hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大氷深海溝内の海水特性と流動の研究

伊豆小笠原海溝の底層流と温度・塩分・密度の観測値は次の通り得られた。流速については1987年11月にTR1(北緯34度、東経141度20分、水深6360m)、TR2(北緯34度、東経141度53分、水深8990m)、TR3(北緯34度、東経142度33分、水深5830m)に設置した係留系は1989年1月に回収し、同じく3点に設置した。1990年2月は悪天候のために作業時間が制約され、TR2とTR4(北緯34度、東経141度10分、水深4620m)の2点に設置した。1991年3月にこれら2点を回収し、TR1,TR2,TR3,TR4の4点に設置した。1992年4月の航海で回収を予定している。測流層はTR2が底上3000mまでに4層、他は底上400mまでに2層である。わたくし達が開発したチタン容器の超深海流速計を主体にしたが、6000m以浅には従来のア-ンデラ流速計を使用したためにデ-タは22台中17台しか得られなかった。今年度はこれらのデ-タ解析を行い、TR1では南向き3cm/sec、TR2では南向き2ー3cm/sec、そしてTR3では北向き17cm/secの平均流があり,海溝内の反時計まわりの循環が明かになった。1991年2月に伊豆小笠原海溝の最深部で8000mまでのCTD観測を行った。現在の剛線ケ-ブルではこれ以上ワイヤ-を繰り出すことはできない。現場温度は断熱圧縮のため底層ほど高温であるが,状態方程式によって算出したポテンシャル温度は底層で僅かに低下することが示された。ポテンシャン密度は密度は式の精度では一定であった。北緯24度、47度の最下層と比べるとその中間にあり、海水の起源は南方にあることが推定された。平成2年2月1日9日の淡青丸航海で伊豆小笠原海溝の北緯34度の横断面の3点に設置した係留流速計を回収し再設置した。回収した系は平成1年1月に設置したものである。水深9200mの海溝軸上の係留系の音響切離装置は千タン合金製の耐圧容器を用い、音響特性を向上させたものであるが、今回の回収で3回目になり安定した性能を有することが示された。千タン合金製の耐圧容器を用いた流速計は、1部に使用したステンレスボルトが腐蝕する事故が見られたが、デ-タは順調に取得された。これまでに得られた測流記録の予備解析は日本海洋学会秋季大会で報告したが、その要旨は次の通りである。(1)海溝の中央部は最大流速10cm/secで、100日程度の平均値は、1/2cm/secと小さい。半日及び1日の潮汐流が卓越し、慣性振動流の振巾は1日周期の潮流とほぼ等しい。底上800、400、20m層で比較すると下層程慣性振動流が大きい。(2)海溝の東斜面には最大流速50cm/secの北上流が観測された。(3)一方、海溝の西斜面には最大流速20cm/secの南下流が観測された。これらは海溝内に反時計まわりの循環が卓越していることを示している。今年度は、白鳳丸に千タンワイヤ-が装備されなかったので、CTD観測は実施しなかった。今年度の観測作業は伊豆小笠原海溝のCTD観測(平成3年2月)と係留流速計の回収設置(平成3年3月)と研究船運航の都合により年度末に集中した。平成2年3月の淡青丸で回収した流速記録は次の特徴があった。海溝軸の底層で潮汐流と慣性振動が卓越するが一般流は弱く,最大流速も10cm毎秒であった。一方,海溝の西斜面には平均30cm毎秒の南下流があり,最大流速は50cm毎秒にも達した。海溝の東斜面の係留系は音響切離装置の応答はあったが浮上しなかったので,今年度の航海で再度回収を試みることにしている。白鳳丸航海(KHー91ー1)で鋼線ケ-ブルの限界である8000mまでのCTD観測を実施した。ポテンシャル温度は深度とともに低下することが確認された。一方,現場温度は4000m層で1.5°Cの極小値になり,下層では断熱圧縮のために昇温し8000mでは2°Cになっている。ポテンシャル密度は3500m以深ではほぼ一定になっている。底層にポテンシャル温度の低い海水があることは熱伝導による冷却の可能性がある。ポテンシャル温度と塩分の関係をスクリップス海洋研究所の観測値と比較すると,北緯35度の観測値とほぼ一致し,北緯24度,47度には海溝の海水よりも低温・高塩分の海水が存在することが分った。海溝底の海水の起源は南北のいずれにも有り得ることになる。海溝底には数年あるいはまれに形成される低温水が流入している可能性も否定できない。平成3年度に購入予定のチタンケ-ブルによる海溝底までのCTD観測の結果がいよいよ興味深いものになった。

伊豆小笠原海溝の底層流と温度・塩分・密度の観測値は次の通り得られた。流速については1987年11月にTR1(北緯34度、東経141度20分、水深6360m)、TR2(北緯34度、東経141度53分、水深8990m)、TR3(北緯34度、東経142度33分、水深5830m)に設置した係留系は1989年1月に回収し、同じく3点に設置した。1990年2月は悪天候のために作業時間が制約され、TR2とTR4(北緯34度、東経141度10分、水深4620m)の2点に設置した。1991年3月にこれら2点を回収し、TR1,TR2,TR3,TR4の4点に設置した。1992年4月の航海で回収を予定している。測流層はTR2が底上3000mまでに4層、他は底上400mまでに2層である。わたくし達が開発したチタン容器の超深海流速計を主体にしたが、6000m以浅には従来のア-ンデラ流速計を使用したためにデ-タは22台中17台しか得られなかった。今年度はこれらのデ-タ解析を行い、TR1では南向き3cm/sec、TR2では南向き2ー3cm/sec、そしてTR3では北向き17cm/secの平均流があり,海溝内の反時計まわりの循環が明かになった。1991年2月に伊豆小笠原海溝の最深部で8000mまでのCTD観測を行った。現在の剛線ケ-ブルではこれ以上ワイヤ-を繰り出すことはできない。現場温度は断熱圧縮のため底層ほど高温であるが,状態方程式によって算出したポテンシャル温度は底層で僅かに低下することが示された。ポテンシャン密度は密度は式の精度では一定であった。北緯24度、47度の最下層と比べるとその中間にあり、海水の起源は南方にあることが推定された。
認知症高齢者の幸福感と社会参加：社会実装に向けたエビデンスの構築

