hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ノンプロセス機能制御による走行ワイヤ工具の開発と複合精密加工への応用

本研究は,走行する細線ワイヤを工具として,加工方式を加工機上で自在に変更しながら加工物に対して所望の形状および表面機能を付与するための方法の開発に関するものである.以下に研究成果の概要を示す。1.試作加工実験装置既存の形彫放電加工機の主軸に取り付け可能なワイヤ行系を試作した。ワイヤの駆動には直流モータを使用し,さらにパウダーブレーキを用いることによりワイヤに張力を与える.スラリコーティングワイヤを用いて表面改質放電加工を行う場合は主軸に加工物を取り付けて実験を行う.放電表面処理でワイヤを表面改質する場合は,主軸に電極を取り付けて行う.2.スラリ塗布ワイヤによる表面改質加工主軸に取り付けた加工物に対してワイヤ放電形状加工を行い、次にこの加工面に対してTiC粉末とグリセリンとからなるスラリをコーティングしたワイヤを用いた表面改質放電加工を行った。極間距離を50μm以上になるように設定し,放電がスラリを会して発生するようにした.加工物に対する元素分析の結果、加工物表面上に粉末成分であるTiが混入し、10μm程度の改質層が確認された。改質層の硬度は2000Hv程度あり,また,X線回折によって,TiC層であることを確認している.電極側の極性が負であることが重要である。3.放電表面処理ワイヤを用いた研削加工放電表面処理ワイヤを用いて研削加工を行った。まず、形彫放電加工機の主軸取り付けたTiC圧粉体電極によりスチールワイヤに対して堆積加工を行う.間欠放電によってワイヤの表面には,高さ10μm程度のTiC堆積物が点在し,これが切削刃となる.次にこのワイヤを用いて研削加工を行った。研削装置は円筒形加工物に回転を与えるマイクログラインダと,パルスモータで駆動するステージからなっている。仕上げ面粗さは0.7μmR_a程度であった.このように,放電表面処理したワイヤで運動転写の研削加工が可能であることが明らかになった。本研究では走行する細線ワイヤを工具として,その走行経路の途中でワイヤ表面に表面改質加工や研削加工などを可能にする機能を付与し,これによって同一機械上での高精度複合加工の実現を目指している.平成10年度は以下の成果を得た。1.ワイヤ走行系の試作:経路途中に各種の被覆方式を実行できる処理装置を設けたワイヤ走行系を製作した.製作にあたっては放電塗布されたワイヤ表面上の皮膜の影響を排するため、プーリ方式のガイドを採用した。放電塗布用の電極には羽根車を設けて油加工液中で回転する構造とした。2.走行ワイヤに対する粉末被覆:WC-CoまたはTiH_2粉末からなる圧粉体電極を製作し、これによって走行ワイヤに対する放電被覆を実行した。ワイヤへの放電被覆においては同一材料ブロック上への処理と比較して、放電痕が大きくなり、これに伴い被覆面の粗さが増大することが判明した。これは加工部位の見かけの熱容量や熱伝導が異なるためであり、したがって細線への放電においては固有の加工条件を選択する必要がある。また導電性接着剤を用いた粉末被覆方式においてはワイヤ走行系内におけるキュア工程の高速化がさらなる検討課題となる。3.塗布処理ワイヤによるワイヤ走行系および加工機能の確認:実用走行速度におけるワイヤの走行状態をガイド部とワイヤ振動変位とを計測し、数μmから十数μmの変位を確認した。また試作したワイヤ走行系を既設の形彫り放電加工機上に設置し、放電加工特性を調査した。TiC被覆されたワイヤによって加工物が研削できることを確認した。

4.各種のワイヤ電極を利用した表面改質機能の確認既設の加工機械を用いて、各種材料おいび線径のワイヤによる放電表面改質実験を実施し、その放電特性を調査した。その結果、細線電極を用いた表面被服処理においては短絡電流の効果が著しいことが判明した。本研究では走行する細線ワイヤを工具として、その走行経路の途中でワイヤ表面に表面改質加工や研削加工なとを可能にする機能を付与し,これによって同一機械上での高精度複合加工の実現を目的としている。平成11年度は以下の結果を得た。1.試作ワイヤ走行系の改良平成10年度に試作したワイヤ走行系に対し、全自動の機上複合加工を目指した改良を実施した。すなわち自動走行ワイヤにスラリを塗布するプーリを設け、また新たに設けた2つのガイドピン間でワイヤカット形状加工を行う構造とした。この構造はワイヤが加工部位において水平方向に走行するため重力の影響が心配されたが測定の結果問題がないことが分かった。さらに研削加工実行するために、加工物を高速回転するマイクログラインダを搭載した。2.塗布スラリによる表面改質放電加工の実施TiCおよびグラファイトの粉末混合物をグリセリンに混ぜてスラリを作り、上記プーリ部において走行する黄銅ワイヤに塗布する。この部位が加工物近傍を通過する位置で放電を発生せしめ、予め形状加工を行った加工物表面(炭素鋼)の改質加工を実施した。表面硬度は2000Hv程度に達していることを確認した。3.走行ワイヤによる機上研削加工の実施当初は放電表面改質を実施した黄銅ワイヤによる研削加工を試みたが,充分な聴力を売ることが困難であるため、直径0.1mmのスチールワイヤを用いることとした。走行経路中においてTi圧粉体電極による油中放電改質を実施し,比較的長い休止時間をとるならばワイヤ表面にTiCの間欠被覆が可能となる。これによる機上研削を試みた結果、圧力転写加工および運動転写加工の可能性を確認した。4.走行ワイヤによる機上形状計測の実施本研究は加工物に対して複数の加工を実施することが目的であるから,各加工工程における形状の追跡が必要となる。そこで走行ワイヤ自体をプローブに見たて、接触検知方式による形状計測を試みた。本研究は走行する細線ワイヤを工具として,同一機械上で形状付与加工や表面改質加工,研削加工などを可能にする高精度複合加工機械の実現を目指している。平成12年度は最終年度として以下の結果を得た。1)走行ワイヤによる間欠放電の実施形掘り放電加工機の主軸に取り付けたTiC圧粉体電極により、スチールワイヤに対する間欠放電堆積加工を実施した。ワイヤの表面には高さ10μm程度のTiC堆積物が点在しこれを切り刃とした。2)ワイヤ走行系の改良と研削加工前年度に製作したワイヤ走行系に対してこれを改良し、圧力転写加工を実施した。研削装置は円筒形加工物に回転を与えるマイクログラインダーとパルスモータで駆動するステージからなっている。仕上げ面粗さは0.7μm程度であり、上記間欠放電による切り刃高さの影響を受けているが、電流値を下げるなどの条件を絞ればさらに面粗は向上する。
国際競争力のある高感度型DNAチップエレクトロケミカルアレイの研究開発

