hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
極度に不安定なマルテンサイトによる形状記憶合金の擬弾性機構と動作温度幅の拡張原理

本研究では,チタン基形状記憶合金において発現する擬弾性特性の特異な温度依存性について,母相内に存在している微細ω相やマルテンサイト相の相安定性に着目して解明を図った.断熱型熱量計で比熱測定を行ったところ,本合金は-260°Cまで冷却しても無負荷状態ではマルテンサイト相が形成されないことが判明した.また,透過型電子顕微鏡観察にて内部組織を詳細に調査したところ,微細ω相は応力負荷で形成されたマルテンサイト相には存在しなかった.広い温度範囲にわたって擬弾性が発現するβ基Ti-Au-Cr-Zr合金は無応力下でマルテンサイト変態点を持たず,試験温度の上昇に伴いマルテンサイト誘起応力が低下するという特徴がある.そのメカニズムを解明するために本年度は,負荷前と負荷によってマルテンサイト相を誘起させた試料の内部組織を透過型電子顕微鏡(室温下)によって観察した.当初,広い温度範囲にわたる擬弾性を発見したTi-Au-Cr-Zr合金は室温で除荷時にマルテンサイト相が逆変態してしまうため,マルテンサイト相の内部組織観察には不向きである.そこで,以下の条件を満たす合金の作製を試みた1冷却によりマルテンサイト変態が起こらない2応力負荷前はβ相(立方晶)であり,応力負荷によってα′′マルテンサイト相(斜方晶)が誘起し,除荷してもα′′マルテンサイトが一部残留する3試験温度の増加に伴いマルテンサイト誘起応力が減少する.Ti-Au-Cr-Zr合金の組成を調整することによって-150°Cまで冷却してもマルテンサイト変態が起こらず,室温から120°Cの温度範囲で試験温度の上昇に伴いマルテンサイト変態開始応力が低下する合金の作製に成功した.観察の結果,負荷前と負荷後の試料のいずれでもβ相の内部には,試料作製時の急冷によって形成したと思われるathermalω相(六方晶)が微細に分散している様子が観察され,電子回折図形上でもathermal ω相に起因する散漫散乱が確認された.一方,マルテンサイト相から得た電子回折図形からはathermal ω相に由来の散漫散乱は得られなかった.当初,広い温度範囲にわたる擬弾性を発見したTi-Au-Cr-Zr合金と同様の特徴を持ち,なおかつ室温でマルテンサイト相が残留する合金の開発に成功した.よって従来の形状記憶合金と内部組織の比較が可能になったことから,研究は順調に進展しているといえる.広い温度範囲にわたって擬弾性が発現するβ基Ti-Au-Cr-Zr合金は無応力下でマルテンサイト変態点を持たず,試験温度の増加に伴いマルテンサイト誘起応力が低下するという特徴がある.このメカニズムを解明し,広い温度域で擬弾性が発現する合金を開発できれば,形状記憶合金の使用用途を大きく広げることができる.前年度は,本合金に応力を負荷することでマルテンサイト相を形成させ,内部組織を観察した.その結果,母相から得た電子回折図形ではω相由来の散漫散乱が観察されたが,マルテンサイト相からは観察されなかった.本年度は,種々の温度における本合金の熱容量測定を試みた.まず,合金組成を調整することによって,-150°Cから120°Cの温度範囲で擬弾性が発現し,試験温度の増加に伴いマルテンサイト変態開始応力が低下することが確認されている合金を作製した.その熱容量を-260°Cから50°Cの範囲で測定したところ,-260°Cまで冷却してもマルテンサイト変態は起こらないことが判明した.また,マルテンサイト誘起応力の減少率が変化する温度で熱異常が現れたことから,両者に関係があることが示唆された.しかし,観測された熱異常はごく僅かであり,外乱の影響も大きいため,それが本質的なものであるかの判別は困難であった.また,種々の温度で応力緩和試験を実施したところ,本合金は試験温度の増加に伴い緩和強度が一旦減少し,また増大するという特徴が見られた.本研究では,チタン基形状記憶合金において発現する擬弾性特性の特異な温度依存性について,母相内に存在している微細ω相やマルテンサイト相の相安定性に着目して解明を図った.断熱型熱量計で比熱測定を行ったところ,本合金は-260°Cまで冷却しても無負荷状態ではマルテンサイト相が形成されないことが判明した.また,透過型電子顕微鏡観察にて内部組織を詳細に調査したところ,微細ω相は応力負荷で形成されたマルテンサイト相には存在しなかった.今後はマルテンサイト相の室温TEM観察,無負荷状態におけるβ相の冷却その場TEM観察を詳細に行う予定である.加えて,母相とマルテンサイト相のGibbs energy曲線の相対的な位置関係を解明するために,Ti-Au-Cr-Zr合金の母相とマルテンサイト相の熱容量測定を行い,Gibbs energy曲線を求めることを計画している.母相の熱容量測定は溶体化したインゴットにて行う一方,マルテンサイト相の熱容量測定は,溶体化後に応力を負荷することでマルテンサイト単相にした試料を準備して行う予定である.28年度が最終年度であるため、記入しない。工学28年度が最終年度であるため、記入しない。
意識-その科学と現象学

