hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
β2アゴニストおよび糖質コルチコイドによるエルゴジェニック効果の分子生理学的研究

β_2アゴニストの一つであるclenbuterol(4-amino-α(t-butyl aminomethyl)-3,5-dichlorobenzylalcohol)および合成グルココルチコイドの一っであるdexamethasone(dexamethasone 21-phosphate disodium salt)を用いてラットに投与した際のergogenic効果とそのメカニズムを明確にするため、ergogenic効果に関連するグルコース、トリグリセリド、総コレステロールなどのエネルギー基質、血糖調節ホルモンのインスリン、細胞内セカンドメッセンジャーのサイクリックAMPの血漿内レベルの動態と用量-応答関係を検討した。併せてclenbuterolをラットに10日間投与(dose=1mg/kg BW/day)したとき、10日間身体懸垂(whole body suspension: WBS)および身体を固定したとき(immobilization: IMM)、総白血球(total white blood cells),好中球(neutrophil),好酸球(eosinophil),好塩基球(basophil),リンパ球(lymphocytes)および単球(monocyte)の数が如何に変動するかを検討すると共に、これらのデータを相互に比較・検討した。その結果、clenbuterolをラットに投与(dose=10,50,500,1000μg)投与すると、血漿内のグルコース、トリグリセリド、総コレステロール、インスリンおよび全血液量に対する血漿量の割合[血漿容量比(plasma volume ratio): PVR]は投与量の増加にほぼ比例して明らかに上昇したが、血漿内のサイクリックAMP濃度は投与量に関係なく有意な変動がみられなかった。特にPVRはclenbuterolの投与量が高くなると著明に高くなり、他の薬物が投与されたとき明らかに希釈される効果がみられること、即ちclenbuterolには薬物のマスキング効果(Masking effect)のあることが明確となった。また、clenbuterolを1mg/kg BW/dayのdoseで10日間連続投与すると、好中球と単球の数が有意に増加したが、好酸球、好塩基球、リンパ球は明らかに低下していたが、総白血球数には有意な変動がみられなかった。また、WBSとIMMを10日間負荷すると総白血球、好酸球および好塩基球の数が有意に増加し、リンパ球の数が変動しなかった。これらの応答はclenbuterol投与では明らかに認められなかった。また、β_2アゴニスト投与の結果と同様に好中球と単級の数はWBSとIMMの負荷で有意に増加した。これらの結果から、β_2アゴニスト投与に特異的な免疫応答特性があること、WBSとIMMのように身体運動を何らかの方法で制限すると自律神経活動以外の免疫応答が惹起される可能性が高いものと推定できる。

β2アゴニストおよび糖質コルチコイドによるエルゴジェニック効果を系統的に明らかにするため、約8週齢Sprague-Dawley系雄性ラットに0.5mg/kg体重のクレンブテロール(Clenbuterol : CLE)および2mg/kg体重の合成糖質コルチコイドのデキサメタゾン(Dexamethasone : DEX)を頚背部皮下から投与し、血漿中のグルコース、総コレステロール、トリグリセライドの各濃度、およびヘマトクリット値を測定・解析した。対照ラットには0.9%NaCl溶液をそれぞれ当該量投与した。1)CLE効果:血漿グルコース濃度は投与後0.5-4時問まで対照群の36-51%有意に高く、その後次第に低下したが8時間後でも対照群より14%有意に高かった。血漿総コレステロール濃度は投与後4時間から対照群に比べて18%有意に高くなり、8時問後では対照群より41%有意に高かった。逆に血漿トリグリセライド濃度は対照群より有意に低かった。細胞外液量の指標としたHt値は投与後4時間まで漸次有意に低下し、8時問までそのレベルが維持された。以上の結果より、CLEをラットに投与すると血漿中のグルコースの上昇とトリグリセライドの減少が明らかに認められ、暫くして総コレステロールレベルが上昇することから、CLE投与による血漿エネノレギー基質レベルの動員パターンは各々異なること、さらに細胞外液量が明らかに高まる可能性が示唆された。2)DEX効果:血漿中のグルコースと総コレステロール濃度はCLE投与の影響と定性的に類似した結果が得られた。また、血漿トリセライド濃度は投与後4-8時間で対照群より42-56%も低かったが、34時間後にはほぼ投与レベルに戻った。一方、Ht値は投与後の変化が認められなかった。以上より、CLEとDEXによる血漿エネルギー基質レベルへの応答はほぼ類似しているが、Ht値からみた細胞外液量への応答はCLEのみで認められ、DEXでは認められないことが明らかにされた。β2アゴニストのクレンブテロール(Clenbuterol : CLE)をラットに投与したとき、血漿中のグルコース、トリグリセライド、総コレステロール、インスリン、サイクリックAMPの各濃度および血漿容量比(=全血液量に対する血漿量の比:細胞外液量の指標)がどのように変化するかを検討した。その結果、以下の知見を得た。1.骨格筋のタンパク質合成が促進されて骨格筋が肥大する投与量(=0.5mg/kg体重)でCLEを投与したとき、血漿中のグルコースとトリグリセライドの各濃度は有意に上昇し、10時間後には元に戻った。また、血漿中総コレステロールは投与後4時間より次第に上昇し、10時間後でも著明に高く、その応答変化は他の二種類のエネルギー基質レベルとは大きく異なっていた。血漿容量比は投与後から次第に高くなり、10時間後でも著明に高かった。
Non-bossiness（非介入性）によるオークションルールの公理化

