hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中国近世社会像の再構築に向けた宋～清の地方志及び碑文に関する記録伝承の地域史研究

2、東北大学にて地域史研究に不可欠な元明時代の各種地誌及び碑文史料等を調査し、史料の一部を複写した。特に明代地方志の記述の画一性に関する知見が得られた。3、京都大学で中国東南沿海部関連地方志や東アジア古地図などを調査した。併せて同所で開催された実学資料研究会・洋学史学会京都合同研究大会に出席の文化交流史を専門とする研究者より、日本の江戸時代の儒学者や地理学者たちが、中国の如何なる地誌をどのように受容していたのかに関する専門的知識の提供を受け、中国近世期における地方志の史料性探求に資する材料が存することを確認できた。4、「中国典籍データベース」や地誌関連図書を新規購入し、既存の史料とあわせ、浙江の嘉興、台州、温州地区に関して、どのような門目・内容によって構成される、如何なる地方志が作成されたのか、あるいは残存しているのかを検索・整理した。また各地方志の序文等も検索・蒐集した。5、各地方志の史料性の解明にあたっては、清朝考証学者による研究成果を無視でないので、彼等が残した後序や跋文を文集等から蒐集する作業にも着手した。最終年度に当たる本年度は、宋から清の各種地方志に長期間記録・伝承されてきた言説の抽出・解析とそれら言説の来源の調査を、継続中であった上海・嘉興地区に関して完了させるべく、重点的に行った。一方、作業が遅れていた福建地方についても、限られた地区に関してではあったが、同様の作業を実施した。その上で、それらの成果と既存の成果との総合化をはかるべく、4年間にわたる研究成果全体の総括に向けた作業にも着手した。主たる具体的な研究実績は、以下の通りである。1上海・嘉興地区の宋から清の各種地方志を、研究者の所属機関や東北大学で悉皆調査し、長期間記録・伝承されてきた言説の抽出・解析作業を継続した。また言説の史料源を突き止めるために、碑文の録文等の調査も併せて行った。2福建建州建陽県の地方志にみえる長期間記録された言説を調査し、その史料源の探索や、後世への記録や受容の過程を、地方志や筆記史料などを駆使して解明した。その作業の過程で、特に南宋の洪邁が編集した『夷堅志』には、彼が地方官として赴任した先が主に浙江・福建であったため、任地で伝聞した逸話で、東南沿海地方の地方志・碑文に記録されているものが多く含まれていることに気づいた。従って、各地の地域性の解明には、地方志・碑文に加え、筆記史料をも含めた言説の比較検討こそが極めて効果的であると確信するに至り、次なる研究段階への発展性を見出せた。3第59回国際東方学者会議(東京会議)シンポジウム「洪邁『夷堅志』の世界」で、本研究課題に関わる成果、特に筆記史料の地域史研究への新たな活用の可能性についての発表を行った。その成果は、一般国民を読者層とする学術雑誌『アジア遊学』において公表し、広く社会にも還元した。44年間にわたる研究実績については、総括を行った上で、「研究成果報告書」としてまとめて公にする見込みである。中国近世社会史研究及び地域史料論本研究の目的は、中国近世期の社会像を、宋から清の地方志及び碑文に見出せる長期的に伝承された記録の分析を通じて、地域史研究の視点から、社会文化史的側面に注目して再構築することにある。その達成に向けて今年度までの段階で、当該研究テーマに関する内外の課題の明確化をはかった上で、各種地方志の史料性の生成論的解明や、各地方の記録の長期的な伝承過程の探求を行い、各地域の歴史的特質を明らかにする作業を本格化することを当初の計画としていた。この内、内外の課題の明確化については、昨年度の国際会議での討論やその成果の本年度における成果物化に向けた試みにより達成できている。
オートファジー欠損関連蛋白から創薬を探る

我々は腎障害進展に対するオートファジーの保護作用について、オートファジー不全マウスおよび培養尿細管細胞を用いて、シスプラチン腎症、尿酸腎症、シクロスポリンによる代謝ストレス、代謝性アシドーシスのモデルにより検討した。オートファジーの保護作用のメカニズムとしては、傷害を受けたミトコンドリアや破たんしたリソソームあるいは凝集蛋白を除去することによりDNA障害や酸化ストレスの軽減などをきたすことが考えられた。これらのデータは慢性腎障害進展抑制薬の新規治療法を考えるうえで有効と考えられた。我々は近位尿細管細胞特異的オートファジー不全マウスを作成し、老化に伴い、尿細管細胞が肥大し、機能的にもアミノ酸尿や糖尿などを呈することを明らかとした。また、虚血・再灌流傷害により、尿細管細胞の傷害の程度がより高度になることを確認した(J Am Soc Nephrol 2011; 22: 902)。このオートファジー不全マウスで尿細管細胞に蓄積する凝集蛋白を解析することにより、尿細管傷害で観察される老化や炎症に関わる蛋白質が同定されれば、尿細管間質障害や老化を阻害する薬剤を明らかにすることを目的としている。現在、オートファジー不全マウスの尿細管に凝集した蛋白をレーザーマイクロダイセクション法により、2000個単離しており、また、同時に不溶性画分化法による単離を行い、shotgun解析を行うとともに、得られたアミノ酸情報等をもとに、データベース検索を行い、機能やタンパク質の局在により、蛋白質を同定を行った。また、Moire現象を解析することにより、p62との結合様式も解析した。また、近位尿細管細胞特異的オートファジー不全マウスでは、高尿酸血症状態では、リソソーム破綻による近位尿細管障害をきたすことを報告した(EMBO J. 32:2336-47, 2013)。我々は近位尿細管細胞特異的オートファジー不全マウス(Atg5 KOマウス)を作成し、老化に伴い、尿細管細胞が肥大し、機能的にもアミノ酸尿や糖尿などを呈することを明らかとした。また、シスプラチン腎症においても、尿細管傷害や酸化ストレスが高度となることを明らかとした、このオートファジー不全マウスで尿細管細胞に蓄積する凝集蛋白を解析することにより、尿細管傷害で観察される老化や炎症に関わる蛋白質が同定されれば、尿細管間質障害や老化を阻害する薬剤を明らかにすることを目的としている。現在、オートファジー不全マウスの尿細管に凝集した蛋白をレーザーマイクロダイセクション法により、2000個単離しており、また、同時に不溶性画分化法による単離を行い、shotgun解析を行うとともに、得られたアミノ酸情報等をもとに、データベース検索を行い、機能やタンパク質の局在により、蛋白質を同定を行っている。現在、ミトコンドリア関連蛋白やER関連蛋白なども同定できている。また、機能的にも、炎症に関わる蛋白を同定しており、機能解析を行っているところである。また、Moire現象を解析することにより、p62との結合様式も解析しており、興味深いデータが得られている。今後は、これらの蛋白の機能をさらに解析し、創薬へとつながる研究を進めていく予定である。我々は近位尿細管細胞特異的オートファジー不全マウスを作成し、老化に伴い、尿細管細胞が肥大し、機能的にもアミノ酸尿や糖尿などを呈することを明らかとした(J Am Soc Nephrol 2011; 22: 902)。また、虚血・再灌流傷害により、尿細管細胞の傷害の程度がより高度になることを確認した。また、近位尿細管細胞特異的オートファジー不全マウスでは、アシデミアでは、ミトコンドリア障害による近位尿細管障害をきたすことを報告した(J Am Soc Nephrol 2014; 25: 2254)。

