hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微細組織に依存するβ型チタン合金の弾性特性の解明とその低ヤング率化

生体用Ti合金として期待される4元系Ti-Nb-Ta-Zr合金単結晶の弾性特性に対して研究を行った。その結果、室温付近でのせん断弾性率c'およびc44の軟化がTi-Nb-Ta-Zr合金の多結晶ヤング率の低下の原因であることが明らかとなった。ω相の生成は室温付近でのc'およびc44の温度依存性を変化させ、さらに室温でのc'およびc44を増加させるため、室温での多結晶ヤング率を増加させる。しかしながら、相安定性が低くc'およびc44の低いβ相マトリックス中にω相が生成した場合は、それほど大きな弾性率増加は生じず、2元系Ti合金の下限値に近い値を示す。そのため、Ti-Nb-Ta-Zr合金における少量のω相の生成は、低ヤング率を保持しつつ、高強度化を図るための微細組織の制御に有効である。異なるNb濃度を有するTi-Nb-Ta-Zr合金単結晶を光学式浮遊帯域溶融法を用いて作製した。作製した単結晶に対して、Nb濃度が低くβ相(bcc構造)の安定性が低い単結晶試料(Ti-25Nb-10Ta-5Zr mass%)に対してはβ相単相からの急冷によるアサーマルω相変態によって非熱的ω相を生成させ、室温にてβ+ω相の組織を得た。得られた試料に対して、超音波共鳴法および電磁超音波共鳴法を組み合わせた方法により、室温からの冷却過程での弾性率変化を測定した。その結果、単結晶弾性率c'およびc_<44>は室温からの冷却過程で単調に増加することが明らかとなった。これは、冷却に伴ってω相の生成量が増加したためであると考えられる。一方、Nb濃度が高くβ相の安定性が高い単結晶(Ti-29Nb-13Ta-4.6Zr mass%)に対しては、β相単相からの急冷によって室温にてβ相単相の組織を得た。その後、598K・259.2 ksの時効処理により熱的ω相をβ相内に生成させ、β+ω相の組織を得た。それらの試料に対し、室温にて超音波共鳴法および電磁超音波共鳴法を組み合わせた方法により弾性率を測定した。その結果、Ti-29Nb-13Ta-4.6Zrの弾性率c'およびc_<44>は時効に伴うω相の生成により、急激に増加することが明らかとなった。また。時効によって得られた熱的ω相を有するTi-29Nb-10Ta-5Zrの弾性率c'およびはc_<44>は、非熱的ω相を有するTi-25Nb-10Ta-5Zrの弾性率より高いことが明らかとなった。これは、ω相の生成過程の違いによって、β相内へのω相の分散が弾性率に及ぼす影響が大きく異なることを示唆するという重要な結果である。光学的浮遊帯域溶融法を用いてNb濃度の異なる3種類のTi-Nb-Ta-Zr合金(Ti-29Nb-13Ta-4.6Zr,Ti-30Nb-10Ta-5Zr,Ti-30Nb-10Ta-5Zr mass%)単結晶を作製した。作製した試料に対して、β相単相からの急冷によって室温にてβ相単相の組織を得た。その後、室温(300K)から200Kまでの冷却過程で、電磁超音波共鳴法により弾性率の温度依存性を測定した。その結果、弾性率の温度依存性はNb濃度に強く依存することが明らかとなった。すべての合金に共通する傾向として、せん断弾性率c',c_<44>およびHill近似によって計算された多結晶のヤング率は冷却過程で低下し、室温付近または室温以下で極小値を示すことが明らかとなった。また、それらの弾性率が極小値を示す温度を示す温度はNb濃度の増加に伴って低下することが明らかとなった。Hill近似を用いた解析により、室温近傍でのせん断弾性率およびc_<44>の低下がTi-Nb-Ta-Zr合金が室温にて低ヤング率を示す原因であることが明らかとなった。透過型電子顕微鏡を用いた室温および低温での組織観察の結果、すべての合金において室温からの冷却過程でマルテンサイト変態が起こることが明らかとなり、マルテンサイト変態開始温度近傍で弾性率が極小値を示すことが明らかとなった。マルテンサイト変態温度はNb濃度に伴って低下するため、Nb濃度が最も低いTi-29Nb-13Ta-4.6Zr合金において室温付近で最も低いヤング率が得られることが見出した。得られた知見は、今後、生体用低ヤング率チタン合金の開発において、重要な合金設計指針を与えるものと考えられる。
BACH1転写因子による赤芽球・巨核球における標的遺伝子の異なる発現調節

【研究の目的】ダウン症新生児の約一割に、一過性骨髄増殖症(TMD)と呼ばれる類白血病反応を示す例が認められる。TMDの一部は4年以内に急性巨核球性白血病(AMKL)を発症する。BACHl遺伝子は、21番染色体上のダウン症関連領域に座位する。本研究の目的を以下に示す。第一に、転写因子BACHlの新たな標的遺伝子を発見すること。第二に、赤血球系細胞および巨核球系細胞におけるBACHlによる転写調節機構を明らかにすること。第三に、ダウン症患者にみられる類白血病状態(TMD)と巨核球性白血病(DS-AMKL)の発症における、BACH1の関わりについて検索することである。【研究結果】我々は、ヒトBACHlを巨核球および赤芽球において発現するトランスジエニック(Tg)マウスを作製した。胎児肝より細胞を採取し、in vitroにてトロンボポエチン(TPO)を添加した培地で巨核球の培養に成功した。Tgマウスおよびその同腹子より培養した巨核球およびTer119陽性赤芽球からRNAを抽出し、マイクロアレイにより遺伝子発現プロフィールの検索をした。以前に我々がBACHlの標的遺伝子であると報告した遺伝子群は、いずれもTgマウスの巨核球において発現が抑制されていることが確認された。新規のBACH1標的遺伝子候補遺伝子について発現調節機構を解析している。赤芽球系細胞と巨核球系細胞で、BACH1により異なる発現の制御を受けた遺伝子が複数同定された。現在、この遺伝子の発現調節領域にBACH1が結合しているかどうかを検索している。また、我々はレトロウィルスを用いてBACH1遺伝子を細胞株に導入し、これによりin vitroにおけるBACH1の機能解析を進めている。【研究の目的】本研究の目的は:(1)転写因子BACH1の新たな標的遺伝子を発見すること。(2)赤血球系細胞および巨核球系細胞におけるBACH1による転写調節機構を明らかにすること。(3)ダウン症患者にみられる類白血病状態(TMD)と巨核球性白血病(DS-AMKL)の発症における、BACH1の関わりについて検索することである。【研究結果と今後の予定】1.BACH1を巨核球および赤芽球において発現するトランスジェニック(Tg)マウスを作製。:この巨核球における遺伝子発現プロフィールの検索ために、胎生13.5日の肝臓より細胞を採取し、in vitroにてトロンボポエチン(TPO)を添加した培地やストローマ細胞株OP9上での培養などを試みた。いずれの方法でも、マイクロアレイに必要なRNAを得ることが不可能であった。現在、SCFを加えた培養により巨核球の増幅が確認され、得られた巨核球を用いてマイクロアレイ解析を行う。2.BACHI・トランスジェニック・マウスの赤芽球における遺伝子発現プロフィールの検索。:当初、骨髄からの赤芽球の分離を検討したが、Tgマウスの骨髄線維化が著しいことから、現在はin vitroによる胎児肝細胞からの増幅を試みている。培養によってTgでは顆粒球の増勢が確認され、赤芽球系の表現型と共に、Tgマウス由来巨核球と顆粒球造血の関係も検索中である。3.TMD患者の芽球を用いて、comparative genomic hybridization解析を行った。Tgマウス巨核球の遺伝子発現解析と本結果を合わせて、第二のTMD関連遺伝子の同定を試みる。(2)赤血球系細胞および巨核球系細胞におけるBACH

