hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
活性制御領域の構造を持つ合成ペプチドによるMAPキナーゼ情報伝達経路の制御

本研究の目的は、MAPキナーゼ(MAPK)の活性制御領域/Inter-DFG-APE領域のアミノ酸配列に相当する合成ペプチド(IDA MAPKペプチド)の試験管内およびインビボでの機能を解析し、同時に細胞周期制御やシグナル伝達におけるMAPK経路の関与を明らかにすることである。平成10年度は、リン酸化型および非リン酸化型のIDA MAPKペプチドの試験管内での機能を解析し、非リン酸化型ペプチドがMAPKおよびMAPKキナーゼに対する特異的阻害能を持つことを見いだした。また、同ペプチドはゼノパス卵母細胞のプロゲステロン依存性のMAPK活性化や卵成熟を阻害することから、インビボにおいても有効な阻害ペプチドであることが示された。平成11年度は、非リン酸化状態のMAPK活性制御領域を認識する特異抗体を利用して、当該領域の構造と活性化状態の相関を解析した。その結果、低pHにおいてMAPKは、自己リン酸化活性の亢進と外来基質リン酸化能の低下を伴う活性制御領域の構造変化を起こすことが示された。平成12年度は、細胞周期調節におけるMAPK経路の機能解析を行った。MAPK阻害ペプチドがゼノパス活性化卵の抽出液(サイクリングエキストラクト)を用いた実験系において、分裂期の短縮やスピンドルアセンブリチェックポイントの消失/減弱を起こすことを見いだした。またサイクリングエキストラクトの細胞周期進行と同調してCa^<2+>オシレーションが起こることや、細胞分裂周期が3段階(細胞核の形態やCdc2キナーゼ・MAPKの活性状態で区別される)でCa^<2+>依存性を持つことを見いだした。その他の関連研究として、MAPKのチロシン脱リン酸化/不活性化を指標にしてゼノパス卵の受精シグナル伝達の解析を行い、チロシンキナーゼホスホリパーゼCγ経路が受精に伴うCa^<2+>誘導/卵活性化に必要であることを見いだした。1:本年度はゼノパスMAPキナーゼ(以後、MAPK)のactivation segmentに相当する26アミノ酸長の合成ペプチド(IDA;Inter-DFG-APEMAPKpeptideと命名)を用いて以下の2つの実験を行った。(1)in vitroMAPK活性への影響の解析:IDAMAPKpeptideがMAPK及びMAPKキナーゼの活性をそれぞれ阻害定数82μM及び18μMで阻害することを見いだした。この阻害反応は活性化酵素を標的とし、可逆的かつ競合的なものであった。この阻害機構は、従来知られているMAPK活性調節機構に良く対応する。また、IDAMAPKpeptideはMAPKホモログp38キナーゼ等の他のキナーゼに対しては有意な阻害効果を持たないことから、MAPK/MAPKキナーゼ特異的阻害剤であることが示された。さらに、IDAMAPK領域の部分断片に相当する9アミノ酸ペブチドにMAPK阻害能がないことから、ペプチドはある程度以上の長さがなければ、MAPKと相互作用出来ないことが示された。(2)in vivo MAPK活性への影響の解析:IDAMAPKpeptideを微量注入したゼノパス卵母細胞において、プロゲステロンによるMAPKの活性化、卵成熟促進囚子MPFの活性化及び卵成熟が抑制されることを見いだした。IDAMAPKpeptideはMPFキナーゼ活性を直接阻害しないことから、プロゲステロン作用のシグナル伝達においてMAPK→MPF→卵成熟の経路の存在が示唆された(以上、BBRC,1998)。以上の結果を踏まえて、プロテインキナーゼの部分領域を構造・機能両面で代用するペプチドを用いる研究の今後の展望について総説を著した(Pharmacol.Therapeutics,1999)。2:その他の関連研究成果として以下の2つが挙げられる。

(1)ゼノパス卵の受精後数分以内に複数の卵タンパク質のチロシンリン酸化が起こるが、この反応を阻害すると受精依存性のMAPKチロシン脱リン酸化及び卵活性化が阻害されることを見いだした(FEBSLett.,1998,Dev.Biol.,1999)。(2)ゼノパス卵及びその抽出液を用いた実験から、MAPKが有糸細胞分裂に必須の役割を持つことを示唆する予備的な実験結果を得た。本年度は前年度の成果ふまえ、MAPキナーゼ阻害ペプチド(以下MIP)のin vivo効果について引き続き検証した。ゼノパス卵のサイクリングエキストラクトは動物細胞分裂周期を試験管内で再現する実験モデルである。私たちはこのサイクリングエキストラクトでのMIPおよび他のMAPキナーゼ阻害剤の効果を検証したところ、これらの阻害剤存在下で分裂期の短縮が起こることを見いだした。これは、スピンドルアセンブリチェックポイントがMAPキナーゼ阻害により消失/減弱したことを示唆している。また、MIPをあらかじめ注入しておいたゼノパス受精卵では第一卵割や以降の胚形成が阻止された(Biochemie,1999)。これらの実験結果をもとに、蛋白質キナーゼの部分構造の模倣を意図してデザインされた合成ペプチドの蛋白質キナーゼ研究における利用価値・可能性について総説発表を行った(Pharmacol.Therapeutics,1999)。本年度はまた、低pHでのMAPキナーゼアクチベーションセグメントの構造変化について解析を行った。低pHにおいて、MAPキナーゼは自己リン酸化能が上昇するが外来基質リン酸化能は顕著に減少していた。これは、本来自己リン酸化により活性化を伴う構造変化を起こすアクチベーションセグメントが低pHでのリン酸化では活性中心をブロックする構造をとることによると推定された。(BBA,2000)。そのほかの関連する研究として、ゼノパス卵の受精に伴う蛋白質チロシンリン酸化と脱リン酸化について、特にMAPキナーゼのチロシン脱リン酸化/不活性化機構について検証を行い成果報告ならびに総説発表を行った(Dev.Biol.,1999;BBRC,1999)。MAPキナーゼ阻害ペプチド(MIP)が試験管内、およびインビボ実験系において有効であることを示した前年度までの結果をふまえ、細胞周期調節におけるMAPキナーゼ経路/Ca^<2+>イオンの機能連関に焦点を絞った解析を行い、以下の結果を得た。1)ゼノパス卵サイクリングエキストラクトにおけるCa^<2+>オシレーションの同定:ゼノパス卵のサイクリングエキストラクトがその細胞周期進行と同調してCa^<2+>濃度変動を繰り返す現象(Ca^<2+>オシレーション)を見いだした。その振幅(約100nM)はCdc2キナーゼやMAPキナーゼが活性化を受ける直前の分裂前中期に最大となり、間期に最小となった。またオシレーションのCa^<2+>源は顆粒分画に含まれる細胞内小胞と推定された。2)サイクリングのCa^<2+>
解の遷移可能性問題による停止しないシステムの実現

