hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シェーグレン症候群の発症および進行を制御するMHC連鎖感受性遺伝子の検討

本研究は、2年計画の2年目として研究を行った。1年目に引き続き。シェーグレン症候群の発症および進行機構に連鎖するMHC感受性遺伝子をより詳細に解析するために、1型糖尿病と共にシェーグレン症候群を自然発症するNODマウスにB10.A(R209)やB10.D2マウスを交配し、NODマウスのMHC classIK,MHC classII,MHC classIII,MHC classIDがB10.A(R209)やB10.D2マウスの同遺伝子と組み換えを起こしたリコンビナントNODマウスを作製する事を試みた。NODマウスとB10A(R209)マウスとの交配から得たBC(バッククロス)7マウスからの解析では、MHC classIKの領域はシェーグレン症候群の発症進行にあまり影響を及ぼさないことが明かとなった。そこで、MHC classIKが同じdタイプであるB10.D2マウスとNODマウスを交配させ、MHC classIKのタイプが同じで他のMHCが異なるBC3マウスを作製した。このBC3マウスはバックグランド遺伝子がよりNODに近いことを、MITマイクロサテライトマーカーを用いたPCR法により確認を行った。このBC3マウスはNODマウスに比べ唾液分泌量の減少が認められなく、S.mutansを口腔に感染させるとNODマウスよりもその定着の低下が認められた。この結果は、唾液による洗浄効果が作用したためと考えられる。よって、MHC classIK領域以外のMHC classII,MHC classIII,MHC classIDにシェーグレン症候群発症感受性遺伝子が含まれている可能性が示唆された。本研究は、2年計画の1年目として研究を行った。シェーグレン症侯群の発症および進行機構に連鎖するMHC感受性遺伝子をより詳細に解析するために、1型糖尿病と共にシェーグレン症候群を自然発症するNODマウスにB10.A(R209)やB10.D2マウスを交配し、NODマウスのMHC class II,MHC class III,MHC class IDがB10.A(R209)やB10.D2マウスの同遺伝子と組み換えを起こしたリコンビナントNODマウスを作製する事を試みた。NODマウスとB10A(R209)マウスとの交配から得たBC(バッククロス)4マウスをさらにBC4マウスと交配したN(インタークロス)4マウスの中で、MHC class IIおよびMHC class ID領域でその遺伝子組み換えが認められたマウスを得ることができた。そのマウスは、糖尿病の発症が認められなくまたNODマウスと比較してシェーグレン症侯群の発症、進行に遅れが認められた。よって、MHC class IIおよびMHC class ID領域にンェーグレン症候群の発症、進行を制御する感受性遺伝子が存在する可能性が示唆された。さらに、バックグランド遺伝子をよりNODマウスに近ずけていくために、BC4マウスとNODマウスの交配を続けて行く予定である。NODマウスとB10.D2マウスとの交配から得たBC1マウスも作製し、さらにBC1マウスとNODマウスを交配してBC1マウスを作製した。このBC1マウスも同様に、NODマウスの交配を続けて行く予定である。1年目に引き続き。
30ミクロン帯撮像観測による大質量星終末期におけるダスト形成量の測定

代表的なLuminous Blue Variables(LBV)であるηCarinaeの星周ダストの空間分布について、miniTAO/MAX38を用いて観測したデータを用いて定量的な評価を行った。ηCarinae HomunculusNebulaのトーラスには0.09太陽質量のダストが含まれており、これはHomunculus Nebulaに存在する全ダスト質量(0.12太陽質量)の約80%に相当することが分かった。また、双極ローブの内部に0.012太陽質量のダストが存在することも分かった。ダスト形成がgiant eruptionの起きた1843年から一定の割合で起きていたと仮定すると、ダスト形成率は7×10^(-5)太陽質量/年と推定される。これは典型的なWolf-Rayet連星系でのダスト形成率と比べても非常に大きな値である。このことから、ηCarinaeでは間欠的な質量放出現象であるgiant eruptionのみならず、連星系による継続的なダスト形成が星周ダスト形成に大きな役割を担っていることが分かった。この他にも、MAX38で観測したLuminous Blue Variables(LBV)3天体についても低温ダストの分布を調べた。その結果、この3天体では200K以上の高温のダストと200K未満の低温のダストの空間的な広がりに大きな違いが見られなかった。よって、これらのLBV天体では短期間で形成されたものが主成分であると考えられる。前年度に開発した画像解析手法についても定量的・科学的な考察を行い、加重平均法として手法を確立した。この手法は一般の中間赤外線観測装置で取得された画像も適用可能であり、チョッピング観測を行わなくても大気ムラを含まない画像を生成できるだけでなく、場合によっては観測効率を向上することが可能である点でも非常に重要な手法である。本年度は、終末期にある大質量星数天体を観測し、これらの天体のデータ解析を通して本研究の目的であるダスト形成量推定の手法の開発を行った。2010年56月および910月の2回にわたりチリへ渡航し、東京大学アタカマ天文台のminiTAO/MAX38を利用して終未期の大質量星4天体の観測を行った。観測波長は12・18・31・37ミクロンのうち34波長である。このうち31・37ミクロンは地上観測装置ではminiTAO/MAX38が2009年に初めて観測に成功した波長領域であり、データ解析手法も未確立の状態であった。これらの波長帯では、通常の中間赤外線(526ミクロン)と同じ観測手法では大気放射に起因する画像上の模様が残り、天体検出感度が低下するという問題が生じることが分かった。これを解決するために、画像を加算する際に重み付けを行って画像の模様を取り除くためのプログラムを開発した。この新しい手法によって、30ミクロン帯の観測においてもほぼ完全に大気放射の影響を取り除くことができるようになり、miniTAO/MAX38が期待される検出感度を達成できるようになった。また1020%程度の精度で天体の明るさを見積もることができるようになり、ダスト形成量を見積もる上では十分な精度となった。開発したデータ解析手法を利用して、ηCarinaeの星周ダストの空間分布と温度分布を求めた。その結果、星周ダストは大きく分けて(1)中心星の近傍(>200K)、(2)双極シェル状(140180K)、(3)シェル内部(120130K)の3つのコンポーネントからなることが分かった。(3)の成分は今回の観測で初めて明らかになったものであり、30ミクロン帯という従来の中間赤外線の観測波長域より長い波長で観測を行うことによる優位性を示すことができた。
うつ病の再発防止に向けた看護面接の方法

