hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯周病原性菌繊毛のアミロイド線維形成とバイオフィルム形成との関連性

brothで2日間、5%CO_2下で培養後、管壁に付着した菌体を2-aminomethanol bufferで剥離し、集菌した。菌体を超音波破砕後、各種酵素処理を行った可溶性成分をイオン交換およびゲルろ過クロマトグラフィーで精製した。アミロイド様成分の有無は蛍光色素thioflavinT(ThT)を用いて、蛍光強度を分光蛍光光度計より測定することで判定した(励起波長:450nm、蛍光波長:486nm)。部分精製したアミロイド様成分はThT蛍光測定により、486nmをピークとする蛍光として検出できた。アミロイド様成分は、加熱およびプロテアーゼ処理後、ThTの蛍光強度に影響はみられなかった。また蛍光強度は、pH3-4の酸性のbuffer中で安定していたが、アルカリのbufferでは消失した。さらに37°Cに100日保存し、乾燥状態になった成分を酸性のbufferに溶解しても蛍光が検出できた。これらのことは、本菌のアミロイド様物質が、加熱やプロテアーゼ処理さらに酸性buffer溶液中での安定性などの点で大腸菌などのアミロイド線維と類似していることを示している。しかしながらTEMではアミロイド状線維の典型的な構造は観察できなかった。以上のことから.A. actinomycetemcomitans rough型集落形成株菌体には、アミロイド様物質が存在し、本菌の付着やバイオフィルム形成などの歯周病原性に関与していると考えられた。
未踏超重力場での共重合による分子傾斜材料の創制

本研究は未踏の極限環境下、すなわち100万Gレベルの超重力場下において共重合反応を行い、重力場特有の1次元的な外力により成長分子の沈降現象を誘起させ、この非平衡状態を利用して、分子レベルで組成や物性が連続的に変化した高分子傾斜材料の創成法の開発を行うことを目的とした。'1.100万Gレベルでの単独重合反応モノマーとしてメチルメタクリレート、ハロゲン化スチレン(p-クロロスチレン,p-プロモスチレン)、開始材にBPOを用いて、1Gおよび73万Gの重力条件下で塊状重合を行なった。遠心終了後作製したポリマーを精製し、遠心試料および比較試料をNMR法によりポリマーの立体規則性を調査した結果、どちらのモノマーを用いた場合においても、73万G条件下で作製した試料において、比較試料よりmmトリアッド構造が増加していることが確認された。これは偏りを持った側鎖が重力方向に配向しながらラジカル重合が進行したためにmmトリアッド構造が増加(イソタクチック性が増加)したためと考えられる。2.100万Gレベルでの共重合反応比重の異なる二種類のモノマーを1:1のモル比で混合し、開始材にBPOを用いて80万Gの重力条件下で共重合を行なった。遠心終了後得られた試料を重力方向と平行に切断し、断面をEPMAを用いて組成分布を調査し、さらに得られた試料を重力方向に対して5分割し、NMRをもちいて共重合組成を調査した結果、ハロゲン化スチレン(特にp-プロモスチレン)と2-エチルヘキシルメタクリレートの組み合わせにおいて、80万G条件下で作製した試料において重力方向にハロゲン化スチレンが連続的に増加していることが確認された。これは二成分間の比重の差が大きいことと、反応性比が高いため、より比重が重く、反応性比も高いハロゲン化スチレンが重力方向に引かれ重合が進行したためと考えられる。近年,超高圧,超高温,超強磁場など極限状態を利用した研究が盛んに進められている。我々のグループではこれまで100万Gレベルの重力を発生することのできる装置を用いた新規材料の開発に取り組んで来た。超重力場では,重力方向への原子の強い沈降現象を誘起し,原子レベルでの傾斜構造の制御,分子配向材料の作製,特異的な化学反応の誘起,高精度な分離などが期待される。本研究では,超重力場を利用した傾斜材料の作製を目的とし,下記のような研究を計画・実施中である。1.共重合による傾斜構造の確認各種アクリレートとハロゲン化スチレンの共重合を、メガGレベルを含み、様々な重力場中で実施した結果、重合率が90%以上の固体を得ることができ、ハロゲン原子の分布状態が連続的に傾斜した構造体が得られることを電子プローブマイクロアナライザー(EPMA)により確認した。傾斜度は、ハロゲンが臭素であるときに明瞭に確認され、傾斜度は低下するものの塩素化スチレンにおいても同様に確認されたが、無置換のスチレンではほとんど傾斜しないことが明らかになった。2.イオン輸送による傾斜構造化の確認ポリアクリル酸から各種のアルカリ金属塩を作製し、これら2成分からなる今後物に対して、重力場においてアルカリ金属の重力方向に対する輸送現象が生じるかどうかを調査した。その結果、カリウム塩においては明瞭な輸送(重力場方向に対する濃縮)が確認された。なお、ナトリウムイオンにおいてはそれほど明確な傾斜化が確認されないことから、アルカリ金属イオンの原子量が輸送速度に影響していることが示唆された。3.付加反応による立体特異反応の確認ケイ皮酸エステルとプロモトリクロロメタンとのラジカル付加反応をメガG重力場で行い、反応生成物をHPLC-NMRにより構造解析したところ、1Gレベルでは生成しない立体特異反応が確認された。
人里の景観および立地特性から見たツキノワグマ出没パターンの地域間比較

