hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
早期認知症患者と家族の適応を促進する医療社会福祉的介入の実証的研究

この研究で、もの忘れ外来において認知症の診断を受けた患者の家族介護者の認知症療養過程への適応を促すための6カ月にわたる心理福祉・教育的な介入の効果を、介入を受けない対照群、との比較において検証するものである。ベースライン、6か月、12か月の3時点について、9つのアウトカムの変化を調べた結果は、MMSEとBPSD(NPIによる)に3時点での変化とグループ間のパターンに差が有意に認められた。介入グループでは、6か月後には、NPIの値が下がり、1年後にも上昇は少なく、介入の効果が表れたものとみられる。この研究で私たちは、もの忘れ外来で認知症の診断を受けた患者と家族に対し、認知症への適応を促進するために、介護環境の個別アセスメントに基づく包括的福祉・心理・教育プログラムを開発し、対象者を1年半毎週加入し、介入・統制の2群を用い、その効果を2年間にわたり評価を行う。特色は1)診断直後の早期の介入実施、2)患者と介護者の個別のアセスメントに基づくケアプラン(病状、ライフヒストリー、介護環境など)、3)介護者に心理的カウンセリング、認知症とその症状への対応と福祉サービスについての教育、4)患者と家族の適応における上記介入の長期的効果を通常の支援を行う対照群との比較、である。この研究は、もの忘れ外来において認知症の診断を受けた患者と家族に対し、認知症への適応を促進するために、家族介護者の個別アセスメントに基づく包括的福祉・心理・教育介入プログラムを開発し、その効果について、介入群と対照群の2群を用いて2年間の評価を行うことを企図するものである。第1年目は、この包括的福祉・心理・教育プログラムの詳細で具体的な準備段階に当たり、介入内容の開発とその介入効果を測定する尺度の探索と決定、同時に研究代表者の所属機関と、もの忘れ外来の担当医である研究分担者の所属機関の2カ所の「人を対象とする倫理審査委員会」からの認可、そしてスタッフの技術獲得などに宛てられた。それは次の4種の作業であった。まず第1に、当研究のモデル構築を綿密に行い、ベースラインとアウトカムの2時点で用いる尺度を文献レビューを通して比較検討の上選択した。これはRandomized Controlled Trial(RCT)であるために推奨されるものである。第2に研究対象者となるもの忘れ外来の新規10数組の患者と家族に診察前のインタビューを行うパイロットスタディである。これによりRCTの流れを試行できた。第3に、同志社大学と京都大学の2カ所の「人を対象とする調査の倫理委員会」に提出する書類を作成した。提出後、同志社からはすぐに認可を得たが、京大においては大学院医学研究科・医学部医の倫理委員会から詳細な質問を受け全編にわたり追加修正を施し、再提出し認可された。第4に、提供する介入とサービスに必要な技術獲得のために講習会を実施し(1.5時間、週2回、4週間)、サービス提供場所の選定を行った。この研究が介入研究であるために必要な準備であった。これら4種の作業は研究の精度を高めるために必須のものであり、申請段階では気づき得なかった事柄を我々研究者に発見させる重要なプロセスであった。また被験者への影響を企図する介入を用いるこの研究の必須の準備段階であった。この研究は、「もの忘れ外来」において認知症の診断を受けた患者と家族の認知症への適応を促進するために、個別アセスメントに基づく福祉・心理・教育介入プログラムを開発し、その効果を2年間にわたり時系列で対照群との比較評価を行うことを企図する。第2年目には第1年目で開発した介入内容と効果を測定する尺度を用いて、診断直後の家族介護者に研究参加を呼びかけ、実際の介入プログラムを実行した。ベースラインのアセスメントの測定、ケアプランの策定、本人と家族への個別・集団両用のアプローチを介入プログラムに基づき実行し、データを集積してきた。家族会では、認知症本人と家族の2グループに、同時間帯に別室で異なるプログラムを展開し、最後に合同のお茶会で締めくくった。10月から3月まで6回開催し、延べ約60人の参加を得た。電話相談は毎月3回、計18回行い、延べ40人の相談、連絡を行った。データは、参加者および参加に至らなかった患者両方の属性、診断名、家族形態などの記述・数量的なものと、関わったスタッフによる参与観察的記録、及び参加者による感想、コメントなど多岐にわたる。現在、当初の研究目的である介入群と対照群の比較を可能にするケース数に向け新規参入者を受け入れ中で、数を満たし次第、比較分析し発表する。現時点での発見は、研究のサンプルの母集団に関することで、第1に「もの忘れ外来」の初診患者の家族形態の多様性について、第2に、初診患者の認知機能の高さについて、まだMCIと診断される患者が多いこと、第3にセカンドオピニオンを求める患者の増加である。

第2年度に我々研究実行者の多大の時間と知識・技術を集中させたにとどまらず、多くのスタッフ・ボランティアの協力も得て実行できたこの介入プロジェクトからの貴重なデータを、今後順次分析、発表してゆく。平成21年(2009年)に入り、対象被験者の数が減少し計画通りリクルートできない事態に直面し、その原因を探りつつ、調査を続けた。2009年度には13組の認知症患者とその家族介護者の新規参加があり、6組が介入群、7組が対照群となった。アセスメント実施数は、介入群は診断直後の第1回は6名、第2回は9名、第3回は9名、第4回(最終回)は4名、対照群は第1回は7名、第2回は9名、第3回は4名、第4回(最終回)は3名である。介入グループには家族会を2009年4月18日、7月18日から2010年3月まで毎月1回(2009年5,6月は休会)家族会を合計9回実施した。各回の参加は、家族,患者本人それぞれ57名、延べ家族約50名、患者本人約50名である。電話相談は月に3回の土曜日の午前または午後3時間である。RCTでは、継続中のプログラムの分析は行わず、記録をとることに留めた。2009年に、この事業の対象となる患者の数の減少を重く受け止め、その原因を探った。原因の一つは、患者を診る医師2名の内1名が退職し、母集団である外来新患で認知症診断を受ける患者と家族のペア数が減少したことであった。また、それ以外の原因として、外来受診する新患の家族形態が以前とは変化しており、家族が同居していないために、家族会に参加できない、あるいはこども23名が分担して介護しているため、主たる介護者を特定できないなどであった。さらに、夫が妻の介護者となるケースが増え、夫介護者は、そのような研究事業に加わりたがらない、あるいは仕事を持っているので、そのような研究事業には時間をとられたくない、とすることもあった。そのような調査結果を学会発表した。一方、6ヵ月の介入を2008年度に始めたグループは、2009年4月には介入の家族会への参加は終わりを迎えた。この患者と家族のグループは、仲が良くなった仲間と離ればなれになることをきらい、同窓会を形成して、2ヵ月に1回会合を持っている。H22(2010)年度は最終年度で、すでにH21(2009)年度末(=2010年3月)に参加者募集を停止、H22(2010)年9月に介入を終了した。H21(2009)年度から、対象被験者の数が計画よりも少ないことに注目、当初の予定より募集期間を延長したが、2010年度にも予期した医師の補充はなく、被験者の数はさらに減り続けた。H22(2010)年度には1組の新規参加者があり、介入群となった(2009年度中に参加を表明)。当年度、アセスメント実施数は、介入群には、診断直後の第1回目が1名、第2回目が2名、第3回目が5名、第4日回目が8名であり、対照群には診断直後の第1回は0名、第2回は4名、第3回は6名、第4回(最終回)は6名である。H22(2010)年度のアセスメント実施回数は32回である。介入グループにはH22(2010)年4月24日から9月まで毎月1回家族会を合計6回実施した。各回の参加は、家族,患者本人それぞれ24名、延べ家族約20名、患者本人約20名である。分析は、ベースラインの2つのグループの比較を行った。
脳卒中後遺症者の機能・能力低下と在宅生活国際比較