うつ病の再発防止に向けた看護面接の方法を検討した結果、対象者の「状況構成(Situierung)」を把握した上で、身体性の回復に焦点をあてながら受け止め手としての他者の存在の有無を確認すること、また対象者自ら生活を再構築できるよう援助するために彼らの鏡像として内省を促す機会を設けたり、多様な価値観に触れる機会を提供し、彼らの自己洞察を促すよう関わることが重要であることがわかったうつ病の再発防止に向けた看護面接の方法を検討した結果、対象者の「状況構成(Situierung)」を把握した上で、身体性の回復に焦点をあてながら受け止め手としての他者の存在の有無を確認すること、また対象者自ら生活を再構築できるよう援助するために彼らの鏡像として内省を促す機会を設けたり、多様な価値観に触れる機会を提供し、彼らの自己洞察を促すよう関わることが重要であることがわかった本研究の目的は、うつ病の再発防止に向けて「状況構成(Tellenbach)」の変化の特徴を踏まえた看護面接の方法を検討することである。今年度は、これまでに得たうつ病回復者9名の語りを、状況構成の変化という観点から分析し、再発防止に向けた看護面接の指標を抽出した。主な指標は以下である。1.生活の再構築を図ることを念頭におきながら対象者の「状況構成」を把握すること。2.何らかの役割と一体化しやすい傾向を抱えていることを念頭におきながら生活そのものを見直し、身体性の回復に焦点をあてて関わること。3.身体を含む自己の回復が図られているかを見極めた上で、対象者の語りの中に、自己を客観視する視点が挿入されているのかに着目すること。その上で、対象者自ら生活を再構築できるよう援助するために、彼らの鏡像として内省を促す機会を設けたり、多様な価値観に触れる機会を提供し、彼らの自己洞察を促すよう関わること。4.心的エネルギーが充満し再び元の生活に戻りつつある場合、過去と現在の自己の振る舞い方を見直してもらうような声かけを行ったり、内省を促すよう関わること。5.発病時(仕事をしていない自己から離れがたい時期など)は、自己の存在を揺るがしかねない危機的状況にあること理解した上で、彼らに良き受け止め手としての他者の存在の有無を把握すること。万が一、受け止め手が不在である場合は、そこを補う他者や場所が必要であることを考慮し、話を聞く時間を十分に取るよう考慮すること。平成22年度は、退院が決まったうつ病患者5名に、以上の指標に沿った看護面接を実施(2年間)し、新たに発見される指標の有無の確認や修正を行う予定である。研究の目的は、うつ病の再発防止に向けて「状況構成(Tellenbach)」の変化の特徴を踏まえた看護面接の方法を検討することである。退院が決まったうつ病回復者2名に対し、以下の指標に基づきインタビューを実施した。2。何らかの役割と一体化しやすい傾向を抱えていることを念頭におきながら生活そのものを見直し、身体性の回復に焦点をあてて関わること。しかし、いずれもインタビュー途中で再入院となりドロップアウトとなった。本研究の目的は、うつ病の再発防止に向けて「状況構成(Tellenbach)」の変化の特徴を踏まえた看護面接の方法を検討することである。今年度は、以下の指標を用いて退院が決まったうつ病回復者にインタビューを行い、新たに発見される指標の有無について検討した。

万が一、受け止め手が不在である場合は、そこを補う他者や場所が必要であることを考慮し、話を聞く時間を十分に取るよう考慮すること。本研究の目的は、うつ病の再発防止に向けて「状況構成(Tellenbach)」の変化の特徴を踏まえた看護面接の方法を検討することである。退院が決まったうつ病回復者5名に対し以下の指標に基づきインタビューを実施し、再発予防のための看護面接の指標を確定することが出来た。1生活の再構築を図ることを念頭におきながら対象者の「状況構成」を把握すること。2何らかの役割と一体化しやすい傾向を抱えていることを念頭におきながら生活そのものを見直し、身体性の回復に焦点をあてて関わること。3身体を含む自己の回復が図られているかを見極めた上で、対象者の語りの中に、自己を客観視する視点が挿入されているのかに着目すること。その上で、対象者自ら生活を再構築できるよう援助するために彼らの鏡像として内省を促す機会を設けたり、多様な価値観に触れる機会を提供し、彼らの自己洞察を促すよう関わること。4心的エネルギーが充満し再び元の生活に戻りつつある場合、過去と現在の自己の振る舞い方を見直してもらうような声かけを行ったり、内省を促すよう関わること。5発病時(仕事をしていない自己から離れがたい時期など)は、自己の存在を揺るがしかねない危機的状況にあること理解した上で、彼らに良き受け止め手としての他者の存在の有無を把握すること。万が一受け止め手が不在である場合は、そこを補う他者や場所が必要であることを考慮し、話を聞く時間を十分に取るよう考慮すること。なかでも34の指標は、生活の再構築が出来るか否かという点で再発の有無に大きく関与しているため、発病前と同じ生活パターンに陥っていないか、内省を促すような働きかけが重要であることがわかった。震災の影響により、研究対象者の確保が困難になったため。24年度が最終年度であるため、記入しない。震災の影響を直接受けていない地域、施設へ研究協力を依頼する。
有機金属ラジカル開始剤の特徴を活かす新反応の開発と不斉反応への展開

新規炭素-炭素結合形成反応の開発は有機合成化学の中心的研究課題である。特に官能基選択的炭素-炭素結合形成反応の開発は、複数の官能基を有する複雑な標的化合物の合成において、または保護基を用いない合成を可能にするという点からも魅力的な挑戦課題である。我々は既にジメチル亜鉛もしくはトリエチルホウ素を開始剤として用いるエーテル類からのラジカル発生と、そのアルデヒドもしくはイミンに対する付加反応において、ラジカル開始剤が官能基選択性を制御することを見いだした。本年度は新規ラジカル反応の開発を目的として以下の成果をあげた。1ジメチル亜鉛を開始剤として用い-炭素及び二炭素単位エーテルから直接的に発生させたラジカルのキラルなアルキリデンマロネートに対する共役付加反応に引き続き、生じた中間相活性種を分子内のアルデヒドと反応させ、不斉タンデム型環化反応の開発に成功した。2ジメチル亜鉛を開始剤としてキラルN-スルフィニルイミンに対するアルキルラジカルの付加反応を高い立体選択性で実現した。3カルボン酸ヨウ化メチルエステルから効率よくラジカルを発生させ、イミンに付加させることに成功した。1ジメチル亜鉛を開始剤として用い一炭素及び二炭素単位エーテルから直接的に発生させたラジカルのアルキリデンマロネートに対する共役付加反応の開発に成功し、得られた付加体を抗腫瘍活性化合物の合成中間体へと変換した。また本反応における炭素-炭素二重結合、炭素-窒素二重結合、炭素-酸素二重結合間の官能基選択性を検討した結果、発生したラジカルが炭素-炭素二重結合に付加した生成物が優先的に得られることを見いだした。2様々な置換基を有するα,β-不飽和イミンに対してジメチル亜鉛を開始剤としてTHFから直接的に発生させたラジカルの付加反応を検討した。その結果、高い一般性を持って共役付加型の反応が優先することが明らかとなった。3ジメチル亜鉛を開始剤としてキラルN-スルフィニルイミンに対する一炭素単位エーテルの付加反応を高い立体選択性で実現した。得られた付加体のアセタール部位は四塩化チタン存在下トリエチルシランを用いる還元反応を行うとラセミ化を伴うこと無くアルコールへと変換できることを見いだした。1ジメチル亜鉛を開始剤として用い-炭素及び二炭素単位エーテルから直接的に発生させたラジカルのアルキリデンマロネートに対する共役付加反応に引き続き、生じた中間相活性種を分子内のアルデヒドと反応させ、タンデム型環化反応の開発に成功した。2ジメチル亜鉛を開始剤としてキラルN-スルフィニルイミンに対する-炭素単位エーテルの付加反応を高い立体選択性で実現した。さらに、キラル補助基の修飾により立体選択性の向上に成功した。3ヨウ化メチルメチルエーテルから効率よくメトキシメチルラジカルを発生させ、イミンに付加させることに成功した。
パーキンソン病患者の手足の冷え症状を緩和するための背部温罨法の効果検証

