hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
病巣指向性酵素誘導体の分子設計と活性酸素病態の制御

今後これらの酵素誘導体を用いて各種疾患時において、病巣組織細胞の特定の区画でス-パ-オキサイドを特異的に消去することの病態生化学的意義を解析する。虚血性心筋障害や脳血管障害をはじめとする各種疾患において、活性酸素やフリーラジカルが病態増悪因子となることが示唆され、酸化的ストレスの有効な制御法を開発することが重要な課題となっている。細胞内にはSuperoxide dismutase(SOD)などの活性酸素消去酵素や抗酸化物質であるグルタチオン(GSH)などが高濃度に存在するが、細胞外空間におけるこれらの防御因子の濃度は極めて低い。従って、酸化的ストレスの軽減には、病巣局所の細胞外空間に抗酸化防御系を動員することが重要と考えられるが、GSHやSODは血中から数分の半減期で消失するので、個体レベルでは有効な抗酸化機能を発揮しにくい。本研究は、化学修飾法および遺伝子工学的手法によりSODを特定の組織、細胞およびオルガネラにターゲッティングし、疾患時の活性酸素障害を軽減して病態を改善する新治療法の確立を目的として行われた。本研究により、アルブミンと可逆的に結合して極めて長時間血中を循環し、pHが低下した組織病巣部位に濃縮動員されるヒトCu/Zn型SOD誘導体(SM-SOD)、長鎖脂肪酸を共有結合した細胞膜脂質親和性SOD(AC-SOD)、および遺伝子組換えにより血管内皮細胞上のプロテオグリカンに高親和性を示す内皮細胞指向性ハイブリッドSOD(HB-SOD)のFusion Geneを構築し、その大量発現系を開発した。また、腎尿細管指向性AH-SOD、肝細胞のGalactose-Receptor親和性Gal-SOD、および肝類洞細胞のMannose-Receptor親和性Man-SODを開発した。さらに、SM-SODが虚血再循環性不整脈、致死性不整脈、脳浮腫の発現を有効に阻止すること、AC-SODが内毒素性角膜潰瘍を著明に軽減することを証明した。また、虚血性脳神経障害、心筋梗塞、高血圧症(SHR及び食塩依存性高血圧)にはHB-SODが、制ガン剤(Cisplatinum)による腎尿細管障害にはAH-SODが有効な組織保護作用を示すことを証明した。
High stability perovskite solar cells

有機無機ハイブリッドペロブスカイト太陽電池による太陽光発電技術を商業化に向けて進めるために、スケールアップの開発が必要である。また、高い太陽エネルギー変換効率、長期安定性、毒性の最小化も同時に重要である。私たちの研究の主な結果は次のとおりである。1.ペロブスカイト太陽電池の基本的な分解特性の理解。2.ペロブスカイト型太陽電池でよく使用されるSpiro-MeOTAD正孔輸送材料の最上層に起こる基本分解プロセス。3.高品質ペロブスカイト膜をもたらすメチルアミンガス誘起結晶化処理と呼ばれる新規プロセスの開発。4.真空共蒸着法と逐次法によるCH3NH3SnBr3系鉛フリーペロブスカイト太陽電池の制作。有機無機ハイブリッドペロブスカイト太陽電池
各種活性酸素により修飾されたLPSがVitronectinに対して与える影響

近年、炎症など種々の疾患の発症、病態形成に深い関与があると報告され注目されている活性酸素は容易に反応対象組織を酸化することが知られていることから、LPSも過酸化をうけ連鎖反応的に過酸化を周囲組織に引き起こすことが推測される。しかし,これまでにLPSに対する活性酸素種の影響を検討したという報告はあまり類を見ない。これら活性酸素種は現在、electron spin resonnance(ESR)の技術により、高感度に定性、定量的に捕捉することが可能なことから、その質的、量的な研究も進んでいる。また、superoxide dismutaseのようにこれら活性酸素種を選択的に消去する薬剤についても議論されている。特に、PBN(N-t-Butyl-α-phenylnitrone)は従来のESR測定時の活性酸素種捕捉剤としての性質から、活性酸素の消去剤としても優れており、生体為害性を持たないことからその生体利用が考慮され始めてきている。その結果、LPSは活性酸素種により過酸化などの影響を受け、特性を変化させることを示す結果が得られた。また培養歯髄細胞(線維芽細胞)において、vitronectinの産生は、自体活性酸素による作用を受けたLPSまたは、活性酸素種により影響を受けることが確認された。これにより、根管内洗浄剤として殺菌作用のみならずLPSをも無毒化する新たな薬剤の可能性が示唆された。その結果、発生したフリーラジカルの量的、質的変動はLPSとの相関が推測されるという興味深い結果を得ている。また、これまでにPBN(N-t-Butyl-α-phenylnitrone)はESR spin trapping techniqueにおいて活性酸素種を測定するための捕捉剤として用いられるという報告がなされてきたが、このことはは活性酸素を消去しているとも言える。そこでLPSに作用させた各種活性酸素の消去剤としてPBNの作用も検索を行った。しかしながら、SDS-PAGE上において電気泳動を行い、その捕捉分子量、構造上の変化、及び可視光線分光計を用いた各種活性酸素種によるLPSの構造的な変化の検索については満足な結果が得られていない。今後、ヒト歯髄由来の線維芽細胞を用いたvitronectinの産生を指標に活性酸素およびLPSによる炎症反応を減弱させる可能性を検索する。なお,研究実施計画にある歯根膜細胞の培養は歯髄細胞の培養の誤りで,研究は培養歯髄細胞を用いて行っている。
慢性骨髄性白血病モデルマウスにトランスポゾンを用いた新規がん抑制遺伝子の単離

