hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
天体シミュレーションによるｒプロセス元素の起源の解明

これらの原子核のβ崩壊はrプロセスのボトルネック核反応であり、rプロセスの研究において重要な核反応である。我々は、最新のベータ崩壊反応率がrプロセスの第3ピークの構造を変化させ、超新星モデルにおいては第3ピークよりも重い元素の量を増加させることを確認した。連星中性子星合体モデルでは、第3ピークの構造を変化させるのみにとどまり、アクチナイドの量はあまり変化しなかった。2.前年度に引き続き磁気回転超新星の1.5次元計算を行った。磁場を含まない流体計算で現在最も標準的な数値フラックスの計算法であるHLLC法を新たに導入した。前年度行った計算と大きな違いが現れないことを確認した。また、1次元の超新星シミュレーションは爆発しないことが知られており、ニュートリノ加熱効率を人工的に上げることで爆発させるが、この人工的な加熱の方法には任意性がある。一つの自然な方法は、対流不安定な領域の加熱率を上げることで対流による熱の輸送を模倣するようにして加熱率を上げることである。現在そのように書き換えた場合の計算を終えており、結果の解析を進めている。3.その他、Shibagaki et al. (2016)で用いた新しい核分裂モデルと1で用いたFRDMとで比較を行い、原子核モデルの元素合成に及ぼす影響について調べる研究や、自転する大質量星の重力崩壊について多次元シミュレーションを行い、元素・ニュートリノ・重力波について調べる研究を進めている。マグネター風の研究については、継続して研究を進めていく。磁場強度や回転角速度、親星の質量を変化させて計算を行い、ダイナミクスや元素合成への影響をまとめる。原子核反応の不定性に関する研究は、計算コードの改良が順調に進んでいる。今後は実際にこの計算コードを使って系統的な研究を行っていく。29年度が最終年度であるため、記入しない。
中世寺院建築における彩色文様の基礎的諸問題

本来、建築の意匠の基本は主要構成部材のおりなす比例や断面寸法の取り方によるところが大きいが、内部・外観での彩色、文様装飾の果たす役割も大きい。寺院建築の外観は素木の様相をおびているが、丹塗や弁柄・緑青・胡粉を使用して朱色の無地彩色とされていたことは容易に推察される。しかし、それだけではなく、内部のみならず外部にも極彩色を施していた例のあったことが知られる。本研究では古代の堂塔での建築彩色の在り方、続いて平安時代になり常行堂より阿弥陀堂が成立し、華麗な装飾的空間が成立し、密教寺院でも宝塔を重視しつつ、本堂の空間を整備してゆく。こうした建築装飾の成立や変遷の過程を明らかにしつつ、彩色文様の基礎的な問題点を明らかにすることに主眼をおいた。また装飾文様は古建築において重要な要素であるにもかゝわらず、その性格上、復原が困難で古色などを施してあまりふれないできた。しかし、変遷の過程やその性格を明らかにすることで、類型化することによって復原に約立つことも可能となるかもしれない。このような目的意識から、以下のような点について、全体的な視野にたち、資料の収集と比較検討を行った。(1)法隆寺・薬師寺の古式な彩色の在り方(部位が天井まわりか、壁画を用いて荘厳し、建築部材は無地彩色)(2)〓塔に彩色文様がよく残存するが、南都顕教と密教寺院〓塔の建築装飾の相違(舎利塔と大日塔)(3)平安時代の浄土教建築の堂塔の在り方(常行堂より阿弥陀堂への移行にともなう建築彩色の過程)(4)密教寺院本堂・禅宗寺院仏殿の建築装飾厨子安置の問題(5)鎌倉新仏教の本堂の彩色装飾・経蔵の内部装飾(法舎利)(6)金襴巻の成立・添の紙葉・熨斗文の導入・幾何的文様の成立過程本来、建築の意匠の基本は主要構成部材のおりなす比例や断面寸法の取り方によるところが大きいが、内部・外観での彩色、文様装飾の果たす役割も大きい。(1)法隆寺・薬師寺の古式な彩色の在り方(部位が天井まわりか、壁画を用いて荘厳し、建築部材は無地彩色)(2)〓塔に彩色文様がよく残存するが、南都顕教と密教寺院〓塔の建築装飾の相違(舎利塔と大日塔)(3)平安時代の浄土教建築の堂塔の在り方(常行堂より阿弥陀堂への移行にともなう建築彩色の過程)(4)密教寺院本堂・禅宗寺院仏殿の建築装飾厨子安置の問題(5)鎌倉新仏教の本堂の彩色装飾・経蔵の内部装飾(法舎利)(6)金襴巻の成立・添の紙葉・熨斗文の導入・幾何的文様の成立過程建築の装飾彩色を考える場合いくつかの相点のあることに気がついた。当初は中世寺院の本堂に焦点をあて、重文に指定される遺構を丹念に調査することから始めたが、その残存度は極めて低く、かろうじて紋様が判明しても、その彩色は著しく酸化されて変色していた。中世仏堂の多くは褪色した彩色を洗って素木造りのようにみえるものがあり、彩色・紋様の有無だけでも調査する価値があるが、概して山中に営まれた密教寺院は彩色がなく、あっても無地彩色で、逆に塔内部の極彩色がよく残されている。装飾彩色を考察するに当っては、どうもいくつか大きな論理をたてる中で調査をして大きな枠組について筋立を考えた方がよさそうである。すなわち、装飾彩色がされている部分・部位(外部・内部・内外とも、更には建築部材の部位)、建築種別による軽重(石塔・多宝塔・経蔵・本堂・阿弥陀堂など)、宗派による差違(南都六宗・天台宗・真言宗・日蓮宗・浄土諸宗・禅宗など)などを中心としながら全体の流れを把握するとともに、これらの遺構を調査することでその性格を検討し、更に本来の問題である第一義的な彩色・紋様について考えてゆくこととしたい。なお、当初の計画通り、彩色・紋様の残されているものについては写真撮影をして資料化を続行する。平成7年度は、平成6年度に行った調査や資料収集したものを整理すると同時に、比較検討した結果を再度、確認することを主眼とした。

