hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シラシクロブタンのルイス酸性を利用した新しい有機合成反応の開拓

交付申請書に記載の計画に従い研究を行い次の成果を得た。1.ジメチルシラシクロブタンにジハロメタンとリチウムジイソプロピルアミドから得られるリチウムカルベノイドを作用させるとシラシクロペンタンへの環拡大反応が進行することを見いだした。この反応は5配位シリケート中間体を経由して進行すると考えられる。そこでこの環拡大反応を有機合成に利用するために1-(α-ヨードアルキル)シラシクロブタンを基質として取り上げ求核剤との反応について検討を行った。その結果求核剤としてカリウム-t-ブトキシドを用いたところ収率よくシラシクロペンタンへの環拡大反応が進行することが明らかとなった。シラシクロブタンのケイ素原子は他の一般のテトラアルキルシランのケイ素に比べより高いルイス酸性を持つことが予想される。そこでアリルシラシクロブタンを合成し種々のカルボニル化合物との反応を検討した。その結果ルイス酸の添加なしに加熱するだけでアルデヒドのアリル化が進行することを見いだした。例えば1-アリル-1-フェニルシラシクロブタンとベンズアルデヒドの混合物を130°Cに加熱し1MのHClで処理すると1-フェニル-3-ブテン-1-オールが収率85%で得られた。E体の1-(2-ヘキセニル)シラシクロブタンとアルデヒドの反応ではトレオ体のホモアリルアルコールが得られる。一方Z体のシラシクロブタンからはエリトロ体の付加体が選択的に生成した。3-メチレンシラシクロブタンは4員環の歪みを持つアリルシラン化合物で特異な反応性をもつことが期待できる。実際3-メチレン-1,1-ジフェニルシラシクロブタンとベンズアルデヒドの混合物を80°Cに加熱すると,5-メチレン-1,1,3-トリフェニル-2-オキサートシラシクロヘキサンが収率68%で得られることを見いだした。
原子間力顕微鏡による生体組織力学物性のその場分離計測技術の開発

バイオアセンブラにおいて、細胞システム構築に有用な細胞を分離するためには、生体組織の力学物性をダイレクトに計測する細胞分離技術が強く望まれる。原子間力顕微鏡やイオンコンダクタンス顕微鏡は、接着している細胞を低侵襲でその力学物性やダイナミクスを計測できる利点をもつ。本年度は、前年度の研究成果を基に更に高度な計測を行った。前年度に行った上皮細胞株の計測技術を基に、細胞分裂が著しく起こる発生過程の組織の直接計測を行った(論文投稿準備中)。また、マウス胎児から摘出した培養組織の力学物性と細胞骨格構造との関係を明らかにした(論文投稿準備中)。さらに、走査プローブ顕微鏡の物性マッピング速度を高速化する技術を開発し、単一細胞分離性能を向上させ、単一細胞の統計分布の精密計測に成功した(論文投稿準備中)。細胞シートの力学物性計測にも成功し、細胞シートのバルク力学物性と細胞内小器官の力学物性との関係を明らかにした(論文投稿準備中)。27年度が最終年度であるため、記入しない。バイオアセンブラにおいて細胞システム構築に有用な細胞を分離するためには,生体組織の力学物性をダイレクトに計測する細胞分離技術が強く望まれる.本研究では,走査プローブ顕微鏡を用いた生体組織のその場力学計測技術を開発する.そして,組織形成過程における細胞力学物性を細胞単位で解明し,3次元細胞システムの構造形成原理に基づく細胞同定・分離の基幹技術を開発することを目的としている.上皮細胞株を用いてコンフルエントな細胞集団における力学特性を計測し、個々の細胞の力学特性の個性を解析した。その結果、細胞集団には長距離の弾性率の相互作用が存在し、その相互作用距離が細胞接着分子を介して行われていることを詳細に解明した。(論文投稿準備中)。次に、マウス胎児から摘出した培養組織を用いて、組織形態形成過程における組織形状と弾性率との関係を調べた。そして、原子間力顕微鏡を用いて、組織の力学特性を単一細胞レベルの分解能で計測すすることに成功し、その弾性率がアクチン繊維構造と密接に関係していることを実験的に明らかにした。また、微小管構造は、弾性率に強く関係しないことが分かった。さらに、組織の弾性率の空間分布が形態形成と高い相関を有することが分かった(論文投稿準備中)。さらに、ミオシン阻害実験を行い、アクチンミオシン相互作用と組織の弾性率との関係に関する知見を得た。以上の成果は、3次元細胞システムの構造形成原理に基づく細胞同定・分離技術の基礎データとなる。3次元細胞システムの構造形成原理に基づく細胞同定・分離に必要となる、細胞集団の力学物性が着実に計測できている。そして、これらの成果は、現在、論文投稿準備中である。以上より、本研究は、おおむね順調に進展している。前年度の計測では、細胞の弾性に着目した計測を行った。3次元細胞システムの構造形成原理に基づく細胞同定・分離をより精緻に行うため、今年度は、細胞集団のレオロジー計測を推進し、多角的な細胞同定分離法の開発を行う。
人口センサスからみた東アジア８カ国・地域の社会大変動の比較と今後の展望

