hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
葉組織機能を有する毛状根の誘導とそのフォトバイオリアクター培養による有用物質生産

葉組織機能を有する毛状根の誘導とそのバイオリアクター培養を行い,以下の結果を得た.1.連続的な光照射下での培養において,パックブン毛状根は分枝した根の形態を維持したままで緑色化し,その細胞内にはクロロフィルの生成とチラコイド膜系の形成が認められた.光照射のもとで培養された緑色毛状根は,活発な増殖ならびに高いsuperoxide dismutase (SOD)活性およびperoxidase (POD)活性を示した.緑色毛状根の良好な増殖と比較的高いSOD活性およびPOD活性を与える光照射条件として,白色蛍光灯による11.1W/m^2の光強度を選定した.光強度11.1W/m^2における緑色毛状根の培養では,培養時間21日で得られた毛状根増殖,全SOD活性および全POD活性は,暗条件下の値より増加した.特に,光照射下でみられる緑色毛状根の増殖促進は,側根が頻繁に分枝し,その結果,根端部にある生長点数が増加するためであることが分かった.2.パックブン緑色毛状根のクロロフィル生成特性について検討を行った.光照射条件下で培養された毛状根内のクロロフィル生成においては,毛状根の先端から基部方向に向かってクロロフィル含量の分布が観察され,この分布は,毛状根内の細胞年齢分布により生じると考えられた.実験結果に基づきクロロフィル生産速度式を提案し,光照射条件下および暗条件下におけるパックブン緑色毛状根の培養に適用した.計算値と実測値は良好な一致を示し,毛状根の増殖およびクロロフィル生成過程を速度論的に表現できた.3.上記の結果をもとに,内部光照射型バイオリアクターを作製し,パックブン緑色毛状根の培養を行った.リアクター内部において,毛状根はほとんど流動しないことから,細胞内のクロロフィル含量およびSOD,POD活性は,光照射面からの位置に依存してい低下したが,リアクターによる緑色毛状根の培養が可能であることを実験的に示した.葉組織機能を有する毛状根の誘導とそのバイオリアクター培養を行い,以下の結果を得た.1.連続的な光照射下での培養において,パックブン毛状根は分枝した根の形態を維持したままで緑色化し,その細胞内にはクロロフィルの生成とチラコイド膜系の形成が認められた.光照射のもとで培養された緑色毛状根は,活発な増殖ならびに高いsuperoxide dismutase (SOD)活性およびperoxidase (POD)活性を示した.緑色毛状根の良好な増殖と比較的高いSOD活性およびPOD活性を与える光照射条件として,白色蛍光灯による11.1W/m^2の光強度を選定した.光強度11.1W/m^2における緑色毛状根の培養では,培養時間21日で得られた毛状根増殖,全SOD活性および全POD活性は,暗条件下の値より増加した.特に,光照射下でみられる緑色毛状根の増殖促進は,側根が頻繁に分枝し,その結果,根端部にある生長点数が増加するためであることが分かった.2.パックブン緑色毛状根のクロロフィル生成特性について検討を行った.光照射条件下で培養された毛状根内のクロロフィル生成においては,毛状根の先端から基部方向に向かってクロロフィル含量の分布が観察され,この分布は,毛状根内の細胞年齢分布により生じると考えられた.実験結果に基づきクロロフィル生産速度式を提案し,光照射条件下および暗条件下におけるパックブン緑色毛状根の培養に適用した.計算値と実測値は良好な一致を示し,毛状根の増殖およびクロロフィル生成過程を速度論的に表現できた.3.上記の結果をもとに,内部光照射型バイオリアクターを作製し,パックブン緑色毛状根の培養を行った.リアクター内部において,毛状根はほとんど流動しないことから,細胞内のクロロフィル含量およびSOD,POD活性は,光照射面からの位置に依存してい低下したが,リアクターによる緑色毛状根の培養が可能であることを実験的に示した.土壌細菌Agrobacterium rhizogenesのもつRiプラスミドにより誘導される植物毛状根を対象として,毛状根の根としての機能を保持しつつ葉機能を併有する“緑化毛状根"の作出を試みた。本年度は,先に誘導済みのパックブン毛状根の緑化に成功し,以下の知見を得た。連続的な光照射下での培養において,パックブン毛状根は分枝した根の形態を維持したままで緑色化し,その細胞内にはクロロフィルの生成とチラコイド膜系の形成が認められた光照射のもとで培養された緑化毛状根は.活発な増殖ならびに高いsuperoxide dismutase(SOD)活性およびperoxidase(POD)活性を示した.緑化毛状根の良好な増殖と比較的高いSOD活性およびPOD活性を与える光照射条件として,白色蛍光灯による11.1W/m^2の光強度が選定された.光強度11.1W/m^2における緑化毛状根の培養では,培養時間21日で得られた毛状根増殖,全SOD活性および全POD活性は,それぞれ8.1g-dry root weight/dm^3,18×10^4U/dm^3および40×10^3U/dm^3であった.一方,暗条件下では,培養時間21日におけるこれらの値は,それぞれ3.8g-dry root weight/dm^3,3.0×10^4U/dm^3および9.5×10^3U/dm^3であった.

緑化毛状根の光照射培養においては,側根の頻繁な分枝が生じ,その結果側根先端部にある生長点数の増加が認められた.葉組織機能を有する毛状根の誘導とそのバイオリアクター培養を行い,以下の結果を得た.1.連続的な光照射下での培養において,パックブン毛状根は分枝した根の形態を維持したままで緑色化し,その細胞内にはクロロフィルの生成とチラコイド膜系の形成が認められた.光照射のもとで培養された緑色毛状根は,活発な増殖ならびに高いsuperoxide dismutase (SOD)活性およびperoxidase (POD)活性を示した.緑色毛状根の良好な増殖と比較的高いSOD活性およびPOD活性を与える光照射条件として,白色蛍光灯による11.1W/m^2の光強度を選定した.光強度11.1W/m^2における緑色毛状根の培養では,培養時間21日で得られた毛状根増殖,全SOD活性および全POD活性は,暗条件下の値より増加した.特に,光照射下でみられる緑色毛状根の増殖促進は,側根が頻繁に分枝し,その結果,根端部にある生長点数が増加するためであることが分かった.2.パックブン緑色毛状根のクロロフィル生成特性について検討を行った.光照射条件下で培養された毛状根内のクロロフィル生成においては,毛状根の先端から基部方向に向かってクロロフィル含量の分布が観察され,この分布は,毛状根内の細胞年齢分布により生じると考えられた.実験結果に基づきクロロフィル生産速度式を提案し,光照射条件下および暗条件下におけるパックブン緑色毛状根の培養に適用した.計算値と実測値は良好な一致を示し,毛状根の増殖およびクロロフィル生成過程を速度論的に表現できた.3.上記の結果をもとに,内部光照射型バイオリアクターを作製し,パックブン緑色毛状根の培養を行った.リアクター内部において,毛状根はほとんど流動しないことから,細胞内のクロロフィル含量およびSOD,POD活性は,光照射面からの位置に依存して低下したが,リアクターによる緑色毛状根の培養が可能であることを実験的に示した.
高速測光システムで探るブラックホール短時間変動の起源