1による転写調節機構を明らかにすること。(3)ダウン症患者にみられる類.白血病状態(TMD)と巨核球性白血病(DS-AMKL)の発症における、BACH1の関わりについて検索することである。【研究結果と今後の課題】1.BACH1を巨核球および赤芽球において発現するトランスジェニック(Tg)マウスを作製。:この巨核球における遺伝子発現プロフィールの検索ために、胎生13.5日の肝臓より細胞を採取し、in vitroにてトロンボポエチン(TPO)を添加した培地での巨核球の培養に成功した。2.BACH1・Tgマウスの赤芽球における遺伝子発現プロフィールの検索。:Tgマウスおよびその同腹子の胎児肝より採取、培養した巨核球よりRNAを抽出し、マイクロアレイにより遺伝子発現プロフィールの検索に成功した。前年にBACH1の標的遺伝子であると報告した遺伝子群はいずれもTgマウスの巨核球において発現が抑制されでいることが確認された。これにより、本マイクロアレイ解析の信頼性が確認された。さらに、新規のBACH1標的遺伝子と考えられる多くの遺伝子が発見され、現在発現検索中である。またいくつかの遺伝子は赤芽球系では発現の変動がみられず、巨核球特異的な動きをすることが明らかになった。現在、この遺伝子の発現調節領域にBACH1が結合しているかどうかを細胞系列、分化段階別に検索している。3.レトロウィルスによるBACH1遺伝子導入の実験系を確立した。これにより、in vitroにおけるBACH1の機能解析を進めている。
慢性呼吸不全における在宅酸素療法患者の生活機能の評価に対する尺度開発

本研究では、慢性呼吸不全における在宅酸素療法患者の生活機能の評価に対する尺度開発に対し、生活実態を含めた尺度の構造化の精錬をすることを目的とした.調査は、生活実態とナラティブ調査を行い、ICFの国際生活機能分類より概念モデルを作成し、心身機能・身体構造、活動、参加について観察した.結果は、計10名のデータ分析を行った.例えば、参加のナラティブでは、歩行がほぼ不可能でも〈活動をしなくても楽しむコミュニティライフ〉が聴取された.本調査の結果、患者の工夫や生活を患者自身が構築していく可能性に目を向けることとなり、慢性呼吸不全患者の生活の実態を説明する尺度の構造化に対する重要なテーマが得られた.本研究では、慢性呼吸不全における在宅酸素療法患者の生活機能の評価に対する尺度開発に対し、生活実態を含めた尺度の構造化の精錬をすることを目的とした.調査は、生活実態とナラティブ調査を行い、ICFの国際生活機能分類より概念モデルを作成し、心身機能・身体構造、活動、参加について観察した.結果は、計10名のデータ分析を行った.例えば、参加のナラティブでは、歩行がほぼ不可能でも〈活動をしなくても楽しむコミュニティライフ〉が聴取された.本調査の結果、患者の工夫や生活を患者自身が構築していく可能性に目を向けることとなり、慢性呼吸不全患者の生活の実態を説明する尺度の構造化に対する重要なテーマが得られた.平成25年度の研究実施計画では,1)生活機能尺度の構造化2)研究対象者の選出3)データ収集の予定であったが,生活機能尺度の構造化にあたり,患者の療養生活環境を取り巻く課題は複雑であり,より実態に即した効果的な評価のためには,入念に尺度を洗練する必要があると判断し,質問紙の作成を丁寧に行っている段階である.生活機能に影響する現象について,患者の体験と合わせて生活実態を説明した本研究の前段階の研究では,計5名の検討であったものを10名分のデータの分析を行った.具体的には,患者は,身体の機能について〈息が苦しいから,気を散らすことばかりを考える〉こと,活動や参加について〈昔は車を運転してどこでも行けたが,今は何にもできない〉と感じながらも〈介護保険でリースしている車いすは外食を可能にする〉こと等が語れ,ICFの項目を活用することで生活機能の様相が明らかになることが示された.さらに,呼吸器疾患特有のICF core setsを作成したICF Research BranchのProf. Alarcos Ciezaにスーパーバイズを受け,患者の実体験と既存の指標に裏付けされた尺度の構築がされつつある段階である.このように,本研究の目的である慢性呼吸不全における在宅酸素療法患者の生活機能の評価に対する尺度開発に対し,生活体験を含めた構造の確認を行い尺度を構築した状況である.昨年度に引き続き,慢性呼吸不全患者の生活機能と生活の実態に着目し,より実践に即した評価のための尺度の洗練を行い,質問紙の作成を行った.具体的には,1)生活機能尺度の構造化,2)データ収集と分析,3)生活機能尺度に対する生活体験の反映を確認することとした.生活機能尺度の構造化にあたり,WHO(2002)の国際機能評価分類:国際障害分類改訂版(Internationa Classification of Functioning, Disability and Health,以下ICF)を概念枠組みとし,質問肢の構成のため,生活機能に影響する現象について,患者の体験と合わせて生活実態を説明した.前段階の研究に加え,計10名分のデータの分析を行った.患者は身体の機能について〈息が苦しいから,気を散らすことばかりを考える〉こと,活動や参加について〈昔は車を運転してどこでも行けたが,今は何もできない〉と感じながらも〈介護保険でリースしている車いすは外食を可能にする〉等が語られたことに着目し,ICFの項目を活用によって生活機能の様相が明らかになることが示された.ICFの活用では,呼吸器疾患特有のICF Core Setsを作成したICF Research BranchのProf. Alarcos Ciezaにスーパーバイズを受け,患者の体験と既存の指標に裏付けされた質問紙の構造化の可能性について検討した.さらに,生活体験の反映について,慢性看護学の専門家との会議を行いながら尺度の完成に向けて取り組んだ.これらの結果,本研究の目的である慢性呼吸不全における在宅酸素療法患者の生活機能の評価に対する尺度開発に対し,生活体験を含めた尺度の構造化が完成した.今後,次段階の研究として信頼性,妥当性の確認に向けて準備を進めており,本研究成果を国内外の専門誌や学会で発表の予定である.慢性看護平成25年度は本研究の初年度であり,データ収集までを計画していた.生活機能尺度の構造化にあたり,患者の療養生活環境を取り巻く課題への考慮,より実態に即した効果的な評価のため,予定していた方法に加えて前段階の研究を再分析する必要があった.

