルを持つ.n次元の滑らかな射影的多様体Xとその上の豊富因子Hを考える.東工大の藤田隆夫氏はつぎのように予想した:因子の線形系mH+Kはmがn+1以上のとき自由になり,n+2以上のとき大変豊富になる.この予想は次のより強い予想から従う:(1)(H^n)>n^nでかつ任意のdと任意のd次元部分多様体Wに対して(H^dW)がn^d以上になるならば,H+Kは自由になり,(2)(H^n)>(n+1)^nでかつ任意のdと任意のd次元部分多様体Wに対して(H^dW)が(n+1)^d以上になるならば,H+Kは大変豊富になる.例えば,X=^<pn>ならば以上のことは容易に確かめられる.また,n=1ならばリーマン・ロッホの定理から,n=2ならばReiderの結果から従う.以前に証明した固定点自由化定理の論法が使えるので,今年は自由性の予想(予想の前半部)を考え次のような結果を得た: n=3のときは強い予想が正しく,n=4のときは弱い予想が成り立つ.n=3のときは,Ein-Lazarsfeldと藤田の先立つ結果やEin-LazarsfeldとHelmkeの結果を使った.この証明の過程で,対数的標準特異点の極小中心部分多様体という概念を得た.極小中心部分多様体の特異点の解析が重要であることがわかったが,それが標準因子のadjunctionという操作と関係することに気づいた.そして,Knudsenによる点付き安定曲線の分類空間を使うことにより,極小中心部分多様体が余次元2以下であるときは高々対数的末端特異点のみを持ち,特に有理特異点のみを持つことを証明した.カラビ・ヤウ・ファイバー空間の上の因子たちの作る錘体の研究をした.極小モデル予想によれば,任意の代数多様体に対して適当な双有理モデルとそこからの代数的ファイバー空間とが存在して、標準因子が底空間の豊富因子のひき戻しとして書き表されるようにできると思われる(この予想は3次元ではすでに証明されている).

このような代数的ファイバー空間がカラビ・ヤウ・ファイバー空間であり,最近理論物理学で注目を浴びているカラビ・ヤウ多様体の一般化にあたる.この研究では,多様体が3次元の場合にその上の因子たちの数値的同値類を底空間に対して相対的に考察する.同値類全体は有限次元実ベクトル空間を成すが,その中で豊富因子,可動因子,巨大な因子たちがそれぞれ作る錘体が重要である.豊富因子の錘体の面は多様体の双有理収縮写像やファイバー空間の構造に対応し,可動因子の錘の豊富因子の錘たちへの分割は双有理同値な異なる極小モデルたちに対応する.モリソンはミラー対称性予想をもとに次のような予想をたてた:豊富因子の錘の面は双正則自己同型群の作用のもとで有限個の同値類に分かれ,可動因子の錘は双有理自己同型群の作用のもとで有限個の錘体の同値類に分割される.これらの錘体については,10年ほど前にで研究したことがある.今年の研究ではまずマーク付き極小モデルの概念を導入し,まず巨大因子の錘の内部での有限性定理を証明した.そして主定理として底空間が一点にならない場合に予想を証明した.系として次の結果を得た:小平次元が正の3次元代数多様体は同型を除いてたかだか有限個の極小モデルを持つ.
