hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自然発症先天性心血管異常ラットモデルの開発:Fallot四徴症・肥大型心筋症・特発性肺高血圧症

胎仔動脈管の狭窄は右側心血管系の圧負荷をもたらすとされており,右心室の圧上昇は右→左短絡流を生ぜしめ,その機械的刺激により中隔膜性部の正常な閉鎖を障害し,VSDを残す可能性がある。正常胎仔循環では左右の心室圧はほぼ同じとされ,大きい短絡流は生じないと考えられる。また肺動脈幹の圧上昇は弁閉鎖の機械的刺激を増大させ右側二弁の肥厚変形をもたらしうる。これらの弁は発生過程にあるため可塑性に富み,この刺激の影響を受けやすいと考えられる。さらに,この圧負荷は,胎仔の肺動脈分枝の壁肥厚ならびに右室圧発生に有利な中隔中層線維の右室壁との連続をもたらすと考えられる。WKYラット心血管系常の中核病変は,そういうわけで,動脈管の低形成にあると考えられる。この低形成は大動脈弓の異常と共にAortic arch systemの発生異常に由来することが示唆される。研究実績は以下の三項目からなる.(1)WKYラットの胎仔及び新生仔計269画を検索した。肺動脈弁異常形成(PVD)、大動脈の騎乗を伴う心室中隔欠損(VSD)、右室漏斗部狭官、およびVSDなしの肺動脈壁肥厚が単独又は合併して約2050%に認められ、更に全体の約80%のラットが肥大型心筋症(HCM)に進展すると思われる心筋線維の構築異常を示した。胎仔の約80%が動脈管の低形成を示し、特にPVD,VSD,PHが存在する時に高度であった。動脈管の低形成は胎仔循環において右心系の圧負荷となり、その機械的刺激により、詰〓形病変の発生に関与すると推察される。(2)正常ラットとの変配実験について:弁の変形を伴う高度のPVDとVSDのF_1の発現は1%以下であったが、F_2及びF_1とWKYとの戻し交配においては雌雄基にWKYの1/81/3の頻度を発現し、浸透率の低し常染色体劣性の遺伝形成が示唆された。他の病変はF_1においてWKYの約1/2の頻度で発現し浸透率の低い不完全優位の遺伝が示唆された。なお、動脈管の低形成は全ての交配グル-プで定量的に連続して分布し、ポリジ-ンの関与の可能性を示した。染色体異常は認められなかった。(3)心エコ-・心カテ-テル検査:心室壁厚・壁運動・心拍出量・心内圧曲線の記録に成功した。PVD,VSD,HCMを有するWKY心では特有の異常所見が明瞭に示された。特にHCMと診断されたのは心筋中隔の非対称性胞厚・運動低下・心筋収縮胞及び拡張態の低下を明瞭に示し、ヒトHCMとのより強い類似性が確認された。今後、ヒト先天性心疾患モデルとして病態の解明に一層強く貢献することが期待される。
心筋梗塞患者の看護介入モデルの開発と評価システムに関する研究

本研究の目的は、心筋梗塞患者の心理と生活行動変容への看護介入の開発とその有効性を明らかにし、臨床実践に有用な看護介入評価システムを作成することである。そのため、以下の3つの研究を行った。1)心筋梗塞患者の看護介入評価方法の検討心筋梗塞患者の退院後6ヶ月までの心理と生活行動変容を評価するために、日本語版心臓病患者心理質問紙(ver2)、身体・生活関心度、自己効力尺度を作成し、信頼性、妥当性を検討した。その結果、それぞれの各測定用具のクロンバックα指数は0.7以上であり、因子分析により構成概念が妥当であることが示された。また退院6ヶ月後の自己効力と生活関心度、年齢、性、心理状態との間に関連性が示された。2)心臓リハビリテーション看護介入プログラムの適用と評価退院後心筋梗塞ホームリハビリテーションを促進するために、患者の身体・生活への関心度、自己効力を高める看護介入のあり方を検討する目的で行った結果、入院時から退院後1年までに必要とされる看護介入の時期3つの時期が示唆された。3)以上を統合した結果、在宅に向けた心臓リハビリテーションを支援するための看護データベースの概念が抽出された。平成12年度は,7月8月に8名の心筋梗塞退院後の対象者にインタビューを実施し、心筋梗塞患者の退院後6ヶ月までの心理と生活行動変容を質的に分析した結果、対象者の重症度、入院回数、入院中の意識状態により、心理状態およびセルフケア意識に個人差の大きいことが明らかとなった。これらの結果を基に質問紙を作成し、10月3月において、2施設(東京女子医科大学心臓血圧研究所、公立昭和病院)の心筋梗塞患者に調査依頼を行い、入院中の対象者において質問紙調査を依頼し、合計86名の協力が得られた、対象者の背景は平均年齢65.4才(SD=9.2),男性72名(81%)、女性14(19%)であった。各尺度の信頼性妥当性を検討した。セルフケア関心度尺度はクロンバックアルファ係数82.2であり、因子分析の結果、2因子が抽出され、累積寄与率62%であった。自己効力尺度は歩行、階段、健康管理についてのアルファ係数はそれぞれ0.8以上と高く示された。ただし、心理質問紙32項目の信頼性係数は低く全体でも0.59であった。なお本調査は、計150名を対象者とし、退院後6ヶ月までの追跡調査を実施し、生理学的変数と心理、生活行動変容との関連性を明らかにするものである。本研究の目的は,在宅における心筋梗塞患者の心理と生活行動に焦点を当てた看護介入評価方法を検討し,患者の回復時期別看護介入モデルを作成し、有効性を検討することである。結果:対象は首都圏内のPTCAまたはCABGを目的とした心筋梗塞患者で、男性114名,女性21名計135名、平均年齢63.9歳(4084、SD=9.9)である。1.測定用具の検討と退院後の変化:新たに作成した尺度について信頼性妥当性を検討した。退院後の変化についての主な結果は以下の通りである。(1)身体関心度と生活関心度の変化:「身体と心の関心」は、入院時48.7%から退院後2ケ月目までに41.2%に低下し有意差が示された(P<0.05)。「生活関心」は54.25%から49.3%に低下したが、有意差は示されなかった。(2)心理状態の変化:HPPQの下位尺度「安寧」(信頼性係数0.77)は、改善が認められたが、有意差は示されなかった。これらの結果より、退院後、健康管理に対する関心度が、低下する傾向が示唆された。2.看護介入プログラムの開発と評価:心筋梗塞患者看護介入モデルの開発:1997年度に作成した看護介入プログラム(心理的側面、自己効力理論に基づいて作成)にさらに、健康管理に対する関心に着目した指導内容を追加し、実施した。