抹消血を用いた遺伝子診断は受診者にとって浸襲が少なく、また日常の診療で一般的な感染症の診断が遺伝子レベルで確実にできれば、効果的な薬剤の選択ができ、その後の治療方針を立てるうえできわめて有効である。われわれはRT-PCR法を用いて末梢血中を流れる浮遊がん細胞を検出する試みを行ってきた。このような方法で術後再発の指標や進行がん微小転移の同定の報告は数多くある一方、早期がんの診断に結びつく報告はほとんどない。本研究では、微小電極に安定に固定した病因に関連した種々の合成オリゴヌクレオチドDNAプローブと患者由来のゲノムDNAとのハイブリド形成を電気化学的に検出することによって、簡便、迅速かつ高精度に、がんの診断を可能にするための計測システムに関する基盤研究を行う。これまでのジーンチップにない超高感度解析技術を用いて、遺伝子診断用ポータブル型遺伝情報計測システム基盤技術を研究する。平成12年度においては、1.0mmの直径の金電極を45mm間隔で25個配置させた各電極間の均一性のあるアレイ電極を用いて、単電極と上記のマルチ電極アレイを用いてオリゴヌクレオチド固定化法の検討を行い、固定化量の制御に成功した。現行の単電極用電気化学測定装置とほぼ同じ性能のマルチ電極対応電気化学活性測定装置を作製した。また遺伝子発現プロファイルに用いている現在所有する遺伝子(cDNA)のデータベースを作製した。平成13年度においては、微小電極でのハイブリド検出方法を樹立し、合成オリゴヌクレオチドおよびPCR産物の検出に成功し、微小電極へのプローブDNA固定化法の検討を行い、さらに遺伝子発現プロファイルに用いている現在所有する遺伝子(cDNA)データベースを作製すると同時に、胆道がんにおける発ガン関連遺伝子と甲状腺がんにおける診断マーカーを同定に成功した。本研究では電気化学検出法の基盤研究とともにマルチ電極アレイを試作し、その評価を行った。まずcDNAの一部の配列を複数選択し、これに相当するオリゴヌクレオチドを合成、固定化した電極を用いて、電気化学的にハイブリド形成を検出し、測定電流応答の差が発現量ともっとも相関する条件検討を行った。また塩基配列の変異(遺子ポリモルフィズム)の解析を行った。その結果、モデル定量実験系においてpicoモルレベルまでの定量性が得られた。またオリゴヌクレオチドを用いたポリモルフィズム解析においては、subattoモルレベルまでの検出が可能であった。電気化学検出法を用いたマイクロアレイの開発として、試作したマルチ電極および測定システムのテストを行った。フェロセンカルボン酸を用いて測定系の再現性とアレイ間の誤差を詳細に検討した。その結果をふまえ改善を重ね、測定装置については、繰り返し測定による再現性は、数%以内にCV値を押さえることができた。当初レファレンス電極は、耐久性に問題があり、値が測定毎に大きくぶれていたため、従来単電極測定で用いていた米国製のレファレンス電極を組み入れ、これを基準にテストを繰り返し、レファレンス電極の試作を数回行った結果、測定系としては従来単電極の測定に用いていた測定システムと同等の性能を有するまでに至った。試作したマルチ電極は、フェロセンカルボン酸ですら電極間のばらつきがCV25-50%と大きく現在改良を試みている。ヒトおよび微生物ゲノムプロジェクトから得られた塩基配列、SNP情報、cDNAの配列情報を用いて、遺伝子の特定の疾患における遺伝子情報(遺伝子変異、異常発現)を解析するためには、病院の一般外来、個人ユーザーで使用できる新しい遺伝子情報解析装置の研究開発が必須である。本研究では、電気化学的ハイブリッド形成検出法を基盤技術として、シングルヌクレオチドポリモルフィズム(SNP)解析を行うことができる高感度、低価格の実用型DNAチップを開発するための基盤研究を行い、以下の成果を得た。合成オリゴ

ヌクレオチドプローブを固定化した微小電極を作成とハイブリッド形成を電気化学的に簡便、迅速に検出するシステムの確立のための基盤研究を行った。1)1.0mmの直径の金電極を4.5mm間隔で25個配置させた各電極間の均一性のあるアレイ電極を試作した。2)単電極と上記のマルチ電極アレイを用いてオリゴヌクレオチド固定化法の検討を行い、固定化量の制御をできるまでには至らなかった。3)現行の単電極用電気化学測定装置とほぼ同じ性能のマルチ電極対応電気化学活性測定装置を作製した。4)遺伝子発現プロファイルに用いている現在所有する遺伝子(cDNA)のデータベースを作製した。マイクロアレイの応用は、DNAのみならずタンパク質やペプチド、糖鎖などの他の生体高分子に適用できる技術であり、コンビナトリアル・ケミスリーとリンクさせることにより、今後医療福祉産業界に広範囲に利用されると期待できる本研究で得られた成果は、合成オリゴヌクレオチドプローブを固定化した微小電極DNAチップの基盤技術として、今後の実用化と商品化に貢献することが期待できる。
英語の「形容詞+不定詞」構文の習得に関する研究

1.本研究の言語学的基盤を整えるために、生成文法,モンタギュー文法,一般句構造文法などの観点から、「形容詞+不定詞」構文を分析した。2.関連する文献の情報をマイクロ・コンピュータに入力した。3.「形容詞+不定詞」構文の習得を調査するために最も効果的な方法の一つに文完成法があることを明らかにした。この方法では、被験者にある情景を描いた絵を提示し、つぎにその情景を説明した文を与える。ただし、その文は途中で中断する。被験者の課題は、その文の後半部を補うことによって、その文を完成することにある。4. 3で述べた方法を用いた実験により、「形容詞+不定詞」構文のうち、Equi構文が最もはやく習得され、続いてTough構文が習得されることが明らかとなった。5. Pretty構文は、はじめTough構文と未分化のまま習得され、後にそれから分化していくことが明らかとなった。6. Tough構文の習得は、C.Chomsky(1969)などこれまでの研究で示されたよりも早い時期(4才前後)でなされることが明らかとなった。7.すでに公刊されている発話資料(Wales Project,G.Wellsなど)と今回新たに収集した発話資料をマイクロ・コンピュータに入力した。これらの資料を分析した結果、発話資料も4-6で述べた習得過程を示すことが明らかとなった。8.なぜ上で述べた習得過程を経るのかという点について、生成文法理論の最近の研究成果に基づき、若干の考察を行ったが、この点についてのより包括的な検討は今後の課題である。
パスカルの不可分幾何学とジャンセニズムの世界観