「自身の結果を変えないままに他の入札者の厚生に影響を与えるような入札はできない」という非介入性の要請を、効率性・匿名性・個人合理性の要請と同時に満たすオークションルールは全てのオークションルールの中で第1価格オークションのみであり、したがって第1価格オークションと(既存の研究で中心な役割を果たしてきた)第2価格オークションとの関係が「耐戦略性を求めるか、非介入性を求めるか」というトレードオフ関係であることを明らかにした。加えて、一般的な環境やマッチング環境における耐戦略性と非介入性に関連する研究を行った。近年、Saitoh & Serizawa(2008)やAshlagi & Serizawa(2012)等の研究によってオークションルールの公理化が進められているが、これらの研究は専ら耐戦略性(strategy-proofness)と効率性を満たすルールであるVCGメカニズムを特徴づけるものであった。したがって上記の研究だけでは他のルールとの間の長所・短所の関係を明らかにすることができず、オークション実施者に十分な選択肢を提供するものとは言えないという問題があった。そこで本研究では耐戦略性ではなく非介入性(non-bossiness)を用いた場合、どのようなルールが特徴づけられるのかを検討した。非介入性は"自身の結果を変えないままに他の主体の厚生に影響を与えるような行動を入札者にルール内で行わせてはならない"ことを要請する公理であり、入札者間の共謀を防ぐという意味があるとされている。検討の結果、オークションで売られる財が1つである場合(VCGメカニズムではなく)第一価格オークションが効率性・匿名性・個人合理性・非介入性を満たす唯一のオークションルールとなる、ということが明らかとなった。注目すべきは、ここで非介入性を耐戦略性に置き換えると、既知の第2価格オークションの特徴付け(Holmstrom, 1979)が得られる、という点である。したがって、第1価格オークションと第2価格オークションの性質の違いは、耐戦略性と非介入性という誘引両立性に対する要請の差によって説明できるということが明らかとなった。2013年度研究ではオークション環境における非介入性の要請(=第1価格オークションが満たす要請)と耐戦略性の要請(=第2価格オークションが満たす要請)の間のトレードオフ関係を明らかにしたが、2014年度は(オークション環境に限らない一般的な状況下で)非介入性と耐戦略性を同時に要請することが持つ含意に関する研究成果を刊行することができた。プレイヤー個人が他者の利得を操作できないことを要請するのが非介入性であるのに対して、同じ条件をプレイヤー集団に対して拡張した要請として長方形性(rectangular property; Saijo, et.al. (2007) Theoretical Economics)がある。この長方形性と耐戦略性を同時に要請することが、ゲーム理論における「共通知識」の仮定に対する均衡帰結の頑強性の要請であるロバスト遂行可能性と同値になることを明らかにした(Adachi (2014a) Games and Economic Behaviors)。よって、長方形性と耐戦略性を同時に満たしていないルールは必ず、プレイヤー間で互いのタイプに対する何らかの知識が共有できていることを仮定しなければゲーム理論的に望ましい結果が実現できることを保証できない。2013年度はオークション問題でルールに対して非介入性(non-bossiness, “自身の結果を変えないままに他の主体の厚生に影響を与える個人的行為をルール上で許容しないこと")を要請することの帰結を近郷匠氏(福岡大学)との共同研究で分析し、非介入性を要請した場合は第1価格オークションが、非介入性の代わりに耐戦略性(strategy-proof)を要請した場合は第2価格オークションが公理化されるという要請間のトレードオフ関係を明らかにした。2014年度は問題をオークションに限らない一般的な社会的選択環境に拡張し、“社会的選択ルールのゲーム理論的な均衡がプレイヤー間の「共通知識」の仮定に依存せず社会的に望ましい結果を実現できること"の要請であるロバスト遂行可能性が、耐戦略性と(非介入性を集団的行為に拡張した要請である)長方形性の2つを同時に要請することと論理的に同値であることを明らかにすることで、一般的な環境における耐戦略性と非介入性の情報的性質を明らかにした。2015年度はオークション問題と密接な関係を持つマッチング問題における耐戦略性の研究を近郷匠氏と行った。この問題では安定性を弱めることで非介入性については要請を満たすマッチングルールが存在するようになるが、耐戦略性については同様に安定性を弱めても要請を満たすルールが存在しないことが知られていた(Kongo, 2013)。そこで多数性(Gardenfors, 1975)という従来とは異なる方法を用いて安定性を弱めることで耐戦略性を満たすルールが生じる可能性を検討したが、それでも耐戦略性を満たすルールは存在しないという結果が得られた。また本年度のその他の研究成果として、公刊論文の被引用数に基づいた研究者の業績評価ルールの公理化を検討した(同じく近郷匠氏との共同研究)。

非介入性が持つ性質をオークション環境に限定しない一般的な環境において検討し、有益な成果を得ることができたため。理論経済学引き続き一般的な環境における非介入性の意義を検討するとともに、オークション環境における関連問題についての研究調査を進める。これまでオークションルールの公理化研究で用いられてこなかった非介入性の概念をオークションの環境に適用させ、大きな障害もなく効率性や匿名性といった標準的な公理と組み合わせることでルールを公理化できたことは、単一財環境に限定された結果とはいえ非常に望ましい成果であったと言える。加えて、この成果を国際学術雑誌に投稿し、短時間で掲載を決定することができたという点も、成果の公開という意味で高く評価できる成果であった。当初の計画に基づいて、オークション参加者の選好環境の更なる一般化、対称性などのより弱い公平性公理による特徴づけ、そして懸案である複数財オークションへの拡張の可能性を検討していく。また当初の計画よりも早いペースで研究を進行できているということを踏まえて、様々なオークションルールの比較を可能にするという本研究の目標に照らしあわせて、現在までに研究できた第1価格オークションとVCGオークション以外のオークションルールの公理化や、非介入性と耐戦略性に代わる別の誘因両立性についての検討も野心的に進めたい。
メリトクラシー規範の比較教育社会学

本研究の目的は、1990年代に日本の後期中等教育で推進された新自由主義的な教育政策の導入の帰結を、「メリトクラシー規範の弱体化」というキーワードのもとに検証することにある。具体的には、新自由主義的な教育政策導入の先駆的存在でありながら現在メリトクラシー規範の再構築を目指しつつある米・英と、メリトクラティックな教育政策を堅持するシンガポールとの国際比較により、日本の教育政策の功罪を浮き彫りにする。この研究目的のもと、後期中等教育政策の比較、教員インタビュー調査、資料収集調査、生徒質問紙調査(既存データの再分析を含む)を行った。生徒質問紙調査は日本・イギリス・シンガポールで行った。有効回収数はそれぞれ1271、452、1288である。国際比較から浮かび上がる日本の後期中等教育のあり方を中心に、主要な知見とインプリケーションをまとめれば概略以下の通りである。日本の教育政策により、青少年を受験競争から解放するという目標が一定程度達成されたのは確かである。しかし第一に、改革がもう一つ目指していた受験競争の敗者の救済のレベルでの成果はあがっていない。また第二に、脱受験競争の動きはあらゆる生徒におよんだわけではない。学業達成や職業達成をめぐる意識と行動が、上位トラックと下位で二極分化する様が改めて浮き彫りになった。また第三に、教育システム内外での選抜と競争について、社会的背景による機会と結果の平等性、過程の公平性と透明性の点でメリトクラティックな認識が弱いことが明らかになった。受験や競争を否定する言説の浸透などによって、選抜・競争の正当性が失われてきた可能性があるのである。しかも第四に、競争と選抜の過程に社会的背景がもちこまれている徴候が確認された。これらの点は、昨今の教育政策の表層的評価に警鐘を鳴らすと同時に、多面的な調査研究の継続が望まれることを示している。具体的には、新自由主義的な教育政策導入の先駆的存在でありながら現在メリトクラシー規範の再構築を目指しつつあるイギリスと、メリトクラティックな教育政策を堅持しているシンガポールと、国際比較調査を行うことで、日本の現教育政策の功罪を浮き彫りにすることを目的としている。この課題を遂行すべく、今年度は下記の調査を実施した。(1)先行研究の収集と検討既存の調査研究を中心に、先行研究を検討。特にアメリカについては、既存データとしてTIMSS、High School&Beyondなどを収集し、再分析に着手した。(2)シンガポールにおける教育省への聞き取り調査、および資料収集調査教育省官僚に対する聞き取り調査を実施し、国家レベルでの教育政策、教育理念について明らかにした。またシンガポールの教育状況を幅広くとらえるべく、報告書や統計等の刊行物を収集した。(3)イギリスにおける地方教育行政職員、教育研究者への聞き取り調査、および資料収集調査地方教育行政職員に対する聞き取り調査を実施し、地方行政レベルの教育政策、教育理念について明らかにした。またイギリスの教育状況を幅広く捉えるべく、報告書や統計等の刊行物を収集した。(4)シンガポールのpost secondarystageの教育機関(日本でいえば、高校レベルに該当)における学校管理者・教員対象インタビュー調査、生徒対象インタビュー調査校長、進路指導主任、教務主任対象インタビューを実施し、教科指導、進路指導の状況について聞き取りを行った。