退院時と退院後に質問紙によるインタビュー及びライフコーダを用いた活動度を調査し、個別分析を行った結果、対象者は、退院時活動への不安を示し、自己効力感も低かったが、退院後1週目から3週目において行動拡大が認められ、低心機能でない者では、着実な行動拡大が認められた。その一方で低心機能患者は、過剰な活動をした場合に、胸部症状が出現し、それに伴って、心理的問題も表出されるようになり、運動療法に対する知識の確認や生活指導と同時に、継続的心理的ケアの必要性が示唆された。研究1在宅における心筋梗塞患者の心理と生活行動に焦点を当てた看護介入プログラムを5例の対象者に実施し、入院時、退院後1年までのフォローアップ調査を行った結果、退院後1週目から3週目において行動拡大が認められたが低心機能患者は、過剰な活動をした場合に、問題が示された。看護介入では継続的に運動療法に対する知識の確認や生活指導と同時に、継続的心理的ケアを実施した結果、退院後6ヶ月までに不安が軽減し、運動も継続的に実施できたことが判明した。研究2心筋梗塞患者のデータベース設計についての文献検索および行った結果、看護診断をもとにデータベースを作成する方法とKnowledge base systemsを開発するための方法が抽出され、看護介入を実施した対象者の患者記録をこれらのデータベース(看護診断ベース、protege2000:スタンフォード大学)を用いて分類し、比較検討を行った。
１次元液晶対流系を用いた進行波及び孤立波のノイズ応答性の研究調査

本課題では対流系に現れる進行波(Traveling waves: TW)及び孤立波(Localized waves: LW)の制御を,液晶対流(Electroconvection: EC)とノイズを用いて研究調査する.この進行波はこれまでの静止対流パターン(Williams domain)と違って,リズムの発生・抑制に対する恰好の研究対象であり,そのノイズ影響の調査は非平衡散逸系の安定性や創発特性の理解に極めて重要である.通常の2次元セルにおける対流ロールの欠陥(defects)は調査の大きな障害になるため,液晶デバイス研究で知られている「in-plane switching (IPS)」セルを初めてECに応用し,Defect-free ECを示す1次元液晶対流系を実現した.平成30年度では,上述した1次元セルを用いて,ノイズ及び正弦波によるTW, LWの特性の詳細を体系的に調査し,これまでの2次元液晶対流系の調査結果との比較を行った.1ノイズ強度(V_N)によるTWのHopf周波数(f_H)は単調に増加する.これは2次元セルでの結果と定性的な一致を示した.しかし,1次元セルでは,新たなNon-travelling wavesが現れ,パターンダイナミクスを複雑にさせる場合がある.これは,2次元セルでの欠陥の運動に相当するECの空間限定的な振動モードとして,余剰エネルギー解消の一種と考えられる.2正弦波電圧(V)によるLWの動的特性を調べた結果,そのLWの長さや速さの依存性が確認できた.特に,そのLWのふるまいの詳細を時空間図を通して示した.欠陥を排除した電気対流(EC)を,液晶デバイス研究で知られている「in-plane switching (IPS)」セルをECに応用することによって,Defect-free ECを示す1次元液晶対流系を実現した.この試みは電気対流分野での初めての成功であり,理論的な結果との比較が容易であるため,これからのよりシンプルな1次元対流パターンでのあらゆる調査が期待できる.本課題での進行波の周波数特性が正弦波及びノイズ電圧の可変実験により,定量的に測定・評価できるようになった.すなわち,1次元液晶対流系により,欠陥の出現・運動によるTWにおいての非本質的な要素を排除することが可能になった.具体的には,2次元セルとの比較を通して進行波において欠陥有無は,進行波のHopf周波数(f_H)に決定的な違いを生み出すことが分かった.課題の目標にかなり近づくことができたと言える.平成31年度以降では,1次元液晶対流系を用いて進行波(TW)及び孤立波( LW)の調査を続ける.特にTWとLWにおいてその進行方向の制御に重点をおいて調べる.現段階の調査では,その進行方向は液晶特有のディスクリネーションの発生と深い関係があることが分かった.そのため,ディスクリネーションの発生に関わるECの乱流構造を調べる必要がある(通常,ECではディスクリネーションの発生を伴う乱流2とそうでない乱流1が存在する).さらに,これから1次元液晶対流系におけるパターン形成の問題ー例えば,電圧と周波数によるECの相図,ノイズによる閾値や構造の影響ーなどが挙げられる.これらの調査においてこれまでの2次元セルでの豊富な研究結果との比較を通して,非平衡散逸系における基礎知見を深める方向へ進める必要がある.また,液晶分子の配向をTWの進行方向と反対方向に制御できる磁界システムを導入し,その進行方向の人為的な制御を試みる.この進行方向の問題は確率的な問題かあるいは対称性の破れに起因する問題かを明らかにするべきである.本課題では対流系に現れる進行波(Traveling waves: TW)及び孤立波(Localized waves: LW)の制御を,液晶対流(Electroconvection: EC)とノイズを用いて研究調査する.この進行波はこれまでの静止対流パターン(Williams domain)と違って,リズムの発生・抑制に対する恰好の研究対象であり,そのノイズ影響の調査は非平衡散逸系の安定性や創発特性の理解に極めて重要である.通常の2次元セルにおける対流ロールの欠陥(defects)は調査の大きな障害になるため,液晶デバイス研究で知られている「in-plane switching (IPS)」セルを初めてECに応用し,Defect-free ECを示す1次元液晶対流系を実現した.平成30年度では,上述した1次元セルを用いて,ノイズ及び正弦波によるTW, LWの特性の詳細を体系的に調査し,これまでの2次元液晶対流系の調査結果との比較を行った.1ノイズ強度(V_N)によるTWのHopf周波数(f_H)は単調に増加する.これは2次元セルでの結果と定性的な一致を示した.しかし,1次元セルでは,新たなNon-travelling wavesが現れ,パターンダイナミクスを複雑にさせる場合がある.これは,2次元セルでの欠陥の運動に相当するECの空間限定的な振動モードとして,余剰エネルギー解消の一種と考えられる.2正弦波電圧(V)によるLWの動的特性を調べた結果,そのLWの長さや速さの依存性が確認できた.特に,そのLWのふるまいの詳細を時空間図を通して示した.欠陥を排除した電気対流(EC)を,液晶デバイス研究で知られている「in-plane switching (IPS)」セルをECに応用することによって,Defect-free ECを示す1次元液晶対流系を実現した.

