hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
親・子の移動のグローバル化と市民権の国際比較

佐久間は、グローバリゼーション下のもとでますます重要なる市民権の意義を理論的に整理する仕事と同時に、日本の伝統的なマイノリティであるアイヌの子どもたちの地域学習室の意義を調査しまとめた。阿部は、サウスダコタ州、ローズバッド、パインリッジおよびスタンディング・ロックの各アメリカ先住民保留地の部族大学を始めとする教育機関における民族文化教育、母語教育の実態、およびの保留地コミュニティが取り組む言語維持の試みに関する現地調査を行なった。水上は、オーストラリアと比較しつつ多民族国家シンガポールの日本人学校と日本の駐在員を中心としたエクスパトリエイト・コミュニティに関する情報収集並びに調査を行なった。特に、海外の日本人学校のなかでも、非常に大規模な学生数1,000人を超える学校の様子を分析し、海外の日本人学校の問題を析出した。舛谷は、これまた多民族国家マレイシアやシンガポールで華僑系の問題並びに華人同郷会館資料に基づき、チャイニーズ・ディアスポラ研究を行なった。田房は、アメリカ・カリフォルニア州にあるベトナム系コミュニティの変容を調査し、さらにカリフォルニア大学アーバイン校にある東南アジア・アーカイブで最新資料収集をしながら、バイリンガル教育実施校を2校訪問し、現地調査を行なった。これらの調査を通して、現在、人の移動が頻繁になるもとで、国籍によらない市民権の役割と、マイノリティの市民権の重要性が確認できた。アジア環太平洋地域を見てもいよいよ人の移動がグローバルなかたちで進行している。本研究は、人の移動を親と子にわけ、移動前と移動後の市民的・社会的権利の保障状況を定住歴に即して個別・具体的に問うことである。舛谷は、ブルネイとシンガポールの主に中国系の移動に焦点をあて、海外出稼ぎのメカニズム、本国と受入国の間のネットワーク形成、コミュニティ活動、学校や母語教室を中心とした教育問題を調査した。水上はオーストラリアとシンガポールの都市コミュニティの調査を通してアジア系の移民の市民的・社会的権利の現時点での特徴を調査した。また水上は、オーストラリアの日本人コミュニティと日本人学校の調査を継続しており、その成果の一部は、ブリスベンで開催されたオーストラリア日本学研究学会で発表した。佐久間は、オーストラリアのアジア系コミュニティの中でも、バングラデシュと中東(レバノン系)のイスラームスクールに焦点を絞り、学校組織、経営、カリキュラム、課外活動、宗教教育、モスクの活動等を調査し、オーストラリアの多文化主義政策との関連を追究している。田房は、日本とアメリカのインドシナ難民の比較調査を試みており、その中間的な発表をブリスベンのオーストラリア日本学研究学会で行った。阿部は、アメリカの先住民とアジア系移民の問題を調査中である。これらの研究のキーワードは、「市民権」の問題であり、各国の移民労働者がどの程度、「統合」されているかを国際的に比較するため、初年度は、その基礎的資料の収集、調査、現地の大学での意見交換、学会発表を中心的に行った。本年度は、当研究の中間に相当する年なので、それぞれの課題を具体的に明らかにすることを主眼とした。佐久間は、日系南米人の子どもの教育に焦点を合わせて、日本から帰国した子どもがペルー、ブラジルでどのような問題に直面しているかを、帰国児童・生徒を受け入れている当地の学校5校を直接訪問調査し、日本の学校に対する評価や母語教育、日本語保持教育、現地学習塾への出席状況、その他教育システムの違いがもたらす具体的な問題について研究を継続している。阿部は、1924年のインディアン市民権法がいかなる経緯で法制上完備され、それが主流社会アメリカへの同化にどのような役割を果していったのか、その場合の基準はどうだったのか、当時の部族たちの市民権獲得に関する意思の有無等を直接現地アメリカに赴き、これまた精力的に解明を試みている。水上は、シンガポールの日本人学校や商工会議所を訪問し、日本人コミュニティ並びに現地補習校やインターナショナル校の教育の特徴、今後の動向に関して精査を試みている。舛谷は、マレーシアやインドネシアを訪問し、マラヤ大学東アジア学部並びに中国研究学部で資料の収集、華人を中心とした人の移動の調査、並びに研究員との打ち合わせを行なった。また台湾の国際アジア歴史者会議では、発表も行なった。田房は、オーストラリアのブリスベーン及びシドニー郊外のベトナム系コミュニティの調査を継続中で、コミュニティ内部の他のエスニシティとの比較を通して、ベトナム系の特徴を明らかにしている。

他にアメリカのベトナム難民との比較研究も継続中である。われわれの研究対象も、いよいよアジア環太平洋を中心とした人の移動や先住民を中心とした問題に収斂してきており、次年度にはこれまでの蓄積を踏まえて、彼/彼女ら外国人の諸権利充足度の比較を市民権の国際比較という観点からまとめていきたい。人の移動のグローバル化の時代において、母国の国籍を放棄しなくても、定住並びに永住等、長期滞在者の新しい市民権のあり方を、日本や海外の先住民問題を含め検討した。この目的を明らかにするために、佐久間は、日本のアイヌの問題を、北海道の胆振地方で展開されている次世代の子どもの地域学習サポート教室に内在しながら、先住民の子どものメリトクラシーの問題を取り上げている。阿部は、サウスダコタ州、ローズバッド、パインリッジおよびスタンディング・ロックの各アメリカ先住民保留地の部族大学を始めとする教育機関における民族文化教育、母語教育の実態、および保留地コミュニティが取り組む言語維持の試みに関する現地調査を行なった。水上は、多民族国家シンガポールに出張して、日本人学校と日本人会の事務局で、日本からの駐在員を中心としたエクスパトリエイト・コミュニティに関する情報収集並びに調査を行なった。特に、海外の日本人学校のなかでも、非常に大規模な学生数1,000人を超える学校の様子を分析することができた。舛谷は、これまた多民族国家マレイシアやシンガポールで華僑系の問題並びに華人同郷会館資料に基づき、チャイニーズ・ディアスポラ研究を行なった。田房は、アメリカ・カリフォルニア州にあるベトナム系コミュニティを再訪し、コミュニティの変容を調査し、さらにカリフォルニア大学アーバイン校にある東南アジア・アーカイブで最新資料収集をしながら、バイリンガル教育実施校を2校訪問し、実施状況について調査した。
吸光度を用いた口腔癌領域診断装置の開発