日本での脳卒中後遺症者141名(平均年齢67.2±9.4才)、男性98名・女性43名、出血64名・梗塞77名で、在宅生活を送っている患者の下肢運動麻痺(Brunnstrom stage、以下Br. st.)・歩行距離(m)・床からの立ち上がり動作・浴槽への移乗の可否・トイレや浴槽の手すりの設置の有無・正座の可否・ベッドの使用を調査した。その結果、下肢Br. st.と歩行距離は比較的よく相関したが、下肢Br. st.が3,4でも500m以上歩行可能な患者も多くみられた。床からの立ち上がり動作は、歩行距離とBr. st.共に相関は見られたが、浴槽の出入りは歩行距離と相関は見られたがBr. st.との相関は見られなかった。トイレや浴槽の手すりの設置の有無と、歩行距離・Br. st.はどちらも相関は見られなかった。また正座や和式トイレの使用は殆ど全ての患者はできなかった。本題の国際比較は、韓国ソウル在宅の脳卒中患者52名と、目本の在宅脳卒中患者で、Br. st.と歩行距離をマッチさせた患者で国際比較を行ったと。対象患者は日本66名・韓国50名で、Br. st.日本3.8・韓国3.3。その結果、両国共にBr. st.と歩行距離は相関し、床からの立ち上がり動作もBr. st.や歩行距離と相関した。日韓の比較では、風呂やトイレに手すりをつける率は、韓国では20%・日本では85%であり、床からの立ち上がり動作、日本では54%・韓国では37%が可能で、正座は、日本では5%・韓国では70%が可能となっていた。また同居人数3人以上が、韓国では32%・日本では14%と違いが見られた。日本では脳卒中片麻痺に対して、家屋改造により介護力軽減を図るのに対し、韓国では人的介護に頼る傾向が見られた。正座は韓国の特有の坐り方で日本の正座とは異なっており、日韓でも床上の生活様式の違いが示唆された。要旨を第3回国際リハ医学会(2006.4)に発表した。内容は移乗動作は国際的にはベッドからの椅子への移乗であるが、日本の場合、畳の生活があり、浴槽に入ることが日常的に行われるため、床からの立ち上がり動作及び浴槽への移乗が重要であり、在宅で生活している脳卒中患者を対象に検討した。その結果、141名の患者のうち69%が床から立ち上がることができ、72%の患者が浴槽への出入りが可能であった。また、歩行距離が100m以上可能な患者は90%以上で、床からの立ち上がり動作、浴槽への移乗が可能であった。また、歩行距離と運動麻痺の相関も認められた。日本での脳卒中後遺症者141名(平均年齢67.2±9.4才)、男性98名・女性43名、出血64名・梗塞77名で、在宅生活を送っている患者の下肢運動麻痺(Brunnstrom stage、以下Br.st.)・歩行距離(m)・床からの立ち上がり動作・浴槽への移乗の可否・トイレや浴槽の手すりの設置の有無・正座の可否

・ベッドの使用を調査した。その結果、下肢Br.st.と歩行距離は比較的よく相関したが、下肢Br.st.が3,4でも500m以上歩行可能な患者も多くみられた。床からの立ち上がり動作は、歩行距離とBr.st.共に相関は見られたが、浴槽の出入りは歩行距離と相関は見られたがBr.st.との相関は見られなかった。トイレや浴槽の手すりの設置の有無と、歩行距離・Br. st.はどちらも相関は見られなかった。また正座や和式トイレの使用は殆ど全ての患者はできなかった。本題の国際比較は、韓国ソウル在宅の脳卒中患者52名と、日本の在宅脳卒中患者で、Br.st.と歩行距離をマッチさせた患者で国際比較を行った。対象患者は日本66名・韓国50名で、Br.st.日本3.8・韓国3.3。その結果、両国共にBr.st.と歩行距離は相関し、床からの立ち上がり動作もBr. st.や歩行距離と相関した。日韓の比較では、風呂やトイレに手すりをつける率は、韓国では20%・日本では85%であり、床からの立ち上がり動作、日本では54%・韓国では37%が可能で、正座は、日本では5%・韓国では70%が可能となっていた。また同居人数3人以上が、韓国では32%・日本では14%と違いが見られた。日本では脳卒中片麻痺に対して、家屋改造により介護力軽減を図るのに対し、韓国では人的介護に頼る傾向が見られた。正座は韓国の特有の坐り方で日本の正座とは異なっており、日韓でも床上の生活様式の違いが示唆された。要旨を第3回国際リハ医学会(2006.4)に発表した。
植え込み式換気-血流補助統合型自動ECMOシステムの研究開発

