hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インドにおける灌漑システムの調査・診断・評価

現地サウンディング調査を継続して実施した。インドのカルナータカ州に位置するバンガロール(Bangalore)周辺にて、2つの貯水池を選定し、貯水堤体の強度分布を調査するため、スウェーデン式サウンディング試験及び簡易動的コーン貫入試験を実施した。調査の実施は2018年12月1720日に行った。その結果からは、日本のため池堤体と比較すると、高強度のかなり固い堤体表面となっているものの、内部には、低強度の柔らかい土層が存在する特徴があることが判明した。また、詳細な取得データの統計解析により、強度の相関距離の算定等を行った。Bangalore近郊Tumkurの2つの貯水池で、堤体の内部診断を目的としてスウェーデン式サウンディング試験(SWS)と簡易動的コーン貫入試験(DCP)を実施した。前者は効率的な静的サウンディング法であり、後者は比較的強固な地盤においても適用可能なサウンディング法である。対象としたインドの貯水池の堤防は大変強固であり、SWSのみでは貫入不能であったため、DCPとの混合使用法を提案した。試験結果である地盤の剛性を地質統計学手法によって内挿補間した。インド・アッサム地方の茶園における水及び窒素循環を明らかとする目的で、対象とする茶園に気象観測機器を設置し、2017年8月より気象データを収集するとともに、2018年3月より地下水位観測のために浅井戸と深井戸に水位計を設置して観測を続けている。観測データは、インド工科大学グワハチ校(IITG)土木学科教員の協力により、日本で確認できるようになっている。さらに、2018年10月より土壌水分計を砂質土と粘質土の土壌に設置して、連続観測を続けている。インド亜大陸の日雨量記録について、英領インド時代の1890年代から最近の2010年代までのデータ集の構築を進め、インド北東部のアッサム州、メガラヤ州の気象観測を維持した。インドの灌漑施設(溜池)の機能診断においては、当初の研究計画通り、30年度まで現地調査を進め、日本とは異なるインド特有の堤体の強度分布を把握した。当該年度は、インド理科大学院(Indian Institute of Science)のBabu教授のサポートを得て、スムーズに現地調査を実施できた。これまでは、インド北東部アッサム州のグワハティ周辺において現地調査を行ってきたが、今年度は気候の異なるカルナータカ州のバンガロール周辺において溜池堤体の調査ができたことは意義のあるものなった。現地におけるサウンディング試験は、試験数が不十分なサイトもあるが、ほぼ予定通り試験を実施することができた。計画通り、2017年度に設置した気象観測装置および深井戸の地下水位計は特に問題なく観測が続けているが、浅井戸に設置した水位計は行方不明になっていた。4か所に設置した土壌水分計はほぼ順調に観測できている。また、茶園における水・窒素循環モデルの構築に取り組み始め、鉛直1次元モデルの原型を完成させるとともに、現地の土壌を用いた透水性試験を行い、モデルに必要なパラメータを同定した。さらに、2018年8月、IITG教員を京都大学に招いて、本プロジェクトに関するセミナーを実施した。2019年度は本研究課題の最終年度であり、各項目について研究のまとめを前提として、以下のような推進方策を策定する。溜池堤体の機能診断については、2019年度はこれまでのデータの再整理を行い、インド特有の堤体状況を考慮したアセットマネジメントの提言を行う。現在、データの再整理を行う中で、追加調査が望ましい箇所があり、その実施も検討し、最終的な研究成果のとりまとめを行う。2019年度は、2018年度に不十分であったサイトの追加試験を行う。さらに、これまでに計測した結果を用い、貯水池堤体の安定性評価を行う。また、気象観測装置と地下水位計により、水文データの蓄積を引き続き進めるとともに、水質および土壌データについても充実させる。浅井戸にあらためて地下水位計を設置する。水質については、灌漑時の表流水のみでなく、地下水の水質についても十分な調査を行う。また、土壌分析も引き続き行い、茶園のデータを充実させる。並行して、水・窒素移動シミュレーションモデルの2次元化に取り組むととも、同定されたパラメータを用いた計算を行う。さらに、茶の生育・灌漑モデルの検討および気候変動への適応策について検討する。さらに、インド亜大陸の日雨量記録に関する英領インド時代の1890年代から最近の2010年代までのデータ集を基にして、インドモンスーンの開始と終了辞意の変化について調査するほか、インド亜大陸の降雨の年々変動、季節変動、季節内変動の経年変化について、多様な時間スケールの現象について解析を進める。研究代表者の所属する京都大学と大学間学術交流協定を締結しているインド工科大学グワハティ校(IITG)およびカンプール校(IITK)土木工学科教員と協議を行い、灌漑システムにおける地域水循環やため池堤体調査に関する共同研究の実施を基本的に合意した。本年度はインド・アッサム州において、茶園の現地視察、河川堤防調査、気象観測を、メガラヤ州ではため池堤体調査と気象観測をIITGの協力のもとで実施した。茶園の視察は計2回実施し、4つの茶園の状況を確認した。農園管理者や行政機関へのヒアリングにより、アッサム州の茶栽培における灌漑の導入の背景、水源や送水方法などの灌漑システムの構成、現在の課題に関する情報を収集した。堤体調査項目は、前者において簡易動的貫入試験、後者においてスウェーデン式サウンディング試験であり、堤防内部の強度分布を同定した。