微積分学の成立は近代数学史上における最も重要な出来事のひとつであるが、本研究はパスカルの不可分幾何学の操作がこの出来事においていかなる意味をもち、またいかにして可能になったのかといった問題を、彼のジャンセニズムとの関係において明らかにせんとしたものである。成果としては、次の4点があげられる。1.カヴァリエリの不可分幾何学の操作は計算法としては極めて有効なるものであったが、不可分の概念をめぐって多くの疑問を呼び起こしていた。本研究は、パスカルがこの概念の暖味さをいかにして克服し、この幾何学にどのような理論的根拠を与えたかを明らかにした。2.不可分幾何学の核心の操作は、無際限に分割された不可分図形をどのように操作して有限な数値の尊出に結ぶかという点にあるが、本研究では、パスカルの具体的な数学的操作に即して、この幾何学における彼の操作が当代のほかの不可分幾何学のそれと如何なる点で同一であり、また如何なる点で独自であるかを明らかにした。3.もともと、あらゆる数学者は一方では当代に流通している数学的手法をそのまま受けいれると共に、他方では必ず当人独自の手法をあみだしてゆくものである。この意味では、如何なる数学的操作も何らかの仕方で垂学者個人の世界観とかかわりをもっている。本研究はこの観点からパスカルの数学的操作を支える彼の思想的根拠を明らかにした。4.当代は近代自然科学の成立期であるが、同時に宗教戦争が真剣に戦われた時代でもある。当時の数学者たちといえども、決してこの時代状況と無縁ではありえない。本研究は、パスカルの数学的操作が彼のジャンセニズムの信仰とかかわりのあることに注目して、とくに彼の三つの秩序の思想と彼のジャンセニズムの予定説との関係を根本的に明らかにした。本研究の目的は、パスカルの不可分幾何学の業績とジャンセニズムの信仰とがいかなる関係にあるのかを解明することを通じて、パスカルの独自な思想構造を明らかにすることである。このためには次の三つの課題を解決することが必要である。第一。パスカルが不可分幾何学において無限を処理する特徴的な仕方を解明する。第二。この仕方がどのような根拠から可能になったかを明らかにする。第三。この根拠がパスカルのジャンセニズムの信仰にどのような仕方で依據しているのかを解明する。今年度の研究は、第一にまずパスカルが個々の問題について不可分幾何学の操作をどのように展開しているかを検討した。この検討を通じて、無限を処理する彼の仕方にいかなる特色があるかを確定した。次に、かれの不可分幾何学において〈正弦の和を求める問題〉と〈ルーレットの求長問題〉とに用いられている特性三角形が、かれの無限把握においていかなる役割を果しているのかを明らかにした。そして、この三角形の三辺が無限に小なるものでありながら、同時に固定的様相をもって有限三角形と相似になる点に注目して、かれの無限小概念の独自な性格を把握した。第三に、かれの無限把握において中核的な役割を果すこの特性三角形が成立するためには、いかなることが必要あったかを問題として、トルチェリーの不可分幾何学の仕事に注目し、トルチェリーの不可分とパスカルのそれとがいかなる点で同じであり、いかなる点で異なるかを検討した。第四に、彼が自分の不可分概念を哲学的にも根拠のあるものであることを確信してゆく過程を検討した。この点に関しては、とくに彼の友人で原子論者であったシュヴァリエ・ドゥ・メレの批判と、これに対するパスカルの反論とを中心に分析した。以上の四点を明らかにすることを通じて、今年度は第一の課題であったパスカルの無限把握の独自な仕方を明らかにした。

本年度の研究の目標は、パスカルの数論ならびに不可分幾何学に関する業績において、彼がいかなる仕方で無限と、無際限との関係を処理しているのかを問題として、かれをしてこうした処理を可能ならしめたかれの前提となる思想を明らかにすることであった。先ず、かれの数論のなかでとくに『巾数の和』の論文をとりあげた。その中で、かれが巾数の和を求める操作において、無限巾の数量からなる剰余項を一きょに消去している操作に注目した。かれ自身はこの操作が可能になったのは、カヴァリエリの不可分幾何学において、体積に対しては面積が、また面積に対しては線分が量としては無視されているからだといっている。ところが、カヴァリエリ自身の不可分幾何学のテキストそのものにおいては、こうした消去の操作は行われていない。パスカルはいかなる根拠からこうした操作をおこなったのか。また、この操作をかれがあえてカヴァリエリの操作に連関づけていることは何を意味しているのか。こういった問題が当然提起されてくることなので、この視点から、パスカルの消去の操作の特色を明らかにした。次に、パスカルがこうした消去を行った背後には、かれ自身の独自な無限概念の把握があることを明らかにして、この無限概念の把握がかれの無際限の概念の理解とどのような関係にあるのかを、かれの数学的帰納法の操作を関連づけて明らかにした。第三に、この点はまだ研究が進行中であるが、かれの不可分幾何学が上記の無限と無際限との関係をどのような仕方で処理しようとしているのかを問題とし、更にまたこの処理を可能ならしめたかれの独特な思考方式を明らかにすることをこころみている。このためにかれのもっとも晩年の執筆であるといわれている。『幾何学的精神について』の無限理解が上記の問題とどのような関係にあるかを検討中である。前年度の研究においては、パスカルの『巾数の和』における無限処理の操作がいかなるものであるかを明らかにしたが、今年度の研究はこの無限処理の操作がパスカルのその他の仕事において如何なる意味をもち、また如何なる根拠に基づいているかを問題とすることから出発した。この研究において明らかにすることができたことは、次の4点である。1.『巾数の和』の無限処理の操作は、無限小量を端的に無視するところに成立したが、この操作はじつは彼の自然学においても既に用いられていたことを明らかにした。パスカルの自然学の実験デ-タが余りにも美事に仮設に適合しすぎているといった疑念が、これまでにも提起されてきたが、この研究ではこのデ-タの処理の仕方が『巾数の和』における無限処理の仕方に関係のあることを明らかにした。2.パスカルが自然学の次に取りあげた仕事は『算術三角形論』であるが、この論文は数学史の上では数学的帰納法が完全な形で始めて用いられたことで有名である。本研究は、上記の『巾数の和』の無限処理の操作がまた、この数学的帰納法の操作とかかわりのあることを明らかにした。何れもが、無際限に進行するものをひとまとめにして、無限として処理する手続を核心にすえている。3.次に、この無限処理の操作が根本的には、パスカルの『正弦の和』における微小三角形を処理する操作にもつながることに注目し、さらにこの操作の思想的根拠が、有名な彼の三秩序論の思想に源泉をもっていることを明らかにした。
わが国ソフトウェア産業の海外進出の現状と立地変動

