hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
転写因子ATBF1およびZFH4の正常発達ラット中枢神経系における発現解析

ATBF1は、α-fetoprotein enhancerの結合蛋白として分離された転写因子であり、複数のzincfinger motifとhomeodomainをあわせ持つ事を特徴とするZFH/ATBF1転写因子ファミリーに属するる。種々の細胞分化制御への関与が違われており、mRNA発現解析から、神経組織における役割を示唆する研究が蓄積されつつある。しかしながら、脳における役割は全く明らかにされていない。そこで、1.平成14年度はATBF1特異抗体を作成し、正常rat発達脳における、ATBF1発現を明らかにした。ATBF1は、発達脳の時期および部位により様々な程度の発現を示したが、特に、胎生期脳の菱脳から中脳を主として、神経細胞の分化に伴って発現することを見いだした。他方、発達期を通じて、大脳皮質、海馬等では、ほとんど発現が見られない。従来の他からの報告とともに、ATBF1が領域特異的な神経組織の分化や、神経細胞の成熟に関与することを示す結果を得た。2.平成15年度は、ATBF1と類似性の高いZFH4に対する特異抗体を作製し、発達脳に於ける発現解析を行うとともに、ヒト脳cDNA libraryよりYeast Two-Hybrid Systemを用いてATBF1と相互作用する蛋白質cDNAの分離を試みた。11個の候補遺伝子のうちJAK-STATシグナル伝達系で抑制的に作用するPIAS3について詳細な解析を行い、in vitroおよびin vivoの免疫沈降法でATBF1との相互作用を確認した。STAT3結合部位を含むルシフェラーゼ遺伝子を用いるレポーターアッセイでは、IL6刺激下でPIAS3の抑制作用をATBF1が増強する事が確かめられた。ATBF1単独ではSTAT3に対する抑制作用は認められない。現在、正常rat発達脳におけるZFH4発現解析実験を完成させる実験を行っており、ZFH/ABF1転写因子ファミリーの脳発達に於ける総合的理解を目指して研究を遂行している。ATBF1は、α-fetoprotein enhancerの結合蛋白として分離された転写因子であり、複数のzincfinger motifとhomeodomainをあわせ持つ事を特徴とするZFH/ATBF1転写因子ファミリーに属する。種々の細胞分化制御への関与が疑われており、mRNA発現の解析から、神経組織における役割を示唆する研究が蓄積されつつある。本年度の研究では、正常rat発達脳におけるATBF1発現を明らかにした。在胎12日(E12)胚から成熟rat脳を材料とした。作製した抗ATBF1抗体を用い、免疫組織化学により発現を解析した。陽性反応産物はE12では陰性であるが、E14以降、神経幹細胞、神経芽細胞あるいは神経細胞の核に局在した。E14では、視床、脳幹部、淡蒼球,嗅脳,扁桃,小脳半球等に対応する広範囲にわたるDifferentiating regionでATBF1陽性細胞が散在性に出現する。その後、視床、視床下部、線条体、中脳および脳幹部諸核の神経細胞で発現が持続するものと、淡蒼球,小脳半球、嗅球など発現がほとんど観察されない部位がみられた。E14で、視床領域吻側、下丘のNeuroepitheliumで強い発現があり、その後の胎児期および生後を通じて、対応する分化神経細胞に強い発現が連続性に観察された。E16を主として、線条体、視床に対応するsecondary germinal matrixで陽性神経芽細胞成分が観察された。松果体はE18を主として一過性にATBF1を発現した。

その他、網膜の神経細胞や内耳の有毛細胞などの感覚器の細胞にも陽性所見がみられた。大脳皮質では、すべての発達段階で発現はみられなかった。成熟脳で視床および中脳、脳幹部を中心に神経細胞で弱い発現が持続した。今後さらに、ZFH/ATBF1転写因子ファミリーの神経組織における発現、他の実験事実との関連をさらに検討する予定である。ATBF1は、α-fetoprotein enhancerの結合蛋白として分離された転写因子で、複数のzincfinger motifとhomeodomainをあわせ持つ事を特徴とし、ZFH/ATBF1転写因子ファミリーに属する。種々の細胞分化制御への関与が疑われており、mRNA発現解析から、神経組織における役割を示唆する研究が蓄積されつつあるが、脳における役割は全く明らかにされていない。本年度の研究では、ATBF1の役割を理解する一助としてヒト脳cDNA libraryよりYeast Two-Hybrid Systemを用いてATBF1と相互作用する蛋白質cDNAの分離を試みた。11個の侯補遺伝子のうちJAK-STATシグナル伝達系で抑制的に作用するPIAS3について詳細な解析を行い、in vitroおよびin vivoの免疫沈降法で相互作用を確認した。STAT3結合部位を含むルシフェラーゼ遺伝子を用いたレポーターアッセイでは、IL6刺激下でPIAS3の抑制作用をATBF1が増強する事が確かめられた。ATBF1単独ではSTAT3に対する抑制作用は認められなかった。昨年度から継続した正常rat発達脳におけるATBF1発現解析実験を完成させた。ATBF1は、発達脳の時期および部位により様々な程度の発現を示したが、特に、胎生期脳の菱脳から中脳を主として、神経細胞の分化に伴って発現することを見いだした。他方、発達期を通じて、大脳皮質、海馬等では、ほとんど発現が見られない。従来の他からの報告とともに、ATBF1が領域特異的な神経組織の分化や、神経細胞の成熟に関与することを示す結果を得た。現在、ATBF1と類似性の高いZFH4に対する特異抗体を作製し、発達脳に於ける発現解析を行っており、ZFH/ATBF1転写因子ファミリーの脳発達に於ける総合的理解を目指して研究を遂行している。
脊髄空洞症の空洞拡大機序に関する研究

脊髄空洞症の空洞発生および拡大機序について、今なお不明な点が多い。現在までに我々は実験的に頸椎前屈位で脊髄内圧(脊髄内の圧力)が上昇することを明らかとした。このことより頸髄髄内に空洞が生じた場合、頸椎前屈位による脊髄内圧上昇が脊髄循環障害を来たし、このことが空洞拡大の一因と考えている。今回、脊髄内に空洞が生じ、拡大していく原因として循環障害の有無を明らかにすることを目的とする。[実験方法]実験方法として雑種成犬を用い、脊髄血流測定としてはLaser dopplerを用い、第5頸椎を椎弓切除し第5頸椎高位硬膜上にLaser dopplerプローベを置き頸椎中間位、前屈位での脊髄血流を測定をおこなった。つぎに第56頸椎を椎弓切除、第5頸椎高位の軟膜を後正中切開後脊髄内にバルーンカテーテルを挿入し、頸椎中間位、前屈位での脊髄内圧の測定を行った。[結果]脊髄血流は、頸椎中間位、前屈位で有意な血流の変化は示さなかった。脊髄内圧は、頸椎中間位に比べ前屈位にて有意に脊髄内圧の上昇を認めた。[考察]脊髄内圧は、頸椎中間位に比べ前屈位にて有意に脊髄内圧の上昇を認めた。この頸髄内圧上昇には頸髄伸張が関与していると考えている。山田らは、索引により脊髄の局所的脊髄虚血が起こることを報告している。今回の実験において、脊髄血流が頸椎中間位、前屈位で有意な血流の変化は示さなかったことは、脊髄後面白質の血流は頸椎中間位、前屈位に影響しないものと考えられる。しかし、頸椎動態による脊髄灰白質の血流変化については今回の実験では明らかにすることはできず、今後、microsphere法による灰白質および白質での脊髄血流測定を行っていきたい。また、脊髄空洞症の空洞拡大を観察する慢性実験にまで至らず今後行っていきたい。
神経疾患改善薬の素材開発を目指したナマコのガングリオシドに関する創薬化学的研究

