hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
片麻痺患者に対する聴覚バイオフィードバックによる運動制御に関する研究

身体の動きを音に変換し、その制御を容易にする聴覚バイオフィードバック(BF)は、モニタが不要で手軽などの利点がある。本研究ではその聴覚BFを脳卒中後の片麻痺患者にどう役立てられるかを検討した。課題に目標を足首の動き(関節角度)で追う追随課題を採用した。音のみでは難しいので、視覚BFも用意し、2つの音デザインを比較した。一つは目標・角度を常に音の周波数に割り当てることで音へ変換した。二つ目は目標と角度が一致しない際に音を発生させた。その結果、音は人の注意を引くのが得意であるため、常に音を発生させて視覚情報と重複する情報を提供するよりは、修正が必要な時に音で注意を引くことが良いと思われた。本研究では、脳卒中片麻痺患者に対する理学療法の一環として、バイオフィードバック、特に関節角度や筋電図を音に変換する聴覚バイオフィードバックに関するデータを収集し、その有効性をより明確に示すことを目的としている。初年度の平成26年度には、予備データを収集し、聴覚バイオフィードバックの特性、運動課題と聴覚バイオフィードバックの関係などを検討した。運動課題としては、足関節の随意運動に着目し、足関節の関節角度を角度センサーで数値化し、それを音に変換する作業から開始した。運動課題としては、目標を正確に追随するトラッキングタスクを試みたが、脳卒中片麻痺患者には比較的高齢者が多く、課題遂行にはかなりの集中力が必要であることが予備実験より明らかとなった。よって平成26年度の後半は、異なる運動課題の検討、データを音にする方法の検討などを進めた。リハビリテーションで重要な運動学習には、結果の知識、パフォーマンスの知識の提示が必要となるが、これらが音では難しいことが明確となった。現在、本実験に向けて、音デザイン・運動課題の調節中である。運動学習という概念から、聴覚バイオフィードバックの利点を最大限に活かせる方法、例えば、麻痺した手足をより積極的に動かしたくなるような聴覚バイオフィードバックを検討することで、不使用の学習(学習による不使用状態)の克服につなげられるような方向で検討している。「片麻痺患者に対する聴覚バイオフィードバックによる運動制御に関する研究」を課題名に、該当年度では聴覚バイオフィードバックに必要な音デザインの立案と、まずは健常者への使用を試みた。運動制御の研究では、ある運動課題を被験者が行い、その反応を解析するが、今回は足関節(足首)の動きで目標を追随する課題を音で行うこととした。そのため、追随するための目標と被験者の足関節の角度の両方を音で提示する必要があった。今後は片麻痺患者を被験者に実験を行うが、該当年度では、本課題の実現可能性を検証するために、被験者を健常者で実験した。フィードバックの分かりやすさが重要となる課題であるため、片麻痺患者には考えられる範囲で最もわかりやすいフィードバックを用いて実験を行いたく、音デザインに時間を費やした。聴覚フィードバックは提示できる情報量では、視覚フィードバックに劣るため、音色や目標から外れた時にのみ再生されるエラー音などの工夫を加えることで、目標の上下や足関節の角度の増減を、単に周波数の上下に割り当てるオリジナル音デザインからの改善を図った。また、視覚障害者に対する聴覚バイオフィードバックの恩恵は大きいと考えられるため、視覚障害者の運動制御に関する研究も補助的に行った。現在、健常者を被験者とした実験データの解析中であるが、オリジナル音よりは良い結果が得られており、片麻痺患者を被験者とした実験の準備中である。聴覚バイオフィードバックに必要な音デザインの立案と検証が、困難である。「分かりやすさ」は主観的指標で有り、個人差も大きいため、ある程度の被験者数で実験を行う必要がある。また、「わかりやすさ」に実際の「運動パフォーマンス」が伴わないこともあり、試聴後の分かりやすさに関するアンケートでは不十分で、やはり実際に運動パフォーマンスを分析するための実験が必要である。具体的な内容としては、聴覚バイオフィードバックに使用する音の作成と健常者に対する実験を行った。聴覚バイオフィードバックでは音のデザインが要であり、どのような時にどのような音を鳴らすか、を決める必要がある。そのため、音を慎重に作成し、その有効性をまずは若年健常者で試す必要があった。当初、聴覚バイオフィードバックのみで、足関節の動きで目標を追随する運動課題の遂行を予定していたが、若年健常者でもかなり難易度が高いことがわかり、視覚バイオフィードバックとの併用に切り替えた。2種類の音デザインを用意し、1つのデザインでは目標と実際の関節角度を音に変換し、常に2つの音が聞こえるよう、またもう1つのデザインでは目標と実際の関節角度の差(エラー)のみを音に変換した。そして、視覚バイオフィードバックが同一でも異なる聴覚バイオフィードバックが異なる運動学習を導くかの検証を研究目的とした。先行研究では、単一(例えば、視覚バイオフィードバックのみ)よりも複数(例えば、視覚と聴覚バイオフィードバックの併用)の感覚入力を用いた方が運動学習には有利と報告されているが、同時に、複数の感覚入力を用いても情報が重複する場合は、さほど複数感覚入力の利点が得られないとも報告されている。特に、片麻痺患者では情報処理の方法や能力・キャパシティー等が健常者と異なる可能性が有り、今後は、片麻痺患者に適した聴覚バイオフィードバックを探るべく、研究を続けていく。聴覚バイオフィードバックに使用する音デザインが、予想以上に手間取った。作成した音デザインは検証する実験が必要で有り、それにも予想以上の時間を要した。本研究では、聴覚によるバイオフィードバックを用いた運動課題練習が、脳卒中片麻痺患者の足関節の運動制御や歩行に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。

