hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
訪問看護事業所の営業時間外における緊急対応予防策に対する研究

利用者が訪問看護師に緊急訪問を要請するのは、利用者にとって好ましくない状況に遭遇した時であり、予防可能であれば予防することが望ましい。本研究の目的は、卓越した訪問看護師が利用者の健康状態を悪化させず、営業時間外の緊急対応の予防をどのように行っているのかを面接調査し、得られた資料を分析し、小冊子にまとめ、訪問看護初心者の実践の質向上に寄与することである。1)平成29年度;認定および専門看護師10名に対し、近1年間に記憶に残る緊急訪問要請状況と、その状況における訪問看護師の看護計画について面接調査を行った。結果、緊急訪問要請状況は22事例、うち緊急訪問に至った事例は15事例で、「医療処置の実施」(6例)、「状態の観察と対応」(5例)、「症状対応」(2例)、「その他」(2例)を行なっていた。また、訪問に至らなかった事例は7事例で、「状態の確認と判断」(6例)、「薬の確認」(1例)を行い、家族介護者に説明して納得を得られていた。2)平成30年度;面接調査の分析結果を基に、小冊子「在宅療養者と家族が安全・安心して療養できるために在宅療養者の緊急訪問を要請する状況が軽減されるための訪問看護支援」を作成した。小冊子が訪問看護初心者に有用かを検討するため、近畿圏内500の訪問看護事業所管理者およびスタッフ(2名;緊急訪問対応経験者)計1000名に、質問紙調査(郵送法)を実施した。結果、回収率は16.3%、有効回答率は79.1%であった。回答者の属性は40歳代以上が87.7%、管理者が63.6%、スタッフが36.4%、訪問看護経験年数6年以上が55.0%であった。小冊子内容についての回答は「わかりやすかった」が76.7%、「役に立つ」が85.3%であった。以上の結果より、緊急訪問対応を予防する訪問看護を実施するうえで小冊子の有用性が概ね確認できたと考えられた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、卓越した訪問看護師が利用者の健康状態を悪化させず、営業時間外の緊急対応の予防をどのように行っているのかを面接調査し、得られた資料を分析し、小冊子にまとめ、訪問看護事業の効果的な実践に寄与することである。2017年度の計画は、認定および専門看護師10名に対して、訪問看護事業所の営業時間外における緊急対応(訪問)予防策について経験事例を基にした面接調査を行なうことであった。計画に沿って面接調査を行なった結果、緊急連絡22事例の資料を得た。緊急訪問に至った事例は15例、訪問に至らなかった事例は7例であった。緊急訪問に至った15事例では「医療処置の実施」(6例)、「状態の観察と対応」(5例)、「症状対応」(2例)、「その他」(2例)が必要であった。訪問に至らなかった7事例では「状態の確認と判断」(6例)「薬の確認」(1例)を行ない、家族介護者に説明して納得を得られていた。訪問に至らなかった理由は利用者の状態に変化がみられたものの、家族介護者の情報では、推測される状態の変化から逸脱していないと判断される場合や、転倒していても重度な外傷がないと判断される場合であり、家族介護者が看護師の説明を理解し納得した場合であった。その背景には、緊急連絡前の訪問時に看護師が家族に状態の変化やその推移について具体的に観察の方法や対応を説明していた。さらに看護師は高齢者やがん療養者におけるターミナル期の変化の推移および、利用者にとって初めての治療法開始によって生ずる変化について、持っている知識から推測し予測的な対応を行なっていた。以上のように、2017年度の計画はほぼ計画通りに進行している。2018年度は緊急訪問に至った15事例について、訪問を予防できなかった理由を中心に分析し、その予防可能性についても検討し、小冊子の内容に盛り込んで充実を図り、有用性について検討する予定である。研究実績の概要に示した通り、2017年度(当初)の計画通りに進行している。2018年度はすでに緊急訪問に至らなかった7例について、訪問を予防できた理由を分析しているが、加えて、緊急訪問に至った15例について、訪問を予防できなかった理由を中心に分析し、その予防可能性についても検討する。そして、小冊子の内容に盛り込み小冊子の充実を図り、小冊子の有用性について検討する予定である。

また、訪問に至らなかった事例は7事例で、「状態の確認と判断」(6例)、「薬の確認」(1例)を行い、家族介護者に説明して納得を得られていた。2)平成30年度;面接調査の分析結果を基に、小冊子「在宅療養者と家族が安全・安心して療養できるために在宅療養者の緊急訪問を要請する状況が軽減されるための訪問看護支援」を作成した。小冊子が訪問看護初心者に有用かを検討するため、近畿圏内500の訪問看護事業所管理者およびスタッフ(2名;緊急訪問対応経験者)計1000名に、質問紙調査(郵送法)を実施した。結果、回収率は16.3%、有効回答率は79.1%であった。回答者の属性は40歳代以上が87.7%、管理者が63.6%、スタッフが36.4%、訪問看護経験年数6年以上が55.0%であった。小冊子内容についての回答は「わかりやすかった」が76.7%、「役に立つ」が85.3%であった。以上の結果より、緊急訪問対応を予防する訪問看護を実施するうえで小冊子の有用性が概ね確認できたと考えられた。2018年度では、緊急訪問を予防できなかった理由を中心に分析し、その予防可能性について検討する。そして、「訪問看護における緊急対応(訪問)予防策」の小冊子にその内容を盛り込み、作製する。次に、その有用性を検討するため、(1)有識者、研究協力者による検討会を開催し、討議を行う。(2)営業時間外(夜間、早朝、休日・祝日)営業を届け出ている事業所に対し、質問紙調査を行う。そして、収集されたデータの分析を行い考察する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
自律型セキュアセンサネットワーク構築・運用基盤技術の開発