ファブリー病の病態酵素ガラクトシダーゼの三次元構造への遺伝子多型の影響解析

スフィンゴ糖脂質の先天性代謝異常症のファブリー病は,α-ガラクトシダーゼの遺伝子の変異が酵素活性が低下した変異体酵素を生じ,リソソーム内に基質のglobotriaosylceramideが蓄積することにより発症する。本研究では,ファブリー病を発症するヒト酵素の変異体を3種取り上げ,これらの三次元構造を高分解能のX線結晶構造解析で解明した。さらに,変異体の性状の解析と,正常体酵素の三次元構造との比較を行い,遺伝子変異がもたらす三次元構造,性状,病態への影響を蛋白質レベルで解明することを目指した。α-ガラクトシダーゼの変異体として,古典型のファブリー病を惹起するC142Y変異体,亜型を惹起するM72VとQ279Eの変異体の3種を対象として,2年次の計画を単年度で行った。既に構築してあった変異体酵素の発現系,精製,糖短鎖化,結晶化の手順を用い,変異体の結晶を調製した。シンクロトロン放射光X線を用いて高分解能の回折データを収集し,X線解析による結晶構造の精密化に着手した。また,変異体酵素の性状解析と正常体酵素との比較を進めた。酵素の性状解析は,動的光散乱法,ゲルろ過法,蛍光基質の加水分解などを指標に行った。その結果,C142Y変異体は活性を全く保持しないこと,M72VとQ279Eの双方の変異体は活性を有するが失活し易いことが判明した。三次元構造では,C142Y変異体の活性部位がチロンシン残基でブロックされている。M72VとQ279Eの変異体の構造は正常体とはほぼ同一で,活性部位から離れた変異サイトに水素結合の差異が認められた。本研究においては,構造の比較検討のために,アミノ酸配列に相同性が見られる,リソソーム酵素であるヒトのα-ガラクトサミニダーゼとβ-ガラクトシダーゼの発現,試料の精製,結晶化を進めた。なお,詳細な比較検討と,基質類似体との複合体のX線解析が今後の課題となる。
DNA担持ポリマーナノミセルの精密構造制御と高感度バイオセンシングデバイスへの応用

短鎖DNAを一成分とする温度応答性ブロック共重合体を、精密且つ効率的に合成する手法を確立した。このブロック共重合体は、温度応答性セグメントの相転移温度以上の水中で、数十nmのミセル様の会合体を自発的に形成した。会合体表層の短鎖DNAからなるシェル層に、これと相補的な塩基配列を含むDNA鎖をハイブリダイズさせ、任意の塩基対構造を有するDNA二重鎖担持ナノ粒子を得た。DNA二重鎖担持ナノ粒子の分散安定性は、表層のDNA二重鎖の自由末端近傍の塩基対構造に強く依存し、例えばT-Tミスマッチ塩基対を適切な位置に配置すると、ごく微量の水銀(II)イオンにも明敏な応答を示すセンシングデバイスとなることを明らかにした。今年度は,DNAを一成分とする温度応答性ブロックコポリマーの精密合成法の確立を中心に研究を遂行した.温度応答性高分子として,ポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)(以後,PNiPAAm)に着目し,当該モノマーをリビングラジカル重合法の一つである可逆的付加解裂連鎖移動重合法(以後,RAFT重合法)により重合し,重合度および分子量分布の規定されたPNiPAAmを得た.RAFT重合法によって得られたPNiPAAm鎖は,片末端にチオカルボニルベンジル基を有しており,水素化ホウ素ナトリウム水溶液中での穏和な還元処理によりほぼ定量的にチオール基に変換出来ることをFT-IR測定により確認した.得られた末端チオール化PNiPAAmは,5'末端にマレイミド基を有する一本鎖DNA (7-10mer)と中性pH,室温の穏和な条件下で効率的にカップリングすることがサイズ排除クロマトグラフィー(以後,SEC)測定から確認できた.反応溶液中に残存する未反応成分などの夾雑物は,ゲルろ過法およびイオン交換法によって完全に取り除くことができ,目的物であるPNiPAAm-DNAブロックコポリマー(以後,PNiPAAm-b-ODN)のみを回収することができた.得られたPNiPAAm-b-ODNの分子量分布は,DNAとのカップリング反応前とほぼ同等に狭く(M_w/M_n<1.2)保持されていることがSEC測定により確認できた.