転移巣のない口腔癌の治療においては、粘膜に発生した病変を正確に読み取り、安全域をもって確実に病変を切除することが、先ず選択される。この切除範囲の設定に際しては肉眼的所見および画像を駆使して行っているが、満足すべき結果が常に得られていない。そこで、安全な切除範囲の設定ができるように正確で再現性のある病変抽出法の開発を目的として、腫瘍親和性光感受性物質のタラポルフィンナトリウムを用いたPhotodynamic Diagnosis(PDD)に着目した。従来のPDDでは単一色のレーザー光による励起光で口腔内全体を確認した診断法であったが、この実験では微細領域を確認するためファイバーを応用し、さらにハロゲン光による反射光を利用する装置を開発して実験に用いた。実験は自然発癌ラットモデルに対し、タラポルフィンナトリウムを投与8時間後にhyperspectral imaging systemを応用した腫瘍領域診断装置で病変部を測定し、測定領域を病理組織学的に確認した。結果、発癌した舌病変部分は、すべての対象において波長664nmの領域で吸収極大値の上昇を認めた。吸収極大値は浸潤癌で2.4±1.75(×10^<-2>)、上皮内癌で1.2±1.34(×10^<-2>)、異型上皮で-0.2±0.49(×10^<-2>)、コントロールで0.7±0.16x10^<-2>であり、癌および上皮内癌とコントロール間で有意差を認めた。以上のことから、舌病変部のタラポルフィンナトリウムによる吸収極大値は、腫瘍部に有意に高値を示し、病理組織学的な病態と整合性が確認された。よって、本システムをによる病態の抽出は可能であり、切除範囲の設定に有力な手法の一つとなると考えられた。本研究は、病域画像の光情報を分光し、波長と吸光度に情報化、発光物質の特異的吸光度を識別する技術をもとに、口腔や消化管領域の悪性腫瘍の診断に応用できる内視鏡型の装置を作成するものである。今期は獲得画像から吸光度の識別が可能なファイバースコープを選考した。ファイバーの選考には、多種スコープから目的となる波長が光量の減衰が少なく抽出できる点、ファイバーを通して獲得された画像の解像度が病域を識別するのに充分な解像度を保持している点および、画像の領域が腫瘍識別に充分な広角を確保している点が必要であった。以上から目的とされるファイバーが決定し、本年度予算により入手した。ファイバー入手後、撮影画像を分光分析装置へ読み込ませる装置を作成、抽出画像をまずは既存の平面分光分析装置に読み込ませ、照射光量調整、習得画像中の使用スペクトルの抽出を行った。既存装置は数センチ単位の大きさの物体画像の解析装置のため、現在本研究で得られる0.1100mm単位の画像の解析に必要なCCDの選定、分光器の選定を行っている。次年度においては次年度予算を使用し微小画像に対応する分光分析装置にビデオスコープを組み込み、診断装置を完成させる。その後、実験動物に対して光感受性物質を投与下にスペクトル解析と病理学的な病域境界の確認を行う予定である。
心血管系での誘導型NO合成酸素遺伝子の発現調節と作用の分子構造

糖質ステロイド(GC)や非ステロイド性消炎剤(NSAID)は炎症や免疫を抑制する薬剤として広く臨床的に用いられている。しかしGCやNSAIDの作用機序については不明な点が多く、血管での誘導型NO合成酵素(iNOS)の発現に対する効果も未知である。そこで培養ラット血管平滑筋細胞(VSMC)を用いて炎症性サイトカイン(IL-1,TNF-α)によるiNOS発現とNO生成に及ぼすGCとNSAIDの作用を分子レベルで解析した。デキタメタゾン(DEX)とNSAID(アスピリン、サルチル酸)はいずれもIL-1やTNF-αによるNO生成を著明に抑制した。DEXはサイトカインによるiNOS遺伝子の発現を抑制し、この作用はIkBのリン酸化と分解を抑制する結果、NF-kBの活性化を阻止することによることが明らかとなった。一方アスピリンやサルチル酸はNF-kBの活性化やiNOS遺伝子の発現には影響を与えなかったが、iNOS蛋白の発現を抑制した。またアスピリンは直接iNOSの酵素活性を抑制したが、DEXやサルチル酸は無効であった。したがって血管平滑筋では炎症性サイトカインによるNO生成に対してGCとNSAIDの抑制機序の作用点が異なっており、GCはiNOSの転写レベルで、NSAIDは翻訳あるいは翻訳後レベルで阻害していることが明らかとなった。これらの成績は敗血症性ショックや動脈硬化性血管病変における炎症性メディエーターとしてのiNOS由来NOの治療戦略を考える上で重要である。血管平滑筋細胞(VSMC)ではサイトカインによって誘導型NO合成酵素(iNOS)が発現するが、その情報伝達経路と過剰生成NOの機能は不明である。培養ラットVSMCを用いてサイトカイン(IL-1,TNF-α)およびスフィンゴミエリナーゼ(SMase)によるNF-kB活性化経路とiNOS発現との連関を分子レベルで解析した。IL-1やTNF-αはNF-kBを活性化してiNOS誘導をもたらし、この経路にはIkBキナーゼの活性化によるIkBBαのリン酸化とそれに引き続くIkBBαのプロテアソームによる分解を介して、NF-kBによるiNOS遺伝子の転写亢進によることを明らかにした。一方SMaseはNF-kBを活性化してiNOSを誘導するが、その効果はTNF-αと相乗的に作用する。SMaseはkBαのリン酸化や分解をもたらさないことから、IkBキナーゼとは別の経路を介したNF-IkB活性化をもたらすものと推定される。外因性NOドナー(NOR-3)は、サイトカインで発現したiNOSを転写レベルで抑制し、直接IkBαのリン酸化阻害をもたらすことを明らかにした。したがってiNOSで過剰生成されたNOはその発現を自ら抑制するというオートフィードバック機構が存在するものと推定される。更に、iNOS遺伝子をVSMCにトランスフェクトして過剰発現させると、著明な細胞の自己死(アポトーシス)をもたらすことをTUNEL法やDNAラダー形成によって証明した。したがってVSMCでのiNOS誘導はアポトーシスを介して血管リモデリングに関与することが示唆される。

一方アスピリンやサルチル酸はNF-kBの活性化やiNOS遺伝子の発現には影響を与えなかったが、iNOS蛋白の発現を抑制した。またアスピリンは直接iNOSの酵素活性を抑制したが、DEXやサルチル酸は無効であった。したがって血管平滑筋では炎症性サイトカインによるNO生成に対してGCとNSAIDの抑制機序の作用点が異なっており、GCはiNOSの転写レベルで、NSAIDは翻訳あるいは翻訳後レベルで阻害していることが明らかとなった。これらの成績は敗血症性ショックや動脈硬化性血管病変における炎症性メディエーターとしてのiNOS由来NOの治療戦略を考える上で重要である。
高温型斜方輝石とエンスタタイト-ディオプサイド系の相図

