hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
薄膜誘電体を用いた超高効率オゾナイザの開発

本研究では,無声放電式オゾナイザに用いられる誘電体の材質・表面状態を最適化することによって,オゾン発生効率を飛躍的に向上させることを目的としている。今回作製したオゾナイザ表面の形状、及び誘電体薄膜の蒸着効果を明らかにした。1)誘電体としてアルミナを単体で用いた場合よりも,表面に他の誘電体を蒸着した場合の方が,オゾン発生量が増加することが分かった。また、オゾン発生量は、誘電率が大きいほど、誘電体薄膜の結晶性が良いほど向上し、薄膜としてチタン酸バリウム用いることにより最大3.5倍まで大きくなることが分かった。2)上記の傾向は同じ放電電力で比較すると、誘電体の種類にかかわらず、発生するオゾン濃度はほぼ同じ値となった。3)誘電体表面の粗さが粗くなるほど、オゾン発生量が向上する傾向にあることが分かったが、定量的な関係までは明らかにできなかった。また、これらのオゾナイザを利用して、実際に下水の処理を行い、以下の事を明らかにした。オゾン処理によって、下水の水質は次のように改善される。1)大腸菌、一般細菌は、オゾンのみの処理によって、数分でほぼ0になり、その効果は大きい。2)色度、濁度は約20分間の処理で半分になる。3)CODは60分間の処理で1020%しか減少しない。オゾンとセラミクスを併用することにより水質は次のように改善される。1)色度、濁度は約20分間の処理で非常に小さくなり、併用の効果は大きい。2)CODは60分間の処理で1020%しか減少せず、さらに減少させることが必要。本研究では,無声放電式オゾナイザに用いられる誘電体の材質・表面状態を最適化することによって,これまでの問題点を解決し,オゾン発生効率を飛躍的に向上させることが目的である。今回作製したオゾナイザを用いることにより,以下のことが分かった。1)誘電体としてアルミナを単体で用いた場合よりも,表面にSiO_2等の誘電体を蒸着した場合の方が,オゾン発生量が最大約1.8倍となった。2)オゾンの原料として酸素を用いた場合よりも,Arを混入したほうが,低電圧状態におけるオゾン発生量が,増加することが分かった。これは,Arガスの方が電離電圧が低いため,一種のペニング効果のような現象が起こったためであると考えられる。3)今回作製したオゾナイザにおけるオゾン収率は,最大340(g/kWh)となり,非常に高い値であることが分かった。4)今回作製したオゾナイザを実際の下水処理に用い実際にどの程度水質向上ができたかを調べた。その結果,一般細菌や大腸菌群数は約3分程度の処理で,0(個)になることが分かった。また,COD濁度,色度と行った下水の指標を表す値も,20分の処理で約半分になることが分かった。今後は本年度できなかった,電極や誘電体表面の細かい制御,ICCDカメラによる放電状態のモニタリングを行い,より高効率なオゾナイザの作製を目指す。加えて,本装置を用いた下水処理に関しても継続して行う予定である。本研究では,無声放電式オゾナイザに用いられる誘電体の材質・表面状態を最適化することによって,オゾン発生効率を飛躍的に向上させることが目的である。1)誘電体としてアルミナを単体で用いた場合よりも,表面に誘電体を蒸着した場合の方が,オゾン発生量が増加することが分かった。2)オゾン発生量は、誘電体の誘電率が大きいほど、誘電体薄膜の結晶性が良いほど向上し、最大3.5倍まで大きくなることが分かった。

3)誘電体表面の粗さが粗くなるほど、オゾン発生量が向上する傾向にあることが分かったが、定量的な関係までは明らかにできなかった。また、これらのオゾナイザを利用して、実際に下水の処理を行い、以下の事を明らかにした。1)一般細菌や大腸菌群数は数分(最速1分未満)程度の処理で,ほぽ完全に無くなることが分かった。2)濁度,色度も,20分の処理で約半分になることが分かった。3)濁度,色度に関しては、セラミックスフィルターを用いることにより、飛躍的に向上し、20分の処理でほぼ完全に飲料水と同じ値になることが分かった。4)CODに関しては、オゾン処理やセラミックスフィルターによる処理では向上しないことがわかった。以上の成果は,電気学会(日)やISNPT-3,JK2001等の国際会議で報告し,高い評価を得た。今後は本年度できなかった,誘電体表面の粗さとオゾン発生量との関係を詳しく調べる予定である。またICCDカメラによる放電状態のモニタリングを行い,より高効率なオゾナイザの作製を目指す。加えて,本装置を用いた下水処理に関しても継続して行う予定である。本研究では,無声放電式オゾナイザに用いられる誘電体の材質・表面状態を最適化することによって,オゾン発生効率を飛躍的に向上させることを目的としている。今回作製したオゾナイザ表面の形状、及び誘電体薄膜の蒸着効果を明らかにした。1)誘電体としてアルミナを単体で用いた場合よりも,表面に他の誘電体を蒸着した場合の方が,オゾン発生量が増加することが分かった。また、オゾン発生量は、誘電率が大きいほど、誘電体薄膜の結晶性が良いほど向上し、薄膜としてチタン酸バリウム用いることにより最大3.5倍まで大きくなることが分かった。2)上記の傾向は同じ放電電力で比較すると、誘電体の種類にかかわらず、発生するオゾン濃度はほぼ同じ値となった。オゾン処理によって、下水の水質は次のように改善される。1)大腸菌、一般細菌は、オゾンのみの処理によって、数分でほぼ0になり、その効果は大きい。2)色度、濁度は約20分間の処理で半分になる。3)CODは60分間の処理で1020%しか減少しない。オゾンとセラミクスを併用することにより水質は次のように改善される。1)色度、濁度は約20分間の処理で非常に小さくなり、併用の効果は大きい。2)CODは60分間の処理で1020%しか減少せず、さらに減少させることが必要。
波長可変近赤外光を励起光源とするピコ秒時間分解フーリエ変換ラマン分光計の開発