本手法によりPNiPAAm鎖の分子量が異なる4種類のPNiPAAm-b-ODNを得た.光散乱計等を用いた予備検討の結果,PNiPAAm-b-ODNは水溶液中において溶液温度に応答してミセル様の会合体を自発的,かつ可逆的に形成することが示唆された.今年度は,前年度に確立したRAFT重合法により得られる末端チオール化ビニルポリマーと5'末端マレイミド化DNAとの効率的なコンジュゲート法を用い,分子量の異なる末端チオール化温度応答性ポリマー(PNiPAAm-SH: Mn=3500-30000, M_w/M_n<1.2)と9merの短鎖DNAからなる4種類のブロック型コンジュゲートポリマー(PNiPAAm-b-DNA)を合成した. PNiPAAmセグメントの下限臨界溶液温度(LCST)である32°C以上にPNiPAAm-b-DNA水溶液を加熱したところ,いずれの組成においてもPNiPAAmホモポリマー溶液で見られるようなcoil-to-globule転移に伴う白濁・沈殿形成は確認されず,溶液は透明なままであった.一方,同溶液のHe-Neレーザー光(633nm)入射に対する散乱光の強度は,特定の温度以上で急激に増大した.また,散乱光強度の上昇開始温度はPNiPAAmセグメント鎖長に依存して変化し,鎖長の長いものほど低温側から(30°C)散乱光強度が増大する傾向が見られた.これら温度依存的な散乱光強度の変化は, PNiPAAmセグメントの脱水和に伴う自発的な会合体形成に起因することが動的光散乱およびAFM観察の結果より確認された.さらにPhiPAAm-b-DNA会合体は,その表面に短鎖DNAからなるシェル層を有しており,これと相補的な配列のDNA鎖をハイブリダイズさせることによって任意の塩基対構造を有するDNA二重鎖担持ナノ粒子を得ることができた.DNA二重鎖担持ナノ粒子の分散安定性は,表層のDNA二重鎖の自由末端近傍の塩基対構造に強く依存し,例えば水銀(II)イオンと特異的な相互作用をするT-Tミスマッチ塩基対を適切な位置に配置することで,微量の水銀(II)イオンに対し明敏に応答(凝集)し,可視情報を与えるセンシングデバイスとなることを明らかにした.
トリクロロエチレン過敏症症候群（重症薬疹様皮膚肝障害）の発症前診断法開発の試み

有機溶剤トリクロロエチレンを使用する労働者に発生する職業病のひとつに、重篤な全身性皮膚・肝障害(過敏症症候群)がある。この疾患は、1)トリクロロエチレン曝露作業への従事開始後、平均1か月で作業者の一部が発症する、2)皮疹は全身に生じ、発熱や好酸球増多を伴い、劇症型肝障害が生じる、3)体内に潜伏感染するヒトヘルペスウイルス6型が再活性化する点で、重症薬疹の1つ薬剤性過敏症症候群と病態が共通する、4)感受性遺伝子としてHLB-B*13:01が非発症作業者より多くみられる、という特徴を有する。トリクロロエチレンによる過敏症症候群の病態や患者が発生する職場の曝露実態は明らかになってきたにもかかわらず、疾患発生を予防できていない現状がある。したがって、本研究では発症に至る途上の段階を検出できる臨床検査項目を開発し、発症後の早期発見を可能とすることをめざす。平成30年度は、まず、生体試料解析対象者を選定した。中国広東省のトリクロロエチレン使用職場に就業する非発症作業者で、曝露開始後66日以内の者とした。CYP2E1発現ベクターを作成・動物細胞に導入し、抽出後免疫沈降法で精製したCYP2E1タンパク質を用い、これに対する抗CYP2E1抗体が非発症作業者の血清中に存在するか、ELISA法で測定した。血清中の抗CYP2E1抗体は、曝露開始後の期間が長くなるにつれて高値となり、曝露開始後20日頃以降の作業者ではほぼ一定範囲となりそれ以降は上昇傾向が見られなかった。2月には海外研究協力者を国内招聘し、測定データについての討論と次年度の研究計画に関する研究打ち合わせを行った。トリクロロエチレン曝露作業者の生体試料収集および解析対象者の選定に想定より時間を要し、前向き追跡者については血中マーカーおよび尿中代謝物の測定が次年度に持ち越された。