また平成6年度に行った各寺院の調査の補足調査をすると同時に、遠隔地にあって調査を必要とする、未調査の遺構について、実地調査をしたり、堂内の調査が許可されない場合は、かって行われた調査の資料を収集するような努力をした。最終年度であるため、全体的な視点に立ち、建築彩色紋様について分類・比較・検討を行った。その結果、奈良時代の南都の堂塔の内部意匠の在り方と、密教寺院が成立してからの、平安浄土教の堂塔内部意匠、建築部材に現われる金襴巻(柱)、幾何学的彩色紋様の成立過程、禅宗寺院での建築装飾の在り方、堂塔以外の、例えば門に極彩色を使用するような例も認められ、外部に極彩色を施すのが、神社本殿での極彩色の盛行(外観)とも関連があるように推測されるなど、多くの基礎的な問題点が明らかとなった。
マイクロチャンネルマテリアルズの開発と有機物分離への応用

ゾルゲル法では有機化合物をテンプレートとしてシリカゾルに混合した場合、焼成中の有機化合物の分解によってミクロ孔が形成される。しかしながら、テンプレートのサイズと細孔径との関係については明らかでない。そこで、本研究ではテトラエトキシシラン(TEOS)とアルキルトリエトキシシラン(ATES)を用いたゾルゲル法によりシリカ膜を作製した。テンプレートの効果を明らかにするためにオクチル-(C8TES)、ドデシル-(C12TES)、およびオクタデシルトリエトキシシラン(C18TES)を使用した。シリカの細孔構造は窒素及びアルゴンの吸着法により評価した。γ-アルナミ被覆α-アルミナ支持管上にシリカゾルをディップし乾燥させた乾燥ゲル膜と、これを200°Cおよび600°Cで焼成した膜を用い透過速度を測定した。C8TES、C12TESおよびC18TESを含むゾルを用いて作製したシリカ膜の細孔構造について検討した結果、C8TESおよびC12TESを用いた場合には、最適条件を選ぶことによってメソ孔のない状態でミクロ孔構造を発達させることができた。同様の条件で多孔質γ-アルミナ被覆α-アルミナ管上に欠陥のないシリカ膜を作製できた。メソ孔は主にゲル化の段階で形成され、ミクロ孔は焼成の段階で、テンプレートの役割を果たすアルキル基が分解されると共に形成された。こうして形成されたミクロ孔のサイズはアルキル基の最小サイズに依存した。今後、分子径の大きな有機化合物分離に応用するためには、膜原料として親水性で、かさばった構造の官能基で置換されたシランのアルコキシドを使用することが有効であることがわかった。シリカゾルにテンプレートとして水溶性高分子を加える方法と、TEOSを架橋剤としてテンプレートである長鎖アルキル基を持つエトキシシランを用いる方法でそれぞれ複合ゾルを作成し、これを乾燥してキセロゲルを得た。キセロゲル膜の段階で膜内に均一に分散した有機物(テンプレート)を焼成によって除去し、残った空間をミクロ孔とするマイクロポーラスシリカとし、メソ孔分布およびミクロ孔分布を測定した。また、複含ゾルを多孔質アルミナ管に被覆してシリカ膜として透過特性を測定した。TEOSで作成したゾルにポリエチレングリコールやα-シクロデキストリン等の水溶性化合物を混合させて、マイクロポーラスシリカを合成した。TEOS単独で作成したシリカにはメソ孔領域には細孔がみられなかった。一方、水溶性化合物を混合させた場合には、径4-6nmのメソ孔が発達することがわかった。これはゾル形成-ゲル化の段階において、シリカ相と水溶性高分子相との間で相分離が起こるために、ナノオーダーの高分子凝集構造ができ、それが焼成することで形成される細孔である。そこで、ゲル形成時における相分離を抑制するために、長鎖アルキル基を持つエトキシシランを用いてシリカを合成した。オクチルトリエトキシシランとドデシルトリエトキシシランを用いた場合には、ミクロ孔だけが存在するシリカを合成する最適条件が明らかになった。オクチルトリエトキシシランを用いたシリカゾルで、多孔質アルミナ管にシリカ膜を成膜することができ、透過率を測定したところ、水素、二酸化炭素および酸素の分子サイズにおいて分子ふるい性を示すことがわかった。今後はよりミクロ孔径の大きなドデシルトリエトキシシランを用いたシリカ膜を合成し、有機物の透過特性を検討する計画である。