慢性骨髄性白血病は造血幹細胞の腫瘍であり、数年の慢性期を経た後に急性白血病に似た致死的な病態に移行することを特徴とする(急性転化)。急性転化についてはがん抑制遺伝子の欠失が想定されているが、その機構は明らかでは無い。我々は、慢性骨髄性白血病のトランスジェニックマウスに、トランスポゾンのトランスジェニックマウス、トランスポゼースのノックインマウス、およびBloom遺伝子の発現抑制マウスを掛け合わせることにより、新規がん抑制遺伝子の単離を試みた。これらのバックグラウンドを持つマウスが得られており、現在表現型の解析を行なっている。がん抑制遺伝子の単離のためには、両方のalleleに欠失を起こすことが必要となるが、この目的のために、両端にトランスポゼース認識配列を置きその間にsplicing acceptor siteとpolyAを配置したトランスポゾンのトランスジェニックマウスと、全身で目的遺伝子が発現するlocusであるRosaにトランスポゼースをノックインしたマウスを掛け合わせ、さらに、トランスポゾンの挿入を受けた遺伝子変異を両alleleにするために、後天性にBloom遺伝子を発現抑制するマウスとの掛け合わせを行う。今年度は、トランスポゾンのトランスジェニックマウスを作製した。約20コピーのトランスポゾンを有するトランスジェニックマウスが得られ、共同研究者の東京大学の本田により、このトランスポゾンはin vitroでトランスポゼースによりゲノム内を移動することが確認された。このマウスに、大阪大学の堀江より供与されたトランスポゼースのノックイン、およびBloom遺伝子を発現抑制するマウスとの掛け合わせを行なっている。Bloom遺伝子のヘテロマウスからなかなかホモマウスが得られず、現在マウスのバックグラウンドを変えて効率よくホモマウスが生まれる条件検討を行なっている。トランスポゾンのトランスジェニックマウス、トランスポゼースのノックインマウス、およびBloom遺伝子のホモのトリプルマウスが得られたら、p210BCR/ABLトランスジェニックマウスとの掛け合わせを計画している。我々が作製した、慢性骨髄球性白血病(Chronic Myelogenous Leukemia, CML)のトランスジェニック(Tg)マウスを用いて、CML急性転化に関わる新規がん抑制遺伝子を単離することを目的として研究を行っている。がん抑制遺伝子の単離のためには、両方のalleleに欠失を起こすことが必要となる。この目的のために、両端にトランスポゼース認識配列を置きその間にsplicing acceptor siteとpolyAを配置したトランスポゾンのTgマウスと、全身で目的遺伝子が発現するlocusであるRosaにトランスポゼースをノックイン(KI)したマウスを掛け合わせ、さらに、トランスポゾンの挿入を受けた遺伝子変異を両alleleにするために、後天性にBloom遺伝子を発現抑制するinducible knockdown(iKD)マウスとの掛け合わせを行うことが必要となる。先年度において、トランスポゾンのTgマウスを作製し、このマウスの細胞を用いた実験で、挿入されたトランスポゾンは、トランスポゼースにより効率よくゲノム内を移動することが明らかとなった。その後、トランスポゼースのKIマウス、およびBloom遺伝子のiKDマウスとの掛け合わせを行なっている。しかし、この掛け合わせではBloom遺伝子のiKDのホモマウスがなかなか生まれてこないため、マウスのgenetic backgroundをC57BL/6からICRに変えたところ、確率は低いながらホモマウスが得られることが明らかとなった。現在、このICRバックグラウンドを用いることにより、トランスポゾンのTg、トランスポゼースのKI、Bloom遺伝子のiKDホモのマウスが得られている。今後は、このマウスにp210BCR/ABLトランスジェニックマウスを掛け合わせ、表現型の変化について検討することを予定している。我々が独自に作製した、慢性骨髄球性白血病(Chronic Myelogenous Leukemia, CML)のトランスジェニックマウスを用いて、CML急性転化に関わる新規がん抑制遺伝子を単離することを目的として研究を行っている。がん抑制遺伝子の単離のためには、両方のalleleに欠失を起こすことが必要となるが、この目的のために、両端にトランスポゼース認識配列を置きその間にsplicing acceptor siteとpolyAを配置したトランスポゾンのトランスジェニックマウス(Transposon Tg)と、全身で目的遺伝子が発現するlocusであるRosaにトランスポゼースをノックインしたマウス(Transposase KI)を掛け合わせ、さらに、トランスポゾンの挿入を受けた遺伝子変異を両alleleにするために、後天性にBloom遺伝子を発現抑制するマウス(Bloom KO)との掛け合わせを行う。昨年度は、Transposon Tgを作製し、このトランスポゾンはトランスポゼースによりゲノム内を移動することが確認されたが、Bloom遺伝子のホモマウスが得られないため、マウスのバックグラウンドを変えて効率よくホモマウスが生まれる条件検討を行なっていることを報告した。今年度は、マウスのバックグラウンドをB6系統からICR系統に変えたところ、頻度は低いがBloom遺伝子のホモマウスを得ることに成功した。

このホモマウスを用いてTransposon TgおよびTransposase KIと交配を行い、Transposon Tg,Transposase KI,Bloom KOのトリプルマウスを得ているところである。このマウスが得られたら、CMLトランスジェニックマウスとの掛け合わせを計画している。
参入企業による農業経営の実態と地域社会・経済との関係に関する実証的研究

本研究の目的は,「企業による農業経営」や企業的農業経営に焦点をあて,参入企業農業の地域社会・経済に与える影響を実証的に分析し、国際比較することであった。本研究では、南九州におけるカット野菜事業をめぐる企業的農業経営の多角化の実態調査を進め、また企業的農業経営と地域社会との関係を分析するため、外国人労働者と地域社会との関係について調査を行った。さらに、米国のCSA(Community Supported Agriculture)の調査を行ない、CSAがビジネスとしての新たな局面にあることを明らかにした。本研究の目的は企業農業の地域社会・経済に与える影響を実証的に分析し、それを国際比較することであり、平成21年度の課題は、(1)日本における事例調査、(2)参入企業に対するアンケートの実施、および(3)米国での事例調査、であった。国内での事例調査については、国内の先行事例に対し、聞き取り調査を行った。それを基礎に、主に植物工場を経営する企業に対し、予備的なアンケート調査を行った。それらから、企業の参入意欲は依然として旺盛であることが確認されたが、その経営成果は、収益面からは必ずしも計画通りの水準を確保できていない実態が確認された。それらの成果は、国際シンポジウム(韓国、タイ)などで報告した。また米国では、カリフォルニア州で農業経営と地域との直接的な連携が進んでいることが確認された。ファーマーズ・マーケットが伸長していることはこれまでの研究で明らかにしていたが、近年、急速にCSA(Community Supported Agriculture)が増加しており、農業経営の有力な収益源となっていることが確認された。CSAはマーケティング・コストがファーマーズ・マーケットよりも低く、事前の経営計画が立てやすいことから、農業経営にとっては魅力的なマーケティング・チャネルとなりつつある。州法の改正(AB2168)も大きく影響していると考えられ、この影響について今後の調査を進めていく必要があると考えている。これらの成果の一部は国際学会で報告した(ISSAS)。本研究の目的は,「企業による農業経営」や企業的農業経営に焦点をあて,(1)その経営実態と成果を明らかにすること、(2)参入企業農業の地域社会・経済に与える影響を実証的に分析すること、(3)企業農業と地域社会・経済との関係を国際比較すること、である。平成22年度は、目的(1)の経営実態について、企業的農業経営のリスク管理という観点から分析を行い、「農業新規参入とリスクマネジメント」として成果を公表した(南石晃明編著『食料・農業・環境とリスク』所収)。また、目的(2)、(3)について、農業経営と地域社会との関係においては、ユニークで、注目に値すると考えられる米国のCSA (Community Supported Agriculture)について、日本における展開可能性を視野に入れながら聞き取り調査を行った。CSAについては、すでにいくつかの研究成果報告があるが、とくに今回、北東部の調査で得られた知見は、過去の文献と異なる内容もあった。引き続き、実態の解明をすすめる必要があり、日本での展開可能性の検討を含め、研究を深化したい。同様に、参入経営や企業的経営は、独自の販売ルートでの販売を志向する事例が多いことから、独自販売の一形態であるファーマーズ・マーケットでの販売についての調査を進めた。とくに、コミュニティビジネスとしてのファーマーズ・マーケットとの関係を分析した。成果は、学会で報告し、さらに「農業新規参入とリスクマネジメント」(櫻井清一編著『直売型農業・農産物流通の国際比較』)として公表した。本研究の目的は,「企業による農業経営」や企業的農業経営に焦点をあて,(1)その経営実態と成果を明らかにすること、(2)参入企業農業の地域社会・経済に与える影響を実証的に分析すること、(3)企業農業と地域社会・経済との関係を国際比較すること、であった。平成23年度は、目的(1)について、企業的農業経営の6次産業化に焦点をあて、南九州におけるカット野菜事業をめぐる企業的農業経営の多角化の実態調査を進めた。その成果を「カット野菜による農業経営の多角化」として公表した。目的(2)については、企業的農業経営者・労働者と地域社会との関係を分析するため、企業的農業経営で農業に従事する外国人実習生と地域社会との関係について調査を行い、その成果はISSAAS Congress 2011で発表した。目約(2)、(3)については、昨年度に引き続き米国のCSA(Community Supported Agriculture)の調査を行った。とくに今年度、北東部およびカリフォルニア州の調査で明らかすなったことは、CSAの変容を示しており、CSAがビジネスとして新たな局面にあることを示している。また、企業的経営は、独自の販売ルートでの販売を志向する事例が多いことから、独自販売の一形態であるファーマーズ・マーケットでの販売についての調査を進めたが、一部の農業経営の販売活動が、ファーマーズ・マーケットの運営に新たな問題を提起していることが明らかになったことは重要な成果であった。