腎臓内科学オートファジー不全状態における近位尿細管細胞に蓄積した蛋白を解析しつつあり、また、高尿酸血症における炎症のメカニズムを解明したおおむね、計画通り、オートファジー不全マウスの尿細管に凝集した蛋白をレーザーマイクロダイセクション法により、2000個単離したうえで、shotgun解析を行うとともに、得られたアミノ酸情報等をもとに、データベース検索を行い、機能やタンパク質の局在により、蛋白質を同定を行えている。今後さらに、蓄積した蛋白と炎症惹起メカニズムのシグナルについて、さらに検討を加える。今後は同定さえた蛋白について、Moire現象を解析することにより、p62との結合様式も解析を進める。興味深いデータが得られている。今後は、これらの蛋白の機能をさらに解析し、創薬へとつながる研究を進めていく予定である。病態に関わると推定できる蛋白をいくつか同定しており、今後ノックアウトマウスの作成やsiRNAを用いた検討を行う予定である。ノックアウトに関しては、候補蛋白のKOマウスと、オートファジー不全マウスを交配することにより、オートファジー不全マウスで見られた尿細管傷害や老化が改善するか検討する予定としているが、次年度では、ノックアウトマウスの作成のみに留まる見込みである。siRNAを用いた研究では、培養尿細管細胞に候補蛋白のsiRNAを導入することにより、ストレス下における尿細管傷害が抑制されるか検討する。培養Atg5(-/-)PTcおよびAtg5(+/+)PTcに対して薬剤等によりオートファジーを誘導した際に、それぞれに細胞に候補蛋白のsiRNAを導入することにより、尿細管細胞傷害が軽減されるかなど検討する。
格子ロトカボルテラ模型の生物・生態系への応用研究

代表者が開発した「格子ロトカボルテラ模型」を引き続き研究の中心に置いてきた。代表者が2018年アクセプトされた論文(12編)は、全て格子ロトカボルテラ模型と関係が深い。とくに本研究では、次の課題に重点を置いてきた。生物メタ個体群とネットワークの研究(Scientific Report, J. Theoretical Biology, Physica A、J. Phys. Soc. Japanに論文10編)。ほとんど全ての生物の生息地は、いくつかのSubpopulation(パッチまたはノード)に分かれている。パッチ間に経路(リンク)がある時、パッチとリンクで構成されるネットワークを理論的に研究してきた。理論的には、従来の生態学と同じように、ロトカボルテラ模型と移動(拡散)を合わせた反応拡散方程式を使ってきた。従来の生態学では、ほとんどがホモジニアスなネットワーク(2個のパッチ)を対象にしてきた。しかし、パッチが5個まで増えると、ヘテロジニアスなネットワークを取り扱うことができた。ホモかヘテロかで、メタ個体群動態が大きく変わることが分かった。生物移動の影響は、2つの新しい方法を適用した。第一に、交通流と生態系モデルを合体させた模型を使った。これまで格子上の移動(Migration)ではランダムウォーク(RW)が使われてきた。しかし、多くの移動者は、RWとは異なり、長距離移動をする。このような長距離移動の効果を調べるため、交通流(一方向だけの移動)モデルを使った。第二は、拡散型ではなく、ランダムに目的地を決める移動である。この移動において、ホモかヘテロかで、メタ個体群動態が大きく変わることが分かった。ヘテロの場合、多くのリンクが集まるパッチ(ハブ)に個体が集結するからである。生物メタ個体群とネットワークの研究は、Scientific Report, J. Theoretical Biology, Physica A、J. Phys. Soc. Japanなどインパクト・ファクターの高い雑誌に、論文が多く掲載されたため。パッチ数が増えると、ホモジニアスなネットワークだけでなく、ヘテロジニアスなネットワークを取り扱うことができた。ホモジニアスかヘテロジニアスかで、メタ個体群動態が大きく変わることが分かった。生物移動について、より現実的なモデルで、生物メタ個体群とネットワークの研究を行う。第一に、動物-植物系で、砂漠化の影響を調べる。一般的に、砂漠化が進行すると植物の数が減少する。しかし、逆に増えることもある。なぜなら、砂漠化が進行すると、植物を食べる動物が砂漠を渡り切る前に死ぬからである。このような、砂漠化によって起きる移動動物の悲劇を研究する。第二は、拡散型ではなく、非線形移送の影響を調べる。パッチサイズが有限であるため、移動ができなくなる可能性がある。そのため従来の研究とは異なる成果が期待できる。

そのため従来の研究とは異なる成果が期待できる。次年度、7万円程度の使用額が生じた(既受領額の4%)。これは、主に分担者の一人(吉村)が、次年度に海外出張する予定であり、その補填のために残したものである。海外出張は、6月に予定しており、すでに使用計画は確定している。
統計調査における「不完全データ」に関する研究