本研究では,「解空間の連結性」を問う遷移可能性問題を研究した.特に,計算機科学の基礎的な問題である「ナップザック問題」と電力系統の配電融通問題に応用がある「需要と供給のグラフ分割問題」に対する遷移可能性問題を扱い,その計算困難性を明らかにし,さらに遷移方法を求める近似アルゴリズムを開発した.本研究で開発した近似アルゴリズムは,近似精度の観点からは最良である.本研究では,「解空間の連結性」を問う遷移可能性問題を研究した.特に,計算機科学の基礎的な問題である「ナップザック問題」と電力系統の配電融通問題に応用がある「需要と供給のグラフ分割問題」に対する遷移可能性問題を扱い,その計算困難性を明らかにし,さらに遷移方法を求める近似アルゴリズムを開発した.本研究で開発した近似アルゴリズムは,近似精度の観点からは最良である.計算機科学の最も基礎的な問題の1つであるナップザック問題に対し,その遷移可能性問題を近似の観点から研究した.特に,部分集合和問題と呼ばれるナップザック問題の特殊なケースに対する遷移可能性問題については,多項式時間近似スキーム(PTAS)と呼ばれる近似アルゴリズムを与えた.これら研究成果を取りまとめ,詳細な証明とともに海外の学術雑誌に投稿することができた.より具体的には,以下の研究成果を論文にまとめ,投稿した.まず,部分集合和問題に対する遷移可能性問題が強NP困難であり,擬多項式時間でさえ解けそうにない事を示した.また,同時にナップザックに入れることができないアイテム対の集合が与えられたとき,この問題はPSPACE完全であり,またAPX困難であることを示した.これにより,このような一般化された問題では,多項式時間近似スキームを与えることが難しいことが示された.これらの計算困難性および近似困難性の結果は,ナップザック問題の遷移可能性問題に対しても全て成立する.一方で,部分集合和問題の遷移可能性問題に対しては多項式時間近似スキームを開発した.多項式時間近似スキームは,アルゴリズムの使用者が近似解の精度を任意に指定することができる.また,この問題は強NP困難であることから,多項式時間近似スキームは近似精度の観点から最良の近似アルゴリズムといえる.様々な遷移可能性問題が今までに研究されているが,多項式時間近似スキームを与えたのは本研究が初めてである.平成23年度は,主に「需要と供給のグラフ分割の遷移可能性問題」に対し,近似の観点から研究を行った.この遷移可能性問題の基となる「需要と供給のグラフ分割問題」は,計算機科学における最も基礎的な問題である部分集合和問題にグラフ構造(電力網の構造)を導入した問題である.本研究では,今までに,その部分集合和問題の遷移可能性問題に対して,PTASと呼ばれる近似アルゴリズムを与えている.そこで得られた近似アルゴリズムの開発手法を一般化することで,本年度は,需要と供給のグラフ分割の遷移可能性問題に対してもPTASの概略を与えることができた.より具体的には,次の研究成果を与えている.まず,この問題の計算困難性を,従来よりもタイトに解析することができた.すなわち,グラフにたった2個の供給点しかなく,さらにその供給量に制約があったとしても,需要と供給のグラフ分割の遷移可能性問題はNP困難であることを示した.したがって,このような限定された場合に対しても,この問題は効率よく(多項式時間で)解くことが難しいといえる.そこで,本研究では近似アプローチを取り,PTASの概略を与えた.過去の研究によって2倍近似アルゴリズムは知られていたが,PTASは近似解の精度を任意に指定できるという点で優れている.また近年,グラフ彩色に関する遷移可能性問題が盛んに研究されている.本研究でも,リスト辺彩色の遷移可能性問題に対してアルゴリズムを開発した.この成果は,従来知られていた結果を改善しており,国際会議で発表および学術雑誌へ掲載された.平成24年度は,「需要と供給のグラフ分割の遷移可能性問題」及び「L(2,1)ラべリングの遷移可能性問題」について研究を進めた.グラフ彩色問題の遷移問題は近年急速に研究が進んでいる.L(2,1)ラベリングの遷移可能問題は,無線LANの周波数割当のメンテナンスなどに応用が見込まれる.本研究では,L(2,1)ラベリングに使用されるラベル数に基づき,計算困難性の解明を行った.その結果,たった7個のラベルに限定してもPSPACE困難であり,効率よく解けそうにないことを証明した.一方で,5個以下のラベル数であれば,どんなグラフに対しても線形時間で高速に解けることを示した.また,グラフ構造を限定した場合,遷移に十分なラベル数を与えることに成功した.これらの成果は,国際会議ISAAC 2012にて発表した.一方,需要と供給のグラフ分割の遷移可能性問題は,電力系統の配電融通において,そのスイッチングをモデル化したものである.本問題に対しては,昨年度までに多項式時間近似スキーム(PTAS)と呼ばれる近似アルゴリズムの概略を与えていたが,本年度はその詳細な解析を行った.本アルゴリズムは,グラフ中の供給量の最大値に制限を与えることで構成されている.さらに本研究では,供給量の最大値に制限がない場合には,PTASが存在しそうにないことも証明しており,その意味で,近似困難性・容易性の詳細な解析を与えることに成功している.おおむね計画通りに,近似アルゴリズムの開発ができている.しかし,平成23年度では,PTASの概略を与えただけであり,これから詳細な解析および証明が必要である.24年度が最終年度であるため、記入しない。

供給点が2個しかないグラフに対してはPTASの概略を与えることができたが,供給点が3個以上のグラフに対しても近似可能性(もしくは近似困難性)を明らかにする.また近年,グラフ彩色の遷移可能性問題に関する研究が盛んであり,本研究でもアルゴリズム手法の開発の一環として,積極的に取り入れていきたい.24年度が最終年度であるため、記入しない。
自然免疫受容体ＴＬＲ７の構造生物学的研究