インターネット上にあふれる情報を収集し処理・公開していくシステムとしてセンサネットワークがあるが、これを安全で安心して利用できるようにするためには、大量の情報源からの情報の流れを取り扱うための技術、情報源の信頼性の確保、情報源の攻撃からの保護を実現する基盤技術の開発と運用技術の確立が重要となってくる。そこで、多数のセンサが接続されたインターネット基盤において安定したセキュアなネットワークを構築・運用する技術の開発を行った。具体的にはノード群の相互監視による自律的情報管理機構を提案し、実装評価を行った.その上で、100箇所/10カ国以上に設置された環境センサを用いたセンサネットワークによる国際実証実験基盤Live E!Projectにおいて提案手法の検証を行った。Live E!から得られる実際のセンサデータと組み合わせることで、東京都心におけるゲリラ豪雨とセンサ機器の故障による異常値を判別することに成功している。また、イベント駆動型の処理が可能であるCBNにデータ処理機構を導入し、また負荷分散機能も同時に実装した。データ処理機構が処理部分を分割し、処理の再割り当てを行うことで規模性を担保している。またセンサデータにはデータ発生源を示すセンサIDに加え発生データにシーケンシャル番号を与えることでデータ処理過程やトレーサビリティに役立てている。本研究での成果により、センサネットワークという新しい情報基盤に社会が依存することが可能となり、より安心、安全な社会を構築する礎となると考える。特にスケーラビリティの観点からこうしたシステムは従来のサーバ・クライアント型の情報流津の仕組みではなく、End-to-End型の情報流通基盤における安全・安心ITシステム基盤が必要となってくる。本研究では、多数のセンサが接続されたインターネット基盤において安定したセキュアなネットワークを構築・運用する技術の開発を行う。ここでは、センサノードが出力する情報を活用し、エラーデータや攻撃データを排除し自律的に管理する基盤として、これらの計算処理を行うユニットを動的に割り当てる仕組みを中核に、多数のセンサが接続されたインターネット基盤において安定したセキュアなネットワークを構築・運用する技術の開発を行った。本研究を通して、センサネットワークにかかわるさまざまな処理をCBN上のどのノード上を行うかという課題が認識された。今後データの検証処理のための計算処理を柔軟に行うために、情報収集の過程にあわせて動的に実行ノードを選択し割り当てる機能が必要となってき、次年度実施の計画に反映させる予定である。
カルシウムシグナルによるＤＮＡメチル化調節機構の提唱

遺伝子の発現制御機構の一つにDNAメチル化修飾がある。DNA脱メチル化を誘導する酵素群として、TETファミリータンパク質(TET)が知られている。申請者はこれまでに、Calmodulin(CaM)がCa2+依存的にTETの活性を亢進させることを明らかにした。これは、Ca2+シグナルによるDNAメチル化調節を介した新規遺伝子発現制御機構の存在を示唆している。本研究では、Ca2+シグナルに依存する中枢神経系の分化発生過程に対し、CaM-TET相互作用がどのような影響を与えるかついて、CaMによる活性化能を失った変異型TETを発現するES細胞の分化実験により解析する。これにより、生体内でのCa2+シグナルによるDNAメチル化調節メカニズムの提唱を目指す。まず、CaM結合能を欠損させたTET変異体の作製を試みたが、CaMとの結合能が消失しつつ、かつ、良好に発現する変異体の作製には至らなかった。一方で、CaMによるTETの活性亢進作用の詳細な分子メカニズムについての解析結果より、Ca2+/CaMがTETのアセチル化を増加させることでTETの活性を亢進させることが明らかとなった。そこで、CaM結合能欠損TET変異体に代わり、生理的に同等であると考えられる非アセチル化変異体の作製を行うことにした。また、ES細胞およびマウス個体での解析に向けて、変異体の活性評価を細胞外実験系だけでなく、細胞内実験系でも評価する必要性があると考え、細胞内でのTET活性評価系の構築を行った。また、研究遂行過程において、Ca2+シグナルによる一過的な遺伝子発現調節機構へのCaM-TETの関与を強く示唆する結果が得られた。計画当初利用する予定であったCaMとの結合能を失ったTET変異体だが、生理的条件下で結合能が十分に失われていないことが明らかとなった。そこで、新たに別のCaM結合能欠損変異体の作製を試みたが、期待した変異体の作出には成功しなかった。以上から、CaM結合能欠損TET変異体を発現するES細胞の作製が計画当初の予定より遅れている。一方で、研究遂行過程において、Ca2+/CaMがTETのアセチル化を亢進させることでTETの活性を上昇させることが明らかとなった。よって、現在、CaM結合能欠損TET変異体と生理的に同等であると考えられる、非アセチル化TET変異体の作製を進めている。Ca2+/CaMによるアセチル化能欠損TET変異体を発現するES細胞を樹立する。樹立したTET変異体発現ES細胞を利用して、CaM-TET相互作用がES細胞から神経系列細胞への分化に与える影響を解析する。また、研究遂行過程において、神経活動や筋収縮などCa2+シグナルによる一過的な遺伝子発現調節機構へのCaM-TET相互作用の関与を強く示唆する結果が得られた。そこで、培養細胞における神経活動もしくは筋収縮の模倣モデルを利用し、Ca2+/CaMによるアセチル化能欠損TET変異体を用いて、CaM-TET相互作用が一過的な遺伝子発現調節に与える影響について解析する。以上の解析から得られた結果より、CaM-TET相互作用の遺伝子発現調節機構への関与を明らかとし、生体内でのCaM-TET相互作用の意義づけを行う。

よって、現在、CaM結合能欠損TET変異体と生理的に同等であると考えられる、非アセチル化TET変異体の作製を進めている。Ca2+/CaMによるアセチル化能欠損TET変異体を発現するES細胞を樹立する。樹立したTET変異体発現ES細胞を利用して、CaM-TET相互作用がES細胞から神経系列細胞への分化に与える影響を解析する。また、研究遂行過程において、神経活動や筋収縮などCa2+シグナルによる一過的な遺伝子発現調節機構へのCaM-TET相互作用の関与を強く示唆する結果が得られた。そこで、培養細胞における神経活動もしくは筋収縮の模倣モデルを利用し、Ca2+/CaMによるアセチル化能欠損TET変異体を用いて、CaM-TET相互作用が一過的な遺伝子発現調節に与える影響について解析する。以上の解析から得られた結果より、CaM-TET相互作用の遺伝子発現調節機構への関与を明らかとし、生体内でのCaM-TET相互作用の意義づけを行う。
単結晶X線回折法による混合原子価金属錯体の光励起構造の解明

