hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経回路形成に関与する蛋白質因子の検索と機能解析

マウス/ラット小脳を実験系として脳神経系の形成に関与する蛋白質/遺伝子を検索し、その構造・機能解析によって哺乳動物脳の神経回路形成の分子機構を解明することを目的として研究を行い、以下の結果を得た。(1)小脳形成の過程で特異的に発現し、神経回路形成への関与が考えられる蛋白質を系統的に検索、分離、同定した。同定した蛋白質には、神経細胞の分化に関与する脂質結合蛋白質、各種の蛋白質キナーゼに基質であるMARKS、リンパ球の増殖制御に関与するスタスミンなどが含まれた。これらはいずれも細胞周期の調節や組織形成での機能が推定されるシグナル伝達系の蛋白質であった。(2)本研究の過程で分離した2種類の新規蛋白質についてcDNAクローニング法により一次構造を決定した。また、特異抗体やcDNAを用いた組織化学的な方法により小脳成熟過程での発現パターンを解析し、小脳の形成不全を伴う遺伝的変異をもつマウス(staggerer)での発現についても検討した。こうした研究を行った分子の1つ(V-1)は、ショウジョウバエや線虫で細胞の分化や細胞周期の調節に関与しているタンパク質と共通の“細胞周期リピート"構造をもち、神経細胞、とりわけ小脳の顆粒細胞の分化に関わっていること、他の1分子(LANP)は、特異的なタンパク質間相互作用を媒介する“ロイシンリッチリピート"構造をもち、神経細胞に存在する核内因子として小脳形成過程での遺伝子発現の調節に関与していること、その直接の標的は神経系の初期発生に関与するホメオティック遺伝子であることが明らかになった。以上の研究の結果は、哺乳動物の神経回路形成が、その他の組織やより下等な生物での回路形成と多くの部分で共通の分子機構によって担われていること、シグナル分子をはじめとする構成成分の系統的な分離と分子間相互作用の解析によって、その分子機構の解明が可能であることを示唆するものであった。本研究は、神経回路の形成が出生後に行われ、また神経回路網の多彩な遺伝的変異が知られているマウス/ラット小脳を実験系として、脳神経系に存在して神経回路の形成に関与する一連の蛋白質を系統的に検索、分離、同定し、その構造と機能の解析によって哺乳動物脳の神経回路網の形成機構を分子レベルで解明することを目的としたものである。平成5年度の研究では、2次元クロマトグラフィーおよび2次元電気泳動法によるスクリーニングの結果として、ラット小脳の150種類以上の蛋白質の発現パターンの解析を終了し、回路形成の過程で一過性に発現する蛋白質を約20種類検出した。このうち2種類のタンパク質については、ラット脳組織から分離精製し、cDNAクローニング法により全アミノ酸を決定した。また、得られたアミノ酸配列を各種のタンパク質/遺伝子データベースにより解析すると共に、特異抗体およびcDNAを用いた組織化学的な方法によって、小脳成熟過程でのそれぞれのタンパク質の細胞レベルでの発現パターンを明らかにした。さらに小脳の形成不全を伴う遺伝的変異をもつマウス(staggerer)での発現についても検討した。その結果、1分子はショウジョウバエや線虫で細胞の分化や細胞周期の調節に関与しているタンパク質と共通の構造をもち、神経細胞、とりわけ小脳の顆粒細胞の分化に関わっていること、他の1分子は、特異的なタンパク質間相互作用を媒介する“ロイシンリッチリピート"と呼ばれる特徴的な構造をもち、神経細胞に存在する核内因子として小脳の分化、成熟に関与していることが明らかになった。マウス/ラット小脳を実験系として脳神経系の形成に関与する蛋白質/遺伝子を検索し、その構造と機能の解析によって哺乳動物脳の神経回路網の形成機構を分子レベルで解明することを目的として研究を行い、以下の結果を得た。

(1)小脳形成の過程で特異的に発現し、神経回路形成に関与すると考えられる蛋白質を系統的に検索、分離、同定した。同定した蛋白質には、神経細胞の分化に関与する脂質結合蛋白質や、各種の蛋白質キナーゼ基質であるMARKS、リンパ球の増殖制御に関与するスタスミンなどが含まれた。これらはいずれも細胞周期の調節や組織形成での機能が推定されるシグナル伝達系の蛋白質であり、脳神経系の形成が、その他の組織の形成と多くの部分で共通の分子機構によって担われていることを示唆するものであった。(2)(1)で分離した新規蛋白質についてはcDNAクローニング法によりアミノ酸を決定した。また、特異抗体やcDNAを用いた組織科学的な方法により小脳成熟過程での発現パターンを解析した。こうした研究を行ったものの1つは、特異的なタンパク質間相互作用を媒介する特異的なアミノ酸配列をもち、神経細胞に存在する核内因子として小脳の形成過程での遺伝子発現の調節に関与していること、また、その直接の標的は、神経系の初期発生に関与するホメオティック遺伝子であることが示唆された。
ジメチルエーテル燃料ディーゼルエンジンにおける異常噴射の研究

