hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
間欠的低酸素領域を標的とした温熱による効率的な陽子線治療法の確立

前年度までに、種々のがん細胞を用いて新規低出力温熱治療装置オンコサーミア(以下、OT)による加温治療が、ウォーターバス(以下、WB)などの温水循環による加温と比べて優位に強い生物効果を示すことを明らかにしてきた。また、間欠的酸素環境に置かれ、放射線に抵抗性を獲得したがん細胞に対するOTの有効性も確認してきた。今年度は、担癌マウスモデルを用いて温熱処理および放射線(X線)との併用効果を検証し、抗腫瘍効果に関わる分子メカニズム的な解析を行った。その結果、担癌マウスにおいてOTはWBに比べ優位に腫瘍増殖を抑制し、腫瘍内細胞を死滅させることが明らかとなった。さらに、X線との併用においてもOTはWBに比べ高い温熱増感比(Thermal enhancement ratio:TER)を示し、41°CではWBの1.1に対しOTは2.1を示し、43°CではWBの1.3に対しOTは2.3を示した。腫瘍内細胞の分子メカニズム的な解析を行った結果、OT処理群ではWB処理群に比べ優位にアポトーシス、ネクローシス、オートファージーなどの細胞死が高頻度に誘導され、放射線と併用することでさらに増強された。また、OT処理はWB処理に比べ、Baxなどのアポトーシス誘導因子を活性化し、Bcl-2やp-Aktなどの抗アポトーシス遺伝子を抑制することで、Caspase-8やCaspase-9を誘導しアポトーシスを増強すること、およびmTORなどのオートファジー誘導因子を更新させることで、オートファジーを増強することが明らかとなった。癌マウスモデルを用いて温熱処理および放射線(X線)との併用効果を検証し、抗腫瘍効果に関わる分子メカニズム的な解析を行うことができたためこれまでの成果を踏まえ、オンコサーミア(OT)およびウォーターバス(WB)による加温と臨床で用いている高エネルギー陽子線による併用効果について調べ、X線との差異について検討する。また、同じくRF波を用いて加温を行うハイパーサーミア(HT)装置サーモトロンIV(山本ビニター社)の貸与が可能となったため、加温方法として追加し、OT、HT、WBによる効果の比較を行う。通常の細胞致死効果などの検討に加えて、マイクロアレイなどを用いた網羅的な遺伝子発現解析を予定しており、これにより各種温熱モダリティーの加温による細胞内遺伝子発現変化の差異が明確となり、各々に適した抗がん剤や放射線などの併用療法の選定および各々の効果を最大限に発揮する治療スキームの提案が可能となるような知見の蓄積を実施する。温熱療法は熱エネルギーを利用して腫瘍を破壊する治療法であり、放射線や抗がん剤に抵抗性を示す低酸素細胞に対しても有効性を示すことが知られている。本研究では、腫瘍内微小環境において治療抵抗性、再発、転移の原因となることが知られる間欠的酸素環境をin vitro実験下で構築し、放射線および温熱に対する抵抗性について明らかにし、その克服法について提言することを目的とする。ヒト扁平上皮癌由来SAS細胞をマルチガスインキュベーターによる酸素分圧21%と1%環境下で繰り返し培養することで、間欠的低酸素環境を最大で20回経験させた。Cyclichypoxia経験細胞(Cyclic hypoxia experiences cells: CHEC)はX線および温熱(恒温槽による加温)に対し、大気中酸素分圧環境下で培養した細胞に比べ顕著な抵抗性を示した。CHECのエネルギー代謝経路を調べた結果、TCAサイクルに関与するミトコンドリアの量および膜電位が顕著に減少し、一方で嫌気的解糖系に関わるグルコース摂取量と乳酸排出量が上昇していた。この結果から、CHCEはより嫌気的解糖系への依存度が高まり、ROS等への抵抗性が高まっていることが示唆された。ついで、これらの細胞に対して恒温槽(water bass: WB)による加温と新規低出力加温療法オンコサーミア(Oncothermia: OT)による加温を行なった結果、WBに比べOTは30-120 minの加温処理において1.2倍ー20倍の殺細胞効果を示した。さらに、X線との併用においてもWBによる42°C加温では顕著な増感効果を示さなかった(温熱増感比TER=1.06)のに対し、OTによる42°C加温では顕著な増感効果を示した(TER=1.61)。今後は、間欠的低酸素細胞を標的としたより効率的な治療法について、薬剤や陽子線を用いて解析を進めて行く。Cyclichypoxia経験細胞はX線および温熱に対し、大気中酸素分圧環境下で培養した細胞に比べ顕著な抵抗性を示すことを確認することができ、加温によりX線治療の増感効果を確認することができたため。

腫瘍内細胞の分子メカニズム的な解析を行った結果、OT処理群ではWB処理群に比べ優位にアポトーシス、ネクローシス、オートファージーなどの細胞死が高頻度に誘導され、放射線と併用することでさらに増強された。また、OT処理はWB処理に比べ、Baxなどのアポトーシス誘導因子を活性化し、Bcl-2やp-Aktなどの抗アポトーシス遺伝子を抑制することで、Caspase-8やCaspase-9を誘導しアポトーシスを増強すること、およびmTORなどのオートファジー誘導因子を更新させることで、オートファジーを増強することが明らかとなった。癌マウスモデルを用いて温熱処理および放射線(X線)との併用効果を検証し、抗腫瘍効果に関わる分子メカニズム的な解析を行うことができたため間欠的低酸素細胞を標的としたより効率的な治療法について、薬剤や陽子線を用いて解析を進めて行く。これまでの成果を踏まえ、オンコサーミア(OT)およびウォーターバス(WB)による加温と臨床で用いている高エネルギー陽子線による併用効果について調べ、X線との差異について検討する。また、同じくRF波を用いて加温を行うハイパーサーミア(HT)装置サーモトロンIV(山本ビニター社)の貸与が可能となったため、加温方法として追加し、OT、HT、WBによる効果の比較を行う。通常の細胞致死効果などの検討に加えて、マイクロアレイなどを用いた網羅的な遺伝子発現解析を予定しており、これにより各種温熱モダリティーの加温による細胞内遺伝子発現変化の差異が明確となり、各々に適した抗がん剤や放射線などの併用療法の選定および各々の効果を最大限に発揮する治療スキームの提案が可能となるような知見の蓄積を実施する。
イノベーション創発を促進するプラットフォームエコシステムの機能・要件の研究