ブラックホール天体からの放射は激しい時間変動を示す。本研究課題は連星系ブラックホールからの可視光を0.1秒以下の時間分解能で観測し、その時間変動の起源を明らかにしようとするものである。3年間で高速測光システムの組み立て、飛騨天文台におけるテスト観測、東広島天文台における本観測、短時間変動に関わるいくつかの理論的研究を並行して行い、以下の結果を得た。(1)高速測光システムの構築と観測浜松ホトニクスと協議し仕様を決定して、e2v社のCCD87というチップを使用した33枚/秒の画像の撮れる高速CCDカメラ及びデータストレージシステムを開発した。このCCDカメラを東広島天文台の1.5m「かなた望遠鏡」に取り付け、ブラックホール天体(はくちょう座X-1)を0.1秒以下の高速測光観測を行い、新しいタイプのフレアを発見した。(2)磁気流体降着流・噴出流からの可視光放射の計算大局的3次元磁気流体コードを使い、磁場を帯びた降着流から噴出する磁気タワージェットの長時間計算を行い、その放射スペクトルを計算した。その結果、ブラックホール近傍(10倍のシュバルツシルド半径)以内の領域から、強い可視光がうみだされ、しかもそれは短時間変動を示すことがわかった。(3)ブラックホールからの放射ゆらぎのモデルの提唱非線形ダイナミクスの分野で生み出された自己組織化臨界の概念をもとに、ブラックホールからの放射ゆらぎのモデルを磁場の誘導方程式をもとにつくりあげ、計算を進めたところ、観測の光度曲線の形、パワースペクトルの形、対数正規分布のフラックス分布の全てを同時に再現することに成功した。これはまさに、磁気リコネクションに伴うフレアがゆらぎの原因であることを強く示す結果である。今年度は、装置組み立てと、短時間変動の理論的研究を並行して行い、以下の結果を得た。(1)高速測光システムの構築浜松ホトニクスと協議し仕様を決定して、e2v社のCCD87というチップを使用した33枚/秒の画像の撮れる高速CCDカメラ、及びデータストレージシステムを開発した。このCCDカメラは飛騨天文台の60cm反射望遠鏡に取り付け、テスト撮影にも成功し、CCDカメラとしての規定の仕様を満たしていることを確認した。本観測に向け、観測システム及びデータ解析システムの開発が進行中である。(2)磁気流体降着流・噴出流からの可視光放射の計算3次元磁気流体(MHD)コードを使い、磁場を帯びた降着流から噴出する磁気タワージェットの長時間計算を行った。さらにこのMHDシミュレーションデータをもとに、モンテカルロ法により、放射スペクトルの計算を行った。(3)超臨界降着流の放射流体力学シミュレーションエディントン降着率を超える降着流(超臨界降着流)の放射変動特性を理解するため、新しく2次元軸対称放射流体力学シミュレーションを実行した。このような高光度では、産み出された光子が大きな光学的厚みにさえぎられて放射は非等方的となる。その結果、見る角度により光度に最大10倍近くもの差が出ることがわかった。また対流・乱流発生により、放射は短時間で変動することを確認した。

今年度は、システム構築、テスト観測と短時間変動の理論的研究を並行して行い、以下の結果を得た。(1)高速測光システムの構築:昨年度購入した高速測光用CCDカメラを飛騨天文台の60cm望遠鏡に取り付け、性能のテスト及びテスト観測を行った。性能テストでは、CCDの感度や発生するノイズ、時間分解能等に関してほぼ期待通りの性能が発揮できていることが確かめられた。またテスト観測では主に矮新星のアウトバースト中に時間分解能測光観測を行い、そのデータの一部を用いた論文を作成中である。また来年度に広島大学の1.5m光赤外線望遠鏡に取り付けて観測をするために、取り付け方法や冶具などについて打合せを行った。(2)磁気流体降着流:噴出流の構造の研究前年度に続き磁気タワージェットの長時間計算を行い、そのエネルギー状態を調べたところ、電磁波エネルギーが運動エネルギーが同じ程度まで増幅された形でエネルギーを外部に放出していることがわかった。(3)超臨界降着流の放射流体力学シミュレーション:前年度実施した2次元軸対称放射流体力学シミュレーションデータをもとに、放射輸送をとき、エディントン降着率を超える降着流の放射スペクトルを求めたところ、相対論的ドップラーにより、光子のエネルギーが大幅に増幅した黒体放射をしていることが判明した。ブラックホール天体からの放射は激しい時間変動を示す。本研究課題は連星系ブラックホールからの可視光を0.1秒以下の時間分解能で観測し、その時間変動の起源を明らかにしようとするものである。今年度は、テスト観測にひきつづき本観測を実行し、並行して短時間変動の理論的研究を行い以下の結果を得た。(1)高速測光観測:昨年度購入した高速測光用CCDカメラを広島大学付属東広島天文台の150cm望遠鏡に取り付け、ブラックホール連星であるはくちょう座X-1を高速測光観測した。(2)新しいゆらぎのモデル:自己組織化臨界の概念に基づく、ブラックホール放射ゆらぎのモデルを、新しく磁場の誘導方程式をもとにつくりあげ、計算を進めたところ、観測の光度曲線の形、バワースペクトルの形、対数正規分布のフラックス分布の全てを同時に再現することに成功した。これはまさに、磁気リコネクションに件うフレアがゆらぎの原因であることを強く示す結果である。(3)磁気流体降着流構造の研究:磁気タワージェットの放射スペクトルを新しく非熱的電子からの放射を考慮して計算し観測スペクトルをほぼ再現した。またその時問変動特性も調べた。(4)超臨界降着流の放射流体力学シミュレーション:2005年度に実施した2次元軸対称放射流体力学シミュレーションデータをもとに、いかにして超臨界降着が可能になっているかを調べたところ、放射の非等方性および光子補足がともに効いていることを定量的に示すことができた。
RNA認識ペプチドを用いた合成siRNAの新規デリバリーシステムの開発