噴射系内の圧力が低下すると異常噴射により運転が不調になることが、DMEエンジンの大きな課題である。そのために燃料ラインの圧力を高める必要があったが、その値については経験的な判断によっていた。本研究の実機実験でその限界値が明らかになるとともに1次元非定常理論で、運転条件やエンジン仕様を与えることでその値が事前に求まることが示された。つぎの3種類の研究を行った.1)実機ディーゼルエンジンによる異常噴射現象の発生条件噴射系におけるDMEの供給圧を変化させてディーゼルエンジンを運転しどのような条件で気泡発生が生ずるかを調査した.噴射装置内の圧力と温度の測定を行い飽和蒸気圧以下の圧力になると異常噴射が起こる可能性が示された.2)計算モデルによるDME燃料エンジンの異常噴射現象の解明計算モデルの本質は、燃料の圧縮性を考慮した1次元非定常流である.モデル開発のポイントは境界条件である.特に、デリバリーバルブの開弁条件を決めるバルブの運動方程式とインジェクタ針弁の運動方程式の取り扱いに新提案を行ない,実験結果を合理的に説明できるモデルが完成した.3)噴射系のモデル実験異常噴射の現象をより厳密に理解するために、噴射系を模擬した流路を製作した.はじめに現実の噴射系と遊離しない流路の条件を決めた.とくに実機の噴射系とモデルとの寸法比、レイノルズ数を対応させ、流路内圧力および温度の測定値から蒸発特性をどのようなパラメータで表現すれば、実験結果の総合的説明ができるかに対する考察を行なったが,必ずしも満足いく結果ではない.そこで、この実験に対する計算モデルを構築し,その計算値と比較考察すると、DMEの過熱液の存在が重要であることが分かった.そこで,気泡の発生が可視化できる装置を製作し,実験を行なった.成果はまだ体系化できていないが圧力の測定値と合わせて考察すると,気泡の発生条件を決めるパラメータを明らかにできそうである.DMEディーゼルエンジンの最適噴射システムの提案を行なうために本年度おこなった研究要素とその成果を以下にしめす.(ア)実機による異常噴射の回避条件の補足実験...この異常噴射現象は、DMEの沸点が軽油等にくらべて低いことがその原因であり、噴射系のDMEの圧力を高めれば回避可能である.時間的に大きく変化する噴射系内の圧力測定をおこない、平衡状態の飽和蒸気圧で発生限界値をほぼ決定することが可能であることを示した.これにより、現状のエンジン噴射系の利用技術の指針は確立した.以後、最適噴射システムの提案のための基礎研究を展開した.(イ)異常噴射時の噴霧形状の可視化実験...ハンドテスターによる噴射角とペネトレーションを求めた.超臨界状態のDMEは、興味深い現象が得られつつある.(ウ)計算モデルによる気泡の発生機構の解明...燃料室、プランジャー室、吐出弁室、噴射管、インジェクションノズルから成り立つ流路内の非定常流れを解析し、気泡発生の条件を明らかにした.流路全体が液体《飽和蒸気圧以下になっても液体状態が保たれるすなわち過熱液》である場合の計算は完成した.(エ)蒸発後の状態について取り扱える新計算モデルの提案...モデル構築のために現象を観察するため噴射系を模擬した流路を製作し気泡の発生状況を観察した.これに基づき、蒸発後の状態を記述する新たな計算モデルの開発を開始した.DME燃料ディーゼル噴射装置特有のキャビテーションの原因になる「噴射に伴う負圧」の発生について,「高圧容器と低圧容器を電磁弁で遮断しておき,急激に開く」流路を用いて,現象の本質だけを取り上げた研究を行った.主な論点は,噴射装置の設計ツールとして使われる計算モデルをいくつかの実験で検討し,DMEの場合でもその有効性が示された。具体的に明らかになった点を以下に示す。1.減衰効果を考慮しない場合,電磁弁の急激な動きによって生ずる圧力波が顕著に現れる.電磁弁を開くとそこに近い点の圧力は初期のP_Hから急速に低下しP_Lに近づく,これが管路内に伝わり,高圧容器で正圧波となって反射し管路を逆向きに伝わる.そこでは圧力がP_H付近まで急増する.この正圧波は低圧側容器に達すると再び負圧波となる.この間,圧力経過を反映し流速は階段状に上昇するが最終的には定常速度vsとなる.2.実際の噴射装置に近い管路寸法下において減衰係数が大きくすると定常値の流速V2は小さくなり,圧力P2は大きくなることから定常に達する時間は短くなることがわかる.3.計算と対応する実験として,電磁弁を境にして高圧容器と低圧容器を管路で結び,この状態で電磁弁を開き,管路の両端および中央の圧力と温度を測定した.主な結果をまとめると次のようになる.1)低圧容器に接近している点の圧力は,電磁弁が開くと急速に低下するが,高圧容器に接近している点の圧力はほぼ一定値に保たれる.管路の中央位置の圧力は両者の間になっている.

2)開弁後の管路内の状態は以下の3領域に分割される.すなわち第I領域:開弁直後の圧力波が管路内を伝ぱしている領域である.第II領域:圧力波は減衰するが慣性効果によって圧力と速度が時間的に変化している領域第III領域:定常状態に達している領域である.ここでは,ポアズユ流れが成立している.
HPLC-ESR法による農作物のスーパーオキシドラジカル消去活性物質の精密解析

本研究では青果物の水溶性成分に含まれる活性酸素種(ROS)の消去活性物質の探索と活性評価を、迅速かつ系統的に実施することを念頭に置いて、流通型ESR測定装置(FI-ESR)の開発、計測・解析方法の開発、基礎研究及び実際の成果物を対象とする応用研究を目指して、流通型ESR装置の開発、測定・解析法法の確立、基本的な抗酸化活性物質の反応機構解析および実際の青果物の抗酸化活性評価について研究を進めてきた。まず、装置開発ではスーパーオキシドラジカル(SOR)およびアルコキシルラジカル(RO・)を測定対象とする新規FI-ESR装置の開発とHPLC分析装置と融合した(HPLC-ESR)装置を開発した。HPLC-ESR装置は青果物など水抽出試料の含有成分をHPLCカラムで分離し、それらの活性酸素ラジカル消去活性を電子スピン共鳴分光法(ESR)装置によってオンライン評価することを目的として開発した複合的な分析装置である。この装置はカラムの下流に小型の溶液混合装置を有し、カラム溶離液にスーパーオキシドラジカル(SOR)の生成とESR検出に必要な混合する。本システムでは、リボフラビンの光還元反応で生成したSORとスピントラッピング試薬(DMPO)の反応で生成するDMPOのSOR付加ラジカル(DMPO/O2)を観測対象とし、そのESR強度の時間変化としてカラム溶出成分のESRクロマトグラムを記録する。平成26年度は、HPLC-ESR装置で観測するESRクロマトグラムの線形、ピーク強度および面積強度が、それぞれSORに対するDMPOと抗酸化物質の競争反応に基づくと仮定して計算を試みたところ、実測の線形と計算線は良好に一致したことから、ESRクロマトグラムの線形解析に目処が立った。さらに、SORとの反応速度が既知のコーヒー酸(CA)を基準物質として、ESRクロマトグラムのピーク強度と面積強度から溶出成分のSOR消去活性を定量化する解析法(CA換算濃度法)を確立した。たとえば、ほうれん草のESRクロマトグラムの強度解析から、主要な抗酸化活性成分はスピナセチンおよびフラボノイド類であり、それらが抗酸化活性に寄与する割合(比抗酸化活性)をそれぞれ約24および18%として定量的に解析した。ESRクロマトグラムの定量的な解析法を確立したことで、本研究課題の主要な目的であった青果物水溶性成分のSOR消去活性の精密解析を実現するための技術的及び理論的な準備はほぼ完了した。次年度は、品種、産地および収穫時期が異なる青果物のHPLC-ESR分析を遂行することで、青果物の品質と機能性を左右する含有成分の同定と帰属を進める。青果物に含まれる抗酸化活性物質の探索と活性評価に向けて、HPLC分析法とスピントラッピングESR測定法を融合したHPLC-ESR装置を独自に開発し、カラム溶出成分のスーパーオキシドラジカル消去活性のポストカラム-オンライン分析を実現した。昨年度は、HPLC-ESR装置を使用した応用研究としてトマトとほうれん草に含まれる抗酸化活性成分の同定と活性評価に関する研究を推進した。さらに、脂溶性有機溶媒中における活性酸素ラジカル消去活性評価報として、流通型ESR装置とスピントラッピングESR方を融合したFI-ESR装置の開発と応用を試みた。1)青果物に含まれる水溶性スーパーオキシドラジカル抗酸化活性物質の探索と活性評価;トマトは収穫する段数によって食味、含有成分、大きさなどが連続的に変化することが知られている。今年は、収穫段数が異なるミディトマト(1段から14段)の水溶性成分を測定試料としてHPLC-ER分析を試みた。その結果、トマト水溶性成分に含まれる主要なスーパーオキシドラジカル消去活性物質はクロロゲン酸(CGA)、コーヒー酸(CA)およびコーヒー酸リンゴ酸エステル等の桂皮酸誘導体であることを明らかにした。また、収穫段数の増加につれて水溶性成分の抗酸化活性は単調に増加し、それは主にCGAの含有量増加に起因することが判明した。2)脂溶性有機溶媒中における活性酸素ラジカル消去活性評価装置の開発;酢酸エチルを有機溶媒として、アゾ系ラジカル開始剤(AIBN)の熱分解で生成するアルコキシルラジカル(RO・)を流通型スピントラッピングESRによって定量的に検出するFI-ESR装置を開発した。本装置によって、不飽和度が異なる脂質、ビタミンE誘導体などの抗酸化活性評価を試みたところ、不飽和結合数の増加につれてRO・ラジカル消去活性が増加することを世界に先駆けて見いだした。1)HPLC-ESR装置を使用した青果物に含まれる抗酸化活性物質の探索と活性評価については、トマトやほうれん草を測定対象とする応用研究が順調に進展した。ここで、HPLC-ESR方の安定性が格段に向上したことで、測定結果における定量性などが改善し、この分野の研究は予想以上に順調に進展した。2)脂溶性有機溶媒中におけるアルコキシルラジカル消去活性評価方の開発については、測定に使用する有機溶媒として酢酸エチルおよびトルエンを併用した。前者は非プロトン性極性溶媒なのでコーヒー酸誘導体等を溶解するが試料作成の段階で水が混入する。他方、トルエンは脂質やビタミンEなどの脂溶性が高い物質を測定対象とする溶剤として適しているが、フラボノイド誘導体の溶解度は低い。現時点では、2系統の有機溶媒系でアルコキシ鏤ラジカル消去活性の数値化を進めているため、測定条件の最適化と応用研究の進展がやや遅れている。

