hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小売業における職務分析・職務評価手法を用いたデータによる実現可能な均等待遇の検証

日本の正社員と非正社員の処遇格差を改善するために、小売業で導入可能な職務分析・職務評価手法はどのようなものであるのかについて研究を行った。職務評価は性中立的な手法でなされること、また日本企業の雇用慣行に合うものである必要がある。そこで日本のジェンダー平等に関する法の現状と課題を整理するとともに、職務評価に関する先行研究を整理した。次に小売業でこの調査に協力いただけた3社を対象に、それぞれの人事制度に関する調査を行った。そして3社の人事制度等に配慮した職務評価ファクターを開発し職務評価調査の手法を確立させた。本研究は、同一価値労働同一賃金原則に基づく職務分析・職務評価調査を、日本の人事制度に配慮した形で実施することによって、日本における実現可能な均等待遇施策の具体的な提言を行うものである。2年目にあたる本年度は、職務分析・職務評価に関する調査を、いくつかの企業を対象に実施し、本研究の核となる作業を当初の計画に沿って行った。実施した研究内容は下記の通りである。1)調査協力企業を3社選定し、調査の申し入れ、承諾を得た。2)3社に対するインタビュー調査を実施した(1社あたり5回、15名程度)。インタビューを通じて明らかになった各社の人事制度の概要と、パート労働者の活用戦略にあわせ、3)アンケート調査表の設計を行った。ここでは後の分析につながるよう、共通した質問項目と、各社の人事制度の実情に合わせたオリジナルの質問項目を合わせ、5種類の調査表を作成した。そして、その調査表が現場労働者にとって回答しやすい設計となっているか否かを確かめるため、調査対象3社において、4)アンケート調査表に対する意見聴取(プレ調査)をおこない、内容の精査を行い、修正した。これらの過程を通じて確定した5)アンケート調査表を、各社の協力のもと配布した(配布数約500通)。そして、6)それを回収した(回収数約300)。この5)6)に当たるアンケートの配布・回収については、調査対象企業の1社において、先方の都合により次年度に繰り越されることとなったため、本年度は2社のみで配布・回収を行った。残りの1社については次年度早々に配布・回収する準備を整えた。さらに、これらのすべての作業に平行し、7)職務評価システム、なかでも職務評価の基準となる評価尺度の定義・レベルの設定を行った。職務評価基準の定義・設定に関しては、先行研究の検討を踏まえ、本研究によってオリジナルのものを作成した。本年度は、均等待遇を実現させるために必要な政策ツールである職務分析・職務評価に関するアンケート調査の実施・回収、データの入力・分析作業を行なった。加えて、調査対象企業の人事制度と職務評価の関連に特に注目することによって、日本の雇用慣行や人事制度下においても実現可能な職務分析・職務評価調査であり、なおかつジェンダー平等を実現させられる制度としてどのようなものが望ましいのかを考察することができた。本調査・研究によって明らかとなったのは次の諸点である。13つの流通業者において、事業所長から新任のパートタイマーまでを包摂できる職務評価ツールを開発することによって、それぞれの役職や職能等級ごとの職務評価点を算出できた。2統一された調査票を用いることによって、3つの流通業者で採用される異なる人事制度の下での、労働力の配置や賃金等の状況を明らかにするとともに、それらと職務評価点の関係性を考察することができた。ここからは、すでに役割等級制度をもつ企業では、役職と職務評価点は比例しており、制度的に親和性が高いと考えられることが分かった。そしてこれらの諸点より、3日本の雇用慣行やさまざまな人事制度のもとにおいても職務評価は有効であることともに、なお残る課題点を明らかにすることができた。これは日本の雇用慣行や法制度のもとでも実現可能な職務評価制度の在り方を考察する際に欠かせない知見となった。また、4現行のパートタイム労働法等を検討することにより、現行法や現行の政策における均等待遇、同一価値労働同一賃金原則の位置づけを整理することによって、職務分析・職務評価の日本における活用の方策を検討した。本年度は、均等待遇を実現させるために必要な政策ツールである職務分析・職務評価に関する調査を来年度に実施するための準備研究として、以下の5つを行った。(1)調査協力対象者への調査依頼、予備的ヒアリングの実施、(2)調査対象産業(小売業)における人事諸制度の情報収集・分析、(3)職務分析・職務評価に関する調査・研究の収集・分析、(4)短時間労働者および有期契約労働者に関する政策の現状分析、課題の整理、(5)その他、均等待遇に関連する公平な労働政策実現に関わる地方自治体の政策の現状分析。(1)について、調査協力者として当初想定していた生協の労働組合に依頼したところ、快諾頂き、千葉県や愛知県の事業所を紹介していただいた。また現場でどのような課題が生じているのかについて、予備的ヒアリングを実施し、次年度に向けての下準備とした。さらに比較対象企業として民間流通企業を紹介していただける可能性が出てきた。

具体的交渉は次年度であるが、実現に向け引き続き努力する。(2)、(3)、(4)については、特に次の点に配慮し研究・分析した。現行の法制度が、個々の企業での人事制度の運用にあたり、どのような影響を及ぼしているのかを考察し、そこから、法や制度の具体的課題を洗い出し、その課題を解決するために職務評価調査がどのような役割を果たしうるのかについて考察した。その結果、特に現行のパートタイム労働法の運用上の課題を明らかにするとともに、職務評価制度の法や政策上の活かし方として5つ想定できることを明らかにすることができた。(5)について、現実の法や制度の運用では、条文のみならず、行政と企業やNPO等の民間団体との有機的連携が必要不可欠となる。地方自治体による地域雇用政策の先行事例として3箇所の自治体およびNPO等にインタビューを行い、現実に職務評価制度が導入された場合にどのように行政がサポートできるのか、課題を考察することができた。交付申請書に記載した、本年度の実施予定作業は、次の4つである。1)調査表の作成とプレ調査の実施、2)職務評価調査の実施、3)データのクリーニングと入力、4)データの集計。このうち、1)2)3)については、調査対象企業3社のうち2社において終了することができ、研究を順調に進めることが出来た。本来であれば調査対象企業3社すべてで上記の研究を実施する予定であったが、1社においてのみ、翌年度に繰り越すこととなった。というのも、アンケート配布・回収の時期が、調査対象企業の繁忙期にあたること、加えて人事異動の時期とも重なることから、翌年度の6月に繰り越した方が、アンケートの回収率が上がり、データの精度も上がると判断したからである。このような事情から、4)データの集計については、すべてのデータ入力が終了してから行うべき作業であるため、翌年度に繰り越すこととした。以上のように、当初の計画のすべての研究を終了することができなかった。具体的な理由は上述の通りであるが、その背景には、上記4つの作業の1)に当たる調査表の作成について、インタビューを多く重ね丁寧に行ったため、当初の予定よりも時間がかかり、アンケートの配布時期が予定より遅れたことがある。日本の雇用慣行に配慮した職務評価調査を実施するという研究の目的を遂行するためには丁寧な調査表の設計が欠かせなかったとはいえ、スケジュールの遅れは反省すべきである。翌年度に速やかに、残り1社分のアンケート表の配布・回収・入力ができるよう、準備を万全に整え、また、3社のデータの集計作業が行えるよう、本年度中に出来ることはすべて行い、次年度に備えている。また、昨年度積み残していた課題である、職務分析・職務評価に関する資料の収集と分析を追加的に行い、職務評価基準の定義・設計に関する研究を行うことによって、今後の分析・検証作業に備えることが出来た。
多連続不斉中心を有するシークエンス高分子創生への挑戦