呼吸循環機能不全に陥った患者の治療に用いられる長時間にわたる循環呼吸補助を目的とする、いわゆるECMO(Extracorporreal Membrane Oxygenation)装置では、従来は血液ポンプの駆動源と、人工肺に供給する混合ガスは別途のものである事が前提であり、両者を1元的に統合し小型化を実現できる方法、および装置はなかった。これらを一元的に解消するための一つの方法として、本研究では、人工呼吸器を駆動源として想定した空気圧駆動型血液ポンプと、人工呼吸器から酸素加混合ガスの供給をうける膜型人工肺を一体化した小型ECMO装置をめざした研究を行った。人工呼吸器を膜型人工肺および血液ポンプを構成する血液ポンプ駆動部分に接続し、流入側弁、および流出側弁を血液ポンプに装着した。人工呼吸器が酸素加混合ガスを送気する時相においては、膜型人工肺に酸素加混合ガスが供給されると同時に、ベローズが押されることで、血液ポンプは血液を駆出し、人工呼吸器の呼気相においては、ポンプのベローズからの排気が、内蔵したバネのエネルギーで行われ、同時に膜型人工肺に酸素加混合ガスが供給される。この場合の主な問題点は、血液ポンプの拡張期に陰圧となった血液ポンプ部が膜型肺から混合ガスを吸引する可能性がある点であった。実験では人工肺部とポンプ部は切り離した。人工呼吸器の駆出する混合ガスがベローズ内のバネの駆動源であり、ベローズからの排気は、バネのエネルギーで行われるようにした。このポンプの流出側弁の下流に膜型人工肺を接続した模擬回路による実験では、血液ポンプの拡張期における血液相へのガス吸引は見られなかった。また混合静脈血酸素分圧が6070%程度の調節呼吸下、自己心拍出量の保たれた動物実験では、人工呼吸器で純酸素送気した場合、良好な酸素加が見られた。本年度はまずシステム全体の設計を行った。人工呼吸器は外部灌流方式膜型人工肺および血液ポンプを構成する血液ポンプ駆動部分(ベローズ)にこの順で直列に接続し、流入側1方向弁および流出側1方向弁を血液ポンプ心室部に装着する仕様とした。人工呼吸器による吸気相では、人工呼吸器は膜型人工肺に人工呼吸器が供給する酸素加混合ガスを送気するとともに、血液ポンプ駆動部分(ベローズ)を押し、血液ポンプ心室部から膜型人工肺、流出側一方向弁を経て血液流出管から送血をおこなう。また人工呼吸器による呼気相では膜型人工肺には人工呼吸器が供給する酸素加混合ガスが通過すると同時に、血液ポンプ駆動部分が縮み、流入管から流入側一方向弁、膜型人工肺を経て血液ポンプ心室部に流入血液の脱血をおこなう。以上のように、膜型人工肺とべローズ部分をワンチャンバーで設計して実験を行うと、脱血時点での外部灌流方式膜型人工肺気相からの空気の吸い込みが見られ、これはポリオレフィン膜を用いた膜型人工肺でも同様で、膜接着部位の加工の良否には依存しなかった。また、ベローズの可塑性を変更したが、変更の範囲ではチャンバー内の陰圧を十分制御できず、空気の吸い込みはある程度見られた。このため、膜型人工肺は独立させて流出側一方弁の後にハウジングし、一体化して再設計する方向でも検討を加えた。外部灌流方式膜型人工肺を通過する血液相は陽圧のみで、空気の吸い込みは解消した。、目下本方式に基づく酸素化能をベローズの可塑性と平行して検討中である。

本研究で開発企図した、人工呼吸器を駆動源として想定した空気圧駆動型血液ポンプは、当初には人工呼吸器を膜型人工肺および血液ポンプを構成する血液ポンプ駆動部分に接続し、流入側弁、および流出側弁を血液ポンプに装着するように設計した。人工呼吸器が酸素加混合ガスを送気する時相においては、膜型人工肺に酸素加混合ガスが供給されると同時に、ベローズが押されることで、血液ポンプは血液を駆出する。人工呼吸器の呼気相においては、ポンプのベローズからの排気が内臓したバネのエネルギーで行われると同時に膜型人工肺に酸素加混合ガスが供給される。本年度では、このように人工肺とポンプを流入、流出側と共に一体化した場合に考えられた問題点である。(1)血液ポンプの拡張期には、陰圧となった血液ポンプ部は、膜型肺から混合ガスを吸引する可能性がある。(2)膜型人工肺内で、この排気相における混合ガスに対する血液の接触は、全体としては死腔効果となり、ガス交換の効率が悪い可能性がある。の2点を検証し、両者を解消するように実際の装置開発にあたっては、血液流出路弁下流に膜型肺を配するように設計して実験を行った。模擬回路による実験では、血液ポンプの拡張期における血液相へのガス吸引は見られなかった。また混合静脈血液酸素分圧が6070%程度の調節呼吸下、自己心拍出量の保たれた動物実験では、人工呼吸器で純酸素送気した場合、良好な酸素加が見られた。
Dewettingによる大面積パターニング手法の構築

大面積のディウェッティング装置の製作に成功した。すなわち、ディウェッティング現象を用いて、30×40センチの基板に均一の高分子や低分子のマイクロ構造を作ることができるようになり、マイクロレンズのアレーや有機トランジスタのナノファイバアレーの作成に成功した。平成19年度の研究目的は「大面積ローラ装置」の作製とテストランだった。今回新たにステッピングモーター、台、金属フレームを除振台上に設置した。直径10mm100mmのガラスローラを固定できるホルダーを新規にデザイン・作製した。テストランにはポリスチレン溶液を利用した。様々なコーティングパラメーターの影響を調べるため実験を行い、次のような結果を得た。1)ローラ速度を上げる(10ミリ→30ミリ)とマイクロドームは小さくなる(2μm→0.5μm)。2)ローラの直径を増やす(10ミリ→50ミリ)とドームはより整然と配列する。3)使用可能な基板は雲母、親水性ガラス、ITOでコーティングしたPETフィルム、ITO上の導電性高分子のキャスト膜である。4)様々な溶媒(ジクロロメタン、ジクロロエタン、クロロフォルム、テトラヒドロフラン、酢酸エチール、メティルエティルケトン、ベンゼン、トルエン)を利用し、ポリスチレンをディウェッティングすることができた。5)ローラと基板の間のギャップは0.2mm2mm。0.4mmまでのギャップの間の溶液量は少ないため、キャスティング中でシリンジポンプを利用して溶液を加えることが必要である。また、そのほか、低分子のディウェッティングの可能性についても実験で確認した。ペンタセンなどの有機半導体材料を用い、有機FETの作製にも成功した。ボトムコンタクト型のトランジスタの移動度が0.1cm^2/Vsと高いことをつきとめた。平成19年度に作製した大面積ローラ装置を用いて、20年度は様々な材料のディウェッティングを試みた。その一つは、液晶分子の配向制御のためフッ素化合物で表面処理したガラス基板を用いてポリスチレンをディウェッティングしたことである。この基板から液晶セルを作ると5CBの液晶の配列が観察できた。ポリマードームとポリマードームの間、すなわちフッ素基板は5CBのホメオトロピック配向であるが、ポリマードームの上の液晶分子は別な配向を示した。この現象を用いることで、精密な配向角度の制御が可能になった。また、低分子溶液のディウェッティングの可能性を探り、その結果ペンタセンなどの有機半導体材料を用いることで、有機FETの作製につなげたことも大きな成果であった。ボトムコンタクト型のトランジスタの移動度が予想外に高く0.6cm^2/Vsにもなることを突き止めたことがその理由である。高分子溶液の濃度を1%まで上げると、それまで起きていたディウェッティングが起こらず、代わりに薄膜が作製されることはよく知られている。一方、その高濃度の高分子溶液を高湿度の条件下で塗布すると、今度は多孔質フィルムが作製されることは、比較的新しい発見である。これは、空気中の水分が有機層の上部に吸着して液滴ができ、均一なサイズを持つ水滴が2次元的に並ぶことで起こるものである。この多孔質フィルムの応用のためには大面積化が不可欠となるが、そのために、高分子多孔質フィルム上に酸化チタン光触媒を塗布し、高効率の光触媒を作製することに成功した。平成19年度に作製した大面積ローラ装置を用いて、21年度は様々な材料のディウェッティングを試みた。平成21年度の主な研究結果:1.ペンタセンを高沸点の溶媒(トリクロロベンゼンなど)に溶かし、ローラ装置を用いてマイクロファイバーを作成できた。ローラ装置の速度、基板の温度、ペンタセンの濃度によって、様々な結晶(ファイバー、プレートなど)を作成した。長さ1cm以上、幅1μm以下の細長いファイバーを作ることができた。マイクロ電極(25×25μmの電極ギャップ)を用いて、ボトムコンタクト型のトランジスターの移動度を1.6cm^2/Vsまで上げることができた。2.ディウェッティング現象で完成したペンタセンのナノファイバーの上に、別な有機半導体材料をディウェッティングし、2層構造の作製に成功した。その2回目のディウェッティングで利用した材料はフラーレンなど低分子だけではなく、ポリヘキシルチオフェン、ポリフェニレンビニレンなどの高分子材料も利用できることがわかった。またその技術を利用することで、電子輸送とホール輸送トランジスターを作成することも可能になった。3.グラフェンの懸濁液をディウェッティングし、マイクロサイズなグラフェン'アイランド'を作成できた。光の吸光度からアイランドはグラフェンの単層であることもわかった。4.フッ化アルキールシランやPVDFの薄膜作成によってフッ素化した基板表面に高分子溶液をディウェッティングすることで、高い接触角を持つ高分子マイクロレンズの作成に成功した。
網羅的翻訳後修飾解析をめざした新しい質量分析適用法の確立