この試みは電気対流分野での初めての成功であり,理論的な結果との比較が容易であるため,これからのよりシンプルな1次元対流パターンでのあらゆる調査が期待できる.本課題での進行波の周波数特性が正弦波及びノイズ電圧の可変実験により,定量的に測定・評価できるようになった.すなわち,1次元液晶対流系により,欠陥の出現・運動によるTWにおいての非本質的な要素を排除することが可能になった.具体的には,2次元セルとの比較を通して進行波において欠陥有無は,進行波のHopf周波数(f_H)に決定的な違いを生み出すことが分かった.課題の目標にかなり近づくことができたと言える.平成31年度以降では,1次元液晶対流系を用いて進行波(TW)及び孤立波( LW)の調査を続ける.特にTWとLWにおいてその進行方向の制御に重点をおいて調べる.現段階の調査では,その進行方向は液晶特有のディスクリネーションの発生と深い関係があることが分かった.そのため,ディスクリネーションの発生に関わるECの乱流構造を調べる必要がある(通常,ECではディスクリネーションの発生を伴う乱流2とそうでない乱流1が存在する).さらに,これから1次元液晶対流系におけるパターン形成の問題ー例えば,電圧と周波数によるECの相図,ノイズによる閾値や構造の影響ーなどが挙げられる.これらの調査においてこれまでの2次元セルでの豊富な研究結果との比較を通して,非平衡散逸系における基礎知見を深める方向へ進める必要がある.また,液晶分子の配向をTWの進行方向と反対方向に制御できる磁界システムを導入し,その進行方向の人為的な制御を試みる.この進行方向の問題は確率的な問題かあるいは対称性の破れに起因する問題かを明らかにするべきである.
高齢社会におけるフレイル予防法の開発および市民主体型健康増進運動論の構築

本研究課題の目的は地域在住高齢者を対象とした縦断追跡の観察研究(柏スタディ)から、次の3点を明らかにすることである。[1]フレイル(虚弱)新規発症や回復に影響する要因の同定、[2]フレイルのリスク保持者を簡便にスクリーニングする方法の開発、[3]地域での簡易介入プログラム「市民フレイルサポーターによるフレイルチェック」の有効性の検証である。これらの研究目的を達成することにより、多面的なフレイルのエビデンス構築や地域でのフレイル予防法・健康増進運動論の確立を目指した。結論として、(1)フレイル対策ではオーラルフレイルやソーシャルフレイルを含めた多面的なフレイルに対するアプローチが重要であることを見出した。本研究で得られた要素は、フレイルサイクルの加速因子となり得ることから、然るべき介入や支援を施すことでフレイル予防・改善に寄与することが期待できる。さらに、(2)日常生活の中では気が付きにくい骨格筋量の減少やサルコペニアに対して「指輪っかテスト」や「家庭用体組成計」を用いることで人や場所を選ばずに簡易スクリーニングや定期的なチェックを可能とした。少子高齢化社会によりケアが必要な高齢者の絶対数の増加と医療・介護を担う人的資源が枯渇していく中で、社会性も含めた多面的なフレイルへの対策にいかに実現可能性をもたせるかが重要である。よって、本研究で明らかにした多面的なフレイル対策を、当事者である地域市民がいかに主体性をもって、産業、大学、行政等と連携しながら共に講じることができるかが重要である。最後に、(3)住民主体のフレイルチェック活動のデータが全国から収集され、リピーター参加者の意識変容や行動変容に資する可能性を確認するまでに至っている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度は本研究課題の目的は地域在住高齢者を対象とした縦断追跡の観察研究から、(1)フレイル(虚弱)新規発症や回復に影響する要因を同定すること、(2)フレイルのリスク保持者を簡便にスクリーニングする方法を開発することで、より効率的で広域なフレイル予防展開に貢献することである。さらに(3)地域での簡易介入プログラム「市民フレイルサポーターによるフレイルチェック」の多面的なフレイルに対する効果を検証することである。これらの研究目的を達成することにより、多面的なフレイルのエビデンス構築や地域でのフレイル予防法・健康増進運動論の確立を目指していく。平成29年度では、目的(1)に関して、多面的なフレイルと負の健康アウトカムとの関連および予測因子の同定として疫学研究からの知見を報告した。具体的には、1歯科口腔面のフレイル(オーラルフレイル)や、身体的フレイル、社会的フレイルが地域高齢者の身体的フレイル、サルコペニア(加齢性筋肉減弱)、要介護や死亡リスクを高めることを明らかにし、報告した。2認知機能低下がみられない身体的フレイルあるいは予備群と比較して、認知機能低下と身体的フレイルや予備群が重複した者(認知的フレイル)は、要介護リスクやWell-beingの低下が起こりやすいことを報告した。また、多剤併用の問題とフレイルとの関連なども報告した。目的(2)としては、身体的フレイル(サルコペニア)の簡易スクリーニング法として「指輪っかテスト」を開発し、その妥当性を明らかにし報告した。目的(3)に関しても、多くの自治体で集約されたフレイルチェッデータから、フレイル予防への動機づけや、口腔機能向上や社会参加の推進に効果的である可能性を明らかにした。平成30年度はより多くの知見の英文論文化やフレイルチェック参加の有用性をより追求していく。当該研究はおおむね順調に進呈している。目的(1)、(2)に関しては、当初予定していた多面的なフレイルに関する報告や簡易スクリーニング法に関する報告を多くすませ、ほぼ全てにおいて学術集会ての報告までは完了している。また、最も学術的な報告が困難だと考えていた口腔機能低下の重複「オーラルフレイル」に関する報告も老年医学では権威のある学会誌に原著論文として掲載されている。歯科口腔面のフレイルは国際的に初出のエビデンスである。また、本研究では研究には留まらず、実社会への還元性も加味して検討を進めている。したがって、身体的フレイルのスクリーニングツール開発に向けても、高額機器等は一切用いず簡便な指標のみで検討を進めている。本研究では「指輪っかテスト」がすでに原著論文として掲載したが、このテストも科学的根拠の検討が困難であった項目の1つである。したがって、目的(1)、(2)に関する最大のハードルは超えており、またすでに英文論文を数本投稿済みである。さらに目的(3)に関しても、フレイルチェック活動のデータが全国から収集されてくる基盤整理がある程度完了しつつある。平成29年度ではプレ調査の解析結果を示したが良い結果を得ることができた。科学的な研究デザインには限界があるものの、目的(3)に関しても大きく進展している。また、代表者は本研究の結果を報告した学術集会において、平成29年度は計3回の受賞をいただけた。したがって、研究計画の達成はおおむね順調に進呈していると考えている。[1]フレイル(虚弱)新規発症や回復に影響する要因の同定、[2]