不斉炭素構築が可能な画期的な手法として、ブリストル大学のAggarwal教授らの研究が挙げられる。キラル有機リチウム中間体からのキラルホウ素アート錯体の形成を鍵とし、立体化学を制御しながらボロン酸エステルのホモロゲーションを行う反応である。しかし、現在、ボロン酸エステルのホモロゲーションに利用されているキラル有機リチウム中間体からのキラルホウ素アート錯体形成は、フラスコを用いて開発されたものである。単一の不斉炭素のキラリティを制御することさえも容易でない中、連続的不斉炭素中心を有するキラルポリマー(オリゴマー)やシークエンスポリマー(オリゴマー)を合成・創生のための手法開発を目指す。
全方位カメラを用いた周辺情報認識による視覚障害者支援

本年度は、主に(1)視覚障碍者支援システムのプロトタイプ作成、(2)提案する視覚障碍者支援システムの認識結果を取捨選択する方法の提案、(3)空席検出システムの検討を行った。以下にそれぞれの詳細を述べる。(1):本研究では、全方位カメラを用いて周囲を撮影し、利用者の周囲にある文字や物体の情報を視覚障碍者に伝えることが出来る視覚障碍者支援システムの実現を中心的課題と位置付けている。本年度は、前年度までに作成した要素技術の発展ならびにそれらの統合によるプロトタイプ作成を実施した。プロトタイプ作成では、全方位カメラと小型コンピュータを組み合わせたウェアラブルなシステムを実現した。これを実際に視覚障碍者に試してもらったところ、物体検出精度や動作の安定性、さらに全方位カメラの設置位置において課題が見つかったため、この改善が次年度の課題である。また、このシステムの性能を向上する要素技術として、物体認識精度の向上にも取り組んでいる。昨年度にCIFAR-100という物体認識データベースにおいて世界一の認識精度を達成した手法の大規模実験ならびに解析を進めた。(2):提案する視覚障碍者支援システムの全ての認識結果を利用者である視覚障碍者に伝えるのは困難であるため、認識結果の取捨選択に取り組んでおり、本年度は視覚のトップダウンとボトムアップの注意機構に基づく手法を提案した。(3):全盲の視覚障碍者が困っていることの一つに、外出先で座れる場所を一人では見つけられないということがある。この問題を解決すべく、空席を発見する手法を検討した。その際、空席を検出する検出器の学習に用いるデータベース作成の手間をなるべく少なくする方法を模索した。本研究の要である、全方位カメラで得た全周画像に対して、物体認識(検出)とトラッキングを同時に行う手法のプロトタイプを構築できたため、おおむね順調と判断した。視覚障碍者支援システムのプロトタイプの改良を行う。物体検出精度の改善については、検出手法の改善、学習方法の工夫に加えて、使用する全方位カメラの更新を考えている。検出結果の取捨選択については、場面場面に応じて必要とされる技術が全く異なるため、想定するシナリオを絞り込むことを考えている。本年度は、主に(1)視覚障害者支援システムのための要素技術の開発、(2)情景文字大規模データセットの作成と(3)作成を容易にする手法の開発を行った。(1)に関して、2つ実施した。1つは、全方位カメラで撮影した周囲の様子を文字・物体認識技術を用いてリアルタイムに認識し、視覚障害者に伝えるシステムを構築するため、その基盤となるリアルタイム認識システムの構築に取り組んだ。具体的には、全方位カメラで得た全周画像に対して、物体認識(検出)とトラッキングを同時に行うシステムを提案した。もう1つは、物体認識精度を向上させるために、深層学習の学習方法を改良した。CIFAR-100という物体認識データベースを使った実験では、2度世界最高精度を達成し、大学を通じてプレスリリースを行った。(2)に関して、日本の実環境において文字認識システムの性能を評価するための大規模情景内文字データセットを作成している。本年度は、既に作成していたデータセットのラベルの修正に取り組んだ。そうして作成したデータセットを公開し、これを用いたICDAR 2017 Robust Reading Challenge on Omnidirectional Videoというコンペティションを開催した。(3)では、視覚障害者の周囲にあるドアの位置(有無)を視覚障害者に教えることを目的として研究を進めた。既存の学習済みの物体検出手法を試したところ、実用に耐える精度が得られなかったため、多様なドアの画像を用いての追加学習を目指した。そのためには多種多量のドアの画像を用意する必要があるが、これをなるべく安価で楽に行う手法を検討した。情景内文字検出・認識においては、フォントを写真上にレンダリングした合成画像を用いて大量の学習データを用意すれば、検出・認識性能が大幅に向上することが知られているため、同様の手法をドアに適用した。本研究の要である、全方位カメラで得た全周画像に対して、物体認識(検出)とトラッキングを同時に行う手法を構築できたため、おおむね順調と判断した。

(3):全盲の視覚障碍者が困っていることの一つに、外出先で座れる場所を一人では見つけられないということがある。この問題を解決すべく、空席を発見する手法を検討した。その際、空席を検出する検出器の学習に用いるデータベース作成の手間をなるべく少なくする方法を模索した。本研究の要である、全方位カメラで得た全周画像に対して、物体認識(検出)とトラッキングを同時に行う手法のプロトタイプを構築できたため、おおむね順調と判断した。視覚障害者支援システムをノートパソコンでリアルタイムで動かすべく、実装の工夫を行う。また、認識結果をユーザである視覚障害者に伝える際に、情報の取捨選択や要約が必要であるため、これにも注力する。加えて、大規模情景内文字データセットは正解ラベルの更新を完了する。さらに、視覚障害者の要望を受けて、ドアの検出だけでなく、空いている椅子の検出なども実現する。視覚障碍者支援システムのプロトタイプの改良を行う。物体検出精度の改善については、検出手法の改善、学習方法の工夫に加えて、使用する全方位カメラの更新を考えている。検出結果の取捨選択については、場面場面に応じて必要とされる技術が全く異なるため、想定するシナリオを絞り込むことを考えている。
オオムギの雑種不稔に関する遺伝・育種学的研究