概要:混合原子価金属錯体の光励起による原子価の揺動を観測する目的に関しては,測定対象として,ヨウ素架橋の白金二価四価混合原子価一次元錯体の光励起原子価揺動を観測する目的で,試料の合成と良質な結晶作成を目指したが,光励起構造解析に適した結晶試料が得られなかったため,当初の目的に到達することが困難となった.やむを得ず,ハロゲン架橋銅一価ポリマー錯体の光励起構造研究を進めた.実施研究:これまで研究がかなり進捗している,Cu_2I_2ひし形ユニットを持つジイミン架橋複核銅(I)一次元金属錯体の単結晶光励起構造解析について,配位子に4,4'ビピリジンおよびピラジンを用いた,単結晶を作成し,配位子の違いによる励起構造の変化の比較を行った.新たに得られた知見:Cu_2I_2ひし形構造は光照射に伴い,ひし形平面内で,ヨウ素原子同士が互いに近づき,銅原子同士が僅かに遠ざかる変形を起こすが,基底状態で既に,この傾向が強い化合物,すなわちI-Cu-I結合角が小さいものほど,室温で強い発光を示し,発光量子効率についても高い相関関係が示唆された.類似構造を持つ分子性化合物では,光照射時にヨウ素原子がCu_2I_2菱形ユニットの面外に回転するように移動し,菱形ユニットの変形が少ないことを示している.また基底状態での構造もI-Cu-I結合角が,無限鎖構造のものに比べて大きい.また発光特性は無限鎖構造の化合物の方が優れている.これら銅一価錯体では,架橋配位子による無限鎖構造をとることにより,Cu_2I_2菱形ユニットの基底状態での変形を保ち,光照射下でさらにその変形を助長するような性質が,MLCTによる発光特性に寄与していることが明らかになった.今後の展開:銅一価錯体の発光特性はハロゲン原子の種類より変化する.また銅と同族の銀錯体も同様の構造を持つものが知られ,これらの光学特性と励起構造の相関関係の解明による展開が期待される.概要:混合原子価金属錯体の光励起による原子価の揺動を観測する目的に関しては,測定対象として,ヨウ素架橋の白金二価四価混合原子価一次元錯体の光励起原子価揺動を観測する目的で,試料の合成と良質な結晶作成を目指したが,光励起構造解析に適した結晶試料が得られなかったため,当初の目的に到達することが困難となった.やむを得ず,ハロゲン架橋銅一価ポリマー錯体の光励起構造研究を進めた.実施研究:これまで研究がかなり進捗している,Cu_2I_2ひし形ユニットを持つジイミン架橋複核銅(I)一次元金属錯体の単結晶光励起構造解析について,配位子に4,4'ビピリジンおよびピラジンを用いた,単結晶を作成し,配位子の違いによる励起構造の変化の比較を行った.新たに得られた知見:Cu_2I_2ひし形構造は光照射に伴い,ひし形平面内で,ヨウ素原子同士が互いに近づき,銅原子同士が僅かに遠ざかる変形を起こすが,基底状態で既に,この傾向が強い化合物,すなわちI-Cu-I結合角が小さいものほど,室温で強い発光を示し,発光量子効率についても高い相関関係が示唆された.類似構造を持つ分子性化合物では,光照射時にヨウ素原子がCu_2I_2菱形ユニットの面外に回転するように移動し,菱形ユニットの変形が少ないことを示している.また基底状態での構造もI-Cu-I結合角が,無限鎖構造のものに比べて大きい.また発光特性は無限鎖構造の化合物の方が優れている.これら銅一価錯体では,架橋配位子による無限鎖構造をとることにより,Cu_2I_2菱形ユニットの基底状態での変形を保ち,光照射下でさらにその変形を助長するような性質が,MLCTによる発光特性に寄与していることが明らかになった.今後の展開:銅一価錯体の発光特性はハロゲン原子の種類より変化する.また銅と同族の銀錯体も同様の構造を持つものが知られ,これらの光学特性と励起構造の相関関係の解明による展開が期待される.大型放射光施設SPring-8のX線とレーザーを用いた光照射X線構造解析法による,光励起原子価互変異性錯体の光励起構造の解明は,現在実験に適した測定試料を探索中であり,Ru(II), (III)錯体および白金(II), (IV)錯体を中心に化合物の合成と結晶作成を試みている.以下の研究成果が得られた.関連する研究成果は以下の通りである.1銅一価ポリマー錯体[Cu_2I_2(PPh_3)_2(4,4'-bpy)]_∞では青色レーザー(442nm)照射によりCu原子を架橋している2つのI原子が互いに近づく方向に接近し,Cu(I)からCu(II)の配位環境に近づく傾向をはじめて直接観測することに成功した.この動きは,錯体の金属-配位子電荷移動遷移(MLCT)に起因していると考えられ,その吸収帯より離れた緑色のレーザ(532nm)を照射したときには,原子の動きは見られなかった.同様の構造を持つポリマーではない複核銅錯体では,この動きが分子構造全体の振動回転運動などと混ざってほとんど観測できなかったことから,ポリマーにして立体構造を固定することでよりはっきりと光励起構造が検出できることがわかった.2単結晶中で可逆な光異性化反応を起こすRh錯体[(Cp'Rh)_2(CH_2)_2(O_2SSO_2)]

(Cp'=Me_5C_5)について室温および低温での異性化率の時間変化をX線構造解析で追跡した.室温では1種類しかできない構造異性体生成物が110Kの低温では,4種類存在することがわかった.この異性体は,110Kで光照射した結晶を光を当てずに温度を室温にすると,90%以上の異性化率を保ったまま,室温で存在する構造異性体に変化することがわかった.このことからこの化合物の光異性化生成物の,結晶内での構造異性体間での熱平衡の様子を解明することができた.混合原子価金属錯体の光励起による原子価の揺動を観測する目的に関しては,測定対象試料の合成と良質な結晶が得られなかったため,当初の目的に到達することができなかった.そこでこれまで研究がかなり進捗している,Cu212ひし形ユニットを持つジイミン架橋複核銅(I)一次元金属錯体の単結晶光励起構造解析について,配位子に4,4'ビピリジンおよびピラジンを用いた,単結晶を作成し,配位子の違いによる励起構造の変化の比較を行った.また,無限鎖構造の構成単位と同一部分構造を持つ分子性化合物を,フェニルピリジンおよびピラジンを用いて合成し,無限鎖構造との比較を行った.Cu212ひし形構造は光照射に伴い,ひし形平面内で,ヨウ素原子同士が互いに近づき,銅原子同士が僅かに遠ざかる変形を起こすが,基底状態で既に,この傾向が強い化合物,すなわちI-Cu-I結合角が小さいものほど,室温で強い発光を示し,発光量子効率も高い相関関係が示唆された.類似構造を持つ分子性化合物では,光照射時にヨウ素原子がCu212菱形ユニットの面外に回転するように移動する変化がみられた.この変化は,分子全体が回転し,菱形ユニットの変形が少ないことを示している.また基底状態での構造もI-Cu-I結合角が,無限鎖構造のものに比べて大きい.また発光特性は無限鎖構造の化合物の方が優れている.これら銅(I)錯体では,架橋配位子による無限鎖構造をとることにより,Cu212菱形ユニットの基底状態での変形を保ち,光照射下でさらにその変形を助長するような性質が,MLCTによる発光特性に寄与していることが明らかになった.
言語行動の変化モデル構築に関する研究