研究期間をつうじて,月1回ないし2回の間隔で定期的な研究会を開催した.研究会には研究代表者,研究分担者の他,数名の大学院生,各官庁の統計作成担当者も参加した.この研究会における活動を通じて,以下のような成果をあげることができた.1.標本抽出に関する理論的研究の最近の話題に関しては,各研究分担者および部外協力者で分担して,これまでの海外における研究のサーベイを行い,主要な結果の紹介と,本研究との関連についての議論を行なった.このような研究の成果の一部分は,実際の官庁統計の設計に対する有効な指針を与えるものとなった.2.不完全データの統計的処理に関しては,日本および外国における実際の統計調査において,具体的にどのような方法によって欠測値の処理が行われているかを調査し,実例を検討した.また,理論的な検討としては,特に調査客体の無回答および調査票の無回答項目の存在を前提として場合の推計と誤差評価の問題を取り上げた.3.以上の研究会に提出された報告用論文ないし要旨は磁気媒体に保存し,今後の研究のためのデータベースとして利用できるようにした.研究期間をつうじて,月1回ないし2回の間隔で定期的な研究会を開催した.研究会には研究代表者,研究分担者の他,数名の大学院生,各官庁の統計作成担当者も参加した.この研究会における活動を通じて,以下のような成果をあげることができた.1.標本抽出に関する理論的研究の最近の話題に関しては,各研究分担者および部外協力者で分担して,これまでの海外における研究のサーベイを行い,主要な結果の紹介と,本研究との関連についての議論を行なった.このような研究の成果の一部分は,実際の官庁統計の設計に対する有効な指針を与えるものとなった.2.不完全データの統計的処理に関しては,日本および外国における実際の統計調査において,具体的にどのような方法によって欠測値の処理が行われているかを調査し,実例を検討した.また,理論的な検討としては,特に調査客体の無回答および調査票の無回答項目の存在を前提として場合の推計と誤差評価の問題を取り上げた.3.以上の研究会に提出された報告用論文ないし要旨は磁気媒体に保存し,今後の研究のためのデータベースとして利用できるようにした.研究期間をつうじて,月1回ないし2回の間隔で定期的な研究会を開催した.研究会には研究代表者,研究分担者の他,数名の大学院生,各官庁の統計作成担当者も参加した.この研究会において,以下のような活動を実施した.1.標本抽出に関する理論的研究の最近の話題に関しては,各研究分担者ごとに分担してこれまでの海外における研究のサーベイを行い,主要な結果の紹介と,本研究との関連についての議論を行なった.なお大学院生にも文献の検索を分担させた.2.不完全データの統計的処理に関しては,外国における実際の統計調査において,具体的にどのような方法によって欠測値の処理が行われているかを調査し,実例を検討した.3.以上の研究会に提出された報告用論文ないし要旨は,磁気媒体に保存し,来年度にかけて,より完成したワーキングペ-パ-を作成するための準備を行なった.4.わが国の官庁統計に関する研究の事例として,1995年8月に北京で開催されたInternational Statistical Instituteの第50回大会において共著の論文を報告した.研究期間をつうじて、月1回ないし2回の間隔で定期的な研究会を開催した。研究会には、研究代表者、研究分担者の他、数名の大学院生、各官庁の統計作成担当者も参加した。この研究会における活動を通じて、以下のような成果をあげることができた。1.標本抽出に関する理論的研究の最近の話題に関しては、各研究分担者および部外協力者で分担して、これまでの海外における研究のサーベイを行い、主要な結果の紹介と、本研究との関連についての議論を行った。このような研究の成果の一部分は、実際の官庁統計の設計に対する有効な指針を与えるものとなった。2.不完全データの統計的処理に関しては、日本および外国における実際の統計調査において、具体的にどのような方法によって欠測値の処理が行われているかを調査し、実例を検討した。また、理論的な検討としては、特に調査客体の無回答および調査票の無回答項目の存在を前提として場合の推計と誤差評価の問題を取り上げた。3.以上の研究会に提出された報告用論文ないし要旨は磁気媒体に保存し、今後の研究のためのデータベースとして利用できるようにした。
高周期元素ラジカルの高次制御法の開拓と応用

有機テルル化合物の光活性化において、光量を調整することで官能性化学種であるラジカルの発生濃度の制御に成功した。例えば光量の調整により、リビングラジカル重合からラジカルカップリング反応への選択的な反応スイッチを達成した。さらに、効率的なラジカル発生法の延長により、従来のラジカル重合の停止機構の定量的な解明に成功した。すなわち、アクリレートの重合停止では、教科書では結合反応と記載されているのに対し、選択的に不均化反応が進行することを明らかにした。また、スチレンの重合停止では、溶媒の粘性により選択性が大きく変化し、結合反応から不均化反応へと、溶媒の粘度により機構が変化することを明らかにした。有機テルル化合物を用いた光ラジカル反応における光量と反応経路の関係を明確にした。従来は、有機テルル化合物を用いたリビングラジカル重合(TERP)を光照射化で行う場合には、500W水銀ランプと減光フィルターや波長選別フィルターを組み合わせて光照射を行っていたが、どのぐらいの弱い光でも充分であるのか、という点は不明であった。種々検討した結果、市販の6Wの白色発光ダイオードを用いても十分に活性化が行われ、場合によってはさらに減光フィルターを組み合わせる方が制御の向上に有効であることを明らかにした。これにより、エネルギー効率のみならず、装置の導入の点でも優位な重合反応条件を明らかにした。さらに、ジテルリド化合物を重合系に添加した場合、室内照明に用いている蛍光灯でさえも光活性化に有効であり、重合速度が増大することを明らかにした。これまで重合速度にばらつきが生じる問題があったが、この原因を特定できたものと考えている。TERPは極めて汎用性の高い重合法であるが、酢酸ビニルの重合の制御はこれまで困難であった。それは、重合で生じる頭ー頭結合に由来する休止種の活性化が困難であるためである。一方、Co触媒を用いた重合は、多くの共役モノマーの重合制御は困難である一方、酢酸ビニルの重合制御を高度に行える興味深い重合系である。そこで、重合末端でのCoからTeへの変換反応を行うことで、Co触媒を用いて合成した構造の制御されたポリ酢酸ビニルをマクロ開始剤として用い、TERPを行う検討を行った。その結果、CoからTeへの交換反応を行う条件を明らかにすると共に、それにより合成したマクロ開始剤から共役モノマーの重合を行うことで、従来法では合成できない新規ブロック共重合体の制御合成に成功した。光反応による有機テルル化合物の活性化を詳細に検討した結果、光照射の強度を調整することで、選択的にリビングラジカル重合とラジカルカップリング反応へと反応経路のスイッチを行えることがわかった。その際、ジエンを共存させることで、ジエンの挿入を伴ったカップリング反応が汎用性高く、かつ高効率で起こることを明らかにした。さらに、条件を精査することで、挿入されるジエンの数を2モノマー単位に高度に制御できること、さらに、官能基を持つジエンを用いることができることから、分子量、分子量分布の制御された対象構造を持つポリマーにおいて、その中央部位に官能基の数と位置とを高度に制御して導入できることを明らかにした。さらに、カップリング反応の効率の違いが、ラジカル重合における重合の停止反応、すなわち、不均化反応と結合反応の選択性に相当していることに気付き、この反応がラジカル重合の停止反応の解析に適していることを提案した。すなわち、有機テルル化合物を用いたリビングラジカル重合で合成した構造の制御されたポリマーをラジカル前駆体として利用することで、単純な生成物の解析で停止反応を定量的に解析できることを提案した。さらに、原理の証明としてこの方法でスチレンとメタクリル酸メチルの停止反応について検討したところ、結合反応と不均化反応との寄与を定量的に求めることに成功した。さらに、アクリル酸エステルについて予備的検討を行ったところ、教科書の記載されている内容と異なり、不均化反応が選択的に起こる可能性を明らかにした。光の強度によりラジカル生成の効率を高度に制御し、反応のスイッチングに利用できることを明らかにするなど、官能性化学種であるラジカル種の生成・調整法を提示すると共に、それを有用な合成反応へと展開しており、興味深い成果を挙げていると考えている。光反応による有機テルル化合物の活性化が極めて効率的に起こることから、有機テルル化合物を用いたリビングラジカル重合により合成した、成長末端にテルル基を持つ「リビングポリマー」を光により活性化し、反応生成物を解析することで、ラジカル重合における停止反応を定量的に解析できる可能性を提案した。さらに、代表的なモノマーである、スチレン、メタクリル酸メチル(MMA)、アクリル酸メチル(MA)に適応したところ、スチレンとMMAの停止反応は従来知られているように、それぞれ結合反応と不均化反応が主な停止機構であったが、従来明確にはされていなかった、分子量や温度の効果を正しく求めることに成功した。すなわち、従来は温度が高くなると不均化反応が増える、という報告が多いのに対し、温度が高くなると結合反応が多くなることを明らかにした。一方、MAの停止反応では、ポリマー末端ラジカルの反応は高選択的に不均化反応であり、従来教科書にも記載されている結合反応という内容と異なることを明らかにした。