オオムギにおける遺伝子支配による雑種不稔の報告は未だない.著者はオオムギおよび近縁野生種を含む多くの交雑実験の中で,中国の「大冶1」とエチオピアの「Mota 10」との雑種が部分不稔を示すことを見い出した.そこで,「大冶1」と「Mota 10」を検定親として種々の交雑実験を試みた.1)正逆交雑F_1の種々稔性はいずれもおよそ75%と低下し,F_2では可稔型と不稔型の分離が7:5の分離比に適合した.さらに,戻し交雑ではF_1を雌親にしたとき交雑稔性が約75%に低下したが,逆交雑では正常な交雑稔性を示した.これらの結果から,この雑種不稔は細胞質の差異によって影響されることなく,2種の重複遺伝子(sfgおよびsfg2)によって支配され,両劣性遺伝子をもつ雌性配偶子のみが不稔となると結論した.2)雑種不稔に関与する遺伝子の地理的分化を調べるために,「大冶1」と「Mota 10」を世界の多くの品種や近縁野生種spontaneum種の系統と交雑し,それらのF_1の稔性を調べ,各品種や系統の遺伝子型を推定した.「大冶1」と同じ遺伝子型sfg Sfg2をもつ品種は中国をはじめ,朝鮮半島や日本に分布していた.これに対して,「Mota 10」の遺伝子型Sfg sfg2をもつ品種は1例を除き,すべてエチオピアでみられた.両優性Sfg Sfg2遺伝子型は世界に広く分布するとともに,近縁野生種もこの遺伝子型であった.この結果に基づき,雑種不稔に関与する遺伝的分化について,つぎのように推論した.すなわち,オオムギの始原型はSfg Sfg2遺伝子型であり,世界に伝播する過程で,東アジア(おそらく中国)においてSfg→sfgの劣性突然変異が,エチオピアにおいてSfg2→sfg2の変異がそれぞれ独立に生起したと考えられる.オオムギの場合,遺伝子支配による雑種不稔の報告は未だない.著者はオオムギの多くの交雑実験の中で,中国の「大冶1」と「Mota 10」を含むエチオピア系統のとの雑種が部分不稔を示すことを見い出した.そこで,「大冶1」と「Mota 10」を検定親として種々の交雑実験を試みた.1)正逆交雑F_1の種子稔性はいずれもおよそ75%と低下し,F_2では可稔型と不稔型の分離が7:5の分離比に適合した.さらに,戻し交雑ではF_1を雌親にしたときにのみ交雑稔性が約75%に低下したが,逆交雑では正常な交雑稔性を示した.以上の結果から,この雑種不稔は細胞質の差異によって影響されることなく,2種の重複遺伝子(1fgおよび1fg2)によって交配され,両劣性遺伝子をもつ雌性配偶子のみが不稔となると結論した.2)雑種不稔に関与する遺伝子の地理的分化を調べるために,「大冶1」と「Mote 10」を世界の多くの品種や近縁野生種spontaneum種の系統と交雑し,それらのF_1の稔性を調べ,各品種や系統の遺伝子型を推定した.「大冶1」と同じ遺伝子型1fg Lfg2をもつ品種は中国をはじめ,朝鮮半島や日本に分布していた.これに対して,「Mota 10」の遺伝子型Lfg 1fg2をもつ品種は1例を除き,すべてエチオピアでみられた.両優性のLfg Lfg2遺伝子型は世界に広く分布するとともに,近縁野生種もこの遺伝子型であった.この結果に基づき,雑種不稔に関与する遺伝子的分化について,つぎのように推論した.すなわち,オオムギの始原型はLfg Lfg2遺伝子型であり,世界に伝播する過程で,東アジア(おそらく中国)においてLfg→1fgの劣性突然変異が,エチオピアにおいてLfg2→1fg2の変異がそれぞれ独立に生じたと考えられる.オオムギにおける遺伝子支配による雑種不稔の報告は未だない.著者はオオムギおよび近縁野生種を含む多くの交雑実験の中で,中国の「大冶1」とエチオピアの「Mota 10」との雑種が部分不稔を示すことを見い出した.そこで,「大冶1」と「Mota 10」を検定親として種々の交雑実験を試みた.1)正逆交雑F_1の種々稔性はいずれもおよそ75%と低下し,F_2では可稔型と不稔型の分離が7:5の分離比に適合した.さらに,戻し交雑ではF_1を雌親にしたとき交雑稔性が約75%に低下したが,逆交雑では正常な交雑稔性を示した.これらの結果から,この雑種不稔は細胞質の差異によって影響されることなく,2種の重複遺伝子(sfgおよびsfg2)によって支配され,両劣性遺伝子をもつ雌性配偶子のみが不稔となると結論した.2)雑種不稔に関与する遺伝子の地理的分化を調べるために,「大冶1」と「Mota 10」を世界の多くの品種や近縁野生種spontaneum種の系統と交雑し,それらのF_1の稔性を調べ,各品種や系統の遺伝子型を推定した.「大冶1」と同じ遺伝子型sfg Sfg2をもつ品種は中国をはじめ,朝鮮半島や日本に分布していた.

これに対して,「Mota 10」の遺伝子型Sfg sfg2をもつ品種は1例を除き,すべてエチオピアでみられた.両優性Sfg Sfg2遺伝子型は世界に広く分布するとともに,近縁野生種もこの遺伝子型であった.この結果に基づき,雑種不稔に関与する遺伝的分化について,つぎのように推論した.すなわち,オオムギの始原型はSfg Sfg2遺伝子型であり,世界に伝播する過程で,東アジア(おそらく中国)においてSfg→sfgの劣性突然変異が,エチオピアにおいてSfg2→sfg2の変異がそれぞれ独立に生起したと考えられる.
乱流せん断場の溶血(赤血球破壊)に及ぼす影響に関する数値解析的研究