日本、中国、香港、韓国、タイ、マレーシア、インドネシア、ベトナム、フィリピン、東ティモール、ブルネイの計11カ国・地域の人口センサスの調査結果を使い過去20年間の1.人口動態の変化、2.家族制度の変容、3.人の移動、4.都市化の進展とメガリージョンの形成、5.民族と宗教の現状について国際比較を行った。この国際比較によって、1東アジアの大半の国・地域で少子・高齢化が進展、2首都圏を越える地域で「メガリージョン」と呼ばれる広域経済圏が誕生していること、3労働者の流出入の実態が判明した。その結果人口センサスの調査対象や目的がグローバル化の進展の元で大きく変化していることが判明した。定例研究会は計6回、東京で開催した。研究会の報告は、本研究課題のメンバー構成と研究課題、現地調査の予定について決めた後、現地調査(とくに人口センサスを実施している統計局での聞き取り調査)の成果をもとに、タイ、フィリピン、ベトナム、インドネシア、香港、韓国について報告とその検討を行った。また、中国とマレーシアについては、それぞれ人口センサスの枠組みに関する報告を行った。両国の現地調査(2015年3月に実施)の成果については、2015年度の定例研究会で実施する予定である。各国・地域での収集もしくは聞き取り調査の結果をもとに、1人口センサスの質問票の内容と構成、2人口センサスの実施体制、3人口動態に関する基本的特徴(人口成長率、従属人口比率、人口ボーナス期間など)、4家族制度の特徴、5都市化の進展とメガ・リージョンの出現(その範囲、経済集中度、一人当たり地域所得の全国比など)、6人の国内移動と国際移動の6つについて、調査対象地域(プラス日本)に関する横並びの国際比較表を作成した。また、タイ、フィリピン(以上、末尾が0の年)、ベトナム(末尾が9の年)については、1990年(89年)、2000年(99年)、2010年(2009年)の3基準年に関する時系列比較の表も作成した。これらの国・地域間の比較表と同一国の時系列比較表については、2015年度に東京大学社会科学研究所のホームページにアップデイトする予定である。現地調査の成果、並びに東アジア域内での国際比較の成果をもとに、日本貿易振興機構アジア経済研究所の『アジ研ワールド・トレンド』(2015年8月号、約42頁)に、「特集人口センサスからみた東アジアの社会大変動」(11名による12本の論文)を寄稿する予定であり、現在、編集作業を進めているところである。本共同研究は日本を含む東アジア10か国・地域の人口センサスの実施とその成果(直近の2010年のほか、1990年と2000年の人口センサスも比較の対象とする)の国際比較を通じて、東アジアの社会大変動の実態を明らかにしようとするものである。今年度の研究の進展として特記すべき事柄は4点ある。第一に、定例研究会2015年度は計7回実施したが、2015年4月に実施した第1回目は総務省統計局の佐藤朋彦氏に日本の国勢調査の概要とネットを使用した2015年中間調査の問題点について最新の情報を提供して頂いた。これにより日本との比較が可能となった。第二に、日本貿易振興機構アジア経済研究所の小林磨理恵氏の新規参加により、2015年11月の海外調査からブルネイと東チモールの人口センサスの実施体制と調査関連文献、センサスそのもの刊行物を入手した。これは日本ではほぼ初めての試みでこの為東アジア人口センサスの比較の範囲が一層高まった。第三に、2014年度の成果を中心にして、アジア経済研究所の月刊誌『アジ研ワールド・トレンド』2015年8月号に、「人口センサスからみる東アジアの社会大変動」と題する特集をくみ、計12本の論文を提出した。これを基に、2016年度は『東アジアの社会大変動:人口センサスが語る世界』と題する本を名古屋大学から刊行予定である。第四に、本共同研究の大きな特徴である「オーダーメイド集計」を特にデータ収集が困難であったベトナム国家統計局に対し2回に渡る依頼をし、1990年以降の人口センサスの重要統計については、省別のデータを入手した。以上の研究成果にもとづき、2016年度は最終報告に向けた議論の調整と国際ワークショップの実施を企画している。想定外であったのは、研究代表者の末廣昭が5月と9月に手術を受けたため、海外出張を見合わせたことである。そのため、東京大学大学院総合文化研究科の宇戸優美子氏が、末廣の指示にしたがって、タイで補足調査を実施したために問題ない。本共同研究では、日本、中国、香港、韓国、タイ、マレーシア、インドネシア、ベトナム、フィリピン、東ティモール、ブルネイの計11カ国・地域の人口センサスの調査結果(1990年、2000年、2010年)を使って、過去20年間の1人口動態の変化(年人口増加率、合計特殊出生率、生産年齢人口や高齢人口の比率)、2家族制度の変容、3ひとの移動(国内移動、海外出稼ぎ、外国人労働者の受容)、4都市化の進展とメガリージョンの形成、5民族と宗教の現状について、国際比較を行った。同時に、2010年(2009年)については、対象の11カ国・地域において、人口センサスの実施体制とその方法について、聞き取り調査にもとづく詳細な紹介を行った。

この国際比較によって、第一に、フィリピン、ブルネイ等を除いて、東アジアの大半の国・地域で少子・高齢化が進展し、この問題はもはや日本社会だけの問題ではないこと、第二に、首都圏を超える地域で工業・商業・住宅の集積が進み、北京・上海、バンコク、ハノイ、ホーチミン、ジャカルタ、マニラなどで「メガリージョン」と呼ばれる広域経済圏が誕生していること、第三に、フィリピン、インドネシアでは大量の労働者が海外にでかけ、逆に、香港、タイ、マレーシア等では、大量の外国人労働者が流入していることが判明した。その結果、人口センサス調査の対象や目的が、グローバル化の進展(労働力の国際的移動)のもとで、大きく変化しつつあることを確認した。なお、人口センサスから分かる過去20年間の人口動態の特徴については、上記11カ国・地域のほか、北朝鮮、台湾、シンガポール、カンボジア、ミャンマーについても、補論で取り上げた。研究成果は、2017年夏頃に、末廣昭・大泉啓一郎編著『東アジアの社会大変動ー人口センサスの語る世界』(名古屋大学出版会)として刊行の予定である。日本、中国、香港、韓国、タイ、マレーシア、インドネシア、ベトナム、フィリピン、東ティモール、ブルネイの計11カ国・地域の人口センサスの調査結果を使い過去20年間の1.人口動態の変化、2.家族制度の変容、3.人の移動、4.都市化の進展とメガリージョンの形成、5.民族と宗教の現状について国際比較を行った。この国際比較によって、1東アジアの大半の国・地域で少子・高齢化が進展、2首都圏を越える地域で「メガリージョン」と呼ばれる広域経済圏が誕生していること、3労働者の流出入の実態が判明した。その結果人口センサスの調査対象や目的がグローバル化の進展の元で大きく変化していることが判明した。2014年度内に、予定していたほぼすべての国・地域での現地調査を実現させ、人口センサスを担当する統計局などで聞き取り調査を行うと同時に、タイ、フィリピン、ベトナム、香港などでは、ハードコピーによる資料も収集した。同時に、現地調査の結果については、東京での定例研究会で、香港、韓国、タイ、フィリピン、インドネシア、ベトナムの6カ国・地域の報告と検討を、それぞれ実施した。もっとも、香港、韓国などはネット上での資料の公開が進んでおり、ハードコピーによる出版物の刊行にはそれほど積極的ではない。本研究課題の大きな特徴である「オーダーメイド集計」については、過去の人口センサスの統計データの収集が困難なベトナムで実施し、こちらが設定した項目について、1989年、1999年、2009年の3時点での人口センサスの結果についての独自の集計表を入手した。2016年度は最終年度に該当するため、今後の研究の推進については、次の3つを柱としたい。第一は、2017年中旬を目標に名古屋大学出版会から『東アジアの社会大変動:人口センサスが語る世界』と題する学術書を刊行する。そのため、当面、2016年8月に第一次草稿を集め、その検討会を集中的に行う。完成稿の提出は2017年2月を目標としている。内容は、各章とも、1各国共通のフォーマット(人口センサスの略史と実施体制)、2国ごとの重要トピック(人口動態、家族制度、人の移動、メガリージョンなど)、3人口センサスからは分からない問題の3部構成とする。第二は、上記の最終報告書を作成するために、何名かが対象国・地域で補足調査を実施する。タイなどを想定している。第三は、3年間の成果にもとづき、「国際ワークショップ」を2016年12月から17年1月の間に東京で開催する。このワークショップには、ベトナム、フィリピン、タイ、韓国などの統計局関係者を招へいし、情報と意見を交換する予定である。
金融リスクと経済行動のベイズ計量経済分析

