hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ロピバカイン中毒に対するコルフォシンダロパートとホスホジエステラーゼ阻害薬の効果

1.長時間作用性局所麻酔薬プピバカイン中毒時の循環抑制に対するホスホジエステラーゼ阻害薬の効果セボフルラン麻酔下成犬においてブピバカインによる循環抑制時のアムリノン(AM),ミルリノン(ML),オルプリノン(OL)の効果を比較した.方法:心拍数(HR),平均動脈圧(MAP),中心静脈圧(CVP),左室内圧一次微分の正の最大値(dP/dtmax),左室等容拡張期の左室内圧変化の時定数T,左室拡張終期圧(LVEDP),心係数(CI),左室分時仕事係数(LVMWI),体血管抵抗係数(SVRI)を比較した.AM2mg/kg, ML0.2mg/kg, OL0.12mg/kg,生食0.5ml/kgを一回投与した.結果:AM, ML, OLはMAPを上昇させた.MLはHRを増加させたが,OLは心拍数を増加させなかった.AM, ML, OLはdP/dtmaxとCIを増加させ,SVRIおよびLVEDPを低下させた.AM, ML, OLはTを改善し,LVMWIは増加させた.結論:ブピバカイン中毒時の循環抑制に対し,AM, ML, OLは循環補正効果を有する.これらのホスホジエステラーゼ阻害薬は長時間作用性の局所麻酔薬中毒時の循環蘇生薬として有用である.2.長時間作用性局所麻酔薬ロピバカイン中毒時の循環抑制に対するコルホシンダロパートとエピネフリ効果セボフルラン麻酔下成犬においてロピバカイン中毒時のコルホシンダロパート(CR)とエピネフリン(EP)の蘇生効果を比較した.方法:HR, MAP, CVP, dP/dtmax, CO, SV, SVRを比較した.CRは初回量50μg/kg, 1μg/kg/minで持続注入,EPは初回量10μg/kg, 0.1μg/kg/minで持続注入した.試験薬投与後から,直接心臓マッサージを行い,MAPが40mmHgを維持できる時点で心臓マッサージを中止した.結果:心臓マッサージの合計時間はCRが短かった.MAPは30分後でエピネフリン群が高かった.HRは蘇生開始後10分までCRが多かったが,30分に有意差はなかった.dP/dtmaxとCOはCRが大きかった.CVPは30分後に有意差はなかった.SVRはCRが小さかった.SVはCRが大きかった.結論:蘇生成功率はCRとEPに有意差はなかった.しかし,蘇生に要した心臓マッサージの時間がCRにおいて著明に短かった.CRは蘇生中のdP/dtmaxが大きく,SVRが小さく,COは有意に大きかった.一方,還流圧の維持の観点からはEPが有意である.1.長時間作用性局所麻酔薬プピバカイン中毒時の循環抑制に対するホスホジエステラーゼ阻害薬の効果セボフルラン麻酔下成犬においてブピバカインによる循環抑制時のアムリノン(AM),ミルリノン(ML),オルプリノン(OL)の効果を比較した.方法:心拍数(HR),平均動脈圧(MAP),中心静脈圧(CVP),左室内圧一次微分の正の最大値(dP/dtmax),左室等容拡張期の左室内圧変化の時定数T,左室拡張終期圧(LVEDP),心係数(CI),左室分時仕事係数(LVMWI),体血管抵抗係数(SVRI)を比較した.AM2mg/kg, ML0.2mg/kg, OL0.12mg/kg,生食0.5ml/kgを一回投与した.結果:AM, ML, OLはMAPを上昇させた.MLはHRを増加させたが,OLは心拍数を増加させなかった.AM, ML, OLはdP/dtmaxとCIを増加させ,SVRIおよびLVEDPを低下させた.AM, ML, OLはTを改善し,LVMWIは増加させた.結論:ブピバカイン中毒時の循環抑制に対し,AM, ML, OLは循環補正効果を有する.これらのホスホジエステラーゼ阻害薬は長時間作用性の局所麻酔薬中毒時の循環蘇生薬として有用である.2.長時間作用性局所麻酔薬ロピバカイン中毒時の循環抑制に対するコルホシンダロパートとエピネフリ効果セボフルラン麻酔下成犬においてロピバカイン中毒時のコルホシンダロパート(CR)とエピネフリン(EP)の蘇生効果を比較した.方法:HR, MAP, CVP, dP/dtmax, CO, SV, SVRを比較した.CRは初回量50μg/kg, 1μg/kg/minで持続注入,EPは初回量10μg/kg, 0.1μg/kg/minで持続注入した.試験薬投与後から,直接心臓マッサージを行い,MAPが40mmHgを維持できる時点で心臓マッサージを中止した.結果:心臓マッサージの合計時間はCRが短かった.MAPは30分後でエピネフリン群が高かった.HRは蘇生開始後10分までCRが多かったが,30分に有意差はなかった.dP/dtmaxとCOはCRが大きかった.CVPは30分後に有意差はなかった.SVRはCRが小さかった.SVはCRが大きかった.結論:蘇生成功率はCRとEPに有意差はなかった.しかし,蘇生に要した心臓マッサージの時間がCRにおいて著明に短かった.CRは蘇生中のdP/dtmaxが大きく,SVRが小さく,COは有意に大きかった.一方,還流圧の維持の観点からはEPが有意である.