siRNAに同じ標的mRNAに結合能を持つような特殊なペプチドをリンカーでつなぐことによって、標的であるmRNAの近くにおいてsiRNAが放出されるようなDelivery Systemの開発を行い、システムの構築を目指した。この結果、ナノスイッチ型siRNAと名付けたペプチドーsiRNAの合成法の確立に成功し、siRNA単独とほぼ同程度の遺伝子抑制活性を得ることができた。今年度は主にsiRNAとペプチドのコンジュゲート分子の合成を行った。antisenseの5`末端をアミン修飾されたRNAを外注し、まず、そのアミノ基に末端がスクシニル基とマレイミド基が入っているPEGリンカーのカップリングを行った。PEGリンカーの方を50当量いれることにより、RNAと完全に反応させ、アクリルアミドゲルを用いて精製を行った。反応進行の確認はMALDI-TOF-MSを用いて行った。次にRNA結合ペプチドのC末端側にシステインを導入したものと、リンカーのマレイミド基とのカップリングを行った。ペプチドの方を20当量入れ、完全にリンカー結合RNAが消失するまで反応を行った。このコンジュゲート分子はペプチドの効果により、通常のRNAよりも減衰しているため、アクリルアミドゲル上で大幅に上にシフトする。よって、この反応の進行もMALDI-TOF-MSとアクリルアミドゲルを用いて確認を行った。また、ペプチドがRNAに結合していることを確認するため、コンジュゲート分子をProteinaseKと反応させ、ペプチド部を加水分解したところ、コンジュゲート分子がアクリルアミドゲル上でもとの位置にもどった。これはすなわちペプチドとRNAが確実にコンジュゲートしていることを意味する。現在、この分子の標的RNAに対する分子間相互作用とHCV感染モデル系での試験を行っている。この結果を踏まえて、リンカーの長さ等の検討を行う予定である。今年度は岐阜大学から福岡大学へ所属の変更があったため、実験の立ち上げを再度行った。まず、siRNAの合成を行うためのDNA合成機を購入設置した。また、RNA結合ペプチドを合成するためのペプチド合成機を設置した。ペプチドとsiRNAをリンカーでつなぐために、両端に接続のための官能基を合成する。リンカーの接続時はペプチドと核酸の両方に影響を与えない緩和な条件で行う必要があるため、抗体や酵素の標識に多用されるマレイミド法を使用する。リンカーの長さについては活性との比較により決定する。合成した核酸誘導体を用いて核酸合成機により合成siRNAを合成する。ペプチドはHIV REE結合ペプチドとネガティブコントロールとなるHCV SL2結合ペプチドの2種類を、siRNAはまずモデル系で標的となるsiGFPとsiControlの2種を使用した組み合わせ計16種の合成を行う。合成したsiRNAの評価には、レポーター遺伝子の上流にステムループを導入したプラスミドを用いて行う。iRNAの遺伝子抑制能については、GFPとDsRedの蛍光比からsiRNAの遺伝子抑制効果を算出する。上記の遺伝子抑制効果測定法により、リンカーの長さによって最適な分子設計法の確立を行う。19年度は合成法が確立し、レポーター遺伝子を用いたモデル系において効果のあることが認められたが、データをまとめて20年度内に特許出願を目指しているため、ここに成果は記載できない。19年度の研究により目的とする分子の合成法の確立には成功し、ある程度、本システムの優位性示すことができた。平成20年度中の特許出願を目指して実施例を蓄積する必要がある。本研究の目的は、標的となるmRNAに特異的に結合するようなカチオンリッチなペプチドと合成siRNAを、リンカーを介して結合させた化合物を設計し、インテリジェンスなDeliveryが可能となるようなシステムの構築である。このmRNAに特異的に結合するようなペプチドは、(株)進化創薬から提供された配列のペプチドを使用し、細胞内に到達するまでは、核酸を分解酵素等からブロックする。また、標的となる構造RNAの近傍においては、このペプチドは構造RNAとの結合力は、10nMでsiRNAとペプチドの静電的な相互作用よりも強いため、siRNAからはずれることにより、siRNAの本来の活性を発現するようなシステムを構築する。最適な分子設計を行うために、結合ペプチドの下流にレポーター遺伝子を導入したプラスミドを構築し、モデル評価系を作成することにより、"ナノスイッチ型siRNA"の簡便な分子設計を可能する。ここで構築するモデル評価系は、レポーター遺伝子の上流にRNA結合ペプチドの認識ステムループを導入することにより、レポーター遺伝子の発現抑制効果により"ナノスイッチ型siRNA"の性能評価を行うものである。評価を行う"ナノスイッチ型siRNA"については、リンカー長やsiRNAの認識配列を複数揃えて、コンビナトリアル合成を行うことにより、精密な構造活性相関を行い、分子設計法の確立を狙う。
「納得」の過程に着目した教科学習の改善に関する教育心理学研究