本研究では青果物の水溶性成分に含まれる活性酸素種(ROS)の消去活性物質の探索と活性評価を、迅速かつ系統的に実施することを念頭に置いて、流通型ESR測定装置(FI-ESR)の開発、計測・解析方法の確立、基礎研究及び青果物を対象とする応用研究を展開した。まず、装置開発ではスーパーオキシドラジカル(SOR)およびアルコキシルラジカル(RO・)を測定対象とするFI-ESR装置の開発およびHPLC分析装置と融合した(HPLC-ESR)装置の開発を進めた。FI-ESR法で被検試料のSOR消去活性を評価するには、被検物質の濃度(モル濃度あるいは重量濃度)を連続的に変えた約10点の試料をFI-ESR測定に供する煩雑な手順が必要である。本研究期間内にFI-ESR装置の構成を再検討し、1試料につき2回測定することで、その抗酸化活性を基準物質の濃度として数値化できる評価法を確立した。さらに、HPLC-ESR測定法では混合系試料に含まれる様々な成分をカラム分離し、その溶出液が有する抗酸化活性をFI-ESR法と同様に基準物質の濃度として換算する計測・解析法を新規に開発した。次に、RO・を測定対象とするFI-ESR装置を新規に開発し、研究期間内に既知物質とRO・の反応を速度論的に研究し、本法を青果物の抗酸化活性評価に応用するために必須の基礎的な知見を蓄積した。これまでに、RO・を測定対象とする蛍光分析法による抗酸化活性評価(ORAC)法が広く普及していたが、今日ではその信頼性が疑問視されている。ORAC法の問題点は主に蛍光分析法の精度に起因していたので、本研究では分析法にFI-ESR法を採用した。研究期間内に、新規FI-ESR装置の測定および解析法を最適化を完了し、ORAC法を上回る新規RO・消去活性評価法を確立できたことが、本研究の重要な成果であり、将来的に標準分析法となることが期待できる。本研究では青果物の水溶性成分に含まれる活性酸素種(ROS)の消去活性物質の探索と活性評価を、迅速かつ系統的に実施することを念頭に置いて、流通型ESR測定装置(FI-ESR)の開発、計測・解析方法の開発、基礎研究及び実際の成果物を対象とする応用研究を目指して、流通型ESR装置の開発、測定・解析法法の確立、基本的な抗酸化活性物質の反応機構解析および実際の青果物の抗酸化活性評価について研究を進めてきた。まず、装置開発ではスーパーオキシドラジカル(SOR)およびアルコキシルラジカル(RO・)を測定対象とする新規FI-ESR装置の開発とHPLC分析装置と融合した(HPLC-ESR)装置を開発した。本研究課題で独自に開発したHPLC-ESR装置は、ESRクロマトグラムとしてカラム溶出成分のSOR消去活性を計測する独創性の高い複合的な分析装置である。本システムを青果物に含まれる抗酸化活性物質の精密解析に応用するには、ESRクロマトグラムの定量的な解析が必須であるが、本年度の研究によって目的を達成しただけでなく、既知物質の換算濃度としてESRクロマトグラムの強度を数値化できたことは予想を上回る成果である。また、ESRクロマトグラムの強度解析が実現した背景には、HPLC-ESR装置の信頼性が向上しただけでなく、多数の未知試料を分析する過程における経験の蓄積がある。1)HPLC-ESR装置を使用した青果物に含まれる抗酸化活性成分の探索については、ブルーベリーや紅芋を主原料とするアントシアニジンけい物質を含有する抗酸化活性を重視した食酢や飲料を測定対象とする。
酸欠回復時のニューロンの電顕的免疫組織化学的研究

神経細胞の樹状突起内部は微小管の束とその間をすり抜けるように伸びる管状の滑面小胞体のネットワークにより満たされる。35分の短い時間の低酸素状態にラットを置くと、小脳プルキンエ細胞の樹状突起内部にネットワークを形成している管状の滑面小胞体が、扁平で中央部分に多くの窓を持つ有窓小胞体を経て、扁平な小胞体が密に積み重なって出来た層板小体に変化する(J. Comp. Neur. 1996)。この短時間の低酸素状態を経験したラットに人工呼吸を施すと、30秒で層板小体の層板の乖離が始まり、1分では層板小体は完全に消失し遊離した板状の小胞体に占められる。そして3分で完全に管状の滑面小胞体のネットワークを回復する。以上の事実を連続切片による立体電顕観察と形態計測により明らかした。また短時間の低酸素状態によるこの層板小体形成を代謝調節型グルタミン酸受容体の拮抗薬(L-AP3)の事前投与により阻止できることを見出した。ここでグルタミン酸受容体と層板小体形成の関連を知るために、L-グルタミン酸、NMDA,AMPA,カイニン酸、t-ACPDを脳室内に投与して電顕観察と形態計測を行った。その結果、グルタミン酸、及びを代謝調節型グルタミン酸受容体の活性化では低酸素状態と同じ層板小体形成が起こり、AMPA/kinate型受容体の活性化では細胞質の電子密度が高まる変性所見が出現することが分かった。
「王の主題」: 西欧中世の宮廷美術における黙示録