本申請研究は、棘皮動物ナマコ類の生物活性ガングリオシド成分を、神経疾患の治療・改善薬素材として開発することを目指して、活性アナログ体を開発することを目的として行った。具体的には、1)ナマコ類から神経突起伸展作用を示すガングリオシドを分離し、化学構造を明らかにする。2)得られた神経突起伸展性ガングリオシド成分の構造活性相関について検討を行う。3)構造活性相関に関する知見を基に、天然由来のガングリオシドから種々の変換体を調製する。4)各変換体の神経突起伸展作用を調べ、活性発現に必須な構造単位を明らかにする。明らかになった活性発現単位を基に、アナログ体を合成し、続いて、医薬素材のリード化合物としての可能性を明らかにする。事を企図して行い、今年度は、以下の手順で研究を推進し、研究成果を得た。1.生物活性ガングリオシドアナログ体の調整活性発現に必要な最小ユニットを明らかにするために、前年度明らかになった構造活性相関に関する知見を素に、種々のアナログ体((1)糖鎖構造変換体、(2)セラミド構造変換体、(3)糖鎖部-セラミド部両構造変換体)をデザインし、その合成を行った。2.アナログ体の医薬素材としての可能性の検討調整したアナログ体について、ラット褐色腫由来細胞PC12に対する神経突起伸展作用の検討を行った結果、糖鎖構造中のシアル酸の結合位置とセラミド構造が重要であることが明らかになった。このことは、ガングリオシド成分を神経疾患の治療・改善薬素材として開発するうえで、重要な知見となりえると考えられる。本申請研究は、棘皮動物ナマコ類の生物活性ガングリオシド成分を、神経疾患の治療・改善薬素材として開発することを目指して,活性アナログ体を開発することを目的として行う。事を企図して行う。今年度は、以下の手順で研究を推進し、研究成果を得た。1.ナマコ類から神経突起伸展性ガングリオシド成分の分離マナマコ、シカクナマコから、合計4種の神経突起伸展作用を示すガングリアシド成分を分離し、その構造をあきらかにした。2.神経突起伸展作用の解明今回得られた成分をはじめとして、ナマコ類のガングリオシド成分のPC12細胞に対する神経突起伸展作用の検討を行い、殆どのガングリオシドが突起の伸展作用を示すことを見出した。3.構造活性相関の解明ナマコ由来のガングリオシド成分の神経突起伸展作用に対する構造活性相関について検討を行った結果、糖鎖構造中のシアル酸の有無と結合位置、セラミド構造が重要であることが明らかになった。
介護予防の現場で用いる足指反力測定装置の開発

介護サービスの対象となる寝たきり生活へのきっかけとなる高齢者の転倒事故を減少させるため,介護予防の現場で運動教室をはじめとする新たな取り組みが始まっている.安定した歩行動作にとりわけ重要なのは足指の運動機能であるが,これを定量評価するための客観的な指標を与える手軽な計測法はファンクショナルリーチの他は数少ない.本研究では,介護の現場への可搬性を考慮し乾電池で動作する安価な片足用の足指反力計測装置を開発した.ファンクショナルリーチでは足の機能を腕の伸長で測るが,本装置は足指の運動機能を直接測る方式である.この装置は,(1)1個の圧縮型ロードセル(共和電業,LMA-A-500N)により足指5本同時の屈曲で床方向に発生する静的な荷重[N],(2)1個の3軸加速度センサ(カイオニクス,KXM52-1050)により足指を屈曲させる俊敏さ[G],(3)ON-OFFスイッチにより被験者が良い成績を出そうと意識して前傾姿勢した際の踵の浮きを検出,の3つを同時計測・検出する機能を持つ.3つの計測信号は,ワンチップマイコン(Microchip,PIC16F819)にA/D変換を介して取り込み,自作のソフトウェアによりその信号処理と装置全体の制御を行う.ただし踵の浮きの発生時は荷重と加速度のデータ取り込みは行わない.測定・解析結果は小型の液晶ディスプレイ(SUNLIKE,SC2004CS*B)に表示される.試験では3世代(70才代,40才代,10才代)の女性被験者について,荷重と加速度の両者で有意な差が見られる妥当な計測結果を得た.今後は被験者の数を増やすとともに,ファンクショナルリーチおよび筋電図(EMG)との相関関係を含めて,実用化への課題検討を進める.介護サービスの対象となる寝たきり生活へのきっかけとなる高齢者の転倒事故を減少させるため,介護予防の現場で運動教室をはじめとする新たな取り組みが始まっている.安定した歩行動作にとりわけ重要なのは足指の運動機能であるが,これを定量評価するための客観的な指標を与える手軽な計測法はファンクショナルリーチの他は数少ない.本研究では,介護の現場への可搬性を考慮し乾電池で動作する安価な片足用の足指反力計測装置を開発した.ファンクショナルリーチでは足の機能を腕の伸長で測るが,本装置は足指の運動機能を直接測る方式である.この装置は,(1)1個の圧縮型ロードセル(共和電業,LMA-A-500N)により足指5本同時の屈曲で床方向に発生する静的な荷重[N],(2)1個の3軸加速度センサ(カイオニクス,KXM52-1050)により足指を屈曲させる俊敏さ[G],(3)ON-OFFスイッチにより被験者が良い成績を出そうと意識して前傾姿勢した際の踵の浮きを検出,の3つを同時計測・検出する機能を持つ.3つの計測信号は,ワンチップマイコン(Microchip,PIC16F819)にA/D変換を介して取り込み,自作のソフトウェアによりその信号処理と装置全体の制御を行う.ただし踵の浮きの発生時は荷重と加速度のデータ取り込みは行わない.測定・解析結果は小型の液晶ディスプレイ(SUNLIKE,SC2004CS*B)に表示される.試験では3世代(70才代,40才代,10才代)の女性被験者について,荷重と加速度の両者で有意な差が見られる妥当な計測結果を得た.今後は被験者の数を増やすとともに,ファンクショナルリーチおよび筋電図(EMG)との相関関係を含めて,実用化への課題検討を進める.
イミドイル基を活用する高効率含窒素化合物合成反応の開発