近年,インドや中国におけるソフトウェア産業の成長とともに外国企業は生産の拠点をこれらの国々に配置する傾向にある.そうした状況下において,わが国のソフトウェア産業においても海外での生産活動を行う企業が現れており,これらの企業の海外進出動向を解明することは当該産業の地域的展開を考察する上できわめて重要な点であると考えられる.こうしたことから,申請者はわが国のソフトウェア産業における海外進出の実態を解明しようと試みた.しかしながら,近年,インドへのソフトウェア産業集積が著しいことから,特に当該国におけるソフトウェア産業の集積の実態を解明するとともに,わが国のソフトウェア関連企業のインドへの海外進出の状況とその地域的な展開の実態ならびにその過程を明らかにすることの必要性を認識した.以上のことから,今年度はインドにおけるソフトウェア産業の地域的な発展過程とその集積の実態について,主として「Indian Software Directory」を用いて分析を行った.これにより,以下の点が明らかとなった.1.インドのソフトウェア産業の分布に関して,6つの主要な産業集積地が存在し,それぞれの集積地においては既存の集積地と新興の補助的な集積地が融合した構造を示す場合が多い.2.こうした新興集積地におけるソフトウェア企業の多くは生産に特化した企業が多い.3.輸出状況に関して,北インドに比べ南インドに立地する企業に輸出比率の高い企業が多く,オフショア生産形態の元で操業し製造品を投資元の本国に貫流している.今後の課題として,各産業集積地内部の詳細な構造および連関について検討する必要がある.その一方で,当該地域が外資系企業の単なる作業場として従属的な役割を担うに過ぎないのかなどといった中心・周辺論的な文脈における詳細な研究が必要であると考える.報告者はこれまで国内におけるソフトウェア産業の展開を中心に研究を進めてきた。しかしながら,現在進行しつつあるソフトウェア生産部門の海外進出状況とそれにともなう国内の生産構造の変容に関しては課題が残った。近年,インドや中国などにおけるソフトウェア産業の成長とともに外国企業は生産の拠点をこれらの国々に配置する傾向にある。そうした状況下において,わが国のソフトウェア産業においても海外での生産活動を行う企業が現れており,これらの企業の海外進出動向を解明することは当該産業の地域的展開を考察する上で極めて重要な点であるとの認識を得た。そのため,本研究においてはわが国のソフトウェア産業における海外進出の実態を明らかにしたいと考える。こうしたグローバル化の進行が著しい産業部門を研究対象とする場合,地理学的視点に立脚した研究が有効であると考える。今年度は,わが国のソフトウェア企業の海外進出状況を把握するために,「海外進出企業総覧」などの資料を基礎として企業リストを作成する作業を行った。この作業過程において,特に,近年,ソフトウェア産業の興隆が著しいインドが生産拠点として特に重要であることが判明した。そのため,インド国内のソフトウェア産業の成長過程ならびに当該国への日本をはじめとした先進諸国のソフトウェア関連企業の進出に関してさらなる資料収集ならびに調査を行った。その結果,インド国内には複数のソフトウェア産業集積地が形成されつつあること。そして,バンガロールを中心とした南インドにおいて外資系企業の進出に伴い急速にソフトウェア産業が発展しつつあることなどが明らかになった。この研究結果については人文地理学会第232例会において発表し,その要旨については人文地理に掲載される予定である。近年,インドや中国におけるソフトウェア産業の成長とともに外国企業は生産の拠点をこれらの国々に配置する傾向にある.そうした状況下において,わが国のソフトウェア産業においても海外での生産活動を行う企業が現れており,これらの企業の海外進出動向を解明することは当該産業の地域的展開を考察する上できわめて重要な点であると考えられる.こうしたことから,申請者はわが国のソフトウェア産業における海外進出の実態を解明しようと試みた.しかしながら,近年,インドへのソフトウェア産業集積が著しいことから,特に当該国におけるソフトウェア産業の集積の実態を解明するとともに,わが国のソフトウェア関連企業のインドへの海外進出の状況とその地域的な展開の実態ならびにその過程を明らかにすることの必要性を認識した.以上のことから,今年度はインドにおけるソフトウェア産業の地域的な発展過程とその集積の実態について,主として「Indian Software Directory」を用いて分析を行った.これにより,以下の点が明らかとなった.1.インドのソフトウェア産業の分布に関して,6つの主要な産業集積地が存在し,それぞれの集積地においては既存の集積地と新興の補助的な集積地が融合した構造を示す場合が多い.2.こうした新興集積地におけるソフトウェア企業の多くは生産に特化した企業が多い.3.輸出状況に関して,北インドに比べ南インドに立地する企業に輸出比率の高い企業が多く,オフショア生産形態の元で操業し製造品を投資元の本国に貫流している.今後の課題として,各産業集積地内部の詳細な構造および連関について検討する必要がある.その一方で,当該地域が外資系企業の単なる作業場として従属的な役割を担うに過ぎないのかなどといった中心・周辺論的な文脈における詳細な研究が必要であると考える.
房室弁輪部起源心房性頻拍の機序および至適治療法に関する検討