1)認知症者の社会的要因と予後の関連を把握するためのデータセット構築を実施した。対象者は2010年6月2018年9月末日に国立長寿医療研究センターもの忘れ外来を受診した初診者のうち、データの研究利用に同意が得られ、なおかつ診断名の確定した4952名およびその家族や関係者とした。本研究では予後等に関する情報について、自記式質問紙調査により得ることとした。調査項目は、調査時点で生存が確認されたケースについては現在の生活場所、介護認定度、利用している介護サービスを測定した。追跡期間中に死亡したケースについては、死亡時期、死因、本人や家族の死亡場所に対する希望等を尋ねた。実査は2018年11月から2019年1月、郵送自記式質問紙調査により実施し、有効回収数(率)は3731件(75.3%)であった。有効回答者について、初診時に把握した高齢者総合機能評価項目からなるデータセットを作成し、調査で得られた死亡等の予後情報を突合するデータセットの構築を進めた。このデータセットを用いて特に就労や就労以外の活動、婚姻とその後の死亡との関連について検討するための文献収集と整理を実施した。2)社会的ネットワークの多様性と認知機能低下やソーシャルサポートと認知症発症との関連についての縦断的研究、また認知症者の行方不明例における死亡の関連要因について成果報告を行った。今年度は当初の計画通り、認知症者の社会的要因と予後の関連を把握するためのデータセット構築を進めることができた。しかし、調査実施のための準備作業に予定以上の時間を費やし、解析と成果報告については今年度内に十分な時間を設けることができなかった。研究協力者の協力を得て、次年度早々にデータセットの最終点検を実施する。すでに研究協力者の構成と実施時期についても確定している、そのため次年度には解析および成果報告を円滑に実施することが可能である。平成28年度は、1)認知症当時者の社会活動促進についての成功例の収集および2)認知症ハイリスク者における社会参加の効果についての解析を行った。1)成功事例については、福祉・介護の先進国であるオランダでの事例を収集した。認知症に関する知識の普及と認知症者の居場所づくりを行う「アルツハイマーカフェ」、常設型の居場所として軽度認知症者や家族、近隣住民も参加できるデイホーム「オデンセハウス」、重度認知症者のための町である「ホグヴェイ」においてヒアリングを実施した。その結果、いずれにおいても認知症者の主体的な社会活動参加を重視した取り組みが行われていることが示された。例えば「ホグヴェイ」では、認知症者のための複数のタイプの住居と多彩なアクティビティを設定し、認知症者が趣向に合わせて自主的に活動できるよう町が設計されていた。重度の認知症でも寝たきりの者はほとんどみられず、主体的な社会活動参加を通じて認知症者の残存機能を維持する工夫がうかがわれた。平成29年度も引き続き成功事例の収集を継続する予定である。2)日本老年学的評価研究(JAGES)プロジェクトの10年間コホートデータを用いて、認知症発症リスクの高い高齢者における社会活動参加と認知症を伴う要介護発生との関連を検証した。地域におけるグループ活動(8種類)のうち、スポーツのグループに参加する高齢者は参加しない高齢者と比較して認知症を伴う要介護発生リスクが有意に低く、その関連は認知症リスク得点の低い高齢者に比べ、リスク得点の高い高齢者においてより顕著な傾向が認められた。解析の成果は国際学会において発表(受理済み;平成29年7月)予定である。平成28年度は、当初の計画通り認知症者の社会活動促進についての成功例の収集および認知症ハイリスク者における社会参加の効果についての解析を行うことができた。その一方、これらの研究に計画以上の時間を要したため、当初予定していた認知症者のサクセスフルエイジングや主観的幸福感に関する先行研究の収集および当事者、介護者、認知症専門職へのヒアリングについては十分に実施することができなかった。これらは平成29年度に予定している評価尺度開発とも密接に関わるため、平成29年度の早期に実施予定である。平成29年度は文献レビューとヒアリングを通じて、認知症者におけるサクセスフルエイジングや社会参加の意義、評価指標について検討するとともに、実際の成功事例を収集しその特徴を検討した。また大規模データの解析を通じて、認知症ハイリスク者の発症抑制に有効な可能性のある社会とのつながり方の特徴をリスクの低い高齢者との比較から明らかにしたほか、縦断データ構築準備を行った。1)認知症者におけるサクセスフルエイジングや生活の質(QOL)、社会的健康と社会参加に関する文献レビューを行った。その結果、これらに共通して認知症者の社会参加として「自律性」「適応」「有意味な活動と社会との接触」の重要性が示されていた。さらに認知症当事者の社会参加をキーワードとする活動を収集した結果、いずれも認知症者の残存機能に着目する活動であり、生産的活動(特に前期高齢者層では就労や社会貢献活動)を通じた他者との関わり、生活者として行う活動であること、ユーモアの重要性が挙げられていた。2)文献レビューから、軽度認知症者の幸福感やQOL、抑うつ等については、既存の尺度による測定がある程度可能な可能性が示唆された。またこれらの指標が特にMCIや軽度認知症者において不良である可能性も示されていた。

3)日本老年学的評価研究(JAGES)プロジェクトの10年間コホートデータを用いた解析から、主観的認知障害のある高齢者の認知症発症に対して「友人との接触」が保護的効果を持つ可能性が示唆された。成果を国際誌で報告した。4)その他、認知症者約8000名の予後を検討するための縦断データ構築方法についての検討を進めた。平成29年度は文献レビューやヒアリングを通じて、認知症者におけるサクセスフルエイジングや社会参加の意義、評価指標について検討するとともに、実際の成功事例の特徴を検討することができた。また大規模データの解析から認知症ハイリスク者に有効な可能性のある社会との関わり方について国際誌や国際学会で報告した。一方、今年度は認知症者の社会参加とその予後を解析するための縦断データ構築作業を行う予定であったが、完成にはいたらなかった。認知症当事者や家族へのヒアリングとともに平成30年度に実施する予定である。1)認知症者の社会的要因と予後の関連を把握するためのデータセット構築を実施した。対象者は2010年6月2018年9月末日に国立長寿医療研究センターもの忘れ外来を受診した初診者のうち、データの研究利用に同意が得られ、なおかつ診断名の確定した4952名およびその家族や関係者とした。本研究では予後等に関する情報について、自記式質問紙調査により得ることとした。調査項目は、調査時点で生存が確認されたケースについては現在の生活場所、介護認定度、利用している介護サービスを測定した。追跡期間中に死亡したケースについては、死亡時期、死因、本人や家族の死亡場所に対する希望等を尋ねた。実査は2018年11月から2019年1月、郵送自記式質問紙調査により実施し、有効回収数(率)は3731件(75.3%)であった。有効回答者について、初診時に把握した高齢者総合機能評価項目からなるデータセットを作成し、調査で得られた死亡等の予後情報を突合するデータセットの構築を進めた。このデータセットを用いて特に就労や就労以外の活動、婚姻とその後の死亡との関連について検討するための文献収集と整理を実施した。2)社会的ネットワークの多様性と認知機能低下やソーシャルサポートと認知症発症との関連についての縦断的研究、また認知症者の行方不明例における死亡の関連要因について成果報告を行った。今年度は当初の計画通り、認知症者の社会的要因と予後の関連を把握するためのデータセット構築を進めることができた。しかし、調査実施のための準備作業に予定以上の時間を費やし、解析と成果報告については今年度内に十分な時間を設けることができなかった。平成29年度は、認知症者のサクセスフルエイジングや主観的幸福感に関する先行研究の収集および当事者、介護者、認知症専門職へのヒアリングを実施する。これらを踏まえ、軽度認知症者を想定した評価尺度を開発する。平成28年度と同様に、認知症者の社会参加促進の成功事例、認知症者や認知症ハイリスク者における社会参加の効果検証を引き続き実施する。研究を遂行するためのメンバー間の連携関係は取れており、円滑に実施することができると思われる。またネオ・ジェロントロジー交流会等を通じて得たネットワークに基づき、サクセスフルエイジングの理論枠組み等について適切に研究助言を得ながら研究を進める。研究補助者を適宜雇用するなど、効率的に研究を進める。
Mo基多層膜のアニールによる構造制御と超電導性質