ロピバカイン中毒の比較対照としてブピバカイン中毒においてホスホジエステラーゼ阻害薬の効果に関する実験を行った.成犬24匹を対象にケタミンとベクロニウムで麻酔導入し,セボフルランで麻酔を維持した状態で,ブピバカインを静脈内に1mg/kg/hrで持続注入し循環抑制状態とした.アムリノン2mg/kg,ミルリノン0.2mg/kg,オルプリノン0.12mg/kgを静脈内投与し,平均血圧,心拍数,左室拡張終期圧,左室心筋収縮力,心係数,体血管抵抗係数,左室拡張期圧時定数,左室分時仕事係数を測定した.ブピバカイン注入前および循環抑制時の循環パラメータは3群間に差はなかった.試験薬注入後,アムリノン,ミルリノン,オルプリノンは平均血圧を上昇させた(p<0.05).注入2分後の平均血圧はアムリノン群よりミルリノン群が高かった.ミルリノンは心拍数を有意に増加させたが(p<0.05),オルプリノンは心拍数を増加させなかった.試験薬注入後の心拍数はオルプリノン群に比べてミルリノン群が有意に多かった(p<0.05).アムリノン,ミルリノン,オルプリノンは左室収縮力を有意に増加した.試験薬注入後15分の左室収縮力はアムリノン群およびオルプリノン群よりミルリノン群が有意に大きかった.アムリノン,ミルリノン,オルプリノンは心係数を増加させ,体血管抵抗を減少させたが(p<0.05),それらの変動に3群間の差はなかった.アムリノン,ミルリノン,オルプリノンは左室拡張期圧時定数を短縮し(p<0.05),左室分時仕事係数を増加させ(p<0.05),左室拡張終期圧を減少させた(p<0.05)).ブピバカインによる循環抑制時に心電図に異常を認めたのは32例中9例であった.試験薬投与後の心電図異常の出現率には3群間の差はなかった.1.ロピバカイン中毒モデルの作成予備実験としてロピバカイン持続注入量の検討を行った.成犬を対象にケタミンとベクロニウムで麻酔を導入し,セボフルランで麻酔を維持した.心電図第II誘導,左大腿動脈から先端型トランスヂューサを下行大動脈に挿入し大動脈圧を測定,左内頚動脈から先端型トランスヂューサを左心室内に挿入し心室内圧を測定,左外頚静脈経由で中心静脈圧測定,左肋間開胸後上行大動脈起始部に電磁血流計を装着し心拍出量を測定した.ロピバカインを1mg/kg/minより持続注入し暫時増量,循環抑制を作成した.これより,ロピバカイン持続注入による循環抑制モデルには10mg/kg/minが適切であると判定した.2.エピネフリンの効果コルフォシンダロパートおよびホスホジエステラーゼ阻害薬の効果比較対照としてエピネフリンによる蘇生効果をロピバカイン中毒で検討した.成犬10匹を対象にケタミンとベクロニウムで麻酔を導入し,セボフルランで麻酔を維持した状態で,ロピバカインを10mg/kg/minで持続注入した.上記測定パラメータを持続的に測定しながら,平均血圧60mmHgでロピバカインの投与を中断し,エピネフリンにより蘇生を行った.エピネフリンによるロピバカイン中毒循環抑制の治療過程はブピバカインのそれと著しく異なった.ブピバカインでは心室性不整脈の発生が心蘇生を障害したが,ロピバカインでは心室性不整脈の発生が少なく蘇生が容易である可能性が示された.
特許請求の範囲と特許権の価値

特許権の権利範囲を的確に捉える手法は確立していないところ、本研究は、「請求項1の文字数の逆数」の当該指標としての妥当性を検証した。本変数は、後の出願の引用数で計測される特許発明の社会的価値に対して、請求項数及び特許分類数と同程度の有意な説明力を有した。また、本変数は、請求項数や特許分類数と異なり、複合技術の分野ではトップランクの発明に対しては上位になるほど説明力が増加したが、個別技術の分野ではあまり変化がなかった。これは、発明の価値が補完的発明の出現に依存し、この数が当該特許権の権利範囲の広さに依存する経済モデルと整合する。請求項1の文字数の逆数は特許権の権利範囲の広さの特徴をよく捉えている。特許権の権利範囲は「特許請求の範囲」という書類によって公示され、特許請求の範囲には、発明概念の一般性という発明概念の広さに関する情報を含んでいると考えられる。しかし、これまで、特許請求の範囲の記載から発明概念の広さに関する情報を的確に捉える手法は確立していない。本研究は、特許請求の範囲のうち、通常最も広い概念範囲の発明が特定されている請求項1に注目し、発明を物の発明と方法の発明に大別した上で、「請求項1の記載の長さの逆数(請求項1の文字数の逆数)」を特許権の権利範囲の広さの代理指標として用い、当該特許発明の社会的価値(その後の発明に対してどの程度の知識上の影響を与えたか)を予測する上で当該指標がどの程度意義を有するのかを検証した。特に、発明を電気・電子技術に代表される複雑技術の分野と医薬に代表される個別技術の技術分野に大別し、分析を行った。その結果、次の2つの発見をした。これまで特許発明の概念範囲の代理指標としては、請求項数及び特許分類の数が提案されていたところ、複雑技術及び個別技術のいずれの技術分野においても、前記の2つの指標を制御してもなお、請求項1の記載の長さの逆数は発明者前方引用で測定した特許発明の社会的価値に対して有意な説明力を有することが発見された。また、請求項1の記載の長さの逆数は、請求項数や特許分類数と異なり、複雑技術の分野ではトップランクの発明に対しては、上位になればなるほどより説明力が増加するのに対して、個別技術の分野では変わらないことが分かった。この現象は、発明の価値は、その価値を向上させる補完発明の出現に依存し、この数が当該発明の概念範囲の広さに依存して大きくなるという経済モデルと整合しており、請求項1の記載の長さの逆数は、請求項数及び特許分類数では捉えることのできない特許権の権利範囲の特徴をよく捉えていると考えられる。知的財産権とイノベーション
ソーシャルワーカー養成課程で包括的な自殺予防教育推進に必要なプログラム等開発研究

本研究では、以下の13を実施する計画である。1自殺予防教育に活用できる演習プログラムの開発とその実施可能性・効果の検討および同プログラム実施マニュアルの作成2実習時のクライエントの自殺関連行動に関する経験と実習指導方法等に関する調査の実施および自殺予防教育に活用できるソーシャルワークの実習指導方法に関する提案(実習指導例集の作成)とその有用性の検討3ソーシャルワーカー養成過程における系統的な自殺予防教育の普及方法検討本研究では、以下の13を実施する計画である。1自殺予防教育に活用できる演習プログラムの開発とその実施可能性・効果の検討および同プログラム実施マニュアルの作成2実習時のクライエントの自殺関連行動に関する経験と実習指導方法等に関する調査の実施および自殺予防教育に活用できるソーシャルワークの実習指導方法に関する提案(実習指導例集の作成)とその有用性の検討3ソーシャルワーカー養成過程における系統的な自殺予防教育の普及方法検討
活性型カルボニル基をファーマコフォアとする化合物ライブラリー構築に関する研究