次のステップとして、モルモットを用いた感作試験(マキシミゼーションテスト)を実施し、CYP2E1抗体産生機序の解明を行う。得られた実験結果について、海外研究協力者を含めた研究打ち合わせを行い討論する。また、初年度に実施できなかったトリクロロエチレン曝露作業者の生体試料中各種マーカー測定を行う。海外研究協力者を交えて計画の進行管理と研究結果の討論を行い、論文を作成する。当初の想定より研究対象者の選定が遅れたため、一部の項目の測定が翌年度に持ち越された。また、そのために研究進捗に応じた旅費の執行ができなかった。次年度は研究を加速することにより、前年度に執行できなかった費用として使用する予定としている。
フィリピンのミンドロ島にのみ生息する絶滅危惧水牛タマラオ保全のための研究

フィリピンのミンドロ島にのみ生息する野生水牛タマラオ(Bubalus mindorensis)の大部分が生息するとされるイグリット-バコ国立公園にてタマラオの正確な個体数、健康状態および繁殖状況を把握するとともに、保全・増殖計画の基盤情報として必要な行動特性の解明を目的とし、2011年の4月に現地において調査を行った。本調査によってイグリット-バコ国立公園内に274頭のタマラオが生息していること、大部分のタマラオが群れを形成し、一部のオスについては単独行動をしていること、さらにこれまでに蓄積したデータと合わせて6年間に渡るタマラオの個体数変動を解析したところ、全体個体数は6年間に渡り安定していることが明らかになった(6年間のタマラオ個体数成長率は4.4%)。さらに観測されたタマラオを推定5歳以上の成獣、推定2歳から5歳未満の若齢、推定1歳未満の当歳個体に分類し、さらに成獣および若齢個体については性別をオス、メス、判別不能に分類した。このデータに基づきタマラオの繁殖率を算出したところ25.7±2.8%から29.6±3.3%であり、他の野生動物種と比較しても低くない繁殖率であることが明らかとなった。しかしながら、成獣個体数は雄雌合わせて150頭と少なく、依然として国際自然保護連合の定める最も絶滅の危険性の高い種である近絶滅種(Critically endangered)の範疇にあることが明らかとなった。これらのデータは今後のタマラオ保全計画の策定に必要不可欠な情報である。これらのデータを合わせ、現在論文執筆中である(4月中投稿予定)・シトクロムb・PCR-RELP法を用いた種判別タマラオの大部分が生息するとされるイグリットバコ国立公園にて採取された糞便サンプルからDNAを抽出・精製し、水牛特異的なプライマーを用いて種間の判定に用いられるミトコンドリアDNA上のシトクロムb配列をPCR法にて増幅した。さらにシークエンス法にて塩基配列を読み、データベース上にあるタマラオのシトクロムb配列と照らし合わせることで糞便から採取したDNAがタマラオ由来であるかどうかを確認し、さらにタマラオと在来水牛の塩基配列の異なる部位に作用する制限酵素を選別、用いることでタマラオ・フィリピン在来水牛を区別する技術を開発した。この技術の完成によって、より簡便、かつ客観的にタマラオの存在を証明することが可能となる。またこの結果をまとめた論文をAnimalScience Journalに投稿し採択された。この研究の過程でタマラオのシトクロムbにおける塩基変異を新たに発見し、その配列はDDBJに新たに登録された。(Accession No.AB526220)・カラビテ山における現地調査タマラオはミンドロ島内の、イグリットバコ国立公園、アルヤン渓谷、そしてカラビテ山の3か所のみに生息されるとされてきた。これまで、イグリットバコ国立公園、アルヤン渓谷では既に個体数う調査がなされ、タマラオの存在が認識されている。しかしながらカラビテ山について目撃情報はあるものの、正確な科学的調査が行われていない状態であった。そこで、これまでの現地住民の目撃情報をもとにカラビテ山に調査エリアを設定し、現地個体数調査を行った。6日間の生息調査(植生調査および足跡、糞、食痕などの痕跡調査など)および近辺の土着民族であるMangyan(マンギャン)にタマラオに関する聞き取り調査を行った。調査の結果、カラビテ山におけるタマラオ個体そのものが発見できなかったものの、タマラオ由来と思われる糞の採取に成功した。