本研究は教科教育において,詰め込み型の学習ではなく,納得の過程を経て学習者に学習内容が理解されるような教授要因を明らかにしようとした。その際,納得の過程が特に必要とされる誤概念の修正に着目し,その修正を目指した実験が行われた。その結果,反証事例として有効な事例の性質,学習者の既有知識への依拠,学習者の誤概念へのメタ認知的なモニタリングの喚起など,いくつかの教授要因の解明がなされた。本研究は教科教育において,詰め込み型の学習ではなく,納得の過程を経て学習者に学習内容が理解されるような教授要因を明らかにしようとすることを目的とした。具体的には納得の過程が特に必要となると考えられる誤概念の修正に着目し,その修正を促進する教授方略を明らかにしながら納得の過程が教科の学習に果たす役割を探りながら,その認知過程を検討する。その際,主に象徴事例の効果,知識表象の変換,学習者の説明原理に依拠した教授などに着眼し,調査・実験を通してそれら教授要因の有効性を検証する。教科学習において新たに教授される内容が既有知識体系に統合されない場合、その内容は問題解決時に適用されにくい不活性で剥落しやすい知識になると考えられる。そうした事態は誤ルールをもつ学習者に適切なルールを教授したどきに典型的に現れる。本研究では誤ルールを対象に、既有知識体系への統合を媒介するものとしての「納得」の過程に着目した。そして、誤ルールを修正する過程でいかなる教授要因が「納得」を保障するのかについて、2つの実験と研究課題に関連する実験結果を論文にまとめた。まず、自然科学領域の誤ルールを取り上げ、ルールの根拠であり、誤ルールにとっては反証事例になるはずの象徴事例(言語教材を「pならばqだ」とルール命題形式で記述した場合の後件「qだ」を具体化した事例)を複数用意し、被験者がルールの根拠としての位置づけに納得する程度や誤ルールの修正に及ぼす効果を象徴事例間で比較した。その上で、それらの象徴事例がもつ特徴を明らかにしようとした。その結果、別の説明原理で説明されにくい象徴事例がルールの根拠として納得を得させやすいこと、そうした位置づけへの納得が誤ルールの修正に関与することが明らかになった。また、類似の事例を想起しやすい象徴事例が修正後のルールの転移を促進する傾向が見られた。2つ目の実験では、幾何学的な内容に関する適用範囲の縮小過剰型の誤ルールを取り上げ、外延の拡大を図る過程でどのような教授方略が「納得」を得させるのかに着目して、形成実験を行った。その結果、学習したばかりのルールであっても、そのルールへの確証度が高ければ、それを論理変換して用いることで、修正ルールに対する「納得」が得られて外延の拡大が促進されることを示唆する結果を得た。学習者が不十分な認識をもつ場合、それを納得の過程を経て修正するための教授方略として、Hashweh(1986)の限界設定(demarcation)の考え方などに基づく補強情報を取り上げた。言語教材は一般に「p→q」というルール命題形式で記述できるが、pとqが因果関係にある場合、学習者がqを規定する主要因であるpを別な要因p'で説明する不十分な認識もつことがある。これを修正するためにp'の妥当性を部分的に認める一方で、その寄与率は低いこと、併せてpがqの主要な規定因であることを説明するのが補強情報である。その命名は、pであることの妥当性を別の観点から説明することで補強の機能をもつと考えられたことによる。2つの実験では、適切な言語教材(ルール)が教授された直後には適切な認識をもつが、一定期間後に再び不十分な認識に戻るリバウンド現象について、補強情報のリバウンド抑制効果が検討された。取り上げたルールは「需要が商品の価格を決定する」というものであり、大学生の被験者は「コストが商品の価格を決定する」という不十分な認識をもっていた。この認識をリバウンドが生じないように修正するため、高価格である商品を取り上げ、その原因としてコストの寄与率は低く、需要の寄与率が高いことを説明した。その際、具体的な補強情報と抽象的な補強情報のリバウンド抑制効果を、補強情報が与えられない対照群と比較した。その結果、具体的な補強情報の提示が、不十分な認識のリバウンドを抑制する効果が明らかになった。同時に、補強情報の効果的な提示の時期についての検討もなされたが、この点については明確な結果は得られなかった。2つの研究を実施した。研究1では象徴事例の教科の学習内容の理解に及ぼす効果を探った。象徴事例とは「pならばqだ」とルール命題形式で記述可能な言語教材のうち、後件「qだ」の部分を具体化した事例である。象徴事例は、学習者の既存の認知的枠組みに合致した情報となり得ることから、納得の過程を保証する教授方略だと考えられた。そして、誤概念の修正に及ぼす象徴事例の教授効果、及び異なる象徴事例間の誤概念の修正効果の違いについて検討した。

学習内容として「水温と気体の溶解度」に関する法則を取り上げ、大学生の学習者は「水温が高ければ気体は溶けやすい」「水温は気体の溶解度に無関連である」という誤概念をもつことを確認した。その上で、「水温が低いほど気体を溶かす」という法則に支配されている3種の現象を象徴事例として、それらの象徴事例間の誤概念の修正効果を調べた。その結果、他の誤った説明原理で説明されにくく、なおかつその現象自体に見聞経験がある象徴事例が最も有効であることが明らかになった。このことは、教科の学習内容を教授するときに、その法則に支配されていることが見て取りにくいが、その法則以外では説明がつかないような現象を象徴事例として用いることが、有効であることを示唆している。研究2では、外挿と呼ばれる法則の変形操作の誤概念の修正効果を明らかにすることが目的であった。ルール命題「pならばqだ」のうち、前件pを誤ってp'と認識する誤概念において、p(原因)の属性の値を学習者の想定外の範囲に設定する情報を提示することで、pとq(原因)の関係に着目させやすい場合があると考えられた。実験の結果、事前の予想を支持する傾向は示されたものの、材料として用いたテキストが不十分であったためか、明確な外挿操作の有効性は確認できなかった。研究課題に関する2つの実験・調査結果を論文にまとめた。また、研究課題を発展させた実験を構想した。更に、これまでの研究成果を体系的にまとめる論文を作成した。まず研究課題に関する実験では、「pならばqだ」と記述できるようなルール命題の前件pに順序尺度的な値や二値的な値を代入した場合に、それに対応した後件qの値がどうなるかを考えさせる活動を代入・対応操作と名づけた。その上で、大学生を対象にそうした操作を行わせることによって、後続の問題場面で既有の誤概念ではなく、教授したルールの適用が促進されるか否かを検討した。その結果、代入・対応操作はルールの適用を促進することが明らかになった。また、操作結果に触れるだけでも適用促進の効果があるという結果を得た。代入・対応操作の効果は、前件と後件の関係把握の促進によりもたらされたことが示唆される。もう1つは小学校5・6年生を対象に面積の大小判断課題を用いて、問題に数値が記載されていなくても公式を用いることができるか否かを調査した。その結果、具体的な数値が与えられれば面積の算出は可能であるにも拘わらず、数値がない場合には公式を用いることができなかった。公式の変数間の関係のみに着目して答の大小を導き出す操作を「関係操作」と名づけ、関係操作ができない原因を分析したところ、図形の大きさの違いを絶対把握ではなく相対把握しようとすること、面積差は保存されないが面積比は保存される(差の非保存・関係保存)ことの理解が欠けていることが示唆された。以上の研究を含め、研究期間内に行われた研究に基づき、教科内容を学習者に納得を得させて理解させるために必要な教授要因を体系的にまとめた論文を発表した。加えて、教材の学習者にとっての実体性が納得に関わるのではないかという仮説の基づき新たな実験を構想した。
固体境界におけるニュートン流体のすべりによる抵抗減少効果