さらに,ICFをもとに概念的枠組みとしており,質問紙の構成のため活用について専門家の教授を受けることとした.当初の計画より,進行がやや遅れ気味ではあるが,対象者が慢性期で身体の状況,社会的状況,個人的な因子など整理すべき要素が多岐にわたる中で,先行研究をより詳しく検討し,同分野を多方面より検討している専門家の意見を聞くことができたことは,結果的に尺度をより実践的に活かせるものとするためには必要不可欠なステップであった.今後,データ収集を開始するが,研究者は本研究の前段階として慢性呼吸不全の患者30名よりデータを収集した実績があり,対象者の選定についてなど,専門医療機関の紹介をもとに実施する予定であり問題ない.よって,今度,速やかにデータ収集に移行し,分析できるように進める必要があるが,尺度は,患者の体験や語られた思いに焦点を当てて構造化されてきており,患者の期待する看護支援を提供するための方法を見出す示唆が得られるデータを提供できる可能性が高い.平成26年度は,1)データ収集(期間:5月12月)2)データの分析(期間:7月1月)3)生活機能尺度に対し生活体験の反映について検討する(期間:9月3月)予定で進める計画である.1)データ収集の研究対象者は,在宅酸素療法を施行し,閉塞性の病態を伴う呼吸不全患者の中で同意が得られた約110名程度とする.リクルートは,専門医療機関へ研究協力依頼書を用いて説明し,当該医療者の協力を得て研究依頼文書にて行う.研究参加の同意を得た後,返信用封筒と共に生活機能尺度を渡す.回収は,郵送か研究協力施設へ回収BOX設置し投函してもらう.回答は外来等の待ち時間を利用して記入してもらう.インタビューは,呼吸器疾患患者であることを考慮し主治医より許可を得て約30分を限度とする.2)データの分析は,(1)生活機能判定尺度の信頼性と妥当性を検討する.信頼性の解析にはクロンバックα係数を利用し,折半法による確認をする.妥当性の解析には,因子分析として,ピアゾンの積率相関係数とバリマックス回転とによる分析を行う.(2)生活機能に関する聞き取り調査は,得られたデータより逐語録を作成し生活機能に関連する症状や生活の感情と体験について語られたものを意味のまとまりごとに整理する.3)量的に得られた測定項目と質的に得られたカテゴリーがテーマごとに系統的に比較ができるようマトリックスを作成する.尺度を開発する過程で滑落したパターンや存在しなかった患者の体験による感覚の存在の可能性を確認する.平成25年度の研究実施計画の生活機能尺度の構造化において,より実態に即した効果的な評価のために質問紙の作成を含めて段階を追って進めた.このことにより,データ収集のための費用を残しておく必要があった.また,呼吸器疾患特有のICF core setsを作成したICF Research BranchのProf. Alarcos Ciezaにスーパーバイズを受けることとしたが,海外渡航を要し,準備が必要であったと共に十分な時間を確保するために年度を越えて訪問することとなった.そのため,渡航のための旅費や謝金を確保しておく必要があったために次年度に使用額が生じた.
生体内のタンパク質3分子間相互作用をリアルタイム検出する発光プローブ分子の開発

生きた細胞内において,さまざまな化学的プロセスや情報伝達は,主にタンパク質間相互作用を介して行われている.よって,生体内でのタンパク質間相互作用を非破壊的に観察することは,生命科学研究の上で重要なテーマのひとつである.本研究では,これまで見ることが困難であった,生きた動物細胞内のタンパク質3分子間相互作用を高感度にリアルタイム検出する機能的発光タンパク質分子の開発を行った.生きた細胞内において,さまざまな化学的プロセスや情報伝達は,主にタンパク質間相互作用を介して行われている.よって,生体内でのタンパク質間相互作用を非破壊的に観察することは,生命科学研究の上で重要なテーマのひとつである.本研究では,これまで見ることが困難であった,生きた動物細胞内のタンパク質3分子間相互作用を高感度にリアルタイム検出する機能的発光タンパク質分子の開発を行った.生体内のタンパク質3分子間相互作用をリアルタイム検出する発光プローブ分子の開発を行った.具体的には,ウミシイタケ由来ルシフェラーゼ(Rluc)を利用し,3分子のタンパク質が相互作用して初めて発光活性を回復するキメラタンパク質分子を開発した.Rlucを3断片(Rα,Rμ,およびRω)に分割する.この3断片Rlucに,3種類のタンパク質Gタンパク質αサブユニット,βサブユニット,γサブユニット(それぞれGα,Gβ,Gγ)を連結したキメラタンパク質(それぞれGα-Rμ,Gβ-Rω,Gγ-Rα)をコードするcDNAを作製した.Gα-Gβ-Gγ複合体形成に基づきRlucの3断片が近接すると発光活性が回復する.この発光活性を指標に,タンパク質複合体形成を可視化検出する.GPCRのひとつADRA2Aを発現する培養細胞にGα-Rμ,Gβ-Rω,およびGγ-Rαを発現させた.ADRA2AにリガンドのUK14304が結合するとGα-Gβ-Gγ複合体形成を阻害するが,リガンド非存在下では複合体形成を誘導することが知られている.前述の培養細胞をUK14304で刺激して生物発光のリアルタイム計測を行ったところ,すぐさま発光強度は減少し,約2.5時間で未刺激細胞からの生物発光の水準まで回復した.これは,すでに報告されているGタンパク質の解離から複合体再形成までの時間とよく一致する.このことから,開発したRlucの3断片を用いれば,可逆的なタンパク質複合体形成-解離をリアルタイムで可視化検出できるといえる.生物発光不活性な3断片に分割したRlucを用い,Gタンパク質複合体の可逆的な形成-解離をリアルタイムで検出できることを実証した.ここでGタンパク質複合体形成-解離を実施例として可視化検出したが,本手法のデザイン・コンセプトは,他のタンパク質複合体形成のリアルタイム検出にも応用可能である.生きた動物細胞内のタンパク質3分子の複合体形成をリアルタイム検出する発光プローブ分子の開発を行った.具体的には,ウミシイタケ由来ルシフェラーゼ(Renilla reniformis luciferase; Rluc)を利用し,3分子のタンパク質が相互作用して初めて発光活性を回復する,キメラタンパク質プローブ分子を作製した.作製したプローブを用い,GTP結合型タンパク質のサブユニットα,β,およびγ(それぞれGα,Gβ,およびGγ)の3量体形成の可視化検出を行った.Gタンパク質共役受容体(GPCR)のひとつであるADRA2Aを発現する細胞に,分割Rluc断片を連結したGα,Gβ,およびGγを発現させた.ADRA2AのリガンドであるUK14304で細胞を刺激したところ,Gα,Gβ,およびGγの解離に基づく発光強度の減少が観察された.また,ALK5によりリン酸化されることで3量体を形成するSmad2およびSmad4の可視化検出を行った.不活性型ALK5(ALK5TD)もしくは常時活性型AKL5(ALK5KR)を発現する細胞に分割Rluc連結Smad2およびSmad4を発現させた.ALK5KR発現細胞から高い発光値が観察され,その値はAKL5TDの約2倍であった.以上のことから,開発した3分割Rlucは,タンパク質の3量体形成の可視化に応用化のである.本研究の成果は,タンパク質間相互作用の新たなスクリーニング法や化学物質の薬理活性のスクリーニング法として,生命科学の基礎研究や臨床医学,創薬などのさまざまな場面で利用されることが見込まれる.24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度が最終年度であるため、記入しない。
低出生体重児と親への臨床心理学的超早期介入モデルの構築