本研究は、西欧中世(9-14世紀)の宮廷美術における黙示録を王権/皇帝権表象の文脈において新たに考察し、黙示録を「王の主題」として概念化することを目的とする。そのために、1カール大帝のアーヘン宮廷礼拝堂(800年頃奉献)、2ルイ九世のサント・シャペル(1248年奉献)、3カール四世のカールシュテイン城宮廷礼拝堂(1357/1365年奉献)に表わされたモニュメンタルな黙示録作例を研究対象として取り上げた。これら三つの礼拝堂は、宮殿複合体に隣接する壮麗な国王礼拝堂であり、国王権標と受難の聖遺物を納める特別な機能を持っていた。その主要壁面ーアーヘンでは円蓋、パリのサント・シャペルでは薔薇窓、カールシュテイン城では王宮礼拝堂の全壁面ーに黙示録の栄光場面ないし大規模連作が表わされたわけである。本研究では、理念史的に関連するこれらの宮廷的黙示録が、一般的な終末論的期待を表わす図像ではなく、中世のキリスト模倣論的王権にとっての栄光を表明する図像であることを提唱した。上掲三つの宮廷礼拝堂の黙示録が、王の主題としての黙示録の理念史的系譜の基本線となることを確認し、本研究の基調的考えを論考の一部として出版した(「カールシュテイン城の黙示録ー母型としての英仏黙示録、モニュメンタル化によるその変容ー」『黙示録の美術』ヨーロッパ中世美術論集2、竹林舎2016年、pp.285-318)。以上のように、本研究で黙示録の「王の主題」としての側面を浮彫りにし、その基本的概念および理念史的系譜を提示することができた。この成果を踏まえ、今後本研究をより精密かつ体系的に完成させるには、上掲作品を中心に宮廷的黙示録美術に関する個別的な調査研究を進める必要がある。また中世神授王権と黙示録、中世政治神学と黙示録釈義学の関連についても考察を加え、本研究を補強すべきであろう。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
新規黄色ブドウ球菌特異的溶菌因子によるMRSA/VRSA除菌・治療法の開発

I.マウスの人為的黄色ブドウ球菌局所感染症(鼻腔)および全身感染症モデルを用いたφMR11リシン投与による除菌/救命効果の検討(1)マウス鼻腔に2×10^9MRSAを接種し定着させ、その後500Uリシンを鼻腔に滴下し、6時間後に鼻部摘出後、鼻腔内菌数を計測した。その結果MRSAの菌数は著しく減少あるいは完全除菌された。(2)マウス腹腔内に致死量のMRSA(5x10^9)を接種し、その後リシン500Uを種々の時間で腹腔内に投与した。その結果、菌接種後1時間以内にリシンを投与すると有意の致死抑制活性が認められた。II,φMR11リシン投与の安全性の検討(1)φMR11リシン投与の安全性:マウス腹腔内にリシン1000U,2000U,4000Uを接種後、その直後から3ヶ月後まで生存率、全身状態を検討した。その結果、全頭マウスにおいて生存率および全身状態に何ら影響は認められなかった。マウス鼻腔内にリシン500U単独滴下した場合も、マウスの全身状態への影響は認められなかった。(2)反復投与の可能性の検討:マウス腹腔に500Uリシンを10日毎に3回投与を行なった。3回目投与においても、全身状態に何ら影響はなくアナフィラキシー等は観察されなかった。(3)抗リシン抗体の産生およびリシンの溶菌活性への影響の検討:上記3回リシン投与マウスの血清を採取し、Western blotting法およびELISA法により抗リシン抗体の産生を確認した。抗リシン血清とリシンを混合後37°C、1時問保温し溶菌活性への影響を検討した。しかし、抗体のリシン溶菌活性への影響はほとんど認められなかった。以上からφMR11リシンは、安全性が高くかつ反復投与が可能なMRSA除菌/治療薬として使用可能であることが強く示唆された。マウスの人為的黄色ブドウ球菌局所感染(鼻腔)あるいは全身感染モデルまたを用いて、φMR11リシンの除菌効果および安全性を検討した。またリシンの高活性保存法の検討を行なった。(1)MRSA代表株について鼻腔に定着させるために必要な接種方法および接種菌量を検討した。接種菌は、常在菌との識別の為ストレプトマイシン耐性マーカーを賦与したMRSA-STR株を使用した。コロニーカウントは、200μg/mlストレプトマイシン添加ブレインハートインフージョン培地を使用して行なった。(2)マウス鼻腔にMRSA-STR(2×10^9)を接種し、3日後定着を確認後、バッファー(対照)あるいはφMR11リシン(450U)を鼻腔内に滴下した。6時間後に鼻部を摘出し、鼻腔内の生残MRSA-STR数を計測した。その結果、φMR11リシン処理群において生残菌数は激減し、20-30%マウスにおいては完全徐菌が認められた。(3)致死量(5×10^9)のMRSA-STRをマウス腹腔内に接種し、その後30分までにφMR11リシン(500U)を腹腔内投与すると生存率が100%、60分後でも60%に上昇し、φMR11リシン投与が全身感染症に対しても有効である可能性が示された。(4)リシン(500U)の単独多量投与(経鼻、腹腔内投与)は、マウスの生存率、全身状態、行動性に全く影響を与えず、低副作用と考えられた。(5)精製リシンは、室温において少なくとも10日以上安定であり、また親水性軟膏基剤や各種保湿剤と混合した場合でも、活性の低下は全く認められなかった。また、凍結乾燥を行ない10日後にバッファーに再可溶化しても、活性に変化は認められなかった。

(3)抗リシン抗体の産生およびリシンの溶菌活性への影響の検討:上記3回リシン投与マウスの血清を採取し、Western blotting法およびELISA法により抗リシン抗体の産生を確認した。抗リシン血清とリシンを混合後37°C、1時問保温し溶菌活性への影響を検討した。しかし、抗体のリシン溶菌活性への影響はほとんど認められなかった。以上からφMR11リシンは、安全性が高くかつ反復投与が可能なMRSA除菌/治療薬として使用可能であることが強く示唆された。
中年女性の体脂肪率の変動に関与するライフスタイルの変化に関する継続的研究