リハビリテーション分野での聴覚バイオフィードバックについての有効性をより明確にし、その更なる普及を目指す。具体的内容としては、1)不全麻痺を呈する脳卒中片麻痺患者の足関節に対して、聴覚での運動課題練習が運動制御能力へ及ぼす影響を明らかにする。2)聴覚での運動課題による運動制御能力向上のメカニズムを調べ、また歩行などの機能面への影響を明らかにする。足関節の運動制御に関しては、聴覚バイオフィードバックを用いる際の音デザインが非常に重要であり、また音のみを頼りに目標を関節運動で追随するような運動課題は、かなり難易度が高く、聴覚バイオフィードバックに加え、視覚バイオフィードバックも必要と思われた。聴覚バイオフィードバックのみ、或いは視覚バイオフィードバックのみのように単一の感覚入力より、視覚と聴覚のように2つの感覚を使用した方が良いとされているが、それぞれの長所・短所を考慮し、適切な音デザインの作成が重要であることがわかった。具体的には、視覚情報は空間的情報の伝達に優れているのに対し、聴覚は時間的情報の伝達や注意を引くのに優れている。そのため、本研究では、空間的情報(目標と関節角度)を視覚で、課題でエラーが生じた際(目標と関節角度がずれた際)に聴覚で注意を引くことで、より効率的に運動学習ができることを示唆する結果が得られた。今後は、この結果を考慮して、より機能的な動作への聴覚バイオフィードバックの応用を検討していく。身体の動きを音に変換し、その制御を容易にする聴覚バイオフィードバック(BF)は、モニタが不要で手軽などの利点がある。本研究ではその聴覚BFを脳卒中後の片麻痺患者にどう役立てられるかを検討した。課題に目標を足首の動き(関節角度)で追う追随課題を採用した。音のみでは難しいので、視覚BFも用意し、2つの音デザインを比較した。一つは目標・角度を常に音の周波数に割り当てることで音へ変換した。二つ目は目標と角度が一致しない際に音を発生させた。その結果、音は人の注意を引くのが得意であるため、常に音を発生させて視覚情報と重複する情報を提供するよりは、修正が必要な時に音で注意を引くことが良いと思われた。音デザインと運動課題の関係が複雑で、予想以上に予備実験が必要であったため。今後は、音デザインに若干の改良を加え、片麻痺患者への実験を行う。具体的には、エラー音の再生タイミングや音色、他の音とのバランスなどを調整する。今後、脳卒中片麻痺患者の被験者を増やし、データ収集・分析へ進めていく。身体的リハビリテーション今後は更なる予備実験を続け、より確実な研究デザインを決定していく。実験の遅れに伴う、897,130円の未使用経費の発生。研究の遂行に遅れがあるため、予算の使用にも遅れがあった。研究の進行がやや遅れていることによる次年度使用額が発生した。上記の未使用分については、平成28年度請求分と合わせて、物品や旅費などに使用する。今後、実験を行い、その結果を国際学会をはじめ、積極的に公表していく。
東アジアにおける拡張現実時代の観光に関する研究

東アジアの観光における拡張現実的な状況を把握するために、フィールド調査の研究班とメディア調査の研究班がそれぞれの調査・研究を推進し、合同の研究会を開催して研究成果を報告するとともに意見交換を行った。主なフィールド調査としては、台湾台北市にて「2.28事件」記念日にタイミングを合わせて当時の反政府デモのルートをたどる歴史散歩地図を入手しまちあるきの実地調査を行ったほか、日韓における音楽の消費による観光空間の拡張に関する東京都内での調査や、新潟県佐渡市の街並み保存地区においてメディアと地域開発の関係に関する現地調査を行った。またメディア調査としては、インスタグラム等のソーシャルメディアの言説(テキストと画像)をハッシュタグ検索により収集し、整理・分類を行った上で、ソーシャルメディアが観光行動にどのような影響を及ぼすのか調査・分析を行った。研究例会について報告すると、1)回族コミュニティの変化に関してインターネット・コミュニティが宗教性の異なる回族を新たに結び付けて「混淆的」なコミュニティを形成している可能性についての研究、2)2010年代のパワースポット・ブームを事例として物の前景化と信仰心の後景化が進むことで宗教の社会的付置が「規範統制型から環境配置型へ」と根本的に変化している可能性を指摘した研究、3)コンテンツ・ツーリズム研究を概観しメディア・ミックスが常態化した今日のメディア環境におけるコンテンツ・ツーリズムやファンダムの分析に必要な理論枠組み構築の試論、4)拡張現実時代の観光研究を平和観光と接続する試み等が研究テーマとして提示され、それぞれについて意見交換を行った。その他、本科研費プロジェクトを平和観光研究と接続するための新たな調査・研究の一環として、第3回済州学学会「島平和フォーラム:冷戦景観と平和観光」に参加し、済州オルレのフィールド調査等を実施した。平成30年度は、各研究班や分担研究者はそれぞれ計画どおりの研究成果を上げている。合同セッションの開催が少なく、研究分担者が一堂に会してそれぞれの研究を横断する総合的な議論がやや不十分であったが、その他に関してはおおむね順調に進展している。平成31年度は本研究プロジェクトの最終年度にあたるため、研究成果の発信を積極的に行う予定である。一般向けの公開講座を実施するとともに、研究例会の回数も増やして国際シンポジウム等で質の高い研究のアウトプットを出したい。現実空間の側からネット空間への影響を明らかにするために、研究分担者をコンテンツツーリズムや巡礼ツーリズム等に関する現地調査を実施するグループと、ネット上で発信される観光をめぐる言説の分析等を行うグループに分け、各グループで調査を実施し、その研究成果についてグループ合同の研究会を開催して意見交換を行った。主なフィールド調査についての実績を報告する。昨年9月、アニメイベントにおけるファン文化とライセンスビジネスの関係性の実態と課題を明らかにするため、北海道厚岸郡浜中町において浜中町商工会、アニメ製作関係者の協力を得て、現地実地調査ならびに関係者ヒアリングを行った。10月には中国雲南省昆明市および紅河州においてフィールド調査を実施し、近年のウイグル人によるものとされる中国国内におけるテロ事件に伴うネット空間でのイスラムフォビアが、回族を中心とするムスリム集住地域における非ムスリムによる観光を活性化している状況を調査した。今年3月、台湾台北市において暗渠探索のまち歩きに関する実地調査を行い、併せて「台北水路踏査」の副題をもつ文芸的エッセイ『舒蘭河上』の著者謝海盟らへのヒアリングも実施した。また、関東の神社を中心にフィールド調査を行い、ネットや各種メディアでのパワースポット言説がこれらの寺社のあり方にどのような影響を与えているのかを考察した。理論的研究業績としては、聖地・巡礼路の観光弾力性に基づく、現代の宗教状況における巡礼ツーリズムの位置づけについての分析、オートモビリティの観点から、車による巡礼と<場所>の再構築を分析したロードサイドフォークロアの試論等があり、本研究プロジェクトの総論的な研究として、現実空間の多孔化、モビリティ・パラダイム、infospher等のキーワードを用いて、虚構のリアリティが仮想現実から拡張現実へと変容している仮説についての吟味・考察を行った。平成29年度は、フィールドワーク等の現地調査をするグループは計画どおりの研究成果を上げているが、観光に関するメディアの言説分析のグループの作業がやや遅れており、グループの合同セッションにおける議論がやや不十分であったが、その他に関してはおおむね順調に進展している。