「金融リスクの評価」と「経済行動」のベイズ計量経済分析を行った.「金融リスクの評価」の分析では(1)1変量確率的ボラティリティ変動モデルの拡張,(2)実現ボラティリティと確率的ボラティリティ変動モデルとの同時モデリング,(3)多変量確率的ボラティリティ変動モデル,(4)最大値・分位点の時系列モデル,(5)実現ボラティリティ等を用いた計量ファイナン分析について研究を行った.「経済行動」の分析では,(1)ゲーム理論に基づく計量経済モデル分析,(2)選択行動の計量分析,(3)水道需要関数の計量分析・政策分析,(4)マクロ計量経済分析,(5)分位点回帰モデル,(6)環境経済の計量分析を行った.「金融リスクの評価」と「経済行動」のベイズ計量経済分析を行った.「金融リスクの評価」の分析では(1)1変量確率的ボラティリティ変動モデルの拡張,(2)実現ボラティリティと確率的ボラティリティ変動モデルとの同時モデリング,(3)多変量確率的ボラティリティ変動モデル,(4)最大値・分位点の時系列モデル,(5)実現ボラティリティ等を用いた計量ファイナン分析について研究を行った.「経済行動」の分析では,(1)ゲーム理論に基づく計量経済モデル分析,(2)選択行動の計量分析,(3)水道需要関数の計量分析・政策分析,(4)マクロ計量経済分析,(5)分位点回帰モデル,(6)環境経済の計量分析を行った.(1)大森(計量ファイナンス分析)。(1)非対称性のある多変量確率的ボラティリティ変動モデルのための効率的な推定方法を石原庸博氏(東大・院)とOmori and Watanabe(2008)を一般化する形で開発・提案し、単純な推定方法と比較するとともに東証の業種別株価指数を用いた実証分析を行った。(2)GIG分布を取り入れた1変量SVモデルの推定.誤差項の分布としてすその厚い分布の一般的なモデルを中島上智氏(日本銀行金融研究所)と共同研究し、効率的な推定方法の提案及びTOPIXの実証分析を進めた。(3)誤差項がグンベル分布に従う潜在変数の自己回帰・移動平均過程に基づいた状態空間モデルを提案し,マルコフ連鎖モンテカルロ法による推定方法の開発を国浜剛(東大・院)ら氏と行い、1ヶ月間の日次収益率の最小値を用いた極値時系列の実証分析を行った。(2)古澄(ベイズ計量分析)。分位点回帰モデルに対する計量手法の開発を中心に研究を行った.具体的には,潜在変数を導入することによって,分位点回帰モデルを混合モデルの形に定式化し直し,シミュレーションを用いた推定方法の開発を行った.開発した推定方法は,既存の方法と比べて極めて簡便であるだけでなく,効率的であることを数値実験などを通して明らかにした.また,動学パネルデータに対する分位点回帰モデルへの拡張も行った.これらの研究成果は,国際会議などで共同研究者が発表を行っている。(3)日引(環境経済学)。企業の汚染物質排出量を削減する手段として、環境税や規制などの政策手段が議論されているが、その導入までに長い期間かかることから、近年、企業の自主努力を促進する制度・政策に関心が寄せられている。本研究では、そのような制度・政策の有効性を明らかにするために、事業所レベルのデータを用いて、企業・事業所の自主努力の一つとして、環境マネジメントシステム(特に、ISO14001認証取得制度)の導入を対象に、認証取得のインセンティブを明らかにし、認証取得がトルエン(化学物質排出量の一つ)排出削減に有効となっていることを明らかにした。(4)渡部(計量ファイナンス・マクロベイズ計量分析)。資産価格の高頻度データを用いて以下の研究を行った。(1)日中のリターンの2乗和であるRealized Volatility(RV)が日経225オプション価格の導出に有用であることを明らかにした。(2)マイクロストラクチャ・ノイズを考慮した新たなボラティリティの推定方法を開発した。(3)RVで基準化したTOPIXのリターンには過去の値との線形・非線形依存関係が無いことを示した。また、以下のマクロ計量分析を行った。(1)マルコフ・スイッチング・モデルに構造変化を加味したモデルを用いて日本の景気循環の構造変化の数および時期の推定を行った。(2)日本のマクロデータでもVARモデルをベイズ推定する場合の事前分布の選択にDSGEモデルが有用であることを示した。(3)可変パラメータVARモデルを用いて、日本の金融政策の効果大森は,Ishihara and Omoriで多変量確率的ボラティリティのための効率的なサンプリングの方法について,1変量のモデルのために開発されたブロック・サンプリングの方法を拡張することを提案した.一方,中島・大森では,1変量の確率的ボラティリティ変動モデルにおいて誤差項に歪みのある場合を含むより一般的なモデルを用いて実証分析を行い,期待ショートフォールやVaRなどの指標を用いてリスク評価を行った.Miyawaki and Omoriでは閾値が共変量に依存するトービットモデルのための効率的なマルコフ連鎖モンテカルロ(MCMC)法による推定方法を開発した.渡部はTanaka,Yamada andWatanabeで、信用リスクを考慮した金利派生証券の価格付けに幅広く応用できる方法としてGram-Chalier展開を用いた方法を提案した.