新規有機合成反応の開発を追及し、官能基特異的な化合物ライブラリーの構築と創薬のシード化合物の発見を目的として、活性型カルボニル化合物(トリフルオロメチルケトン、ジフルオロメチルケトン、α-ヒドロキシケトン、およびα,β-不飽和ケトン)の新規合成法を開発し、それらの薬理活性物質探索研究から腫瘍選択性の高い細胞毒性を有する化合物やクオラムセンシング阻害活性物質を見い出した。新規有機合成反応の開発をベースに、官能基特異的な化合物ライブラリーの構築を目指し、活性型カルボニル化合物(トリフルオロメチルケトン、クロロジフルオロメチルケトン)の合成法の確立とそれらの薬理活性物質探索研究を行った。(1)クロロジフルオロメチルケトン体とトリフルオロメチルケトン体の合成:無水トリフルオロ酢酸あるいは無水クロロジフルオロ酢酸を利用するDakin-West反応を、これまで触媒として検討されていない無機塩基を用い検討した。目的のクロロジフルオロメチルケトン体とトリフルオロメチルケトン体の生成は、ともに低収率であった。しかし、N-アシルプロリンの反応では主生成物としてエノールエステルの生成を見出し、本反応のscope & limitationを明らかにした(佐伯ら、論文発表)。本反応は、メソイオン中間体を経由しユニークなN-acyl転移を起こしていることを明らかにした。(2)α-トリフルオロメチルアシロインによるヒトロ腔癌細胞に対する細胞障害作用のメカニズムの解明:α-トリフルオロメチルアシロインは、ヒトロ腔癌細胞に対して高い腫瘍選択性を示すが、DNAの断片化やカスパーゼの活性化などのアポトーシスマーカーをほとんど誘導しない。今回、アクリジン陽性の酸性オルガネラの形成などのオートファジーマーカーを誘導することを見出した(井出尾ら、論文発表)。(1)アミノ酸のDakin-West反応を利用して、トリフルオロメチルケトンあるいはクロロジフルオロケトンへの変換反応を目的として、N-チオアシル-α-アミノ酸と無水トリフルオロ酢酸との反応を検討した。プロリンから誘導されたN-チオアシルプロリンをピリジン存在下、無水トリフルオロ酢酸と反応させると、目的のトリフルオロメチルケトン体ではなく、5-trifluoromethylthiazole類が高収率で得られた。しかし、N-benzyl-N-thioacylphenylalanineでは、10%前後の低収率であった。本反応は、N-チオアシル-α-アミノ酸が脱水閉環したメソイオン中間体を経由して進行していると考えられる。なお、本反応はトリフルオロメチル基が導入されたチアゾール類の合成法として有用である(萩本、河瀬:口頭発表)。(2)N-アシルテトラヒドロイソキノリン-1-カルボン酸と無水トリフルオロ酢酸の反応から得られた1-trifluoroacetyl-1,2,3,4-terahydroisoquinoline類と1位にエステル基、カルボキシル基、ケトン基を有するテトラヒドロイソキノリン類および関連化合物36個の化合物ライブラリーを構築し、ヒト口腔扁平上皮癌細胞とヒト口腔正常細胞に対する50%細胞障害濃度(CC50)を求めた。正常細胞に対するCC50値を癌細胞に対するCC50値で割り、腫瘍選択係数を求めたところ、腫瘍選択性の高い細胞毒性化合物を見出した。これらの化合物は、DNAの断片化やカスパーゼの活性化などのアポトーシスマーカーをほとんど誘導しなかったが、アクリジン陽性の酸性オルガネラの形成などのオートファジーマーカーを誘導することを見出しだ(井出尾ら、論文受理)。新規有機合成反応の開発を追及し、官能基特異的な化合物ライブラリーを構築し、創薬のシード化合物を見出すことを目的とする。化合物としては活性型カルポニル化合物の新規合成法の開発とそれらの薬理活性物質探索研究を行う。本研究で対象とする活性型カルポニル化合物としては、α位にフッ素、水酸基、ケトン基あるいは二重結合を有するカルボニル化合物、すなわちトリフルオロメチルケトン、ジフルオロメチルケトン、α-ヒドロキシケトン、α-ジケトンおよびα,β-不飽和ケトンである。(1) 4-Trifluoroacetyl-1, 3-oxazolium-5-olatesの分子変換反応によるトリフルオロメチルケトン基を有する複素環化合物の合成を目的として、リンイリドとの反応を詳細に検討した。目的のトリフルオロメチルケトン類は得られなかったが、3-トリフルオロメチルピロール類が好収率で生成した。(西條ら、論文受理)。本反応は、入手容易な原料からこれまで合成困難な3-trifluoromethylpyrrole類の簡便な合成法を提供している。(2)強力な抗ヘリコバクターピロリ

活性を示す1-(2-benzoxazolyl)-3, 3, 3-trifluoro-2-propanoneのベンゼン部位に種々の置換基(フッ素、クロロ、メトキシル、メチル、シアノ基)を導入した誘導体を合成し、それらの抗菌作用を検討し、緑膿菌などの薬剤耐性病原菌の抗菌薬として期待されるクオラムセンシング(QS)阻害活性を示す化合物を見出した。(3)クロロジフルオロアセチル基の新しい導入反応を見出しているので、クロロジフルオロメチル基上のクロルを変換する反応の開発を行い、ジフルオロメチルケトン類の新規構築法を確立する目的で、クロル基を他の官能基に変換する反応を検討したが、不満足な結果であったが、有機亜鉛化学を基盤とする反応により目的とする変換反応が達成できた。
膵癌における癌幹細胞の特性解析ならびに膵癌幹細胞の起源に関する検討

本研究は我々が従来進めてきた組織幹細胞研究を応用して癌幹細胞の同定およびその起源を検証するとともに、癌治療への応用を目指した癌幹細胞の特性解析を目的とする。我々は膵癌幹細胞マーカーとして、胎生期前腸内胚葉に発現するアルファフェトプロテイン(AFP)に着目した。ヒト膵癌細胞株にAFPの発現により蛍光を発する遺伝子を導入した。2種類の細胞株で蛍光を発する細胞がごく少数存在することを確認し、これをフローサイトメーター(FACS)を用いて単離することに成功した。単離培養したAFP陽性細胞に、癌幹細胞を定義する3つの性質(自己複製能、分化能、腫瘍形成能)があることを証明した。また、この膵癌幹細胞には膵癌治療に用いられる2種の抗がん剤(5-FU、ジェムザール)に対する耐性があるごとを実証し、このメカニズムとして薬剤輸送体のひとつであるABCA12が関与している可能性を見いだした。また臨床検体においても膵癌組織中にAFPを発現しているものがあることを確認した。これにより今後の膵癌治療における予後予測因子、また治療の標的としてAFPが有用である可能性があることが示された。本年度は膵癌細胞株中に存在する癌幹細胞を単離・同定するためのシステム構築として、下記の研究を行った。1)発現プラスミドの作成膵癌細胞中に存在することが想定される膵癌幹細胞を単離するために、発現プラスミドの作成を行った。初期発生において膵臓および肝臓はともに腹側前腸内胚葉から発生することが知られているために、そのマーカー遺伝子であるalpha-fetoprotein(AFP)に着目し、ヒトAFP遺伝子の転写調節領域をクローニングした上で、その下流にgreen fluorescent protein(GFP)を配した発現プラスミドを作成した。本プラスミドを膵癌細胞株に遺伝子導入したうえでフローサイトメーターで解析すれば、膵癌細胞株中に極少数存在する可能性のあるAFP産生細胞をGFP発現細胞として同定することが可能となった。2)発現プラスミドの遺伝子導入上記のようにして作成したGFP発現プラスミドを各種の膵癌細胞株にlipofection法により遺伝子導入し、GFP発現細胞(AFP産生細胞)の有無を検証した。
脳内身体表現を変容させる運動制御モデル