低出生体重児の超早期介入の在り方を検討するため、NICU退院前および修正1歳半時点での母子の相互作用を正期産児と比較検討をした。NICU退院前にブラゼルトン新生児行動評価(NBAS)を母子同席で実施しすることは、赤ちゃんが社会性に富んだ存在であることが共有できるツールとして有効であった。修正1歳半では、極低出生体重児は母親に働きかける際にニュートラルな表情が少なく、児が始めたやり取りは長く続きしにくいことが明らかになった。これらの成果をもとに、赤ちゃんとお母さんのやり取りを支えるための医療スタッフ向けの教育・研修用DVDを作成した。臨床心理学的援助において、周産期医療の場の中で、赤ちゃんと親と、その関係性を適切にアセスメントし、支援に結び付ける視点をもつことを、周産期における心理臨床の重要な構成要素と位置づけ、低出生体重児の退院前および1歳半児の親と子および関係性の特徴、周産期医療・フォローアップ場での親子関係の臨床心理学的支援の方向性、関係性に支援するための有効な臨床心理士の養成教育について検討を行っていく。平成24年度は、低出生体重児が1歳半の時点での母子のやりとりの質の検討をおこなうために、県内の総合周産期母子医療センター2か所の協力を得て、対象者の募集を行った。平成24年度末現在で5名の協力が得られ、平成25年度に調査を実施予定である。当初、母子のやり取りの撮影場所を病院診察室を予定していたが、4名を試行的に病院内で実施したところ、子どもの緊張を強め自然なやり取りの場面の撮影が困難であったため、代表研究者の所属する外来相談室の一室を利用して実施することに変更を行った。統制群については、地域の子育て支援センターに通う母子等に調査協力を依頼し、14名の協力が得られ、その結果をCPICS (Child Parents' interaction Coding System (Hemdenbro et al, 2002)を利用して相互作用の質的な評価および母親の精神健康についても調査を行った。当初予定していたブラゼルトン新生児行動評価の臨床応用の検討については、研究協力機関の調整ができず、平成25年度に実施を延期した。1歳半時の相互作用についてのレビュー論文を一本発表を行うとともに、外来診察室でおこなった1例の母子のやり取りの場面の質的検討症例報告を国際学会で発表および、周産母子センターで母子の関係性に焦点をあてて支援をおこなった事例報告について、国内学会で発表を行った。低出生体重児の退院前から1歳半までの母子の相互交流について質的に検討を行った。退院前については、ブラゼルトン新生児行動評価(NBAS)を行い、赤ちゃんの観察を共有することでの介入効果の検討を行った。極低出生体重児群は、修正在胎37週より前に退院することが続き、十分なデータを得られていないものの、対照群については、愛知県内の産科の協力を得て、出生後0-5日目の赤ちゃんに母子同席でNBASを行いその後の母子の交流場面の撮影おようびアンケート調査を行った。母子同室前の0ー2日目の場合と、同室後では赤ちゃんの状態像、また母親の赤ちゃんに対するイメージが異なるものであったため2群に分けて収集を行い、現在まで計17組の協力が得られた。修正1歳半の時点での母子の交流場面の検討では、低出生体重児群9組、対照群17組のデータの収集が完了した。前年度NICU群の協力が少なかったため今年度は協力医療機関を増やす、研究協力者向けの育児支援教室を開催するなど対応を行った。また事例についても収集を重ね、平成25年度は、総説3本、紀要一本を成果として執筆したほか、指定シンポジストとして、2学会、および全国的な研究会2ケ所で報告を行った。また平成26年度に実施する周産期医療スタッフ向けの研修用DVDの作成に向けて、東海地区の周産期で活動する臨床心理士、新生児集中ケア認定看護師の協力を得て、DVD作成委員会を立ち上げ、どういった内容のDVDとするのか、コンセプト等の検討を開始した。周産期医療領域では整備指針の改正で臨床心理技術者の配置が明記されたことで、急速に臨床心理士の雇用がすすんできている。NICU入院中の家族への支援については、実践が積み重ねられてきたことで、日本独自の支援の在り方が構築されてきた一方で、退院前後の臨床心理学的支援のありかたについては十分な検討はされてきていない。そこで本研究ではNICU退院前および、1歳半の時点での母子の相互作用と早期介入の在り方の検討を行うとともに、赤ちゃんと親の関係性の支援をしていくための医療スタッフ向けの教育研修用のDVDの作成を行った。NICUにおける退院前の臨床心理学的支援の一つとしてのブラゼルトン新生児行動評価(NBAS)の応用可能性を検討した。