フレイルのリスク保持者を簡便にスクリーニングする方法の開発、[3]地域での簡易介入プログラム「市民フレイルサポーターによるフレイルチェック」の有効性の検証である。これらの研究目的を達成することにより、多面的なフレイルのエビデンス構築や地域でのフレイル予防法・健康増進運動論の確立を目指した。結論として、(1)フレイル対策ではオーラルフレイルやソーシャルフレイルを含めた多面的なフレイルに対するアプローチが重要であることを見出した。本研究で得られた要素は、フレイルサイクルの加速因子となり得ることから、然るべき介入や支援を施すことでフレイル予防・改善に寄与することが期待できる。さらに、(2)日常生活の中では気が付きにくい骨格筋量の減少やサルコペニアに対して「指輪っかテスト」や「家庭用体組成計」を用いることで人や場所を選ばずに簡易スクリーニングや定期的なチェックを可能とした。少子高齢化社会によりケアが必要な高齢者の絶対数の増加と医療・介護を担う人的資源が枯渇していく中で、社会性も含めた多面的なフレイルへの対策にいかに実現可能性をもたせるかが重要である。よって、本研究で明らかにした多面的なフレイル対策を、当事者である地域市民がいかに主体性をもって、産業、大学、行政等と連携しながら共に講じることができるかが重要である。最後に、(3)住民主体のフレイルチェック活動のデータが全国から収集され、リピーター参加者の意識変容や行動変容に資する可能性を確認するまでに至っている。研究成果の英文論文化をさらに加速させる。また新たな研究として次にあげるような視点を特に検証し、結果を学術的に報告していく。目的(1)では、1社会的フレイルの構成要素を、社会経済状況を含めた視点から再構成し改めて社会的フレイルの提案を行うことで、新たな介入・支援のポイントを同定していく;2フレイルの可逆性を加味した検討を行う。フレイルの行き着く先ではなく、フレイルが可逆的に改善をみせるのか、その具体的な要因を探索する。目的(2)では1「市民主体のフレイルチェック」プログラムで用いられている簡易チェック(指輪っかテストと11項目の質問票)の外的妥当性や信頼性等を全国のフレイルチェックから得られたデータを用いて検証していく。2また平成30年度の歯科診療報酬改定で口腔機能検査や指導に対する加算がついたこともあり、評価加算がついた検査を用いて、オーラルフレイルの評価基準値を探索する。さらに、歯科医療現場という受け皿が産まれたことで、地域でのオーラルフレイル簡易スクリーニング質問票を開発し、地域におけるオーラルフレイル予防の基盤構築に貢献する。目的(3)では、全国から収集されたフレイルチェックデータおよび質的研究アプローチにより、フレイルチェック自体の効果検証を進めていく。学術的な限界は多いものの、フレイルチェックの有効性を確認することは極めて重要である。さらに、フレイルチェックの自治体への導入方法論などをまとめたマニュアル作成を行い、特異的な一部の自治体のみが実現可能なフレイル予防活動から脱却し、標準化方法論の開発をめざす。これらの研究目的を達成することにより、多面的なフレイルのエビデンス構築や地域でのフレイル予防法・健康増進運動論の確立を目指していく。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
グイ語の焦点表示と情報構造

研究初年度は、(1)準備的な現地調査を実施し、それによって得られたデータを用いて(2)コーパスの作成を開始した。また、(3)単文における語順について考察・分析をすすめた。(1)現地調査は、調査経験豊かなグイ語話者に依頼して絵画タスクを試験的に実施した。これによって、今後調査未経験の若年層話者に依頼してこのタスクを実行するにあたり解決すべき課題が明確になった。また、この準備的調査によって得られたデータを用いて、(2)praat・ELANを使用したコーパスの作成に着手した。タグ付けはまだ試験的段階である。コーパス作成にかんしては、ワークショップの参加などを通して、情報の提供を受けた。(3)語順の分析は、SVOの要素順と、コピュラ文における要素順に関して考察を進めた。グイ語の語順にかんしては、これまで可能な組み合わせ(SVOの場合6種)がすべて適格であることは明らかにされていたが(TAMがある場合はそれが主語より左側に生起しないという制限のみ存在)、それらの可能なパターン間の語用論的なちがいについては考察されたことがなかった。質問とそれに対する返答という観点からみると、WH疑問に対する回答となっている要素(一般的に焦点化されていると考えられる)を越えて述語動詞が左側にでることができないという制限があることがわかった。また同様に、コピュラ文の場合も、これと並行的と考えられる語順制限があることがわかった。さらに、研究発表を通じて、(4)これまで焦点マーカーとされてきたkiに関して、これを焦点表示と見なすことに対して参加者から肯定的・否定的両方のフィードバックを得た。この要素の機能については、さらに資料を追加して、ひきつづき考察する意義があることが明らかになった。今年度は、初年度として準備調査的な現地調査を実施し、そのデータを用いてコーパス作成を開始した。語順と情報構造の関連については、インタビュー調査を通して、新規のデータも追加して進めることができた。絵画タスクによるデータ収集とそれをもちいたコーパス作成は準備段階のものに留まったが、語順と情報構造の関連に関しては既に一定の成果を得ることができた。これらを総合的にみて、おおむね順調に進展していると評価する。今後2年の研究期間において以下のように予定通り研究をすすめる:現地調査(2回)を実施し、絵画タスクを用いて会話データをさらに収集する。対象はグイ語・ガナ語の若年層話者で、お互いに冗談関係にあるペアとする。それによって得たデータおよびこれまでに収集済みのデータをpraat・ELANをもちいタグ付けしたコーパスに加工する。それをもとに、語順・kiの生起・'aの生起について分析を進める。

調査で使用する機器(マイク・ビデオ・レコーダー)の決定・購入を、初年度ではなく、初年度に実施する調査の結果得た知見をもとにして、次年度の調査にむけて行うことにしたため(今年度実施した現地調査においては、実際に絵画タスクをもちいたデータ収集を試験的に行ってみて、どのような場所でどのような機器を用いるのが効果的であるかを協力者と意見交換しながら相談した)。
三次元構造再生を目指した歯周組織再生用マイクロ・ナノパターン化シートの開発