人の姿勢制御におけるfast dynamicsを解明するため、複数の感覚入力の同時変容に対する姿勢の変容のモデル化を目指した。まず、姿勢の変容をもたらす感覚入力の変容を観察するため、健常者による被験者実験を行った。具体的には、視覚・前庭感覚・固有感覚への入力を、それぞれ閉眼・直流前庭刺激・前脛骨筋腱への振動刺激により変容させ、圧力中心(Center of Pres-sure : CoP)および筋電図(EMG)の変化を、立位姿勢維持実験により観察した。その結果、それぞれの感覚変容に対し生理学的に妥当な姿勢の変容が観察された。この時、閉眼によりCoPの動揺が増大した。これは閉眼時に各感覚がreweightingされて統合されていることを示唆している。また、直流前庭刺激および振動刺激ではreweightingが起こらないが、筋緊張は増大する傾向が筋電図の測定により明らかとなった。これにより、感覚入力条件とreweighting・筋緊張の入出力関係が観察された。以上から、姿勢制御と感覚統合のfast dynamicsの観察・計測に一定の成果が見られたと考えられる。人やラットなどの歩行を対象に、運動制御に見られるfast, slow dynamicsによる適応メカニズムの解明を目指して、計測に基づくデータ解析、ならびに神経筋骨格系の数理モデルの構築と動力学シミュレーション研究を行っている。本年度は、計測データに基づく運動制御レベルでの数理モデルの妥当性の確認を目的として、ラット後肢の左右分離型トレッドミル歩行における筋電図の計測と解析を行った。その結果、筋活動のレベルにおいても、環境変化に依存して即時的な変化が見られ、運動制御のfast dynamicsレベルでの数理モデルの妥当性が示唆された。姿勢制御と歩行制御に関するfast, slow dynamicsの理解のために、実験結果に基づく解析、並びにモデル化を行っており,上述のように,多くの研究成果を出している.さらに,姿勢制御における長期的変容(slow dynamics)をモデル化するために、C03-1研究項目およびC03-4研究項目と共同で、神経系疾患における姿勢の変容を計測し、モデル化する研究を遂行した.またA02-2研究項目の中陦(岩手医科大学)らのグループと協働で、二足歩行の訓練を受けた二頭のニホンザルを対象に、四足歩行、二足歩行時に計測した下肢、上肢、体幹筋を含む片側9筋の筋電図に対して、非負値行列因子分解を用いて筋シナジー解析を行い、歩容間で共通・特異な筋シナジーの時空間構造を調べている.このように他の研究項目との連携も進めており,おおむね順調に進展しているといえる.次年度以降では、より詳細なfast, slow dynamicsモデルを構築し、そのモデルの妥当性の検証を行う。また、他研究項目と連携し、生理学的裏付けとリハビリテーションへの応用可能性を調べていく。-ヒトの代償性姿勢制御実験:ヒトの外乱に対し起立姿勢を維持する代償性姿勢維持戦略に着目し、姿勢制御のモデル化を試みた。実験系の構築と予備実験を行った。傾斜がある床面に対し、床面を短時間動かす外乱を与えたところ、外乱の大きさは変わらずに傾斜面の角度変化により戦略の変容が観察された。微小な傾斜面の変化に対する知覚が弱い高齢者の転倒に繋がる可能性が示唆された。-筋骨格シミュレータによるヒトの姿勢制御考察:筋骨格シミュレータOpenSimを用い、PD制御系と筋緊張に相当するフィードフォワード系の制御を付与することでヒトの起立姿勢維持をシミュレートした。-ラット後肢2足直立姿勢制御とラット後肢左右分離型トレッドミル歩行:ヒトの直立動作には1 Hz未満のゆっくりとした重心動揺を伴い、神経疾患によって大きく変化することが知られている。この姿勢動揺に着目し、神経疾患による姿勢制御の変容メカニズムの解明に向けて、本年度はラットの後肢2足直立実験系を構築した。ラットの後肢による左右分離型トレッドミル歩行の実験系を構築した。正常無傷ラットを用いて運動計測を行ったところ、ヒトやネコと同様の短期的な適応が確認された。-小脳部分障害ラットの歩行:姿勢・歩行制御において重要な役割を果たすとされている小脳機能の解明・モデル化を行うために、小脳の中央部と外側部をそれぞれ除去したラットを作成し、その歩行様態を計測した。-ヒトの歩行・走行:運動計測に基づく運動学シナジー解析より、ヒトの歩行・走行を生み出す、共通、並びに特異な時空間構造を明らかにした。本年度は、初年度における研究開始に伴い、主に実験系の構築と初期的な実験及び解析、ならびに解析ツールを開発した。これによりfast dynamicsに関する制御メカニズムの考察が可能となった。このように順調に研究が進んでおり,おおむね順調に進展していると考えられる.・姿勢制御におけるfast dynamicsモデルの構築:ヒトの立位姿勢における脳内身体表現を用いた制御メカニズムの解明を目指し,姿勢制御のfast dynamicsとslow dynamicsのモデル化を行っている.本年度は,ヒトの姿勢制御におけるfast dynamicsを解明するため,移動床面上での姿勢制御実験を行った.膝関節に屈伸を妨げる拘束具の有無による制御の相違を計測,分析した.ここでは、姿勢の制御方法を解析するため被験者の脚・体幹の筋電を計測し,その結果を筋シナジーに基づくモデルとする解析を行った.姿勢制御における筋シナジー制御器のfast dynamicsを分析した.更に,この姿勢制御の妥当性および長期的変容(slow dynamics)を詳細に調査するために筋骨格系シミュレータ上で立位姿勢維持が可能な制御モデルの構築を行った.