エンスタタイトは造岩鉱物中できわめて重要な鉱物であり、古くから現在に至るまで多くの研究が行われている。しかし、いまだ未解決な問題としてエンスタタイトーディオプサイド系の高温型斜方輝石相の問題がある。そこで本申請課題の研究目的は、(1)高温型斜方輝石相の存在を確認し、(2)エンスタタイトーディオプサイド系の相図の再検討を行うことである。(1)「高温型斜方輝石の存在を確認する」ために、合成した試料について、高エネルギー加速器研究機構物質構造科学研究所放射光科学研究施設(PF)において、高温X線その場観察実験を行い、格子定数や構造の温度変化を明らかにした。また18年度に購入した顕微鏡用加熱ステージを用いてラマン分光その場観察実験を行った。その結果、約1150-1200°Cで低温型のから高温型への構造の飛びが観察でき、明らかに異なる構造であることが分かった。(2)「エンスタタイトーディオプサイド系の相図の再検討」のために合成実験を行った。その結果、組成約Wo2En98-Wo4En96、温度1370-1445°Cの範囲に安定領域が存在することが分かつた。この領域はピジョン輝石の安定領域に比べると狭い。さらに高温で出来たとされている小笠原諸島に産出するボニナイトや東南極大陸のナピア岩体に産する超高温変成岩中に、この高温型斜方輝石が関与している・相として出現している可能性があるかについて観察を行った。光学顕微鏡、走査型電子顕微鏡(EDX, EBSD)を用いて観察・分析を行ったが、高温型斜方輝石を見いだすことが出来なかった。この理由として、Fe成分の影響、圧力の影響、温度が1400°C近くまで達していなかったなどが考えられる。平成18度は、まず合成試料の相の解析や高温その場観察実験を行うために必要となる顕微鏡用加熱ステージ(英国リンカム社製・10016・1500°C)を新規に購入し、温度較正を行った。高温型への相転移は1200°C付近で起こると計算機シミュレーションにより推測されている。そのため、1000°C以上の高温での温度較正は非常に重要である。そして、既存施設である光学顕微鏡・顕微赤外分光・ラマン分光装置などに取り付けられるように周辺機器との関係を整備した。並行して、第一の目的である「高温型斜方輝石の存在の有無を確認する」ために、エンスタタイトの合成実験を、既存のマッフル炉および電気炉を用いておこなった。このとき、高温型斜方輝石の安定領域は非常に狭く、プロトエンスタタイト又はピジョナイトが簡単に混入するため、「フォルステライト+高温型斜方輝石+液相」の安定領域で合成することで解決した。合成した試料の相の解析や組成の均一性の確認、双晶の有無などは既存の光学顕微鏡、粉末X線回折装置、走査型電子顕微鏡(EDX,EBSD)および透過型電子顕微鏡(電子回折,EDX)を用いて行った。合成した試料を、高エネルギー加速器研究機構物質構造科学研究所放射光科学研究施設(PF)において、高温その場観察実験を行った。現在、その結果の解析中である。また、平成19年度に研究予定である、高温型斜方輝石が関与している・相として出現している可能性の高い高温条件まで経験した可能性の高い天然試料、小笠原諸島に産出するボニナイトや東南極大陸のナピア岩体に産する超高温変成岩、隕石などの収集を開始した。
内服抗がん剤治療を受ける患者のセルフケアを促進する外来看護援助プログラムの開発

本研究の目的は、内服抗がん剤治療を受ける患者のセルフケア能力を最大限発揮し、副作用出現の予防と日常生活の維持を目指す外来看護援助プログラムを開発することである。内服抗がん剤治療を受けている患者へのインタビュー調査や記録調査等の実施により、プログラムに必要な援助内容や援助のあり方が明らかとなった。介入のタイミングは、内服抗がん剤が外来で開始される時期と、身体的な症状が出現し始める1ヶ月前後が適切であること、身体的な側面への介入だけでなく病状への思いや苦悩、社会的な影響についても把握し、患者のみで対応できることと専門家による介入が必要であるかの丁寧な判断とその後に継続する援助の重要性が示された。平成25年度の研究計画は、内服抗がん剤治療を受けているがん患者の実態調査を国内の施設において行い、患者に生じている副作用症状およびその程度や日常生活上の困難の具体的内容、セルフケアの現状等を把握すること、及び国内外における内服抗がん剤治療を受けているがん患者に対して行われている外来看護援助の現状を把握することであった。内服抗がん剤治療を実際に受けている患者に対する面接調査を、国内のがん専門病院2施設(首都圏、中部圏)で実施し、内容を質的に分析中である。さらに他の治療法を併用していない内服抗がん剤単独での治療を受けている対象者を追加して獲得するため、首都圏の大学病院において現在も調査を継続している。調査対象施設を増やし面接調査を継続しているのは、当初の計画では面接の時期を治療前、治療開始後1ヶ月後および3ヶ月後の計3回をあらかじめ設定しており調査を開始したが、内服抗がん剤治療を開始し3ヶ月を経過した際の面談まで至る対象者が数少ないという現状を踏まえたためである。内服抗がん剤治療を受けている患者への看護の現状を把握するため、国内の該当施設を見学し、看護実践者とその具体的内容等について面談を行った。外来通院でがん治療を受ける患者数が増加しているものの、配置される看護師数は変わらず、結果として継続したケアの提供が困難な実情が明らかとなった。患者のセルフケア能力を促進するためにどこまで看護師が関わることができるかといった課題が示された。本研究の目的は、内服抗がん剤治療を受ける患者のセルフケア能力を最大限発揮し、副作用出現の予防と日常生活の維持を目指す外来看護援助プログラムを開発することであり、今年度は研究の第一段階として患者の実態把握を行った。なお研究実施においては所属する機関及び研究協力施設の倫理審査会の承認を得た。研究協力施設A(都市のがん専門病院)およびB(地方の総合病院)において、過去3年間にティーエスワン(以下、TS-1)およびゼローダによる治療を受けていたがん患者の診療記録をレトロスペクティブに評価した。評価項目は、治療経過、投与スケジュール、副作用症状の発現時期と状況、看護の実際等とした。結果1施設AでTS-1による治療を受けた69名について評価を行った。平均治療期間は5.98コース(最短1コース、最長25コース)、副作用症状出現時期は平均3.29コース目で、症状が出現したものは9名(13%)であった。TS-1治療導入時の看護ケアは院内で統一した方法で行われているが、看護記録への記載は64名(92.3%)であった。結果2施設Bでゼローダによる治療を受けた46名について評価を行った。平均治療期間は9コース(最短1コース、最長57コース)、副作用症状出現時期は平均3.7コース目で、症状が出現したものは26名(56.5%)であった。ゼローダ治療導入時の看護ケアは統一して行われていなかったが、看護記録への記載は30名(65.2%)であった。今回調査を行った2施設では、内服抗がん剤治療を受ける患者への看護の実際はかなり異なることが明らかとなった。治療による副作用症状の出現を予防し日常生活維持を目指すための看護援助においては、治療導入時から維持期に至るケア継続が可能となるような観察項目と援助内容の整備等の必要性が示唆された。本研究の目的は、内服抗がん剤治療を受ける患者のセルフケア能力を最大限に発揮し、副作用症状出現の予防と日常生活の維持を目指す外来看護援助プログラムを開発することである。平成26年度の計画は、前年度から引き続き内服抗がん剤治療を受ける患者の実態を明らかにするための面接調査を継続した。結果、首都圏と中部圏のがん専門病院の外来に通院する計8名の患者の治療開始後および3ヶ月後の2地点での面接調査を行い、生じている副作用症状や日常生活上の困難等を明らかにした。8名全員が緩和目的の治療であったため、本研究の目指す外来での外来援助プログラムにおいては、内服抗がん剤を用いる対象患者の病状およびその特徴を加味した内容とその検討が必要と考えられた。そのため得られた調査データを、心理社会的側面からも更に詳細な分析が必要であると考える。これら面接調査結果をまとめる段階において、がん看護実践者およびがん看護研究者に依頼し、分析の過程や方向性について意見を収集し、結果の妥当性の確保に努めるとともに、今後の研究の方向性についての助言を得ることができた。さらに内服抗がん剤治療を受ける患者に行われている援助内容について、国内外の知見を収集し分析を行った。また本研究課題の2年間に実施した研究成果を原著論文2編にまとめ、公表した。