正期産児では、実施群と未実施群で母親の抑うつ、赤ちゃんに対するイメージなど各尺度で両群間に有意差はみられなかった。NICU群では、親子のやり取りがコミュニケーション的音楽性を持っていること、赤ちゃんが社会性に富んだ存在であることが親に伝わり、よい反応につながる結果となった。次に退院後の母子の相互作用を検討するため1歳半時点での極低出生体重(VLBW)児と母親の相互作用をCPICSの手法を用いて正期産児と比較検討した。その結果,VLBW児は母親に働きかける際にニュートラルな表情が少ないこと,児が始めたやりとりではターンテイキングが長く続きにくいことなどが明らかになった。機能的な遊びが行われている場面では,子どもの興味は逸れやすい一方で,感覚的な遊びが行われているときは、相互作用が長く続きやすかった。これらの結果をもとに正期産児とNICU入院児の子どもの姿と母子のかかわりを継続的に撮影し、比較してとらえることのできる本編約50分と、より詳細に赤ちゃんを観察してとらえるための「観察しよう」約20分で構成されるDVDを作成した。26年度が最終年度であるため、記入しない。臨床心理学26年度が最終年度であるため、記入しない。1歳半の時点での母子の交流場面の検討については、25年度に予定していた統制群のデータの収集はほぼ完了し、対象群についても、県内2か所の研究協力機関との調整が終了し、データの収集を開始できている。一方で退院前のNBASを使った臨床応用の検討については、予定していた研究協力者の勤務機関との調整がつかなかったため予定どおりに実施することができなかった。事例や知見の収集等については予定通りすすんでいる。NICU退院前の母子の交流場面のデータの収集は、修正40週を迎える前に退院することが続き、十分な数のデータは得られていないものの、母子の交流場面を質的に検討できる貴重なデータが収集できている。対象群、修正1歳半の時点での調査については、比較的順調にデータの収集が進んできており、分析可能なデータ数を得ることが可能な状況にある。資料の収集もすすみ、来年度作成予定の教育研修用のDVDの作成に向けて、準備が進んでおり、調査研究と合わせて検討を行うことで、低出生体重児をはじめとしたNICUに入院となった赤ちゃんと家族への超早期介入モデルの構築だけではなく、満期産正常で生まれてきた赤ちゃんと家族への介入モデルの提示も可能になってくると考えている。NBASの臨床応用について、対象群のデータが当初予定していた人数の収集が困難な可能性があるため、統制群のデータを関係協力機関との調整をおこない収集を行うことで、統制群との比較検討を質的に行う。NBAS資格認定取得者を増やし、統制群について、いくつかの機関で実施できるよう調整を引き続き実施する。また1歳半の研究協力者を増やすため、支援プログラムの提供等、検討を行う。臨床群のデータ収集を進めるため、各関係機関との連携を深めるとともに、分析結果をもとに母子の交流に焦点をあてた周産期医療スタッフ向けの研修会や修正1歳半の時点での育児支援教室を開催するなど、成果を還元しつつ、得られたデータのより詳細な分析を進めていきたいと考えている。
分子状酸素によるプロピレンの光触媒的エポキシ化反応

プロピレンオキシドは化学工業に欠かせない重要な化学物質の一つであり、プロピレンを分子状酸素でエポキシ化する新たな触媒の開発が望まれているが未だ成功していない。一方、光エネルギーを利用することにより、アモルファスシリカ上でプロピレンが酸素分子によりエポキシ化されること、シリカに微量の添加金属を加えることによりその活性が向上することが見いだされた。本研究では、触媒として利用可能な元素のすべてにわたってスクリーニングを行い、有望な触媒についてその構造因子、触媒反応機構などを明らかにすることを目的とした。スクリーニングの結果、Ti及びZnを添加した場合に特に成績がよかったため、平成12年度はそれぞれの触媒活性種の構造と光触媒活性との相関を詳しく検討した。本年度は、様々な濃度のCrをシリカに担持あるいはゾルゲル法により添加し、光エポキシ化活性を検討した。スクリーニングの結果では主に完全酸化が進む結果となったが、Cr濃度を下げると、エポキシ化反応が進行するようにななった。Cr濃度が低いほどエポキシ化選択率は向上し、選択率は44%にも達した。キャラクタリゼーションの結果、シリカ上に分散したクロミア種がエポキシ化活性に寄与し、逆に凝集種は他の生成物の生成を促進することが明らかとなった。これはTi系と同様である。触媒調製法としては担持法を採用した方が、この孤立種を効率よく発現させられることが見いだされた。この点ではTi系と異なった。特筆すべき点は、Cr-SiO_2触媒は可視光の照射によってもエポキシ化反応を進行することである。クロミア種の光吸収帯は紫外領域から可視領域にわたり、どの波長の光で励起されても光量に見合った量の反応を同様に進行させ、プロピレンオキシドを生成できることが明らかになった。スクリーニングの結果、Ti及びZnを添加した場合に特に成績がよかったため、それぞれの触媒活性種の構造と光触媒活性との相関を詳しく検討した。様々な濃度のTiをシリカに担持あるいはゾルゲル法により添加し、光エポキシ化活性を検討した結果、Ti濃度が低いほどエポキシ化選択率は向上した。キャラクタリゼーションの結果、シリカマトリクスに囲まれた孤立高分散チタニア種がエポキシ化活性に寄与し、逆に凝集種は他の生成物の生成を促進することが明らかとなった。触媒調製法としてはゾルゲル法を採用した方が、この孤立種を効率よく発現させられることが見いだされた。またこの種が光照射下で酸素分子をラジカル化し、この酸素ラジカルがプロピレンをエポキシ化する反応機構を示唆するスペクトルも得た。一方、シリカ担持Zn触媒でも、シリカ上の高分散なZn種がエポキシ化活性が高く、Ti触媒と同様の考察ができた。これらを考慮すると、シリカ中に高分散されることが、エポキシ化光触媒にとって最も重要な要素であることが示唆された。
相対的低酸素環境に基づく新たなアレルギー病態の解析