同時にIITGグループによる弾性波探査も実施され、サウンディング試験結果と比較検討を行うとともに、日本の堤防の状況との比較検討を行う準備を進めた。気象観測につき、アッサム州ではブラマプトラ河の南北両岸の流域を中心として、州全域にわたる15地点に観測点、メガラヤ州では東部のKhasi Hillの尾根に東西60kmにわたって5地点に観測点を配置し、降水観測網を構築した。この結果、高い時間分解能、稠密な空間分解能を持つ降水過程を評価できた。加えてメガラヤ州では、急峻な谷間においても新たに2地点で降水観測を開始し、降水の高度分布について解析を試みた。灌漑システムにつき、IITG側から研究協力者として適任者が提供され、彼らとともに現地の調査地の選定作業を行った。当初の予定では水田の灌漑システムが研究対象であったが、社会的重要性や研究の実施可能性を考慮して、茶園の灌漑システムに研究対象を変更した。研究協力者との議論で茶園の灌漑システムの課題を整理し、今後の研究方法を具体化させた。堤防調査については4月から試験項目について検討を行い、試験装置の準備を進めた。10月にはIITGとともに現地の試験サイトを選定する作業を行い上記2つのサイトを決定して、10月末から試験装置のインドへの輸出作業を行った。さらに、選定されたサイトでの試験許可申請を現地の関係各所に対して行った。最終的に平成29年3月に現地試験を実施することができ、現在試験結果を取りまとめている。気象観測について、平成28年3月にインド北東部のアッサム州15地点、メガラヤ州7地点に稠密に配置した気象観測網において、現地のIITGやNorth Eastern Hill Universityなどと協力して、気象データの回収および観測機器の維持管理を行った。観測はおおむね順調であり、観測資料を取りまとめている。予備的な解析から、平成28年度における当該地域の雨季降水量は、例年に比べて数10%少ないことを明らかにした。平成28年度に実施した、インドアッサム州の河川堤防とメガラヤ州の貯水池堤防のサウンディング調査結果の解析を行い、これらの構造物の内部診断を行った。河川堤防においては、簡易動的貫入試験を実施し、貯水池の堤体においてはスウェーデン式サンディング試験を実施した。平成29年度は、これらの結果から堤体内部の統計モデルを確定し、条件付シミュレーションを実施することによって内部の強度分布を可視化した。さらに、日本の事例と比較し、インドの堤防の特性を明らかにした。最終的に、これらの結果を日印国際ワークショップで発表した。インド・アッサム地方の茶園における水及び窒素循環を明らかとする目的で、対象とする茶園に気象観測機器を設置し、2017年8月より気象データを収集するとともに、2018年3月より地下水位観測のために観測井戸に水位計を設置して観測を続けている。観測データは、インド工科大学グワハティ校(IITG)土木学科教員の協力により、日本で確認できるようになっている。また、茶園の土壌の粒度分析い、シルトロームに分類できることが分かった。
光線力学的酸化処置による抗がん剤耐性獲得細胞の耐性低減化に関する研究

Phと細胞との接触は、1血清含有培地(Ph細胞内拡散モデル)または2PBS(Ph細胞膜局在モデル)にPhを懸濁、インキュベーションすることで行い、これら二種類のモデルを適用したPaclitaxel(TXL)耐性獲得HeLa細胞について、PDTによる耐性低減効果を比較検討した。Ph細胞内拡散モデルに対するPDTは、顕著なTXL耐性の低減効果を示さなかったが、Ph細胞膜局在モデルでは、薬剤排出能の低下を認め、TXL耐性の低減化がなされた。本年度は主として以下の三項目に関する実験検討を行った。(1)抗がん剤耐性獲得細胞の確立:シスプラチン(CDDP)及びパクリタキセル(TXL)に対して耐性を有するHeLa細胞を、それぞれの抗がん剤の濃度を段階的に上昇させるTakaraらの方法にしたがって確立した。その結果、CDDP耐性獲得HeLa細胞(HeLa/CDDP)のIC50値は、通常培養されたHeLa細胞のそれの2倍以上の濃度を、TXL耐性獲得HeLa細胞(HeLa/TXL)のIC50値は、10倍以上の濃度を示し、Takaraらの確立した耐性獲得HeLa細胞と同等の耐性を有することが確認できた。(2)励起レーザ光照射システムの構築とPDT諸条件の決定:初年度の設備備品費として計上したPDT用励起ダイオードレーザを6月に購入、既存の定盤付実験台に据付、光軸調整等を行い、波長634-7 nm及び照射パワー密度5-50mW/cm2の範囲内において、一様な光分布を実現できる照射系を構築することができた。また上記細胞群に著しい細胞死を誘導し得ないPDT条件を検討した結果、照射量3J/cm2以下が適切であった。(3)フローサイトメトリーによるP-glycoprotein(P-gp)を指標としたPDTの影響評価:これまでの実験検討結果より、PDTによるHeLa/TXL細胞の耐性低減効果は、P-gpの薬剤排出能の抑制によって得られることが示唆されている。PDTによる低減化の作用は、酸化傷害等、P-gpの構造に直接的に影響を与えたものであるのか、あるいは支持体である細胞膜に影響を与えた結果であるのかどうかを、P-gpの蛍光抗体を用い、フローサイトメトリによって評価した。その結果、PDTによるP-gpの構造変化を伴う直接的な酸化傷害によって引き起こされたものとは考えにくく、細胞膜の酸化傷害が一つの要因である可能性が考えられた。実験検討に不可欠である各種抗がん剤耐性細胞を、ほぼ既存の報告と同等の耐性レベルで確立でき、またPDTの励起レーザ光照射システムを構築することができた。来年度より本格的な検証実験が開始されることを考えれば、今年度の主たる目的は達成できたものと考えるが、それに加え、PDTによるHeLa/TXL細胞の耐性低減メカニズムの本質であるP-gpの今後の取り扱いの指針となるデータが得られていることから、現段階において本研究はおおむね順調に推移しているものと考えられる。光線力学的療法は,悪性腫瘍に対する治療法であり,酸素分子の存在下において,適切な波長の光照射を受けた光感受性物質との相互作用に基づいている.近年,光線力学的治療(PDT)は,その対象を表在性早期がん以外にも拡大しようとしている.新生血管に働きかけ,その退縮を促す作用は,加齢黄班変性症の治療に応用されているのに加え,最近では細胞膜透過性の制御も可能であることも報告されている.本研究では,これらPDTの組織・細胞の機能制御という側面に着目,特に(1)細胞膜上に薬剤排出トランスポーターP-glycoprotein(P-gp)を過剰発現するタイプの抗がん剤耐性獲得細胞(Paclitaxel(TXL)耐性獲得HeLa細胞)の耐性低減,(2)酵素による細胞内解毒化機構を有するタイプの抗がん剤耐性獲得細胞(Cisplatin(CDDP)耐性獲得HeLa細胞)に対するPDTの有効性を検討した.光感受性物質にはPhotofrin(PF)を採用,照射量は著しい傷害効果を有しない0.5ー3.0 J/cm2の範囲とした. PFと細胞との接触は,1血清含有培地(プロトコール1)あるいは,2PBS(プロトコール2)にPFを懸濁,インキュベーションすることで行い,これら二種類のモデルを適用したPaclitaxel(TXL)耐性獲得HeLa細胞について,PDTによる耐性低減効果を比較検討した.その結果,プロトコール1のPF接触を行ったPDTは,顕著なTXL耐性の低減効果を示さなかったが,プロトコール2によるPF接触を行ったPDTでは,細胞生存率および薬剤排出能の低下を認め,TXL耐性及びCDDP耐性の低減が示唆された.Paclitaxel(TXL)及びCisplatin(CDDP)耐性獲得HeLa細胞の確立とPDT励起レーザー光照射システムの構築が順調であったため,本年度は細胞増殖活性に与える影響評価,蛍光物質を使用したP-gpの薬剤排出能の評価等,予定していた検証実験に専念することができた.そのため,当初は最終年度に予定していた成果公表を前倒しで実施した.TXL耐性獲得HeLa細胞については,国内学会誌への掲載,CDDP耐性獲得HeLa細胞については,国際会議での発表を果たすことができた.現段階において,本研究は概ね順調に進展しているものと考える.がん化学療法で認められる薬剤耐性化は、その副作用と並ぶ大きな課題であり、一般には末期がん、再発がんに見られる抗がん剤の耐性化として知られている。