『目的』タンパク質の翻訳後修飾解析を目標とする網羅的な「全アミノ酸配列」決定方法の確立をめざすために、逆相(RP)カラムに変わる親水性相互作用(HILIC)カラムを2次元目に用いRP-RPの組み合わせでは観測できないアミノ酸配列を補完する系を立ち上げ、シーケンスカバレージの向上を目指す。『方法』2D(RP-RP)-LC/MS/MSの条件最適化では移動相溶媒の組成変化比率および溶出時間の調整を行った。2D(RP-HILIC)-LC/MS/MSシステムの条件最適化では移動相組成を検討し質量分析測定条件を作成した。カバレージの評価試料に、ウシ血清アルブミンを還元アルキル化後、Trypsinで消化したペプチド混合液を用いた。まず、ペプチド混合液を分画せずにRP測定を行った。次いで、同試料を、1次元目の塩基性移動相を用いた逆相HPLCで分画し、各分画を2D(RP-RP)測定した。更に、HILICカラムを2次元目に用いた2D(RP-HILIC)でも各分画の測定を行った。測定後、各測定データのタンパク質のカバレージを求めた。『成果』評価試料を分画せず測定した場合のカバレージは59%であった。2D(RP-RP)条件最適化後の測定(8分画、測定後データをマージ)では76%であり、最適化前の20分画で71%に比べ向上が見られた。今回検討を行った2D(RP-HILIC)のカバレージは38% (8分画、測定後データをマージ)と低かった。HILICカラムに使用する充填剤の種類が多く最適なカラムを選択できなかったことなどが考えられる。但し、双方のデータをマージすることでカバレージは81%に向上した。即ち、2種類のカラムを併用し補完させることでカバレージが向上することが確認できた。今回の結果を踏まえ、更なる2D(RP-RP)の最適化、2D(RP-HILIC)の溶出条件の最適化と併せてHILICカラムの選択などの検討を行い、カバレージの上昇を目指し研究を進める予定である。また、今回は2D(RP-HILIC)の条件検討に時間がかかり、生体実試料への適応ができなかった。今後は、条件最適化と共に、2D(RP-RP)を用いた生体実試料への適応も実施する予定である。
習慣的座位姿勢の改善がマッケンジー法による腰痛改善程度に与える影響の解明