本研究は、プラットフォームエコシステムで革新的な補完財を生み出すためのプラットフォームのルール・機能の要件を明らかにすることを目的とした。定量データ分析とエージェントシミュレーションを組み合わせて、エコシステム内でのイノベーション発生メカニズムを計算機上で再現することを目指す。対象市場は、製品を扱う例としてのビデオゲーム市場と、サービスを扱う例としての宿泊仲介市場を主に扱う。当該年度の研究計画は、シミュレーション基盤を構築することであった。成果として、企業がプラットフォームエコシステム内でイノベーションを創出する状況を再現した、二面性市場のシミュレーションシステム構築を達成した。本システムはR言語を用いて独自に開発した。また、実際に本システムを用いて、宿泊施設がプラットフォームエコシステム内で革新的なサービスを生み出す状況をシミュレーション上で再現し、プラットフォーム提供者がプラットフォームに搭載すべき機能について検証した。本成果は論文としてまとめられ、国際誌International Journal of Technology Managementにて査読を受けている。また本年度に実施予定であった、イノベーション発生におけるデータ分析の一部を進捗させた。ビデオゲーム市場の分析においては、イノベーションの一つの指標としてのソフトウェアブランド確立についての統計的分析を行った。また、補完者の製品提供行動とエコシステムの持続可能性の関係の分析を行った。宿泊仲介市場については、現状のサービスプラットフォーム実現形態の洗い出しと、イノベーションを生み出すエコシステム実現のための、望まれるサービスプラットフォームについてのコンセプトを整理・考察した。これらの成果はそれぞれ、日本MOT学会年次研究発表会、Sustainability誌、サービス学会国内大会において発表・掲載された。当該年度に実施予定であったシミュレーション基盤の構築について、当初の計画通りに達成した。それに加えて、本年度で実施予定であったデータ分析にも踏み込んで、研究を進捗させることができている。したがって、当初の計画以上に進展していると考える。現時点で当初の予定通りに研究が進捗しているため、今後も基本的には提出した研究計画にしたがって進めることを考えている。本年度においては、プラットフォームエコシステムのデータ分析を通して、補完者がイノベーションを発生させることができる条件と、エコシステムの参加者の特性ベクトル・嗜好ベクトルを明らかにすることを目指す。さらに、当初計画には含めていなかったが、エコシステムの持続可能性向上の観点を含めることで、イノベーション創出分析のみの範囲を超えた研究成果を生み出すことを目指す。またこれらに並行して、次年度に実施予定であったデータ分析とエージェントシミュレーションの融合を行う方法についても探索を進めていく。当初は解析用コンピューターを購入する予定として物品費を計上していた。しかし、他の研究予算により購入することとなったため、次年度使用額が生じることとなった。本年度は大規模なアンケート調査を実施する予定のため、アンケートのサンプル数増加や、追加アンケートの実施に活用する予定である。
超原子価ヨウ素反応剤を用いた新規ラジカル反応の開発

前年度までに得られたアルキニル基を有するα,β-ジアミノ酸に対し、ヨウ素とピリジンを作用させヨード環化反応を行なうと、生理活性物質の部分構造として重要な多置換ジヒドロピロール誘導体を高収率で得ることができた。また、前年度で開発したアルキニル基やアルケニル基で置換されたイミン前駆体に対し、グリニャール試薬を求核剤として用いた付加反応を試みた。その結果、グリニャール試薬が塩基かつ求核剤として作用し、従来合成が困難であったα-アルキニルプロパルギルアミンやα-アルケニルプロパルギルアミンを高収率で得ることができた。本反応の基質適用範囲は広く、種々の置換基を有するアミナールやグリニャール試薬を用いることが可能であることを明らかにした。また、本反応で得られたBoc保護プロパルギルアミンは活性二酸化マンガンで対応するケチミンに酸化されることを見出した。これまでアリール基や電子求引基で置換されたBoc保護ケチミンしか調製できなかったことから、ジアルキニル基やアルケニルアルキニル基で置換されたケチミンは、新たな含窒素化合物のビルディングブロックとして期待される。例えば新たに合成したケチミンに対し、アルキニルリチウム試薬を求核付加させることで、アルキン末端の置換基が全て異なるBoc保護トリスアルキニルメチルアミンを得ることができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。超原子価ヨウ素反応剤を用い、Cbz保護アミンの分子内選択的環化反応を開発した。従来法ではTs保護アミンを用いていたが、しばしば脱保護が困難であった。Cbz基は水素添加といった温和な条件で除去可能なので、本手法は実用性が高いといえる。また、イミン炭素をアルキニル基で置換されたBoc保護イミンは、高度に官能基化された含窒素化合物のビルディングブロックとして重要である。しかし本化合物の高い反応性のためか、調製法はBoc保護アミナールから対応するイミンを酸性条件で系中発生させる方法のみであった。本手法ではアニオン性の求核剤が使用できないことから、我々は塩基性条件でイミンの系中発生が可能なBoc保護アミナールを新たに開発した。このイミン前駆体を用い、グリシンシッフ塩基を求核剤として、ビナフチル骨格を有するキラル相間移動触媒による不斉マンニッヒ型反応に応用したところ、従来合成できなかったアルキニル基を有するα,β-ジアミノ酸誘導体を高立体選択的に得ることができた。本反応の基質適用範囲は広く、アルキニルアミナールのみならず、様々な置換基を有するアミナールにおいても高立体選択的に反応が進行することを確認した。今後の展望として、本研究により新たに開発したイミン前駆体に対し、様々な求核剤を適用する。特に、適切な超原子価ヨウ素反応剤を用いると、温和な条件でアルカンスルフィン酸ナトリウムからアルキルラジカルが発生させられることがわかっている。このラジカル種を求核剤として用い、アルキニル基を有するBoc保護イミンへの求核付加反応の達成を目指していく。研究はおおむね順調に進行し、現在においては論文を投稿するに至った。塩基性条件でイミンの系中発生が可能なBoc保護アミナールを新たに開発したことにより、従来合成できなかったアルキニル基を有するα,β-ジアミノ酸誘導体を高立体選択的に得ることができた。また本生成物は、アルキニル基への官能基変換を施すことで、多様な側鎖部位の構築が可能である。例えば、生成物に対しヨード環化反応を行なうと、生理活性物質や機能性材料に多く含まれる多置換ジヒドロピロール誘導体が高収率で得られた。今後、本求電子剤をラジカルアクセプターとして用いることで、ラジカル付加反応へ適用を拡大させる予定である。
ワンポット多段階反応の開発を志向した協奏機能触媒反応の開発

