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ヒトの睡眠中のBruxismに関する臨床的研究

次いで、睡眠脳波解析装置(日本光電社製DEE-1100)を用いて、終夜の脳波的睡眠段階を30秒毎に判定、分類後、全睡眠時間、全睡眠時間における各睡眠段階の出現率、REM睡眠潜時、平均睡眠周期時間について正常者群とCMD患者群との間で比較した。結果は、以下の通りである。1.全睡眠時間は、正常者群とCMD患者群がほぼ同じで、両群間に有意差が認められなかった。3.REM睡眠潜時と平均睡眠周期時間は、両群間に有意差が認められなかったが、CMD患者群の方が正常者群よりも長かった。4.Bruxismの発現頻度は、CMD患者群の方が正常者群よりも有意に多かった。5.睡眠段階の移行の頻度は、CMD患者群の方が正常者群よりも有意に多かった。6.Bruxismを伴う睡眠段階の移行の割合は、CMD患者群の方が正常者群よりも大きく、両群間に有意差が認められた。7.これらのことから、頭蓋下顎障害患者は睡眠障害を起こしていることが明らかになった。歯ぎしり者(bruxist)の睡眠状態を明らかにする目的で、正常者とbruxistの夜間睡眠中の生体現象を調べた。無線テレメーターシステム(日本光電社製WEE-6112,WEB-5000)を用いて、被験者の夜間睡眠中の脳電図、眼球運動図、心電図、咬筋筋電図、オトガイ筋筋電図、呼吸電図(鼻部、胸部、腹部)を終夜連続同時記録した。次いで、睡眠脳波解析装置(日本光電社製DEE-1100)を用いて、終夜の脳波的睡眠段階を30秒毎に判定、分類後、全睡眠時間、全睡眠時間における各睡眠段階の出現率、REM睡眠潜時、平均睡眠周期時間について正常者群とbruxist群との間で比較した。1.全睡眠時間は、正常者群とbruxist群がほぼ同じで、両群間に有意差が認められなかった。3. REM睡眠潜時と平均睡眠周期時間は、両群間に有意差が認められなかったが、bruxist群の方が正常者群よりも長かった。4. Bruxismの発現頻度は、bruxist群の方が正常者群よりも有意に多かった。5.睡眠段階の移行の頻度は、bruxist群の方が正常者群よりも有意に多かった。6. Bruxismを伴う睡眠段階の移行の割合は、bruxist群の方が正常者群よりも大きく、両群間に有意差が認められた。7.これらのことから、歯ぎしり者(bruxist)は睡眠障害を起こしていることが明らかになった。無歯顎患者の睡眠状態、特にbruxismの様相を明らかにする目的で、正常者と無歯顎患者の夜間睡眠中の生体現象を調べた。なお、無歯顎患者は、無咬頭人工歯を排列した治療義歯により咀嚼系の機能が安定したと認められる者とした。無線テレメーターシステム(日本光電社製WEE-6112、WEB-5000)を用いて、被験者の夜間睡眠中の脳電図、眼球運動図、心電図、咬筋筋電図、オトガイ筋筋電図、呼吸電図(鼻部、胸部、腹部)を終夜同時記録した。次いで、睡眠脳波解析装置(日本光電社製DEE-1100)を用いて、終夜の脳波的睡眠段階を30秒毎に判定、分類後、全睡眠時間、bruxismの発現頻度、brusismの持続時間について正常者群と無歯顎患者群との間で比較した。なお、bruxismは、原波形上で睡眠直前に記録した嚥下時の咬筋筋活動よりも大きい筋活動をburst、またburstとの間隔が5秒未満で発現したもの、あるいは5秒以上持続したburst群とした。
近代日本語に影響を及ぼした『海國圖志』についての言語研究

11年度における重要な仕事は、資料の所在調査であった。全国の公的な図書館に封書で依頼して『四洲志』『海國圖志』関係の書籍の有無を確認した。これらに関連する諸本が最初の予想よりも多いことを認識した。特に『海國圖志』50巻本は図書館では京都大学人文科学研究所(東洋学文献センター)のみという従来の報告であったが、今回の調査で秋田県立図書館にも存在していることを確認出来たことは喜ばしいことであった。12年度においては、これらの所在について、具体的に資料の調査を行い、必要な資料については複写を行った。整理をしていく内に、日本には『四洲志』は輸入された形跡はないことが判明して、従来言われていたことであるが、『小方壺齋輿地叢鈔』に収録されているのが『四洲志』(林則徐)だということについて疑念を感じ、実際に今回の研究には予定していなかったのであるが、私的に中国本土の主たる図書館を調査した。上海図書館、北京大学図書館、中山大学図書館等である。復旦大学は改装中で出来なかったが、中国の知人の情報等を勘酌して、『四洲志』は中国にも存在していないのではないかという残念な結論に至った。今後の更なる精査が俟たれるものである。13年度は具体的に50巻本、60巻本、100巻本の増補された実態を研究し、更には『海國圖志』(50巻本)と『小方壺齋輿地叢鈔』に収録されている)『四洲志』との書誌的な比較を文字数をも研究の対象として精査した。その結果、『小方壺齋輿地叢鈔』に収録された『四洲志』は、林則徐の訳させたそのものではなく、魏源の増補した『海國圖志』のいずれかであろうという結論を下ろさざるを得ぬ結果となった。今回の調査の時点では、『四洲志』なるものは、中国本土にも、日本にも存在しないということが分かった。ただ魏源の編纂態度を信ずれば林則徐の訳した『四洲志』が今日残されている『海國圖志』から、再現できることになるが、今後の調査が必要である。初年度における最大の仕事は、「海国図志」に関わる資料がどのくらいの規模で日本に存在しているかということであった。主たる図書館にその存在の依頼を行ったが二百六十ほどの図書館のうち、返還された依頼文書のうち百十三の図書館には存在しないことが分かった。予想していた以上に日本にはこの種の図書が入荷され、更に翻刻され、翻訳されていたわけで、幕末における危機感がよく反映していると言える。まず資料の面で、林則徐の原本を魏源が増補した五十巻本の増補振りを調査したのであるが、「小方壷斎輿地叢鈔」の「四州志」(今後更に林則徐の本文調査が必要だが)と比較すると、引用された書目が大変に多く、同じ五十巻本とは言え、林則徐と魏源とでは量的な面で大きな隔たりがあるのはこの引用文の差である。

