hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カエル胚発生におけるカドヘリン遺伝子群の発現様式に関する研究

私達はアフリカツメガエルのCa^<2+>依存性細胞接着分子カドヘリンが胚発生にともなってどのように遺伝子発現を変化させていくかを解析しようとしている。このため私達の前年度に同定した血管内皮細胞の接着分子であるV-カドヘリンの抗体(FAD-I)と遺伝子(λV1)を用いて胚発生に伴うV-カドヘリンの発現様式を調べた。その結果、V-カドヘリンはオタマジャクシに於いて血管の集中している表皮外層部や血管内皮に局在しており別に調べたカエルN-カドヘリンやE-カドヘリンの分布とは全く異なることがわかった。こうして尾胚芽期以降確実に発現するV-カドヘリン分子(140kDa)が胚から成体に至るまでたしかに血管内皮に局在していることそしてそれらがN-、E-カドヘリンとは異なるものであることが示された訳である。またV-カドヘリンのcDNA部分クロ-ンλV1を用いて初期胚をNorthern blotすると、V-カドヘリンの1/2以下の分子量の分子と交叉することが判明した。抗体FAD-Iもこの分子を認識しかつFAD-Iは胞胚期以前のCa^<2+>依存性の割球間接着を完全に阻害することがわかった。この分子こそ私達が従来もとめていた初期胚型Ca^<2+>依存性細胞接着分子であると考えられ、λV1を用いた卵母細胞のcDNAライブラリ-のスクリ-ニングによって多くの全長クロ-ンを得て解析中である。カドヘリン遺伝子の注入実験としては、卵母細胞にE-、N-、V-カドヘリンの部分的塩基配列より設計したアンチセンスオリゴヌクレオチドを注入し、それらの母性RNAを内在性RNaseH活性で消去し、その卵母細胞を成熟排卵させ人工受精させてカドヘリンの細胞間接着と割球分化での役割を調べる実験を行いつつある。アンチセンスDNAの毒性除去法が確立できたので、注入実験を行っているところであり今後の結果を期待している。
超高速格子緩和に伴う波束の運動および形状の実時間追跡

和周波ゲートの方法を用いれば2μmまでの近赤外領域でフェムト秒発光分光が可能になる。本研究では、時間分解能の向上を図り、精密なデータを収集すること、対象物質の範囲を広げること、波束形状の時々刻々の変化を再現することを目標とした。フェムト秒レーザーを用いて擬1次元白金錯体の一つであるPt-Br結晶をCT(電荷移動)バンドにおいて励起し、生成された励起子の自己束縛過程とその崩壊過程を発光によって観測した。その結果、0.7eVから1.4eVの広いエネルギー範囲で各エネルギーに特徴的な振舞いを示す振動的な発光がみられた。当初の時間分解能は90fsであったが、本研究において50fsという発光測定としては世界記録にほぼ等しい分解能を達成し、極めて明瞭な振動構造を得ることに成功した。分子振動に対応するポテンシャル面上での波束の運動を実時間軸上で観測するこれまでの方法(カスケード励起によるイオン化や過渡吸収など)では、ただ一つの原子間距離における波束振幅を時間的に追跡しているだけなので、波束の形状を知ることはできなかった。これに対し、我々の方法ではいろいろな原子間距離における波束振幅の時間変化を追跡しているので、すべての観測結果を矛盾なく再現するモデルを構築することにより、実際の波束形状の時間発展を復元することが可能である。多数のノーマルモードを重ね合わせた相互作用モードによって波束を記述し、実験を再現するようにパラメータを最適化した結果、波束の振幅および幅の時間変化を再現することができた。この解析結果によれば、波束の幅は振動の1/2周期の時点で約2.5倍、1周期の時点では3倍近くまで広がることが分かった。<測定装置の開発>今年度は、非線形結晶の角度θと位置(x-y)を精密3軸制御装置によりコンピュータから制御して、ミクロン単位の再現性のよい調整を可能にする装置を製作している。励起光源としては20fsecモードロックTiサファイアレーザーを導入し、性能チェックと習熟運転を完了した。測定系に関しては、現在すべての光学部品の配置、ハードウェア、制御プログラムを完成し、全体の光学調整の段階に入っており、今年度中には最初の測定データが得られるという予想である。<ハロゲン架橋白金錯体における測定>再生増幅器を用いた新しい測定システムでPt-Iにおいて時間分解発光の測定に成功した。この系ではPtBrやPtClと緩和の様子が異なり、STEの最低振動状態へのたまりこみが少ないことがわかった。更なる時間分解能の向上により振動緩和の詳細が解明されるものと期待される。<アルカリハライド中F中心の発光>KIにおけるF中心(電子が陰イオン欠陥に捕まったもの)は、強い電子格子相互作用をもった系として格子緩和緩和の理想的な研究材料であり、特にSとPのポテンシャル面交差を有し、波束運動の特異性が期待される。発光は赤外領域に現れるので、ストリークカメラなどの通常の方法は適用できず、これまでピコ秒以下での時間分解測定が報告されていなかったが、上方変換の方法によって時間応答を観測することに初めて成功した。今後時間分解能を向上することにより、波束の振動が観測されるものと期待している。

その結果、0.7eVから1.4eVの広いエネルギー範囲で各エネルギーに特徴的な振舞いを示す振動的な発光がみられた。当初の時間分解能は90fsであったが、本研究において50fsという発光測定としては世界記録にほぼ等しい分解能を達成し、極めて明瞭な振動構造を得ることに成功した。分子振動に対応するポテンシャル面上での波束の運動を実時間軸上で観測するこれまでの方法(カスケード励起によるイオン化や過渡吸収など)では、ただ一つの原子間距離における波束振幅を時間的に追跡しているだけなので、波束の形状を知ることはできなかった。これに対し、我々の方法ではいろいろな原子間距離における波束振幅の時間変化を追跡しているので、すべての観測結果を矛盾なく再現するモデルを構築することにより、実際の波束形状の時間発展を復元することが可能である。多数のノーマルモードを重ね合わせた相互作用モードによって波束を記述し、実験を再現するようにパラメータを最適化した結果、波束の振幅および幅の時間変化を再現することができた。この解析結果によれば、波束の幅は振動の1/2周期の時点で約2.5倍、1周期の時点では3倍近くまで広がることが分かった。KIとRbIのF中心について、発光のフェムト秒時間分解測定を初めて行った。今回は波束の振動を得るには至らなかったが、十分な感度で測定可能なことが分かり、今後の進展に期待が持てる。
両方向性転換魚オキナワベニハゼをモデルとした魚類の性の可塑性についての研究