これまで3年間の実証研究の成果を、雑誌論文2編、著書6冊(共著)、2冊のガイドブックとして取りまとめ、とくに「企業的農業経営を対象とした農業経営学の展開方向」として、企業的農業経営および参入企業の経営行動を理論的にも整理することができたことは大きな成果であった。
日向夏みかんから分離した水溶性高分子生理活性多糖類の同定とその作用機序の研究

日向夏みかんは宮崎県で発生した柑橘類である。古来より柑橘類の果皮は漢方薬の原料として使用されてきた。漢方薬は煎じるので、薬効成分は水溶性の物質であると考えられる。ところが、生薬学では、水溶性成分は同定と構造決定が極めて困難であるため、あえて研究対象から外されてきた傾向がある。我々は、地域の特産物に付加価値を付ける研究を行うという目的から、日向夏みかんに注目し、薬効成分がないかを検索していた。その結果、骨粗鬆症のモデル動物である卵巣摘出ラットに日向夏みかんのホモジネートを強制摂取させると、骨塩量が上昇することを見出した。今回の研究は1)その機序を明らかにすること、2)活性成分を明らかにすることと、3)応用として活性成分を強化したジュースでヒトにおいて効果があるかを検討する目的で行われた。その結果として1)活性成分はラット破骨前駆細胞から破骨細胞への分化を抑制する以外に、3T3-E1細胞においてosteocarcin, BMP2, RUX-2, type 2コラーゲンなどの遺伝子発現と蛋白産生を刺激することが明らかになった。2)活性成分に関しては多糖類であることはわかっていたが、最終的にアラビノガラクタンであることが判明した。3)ヒト試験においても、いくつかのパラメーターに変化が認められた。以上まとめると、日向夏ミカンに含まれるアラビノガラクタンは破骨細胞の再生を抑制するとともに、骨芽細胞にも作用する可能性が示された。骨芽細胞と破骨細胞の両方に作用する物質はあまり知られていないので、骨芽細胞と破骨細胞のクロストークに作用する可能性が考えられ、破骨細胞と骨芽細胞の共培養系を作成し、作用を明らかにする予定であったが、共培養系の実験系の確立が困難で今後の課題が残った。今後の研究を継続する予定である。本課題では3人の研究者により研究が行われているので各課題別に報告する。課題1)まず、日向夏みかんのどの部分に活性が高いのかという疑問を解決するため、日向夏の各部分ごとに活性の有無を、破骨前駆細胞の培養細胞系を用いて検定することを試みた。結果として、果実部分よりアルベド部分の方の活性が高いという結果が得られている。課題2)また、これまではラットの細胞を用いて研究を行っており、ヒトで検討を行っていなかったので、ヒト細胞で培養実験を試みた。さらに、骨芽細胞と破骨細胞の両方に作用するという結果が得られているので、骨芽細胞と破骨細胞のクロストークの機序を解明する目的で、共培養系を作成することを計画した。しかし、そのための培養条件の決定が困難で、現時点で、培養条件の決定には至っていない。課題3)次に、これまで用いてきた間葉系幹細胞の細胞株(3T3-E1細胞)を用いた研究では、日向夏みかん抽出物を作用させた際に誘導される各種遺伝子が、蛋白レベルで誘導されるかどうかを確認することを試み、骨芽細胞に誘導する遺伝子の発現を確認中である。日向夏みかん抽出物が、間葉系幹細胞を骨芽細胞に分化させるとすれば、興味深い。課題4)さらに、日向夏みかん抽出物の活性成分がアラビノガラクタンであることが判明し、特許出願しているが、活性を持った特定の糖鎖構造(コンセンサスシーケンス)が存在するか確認することを試みている。アラビノガラクタンを加水分解し、細分画化を行い、各分画が活性を持つか、ラット破骨細胞の培養系に添加実験を行い検討することを行っているが、分画数が多いため、もう少し時間がかかると思われる。今後も継続する予定である。課題1)の日向夏みかんの部位別の検討に関しては、ほぼ計画通りの進捗状況であると考えている。課題2)のヒトの破骨細胞と骨芽細胞の共培養系を用いた検討に関して、共培養系を用いた論文は存在するが、詳細な培養条件を記載した参考になる論文がなく、現時点で培養条件が確定したおらず、試行錯誤している状態である。課題3)の3T3-E1細胞を用いた検討に関しては、ほぼ計画通りに検討が進んでいる。課題4)のコンセンサスシーケンスを検討する課題は、当初から、かなりの時間を要することが想定されており、1年間で結論が出ることは最初から想定していなかったので、予定通りの進捗状況であると考えている。以上、課題1),3),4)に関してはほぼ計画通りの進捗状況であるが、課題2)に関しては、進捗が予定通りではない。総合的におおむね順調に進展していると自己評価してる。1)日向夏の部分ごとの活性成分の検定を、破骨前駆細胞を用いて検討するという課題については、日向夏みかんのアルベド部分が多い傾向があるが、「じょうのう」や「じょうのう膜」にも含まれている可能性が示唆された。アラビノガラクタンという多糖類の性格上、特定の場所にしか存在しないとは考えにくいので、想定された結果が得られたと考えている。2)骨芽細胞と破骨細胞の共培養実験の課題に関しては、試行錯誤と試みたものの、培養条件を決定するまでに至っていない。文献の検索や、細胞株の変更も視野に検討している。3)作用機序に関して、3T3E1細胞に日向夏みかん抽出物を作用させ、蛋白レベルで効果を確認するという課題に関しては、RUNX2などの発現が確認され、論文化を試みる予定である。

