hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抗議運動の発生コンテクストに関するアジア・ラテンアメリカ地域間の比較実証研究

当該年度は、研究課題の中核的部分となる世論調査を実施した。カンボジアでの国政選挙(2018年7月末)にかかる政情不安のため世論調査の延期が検討されていたが、様々な準備作業を効率的に進めたことで、2018年8月12月にかけて3か国での世論調査を実施することができた。2018年4月8月の間には、次の作業を行った。4月9日に、京都大学東南アジア地域研究研究所の小林准教授より、カンボジアでの世論調査について情報収集を行った。また、カンボジア内務省に勤務する知人を通じて、世論調査の遂行可能性について打診を続けた。最終的に調査許可は同年10月に得られた。6月12日に、早稲田大学にてラテンアメリカ地域を主なフィールドとする政治学者との研究ミーティングを行った。ここでの議論の結果、比較可能性を考慮して、モンゴルを含めるべきとの助言が得られた。8月2431日にボリビア・ラパスにて世論調査会社とのミーティングを行った。まずボリビアで原案となる質問票を起案した。また、スペイン語に翻訳された質問票を用いたパイロット調査に同行した。9月7日に、モンゴル・ウランバートルにてSant Maral Foundationと世論調査についてのミーティングを行った。調査の実施プロセスなどについて打ち合わせた。以上より、1調査対象国の選定を終えるとともに、2世論調査会社の選定を終えた。また合わせて、再見積、技術的な内容についての確認、質問票の現地言語への翻訳、パイロット調査の確認などの打ち合わせをEメールなどを用いて行った。最終的に、3か国での世論調査を行った。ボリビア(8月25日9月11日、サンプルサイズ1000)。モンゴル(10月26日11月15日、サンプルサイズ1200)、カンボジア(12月7日23日、サンプルサイズ1003)で有益な結果が得られた。さらに、2019年2月19日3月1日に、沖縄でも世論調査を行った。当該年度には、ボリビア、モンゴル、カンボジアで独自の世論調査を行っただけでなく、日本・沖縄でもオンライン調査を実施することが出来た。もともとの調査対象はボリビアとカンボジアであったが、本来の研究目的に鑑みると、国家間比較ではなく地域間比較を意図しているため、2か国ではなくそれ以上の国で同じ質問票を用いた調査が必要とされた。しかし、それは予算規模や現地知識、研究協力のネットワークなどの現実的な制約にもとづくものでもあった。またカンボジアでは政治情勢によって現地調査が不可能となる恐れもあったため、研究目的を達成するために様々な修正や代替案を早くから検討する必要があった。当初からそのような懸念が予想されたため、早い段階で第3の調査国を選定する必要性を考えるとともに、アジア地域に含まれる日本での世論調査についても検討を開始した。合わせて、実地訪問調査ではなくオンライン調査の可能性も検討した。こうした中、2018年6月12日に早稲田大学で開催されたミーティングでモンゴルとの比較可能性が示唆されたことから、第3国での調査の検討を早くから始めることができた。また日本では沖縄において米軍基地移転に関わる辺野古埋立てをめぐり市民による政治参加意識が高まる機運があったことから、琉球大学の共同研究者と学術的なオンライン調査を行う可能性について打ち合わせを行うこともできた。最終的には、時間をかけて複数の世論調査会社とコンタクトをとり、技術面についても再三再四の検討を加えたことで、各調査の予算を必要最小限に抑えることができた。また知人のネットワークを活用することで、2018年7月のカンボジア国政選挙からあまり期間を置かない同年10月頃には世論調査の実施について政府許可を取りつけることができた。そして以上が全て順調に進んだことにより、2019年2月には沖縄でのオンライン調査を実施することもできた。既に豊富な調査結果が得られており、国内外で研究成果を発表し、学界および社会に対して成果を還元することが求められる。まず沖縄の調査については、決して政局に関わるものではなく学術的な研究成果として、2019年7月の日本選挙学会で報告することが決定している。それと同時に、学術的な研究による知見は納税者である国民に還元するという社会的意義が科研費プロジェクトには求められていることに鑑みて、岩波書店の月刊誌『世界』6月号にて成果の一部を公開する予定である。ボリビア・モンゴル・カンボジアの比較調査については、まず4度の研究発表が予定されている。第1に、2019年4月25日に、研究代表者が所属する名古屋大学国際開発研究科でのゼミにおいて暫定的な研究成果について議論を行う。第2に、2019年5月25日に、東南アジア学会関西例会にて研究成果を発表する予定である。第3に、2019年7月45日に台湾の中央研究院で開催されるPacific International Political Conferenceにてポスター発表することが採択済みである。第4に、2020年7月にブラジルのポルトアレグレ市で開催されるInternational Sociology Forumにてパネル発表することが承認済みである。これらの研究発表は、研究成果をアジアとラテンアメリカの双方の研究者に広く公開し、結果の解釈や理論的貢献について吟味するために行われる。合わせて、2019年8月2019年3月に調査を実施したボリビア・モンゴル・カンボジアに渡航し、現地の研究機関や学会などにおいて研究成果を議論する機会を求めたいと考えている。以上の研究発表の進行具合に鑑みて、研究成果を国際ジャーナルに投稿する。2019年度後半以降は、論文執筆に注力したいと考えている。

平成28年度は、7月の採択決定を受けてから研究課題についての作業方針を再確認し、それぞれ(a)資源開発と抗議運動、(b)選挙と抗議運動、(c)国政との関係、(d)少数民族や少数者の視点、(e)大統領への権力集中といったテーマについて検討を進めた。また、比較対照可能性をもつ国々を探ることを念頭に置きながら、アジア・ラテンアメリカのそれぞれについて研究課題に沿った準備を進め、フィリピンやペルー、ボリビアといった専門とする国と専門分野についての研究業績を発表した。2016年11月2017年2月にかけて、国際的なセミナーやシンポジウムを参加・企画し、アジアとラテンアメリカ諸国についての最近の動向と学術研究の潮流をフォローするようにした。こうした成果と深められた知見を持ち寄って、1月17日に名古屋大学にて集中ミーティングを実施した。その場では、これまでの抗議運動研究の理論的潮流を簡潔に確認した上で、サーベイを用いる場合にどのような形で抗議運動を問うことが有望か、地域間比較をする際のメリットとデメリットは何か、地域間比較を行う際の有望な対象国はどこかといった点が議論された。次年度に向けて、問題意識を共有しながら、それぞれが研究を進めることが確認された。こうした背景を設けて、アジアと南米への出張を平成29年2月3月に実施した。その中では、世論調査会社や統計機関とのコンタクトし、サーベイ実施にあたってのフィージビリティ調査を行った。詳細はサーベイのデザイン次第ではあるが、いくつかの有望な対象国について検討を行うことができた。初年度は、研究チームの中での意識付けと、地域間比較についての可能性の模索を行った。その作業としては、それぞれが各自の専門とする対象国やテーマについて掘り下げる独立作業と、異なった地域を専門とする研究者が互いに情報交換し、意見を交わす機会とが繰り返し行われることが望ましい。こうした2つの軸による研究プロセスとして、平成28年度は順調に進められたと考えてよい。また、本研究課題では研究デザインに起因するものではあるが、地道な作業を積み重ねることの必要性も認識された。本研究課題ではサーベイは各地域で1回ずつに限られるが、そうした方法論を取る場合には、その国と時点に依存した回答傾向を生み出すことが必須であり、特に抗議運動研究ではそうした国・時点に固有の要因を避けることは難しいため、よく各国の最近の動向についてフォローする必要がある。例えば平成29年2月8日に名古屋大学で実施されたフィリピンセミナーでは、フィリピンの世論調査機関の代表から、抗議運動が盛んだと考えられてきた同国で一種の「動員疲れ」(共感は維持しているが参加はしない)といった傾向が見られることが指摘された。またラテンアメリカの多くの国では選挙によって政権が交代し、新たな局面に入りつつある。ブラジルのように抗議運動が大きな政局変化を生み出した例もある(平成29年1月8日の国際シンポより)。選挙を前にして、抗議運動がこれから起きてくるのではないかとの声も聞かれた(平成29年2月カンボジア、3月ボリビアでの情報収集より)。
縦渦発生による超高層建物の空力制振技術に関する開発研究