魏源が林則徐の本文を増補した諸本のうち、一番多く引用しているのは、『職方外記」(明艾儒)であるが、外国の翻訳書としては『美理哥合省国志略』である。次に位置するのが『貿易通志』で、以下『海録』『海国聞見録』『新唐書』『毎月統紀伝』『海島逸志』『明史』等と続くのである。一回限りの引用が一番多いが、魏源という人が林則徐の意志を如何に真摯に受け止めていたかが理解されるのである。しかもこの五十巻本は、魏源の六十巻本、百巻本の基礎的なものとなるのであって、魏源もそのような心構えであったというのが、この引用書のあり方に出ている。というのは、魏源の増補として最後の百巻本における引用書は、ほとんどが五十巻本で使用されているのである。こうした引用書の外国地名・人名の漢字表記が林則徐の表記とどう相違するか、そしてそれらが日本における他の外国文献とどう相違しているのかが次の問題となる。この引用書目については今年度の『岡山大学大学院文化科学研究科紀要』にその結果を掲載した。12年度における主たる仕事は林則徐の50巻本が実際に存在するかどうかという問題と、林則徐の翻訳になるものを増補した魏源の『海國圖志』50巻本とが同じかどうかという問題の解決である。前者は中国の知人等への依頼と私、研究者の調査とを併せて考慮したが、未だに発見できず、中国大陸での存在への望みが希薄になってきている。しかし、完全に諦めたわけではない。後者は、初年度の報告にも示したが、「小方壺齋輿地叢書」に収録されている「四洲志」を仮に林則徐の原書と同じと見なし、魏源の50巻本との本文の比較によって、本文を確定し、その林則徐の本文における人名地名の調査をなし遂げ、日本での翻訳に見られる人名地名との異同の調査が重要なものとなるのである。魏源の50巻本の引用書については既に昨年発表したが、今年度はその本文の確定に主力を注いだ。そのため、京都大学人文科学研究所内、東洋文献センター所蔵の『海國圖志』(魏源増補の50巻本)と私、研究者の所蔵になる同じ第2版の『海國圖志』との比較を行った。本文はおなじであるが、掲載されている地図の配列の順序が相違していることが判明したと共に京都大学の『四洲志』に乱丁を一か所発見した。本文には支障がないので、研究は当初の通り行うことが出来た。又、今年度は、昨年度に引き続いて、他大学の所蔵になる『海國圖志』に関連のある諸本を複写して整理する年でもあるが、ほぼ当初の目的を達成できたと思っている。しかしながら、魏源の引用書は膨大であり、これらとの比較はこの3年間の研究からは外れているので、改める必要がある。「小方壺齋輿地叢書」の「四洲志」は魏源の『海國圖志』50巻本から採録されたという考えも可能であるが、とにかく魏源の『海國圖志』から魏源や他の引用書からの文章を全て取り除いた本文との比較について述べれば、誤字や少々の文字の異同はあるが、ほぼ同じと見てよいという結論に至った。今年度は11・12年度の仕事の総仕上げであるとともに、最大の関心事である『四洲志』の存在について中国本土の個人的調査を行った。この仕事は研究課題には入ってはいなかったのであるが、今後の研究への進展のためには必要なものである。そのため中国の上海、広州、北京を訪れたが、求める資料には出会わなかっただけでなく、かなり多くの中国人に尋ねたが、解答は否定的であった。そのため『海國圖志』と『小方壼齋輿地叢紗』に収められている「四洲志」との本文比較をしたのであるが、その「四洲志」は林則徐自身の訳させたそのものから写し取ったものではなく、恐らくどれかの『海國圖志』からのものであると断言できそうである。50巻本か60巻本か100巻本か、いずれの系統であろうと思われるが、そのためにも中国側での諸本の整理が望まれるのである。実際どれほどの版が繰り返し印刷されたかが不明であり、又どれほど増補されたり削られたりしたか調査されていないのであるから、今後の課題である。
妊娠出産に伴う母体側要因の研究:ドパミン及びプロスタグランジン代謝を中心として

幸にして今回の萌芽的研究については原著論文がBiogenic Amines1999;15:287-306.に掲載された。切迫流産については、胎児側のドパミン代謝やホルモンの異常については種々報告が有るが母体側についての報告は少なかった。著者らはこの点に着目し、切迫流産に陥りつつある母体のカテコラミン(特にドパミン、DA)、コーチコトロピン・遊離ホルモン(CRH)、プロスタグランジンについて母体尿、母体血液、胎盤を材料として種々の測定をおこなった。プロスタグランジン、その代謝物のDHKF_<2α>は切迫流産者は正常分免者に比べて血中レベルは高かった。また、切迫流産者の胎盤のCRHとDAの価は正常分免者に比べて高く切迫流産者の脱落膜は子宮の収縮を強めるDHKF_<2α>を大量に合成することにより流産を続発する事などが解った。正常出産と切迫流早産の差異はどの様な点にあるかを母体側から検討するために母体尿中のドパミン(DA)、13、14、ジヒドロ15ーケトープロスタグランヂンF_<2α>(DHKF_<2α>)、血漿CRHの変動について、正常分めんの母と切迫流早産の母の血液と尿検体について調べた。DAとDHKF_<2α>は正常の母に比べて切迫流早産のリスクを持っている母は妊娠36週目に高値であった。プロスタグランジンF_<2α>(PGF_<2α>)とDHKF_<2α>も分めん時、切迫流早産の母で高値を示した。血漿CRHは妊娠母体は非妊娠者に比べて妊娠第三期にたかく、分めん後3日目に正常に戻った。また、これらの指標の相互間には高い相関を認めた。以上の結果はBiogenicAmines 1999;15:287-306.に報告した。
大静脈の心筋細胞と収縮機能に関する研究

種々の動物において上,下大静脈の心臓に連なる部位には心筋が存在する。先に私どもはヒトにおいて上,下大静脈における心筋の組織学的分布を光学顕微鏡を用いて初めて明らかにした。本研究は実験動物において心筋の分布の詳細を電子顕微鏡的に明らかにして,さらに実際の収縮の様式を知ることを目的とした。材料としてラットを用いた。グルタルアルデヒドで全身潅流後,右心房とともに右上大静脈を摘出し,さらにグルタルアルデヒドで固定した。その後水酸化カリウム-コラゲナーゼによる組織消化法を施した。標本は導電染色し,脱水,臨界点乾燥後,走査電子顕微鏡で観察した。この結果,右上大静脈において結合組織が完全に除かれ,心筋の分布,配列,個々の線維の立体微細形態,心筋同士の結合の状態等が立体観察されていた。心筋は右心房から連続しており,鎖骨下動脈の分岐をこえて総頚静脈まで続いた。心筋は主に長軸方向,あるいは斜めは配列し,末梢にいくにしたがって横走していた。心筋の直径は10-20μm,長さは50-100μmで,心筋細胞の枝分かれの状態,心筋同士の結合の様子は右心房における心筋と同様であった。今回の研究では,実際に大静脈の収縮の状態を知るには至らなかった。しかし,走査電子顕微鏡による観察の結果,大静脈の心筋は右心房の収縮と連動して収縮し,拡張期に静脈還流を促進するか,収縮期に大静脈への逆流を紡ぐ弁として働いていると考えられ,大静脈の心筋の機能的意義を考える上で重要な情報を得た。
放射光を用いた癌の画像診断に関する基礎的研究