現代では脳科学の進展を背景にして、意識は自然科学の対象となった、と言われることがあるように、意識はもはや哲学に固有の問題とは見なされなくなっている。実際、脳科学や認知科学、動物行動学などでは、意識についてのさまざまな仮説が提出されている。本研究は、このような状況を前にして、第一に、脳科学などの諸科学が意識を研究対象とする場合にどのような原理的な問題がありうるのかを明らかにし、第二に、意識に関する現象学による分析の成果を生かす方法として「生態学的現象学」の可能性を明らかにした。意識の科学が問題になる場合、一方では、意識現象を脳過程に還元したり、あるいは解消したりする唯物論的・科学主義的立場と、他方では、意識には原理的に科学によって明らかにしえない特徴があると見なす主観主義的・「不可知論的」立場が対立している。そして現象学の見方は後者に属するものと見なされることが多い。それに対して、本研究では、意識のあり方を主体と環境の間の相互行為に見出し、その身体的「世界内存在」という特徴に注目することによって意識概念を主観主義的見方から解放し、他方では、ギブソン流の生態学的観点を取り入れることによって、意識をもっぱら脳との関係で捉える唯物論的見方に代わる観点を確保すること目指した。さらに、この「生態学的現象学」の立場に具体的内容を与えるために、色彩現象を取り上げて、ゲーテとニュートンの対立、ヘルムホルツとヘリングの対立などに見られる科学と現象学の観点の交錯を明らかにし、色彩の「生態学的現象学」の可能性を探った。本年は意識の現象学の基本を探るために、第一に、フッサールの現象学の基本枠組みを改めて見直す作業を行い、そのなかでの意識概念の位置付けを行った。フッサール現象学の方法概念として知られている「現象学的還元」は、決して世界から切り離された「意識」へ現象を還元することではなく、むしろ、さまざまな問題現象にふさわしい仕方で現象を見て取るための方法的指針であり、この点で、現象学のいう意識は決してデカルト的二元論の枠組みで語られるような、物質と全く対立する精神のような実体としては捉えられないことを再確認した。この点は、事物知覚や時間意識、あるいは他者知覚などで、「現れないものを伴った現れ」という志向的体験の特徴の場合に、顕著である。このような基本的観点に基づいて、第二に、特にイメージや色などの現象に即して、具体的な現れ方の分析を行うことを試みた。現象学的心理学者の手引きにしたがって、イメージの現れ方の固有な次元、色の現れ方の固有な次元を取り出すことによって、フッサールの基本洞察の展開可能性が示されると同時に、そうした「意識現象」にとって、心理学、生理学、あるいは認知科学などの研究成果が批判的に取り込まれうることが明らかにされた。このように考えることができるなら、最近の心の哲学での意識の質や主観性の議論に典型的に見られるように、意識現象の還元可能性か不可能性かという二者択一の対立を自明視する必要はないことになる。「意識現象」の固有性を確保することによって、それに基づいてそれぞれの科学的な分析に一定の「存在論的位置」を割り当てることができるようになる。ちょうど色彩知覚において、照明、事物の表面、光線、網膜、神経系が成立の条件を占めているように、意識にとっての科学的分析とは、その「奥行き」を形成していると言うことができる。本年は、第一に、意識を巡る問題の中でも最重要であり、同時に最も困難をもたらすと見なされている「質の意識」ないし「クオリア」を巡る問題を色彩現象に即して解明することを試みた。色彩現象を主観と客観、意識と自然の対立という図式のなかで考えるのではなく、「世界内存在」のあり方を示すものと見なしうるためには、自然についての考え方を近代的な客観主義的な自然観から解放する必要がある。

そのために、ニュートン的自然観に対抗して独自の自然観を提起したゲーテの色彩論を取り上げて、それがニュートンに起源をもつ色彩の科学とどのような関係にあるのかを考察の対象とした。多くの場合、ゲーテの色彩論は単に色彩の「心理学」と見なされ、ニュートンに対抗する科学を目指したゲーテの意図はまじめに取り上げられないか、あるいは逆に、一方的に「対抗的自然科学」のモデルとして賛美されることに終始するか、というどちらかの見方が支配的となっている。それに対して、ゲーテが行った光や事物の色彩に関する分析にも日常的に出会う色彩現象の分析という位置を確保する可能性を明らかにし、それによって実験室科学と生態学的(ないし日常世界の)科学の区別という観点からゲーテの色彩論を見直す可能性を探った。さらに第二には、近代科学の成立期に焦点を当てて、数学的自然科学のなかでの自然法則の位置、さらには、それらが色彩に満ちた生活世界にたいしてどのような仕方で「数学的理念化」を施しているのか、といった点を解明することによって、自然科学と生活世界の区別と連関のあり方を明らかにし、意識と自然の二元論的区分の起源の一つを明らかにした。この様にして、生活世界を超越し「忘却」するのではない科学の可能性を解明し、それによって新たな意識の科学の意味を探る出発点を探った。本年度の研究は、昨年度に引き続き、色彩論をめぐる問題を中心に展開した。その理由は、第一には、意識現象の中心課題と見なされている質(クオリア)現象のなかで、色彩は典型例と見なされているにもかかわらず、その詳しいあり方は不問に付されることが多いからであり、また第二に、ニュートンから始まり、ヤング、ヘルムホルツらによって展開される色覚理論の歴史は色彩現象をめぐって科学的観点と現象学的観点とが交差するあり方を典型的に示すものとも思われるからである。とりわけ興味深いのは、3原色の提唱者へルムホルツと反対色の提唱者へリングの観点の相違である。ヘルムホルツの場合、色彩と波長の対応、及び、因果論的説明という大前提のもとで色彩現象が扱われているため、原色という概念にせよ、網膜の生理学的構造にせよ、理論的に要請されたものであり、そのため、多くの色彩現象は「精神の働き」を導入しなければ説明できなくなっている。それに対して、ヘリングの場合には、あくまで感覚現象の「事実」に即して「原色」という概念が理解され、その現象に対応するものとして生理学的構造に関する仮説が立てられており、その意味で、「意識の生理学」の試みといえる。この両者の対立はしばしば、客観主義と主観主義、あるいは、自然科学と現象学の対立と見なされるが、実際には、むしろ物理学主義と生理学主義という現在まで続いている色彩現象の存在に関する哲学的見解の相違に対応すると考えることもできる。本研究では、こうした対立を越える試みとして、意識の「生態学的現象学」を位置付け、その先駆者としてD・カッツの色彩論を取り上げた。とりわけ、表面色、面色などの色彩の現れ方の区別は、色彩が空間性と不可分なあり方を示すものであり、この点で意識の「世界内存在」の一つの具体例と理解することができること、そしてこの見方がギブソン流の生態学的観点と結び付くことを明らかにした。
Ｘ線位相コントラスト画像による豚肝小葉の精密描写と末梢系循環機能の評価