がん細胞がある一つの抗癌剤に対して耐性を獲得すると、同時に化学構造の異なる抗がん剤に対しても耐性を示すことが多く、この問題をさらに深刻なものにしている。がん細胞の多剤耐性化機構は、段階的に明らかにされてきているが、その細胞膜に存在する多剤排出性膜輸送たんぱく質(多剤排出トランスポータ)が大きな役割を担っている。抗がん剤の多くは、細胞内に入るか細胞膜に極めて近い領域で必要十分な濃度が確保されることで、その効果を発揮するが、当該トランスポータは、抗がん剤分子を能動的に排出し、細胞内の抗がん剤濃度を下げてしまう。さらに厄介な点は糖やアミノ酸等、がん細胞自身に必要な物質を誤って排出することはなく、非常に優れた基質認識機構を備えていることである。研究代表者は、光線力学的処置(PDT)による薬剤耐性獲得細胞の耐性低減が可能かどうかを複数年にわたって検討してきており、P-gpを過剰発現するタイプの耐性機構を有するパクリタキセル耐性獲得HeLa細胞(以下、HeLa/TXL細胞)において、その耐性を低減できることを実証するに至った。しかしながら、本成果は細胞の増殖活性を指標としたものであり、PDTがP-gpにどのように作用し、実際にその耐性の低減につながったのかは十分に検討されていなかった。本研究では、P-gpに特異的に結合する蛍光標識抗体CD243 PEを用いたフローサイトメトリーによる定量評価を実施、PDTがP-gpの抗体結合能に与える影響を検討した。その結果、PDTは、HeLa/TXL細胞のP-gpの抗体結合能を低下させる作用を有し、これがPDTによる薬剤耐性の低減の要因となっていることが示唆された。Phと細胞との接触は、1血清含有培地(Ph細胞内拡散モデル)または2PBS(Ph細胞膜局在モデル)にPhを懸濁、インキュベーションすることで行い、これら二種類のモデルを適用したPaclitaxel(TXL)耐性獲得HeLa細胞について、PDTによる耐性低減効果を比較検討した。Ph細胞内拡散モデルに対するPDTは、顕著なTXL耐性の低減効果を示さなかったが、Ph細胞膜局在モデルでは、薬剤排出能の低下を認め、TXL耐性の低減化がなされた。今年度の研究成果より、PDTによるP-gpの光酸化は、耐性低減に直接的に関与しないことが示唆された。それゆえ次年度以降は、もう一つの仮説であるPDTによる耐性獲得細胞の細胞膜の流動性の低下にPDTによる耐性低減効果の本質があるものと考え、この点に重点を置いた実験検討を行っていく予定である。具体的には脂質酸化蛍光指示薬を用いた蛍光顕微鏡観察とフローサイトメトリーによる脂質酸化物の定量、一分子蛍光イメージングシステムを用い、PDT処置細胞群の細胞膜の分子レベルの挙動を、細胞膜上に分布させたFITC-Dextran分子(分子量70 kDa-1 MDa)の連続モニタを実施、その結果から移動速度を算出、細胞膜の流動性を評価することで、PDTによるP-gpの排出能低下の要因を検討する。これまでの研究成果により,TXL耐性獲得HeLa細胞の耐性低減には,P-gpの薬剤排出能の低下が関わっていることが示された.一昨年度の成果において,
疾患モデルによる多段階発がん研究

「起始遺伝子を起点としたがん学」を推進してきた(発がんの扇理論の提唱:Mutation Res., 477: 155-164, 2001, Gene, Chromosome and Cancer 38: 357-367, 2003)。目的は、「がんの原因論」を明確にし、「がんの制御」の根拠を示し、「がん進展阻止」の実際を示すことにある。我々は、独自にリファインされたユニークな疾患モデル(Ekerラット、Nihonラット、Tsc2 & Tsc1 knockoutマウス、Erc and Niban knockoutマウス)の開発を進め、個体レベルで発がん(特に、遺伝性腎がん)の初期病変から経時的に観察し、その表現型(病理学的)と遺伝子型(分子遺伝学的)を分子レベルで解析し、遺伝性がんでも、がんの進展は「遺伝子発現病(gene expression disease)」であることを示し、「遺伝子ネットワークの異常」(発がんの連盟的首位性)としてとらえ、その特異点(表現型)の分子を明らかにし多段階発がんの中でepigeneticな変化の意義を追求した。最終的にはヒトがんの予防、治療に資すようとするものである。(1)腎発がん過程で発現する新規Niban遺伝子の解析:Niban遺伝子産物は、腎発がんの初期病変である変異尿細管から強く発現が観察された(Oncogene 23: 3495-3500, 2004)。Niban遺伝子は種々のストレス反応により発現が誘導されることを見出した。Niban遺伝子のノックアウトマウスの樹立にも成功し、機能解析を進めている。(2)腎発がん過程で発現するErc遺伝子のノックアウトマウスを作製し、Tsc2ノックアウトマウスの交配実験を行い、がん進展に及ぼす影響をしらべた。(3)分子標的治療の実際(rapamycin (mTOR阻害剤))を行った。Eker rat腎がんは縮小したが、微少病変は残存していた。これは、多段階発がん過程においてステージ依存的な薬剤感受性の違いの存在を示す重要な知見と考える(投稿準備中)。(1)4種類の変異型Tsc2遺伝子を導入したTransgenic Eker ratを作成し、変異型Tsc2遺伝子導入Transgenic Eker ratのmutantホモ接合体の致死の回避の有無、ヘテロ接合体の腎発がんの抑制の有無を調べた。興味あることに、胎性致死と腎発がんにおける機能ドメインの解離が見られた。(2)Tsc2遺伝子knockoutマウスとTsc1遺伝子knockoutマウスの解析と交配実験を行った。Tsc1遺伝子knockoutマウスの表現型は、Tsc2遺伝子knockoutマウスと、良く似ているが興味あることに、Tsc1遺伝子knockoutマウスの腎発がんの方が軽度であった。共に、肝臓に血管腫が高率に発生した。

