hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
原子間力顕徴鏡による液体表面構造の研究

I.液体を原子間力顕微鏡のプローブと固体基盤に間に閉じ込めた場合に現われる密度構造と、溶媒和力(Solvation Force)を密度汎関数法にDerjaguin近似を組み合わせて計算した。分子間ポテンシャルとしてLennard-Jonesの12-6ポテンシャルを簡単化したもの、基盤と液体との相互作用として9-3ポテンシャルを用いた。特に基盤と液体分子の相互作用をHamaker定数の大きさを参考に系統的に変えて調べた。得られた結果の中で特徴的な点は(1)閉じ込められた液体の密度は常に振動し、液体と基盤の相互作用が強いほど大きく、これは溶媒和力の振動に反映する。(2)基盤と液体分子の相互作用が小さいときには、基盤の距離が小さいところで毛管蒸発(Capillary Evaporation)が起こり、それに伴って溶媒和力に飛びが生じる。II.原子間力顕微鏡を用いて表面のぬれ膜でおこる様々な相転移現象を理解するための現象論的なモデルを構築することを目的として、基盤近傍の液体の振動構造を考慮した統一的なぬれの現象論を構築した。液体の気-液表面張力と液体分子と基盤の相互作用の比、液体の振動の減衰長をパラメータとしてぬれの相図を構築したIII.原子間力顕微鏡(セイコ-電子SPI3700)に溶液ホルダーを取り付け液体として分子直径約1nmのオクタメチルシクロテトラシロキサン(OMCTS)、吸着基盤としてマイカを使いフォース・カーブを測定したが振動する溶媒和力はノイズにまぎれて観測できなかった。1.液体を無限長の平行なスリットに閉じ込めた場合に液体に現れる構造と、溶媒和力(Solvation Force)をモンテカルロ・シミュレーションで計算した。分子間ポテンシャルとしてLennard-Jonesの12-6ポテンシャル、基盤と液体との相互作用として9-3ポテンシャルを用いた。基盤間の距離を変えたときの液体構造の変化と溶媒和力(Solvation Force)を計算した結果は(1)閉じ込められた液体の密度は常に振動し、形と温度変化は理論的に予想されているように動径分布関数g(r)と定性的に相関がある。また温度変化は小さい。(2)密度の振動を反映して常に振動する溶媒和力が存在する。これに基盤間の引力、あるいは斥力を加えても振動する力は残る。2.原子間力顕微鏡(セイコ-電子SPI3700)に溶液ホルダーを取り付け液体として分子直系約1nmのオグタメチルシクロテトラシロキサン(OMCTS)、吸着基盤としてマイカを使いフォース・カーブを測定した。空気中とは異なり液中でのフォース・カーブには細かい振動構造が現れるが、ノイズの可能性が強く溶媒和力に対応する大きな振動は観測されていない。現在短針を変えて測定を続行するとともに、フォース・カーブの統計処理を計画中である。基盤近傍では液体が一様ではなく振動構造をもつことは重要で、ぬれや吸着、毛管凝集といった現象を解析する際に一様な密度を仮定した今までの理論では対応出来ないことが予想される。現在これらを統一的に扱える現象論も併せて構築している。1.液体を原子間力顕微鏡のプローブと固体基盤に間に閉じ込めた場合に現われる密度構造と、溶媒和力(Solvation Force)を密度汎関数法にDerjaguin近似を組み合わせて計算した。2.原子間力顕微鏡を用いて表面のぬれ膜でおこる様々な相転移現象を理解するための現象論的なモデルを構築することを目的として、基盤近傍の液体の振動構造を考慮した統一的なぬれの現象論を構築した。

液体の気-液表面張力と液体分子と基盤の相互作用の比、液体の振動の減衰長をパラメータとしてぬれの相図を構築した。3.原子間力顕微鏡(セイコ-電子SPI3700)に溶液ホルダーを取り付け液体として分子直径約1nmのオクタメチルシクロテトラシロキサン(OMCTS)、吸着基盤としてマイカを使いフォース・カーブを測定したが振動する溶媒和力はノイズにまぎれて観測できなかった。
脂肪酸栄養の制御による新しい疾病予防に関する研究

脂質は細胞膜の構成成分でもあり、摂取する食事の脂肪酸のバランスによって細胞膜リン脂質の組成が変わり、これが種々の疾病や機能発現につながる。本研究では、脂肪酸、特にドコサヘキサエン酸(DHA)に焦点を当て、疾病との関わりがあるプログラム細胞死に対する作用とそのメカニズムを調べること、そして、脂肪酸栄養の制御により新しい疾病予防が可能か否かを明らかにすることを目的とした。炎症性サイトカインの腫瘍壊死因子(TNF)誘導のアポトーシスに対して、DHAは抑制作用を示した。これは、エイコサペンタエン酸(EPA)やアラキドン(AA)など他の脂肪酸には見られない特異的な作用であった。細胞内遊離脂肪酸と細胞死との関連を調べるために、100pmolレベルでの検出が可能なプレカラムHPLC法で定量を試みた。TNF刺激後の遊離脂肪酸量の変化は、このレベル以下であり、細胞内遊離脂肪酸レベルとアポトーシス誘導との関連性を示すには至らなかった。以上の結果より、脂肪酸であるDHAのような栄養因子によりTNFが関与する疾病に対して予防や軽減が可能であることが示唆された。脂質は、細胞膜の構成成分でもあり、摂取する食事や食品の中の脂肪酸のバランスによって細胞膜リン脂質の組成が変わり、さらに性質や機能が影響を受け、これが種々の疾病や機能発現につながりうる。本研究では、脂肪酸、特にドコサヘキサエン酸(DHA)に焦点を当て、まずDHAに特異的な機能を示し、そのメカニズムを明らかにすること、そして得られた知見をもとに、脂肪酸栄養の制御により新しい疾病予防が可能か否かを明らかにすることを目的とする。今年度は、炎症性サイトカインである腫瘍壊死因子(TNF)誘導の細胞死に対する多価不飽和脂肪酸の影響について、TNF感受性の高いマウス皮膚繊維芽細胞L929を用いた解析を中心に行い、以下のような結果を得た。DHAを多く取り込ませた細胞では細胞死を抑制したが、L929細胞ではU937細胞と異なり、アラキドン酸(AA)やエイコサペンタエン酸(EPA)でも細胞死を抑制し、抑制の強さはDHA<EPA<AAの順であった。TNF単独で刺激した場合の細胞死は、DNAラダーが検出されないこと、アネキシン-FITCとプロピジウムヨード染色がほとんど同時に進行することから、ネクローシスであると判断され、これらの脂肪酸はネクローシスに対して抑制作用を示した。多価不飽和脂肪酸を取り込ませた細胞のリン脂質膜脂肪酸組成を分析すると、添加した脂肪酸だけでなく、炭素鎖22の脂肪酸の割合が顕著に増加していた。また細胞増殖促進作用を調べたところ、AAの割合が増加した細胞では、増殖が促進された。したがってTNF誘導の細胞死の抑制には、n-3系脂肪酸では、細胞膜リン脂質中に増加したDHAによる細胞死抑制効果に加えて炭素鎖22の脂肪酸が関与し、n-6系では、AAの増加による細胞増殖促進効果が関与している可能性が示され、n-3系とn-6系脂肪酸で抑制メカニズムが異なると考えられる。脂質は細胞膜の構成成分でもあり、摂取する食事や食品中の脂肪酸のバランスによって細胞膜リン脂質の組成が変わり、さらに性質や機能が影響を受け、これが種々の疾病や機能発現につながりうる。本研究では、脂肪酸、特にドコサヘキサエン酸(DHA)に焦点を当て、まずDHAに特異的な機能を示し、そのメカニズムを明らかにすること、そして得られた結果をもとに、脂肪酸栄養の制御により新しい疾病予防が可能か否かを明らかにすることを目的とした。今年度は、炎症性サイトカインである腫瘍壊死因子(TNF)誘導の細胞死、特にネクローシスに対するDHA及び他の多価不飽和脂肪酸(PUFA)の影響について、TNF感受性の高いマウス皮膚繊維芽細胞L929を用いた解析を中心に行い、以下のような結果を得た。U937細胞のアポトーシスの場合と異なり、アラキドン酸(AA)やDPA(22:5(n-3))等でも細胞死を抑制した。抑制作用の強さの順は、DHA>DPA(22:5(n-3))【greater than or equal】EPA>AA【approximately equal】20:3(n-6)【greater than or equal】22:4(n-6)であった。