本研究では、高層建物の代表的形状である角柱に作用する空気力に関し、流体力学的な手法を用いて低減させることを目的としている。すなわち、角柱から発生する交番渦に着目し、角柱の隅角部に三角楔などの渦発生器を設置して縦渦を発生させて、強い横渦の発生をおさえ、高層建物の渦による風向直角方向の振動の抑制を実現するものである。本研究により、高層建物が建設される場合に、強風時における風力ならびに振動応答を低減し、建物の快適な居住性および耐風安全性を確保するための以下の成果が得られた。1.空気低減効果の圧力データによる検証とデータベースの構築隅角部に隅切りを有する二次元ならびに三次元角柱を対象に、風洞実験ならびにシミュレーションを行った。両実験結果の比較により解析の妥当性を圧力分布の再現まで含めて詳細に検討した。また、縦渦発生の効果について、角柱に作用する圧力に着目しながら乱れの影響などを検討し、今後本技術の機能を向上させるための基礎的データベースを構築した。2.縦渦発生時の二次元および三次元角柱の空力制振時の動的挙動の把握超々高層建物の角を落として、隅切り部分を四隅に作り、そこに三角錘を設置するという空力制振技術を提案し、まず変動空気力に関して低減効果を平成6年度に確認した。ここでは、さらに接近流に含まれる乱れの強さの影響ならびに三次元効果について検討した。また、建物の振動応答を抑制することができることの直接的な確認を行なうことを目的とした、二次元角柱を対象とした空力弾性問題のシミュレーションを行ない、特に、高風速での渦励振領域での本空力制振技術の有効性を検討した。3.縦渦発生器による空力制振技術の性能評価縦渦発生器関連の風洞実験ならびにシミュレーション解析をまとめ、本空力制振手法の技術的な総合評価を加え、設計の場に応用することの見通しをたてた。本研究は、超高層建物に関する空気力学的に制振する技術を開発することを目的とし、変動揚力の主要因となっている周期渦の運動に対し、縦渦を作用させて抑制する方法を提案している。平成6年度は、以下のような研究実績が上げられた。1.縦渦発生による角柱の空気力学的制御に関する動的天秤風洞実験超々高層建物の隅角部に空気力学的なDEVICEを設置することにより風外力を制御する技術を開発することを目的とし、角柱の角を落として、そこに三角錘を設置した動的天秤風洞実験を行ない、風荷重を低減する効果を確認した。2.空力制振のための縦渦に関するシミュレーション解析縦渦を発生させる空気力学的なDEVICEを設置した場合の流れのシミュレーション解析を行なった。縦渦に関して、中心位置および渦の強さを分析し、圧力分布との相関性を吟味しながら、縦渦発生による空力制御技術の物理的機構を検討した。3.渦構造の可視化流れの可視化を行ない、特に渦の動的挙動に着目してビデオテープに収録し、縦渦あるいは横渦などの様々な組織運動間の相互作用について検討を加えた。以上の結果を踏まえて、平成7年度は、効果を向上するための基礎資料を構築し、本技術の実際問題への適用性を明らかにするため、以下の研究を進める計画である。1.縦渦発生効果の圧力データによる検証(山田、野沢、田村)2.縦渦発生による三次元角柱の空力制振に関する弾性模型実験(野沢)3.縦渦発生器による空力制振技術の性能評価(田村)本研究では、高層建物の代表的形状である角柱に作用する空気力に関し、流体力学的な手法を用いて低減させることを目的としている。

すなわち、角柱から発生する交番渦に着目し、角柱の隅角部に三角楔などの渦発生器を設置して縦渦を発生させて、強い横渦の発生をおさえ、高層建物の渦による風向直角方向の振動の抑制を実現するものである。本研究により、高層建物が建設される場合に、強風時における風力ならびに振動応答を低減し、建物の快適な居住性および耐風安全性を確保するための以下の成果が得られた。1.空力低減効果の圧力データによる検証とデータベースの構築隅角部に隅切りを有する二次元ならびに三次元角柱を対象に、風洞実験ならびにシミュレーションを行った。両実験結果の比較により解析の妥当性を圧力分布の再現まで含めて詳細に検討した。また、縦渦発生の効果について、角柱に作用する圧力に着目しながら乱れの影響などを検討し、今後本技術の機能を向上させるための基礎的データベースを構築した。2.縦渦発生時の二次元および三次元角柱の空力制振時の動的挙動の把握超々高層建物の角を落として、隅切り部分を四隅に作り、そこに三角錘を設置するという空力制振技術を提案し、まず変動空気力に関しては低減効果を平成6年度に確認した。ここでは、さらに接近流に含まれる乱れの強さの影響ならびに三次元効果について検討した。また、建物の振動応答を抑制することができることの直接的な確認を行うことを目的とした。二次元角柱を対象とした空力弾性問題のシミュレーションを行ない、特に、高風速での渦励振領域での本空力制振技術の有効性を検討した。3.縦渦発生器による空力制振技術の性能評価縦渦発生器関連の風洞実験ならびにシミュレーション解析をまとめ、本空力制振手法の技術的な総合評価を加え、設計の場に応用することの見通しをたてた。
新規メタクリレート系の自己折畳み特性を持つ感温性多層ゲルの開発－２Dから３Dへ－