野生動物による人里への出没頻度や時期に影響を与える要因には、地域によって異なる要因と地域間で共通する要因が含まれるだろう。これまで出没の要因を探るため、個体数密度や種内での相互作用など動物学的な研究アプローチが多かった。しかし出没に伴う人と野生動物間で生じる「軋轢管理」を適切に実施するためには、野生動物の行動のみならず、それらの行動に与える人間の影響を精査する必要がある。その一つとして、人による土地利用や管理の変化に対して、野生動物の生息地選択がどのように応答するかを探ることが有効である。そこから野生動物による人里利用を制御するために必要な土地利用や生態系の管理手法を特定化できるからである。しかし、居住地・道路などで構成される人里の景観構造やその立地特性などの地理的要因、人の土地利用の変化に伴う農地・林地などの資源生産地の景観変化が与える影響については、これまでのところ未解明なままである。我が国では、ツキノワグマの出没の頻度や出没の多い時期などが地域によって異なる。このような地域差が、人の土地利用や管理の違いによって生じる餌資源の分布の地域差によるものなのか、または、それらとは独立した地形や標高など人里そのものの地理的条件が起因しているかは不明である。そこで、同じ山域にも関わらずクマによる人里への出没様式が異なる地域を比較することによって、人の土地利用や管理の影響がどの程度普遍的に影響を与えているかを明らかにできると考えた。具体的には、中央アルプス北部で植生・気候条件がほぼ同一の山域内で、森林施業頻度や里山林・耕作放棄地・河畔林の分布パターンが異なる2地域である、伊那市小黒川流域(人里地域)と辰野町横川川流域(国有林地域)を対象地とした。この2地域において、クマが実際に利用した地点を示すGPS首輪データを収集したところ、夏季の出没パターンが著しく異なっていたことが判明した。ツキノワグマへのGPS首輪装着および追跡によって、辰野町横川川流域の集落周辺と伊那市小黒川流域の集落周辺におけるクマが利用した場所のデータを収集することができ、データの整理・観察から、クマによる人里への利用頻度・行動圏サイズ・夜行性昼行性の割合・人里利用の季節変化など2地域間の出没パターンの相違と共通点の整理ができた。しかし一方、2地域それぞれの景観構造や地理的条件の違いに関する地理情報データが収集途中である。解像度の高い衛星画像データを入手したが、それらを元に地理情報システム上での解析手法の検討に時間が取られ、全体的に土地利用区分をする作業が遅れている。そのため、土地利用区分を検証するための現地踏査ができておらず、対象とする2地域の景観構造の違いを解析する準備までに至っていない。次年度は早急にこれらの作業に取りかかる予定である。次年度は助言協力者とともに、人里の景観区分と配置および地理スケールでの人里の立地特性の定量化とその評価手法の検討に入る。その準備段階として衛星画像を用いた空間解析モデルによって、放棄期間ごとの耕作放棄地、里山林の管理・未管理の区分、人為および天然攪乱地の特定化など詳細な空間分布を推定し地図化する。その後、現地踏査および土地利用履歴に関する地元資料、必要に応じて地元関係者への聞き取りなどによって土地利用の詳細な補足データを入手し、衛星画像解析モデルの信頼度を補強する。一方、クマのGPSデータから行動圏サイズ、夜行性・昼行性の割合、人里利用の季節変化などの行動比較から、2地域間の相違と共通点を整理し定量化する。最終年度では、人里の景観区分と配置および立地特性の定量化手法を確立し、最終的にクマの出没パターンの地域差と共通点への影響度を推定する景観特性ごとの出没確率モデルを構築し、生息地管理に応用可能な土地利用・管理手法の特定化をめざす。これらの結果は、日本のような人口密度が高く土地利用区分が細かい地域での、人と野生動物の軋轢軽減のための生息地管理への提言を含んであり、国際的にも高い関心を引くことが予測される。従って、研究成果は途中の過程においても、国際学術誌での論文発表および関連する国際学会での発表を積極的に行う予定である。

そこで、同じ山域にも関わらずクマによる人里への出没様式が異なる地域を比較することによって、人の土地利用や管理の影響がどの程度普遍的に影響を与えているかを明らかにできると考えた。具体的には、中央アルプス北部で植生・気候条件がほぼ同一の山域内で、森林施業頻度や里山林・耕作放棄地・河畔林の分布パターンが異なる2地域である、伊那市小黒川流域(人里地域)と辰野町横川川流域(国有林地域)を対象地とした。この2地域において、クマが実際に利用した地点を示すGPS首輪データを収集したところ、夏季の出没パターンが著しく異なっていたことが判明した。ツキノワグマへのGPS首輪装着および追跡によって、辰野町横川川流域の集落周辺と伊那市小黒川流域の集落周辺におけるクマが利用した場所のデータを収集することができ、データの整理・観察から、クマによる人里への利用頻度・行動圏サイズ・夜行性昼行性の割合・人里利用の季節変化など2地域間の出没パターンの相違と共通点の整理ができた。しかし一方、2地域それぞれの景観構造や地理的条件の違いに関する地理情報データが収集途中である。解像度の高い衛星画像データを入手したが、それらを元に地理情報システム上での解析手法の検討に時間が取られ、全体的に土地利用区分をする作業が遅れている。そのため、土地利用区分を検証するための現地踏査ができておらず、対象とする2地域の景観構造の違いを解析する準備までに至っていない。次年度は早急にこれらの作業に取りかかる予定である。次年度は助言協力者とともに、人里の景観区分と配置および地理スケールでの人里の立地特性の定量化とその評価手法の検討に入る。その準備段階として衛星画像を用いた空間解析モデルによって、放棄期間ごとの耕作放棄地、里山林の管理・未管理の区分、人為および天然攪乱地の特定化など詳細な空間分布を推定し地図化する。その後、現地踏査および土地利用履歴に関する地元資料、必要に応じて地元関係者への聞き取りなどによって土地利用の詳細な補足データを入手し、衛星画像解析モデルの信頼度を補強する。一方、クマのGPSデータから行動圏サイズ、夜行性・昼行性の割合、人里利用の季節変化などの行動比較から、2地域間の相違と共通点を整理し定量化する。最終年度では、人里の景観区分と配置および立地特性の定量化手法を確立し、最終的にクマの出没パターンの地域差と共通点への影響度を推定する景観特性ごとの出没確率モデルを構築し、生息地管理に応用可能な土地利用・管理手法の特定化をめざす。これらの結果は、日本のような人口密度が高く土地利用区分が細かい地域での、人と野生動物の軋轢軽減のための生息地管理への提言を含んであり、国際的にも高い関心を引くことが予測される。従って、研究成果は途中の過程においても、国際学術誌での論文発表および関連する国際学会での発表を積極的に行う予定である。当初予定していた調査のうち、衛星画像の入手が遅れた上、解析手法の検討に時間を要し、現地調査が行えなかった。また研究助言者との打合せが十分できなかったため次年度使用額が生じた。(使用計画)次年度使用額は平成31年度請求額と合わせて、現地調査の回数を増やして使用するとともに、研究助言者との打合せ旅費として使用する予定である。さらに調査で得られた成果の学会発表、論文発表に使用する計画である。
レニウム,ジチオカルバミン酸錯体の電気分析化学的挙動の研究