さらに、アクリレートの重合ではバックバイティング反応により、ラジカルが成長末端からポリマー鎖中に移動することが知られているが、この反応によりポリマー鎖中ラジカルが生成すると、複数の反応が競合し重合系が複雑になるが、その中の主な反応経路として、βーラジカル解離によるポリマー末端にα,βー不飽和結合を持つマクロモノマーの生成と、それに対する成長末端ラジカルの付加、それに引き続く不均化反応により、高分子量体のポリマーが生成することを明らかにした。従来の停止機構の解析では、本研究のような分子レベルでの生成物の解析をしていないことから、このような反応を考慮していなかったため、成長末端反応の反応性を見誤っていた可能性が高いことが示唆された。当初研究提案を行った、テルル化合物の価数を変えることで熱的なラジカル生成を高度に制御する、という課題については、化合物の不安定さから、極めて困難であることがわかった。その一方、有機テルル化合物の光に対する高い活性を利用することと、光反応の特徴を活かすことで、ラジカル重合の停止機構の解明という、基礎的で重要な課題の解決が可能であることを明らかにした点は新しい可能性を示す興味深い成果であると考えている。ラジカル重合の停止機構の解明について、H27年度に疑問点として残った異常な温度効果、すなわち、温度が高くなるとエントロピーが減少する反応である結合反応が不均化反応に比べてより優位に進行する現象の解明を行った。その結果、温度の効果は実は粘度の効果であり、温度が高くなって粘度が低くなることがこの原因であることを明らかにした。さらに、この粘度効果を利用することで、停止反応を制御できることを初めて明らかにした。すなわち、高粘度溶媒中では93%以上の高選択性で不均化反応が進行した。例えばポリスチレンでは、低粘度中では従来知られているように選択的に結合反応が起こる一方、高粘度中では不均化反応が進行することから、粘度の調整によりほぼ完全に選択性を変えられることを明らかにした。さらに、臭素末端を持つポリマーに低原子価の銅試薬を反応させてカップリング反応を行う反応において、その機構がラジカルカップリングであると提唱されていたが、ポリアクリレートを用いた場合には、有機銅アニオン種を経る機構であることを明らかにした。反応の刺激によって次の反応が初めて進行する「刺激応答性モノマー」として、ビニルテルル化合物の利用を発案し、この特徴を活かすことでデンドリマー状構造を持つ超分岐高分子の実用的な構造制御合成に初めて成功した。すなわち、sp2炭素ラジカルとsp3炭素ラジカルの安定性が大きく異なることから、ビニルテルリドは重合開始基として働かない一方、このビニル部位が反応して生じたsp3炭素ーテルル基は重合開始基となり、これが分岐点となっていることを実験的に証明した。アクリル酸エステルとの共重合において、有機テルル連鎖移動剤、ビニルテルリド、アクリル酸エステルの量を変えることで、狭い分子量分布を保ったまま分岐数、分岐密度、分子量の制御ができることを明らかにした。感応性化学種であるラジカルの反応性と安定性の解明と、その合成反応や材料への利用は、次世代産業の芽となる重要な研究課題である。本研究では、低原子価および高原子価の有機テルルラジカル活性種に着目し、その発生法と反応性・安定性の制御に基づき、有用反応であるリビングラジカル重合の合成的有用性を大きく拡張すると共に、テルルラジカルを新たな機能材料として用いる応用に先鞭をつけることを目的とした。
ゲノム改良非依存の耐湿性ダイズ種子の生産：種子の登熟環境と耐湿性

ダイズ種子の耐湿性向上による湿害軽減はダイズの収量増加のために重要である.本課題では,ゲノム改良の手段を用いず耐湿性種子を生産することを目指し,個体内の着粒位置や粒重などと種子の耐湿性との関係を明らかにすることを目的とした.本年度は着粒位置により変化が大きい光環境に焦点を当てた.栽植密度として標準区(12.5本/m2)と密植区(25本/m2)を設けた.それぞれ群落周辺部と群落内部で比較を行うための調査区を設けた.また,密植区では子実肥大始期に条を間引くことにより標準区と同じ栽植密度とする条間引き区を設けた.さらに,標準区,密植区ともに子実肥大始期に複葉のうち頂小葉以外の2枚を切除する剪葉処理と一節に一莢とする摘莢処理によりソース/シンク比を変化させた処理区を設けた.これらの栽培試験を東北大学と宮城大学の2カ所で行った.収穫前に調査個体の節位ごとに莢に網をかぶせ,収穫適期に調査個体を刈り取り,種子含水率が10%になるまで架乾した.その後,1粒毎に粒重を測定し,栽培地,試験区,圃場内位置,着莢節位,莢内位置,粒の外観状態とともに記録し,5°Cで保存した.2カ所の栽培地の両方とも8月9日の台風と17日の豪雨により密植区のほとんどの畝が倒伏したため,密植区について十分な結果が得られなかった.現在まだ標準区のみの種子耐湿性の試験途中であるが,概ね,子実肥大始期から光環境が良好となったとき,得られる耐湿性種子が増加する傾向となった.このことから栽培方法の工夫による耐湿性種子生産の可能性が示唆されたと考える.本年度の結果から栽培方法の工夫による耐湿性種子生産の可能性が示唆された.しかし,予定していた密植区の試験が,台風・豪雨による倒伏のため十分な結果が得られなかった.標準区のみで上述の結果を得たがより詳しい解析を行うためには,密植区の結果が必要と考えている.また栽培試験のため複数年の試験結果が必要となるため,1年目としては少し遅れた進捗状況と考える.栽培試験は年次変動があるため,複数年の結果が必要である.密植区の検討には1年多く必要となった.また光環境以外の温度,水,養分なども影響している可能性がある.これらの要素を増やしつつ,耐湿性種子生産に影響を与える要因を探求したい.ダイズ種子の耐湿性向上による湿害軽減はダイズの収量増加のために重要である.本課題では,ゲノム改良の手段を用いず耐湿性種子を生産することを目指し,個体内の着粒位置や粒重などと種子の耐湿性との関係を明らかにすることを目的とした.本年度は着粒位置により変化が大きい光環境に焦点を当てた.栽植密度として標準区(12.5本/m2)と密植区(25本/m2)を設けた.それぞれ群落周辺部と群落内部で比較を行うための調査区を設けた.また,密植区では子実肥大始期に条を間引くことにより標準区と同じ栽植密度とする条間引き区を設けた.さらに,標準区,密植区ともに子実肥大始期に複葉のうち頂小葉以外の2枚を切除する剪葉処理と一節に一莢とする摘莢処理によりソース/シンク比を変化させた処理区を設けた.これらの栽培試験を東北大学と宮城大学の2カ所で行った.収穫前に調査個体の節位ごとに莢に網をかぶせ,収穫適期に調査個体を刈り取り,種子含水率が10%になるまで架乾した.その後,1粒毎に粒重を測定し,栽培地,試験区,圃場内位置,着莢節位,莢内位置,粒の外観状態とともに記録し,5°Cで保存した.2カ所の栽培地の両方とも8月9日の台風と17日の豪雨により密植区のほとんどの畝が倒伏したため,密植区について十分な結果が得られなかった.現在まだ標準区のみの種子耐湿性の試験途中であるが,概ね,子実肥大始期から光環境が良好となったとき,得られる耐湿性種子が増加する傾向となった.このことから栽培方法の工夫による耐湿性種子生産の可能性が示唆されたと考える.本年度の結果から栽培方法の工夫による耐湿性種子生産の可能性が示唆された.しかし,予定していた密植区の試験が,台風・豪雨による倒伏のため十分な結果が得られなかった.標準区のみで上述の結果を得たがより詳しい解析を行うためには,密植区の結果が必要と考えている.また栽培試験のため複数年の試験結果が必要となるため,1年目としては少し遅れた進捗状況と考える.栽培試験は年次変動があるため,複数年の結果が必要である.密植区の検討には1年多く必要となった.また光環境以外の温度,水,養分なども影響している可能性がある.これらの要素を増やしつつ,耐湿性種子生産に影響を与える要因を探求したい.実験遂行のための処理時期と情報収集のための学会講演会開催期間が重なる可能性があったため,講演会に参加できなかった.次年度は前年度の反復試験と新規試験を行うとともに,学会講演会開催期間が重ならないため,学会講演会に参加することで情報収集と前年度の結果を公表する予定である.
浅水域での操船性能推定法向上に関する研究