細胞膜リン脂質の脂肪酸組成を調べたところ、リン脂質中のDHA、DPAn-3、AAの増加が細胞死抑制に関連していること、そしてこれら3種の中で、DHAは細胞死モードにかかわらず、TNF誘導の細胞死を抑制することが明らかとなった。さらにDHAは、ネクローシスとアポトーシスに共通のシグナル伝達経路に関わっている可能性が示唆された。以上の研究結果より、脂肪酸であるDHAのような栄養因子によりTNFが関与する疾病に対して予防や軽減が可能であることが示唆された。
ネットワーク分析による日本企業の海外進出と生産性分析

日本企業の取引関係を特定化し、それに基づく海外進出の決定要因を分析した。分析では、日本企業の取引関係は特定の企業に集中する傾向があること、また取引企業数が多い企業ほど、売り上げなどの企業規模が大きくなることが分かった。さらに各企業の取引関係の位置づけを特定化し、取引関係の中止手的役割を果たしている企業ほど、海外進出を行う傾向にあることを明らかにした。また取引企業が海外進出を行うと、その企業も同様の行動をとる傾向にあることが分かり、企業の海外進出を行う上で、取引関係も重要なことが明らかとなった。さらに企業の撤退行動についても同様の行動がみられることが分かった。企業間の取引関係に関する約2万6千社強のミクロデータを基に、企業間ネットワークと日本企業の海外進出に関する実証研究をおこなっており、現時点で、企業の取引ネットワークの構造の特定化、および各企業の海外進出と撤退について分析に着手した。結果として、一般に、海外進出をしている企業は、企業規模が大きくて、労働生産性も高く、また企業間ネットワークが広い企業であることや、また、企業間の取引ネットワークとの間にも、ある程度の関係性があると思われる分析結果が得られた。これまでの分析では、生産性と海外進出および撤退との関係だけでなく、そこに企業間の取引ネットワークとの関係が、ある程度の役割をはたしている可能性があることを示唆する結果となっている。しかしながら企業間のネットワークは、企業の規模にはあまり依存していないことや、企業間の取引関係は、産業のみならず各企業間でも大きなばらつきがあり、その効果を調べるにはそれなりの手法が必要となってくることがわかった。また今回、この研究成果を、本年2015年度における経済学会の秋季大会に、報告原稿として提出した。企業間の取引ネットワークの構造を明らかにするとともに、日本企業の海外進出と関係について分析を行った。この成果は、日本経済学会2015年秋季大会で「企業間ネットワークと日本企業の海外進出」として発表をした。分析において、海外進出している企業は、そうでない企業よりも、売上規模が大きく、また労働生産性も高い傾向にあることがわかった。また企業のネットワーク構造を表す意味で重要な、各企業の中心性に関する変数として、取引企業数をあらわす次数をはじめ、近接中心性、媒介中心性、結合点などの変数を観察したところ、海外進出をする企業ほど、これらの変数の値が大きくなる傾向にあることが明らかにあった。さらに企業の海外進出の決定要因について、回帰分析による分析を行った結果、取引ネットワークにおいて中心的な役割を果たす企業ほど、海外進出をより積極的に行っている傾向が観測された。しかもその傾向は、製造業のみならず、非製造業でも同様の傾向がみられ、ネットワーク構造が海外進出の意思決定に何らかの影響を与えていることが明らかになった。また企業の海外からの撤退と企業のネットワーク構造に関する関係を含めた成果を、神奈川大学経済貿易研究所2016年第2巻「企業間ネットワーの中心性と企業の海外進出・撤退」論文として報告した。この論文では新たに撤退に関する分析も行っているが、ネットワークの構造ないし中心性が、企業の撤退行動に与える影響は、使用する変数によってその効果が異なっており、明確な結論は見いだせなかった。これは撤退については、企業の取引にネットワークにおいて、どのような要因が重要であるか更なる検証が必要であることがわかった。データの加工もほぼ終了し、企業のミクロ的行動の分析へと入っており、今後の分析へとつながる状況となっている。企業の取引ネットワーク構造を特定化し、日本企業の海外進出および退出に関する影響を分析を行った。この成果は、経済貿易研究「企業間ネットワークの中心性と日本企業の海外進出・撤退」(著書:比佐章一、比佐優子、奥田英信)および帝京・経済学研究「日本企業の直接投資と追随行動」」(著書:比佐優子、比佐章一、奥田英信)にて掲載がなされてた。これらの研究では、「海外企業事業所統計」、「企業活動基本調査」および帝国データバンクのデータをもとに、本社26159社(うち製造業11764社、非製造業14395社)の企業の取引関係を明らかにし、かつそれらの企業が海外進出をしたか否かを特定化し、その決定要因について分析を行った。そして親会社の売上規模が大きく、労働生産性が高い企業ほど、直接投資を実施しやすい傾向にあることがわかった。またネットワークの中心性が強い企業ほど、直接投資を実施する傾向にあることもわかった。また製造業の方が、非製造業よりも海外進出しやすいことや、進出先の企業の売上規模は、親会社の売上規模に応じて、大きくなることなどがわかった。またネットワークの中心性については、企業の海外進出にはプラスの効果があることが確認された。また進出先の売上規模が小さいと、退出する可能性が高くなることや、親会社の労働生産性が高いほど、退出の可能性が低くなることがわかった。しかし退出に関しては、ネットワークの中心性の効果は、明示的に明らかにならなかった。さらに海外進出および退出に関しては、取引企業の行動に追随する傾向があることがわかった。この結果は、企業の直接投資に、取引ネットワークが関係している可能性があることを示唆する結果が得られた。