パーキンソン病患者の「四肢の冷え症状」について明確な治療指針はなく、外気温の低下する冬期などでは症状が強くなる。患者の療養環境の調整として室内の気温調節、衣服の調整や局所への温熱刺激などにより冷え症状の軽減、温かさや安楽をもたらすことが可能である。健常者への蒸しタオルによる背部温罨法は、背部の皮膚温、手の皮膚温の上昇、皮膚血流の増加が既に検証されている。そこで、本研究では本疾患患者へ50°C蒸しタオルによる背部への温罨法を10分間行い、手足の冷え症状の緩和について評価した。実施前に比べて実施後は、手、足の皮膚温が上昇し、冷え症状の自覚症状が軽減していた。皮膚への有害事象も発生はなく、安全な看護ケアであることが確認できた。また、解剖学的には蒸しタオルの適応部位である背部、即ち体幹は四肢と比べて皮膚ー筋を穿通する穿通枝血管が多く、血管周囲の知覚神経終末には、温熱受容体(TRP受容体)やSubstancePやCGRPなどが分布し、温度や感覚刺激を受容し血管の拡張に関与することが推測される。本研究課題最終年度は、ラット背部骨格筋に投射する脊髄神経節で温熱受容体のTRPV4、血管拡張に関与するCGRPの分布について、免疫組織化学的手法で検討した。健常ラットのCGRP陽性小型ニューロン、TRPV4陽性小型ニューロン数は、パーキンソン病モデルラットに比べて多く、パーキンソン病ラットにおいては、背部骨格筋へ投射するTRPV4、CGRPが減少し温度刺激受容、血流、冷え症状に関与している可能性が考えられる。パーキンソン病患者の「四肢の冷え症状」については、明確な治療方法や看護ケアの具体的な指針はなく、本年度はパーキンソン病患者の冷え症状に関する治療、評価や研究について先行文献から調査した。医中誌より「パーキンソン病」「冷え」を検索し、得られた16件のうち重複文献を除く国内の13文献を対象とした。パーキンソン病の冷え症状に対して、看護職がケアを行った研究はなく、鍼灸師、医師の治療評価に限られていた。自律神経機能障害検出のために実施された調査では、最も多かった症状が便秘、次に冷えであり、病期による差がないことが報告されていた。また、本疾患の高齢患者の生活機能の調査では、夏季よりも冬期に「手足の冷え」を感じていた。さらに、パーキンソン病患者の冷え症状に対して行われた治療や評価は、鍼灸・低周波通電法、湯たんぽが用いられていた。下肢および足趾の冷えに対して灸を行った症例で冷えが改善し、低周波治療を実施した例では、右下肢の冷感の改善、心拍変動解析では交感神経活動の賦活化が生じていた。湯たんぽを使用した症例は、下肢の冷えが改善していた。パーキンソン病患者の冷えの原因に関する評価方法は、微小神経電図法を用いて、皮膚交感神経活動、皮膚血流量を測定した結果、皮膚血流の減少反応の持続時間が延長し、四肢の冷感に関連があることが考察されていた。また、多系統萎縮症患者との比較では、パーキンソン病患者の皮膚血流の回復時間が有意に延長していた。パーキンソン病患者は日常生活上における動作緩慢、転倒への不安などを自覚しており、自身で積極的に行動性の調節を行うことへの困難さもあるため、以上の先行研究をふまえ、患者への身体的、時間的負担の少ない背部温罨法のプロトコール、評価項目、実施時期を再検討し、皮膚温、背部の筋の硬さ、主観を主たる評価項目とした。次年度、患者での実施を予定している。本年度は、プロトコールの見直しを行い、入院中のパーキンソン病患者を対象として倫理委員会への申請を行ったが、承認に3ヶ月の時間を要したため年度内の背部温罨法実施はできなかった。平成28年2月に倫理審査で承認を得たので、次年度は対象患者を公募し、実施可能な状態となっている。パーキンソン病患者への背部温罨法は、外気温の高い時期の実施は適さないため、外気温と室内温度の差がある程度見込まれる時期に実施する。1.パーキンソン病患者への温罨法の効果検討四肢の冷え症状を自覚する本疾患の患者へ蒸しタオルによる背部温罨法を3日間行った。実施前後の主観はVASスケール(最大値:強く冷えを感じる最小値:全く冷えを感じない)、前腕・下腿の皮膚温はサーモグラフィ、背部の筋の硬さはヤング率が算出できる柔さ計測システを用いて皮膚表面にデバイスを接触させ、押し込み圧は10Nで測定した。手順は座位安静後、50°Cの蒸しタオル2枚(バスタオル)を二つ折にして重ね、ビニール袋に入れ背部全体を覆うように10分間貼布した。患者の手足の冷え症状は、実施前後に10cmのVASスケールで自己記入した。冷え症状、皮膚温の変化背部温罨法による皮膚の発赤、痛み、皮膚損傷は生じることなく終了した。対象者の実施前の冷えの自覚は、手:平均8.1±1.2、足:8.7±1.1で冷えを感じている状態で左右差はなかった。温罨法の実施後は手:平均5.2±1.4、足:6.2±1.5となり、わずかながら自覚症状が軽減した。