本研究は超はっ水性の円管、回転円板及び静止円柱などの抵抗減少効果について、その損失や抗力特性の現象論的把握と解明を目的として平成9年度及び10年度の2年間にわたって、研究を実施した。得られた研究成果は以下のようにまとめられる。1.すべりを伴う円管内流れの抵抗減少効果:実験は供試流体としてニュートン流体である水道水、グリセリン30%40%水溶液と非ニュートン流体としてポリエチレンオキサイド、界面活性の剤の50500ppm水溶液が用いられた。供試円管は内壁が約150°の接触角の超はっ水性壁で、内径が6及び12mmである。圧力損失の結果は水道水で約12%抵抗減少効果を、そして速度分布の結果は管壁におけるすべり速度の存在を示し、高分子溶液では層流及び乱流域で管摩擦係数が低減する、新しい抵抗減少効果を明らかにした。これらの実験値とすべり速度に対する境界条件を用いた解析結果は良く一致することが判った。2.すべりを伴う容器内回転円板摩擦の抵抗減少効果:外径180mmの容器内の回転円板の摩擦抵抗モーメントが測定され、水道水で約20%低減する抵抗減少効果が得られ、運動量積分方程式を用いた解析結果と比較された。それらから、円板表面のすベに起因することが指摘された。さらに、これらの事実を実験的に立証するため、トレーサー法の流れの可視化によって、超はっ水性円板の流れは円周方向外向き流れとなるこどが明らかにされた。3.すべりを伴う円柱周りの流れの抵抗減少効果:直径20mmの円柱を回流水槽内に設置し、円柱後流に双子渦及びカルマン渦が発生する領域を対象として染料法、水素気泡法及び熱線流速計によって流れの可視化と速度分泌測定が行なわれた。円柱表面における流体の滑りによってはく離点は下流側に移動し、それらの渦の長さは長くなることが明らかにされた。円柱表面で流体の滑りを考慮した数値計算の結果と実験結果は良く一致することが示されている。そして、圧力分布の計算結果及び速度欠損の実験結果から得られた円柱の抗力は滑りなしの場合と比較して、約1015%の抵抗低減をすることが判った。今年度は超はっ水性円管及び回転円板の抵抗減少効果について、その特性の現象的論把握とメカニズムの解明を目的として研究を実施し、得られた結果は以下の通りである。1.超はっ水性円管の抵抗減少効果実験は供試流体としてニュートン流体である水道水、グリセリン3040%水溶液と非ニュートン流体としてポリエチレンオキサイド、界面活性の剤の50500ppm水溶液である。供試円管は内壁が接触角が約150°で内径が6及び12mmである。圧力損失の結果は約12%の抵抗減少効果を、そして速度分布の結果は管壁におけるすべり速度の存在を示し、これらの実験値とすべり速度に対する境界条件を用いた解析結果との比較により抵抗減少効果の特性を明らかにした。一方、そのすべり速度の生ずるメカニズムを考察するため、購入設備備品による表面構造の写真が撮られ、供試超はっ水壁の液滴形状の変化が明らかにされた。

2.超はっ水性回転円板の抵抗減少効果外径180mmの容器内の回転円板の摩擦抵抗モーメントが測定され、水道水で約20%低減する抵抗減少効果が得られ、運動量積分方程式を用いた解析結果と比較された。それらから、円板表面のすべりに起因することが指摘された。さらに、これらの事実を実験的に立証するため、トレーサー法の流れの可視化による実験装置が製作され予備実験がなされ、層流域の実験が行われた。そして、超はっ水性円板の流れは円周方向外向き流れとなることが明らかにされた。地球温暖化防止の観点から、エネルギー変換機械であるポンプや水車などの効率上昇が要請され、流体の輸送管路を含めた流体抵抗の低減化が期待されている。流体の抵抗減少効果を用いて流体の損失を低減させる方法としては水溶性高分子や界面活性剤の微量な添加あるいはリブレットなどのように流体と接する壁面のある種の粗さ効果を利用する方法などが考えられる。しかしながら、これらの方法は乱流域における乱れを緩和させることによって得られるものであり、層流域では低減しない。本研究は従来まったく行なわれていない層流域の抵抗低減を得ることを目的として、その固体境界で流体の滑りを生ずる超はっ水壁を有する正方形管、矩形管や円管の管摩擦損失、回転二重円筒及び容器内回転円板の摩擦抵抗モーメント、円柱の抗力などについて実験を行なったものである。その結果、それぞれの流体抵抗について水道水で約1030%の抵抗減少効果が明らかにされた。一般に、物質の分子構造の示す不連続性について言及しない流体力学の視点からこの層流域における抵抗減少効果を考える場合に、流体の固体境界における境界条件に対して滑りの概念を導入する必要がある。本研究においてはナビエ・ストークスの式を用い、流体の滑り速度についてのナビエの仮説を境界条件に導入してこれら流れ場における損失や抵抗を解析している。それら解析結果は実験結果と良く一致することが明らかにされている。
中学校理科における観点別評価問題・評価方法の改善開発研究

目標に準拠した評価(いわゆる絶対評価)は形成的な評価方法として極めて優れており、指導に生かすにはこれ以上の評価方法はないと言っても過言ではない。文部科学省は評定まで含めて評価を観点別に絶対評価で行うことを求めているが、絶対評価が学校現場で継続して行われるかどうかは評価の信頼性・客観性と共に容易性を高めることにかかっているといえる。また、理科における4つの観点「自然事象への関心・意欲・態度」「科学的な思考力」「観察・実験の技能・表現」「自然事象についての知識・理解」の評価規準を作るところまではできても、「知識・理解」以外の観点の評価はなかなか難しく、学校現場においては観点別の評価が容易ではない状況にある。評価場面での妥当で適切な評価問題が少ないことが大きな原因と思われる。信頼性の高い評価問題の教師への供給が必要である。中学校理科について信頼性・客観性の高い評価問題を収集改善し、評価規準に照らして体系化することとした。1年日は、各県で作成され、使用されている中学校理科の評価問題を収集し、評価の4つの観点ごとに分類・分析した。そして、良問と判定した問題の特徴を明らかにした。さらに、それらの問題が観点別のどの評価規準について評価するのに適した問題であるかを一覧表にまとめた。2年日は、本研究所の教育課程研究センターが実施した平成13年度中学校理科教育課程実施状況調査の全ての調査問題を分析し、改善点を明らかにした。目標に準拠した評価「いわゆる絶対評価」は形成的な評価方法としては極めて優れており、指導に生かすにはこれ以上のものはないが、教師の負担を強いるという難点がある。文部科学省は評定まで含めて観点別評価を「いわゆる絶対評価」で行うことを求めているが、絶対評価が学校現場で継続して行われるかどうかは評価の信頼性・客観性・容易性を高めることにかかっているといえる。研究者は教師の負担を軽減すべく支援をしていく必要がある。今では「評価規準」はほとんどの学校で妥当なものが作成されていると言ってよい。今後は、容易に使用できて、信頼性の高い評価問題・評価方法の供給が求められるはずである。この研究ではそれに応えるべく信頼性・客観性の高い評価問題・評価方法を改善開発し、評価規準に照らして体系化することを目的にし、今年度は次のことを行った。1.都道府県および政令指定都市教育委員会に依頼し、各委員会から1人のコンタクトパーソンを推薦してもらった。2.コンタクトパーソンを通じて、実際に使用されている中学校理科の4観点別の評価問題を収集した。3.収集した評価問題を4観点別に「評価規準」に照らして体系化した。4.指導主事等からなる専門委員会を組織し、収集し体系化した評価問題について評価・検討した。5.中学校理科の教師が評価問題を作成する際に、どのような視点が必要なのか明らかにした。また、良問と判定された問題がどの評価規準について作成されたものであるかを一覧表にした。理科における4つの観点「自然事象への関心・意欲・態度」「科学的な思考力」「観察・実験の技能・表現」「自然事象についての知識・理解」の評価規準を作るところまではできても、「知識・理解」以外の観点の評価はなかなか難しく、学校現場においては観点別の評価が容易ではない状況にある。16年度は、本研究所の教育課程研究センターが実施した平成13年度教育課程実施状況調査の中学校理科問題の全てを分析した。具体的には次のように分析を進めた。(1)すべての調査票(第1学年A・B・C,第2学年A・B・C,第3学年A・B・C,各3種類)の問題について,「改善の必要な問題」と「優れている問題」,「その他,特に改善の必要のない一般的な問題」に分類する。