・歩行におけるslow dynamicsのモデル化:ヒトやラットの歩行を対象に,運動制御に見られるfast, slow dynamicsによる適応メカニズムの解明を目指して,運動計測に基づくデータ解析,ならびに神経筋骨格系の数理モデルの構築と動力学シミュレーション研究を行っている.本年度は,昨年度までに構築した接地感覚情報に基づく筋シナジーの反射的なタイミング制御(fast dynamics)をモデル化したラット後肢歩行の神経筋骨格モデルを改良し,運動制御におけるslow dynamicsのモデル化を目標とした.生理学的な知見から、歩行中は接地タイミングを予測し、実際のタイミングとの間に違いがあると,それを補償するような運動を取ることが示唆されている.そこで,歩行におけるslow dynamicsのモデルとして,接地タイミングを予測し,実際のタイミングとの誤差に基づいて学習的に筋シナジーの発火タイミングを調整するものを構築した.本年度も初年度に引き続き研究を継続して行い,実験系の継続的構築,解析,解析ツールの継続的開発を行った.これより,fast dynamics,slow dynamicsに関する制御アルゴリズムの考察が可能となった.このように順調に研究が進んでおり,おおむね順調に進展しているといえる.ヒトの姿勢制御におけるfast dynamicsを解明するため、複数の感覚入力の変容に対する姿勢の変容のモデル化を目指した。姿勢制御に限らず運動制御においては一般的に、複数の感覚入力は統合処理された後に運動の生成に用いられる。ここでは姿勢の変容をもたらす感覚入力の変容を実験・調査し、その感覚の姿勢制御への寄与とその変容をモデル化した。更に、この姿勢制御の妥当性および長期的変容(slow dynamics)を詳細に調査するために筋骨格系シミュレータ上で立位姿勢維持が可能な制御モデルの構築を行った。この他に,小脳部分除去ラットの歩行・動作解析を通じ、小脳障害に対応した小脳障害指標の構築を行った。これは、小脳の各部位(皮質-核,中央-外側)における機能を調査し、それに対応した指標を提案することで損傷部位の推定を可能とするモデルとなり、運動における小脳の役割を考察する成果となった。これまで提案してきた運動制御におけるfast、slow dynamicsモデルの妥当性を検証するために、ラット後肢の左右分離型トレッドミル歩行の計測データを解析し、シミュレーション結果と比較した。その結果、運動学シナジーを構成する空間パターンには、左右同じ速度や異なる速度などの環境変化に対してほとんど変化がないものの、時間パターンには大きな変化が見られた。特に、環境変化後に左右の速度差に応じた急激な位相のシフトが見られ、時間経過に応じてゆっくりと元に戻る様子が見られた。これらの傾向は、動力学シミュレーションの結果でも見られており、数理モデルに関して運動学レベルでの妥当性が示唆された。
金融機関の株式保有規制-private benefit論の応用と発展

銀行法や独占禁止法上の株式保有制限等の業法規制が、適切な会社経営のインセンティヴのある者(株主)に議決権を認めるという会社法上の考慮を実現する機能を果たすことを導き、従前の私的利益の議論と関係することを導いた。他方、私的利益規制論は会社への出資のうち株式のみに着目したものであるため、一般的・普遍的な議論はできず、広く資金提供者にコミットメントを供給することが重要であるとした。本年は、I各国金融機関規制の全体像を描くこと、II各種規制の影響を測定することを中心に研究を進めた。Iでは、金融機関に関するルールを、従前の金融規制・銀行規制の枠組みを超え、広く検討し、とりわけ会社法的観点で業法を整理しなおした。具体的には、銀行法・独禁法上の金融機関の株式保有規制がagency cost及びprivate benefitという会社法的観点を中心とするものであったこと、他方、現在の法制度の下においても、取締役の民事責任や会社法上の組織再編における法的介入という会社法の中心的領域においても法令遵守義務ないし民事保全法を用いた差止事由等の形で業法領域が多分に流入していることを指摘した。会計情報の開示という伝統的な銀行法の領域においても、金融機関の特殊性と会社法ルールとの連続性の両面から、現在の法状況を整理した。また、信販会社という金融機関に関する取引法的民事ルールを検討することで、伝統的な銀行等以外の金融機関における利用者と金融機関のリスク分配のあり方及び金融機関に期待される役割(後見的・公益的機能)が存在することを検討した。上記成果は主に日本法を端緒としているが、各国でも会社法をはじめ倒産法等他の民事ルールで金融機関の問題を扱っていることは共通していることが判明した。とりわけ、米国Stanford Law SchoolにおけるRock Corporate GovernanceCenterのセミナー参加を通じて、米国が一方で取締役の民事責任等において日本同様、金融機関の特殊考慮を引き受ける理論的素地があるにもかかわらず、他方、倒産法によって処理されたことから、処理類型として平時実体法か倒産法かという2つの類型を導出できた。他方、IIにおいてはStanford Law SchoolのMichael Klausner教授と研究打合せを行い、日本における具体的な取引関係を示すデータの必要性の指摘を受けた。本年度は、米国Stanford Law Schoolを拠点として、前年度の各種の広義の銀行規制の検討成果から、(1)Privatebenefit論一般への示唆、(2)法学方法論への示唆の獲得を行った。Private Benefitへの示唆として、業法規制が、健全性確保等の金融法固有の問題を超え、株主としてのprivate benefit抑止となるという前年成果から、比較法対象となるアメリカを中心に、その他、ドイツ、新興国(ブラジルなど)を検討した。効率的な株式所有構造となるような金融機関のprivate benefit規制の基準を求める中で、株式所有構造と金融規制との関連性を発見しつつも、Gilson教授との打ち合わせを経て、この両者のみに着目することの危うさを強く認識した。各国の政治的風潮(社会民主主義)やlegal originなどが、金融規制と株式所有構造に影響しつつも、植民地国の旧宗主国の統治方式、労働規制、独裁国家における政策決定等も含めて相互に影響しあうため、金融機関規制のみに着目して定量的・定性的な基準を導くことは不可能であるとした。その根拠を、private benefit論はequityによる投資のみを殊更特別に扱う枠組みであるところ、equityといっても資金の一拠出手段に過ぎず、様々な形でのdebtによる投資、労働者による人的資本の投資、取引関係による関係特殊的投資などがあり、どれが経済にとって重要であるかは、各国固有の歴史的経緯に依存する点に求めた。他方で、どのような形の(広義の)投資であっても拠出者が信頼して資金・資本の拠出ができるための受け手によるコミットメント(credible commitment)が必要であるということを導き、今後は、この観点から分析を進めていくことになる。法学方法論としては、あくまでも、経済成長を中心とした利益衡量論を前提としつつも、従前の株式市場を中心とした効率性基準の外側にdebtや労働市場も加えた広義の市場を考えることで、より柔軟な効率性に基づく議論が可能になることを導いた。
進行期直腸癌のβ-カテニン/EMT誘導癌幹細胞化による化学・放射線療法の耐性機構