歯周組織再生を将来目標として、ナノインプリント法を用いコラーゲンやアパタイトでのマイクロ・ナノパターン化を検討した。ゼラチンのパターン化では、熱や架橋剤の利用によりマイクロ・ナノレベルのパターン化が達成できた。アパタイトセメントや歯科用コンポジットレジンでも同様に材料種やモールドの選択によりパターン化が可能であった。パターン上での細胞挙動変化を検討した結果、細胞付着・増殖・配向性に大きく影響した。今後、歯根膜再生シートへの利用が期待される。将来目標は歯肉のずれ落ちを治療するための歯周組織再生を簡単に行える人工歯根膜シートの開発である。本研究課題では、ナノインプリント法を用いコラーゲンやアパタイトでマイクロ・ナノ構造を持つ歯周組織再生用シートを作製し、各パターンとの細胞応答性を検討する。初年度は、主に(1)コラーゲンパターン化シートの作製、(2)アパタイトパターン化シートの作製、(3)得られたシート物性の測定を計画した。(1)パターン化コラーゲンシート:パターン化コラーゲンシートの作製は、室温ナノインプリントにより成形し、適当な架橋を施すことにより、マイクロ・ナノパターンを作製できた。より詳細には、冷水魚由来のゼラチンを原料として、マイクロ・ナノパターンのレプリカモールドを用いて室温ナノインプリントすると、500nmレベルまでのパターンを再現できることが分かった。また、架橋処理条件を詳細に検討した結果、培地中でも十分耐えうる架橋条件があることが分かった。強度およびパターン再現性合わせ持つ作製法の発見により、次年度以降の細胞を使用した培養検討が可能となった。(2)アパタイトシートの作製:パターン化アパタイトシートの作製は、α-TCPと酸を使用したアパタイトセメント方がマイクロ・ナノパターンを作製するのに適していることが分かった。α-TCPと酸の混合比および硬化時間、モールドの材質を詳細に検討した結果、適度な粉液比で1日から3日間シリコーンモールドを用いて硬化させると、多くの面積でマイクロ・ナノパターンの形成が確認された。世界的にも500nmレベルまでのアパタイトパターン形成は珍しいので、本方法は評価できると考えられる。また得られたパターンの溶解性検討の結果、初期に酸を放出するものの、1時間の培地浸漬洗浄により、細胞培養に十分耐えうるものであることが分かった。将来目標は、歯肉のズレ落ちを治療するための歯周組織再生を簡単に行える人工歯根膜シートの開発である。本研究課題では、ナノインプリント法を利用しコラーゲンやアパタイトでマイクロ・ナノ構造を持つ歯周粗組織再生用シートを作製し、各パターンとの細胞応答性を検討することを目的とした。本年度は、前年度までに作製できているパターン化アパタイトおよびパターン化コラーゲンを持いて検討を計画した。その際、比較対象としてパターン化コンポジットレジンを用いた。検討項目として、歯周組織周辺での使用を考え歯肉および歯根膜線維芽細胞を用い細胞接着、細胞増殖の検討を主に計画した。特に、本年度は細胞が産出する細胞外マトリックスのでき方や、また修正追加として分化能を持つ細胞による分化への影響を計画した。細胞接着の結果では、パターンのサイズや形状により細胞接着数が変化し、ホール形状の小さなパターンで高い値を示した。一方、初期の細胞剥離試験では、より大きなサイズのパターンで抵抗性を示した。これらのことは、生体内でのパターン設計の際に重要となると考えられる。また、グルーブ上にて線維芽細胞を培養したところ、細胞の配向と細胞が産出する細胞外マトリックスの配向が観察された。これらのことは、パターン設計により細胞の配向や細胞外マトリックスの配向をコントロールできることを示している。さらに、パターンによる分化誘導への影響に関しては、アルカリフォスファターゼ活性を染色法にて検討しているが、パターン間で大きな違いは見られなかった。今後、材料による影響等、詳細に検討する予定である。本年度は、前年度までに作製できている試作パターン化コラーゲンの欠点を改良することとした。また、新しい微細加工法としてレーザー描画を導入し、より複雑なパターンの作製を検討することとした。検討項目として、コラーゲンパターン化の際の架橋剤の種類、濃度、時間、反応法、添加物の種類の検討を主に計画した。レーザー描画では、レーザー強度、速度、パターン形状の種類等の検討をした。さらに、作製したパターンを用いてヒト歯根膜線維芽細胞の集合状態の制御を検討した。パターン化コラーゲンの強化検討の結果、天然物由来の架橋剤を用いたところ、室温においても架橋剤の濃度を濃く、反応時間を延長することにより、コラーゲンの強度は上昇することが分かった。また、気泡の発生の回避や均一な反応のためには、適切な温度コントロールが重要であった。これにより、まだ強度は十分でないが細胞接着試験には耐えうるパターン化コラーゲンを得ることができた。一方でプロテオグリカンの添加は、膨潤の防止に有効であった。今後、さらなる強化が必要である。また、レーザー描画によるパターン化条件の検討では、描画線の幅やピッチを変化させ、細胞の応答を観察した結果、細胞の十分な応答を得るためには、3μm程度の線幅でより狭いピッチの方が有利であるこが判明した。

さらに現在機構は不明であるが、パターンの形状を変化させることにより、培養細胞の局所的な濃度をコントロールできることが分かった。今後、細胞濃度が上昇する機構を検討する予定である。当初困難であると予想されたコラーゲンのパターン化が、本年度の架橋剤の検討により、ある程度期待できる強さにすることができた。このことは、3次元構造等のより高度なパターン化の際に有利に働くと考えられ、大いに進展したものと考えられる。また、パターンにより細胞の局所的濃度をコントロールできることの発見は、3次元化につながる結果である。将来目標は、歯肉のズレ落ちを治療するための歯周組織再生を簡単に行える人工歯根膜シートの開発である。そこで本研究課題の段階では、ナノインプリント法を利用しコラーゲンやアパタイトなどでマイクロ・ナノ構造を持つ歯周粗組織再生用シートを作製し、各パターンとの細胞応答性を検討した。本年度は、前年度までに作製検討しているコラーゲンによるパターン作製の再現性が低いため、1マイクロ・ナノパターン化コラーゲン作製法のさらなる改良とその細胞培養評価を検討した。検討項目としては、天然架橋剤の濃度およびエタノールへの溶解法、ゼラチンの種類や混合時の温度、抗菌剤添加の有無、モールドの滅菌法、反応温度、反応時間を検討した。その結果、反応温度、抗菌剤、滅菌法の選択により、安定したパターンの生産が可能となった。また、架橋剤の濃度によりパターン化コラーゲンの生分解性のコントロールが可能であることが分かった。以上の安定なパターン化コラーゲンの作製の達成は、歯および歯周組織と類似組成にて「歯の表面に貼るためにシート」の作製が可能となったことを示している。よって生体を疑似した高機能性材料につながるものと考えられる。次に、前年度までに作製に成功したアパタイトパターンの作製は時間がかかる欠点があり、さらなる応用を考慮し、2硬化可能な歯科材料によるマイクロ・ナノパターニングと歯表面でのパターンングを検討した。その結果、モールド側の材料の選択により、多くの歯科材料で、500nmレベルでのパターニングが可能であることが分かった。プラスチックモールドでは高分子系パターンニングに向いており、シリコーンゴムモールドではセメント系パターニングに向いていることが分かった。特に、フロアブルコンポジットレジンは、曲面を持つ歯の表面のパターニングに向いており、1分以内と簡便な操作性であった。これにより臨床応用での可能性が示された。パターン化コラーゲンの作製にて、安定した作製法が見つかったことは大きい。そのために、今後、本コラーゲンのパターニング法を用いることにより、様々なサイズや形状でのパターニングが容易になるものと考えられる。また、現在、臨床で使用されている歯科材料でのパターニング法の発見は、口腔内で使用できる安全性が高い材料でのパターニングが可能ということに繋がり、歯科治療法への応用の近道となると考えられる。
新規モデル開発による胃がん微小環境形成と悪性化機構の研究