この調査によって、ミンドロ島内すべてのタマラオ生息域を調査したことになり、ミンドロ島内での包括的な保全対策が可能となった。イグリット-バコ国立公園におけるタマラオの個体数、行動特性調査タマラオの大部分が生息するとされるイグリット-バコ国立公園にてタマラオの正確な個体数、健康状態および繁殖状況を把握するとともに、保全・増殖計画の基盤情報として必要な行動特性の解明を目的とし、2010年の4月に現地において調査を行った。本調査によってイグリット-バコ国立公園内に314頭のタマラオが生息していること、大部分のタマラオが群れを形成していること、さらにこれまでに蓄積したデータと合わせて5年間に渡るタマラオの個体数変動を解析したところ、全体個体数は5年間に渡り安定していることが明らかになった。これらにデータを合わせ、現在論文執筆中である(5月投稿予定)。イグリット-バコ国立公園におけるタマラオ集団の生存を脅かす原因の特定本研究では、イグリット-バコ国立公園におけるタマラオ集団の健康状態を評価するため、(1)国立公園内における火入れ前、火入れ後の草の栄養成分評価、(2)タマラオ糞を用いた内部寄生虫感染の有無の評価を試みた。(1)に関して火入れ前、火入れ後に採取された草Cogon(Imperata cylindrical)、Talahib (Sacccarum spontaneum)、およびその他草種、の3区において乾物収量あたりの栄養成分値はCogonにおける粗蛋白、粗脂肪および粗蛋白の3区平均値が火入れ後に有意に増加していたものの、全体で大きな変化は見られなかった。(2)に関して国立公園に採取された27個の糞に対し沈降法を用い検査したところ他の野生動物と比較して重篤な感染は見られなかった。これらの結果からタマラオの健康状態は良好であると推定された。

フィリピンのミンドロ島にのみ生息する野生水牛タマラオ(Bubalus mindorensis)の大部分が生息するとされるイグリット-バコ国立公園にてタマラオの正確な個体数、健康状態および繁殖状況を把握するとともに、保全・増殖計画の基盤情報として必要な行動特性の解明を目的とし、2011年の4月に現地において調査を行った。本調査によってイグリット-バコ国立公園内に274頭のタマラオが生息していること、大部分のタマラオが群れを形成し、一部のオスについては単独行動をしていること、さらにこれまでに蓄積したデータと合わせて6年間に渡るタマラオの個体数変動を解析したところ、全体個体数は6年間に渡り安定していることが明らかになった(6年間のタマラオ個体数成長率は4.4%)。さらに観測されたタマラオを推定5歳以上の成獣、推定2歳から5歳未満の若齢、推定1歳未満の当歳個体に分類し、さらに成獣および若齢個体については性別をオス、メス、判別不能に分類した。このデータに基づきタマラオの繁殖率を算出したところ25.7±2.8%から29.6±3.3%であり、他の野生動物種と比較しても低くない繁殖率であることが明らかとなった。しかしながら、成獣個体数は雄雌合わせて150頭と少なく、依然として国際自然保護連合の定める最も絶滅の危険性の高い種である近絶滅種(Critically endangered)の範疇にあることが明らかとなった。これらのデータは今後のタマラオ保全計画の策定に必要不可欠な情報である。これらのデータを合わせ、現在論文執筆中である(4月中投稿予定)
〓方言の比較音韻論的研究

〓南方言は資料も豊富で先行研究も水準が高いが、アクセントの分析は不十分であった。〓南方言のうちの台湾語を対象に、この方言に広く見られるいわゆる「軽声」neutraltoneの記述を試みた。この種の現象は福州など〓東方言にも存在らしいが、いまだ記述分析されたことがない。これを手がかりに〓方言比較アクセント論が可能であることが分かったので、引き続き推進したい。因みに、現在の台湾における〓南語の標準化と文字化運動は、〓語の世界ではこれまで見られなかったもので、〓系言語の言語学的性格を観察するための一助となると判断し、運動の動向と問題点を指摘した。〓南方言は海洋的な言語として、福建南部から海外にまで広く分布するが、〓北方言は山岳的言語であって、長い期間孤立してきたので、解明が遅れている。