ポリ〔オリゴ(エチレングリコール)モノアルキルメタクリート〕(POEGMA)あるいは同アクリラート(POEGA)ゲルは生体適合性が高く、高塩水中でも感温性を示す等優れた特性を持っている。この特性を生かした温度アクチュエータを作成することが本研究の目的である。H28年度はOEGMAとHEMA共重合体の円柱状ゲル(OEGMA-HEMA)を外側からカルボン酸無水物とピリジンで選択的にアシル化すると完全にアシル化したシェル層と未反応のコア部分に分かれる未反応核モデル類似の機構で進行する。このゲルを2等分に切断した半円筒形のゲルはこのコア部分とシェル部分の感温性の違いにより、水中で温度変化により大きく屈曲・伸長することを見出した。しかしながら、mmオーダーのゲルでは平衡に達するのに半日以上かかり遅すぎて実用的でないとことが判明した。H29年度より、急遽この問題を解決するため、高速で膨潤ー収縮可能な多孔性ゲルを用いることを検討した。多孔性ゲルを合成できるオリゴ(エチレングリコール)モノアルキルアクリクリート(OEGA)と2ーヒドロキシエチルアクリレート(HEA)の共重合ゲル(OEGA-HEA)を合成した。しかし、多孔性ゲルを用いる場合、反応がゲル内全て均一で進みコアーシェル構造が生成しない。この問題を解決するため、アシル化剤の拡散を抑制するエタノール等のアルコールで膨潤させた多孔性OEGA-HEAゲルを用いると、アシル化が不均一に進行し、目的の高速屈曲性の半円筒形ゲルの作成に成功した。H30年度は、無水酢酸に代えクロロ酢酸無水物を用い、生成したゲルのXRDによるゲル内部の塩素分布を測定するとともに得られた結果よりこの反応機構を確定した。さらに、長鎖のアルコールをアシル化剤の拡散抑制剤に用いることにより、高速かつ高屈曲性の半円筒形ゲルが得られることを明らかにした。ポリ[オリゴ(エチレングリコール)モノアルキルメタクリレート](POEGMA)ゲルは、生体適合性が高く、高塩水中でも感温性を示す等の優れた特性を持っている。この特性を生かした新規の温度応答性のアクチュエーターを作成することが本研究の目的である。しかし、POEGMAゲルには、感温性を改質できるような反応点がないため、OEGMAとしてジ(エチレングリコール)モノメチルメタクリレート(DEMMA)と2ーヒドロキシエチルメタクリラート(HEMA)の共重合により、フィイルム状および円柱状の(DEMMAーHEMA)共重合体ゲルを合成する。これを選択的にアシル化することにより、感温性の異なる層から成る非対称多層ゲルを作成する。また、それぞれの層の各温度での膨潤率の差によるゲルの屈曲ー伸長を明らかにする。この屈曲ー伸長する折畳み部分と折畳まない部分を巧みに組み合わせることにより、水温の変化により自己折畳みによる平面から正四面体などの立体を形成できるゲルを開発する。H28年度は、DEMMAーHEMA共重合ゲルを合成するとともに、円柱状のDEMMAーHEMA共重合ゲルと各種カルボン酸無水物とのアシル化反応により、定量的にアシル化したシェル部と未反応のコア部から成る感温性多層ゲルの合成条件を確立するとともに、得られた多層ゲルおよびそれぞれの層の水中での各温度での膨潤特性を評価した。この研究の一部を第65回高分子討論会(神奈川大学、2016年9月14ー15日)およびThe 11th SPSJ International Polymer Conference(福岡国際会議場、2016年12月13ー16日)で発表した。さらに、多孔性のDEMMAーHEMA共重合ゲルを用いると、高速でゲルの屈曲ー伸長するゲルを開発できる可能性を第19回化学工学会学生発表会(豊中大会、2017年3月14日)で報告した。H27年度は、OEGMAとしてジ(エチレングリコール)モノメチルエーテルメタクリラート(DEGMA)を用い直径約4.5 mm、長さ約6 mm程度の円柱状のDEGMA-HEMA共重合体ゲルのテストピースを合成した。DEGMA-HEMA共重合体ゲルと無水酢酸のアシル化条件について検討した。DEGMA-HEMA共重合体ゲルとカルボン酸無水物との反応は、ピリジン存在下、n-ヘキサンあるいはn-トリデカン等の無極性のパラピン系の溶媒を用いると、ゲル表面化から起こり、完全にアシル化し膨潤したシェル部と全く反応しない未膨潤のコア部分にはっきり分かれ、未反応核モデル類似の機構で反応が進むことが明らかになった。また、カルボン酸無水物がかさ高くなるに従いコア部分が消失する反応終了時間が著しく長くなることも判明した。DEGMA-HEMA共重合体ゲルは、HEMAの組成が増しても、感温特性が低下するものの下部臨界溶液温度(LCST)がほとんど変化したかった。一方、DEGMA:HEMA=1:1の組成のDEGMA-HEMA共重合体ゲルは35°C付近にLCSTを持つが、アセチル化するとゲルが疎水的になるため、LCSTが0°C以下になり、水中では膨潤しなくなる。なお、DEGMA:HEMA=9:1の組成のP(DEGMA-HEMA)共重合ゲルをアセチル化すると、LCSTが20°C低下する。