本研究は、密度が異なる2領域の境界で生じるX線の屈折効果に基づくX線位相コントラストを用いて、X線低吸収体(肝微細構造等)を鮮明に描写するものである。X線位相コントラストの検出には、角度分解能を有するLaue型アナライザー(LA)1台を用いる。ここで得られる像の画質は、LAの刃厚の影響を受ける。刃厚が薄いほど像の空間分解能は高くなるがコントラストは低下する。ゆえに刃厚の決定には、X線回折曲線の計算と形状の評価が必要である。刃厚をH(μm)と記す。ここでは、H=(n+1/2)・Λの条件を満たす。nは自然数、Λはペンデル縞の周期長である。X線エネルギー30(keV)、Si220回折線では、Λ=63.14(μm)である。X線回折曲線の計算には、XOP2.4(XINPRO)を用いた。X線回折曲線の形状は、n=4以上では良好と判断した。しかし、Siの切削技術、Siの表面処理技術、作製できるLAの台数との関りで、刃厚は、現在用いているLA(H=980μm程度)の約1/2の厚さで、nが偶数であるH=537(μm)とした。これにより、従来の約2倍の空間分解能を得ることが期待できる。このLAの性能評価(試験撮影)は、2019年度に実施する予定である。LAを用いることで、試料の前方回折像と回折像の2つの像を同時に得ることができる。主に暗視野回折条件近傍のX線回折角で撮影を行っている。X線回折角について、暗視野回折条件を含む数μradの角度範囲で試料の撮影を行った。特に現在は、前方回折像についての画質評価を行っているところである。今年度に新型アナラーザーの設計と製作は終えたが試験撮影は行えなかった。これは、放射光実験の年間実施期間が限られており、またこの研究で利用するビームライン(KEKPF)の研究申請課題総数との関りで、この課題に配分される実験時間に制約があるからである。肝臓試料については、作製と保管の方法に高い技術を要することも要因に挙げられる。実験期間に関する対策としては、継続的に研究申請を行うことで配分時間を増やす。また試料に関する対策としては、新鮮肝臓の作製(入手)にこだわらず、冷凍試料や作成後に時間経過した試料でも成果が得られる方法を検討する。研究成果がまだ十分ではないことから、学会発表旅費や論文投稿の英文校閲費用に残が生じた。また、実験回数が予定より少ないことから、肝臓試料等の購入費の一部を論文投稿費用に転じたことが理由である。夢ナビの医療技術において、表題の技術を概説した。
１９ＦーＭＲＩによるアミロイドイメージング法の開発

本研究の目的は、アルツハイマー病の遺伝子改変モデルマウスを用いて、フッ素MR画像法を用いたアミロイドイメージング法を開発することである。まず我々は、クルクミンを基本骨格とするフッ素MR画像診断候補薬であるShiga-Y系化合物を新規合成し、それらがベータアミロイドペプチド(Aβ)凝集体やAβオリゴマーに結合することを明らかにした。このうち、Shiga-Y5(FMeC1)が、脳内で最も強くフッ素NMR信号を出した。そこで、Shiga-Y5をアルツハイマー病遺伝子改変モデルマウスの尾静脈から投与して、7テスラMR画像装置で測定したところ、50分の測定でMRによるアミロイドイメージングに成功した。現在日本には約200万人の認知症患者が存在し、その約半数がアルツハイマー病とされている。しかし、いまだに有効な診断方法がない。現在、脳内アミロイドβペプチドに選択的に結合するポジトロン断層撮影法(PET)による画像診断法の研究が進められている。しかし、PETは放射性核種を用いるため放射線障害による副作用が懸念されるとともに、サイクロトロン施設が必要で試薬が高価になる。そこで、放射性核種を用いないMR画像診断法の開発が望まれている。本研究では、フッ素NMR画像法という最先端の技術を駆使し、アルツハイマー病MR画像診断薬の開発を行った。初年度は、230種類以上の化合物をスクリーニングし、有望な新規化合物34個を見出した。なかでも、Shiga-Y5は先行薬の10倍以上の強いフッ素MR信号を出し、アルツハイマー病の老人斑に結合することが判明した。加えて、アルツハイマー病の原因タンパクの中でも神経毒性の強いベータアミロイドペプチドオリゴマーとも結合するという優れた性質を有することがわかった。この結合のメカニズムは、Shiga-Y5のもつケト・エノール互変異性に由来し、アミロイド凝集体が存在するとケト型からエノール型に変化して、凝集体に結合することを明らかにした。これらの成果は、2編の国際学術誌に論文発表した。さらに成果の一部は、2010年7月に米国ホノルル市で開催された国際アルツハイマー病会議2010で報告した。本研究の目的は、アルツハイマー病の遺伝子改変モデルマウスを用いて、フッ素MR画像診断法を用いたアミロイドイメージング法を開発することである。昨年度までに、クルクミンを基本骨格とするフッ素MR画像診断候補薬であるShiga-Y化合物を新規合成し、それらがベータアミロイドペプチド(Aβ)凝集体のみならず毒性の強いAβオリゴマーにも結合することを明らかにした。本年度は、Shiga-Y5をアルツハイマー病の遺伝子改変モデルマウスの尾静脈から投与して、7テスラMR画像装置によるアミロイドイメージングに挑戦した。アルツハイマー病の遺伝子改変モデルマウスとして、16-24ヶ月齢のTg2576マウスおよびwildマウスを用いた。麻酔下に、マウスの尾静脈から50mg/kg,100mg/kg,200mg/kgのShiga-Y5を投与した。投与後、マウスを麻酔下に動物実験用7テスラMR画像装置に入れ、10分のシングルパルス測定と50分の画像化測定を投与後6時間まで繰り返した。6時間後、マウスを安楽死させて脳を摘出し、脳内でのShiga-Y5の分布を組織化学的に検索するとともに老人斑の分布と比較した。その結果、Tg2576マウスおよびwildマウスともに投与直後に脳領域にフッ素信号を認め、wildマウスでは速やかにフッ素信号が消失したが、Tg2576マウスではフッ素信号は脳領域に留まっていた。投与後4時間のフッ素脳画像で、Tg2576マウス脳で老人斑の多い脳領域に一致してフッ素画像が得られたが。フッ素画像の強さは投与量依存的であった。Wildマウスではフッ素画像は得られなかった。本研究の結果は、7テスラの高磁場MR装置を用いれば、Shiga-Y5により、50分の測定でMRによるTg2576マウスのアミロイドイメージングができることを示している。その中でも、モデルマウスに投与したときに最も強いシグナルを出す化合物はShiga-Y5であった。