本研究目的は、習慣的腰椎座位姿勢の改善がどの程度マッケンジー法による腰痛改善に影響するかを明らかにすることであった。この目的に向かって、最終的に3つの研究が実施され、4つの研究論文が作成された。特に、2018年度は3つの研究論文が出版され、スペインで開かれたEuro Spine Conferenceでも学会発表が行われた。研究1ではその後の研究の基盤となる、習慣的腰椎骨盤帯の姿勢評価のLUMObackを使った評価の信頼性を報告した。研究2では、マッケンジー法の治療前から治療中のLUMObackデータを分析し、そこから2つの論文が出版された。研究3はマッケンジー法による通常の治療と、LUMObackによる姿勢フィードバックをマッケンジー法による治療に加えた群とでの無作為臨床試験であった。最終的に10名ずつのパイロット無作為臨床試験として論文を出版した。これらすべての実績は国際誌で広く発表した。また、研究3の成果はスペインで開かれたEuro Spine Conferenceでも発表し、特に整形外科医を中心とした医療者から大きな関心を得た。本研究プロジェクトでは、今まで評価が困難であった習慣的な姿勢をLUMObackにより評価し、マッケンジー法による治療の前後でどのように変化するか、また、姿勢フィードバックを通常の治療に加えることで治療効果にどの程度メリットがあるかを検証した世界で初めての取り組みとなった。本研究による一連の知見は、今後の腰痛治療の発展に大いに寄与するものであると考えられる。本研究目的は、習慣的腰椎座位姿勢の改善がどの程度マッケンジー法による腰痛改善に影響するかを明らかにすることである。マッケンジー法は腰痛に対する保存的運動療法で、姿勢改善の手段としてランバーロールを用いることがある。2014年にLumoBackと言われるアイフォンで体幹の姿勢をモニタリングできるウェアラブル端末が発売され、LumoBackをマッケンジー法に併用することでより高い治療効果が得られると考えられた。本研究目的を達成するために2つの研究を行う予定であった。研究1は、ViMoveと言われる2014年にオーストラリアで発売された無線センサーを用いて、一日中の腰椎の姿勢を正確に記録し、コントロール群・ランバーロール使用群・ランバーロールとLumoBack併用群で腰椎の習慣的姿勢を比較することであった。研究2は、LumoBackとランバーロール併用群・マッケンジー法+ランバーロール群・マッケンジー法+ランバーロール+LumoBackの併用群の3群での腰痛患者を対象とした無作為臨床試験で、治療効果を介入後3週・6週・6か月・1年のフォローアップを行う予定であった。しかしながら、2015年6月になって急遽ViMoveの日本での販売が製造販売元の都合で取りやめになったことを受けて研究1は方法の練り直しが必要となった。また、研究2のために2015年に一先ずLumoBackを10台購入したが、その後LumoBackの製造が急遽中止となり、当初の方法で研究するにはLumoBackの数が足りないため、研究2の方法も変更せざるを得なくなった。これらの不測の事態を受けて、当初の計画を修正する必要が生じた。本研究目的を達成するために新しく3つの研究(研究A-C)によって達成することとした。研究A-Cの概要については現在までの進歩状況でまとめる。使用予定であった機器(ViMoveとLumoBack)の相次ぐ不測の販売の取りやめにより、当初の計画を修正する必要が生じた。現時点では代替品は見当たらないため、本研究目的を新しく3つの研究(研究A-C)によって達成することとした。研究Aの目的は、LumoBackにより習慣的腰部姿勢の信頼性の高い評価が可能かどうかを検証することとした。LumoBackによる姿勢のフィードバック機能をオフにして、1週間の姿勢スコアに信頼性があるかどうかを検証する。現在、この研究に関して研究倫理審査を済ませ、2016年5月よりデータの採取を行う予定である。研究Bの目的は、フィードバック機能をオフにしたLumoBackを腰痛患者に装着してもらい、マッケンジー法による介入前・中で腰部の姿勢が変化するかを検証することである。この研究に関しては2016年夏までに研究倫理審査を済ませてデータ採取に移る予定である。研究Cは当初の研究2を修正し、2015年から腰痛患者を対象とした、マッケンジー法+ランバーロール群・マッケンジー法+ランバーロール+LumoBackの併用群の2群での無作為臨床試験(フォローアップは介入後3週・6週)である。被験者の組み入れが2015年8月より開始しているが、1施設では被験者の集まりが非常に悪い。そこで、今後は複数の施設で被験者の組み入れが出来るよう研究倫理の変更を申請中である(2016年5月現在)。研究倫理の変更が得られ次第直ぐに、複数の施設でのデータ採取に移る予定で、既に2施設からは研究協力の内諾を得ている。計3施設でのデータ採取で2016年度中に各群20名のデータ採取を行う予定である。本研究目的は、習慣的腰椎座位姿勢の改善がどの程度マッケンジー法による腰痛改善に影響するかを明らかにすることであり、研究計画当初は本研究目的を達成するために2つの研究を行う予定であった。

研究1は、ViMoveと言われる2014年にオーストラリアで発売された無線センサーを用いて、一日中の腰椎の姿勢を正確に記録し、コントロール群・ランバーロール使用群・ランバーロールとLumoBack併用群で腰椎の習慣的姿勢を比較することであった。研究2は、LumoBackとランバーロール併用群・マッケンジー法+ランバーロール群・マッケンジー法+ランバーロール+LumoBackの併用群の3群での腰痛患者を対象とした無作為臨床試験で、治療効果を介入後3週・6週・6か月・1年のフォローアップを行う予定であった。しかしながら、2015年6月になって急遽ViMoveの日本での販売が製造販売元の都合で取りやめになったことを受けて研究1は方法の練り直しが必要となった。また、研究2のために2015年に一先ずLumoBackを10台購入したが、その後LumoBackの製造が急遽中止となり、当初の方法で研究するにはLumoBackの数が足りないため、研究2の方法も変更せざるを得なくなった。これらの不測の事態を受けて、当初の計画を修正する必要が生じた。2016年度は本研究目的を達成するために新しく3つの研究(研究A-C)によって達成することとした。2016年度に、研究Bのデータ採取をしている中で、研究Bからは除外されるケースであるが本研究プロジェクトに大いに関連する非常に興味深い症例と出会った。そのため、2017年度は研究A-Cに加え、研究Bで除外された症例の症例報告(研究B')を含む4つの研究論文を作成する予定である。4つの研究の概要については現在までの進歩状況でまとめる。研究Aでは、腰痛のある被験者15名と腰痛の無い被験者15名にフィードバック機能をオフにしたLumoBackを2週間装着していつも通りに生活してもらった。1週間の姿勢スコアと座位時間に各群で高い信頼性が確認された。この研究は某国際誌で査読中である。研究Bの目的は、フィードバック機能をオフにしたLumoBackを腰痛患者に装着してもらい、マッケンジー法による腰椎伸展エクササイズ介入前の1週間と介入中6週間で腰部の姿勢が変化するかを検証することである。2016年10月からデータ採取を始め現在データ7名のデータ採取が終わり、研究結果の一部は2017年9月にサンフランシスコで開催される第14回国際マッケンジー法学会で発表する予定である。2016年当初は腰痛被験者20名程度での研究を目指したが、被験者の組み入れが困難であり、2017年4月末時点での被験者データでケーススタディーとして報告する。研究B'は、研究Bにおいて介入中3週の段階で、腰部伸展エクササイズではなく屈曲エクササイズが適応と判断された1症例の症例報告である。3週目より屈曲エクササイズを開始し、6週の段階で症状が完全に回復し治療を終了した。屈曲エクササイズの導入により腰部の姿勢が変化した。研究Cは当初の研究2を修正し、2015年から腰痛患者を対象とした、マッケンジー法+ランバーロール群・マッケンジー法+ランバーロール+LumoBackの併用群の2群での無作為臨床試験(フォローアップは介入後3週・6週)である。被験者の組み入れが2015年8月より開始し、4月末で各群10名のデータが出そろう予定である。各群10名のデータを解析し、必要サンプルサイズを計算し直す予定である。効果量が少なく、臨床的に大きな差が認められないようであれば、各群10名のデータで予備研究として論文を作成する予定である。
血液・腫瘍疾患を持つ青年のSDMを支援する高度実践看護師の教育プログラムの開発

血液・腫瘍疾患を持つ青年のSDMを支援する高度実践看護師への教育プログラムを開発することである。青年のSDMの支援については、青年の最善の利益を考えた青年に合った倫理的で多様なケアが求められている。高度実践看護師はケアを実践する上での障壁を認知し、青年のSDMを支援するための環境を作りくことが求められる。そのため本研究においては、青年のSDMをチームで支援する高度実践看護師のための教育プログラムの開発を行う。
戦争末期の国策報道写真資料の歴史学的研究－国防写真隊と東方社を中心に