本研究では初年度の1997年に山形県A市において基本健康診査受診した住民を対象に体脂肪率、体重等を計測するとともに同時にライフスタイル、自覚症状等に関する問診を実施した。分析ではライフスタイルと肥満度(体脂肪率、BMI、体重)との関連を多変量解析等によって横断的に検討した。その結果からは肥満度と有意な関連が認められたライフスタイルはないことが明らかになった。次年度以降は縦断的研究を行った。1997年受信者のうち1998年にも基本健康診査を受診したものを対象に同様の計測と問診を実施した。ライフスタイルの変化については各習慣を望ましい習慣と望ましくない習慣に判定し、1年間の変化から変化群(改善群、悪化群)と不変群(良好群、不良群)の4群に分類した。一方肥満度は1年間の増減を変動とした。1年間のライフスタイルの変化と肥満度の変動との関連を多変量解析によって検討した。その結果、「食事の量」の変化がBMIの変動と有意な関連が認められた。また、「ストレス」および「睡眠時間」の変化がBMI、体重の変動とに有意な関連が認められた。しかし、体脂肪率の変動と有意な関連がみられたライフスタイルはなかった。「食事の量」の変化によってBMIが変動することは食事の量を減らすことで減量できBMIが低下することを示しているが体脂肪の変化とは関連しなかった。一方ストレスや睡眠時間の変化によってBMIや体重が変動することから体重管理にはストレスにどのように対処するかが重要であることが示唆された。我が国では成人病が国民総死亡の6割以上を占めている。近年、特に高脂血症や肥満など心疾患のリスクファクターを有する者の増加が指摘されている。そこで、本研究では老人保護法による基本健康診査成績の内、高脂血症及び肥満に関する審査成績とライフスタイルとの関連を明らかにし、住民の保険指導に活用することを目的とする。1.研究対象及び方法:研究対象者は山形県A市の中心商業区において、1997年7月に老人保護法に基づく基本健康診査を受診した住民247人である。2.調査内容:問診は「基本健康診査問診表」「生活習慣改善指導問診表」を用い、保健婦等が行った。調査項目は家族歴、既往歴、現症、一般的食習慣、食品摂取度、飲酒・喫煙・運動の習慣、休養等であった。3.結果:高脂血症及び肥満に関連するライフスタイルについて以下の知見が得られた。1)休養や気分転換ができなければTCが増加する傾向がみられた。3)「疲れやすい」は動脈硬化の兆候となる可能性が示唆された。4)肥満及び過体重は、現象の愁訴が多い傾向が認められた。山形県A市において肥満および生活習慣病を予防するための生活習慣改善指導を行う際に効果的な生活習慣を検討する目的で1年間の追跡調査を行った。多変量解析の結果以下のことが明らかになった。1.ストレスや睡眠時間が体重、BMIの変化量と関連することや気分転換によってがコレステロール値が変動することからストレスマネージメントの必要性が示唆された。2.運動量の増加によって降圧効果が得られる可能性が示唆された。3.食事量、間食の制限で減量や高脂血症の改善が可能であることが示唆された。過食、間食、油料理摂取頻度などの食生活改善が肥満および高脂血症の予防に寄与することが示された。4.ビタミン剤の服用、果物摂取頻度の変化によってコレステロール値が変動することが明らかになった。5.禁煙によってTC、TGが低下することから高脂血症予防の観点からも禁煙指導の重要性が示唆された。6.飲酒頻度の変化によってHbA1cが変動する。7.体重、BMI、体脂肪率が減少するとTG、AI、血圧が低下し減量や肥満の改善が高脂血症や高血圧の予防に効果的であることが示唆された。

また、体脂肪率の変動が体重、BMIの変動よりもTG、AIの変動と相関が高かったことから内蔵型肥満の改善がより動脈硬化の進行を抑えることが示唆された。1997年山形県A市において基本健康審査を受診した住民を対象に体脂肪率、BMI、体重を計測するとともに同時にライフスタイル等に関する問診を実施した。ライフスタイルと肥満度(体脂肪率、BMI、体重)との関連を多変量解析等によって横断的に検討した。その結果、肥満度と有意な関連が認められたライフスタイルはなかった。次に1997年の受診者のうち1998年にも基本健康診査を受診した者を対象に同様の計測と問診を実施した。ライフスタイルについては各習慣を望ましい習慣と望ましくない習慣に判定し、1年間の変化から変化群(改善群、悪化群)と不変群(良好群、不良群)の4群に分類した。一方肥満度は1年間の増減を変動とした。1年間のライフスタイルの変化と肥満度の変動との関連を多変量解析等によって縦断的に検討した。その結果、「食事の量」の変化がBMIの変動と有意な関連が認められた。また「ストレス」および「睡眠時間」の変化がBMI、体重の変動と有意な関連が認められた。しかし体脂肪率の変動と有意な関連がみられたライフスタイルはなかった。「食事の量」の変化によってBMIが変動することはこれまでの指摘通りであった。一方ストレスや睡眠時間の変化によってBMIや体重が変動することからストレスマネージメントが肥満予防や体重管理に必要であることが示唆された。
低温プロセスPLD法を用いた超小型「EMI対策」ノイズフィルタ用フェライト薄膜

本研究では、信号ケーブル全体に同位相のノイズ電流が重畳した際、ケーブルの周方向を磁界成分とする電磁波を、ケーブル外周に蒸着したフェライト薄膜で磁気損失により吸収するメカニズムを想定した。高い抵抗率を期待できるソフトフェライト膜を用い、フェライト成膜時に通常必要とされる高い基板温度を低温化する方法を試みた。具体的には、成膜方法としてPLD法(Pulsed Laser Deposition法)を用い、室温のガラス基板上にMnZnフェライト膜の作製を試みるとともに、成膜中に適当な条件下でArガスを用い、ターゲットと基板間に遮へい板を設けるEclipse法を利用することによりフェライト膜を作製した。そのように作製した試料の透磁率の周波数特性を評価したところ、1GHzで約10程度(実効成分)の値が得られることが明らかとなった。加えて、薄膜の組成比はターゲットの組成比とほぼ同等であると共に、ターゲットが室温にもかかわらずスピネル構造を一部有する結晶質であることも確認した。平成14年度においては、材料設計においては、GHz帯域用磁性薄膜の基本的な指針である「異方性の付与」を鑑み、磁石膜との積層膜を想定し、(1)PLD法による希土類系厚膜磁石ならびに予算により購入した電析装置による白金系磁石膜の作製を行うと共に(2)工業化を視野に入れ、エキシマレーザに比べ、コスト・メインテナンスの点で有利なYAGレーザを用いたレーザアブレーション装置を利用し、上述した「低温プロセス」によるフェライト膜の作製を再現した。これらの結果は、国内ならびに国際会議にて講演発表し、論文等に公表した。フェライト膜のGHz帯域用材料への応用を鑑みると、困難軸方向へ交流磁界を印加する方法においては、その低い飽和磁化値より共鳴周波数に限界が生じるため使用困難と考えられる。そこで、より一層の高周波化を計る目的として、MnZnフェライト膜に比べより高い抵抗率が期待されるNiZnフェライト膜に材料を切り替え今後検討する予定である。それとともに、実用化に着目し、現状で使用してきたエキシマレーザに比べ、低コスト・低メインテナンス頻度などの利点を有するYAGレーザを用いた「低温プロセスによるナノ結晶フェライト膜」を開発するとともに、本材料を生かした「ノイズフィルタ用フェライト膜」の開発を来年度の目的とする。
人から知識を聞きだす音声対話ロボットのためのＷｅｂ情報検索を用いた対話戦略の決定