これまで両方向性転換魚オキナワベニハゼを用いた研究から魚類の性転換には、脳-脳下垂体-生殖腺の情報伝達系が重要な働き巻果たすことを明らかにしてきた。今年度は、雌かう雄へ性転換するハタ科魚類の一種であるカンモンハタを用いて脳下垂体で産出される2種類の生殖腺刺激ホルモン(GTH;FSH,LH)の性転換に果たす役割を調べた。最初に、GTHを構成する各サブユニット(GPα,FSHβ,LHβ)をクローニングした。つぎに異なる性のステージの下垂体における各サブユニットのmRNA発現量を調べた。その結果、GPαとLHβの遺伝子発現量に性差は見られなかった。しかしFSHβは雌では低発現であったにもかかわらず、雄で非常に高く発現していた。特にFSHβは性転換初期の個体で非常に高く発現していた。これら遺伝子発現の結果はGTH特異抗体を用いた脳下垂体の免疫染色によっても確かめられた。加えて性転換におけるFSHの具体的な役割を調べるため、ウシのFSH精製品を雌にin vivo投与し生殖腺の変化を観察した。その結果FSH投与群の個体の生殖腺内では卵巣組織の崩壊と精巣組織の増殖が観察され性転換が誘導されていた。以上の結果からカンモンハタの生殖腺の性転換には、脳下垂体から放出されるFSHが引き金的役割を果たすことを明らかにした。ハタ科魚類は水産重要種の一つであり、近年、日本各地でハタ科魚類の種苗生産が試みられている。現在、得られたハタの性転換に関する知見および性のコントロール技術を、実際の養殖現場にて応用しようとしているところである。魚類性転換に関する生理学的研究はあまり行われていない。そのため実際に性転換時に魚の体内でなにがおきているのか、また性転換の引き金的役割を持つ因子はなにかという基本的な問題が未解決のままである。これまでに申請者は両方向性転換魚のオキナワベニハゼをモデルとして、性転換時に生殖腺で生殖腺刺激ホルモン受容体が素早く切り替わることを明らかにしてきた。本年度は、他の性転換魚であるカンモンハタの雌から雄への性転換にも生殖腺刺激ホルモン(GTH)が重要な働きを持つのかどうかについて調べ、以下の結果を得た。1)下垂体で産出されるGTHにはFSHとLHの二種類が存在する。FSH、LHに対する抗体を用いてカンモンハタ雌雄の下垂体固定サンプルを免疫染色した。その結果、雄ではFSH、LH反応が共に観察されたのに対し、雌ではLH反応は見られたもののFSHに対するシグナルは観察されなかった。2)リアルタイムPCR法を用いて異なる性のステージにおけるFSH、LHの遺伝子発現量を測定した。その結果、LHの発現には性差が見られなかった。しかしFSHは性転換過程、雄において高い発現が観察された。特に生殖腺内で卵巣が壊れつつある性転換初期の個体において高い発現が見られた。3) FSHの生殖腺に対する働きを調べるために、ウシFSH精製品をカンモンハタの雌にin vivo投与した。その結果、投与した個体において性転換が誘導された。以上の結果から、カンモンハタの雌から雄への生殖腺の性転換にはGTHの内、FSHが引き金になることが明らかになった。オキナワベニハゼTrimma okinawaeは、周りの社会環境を操作する事により容易に雄から雌へ、あるいは雌から雄へと両方向に性転換させることのできる極めて優れた実験魚である。社会環境変化の情報は、視覚を通じて脳→脳下垂体→生殖腺→泌尿生殖突起へと伝わると考えられる。オキナワベニハゼの性差は、最終的に泌尿生殖突起に表れる。突起の外部形態は雄と雌とで明確に異なる。雄では細く長い、雌では太く短い。突起は性転換に伴い雌型から雄型、雄型から雌型へと短期間で劇的に変化する。このオキナワベニハゼの泌尿生殖突起の変化は生殖腺由来の性ステロイドホルモンによって調節されていると考えられる。そこで性ステロイドホルモン受容体を卵巣由来のcDNAライブラリーから単離した。その結果、3種類のエストロゲンレセプター(ERα,ERβ1,ERβ2)と2種類のアンドロゲンレセプター(ARα,ARβ)をクローニングした。今後、これらのレセプターが泌尿生殖突起において性転換時にどのような役割を担うのか解析する。またオキナワベニハゼの性転換時における生殖腺内での遺伝子変化を網羅的に調べるため卵巣のRNAを用いてV-キャッピング法による完全長cDNAライブラリーを作製した。得られたライブラリーは、サイズが1.1x10^6、インサート率が96%、完全長率が88%と非常に良質であった。今後、作製したライブラリーを用いたESTデータベース・DNAマイクロアレイにより、性転換過程に発現する遺伝子の単離を網羅的に行う。オキナワベニハゼを扱う上での欠点として、サンプル数の確保が困難な点が挙げられる。そこで非常に近い近縁種でありサンプル数の確保も容易なベニハゼTrimma caesiuraが両方向性転換の解析に使用可能かどうかを検討した。まず始めにベニハゼの組織学的観察を行った。その結果オキナワベニハゼと同じく、ベニハゼも同一個体内に常に精巣と卵巣を持つ事が確認された。また雄をペアあるいは雌をペアにした状態で飼育実験を行った結果、両方向の性転換が誘導された。以上の結果から、ベニハゼも両方向性転換の実験系に供することが可能だと考えられた。

またオキナワベニハゼには雄特異的な性行動は観察されるが、雌特異的な行動は確認されていない。しかしベニハゼではオキナワベニハゼには見られない雌特異的な行動(雄の対し後方に飛ぶ行動)が観察された。このオキナワベニハゼにはない特徴を有したベニハゼは、脳の両方向性転換を解析していく上で優れた実験モデルになりうると考えられた。これまで両方向性転換魚オキナワベニハゼを用いた研究から魚類の性転換には、脳-脳下垂体-生殖腺の情報伝達系が重要な働き巻果たすことを明らかにしてきた。今年度は、雌かう雄へ性転換するハタ科魚類の一種であるカンモンハタを用いて脳下垂体で産出される2種類の生殖腺刺激ホルモン(GTH;FSH,LH)の性転換に果たす役割を調べた。最初に、GTHを構成する各サブユニット(GPα,FSHβ,LHβ)をクローニングした。つぎに異なる性のステージの下垂体における各サブユニットのmRNA発現量を調べた。その結果、GPαとLHβの遺伝子発現量に性差は見られなかった。しかしFSHβは雌では低発現であったにもかかわらず、雄で非常に高く発現していた。特にFSHβは性転換初期の個体で非常に高く発現していた。これら遺伝子発現の結果はGTH特異抗体を用いた脳下垂体の免疫染色によっても確かめられた。加えて性転換におけるFSHの具体的な役割を調べるため、ウシのFSH精製品を雌にin vivo投与し生殖腺の変化を観察した。その結果FSH投与群の個体の生殖腺内では卵巣組織の崩壊と精巣組織の増殖が観察され性転換が誘導されていた。以上の結果からカンモンハタの生殖腺の性転換には、脳下垂体から放出されるFSHが引き金的役割を果たすことを明らかにした。ハタ科魚類は水産重要種の一つであり、近年、日本各地でハタ科魚類の種苗生産が試みられている。現在、得られたハタの性転換に関する知見および性のコントロール技術を、実際の養殖現場にて応用しようとしているところである。
高密度パルスプラズマイオン注入法による機能性ハ－ドコ－ティング材料の作製