アミノ酸、β-ラクタム系抗生物質をはじめとする含窒素化合物を効率的に合成するための新規合成反応の開発は強く望まれている。研究代表者らは、三重結合およびイミドイル基を有するアルキニルイミンへのケテンシリルアセタールの共役付加反応により、イミドイルシクロブテノンの合成単離に成功し、引き続く不斉還元を経るキラルβ-ラクタムの新規合成法を開発している。一方、ヨウ化チタンの還元能力およびヨードチタン化能力に着目し、それらを活用する選択性の高い炭素ー炭素結合形成反応も開発している。さらに、イミドイル基を有する新規ジアルキニルイミンを合成し共役付加反応を検討した結果、2当量のケテンシリルアセタールがβ位とδ位にそれぞれ付加したタンデム1,4-1,6-二重求核付加反応が進行することも見出している。そこで平成30年度は29年度に引き続きイミドイル基を有する新規ジアルキニルイミンおよび新規反応性化学種であるチタンイミドイルヨージドの創出とそのチタン化学種を用いる新規含窒素化合物合成を検討した。その結果、多官能基を有するβ-ラクタムのcisおよびtrans選択的合成における基質適用範囲の拡大に成功した。また、cisおよびtrans選択性発現の反応機構の知見を得た。一方、ヨウ化チタンを用いた4-ヨードキナゾリンの基質適用範囲の拡大にも成功し、本反応を鍵反応に用いた鎮痛活性を有するキナゾリン誘導体の形式合成を達成した。高脂血症治療薬Ezetimibeの全合成において、新規基質としてアルケニルアルキニルイミンの1,4-求核付加反応により鍵中間体のアルケニルイミドイルシクロブテノンを中程度の収率ではあるが得られることを見出した。さらに様々な置換基を有するジアルキニルイミンを合成することに成功し、それらを用いた1,4-1,6-二重求核付加反応により、様々な置換基を有するアルケニルイミドイルシクロブテノンを良好な収率で得た後、シアノ水素化ホウ素ナトリウムを用いたイミノ基選択的還元反応によって、良好な収率で様々な置換基を有するアミノシクロブテノンを得ることに成功した。また、得られたアミノシクロブテノンの熱的開環-閉環反応によって、多官能基を有する種々のβ-ラクタムがcisおよびtrans選択的に得られることも明らかにした。さらに、様々なN-(2-シアノフェニル)ベンズアミド誘導体にヨウ化チタンおよびヨードトリメチルシランを反応させることによって、4-ヨードキナゾリンが良好な収率で得られることを見出し、さらに鎮痛活性を有するキナゾリン誘導体の形式合成にも成功した。高脂血症治療薬Ezetimibe(の全合成における鍵中間体であるアルケニルイミドイルシクロブテノンの合成にも成功した。このように目標としたイミドイル基を有する新規ジアルキニルイミンおよび新規反応性化学種であるチタンイミドイルヨージドを用いる新規含窒素化合物合成に成功し、平成31年度は高脂血症治療薬Ezetimibeの全合成、およびチタンイミドイルヨージドを経る6員環含窒素ヘテロ環化合物合成の知見を5員環含窒素ヘテロ環化合物合成へ応用できる。今後は平成30年度までに得られた知見をもとに、アルケニルアルキニルイミンの1,4-求核付加反応を鍵反応に用いる高脂血症治療薬Ezetimibeの全合成、およびチタンイミドイルヨージドを経る6員環含窒素ヘテロ環化合物合成の知見を5員環含窒素ヘテロ環化合物合成へ応用する。具体的には以下の計画による。(1) 1,4-求核付加反応を鍵反応に用いる高脂血症治療薬Ezetimibeの全合成:アルケニルアルキニルイミンの1,4-求核付加反応によりアルケニルイミドイルシクロブテノンを合成する。次にアルケニルイミドイルシクロブテノンを用い、代表者が開発したイミノ基選択的不斉還元によってキラルなアミノシクロブテノンを合成する。合成したキラルなアミノシクロブテノンの熱的開環ー閉環反応によってキラルなβ-ラクタムを合成した後、数段階を経て高脂血症治療薬Ezetimibeの全合成を検討する。(2) 2ーヨードピロール合成法の開発および高脂血症治療薬Lipitorの全合成:様々な置換基を有するニトリルにヨウ化チタンを反応させることによって調製したチタンイミドイルヨージドの環化反応を経る2-ヨードピロールの合成を検討する。開発した2ーヨードピロール合成を鍵反応に用いる高脂血症治療薬Lipitorの全合成を検討する。(3)5ーヨードイミダゾール合成法の開発:様々な置換基を有するニトリルにヨウ化チタンを反応させることによって調製したチタンイミドイルヨージドの環化反応を経る5-ヨードイミダゾールの合成を検討する。計画をさらに推進するために、各研究テーマに参加する大学院生の人数をさらに1名ずつ増員し、平成31年度で研究計画の達成を図る。

さらに、イミドイル基を有する新規ジアルキニルイミンを合成し共役付加反応を検討した結果、2当量のケテンシリルアセタールがβ位とδ位にそれぞれ付加したタンデム1,4-1,6-二重求核付加反応が進行することも見出している。そこで平成29年度はイミドイル基を有する新規ジアルキニルイミンおよび新規反応性化学種であるチタンイミドイルヨージドの創出とそのチタン化学種を用いる新規含窒素化合物合成を検討した。その結果、様々な置換基を有するジアルキニルイミンへのケテンシリルアセタールの共役付加反応によって合成したイミドイルシクロブテノンに、シアノ水素化ホウ素ナトリウムを作用させところ、イミノ基選択的還元反応が進行し、良好な収率で様々な置換基を有するアミノシクロブテノンが得られることを見出した。また、得られたアミノシクロブテノンの熱的開環-閉環反応によって、多官能基を有するβ-ラクタムがcisおよびtrans選択的に得られることも明らかにした。さらに、様々なN-(2-シアノフェニル)ベンズアミド誘導体にヨウ化チタンを反応させることによって、4-ヨードキナゾリンが良好な収率で得られることを見出した。様々な置換基を有するジアルキニルイミンを合成することに成功し、それらを用いた1,4-1,6-二重求核付加反応により、様々な置換基を有するアルケニルイミドイルシクロブテノンを良好な収率で得られることを明らかにした。さらに合成したイミドイルシクロブテノンに、シアノ水素化ホウ素ナトリウムを用いたイミノ基選択的還元反応によって、良好な収率で様々な置換基を有するアミノシクロブテノンが得られることを見出した。さらに、種々反応条件を検討した結果、様々なN-(2-シアノフェニル)ベンズアミド誘導体にヨウ化チタンを反応させることによって、4-ヨードキナゾリンが良好な収率で得られることを見出した。このように目標としたイミドイル基を有する新規ジアルキニルイミンおよび新規反応性化学種であるチタンイミドイルヨージドを用いる新規含窒素化合物合成に成功し、平成30年度は高脂血症治療薬Ezetimibeの全合成、およびチタンイミドイルヨージドを経る6員環含窒素ヘテロ環化合物合成の知見を5員環含窒素ヘテロ環化合物合成へ応用できる。アミノ酸、β-ラクタム系抗生物質をはじめとする含窒素化合物を効率的に合成するための新規合成反応の開発は強く望まれている。研究代表者らは、三重結合およびイミドイル基を有するアルキニルイミンへのケテンシリルアセタールの共役付加反応により、イミドイルシクロブテノンの合成単離に成功し、引き続く不斉還元を経るキラルβ-ラクタムの新規合成法を開発している。一方、ヨウ化チタンの還元能力およびヨードチタン化能力に着目し、それらを活用する選択性の高い炭素ー炭素結合形成反応も開発している。そこで平成30年度は29年度に引き続きイミドイル基を有する新規ジアルキニルイミンおよび新規反応性化学種であるチタンイミドイルヨージドの創出とそのチタン化学種を用いる新規含窒素化合物合成を検討した。
寄生者が生み出す生物間相互作用ネットワークが群集動態に及ぼす影響の解明