物質の積層薄膜化により新しい特性を有する材料を作り出す試みが最近、盛んに行われつつある。このような多層膜の性質は積層内物質の結晶性、積層界面の整合性および界面での相互拡散による合金相の生成などに敏感に影響されると考えられる。それ故、積層界面での構造および組成制御は一つの大きな課題であり、界面での相互拡散の知見を得ることは多層膜の構造およびその特性を理解する上で、重要である。本研究ではMo/SiおよびMo/Ge多層膜の構造、相互拡散を詳細に調べ、それらの知見をもとに、多層化により新しい特性が期待し得る超伝導性質を検討しその機構を解明することを主な目的とした。多層膜の構造はX線ディフラクトメーターによって調べた。広角でのX線回折の測定結果より、積層周期入が30〓以上の多層膜ではMoは(110)面が基板に平行に積層された集合組織をもつが、SiおよびGe層からはブラッグピークは観測されず非晶質相であった。また、積層周期が30〓以下ではMo格子は乱れ非晶質的である。X線の全反射付近のサテライトピーク強度の時間変化から相互拡散係数を測定した。相互拡散係数の温度依存性の結果は次式で示される。さらに、四端子電気抵抗法を用いて超伝導遷移温度Tcおよび上部臨界磁場Hc_2を測定した。その結果、Mo/Si多層膜の超伝導性は界面に形成されたアモルファスMoSi合金相によることを明らかにした。また、Mo層とSi層の厚さを変えた多層膜の上部臨界磁場Hc_2の異方性を調べ、dHc_2/dTが180KOe/Kと言う大きな値をもつ、かなり理想的な準二次元超伝導薄膜の作製に成功した。また、Mo/Ge多層膜の相互拡散およびアニールにより構造変化をX線回折法を用いて詳細に調べた。本研究ではMo基多層膜の構造,相互拡散を詳細に調べ,それらの知見をもとに,多層化により新しい特性が期待し得る超伝導性質を検討しその機構を解明することを主な目的とした.ところでMo基多層膜に関しては従来, Mo/Sb, Mo/BNなどの系において多層膜によりいずれも超伝導遷移温度Tcが上昇すると報告されているが,その機構は明らかではない.そこで,今年度は従来,相互拡散が全く調べられていない金属結晶/非晶質系の組合せであるMo/Si多層膜に関して,構造,アニール効果,相互拡散および超伝導性質に関する系統的な研究を行なってきたので,その結果の概要を報告する.以下の内容の主要な部分は昭和62年8月の第18回低温物理学国際会議で発表し,既に4編の学術論文として専門誌に公表済みである.また,昭和63年5月に開催されるMRS先端材料国際会議で招待講演として発表する予定である.1.実験方法: 2元ターゲットを有するマグネトロンスパッタ装置を用いて多層膜を作成した. X線ディフラクトメーター法を用いて構造と相互拡散を測定した.また,四端子法を用いて超伝導遷移温度Tcおよび上部臨界磁場Hc_2の測定を行なった.2.実験結果および考察: X線回折および電気抵抗の測定結果から, MoとSiの積層周期λが3040〓以下ではMo層は非晶質,それ以上では結晶質である. Si層はλにかかわらず非晶質であった. Mo/Si多層膜の相互拡散係数は, 400°Cで10^<-20>cm^2S^<-1>, 600°Cで10^<-18>cm^2S^<-1>程度であり,活性化エネルギーは105KJ/molであった.

アニールによりλが10%程度減少することを見出し,その原因はシリサイドであると推定した.超伝導のTcおよびHc2を詳細に測定した結果に基ずきMo層18〓, Si層31〓の多層膜を作製した.その結果この試料では, dHii/dTがきわめて大きいことを見出し,かなり理想的な2次元超伝導が実現された.物質の超薄膜の多層化あるいは熱平衡状態では結合できない二種の原子層の積層化により新機能性材料を創製することが期待される。このような多層膜の積層界面での整合性、歪、相互拡散はその膜の性質を支配する重要な要因であるが、これに関する知見はきわめて乏しい。昨年度はMo基、とりわけMo/Si多層膜の相互拡散、構造緩和および超電導性質について系統的な研究を行った。本年度はMo/Ge多層膜中の相互拡散を詳細に研究したのでその結果を報告する。スパッタリング法によって作製したMo/Ge多層膜の相互拡散およびアニールによる構造変化をX線回折法を用いて調べた。その結果、5nmより短い積層周期の多層膜ではMoとGe層は共に非晶質であるが、5nm以上の積層周期ではMo層はbcc結晶構造をとることがわかった。3.44.2nmの積層周期を有する非晶質Mo/Ge多層膜中の、665724Kの温度範囲における有効相互拡散係数D^^-5λの温度依存性は次式で表される。アニール初期に見出されたサテライトピーク強度の減少および位置の変化は構造緩和と相互拡散によるものであると解釈した。D^^λの積層周期依存性を調べた結果に基づき、非晶質Mo-Ge合金の熱力学的性質を議論した。
医薬品に対する応答性の民族差を生じさせる要因は何か？：東アジア国際共同研究