アルキンの[2+2+2]環化付加反応は,三つの炭素-炭素結合の形成を経て一挙に芳香環を構築する反応であり、特に近年、反応基質としてアラインを利用した反応が報告されている。一方、アラインの含窒素類縁体であるピリダインの有機合成における利用はDiels-Alder反応などに限られており、[2+2+2]環化付加反応に用いられた例は全く報告されていない。今年度の研究において我々は、アルキンとピリダイン間の[2+2+2]環化付加反応の開発に成功した。すなわち、オルト位にシリル基を持つピリジルトリフラートにCsFを作用させることで系内で生成させた3,4-ピリダインとジインとの[2+2+2]環化付加反応がニッケル触媒を用いると非常に穏和な条件下で進行することを見出し、種々のジインと置換基を持つ3,4-ピリダイン前駆体との反応により、対応するイソキノリン誘導体が良好な収率で生成することを明らかとした。本反応は分子内反応にも適用でき、イソキノリン構造を含む4環式複素環を一挙に合成することも可能であった。2分子のアルキンと3,4-ピリダインの分子間[2+2+2]環化付加反応は、位置選択性の制御やアルキン自身の[2+2+2]環化付加反応の抑制などが必要となり、反応としてより難易度が高い。我々は、プロパルギル位に酸素官能基を持つ1,3-ジインが良好な反応性を有することを見出した。すなわち、プロパルギル位に酸素官能基を持っ1,3-ジインを基質とした反応においては、非対称アルキンを用いているにもかかわらず[2+2+2]環化付加反応は完全に位置選択的に進行し、酸素官能基を持つ置換基が5位及び8位,他の置換基が6位及び7位に配向されたイソキノリン誘導体のみが生成することを見出した。我々は、Cp*RuCl(cod)触媒によるエニンの新たな環化付加反応を既にいくつか見出し報告してきた。これらの反応はいずれもエニンとRu触媒と反応し生成する「ルテナシクロペンテン中間体」を経由して進行するが、エニンの構造、特にアルキン上の置換基の種類と性質が反応経路を決定する点に特徴がある。すなわち、末端アルキン、及びアルキン上にアルキル基、ホルミル基、エステル基が置換したアルキンの反応では、1気圧のエチレンガス気流下、容易にルテナシクロペンテン中間体のRu-Csp^2結合へのエチレンの挿入反応が起こり、環状構造を有するジエンが生成する。一方、アシル基が置換したアルキンでは、ルテナシクロペンテン中間体からルテニウムカルベン中間体が生成し、これとエチレンとの反応によってシクロプロパンが生成する。分子内の適当な位置にアルケンが存在すると、エチレンの代わりにそのアルケンがルテナシクロペンテン中間体に挿入し、この場合はβ-水素脱離は起こらずに還元的脱離によって3環式化合物が生成する。このようなルテナシクロペンテン中間体の多様な反応性に興味を持ち、今年度はアレンーインとRu触媒の反応を検討したところ、アレンが持つ2つの二重結合のうち内側の二重結合とアルキンとから生成する「ルテナシクロペンテン中間体」を経由した全く新しいタイプの環化二量化反応の開発に成功した。本反応では、シクロブタン環が3つ連続したラダー構造を含む興味ある新規5環式化合物が得られることから、今後この骨格自体の有効利用を含め検討していく予定である。
ホリスティックな学校づくりに関する臨床的研究

本研究は、「ホリスティックな学校づくり」を試みている学校の実践に臨床的にかかわりながら、現代社会と教育が直面している課題に処するための理論的な手がかりを得ることを目的としている。環境教育・開発教育・国際理解教育・人権教育・福祉教育などの具体的な実践事例を収集し、いくつかの視角から分析することを通じて、実践の底流をなす根源的な見方・生き方を抽出した。それが、「ホリスティックな学校づくり」という視点である。さらに、本研究では、「ホリスティックな学校づくり」を抽象的に語ることを避け、現場のリアリティをふまえて理論構築を行った。とくに、さまざまな「問題」が表出する中等教育段階(とくに、高等学校)に焦点を合わせ、参与観察とインタビューのドキュメント、さらに膨大・な歴史資料の分析を行った。その結果、ホリスティックな学校づくりは、(1)<いのち>の視点に立ち「生徒を大切にする」(自由や規律という「関係の切断」としてではなく)ことを中心に据えること、(2)生徒が置かれた環境(状況)を読み取ることから始め環境を整えるようにかかわっていくこと、(3)教師の自己省察をもとに相互変容を促進していくこと、(4)地域や企業の問題を吸い上げながら地域との関係を再構築していくこと、(5)教師たち同志のコミュニケーションを促していくこと、(6)その際にコーディネーターとしての教師を育て適切な組織を創り出すこと、(7)ひとりで抱え込むのではなく常に集団にかえしていくこと、(3)一人ひとりがネットワーキングというつながり方を生かしていくこと、等々によって可能になることが明らかになった。具体的な方法もレベルでは、表現活動・体験活動の重視、新しい学習方法の工夫(NIEなど)、心身の全体性を回復させるゲームの実施、ピア・カウンセリングの導入、きめ細かな集団づくりなどについて理論的な検討を加えた。本研究は、「ホリスティックな学校づくり」を試みている学校の実践に臨床的にかかわりながら、現代の教育と社会が直面している困難に対応していく手がかりを見つけることを目的としている。「ホリスティックな」世界観は、機械論的で要素還元主義的な世界観がこれまでの教育と社会のあり方の根底をなしてきたことへの自己反省から生まれてきた。「ホリスティックな学校づくり」は、どちらかといえば〈近代〉のゆらぎや矛盾が表出するマージナルな部分から始まっている。「ホリスティックな学校づくり」はいまだ主流の動きとはなっていないが、社会が閉塞状況にある中で最も有意義な実践として次第に注日され始めている。本年度は、主に大阪府立松原高等学校の実践をありのままに把握することを中心的な課題に据えた。一週間に及ぶ参与観察とインテンシブな聴き取り調査・資料収集によって、同校の実践の構造が次第に浮かび上がってきた。この学校は、地元校育成運動の結果設立されたという特別な歴史的文脈をもつ。実践はさまざまな葛藤を経て、「人権教育」へと展開していく。とりわけ、(1)「同担」と呼ばれる教員がコーディネーター的な役割を果たしながら地域のネットワーキングを拡大していったこと、(2)「生徒を大事にする」という思想が教員の自己反省によって矛盾なく実践されたことが「ホリスティックな学校づくり」の鍵を握ってきた。教員間の不一致などいくつかの課題を抱えているが、それは同校の問題というよりもシステム全般の問題である。次年度も継続的に関わりながら、さらに「ホリスティックな学校づくり」の可能性を模索し、外部社会への発信へとつなげていくための準備段階として位置づけたい。
現代中国語の連用修飾について