寄生者は自然界に普遍的に存在しており、宿主の表現型を様々に変化させることで、宿主と他の種との間の相互作用を改変・形成している可能性がある。しかしながら、寄生関係については、寄生者とその宿主の関係に多くの研究が終始しており、それが生み出す相互作用ネットワークについては国内外を問わず実証例に乏しい。本研究では、生物多様性の維持・創出機構の理解において、「寄生者」を含む新たなパラダイムを発展させるべく、ハリガネムシ類(類線形虫類)が生み出す生物間相互作用ネットワークが渓畔生態系の群集構造や動態に与える影響を野外操作実験によって明らかにした。京都大学和歌山研究林を流れる小河川において、河川に供給される陸生昆虫類をハリガネムシ類の宿主と非宿主に分離して、それぞれの供給量を操作する野外実験を実施した。その結果、魚類(アマゴ)の成長量と底生生物の捕食量、底生生物群集の現存量、および藻類の現存量は試験区の間で異なり、ハリガネムシ類が運ぶ陸生昆虫類が、河川の生物群集・生態系機能を改変する可能性が見出された。一方、一部の落葉分解者の現存量は試験区の間で異なったが、落葉分解速度に違いは認められなかった。本研究は、寄生者が宿主の行動を改変することで、複数の種間相互作用を改変・形成し、群集の構造や動態に重要な役割を果たすという、新たなパラダイムを提示・発展させることにつながる。また、これまで見過ごされることの多かった寄生者の生態学的意義を明らかにすることは、生物多様性保全の意義を実証することにもなる。
過去の学習記憶を未来の適応行動に活かす神経機構

報酬に基づく古典的条件づけでは、動物に対して、学習前には無意味な物理的刺激(条件刺激)と報酬が一定の時間的関係で繰り返し提示される。前頭前野の一領域である眼窩前頭皮質(Orbitofrontal cortex: OFC)は、このような学習の結果得られた刺激ー報酬間関係の学習記憶を未来の柔軟な適応行動制御に活かしうる領域である。しかし、従来の技術的な限界から、条件刺激と報酬に対してタイムロックした秒単位のOFC神経細胞活動が、未来の適応行動制御におよぼす因果的役割は未解明である。そこで一般的に行動実験に使用されるC57BL/6マウス系統を用いて、条件刺激(CS)1ー報酬獲得、およびCS2ー報酬なしの関係をまず学習させ、その関係を後に逆転させる(刺激1ー報酬なし、刺激2ー報酬あり)逆転学習課題を確立した。次に、OFCにウイルスベクターを用いて赤色反応性の抑制性光遺伝学分子を発現し、上記の逆転学習時において、CS1提示後の報酬が提示されなくなることをマウスが認識するタイミング特異的にOFCの活動を抑制した。すると、CS1に対する反応行動抑制(消去学習)が有意に遅延した。さらに興味深いことに、次の、新しく報酬と条件づけされたCS2に対する反応行動の上昇も遅延した。この抑制効果の理解を深める目的で、さらに、CS1やCS2の代わりにCS3を用いたところ、CS3に対する反応行動は影響がなかった。また、刺激1をはじめから無報酬と条件づけしておいて、無報酬を認識するタイミング特異的にOFCの活動を抑制しても、行動への効果は認められなかった。つまり、OFCは、刺激と報酬有無の組み合わせの逆転時に選択的に重要であることがわかった。今後、データ解析を進め、論文にまとめる。29年度が最終年度であるため、記入しない。そこでまず一般的に行動実験に使用されるC57BL/6マウス系統を用いて、条件刺激(CS)1ー報酬獲得、およびCS2ー報酬なしの関係をまず学習させ、その関係を後に逆転させる(刺激1ー報酬なし、刺激2ー報酬あり)逆転学習課題を確立した。次に、OFCにウイルスベクターを用いて赤色反応性の抑制性光遺伝学分子を発現し、上記の逆転学習時において、CS1提示後の報酬が提示されなくなることをマウスが認識するタイミング特異的に眼窩前頭皮質の活動を抑制した。この抑制効果の理解を深める目的で、さらに、CS2の代わりにCS3(ー報酬)を用いたところ、このCS3に対する反応行動の上昇は遅延しなかった。また、ラットにおいて類似の逆転学習課題を確立し、OFCの下流の脳領域から活動計測すするための基盤となる実験セットを確立した。予定していたように、マウスの条件刺激ー報酬間関係の逆転学習における眼窩前頭皮質の状況および時間特異的な役割を明らかにしている。また、ラットにおける類似の課題において、眼窩前頭皮質から情報を受け取る領域の機能を検討するための準備を終え、データ取得を開始している。

当初予定していた、マウスの条件刺激ー報酬間関係の逆転学習における眼窩前頭皮質の状況および時間特異的な役割については、現在得ている成果を積み重ねて、論文にまとめる。ラットについては、予定している実験の準備はできているので、データ取得に集中する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
反復性中耳炎の成因とその対策