【対象および方法】順次、以下の研究を行った。(1)ホルマリン固定された剖検標本(膵癌3、肝細胞癌3、転移性肝癌5)を用い、放射光から得た33Kev単色X線による撮影を行ない、軟X線撮影および通常のX線撮影と画像を比較した。(2)細小肝細胞癌(最大径2cm以下)の手術摘出親鮮標本を用いて、放射光から得た20KeV単色X線の吸収係数を測定した。(3)進行肝細胞癌の手術摘出新鮮標本を用いて、放射光から得た20、25、30KeV単色X線の吸収係数を測定した。吸収係数は次の式に従って求めた。μ=-1/x・1n(I/Io),μ:吸収係数、x:試料の厚さ、Io:入射光子密度。I:出射光子密度。【結果】(1)33KeV単色X線によるホルマリン固定剖検標本の撮影は、軟X線および通常のX線撮影と比べて良好なコントラストを得られなかった。(2)高分化型細小肝細胞癌と非癌部肝硬変の吸収係数の差は認めれれなかった。(3)進行肝細胞癌と非癌部肝硬変の吸収係数では、組織の違い、エネルギーの違い、により差が認められた。また、エネルギーの変化に伴う吸収係数の変化に関して、癌部と非癌部で違いがあった。【考察】高分化型細小肝細胞癌と非癌部肝硬変で吸収係数に差がみられなかったのは、標本の厚さが8mmと薄すぎたことも原因の一つと考えられた。本研究で用いられたエネルギーで腹部撮影を行なった場合、放射線被爆が大きく十分なコントラストを得ることは困難と考えられる。しかしながら、30KeVまで有意に吸収係数の差が認められたことから、今後、40、50KeV以上のより実用的なエネルギーによる研究の必要性と意義を確認できた。【展望】標本の整形と固定法に工夫の余地があるが、実験方法はほぼ確立したので、種々の癌に関して同様の実験を行ない、単色X線CTにつながる基礎データを集積することが今後重要と考える。I:出射光子密度。目的:放射光から得た単色X線の癌組織と非癌組織における吸収係数の測定系を確立する。方法:(1)まず、単色X線撮影による癌部、非癌部組織の鑑別の可能性についての予備的実験を行なった。ホルマリン固定された剖検標本(膵癌3、肝細胞癌3、転移性肝癌5)を用い、放射光から発生させた33KeV単色X線による撮影を行ない、軟X線撮影および通常のX線撮影と画像を比較した。撮影条件は、33KeV単色X線撮影が2535mA、33msec/1枚、軟X線撮影が30KeV、2.8mA、10、20、30sec/1枚、通常のX線撮影が、40KeVと44KeV、100mA、0.01sec/1枚であった。(2)吸収係数の測定試料として、手術新鮮標本を用いることとし、そのために必要な器具の整備と組み合わせを決定した。この測定系を用いて、種々のエネルギーの単色X線の取り出しと測定系への入射実験を行なった。結果:(1)33KeV単色

X線によるホルマリン固定剖検標本の撮影は、軟X線および通常のX線撮影と比べて、良好なコントラストを得られなかった。(2)大型光学ベンチの上に設置した2個のイオンチャンバーの間に2個のスリットを置き、この間に試料台を設置した。さらにX線の入射側にもスリットを置いて測定系を製作した。この系に25、30、33KeVの単色X線を入射できることを確認した。考察:製作した測定系を用いて目的の実験ができることが確認できた。また、(1)の結果に関しては、33KeVではエネルギーが高すぎる、ホルマリン固定が組織間のコントラストを低下させた等の理由が考えられるため、今後は、より低エネルギー域での新鮮標本を用いた実験を行なう予定である。目的:新鮮標本の癌組織と非癌部組織で、放射光から得た単色X線の吸収係数を測定する。方法:肝細胞癌の手術新鮮標本を用いて、放射光から発生させた20KeV単色X線の吸収係数を測定した。装置は前回までの実験で確立した測定系を用いた。大型光学ベンチ上に設置した2個のイオンチャンバーの間に2個のスリットを置き、この間に標本を固定した試料台を設置した。標本はシャーレと蓋の間に挟んで固定した。試料台を3mmずつ移動して、標本の一方から他の一方に向かって12箇所の測定を行なった。試料台の高さを調節して、非癌部から腫瘍の中央部を通って非癌部へ抜ける測定ラインを選んだ。標本の厚さは58mmで、ビームサイズは1.0×1.1mmであった。結果:非癌部と癌部の吸収係数の差は認められなかった。考察:前回までに製作した測定系を用いて目的の実験ができることが確認できた。今回、非癌部と癌部の吸収係数に差が認められなかった原因として以下の考察を行なった。1.標本側の問題点:(1)厚さが不均一で、且つ薄すぎた。(2)早期の肝細胞癌で、組織学的に非癌部と区別がつきにくかった。2.測定側の問題点:(1)位置の変換が手動のため、精度に問題があった。(2)イオンチャンバーのダイナミックレンジの幅が狭い可能性がある。(3)測定系の特性評価を行なっておく必要がある。以上の点につき検討、改善し、次回は進行肝細胞癌の手術標本を用いた実験を行なう予定である。[目的]新鮮標本の癌組織と非癌部組織で、放射光から得た単色X線の吸収係数を測定する。[対象および方法]進行肝細胞癌の手術摘出新鮮標本を用いて、放射光から発生させた20、25、30KeV単色X線の吸収係数を測定した。装置は前回と同じ測定系を用いた。標本はビニール袋に入れ厚さ5mmのアクリル板に挟んでガムテープにて固定した。各エネルギーの単色X線に対し、標本の癌部と非癌部につき、前回の実験後に開発した自動移動装置を用いて試料台を5mmずつ移動し、一方から他の一方に向かって1525箇所のX線吸収測定を行なった。標本の厚さは、癌部24mm、非癌部20mm、ビームサイズは1.0×2.0mmであった。吸収係数は次の式に従って求めた。μ=-1/x・1n(I/I_0)、μ:吸収係数、x:試料の厚さ、I_0:入射光子密度、I:出射光子密度。(結果)癌部、非癌部(肝硬変)の単色X線吸収係数(cm^<-1>)は、20、25、30KeVのエネルギーに対して、それぞれ2.630±0.008と2.913±0.024、1.813±0.011と2.330±0.013、1.825±0.006と2.224±0.007であった。分散分析の結果、癌部と非癌部の組織の違い、エネルギーの違い、により有意差が認められた(P<0.0001)。また、エネルギーの変化に伴う吸収係数の変化に関して、癌部と非癌部で違いがあった(P<0.0001)。今回の実験では、25KeVにおいて癌部と非癌部の吸収係数の差が最も大きかった。
原発性胆汁性肝硬変の発生機序に関する研究ー抗糸粒体抗体対応抗原の生物学的解析