近年注目されている薬物トランスポーターに着目して日中韓で共同研究を行い、薬物の体内動態に及ぼす遺伝的要因だけでなく、食習慣に起因する外的要因の民族差への関与を明らかにすることを目的とした。遺伝子多型に比較すると、はるかに大きな食品・飲料の影響を認めた。内的要因としての遺伝子多型では説明できない薬物動態の民族差も明らかになった。外的要因の民族差への影響について、一層の研究が必要であると考えられた。1.フェキソフェナジンの体内動態に及ぼすアップルジュースの投与タイミングの影響目的:医薬品の応答性に及ぼす外的要因として、果汁が薬物トランスポーターを介して薬物動態を変動させることは我々の研究などによって明らかにされてきた。本研究では、フェキソフェナジンとの相互作用について、アップルジュース飲用後に時間をあけて同薬物を投与することによって、相互作用の程度が異なるのか否か検討した。方法:健常成人を対象としてフェキソフェナジンを単回経口投与した。アップルジュースはフェキソフェナジン投与0, 1, 3時間前に投与した。経時的に血中フェキソフェナジン濃度測定用の採血を行った。結果:現在、血中フェキソフェナジン濃度の測定が終了したところである。今後、薬物動態パラメータ解析を行い、アップルジュースの投与条件によって薬物動態が異なるかどうかを検討する予定である。2.セフチゾキシムの薬物動態に及ぼすMRP4の遺伝子多型rs3765534 G>Aの影響:他施設共同国際臨床試験目的:本研究は、医薬品応答性に影響する内的要因としての遺伝的背景が、民族差にどの程度関わるのかの検討するため、1)薬物トランスポーターであるMRP4の遺伝子多型MRP4 rs3765534 G>Aがセフチゾキシムの薬物動態に影響するか否か、2)セフチゾキシムの薬物動態に民族差(中国人、韓国人、日本人の間の差)があるかどうかを明らかにすること、を目的とした。方法:北京協和病院、ソウル国立大学、九州大学、大分大学の共同臨床試験として実施した。遺伝子スクリーニングを行った被験者を対象として、セフチゾキシムを単回静脈内投与した。投与前後で採血、採尿を行い、セフチゾキシム濃度を測定した。結果:既に血中、尿中薬物濃度の測定は終了した。現在、各施設の被験者データを再確認中である。今後、薬物動態パラメータの算出、統計解析を行う予定である。背景と目的:本研究は、医薬品応答性の民族差を生じさせる外的要因として食習慣に着目した。これまでの研究により、アップルジュースが取り込み型トランスポーターであるOrganic Anion-Transporting Polypeptide (OATP)を介して医薬品の体内動態を大きく変化させることが明らかにされている。しかし、どの成分が原因物質なのかについては明らかにされていない。アップルジュースに含まれるクエルセチンおよびその関連物質はお茶やタマネギなど多くの食品に含有されている。もしクエルセチンおよび関連物質が原因成分であるならば、それを含有する食品摂取の食習慣の民族差が医薬品応答性に影響する可能性がある。これらの物質による医薬品の体内動態や薬理作用の変化を検討する前に、クエルセチンおよび関連物質が果汁中にどのくらい含有されているのかについて検討した。方法:7つの異なるブランドのアップルジュースに含有されるクエルセチンおよびその配糖体をHPLCにて測定した。結果:クエルセチンの配糖体の濃度は,アップルジュースのブランドによって大きく異なっており、ほとんど検出されない製品もあれば、高濃度で検出される製品も存在することが明らかになった。また、クエルセチンのアグリコンについては、2つの製品のみでHPLC上にピークが検出できたが定量限界以下であった。考察:今回測定したクエルセチンの濃度では,OATPを十分阻害出来ない可能性が考えられた。そのため,配糖体がOATPの阻害に関与している可能性があると考えられた。また、アップルジュースのブランドごとに含まれるクエルセチンやその配糖体の濃度は大きく異なることから,アップルジュースのブランドにより,薬物の体内動態への影響が異なる可能性が示唆された。今後はアップルジュース以外のクエルセチン含有食品についての検討も必要になると考えられた.本研究では、アジアにおける医薬品応答性の民族差に影響する要因を検討した。まず、βブロッカーであるアセブトロールの薬物動態を日本人と韓国人で比較した。日本人と韓国人の間で有意の代謝比(代謝物濃度/親化合物濃度)の差が認められた。これは代謝酵素の遺伝子型では説明できない差であった。また、アップルジュースの服用がアセブトロールの血中濃度を著明に低下させることも明らかになった。これに対して、アセブトロールの薬物動態を規定するトランスポーター(OATP2B1)の遺伝子変異の影響はわずかであった。次に、抗菌薬であるセフチゾキシムの薬物動態を、日本人、韓国人、中国人で比較したところ、韓国人において有意に低い血中濃度が認められた。

この民族差は、セフチゾキシムの薬物動態を規定するトランスポーター(MRP4)の遺伝子型では説明できなかった。これらの研究から、医薬品の薬物動態には、代謝酵素やトランスポーターの遺伝子多型では説明できない民族差があることが示され、何らかの外的要因(食習慣など)が民族差を生じさせることが考えられた。そこで、外的要因のインパクトについて検討するため、抗アレルギー薬であるフェキソフェナジンの薬物動態に及ぼすアップルジュースの影響と、その飲用タイミングの影響について検討した。アップルジュースはフェキソフェナジンの血中濃度を著しく低下させるが、その影響は飲用タイミングによって大きく変動することが明らかになった。これらの研究から、遺伝子型などの内的要因の民族差が比較的少ないと考えられるアジア諸民族においても、薬物動態に民族差があることが示され、その差には食習慣などの外的要因が関与することが示唆された。臨床薬理学順調に2つの臨床試験を、大きな問題なく実施できた。中国、韓国との共同研究については、薬物の研究目的での海外からの受け入れや生体試料(血液、尿)の海外への送付に各国で異なる規制があり、規制当局への許可申請などに予想以上の時間と費用を要した。このため、データ解析が当初の予定よりもやや遅れている。医薬品の体内動態を変化させる原因物質の候補であったクエルセチンおよびその配糖体濃度が、想定されていた以上に低濃度であり、かつアップルジュース製品間のバラツキが大きいことが示された。従って、これらの候補物質の影響を臨床試験で確認するにあたっては、どの製品を用いるのか、あるいはアップルジュース以外の食品を用いるべきか等について慎重に検討べきであり、根拠無く果汁あるいは食品を選んで、安易に臨床試験を行うべきでないと考えられた。終了した臨床試験の解析を早めに行い、結果を論文として公表する。また、得られた結果から、課題を抽出、明確にして、さらなる医薬品応答性の民族差解明につながる臨床研究を計画、実施する。今年度に得られた研究成果から、用いるアップルジュースの製品を絞り込んだ上で、臨床試験により薬物の体内動態、薬効への影響を検討する。また、アップルジュース以外の飲料、食品(お茶等)についても、クエルセチンやその配糖体含有量を検討した上で、臨床試験計画を検討する。クエルセチンやその配糖体含有量が明らかになった場合は、食品ではなく、それらの成分のみを投与することによって、薬物の体内動態、薬効が影響を受けるか否かについての研究も検討する。アップルジュースによる薬物の体内動態、薬効への影響を検討する臨床試験を既に立案した。本年5月に倫理委員会に申請する予定である。この臨床試験では、研究協力者(被験者)への謝金、臨床研究補償保険加入費用、医薬品および果汁購入、採血関連用具購入、薬物濃度測定のためのカラムや試薬購入などに研究費を使用する。また、研究成果は日本臨床薬理学会あるいは日本薬理学会で発表する。その際の旅費に研究費を使用する。
遺伝的プログラミングを用いた確率文法に基づくプログラム進化に関する研究