時間分解ラマン分光法は,短寿命種の分子構造とダイナミックスに関する情報を,同時に得ることができるという大きな利点を持っている.本研究では,種々の蛍光性分子および導電性高分子のピコ秒時間分解共鳴ラマンスペクトルを測定するために,波長可変な近赤外パルス光(パルス幅:約2ピコ秒)をラマン励起光源とした,ピコ秒時間分解フーリエ変換ラマン分光計の開発を行った.モード同期・エルビウムドープファイバーレーザーをシード光としたピコ秒チタン・サファイア再生増幅器の基本波出力を用いて光パラメトリック発生・増幅器を励起した.得られたシグナル光出力(波長範囲:1060-1350hm)を,励起状態の試料からのラマン散乱を測定するためのプローブ光として用いた.分光計にはステップ走査型フーリエ変換ラマン分光計を用いた.プローブ光によるラマン散乱光をフーリエ変換ラマン分光計に導き,検出器からの干渉信号をボックスカー積分器で検出し平均化した後,分光器のA/D変換器でサンプリングした.得られたインターフェログラムをフーリエ変換してラマンスペクトルを得た.このサンプリング法により,数mWのプローブレーザーパワーでも十数分の測定時間で,比較的S/N比の良いスペクトルを得ることができた.また,プローブ光にアイドラー光出力の第二高調波(波長範囲:775-870nm)を用いる場合の分光計として,分散型分光計とCCD検出器を用いたシステムも製作した.試料にポンプ光としてピコ秒チタン・サファイア再生増幅器出力の第二または第三高調波g(波長:388または258nm)を照射して短寿命過渡種を生成させ,一定の遅延時間の後プローブ光を照射することにより,時間分解ラマンスペクトルを得ることができる.時間分解ラマン分光法は,短寿命種の分子構造とダイナミックスに関する情報を,同時に得ることができるという大きな利点を持っている.本研究では,種々の蛍光性分子および導電性高分子のピコ秒時間分解共鳴ラマンスペクトルを測定するために,波長可変な近赤外パルス光(パルス幅:約2ピコ秒)をラマン励起光源とした,ピコ秒時間分解フーリエ変換ラマン分光計の開発を行った.モード同期・エルビウムドープファイバーレーザーをシード光としたピコ秒チタン・サファイア再生増幅器の基本波出力を用いて光パラメトリック発生・増幅器を励起した.得られたシグナル光出力(波長範囲:1060-1350hm)を,励起状態の試料からのラマン散乱を測定するためのプローブ光として用いた.分光計にはステップ走査型フーリエ変換ラマン分光計を用いた.プローブ光によるラマン散乱光をフーリエ変換ラマン分光計に導き,検出器からの干渉信号をボックスカー積分器で検出し平均化した後,分光器のA/D変換器でサンプリングした.得られたインターフェログラムをフーリエ変換してラマンスペクトルを得た.このサンプリング法により,数mWのプローブレーザーパワーでも十数分の測定時間で,比較的S/N比の良いスペクトルを得ることができた.また,プローブ光にアイドラー光出力の第二高調波(波長範囲:775-870nm)を用いる場合の分光計として,分散型分光計とCCD検出器を用いたシステムも製作した.試料にポンプ光としてピコ秒チタン・サファイア再生増幅器出力の第二または第三高調波g(波長:388または258nm)を照射して短寿命過渡種を生成させ,一定の遅延時間の後プローブ光を照射することにより,時間分解ラマンスペクトルを得ることができる.本年度は,種々の蛍光性分子および導電性高分子のピコ秒時間分解共鳴ラマンスペクトルを測定するために,波長可変な近赤外光を励起光源とするピコ秒時間分解ラマン分光計の製作を行った.モード同期・エルビウムドープファイバーレーザーをシード光としたピコ秒チタン・サファイア再生増幅器の基本波出力を用いて,光パラメトリック発生・増幅器を励起し,シグナル光出力(波長範囲:1060-1350nm)及びアイドラー光出力の第二高調波(波長範囲:775-870nm)として波長可変な近赤外パルスを得た.この波長可変な近赤外パルス光を,励起状態の試料からのラマン散乱を測定するためのプローブ光として用いた.プローブ光としてシグナル光出力を用いる場合には,分光計本体にステップ走査型フーリエ変換ラマン分光計(日本バイオ・ラッドラボラトリーズ(株)から借用)を用いた.試料にポンプ光としてピコ秒チタン・サファイア再生増幅器出力の第二または第三高調波(波長:388または258nm)を照射して短寿命過渡種を生成させ,一定の遅廷時間の後,プローブ光によるラマン散乱光をステップ走査型フーリエ変換ラマン分光器に導き,検出器からの干渉信号をロックイン・アンプで検出し,分光器のA/D変換器でサンプリングした後,フーリエ変換して時間分解ラマンスペクトルを得る.また,プローブ光にアイドラー光出力の第二高調波を用いる場合には,プローブ光によるラマン散乱光を分散型分光器によって分光した後,マルチチャンネルCCD検出器を用いて検出する.上で述べた構成により,約2-6ピコ秒の時間分解能を持ち幅広い波長範囲の近赤外光をラマン励起(プローグ)光源とするラマン分光計を製作した.時間分解ラマン分光法は,短寿命種の分子構造とダイナミックスに関する情報を,同時に得ることができるという大きな利点を持っている.しかし,時間分解ラマン分光法の弱点は,試料を励起するためのポンプ光またはラマン測定のためのプローブ光によって,試料の蛍光が誘起され,しばしばラマン散乱の測定が妨害されることである.

本研究では,蛍光を回避するために有効な近赤外パルス(パルス幅が約2ピコ秒)をラマン励起光源とした,ピコ秒時間分解フーリエ変換ラマン分光計の開発を行った.モード同期・エルビウムドープファイバーレーザーをシード光としたピコ秒チタン・サファイア再生増幅器の基本波出力を用いて光パラメトリック発生・増幅器を励起した.得られたシグナル光出力(波長範囲:1060-1350nm)を,励起状態の試料からのラマン散乱を測定するためのプローブ光として用いた.分光計にはステップ走査型フーリエ変換ラマン分光計を用いた.プローブ光によるラマン散乱光をフーリエ変換ラマン分光計に導き,検出器からの干渉信号をボックスカー積分器で検出し平均化した後,分光器のA/D変換器でサンプリングした.得られたインターフェログラムをフーリエ変換してラマンスペクトルを得た.このサンプリング法により,数mWのプローブレーザーパワーでも数十分の測定時間で,比較的S/N比の良いスペクトルを得ることができた.試料にポンプ光としてピコ秒チタン・サファイア再生増幅器出力の第二または第三高調波(波長:388または258nm)を照射して短寿命過渡種を生成させ,一定の遅延時間の後プローブ光を照射することにより,時間分解ラマンスペクトルを得ることができる.
悪性腫瘍の低侵襲温熱治療のためのワイヤレス温度計測・加熱システムの研究