7族の第三系列のレニウム(Re)は+7価から-1価までの酸化数をとり,豊富な酸化還元の化学を与えているが,その電気化学的研究はあまり行なわれていない.酸化還元的に興味あるジチオカルバミン酸を配位子とするレニウム錯体を取り上げ主として電気化学的挙動を明らかにした.(1)すべてのレニウム錯体はジメチルホルムアミド中白金電極上で可逆な一電子還元を受けるが,その還元生成物〔Re_2O_3(S_2CNR_2)_4〕^-はμ-0×0 bridgeの解裂を伴い, ReO(S2CNR2)2,R2NCS2-および未知のレニウム錯体を生じる.(2)〔Re2O3(S2CNR2)4〕^<01->体の酸化還元電位(E^<01>)と還元生成物〔Re2O3(S2CNR2)4〕^-の安定性は置換基Rに依存し, Taffの置換基定数σ^*と関係づけられた.(3)E01の値は用いた11種の溶媒に大きく依存したこの溶媒効果は,中性分子に対する溶媒和を溶解パラメーターを含む項で説明した.2.ReCl_3CN)(PPh_3)_2とジエチルジチオカルバミン酸ナトリウムを反応させたところジエチルチオカルボキサミドの配位したレニウム(III)錯体Re(S_2CNEl_2)_2(SCNEl_2)(PPh_3)〓が得られた.またこのものをフエリシアン化カリウムで酸化したところ,レニウム(IV)錯体〔Re(S_2CNEl_2)_2(SCNEl_2)(PPh_3)〕ClO_4〓が得られた.〓錯体については結晶解析を行ない,五角両雄の7配位構造をとっていることが明らかとなった.チオカルボキサミドが配位したレニウム錯体の例は初めてであり,また電気化学測定から【double half arrows】の相互変換は可逆な一電子過程であることが分かった.7族の第三系列のレニウム(Re)は+7価から-1価までの酸化数をとり,豊富な酸化還元の化学を与えているが,その電気化学的研究はあまり行なわれていない.酸化還元的に興味あるジチオカルバミン酸を配位子とするレニウム錯体を取り上げ主として電気化学的挙動を明らかにした.(1)すべてのレニウム錯体はジメチルホルムアミド中白金電極上で可逆な一電子還元を受けるが,その還元生成物〔Re_2O_3(S_2CNR_2)_4〕^-はμ-0×0 bridgeの解裂を伴い, ReO(S2CNR2)2,R2NCS2-および未知のレニウム錯体を生じる.(2)〔Re2O3(S2CNR2)4〕^<01->体の酸化還元電位(E^<01>)と還元生成物〔Re2O3(S2CNR2)4〕^-の安定性は置換基Rに依存し, Taffの置換基定数σ^*と関係づけられた.(3)E01の値は用いた11種の溶媒に大きく依存したこの溶媒効果は,中性分子に対する溶媒和を溶解パラメーターを含む項で説明した.2.ReCl_3CN)(PPh_3)_2とジエチルジチオカルバミン酸ナトリウムを反応させたところジエチルチオカルボキサミドの配位したレニウム(III)錯体Re(S_2CNEl_2)_2(SCNEl_2)(PPh_3)〓が得られた.またこのものをフエリシアン化カリウムで酸化したところ,レニウム(IV)錯体〔Re(S_2CNEl_2)_2(SCNEl_2)(PPh_3)〕ClO_4〓が得られた.〓錯体については結晶解析を行ない,五角両雄の7配位構造をとっていることが明らかとなった.チオカルボキサミドが配位したレニウム錯体の例は初めてであり,また電気化学測定から【double half arrows】の相互変換は可逆な一電子過程であることが分かった.
小学校体育科における「表現運動」に「鑑賞」を取り入れた教材の開発

1研究の目的学習指導要領の改訂において動きの例示が示されたが,実際の授業場面において教師も子どもも「よい動き」を具体的にイメージできず,学習内容が不明確になることが考えられる。そこで本研究では,「鑑賞」領域を取り入れ,「よい動き」を映像として学ぶことができる「教材」を模索し,明確な学習内容を設定することを目的とする。2研究方法(1)子どもの動きの分析(2)表現運動における基礎となる動きの検討(3)授業実践による検証(4)「鑑賞」領域における学習内容の再検討3研究成果・大学生の「よい動き」の映像を鑑賞することで目指す動きが明確なものになるため,自らの課題を把握できた。ここで目指す動きとは,「時間・空間・集団・身体」の4つの視点からの多様な動きである。これらの視点から,動きをつないだり組み合わせたりすることで,個性的創造的な動きが生み出されていた。・子どもが自らの課題把握できるため,子ども主体のPDCAサイクルが生まれ,豊かな問題解決的思考が育まれた。特に,解決する過程で,現状の問題に気付き,目指す動きに向けて動きの改善ができた。・大学生のDVDをもとに,動きを客観的に観る価値を知ることで,自らの動きを映像によって見つめ直す学習過程が必然性のあるものになった。友達からの意見を聞くよりも,実際の映像を通して学ぶことは,自らの動きを「鑑賞」するという学び方につながり,子ども一人一人の動きの質の向上につながった。ここで言う動きの質とは,先述したような4つの視点からの多様な動きの生み出しを指す。・「鑑賞」領域の設定は,単に「考える-踊る」という学習から「みる」という学習が強調され,子どもに相手意識が生まれ,学習の有用感を感じることができた。大学生の動きのよさや自らの動きの改善点等について学ぶことができ,新しい動きの生み出しに生かされ,動きの質の向上につながっていた。
EMGを用いたロバスト同定による身体運動巧緻性・動作熟練度の定量化評価