また取引企業が海外進出を行うと、その企業も同様の行動をとる傾向にあることが分かり、企業の海外進出を行う上で、取引関係も重要なことが明らかとなった。さらに企業の撤退行動についても同様の行動がみられることが分かった。データを入手して、分析可能な状況にまでデータを加工し、基本統計量を計算する段階にまで進んだ点で、ある程度の分析レベルにまで達したと思う。新たな取引データを入手するとともに、海外進出が企業の取引ネットワークに与える影響も分析する予定である。国際経済学ミクロレベルでの企業分析をおこなっていく予定。具体的には、企業の財務データや、全要素生産性などの推計、産業ごとの違いなどに踏み込みながら、統計的手法に基づく分析を行う予定である。また分析をある程度進め、この研究成果を、本年度中に、紀要ないし査読付き論文に投稿するつもりである。研究を進めていいく過程で、新たなデータを入手する必要があることが判明した。しかしながら、その金額の見積もりが不確定であったことや、業者との金額の折衝に時間がかかった。新たなデータ分析をするためのデータ購入および海外での学会発表のため新たなデータ購入に使用予定。帝国データバンクのデータ購入および海外での学会発表
文体変化に基づく精神的疾患・痴呆症の予知に関する基礎研究-自殺作家における精神的疾患の進行と文体変化の統計的研究-

本研究の目的は、精神的活動の変化を文体の変化として数量的に把握し、それによって精神的疾患や痴呆症の早期発見など、精神医学に役立てることが目的である。そのため、精神的疾患が原因で自殺したと考えられる作家、川端康成(S46.4.16,ガス自殺)、芥川龍之介(S2,7.24,睡眠薬服用)、三島由紀夫(S45.6.4,割腹)の3人の文章のデータベース化を試みた。特に、データベース化がある程度進んでいた川端康成に関し、彼の執筆活動の全時期にわたる文章の経年変化を調べることが必要と考え、「ちよ」(1919)、「篝火」(1924)、「浅草紅団」(1929),「名人」(1942),「古都」(1959)「隅田川」(1965)の6作品を新たに入力し、計量分析に必要となる単語認定、品詞認定等の作業を行った。この作業は16年度末までに終了できる見通しが立たなかったため、・読点の直前の文字の出現率・平均文長・会話文平均文長・全文に対する会話文の比率・ひらがな、カタカナの出現率の情報を用い、昨年までに入力済みの「伊豆の踊り子」(1926)などの7作品とあわせ、計13作品で分析を試みた。その結果、読点の直前の文字の出現率には、比較的早い時期の「篝火」,「浅草紅団」,「伊豆の踊り子」の3作品と、その後の作品にある程度違いが見られたものの、文章の変化を確認するには品詞情報などのほかの情報の分析が必要であることが判明した。そのため、本研究の研究期間内には行えなかったが、川端康成の13作品の品詞認定等の作業が終了次第、再分析を試みる。また、芥川龍之介、三島由紀夫の作品についてもデータベース化の作業を続け、川端康成と同様に計量分析する予定。文体の変化と精神的疾患や痴呆症との関係を統計的に把握するため、自殺した作家のなかから、本年度は以下の作家を対象に作品のデータベース作成を行った。・川端康成(S45,4,16ガス自殺)『雪国』、『伊豆の踊子』、『山の音』、『虹』、『みづうみ』、『ゆくひと』、『母の初恋』、『女の夢』、『ほくろの手紙』、『夜のさいころ』、『燕の童女』、『夫唱婦和』、『子供一人』、『年の暮』・芥川龍之介(S46,7,24睡眠薬服薬)『羅生門』、『鼻』、『芋粥』・三島由紀夫(S45,6,4割腹)『潮騒』また、北村透谷(M27,5,16縊死)、川上眉山(M41,6頚動脈切断)、有島武郎(T12,7,7情死)、生田春月(S5,5瀬戸内海で船上より投身自殺)、牧野信一(S11,3,24縊死)、蓮田善明(敗戦直後拳銃自殺)、太宰治(S23,6,13情死)、田中英光(S24,11服毒)、原民喜(S26,3,13鉄道投身自殺)、加藤道夫(S28,12,22縊死)、服部達(S31,1,1八ヶ岳で遺書を残し消息を絶つ)、久保栄(S33,3,15)、火野葦平(S35,1,24)、岸大作(S60安保挫折後自殺)等の作家の作品について、どの作品をデータベース化するかの検討を行った。文体の変化と精神的疾患や痴呆症との関係を統計的な観点から把握するため,自殺した作家のなかから,本年度は以下の作家の作品を対象に文章を単語分解し品詞コードを付けたデ-タベースの作成を行った。・芥川龍之介(S46年,7,24睡眠薬服薬)『開化の殺人』,『枯野抄』,『蜜柑』,『舞踏會』,『秋』,『南京の基督』,『六の宮の姫君』,『玄鶴山房』,『歯車』の9作品はデータベースを完成させた.『手巾』,『煙草と惡魔』,『世之助の話』,『偸盗』,『或日の大石内蔵助』,『戯作三昧』,『蜘蛛の糸』,『地獄變』,『奉教人の死』,『きりしとほろ上人傳』,『杜子春』,『秋山圖』,『山鴫』,『藪の中』,『將軍』,『神神の微笑』,『トロッコ』,『庭』,『お富の貞操』,『一塊の土』,『大導寺信輔の半生』,『湘南の扇』,『蜃氣樓』,『河童』,『或阿呆の一生』の25作品については引き続き作業中である.・三島由紀夫(S45,6,4割腹)『金閣寺』,『愛の渇き』の2作品のデータベースを完成させた.