これらの知見から、DEGMA-HEMA共重合体ゲルのアシル化により、非対称二層ゲルを作成すれば水温変化により屈曲ー伸長させることが判明した。したがって、H28年度予定した多層ゲルの合成条件の確立とそれぞれ合成したゲルの感温特性の測定と評価を達成できた。ポリ〔オリゴ(エチレングリコール)モノアルキルメタクリート〕(POEGMA)あるいは同アクリラート(POEGA)ゲルは生体適合性が高く、高塩水中でも感温性を示す等優れた特性を持っている。この特性を生かした温度アクチュエータを作成することが本研究の目的である。H28年度はOEGMAとHEMA共重合体の円柱状ゲル(OEGMA-HEMA)を外側からカルボン酸無水物とピリジンで選択的にエステル化すると完全にエステル化したシェル層と未反応のコア部分に分かれる未反応核モデル類似の反応機構で進行する。このゲルを2等分に切断した非対称の半円筒形二層ゲルはこのコア部分とシェル部分の感温性の違いにより、水温変化により大きく屈曲ー伸長することを見出した。しかしながら、mmオーダーのゲルでは平衡に達するのに半日以上かかり実用的な意味からは非常に遅すぎることが判明した。H29年度は、急遽この問題を解決するため、高速で膨潤ー収縮可能な多孔性ゲルを用いる系を検討した。多孔性ゲルを合成できるオリゴ(エチレングリコール)モノアルキルアクリクリート(OEGA)と2ーヒドロキシエチルアクリレート(HEA)の共重合ゲル(OEGA-HEA)を合成した。ただし、多孔性ゲルを用いる場合、アシル化剤が高速でゲル内に拡散するため反応がゲル内全て均一で進みコアーシェル構造が生成しない。これを解決するため、アシル化剤の拡散の抑制剤としてエタノール等のアルコールを用いることにより、OEGA-HEAゲルのアシル化が未反応核モデル同様の機構で進むことを見出し、第66回高分子討論会、第20回化学工学会学生発表会(東広島大会)で報告した。ここで得られた半円筒二層ゲルは約3分で平衡に達し、約300倍以上高速で膨潤ー収縮可能なゲルを開発することに成功した。当初予定していた非多孔性のOEGMAとHEMAの共重合体の円柱状OEGMA-HEMAゲルのアシル化から得られた半円筒形ゲルは、水温変化により大きく屈曲するが、屈曲ー伸長速度が遅すぎて実用的でないことが判明した。非多孔性のOEGMA-HEMAゲルに代わり多孔性のOEGA-HEAゲルを用いることによりこの欠点を解決することができた。そのため、予定より半年程度、半円筒形ゲルなどの非対称二層ゲルのテストピースの屈曲ー伸長特性の研究が遅くなった。多孔性のOEGA-HEAゲルのアシル化の際、エタノール等のアルコールを添加することにより、高速で屈曲ー伸長する二層ゲルの合成法を確立し、この問題を解決することに成功した。しかしながら、多孔性ゲルを用いた場合、平衡時の屈曲率が同等の非多孔性二層ゲルに比べ小さくなる欠点が見られた。水、メタノール、エタノール、さらに長鎖のアルコールを添加えした方が平衡時の屈曲率が高くなること、さらにアシル化剤にクロロ酢酸無水物を用い合成した二層ゲルのゲル断面のEDX分析から求めたエステル化率分布から、アルコールがアシル化剤拡散抑制剤として働く新規の反応機構を明らかにした。この反応機構に基づき、n-オクタノール等の長鎖のアルコールをアシル化剤拡散抑制剤に用いることにより平衡時の屈曲率が低くなる欠点を改善することに成功した。
ケイ素など高周期14族元素の新しいパイ電子系化合物の構築と機能創出

本研究の主要な目的は物理有機化学の概念と手法を積極的にケイ素など高周期14族元素の分子に適用し、14族元素類縁体間の構造、物性および反応性を比較することで、物理有機化学の発展形態としての新しい構造論と反応論を構築することである。この目的のため、主として、新しい骨格構造を有する重要な有機ケイ素化合物を安定物質として創出し、その性質を炭素類縁体等と比較する。上述のようにして得られた新しい構造および反応化学概念は有機合成化学における反応設計や機能分子設計などに新しい観点を導入するものと期待される。また、第2周期元素化合物では達成困難な反応性や物性を高周期元素の新物質として実現することをも目的としている。既にわれわれは安定な高周期14族二価化合物(メタリレン)として、シリレン、ゲルミレン、スタンニレンを合成単離して、その構造と反応性を詳しく検討した。これらのメタリレンでは我々が独自に開発した立体保護基が安定化に重要な役割を果たしている。今年度、これらの安定なメタリレンを応用して、メタリレンを配位子とする遷移金属錯体の構築およびメタリレンを経由するシラケテンイミン類の創製研究を行った。安定シリレンの配位した遷移金属錯体はすでにいくつか知られているが、今回、パラジウムの14電子錯体としてはじめてのビスシリレン錯体を合成し、その構造をX線構造解析によって決定した。また、結合様式の異なる数種のシラケテンイミン(Si=C=N結合をもつ化合物)の合成と構造決定に成功した。一方、先に我々はスズ炭素三重結合化合物(スタンナアセチレン)をある程度の寿命を持つ不安定化合物として合成することに成功している。この研究を応用して、ゲルマニウムおよびケイ素と炭素の三重結合化合物を得ようと努力したが、これには現在までのところ成功していない。
カルポニン遺伝子導入による卵巣癌腹膜播種抑制の機序解析に関する研究

1.腹膜中皮細胞およびヒト卵巣癌細胞にCNh1遺伝子を導入したときの影響の検討マウス腹膜中皮細胞株CCL14では卵巣癌細胞培養上清の添加で、アクチンストレスファイバーが減少し細胞質の収縮・細胞の縮小化、それに伴い細胞間隙の開大、培養皿からの剥離が生じた。(CNh1遺伝子が導入された腹膜中皮細胞では、卵巣癌細胞培養上清の添加に伴うこれらの現象が抑止された。腹膜中皮細胞層への卵巣癌細胞の浸潤も抑制された。ヒト腹膜中皮細胞においてもCNh1遺伝子が導入による同様の影響が確認された。ヒト卵巣癌細胞SKOV3,SHIN-3,MCAS/asにCNh1遺伝子を導入すると、アクチンストレスファイバーの発現増強、細胞の扁平・伸展化、足場非依存性増殖能の低下、細胞運動能と浸潤能の低下を認めた。腹膜中皮細胞と上記卵巣癌細胞の双方にCNh1遺伝子を導入すると、腹膜中皮細胞層への卵巣癌細胞の浸潤は相加的に抑制された。2.マウスにおけるCNh1遺伝子を導入したときの影響の検討マウス腹膜の電子顕微鏡を用いた観察では、マウス腹腔内への卵巣癌移植により腹膜細胞表面に無数の微小突起形成がみられた。しかしこの現象は腹腔内へのCNh1遺伝子導入により消失することを確認した。宿主側であるマウス腹膜がCNh1遺伝子導入により卵巣癌細胞の接着・浸潤に対する抵抗性を得ることが示唆された。ヒト卵巣癌細胞株SKOV3をマウス大腿に移植して生体内での造腫瘍能を検討したところ、CNh1遺伝子を導入した卵巣癌細胞では腫瘍増殖能が低下していた。1.CNh1遺伝子をヒト卵巣癌細胞に導入したときの影響の検討ヒト卵巣癌細胞にGFPを発現するアデノウィルスベクターを用いてCNh1遺伝子を導入した。SKOV3卵巣癌細胞でウエスタンブロット法によりGFP蛋白と結合した外来性CNh1蛋白質の発現とともにα-SMAのバンドの出現を認めた。βおよびγアクチンは変化しなかった。SHIN-3卵巣癌細胞におけるアクチンファイバーを共焦点レーザー顕微鏡で観察したところ、CNh1遺伝子導入により胞体内を縦走する太く長いストレスファイバーが出現し細胞自体も伸展し大きくなった。CNh1導入による卵巣癌細胞増殖能への影響は単層培養系では変化を認めなかったが、軟寒天内培地でのコロニー形成能は低下した。SKOV3i.p.1とSHIN-3卵巣癌株におけるトランスウェルチェンバーを用いた検討ではCNh1導入により有意に細胞運動能と浸潤能の低下を認めた。2.CNh1遺伝子を腹膜中皮細胞に導入したときの影響の検討マウス腹膜中皮細胞株CCL14にCNh1遺伝子を導入した。内在性に認めたα-SMA蛋白質の発現増強が生じたが、βおよびγアクチンの発現は変化しなかった。ヒト腹膜中皮細胞を当科で初代培養し、卵巣癌細胞の培養上清を添加したところ共焦点レーザー顕微鏡での観察で細胞内ストレスファイバーが減少した。CNh1遺伝子を導入したヒト腹膜中皮細胞では卵巣癌培養上清添加でも発達した長いストレスファイバーを維持し、細胞も伸展した形状のままであった。トランスウェルチャンバーを用いた重層培養法による検討で、CNh1遺伝子を導入した腹膜中皮細胞層は卵巣癌細胞の浸潤を50%以下に抑制した。
窓や日射制御・潜熱蓄熱を最適化した低コストで快適性の高い太陽熱暖房の開発