現在、Tsc1遺伝子knockout miceとTsc2遺伝子knockoutマウスを交配させ、肝腫瘍で組織発生の観点から、興味ある知見が得られた。(3)Tsc2癌抑制遺伝子の発現制御機構の解明を行った。腎がんで発現が亢進し、且つcEts結合配列に結合する細胞蛋白の単離、同定をsupper gel shift assayおよびEker腎癌細胞のcDNAライブラリーを作製しSouthwestern法にて試みた。Etcfamily蛋白のTsc2癌抑制遺伝子の発現制御における重要性が確認された。(4)多段階発がん過程でのErc遺伝子と新規Niban遺伝子の発現解析を行った。Erc遺伝子産物、Niban遺伝子産物のペプチドおよびモノクローナル抗体の作製と発現を調べた。共に、ヒト腎癌でも発現がみられ、Erc遺伝子産物は、分泌型でもあり、診断的腫瘍マーカーの可能性もある。Niban遺伝子産物は、極く初期の病変から発現が見られた。(2)Tsc1遺伝子knockout miceとTsc2遺伝子knockout miceの交配にて、興味あることに肝細胞がんが早期に観察された。細胞特異的発がん解明の一つの手がかりになるものと期待される。(3)Eker rat多段階腎発がん過程で発現してくるErc遺伝子と新規Niban遺伝子のペプチドおよびモノクローナル抗体を作製した。Niban遺伝子産物は、初期病変である変異尿細管から強く、発現が観察された。Erc遺伝子産物は、培養上清および血清に分泌されていることが確認された。そこで診断用のヒトELISA法を確立した。腫瘍マーカーとしての可能性が出てきた。(5)IFNγtransgenicマウスとTsc2遺伝子knockoutマウスの交配により腎発がんが抑制された(15/15 vs 0/9)。(6)新規遺伝性腎がん(Nihon)ratの原因遺伝子マッピングに成功した。(1)種々のTsc2遺伝子欠失変異体を導入したTransgenic Eker ratの作製と解析を行い、個体レベルでの腎発がんを抑制する領域の同定に成功した。最近、Tsc1&Tsc2産物の結合が、機能上、必要であるとして注目されているが、今回、同定された発がん抑制領域は、Tsc1産物との結合能を有していない。遺伝子機能を考える上で重要な知見と考える。(2)多段階発がん過程で発現してくる新規Niban遺伝子産物は、初期病変である変異尿細管から発現が観察された。Niban遺伝子機能解析の一貫として、knockoutマウスの作製を行った。(4)IFNγtransgenicマウスとTsc2遺伝子knockoutマウスの交配により腎発がんが抑制された。遺伝性がんの予防の実際が示された。(6)Nihonラットの遺伝解析を行い、原因遺伝子の局在、さらに、その原因遺伝子(がん抑制遺伝子)の同定に成功した。本年度は、さらに、分子機構を明らかにした。
生体肝移植における移植免疫寛容の成立に関連する新規遺伝子の探索

京都大学医学部附属病院において、免疫抑制剤からの計画的減量を行った症例は70例となり、この内24例が完全離脱、37例が減量中、9例が拒絶反応をきたした。非計画的減量を行った症例は54例であり、この内34例が完全離脱、7例が減量中であるが、13例が拒絶反応をきたした。三重大学医学部附属病院において、3例がEBウイルス感染症のために非計画的減量が行われた。1例は完全離脱を達成したが、2例は拒絶反応をきたして免疫抑制剤が元に戻された。本研究では、(1)臓器移植免疫寛容動物の作製及び解析:臓器移植に伴う免疫制御の新しい方法をin vitro並びにin vivoで開発するとともに、その作用機序について、個体、臓器、細胞レベルさらには分子、遺伝子レベルで解析を行った。また、新しい免疫抑制剤あるいは免疫抑制遺伝子導入手技の開発並びにそれらの作用機序について細胞及び分子レベルで解明することも行った。これらの結果を踏まえ、今回は同種異系ラット肝移植免疫寛容ラットの作成は臓器移植後の免疫抑制剤FK506の投与による誘導し、移植後グラフトが100日を超えた後、従来の細胞免疫学の方法を用いて末梢血のリンパ球を分離し、FACSにて細胞表面の分子について解析を行い、CD4+、CD25+細胞集団がNaiveのラットより有意に増加していることを明らかにした。一方、免疫寛容動物から得られたリンパ球の養子移植実験を行い、免疫調節機能を持つリンパ球の存在を確認することができた。(2)臨床生体肝移植後免疫抑制剤離脱症例の解析:600近く生体肝移植症例の中から免疫抑制剤離脱症例に絞り込み、臨床所見、治療歴、検査データなどの情報解析を行い、合併症などのやもえない理由で免疫抑制剤をやめたケースと計画的に免疫抑制剤を離脱したケースを分け、さらに健常者を対照群とし、血液、肝生検組織を採取、保存した。(3)本研究に関わる両施設の倫理委員会への申請を行い、国立小児病院においては承認を得られた。京都大学において今年4月の予定である。本年度研究では、(1)寛容ラットから採取したリンパ球の養子移植実験を行い、免疫調節機能を持つリンパ球の在存が確認できた。このリンパ球集団のRNAを分離し、Affymetrix社のgene chipを用い、isograftののそれと比較したところ、464個の有意に変化した遺伝子を見いだした。その中から統計学的な処理(t-test)を行い、211個(p<0.05)の候補遺伝子を見つけた。その内訳は既知遺伝子135個、ESTからなる未知の遺伝子76個である。既知遺伝子について、免疫調節リンパ球において上昇した遺伝子は58個、isograftにおいて上昇した遺伝子は80個。未知遺伝子について免疫調節リンパ球において上昇した遺伝子は41個、isograftにおいて上昇した遺伝子は35個であった。(2)DD法による遺伝子発現の解析を行った結果、174の有意に変動がみられたバンドが見つかった。それらのクローニングを実施し、そのうちの16バンドから108クローンの塩基配列決定を行った。NCBIにてBLAST検索を行った結果、既知遺伝子11、EST3、未知遺伝子2であった。現在、それらの遺伝子配列をもとに、プライマー及びプロープを作製し、定量RT-PCRによる遺伝子発現の再確認を進めている。(3)京都大学医学部附属病院において、計画的減量を行っている67人の患者の内、完全離脱16人、減量中43人、拒絶反応をきたした者8人であった。非計画的減量を行っている48人では、完全離脱33人、減量中3人、拒絶反応をきたした者12人であった。申請中であった免疫抑制剤減量中の患者における新規遺伝子探索研究は、平成13年9月に京都大学医学部倫理委員会から承認され、減量中の患者からの採血が開始された。また、研究代表者が平成13年12月に三重大学へ移動となったが、三重大学医学部附属病院においても平成14年3月5日から生体肝移植が開始された。
クラミジア感染マウスモデルにおけるCD1免疫応答の基礎研究