原発性胆汁性肝硬変(PBC)に特異的かつ高頻度に出現する抗糸粒体抗体(AMA)の対応抗原であるpyruvate dehydrogenase(PDH),branched chain keto acid dehydrogenase(BCKD),αketo acid dehydrogenase(KGDH)の各E_2 componentを精製し,PBC患者血清68例について各抗原に対する抗体出現動態をEIA法により検索した。その結果,PBC患者の95%にいずれかの抗体が陽性となり,本抗体測定の診断的意義が高いことが明らかになった。さらに本症の臨床的検査成績,経過,予後との対比を行うと,PDH抗体の陽性例は陰性例に比し病態が増悪,進行することが認められた。従って本抗体の測定は予後の推定に有用な指標となることが明らかとなった。一方,超音波処理を行った大腸菌の有する蛋白をSDS pageに泳動後ニトロセルロ-ス膜に転写したものに,肝疾患患者血清を反応させたところ。PBC患者血清のみが110KD付近に抗体反応を示す事実を確認した。そこで,大腸菌lysateを家兎の皮下にFreund adjuvantとともに計3回接種後その肝蔵を組織学的に検索した。その結果,肝臓の門脈域にリンパ球を主とする細胞浸油ならびに小葉間胆管の破壊像を認め,PBCの実験モデルになりうることを立証できた。これら一連の研究結果は,PBCの発症の契機に大腸菌感染が何らかの役割を果している可能性があることを示唆しており,今後PBC患者血清が反応する大腸菌内の蛋白成分の本態を明らかにすることが大きな課題となり,本症の原因解明がさらに進むことが期待できる。またPBC患者血明のIgEが特に低値を示す事実を確認しており,細菌感染とそれによるIgE特異的サプレッサ-T細胞機能増強の関係が本症の病態をさらに明確にしうると考えられた。
移住女性の「新移民コミュニティ」活動と社会的資本に関する国際比較研究

本研究は、東日本大震災から7年間の間に起こった被災地の外国人の移民コミュニティ結成と活動を追いながら、被災地のコミュニティにどのような変化が生じ,また彼女たちの活動によって地域社会の多様化はどのように進むのかを考察するものである。研究代表者は、研究課題遂行期間中、宮城と福島を主なフィールドとして、移住女性たちによる新コミュニティ活動の内容を収集し、活動持続においてどのような社会的資本が必要なのかを分析した。研究の対象になった新移民コミュニティは、宮城で5つ、福島で3つであり、いずれも震災をきっかけに活動をしている移住女性たちによるコミュニティである。それぞれ、韓国移住女性によるコミュニティが1つ、中国が4つ、フィリピン女性によるコミュニティが3つとなる。震災から5年をきっかけに、幾つかのコミュニティは活動中止、またはコミュニティの再編が起きることになる。中では当初活動を主導してきた移住女性活動家が活動の終息とともに、地域社会を離れることも起きた。活動が思わしくない方向に行ったコミュニティの共通点は、いずれも周囲の協力体制の不足と活動目標の不明確や経済的問題が主な原因となっている。研究者が以前から主張していることではあるが、結婚移住女性の場合は、本人が持っている社会的資源が少ない。それゆえ、周辺の協力がない体制では社会参画が難しい。移住女性のエンパワーメント事業や多文化に関する地域共感の土台がない中では彼女たちのコミュニティ活動が難関にぶつかるのは、当然の結果と言わざるをえない。そんな中、今年度は韓国の移民コミュニティで活躍をしている韓国在中の結婚移民女性たちを招き、日本の当事者たちとの交流と日本の研究者や活動家と一緒にシンポジウムを行うことができた。韓国社会における移民へのサポート体制が移住女性たちの社会参画を大きく後押ししていることを発信することができた。本研究は、東日本大震災以降、東北の地域再編の中で組織された結婚移住女性たちの「新移民コミュニティ」の活動を通して移住女性個人と地域の多様性に対する寛容さとジェンダー規範がどのように変化するのかを考察することを目的とする。また、日本の事例に加え、すでに移住女性による「移民コミュニティ」活動が活発である韓国や台湾の事例を比較し、日本における「新移民コミュニティ」活性化に必要な社会的資源を提言することを目的とする。本年度は、東北の移住女性コミュニティの中で、子供への継承語教室を中心に活動している福島の「つばさー日中ハーフの会」と仙台の韓国継承語「チングドゥル」等を中心に活動の内容と外部との連携をフィールドワークした。「つばさー日中ハーフの会」は、2011年の東日本大震災後に福島県須賀川市の中国人移住女性たちによって結成された組織である。町の人々の協力を得ながら、2世の子どもたちに母親の母語を教えており、その活動を通して、県の国際交流協会をはじめ、中国大使館とのパイプを太くしている。また、中国大使館とのかかわりが多くなることで、福島県内外の他の中国人グループとの連携も行うことになっているが、一方で摩擦も起きている。今後の活動の中で他のグループとどのように関係していくのか注視する必要がある。仙台の韓国継承語「チングドゥル」は、2015年4月に韓国民団宮城と「子どもへのハングル教室」を統合し、日本では初めてのオールドカマーとニューカマーが協力しての継承語教室を運営することになった。調査者は、本教室の教師を務めながら1年間の活動を参与観察した。これらの研究成果は、まだ活字化はされてないが、今後移民コミュニティ研究として報告等を予定している。東北日本における新移民コミュニティの調査は、順調に行われている。福島では、継承語教室の「つばさー日中ハーフの会」とフィリピン人コミュニティ「ハワクカマイ」、宮城では「同舟会」「チングドゥル」、その他気仙沼の「バヤニハン」などのコミュニティ活動を継続的に調査している。国際比較のための海外調査では、韓国の調査は順調に行われており、調査協力団体も確報できつつある。台湾調査に関しては、今後を予定している。本研究は、東日本大震災以降の東北の地域再編の中で、登場した各移民コミュニティの活動と他の国における移民コミュニティとホスト社会の関係性を比較フィールドワークを通して分析、東北の移住女性による「新移民コミュニティ」の社会的意義と課題を明らかにすることを目的にしている。ここで「新移民コミュニティ」とは、既存の移民コミュニティとは異なり、移住女性が中心となってジェンダー平等や多文化共生の視点を含む活動を行っている組織を称する。研究初年度には、主に東北の「新移民コミュニティ」として福島と宮城の継承語教室の活動を調査した。2016年度は、引き続き福島、宮城の継承語教室の調査に加え、新しく結成された「宮城華僑華人女性聯誼会」の活動を調査することができた。また、新移民コミュニティ」活動に興味を持つ、宮城県内の移住女性を集め、小さなワークショップを行った。東北における調査においては、移住女性の意識や社会参画意向は高まっているにも関わらず、その受け皿になる組織団体が絶対的に不足していて、また活動そのものが少数のキーパーソンに依存していることで、キーパーソンへの負担が大きいことが課題としてあげられる。他方で、海外研究として行った韓国における結婚移住女性たちの自助組織を調査では、同じく少数のキーパーソンによる活動という面では違いがないが、市民団体との連携により、効果的に韓国社会に彼女らの活動が広がりを見せていることが分かった。韓国の移住女性コミュニティとしては、中国人女性が代表となっている「センガクナムBB」のほか、京畿道で活動中の日本人女性グループを対象にフィールドワークを行っている最中である。