実施前の皮膚温平均は、手背中央:29.6±0.6°C、足背中央は28.9±0.7°C、実施直後は手背30.7±0.4°C、足背29.3±0.5°Cとなった。2)背部表層筋の硬さの変化第七頚椎より10cm下方で脊柱線より10cm外側の背部の筋を測定した。実施前のヤング率平均値は20.5±5.2kPaであった。温罨法終了直後の平均値は17.4±7.2kPaとなり、実施前に比べてわずかであるが減少し、実施後は背部全体の軽さを自覚していた。2.パーキンソン病モデルラットにおける知覚神経の投射パーキンソン病モデルラットに逆行性標識を行い、背部皮膚および筋血管周囲へ投射する知覚神経、自律神経の分布について免疫組織学的手法により、検討中である。平成28年度は当初、計画していたよりも温罨法実験の症例数確保が難しかったため、平成29年度も引き続き被験者を公募している。動物実験については外部委託の疾患モデルラットの作成に時間を要しており、免疫組織学的な分析に至らず当初の予定よりもやや遅れている。パーキンソン病患者のなかには、冬期や季節に関わらず四肢の冷えを感じる患者がおり、自律神経症状のひとつであることが推測される。本年度は、患者の冷えの自覚について聞き取りを行い、冷え症状の具体的な症状、発症時期、生活への影響を明らかにした。本疾患で日常の生活で冷え症状を自覚する患者4名に聞き取りを行った。聞き取り後、冷え症状に関連する内容を抽出し、意味内容を分析した。4名の患者は男性1名、女性3名であった。『本疾患の診断と冷え』では、診断を受けてから、冷えを感じるようになっていた。『季節と冷え』では、外気温の低下する冬期は他の季節に比べて強く冷えを強く感じていた。『冷えの部位』は手、足の両方であり、『冷え症状による日常生活への影響』は、身体全体の動きづらさ、歩きづらさなどであり、転倒に対する不安も生じていた。『冷え症状の治療』では、投薬、処置などは行われている患者はいなかった。『冷え症状への対応』は、靴下は滑るためかえって転びやすいので冷えてもがまんする、靴下を二重に着用する、使い捨てカイロを使う、外出を心がけて身体を動かす、温かい飲み物を飲むなど個々で異なっていた。また、『医療者からのケアや助言』では、冷えに対して医療者から何らかのケアや指導を受けた患者はいなかった。冷え症状がある時に身体の動きづらさ、歩きづらさを感じていたことから、日常生活行動の縮小や転倒のリスクにもつながることが推測される。今回は冷えの自覚に焦点をあてたが、皮膚温や他の症状との関連も検討する必要があると考える。対象とした患者においては、これまで医療者から冷え症状への治療やケア、助言を受けた患者はいなかったが、本疾患に特徴的な振戦、筋固縮、姿勢反射障害の程度や日常生活への影響をふまえて、患者個々の環境調整、温水浴や温罨法などの看護ケア、セルフケアについて適切な情報提供や支援をすることが重要である。本学における倫理審査体制が変更となり、許可を得ていた研究計画書一式が修正となった。新たな書式の記入、再審査期間が必要となり約半年間の期間、研究を中断することとなった。したがって、目標とした例数の研究は実施できず、少数例であったが難病看護学会への発表を行った。パーキンソン病患者の「四肢の冷え症状」について明確な治療指針はなく、外気温の低下する冬期などでは症状が強くなる。患者の療養環境の調整として室内の気温調節、衣服の調整や局所への温熱刺激などにより冷え症状の軽減、温かさや安楽をもたらすことが可能である。健常者への蒸しタオルによる背部温罨法は、背部の皮膚温、手の皮膚温の上昇、皮膚血流の増加が既に検証されている。
ファジイ決定過程の研究とその応用

本研究は、不確実な情報を持つシステム(ファジィシステム)の数理構造に関する解析とその意思決定理論の応用研究を目的としている。主な研究成果は次の通りである。1.推移的ファジィ関係をもつファジイシステムの極限状態の解析を行った。2.極限状態の満たすファジイ関係方程式の解空間の構造を明らかにした。3.ファジィ決定過程における時間平均型のファジィ利得をファジィシステムの極限状態を用いて特徴付けを与えた。4.ファジィシステムの2人ゼロ和停止問題に関して、最適な停止時刻とゲームの値を与えた。5.ファジィシステムの再帰集合を用いて最適停止問題の解を数値的に計算する方法を与えた。本年度は、ファジィシステムの基本構造の解析と意思決定への応用研究に於いて研究成果が得ることができた。本研究に参加した研究者は、本研究の実施計画に基づき、それぞれ一定の成果を納め、研究論文や口頭発表を行っている。本研究は、不確実な情報を持つシステム(ファジィ・システム)の数理構造に関する解析とその意思決定理論の応用研究を目的としている。1.ファジィ・システムの再帰性の特徴付けや周期性の構造解析を行うことに成功した。2.ファジィ・システムの極限状態の解析をある単調性を持つ場合に行った。また、極限状態の満たすファジィ関係方程式の解空間の構造を明らかにした。3.ファジィ・システムの最適停止問題に関して、測度論の観点から双対性による特徴付けを行うことに成功した。4.時間平均型のファジィ利得をもつ決定モデルの評価基準の合理的な与え方に成功した。5.ファジィ性と蓋然性(確率)を伴う動的計画モデルの解決を与えた。本年度はファジィ・システムの基本構造の解析を中心に行ったが、次年度は意思決定理論への応用理論を展開する予定である。1.推移的ファジィ関係をもつファジィシステムの極限状態の解析を行った。2.極限状態の満たすファジィ関係方程式の解空間の構造を明らかにした。
細胞内カルシウムイオンによるゾウリムシの複数の細胞機能の同時制御

単細胞生物ゾウリムシは,繊毛打方向の逆転,細胞体の収縮,エキソサイトーシスという明確な3つの細胞機能をもつ。これらはいずれも細胞内カルシウムイオン濃度の上昇によって引き起こされる。しかし,これらがそれぞれ独立に制御されるメカニズムは解らないところが多い。本研究では,この3つの機能のうち,特に,繊毛が内部のカルシウムイオン濃度によって制御されるメカニズムを詳細に検討した。さて,ゾウリムシの繊毛逆転が繊毛内カルシウムイオン濃度の上昇によって起こるということは広く受け入れられている。しかし,繊毛内のどこに繊毛逆転を引き起こすためのカルシウム感受性部位があるのかは全くわかっていない。我々は,ケイジドカルシウムの光分解法を使ってゾウリムシの繊毛の局所のカルシウムイオン濃度を局所的に上昇させてみた。すると,繊毛先端のみのカルシウムイオン濃度を上昇させるとわずかな繊毛逆転がおき,繊毛全体のカルシウムイオン濃度を上昇させた場合,大きな繊毛逆転が生じた。繊毛内のカルシウムイオン濃度を上昇させるエリアを徐々に大きくしてみると繊毛逆転の角度もそれに連れて増大した。これらの結果は,繊毛逆転に関するカルシウム感受性部位が,繊毛の根本や先端に局在するのではなく、繊毛全体に均一に分布していることを強く示唆している。単細胞生物ゾウリムシでは,細胞内カルシウムイオン濃度によって,繊毛逆転・細胞体収縮・エキソサイトーシスの3つの細胞機能が制御されている。このうち繊毛逆転について細胞内カルシウムイオン濃度との関連を詳細に検討した。真核生物の繊毛・鞭毛は自律的に波動運動を行う細胞内小器官である。繊毛打・鞭毛打の波形とその波の頻度(周波数)は繊毛・鞭毛内部のカルシウムイオン濃度によって制御されている。単細胞生物ゾウリムシは細胞表層全体に1万本以上の繊毛を持ち,これを使って水中を遊泳する。遊泳中に障害物にぶつかると,一時的に繊毛打方向を逆転させて後方遊泳し障害物を避ける。このゾウリムシの繊毛逆転も繊毛内カルシウムイオン濃度の上昇によるということが広く受け入れられている。しかし,繊毛の中で実際にカルシウムイオン濃度が上昇するのを直接測定した例は無い。さらに,繊毛内のどこが繊毛逆転を引き起こすためのカルシウム感受性部位であるのかは全くわかっていない。我々は,ケイジドカルシウムの光分解法を使ってゾウリムシ細胞でカルシウムイオン濃度を局所的に上昇させてみた。繊毛は細胞体内のbasalbodyと呼ばれる構造から伸張している。まずこのbasal body以外の繊毛部分でケイジドカルシウムの光分解を起こしてみるとはたして繊毛逆転が観察された。一方,basal bodyのみでのケイジドカルシウムの光分解は,直接その部分での繊毛逆転を引き起こすことは無かった。また,繊毛の先端部でのケイジドカルシウムの光分解は小さな繊毛逆転を引き起こした。この光分解エリアを徐々に大きくしてみると繊毛逆転の角度もそれに連れて増大した。これらの結果は繊毛逆転に関するカルシウム感受性部位がbasal bodyに無いことを示すとともに,カルシウム感受性部位がbasal bodyを除いた繊毛全体に均一に分布していることを強く示唆している。
対話知識の共有・再利用化を考慮した日本語質問応答システムに関する研究