高密度パルスプラズマ生成技術を基礎とするプラズマイオン注入システムを用いて機能性フィルムを作製することを主たる研究目的としている。高硬度,低摩擦係数の特徴を有するダイヤモンドライクカーボン(DLC)膜は、機械部品の保護膜への応用、生体親和性を活かしたステントへのコーティング等の医療への応用など様々な分野で応用が進められているが、絶縁性のDLC膜に電気伝導性を付加することにより用途のさらなる拡大が期待できる。前年で行った電気的抵抗の高いDLC膜への窒素イオン注入によって電気伝導性を付加する研究では70-80mΩcmの抵抗率まで実現することができた。さらに、電気伝導性を高めるため、DLC成膜と窒素プラズマによる窒素イオン注入を交互に繰り返す多層化をはかった。炭化水素ガス(トルエン)プラズマによるDLC作成時間ならびに窒素イオン注入時間をパラメータとして実験を行った。その結果、10-30mΩcmの抵抗率まで減少することができ、電気伝導性の改善を実現できた。さらに、本研究では、摺動部品などの機械部品や工具類への保護膜に利用されている金属窒化物の膜特性をプラズマイオンプロセスでの作成により改善することも行っている。本年度は、異なる面積のチタンとカーボンをターゲットとして用いた対向型スパッタリング用パルス放電プラズマにより、炭窒化チタン(TiCN)膜を作成した。この方式で作成したTiCN膜は、カーボンターゲットの面積が全体のターゲット面積に対し17%の場合、硬度は最大33GPaに達するとともに、摩擦係数もおよそ0.17となった。さらに、カーボンターゲットの面積を増大した場合は、摩擦係数は0.08程度、硬度は15GPa程度まで緩やかに減少していった。電気的抵抗の高いダイヤモンドライクカーボン(DLC)膜への窒素イオン注入による電気伝導性の付加に関する研究で更なる電気伝導性の改善が実現できた。カーボンとチタンのターゲットを用いた対向ターゲット型スパッタリング用パルス放電プラズマで作成したTiCN膜は相対的に高硬度かつ低摩擦係数の特性を持ち、本方式で硬質膜の作成が実現可能であることを示唆できた。高密度パルスプラズマ生成を基盤にしたプラズマイオンプロセスでの機能性材料の作成を行う。正パルスバイアスも印加できるバイポーラ型イオン注入システムを組み込んだ材料プロセス方式を用いる。この方式を用いて基板温度の制御を行いながら、耐摩耗性、耐腐食性、熱安定性に優れた絶縁性Si-DLCに導電性を付加することなど機能性材料を作成する。高密度パルスプラズマ生成技術を基礎とするプラズマイオン注入システムを用いた機能性フィルム材料の作製技術を提案することが主たる研究目的である。本研究では、まず金属イオン注入源として注目している対向チタンターゲット型スパッタリング用パルス放電プラズマ源を作製し、その電気特性を調査した。さらに、チタンイオンの基材への入射量の増加がTiN膜の特性へ及ぼす影響について調査した。繰り返し周波数を150600Hzとしパルスプラズマ形成時で20A以上の放電電流(1.5A/cm2以上の電流密度)を実現することができ、高密度なパルスプラズマの形成が可能となった。この方式で作製した窒化チタン膜は、電流の増加に伴い硬度は単調に増加し最大32GPaに達した。チタンイオンの基材への入射量はTiN膜の機械的特性に強く影響を及ぼすことがわかった。さらに電気的抵抗の高いダイヤモンドライクカーボン(DLC)膜への窒素イオン注入によりDLC膜に電気伝導性を付加する研究を実施した。高硬度,低摩擦係数の特徴を有するDLC膜は,切削工具や自動車部品への応用が進められているが、電気伝導性の付加により用途のさらなる拡大が期待できる。繰り返し周波数を2kHzにしパルス窒素プラズマを生成し、10kVの負パルス電圧をDLC膜がコーティングされた基材に印加することで、イオン注入を行った。その結果、20-30分のイオン注入を実施することで、70-80mΩcmの抵抗率まで減少する事ができ、電気伝導性の付加が可能であることを示した。また、既存の解析コードによる計算で求めた窒素イオンの注入深さ分布は実験結果とおおむね一致していた。電気的抵抗の高いダイヤモンドライクカーボン(DLC)膜への窒素イオン注入による電気伝導性の付加に関する研究で電気伝導性の付加が可能であることを示唆できた。対向チタンターゲット型スパッタリング用パルス放電プラズマの電気特性や作製したTiN膜の特性より、高密度なパルス金属プラズマの形成が実現可能であり、その金属イオンによる材料プロセスに有効であることを示唆できた。

本年度は、異なる面積のチタンとカーボンをターゲットとして用いた対向型スパッタリング用パルス放電プラズマにより、炭窒化チタン(TiCN)膜を作成した。この方式で作成したTiCN膜は、カーボンターゲットの面積が全体のターゲット面積に対し17%の場合、硬度は最大33GPaに達するとともに、摩擦係数もおよそ0.17となった。さらに、カーボンターゲットの面積を増大した場合は、摩擦係数は0.08程度、硬度は15GPa程度まで緩やかに減少していった。電気的抵抗の高いダイヤモンドライクカーボン(DLC)膜への窒素イオン注入による電気伝導性の付加に関する研究で更なる電気伝導性の改善が実現できた。カーボンとチタンのターゲットを用いた対向ターゲット型スパッタリング用パルス放電プラズマで作成したTiCN膜は相対的に高硬度かつ低摩擦係数の特性を持ち、本方式で硬質膜の作成が実現可能であることを示唆できた。高密度パルスプラズマによる基材温度制御機能付きプラズマイオン注入システムを用い、機能性材料の作製技術を確立することを目指す。その目的を達成するための今後の研究の推進方策を以下に記す。1.対向ターゲット型パルススパッタプラズマならびに誘導性結合型パルスプラズマをイオン注入用プラズマ源とし、負パルスバイアス型イオン注入システムを組み込んだ材料プロセス装置により機能性材料の作製ならびに表面処理による機能性付加に関する実験を行う。さらに、基材温度制御用に正パルスバイアスも印加できるバイポーラ型イオン注入システムを組み込んだ材料プロセス装置を作製し、機能性材料を作製する。2.指向性のよいイオン注入源として注目しているホローカソード型パルス放電プラズマに関する実験的研究を行う。高密度パルスプラズマ生成を基盤にしたプラズマイオンプロセスでの機能性材料の作成を行う。正パルスバイアスも印加できるバイポーラ型イオン注入システムを組み込んだ材料プロセス方式を用いる。この方式を用いて基板温度の制御を行いながら、耐摩耗性、耐腐食性、熱安定性に優れた絶縁性Si-DLCに導電性を付加することなど機能性材料を作成する。学会への参加を都合により見送ったこと、作製した材料の分析費用ならびに作成した論文の掲載料が次年度の支払いになったため「次年度使用額」が生じた。論文掲載料の支払いのほか、平成30年度に予定している助成金と平成29年度に生じた「次年度使用額」とをあわせて電極材料費や装置作成のための電子回路部品費や真空配管部品を購入する計画を立てている。学会への参加を都合により見送ったことに加え、作成した材料の分析にかかわる費用が次年度の支払いになったため「次年度使用額」が生じた。2019年度に請求した助成金と平成30年度に生じた「次年度使用額」とをあわせて電極材料費や真空装置部品や真空配管部品を購入する計画を立てている。
地球内部物質の高圧高温下での結晶構造と物性に関する研究