船の操縦性能の推定は、船舶の安全運航上、欠かすことのできない要件である。深水域での操縦性の予測法は、船体の前進速度がある程度以上あればほぼ確立されたと言って良い。しかし浅水域での操縦性能については、さらに検討を要する点が多々ある、例えば、舵効きについては理論的、実験的研究も端緒についたばかりで、現状では深水域の舵流体力モデルをそのまま浅水域に適用している状況である。そこで本研究所では、深水域での舵流体力モデルを浅水域に適用する際の問題点を堀り起こし、浅水域での舵流体力モデルの確立に資する。また、航行の安全に関連して、プロペラ逆転による船体停止運動の推定精度を向上させることが重要である。特に、これに関連するものとして、プロペラ逆転による付加流体力の研究や底速航行時の船体流体力モデルの確立が最重要事項である。本研究は平成元年度から2か年度にわたり実施した。とくに重点を置いた点は1、浅水域における主船体流体力のモデル化2、浅水域におけるプロペラ逆転停止性能推定法の検討である。第1番目の項目については尨大な量の拘束模型試験が行なわれ一つの数学モデルが提案された。2番目の項目については停止性能の数値シミュレ-ションの結果が自由航走試験の結果と比較された。結果は停止性能の目に見える量、即ちトラックリ-チ、ヘッドリ-チ、サイドリ-チ、停止時間、停止角度が実用上充分な精度で数値シミュレ-ションによって予測できることがわかった。浅水域を低速で航行する船舶の操縦流体力数学モデルを確立するために各種拘束模型試験を実施した。とくに、低速航行時には横流れ速度や回頭運動速度が前進速度と同程度かそれ以上であり、このような場合の操縦流体力のモデル化は個々の研究者によって,そのときどきに便宜的に行われてきたのが実情である。したがって,実験的に求められた流体力微係数のデ-タも互換性がなく,或る程度,合意の得られた統一的なモデルを確立する必要性がある。本年度はこのような目的のために各所で流体力デ-タを得ることに主力が注がれた。浅水域を低速で航行する操縦運動の極端な例としてプロペラ逆転による停止運動がある。深水域での停止運動については従来もよく研究されてきたが,浅水域での研究は少ない。そこで,浅水域での停止性能を数値シミュレ-ションで予測するために必要な各種流体力の計測が実施された。停止性能のうち停止距離や停止時間を予測するには,プロペラ逆転によって誘起される横力や回頭モ-メントを詳しく知る必要はないが,停止性能のうち横偏倚や回頭角を正確に知るにはこれらの流体力を知る必要がある。さらに,プロペラ逆転による針路安定性の変化を精度よく予測する必要もある。これらの必要性から直進時および回頭運動時にプロペラ逆転によって誘起される横力と回頭モ-メントおよびプロペラ制動力の詳細な計測が行われた。以上の計測結果をもとに,次年度は流体力数学モデルの検討を行う。しかし浅水域での操縦性能については、さらに検討を要する点が多々ある。例えば、舵効きについては理論的、実験的研究も端緒についたばかりで、現状では深水域の舵流体力モデルをそのまま浅水域に適用している状況である。そこで本研究では、深水域での舵流体力モデルを浅水域に適用する際の問題点を堀り起こし、浅水域での舵流体力モデルの確立に資する。特に、これに関連するものとして、プロペラ逆転による付加流体力の研究や低速航行時の船体流体力モデルの確立が最重要事項である。とくに重点を置いた点は1浅水域における主船体流体力のモデル化

2浅水域におけるプロペラ逆転停止性能推定法の検討である。第1番目の項目については尨大な量の拘束模型試験が行なわれ一つの数学モデルが提案された。2番目の項目については停止性能の数値シミュレ-ションの結果が自由航走試験の結果と比較された。結果は停止性能の目に見える量、即ちトラックリ-チ、ヘッドリ-チ、サイドリ-チ、停止時間、停止角度が実用上充分な精度で数値シミュレ-ションによって予測できることがわかった。
サブナノメートル形状のマルチスケール測定・評価