相継いで優れた抗生物質が登場している今日でも、中耳炎の発症は減少せず、反復性中耳炎となって治療上難渋する症例は決して少なくない。この反復性の要因を含め中耳炎発症の成因をおもに免疫、アレルギ-の観点から研究をすすめた。また、中耳炎の予防として経口ワクチンの有効性を動物モデルで検討した。1.中耳は解剖学的にも免疫学的にもユニ-クである。ヒト側頭骨に極めて類似性の高いニホンザルを用い中耳炎モデルを作成、その病態をコンピュ-タで3次元構築により検討した。鼓室の炎症が速やかに乳突蜂巣のすみずみを含め中耳全体に波及し、生じた炎症産物は鼓室狭部と耳管で排出が妨げられ、容易に貯留する。2.チンチラ、モルモットによる実験的中耳炎から、中耳貯留液自体が起炎性で新たな貯留液をもたらすので、液の排除は治療の第一である。3.滲出性中耳炎におけるI型アレルギ-の役割を検討した結果、それは成因とはならないが、耳管機能を一時的に障害し、貯留液排除を妨げた。I型アレルギ-は成因ではないが、遷延化因子であることが実証できた。4.全身免疫および粘膜免疫の関与を検討した。循環抗体は免疫複合体を形成し、貯留液をもたらす。鼻咽腔液分泌型IgAは肺炎球菌、インフルエンザ菌の粘膜定着を阻止する。5.経口免疫により抗原特異的T suppressorを誘導し、免疫反応に基づく中耳炎の発症を抑制した。6.実験モデルで、経口ワクチンが感染性中耳炎の発症をある程度抑制することを確めた。1.チンチラを用いて、一次免疫反応および免疫複合体による実験的中耳炎モデルを確立しその病態の解析から滲出性中耳炎発症や遷延化に免疫反応が関わっていることが証明された。中耳は、可溶性抗原に対しては免疫的に全身感作の求心路になりがたいことを確認した。滲出性中耳炎にみられる組織学的変化は中耳腔での炎症細胞や種々のchemical mediatorから成る悪循環によって引き起こされるが、炎症性の刺激が消失すれば元にもどる可逆的な変化であった。さらに、抗原による全身感作と中耳局所への抗原注入を繰り返すことで3週間中耳貯留液が持続する長期モデルを確立し、ヒト滲出性中耳炎に見られるような中耳の新生粘液腺や分泌細胞の活発化さらにはリンパ濾胞の形成がみられた。2.中耳炎起炎菌であるインフルエンザ菌および肺炎球菌の鼻咽腔粘膜上皮細胞への定着性を検討した結果、両菌とも成人より小児で、さらに健常者より滲出性中耳炎患者で高く、細菌定着性の亢進が滲出性中耳炎の発症あるいは遷延化の重要な要因の一つと考えられた。また、鼻咽腔粘液中にはインフルエンザ菌や肺炎球菌に対する特異抗体活性をもつ分泌型IgAが存在し、抗体活性が高い分泌型IgAを有する症例ではこれらの細菌の鼻咽腔上皮への定着性が低かった。この結果は、分泌型IgAが鼻咽腔において細菌の浸入に対する防御機構の一端を担っていることを示唆した。3.マウスを用いて中耳粘膜の免疫組織学的検討を行なった結果、抗原刺激をうけていない正常中耳粘膜には免疫担当細胞は少なく抗原刺激に対して細胞の動員が起こることがしめされた。即ち、中耳は免疫的にpotential organであって、異物侵襲があって初めて免疫的にactive siteに成り得ることがわかった。1.滲出性中耳炎におけるI型アレルギ-の役割につき検討するためモルモットでDNAーOVAを抗原に用いてI型アレルギ-実験モデルを確立した。

モルモットに受身感作を行ない抗原の鼻腔内及び鼓室内への投与を行なった後、耳管機能検査及び組織学的検討を施行した。その結果、I型アレルギ-は耳管機能障害を惹起すると共に、中耳に貯留液をもたらす可能性はあるが、滲出性中耳炎の直接的な発症因子ではなく滲性中耳炎の反復や遷延化の背景因子として働くことが示された。2.モルモットにおいて肺炎球菌(バイオタイプIII)の中耳初感染モデルを確立し、放射線照射による感染抵抗性減弱の中耳感染性に対する影響を検討した。正常モルモットでは肺炎球菌10^6個の鼓室内注入で中耳炎が発症した。250Radさらに500Radと放射線照射を行なったモルモットでは末梢血白血球の著明な減少がみられ、正常モルモットでは中耳炎発症がみられなかった10^4個さらには10^2個の肺炎球菌鼓室内注入で中耳炎が発症した。この結果は、肺炎球菌の初感染による中耳炎において非特異的防御機構としての食細胞である好中球やマクロファ-ジの貪食及び殺菌作用が重要であることを示すと共に感染抵抗性の減弱が中耳易感染性をもたらすことを示唆した。3.反復性中耳炎患者並びに対照群の末梢リンパ球サブセットを分離し、in vitroにおいて、溶連菌の菌体抗原さらにインフルエンザ菌の外膜抗原に対する増殖性反応を検討した結果、溶連菌の菌体抗原に対するin vitroの末梢リンパ球の増殖性反応の系は確立できレスポンダ-とノンレスポンダ-の存在が示唆されたが、インフルエンザ菌の外膜抗原に対する末梢血リンパ球の増殖性反応の系は未だに確立していない状況である。1.モルモットにおける中耳炎モデルの確立肺炎球菌(19F型)を用いて中耳炎を作成した。生菌10^6個以上の経鼓膜的鼓室内注入により、Hartley系モルモットに再現性のある中耳炎が7日目までに惹起された。中耳炎の鼓膜所見は、鼓膜の発赤、膨隆であり、鼓室内には膿性あるいは漿液性の貯留液がみられた。組織学的所見では、中耳粘膜の肥厚、粘膜下組織の浮腫、炎症細胞浸潤、血管拡張、骨新生がみられた。2.粘膜免疫賦活による細菌性中耳炎の抑制上記の中耳炎モデルで、凍結乾燥死菌を用い、種々の方法でモルモットを感作し中耳炎の発症抑制効果を検討した。乾燥死菌200μgをFreund's complete adjuvantと共にモルモットの足蹠に注入し全身感作を行い、その1週間後、死菌200μgを十二指腸管腔内注入した群(A群)、死菌充填腸溶カプセルを経口的に胃内投与した群(B群)、死菌浮遊液を胃内注入した群(C群)を設定した。全身感作のみ行った群をD群、さらに無感作の動物をE群とし、対照とした。全身感作2週後、10^6個の生菌を鼓室内に注入し、中耳炎の惹起を行った。中耳炎発症の有無は、中耳生菌接種1週後の中耳貯留液の有無、中耳粘膜の肉眼的および組織学的所見により判定した。同時に唾液、中耳貯留液、血清を採取し、抗原特異的IgAおよびIgG抗体価をELISA法で測定した。その結果、A群およびB群の中耳炎発症率は、他の群に比べ有意に抑制されており、さらにこの両群では他の群に比し唾液中特異IgA抗体価の上昇および血清中特異IgG抗体価の低下がみられた。すなわち、十二指腸感作や腸溶カプセル投与による経口感作で粘膜免疫賦活により唾液IgA特異抗体価が上昇し、中耳炎の発症が抑制された。以上の結果は、細菌性中耳炎予防における腸溶カプセルを用いた経口ワクチン療法の可能性を示唆するものと考えられた。
炎症性呼吸器疾患の内因に関する研究