(2)「改善の必要な問題」について,さらに次の三つに分類する。a問題に設定された評価の観点を生かして,問題を改善するものb問題に設定された評価の観点を変更し,問題も改善するものc問題に設定された評価の観点のみを変更するもの(3)(2)のa,b,cについて,問題点を明確にする。a,bについては,改善案も明確にする。その結果,より妥当性の高い問題とするため,改善すべき点をどのように改善すればよいかについて提案することができた。
クォーク・グルオンプラズマと超相対論的原子核衝突の理論的研究

この研究計画では、高温・高バリオン密度の極限状態にある物質の性質に関係した様々な理論的問題の研究を行った。その内容は、QCD相転移の性格に関する問題から超相対論的な原子核衝突で生成が期待されているクォーク・グルーオンプラズマのシグナルの問題まで多岐にわたった。有限温度のQCD相転移に関する研究では、我々は、トフーフト相互作用を含む拡張された南部ジョナラシーニョ模型でトオポロジカル感受率を計算し格子ゲージ理論の計算結果に近い結果を得た。また、カイラル相転移にかんするの研究では、温度とバリオン化学ポテンシャルをパラメータとして描いたQCDの相図で現れる臨海終点(critical end point)の近傍やカイラル相転移の動的臨界現象で流体力学的モードが果たす役割を明らかにした。超相対論的原子核衝突に関しては、クォーク・グルーオンプラズマのプローベとしてのチャーモニウムの有用性を確かめるため、高エネルギーのチャーモニウムのランダムなカラー場中での吸収プロセスを量子論的に記述し、高エネルギーでの振る舞いがナイーブな原子核吸収模型の振る舞いから定性的に変わることを示した。これらの研究以外に、カシミア効果と有限温度の問題との関係、バリオンのソリトン模型、場の理論の光円錐量子化方法における対称性の自発的破れの問題、ボース・アインシュタイン凝縮体のダイナミクスの問題への場の理論の変分法的アプローチなど、関連した様々な問題に興味ある結果を得た。太田は、有限温度での量子色力学(QCD)のカイラル相転移の問題に関連して、QCDゲージ場のトポロジカル電荷の揺動(トポロジカル感受率)の計算を、QCDの有効理論であるNambu-Jona-Lasinio模型で行い、格子ゲージ理論による数値計算結果と比較して、この模型の結果の物理的意味を調べた。トポロジカル感受率は、(この有効理論の弱点である)「閉じ込め」の問題を避けて、有限温度でのカイラル対称性の回復を調べるのに適した物理量であり、また、スピン偏極した電子の深非弾性散乱の実験からも、その情報を得ることができる。この研究では、有限温度での格子ゲージ理論の数値計算結果を再現するように、模型のパラメータの温度依存性を決定した。この研究は、太田が学生を指導して行い、論文発表した。藤井と松井は、高エネルギー原子核衝突で生成の期待されるクォーク・グルオンプラズマのシグナルとしてのJ/Ψ粒子の生成抑圧の問題の基礎研究として、高エネルギーJ/Ψ粒子と原子核の相互作用の研究を行った。J/Ψ粒子を大きさの凍結したカラー双極子と考え、原子核の中での多重散乱過程をランダムなカラー場中での双極子の伝播として、散乱行列をアイコナル近似で計算し、J/Ψ粒子の吸収がその通過する距離の増大とともにどのように起るか計算した。量子コヒーレンスを考慮した計算結果は、これまでの現象論的な模型で仮定されている指数関数的減衰と異なる緩やかな吸収が起ることを示しており、これはシグナルの問題に重要な意味を持つ。この成果は現在、論文投稿準備中。また、この他に、松井は、量子場のダイナミクスの研究を、シュレーディンガー汎関数を用いた変分法によって行った。この研究は、もともとカイラル相転移の非平衡過程の記述を目的として始めたが、われわれの方法をボーズ・アインシュタイン凝縮の集団運動と安定性の問題にも適用した。この研究は、高地大学の津江助手との共同研究として進められ、現在、論文を執筆中。太田は、矢崎,レンツ,ティース教授との光円錐量子化に関する共同研究を進めている.光円錐座標を用いて場の理論を量子化する方法は広く使われているが,光円錐上で真空が自明であることは,自発的対称生の破れ,ヒッグス機構,位相幾何学的諸性質などの自明ではない真空構造を持つ体系において概念として問題になっている.今年度は光円錐上でのBS振幅をクォーク伝搬関数で表すことができることを発見し,それを中間子の構造関数と結びつける式を導いた。現在、論文を執筆中。またこの他に、太田は、QCDの有限温度・密度相転移の理解のために、1次元模擬空間での相転移の研究を学生を指導して行った。

藤井と松井は、ランダムなカラー場中でのクォーク・反クォーク結合状態の伝播をアイコナル近似で計算し、その吸収がその通過する距離の増大とともにどのように起るか計算した。量子コヒーレンスを考慮した計算結果は、これまでの現象論的な模型で仮定されている指数関数的減衰と異なる緩やかな吸収が起ることを示しており、これはクォーク・グルオンプラズマのシグナルとして注目されているJ/ψ粒子の生成抑圧の理論的評価に重要な意味を持つ。この成果は2つの論文にまとめ発表した。また、藤井は、鉛-鉛反応で見つかったJ/ψ粒子の異常抑制をクォーク対と核内パートンとの古典的多重散乱により説明する模型を批判的に検討し、運動量拡散の取り扱いをより正確に記述すると結果が大きく変更を受けこの模型では実験データの説明ができないことを示した(論文印刷中)。この他に、藤井はNJL模型で有限密度・有限温度におけるスカラー密度の揺らぎにたいする応答関数を計算し、QCD相図の臨界終点の物理的意味を明らかにした(現在論文投稿中)。松井は、変分法による量子場のダイナミクスの研究をボーズ・アインシュタイン凝縮の集団運動と安定性の問題にも適用した。この研究は、高知大学の津江助手との共同研究として進められ、その一部を論文にまとめ投稿した。また、松井は、カイラル相転移とボーズ・アインシュタイン凝縮との類似性に注目して、カイラル相転移のダイナミクスの運動論的記述の研究を学生を指導して行った。太田は、矢崎,レンツ,ティース教授との光円錐量子化に関する共同研究を論文としてまとめ最終チェックを行っている.光円錐上で真空が自明であるにもかかわらず,自明ではない真空構造を記述できる理論的な根拠を追求した.また、太田の指導の下で、院生(大西一聡)は博士論文で動的臨界現象を記述するモード結合理論を用いてカイラル相転移を解析した。得られた運動学方程式からメゾンモードの動的臨界指数を計算した。その値z0.98はこれまでにラジャゴパルとウイルチェックによって得られた結果z=1.5を否定するものであった。大西はこの研究で理学博士の学位を得た。松井は、院生(松尾衛)を指導して、カイラル相転移のダイナミクスの運動論的記述の研究を行った。この研究は、カイラル相転移とボーズ・アインシュタイン凝縮との類似性に注目して、高温相から低温相への移行にともなう系の非平衡時間発展を、古典的中間子場(凝縮体)と励起モードの混合系として運動論的に記述するのが目的である。これまでに、中間子量子場のハイゼンベルグ表示の運動方程式から出発して、中間子分布関数のブラソフ方程式を導出した。もう1人の院生(小浜健太)は、格子ゲージ理論にカイラル対称性を導入する方法に関して、最近の理論的発展をレビューし修士論文にまとめた。松井はまた、クォーク・グルオンプラズマによる高速粒子のエネルギー損失の問題との関連で、多重散乱が制動輻射を抑制する効果(ランダウ・ポメランチュク・ミグダル効果)に関する研究をベイム教授と行い、津江教授やブレゾー博士とは、ボーズ・アインシュタイン凝縮に関する共同研究を行った。藤井は、有限温度密度QCDにおいて存在が示唆されている臨界点について、付随するソフトモードを検討した。
FFHybridプローブを用いた遺伝子発現の高感度,高精度,網羅的解析法の開発