本年度は,次のことを行った.1.係り受け情報と統計情報を融合した情報検索システムの性能評価2.テキストの再利用性と,ユーザの学習到達度を考慮したタグ付きテキストからの問題自動生成システムの試作3.電子メールの質問に対する自動応答システムの精度向上1では,昨年度開発した語の確率情報と,係り受け情報を融合した情報検索手法の精度向上手法について研究を行った.この手法では,更に,概念辞書を利用した質問文の拡張と,省略語の照応(ゼロ代名詞の照応)も行うが,質問文の拡張時に,質問文中の語の意味を考慮することは難しいため,誤拡張を行うことがある.そのため,拡張された語(拡張語)が検索時に利用された時の精度と,質問文中の元の語(元語)が利用された時の精度を調べ,その正解率を,拡張語と元語の重み付に利用した所,それぞれの重みを一様にした場合に比べ,検索精度が向上することがわかり,また,その精度が,対話システム構築時の自然言語インタフェースとして利用するに十分であることを確認した.2では,学生の学習到達度に合わせた問題を自動生成するための仕組みを開発した.本手法は,学習用テキストに埋め込まれたタグの情報と,学生の学習履歴情報を基に,学生の到達度の推定と,タグ付けされた問題の難易度の推定を行う.本研究では,そのための,タグの設計と,学生の到達度や問題の難易度の推定式の提案,および,その評価用のシステムを試作した.問題自動生成に利用されるタグは,今後,ますます広がって行くと想定されるインターネットを利用した教育システム開発を考慮して,XML形式を取る.これにより,従来,ネットワーク上で利用されていた電子テキストを,テキストとしてだけでなく,問題生成用にも利用することが可能となった.3では,識別の難しかった短い質問文に対する応答性について,その精度を上げるために,類似度計算手法の改良と,同義語についての対策を行った.また,1で開発した手法の精度向上を確認したことから,現在,この手法を適用するために検討を行っている.本年度は,次のことを行った.1.係り受け情報と統計情報を融合した情報検索システムの性能評価2.分散環境で協調的に仕事を行うエージェントの概念に基づいたWWW検索システムの拡張3.情報処理教育システムの利用を促すためのツールの試作??では,昨年度提案していた係り受け情報を利用した情報検索システムの改良を行った.係り受け情報は,現時点で,機械的に利用可能な最も知的な情報の一つである.しかし,検索要求文中の係り受け情報全てを用いる方法では,その制限が強すぎるため,情報抽出の取りこぼしが多く発生し,結果的に検索精度を落すことが問題であった.そのため,与えられた文書中から必要な情報を抽出するのにどのような係り受け情報が有効となるか,また,その時の重みの与え方をどうすべきかが重要である.本研究では,係り受けペアの重み(重要度)を,そのペアの検索対象文書中に出現する統計情報を利用して与える方法を取った.このように係り受け情報と統計情報を融合させることにより,本研究の係り受け情報を利用した抽出精度の高さを保ちつつ,情報の取りこぼしを抑えることができるようになった.??では,昨年提案していたWWW上の検索システムを構築する上での新しいモデルとその構築方法を,分散環境に敵するように発展させたものを提案し,そのシステムの試作を行った.また,ユーザの個人情報(プロファイル)に基づいて,情報のフィルタリングや探索を行うための方式を開発した.更に,分散環境で自律的に動作するプログラム(エージェント)を構築するためのモデルを開発し,各エージェントどうしが協調的に仕事を行う上で必要となるエージェントの対話用言語とその解釈を行う仕組みを開発した.これにより,それぞれのエージェントへ命令を与えること,更には,エージェントどうしで必要な情報交換を行うことを可能にすることができた.開発した仕組みについては,国際学会で発表する予定である.??では,共同研究者と,講議運営に必要となるルーチンワークを支援するためのシステムの開発を行った.これにより,出席やレポートの提出の自動化,アンケート調査の実施,Web上での個人的な教師への質問回答,クラス内での公開された質問回答などを行うことができるようになり,対話システム構築に関する知見を得た.これについては,国際学会(ICCE99)で発表した.また,電子メールによる質問に対する自動応答を行うシステムの試作を行った.本年度は,次のことを行った.1.係り受け情報と統計情報を融合した情報検索システムの性能評価2.テキストの再利用性と,ユーザの学習到達度を考慮したタグ付きテキストからの問題自動生成システムの試作3.電子メールの質問に対する自動応答システムの精度向上1では,昨年度開発した語の確率情報と,係り受け情報を融合した情報検索手法の精度向上手法について研究を行った.この手法では,更に,概念辞書を利用した質問文の拡張と,省略語の照応(ゼロ代名詞の照応)も行うが,質問文の拡張時に,質問文中の語の意味を考慮することは難しいため,誤拡張を行うことがある.