珪酸塩鉱物の応力下での構造安定性,また相平衡の研究が多くなされてきた.一方結晶内の転位密度、格子変形の研究から,圧力誘起相転移や固相-固相転移と準安定相の存在や,その機構を究明することも地殼内の固体流動を議論する上で重要である.また地球を構成する岩石・鉱物などの多結晶体の応力場での構造や組織の変化を理解するために,地球内部で起こっている物理化学的また力学的過程(温度,圧力,分圧,電場,磁場,化学ポテンシャルなどの変化)を再現し定量的な実験を基に動的解析を行った.パリ第7大学(Inst.Physque du Globe)のグループはダイヤモンドアンビルを用いて高圧下で熱伝導の測定システムの開発し,世界的に優れた研究を行ってきた.本研究ではパリ大学と共同研究として以下の実験を行ってきた.(1)地殼物質であるオリビン(Mg1-x,Fex)2SiO4について高温高圧状態で電気伝導度の測定した,その結果を基に地球内部の温度(geotherm)を推定する.マルチアンビル高圧装置を用いて最高7GPaで1000°Cまでの条件で,上記試料の測定を行った.(2)Fe2SiO4について6GPaでオリビン構造のがらスピネル構造への高圧転移の電気伝導度が著しく変化することが明らかになった.電気伝導機構はFe^<2+>⇔Fe^<3+>電子ホッピング機構であることが分かった.(3)下部マントル物質であるウスタイト(Mg1-xFex)Oの電気伝導のFeの組成変動(x=0.1,0.3,0.5)とともに圧力(最高30GPa),温度を変数として測定をダイヤモンドアンビルを用いて行った.Feの増加と供に電気伝導が増加するのはd電子の配位結合の軌道に基づくことが判明した.(4)分担者のパリ大学のProf.J.P.Poirier(Inst.Physque du Globe)のグループと共に共同実験テーマとして,地球中心核物質のFeの高圧高温での融体の相平衡実験を,SPring-8においてマルチアンビル装置による高圧回折装置を利用してを用いて行った.本研究を行うためパリ大学のDr.D.Andraultを招聘し,また大高,下村等が実験協力者として行った.珪酸塩鉱物の応力下での構造安定性,また相平衡の研究が多くなされてきた.一方結晶内の転位密度、格子変形の研究から,圧力誘起相転移や固相-固相転移と準安定相の存在や,その機構を究明することも地殼内の固体流動を議論する上で重要である.また地球を構成する岩石・鉱物などの多結晶体の応力場での構造や組織の変化を理解するために,地球内部で起こっている物理化学的また力学的過程(温度,圧力,分圧,電場,磁場,化学ポテンシャルなどの変化)を再現し定量的な実験を基に動的解析を行った.パリ第7大学(Inst.Physque du Globe)のグループはダイヤモンドアンビルを用いて高圧下で熱伝導の測定システムの開発し,世界的に優れた研究を行ってきた.本研究ではパリ大学と共同研究として以下の実験を行ってきた.(1)地殼物質であるオリビン(Mg1-x,Fex)2SiO4について高温高圧状態で電気伝導度の測定した,その結果を基に地球内部の温度(geotherm)を推定する.マルチアンビル高圧装置を用いて最高7GPaで1000°Cまでの条件で,上記試料の測定を行った.(2)Fe2SiO4について6GPaでオリビン構造のがらスピネル構造への高圧転移の電気伝導度が著しく変化することが明らかになった.電気伝導機構はFe^<2+>⇔Fe^<3+>電子ホッピング機構であることが分かった.(3)下部マントル物質であるウスタイト(Mg1-xFex)Oの電気伝導のFeの組成変動(x=0.1,0.3,0.5)とともに圧力(最高30GPa),温度を変数として測定をダイヤモンドアンビルを用いて行った.Feの増加と供に電気伝導が増加するのはd電子の配位結合の軌道に基づくことが判明した.(4)分担者のパリ大学のProf.J.P.Poirier(Inst.Physque du Globe)のグループと共に共同実験テーマとして,地球中心核物質のFeの高圧高温での融体の相平衡実験を,SPring-8においてマルチアンビル装置による高圧回折装置を利用してを用いて行った.本研究を行うためパリ大学のDr.D.Andraultを招聘し,また大高,下村等が実験協力者として行った.地球を構成する岩石・鉱物などの多結晶体の応力場での構造や組織の変化を理解するために,今年度は地球内部で起こっている物理化学的また力学的過程(温度,圧力,分圧,電場,磁場,化学ポテンシャルなどの変化)を再現し定量的な実験を基に動的解析をする.以下の3研究課題について共同研究を行う.この研究は単に高圧・高温下での物質構造・組織研究の知見を得るばかりでなく,地殻流動,深発地震,マグマの流動などの機構解明をする.特にマントル物質であるウスタイト(Mg1-xFex)Oとオリビン(Mg1-x,Fex)2Si4について高温高圧状態で電気伝導度の測定し,その結果を基に地球内部の温度(geotherm)を推定する.このため分担者大高理と大学院生が)パリ大学,地球物理学研究室において30GPaの高圧で450度までの高温状態で上記試料の測定を行った.

なおパリ第7大学のグループダイヤモンドアンビルを用いて高圧下で熱伝導,粘性,圧縮率の測定において世界的に優れた技術を持っている.SPring-8においてマルチアンビル高圧装置を用い吉朝を中心として高温高圧EXAFASシステムをシステム開発を行う.それを利用し,局所構造の解析を行う.本研究に関して世界的にリードしているパリ大学のIttie等と共同研究することを企画した.分担者のProf.J.P.Poirier(Inst.Physque du Globe)は来日してSPring-8や高エネ研での放射光実験施設の高圧回折装置を利用して相転移実験を行う.実験では下村,八木が補助する.阪大では高圧結晶構造回折実験と時間分割実験を中心に行うことになった.地球を構成する岩石・鉱物などの多結晶体の応力場での構造や組織の変化を理解するために,今年度は地球内部で起こっている物理化学的また力学的過程(温度,圧力,分圧,電場,磁場,化学ポテンシャルなどの変化)を再現し定量的な実験を基に動的解析をする.以下の3研究課題について共同研究を行う.この研究は単に高圧・高温下での物質構造・組織研究の知見を得るばかりでなく,地殻流動,深発地震,マグマの流動などの機構解明をする.特にマントル物質であるウスタイト(Mg1-xFex)Oとオリビン(Mg1-x,Fex)2Si4について高温高圧状態で電気伝導度の測定し,その結果を基に地球内部の温度(geotherm)を推定する.このため分担者大高理と大学院生が)パリ大学,地球物理学研究室において30GPaの高圧で450度までの高温状態で上記試料の測定を行った.なおパリ第7大学のグループダイヤモンドアンビルを用いて高圧下で熱伝導,粘性,圧縮率の測定において世界的に優れた技術を持っている.SPring-8においてマルチアンビル高圧装置を用い吉朝を中心として高温高圧EXAFASシステムをシステム開発を行う.それを利用し,局所構造の解析を行う.本研究に関して世界的にリードしているパリ大学のIttie等と共同研究することを企画した..分担者のProf.J.P.Poirier(Inst.Physque du Globe)は来日してSPring-8や高エネ研での放射光実験施設の高圧回折装置を利用して相転移実験を行う.実験では下村,八木が補助する.阪大では高圧結晶構造回折実験と時間分割実験を中心に行うことになった.
MAPKカスケードとcdc2/サイクリンを共役する新しいG2/M期因子の解析