昨年度に引き続き、並列形式または重ね型構造のものを中心に中国語の連用修飾・補語に関する考察を行った。その成果の一部を5月にアイオアで行われたNACCL(North American Conference on Chinese Linguistics)で発表しようと発表応募・投稿したが不本意ながら不採用となってしまった。5月の時点での一番の問題はデータが不十分であったことであると思われる。そのため、その後コーパスの規模を拡大し、より安定したデータを集め、reviseを重ねている。研究対象は今までどおり個別言語としての中国語に変わりないが、今年度からデータは中国語に加え日本語と英語も収集・検討し、最終的に類型論的な観点からの中国語の位置づけを試みている。また、よりバランスのとれたデータを得るため、書面語だけではなく口語のデータのコーパス化も進めている。データによっては音声を聞き取り、トランスクリプトを書き起こす作業に相当な時間がかかるものもあるが、すでにトランスクリプトがあるものをうまく活用しながら、可能な限りデータの充実化を続けて進めていきたい。現段階の予想としては、並列形式にしろ、重ね型にしろ、書面語に多く用いられていると考えているが、口語でも例えば演説的口調になった場合はかなり並列形式も見られ、また繰り返し表現まで視野に入れると、書面語にかなり近い頻度で使われているものもあるなど興味深いデータも出てきている。本研究では現代中国語の連用修飾の全貌について明らかにすることを目標に、まず単音節形容詞の重ね型が連用修飾と補語に現れる表現について調査・考察を行った。形容詞の重ね型については朱徳煕(1956)の「一般的に言って、連用修飾と補語の位置にある時、完全重畳型は往々にして加重、強調のニュアンスを帯びる」との指摘以来今や定説となっている感があるが、実際連用修飾・補語に現れる形容詞の重ね型は「加重、強調」という共通点を持ちながら、その出現環境や意味までもが等しいわけではなく、その違いは一体何であるのかということは長年議論の対象となってきた。本研究では計5,000例以上の用例を検証することにより、連用修飾と補語の違いについて前者は「コト」、後者は「モノ」に対する描写であると指摘し、従来必ずしも明らかにされてなかった"AA地"の意味の抽象化や速度を表すAAが補語に現れない現象を統一的に説明した。速度を表す形容詞"快"や"慢"の重ね型が連用修飾にしか現れず補語に現れないのは、速度という属性が「コト」つまり「動きのあるもの」の存在を前提としているからであると考えられ、「モノ」に対する描写である補語とは相容れない。また本研究では意味的に対をなす主な単音節形容詞10組20語がそれぞれ(1)AA地/AA(2)很A地(3)V得AA(4)V得很Aの4つの形式で現れる状況について小説や新聞記事から構成された約1,000万字のコーパスを用い統計をとった。この調査の結果、今まで必ずしも明らかにされていなかった連用修飾と補語の分布と傾向を数字によって示すことに成功した。本年度の成果に基づき、今後は他の形式についても同様にコーパス調査を行ったうえで中国語の連用修飾についてさらに考察を深める。なお、本研究の成果の一部は2002年8月に行われたICAL(国際中国語学会)での口頭発表で発表済みである。本研究では現代中国語の連用修飾の全貌について明らかにすることを目標に、昨年度に引き続き単音節形容詞の重ね型が連用修飾と補語に現れる表現について調査・考察を行い、本年度はとくに、どの文法位置に現れる場合であれ、重ね型形容詞は2つ以上並列されることが多いという現象について考察を行った。小説や新聞記事から構成された約3000万字のコーパスを用い調査を行ったところ、全く同じパターンで重ね型が2つ以上並列される場合のみを数えても4.4%になり、形式上は全く同一でなくても意味上は2つ以上のものが並列されていると考えられるものを入れるとその率はさらに上がる。また、同じ重ね型でも、形容詞の意味・使用頻度の高低によって並列構造になるパーセンテージに差があることもわかった。例えば、もっとも使用頻度の高い形容詞重ね型のひとつと考えられる"慢慢"が並列構造になる率は3.1%であるのに対し、使用頻度の比較的低い"高高"は10.5%が並列構造であった。さらに、色を表す形容詞の重ね型をとってみた場合、"黒黒"は10.7%、"紅紅"は11.8%、"黄黄"は16.7%、"白白"にいたっては3.3%が並列構造であることが明らかになった。また、意味面では、被修飾要素である動詞の意味と連用修飾に現れる形容詞の意味との関係についての考察を進めている。実際の例文を詳しく見ていくと、形容詞と動詞の意味関係によってある程度パターンがあることがわかる。つまり、発話動詞が非修飾要素になった場合、それにつく連用修飾は圧倒的に心理状態・態度を表すものが多く、また例えば「飛ぶ」や「挙げる」につく連用修飾はほとんど「高く」である。また、動詞によってはほとんど連用修飾を受けないものもある。"去"(行く)や"来"(来る)がその典型で、他にも"買"、"売"などの動詞に連用修飾がつく例はほとんど見つからない。

今後は逆に動詞がどう連用修飾を選ぶか、理論的には可能な組み合わせでも実際のデータには出てこないパターンにはどのようなものがあるのかということについてさらに考察を深めていく予定である。昨年度に引き続き、並列形式または重ね型構造のものを中心に中国語の連用修飾・補語に関する考察を行った。その成果の一部を5月にアイオアで行われたNACCL(North American Conference on Chinese Linguistics)で発表しようと発表応募・投稿したが不本意ながら不採用となってしまった。5月の時点での一番の問題はデータが不十分であったことであると思われる。そのため、その後コーパスの規模を拡大し、より安定したデータを集め、reviseを重ねている。研究対象は今までどおり個別言語としての中国語に変わりないが、今年度からデータは中国語に加え日本語と英語も収集・検討し、最終的に類型論的な観点からの中国語の位置づけを試みている。また、よりバランスのとれたデータを得るため、書面語だけではなく口語のデータのコーパス化も進めている。データによっては音声を聞き取り、トランスクリプトを書き起こす作業に相当な時間がかかるものもあるが、すでにトランスクリプトがあるものをうまく活用しながら、可能な限りデータの充実化を続けて進めていきたい。現段階の予想としては、並列形式にしろ、重ね型にしろ、書面語に多く用いられていると考えているが、口語でも例えば演説的口調になった場合はかなり並列形式も見られ、また繰り返し表現まで視野に入れると、書面語にかなり近い頻度で使われているものもあるなど興味深いデータも出てきている。
核酸構造のトポロジーによる遺伝子発現の化学的制御