本研究では、いまだ実態解明が十分ではない、いくつかの場面の言語行動の使用実態の地域差を男女差、世代差、都市構造差の観点を交えて記述し、その記述資料をもとにして、言語行動の地域差を生む要因について明らかにするとともに、言語行動の変化のモデルを構築することを目的としている。この研究を進めることで、言語行動の記述手法を確立し、他言語の言語行動を扱う研究も容易になる。他言語と対比することで、日本語の言語行動の特質をより深く明らかにできる。本事業の研究実施計画では、平成30年度は、言語行動の変化モデルを確立することを予定していた。しかし、これまでのアンケート調査の実施状況及び分析結果から、言語行動の地域差に、世代差の面で、社会人か学生かという社会年齢差が大きく影響していることが明らかになったため、回収アンケートの属性面でのバランス調整が必要だと判断し、関東、関西、東北地方での社会人のデータを大幅に補充する調査を行った。それとともに、地域差の記述の一環として中部地方での言語行動のアンケート調査も実施した。また、導き出した言語行動の全国的な地域差の背景として考えられる言語行動への意識の地域差について、関西、関東、中国、四国地方で行った調査結果の分析を行った。しかし、言語行動への意識の地域差の面では、各地に顕著な地域差が見られず、要因としての意識の影響について再検討し、今後の計画の見直しを図る必要が生じている。そして、これらの調査の成果と研究の成果を、Webサイト(http://disasterlinguistics.jimdo.com/)上で発信する取り組みを継続している。言語行動の地域差についてのアンケートについては、ほぼ、全国に渡りデータがそろったが、九州地方のデータが当初の予定に比して十分ではなく、また、社会人のデータも十分とは言えない地域が存在する。また、地理的変異の背景要因として着手した言語行動への意識に関するアンケートからは十分な結果を得られず、今後の計画の見直しを図る必要が生じている。平成31年度は、これまでのアンケート実施で回収に偏りが生じた地域に重ねて依頼に赴いて回収率を上げたり、フォローアップのための現地調査などを行ったりし、変化のモデル構築に十分な量と質のデータを得る。具体的な対象地域としては、c.準未発達地域(九州・沖縄地方)に重心を置き、高年層を対象としたアンケート調査を実施する。高年層100名の回収を計画している。さらに、学会発表や論文発表を通して成果公開を行い、言語行動の変化についての考察を深化させ、言語行動の変化のモデルを構築する。本研究では、いまだ実態解明が十分ではない、いくつかの場面の言語行動の使用実態の地域差を、先述の観点を重視して記述し、その記述資料をもとにして、言語行動の地域差を生む要因について明らかにするとともに、言語行動の変化のモデルを構築することを目的としている。本事業の研究実施計画では、平成27年度は、本研究の目的である言語行動の変化のモデルを構築するのに必要な、使用実態の調査を実施することを予定していた。アンケートは、1未解明の場面における言語行動の実態の検証、2言語行動の発信と受容の関係の検証、3多地域間の使用実態の地域差の検証に焦点を置き、具体的な対象地域としては、a.発達地域(近畿地方)、b.準発達地域(九州を除く西日本・東京を中心とした関東地方)、c.準未発達地域(東北を除く東日本・九州・沖縄地方)、d.未発達地域(東北地方)を予定している。初年度には、a.発達地域(近畿地方)、c.準未発達地域(東北を除く東日本・九州・沖縄地方)で、若年層と高年層、少なくとも100名ずつへの配布を予定していた。しかし、調査協力者との連携状況の進展具合に応じて配布地域を調整し、a.発達地域(近畿地方)、b.準発達地域(東京を中心とした関東地方)、d.未発達地域(東北地方)でそれぞれ、200300名への調査を実施するまでに至った。これにより、1、2についての検証が進展するとともに、3の観点について、当初の予定より広域にわたる地域差の見通しを立てることができた。ただし、それぞれの地域で回収したアンケートは若年層が中心であったり、女性がやや多い地域があったりと、属性面での回収人数調整を図る必要があるという、次年度に期す課題も見えるようになった。また、そういったデータの偏りに配慮し、地域差に関する誤った理解の助長を避けるために、初年度に予定していたWeb上での調査成果の公開を控えることにした。回収アンケートの属性面でのバランス調整、Webでの成果公開の見送り、などの未達成の課題はあるが、当初の予定より、広域にわたる地域で大量のアンケート配布を達成でき、それにより、確度の高い言語行動の地域差の細目を明らかにできたことや、調査協力者との連絡が進展したことを考えあわせ、概ね、当初の研究進行予定に値する成果を達成できていると判断した。本研究では、いまだ実態解明が十分ではないいくつかの場面の言語行動の使用実態の地域差を、先述の観点を重視して記述し、その記述資料をもとにして、言語行動の地域差を生む要因について明らかにするとともに、言語行動の変化のモデルを構築することを目的としている。日本語言語行動の変遷や言語普遍的な言語行動の研究にも寄与する点で学術的意義が高い。本事業の研究実施計画では、平成28年度は、初年度に続きアンケート調査に重点を置き、調査票を配布、回収する。

アンケートは、1未解明の場面における言語行動の実態の検証、2言語行動の発信と受容の関係の検証、3多地域間の使用実態の地域差の検証に焦点を置き、具体的な対象地域としては、b.準発達地域(九州を除く西日本)、c.準未発達地域(九州・沖縄地方)を予定していた。b.準発達地域については、中国・四国地方にアンケート配布を行い、それぞれ100名程度の調査を実施し、c.準未発達地域については、九州で150名程度の調査を実施することができた。これにより、1、2についての検証が進展するとともに、3の観点について、当初の予定より広域にわたる地域差の見通しを立てることができた。ただし、それぞれの地域で回収したアンケートは若年層が中心であったり、女性がやや多い地域があったりと、属性面での回収人数調整を図る必要があるという、次年度に期す課題も見えるようになった。このような課題はあるものの、一定数のアンケートを確保し、確度の高いデータを得ることができたと判断したため、2016年6月からWeb上での調査成果の公開を実施するに至った(http://disasterlinguistics.jimdo.com/)。調査成果は適宜更新し、発信を継続している。回収アンケートの属性面でのバランス調整などの未達成の課題はあるが、当初の予定より、広域にわたる地域で大量のアンケート配布を行い、それにより、確度の高い言語行動の地域差の細目を明らかにできたことや、調査協力者との連絡が進展したこと、前年度に未達成だったWebでの成果公開を始めたことを考えあわせ、概ね、当初の研究進行予定に値する成果を達成できていると判断した。本研究では、いまだ実態解明が十分ではない、いくつかの場面の言語行動の使用実態の地域差を、先述の観点を重視して記述し、その記述資料をもとにして、言語行動の地域差を生む要因について明らかにするとともに、言語行動の変化のモデルを構築することを目的としている。この研究を進めることで、言語行動の記述手法を確立し、他言語の言語行動を扱う研究も容易になる。他言語と対比することで、日本語の言語行動の特質をより深く明らかにできる。本事業の研究実施計画では、平成29年度は、I.言語行動使用実態の解明とII.言語行動変容の考察を予定していた。I.言語行動使用実態の解明については、これまでに十分な質・量が集まっていない地域(関西、中国、四国地方)でアンケート調査を行った。また、II.言語行動変容の考察については地理的動態の考察と世代差の考察を軸としていたが、前者については、言語行動の地域差に都市規模の差が関与していることを解明し、後者については、世代差が社会人か、学生かという社会年齢差に大きく起因していることを明らかにした。また、いくつかの言語行動の変異を軸として、大局的な地域差を導く言語行動の地理的変異導出モデルを提唱するに至った。一方で、導き出した全国的な地域差の背景として、言語行動への意識の差が関与しているかもしれないとの仮説を構築し、新たに、言語行動への意識の差を問うアンケートを関西、関東、中国、四国地方で実施することに着手した。この新たな課題としてのアンケート実施、回収及び分析作業に伴い、言語行動の変化モデル導出に至る従来の計画を見直す必要が出てきた。
フラビウイルス脳炎の病態におけるウイルス抵抗性遺伝子ＯＡＳの役割