4)今年から、日向夏以外の柑橘類や、カラマツから分離されたアラビノガラクタンに破骨細胞産生抑制作用があるかを検討した。カラマツから分離されたアラビノガラクタンは活性が低く、柑橘類のアラビノガラクタンと側鎖が異なることが想定されるという成果を得た。想定通り、破骨細胞と骨芽細胞のクロストークに関連する、糖鎖のコンセンサスシーケンスが存在するはずであり、最終年度で決定を試みる糸口が見えたのではないかと考えている。5)今年度、我々の研究成果を実用化する試みを行った。共同研究を行っている企業から、アラビノガラクタンを添加したジュースの販売にこぎつけることができた点は大きな進歩である。課題の中で、共培養実験のみが予定通りに進んでいない。破骨細胞と骨芽細胞のクロストークを検討するための共培養の条件に関して、色々と試行錯誤しているが、結果が安定していない状態が続いている。一方、それ以外の項目に対しては、年度初めに計画した予定通りに進んでいるので、総合的に、概ね順調に進展していると自己判断した。日向夏みかんは宮崎県で発生した柑橘類である。古来より柑橘類の果皮は漢方薬の原料として使用されてきた。漢方薬は煎じるので、薬効成分は水溶性の物質であると考えられる。ところが、生薬学では、水溶性成分は同定と構造決定が極めて困難であるため、あえて研究対象から外されてきた傾向がある。我々は、地域の特産物に付加価値を付ける研究を行うという目的から、日向夏みかんに注目し、薬効成分がないかを検索していた。その結果、骨粗鬆症のモデル動物である卵巣摘出ラットに日向夏みかんのホモジネートを強制摂取させると、骨塩量が上昇することを見出した。今回の研究は1)その機序を明らかにすること、2)活性成分を明らかにすることと、3)応用として活性成分を強化したジュースでヒトにおいて効果があるかを検討する目的で行われた。その結果として1)活性成分はラット破骨前駆細胞から破骨細胞への分化を抑制する以外に、3T3-E1細胞においてosteocarcin, BMP2, RUX-2, type 2コラーゲンなどの遺伝子発現と蛋白産生を刺激することが明らかになった。2)活性成分に関しては多糖類であることはわかっていたが、最終的にアラビノガラクタンであることが判明した。3)ヒト試験においても、いくつかのパラメーターに変化が認められた。以上まとめると、日向夏ミカンに含まれるアラビノガラクタンは破骨細胞の再生を抑制するとともに、骨芽細胞にも作用する可能性が示された。骨芽細胞と破骨細胞の両方に作用する物質はあまり知られていないので、骨芽細胞と破骨細胞のクロストークに作用する可能性が考えられ、破骨細胞と骨芽細胞の共培養系を作成し、作用を明らかにする予定であったが、共培養系の実験系の確立が困難で今後の課題が残った。今後の研究を継続する予定である。これまでの進捗状況から課題1),2)と4)に関しては計画通りに研究を遂行してゆく。ただし、課題4)に関しては、容易に結論は出せないと想定されるので、対応策として、今後培養実験の回数を増やすことを考えている。課題3)に関しては、今後も共培養の条件を検討する。しかし、研究を遂行するための対応策として、骨芽細胞と破骨細胞の各々に関しては培養条件が確定しているので、別々に培養し、各々の培養系に日向夏みかん抽出物を添加する実験も検討する。
環境適応移動可能な3次元蛇型ロボットの研究開発

本研究は、高い信頼性・柔軟性を有する3次元蛇型ロボットのモデルを試作し、蛇の持つ環境適応運動機能を3次元蛇型移動ロボットに適用していくことを目的とした。1)各関節に±90°以上の可動限界を持つ3次元蛇型ロボットを開発するとともに、蛇型ロボットの機動性を向上するための能動クローラをも開発し、ロボットの関節と能動クローラとの協調制御により高い環境走破性が実現できることを示した。また、滑走面との接地状態を検知するセンサを搭載するロボットをも開発し、そのセンサを利用した路面追従移動やクレバス渡りといった動作を実現し、実装した接地圧検知システムの有効性を確認した。2)蛇型ロボットの環境適応移動アルゴリズムを導出するために、その運動学モデルと動力学モデルに基づく計算機シミュレータを開発した。このシミュレータで、接地面との抗力分布を制御することにより定抗力運動や蛇のSinus-1ifting運動をシミュレートし、関節の自由度数が運動に与える影響を検証するとともに斜面蛇行移動にも有効な関節の自由度の組み合わせをも検討した。3)蛇型ロボットの自律分散制御法として、まず相互抑制型CPGネットワークを導入し、実システムへの実装をも行った。本CPGネットワークが蛇行運動のようなリズミカル運動を生成することや、簡単に実システムへ実装できることなどを示した。また、実システムより一個のCPGが余分に必要されしかも安定な周期出力できるまでの時間が長いという問題を解決するために、循環抑制型CPGネットワークを提案した。本CPGネットワークは短時間で安定な周期出力が生成でき、しかも蛇型運動の遷移も可能であることを示した。4)蛇型ロボット用環境検出センサの開発を行うとともに、摩擦変動に対応したCPGネットワークの各種パメータを遺伝的アルゴリズムによって求めることを検討した。引き続き、外界情報をCPGにフィードバックし、蛇型移動の適応的な形態変化を目指す。本研究の目標は、高い信頼性・柔軟性を有する3次元蛇型ロボットの機械モデルを試作し、蛇の持つ環境適応運動機能を有する3次元蛇型移動ロボットの開発を行なうことである。平成15年度において、3自由度関節の設計・試作、及びそのロバストな制御システムの構築を行なった。□3自由度を持つ関節の機構において、差動駆動機構を用いてピッチとヨーの2自由度を、内歯車で残りのロール1自由度を実現した。ヨー・ピッチ軸周りの回転に加えロール軸周りの回転も行えることで、生物の蛇では不可能な推進方法も可能となる。本年度は3自由度を持つ関節ユニットを三つ試作した。□関節の制御系において,モータ駆動ドライバを関節の中に内蔵し、RT-Linuxを用いて関節の駆動制御系を構築した。本研究において構築した関節のロバストな制御系を使用し、ロール・ピッチ・ヨー3自由度を高い精度で制御することができる。ロール・ピッチ・ヨーの3自由度を持つ関節を試作し、その制御システムをも構築した後に、関節機構の性能評価を行なった。実験の結果より、3自由度を持つ関節ユニットが広い可動限界角を有し、さらにロール軸周りの回転を加えることでより柔軟性の高い3次元蛇型ロボットを実現できることを明らかにした。しかし、試作した関節ユニットには十分な運動性能があるものの、その重量とスケールの大きさ、ロール軸の剛性、バッテリや制御ボードなどを搭載するスペースの無さなどという問題があることを判明した。次年度、関節ユニットの改良を行い、以上の問題点を克服する3次元蛇型ロボットを開発する。本研究の目標は、高い信頼性・柔軟性を有する3次元蛇型ロボットの機械モデルを試作し、蛇の持つ環境適応機能を有する3次元蛇型ロボットの開発を行なうことである。

