hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自己治癒補修効果と鉄筋腐食抵抗性による評価方法に関する研究

平成30年度は,自己治癒補修材(グラウト)のひび割れ補修効果および枯草菌を練り混ぜたモルタル供試体における酸素透過性と鉄筋腐食抵抗性の連関について検討を行った。自己治癒補修材(グラウト)を対象として,ひび割れ閉塞効果および劣化因子の遮断性について検討を行った。グラウト材によるひび割れ閉塞効果では,ひび割れ補修したモルタル供試体(ひび割れ幅0.30.7mm)を対象として蒸留水を用いた浸漬試験,乾湿繰り返し試験,及び毛管浸潤試験を実施した。その結果,以下の知見が得られている。(1)乾湿・浸せきのいずれの環境条件においても水分保持効果のあるゲル被膜がひび割れ部に付着していることにより,ひび割れ閉塞効果の向上に寄与することが示唆される。2)乾湿繰り返し試験と比較すると,湿潤環境が保たれる塩分浸せき試験の方が炭酸カルシウムの析出率(ひび割れ閉塞率)が高まることがわかった。(3)ひび割れ閉塞率が高いほど水分浸透抵抗性は向上することがわかった。特に水分浸透に対する高い抵抗性が確認されたのは,いずれの曝露条件においてもゲル被膜が残存し,高いひび割れ閉塞率(析出率)が得られたN1-G1-T0(グルコース有り,Trisアルカリ緩衝液無し)であった。好気性微生物を使用した補修材の鉄筋腐食抵抗性に与える影響ついて、電気化学的計測による非破壊試験方法(ACインピーダンス法、自然電位法、無抵抗電流計、カソード分極極性)を用いて検討を行った。本研究においては,好気性微生物によるコンクリート中の溶存酸素濃度の低減により,鉄筋腐食が抑制される効果を示すことに成功した。また,細孔溶液中の溶存酸素濃度の低減に伴い,カソード分極特性が変動し自然電位が卑下する現象が確認された。今後は,これらの知見を踏まえて効果の持続性を評価する方法を検討する予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。H29年度は,1微生物代謝により生じる貧酸素環境が,鋼材腐食抑制効果に与える影響の検討,2アルギン酸ー枯草菌を用いたひび割れ補修グラウト材の開発に関して実験的検討を行った。前者においては,枯草菌を練り混ぜたモルタル中に埋設した鉄筋の腐食性状について検討を行った。実験に使用したモルタル供試体は,曲げひび割れの有無,枯草菌の有無,塩分の有無をパラメータとして,健全なものを含め8ケースを検討対象とした。本検討により,曲げひび割れを有する場合であっても,枯草菌を練り混ぜた供試体においては鉄筋腐食の抑制効果が一定程度確認された。特に,自然電位は枯草菌を含まないものより貴な値を示し,腐食電流密度は相対的に小さい値を示した。さらに,曲げひび割れ部をアノード部とするマクロセル腐食が形成された場合においても,それ以外のカソード反応が抑制されることで腐食電流密度が小さくなることを示唆する結果が得られた。後者においては,モルタルを用いて作製した円柱供試体にひび割れ幅0.5mm程度を目安として割裂ひび割れを導入し,ひび割れ閉塞効果の検討を行った。アルギン酸ナトリウムの濃度を調整することで適度な粘性を付与した枯草菌を含むグラウト材を作製し,ひび割れ面に塗布した。本研究で開発したグラウト材は,ひび割れ表面においてカルシウムイオンと反応しイオン架橋によりゲル皮膜を形成し,そのゲル皮膜中に微生物代謝を通じて炭酸カルシウムが析出されることを想定している。なお,好気性である枯草菌は代謝活性に酸素を消費するため,溶存酸素を断続的に供給するため塩水・水道水を用いて乾湿繰り返し作用下に曝露することとした。本検討結果により,ひび割れ中に形成されたゲル皮膜および炭酸カルシウムからなる析出物によりひび割れ(0.5mm程度)は完全に閉塞され,その後実施した透水試験においても明確な止水効果が得られることが明らかとなった。H29年度はカプセル材を用いた自己治癒補修材の検討を予定していたが,実験計画の順序を変更し,グラウト材による適用方法および練り混ぜ水としての使用した場合の鉄筋腐食に与える影響について第一段階の検討を実施した。3年間の研究計画のなかでは,実験の進捗状況は概ね順調に進捗していると考えている。特に,ひび割れ補修による止水効果や貧酸素環境に起因する腐食抑制効果を示す結果が得られており,H30年度に行う詳細検討に十分な基礎データを提供することができると考えている。

特に水分浸透に対する高い抵抗性が確認されたのは,いずれの曝露条件においてもゲル被膜が残存し,高いひび割れ閉塞率(析出率)が得られたN1-G1-T0(グルコース有り,Trisアルカリ緩衝液無し)であった。好気性微生物を使用した補修材の鉄筋腐食抵抗性に与える影響ついて、電気化学的計測による非破壊試験方法(ACインピーダンス法、自然電位法、無抵抗電流計、カソード分極極性)を用いて検討を行った。本研究においては,好気性微生物によるコンクリート中の溶存酸素濃度の低減により,鉄筋腐食が抑制される効果を示すことに成功した。また,細孔溶液中の溶存酸素濃度の低減に伴い,カソード分極特性が変動し自然電位が卑下する現象が確認された。今後は,これらの知見を踏まえて効果の持続性を評価する方法を検討する予定である。H30年度は,引き続きグラウト材による止水効果の持続性および物質透過抵抗性の向上について種々の劣化要因物質を対象として実験を実施する。また,アルギン酸のゲル皮膜および炭酸カルシウムの析出から形成されるバイオ複合材の構造分析および物質移動の観点から考察を加える。一方,カプセル材を用いた検討では混入量とひび割れ閉塞効果の関係について検討を行う。特に,供試体断面内に均一な分布が得られるカプセル混入方法・混入量と閉塞可能な最大ひび割れ深さの関係を求める。また,鉄筋腐食抑制効果の検討では,埋設した鉄筋を取り出し,表面形状を測定することでカソード・アノード部の面積比を求める。これにより,鉄筋腐食抑制効果を定量的に示すことを試みる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
ミューオニウム超微細構造の１．１３５　Ｔ磁場における精密測定