テンプレートの効果を明らかにするためにオクチル-(C8TES)、ドデシル-(C12TES)、およびオクタデシルトリエトキシシラン(C18TES)を使用した。シリカの細孔構造は窒素及びアルゴンの吸着法により評価した。γ-アルミナ被覆α-アルミナ支持管上にシリカゾルをディップし乾燥させた乾燥ゲル膜と、これを200°Cおよび600°Cで焼成した膜を用い透過速度を測定した。C8TES、C12TESおよびC18TESを含むゾルを用いて作製したシリカ膜の細孔構造について検討した結果、C8TESおよびC12TESを用いた場合には、最適条件を選ぶことによってメソ孔のない状態でミクロ孔構造を発達させることができた。同様の条件で多孔質γ-アルミナ被覆α-アルミナ管上に欠陥のないシリカ膜を作製できた。メソ孔は主にゲル化の段階で形成され、ミクロ孔は焼成の段階で、テンプレートの役割を果たすアルキル基が分解されると共に形成された。こうして形成されたミクロ孔のサイズはアルキル基の最小サイズに依存した。今後、分子径の大きな有機化合物分離に応用するためには、膜原料として親水性で、かさばった構造の官能基で置換されたシランのアルコキシドを使用することが有効であることがわかった。
酸化ストレスに着目した筋肥大制御に関する研究

サルコペニアの原因の一つとして加齢に伴う酸化ストレスの亢進が考えられている。一方、身体トレーニングによる酸化ストレスの亢進は血管新生やタンパク合成を促進させる。このように酸化ストレスは加齢に伴う筋萎縮といった負の効果だけでなく、身体トレーニングにおける持久力向上や筋肥大をもたらすなどの正の効果を合わせ持つが、その相反する動態は何によって決定されているのかは不明である。本研究は、若齢・高齢マウスを用い、低酸素環境暴露や抗酸化食摂取による酸化ストレスの制御が機能的過負荷による筋肥大に対しどのような影響を及ぼすかについて検討し効果的な筋肥大をもたらす方策を検討するものである。
日本人英語学習者における統語・韻律情報処理メカニズムの統合的解明

日本人英語学習者の英語音声文理解においてプロソディー情報が統語処理に与える影響を明らかにするため、修飾句に置かれた強調と視覚情報の交互作用により、文の統語理解が英語母語話者と日本人英語学習者の間でどう異なるかの検証を行った。具体的には、(1)のような統語上の一時的曖昧性を伴う音声提示文理解において、視覚情報として与えられた文脈の中にリンゴが一つしかない場合と、"the apple on the towel"と対比を形成する「ナプキンの上に置かれたもう一つのリンゴ」がある場合で、修飾句内の名詞の対比的強調(L+H*)がオンラインの統語構造理解にどう影響するかについて、視覚世界パラダイムによる眼球運動計測実験を行った。英語母語話者と日本人英語学習者を対象とした実験の結果から、日本人英語学習者の眼球運動パターンでは、修飾句の強調により正しい文構造解釈が喚起されるはずの条件を聞いた際に最も高い確立で誤った文構造分析が行われているということが示された。これにより、英語母語話者の文理解では正しい統語構造を示す手がかりとなる音声のプロソディー情報が、日本人英語学習者による音声文理解では誤った文構造分析に導くキューとして解釈されていることが示され、プロソディー情報の用いられ方が英語母語話者と学習者の間で異なることが明らかとなった。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は、日本人英語学習者が英語を理解する際の動詞の下位範疇化情報の影響を明らかにするため、統語分析において一時的曖昧性を伴う英語文の読み時間の計測により、動詞の下位範疇化情報が文構造の誤分析に影響するかを検討した。具体的には、(1)のような、動詞直後に目的語となり得る名詞句が続かないunbounded dependency structureの文構造において、自動詞構造でのみ用いられる動詞を使った文(1a)と、他動詞・自動詞両方の構造で用いられる動詞を使った文(1a)を比較した。さらに、前出の名詞句を動詞の直接目的語として分析した際の解釈が自然であり、動詞後のリージョンで再解釈を強いられる条件(1c)を加え、これらの文を読んでいる際のリージョンごとの読み時間を自己ペース読み時間計測実験により計測し、再分析にかかる処理負荷が動詞の種類によりどう異なるかを分析した。日本人英語学習者と英語母語話者の読み時間を比較した結果、日本人英語学習者は他動詞構造をとる動詞の時に前出の名詞句を動詞の直接目的語として分析する一方、自動詞構造でのみ用いられる動詞ではそのような文構造分析は行わないことが明らかになった。これにより、これまでの研究で示されていた、日本人英語学習者は動詞の種類に関わらず自動詞・他動詞両方の文で直接目的語分析を行うという結果は、early/1ate closure ambiguityを伴う文型特有の結果であり、今回のようなunbounded dependency structureの文型においては、日本人英語学習者が動詞の下位範疇情報を文構造の初分析に用いていることが明らかになった。英語母語話者を対象とした先行研究では,文の構造的曖昧性が視覚的文脈により解消される現象が明らかとなっている.本研究では, Put the apple on the towel into the box.という統語上一時的曖昧性を伴う音声文を用い,日本人英語学習者の音声文理解における韻律情報の影響を調べるため, (1)のように修飾句内の名詞に強調がある音声を用意し,視覚文脈内に「タオルの上に置かれたリンゴ」への対比として「ナプキンの上に置かれたリンゴ」がある場合とない場合で韻律情報の影響がどう影響を与えるかの検証を行った.これにより,修飾句の位置が名詞句の前後で異なる言語を母語とする学習者が,英語文理解において文構造を正しく理解するための手がかりとして韻律情報を使うことができるのかについての検証を行った.本実験の結果から,視覚文脈内に対比情報が存在し,音声の韻律情報における修飾句の強調が置かれることで正しい文構造解釈が喚起されるはずの条件で,最も高い確立で誤った文構造分析が行われているという結果が示された.これにより,英語母語話者の文理解では正しい統語構造を示す手がかりとなる音声上の韻律情報が,日本人英語学習者にとっては誤った文構造分析に導くキューとして用いられていることが明らかとなった.日本人英語学習者の英語音声文理解においてプロソディー情報が統語処理に与える影響を明らかにするため、修飾句に置かれた強調と視覚情報の交互作用により、文の統語理解が英語母語話者と日本人英語学習者の間でどう異なるかの検証を行った。