我々は肺炎クラミジア、クラミジア・トラコマチスのマウス粘膜(肺、生殖器)感染モデルの解析により、CD1d拘束性NKT細胞が感染ルート・臓器の違いにより異なった機能を示し【生殖器NKT:IFNγ産生proTH1、肺NKT:IL-13産生proTH2】、IFNγで活性化され強い細胞性免疫、炎症を惹起するM1マクロファージ(classically activated macrophage)あるいは、IL-13で活性化され炎症の再生・線維化に関与するM2マクロファージ(alternatively activated macrophage)などと異なったマクロファージの分化誘導に関与していることを明らかにした。細胞内寄生性細菌クラミジア・トラコマチスの経膣生殖器、経気管肺感染モデルを確立し、生殖器粘膜、肺という2つの異なった粘膜部位におけるCD1d拘束性NKT細胞のクラミジア感染防御機構における役割の検討を行った。NKT細胞欠損マウスにおいては、生殖器感染ではクラミジア排除の遅延が見られ、NKT細胞の感染防御能が認められること、一方同じ病原体を用いた肺クラミジア感染モデルでは、NKT細胞は生殖器粘膜の場合とは逆に、感染増悪に働いていることを明らかにした。クラミジア肺粘膜感染では、NKT細胞はクラミジア肺粘膜感染においてはIL-13産生CD4T細胞を誘導しクラミジア感染増悪因子として働いていた。NKT細胞はクラミジア肺粘膜感染においてはIL-13産生CD4T細胞を誘導しクラミジア感染増悪因子として働いていた。また、本研究により異なった粘膜免疫における樹状細胞やマクロファージ(肺胞マクロファージ、pulmonary DC)に固有の細胞群、機能があり、また、自然免疫系の細胞群とのcross-talkのメカニズムも全く異なっているのではないかと予想された。このようなNKT細胞の異なった粘膜面におけるサイトカイン産生能、機能の違いがおきるメカニズムを明らかにすることにより、クラミジア感染症に対する新しい免疫制御法の開発が期待される。クラミジア・トラコマチの経膣生殖器、経気管肺感染モデルを確立し、生殖器粘膜、肺という2つの異なった粘膜部位におけるCD 1d拘束性NKT細胞のクラミジア感染防御機構における役割の検討を行った。本研究により、異なった粘膜免疫においてそれぞれの粘膜面固有の樹状細胞やマクロファージ(肺胞マクロファージ、pulmonary DCなど)があり、自然免疫系の細胞群とのcross-talkのメカニズムも粘膜面において異なっているのではないかと予想された。さらに今年度はクラミジア感染モデルにおいて感染早期に局所へ集合する自然免疫系の細胞、好中球、マクロファージに着目した研究も行い、マクロファージ・ポラリゼーション(M1/M2マクロファージ)と炎症の関係や、好中球由来antimicrobial peptide(cathelicidin)によるマクロファージ、樹状細胞を活性化、Th1タイプの細胞性免疫・炎症の誘導の可能性を見いだした。今後これらの好中、樹状細胞の活性化とNKT細胞の関係などを詳細に検討していく必要があるものと考えられた。クラミジアのマウス粘膜(肺、生殖器)感染モデルの解析により、CD1d拘束性NKT細胞が感染ルート・臓器の違いにより異なった機能を示し【生殖器NKT:IFNγ産生proTH1、肺NKT:IL-13産生proTH2】、IFNγで活性化され強い細胞性免疫、炎症を惹起するM1マクロファージ(classically activated macrophage)あるいは、IL-13で活性化され炎症の再生・線維化に関与するM2マクロファージ(alternatively aetivated macrophage)などと異なったマクロファージの分化誘導に関与していることを明らかにした。H22年度は、動脈硬化との関連が示唆される肺炎クラミジア感染により、マクロファージがInflammasome(NLRP3)を介したcaspase-1活性化によるIL-1β産生をおこすが、他のクラミジアの感染では起こさないこと、さらにInflammasome関連分子(NLRP3,Asc,Casp-1)欠損マウス由来のマクロファージでは肺炎クラミジア感染によるL-1β産生が阻害されるだけでなく、感染性クラミジアの増殖も阻害されていることを見いだした。

また、M1・M2マクロファージが肺炎クラミジア感染に対して異なった感染感受性および、異なったinflammasome/caspase-1活性化を示ことも明らかにした。今後これらのM1→M2ポラリゼーションの分子機構や、オートファジーによるinflammasome/caspase-1活性化の制御経路の検討を行うことにより、自然免疫系による炎症キックオフの制御を可能にする新たな分子標的の発見に繋がるものと期待される。
電荷移動型薄膜界面における超プロトン伝導性の研究