本年度はビームラインの計画遅延から極小磁場におけるミューオニウム(Mu)超微細構造(HFS)の精密測定を行い、下記のような成果A,B,Cを得た。また、磁力計の開発を行い、成果Dを得た。これらの成果は1.135 T磁場での分光に応用可能である。A. Kr標的圧力0.3 atmでの分光成功:Mu大量生成のためのKr標的中のKr原子とMuの衝突は測定周波数をシフトするため、精度の高い実験のためには低圧力での測定が必要である。標的圧力の低下に伴い、入射ミューオンを効率良く標的に止めることは困難となる。本年度は前年度成功した0.4-1.0 atmでの測定に加え、0.3 atmでも測定に成功した。これらの結果は先行実験より低い圧力での貴重なデータとなるだけでなく、混合気体を用いた分光実験が可能であることを示す結果である。B. old muonium法による解析:Muへのマイクロ波照射時間を考慮した解析により、同じデータからでもより精度よく共鳴周波数を決定することに成功した。これは本研究が用いるJ-PARCの高強度パルスビームの特性を最大限活かした解析であり、今後のパルスビームを用いたMuHFSの精密測定に置いてマイルストーンとなる結果である。C.混合気体を用いた測定:2019年3月に行った測定ではKr:He=4:6の混合気体を用いて測定を行った。この混合気体では衝突シフトの軽減が予想され、実験中の簡易な解析では混合気体を用いた場合の結果と従来の純Kr気体を用いた測定結果との間に乖離が見られた。今後最適な混合比の決定や最終的な実験精度への寄与を議論していく。D.核磁気共鳴法(NMR)を用いた磁力計の開発:高磁場での測定において磁場の絶対値を測定することは系統的不確かさの理解に向けて重要な役割を果たす。NMRを用いた磁場測定器を開発し、磁場の絶対値を18 ppbの精度で決定した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。1. 1.135 T磁場中で必要不可欠である方形のマイクロ波キャビティ(共振器)の設計を有限要素法を用いた数値計算にて行った.本来当該年度中にキャビティ製作を行う予定であったが,実験全体の進度を鑑みて下記の項目(2,3,4)に注力することがより適当であると判断したため,製作自体は次年度以降にすることとした.また,1T以上の磁場を精密に測定するためのNMR(核磁気共鳴)を用いた磁場測定装置を米国アルゴンヌ国立研究所との国際共同研究によって性能評価を行い,磁場測定精度が十分であることを確認した.2.ミューオニウム生成のための気体標的に着目し,質量分析計を用いてKr気体標的中の不純物評価を行い,不純物による信号減少の評価および不純物量抑制のための改良を行った.3.マイクロ波装置(キャビティ・アンプ・ケーブル)の改良を行い,この装置を用いた際に予測される共鳴信号の数値計算を行い,マイクロ波装置の性能評価を行った.4. 2,3の実績から,世界で初めてパルスミューオンビームを用いたミューオニウム超微細構造間遷移の観測を達成した.これにより,パルスビームによって初めて可能となる大統計量を用いたミューオニウム超微細構造精密測定への基礎を築いた.この観測は1.135T磁場ではなく100 nT程度の極小磁場における測定であるものの,2,3のような技術開発は1.135T磁場での測定に応用可能である.また,この内容を論文誌に発表するよう検討中である.5. 1.135 T磁場における測定には実験エリアの制約から現在建設中の新型ビームラインが必要であるため,引き続き極小磁場下での測定と並行して1.135Tにおけるガス・RF系の開発を進めつつ,新型ビームラインが完成次第実験を始められるよう最大限努力していく.ビームラインの建設が予定よりも遅れたため,高磁場における実験は実験エリアの制約から未だ行えていないものの,実験装置開発および極小磁場での測定を順調に進めている.世界で初めてのパルスミューオンビームを用いたミューオニウム超微細構造共鳴の観測・測定に成功した.これにはマイクロ波装置の大きな発展や装置への理解およびガス中の不純物による共鳴信号への影響の評価が大きく寄与している.これらの項目は1.135 T磁場への応用が可能であり,研究課題遂行上欠かせない知見である.また,平行して1T以上での高磁場で使用できるNMR(核磁気共鳴)を用いた磁場測定器の開発・試験を行い,研究課題遂行に十分な磁場測定精度があることを確認した.本年度は、前年度の極小磁場での分光成功という研究成果、高磁場実験に必要なビームライン建設の遅延を踏まえて、これまでの計画を変更し極小磁場で更なる精度向上を狙って研究を実施し以下のような成果を得た。A.円筒形マイクロ波共振器をTM110モードを用いたものから、高次のモードであるTM220モードを用いた直径がより長い共振器を新しく開発した。合わせて共振器の長さ方向を230 mmから300 mmに変更することで、より大きな共振器の開発を行った。一般に共振器のモードが高次になるにつれ、また、長さ方向が長くなるにつれて共振モード間の干渉が懸念される。

よって有限要素法による数値計算を用いてこの共振器のモード干渉がないことを確認した。完成した共振器の性能評価を行い測定系に導入した。これによって実験の統計精度を約4倍程度改善した。B.実験中にガス不純物測定が可能になるよう、キャピラリーチューブおよびバリアブルリークバルブを用いた質量分析器系を構築した。実際の分光測定にも試験的に導入し、不純物データを取得した。現在、分光に用いたチャンバー内の出ガスを追加測定中であり、来年度以降に向けた改善を行っていく。C.Aで開発した共振器を用いて、より低いガス標的圧力での実験を行った。0.4から0.7 atmでの分光測定に成功した。米国LAMPFで行われた現在最も精度の良いミューオニウム超微細構造の分光では0.8 atmから1.5 atmで行われた。加速器施設のビームの強度増強およびビームライン建設に遅延がみられるため、統計的精度に未だ不足があるものの、以上の成果から加速器のフルパワーでの運転時には米国LAMPFの先行実験の精度を十分超えることが可能であることを示した。これらの成果は極小磁場下での測定に向けた開発であるものの、開発した測定器・開発段階で得られた知見は全て1.135 T磁場に応用可能である。1.135 T磁場での分光はビームラインの建設遅延により実行不可能であるものの、極小磁場においての分光に成功し、順調に測定精度を改善している。この極小磁場での分光は高磁場での分光と異なる系統的不確かさを持つため、将来の1.135 T磁場での分光時により確かな実験値を得ることに寄与することが可能である。また、極小磁場での実験で得られた知見は高磁場での実験に応用可能である。本年度はビームラインの計画遅延から極小磁場におけるミューオニウム(Mu)超微細構造(HFS)の精密測定を行い、下記のような成果A,B,Cを得た。また、磁力計の開発を行い、成果Dを得た。これらの成果は1.135 T磁場での分光に応用可能である。A. Kr標的圧力0.3 atmでの分光成功:Mu大量生成のためのKr標的中のKr原子とMuの衝突は測定周波数をシフトするため、精度の高い実験のためには低圧力での測定が必要である。標的圧力の低下に伴い、入射ミューオンを効率良く標的に止めることは困難となる。本年度は前年度成功した0.4-1.0 atmでの測定に加え、0.3 atmでも測定に成功した。これらの結果は先行実験より低い圧力での貴重なデータとなるだけでなく、混合気体を用いた分光実験が可能であることを示す結果である。B. old muonium法による解析:Muへのマイクロ波照射時間を考慮した解析により、同じデータからでもより精度よく共鳴周波数を決定することに成功した。これは本研究が用いるJ-PARCの高強度パルスビームの特性を最大限活かした解析であり、今後のパルスビームを用いたMuHFSの精密測定に置いてマイルストーンとなる結果である。C.混合気体を用いた測定:2019年3月に行った測定ではKr:He=4:6の混合気体を用いて測定を行った。この混合気体では衝突シフトの軽減が予想され、実験中の簡易な解析では混合気体を用いた場合の結果と従来の純Kr気体を用いた測定結果との間に乖離が見られた。今後最適な混合比の決定や最終的な実験精度への寄与を議論していく。D.核磁気共鳴法(NMR)を用いた磁力計の開発:高磁場での測定において磁場の絶対値を測定することは系統的不確かさの理解に向けて重要な役割を果たす。
フォトクロミズムを利用したメカニカルに動く結晶の探索と創製