16-24ヶ月齢のアルツハイマー病の遺伝子改変モデルマウスの尾静脈から、50 mg/kg, 100 mg/kg, 200 mg/kgのShiga-Y5を投与し、50分の測定でMRによるモデルマウスのアミロイドイメージングに成功した。フッ素画像の強さは投与量依存的であった。Wildマウスではフッ素画像は得られなかった。本年度は、ベンゾオキサゾールを骨格とするShiga-X化合物を用いてアミロイドイメージングを行った。その結果、アルツハイマー病の遺伝子改変モデルマウスの尾静脈から200 mg/kgのShiga-Y5を投与し、50分の測定でMRによるTg2576マウスのアミロイドイメージングに成功した。本研究の結果は、7テスラの高磁場MR装置を用いれば、Shiga-Y5あるいはShiga-X22により、50分の測定でMRによるモアルツハイマー病の遺伝子改変モデルマウスのアミロイドイメージングができることを示している。本研究の目的は、アルツハイマー病の遺伝子改変モデルマウスを用いて、フッ素MR画像診断法を用いたアミロイドイメージング法を開発することである。平成22年度までに、クルクミンを基本骨格とするフッ素MR画像診断候補薬であるShiga-Y化合物を新規合成し、それらがベータアミロイドペプチド(Aβ)凝集体のみならず毒性の強いAβオリゴマーにも結合することを明らかにした。平成23度は、Shiga-Y5をアルツハイマー病の遺伝子改変モデルマウスの尾静脈から投与して、7テスラMR画像装置によるアミロイドイメージングに挑戦し、7テスラの高磁場MR装置を用いれば、Shiga-Y5により、50分の測定でMRによるTg2576マウスのアミロイドイメージングに成功した。本年度は、更に測定法・試薬の改良により感度を上昇させる試みを行い、国内外の学会で発表した。Shiga-Y5によるアミロイドイメージング法の論文は、平成24年11月に開催された第24回脳循環代謝学会総会においてYoung Investigator award(筆頭:Yanagisawa D,責任著者:Tooyama I)を受賞した。Shiga-Y5を用いてアルツハイマー病の遺伝子改変モデルマウスのアミロイドメージングに成功し、国際学会で論文発表するとともに国際学術誌(Neuroscience誌)に論文発表できたことから、おおむね順調に進展していると判断した。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度までに、フッ素MR画像法を用いて、遺伝子改変モデルマウスのアミロイドイメージングに成功し、国際学術誌で論文発表を行い、その論文が平成24年11月に開催された第24回脳循環代謝学会総会においてYoung Investigator award(筆頭:Yanagisawa D,責任著者:Tooyama I)を受賞するなど、高い評価を受けた。ヒトへの応用を考慮した場合、まだ感度が低いこと、安全性の検証が必要なことなどが課題である。次年度は、より高感度化な試薬開発や測定技術の開発、安全性の試験などに取り組む予定である。本研究成果をヒトに応用するためには、更に感度をあげる必要がある。試薬、機器、測定法の改良に取り組む。
中頭蓋窩法における内耳道の簡便同定法の開発―外耳道内照明法の研究―

平成12年度には、側頭骨標本を用いて、外耳道内の照明が骨面より透見できる領域を観察し、大錐体神経や弓状隆起および内耳道との位置関係を検討した。方法:(1)ヒト側頭骨標本を10個用い、その高分解能CTを、水平断および冠状断と同一面にて0.5mmスライス幅に撮影した。(2)側頭骨の中頭蓋窩硬膜を剥離した後、鼻咽腔ファイバースコープを外耳道内に挿入し、骨面より最も明白に光の透見できる位置でファイバースコープを固定し、光の透見範囲や形状を観察すると共に色素にてマークし、大錐体神経や弓状隆起との位置関係を検討した。(3)内耳道上壁の骨をドリルで削除して内耳道を露出し、マークした光の透見領域との位置関係を計測し、さらに、CT画像との比較を行った。結果と考察:弓状隆起(上半規管)は光が透見されず、大錐体神経は強く透見できる領域の内側縁に位置していた。そのため、大錐体神経と弓状隆起の確認が容易であった。水平断CT画像の顔面神経の面で計測した内耳道底より上鼓室内側壁までと上鼓室中央までの距離はそれぞれ5.67.4mmおよび9.311.3mmであり、露出した内耳道底より光が強く透見される領域までとその中央までの距離は、それぞれ5.26.0mmおよび7.810.8mmであった。平成13年度には実際の中頭蓋窩法手術2例において本法を試み、その有用性を確認した。以上の結果より、内耳道を開放する際には透見される光を参考にして大錐体神経と弓状隆起を確認し、光の透見領域の中央より15mm以上離して骨削除を開始することにより内耳道の同定を容易かつ迅速に行うことが可能と考えられた。側頭骨標本を用いて、外耳道内の照明が骨面より透見できる領域を観察し、大錐体神経や弓状隆起および内耳道との位置関係を検討した。
通信講座方式によるリラクセーション法指導及び効果評価に関する研究

研究の目的本研究では、メールを中心とした「通信講座」によってリラクセーション法の指導を行い、その効果を検討した。さらに自律訓練法習熟者を対象に、唾液中のクロモグラニンAを指標としてリラクセーション中の生理的変化を検討した。研究1:通信講座によるリラクセーション法指導に関する研究対象者:通信による講座に応募してきた者12名(すべて女性、35.08±7.32)。方法:対象者には、メールを中心に1ヶ月間指導を行った。効果評価は精神健康度を測定するGHQ12項目版、特性不安を測定するSTAIを「講座受講前、受講後、3ヶ月後」の3回実施した。結果:解析は3回ともデータの揃った10名のデータを反復測定分散分析により行った。その結果、GHQ,STAIともに受講後に有意に数値が低下し(GHQ:p<0.001、STAI:p<0.01)、3ヵ月後にも維持されていた。対象者は、指導中「手や脚の温感」「リラックス感」を報告しており、通信による指導でもリラクセーション法の習得はかのうであると思われた。研究2:クロモグラニンAを指標としたリラクセーション法の心理生理的効果評価に関する研究対象者:自律訓練法の習熟者12名(男性7名、女性5名、30.73±7.96)。方法:対象者は環境ビデオの鑑賞・自律訓練法の実施をそれぞれ行い、データを比較した。ビデオ鑑賞群:クロモグラニンAを安静30分後、ビデオ鑑賞(15分)後、安静45分後にそれぞれ採取した。自律訓練法群:クロモグラニンAを安静30分後、自律訓練実施(15分)後、安静45分後の3回採取した。なお質問紙はPOMSおよびSTAI(状態不安)をビデオ鑑賞前後と自律訓練法実施前後に実施した。結果:自律訓練法群は、不安感の減少と活気の上昇が認められ、技法実施中のリラクセーションが確認されたが、クロモグラニンAに関しては、両群に有意な差は認められなかった。研究の目的本研究では、勤務時間の制約や距離的な問題で対面式の指導が受けられないものに対し、リラクセーション法をeメールなどを用いた「通信講座」によって指導を行ない、その効果を探ることを目的としている。本年度の研究実施計画対象者:通信によるリラクセーション法講座の広報に応募してきた12名、職業は医療・看護職、保健師、ヘルスケアトレーナー、技能職などですべて助成である。平均年齢は35.08±7.32(範囲2546歳)方法1:対象者は講座参加前に以下の質問書に回答した。(1)リラクセーション法習得の目標を明確にするための質問紙。(2)12項目版GHQ(精神健康度を測定)。(3)STAI20項目(特性不安を測定)。これらをメール、郵便にて提出してもらった。その後、練習用教材(テキスト、練習用CD、練習記録用紙、質問用紙)を対象者に郵送し、各自練習を開始してもらった。対象者は練習開始後1週間分の練習記録および練習に対する疑問・質問をメール、あるいは郵送で提出し、研究代表者がそれにコメントおよび補足資料を添付して返送した。この作業を4回(約1ヶ月)にわたって行った。終了時および3ヵ月後に(2)、(3)の質問紙に記入を求めた。また3ヶ月後に講座についてのアンケート調査を行った。結果:講座参加者は、それぞれ「手や脚の温感」、「リラックス感」などのリラクセーション反応を報告しており、通信による指導でもリラクセーション法の習得は可能であると思われた。方法2:リラクセーション中の生理的変化を評価する目的で、近年ストレスの生理的指標として注目されている、唾液中のクロモグラニンAを別の12名の被験者から採取した。なお、平成18年度は、通信講座参加者のデータ解析およびクロモグラニンAに関して分析を行い、リラクセーション法の心理生理的な効果に関して評価する予定である。