また、生徒のグループインタビュー調査も実施し(各校810名)、進路意識や学習への構え等について聞き取りを行った。本研究の目的は、1990年代に日本の後期中等教育で推進された新自由主義的な教育政策の導入の帰結を、「メリトクラシー規範の弱体化」というキーワードのもとに検証することにある。具体的には、新自由主義的な教育政策導入の先駆的存在でありながら現在メリトクラシー規範の再構築を目指しつつあるアメリカ、イギリスと、メリトクラティックな教育政策を堅持しているシンガポールとの国際比較調査を行うことで、日本の現教育政策の功罪を浮き彫りにすることを目的としている。この課題を遂行すべく、今年度は下記の調査を実施した。(1)先行研究の収集と検討既存の調査研究を中心に、先行研究を検討。特にアメリカについては、既存データとしてTIMSS、NELS、High School & Beyondを収集し、再分析を実施した。(2)シンガポールの後期中等教育機関(日本でいえば、高校レベルに該当)における生徒対象質問紙調査シンガポールの後期中等教育機関に在籍する生徒の進路意識について解明するために、生徒対象質問紙調査を実施した。同調査はシンガポール国内全域の11校で実施した。(3)イギリスの後期中等教育機関(日本でいえば、高校レベルに該当)における生徒対象質問紙調査、および資料収集調査の実施イギリスの後期中等教育機関に在籍する生徒の進路意識について解明するために、生徒対象質問紙調査を実施した。同調査は1行政地区の5校で実施した。またイギリスの教育状況を幅広く捉えるべく、報告書や統計等の刊行物を収集した。(4)日本の高校における生対象質問紙調査日本の高校生の進路意識について解明するために、生徒対象質問紙調査を実施した。同調査は1県12校で実施した。なお、同質問紙調査は、来年度、大都市圏の20校でも実施予定である。具体的には、新申由主義的な教育政策導入の先駆的存在でありながら現在メリトクラシー規範の再構築を目指しつつあるアメリカ、イギリスと、メリトクラティックな教育政策を堅持しているシンガポールとの国際比較調査を行うことで、日本の現教育政策の功罪を浮き彫りにすることを目的としている。この目的のもと、本年度は下記の作業を行った。(1)先行研究の収集と検討既存の調査研究を中心に先行研究を検討。時にアメリカについては、既存データとして収集したTIMSS、NELS、High School & Beyond等の再分析を、引き続き実施した。(2)日本、シンガポールの高校生対象質問紙調査の比較分析昨年度実施した、シンガポールの中等後教育機関の生徒対象質問紙調査(日本の高校レベルに相当。国内全域の11校で実施)と日本の高校生対象質問紙調査(1県の12校で実施)の比較分析を行った。特に、メリトクラシー認識、社会観、進路意識、学習への構え等について重点的に考察を行った。(3)日本、イギリスの高校生対象質問紙調査の比較分析
社会的認知発達を支える模倣のメカニズムの解明とその早期評価・支援プログラムの構築

内受容感覚は,自己意識のみならず,社会的認知の発達に寄与している可能性が議論されている(e.g., Quattrocki& Friston, 2014)。例えば,他者の顔(外受容感覚)と身体内部の変化(内受容感覚)を関連づけることは,社会的認知の発達において重要な基礎であると考えられる。しかし,内受容感覚の個人差が,社会的認知の個人差と関連するかについては実証的な知見が乏しかった。そこで,この点について,本年度は2つの実験を実施した。実験1では,定型発達の青年・成人を対象に,内受容感覚の感受性と情動的共感の要素である表情伝染との関連を検討した。また,他者の社会的手がかり(アイコンタクト)が表情伝染を促進することから(Neufeld et al., 2015),内受容感覚はアイコンタクトによる表情伝染の促進効果を調整する可能性を検討した。実験1の結果,定型発達者では,身体内部状態の感覚である内受容感覚を正確に知覚できる人ほど,社会的文脈(他者が観察者に視線を向けている状況)での表情伝染が促進される事が明らかとなった(Imafuku et al., in prep)。実験2では,自閉スペクトラム症の青年・成人を対象に上記について検討した。社会的コミュニケーションに困難を示す自閉スペクトラム症者では,表情伝染が特異であるとの報告があるが(e.g., Beall et al., 2008),その特性が内受容感覚によって調整されるかは明らかでなかった。本研究は,自閉スペクトラム症者を対象に,内受容感覚と表情伝染の関連性を検証することを目的とした。実験2の結果は,現在分析中である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
潮汐モデルとデータ同化を組み合わせた底魚類の位置推定システムの開発