自然界におけるあらゆる物質は動いており、「メカニカルな動き」の研究は大切である。しかし、分子レベルでの構造や性質の変化が、バルク構造体としてどのような動きとなって現れるかについては、両者の間に大きなギャップがあり、まだほとんどわかっていない。マクロ構造体を外部刺激によって直接メカニカルに動かすことができれば、学術的にも応用面からも大変有意義である。有機固体光化学を専門とする申請者にとって、「動く結晶」を作ることは長年の夢であった。最近、出発物質と生成物の結晶構造がほとんど変わらない単結晶-単結晶反応であっても、反応の進行とともに結晶表面にナノレベルの凹凸が現れ、反応が終結すると元の平らな表面に戻ることがわかり、動く結晶作りの第一歩を踏み出すことができた。今回、本特定領域研究において、研究課題「フォトクロミズムを利用したメカニカルに動く結晶の探索と創製」を推進した。その結果、アゾベンゼン、サリチリデンアニリンなどの単結晶は、紫外光照射により曲り、照射を止めるか可視光を照射すると元の形に戻る屈伸運動が、可逆的に繰り返されることを見い出した。これにより、結晶フォトクロミズムを利用したメカニカル機能の創出の有効性を明らかにすることができた。
質量分析によるmicro RNAの網羅的検索とその法医学的応用

ノンコードRNAであるmicroRNA(miRNA)は,高次生命現象や病態への関与が注目されているが,死後の挙動に関しての報告は皆無である.我々はラットを用いて死後のmiRNA解析を行った結果,miRNAが法医学的に有効なバイオマーカーとして応用可能であることを見出した.また,本研究ではtotalRNAからの質量分析による,ラットの死後miRNAの直接網羅的解析を目的としていたが,残念ながらそれは極めて困難であることも判明した.ノンコードRNAであるmicroRNA(miRNA)は,高次生命現象や病態への関与が注目されているが,死後の挙動に関しての報告は皆無である.我々はラットを用いて死後のmiRNA解析を行った結果,miRNAが法医学的に有効なバイオマーカーとして応用可能であることを見出した.また,本研究ではtotalRNAからの質量分析による,ラットの死後miRNAの直接網羅的解析を目的としていたが,残念ながらそれは極めて困難であることも判明した.ノンコーディングRNAであるmicroRNA(miRNA)は,約20塩基長の非常に短い一本鎖RNAであるが,遺伝子発現を制御する機能を持ち,高次生命現象や病態への関与が注目されている。このmiRNAは他のコーディングRNAに比較してRNaseに対し安定であると言われていることから,死因究明のための病態解析,または死後経過時間の推定等,法医学的に有用なバイオマーカーとなる可能性を持つ.最終的な目的は質量分析により,直接miRNAの種類・量を網羅的に観察し,法医学的に応用するものである.しかし,死後のmiRNAに関する報告は皆無なため,今年度はその基礎的実験として,ラットを用いた実験で,死後miRNA残量の経時的変化の確認を行った.すなわち,胸腺・心臓・肝臓・腎臓・脾臓・膵臓の各臓器において既に強発現が報告されている6種のmiRNAマーカー,let-7a,miR-16,miR-26a,miR-1,let-7b,miR-122の6種を選択し,内部標準としてsnoRNAおよびU6 snRNAを用いてTaqMan法により観察した.その結果,臓器別に見ると,いずれの死後経過時間群試料においても,心臓ではmiR-1の発現量が他のmiRNAに比して数十倍千倍の高い値を示し,また肝臓ではmiR-122の発現量が際立っていた.これら臓器特異的発現は生体における既報と同様な結果であり,死後も観察されたことから,他のmiRNAマーカーについても法医学的な病態解析のためのバイオマーカーとして利用可能なことが示唆された.また,他の胸腺,脾臓,腎臓,肺ではいずれもmiR-16が一様に高い発現量を示し,これは死後経過時間の評価マーカーとなり得る.このように死後もmiRNAが残存することが証明され,今後の研究に対する基礎的情報が得られた.ノンコーディングRNAであるmicroRNA(miRNA)は,約20塩基長の非常に短い一本鎖RNAであるが,遺伝子発現を制御する機能を持ち,高次生命現象や病態への関与が注目されている.このmiRNAは他のコーディングRNAに比較してRNaseに対し安定であると言われていることから,死因究明のための病態解析,または死後経過時間の推定等,法医学的に有用なバイオマーカーとなる可能性を持つ.最終的な目的は質量分析により,直接miRNAの種類・量を網羅的に観察し,法医学的に応用するものである。しかし,死後のmiRNAに関する報告がほとんどないことから,今年度は基礎的実験として,ラットを用いてマイクロアレイによる350種の死後miRNAの網羅的解析を行った.その結果,非階層的クラスタリングであるK-Means法を用いて、350種のmiRNAを経時的にかつ網羅的に検索したところ,約8割を占める278種は,死後24時時間以降,検出限界以下のものであった.また,他のmiRNAのうち45種は2472時間まで良好に保存されており,死因と病態の関連を判断するにはこれらの中からがマーカーを選択することになる.さらに,8種のmiRNAは死後24時間までは保存されているが,48時間以降は検出できなくなるものであり,これらは死後経過時間の推定には利用可能であると思われた.残りの19種は2448時間でその量を増やし,そのまま72時間まで量を維持しているマーカー群である.これらに関してはリアルタイムPCRでの精査が必要であると思われた.ノンコードRNAであるmicroRNA(miRNA)は,約20塩基の非常に短い一本鎖RNAであるが,高次生命現象や病態への関与が注目されている.死後も残存し,法医実務に有効なバイオマーカーとなる可能性を持つ.本研究の目的は,質量分析装置(LC/MS/MS)を用いて,死後残存するmiRNAを網羅的に解析することが目的であったが,それは非常に困難であることが判明した.当初は,キャピラリー液体クロマトグラフを用いてある程度分離したtotalRNA試料を,nano-ESIでイオン化させ質量分析(MS)を行うはずであった.この方法であれば生体資料からから調整したmiRNAを直接解析することができ,解析時間や精度の問題を一気に解決できる.通常-7から-12価のイオンとして検出されるmiRNAをデコンボリューション処理することで,複雑なスペクトルから個々のmiRNAの正確な分子量を帰属することができる予定であった.しかし,totalRNAの状態では多種のRNAが様々な量で混在しており,得られるマススペクトルはかなり複雑なスペクトルとなり,未知物質のマススペクトルを一度に帰属するのは不可能であることが判明した.そこで,今年度はmiRNAを合成し,MSで測定するとどのようなスペクトルが得られるのか基礎的な実験を行った.