進行期直腸癌に対する術前化学・放射線療法(NCRT)の無効症例の原因の1つにがん幹細胞(CSC)の存在がある。現在、がん幹細胞化にはβーカテニン/EMT(上皮間質転換)機構の関与が考えられている。そこで、直腸癌のNCRT効果予測における腫瘍形態およびβーカテニンの有用性について調べた。その結果、βーカテニンの核内集積に伴い治療抵抗性が増強すること、また、βーカテニンの誘導により形態的および質的にEMT/CSC化を起こした癌細胞はNCRTに対し抵抗性を持つことが明らかになった。以上よりβーカテニンの核内発現はNCRT前に効果予測因子となる可能性が示唆された。進行期直腸癌に対する術前化学放射線療法抵抗性(NCRT)の原因としてがん幹細胞とそれに関連するβ-カテニン系と上皮間葉転換(EMT)に着目し、進行期直腸癌で、1腫瘍組織内のβ-カテニン/EMT(β-カテ/EMT)誘導がん幹細胞化機構を同定し、2NCRT耐性機序との関連性を明らかにする。3β-カテ/EMT依存性がん幹細胞の抗癌剤耐性を導く責任分子を網羅的に検索する。4病理組織標本で、β-カテ/EMTがん幹細胞の可視化による予後予測システムの確立と新しい治療パラダイムの構築へ展開することを研究目的としている。本年度は、主にヒト病理組織検体を用いた実験を行った。NCRT前の生検でβ-カテニン発現が高いほどNCRT抵抗性を示し、NCRT後の手術検体では、EMT likeな形態を示さない腫瘍成分が縮小している傾向があり、EMT like形態変化を示す部位に免疫染色で核β-カテニン発現が高く、Snail高発現、E-cadherin発現低下を示し、FISHでlgr5高発現が認められた。また同部で増殖能およびアポトーシスの低下を認めた。以上から、人病理組織検体において、β-カテニン/EMT関連直腸癌細胞はNCRTに対して治療抵抗性を示し、核β-カテニン陽性はNCRT前に効果予測因子となりうる可能性が示唆された。引き続き、培養細胞を用いた実験も開始した。用いた大腸癌培養細胞のDLD1にはAPC変異があり、概ねβ-カテニン遺伝子過剰発現細胞であった。さらにDLD1にSTK2培地を用いると、EMT様変化を示すことを確認した。これにより、β-カテ/EMTがん幹細胞関連の蛋白発現変化、増殖能やアポトーシス、Spheroid法などを用いたEMTとnon-EMTでの比較が可能となった。ヒト病理組織標本を用いた実験では症例数を増やして検討したが、概ね先行実験での予想と同様の結果が得られた。また、培養細胞の実験において、β-カテニン遺伝子過剰発現状態にある細胞が見つかり、STK2培地を用いることにより、EMT化を誘導することが出来た。進行期直腸癌に対する術前化学放射線療法抵抗性(NCRT)の原因としてがん幹細胞とそれに関連するβ-カテニン系と上皮間葉転換(EMT)に着目し、進行期直腸癌で、腫瘍組織内のβ-カテニン/EMT(β-カテ/EMT)誘導がん幹細胞化機構を同定し、2NCRT耐性機序との関連性を明らかにする。本年度は、ヒト病理組織検体を用いた標準的なHE染色標本で、EMT様病変と非EMT病変の割合の正確な算出方法を規定し、再測定を行った。NCRT施行前にもともと存在した腫瘍の大きさに対するそれぞれの病変の割合を顕微鏡の面積測定装置を用いて正確に測定した。正確に算出した各病変の面積比もとにEMT様病変・非EMT病変の遺残割合を再評価し、EMT様病変はNCRTが効きにくいこと、EMT様病変で核β-カテニン発現が高いこと、EMTの傍証であるSnail高発現、E-cadherin発現低下を再確認した。また、EMT様病変では癌幹細胞マーカーのlgr5高発現部位で核β-カテニン発現が高いことから、β-カテニン、EMT様病変、癌幹細胞化の深い関係が示唆された。培養細胞を用いた実験では、大腸癌培養細胞のDLD1を用いSTK2培地を用いEMT化、癌幹細胞化を誘導した時の抗がん剤(ドキソルビシン(DOX))に対する反応を検討した。STK2培地でEMT化、癌幹細胞化を誘導した時には、アポトーシスが抑制されDOXの効果が低下した。このことから、培養細胞の実験でもβ-カテニン/EMT(β-カテ/EMT)誘導がん幹細胞化が治療抵抗性に関係していることを証明した。先行実験から立案した作業仮設が概ね証明できた。ヒト病理組織検体では、免疫染色による有用ながん幹細胞マーカーの選出が出来ていないが、ISHにより大腸の幹細胞マーカーであるlgr5のmRNAの検出により、EMT様病変でのがん幹細胞化が証明された。また、培養細胞の実験において、STK2培地を用いてEMT化/がん幹細胞化を誘導し、その治療抵抗性を証明出来た。進行期直腸癌に対し外科的切除と術前化学・放射線療法(NCRT)の併用が試みられるが、その無効症例も存在する。この原因の1つにがん幹細胞(CSC)の存在がある。