本研究の目的は、内服抗がん剤治療を受ける患者のセルフケア能力を最大限に発揮し、副作用症状出現の予防と日常生活の維持を目指す外来看護援助プログラムを開発することである。平成27年度は、前年度までの調査および分析で得られた内服抗がん剤治療を受ける患者の身体的側面の困難さや取り組みに加え、心理社会的な側面での困難さについての分析を進めた。結果として、患者は内服抗がん剤を使うことやその副作用症状に対する強い不安感を抱いていること、さらにその効果についての不透明さを心配していることが明らかとなった。これらの結果には、内服抗がん剤の内服により出現した身体症状の困難さが大きく影響していることが示唆された。その他、日常生活の維持への不安や、生活の変化の困難が示された。さらに症状マネジメントおよび外来看護師によるセルフケアプログラムをキイワードとして主として海外文献のレビューを行った。結果、専門家がファシリテートする介入で、対象患者の個別性に対応できるよう少人数もしくは個別でのプログラムが本研究が対象とする患者には有効であることが示唆された。そして、プログラムに含まれるべき内容には、患者自身が病気の状態を理解し、関連する治療を受けることを主体的に意思決定できるような援助や内服管理について、さらには予後を見据えての心理的側面を支える看護援助が必要であると考えられた。これについては本研究における内服抗がん剤治療を継続する対象者が、いくつかのがん治療を経過し予後の見通しが比較的悪い状態にあったことも影響していると考えられた。本研究の目的は、内服抗がん剤治療を受ける患者のセルフケア能力を最大限発揮し、副作用出現の予防と日常生活の維持を目指す外来看護援助プログラムを開発することである。内服抗がん剤治療を受けている患者へのインタビュー調査や記録調査等の実施により、プログラムに必要な援助内容や援助のあり方が明らかとなった。介入のタイミングは、内服抗がん剤が外来で開始される時期と、身体的な症状が出現し始める1ヶ月前後が適切であること、身体的な側面への介入だけでなく病状への思いや苦悩、社会的な影響についても把握し、患者のみで対応できることと専門家による介入が必要であるかの丁寧な判断とその後に継続する援助の重要性が示された。前年度の進捗の遅れを受け、当初の実施計画よりやや遅れている結果となっている。臨床看護学今年度得られた調査結果を国際および国内のがん看護分野の学会に発表し、関連する専門家からのピアレビューを広く受けることで、研究目的である援助プログラム作成に向けての根幹を固める。並行して、国内外の関連文献等からの情報を収集、分析を行い、プログラムの試案を作成し、国内のがん看護専門看護師(実践者)および研究者にスーパーバイズを受け、内容や方法の精度を高める。今年度は計画にそって研究協力施設2施設において、内服抗がん剤治療を受けているがん患者の日常生活上の困難やセルフケアの現状を明らかにするための面接調査を行った。しかし、施設での倫理審査通過の遅れや、計画に見合う対象患者数を獲得するために、研究協力施設を新たに開拓し研究を進める手続きを行ったため、進捗がやや遅れる結果となった。今年度は計画通りに内服抗がん剤治療を受ける患者についての実態調査を行った。
コンクリートの高温多軸クリープ試験装置の開発研究