平成30年度において、自然免疫に関わるToll様受容体の中でウイルスRNAを認識するTLR7と新たなアゴニストの複合体のX線結晶構造解析において順調に進捗していた。一連の新規結晶構造を解明し、より詳細なTLR7リガンド認識機構を明らかにした。そのうち、十数個のTLR7-IMDQ-ssRNAの複合体構造、生物物理学実験および細胞活性実験を用いて、TLR7のssRNA配列特異性を同定した。また、数個のTLR7-合成リガンドの複合体構造から、強力なTLR7のリガンドとなる化学構造的な特徴を見出した。一方、TLR7-ssRNAの複合体構造から、新規内因性リガンド候補となる2',3'-cGMPを発見した。これらの研究成果は学術誌のCell reportsに投稿し、掲載された。多数のTLR7-リガンド複合体の結晶構造の解明に成功し、TLR7の新規内因性リガンド候補となる2',3'-cGMPを見出した。自然免疫領域において、重要な発見であった。これらの成果は学術誌Cell reportsに論文発表し、高く評価された。これらの状況を鑑みては当初の計画以上に進展していると考えられる。今後に関しては、より生理的な環境に近い溶液環境や脂質膜環境におけるTLR7のリガンド認識機構およびシグナル伝達機構の解明を目指し、TLR7/リガンド複合体のクライオ電子顕微鏡構造解析を進めていくと考えている。そのために、電子顕微鏡解析に適した試料を調製するため、様々なリガンド結合条件および蛋白質安定化条件を検討する。負染色電子顕微鏡解析で確認した試料の均一性および分散性を指標として試料を評価し、最適化条件を探索するというようなフィードバックサイクルで試料の性質を改善していく。性質を向上させた試料を用い、クライオ電子顕微鏡観察を行う予定である。
新規多孔質プレートを用いた深海からの有用微生物及び新規微生物の分離

各種多孔質プレートを使用して新規キチナーゼ生産菌を分離した。分離した新種をMicrobulbiferokinawensisとMicrobulbifer chitinilyticusと命名登録した。これらはコロイダルキチンをN-アセチルグルコサミンと2糖までに分解した。また、ポリビニルアルコール(PVA)分解菌の2新種を分離した。これらは従来報告されているSphingopyxis属とは全く異なったThalassospira属とSteroidobacter属に属していることが分かった。これらはPVA以外の合成高分子も分解している可能性が示唆された。従来、微生物培養用固形培地にはその汎用性から寒天が多く用いられてきた。しかし、寒天培地の欠点は高温では溶解してしまうこと、酸性の培地では固化しにくいことなどが挙げられる。また、従来の微生物分離法で分離されてくる新種微生物は既知属の物が多く、現場環境の遺伝子解析から示される微生物の分離は大変困難であった。そこで寒天に代わる微生物分離用培地支持体(多孔質セルロース、多孔質キチン、多孔質ポリ乳酸)を使用し、熱水噴出口付近、冷湧水噴出域、深海生物に共生または付着している新規微生物、深海生物生息域の豊かな微生物相から今まで分離することが出来なかった新規微生物や有用微生物の分離を行った。平成20年度は、多孔質キチンプレートと多孔質ポリ乳酸プレートの微生物培養最適条件検討を行った。キチンプレートは寒天プレートに遜色ないレベルの物を作成し、次の段階の実験に用いることが出来たが、多孔質乳酸プレートはその剛性など幾つかの点で問題が有り、スクリーニングにはある程度使用できるが更に改良の余地が有る状態である。キチナーゼプレートによるスクリーニングでは、深海堆積物サンプルや深海生物の腸管内容物などを数種類の培地成分を含有させた各プレートに塗布した。培養条件は低温と中温で、好気・微好気の各条件で菌の分離を行った。分離した菌株は液体窒素で凍結保存すると共に16SrRNA遺伝子前半500bp程度の解析を行った。新規微生物及び有用酵素生産株の選別を行った。選択した目的微生物の内新規性の高い株、酵素生産の良い物から順次同定を行っている。現段階ではキチンプレートのみに生育するような新規微生物の分離には至っていないが、キチナーゼ生産菌としてはMicrobulbifer属の新種の分離に成功した。徒来、微生物培養用固形培地にはその汎用性から寒天が多く用いられてきた。平成21年度は、多孔質キチンプレートを使用して分離した新規キチナーゼ生産菌の同定とキチンプレートのみに生育するような新規微生物の分離を行った。新規キチナーゼ生産菌の中で活性が高く新種と推定される3株は、Microbulbifer属に属する2新種と同定した。これらの結果は論文としてまとめ、International Journal of Systematic and Evolutionary Microbiology誌に投稿した。キチンプレートのみに生育する新規微生物の分離は現在難航しているが、継続中である。現在作業中の株はスクリーニング初期段階では増殖可能であるが継代を重ねると増殖不能になり、また、キチンプレート以外では増殖しないためキチンプレートに吸収させる培地成分の検討を行っている。現在、同定の終了したキチナーゼ生産菌の酵素高生産条件を検討し、酵素精製を行っている。多孔質ポリ乳酸プレートはその剛性など幾つかの点でまだ問題が有り、スクリーニングに使用しているが、更に改良の余地が有る状態である。また、このプレートによる新規微生物の分離には至っていない。そこで寒天に代わる微生物分離用培地支持体(多孔質セルロース、多孔質キチン、プラスチック系素材)を使用し、熱水噴出口付近、冷湧水噴出域、深海生物に共生または付着している新規微生物、深海生物生息域の豊かな微生物相から今まで分離することが出来なかった新規微生物や有用微生物の分離を行った。

平成22年度は多孔質キチンプレートとプラスチック系素材を混合したプレートを使用し、各種サンプルから新規微生物及び有用酵素生産菌の分離を行った。キチンプレートのみに生育するような新規微生物の分離には至っていないが、キチナーゼ生産菌としては好熱性放線菌Thermoactinomyces属の新種の分離に成功した。前年度までに分離したMicrobulbifer属のキチナーゼは、キチン分解活性は非常に強力であるが、キチンをキチン二糖まで分解する。医薬的に利用価値が高いと予想されるキチン46糖を精製するような酵素生産株の分離には至らなかった。また、新規PVA分解の2新種の分離に成功した。既知のPVA分解菌の多くはαプロテオバクテリアのSphingopyxisに属するが分離株の1株はこれまで報告のないThalassospira属に属し、もう1株はγプロテオバクテリアのSteroidobacter属に属する。両株とも既知種と遜色のないPVA分解能力を示した。両株はPVA以外の難分解性の合成高分子、特に内分泌撹乱物質の分解能など今後に期待の出来る性質を示唆した。
電磁流体乱流のダイナモ効果の実証とモデリング