また、北村透谷(M27,5,16縊死),川上眉山(M41,6頚動脈切断),有島武郎(T12,7,7情死),生田春月(S5,5瀬戸内海で船上より投身自殺),牧野信一(S11,3,24縊死),蓮田善明(敗戦直後拳銃自殺),太宰治(S23,6,13情死),田中英光(S24,11服毒),原民善(S26,3,13鉄道投身自殺),加藤道夫(S28,12,22縊死),服部達(S31,1,1八ヶ岳で遺書を残し消息を絶つ),久保栄(S33,3,15),火野葦平(S35,1,24),岸大作(S60安保挫折後自殺)等の作家の作品について、どの作品をデータベース化するかの検討を行った.本研究の目的は、精神的活動の変化を文体の変化として数量的に把握し、それによって精神的疾患や痴呆症の早期発見など、精神医学に役立てることが目的である。そのため、精神的疾患が原因で自殺したと考えられる作家、川端康成(S46.4.16,ガス自殺)、芥川龍之介(S2,7.24,睡眠薬服用)、三島由紀夫(S45.6.4,割腹)の3人の文章のデータベース化を試みた。特に、データベース化がある程度進んでいた川端康成に関し、彼の執筆活動の全時期にわたる文章の経年変化を調べることが必要と考え、「ちよ」(1919)、「篝火」(1924)、「浅草紅団」(1929),「名人」(1942),「古都」(1959)「隅田川」(1965)の6作品を新たに入力し、計量分析に必要となる単語認定、品詞認定等の作業を行った。この作業は16年度末までに終了できる見通しが立たなかったため、・読点の直前の文字の出現率・平均文長・会話文平均文長・全文に対する会話文の比率・ひらがな、カタカナの出現率の情報を用い、昨年までに入力済みの「伊豆の踊り子」(1926)などの7作品とあわせ、計13作品で分析を試みた。その結果、読点の直前の文字の出現率には、比較的早い時期の「篝火」,「浅草紅団」,「伊豆の踊り子」の3作品と、その後の作品にある程度違いが見られたものの、文章の変化を確認するには品詞情報などのほかの情報の分析が必要であることが判明した。そのため、本研究の研究期間内には行えなかったが、川端康成の13作品の品詞認定等の作業が終了次第、再分析を試みる。また、芥川龍之介、三島由紀夫の作品についてもデータベース化の作業を続け、川端康成と同様に計量分析する予定。
海洋生物に広く分布する特徴的紫外吸収アミノ酸類の存在意義

海洋生物,特に表層部に生息するものは,必ず310360nmに特徴的紫外吸収極大をもつアミノ酸を含んでいる.これらアミノ酸類の構造はすでに報告したが,その存在意義については明らかでない.陸上植物におけるフラボン類と同様に紫外線を遮断し, DNA・RNAの保護をする.一次生産者藻類にとって光合成と関係し,増殖上必須である,藻類の密度調整物質として働く等の可能性が考えられる.本研究では,これらの点について検討し,存在意義を解明することを目的とする.数種類の鞭毛藻を培養し, 337nmに紫外吸収極大を有する物質を単離し,その構造と確認した.つぎに310360nmの光をあてて藻類を培養したところ,明らかに紫外吸収物質の量的増加が確認された.それ故,紫外線からの保護としての意義が推定された.一方,培養液中にも紫外吸収物質が排出されるのが確認されたので,つぎにこれらの物質を培養液中にある濃度で加えたところ,増殖が阻害された.このことより,密度調節に働いていることも示唆された.さて,これらの紫外吸収物質はシクロヘキセノン構造を有し,母核に1個の不斉炭素をもっている.この立体化学は360nm吸収物質についてはR配置と決定されているが,他のものについては明らかではない.そこで, D-(-)-キナ酸を原料にしてパリシン(320nm)の合成を試みた.現在今少しで完成するところまで進んでいる.いずれにしても,合成が完成すれば種々の同族体が得られるので存在意義解明のための実験に利用できると考えている.これらの物質は,海洋生物が海から陸へと移動する時に重要な意味をもっていた.あるいはもっていると生物学的には考えられ,今後もいろいろな角度から研究を進める.海洋生物,特に表層部に生息するものは,必ず310360nmに特徴的紫外吸収極大をもつアミノ酸を含んでいる.これらアミノ酸類の構造はすでに報告したが,その存在意義については明らかでない.陸上植物におけるフラボン類と同様に紫外線を遮断し, DNA・RNAの保護をする.一次生産者藻類にとって光合成と関係し,増殖上必須である,藻類の密度調整物質として働く等の可能性が考えられる.本研究では,これらの点について検討し,存在意義を解明することを目的とする.数種類の鞭毛藻を培養し, 337nmに紫外吸収極大を有する物質を単離し,その構造と確認した.つぎに310360nmの光をあてて藻類を培養したところ,明らかに紫外吸収物質の量的増加が確認された.それ故,紫外線からの保護としての意義が推定された.一方,培養液中にも紫外吸収物質が排出されるのが確認されたので,つぎにこれらの物質を培養液中にある濃度で加えたところ,増殖が阻害された.このことより,密度調節に働いていることも示唆された.さて,これらの紫外吸収物質はシクロヘキセノン構造を有し,母核に1個の不斉炭素をもっている.この立体化学は360nm吸収物質についてはR配置と決定されているが,他のものについては明らかではない.そこで, D-(-)-キナ酸を原料にしてパリシン(320nm)の合成を試みた.現在今少しで完成するところまで進んでいる.いずれにしても,合成が完成すれば種々の同族体が得られるので存在意義解明のための実験に利用できると考えている.これらの物質は,海洋生物が海から陸へと移動する時に重要な意味をもっていた.あるいはもっていると生物学的には考えられ,今後もいろいろな角度から研究を進める.
カブリダニ類によるハダニ類の生物的防除法実用化に関する研究