本研究課題では温度で透磁率が変化する感温磁性体を患部に埋め込み,体外から高周波磁場を印加することで,ハイパーサミアに必要な熱量を発生させると共に,治療に適した温度に到達したか否かをワイヤレスに検知する非侵襲深部温度モニタリング機構を備えた新たな温熱治療技術の構築を目指した.そこで,ロボットアームで誘導加熱用のコイルの位置姿勢を制御できる温熱治療システムを試作すると共に,印加磁場の回転走査条件下における目標温度検知手法を考案した.物理実験により本手法の妥当性を検証した結果,患部がキュリー温度に到達したか否かをPickup coilの誘導起電力の振幅値の変化として検知できることを確認した.本研究では呼吸器系の末期ガン患者のQOL向上のための低侵襲温熱治療技術の構築を目的としており,本研究課題では非侵襲深部温度モニタリング機構を備えた新たな治療機器の開発および改良と,臨床応用に向けた物理実験および動物実験による妥当性評価の実現を目指す。平成25年度は,「ロボットアームによる回転走査機能を備えたコイルユニット」を構築した。コイルユニットはドライブコイルにピックアップコイルを一体化させた構造であり,コイルユニットを感温磁性体の周辺で回転走査することで「ロバスト性に優れた体動影響除去法の実現」を目指した。そのために必要なロボットアームの回転走査アルゴリズムをプログラムに実装し,物理実験により本手法の妥当性を検討すると共に,計算理論の最適化を図った。この過程で,磁束ベクトルの変化分をピックアップコイルに生じる誘導起電力としてDSPロックインアンプで計測し,GPIBを経由してPCで自動計測するための検査システムをLabViewにより構築している。その結果,冷却過程における感温磁性体の温度がワイヤレスに計測できることを実証した。現在,これらの知見をまとめた論文の執筆を終え,投稿中である。さらに,前年度に開発した「複数のピックアップコイルからの信号を用いて体動の影響を低減するための計算理論とアルゴリズム」を改良し,1組のピックアップコイルでドライブコイルを流れる電流の変動を低減できるSN比の高いドリフト低減手法を新たに考案した。この知見は論文としての査読をパスし,近日中に掲載の予定である。本研究課題では温度で透磁率が変化する感温磁性体を患部に埋め込み,体外から高周波磁場を印加することで,ハイパーサミアに必要な熱量を発生させると共に,治療に適した温度に到達したか否かをワイヤレスに検知する非侵襲深部温度モニタリング機構を備えた新たな温熱治療技術の構築を目指した.そこで,ロボットアームで誘導加熱用のコイルの位置姿勢を制御できる温熱治療システムを試作すると共に,印加磁場の回転走査条件下における目標温度検知手法を考案した.物理実験により本手法の妥当性を検証した結果,患部がキュリー温度に到達したか否かをPickup coilの誘導起電力の振幅値の変化として検知できることを確認した.本研究では呼吸器系の末期ガン患者のQOL向上のための低侵襲温熱治療技術の構築を目的としており,本研究課題では非侵襲深部温度モニタリング機構を備えた新たな治療機器の開発および改良と,臨床応用に向けた物理実験および動物実験による妥当性評価の実現を目指す.平成24年度は,「複数のピックアップコイルからの信号を用いて体動の影響を低減するための計算理論とアルゴリズムを考案し,ロバスト性に優れた体動影響除去法の提案」を目指した.そこで,そのために必要な「体動影響を低減可能な磁束ベクトル推定技術」のアイディアを物理実験により検証し,計算理論の最適化を図った.はじめに,3つの検出コイルから得られる信号を同期検波するためのアルゴリズムを考案した.さらに,磁場印加検知ユニットを試作し,ロックインアンプをコンピュータに接続して,実時間で目標温度に到達したか否かを検知する自動計測プログラムを作成した.ここでは,既存設備である磁場印加検知ユニットの実現に必要な高周波誘導加熱用電源,冷却用チラー,3台のDSPロックインアンプ,リファレンスデータの収集に必要な光ファイバー温度計およびPCを組み合わせて温度計測治療システムを構築した.さらに,次年度以降に実施予定の「センサコイルの回転走査による同期検波手法」の予備実験を1年前倒しして進めており,新たに導入したロボットアームの制御アルゴリズムも一部作成した.本研究の目的は,従来発熱素子として利用してきた感温性磁性体(Au-FILCT)を温度計測用プローブとして利用し,腫瘍部の温度をワイヤレスで計測しながら誘導加熱するために必要な学術的基盤を構築すると共に,最新の工学技術を用いた低侵襲温熱治療システムを実現することである.患者の悪性腫瘍に注射されたAu-FILCTは駆動用コイルが発生する磁束φを引き付けるが,キュリー点を超えると透磁率が1/100以下に低下し,周囲の磁束φを引きつける力を失う.その結果,磁束φの垂直成分の変化を検出コイルの誘導起電力としてロックインアンプで同期検波することで,患部が治療に適した温度に到達したことを検知できる.しかしながら,体動が生じると患部に埋め込まれたAu-FILCTも移動してしまい,検出コイルの起電力の変化がAu-FILCTの透磁率の低下によるものなのか位置の変位によるものなのかを識別できない.そこで,発想を転換し,検出器側を周期的に動かすことで不規則に生じる体動を識別できるのではないかと考え,その為に必要な要素技術を構築した.臨床での利用を想定すると,横たわった患者の身体に合わせて磁場印加検知ユニットの高さを調整し,三次元空間で正確に回転走査しなければならない.