・本研究では、日本人において喘息発症に影響を与える遺伝因子を検討するために、包括的遺伝子発現解析から喘息病態との関連が大きいと考えられるいくつかの候補遺伝子に着目し、それらの遺伝子に存在する機能的な遺伝子変異の喘息発症における意義を検討した。検討した遺伝子は高親和性IgE受容体β鎖遺伝子(FCER1B、11q13)、プラスミノーゲンアクチベーターインヒビター遺伝子(PAI1、7q21)である。気管支喘息患者(約400名)、健常人(約400名)を対象とした。FCER1B遺伝子の-109C/T多型は喘息患者における血清総IgE値に遺伝的な影響を与えていた。FCER1B遺伝子とPAI1遺伝子いずれの多型も単独では気管支喘息との間に関連を認めなかったが、FCER1B遺伝子がTT型の場合にはPAI1遺伝子5G5G型が4G型を有する遺伝子型(4G4G or 4G5G)に比べ有意に喘息発症のリスクが小さかった。これらの一連の研究結果は、検討したそれぞれの分子の喘息病態における重要性を遺伝疫学的な手法で確認したことに加え、FCER1BとPAI1との交互作用の存在から、これらの分子を内包した共通のpasswayの存在と、それらの喘息病態における重要性を示したことに意義がある。・肺気腫に関しては、laser capture microdissection (LCM)法とRT-PCR法を用いて末梢気道上皮細胞および肺内マクロファージにおける3種類のケモカインの発現を定量し、喫煙、COPDの病態との関連を検討した。対象は肺癌にて肺葉切除術を受けた喫煙歴のない患者10名、喫煙歴があるが閉塞性障害や気腫病変を有さない患者10名。喫煙歴があり閉塞性障害あるいはCT上気腫性病変を有する患者10名。非癌部肺組織の凍結標本からLCMにて末梢気道上皮細胞およびマクロファージを選択的に採取した。閉塞性障害あるいはCT上気腫性病変を有する患者では、末梢気道上皮細胞におけるIL-8,MIP-1α,MCP-1の発現が他の2群に比べ有意に高かった。肺内マクロファージにおいては喫煙歴や疾患によるケモカイン発現に差は認められなかった。末梢気道上皮における炎症性ケモカインの産生亢進が、肺気腫の病態に関与している可能性を示唆する。●アデノウイルスとEBウイルスの潜伏感染と肺気腫の発症および進行との関連を検討するため、喫煙者肺癌の肺葉切除術を施行された患者12名を対象に、肺組織中のウイルスDNAの検出を試みた。非肺気腫患者では7名中7名、肺気腫患者では5名中5名にアデノウイルスE1A DNAを検出しえた。EBV DNAについては、非肺気腫患者で7名中7名、肺気腫患者では5名中5名に検出しえた。以上より非肺気腫患者、肺気腫患者のいずれの肺においてもアデノウイルスE1A DNA、EBV DNAが同頻度検出され、疾患との関連は認められなかった。●MIF/GIFは免疫細胞の活性化やサイトカインに対するステロイドの抑制効果に拮抗するサイトカインである。

アトピー群(379人)及び非アトピー群(237人)を対象とし、MIF/GIF遺伝子プロモーター領域の多型(-173C/G、-794[CATT]n)とアトピー素因との関連を検討した。アトピー群で-173CCホモ個体が高頻度で認められた(p=0.035)。同遺伝子型を有する個体がアトピーとなるオッズ比は3.97[95%CI 1.58,10.0]であった。TARCとMDCはともにTh2細胞を選択的に遊走させるとされているケモカインである。健常者394名と成人喘息患者346名で、両ケモカインの多型と喘息の発症や病態との関連を検討した。TARC-379(T/C)は性、年齢、アトピーの有無で補正した場合、有意に喘息の発症と相関していた(オッズ比1.43、p<0.044))。発症年齢が13以上の喘息患者に限ると、本多型の影響はさらに明確になった(オッズ比1.75、p<0.0039)。MDC-942(G/A)は健常者、喘息患者全例を対象とした検討で、性、年齢、喫煙歴、喘息の有無で補正すると有意な血清IgE値の説明変数であった(回帰係数-0.128、p<0.0061)。・マクロファージ遊走阻止因子(Macrophage migration inhibitory factor, MIF)遺伝子のプロモーター領域の2箇所の多型が気管支喘息やアトピーの発症に及ぼす遺伝的な影響を症例対照研究により検討した。MIF遺伝子のプロモーター領域には、-173のG/C一塩基多型と-794の[CATT]からなる4塩基の繰り返し多型が報告されており、それぞれの多型はプロモーター活性に影響を与えることが既に他施設の検討から判明している。気管支喘息患者(277名)、健常人(307名)を対象として施行した症例対照研究にて、いずれの多型もアトピーと有意に相関した。気管支喘息との間には有意な関連は認められなかった。さらに両者の多型から構成されるハプロタイプのうち最頻の3つのタイプにつきルシフェラーゼアッセイを用いた機能解析にて、ハプロタイプの違いによる転写活性の違いが認められた。これらの結果から、特にプロモーター活性が低下する遺伝子型を有する人ではアトピー素因を有する人が高頻度に認められ、MIF遺伝子はアトピー感受性遺伝因子の一つと考えられた。・肺気腫に関しては、平成15年度に検体数を増やしたが、アデノウィルス、EBウィルスともに、検出頻度は非肺気腫患者との間に差は認められなかった。一方、肺気腫の発症に関与していると考えられるサイトカインであるIL-8について、Laser capture microdissectionという方法を用いて、上皮細胞のみを抽出して検討したところ、肺気腫患者と非肺気腫患者において有意な差が認められ,細気管支上皮細胞が肺気腫におけるIL-8産生細胞として重要であることを見出した。・本研究では、日本人において喘息発症に影響を与える遺伝因子を検討するために、包括的遺伝子発現解析から喘息病態との関連が大きいと考えられるいくつかの候補遺伝子に着目し、それらの遺伝子に存在する機能的な遺伝子変異の喘息発症における意義を検討した。検討した遺伝子は高親和性IgE受容体β鎖遺伝子(FCER1B、11q13)、プラスミノーゲシアクチベーターインヒビター遺伝子(PAI1、7q21)である。気管支喘息患者(約400名)、健常人(約400名)を対象とした。FCER1B遺伝子の-109C/T
身近な樹木を用いた環境学習における学習形態の差異が教育効果に及ぼす影響

子どもの自然に対するイメージは木・山・草・花といった緑に関した要素があげられ、特に木(樹木)が自然のイメージとする割合が高いとの報告がある。したがって、都市内の緑の中でも樹木の存在は特に重要と考えられ、樹木を用いた環境教育を実践し、その効果を追究することは意義あるものと考えられる。そうした視点から、現在までに選択教科や総合的な学習の時間において、樹木を用いた環境学習を実践してきている。しかし、同一校の同一学年を対象に、選択教科での実践と総合的な学習の時間での実践効果の差異を探るまでには至っていない。そこで、本研究では校内及び近隣地域の樹木を用いた学習を選択教科及び総合的な学習の時間において実践し、生徒の樹木に対する意識や樹木への接触行動について、学習前後での比較を行うとともに、選択教科と総合的な学習の時間での教育効果を比較し、今後の樹木を用いた環境学習の実践における学習形態のあり方を探ることを目的とした。なお、課題の決定に際し、選択教科においては全員共通の課題を設定した後、数グループに分かれて実践した。また、総合的な学習の時間においては個人または23人のグループごとに異なった興味のある課題を設定して実践した。その結果、いずれの学習とも行わなかった生徒に比べ、選択教科または総合的な学習の時間において学習を行った生徒ほど、身近な樹木を好意的にとらえ、接触行動をとろうとする傾向が見出された。また、選択教科と総合的な学習の時間とを比較した場合、生徒一人ひとりの興味・関心を反映させて学習できる総合的な学習の時間の履修者に、その強い傾向が見られた。このことから、中学校においても樹木を用いた環境学習の効果が期待でき、その学習形態として生徒の意見を取り入れつつ、深く考察させることができるような手法の確立が必要であると推察された。
オゾンの殺菌力と脱臭力を利用した在宅高齢者の義歯の衛生管理