現在、これらの調査研究をまとめて、東北と韓国における移住女性たちの自助組織活動に関する比較論文を作成中である。2016年度は、研究代表者のポジションが無給研究員となり、非常勤講師のほかにも生計のための仕事を並行しなければならなかった。そのため調査に出かけられる十分な時間を確保することができず、東北地域の「新移民コミュニティ」に対する継続調査をあまり行うことができなかった。また、そもそも予定していた台湾の事例研究に関しては、研究代表者の言語能力の問題などで研究補助者を設けるつもりだったが、予定していた補助者との日程調整などで、調査を行うことができなかった。ただ、上記した悪条件の中でも、国内では山形県における「新移民コミュニティ」とのつながりができ、韓国でも二つの移民コミュニティをインフォーマントにできたのは一つの収穫と言えよう。山形県は、東北地域の中で最も早く結婚移住女性を受け入れた地域であり、福島や宮城とは異なって行政やNPO組織のサポートがあった地域である。日本国内の三つの地域の比較も今後検討する必要があると考えている。本研究は、東日本大震災以降の東北の結婚移住女性たちの「新移民コミュニティ」活動を通して、移住女性たちの地域社会への参画がどのように進み、それにより地域社会がどのように多様化していくのかを考察するものである。また、結婚移住女性の増加とともに、社会の多文化化を進めている台湾や韓国の事例と比較し、「新移民コミュニティ」の活動に必要な社会的資源を提言することを目標に研究を進めてきた。本年度は、前年度で調査してきた東北の「新移民コミュニティ」の活動の追跡調査をしながら、韓国の結婚移民当事者たちの活動について、フィールドワークを行った。韓国ソウルで移住女性の自助組織として活躍している「センガクナムBBセンター」を訪ね、これまでの活動内容と経緯などを聞き取り調査した。また、日本人妻たちが自分たちの子どもに母語を教える「タケノコ」教室と歴史教室をフィールドワークすることもできた。いずれの活動においても、地域の「多文化家族センター」とのバックアップが大きな資源となっている。例えば、「タケノコ」の活動においては、場所の確報が困難だった時、多文化家族支援センターの場所を提供してもらうことにより、日本人移住女性たちの居場所として活動することができたとのことである。これらの現地調査を踏まえ、国内で「東アジアの結婚移民と多文化」をテーマに東京と福島の研究会で報告を行った。また、共著の本として『国際結婚と多文化共生ー多文化家族の支援にむけて』(明石書店、2017)を出版し、東北の結婚移住女性たちの30年間の新聞記録や地域社会独自の調査報告などを振り返りながら、東北の移住女性の「不可視化」と「他者化」を論じた論文も発表することができた。本研究の調査対象である東北の「新移民コミュニティ」に関する調査は、研究代表者と「新移民コミュニティ」のリーダーたちとのラポール形成がしっかりできている中、順調に進められている。
アクアバイオセンサーとしてのGFPトランスジェニックメダカの開発とその応用

現在、GADD45α(Growth arrest and DNA damage inducible45α)を焦点に定め、研究をおこなっている。この遺伝子は放射線照射後すぐに発現が誘導されることが知られている。これまでに、メダカでのGADD45α遺伝子のクローニング、遺伝子構造からの発現調節に重要な領域の推定、放射線照射後におこる発現誘導などを解析している。発現調節に重要であると推定されたイントロン3を含む領域にエキソン1-イントロン1をつなげたものにGFPレポーター遺伝子を付けたコンストラクトをつくり、メダカ受精卵にマイクロインジェクションをおこなった。初期胚において部分的に優位にGFPが発現している個体を40個選び、飼育した。卵を産むようになったらペアリングし。生まれた卵(3日目胚)に対し、X線を照射し蛍光顕微鏡下で優位にGFPを発現する個体を探した。15ペアトータル400個以上の胚を観察したが、残念ながら優位にGFPを発現していると確認できる個体は見つからなかった。就職により本研究は一度終了となるが、次の職場でも再度チャレンジをおこないアクアバイオセンサーの開発を成功させたいと考えている。現在、候補遺伝子としてGADD45αに焦点をさだめ実験をおこなっている。まず、メダカゲノムデーターべ一スを元にGADD45αのクローニングをおこない、一次構造の推定をおこなった。その結果メダカGADD45αは、全長477bp158アミノ酸でヒトと約66%のホモロジーをもち、他の脊椎動物同様4つのエキソンを持ちうることが示された。次にこのGADD45αがメダカで実際に放射線照射後に発現が増大するかどうかをリアルタイムPCRで確認し、その結果ヒト同様照射後数時間で発現が増大すること、また線量依存的に発現が増大することが観察された。また、ヒトなどではイントロン3の部分にGADD45αの発現に重要なエンハンサー(P53認識配列+AP-1配列)が存在していることが知られているが、メダカにも同様な構造が存在しているかどうかを調べ、同じ配列が存在していることを確認した(左図)。このことからメダカも人と同様のメカニズムでGADD45αの発現を制御している可能性が示された。メダカGADD45α上流域などをGFPレポーター遺伝子に付けたものをメダカ卵にインジェクションし、その胚にエックス線(10-20Gy)を照射して蛍光観察をした(右図)。まず、上流0.7KbpをGFPレポーター遺伝子に付けたコンストラクトをマイクロインジェクション法で注入したが顕著なGFPの発現は見られなかった。次に上流約1.7Kbpを注入したがこれも同様な結果であった。そこで発現に重要であると考えられているイントロン3を上流域約1.7Kbpに付けたものを注入した。ある程度のGFPの発現は見られたが際立ったGFPの発現があるわけではなかった。最終的にイントロン3にエキソン1-イントロン1を繋げた領域を打ち込むとある程度良好な結果が得られたので、現在このコンストラクトでのライン化を行っているところである。
超伝導技術を利用した実時間太陽ニュートリノ観測装置の開発