研究例会について報告すると、1)回族コミュニティの変化に関してインターネット・コミュニティが宗教性の異なる回族を新たに結び付けて「混淆的」なコミュニティを形成している可能性についての研究、2)2010年代のパワースポット・ブームを事例として物の前景化と信仰心の後景化が進むことで宗教の社会的付置が「規範統制型から環境配置型へ」と根本的に変化している可能性を指摘した研究、3)コンテンツ・ツーリズム研究を概観しメディア・ミックスが常態化した今日のメディア環境におけるコンテンツ・ツーリズムやファンダムの分析に必要な理論枠組み構築の試論、4)拡張現実時代の観光研究を平和観光と接続する試み等が研究テーマとして提示され、それぞれについて意見交換を行った。その他、本科研費プロジェクトを平和観光研究と接続するための新たな調査・研究の一環として、第3回済州学学会「島平和フォーラム:冷戦景観と平和観光」に参加し、済州オルレのフィールド調査等を実施した。平成30年度は、各研究班や分担研究者はそれぞれ計画どおりの研究成果を上げている。合同セッションの開催が少なく、研究分担者が一堂に会してそれぞれの研究を横断する総合的な議論がやや不十分であったが、その他に関してはおおむね順調に進展している。平成30年度においては、フィールドワーク等の現地調査をさらに推進するとともに、観光に関するメディアの言説分析グループの作業を本格化させる予定である。研究会の開催数を増やし、グループ間あるいは研究分担者同士のコミュニケーションを活性化させることで、最終年度(平成31年度)に質の高い研究のアウトプットを出すための研究の足場を固めたい。平成31年度は本研究プロジェクトの最終年度にあたるため、研究成果の発信を積極的に行う予定である。一般向けの公開講座を実施するとともに、研究例会の回数も増やして国際シンポジウム等で質の高い研究のアウトプットを出したい。
ロシア語における有声性の不完全中和の実験音韻論的研究：産出と知覚の観点から

本研究の主目的は、(I)ロシア語の語末位置における有声阻害音の無声化(final devoicing; FD)を事例として、音声産出と音声知覚の両観点から中和という現象を検討すること、(II)不完全中和(incomplete neutralization)と言語理論全般との関わりを考察することであった。研究課題の最終年度にあたる今年度は、第1年目と第2年目に収集した調査資料をとりまとめ、その理論的位置づけを考察することに費やされた。具体的には、喉頭特徴の類型論的研究で提案されているロシア語の喉頭素性を再検討し、改定案を提案した。その提案に基づいて、ロシア語のFDを再解釈した。喉頭特徴の類型論において懸案課題となっている「passive voicingの謎」と、ロシア語の語末位置に生じる「不完全な」無声化(FD)は、共通の原理によって説明できる可能性を提案した。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究には、2つの主目的がある。第1に、ロシア語の語末位置における有声阻害音の無声化(final devoicing ; FD)を事例として、音声産出と音声知覚の両観点から中和という現象を検討することである。第2に、不完全中和という現象と言語理論全般との関わりを考察することである。上述の目的を達成するために、以下に挙げる3種類の音声実験を計画し実行した。第1に、音韻論的な要因とそれ以外の要因とが音韻論における中和ないし対立とどのようにかかわりあっているのかを解明するための第一歩として、発話速度という要因が語頭の有声・無声閉鎖音の音声実現に与える影響を検討した。具体的には、異なる発話速度条件で産出された語の語頭に位置する有声・無声阻害音の声帯振動開始時間(voice-onset time;以降VOTと記す)の変動をそれぞれ観察した。言語横断的な研究からは、発話速度という要因が語頭の有声・無声閉鎖音のVOTに与える影響は、非対称的であるという結果が多数報告されているが、本実験の結果は、このような非対称性がロシア語の語頭閉鎖音においても認められることを示した。この成果は、発話速度の影響に関する言語横断的な研究において報告例がなかったロシア語の事例を報告した点で意義があると考える。上述の研究成果は、国際学会および国内研究会において報告した。第2に、ロシア語に実在しない疑似名詞を対象として、音声産出実験を実施した。その結果、擬似名詞を用いた場合にも、中和することが予測される語の間に、音響差が観察されることが明らかになった。以上の研究成果の中間結果は、国内研究会において報告した。さらに、産出実験で得た音声を用いて、知覚実験を実施した。知覚実験の分析と結果解釈は、平成25年度まで継続される研究課題となる。本研究の主目的は、次の2点である。第1に、ロシア語の語末位置における有声阻害音の無声化(final devoicing : FD)を事例として、音声産出と音声知覚の両観点から中和という現象を検討することである。これらの目的を達成するために、前年度に引き続き、ロシアでの現地調査をおこないながら、問題の検討を続けてきた。本年度前半は、当初の予定通り、音声知覚の諸問題に重点的に取り組んだ。筆者は昨年度の取り組みの過程で、ロシア連邦オレンブルグにおいてロシア語母語話者の中和位置の音声知覚に関する実験資料を収集しており、その資料の分析をおこなうことによって、中和することが予測される音声に対する、聞き手の知覚(音声同定)パタンを探った。その結果、先行研究においては同一のプロセスを経て中和されると考えられてきた閉鎖音と摩擦音が、音声知覚に関しては異なるパタンを示す可能性が示唆された。年度後半は、当初の予定では、同一話者内での中和音声の産出と知覚のパタンを実験結果に基づいて議論する予定であったが、博士論文の構成と最新の研究動向を考慮の上、計画を一部改訂した。具体的には、有声性の「中和」に関する問題を明らかにするために、有声性の対立が保持される仲和が起こらない)と言われている音声環境における有声性の音響的相関物や知覚混同パタンを合わせて検討することにした。上述の問題を検討するために必要な録音音声収集は、平成25年9月にロシア連邦オレンプルグ市での現地調査によって得た。資料の分析および今後予定されている知覚実験は、来年度まで継続される重要な研究課題である。喉頭特徴の類型論において懸案課題となっている「passive voicingの謎」と、ロシア語の語末位置に生じる「不完全な」