本研究では,乱流せん断場を作り出す形状としてオリフィス管内流れを取り上げ,流れ場の数値計算とこれから溶血評価法の検討を行った.まず,オリフィス形状の違いによる流れ場の計算をおこない,その形状で発生しうるせん断応力の発生を乱流モデル(k-εモデル)を用いた計算による予測した.流体場の仮定としては,(1)赤血球の数は十分少なく単相流として扱う,(2)乱流渦と粒子の相互作用はない,以上の2点を用いた.このオリフィス管内の流れをレイノルズ数10000で解き,その結果,以下のことがわかった.(1)オリフィス管上流部にある角の丸みによって発生した乱流せん断応力が角の丸みが小さくなると,急激に大きくなり最大5000Paにも達する.(2)(1)の同一地点で発生する乱流せん断応力は,分子粘性せん断応力に比べて十分大きい.乱流エネルギーやエネルギー散逸率はオリフィス宿流部で非常に大きい値をしめし,これらの乱流量も溶血に関与すると考えられる.また,この流れ場から得た情報を整理すると赤血球がせん断応力の時間積分や経路積分のある一定値を越えると破壊するという評価法が溶血実験との相関があることがわかった.本研究では,乱流せん断場を作り出す形状としてオリフィス管内流れを取り上げ,流れ場の数値計算とこれから溶血評価法の検討を行った.まず,オリフィス形状の違いによる流れ場の計算をおこない,その形状で発生しうるせん断応力の発生を乱流モデル(k-εモデル)を用いた計算による予測した.流体場の仮定としては,(1)赤血球の数は十分少なく単相流として扱う,(2)乱流渦と粒子の相互作用はない,以上の2点を用いた.このオリフィス管内の流れをレイノルズ数10000で解き,その結果,以下のことがわかった.(1)オリフィス管上流部にある角の丸みによって発生した乱流せん断応力が角の丸みが小さくなると,急激に大きくなり最大5000Paにも達する.(2)(1)の同一地点で発生する乱流せん断応力は,分子粘性せん断応力に比べて十分大きい.乱流エネルギーやエネルギー散逸率はオリフィス宿流部で非常に大きい値をしめし,これらの乱流量も溶血に関与すると考えられる.また,この流れ場から得た情報を整理すると赤血球がせん断応力の時間積分や経路積分のある一定値を越えると破壊するという評価法が溶血実験との相関があることがわかった.
日本人ブルーム症候群の分子的欠陥

従来、ユダヤ人に多いとされていた高発がん性遺伝病ブルーム症候群(BS)の患者が日本でも少なくとも11例存在することが、ジャーマンー武部の調査により確定した。本研究班はDNAリガーゼを含めたDNA基本代謝の異常とBSの関連を追求し、それが2民族間でどのように異なっているかを明らかにすることを目指している。栗原班員はSCE高値を示すBSリンパ芽球様細胞(LCL)の粗抽出液をHAカラムによりリガーゼIとIIに分離すると、リンダールらの報告のごとく、ユダヤ人BSLCLが日本人BSおよび正常人の約2分の1のリガーゼI活性しか示さないことを明らかにしたが、精製操作を加えず測定した総活性は日本人、ユタヤ人BSともに正常よりむしろ高いこと(1.5倍)を見出した。高橋班員も3例の日本人BSと1例のユダヤ人BSについて共にDNAリガーゼ総活性は正常と変わらず、等電点電気泳動においてpI5.0にピークを持つことを示した。寺岡班員は仔牛胸腺リガーゼIを精製し、決定できた8つのアミノ酸配列に対応する塩基配列を合成して、これをプローブに牛などのcDNAライブラリーから特異クローンを分離中である。また、BSLCLのPCNAをウエスタンブロッティングで定量したが、正常細胞との差異は見出していない。上田班員はBS細胞におけるポリADPR代謝を解析する際に、粗抽出液中の非特異的フォスフォジエステラーゼ活性の高いことが障害であり、AMP(1mM)+EDTA(1mM)がこの活性抑制に有効であることを見出した。巽は新たな日本人BSLCL樹立に努めると共に、MN型日本人BS患者赤血球で組替えや、欠失が正常人の100倍以上であることを確認した。類似疾患である色素性乾皮症A群n患者由来LCLに紫外線照射とTPA処理を加えることにより、ヌードマウスにおける造腫瘍性を獲得せしめることに成功した。
Ｍｅｍｂｒａｎｏｍｅ　治療法を志向したＰｒｏ－Ｄｒｕｇ　ベシクルの開発

薬剤分子が標的受容体に到達する前に,様々な“障壁"を乗り越えなければならない。標的送達の実現と副作用の軽減を目標とした,薬剤送達システム(DDS)が必要である.その解決策として,両親媒性プロドラッグの自己集合体を担体として活用する自己集合薬剤送達システム(Self-Assembly DDS (SADDS))が開発されてきた.従来ではカプセルを形成させるためにポリマーなどの担体を必要としていたがSADDSでは薬剤分子そのものが担体を形成するため,担体の毒性や副作用を軽減させることが可能である。しかし,“Prodrugの自己集合体構造の形態,物理的な特性は集合体の安定性,細胞内への内在化効率および薬物放出に対して著しい影響を及ぼす。そのため,Structure-Activityの関連性を解明することはProdrug Self-assembly Systemの合理的なデザインにも重要な意義がある。自己集合体のStructure-Activityの関連性を解明するため,まずMolecule-Structureへの取り組みも欠かせない。本研究で,Oxaprozinをモデル分子として,pH環境により脂肪酸の集合体が変化することから発想を得て,カルボキシル基を持つ両親媒性Oxaprozin Pro-Drugの分子設計により,様々な自己集合構造を取得することができた。特に,pH環境およびPro-drug濃度がDDSとしての自己集合体に与える影響を明らかにした。この結果は生体内における異なる環境下での薬剤分子輸送の制御の実現を示唆するものである。このように脂肪酸の特性を活かしたプロドラッグの設計は,controllable自己集合体をデザインするための新たなアプローチ法として有望であり,ドラッグデリバリーシステムにおける定量的な構造制御が可能である。薬剤分子を標的受容体に到達させるためには,様々な“障壁"を乗り越えなければならない.そのために,“Prodrug"の自己集合体構造の形態を制御し,集合体の物理化学的な特性をパラメータ化し,集合体の安定性,細胞内への内在化効率および薬物放出に対して詳しく検討する必要がある.まず,StructureとActivity関連性を解明を目指し,Prodrug Self-assembly Systemの合理的なデザインについて研究を進めた.本研究では,pH環境により脂肪酸の集合挙動が変化する性質から発想を得て,カルボキシル基を持つ両親媒性Prodrug分子設計を行った.pH環境およびProdrug濃度を制御する事で,様々な自己集合構造を得る事ができた.さらに次年度へ先駆けて,集合挙動を制御したProdrug集合体の薬理活性に関する細胞実験を開始しつつある.自己集合体のStructure-Activity相関性を解明するためには,Molecule-Structureの視点は欠かせない.脂肪酸の特性を活かしたProdrug設計には新規性があり,controllable自己集合体をデザインするための新たなアプローチとして提案し,Prodrug分子構造のデザインから,Structure/Activityを設計するための新しい戦略への発展として期待できる.既報の総括(Review)ならびに本成果に関する論文(Research Article)投稿するための準備を行っている.以上より,期待通りの進展がみられたと考えられる.今までの結果を基づいて,Oxa-lipid prodrugの分子デザインにより,ミセルとファイバーの構造が形成できた.その上、headgroupをlysineで修飾して、ベシクルの集合体構造の形成も工夫してる。つづけて,OxaprozinはRAW細胞のCOX経路を遮断し,抗炎症効果を発揮する.設計したPro-Drug集合体各種を細胞系に添加し,その薬理活性と細胞への毒性を評価する.薬理活性に関しては、薬物放出と薬物取り込み効率は,治療効果を評価する上で重要な2つの要因である.ここでは,疎水化により分子あたりの薬効(drug activity/molecule)を向上させるための分子設計ならびに集合体設計を行う.異なるPro-Drug集合体におけるin vitroでの薬剤放出効率を,分光学的手法やHPLC分析法を用いて測定する.細胞への薬物内在化のメカニズムについては,FRETによる検討を実施する.また, in vivoでの評価では,Oxaprozin自身の持つ特殊な蛍光特性により,集合体の位置の特定及び追跡が可能であるということを活用する.この蛍光特性はOxaprozinの挙動を追跡し,細胞膜と自己集合体がどのように橋渡しされているかをモニター可能であると予想している.細胞への毒性評価はMTTアッセイにより評価する。また,今まで,集合体の物理化学的な特性により、細胞死を誘導する効果が報告されている。そこで,Oxa-lipid prodrugのデザインにより,各種構造による細胞死への誘導効果も検討する。以上評価の結果を基づいて、各種集合体の細胞機能への影響を解析する。