ビデオ鑑賞群:クロモグラニンAを安静30分後、ビデオ鑑賞(15分)後、安静45分後にそれぞれ採取した。自律訓練法群:クロモグラニンAを安静30分後、自律訓練実施(15分)後、安静45分後の3回採取した。なお質問紙はPOMSおよびSTAI(状態不安)をビデオ鑑賞前後と自律訓練法実施前後に実施した。結果:自律訓練法群は、不安感の減少と活気の上昇が認められ、技法実施中のリラクセーションが確認されたが、クロモグラニンAに関しては、両群に有意な差は認められなかった。
林分施業法のシステム化に関する研究

本研究は、林分施業法の実験・研究を実施以来、約30年が経過し、森林内容の充実が図られるなかにあって、天然林施業技術のいっそうの発展に寄与すること等を目的として、新たな視点にたって、森林造成・管理・利用全般にわたり相互関連をもつ、総合的な高度経営管理システムとして技術の体系化を図ろうとするものである。研究内容は、これらの経営管理の体系化に必要な高度化技術研究と新たな森林管理利用の発展を目的とする基礎技術研究に区分される。前者は、これまでの林分施業法の研究成果の分析・評価のほか、林型区分と天然林施業法のシステム化、優良広葉樹の択伐施業、複層林施業における搬出法と適正路網密度、林分施業法における搬出システムの構築、優良広葉樹素材の付加価値形成、クロスカントリースキーコースの設置・計画の研究である。これらは森林・林業の現状を踏まえ将来のあるべき技術的方向を示したものである。また、後者の森林群落階層構造の植物地理、エゾマツ腐木の微生物相とその天然更新に対する意義、菌類生態からみたエゾマツの天然下種更新法、A層土壌発生エゾマツ・トドマツ・ダケカンバの稚苗の生存率、カンバ3種の林冠下の波長別光量子量、エゾマツ天然林におけるヤツバキクイムシの動態は、天然林の維持・更新機構について多角的に解析したもので、森林生態系の育成・管理・森林林業技術の高度化に資するものであり、また、ミズナラ自生集団の堅果及び次代苗の変異は優良遺伝子資源の保全・利用について、天然林におけるクマゲラの営巣密度は鳥獣の保護・育成と林業との調和を図る技術、カンバ属・シラカンバ亜節の冬芽精油成分と系統分化は森林の新たな効用・資源利用に係る基礎研究を行ったものである。これらは、いずれも本研究の目的に沿い、かつ、21世紀を展望した森林科学の発展に寄与するものと考える。61年度に行った項目別の研究経過、知見、成果は次の通りである。1.天然林における種特性と森林成立過程の解明。トドマツ、シラカンバ、ウダイカンバ等の光条件につき、種特性の調査・解析を行いその成果を用い人工気象室で種子発芽実験を行った。また、香気成分の種特性を解析した。2.林産物付加価値形成の解析。林分施業法による林産物、特に広葉樹優良形質木の適切なる付加価値形成について調査・検討を行った。3.優良遺伝資源の保全と増殖技術の開発。重点的にミズナラの優良形質木・林分を選定し、優良遺伝子群の更新方法として、山引苗の利用、地がきについて試験・検討を行った。4.林型区分と施業法のシステム化。これまで展開してきた林分施業法の経過並びに結果について集約・分析し、得られた結果を第10期試験研究計画案に反映させた。また、演習林23,000haのうち、第1作業級(10,000ha)について、メッシュ法を採用することにし、これに基づく森林情報のデーターベース化に着手した。5.路網設定と最適集材法についての究明。集材と最適路網のシステム化に関して8.8kmの路網を設定し、各作業時間の計測・工程分析を行った。6.更新稚幼樹の林地着床成否に関与する寄生菌類の究明。特殊更新立地に生育するエゾマツ稚樹の外生菌根菌の調査研究を行い、その結果、2種(Cenococcum granIformeとThelephora terrestris)を究明した。7.伐採前後の森林害虫と捕食動物の動態に関する研究。