本研究は、外国人特別研究員Jun-Won Park博士との共同研究により、新規胃がんモデル開発により悪性化機構を解明することを計画した。しかし、生殖系列で発現を維持できるCreマウスの開発が遅れたために計画を達成できなかった。一方で、すでに樹立できた新規大腸がん悪性化モデルを用いた悪性化機構の研究を同時に推進し、以下の新しい知見を得る事が出来た。(1)大腸がん転移再発誘導の候補因子抽出:4種類の大腸がんドライバー遺伝子、Apc(A)、Kras(K)、Tgfbr2(T)、Trp53(P)変異を導入したマウスおよびオルガノイド解析から、AKT変異をコアに持つ腫瘍細胞が高い浸潤能を獲得することから、AKT共通に発現誘導する遺伝子群を対象に、データベース解析を実施した。その結果、大腸がんで誘導が見られる遺伝子、および予後との相関のある因子として、16遺伝子を抽出した。(2)大腸がん転移再発誘導因子の特定:上記で抽出した16遺伝子について、shRNAにより発現抑制したAKTPオルガノイドを作製した。これらのオルガノイドを混合してマウス脾臓に移植し、形成した肝転移巣からDNAを抽出してreal-time PCRによりshRNAの頻度を解析した。その結果、転移頻度が有意に低下した4遺伝子を特定した。これらのshRNA導入オルガノイド単独で移植実験を行い、親株に比較して転移能が低下していることを確認した。(3)大腸がん転移再発誘導の分子機構の研究:上記で特定された遺伝子の中に、ATPトランスポーターが含まれたため、ATP受容体のP2X、P2Yに着目し、発現抑制実験を実施した結果、特定のP2X発現抑制により転移効率が顕著に抑制された。以上の結果により、大腸がん転移再発を誘導する分子経路を明らかにすることが出来た。この研究成果は胃がん悪性化機構の解明にも重要な知見となる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
変異インスリン受容体遺伝子ヘテロ接合体でのインスリン抵抗性の機序の解明

(1)トランスフェクションによる変異受容体発現細胞株の作製Leu193、Asp1048、Asp1179の変異インスリン受容体をラット1線維芽細胞に発現させ、クローニングにより細胞株を得た。このうちLeu193とAsp1179の変異受容体の解析を行いそれぞれ報告した(論文1、2)。Asp1179細胞はインスリン受容体が十分に膜に発現せず、この変異受容体の異常の解析のみでハイブリッド作製実験は行わなかった。Leu193変異受容体は受容体生合成の過程の障害は認められたが成熟した変異受容体の機能は正常であった。現在、Asp1048変異受容体を発現させた細胞でwild型の受容体を複合発現した細胞を作製中である。(2)細胞でのインスリン、IGF-1作用の検討変異インスリン受容体とwild型のIGF-1受容体のハイブリッドが形成されているAsp1048細胞での作用が検討できた。インスリン作用はAsp1048細胞では認められなかった。ラット1細胞、Asp1048細胞へのIGF-1結合には差を認めなかったが、Asp1048細胞ではIGF-1によるチミジン取り込みがRat1細胞の約30%に低下していた。同様にIGF-1刺激によるアミノ酸の取り込みも抑制されたが、グルコースからのグリコーゲンへの取り込みは正常であった。IGF-1受容体のin vivoでの自己リン酸化は正常だったが、Glu:Tyrを用いたin vi+voのキナーゼ活性は30%以下に低下していた.IGF-1刺激によるIRS-Iのチロシンリン酸化には差を認めなかった。MAPキナーゼ活性もAsp1048細胞で有意な低下を認めた.このようにインスリン受容体異常症で認めたキナーゼ変異受容体Asp1048は正常IGF-1受容体を介する作用を増殖作用特異的に抑制するdominant negative効果を示した。
標的遺伝子の自在な発現制御を可能とする人工オリゴヌクレオチドの開発

遺伝情報の流れを遺伝子レベルで任意に制御できればどれほどすばらしいことか。これが現実のものとなれば、新規遺伝子の機能解析、遺伝子ネットワークの解明等に大きく寄与できることはいうまでもない。この夢の実現に最も近い方法としてアンチジーン法(オリゴヌクレオチド(ODN)を用いて特定のDNA二重鎖に三重鎖を形成させその機能を阻害する方法)が知られている。しかし、従来のODN類では、標的DNAのホモプリン配列にしか対応できず、しかも三重鎖の形成能が十分でないなど致命的な欠陥が山積していた。本研究では、これら問題点を解決すべく検討を行ない、以下のような知見を得た。[1]C並びにT塩基を認識する非天然型核酸類縁体として2-ピリドン、2-ヒドロキシベンゼンをそれぞれ選択し、これらを糖部コンホメーションを固定したリボース類縁体へ導入することで、目的とする新規ヌクレオシド類縁体の合成を達成した。[2]合成したヌクレオシド類縁体をアミダイト化した後にODNへと導入した。さらに、ホモプリン配列中に存在するC並びにT塩基を認識できるか否かについて、融解温度測定実験を行ない検討したところ、期待通りこれらヌクレオシド類は標的配列中に存在するC或いはT塩基と相互作用し安定な三重鎖核酸を形成した。[3]ルシフェラーゼ遺伝子の発現を指標に、培養細胞系における人工ODN(ホモプリン配列を標的としたもの)の遺伝子発現制御を評価する系を構築した。この系を用い検討を重ねた結果、ホモプリン配列を標的とした場合に人工ODNが遺伝子発現を効果的に抑制する事を見い出した。本研究では、ホモプリン配列を持つDNA中のCおよびT塩基と効果的に相互作用し安定な三重鎖形成を形成しうる修飾ODNの開発に成功した。これは従来のアンチジーン法に立ちふさがっていた大きな壁をまさに打破したもので、世界的にも非常に意義深い結果であると言える。
無限ネットワーク上の非線形方程式に関する研究