1.平成5年度には、四国および北海道を中心にナス、イチゴ、キュウリの栽培温室のデータを、平成6年度にはキュウリおよびチャの温室栽培環境のデータをおよそ200日にわたる栽培期間の全体にわたって採取した2.以前に開発してあったコンピュタ-シミュレーションモデルを大幅に改善し、計算速度を向上させる目的、および今後このプログラムを類似の他天敵および害虫のシミュレーションに適用可能とするためにシステム内の計算方式を常微分方程式から差分方程式(漸化式)に変更した。これによって、従来やや高めに出力されがちだった多くの率変数の値を適正化した。3.平成5-6年度に採取した複数の施設園芸栽培農家の温室およびハウスの環境温度データをコンピューターファイル化するとともに、2で開発したシミュレーションモデルに組み込んで、当該環境でのチリカブリダニ利用の可能性を検討し、四国地方の施設園芸を例にとれば、チリカブリダニの利用はおおむね栽培期間全体を通して可能であることを明らかにした。また、8-9月の33°C以上の高温および高知県下での1-2月に発生する5°C以下の低温が天敵の利用にとってかなりマイナスとなることも判明し、この2点についての改善が、実用にとって前提条件となると判断した。4.開発したコンピューターシミュレーションモデルをさらに使いやすいものにして、これを用いてハダニ発生のパターン、チリカブリダニ放飼後の防除プロセスはもとより、現在のハダニ数から防除期間を指定することで、天敵の必要導入数を推定することもできるようにした。このプログラムは、今後チリカブリダニの利用にとっての基本的マニュアルとして利用できると考えられた。チリカブリダニの実用可能な栽培環境を調査するために、本年度は北海道でキュウリ栽培ハウス2箇所、四国、九州でイチゴ栽培ハウス2箇所について詳細な栽培期間中の温度条件を調査した。調査は電子式温度記録装置によって半年以上にわたる栽培期間を通して行っているために、一部については未回収(測定継続中)であるが、既回収の北海道の2地点についての解析結果から、北海道の鷹栖町でのキュウリハウスでは特に6月中が高温となり、ややチリカブリダニの施用に問題があると考えられた。しかし、この温度上昇は施業上の手順変更で比較的容易に解決する問題であった。また、釧路町でのハウスでは栽培期間中に高温の問題がないことが判明した。なお、1993年は冷夏であったことから、1994年度も調査を継続する必要がある。一方、温度条件の相違がチリカブリダニ施用にどのような影響があるのかをシミュレーションするために、齋藤ら(1986)のシステムズモデルの大幅な改良を行い、日平均気温、最高、最低温度および後2者の発生時間から状態を予測できるものとした。また、実用上さらに有効となるように、現在のハダニ発生数から放飼に必要なカブリダニ数を算出するためのサブモデルを組み込むことに成功した。これらの成果は、昨年10月に出版された「天敵農薬」という本にその一部を公開した。前記2つの成果から、調査によって得られた実際の温度データを分析加工し、それをコンピュターファイル化すれば、それを基に防除効果を予測することが可能となった。今後は、さらに温度条件とチリカブリダニの増殖との関係を精査することで、予測精度の向上をはかる必要がある。平成5年度に改良を加えたコンピュタ-シミュレーションモデルを、さらに大幅に改善し、計算速度を向上させる目的、および今後このプログラムを類似の他天敵および害虫のシミュレーションに適用可能とするためにシステム内の計算方法を常微分方程式から差分方程式(漸化式)に変更した。これによって、従来やや高めに出力されがちだった多くの率変数の値が適正化され、モデルの予測精度が大幅に改善された。また、さらに平成5年度に行った複数の施設園芸栽培農家の温室およびハウスの環境温度の採取を6年度も2地点で行い、そのデータをコンピューターファイル化するとともに、上記シミュレーションに組み込むことで、当該環境でのチリカブリダニ利用の可能性を検討した。これらの分析の結果、四国地方の施設園芸を例にとれば、チリカブリダニの利用はおおむね栽培期間全体を通して可能であると判断された。

しかし、8-9月の33°C以上の高温および高知県下での1-2月に発生する5°C以下の低温が天敵の利用にとってかなりマイナスになることも判明し、この2点についての改善が、実用にとって前提条件になると判断された。開発したコンピューターシミュレーションモデルは、ほぼ実用的なレベルに到達し、これを用いてハダニ発生のパターン、チリカブリダニ放飼後の防除プロセスはもとより、現在のハダニ数から防除期間を指定することで、天敵の必要導入数を推定することもできるようになった。したがって、このプログラムを、チリカブリダニの利用にとっての基本的マニュアルとして利用できることになった。
包括的アプローチによる自己免疫疾患感受性遺伝子の解析

慢性関節リウマチ(RA)、全身性エリテマトーデス(SLE)、Crohn病の病因、病態を、ゲノム研究のアプローチを用いて検討した。また、炎症局所において優先的に発現する遺伝子を、未知の遺伝子も含めて同定する目的で、differential display法を用いた検討を行った。RA滑膜では、変形性関節症を対象とした検討により、19個の遺伝子断片の発現上昇が認められた。それらのうちで、病態との関連が特に注目されたIdファミリー遺伝子群について、免疫組織化学的検討を行い、滑膜組織内の血管内皮細胞における発現亢進を見いだした。Crohn病においては、同一患者における病変部、非病変部の比較から、病変部において、FLIP, TNIKなど、病態との関連づけが可能である興味深い遺伝子が過剰発現することが見いだされた。2.tumor necrosis factor α(TNFα)上流領域に最近見出された3個所の単一塩基置換(SNPs)にいて、アリルレベルの遺伝子タイピング法を確立し、日本人集団における各アリル頻度とHLA遺伝子との連鎖不平衡を報告した。また、日本人RA患者545名のHLA-DRB1,TNFα,TNF受容体II型の遺伝子型を決定し、これらのうちではHLA-DRB1遺伝子が疾患感受性に一義的な寄与を有することを報告した。クローン病患者154名についても同様の検討を行い、HLA-DRB1,TNFαの独立の寄与を見出した。3.ケモカイン受容体CXCR1.CXCR2,CXCR3に新たなSNPsを見出したが、リウマチ性疾患との関連は検出されなかった。慢性関節リウマチ(RA)、全身性エリテマトーデス(SLE)、Crohn病の病因・病態の解明を目的として、今年度は、以下の検討を行った。1.RA滑膜に発現が増強する遺伝子をdifferential display法を用いて検索し、FRP,Id family,MEA11などの発現を検出した。Idは細胞分化・増殖の制御、血管新生に関与するため、機能的にRAの病態に深く関連する可能性が考えられ、さらに、その遺伝子群は染色体上のRA候補領域に位置するため、疾患感受性遺伝子としての可能性も考えられる。本年度は、これらのうち、1p36に位置するID3の変異解析を施行し、2個所の単一塩基多型(SNP)と、非同義置換をコードする1個所の稀な変異を検出した。2.同様に、Crohn病の腸管病変部に発現増強する遺伝子として、FLIPなど、興味深い遺伝子群を検出した。3.B細胞のシグナル伝達分子であり、マウスモデルにおいて自己免疫との関連が強く示唆されているCD19を候補遺伝子と考え、変異スクリーニングを施行した。多数のSNPに加え、3'非翻訳領域(UTR)にGTリピート多型が見出された。うち、翻訳領域の同義置換、イントロンのSNP、3'UTRの反復配列の多型とSLEとの有意な関連が検出された。4.FcγRIIBはB細胞・単球において抑制性シグナルを伝達することが知られ、また、この遺伝子が位置する1q23領域はSLEの候補領域であることから、FCGR2Bを有力な候補遺伝子と考え、変異解析を行い、翻訳領域にアミノ酸置換を伴う多型を検出し、SLEと有意に関連することを示唆する結果を得た。5.このほか、SLE,自己免疫との関係が近年特に注目されるCD80,CD86,OX40L,BCMA,NKG2Aの多型解析を行い、多数の新規の多型を検出した。1)新規の候補遺伝子として、BLyS, BCMA, NKG2C, CD94の多型スクリーニングを施行した。BLYS遺伝子には、プロモータ領域の4個所のSNP、翻訳領域に1個所のアミノ酸置換を伴う稀な変異を見出した。プロモータ領域のSNPは、3種のハプロタイプを形成して存在すること、うち一つが、単離した末梢血単球中のBLyS mRNA量と関連することを見出した。これらのプロモータ多型と、RAやSLE感受性との有意な関連は検出されなかったが、SLEにおいて、抗Sm抗体陽性者にプロモータ活性の高いアリルが多い傾向が観察された。また、アミノ酸置換を伴う変異は、ごく少数であるが、RA患者のみに出現することが観察された。同様に、BCMAにも4種のハプロタイプを見出したが、疾患との関連は検出されなかった。2)NKG2C遺伝子の変異解析の過程で、PCRによるNKG2Cの増幅が不可能な個体が存在することを見出し、Southern blotting, RT-PCRの結果、NKG2C欠失アリルの存在が示された。