ストローブマツ林のマツカレハの発生と被害状況の調査・解析を行った。他の項目についても分担課題計画に基づいた調査を行い、61年度は研究の初年度に当たり、個別重点的な成果を期待した。次年度は各項目間の一層の調整を行い研究を進める。62年度に行った項目別の研究経過,知見,成果は次の通りである.1.天然林における種特性と森林成立過程の解明.シラカンバ,ウダイカンバ及びダケカンバの単葉の透過光量子量について調査・解析を行った.また,天然林・人工播種実施地において,エゾマツ,トドマツ,ダケハンバの稚苗混生と生存率の関係を種間関係の立場から調査・解析した.2.施業計画策定手法のシステム化.これまで展開してきた林分施業法の中で,保存を図ってきた優良広葉樹の保全管理(保存・更新)と有効利用(収穫)についての総合的な施業法の検討に着手した.3.林産物付加価値形成の解析.林産物,特に広葉樹優良形質木の適切なる付加価値形成を系統的に把握する方法の試案として,ウダイカンバ立木の部位別の用途・価値構造図を作成した.4.路綱設定と最適集材法についての究明.70年生ヨーロッパトウヒ人工林において,道路上よりの集材距離・径級別の集材工程の分析を行った.5.優良遺伝資源の保全と増殖技術の開発.ミズナラ優良形質木の採種母樹を選定して,その堅果を採取し次代の更新試験地を設定した.6.更新稚幼樹の林地着床成否に関与する菌類の究明.前年のエゾマツの外生菌根菌2種に加え,アカエゾマツより新たにPiloderma SP菌を究明した.7.伐採前後の森林害虫と捕食動物の動態に関する研究.エゾマツ林におけるフェロモントラップ試験の結果,ヤツバキクイムシは伐採林分では春から夏にかけて著しく増加したが,伐採をしていない林分ではそれが低下した.またストローブマツ林のマツカレハ幼虫の死亡要因の調査・究明を行った.他の項目についても分担課題計画に基づき調査・研究を行った.次年度は3ヵ年の各成果を踏えて林分施業法の総合的なシステム化を図る.63年度に行った項目別の研究経過、知見、成果は次のとおりである。1.天然林における種特性と森林成立過程の解明。ウダイカンバ、ミズナラ及びトドマツ密度別・混植試験地で地上に達する波長別光量子量について調査解析を行った。また、トドマツ林における照度と稚苗の発生・生存率の関係を調べた。2.カンバ類の香気成分の種特性の解析。カンバ属・シラカンバ亜節の冬芽精油成分の特徴を調査・解析した。また、主要揮発性成分の生理活性をシラカンバ種子等の発芽試験によって調べた。3.優良広葉樹の保続生産・施業法のシステム化。有用広葉樹の高品質材生産を図る施業法のシステム化を目的として、ウダイカンバ二次林の優良木評価法、優良広葉樹の単木管理法及び付加価値を高める採材法について3年間の調査解析に基づいて、新しい施業法を提案した。4.路網設定と最適集材法についての究明。前年度に引き続いて、70年生ヨーロッパトウヒ人工林において道路上よりの集材距離・径級別の集材工程の分析を行った。5.優良遺伝資源の保全と増殖技術の開発。ウダイカンバ優良木の採種母樹を選定して、次代の更新試験地を設定した。6.クロスカントリースキーコースの設置・計画。既存の林道、作業道を活用し、設置した5、10及び15km3コースの設置計画を検討した。7.更新稚幼樹の林地着床成否に関与する菌類の究明。エゾマツ天然生苗の主要菌類の生態解明を踏まえて、エゾマツ初期更新法を提案した。8.クマゲラの営巣密度。
表面形態・構造のナノスケール制御に基づく医療用金属材料の長期信頼性設計

医療用金属材料の長期信頼性評価を細胞培養を伴う模擬生体環境下で実施した。培地の腐敗を防ぎ長期の試験を実施するため、新たな実験システムを構築した。その結果2週間程度まで培地が腐敗することなく、繰り返し変形試験を実施できた。金属表面にタンパク質や細胞が接着すると、変形時の金属溶解は抑制されるが、再不働態化が阻害されることが分かった。またタンパク質や細胞は溶解・再不働態化だけでなく、き裂発生・進展にも影響を及ぼすことが明らかとなった。表面改質を行うと変形による劣化を抑制できる可能性を見出した。さらに電流制御分極試験により表面皮膜の組成・構造が皮膜損傷時に起こるカソード過程に影響することも分かった。本研究課題では、生体環境下での医療用金属材料の劣化の抑制を、材料の表面形態や構造をナノスケールで制御することにより検討することを目的としている。本年度は、研究代表者のグループで構築した細胞培養下で長期間繰り返し荷重を印加できるシステムを用いて、医療用金属材料であるSUS316Lステンレス鋼およびTi-6Al-4V合金の疲労試験を実施するとともに、医療用金属材料の表面改質について検討した。その結果、繰り返し応力付与中、不働態皮膜の破壊により形成される新生面は体液と接触し金属溶解が生じるため、繰り返し応力付与試験初期には腐食電位は一旦、卑にシフトし、その後、材料の加工硬化や再不働態化により徐々に金属溶解が抑制されるようになり腐食電位は貴にシフトすることが分かった。そして、金属疲労き裂が発生すると、き裂内に生じた新生面が体液と接触するため金属溶解により腐食電位は降下し、応力集中によりき裂は進展し腐食電位は降下し続けることが明らかとなった。金属溶解材料表面に接着したタンパク質や細胞は、不働態皮膜が破壊され新生面が露出した際に、新生面と体液の接触を妨げることにより、金属溶解を抑制することが分かった。また疲労き裂が発生することなどにより、タンパク質および細胞と試料表面の間に形成される微小空間に体液が流れ込んだ場合、すき間環境が形成され再不働態化が阻害されき裂進展が促進されうることが明らかとなった。また医療用金属材料の表面改質として、自己組織化ナノホール構造形成に及ぼす電気化学条件の影響を検討しナノホール構造形成過程を明確化するとともに、電子物性を表面処理条件により制御した酸化物層を形成した医療用金属材料において、酸化物層破壊時の再不働態化挙動を検討した結果、酸化物層の電子物性により再不働態化挙動が異なることを見出した。表面酸化物層が再不働態化挙動に及ぼす影響、表面形態が腐食疲労寿命に及ぼす影響を検討するとともに、摩擦・摩耗下における金属の溶解・再不働態化挙動を検討するためのシステム構築を行った。またすき間内腐食の数値解析シュミレーションに取り組んだ。表面酸化物層が再不働態化挙動に及ぼす影響では、従来用いられているスクラッチ法ではアノード反応、カソード反応が混在した情報になるため、再不働態化にとって肝要なカソード反応のみを解析することが出来なかった。そこで、表面酸化物層が損傷した際に非損傷部へ流れる電流を模擬することでカソード過程のみを解析するシステムを構築し、ステンレス鋼にて実験を行った。模擬電流により電位は降下し、その降下幅は表面処理法により変化することが分かった。この電位が卑であるほど、アノード電流すなわち局部腐食が抑制されるため、電位降下幅を大きくするための条件を検討した。その結果、皮膜容量が小さく、酸素還元反応抵抗が大きい試料で、降下幅が大きくなることが分かった。また皮膜容量を小さくするには電位を早期にフラットバンド電位より卑にすること、酸素還元反応抵抗を大きくするには電荷移動抵抗を小さくし皮膜表面での溶存酸素を早期に低減させることが有効であることを見出した。ナノホール形成や表面研磨などで表面形態を変化させたステンレス鋼の生理食塩水中での疲労試験を行った結果、疲労寿命は表面形態により大きく変化することを見出した。さらに摩耗・摩擦試験と電気化学測定が同時に実施できるシステムを構築しステンレス鋼を用いて基礎実験を行った。その結果タンパク質が鋼表面を被覆すると、摩擦・摩耗により表面酸化物層が破壊された際の金属イオン溶出を抑制するが、再不働態化を抑制することが分かった。また、すき間腐食シュミレーションでは、すき間間隔だけでなくすき間の構造もすき間内の腐食挙動に影響することを確認できた。シュミレーションによるpH変化を考慮した環境下での再不働態化挙動の評価やナノホール構造の効果の解明には至らなかったが、局部腐食を抑制するための皮膜構造について大きな進捗が得られたため。本年度は各種改質を行ったステンレス鋼および純チタンの塩化物水溶液環境下での腐食疲労特性、応力腐食割れおよび模擬生体環境下での摺動特性の評価を行った。ステンレス鋼の腐食疲労の研究では、陽極酸化により形成したナノホール構造、電解研磨または機械研磨により準備した平滑な表面を有するステンレス鋼について、応力レベルを変化させて腐食疲労挙動を検討した。その結果、繰り返し変形中の電位変化は表面改質の方法により異なったが、応力レベルの影響はそれほど見られなかった。また疲労寿命は高応力では、ナノホール構造を形成した試料で最も長く機械研磨試料で最も短くなったが、低応力では電解研磨試料で最も長くなった。このことより、応力レベルにより、疲労寿命に及ぼす表面の効果が異なることが示唆された。またステンレス鋼表面にナノホール構造を付与することにより、塩化物水溶液環境下での応力腐食割れにおいて、環境劣化による破断歪低減を抑制しうることも見出された。