本研究では、ヒラメなど海底付近に生息する魚の移動追跡を可能とする“潮汐モデルとデータ同化シミュレーションを組み合わせた底魚類の位置推定システム"の開発を目指した。従来型の方法では開放性の海域では位置の推定が難しかったが、底層水温情報と遊泳速度を解析変数に加えた新しいシステムでは分解能の向上が示され、本研究のシステムの有効性が確かめられた。また、開発したシステムを用いて、東北太平洋沿岸域におけるヒラメとの移動生態について解析した。東北南部海域における本種のコアエリアが仙台湾内に出現したこと、季節的な南北移動が確認でき、未解明であった本種の移動特性を初めて示された。初年度にあたる本年度は、潮汐モデルとデータ同化シミュレーションを組み合わせた位置推定システムの開発と野外調査を行った。課題1:バイオロギング調査底魚類に深度・水温データロガーを取り付けて潮汐情報を得るために、東北太平洋沿岸域をモデル海域に選定し、ヒラメをモデル生物として標識放流調査を実施した。2014年度には仙台湾から91個体、福島県小名浜沿岸から62個体の成魚にデータロガーを取り付けて放流した。課題2:位置推定システムの開発【潮汐モデルを用いたアルゴリズムの開発】まず、東北太平洋で主要分潮である半日周潮(M2)で変化する正弦波・余弦波を作成して、13時間の解析窓内で、ヒラメに取り付けたデータロガーから得られた深度記録と回帰分析することで、潮汐変動を伴う深度変化がよく表れている期間を抽出する計算アルゴリズムを開発した。開発したアルゴリズムを用いて、解析窓を深度の時系列データ上を移動させて、相関係数が0.8以上となる窓を選び、潮時(観測潮時)を抽出できることを確認した。次に、潮汐予測モデルを用いて北海道・東北太平洋沿岸域の潮時(予測潮時)を0.08°メッシュで推定した。【データ同化シミュレーションを用いた海底水温の推定アルゴリズムの開発】現状では、上記の計算アルゴリズムから位置候補点が複数点算出された。そこで、1)観測潮時が得られた時間における平均深度値と観測海域の海底深度情報を照合して深度値が2m以内となる候補点に絞り込んだ。1)の絞り込みでも複数点が残る場合、2)観測潮時が得られた時間における平均水温値と観測海域の水温情報を照合して温度値が1°Cm以内となる候補点に絞り込んだ。最終的には、Matlabを用いて、以上の計算過程を自動で行う計算アルゴリズムを作成し、放流したヒラメから得られた深度・水温記録を利用して計算出力が得られることを確認した。平成27年度は、放流された標識魚が再捕されて得た深度・温度時系列記録を解析して、開発された位置推定システムを用いて位置を計算した。また、計算アルゴリズムの各変数(深度・温度・潮汐の位相と振幅)をシュミレートして、出力結果がどのように変化するか検討した(課題2)。さらに、深度計を仙台湾と北海道広尾沖に係留して得た深度・温度記録を用いて、システムのアルゴリズムの最適化を図った(課題3)。課題2:解析対象は東北・北海道太平洋沿岸域とし、解析には前年度までに実施した標識放流調査から得たヒラメ成魚85個体の深度・水温時系列記録(測定周期:5秒)を用いた。まず、魚の深度記録に対して、M2を1周期分カバーできるように13時間の範囲で作成した解析窓を当てはめ、M2とK1分潮を複合した正弦波・余弦波の回帰式を用いて潮汐変動が記録された区間を探索し候補点を計算した。次に、深度、水温、M 2・K 1分潮の位相で記録潮汐と予測潮汐を照合して位置を絞り込むと効果があった。課題3:仙台湾及び北海道広尾沖に係留して得た深度・水温記録を解析に用いて、課題2で開発した解析アルゴリズムの最適化を図った。閾値を深度を30m以内、温度を1°C以内、K1の位相を5度以内とすると、両地点ともに係留系から10km以内の点が最終候補点として残り、システムの最適化に成功した。最適化を行う前には、ヒラメが生息しない北海道太平洋沿岸にも位置候補点が出現したが、最適化を行うと、ほとんどの点が北緯40度以南の範囲に収まった。開発したシステムで推定した点の分布は標識魚の再捕位置とよく一致していた。また、この結果は、先行研究で示された「緯度40°以北と以南ではヒラメに成長差があり交流がほとんどなさそうなこと」と矛盾のない結果といえる。位置推定システムの開発に目処が立ったことからほぼ当初の計画通りに研究が進行している。また、本研究の一部は、関連の国際学会でのポスター発表及び国内学会での口頭発表に結びついており、研究公表の観点からも順調と言える。【目的】本研究では、日本列島周辺に生息する底魚類の移動追跡を可能とする“潮汐モデルとデータ同化シミュレーションを組み合わせた底魚類の位置推定システム"の開発を目指した。東北太平洋沿岸をモデル海域に選定して、ヒラメに深度・水温記録計を取り付けてバイオロギングして潮汐情報(観測潮時)を得る。以下の順に流れる計算アルゴリズムを開発する。1)潮汐予測モデルによって観測海域の潮時情報(予測潮時)を得て、観測潮時と照合して位置候補点を抽出する。2)1)で位置候補点が複数あった場合、記録計の深度と観測海域の海底深度を照合して位置を選定する。

3)2)の計算でも位置候補点が複数となる場合、データ同化シミュレーションを用いて観測海域の海底水温を推定して、記録計の水温と照合して位置を絞り込んだ。【方法】解析には、2015年までに東北常磐海域(放流は仙台湾と福島小名浜沿岸の2地点から実施)で行った標識放流調査から得た77個体分の深度・温度データを用いた。上記の1)3)の解析アルゴリズムに加えて遊泳速度を変数に加えて候補点を絞り込むようにアルゴリズムをさらに改善した。【成果の概要】位置推定点は174点が得られ、行動圏を推定したところコアエリアは両放流群ともに仙台湾内に出現したが、小名浜放流群では小名浜沿岸と三陸中部にも出現した。一方、95%行動圏は茨城県北部から三陸北部まで広範におよんだ。個体別の移動パターンは仙台湾周辺の小規模の移動にとどまるものと、常磐南部から三陸中部まで南北移動するものが認められた。本研究の結果から、当該海域におけるヒラメの分布は仙台湾から小名浜沿岸にかけてその中心があること、概ね高い移動性は示さないが、広域を移動する回遊群も存在することが示唆された。以上より、本研究で開発した位置推定システムは数10kmスケールの底魚類の移動生態の解析に適用可能なことが確かめられた。本研究では、ヒラメなど海底付近に生息する魚の移動追跡を可能とする“潮汐モデルとデータ同化シミュレーションを組み合わせた底魚類の位置推定システム"の開発を目指した。従来型の方法では開放性の海域では位置の推定が難しかったが、底層水温情報と遊泳速度を解析変数に加えた新しいシステムでは分解能の向上が示され、本研究のシステムの有効性が確かめられた。また、開発したシステムを用いて、東北太平洋沿岸域におけるヒラメとの移動生態について解析した。東北南部海域における本種のコアエリアが仙台湾内に出現したこと、季節的な南北移動が確認でき、未解明であった本種の移動特性を初めて示された。当初計画のうち、標識放流調査と潮汐モデルとデータ同化シミュレーションを組み合わせた位置推定システムの開発はほぼ計画通りに進んだ。本研究成果の一部は、学会での口頭発表に結びついており、順調である。本年度もほぼ計画通りに研究を推進できたので最終年度には位置推定システムを完成させることに傾倒する。平成28年度には、現状の位置推定システムにスコアリング法に基づくアルゴリズムを加えることを試みる。この目的は、深度・温度・位相等の変数に対して、記録潮汐と予測潮汐の間の差を標準化して試行錯誤的に点数を付けて順位化を行い、最も高い点、つまり係留系に最も近い点が選ばれるようにシステムの最適化を図り、例えば、個体別の移動軌跡も解析できるような環境を整えることを目指す。また、さらに追加で三陸中部と鹿島灘で係留観測で深度と温度を記録して解析に用いる。最終年度は論文公表を目指す。開発した位置推定システムプログラムは、上記のアドレスにて無償利用が可能なソフトウェアとして公開している。フェイスブックページでは速報的に野外調査の概要や関連の研究トピックなどを報告している。また、ホームページでは発表した論文の概要などの情報を掲載している。魚類行動生態学本年度ほぼ計画通りに研究を推進できたので次年度の研究計画に変更はない。平成27年度には、放流した標識魚が再捕されデータロガーが回収され次第、データをダウンロードして開発したシステムを用いて魚の位置を計算し、計算アルゴリズムの性能を調べる。
高分子最外層のナノ構造制御によるバイオ界面の構築