本研究では、ヘテロ接合体を利用することで異種物質間の界面において電荷移動を誘起させることを狙い、電子の移動だけでなく、プロトンの移動も誘起させ、界面内のプロトン伝導のキャリアー濃度や活性化エネルギーをバルクと異なる状態にすることで、界面内のプロトン伝導性を向上させることを試みた。本年度は、有機系のプロトン伝導体(アミド重合体)を無機系基板上(SiO_2、Al_2O_3基板またはPt薄膜上)に数十から数百ナノメートルの薄膜にすると、固体高分子形燃料電池にとって重要なプロトン伝導性がバルク体と比較して310倍向上することを見出した。また、得られた重合体内に絶縁体ナノ粒子を分散させることでプロトン伝導性が向上することがわかり、ナノ粒子界面から10ナノメートル程度までの距離に、バルクのプロトン伝導性よりも数十倍も高い高プロトン伝導領域が存在することが示唆された。このプロトン伝導性向上のメカニズムは得られた成果をもとに考察すると、界面近傍でのプロトン伝導のキャリアー生成と薄膜化による活性化エネルギーの低下が示唆された。固体電解質開発には伝導性を向上させると機械的特性や化学的安定性を失うといったトレードオフ関係が知られている。このため高出力かつ高信頼性の固体高分子形燃料電池を作製することは容易なことではない。本研究成果は、高い機械的特性や化学的安定性を有しながらも低いプロトン伝導性であったために、固体高分子形燃料電池の電解質として実用化できなかった固体電解質を実用化レベルの電解質膜にすることができる可能性を秘めており、長年にわたる固体電解質開発におけるトレードオフ問題を解決できる可能性を示すことができた。酸化物系における界面効果を利用したプロトン伝導性向上に関する多くの研究成果に関する文献調査を行い、本研究ではそのいくつかの問題点を解消するために新たに有機物系における界面効果を利用することを試みた。本年度は界面効果によりプロトン伝導性を向上させるために必要と思われる分子設計を適切に行い、新規オリゴマー(分子量約3000)や高分子を合成した。本研究計画で購入を予定していた恒温恒湿器を購入し、インピーダンス法により新規重合体の電気伝導率を様々な相対湿度下において測定した結果、得られたいくつかの重合体の電気伝導率は5桁程度変化し、キャリアーがプロトンであることが示唆された。またそれらの電気伝導率の絶対値は、空間電荷層の形成による界面効果によってプロトン伝導性が向上することを想定した電気伝導率の値として適当であることがわかった。また、金属の仕事関数を利用した界面における電荷移動型ヘテロ界面を作製するために、パルスレーザーデポジッション(PLD)法により1nmオーダーの薄膜作製条件を検討し、製膜後の表面の平坦性を観測した。実際には1nm以下の膜厚では表面を平坦にすることは難しく、金属が島状に堆積している可能性が高いことがわかった。研究発表として本年度は3件の学会発表を行った。次年度はスピンコーターによりバルクと薄膜におけるプロトン伝導性の違いや、ヘテロ界面を有する薄膜におけるプロトン伝導性を調べることで界面効果とプロトン伝導性の関係を明らかにし、界面効果を利用したプロトン伝導性向上の実現のために必要な知見を調べていく。
CO2還元助触媒開発に向けた鉄硫化物上におけるプロトン移動誘起とZスキームの構築

本研究では、自然界に豊富に存在する金属硫化物、特に鉄系硫化物を用いた二酸化炭素還元電極触媒の開発を目的としている。特に、活性向上の指針として、中間体へのプロトン付与という観点から、プロトン供与能を有するアミノ酸系分子の影響について検討を行った。水熱合成法により合成を行った鉄-ニッケル硫化物を電極触媒として用い、硫酸ナトリウム水溶液を電解質として用いたガス拡散電極系により二酸化炭素還元を行った。その結果、生成物として一酸化炭素とギ酸が得られた。また、この系にとあるアミノ酸系分子を添加することで、一酸化炭素生成の活性は低下したものの、ギ酸の生成速度は大きく向上した。したがって、アミノ酸添加により反応生成物のスイッチングに成功したと言える。ここで見られた反応速度は、既存の鉄硫化物を用いた電気化学的二酸化炭素還元反応と比べて最高レベルの活性である。反応のpH依存性を調べると、アミノ酸分子のプロトン化状態が活性向上を左右することが判明した。上記の成果は、自然界に豊富にある鉄硫化物を電極触媒として適用する上で大きな知見となり得る。今後は分光測定を適用することで本系におけるメカニズムの詳細を明らかにしていくとともに、さらなる活性の向上を目指す。将来的にはこの材料と可視光応答型半導体、さらには酸素発生触媒と組み合わせることで、普遍元素からなり、かつ水中において安定に駆動する人工光合成系の構築を目指す。本研究では、鉄硫化物を電気化学的二酸化炭素還元の触媒として用い、プロトン移動という観点からその活性向上、ならびにその鉄硫化物を用いた人工光合成系の構築を目的としている。平成30年度は触媒開発に従事する計画であり、鉄とニッケルを含む硫化物の合成ならびにその電気化学的二酸化炭素還元能の評価を行った。その結果、予想通り鉄-ニッケル硫化物は水系において電気化学的な二酸化炭素の還元に活性を示した。さらに、プロトン移動の促進を期待し、アミノ酸分子であるヒスチジンを電解質に添加することで、鉄硫化物としては世界最高レベルの活性の向上に成功した。またpHを変えた実験等により、仮説通りプロトン移動が関与する機構で反応が進行していることを示唆する結果を得ているため、鉄硫化物を用いた二酸化炭素電極触媒の開発、という当初の目標をおおむね達成していると考えられる。一方で、詳細なメカニズムの断定には至っておらず、今後はこちらを明らかにしていくことが更なる活性の向上に向けて必要となる。さらに、現在用いている鉄硫化物は複数の結晶相を含む混合物であるため、これらの内どの結晶相が活性に寄与しているのか、あるいは混合物であることが有利に働いているのか、という点に関しては今後明らかにしていく必要がある。これまでの研究期間において、金属硫化物を用いた二酸化炭素還元電極触媒の開発を行ってきた。今後はこれまで得られた結果をベースとして、大きく1.反応のメカニズムの解明、および2.光半導体への担持による人工光合成系の構築、の二つを推進する。触媒開発においては、活性の向上には成功したものの、いまだそのメカニズムに関しては明らかになっていない。そこで、今後は分光学的な測定手法を取り入れることでメカニズムの解明を進めていく。具体的には、その場電気化学赤外分光系を用い、どのような中間体を経由して反応が進行していくか、に関して知見を得る。また、同位体効果なども検討することで反応メカニズムに迫っていく。ここから得られる知見を適宜触媒設計へとフィードバックしていくことで、より活性の高い電極触媒の開発を目指す。一方で、作成した二酸化炭素還元触媒を光半導体へと担持することで、光機能化を図る。こちらをカソード側、さらに酸化マンガンを担持した光半導体をアノード側に適用し、酸化マンガンが水からの酸素発生反応を触媒することで、光照射により水を電子源とした二酸化炭素還元系の構築を目指す。光半導体としては、これまで当研究室で実績のあるCaFe2O4(カソード側)やBiVO4(アノード側)を用いる。