本研究では、核酸構造の幾何学的特徴が遺伝子発現に与える影響を化学的かつ定量的手法を用いて解明する。1.核酸トポロジーによる遺伝子発現制御メカニズムを【知る】2.核酸トポロジーに起因する遺伝子発現の調節を分子レベルで【見る】3.細胞レベルで核酸トポロジーを化学的制御に【活かす】を段階的に遂行し、遺伝子発現制御に関する新たな概念として核酸構造の多次元性(Structural Multidimensionality of Polynucleotides; SMPs)を提唱する。さらに、細胞内の遺伝子発現に関する調節機構の解明と、その知見を活用した画期的な化学的遺伝子発現制御技術を確立する。本研究は、核酸のトポロジーに着目して、細胞の環境応答性によって変化する核酸トポロジーの変化を検出、定量することにより、遺伝子発現制御やがん化との関連を解析しようとするものである。また、人工分子による核酸のトポロジー制御による遺伝子発現制御を目指している、独創性の高い研究提案である。核酸構造の物理化学的解析で実績のある研究者による研究提案で、「細胞内での核酸のトポロジー変化が、遺伝子発現を制御している」という仮説の証明により、新しい遺伝子制御の概念が確立されることが期待される。
光加工性・光安定性・光学物性を並立する相反機能材料の開発

光加工材料は材料をマイクロスケールで加工するための有用な技術であるものの、材料が光に不安定という本質的な問題点を抱えている。そのため紫外光によって材料が容易に変性するなど、材料を長期利用することが困難とされてきた。本研究ではこの本質的な問題を解決するために、光のみではなく第二の刺激が共存する条件下でのみ開裂する「デュアルアクティベーション」に基づく光加工を実現する。
ジェスチャコントロール型視覚障害者用立体聴覚インタフェースの開発

屋内店舗空間を歩行中の重度視覚障害者ユーザに対して、周囲のランドマークとなる設備、障害物ならびに陳列されている商品の実在する位置に立体音響を用いて仮想音源を生成し、完全開放型イヤスピーカーを介して設備名称や説明を「そのものの位置から」音声・音響提示するインタフェースを開発した。また、周囲に手をかざすなどのジェスチャ認識をトリガとして、あたかも手で音に触れるかのように立体仮想音源の入/切をユーザが自在に制御できる、選択的聴取が可能な聴覚インタフェースを開発した。過去の科研費を受けて開発した視覚障害者用立体音響ナビゲーションシステムの機能として、屋内店舗空間を歩行中の重度視覚障害ユーザに対して、店舗内の施設や物品を「そのものの位置から」音声・音響提示するインタフェースが挙げられる。これに加えて周囲に手をかざすなどのジェスチャ認識をトリガとして、あたかも手で音に触れるかのように立体仮想音源の表示ON/OFFを視覚障害者ユーザが自在に制御できる、選択的聴取が可能な聴覚ユーザインタフェースの開発を進めている。H26年度は立体音響システム試作・人間特性検討として以下の研究開発を行った。まず、ジェスチャ入力機能と連動してユーザが任意で複数音源を独立して制御可能な専用の立体音響生成エンジンの開発に成功した。さらに、H27年度に予定していたジェスチャインタフェースプロトタイプ実装・評価の一部を前倒しして実施した。具体的には、低侵襲なジェスチャ認識方式および設置位置の検討を行うためのプロトタイプシステムの開発に成功した。H27年度はジェスチャインタフェースプロトタイプ実装・評価フェーズとして,以下の検討を行った。1)低侵襲なジェスチャ認識方式および設置位置の検討として、各種モーションセンサ方式を机上および実測で比較検討し、採用決定した。2)ジェスチャパタンの体系化を行った。また、操作機能に対応する自然なジェスチャの検討を行った。3)立体音響システムとの連動として、H26年度に開発した立体音響システムとジェスチャシステムとを連動させるための実装を行った。4)ジェスチャ認識率の検討(ユーティリティ評価)として、実際に立体音響提示を伴う状態で、ジェスチャ認識機能が正しく機能するかについて、視覚障害当事者を対象に検証した。5)サウンドマーク音の能動的または受動的提示が音源の認知性(定位の正確性、情報の記憶性)に与える影響の検討(ユーザビリティ評価)を行った。前記の5つのタスクについて概ね完了した。ただしタスク3において調達したジェスチャ入力デバイスと既開発の制御システムとの連動に引き続き調整が必要のため、同時にタスク4の実験も引き続き行う必要がある。以上より概ね順調に進捗している。屋内店舗空間を歩行中の重度視覚障害ユーザに対して、周囲のランドマークとなる設備、障害物ならびに陳列されている商品の実在する位置に立体音響を用いて仮想音源を生成し、完全開放型イヤスピーカを介して設備名称や説明を「そのものの位置から」音声・音響提示するインタフェースを構築するインタフェースを開発した。また、周囲に手をかざすなどのジェスチャ認識をトリガとして、あたかも手で音に触れるかのように立体仮想音源の表示ON/OFFを視覚障害者ユーザが自在に制御できる、選択的聴取が可能な聴覚ユーザインタフェースを開発した。これにより、視覚障害があっても聴覚的に周囲を「見渡す」ことを可能とし、能動的に情報獲得できるようにすることで、これまで困難であったユーザの周囲環境の理解を大幅に促進させるインタフェース開発に成功した。初年度は立体音響システム試作・人間特性検討として、任意に音源を能動的に選択して吹鳴・停止可能な立体音響システムを開発した。2年目はジェスチャインタフェースプロトタイプ実装・評価として、(1)ジェスチャ認識方式および設置位置の検討、(2)ジェスチャパタンの体系化等を行った。その結果、データグローブ型の入力デバイスを用いることが評価用テストベッドとしては望ましいことが分かった。ジェスチャパタンは先ずは基本的な機能として音源選択機能のみを対象として当事者ユーザと検討を行い、決定した。また、実際の店舗空間における調査の結果、当事者ユーザの意見を通じて、実際の店舗を想定した設計案を作成することができた。これを元にインタフェースの詳細設計を行った。3年目にはシステムの統合実装を行い、総合的な提案インタフェースのユーザビリティ実証評価を行った。その結果、本システムの有効性の一端が確認できたため、課題はいくつか残るものの、基本的なコンセプトは満たすことができたと結論付けられた。当初予定していた立体音響システムの試作および人間特性検討における4つの研究実施事項のうち、1)立体音響生成エンジン開発要件定義、2)立体音響生成エンジン調達ならびに3)立体音響システムへエンジンの組み込み開発は予定通り達成した。しかし、4)音像定位の正確性評価実験が測定データの不備が原因で完遂しておらず、H27年度に持ち越しとなった。一方、前述のとおりH27年度に予定していたジェスチャインタフェースプロトタイプ実装・評価の一部を前倒し実施することができたため、全体的にはおおむね順調に進展していると評価される。(1)システムとしての統合実装を行う