ショウジョウバエMAPキナーゼキナーゼ(MAPKK)の優性活性化型突然変異により表現型が部分的に回復するP因子挿入突然変異によって同定されたGp99は、新しいタイプのタンパク質をコードするG2/M期特異的細胞周期因子遺伝子である。また、G2/Mサイクリンとの強い遺伝的相互作用から、G2/M期細胞周期制御機構とMAPKカスケードを連結することが予想される。本年度は、Gp99と細胞周期制御機構及びシグナル伝達機構との関係を明かにするために、Gp99と相互作用する因子を新たに同定する試みを中心に研究を行なった。そのために、機能低下型Gp99突然変異を抑圧または増強する突然変異の検索を行ない、抑圧変異を1系統分離することに成功し、その解析を進めつつある。また、酵母Two hybrid法を用いて、Gp99に結合する因子をコードするショウジョウバエcDNAの検索を行ない、幾つかの候補クローンを得た。それらの解析と塩基配列決定による遺伝子産物の同定を進めつつある。また、Gp99の細胞内局在などを調べるために、大腸菌で産生したタンパク質を抗原としてラット抗Gp99抗体を作製し、その紡錘体への分布を認めた。酵母や哺乳類の相同遺伝子の検索も進めつつあり、今後は酵母実験系を利用したGp99の基本機構解明を検討している。
微細突起と固液分離機構を持つ新しい回転円板装置の開発に関する研究

本研究で得られた研究成果は以下のように要約される。(1)円板表面に高さ0.5cmの板(突起)を取付け、黒絵具により突起近傍の流れの可視化した。その結果、突起の先端部に渦が発生し、それらがはく離して円板表面を攪乱する様子が明らかとなった。(2)硝化菌が付着した突起付回転円板法による回分実験を行い、突起枚数と円板回転速度が生物膜近傍の拡散層厚に及ぼす影響について検討した。拡散層厚は円板回転速度の1/2乗に反比例し、突起枚数が多い程同一の回転速度における拡散層厚は薄くなった。回転速度2rpmでは、突起なしでは拡散層厚は約200μmであったが、8枚突起の場合には100μm程度まで減少した。また、円板近傍の流れが層流領域では、拡散層厚は円板回転速度と無関係である。(3)同一の回転円板速度においても、円板体を軽量化すれば円板駆動動力を減少できる。従来のプラスチックメディアの代わりに60メッシュのステンレス製金網に高さ0.5cmの突起を8枚取付けて円板回転速度を10rpmとした場合、生物膜近傍に存在する拡散層減し、生物膜への溶解性基質の拡散抵抗はゼロとなった。(4)固液分離機構を持つ4段直列型回転円板装置による都市下水を原水とする実験を行った結果次の点を確認した。水理学的滞留時間2時間の場合、処理水のSS濃度は10ppm以下、濁度は20度以下となった。この結果、最終沈澱池は不要となり、提案された方式は従来型に比べて構造が極めて簡素化された。また、はく離生物膜を速かに沈澱分離したために、それらが微細化されて生ずる懸濁性有機物が少ないために、処理水の全TOC濃度も常に10ppm以下(BODで510ppm)と安定していた。円板表面に微細突起を付け,接触槽に固液分離機構を持たせた回転円板装置について,その処理能力と最適な構造を決定するための実験的研究を行った.得られた結果は以下のように要約される.(1)円板表面に高さ5mmの板(突起)を取付け,黒絵具により突起近傍の流れを可視化した.その結果,突起の先端部に渦が発生し,それらがはく離して円板表面を撹乱する様子が明らかとなった.(2)硝化菌が付着した突起付回転円板法による回分実験を行い,突起枚数と円板回転速度が生物膜近傍の拡散層の厚さに及ぼす影響について検討した.拡散層厚は円板回転速度の1/2乗に反比例し,突起枚数が多い程同一の回転速度における拡散層厚は小さくなった.回転速度2rpmでは,突起なしでは拡散層厚は約200μmであったが, 8枚突起の場合には100μm位まで減少した.また,円板近傍の流れが層流となる領域では,拡散層厚は円板径に無関係となる事も確認した.(3)表面突起は生物膜への酸素供給速度を著しく増加させた. 8枚突起で円板回転速度が3rpmと10rpmでは,無突起の場合よりも生物膜への酸素供給速度はそれぞれ約2倍, 3倍となった.その結果,液本体のアンモニア濃度が10mg/lを越えても,アンモニアFluxは液本体アンモニア濃度の増加に伴って増大した.(4)接触槽

底部が半円形の場合には,円板槽底部には上向流は存在せず,底面に沿う流れが支配的であった.しかし,槽底部に45度の角度のイムホフ槽へ連結する傾斜板とスリットを付けると,スリット部に渦が発生して,傾斜板に沿う上向流が生じた.この上昇流は円板周辺部と傾斜板との距離が小さい程顕著であった.上向流が存在しても,はく離生物膜はイムホフ槽に効率的に分離できた.本研究では、生物膜法の1つである回転円板法をより効率化するために次の3点について検討した。(1)回転円板付着生物膜への溶解性基質の拡散速度を上げるために、円板表面に微細突起を取付けそこに発生する渦のはく離による攪拌作用を利用するための研究、(2)同一の円板回転速度における円板駆動動力を減少させるために、円板体に網状メディアを使用した場合の処理効率に関する研究、(3)回転円板槽下部にイムホフ型沈澱分離槽を付設し、同一槽内で生物処理とはく離生物膜の分離を同時に行い、最終沈澱池を省略するための研究。その結果、以下のような研究成果が得られ、固液分離機構を持つ表面突起付き回転円板装置は従来型に比べて著しく効率的である事を確認した。(1)、(2)について:同一の回転円板速度においても、表面突起(高さ0.5cm)の枚数の増加に伴って硝化菌付着回転円板へのアンモニア性窒素Fluxは増加した。突起枚数が8枚の場合には無突起の場合に比べてアンモニア性窒素Fluxは約2倍となった。従来のプラスチックメディアの代わりに60メッシュのステンレス製金網に高さ0.5cmの突起を8枚取付けて円板回転速度を10rpmとした場合、生物膜近傍に存在する拡散層が消滅し生物膜への溶解性基質の拡散抵抗はゼロになった。(3)について:4段直列型装置による都市下水を原水とする実験を行った結果次の点を確認した。水理学的滞留時間2時間の場合、処理水のSS濃度は10ppm以下、濁度は20度以下となった。この結果、最終沈澱池は不要となり、提案された方式は従来型に比べて構造が極めて簡素化された。また、はく離生物膜を速かに沈澱分離したために、それらの微細化による懸濁性TOC濃度の増加も生ぜず、処理水の全TOC濃度も常に10ppm以下(BODで510ppm)と安定していた。
自閉スペクトラム症幼児におけるコミュニケーション態度を伝達する音声処理の脳内基盤