房室弁輪部を起源とするCaチャネル依存性組織を頻拍回路に含む心房性頻拍において、エントレインメント法を用いてリエントリー回路の必須緩除伝導路の入口部を同定し、入口部の電位波形を検討した結果、必須緩徐伝導路を反映する特異的なSlow potentialが認められることを明らかにした。このSlow potentialは房室結節近傍起源の心房頻拍のみならずそれ以外の房室弁輪部起源の心房頻拍においても認められ、両者の電位波高、電位幅に差がないことが示された。またこれらのSlow potentialはCaチャネル依存性組織を反映することから、洞調律時に比べ、頻拍中には電位波高が減高し、電位幅は延長することが示された。房室結節近傍起源のCaチャネル依存性組織を頻拍回路に含む心房性頻拍において、必須緩除伝導路の入口部を通電した場合と出口である最早期心房興奮部位を通電した場合での、有効性と安全性について検討を行った。その結果、入口部の通電を行ったほうが当初の頻拍消失後に近似した最早期心房興奮部位が近位部に移行した異なる頻拍の出現は、出口である最早期心房興奮部位を通電した場合により多く認められ、また一過性の房室伝導障害も出口部を通電した場合に多く認められることから、入口部を通電するほうが、出口を通電する方法よりも有効性および安全性において優れていることを報告した。房室結節近傍起源のCaチャネル依存性組織を頻拍回路に含む心房性頻拍においては、頻拍の必須緩除伝導路が大動脈無冠尖の直下に位置している症例において、大動脈無冠尖からの通電が頻拍停止に有用であり、大動脈無冠尖の直下に頻拍の必須緩除伝導路が位置していない症例では無効であることを明らかにした。最大800文字(1600バイト)、改行は5回まで入力可。房室結節近傍起源の心房頻拍において、頻拍回路を明らかにする目的でまず最早期心房興奮部位を同定した後、心房内多点よりエントレインメントペーシングを行った。最早期興奮部位がorthodromicに捕捉されるペーシング部位を確認した後、必須緩徐伝導路の入口部を同定するため、エントレインメントペーシング部位に向かって最早期興奮部位から2cm離れた部位から通電を行い、停止しなかった場合徐々に通電部位を最早期興奮部位へと近づけて頻拍の停止が得られるまで通電を行った。この際通電が無効であった非成功通電部位と頻拍の停止が得られた成功通電部位において局所電位の比較を行なった。同様に房室結節近傍起源以外の房室弁輪部を起源とする心房頻拍においても同様のエントレインメント法を用いて必須緩徐伝導路の入口部の同定を試み、非成功通電部位と頻拍の停止が得られた成功通電部位において局所電位の比較を行なった。頻拍のリエントリー回路における必須緩徐伝導路を形成していると考えられるCaチャンネル依存性の組織を反映すると考えられる電位の有無について検討するために非成功通電部位と頻拍の停止が得られた成功通電部位での電位波形の差異について検討を行なった。まず心房電位のあとにdullな振幅のSlow potentialが認められるかどうか検討した。またSlow potentialの電位波高、電位幅を非成功通電部位と頻拍の停止が得られた成功通電部位において比較した。さらに心房電位についても電位波高、電位幅を非成功通電部位と頻拍の停止が得られた成功通電部位において比較した。房室結節近傍起源の心房頻拍10例と房室結節近傍起源以外の房室弁輪部を起源とする心房頻拍11例の合計21例において検討を行なった結果、すべての症例においてエントレインメントが認められた。成功通電部位は最早期心房興奮部位から平均9.0±3.2 mm離れたエントレインメントペーシングが得られた部位の方向に位置していた。成功通電部位と非成功通電部位での局所電位を比較したところ、成功通電部位では21例全例で心房電位に続きslow potentialが認められた。一方、非成功通電部位では21例中7例にしかslow potentialは認められなかった(p<0.0001 vs.成功通電部位)。最早期心房興奮部位から非成功通電部位までの距離は最早期心房興奮部位から成功通電部位までの距離に比して有意に長かった(15.0±4.1 vs. 9.0±3.2 mm, p<0.0001)。局所の心房電位波高と心房電位幅は成功通電部位と非成功通電部位で差は認められなかった。しかし、成功通電部位のSlow potentialの電位波高は非成功通電部位に比して有意に高かった(0.04±0.05 vs. 0.1±0.04 mV, p=0.001)。また成功通電部位のSlow potentialの電位幅は非成功通電部位に比して有意に広かった(13.5±14.6 vs. 41.2±15.0 mm, p<0.0001)。以上より必須緩徐伝導路の入口部である成功通電部位において、Caチャンネル依存性組織を反映すると考えられるSlow potentialが認められることが示された。房室結節近傍起源の心房頻拍と房室結節近傍以外の房室弁輪部起源の心房頻拍において、頻拍の機序および回路について解析を行なった。

頻拍の機序がリエントリーであるかを明らかにする目的でまず最早期心房興奮部位を同定した後、心房内多点より頻拍レートより5拍/分速いレートでペーシングを行いマニフェストエントレインメントが認められるか、また最早期心房興奮部位がorthodromicに捕捉されるか検討した。マニフェストエントレインメントが認められ、最早期興奮部位がorthodromicに捕捉されるペーシング部位を確認した後、リエントリー回路の必須緩徐伝導路の入口部を同定するため、エントレインメントペーシング部位に向かって最早期興奮部位から2cm離れた部位から通電を行い、停止しなかった場合徐々に通電部位を最早期興奮部位へと近づけて頻拍の停止が得られるまで通電を行った。この際通電が無効であった非成功通電部位と頻拍の停止が得られた成功通電部位において局所電位の解析を行い、Caチャンネル依存性の組織を反映すると考えられるSlow potentialが記録されるかについて検討した。またSlow potentialの電位波形の比較を房室結節近傍起源の心房頻拍と房室結節近傍以外の房室弁輪部起源の心房頻拍で行なった。さらにSlow potentialの洞調律時と頻拍時での電位波形の比較を行なった。房室結節近傍起源の心房頻拍(AVN-AT)18例と房室結節近傍起源以外の房室弁輪部を起源とする心房頻拍(AVA-AT)22例の合計40例すべてにおいて、マニフェストエントレインメントが認められた。成功通電部位は最早期心房興奮部位(EAAS)から平均9.5±2.3 mm離れたエントレインメントペーシングが得られた部位の方向に位置していた。成功通電部位と非成功通電部位での局所電位を比較したところ、成功通電部位では40例全例で心房電位に続きslow potential(SP)が認められたが、非成功通電部位では12例にしか認められなかった(p<0.0001)。EAASから非成功通電部位までの距離はEAASから成功通電部位までの距離に比べて有意に長かった(p<0.0001)。局所の心房電位波高と幅は成功通電部位と非成功通電部位で差はなかった。しかし、成功通電部位のSPの電位波高は非成功通電部位に比べ有意に高く(0.110±0.049 vs. 0.025±0.046 mV, p<0.0001)。電位幅は非成功通電部位に比して有意に広かった(38.8±13.4 vs. 8.1±13.2 mm, p<0.0001)。またSPの電位波高と電位幅はAVN-ATとAVA-ATの間で差はなかった。以上より必須緩徐伝導路の入口部において、Caチャンネル依存性組織を反映すると考えられるSPが認められることが示され、これらの電位波高と幅はAVN-ATとAVA-ATにおいて差を認めないことが示された。また頻拍中のSPの電位波高は洞調律時に比べ低く、電位幅は広いことが示された。これらの頻拍中のSPの電位減高と電位幅延長は、SPがCaチャンネル依存性組織の電気生理学的特性を反映しているためと考えられた。当初の実施計画に沿って以上の所見が得られたことからこのように評価した。房室弁輪部を起源とするCaチャネル依存性組織を頻拍回路に含む心房性頻拍において、エントレインメント法を用いてリエントリー回路の必須緩除伝導路の入口部を同定し、入口部の電位波形を検討した結果、必須緩徐伝導路を反映する特異的なSlow potentialが認められることを明らかにした。このSlow potentialは房室結節近傍起源の心房頻拍のみならずそれ以外の房室弁輪部起源の心房頻拍においても認められ、両者の電位波高、電位幅に差がないことが示された。
都市近郊農村地域における「空間の粗放化」に関する研究