本研究の目的はオゾンの殺菌力と脱臭力を利用して,在宅高齢者の義歯の衛生管理を行い得る可能性を検討することにある.殺菌力についてはデンチャープラークの主たる構成菌であるCandida albicans(C.albicans)に対する効果を、脱臭については官能法を用いて検討した.平成9年度はC.albicansに対する殺菌力を検討するための実験装置の組立を行った.オゾン発生器に高電圧装置、エアーポンプを装着し、シリコーンチューブを介して、発泡装置を水槽中に設置した.原料である空気はエアーポンプによりオゾン発生器中に送り出される.オゾン発生器中で、高電圧放電によりオゾン化された空気は発泡装置より水槽中に供給される.発生したオゾン濃度と電圧との関係をオゾン濃度計を使用して確認した.この実験装置を使用して、C.albicansに対する殺菌効力試験を行った.オゾン濃度は3段階に設定した.その結果,菌数が10^3CFU/mlから10^1CFU/ml程度になる時間はオゾン濃度23ppmでは,25分,41ppmでは20分,49ppmでは15分であった.平成10年度は不快な義歯臭に対するオゾンの脱臭力を検討した.その結果,すべての被験例で10分以内に義歯臭は消失した.以上を総括すると,オゾンによる義歯の洗浄法は在宅高齢者の義歯の衛生管理に適正な方法であることが示された.本研究の目的はオゾンの殺菌力と脱臭力を利用して,在宅高齢者の義歯の衛生管理を行い得る可能性を検討することにある.殺菌力についてはデンチャープラークの主たる構成菌であるCandida albicans(C.albicans)に対する効果を、脱臭については官能法を用いて検討した.平成9年度はC.albicansに対する殺菌力を検討するための実験装置の組立を行った.オゾン発生器に高電圧装置、エアーポンプを装着し、シリコーンチューブを介して、発泡装置を水槽中に設置した.原料である空気はエアーポンプによりオゾン発生器中に送り出される.オゾン発生器中で、高電圧放電によりオゾン化された空気は発泡装置より水槽中に供給される.発生したオゾン濃度と電圧との関係をオゾン濃度計を使用して確認した.この実験装置を使用して、C.albicansに対する殺菌効力試験を行った.オゾン濃度は3段階に設定した.その結果,菌数が10^3CFU/mlから10^1CFU/ml程度になる時間はオゾン濃度23ppmでは,25分,41ppmでは20分,49ppmでは15分であった.平成10年度は不快な義歯臭に対するオゾンの脱臭力を検討した.その結果,すべての被験例で10分以内に義歯臭は消失した.以上を総括すると,オゾンによる義歯の洗浄法は在宅高齢者の義歯の衛生管理に適正な方法であることが示された.本研究の目的はオゾンの殺菌力と脱臭力を利用して、在宅高齢者の義歯の衛生管理を行い得る可能性を検討することにある。殺菌力についてはデンチャープラークの主たる構成菌であるカンジダアルビカンスに対する効果を、脱臭については官能法(暗箱法)を用いて検討する。平成9年度はカンジダアルビカンスに対する殺菌力を検討するための実験装置の組立を行った。オゾン発生器に高電圧装置、エア-ポンプを装着し、シリコーンチューブを介して、発泡装置を水槽中に設置した。原料である空気はエア-ポンプによりオゾン発生器中に送り出される。オゾン発生器中で、高電圧放電により、オゾン化された空気は発泡装置より水槽中に供給される。発生したオゾン濃度と電圧との関係をオゾン濃度計を使用して確認した。この実験装置を使用して、カンジダアルビカンスに対する殺菌効力試験を行った。オゾン濃度は3段階に設定し、それぞれの濃度に対する効果について、研究分担者(佐久間重光)とともにデータを収録しているところである。平成10年度は不快な義歯臭に対するオゾンの脱臭力を検討する予定である。その結果を踏まえて、殺菌効力試験結果と脱臭結果を総合的に検討し、オゾンが義歯の衛生管理に使用できる可能性について検討を進める所存である。本研究の目的はオゾンの殺菌力と脱臭力を利用して,在宅高齢者の義歯の衛生管理を行い得る可能性を検討することにある.殺菌力についてはデンチャープラー夕の主たる構成菌であるCandida albicans(C.albicans)に対する効果を、脱臭については官能法を用いて検討した.平成9年度はC.albicansに対する殺菌力を検討するための実験装置の組立を行った.オゾン発生器に高電圧装置、エアーポンプを装着し、シリコーンチューブを介して、発泡装置を水槽中に設置した.原料である空気はエアーポンプによりオゾン発生器中に送り出される.オゾン発生器中で、高電圧放電によりオゾン化された空気は発泡装置より水槽中に供給される.発生したオゾン濃度と電圧との関係をオゾン濃度計を使用して確認した.この実験装置を使用して、C.albicansに対する殺菌効力試験を行った.オゾン濃度は3段階に設定し、それぞれの濃度に対する効果について、研究分担者(佐久間重光)とともにデータを収録した.その結果,菌数が10^3CFU/mlから10^1CFU/ml程度になる時間はオゾン濃度23ppmでは,25分,41ppmでは20分,49ppmでは15分であった.平成10年度は不快な義歯臭に対するオゾンの脱臭力を検討した.

その結果,すべての被験例で10分以内に義歯臭は消失した.以上を総括すると,オゾンによる義歯の洗浄法は在宅高齢者の義歯の衛生管理に適正な方法であることが示された.
妊娠・分娩に伴う二次性骨粗鬆症の病態並びに予防(生活行動変容)に関する看護的研究