昭和61, 62年度の研究成果の主要点はつぎの如くである.1) X, Y, Z三方向にひずみ測定用イートンゲージを立方体コンクリート供試体の中心部に埋め込み,銅〓で溶接シールを施こした試験体を作製した.2)予備的試験により,このひずみ計は最高試験温度320°C(573°F)の多湿度下で長期間コンクリートのクリープ歪みを精度よく安定的に測定しうる.3)クリープ荷重Fc/3(Fc=48N/mm^2)のもとで,試験温度30°, 60°, 95°, 150°, 220°および320°Cにおいて乾燥と湿潤の両条件について一軸と三軸圧縮実験を行った.4)観測クリープ曲線にバーガースモデルを適用し, E_K, 7_M, 7_Kは高温ほど定数値が低下し,かつ100°C以下の領域で湿潤材が乾燥材よりも小である.但し, E_Mのみは乾燥材の方が小である.これは内部ひびわれに依ると考えた.5)一軸・三軸クリープともにクリープひずみの合成曲線が存在する.またクリープの活性化エネルギーは一軸は約10,三軸で約15KJ/molである.6)ペースト・モルタル・コンクリートの線形破壊靱性K_<IC>, G_<IC>の(a/D)依存,骨材粒径(d)依存,調合(W/C, S/C)依存,材齢依存,はり断面(D)依存,および空隙(V, vol%)依存を個別に実験により明らかにした.7)モルタル・コンクリートの曲げ強度と圧縮強度のバラツキ特性を確率統計的に解明するために,ワイブル定数mにより検討した.この材料固有の特性値であるmに及ぼす,調合(W/C, S/C)依存,混和剤依存,空隙率(V)依存,供試体寸法(D)依存,材齢依存,応力速度(j)依存,骨材粒径(d)依存,骨材のfm依存,粗骨材容積依存(Vg)および骨材種別(川砂利,砕石,高炉スラグ,人工軽量各骨材)の各効果を詳細個別に検討し,明確で有意義な知見を収得した.昭和61, 62年度の研究成果の主要点はつぎの如くである.1) X, Y, Z三方向にひずみ測定用イートンゲージを立方体コンクリート供試体の中心部に埋め込み,銅〓で溶接シールを施こした試験体を作製した.2)予備的試験により,このひずみ計は最高試験温度320°C(573°F)の多湿度下で長期間コンクリートのクリープ歪みを精度よく安定的に測定しうる.3)クリープ荷重Fc/3(Fc=48N/mm^2)のもとで,試験温度30°, 60°, 95°, 150°, 220°および320°Cにおいて乾燥と湿潤の両条件について一軸と三軸圧縮実験を行った.4)観測クリープ曲線にバーガースモデルを適用し, E_K, 7_M, 7_Kは高温ほど定数値が低下し,かつ100°C以下の領域で湿潤材が乾燥材よりも小である.但し, E_Mのみは乾燥材の方が小である.これは内部ひびわれに依ると考えた.5)一軸・三軸クリープともにクリープひずみの合成曲線が存在する.またクリープの活性化エネルギーは一軸は約10,三軸で約15KJ/molである.6)ペースト・モルタル・コンクリートの線形破壊靱性K_<IC>, G_<IC>の(a/D)依存,骨材粒径(d)依存,調合(W/C, S/C)依存,材齢依存,はり断面(D)依存,および空隙(V, vol%)依存を個別に実験により明らかにした.7)モルタル・コンクリートの曲げ強度と圧縮強度のバラツキ特性を確率統計的に解明するために,ワイブル定数mにより検討した.この材料固有の特性値であるmに及ぼす,調合(W/C, S/C)依存,混和剤依存,空隙率(V)依存,供試体寸法(D)依存,材齢依存,応力速度(j)依存,骨材粒径(d)依存,骨材のfm依存,粗骨材容積依存(Vg)および骨材種別(川砂利,砕石,高炉スラグ,人工軽量各骨材)の各効果を詳細個別に検討し,明確で有意義な知見を収得した.コンクリートの高温圧縮クリープ試験装置を、荷重系,加熱系,制御系,ひずみ記録系の全体を構成し、その安全性,安定性および精度検定を行った。主なる研究内容と成果はつぎの通りである。イ)X,Y,Z3方向のひずみ計測用イートンゲージを立方体コンクリートの中心部に埋め込み銅鑵によるシールを施し、試験体を作成した。2)予備的クリープ試験により、このEaton gaugeは多温かつ高温下320°C(573°Kまでコンクリートのひずみを安定かつ正確に測定できる。3)自動ひずみ記録器は、クリープ荷重の自動制御ならびにクリープひずみの自動記録の両者を正確に行いうることを確かめた。4)常温下一軸および三軸等圧縮クリープひずみは含水率に依存し、またひずみについて重ね合せ原理が適用できることを確認した。5)他方コンクリートの破壊靭性KICは多数の実験要因の影響をうける。

特に試験体の寸法効果を明確にした。6)またKICの表面エネルギー効果,ならびにSub-criticalcrack成長に及ぼす要因の寄与を明確にした。7)コンクリートのクリープ現象を分子論的レオロジーにより考察し、クリープ現象に温度・時間換算則を適用できることを明らかにした。次年度においては本格的高温多軸クリープ実験により、これらの現象をより精細明確にする計画である。
人工知能を用いた授業評価アンケートに基づく授業改善方策提案システムの設計・開発

学習の動機づけに着目した学生による授業評価アンケートのための質問紙QMDI(Questionnaire for Motivational Design of Instruction)の分析結果から導かれる授業改善方策を授業コンサルテーションにおいて活用する方法を提案するとともに,コンサルテーションの試行および評価を行った。QMDIを構成する質問項目について,関連する教育心理学の先行研究の文献調査を行い,項目ごとに内容の妥当性を確認した。学生向けアンケート結果の分析には,ランダムフォレストをはじめとする機械学習や,CSポートフォリオ分析の手法を用いた。特にCSポートフォリオ分析では,授業の総合満足度に対する各項目の影響度と各項目の評価から,改善度指数を算出し,1科目において改善が必要な項目を6,7個程度にまで絞り込むことができた。アクティブ・ラーニング等の授業改善に繋がる実践事例について,情報を収集・整理を継続した。また,アクティブ・ラーニングにおいて学習者の意欲を高め,一層効果的に実施するための方策を検討するためにJohnsonらやKaganの協同学習の基本構成要素を取り入れた授業設計について検討し,授業の実践・評価を行った。得られた知見については,構築するシステムに反映予定である。また,学籍向けアンケート実施や授業改善方策の提案システムの実現に向けて,授業担当教員が授業改善について検討するのを支援するための授業診断シートの設計を行った。授業診断シートをもとに,実際に授業コンサルテーションを試行した。動機づけモデルの背景理論に関する文献調査や動機づけ設計に基づいた授業の事例調査,および学生向け質問紙の作成や検証,授業改善の事例収集・分類等については,計画通りに進展している。学生向け質問紙の検証のための文献調査に予定以上の時間を要したため,プロトタイプシステムの設計・実装が計画よりもやや遅れている。研究分担者とは、引き続き電子メールやSkypeを用いた遠隔会議を定期的に実施する。また、対面による打ち合わせも実施し、研究の内容・方法に関する調整や、進捗状況の確認および問題の共有を行う。これまでの研究を取りまとめて,雑誌論文として報告する。プロトタイプシステムの実装については,第1四半期を目処にシステム構築のための業務委託契約を行い,開発に着手する。アクティブラーニングや学習意欲に着目した学生の授業評価を実施し、学生の反応から授業の動機づけ設計を支援するために、アクティブラーニングの手法やインストラクショナルデザインの動機づけモデル(Keller, J. M.のARCS動機づけモデル、Wlodkowski, R. J.の時間連続体モデル)や、既存の授業改善のための支援ツール等を参考にした36項目からなるQuestionnaire for Motivational Design of Instruction (QMDI)を作成した。QMDIの論拠として、主に学習意欲に関する文献を調査し、QMDIの各項目と先行研究との対応づけを行った。13科目の授業を対象に、学生のスマートフォン端末等を使ってQMDIのウェブ調査を試行的に実施した。授業の優れている点や改善の可能性がある点を明らかにできるようするために、プロトタイプシステムにおける結果の分析方法や教員への提示方法について検討した。ランダムフォレストをはじめとする機械学習の手法を用いて、授業全体の評価に及ぼす影響度の大きいQMDIの項目に着目した授業の改善方策をレコメンドする方法を採用した。また、必要に応じて教員が参照することができるように、授業改善のための方策として学習意欲に関する文献を整理するとともに、アクティブラーニング等の授業改善に資する実践事例について収集・整理した。加えて、学生や教員から得られた情報に基づいて教員に授業改善の提案と具体的な方策を即時に提示するためのプロトタイプシステムの開発のための与件の整理を行った。文献調査・事例調査、学生向け尺度の作成、尺度の検証については、計画通りに進展している。また、授業改善の事例収集・分類についても計画通りに実施している。プロトタイプシステムの設計についてもおおむね順調に進んでおり、開発に向けて取り組んでいる状況である。システム開発の委託については実施を延期しているが、委託を検討している業者との打ち合わせは完了している状況である。