本研究では,運動巧緻性・動作熟練度を定量評価することが目的である.成果の内容を以下に要約する.1新しい視点からの定量化評価量の提案運動機能の定量的評価をめざすとき,機能の評価量を設定しなければならない.運動機能が高い場合には,運動のばらつきが少なくなる,すなわち,運動の再現性が高まるものと推察される.測定対象の身体を機械システム的にとらえれば,運動機能は機械的パラメータの変動の大きさに密接に関連し,この変動量により定量化評価可能と予想される.この一連の仮説を確認するため本研究を実施した.2新しい定量化評価法の検証上記評価法を具体的に実現する方法として,上腕-筋運動系の双線形モデルに対してパラメータ集合を同定する数値シミュレーションを行い,モデルのパラメータ変動の大きさとパラメータ集合の大きさの関連を調べた.その結果から,両者には相関がみられ,パラメータ集合の大きさからパラメータ変動の大きさを抑えられることが判明した.すなわち,運動巧緻性や動作熟練度を運動系のパラメータのばらつきを基準に評価できることを示した.3実測データに基づく解析・パラメータのばらつきによる定量化評価利き腕・非利き腕の手指屈伸運動において筋電位と指まげ角速度のデータを計測し解析を行った.当初予想したように,運動機能が高いと考えられる利き腕においてばらつきの小さな大きな安定したデータが得られ,非利き腕においては,雑音の多い,すなわち,ばらつきの大きなデータが得られた.例外も存在してはいるが,測定方法に問題があったものと思われる.以上より,ばらつきを基準に運動巧緻性や動作熟練度を評価できる見通しを充分に得た.上記定量化評価法により運動巧緻性を比較するには至れなかったが,この実験の実施は今後の課題として研究を続行してゆく.本研究では,運動巧緻性・動作熟練度を定量評価することが目的である.成果の内容を以下に要約する.1新しい視点からの定量化評価量の提案運動機能の定量的評価をめざすとき,機能の評価量を設定しなければならない.運動機能が高い場合には,運動のばらつきが少なくなる,すなわち,運動の再現性が高まるものと推察される.したがって,対象の物理的あるいは機械的パラメータの変動の大きさが運動機能に密接に関連しているものと考えられる.運動機能を対象のモデル誤差として捕らえることができるかを確認するため本研究を実施した.2新しい定量化評価法の検証上記評価法を具体的に実現する方法として,上腕-筋運動系の双線形モデルに対してパラメータ集合を同定する数値シミュレーションを行い,モデルのパラメータ変動の大きさとパラメータ集合の大きさの関連を調べた.その結果から,両者には相関がみられ,パラメータ集合の大きさからパラメータ変動の大きさを抑えられることが判明した.本方法により,運動巧緻性や動作熟練度を運動系のパラメ-タのばらつきを基準に評価できる見通しを示した.3試験用評価システムの構築医療現場などへの適用を念頭に,操作性を考慮した汎用性の高い評価・解析システムの構築を目指して,複数のモジュールを開発した.高速コンピュータ上でグラフィカルユーザインターフェイスに配慮した.今年度得られた成果をもとに,固体内において運動機能に差異が存在すると考えられる利き腕・非利き腕系で評価試験を行う.その後固体相互の評価も行う.これらの実験から,運動系のパラメータ変動に着目した運動巧緻性の定量化評価が実現可能かどうか見極めて行く.本研究では,運動巧緻性・動作熟練度を定量評価することが目的である.成果の内容を以下に要約する.1新しい視点からの定量化評価量の提案運動機能の定量的評価をめざすとき,機能の評価量を設定しなければならない.運動機能が高い場合には,運動のばらつきが少なくなる,すなわち,運動の再現性が高まるものと推察される.測定対象の身体を機械システム的にとらえれば,運動機能は機械的パラメータの変動の大きさに密接に関連し,この変動量により定量化評価可能と予想される.この一連の仮説を確認するため本研究を実施した.2新しい定量化評価法の検証上記評価法を具体的に実現する方法として,上腕-筋運動系の双線形モデルに対してパラメータ集合を同定する数値シミュレーションを行い,モデルのパラメータ変動の大きさとパラメータ集合の大きさの関連を調べた.その結果から,両者には相関がみられ,パラメータ集合の大きさからパラメータ変動の大きさを抑えられることが判明した.すなわち,運動巧緻性や動作熟練度を運動系のパラメータのばらつきを基準に評価できることを示した.3実測データに基づく解析・パラメータのばらつきによる定量化評価利き腕・非利き腕の手指屈伸運動において筋電位と指まげ角速度のデータを計測し解析を行った.当初予想したように,運動機能が高いと考えられる利き腕においてばらつきの小さな大きな安定したデータが得られ,非利き腕においては,雑音の多い,すなわち,ばらつきの大きなデータが得られた.例外も存在してはいるが,測定方法に問題があったものと思われる.以上より,ばらつきを基準に運動巧緻性や動作熟練度を評価できる見通しを充分に得た.上記定量化評価法により運動巧緻性を比較するには至れなかったが,この実験の実施は今後の課題として研究を続行してゆく.
In vivoライブイメージングによるエナメル質形成機構の動的解析

身体で最も硬い組織を作るエナメル芽細胞の分化やエナメル質の形成機構は、これまで組織学的・生化学的な静的手法で研究されているが、連続的、三次元的、かつ動的な情報が少なく、未だ十分な理解に至っていない。我々はエナメル芽細胞を標識するマウスの確立に成功した。これにより、ライブイメージング技術を用いたエナメル芽細胞の細胞動態や機能の解析が可能となった。本研究の目的は、種々の遺伝子改変マウスと生体イメージング技術を用い、エナメル芽細胞の動態やミネラルイオン輸送によるエナメル質の形成や石灰化機構を明らかにすることである。これらの取組みは歯の形成障害の病態解明や再生研究に新しい戦略を提供すると考えられる。
日本古典に於ける語の変遷・構文・文章の性格の明確化に関する総合的研究

1.「万葉集」本文の入力昭和60年度に引き続き、「万葉集」の和歌を巻の順に、『国歌大観』番号を付し、句に区切り、語句分類の記号を入れてコンピュータに入力する作業を行い、昭和62年2月までに、全歌(4516首)の入力を完了した。(NEC・PC980/VF2に「松」のFDを用いた)(本文入力の例)kあかねさす/aむらさきの/cゆき/aしめの/cゆき/aのもり/eは/cみfぢeや/bきみeが/aそで/cふる2.「万葉集」本文の単語登録とその整理研究分担者の指導の下に、アルバイターが、入力文章処理用のソフトウエア「万葉集単語検索システム」を開発。それにより、aoの語句分類の記号に従って、入力した本文のすべての単語(句を含む)を登録し、これを検索出来るようにした。ただし、この作業は、入力した本文の再点検・ベーシックFDへの読み込みに時間を要するので、現在進行中である。3.長歌の分析以上の作業と並行して、柿本朝臣人麻呂・山部宿祢赤人・山上臣憶良の長歌44首を分析して、「音節数」「語句類別による文章構成」「長歌末句の構成」「枕詞」「接続語句」等の面からみた三者の相違点を明らかにした。その結果は、「研究成果報告書」としてまとめた。4.その他「万葉集」の入力と並行して、「仮名草子」と称されれる一群の作品の内、14を選び、同様の方式によって入力し、分析した。その結果は、論文「接続語句から見た仮名草子の文章」(後掲)としてまとめた。
福祉市民事業の可能性-グリーンコープ連合福祉ワーカーズコレクティブの場合

本研究は、高齢社会の地域福祉の担い手として注目をあつめている市民事業体が経営体として継続可能な条件をさぐることを目的としたものである。対象は九州地域の生協グリーンコープ連合が設立した、グリーンコープ福祉連帯基金傘下の福祉ワーカーズ・コレクテイブ(2001年12月現在で63団体)である。介護保険施行後、指定事業者として居宅家事・介護支援事業、ミニデイサービス事業等に参入した。第1次調査ではワーカーズ・コレクティブの団体および個人を対象に、定量および定性調査を実施した。その分析からあきらかになったことは、(1)経営コストは時間費用で200%と出て、企業体とくらべても競争力がある。(2)生協による創業期支援が果たした役割が大きい。(3)ワーカーの分極化(やりがい型とボランティア型)を射程に入れた労働編成が課題である。(4)経営研修を含む代表とワーカーの研修プログラムが必要である、などである。第2次調査では利用者とその家族を対象に、定量調査と定性調査の両方を実施した。ワーカーズ・コレクティプおよび代表の追跡調査およびケアマネージャー、地域の関連書団体のインタビュー調査もあわせて実施した。介護保険に対する評価は利用者・家族ともに満足度いが、利用率は約60%(全国平均49%)と抑制されており、その理由に需要と供給のミスマッチ(サービスのメニュー、時間帯、保険外利用等)が挙げられた。ワーカーズ・コレクティブの団体および個人にとっては、利用者数、ケア件数、ケア時間数共に急成長をみせ、ワーカー報酬、役員手当ともに増大し、経営的にも安定した。定性調査からは身体介護と家事支援の区別がつきにくい実態に対し、報酬格差が大きすぎる問題が指摘され、家事介護1本化への制度の手直しが求められる。周辺調査からは、ケアマネージャーの地位と報酬、権限と能力の低さが問題として浮かび上がってきた。以上の調査から、地域福祉の需要と供給の安定したサイクルを構築するために、市民事業体が果たす役割が大きく、かつその条件を介護保険が提供したことを確認することができた。865字本研究は、高齢社会の地域福祉の担い手として注目をあつめている市民事業体が経営体として継続可能な条件をさぐることを目的としたものである。865字本研究は、高齢社会の地域福祉の担い手として注目をあつめている市民事業体が経営体として継続可能な条件をさぐることを目的としている。対象は九州地域に展開するグリーンコープ連合、グリーンコープ福祉連帯基金傘下の福祉ワーカーズコレクティブである。2000年3月現在で54団体、登緑ワーカー1,680名。うち43団体が指定事業者として介護保険に参入した。事業内容は居宅家事・介護支援事業、ミニデイサービス事業、食事サービス事業等である。利用可能なエリアは山口、福岡、佐賀、長崎、熊本、大分、鹿児島7県下45市93町9村に拡がっており、利用者数は2,930人にのぼる。ケア時間の総数は2000年3月時で1ヶ月間に20,313時間、ケア件数は1,233件。介護保険参入後、ケア件数、ケア時間数共に増大した。すでに実施済みのワーカー調査にひきつづき、本年度は利用者に対して質問紙による定量調査と現地で半構造面接法にもとづく定性調査の両方を実施した。(実施時期2000年7月)調査結果は目下分析中である。1.利用者基礎調査:質問紙による定量調査/留置き調査員回収法回収数456/1,100(回収率41.5%)