一方、チタンの腐食疲労においては、陽極酸化により厚いチタニアナノチューブ層を形成し、その剥離によるバリア層の形態をチタン基板に転写する方法でナノホール構造をチタン表面に付与し腐食疲労試験に供した。その結果、機械研磨で得られる平滑な表面と比較して、ナノホール構造付与により疲労寿命が長くなるという結果が得られた。模擬生体環境下でのステンレス鋼の摺動による劣化挙動をこれまでに構築した摩耗試験と電気化学試験を同時に実施可能なシステムを用いて検討した。ナノホール構造を付与した試料、機械研磨により表面を平滑にした試料いずれにおいても、試験開始直後に摺動による不働態皮膜の破壊に伴い自然電位は卑な方向へ変化した。その後、時間の経過とともに回復した。摩耗試験終了後、試料表面にはナノホール構造は残存していたが、ナノホール構造は摩耗腐食による劣化には大きな影響を及ぼさなかった。医療用金属材料の長期信頼性評価を細胞培養を伴う模擬生体環境下で実施した。培地の腐敗を防ぎ長期の試験を実施するため、新たな実験システムを構築した。その結果2週間程度まで培地が腐敗することなく、繰り返し変形試験を実施できた。金属表面にタンパク質や細胞が接着すると、変形時の金属溶解は抑制されるが、再不働態化が阻害されることが分かった。またタンパク質や細胞は溶解・再不働態化だけでなく、き裂発生・進展にも影響を及ぼすことが明らかとなった。表面改質を行うと変形による劣化を抑制できる可能性を見出した。さらに電流制御分極試験により表面皮膜の組成・構造が皮膜損傷時に起こるカソード過程に影響することも分かった。本年度は医療用金属材料の長期信頼性評価の礎となる、細胞培養下での長期繰り返し荷重試験を実施することにより、医療用金属材料の細胞培養下での電気化学反応および劣化挙動について基礎的な知見を得るとともに、表面改質の基礎を確立することができ、当初の目的を達成するため順調に進捗しているといえる。腐食疲労寿命に及ぼすナノホール構造の効果の解明のため、ナノホールサイズや応力レベルの影響や、強度・組織を制御した実験も併せて行う。またナノホール構造の効果が他の金属でも見られるかについてもチタンやアルミニウムならびそれら合金を用いて検討を加える。これらの検討については、繰り返し応力負荷試験時の電気化学的状況のモニタリングを実施するだけでなく、随時試験を中断してき裂の発生状況とナノホール構造の相関を調査する。一方で、遅い材料変形に伴う応力腐食割れ試験も実施して、表面ナノホール構造と環境脆化挙動との相関を材料学的観点から検討を加える。また摩擦・摩耗試験においては、金属材料表面に吸着したタンパク質が溶解・再不働態化挙動に影響を及ぼすことが分かったので、装置を無菌状態に維持し、高度な模擬生体環境が金属の摩擦・摩耗特性に及ぼす影響を検討する。28年度が最終年度であるため、記入しない。環境材料学今後は、試料表面を改質した試料を用いて、表面形態や構造が細胞培養下での医療用金属材料の劣化挙動に及ぼす影響を調査するとともに、医療用金属材料が他の金属部材と接触した際にどのような電気化学反応が生じ、劣化に至りうるかを検討する。
幼年期児童の意欲を高める対話型物語創作支援システムの開発