電導性流体には乱流拡散に対抗して大規模な磁場が生成・維持されるダイナモ機構があることが知られている。本研究では電磁流体のチャネル乱流のラージエディーシミュレーションを行いダイナモ効果について考察した。平均磁場や乱流エネルギーなどの統計量を求め、平均磁場が生成されることを示した。さらに乱流起電力の輸送方程式の生成項を調べ、平均磁場の生成の原因がクロスヘリシティー(速度と磁場の相関項)のダイナモ効果であることを示した。本年度は電磁流体乱流のダイナモ効果の研究として以下の2項目について研究を実施した。1.ポンプ効果の理論的考察電磁流体のレイノルズ平均モデルとして不可欠な乱流起電力のモデリングを統計理論を用いて行った。既存の2スケール相互作用近似の理論に回転系の扱いや応答関数について改良を加え、より高次まで計算を行った結果、アルファダイナモ項や乱流磁気拡散項の他に、ダイナモ現象の一つであるポンプ効果の項を導出し、その物理的意味を考察した。ポンプ速度が電磁流体残留エネルギーの空間勾配と密接な関連があること、また乱流磁気拡散率が主に運動エネルギーに依存することなどがわかった。回転球殻のモデル計算にポンプ項を適用し、ポンプ効果が平均磁場分布に与える影響を調べた。アルファダイナモ項とは逆の効果を与えることがわかった。2.電磁流体乱流の計算プログラムの作成と予備計算電磁流体乱流のLESモデルとして既存のモデルを元にスマゴリンスキー型のモデルを導いた。また、有限差分法を用いて直方体のチャネル乱流の計算プログラムを作成した。特に壁面の磁場の境界条件として絶縁体の条件を導入した。比較的粗い計算格子を用いて、小規模なLES計算を行い、平均磁場や乱流エネルギーの時間発展を求め、ダイナモ効果による磁場の発達と、磁場の抵抗による運動エネルギーの減衰などを調べた。平均磁場の主流方向成分が現れることがわかり、その時間発展を支配する平均電場の収支を調べることによりダイナモ効果として平均渦度に比例するクロスヘリシティー・ダイナモが示唆された。本年度は電磁流体乱流のダイナモ効果の研究として以下の3項目について研究を実施した。1.電磁流体チャネル乱流の計算条件・モデル定数の考察昨年度作成した電磁流体チャネル乱流のLES計算コードを用いて数値計算を行い、乱流ダイナモ効果による平均磁場の発達を調べ、平均場や乱流エネルギーの空間分布を調べた。LES計算の結果の信頼性を確かめるため、レイノルズ数や計算領域の長さ、計算格子の幅、モデル定数などの条件を変えて、乱流場の時間発展や空間分布への影響を考察した。2.電磁流体チャネル乱流の長時間計算による輸送方程式の評価妥当な計算条件とモデル定数を用いて電磁流体チャネル乱流の長時間計算を行い、平均場や乱流統計量を求めた。平均場でなく乱流による起電力により主流方向の平均磁場が駆動され維持される電磁流体乱流場を再現した。特に乱流起電力の輸送方程式のつりあいを求め、アルファダイナモによる起電力は小さく、クロスヘリシティーと平均渦度の効果により実際に起電力が生成されていることを確認し、クロスヘリシティーダイナモの妥当性を示した。また、乱流運動・磁気エネルギーの輸送方程式のつりあいを求め、エネルギー輸送の観点からダイナモ機構を考察した。乱流運動エネルギーから平均磁場へエネルギーが流れてダイナモ作用が起こっていることがわかった。3.クロスヘリシティー乱流モデルの考察乱流理論を用いてクロスヘリシティーやその散逸率の輸送方程式のモデルを考察した。太陽風乱流に適用してモデルの妥当性を確かめた。1.電磁流体チャネル乱流の中規模LES計算による乱流エネルギー輸送の考察昨年度の計算より高いレイノルズ数の電磁流体チャネル乱流のLES計算を行い、平均磁場や乱流エネルギーなどの統計量を求めた。乱流ダイナモ効果によって平均場が長時間安定に維持されることを示した。特に、平均磁場の時間発展の過程において、二つの異なるエネルギー状態があることを見いだした。一つは平均磁場がまだ小さく、乱流運動エネルギーと乱流磁気エネルギーがほぼ等分配の状態であり、もう一つは平均磁場が強くなり、乱流運動エネルギーが乱流磁気エネルギーより卓越して大きい状態である。この二つの状態の機構を乱流エネルギーの輸送方程式を用いて考察し、ローレンツカによるエネルギー輸送項の重要性を示した。2.電磁流体チャネル乱流の直接数値計算低レイノルズ数の電磁流体チャネル乱流の直接数値計算を行い、短時間平均ではあるが乱流統計量を求めた。これまで行ったLES計算と近い平均磁場や乱流エネルギーの分布が得られ、また乱流エネルギーや乱流起電力の輸送方程式のつりあいも定性的に一致し、LES計算によるダイナモ効果の考察が妥当であることを示した。3.クロスヘリシティー乱流モデルの考察乱流の統計理論を用いてクロスヘリシティーによるダイナモ効果について考察した。特に分極ドリフトによるダイナモ効果の解釈とクロスヘリシティーの保存と供給に着目した。
STEAP1を介した酸化ストレス制御による新規肝細胞癌治療法の開発

切除不能HCCに対して治癒を期待できる薬物療法は確立されておらず,その予後は極めて不良である.申請者は,鉄代謝関連分子であるSTEAP1がHCCで過剰発現しており,STEAP1過剰発現群が予後不良であることをin silico解析で明らかにしている.また,STEAP1がレドックス制御分子であるNRF2活性に関与している可能性も見出している.しかしながら,STEAP1による酸化ストレス制御機構およびSTEAP1がHCCの病態形成に関与しているか否かは不明である.本研究目的は,HCCにおけるSTEAP1/NRF2経路による酸化ストレス制御機構を解析する.切除不能HCCに対して治癒を期待できる薬物療法は確立されておらず,その予後は極めて不良である.申請者は,鉄代謝関連分子であるSTEAP1がHCCで過剰発現しており,STEAP1過剰発現群が予後不良であることをin silico解析で明らかにしている.また,STEAP1がレドックス制御分子であるNRF2活性に関与している可能性も見出している.しかしながら,STEAP1による酸化ストレス制御機構およびSTEAP1がHCCの病態形成に関与しているか否かは不明である.本研究目的は,HCCにおけるSTEAP1/NRF2経路による酸化ストレス制御機構を解析する.
アメリカ合衆国における生態系保全政策について