血液と接した環境で使用されるデバイスには、タンパク質吸着や血小板粘着を抑制するバイオイナート特性が要求される。前年度までに、水界面におけるポリ(アクリル酸2-メトキシエチル)(PMEA)の運動性について、PMEAの分子量の低下とともに速くなることを見出した。しかしながら、PMEA主鎖の熱運動性に関する情報が十分でない。本年度では、誘電緩和測定に基づき水界面におけるPMEAの運動性を考察することを目的とした。試料として、異なる3つの数平均分子量の単分散PMEAを用いた。PMEAは、湿潤環境下に静置することで含水させた。PMEAの分子鎖熱運動性は、誘電緩和測定に基づき評価した。PMEAの誘電緩和スペクトルから主鎖(α)および側鎖(β)緩和に由来する2つのピークが観測された。α過程の緩和温度は含水率(φH2O)の増加に伴い低温側へシフトした。これは、セグメント運動が含水率とともに速くなることを示している。一方、β過程はφH2Oに依存しなかった。以前行った中性子反射率測定より、(PMEA/水)界面におけるφH2Oは56 vol%であることがわかっている。Gordon-Taylor式およびVogel-Fulcher-Tamman (VFT)式を用いて算出したφH2O = 56 vol%における室温(r.t.)におけるα過程の緩和時間(τα(r.t.))は2.9 nsであり、これはτβ(r.t.)と同程度である。この結果は、PMEAは水界面で著しく速く運動していることを示している。また、PMEAの分子量が小さいほどτα(r.t.)は小さく、運動性が活性化されることがわかる。以上の結果から、水界面においてPMEA主鎖の熱運動は低分子量体ほど活性化されており、このことが、界面近傍の水分子の凝集構造の乱雑化、ひいては、バイオイナート特性を発現する支配因子であると結論できる。26年度が最終年度であるため、記入しない。高分子の生体適合性や濡れ性などの機能特性は、水界面における高分子の構造および物性と密接に関連している。従って、水界面における高分子の凝集状態および熱運動性を理解し、制御することは学術的に重要であることはもちろん、高分子最外層のナノ構造制御によるバイオ界面の構築につながることから、工業的にも重要である。これまで、これまでに、多分散PMEAとポリメタクリル酸メチル(PMMA)をブレンドし適切に熱処理を施すことで、PMEAを表面偏析させた安定かつ平坦な膜を作製してきた。本研究では、PMEA/PMMAブレンド膜の水界面における分子鎖凝集構造とその生体不活性の関係について検討した。中性子反射率(NR)測定および和周波発生(SFG)分光測定に基づきPMEA/水界面の分子鎖凝集構造を評価した結果、ブレンド膜の水中への浸漬に伴い、PMEAが界面近傍に高度に濃縮し膨潤層を形成すること、また、PMEAの局所コンフォメーションが乱雑化することを見出している。さらに、PMEAの分子鎖凝集構造の変化に伴い、界面近傍の水の構造も乱雑化した。また、水にあらかじめ浸漬させることにより、ブレンド膜が高い血小板粘着抑制能を示すことから、水界面におけるブレンド膜の構造再編成と生体不活性に相関があることを明らかにしている。得られた結果は、水環境下における生体不活性高分子固体の構造の理解および生体不活性との相関理解に繋がるため、意義があるといえる。また、得られた知見は、生体不活性高分子材料の高機能化、また新規生体不活性材料の創製において重要な設計指針にもなり得るため、科学的にも工学的にも重要性が高いといえる。上述の結果は論文として投稿する。高分子の生体不活性は、水界面における高分子の構造および物性と密接に関連している。これまでに、多分散ポリ(アクリル酸2一メトキシエチル)(PMEA)とポリメタクリル酸メチル(PMMA)をブレンドすることで、PMEAを表面偏析させた安定かつ平坦な膜を作製してきた。本研究では、生体不活性における高分子水界面の役割を理解するために、単分散PMEAを調製し、その水界面における凝集構造および熱運動性とその生体不活性の関係について検討した。分子量が異なる3っの単分散PMEAを用いたブレンド膜に対して和周波発生分光測定に基づき水界面におけるPMEAの局所コンフォメーションおよび水構造を評価した。水界面におけるPMEAの局所コンフォメーションはPMEAの分子量に依存せず同じであったが、水構造はPMEAの低分子量化に伴い秩序性が低下した。この水構造の違いの原因を明らかにするために、側鎖の一部にクマリンを導入したPMEAを合成し、水界面におけるPMEAの熱運動性を蛍光偏光解消法に基づき評価した。その結果、低分子量PMEAほど高い熱運動性を有することが明らかになった。また、低分子量PMEAほど水中においてタンパク質吸着および血小板粘着に対してより高い抑制能を示したことにより、PMEAの熱運動性が水構造、さらには生体不活性に影響を与えていることを明らかにした。得られた結果は、水界面における生体不活性高分子の構造、物性の理解および生体不活性との相関理解に繋がるため、意義がある。