フラビウイルスには人獣共通感染症の原因ウイルスが多く属しており、その中にはヒトや家畜に重篤な脳炎を引き起こす病原体もある。本研究では、フラビウイルス特異的抵抗性遺伝子であるOas1bを正常に発現するコンジェニックマウスを使用することで、脳炎のより詳細な病態解析が可能なことを示した。さらに、ダニ媒介性フラビウイルスの高病原性化には、哺乳動物への適応により生じる3'非翻訳領域の変異が重要であることを明らかにした。オリゴアデニル酸合成酵素(OAS)は、ウイルス感染時などにインターフェロンによって誘導され、RNA分解カスケードによりウイルスの排除を促進する。近年の研究によりマウスのOas1bはフラビウイルスの感染に特異的な抵抗性を示す因子であることが知られている。申請者はこれまでの研究で、ダニ媒介性フラビウイルスであるダニ媒介性脳炎ウイルス(TBEV)の強毒株と弱毒株の比較解析を行うことで、マウスモデルにおいて強毒株はOas1bによるフラビウイルス特異的な抵抗性を乗り越えて体内で増殖して強い病原性を示すことを明らかにしてきた。当該年度は、このTBEVの強毒株と弱毒株の病原性の相違に関わるウイルス側の要因を同定するために、リバースジェネティクス法による解析を行った。両株の間で遺伝子を組み替えたキメラウイルスを作製し、それらをマウスモデルに接種したところ、強毒株における強い病原性には複数のウイルス因子が関与していることが明らかになった。その中でも、ウイルスタンパクをコードしない3'非翻訳領域が最も強く病原性に影響を与えていることが明らかになった。解析を進めたところ、哺乳動物の細胞における継代・適応により生じたと推察される3'非翻訳領域の可変領域内の欠損により、病原性が大きく上昇することが示された。この欠損は培養細胞レベルでの増殖性には影響しておらず、脳内での増殖性に大きく影響を与え、また脳内での炎症反応を強く誘発することが示された。今回示された3'非翻訳領域の可変領域内の欠損は、ウイルス由来ノンコーディングRNAの産生に関わっているとされ、宿主の自然免疫応答にも影響を与えることが示唆されているため、今後これに焦点を当てて解析することにより、フラビウイルス抵抗性遺伝子による病態発現回避機構の詳細が明らかになることが期待される。しかしフラビウイルスにはインターフェロンによるOAS等のインターフェロン誘発因子の発現を拮抗する機能があり、これにより宿主側のインターフェロン誘導性の抗ウイルス作用を阻害して増殖できると考えられている。当該年度においてはこのフラビウイルスのインターフェロンアンタゴニズムの機能の詳細を明らかにするために、ダニ媒介性脳炎ウイルスの自然界で犬より分離された弱毒株、脳炎発症患者より分離された強毒株、及びオムスク出血熱ウイルスを元に、リバースジェネティクス系を用いてインターフェロンアンタゴニスト機構をノックアウトしたウイルスの作製を試み、その性状の解析を試みた。ウイルスゲノムのRNAポリメラーゼ機能を持つNS5蛋白に変異を導入することでインターフェロンアンタゴニスト機能が減弱したウイルスを作製することに成功した。培養細胞において、元のウイルスはインターフェロン作用化においても高い増殖性を示したのに対し、変異ウイルスは増殖性が減少しており、活性化したOASをはじめとするインターフェロン誘発因子により、ウイルスが排除されていることが示された。さらに解析を進めることにより、NS5の変異によりインターフェロンレセプターのシグナルにおいて重要なJAK-STAT系において、STATのリン酸化を阻害することによりインターフェロン応答配列の活性化が抑制されていることが明らかになった。今回解析を行ったインターフェロンアンタゴニズムは、OASの持つフラビウイルス特異的な抵抗性に対するウイルスの回避機構として重要な意味を持つため、今後の詳細な解析が期待される。当該年度の研究計画では、病原性に関わるウイルス因子の同定を行う計画であったが、現在までの研究によりNS5蛋白に変異を加えたウイルスはインターフェロンによる抗ウイルス作用に対する感受性が上昇し、それによりウイルスの増殖性が減弱することが示された。これにより今回導入したNS5の変異はウイルスの病原性に大きく関わっており、ウイルスの弱毒化につながることが明らかになった。これらの結果から今後の研究においてこのNS5の機能を解析することによって、さらに詳細なメカニズムの解明が期待できるようになった。また当該年度の2点目の検討事項である、フラビウイルスの病態発現機序の解析についてだが、ウイルスの感染した細胞ではJAK-STAT系におけるSTATのリン酸化を阻害されることで、下流シグナルにあるインターフェロン応答配列の活性化を抑制された。これによりOASをはじめとするインターフェロン誘発性因子の発現が減少することで、細胞が抗ウイルス状態へと移行するのが阻害されることが明らかになった。このインターフェロンアンタゴニズムによって、フラビウイルスの感染したマウスではインターフェロンを介した防御機構による体内からのウイルス排除が上手く働かず、病原性の上昇につながっているものと推定される。

このような病態発現機序に関わる成績を元に、平成25年度では生体・細胞・分子レベルでのOASをはじめとするフラビウイルス抵抗性因子の解析を詳細に行うことが可能になった。これまでの解析結果をもとに、今後は生体・細胞・分子レベルでOasとウイルスの相互作用により、どのようにウイルスが排除されていくか、その詳細を解析し、フラビウイルス脳炎の病態発現機序、及びその機序に対するOasによる感染抵抗性の役割を総合的に考察していく。まずOas遺伝子を哺乳動物細胞での発現ベクターへクローニングし、Oas遺伝子に変異や欠損を導入したOas発現培養細胞を作製する。並びにB6/B6.M-Oasマウス由来初代培養神経細胞を単離する。これらの細胞に対して各フラビウイルスを感染させ、1.共免疫沈降やゲルシフトアッセイによるフラビウイルス蛋白/フラビウイルス遺伝子RNAとOasの結合性及び結合部位の同定、2.フラビウイルス感染細胞内でのウイルス力価測定によるウイルス増殖とリアルタイムPCRによる遺伝子RNAの複製の動態の検討、3.ウエスタンブロットによるOasの発現量と活性化による2-5A合成酵素活性の測定、4.RNase L活性測定によるRNA分解経路の活性化の検討、5.インターフェロン投与により自然免疫を賦活化した場合や、マイクロアレイによって解析された遺伝子をRNAiによりノックアウトした場合の上記各項目への影響を解析する。解析結果から、a) Oas1bのどの領域が、b)フラビウイルス感染のどのような機構を認識し、c)どのような機序でウイルスを排除していくかという感染抵抗性の分子機構を解明する。以上の得られた成績から、1.フラビウイルス感染により起こる脳炎の病態発現機序、及びその機序に対して2.Oasを介したフラビウイルス感染特異的な抵抗性がどのように関与するかという点に関しての生体内及び分子レベルでのメカニズムについて総合的に考察する。本研究では海外研究協力者との間で実際に海外で発生しているフラビウイルスの野外分離株の疫学情報等の情報解析の協力や、研究試料の供与等の研究協力を受けつつ進めている。当該研究年度では先方の都合により、当該研究年度の年度末に予定していた研究打合せ及び関連実験が次年度に変更されたため、当該研究費はその研究打合せの為の旅費及び、関連実験の為の消耗品購入に充てる予定である。
がんと免疫をつなぐ情報発現システム