研究課題について,日本人英語学習者の文理解における音声の韻律情報の影響を視覚世界パラダイムを用いた眼球運動計測実験から明らかにした.実験結果からは, "Put the apple on the towel in the bowl."という一時的曖昧性を伴う文の理解において,視覚文脈が統語処理に与える影響(「タオルの上に置かれたリンゴ」への対比として「ナプキンの上に置かれたリンゴ」が存在する場合には, 'on the towel'を修飾句とする正しい解釈が喚起される)については学習者において母語話者を対象とした先行研究と同じ結果が得られ,日本人英語学習者が母語話者と同様に,視覚的文脈を文の構造的曖昧性を解消するために用いていることが示された.その一方, "put the towel on the TOWEL in the box."のように修飾句内の名詞に強調を置く韻律情報の影響については,音声の対比的韻律が文脈内のコントラストを強調することで正しい統語構造理解が喚起されるという母語話者を対象とした先行研究の結果とは異なり,日本人英語学習者にとっては対比的韻律が誤った文構造分析に導くキューとして作用していることが明らかとなった.本研究により,日本人英語学習者の統語的曖昧性処理における対比的韻律情報の作用が明らかとなったと共に,これまでの成果について国際会議で発表を行っていることから,研究の達成度としておおむね順調に進展していると判断できる.27年度が最終年度であるため、記入しない。研究課題実施最終年度である本年度は,日本人英語学習者に行った実験と同一のパラダイムで英語母語話者に実験を行うことで両グループ間の結果を直接比較するため,海外共同研究者の協力のもと,アメリカの大学で英語母語話者データの収集を行う.データ収集のための実験プログラムのセットアップは既に完了していることから,母語話者データの収集は本年度の早い時期に完了することが見込まれ,その結果について11月の国際会議で発表を行うと共に,成果を論文にまとめ国際ジャーナルに投稿する.これまで行ってきた自身の研究結果をふまえ、動詞の下位範疇化情報が日本人の英語文理解の漸次的処理にどう影響するかについてこれまでとは異なる文型を用いて実験を行った。これらの研究成果は、25年度内に国際会議において3件の発表を行っており、現在国際ジャーナルに提出する原稿を執筆中であることから、研究の内容、成果ともに順調に進展している評価できる。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度には日本人英語学習者の英語理解における韻律情報を明らかにするため、Visual world paradigmを用いた眼球運動計測実験を5月に実施する予定である。また、平成26年10月からはマサチューセッツ工科大学(ボストン、アメリカ)にvisiting scholarとしての訪問が決定しており、現地で英語母語話者のデータを収集する予定である。
マラリア原虫のスポロゾイトによる肝臓感染機構の解明

前年度までの研究により、マラリア原虫のスポロゾイトが宿主肝臓に感染する際に必要なタンパクをいくつか同定した。本年度はこれらのうち、特にSLIPと名付けたタンパクの詳細な研究を行った。SLIPタンパクの遺伝子をノックアウトしたマラリア原虫は、赤血球ステージや、媒介昆虫であるハマダラカの体内では野生型と同じように成長する。しかしスポロゾイトが宿主の肝臓まで到達し、いくつかの肝細胞を通過することはできるが、感染することはできない。SLIPタンパクに対する抗体は得られなかったものの、新しい技術であるマラリア人工染色体を用いることにより、本タンパクの局在も予想することが可能になった。さらにslip遺伝子はその5'上流に当研究室が発見したマラリア原虫の転写因子の1つであるAP2-Spの結合領域があり、この結合領域に変異を導入すると、スポロゾイトでの発現が4割程度に減少することが分かった。またSLIPノックアウトマラリア原虫のスポロゾイトは、それを感染させた宿主に、野生型のマラリア原虫スポロゾイトに対する強い免疫効果を与えることが明らかとなった。以上の研究成果は、未だ解明が進んでいないマラリア原虫のスポロゾイトによる肝臓感染という現象に新たな知見を提供することができるとともに、ノックアウト原虫の高い免疫抗原性は候補タンパクが少ないスポロゾイトワクチンの開発にあたり、大きなインパクトを与え、マラリアワクチンの進展に寄与することになると考えられる。スポロゾイトはマラリア原虫がヒトヘ感染する最初の形態であり、感染阻止のための重要なターゲットである。しかしながらスポロゾイトがどのように肝臓に到達し、さらに肝細胞に特異的に感染できるのか、その機構はほとんどわかつていない。本研究の目的は、網羅的な遺伝子の発現解析および逆遺伝的手法を用いた機能解析により、スポロゾイトの肝臓感染の分子基盤を解明することであり、当該年度は以下の研究を実施した。マラリア原虫スポロゾイトは蚊の唾液腺に感染することではじめて、肝臓への感染能を獲得する。すなわち肝臓感染に必要な遺伝子の発現が唾液腺感染後に始まることを意味している。そこで当研究室のESTのデータや近年発表されているプロテオームやトランスクリプトームのデータを参考に、唾液腺感染後の発現の増加や、その他のステージのESTと比較してスポロゾイト特異的に発現するものを指標に、ノックアウト候補遺伝子を8つ選択した。次にこれらの候補遺伝子をノックアウトした原虫の作製を試みた。そのうち5つの候補遺伝子についてはノックアウト株の樹立に成功したが、残りの3つについては現時点でも成功していない。さらにノックアウトが成功した5つの株について、それぞれ媒介昆虫であるハマダラカやラットへの感染性を確認した。5つの株のうち2つは感染性において野生株と有意な差を示さず、また1つは現在調査中である。残り2つのうち、1つはハマダラカ内部での中腸及び唾液腺への感染が著しく阻害され、肝臓に感染するスポロゾイトそのものがほとんどできなかった。またもう1つは肝臓への感染性が野生株に比べ10分の一に減少した。
クオラムセンシング新規制御因子アンチセンスリボ核酸の機能解明