現在、Webに発信されているテキストのうち大多数はブログや料理レシピのようなユーザ投稿型文書である。多くの一般ユーザは自分の知識を人に説明することについて特別な訓練を受けておらず、また新聞社の記者が書いた記事のように専門家が執筆・編集しているわけではない。よってそのデータは不完全なものとなりがちで、ときにその記事の意味を理解できないほど情報が欠落する場合がある。そこで、記事が入力された時点で、大量の類似したデータを用いてその情報の欠落を検出し、補完できる情報は補完し、補完できなかった情報はその記事の投稿者から聞き出すための質問を生成することが本研究の目的である。今年度は半年間の短期であったが、以下の2点を行った。1)国際ワークショップにおける研究成果の発表および広報活動2018年7月15日、スウェーデンストックホルムにおいて開催されたIJCAI-ECAI 10th Workshop on Multimedia for Cooking and Eating Activities (CEA2018)において、本研究で開発されたツールを活用して行った研究成果の発表を行った。このワークショップは食に関する情報処理研究を行う欧州の国際ワークショップMADiMa2018との共同開催であり、スイスやイタリア、スペイン等の参加者に対して、課題研究の広報活動を行うことができた。採用2年度目に英国サセックス大学に滞在し、自然言語処理における述語項構造解析で有名なJohn Carroll教授との共同研究を行った。その後、メールやSkype等を通じて遠隔地間で研究的議論を続けてきたが、同教授が今年8月末に日本を訪問した際に直接お会いし、議論を深め得ることができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。(1)音声対話システムの整備音声インタラクション開発ツールキットMMD AgentのAndroid版を導入し、音声対話システムの開発プラットフォームの整備を行った。本研究は、名古屋工業大学の李晃伸准教授の協力を得た。さらに、Webブラウザを用いたアプリケーション開発環境として、HTML5の主要な規格の一つであるWeb Speech APIを使った実装を行った。(2)レシピデータの整備本研究では、ユーザから料理レシピを聞き取るための対話を生成するに当たり、構造化した大量のレシピデータを用いる。そこで、そのデータ整備を行った。対象としたのは、国立情報学研究所を介してクックパッド社から提供されたレシピ1715千件である。各レシピの手順説明文書に対し、申請者が京都大学森信介准教授らと協力して開発してきたレシピ言語処理ツールを適用してレシピ用語認識および構造化を行った。レシピ用語間の依存関係の有無に関する推定精度は7割程度であるが、現在コーパスを補強しており、最終的には8割程度に到達することが見込まれている。(3)発話予測のための加工手順抽出手法の提案ユーザがある食材に加えられる調理の流れに言及しているとき、その発話は、その食材が調理の完成までに受ける加工の流れに沿って行われると考えられる。そこで、食材が指定されたとき、その食材が今後どのような加工を加えられるかを予測するため、(2)のレシピデータから、食材ごとに受ける加工手順を抽出する手法を提案した。具体的には、調理手順文書から自動抽出したレシピ用語列をそのまま加工手順と考える手法をベースラインとし、先にレシピツリーを自動導出したのち、そのツリーの経路上に並ぶレシピ用語列を加工手順と考える手法を提案手法として精度比較を行った。その結果、ベースラインがF値74.5に対し提案手法は78.8と、より高い精度を得ることが分かった。音声対話システムの準備を行うとともに、そのコンテンツとなるレシピ情報の解析基盤の構築、加工手順の抽出手法に関して、十分な成果が得られた。解析を行うためには、データセットの構築が必須であり、クックパッドで用いられた実際のレシピをもとに、加工手順のツリーを構築した。これにより、学習ベースでそのツリーを導く手法の開発に取り組んでいる。さらに、部分データから加工手順を予測する手法についても結果を出している。本研究は分野横断的な課題であるため、複数の大学、企業との協業を進めており、その積極的な研究活動の展開も高く評価できる。論文として、筆頭著者と共著での学会誌論文をそれぞれ1編ずつ、採択・出版に至っている。あらたに着手している課題についても、論文を執筆中である。以上のことから、受入れ研究者により、研究活動は着実であるとの評価を得た。(1)言語依存性排除のための英文手順データへの拡張:平成28年8月9日から9月13日の期間,特別研究奨励費によって英国サセックス大学に滞在した.滞在期間中は,同大学の受け入れ研究者であるProf. John Carroll氏と密に連絡を取りながら研究を遂行した.本課題では、システムがユーザと音声対話しながらユーザの知識を聞き出す際に,情報の欠落やあいまいさを自動的に検出してユーザに聞き返す機構を実現することが目的である.そのためには,ユーザから聞き出した情報を構造化することが必要であり,これまで,話題のテーマを料理と想定して,調理手順の構造化の研究に取り組んできた.今までは和文のレシピのみを対象としてきたが、言語依存性を排除するために英文レシピの解析が必要となり,Prof. Carroll氏の協力を仰ぐこととなった.滞在中、同氏が開発した英文係り受け解析器RASP (http://ilexir.co.uk/applications/rasp/)の導入とドメイン適用方法についてご指導いただいたことから、英文の係り受け解析が可能となった。

(2)英国におけるレシピの活用と記述形式の調査:海外における提案アプリケーションのニーズを調査することを目的として、イギリス国内での食文化や料理レシピの活用に関して、近郊の都市ブライトンにてフィールドワークを行った.(3)英国の日記研究の調査:英国では古くから知識人達が日記を残す文化があり、個人の日記であってもその時代の人々の生活環境や考え方を知る上で貴重な資料として、数多くの研究がある。中でも日記の記述と時代との関連づけは、当該課題の主要なテーマの一つであることから、文献を収集し分析を行った。料理レシピの聞き取りタスクについては、和文だけでなく英文にまで拡張する基盤を得たという点で大きな進捗があった。現地の博士課程の学生1名の協力を得て、英文のレシピ100個からなる英文フローグラフコーパスを構築した。従来研究において、和文レシピを対象に、食材・道具・調理者の動作・食材の状態など、調理手順を説明する上で重要な用語を定義し、208個の和文レシピにタグ付けしてコーパスを構築していた。このタグ付けガイドラインを英文レシピに合うように改良する仮定で起きた種々の問題を整理した。また、和文と英文の各レシピコーパスにおいて、それぞれの種類の用語の出現がどのように異なるかを統計的に分析した。この成果は、2017年8月に豪州メルボルンで開催される食の情報処理に関する国際ワークショップCEA2017に投稿すべく、論文を執筆しているところである。また、自分史の聞き取りタスクについては、日記の分析研究を知ることができたという点で大きな進捗があった。自分が自分のために執筆した日記だけでなく、秘書に口述させたものや、秘書が要人の記録を残したものなど、様々な形式がある。その時代背景や当時の人々の考え方を知るためには、著名人よりはむしろそうでない人の日記のほうが価値がある場合も多く、そのような研究は本課題の自分史聞き取りシステムを実現する上で非常に参考になった。現在、Webに発信されているテキストのうち大多数はブログや料理レシピのようなユーザ投稿型文書である。多くの一般ユーザは自分の知識を人に説明することについて特別な訓練を受けておらず、また新聞社の記者が書いた記事のように専門家が執筆・編集しているわけではない。よってそのデータは不完全なものとなりがちで、ときにその記事の意味を理解できないほど情報が欠落する場合がある。そこで、記事が入力された時点で、大量の類似したデータを用いてその情報の欠落を検出し、補完できる情報は補完し、補完できなかった情報はその記事の投稿者から聞き出すための質問を生成することが本研究の目的である。今年度は半年間の短期であったが、以下の2点を行った。
尋常性乾癬から関節症性乾癬への移行予測因子の解析