本研究では、先端加工プロセスによって形成されるサブナノメートルオーダの表面微細形状において顕著になる表面形状のマルチスケール特性の変化を測定・評価することを目的としている。HD表面や磁気ディスクヘッドなどの超精密加工表面を対象に、その表面微細形状の波長-振幅特性が1/fから徐々にそれ、白色に近づくことを、マルチスケール特性の変化として実験的に測定・評価し、これら表面の機能解析や、超精密加工表面の基本的構造解析に寄与することを意図している。実際に、HD基板表面の超平滑面を走査型白色干渉顕微鏡で測定し、そのデータのフラクタル解析から、超平滑面の表面構造の変化を明らかにした。サブナノメートルオーダのRa値を有するような領域にいたる超精密加工表面における表面形状成分の特性解明において、超精密加工表面を信頼性高く測定する手段として、走査型白色干渉顕微鏡による表面形状測定を、広範囲のスペクトルにわたって行うため、測定視野を変えた複数の測定条件で表面形状データを取得し、そのパワースペクトル密度分布を解析することにより、超精密加工表面の表面構造の特徴を解析した。その結果、サブナノメートルRa値を有する表面において、そのパワースペクトル密度分布の傾斜は、Ra値の減少に伴い徐々に緩やかなものとなり、Fractal解析においては、その次元が計算上2を越えるような領域のものまで出現した。これは、Fractal領域を超えて、白色領域に近づく傾向を示すものとして注目に値する結果である。本研究の結果から、振幅が23nm(PV値)の加工表面は、一般の機械加工表面に比べ、かなりスペクトル分布が白色化することが確認できた。本研究では、先端加工プロセスによって形成されるサブナノメートルオーダの表面微細形状において顕著になる表面形状のマルチスケール特性を測定・評価することを目的としている。そのためにまず、高さ分解能が極めて高い走査型白色干渉顕微鏡の横方向分解能向上の試みとして、顕微鏡画像の超解像解析を行った。理論解析とシミュレーション実験を行い、また実測定データにおける検証も行った。実測定においては、超精密ピエゾテーブルを前述顕微鏡に装備して、試料を顕微光学系に対して正確に10nm以下の精度で水平微動可能な実験装置を構築し、PC制御で干渉測定とピエゾテーブルによる微動移動が順次行える実験装置を整備した。結果として、今回新たに開発した解析手法では、点像分布関数と形状情報の分離の可能性は示せたものの、実用に耐える精度は得られず、横方向分解能の向上も不十分のものであった。これに関しては、計画を変更し、第2年度も引き続き検討を継続することとする。一方、目的とする表面微細形状は、単に加工によって形成される加工痕のみならず、積極的に形成される微細形状もあることから、それらの微細形状測定に適用可能なマルチスケール測定上の問題点の解決を検討した。具体的には、顕微鏡測定においては、被測定面素の局所傾斜があまり大きいと計測不能となるため、複数方向からの測定情報を連結することが全体形状評価の一つの解決法として考えられる。この基礎として、鋸歯状微細形状における測定現象を解明した。その結果、被測定面の傾斜角によってはその面が鏡面として機能する測定現象の存在が明らかになった。これに対する解決法に関しても、第2年度の研究計画の一部を変更して引き続き継続することとする。第2年度である今年度は、本研究の最大の目的である、サブナノメートルオーダのRa値を有するような領域にいたる超精密加工表面における表面形状成分の特性を明らかにした。すなわち、超精密加工表面を信頼性高く測定する手段として、走査型白色干渉顕微鏡による表面形状測定を、広範囲のスペクトルにわたって行うため、測定視野を変えた複数の測定条件で表面形状データを取得し、そのパワースペクトル密度分布を解析することにより、超精密加工表面の表面構造の特徴を解析した。

その結果、サブナノメートルRa値を有する表面において、そのパワースペクトル密度分布の傾斜は、Ra値の減少に伴い徐々に緩やかなものとなり、Fractal解析においては、その次元が計算上2を越えるような領域のものまで出現した。これは、Fractal領域を超えて、白色領域に近づく傾向を示すものとして注目に値する結果である。本研究の結果から、振幅が23nm(PV値)の加工表面は、一般の機械加工表面に比べ、かなりスペクトル分布が白色化することが確認できたが、本研究をさらに進めるためには、今回の測定においては測定手段に光干渉を用いているため、その制約として、横方向分解能が低いことが挙げられる。基本的に本研究で提唱してきた超精密加工表面の白色化が確認されたことから、今後は、AFMなどによって、横方向分解能を挙げた、より短波長領域の研究が必要に思われる。また、表面の高さ方向変動も結晶の格子間隔に近づきつつあることから、本研究のさらに先では、量子論的解析もいよいよ現実の表面において必要になってきたといえる。
障害がある児童生徒が就労につながるライフキャリアを探る

○研究目的本研究は,障害がある児童・生徒が卒業後に事業所等(就労継続支援A型事業所,就労継続支援B型事業所,生活介護事業所,就労移行支援事業所等)で,本人の持つ能力を発揮させるために,どのように教育していくかを探る研究である。○研究方法山形県村山地方にある事業所等に調査票調査を実施した。各事業所等において,よりよく労働や訓練,生活できるために,「学校教育現場(小学校,中学校,特別支援学校等)で高等部卒業時点までに付けて欲しい力」について10項目の77観点で調査を行った。○研究成果学校において大切にして欲しいかを5段階で調査した結果から,学校では指導が難しい項目を除いた上位31項目を抽出した。その観点別の結果は次のとおりである。(5段階評価での評価点,上位31項目に入った項目数/項目数)。1基本的生活習慣(3.80, 9/17項目), 2仕事に向かう力(3.99, 8/10項目), 3学力(3.18, 0/7項目), 4困ったことへの対応(3.90, 5/6項目), 5体の動き(2.91, 0/4項目), 6安全(3.75, 3/5項目), 7コミュニケーション(3.81, 3/8項目), 8社会参加(2.79, 1/6項目), 9余暇活動(3.07, 0/3項目), 10その他(3.34, 1/9項目)。今回の調査では,「仕事に向かう力」の観点に「自分から挨拶する。」といった生活にも密着した項目が入っているなど,項目を厳密な観点で分けることはできなかったが,「仕事に向かう力」の他に,「困ったことへの対応」,「コミュニケーション」,「基本的生活習慣」などの項目が上位を占めた。そこから事業所においては,周囲の方との調和を大切にしていることが伺えた。それらについて,五七調で口ずさみやすい文章とそれに関連したイラストを添えて「学校で身に付けたい力日めくりカレンダー」を作成した。カレンダーは山形県村山地方の小学校,特別支援学校,事業所などの関連団体等へ無償配付した。配付先からは,「教室に掲示して毎日活用している。」,「普段指導していることが文字や絵で示され,更に理解しやすい。」と言った感想をいただき、効果が実証された。
ヒッグス粒子・湯川結合定数の精密測定による質量起源の解明