NKG2Cホモ欠損者は、一般集団中に4.3%存在することから、欠失アリルの頻度は21%,一般集団中のヘテロ接合体の頻度は33%に達すると推測された。この欠失アリルと、RAやSLEとの関連は検出されなかった。また、CD94については、一個所のSNPを検出したが、RA, SLEとの有意な関連は認められなかった。3)前年度にSLEとの関連を見出したFCGR2B-I232Tについて、機能解析を施行するため、ヒトFcγRIIb欠損B細胞株に遺伝子導入を行い、通常型・変異型それぞれを発現するB細胞株を作製した。4)前年度までにRA滑膜における強発現を見出したIDファミリー遺伝子群について、滑膜における機能的役割を探るため、培養滑膜細胞、血管内皮細胞に遺伝子導入を行った。
サル集団をモデルとしたエイズ感染に及ぼす遺伝的素因の解明とヒト社会における評価

研究の目的現在、後天性免疫不全症候群(AIDS)は世界的規模で問題となっている。その病因ウイルスであるHIVに類似したウイルス(SIV)にアフリカ産霊長類は高率に感染していることが明らかにされてきたことから、それらサル類をモデルとしてAIDS発症に関与する個体の素因、主として、遺伝的背景を明らかにすることを目的とした。研究の経過・成果・考察既存のサンプルに加え、新たに、エチオピア・ケニヤ・ジンバブエよりヒヒの血清300検体を収集した。また、ケニヤ国ナイロビの霊長類研究所より、コロブス・マンガベイの血液を入手し、ウイルス分離のための細胞株の樹立を試みている。一方、HIVとは異なるウイルス群に属するが、アジア産霊長類であるマカクにAIDS類似病像を惹起するD型レトロウイルスの疫学検索のための材料をタイ国より入手した。サル類における遺伝的多様性の基礎データを得るため電気泳動法を用い遺伝的多型性を検出した。その結果、ヒトでその遺伝子型とHIV保有との関連が言われているビタミンD結合タンパク質(DBP)の新たな多型が、ヒヒ類で見い出された。これらの多型は、ヒヒ集団・地域によってその出現頻度は異なっていた。また、トランスフェリン・サイロキシン結合タンパク質・プラズマプロテアーゼインヒビター等にも遺伝的変異性が見い出されている。今後の問題今回、血清タンパクを中心に遺伝的変異性の検索をおこなったが、ウイルスの標的であるリンパ球の表面抗原等の変異性にも目を向ける必要があろう。また、発症を惹起しないSIVだけでなく、D型ウイルスについても同様の検索をおこなう計画である。
マルチフェロイック磁性体のスピンキラリティを介した磁気光学応答制御

近年、空間反転対称性の破れたスピン系において、不斉磁気光学効果のような磁気光学応答が関心を集めている。本研究では、スピン配置により発生するキラリティに起因する不斉磁気光学効果を用いて、電気磁気ドメインの観測を試みた。その結果、空間反転対称性の破れた弱強磁性体の(Cu,Ni)B2O4において、ドメインの可視化に成功した。またマルチフェロイック物質のMnWO4において、スピン状態に起因した吸収係数の違いを利用し、スピンキラリティを持たないドメインと、持つドメインの二相共存状態の可視化を行った。本研究は磁気光学的手法を用いて磁気的なドメイン観察を行い、そのドメインを電場等で交差的に制御する様子のイメージングを行うことを研究目的としている。本年度は研究計画に従い、光学的電気磁気効果のイメージングを行う為の測定系の立ち上げを行った。具体的には、通常の透過光の測定系にCCDカメラをディテクターとして組み入れたシステムの構築を行い、光学的電気磁気光学効果を利用した磁気ドメインの観測を試みた。測定対象としては、巨大な電気磁気効果が観測されることが分かっているCuB_2O_4を取り上げた。しかしこの系では、ドメイン構造は観測されなかった。この理由としては、ドメインが光学系の分解能よりも小さすぎる、CuB_2O_4の磁気構造が非常に長周期のらせん磁気構造になっている、といった理由が考えられる。一方、CuB_2O_4よりも磁気異方性が小さな傾角反強磁性を示すことが知られている(Cu,Ni)B_2O_4に関して同様のドメイン観察を試みたところ、磁気ドメインを縞状のコントラストとして観測することが出来た。そこで、この系を用いて磁気ドメインの磁場に対する応答を調べてみた。その結果、磁化の方向変化をCCDイメージの明暗として観測出来ることが分かった。さらにこの性質を用いて、電場印加時に(Cu,Ni)B_2O_4の磁化が変化しているかを調べた。その結果、電場の印加に伴いCCDイメージの明暗が変化する様子が観測された。これは電場印加に伴い磁化方向が変化していることを意味している。さらに電場を2kHzの周期で変調させた所、同じ周期で磁化方向が変化する様子が観測された。この結果は(Cu,Ni)B_2O_4において、電場による磁化の高速制御が出来る可能性を示唆するものである。本研究は光学的手法を用いて電気磁気結合をしたドメイン観察を行うことを研究目的としている。本年度は研究計画に従い、昨年度立ち上げを行った測定系による電気磁気ドメインのイメージングを行った。測定対象としては、巨大な電気磁気効果が観測されることが分かっているマルチフェロイック物質のMnWO_4を取り上げた。この系は低温において3つの長周期磁気秩序相に相転移することが知られている。このうち、一つの磁気秩序相はらせん磁気秩序構造をとり、同時に強誘電性を発現することが分かっている。このらせん磁気秩序相に関しては、円偏光のX線を用いた回折実験を行ったところ、この強誘電分極の向きと、らせん磁気構造のキラリティとが1対1対応をしていることが明らかになった。このことは、電気的にキラリティを制御することが出来ることを意味している。そこで、本研究では、まず電場中で試料を冷却することで、らせん磁気秩序相のキラリティを制御し、磁気キラル効果を介したドメイン観察を試みた。しかし、測定を行った結果、この系の磁気キラル効果は非常に小さく、有意なシグナルとしては観測出来ないことが分かった。一方、光吸収スペクトルの温度依存性を調べたところ、この系では、らせん磁気秩序相と他のキラリティを持たない反強磁性秩序相とで光吸収スペクトルが大きく変化することが分かった。そこでこの光吸収の差を利用したイメージングを試みたところ、らせん磁気秩序相とキラリティを持たない反強磁性秩序相の二相共存状態を可視化することに成功した。
小胞体ストレス抑制遺伝子の同定と機能解析:薬物を用いた小胞体ストレス抑制機構