平成16年度において、前年度に試作された関節ユニットと同じように各関節に±90度以上の可動限界角を持ちながら、重量とスケールの大きさやロール軸の剛性などの問題点を克服する3次元蛇型ロボットを開発し、また3次元蛇型ロボットの環境適応移動アルゴリズムを導出するための計算機シミュレータをも作成した。具体的には、●試作した3自由度関節ユニットの改良重量とスケールの大きさの問題を解決するためには、小型モータとドライバを使用し、全体的に関節を小さくすることで、関節の軽量化を図る。ロール軸の剛性の改良については、内歯車機構を使用し、大径の軸受けを両側から挟むことにより剛性を高め、長時間の動作でもガタが生じにくい設計になっている。なお、エンコーダ付きモータを使用することで、ロール軸が無限回転できる。●関節制御ボードの試作関節ユニットを完全にモジュール化するために関節制御用ボードの開発を行なった。本制御ボードはポテンショメータなどのアナログ入力、PWM出力できるような設計になっている。●3次元蛇型ロボットの運動学・動力学モデルと計算機シミュレータ3次元蛇型ロボットの環境適応移動アルゴリズムを導出するために、その運動学・動力学モデルを構築し、それに基づく計算機シミュレータを開発した。対象とする蛇型ロボットはn個のリンクを直接に繋いだもので、1関節に1回転自由度を有する。X, Y, Zのどれか1つの回転軸を持ったユニットを結合させることで、3次元蛇型ロボットが実現される。またリンク長を適当にゼロとすることで1関節に多自由度を持たせることもできる。さらに、平面における蛇行移動の解析、斜面上における蛇行移動の解析、神経振動子ネットワークによる蛇行移動の自律分散制御や、蛇行以外の運動形態の検討なども行なっている。本研究の目標は,高い信頼性・柔軟性を有する3次元蛇型ロボットの機械モデルを試作し,蛇の持つ環境適応運動機能を有する3次元蛇型移動ロボットの開発を行うことである.前年度までに±90度以上の可動限界角を持つ3自由度関節ユニットによる3次元蛇型ロボットを開発した.平成17年度において,蛇型移動ロボットの機動性を向上させるための能動クローラの開発,運動学・動力学に基づく計算機シミュレータの改良,CPGネットワークによる蛇型ロボットの自律分散制御を行った.具体的には,〓能動クローラの開発蛇型移動ロボットの機動性を向上させるため、その外周に受動車輪とともに能動クローラを取り付けることにした.開発した能動クローラは以下のような特徴を持つ.〓遊星歯車減速機構によって,クローラが一つの入力で二つの同軸且つ同回転方向の出力が得られている.〓一つの入力で二つの出力があるクローラは平坦な地面推進することだけでなく,障害物に接触したりする時に運動方式の切り替えが自動的にできている.単純な動作実験で,開発したクローラ移動機構は平坦な地面,傾斜面で移動することや,段差を接触する時に制御を必要せずに自律的に段差を乗り越えられることなどを検証した.〓計算機シミュレータの改良
管腔外から認識可能な蛍光消化管クリップの開発と応用

本研究は「管腔外から認識可能な蛍光消化管クリップの開発と臨床応用」を目的としている。1新規蛍光プローブPIDを用いて、これを担持させた消化管内視鏡用クリップの作成、2作成した消化管クリップの蛍光特性(蛍光強度、退色時間、従来の蛍光物質との比較)の解析、3大動物を用いた消化管管腔外からの蛍光シグナル検出と解析(in vivo手術実験)、4蛍光クリップの消化管粘膜への影響の検討(病理学的検討、急性期安全性を含む)、5消化液等がクリップ蛍光特性、品質保持に及ぼす影響の検討の5項目の実験研究を計画している。平成30年度は、研究計画に従って、以下の項目を中心に研究を行った。1新規蛍光プローブPIDを担持させた消化管クリップの作成:消化管内視鏡用クリップ(外径2mm)に新規蛍光物質PIDを担持させた蛍光クリップはすでに完成しているが、鉗子口へのスムーズな挿入のために蛍光物質の量や最終形を確定した3ブタを用いた消化管管腔外から蛍光シグナルを解析(in vivo手術実験):作成した蛍光クリップをブタ消化管内腔にうち、食道・胃・小腸・大腸でそれぞれ継続観察した。消化管壁の厚さは、励起光の到達と蛍光シグナルの検出に大きく影響するが、特にブタ胃壁は厚く、通常では蛍光観察ができていない。胃壁を押すことで前壁のクリップであれば、かすかに認識できるレベルであることを確認した。4有機物であるPIDは基本的に無害であり、数時間数日のクリッピングでは化管粘膜への悪影響はないことを病理学的に明らかにした。5消化液のうち、胃液が最も強い酸であり、このPIDに対する影響を、継続して実験中である。平成30年度に計画した研究は、新規蛍光クリップ作成と改良、ブタモデルでの消化管管腔外からの観察、クリップの消化管粘膜に与える影響の検討、消化液のPIDに対する影響の4項目であったが、いずれも計画通り進んだ。蛍光クリップについては、今後も効率よいPIDの担持方法や最適な量、アプライヤーの改良などは継続していく。消化管は、壁の厚い胃よりも大腸が実験に適していることが判明したので、今後は大腸を中心に実験を進めていく予定である。急性毒性を含めて消化管粘膜への影響は認めていない。消化液の影響の検討では、強酸(胃液を想定)を念頭に実験を継続中である。平成30年度に引き続いて、クリップ部位の生体内深度と蛍光計測装置の蛍光検出能力との関係、効率よい観察手法の決定についてより詳細に検討する。さらに臨床応用を念頭にした実験として、消化液がPIDの蛍光特性に及ぼす影響を引き続き明らかにしていく。従来、人体に無害な有機系物質であり、影響は少ないと予想されるものの、この課題をクリアできれば蛍光消化管クリップの臨床応用への展開が迅速に進むと予想される。本研究は「管腔外から認識可能な蛍光消化管クリップの開発と応用」を目的に、1新規蛍光プローブPIDを用いて、これを担持させた消化管内視鏡用クリップの作成、2作成した消化管クリップの蛍光特性(蛍光強度、退色時間、従来の蛍光物質との比較)の解析(in vitro実験)、3大動物を用いた消化管管腔外からの蛍光シグナル検出と解析(in vivo手術実験)、4蛍光クリップの消化管粘膜への影響の検討(病理学的検討、急性期安全性を含む)、5消化液がクリップ蛍光特性に及ぼす影響の検討の5項目の実験研究を計画した。平成29年度は、研究計画に従って、以下の3項目を中心に研究を行った。1新規蛍光プローブPIDを担持させた消化管クリップの作成:消化管内視鏡用クリップ(外径2mm)の基部に新規蛍光物質PIDを内包・担持させ、蛍光クリップを作成した。このクリップは、鉗子口へのスムーズな挿入が可能で、ファイヤーも可能なことを確認している。2作成したクリップの蛍光特性の解析:PID蛍光クリップの蛍光特性(蛍光強度・蛍光保持)を解析した。蛍光強度は従来の量子ドットと比較して約20倍と優れ、退色時間も観察範囲内では消退を認めなかったため、より強く、安定した蛍光シグナルとして観察可能であることを証明した。3ブタを用いた消化管管腔外から蛍光シグナルを解析(in vivo手術実験):作成した蛍光クリップをブタ腸管の内側からファイヤーし、食道・胃・小腸・大腸でそれぞれ観察した。消化管壁の厚さは、励起光の到達と蛍光シグナルの検出はい大きく影響するが、特にブタ胃壁は厚く、現時点では蛍光観察ができていない。一方、食道、小腸、大腸では管腔外から蛍光シグナルの検出が可能であることを確認した。平成29年度に計画した研究は、新規蛍光クリップ作成、同消化管クリップの蛍光特性の解析、ブタモデルでの消化管管腔外からの観察の3項目であったが、いずれも計画通り進んだ。蛍光クリップの作成については、今後も効率よいPIDの担持方法や最適な量、アプライヤーの改良などは継続していく。