「東方社コレクション」と「日本写真公社撮影空襲関係写真」について、リストと解題を作成してその全貌を紹介するとともに、展示や写真集により主な写真を広く公開した。これにより、東方社撮影写真が、空襲などの戦争被害をはじめとして、戦時下や戦後直後の市民の暮らしなどを伝える貴重な記録写真であるという、東方社写真の歴史的意義が明確になり、東方社写真の再評価を確立した。また、防衛総司令官・東久邇宮稔彦の東京空襲体験、別所弥八郎撮影写真の特徴なども明らかにすることができた。今年度は、東方社の写真については、防空関係写真と、別所弥八郎撮影の写真についての研究を重点に進めた。防空関係写真にはビル街の防空演習、私立国民学校の集団学童疎開の生活、防空監視哨での監視の様子など、貴重な写真があることが明らかになった。また、分担研究者の井上祐子氏は、東方社や陸軍の意図を越えて、空襲の過酷な被害の実相を伝え残そうという別所弥八郎の努力がなされたことを明確にした。日本写真公社撮影写真については、国立公文書館所蔵の空襲被害や防空関係の写真を新に収集し、研究した。その結果、日本写真公社撮影の空襲写真は、その全貌が明らかになり、『写真週報』への利用状況も明確にすることができた。東久邇宮稔彦防衛総司令官の空襲被害視察を撮影した東方社撮影写真の関連で、『東久邇宮日誌』の東京空襲体験と被害地視察の部分を翻刻し、研究した。その結果、空襲直後に被災地を訪れ、自身の空襲体験とともに、悲惨な空襲被害状況を書き留めていることが明らかになった。また、研究協力者の小山亮氏の戦後の公刊日記との比較により、公刊日記は『東久邇宮日誌』を抄録するとともに、新に書き加えられていることも明確になった。「東方社写真部撮影防空関係写真」、「東方社写真部撮影空襲・戦災被害写真の追加」、「日本写真公社撮影防空と空襲被害写真リスト」、「日本写真公社撮影の空襲写真」「東久邇宮稔彦の東京空襲体験と視察」、「『東久邇宮日誌』と公刊日記における空襲叙述比較」を収録した報告書『東方社と日本写真公社の防空・空襲被害写真』を刊行し、井上祐子氏が「別所弥八郎とアジア・太平洋戦争末期の「報道写真」ー大陸打通作戦従軍関連写真を中心にー」を執筆し、『立命館法学』345.346号に発表した。空襲の被害などを伝える東方社撮影の寄贈写真を公開する『東京大空襲未公開写真は語る』を新潮社から刊行した。最終年度は報告書『戦中・戦後の記録写真ー「東方社コレクション」の全貌ー』を刊行し、東京大空襲・戦災資料センターに寄贈された「青山光衛氏旧蔵東方社・文化社関係写真コレクション」(略称「東方社コレクション」)の解題と全ネガのコマ毎のリストを収録した。井上祐子氏が総論「東方社再考ー「東方社コレクション」のあらましと東方社への新たなアプローチー」を全ネガの分析をふまえて執筆した。戦時下日本のくらし、留学生・軍隊・中国・東南アジア・戦後日本の分野毎の解題を、山辺昌彦・井上祐子・植野真澄・小山亮・大岡聡の各担当者が分担して執筆した。報告書には、石橋星志氏作成の「日本写真公社撮影空襲関係写真リスト」・「日本写真公社空襲関係写真一覧」も収録した。また、特別展「東方社カメラマンがとらえた市民の暮らしー戦時下の日本・中国・東南アジア」と記念講演会を開催し、図録を刊行することによって、空襲以外の「東方社コレクション」の主要写真を詳しく公開した。3年間の研究成果として、3冊の報告書を刊行し、2回の特別展を開催し、図録を刊行し、関連の論文を発表し、写真集を刊行した。これにより、「東方社コレクション」と「日本写真公社撮影空襲関係写真」について、リストと解題を作成してその全貌を紹介し、主な写真を広く公開し、その特徴を明らかにすることができた。具体的には、連合国による東京や日本の支配下の中国や東南アジアに対する空襲による被害をはじめとして、防空関係、戦時下の日本・中国・東南アジアの市民の暮らし、中国民衆の戦争被害、戦後東京の市民の暮らし、復興に向かう動き、社会運動などの新たな写真を広く紹介することができた。さらに、東方社写真についての再評価を確立したことをはじめ、文化社、国防写真隊、防衛総司令官・東久邇宮稔彦の東京空襲体験、別所弥八郎撮影写真の特徴なども明らかにすることができた。今年度は、寄贈された東方社のネガフィルムをスキャンすることと、先行して空襲関係写真の内容を明らかにすることが重点的課題であった。全1万7705点のネガフィルムのスキャンを完了し、研究や展示での活用が可能になった。空襲関係写真を研究し、その内容を確定し、リストを作成した。

その結果、荏原の民家、高井戸第四国民学校、雙葉高等女学校、上智大学、慶応義塾大学、泉岳寺など、これまで写真が知られていなかったところの被害、中学生や大学生を動員した焼け跡の片付け、線路の復旧作業、焼け跡でのバラックの住宅・理髪店・花屋、焼け跡での葬儀、焼けた工場からの軍隊入隊者の見送り、中国の香港の被害などの、貴重な空襲の記録写真があることが分かった。そこからアメリカ軍の爆撃が初期から軍事施設だけを狙う精密爆撃ではなく、無差別爆撃であることを示す新たな証拠を提供できた。空襲写真の撮影目的が、戦史の資料として空襲の実相を記録するとともに、対外宣伝に使うためでもあることも明らかになった。最後に、従来東方社の写真は宣伝のための演出写真あるいは作為的な写真と考えられてきたが、今回の新資料には記録性の高い写真も多く、東方社写真部の業績を再評価することができた。もう一つの課題である国防写真隊については、新聞掲載の写真や日本写真公社の写真の分析の結果、東部軍と中部軍のみに置かれ、空襲最中や直後の時だけ、将来の防空のための戦史の記録として、日本の被害やアメリカ軍機の被害を撮影していることが分かった。そこから、日本写真公社が空襲後しばらくたった焼け跡を撮った写真は、従来言われていたように国防写真隊撮影とは言えないことも明らかになった。研究成果を盛り込んだ論文や、東方社と日本写真公社の空襲写真リストなどを収録した報告書を刊行し、空襲写真の展示会を開催し、成果を広く公開することできた。東方社撮影の防空関係写真、東方社カメラマンの別所弥八郎撮影の写真、国立公文書館所蔵で日本写真公社撮影の空襲被害や防空関係の写真、東久邇宮稔彦防衛総司令官の東京空襲体験と被害地視察などの、今年度の研究課題について、ぼほ隔月に合計7回の研究会を開催し、研究成果の中間発表を共同で検討し、研究成果をまとめることができた。研究の最終目標である、寄贈東方社撮影写真の全貌を明らかにすることについても、すでにコマ毎のリストを作成する基礎作業を終え、撮影内容の記入の方針も確定できている。東方社のネガフィルムのスキャンを完了し、東方社撮影の空襲関係写真の歴史的意義と東方社新資料の歴史的価値を明らかに、国防写真隊の実態も明らかにできため、今年度の研究目的を達成できた。研究会を継続的に開催し、東方社撮影寄贈写真のコマ毎のリストを完成させ、解題と東方社論とともに、日本写真公社撮影の空襲写真のリスト・コンタクトシートをも収録する報告書を刊行する。東京大空襲・戦災資料センターの特別展として、東方社撮影写真展「東方社カメラマンがとらえた市民の暮らしー戦時下の日本・中国・東南アジア」(仮称)を開催する。特別展の解説パンフレットを作成する。特別展の記念講演会を開催する。寄贈された東方社写真の全体像の把握とネガ番号順リスト作成をおこなう。重点テーマをたてて分担して、撮影内容確定の調査研究をし、その成果を発表し、検討する研究会を開催する。日本交通公社旧蔵の日本写真公社撮影写真のうち、防空や空襲後の生活関係の写真を収集し、すでに所蔵している日本写真公社撮影写真と合わせて、整理し、目録を作成し刊行する。研究会参加のための旅費・交通費、写真リスト作成や報告書・特別展図録編集などのための研究補助者の謝金、写真内容確定のための資料購入費と複写費、報告書・特別展図録の印刷費、特別展の開催費用研究会参加のための旅費・交通費、写真リスト作成や資料収集のための研究補助者の謝金、日本交通公社旧蔵の日本写真公社写真など収集のための複写費、写真内容確定のための資料購入費と複写費、日本写真公社撮影の空襲関連写真リストの印刷費
印刷法を用いた低電圧駆動有機トランジスタの開発とシート状感圧センサーへの応用