インターフェロン、IRFs、Noxa等の分子について機能解析を行った結果、これらの分子が細胞のがん化抑制やアポトーシス誘導、がん転移など多様なシグナル伝達系の制御に関与していた。また、TLRシグナルにおけるクロストークを見出した。さらに、自然免疫応答シグナル伝達系の解析から、DAIやHMGB1, 2, 3が核酸に対する免疫応答シグナルに重要な役割を果たす事を見出した。これらのシグナルは発がんやがんの増悪と密接に関連しており、我々の研究成果は新たながん治療の開発に繋がる分子基盤を提供するものであると考えられる。有効な腫瘍免疫を誘導するため、免疫細胞の活性化機構におけるIFN-IRF系の関与について、特に免疫系賦活において最も強力と考えられるToll様受容体(TLR)下流のMyD88依存性経路におけるIRFファミリー転写因子の役割について検討した。9つあるIRFsとMyD88との相互作用を蛍光エネルギー移動(FRET)を計測することにより網羅的に検討した。その結果、IRF-5やIRF-7に加え、IRF-4もMyD88と直接相互作用することが見出された。更にIRF-4はIRF-5と競合的にMyD88と結合することで、IRF-5による炎症性サイトカインの誘導を阻害することが見出された。実際IRF-4欠損マウスでは炎症性サイトカインの産生亢進が見られ、正常マウスに比べTLR刺激によるショック死に感受性であった。IRF-4はTLR刺激によって発現誘導されることから、TLRシグナルにおける負の制御因子であると考えられた。このようにIRF-4が腫瘍免疫増強における新たな標的となり得ることを示唆する所見が得られた。一方、IRF、p53転写因子を中心とした発がんネットワークの解析の結果、まず、p53誘導因子であるNoxaを発現させる系において、多くのがん細胞にアポトーシスを誘導するのに対し、正常細胞にはアポトーシスを誘導しないことが示された。一方、Pumaを発現させると、がん細胞・正常細胞ともにアポトーシスを誘導した。NoxaとPumaの違いについて検討した結果、PumaがERを介した細胞内Ca2+濃度上昇を伴う、新しいミトコンドリア依存性アポトーシス経路を誘導することが判明した。一方、Noxaのがん細胞選択性に関して、その機序を検討中であるとともに、坦がんマウスの系を用いてNoxaのがんに対する遺伝子治療の可能性を検討している。また、構成的なIFN-α/βによるシグナルのがん化抑制機構の解析では、IFNAR1欠損細胞ではストレス刺激による応答性の異常がみられる結果が得られており、詳細を検討中である。さらに紫外線(UV)によりIRF-3が活性化を受けること、また、IRF-3欠損マウスを用いた解析よりUVによる皮膚細胞でのアポトーシス誘導に関与していることを見出した。免疫系の活性化によるがん化の制御を目指し、とくにIRFファミリー転写因子に着目して、病原体認識受容体を介する免疫応答の誘導メカニズムの解析を行った。これまで、IRF5やIRF7、さらにIRF4の関与を示してきたが、別のIRFメンバーであるIRF1がToll様受容体(TLR)下流において、MyD88依存的に活性化されることによって、IFN-γによるIL-12p35やiNOS遺伝子の発現誘導を増強する役割を担っていることを見出した。また、TLR9/TLR7はMyD88依存性経路を活性化するが、このシグナルはTLR3下流で活性化されるTRIF経路との問に相乗効果を示し、IRF5依存性に強力な炎症性サイトカインの誘導が引き起こされるという、TLR synergyの機序の一端を解明した。一方、IRFやp53転写因子と中心とした発がんネットワークの解析については、X線や抗がん剤などのDNA損傷によるアポトーシス誘導に、p53経路とは異なった経路でIRF5が関与することを見出した。IRF5欠損細胞は活性化型Ha-Rasの発現によって足場非依存性増殖を獲得し、ヌードマウスでの造腫瘍性を示すようになる。さらに数種類のがん細胞株において、IRF5の発現が消失・減弱していることもわかり、IRF5ががん化抑制に関与していることが明らかとなった。また、p53誘導遺伝子であるNoxaとPumaに関して、Pumaは正常細胞やがん細胞両方にアポトーシスを誘導するのに対し、Noxaは癌遺伝子を発現させた細胞においてのみ誘導することを見出し、両者によるアポトーシスの誘導機序が異なっていることを示した。この結果から、がん細胞に選択的な細胞死をもたらすNoxaの遺伝子治療への発展性が期待され、現在検討中である。本研究では,発がんと免疫応答の制御機構に関連する情報伝達系・遺伝子発現ネットワークについて解析し、これらを繋ぐ情報発現システムを統合的に解明することにより、がんの治療における新しい方法や原理の確立を導くことを目指している。平成19年度において、主には以下に述べるような研究成果が得られている。