そのため,拡張された語(拡張語)が検索時に利用された時の精度と,質問文中の元の語(元語)が利用された時の精度を調べ,その正解率を,拡張語と元語の重み付に利用した所,それぞれの重みを一様にした場合に比べ,検索精度が向上することがわかり,また,その精度が,対話システム構築時の自然言語インタフェースとして利用するに十分であることを確認した.2では,学生の学習到達度に合わせた問題を自動生成するための仕組みを開発した.本手法は,学習用テキストに埋め込まれたタグの情報と,学生の学習履歴情報を基に,学生の到達度の推定と,タグ付けされた問題の難易度の推定を行う.本研究では,そのための,タグの設計と,学生の到達度や問題の難易度の推定式の提案,および,その評価用のシステムを試作した.問題自動生成に利用されるタグは,今後,ますます広がって行くと想定されるインターネットを利用した教育システム開発を考慮して,XML形式を取る.これにより,従来,ネットワーク上で利用されていた電子テキストを,テキストとしてだけでなく,問題生成用にも利用することが可能となった.3では,識別の難しかった短い質問文に対する応答性について,その精度を上げるために,類似度計算手法の改良と,同義語についての対策を行った.また,1で開発した手法の精度向上を確認したことから,現在,この手法を適用するために検討を行っている.
高密度生活空間における臭気指標の確立と空気質の総合的評価法に関する研究

都市施設や建物の高密度生活空間は一般に汚染されビル病症候群を誘発するとされているが、その原因は未だ明らかでなく、また室内空気質の評価指標が確立されていない。本研究は、高密度生活空間の臭気源として体臭を取り上げ、まず、各種評価方法の問題点を明らかにし、新しい尺度(原単位)と計測方法を提示することにある。そのために、数次にわたる実験を行い、評価方法の適用性を明らかにすると共に、他の指標との相関を求めた。最後に、空気の感覚成分の総合的評価法のあり方、将来展望について検討を加えた。具体的には、まず研究に必要な設備ならびに手法の開発に努め、その上で総合的評価法確立のための実験的研究を行った。前者の研究設備ならびに手法の開発では、外国の主要な空気環境試験室に検討を加え、独自の考えを組込んだ空気環境試験室の設計、製作が第一の成果である。研究手法面としては、嗅覚刺激装置の開発、臭気強度、認容性、不快性など5項目からなる室内空気質の主観評価申告用紙の作成をした。さらに、マイクロコンピュ-タを主体とした脳電位、筋電位、心電位、顔面皮膚温など生体機能計測システム開発を行った。後者の総合的評価法確立のための実験的研究では、臭気強度、認容性、不快性に関する室内空気質の多数にわたる主観評価実験を行った。その中で、Fanger(1988)の臭気原単位にも検討を加え、日本人に対して必ずしもそのまま適用できないことを示した。生体機能計測による室内空気質の評価に関する実験では、嗅覚検査の基準臭5種と心理学的手法で多用されている標準臭2種を中心に検討した。その結果、予想以上にこれらの物質が生体機能に影響を及ぼすことが分った。最後に、臭気指標の確立と総合評価のために、合成二分子膜センサ-による評価実験および総合的評価へのニュ-ラルネットワ-クの応用について検討を行った。今年度は本研究の初年度にあたり、空気環境試験室の製作とその制御方式の確立を第一に行った。空気環境試験室自体の外径寸法はW2700×H2400×D4500で、ダクト系を含めた容積は30.9〔m^3〕となっている。風量については、室内循環量03000〔m^3/h〕、外気導入量の0720〔m^3/h〕の可変方式とした。また、試験室内の空気循環については全面床吹出し方式、天井排気方式を採用し、二系統の空気浄化装置を設けている。更に、PID制御による気温1535°C、相対湿度4080%を制御幅とする温湿度調整を備え、通常の使用状態では設定温度±0.1°C、設定湿度±5%の精度で運転可能である。以上の試験室を用いて、臭気指標に関する主観評価の実験を進めた。実験は室内臭気指標の基本となる体臭について行い、気温22°C、相対湿度50%の設定条件のもとで、6段階の臭気強度、2段階の容認性、5段階スケールの新鮮性の主観評価値を調べた。これまでの延べ98名の室外判定員による2.23〔m^3/h・人〕33.6〔m^3/h・人〕の換気率についての6回の実験結果によると、個体間変動がみられるものの換気率と強度ならびに新鮮性との間の相関関係が示された。また、容認性の不満足率の結果は6回の実験いずれの場合も、デンマークでのFanger(1988)の報告よりも低値をとり、わが国独自の臭気指標作成の必要性が示唆された。また、臭気物質の生体機能への直接影響に関する基礎実験を進めた。

測定項目は(1)頭頂部の脳波(脳電位)、(2)軽負荷テスト収縮時の上腕二頭筋の筋電図(筋電位)、(3)心拍数、(4)心拍間隔分散値、(5)サーモグラフィーによる顔面皮膚温度である。これまで基準臭の中から選択した5種の実験によると、β-フェニルエチルアルコール、イソ吉草酸により高次神経系の活動に影響を与えること、また一般に悪臭とされるイソ吉草酸、スカトールでは体性神経系、交感神経系の活動に影響を与えていることが示された。本年度は、昨年度に設計・製作と制御方式の検討課題をへてほぼ完成した空気環境試験室を用いて、生体機能計測法による臭気すなわち空気質の感覚成分の評価に関する基礎実験を中心に研究を進めた。それと、並行して臭気指標に関する主観評価の実験と検討をも行った。生体機能計測法による空気質の感覚成分の評価に関する基礎実験での測定項目は、(1)脳電位、(2)筋電位、(3)心電位による心拍数・心拍間隔分散値、(4)サ-モグラフィ-による顔面皮膚温である。刺激物質は嗅覚検査で多用されている1)イソ吉草酸、2)スカド-ル、3)betaーフェニルエチルアルコ-ル、4)メチルシクロペンテン、5)gammaーウンデカラクトンおよび臭気指標で標準臭気として国際的に用いられている6)2ープロパノン、7)1ーブタノ-ルである。嗅覚刺激方法には、臭液の入った試薬瓶を鼻孔の直下に呈示する自然拡散型と今年度開発した被験者の呼吸に同期させて嗅覚刺激発生装置による機械導入型の2つの方法をとった。被験者は21ー24歳の青年男子8名であった。今回採用した7つの臭気物質は比較的高い濃度レベルにあったこともあり、総じて、生体機能に影響がみられた。たとえば、1)ー5)の自然拡散型での脳電位の結果は、花香と呼ばれる3)βーフェニルエチルアルコ-ルを除き、αーblocking現象すなわちα波成分の低下がみられた。また、臭気指標で標準臭気として用いられている2ープロパノン、1ーブタノ-ルが心電図および顔面皮膚温に多大な影響を及ぼしているという結果などは、その影響の大きさから考え、今後慎重に検討する必要がある。その他に、臭気指標に関する主観評価の実験と検討をも行った。その中で、気温20ー22°C、相対湿度40ー60%と限られた条件であるが、安静時と2種類の運動時での体臭強度と必要換気量に関する検討を行い、在室者の運動強度の増加によって、CO_2濃度が同一レベルでも、不快者率は増大し、この場合、必要換気量が6ー8倍に達することが分った。本年度は、昨年度までの臭気指標に関する主観評価実験および生体機能計測法による評価実験の継続とともに、最終年度のまとめとして、合成二分子膜ニオイセンサ-とニュ-ラルネットの臭気指標の確立と空気質の総合評価法への応用について重点的に検討した。嗅覚の受容構造と比較的類似した合成二分子膜センサ-による体臭評価の実験では、センサ-値と臭気強度、認容性、不快性の主観評価値との対応関係を調べた。被験者は、22ー26歳の青年男子で、試験室内の滞在者と判定者の2グル-プからなり、滞在者は6名と9名の2種類の条件で実験を行った。判定者は10名で、全実験を通じて同一とした。主観評価値とセンサ-値との間では、有意水準0.5%で相関関係が認められるが、主観評価値とCO_2濃度との間では、有意水準5%でも相関関係が見出せない項目が多かった。体臭のような低濃度多成分の評価に、今回のセンサ-が、より有効であることを確認するとともに、このセンサ-が嗅上皮膜のように疎水性ではないが、実用に値することもわかった。
農村集落の豊かな田園居住環境の保全と形成手法に関する計画研究