今年度の研究課題は1991年に発表したDiscrete initial value problems and discrete parobolicpotintial theoryの一般化:非線形化を目指したものであった.しかし無限ネットワーク自体も今までの局所有限という条件をつけずに理論をすすめてきたことによりいくつか不都合が生じてきた.そのため,局所有限でない無限ネットワークの持つ性質を調べる必要が生じた.そこでまず局所有限な場合にも利用しているネットワーク上の種々の計量(ある点における無限遠点の容量,極値的長さ,極値的幅等)を導入して局所有限でない無限ネットワークを分類することを試みた.内容的にはいくらかの未完成な部分も残したものの別に述べるような成果を得た.結局,今年度の目標には少し及ばなかったものの,将来の課題が生じたことも事実である.一方,横田を中心とした離散数学分野での成果は次のように集約される.すなわち,Pを法とするすべての剰余数を表すのに必要な最小な剰余数の上からの評価はlogP(log_2P)^<1+μ>であることを得た.また,この結果の応用としてn!の約数を用いたナップサック問題についての研究において,Erdosのアルゴリズムを改良し,O(logn)だった演算の回数をo(logn)におとすことに成功した.更に,清水池はn-pythgorean fieldsに関連した次の結果を得た:また,他の分担者もそれぞれに有益な結果を得ている.以上,科学研究費補助金による助成により多くの成果が得られたことを報告し,感謝にかえます.今年度の研究課題は1991年に発表したDiscrete initial value problems and discreteparobolicpotintial theoryの一般化:非線形化を目指したものであった.しかし無限ネットワーク自体も今までの局所有限という条件をつけずに理論をすすめてきたことによりいくつか不都合が生じてきた.そのため,局所有限でない無限ネットワークの持つ性質を調べる必要が生じた.そこでまず局所有限な場合にも利用しているネットワーク上の種々の計量(ある点における無限遠点の容量,極値的長さ,極値的幅等)を導入して局所有限でない無限ネットワークを分類することを試みた.内容的にはいくらかの未完成な部分も残したものの別に述べるような成果を得た.結局,今年度の目標には少し及ばなかったものの,将来の課題が生じたことも事実である.一方,横田を中心とした離散数学分野での成果は次のように集約される.すなわち,Pを法とするすべての剰余数を表すのに必要な最小な剰余数の上からの評価はlogP(log_2P)^<1+μ>であることを得た.また,この結果の応用としてn!の約数を用いたナップサック問題についての研究において,Erdosのアルゴリズムを改良し,O(logn)だった演算の回数をo(logn)におとすことに成功した.更に,清水池はn-pythgorean fieldsに関連した次の結果を得た:また,他の分担者もそれぞれに有益な結果を得ている.以上,科学研究費補助金による助成により多くの成果が得られたことを報告し,感謝にかえます.
glucose transporterのtranslocationに関する研究

3T3ーL1脂肪細胞を用いて、インスリンによる糖輸送担体のtranslocationの機序およびその調節因子に関して次の点を明らかにした。1.ミオシン軽鎖リン酸化酸素の阻害剤とされているMLー9は2ーdeoxyglucoseのbasal uptakeには影響しないが、insulinーstimulated uptakeを抑制した(最大で約80%阻害、IC_<50>は約25μM)。2.細胞分画を行ない、各分画の糖輸送担体を、筋/脂肪型糖輸送担体(GLUT4)に対する抗体を用いたウエスタンブロッティングにより測定した。インスリンにより細胞内プ-ルのGLUT4は減少するが、MLー9は容量依存性にインスリンによるGLUT4の減少を抑制した。即ち、MLー9によるinsulinーstimulated 2ーdeoxyーglucose uptakeの抑制はGLUT4の細胞内プ-ルから細胞膜へのtranslocationの抑制に基くことが示唆された。3.MLー9はインスリン結合、インスリンによる受容体の自己リン酸化、内因性基質(160kDa蛋白)のリン酸化には影響を及ぼさなかった。従って、MLー9はインスリン受容体のチロシンキナ-ゼよりあとのステップに働いてtranslocationを抑制していると考えられた。4.細胞をインスリンあるいはインスリン+MLー9で処理してもミオシンのリン酸化状態には変化がなかった。一方、MLー9と処理しておくと、サイトゾ-ル内のcaseinーphosphorylating activityのインスリンによる上昇が阻止された。5.ジギトニンにてpermealizeした細胞を用いて、サイトゾ-ルのcaseinーphosphorylatingactivityのGLUT4のtranslocationへの効果を現在検討中である。
サンゴの種多様性維持を目的としたキクメイシ科サンゴ種苗生産技術の開発

本研究の最終目標は、有性生殖を利用したキクメイシ科サンゴの種苗生産技術を確立することにより、衰退が著しいサンゴ礁の種多様性を維持するための積極的な回復(増殖)の方策とし、サンゴ礁の資源保全に貢献することである。第3年度の今年は、着底に関わる遺伝子の探索と、着底させたサンゴの生育を行った。オーストラリア国立大学においては、昨年度からmRNAの採取およびcDNAの作成を行い、ハイスループットシーケンシングにより、サンゴ1種あたり2万以上の遺伝子を取る事に成功した。データベースから着底変態に関わる遺伝子や、それに至るための原腸形成に関わる遺伝子を探索し、発現量と発現パターンをIn Situ Hybridizationにより調べたところ、原腸形成や口の形成に関わる幾つかの遺伝子において、その発現パターンを解析することに成功した。それらの解析により、サンゴの原腸形成期を初めて明らかにするという生物学的に大変重要な発見をすることもできたので、平成22年度日本動物学会においてその成果を発表した。また、着底後のサンゴの育成に関して、瀬戸臨海実験所では難しかったため、沖縄県の阿嘉島臨海研究所において、幼生を基盤に着生させ、育成を試みている途中である。本研究により、ミドリイシ科以外のサンゴでは初めて種苗生産の試みがなされ、着底変態を含む発生過程で発現する遺伝子のほぼ全てを世界で初めて採取することが出来た。サンゴの種苗生産において種の多様性を維持するための道が拓けたと考えてよいだろう。第1年目である今年度は、1)キクメイシ科サンゴの配偶子を採取・媒精し、発生過程の観察を行い、胚・幼生を移動・操作できる時期の決定を行った。2008年4月から8月、和歌山県白浜と沖縄にて、キクメイシ科サンゴの配偶子採取・媒精・発生過程の観察・生残率の測定を行った。2008年9月から2009年3月まで、採取したキクメイシ科サンゴの組織切片を作製し、内部組織の観察を行った。その結果、キクメイシ科サンゴの卵は卵黄が大量に存在するにも関わらず、卵割は全等割であった。第1卵割は動物極から始まり、刺胞動物に特異的なハート型の胚となった。第2卵割も動物極から始まり、形が軟体動物に見られる螺旋卵割に似ていることから、偽螺旋卵割と呼ばれている。第3卵割は動植物極とは垂直方向に起こった。この時期からだんだんと発生の進み具合に個体差が見られるようになり、16細胞期以降は不等割となった。放卵放精から8時間後、桑実胚はだんだんと表面が滑らかになり、核は各細胞の表面へ移動していった。丸型だった胚は、動物極と植物極を結ぶ線ではなく、それに対して垂直の線(directive axis)に沿って平板状になった。現在までのミドリイシ科サンゴの発生では、動物極と植物極を結ぶ線にそって平板状になったが、それ以外の第2の軸に沿って発生過程を行うのはサンゴでは初めての観察である。10時間後には、平板状となった胚が、再度、丸型胚となった。丸型に近づくにつれ、動物極側がくぼみ始め、原腸形成が始まり、泳ぎ始めた。キクメイシ科の幼生は二日後あたりからすでに着底行動を始めたことから、ミドリイシ科の幼生とは異なり、着底する期間もミドリイシ科より短いことが判明した。昨年度にキクメイシ科の発生を初めて観察できたので、今年度は胚を着底させるための鍵になる、変態着底に関わる遺伝子の探索を行っている。FaviaとCtenactisのtotal RNAからmRNAを抽出し、fragmentation bufferによって200-300bに切断した。切断したmRNAは、reverse transcriptaseとrandom primer等を使って逆転写し、first strand cDNAの作成、続いてDNA polymeraseによりsecond strandを作成し、double stranded cDNAを産出した。次に、cDNAの3' overhangをKlenow DNA polymeraseとT4 DNA polymeraseで切断し、Klenow ExoでcDNAの3'にAを1塩基加えた。その後、このcDNAサンプルをLow Range Ultra Agarose2%ゲルに流し、300bpの部分をカットして、purifyし、アダプタープライマーでPCR増幅し、再度ゲルに流して300bpである事を確認し、このサンプルをシーケンシングした。目的の遺伝子を採取することができたので、現在insituhybridizationによりどこに発現するかを探索している。