超伝導検出器の1種である力学的インダクタンス検出器(Kinetic Inductance Detector, KID)を用いた実時間太陽ニュートリノ観測を視野にいれた検出器の開発を行った。太陽ニュートリノ検出に、In-115を用いることより、バックグラウンド事象を取り除き、太陽ニュートリノ事象をあいまいなく選択可能である。本研究では、In/Al/Nbを組み合わせたKIDの開発を行った。試行錯誤の上、Inバンプを張り付けたKIDを作製し、感度を測定した結果、太陽ニュートリノ事象を検出するのに十分な感度を持つことが分かった。平成25年度は、前年度に完成したNb/Alを組み合わせた超伝導検出器KID(Kinetic Inductance Detecotr)の開発に基づき、Inの標的を張り付ける作業を行った。最初に行ったのは、Nb/AlのKID作製手順の内、Al薄膜スパッターで止めて、Inを装着する方法をとった。この方法によって、Al膜以外の部分がリフトオフによって剥がれる。Inの装着には、低融点半田(InSn)を用い、それをホットプレートの上で溶かしながらKIDに装着する方法を試した。何度か試してみたが、InSnがうまくつかず、リフトオフでフォトレジストとともに洗い流されてしまった。原因を探ったところ、Al薄膜の表面が滑らかすぎて、半田がつかないことが分かった。そこで、Inボンディングの経験がある産業技術総合研究所の山森氏と相談し、作製を依頼したところ、うまくIn膜がAlの上に乗ったことを確認した。これは、Au/Tiの薄膜をAlとの間に敷くことによって解決された。複数枚作製して頂き、0.3Kに冷却し測定したところ、70%の歩留まりで共振ピークを確認した。共振周波数の温度依存性を測定することにより、検出器の感度を見積もったところ、太陽ニュートリノ事象で観測されるであろう励起Snからのガンマン線(116keVと497keV)の二つは十分測定可能であることが示された。今回張り付けて頂いたInの量は2μgであり、目標の4gよりだいぶ少ない。しかし、InボンプをKIDに張り付ける技術が確立されたので、Inボンプの上に別の標的を付けることが可能である。この具体的な方法は、今後検討する必要があるが、TESを用いた同様の方法が成功しているので、不可能ではない。本研究では、NbとAlとInを組み合わせた太陽ニュートリノ検出用MKIDの開発を目指す。これら3種類の異なる金属は全て超伝導体となる。それぞれ超伝導転移温度が異なり、Alが3つのなかで最も低い。よって、Nb/Al/Inという形で挟み込むことにより、クーパー対解離によって生じる準粒子を超伝導エネルギーギャップの谷に閉じ込めることができ、感度を増やすことができる。またInの中にはIn-115が含まれ、それが電子ニュートリノを吸収するとSn-115の励起状態に変化し、γ線を放出する。電子事象とγ線の同時計測を行うことによりバックグランドと信号を区別することができる。本研究では2つのステップが存在する。一つ目は、AlとNbを組み合わせたMKIDの開発であり、もう一つはIn標的をいかに接着するかである。今年度は主に前者について研究を行った。二つの金属を組み合わせる前にMKIDのデザイン自身を決定するために、NbのみからなるMKIDを作製した。Nbの転移温度は約9Kで、液体ヘリウム減圧システムで容易に性能を測定できるからである。デザインを変えたものと歩留まりを仔細に調べることにより、デザインと作製方法の最適化を行った。その結果歩留まり95%以上を達成し、またMKIDの共振器の性能を表すQ値も20万近いものができ、十分な性能をもつことが分かった。MKIDの性能の温度依存性を測定し、それを理論曲線と比較することによって、検出器の振る舞いの理解を得て、kinetic inductanceの大きさを測定する方法を確立した。この技術に基づいて、AlとNbを組み合わせたMKIDの作製にも成功した。Nbに対するAlの量の最適化をkinetic inductanceを測定することによって行った。また、Inをはりつける方法については現在も試行錯誤しており、次年度の大きな課題である。NbとAlを組み合わせた超伝導検出器であるMKID (Microwave Kinetic Inductance Detectors)の開発は順調に進んでいる。共振器の性能として、共振ピークの鋭さを表すQ値がある。本研究うで必要なQ値は6万以上である。Nb/Alを組み合わせたMKIDの実機を作製し、評価したところQ値は最大で10万を達成し、目標値はクリアしたといえる。また、Q値と共振周波数の温度依存性を測定することにより、BCS理論と比較し、力学的インダクタンスの量を求めた。その値も概ね予想値と一致している。MKIDにアルファ線を照射することにより、シリコン基板からのフォノン信号を確認した。