また、Realized Volatility(RV)が日経225株価指数オプションの価格付けに有用であるかどうか分析し、昼休みと夜間のリターンを用いずHansen and Lunde(HL)の方法によって調整したRVをボラティリティ変動の長期記憶性と非対称性を考慮したARFIMAXモデルで定式化した場合のパフォーマンスが高いことを明らかにした.さらに他の方法でマイクロストラクチャノイズの調整を行ってもパフォーマンスが改善しないことも明らかにした.古澄は,動学パネルデータに対する分位点回帰モデルの開発を行い,提案するモデルに対する計量手法の開発を行った.具体的には,説明変数としてラグ付き従属変数を導入することで動学的な分位点回帰モデルを考え,さらに柔軟なモデルを構築するために,説明変数と相関を持つ個体効果もモデルに導入した.本研究で提案する計量モデルに対しては,分位点回帰モデルを混合モデルの形に定式化し直し,MCMC法による推定方法の開発を行った.日引はヘドニックアプローチを使って、住宅市場が、周辺の事業所で生じている化学物質排出のリスク(事故や漏出などによって生じる健康リスク)をどのように認知・評価しているかを分析した。その結果、事業所から0.51.0Km離れている場所では、化学物質排出量の増加に伴って有意に家賃が下落していることが分かった。大森は、Kunihama et al(2011)において、極値の時系列モデルであるMax-Stable過程について尤度計算および効率的なベイズ推定の方法を開発し、金融リスクの尺度として5分間株式収益率の日次最小値について高頻度データを用いて計量分析を行った。また石原・大森(2011)では、多変量確率的ボラティリティ変動モデルを東証業種別株価指数に適用し、因子構造を仮定せず・非対称性のある・裾の厚い誤差分布をもつモデルのあてはまりが良いことを示した。渡部は、Watanabe(2012)において日次収益率と実現ボラティリティを同時にモデル化する実現GARCHモデルがリスク評価で有用であることを示した。またNakajima et al.(2011)において、ボラティリティの変動も考慮した可変母数VARモデルを日本のマクロデータに応用し、母数・係数をすべて可変にしたモデルが最も当てはまりが良いことを示して、日銀の金融政策の効果の時期による違いを明らかにした。日引は、Miyawaki et al(2011)において階層ベイズモデルを用いて離散・連続選択モデルを我が国の水道需要のパネルデータに適用し、負の価格弾力性、正の所得弾力性を明らかし、家計の人数・部屋数と水道需要の関係に関する結果が個別効果のモデルによって異なることを示した。また岡川他(2011)では、洪水による浸水被害リスクを土地市場がどのように評価しているかを分析し、先行研究がリスクの過小推計をしていることを明らかにした。古澄は、動学パネルデータに対する分位点回帰モデルを考察対象とし、(1)説明変数にラグ付き従属変数を導入して動学的な分位点回帰モデルを構築、(2)説明変数と相関を持つ個体効果の導入、(3)混合モデルを利用したマルコフ連鎖モンテカルロ法による推定方法の開発を行った。
小児白血病患者の化学療法中に生じる味覚変化が栄養状態に及ぼす影響

小児がん患者の味覚変化を評価するために、化学療法終了後の患児73名の味覚検査を行い、健常児81名と比較した。群間比較では患児と健常児の味覚閾値に差はなかった。治療別の検討では、化学療法のみの群に比べ、化学療法に加えて放射線療法または幹細胞移植もしくはその両方を受けた群では塩味の閾値が有意に高値であった。味覚閾値は嗜好に影響すると考えられるため、小児がん患者の栄養サポートにおいて味覚評価は考慮すべき一要素であることが示唆された。化学療法中の小児白血病患者で生じる味覚変化の発生頻度や程度を明らかにするため、味覚検査を実施した。小児用味覚検査法として公的に認められているものは見当たらないため、成人を対象に臨床で広く使用されている濾紙ディスク法(テーストディスク@(株)三和化学)を用いた。また、健常な小中学生69名(男性33名、女性36名、815歳)の味覚検査を実施し、患児の味覚閾値と比較した。小児白血病は小児がんにおいては高頻度であるもののがん全体の1%未満にすぎず、さらに味覚検査は7歳以上でなければ回答が難しいため、対象となり得る症例そのものが少ない。また、入院治療中は保護者や患者本人における治療、検査や疾患に対する不安感が大きく、調査協力を求めるのは非常に困難である。そのため、前年度に引き続き、外来化学療法中あるいは化学療法終了後の小児白血病患者を対象とし、味覚閾値や味覚変化の自覚症状の有無等を調査した。(計39名:男性20名、女性19名、718歳)小児白血病患者と健常児の味覚閾値を比較したところ有意な差はみられなかった。受けた治療が化学療法のみの群と化学療法に加えて放射線療法あるいは造血幹細胞移植、またはその両方を受けた群とで味覚低下者数を比較したところ、有意な差はなかった。また、外来治療中のみならず、治療終了後数ヶ月経過した例においても味覚低下が見られ、さらに味覚変化の自覚症状のない症例においても味覚低下は認められた。本研究では患児の自発的な報告によって判明することが多い味覚低下を数値として示すことができた。低年齢での味覚低下の長期継続は濃い味のものを好む食習慣にもつながり、将来高血圧症等の生活習慣病発症の助長ともなり得るため、外来治療中やその後の経過観察中における味覚低下の発生状況を把握することは重要であると考える。小児白血病患者において、化学療法中に発生する味覚変化の頻度や程度を明らかにするため、味覚検査を実施した。小児用味覚検査法として公的に認められているものは見当たらない。そのため、成人を対象として臨床で広く用いられている濾紙ディスク法(テーストディスク@(株)三和化学)を使用した。H23-25年度に耳鼻科系疾患を持たない健常者81名(男性39名、女性42名、819歳)の味覚検査を実施し、患児の味覚閾値と比較するのに用いた。前年度に引き続き、外来化学療法中あるいは化学療法終了後の小児白血病患者を対象に味覚閾値を測定し、味覚変化の自覚症状の有無等を調査し、対象を増やした。また、小児白血病以外の小児がん患者の味覚閾値についても調べ、小児白血病患者の味覚閾値と比較した。H23-25年度に味覚閾値を測定した全患児は、計73名(男性42名、女性31名、718歳)である。小児がん患者と健常者の味覚閾値を比較したところ、有意な差は認められなかった。また、小児白血病患者の味覚閾値は他の小児がん患者と比し、有意な差は認められなかった。群間比較では、小児がん患者と健常者の味覚閾値に差はなかったものの、味覚低下の認められた患児の中には自覚症状のない症例があった。また、治療終了後数ヵ月経過した患児においても味覚低下が認められた。これらの結果はH24年度までの結果と同様の傾向である。本研究は横断研究であり、味覚閾値の推移については検討できていないが、患児の自発的な報告によって、判明することの多い味覚低下を数値として示すことができた。味覚は健康な食生活において重要となるため、今後は治療終了直後からの味覚閾値の推移について検討する必要がある。本研究では化学療法中の小児白血病患者で生じる味覚変化の発生頻度や程度を明らかにするため、味覚検査を実施するが、小児用味覚検査法として公的に認められているものは見当たらない。よって、成人を対象に臨床で広く使用されている濾紙ディスク法(テーストディスク@(株)三和化学)を用いて、耳鼻科系疾患を持たない健常な小中学生40名(男性19名、女性21名、815歳)を対象とし、味覚閾値を把握した。健常小児の味覚閾値は、患児の味覚閾値と比較するのに用いる。