本研究では,「確率文法に基づくプログラム進化」という考えを提案し,遺伝的プログラミングを拡張した自動プログラミング法を構築した.これは,集団探索ではあるが交叉と突然変異を用いず,プログラムを生成する確率文法の確率分布を推定することによりプログラム進化を行う手法である.さらに,提案する手法を,創造支援,ロボット工学,金融工学,Webインテリジェンスなどの実際的な問題を対象にして検証し,その有効性を確認した.本研究では,「確率文法に基づくプログラム進化」という考えを提案し,遺伝的プログラミングを拡張した自動プログラミング法を構築した.これは,集団探索ではあるが交叉と突然変異を用いず,プログラムを生成する確率文法の確率分布を推定することによりプログラム進化を行う手法である.さらに,提案する手法を,創造支援,ロボット工学,金融工学,Webインテリジェンスなどの実際的な問題を対象にして検証し,その有効性を確認した.本年度では以下の項目について研究を実施した.1.確率文法に基づく遺伝的プログラミングの基本部分の設計を行った.特に確率文法の分布を効率的に推定するためのプログラム内の変数と部分構造に関する因果関係モデルの開発,及び分布モデル推定方法の効率的実装を実現した.2.構築したモデル推定アルゴリズムの基本的な探索能力の検証をした.具体的には様々なベンチマーク問題に対して空間/時間計算量を従来の遺伝的プログラミングと比較し,探索能力を解析した.3.確率文法に基づく遺伝的プログラミングによる進化システムを構築し,工学的応用に適用可能なプログラム進化の枠組を実現した.具体的な応用例として、ヒューマノイド・ロボットの動作生成,金融工学におけるデータマイニングと予測,バイオインフォマティックスにおける遺伝子因果関係の解析において有効性を確認した.とくに,基本部分の設計のために,プログラム進化に寄与する確率文法モデルを考察して推定手法を実装した.さらに、部分構造推定に適した推定手法を開発し,従来の遺伝的プログラミングと比較して非常に高い探索性能を示すことを実験的に検証した.本年度には主に、提案した手法を用いてさまざまな実領域への応用可能性を確認した.そこでの実証的実験をもとにして,プログラム進化のためのモデル選択方法を検証し,遺伝的プログラミングのための理論的基盤の構築を試みた.具体的には、前年度に行った金融データへの応用の研究を引き続き行うとともに,ロボティックスやバイオインフォマティックスの問題に適用して,以下に詳述するような内容で実証性を検証した.●バイオインフォマティックスにおける遺伝子の因果関係の解析と推定する手法の実現●ヒューマノイド・ロボットの動作設計に応用し,確率文法の推定による的確な遺伝的プログラムの生成を実現した。とくに,基本部分の設計のために,プログラム進化に寄与する確率文法モデルを考察して推定手法を実装した.さらに、部分構造推定に適した推定手法を開発し,従来の遺伝的プログラミングと比較して非常に高い探索性能を示すことを実験的に検証した本研究では,「確率文法に基づくプログラム進化」という考えを提案し,遺伝的プログラミングを拡張した自動プログラミング法を構築した.より詳細には,集団探索ではあるが交叉と突然変異を用いず,プログラムを生成する確率文法の確率分布を推定することにより進化を行い,頑強で効率のよい手法を実現した.提案手法ではプログラムの生成方法を表す確率文法モデルを複数の候補で組み合わせ,プログラム集団からその確率分布を推定することによりプログラム進化を実現した.この手法は分布推定型プログラミング(EDP)の考え方をさらに拡張したものである.先行研究では,確率モデルとして,遺伝的プログラムにおける木構造生成のためにベイズ推定を用いていた.この方法は単純なプログラムにはある程度有効だが,プログラムの部分構造に強い依存関係があるような場合には必ずしも効果的でないことが明らかになっていた.そのため,プログラムの推定,とくに部分構造依存性の推定により適したモデルとして「確率文法に基づくプログラム進化」という考えに基づいて遺伝的プログラミングを拡張した.さらに本研究では,提案するプログラム進化の枠組みを実際的問題を対象にして検証した.まず実際的な応用として,創発的デザインの代表である音楽情報処理に対して実装した.本研究では,楽曲の構造的な表現をより的確に表現できるようなGPシステムの構築を確率文法に基づいて行った.その結果,汎化能力,リアルタイム性,頑強性などにおいて従来の手法より望ましい性能を確認した.さらにロボティックスやバイオインフォマティックス,および金融工学の問題に適用して実証性を検証した.たとえば、金融工学に関しては,金融データの予測や売買ルールの自動生成,金融リスクの自動診断,およびポートフォリオ構築などに対しての実際的な応用を扱った.24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度が最終年度であるため、記入しない。
ランダム行列に関連する無限次元確率力学系

この研究では、ランダム行列に関係する無限次元確率力学系を構成し、その性質を調べることを目的とした。これらの確率力学系はその定常分布で特徴づけられる。それが、ランダム行列のスペクトラムのスケーリング極限になるときを、この研究は主眼としている。この定常分布は行列式測度となり、核関数で定義されるが、今年度は核関数がAiry関数の場合、および指数関数の場合を研究目標とした。前者に関しては、研究の進展はわずかであったが、後者については、めざましい進展があった。このモデルは、2次元空間の無限粒子系であり、定常分布は、Ginibre Ensembleとよばれる、ランダム行列のスペクトラムの極限となっている。この定常分布は、2次元空間の回転・平行移動でも不変な確率測度である。物理的には、2次元クローン力によって相互作用しまた中心力を受ける、単一符号のプラズマについての確率力学系である。本年度、まずDirichlet空間理論をもちいて、この確率力学系の構成を行った。その際にこの定常分布の統計的性質(無限粒子系の空間の幾何的性質)が必要となるが、それを白井氏の結果を拡張することにより必要な結果を得た。さらに、この確率力学系を、無限次元確率微分方程式の解として表現した。その際に、無限次元の確率微分方程式を解くための、一般的かつ簡明な方法を開発した。これはGibbs測度を定常分布とする、通常の干渉ブラウン運動にも適用できる方法である。従来、本研究のに現れるような無限次元確率微分方程式は、係数の特異性が高く、方程式を形式的に書き下す以上に、それをとくことは難しいと思われたが、Dirichlet形式理論と、ある概念的なアイデアを用いることで解決できた。今年度は一般の行列式過程(Fermion測度)を不変測度とする無限次元確率力学系の構成を弱い意味でおこない。更に行列式過程を決定する核関数の原点における連続性の度合によって、各粒子がしょうとつするかどうかについての判定基準を与えた。以上は論文としてまとめ、ASPMに発表されることが決まった.また、以上の構成は、前D:richlet形式の最大可閉部分をとったという意味で弱く不満がのこったが、本来の可閉性そのものについては、新しいアイデアがうかび、Dyson過程やBessel過程に対しては、証明できた。まだ論文としてまとめていないが、いくつかの研究集会や集中講議の場で発表した。ランダム行列に関係する無限次元確率力学系は、その定常分布になる行列式過程(Fermion過程)で特徴付けられる。行列式過程のなかには、Bessel過程、Dysonモデル、Airy過程という3つの代表例がある。本研究は、とくにこれらの無限次元確率力学系の構成を目的としたが、前2者については、前年度までに構成することに成功した。そこで本年度は、第3の重要例である、Airy過程の場合の構成を目指したが、それについては、いくつかの進展はあったもののまだ成功していない。以上の話は一次元の空間を動く無限粒子系であった。2次元の空間の場合、類似の対数ポテンシャルにしたがって干渉しあうモデルとして、粘性のある非圧縮流体のなかの、渦の運動が考えられる。これについては、その平均場極限を粘性の低い場合に成り立つことを示すべく、集中的に考察した。これについても、ある困難さが乗り越えることができず、成功しなかった。本研究はDirichlet形式論を使用すると言う意味で、フラクタル上の拡散過程の研究にも関連がある。この面については、等周不等式を用いた手法によるSierpinski Carpet上のブラウン運動の構成について考察している最中である。このアイデアがうまくいくことを期待している。
ダイヤモンド電子放出源の高安定化と高感度撮像素子への応用