本研究で,Oxaprozinをモデル分子として,pH環境により脂肪酸の集合体が変化することから発想を得て,カルボキシル基を持つ両親媒性Oxaprozin Pro-Drugの分子設計により,様々な自己集合構造を取得することができた。特に,pH環境およびPro-drug濃度がDDSとしての自己集合体に与える影響を明らかにした。この結果は生体内における異なる環境下での薬剤分子輸送の制御の実現を示唆するものである。このように脂肪酸の特性を活かしたプロドラッグの設計は,controllable自己集合体をデザインするための新たなアプローチ法として有望であり,ドラッグデリバリーシステムにおける定量的な構造制御が可能である。薬剤分子を標的受容体に到達させるためには,様々な“障壁"を乗り越えなければならない.そのために,“Prodrug"の自己集合体構造の形態を制御し,集合体の物理化学的な特性をパラメータ化し,集合体の安定性,細胞内への内在化効率および薬物放出に対して詳しく検討する必要がある.まず,StructureとActivity関連性を解明を目指し,Prodrug Self-assembly Systemの合理的なデザインについて研究を進めた.本研究では,pH環境により脂肪酸の集合挙動が変化する性質から発想を得て,カルボキシル基を持つ両親媒性Prodrug分子設計を行った.pH環境およびProdrug濃度を制御する事で,様々な自己集合構造を得る事ができた.さらに次年度へ先駆けて,集合挙動を制御したProdrug集合体の薬理活性に関する細胞実験を開始しつつある.自己集合体のStructure-Activity相関性を解明するためには,Molecule-Structureの視点は欠かせない.脂肪酸の特性を活かしたProdrug設計には新規性があり,controllable自己集合体をデザインするための新たなアプローチとして提案し,Prodrug分子構造のデザインから,Structure/Activityを設計するための新しい戦略への発展として期待できる.既報の総括(Review)ならびに本成果に関する論文(Research Article)投稿するための準備を行っている.以上より,期待通りの進展がみられたと考えられる.今までの結果を基づいて,Oxa-lipid prodrugの分子デザインにより,ミセルとファイバーの構造が形成できた.その上、headgroupをlysineで修飾して、ベシクルの集合体構造の形成も工夫してる。つづけて,OxaprozinはRAW細胞のCOX経路を遮断し,抗炎症効果を発揮する.設計したPro-
加重サンプリングを適用したフェージング環境下でのTCM特性評価法に関する研究

加重サンプリングを適用することにより,レイリーフェージング通信路におけるトレリス符号化変調方式の誤り率を推定精度を落すことなく短時間で評価する方法について研究を行った.最も基本的な有限長ブロックシンボルインターリーバを有するシステムモデルを対象とした.加重サンプリングの適用によりシミュレーション時間を短縮化するため必要なシミュレーション確率密度関数の設計方法として,雑音とフェージングそれぞれのシミュレーション確率密度関数を独立に設計する方法を用いた.雑音に対するシミュレーション確率密度関数として従来の加法的白色ガウス雑音のみが存在する場合に有効である平均値移動法を用い,また,フェージングに対するシミュレーション確率密度関数として,本来のレイリー分布よりも分散が小さいレイリー分布を用いた.これまでに提案した無限長インターリーバに対する方法を有限長インターリーバにも適用できるように,フェージングに対するシミュレーション確率密度関数のパラメタ最適化を特定の誤りの信号点とのペアワイズ確率の分散を最小化するように修正した.更に,実際に計算機シミュレーションを行うことにより提案方法の有効性の検討を行った.その結果,提案方法を用いることでビット誤り率10^<-6>の評価において,同程度のシミュレーション精度の推定値を得るために必要とされるシミュレーション時間をインターリーバサイズ32×256の場合で1/401/60に,また,インターリーバサイズ32×1024の場合でも1/10に短縮化できた.加重サンプリングを適用することにより,レイリーフェージングが存在する通信路におけるトレリス符号化変調方式の誤り率特性を推定精度を落すことなく短時間で評価することを目的として研究を行った.システムモデルとして最も基本的なシンボルインターリーバ/ディインターリーバを有するものを対象とした.送信器と受信器とは同期が取れているとし,更に,理想的なシンボルインターリーバ/ディインターリーバを仮定した.加重サンプリングの適用によりシミュレーション時間を短縮化するためには,シミュレーション確率密度関数と呼ばれる計算機シミュレーションに用いる確率密度関数を適切に設計する必要があるが,その設計において雑音とフェージングそれぞれのシミュレーション確率密度関数を独立に設計する方法を提案した.雑音に対するシミュレーション確率密度関数としては従来の加法的白色ガウス雑音のみが存在する場合に有効である平均値移動法を用い,また,フェージングに対するシミュレーション確率密度関数としては本来のレイリー分布よりも分散が小さいレイリー分布を用いた.また,ユニオンバウンドの推定値の分散を最小化することにより,フェージングに対するシミュレーション確率密度関数のパラメタの最適化を行う方法を提案した.更に,実際に計算機シミュレーションにより提案方法の有効性の検討を行った.その結果,提案方法を用いることでビット誤り率10^<-6>の評価において同程度のシミュレーション精度の推定値を得るために必要とされるシミュレーション時間が1/240に短縮化できることが分かった.加重サンプリングを適用することにより,レイリーフェージング通信路におけるトレリス符号化変調方式の誤り率を推定精度を落すことなく短時間で評価する方法について研究を行った.最も基本的な有限長ブロックシンボルインターリーバを有するシステムモデルを対象とした.加重サンプリングの適用によりシミュレーション時間を短縮化するため必要なシミュレーション確率密度関数の設計方法として,雑音とフェージングそれぞれのシミュレーション確率密度関数を独立に設計する方法を用いた.雑音に対するシミュレーション確率密度関数として従来の加法的白色ガウス雑音のみが存在する場合に有効である平均値移動法を用い,また,フェージングに対するシミュレーション確率密度関数として,本来のレイリー分布よりも分散が小さいレイリー分布を用いた.これまでに提案した無限長インターリーバに対する方法を有限長インターリーバにも適用できるように,フェージングに対するシミュレーション確率密度関数のパラメタ最適化を特定の誤りの信号点とのペアワイズ確率の分散を最小化するように修正した.更に,実際に計算機シミュレーションを行うことにより提案方法の有効性の検討を行った.その結果,提案方法を用いることでビット誤り率10^<-6>の評価において,同程度のシミュレーション精度の推定値を得るために必要とされるシミュレーション時間をインターリーバサイズ32×256の場合で1/401/60に,また,インターリーバサイズ32×1024の場合でも1/10に短縮化できた.
対称性の力学的破れと有効場の理論