研究分担者とは、これまでと同様に電子メールやSkypeを用いた遠隔会議を定期的に実施する。また、対面による打ち合わせも実施し、研究の内容・方法に関する調整や、進捗状況の確認および問題の共有を行う。研究分担者とは、引き続き電子メールやSkypeを用いた遠隔会議を定期的に実施する。これまでの研究を取りまとめて,雑誌論文として報告する。プロトタイプシステムの実装については,第1四半期を目処にシステム構築のための業務委託契約を行い,開発に着手する。予定していたWebシステムのプロトタイプシステムの開発委託については、簡易的なプロトタイプシステムを内製することができたために本年度は実施しなかった。これについては、本年度の試行から得られた知見を生かして、翌年度分のシステム開発委託費と合わせた金額でシステム開発を委託する計画である。開発したシステムを使用して収集したデータ整理のために謝金を使用する予定である。また、研究代表者の体調不良により海外での情報収集や国際学会報告が計画通りに実施できなかったが、翌年度以降に実施する計画である。当初海外の国際学会への参加を計画していたが,国内での開催の国際学会に参加したことや,プロトタイプシステムの設計・実装が計画よりもやや遅れていることによるものである。使用については,当初の計画通り,国際学会への参加とプロトタイプシステムの実装のために使用する予定である。
大規模ネットワークメタアナリシスによる抗うつ剤選択最適化への貢献

本研究では、これまでに世界各国で実施された抗うつ剤の無作為割り付け比較試験の大規模な包括的データベースを構築、解析し、種々の副作用の出現の頻度の違いを評価し、抗うつ剤ごとの有効性、受容性に関するデータも含めて包括的な検討を行い、薬剤ごとの特徴と、患者の特性に応じてどの抗うつ剤を使うのがよいか推奨を作成し、うつ病患者に対する抗うつ剤選択の最適化に寄与する。
視覚系における同期的周期的発火の機能的意義の探求

ネコやサルの視覚野において、神経細胞群が周期的発火を伴って同期発火する現象が報告され、同期発火によって同一オブジェクトを表象する神経細胞群の応答を結びつけているという仮説が提唱されている。しかし、この同期的周期的発火が視覚情報処理に機能的役割を果たしているという直接的な証拠はない。そこで我々はカエルの視覚誘発性逃避行動と、網膜における同期的周期的発火の関係について検討し、この神経活動が機能的意義を持っているのかどうか検討した。カエルの逃避行動は黒いスポットが拡大する視覚刺激によって誘発でき、最終的なスポットサイズが大きいほど逃避率は高くなった。同様の刺激を網膜上に投影すると、逃避行動が誘発される刺激条件でOFF持続型神経節細胞(ディミング検出器)群において同期的周期発火活動が観察された。そこで、カエル網膜における同期的周期発火活動を抑制/増強した場合に逃避行動がどのように変化するのか検討した。GABA_A受容体の阻害剤によってディミング検出器群の同期的周期発火を抑制すると、逃避行動も抑制された。逆にGABA_C受容体の阻害剤によってディミング検出器群の同期的周期発火を増強すると、逃避行動が促進された。発火数の変化は行動の変化と対応しなかったことから、網膜における周期的同期発火が逃避行動に必要な情報を符号化していることが示唆された。また、網膜における同期的周期発火の生成に関わっている神経回路網を推定するため、様々な阻害剤の影響を検討したところ、低濃度のTEAを灌流投与するとディミング検出器群の周期的発火の周波数が低下することが分かった。低濃度のTEAは主に電位依存性K^+チャネルのサブタイプであるKv3を阻害することから、周期的発火の形成にKv3チャネルが関わっていることが示唆された。神経系の様々な部位で複数細胞が周期的活動を伴い同期発火する現象が報告されている。特に視覚系では特徴次元ごとに異なる経路で処理された情報を統合するのに同期発火が利用されているという説が提唱されている。しかし、このような神経活動が実際に機能的意義を持つのかどうかは未だ不明である。黒スポットが拡大する刺激をモニタ上に呈示することで、カエルの逃避行動を誘発することができた。この逃避行動にはサイズ依存性があり、拡大刺激の最終サイズが大きいほど逃避率が高くなった。網膜において、逃避行動に関与すると考えられているOFF持続型の神経節細胞(1細胞)から同じ刺激に対する応答を記録した。その結果、行動実験と同様に拡大刺激の最終サイズが大きいほど周期的発火が顕著になった。そこで、周期的発火を抑制/増強した場合に逃避行動がどのように変化するのかを検討した。GABA_A受容体の阻害剤(bicuculline)とGABA_C受容体の阻害剤(TPMPA)をそれぞれ眼球内に注入すると、前者の場合は逃避行動が抑制され、後者の場合は逃避行動が促進された。次に網膜における複数のOFF持続型神経節細胞が集団としてどのような神経活動をしているのかを検討した。黒スポットの拡大刺激を呈示すると、拡大の途中から細胞群の応答は同期的周期的になった。Bicucullineを投与すると同期的周期的発火が阻害され、同期発火がランダムな時間パターンで生じるようになった。TPMPAを投与すると同期的周期的発火が増強された。しかし、発火数、2細胞以上の同期発火回数はどちらの阻害剤条件下でも増加した。したがって逃避行動に関与するのは同期的周期的発火であることが明らかになった。
連続体における不連続現象の数理モデリングと数学解析