本研究では、1950年代以降今日までの、南東アラスカにおける木材生産の歴史を明らかにした。先住民の人々が、自らの経済的自立をめざして組織したコミュニティ会社および地域会社であったが、短期的な収益を求めるあまり、1980年代に各株式会社に配分された森林の伐採が急速に進んで、トンガス国有林におけると同様に、森林生態系の保全は軽視されてしまう結果となった。今日では、トンガス国有林においても、各コミュニティ会社および地域会社においても、その伐採跡地に生育しつつある2次林を利用した「100年ローテーションにもとづく持続可能な森林管理」を視野に入れたコミュニティ再生計画が進められつつある。2012年8月にアラスカ州Juneauにおいて、以下1)、2)の聞き取り調査を実施した。1)-2 Forest Service (Alaska Region)における聞き取り調査の成果;南東アラスカにおける、forest stewardship projectの特徴が明確になった。魚類資源(とくにサケ類)の保全の現況について理解が進んだ。観光業の現状について、理解することができた。2)-1 Sealaska Corporationにおける聞き取り調査の概要;Ron Wolfe (Natural Resource Manager)から、Sealaska Corporationの林業経営の現状と今後の展望について、聞き取り調査を行うことができた。2)-2 Sealaska Corporationにおける聞き取り調査の成果;Sealaska Corp.(私有地)における林業の目標が、長期的に持続可能な経営にあることが明らかになった。2013年8月にもアラスカ州Juneauを訪れ、資料の収集を継続した。Alaska State LibraryおよびJuneau Memorial Libraryにおいて、1980年代の森林管理に関する資料を収集することができた。また、聞き取り調査も行い、State of Alaska, Department of Natural ResourcesのMr. KyleMoselle (Large Project Coordinator)および、Southeast ConferenceのMs. Chelly Wright (Executive Director)にインタビューすることができた。今回の資料収集およびインタビューによって、南東アラスカが100年ローテーションにもとづいた持続可能な森林管理(sustainable forest management)への緒に就きつつあることが明らかとなった。本申請研究では、1950年代以降現在までの、南東アラスカにおける先住民のひとびとと林業との関係を、林業の盛衰の歴史として検証することができた。1980年代に入ると、先住民のひとびとは「1971年アラスカ先住民の請求にもとづく継承的不動産設定法」によって森林などの土地配分を受けた。その際に、配分された土地は、自分たちが組織したコミュニティ会社および地域会社(いずれも株式会社)の所有となった。この各株式会社による1980年代の伐採によって、森林資源は枯渇に近い状況に直面することになった。それゆえ今日、先住民のひとびとの間には、コミュニティ単位で既存の所有地を「持続可能な森林管理」へ転換する、という合意が成立しつつある。本申請研究によって、以上の点が明らかとなった。平成23年度には、1970年代から1980年代のアラスカ州における生態系保全政策の推移を、文献および政府関係資料にもとづいて考察した。とくに、1971年に制定された「アラスカ先住民の請求にもとづく継承的不動産設定法Alaska Native Claims Settlement Act (ANCSA)」および「1980年アラスカ国有地保全法Alaska National Interest Lands Conservation Act (ANILCA)」の2つの法律を中心に、当時の生態系保全政策をめぐる「保護」派の人々と「保全」派とされる人々との対抗関係を検証しつつある。具体的には、ANCSAにおいて、連邦政府から先住民のひとびとに、株式会社corporation方式にもとづく土地所有権の譲渡が行われたことについて、その経緯を詳細に明らかにした。この譲渡に際しては、居留地方式などによって連邦政府の統治下に入るのではなく、corporation方式による土地の共有化が選択された。このことは、先住民の人々がなによりも経済的な自立および連邦政府によるさまざまな制約からの自由を望んだからにほかならなかった。しかしながら、このcorporation方式にもとづく土地共有化による自立への道筋は、ANCSA制定当時考えられていたほどには単純でも順調でもなかった。corporation方式が、どちらかといえば、営利優先的にならざるをえないのではないか、と考えていた人々は、ANCSA中に§17(d)(2)という一項を設け、国立公園などの拡充によって、生態系の「保護」をより強化するANILCAの成立を求める、という経緯をたどった。本研究の目的はアラスカ州における国有林の保全政策を事例として、アメリカ合衆国における1970年代以降の生態系保全政策の変遷を明らかにすることにある。この目的達成の一環として:2)予定どおり、2012年8月にアラスカ州Juneauにおける聞き取り調査を実施した(本実績報告中「研究実績の概要」参照)。本研究の目的は、アラスカ州における国有林の保全政策を事例として、アメリカ合衆国における1970年代以降の生態系保全政策の変遷を明らかにすることにある。

本年度については、とくに1970年代について研究を進めた。そして、つぎのような成果を得ている。【研究実績の概要】に記載した内容の論文(ANCSA of 1971の成立過程に関する学会報告論文)の掲載が確定した(【雑誌論文】の項参照)。また、アラスカ州政府日本支局(東京)を訪問し(2012年2月)、2012年8月実施予定のアラスカ州Juneauにおける聞き取り調査の予備知識を得た。以上のように、研究はおおむね順調に進捗している。2013年8月にも、アラスカ州Juneauにおいて、聞き取り調査および資料収集を行う予定である(本実績報告中「研究費の使用計画」参照)。1)聞き取り調査の中心的な課題;Juneauを中心とした南東アラスカの今後の経済発展が、地元のひとびとにはどのようなものと考えられているのか知りたい。2)資料収集の課題;1980年代のSealaska Corporationおよび各villagecorporationが正式に土地の配分を受けて以降、どのように林業開発を行うことになったのか、現在までに入手できた資料を補完するようなものが収集できないか、と考えている。以上、1)および2)の調査結果を踏まえて、Tongass National Forestを中心とした南東アラスカ地域における1980年代の林業開発の経緯について明らかにしたい。3)2012年8月の調査において収集しえた資料などにもとづいて、南東アラスカにおける2000年代の林業生産の現状について、地域農林経済学会において報告を行い、報告論文としてとりまとめる予定である。平成25年度の研究費は、以下の1)3)の各項目に支出の予定である;2)地域農林経済学会発行の『農林業問題研究』への論文投稿費用として。3)残余の研究費は、研究遂行上必要な資料の収集(国内)および文献の購入費用などとして。平成24年度の研究費は、以下の1.3.の各項目に支出の予定である;1.アラスカ州Juneauで、つぎの(1)や(2)などの各調査対象組織において、聞き取り調査を実施する予定であり、その旅費として;(1) Forest Service Region10および、(2)ANCSA of 1971によって形成されたregional corporationのSealaska Corporation。
ニューロンの可塑性の分子機構