妊娠末期・授乳期の骨量を横断的・縦断的に測定し,食生活習慣・食行動から骨粗鬆症の発症に関連する危険因子を明らかにし,各人について骨密度変化に対する健康行動,保健指導に応用することを目的に横断的調査から影響要因を考察するとともに縦断調査を行い妊娠末期から産後2-3年における生活状況を骨の健康との関連から検討した.1.対象者620名(初妊婦140名,経妊婦480名)のStiffness(stiff)は平均87.2±11.2,同年齢日本人女性との比較MATCH(MAT)は98.2±12.7%で骨粗鬆症診断基準の要精検であるStiff70以下の骨量低値者は35名(5.6%);初妊婦には7.1%も存在し,先行研究より低い出現率ではあるが今後の骨粗鬆症発症が危惧される.2.妊娠期の骨密度は妊娠末期が最も高く,産後期では産後1年目に骨密度は一時的な低値を示したが経過とともに有意に高い傾向を示し,MATは産後1年半で100%を超え回復傾向を示した.骨密度と食生活との関連では産前産後ともに食事の摂取回数,牛乳摂取頻度との相関はみられたがカルシウム摂取量は相関はみられなかった.食品群の摂取頻度との関連は,小魚を毎日摂取している群はどの時期でも有意に骨密度は高かった.妊娠期は牛乳・乳製品の摂取が多いほど,産後は海藻を週3回以上摂取する群が,またMAT牛乳・乳製品の摂取頻度が多い群ほど高い値を示した.3.縦断調査の骨量低値者7例の骨密度は妊娠末期Stiff平均値77.5±3.87、MAT87.2±7.63%から2年3年半の経過で105.5%変化し,正常範囲にある群より増加率は大きかった.食行動では牛乳以外のカルシウム含有食品の毎日摂取は96.1%に増加しビタミンDやマグネシウム含有食品の摂取も徐々に増加した.また健康に対する認識がある群は骨密度は高い傾向があり経過ごとの増加率も摂取頻度に比例し高かった.今調査では継続症例の中断があり調査数が少ないことから傾向を見るに留まり,今後協力者を増やし更に具体的な生活援助方法まで検討する必要はある.今回の結果から従来の方向と同様に(1)牛乳は骨密度に直接反映する事から可能な限り(400ml以上)の摂取は必要であり(2)骨の健康を意識させるための定期的な測定と食事の確認を行う機会を設定することが必要である.妊娠末期・授乳期の骨量を横断的・縦断的に測定し,食生活習慣・食行動から骨粗鬆症の発症に関連する危険因子を明らかにし,各人について骨密度変化に対する健康行動,保健指導に応用することを目的に横断的調査から影響要因を考察するとともに縦断調査を行い妊娠末期から産後2-3年における生活状況を骨の健康との関連から検討した.1.対象者620名(初妊婦140名,経妊婦480名)のStiffness(stiff)は平均87.2±11.2,同年齢日本人女性との比較MATCH(MAT)は98.2±12.7%で骨粗鬆症診断基準の要精検であるStiff70以下の骨量低値者は35名(5.6%);初妊婦には7.1%も存在し,先行研究より低い出現率ではあるが今後の骨粗鬆症発症が危惧される.2.妊娠期の骨密度は妊娠末期が最も高く,産後期では産後1年目に骨密度は一時的な低値を示したが経過とともに有意に高い傾向を示し,MATは産後1年半で100%を超え回復傾向を示した.骨密度と食生活との関連では産前産後ともに食事の摂取回数,牛乳摂取頻度との相関はみられたがカルシウム摂取量は相関はみられなかった.食品群の摂取頻度との関連は,小魚を毎日摂取している群はどの時期でも有意に骨密度は高かった.妊娠期は牛乳・乳製品の摂取が多いほど,産後は海藻を週3回以上摂取する群が,またMAT牛乳・乳製品の摂取頻度が多い群ほど高い値を示した.3.縦断調査の骨量低値者7例の骨密度は妊娠末期Stiff平均値77.5±3.87、MAT87.2±7.63%から2年3年半の経過で105.5%変化し,正常範囲にある群より増加率は大きかった.食行動では牛乳以外のカルシウム含有食品の毎日摂取は96.1%に増加しビタミンDやマグネシウム含有食品の摂取も徐々に増加した.また健康に対する認識がある群は骨密度は高い傾向があり経過ごとの増加率も摂取頻度に比例し高かった.今調査では継続症例の中断があり調査数が少ないことから傾向を見るに留まり,今後協力者を増やし更に具体的な生活援助方法まで検討する必要はある.今回の結果から従来の方向と同様に(1)牛乳は骨密度に直接反映する事から可能な限り(400ml以上)の摂取は必要であり(2)骨の健康を意識させるための定期的な測定と食事の確認を行う機会を設定することが必要である.ここ数年、性腺機能の低下、特に閉経と骨Ca代謝の関係、痩せ並びに肥満体型骨代謝との関係が明らかになっている。また、授乳期の若年女性にも骨密度の低い者がかなりいることも、妊娠・分娩・授乳期のホルモン動態の解明とともに報告されている。

今回、妊娠期から授乳期の骨量を縦断的に測定し、生活の中で二次性骨粗鬆症の発症に関連する危険因子の寄与度を明らかにし、各人について骨量の予想の経過回帰線を作成し、保健指導に応用することを目的に調査を進めているところである。平成11年2月現在、調査に協力の得られた妊婦の横断的な骨密度の変化を見ると、妊娠中の骨密度は有意な低下はなかったが、妊娠中期から末期にかけ骨量は減少していた。妊娠初期においてすでに骨量の低い者約56%には追跡調査を実施、又は依頼しているところである。産褥期の横断調査では、産後1週間の骨密度が最も低く、産後経過すると共に対象者の骨密度は増加傾向が見られた。又、1年半には日本人の同年齢者との比較において100%を越える結果が得られた。骨密度への影響要因として考えられる産後の授乳では、母乳栄養群が低い傾向が見られ、産後1年以降に断乳した者は回復していなかった。産後の無月経期間では、6ヶ月以上無月経の者は6ケ月以内の者よりかなり低かった。一方、平成9年度の産後1週時点から協力が得られ、特にカルシウムと植物性のエストロゲンといわれる大豆食品の摂取も積極的に指導し、縦断調査を実施できている9症例について知り得たところでみると、産後1年半で同年齢平均を上回っている者は4症例であったが、授乳期間は12ケ月以上、産後の月経再開時期は1例が6ヶ月、他の3症例は10ヶ月から12ヶ月だった。これらの経過をふまえ、更に症例を重ね、指導群にはさらに定期的な食事摂取指導と大豆蛋白摂取指導を行い、骨の健康管理状態を他の生活要因と検討する。妊娠末期・授乳期の骨量を縦断的に測定し,生活の中で二次性骨粗鬆症の発症に関連する危険因子の寄与度を明らかにし,各人について骨量の予想の経過回帰線を作成し,保健指導に応用することを目的に調査を進めているところである。平成11年現在,調査に協力の得られた妊婦の横断的な骨密度の変化を見ると,妊娠中の骨密度は有意な低下はなかったが,妊娠中期から末期にかけ骨量は減少していた。妊娠初期においてすでに骨量の低い者約56%をめどに追跡調査を実施,又は依頼している。平成9年度の産後1週時点以降9症例と,平成10年度妊娠末期以降7症例の縦断的測定の調査結果では,横断調査で妊娠前の骨量に回復する産後1年半の時点で,スティフネス値85.57±10.55,MATCH97.09±10.1%とまだ3%近く下回っていた。この時点で体型は,妊娠前に戻り,月経は1例を除いて再開した。初回の骨量最高者8例(妊娠末期のティフネス値87.8±3.00,MATCH99.06±2.64%)の場合,産後1年半にはスティフネス値90.10±8.17,MATCH99.42±9.87%と0.36%の上昇を認めたが日本人女性の平均値までの回復はなかった。一方,指導群として関わっている骨量低値者7例(妊娠末期のスティフネス値77.5±3.87,MATCH87.2±7.63%)は,1年半の経過の中でスティフネス値81.8±7.76,MATCHが94.36±10.56%で日本人女性平均値には届かないものの,7.1%と高い回復率を示した。行動変容の指標としてみている食品摂取状況では,カルシウム含有食品において毎日摂取(96.1%)が認められたが,摂取がたやすい乳製品による摂取が中心であった。しかし,要指導群では,他の食品も併せて摂取しようと心がけ,カルシウム吸収を助けるビタミンDやマグネシウム含有食品の摂取が徐々に増加し,不十分ながらも自己の健康認識の中に骨の状態を意識する姿勢が認められつつある。妊娠末期・授乳期の骨量を横断的・縦断的に測定し,食生活習慣・食行動から骨粗髭症の発症に関連する危険因子を明らかにし,各人について骨密度変化に対する健康行動,保健指導に応用することを目的に横断的調査から影響要因を考察するとともに縦断調査を行い妊娠末期から産後2-3年における生活状況を骨の健康との関連から検討した.