まず予備検討として、溶液プロセスで作製した低電圧駆動有機電界効果トランジスタと感圧キャパシタを1つに統合することで、低電圧駆動感圧センサを開発した。次いで、ここで得られた知見をもとに低電圧駆動有機電界効果トランジスタに圧電性高分子をスタッキングさせ、新規構造であるDual-gateトランジスタ型感圧センサの開発に成功した。この素子は5 Vの低電圧で駆動しつつ、電流値の圧力応答は2桁以上を実現した。次いで、素子のフレキシブル化に取り組んだ。同時に素子の性能の改善に取り組んだところ、3 Vで圧力センサとしての駆動に成功した。本年度は、本研究において、3 Vで駆動し、SS値が100 mV/dec程度のOFETの作製に成功した。これは申請段階での目標値であった5V以下という設定より低い電圧であるため、この目標は達成していると言える。このような特性をもつ低電圧駆動OFETを感圧センサに応用した。OFETはセンサの感圧部へ印加された圧力を出力するためにセンサに組み込んだ。ここでOFETを低電圧駆動化すると、感圧素子としての感度が上がることを明らかにし、国内外の学会及び投稿論文にて報告した。これらの成果は研究指針が妥当であることを裏づける成果となり、更なる素子の性能改善にむけた研究へと進めることができた。上述の基礎的な低電圧駆動OFET型感圧センサで培った知見をベースとして、独自のDual-gateトランジスタ型感圧センサの開発に成功した。この素子では、他の低電圧駆動OFETを用いた感圧センサとの圧力応答を比較すると、同程度の圧力を印加に対して変調される電流の変化量が3桁程大きくなることを見出した。これらの成果は、特許の申請に加えて、投稿論文や国内外の学会にて報告した。現在は研究計画に則り、この素子構造を中心としてさらなる感度向上や駆動電圧の低下、作製プロセスの改善を目標とした研究を進めるとともに、より詳細な動作メカニズムの解明のための研究にも着手している。また、素子に印加された圧力を可視化するためのシステム開発については、周辺回路やプログラムの作成に取りかかっており、素子のスペックにあわせて作り込んでいく計画となっている。上述の通り、有機トランジスタの低電圧化に成功し、目標値を上回る性能を示す素子の開発に成功した。これらは申請段階での研究計画を超えたものであるため、進捗状況については、当初の計画以上に進展しているというに自己評価とした。平成29年度の研究目的は、感圧センサの感度向上、駆動電圧の低下、作製プロセスの改善、素子のフレキシブル化を進めることである。同時に駆動メカニズムの解明に関する研究やセンサシートを作製し、シート上の圧力分布を可視化するためのシステム開発も進めることである。このような目標設定であったが、前年度の研究が予定より早く進んだため前倒しで前年度から研究に取り組むことができた。その結果、素子のフレキシブル化や再現性良く素子を駆動させるためのプロセスの改善にといった課題に対する取り組みを年度の第一四半期から始めることができた。当該年度の研究の結果、フレキシブルな感圧センサの作製にも成功し、ガラス基板上で作製した素子と同等あるいはそれを上回る特性を得ることができた。またフレキシブル基板を用いて作製したOFETでも安定して移動度が0.20.3cm^s/Vs、On/Offが10^6程度、SS値が100150 mV/decとなって駆動するための鍵となるプロセスの確定に成功した。これらは溶液プロセスによる結果であるが、印刷法を使った作製にも取り組み始めている。これらの結果は、招待講演を含む国内外の学会にて発表することができた。これらの内容については、雑誌論文を複数報準備中である。同時に、感圧シートの作製に取り組んだ。シート上の圧力分布を可視化するためのシステム開発も進めることができた。この研究開発を通して、センサをシート化する上で、センサデバイスそのものやシートの作製プロセス、読み取り用のシステム、それぞれでの課題を抽出することができ、次に繋がる知見を得ることができた。現在は、シートの安定動作に向けた開発を進めている。今年度は引き続き研究計画に沿って、研究開発を進めていく。素子の性能向上に向けては、具体的な指針がすでにあり、早急に着手する予定となっている。感圧センサのシート化や読み取りシステムの開発についても、基礎となる作製プロセスやシステムのスペックの検討は前年度に前倒しして着手しており、今年度も継続して進めることができると考えている。計画は順調に進んでおり、一部前倒しして着手できているため、現状のまま研究が進んでいくことになると予想される。これらの結果は、年度前半のうちにおおむね形として成果が得られるように研究を進め、次年度以降の予算獲得や研究計画の確立に活かしていきたい。有機エレクトロニクス当初の研究計画よりも研究が進行したため、次年度に計上していた予算の一部を当該年度に前倒し請求をした。

当該年度の配分額と前倒し請求分は概ね予定通りに執行したが、少額が残ったことによる。研究は申請書の研究計画に沿って順調に進行している。この研究計画に従い予算を執行していく計画である。
米タンパク質分解物によるグルテンフリー米粉パンの品質改良効果の解明