本年度も引き続きFDG-PET/CTを用いた乾癬患者における関節症の評価を行った。60名の乾癬患者が参加された。内訳は関節症性乾癬(PsA)患者31名、尋常性乾癬(PsV)患者29名であった。PsV患者では無症候性の付着部炎の評価のため、全身療法を受けていない18名の患者において詳細な解析を行った。その結果、全身療法を行っていないPsV患者18名のうち6名(33.3%)において付着部炎が検出され、これらの患者を無症候性PsAと診断した。6名中3名では2箇所以上の付着部炎が検出されており、好発罹患部位としては股関節周囲が最多で(50%)次いで四肢末端関節(33%)であったが、脊椎炎はみられなった。次にPsA、PsVおよび無症候性PsA患者の3群間で臨床的・血液学的相違点の検討を行った。PsA発症の臨床的予測因子と考えられる、爪、頭部および臀部の乾癬の合併率は無症候性PsA患者群でそれぞれ66.7%、100%、83.3%であり、PsV患者群(42%、67%、25%)に比べ高い傾向がみられた。一方、PsA患者における、爪、頭部および臀部の乾癬の合併率はそれぞれ64%、54%、14%であり、頭部と臀部乾癬の合併率はPsV患者より低い結果であったが、これはPsA患者の半数が全身療法をうけており、治療による修飾があると考えた。血液検査では炎症反応の指標として、白血球数、CRPと血沈値を3群間で比較した。PsV患者と無症候性PsA患者で明らかな差は見られず、PsA患者群でCRPと血沈の上昇がみられた。HLAタイピングにおいても、PsV患者と無症候性PsA患者において特記すべき違いはみられなかった。無症候性PsA患者6名のうち1名は数ヶ月後にPsAへ移行した。1名はその後約2年間関節症状は出現していない。残り4名は皮膚病変のために全身療法が導入され、以後も関節症状はみられていない。18FDG-PET/CT(以下PET/CT)は悪性腫瘍の検出のみでなく、関節リウマチなどの関節炎の評価や早期発見に有用であることが報告されている。本研究ではPET/CTを用いて乾癬患者における関節炎の評価を行い、無症候性PsA患者の臨床的特徴について検討を行った。対象は関節症性乾癬(PsA)患者22名、尋常性乾癬(PsV)患者19名であった。PsA患者におけるPET/CTの関節炎検出精度については、疼痛や腫脹のある関節の全てにFDG集積をみとめた症例を陽性、一部でも集積がない症例は陰性として解析を行い、検出感度は91%であった。関節炎の好発部位としては膝や足首などの下半身の関節が多く、ついで肩や胸鎖関節に多い傾向が見られた。PsV患者における検討では、全身療法を行っていない19名のPsV患者のうち5名(26%)において無症候性関節炎が検出され、好発部位は四肢末端の関節であった、これら5名の患者を無症候性PsAと定義し、PsA、PsVおよび無症候性PsVの3群間で臨床的特徴につき解析を行ったところ、PsA患者および無症候性PsA患者ではそれぞれ60%程度に爪乾癬を合併していたことに対し、PsV群では爪乾癬の合併率は28%であった。爪乾癬の有無はPsA発症率の少ない日本人の乾癬患者においても関節炎の早期発見のメルクマールとなりえると考えた。一方、殿裂・肛門周囲の乾癬および頭部乾癬については有意差は認められなかった。血液中の白血球数・CRP値・赤血球沈降速度についても検討したが、3群間で有意差はみられなかった。

一方、PsA患者における、爪、頭部および臀部の乾癬の合併率はそれぞれ64%、54%、14%であり、頭部と臀部乾癬の合併率はPsV患者より低い結果であったが、これはPsA患者の半数が全身療法をうけており、治療による修飾があると考えた。血液検査では炎症反応の指標として、白血球数、CRPと血沈値を3群間で比較した。PsV患者と無症候性PsA患者で明らかな差は見られず、PsA患者群でCRPと血沈の上昇がみられた。HLAタイピングにおいても、PsV患者と無症候性PsA患者において特記すべき違いはみられなかった。無症候性PsA患者6名のうち1名は数ヶ月後にPsAへ移行した。1名はその後約2年間関節症状は出現していない。残り4名は皮膚病変のために全身療法が導入され、以後も関節症状はみられていない。乾癬患者41名でPET/CT検査を施行できており、今後も症例数は増加すると想定される。臨床的特徴については、すでに解析はすんでおり、無症候性PsA患者においても爪乾癬の合併率がPsAと同程度に高いという結果が得られている。PsA早期発見の血液学的メルクマールについては白血球数、CRP、血沈などでは有意差は見られておらず、今後の検討課題である。同意をいただいた患者より血液のサンプリングは施行できており、適正数に到達しだいELISAなどでの解析を進めていく。無症候性PsA患者およびPsV患者の血液も用いて、IL-17.23などの乾癬の発症に関与する炎症性サイトカインにつきELISAで解析を行い、両群間での差を検討していく。またHLAのタイプについても両群間での比較検討を予定している。
急性期病院における高齢患者に対するコンチネンスケアプログラムの開発