本研究は、酸素濃度の変化がアレルギー反応を誘発する1因子であると考えられること、そしてTransient receptor potentially (TRP) ankyrin 1が相対的低酸素状態におけるマスト細胞の酸素受容を担うという代表者の発見に基づき、各種免疫細胞のTRPチャネル発現動態を解析し、アレルギー病態の酸素受容による増悪化機構を明確化することを目的とした。1.各種免疫系細胞におけるTRPチャネルの発現解析:マウス骨髄由来マスト細胞ならびにその細胞株、T、B細胞群の各種TRPチャネルの発現をフローサイトメトリー、プロテオーム、免疫染色で解析した。骨髄由来マスト細胞では、TRPA1、M3、M7が発現しており、マウス及びヒト細胞株では、TRPA1がより発現していた一方、M3、M7は発現量に差異はなく、その他TRPサブファミリーの発現も認められなかった。腹腔内より抽出したT、B細胞では、いずれのTRPチャネルの発現も確認できなかった。2.相対的低酸素状態におけるマスト細胞のTRPチャネルの発現解析:上記の結果から、相対的低酸素刺激後のマスト細胞のTRPA1、M3、M7の発現動態をフローサイトメトリー及び免疫染色、ウェスタンブロット法にて解析した所、TRPA1チャネルのみ発現量が増加した。3.アトピー性皮膚炎(AD)モデルマウスにおけるTRPA1チャネルの発現解析:ADモデルNC/Tndマウスに対して相対的低酸素刺激を加え、掻爬行動、皮膚炎症状、経費水分蒸散量を解析し、皮膚組織におけるTRPA1発現を確認した。さらに、NC/Tndマウス骨髄由来マスト細胞に対して相対的低酸素刺激を加え、発現解析を実施した。相対的低酸素刺激後、皮膚炎症状、経皮水分蒸散量に変化は認められなかった。他方、掻爬行動は、顕著に増加し、皮下組織におけるTRPA1陽性マスト細胞数が増加した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。相対的低酸素環境は、75%酸素濃度から急激に通常酸素濃度環境に落とすことで再現できる。そこで、野生型マウス及びマスト細胞遺伝子欠損マウス、TRPA1遺伝子欠損マウスに対して相対的低酸素刺激を与え、アナフィラキシー症状の指標である血管透過亢進性(エバンスブルー投与法)、直腸温度の低下率をモニタリングしたところ、野生型マウスにおいてのみアナフィラキシー様症状が確認された。また各種マウスの皮膚組織を10%中性緩衝ホルマリンにて固定後、トルイジンブルー特殊染色にてマスト細胞を選択的に染色した結果、野生型マウスの皮膚組織においてマスト細胞浸潤過多が認められた。一方、マスト細胞遺伝子欠損マウスの皮膚組織ではマスト細胞が一切認められず、TRPA1遺伝子欠損マウスの皮膚組織ではマスト細胞浸潤過多が認められなかった。次に、アナフィラキシー症状を呈する酸素濃度閾値を探索したところ、60%酸素濃度からの相対的低酸素刺激では同様の症状が認められたが、50%からの相対的低酸素刺激では、血管透過性の亢進や直腸温度の低下などのアナフィラキシー様症状を呈さず、酸素濃度とアナフィラキシーの重症度(血管透過性の亢進、直腸温度低下率)は相関することが分かった。次に野生型マウスから採取した骨髄由来培養マスト細胞及びヒトマスト細胞株HMC-1、マウスマスト細胞株P-815を培養し、in vitroモデルでの相対的低酸素環境の再現後、TRPA1及びTRPV1発現をウエスタンブロット法及び免疫蛍光染色法で確認した。TRPV1は刺激前後で発現が認められなかったが、TRPA1は通常酸素濃度でも一定量発現しており、刺激によって発現量がさらに増強されることが分かった。また、in vivoモデル試験と同様に60%酸素濃度が発現増強閾値であることも分かった。相対的低酸素刺激によるメディエーター細胞と酸素濃度閾値の解析本年度は特にどの程度の酸素濃度落差によってアナフィラキシー病態に寄与する症状を呈するか、その濃度閾値の解析を詳細に行った。酸素誘導性網膜症モデルと同様の75%濃度からの相対的低酸素刺激では、有意な血管透過性の上昇と直腸温度の低下を伴うアナフィラキシー様症状が認められ、濃度落差依存的にアナフィラキシー症状の重症度は変化することがわかった。また、50%酸素濃度では全く認められなかったことから、毒性を有する酸素濃度は50%であることが示唆された。これらの結果は、マスト細胞及びTRPA1遺伝子欠損マウスでは認められなかった。そこで、次にマスト細胞遺伝子欠損マウスの腹腔内に野生型マウス及びTRPA1遺伝子欠損マウスから採取した骨髄由来マスト細胞を投与したところTRPA1遺伝子欠損マウス骨髄由来マスト細胞を投与したマスト細胞遺伝子欠損マウスでは、アナフィラキシー様症状が認められなかった。以上のことから、マスト細胞に発現するTRPA1チャネルが本モデルにおけるアナフィラキシー様症状のメディエーターであることが示唆された。マスト細胞株を用いたTRPチャネル発現解析野生型マウス骨髄由来マスト細胞及びヒトマスト細胞株HMC-1、マウスマスト細胞株P-815におけるTRPチャネル発現を解析したところ、通常酸素濃度でもTRPA1がマスト細胞に発現していることが分かった。そこで、各種細胞に対して相対的低酸素刺激(75%→20%、60%→20%、50%→20%)を加えTRPA1及びTRPV1の発現を確認したところ、通常酸素濃度で培養した対照群と比較して75%→20%、60%→20%では、軽微だがTRPA1の発現が増加した。

本研究は、酸素濃度の変化がアレルギー反応を誘発する1因子であると考えられること、そしてTransient receptor potentially (TRP) ankyrin 1が相対的低酸素状態におけるマスト細胞の酸素受容を担うという代表者の発見に基づき、各種免疫細胞のTRPチャネル発現動態を解析し、アレルギー病態の酸素受容による増悪化機構を明確化することを目的とした。1.各種免疫系細胞におけるTRPチャネルの発現解析:マウス骨髄由来マスト細胞ならびにその細胞株、T、B細胞群の各種TRPチャネルの発現をフローサイトメトリー、プロテオーム、免疫染色で解析した。骨髄由来マスト細胞では、TRPA1、M3、M7が発現しており、マウス及びヒト細胞株では、TRPA1がより発現していた一方、M3、M7は発現量に差異はなく、その他TRPサブファミリーの発現も認められなかった。腹腔内より抽出したT、B細胞では、いずれのTRPチャネルの発現も確認できなかった。2.相対的低酸素状態におけるマスト細胞のTRPチャネルの発現解析:上記の結果から、相対的低酸素刺激後のマスト細胞のTRPA1、M3、M7の発現動態をフローサイトメトリー及び免疫染色、ウェスタンブロット法にて解析した所、TRPA1チャネルのみ発現量が増加した。3.アトピー性皮膚炎(AD)モデルマウスにおけるTRPA1チャネルの発現解析:ADモデルNC/Tndマウスに対して相対的低酸素刺激を加え、掻爬行動、皮膚炎症状、経費水分蒸散量を解析し、皮膚組織におけるTRPA1発現を確認した。さらに、NC/Tndマウス骨髄由来マスト細胞に対して相対的低酸素刺激を加え、発現解析を実施した。相対的低酸素刺激後、皮膚炎症状、経皮水分蒸散量に変化は認められなかった。他方、掻爬行動は、顕著に増加し、皮下組織におけるTRPA1陽性マスト細胞数が増加した。アナフィラキシー様症状の病勢と重症度は直腸温度の低下率、血管透過性の他大脳皮質血流量、脳組織の形態学的変化によっても評価される。そこで次年度は大脳皮質血流量をレーザードップラー法により定量解析し、さらにアナフィラキシー反応に基づく血液脳関門の透過性の増加による脳内へのIgGの漏出を免疫組織学的に解析する。また、今年度の結果をもとに相対的低酸素刺激後のマスト細胞に発現するTRPA1によるプロトン流入などの機能学的解析を行い、TRPA1阻害剤やマスト細胞スタビライザーの投与による薬物効果と発病及び病勢の改善状況を定量化する。これにより酸素起因性アナフィラキシー病態におけるエフェクター分子(各種サイトカイン、ヒスタミンなどの化学伝達物質、NGF、血管新生因子、プロテアーゼなど)を明確にし、分子標的治療としての有用性を検討する。相対的低酸素刺激がマスト細胞の活性化に基づくアレルギー反応に寄与する可能性が示唆されたことから、今後はアナフィラキシー症状に対する試験を継続的に実施することに加えて、アトピー性皮膚炎に対して酸素起因性刺激が寄与しているのか探索する。
プロトン感知性GPCRの機能とG蛋白質シグナル