これまでの実験で法医学的利用が期待できる3種のmiRNA(miR-1,miR-16,miR-122)を選択し,濃度約5pmol/μlに調整後,直接タンデムMSに注入した.その結果,いずれのmiRNAからも予想通りのマススペクトルが得られ,MSにてmiRNAの測定が可能であることを確認した.ストレスマーカーや死後経過時間の推定に応用できるmiRNAを確定し,その精製法を確立すれば,質量分析装置(LC/MS/MS)により一瞬に正確な結果を得ることができるであろう.これまでの研究成果として,ラットを用いた動物実験により死後もある程度のmiRNAが残存していることが確認された.また,心臓,肝臓などの臓器別,またはクラスター分析による死後経過時間別にそれぞれ特徴あるmiRNAが確認されてあり,新たなバイオマーカーとしての可能性が示された.24年度が最終年度であるため、記入しない。当初は質量分析装置を用いた網羅的解析を目的としていたが,多種多様なRNAを同時に解析するは困難であることが判明した.これは,試料の前処理が煩雑になること,RNA測定のための機器の条件設定が複雑になるうえ,測定結果の精度が低いことが原因によるものである.そこで今後は,まず,病態解析のためにバイオマーカーとなるmiRNAを確定し,その後特定のmiRNAを液体クロマトグフ質量分析装置を用いて,迅速かつ正確な解析を行うことを目的とする.24年度が最終年度であるため、記入しない。
ショウジョウバエの神経回路の細胞系譜による網羅的同定と脳神経ネットワークの解析

神経ネットワークの機能を理解するためには、神経ネットワークの網羅的な投射状態(プロジェクトーム)を知る必要がある。プロジェクトームを明らかにすることで、神経ネットワークの機能と回路構造の関係についての理解が飛躍的に進むと期待される。また、コネクトームは行動実験や電気生理学的実験、コンピューターシミュレーションなど、神経科学の広い領域で利用可能な有用なデータベースとなる。ショウジョウバエの脳には片半球あたり約100個の神経幹細胞があり、ひとつの神経幹細胞に由来する子孫神経細胞集団を神経幹細胞クローンと呼ぶ。これまでの研究で神経幹細胞クローンはそれぞれが特異的な神経回路を構築することが分かっているので、約100種類ある神経幹細胞クローンを全て同定することで、脳の全神経回路を同定することができる。本研究は一部の脳領域の神経回路のみを詳しく解析していたこれまでの研究とは異なり、ショウジョウバエの脳にある約100種類の神経幹細胞クローンの投射パターンとシナプスの分布を全て同定して、ショウジョウバエ脳のプロジェクトームを明らかにするという、これまでに例のない研究である。また、詳細な脳領域の地図に基づいて神経幹細胞クローンの投射パターンとシナプスの分布を記号化し、有向グラフデータに表すことで、脳の全神経回路を対象にした情報科学的な神経ネットワークの解析ができる点で、独創的な研究である。ショウジョウバエはマウスに比べて脳の神経細胞数こそ少ないが、行動実験はマウスとほぼ同じレベルの実験が可能である。また、視覚系や嗅覚系、聴覚系の研究では、ショウジョウバエ脳と哺乳類脳の間で神経回路の構造に高い類似性が示されている。本研究の完成により、哺乳類の脳内の神経回路にも共通するような普遍的な脳内の神経回路構造が解明され、哺乳類のプロジェクトーム解明に向けて重要な知見を提供できると期待できる。これまでに約5000個のサンプルから、96種類の神経幹細胞クローンを同定した。これは予想される約100種類のクローンのほぼすべてをカバーしている。本研究の目標である予想される約100種類の神経幹細胞クローンの同定はほぼ終了した。今後は、これらの神経幹細胞クローンのなかで似た構造的な特徴を持つclanと呼ばれるグループについて解析を行う。また、他の研究グループの神経幹細胞クローンの投射データと合わせてより、詳細な神経投射ネットワークの解析を行う。また、コネクトームは行動実験や電気生理学的実験、コンピューターシミュレーションなど神経科学の広い領域で利用可能な有用なデータベースとなる。

ショウジョウバエはマウスに比べて脳の神経細胞数こそ少ないが、行動実験はマウスとほぼ同じレベルの実験が可能である。また、視覚系や嗅覚系、聴覚系の研究では、ショウジョウバエ脳と哺乳類脳の間で神経回路の構造に高い類似性が示されている。本研究の完成により、哺乳類の脳内の神経回路にも共通するような普遍的な脳内の神経回路構造が解明され、哺乳類のプロジェクトーム解明に向けて重要な知見を提供できると期待できる。これまでに約3000個のサンプルから、99種類の神経幹細胞クローンを同定した。これは予想される約100種類のクローンのほぼすべてをカバーしている。これまでに約5000個のサンプルから、96種類の神経幹細胞クローンを同定した。本研究の目標である予想される約100種類の神経幹細胞クローンの同定はほぼ終了した。今後は、これらの神経幹細胞クローンと興奮性や抑制性の神経や感覚系低次神経などの既知の神経細胞とを比較し対応させる。また、神経幹細胞クローンの投射領域の重複を調べることで、脳の構造がどのように形作られるかを調べる。他に、神経幹細胞クローンの投射領域を神経束の種類ごとに分類することで、脳の領域間の連絡を調べる。今後は、これらの神経幹細胞クローンのなかで似た構造的な特徴を持つclanと呼ばれるグループについて解析を行う。また、他の研究グループの神経幹細胞クローンの投射データと合わせてより、詳細な神経投射ネットワークの解析を行う。
脆性材料のき裂パタ-ン及び破壊の様相の計算機シミュレ-ションによる研究