当初、入院化学療法中の小児白血病患者を対象としていたが、小児白血病は小児がんにおいては高頻度であるもののがん全体の1%未満にすぎず、さらに味覚検査は7歳以上でなければ回答が難しいため、対象となり得る症例そのものが少ない。また、入院治療中は保護者や患者本人における治療、検査や疾患に対する不安感が大きく、調査協力を求めるのは非常に困難である。そのため、平成23年度は外来化学療法中あるいは化学療法終了後の小児白血病患者18名を対象とし、味覚閾値や味覚変化の自覚症状の有無等を調査した。その結果、外来治療中のみならず、治療終了後数ヶ月経過した例においても味覚低下が見られた。さらに、味覚変化の自覚症状のない症例においても味覚低下は認められ、従来、患児の自発的な報告によって判明することが多い味覚低下を閾値にて示すことができた。また、味覚低下者に肥満ややせは見られなかった。近年、長期生存が可能となった小児がん患者において晩期障害が懸念されている。低年齢での味覚低下の長期継続は塩分過多の食習慣にもつながり、将来の高血圧症発症の助長ともなり得る。1年以上に及ぶ外来治療中やその後の経過観察中における味覚低下の発生状況を把握することは、好ましくない食習慣や将来の生活習慣病の予防に重要であると考える。小児白血病患者において、化学療法中に発生する味覚変化の頻度や程度を明らかにするため、本研究を実施した。当初入院患者を対象としていたが、対象集めに困難が生じたため、外来患者へと変更し、化学療法終了後の患児の味覚閾値を測定した。また、小児白血病以外の小児がん患者の味覚閾値も測定し、小児白血病患者の味覚閾値と比較した。小児用味覚検査法として公的に認められているものはなく、成人を対象として臨床で広く使用されている濾紙ディスク法(テーストディスク@(株)三和化学)を用いた。小児の味覚基準値は存在しないため、H23-25年度に健常者81名(男性39名、女性42名、8-19歳)に味覚検査を実施し、患児と比較するのに用いた。H23-25年度に小児がん患者73名(男性42名、女性31名、7-18歳)の味覚閾値を測定した。患児と健常者の味覚閾値に、有意な差は認められなかった。また、小児白血病患者の味覚閾値は他の小児がん患者と比し、有意な差は認められなかった。治療別の検討では、化学療法のみの群と比べ、化学療法に加えて放射線療法や幹細胞移植またはその両方を受けた群では、塩味の味覚閾値が有意に高値であった。本研究では、患児自らの報告によって判明することの多い味覚低下を数値として示すことができた。また、群間比較では患児と健常者の味覚閾値に差はなかったものの、味覚低下が認められた患児の中には自覚症状のない者もおり、治療終了後数ヵ月経過した患児においても味覚低下が認められた。よって、小児がん患者の栄養サポートを決定する上で、味覚評価は今後考慮すべき一つの要素であると示唆された。本研究は横断研究であり、今後は治療終了後からの味覚閾値の推移について検討する必要がある。臨床栄養学本研究では化学療法中の小児白血病患者で生じる味覚変化の発生頻度や程度を明らかにするため、味覚検査を実施する。しかし、小児用味覚検査法として手技が統一しているものはないため、成人で使用されている濾紙ディスク法を用いて、まず、健常児での基準作成を行うこととした。平成23年度に健常な小中学生40名を対象に味覚閾値を把握したが、例数を増やすために、平成24年度においても健常な小学生29名を対象に味覚検査を実施し、計画通りに進んでいる。
肺癌の転移進展に伴う細胞性免疫および液性免疫応答の解析

肺癌は未だ予後不良の悪性腫瘍であり、新たな治療法の開発のためには癌の進展・転移過程における宿主免疫反応の解析が、がんの新たな診断・治療を開発する上で重要な基盤的知見になりうると考えられる。本研究では、自己原発巣由来細胞株-転移巣由来細胞株-自己リンパ球の系を用いて、原発巣と転移巣に対する複数の細胞障害性Tリンパ球(CTL)の誘導・樹立が可能となり、その中でCTLが認識する新規の肺癌関連抗原を同定した。これまで手術検体などから樹立した肺癌細胞株の中で,本年度は肺腺癌原発巣から樹立した細胞株H1224L(HLA-class I陽性,HLA-classII陰性),および癌性胸水から樹立した細胞株K420PL(HLA-class I陽性,HLA-class II陽性)の二つの系で,自己腫瘍特異的T細胞クローンを樹立し,以下の結果を得た。(1)H1224L:H1224LにCD80を移入し,リンパ節リンパ球と共培養することにより,HLA-class I拘束性自己腫瘍特異的CTL clone(CD8陽性)を樹立した。このCTLcloneは,HLA-A31拘束性に他家肺癌細胞株を認識した。cDNAexpression cloning法にて,CTL cloneの認識する抗原遺伝子を単離した。この遺伝子はRibosomal protein L19(RPL19)をcodeしていた。さらにCTLの認識する9-merのepitope peptideを同定した。RPL19は,正常肺と比べ肺癌細胞に高発現していたことより,新規の過剰発現抗原の可能性が示唆された。H1224症例は,術後にリンパ節再発に対して切除標本があり,同定した抗原の原発巣、転移巣での発現解析を今後する予定である。(2)K420PLは肺腺癌術後の経過観察中に発症した癌性胸水から樹立したHLA haplotype lossを認める癌細胞株である。K420PLにCD80を移入し,手術時に採取保存していたリンパ節リンパ球と共培養し,自己腫瘍を特異的に障害するT cell cloneを得た。このcloneはCD4陽性であり,自己腫瘍に対しHLA-DR拘束性にIFN-gを産生した。さらに,他科肺癌細胞株をHLA-DR1502拘束性に認識することより,CD4+T cellに認識される共通抗原の可能性が示唆された。本年度は肺腺癌原発巣から樹立した細胞株H1224L、癌性胸水から樹立した細胞株K420PL、肺多形癌原発巣・転移巣から樹立した細胞株G603L-G603LADに特異的なT細胞クローンを樹立し、以下の結果を得た。(1)H1224L:肺腺癌株H1224L特異的CTLクローンが認識する抗原としてRibosomal protein L19(RPL19)を同定した。CTL cloneの腫瘍細胞に対する反応性は、RPL19の発現量に相関し、肺癌組織のRPL19の発現(Real time PCR)は、正常臓器や正常肺に比べ高発現していた。さらに、免疫組織化学染色による解析では、非小細胞肺癌30例中12例(40%)に癌組織でのRPL19の高発現を認めた。RPL19の機能解析のためsiRNAを作成し、肺癌細胞株に作用させた結果、増殖抑制効果がみられた。(3)肺多形癌の原発巣(G603L)と転移巣(G603L-AD)から樹立した腫瘍細胞株に対し、反応性の違うCTL cloneの腫瘍認識機構の解析を進めるために、細胞数に限りのあるCTL cloneからTCR遺伝子をクローニングし、今後の安定した実験系に応用する目的で、T細胞受容体遺伝子(Va34, Vb5.1)のα鎖、β鎖のfull lengthのクローニングを終了し、このCTLが認識する腫瘍抗原遺伝子のスクリーニングの準備をしている。1)H1224L:肺腺癌株H1224L特異的CTLクローンが認識する腫瘍抗原Ribosomal protein L19(RPL19)の発現および機能解析を行った。免疫組織化学染色による解析では、非小細胞肺癌40例中12例(40%)に癌組織でのRPL19の過剰発現を認め、その他の癌組織では、乳癌10%、食道癌20%、大腸癌60%で過剰発現を認めた。RPL19の機能解析のためsiRNAを作成し、肺癌細胞株に作用させた結果、肺癌細胞の増殖抑制効果がみられ、cyclineD1,D3の抑制とp27 kipl,p16 INK4Aの増強が認められ、さらにG1期の割合の増加,S期の割合の減少が観察されたことより、cell cycleに関与することが示唆された。2)J206