遺伝子発現量解析用プローブとして,オリゴDNAの両端に親フッ素性のフルオラスタグと蛍光物質フルオレセインを付加したFFhybridプローブを新たに開発した。本プローブとサーマルサイクラー,そしてフルオラスHPLC-蛍光検出システムを組み合せることで,既存のリアルタイムPCRと比較して感度,精度,網羅性に優れた遺伝子発現解析法を確立した。本法はプローブの構造を変えることでさらに多くの遺伝子量を同時定量することが可能であり,臨床化学分野などへの応用が期待できる。遺伝子発現量解析用プローブとして,オリゴDNAの両端に親フッ素性のフルオラスタグと蛍光物質フルオレセイン(FAM)を付加したFF hybridプローブを新たに開発した。平成24年度は,(1)7種類のサイトカイン(IL-1ra,IL-β,IL-5,IL-10,IL-13,TNF-α,IFN-γ)遺伝子解析用FF hybridプローブの合成,(2)同プローブ群を用いた各種条件(PCR反応条件,HPLC分離条件など)設定,(3)ヒト血管内皮培養細胞(HMEC1 cells)のLPS刺激によるサイトカイン遺伝子群が豊富に発現した試料の調製(4)(3)の試料を用いたサイトカイン遺伝子群の網羅的検出を実施した。その結果,FF hybridプローブの添加により,各遺伝子のcDNA量とPCR反応サイクル数に応じたリンカー長さの異なる7種類のFAM標識モノヌクレオチド(AMP,CMP,TMP)がそれぞれ遊離された。これらのHPLC-蛍光検出による分析結果をもとに,増幅サイクル数と蛍光強度の関係をプロットすることで,リアルタイムPCRと同様の増幅曲線を描けた。しかしながら,HMEC1細胞試料からは,一部のサイトカイン遺伝子しか検出されず,並行して実施したリアルタイムPCRの結果からもその発現量が極めて低値であることが示唆された。今後,ヒト血球試料などを用いた研究を更に実施する必要であると考えられた。平成23年度は,(1)ハウスキーピング遺伝子解析用FF hybridプローブの合成,(2)同プローブ群を用いた各種条件(PCR反応条件,HPLC分離条件など)設定,分析バリデーションを行い,遺伝子発現量解析法としての有用性を評価した。その結果,FF hybridプローブの添加により,各遺伝子のcDNA量とPCR反応サイクル数に応じたFAM標識モノヌクレオチド(AMP,CMP,TMP)がそれぞれ遊離された。この増幅曲線から検量線を作成すると,各遺伝子に対し少なくとも10-100 ngの範囲で良好な定量性を示した。本法はプローブの構造を変えることでさらに多くの遺伝子量を同時定量することが可能であることから,今後,本法によるサイトカイン遺伝子群(IL,TNF-α,IFNなど)の同時発現解析などへの応用が期待できる。研究計画に記載の通りに実施することができた。また当初,本研究の遂行に際し問題となりうると考えていた(1)FF hybridプローブの水系緩衝液に対する低い溶解性,(2)TaqDNAポリメラーゼの5'→3'エキソヌクレアーゼ活性が十分に機能しない,(3)1つのPCR反応液に高濃度のプローブ・PCRプライマーが存在することによるTaq PCRポリメラーゼ活性自体の阻害の可能性,なども認められなかった。次年度の実施項目であるサイトカイン関連遺伝子の解析に向けて,必要なFF hybridプローブも既に受託合成済みであり,研究の遂行に問題はないと考える。現時点ではH24年度の研究実施について,計画書記載の通りに実施することで問題なく成果が得られると考えている。しかし,申請者は分析化学を専門としているため,不足しがちな分子生物学的手技やサイトカイン解析結果の考察には所属機関や前所属機関の共同研究者に適宜指導・助言を仰ぐ。また,申請者にとって必要となる専門知識・技能の習得を目的として,日本分子生物学会,企業主催セミナーなどに積極的に参加・討論する。受領した研究費は,申請書記載の使用計画に則って適切に使用する。研究費は主に消耗品である関連試薬(分子生物学関連,HPLC関連)の購入に充てるが,関連学会(日本薬学会,日本分析化学会,クロマトグラフィー科学会,フルオラス科学研究会,CASSS - An International Separation Science Society-等)及への成果発表用
オンライン／オフラインの社会関係資本の相互作用に関する実証研究