本研究では,計算機シミュレ-ションによって,熱衝撃を受けた脆性材料の亀裂パタ-ンと材料特性,熱衝撃条件との相関関係を明らかにすることを目的とした.そのため、熱衝撃破壊をひずみエネルギ-の蓄積,解放,移動の一連の過程としてモデル化した.モデルを立方格子と三角柱格子のシステムに適用し,亀裂成長のモンテカルロ・シミュレ-ションを行い,表面および内部への亀裂成長を追究した,特に,亀裂発生のためのひずみエネルギ-のしきい値(亀裂発生抵抗)をEt,熱衝撃の程度を表す入力エネルギ-を△Eとして,これらの量が亀裂の様相にどのように影響するかを調べた.シミュレ-ションの結果は以下のようにまとめられる.1.亀裂発生抵抗,Etの小さなシステムの表面には多くの細かい亀裂が生じ,Etの大きなシステムの表面には相対的に長い亀裂が走る.2.熱衝撃温度差の大きな状況に対応する△Eの大きなシステムほど,表面上の亀裂が細かくなり,亀裂の空間的な偏りが目だつ.3.Etが大きくなると,表面亀裂密度は減少し,内部への亀裂の浸透は深くなる.他方,△Eが大きくなると,表面亀裂密度は増加し,内部への亀裂の浸透は浅くなる.4.モデル・システムの示す上記の亀裂の様相は,報告されている熱衝撃実験の亀裂の特徴に合致する.本研究のモデル・シミュレ-ションは,熱衝撃を受ける材料の粒界強度,熱衝撃温度差などが亀裂パタ-ンにどのように反映するかを明らかにしており,脆性材料の熱衝撃破壊の様相を予測あるいは評価する上で,有用であると考える.本研究では,計算機シミュレ-ションによって,熱衝撃を受けた脆性材料の亀裂パタ-ンと材料特性,熱衝撃条件との相関関係を明らかにすることを目的とした.そのため、熱衝撃破壊をひずみエネルギ-の蓄積,解放,移動の一連の過程としてモデル化した.モデルを立方格子と三角柱格子のシステムに適用し,亀裂成長のモンテカルロ・シミュレ-ションを行い,表面および内部への亀裂成長を追究した,特に,亀裂発生のためのひずみエネルギ-のしきい値(亀裂発生抵抗)をEt,熱衝撃の程度を表す入力エネルギ-を△Eとして,これらの量が亀裂の様相にどのように影響するかを調べた.シミュレ-ションの結果は以下のようにまとめられる.1.亀裂発生抵抗,Etの小さなシステムの表面には多くの細かい亀裂が生じ,Etの大きなシステムの表面には相対的に長い亀裂が走る.2.熱衝撃温度差の大きな状況に対応する△Eの大きなシステムほど,表面上の亀裂が細かくなり,亀裂の空間的な偏りが目だつ.3.Etが大きくなると,表面亀裂密度は減少し,内部への亀裂の浸透は深くなる.他方,△Eが大きくなると,表面亀裂密度は増加し,内部への亀裂の浸透は浅くなる.4.モデル・システムの示す上記の亀裂の様相は,報告されている熱衝撃実験の亀裂の特徴に合致する.本研究のモデル・シミュレ-ションは,熱衝撃を受ける材料の粒界強度,熱衝撃温度差などが亀裂パタ-ンにどのように反映するかを明らかにしており,脆性材料の熱衝撃破壊の様相を予測あるいは評価する上で,有用であると考える.
抗がん剤による骨髄抑制の予測法の確立

抗がん剤による骨髄抑制は造血幹細胞の障害に起因するため、抗がん剤感受性を試験管内で判定するためには、造血幹細胞の増殖能を保持する培養系に抗がん剤を暴露し、その前後で造血コロニー形成の変化を観察する方法が最適と思われる。そこで、抗がん剤感受性試験に適した培養系の基礎的検討として、造血幹細胞を含有するCD34陽性細胞の性状を検討した。CD34陽性細胞には系統特異的な形質を有する細胞集団が混在しており、系統特異的な造血刺激性サイトカイン(Epo、G-CSF、TPO)の作用で細胞増殖と同時に分化成熟が刺激され、機能的Fas抗原の発現によりアポトーシスが誘導された。さらに、造血抑制性サイトカイン(TNF-α、IFN-γ)もCD34陽性細胞のアポトーシスを誘導することが判明した。実際の抗がん剤感受性試験では、迅速かつ簡便性が必要であるため骨髄単核細胞を標的とした培養系が望まれる。骨髄単核細胞を液体培養すると上清中に高濃度のG-CSFを産生した。造血幹細胞の分化成熟によるアポトーシスを防止するためには、この内因性G-CSFの作用を阻害する必要がある。そこで、G-CSF受容体の細胞外領域とIgG Fc領域のキメラ蛋白を用いて、可溶性G-CSF受容体がG-CSFの活性を完全に阻害することを証明した。また、骨髄単核細胞からの造血抑制性サイトカインの産生を、IL-10が完全に阻害することも明らかにした。以上の実験結果を活用し、造血幹細胞の増殖能を保持する骨髄単核細胞の培養系を抗がん剤感受性試験へ応用する試みを行っている。先行試験では、造血コロニー形成を50%抑制するEtoposideの濃度は症例間で差異があり(1-10μg/ml)、この濃度と実際にEtoposideを患者に投与した際の骨髄抑制との相関を検討中である。
学生・教職員・地域住民が互いを高め合う地域連携学習モデルの構築

本研究の課題は「学生・教職員・地域住民が互いを高め合う地域連携学習モデルの構築」である。近年、個人志向化が社会全体に広がっている傾向にあり、この解決に向けて今後の社会を創る若者を中心にチームで社会課題に取り組む経験を重ねていくことが重要である。本研究は、地域連携学習プログラム「新潟大学ダブルホーム」を対象とし、申請者のこれまでの研究をさらに発展させ、他大学の先進事例や卒業生調査を踏まえて導入授業やプログラムを改善させていく。改善ー検証を重ねて得られた知見から活動の担い手である学生・教職員・地域住民が互いを高め合う新たな地域連携学習モデルを提示したい。
トウガラシに見出された強力な二本鎖RNA分解酵素の同定と生体内での役割解明