目的:急性期病院の尿道カテーテル留置管理となった高齢患者に対して、治療早期からの排尿自立支援プログラムの有効性を検証する。方法:尿道カテーテル留置管理となった65歳以上の高齢患者に対し、対照群には従来の排尿管理、介入群には排尿日誌と膀胱容量および残尿の測定によるモニタリングを基に排尿自立支援を行った。結果:介入群は対照群に比べて尿路感染症の発生率が有意に低く(5.0% vs. 10.9%)、尿路感染症発生者は在院日数(45.0±22.5 vs. 22.1±20.8)が有意に長かった。結論:排尿自立支援により尿道カテーテルの早期抜去、尿路感染症の発生抑制が可能であることが示唆された。【目的】高齢患者は入院中生活機能全般が低下し、特に排泄障害の頻度が高い。おむつや膀胱留置カテーテルが多く使用されるが、十分な評価や治療を受けずに安易に使われている。そのため高齢患者には、入院時から個別の状況に応じたコンチネンスケアが必要であり、QOL向上につながると考えた。そこで本研究は、急性期病院における高齢患者の排尿パターンを考慮したコンチネンスケアプログラム開発を目的としている。【方法】平成25年度は、急性期病院における高齢患者の排尿障害とコンチネンスケアに関するエビデンス分析、高齢患者の排尿障害とコンチネンスケアに関する国内外の文献・資料収集(整理)、専門家への確認(排尿パターンや排尿機能の測定方法、コンチネンスケアの最新知見など)を実施し、より良い方法を探った。【結果】1)調査項目は、基本情報、生活機能評価(入院前・介入時・退院時)、入院前の排尿行動や入院中の排尿ケアに対する意向・理解度・経済的負担感などとした。2)排尿行動の自立にむけた取り組みは「安全かつ効果的な膀胱留置カテーテル抜去のためのケアプロトコール」を参考に、看護師が高齢患者に対して1排尿行動に関する初期アセスメント、2排尿自立にむけた看護計画の立案、3安全で効果的なカテーテル抜去時の看護、4排尿日誌によるモニタリング、5排尿自立にむけた看護介入とその評価、とした。プレテストの結果、介入の必要性が高いと判断した夜間頻尿には、睡眠状態の客観的評価を加えることとした。【考察】看護師が入院時または術前から高齢患者に対して排尿機能をアセスメントし、夜間頻尿による転倒リスクなどを回避しながら排尿自立に取り組むことで、生活機能の維持・拡大につながると考える。また本プログラムは、循環器疾患など内科病棟、骨関節疾患など外科病棟と、専門分化された急性期病院においても有用であると考える。入院中の高齢患者は、生活機能全般が低下しやすい。特に排泄障害の頻度は高く、十分な評価や治療を受けない安易なおむつや膀胱留置カテーテル使用が指摘されている。そのため、急性期病院入院時から個別の状況に応じたコンチネンスケアが必要であり、高齢患者のQOL向上につながると考えた。そこで本研究は、急性期病院における高齢患者の排尿パターンを考慮したコンチネンスケアプログラムを開発することを目的にしている。これまで循環器疾患および整形外科疾患術後の高齢患者に対して、膀胱留置カテーテル早期離脱への有効性を明らかにしてきた。平成26年度は、急性期病院における高齢患者の排尿障害とそのケアに関して、基本属性(性別、年齢、主な疾患、既往歴、居住地・転出先)、排尿状態(排尿障害、服薬状況、排尿回数、膀胱カテーテル留置日数、褥瘡・転倒、他科受診など)、さらに費用対効果について調査を実施した。平成27年度に分析をすすめ、介入前後で排尿障害とそのケアの特徴を比較し、コンチネンスケアプログラムの有用性を検証していく。【目的】尿道カテーテルの長期留置は、尿路感染症や歩行能力低下につながり、高齢患者の生活機能を維持するには避ける必要がある。本研究では、急性期病院の尿道カテーテル留置管理となった高齢患者に対して、治療早期からの排尿自立支援プログラムの有効性を検証することとした。【方法】尿道カテーテル留置管理となった65歳以上の高齢患者(介入群202名、対照群165名)に対し準実験研究を実施した。対照群には従来の排尿管理、介入群には排尿日誌と膀胱容量および残尿の測定によるモニタリングを基に排尿自立支援を行った。【結果】介入群は対照群に比べて尿路感染症の発生率が有意に低く(5.0% vs. 10.9%, p=0.032)、尿道カテーテル留置日数が9日以上の者の割合(27.1% vs. 36.4%, p=0.059)が低い傾向を示した。ベッド上生活日数が3日以上の者の割合も有意に少なかった(42.5% vs. 53.4%, p=0.040)。しかし、転倒および褥瘡発生率、退院時の歩行能力、在院日数は介入群と対照群の間で有意な差はなかった。介入は、尿路感染症に影響する他の要因を調整した後も尿路感染症の抑制効果を認めた(調整済オッズ比0.375[95%信頼区間0.134-0.959], p=0.040)。尿路感染症発生者は非発生者に比べて在院日数(45.0±22.5 vs. 22.1±20.8, p<0.001)が有意に長かった。

【結論】高齢患者において、排尿自立支援により尿道カテーテルの早期抜去、尿路感染症の発生抑制が可能であることが示唆された。当初予定では、急性期病院において高齢患者が治療を始める急性期の早い段階から取り組む、排尿自立支援プログラムの有用性検証としたため、順調に進展したと考える。【目的】尿道カテーテルの長期留置は、高齢患者の生活機能維持には避ける必要がある。本研究では、内科、脳神経外科、整形外科疾患高齢患者に対する治療早期からの排尿自立支援プログラムの有効性を検討した。【方法】1.対象者:急性期機能を有する一般病院(344床)において尿道カテーテル留置管理となった65歳以上の高齢患者202名。2.介入プログラム:看護師が下部尿路機能評価に基づき、安全かつ効果的な尿道カテーテルの抜去、リハビリテーションを含む早期からの排尿行動の自立支援を実施した。3.分析方法:疾患による特徴を比較するため、Pearsonのカイ二乗検定と一元配置分散分析およびTukey-Kramer HSD検定を用いた。【結果】脳神経外科疾患は内科疾患にくらべて尿道カテーテル留置日数(14±2.2日vs. 5.7±1.2日, p=0.003)、ベッド上生活日数(12.6±15.2日vs. 4.2±12日, p<0.001)が長かった。また尿道カテーテル抜去後、脳神経外科疾患は整形外科・内科疾患にくらべて、再留置になった割合(17.1% vs. 6.7% vs. 5.7%, p<0.001)、下部尿路症状を有する者の割合(14.3% vs. 6.7% vs. 0.8%, p<0.001)、退院時歩行能力低下の割合(71.4% vs. 40% vs. 13.1%, p<0.001)が高かった。一方、内科疾患は脳神経外科・整形外科疾患にくらべて在院日数が短かった(17.3±1.7日vs. 33.7±3.3日vs. 40.2±3.6日, p<0.001)。尿路感染症、転倒、褥瘡の発生率は疾患による有意な差がなかった。【結論】脳神経外科疾患高齢患者は、尿道カテーテルの早期離脱が困難であり、疾患の特徴をふまえた排尿自立支援の必要性が示唆された。目的:急性期病院の尿道カテーテル留置管理となった高齢患者に対して、治療早期からの排尿自立支援プログラムの有効性を検証する。方法:尿道カテーテル留置管理となった65歳以上の高齢患者に対し、対照群には従来の排尿管理、介入群には排尿日誌と膀胱容量および残尿の測定によるモニタリングを基に排尿自立支援を行った。結果:介入群は対照群に比べて尿路感染症の発生率が有意に低く(5.0% vs. 10.9%)、尿路感染症発生者は在院日数(45.0±22.5 vs. 22.1±20.8)が有意に長かった。結論:排尿自立支援により尿道カテーテルの早期抜去、尿路感染症の発生抑制が可能であることが示唆された。当初予定では、平成26年度以降、急性期病院における高齢患者に対するコンチネンスケアプログラムの有用性検証としたため、おおむね順調に進展していると考える。開発・実施してきた排尿自立支援プログラムの有用性について、さらに各疾患ごとに下部尿路機能や排尿行動に関するADLなど生活機能の特徴をふまえるなど、精繊な解析を進める。老年看護学急性期病院における高齢患者に対するコンチネンスケアプログラムの有効性について、高齢患者の排尿障害とそのケアの実態、看護師の排泄ケアに対する意欲などを予定していたが、より多角的な視点(費用対効果など)を調査項目として追加した。今後分析・評価していく上でも、多角的な視点