OGR1受容体ファミリー(OGR1、GPR4、TDAG8、G2A)に分類される受体は従来リゾ脂質性シグナル分子受容体として同定されたが、細胞外pH(プロトン)も感知する機能が存在する。しかし、内在性に受容体を発現した細胞での生理機能、また、病態生理学的な機能についてはほとんど解明されていない。そこで、本研究ではプロトンセンサー機能を保証するG蛋白シグナルの特定とその生理機能に関して細胞レベル、個体レベルで解析した。本年度は主にマクロファージにおける炎症性サイトカイン産生におけるTDAG8と骨代謝におけるOGR1の役割について解析した。(1)マクロファージからのリポポリサッカライド(LPS)誘起の炎症性サイトカイン分泌の細胞外pH低下による抑制にはT-cell death-associated gene-8(TDAG8)が関与し、Gs/cAMP/プロテインキナーゼAを介していることが示唆された。しかし、TDAG8欠損由来のマクロファージでも有意に細胞外pH低下による抑制応答が観察された。このTDAG8非依存性のサイトカイン産生抑制機構を解析した。(i)マクロファージにはTDAG8に加え、OGR1、G2Aが発現している。OGR1欠損マウス由来の細胞やG2A-siRNAによるノックダウン細胞を用いて解析したが、いずれの受容体も炎症性サイトカイン産生調節の関与は否定的であった。(ii)PI3キナーゼ阻害薬存在下でこの抑制作用が解除されることを見いだした。この酵素系が何らかの形でpH低下によるサイトカイン産生応答の抑制に関与していることが推定された。(2)骨量の変化は絶え間ない骨芽細胞による骨形成と破骨細胞による骨吸収のバランスによって調節されている。OGR1欠損マウスでは野生型に比較して骨密度が高い傾向が観察された。従って、OGR1は細胞外pH低下(アシドーシス)による骨密度の低下作用に関与していることが推定された。細胞外pH変化は様々な細胞機能変化させること知られているが、痛覚、味覚などにおけるイオンチャネルを除けば、その実体はよくわかっていない。OGR1受容体ファミリー(OGR1、GPR4、TDAG8、G2A)に分類される受容体は従来リゾ脂質性シグナル分子受容体として同定されたが、細胞外pH(プロトン)も感知する新しい機能が存在することが我々を含む国内外のグループで明らかにされてきた。本研究ではマクロファージにおける炎症性サイトカイン産生におけるOGR1受容体ファミリーの役割を解析した。その結果、(1)マウス腹腔マクロファージをリポポリサッカライド(LPS)で処理するとTNF-α、IL-6などの炎症性サイトカインmRNA、蛋白の著明な産生増加が観察されるが、これらの作用は細胞外pHを低下すると抑制される。(2)プロトン感知性受容体の中ではIDAG8が著明に発現し、OGR1、G2Aも有意に発現している。そこで、これらの受容体の関与を調べるため、受容体欠損マウス由来細胞、受容体特異的なsiRNAを用いたノックダウン細胞を用いて解析した。その結果、TDAG8受容体欠損によって細胞外pH低下による抑制作用が有意に解除された。(3)このpH低下作用に関与するG蛋白質を解析した、ところ、Gsに対するsiRNAが有効であった。また、細胞外pHを低下するとcAMP産生の増加が観察され、この作用はTDAG8受容体欠損で解除された。(4)アデニル酸シクラーゼを活性化するアゴニストでも同様にサイトカイン産生が抑制され、プロテインキナーゼA(PKA)阻害薬でH89によってpH低下作用が一部解除された。このように、細胞外pH低下はTDAG8/Gs/cAMP/PKAを介してLPSによる炎症性サイトカインの産生を抑制し、TDAG8が抗炎症性の受容体として機能していると推定された。しかし、TDAG8欠損でも有意なpH細胞が観察されておりこの機構に関しては今後の課題である。(ii)PI3キナーゼ阻害薬

存在下でこの抑制作用が解除されることを見いだした。この酵素系が何らかの形でpH低下によるサイトカイン産生応答の抑制に関与していることが推定された。(2)骨量の変化は絶え間ない骨芽細胞による骨形成と破骨細胞による骨吸収のバランスによって調節されている。OGR1欠損マウスでは野生型に比較して骨密度が高い傾向が観察された。従って、OGR1は細胞外pH低下(アシドーシス)による骨密度の低下作用に関与していることが推定された。
Participatory Researchによる看護者の実施する禁煙支援の評価

千葉県内Kクリニック禁煙支援外来で、禁煙支援カウンセリングを受けた7名の患者によって、2000年2月にParticipatory Researchの一つ手法であるフォーカスグループ法をおこなったところ、「支援内容についてはこのままでよい」といった意見が多かったが、啓蒙、広報活動についてはさらに必要であるといった意見が多かった。また、量的調査として1997年6月から1999年2月までに禁煙支援カウンセリングを受けた患者177名を対象とし、1999年9月上旬に調査票を用いた郵送法調査を実施した結果、(回収率は46.3%、81名であった)。禁煙者(本人および家族が喫煙したと認めた者)が36名(44.4%)、喫煙継続者は45名(55.6%)であり、そのうち準備期は23名(28.4%)、熟考期は14名(17.3%)、前熟考期は8名(9.9%)であった。1998年1月1999年2月までの1年2ヶ月の間に禁煙支援外来で受診中の115名では、支援中の間、呼気中一酸化炭素濃度が8ppmになり、禁煙したと認められた者は37名と32.2%であったため、客観的指標はもちいていないものの、長期的にみるとより多くの喫煙者が禁煙を継続していることが明らかになった。喫煙継続者が禁煙に取り組むと仮定したときに、禁煙支援外来のサポートを希望する者は22名(48.9%)であった。平成10年度のK総合病院健康フェア訪れた120名を対象とした調査によって禁煙支援希望の有無では、約半教の者が医師または看護婦による禁煙支援を希望していたが、本調査ではより具体的な支援方法の希望として、「電話での禁煙支援を受けたい」が5名(11.1%)で最も多かった。また、「禁煙成功者から体験談を聞きたい」「禁煙中の人と意見交換する機会を持ちたい」と希望する者もみられた。1. K総合病院健康フェア訪れた120名を対象とした質問紙調査によって以下の点が明らかになった。質問紙調査の対象者の年齢は10歳代から80歳代と広範囲にわたり、半数近くの者が現病歴を持っていた。現喫煙者率は16.7%、過去喫煙者率は18.3%であった。禁煙支援希望の有無では、約半数の者が医師または看護婦による禁煙支援を希望していた。2. K総合病院外来に訪れた喫煙者のうち、禁煙支援を希望する者および必要な者を対象に行なった調査及び禁煙支援の結果以下のことが明らかになった。(1) 1998年1月1999年2月までの1年2ヶ月の間に禁煙支援外来を受診した者は、男性93名、女性22名、計115名であった。年齢は10歳代から80歳代と広範囲にわたり中でも、50歳代が最も多かった。禁煙に最も影響を与えると考えられている禁煙関心度は、65名という半数以上の者が第1回目の支援時に準備期であり、実行期の者も14名も存在した。残りは関心期で無関心期の者はいなかった。(2)禁煙支援の間、呼気中一酸化炭素濃度が8ppmになり、禁煙したと認められた者は37名と32.2%であった。
自死遺族支援の包括的アセスメントツールとファシリテーター養成プログラムの開発