これまでに確立した高濃度窒素添加ダイヤモンドからの電子放出を説明するモデルの信憑性を確認するため,電子放出特性を確認していた多結晶ダイヤモンドではなく,ホモエピタキシャルダイヤモンド・ヘテロエピタキシャルダイヤモンドの電子放出特性に関して考察した.アノード・カソード間の距離を変化させて放出電流-アノード電圧特性を計ることで,真空中の電界を見積もることと,RHEED,Hall測定,REELS,ラマン分光等の結果から,提唱したモデルの妥当性を確認した.今後はダイヤモンドに表面処理を行う前と行った後の,窒素添加ダイヤモンドからの電子放出特性を比較し,表面状態の変化が電子放出特性に及ぼす影響を考察した.また本研究の最終目的である撮像管の開発に向け,高濃度窒素添加多結晶CVDダイヤモンドを冷陰極に,光導電性を示すアモルファスセレン膜を陽極に用いた二極・三極構造光検出器を試作した.その結果より,高濃度窒素添加CVDダイヤモンドを冷陰極に用いることで従来の撮像管より低電圧駆動,低真空動作,長寿命の特徴を有するような撮像デバイスの可能性が示唆された.一方,長時間動作後のアモルファスセレンには構造劣化が起こり,光レスポンスが著しく悪くなることも併せて確認された.この劣化を防ぐため、アモルファスセレン膜にヒ素を添加した.熱を与えることによって故意に劣化を促し、ヒ素添加による効果を見積もった。その結果,ヒ素添加膜の方は劣化による低抵抗化は見られなかったものの光伝導度はほとんど見られない事は分かり,一方のヒ素未添加アモルファスセレン膜は光伝導度は大きいものの,70°C以上の温度で加熱すると劣化による著しい低抵抗化がみられた.この結果から,劣化が少なく,かつ光伝導度の大きい膜を得るためにはヒ素添加量を最小限に抑える必要が明らかとなった。本年度は本研究の一つの目的であるダイヤモンドからの電子放出機構の解明を行うべく、鋳型成長法により作製したダイヤモンドフィールドエミッタを用い、成膜法を変化させることで電子放出特性にどのような変化が現れるかを確認した.また、アノード・カソード間の距離を変化させて放出電流-アノード電圧特性を計ることで、真空中の電界を見積もることと、ダイヤモンドエミッタの膜厚を変化させることで、ダイヤモンド膜内の電界を見積り、これらの結果から、ダイヤモンドからの電子放出を説明しうるモデルを確立した.現在はこのモデルの信憑性を確認するため、補足実験を行っている段階である.今後は電子放出の測定温度依存性や電子のエネルギー分析を行うことで、より詳細な電子放出機構の情報を得ていこうと考えている.また本研究の最終目的である撮像管の開発に向け、その試作段階として、波長特性は優れているがフォトン一個の検出には充分な感度を持たないアモルファスセレン膜を光導電膜に、また上述の鋳型成長法で作製したダイヤモンドエミッタをカソードに用いたphoto detectorの開発を行った.その結果、試作品が完成し改善は要求されるものの実用化への高い可能性が示唆された.現在は作製したphoto detectorの検出感度や波長特性を見積もることで、アモルファスセレン膜やダイヤモンドエミッタの持つ問題点を明確にし、その改善を行うとともに、作製を予定している撮像管の設計を行っている.本年度は、昨年度までに確立した高濃度窒素添加ダイヤモンドからの電子放出を説明するモデルの信憑性を確認するため、前年度までに電子放出特性を確認していた多結晶ダイヤモンドではなく、ホモエピタキシャルダイヤモンドの電子放出特性に関して考察した。アノード・カソード間の距離を変化させて放出電流-アノード電圧特性を計ることで、真空中の電界を見積もることと、RHEED、Hall測定、REELS、ラマン分光等の結果から、提唱したモデルの妥当性を確認した。

今後はダイヤモンドに表面処理を行う前と行った後の,窒素添加ダイヤモンドからの電子放出特性を比較し,表面状態の変化が電子放出特性に及ぼす影響を考察する予定である.また本研究の最終目的である撮像管の開発に向け、高濃度窒素添加多結晶CVDダイヤモンドを冷陰極に、光導電性を示すアモルファスセレン膜を陽極に用いた二極構造光検出器を試作した。この検出器は、アモルファスセレン膜の光導電性変化により冷陰極の引き出し電圧が変化し、放出電流の変調で光を検出する。光検出器に組み込まれた冷陰極の放出電流・電圧特性より、電子を引き出すための閾値電圧が150V前後と低いこと、ならびに、10-5Torrの低真空において安定した電子放出が行われていることを確認した。また、パルス光に対して光検出器が長時間にわたり安定した応答をしていることが明らかになった。この結果より、高濃度窒素添加CVDダイヤモンドを冷陰極に用いることで従来の撮像管より低電圧駆動、低真空動作、長寿命の特徴を有するような撮像デバイスの可能性が示唆された。一方、検出器の応答の時定数が1.4sと遅いことが判明し、冷陰極の引き出し電圧を独立に制御できない二極構造に起因すると推測された。今後は光検出器の応答性を改善するために、検出器を三極構造にすることを考えている。本年度は、本研究の最終日的である撮像管の開発に向け、高濃度窒素添加多結晶CVDダイヤモンドを冷陰極に、光導電性を示すアモルファス・セレン膜を陽極に用いた二極構造光検出器を試作した。光検出器に組み込まれた冷陰極の放出電流-電圧特性より、電子を引き出すための閾値電圧が150V前後と低いこと、ならびに、10-5Torrの低真空において安定した電子放出が行われていることが確認された。また、パルス光に対して光検出器が長時間にわたり安定した応答をしていることが明らかになったが,二極構造の検出器ではその応答の時定数が1.4sと遅いことが確認された.この応答速度の遅さは,当初,冷陰極として用いた高濃度窒素添加多結晶CVDダイヤモンドの持つ容量成分に起因したものと推測されたため,異なった膜厚を持つダイヤモンド薄膜を陰極として使用し,光検出器を作製したところ,応答速度には大きな違いが観測できなかった.これより,光検出器の応答性の遅さは,冷陰極の引き出し電圧を独立に制御できない二極構造に起因すると推測され,二極構造にメッシュグリッドを引き出し電極として加えた三極構造光検出器を作製したところ,応答速度が二極構造のものと比較し1/1000秒程度まで速くなることが確認された.この結果より、高濃度窒素添加CVDダイヤモンドを冷陰極に用いることで,従来の撮像管に比較し,低電圧駆動、低真空動作、長寿命の特徴を有するような撮像デバイスの可能性が示唆された。一方、本年度までに行われてきた光検出器の作製および評価実験より,これまで撮像管のターゲットとしてしばしば用いられてきたアモルファス・セレンをベースにした陽極素材にも経年変化などの問題があることが少しずつ明かになり,来年度以降はアモルファス・セレンをベースにしたターゲット用材料の作製と評価も,本研究課題の一環として行うことを予定している.
草原性植物根に共生するVA菌根菌のDNAマーカーによる直接同定法の確立