本研究の目的は、新学術領域研究「共創的コミュニケーションの言語進化学」で取り組む意図共有と階層性の関係性の解明の中で、特に意図共有に関わる音声を聞いた際に引き起こされる大脳皮質の反応を、定型発達児と自閉スペクトラム症児を対象に、幼児用脳磁計(Magnetoencephalography、MEG)により捉えることを目的とする。幼児期のコミュニケーションに関連する音声処理における脳内基盤を解明し、行動学的な言語発達、認知発達との関連を解明することを目的とする。平成30年度の成果として、5名の定型発達児において、0歳から3歳までの人の声に対する脳反応の縦断的な変化を捉えた。聴覚刺激によって誘発される刺激提示後約100ms後の反応(P1m)は、著者らの先行研究において、言語能力との関連を報告している。人の声「ね」によって引き起こされるP1m成分について着目し、縦断的な変化を調べた結果、P1mは生後2ヶ月から顕著に現れる成分であり、2ヶ月から3歳まで一貫して出現していることが明らかとなった。またP1mの潜時については、2ヶ月の段階では刺激呈示後200ms以降に反応のピークがみられるが、月齢が大きくなるにつれて潜時が短くなることが明らかとなった。また、自閉スペクトラム症児の人の声に対する聴覚野の反応が定型発達児と比較して乏しいという結果を踏まえ、共同研究によって自閉スペクトラム症児の会話分析を実施した。その結果、自閉スペクトラム症児は他者との会話の中で、共感を得たり、注意を引くための音声「ね」を使用せず、同年齢の会話サンプルと比較すると明らかに異なっていることがわかった。参加者のリクルート及び実験の遂行は問題なく進んでいるため、概ね順調に進展していると考えられる。また今年度までに得られたデータについて、学会発表や論文化をすすめている。さらに参加者を増やすことにより、定型発達児と自閉スペクトラム症児の脳反応の相違に関して知見を深めていくことができると考えられる。2018年度と同様に、参加者のリクルート、実験の遂行を継続する。領域会議等で他領域の研究者との議論を通して、共同研究に取り組む。
細胞内可視化・ハイスループット検出系創出のための効率的細胞導入法

分子認識能を有する蛋白質や核酸を適当な蛍光団などで化学修飾することにより、様々なテーラーメイドのセンサー分子が設計可能であり、細胞内情報の可視化やこれに基づく生理活性物質のハイスループット検出への応用が期待される。しかし、このような分子を効果的に細胞に導入する方法がないことが実用化の障害になっている場合も多い。申請者は、アルギニンペプチドを移送ベクターとして蛋白質や様々な分子を細胞内に導入する際に、ピレンブチレートなどの疎水性対イオンを共存させることにより、導入効率は数倍から数十倍に向上することを見いだしている。本年度は、この方法を応用して、15Nラベルしたタンパク質(ユビキチン)を細胞内に導入し、NMRを用いて細胞内でのタンパク質の姿をその場計測することに世界に先駆けて成功した。また、この方法が細胞内の薬物とタンパク質の相互作用を解析することや、タンパク質のフォールディングの安定性の検討にも応用出来ることを示した。一方では、既存のタンパク質とアルギニンペプチドとの架橋体をワンポットで容易に形成する試薬の開発にも成功した。さらに、アルギニンペプチドの代わりにpH感受性膜融合ペプチドを移送ベクターとして用い、カチオン性リポソームを取り込み時に介在させることで効率よい細胞内移送を達成する新しい系を開発した。アルギニンペプチドは塩基性、pH感受性膜融合ペプチドは酸性アミノ酸に富むために、導入する物質の荷電状態に応じて使い分けることも可能と考えられ、細胞内可視化・ハイスループット検出系創出のための効率的細胞導入法の開発に成功した。我々は、アルギニンペプチドによる細胞内導入時にピレンブチレートなどの対イオン分子を介在させることにより、高効率的にペプチド(ならびに導入分子)をサイトゾルに直接移送出来る新しい方法を既に報告している。この方法を用いて、アルギニンペプチドと緑色蛍光タンパク質との融合タンパク質もわずか数分間でサイトゾルへ送達出来ることが示されたが、リポソームや量子ドットのような粒子径が大きいものや疎水性が非常に高い分子の導入においては、このように効率的なサイトゾルへの移行は見られず、現在、導入条件の再検討を行っている。もう一つのアプローチとして、GALAなどのpH感受性の膜融合ペプチドと細胞内導入物質のコンジュゲートを用いてサイトゾルへの移行を目指す方法も試みた。エンドサイトーシスによる細胞内への物質取り込みにおいてはエンドソームのpHが次第に低下することが知られており、GALAは、このpH低下に呼応した構造変化によりエンドソーム膜を不安定化する。GALA自体はグルタミン酸を多く含む酸性のペプチドで、前述のように細胞表面自体も酸性を帯びているので、細胞表面への付着は大きくない。アルギニンペプチドの細胞内への取り込み効率が高い理由の一つが、そのカチオン性による細胞表面分子との相互作用であることを考え、GALAの場合も細胞表面への親和性を高めることにより、取り込み効率を上げることを考えた。実際にはカチオン性リポソームなどを共存させることにより、GALAとプロテオグリカンの親和性を高めることにより、GALAペプチドのエンドソームへの取り込み量は大きく増大し、本法の有用性が示唆された。アルギニンペプチドを用いる方法と相補的に使える方法として、現在この方法の改良を進めている。加えて、アルギニンペプチドの細胞内移行における血清の影響についても考察を行った。
カルモジュリン依存性フォスファターゼ(カルシニューリン)による中枢神経可塑性制御