開口部で近赤外域日射を天井面に照射させ、オーバーヒートを防ぎつつも有効に蓄熱量を確保できるダイレクトゲイン方式の提案・検証を行った。その際の室内温熱環境および省エネルギー性能を検討した。効率よく日射を取得するため、可視光は透過し、近赤外域は天井方向に反射する近赤外域反射ブラインドを提案、作成した。また、ダイレクトゲインで快適な室内環境を得るには、窓からの日射取得性能、その熱を蓄えるための蓄熱性能、蓄えた熱を逃がさない断熱性能のバランスが重要となる。提案DGシステムは潜熱蓄熱材を広く敷設し、開口部に設けたブラインドで直達日射を室全体に分散させ、蓄放熱による安定した熱環境を目指すものである。平成24年度の検討において、主に以下の点について検討を行った。(1)人工太陽光源を用いた熱箱実験東京大学の人工太陽装置により安定した太陽光線照射状況を再現し、熱箱内部の各照射面部(壁・床・天井)の日射吸収・放熱の検証を行った。仕上材の日射吸収率の違い、熱伝導率の違い、蓄熱材の厚さと敷設面積の違いを検討する実験を行い、本研究の目標として理想的な蓄熱材の設置方法を検討した。(2)ブラインドによる窓面透過日射の室内側各面への配分量の検討さらに、窓面からの透過日射を室内に広く分散させた蓄熱材に配分するため、開口部で内ブラインドによる日射の拡散を提案し、各ブラインドについてその効果を評価した。ブラインドは、白ブラインド・黒ブラインド・透明低放射ブラインドを使用した。特に、透明低放射ブラインドでは、可視光の大部分はブラインドを透過し、目に見えないが熱エネルギーを多く持つ近赤外光はブラインドによって反射され、ブラインド周辺の壁や天井面に太陽光線の熱エネルギーを従来のブラインドに比べて室内全体でより拡散可能であった。(3)屋外実験棟における本システムの評価(1)、(2)の知見を統合した実験データを得るため、ブラインド・潜熱蓄熱体を東京大学の屋上実験棟に施工し、その室温平準化効果を検証した。その結果、改修前の室と比較し、大幅な室温平準化効果が認められた。(4)シミュレーションツールの整備市販の熱負荷シミュレーションツールでは実装されていない潜熱蓄熱材(PCM)のモデルを自作シミュレーションツール"ExTLA"への実装を行った。また、汎用シミュレーションソフトではブラインドによる可視光・近赤外光の反射を考慮したものもないため、ブラインドの詳細なモデルについてもExTLAへの実装化を目標としたシミュレーションモデルの検討を行い、理論モデルについては知見が整備された。平成25年度の検討において、主に以下の点について検討を行った。1改良型近赤外線反射ブラインドによる窓面透過日射の床天井面への配分量の検討:平成24年度に提案した近赤外線反射ブラインド(以下、NIR反射ブラインド)において、太陽高度によっては日射の近赤外線をブラインドで反射できずに透過していたことなどが課題となっていた。平成25年度にはNIR反射ブラインドを改良し、日射のうち可視光はブラインドを透過し、近赤外線はブラインドで反射するといった、当初の意図した性能を有することを、東京理科大学における分光放射計を用いた計測により確認した。2高透過複層ガラスと各日射制御部材を併用した際の日射熱取得率の計測:東京理科大学における熱箱実験により、日射熱取得率を計測した。今回提案しているNIR反射ブラインドを用いることで、冬期に日射の熱エネルギーを床・天井面において蓄熱できるだけでなく、夏期にブラインドを全閉として使用することで低放射複層ガラス(Low-Eガラス)相当の日射熱取得率の低減効果が認められ、冬期・夏期のいずれにおいても日射制御の観点から有効なガラス・ブラインド仕様であるということを示した。3屋外実験棟における本システムの暖房負荷評価:1、2の知見を統合した実験データを得るため、改良型NIR反射ブラインド・潜熱蓄熱体を東京大学の屋上実験棟に施工した状態で、夜間に補助暖房として電気ヒーターを使用することで、NIR反射ブラインドによる暖房負荷の低減効果を評価した。その結果、10%程度の暖房負荷低減効果が認められた。太陽による日射熱エネルギーは容易に入手ができ、適切に活用することで快適性と省エネルギー性の両立を図ることが出来る。従来、高断熱な住宅で開口を大きくすることで多くの日射を取り入れるダイレクトゲイン方式が用いられてきた。しかし、開口部からの日射を適切に蓄熱できなければ、オーバーヒートする懸念がある。また床を蓄熱部位として設計する手法が広く採用されているが、住宅での実際の生活では家具が置かれるなど熱容量のすべてを使用できないことが考えられる。そこで本研究では、潜熱蓄熱材(Phase Change Material:以下PCM)を用い、床だけでなく天井や壁も蓄熱部位とした。