無声化(FD)は、共通の原理によって説明できる可能性を提案した。26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度の予定では、3種類の現地調査(音声実験)を実施することを計画していた。第1・2の調査は平成24年4月上旬と平成24年9月中旬下旬に実施した。そして、第3の調査は平成25年3月下旬に実施した。年度前半に予定されていた現地調査(音声知覚実験)は予定通り遂行され、分析も滞りなく進めることができた。年度後半の計画は一部改訂されたが、改訂によって、「中和」を「対立」とともに捉えるという方向性が定まった点は有意義であったと考える。また、今年度を通して、論文執筆や学会発表を積極的に行い、国内外の研究者と研究成果を共有することできた。以上から、本研究は、おおむね順調に進展していると考える。以上から、本研究は、当初の予定通り、おおむね順調に進展していると考える。今後の推進方策として、次の2点を考えている。第1に、平成24年度に現地調査で得られた成果を取りまとめ、論文等の形で発表することである。特に、平成25年3月下旬に実施した調査(音声知覚実験)の分析と考察は、平成25年4月以降に継続される重要課題の1つである。第2に、本研究が取り組む「不完全中和」という現象が音韻論に対して与える示唆について、考察を深めることが必要であると考える。「不完全中和」という現象が実在するのか否かという問題を、諸種の実験を通して検討すると同時に、「不完全中和」現象は(もし実在するならば)いかなる理論的問題を提起しているのか、そして、その現象を説明するためにいかなる理論を構築する必要があるのかを考察していく。「9.研究実績の概要」にも記したように、論文の構成と最新の研究動向を考慮の上、計画を一部改訂した。即ち、当初の予定では、同一話者内での中和音声の産出と知覚のパタンを実験結果に基づいて議論する予定であったが、有声性の対立が保持される(中和が起こらない)と言われている音声環境における有声性の音響的相関物や知覚混同パタンを合わせて検討していくことにした。来年度は本課題の最終年度ということで、これまでに実施してきた調査結果をとりまとめる作業とともに、理論的な考察を進めていく見通しである。
低侵襲なプラズマ処理を可能とする大気圧空気中での均一バリア放電発生メカニズム解明

バリア放電は,オゾンの生成や高分子材料の表面改質だけではなく,癌細胞の死滅,皮膚疾患の治療,農作物の収率改善,鮮度維持など医療・農業分野にも応用されつつある。これらの分野では,患者の身体的負担や生体組織へのダメージを抑制する方法が切望される。本研究では,任意のタイミングで交流高電圧を遮断できる電源装置や誘電体表電荷計測システムを用いて,均一バリア放電発生中の誘電体表面電荷特性,交流電圧印加直後から均一バリア放電が安定発生するまでの誘電体表面電荷特性,誘電体表面抵抗や体積抵抗が均一バリア放電の発生や誘電体表面電荷特性に及ぼす影響を明らかにし,低侵襲な医療・農業用バリア放電装置を開発に貢献する。
新規細胞内情報伝達系遮断薬の開発に関する基礎的研究

ガンマ型PLC(PLC-γ)の分子内にPLC活性を非拮抗的かつ強力に阻害する一次構造(PCI領域)が存在し、アミノ酸配列Tyr-Arg-Lys-Met-Arg-Leu-Arg-TyrがそのPLC活性阻害に必須である。この事実は、本PLC活性阻害(PCI)ペプチド及び構造類似体がPLC情報伝達系を特異的に抑制する可能性を示唆している。そこで本研究では、PCIペプチドにアミド基やアシル基を導入し、細胞外に添加するだけで細胞内部に導入できるような細胞膜透過性のPLC阻害剤を作製することを試みた。本研究により以下の結果が得られた。1)50種の修飾体の合成を試みたが、合成効率、精製収率、水溶液中での安定性等の条件を満たした35種を以下の研究に用いた。2)PCIペプチドはある特定の立体構造をとるが、ペプチドのN末端またはC末端のアシル化によってこの構造は変化しないことや、in vitroでのPLC活性抑制作用が著しく強化されることが判明した。3)N末端およびC末端の修飾により細胞膜透過性が著しく亢進し細胞レベルでPLC活性化を抑制したが、その作用は修飾基の種類により大きく異なった。4)N末端をミリスチン酸化したmyr-PCIはリガンド刺激によるPLC活性化(IP_3産生)をED_<50>=1μMで抑制した。またある種の癌細胞の増殖を抑制した。5)PCIペプチドの修飾により更に強力な細胞膜透過性のPCIペプチドの作製が可能であること、しかしPLC阻害に必要な構造を推測し化学的に合成可能な構造類似体を検索することは現状では困難であることが明らかになった。ガンマ型PLC(PLC-γ)の分子内にPLC活性を非拮抗的かつ強力に阻害する一次構造(PLC活性阻害[PCI]領域)が存在することを見い出し、アミノ酸配列Tyr-Arg-Lys-Met-Arg-Leu-Arg-Tyr(YRKMRLRT)がPLC活性阻害に必須であることや、この配列を含む合成ペプチド(PCIペプチド)が細胞膜に存在するPLCをも抑制すること等を明らかにした。これらの結果は、本PLC活性阻害ペプチド及び構造類似体が、イノシトールリン脂質情報伝達系を特異的に抑制するPLC阻害剤として応用できる可能性を示唆している。そこで本研究では、PLC活性阻害ペプチドおよびペプチドにアミノ基やアシル基を導入し、細胞外に添加するだけで細胞内部に導入できるような細胞膜透過性のPLC阻害剤を作製することを試みた。現在までにPCIペプチド修飾体として約40種の新しいペプチド誘導体を合成したが、これまでに次に示す新しい成果が得られている。1)PCIペプチドは、ある特定の立体構造をとるが、ペプチドのN末端のアシル化によってはこの構造は変化しないこと、2)N末端のアシル化によりPCIペプチドのin vitroでのPLC活性抑制作用は著しく強化されること、3)N末端の修飾により細胞膜透過性が著しく亢進し細胞レベルでPLC活性化を抑制すること、4)N末端をミリスチン酸化したmyr-PCIはPDGF、FGF、ボンベシン等のリガンド刺激によるPLC活性化(IP_3産生)をED_<50>=1μMで抑制すること、5)PCIペプチドのC末端を修飾することにより、更に強力な細胞膜透過性のPCIペプチドの作製が可能であること、である。ガンマ型PLG(PLC-γ)の分子内にPLC活性を非拮抗的かつ強力に阻害する一次構造(PLC活性阻害[PCI]領域)が存在することを見い出し、アミノ酸配列Tyr-Arg-Lys-Met-Arg-Leu-Arg-Tyr(YRKMRLRY)がPLC活性阻害に必須であることや、この配列を含む合成ペプチド(PCIペプチド)は細胞膜に存在するPLCをも抑制すること等を明らかにしてきた。