L:肺大細胞内分泌癌の原発巣および皮下転移巣から樹立した細胞株J206L、J206SCを樹立し、細胞表面マーカの解析を行ったところ、HLA-class Iの発現に差異はなかったが、ICAM-1の発現は転移巣で有意に発現低下を認めた。J206LにCD80を移入し、凍結保存していた自己所属リンパ節リンパ球と共培養を行い、J206L特異的Bulk CTLを誘導した。3)肺多形癌の原発巣(G603L)と転移巣(G603L-AD)から樹立した腫瘍細胞株に対し、反応性の違うCTL cloneの腫瘍認識機構の解析を進めるために、細胞数に限りのあるCTL cloneからTCR遺伝子をクローニングし、今後の安定した実験系に応用する目的で、T細胞受容体遺伝子(Va34,Vb5.1)のa鎖、b鎖のfull lengthのクローニングを行い、翻訳効率の高いlinkerである2AでTCRa鎖とTCRb鎖をつなぎ、PMXレトロウイルスベクターに組み込んだ。さらに、G603LよりcDNA libraryを作成し、cDNA発現クローニング法によるスクリーニングを準備している。
複数の三次元臓器モデルを接続・灌流するためのプラットフォームの構築

2018年度は臓器モデルとして血管付き皮膚モデル、及び血管付き肝臓モデルの構築に注力した。皮膚モデルについては、近年、生体皮膚が常に機械的刺激を受けていることに注目し、伸展培養が実施されている。本研究で使用する血管付き皮膚モデルにおいても、伸展培養を行うことで、より生体皮膚に近い培養条件を実現し、真皮及び表皮の高機能化が可能になると期待できる。そこで、培養デバイスの材料をこれまでの硬いアクリル系素材からシリコーンゴムに変更し、新たに開発した伸展装置と統合することで、皮膚モデル灌流伸展システムを構築した。このシステムを用いて皮膚モデルを種々の周波数の伸展刺激を与えながら培養した結果、表皮・真皮が改善された。肝臓モデルについては、ハイドロゲル包埋法やスフェロイド法などで構築された三次元肝組織でアルブミンやシトクロムP450といった肝機能が高く発現することが報告されている。しかしながら、このように高い機能を有する三次元肝組織においても、in vivoと比べればその機能は依然低い。この一因として考えられるのは、これまでに考案された三次元肝組織に洞様毛細血管(類洞)が存在しないことである。そこで、本研究では培養デバイスを用いて三次元肝組織に送液ポンプを接続し、培養液を灌流することで、肝組織中の血管内皮細胞の自己組織化により毛細血管を形成する戦略をとった。この結果、生体の類洞に類似した構造を形成することに成功した。臓器モデルの構築が進展しており、順調な進捗である。なお、当初心臓モデルを開発する予定だったが、創薬において重要な役割を果たす肝臓モデルの開発に切り替えて推進している。皮膚モデルの改善については概ね完了したため、肝臓モデルを完成させ、これらの臓器モデルの接続を目指す。当初購入を予定していたCO2インキュベータが不要だったため。次年度においてデバイスの作製費、細胞培養費として使用する。
三次元行動情報に基づくウミガメ類をモデルとした回帰行動メカニズム解明に関する研究

本研究では、近年開発された動物の行動を三次元で再現できる地磁気・加速度データロガーを用いて、アオウミガメをモデルとし、海洋生物の回帰行動メカニズムの解明に資することを目的とした。本研究は、沖縄県石垣島にて産卵上陸をするアオウミガメを対象とした。産卵上陸したアオウミガメに地磁気・加速度ロガーを装着し、約12日後の次回産卵上陸時に回収を行った。この結果、3個体のアオウミガメからデータを得ることができた。データは現在解析中である。再現したアオウミガメの三次元回帰経路は、GISをベースに、その行動特徴量(回帰の直線度、遊泳速度、遊泳深度、潜水時間、海面表出時間)と環境データ(磁場マップ、天候、風向風速、潮汐、水温)を統合的に解析する。この解析によって、アオウミガメがどの環境を手がかりに移動しているのか推定できると考えている。生物が生息域や産卵場へ回帰するという現象は、行動学から内分泌学、そして生理生化学に至る幅広い学問分野から注目を集めるテーマである。海洋において大回遊、または回帰行動をする生物は、自身の行動の手掛かりとして、磁気感覚(地磁気)、視覚(太陽、偏光、星、ランドマーク)、嗅覚(化学物質)など様々なものを利用していると示唆されており、多くの生物がこれらを識別できることが明らかとなっている。しかし、こうした回帰行動において生物どのような経路で回帰するのかを明らかにした例はない。回帰の経路を明らかにできれば、回帰する生物が周囲の環境情報をどの程度詳細に把握して行動しているのかが分かる。本研究では、モデル生物としてタイマイ亜成体を選定し、三次元地磁気・加速度データロガー、カメラロガー、GPSロガーを用いて回帰中の行動を三次元で再現することを目的とした。本スタートアップによる初年度の科学研究費補助金の交付は、その特性上、年度後半からの交付であった。このため、フィールドでの調査シーズンが終了しており、具体的な調査を行うことができなかった。今年度では、来年度の実験のために調査測器を手配し、さらに、水槽内での調査測器の動作確認、装着方法、回収方法に関する予備実験を実施した。この結果、ウミガメへ負担無く測器を装着できること、無事に回収できることを確認した。また、カメラロガーにより得られた画像から、ウミガメが何をしているのかを分析する手法を習得した。これらの技術を用いて、来年度ではタイマイの母浜回帰中の三次元経路を明らかにしていきたい。生物が生息域や産卵場へ回帰するという現象は、幅広い学問分野から注目を集めるテーマである。産卵のため、砂浜に上陸するウミガメ類は、産卵シーズンに複数回、約12日間隔でほぼ同じ浜に産卵をするという、産卵地の固執性を持っている。彼らがどのように固執する産卵地へ回帰しているのか、そのメカニズムは明らかになっていない。本年度は、3個体のアオウミガメからデータを得ることができた。地磁気・加速度ロガーは、装着個体の遊泳速度、動的加速度、滞在深度、三次元姿勢、そして三次元方位を記録するため、アオウミガメの行動を三次元で再現できる。この技術をもとに、現在、三次元GISをベースに三次元行動データ(回帰の直線度、遊泳速度、遊泳深度、潜水時間、海面表出時間)と環境データ(磁場マップ、天候、風向風速、潮汐、水温)を統合的に解析中である。この解析によって、アオウミガメ
乳癌画像診断におけるheterogeneity探索に関する研究