(2)ユーザビリティ実証評価実験を行う人間工学H27年度はジェスチャインタフェースプロトタイプ実装・評価フェーズとして,以下の検討を行う。1)低侵襲なジェスチャ認識方式および設置位置の検討として、各種モーションセンサ方式を机上および実測で比較検討し、採用決定する。また、設置位置の検討を行う。確実に認識するエリア内でかつ、ユーザの行動を制限しない位置の特定を行う。2)ジェスチャパタンの体系化として、音源の探索等、立体音響インタフェース操作に必要な機能の策定を行う。また、操作機能に対応する自然なジェスチャを行動学的見地からパタン化を行う。3)立体音響システムとの連動として、H26年度に開発した立体音響システムとジェスチャシステムとを連動させるための実装を行う。4)ジェスチャ認識率の検討(ユーティリティ評価)として、実際に立体音響提示を伴う状態で、ジェスチャ認識機能が正しく機能するかについて、視覚障害当事者を対象に検証し、改良・調整を加える。5)サウンドマーク音の能動的または受動的提示が音源の認知性(定位の正確性、情報の記憶性)に与える影響の検討(ユーザビリティ評価)を行う。消耗品の一部を購入する必要がなかったため若干の余剰が出た。H28年度の消耗品の一部として使用したい。H27年度の消耗品の一部として使用したい。
アルツハイマー病における神経移植・薬物効果の核医学的評価に関する基礎的研究

1ラットの皮下に埋め込んだ滲透圧ポンプから側脳室内に合成βアミロイド蛋白(1-40)を300pg/dayで持続的に2週間注入して、アルツハイマー病モデルラットを作成した。モデルラットと対照ラットについて行動薬理学的変化(記憶学習障害の程度)を8方向放射状迷路を用いて評価した。さらに,ムスカリン性アセチルコリン(mACh)神経系の変化を,mACh受容体は[^3H]QNB,Achトランスポータは[^3H]vesamicolを用いて定量的オートラジオグラフィ(バイオイメージングアナライザーBAS5000にて定量解析)にて評価した。次にモデルラット作成(側脳室内の合成βアミロイド蛋白持続注入)と同時に,腹腔内に副腎皮質ホルモン(リン酸ベタメタゾンナトリウム)を1.2mg/2wを持続注入し,行動薬理学的及びベサミコールイメージングの改善の有無について評価した。モデル群では対照群と比較して迷路の正選択数が有意に低下したが,副腎皮質ホルモン投与により正選択数が増加した。[^3H]QNBの頭頂葉大脳皮質/小脳比はモデル群,対照群,副腎皮質投与群のいずれも有意差を認めなかった。一方,[^3H]vesamicolのトランスポータ結合量は対照群に比較してβアミロイド投与群で有意に低下し,副腎皮質ホルモン投与にて改善を示した。2ラットの一側前脳基底核を破壊した学習障害モデルを作成し,迷走神経下神経節を破壊大脳皮質に自家移植して移植の効果について検討した。破壊群,移植群,シャム群に分けて,^<99m>Tc-HMPAOによる対局所脳血流,[^3H]QNB及び[^3H]vesamicolイメージングにて評価した。その結果,血流分布とmACh受容体の分布は有意差が認められなかったが,[^3H]ベサミコールは破壊群の患側皮質で有意に低下し,移植群では破壊群に比し,4週間後で有意な改善を認め,移植による効果が示された。ラットの皮下に埋め込んだ滲透圧ポンプから側脳室内に合成βアミロイド蛋白(1-40)を300pg/dayで持続的に2週間注入して、アルツハイマー病モデルラットを作成した。βアミロイド投与群と対照生理食塩水投与群の2群に分け、それぞれ2週間後に断頭し、新鮮凍結脳切片を作成した。まず、βアミロイド蛋白の分布をヒトβアミロイドモノクローナル抗体(1-17)で免疫染色し確認した。さらに、ムスカリン性アセチルコリン受容体は[3H]QNB、アセチルコリン小胞トランスポータは[3H]vesamicolを用いて半定量的オートラジオグラフィにて評価した。小脳に対する頭頂葉大脳皮質の集積比を算出して2群を比較した。その結果,免疫染色によりβアミロイド蛋白の脳内沈着を確認し、モデルの確認をした。[3H]QNBの頭頂葉大脳皮質/小脳比はいずれも有意差を認めなかったが、[3H]vesamicolではβアミロイド投与群の頭頂葉大脳皮質で有意に低下した。神経の変性脱落がおこるβアミロイド脳室内持続投与モデルラットにおいて[3H]QNBオートラジオグラフィでは捉えがたい変化を[3H]vesamicolオートラジオグラフィで捉えることができた。以上より,アセチルコリン神経の変性脱落がおこりアルツハイマー病モデルと考えられるβアミロイド蛋白脳室内持続投与ラットにおいて,[3H]QNBよりも[3H]vesamicolの方が変化を鋭敏に捉えられた。

したがって,痴呆におけるアセチルコリン神経系の核医学的評価法としては,vesamicolによるシナプス小胞アセチルコリントランスポータ・イメージングが適していると考えられた。ラットの皮下に埋め込んだ滲透圧ポンプから側脳室内に合成βアミロイド蛋白(1-40)を300pg/dayで持続的に2週間注入して、アルツハイマー病モデルラットを作成した。モデルラットと対照ラットについて行動薬理学的変化(記憶学習障害の程度)を8方向放射状迷路を用いて評価した。さらに、ムスカリン性アセチルコリン(mACh)神経系の変化をmACh受容体は[^3H]QNB,Achトランスポータは[^3H]vesamicolを用いて定量的オートラジオグラフィ(バイオイメージングアナライザーBAS5000にて定量解析)にて評価した。モデル群では対照群と比較して迷路の正選択数が有意に低下、すなわち明らかな記憶学習障害が起こり、モデル動物としての有用性が示唆された。[^3H]QNBの頭頂葉大脳皮質/小脳比はいずれも有意差を認めなかったが、[^3H]vesamicolでは対照群で2.45±0.20に対してβアミロイド投与群で2.10±0.09と有意に低下した(p<0.05)。神経の変性脱落がおこるβアミロイド脳室内持続投与モデルラットにおいて[^3H]QNBオートラジオグラフィでは捉えがたい変化を[^3H]vesamicolオートラジオグラフィで捉えることができた。痴呆におけるアセチルコリン神経系の核医学的評価法としては、vesamicolによるシナプス小胞膜アセチルコリントランスポータ・イメージングが適しており、^<123>Iや^<18>Fなどで標識することによりSPECTやPETイメージングが期待される。さらに,ムスカリン性アセチルコリン(mACh)神経系の変化を,mACh受容体は[^3H]QNB,Achトランスポータは[^3H]vesamicolを用いて定量的オートラジオグラフィ(バイオイメージングアナライザーBAS5000にて定量解析)にて評価した。次にモデルラット作成(側脳室内の合成βアミロイド蛋白持続注入)と同時に,腹腔内に副腎皮質ホルモン(リン酸ベタメタゾンナトリウム)を1.2mg/2wを持続注入し,行動薬理学的及びベサミコールイメージングの改善の有無について評価した。モデル群では対照群と比較して迷路の正選択数が有意に低下したが,副腎皮質ホルモン投与により正選択数が増加した。[^3H]QNBの頭頂葉大脳皮質/小脳比はモデル群,対照群,副腎皮質投与群のいずれも有意差を認めなかった。一方,[^3H]vesamicolのトランスポータ結合量は対照群に比較してβアミロイド投与群で有意に低下し,副腎皮質ホルモン投与にて改善を示した。神経の変性脱落がおこるβアミロイド脳室内持続投与モデルラットにおいて[^3H]
大規模レジストリによる終末期がん患者の重大症状に対する薬物療法のエビデンス創出