本研究では、都市近郊地域の農業集落において、本来持っていた農業・農村的土地利用と新たな都市的土地利用との共存ができる、豊かな居住環境の保全と土地利用計画及び空間創出の必要性が急務であり、そのための保全手法や形成手法を研究する計画研究を目的とするものである。平成5年度は静岡県菊川町の神尾集落を事例とし、平成6年度は静岡県豊岡村東地域(旧敷地村)の家田、敷地、大当所の3文字、7集落を事例に実証的研究を行った。(1)明治初期から現在の土地利用図により集落の土地利用の変遷を把握し、新規宅地の動向を調査して、宅地化の特徴を把握した。(2)農地、宅地、施設、道路、水、緑などの居住環境要素の実態調査により集落構造の解析を行い。(3)更に、屋敷利用や建築形態について、過去の建築確認申請や現在の固定資産台帳から数量的解析を行った。また、地区を限定して宅地の使われ方等の詳細調査を行い、集落地区計画のための計画要素の検討を行った。(4)地域の実態を踏まえた上で、地域住民の参加によるワークショップを行い、具体的な地域の田園居住環境要素のストックに対する認識や評価の形成を図り、豊かな田園居住環境の保全や形成についての検討を行った。(5)なお、以上の調査をもとに豊かな田園居住環境の保全や形成を実現するために、現行法や事業制度の整理および問題点について、他の事例地区との比較も行い手法の総合的な検討を行うところまでは至らなかった。本研究は、本来持っていた農業・農村的土地利用と新たな都市的土地利用との共存ができる、豊かな田園居住環境の保全と土地利用計画及び空間創出の必要性が急務であり、そのための保全手法や形成手法を研究する計画研究を目的とするものである。本年度は静岡県菊川町の神尾と奥横池の2集落を事例に実証的研究を行った。研究方法は、集落における田園環境要素(水、緑、農地、宅地、建築形態、社会的条件など)について、集落全体の環境と居住環境に重点をおいて詳細調査を行った。ア.既存の図面資料や文献資料による地域の解析及び現地踏査を踏まえて、対象集落の田園環境要素の解析を行った。イ.更に、地域住民とのワークショップによる田園環境要素の変遷、問題、課題についての検討会を行い、住民からの居住環境評価を行った。このことによりアでは得られない環境要素の発見を得た。ウ.居住環境や土地の所有形態などに対する数値的解析を行った。研究成果としては、ア.丘陵の山裾に屋敷を形成し、平坦部(ノラ)に水田、屋敷背後(ヤマ)は山林で、更に丘陵(ノヤマ)は共同のムラヤマであった。ノラは昭和30年代にほ場整備され、マヤは一部茶畑化し、ノヤマは共有地を分配し茶畑に変化し利用と所有の変化がみられた。イ.明治初期にため池が作られ、昭和41年に大井川用水が通水しため池機能低下、ため池の新たな活用が必要。ウ.また、谷地にホタルの消息域が残されており保全手法が必要。エ.河川改修や農薬による魚の減少などで親水性が失われてきた。オ.遠州地方の地域性によるマキ垣と屋敷林が残されている。カ.屋敷の建物配置形態は1パターン。キ.屋敷廻りのシラハタが茶畑化。ク.通過交通による生活道路の安全確保。ケ.骨格的土地利用を無視した新規参入の小規模宅地出現。コ.ヤマからの排水問題や急傾斜地の災害対策など、豊かな田園居住環境の保全と形成に対する計画課題が抽出できた。1.研究目的:本研究は、都市近郊地域の農業集落において本来持っていた農業・農村的土地利用と新たな都市的土地利用との共存ができる豊かな田園居住環境の保全と土地利用計画及び空間創出の必要性が急務であり、そのための保全手法や形成手法を研究する計画研究を目的としている。

2.研究の概要:都市近郊農村の田園居住環境を保有している農業集落として、静岡県豊岡村東地域(旧敷地村)の家田、敷地、大当所の3大字、8集落を対象に田園環境要素(水、緑、農地、宅地、建築形態、社会的条件などストック)の実態調査、および住民参加のワークショップを通して検討を行った。(1),土地利用については、明治初期、昭和初期、昭和49年、現在の土地利用図により集落の土地利用の変遷を把握し、併せて本家・分家の関係や新規宅地の動向を調査して集落構造の解析を行い、宅地化の特徴を把握した。(2),実態調査により地域全体の水、緑、農地、宅地などの田園居住環境要素について把握し、屋敷の利用や建築形態などは地区を限定して詳細調査を行い、数量的資料は建築確認申請(昭49年以降)と固定資産台帳から解析した。この他社会的条件などのストックを聴取り調査した。この調査結果をもとに集落地区計画の検討を行った。(3),地域住民参加によるワークショップを行い、計画づくりを行う中で、具体的な地域の田園居住環境要素のストックに対する認識や評価の形成を図り、豊かな田園居住環境の保全や形成についての検討を行った。(4),以上の調査をもとに豊かな田園居住環境の保全や形成を図るために、現行法や事業制度の整理および問題点について、他の事例地区との比較も行い手法の総合的な検討を行った。特に市街化調整区域のおける農業集落の問題点と課題が把握できた。ただし、田園居住環境の保全と形成の具体的な実現手法は今後の課題である。
DNA合成系酵素mRNAと癌細胞分化度解析