これは、MKIDに付与されたエネルギーが基板に逃げてしまうことを意味している。そこで、酸化アルミを下に敷くことにより、フォノンブロックを試みた。その結果、基板からのフォノン信号はなくなることを確認した。アルファ線による時間応答は、共振器の帯域幅で説明がつくことがわかったため、Alの準粒子寿命が予想よりも短いことが分かった。平成25年度は、前年度の結果を踏まえてつぎの2点について研究する。一つは、Alの準粒子寿命が予想よりも短いために、Alの結晶構造を調べることである。現在スパッター装置を用いてAl薄膜を形成しているが、結晶性がよくない場合は、蒸着装置や単結晶薄膜装置の利用も考える。また、現在He-3ソープション冷凍機を用いて0.3Kで測定している。より低温冷却(0.1K)が可能な希釈冷凍機を利用して測定する予定である。二つ目は、インジウム標的をMKIDにはりつけることである。低融点半田を用いて標的を張り付ける予定であるが、その技術を各専門家と議論しながら開発する。標的がうまく装着された場合は、γ線源を用いることにより、コンプトン散乱から太陽ニュートリノ模擬事象をつくり、検出原理を検証したい。検出器作製に必要なアライナーマスク2つ(40万円)、と作製・測定補助に必要な人材を雇うための人件費(60万円)に使用する。また、国際会議・学会発表に必要な旅費(40万円)を計上する。
ストレンジネス(S)=-2のハイパー核及びストレンジ・ダイバリオンの研究

本研究は、新しいタイプの飛跡検出器を中心とする検出器の開発研究を行ない、ストレンジネス=-2のハイパー核やダイバリオンの研究を可能にしようというものである。今年度は、特にファイバーシンチレーターを用いた飛跡検出器の開発研究を中心に行ってきた。500μmの直径のファイバーシンチレーターを5cm立方体に固めたサンプルを作り、光のイメージ検出器として、トリガーをかける事が出来てかつ単一光子を検出できるだけの低バックグラウンドのイメージインテンシファイヤー管を開発した。それらを用いて、テスト用のシンチレーションファイバー飛跡検出器を我国ではじめて試作し、高エネルギー研の陽子シンクロトロンからの高エネルギー中間子ビームを用いて、性能に関するテストを行なった。"光"の飛跡の観測に成功し、散乱現象を観測する事にも成功し、【10^5】のビーム強度で飛跡検出器として使用できる事を実証した。検出器としての諸性能及びテスト結果については、論文(Nucl.Instr.Methodに掲載予定)にまとめられた。その後、検出器の大型化、三次元化、読み出し系の高速化等、実用化へ向けた研究を行なっている。また、ダブルラムダハイパー核については、エマルジョンとカウンターを組み合わせて測定する実験計画を作成しており、その為のモンテカルロ法でのシュミレーション計算を行なうとともに、その中で中心的な検出器であるシリコンストリップディテクター(100μmピッチ)のテストを高エネルギー研のビームを用いて行ない、100μm以下の位置精度で荷電粒子を検出できる事がわかった。
農村直系制家族における持続と変容

研究実績の概要(平成9年度)本研究は、過去30年間の日本社会の変動を農村直系家族の変動の視点から検討しようとする研究である。ミクロな反復調査(過去5回と今回実施)のデータをもとに、日本家族の変動をあとづけ、これからの社会における家族の方向性を模索している。これは今日課題となっている高齢化社会における介護の問題や少子化、個人化傾向、農業継承、「家」の継承、相続の問題等制度的な問題や現代の諸問題をもミクロなレヴェルで分析するものである。これはこのように多面的な分析視角からの総合的な家族研究である。昨年度はこのような視点から、第6回家族変動調査を対象全世帯に実施した。今年度の研究実績は主に、全数調査の集計、分析作業を行った。さらに、過去5回にわたる調査の縦断的資料整理、コンピュータ分析のための作業を行った。第6回家族変動調査の分析は、農業経営、経営規模、労働力、技術水準、作付品種、出荷方法、世帯の主な役割分担とその変化、相続問題、世帯構成の変化、家族意識、役割分担の現状、個人的サービス、支出、世代分離と統合、年寄りの看取りの項目についてコンピュータに入力、分析した。特に基本的な世帯構成の変化については日本社会学会(千葉大学)において、「農村直系制家族の世代間関係」のテーマで報告をした。また、過去6回にわたる全数調査の資料整理実績の一つとしては、「農村家族における高齢者の介護・看取りとその援助」のテーマで、これからの家族における介護、援助システムなどの問題をまとめた。現在、昨年と過去5回の調査資料を整理しながら、横断分析と縦断分析を進めている。世帯構成の変化による相続の問題など長期にわたる研究からしか得られないような実態研究の分析を進めている。研究実績の概要(平成8年度)本研究は、過去30年間の日本社会の変動を農村直系家族の変動の視点から検討しようとする研究である。ミクロな反復調査(5回実施)のデータをもとに、日本家族の変動をあとづけ、これからの社会における家族の方向性を模索しようとする。これは今日課題となっている高齢化社会における介護の問題や少子化、個人化傾向、農業継承、「家」の継承、相続の問題等制度的な問題をもミクロなレヴェルで分析しょうとするものである。本研究では、主に次の四つの点について、縦断、横断分析を行う予定でいた。(1)地域社会の変動(2)農村家族の経済的変動(3)世帯形態の変化と内部構造(4)生活意識をめぐる変化。そして、農村直系制家族において、何が変り、何が変らないかを見出し、日本の社会、家族の変動を明らかにすることを目的としている。今年度は、以上の点を考慮して次のような内容で、第6回の家族変動調査を実施した。すなわち、農村直系制家族の世代交代、ライフコース展開、農業経営、家計や内部構造のダイナミックな変化を実証することのできる調査研究である。そして、過去5回の膨大なデータをコンピューターに入力する作業にとりかかった。すでに入力作業が完了しているもののチェックを行い、今後のデータ全体の構図を検討した。今回のデータの入力と合わせて考えると最初からデータを整理、入力する作業をしなければならないことになった。つぎに、資料全体の整理とともに、以前に部分的な補足調査を行った結果の整理、分析を行い、女性の三世代にわたるライフコースの比較研究をまとめた。
アジア地域の中等教育の内容と評価法に関する調査研究