その結果、予想通り鉄-ニッケル硫化物は水系において電気化学的な二酸化炭素の還元に活性を示した。さらに、プロトン移動の促進を期待し、アミノ酸分子であるヒスチジンを電解質に添加することで、鉄硫化物としては世界最高レベルの活性の向上に成功した。またpHを変えた実験等により、仮説通りプロトン移動が関与する機構で反応が進行していることを示唆する結果を得ているため、鉄硫化物を用いた二酸化炭素電極触媒の開発、という当初の目標をおおむね達成していると考えられる。一方で、詳細なメカニズムの断定には至っておらず、今後はこちらを明らかにしていくことが更なる活性の向上に向けて必要となる。さらに、現在用いている鉄硫化物は複数の結晶相を含む混合物であるため、これらの内どの結晶相が活性に寄与しているのか、あるいは混合物であることが有利に働いているのか、という点に関しては今後明らかにしていく必要がある。これまでの研究期間において、金属硫化物を用いた二酸化炭素還元電極触媒の開発を行ってきた。今後はこれまで得られた結果をベースとして、大きく1.反応のメカニズムの解明、および2.光半導体への担持による人工光合成系の構築、の二つを推進する。触媒開発においては、活性の向上には成功したものの、いまだそのメカニズムに関しては明らかになっていない。そこで、今後は分光学的な測定手法を取り入れることでメカニズムの解明を進めていく。具体的には、その場電気化学赤外分光系を用い、どのような中間体を経由して反応が進行していくか、に関して知見を得る。また、同位体効果なども検討することで反応メカニズムに迫っていく。ここから得られる知見を適宜触媒設計へとフィードバックしていくことで、より活性の高い電極触媒の開発を目指す。一方で、作成した二酸化炭素還元触媒を光半導体へと担持することで、光機能化を図る。こちらをカソード側、さらに酸化マンガンを担持した光半導体をアノード側に適用し、酸化マンガンが水からの酸素発生反応を触媒することで、光照射により水を電子源とした二酸化炭素還元系の構築を目指す。光半導体としては、これまで当研究室で実績のあるCaFe2O4(カソード側)やBiVO4(アノード側)を用いる。
促通拡散ヘキソーストランスポータアイソフォームの構造・機能相関

哺乳動物促通拡散ヘキソース輸送体のアイソフォームGLUT5はフルクトース輸送体であり、この輸送能はグルコース輸送の特異的阻害剤であるサイトカラシンBでも阻止されず、サイトカラシンBのGLUT5への結合も認められなかった。グルコース輸送体であるGLUT1とGLUT5の間でさまざまなキメラ蛋白cDNAを作製しCHO細胞に発現させ、細胞での発現部位を免疫組織染色で確認すると共に、グルコースおよびフルクトースの輸送特性を検討し、グルコースおよびフルクトース輸送能に必要な部位の解明を試みた。これらの結果から、細胞内ループ部分および膜貫通ドメイン7-12がGLUT1のグルコース輸送能にきわめて重要と考えられる一方、フルクトース輸送能については、GLUT5のC末端細胞内部位をGLUT1で置き換えただけのキメラ輸送体にさえフルクトース輸送能がなく、GLUT5のフルクトース輸送能の構造要求性は他のヘキソストランスポーターに比べて厳格であることが示された。GLUT5とGLUT1については、極性のある細胞での細胞局在に違いがあり、細胞内ソーティング機構についても良いモデルとなる。すなわち、GLUT5はapical側に、GLUT1はbasolateral側に局在し、消化管腔から吸収した糖を血管内に取り込むのに関わっている。そこで、細胞内ソーテイングを決定するモチーフを解明するために、GLUT5とGLUT1の間で様々なキメラを作製し、ヒト消化管上皮細胞のモデルであるCaco-2細胞に発現させ、検討している。preliminaryな結果ではあるが、膜貫通部位6と7の間にある細胞内ループ部分がCaco-2細胞におけるGLUT1とGLUT5のソーテイングの違いを決定しているとの結果を得た。
メタボリックシンドロームにおける遊離脂肪酸ダイナミズムの分子機構の解明