本研究はLHCのATLAS実験において標準理論を超えた新物理の発見を目的としている。当初はヒッグス粒子の精密測定の研究を行っていたが、同時に超対称性理論(SUSY)の直接探索による新物理探索にも注目している。LHCは2015年5月から衝突エネルギーを増強し13 TeVで実験を再開した(Run2)。Run2では新物理探索の感度は飛躍的に上昇する。特にグルーオンの超対称性パートナーであるグルイーノ対生成事象は反応断面積が大きく、Run2での超対称性粒子の発見モードとして重要である。本年度取得したデータ3.2 fb-1を用いて、1レプトン+多数のジェット+横方向損失エネルギーの終状態を用いたグルイーノ探索を行い、1つの信号領域で標準理論の予言値から2シグマの優位度でデータの超過を観測した。非常に興味深い結果で28年度初期には論文として出版予定である。この結果は私が国内研究会、学会で報告した。またLHCは今後更なる新物理探索領域の拡大を狙い、段階的なルミノシティの増強を計画している。高いルミノシティでの環境下でも良い性能を維持するために新しいミューオン検出器であるマイクロメガスを2019年にATLASに導入すべく開発を進めている。27年度は主に3つの実績をあげた。一つ目はCERNで行ったガンマ線放射線耐性の試験により、マイクロメガス検出器が十分な放射線耐性をもつことを示した。二つ目は本番用検出器の生産の過程の確立を行い、28年度から開始する本番用検出器の大量生産の環境を整えた。3つ目はマイクロメガスの出力を使って効率の良いミューオントリガー信号を作るアルゴリズムの研究を行い、27年度は現実の出力を再現するシミュレーションを構築し、トリガー応答の性能評価に着手した。これらの研究成果に関しては私が国内研究会にて報告した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。本研究の目的はLHCのATLAS実験において素粒子標準理論を超えた新物理の発見である。2015年5月からLHCは衝突エネルギーを上げ実験を再開する(Run2)。ヒッグス粒子精密測定による新物理探索を行っているが、同時にRun2での超対称性理論(SUSY)の直接探索による新物理探索にも興味を持っている。最も感度が高いグルイーノ(グルーオンのSUSYパートナー)対生成事象をターゲットとし、特に終状態が複数ジェットとレプトン1本、暗黒物質候補(LSP)が作る消失横方向運動量(MET)の崩壊モードに注目した。その主要な背景事象はtクォーク対生成(ttbar)事象で、Run2ではエネルギー増強により3倍以上の反応断面積を持つため詳細な研究が必須となる。ttbar背景事象の抑制のために、tクォーク崩壊からのbクォークジェットとMETの角度を分離変数とし、信号を90%以上残しつつ約50%のttbarを削減に成功した。また信号領域に混入するttbar事象量の評価法に関して先行研究ではモンテカルロシミュレーションを用いた手法を採用しており、その系統誤差が最終結果の精度を悪化させていた。そこでデータを用いた評価法の研究を行い、2本のレプトンを要求した領域を利用する手法が有望であることを示せた。また新物理探索の感度を更に向上を目指しミューオン精密測定用Micromegas検出器をATLAS検出器に導入すべく、開発を進めている。小型試作機を用いて中性子照射試験を行い、実際にATLAS検出器が受ける中性子量環境下で正常に動作することを示した。また今年度から始まる実機の大量生産のための品質管理手法の研究が急務である。26年度は特に検出器の陽極部に相当する高抵抗ストリップ薄膜に焦点を当て、抵抗測定と画像解析によるストリップパターンマッチングによる品質管理手法の有用性を示した。

これらの研究成果に関しては私が国内研究会にて報告した。研究計画通りに順調に進んでいる。新超対称性粒子発見のために重要となるトップクォーク対生成背景事象の除去方法と評価方法に関して新しい手法を確立でき、先行研究の感度を大きく改善できた。Micromegas検出器に関してはATLAS検出器内の中性子照射環境下でも性能を十分発見することを示せた。また今年度から始まる実機大量生産のための品質管理の手法の開発も確立した。更にATLAS検出器に導入した際の性能評価のためのソフトウェアの開発の確立にも成功した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。本年度5月からLHCは衝突エネルギー13TeVで実験を再開し、そこで新物理の発見を目指すのが本研究の目標となる。まず5月までにトップクォーク対生成背景事象の信号領域への混入量の評価法を、取得済みのデータを用いて確立する。5月からはデータ取得を行いデータの質の評価を行いながら、超対称性粒子の信号の研究を行う。今後Micromegas検出器に関しては、検出器からの信号を使ってどのようにトリガー信号を発行するかのアルゴリズムの研究を行う。まず26年度に開発したソフトウェアを用いて、シミュレーションによる最適なアルゴリズムの研究を行う。同時にそのトリガーアルゴリズムを実装するハードウェアの開発も始める。
アラビドプシス変異株を用いた左右性決定機構の解明

アラビドプシスのねじれ変異株では根、胚軸、葉柄、花弁などの伸長器官の表皮細胞が器官軸に沿ってまっすぐに伸長できず、右または左に傾いて伸長する。このねじれ方向の左右性は変異株により決まっている。これまでの細胞生物学的解析により、表層微小管束の配向異常が細胞壁のセルロース微線維の配向を変化させ、その結果として細胞の伸長軸が右または左にずれて伸長するというモデルが考えられる。1)微小管変異とねじれ方向表層微小管束のヘリックス方向を規定する要因として、微小管を構成する原繊維の本数が通常の13本から異なっており、その結果、微小管原繊維が微小管本体に対してわずかにねじれてパッキングされている可能性が考えられた。この可能性を検証するために、アラビドプシス根の伸長領域の表皮細胞の表層微小管をタンニン酸を含む固定液で固定し、TEMで高倍率で観察したところ、野生株、右巻き変異株(tua5^<D251N>)、左巻き変異株(tua4^<S178Δ>)でそれぞれ4、5本の微小管の微細構造が判明し、全て13本の原繊維から構成されると推定された。従って、チューブリン変異株においても多くの微小管は13本の原繊維から構成され、上記の仮説を指示する結果は得られなかった。2)SPR3の機能解析根伸長領域の表層微小管が左巻きヘリックスに配向する右巻き変異株spr3は微小管重合核として機能するγチューブリン環状小複合体の構成成分と考えられるAtGrip84のGRIPモチーフのアミノ酸置換変異であり、AtGrip84とAtGrip91サブユニット間の結合が弱くなっていた。spr3変異株では表層微小管のマイナス端のレスキュー頻度が顕著に高く、マイナス端が安定化されていた。また、新生微小管が既存微小管上から派生する時の角度が、やや大きくなっていた。TAP-AtGrip84を発現させたタバコBY-2培養細胞では、AtGrip84(Myc抗体で染色)はγチューブリンと表層微小管上で共局在したことから、植物細胞内でもγチューブリン環状小複合体を形成していると考えられた。現在、AtGrip84-GFPの詳細な細胞内局在と動態を観測している。平成17年度は以下の成果を挙げた。1)22種のチューブリン変異株(右巻きねじれ13株、左巻きねじれ9株)の胚軸上部表皮細胞における、表層微小管のプラス端(leading end)の動態をGFP-TUBマーカーを用いて、観察、定量したが、巻きの方向性と直接的に対応する動態パラメーターは見いだせなかった。αチューブリンのGTPase活性化領域のアミノ酸変異は右巻きの細胞伸長(左巻きヘリックスの表層微小管)をもたらし、この変異株では微小管プラス端伸長マーカーであるGFP-EB1がプラス端のみならず、微小管本体に広く局在した。すなわち、微小管全体がプラス端様の構造(性質)を帯びていることを示唆する。変異微小管のプラス端の動態は野生型と大きくは違わなかったが、マイナス端(lagging end)の動態は安定化へと大きく変化していた。2)SPR2は植物特有の微小管付随タンパク質(MAP)であり、ほぼ全長にわたりHEATリピート構造をもつ。部分長の組換えSPR2タンパク質の微小管結合活性を調べたところ、N末とC末の2つの領域に微小管結合活性が存在することが判明した。2)SPR3の機能解析根伸長領域の表層