さらに開口部で日射の分配を行い、室内表面の広い範囲で蓄熱することで、オーバーヒートを防ぎつつも有効に蓄熱量を確保できるダイレクトゲイン方式の提案・検証を行った。その際、可視光は室内に導入しつつ、日射の中でも熱環境のみに寄与する近赤外域を天井等に反射させることで効率よく蓄熱できる手法を検討した。あと、高透過複層ガラスと近赤外域を反射するブラインド(以下NIR反射BL)によって、冬期に極限まで日射取得を高めるシステムとなっており、そのままでは日射取得が冷房負荷の増加につながる夏期においては劣悪な室内環境となることは明白である。そのためNIR反射BLを全閉にして使用し、日射の近赤外域を屋外に反射させることで得られる日射遮蔽効果を計測した。なお、NIR反射BLの日射遮蔽性能について、日射熱取得率および冷房負荷削減効果の観点から、一般的に用いられている他の遮蔽物と比較も行ない、遮蔽物の中でのNIR反射BLの位置づけも行なった。26年度が最終年度であるため、記入しない。熱環境26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度では研究目的を達成するための基本的なシステムを考案し、冬期の日射熱取得に関するブラインドの基本特性を明らかにした。さらに日射取得と潜熱蓄熱材の適切な利用による室温の向上・安定化についてフィールド実験での実証ができたという成果は大きい。しかし、夏期・中間期も踏まえた通年での評価までには至っていない点、光環境の評価が不十分である点、設計ガイドラインや詳細設計ツールの整備については今後も検討する必要がある。平成24年度に課題となっていた夏期における窓・日射制御部材の性能評価については、一定の知見を得ることができた。また、平成25年度では研究目的を達成するための実験システムの改良を進めた。ただし、冬期の日中オーバーヒート時に外気条件によっては冷房運転が動作しないことがあり、実験棟内部における熱収支を詳細に把握するには課題を残した。平成26年度には、光環境の評価が不十分である点が課題となっている他、設計ガイドラインや詳細設計ツールの整備について、引き続き検討する必要がある。・今年度の研究計画は、当初の予定通りとして進める。研究を遂行する上での課題としては、より研究目的に合致したブラインド素材の選定が必要となる点、光環境のより一層の評価のためのシミュレーション手法の構築が課題となる。今年度の研究計画は、当初の予定通りとして進める。研究を遂行する上での課題としては、光環境のより一層の評価のための実験・シミュレーション手法の構築、CFD等のシミュレーションツールを用いた温熱環境評価手法の構築、自作の熱回路網計算ソフトExTLAにおけるブラインド特性の設定(蓄熱材については開発済み)が課題となる。これらを整備したうえで、今回提案した技術の普及促進のため、建設地域・集熱に必要な開口部面積・断熱仕様・蓄熱材の使用量・日射制御を考慮した、設計者のための設計指針・データベース等の作成についても進める予定である。
各種箔材料の爆発圧着法を用いたマイクロジョイニング技術の開発

本研究では、水中衝撃波を利用する独自の爆発圧着(爆着)法を開発し、箔材料を微小な領域で接合することを試みた。その結果、高性能爆薬を傾斜法によって水中爆発させる等、条件を適正化することによって、5100ミクロン程度の銅箔およびステンレス鋼箔について接合可能であることがわかった。本方法を用いると、通常では爆着が不可能であるとされる箔と接合金属の間隙をゼロにした場合においても、界面波を形成して良好な接合状態が達成可能であることがわかった。これは水中衝撃波を用いたことによって、金属板が急速に加速されるため、間隙がほとんど無い場合にも微細な凹凸間のわずかの間隙で十分に接合可能な速度まで加速されることを示していた。全面積にわたって良好な接合体を得るには、両材料間に0.1mm程度の間隙を設ける必要があった。間隙を設ける場合には、接合後の箔の均質性を保つために、箔の上に0.1mm厚さのステンレス鋼製のカバープレートを設置する必要があった。接合後の材料表面の凹凸の状況は、このカバープレートを用いる場合が良好であった。0.1mm幅で微細な溝穴加工された100ミクロン厚さ程度の銅箔の爆着も試みられた。条件の適正化で界面波を有する全面が接合した良好な接合体が得られることがわかったが、その際には、(1)箔の穴の加工方向を爆轟方向と一致させ、(2)カバープレートを必ず用いるなどの工夫が必要であった。ただし接合時に穴付近は衝撃圧の作用によってかなりの変形を生じており、微細領域爆着を行うためには、穴の加工サイズと箔材料板厚の比率をその都度考慮する必要があることが知られた。
ＧＡＢＡ摂取の相互相関解析による神経生理機構の解明

GABA摂取により抗ストレス効果は、メカニズムとして中枢神経系あるいは自律神経系が関与することが報告されている。これらの神経系がどのように連関しながら働いているかどうかは明らかではない。本研究では相互相関解析を用いてGABAの中枢神経活動と自律神経活動の相互の神経生理メカニズムを解明することを目的とする。その結果、GABA摂取による中枢神経活動(デルタ活動は前頭部、アルファ活動は中心部・頭頂部・側頭部、ベータ活動は後頭部)と自律神経活動(心電図)との相互の神経生理メカニズムを示すことができた。本研究では相互相関解析を用いてGABAの中枢神経活動と自律神経活動の相互の神経生理メカニズムを解明することを目的している。そこで本年度は、先行研究で報告されたヒトの中枢神経活動又は自律神経活動に影響を及ぼす機能性成分を含むGABA食品を購入し、ヒト実験において中枢神経活動(誘発脳波・自発脳波)及び自律神経活動を同時に計測し、各種生体計測された生理データの時間ー周波数変化について相互に調べることを目的とした。実験で使用するGABA食品は、食物から抽出された高純度のGABA商品とGABA成分を多く含む食品を分析して選定した。ヒト実験における自律神経活動を正確に解析する上で、以下の二つの方法を提案し、自律神経活動の解析精度の向上を試みた。1.ヒトの心拍計測(自律神経活動の影響)からのスペクトル解析法には、主に高速フーリエ変換法が用いられており、周波数分解能を向上させるために数分間のデータを必要とする問題点がある。しかしながら、被験者が数分間の定常状態を保つことは非常に難しい。この問題点の解決として、フィルタ処理とヒルベルト変換を組み合わせることによって、このヒト体動成分等の影響を低減し、より正確に自律神経活動を評価する方法を提案した。2.心電図(ECG)と容積脈波(PTG)の解析を行い、ズーミング・インタフェースによる評価指標と波形の可視化と簡便な操作性を実現させ、自律神経活動の簡易評価ソフトウェアを提案した。ズーミング・インタフェースとは、ズーム(拡大と縮小)によって、複合的な情報を拡大率という一つの軸上に表現するという、ユーザ・インタフェースの一形態である。本年度は、平成25年度で計測された中枢・自律神経活動による生理計測データを使用して、異なる物理量の各種生体信号の周波数ー位相特性などの特徴を詳細に調べることを目的とした。本年度は、ヒトの自律神経活動を調べるためにシステム開発ソフトウェアを用いた心電図(心拍変動指標)の計測・解析装置の開発を行った。この新たな心電図解析の主な特徴は、フィルタ設計とウェーブレット変換を組み合わせて、心電図データから体動・筋電図の除去、一拍毎の心電図の波形成分の抽出、HRVデータからの線形・非線形信号解析等である。新しく開発した高機能な心電図の計測・解析システムは、ユーザーの操作性を高め、心電図に重畳された筋電図・体動成分の影響を除去後、一拍毎の心電図の波形成分を正確に抽出し、HRVの信号解析等の一連の操作をスムーズに実行できる。以上よりヒト性ホルモンレベルが及ぼす自律神経活動の影響も分けて解析することが可能となることより、GABA等の機能性食品のヒトへの自律神経活動の影響をより正確に検討することが可能となる。本年度は、平成25年度で計測された中枢・自律神経活動による生理データを使用し、平成26年度で異なる物理量の各種生体信号の周波数ー位相特性の特徴を調べ、その生体信号の特徴よりモデル同定を行い、GABA摂取による神経生理メカニズムの解明することを目的とした。本年度は、ヒトの自律神経活動を調べるためにシステム開発ソフトウェアを用いて多チャンネルによる心電図(心拍変動指標)・胃電図の同時計測及び解析システムの開発を行った。今回開発した装置を用いて食品の摂取前後の心電図・胃電図の自律神経活動の相互の影響を調べた。以上より新しく開発した心電図・胃電図の同時計測及び解析システムは、ユーザーの操作性を高め、心電図・胃電図に重畳された筋電図・体動成分の影響を除去後、心電図・胃電図の相互の信号解析により、食品のヒトへの自律神経活動の影響をより正確に検討することが可能となった。本年度は、ヒトの自律・中枢神経活動における異なる生体信号間の同時計測・解析精度の向上とそれに関連した生体信号のモデル同定の検討にかなりの時間を要した。このため、GABA成分を含む機能性食品の急性ヒト実験における中枢神経活動及び自律神経活動の生理データの時間ー周波数ー位相変化について相互の詳細な影響を調べるに至っていない。平成25年度で計測された中枢・自律神経活動による生理データを使用し、平成26年度で異なる物理量の各種生体信号の周波数ー位相特性の特徴を調べ、その生体信号の特徴よりモデル同定を行った。生理データを解析する上で適切なモデル同定を行うことで、より正確なスペクトルを得ることができた。平成27年度は、ヒトの自律神経活動を調べるためにシステム開発ソフトウェアを用いて多チャンネルによる心電図(心拍変動指標)・胃電図の同時計測及び解析システムの開発を行った。