ピリミジン代謝のサルベ-ジ経路に位置するDNA合成系酵素チミジレート・シンセターゼ(TS)およびチミジン・キナーゼ(TK)は、胎児組織、腫瘍組織など増殖の盛んな細胞でその活性の増加していることが知られている。1)昭和57年度、59年度の文部省科学研究費(No.57570479,No.59570565)の援助を得て、ヒト大腸癌およびラット実験大腸癌では、正常大腸に較べてTK活性の上昇していること、特異な胎児型のTKアイソザイムの存在すること、さらに分化度の高いもの程、TK活性が高く、TKアイソザイムの存在する傾向が強いことを報告してきた(日癌治、19:2289,1984;日癌治、21:48,1986)。2)昭和62年度、63年度の文部省科学研究費(No.62570599)の援助を得て、家族性ポリポ-ジス・ポリ-プは正常大腸や大腸ポリ-プとは異なり、大腸癌に近いTK活性やTKアイソザイムの存在比率を有することを報告した(Familial Adenomatous Polyposis,311,1989)。3)ヒト白血病では、TK/TS比が良く病勢を反映しており(第25回日本癌治療学会総会、札幌、1982)、骨髄細胞の増殖過程では先ずデ・ノボ、次いでサルベ-ジのDNA合成の起こることが明らかとなった(第48回日本癌治療学会総会、名古屋、1989)。4)ヒト胃癌では、TK/TS比が低くなる程、分化度が低くなり(第26回日本癌治療学会総会、新潟、1988)、その様な症例ではDNAデ・ノボ合成を抑制する抗癌剤の投与が有効であることを報告した(第48回日本癌学会総会、名古屋、1989)。5)平成2年度、3年度の文部省科学研究費(No.02671066,No.03671106)の援助を得て、ラット実験大腸癌の組織学的分化度とTS、TK活性について検討したところ、低分化型腺癌ほど、TS活性の高くなる結果を得た(第29回日本癌治療学会総会、大阪、1991)。6)3'-MeDAB誘発ラット実験肝癌およびSHNマウス自然発生乳癌の発癌過程において,DNAデ・ノボ合成、特にTS活性を抑制する抗癌剤の投与が、肝臓および乳腺の発癌を著しく抑制することを明らかにした(Anticancer Res.11:561,1991;12:1291,1992)。7)平成5年度、7年度の文部省科学研究費(No.05671917,07672484)の援助を得て、癌細胞のTS、TK mRNAについて解析中である。
進行再発大腸癌に対する新規治療薬ヒアルロン酸合成阻害剤の作用機序の解明

ヒト大腸癌浸潤性増殖において、腫瘍内低酸素領域では癌細胞周囲のヒアルロン酸動態が腫瘍血管新生に重要であることを解明する。さらに、ヒアルロン酸合成阻害剤が腫瘍血管新生を阻害することで顕著な抗癌作用を促す機能を明らかにする。
物質設計による新化合物の育成及びその基礎物性に関する研究

強い相関が働く電子系では多彩な物理現象が出現する.超伝導,重い電子系,近藤半導体体等がその一例である.然し乍ら,個々の現象が連携して起こる事象,例えば重い電子系が何故超伝導になるかの問いに関しては,発生機構の解明は勿論,その指針となるギャップの対称性すら不確定のままである.重い電子系と近藤半導体の関連はどうであろうか.CeRhSbはCeNiSnと同様小さなギャップをもつ近藤半導体として脚光を浴びていたが最近は両者とも半金属であるとされ混迷の度をましている.以上の状況に鑑み,裾野を広げたテーマで事の本質に切り込む研究を成し,併せて日本の研究蓄積を開花させる事が切に望まれている.近藤半導体にあっては周辺の関連物質の物性を先ず明らかにし電子構造に関する輪郭の取得が不可欠である.我々はCeNiSnに対してCePdSnの研究を行った歴史がある.以上の背景のもと,本研究では近藤半導体を採り上げ具体的な物質群としてCeRhX(X=Bi,Sb,As)に着目した.CeRhBi,CeRhAsの相の存在は我々の研究によって始めて確認されたものであり本重点領域研究の大きな成果である.以下に我々の研究成果の概略を示す.結果の概略Bi,Sb,Asは周期表でV族に属しプニクトゲン元素と呼ばれている.CeRhBi,CeRhSb,CeRhAsが同型の結晶構造をとることが判明し,物性を支配する電子数も同じでバンド構造の骨格も類似と考えられる.一方結晶の体積はBi→Sb→Asの順に減少しf-電子との混成の強度が順次増加することが期待できる.この系の電気的性質及びフェルミエネルギーでの状態密度に関する情報は多結晶での比熱測定から得られ,CeRhBiのフェビ-フェルミオンからCeRhAsの半導体(電子比熱γ0)への遷移が確認された.CeRhAsのギャップは圧力下で減少し,もう一方の近藤半導体Ce_3Pt_3Bi_4とは逆である.即ちバンド計算の結果に如何に相関を取り組むべきかの長年の命題に応える格好の舞台を提供した.今後の課題CeRhBi,CeRhAsは如何なる異方性を磁気及び電気伝導で示すか短結晶を使って解明し,異方的擬ギャップの本質と上記遷移機構の詳細を明らかにする.強い相関が働く電子系では多彩な物理現象が出現する.超伝導,重い電子系,近藤半導体体等がその一例である.然し乍ら,個々の現象が連携して起こる事象,例えば重い電子系が何故超伝導になるかの問いに関しては,発生機構の解明は勿論,その指針となるギャップの対称性すら不確定のままである.重い電子系と近藤半導体の関連はどうであろうか.CeRhSbはCeNiSnと同様小さなギャップをもつ近藤半導体として脚光を浴びていたが最近は両者とも半金属であるとされ混迷の度をましている.以上の状況に鑑み,裾野を広げたテーマで事の本質に切り込む研究を成し,併せて日本の研究蓄積を開花させる事が切に望まれている.近藤半導体にあっては周辺の関連物質の物性を先ず明らかにし電子構造に関する輪郭の取得が不可欠である.我々はCeNiSnに対してCePdSnの研究を行った歴史がある.以上の背景のもと,本研究では近藤半導体を採り上げ具体的な物質群としてCeRhX(X=Bi,Sb,As)に着目した.CeRhBi,CeRhAsの相の存在は我々の研究によって始めて確認されたものであり本重点領域研究の大きな成果である.以下に我々の研究成果の概略を示す.結果の概略Bi,Sb,Asは周期表でV族に属しプニクトゲン元素と呼ばれている.CeRhBi,CeRhSb,CeRhAsが同型の結晶構造をとることが判明し,物性を支配する電子数も同じでバンド構造の骨格も類似と考えられる.一方結晶の体積はBi→Sb→Asの順に減少しf-電子との混成の強度が順次増加することが期待できる.この系の電気的性質及びフェルミエネルギーでの状態密度に関する情報は多結晶での比熱測定から得られ,CeRhBiのフェビ-フェルミオンからCeRhAsの半導体(電子比熱γ0)への遷移が確認された.CeRhAsのギャップは圧力下で減少し,もう一方の近藤半導体Ce_3Pt_3Bi_4とは逆である.即ちバンド計算の結果に如何に相関を取り組むべきかの長年の命題に応える格好の舞台を提供した.今後の課題CeRhBi,CeRhAsは如何なる異方性を磁気及び電気伝導で示すか短結晶を使って解明し,異方的擬ギャップの本質と上記遷移機構の詳細を明らかにする.