昨年までの研究によりVA菌根菌からのDNA抽出法としてはボイル法が有効であること、またPCR増幅法としてnested PCRが有効であることを明らかとした。しかし、野外植物に感染するVA菌根菌をPCRで検出・同定するには、既存のVA菌根菌特異的プライマーでは限界があることが確認された。そこで本年度はDNAデータベース検索により、新たなVA菌根菌特異的プライマーの作出を試みた。また同時に、増幅したDNA断片の塩基配列をもとに系統解析を行い感染菌の同定を試みた。材料として野草地から採取したススキ菌根およびシバ菌根を用いた。Nested PCRに適したVA菌根菌特異的プライマーとしてMycF-MycRおよびAMF・AMRプライマーを設計した。Nested PCR後、増幅産物をサブクローニングし、タイプ分けのため6種の制限酵素にてPCR-RFLP解析を行った。247クローンについて解析した結果、57種類のRFLPパターンを得た。各RFLPパターンごとに塩基配列を決定し系統解析したところ、67クローン中64クローンがアーバスキュラー菌根菌の系統に属していることが確認され、プライマーの特異性の高さが示された。また、VA菌根菌系統はいくつかのグループから成ることが確認され、これら一連の方法により感染菌の詳細な分類群レベルの検出が可能となった。さらに、これらのグループを識別する制限酵素の組み合わせとしてMboI, Hsp92II, HpyCH4IVが有効であることが示され、感染菌構成の迅速な定量化が可能となった。以上、一連の研究により根中のVA菌根菌構成を詳細な分類群レベルでかつ定量的に解析することが可能となった。今後、野外のVA菌根菌研究への応用が期待される。本年度は野外から採取した植物根および胞子からのVA菌根菌DNAの抽出法と増幅(PCR法)に用いるプライマーの検討を行った。菌根からの菌DNAの抽出法では、阻害要因となる植物多糖類とフェノール物質の除去に重点をおいた方法となっている。これら反応阻害物質の濃度は植物種だけでなく、生育ステージや季節変動も大きいので、目的とするあらゆる場に対応可能な方法の確立をめざした。具体的にはDNA抽出法として(1)CTABによる細胞質溶出法。(2)Boil法とフェノール抽出法を組合わせた改良型の方法を試みた。検討の結果、後者の方法によりPCRに供することができる高純度のDNAを得ることが可能であった。また菌分類群の同定に用いるPCRプライマーの検討として、すでに報告されているVA菌根菌18SrDNAを特異的に増幅させるVANS1プライマーと分類群(科・属)に特異的なVAGIGA、VAACAU、VAGLOプライマーをPCRに使用した。その結果nested PCRと呼ばれる方法(1回目のPCRでユニバーサルプライマーであるSS38とNS21を用いて増幅を行い、2回目の反応では1回目での増幅産物を鋳型に特異的プライマーをもちいて増幅を行う方法)により菌根DNA抽出物からPCR産物を得ることができた。次に増幅産物が菌根菌に由来するかどうかを確かめるため、増幅産物の塩基配列を決定し系統解析を行ったところ、VAACAU、VAGLOプライマーでPCRを行ったものは菌根菌に由来する増幅産物と確認できたが、VAGIGAプライマーによる増幅産物は菌根菌以外の子嚢菌類に由来することが認められた。このことからVAGIGAプライマーについては新たなプライマー設計が必要であることが認められた。
新規水溶性多糖の有効利用に関する研究