トウガラシ(Capsicum annuum)品種群の中から、RNase活性が極めて弱い品種を選抜した。RNase活性の高いC. chinense `CP'との間で種間雑種を作成し、さらにBC1系統を得た。これらの組み合わせの活性調査の結果、RNase活性を制御する遺伝子は1遺伝子である可能性が高かった。また、タンパク質の抽出・精製によって活性成分を特定しようと試みたが、特定には至らなかった。分離集団を用いたポジショナルクローニングが有力な方法であろうと考えられた。トウガラシ`Sy-2'の大量の葉を用いて抽出液を作成し、硫酸アンモニウム分画を獲得した。これらの分画をイオンクロマトグラフィによって分画し、RNAse活性画分をリアルタイムPCRで同定した。活性画分には予想したとおり、高分子のタンパク質のバンドがいくつか見られた。このうち、活性画分で常に存在する200kDa以上の大きさを持つタンパク質をゲルから抽出し、そのタンパク質のアミノ酸配列を決定した。この配列はαマンノシダーゼの配列と一致した。しかし、報告されるαマンノシダーゼよりも高分子であること、αマンノシダーゼをウイルスベクターでノックアウトしてもRNase活性は低下しなかったことから、原因遺伝子ではないと考えられた。抽出した高分子タンパク質はαマンノシダーゼを含む複合タンパク質である可能性があり、この複合体を分解する処理を現在検討中である。一方で、多くのトウガラシ品種・保存系統のRNase活性を調査したところ、C.chinenseで非常に活性の弱い系統を一つ見出した。この系統をSy-2と交雑し、F1を育成した。現在F2の採種を行っている。また、C.annuumを片親に用いた種間雑種を作成しており、F2も採種を完了した。F1ではRNase活はSy-2とほぼ同じとなり、優性で遺伝していることが予想された。本年度は、トウガラシの葉が持つ強いRNase分解活性の原因遺伝子の同定を目的として実験を行った。前年度の実験より、強いRNase活性の品種間差が単にRNaseの有無によるものとは考えにくいことから、RNaseの同定を目指す一方で、マッピング解析による遺伝子同定からも原因に迫ることにした。強いRNase活性を示すのはCapsicum属でもchinense種である。C.chinense`Sy-2'は強い活性を示すことを明らかにしているが、本種と比較的活性弱い51系統のF2系統を準備した。これら2品種において2000個のSNPsマーカーを同定した。F2系統のPhenotypingが終了し次第、Genotypingを行う予定にしている。また、これら2品種の葉のRNAの発現を次世代シークエンスで解析した。発現量に差の有る遺伝子は多く発見された。これらの遺伝子を用いたリアルタイムPCRを行って行く必要がある。次に、中圧クロマトによってタンパク質の活性画分を同定した。これらの活性画分を濃縮、精製しウイロイド(キクわい化ウイロイド:CSVd)の分解活性を評価したところ強い活性を確認することが出来た。これらの画分をSDS-PAGEによって電気泳動すると、高分子側(200KDa以上)に活性を持つタンパク質が見られるが、低分子側(20-30KDa)にも活性を持つものが現れる。これらの低分子は、高分子から外れたRNaseではないかと予測している。現在、さらに濃縮を繰り返し低分子側タンパク質の抽出を試みている。C.annuumの多くの品種はRNA分解活性が弱い.その中から特に弱い4品種を供試して活性評価を行い,ほとんどRNA分解能をもたない`紫'および`日光'を選抜した.`紫'と強いRNA分解活性をもつCPとの種間雑種`紫'×CPを作出したところ,雑種は強いRNA分解活性を有していた.また,(`紫'×CP)×`紫'93個体はRNA分解活性が強い個体と活性をほとんどもたない個体がそれぞれ50:43個体得られ,中間的なものは見られなかった.よって,強いRNA分解活性は優性形質であり,1つあるいは少数の遺伝子に支配されている可能性が高いと推測された.`Sy-2'を供試した.葉抽出液のRNA分解活性染色では,活性がスメア状に現れた.このスメアの一部を切り出し再び泳動すると,切り出した場所と同じ位置に活性が見られた.よって,スメアには各分子量のRNA分解活性をもつタンパク質が存在しているものと考えられた.各画分のRNAゲルブロットおよび非還元SDS-PAGEを行ったところ,最も強いRNA分解活性をもつのは画分9,10であり,その他の画分で弱くなった.また,画分に含まれる総タンパク質量はRNA分解活性の強さには関係はなさそうであった.Native-PAGE後のRNA分解活性染色において,画分14および15には活性を有する低分子バンド(約28-37 kDa)が共通して存在した.濃縮した画分14・15の活性染色ゲルからこの低分子バンドをゲル抽出しNative-PAGEで再泳動すると,全てのサンプルで切り出したものに比べて高分子のタンパク質が現れた.また,この中の1つは約100 kDaのタンパク質を持ち,活性染色で強い活性を示した.切り出し時の位置にあった低分子タンパク質を含む他のバンドの位置では活性は認められなかった.高分子タンパク質が存在しないゲル抽出産物をNative-PAGE後にCBB染色すると,約25-55 kDaの間に4つのバンドが認められ,切り出したものと比べて高分子および低分子のタンパク質が現れた.

トウガラシ(Capsicum annuum)品種群の中から、RNase活性が極めて弱い品種を選抜した。RNase活性の高いC. chinense `CP'との間で種間雑種を作成し、さらにBC1系統を得た。これらの組み合わせの活性調査の結果、RNase活性を制御する遺伝子は1遺伝子である可能性が高かった。また、タンパク質の抽出・精製によって活性成分を特定しようと試みたが、特定には至らなかった。分離集団を用いたポジショナルクローニングが有力な方法であろうと考えられた。F2の種子すでに揃えているため、解析をすぐに始めていく予定である。電子顕微鏡観察も先行して技術を導入しているため、すぐに実験を開始することが出来る。27年度が最終年度であるため、記入しない。蔬菜花卉園芸学すでに解析を終了しているRNAseqのデータを評価すること、およびSDS-PAGEによって現れる低分子側タンパク質のアミノ酸シークエンスを行う。さらには、ペプチド抗体を作成し、ウエスタンハイブリによって低分子側タンパク質が高分子側タンパク質に結合しているのか否かなどの解析から着手する。優先順位を、1.ポジショナルクローニング、2.高分子タンパク質と低分子タンパク質の関係解析、3.電子顕微鏡観察、として実験を進める予定である。本実験で同定するタンパク質はかなり高分子であり、同定には困難が予想された。今回、中圧クロマトグラフィを利用することによって高分子側の活性画分を精製することができた。ただ、同定までにはまだ解決するべき問題が多い。一方で、RNase活性が極めて弱い系統との交雑によるF1およびF2の種子の作成をすでに終えたことから、遺伝子マッピングによる原因遺伝子の同定を行える準備をした。これらのことから、生化学的方法に加えて、遺伝子的な方法を用いることで、原因の同定に近づいたと考えている。以上のことから、本実験は残り二年間で目的を達成できる可能性が高い。F2の次世代シークエンス解析に研究費を残したほうが良いと考え、きちんとした解析が可能なF2系統群の作成および若干の不安が残っているPhenotypingを繰り返すこととしたため、資金がかからなかった。25年度に実験系を確立しつつある中圧クロマトグラフィによるタンパク質の精製をより先に進め、ゲルろ過などによる更なる精製を行う。精製したタンパク質はアミノ酸シークエンスを用いて配列を決定する。また、次世代シークセンス解析により作出したSy-2のmRNAライブラリーからアミノ酸情報によるスクリーニングを行い、遺伝子を同定する。また、25年度に作成したF2集団を用いたマッピングによって原因遺伝子の特定を試みる。27年度はPhenotypingを前半で終え、後半は次世代シークエンスおよびマッピング解析を行う予定である。また、ペプチド抗体の購入など研究費が必要な研究が残されている。25年度は中圧クロマトグラフィシステムを購入することで、効率よく実験をすることができた。
幕末維新期における領事裁判の実証的研究