1HRD1は,ERADに関与するユビキチンリガーゼ(E3)で,アルツハイマー病における老人斑の主成分であるβ-amyloid(Aβ)前駆体蛋白質(APP)の分解を促進し,Aβの産生を抑制することをこれまでの研究で明らかにしている.本年度では,HRD1が神経芽細胞腫SH-SY5YにおいてAPPと小胞体で共局在し,一部は小胞体外でアグリソームと考えられるAPPとHRD1の凝集体を形成することを見出した.この凝集体はプロテアソーム阻害薬によって増加することがわかった.また,HRD1の発現をsiRNAによって抑制すると,APP過剰発現SH-SY5Y細胞で神経細胞死を有意に誘導した.このとき,APPの凝集体が減少したことから,HRD1はAPPをユビキチン化し,プロテアソームによって分解すると共に,アグリソームとしてAPPを保存することにより,APPによる神経細胞死を抑制している可能性が示唆された.2.ERAD関連遺伝子をバイオインフォマティクス的探索とクローニングを行い,そのうち5遺伝子について,小胞体ストレス抑制効果を有することを見出した.それらのうち,SEL1およびKF-1についてHRD1とともにトランスジェニックマウスを作成した.3.コレステロール生合成関連化合物のうち,ファルネシルピロリン酸(FPP)とその代謝物farnesol,およびスクワレン合成酵素阻害薬zaragozic acidによってHRD1が誘導されることを見出した.また,FPP,farnesol,zaragozic acid処理によって,HRD1の誘導は小胞体ストレス応答経路非依存的に起きていることを示めした.さらに,FPPおよびfarnesolは小胞体ストレスとなる低酸素によって誘起される細胞死を抑制することを明らかにした.1.ケミカルシャペロンとして知られている4-フェニル酪酸(4-PBA)の小胞体ストレス抑制作用について明らかにするため,小胞体ストレスに対する4-PBAの作用を検討した.その結果,4-PBAは小胞体ストレスを抑制し,それによる細胞死を抑制した.さらに4-フェニル酪酸の作用機序を明らかにするため,in vitroにおけるシャペロン活性を検討したところ,4-PBAはin vitroにおいてタンパク質の凝集を抑制することを明らかにした.家族性パーキンソン病(AR-JP)の原因遺伝子Parkin(ユビキチンリガーゼ:E3)の基質タンパク質Pael-Rは,AR-JPにおいて小胞体に蓄積し,小胞体ストレスを引き起こす.Pael受容体に対する4-PBAの作用を検討したところ,4-PBAはPael受容体の正常な発現を促進し,Pael受容体蓄積による小胞体ストレスとそれによる細胞死を抑制した.2.小胞体のタンパク質分解系である小体関連分解(ERAD)に関連するユビキチンリガーゼHRD1が脳内において黒質の緻密層に多く存在することを見い出した.さらに,HRD1の基質となるタンパク質を検討したところ,HRD1がPael-Rをユビキチン化し,分解を促進することを明らかにした.また,HRD1はPael-Rの蓄積によって生じる細胞死を抑制することを示した.1HRD1は,ERADに関与するユビキチンリガーゼ(E3)で,アルツハイマー病における老人斑の主成分であるβ-amyloid(Aβ)前駆体蛋白質(APP)の分解を促進し,Aβの産生を抑制することをこれまでの研究で明らかにしている.本年度では,HRD1が神経芽細胞腫SH-SY5YにおいてAPPと小胞体で共局在し,一部は小胞体外でアグリソームと考えられるAPPとHRD1の凝集体を形成することを見出した.この凝集体はプロテアソーム阻害薬によって増加することがわかった.また,HRD1の発現をsiRNAによって抑制すると,APP過剰発現SH-SY5Y細胞で神経細胞死を有意に誘導した.このとき,APPの凝集体が減少したことから,HRD1はAPPをユビキチン化し,プロテアソームによって分解すると共に,アグリソームとしてAPPを保存することにより,APPによる神経細胞死を抑制している可能性が示唆された.2.ERAD関連遺伝子をバイオインフォマティクス的探索とクローニングを行い,そのうち5遺伝子について,小胞体ストレス抑制効果を有することを見出した.それらのうち,SEL1およびKF-1についてHRD1とともにトランスジェニックマウスを作成した.3.コレステロール生合成関連化合物のうち,ファルネシルピロリン酸(FPP)とその代謝物farnesol,およびスクワレン合成酵素阻害薬zaragozic acidによってHRD1が誘導されることを見出した.また,FPP,farnesol,zaragozic acid処理によって,HRD1の誘導は小胞体ストレス応答経路非依存的に起きていることを示めした.さらに,FPPおよびfarnesolは小胞体ストレスとなる低酸素によって誘起される細胞死を抑制することを明らかにした.
中国四川省における伝統的資源活用型観光地の開発保全意識に関する研究