平成45年度の研究計画であるインサイチュ・ハイブリダイゼイション法による細胞骨格蛋白の遺伝子発現機構の解析に関し、次の結果が得られた。1.群馬大学の加藤博士より提供されたニワトリのβ-アクチンのmRNAに相補するDNA(cDNA)および岡山大学の津田博士より提供されたマウスのβ-チューブリンのmRNAに相補するcDNAからマルチプライム法でそれぞれの放射性プローブ(^<35>S-ATPと^<35>S-CTP-でラベルする)を作成した。成体雄ラットの脊髄からmRNAを抽出し、ノーザンブロット法でこれらのプローブの特異性を確認した。2.成体雄ラットの腰髄の3箇所の運動ニューロン群、即ち球海綿体脊髄核(SNB)、背外側核(DLN)及び後背外側核(RDLN)の運動ニューロンの細胞体及び近位樹状突起にβ-アクチンおよびβ-チューブリンのmRNAの発現を示すオートラジオグラフィーの特異的なシグナルが認められた。3.成体雄ラットを去勢し、4週間テストステロン処理を施した。対照群および実験群のSNB及びRDLNで各動物当り30個のニューロンを無作意に選び、それらのオートラジオグラフィーのシグナル数を計測した。成体雄ラットを去勢すると、アンドロゲン感受性SNB運動ニューロンのβ-アクチンおよびβ-チューブリンのmRNA発現量は対照群の約3/5に減少したが、テストステロン処理によりそれらは対照群のレベルまで回復した。一方、アンドロゲン非感受性RDLN運動ニューロンのそれらの発現量は血中のアンドロゲン量の変化による影響を受けなかった。平成4年度の研究計画であるインサイチュ・ハイブリダイゼイション法による細胞骨格蛋白の遺伝子発現機構の解析に関し、次の結果が得られた。1.F-アクチンに特異的に結合するファロイジン(蛍光色素ローダミンと結合している)で腰髄の運動ニューロンを検索すると、F-アクチンはニューロンの細胞膜に沿って存在していた。2.群馬大学の加藤幸夫博士より提供されたニワトリのβ-アクチンのmRNAに特異的に相補するDNA(cDNA)からマルチプライム法で放射性プローブ(^<35>S-ATPと^<35>S-CTPでラベルする)を作成した。これを成体雄ラットの腰髄のパラフィン切片とハイブリダイズさせると、腰髄の3箇所の運動ニューロン群、即ち球海綿体脊髄核(SNB)、背外側核(DLN)及び後背外側核(RDLN)の運動ニューロンの細胞体及び近位樹状突起にオートラジオグラフィーの特異的なシグナルが認められた。3.成体雄ラット(2カ月令、6匹)を去勢し、テストステロンを含むサイラスチックチューブをその皮下に植えた。1カ月後運動を4%パラホルムアルデハイド溶液で潅流固定し、腰髄のパラフィン切片を作成した。対照群(6匹)及び去勢群(6匹)の腰髄切片も同様に作成した。ハイブリダイゼイション反応終了後、各実験群のSNB及びRDLNで各動物当り30固のニューロンを無作意に選び、それらのオートラジオグラフィーのシグナル数を計測した。成体雄ラットを去勢すると、アンドロゲン感受性SNB運動ニューロンのβ-アクチンのmRNA発現量は対照群の約3/5に減少したが、テストステロン処理によりそれは対照群のレベルまで回復した。一方、アンドロゲン非感受性RDLN運動ニューロンのそれは血中のアンドロゲン量の変化による影響を受けなかった。平成5年度の研究計画であるインサイチュ・ハイブリダイゼイション法による細胞骨格蛋白の遺伝子発現機構の解析に関し、次の結果が得られた。1.岡山大学の津田博士より提供されたマウスのbeta-

チューブリンのmRNAに特異的に相補するDNA(cDNA)からマルチプライム法で放射性プローブ(^<35>S-ATPと^<35>S-CTPでラベルする)を作成した。成体雄ラットの脊髄からmRNAを抽出し、ノーザンブロット法でこのプローブの特異性を確認した。2.これを成体雄ラットの腰髄のパラフィン切片とハイブリダイズさせると、腰髄の3箇所の運動ニューロン群、即ち球海綿体脊髄核(SNB)、背外側核(DLN)及び後背外側核(RDLN)の運動ニューロンの細胞体及び近位樹状突起にオートラジオグラフィーの特異的なシグナルが認められた。3.成体雄ラット(2カ月令、6匹)を去勢し、テストステロンを含むサイラスチックチューブをその皮下に植えた。1カ月後動物を4%パラホルムアルデハイド溶液で潅流固定し、腰髄のパラフィン切片を作成した。対照群(6匹)及び去勢群(6匹)の腰髄切片も同様に作成した。ハイブリダイゼイション反応終了後、各実験群のSNB及びRDLNで各動物当り30個のニューロンを無作意に選び、それらのオートラジオグラフィーのシグナル数を計測した。成体雄ラットを去勢すると、アンドロゲン感受性SNB運動ニューロンのbeta-チューブリンのmRNA発現量は対照群の約3/5に減少したが、テストステロン処理によりそれは対照群のレベルまで回復した。一方、アンドロゲン非感受性RDLN運動ニューロンのそれは血中のアンドロゲン量の変化による影響を受けなかった。
読者とメディアの関係から近代日本文学表現の変遷を分析する研究

本研究の目的は、読者、及び読書の研究、そしてその評価を通じて、近代の言語表現にはらまれる問題を明らかにしてゆくことにある。本年度は、特に読書の問題を、限られた地域や都市の問題としてではなく、地域的、空間的な広がりをどのようにとらえるのか、という観点からの調査に重きを置いた。単に特定の書物や作家をとりあげるのではなく、それら情報が、どのように様々な地域に広がり、もたらされていたのか、をも視野に入れた調査である。こうした観点からの調査が、これまでの読者や読書についての研究では十分に明らかになってはいない。より具体的には、都市と辺境との間での情報の流れ方、あるいは都市文化における独特の情報形成に関して重点的に調査を行っている。前者は、沖縄を素材として、近代の沖縄をめぐる論、情報が、どのように広がっていったかを、目録作成作業とあわせて行い、本年度から来年度にかけて、成果を報告、刊行する。また、後者に関しては、モダニズム文化と言語表現の分析を中心に行い、モダニズム詩の活動と都市文化、及び地方都市における表現活動とを視野に入れた調査を行った。詩雑誌と読者とのかかわりを軸にした研究成果も、来年度刊行される予定である。読書を、情報の空間的な広がりとしてとらえる研究手法の可能性について、これまでの読書についての研究をふまえつつ明確に位置づける研究も現在進めている。また、こうした地域情報を保存し、活用してゆく作業も並行して行った。本研究は、読者、及び読書についての研究を歴史的に検討しつつ、その可能性をとらえ、また、それらの知見に基づいた表現と読者の歴史的な調査、研究を展開することをねらいとしている。特に本年度は、読書研究をあらたに展開させるための方法を具体的な成果を交えて提示することに力点をおいた。その方法とは、読書を、空間的なひろがりの中でとらえる方法である。どこで、誰が、どのように書物や情報に接するか、書物はどのようにして広がり、流通してゆくのか、という観点から表現史をとらえることで、新たな知見を見いだしてゆく試みである。具体的には、近代登山や山岳イメージに関わる情報が、どのようなメディアによって、どのように広がっていったのか、という歴史的な分析として、また、博覧会や都市イメージに関わる情報が、同じくどのように広がり、受容されていたのか、といった分析として実践し、それらを論文として公表した。こうした方法により、単に中央からばかりではなく、各地域を視野にいれた空間的な広がりの中で、近代の読書について研究する可能性を提示できた。あわせて、地域の出版や読書の実態についてうかがうことのできる資料の発見や保存の支援活動を行った。また、当初予定していた日本文学領域以外の読書論関係文献のデータベースの段階的な公開については、年度内の公開にまでは至らなかったが、その土台となる収集と整理作業の拡充を継続的に行った。
甲状腺特異的転写因子(TTF-1)の遺伝子発現の解明およびTTF-1異常症の解析