今年度は今までの研究をまとめることに邁進した。本研究では、まず、条約によって領事裁判権を譲渡することによって生じた、日本と諸外国との間の紛争解決システムを領事裁判制度と定義し、これまで実証的研究の弊害となっていた治外法権のイメージとの分離をはかった。また、日本にもっとも影響力のあったイギリスの領事裁判システムについても検討し、とくにイギリスの法的根拠、領事裁判システムの実質的な創始者であるホーンビーについても研究した。そのために、継続してきた英国公文書館(Public Record Office)所蔵文書の収集をおこなうとともに、大英図書館(British Library)における調査をおこなった。マリア・ルス号事件で活躍することになるホーンビーは、三十年以上の間に英米間で積み重なった訴訟すべてを仲裁によって解決した経験を持ち、トルコでの領事裁判システムの経験と合わせて、アジアにおける領事裁判システムを構築した。しかし領事裁判制度は成立したばかりであり、日本の対応によって流動的であったことが確認できた。「幕藩関係にみる裁判権」(横浜開港資料館編『江戸時代の犯罪・情報(仮)』)では、幕府支配地である長崎において藩士を処断できないことに関して、イギリス公使パークスらが幕府は大名に裁判権を譲渡していると考えていたなど、裁判権の属地属人的区分に当時のイギリス人がいかに関心を寄せていたかを検討した。今後ともいっそう研究成果を公表していくつもりである。
低分子量GTPase阻害剤による多発性硬化症の新規治療法の開発

我々は、Rho-kinase阻害剤であるfasudilが、多発性硬化症(MS)の動物モデルである実験的自己免疫性脳脊髄炎(EAE)に対して、予防的効果や治療的効果があることを報告している。さらに、実験的自己免疫性神経炎(EAN)においても同様の効果が認められており、自己反応性T細胞はいずれもTh1への分化が抑制されていた。Rho-kinase阻害剤はP38のリン酸化を増大させることで、Th2へのシフトを誘導することが示された。Rho-kinase阻害剤であるfasudilは、既に我が国では「くも膜下出血術後の脳血管攣縮およびこれに伴う脳虚血症状」に対して使用されている薬剤であり、その安全性は確立している。以上のことからも、Rho-kinase阻害薬はMSの新規治療法として効果が期待される。神経難病の一つである多発性硬化症(MS)の病因は不明であるが、その病態には自己免疫機序の関与が示唆されている。我々は、低分子量GTPaseであるRhoの下流に位置するエフェクター分子の一つであるRho-kinaseを特異的に阻害するfasudilを、MSの動物モデルである実験的自己免疫性脳脊髄炎(EAE)に投与することにより、予防的効果、並びに治療的効果が得られることを報告している。Rho-kinase阻害剤は、脳炎惹起性を持つIFN-γ等のTh1サイトカインを産生するTh1細胞やIL-17を産生するThIL17への分化を抑制するばかりでなく、これらの自己反応性T細胞の中枢神経系への移動を阻害することが明らかとなった。本年度はラット脾臓細胞に対して抗CD3抗体、抗CD28抗体による刺激を行い、Rho-kinase阻害剤の有無で増殖応答を検討したところ、Rho-kinase阻害剤の濃度に依存して増殖応答の低下が認められた。Rho-kinaseの下流にあるMAPkinaseのリン酸化を検討した結果、p38のリン酸化はfasudilを加えた場合で上昇していた。P38のリン酸化の上昇は、T細胞に対してTh2へのシフトを誘導する、或いはp38のリン酸化をブロックすることでTh2サイトカインの産生が低下することが報告されている。つまり、fasudilによる脳炎惹起性T細胞への分化に対し、Rho-kinase阻害剤であるfasudilはTh2への分化やTh2サイトカイン産生を増大させることにより、Th1やThIL17への分化を阻害していると考えられた。今後更に、Rho-kinase阻害剤の免疫抑制機序の解明、並びにRhoA,Rac1,Rac2,Cdc42などの低分子量GTPaseの阻害が、免疫担当細胞に対してどのような効果をもたらすかを検討していく。多発性硬化症(MS)の病因は不明であるが、その病態には自己免疫機序の関与が示唆されている。Rho-kinase阻害剤の自己免疫反応に対する作用をさらに明確にするために、末梢神経髄鞘に特異的に発現するPOペプチドをルイスラットに免疫することで神経炎を誘導した動物モデル(EAN)を作製し、これにRho-kinase阻害剤を投与しその効果を検討した。この系においても、EAEの系と同様にRho-kinase阻害剤の予防的投与によりその発症率の有意な低下と、治療的投与による投与後のclinical scoreの有意な低下が認められた。末梢神経の組織学的な検討では、Rho-kinase阻害剤を投与したラットでは、炎症細胞浸潤の程度が有意に低下し(1.33vs.2.67,p=0.042)、脱髄の程度も有意な低下が認められた(0.5vs1.75,p=0.036)。POペプチドに対する自己反応性T細胞応答は、Rho-kinase阻害剤投与群では増殖応答が抑制され、抗原特異的に産生されるIFN-γとIL-4の比も低下していた。また、Rho-kinase阻害剤投与群のリンパ節細胞においては、STAT6のリン酸化が有意に亢進しており、Th2へのシフトが示唆された。以上のことから、Rho-kinase阻害剤は自己反応性T細胞の分化に対し、Th2への分化を促進することにより、Th1やTh17への分化を阻害し、一方で、これら自己反応性T細胞のmigrationも低下させることで、自己免疫疾患の発症や重症化を抑制しうるものと考えられた。
血管内皮機能を標的としたグルココルチコイド誘発性血管障害に対する新規治療法の開発