1.自然免疫系のシグナル伝達機構において重要である転写因子Interferon Regulatory Factor(IRF)ファミリーに関する研究をさらに展開させ、なかでも免疫系の制御のみならず発がんの抑制にも深く関わっているIRF5が、細胞種選択的に細胞死受容体Fasによるアポトーシス感受性を決定することを明らかにした(Proc. Natl. Acad. Sci. USA., 105:2556-2561, 2008)。Fasによるアポトーシスは、多くのがんにおいて変異が見られる重要ながん抑制遺伝子p53非依存性に生じることが知られている。今回の発見はIRF5によるp53非依存性のアポトーシス誘導機構を理解する上でも重要な知見であると考えられる。2.細胞質内に暴露された病原体または自己由来のDNAを認識し炎症性免疫応答を惹起するセンサー、DAI(DNA-mediated activator of IRFs)を同定し(Nature, 448:501-506,2007)、さらにその活性化機構についての詳細を解析した(Proc. Natl. Acad. Sci. USA., 105:5477-5482, 2008)。現在炎症と発がんにおけるDAIの役割を解析中である。3.がん細胞におけるp53依存性のアポトーシス誘導についての解析を進め、マウス担がんモデルを用いて、BH3-only蛋白Noxaによる遺伝子治療が有効である事を明らかにした(投稿準備中)。以上のように研究は順調に進展し、新しい展開もみられ、複数の論文として成果を発表することができた。(1) IRF5による発がん抑制と抗腫瘍免疫応答の制御メカニズムの解明;IRF5欠損マウス由来細胞を用いてIRF5が細胞のアポトーシス感受性に及ぼす影響を解析した。その結果、IRF5遺伝子を欠損した細胞では野生型に比べアポトーシス誘導に対する感受性が向上することを明らかとし、またこの感受性向上は細胞の種類によって異なる刺激条件およびシグナル伝達経路に対して作用することを見いだした。さらにヒトがん細胞を用いがん転移マウスモデルにおいてIRF5欠損マウスが野生型に比べ高頻度のがん転移を生ずる現象についての詳細な解析を進め、IRF5が免疫応答において、いかなる細胞群に作用してがん転移を抑制するかについて解析し候補細胞の絞り込みを進めた(2) DNAによる炎症性免疫応答惹起と発がんの関係の解明;細胞はDNA刺激によりI型インターフェロン分子を放出することが知られるが、今回マウス細胞を用いて構成的に発現するI型インターフェロンのシグナルについて細胞のがん化への影響を解析したところ、このシグナル系が細胞のがん化抑制に重要な働きをすることが明らかとなった。この結果は本年度論文として発表した(Chen et al.)。また、かねてより進めていたDAI遺伝子ノックアウトマウスの作成に成功した。今後はこの遺伝子改変マウスおよび該当マウス由来細胞を用いてDAIの詳細な分子作用機序の解析を進める予定である。(3) Noxa発現によるがん治療法の開発;
血液-脳バリヤーとしての酸性スフィンゴ糖脂質の機能の解析

ガングリオシドの神経系における重要な機能の一つとして、血液脳関門及び脳、髄液関門の維持における役割とそのメカニズムを検討した。複合型ガングリオシドを欠損するGM2/GD2ノックアウトマウスにおいては、生後4週において注入ホースラディシュペルオキシダーゼ(HRP)の血管外漏出を認めたが、生後12週以降のマウスにおいては、それ程明瞭な漏出が検出できなかった。脊髄の電顕的観察においては、加齢と共に変性が顕著になり、神経線維の変性やニューロン死と共に、グリア細胞の増生とグリア突起の肥大・伸長が特徴的であった。グリアの突起は野生型に比べて厚く血管周囲を囲み何層にも成っている像が多く見られた。これらの所見は幼若マウスで血液脳関門機能が既に破壊され、HPRが漏出する状態であったのに対し、成長と共にその補正機構としてグリアの増殖と細胞肥大化が惹起され、血管周囲に突起が取り巻くことによりバリアー機能を維持しているものと考えられた。また、GM2/GD2合成酵素およびGD3合成酵素のダブルノックアウトマウスの場合は、脳室脈絡叢の上皮増生が見られたが、突然死を示したマウスでは認められず、これが突然死の死因になっているとは考えられなかつた。野生型マウスと複合型ガングリオシド欠損ノックアウトマウスの脊髄よりRNAを抽出し、遺伝子発現のプロフィールを比較したところ、グリア由来のサイトカイン関連遺伝子の発現がノックアウトマウスで上昇している傾向があり、グリアの増生・肥大化と一致する所見と考えられた。今後、ガングリオシド欠損がグリアの増生を惹起するメカニズムとその意義の検討を進めたい。1)第一に、GM2/GD2合成酵素遺伝子KOマウスとGD3合成酵素遺伝子KOマウスを交配して、ダブルKOマウスを作成し、特に外見に異常なく出生し成長することが確認された。2)脳、肝臓、皮膚などから糖脂質を抽出し、その組成変化を検討したところ、ダブルノックアウトマウスではいずれの組成の酸性画分でもGM3のみが検出され、想定された合成経路に一致したガングリオシド組成の変化が確認された。3)ダブルノックアウトマウスのニューロン/グリア相互反応を解析するために、脊髄後根神経節の細胞の初代培養法を検討した。Ara-Cを添加しない培養系ではグリア細胞の著明な増殖が得られ、GFAP染色で陽性を確認した。またAra-CとNGF存在下で培養した場合は、ニューロンが突起伸長を伴って培養可能なことを確認した。今後ダブルKOマウス由来の細胞で検討を行うと共に、野生型マウス由来のグリア細胞とダブルノックアウトマウス由来のグリア細胞におけるニューロン支持機能の差異につき明らかにする。4)更に、ダブルノックアウトマウスの顔面において難治性の皮膚損傷が見られたので、そのメカニズムの解明を行った。皮膚の切片標本で、異常な神経線維の増生が見られ、また、三叉神経、坐骨神経の膨化、ダンゴ状変化、変性死、不正形変化等が20週齢以前より認められた。これらの変化は、末梢神経におけるニューロンとグリア細胞あるいはシュワン細胞との相互反応の障害に基づく神経組織維持機構の破綻によることが示唆された。5)ダブルノックアウトマウスにおける血管膜のバリヤー機能について、HRP法入法を中心に比較検討中である。
バイオアクティブグラスのう蝕抑制能を各種イオンと中和作用の両面から解明する