インターネット上の社会関係資本形成に現実世界の社会関係資本がもたらす影響について検証をするため、独自のSNSに大学生を参加させた。SNS上でのみコミュニケーションを行う「合同ゼミ」を開催してログデータを採取し、、アンケート調査やインタビュー調査と合わせた分析を行った。また、インセンティブの導入が参加者のSNSでの積極性に与える影響について検証した。さらに、大学教育にSNSを導入する効果について、教育実践に基づく分析を行った。今年度の前半に,学生を対象とした「5大学合同ゼミ」を開催した。研究代表者・分担者のゼミ生計48名を所属ゼミが異なるように4名ずつの12班に割り振り,社会調査データの分析とプレゼンテーションを課した。班メンバーどうしのコミュニケーションは原則としてSNS「トモCOM.JP」上でのみ行うこととした。2012年5月から作業を開始し,7月にプレゼンテーション大会を開催した。この企画は,面識がないメンバーがオンラインのみで交流してグループワークを行う際,コミュニケーションの性質がオフラインのものとどう異なるかを検証することを目的とする。メンバーがまったく顔を合わせずにオンラインのみで作業をするゼミ活動の事例はなく,今回の実践は社会ネットワーク分析やインターネット研究において貴重なデータを得るものになった。年度の後半では,合同ゼミで得られたデータの分析を行った。ただし予備的な分析にとどまっており,参加者に対して合同ゼミの前に行ったアンケート調査やインタビュー調査の分析が中心となっている。インターネットのいわゆる匿名性がSNS上でのコミュニケーションに与える影響や,参加者の情報リテラシーや積極性などの心理傾向とSNS上の行動との関係などについて分析を行った。また,研究代表者・分担者が合同ゼミとは別にトモCOM.JP上で行ってきたゼミの活動や学習支援システム(LMS)を利用した教育活動と,今回の合同ゼミとの比較も行った。これらの分析結果を交流するため,2013年3月に合宿研究会を実施した。本研究課題は,インターネット上で形成される社会関係資本と現実世界での社会関係資本との相互補完関係について,大学生を対象として実証的に検証することを目的としている。その検証のため,2012年度に「合同ゼミ」を開催した。所属大学が異なる大学生によるグループを作り,オフラインでの接触がない状態で課題を与えるという取り組みである。本年度は最終年度として,合同ゼミのログデータ分析を行った。ログデータとアンケート調査やインタビュー調査によるデータを合わせ,各班でのメンバーどうしのコミュニケーションがどのようになされ,それが班のパフォーマンスや参加者の心理にどのような影響を与えたかについて検証作業を行っている。しかし,本年度中に研究成果を公表することはできなかった。研究期間中に成果を出すことができなかったことは遺憾であるが,引き続き研究を進めていきたい。本年度はこれらの作業を行う一方で,SNSの大学教育への利用についても研究を進めた。合同ゼミの結果について分析を進める中で,それまで研究組織メンバーが行っていた,ソーシャルメディアを利用した教育活動との比較検討が行われるようになった。本研究課題において当初は考慮していなかった問題であるが,メンバーの関心が高く,研究を進めることとした。SNSを利用した教育活動については実践例が増えており,研究成果も出されるようになっている。しかし,あるいはSNSを利用する場合としない場合の教育活動の違いや,SNSと学習管理システム(LMS)との違いといった,比較の視点をもつ研究について蓄積が乏しい。本年度は,SNSの教育利用についての比較研究を行ってきた成果の一部として,書籍(『ソーシャル・メディアでつながる大学教育』)を刊行した。今年度は,次年度以降に実施する活動の準備作業を行った。研究組織メンバーのゼミ学生を,大学生と教員を中心に構成されているSNS「トモCOM.JP」に加入させ,ゼミの活動に利用した。平行して,地域や組織におけるSNS利用の実態に関して,文献調査やアンケート調査の二次分析を行った。SNSについては,Facebookの急速な普及,また2011年3月に発生した東日本大震災がきっかけとなって緊急時のコミュニケーションツールとして注目を集めていることなどがあり,日本では急激な環境の変化が起こっている。研究会を開催し,この状況の変化について共有を図った。また,次年度に実施する「合同ゼミ」「個別課題」の内容について検討を行った。合同ゼミは,研究組織メンバーのゼミ学生どうしでチームを組ませ,トモCOM.JP上で課題に取り組ませる活動である。また個別課題は,学生一人一人に課題を与え,その解決にあたって利用されるネットワーク資源について調査をするものである。SNSを活用したゼミ活動については事例があるが,あくまでも対面で行うゼミの補助的な位置づけになっている。メンバーがまったく顔を合わせずにコンピュータネットワーク上でのみコミュニケーションを行うゼミ活動の事例はない。そのため合同ゼミについては数回研究会を開催し,テーマや運営のしかたなどについて議論を重ねた。個別課題についても,課題の内容によって利用されるネットワーク資源が異なる可能性がある。研究会において,課題の内容について慎重な検討を行った。今年度もっとも重要な企画である合同ゼミを,おおむね予定通りに実施することができた。

一方で,年度後半に実施を予定していた「個別課題」と「SNS活性化の取り組み」を行うことができなかった。個別課題を実施できなかったため,オフラインでの社会関係資本がオンラインのコミュニケーションに与える影響を検証するためのデータがやや不足している状態である。ただ,合同ゼミ参加者へのアンケート調査と合同ゼミのログデータを組み合わせることで,それを補えるのではないかと考えている。SNSを活性化するための取り組みについて,今年度はまったく実施することができなかった。特に,ブログへの書き込みやコメント,コミュニティへの参加などに対して「ポイント」を与えるインセンティブの導入ができなかった。これは研究経費が削減される可能性があり,インセンティブ導入のための予算が確保できるかわからなかったことによる。次年度は,合同ゼミのログデータを利用した分析を実施する。アンケート調査やインタビュー調査のデータと組み合わせて,各班でのメンバーどうしのコミュニケーションがどのようになされ,それが班のパフォーマンスや参加者の心理にどのような影響を与えたかを検証する。分析結果は関連学会で報告を行い,最終的に研究論文としてまとめる。また大学教育においてSNSを利用する効果という視点から,合同ゼミやその他トモCOM.JPを利用した教育活動についてまとめ,書籍を出版する予定である。次年度は,今年度検討を重ねた活動を実行する。前半に「合同ゼミ」,後半に「個別課題」「SNS活性化の取り組み」を行う。合同ゼミは,異なるゼミの学生どうしからなるチームを作り,社会調査のデータ分析を行わせるものである。活動は,すべてSNS「トモCOM.JP」上でのみ行わせる。課題に取り組む中で,どのような交流がなされるのかについてのデータをとる。分析の結果については,7月に報告会を開催する。個別課題は,ゼミの学生に対し個別に解決をすべき課題を与えるものである。課題の内容は他者への相談が必要なもので,12週間程度の期間を与える。課題を解決する中で利用されるネットワーク資源について調査する。SNS活性化の取り組みは,トモCOM.JPを対象に行う。ブログへの書き込みやコメント,コミュニティへの参加などに応じて「ポイント」を与えるインセンティブ制度の導入を中心とする。合同ゼミに使用する予定の経費が想定よりも少なかったこと,またSNS活性化の取り組みのために予算を計上していたが,それを実行できなかったことによって発生した研究費である。次年度の研究費は,主に研究報告のための消耗品費や旅費のために使用するが,合わせてトモCOM.JPの仕様改善のために研究費を利用することも考えている。