しかし、浙江、江西側からの不断の移民流入による撹拌を受けてきたので、〓方言成立の鍵を握るのである。建陽、建甌方言については文献資料がよく揃っており、比較的信頼できるので、それらを対象に音韻論的分析を進めている。しかし、最も重要な鍵を握るのは、福建最北部の小方言であると思う。なかでも浦城県城内のいわゆる浦城方言は、中国の研究者の分類では呉方言とされているし、ネイティブの語感でもそのようであるが、音韻論的に分析してみると、声・韻・調どの面においても多くの〓方言的要素が混合している。そこで、これを〓語と呉語の混合型方言と規定し、〓語層と呉語層をふるい分ければ、〓語最古層の一面を発掘でき、〓語の形成過程を追跡する格好の手がかりになると予測される。そのため、浦城方言の音韻、語彙についての全面的記述と音韻論的分析を行った。加えて、〓語と呉語の古代中国語における位相をこの方言資料を手がかりに論じた(この論文は現在執筆中)。福建省北部の方言は周囲の呉、客等方言と比較的早期の〓方言との混合方言であるという観点が益々強くなってきている。崇安、浦城、松渓、光沢、邵武等の方言から〓語的成分を分離抽出して、建陽、建甌なのど〓方言とともに、方言比較の材料として使えるようにしなければならない。〓省最北端の浦城方言(城内)は中国の学会の統一意見では呉方言の変種であるということになっているが、調査の結果、〓語と呉語と官話の混合方言である可能性が極めて強い。しかも、最も低層はやはり〓語であり、その上に呉語が重層しさらに最上層として官話の層が重なっていると考えるのが正しい。浦城方言は呉語(主として浙南系呉語)の語彙を大量に吸収しているので見かけ上呉語であるがごとく見なされているのである(「浦城話的〓語成分」外国語教育論集14号掲載予定)。比較音韻論的に見た〓南語の範囲は非常に広い。泉州、〓州はもちろん、潮州、雷州、海南もまた〓南祖語再構の材料となるのである。のみならず、これまで〓東方言として分類され、〓南方言から区別されてきたいわゆる福州語等もまた音韻体系からみると〓南音系と大同小異であり、従って〓南、〓東の中間方言とされる興化(〓田、仙游)方言もその比較論的地位は福州に習うはずである。〓田方言は〓南系と混合方言であり、〓南方言がその基層であることは間違いない。〓中方言は中国側の研究者によれば〓北方言と〓南方言の中間形式であるというが、もしそれが事実なら比較論としては極めて興味深いのであるが、簡単な記述報告を見ているだけで自分自身で調査確認できていないのは遺憾である。研究の過程で多くの方言が実は混合語もしくは混合方言であることを見出した。このような観点を取り入れ、これら諸方言の総合的な比較論を現在進行させている。なお、〓方言の研究文献デ-タベ-スが近々オンラインの形で提供可能である。
細菌負荷創傷に対するリアルタイムな評価法の確立とその臨床応用

今日まで創傷治癒における局所感染評価は、医師の経験に基づく以外に方法がなかった。本研究の目標は創傷の新しいリアルタイム評価方法を確立することである。国内および世界規模で創傷の抗生物質治療の使用の最適化を目指したいと考えた。pH値の変化と細菌の増殖との間の関連性を調べるために、局所的に感染した創傷等価モデルとしてin vitro試験を行った。培養期間とともに細菌数およびpH値が増加した。pH値と細菌数との間に正の相関があった。これらの結果から、創傷のpH値は、創傷における生存細菌数および細菌増殖率と相関することが結論付けられた。創傷のpH値の変動に細菌が関わっていることが確認された。NPWTをおこなった慢性潰瘍8例を対象とした。NPWT交換の際に浸出液のpHを測定した。この研究は、倫理委員会の承認を得て実施した。局所感染を生じた症例は認めなかった。初診時のpHは6.5から9.5の範囲で平均8.55。pHの最大値は9.5、最小値は6.5。創部培養検査での原因菌は表皮ブドウ球菌4例、MRSA1例、ESBL1例、陰性2例であった。慢性潰瘍の収縮に伴って、pH減少の傾向を認めた。酸性環境は創傷治癒に様々な観点から影響を与えることが報告されている。