各自治体へのヒヤリング,また他の民間団体の協力による各ヒヤリングによって,平成23年度時点で把握された自死遺族を対象とするグループアプローチを行っている事業体の数は103を数えた。この数は,これまでの川野らの報告と比べてもさらに増加したことが確認された。そのうち,完全な自助グループとみなされるグループは17%存在し,何らかの専門家等の非当事者がバックアップしている,半自助グループは28%,何らかの専門家等の非当事者によって運営されているグループ(サポートグループ)が19%,完全に行政が管理運営しているグループが36%であった。スタッフの数についてはこうしたグループの構造によって大きな違いがあり,自助グループは2.7人,半自助グループは9.4人,サポートグループは5.6人,行政のグループは3.7人であった。セッションごとの平均参加者数については,自助グループと半自助グループを当事者主体グループ,サポートグループと行政のグループを非当事者主体グループに分類したところ有意な差として確認することができ,当事者主体グループは8.4人,非当事者主体グループは5.1人であった。これらの結果が示しているのは,(1)自助グループは最もスタッフが少なく,半自助グループは最もスタッフが多いが,参加人数には違いがないことは,いずれも当事者主体的グループとして自助的な機能があることが推測されるものの,スタッフの自死遺族当事者の精神的健康度によっては十分な非当事者のサポートが必要であるということ,(2)サポートグループや行政のグループといった非当事者主体グループでは,参加者が相対的に定着しにくい,ということである。なお,本結果の一部について,日本コミュニティ心理学会および日本自殺予防学会で発表を行った。学内において平成23年度より兼任(健康支援センター副センター長)が追加されたため当初予定よりも学内業務に追われたため,当初の目標であったアセスメントツールの項目案の策定までは至らなかった。しかしながら,平成24年4月の時点で策定作業が進んでおり,平成24年度内において十分にカバーできるものと思われる。また,各研究協力者との連携や全国の自死遺族支援団体との協働関係は十分に構築されていることも好材料である。平成24年4月の時点でアセスメント項目の策定は進んでおり,協力団体との調整を経てすみやかにトライアル実施に向けていきたい。またこれらの結果について国内外での学会で発表すると共に,特に海外の動向についての資料収集も勧めていく予定である。申請時の内容に沿って研究費を使用していく予定である。なお,申請時の計画では海外旅費を1つしか計上していなかったが,今年度はICP(国際心理学会議),IASP(国際自殺予防学会)に参加するため,その分の費用を賄う。
HETE-2衛星を用いたガンマ線バースト/バースト残光天体の研究

HETE-2衛星は2000年10月9日に打ち上げられた。衛星共通・観測機器の軌道上動作確認作業を経て、2001年6月に機上計算機ソフトウェアの改修により地上局との通信を改善し、5-8月の期間には、X線バーストを用いてトリガ・位置決定ソフトウェアのチューニングを施し、同年8月中旬より定常観測体制に移行した。衛星運用・観測装置監視・即時データ解析は、MIT運用センターのメンバーに加え、米国が夜間となる時間帯を中心に、日本チーム(理研・青学大・東工大・国立夫文台)のスタッフと学生によって行われている。4台のX線検出器中の1台が、スペースデブリの衝突によって機能が失われたことを除き、観測装置は順調に運用されている。HETE-2はバースト後数10秒の遅延で位置通報を行うことに成功した。これは、従来の観測衛星より3桁早いものであり、この結果、バースト直後の早期残光の観測が可能となった。残光には急速に減光するものがあることや、単純な理論モデルで予想される滑らかな減光曲線と異なり、複雑な変動を見せる残光があることを明らかにした。HETE-2によって2003年3月20日に発見され、位置決定されたγ線バーストでは、可視光残光の分光スペクトル中に、Ic型超新星爆発の成分が見いだされた。このことにより、γ線バーストはある種の超新星爆発と関連していることを明らかにした。HETE-2に搭載された観測装置は10keV以下の軟X線に感度があり、X線過剰γ線バースト、もしくはX線フラッシュと呼ばれる現象を多く検出している。観測データは、これらの現象が典型的なγ線バーストと連続する諸性質を有し、同一天体現象起源であることを強く示唆する。これはBATSE観測器の結果の見直しをせまるものである。また、HETE-2のデータを解析した結果、SAAとは地理的に異なる領域に、時間変動をみせる高密度荷電粒子帯が存在することを明らかにした。HETE-2衛星は2000年10月9日の打ち上げ以降順調に運用され、検出器は安定に動作している。2000年末から2001年前半にかけては、かに星雲、さそり座X-1、および銀河中心方向に集中するX線バースト等、位置が正確に知られている天体をもちいて、検出器・衛星姿勢系の較正観測をおこない、WXM検出器でガンマ線バースト(GRB)の発生位置を約10分角の精度で決定できるようになった。2001年夏からは本格的な観測態勢に移行し、インターネットを用いた自動通報システムである、ガンマ線バースト位置通報ネットワーク(GCN)を通して、GRBの発生および位置の情報を世界中の研究者に配信している。現在、およそ1月に1例の割合で、GRBをとらえている。現在までに10例を越えるGRBの位置を報告しているが、このうち2例では、可視光で残光天体が発見され、複数の光学望遠鏡で観測されている。この中には、日本国立天文台の「すばる望遠鏡」も含まれ、研究代表者がPIをつとめる緊急観測プログラムが実行中である。ガンマ線バーストのみならず、HETE・2衛星は2例の軟ガンマ線リピーターからのバーストも検出し、100イベントをこえるX線バーストもとらえている。