前年度の研究では茨城県つくば市N集落における調査により、空間管理が粗放化している土地の所有構造と粗放化経緯を明らかにした。本年度においては、不法投棄件数が全国1位であった千葉県の中でも、市街地に3方を囲まれ、交通の便が良い市街化調整区域が広がる沼南町T集落を調査対象地とすることとした。つくば市N集落がつくば学園都市という独立した計画都市の近郊地域であるのに対して、東京の連担市街地の外延部に位置するという条件の違いがある。また、つくば市N集落には見られなかった産業廃棄物処理業を専門的に営む事業者による粗放化が顕著に見られた。まず現地踏査による集落の土地の利用と管理を明らかにした。さらに粗放化した土地について法務局における登記簿調査を行い、その所有の変遷を明らかにした。最後に地域住民に対するヒアリング調査を行い、所有の変遷に伴う事情と管理者の属性を経年的に明らかにした。つくば市N集落と異なり、元々の所有が外部であったという地片は少なく、当該集落居住者が外部の者に転売した事例が多く見られた。その理由としては、家の新築や相続の他に、事業に失敗する等急激な経済的困窮して外部の者に渡るもしくは貸す事例が数多く見られた。土建業等2次産業、農産物卸し売り・運搬業等3次産業による土地の活用や流動化が粗放化の要因となっていることが確認された。さらに前年度に示した粗放化に関わる土地粗放化類型を精査し改良を加えることができた。不法投棄の件数が全国で2位であり、関東圏内における平場地域における耕作放棄率が最も高い茨城県を対象地として、県内に適切な調査対象地を現地踏査等で選定した。その結果、つくば市N集落を調査対象地とした。ここで、土地の利用と管理の現況を把握するために現地観察調査を1筆毎に実施した。さらに法務局の土地登記簿調査により所有履歴を明らかにした。この結果はマッピングした後、キャドソフトに入力し、その空間的特徴を把握した。このうち、粗放化した地片については、特に農家に対するヒアリング調査によりその経緯を把握した。以上により、N集落の土地所有構造を明らかにし、また粗放化経緯の類型化を行うことができた。すなわち、都市的利用の形態としては、事業所立地型、駐車場型、資材置き場型、廃棄物置き場型(残土)、廃棄物置き場型(その他建設廃材)、廃棄物置き場型(農業・生活系廃棄物)、廃棄物埋設型、廃棄物不法投棄型、複合型に分類された。また都市的利用の所有・管理形態は、所有管理分離型、当該集落転入型、当該集落非転入型、隣接集落型、外部型、公共型に分類された。さらに管理放棄の分類は不動産投機型、遠隔地相続型、事業用地管理低下型、農業事情変化型、公共管理低下型に分類された。なお15年度については、つくば市N集落周辺部の土地利用・管理状況の把握を行い、さらに千葉県I市k集落において同様の調査を行った上で、N集落との比較を行いたいと考えている。
脂質ラフト構造を標的とした多発性骨髄腫の新規治療法の開発

骨髄腫細胞に特異的に高発現しているHM1.24およびHM1.27を認識する新規モノクローナル抗体が骨髄腫細胞膜上の脂質ラフト構造の変化を引き起こし,細胞障害を誘導することを明らかにした。これらの抗体は薬剤抵抗性の骨髄腫幹細胞にも作用し,細胞死やコロニー形成阻害を誘導した。以上の結果から,本抗体療法は多発性骨髄腫に対する新しいターゲティング療法として重要である可能性が示唆された。多発性骨髄腫は現在も難治性の造血器腫瘍であり,新しい治療戦略の開発が求められている。本研究では骨髄腫細胞に特異的に高発現しているHM1.24およびHM1.27に着目し,本分子に対する新規モノクローナル抗体が脂質ラフト構造や細胞膜に及ぼす影響について検討するとともに,新たな治療標的を探索することを目的とした。本年度は,まず,HM1.24抗体とHM1.27抗体の作用の相違について検討した。その結果,HM1.27抗体はより高度の細胞傷害活性を有することが明らかとなった。次に,蛍光顕微鏡下に蛍光標識した抗体の局在をタイムラプス解析したところ,HM1.27抗体は骨髄腫細胞に特異的に結合した後,30-60分で細胞膜上にキャッピング構造を形成することが確認された。この状態における各種サイトカインのシグナル伝達について検討を加えたところ,骨髄腫細胞の生存シグナルであるIL-6やIGF-1の下流の経路には影響を及ぼさないことが明らかとなった。さらに,Ras/MAPKやPI3K/Akt,Wnt/b-cateninなどの経路についても現在検討を進めている。このように,HM1.27抗体は高度の細胞膜の構造変化を誘導することから,骨髄腫細胞の脂質ラフト構造やその下流の生存シグナルの制御にも関与しているものと考えられ,多発性骨髄腫に対する新しいターゲティング療法の標的分子として重要である可能性が示唆された。本研究では骨髄腫細胞に特異的に高発現しているHM1.24およびHM1.27に着目し,本分子を認識する新規モノクローナル抗体の脂質ラフト構造や細胞膜に及ぼす影響について検討した。昨年までの研究において,HM1.27抗体は骨髄腫細胞に特異的に結合し,細胞膜上の脂質ラフトに構造変化を及ぼすとともに,著明な細胞死を誘導することを明らかにした。さらに,この状態においてはIL-6やIGF-1などのサイトカインシグナル伝達やRas/MAPK,PI3K/Akt,wnt/b-cateninなど骨髄腫細胞の生存に重要な経路は抑制されないが,抗がん剤の抗腫瘍活性を増強させることを見いだした。一方,メルファランやボルテゾミブは主にmain population分画の骨髄腫細胞に細胞障害作用を発揮するが,HM1.27抗体は薬剤抵抗性のside population分画の細胞に作用し,細胞障害やコロニー形成阻害を誘導することを明らかにした。このように,HM1.27抗体はその作用機序からABCトランスポーターの影響を受けることなく骨髄腫幹細胞にも作用するものと考えられ,多発性骨髄腫に対する新しいターゲティング療法の標的分子として重要である可能性が示唆された。今後は骨髄腫幹細胞を用いてHM1.27抗体による遺伝子発現の変化を検討し,HM1.27抗体の作用機序の解明をさらに進める予定である。多発性骨髄腫は難治性の造血器腫瘍であり,治癒を目指した新しい治療戦略の開発が求められている。本研究では,昨年までに骨髄腫細胞に特異的に高発現しているHM1.24およびHM1.27を認識する新規モノクローナル抗体が骨髄腫細胞膜上の脂質ラフト構造の変化を引き起こし,細胞障害を誘導することを明らかにした。本年度は骨髄腫幹細胞に着目し,.その生存・増殖に及ぼす影響について検討を加えた。Hoechst33342染色後にセルソーターを用い,骨髄腫細胞株のside population分画とmain population分画を純化した。幹細胞性の維持に重要な転写因子の発現の有無についてPCR法で確認したところ,side population分画細胞ではSOX2やOct3/4の発現が亢進していることが明らかとなった。また,HM1.27抗体の処理後では,これらの転写因子の発現は抑制された。さらに,幹細胞性の維持に関わるWnt/b-cateninシグナル経路について検討したところ,HM1.27抗体の処理後には,細胞内の活性型b-cateninが抑制された。このことから,HM1.27抗体は薬剤抵抗性のside population分画の細胞の脂質ラフト構造に作用し,b-cateninやSOX2,Oct3/4を抑制することにより,骨髄腫幹細胞を傷害する可能性が考えられた。このような抗体療法は多発性骨髄腫に対する新しいターゲティング療法として臨床的にも重要である可能性が示唆された。
高齢者の嚥下障害に関するX線学的研究