本研究課題では、連続体力学における時間発展する不連続性(亀裂・界面)の総合的数理モデル理論の構築と応用展開を行う。今年度は3つのチームを組織し、それぞれ主に以下の研究テーマについて研究を推進し、チーム間の相互連携および国際研究動向調査・成果発表を兼ねて、国際会議CoMFoS18(京都大学、2018.6.13-15)の開催に協力した。また、亀裂進展モデルに関する国際会議Phase-Field Models of Fracture(Banff, Canada, 2019.3.3-8)を開催した。(1)研究チーム1(木村・小俣・田上)接触と剥離を伴う弾性体の数理モデル解析を行い、変分構造に着目した新たな数理モデルをいくつかのケースについて考察した。得られた結果の一部が、2編の研究論文として掲載されることがすでに決まっている。また、粒子法に関する数学的基礎づけの研究が順調に進んでおり、研究成果の一部を研究論文として投稿中である。(2)研究チーム2(木村・高石・田中)粘弾性体における亀裂進展モデルの構築を行った。また、同時に粘弾性体のMaxwell型数理モデルの勾配流構造を発見し、それを利用した有限要素スキームの開発を行い、論文として発表した。亀裂進展モデルについても論文を現在準備中である。また、亀裂進展モデルに特有の単方向型の勾配流モデルに関する数学解析の結果が、研究論文として発表された。(3)研究チーム3(木村・伊藤・平野)断層破壊などの動的破壊や、摩擦項を含む亀裂問題に関する研究を推進した。また、同テーマを中心とした国際会議CoMFoS18を開催した。非線形粘弾性体におけるき裂問題の数学解析の結果および、亀裂再構成の逆問題に関する研究成果を論文として発表した。それぞれの研究チームにおいて、成果が極めて順調に得られて来ており、2018年度内に発表または2019年に掲載決定の研究論文が11件あったほか、プレプリントや国際会議講演などによる成果発表も多くなされた。当初の計画以上の成果が出ていることに加え、研究成果発表に至っていないテーマにおいても新たな進展が多くあった。また、チーム間の相互連携および国際研究動向調査・成果発表を兼ねて、昨年度に引き続き主催者として開催に協力した、国際会議CoMFoS18(京都大学、2018.6.13-15)も、多くの有益で活発な議論が行われ、研究計画の推進に大きく役立った。また、亀裂進展フェーズ・フィールド・モデルに関する国際会議Phase-Field Models of Fracture(Banff, Canada, 2019.3.3-8)を、研究代表者が主催者の1人として開催し、世界中から亀裂進展フェーズ・フィールド・モデルの主要な研究者が一堂に会した。本研究グループからは、木村・高石・田中が参加して多くの有益な議論を行った。次年度も引き続き、これまでに得られた研究成果を研究論文として発表することに注力するとともに、来年度以降の研究推進に必要なアイデアを研究組織内での緊密な連携などを通して獲得することに努め、さらなる研究計画の広がりと応用展開を目指す。また、その一環として、国際会議CoMFoS19を金沢で開催し、チーム間の相互連携をはかる。全体の研究推進計画としては、研究成果を着実に挙げるため、研究代表者がチーム間のバランスをとりながら、研究計画のうちで有望なものを選び特に研究を推し進める方針である。今年度は3つのチームを作り、それぞれ主に以下の研究テーマについて研究を推進し、チーム間の相互連携および国際研究動向調査・成果発表を兼ねて、国際会議CoMFoS17(OIST, 2017.9.20-22)の開催に協力した。(1)研究チーム1(木村・小俣・田上)接触と剥離現象の数理モデリングと解析:接触と剥離を伴う静弾性体および動弾性体方程式のフェーズフィールドモデルを考察し、解の弱定式化と有限要素解析を行った。また、SPH法などの粒子法の数学解析の試みとして、粒子法における近似作用素の打ち切り誤差評価で用いる離散化パラメーターの選択に関する十分条件を導出することで、Poisson方程式、熱方程式、および移流拡散方程式に対する一般化粒子法の誤差評価を導いた。(2)研究チーム2(木村・高石・田中)ゲル破壊と亀裂進展シミュレーションの解析:ゲル破壊の数理モデルとして、粘弾性体方程式の勾配構造の数学解析と粘弾性体における亀裂進展モデルの提案と数値シミュレーションを行い、粘弾性破壊におけるいくつかの特徴的な性質を調べた。(3)研究チーム3(木村・伊藤・平野)摩擦項を含む不連続界面の解析と断層破壊への応用:地震時の断層破壊における系のエネルギーの自己相似性について、動的問題に対する積分方程式の観点から数学的に考察する試みを開始した。各チーム内における研究推進は初年度としては順調に進んでおり、次年度にはいくつかの論文として成果発表できると期待される。また、必要に応じて分担者間で研究打ち合わせが活発に行われており、チーム間における連携も研究代表者を中心に円滑に行われている。また、チーム間相互連携・国際研究動向調査・成果発表などを兼ねて開催に協力した国際会議CoMFoS17(OIST, 2017.9.20-22)も、多くの有益で活発な議論が行われ成功裏に終了した。

今年度は3つのチームを組織し、それぞれ主に以下の研究テーマについて研究を推進し、チーム間の相互連携および国際研究動向調査・成果発表を兼ねて、国際会議CoMFoS18(京都大学、2018.6.13-15)の開催に協力した。また、亀裂進展モデルに関する国際会議Phase-Field Models of Fracture(Banff, Canada, 2019.3.3-8)を開催した。(1)研究チーム1(木村・小俣・田上)接触と剥離を伴う弾性体の数理モデル解析を行い、変分構造に着目した新たな数理モデルをいくつかのケースについて考察した。得られた結果の一部が、2編の研究論文として掲載されることがすでに決まっている。また、粒子法に関する数学的基礎づけの研究が順調に進んでおり、研究成果の一部を研究論文として投稿中である。(2)研究チーム2(木村・高石・田中)粘弾性体における亀裂進展モデルの構築を行った。また、同時に粘弾性体のMaxwell型数理モデルの勾配流構造を発見し、それを利用した有限要素スキームの開発を行い、論文として発表した。亀裂進展モデルについても論文を現在準備中である。また、亀裂進展モデルに特有の単方向型の勾配流モデルに関する数学解析の結果が、研究論文として発表された。(3)研究チーム3(木村・伊藤・平野)断層破壊などの動的破壊や、摩擦項を含む亀裂問題に関する研究を推進した。また、同テーマを中心とした国際会議CoMFoS18を開催した。非線形粘弾性体におけるき裂問題の数学解析の結果および、亀裂再構成の逆問題に関する研究成果を論文として発表した。それぞれの研究チームにおいて、成果が極めて順調に得られて来ており、2018年度内に発表または2019年に掲載決定の研究論文が11件あったほか、プレプリントや国際会議講演などによる成果発表も多くなされた。当初の計画以上の成果が出ていることに加え、研究成果発表に至っていないテーマにおいても新たな進展が多くあった。また、チーム間の相互連携および国際研究動向調査・成果発表を兼ねて、昨年度に引き続き主催者として開催に協力した、国際会議CoMFoS18(京都大学、2018.6.13-15)も、多くの有益で活発な議論が行われ、研究計画の推進に大きく役立った。また、亀裂進展フェーズ・フィールド・モデルに関する国際会議Phase-Field Models of Fracture(Banff, Canada, 2019.3.3-8)を、研究代表者が主催者の1人として開催し、世界中から亀裂進展フェーズ・フィールド・モデルの主要な研究者が一堂に会した。本研究グループからは、木村・高石・田中が参加して多くの有益な議論を行った。次年度には、今年度に得られた研究成果を論文発表することに注力するとともに、来年度以降の研究推進に必要な新たなアイデアなどを、研究分担者が連携して積極的に試すことで、さらなる研究計画の広がりと応用展開を目指すものとする。また、その一環として、平成30年6月に国際会議CoMFoS18を京都で開催し、特に地震学者との連携をさらに深める。
一酸化窒素、活性酸素制御を介する血管内分泌及び血管老化制御による動脈硬化退縮療法