また、得られた知見は、生体不活性材料の高機能化、また新規材料の創製において重要な設計指針にもなり得るため、科学的にも工業的にも重要性が高いといえる。血液と接した環境で使用されるデバイスには、タンパク質吸着や血小板粘着を抑制するバイオイナート特性が要求される。前年度までに、水界面におけるポリ(アクリル酸2-メトキシエチル)(PMEA)の運動性について、PMEAの分子量の低下とともに速くなることを見出した。しかしながら、PMEA主鎖の熱運動性に関する情報が十分でない。本年度では、誘電緩和測定に基づき水界面におけるPMEAの運動性を考察することを目的とした。試料として、異なる3つの数平均分子量の単分散PMEAを用いた。PMEAは、湿潤環境下に静置することで含水させた。PMEAの分子鎖熱運動性は、誘電緩和測定に基づき評価した。PMEAの誘電緩和スペクトルから主鎖(α)および側鎖(β)緩和に由来する2つのピークが観測された。α過程の緩和温度は含水率(φH2O)の増加に伴い低温側へシフトした。これは、セグメント運動が含水率とともに速くなることを示している。一方、β過程はφH2Oに依存しなかった。以前行った中性子反射率測定より、(PMEA/水)界面におけるφH2Oは56 vol%であることがわかっている。Gordon-Taylor式およびVogel-Fulcher-Tamman (VFT)式を用いて算出したφH2O = 56 vol%における室温(r.t.)におけるα過程の緩和時間(τα(r.t.))は2.9 nsであり、これはτβ(r.t.)と同程度である。この結果は、PMEAは水界面で著しく速く運動していることを示している。また、PMEAの分子量が小さいほどτα(r.t.)は小さく、運動性が活性化されることがわかる。以上の結果から、水界面においてPMEA主鎖の熱運動は低分子量体ほど活性化されており、このことが、界面近傍の水分子の凝集構造の乱雑化、ひいては、バイオイナート特性を発現する支配因子であると結論できる。26年度が最終年度であるため、記入しない。初年度における予定である、生体不活性高分子の水界面における構造および生体不活性との関係について、まとまった結果を得ることができている。また、現在、すでにダイナミクスとの相関についても検討を行っており、研究自体は順調に進んでいる。しかし、論文の投稿が現在ないため、論文を投稿する。現在、水界面において活性化したPMEAのダイナミクスが水の構造や生体適合性に重要な役割を持っていることを明らかにしており、研究自体は順調に進んでいる。残る課題として、活性化した分子運動の時空間スケールおよびPMEAと水分子の相互作用についての理解がある。現在、高分子鎖のダイナミクスと生体不活性との相関について検討を行っており、ある程度の結果を得ており、これにより、ポリアクリル酸2-メトキシエチルと生体不活性について、構造および物性の観点からの知見を得ることができる。
超短パルス高電界がん治療法のための分散性非線形パルス形成線路での電磁波生成と効果

がん細胞にナノ秒パルスパワーによる高電界強度を印加することで,がん細胞にアポトーシスを引き起こすことができることが最近の研究で明らかになっている。これまでパルス電磁波発生装置にはLC反転回路を使用してきたが、出力されるバーストパルスの持続時間が短く、細胞に与えられるエネルギーが少ないという問題点があった。そこで本研究では,磁気スイッチを用いた非線形伝送線路を導入し、持続時間が長くかつ高電圧のバーストパルスを出力できる装置を検討した。ここでは細胞への電界印加のための線路の回路素子の最適化および高周波化を行った。そして細胞にバーストパルスを印加し効果を確認した。がん細胞にナノ秒パルスパワーによる高電界を印加することで,がん細胞にアポトーシスを引き起こすことができることが最近の研究で明らかになっている。このような高電界を患部に印加するのに複数のアンテナを身体の周囲に置き,患部に電界を重ね合わせ,高電界をかける方法が提案されている。これまで我々はパルス電磁波発生装置にはLC反転回路を使用してきたが、出力されるバーストパルスの持続時間が短く,細胞に与えられるエネルギーが少ないという問題点があった。そこで磁気スイッチを用いた非線形伝送線路を導入し、持続時間が長くかつ高電圧のバーストパルスを出力できる装置を検討している。この装置は伝送線路上の各コンデンサにより出力されるパルスのタイミングを磁気スイッチで遅らせることで回路に組み合わせたLC段数分のパルスを連続で出力でき,長時間持続可能なバーストパルスを得ることが可能となる回路である。本年度はこの装置を作製し,出力電圧波形を確認した。そして出力電圧および周波数成分の出力特性を調べた。また,ヒト細胞と同じ真核細胞である出芽酵母を用い,どのような周波数および電界強度のパルス電界を印加するとがん細胞に効率よくアポトーシスを引き起こすことができるか調査した。まずSpiceシミュレーションにより磁気スイッチ型非線形伝送線路によりバーストパルスを発生させることができることが分かった。そして実験により,磁気スイッチ型非線形伝送線路を用いることで最大出力電圧8kV,持続時間720ns,最大周波数50MHzのバーストパルスを得ることができた。出芽酵母に与える影響の調査では,周波数70MHz,電界強度120kV/cmの印加条件でキレート剤を添加したことにより細胞内に活性酸素が発現しなくなったことから,細胞内部に影響を与えることによりミトコンドリアから活性酸素を産出する可能性が高いことがわかった。これまで我々はパルス電磁波発生装置にはLC反転回路を使用してきたが,出力されるバーストパルスの持続時間が短く,細胞に与えられるエネルギーが少ないという問題点があった。そこで磁気スイッチを用いた非線形伝送線路を導入し,持続時間が長くかつ高電圧のバーストパルスを出力できる装置を検討している。本年度は前年度に引き続き,磁気スイッチ型非線形伝送線路の製作を行った。本年度は実施事項として水を使った回路構成での問題点を早めに明らかにしておくため,来年度の要素技術である高周波化の実施を睨んだ絶縁に水を使った回路構成について検討した。結果絶縁距離を短くして構成することは可能であったが,水の誘電率が高いため寄生のキャパシタンスに注意が必要であった。また,細胞に電界が与える影響の調査では,出芽酵母に周波数3.5MHz,電界強度80kV/cmの印加条件でCaイオンのキレート剤を添加したが活性酸素の発生は多少減ったのみであったことから活性酸素は膜破壊により発生したものが多いことが分かった。しかし,FLICAの反応もなくなったことから,アポトーシスも起こっていることは確実となった。前年度に引き続き,磁気スイッチ型非線形伝送線路の製作を行ったが,本年度では水を使った回路構成での高周波化の問題点を早めに明らかにしておくため,次年度実施事項の水を使った回路構成を試験的に実施した。その結果,水を使った回路での高周波化の問題点である寄生キャパシタンスの影響を明らかにでき,対策を練ることが可能となり,進んだ進捗状況となった。しかしその分,本年度実施予定であった同軸線路での磁気スイッチ型非線形伝送線路の構成が次年度へ持ち越しとなったため,この点では進捗状況は遅れている。したがって全体的な進捗状況はおおむね予定通りと見ることができる。細胞の挙動実験は予定通りである。このような高電界を患部に印加するのに複数の集束アンテナを身体の周囲に置き,患部で集束電界を重ね合わせ,高電界をかける方法が提案されている。