そこで本研究では、PLC活性阻害ペプチドおよびペプチドにアミド基やアシル基を導入することにより、細胞外に添加するだけで細胞内部に導入できるような細胞膜透過性のPLC阻害剤の作製を試みた。本研究により以下の結果が得られた。1)PCIペプチド修飾体としてN末端にアシル基、C末端にアセチル基を導入したペプチドを合成した。この際アシル基として30種の化合物を用いた。各々のPCIペプチド修飾体を逆相高速液体クロマトグラフィーにより精製した。2)精製ペプチド標品についてPLC活性抑制能を精製PLC標品を用いたin vitroアッセイ系で測定した結果、N末端およびC末端の修飾によりPCI特有の立体構造が変化しないことやPCIペプチドのPLC活性抑制能が著しく高まることが判明した。3)各修飾PCIペプチドについて、i)細胞内IP_3産生、ii)癌細胞の増殖抑制作用を指標に、修飾PCIペプチドの細胞レベルでの作用を検討した。その結果、N末端に用いたアシル基の種類により作用が大きく異なることが判明した。4)PLC阻害に必要な構造を推測し化学的に合成可能な構造類似体を検索することは現状ではきわめて難しいことが判明した。
楕円Calabi-Yau多様体のMordell-Weil群の研究

楕円曲面の切断のなす群,Mordell-Weil群は「高さ」による内積によって格子の構造を持ち,楕円曲面の幾何学的性質を解き明かす上で大きな役割を担う.近年,超弦理論において楕円ファイブレーションをもつ3次元以上のCalabi-Yau多様体が注目を集めており,とくにF-理論ではMordell-Weil群に物理的な意義が見出されている.本研究では,楕円ファイブレーションをもつ3次元以上のCalabi-Yau多様体上のMordell-Weil群について,楕円曲面での理論を拡張してMordell-Weil格子の理論に類似する理論を構築し,超弦理論などへの応用を目指す.楕円曲面の切断のなす群,Mordell-Weil群は「高さ」による内積によって格子の構造を持ち,楕円曲面の幾何学的性質を解き明かす上で大きな役割を担う.近年,超弦理論において楕円ファイブレーションをもつ3次元以上のCalabi-Yau多様体が注目を集めており,とくにF-理論ではMordell-Weil群に物理的な意義が見出されている.本研究では,楕円ファイブレーションをもつ3次元以上のCalabi-Yau多様体上のMordell-Weil群について,楕円曲面での理論を拡張してMordell-Weil格子の理論に類似する理論を構築し,超弦理論などへの応用を目指す.
地殻流体の形態と物性

地球物理学観測によって取得した物性値を、地殻流体の分布や量に翻訳するために必要な、岩石-塩水系の弾性波速度や電気比抵抗値を、高温高圧実験や分子動力学計算によりあらたに決定した。また、多結晶体での地震波の減衰の粒径依存性を幅広い周波数で定式化したほか、蛇紋岩の弾性波速度の異方性の決定、東北日本弧の地殻構造に関する地質・岩石学的制約のコンパイルなどを通じて、領域の融合研究であるGeofluid Mapの作成に貢献するとともに、断層粘土や蛇紋石ガウジの摩擦挙動、多結晶体岩石中での化学輸送機構やマグマ供給系を通じたCO2輸送機構を定式化し、Geofluid Dynamicsの創成を果たした。地殻流体の物質的実態とその岩石物性に与える影響を解明する第一フェーズの研究として,以下の成果が得られた.(1)下部地殻条件での角閃岩粒界に存在する流体の形態(二面角とファセットの出現頻度)を求めた.また鉱物結晶の熱収縮の異方性に起因した粒界クラック形成実験を行うための出発物質の合成と物性評価に成功した.(2)多孔質岩石中の浸透率測定用の模型作成を行うため,3次元プリンターを導入し,空隙構造のモデル化を開始した.(3)流体を含む多結晶質岩石の弾性波速度および電気伝導度の測定を行うため,比較低温(<200°C)でも平衡形状を実現できる岩塩を地殻物質のアナログとして採用し,高温高圧で物性測定を行うための高温高圧実験装置の開発を行った.(4)膨潤性粘土鉱物の顕著な親水和性の本質を調べるためにパイロフィライトから白雲母までの各成分について分子動力学法計算を行い,親水和性が再現され,その原因の議論が可能となった.(5)多成分固液混合系における拡散浸透圧密理論の開発・単結晶石英表面における圧力溶解現象に関する実験と溶解速度の算定・多成分混合溶液の拡散問題のコード開発を行った.(6)中・下部地殻の断層帯や含水マントル構成物質のレオロジーを明らかにするため,新たに固体圧式変形試験機を開発し,大理石試料を用いたキャリブレーションテスト,温度勾配を小さくするための試料アセンブリの改良,試料内部の応力状態をリアルタイムで監視する計測プログラムの作成を行った.(7)HDACで地殻流体のその場弾性波測定を行うため,角度分散式ブリルアン散乱装置の開発を行った.(8)試料の屈折率を独立に決め,ブリルアンシフトから弾性波速度を求めるため,新しい屈折率測定光学系を設計し製作に着手した.(9)メルトを含む岩石の力学構成則を導出し,ミクロな内部構造がマクロな弾性や粘性に与える影響を定量的に明らかにした.(1)下部地殻流体の形態:角閃岩に代表される地殻構成岩石は,しばしば,異方性が非常に強く結晶面の発達する鉱物と,比較的弱く曲面の出る鉱物の集合体である。このような岩石では,各鉱物の二面角に関わらず間隙流体の連結度が上がり,地殻内の高電気伝導度は,連結した流体の存在で説明できる可能性がある,(2)上部地殻流体の形態:中-浅部地殻においては,地殻内弾性波速度が理想的な緻密な鉱物集合体の値に比べて,深度が浅くなるに伴い系統的に遅くなるという特徴がある。これは,岩石で普遍的に観察される鉱物粒間におけるクラックの発達度によって説明できることを,メタチャートの加熱実験と天然岩石の分析から明らかになった。これにより,中-浅部地殻内での流体分布は,連続した粒界クラックに存在している可能性が高い。(3)物性測定実験:低周波微小振動実験により,岩石アナログ物質の弾性・非弾性特性を調べた。その結果,緩和スペクトルがべき乗則を示すこと,減衰は低周波数領域(<0.1Hz)では負の粒径依存性を示し,高周波数領域では粒径依存性を持たないことが明らかとなってきた、さらに、前年度に導入した岩石物性用高温高圧実験装置の技術開発を進め,圧力容器内の温度圧力変化の関係などを理解するとともに,物性その場測定用の改造を行った。また含水岩塩試料の合成法と組織観察法を確立した。岩石三軸変形油圧試験システムでは,軸荷重・封圧のサーボ式制御システムおよび軸荷重計を増設し,高精度三軸変形試験が可能となった。また高温高圧ガス圧変形試験機を用いて,蛇紋岩の三軸変形試験を温度700°C・拘束圧200MPaの条件で行った。(4)ミクロモデル:白雲母・方解石・正長石などの鉱物表面における水のMD計算を行い,表面の影響による水溶液の構造化は表面から10Å程度であることがわかってきた。この結果は,最近得られたX線CTR乱法による電子密度分布をよく説明する。