本研究計画では質量の起源に対する強結合ゲージ理論のアプローチをミクロ理論、マクロ理論の両方から推進した。とくに(1)ミクロ理論の「対称性の力学的破れ」については、トップクォーク凝縮模型の余剰次元版、フレーバー数の大きなQCDにおけるカイラル相転移とその模型構築(リトルヒッグス、ヒッグスレス模型など)への応用、余剰次元の強結合ゲージ理論の相構造の解明などを行い、(2)マクロ理論の「隠れた局所対称性(HLS)」に基づく有効場の理論では、HLSの量子補正の研究の集大成としてPhysics Reports誌に総合報告を発表し、ベクターメソンを含むカイラル摂動論(HLSカイラル摂動論)の確立、およびフレーバー数の大きなQCDにおいて新たなカイラル相転移として提唱した「ベクターマニフェステーション」のさらなる展開などを行った。さらに余剰次元のゲージ理論は最近AdS/CFT対応などとの関連で、deconstructed QCD/holograshic QCDなどの名前で「隠れた局所対称性」の有効場の理論と結びつきつつあり、(1)(2)の一体感はかつてないほど高まっている。光円錐量子化についても、DLCQにおけるローレンツ不変性の回復や対称性の自発的破れの定式化で大きな進展をみた。なお、本研究計画の一環として以下の行事を行った:平成14年12月には強結合ゲージ理論の国際ワークショップ(SCGT 02)を開催した。この分野のトップクラス多数を含む約120名規模の会議で海外から約40名の参加者があり活発な討論が行われ大きな成果があった(会議録はWorld Scientific社から。ISBN 981-238-437-5)。また、平成16年12月には国際ワークショップ「対称性の力学的破れ」(DSB04)を主催し大きな成果を得た(会議録出版予定)。平成17年2月にはノーベル賞受賞者G.'t Hooft氏を招いて講演会および討論会を行った。研究計画に基づき主に以下の3点の研究を進めた。1.トップクォーク凝縮模型の余次元版(山脇・棚橋・橋本道雄)。4次元を超える高次元時空ゲージ理論における対称性の力学的破れの以前の研究に引き続き、そのトップクォーク凝縮模型への応用を検討した。8次元(余次元としては4次元)および10次元の場合に現実的模型の構築が可能であることをシュウィンガー・ダイソンのギャップ方程式と複合性条件によるくりこみ群の分析から結論した。論文準備中。2.隠れた局所対称性の模型における量子補正の研究とカイラル相転移に対する新しい可能性としてベクター・マニフェステーションの提唱(山脇・原田)。隠れた局所対称性の模型の量子補正についての10年来の研究の総合報告をPhysics Reports誌に掲章する。とくに系統的微分・ループ展開の定式化、カイラル相転移に対する2次発散の重要性、微視的理論QCDとのマッチングとベクターメソンの現象論およびベクター・マニフェステーションの詳細な定式化など。3.DLCQ(離散光円錐量子化)の研究(山脇・上原・山田敏・谷口正明)。光円錐量子化の唯一明確な定式化であるDLCQにおいて、連続極限でのローレンツ不変性の回復について、先に摂動論の範囲では完全な回復はないことを示したが、さらに非摂動的にも問題があることを示した。論文準備中。なお、強結合ゲージ理論の国際ワークショップ(SCGT 02)の開催。この分野のトップクラス多数を含む約120名規模の会議で海外から約40名の参加者があり活発な討論が行われ大きな成果があった。研究計画に基づき主に以下の点の研究を進めた。1.隠れた局所対称性の模型における量子補正の研究(山脇・原田)。