日本茶葉に寄生する白星病菌ElsinoeLeucospolaが菌体外に生産する多糖「エルシナン」の収率の向上を目的として,菌体の培養条件とエルシナン生産量の関係を調べた.エルシナンの生産量は炭素源と培養温度に著しく依存することが確かめられ,少なくともラボスケールの培養時におけるコストあたりの多糖収率が最大となる条件を決定した.得られた多糖のモル質量とその分布関数をサイズ排除クロマトグラフィーと多角度光散乱検出器を連結したSEC-MALS法で分析したところ,重量平均モル質量が1.2×10^6,重量平均分子量を数平均分子量で除した多分散性指数が1.8という結果が得られた.これらの値は培養条件に依存した.この結果は昨年度に得られた結果を覆すものであるが,培養条件をわずかに変えることによって目的とするモル質量を持つエルシナンが容易に得られることをしめすものであり,この点で大きな進歩がみられた.さらに,エルシナンの大量生産を目的として行なった連続培養システムを作成し,このシステムを用いることにより,培養の任意の時点で目的とするモル質量を持つエルシナンを生産させることにも成功した.モル質量>1×10^4では,水溶液中におけるエルシナンの回転半径および固有粘度のモル質量依存性はこの多糖とほぼ同じ化学構造を持つプルランと誤差範囲内で一致した.しかし,プルランとエルシナンは水への溶解性や濃厚溶液の粘度特性,ゲル化特性が著しく異なることが知られている.そのような性質は,エルシナンの分子間にプルランには存在しないような特殊な相互作用が働いているためと考えられる.日本茶葉に寄生する白星病菌Elsinoe Leucospolaが菌体外に生産する多糖「エルシナン」の利用法を検討するため,本年度はまず菌体の培養条件とエルシナン生産量の関係を調べた.その結果,エルシナンの生産量は炭素源と培養温度に著しく依存することが確かめられたが,コストあたりの多糖収率が最大となる条件については未解決である.得られた多糖のモル質量とその分布関数をサイズ排除クロマトグラフィーと多角度光散乱検出器を連結したSEC-MALS法で分析したところ,重量平均モル質量が1.2×10^6,重量平均分子量を数平均分子量で除した多分散性指数が1.8という結果が得られた.これらの値は培養条件にほとんど依存しないが,世界で初めてエルシナンの抽出に成功した三崎旭グループによる重量平的モル質量の値よりも6倍程度大きい.この平均モル質量の不一致はおそらく当時と現在のモル質量測定技術の違いによるものと考えられる.モル質量>1×10^4では,水溶液中におけるエルシナンの回転半径および固有粘度のモル質量依存性はこの多糖とほぼ同じ1次構造を持つプルランと誤差範囲内で一致した.しかし,プルランとエルシナンは水への溶解性や濃厚溶液の粘度特性,ゲル化特性が著しく異なることが知られている.そのような性質は,エルシナンの分子間にプルランには存在しないような特殊な相互作用が働いているためと考えられる.この相互作用の解明を次年度の目標とし,研究を継続する.日本茶葉に寄生する白星病菌ElsinoeLeucospolaが菌体外に生産する多糖「エルシナン」の収率の向上を目的として,菌体の培養条件とエルシナン生産量の関係を調べた.エルシナンの生産量は炭素源と培養温度に著しく依存することが確かめられ,少なくともラボスケールの培養時におけるコストあたりの多糖収率が最大となる条件を決定した.得られた多糖のモル質量とその分布関数をサイズ排除クロマトグラフィーと多角度光散乱検出器を連結したSEC-MALS法で分析したところ,重量平均モル質量が1.2×10^6,重量平均分子量を数平均分子量で除した多分散性指数が1.8という結果が得られた.これらの値は培養条件に依存した.この結果は昨年度に得られた結果を覆すものであるが,培養条件をわずかに変えることによって目的とするモル質量を持つエルシナンが容易に得られることをしめすものであり,この点で大きな進歩がみられた.さらに,エルシナンの大量生産を目的として行なった連続培養システムを作成し,このシステムを用いることにより,培養の任意の時点で目的とするモル質量を持つエルシナンを生産させることにも成功した.モル質量>1×10^4では,水溶液中におけるエルシナンの回転半径および固有粘度のモル質量依存性はこの多糖とほぼ同じ化学構造を持つプルランと誤差範囲内で一致した.しかし,プルランとエルシナンは水への溶解性や濃厚溶液の粘度特性,ゲル化特性が著しく異なることが知られている.そのような性質は,エルシナンの分子間にプルランには存在しないような特殊な相互作用が働いているためと考えられる.
東南アジアにおけるハナカメムシ類を含む生物的防除資材の探索と簡易同定法の構築

東南アジアの農業生態系において、生物的防除資材として働くハナカメムシ類を調査した。タイ中部・北東部の農村地帯を中心に調査し、果菜類の害虫を捕食するOrius sp.(未記載種)Wollastoniella spp.、C. affinisを具体的な天敵候補として挙げた。外観的に酷似した種が多く識別が困難であるが、写真や図を用いて形質を抽出し簡易な同定法を作成した。本研究は、東南アジアにおける生物的防除資材としてのハナカメムシ類の探索と、それらの簡易的な同定法の構築をめざすことにより、生物的防除への方途を開こうとするものである。初年度は入念な資料収集に重点を置き、10月下旬と1月下旬にそれぞれ2週間程度、タイにおいて調査を行った。その結果、約5000個体の半翅類昆虫が採集され、そのうち約1200個体のハナカメムシ類を得た。主な実績は以下の通りである。1.タイ中部のSuphanburiおよび北東部のSaraburiにおける耕作地で、マンゴーの花からヒメハナカメムシ属Oriusの種を多数得た。それらには少なくとも3種以上が含まれており、現在、種の確定を行っている。同時に微小なアザミウマ類が多く得られたことから、おそらくそれらを捕食しているものと考えられる。2.Nakhon RatchasimaおよびSaraburiの耕作地周辺の木本類(チークやオオバギ類など)から、Wollastoniella属の3種(W.rotunda・W.parvicuneis・W.sp)を得た。W.rotundaとW.parvicuneisは、ミナミキイロアザミウマの有効な天敵として著名である。コナジラミやキジラミ、ヒメヨコバイも発生していたため捕食対象となっている可能性が高い。3.Suphanburiの人家周辺の露地栽培にて、堆積された稲藁からXylocoris cerealisとX.sp.(未記載種)を採集した。X.cerealisはタイの精米所でしか見つかっておらず、そこで貯穀害虫を捕食することが知られているため、野外における発見は興味深い。それらの環境には、双翅類や鱗翅類の幼虫、甲虫類、トビムシ類が豊富であった。ハナカメムシ以外で天敵として期待できるのがカスミカメムシ類であるが、今回得られた有益な捕食性カスミカメムシ類として、以下の種が挙げられる。いずれも個体数が多く、過去に報告例がある。(括弧内は捕食対象種):Deraeocoris sp.(マメ科のキジラミ)、Termatophylum sp.(アザミウマ等)、Stethoconus praefectus(グンバイムシ類)、Zanchius spp.(キジラミ・ヨコバイ)、Engitatus?sp.(コナジラミ類)、Campylomma spp.(アザミウマ・アブラムシ)、Pilophorus spp.(アザミウマ等)。なお、成果の一部は3編の論文に公表済みである。本研究は、東南アジアにおける生物的防除資材としてのハナカメムシ類の探索と、それらの簡易的な同定法の構築をめざすことで、生物的防除研究への基礎資料を提出しようとするものである。2年目である本年度は、前年度の実績に基づきタイにおける徹底した資料収集と生態情報の蓄積をめざした。また、前年度とは調査の時期を変え、6月中旬と3月中下旬に実施することで各種ハナカメムシ類の発生動態を把握することも目的とした。現地調査においては、ナコーン・ラチャシマのSakaerat Environmental Research Stationの協力を得て貯蔵穀物所での調査を行い、さらにスラナリ工科大学の協力を得て大学構内の有機栽培農園にて調査を行った。その結果、貯蔵穀物所では有力天敵として知られるXylocoris flavipesが大量に発生していることを確認した。施設内には貯穀害虫である甲虫類や鱗翅類もいたが、それらの個体群抑制に働いていると考えられる。有機栽培農園では、個体数は少なかったもののマメ科植物の花からヒメハナカメムシ類の未記載種を得た。その他の主な実績は以下の通りである。1.タイ中部のNakhon NayokにてMollastoniella属の3種をオオバギ類から採集した。これらは昨年度(10月と1月)の調査でも得られており、年間を通じて安定した発生をしていることが分かった。2.バンコク近郊のSamut Prakanにてガジュマル類からMontandoniola属の種を得た。アザミウマ類を捕食するグループで、ゴール中からアザミウマ類と共に見出された。少なくとも2種混ざっており、現在分析中である。3.タイ中・北東部の耕作地にてミナミヒメハナカメムシOrius tantillusを多数採集した。畦畔に自生しているヒエなどのイネ科草本から多数見つかり、微小なアザミウマ類を捕食すると考えられる。