Geofluid Map作成に向けた、流体を含む岩石の物性に関する研究として、まず分子動力学法とX線反射プロファイル法により、白雲母と電解質溶液との界面から1nm以上離れた部分では粒界水はバルク水と同じ挙動を示し、雲母の粒界水が特別な電気比抵抗を示すことは予想されず(上部地殻の低電気比抵抗が「湿った鉱物界面」では説明できない)、連結したバルク水の存在が必要であることが明らかとなった。このような予想を裏付けるため、下部地殻・マントルの捕獲岩の粒界の直接観察を行った。ナノスケールの微細な構造を保ったまま開いて観察する技術を用いたところ、結晶の粒界に、流体相の関与する結晶成長や溶解作用の痕跡が多数見出され、粒界における面的な地殻流体の存在が示された。また、A01-1が観測した弾性波速度から流体の存在量や形態を見積もるための、非弾性効果の研究が、広帯域強制振動型の実験装置の開発によって大きく進展した。多結晶体の減衰スペクトルが、マックスウエル周波数で規格化された無次元周波数のみの関数として表されることが示され、それを用いてマントルでの地震波減衰を見積もれるようになった。さらに、蛇紋石化した変形マントル物質の縦波・横波速度とその異方性を180MPaの封圧下で測定することに成功し、マントルにおける含水鉱物の分布をより精密にイメージングできるようになった。次に、レオロジー研究においては、動的再結晶における結晶粒径の定常モデルが確立された。また雲母と水の界面をMD法と放射光X線散乱回折実験によって調べ、真水に比べて塩水と鉱物界面の摩擦係数が大幅に低下することを発見した。即ち、濃厚塩水は断層面の摩擦係数を低下させ地震を起こしやすくする働きがあり、地震を起こさずにすべり続けるクリープ断層が潤滑するナノレベルでのメカニズムが世界で初めて解明された。本研究の目的を達成するために、まず地殻・最上部マントルにおける地殻流体の存在形態について、天然岩石試料から直接的な証拠を得るために、一ノ目潟産捕獲岩の結晶分解実験および、遊離した結晶表面の電子顕微鏡観察を行った(東北大)。また固液共存系の物性研究においては、強制振動型変形装置(東大地震研)をより高周波帯域に対応させるなど一部装置の継続的改良を行いつつ、アナログ系の電気伝導度と弾性波速度・減衰特性測定実験を行った(富山大)。岩石摩擦実験は、脆性-延性転移領域において間隙水圧を制御した摩擦実験を高温高圧下で行なう。まず強度の小さい滑石を模擬物質とし油圧変形試験機(封圧120 MPa,東邦大・東大理)やガス圧式変形試験機(封圧200MPa,産総研/広島大)を用いて行った。MD計算では、水の構造のゆらぎを適切に表現することができる相互作用モデルを開発した(岡山大環境)。次にC, N,S,塩を含んだ系に拡張する。また、これまで結晶で行なってきた第一原理計算を地殻流体に広げて、NMRやラマンスペクトルの解釈に利用する(岡山大地球物質科学センター)。得られた結果を基にして、標準岩石モデル(PROM)を構築する。PROMは、理論レビュー・データベース・標準島弧地殻断面・観測物性との比較、の各セクションから構成する。ピストンシリンダーによる高圧実験では、カンラン岩の蛇紋岩化実験を楔形マントル条件にて行い、系の化学組成・実験条件と反応生成物の関係を熱力学的に解析する。得られた反応速度と蛇紋岩多形の安定領域は、それぞれA03-1の楔形マントルにおける流体移動シミュレーション・A01-1の弾性波速度データと比較し、スラブから放出される流体の移動経路に制約を与える。
^<186>Re標識モノクローナル抗体による膵臓癌治療の基礎的研究

前年度までの^<90>Y,^<111>In,および^<125>Iを用いた実験結果を基礎にして、ヒト大腸癌由来モノクローナル抗体17-1A(以下MoAb 17-1A)の^<186>Re標識化および標識抗体のin vitroでの安定性について検討した.さらにヒト膵臓癌HuP-T4担癌ヌードマウスにおける体内動態についても調べた.標識化の方法として、直接還元法とキレート法を用い比較検討した.直接還元法では、アスコルビン酸で還元したMoAb 17-1Aに、還元した^<186>Reを加えて行った.キレート法ではMAG3を用いて行った.標識抗体の安定性については、生理食塩水(4°C)および血清(37°C)中で検討した.体内動態については、^<186>Re標識抗体(22.5x10^5cpm/80100μg/0.2ml生食又はPBS)をHuP-T4担癌動物の尾静脈内に投与後、経時的に主要臓器の湿重量と放射能を測定して調べた.^<186>Reの排泄挙動も調べた.^<186>Re標識抗体の放射化学的収率は直接還元法では88.0%、キレート法では60.9%であった.24時間での標識抗体の安定性は生理食塩水中では85.6%、血清中では58.2%であった.^<186>Reの血中濃度は1時間で3.0%、24時間では0.3%投与用量(ID)/mlであり、血中からの消失は速い傾向を示した.腫瘍内濃度は約1%ID/gを示した.^<186>Reは主に尿中排泄され72時間までに投与放射能の40%から70%が排泄されたが、^<186>Re単独投与時の排泄率より低かった.以上の結果より、標識方法ではキレート法よりも直接還元法が優れていること、期待した以上には腫瘍内への集積率があがらなかったことが判明した.今後はこれら問題点の解決にむけたさらなる検討が必要と思われる.前年度までの^<90>Y,^<111>In,および^<125>Iを用いた実験結果を基礎にして、ヒト大腸癌由来モノクローナル抗体17-1A(以下MoAb 17-1A)の^<186>Re標識化および標識抗体のin vitroでの安定性について検討した.さらにヒト膵臓癌HuP-T4担癌ヌードマウスにおける体内動態についても調べた.標識化の方法として、直接還元法とキレート法を用い比較検討した.直接還元法では、アスコルビン酸で還元したMoAb 17-1Aに、還元した^<186>Reを加えて行った.キレート法ではMAG3を用いて行った.標識抗体の安定性については、生理食塩水(4°C)および血清(37°C)中で検討した.体内動態については、^<186>Re標識抗体(22.5x10^5cpm/80100μg/0.2ml生食又はPBS)をHuP-T4担癌動物の尾静脈内に投与後、経時的に主要臓器の湿重量と放射能を測定して調べた.^<186>Reの排泄挙動も調べた.^<186>Re標識抗体の放射化学的収率は直接還元法では88.0%、キレート法では60.9%であった.24時間での標識抗体の安定性は生理食塩水中では85.6%、血清中では58.2%であった.^<186>Reの血中濃度は1時間で3.0%、24時間では0.3%投与用量(ID)/mlであり、血中からの消失は速い傾向を示した.腫瘍内濃度は約1%ID/gを示した.^<186>Reは主に尿中排泄され72時間までに投与放射能の40%から70%が排泄されたが、^<186>Re単独投与時の排泄率より低かった.以上の結果より、標識方法ではキレート法よりも直接還元法が優れていること、期待した以上には腫瘍内への集積率があがらなかったことが判明した.今後はこれら問題点の解決にむけたさらなる検討が必要と思われる.当初の研究計画が^<186>Reの入手が遅れたことにより大幅に遅れることになったが、同様な治療効果が期待できる^<90>Yを用いて研究を開始した。^<90>Yの比放射能が重要な点の一つであり、無担体の^<90>Yでなければ標識抗体自身の比放射能が低く腫瘍細胞叉は担癌動物を用いた実験に支障あることを確認した。無担体の^<90>Yは、^<90>Srからのミルキングが必要でありそのためのジェネレータを作製した。放射能の測定については、液体シンチレーションカウンター、叉はγカウンターでの測定方法を検討した。放射性核種のモノクローナル抗体蛋白の標準化は、キレート剤(DTPA anhy)を用いておこなった。標識率は、72.5%であった。HuP-T4担癌ヌードマウスにおける標識モノクローナル抗体の腫瘍への取り込みは、最大で10.5%/g組織であった。今後in vitro培養系およびin vivo担癌動物について、腫瘍の大きさの推移と放射能濃度との関係を検討し、腫瘍の大きさと吸収線量との関係を表すモデルを提案する。吸収線量と殺細胞効果との関連について考察する。