本研究では,子供が楽しみながら「絵本」を作成できるソフトウェアの開発を行う.これまで「絵を用いた物語創作支援システム」の開発を行ってきた.子供は絵を作成し,システムが絵から推論した文章をいくつか提示する.子供はその中から物語にあった文章を選択することで絵本を完成させる.本課題ではこのような枠組みにおいてより効果的な仕組を探求することにした.子供に絵を作成してもらい,自分が考えた物語文を口頭で述べてもらい大人がキーボードで入力する実験を行った.そこで文章を自分で入力したいという意見が得られ,それを可能にするソフトウェアキーボードの開発が必要であることが明らかになった。子供が文章を書くという“学習"に積極的に取り組むことはあまりない。本研究では“学習"の壁を取り払い、楽しく意欲的に物語を作成できるソフトウェア開発を目的とする。特にアイデアを生み出す「創造力」と、考えをまとめて他人に言語表現で伝える「コミュニケーション能力」の育成が重要である。物語を作る場合、絵を題材とすることで物語の想像が容易になる。そこで「絵を用いた子供のための物語創作支援システム」の開発を行ってきた。子供は4枚の絵を作成する。絵はマウスを使って背景にオブジェクトを配置することで作成できる。そして、それぞれの絵から考えられる文をシステムが提案する。子供は提案された文から、自分の想像したストーリに合った文を選択して物語を完成させる。被験者実験の結果、絵を題材として物語を作成する仕組が有効であることが確認された。しかし子供はシステムの提案した文を選び、組み合わせるのみであるため「創造力」「コミュニケーション能力」を育成するという点において改良の余地があった。25年度は絵を題材に物語創作を支援するという枠組において、どのようなシステムがより望ましいか再検討した。絵作成インタフェースを子供が使いやすいよう再設計した。子供に4枚の絵を作成してもらい、自分が考えた物語文を口頭で述べてもらい、それを大人がキーボードで入力する実験を行った。絵と文章を合わせたものをプリントアウトし、アンケートに答えてもらった。そこで「文章入力を自分で行いたい」という意見が得られた。しかしキーボードでの文字入力は子供には困難である。一方ソフトウェアキーボードのようなマウス操作のみで文字入力が行える仕組であれば容易である。また自分で文章入力することで「創造力」「コミュニケーション能力」の育成につながる。そこで子供にとって使いやすい知的ソフトウェアキーボード開発の必要性が明らかになった。本研究では,子供が楽しみながら「絵本」を作成できるソフトウェアの開発を行う.システムを利用することによってアイデアを生み出す「創造性」,考えをまとめて他人に言語表現で伝える「コミュニケーション能力」の育成を目的とする.研究代表者はこれまで「絵を用いた物語創作支援システム」(以下,基礎システムと呼ぶ)の開発を行ってきた.このシステムでは子供が絵を作成し,システムが作成された絵から推論した文章をいくつか子供に提示する.子供は提示された文章の中から自分の考えている物語にあった文章を選択することで絵本を完成させる.基礎システムを用いた被験者実験では自分の満足できる絵本を作成することが確認され,子供が題材として絵を作りながら物語創作を支援するという枠組みの有効性が確認された.平成25年度は既存のシステムを改良,修正するのではなくシステムを一から構築し直すこととした.その過程で,どのような仕組みが「創造性」,「コミュニケーション能力」の育成に効果的かを探求することにした.まず絵作成インタフェースを子供が扱いやすいように再設計した.そして,子供に4枚の絵を作成してもらい,自分が考えた物語文を口頭で述べてもらいそれを大人がキーボードで入力する実験を行った.絵と文章を合わせたものをプリントアウトし,アンケートに答えてもらった.そこで「文章入力を自分で行いたい」という意見が得られた.そこで子供が大人の助けを借りずに文章入力を行うことが可能なソフトウェアキーボードの実現が必要であることが明らかになった.平成26年度には被験者実験の詳細や知的ソフトウェアキーボードの着想に関して学会発表を行った.今後はそのようなインタラクティブな教育支援システム実現に向けての試作,実験を繰り返す予定である.ソフトコンピューティング研究代表者はこれまで、「絵から物語を自動生成するシステム」の開発を行ってきた。そしてそのシステムをプラットフォームとして「子供のための物語創作支援システム」の開発を行った。しかし、そのプラットフォームは本来「物語創作支援」という目的に特化したものではないため、不要な部分や改良を要する部分が多い。現システムを変更するよりも、むしろ作り直す方が、開発効率が良いと判断した。そこで「物語創作支援」に特化したシステムを基礎から再構築することとした。今年度は絵作成インタフェースの改善、および、物語創作支援のための従来手法を組み込んだシステムを再構築することを計画していた。

しかし、それぞれの絵から考えられる文をシステムが提案し、提案された文から、子供が自分のイメージした物語を完成させるという機能は未完成である。それよりも、創造力やコミュニケーション能力の育成により直結した機能(知的ソフトウェアキーボード)の実現が重要と考えたためである。そして、知的ソフトウェアキーボード機能を実現することで、年度当初の想定よりも、よりよいシステムに発展させることが可能であると考えている。現在は計画とは少し異なるが、新たな機能の搭載によってより発展性のあるシステムの開発に取り組んでいる。現在、25年度に行った被験者実験の詳細と明らかになった知見を学会で発表するための原稿準備を行っている。26年度は知的ソフトウェアキーボードの実現を行い、その成果やシステム評価に関する被験者実験に関する研究成果を学会で発表する計画である。25年度の研究成果について学会発表に参加するための旅費を計上していたが、学会発表の原稿作成が遅延してしまったため、26年度に学会発表を行う予定である。25年度に行ったシステム開発に関する内容や被験者実験の詳細に関する内容を第30回ファジィシステムシンポジウムで発表する予定であり、現在は原稿執筆中である。次年度使用額は、学会発表の旅費に充てる予定である。
宗教心理学の体系化に関する研究-宗教心理学の社会的貢献にむけて-

本研究は、2003年に発足した「宗教心理学研究会」のメンバーで構成された研究チームにより、宗教に関する心理学的研究の体系化ならびに活性化を目的としておこなわれた。設定した課題は次の3点であった:第1に、宗教心理学の体系化に向けた準備を行うこと;第2に、研究者間の交流と情報交換を活発化させること;第3に、社会に対して学問上の貢献を行うことができるよう準備を行うこと、を課題とした。第1の課題を果たすため、文献研究チームが組織された。(1)まず、現代社会が抱える諸問題の中から、宗教心理学の視座から関連があると思われるトピックスを抽出し、それらを、「排他性・偏見・攻撃性」「精神的健康」「死」など10のカテゴリーにグルーピングする作業をおこなった。(2)その後、各カテゴリーの担当者が、主として2000年以降の国内外の文献を収集・レビューして最新の研究動向を把握するとともに、今後の検討すべき課題や研究展望についても指摘をおこなった。第2の課題を果たすため、研究会開催のほか、研究チーム内の情報交換の活性化がはかられた。(1)研究会については、日本心理学会全国大会でのワークショップ、および研究チーム独自の公開研究発表会、を各1回開催した。これらの研究会の開催記録は、宗教心理学研究会が発行するニューズレター誌上で詳細な報告をおこなうととともに、研究会のホームページ上においても報告をおこなった。(2)さらに研究チーム内の情報交換については、独自のメーリングリストの利用と、合計4回の企画会議を開催して活発に意見交換をおこなった。第3の課題を果たすため、予備調査チームが組織され、「宗教とスピリチュアリティ」「死生観」等をテーマとする予備調査が2回実施された。すなわち、(1)高齢者大学受講者および医療関係者を対象とした調査、(2)心理学関係者を対象とした調査、をそれぞれ実施して結果を分析するとともに、今後計画されている本調査に向けた検討がおこなわれた。