前回我々が熱傷創で得た結果よりも全体的にpHの数値は高値であり、肉芽化にむかうとpHは高くなる傾向が推察された。この原因として、慢性潰瘍そのものの影響と、持続吸引という環境の影響が考えられたが、今回原因の判別をすることはできなかった。今後、さらに検討を重ねて行きたい。浸出液の粘度を測定する実験を繰り返し行ったが、検体が測定機器を通過できずに測定結果を得ることがきなかった。我々はこれまでに熱傷創の浸出液のpHを測定し、表皮ブドウ球菌、黄色ブドウ球菌の局所感染時に浸出液のpHが局所感染の臨床所見の出現前に上昇することを報告した。第一に、緑膿菌標準株(ATCC 10145)を使用して、経時的な培養実験を行った。培養時間とともに吸光度は増加した。培養時間とともにpH値も増加した。pHと吸光度の間には正の相関が認められた。(n=27、Pearson's r = 0.985)pHと培養時間の間にも正の相関が認められた。(n=18、Pearson's r = 0.901)第二に緑膿菌PAO1株を使用して、経時的な培養実験を行った。PAO1株においても標準株と同様の結果が得られた。第三に表皮ブドウ球菌、黄色ブドウ球菌、MRSAを使用して、経時的な培養実験を行った。これらのすべての結果において、対象となる細菌を負荷しなかったcontrolでは、いずれもpHの変化を認めなかったことから、細菌の存在がpHの変動に関与していると推察された。創傷のpH値が細菌の生菌数濃度(×108 CFU/ml)や細菌の増殖時間を反映している可能性が示唆された。緑膿菌2種、ブドウ球菌3種における実験を行い、結果を得られている。表皮ブドウ球菌、黄色ブドウ球菌の局所感染熱傷創において、臨床局所感染が確認されるよりも前に、創の浸出液のpHが上昇することを我々は発見し報告した。(Burns 2015)この結果を受けて、創傷をリアルタイムに評価し、治療介入に結びつける客観的な指標として創傷pH環境に着目した。創傷pH環境の解明が本研究の目的である。当大学倫理委員会の承認のもと研究計画を実施した。第一に、創傷の浸出液の粘稠度と、pHの相関性を確認する研究を行った。検体が微量であること、血球成分などの影響から、当施設内での粘稠度測定機器では測定できなかった。第二に、持続陰圧閉鎖療法を行なった慢性皮膚潰瘍8例を対象に、浸出液のpHを測定した。慢性皮膚潰瘍の収縮に伴って、pHは減少する傾向が確認された。第三に、緑膿菌標準株(ATCC 10145TM)、緑膿菌PAO1株(東京医科大学微生物学分野所蔵)を使用して培養実験を行った。培養時間と共に、細菌数の指標である吸光度は上昇した。細菌数とpHの両者には、正の相関性が確認された。Pearson's r = 0.901)第四に、表皮ブドウ球菌(ATCC 14990TM)、黄色ブドウ球菌(ATCC 12600TM)、MRSA(ATCC BAA-1696TM)の3種を使用して培養実験を行った。細菌を負荷しなかったcontrolでは、全ての結果において、pHに変化は認めなかった。このことから、細菌そのものの存在が、浸出液のpH変動の原因であると推察された。創傷のpH値は、細菌の生菌数濃度(×108 CFU/ml)や、細菌の増殖時間を反映している可能性が高いと示唆された。

国内および世界規模で創傷の抗生物質治療の使用の最適化を目指したいと考えた。pH値の変化と細菌の増殖との間の関連性を調べるために、局所的に感染した創傷等価モデルとしてin vitro試験を行った。培養期間とともに細菌数およびpH値が増加した。pH値と細菌数との間に正の相関があった。これらの結果から、創傷のpH値は、創傷における生存細菌数および細菌増殖率と相関することが結論付けられた。創傷のpH値の変動に細菌が関わっていることが確認された。少量の検体で粘度を測定できる他の機器を検討したが高額機器のため、粘度測定は平成27年度で断念した。今後は他の3菌種でも実験を行い、pH環境を明らかにしていきたい。今後は実際の浸出液を使って各種の培養を行い、結果を得たいと考えている。形成外科学分野粘度測定を断念したため動物実験が予定どおり遂行できず、断念したため。研究検体数を増やして実験を行う浸出液での基礎研究を追加して行う。