この装置は伝送線路上の各コンデンサにより出力されるパルスのタイミングを磁気スイッチで遅らせることで回路に組み合わせたLC段数分のパルスを連続で出力でき,長時間持続可能なバーストパルスを得ることが可能となる回路である。本助成期間を通してバーストパルスの発生装置として可飽和リアクトルを用いた非線形伝送線路の開発を行った。Spiceシミュレーションによって磁気スイッチ型が振動振幅の大きなバーストパルスを発生させることができることが分かり,磁気スイッチ型の非線形伝送線路で開発を行った。個別部品のコンデンサを組み合わせる形式で最大電圧8kV,最大周波数50MHzのバーストパルスを発生させることができた。バースト回数は10パルスとしたが,増やすことは可能である。さらに最終年度では同軸状のコンデンサを組み合わせることにより最大電圧15kV,最大周波数130MHzのバーストパルスを発生させることができた。バースト回数は5回まで検証した。この装置を用いがん細胞に印加実験を行い,HeLa細胞にアポトーシスによるDNA断片化が起こっているか調べ,130MHz,50kV/cmの電界強度の5つのバーストパルス列200回印加で断片化を起こせた。がん細胞にナノ秒パルスパワーによる高電界強度を印加することで,がん細胞にアポトーシスを引き起こすことができることが最近の研究で明らかになっている。これまでパルス電磁波発生装置にはLC反転回路を使用してきたが、出力されるバーストパルスの持続時間が短く、細胞に与えられるエネルギーが少ないという問題点があった。そこで本研究では,磁気スイッチを用いた非線形伝送線路を導入し、持続時間が長くかつ高電圧のバーストパルスを出力できる装置を検討した。ここでは細胞への電界印加のための線路の回路素子の最適化および高周波化を行った。そして細胞にバーストパルスを印加し効果を確認した。今年度は磁気スイッチ型非線形伝送線路を個別部品で構成した。目標は100MHzの振動周期の10kVの高電圧バーストパルスを100nsの間連続して出力できる装置であり,今年度に得られた結果は,最大出力電圧8kV,最大周波数50MHzで目標に完全には到達していないが,十分今後につながる結果であった。それはこの結果は磁気スイッチコアの特性に大きく依存するため,コアをVT積の大きなものに変えることで達成可能と試算されるからである。持続時間に関しては10段で720nsと,十分な結果を得られた。単一の周波数成分を持つバーストパルス電界を用い,周波数を変化させて,がん細胞のモデル生物として用いた出芽酵母にどのような影響を与えられるか行った調査では,周波数70MHzで細胞内部に影響を与えることにより,ミトコンドリアからROSを産出する可能性が高いことを明らかにでき,がん治療に必要な周波数を明らかにするデータを追加できた。次年度は同軸状線路を構成するが,今年度の結果も踏まえ絶縁物に水以外にカプトンも新たに検討する。カプトンは絶縁耐圧が高く薄いシートで大きな電圧を印加することができるためインダクタンスを小さく,大きなキャパシタンスを作ることが可能となる。細胞への影響調査は周波数を上げて実施する。
運動ニューロンのアンドロゲン受容体の発現機構の解析

平成89年度の研究計画である球海綿体脊髄液(SNB)の運動ニューロンのアンドロゲン受容体の免疫組織化学的同定とその発現調節の解析に関し、次の結果が得られた。1.ラットのアンドロゲン受容体(AR)に対するポリクローナル抗体(PG21、イリノイ大学プリンス博士提供)を用いて、SNB運動ニューロンを免疫組織化学的に検索した。2.正常雄ラットのSNB運動ニューロンの核は強いAR免疫反応性を示した。しかし、その免疫反応性は去勢後1日で著しく減弱し、去勢後5日で完全に消失した。3.去勢後5日の雄ラットにテストステロンプロピオネートを皮下注射して20分、1時間後では核の免疫反応性は弱く、その数も少なかったが、2、6時間後の核の免疫反応性とその数は正常雄のそれらと同じレベルになった。4.血中アンドロゲン量の低い老齢雄ラットのSNB運動ニューロンの核の免疫反応性とその数は若齢ラットのそれらより著しく低下していた。5.これらの結果は、アンドロゲンがSNB運動ニューロンのARの発現を調節していることを示唆している。平成8年度の研究計画である球海綿体脊髄核(SNB)の運動ニューロンのアンドロゲン受容体の免疫組織化学的同定とその発現調節の解析に関し、次の結果が得られた。1.イリノイ大学プリンス博士から提供されたラットのアンドロゲン受容体(AR)に対するポリクローナル抗体(PG21)を用いて、SNB運動ニューロンを免疫組織化学的に検索した。3.去勢後5日の雄ラットにテストステロンプロピオネート(TP、500μg)を皮下注射し、20分、1時間、2時間、6時間後にSNB運動ニューロンのAR免疫反応性を調べた。TPを処理してから20分および1時間後では核の免疫反応性は弱く、その数も少なかったが、2時間および6時間後の核の免疫反応性とその数は正常雄のそれらと同じレベルになった。4.これらの結果は、アンドロゲンがSNB運動ニューロンのARの発現を調節していることを示唆している。平成9年度の研究計画である球海綿体脊髄核(SNB)の運動ニューロンのアンドロゲン受容体の発現調節の解析に関し、次の結果が得られた。1.ラットのアンドロゲン受容体(AR)に対するポリクローナル抗体(PG21、イリノイ大学プリンス博士提供)を用いて、若齢(2ケ月齢)および老齢(1920ケ月齢)雄ラットのSNB運動ニューロンを免疫組織化学的に検索した。2.若齢雄ラットのSNB運動ニューロンの核は強いAR免疫反応性を示した。しかし、老齢ラットの核の免疫反応性は著しく減弱し、その数も減少した。3.老齢ラットの血中アンドロゲン量は若齢ラットのそれに比べて著しく低下していた。
バイスタティック・レーダポーラリメトリによる物理量推定の研究