現在、がん幹細胞化にはbーカテニン/EMT(上皮間質転換)機構の関与が考えられている。そこで、ヒト直腸癌検体で直腸癌のNCRT効果予測における腫瘍形態およびbーカテニンの有用性や、治療抵抗性とbーカテニン/EMT機構の関係性について調べ、また培養細胞を用いて大腸癌細胞におけるEMTとがん幹細胞化や化学療法耐性機構の関連を分子レベルで調べた。その結果、ヒト検体では、NCRT前の免疫染色で、治療効果が高いほど核bーカテニン陽性率は高値を示した。組織形態的に、非EMTとEMT様に分類とすると、NCRT後では核bーカテニン陽性率、Snail発現はEMT様で有意に高く、E-cadherin膜発現、アポトーシスやKi-67の陽性率は非EMTで有意に高値を示した。ISHでは、大腸の幹細胞マーカーであるlgr5のmRNA発現は、EMT-様ではlgr5陽性部位において核bーカテニン高陽性率を示した。培養細胞実験で、ヒト間葉系幹細胞の培養に用いる無血清培地のSTK2で培養すると、増殖が抑制され、線維芽細胞様に形態が変化し、核分裂像やアポトーシスの頻度の低下、蛋白発現はE-cadherin低下、核bーカテニンやSlugの増加を示した。免疫蛍光染色で、STK2による線維芽細胞様形態変化とE-cadherin膜発現低下、核bーカテニン発現増加を確認した。さらに、高いspheroid形成能、高いALDH酵素活性を認めた。また、STK2ではDOX投与後もアポトーシスが抑制された。以上の人体標本および培養細胞の結果から、bーカテニン/EMT誘導がん幹細胞はNCRT抵抗性を示し、核bーカテニン陽性はNCRT前に効果予測因子となることが示唆された。進行期直腸癌に対する術前化学・放射線療法(NCRT)の無効症例の原因の1つにがん幹細胞(CSC)の存在がある。現在、がん幹細胞化にはβーカテニン/EMT(上皮間質転換)機構の関与が考えられている。そこで、直腸癌のNCRT効果予測における腫瘍形態およびβーカテニンの有用性について調べた。その結果、βーカテニンの核内集積に伴い治療抵抗性が増強すること、また、βーカテニンの誘導により形態的および質的にEMT/CSC化を起こした癌細胞はNCRTに対し抵抗性を持つことが明らかになった。以上よりβーカテニンの核内発現はNCRT前に効果予測因子となる可能性が示唆された。培養細胞で、ウエスタンブロットによりEMTとnon-EMTにおけるβ-カテニン、EMT関連蛋白、がん幹細胞マーカーなどの発現を比較する。また、EMTとnon-EMTで、Spheroid形成能、増殖能、アポトーシスの比較を行う。さらに、抗がん剤投与下での、EMTとnon-EMTにおける増殖能、アポトーシスなどとの関連などから、抗がん剤耐性能の比較を行う。これにより、in vivoで得られた結果をin vitroで検証する。これまで得られた結果をまとめて、NCRT効果予測システムを構築する。EMT様病変ではNCRT効果の期待が低いが、EMT様病変周囲の間質成分などの評価を行い、現在発展が目覚ましい免疫療法などに対する効果予測につながるような所見の有無を検討し、さらに予後改善に有用な因子の発見を目指す。消化管病理恒常的β-カテニン過剰発現する大腸癌細胞を作成する予定でいたが、一般的な大腸癌培養細胞株で恒常的β-カテニン過剰発現する細胞が見つかり、作成する必要がなくなった。
脳神経変性疾患に対する有害金属の影響とオレアノール酸配糖体リード治療薬研究

アルツハイマー症(AD)やパーキンソン病(PD)の発症は、遺伝要因だけでなく、毒物や有害金属などの外部要因の関与が示唆されている。メチル水銀(MeHg )は、水俣病の原因物質として知られる環境汚染物質であるが、我々は現在でも魚介類から日常的に低濃度MeHgにばく露されている。申請者はMeHgがオートファジーを活性化すること、このオートファジーの活性化は細胞防御機構の一つであることを明らかにした。本研究の目的は、メチル水銀をはじめとする有害金属がADやPD発症との関連性を評価すること、オンジサポニン化合物であるオレアノール酸配糖体をリード化合物として新規脳神経疾患治療薬の開発を試みることである。SH-SY5Y細胞に低濃度のMeHgを処理することにより、PDの原因となるα-シヌクレイン発現量の低下が認められた。qPCRによりα-シヌクレインmRNAを調べた結果、MeHgによるmRNAの発現抑制が認められ、MeHgがPDに影響を与えることを示唆する結果を得た。また、MeHgによるα-シヌクレインmRNAの低下はオレアノール酸配糖体の一つオレアノール酸3グルコシド(OA3Glu)の前処理により抑制されることを明らかにした。現在、SH-SY5Y細胞、A549細胞にα-シヌクレインを安定発現させた細胞の樹立に成功し、MeHgに対する感受性を検証しているところである。計画していたOA3Gluのリード化合物の合成は終了している。また、研究実績の概要に記載したように培養細胞を用いた実験ではMeHgによるα-シヌクレイン発現量への影響を明らかにすることができた。これらの結果を基に、モデルマウスを用いた解析が更に進むことが期待され、本研究はおおむね順調に進展していると判断した。細胞を用いた実験においては合成が完了したリード化合物の添加によるα-シヌクレイン発現量、及びオートファジー関連因子への影響を調べる予定である。マウスを用いた実験はMPTPモデルマウスに対するMeHg及びリード化合物による影響をマウスの生存率、病理組織学的な解析、オートファジーへの影響を総合的に評価する。平成29年度に計画していた野生型マウス繊維芽細胞(MEF細胞)を用いたメチル水銀、無機水銀、カドミウム等の重金属類の感受性試験は終了した。また、それぞれ重金属に対するオートファジーの応答性に関する基礎データを取得した。さらに、サポニン化合物であるオレアノール酸3グルコシド(OA3Glu)のリード化合物の一部、糖鎖の異なるリード化合物の合成に成功した。現在、野生型MEF細胞、Atg5KOMEF細胞を用いたAβおよびα-シヌクレインの安定発現細胞の樹立を試みているが、まだ発現量の高いクローンを得ることが出来ていないので、再度細胞株の樹立を試みているところである。野生型細胞の重金属類の感受性試験、OA3Gluのリード化合物の合成の一部は終了している。しかし、本年度までにADとPDのモデル細胞を樹立する予定であったので、進捗状況の区分は「やや遅れている」とした。早急に上記目標を達成し、重金属に対するオートファジーとプロテアソームの機能を明らかにするため一層精力的に研究を進めていきたいと考えている。今年度に引き続いて、1ADとPDのモデル細胞の樹立を再度行い、2ADとPDのモデル細胞に対するOA3Gluの各種因子類の抑制効果の検証、3OA3Gluのリード化合物の合成4モデルマウスを用いたOA3GluのADとPDに対する評価を行っていく予定である。

マウスを用いた実験はMPTPモデルマウスに対するMeHg及びリード化合物による影響をマウスの生存率、病理組織学的な解析、オートファジーへの影響を総合的に評価する。
文字画像解析による伝統モンゴル文字文書の電子化