隠れた局所対称性の模型の量子補正についての10年来の研究とくにベクター・マニフェステーションの詳細な定式化などの総合報告をPhysics Reports誌に掲載した。2.パイオンの電磁質量差の有効理論での計算(山脇・原田・棚橋)パイオンの電磁質量差を隠れた局所対称性の理論においてループ効果を取り入れればベクターメソンのみで実験値を再現することを示した。3.フレーバー数の大きなQCDにおける軽い束縛状態の計算(山脇・原田・倉知)。改良されたはしご近似のシュウィンガー・ダイソン方程式とベーテ・サルピータ方程式によりカイラル対称性の回復の転移点付近での束縛状態の振る舞いを調べた。4.トップクォーク凝縮模型の余次元版(山脇・棚橋・橋本道雄)。4次元を超える高次元時空ゲージ理論におけるトップクォーク凝縮模型で8次元(余次元としては4次元)の場合に現実的模型の構築した。トップクォークの質量予言値が実験値を再現しつつヒッグスボソンの質量を特徴的な値176-188GeVに予言した。5.DLCQ(離散光円錐量子化)の研究(山脇・上原・山田敏・谷口正明)。摂動論の範囲でローレンツ不変性が連続極限で回復するようにDLCQ作用を変更する方法を提案した。また対称性の自発的破れの定式化を確立した。(論文準備中)6.パイオンの電磁質量差のQCDでの計算(山脇・原田・倉知)改良されたはしご近似のシュウィンガー・ダイソン方程式とベーテ・サルピータ方程式によりパイオンの電磁質量差を崩壊定数およびS-パラメータと同時に計算し、実験を再現することを示した(論文hep-ph/0403120)。7.ゲージ化された南部・Jona-Lasinio模型の相構造(山脇・橋本・棚橋)改良されたはしご近似のシュウィンガー・ダイソン方程式でゲージ化された南部・Jona-Lasinio模型の相構造を明らかにした。(論文準備中)研究計画に基づき主に以下の研究を進めた。1.8次元トップクォーク凝縮模型(山脇・棚橋・橋本道雄)。8次元(余剰次元としては4次元)時空のトップクォーク凝縮模型で現実的模型を構築した。ヒッグスボソンの質量を特徴的な値176-188GeVに予言した。改良されたはしご近似のシュウィンガー・ダイソン方程式で余剰次元のあるゲージ化された南部・Jona-Lasinio模型の相構造を明らかにした。3.パイオンの電磁質量差のQCDでの計算(山脇・原田・倉知昌史)改良されたはしご近似のシュウィンガー・ダイソン方程式とベーテ・サルピータ方程式によりパイオンの電磁質量差を崩壊定数およびS-パラメータと同時に計算し、実験を再現することを示した。4.フレーバー数の大きなQCDにおけるパイオンの電磁質量差およびS-パラメータ(山脇・原田・倉知)3.と同様の手法でフレーバー数の大きなQCDにおけるカイラル対称性の回復の転移点付近での電磁質量差を崩壊定数およびS-パラメータと同時に計算し、模型構築への応用を検討した。(論文準備中)5.6次元トップクォーク凝縮模型(山脇・深野秀徳)。6次元トップクォーク凝縮模型の場合に8次元グルーオンの効果で現実的模型を構築した。
ワルラス一般均衡理論の思想的起源の解明－ローザンヌ大学ワルラス文庫を手掛かりに

本研究の目的は、ローザンヌ大学ワルラス文庫の調査を手掛かりに、ワルラス一般均衡理論の起源とその意義を明らかにすることにある。平成30年度の研究の柱は、前年度に実施したワルラス文庫の調査結果の検討とそれに基づく研究論文の執筆・発表であった。6月には、ヨーロッパ経済思想史学会(ESHET)マドリッド大会で、ワルラスの企業者兼労働者概念の形成過程に関する論文"Leon Walras on the Worker-Entrepreneur"を報告した。また、ワルラス文庫調査の結果明らかになったジェヴォンズの著作へのワルラスの書き込みの検討を「研究ノートローザンヌ大学ワルラス文庫所蔵ジェヴォンズ『経済学の理論』三つの版(1871, 1879, 1909)をめぐって」として大学紀要に発表した(12月)。また同月、フランスの国際査読ジャーナルOeconomia誌に、ワルラスの労働市場観に関する論文“The Concept of Labor Market in Leon Walras' Pure, Social and Applied Economics"が掲載された。この論文は2016年から取り組んできたものであるが、査読過程で行った修正において、本科研費の研究成果を大きく反映することができた。1月には、アメリカ経済学会(AEA)アトランタ大会(ASSA 2019 Atlanta)のワルラスに関するセッション"Pure Mind, Applied Vision, and Social Conscience: Revisiting the Economics of Leon Walras"で、討論者を務め、関連テーマについて貴重な討論をすることができた。また前年度に国際査読ジャーナルに投稿した論文について、査読者の指示に従って修正を加え、3月に再投稿した。平成30年度は、国際学会での研究論文の報告を1度行い、国際査読ジャーナルに論文が1本掲載された。その他、審査中の査読論文の修正と再投稿を行い、当初の計画は順調に進展している。2019年度は、これまでの研究を総括する年である。まず5月にヨーロッパ経済思想史学会ESHETのリール大会で、ローザンヌ大学ワルラス文庫の調査結果を反映させた、ワルラスとイスナールに関する研究論文を発表する。9月には、ローザンヌで開催される国際ワルラス学会AIWの2019年大会に出席し、関連分野の情報収集や意見交換を行う。また国際査読ジャーナルへの論文掲載のための作業を引き続き行う。本研究の目的は、ローザンヌ大学ワルラス文庫の調査を重要な手がかりとして、ワルラスが実際にどのような文献からどのような経済・社会思想を吸収し、自らの経済学体系を確立したのかを解明することによって、ワルラス経済学の真の意図と、一般均衡理論誕生の背景にある思想的・歴史的意義を明らかにすることである。ワルラスの一般均衡理論の起源についてはこれまで、主に理論的なアプローチに基づいて議論されてきたが、本研究は、史料の検証を中心に思想史的な見地から、現代経済学成立の背景について、まったく新しい解釈を提示することを意図している。平成29年度の研究の主な柱は、国際学会での研究報告と論文の執筆、ローザンヌ大学ワルラス文庫での調査であった。まず2017年5月18日から20日までベルギーのアントワープで開催された、ヨーロッパ経済思想史学会(ESHET)の第21回年次大会において、ワルラスが『国富論』をどう読んだかというテーマで研究発表を行った。この論文は、ローザンヌ大学ワルラス文庫の調査に基づいて、スミスの「見えざる手」とワルラスの一般均衡理論を結び付ける教科書的解釈に一石を投じることを意図している。また2018年3月15日から3日間、スイスのローザンヌ大学ワルラス・パレート研究所において、ワルラス文庫のさらなる調査を行った。平成29年度に計画していた、ローザンヌ大学ワルラス文庫の調査旅行、研究論文の執筆とその国際学会での発表、国際査読ジャーナルへの投稿は、すべて実施した。現在、当該論文の掲載の可否についての結果を待っているところである。

平成30年度は、国際学会での研究論文の報告を1度行い、国際査読ジャーナルに論文が1本掲載された。その他、審査中の査読論文の修正と再投稿を行い、当初の計画は順調に進展している。3月に行ったワルラス文庫の調査の結果に基づき、新たな研究論文を少なくとも2本は執筆し、国際学会で報告、国際査読ジャーナルに投稿する。現在投稿中の論文も含め、ジャーナル掲載に至るまで、改善を行う。2019年度は、これまでの研究を総括する年である。まず5月にヨーロッパ経済思想史学会ESHETのリール大会で、ローザンヌ大学ワルラス文庫の調査結果を反映させた、ワルラスとイスナールに関する研究論文を発表する。9月には、ローザンヌで開催される国際ワルラス学会AIWの2019年大会に出席し、関連分野の情報収集や意見交換を行う。また国際査読ジャーナルへの論文掲載のための作業を引き続き行う。ローザンヌ大学の資料調査旅行において、滞在日程の後半、研究協力者の自宅に宿泊し、旅費の宿泊費が節約できたため。繰り越し金は次年度に、旅費の一部として使用する。
クロロフィル分解経路の全体像の解明