装置の開発:本体に日本光電工業社製咬合力計MPM-3000を使用し,センサー(受容器)に圧トランスデューサーTJ-20A(厚さ8.4mm,直径20mm)を用いて20Kg以下の測定が可能となるようにした.これにより,アナログ信号と同時に最大咬合力の測定も可能となった.嚥下時の咬合力は本人の意志により強くすることも弱くすることも可能であり,嚥下時咬合力を一定にするためセンサーの先端を改良した.そしてセンサーに200Kgまで測定可能なタイプ(圧トランスデューサーにTJ-300Tを使用,厚さ5mm,直径17mm)を用い,被検者に必ず歯とセンサーを接触させるよう指示し,ほぼ一定の値を得ることが可能となった.筋電図は,ヨシダ製オクルーゾマスターを当科保有のオシロスコープに入力可能なよう改造した.本装置は4種類の筋放電がモニター可能であるが,シネフィルムの都合上,そのうちの1つだけフィルム上にデータ入力し,その他のデータは記録紙に記録して撮影終了後同期させることにした.以上の装置を用いることにより,筋電図及び咬合力のデータX線映画フィルム上に同時記録することが可能となったが,装置の開発に時間がかかったため,高齢者の撮影に至らなかった.現在,共同研究者を被検者としてX線映画,咬合力を同時撮影することが可能となっている.また,筋電図とX線映画も同時撮影可能であるが,筋電図と咬合力を同時撮影した場合互いに干渉してデータ読み取りに不都合が生じている.この点は今後の課題としたい.現在,高齢者の撮影にかかっているため,データが収集され次第報告書を提出する予定である.備品として筋電計オクル-ゾマスタ-を購入し、本装置からの筋電位を当科保有のオシロスコ-プを通してX線映画撮影装置に転送できるよう改良を加え、現在X線映画フィルム上にこの筋電計からの情報を写し込むことが可能となり、撮影条件も決定された。咬合力計MPM3000は受容器がやや大きく、自然な嚥下を妨げる可能性が生じたことと、金額的に購入が困難となったことから、部品のみを購入して製作を試みたが、新しく購入した圧変容器の大きさもやや大きく自然な嚥下を妨げることがわかった。また、義歯使用時と義歯不使用時の咬合圧を測定した場合、圧受容器に接する部位が義歯のレジンと患者の歯肉となり、受容器にかかる圧が変化し比較が困難なことと、同じ歯肉でも患者によって歯肉の硬さに差があり、患者間の咬合圧の比較も困難なことが明らかとなった。このため現在は、当初の計画を少し変更して、咬合圧測定を省略して、筋電図とX線映画のみで研究を行うこととし、デ-タの収集を行っている。もちろん、有効な咬合圧測定の方法の検索は次年度も続行する。平成3年度対象となる頭頸部に病変の既往のない65歳以上の健常者については、これまで該当する年齢をもつ高齢者患者が少なくデ-タ収集が遅れている。また、嚥下困難を訴える患者は口腔癌等で手術を受けた患者が多く、義歯の使用ができない場合も多く見られることから、義歯の使用、不使用にこだわらず、患者のデ-タ集養を行うこととした。特に手術後の患者で当院で手術を行っている場合には、当該科(口腔外科)と密な連絡をとり、手術による侵襲についてもできうるかぎり明らかとなるようにした。すなわち、嚥下に伴う上下歯牙の接触、非接触の相違による嚥下機能の変化をこれら術後患者からデ-タを得、まずこの結果を帰納的に高齢者嚥下機能障害の実態のヒントとする。装置の開発:本体に日本光電工業社製咬合力計MPM-3000を使用し,センサー(受容器)に圧トランスデューサーTJ-20A(厚さ8.4mm,直径20mm)を用いて20Kg以下の測定が可能となるようにした.これにより,アナログ信号と同時に最大咬合力の測定も可能となった.嚥下時の咬合力は本人の意志により強くすることも弱くすることも可能であり,嚥下時咬合力を一定にするためセンサーの先端を改良した.そしてセンサーに200Kgまで測定可能なタイプ(圧トランスデューサーにTJ-300Tを使用,厚さ5mm,直径17mm)を用い,被検者に必ず歯とセンサーを接触させるよう指示し,ほぼ一定の値を得ることが可能となった.筋電図は,ヨシダ製オクルーゾマスターを当科保有のオシロスコープに入力可能なよう改造した.本装置は4種類の筋放電がモニター可能であるが,シネフィルムの都合上,そのうちの1つだけフィルム上にデータ入力し,その他のデータは記録紙に記録して撮影終了後同期させることにした.以上の装置を用いることにより,筋電図及び咬合力のデータX線映画フィルム上に同時記録することが可能となったが,装置の開発に時間がかかったため,高齢者の撮影に至らなかった.現在,共同研究者を被検者としてX線映画,咬合力を同時撮影することが可能となっている.また,筋電図とX線映画も同時撮影可能であるが,筋電図と咬合力を同時撮影した場合互いに干渉してデータ読み取りに不都合が生じている.この点は今後の課題としたい.現在,高齢者の撮影にかかっているため,データが収集され次第報告書を提出する予定である.
ミストCVD法によるワイドバンドギャップp型酸化物半導体の実現とデバイス応用