この開発した装置を用いて食品の摂取前後の心電図・胃電図の自律神経活動の相互の影響を調べることができた。本年度は、食品(GABA)を用いて急性期の精神ストレス負荷実験を実施した。具体的には、食品(GABA)のヒト実験における中枢神経活動及び自律神経活動を同時計測し、各種生体計測された生理データの時間ー周波数変化について相互の影響を調べた。中枢神経活動(脳波:EEG)の脳部位は主に前頭極、前頭部、中心部、頭頂部、後頭部、側頭部であり、自律神経活動は心電図(ECG)を用いた。脳波の周波数帯域は、δ波、θ波、α波、β波、γ波、それ以外の周波数帯域を用いた。その結果、GABA摂取による中枢神経活動(脳波)と自律神経活動(心電図)との相互関係を示す神経生理メカニズムを明らかにすることができた。GABA摂取により抗ストレス効果は、メカニズムとして中枢神経系あるいは自律神経系が関与することが報告されている。これらの神経系がどのように連関しながら働いているかどうかは明らかではない。本研究では相互相関解析を用いてGABAの中枢神経活動と自律神経活動の相互の神経生理メカニズムを解明することを目的とする。その結果、GABA摂取による中枢神経活動(デルタ活動は前頭部、アルファ活動は中心部・頭頂部・側頭部、ベータ活動は後頭部)と自律神経活動(心電図)との相互の神経生理メカニズムを示すことができた。本年度は、ヒトの自律神経活動の計測・解析精度の向上と時系列データの線形・非線形解析パラメータ及びモデル同定の検討にかなりの時間を要した。このため、GABA成分を含む機能性食品のヒト実験における中枢神経活動及び自律神経活動の生理データの時間ー周波数ー位相変化について相互の影響を十分に調べるに至っていない。前年度に選定した高濃度にGABAを含む食品及び食品から抽出された高濃度GABAを用いて急性期の精神ストレス負荷実験を実施する。具体的には、食品(GABA)のヒト実験における中枢神経活動及び自律神経活動を同時計測し、各種生体計測された生理データの時間ー周波数ー位相変化について相互の影響を調べる。さらに平成27年度で同定した生体信号モデル及び生体信号処理による時間-周波数解析手法を併用して、食品(GABA)と中枢及び自律神経活動の相互の時空間的応答特性の変化も調べる。それと同時に神経生理学的指標の測定及び抗酸化・ストレス指標測定(8-OHdG、HEL、メラトニン、コルチゾール、αアミラーゼ)を実施する。複合領域本年度は、ヒトの体動・筋電図・性ホルモンレベル等の影響を低減又は分離して自律神経活動の影響を正確に調べることが十分に可能となったため、GABA成分を含む機能性食品のヒト実験における中枢神経活動及び自律神経活動を同時計測し、各種生体計測された生理データの時間ー周波数ー位相変化について相互の影響を調べる。また本年度実施予定の生体信号モデル及び生体信号処理による時間-周波数解析手法を併用して、GABA食品と中枢及び自律神経活動の相互の時空間的応答特性の変化も調べる。本年度は、ヒトの自律神経活動の解析精度の向上と食品中の高濃度GABA成分の分析と選定にかなりの時間を要した。
BMPアンタゴニストを用いた癌間相互作用の制御による癌治療戦略の検討

子宮体癌組織を用いたRT-PCRにおいてPRDCの発現レベルがコントロールに比し高い傾向にあった。またin situ hybridizationでPRDCは間質でより発現レベルが高い傾向が認められた。婦人科腫瘍細胞株(子宮体癌・卵巣癌)を用いた実験では、PRDC転写産物の発現をRT-PCRを用いて確認した。婦人科腫瘍細胞株の細胞増殖に対するBMP関連タンパクの増殖抑制効果は認められなかった。また、各種婦人科細胞株に対するsi-RNAを行ったが、細胞増殖に対する変化は認められなかった。リコンビナントPRDC添加により細胞増殖が促進される傾向が認められたが、コントロールに比べ有意差がなく、追加検討を施行中である。子宮体癌の初代培養細胞に対するPRDCをはじめとするBMP関連タンパクの細胞増殖に及ぼす効果は認められなかった。まず、子宮体癌組織を用いたRT-PCRにおいてPRDCの発現レベルがコントロールに比し高い傾向にあることが示された。さらに、臨床進行期別では、1期・2期に比べ3期・4期で発現レベルが高い傾向にあった。組織型別では、類内膜腺癌に比較して予後不良であることが知られている漿液性腺癌・未分化癌で発現が高かった。なお、PRDCにより作用が拮抗されることが知られているBMP7はmicroarrayを用いた解析により、腫瘍組織の分化度により発現レベルに有意差があることが示された。また、われわれはin situ hybridizationを用い子宮体癌組織におけるPRDC発現の局在解析を開始しており、癌細胞がみずからPRDCを産生するのか、癌-間質相互作用により癌細胞周囲の間質からPRDCが産生されるのかを検証したいと考えている。婦人科腫瘍細胞株(子宮体癌)を用いた実験では、PRDC転写産物の発現をRT-PCRを用いて確認した。また、細胞増殖に対するリコンビナントPRDCおよびリコンビナントBMPの影響に関する解析については、MTTアッセイの予備実験を施行中である。今後はPRDCが癌細胞増殖を促進するのか、PRDCに対するsi-RNAが癌細胞増殖や浸潤を抑制するか否かを明らかにし、PRDCが今後新しい治療の分子標的となり、癌-間質相互作用制御による新しい治療戦略を構築しうるかどうかを検討したいと考えている。平成19年度に施行したPRDC発現解析に対し、in situ hybridizationを行った。子宮体癌組織におけるPRDC発現の局在解析は現在も実験が進行中であり、近い将来、癌間質細胞におけるPRDC mRNAの産生が証明できると期待している。婦人科腫瘍細胞株の細胞増殖に対するBMP関連タンパクの増殖抑制効果をMTTアッセイ、XTTアッセイなどを用いて検討したが、コントロールと比べ有意差を認めなかった。各種婦人科細胞株に対するsi-RNAを行ったが、細胞増殖に対する変化はコントロールに比べ認められなかった。そのため、in vitro cell migration assayは行わなかった。リコンビナントPRDC添加により細胞増殖が促進される可能性が示唆されたが、コントロールに比べ有意差がなく、追加検討を施行中である。子宮体癌の初代培養細胞に対するリコンビナントBMP4およびPRDCの細胞増殖に及ぼす効果であるが、症例数が少ないためか、細胞数・MTTアッセイにおいて一定の傾向を示さなかった。得られた組織のviabilityや子宮体癌の組織型・分化度により、傾向に差が生じる可能性があり、現在、症例数を蓄積して解析を継続中である。われわれは今後もPRDCが新しい治療の分子標的となり、癌-問質相互作用制御による新しい治療戦略を構築しうるかどうかを継続して研究していく予定である。
看護基礎教育課程における模擬患者導入の臨地実習におよぼす影響