2.利用者定量調査(本人および家族至):質問紙による定量調査/留め置き調査員回収法うち基礎調査回収数208/300(回収率69.3%)/本人票204/300(回収率68.0%)/家族票180/300(回収率60.0%)(うち本人+家族票178/300回収率59.3%)3.福祉ワーカーズコレクティブ代表面接調査:計4団体4件。(家事支援単独型2+家事支援+デイサービス混合型2)4.利用者定性調査:4団体の介護保険利用者(要介護度別)計12サンプルについて、利用者本人/家族/ケアマネージャー/ワーカーに面接。のべ54件。5.環境)調査:4団体の所在地を対象に、以下の団体にも面接調査を実施した。(市町村自治体/広域連合/社会福祉協議会/福祉公社/社会福祉法人/医療法人/訪問看護ステーション/民間企業)計25件。本研究は、高齢社会の地域福祉の担い手として注目をあつめている市民事業体が経営体として継続可能な条件をさぐることを目的としたものである。対象は九州地域の生協グリーンコープ連合が設立した、グリーンコープ福祉連帯基金傘下の福祉ワーカーズ・コレクティブ(2001年12月現在で63団体)である。介護保険施行後、指定事業者として居宅家事・介護支援事業、ミニデイサービス事業等に参入した。第1次調査ではワーカーズ・コレクティブの団体および個人を対象に、定量および定性調査を実施した。その分析からあきらかになったことは、(1)経営コストは時間費用で200%と出て、企業体とくらべても競争力がある。(2)生協による創業期支援が果たした役割が大きい。(3)ワーカーの分極化(やりがい型とボランティア型)を射程に入れた労働編成が課題である。(4)経営研修を含む代表とワーカーの研修プログラムが必要である、などである。第2次調査では利用者とその家族を対象に、定量調査と定性調査の両方を実施した。ワーカーズ・コレクティブおよび代表の追跡調査およびケアマネージャー、地域の関連書団体のインタビュー調査もあわせて実施した。介護保険に対する評価は利用者、家族ともに満足度いが、利用率は約60%(全国平均49%)と抑制されており、その理由に需要と供給のミスマッチ(サービスのメニュー、時間帯、保険外利用等)が挙げられた。ワーカーズ・コレクティブの団体および個人にとっては、利用者数、ケア件数、ケア時間数共に急成長をみせ、ワーカー報酬、役員手当ともに増大し、経営的にも安定した。定性調査からは、身体介護と家事支援の区別がつきにくい実態に対し、報酬格差が大きすぎる問題が指摘され、家事介護1本化への制度の手直しが求められる。周辺調査からは、ケアマネージャーの地位と報酬、権限と能力の低さが問題として浮かび上がってきた。以上の調査から、地域福祉の需要と供給の安定したサイクルを構築するために、市民事業体が果たす役割が大きく、かつその条件を介護保険が提供したことを確認することができた。865字
ミトコンドリアゲノムの安定性維持機構

野生型のアカパンカビは栄養のある培地に植継つげば1年以上生育を続ける。にもかかわらず、数週間で生育が止まる突然変異株が見つかっている。その一つがmus-10変異株である。この株は、変異原に感受性を示す(mutagen sensitive)ことからその名がつけられ、さらに原因遺伝子が特定されていた。本研究の実績の1つはこのコード蛋白質MUS-10タンパク質の局在に関するものである。MUS-10は細胞質に構成的に存在したが、ミトコンドリアフラクションからは検出されなかった。MUS-10はミトコンドリアで働く何らかのタンパク質に対しその移行途中において分解に関わり、その量の調節を行うのかもしれない。基質タンパク質の同定には至っていない。MUS-10タンパク質とその予想ヒトホモログとの間の保存された配列は、アカパンカビにおけるMUS-10の機能に重要であることが示された。ヒトホモログの発現の有無やその機能、何らかのミトコンドリア病に関わるのか興味が持たれる。次にミトコンドリア形態との関連を明らかにした。mus-10株の寿命や変異原感受性には確かにミトコンドリア形態が関連することが示された。mus-10株は培養初期からミトコン形態異常、変異原感受性を示し、その後培養に伴いミトコンドリアゲノムの欠失が起こる。以前、ミトコンドリアゲノム欠失に至る仕組みは不明である。これらの結果の一部は以下の様にすでに公表した。残りについても、さらに実験を追加し発表の予定である。ミトコンドリアはエネルギー合成の場としてよく知られているだけでなく、細胞の生存にとっても本質的に重要である。ミトコンドリアの状態によって細胞の生存が左右され、ミトコンドリア不全は老化の過程に密接に関与するという報告も近年多くなっている。我々はミトコンドリアと老化の関係を明らかにするために、短寿命の形質を示すアカパンカビの突然変異株の解析を行なっている。その中の一つmus-10遺伝子は、F-boxタンパク質をコードし、SCF複合体を形成し,ユビキチンリガーゼE3として機能することが予想された。mus-10変異株は、菌糸内のミトコンドリアの断片化が認められるが、興味深いことに、この状態はミトコンドリアDNAの欠失に先立って観察される。私はMUS-10タンパク質の機能を明らかにする為に、1)大腸菌においてHisタグを付加したMUS-10組換えタンパク質を発現し、これを抗原とした抗体生産、2)このタンパク質をアカパンカビの中で発現して、このタンパク質の細胞内局在および会合タンパク質の解明、3)このタンパク質に含まれるYccV様領域の機能を明らかにするための部位特異的突然変異導入、を試みている。また、mus-10変異株のミトコンドリアの異常な形態について、ミトコンドリアの融合と分裂の不全との関連を予想し、FLAGタグを付加したFIS-1、FZO-1タンパク質を発現することによって、MUS-10欠損状況下におけるミトコンドリア形状の変化の観察を試みている。以上、解析のための準備段階であるが、この解析を通じて、アカパンカビにおける老化・細胞死に対するMUS-10タンパク質の機能、ひいてはヒトの老化過程に対して新たな洞察を与えることが期待できる。すでにクローニングが済んでいるmus-10遺伝子のcDNAを大腸菌での発現系に組み込み、組換えタンパク質の発現に成功した。このタンパク質は高い疎水性のために封入体に取り込まれたが、SDSとデオキシコール酸による可溶化に成功し、これを抗原としてウサギに免疫注射することで抗体の作製を行なった。また、アカパンカビからミトコンドリア画分を効率的に抽出する方法を改善することで、高純度のミトコンドリアの精製に成功した。これらのツールと手法を用いてMUS10タンパク質の局在を調べたところ、このタンパク質は細胞質に局在すること、ウェスタンブロットの結果、MUS10タンパク質の発現量は低いことが示された。これらのことは、mus-10遺伝子欠損についてのミトコンドリア異常を考える上で極めて興味深い結果である。また、MUS10タンパク質と会合する因子の特定にはタグ付加タンパク質を過剰に発現し、免疫沈降によって会合タンパク質を分離することが有効であることもこの結果から考えられる。また、ミトコンドリアの融合と分裂に関わる因子との遺伝的関係についても徐々に明らかになりつつある。しかしながら、直接MUS10と会合し、ミトコンドリアの維持に関わる因子の特定をすることが、MUS10の機能解析において肝要であることは否めない。今後、本学の科学分析支援センターに新たに導入された、LC-MSを用いてその特定を試みる予定である。