そこで本研究では,ロボットアームを組み合わせた低侵襲温熱治療システムを試作すると共に,体動の上下動を模擬した回転走査条件下における目標温度検知手法を考案し,物理実験により妥当性を検証した.その結果,Au-FILCTとピックアップコイルの距離に応じて磁束密度の変化量が回転走査の周期と同期して増減することを確認し,その振幅がAu_FILCTの温度がキュリー点に近づくと急激に低下することを明らかにした.さらに,LabVIEWによる誘導加熱用電源の自動制御プログラムを開発すると共に,体内に埋め込まれた金属を検出するための金属探知機を用いた事前検査手順を構築した.生体工学当初計画していた「回転走査機構を組み合わせた低侵襲温熱治療システム」の妥当性を実証できたことに加え,前年度開発した手法を進化させた「1組のピックアップコイルによる磁束ドリフト補正手法」を新たに考案でき,当初の計画以上の成果が得られているため評価した。次年度実施予定のロボットアームを用いた回転走査機構を組み合わせた低侵襲温熱治療システムの予備実験を1年前倒して進めており,回転走査は手動であるが方法論の妥当性を検証できた点が当初の計画以上に進展していると評価した理由である.本年度は以下の到達目標の達成を目指す。I.患部を最適な治療温度(43°C)で維持されるように非侵襲的に温度を計測しながら誘導加熱用電源を制御する低侵襲温熱治療システムを試作する。II.体内に埋め込まれたクリップ,義歯等の金属の発熱リスクを回避するために必要な(金属探知機に磁場解析シミュレータを組み合わせた)安全性評価技術を構築する。本研究の達成目標は以下の3項目である.I.複数のピックアップコイルからの信号を用いて体動の影響を低減するための計算理論とアルゴリズムを考案し,ロバスト性に優れた体動影響除去法を提案する.II.体表面から60mm以内の患部が最適な治療温度(43°C)で維持されるように非侵襲的に温度を計測しながら誘導加熱用電源を制御する低侵襲温熱治療システムを試作する.加えて,本手法の妥当性と安全性を物理実験および動物実験の両面から検証する.III.体内に埋め込まれたクリップ,義歯等の金属の発熱リスクを回避するために必要な(金属探知機に磁場解析シミュレータを組み合わせた)安全性評価技術を構築する.既にIを達成しているため,次年度以降はIIおよびIIIの達成を目指す.昨年度は国際学会が日本で開催されたため国際会議に参加するための旅費負担が軽減されたため。今年度参加する予定の国内・国際会議への旅費として支出の予定。平成25年度は,低侵襲温熱治療システムを試作する.さらに,物理実験により本手法の妥当性を検証することで,到達目標のIIの達成を目指す.この過程で,S/N比の向上に不可欠となる磁場印加検知ユニットの最適な動作パターンを模索する.平成25年度後半は,磁場印加検知ユニットに回転走査するための動力機構を組み合わせた低侵襲温熱治療システムを試作する.臨床での利用を想定すると,横たわった患者の身体に合わせて磁場印加検知ユニットの高さを調整し,三次元空間で正確に回転走査しなければならない.
肝炎ウイルス治療後の肝発癌機序とバイオマーカーの同定に関する研究

本研究は肝炎ウイルス治療後の肝発がんを予測するバイオマーカーの同定を行うことを目的とした。網羅的メチル化解析並びに遺伝子発現解析によりSVR後肝発癌症例で血管内皮に発現するGene Xを同定した。Gene XはERストレスやshearストレスにより発現上昇し、IL1B・IL6・IL8などの炎症性サイトカインの産生を促進した。またGene Xの発現はNOD/SCIDマウスのxenograftモデルの腫瘍形成を促進し、肝癌の予後とも関連した。以上よりGene XはSVR後肝癌の有用なバイオマーカーとなり得ると考えられた。肝炎ウイルスの治療は進歩したが、肝炎ウイルス治療後にも肝発がんが認められる。肝炎ウイルス治療後ではウイルス制御により、肝炎が抑制された状態であることから、肝がんの発生にはエピゲノム修飾などによる不可逆的な遺伝子発現異常が大きく関わっている可能性がある。本研究は網羅的メチル化解析並びに遺伝子発現解析を行い、肝炎ウイルス治療後の肝発がん機序の解明と肝発がんを予測するバイオマーカーの同定を行うことを目的とした。平成27年度はC型慢性肝炎(CH-C)ウイルス学的完全駆除(SVR)例の肝がん例のメチル化解析から、肝発がん関連メチル化遺伝子群を同定した。遺伝子発現解析結果も合わせ肝発癌時に発現上昇し、メチル化の低下を認める遺伝子を数個に絞り込むことができた。それらの遺伝子の組織発現を解析し、興味深いことに血管内皮に発現する遺伝子Gene Xを同定した。正常肝組織10例、CH-C症例でPeg-IFN+RBV併用療法にてSVRを達成した症例20例の治療前及び終了後6ヶ月の肝生検サンプル及びSVR後に肝発がんした30症例の肝発がんの組織のメチル化解析から、肝発がん関連メチル化遺伝子群を同定した。概ね、初年度の計画通りに進行している。Gene Xは膜貫通ドメインを有する機能未知の新規遺伝子であり5-aza-dcによる脱メチル化処理により発現上昇することを確認した。平成28年度は102例の肝癌手術標本を用いた免疫組織学的染色による発現解析では、Gene Xの発現は非癌部より癌部で強く発現し、Gene Xの発現の高い症例では有意に無再発期間が短かった。Gene XにFlagタグ及びEGFPを繋いだ発現ベクターを構築し、Gene Xを有する組み換えレンチウイルスを作成した。また、Gene Xのin vivoでの機能評価を行うため新規にC57L/B6マウス由来肝癌細胞株(MHCF5)を樹立した。平成28年度は102例の肝癌手術標本を用いた免疫組織学的染色を行い、Gene Xの発現の臨床的意義について検討した。また、Gene Xの機能的解析を進めるためGene XにFlagタグ及びEGFPを繋いだ発現ベクターを構築し、Gene Xを有する組み換えレンチウイルスを作成した。さらに、Gene Xのin vivoでの機能評価を行うため新規にC57L/B6マウス由来肝癌細胞株(MHCF5)を樹立した。平成29年度は血管内皮細胞HUVEC及び類洞内皮細胞TMNK1細胞を用いてレンチウイルスシステムを用いたGene Xの過剰発現及び発現抑制実験を行った。Gene Xの発現はER及び細胞表面膜上に認められ、Gene Xの過剰発現によりIL6、IL8及びIL1βなどの炎症性サイトカインの発現が強く誘導された。一方、shRNAを用いたノックダウンによりそれらの遺伝子の発現抑制が認められた。