【目的】看護過程の授業に模擬患者(SP)を導入し、その後の臨地実習におよぼす影響を明らかにする。【対象】K看護大学平成16年度2年生で、本研究に同意の得られた5名。【方法】質的帰納的研究法を用いた。授業へのSP導入と臨地実習との関係についてインタビューガイドを作成し、それに基づいて自由に語ってもらった。その語りは同意の上で録音し、逐語録を作成して意味のある内容でコード化し、さらにそれらをカテゴリー化して構造化をはかった。インタビューガイド作成から構造化の過程においては、スーパーバイズを受けながらすすめ、分析内容の信頼性、妥当性を確保するようつとめた。【結果】学生が語った内容は、7つのカテゴリーに抽出された。それは、『SPの導入によって真に迫る臨地実習の体験をした』、『臨地実習前に知りえた情報から患者像を意識に浮かべた』、『SPの学修から患者との出会いの場面における自分の姿を想い描いた』、『SPの学修から想い描いた出会いを実践し、患者に受入れられた手ごたえを感じた』、『自分なりに患者のことを想い手さぐりでケア(援助)を実施した』、『実施、失敗、修正を繰り返しながら患者に見合ったケア(援助)を見出した』、『臨地実習をとおして真の患者像に迫れた』であり、これらは時間的経過と学習内容によって構造化された。【考察】学生は初めて出会う受持ち患者と実習開始からスムースに関係を築くことができており、そこからさらに、患者の気持ちや状態にあったケアの実施、患者の本当の姿の理解へと深められていたといえる。現代の若者は、対人関係が苦手といわれているが、今回の結果より学生は実習早期から初めて出会う患者との対人関係を築けており、SP導入が効果的に影響していたと考えられる。さらに、患者との関係が築けることによってその患者の看護が深められていくものと考えられた。本年度は、主として研究目的達成のための情報収集および予備的調査を行った。1.模擬患者2人のトレーニングを行った。2.トレーニングした模擬患者を「看護過程」の授業に活用した。3.「看護過程」の授業に模擬患者2事例を活用した際、paperによる事例提示から模擬患者との対応を繰り返す過程で学生の患者に対するイメージがどのように変化しているかそのプロセスについて調査した。看護大学2年生81名を対象に、2事例ともpaperで事例提示後、模擬患者との1回目対応後、2回目対応後に、看護実践にイメージ化が必要と判断した41項目について質問紙で調査した。イメージの変化のパターンは7つに分類でき、いずれのパターンもイメージ化は具体的な方向へ進んでいた。その結果、学生の患者に対するイメージ化にはpaperによる事例提示だけでよいものや模擬患者との1回目の対応あるいは2回目の対応で深まるもの、模擬患者を2事例繰り返すことで深まるもの、事例により異なるものがあった。これらから、事例の特徴や模擬患者との対応場面に影響されることや、患者の外観上に関することは容易であるが、健康問題や生活および回復訓練に関するイメージ化は難易であるプロセスが示された。4.模擬患者を活用した学生に臨地実習を実施した。14をふまえ、現在以下の内容を継続検討中である。5.次年度の模擬患者活用についてpaperによる事例提示内容や模擬患者との対応場面設定など検討中。6.学生の臨地実習時の心理的ストレスについて情報収集継続中。7.模擬患者活用の臨地実習への影響を探る視点(評価項目)について検討中。I.

目的:看護過程の授業に模擬患者(SP)を導入し、その後の臨地実習におよぼす影響を明らかにする。II.対象:K看護大学平成16年度2年生で、本研究に同意の得られた5名。III.方法:質的帰納的研究法を用いた。授業へのSP導入と臨地実習との関係についてインタビューガイドを作成し、それに基づいて自由に語ってもらった。その語りは同意の上で録音し、逐語録を作成して意味のある内容でコード化し、さらにそれらをカテゴリー化して構造化をはかった。インタビューガイド作成から構造化の過程においては、スーパーバイズを受けながらすすめ、分析内容の信頼性、妥当性を確保するようつとめた。IV.結果・考察:学生が語った内容は、7つのカテゴリーに抽出された。それは、『SPの導入によって真に迫る臨地実習の体験をした』、『臨地実習前に知りえた情報から患者像を意識に浮かべた』、『SPの学修から患者との出会いの場面における自分の姿を想い描いた』、『SPの学修から想い描いた出会いを実践し、患者に受入れられた手ごたえを感じた』、『自分なりに患者のことを想い手さぐりでケア(援助)を実施した』、『実施、失敗、修正を繰り返しながら患者に見合ったケア(援助)を見出した』、『臨地実習をとおして真の患者像に迫った』であり、これらは時間的経過と学習内容によって構造化された。これらから、学生は初めて出会う受持ち患者と実習開始からスムースに関係を築くことができており、そこからさらに、患者の気持ちや状態にあったケアの実施、患者の本当の姿の理解へと深められていたといえる。現代の若者は、対人関係が苦手といわれているが、今回の結果より学生は実習早期から初めて出会う患者との対人関係を築けており、SP導入が効果的に影響していたと考えられる。さらに、患者との関係が築けることによってその患者の看護が深められていくものと考えられた。