グルココルチコイド過剰マウスでは,血圧上昇、血管内皮機能低下,酸化ストレス増加、一酸化窒素産生低下がみられ,これらはピタバスタチンにより改善した.培養ヒト臍帯静脈血管内皮細胞では,ピタバスタチンはデキサメサゾンによる活性酸素産生の増加と内皮型一酸化窒素合成酵素の発現低下を改善し、この作用はイソプレノイド中間体であるゲラニルゲラニルピロリン酸により完全に消失した.ピタバスタチンは血管内皮細胞に対する多面的作用により,グルココルチコイド誘発性血管障害の新規治療法となる可能性がある.グルココルチコイド過剰マウスでは,血圧上昇、血管内皮機能低下,酸化ストレス増加、一酸化窒素産生低下がみられ,これらはピタバスタチンにより改善した.培養ヒト臍帯静脈血管内皮細胞では,ピタバスタチンはデキサメサゾンによる活性酸素産生の増加と内皮型一酸化窒素合成酵素の発現低下を改善し、この作用はイソプレノイド中間体であるゲラニルゲラニルピロリン酸により完全に消失した.ピタバスタチンは血管内皮細胞に対する多面的作用により,グルココルチコイド誘発性血管障害の新規治療法となる可能性がある.12週令のオスC57BL6/Jマウスに、デキサメサゾン(DEX)0.3mg/dayを14日間経口投与し、DEX投与開始7日前からピタバスタチン0.3mg/kg/dayの経口投与を行った。DEX投与群では有意な血圧上昇がみられたが(平均血圧:DEX投与群85.7±3.6mmHg vsコントロール群73.1±5.5mmHg、p<0.01)、ピタバスタチンの投与はこれを完全に抑制した。DEX投与群では下肢の一過性虚血による大腿動脈の血流依存性血管拡張反応、尿中硝酸/亜硝酸排泄量、大動脈における内皮型NO合成酵素(eNOS)発現量がいずれも低下していたが、ピタバスタチンの投与群ではこれらはいずれも改善していた。培養ヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)では、10^-5MのDEX添加によりeNOS蛋白発現が有意に低下したが、10^-5Mのピタバスタチン添加はeNOS発現を著明に増加させた。また、DEXを添加したHUVECにおいてピタバスタチンはluciferase assayによるeNOSプロモーター(-1193/+109、-1001/+109、-742/+109、-265/+109)の活性をいずれも有意に亢進した。さらに、DEXはeNOSのmRNAの不安定性を亢進したが、ピタバスタチンはこれを改善した。このようなピタバスタチンによるeNOS発現亢進作用は、イソプレノイド中間体であるメバロン酸あるいはゲラニルゲラニルピロリン酸の同時添加により、完全に消失した。ピタバスタチンは血管内皮細胞においてeNOSプロモーター活性を亢進するとともにeNOSのmRNAの安定性を改善した。ピタバスタチンはグルココルチコイド誘発性血管障害の新規治療法となる可能性がある。平成19年度に作成したグルココルチコイド過剰による血管障害モデルマウスを用いて,ピタバスタチン0.3mg/kg/dayの経口投与が,酸化ストレスに及ぼす効果について検討した.この結果,デキサメサゾン(DEX)投与群では,内皮型-酸化窒素合成酵素(eNOS)の発現低下と共に,酸化ストレスマーカーである尿中8-OHdGが増加し,DHE染色では大動脈壁におけるsuperoxide産生が亢進していたが,ピタバスタチンの投与により,これらはいずれも改善した.次に培養ヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)を用いた検討では,10^<-5>MのDEX添加によりeNOS蛋白発現の抑制と共に,DHE染色ではsuperoxide産生が増加していたが,10^<-5>Mのピタバスタチン添加はこれらをいずれも改善した.さらに,ピタバスタチンは,eNOSプロモーター活性を亢進させる転写因子であるKLF2のmRNA発現とその発現を調整している細胞内シグナルであるERK5の活性化を亢進した.このようなピタバスタチンによる作用は,イソプレノイド中間体であるメバロン酸あるいはゲラニルゲラニルピロリン酸の同時添加により,完全に消失した,ピタバスタチンは血管内皮細胞においてグルココルチコイド受容体活性化による酸化ストレス亢進を抑制すると共に,eNOSプロモーター活性亢進を介してeNOS発現を増加すると考えられる,ピタバスタチンはこのような血管内皮細胞に対する直接的・多面的作用により,グルココルチコイド誘発性血管障害の新規治療法となる可能性がある.
産学連携における倫理をめぐる諸問題と倫理基準策定の研究

本研究は、大学の教員や企業が産学連携における倫理についてどのように考えているかということについて調査を実施するとともに、産学連携が先行して成果を上げている欧米諸国の倫理基準を収集することによって、それら倫理基準を総合的に検討し、現代にふさわしい大学の理念と倫理基準を構築することを目的とするものである。このため、本件に関し、日本の国公私立大学教員、米英独仏を中心とした大学・TLO、日本企業を対象にアンケート調査を実施するとともに、米英大学の倫理規程等についてインターネット等による調査を実施した。日本の大学では、研究、教育、産学連携のそれぞれの業務分担を支持する割合が外国の大学よりも高いことや、産学連携に従事する教員の評価の改善を求める声が強かったことなどは特徴的である。また、企業との比較では、企業側が教員の兼業時間の制限を撤廃することを支持する割合が高く、産学連携を重視する姿勢が強い。一方、大学教員・企業ともに、贈与・役務の提供、供応接待、未公開株の譲渡などは国家公務員並みの規制が必要であるとする意見が多かった。なお、責務相反・利益相反の問題は、基本的には外部活動における時間的問題と金銭的利益の問題である。米英の規定等の比較から、教員の外部活動については、社会や大学に対する有益性を明確化し、位置付けた上で、大学に対する責任や義務を周知し、例えば1週間に1日程度の兼業時間制限などを設けることなどが妥当である。また、外部活動で得る金銭等については、情報の開示を基本とし、年1回程度の外部活動や資金受け入れの報告を義務付けるなど、透明性を確保することが必要である。また、大学側も、利益相反の具体的な事例を挙げるなどして、周知させたり、相談・審査の窓口や委員会を整備することなどが必要である。大学は人類共通の課題の解決に向けて、社会の主導的役割を果たしていく大きな責任がある.このような背景において、大学が、産学連携を通じてその役割を果たしていく過程では、倫理基準というものが必要不可欠となる.本研究では、産学連携が先行して成果を上げている欧米諸国の倫理基準が、果たして21世紀の大学の倫理基準として妥当なものであるのかということも含め、批判的に検討し、現代にふさわしい大学の理念と倫理基準を構築することを目的とする.そのために本年度は以下のアンケート調査を実施し、現在集計、検討中である.1.全国の国公私立大学の教員に対するアンケート調査(調査日:平成14年9月/調査方法:質問紙郵送法)(1)調査対象:全国の大学(1,000人)公立大学(500人)、私立大学(1,000人)計2,500人の教員(無作為抽出)(2)調査内容:民間等との共同研究・受託研究、大学発ベンチャー、大学教員の特許取得についての考え方/公私立大学や国立大学法人化後における、産学連携やその規程、倫理的間題に対する考え方等2.諸外国の産学連携に関する規程の調査(調査日:平成14年9月/調査方法:質問紙郵送法)(2)調査内容:産学連携に関する規程の送付を依頼.併せてアンケート調査を実施アンケートの内容は、外部資金獲得と給与の関係、教員のコンサルティングの時間の上限/兼業規則の緩和、産学連携に対する評価、企業との結びつきに関する情報公開等.本研究は、大学の教員や企業が産学連携における倫理についてどのように考えているかということについて調査を実施するとともに、産学連携が先行して成果を上げている欧米諸国の倫理基準を収集することによって、それら倫理基準を総合的に検討し、現代にふさわしい大学の理念と倫理基準を構築することを目的とするものである。