検証の結果、Anti-sense RNAはp-Coumaroyl-homoserine lactoneのレセプター遺伝子rpaRに対するNon-coding Anti-sense RNAであり、我々はこれを新たにasrpaRと命名した。さらに我々はasrpaRのノックダウン株と過剰発現株の構築に成功した。解析の結果、我々はasrpaRがrpaRの転写物rpaRmRNAと直接相互作用し、RpaRタンパク質の翻訳を抑制することを証明した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
線虫の発生分化過程におけるRNA結合蛋白質機能の網羅的解析

本研究では、ほぼ完全にゲノム配列が決定された線虫C.elegansのRNA結合蛋白質遺伝子を検索・同定し、それらの発生分化過程における機能を網羅的に解明することをめざした。線虫RNA結合蛋白質遺伝子の同定と、RNAi法による遺伝子発現抑制が誘起する表現型の解析系の確立を進めた。同定したRNA結合蛋白質遺伝子は172個あり、このうち約51%がスプライシング因子などによく見られるRRM型のRNA結合ドメインをもっている。次に多いのがKH型のドメインをもつもので、約14%を占める。このような多数の遺伝子について効率よくRNAi解析を行うために、従来のマイクロインジェクション法にかえて、soaking RNAi法を採用した。また、当面は個別にcDNAを分離することは避けて、遺伝研で作製されたyk cDNAクローンを利用し、主にRNAi後の致死性と発生分化段階の特別な表現型に着目して解析を進めた。これまでに解析した遺伝子総数は32個であり、顕著な表現型を示さなかったものが25個、胚致死表現型を示したものが5個、成長遅滞を示したものが1個あった。また、排出器官canalの形成不全を示すものを1個見いだした。さらに、比較的詳細に解析したSR蛋白質ファミリーについては、組合せによって合成致死や合成不稔の表現型を示した。この合成不稔の場合については、精子の形態異常を見いだすことができた。現在国外で線虫染色体レベルの網羅的RNAi解析が進行していることを考慮し、今後はSR蛋白質遺伝子のように単独RNAiでは表現型を示さない遺伝子について、多重RNAi解析を重点的に進める必要があると考える。また、エピトープタグとの融合遺伝子を発現する線虫株の作製を進めて、その発現様式と結合RNA配列の解析を行い、単なる表現型解析にとどまらないデータベース構築を行う必要がある。
東アジア地域秩序の展望－国際ルールの形成過程における規範の衝突と融合