平成30年度は、研究計画に従って、以下の項目を中心に研究を行った。1新規蛍光プローブPIDを担持させた消化管クリップの作成:消化管内視鏡用クリップ(外径2mm)に新規蛍光物質PIDを担持させた蛍光クリップはすでに完成しているが、鉗子口へのスムーズな挿入のために蛍光物質の量や最終形を確定した3ブタを用いた消化管管腔外から蛍光シグナルを解析(in vivo手術実験):作成した蛍光クリップをブタ消化管内腔にうち、食道・胃・小腸・大腸でそれぞれ継続観察した。消化管壁の厚さは、励起光の到達と蛍光シグナルの検出に大きく影響するが、特にブタ胃壁は厚く、通常では蛍光観察ができていない。胃壁を押すことで前壁のクリップであれば、かすかに認識できるレベルであることを確認した。4有機物であるPIDは基本的に無害であり、数時間数日のクリッピングでは化管粘膜への悪影響はないことを病理学的に明らかにした。5消化液のうち、胃液が最も強い酸であり、このPIDに対する影響を、継続して実験中である。平成30年度に計画した研究は、新規蛍光クリップ作成と改良、ブタモデルでの消化管管腔外からの観察、クリップの消化管粘膜に与える影響の検討、消化液のPIDに対する影響の4項目であったが、いずれも計画通り進んだ。蛍光クリップについては、今後も効率よいPIDの担持方法や最適な量、アプライヤーの改良などは継続していく。消化管は、壁の厚い胃よりも大腸が実験に適していることが判明したので、今後は大腸を中心に実験を進めていく予定である。急性毒性を含めて消化管粘膜への影響は認めていない。消化液の影響の検討では、強酸(胃液を想定)を念頭に実験を継続中である。平成29年度に引き続いて、クリップ部位の生体内深度と蛍光計測装置の蛍光検出能力との関係、効率よい観察手法の決定について検討する。さらに臨床応用を念頭にした研究を進める必要がある。平成30年度以降に計画していた、PIDが消化管粘膜へ及ぼす影響および、消化液がPIDの蛍光特性に及ぼす影響を明らかにする。従来、人体に無害な有機系物質であるが、この課題をクリアすることで蛍光消化管クリップの臨床応用への展開が迅速に進むと予想される。平成30年度に引き続いて、クリップ部位の生体内深度と蛍光計測装置の蛍光検出能力との関係、効率よい観察手法の決定についてより詳細に検討する。さらに臨床応用を念頭にした実験として、消化液がPIDの蛍光特性に及ぼす影響を引き続き明らかにしていく。従来、人体に無害な有機系物質であり、影響は少ないと予想されるものの、この課題をクリアできれば蛍光消化管クリップの臨床応用への展開が迅速に進むと予想される。(理由)当該年度に必要なPID、クリップについては、数量も限られ、また、試作品も含めたため、あまり費用が掛からなかった。また、大動物の実験においても、自研究室で行う他の実験に合わせて、同個体でパイロット的な意味で行ったため。(使用計画)平成30年度以降は、実験に使用するPID、およびクリップの数量が多く必要とされる。また、病理学的検討を新たに加えることで試薬や抗体の購入も行うため使用予定である。さらに、動物実験も繰り返し行う必要があるため、その購入を行う予定である。
メゾスコピック半導体微小回路における電子波の干渉効果の研究

前年度は10.2μmの範囲で線幅の異るGaAs/AlGaAsのホ-ルバ-型量子細線をエッチングで作り、その低温磁気抵抗の伝導幅依存性を調べた。その結果、サイクロトロン半径に対するサイズ効果が準弾道的量子細線では弾道的な場合よりも高い磁場でみられることについて報告をした。よってこの効果のより確実な理解で得るために、伝導幅を連続的に変化できるゲ-ト電極付量子細線を作りこれによるサイズ効果の実験を行った。すなわち、ヘテロ接合による2次元電子層の上にスプリットゲ-トを設け、ゲ-ト電圧を制御して伝導幅を広範囲にかえることを試みた。もし、平均自由行程等のパラメ-タ-をほぼ一定にして伝導幅のみを変化させることが出来るならば、これまでのサイズ効果等をより精密に再現することが可能となる。その結果、スプリットゲ-ト細線の場合のサイズ効果は、エッチング細線と同じに伝導幅とサイクロトロン半径との比が約6になった磁場値で一粒子緩和時間が変ることが確認できた。しかし、以前の結果と比較すると緩和時間の変化は少ない。この理由は、両細線の境界散乱の違いによるのではないかと考えている。以上サイズ効果についてはエッチング細線、スプリットゲ-ト細線ともにある程度の結論が得られたが、細線の長さを変えたり平均自由行程の依存性についても今後詳しく調べて行く予定である。そしてスプリットゲ-ト細線については、その伝導幅をゲ-ト電圧により容易に連続的に変えられるので、サイズ効果以外の物理現象についても調べて行く予定である。
集合的個人視点映像を用いた「体験活動を観る・伝える」メディア