細胞内に流入したカルシウムイオンのシグナルはキナーゼ系とフォスファターゼ系に振り分けられ、標的蛋白質のリン酸化レベル制御を通じて生理作用を発現する。カルシニューリンはCa^<2+>/カルモデュリンによって直接制御を受ける蛋白質脱リン酸化酵素であり、Ca^<2+>シグナルのフォスファターゼカスケード系への伝達の役割と増幅の作用を担うKey酵素である。カルシニューリンは中枢神経細胞内に多量に存在し、FK506結合蛋白質(FKBP12)やシクロスポリンA結合蛋白質(シクロフィリン)などと共存している。そのため免疫抑制剤FK506やシクロスポリンAにより特異的に制御しうる。本研究ではこれらの薬剤を利用して中枢神経におけるカルシニューリンとそれに関連する情報伝達系の機能を脳の可塑性に注目して以下の点を解析した。1)海馬シナプス可塑性、特に長期増強(LTP)におけるカルシニューリンの役割。2)キンドリングによるてんかん源性獲得機構におけるカルシニューリンの役割。さらにキンドリングにおける海馬苔状線維の突起新生とシナプス形成など形態学的可塑性制御における働き。3)カイニン酸による海馬ニューロンの遅発性神経細胞死誘発機構におけるカルシニューリンの作用と免疫抑制剤FK506による神経細胞死の制御。この研究によってカルシニューリンがカルシウムイオン情報の伝達によって神経の突起新生やシナプス新生などニューロン回路網の形成を制御すること、またシナプス長期増強などのシナプス可塑性を制御することを明らかにした。また神経細胞のアポトーシス様細胞死に関与する事も明らかにした。特にカルシニューリンインヒビターであるFK506が神経細胞死を抑制し神経保護薬として作用しうる事を示す事が出来た事は注目される。これらの研究成果をふまえ今後は神経細胞死におけるカルシニューリンの作用の解析をさらにすすめるとともに、脳保護作用薬としての免疫抑制剤の応用へと研究を発展させて行きたいと考える。細胞のシグナル伝達においてカルシウムイオンにより活性化されるリン酸化酵素(キナーゼ)の重要性は広く認められ、解析が進んでいる。一方、脱リン酸化酵素(フォスファターゼ)については未解決の点が非常に多い。我々はカルシウム・カルモデュリン依存性脱リン酸化酵素(カルシニューリン・以下CaN)に注目し、本酵素が脳とシナプスの可塑的変化に及ぼす作用を明らかにする目的で研究を行った。本研究を進めるに当たってFK506、シクロスポリンA(以下CysA)等の免疫抑制剤をCaNの特異的阻害剤として有効に利用した。我々は本研究により以下の点を明らかにした。1)キンドリング(実験てんかんモデル)ラット脳ではCaNの発現量が著明に増量し、FK506,Cys Aは海馬神経の長期増強(LTP)を濃度依存性に抑制する。2)FK506,Cys Aはキンドリング形成時に生じる海馬苔状繊維の新生発芽を抑制し、キンドリング形成を強力に阻止する。しかもこの作用は可逆的である。3)FK506,Cys Aは海馬錐体細胞のNMDA受容体を抑制し、シナプスのLTP(長期増強)を抑制する。しかし、脱増強(Depotentiation)は抑制しない。以上のことはCaNが脳の可塑的変化と、それに引き続いておこるキンドリングてんかん形成に必須の役割を担うことを示している。さらにCaNがNMDA受容体活性調節に関与し、シナプスの伝達効率を変化させる作用をすることを示している。

今後はこの詳細な機構を分子生物学的な手法と電気生理学の手法を組み合わせてさらに解析して行く予定である。前年までの本研究でカルモデュリン依存性フォスファターゼ(カルシニューリン)が海馬CA1錘体細胞シナプスのNMDA受容体依存性長期増強(LTP)を制御すること、またカルシニューリン抑制剤であるFK506がNMDA受容体電位を抑制することを示した。本年度はこの結果をふまえ、以下の2点について研究した。(1)LTPと同じくNMDA受容体が重要な働きをすることが予測されるカイニン酸誘導海馬神経細胞死に対するFK506の作用を検討する。(2)海馬における電位依存性カルシウムチャネル(VGCC)依存型のLTPに対するFK506の作用を検索する。その結果、臨床常用濃度のFK506はカイニン酸誘導神経細胞死をほぼ完全に抑制した。この時FK506はカイニン酸投与直後に生じるてんかん症状や異常脳波の発生には影響を与えないが、神経細胞死に先だって見られる興奮性後シナプス電位の異常低下や、LTPの増強などを抑制していることが明らかとなった。一方海馬におけるVGCC依存性LTPはNMDA抑制剤であるAP5存在下でTEAにより誘導されるものと強度テタヌス刺激によって誘導されるものの2種類を検索したが、いずれもFK506あるいはシクロスポリンAにて抑制された。カルシニューリンはVGCC依存性のLTPにも重要な働きをすることが示された。カルモジュリン依存性フォスファターゼ(カルシニューリン)の中枢神経系における機能を詳細に解析するため、電位依存性カルシウムチャンネル(VGGC)依存性の長期増強(LTP)とカイニン酸により誘発さえる海馬の遅発性神経細胞死に注目し、FK506やシクロスポリンAを利用して研究した。1)ラット及びマウス海馬のスライス標品を用い、NMDA受容体インヒビター存在下でテトラエチルアンモニウム(TEA)による刺激あるいは強いテタヌス刺激により発生するVGCC依存性(NMDA非依存性)LTPを検索した。いずれの方法で誘発されたVGCC依存性LTPはFK506あるいはシクロスポリンAによって濃度依存性に抑制され、かつこの反応は可逆的であった。また1mM以下の低濃度FK506の投与によってVGCC依存性LTPが増強するような反応も見られなかった。このことからカルシニューリンはNMDA依存性だけでなくVGCC依存性の脳可塑性制御に必須の働きをすることを示すことが出来た。2)グルタミン酸受容体のアゴニストであるカイニン酸を投与すると24時間後では形態学的な異常は見られないが、投与後一週間程度で海馬CA1錐体細胞が遅発性神経細胞死を起こす。FK506はこの細胞死を臨床常用濃度で防ぎ神経細胞保護作用を示す事を明らかにした。カイニン酸投与直後の異常脳波の出現や痙攣発作には抑制作用は示さないが、投与後長期に持続する錐体細胞の興奮性上昇を抑制する事により保護作用を示すことを明らかにした。
皮膚構成細胞におけるSOCS/CIS familyの解析