本研究は終末期がん患者の重大症状について、実臨床の患者全例を対象とした大規模なレジストリを構築することにより、治療の有効性・安全性および臨床転帰について明らかにすることを目的とする観察研究である。研究期間中にせん妄・呼吸困難・死前喘鳴・オピオイド関連有害事象等に関するレジストリ登録を行う予定としている。平成31年3月までに行ったこととして、1)せん妄のレジストリ研究を行い、全国23施設(緩和ケア病棟、サイコオンコロージーグループ)から合計800例を超える症例の登録を行った。症例登録後、データセンターと共同して、データクリーニング・データ固定を完了し、解析・論文化を行っている段階である。主研究の結果については平成30年の日本緩和医療学会で報告済み、サブ解析の結果は英文誌(Oncologist 2019, Epub ahead of print)に投稿し受理されている。2)オピオイド関連有害事象(オピオイド誘発性便秘症)に関するレジストリの実施し、200名あまりの症例登録を得て終了した。データ固定・クリーニングを行い、主解析の結果を平成31年6月のAmerican Society of Clinical Oncology 2019、サブ解析の結果を日本がんサポーティブケア学会学術大会にて報告予定である。3)終末期呼吸困難に関するレジストリ研究の計画が進行中で、プロトコル作成、Electronic Data Capture Systemの構築に着手している。プロトコル審査を受けた後に速やかに症例登録を開始できる体制が整っている。各研究とも症例集積データ固定を完了し、最終年度の成果報告につなげられる段階まで進捗している。呼吸困難のレジストリについても既存のネットワークを活用して、早期に症例集積・登録の完遂が期待できる状況にある。せん妄研究の論文化を進める。オピオイド関連有害事象についても学会報告後、論文化を早期に進めていく。本研究は終末期がん患者の重大症状について、実臨床の対象患者全例を対象とした大規模なレジストリを構築することにより、治療の有効性・安全性および臨床転帰について明らかにすることを目的とする観察研究である。2017年3月までに行ったこととして、1.研究体制の構築を行った。具体的には研究計画の取りまとめなど研究全般のマネジメントを行う組織として、研究者、生物統計家、データマネージャーなどからなるステアリング委員会を立ち上げ、これまでの終末期コホート研究に参加したホスピス・緩和ケア病棟などからなる研究参加施設の組織を行った。2.レジストリの対象となる症状、対象集団と対象治療、アウトカムの選択の検討を行った。対象症状としては終末期せん妄、呼吸困難、喘鳴を選択した。対象患者の絞り込みのためにPerformance status、palliative prognostic index等の指標を参考に週単位以下の予後の患者を選択するために必要な条件設定を行った。アウトカム評価についても高率に意識障害を伴う終末期患者での使用を前提に、客観評価も可能となる指標を使用することとした。研究計画の詳細の決定・レジストリの構築が当初計画より遅れているため。平成30年3月までに行ったこととして、1.せん妄のレジストリ研究を行い、全国23施設(緩和ケア病棟、サイコオンコロージーグループ)から合計800例を超える症例の登録を行った。主研究の結果については平成30年の日本緩和医療学会で報告する予定となっている。2.オピオイド関連有害事象(オピオイド誘発性便秘症)に関するレジストリの実施に向けた準備を行った。当該研究に関するプロトコル作成、Electronic Data Capture Systemの構築、参加施設の組織を行い、プロトコルの中央審査を受けているところである。症例登録に向けたキックオフ会議は既に完了しており、中央審査・参加施設での審査が済み次第、速やかに症例登録を開始できる体制が整っている。3.前述の2課題が完了した後の課題について、終末期呼吸困難、難治性疼痛等に対する薬物療法の効果に関するレジストリを実施予定であり、そのプロトコル作成準備を進めている。平成30年3月までにせん妄レジストリの解析・論文化、オピオイド関連有害事象レジストリの症例登録を開始する予定であった。前者はデータセンターとの調整、欠損値等に関するクエリー発行・登録施設との対応に時間を要し、後者は倫理委員会の中央審査を受けている段階であるが、審査に想定以上の時間を要しており進捗が遅れる要因となった。

2)オピオイド関連有害事象(オピオイド誘発性便秘症)に関するレジストリの実施し、200名あまりの症例登録を得て終了した。データ固定・クリーニングを行い、主解析の結果を平成31年6月のAmerican Society of Clinical Oncology 2019、サブ解析の結果を日本がんサポーティブケア学会学術大会にて報告予定である。3)終末期呼吸困難に関するレジストリ研究の計画が進行中で、プロトコル作成、Electronic Data Capture Systemの構築に着手している。プロトコル審査を受けた後に速やかに症例登録を開始できる体制が整っている。各研究とも症例集積データ固定を完了し、最終年度の成果報告につなげられる段階まで進捗している。呼吸困難のレジストリについても既存のネットワークを活用して、早期に症例集積・登録の完遂が期待できる状況にある。2016年度は研究体制の確立、研究計画の策定に時間を必要としたため、2017年度は参加施設との調整、レジストリ構築を進め、早急に患者登録を開始し研究を推進させていきたいと考えている。せん妄レジストリの解析・論文化を行う(主研究の概要の発表は平成30年度の緩和医療学会で実施予定となっている)。オピオイド関連有害事象レジストリの症例登録を開始する。せん妄研究の論文化を進める。オピオイド関連有害事象についても学会報告後、論文化を早期に進めていく。
江戸幕府の財政に関する基礎的研究