アジア地域の中等教育は多様であり、本研究で取り上げた10か国の教育内容・評価法も一様ではない。しかし次のような共通の特色を指摘することができる。1基本学制は6-3-3制が主流であり、中等教育修了までの教育年限はフィリピンを除いて1112年である、義務教育は6年から9年までの幅があるが、総じて延長される傾向にある。シンガポールのように、義務規定がない国もある。2このところどの国も中等教育の普及が著しく、後期中等教育の多様化が課題となっている。後期中等教育段階は、高等教育進学につながる一般系高校と職業(市場)に直結する職業(実業)系高校に分化しているが、特に後者の充実が重要である。3前期中等教育内容は国民基礎教育と位置づけられているため、全国統一教育課程をとっている国がほとんどであるが、後期段階では選択科目が多くなり、カリキュラム編成の自由度が増している。4中等教育修了認定の方法(評価法)は、単位制を基本とする国と、卒業試験を基本とする国に分かれている。いずれの場合も後期中等教育段階の修了率は高く、落第するものは多くない。5本研究の対象国(10か国)における中等教育内容・評価法と日本のそれとを一律に比べることはできないが、修了者について見るならば相互の同等性(互換性)は保証されると考えるられる。本年度は3年計画の第1年次に当たるため、(1)国内調査、(2)海外予備調査、を中心に実施した。(1)国内調査としては、アジア地域の中等教育(特に教育内容・評価法)に関する先行研究が収集されている国立教育研究所、アジア経済研究所、日本国際教育協会、各大学図書館等を訪問し、資料の収集を行なうと同時に、関係者への聴き取り調査を実施した。また研究分担者全員により2回全体会議を開催し、先行研究の検討、海外予備調査項目の選定、海外予備調査結果の検討を行ない成果を上げることができた。(2)海外予備調査としては、当初の予定通りアジア10か国・地域(韓国、中国、台湾、ベトナム、フィリピン、マレーシア、シンガポール、インドネシア、バングラデシュ、タイ)の現地調査を行ない、主題に関する基本資料の収集と関係者への聴き取り調査を実施した。国・地域により、学校訪問調査の難しいところがあったが、調査はおおむね順調に実施できた。アジア各国・地域の中等教育は、量的拡大とともに質的変化を遂げつつあり、本研究の主題である教育内容・評価法の面でも大きな変化が見られるだけに、最新の資料を収集できたことは大きな収穫であった。ただ、調査日程(期間)の制約から、初年度の調査は首都圏の調査に限定されたため、地方レベルの教育の実情までは把握できなかった。また、学校における異体的な教育実践において、中等教育内容がどのように教えられ、学生評価が行なわれているかについては第2年次以後の課題として持ち越された。さらには、本主題と密接に関係している、アジア各国・地域における日本語教育事情及び留学生送り出しの実情についても、初年度調査では十分な資料収集ができず、次年度以後の課題となった。本年度は3年計画の第2年次に当たるため、「海外調査」を中心に実施し、「国内調査」を補足的に実施した。これらの成果を「中間報告書」として取り纏め、印刷出版する。1.海外調査としては、初年度に引き続き、韓国、台湾、ベトナム、フィリピン、マレーシア、インドネシア、バンクラデシュ、タイについて調査を継続し、新たにアメリカ合衆国の調査を行なった。アメリカについては、その主要大学が留学生受け入れに当たり、アジアの中等教育をどのように評価しているかを調査した。当初予定していた中国、シンガポールの第2次調査は、都合により第3年次に先送りすることとした。2.第2年次調査においては、教育制度(システム)および教育内容の双方において急激な変化を遂げつつあるアジア各国の最新の教育事情を把握することができ、かなりの成果をあげることができた。また、初年度には時間不足で必ずしも十分には行えなかった学校訪問調査や、地方教育の実情についても、ある程度補足的な調査を実施することができた。

3.これら第1年次および第2年次の成果を「中間報告書」として取り纏め、関係者に配布し、今後必要な情報や補足すべき資料等を確認の上、最終年度(第3年次)に調査すべき事項の整理を行ない、最終報告書作成の見通しを立てることができた。4.国内調査としては、初年度に引き続き、国内各研究機関のアジア教育関係資料の調査を引き続き行なった。アジア地域の中等教育は多様であり、本研究で取り上げた10か国の教育内容・評価法も一様ではない。しかし次のような共通の特色を指摘することができる。1基本学制は6-3-3制が主流であり、中等教育修了までの教育年限はフィリピンを除いて1112年である、義務教育は6年から9年までの幅があるが、総じて延長される傾向にある。シンガポールのように、義務規定がない国もある。2このところどの国も中等教育の普及が著しく、後期中等教育の多様化が課題となっている。後期中等教育段階は、高等教育進学につながる一般系高校と職業(市場)に直結する職業(実業)系高校に分化しているが、特に後者の充実が重要である.3前期中等教育内容は国民基礎教育と位置づけられているため、全国統一教育課程をとっている国がほとんどであるが、後期段階では選択科目が多くなり、カリキュラム編成の自由度が増している。4中等教育修了認定の方法(評価法)は、単位制を基本とする国と、卒業試験を基本とする国に分かれている。いずれの場合も後期中等教育段階の修了率は高く、落第するものは多くない。5本研究の対象国(10か国)における中等教育内容・評価法と日本のそれとを一律に比べることはできないが、修了者について見るならば相互の同等性(互換性)は保証されると考えるられる。
旧制第五高等学校卒業生が日本の近代化に果たした役割の研究

目的旧制第五高等学校は、その63年の歴史の中で13,000人を越える卒業生を送り出した。卒業生は、後に各方面で日本の近代化を牽引する人材となった。しかし、これまでは、同窓会による卒業生の現状が記録されてきたのみであり、一部の著名人を除いて、その業績の評価は行われていなかった。この研究では、卒業生の動向を卒業後の進路から就職先、業種などをたどり、その業績を明らかにする、あるいは今後、明らかにするための基礎データを整備することを目的とした。方法まず、これまで存在した卒業生のデータベースを、五高同窓会の好意により作業に使用させていただいた。しかしながらこのDBは現状を記録するためのものであり、五高設立当初の卒業生の情報は名前以外抹消されており、名前の情報にも不備が多かったため、新に入学者名簿をDB化し、不足する個人データを、残された最も古い時期の「同窓会名簿」や「第五高等学校一覧」により補った。また、既刊の「人名録」なども利用し、今後の調査に資すると思われる資料も積極的に収集した。成果基本となるDBは入学者名を基本に作成した。同窓会会員名簿が現在のところ昭和5年版が最も古く、最も初期の卒業生(明治25年卒)の動向を明らかにするには充分ではなかった。学校一覧なども初期のものは、この点に関しては使用できなかった。しかしながら、数少ない事例によっても卒業生の幅広い活躍は見て取れる。官界、法曹界、軍関係、官立学校の校長や教授、民間では銀行や重工業関係の経営陣や技師長など、教育の普及や人材の育成、企業の経営、技術開発など実務的な面で近代化に貢献している。時代が下ってくると大学の教官など研究に重きを置く職業や官界への進出などが目に付いてくる。現状では、データの数値化までは至っていないが、今後更にDBを整備していくことで、数値としてとらえることも可能となり、時代的な傾向を目に見える形にできると考える。