また、肝癌細胞株Huh-7を用いたNOD/SCID Xenograftモデルにおいて、Gene X過剰発現HUVECを混合移植した場合の方が、コントロールHUVECを混合移植した場合に比べ、有意に腫瘍増殖が促進された。Gene XはERストレスにより発現誘導され、また、血管伸展刺激であるshear stressでも誘導された。従って、Gene Xは肝線維化進展に伴う血管のshear stressによって誘導されることにより、微小環境における炎症を惹起し、肝発癌及び腫瘍促進に働いていると考えられた。本研究は肝炎ウイルス治療後の肝発がんを予測するバイオマーカーの同定を行うことを目的とした。網羅的メチル化解析並びに遺伝子発現解析によりSVR後肝発癌症例で血管内皮に発現するGene Xを同定した。Gene XはERストレスやshearストレスにより発現上昇し、IL1B・IL6・IL8などの炎症性サイトカインの産生を促進した。またGene Xの発現はNOD/SCIDマウスのxenograftモデルの腫瘍形成を促進し、肝癌の予後とも関連した。以上よりGene XはSVR後肝癌の有用なバイオマーカーとなり得ると考えられた。1)新規メチル化遺伝子の機能解析正常肝組織10例、CH-C症例でPeg-IFN+RBV併用療法にてSVRを達成した症例20例の治療前及び終了後6ヶ月の肝生検サンプル及びSVR後に肝発がんした30症例の肝発がんの組織のメチル化解析から、肝発がん関連メチル化遺伝子群を同定した。遺伝子発現解析結果も合わせ肝発癌時に発現上昇し、メチル化の低下を認める遺伝子を数個に絞り込むことができた。それらの遺伝子の組織発現を解析し、興味深いことに血管内皮に発現する遺伝子Gene Xを同定した。本年度はGene Xのin vitroでの機能解析を行う。2) In vitro感染細胞モデルでの「感染特異的メチル化」の検証ゲノタイプ2a感染クローンJFH-1に加えて、ゲノタイプ1a感染クローンH77D(Nat Med. 2014Aug;20(8):927-35)を用い、Huh-7細胞及び申請者等が樹立した肝がん幹細胞由来KH細胞を用いる(unpublished)。KH細胞は効率よくHCV複製をサポートし、かつ自然免疫応答の欠損が無いことを確認している。HBV感染細胞モデルとしてNTCPを過剰発現したHepG2細胞にゲノタイプCやER stress誘導の低いゲノタイプBjのHBVを感染させることにより、メチル化や遺伝子発現の変化を解析する。平成29年度は新規に樹立したC57L/B6マウス由来肝癌細胞株(MHCF5)を用いた同系マウス肝癌移植モデルを用いてGene Xのin vivoでの機能評価を行う。MHCF5はHCV-Tgから発生する肝癌組織を用いて我々が新規に樹立した培養細胞であり、同系C57L/B6マウスに皮下移植や脾注肝転移モデルが可能である。また、頻用されるC57L/B6由来遺伝子改変マウスを用いた腫瘍移植実験が可能である。C57L/B6
Large N超対称ゲージ理論と弦双対性の新展開

1.AdS_3上のstring theoryを、Liouville theory likeなある種の自由場表示を用いることで解析した。この表示のもとでは、space-timeの共形代数が簡明なDDF演算子として現われ、spectral flowも考慮したphysical spectrumの解析が見易いものとなる。特に、AdS_3/CFT_2対応から期待される高い(space-timeの意味での)R-chargeを持ったカイラル・プライマリーが自然に構成できることを示した。また、space-time CFTのsymmetric orbifoldの構造とspectral flowの関係について議論を行った。2.孤立有理特異点を持つCalabi-Yau多様体にcompact化されたsuperstring theoryにおけるBPSD-braneの解析をboundaryCFTを用いて行った。supersymmetricなboundary stateを用いて、D-braneのperiod(central charge)及び、open string Witten indexを計算し、その結果と幾何学的な計算をつきあわせることにより、boundary stateと特異Calabi-Yauのsupersymmetric cycleの同定を行った。3.菅原は、世界面上N=2のSUSYを持つような一般的なAdS_3 background上で定義されたsuperstring theoryのtopological twistingについて、holographic dualityの観点から研究し、特にboundaryに作用するspace-timeの位相的共形代数を完全に構成した。4.菅原は、研究協力者(江口・東大理)とともに任意の孤立有理特異点を持つCalabi-Yau n=foldにcompact化されたsuperstring theoryのdecoupling limitについて研究した。n=2,3,4の各場合のmodular不変分配関数を具体的に構成し、それが有理特異点のタイプに対応したA-D-E分類を持つことを示した。
80年代構造調整の比較研究-ラテン・アメリカとアジア-

本年度は最終年度にあたるので、過去2年間にわたる内外の研究分担者および研究協力者の調査研究の成果をとりまとめることを中心とした研究を進めた。これまでの研究で不十分であった分野の調査研究を行なった。研究成果をとりまとめるためにまず、ラテン・アメリカとアジアの80年代構造調整過程の比較研究のための共通の分析枠組を構築し、それを各国の研究にあてはめるとともに、後述の比較を行なう両地域から選ばれる2ヶ国ずつの比較研究を行なう際に用いることとした。当初予定した課題の中から国家と市場の関係、成長と分配の関係、環境と持続的成長に特に焦点をあてて、比較分析を行なうこととした。この枠組を念頭に、各国の研究者を加えて、ブラジルと韓国、チリとマレーシア、メキシコとインドネシアの3つの組み合せをケース・スタディーとして、ラテン・アメリカとアジアにおける構造調整のプロセスに関する比較研究を行なった。また、これに先立ち、個別研究を行なった。さらに、以上の研究成果と各自が論文としてまてめ、シンポジウムを開催し、シンポジウムにおいて、さらに比較研究で明らかになった結論について、集中的討議を行ない、そこで指摘された点を含めて、最終的な論文をとりまとめた。また、このシンポジウムを踏まえ、本研究全体を総括する論文をとりまとめるとともに、英文によるシンポジウムの論文の概要を作成し、さらにこれらと合わせ、本研究によって行われた、上記の研究論文とともに「研究報告書」を作成印刷した。「研究報告書」の内容は以下の通りである。1.研究の総括(1)細野昭雄「80年代構造調整の比較研究-ラテン・アメリカとアジア」2.比較研究の総論3.比較研究の分析枠組みに関する研究(2)細野昭雄「発展過程における国家と市場-3つのタイプの経済システムと参加型開発」4.国別研究とそれにもとずく二国間の比較研究(1)今岡日出紀「NIEsの高度成長メカニズム」本年度は最終年度にあたるので、過去2年間にわたる内外の研究分担者および研究協力者の調査研究の成果をとりまとめることを中心とした研究を進めた。1.研究の総括(1)細野昭雄「80年代構造調整の比較研究-ラテン・アメリカとアジア」2.比較研究の総論3.比較研究の分析枠組みに関する研究(2)細野昭雄「発展過程における国家と市場-3つのタイプの経済システムと参加型開発」4.国別研究とそれにもとずく二国間の比較研究(1)今岡日出紀「NIEsの高度成長メカニズム」予定していた比較研究対象6カ国において、現地調査を行なうとともに各国の主要研究機関や大学において、構造調整過程における政策転換能力に関する比較分析を行なうための詳細な討論を海外共同研究者とのワークショップにおいて行なった。このことにより、当面の比較研究の主要な3つのペアの国々(特にブラジルとインドネシア、メキシコと韓国、チリと台湾)にかかわる調整過程の特徴とその要因について共通性と相違性を理論的、実証的に明らかにする研究を進めることができた。さらに、そのより進んだ分析を行なうために必要な研究上の分担を海外の研究者と協議することも可能となった。本研究の基本的な分析手法としての発展過程・調整過程における「政策」(開発政策・調整政策)と「政策実施能力」を区別することについては各国をかなり客観的に比較することが討論・現地調査とこれに基づく分析を経て可能となりつつある。かつ政策実施の「成果」の比較分析に関しても、安定化・市場経済移行・産業発展(産業政策)分析等の主要なカテゴリー別に客観的に比較する枠組を構築しつつある。(なお、本年度研究の過程において環境問題を視野にいれた開発、「特続的発展」をも比較研究におけるカテゴリーとして加える必要があることが強く認識され、これを加えた。)以上の成果に基づき次年度以隆さらに分析手法の精緻化することを通じて、研究枠組を比較モデルとして完成する見通しも立つに至った。なお本年度の討論においてラテンアメリカの研究者のアジアに関する関心、アジアの研究者のラテンアメリカへの関心が極めて強い(特に前者)ことも確認され、今後に向けての共同研究、シンポジウムへの積極的参加の意向が表明されたことも付記したい。