ヒトホモログの発現の有無やその機能、何らかのミトコンドリア病に関わるのか興味が持たれる。次にミトコンドリア形態との関連を明らかにした。mus-10株の寿命や変異原感受性には確かにミトコンドリア形態が関連することが示された。mus-10株は培養初期からミトコン形態異常、変異原感受性を示し、その後培養に伴いミトコンドリアゲノムの欠失が起こる。以前、ミトコンドリアゲノム欠失に至る仕組みは不明である。これらの結果の一部は以下の様にすでに公表した。残りについても、さらに実験を追加し発表の予定である。
木質系構造用面材の面内せん断性能と含水率による強度物性の変化

耐力壁に使用される木質系構造用面材である合板3種(ラワン・ラーチ・CSP)・OSB・MDFの市場流通品、および将来使用が予想されるパーティクルボードの試作品、計6種を対象とし、その主要な強度性能であるせん断および曲げ性能に関して統計的に検討した。さらに、統計的データを得るためのせん断性能評価法、および含水率の変化が曲げ性能の変化に及ぼす影響についても検討を行った。面内せん断性能およびその評価方法実大に近いせん断強度およびせん断弾性係数が得られるASTMによる従来型Two-rail shear法は、作業に多大な時間と労力を要するため、油圧クランプにより試験体を固定する簡便な方式を提案した。長さ・方式が異なるひずみ測定方法によるせん断弾性係数の値に差異はほとんど見られなかった。従来型および改良型の両者によるせん断性能はよく一致した。合板3種のせん断性能は同様な値を示し、ボード類はその2倍程度となった。改良型は、はく離や層内せん断破壊が生じにくいことから、統計的なせん断性能の評価法としてより有効な方法であることが判明した。曲げ性能および使用環境・含水率によるその変化実際の使用環境を想定した4種の相対湿度条件下(45%,65%,80%,90%,何れも20°C)におけるすべての面材の平衡含水率は木材のそれより低く、また合板がボード類よりも高い値を示し、その変化幅も大きかった。4点曲げにより測定された平行方向の曲げ強度および曲げヤング係数は、各環境下とも合板がボード類よりも高い値を示し、合板3種はほぼ同程度の値であった。合板・OSBでは平行・直交方向間の異方性が顕著であった。各面材料とも、含水率の変化に対する曲げ性能の変化が直線的であったため、含水率1%あたりの曲げ性能の変化率を導出した。このことにより、含水率変化に対する曲げ性能の変化および材料間の差異を定量的に評価することができた。本研究では合板3種(ラワン・ラーチ・CSP)・OSB・MDFの市場流通品、パーティクルボード(PB)の試作品、計6種類を対象とし、測定方法も含め、面内せん断性能と曲げ性能および含水率によるその変化を検討した。1.面内せん断性能とその測定法実大性能に近いせん断強さ(τ)およびせん断弾性係数(G)が得られるTwo-rail shear法は、試験体表面に補強用レールを貼付する必要があり、作業に多大な時間と労力を要するため、油圧シリンダにより試験体をクランプする方式を提案し、簡便化を図った。クランプ圧力を20MPaとするとレールと試験体間に滑りは見られなかった。長さの異なるひずみゲージ4種とパイ型変位計2種により測定されたひずみから算出したGの値に有意な差は見られなかった。τ・Gとも、ボード類(OSB・MDF・PB)が合板(ラワン・ラーチ・CSP)よりも高い値を示した。合板3種はほぼ同じ値となり、ボード類ではMDFのみが他2種と異なる値であった。2.曲げ性能と含水率によるその変化実際の使用環境を想定した3種の相対湿度条件下(65%,80%,90%,何れも20°C)で試験体を調湿し、4点曲げ試験を行った。各環境下における平衡含水率は、ボード類が合板よりも低い値を示した。合板では、ラワンが他の2種よりも低かった。平行方向の曲げ強さ(MOR)および曲げヤング係数(MOE)では、合板がボード類よりも高く、合板3種はほぼ同じ数値となるが、欠点の影響を受けやすい針葉樹合板はバラツキが大きかった。合板における平行・直交方向の異方性は積層数の少ないもの方が顕著であった。含水率1%当たりのMOR低下率は、合板・OSB・PBで約2%前後、MDFで約6%程度であった。合板・OSBのMOEは含水率によりほとんど変化しなかったが、MDF・PBの含水率1%当たりのMOE低下率は約4%前後であった。曲げ性能および使用環境・含水率によるその変化