本研究は、伝統モンゴル文字で書かれた資料や書籍のデジタル化、オンラインでの情報交換を実現するために、文書画像を解析し、伝統モンゴル文字を認識する手法に関するものである。研究では、(1)モンゴル文字が左縦書きであることを考慮した文書画像のレイアウト解析、(2)文字間に空白を作らない、単語の中心に基準線が現れるなどのモンゴル語の特徴を生かした単語検索法の実装、(3)モンゴル文字の変形規則のモデリング、(4)モンゴル文字の字素をAdaboost法により文字認識する手法の開発などを行った。今後は、伝統モンゴル文字の文体・単語・文字・字素に関する統計的モデルの構築により認識精度の向上が展望される。本研究では、伝統モンゴル文字で書かれた資料や書籍のデジタル化、オンラインでの情報交換を実現するために、文書画像を解析し、内容をテキスト化する伝統モンゴル文字の自動認識手法を開発し、および他のデジタル化の問題を解決することを目的とする。前年度は、伝統モンゴル文字の文書画像に対して、モンゴル文字が左縦書きであることを考慮して文書のレイアウトを解析し、単語ブロックの画像を検索する手法を開発した。ここでは、文字間に空白を作らない、単語の中心に基準線が現れるなどのモンゴル文字の特徴を生かした検索アルゴリズムの設計を実現した。本年度の研究では、伝統モンゴル文字で書かれた古い資料や書籍は書記体が統一化されていない場合に、入力画像から目的の単語の形態を取得して、他の画像上で単語を検索する手法の開発を試みた。同様に、テキスト入力による検索方法を実装し、フォントの違いや書記体の相違にも対応できるように、DP(ダイナミックプログラミング)マッチング法に基づく検察アルゴリズムを開発した。その他、本年度は、モンゴル語の単語から文字を構成する要素パターンの特徴量を抽出して、各要素の特徴をAdaboost法により学習する手法を開発し初期実験を行い、その有効性を検討した。次年度は、モンゴル文字データベースの構築と、機会学習による文字の自動認識といった統計学的手法の開発を行う予定である。本研究では、伝統モンゴル文字で書かれた資料や書籍のデジタル化、オンラインでの情報交換を実現するために、文書画像を解析し、内容をテキスト化するモンゴル文字自動認識手法を開発、および他のデジタル化の問題を解決することを目的とする。本年度は、伝統モンゴル文字の文書画像に対して、レイアウトを解析し、単語を検索する手法の開発を試みた。具体的には、モンゴル文字が左縦書きであることを考慮して文書のレイアウトを解析し、得られた各単語ブロックから目的の単語を検索する手法を開発した。ここでは、文字間に空白を作らない、単語の中心に基準線が現れるなどのモンゴル文字の特徴を生かしたアルゴリズムの設計を試みた。また、伝統モンゴル文字で書かれた古い資料や書籍は書記体が統一化されていないことが推定され、本研究は、入力画像から印刷された文字の形態を認識し、単語を検索する手法を設計した。次年度は、テキスト入力による検索方法の実装し、フォントの違いや書記体の違いに対応したアルゴリズムの開発を目指す。そのほか、本年度は、モンゴル文字の形態変化をモデリングするための特徴量の抽出を試みた。これは、入力文書画像から単語ブロックを抽出し、その構成文字の各要素パターンの特徴を抽出して認識段階において用いるための検討課題であった。次年度は、各文字の画像データベースを構築し、そのデータベースから文字特徴を学習する統計学的手法を設計する。本研究は、伝統モンゴル文字で書かれた資料や書籍のデジタル化、オンラインでの情報交換を実現するために、文書画像を解析し、内容をテキスト化する文字認識手法を開発し、伝統モンゴル文字のデジタル化の問題に適用することを目的としている。昨年度までは、モンゴル文字が左縦書きであることを考慮した文書画像のレイアウト解析を実装し、さらに入力文書から目的の単語を検索する手法を開発してきた。本手法では、文字間に空白を作らない、単語の中心に基準線が現れる、などのモンゴル文字の特徴を生かしたアルゴリズムを実装できた。さらに、DPマッチング法に基づく検索法の導入により入力文書のフォントや書記体の相違に対応できた。また、モンゴル語文字の基本的な構成要素に対して特徴量を定義して、Adaboost法により文字要素をクラスタ分類する手法を開発してきた。本年度は、(i)古い書籍や資料の背景雑音の削減による単語検索手法の精度向上、(ii) Adaboost法によるモンゴル文字の構成要素認識手法の改良、(iii)モンゴル語の文法の規則性を考慮した文字認識手法の構築、などをおこなった。伝統モンゴル文字は、基本的に発音に準拠した音素文字であるが、単語を構成する際に子音と母音が結合し形態が変わる。例えば、子音は結合する母音の性(陽性・陰性・中性)によって形態が変化し、母音は単語中の位置(独立・語頭・語中・語尾)によって形態が決まる。

そこで、本研究では、単語単位の認識結果に基づいて文字単位の分割を行い、分割された各要素に対して上記(ii)のクラスタ分類法と(iii)の構文的な手法で変形の規則性をモデリングした方法を組み合わせたモンゴル文字認識手法を開発し、その有効性を検討した。今後は、伝統モンゴル文字の文体・単語・文字・字素に関する統計的モデルの構築により、認識精度の向上を図る予定である。情報学、画像処理、CV・伝統モンゴル文字の文書や資料の基本的なレイアウト解析はできている。文書画像の入出力、および表示インターフェスの実装、解析アルゴリズムの設計を行った。・伝統モンゴル文字の文書画像から単語を検索する手法を開発した。入力文書画像から目的の単語を画像処理によって探索して、検出した単語の位置情報を出力する手法の設計である。モンゴル文字の単語では字間に空白がなく、またほぼ全ての単語に基準線ができる。研究では、このようなモンゴル文字の特徴を用いて、検索アルゴリズムの高速化と精度向上を図っている。・テキスト入力による検索方法の実装し、フォントの違いや書記体の相違にも対応できるように、DPマッチング法に基づく検索アルゴリズムを開発した。・モンゴル文字の基本的な構造要素の特徴量を次のように定義した。具体的には、各要素の画像から線画像を抽出し、線画像上の任意の2点間の相対ベクトルを特徴量空間にプロットし、Adaboost法により要素のクラス分類をおこなう手法の開発である。今後は、各文字を構成する基本要素の組み合わせを検討し、構文的手法による文字認識を行う。・伝統モンゴル文字で書かれた書籍や資料画像のレイアウト解析はできている。画像の入力・出力、解析結果の表示するインターフェスを実装し、設計アルゴリズムの性能を印刷文字の画像上で検証した。・伝統モンゴル文字の文書画像から目的の単語を検索する手法を開発した。入力画像から目的単語のパターンを認識して単語を検索するアルゴリズムの設計である。伝統モンゴル文字では、単語中に空白がないことやほぼ全ての単語に基準線ができる、などのモンゴル文字の特徴を用いて、検索アルゴリズムの精度向上と高速化を図った手法の開発した。・モンゴル文字が作られる基本要素の構造特徴を画像処理の観点から解析した。・モンゴル文字データベースを構築し、文字特徴量の定義、機会学習による文字の自動認識といった統計学的手法の開発を行いたい。・古文書の画像をモンゴル大学の研究者らから入手する方法を検討中である。・モンゴル語の文字は単語中の出現位置によって形態が変形する。その変形は、言語学的なルールに基づいて行われる。モンゴル文字の自動認識するために前述の統計的手法のみならず、構文的手法で変形メカニズムをモデリングする必要があり、今後の研究課題である。・モンゴル文字で書かれた古い資料や書籍に書記体が統一されていないものが多くある。今年度開発した単語検索手法を古文資料を対象にしたアルゴリズムに拡張したい。