われわれは既にクローニングしているラットTTF-1遺伝子を用いて、まずその転写開始点を確認した。FRTL-5細胞より精製したmRNAを鋳型にして5′RACE法を用いた。5′RACE法にて-1902nucleotide上流に転写開始点を確認した。また、-14と-1244の間にイントロンがあることを見い出した。RNAseプロテクション法およびプライマーイクステンション法にても同様の部位に転写開始点を確認した。さらに、ノーザンブロット解析にてこの新たな転写開始点から転写されたRNAトランスクリプトが確認された。次にこの遺伝子のプロモーターの転写活性を検討するため、クロラムフェニコールトランスフェラーゼ(CAT)レポーター遺伝子をを組み込んだベクターにこのTTF-1遺伝子の上流をいくつかの長さに切って組み込み、CAT活性を測定した。CAT活性は-2051と-2021との間で明らかな上昇を認め、この部位が転写活性に重要であることを示唆した。この転写活性は甲状腺細胞特異的で、他の培養肝細胞(BRL-3A cell)では認められなかった。このプロモーター部分の二本鎖DNAをプローベにしてゲルシフト解析を行うと、甲状腺細胞で特異的に結合する核蛋白が認識された。このことより、この核蛋白(転写因子)が甲状腺特異的にTTF-1遺伝子の転写を促進している可能性が示唆された。以上より、甲状腺特異的転写因子(TTF-1)の遺伝子発言の解明は進みつつあるが、現在TTF-1異常症の解析および他の研究が進行中である。
膜蛋白機能モジュレーターとしてのカロテノイド

新規に単離した高度好塩菌の1つであるmex株中のメックスバクテリオロドプシンはカロテノイドと脂質とから成る赤紫膜を形成していた。その膜は他の膜部分と比較的容易に分離が可能であることが解った。その膜中に含まれるカロテノイドは、80%以上が、炭素数50で共役2重結合を13個持ち、OH基をその構造の両末端に計4つ持つバクテリオルベリンであった。mexの野生株からカロテノイドを欠損した白色の株(mexW1株)を単離した。その株では赤紫膜が形成されず、カロテノイドが欠損すると赤紫膜は形成されないことが解った。mexW1株のメックスバクテリオロドプシンの構造変化はmex野生株のそれより遅いことが解り、このことはカロテイノイドがメックスバクテリオロドプシンに作用しその構造変化を加速している可能性を示唆している。このmex株の系はHalobacterium salinariumのハロロドプシンの系に比べ、カロテノイドと蛋白が結合した形での単離が可能であり、カロテノイドの膜蛋白に対する作用を調べるという点では極めて発展性がある系である。さらに他の高度好塩菌では見られずmex野生株でのみ見られる波型の吸収変化を見いだし、この変化はカロテノイド由来であることをmexW1株との比較実験から突き止めた。その波型の吸収変化は、カロテノイドの吸収が無い波長の励起光により引き起こされるため、カロテノイドの直接励起ではなく、励起光により起こった何らかによって誘起されることが示唆された。
消化管癌における単一腫瘍腺管の分子異常解析

癌には多様性がみられることが知られているが、腺管単位の多様性については、これまでほとんど明らかにされていない。本研究は腺管分離法を用いて癌腺管を分離後、実態顕微鏡下で個々の癌腺管を回収し、各癌腺管からDNAを抽出した。大腸癌における同一腫瘍内の個々の癌腺管の分子遺伝学的違いをallelicimbalance(AI)の観点から解析を行った。大腸癌の個々の癌腺管では、異なったAIパターンを示した。腺管単位でも多様性がみられることが明らかになった癌には多様性がみられることが知られているが、腺管単位の多様性については、これまでほとんど明らかにされていない。腺管単位でも多様性がみられることが明らかになった大腸癌30例(左側20例、右側10例)を用いて、腺管分離法で、各症例の癌腺管と正常腺管を単離した。各癌腺管を単離腺管のままMUC5AC(胃型形質)もしくはCD10(小腸型形質)抗体を用いて免疫染色を施行した。各抗体によって染色された癌を、各々実体顕微鏡下で、回収した。従って、本研究のサンプルは、正常腺管サンプル、MUC5AC陽性癌腺管サンプル、CD10陽性癌腺管サンプルの3サンプルになる。MUC5AC陽性腺管は右側に多く、CD10陽性腺管は左側に多く見られた。MUC5AC陽性腺管サンプルは4例にみられた。一方CD10陽性腺管は8例にみられた。それぞれのサンプル間で、それぞれ17p、5q、18q、8p、22qのallelic imbalance(AI)及びp53、ki-ras遺伝子変異について解析した。前者はPCR-LOH法で、後者はexon5-8及びexon 1をそれぞれdirect sequence法を用いて解析を行った。加えてMSI解析も行った。次にCPBRA法で、MLH-1、p16、RASSF2-A、DKK1、SFRP、SALL4、HPP1、ZFP64、MGMTの各遺伝子のメチル化解析をした。AI、メチル化の程度は、それぞれ30%以上異常がみられたものを高、それ未満を低、とした。MUC5AC陽性癌腺管は、高メチル化、低AI、p53、ki-ras変異例が少なく、CD10陽性癌腺管は高メチル化、高AI、p53、ki-ras変異例が多くみられた。MSIはMUC5AC陽性腺管に1例みられた。MUC5AC陽性癌腺管とCD10陽性癌腺管では、分子レベルで差異がみられ、両者は異なった分子異常を有していることが示唆された。【研究の目的】:我々は、大腸進行癌を用いて、癌腺管、癌近傍正常腺管、遠位正常腺管に分けて腺管を分離した。遠位正常腺管ではほとんど癌関連遺伝子のメチル化はみられなかったが、癌近傍正常腺管ではSALL4、RASSF2A、SFRP1などがメチル化されていることがあった。一方癌では検索した多くの遺伝子でメチル化されていた。また網羅的なメチル化遺伝子の同定法であるmethylation CpG islands amplification(MCA)法を用い、新しいメチル化候補遺伝子の同定を試みる。また、MSI(microsatellite instability)についても解析を行う。【研究実施計画】:(平成20年度):解析検体:分化型進行大腸癌30例について解析を行う。1.腺管分離法:Nakamuraらの方法に従い、腺管を癌組織、正常組織から分離する。(菅井分担)2.分離腺管の同定及びDNA抽出:実体顕微鏡下(SZX12-3141,Olympus)で正常、及び癌腺管を同定し、ピペットで回収する(図1-a)。(菅井分担)3.20個の腫瘍もしくは癌近傍正常腺管、遠位正常腺管(10個以上)を回収しDNAを抽出したサンプルとの間で、以下の分子解析を行う。(菅井分担)5.メチル化の解析:癌腺管、癌近傍正常腺管、遠位正常腺管においてメチル化解析(COBRA法)を行う。解析する遺伝子は、MLH-1、p16、MGMT、RASSF2A、SFRP-1、DKK1、SALL4、ZFP64を用いる。新規のメチル化候補遺伝子の同定にはMCA法を用いて行う。(幅野分担)総合解析:以上のデータを総合的に解析する。(菅井分担)〔連携研究者〕岩手医科大学・薬学部・准教授、幅野渉、遺伝子解析
「地域」映像の集合化による再帰的ソーシャル・デザインの研究