微小管が左巻きヘリックスに配向する右巻き変異株spr3は微小管重合核として機能するγチューブリン環状小複合体の構成成分と考えられるAtGrip84のGRIPモチーフのアミノ酸置換変異であり、AtGrip84とAtGrip91サブユニット間の結合が弱くなっていた。spr3変異株では表層微小管のマイナス端のレスキュー頻度が顕著に高く、マイナス端が安定化されていた。また、新生微小管が既存微小管上から派生する時の角度が、やや大きくなっていた。TAP-AtGrip84を発現させたタバコBY-2培養細胞では、AtGrip84(Myc抗体で染色)はγチューブリンと表層微小管上で共局在したことから、植物細胞内でもγチューブリン環状小複合体を形成していると考えられた。現在、AtGrip84-GFPの詳細な細胞内局在と動態を観測している。
化学療法を継続する進行肺がん患者の療養生活支援プログラムの開発

本研究の目的は、化学療法を継続する進行肺がん患者の療養生活を支援するプログラムを開発することである。平成30年度は、進行肺がん患者を対象とした面接調査として、2nd lineの治療を受ける患者の調査が目標人数に達していなかったため、調査を進めた。同時に、平成29年度までに得られた質的データの分析を進め、化学療法を継続する進行肺がん患者の治療段階にフォーカスをあて、それぞれの治療段階で生じる生活上および心身の困難感や患者自身の対処行動、その看護にあたる看護師が感じている困難や実践している看護にについて整理し、支援プログラム案を検討した。患者が感じている身体的困難として、化学療法の副作用が主として明らかになり、精神的困難としては、治療段階が上がるほどに治療を同時期に開始した同病者の死が不安にさせるなど、自らの予後を現実的なものとして感じている傾向があった。また、対処としては、治療段階が上がるほどに化学療法を長期に継続していくための体力維持の重要性を理解し、自分自身の生活の中に取りこんでいる特性が明らかになった。進行肺がん患者の看護にあたる看護師の困難としては、治療段階があがることにより生じる患者の状況に合わせた多職種連携のタイミング、がん医療に伴う国の取り組みや法制度の理解に対する困難さを感じていた。近年、肺がん化学療法を取り巻く状況は発展しており、遺伝子変異の有無により、分子標的治療薬を初回治療で投与することや免疫チェックポイント阻害剤の導入など複雑化しているため、肺がん化学療法に関する知識の獲得状況も結果に影響していることが考えられた。本研究の結果からプログラムに含むべき内容を抽出し、化学療法を継続する進行肺がん患者の療養生活を支援するプログラム案を検討した。本研究の目的は、1化学療法を継続する進行肺がん患者を対象に治療や療養生活における困難と対処、療養生活における支援の要望、2看護師を対象に患者を支援する中での困難や支援内容、患者支援として整備すべき事柄を治療段階別に明らかにし、化学療法の治療段階に沿って進行肺がん患者の療養生活を支援するプログラムを開発することである。平成28年度は、化学療法を受ける肺がん患者の困難と対処に関連する文献検討および研究データ収集を行った。文献検討の結果、治療ラインに着目した研究は少なく、初回化学療法や化学放射線療法に焦点をあてた研究、外来化学療法を受ける患者の苦痛など治療の場に焦点をあてたものが散見された。初回化学療法を受ける患者に焦点をあてた先行研究に関しては、看護支援への示唆が得られており、今後プログラムを開発するにあたり、参考文献として検討していくことが可能と考える。現在、学術誌への論文投稿に向けて、文献検討の結果をまとめている。データ収集については、研究協力施設の倫理審査委員会への申請を行い、目的1である化学療法を継続している肺がん患者を対象に、半構成的面接調査を行った。現段階では合計9名(1次治療4名、2次治療1名、3次治療4名)の調査を行い、質的帰納的に個別分析を進めている状況である。得られたデータは個別分析を行った後、治療段階別に全体分析を進めている。平成28年度の研究計画は、化学療法を受ける進行肺がん患者15名(1次治療5名、2次治療5名、3次治療5名)に半構成的面接調査を実施し、データ分析を行う予定であった。しかし、研究対象者紹介日の状況により、治療ラインにばらつきがあった。そのため、現段階では合計9名(1次治療4名、2次治療1名、3次治療4名)の調査にとどまっている状況であり、データが不足している。本研究の目的は、「肺がん化学療法の治療段階に沿って療養生活を支援するプログラム」を開発することである。昨年度に引き続き、1化学療法を継続する進行肺がん患者を対象に治療や療養生活における困難と対処についての面接調査、当初の予定通り2看護師を対象に患者を支援する中での困難や支援内容、患者支援として整備すべき事柄についての面接調査を行った。3rdlineの化学療法を受けている進行肺がん患者は、身体的困難として、味覚異常、食欲不振、体重減少、体力の減退があり、精神的困難としては、不眠、予後に対する不安などを感じていた。特に、治療を同時期に開始した同病者の死は不安の原因となっていた。身体的困難には、退院した時に好きなものを食べる、体力維持のために院内を散歩するなどで対処し、精神的困難には、睡眠薬を飲む、自分を鼓舞する、などであった。化学療法を長期に継続していく中で、体力維持の重要性を感じ、自分の生活の中に取り込んでいる傾向がみられた。一方で、難治性がんである肺がんへの不安については、自己解決する傾向がみられた。患者・看護師双方の治療段階別の内容分析を進め、療養生活支援プログラムの開発に向けて看護支援の内容を検討していく必要がある。平成29年度の研究計画は、化学療法を受ける進行肺がん患者の看護実践を行っている看護師に半構成的面接調査を実施したが、目標人数に到達できておらず、データ分析も途中である。また、患者対象の面接調査も研究対象者紹介日の状況により、目標人数に到達していない治療ラインがある。同時に、平成29年度までに得られた質的データの分析を進め、化学療法を継続する進行