新たに平成8年4月以降原研より^<186>Reが供給されることになり、膵臓癌の^<186>Re放射免疫治療の可能性について基礎的な面から検討する。1.MoAb 17-1Aの^<186>Re標識について、キレート剤による標識率、安定性等を明らかにする。2.標識モノクローナル抗体と腫瘍細胞HuP-T4との免疫反応性について、以前の核種との相違を明らかにする。3.標識抗体の腫瘍への取り込みと他臓器との分布について明らかにする。4.in vitro培養系およびin vivo担癌動物について、吸収線量と殺細胞効果との関連について明らかにする。我々は、まずJ.Nucl.Med.34:260-267(1993)の文献をベースに標識化を試みた。標識メカニズムは、Reと蛋白に含まれるSとのキレート結合に基づくものであり、そのために抗体のジスルフィド基をアスコルビン酸で還元し、又^<186>ReO4-をクエン酸/塩化第一スズで還元した。そして両者を反応させ、SephadexG-50で精製した。標識抗体の溶出位置については、各フラクションの280nmの吸光度測定によって同定した。標識抗体のフラクションは、No.5-7でありこの場合標識率は、52.3%であった。なお、標識率は、同じ条件下で数回検討したがバラツキがあり、安定した標識率は、得られなかった。Re-186の比放射能の変化並びに使用する放射能の量が影響しているのかもしれない。標識化についてさらに詳細について検討しなければならないと考えている。次に体内動態については、まず担癌動物の作製は、5週令のBALB/cnu/nuマウス雄に尾静脈より1X10^7個/0.2mlPBS/匹を投与して作製した。そして腫瘍径が約0.5cmに達した時に動物に2X10^5cpm/80μg及びRe-186 2X10^6cpm/0.2mlPBSを尾静脈内に投与し経時的に屠殺し、主要臓器を摘出し、その湿重量と放射能を測定して、結果を%ID/gで表した。一部尿中、糞中排泄を調べた。体内動態については、まだ例数が少なく明確なことは、言えないが、放射免疫治療の観点から、従来24hr,48hr,72hrのタイムスパンでデータを取っていましたが、Re-186については従来のIn-111,I-125よりも体内からのクリアランスが早いものと考えられました。そのためにサンプリング時間を1,3,5時間に設定し直しました。なおRe標識抗体については、都合により1,3,5時間の実験が出来なかったが、コントロールであるRe-186単独において血中クリアランスが早く、腫瘍内への取り込みをはじめとする体内分布量もIn,Iよりも少ないという結果を得た。その裏付けとなる尿中、糞中排泄量は、24時間でトータル標識抗体での50%、Re単独の60%であり72時間までに投与量の70-90%の排泄を見た。このようにIn-111,I-125とは明らかに血中濃度、臓器内濃度等に違いが見られ、この点についてもさらなる検討が必要と考えています。
種々の脂質摂取が大動脈機能に及ぼす効果についての検討