実際の使用環境を想定した4種の相対湿度条件下(45%,65%,80%,90%,何れも20°C)におけるすべての面材の平衡含水率は木材のそれより低く、また合板がボード類よりも高い値を示し、その変化幅も大きかった。4点曲げにより測定された平行方向の曲げ強度および曲げヤング係数は、各環境下とも合板がボード類よりも高い値を示し、合板3種はほぼ同程度の値であった。合板・OSBでは平行・直交方向間の異方性が顕著であった。各面材料とも、含水率の変化に対する曲げ性能の変化が直線的であったため、含水率1%あたりの曲げ性能の変化率を導出した。このことにより、含水率変化に対する曲げ性能の変化および材料間の差異を定量的に評価することができた。
児童の安全知識共創を可能とする「繋げるAI」援用型ピアエデュケーション

本研究の目的は、複数の小学校の児童が主体的に傷害予防の知識を共有・共創できるピュアエデュケーションシステム、つまり「繋げるAI」システムを開発することである。平成30年度は、システムに入力する写真とテキストデータを収集するため、複数の学校で安全授業を実施した。また、導入システムの改善点に関する聞き取り調査を実施し、改善作業を行った。具体的には、東京都豊島区にある富士見台小学校および長崎県大村市西大村小学校で安全授業を実施し、約150名の5年生から写真とテキストデータを収集した。本年度の安全授業では、平成29年度に調査したImplementation Science(実践の科学)に加え、Improvement Science (改善の科学)分野を調査し、改善の科学のための7つのアプローチのうち、Networked Improvement Communities(NIC)という考え方を取り入れ、安全授業に応用した。ピュアエデュケーションシステムの開発に関しては、昨年度、AIを活用して児童が撮った写真に写っている物体(階段やブランコなど)を自動で認識し、そのモノに関連して起きる事故を表示させる機能を実装したシステムに、本年度取得したデータを入力し、システムの改善を行った。改善したシステムは児童や学校の先生に、システムを見てもらい改善点などのコメントを得た。その中で、システム上で表示される事故シーンを分かり易くしてほしいというコメントがあったため、事故シーンを分かり易く描いたイラストデータの作成を行った。平成30年度は、安全授業の実施を行った。昨年度も安全授業を実施した東京都豊島区立の小学校に加え、本年度は、西大村小学校で約120名の児童を対象に授業を実施しシステムに活用するデータを取得することに成功した。システムの開発に関しては、児童や学校の先生から得たコメントをもとに、学校で実際に起こった、または、起こり得る事故を分かり易く表現したイラストを作成しシステムに活用した。また、申請時に提案した3つの機能(1.他校のインシデントを参照する機能、2.他校の予防策を提示する機能、3.他校の生徒とのコミュニケーションできる機能)に関しても改善をすすめ、生徒が使いたいと思えるもの改良することができた。平成31年度は、引き続きデータの収集を行いながら、実際にこれまでに開発したシステムを複数校で実装し、システム実装で得られるメリットなどを整理する。平成31年度は、開発したシステムを実際に児童や先生に使ってもらい、システム導入前後による傷害予防に関する知識レベルや傷害予防に対する意欲の変化、身近性、他校から採用した予防策実施の有無、コミュニケーション機能の有用性などをアンケートやインタビューで調査する。また、本研究期間内に収集したテキストデータを傷害予防の3E(Enforcement, Environment, Education)の考え方に基づいて分析・整理し、科学的な傷害予防の重要性と3Eの理解度を評価する。本研究の目的は、「繋げる人工知能」を用いて、複数の学校で児童が主体的に傷害予防の知識を共有・共創できるピアエデュケーションシステムを開発することである。平成29年度は、1アンケートの作成、2安全授業の実施校の選定、3システムの開発を実施した。アンケートの作成では、現在、健康教育の分野の新しい科学領域として“Implementation Science(実践の科学)"を調査し、生徒の意識変容レベルや事故の経験だけでなく、授業目的に対する到達度、有効性、応用可能性などの質問項目も追加し作成した。授業実施の選定については、東京都豊島区立富士見台小学校および長崎県大村市西大村小学校を本研究の連携校として選定した。富士見台小学校は、西大村小学校に先駆けて、2017年11月12月に安全授業を実施し、アンケートおよび安全授業を実施し写真とテキストデータを収集した。また埼玉県秩父市役所危機管理課の協力を得て、来年度は、秩父市にある小学校でも実施する予定である。また、秩父市からは、小学校だけでなく、保育所および中学校でも安全授業の実施を検討しており、秩父市第2中学校および秩父市立の全保育園で安全授業を実施し、本研究の拡張展開の可能性を検討することができた。ピアエデュケーションのシステム開発においては、AIを活用して、写真にうつっている物体(例えば、階段やブランコ)を自動で認識し、そのモノに関連して起きる事故(例えば、転落や衝突)を表示させる新しい機能を実装した。2018年3月には、テクノロジーを活用した教育に関する国際学会(Computer Supported Education 2018)に参加し、EduTechやBlended Learningなど本研究に応用可能なフレームワークについて、これらの分野をリードしている研究者と本研究の重要性などを議論した。平成29年度は、安全授業の実施校の選定に重点的に活動を進めてきた。実施校の選定は、インターナショナル・セーフスクールの認定校を中心に本研究への参加を呼びかけを行った。東京都豊島区立富士見台小学校では、学校との信頼関係を構築し安全授業の実施とシステムに入力するデータを収集することができた。また、埼玉県秩父市からの協力もあり、当初、予定していた小学生を対象とした安全教育だけでなく、保育園や中学校までも巻き込んだ展開へと研究が広がりつつある。システム開発においては、学校や地域との連携を進める中で、協力者の発案により、申請時に提案した3つの機能(1.他校のインシデントを参照する機能、2.他校の予防策を提示する機能、3.他校の生徒とのコミュニケーション機能)の開発をすすめるだけでなく、新しく写っている写真の物体を認識し、その物体に関連する事故を表示する機能の開発を進めることができた。平成30年度の安全授業は、富士見台小学校だけでなく、長崎県大村市および埼玉県秩父市で実施する準備がすすみ、複数校から写真とテキストデータを収集する予定となっている。