本研究課題では人物間のコミュニケーションを「体験」という観点から記録・編集・提示することを目指し,固定カメラによる第三者客観視点の映像だけでなく登場人物に装着した主観視点の映像も用いて場を記録する方法を提案した.記録された映像群は同時に提示しても却って分りにくいため,閲覧ユーザーの注目したい映像へ自動的に切り替えて提示する手法も合わせて提案した.提案手法は,グループ行動をする際の対話状況や認知症者の介護評価などの場面で有効に働くことが確認されている.本研究課題では人物間のコミュニケーションを「体験」という観点から記録・編集・提示することを目指し,固定カメラによる第三者客観視点の映像だけでなく登場人物に装着した主観視点の映像も用いて場を記録する方法を提案した.記録された映像群は同時に提示しても却って分りにくいため,閲覧ユーザーの注目したい映像へ自動的に切り替えて提示する手法も合わせて提案した.提案手法は,グループ行動をする際の対話状況や認知症者の介護評価などの場面で有効に働くことが確認されている.人物頭部に装着した小型カメラを用いて体験活動を個人視点映像として記録し,その映像の振り返りを支援する基礎技術に関する研究を行った.具体的な検討内容は以下の通りである.注視行動の要約画像作成:体験における重要なイベントは人と人および人とモノのインタラクションである.中でも注視行動は対象が人.モノどちらにもなり得るため,振り返るべき体験として大きな意味を持つ.そこで数十秒から数分間の個人視点映像から注視行動に関する一枚の要約画像を生成する手法について検討を行った.個人視点映像からはカメラ運動として注視行動を取り出せる上に,そのときのシーンの様子も同時に記録している.提案する要約画像はその特性を利用し,個人視点映像を貼り合わせたパノラマ画像上に注視時間や注視の遷移を直感的に提示する。共同注視状況の可視化:複数参加者の個人視点映像を並べて閲覧したとしてそれらの共同注視を正しく理解・分析することは簡単ではない.なぜなら複数人物の位置関係や注視対象を同時にかつ瞬時に把握することは難しいからである.我々は,個人視点映像からその人物の視線情報を推定し,それらを特定の人物の個人視点映像中に重畳提示するビューを設計・提案した.提案ビューを通すことで,ガイド行動に対して被説明者がどのように注目しているかを容易に理解できることが確認された.再フレーミングによる映像補正:その特性上,個人視点映像は激しい揺れを含んでいることが多く,そのまま閲覧するとすぐに酔ってしまう,内容を理解する前に視野が切り替わってしまう,といった問題がある.それを解決する一手法として,映像を時空間的に補間して再フレーミングすることで,内容理解を支援するような映像に補正する技術について検討を行った.また再フレーミングの対象は視聴目的依存であるため,視聴時にそれを簡単に制御できるインタフェースについても試作を行った.昨年度の成果を拡張したものや新規に着手した内容を含めて以下のような実績を得た.(1)貼り合わせによる広視野画像の自動生成:体験活動参加者の周囲の状況を瞬時に把握する目的で,個人視点映像中の画像を貼り合わせて広視野な画像を生成する手法について検討を行った.参加者は自由に行動するため,個人視点映像には,激しい動きでぼけてしまった画像や大きな視差を含むものなど貼り合わせに不適な画像がしばしば含まれる.そのような画像を自動的に取り除いて質の良い貼り合わせを実現する手法を提案し,その有効性を検証した.(2)複数画像間の同一シーン検出:参加者間のコミュニケーションを取り出す目的で,「同一のシーンを見ていた」ことを自動検出する手法について検討を行った.これにはコミュニケーション的な要素だけでなく複数カメラ間の位置・姿勢関係を導出する上でも重要な情報となりうる.基本的には画像中の特徴的な局所領域の対応に基づく手法であるが,それらを補強する情報として大きさの比や方向の保存性を追加することで,従来よりも頑健に検出できることが確認された.(3)体験活動のマルチモーダル記録デバイスの開発:昨年度で実施するはずであった記録デバイスの設計・開発を達成した.頭部装着されたカメラに加えて,発話および環境音を収録するマイク・体幹や手先の動きを測定する加速度センサなどを同期して記録できるモバイルデバイスである.これにより参加者のコミュニケーションや動作などをより詳細に記録できるようになった.本年度では昨年度までの研究成果を踏まえて体験の場を様々な観点から可視化する手法に取り組んだ.昨年度に開発したマルチモーダル記録デバイスを用いて個人視点映像を記録するとともに,環境カメラを用いて客観映像も合わせて記録する.これにより多視的で多くの情報量をもつ映像群が記録されるが,そのままに提示しては冗長であるため時刻の経過に沿って適切に切り替えて提示する可視化手法を提案した.(1)屋外におけるグループフィールドワーク体験比較的自由に行動しながらもコミュニケーションをとる場としてグループフィールドワーク体験を設定した.実験では数名のフィールドワーク参加者を1名のファシリテータが先導・説明しながら観察を行う様子を多視点で記録した.コミュニケーションに関係する人物のみを提示するため,音声情報に基づいて発話者を検出し,その人物をより良く写している映像を優先的に選択して提示する手法を開発した.これにより従来の人物位置が固定された環境ではなく行動に制約がない場における対話状況の可視化を行うことができた.(2)屋内における認知症者介護シーン行動の自由度を重視したときの検討である(1)とともに,閲覧者(ユーザー)の注目したい事柄に沿った提示について検討するために介護シーンを設定した.

特に認知症者を対象としたケアでは被介護者の人権を尊重した立ち回りが要求されており,映像による記録・振り返りが重要視されている.ただし,被介護者の心理・被介護者の知覚状態・介護者と被介護者の位置関係,など見るべき観点が多数存在するため,それら各々の観点から閲覧するための映像を個別に編集・作成する手法を提案した.被験者実験を通して編集方法を変えることでわかりやすさ・見やすさが変化することが確認でき,提案手法を用途に応じて使い分けることの有効性が明らかとなった.26年度が最終年度であるため、記入しない。知能情報メディア26年度が最終年度であるため、記入しない。計画では体験活動をマルチモーダルに記録するデバイスの開発を行う予定であったが,それに先んずる形でこれまでに取得した集合的個人視点映像を用いた技術開発を行った.実質的には研究開発の順序が入れ替わった形だが,マルチモーダル記録を利用しない条件下で検討を進めたため,当初の研究計画よりも多少遅れていると思われる.本年度分研究計画における「単一個人視点映像の視聴時負担の緩和」については,提案手法を用いて生成された貼り合わせ画像を背景とした揺れ補正済・広視野映像を作成することでほぼ達成された.ただしもう一方の「同一シーンを記録した集合的個人視点映像の同時視聴」についてはまだ達成されていない.カメラの位置・姿勢やコミュニケーションの有無などは利用可能な状態にまで進んだが,それらを元にどのように複数個人映像を提示するかについては現在検討中である.26年度が最終年度であるため、記入しない。まず前年度に着手できなかった記録デバイスの設計・開発を進め,種々の体験活動を対象として記録を行う.それと並行して現存手法をマルチモーダル・マルチメディアに拡張する方向で研究を進める.情報の量だけでなく質も向上するので,推定精度の面からも実用に耐えうる手法の検討が可能と考えている.遅延部分である映像編集・提示方法に焦点を当てて研究を進める.当課題に関する研究開発を進めてきた経験から「任意の閲覧目的に対して有効な方法」を検討することは難しいと判明したため,今後は利用場面を絞ることで解くべき問題を明確化して取り組む予定である.具体的には,1一名が複数名に対して解説や説明を行うシーンを「解説行動や資料構成が適切であったか」「どのような工夫を行えば良いか」という目的で振り返る場面,2リハビリテーションにおける作業療法行動を「現状での障害の程度を自覚する」「リハビリを続けたことによる変容を把握する」という目的で振り返る場面,を想定することが決まっている.26年度が最終年度であるため、記入しない。記録デバイスの設計・試作に相応の予算を割り当てる予定である.本年度に積算されていた助成金の多くを次年度に繰り越したため,体験活動の実施費・対外発表費についても十分に確保されている.マルチモーダルな体験活動記録デバイスの設計・開発費が当初見積よりも少なめで実行できたために余剰分が発生した.現状の記録
オルガノイドを用いた大腸腫瘍化学予防効果の網羅的解析システムの開発