データベースから着底変態に関わる遺伝子や、それに至るための原腸形成に関わる遺伝子を探索し、発現量と発現パターンをIn Situ Hybridizationにより調べたところ、原腸形成や口の形成に関わる幾つかの遺伝子において、その発現パターンを解析することに成功した。それらの解析により、サンゴの原腸形成期を初めて明らかにするという生物学的に大変重要な発見をすることもできたので、平成22年度日本動物学会においてその成果を発表した。また、着底後のサンゴの育成に関して、瀬戸臨海実験所では難しかったため、沖縄県の阿嘉島臨海研究所において、幼生を基盤に着生させ、育成を試みている途中である。本研究により、ミドリイシ科以外のサンゴでは初めて種苗生産の試みがなされ、着底変態を含む発生過程で発現する遺伝子のほぼ全てを世界で初めて採取することが出来た。サンゴの種苗生産において種の多様性を維持するための道が拓けたと考えてよいだろう。
機能的黄体退縮を制御する新たな分子機構の解明

MAMLD1(Mastermind-like domain containing 1)は胎生期の雄性性腺における新たなステロイドホルモン産生制御因子である。本研究から、MAMLD1は雌性性腺で機能していることが初めて見出された。妊娠後期のマウス卵巣において、MAMLD1は20alpha-Hsdの遺伝子発現調節を介して、プロゲステロン代謝に関与することが明らかになった。妊娠マウスでは、MAMLD1は機能的黄体退縮の調節因子として機能していると推測される。本研究の目的は、Mastermind-like domain containing 1(Mamld1)遺伝子欠損メスマウスの解析により、機能的黄体退縮を制御する新しい分子機構を解明することである。平成26年度は下記の成果が得られた。Mamld1遺伝子は妊娠後期の野生型マウスにおいて黄体を含む卵巣で発現していた。Mamld1遺伝子欠損妊娠マウスでは分娩開始が遅延することを見出した。野生型マウスでは、妊娠後期の機能的黄体退縮による母体の血中プロゲステロン濃度の低下は、分娩開始のシグナルとして子宮に伝達されることが知られている。妊娠後期の野生型マウスと比較してMamld1遺伝子欠損マウスでは、卵巣のプロゲステロン代謝に関与する20α-Hsd遺伝子の発現量は有意に低下しており、血中のプロゲステロン濃度は高値であった。薬剤投与によるプロゲステロンシグナルの遮断により、Mamld1遺伝子欠損妊娠マウスの分娩は誘導された。Mamld1遺伝子がマウスの分娩開始に関与することが明らかになった。MAMLD1は、妊娠期のマウス卵巣において機能的黄体退縮の調節因子として機能していると推測される。本研究の成果について、科学雑誌に現在投稿中である。平成27年度は下記の成果が得られた。Mamld1遺伝子欠損妊娠マウスでは分娩遅延率が増加した。この分娩遅延は父の遺伝子型には依存しなかった。Mamld1遺伝子欠損妊娠マウスから生まれた仔では、翌日に多数の死亡個体が確認された。マウスでは主要なプロゲステロン産生器官は全妊娠期間を通して卵巣であり、機能的黄体退縮によって起こる母体の血中プロゲステロン濃度の低下が、分娩開始のシグナルとして子宮に伝わる。野生型マウスと比べて、Mamld1遺伝子欠損妊娠マウスの血中プロゲステロン濃度は持続高値を示し、その不活性代謝物である20α-OHP濃度は持続低値を示した。マウス卵巣での20α-Hsd遺伝子の発現量が上昇する機能的黄体退縮が起こると、母体の血中プロゲステロン濃度は低下する。分娩予定前日におけるMamld1欠損妊娠マウスの卵巣では、プロゲステロンを20α-OHPに代謝するために必須である20α-Hsd遺伝子の発現量が低下していた。一方、黄体組織の構造に変化はなかった。つぎに、培養細胞を用いた解析を行った結果、Mamld1遺伝子の発現抑制により20α-Hsd遺伝子の発現量は低下し、Mamld1遺伝子の過剰発現により20α-Hsd遺伝子の発現量は上昇した。以上の結果から、野生型マウスでは、MAMLD1は妊娠後期の卵巣において20α-Hsdの遺伝子発現調節を介して、プロゲステロン代謝に関与することが明らかになった。MAMLD1は、機能的黄体退縮における新規調節因子として機能していると推測される。本研究の成果は、科学雑誌に掲載された。平成26年度は、Mamld1遺伝子欠損妊娠マウスを用いて解析を行った。解析の結果、妊娠後期のMamld1遺伝子欠損マウスの卵巣において、プロゲステロン代謝に関与する20α-Hsd遺伝子の発現量は有意に低下していることが明らかになった。このことは、MAMLD1がマウス卵巣においてプロゲステロン代謝に関与することを示唆する。現在、本研究成果を科学論文として投稿中である。分子生物学これまでの解析から、妊娠後期のMamld1遺伝子欠損マウスの卵巣において、プロゲステロン代謝に関与する20α-Hsd遺伝子の発現量が低下していることを見出した。今後は、培養細胞を用いてMamld1遺伝子の発現抑制および過剰発現を行い、Mamld1遺伝子の発現量の変動により、20α-Hsd遺伝子の発現量が制御されるか否かを確認する。また、20α-Hsd遺伝子のプロモーター領域を用いたレポーターアッセイまたはMAMLD1抗体を用いたクロマチン免疫沈降を行い、20α-Hsd遺伝子の発現をMAMLD1が直接制御しているかを明らかにする。さらに、妊娠後期のMamld1遺伝子欠損マウスおよび野生型マウスの卵巣を用いてマイクロアレイ解析を行い、発現が変動する遺伝子を選定する。その後、リアルタイムRT-PCRを用いて選定した遺伝子の発現定量を行い、MAMLD1の新たな標的遺伝子を同定する。