地域のMALUI連携の統合型データベース「にいがたMALUI連携地域データベース」のシステムの一部を更新し、また、映像データを追加し、現時点で約5万点の映像をサイトアップした。本科研の報告書として原田健一・水島久光編『手と足と眼と耳ー地域と映像アーカイブをめぐる実践と研究』,学文社,313頁,2018年3月に刊行した。全20章のうち、研究代表者、ならびに分担者が13章分を、研究会で発表してもらった研究者が7章分を執筆した。研究成果を地域に還元するために、展覧会「村の肖像展IV」を2017年11月から2018年1月にかけて、新潟市ならびに金山町で開催した。新潟地域映像アーカイブのデータベースの拡充を重点的に行い、南魚沼市と池田美術館(南魚沼市)との連携によって、文化庁の助成も受け、2015年9月4日10月6日にかけて池田記念美術館で、映像の展覧会ならびに、講演、シンポジウム、さらには小学校での映像を使ったワークショップを行い、地域との連携による調査・研究・教育の連環したサイクルを構築し、地域に眠っている映像を文化資源化し、利活用する方途を開拓した。また、全国レベルでは東京国立近代美術館フィルムセンター、昭和館、神戸映画資料館、福岡市総合図書館の調査を行い、所蔵されている映像の調査・閲覧を行った。調査を行った映像は、従来の劇映画やニュース映画、ドキュメンタリー、あるいはホームムービーとは異なるもので、映像はパーソナル(家族)でもマスでもない、中間的な領域(会社、学校、地域共同体など)の映像であり、今後、地域の文化資源となりうるものであることが判明した。これらの調査の成果は、2016年2月28日(日)「デジタル映像アーカイブ研究の現在」文京シビックセンター、3月6日(日)公開研究会「こどもと郷土ー『北白川こども風土記』を読む」HAPSスタジオ、3月27日(日)、公開研究会「映像アーカイブと地域連携」神戸映画資料館などで、連携した公開研究会で発表を行った。これらの公開研究会では、コミュニティ・ドキュメントとしての映像が大量にあることを示し、今までの研究にはなかった、新しい研究の枠組みを提示した。また、図書館の専門誌である『ライブラリー・リソース・ガイド(LRG)』の別冊として「地域映像アーカイブの未来」を刊行・配布し、全国的なデジタル映像アーカイブの状況を分かりやすくまとめ、今後のネットワークの裾野を広げるなども行った。新潟大学地域映像アーカイブの映像データベースと、新潟県立図書館の戦前期の新聞データベースの統合型データベースが構築作業は着実に進んでおり、2016年6月にはシステムが完成する予定である。しかしながら、システム構築は思った以上に予算がかさみ、データベース作成のための、検索をできるようにするための文字情報化の作業の進捗状況にやや遅れが出ている。しかしながら、調査研究の方は順調に進んでおり、各地域の関連機関とのネットワーク化は徐々にではあるが、進んでおり問題はない。来年度中には、調査・研究報告書として研究をまとめた編著書を刊行するよう準備したい。メディアのもつ広範囲にさまざまなものを媒介しつながり普及するグローバルな性質と、一方で、各地域で日常生活の中へとメディアが浸透し普及していくローカルな性質、この二つの相反したメディアのあり方をどう研究的に捉えることができるか。今年度は、地域の映像を社会化し、共同で閲覧、利用できるシステム、博物館、資料館、図書館、大学、産業界などでデータベースが閲覧利用できるよう提携するMALUI連携による統合型データベースを構築した。それによって、具体的なローカルな日常生活における映像、特にマスとパーソナルをつなげる、社会の中間的なコミュニケーションを支えるさまざまな「地域」コミュニティの映像を発掘し、研究をすることを通して、日常生活における映像が媒介する私たちの社会的行為の役割や意味、それを支えている社会的文脈、その関係性、さらには社会的な記憶のあり方を、明らかにすることに重点をおいた。その一方で、こうした、映像データをもとにした内容の研究を促進するだけでなく、地域のメディア各社、図書館、博物館、美術館、さらには小中高校など関連機関と社会連携を深め、映像を公開・利用してゆくためのルールはどうあるのか、地域の人びとや映像メディアに関わる人びとと共に新たな文化、社会をデザインしていくということはどういうことかを社会実験的に調査・研究を行った。さらには、こうした観点を深めるために各地域の事例を比較参照しながら調査すべく、公開研究会を開催し研究分担者のみならず、多くの関係する研究者に参加してもらい議論をし、検討した。2017年3月に地域社会の情報コンテンツを文化資源として共有化するために、博物館、資料館、図書館、大学、産業界とが提携するMALUI連携の一環として、新潟県立図書館と連携し、データベースの統合を行うための統合型データベースのサイト「にいがたMALUI連携地域データベース」を立ち上げ、さらにそうした統合型データベースとして、「にいがた地域映像アーカイブデータベース」のシステムのヴァージョン・アップを行い、データそのものも大幅に拡張し、写真約3万3000点、動画約400本、絵葉書約3800点、音源700点などの閲覧できるようになった。このサイトは、地域の関連機関(上越教育大、敬和学園大学など)との連携による閲覧・公開となっており、地域関連機関との連携がどうあるべきかを含めた問題提起的な実証実験となっている。また、新潟市中央区地域課との連携のもとその映像データの一部を使い小冊子『新潟古町花街の「今」』を制作し、新潟市内を中心に8000部配布した。