本研究の目的は、複数の小学校の児童が主体的に傷害予防の知識を共有・共創できるピュアエデュケーションシステム、つまり「繋げるAI」システムを開発することである。平成30年度は、システムに入力する写真とテキストデータを収集するため、複数の学校で安全授業を実施した。また、導入システムの改善点に関する聞き取り調査を実施し、改善作業を行った。具体的には、東京都豊島区にある富士見台小学校および長崎県大村市西大村小学校で安全授業を実施し、約150名の5年生から写真とテキストデータを収集した。本年度の安全授業では、平成29年度に調査したImplementation Science(実践の科学)に加え、Improvement Science (改善の科学)分野を調査し、改善の科学のための7つのアプローチのうち、Networked Improvement Communities(NIC)という考え方を取り入れ、安全授業に応用した。ピュアエデュケーションシステムの開発に関しては、昨年度、AIを活用して児童が撮った写真に写っている物体(階段やブランコなど)を自動で認識し、そのモノに関連して起きる事故を表示させる機能を実装したシステムに、本年度取得したデータを入力し、システムの改善を行った。改善したシステムは児童や学校の先生に、システムを見てもらい改善点などのコメントを得た。その中で、システム上で表示される事故シーンを分かり易くしてほしいというコメントがあったため、事故シーンを分かり易く描いたイラストデータの作成を行った。平成30年度は、安全授業の実施を行った。昨年度も安全授業を実施した東京都豊島区立の小学校に加え、本年度は、西大村小学校で約120名の児童を対象に授業を実施しシステムに活用するデータを取得することに成功した。システムの開発に関しては、児童や学校の先生から得たコメントをもとに、学校で実際に起こった、または、起こり得る事故を分かり易く表現したイラストを作成しシステムに活用した。また、申請時に提案した3つの機能(1.他校のインシデントを参照する機能、2.他校の予防策を提示する機能、3.他校の生徒とのコミュニケーションできる機能)に関しても改善をすすめ、生徒が使いたいと思えるもの改良することができた。平成31年度は、引き続きデータの収集を行いながら、実際にこれまでに開発したシステムを複数校で実装し、システム実装で得られるメリットなどを整理する。平成30年度は、写真とテキストデータの収集を重点的に実施する。具体的には、東京都豊島区立富士見台小学校、長崎県大村市立西大村小学校、埼玉県秩父市立南小学校(予定)で安全授業を実施する予定である。また、安全授業で取り組むための教育コンテンツを充実させるため、収集した事故データにもとづいたイラストを作成する。
多言語文献と図像・文物資料によるモンゴル時代の東西交流の実態解析

まず、高田英樹『中世ヨーロッパ東方記』(名古屋大学出版会2019年)に、グユク・カンがインノケンティウス4世に宛てた国書(ペルシア語版)の日本語訳を提供した。書籍全体の趣旨・体裁統一のため、詳細な注釈を付すことはできなかったが、プラーノ・カルピニのジョヴァンニが伝えるモンゴル語原文からラテン語への翻訳方法を意識して、『元朝秘史』『華夷訳語』、現存する国書の数々を参考に、もとのモンゴル語(散逸)を推測しながら、敢えて『元典章』等に使用されている直訳体漢文を以て翻訳した。“研究成果の社会還元"の一環で、歴史の専門知識が時に文学の解釈や近現代社会の理解にいかに役立つかの具体例として、二回にわたり、アガサ・クリスティの短編に登場する“鷲の巣"ーイスマーイール派の山城を取り上げ、モンゴル時代の東西の文献・図像、同時代からハンマー・プリュグシュタル、女探検家のフレイヤ・スタークや日本の本田實信等にいたるまでの研究史を整理・詳細に紹介し、かつ文章化した。なお、本研究の成果で、前年度に公刊した『モンゴル時代の「知」の東西(上)(下)』(名古屋大学出版会2018年)が、第7回パジュ・ブック・アワード(著作賞)を受賞した。中華人民共和国・中華民国・香港・韓国・日本・沖縄の6地域の出版物からの選出で、“ユーラシアの東西で時を同じくして読まれた書籍"を研究課題にしている代表者には光栄なことであった。現在、この学術書の内容をより平易に解説しつつ、かつ最終年度の研究成果、資料分析も踏まえた一般書を準備中である。モンゴル時代に編まれた多言語の典籍・碑刻、図像資料、出土文物・工芸品・美術品のデータを収集・整理し、とうじの東西交流を詳細に描出・再現することを目指す。てはじめに、『元典章』に収録される有名な1280年発令の「禁回回抹殺羊做速納」をとりあげた。従来「モンゴルとムスリムの慣習の衝突」という単純な図式化を以て紹介されるが、『元史』『集史』『百万の書』を中心に膨大な関連記事を照合・分析していくと、背景に二つの集団(世祖クビライの寵臣アフマド・ファナーカティー率いるムスリム集団とチンキム皇太子に期待する高官たちとウイグル商人の集団ーその多くはネストリウス派キリスト教徒)の権力と富をめぐる熾烈な闘争があったことがわかる。この禁令の最大の目的は、前者のユーラシア規模の商業活動を妨害することだった。また、アフマド一派を中傷するために、トルイ家の投下領だったブハラやフレグ・ウルスで発生したいくつかのスーフィー教団の叛乱、フレグ・ウルスの官僚たちがイスラームを標榜するマムルーク朝やジョチ・ウルスと内通していた事例が列挙されている。おそらくクビライ自身の本意によるものではなく、事実、チンキムを幽閉するやいなや、この禁令を撤回した。二つの集団の争いは、クビライの死後も継続した。かれの孫アーナンダが、ムスリムを装ったのも、チンキムの子成宗テムルと対抗し、且つフレグ・ウルスのガザン・カンや中央アジアのモンゴル諸王等の協力をとりつけながら、次のカアンとなるためであった。なお、大元ウルスとフレグ・ウルスの迅速かつ密接な情報のやりとりの傍証として、仏舎利の収集と式典、世界図・海図の製作、モンゴル王族の肖像画の製作、首都設計等についても論じた。また、大きく二系統に分類される『集史』モンゴル史の諸写本の成立の順序を挿絵の観点から見直した。クビライとチンキムの不和の一因となった大醜聞についても指摘した。国立公文書館内閣文庫の漢籍、和書の調査をはじめ、国内において関連資料の調査・蒐集を滞りなく行い、『集史』『ヴァッサーフ史』等の訳注作製も順調に進んでいる。今年度公刊にいたった論文の数こそ1本だが、原稿用紙にして500枚分、註によっては、小論文に匹敵する内容をもつものもあり、多分野に亙って、新知見や問題提起も数多く盛り込んだ。『集史』や『世界を開くものの歴史』などペルシア語資料については、広く利用に供するため、諸写本を校訂しつつ日本語訳を随時提供することにつとめた。研究成果の社会への還元という点では、高校世界史の副教材の分担執筆、漢籍セミナーでの講演なども行った。13ー14世紀のユーラシアの東西交流を具現する資料をカラー画像で40件ほど取り上げ、『集史』『ヴァッサーフ史』をはじめとするペルシア語古写本、いわゆるマルコ・ポーロの『百万の書』(別名『世界の記述』。同時代のイタリア語の年代記に掲げられる書名を優先)をはじめとするイタリア語・フランス語資料、漢籍、日本の中世年代記や日記、抄物の記述(学界未知の文献も含む)を以てわかりやすく解説する試みを行った。また、ナスィールゥッディーン・トゥースィー、ラシードゥッディーン・ハマダーニーの著述の中国に関わる部分について、中国科学史、中国史等様々な分野における利用・参照を目的として、画像資料・同時代の多言語原典資料を併用しつつ訳注を作製した。それらの成果は、学術書『モンゴル時代の「知」の東西(上)(下)』(名古屋大学出版会)に収録した。この学術書は、本田實信『モンゴル時代史研究』