構造調整過程の比較研究のためのフィールド調査を,韓国,マレーシア,メキシコ,ブラジル,チリの主要研究対象国に関しておこなうと同時に,タイ,ボリビア,アルゼンチン,エクアドル,キューバ等の研究参考国にも対象を拡大しておこなった。平成4年度に引き続いての二年目の現地調査でもあり,より突込んだ調査が出来たし,多大な成果をあげることが出来た。まず第1に,韓国,マレーシア,ブラジル,メキシコ,チリ等の主要研究対象国において,本研究グループと問題意識を共有する現地研究者のグループをゆるやかな形ではあるが組織化でき,研究のネットワークを作ることができた。第2に,研究成果のとりまとめのための枠組を明確にすることが出来た。昨年度来の研究成果を基礎にして,マレーシアとチリ,メキシコとインドネシア,韓国とブラジルのそれぞれのペアに関して,構造調整過程を全体的に比較するという方法を決定し,それぞれのペアに関して現地研究者各1名,日本側研究者1名の3名からなるチームを作り,比較研究の作業を開始している。また,構造調整に関連して重要であると考えられる5つの研究対象トピックを決定し,これに関する各国横断的研究(クロスセクショナル分析)を開始した。「マクロ経済管理とその長期的発展経路へのインパクト」,「市場と国家」,「成長と分配」,「環境と開発」,「政治発展と経済発展」が上記の横断的研究対象トピックであるが,これについては日本側研究者がそれぞれ分担し研究を開始している。また,この研究のとりまとめのための枠組は,次年度に予定している国際研究セミナーの枠組ともする予定である。第3に,現地調査を通じて多くの文献,資料を収集することができた。これは整理し文献目録を作って保管すると同時に,現在進行中のとりまとめのための研究作業で使用している。
内因性MPTP類似化合物であるTIQ関連化合物の代謝と病因論的意義に関する研究

パーキンソン病患者の脳内に発見されたテトラヒドロイソキノリン(TIQ)をサルに投与することにより、パーキンソン病様症状を惹起することが明らかになった。しかし、TIQの脳内濃度はパーキンソン病患者において必ずしも増加していない。このため、他のTIQ関連化合物をパーキンソン病患者脳内で探索した。この結果、N-メチルサルソリノール(NMSAL)、N-メチルノルサルソリノール(NMNSAL)をパーキンソン病患者脳内において初めて検出した。また、N-メチルドーパミン(エピニン)がパーキンソン病患者脳内に存在すること、およびエピニンからアセトアルデヒドとのPictet-Spengler縮合反応によりNMSALが生成することをin vitroで明らかにした。そこで我々はエピニンをマイクロダイアリシス法によりラット脳の線条体に注入し、in vivoでNMSAL、NMNSALが生成するか検討した。Wister系ラットを用い、麻酔下で線条体にカニューレを挿入した。カニューレをKrebs-Ringer液2μl/分で潅流し、潅流液を採取した。1mMエピニンの投与前および3時間後の潅流液を試料とした。潅流液に1Mの硫酸アンモニウム0.11M NaOHに溶解した溶液4mlを加えpH8.5に調節した。直ちにフェルニルボロン酸カートリッジ(100mg/ml)に添加した。蒸留水、メタノール各1mlで洗浄後、1M酢酸/メタノールで抽出し、溶出液を窒素気流で乾固した。残渣をTMS化し、gas chromatography/mass spectrometry(GC/MS)により測定した。エピニンをラット脳内の線条体に投与し、NMSAL、NMNSALが検出された。NMNSALはNMSALの約10倍多く生成した。エピニンをin vitroでホルムアルデヒド、アセトアルデヒド溶液と非酵素的に反応させると、各々NMNSALとNMSALが生成したことから、NMNSALとNMSALの生成経路としてエピニンと生体内に存在するホルムアルデヒド、アセトアルデヒドとのPictet-Spengler縮合反応が考えられた。
ヒツジのルーメンバイパスによる小腸内飼料蛋白流入増加に対する下部消化管機能の適応