SOCS/CISは主にサイトカインからSTATのシグナルを抑制する細胞内制御機構分子として働いている。表皮細胞は様々な炎症反応の場となるため、サイトカインシグナルの制御機構は重要であると考えられる。そこで、皮膚におけるSOCS/CISの発現、作用について解析した。まず、in vitroにおけるSOCS/CIS familyの発現を確認した。定常状態の培養表皮角化細胞にはSOCS2/CIS2,SOCS3/CIS3が主に発現し、インターフェロンγ刺激で、SOCS1/JABの発現が誘導されることを確認した。インターロイキン4刺激はSOCS1/JABとCIS1を、インターロイキン6刺激はSOCS1/JABとSOCS3/CIS3の発現を誘導することも確認できた。表皮角化細胞の自己増殖に重要な働きをしている上皮成長因子の刺激は、STAT3の活性化を誘導することが知られているが、SOCS/CIS familyの発現には影響を与えなかった。表皮角化細胞で発現の確認できたSOCS/CIS familyのアデノウィルスヴェクターを用いてSOCS/CISの表皮角化細胞における効果を確認したところ、SOCS1/JABはインターフェロンγからSTAT1のシグナルとインターロイキン4からSTAT6のシグナルを、SOCS3/CIS3はインターロイキン6からSTAT3のシグナルを特異的に阻害することが分かった。(The Journal of Investigative Dermatologyに印刷中)生体でのSOCS1/JABとSOCS3/CIS3の重要性を確認するために、これらのノックアウトマウスを用いてその病理変化を解析中であるが、これらのノックアウトマウスでは自然発生皮膚炎の頻度が有意に高いことがわかった。現在、これらの病理学的変化を解析中である。SOCS/CISは主にサイトカインからSTATのシグナルを抑制する細胞内制御機構分子として働いている表皮細胞は様々な炎症反応の場となるため、サイトカインシグナルの制御機構は重要であると考えられる。そこで、皮膚におけるSOCS/CISの発現、作用について解析している。次ぎにアデノウィルスヴェクターを用いてSOCS/CISを発現させて表皮角化細胞における効果を確認したところ、SOCS1/JABはインターフェロンγからSTAT1のシグナルとインターロイキン4からSTAT6のシグナルを、SOCS3/CIS3はインターロイキン6からSTAT3のシグナルを特異的に阻害することが分かった。in vivoにおけるSOCS/CIS familyの発現を調べるために、乾癬患者の病変部と非患者の正常皮膚の表皮中のmRNAの発現を比較検討した。乾癬病変部では正常皮膚に比較して、SOCS3/CIS3の発現が増強しており、慢性皮膚炎症におけるSOCS3/CIS3の重要性が示唆された。SOCS1/JABは正常皮膚では検出できなかったが、乾癬患者の一部にその発現が確認できた。これらより、SOCS/CISが皮膚炎症の調節に関与している可能性が示唆された。生体でのSOCS1/JABとSOCS3/CIS3の重要性を確認するために、現在これらのノックアウトマウスを用いてその病理変化を解析中である。

インターロイキン4刺激はSOCS1/JABとCIS1を、インターロイキン6刺激はSOCS1/JABとSOCS3/CIS3の発現を誘導することも確認できた。表皮角化細胞の自己増殖に重要な働きをしている上皮成長因子の刺激は、STAT3の活性化を誘導することが知られているが、SOCS/CIS familyの発現には影響を与えなかった。表皮角化細胞で発現の確認できたSOCS/CIS familyのアデノウィルスヴェクターを用いてSOCS/CISの表皮角化細胞における効果を確認したところ、SOCS1/JABはインターフェロンγからSTAT1のシグナルとインターロイキン4からSTAT6のシグナルを、SOCS3/CIS3はインターロイキン6からSTAT3のシグナルを特異的に阻害することが分かった。(The Journal of Investigative Dermatologyに印刷中)生体でのSOCS1/JABとSOCS3/CIS3の重要性を確認するために、これらのノックアウトマウスを用いて,その病理変化を解析中であるが、これらのノックアウトマウスでは自然発生皮膚炎の頻度が有意に高いことがわかった。現在、これらの病理学的変化を解析中である。
越境と戦争の記憶-定住外国人の生活世界を起点とする実証的研究-

1.研究内容:昨年度に引き続き、日本に定住する外国人の越境・戦争の記憶を検討するために、日本とベトナムにおいて現地調査を行った。具体的には、兵庫県神戸市長田区を起点として、まず(1)在日ベトナム人1世の越境体験と個人史の聞き取りを実施した。調査を通して、彼/彼女たちが職場などの生活領域において奄美出身者や在日コリアンなど他の都市マイノリティたちと緩やかな結びつきを形成していることが明らかになったため、つぎに(2)在日ベトナム人の就業実態を調査すると同時に、雇用者や同僚の個人史の聞き取りを行った。さらに、(3)ベトナムでは在日ベトナム人の親族を訪ねて、国境を越える生活世界を捉えながら、個々人の戦争や植民地体験の聞き取りを行った。2.得られた知見:これらの調査研究により、以下の知見が得られた(成果の一部は学会や関連する研究会にて発表した)。(1)個人史の聞き取りにより、戦争や植民地体験などの歴史的事象を個人の語りや認識から再検討することが可能になった。同時に、「定住外国人」という従来の分析枠組みの限界が明らかになり、国家や国史の狭間にいるインフォーマントたちを「越境者」と捉えて、「越境者」の位置や経験こそが国民国家や一国史を逆照射し、歴史を再記述する新たな起点となることを示した。(2)また、「越境者」という視座により、他のマイノリティ集団との結びつきを越境経験の「共振」と捉えうることを指摘し、さらに、この「共振」が、新境地での生活再建や家族の離散といった、越境に伴う個人の経験や記憶の想起を促していることを明らかにした。(3)越境の背景にある戦争や植民地主義の諸相、そして、低廉な労働力として越境者を集約して発展を遂げた近代都市神戸の特質を明らかにしたことは、現在も継続している近代を地域現場に見出したという意味でも重要な成果であったと考えている。本年度は、ベトナムと日本の両国において、それぞれ約4ヶ月間と約半年間にわたる現地調査を行った。ベトナムではベトナム国内の主要な戦跡および戦没者墓地を訪れて、墓地内、墓地周辺部において遺族や関係者への聞き取り調査を実施した。また、日本においては神戸市長田区を中心に居住する在日ベトナム人の生活世界を起点として、在日ベトナム人支援NGO活動やベトナム人カトリック信者が集う日曜ミサに定期的に参加し、個別に聞き取り調査を行った。これより得られた知見は以下のとおりである。1、(1)ベトナム本国ではドイモイ政策施行後の社会経済的変化にある現在、ようやく戦争の実態に関わる言説が少しずつ公に語られうる状況にあるということ。(2)一方でそこで形成される戦争の公的記憶とは、「ベトナム社会主義共和国」という国家機構を支えるものであり、記念碑や忠魂碑の建設や学校教育などを通して、戦争に高次の意義を見出して犠牲と喪失を正当化する歴史意識が強化されている。(3)他方で遺族においても個別の戦争体験が想起されている。個人は個々の戦争体験と公的記憶の間の齟齬を自覚しながらも国家批判には至らず、弔い、あるいは死者との交信を通して、近親者の死を納得するものへと変えていることが明らかになった。2、(1)ベトナム国内において公的に語られることのない、難民として来日した在日ベトナム人の戦争体験が想起される契機や場所は、日本においても非常に少ない。言葉の問題や日々の生活や仕事を優先する状況により、聞き取りでは個人の経験が断片的に語られることが多かった。(2)しかしながら、親の戦争経験を聞いたことが契機となり、日本で生まれ育ったベトナム人2世のアイデンティティ形成に影響を及ぼした事例も見られた。3、記憶とは、それを取巻く現在との関わりの中でしか浮かび上がらず、語られないという視座を獲得したことも、本年度の調査研究の成果のひとつである。

(3)越境の背景にある戦争や植民地主義の諸相、そして、低廉な労働力として越境者を集約して発展を遂げた近代都市神戸の特質を明らかにしたことは、現在も継続している近代を地域現場に見出したという意味でも重要な成果であったと考えている。