本研究では、歯質の溶解現象はフッ素の多寡により抑制されるものではないことが観察されたと同時に、歯質の周辺環境のうち酸性度という因子に歯質の溶解量は影響されると考えられた。填塞材を用いたう蝕予防は、歯科の教科書にも載るスタンダードな処置である。各種材料などの市販材料について、本研究のような比較検討を行うことにより、材料ごとの特性をより深く理解することは、疾病予防に携わる歯科医師にとって重要な情報となると考えられる。申請者が行った予備実験では、本邦ではう蝕予防に用いられるシーラント材(小窩裂溝填塞材)と歯質試料とを酸に一週間浸漬したところ、1シーラント材を含まない実験での歯質脱灰に比べて、2GIを含有すると歯質は保存されていたが、3フッ素イオンを放出するポリマー系材料ではむしろ脱灰を促進することが、SEМ像から著明であった。う蝕は酸による脱灰から誘発されると考えられている。従って予備実験では、中和による脱灰抑制作用が効果的であった。歯科保存学で用いられる材料は、歯質もしくは修復物への接着性を有する。中でもGI系の材料を用いたう蝕治療やう蝕予防の効果は高く、レジン系材料に比べて予後が良いことがかねてから報告されてきた。そしてこれら多くの報告において、フッ化物による効果が述べられてきた。従来より注目されてきたフッ素の抗う蝕作用は、2つのアプローチから考察されてきた。つまり、う蝕病原性細菌への効果と、歯質への効果である。さらにそれぞれ細かなメカニズムがあり、1う蝕病原性細菌を殺菌する、2細菌の代謝を抑制する、3ヒドロキシアパタイトのフッ化により歯質を強化する、4再石灰化の促進するなどと説明されてきた。さらにグラスアイオノマー層に含有されているホウ素やストロンチウムなど、近年はフッ素以外についても様々なイオンによるう蝕細菌もしくは歯質への効果についても、研究が進んでいる。以上の経緯から平成26年度における研究はシーラント材と歯質の同時浸漬を行い、実験溶液への歯質の溶出及びシーラント材の溶出、またこれらの結果である溶液の酸性度の変化を分析した。そしてこれらの実験結果から検討を行い、まとめた論文は現在投稿中である。前年度すなわち平成26年度において取りまとめを行っていた研究について、論文にまとめて投稿し、国際誌への投稿が認められた。歯の硬組織は、エナメル質と象牙質・セメント質に分類されるが、エナメル質と予防歯科用材料に対する報告者の検証は、ひと段落ついたことになる。歯科充填材料と象牙質に対する検証を平成27年度から開始した。実験の遂行についてはおおむね研究計画内である。ところで、前年度の研究では報告者自身が研究を施行していたが、本年度から実際の遂行に当たり所属教室の教室員に協力を得て、報告者の監督の下で研究を行っている。そこで、実験手法そのものはさほど難しいものではなく、再現性が高い方法であることが再認識された。さらに、主に研究の分析工程の、外部協力者へ委託している部分についても、報告者自身が実際に行えるよう委託先研究協力者から手法の習熟訓練を受け、安定した研究結果が得られるよう改善している。さて、主に平成27年度で行った実験の成果を当年度中の学会で公表したところ、さらなる検証が必要であると認められたため、再検討を行った。そこでさらに、平成28年度中での追加試験実施も予定している。研究データの検討や検証を研究協力者とともに行い、これらを取りまとめ、本年度中に公表することを予定している。平成28年度はこれまでの研究成果を発表し、また一方でエナメル質と歯科充填材料についての研究を実施し検討を行うことを予定している。本年は、あらかじめ計画していた象牙質と各種歯科充填材料を用いた実験を試行した。具体的には、ヒト抜去歯から作製した象牙質試料と、クラレノリタケデンタル社製クリアフィルAPーX(A2)、松風社製ビューティフィルII(A2)、ジーシー社製フジIXGP(A2)の3種の充填材を用いた。これらの試料を象牙質試料については、歯科用ポータブルハンドピースを用いて3×3×1ミリの角柱試料を作製した。計24個の象牙質試料を、上記の規定値から各辺について±5パーセント以下の誤差であった。また、歯科充填材料については、直径12ミリ高さ1ミリの円柱型試料をステンレス製モールドを用いて作製した。ク社製品と松社製品については光重合を十分に行い硬化させた。ジ社製品については、1次硬化後に37度チャンバーで2日間保管し、2次硬化を進行させた。これらのヒト歯由来試料および充填材料試料は、整形、未重合層の除去およびバリの除去のために、2000番手の耐水研磨紙を用いて、流水化で研磨を行った。その後、実験用ペーパータオルで、適宜、余分な水分を除去した。これらを準備する一方で、pH4.0の乳酸水溶液を脱イオン蒸留水を用いて作製した。以上の通り作成した各試料に関して、申請書に記載した要領で浸漬し、実験を開始した。引き続き、浸漬した溶液のpHについて一週間毎日測定し、さらに一週間後に試料を撤去したのちに溶液内に含まれるカルシウム、リン、バリウム、シリカおよびアルミニウムの各イオン濃度を測定した。なお、各種測定前には新しい標準液を用いて検量線を作製した。得られたデータについて、現在検証中である。歯科用充填材料による象牙質への効果について追加的な検証を行った。

実験の遂行についてはおおむね計画に沿って行った。教室員の協力を得て行った研究との比較では、研究者ごとの違いがないことが推定され、酸性度および反応の形態学的な結果については再現性が高い事が示唆された。プラズマ発光分光分析(ICP-AES)の特長は、多種のイオンについて濃度を同時測定できることにある。この機器を使用した分析方法では、そのものの使用もさることながら、その前準備段階での精密な手技と操作が重要である。その点を踏まえると、前準備および測定工程を含めた分析工程を外部委託することにより、研究を効率良く進める事ができるものと考える。さて、本研究ではICP-AESにより、溶液内へのイオン放出を測定した。しかしながら酸性度測定の安定性に比べて、ICP-AESによる濃度分析ではイオンの種類によって安定性に違いがあるように見受けられたため、測定段階周りの手技の安定性に改善が必要であった。歯科材料の経時的なフッ素イオン徐放動態についてはICP-AESではなく、イオンプローブを用いて電気的に測定した。規則的な放出動態を示すことを認めており、今後追加検証を行い公開したいと考えている。なお、イオンプローブによる測定は、再現性が高く安定した測定を行うことが可能であった。本研究の中で得られた知見の公開については、速やかにとりまとめたうえで、公開したいと考えている。本研究では、歯質の溶解現象はフッ素の多寡により抑制されるものではないことが観察されたと同時に、歯質の周辺環境のうち酸性度という因子に歯質の溶解量は影響されると考えられた。填塞材を用いたう蝕予防は、歯科の教科書にも載るスタンダードな処置である。各種材料などの市販材料について、本研究のような比較検討を行うことにより、材料ごとの特性をより深く理解することは、疾病予防に携わる歯科医師にとって重要な情報となると考えられる。現在論文の査読中であるが、受理される可能性は高いと考えている。pHを主眼に置いたう蝕生成およびう蝕抑制の研究は、かつては多くの報告があったものの、近年ではレアな研究テーマであることは認めよう。しかしながら、かつての研究方法はpH測定および微小形態からの考察であったが、近年の各種測定機器の進歩に伴い、本研究の実験方法のようにpH測定に微量元素の定性・定量分析を組み合わせることで、あらたな知見が得られるものと考えている。ところで、平成28年度については、課題申請の内容に沿った、エナメル質と前述した修復材料を用いた比較実験を行いつつ、再度検証を行うべき部分についても実施する予定である。なお研究課題としては、各歯質について各歯科材料との相互作用について検討することとしたが、エナメル質と象牙質における比較検討も行いたいと考えている。歯科保存学本年度も、歯質と歯科材料を酸性溶液に浸漬する実験モデルを行う。浸漬期間中における日々の酸性度変化を追跡し、浸漬期間終了後に溶液内のフッ素イオン及びその他金属イオン濃度を分析する。分析には、pHメータ、フッ素メータ、プラズマ誘導発光分光分析を用いる。浸漬を終了した歯質試料と歯科材料試料の超微小形態学的観察(走査電子顕微鏡)を行う。歯質についてはエナメル質と象牙質についてそれぞれの検討を行うが、年度ごとに別々に研究する。また、今後検討を行う歯科材料として一般に利用される保存修復材料を充てる。