研究3年目ではこれまでに継続して、PCを用いたデータべースの拡充を行った。乳腺外科や病理部と協力してさらに診療データ収集を行い、臨床上妥当な範囲でFDG-PET/CTとともに造影MRI撮像を行い、既存の乳癌症例データベースへ追加をした。画像診断レポート・システムの読影所見、電子カルテから臨床所見および病理断について検索し、FDG-PETにおける集積の程度(SUVmax値を主としたデータ)、造影MRIでの画像所見(ACR-BI-RADSに基づく形状などの所見)および血流情報、病理組織診断、サブタイプ、臨床経過の情報を整理して入力し、匿名化した状態での症例検索を可能としている。乳癌画像データベースを用いた全般的なデータに対しての解析を行うとともに、これまでの研究課題である乳癌のheterogeneity探索について複数の視点からの検討をおこない、発表をおこなった。これまでにトリプルネガティブ乳癌についての検討は行われており、それ以外の乳癌について以下のように個別の検討をおこなった。1.粘液癌を対象としてデータベースからのデータ解析の結果を検討し。具体的には、FDG-PET所見を中心とした画像の特徴について解析し、これについての論文発表をおこなった。2.データベースをもとに、年齢別のサブタイプ、画像所見、病理学的な腋窩リンパ節転移有無を含めた検討を行い、これを国際学会において発表した。3. AI(人工知能)でのdeep learningを用いた手法を習得し、データベースとも組み合わせて、乳房超音波画像における良悪性診断についての検討を行い、発表をおこなった。4.データベースをもとに、主にPETでの乳癌の集積から予後予測を行うためのステージ分類との関連について調べ、検討をおこなった。データベース作成は順調に進展してた。1年目、2年目から引き続きの作業とともに、病理部と乳腺外科からのデータ提供もあって、データベース拡充が行われた。また、国内外の学会参加を通して、新たな解析手法についても習得を行うことができ、AI, deep learningの手法を用いた研究に着手することもできた。乳癌heterogeneityに対しては単一の手法での対応が難しいこともわかり、複数の解析をおこなって発表に繋げてきている。このように、順調に研究を勧めてこられている。一方で、全体的な研究のまとめと論文作成がまだできていない。4年目に延長して、データの解析と論文作成を行う必要があると考えている。延長した最終年度には、これまでの研究の総まとめとしてのデータベースの最終的な解析をおこない、発表、国際誌への掲載を行いたいと考えている。そのためには、サブタイプ全般の解析をどのように行うかを検討し、適切な方法での解析をおこない、これまで得られた結果や発表してきた結果をあわせての検討・結論づけを行おうと考えている。また、最終年度においても最新の画像診断の情報を習得する必要があるため、学会参加や情報収集をおこなっていく予定である。まずは研究を開始するために電子カルテ、画像診断レポート・システム、および乳癌症例データベースからの症例検索方法を構築し、PCを用いてデータベース化を開始した。これまでのレポートで記載されていない画像所見についてはもう一度測定・観察を行うとともに、これまで保存されていた所見についても再検討を行った。データベース内は匿名化した状態でFDG-PETにおける集積の程度(SUVmax値を主としたデータ)、造影MRIでの画像所見(ACR-BI-RADSに基づく形状などの所見)および血流情報、病理組織診断、サブタイプ、臨床経過の情報を整理して保管している。これら過去の検査症例に加えて、前向きにも新規乳癌症例を加えているところである。乳腺外科や病理部と協力して診療データ収集を行い、可能な限り術前症例に対して、臨床上妥当な範囲でFDG-PET/CTとともに造影MRI撮像を行っている。また、国内外の学会に参加し、乳癌画像診断を中心とした最新の知見を得ることで、研究に必要な情報や解析方法についての検討を行っている。データベースの作成と並行して、データの一部についての解析を行った。本研究では乳癌サブタイプに関して、画像診断を用いて包括的に腫瘍内heterogeneityをとらえることが目的であるが、今年度はとくにトリプルネガティブ乳癌のさらにサブタイプ亜分類ごとのデータを収集・解析を行った。これらの解析によって、サブタイプ亜分類毎にも特徴があることがわかり、今後の包括的な検討にも重要な結果が得られた。これらの結果の一部について国際学会での発表(ECR:欧州放射線学会2017)を行った。データベース作成の手順が構築できたことで、今後の研究を進めていく上での土台作りができた。症例蓄積については、現時点では一部のサブタイプの症例数がやや少ないものの、最終的には解析が行える状態にできると考えている。また、一部のデータについて解析を行うことができたので、研究手法としての妥当性を確認することができた。研究2年目は、PCを用いたデータベースの拡充を行った。既存の乳癌症例データベースをもとに、画像診断レポート・システムの読影所見、電子カルテから臨床所見および病理診断について検索し、FDG-PETにおける集積の程度(SUVmax値を主としたデータ)、造影MRIでの画像所見(ACR-BI-RADSに基づく形状などの所見)および血流情報、病理組織診断、サブタイプ、臨床経過の情報を整理して入力し、匿名化した状態での症例検索を可能とした。継続して、前向きの新規乳癌症例の追加を行い、乳腺外科や病理部と協力して診療データ収集を行い、臨床上妥当な範囲でFDG-PET/CTとともに造影MRI撮像を行った。