2018年度は、北京とバンコクで聞き取り調査を行い、前年度と同様に研究成果を論文としてまとめる作業を行った。両都市では、政府関係者と有識者に対して、当該国の地域秩序観、地域制度(ASEAN, ARF, EAS)におけるルール形成、その他南シナ海問題に関する政策について聞き取り調査を行った。論文作成においては、事例に対する分析枠組みの説明力を向上させるため、分析枠組みの対象に規範の「制度化」段階だけでなく、「実行段階」における関連アクター間のインタラクションを入れることを試みた。2018年度の研究実績は主に以下のとおりである。1International Studies Association(ISA)の年次大会での論文発表:この論文では、東アジアの地域制度に制度化された協調的安全保障という規範が実行される段階で起こるアクター間のインタラクションを、特に規範の実行に後ろ向きなアクターがとるアプローチに焦点をあて考察し、そのインタラクションの結果、当該規範の意味内容がどのように変化したのかを解明した。この論文では、国際制度に制度化された規範が、政策として実行される過程およびその過程で起こり得る規範変容のメカニズムのモデルを試案として構築した。2国際学術誌『The Pacific Review』における論文掲載:東アジアの地域制度(ルール形成の枠組み)に対する日本の政策アプローチを冷戦終結以後から時系列的に考察し、各時系列において、そのアプローチがどのような外的・内的要因によって誘発されたのかを国際関係理論を用いて明らかにした。平成26年度は、主に以下の2点について研究を進めた。1多国間制度を通じたルール・規範形成に関する理論研究に取り組み、本研究に適した分析モデルを構築する。2地域主要諸国がどのような規範を政治・安全保障分野のルールに反映させようとしてきたのかを明らかにする。本年度は主に上記2点について、本研究の位置付けをより明確にするため、既存研究の調査を改めて行った。具体的には、過去1,2年の間に刊行された国際関係理論やアジアの国際関係に関する書籍や学術誌を収集し分析を行った。研究目標1については、平成26年度中にあらたに10冊程度の書籍と多数の論文を入手した。下記の事情によりすべを分析するまでには至らなかったが、理論研究の基礎をより固めることができた。限られた時間の中で、理論構築の分野でオリジナリティを発揮する難しさを改めて知った思いであるが、当初の予定通り、平成27年度中に論文を完成させ、平成28年度中に学会発表と学術誌への論文投稿を達成したい。研究目標2については、本年度は日本と東南アジア主要諸国の一部を対象にしていたが、家庭の事情により予定した海外調査を実施することができなかったため、文献調査を中心に作業を行った。関連書籍、学術論文だけでなく、国内外の新聞記事もデータベースを利用して調査を行った。文献調査の成果の一部を論文としてまとめ、10月にシンガポールで開催された国際セミナー(Goh Keng Swee Command and Staff College Seminar 2014)で発表した。今年度は予定していた海外調査は平成27年度に行う予定である。平成27年度は、主に以下の3点について研究を進めた。1多国間制度を通じた規範・ルール形成に関する理論・分析モデルの構築。3ルール形成を巡る関係諸国間のバーゲニングの実態を明らかにする。1について本年度は、理論構築に関して具体的な成果を出すべく、学会報告を目標に論文の執筆に取り組んだ。この目標に関する主な成果としては、平成28年3月に米国アトランタで開催されたInternational Studies Association(ISA)年次大会での研究発表が上げられる。学会に提出した論文はまだ第一草稿の段階であったが、学会では討論者およびその他パネル参加者からポジティブな評価を得ることができた。また学会の他のパネルに参加することを通して、理論研究に関する有意義な知見を数多く得ることができた。本学会での成果を、平成28年度以降の学会報告および学術誌への論文投稿につなげていきたい。23について本年度は主に情報収集に取り組んだ。具体的には、日本政府関係者へインタビューを行うとともに、本研究の分析対象となる多国間制度(ASEAN地域フォーラム)の政府間会合(東京開催)へオブザーバー資格で参加した。本年度は諸事情により予定した海外調査を実施することができなかったが、上記二つの取り組みにより、理論の検証に資する有意義な情報を収集することができた。特にASEAN地域フォーラムの政府間会合への参加は、バーゲニングの現場を直接的に観察するという意味において、貴重な経験であった。この取り組みの一部成果として、平成28年2月に大阪大学で開催された国際フォーラムで報告を行った。調査対象国(インドネシア)でテロ事件が発生したため、予定していた一連の出張を延期した。平成28年度は、平成27年度に引き続き、主に以下の主要課題2点について研究を進めた。1多国間制度を通じた規範・ルール形成に関する理論を構築する。2地域主要諸国が政治・安全保障分野のルールにどのような規範を反映させようしてきたのか、3それらの諸国間のバーゲニングの結果、どのような性質を持ったルールが誕生、または誕生しつつあるのかを、ルール形成のプロセスの考察を通して明らかにする。1については、平成28年度International Studies Association(ISA)の年次大会で報告した原稿を基に、更なる理論の発展に取り組んだ。原稿については、平成28年度の段階で学術誌に投稿することも考えたが、研究課題

23に関する情報収集を更に進め、実証部分の厚みを増やしたうえで投稿したほうがよいと考え、見送ることにした。本課題については、上記の点に取り組んだうえで、平成30年4月にサンフランシスコで開催されるISAの年次大会で報告を行い、そのうえで学術誌に投稿する計画を立てている。23については、東アジアの海洋安全保障分野における主要ルールとして生まれつつある「南シナ海の行動規範」やASEAN地域フォーラム(ARF)で発展してきた安全保障協力に関するルールの交渉過程の実態について情報収集を行うことを目的に、11月初旬にジャカルタで聞き取り調査を行った。現地ではASEAN事務局、インドネシア外務省の交渉担当者やシンクタンクの研究者にインタビューを行った。この取り組みの成果については、平成28年11月に開催されたアジア政経学会の秋季大会、また平成29年1月に開催された大阪大学の国際シンポジウムで報告を行った。平成28年度はインドネシア以外にシンガポール、ベトナムでも聞き取り調査を行う予定であったが、「南シナ海の行動規範」の締結が、関係諸国間が立てた当初の計画より遅れていることから、シンガポールとベトナム行きを次年度に見送ることにした。そのため、情報収集の面でやや遅れが生じた。平成29年度は、主に過去3年間の研究を論文にまとめる作業およびシンガポールで聞き取り調査を行い、主に以下の研究成果を得ることができた。1アジア政経学会の学会誌『アジア研究』での論文発表(63巻4号):南シナ海における紛争予防を目的としたルール形成に対する東南アジア諸国連合(ASEAN)の取り組みを考察することを通して、ASEANの取り組みの特徴や東アジアにおける国際ルール形成の仕組みを明らかにした。2国際学術誌『The Pacific Review』に論文が掲載されることが決定:東アジアにおける地域協力の枠組み(ルール形成の枠組み)に対する日本のアプローチを考察し、その特徴を国際関係理論を用いて明らかにした。32017年度日本国際政治学会研究大会での研究報告:東アジアの海洋安全保障分野における主要ルールとして生まれつつある「南シナ海の行動規範」の形成過程とその展望を、形成過程における中国とASEAN主要加盟国間のバーゲニングの特徴とその影響を国際関係理論を用いて考察することで明らかにした。本研究の主目的の一つである多国間制度における国際ルール形成に関する理論枠組みの構築については、オリジナリティを生み出すのに苦労したが、2016年度に行った国際学会での報告を基に、文献研究と実証研究を更に進めたことで、枠組み構築の目処がたった。その研究成果の一部をInternational Studies Association(ISA)の第59回年次大会(2018年4月開催)において発表すべく、パネルを組んでプロポーザルを提出し、無事受理された。
王家の谷の王墓に記された「天井碑文」の画像史料化と公開に向けた調査研究