過剰な飽和脂肪酸による広義の脂肪毒性は、メタボリックシンドロームの基盤病態と考えられる。本研究では、脂肪細胞とマクロファージの相互作用に注目して、肥満の脂肪組織炎症の新しい制御分子を探索し、マクロファージに発現する炎症抑制性転写因子ATF3と新規病原体センサーMincleを同定した。肥満の脂肪組織において、飽和脂肪酸は肥大化した脂肪細胞から大量に放出され、血中を介して遠隔臓器に脂肪毒性を誘導するだけでなく、脂肪組織局所においても炎症反応を制御することが明らかになった。1)肥満の脂肪組織におけるATF3の意義に関する研究我々は既に、脂肪細胞とマクロファージの相互作用が脂肪組織炎症の増強を介して遊離脂肪酸の過剰産生を誘導することを提唱している。この際、脂肪細胞に由来する飽和脂肪酸がTLR4の内在性リガンドとしてマクロファージを活性化することを証明し、メタボリックシンドロームの病態形成に関与することを見出した。本研究では、DNAマイクロアレイ法により、マクロファージにおける飽和脂肪酸の標的分子としてATF3を同定し、ATF3が肥満の脂肪組織に浸潤するマクロファージに高発現することを証明した。培養マクロファージを用いた検討により、ATF3は飽和脂肪酸/TLR4/NF-κB経路の負の制御因子として作用することが明らかになった。実際、マクロファージ特異的にATF3を過剰発現するトランスジェニックマウスでは、肥満に伴うマクロファージの活性化が減弱しており、ATF3が慢性炎症を基盤とするメタボリックシンドロームの新しい創薬ターゲットとなる可能性が示唆された(Circ.Res.105 : 25-32, 2009)。2)ヘパリン結合上皮成長因子様増殖因子(HB-EGF)の産生調節機構に関する研究HB-EGFは膜蛋白質として生合成され、切断酵素により切断されて細胞より放出される。肥満患者の血清HB-EGFは高値を示し、肥満の病態形成に関与すると想定されるが、その産生機構は明らかでなかった。本研究では、アルカリフォスファターゼ融合HB-EGFを安定発現する3T3-L1脂肪細胞を作出し、HB-EGF放出の分子機構を検討した。インスリンあるいはリコンビナントHB-EGFは分化脂肪細胞においてHB-EGF放出を誘導し、少なくとも一部はADAM17によることが示唆された。切断酵素によるHB-EGF放出の分子機構の解明は、内分泌細胞としての脂肪細胞の生物学に新しい洞察をもたらすと考えられる(Obesity 2010 Jan 28.[Epub ahead of print])。1)遊離脂肪酸の標的分子の探索と機能的意義の検討:我々は既に、脂肪細胞に由来する飽和脂肪酸が病原体センサーTLR4を介してマクロファージを活性化し、脂肪組織の慢性炎症を増悪することを明らかにしてきた。本研究では、脂肪細胞とマクロファージの共培養を用いたトランスクリプトーム解析を施行し、肥満の脂肪組織における新たな炎症関連遺伝子として、macrophage-inducible C-type lectin(Mincle)を同定した。Mincleは、遺伝性あるいは食餌誘導性肥満マウスの脂肪組織において著しい発現亢進を認めた。培養マクロファージにおいて、Mincleは飽和脂肪酸/TLR4/NF-κB経路により誘導され、主にM1マクロファージ選択的に発現した。肥満症例の皮下脂肪組織においても、Mincle mRNAレベルがBMIと正の相関を示した。以上より、Mincleは肥満の脂肪組織における新たな病原体センサーと考えられる。Mincleは、結核菌や真菌に対する病原体センサーであるのみならず、死細胞に対するセンサーとしても作用する。肥満の脂肪組織において、M1マクロファージは細胞死に至った脂肪細胞を取り囲むように存在(crown-like structure)し、脂肪細胞死が脂肪組織炎症の程度と相関することが知られているため、脂肪組織炎症におけるMincleの病態生理的意義が示唆される。2)メタボリックシンドロームにおけるATF3の病態生理的意義に関する検討:LysM-CreマウスとATF3 floxedマウスを交配することにより、マクロファージ特異的ATF3欠損マウス(ATF3 KO)を作出した。腹腔内マクロファージを調整し、ATF3のmRNA、蛋白レベルがそれぞれ80-90%ノックアウトされていることを確認した。ATF3 KOに高脂肪食を負荷すると、野生型マウスで認められるATF3 mRNAレベルの上昇がほぼ抑制されたことより、肥満で増加する脂肪組織のATF3は主に浸潤マクロファージに由来することが明らかになった。1.メタボリックシンドロームにおけるMincleの病態生理的意義に関する検討:我々は既に、肥満脂肪組織に浸潤するマクロファージに新規病原体センサー・Mincleが高発現すること、in vitroのマクロファージ分化系においてMincleは主に炎症促進性M1マクロファージに発現することを明らかにしている。Mincle欠損マウスに高脂肪食を負荷して肥満を誘導すると、野生型マウスと同程度に体重が増加したが、Mincle欠損マウスにおいて、脂肪組織重量はより増加し、脂肪細胞径の増大が認められた。

これに対して、肝重量の増加は有意に抑制されており、中性脂肪含量やALTの上昇も軽度に止まっていた。以上より、肥満に伴う中性脂肪の体内分布に、Mincleを発現するマクロファージが関与することが明らかになった。2.炎症抑制性転写因子ATF3の作用機構に関する検討:Yeast 2-hybrid法を用いて、マクロファージにおけるATF3結合蛋白をスクリーニングし、ATF4を同定した。ATF4は飽和脂肪酸により誘導されるが、その分子機構はTLR4非依存性であった。ATF4を欠損、あるいはノックダウンしたマクロファージは、飽和脂肪酸によるIL-6産生が有意に減弱した。一方、ATF4を選択的に活性化、あるいは過剰発現すると、LPSによるIL-6産生がさらに増強した。このメカニズムとして、ATF4は飽和脂肪酸によるNF-kBの活性化に重要であることが明らかになった。また、IL-6プロモーター上にATF4の結合配列が存在し、ATF4が直接的にIL-6の転写を活性化することを見出した。24年度が最終年度であるため、記入しない。
歯周病原因菌の共凝集因子に対するワクチンによるバイオフィルム形成抑制

歯周病原因菌由来の細菌共凝集因子に対するワクチンとしての抗体を用いた細菌バイオフィルム形成抑制について検討した。Fusobacterium nucleatum由来のL-arginine感受性赤血球凝集素(A-HA)は強力な赤血球凝集因子であり,細菌共凝集にも関係している。本研究はこのA-HAを標的とした抗体による歯周局所における細菌バイオフィルム形成抑制への有効性を検討するため,以下の基礎的実験を行った。2.歯周病患者血清抽出ヒトIgG抗体もポリクローナル抗体と同様に赤血球凝集および細菌共凝集を阻害した。3.A-HAに対するマウスモノクローナル抗体をマウスミエローマ31とマウスBalb/c鼠径リンパ節細胞とのfusionによるハイブリドーマから作製した。4.歯周病原性菌の共培養による細菌バイオフィルム形成実験(in vitro)を確立させた。歯周病原因菌の歯周ポケット局所でのバイオフィルム形成の特異的な阻害を通じて,歯周病の発症・進行を抑制するという目的のために,共凝集活性の強いFusobacterium nucleatumの共凝集の特異的な抑制方法を検討する以下の実験を行った.2)この共凝集はいずれもL-arginine感受性で,糖では阻害されなかった.3)また,この共凝集は,F.nucleatumATCC10953のL-arginine感受性赤血球凝集素に対するポリクローナル抗体で強く阻害された.この抗体による阻害は,赤血球凝集に対する阻害とは異なった傾向を示したことから,共凝集と赤血球凝集は違う結合部位が関与している可能性が示唆された.4)P.gingivalisのL-arginine感受性赤血球凝集素やトリプシン様酵素の既知の遺伝子配列をもとにプライマーを設計し,PCR法でF.nucleatum遺伝子上のL-arginine感受性共凝集因子遺伝子の検出を行っているが,現在のところ,まだ相同性を持つ遺伝子は検出されていない.現在,プライマーの設計を変えるなどの方法で,さらなる実験を行っている.5)現在,L-arginine感受性赤血球凝集素に対するモノクローナル抗体作成の準備中である.歯周病原因菌由来の細菌共凝集因子に対するワクチンとしての抗体を用いた細菌バイオフィルム形成抑制について検討した。Fusobacterium mucleatum由来のL-arginine感受性赤血球凝集素(A-HA)は強力な赤血球凝集因子であり,細菌共凝集にも関係している。