課題研究を遂行するためには、幕府勘定所関係史料の渉猟・蒐集が不可欠であったが、幸いにも幕府財政状況を示す貴重な史料を得ることができた。その一つは、「当申年御入用積書付」であり、これによって天明期の幕府財政状況の概要を把握することができた。二つめは、「天治元子年金銀納払御勘定帳」・「元治元子年米大豆納払御勘定帳」であり、ここから崩壊直前の幕府の財政状態を明らかにすることができた。前者、すなわち天明期のものは見積書であるため、正確な実態を把握することはできないものの、いくつかの興味深い知見を得ることができた。第1は、収支において、完全ではないものの、経常収支部門と臨時収支部門の区別があり、この頃から幕府財政会計上の変化があらわれたと予想されること、第2に、京都御所炎上・再建に伴う支出として金30万両余・米1万石余が予定されていたこと、第3に、この年の見込総収支は、金方が総収入143万両余・総支出139万両余、米方が総収入52万石余・総支出47万石余であったこと、等々である。元治元年の財政状況については、1.元治期の年貢収納量は、天保文久期の水準を維持し、金方収支においては貨幣改鋳益金に大きく依存しながら均衡を保っていたこと、2.将軍上洛・長州征伐等は、米金の移動の様態を変化させ、幕府御蔵を経由しないものが増大したこと、3.軍事動員によって負担が増加した大名・旗本に対しては、馬喰町貨付金による財政援助が積極的に実施されていたこと、4.大名の上納金・御手伝金・貸付金・拝借金などは、将軍上洛供奉・留守警衛・進発(長州征伐)供・野州賊徒追討などを理由に上納・返納が猶予され、大名の負担のあり方が軍事優先へと変化していたこと、等々が判明した。幕府貯蓄米金については、幕府金・米蔵が10カ所をこえるため全体すべての把握はできなかったが、奥金蔵金については推移を解明した。年度当初に提出した計画にしたがって、本年度はまず基礎的な財政史料の渉猟をおこなった。九州大学や秋月郷土館、国立国会図書館、徳川林政史研究所、東京大学史料編纂所・附属図書館、京都大学、三井文庫等々への採訪を通して、多く、貴重な思慮を収集することができた。なかでも、東京大学史料編纂所蔵の元治元年幕府財政帳簿は史料的価値がきわめて高いものであった。この帳簿は、原本史料ではなく大正期の筆写本であった。しかしながら、この帳簿の史料的信頼性は高く、分析を実施することによって、長州征伐や筑波山での尊攘激派挙兵といった幕末期の混乱した情勢下での財政構造を解明することができるとの感触をえた。そこでこの研究を優先的にすすめることにした。分析・検討の結果えられた成果は以下の通りである。1.元治元年幕府財政の枠組みは、文久期と変わりがない。すなわち、年貢収納量は天保文久期の水準を維持しており、金方収支も貨幣改鋳益金に大きく依存しながら均衡を保っていた。2.しかし、将軍上洛や長州征伐は、年貢米金の移動の様態を変化させた。街道筋を中心とした地域での米穀備蓄、諸大名への手当て米金の支給方法の変更などによって、幕府蔵段階での収納量は大きく減少した。

また、米需要が高まるなかで、幕府は米の買上げや買戻しを実施していく。3.大名の上納金・手伝金は、上洛供奉や留守警衛、進発供、旗本先手、常野州・和州賊徒追討などを理由に延納が許可される。また、貸付金や拝借金の返納も猶予される。大名の負担のあり方が軍事優先へと変化している。4.軍事動員などで負担が増加した大名・旗本へは手当米金や下げ金を支給することともに、馬喰町貸付金の活用によって財政援助を実現した。5.貨幣改鋳益金によって収支の均衡を保という構造は慶応2年ごろまでは維持されたが、改鋳原料には海外からの流入洋銀が利用されていたと考えられる。年度当初に提出した計画に従って課題研究を継続した。今年度は、天明期幕府財政の考察と幕府貯蓄米金の実態解明をすすめた。天明期幕府財政状況に関する史料として、徳川林政史研究所所蔵「当申年御入用積書付」がある。京都御所炎上に伴う普請費用が計上されていることから、この帳簿は、天明8年の年度途中に作成されたさとがわかる。こうした見積書を作成するという事例は既に享保15・16年にあり、初めてというものではないが、この時期が田沼期から寛政期への移行期にあたっているという点で注目すべき史料といえる。見積書という史料的限界性から、当該年の正確な財政状況を把握することは困難であるが、大凡の状態は把握できよう。この帳簿から判明したのは以下の諸点である。1.幕末期財政帳簿では明確となる「定式」(経常収支)と「別口」(臨時収支)の区別ができつつあり、この頃から財政会計上の変化が生じたと想起せしめること、2.総収支は、金方が総収入143万両余、総支出139万両余、米方が総収入52万石余、総支出が47万石余であったこと、3.年貢金収入は66万両余で、享保15年の50万両余を大きく上回っていること(ちなみに翌寛政元年は66万両余でほぼ同水準である)。幕府貯蓄米金の実態については、幕府保有の金蔵・米蔵について史料募集を精力的にすすめているが、奥金蔵金については、享保期以降の推移を把握することができた。奥金蔵金は、1.もっとも貯蓄高が多かったのは明和7年からの天明6年までの間で171万両余であること、2.もっとも少ないのは享保7年の13万両余であること、3.奥金蔵金は文政期以降貨幣改鋳金として頻繁に利用されるようになること、4.文久元年段階で60万両余であったこと、等々の点が明らかとなった。上記二つの問題については、さらに研究を深めていきたいと考えている。
糖類を原料としたカーボン膜の作製とガス分離への応用

本年度は,担体の細孔径が成膜に及ぼす影響、原料となる糖類の種類を検討した。担体の細孔径が成膜に及ぼす影響では、細孔径が、100nm以上では成膜が困難であった。このため、細孔径が約75nmの担体を作製し、原料となる糖類の種類を検討した。単糖類、二糖類、三糖類、四糖類からそれぞれ複数の候補を選定し、実際にカーボン膜を作製した。その結果、多糖類では、成膜条件(糖類の濃度、加熱温度と時間)にかかわらず、ピンホールの生成が認められた。単糖類のグルコースを原料とすると、最適な成膜条件に設定することで、ピンホールの少ないカーボンの成膜に成功した。得られたカーボン膜のガス透過率(水素、ヘリウム、アルゴン、窒素、酸素、メタン、二酸化炭素、6フッ化硫黄)とガス選択率を測定したところ、カーボン膜の細孔サイズは約0.3nmでややブロードな細孔径分布と推測された。一方、ガス透過率がやや低く、ピンホールの生成を抑制しつつ、膜圧を薄くする必要があることが示唆された。また、液体の透過率についても検討した。当初予定していた検討項目をすべて検討し、いくつかの検討項目について最適な条件を見出したため。ガス透過率がやや低く、ピンホールの生成を抑制しつつ、膜圧を薄くする必要があることが示唆されたことから、今後、担体上に中間層を導入し、その上にカーボンを成膜する非対称化することを検討する。ほぼ予定通り予算を執行したが、参加した学会が東京開催だったため、旅費がやや次年度に繰り越された。当該助成金は、次年度の旅費として使用する予定である。