植物のクロロフィル分解経路の全容を解明することを目的として、100年前に発見されたクロロフィル分解活性を持つ酵素、クロロフィラーゼ(CLH)の局在と機能を研究した。CLHは液胞膜および小胞体に局在することが明らかとなった。また、生細胞内のクロロフィル分解には関与せず、昆虫の幼虫などが細胞を破壊した際に、活性を示し、植物の防御応答に関与していることが明らかになった。クロロフィル分解は植物の老化やストレス応答に必須な、重要なプロセスである。本研究では遺伝学的手法や分子生物学的手法を用いて、複数のクロロフィル分解経路が植物に存在する可能性を検討し、クロロフィル分解経路の全体像を明らかにすることを目的としている。本研究では、クロロフィル分解に関わると考えられる酵素のうち、特にchlorophyllase (CLH)に焦点をあてた。なぜなら、この酵素はin vitroで強いクロロフィル分解活性が見られるにも関わらず、in vivoでのクロロフィル分解への関与について、明快な証拠が提示されていないからである。本研究では、シロイヌナズナを研究材料として用いている。シロイヌナズナにはCLH1とCLH2の2種類のアイソフォームが存在する。昨年度は、CLH1が葉緑体の外に存在すること、また、CLH1, CLH2を欠く変異体でも、クロロフィル分解に差が見られないことを示した。それでは、CLHは一体、どのような状況でクロロフィルを分解するのであろうか?これを明らかにするために、本研究では、クロロフィルを葉から抽出する際の条件を検討し、CLHの影響を正しく見積もるための方法を開発した。その結果、(1)事前に葉を5秒間ボイルする、(2)凍結した状態で、葉を破砕し、ー30度に冷やしたアセトンでクロロフィルを抽出する、(3) N, N'-dimethylformamideをアセトンの替わりに用いてクロロフィルを抽出する、という3つの方法を用いることで、抽出時のクロロフィラーゼ活性をほぼ完全に抑えることができた。この結果、葉の破砕前の植物細胞内のクロロフィリドの蓄積レベルは非常に低く、クロロフィリドは主に葉の破砕時に生成されることが明らかとなった。昨年度はクロロフィラーゼが小胞体や液胞の膜に存在し、植物細胞が破砕されたときにのみ、クロロフィルを分解することを示した。今年度は、これらの現象から、植物細胞が、昆虫等のよって破壊されたときにクロロフィラーゼが機能し、クロロフィラーゼの活性が何らかの形で、植物の防御応答に関わっているのではないかと仮説をたてて実験を進めた。その結果、クロロフィラーゼ活性が高いシロイヌナズナの葉は昆虫の幼虫に対して、毒性を示すことが明らかとなった。また、クロロフィラーゼの反応産物である、クロロフィリドを幼虫に与えたところ、やはり毒性を示した。これらの結果から、クロロフィラーゼは、昆虫等の食害に応答して、クロロフィル分解を促進し、防御に関与するということが明らかとなった。本研究は、クロロフィル分解と防御応答を結びつける画期的な研究であると考えている。本研究では、まず、CLHの2つのisoform, CLH1, CLH2にyellow fluorescent protein (YFP)のタグをつけて、シロイヌナズナで発現した。どちらのタグも、葉緑体の内部には観察されず、液胞膜、ないしはendoplasmic reticulumと思われる場所に観察された。また、Sucrose密度勾配遠心による細胞分画法によって、葉緑体や液胞膜、細胞膜、小胞膜を分画したところ、CLH1は液胞膜、小胞膜に存在することが確認された。CLH2の発現量は少なく、抗体では確認することができなかった。

また、CLH1またはCLH2を欠損するシロイヌナズナの変異株、およびCLH1とCLH2の両方を欠損する変異株で、老化時のクロロフィルの減衰を調べたが、野生型との差は見られなかった。さらに、メチルジャスモン酸によって、CLH1の発現を誘導した場合でも変異株と野生株の間でクロロフィルの減衰に差は見られなかった。これらの結果から、CLHがもし、クロロフィル分解に関与するとすれば、それは、葉緑体外で、老化以外のときにおこるクロロフィル分解経路が存在すると考えられる。本研究の目的は、クロロフィル分解経路の全体像を明らかにすることにある。昨年、クロロフィラーゼを欠損したシロイヌナズナの変異体を詳細に解析する事によって、通常生育条件においても、ストレス下(本研究では、メチルジャスモン酸処理条件下で解析した)においても、クロロフィラーゼの欠損はクロロフィル分解に影響を与えないことがわかった。一方、既に報告されている通り、フェオフィチナーゼの欠損株は、どちらの条件においてもクロロフィル分解が著しく遅延した。これらの結果は、フェオフィチナーゼが(すべてではないにしても、)葉緑体におけるクロロフィル分解の主要な酵素であることを示している。一方、本研究では、細胞が破砕したされたとき(組織が傷害を受けたときに相当すると考えられる)のクロロフィル分解について着目した。CLH活性の影響を正しく見積もる手法の開発によって、CLHは細胞が破砕されたときに著しい活性を示すことを見いだした。これらの結果から、CLHの細胞内機能に関して、新しい仮説を見いだし、現在、それを検証しようと研究を進めている。この仮説が正しければ、クロロフィル分解と植物の防御機能の関わりが明らかになるとともに、なぜ、クロロフィル分解の活性が葉緑体の外に存在するか、という理由が明らかになると考えられる。このような点から、本研究は順調に進行していると考えている。申請書に記載した記入計画では、平成23年度は、(1) CLH-GFP融合タンパク質の細胞内局在の解析、(2)細胞分画法および免疫電顕によるCLHタンパク質の細胞内局在の解析、(3) clh変異体の解析とその他のクロロフィル分解の変異体とのかけあわせを計画していた。このうち、(1)のCLH-GFP融合タンパク質の細胞内局在の解析はほぼ計画通り進行し、CLH-GFPの局在が主に液胞膜と小胞膜であることが明らかとなった。(2)の計画については、免疫電顕法の方が、電子顕微鏡の故障、および修理のために計画の進行が若干遅れたた。また、免疫電顕法に関しては、非特異なシグナルも観察されている。平成24年度は、電子顕微鏡用のサンプル作成、検証、抗体反応の実験に関して予算を使用する予定である。一方、細胞分画法については、順調に実験がすすみ、やはりCLHが液胞膜と小胞膜に存在することが明らかとなった。また、(3)の計画については、clh変異体の解析は現在のところ順調に進んでおり、clhとフェオフィチナーゼ変異体とのかけあわせも順調に進行している。よって、総合的に判断して、免疫電顕法以外の研究は順調に進展しているといえる。