まず、NiO薄膜をサファイア基板上にエキタキシャル成長させることを実現した。サファイア基板のテラス面に応じて、180度回転したドメインを有するNiOが規則的に成長していることを明らかにした。また、Liドープについても検討し、同様のエピタキシャル方位関係を維持したまま比抵抗を2-5桁低下できることを確認した。上述の成膜条件を参考に、格子不整合の小さいMgO基板上への結晶成長を行った。結果として、NiO単結晶の成長を実現した。引き続き、LiドープによるNiO:Li薄膜の導電性制御を行った。原料溶液中のLi濃度を制御することで、薄膜中のLi濃度を系統的に制御できることが明らかとなり、キャリア濃度を10^16-10^21[cm^-3]の範囲で制御することを実現した。これらの薄膜の移動度は0.1-0.5[cm^2 V^-1 s^-1]であり、改善の余地が残されている。このように、高品質なNiO薄膜の成長と導電性制御を実現したので、今年度は当初の計画通りデバイス応用を進めていく。当初の計画通り、NiO単結晶の成長とLiドープによる導電性制御を実現した。薄膜の移動度を向上させる工夫をしつつ、今年度の計画に取り組みたいと考えている。平成30年度に実現したNiO:Liとワイドバンドギャップ酸化物半導体として研究の著しいα-Ga2O3、β-Ga2O3、Mg(Zn)O等とのヘテロ接合形成を行い、デバイス応用を行う。まずは、単純な構造のpn接合ダイオードを試作し、その電気特性評価に加えて、微細構造についても詳細に評価し、良好なヘテロ接合界面を実現する。研究成果の発表や論文の出版等が新年度にずれ込んだこともあり、次年度使用額が生じた。
ペルオキシソーム膜形成機構とプラスマローゲンによるマイクロドメインの機能制御

ペルオキシソーム膜形成初期過程の解析ペルオキシソーム蛋白質をより効率的に質量分析によって同定するため、ヒト由来のHEK細胞から高純度ペルオキシソーム精製方法を確立した。確立した手法によって、ペルオキシソーム膜形成段階にあるペルオキシソームの精製を試みたが、他の細胞内小器官と分離することができなかった。続いて、タグを付加したユビキチンを発現させた培養細胞から、ペルオキシソームを精製することで、ペルオキシソームにおいてユビキチン化修飾がなされた蛋白質を探索し、分子量約25kDaの蛋白質を新たに同定した。本研究成果により、様々な蛋白質の機能を調節している蛋白質の翻訳後修飾に注目した新規ペルオキシソーム蛋白質の同定手法が確立されたことから、機能的に重要なペルオキシソーム蛋白質の同定が可能となった。プラスマローゲンのマイクロドメインにおける機能解析新規プラスマローゲン合成酵素単独欠損変異CHO細胞を分離し、その相補遺伝子の同定、ならびにCHO細胞由来の当酵素の塩基配列を決定した。さらに、当蛋白質のmRNAの著減が原因であることも明らかにした。また、当変異細胞と野性型細胞におけるマイクロドメインの比較から、プラスマローゲンはマイクロドメインの構造維持には必要が無いが、変異細胞ではマイクロドメインの標識蛋白質であるGPI結合型蛋白質が細胞骨格系の蛋白質とともに、リサイクリングエンドソームに局在したことから、GPI結合型蛋白質のリサイクリングエンドソームから細胞膜への再輸送過程がプラスマローゲンによって制御されていることを明らかにした。また、プラスマローゲン合成の最終段階である小胞体から細胞膜へ輸送されたプラスマローゲンの定量法を確立し、小胞体からの分泌経路を阻害する薬剤に非感受性な輸送経路によってプラスマローゲンが細胞膜へ輸送されていることを明らかにした。1.ペルオキシソーム膜形成初期過程の解析CHO細胞からペルオキシソームの高純度精製方法を確立し、ペルオキシソーム形成不全細胞との比較から、新規ペルオキシソーム膜蛋白質を同定した。また、ペルオキシソーム膜形成因子PEX3欠損CHO細胞に、相補遺伝子PEX3をアデノウイルス発現系により発現させ、ペルオキシソーム膜形成段階にある細胞群を既存の方法よりも充分量得ることに成功した。現在、膜形成段階のペルオキシソームの精製方法を確立しつつある。2.プラスマローゲンのマイクロドメインにおける機能解析プラスマローゲン合成不全をしめすペルオキシソーム欠損細胞のマイクロドメイン構成蛋白質、構成脂質を野性型細胞と比較した。構成蛋白質として、膜貫通型、細胞膜表面に局在するGPI結合型、あるいは脂肪酸を介してマイクロドメインに局在する3種の異なる代表的な膜蛋白質のマイクロドメインとの相互作用を解析したが、いずれの蛋白質もプラスマローゲン非依存的にマイクロドメインと相互作用した。また、構成脂質においても野性型細胞と有意な差はみられなかった。次にGPI結合型蛋白質の細胞内分布を形態的観察から、野性型細胞では細胞膜に多く局在するGPI結合型蛋白質が、プラスマローゲンの欠損に伴い細胞内への局在変化を示した。プラスマローゲンが、個々のマイクロドメインの会合を制御するとも予想されたため、マイクロドメインの会合により引きおこされる、β-セクレターゼによるアミロイド前駆体蛋白質の切断効率(β切断効率)を検討したが、プラスマローゲン欠損下でもβ切断効率に違いはなかった。以上の結果は、プラスマローゲンがマイクロドメインあるいはGPI結合型蛋白質の細胞内輸送、特にエンドサイトーシスされたマイクロドメイン、もしくはGPI結合型蛋白質の細胞膜への再輸送段階を制御していると考えている。