1.エイコサペンタエン酸エチルエステル(EPA-E)慢性投与によりKKAy糖尿病マウス大動脈のacetylcholine累積弛緩反応が改善した。2.EPA-E慢性投与は大動脈のsodium nitro prusside累積弛緩反応に影響しなかった。3.EPA-E慢性投与は大動脈の収縮反応に影響しなかった。4.EPA-E(10μM)直接投与はPGF2αによる収縮に影響しなかった。エステル型でないEPA、DPAおよびDHA(すべて10μM)を直接投与すると、PGF2αによる収縮を顕著に弛緩させた。5.よって、EPA-E投与は、KKAy糖尿病マウスの血管内皮機能障害に対して、治療効果を有する。本研究では、n-3系多価不飽和脂肪酸(EPA、DHA)、1価不飽和脂肪酸(パルミトオレイン酸)が血管内皮細胞のNO産生や血管の弛緩反応に及ぼす効果とその機序について、2型糖尿病・肥満モデルマウス(KK-Ay)を用いて、ex vivoおよびin vitroで検討する。7週齢の雄性KK-Ayマウスに飼料(AIN-93G)を8週間与え、その後、一部に、EPA (200mg/day/匹)を4週間経口投与した。同週齢のC57Bl/6J雄性マウスまたはAIN-93Gのみを飼料としたKK-Ayマウスを対照とし、以下の結果を得た。1) KK-Ayマウスは、C57Bl/6Jマウスに比べ、空腹時血糖・インスリン値が上昇したが、EPA投与により減少傾向が見られた。2) KKAyマウスから摘出した胸部大動脈は、C57Bl/6Jマウスに比べて、nitroprussidesodium(NOドナー)による内皮非依存性弛緩反応は変化しなかったが、acetylcholine及びclonidineによる内皮依存性弛緩反応が減弱した。EPA投与により内皮依存性弛緩反応に改善傾向が見られた。3)摘出胸部大動脈にEPAを累積投与したところ、弛緩反応が見ら、NO合成酵素阻害薬(L-NNA)の前処置で、弛緩反応が減弱した。以上より、KKAyマウスでは血管内皮細胞のNOの産生低下やバイオアベイラビリティーの低下があり、EPA投与により内皮機能障害が改善する事が示唆された。機序として、EPA投与によるインスリン値、血糖値減少→インスリン抵抗性改善→血管内皮機能障害軽減、が示唆された。また、EPAによる弛緩反応は、L-NNAで完全には消失せず、EPAの代謝物であるPGI3、PGI2なども関与する可能性が示唆された。当研究において、種々の脂質摂取が胸部大動脈の血管機能に及ぼす効果を検討してきた。平成25年度は、エイコサペンタエン酸(EPA)が血管内皮細胞機能に及ぼす効果とその機序について、検討を行った。これらの検討により、以下の成果を得た。成果:2型糖尿病モデルマウス(KKAy)の血管内皮障害に及ぼすEPAの治療効果【方法】(1)実験群;1C57Bl/6Jマウス(コントロール群;C群)22型糖尿病モデルマウス(KKAy)高脂肪食群(KKAy-HF群)3KKAy、HF+EPA食(KKAy-HF+EPA群)、EPAは200mg/dayを食餌中に混合し投与。(2)血管応答測定法;マウスより胸部大動脈を摘出し、Magunus装置を用いて検討した。【結果】(1) KKAy-HF群と比較してKKAy-HF+EPA群で、PGF2αによる最大張力発現後のACh累積的投与による弛緩率が有意に増加(回復)した。(2) PGF2αによる最大張力に対するsodium nitro prusside (SNP)による弛緩反応は3群間で差がなかった。(4) L-NNA非存在下では、KKAy-HF群はC群に比べ収縮力が増強したが、EPA投与による影響はなかった。【考察】AChによる累積弛緩反応がKKAy-HF群で有意に低下したことから、M3受容体を介したNOS活性化経路の障害が判明した。Phe累積収縮反応では、L-NNA非処理にてKKAy-HF群で収縮が増強した。L-NNA処理では有意差がないことから、KKAy-HF群でのNOの産生機能の低下が判明した。KKAy-HF群のACh累積弛緩反応減弱は、EPA投与により有意に改善したことから、EPAは内皮依存性弛緩反応を改善したと考えられた。以上により、EPAの長期間摂取により2型糖尿病における血管内皮機能障害が改善することが示唆された。

糖尿病の罹患により血管機能、特に血管内皮細胞に障害を生じ、種々の合併症を誘発することが知られている。本研究課題では、不飽和脂肪酸摂取が胸部大動脈の一酸化窒(NO)産生や血管の弛緩反応に及ぼす効果を検討する。特に、n-3系多価不飽和脂肪酸(EPA、DHA)、1価不飽和脂肪酸(パルミトオレイン酸)が血管内皮細胞のNO産生や血管の弛緩反応に及ぼす効果とその機序について、2型糖尿病・肥満モデルマウスを用いて、ex vivoおよびin vitroで検討する。本年度の実験において以下の知見が得られた。1)KKAyマウスから摘出した胸部大動脈は、対照群であるC57Bl/6Jマウスに比べて、nitroprussidesodium(NOドナー)による内皮非依存性弛緩反応では変化が見られなかったが、acetylcholine及びclonidineによる内皮依存性弛緩反応に減弱が見られた。2)摘出胸部大動脈にEPA及びDHAを累積投与したところ、弛緩反応が見られた。3)EPA及びDHAによる弛緩は、NO合成酵素阻害薬である、N&#61559;-Nitro-L-arginine (L-NNA)の前処置により、弛緩反応に減弱傾向が見られた。NOは血管内皮細胞から産生され、血管拡張作用・血小板凝集抑制作用・血管平滑筋増殖抑制作用など、抗動脈硬化作用を持つ。KKAyマウス摘出胸部大動脈において、内皮依存性弛緩反応に減弱を来したことから、NOの産生低下やバイオアベイラビリティーの低下が考えられる。一方で、EPAおよびDHAにより弛緩反応が生じること、L-NNAにより減弱することにより、不飽和脂肪酸にはNOを遊離する作用や血管拡張作用があることが示唆される。以上より、血管弛緩を示す不飽和脂肪酸を多く含有する餌を与えることにより、血管障害の改善効果が期待できる。1)例数は少ない(n=3)ものの、糖尿病モデルマウスでの血管障害およびEPA負荷による改善効果の傾向が認められた。2)1)で得られた知見は、近年報告されている通りのEPAによる血管保護作用と考えられるが、そのメカニズムについては十分に解明されていないため、重要な研究課題である。3) EPAでの血管保護作用の一つとして、ex vivoの実験で得られたEPAによる摘出胸部大動脈への直接的な弛緩反応が示唆された。1)動物実験系がほぼ確立された。糖尿病モデルマウスの飼育、胸部大動脈の分離、マグヌス装置を用いた大動脈機能の解析システムを確立した。2)マウスより摘出した胸部大動脈を用いたex vivoの実験により、n-3系不飽和脂肪酸であるEPAおよびDHAによる大動脈弛緩反応増強効果を確認することができた。3)2)で得られた知見のメカニズムの解明は、重要な研究課題である。4)in vivoの実験は次年度以降に予定している。1)本年度EPAの血管保護作用の傾向が認められたため、例数を増やし検討を行う。2)EPA、DHAまたはパルミトオレイン酸含有の餌で糖尿病モデルマウスを飼育し、その後胸部大動脈の機能をex vivoで解析する。3)今年度得た知見を基に、血中成分(血糖値、インスリン値)以外にもEPAにより変化する因子を発見し、血管保護作用の保護作用を解明する。4)不飽和脂肪酸による弛緩反応のメカニズムについての検討を行う。1)in vivoでの実験を開始する。EPAまたはDHA含有の餌で糖尿病モデルマウスを長期間(1015週程度)飼育し、その後胸部大動脈の機能をex vivoで解析する。2)今年度得た知見