本年度は、2019年3月に約2週間の現地調査を実施した。しかし、天井碑文のある王墓での調査について、管理当局との折衝が難航し、今期の調査のターゲットであった、セティ1世王墓での撮影許可を得たのが調査日程の直前となり、撮影と測量という現場作業に十分な準備体制を整えるには時間的な問題が生じた。そのようななかで、調査地では、セティ1世王墓における入念な撮影環境のチェックを行い、撮影手法の再検討を行った。また、アメンヘテプ3世王墓において、壁画の高精細デジタル画像を撮影した。これは、次に述べるように研究資料のさらなる活用に資する、多様なデータを取得する目的で行った。さて、本研究の目標の一つである資料の公開について、多様な観点から検討する必要がある。すなわち、本研究の成果物となる画像史料は、研究者にとっては、一次資料となることは明瞭である。しかし、さらに、このような資料は、研究資料としてのみならず、現地での社会教育や学校教育においても、活用することができるのではなかろうか。本研究チームは、このよな問題意識をもって、本研究が、現地の遺跡等の文化遺産に関する意識の向上に役立つ可能性を探ってきた。そこで、本年度は、資料公開に際してステークホルダーとして考えられる現地の学校等についての基礎的事項を確認することを調査項目に設定し、現地でそのリストを作成した。このような研究の展開は、今年度、本研究グループのもつ王墓の高精細画像史料を用いて、天井碑文ではないが、実際の壁画と同寸の画像を打ち出して、王墓の壁面を再現しつつ、展示・公開するという機会を得たことと深くかかわっている。このように、今後とも研究の成果物の、研究資料としての価値と、学校教育、ならびに社会教育における活用においてもたらされる価値について、検討を重ねていきたい。天井碑文の撮影作業を、今年度は実施できなかった。ただし、一方では、研究の公開に向けて、その受け手となるステークホルダーについて検討を開始しており、この面では、順調に進んでいる。これらの状況から総合的に判断して、やや遅れているとの状況にある。2019年度には、天井碑文の記録作業を順調に進めていきたい。現在、すでに、セティ1世王墓においての記録作業の準備体制を整えており、調査を実施する予定である。王家の谷の王墓に施された「天井碑文」の史料化にむけて、デジタル記録の方法について具体化していった。記録対象としたのは、セティ1世王墓のC室天井にある資料、並びにトトメス3世王墓の埋葬室Jの角柱に記された資料である。後者は、天井に施されたものではないため、通常の撮影方法で記録することとした。天井に施された記録対象について、出版情報に基づいて記録方法を検討した。対象にはLED照明を当てることとし、機材を開発した。光源を小さなLED電球として約70cmのスティックに埋め込み、そのスティックを撮影対象の直下の床に配置する。この方法では光源が多数に分かれて撮影機材等の影が生じず、記録対象の明暗を一定に保つことに優れている。また作業の効率化を図るために、カメラと天井面の位置関係を計測する機材としてキネクトを利用することで、天井面の測量作業を簡略にする。さらに5060万画素の一眼レフカメラを撮影機材として導入した。記録対象を分割して撮影する際の画角を広くすることができ、分割撮影の回数を減らすことができる。2017年1月には、セティ1世王墓内の撮影環境を一部確認することができた。天井碑文の位置するC室には、中央に手すりを備えた階段があり、カメラは手すりの映り込みがないようにすえなければならないことが判明した。現地調査は、2017年2月から3月にかけて実施した。トトメス3世王墓での記録作業は計画通りに遂行することができた。またセティ1世王墓の天井碑文の記録も、上述した予想外の撮影環境に対応して、広角レンズを利用して撮影を行った。次年度以降、記録したデジタル画像を画像工学的に処理して、撮影方法の改善につなげたい。ただし、これまでは撮影方法の確立といった考えを重視していたが、むしろ多様な撮影環境に対応できる撮影手法を用意することの重要性が明らかになった現地調査でもあった。初年度において、計画通りに現地調査を実施することができた。また、天井碑文という天井に施された記録対象をデジタル撮影するために、その手法を具体化することができた。とりわけ、これまでは撮影記録の方法を確立することを目指していたが、今年度の研究を通して、手法にかかわる一定の基盤を得ることができた。さらに、今後は、その撮影手法の基盤を、個々の記録対象で異なる作業環境に適応させていくことが課題として明確になったことも評価できる。