本研究は、レーダリモートセンシングにおいて,偏波情報を徹底的に活用するポーラリメトリ観測と,送受信のアンテナを分離して多様な入反射角のジオメトリを実現するバイスタティック観測の融合を目指したものであり、その好適なパイロット実験として、GPS衛星等の送出電波を用いるGNSS reflectrometryに、偏波観測のコンセプトを導入する新たな着想の研究を実施した。本研究は、レーダリモートセンシングの分野における二つの大きな技術トレンドである、偏波情報を徹底的に活用するポーラリメトリ観測と、送受信のアンテナを分離して多様な入反射角のジオメトリを実現するバイスタティック観測を融合し、ターゲットの物理量推定に関する新たな手法を導出することを目指すものである。これに対し、バイスタティックなコンフィギュレーションを容易に実現できる好適な課題として、GNSS衛星の送出電波を用いるGNSS reflectrometryに、偏波観測のコンセプトを導入する新たな着想の研究を実施した。平成24年度は、前年度に製作したショートバックファイア(SBF)型アンテナを使用し、GPS反射波の偏波状態の直接測定を進めた。当SBFアンテナは、90度ハイブリッドやスイッチ、アンテナ自体の回転を組み合わせ、直線偏波(水平/垂直/45度/135度)、円偏波(右旋/左旋)の受信電力を測定可能である。これら受信電力により算出されるストークスパラメータを用い、植生に覆われた土壌を模擬した実験ターゲットに対して、偏波情報計測の実験を重ねて実施した。具体的には、植生の高さや受信アンテナの角度を変化させた計測を行い、偏波度や交差偏波比との関係を評価した。また、さらに、将来の小型衛星ミッション等に向けた、偏波情報測定コンフィギュレーションの単純化の検討として、2偏波受信電力からの偏波度推定に着目し、推定精度の評価を行った。本研究は、レーダリモートセンシングの分野における二つの大きな技術トレンドである、偏波情報を徹底的に活用するポーラリメトリ観測と、送受信のアンテナを分離して多様な入反射角のジオメトリを実現するバイスタティック観測を融合し、ターゲットの物理量推定に関する革新的手法を導出することを目指すものである。主として土壌を対象に検討や実験を行ったが、GNSS reflectrometryによる土壌測定の分野においては、現状、裸土(bare soil)を対象とした研究が大半であるところ、より実環境の表面形態に近い植生のある土壌(vegetated soil)をターゲットにして進めた。具体的には、今年度は、GPS衛星からの直接波と土壌からの反射波が干渉して増減する受信電力が、衛星仰角に対して振動するパターンから、土壌水分量を抽出する方策を検討した。その際、受信に用いる偏波アンテナを適切に選択することにより、水分と植生の影響を分離し得る総合的な手法を開発した。垂直直線偏波アンテナを用いて測定した土壌反射のブリュースタ角から土壌水分量を推定し、また右旋偏波の直接波が植生でデポラリゼーションする効果を、右旋偏波アンテナにより干渉パターンの高周波振動として捉える、というアイデアに基づいたものであり、シミュレーションと実験で効果を確認した。さらに、反射波の偏波状態の直接測定による手法への展開をねらい、ストークスパラメータを推定するべく、直線偏波(水平/垂直/45度/135度)、円偏波(右旋/左旋)をほぼ同時に出力可能なGPS L1帯のショートバックファイア(SBF)型アンテナを製作した。予定していたパイロット実験やアンテナシステムの製作を実施できたため。平成23年度に製作した多偏波出力SBFアンテナを用いた計測実験を進める。面的測定が可能なシステムの構築、ラフネス等の面特性の計測装置等の購入を計画している。
不整合格子系有機超伝導体における反強磁性絶縁相と超伝導相の研究

不整合格子系有機超伝導体のなかで、常圧では金属.絶縁体転移を示す物質(MDT-TS)(AuI_2)_<0.441>の反強磁性絶縁相が50Kという高いネール温度、6.9Tという高いフロップ磁場を有することを実験的に明らかにした。また、超伝導相は1.0-1.8GPaの広い圧力領域で存在し、1.27GPaで転移温度は最高の4.9Kを示すことを実験的に明らかにした。これらの結果から、当初の目的である温度-磁場-圧力相図を得ることができた。MDT-TSF分子のSe原子2つをSに置換したMDT-TS分子は不整合格子系有機超伝導体(MDT-TSF)(AuI_2)_0.436と同型の(MDT-TS)(AuI_2)_0.441を形成する。しかし50Kで金-絶縁体転移を示し、圧力下でのみ超伝導を示す。スピン磁化率が50K以下で異方性をしめすことから、常圧での基底状態は反強磁性絶縁体と考えられる。しかし、反強磁性に特徴的なスピンプロップ転移が5Tまでの磁場下で観測されていない事から決め手に欠けていた。そこでマイクロカンチレバーを用いて単結晶の磁気トルク測定を行った。磁気手ルクの磁場依存性からフロップ磁場が6.9Tと極めて大きいことが明らかになった。高いネール温度、大きな異方性エネルギーは最高の超伝導転移温度(T_c)を有するβ'-(BEDT-TTF)_2ICI2をも凌ぐ。1.2GPa以下までの電気抵抗測定からはT_Cが圧力の増加に連れて上昇する傾向が観測されていた。この結果はより高圧下ではさらなるT_c上昇の可能性を示している。二重シリンダーの圧カセルを用いて1.8GPaまで測定を行ったところ、1.27GPa下で最高T_c=4.9kを示し、それ以上の圧力ではT_cは低下することを明らかにした。超伝導相は1.5K以上にて1.0-1.8GPaの比較的広い圧力範囲で存在する。TcだけがBEDT-TTF塩より低い原因として、アニオンの不整合格子ポテンシャルが超伝導発現を抑制している可能性が考えられるが、はっきりとした結論を得るには至っていない。これらの結果から当初の目的である(MDT-TS)(AuI_2)_0.441の温度-磁場-圧力相図を得ることができた。MDT-TSF分子のSe原子2つをSに置換したMDT-TS分子は、常圧で超伝導を示す不整合格子系有機超伝導体(MDT-TSF)(AuI_2)_<0.436>と同型の(MDT-TS)(AuI_2)_<0.441>を形成する。しかし50Kで金属-絶縁体転移を示し、圧力下でのみ超伝導を示す。常圧での基底状態は反強磁性絶縁体である。同様の物質としてI_3塩があるが、アニオンであるI_3はAuI_2よりも長いため、ドナー分子1個あたりの電荷移動量はAuI_2塩よりも小さい0.407価であり、化学的表記は(MDT-TS)(I_3)_<0.407>である。I_3塩も金属-絶縁体転移を示すが、転移温度は75KとAuI_2塩より高めである。圧力下における抵抗測定から13.5kbarで超伝導と思われる抵抗の減少が観測されたが、ゼロ抵抗は観測できていない。これは、圧力が十分でないか、試料の質が良くないためであると考えている。磁場中では抵抗減少が抑制されることから、超伝導相であることは確実である。常圧の絶縁相は、磁気トルクの測定から反強磁性絶縁相であることを明らかにした。これらの結果から、当初の目的である(MDT-TS)(I_3)_<0.407>の相図のアウトラインを得ることができた。相図はバンド充填率が通常の3/4からずれた場合でも、反強磁性絶縁体に隣接して超伝導相が存在することを明示している。このことは、有機超伝導体においても反強磁性絶縁相が極めて重要であることを示している。