これまでの米粉パン研究は、主に米粉粉砕研究あるいは小麦粉とのミックス粉を用いたパン研究が多い。数少ないグルテンフリー米粉パンの知見でも、主成分である澱粉に関する研究ばかりであり、米タンパク質に注目した研究は皆無であった。本研究では、タンパク質分解酵素であるプロテアーゼで処理した米タンパク質がグルテンフリー米粉パンの品質を改善する作用機序について、米粉バッターのタンパク質科学とレオロジー特性から解明する事を目的とした。プロテアーゼ処理した米粉バッターは、粘性に大きな変化が生じている事が分かってきた。プロテアーゼ処理をした米タンパク質分解物をグルテンフリー米粉バッターに添加して、米粉バッターの貯蔵弾性率や損失弾性率などのレオロジー特性について比較し解析する。米粉パンバッターの発酵から焼成に至るレオロジー特性を詳細に解明するために、温度可変が可能な粘弾性測定装置を用いて分析する。今年度は発酵過程における米粉バッターのレオロジーと焼成したグルテンフリー米粉パンの比容積との関係を調べた。また、あらかじめタンパク質分解酵素であるプロテアーゼを作用させた米粉からタンパク質を分離して、分離したタンパク質とグルテンフリー米粉パンの比容積増大との関係についても検討した。以上の分析で得られるグルテンフリー米粉バッターのレオロジー特性に関するデータと製パン性の相関性を明らかにすることで、製パン性に関する米タンパク質分解物の役割について解明する。これまでの申請者らの研究によって、グルテリンがプロテアーゼによって分解されると、グルテンフリー米粉パンの食感などの性質が大きく改善されることが分かってきた。様々なプロテアーゼを米粉に作用させた後に、米タンパク質物を様々な溶媒に対する溶解度の差によって大量に分離した。次に、製パン性が良好であったプロテアーゼ分解物をSDSポリアクリルアミド電気泳動で分析し、各タンパク質の組成を分析した。水溶性タンパク質、NaCl可溶性タンパク質およびNaOH可溶性タンパク質は、パパインによって低分子化される事が示唆された。一方、エタノール可溶性タンパク質はプロテアーゼによって、低分子化されにくい事が判明した。また、グルテンフリー米粉パンの比容積とそのパンのバッターの35 °Cにおける貯蔵弾性率G ́には関連性があることが示唆されている。水溶性タンパク質、NaCl可溶性タンパク質、NaOH可溶性タンパク質を添加した米澱粉バッターはプロテアーゼ処理の差異の影響を受けず、各試料の貯蔵弾性率に大きな差異は見られなかった。一方、パパインとサモアーゼで処理したエタノール抽出タンパク質を添加すると、米澱粉やコントロールと比較して、米澱粉バッターのG ́は著しく増大した。以上の事から、グルテンフリー米粉パンの比容積の増大に、エタノール抽出タンパク質が大きく寄与している可能性を見いだす事ができた。今後はグルテリンを分解するプロテアーゼを米粉に作用させたあと、米タンパク質物を様々な溶媒に対する溶解度の差によって大量に分離する。次に、製パン性が良好であったプロテアーゼ分解物をSDSポリアクリルアミド電気泳動で分析し、各タンパク質を回収する。その回収物のN-末端をエドマン分解等で分析し、各タンパク質を同定する。以上の分析を通して、どのタンパク質がグルテンフリー米粉パンの製パン性に寄与しているのか解明する。プロテアーゼ処理をした米タンパク質分解物を米澱粉で調製したバッターに添加して、米澱粉バッターの貯蔵弾性率や損失弾性率などのレオロジー特性について比較解析する。さらに、米粉あるいは込め澱粉パンバッターの発酵から焼成に至るレオロジー特性を詳細に解明するために、温度可変が可能なレオメーターを用いて分析する。また、ビーカーを用いて小スケールのグルテンフリー米粉パンを焼成することにより、それらの比容積やクラムの品質を分析する。以上の分析で得られる米粉バッターのレオロジー特性に関するデータと製パン性の相関性を明らかにすることで、製パン性に関する米タンパク質分解物の役割について解明する。

これまでの申請者らの研究によって、グルテリンがプロテアーゼによって分解されると、グルテンフリー米粉パンの食感などの性質が大きく改善されることが分かってきた。様々なプロテアーゼを米粉に作用させた後に、米タンパク質物を様々な溶媒に対する溶解度の差によって大量に分離した。次に、製パン性が良好であったプロテアーゼ分解物をSDSポリアクリルアミド電気泳動で分析し、各タンパク質の組成を分析した。水溶性タンパク質、NaCl可溶性タンパク質およびNaOH可溶性タンパク質は、パパインによって低分子化される事が示唆された。一方、エタノール可溶性タンパク質はプロテアーゼによって、低分子化されにくい事が判明した。また、グルテンフリー米粉パンの比容積とそのパンのバッターの35 °Cにおける貯蔵弾性率G ́には関連性があることが示唆されている。水溶性タンパク質、NaCl可溶性タンパク質、NaOH可溶性タンパク質を添加した米澱粉バッターはプロテアーゼ処理の差異の影響を受けず、各試料の貯蔵弾性率に大きな差異は見られなかった。一方、パパインとサモアーゼで処理したエタノール抽出タンパク質を添加すると、米澱粉やコントロールと比較して、米澱粉バッターのG ́は著しく増大した。以上の事から、グルテンフリー米粉パンの比容積の増大に、エタノール抽出タンパク質が大きく寄与している可能性を見いだす事ができた。今後はグルテリンを分解するプロテアーゼを米粉に作用させたあと、米タンパク質物を様々な溶媒に対する溶解度の差によって大量に分離する。次に、製パン性が良好であったプロテアーゼ分解物をSDSポリアクリルアミド電気泳動で分析し、各タンパク質を回収する。その回収物のN-末端をエドマン分解等で分析し、各タンパク質を同定する。以上の分析を通して、どのタンパク質がグルテンフリー米粉パンの製パン性に寄与しているのか解明する。プロテアーゼ処理した米粉バッターは、粘性に大きな変化が生じている事が分かってきた。プロテアーゼ処理をした米タンパク質分解物を米澱粉で調製したバッターに添加して、米澱粉バッターの貯蔵弾性率や損失弾性率などのレオロジー特性について比較解析する。さらに、米粉あるいは込め澱粉パンバッターの発酵から焼成に至るレオロジー特性を詳細に解明するために、温度可変が可能なレオメーターを用いて分析する。また、ビーカーを用いて小スケールのグルテンフリー米粉パンを焼成することにより、それらの比容積やクラムの品質を分析する。以上の分析で得られる米粉バッターのレオロジー特性に関するデータと製パン性の相関性を明らかにすることで、製パン性に関する米タンパク質分解物の役割について解明する。