ヒトから採取した正常大腸上皮、腺腫、SSA/P、大腸癌からそれぞれのオルガノイドを樹立した。樹立したオルガノイドを用いて正常上皮、腺腫、大腸癌のそれぞれの発癌過程において、アスピリン、メトホルミン、ロイコトリエン受容体拮抗薬であるモンテルカストを用いて抗腫瘍効果を検討した。アスピリン、メトホルミン、モンテルカストはそれぞれ単独でも抗腫瘍効果を示し、その効果は濃度依存であった。アスピリンの抗腫瘍効果の強さは、大腸癌>腺腫>正常上皮の順であった。これは、COX-2の発現が影響している。アスピリンとメトホルミンは組み合わせ投与も検討したところ、単独では抗腫瘍効果を認めない濃度でも、組み合わせることで抗腫瘍効果を認めた。このことは、臨床において低用量アスピリン、低用量メトホルミンを使用し、副作用を最小化しながら抗腫瘍効果を目指すことができる可能性を示唆している。現在は、さらに研究を発展させて、樹立したオルガノイドと各種腸内細菌を共培養し腸内細菌の大腸発癌に与える影響の検討も開始している。腸内細菌では既報で大腸発癌に影響しているとの報告の多いFusobacterium nucleatum(Fn)について重点的に検討している。Fnを大腸癌と共培養することにより細胞増殖スピードが上がることを確認している。オルガノイドモデルではこのように様々な薬剤や腸内環境の影響を網羅的に解析できるモデルであり、現在はその作用機序について解析を行っている。当初想定した仮説通りの実験結果が得られているマトリゲルで培養しているオルガノイドでおきた変化が、腫瘍オルガノイドをマウス皮下移植したin vivoモデルにおいても同様に観察されるかどうかを今後検証していく。さらに、他の疫学研究や細胞実験研究なども参考にして、更に多くの薬剤を用いて検証していきたい。当初予定していたよりも旅費の費用が安かった。今年度は海外発表を2回予定しており、そちらで使用を予定している。
アジア太平洋地域におけるグローバライゼイション、ローカライゼイションと日本文化

平成15年11月、シドニー大学ヨーロッパ・アジア・中東研究学科の共同主催でシドニーに於いてシンポジウムを開催した。「歴史的視点」と「文化動態」の分科会を設け、オーストラリア、ニュージーランドをはじめアジア・太平洋地域の研究者を集め、この地域における日本研究の現状を把握する上で有意義であった。日本史、考古学、日本文学、日本語教育、人類学、民俗学、思想史、政治学、社会学等、多様な分野の研究者が集まる学際的な会議となった。32本の発表は近年の研究状況を反映し、近代以降の日本又は日本とアジア・太平洋関係を扱った発表が大半を占めた。16年10月、シンガポール国立大学日本研究学科の共同主催でシンガポール市内において第2年度のシンポジウムをおこなった。特に東南アジアにおけるグローカル化を重視した。オーストラリア、東南アジア、中国(香港)、日本から日本研究者が参加し、それぞれの研究をもとにアジア太平洋地域における「グローカル」現象と日本との関係について、発表と議論がとりかわされた。ポピュラーカルチャー、食文化、観光と旅行、都市運動と開発、思想史、芸術、日本と東南アジアの政治経済関係といったテーマごとの分科会にわけられ、31の発表があった。なお、東南アジアにおける日本研究の現状と動向に関する円卓会議式のセッションも行い、インドネシアとフィリピン、タイ、シンガポールについての報告があった。予算削減などで厳しい状況におかれながらも、日本が各国で学生や研究者の関心を受け続けていることが明らかにされた。平成17年9月30日から10月4日まで、香港中文大学日本研究学科の共催で同大学において本研究の最後の集会を開催した。中国(香港特別行政区)、ベトナム、タイ、マレーシア、シンガポール、フィリピン、インドネシア、台湾、韓国、オーストラリア、ニュージーランド、日本から日本研究者が参加した。分科会にわけられ、アジアにおけるポピュラーカルチャー、歴史と記憶とアイデンティティー、地域関係、東南アジアに於ける日本研究の現状、グローバリゼイションのなかの経済・企業経営・経済政策、都市とグローバリゼイション、グローバリゼイション現象のなかの東アジア・東南アジアの教育、「近代」概念の再考察、日本とアジアの歴史的関係、謡曲に於ける家族関係、日常生活の比較研究、映画におけるグローバリゼイションとローカリゼイションといったテーマについて、42の発表が行われた。2003.11.10から11.13まで3年計画の国際共同研究の第1年度の研究集会として、「アジア・太平洋におけるグローバライゼイション,ローカライゼイションと日本文化:その研究の過去・現在・未来」と題するシンポジウムを、シドニー大学ヨーロッパ・アジア・中東研究学科の共同主催でシドニーに於いて開催した。第1回の集会ということもあって、「歴史的視点」、「文化動態」の2つの分科会を設けた。オーストラリア、ニュージーランドをはじめとしたアジア・太平洋地域の研究者を集めての今回のような国際研究集会は、特にこの地域における日本研究の現状を把握する上できわめて有意義であった。今回の集会では、上記のようなテーマ、サブ・テーマのもとに研究発表を募ったので、日本史・考古学,日本文学、日本語教育、人類学、民俗学、思想史、政治学、社会学等、多様な分野の研究者が集まる学際的な研究集会となった。記念講演も含め、32本もの発表があったが。近年の研究状況を反映し、近代以降の日本もしくは日本とアジア・太平洋関係を扱った発表が大半を占めていた。