高齢者を念頭にした老化血管における動脈硬化症退縮における血管老化制御の可能性を検討した.まず動脈硬化症への老化の関与及び一酸化窒素(NO)の老化に対する効果や冠危険因子との相互作用を検討した.次いで、老化に加えて高齢者に寄与の大きい動脈硬化危険因子としてエストロゲン(欠乏)、糖尿病、そして治療手段であり老化への直接作用もあるインスリンの老化及び血管機能への影響を検討した.高齢者を念頭にした老化血管における動脈硬化症退縮における血管老化制御の可能性を検討した.まず動脈硬化症への老化の関与及び一酸化窒素(NO)の老化に対する効果や冠危険因子との相互作用を検討した.次いで、老化に加えて高齢者に寄与の大きい動脈硬化危険因子としてエストロゲン(欠乏)、糖尿病、そして治療手段であり老化への直接作用もあるインスリンの老化及び血管機能への影響を検討した.今年度は,高齢者動脈硬化症退縮の血管老化制御を探るべく、動脈硬化症への老化関与と一酸化窒素(NO)の老化への効果や冠危険因子との相互作用を検討した。治療手段としてのNOの可能性を検討すべく、NO産生酵素(eNOS,iNOS)のadnovirus vectorを作成しバルーン擦過+コレステロール食負荷家兎腹部大動脈進行動脈硬化病変にカテーテル導入し1週後評価した。eNOS導入群にのみ軽度退縮効果を認め、血管壁遊離コレステロール減少によると判定した。citrulline-arginine cycle活性化による抗動脈硬化を認めた。細胞老化とNO:テロメラーゼは細胞の老化に深く関わる。血管内皮細胞のテロメラーゼ活性を測定できた。剖検ヒト高齢者大動脈では動脈硬化進展部位に老化関連βガラクトシダーゼ(SAβgal)を認めた.NOドナー,DETA/NOを用いると濃度、時間依存性にSA-βgal活性が低下しテロメラーゼ活性は上昇した。eNOS導入も同様の成績を得た。エストロゲンと細胞老化、NO:細胞を継代培養すると、SAb gal陽性細胞の割合は生理的濃度のエストロゲンにより有意に低くなった。その効果はエストロゲン受容体阻害剤及びNO合成酵素阻害剤で抑制され、NOを介する可能性が示唆された。エストロゲンは家兎動脈硬化を脂質を変化させずに70%抑制し一部分NOを介して作用した。エストロゲンはアルギナーゼ特にIIへの作用を認めた。進行動脈硬化血管ではシトルリンやエストロゲンが各々NOの生理活性を高めていた。グルコースと細胞老化、NO:72時間の高グルコースはeNOS蛋白、NO産生を抑制し、SA-βgal陽性細胞が増加した。アルギニン,シトルリン、更に抗酸化剤は相加的に、細胞老化を抑制した。eNOS導入も相加的に働いた。NO、L-アルギニン、シトルリンや抗酸化剤とeNOSの抗老化作用と高齢者の動脈硬化治療との関連が示唆された高齢者動脈硬化症退縮における血管老化制御の可能性を探るべく、動脈硬化症への老化の関与及び一酸化窒素(NO)の老化に対する効果や冠危険因子との相互作用を今年度は各種病態モデルにて検討した。(1)エストロゲンと細胞老化、NO:細胞を継代培養時のSAβgal活性、老化細胞の割合は生理的濃度のエストロゲン投与により有意に低くなった。その効果はエストロゲン受容体阻害剤及びNO合成酵素阻害剤で抑制された。エストロゲンは家兎動脈硬化を脂質を変化させずに70%抑制し一定部分NOを介して作用した。arginase II抑制作用も認めた。進行動脈硬化血管ではシトルリンやエストロゲンがNO bioavailabilityを高めた。(2)グルコースと細胞老化、NO:72時間の高グルコースはeNOS蛋白、NO産生を抑制し、SA-βgal陽性細胞が増加した。アルギニン,シトルリン、更にantioxidantsは相加的に、細胞老化を抑制した。NO、L-arginine,L-citrullineや抗酸化剤とeNOSの抗老化作用と高齢者の動脈硬化治療との関連が示唆された。グルコースによる細胞老化はreplicative及びstress induced双方のsenescenceが寄与する事が明らかになった。(3)インスリンと細胞老化インスリンは正常グルコース下では内皮細胞老化を促進したが,高グルコース下では生理的濃度で老化抑制、高濃度で老化促進という2相性作用を示した。eNOSsiRNA,NADPHoxidase siRNAの導入実験よりこのインスリンの作用は一部がNO依存性、一部はIGF受容体の寄与を受ける事が示唆された。
メダカDa系統による背腹軸決定機構の研究

発生現象の最も本質的な問題の一つに軸性がある。球形の卵から頭尾や背腹の区別のある成体が形成される基礎は胚の軸性にあるといってよい。発生に伴う細胞の分化が頭尾軸や背腹軸にそって起きることは、実験形態学が繰り返し示したことであるが、これらの軸性が何によって決められるかについては触れることができなかった。近年、遺伝子工学のめざましい進展によって、動植物の多くの遺伝子の構造が解析されるようになり、そのなかには体節構造との関係が考えられるホメオボックスのような遺伝子の存在も報ぜられ、軸性を決定する機構についても解明の糸口がえられようとしている。軸性には卵にみられる動植物軸のほかに、胚発生の過程で形成される頭尾軸,左右軸,背腹軸などが考えられる。動植物軸については、ウニ卵を中心に多くの研究があるが、どのような遺伝情報が発現して軸性が形成されるかについては、ほとんど分かっていない。メダカでは、背びれの形状が尻びれ状になり、尾びれも菱形を呈して、後体部の背腹軸が消失したかにみえる突然変異Daがあり、名古屋大学理学部淡水魚類系統保存実験施設でその系統が保存されてきた。本研究では、この系統について背腹軸決定の機構を解析するために、まずその発生における背腹軸の決定時期と、背びれ,尻びれ,尾びれの形成過程を調べた。その結果、メダカの後体部の背腹軸の決定は、すでにふ化前に起きていること、尾びれの原基中に発現するひれすじがDa系統では脊髄の背側と腹側に分布することを明らかにした。またウニ胚でえられた知見を応用して蛋白分解酵素,細胞外マトリックス物質などがメダカのひれ形成に及ぼす影響を調べたが、顕著な結果はえられなかった。