中国において伝統的資源を活かそうとする観光地では、観光振興が地域活性化の重要な手段として期待されている。一方で短期的経済効果を狙う観光開発によって伝統的な景観資源・文化資源・自然資源の変容が進行し、その対策は急務である。そのためには観光客のニーズ・満足の実態、地域の意識の実態を踏まえて、何を守り何を活かすべきかを議論することが必要である。本研究はその一助となるため、伝統的景観資源を有する観光地における政府や民間企業の開発・保全の実態および、観光客・観光業者・住民等の各主体の意識の現状および意識の乖離を明らかにして、保全と開発の調和した観光地づくりの方法を探ることを目的としている。本年度は、昨年度まで実施してきた調査結果をまとめるとともに、比較対象として観光開発途上であり伝統資源がまだ失われていない中国の地域において、また日本における先進的なインバウンド観光地において、開発・保全および資源利用の実態について調査を進めた。中国における観光客と商業者の意識調査のまとめに関しては、観光客の期待度と満足度の乖離および商業者が重視する観光要素と観光客が期待・満足する観光要素の一致・乖離の実態を明らかにした。景観・伝統建築に関しては観光客は期待し満足し商業者も重視しており、今後もこれを保全・活用していくことへのコンセンサスは得られやすい。一方で生活文化体験は観光客は期待していたものの満足度は低く商業者もその重要性を見落としていた。伝統的空間を背景としてそこでのんびり寛ぐ行動は商業者は重視せず観光客も期待はしていなかったが、満足度が高かった。このような成果を踏まえ、対象地区別に今後の観光開発の方向性に関して示唆を得た。この成果は国際学会の査読付き論文に投稿し、掲載された。古い街並みなど伝統的景観資源を活かす観光地では観光客の増加とその需要に対応した観光開発による景観変容と景観を出現させている背景の生活文化の崩壊が懸念される。その解決には観光地の住民・行政と観光客の意識が深く関わる。中国では近年、伝統的景観の保全活用の意識が高まっているが、観光開発による破壊は進行しており、観光地づくりの方針転換が急務である。本研究は保全と開発の実態及び観光客・観光業者・住民・政府等の各主体の意識の現状および相違を明らかにして、保全と開発の調和した観光地づくりの方法を探るものである。本年度は、空間の実態調査を行い、成都市およびその近郊農村の古鎮の中から開発と保全のバランスの異なる古鎮「錦里・寛窄巷子・黄龍渓古鎮・文珠院・安仁古鎮・元通古鎮」を選定し、観光客と沿道住民の意識を調査し、安仁古鎮においては政府の計画情報を収集した。空間実態調査では施設の開発状況と店舗等の建物利用状況を把握した。「錦里・黄龍渓古鎮」はテーマパーク型開発型、「安仁古鎮・元通古鎮」は伝統空間・文化保全型、他は中間型に分類された。観光客の意識調査は前年度のプレ調査結果と合わせて分析した。いずれの対象地も比較的若い人の来訪が多い。分析の結果、「観光客の開発に対する印象は開発現況と一致」「テーマパーク型開発でも満足度は低くないが過剰開発の印象が高いと満足度が下がる傾向がある」「満足度を高めることに影響を与える要因は《住民の生活の様子を見ること・生活の説明を聞くこと》であり、満足度を低めることに影響を与える要因は《偽物の伝統建築物》である」ことが明らかになった。中国の対象地域ではテーマパーク型開発から生活文化継承や本物の伝統景観へのニーズが高まっていることが明らかになった。住民意識調査結果は現在分析中であり、政府の計画情報収集等、次年度の調査と合わせて分析を進めていきたい。当初の計画通り進捗している。H27年度はフィールドサーベイ・観光客の意識調査、住民の意識調査を同時平行で進めた。古い街並みなど伝統的景観資源を活かす観光地では観光開発による景観変容と景観を出現させている背景の生活文化の崩壊が懸念される。中国では近年、観光開発による破壊は進行しており、観光地づくりの方針転換が急務である。本年度は、対象観光地の住民のうち商業者に対する調査、空間の変容状況把握のための建物用途の調査、四川省の今回の対象地における調査を比較考察するために四川省内外の対象地以外の伝統的資源を活かす観光地の実態把握調査、および成都市政府の計画情報収集をおこなった。また、安仁・黄龍渓における商業者の意識に関する現地調査の結果の分析作業を行った。観光客の意識も合わせて、観光客の期待要素・満足要素、商業者の期待要素の3つを分析した結果、3者とも期待し満足しており今後も持続的に保全・改善に力を注ぐべき要素として「建築・景観・伝統食」が、観光客も商業者も期待していなかったが観光客の満足が高く今後新たに魅力を高める必要のある要素として「団らん」が、観光客が期待していたにも係わらず不満が高く、商業者も見落としていた要素として「生活文化体験」が、商業者は重要と考えてはいたが、観光客が不満な「生活文化歴史文化を知る」が抽出された。「生活文化体験」に対して商業者は意識を変え、「生活文化歴史文化を知る」に対してその提供方法を見直すなど、この2つは喫緊に改善の必要がある要素であることが分かった。

観光の意識が急激に変化している中国において、伝統的な空間は当然の背景として、そこでの寛ぎや体験を求める観光客ニーズと商業者の意識との乖離が明確になった。当初の研究計画では年2回以上の訪中を計画していたが、日本での業務の増加等様々な理由によって年に1回ないし2回の調査回数となっている。また日中関係の悪化が影響しており、政府関係からの情報収集に難航している。今年度は政府関係者との新たな調整を重ねたので、情報の提供は今後期待できる状況である。伝統的景観資源を活かす観光地では、観光客の需要増加に対応した観光開発が行われて景観を変容させ、さらに住民の意識や生活文化が変容し、もともとあった良質な景観資源や文化が崩壊していく懸念がある。その解決には、観光地の住民、観光客、開発主体の意識が深く関わる。とりわけ観光客と住民(観光業者)の意識は重要である。中国では近年、伝統的集落における観光開発による景観・文化の変容が加速しており、その対策が急務である。本研究は伝統的景観資源を有する観光地における保全と開発の実態および、観光客・観光業者・住民等の各主体の意識の現状および意識の乖離を明らかにして、保全と開発の調和した観光地づくりの方法を探ることを目的としている。本年度は、昨年度実施した調査結果をまとめるとともに、補足調査を踏まえて、CS分析等によって観光客の満足度評価に基づく観光政策の課題の抽出と提案を行った。基盤整備の充実と伝統的建築・緑や水辺の有形の資源の質の維持とともに、生活文化と町の雰囲気といった無形の要素が重点的な改善要素として指摘された。地域住民の流出を止める施策への転換が急務であることが裏付けられた。この成果は国際学会の査読付き論文に投稿し、掲載された。また、現地調査を進め、主に対象地の空間・建築物の現状と変容の把握を行ったが、比較調査など予定していた調査を行うことができなかった。政府の意識把握は困難なため研究方法を修正した。研究期間を延長し、平成30年度に残された研究を遂行したい。大学において評議員、副学部長、教学関連の多くの委員会の要職に就いたため、研究に十分な時間が取れなくなった。研究期間を1年間延長して研究の遂行に努力する予定である。中国において伝統的資源を活かそうとする観光地では、観光振興が地域活性化の重要な手段として期待されている。一方で短期的経済効果を狙う観光開発によって伝統的な景観資源・文化資源・自然資源の変容が進行し、その対策は急務である。そのためには観光客のニーズ・満足の実態、地域の意識の実態を踏まえて、何を守り何を活かすべきかを議論することが必要である。本研究はその一助となるため、伝統的景観資源を有する観光地における政府や民間企業の開発・保全の実態および、観光客・観光業者・住民等の各主体の意識の現状および意識の乖離を明らかにして、保全と開発の調和した観光地づくりの方法を探ることを目的としている。本年度は、昨年度まで実施してきた調査結果をまとめるとともに、比較対象として観光開発途上であり伝統資源がまだ失われていない中国の地域において、また日本における先進的なインバウンド観光地において、開発・保全および資源利用の実態について調査を進めた。