また、国内外の学会に参加し、乳癌画像診断を中心とした最新の知見を得ることで、研究に必要な情報や解析方法についての検討を行った。とくに、北米放射線学会および欧州放射線学会ではAI(人工知能)を用いた画像分析方法についてや、画像上のheterogeneityをとらえる方法であるテクスチャ解析の知見を深めた。1年目に行ったトリプルネガティブ乳癌のサブタイプ亜分類ごとのデータを収集・解析結果について、さらに新たな知見を加えての検討を行い、論文執筆の準備を行った。さらに、データベース作成が進み、症例蓄積が進んだことによって、乳癌全般の包括的なサブタイプ解析の土台作りとができたと考えている。すでに一部のデータについては解析ができており、乳癌サブタイプ毎での統計解析に取りかかった。データベース作成が順調に進展している。研究1年目から引き続き、PCを用いたデータベースの拡充を行った。既存の乳癌症例データベースをもとに、画像診断レポート・システムの読影所見、電子カルテから臨床所見および病理診断について検索し、FDG-PETにおける集積の程度(SUVmax値を主としたデータ)、造影MRIでの画像所見(ACR-BI-RADSに基づく形状などの所見)および血流情報、病理組織診断、サブタイプ、臨床経過の情報を整理して入力し、匿名化した状態での症例検索を可能とした。一部のデータ(トリプルネガティブ乳癌のサブタイプ亜分類)については既に解析が行われており、今後のデータ解析も順調にできるものと考えられる。また、国内外の学会参加を通して、新たな解析手法についても習得を行ったことで、単一の手法での解釈が難しいと思われる乳癌heterogeneityに対しての対応も行うことができると考えている。データの扱いの中でいくつか問題となった事項があり、対応を検討した。具体的にはLuminalタイプ乳癌が多いわりに、トリプルネガティブ乳癌、HER2陽性乳癌の数は少ないもの。しかしこれらは想定範囲内である。Luminalタイプ乳癌については亜分類の方法をどうするかの検討が必要なものもあり、これらの対応について検討を行っているところである。最終的には収集されたサンプルについて、妥当な分類方法を用いての解析を行うことが可能と思われる。研究3年目ではこれまでに継続して、PCを用いたデータべースの拡充を行った。乳腺外科や病理部と協力してさらに診療データ収集を行い、臨床上妥当な範囲でFDG-PET/CTとともに造影MRI撮像を行い、既存の乳癌症例データベースへ追加をした。画像診断レポート・システムの読影所見、電子カルテから臨床所見および病理断について検索し、FDG-PETにおける集積の程度(SUVmax値を主としたデータ)、造影MRIでの画像所見(ACR-BI-RADSに基づく形状などの所見)および血流情報、病理組織診断、サブタイプ、臨床経過の情報を整理して入力し、匿名化した状態での症例検索を可能としている。
ジェームズ・ティソと同時代のイメージ文化：≪パリの女≫シリーズに見る類型的表現

パリ・コミューン崩壊後、1871年にロンドンへ移住したジェームズ・ティソ(18361902年)は当地において現代的主題を扱う風俗画家として成功を収めるが、1882年には帰国し、翌1883年から1885年にかけて15点の大型油彩画から成る≪パリの女≫シリーズを完成させた。何気ないエピソードを主題にアカデミックな手法で女性ファッションや室内調度品を丹念に描き出す画風は、パリ画壇への復帰をかけたと言われる本シリーズにも引き継がれ、同時代の文化や流行に対する画家の強い関心と観察力が反映されている。このようなティソにとって、当時、流布していたポピュラー・イメージ(広告、雑誌挿絵などの大衆向け複製イメージ類)は作品生成の上で重要な参照先であった。本研究ではティソの油彩画、版画および関連するイメージ資料を検証材料として、画家がポピュラー・イメージから油彩画へ何をどのように転置し、さらに油彩画を自ら版画化して、どのように類型的な女性表象を構成していったのかを考察する。これにより「ハイ・アート」である油彩画とその外部という、異なる視覚文化領域間でのイメージ交流の実態を明らかにすることが最終的な研究目的である。研究4年目の平成30年度は、これまでの調査結果に基づく考察を整理すると共に、8月21日から9月2日まで第4回海外調査(フランス)、次いで3月7日から3月17日まで第5回海外調査(フランス)を実施した。1885年の≪パリの女≫シリーズ初公開時の展覧会目録、その前後にティソがパリの有力画商と交わした自筆書簡等、重要な一次資料を実見し、調査することができた。研究成果公開の一環として、平成30年7月7日に学習院大学哲学会講演会において研究発表を行った。さらに令和元年7月27日には美術史学会東支部例会において研究発表を予定している。平成30年4月1日に中央大学より学習院大学へ所属研究機関を変更したため、平成29年度は中央大学の学内研究費による研究計画を完了することに傾注した。そのため本研究課題の海外調査実施に遅れが生じることとなり、今日に至っている。平成30年度以降、当初の研究計画を順次取り戻し、海外調査と国内における口頭発表および論文作成を並行して進めている。研究期間の1年間延長が承認されたことを受けて、今後、研究課題の十分な目標達成を果たし得るものと考えている。19世紀後半のフランスとイギリスにおいて、アカデミックな技法で現代的主題を扱う折衷画家として活躍したジェームズ・ティソ(18361902年)は、1883年から1885年にかけて、15点の油彩画から成る≪パリの女≫シリーズを制作した。瀟洒な室内調度や女性ファッションを描いて成功したティソにとって、同時代のポピュラー・イメージ(広告、雑誌挿絵などの大衆向け複製イメージ類)は作品生成の上で重要な参照先であった。本研究ではティソの油彩画および関連するイメージ資料を検証材料として、画家がポピュラー・イメージから油彩画へ何をどのように転置して、類型的な女性表象を構成していったのか考察していく。これにより「ハイ・アート」である油彩画とその外部という、異なる視覚文化領域間でのイメージ交流の実態を明らかにすることが、最終的な目的である。研究初年度の平成27年度は、上半期の4月5月に当該年度の研究実施細目を決定し、5月7月に参考文献表の作成、関連研究書の精査、研究ノートの作成に当たった。8月23日9月10日にはフランスにおいて第1回海外調査を実施し、ティソのパリとロンドンにおける活動に関する資料収集と文献調査を進めた。調査先機関はパリのフランス国立図書館と装飾芸術連合図書館に集中することとした。また海外研究協力者2名と面談し、本研究の着眼点がもつ独自性と妥当性をめぐり意見交換した。下半期の10月2月には研究ノート(イメージ資料と文書資料の分類・分析)の作成に当たった。3月29日3月30日にはポーラ美術館(箱根)において絵画作品とイメージ資料の調査を実施した。当館学芸員と面談し、本研究の問題提起について意見交換すると共に、今後の資料調査先に関して有益な情報を得た。関連研究書の精査や研究ノートの作成はおおむね順調に進展する一方、当該年度に2回を予定していた海外調査を結果的に1回に計画変更した。理由は平成27年11月にパリ同時多発テロ事件が発生し、その直後にフランスと周辺国を移動しながら効率的に資料調査を行うのは難しいのではないかと判断したからである。その後、海外調査をめぐる状況は収束に向かっており、次年度以降、これを早急に再開したい。これにより「ハイ・アート」である油彩画とその外部という、異なる視覚文化領域間でのイメージ交流の実態を明らかにすることが、最終的な研究目的である。