近年,飼料効率の向上や肥育効率の向上を目指した畜産技術の開発が行われている.抗生物質で,生体膜のイオン透過に対して影響を与え,イオノフォアと総称されているものの1種であるモネンシンは,第一胃内微生物に作用して発酵パターンを変えたり,タンパク質分解や脱アミノ活性を抑制することにより肥育牛に給与すると飼料効率を約10%改善することから,肥育牛の生産性を改善する化学物質として応用されている.しかし,下部消化管機能にどのような影響を及ぼすかは知られていない.本課題ではめん羊を6頭用い,モネンシンを飼料摂取量の30ppmに相当する量を第一胃内に投与することにより,下部消化管において重要な消化機能を担っている膵外分泌や消化管運動がいかなる影響を受けるかを調べた. 1時間を投与前の対照期間とし,その後の2週間を投与期間とした.1.第一胃内液中の揮発性脂肪酸(VFA)の比率:プロピオン酸は有意ではなかったが増加する傾向が見られ, n-酪酸とn-吉草酸の有意な低下が見られた.2.膵液流量は757±33ml/day(平均±標準誤差)から投与第1週に529±29ml/day,投与第2週には542±24ml/dayと減少する傾向が見られたが,有意ではなかった.膵液中タンパク濃度,アミラーゼ活性およびトリプシン活性は,投与前それぞれ37.0±2.0mg/ml, 438±40unit/mlおよび5.17±0.56unit/mlであったが,何れも投与後に有意な増加が見られ,最高値はそれぞれ, 48.7±4.8mg/ml, 692±72unit/mlおよび8.44±0.78nit/mlであった.トリプシンの比活性(単位タンパク当たりの活性)は有意な変化を示さなかったが,アミラーゼの比活性は有意に増加した.3.第一胃,第四胃および十二指腸の内圧変化をモニターすることにより,これらの部位の運動を記録したが,モネンシン投与前後において顕著な変化は認められなかった.近年,飼料効率の向上や肥育効率の向上を目指した畜産技術の開発が行われている.抗生物質で,生体膜のイオン透過に対して影響を与え,イオノフォアと総称されているものの1種であるモネンシンは,第一胃内微生物に作用して発酵パターンを変えたり,タンパク質分解や脱アミノ活性を抑制することにより肥育牛に給与すると飼料効率を約10%改善することから,肥育牛の生産性を改善する化学物質として応用されている.しかし,下部消化管機能にどのような影響を及ぼすかは知られていない.本課題ではめん羊を6頭用い,モネンシンを飼料摂取量の30ppmに相当する量を第一胃内に投与することにより,下部消化管において重要な消化機能を担っている膵外分泌や消化管運動がいかなる影響を受けるかを調べた. 1時間を投与前の対照期間とし,その後の2週間を投与期間とした.1.第一胃内液中の揮発性脂肪酸(VFA)の比率:プロピオン酸は有意ではなかったが増加する傾向が見られ, n-酪酸とn-吉草酸の有意な低下が見られた.2.膵液流量は757±33ml/day(平均±標準誤差)から投与第1週に529±29ml/day,投与第2週には542±24ml/dayと減少する傾向が見られたが,有意ではなかった.膵液中タンパク濃度,アミラーゼ活性およびトリプシン活性は,投与前それぞれ37.0±2.0mg/ml, 438±40unit/mlおよび5.17±0.56unit/mlであったが,何れも投与後に有意な増加が見られ,最高値はそれぞれ, 48.7±4.8mg/ml, 692±72unit/mlおよび8.44±0.78nit/mlであった.トリプシンの比活性(単位タンパク当たりの活性)は有意な変化を示さなかったが,アミラーゼの比活性は有意に増加した.3.第一胃,第四胃および十二指腸の内圧変化をモニターすることにより,これらの部位の運動を記録したが,モネンシン投与前後において顕著な変化は認められなかった.
トランスログ：配列相同性が高くない遺伝子の機能推定手法開発

本研究では,遺伝子機能を推定するために,配列情報ではなくネットワークの相同性を基準に,機能推定を行った.ネットワークの比較方法として,大域的ネットワーク比較技術ANGIEを開発した.これは,2つのネットワークが与えられた時,なるべく両者から得られるネットワークの概要構造が一致するように,それぞれのネットワークを簡略化する技術である.また,必ずしもネットワーク構造のみだと精度が高くないので,2つの頂点間に類似度を利用することも可能とした.この技術を使い,異なる種のたんぱく質相互作用ネットワークや発現量の類似性をグラフ,配列相同性を頂点間の類似度としたデータを与え,種間の比較をすることに成功した.DNAシーケンサの安価,高速化により非モデル生物の遺伝子配列や発現量が明らかとなっている一方で,これらの遺伝子機能予測の進展は緩やかである.この原因として,BLASTを始めとする配列相同性検索プログラムを用い「最も近い配列を持った遺伝子の機能に近い」予測以外の予測がほとんど行われていない,という事が挙げられる.本研究では,配列相同性が薄くても機能の予測が可能となるように,種内の遺伝子間の関係をネットワーク構造を利用して表し,このネットワーク構造を比較することで,遺伝子の機能を予測する,つまり,ネットワーク上のトポロジが種間で一緒であれば,配列に対応が無くとも,遺伝子の持つ機能は予測可能だろうという考えのもとでの遺伝子機能予測手法を開発することで,新時代の遺伝子予測機能を法を開発することである.本年度の研究では,昨年度までに開発した大域的なネットワークを比較する手法のANGIEをブラッシュアップし,遺伝子発現量の実データに適応することで,その性能を調査することである.まず平成24年度に行っていた実験の続きとして,ショウジョウバエの近縁6から得られたマイクロアレイデータに適用することで,分岐年代の近い近縁種では非常にネットワークが近く,ほぼ遺伝子の対応がとれていること,分岐年代の多少遠い種では,成長因子関連のネットワークが大きく異ることが示唆された.これは,比較したD. melanogasterとD.virillisの間では,成長速度が異なる事が知られており,それを反映した結果となっていた.このように,ネットワークの比較をすることで遺伝子全体機能の変化を得ることに成功した.ネットワーク構造と同時にANGIEが出力するクラスタ間を比較することで,機能に関連した遺伝子の新規機能を予測できる可能性が示唆された.本研究では,遺伝子機能を推定するために,配列情報ではなくネットワークの相同性を基準に,機能推定を行った.ネットワークの比較方法として,大域的ネットワーク比較技術ANGIEを開発した.これは,2つのネットワークが与えられた時,なるべく両者から得られるネットワークの概要構造が一致するように,それぞれのネットワークを簡略化する技術である.また,必ずしもネットワーク構造のみだと精度が高くないので,2つの頂点間に類似度を利用することも可能とした.この技術を使い,異なる種のたんぱく質相互作用ネットワークや発現量の類似性をグラフ,配列相同性を頂点間の類似度としたデータを与え,種間の比較をすることに成功した.本研究では,遺伝子機能を推定するために,配列情報ではなくネットワークの相同性を基準に,機能推定を試みている.ネットワークの比較方法として,当研究室で開発したネットワーク比較技術であるANGIEを発展させ,異種間のネットワークを比較することで,遺伝子機能の推定手法の構築を行なっている.本年は,ANGIEを直接種間比較に適用することで,機能比較がどこまで可能であるかを確認した.ショウジョウバエの近縁6種から得られたマイクロアレイデータ[Kalinka et al. Nature 2010]に適用した.非常に分岐年代が近い近縁種であるD. melanogasterとD. simulansを比較した場合,互いのネットワークが非常によく似ていて,保存性が高いことが示唆され,同時に,遺伝子機能も良く似ている事が分かる結果となった.更に,利用したデータの中では分岐年代が離れているD. melanogasterとD. virillisを比較したところ,特に成長因子関連のネットワークが大きく分断され,異なる様子が示唆された.ネットワーク上で分断されているにもかかわらず,既知の機能を調べると比較的似ているものが多かった.これは,発生速度の違いに由来する発現変化によるものであると考えられ,ネットワークを用いた機能推定に至るには,アルゴリズムの改良だけでなく,ネットワークを作成するデータにも十分注意する必要が有ることが分かった.平成24年度の計画は,アルゴリズムの開発及びデータを収集して開発したアルゴリズムを適用することであった.本年度,この内容を達成し,更に,種間比較結果の考察まで入ることができたので,予定以上の進展が得られている.その一方で,現在得られている比較結果は,実際の機能推定を行うことが困難である様子も見えてきており,パラメータのチューニング,アルゴリズムの改良と共に,アルゴリズムの変更と実データ解析を行うことによる問題点をよりクリアにする必要がでてきている.以上の理由により「概ね順調に進展している」とした.平成25年度は,平成24年度に開発した手法を,より多くの実データに適用してトランスログの発見を行う.更に,既知のホモログとの比較を行う.この比較により,多くのホモログがトランスログでもある可能性が高く,既存知識と合っている事の確認を行う.同時に既存ホモログと大きく異なるトランスログを調べ,その機能,タンパク質ドメイン構造,制御領域の調査を行う.また,上記の研究において,必要なパラメータチューニング,アルゴリズムの改訂は適宜進めていく.該当なし
玩具療法の作用メカニズムを探る‐生体リズムを切り口として‐

時間機能を持つ玩具の有無が独り暮らしの高齢者の「生活リズム(睡眠覚醒リズム)」や「QOL(生活の質)」に及ぼす影響について検討することを目的として介入試験を実施した。平成25年度までに実施した介入試験の対象者は18名の高齢女性で、3日間のベースライン記録期間と4日間の介入試験期間中、対象者の活動量を活動量の連続記録装置を用いて記録した。活動量のパターンについての分析を行った結果では、ベースラインと介入試験試験中に顕著な差は認められないが、就床時刻がやや前進する傾向と、午前中の活動量が増加し、夕方から就床前にかけての活動量が低下する傾向、さらに就寝中、明け方の活動量が低下する傾向が認められた。平成24年度までに実施した介入試験の対象者は7名の高齢女性で、合計1週間のベースライン記録と介入試験を行った。睡眠の健康度を調べるためピッツバーグ睡眠調査票(PSQI)を介入前に施行した。また、1)ベースライン記録前と2)ベースライン記録後介入試験前、3)介入試験後の3時点で睡眠生活習慣質問紙(LHI)、エップワース眠気尺度(ESS)、一般健康調査票(GHQ)を施行した。また、3日間のベースライン記録期間と4日間の介入試験期間中は、対象者の活動量を活動量の連続記録装置(Actiwatch)を用いて記録した。活動量のパターンについての分析を行った結果では、ベースラインと介入試験中に顕著な差は認められないが、就床時刻がやや前進する傾向と、午前中の活動量が増加し、夕方から就床前にかけての活動量が低下する傾向が認められた。PSQI, LHI, ESS,GHQなどの質問紙データについては、現在解析中である。平成25年度までに実施した介入試験の対象者は18名の高齢女性で、合計1週間のベースライン記録と介入試験を行った。活動量のパターンについての分析を行った結果では、ベースラインと介入試験中に顕著な差は認められないが、就床時刻がやや前進する傾向と、午前中の活動量が増加し、夕方から就床前にかけての活動量が低下する傾向、さらに就寝中、明け方の活動量の低下する傾向が認められた。就床時刻の前進は、睡眠覚醒リズムの後退の防止に役立ち、午前中の活動量が増加し、夕方から就床前にかけての活動量が低下する傾向も睡眠覚醒リズムの前進が起きたことを示唆していると考えられた。また、就寝中の活動量の低下は、明け方の中途覚醒の低下を反映しているとも解釈できた。以上から、睡眠覚醒リズムの後退や覚醒状態の健全化や睡眠の持続性の向上など、睡眠覚醒リズムのメリハリの正常化が生じたと考えられ、時間機能を持つ玩具の導入が、一人暮らしの高齢者の生活リズムの向上に資する可能性を明らかに出来たと考えられる。平成23年度に実施した介入試験の対象者は、5名の高齢女性(平均年齢77歳, 70-83歳)で、合計1週間のベースライン記録と介入試験を行った。また、3日間のベースライン記録期間と4日間の介入試験期間中は、対象者の活動量を活動量の連続記録装置(Actiwatch®)を用いて記録した。PSQI, LHI, ESS, GHQなどの質問紙データについては、現在解析中である。

独り暮らしで、QOLが極端に低下しておらず、研究目的や研究手続きの理解が可能で、かつQOLが良好過ぎて、これ以上変化が見込めない(天井効果)ということのない高齢者という対象者の条件を満たす被験者を見つける事が当初の見込みよりもかなり難しく、被験者の人数を十分に確保できていない。今年度、平成24年度までに行った研究手続きを継続し、なるべく多くの被験者のデータを獲得する事を目指す。今年度の計画が遅れて被験者数が少なかったことが最大の問題点であるが、現在の少人数のデータでも就床時刻の前進傾向や夕方から就床時刻までの活動量パターンが入眠に適切な方向へと変化している傾向が認められることから、現在の研究活動を地道に継続して被験者数を可能な限り増加して行くことで当初予定していた研究成果を上げることは十分に可能であると考えられる。特に被験者を増やすために活動量記録装置の台数を増やして同時に多くの被験者のデータを記録できるようにしたいと考えている。また、被験者の不足に関しては、上記の理由により大幅な改善は望めないため、大学生などによるシミュレーションスタディも追加したいと考えている。今年度、平成23年度に行った研究手続きを継続し、なるべく多くの被験者のデータを獲得する事を目指す。最終年度であるので、研究の遅れを取り戻すために、被験者のリクルートを積極的に行い、20名のデータをとることを目指す。また、研究成果の公表や研究情報の収集のために学会への旅費を計上した。また、最終年度の報告書作成やデータ分析にともなうメディアなどの物品費を計上した。平成24年には、平成23年度で行った介入試験を継続して、なるべく多くの被験者のデータを収集できるように努力する。上記でも述べたが、なるべく多くの被験者のデータを同時記録できるように、活動量記録装置の台数を増加するために追加購入を行う。