これは、次に述べるように研究資料のさらなる活用に資する、多様なデータを取得する目的で行った。さて、本研究の目標の一つである資料の公開について、多様な観点から検討する必要がある。すなわち、本研究の成果物となる画像史料は、研究者にとっては、一次資料となることは明瞭である。しかし、さらに、このような資料は、研究資料としてのみならず、現地での社会教育や学校教育においても、活用することができるのではなかろうか。本研究チームは、このよな問題意識をもって、本研究が、現地の遺跡等の文化遺産に関する意識の向上に役立つ可能性を探ってきた。そこで、本年度は、資料公開に際してステークホルダーとして考えられる現地の学校等についての基礎的事項を確認することを調査項目に設定し、現地でそのリストを作成した。このような研究の展開は、今年度、本研究グループのもつ王墓の高精細画像史料を用いて、天井碑文ではないが、実際の壁画と同寸の画像を打ち出して、王墓の壁面を再現しつつ、展示・公開するという機会を得たことと深くかかわっている。このように、今後とも研究の成果物の、研究資料としての価値と、学校教育、ならびに社会教育における活用においてもたらされる価値について、検討を重ねていきたい。天井碑文の撮影作業を、今年度は実施できなかった。ただし、一方では、研究の公開に向けて、その受け手となるステークホルダーについて検討を開始しており、この面では、順調に進んでいる。これらの状況から総合的に判断して、やや遅れているとの状況にある。エジプト・アラブ共和国の王家の谷には、新王国時代の王墓が造営されている。そのなかには、今日の研究者によって、天井碑文と呼ばれる宗教文書が記されている。この名称は、多くの場合において、文書が天井に記されていることによっている。そこで、今年度の研究では、天井面を一枚の高精細デジタル画像として記録するための手法を検討し、王家の谷の王墓で実際の記録作業を試験的に行った。実際のところ、本研究グループの持つ壁面を記録するための手法を天井に応用する際に、これまでとは異なる測量方法を試験的に用いることとなった。これが、マイクロソフトのキネクトを用いる手法である。一方、デジタルカメラによる撮影手法は、壁面の記録に用いた手法と同様に、カメラを自動パノラマ撮影装置にすえて天井を撮影することとした。このような記録体制について、その有効性や作業効率を計る目的で、王家の谷・西谷にあるアメンヘテプ3世王墓において、その他の天井碑文がある王墓と同様な撮影環境で天井の撮影実験を実施した。撮影は、天井の撮影の他に、キネクトによる測量データを用いるために必要となるレーザー・パターンを天井面に照射した状態でも撮影を行った。これらの画像は、測量データを利用して歪みを補正して接合することになる。一方、天井碑文は、セティ1世王墓のように下降階段の天井面に施されている事例、メルエンプタハ王墓のように観光目的で公開されている事例のように、多くは撮影記録作業が制限される環境にある。このような環境で、今回の調査で試験的に行った撮影作業が実施可能であるか、今後、現地の遺跡管理を担当する機関との調整が不可欠との認識を得ることができた。天井をデジタル記録する手法の検討は、2017年度中に方向性を導きたかったが、現地調査の実施が2018年夏になった。そのため、進捗はやや遅れている。
純電子式時分割型光線再現ディスプレイの基礎研究

Integral Photographyに代表される,物体からの光線を再現するタイプの立体ディスプレイでは,表示デバイスの画素数および画素密度の不足が問題となって総合的な画像品質の向上が困難という問題がある.本研究では高速な表示デバイスと光シャッタを用いた時分割による表示方式を提案し,シミュレーションおよびディスプレイ装置の試作を行ってその効果を実証した.Integral Photographyに代表される,物体からの光線を再現するタイプの立体ディスプレイでは,表示デバイスの画素数および画素密度の不足が問題となって総合的な画像品質の向上が困難という問題がある.本研究では高速な表示デバイスと光シャッタを用いた時分割による表示方式を提案し,シミュレーションおよびディスプレイ装置の試作を行ってその効果を実証した.光線再現型三次元ディスプレイは、観察者が特殊な眼鏡を使用することなく立体像を観察することが出来る。また、再現する光線数を増やすことで、自然な立体像を表示することができる。しかし、再現される光線数は表示素子の解像度によって制限されているため、性能向上には限界がある。そこで本研究では、時分割を用いて光線数を増やす方式を電子的手段で実現することを目的とする。本年度はその設計手法の検討や観察される立体像のシミュレーションと評価を行った。提案するディスプレイは光シャッタ、シリンドリカルレンズ、二次元ディスプレイを組み合わせたものである。スリットを疎らに作り、移動させると同時に二次元ディスプレイの表示画像を変更することで、光線数を増やしている。この時、スリットの移動はモータ等を用いた機械的操作ではなく、光シャッタによる電気的操作を用いる。現在入手可能なデバイスを用いてディスプレイを設計し、シミュレーションを行った結果、設計したディスプレイが、回り込み効果を持つ三次元像を表示できることが確認できる。さらに、眼のピント調節機能に注目して三次元像のエッジのぼけを評価することで、デバイスの性能と表示される三次元像の性能との関係を調べた。その結果、三次元像にピントを合わせた際の像の鮮明度・三次元像以外の場所にピントを合わせた際の像のぼけ方のいずれも、光線の方向解像度が支配的なパラメータであったが、各々の性能の上限は光線の位置解像度によって制限されていることが分かった。また、入手可能なデバイスの数倍の性能を持つデバイスを使用した場合、人間のピント調節機能を正常に誘導できる可能性を示した。光線再現型三次元ディスプレイは、観察者が特殊な眼鏡を使用することなく立体像を観察することが出来る。提案するディスプレイは多視点ディスプレイの一方式であるパララクスバリア方式を基本原理とするものである。同方式は表示素子の解像度以外にも回折現象の問題によって光線数を多くすることが困難であるが、時分割手法を導入することによってこの問題も同時に解決する。スリットを疎らに作り、移動させると同時に二次元ディスプレイの表示画像を変更することで、回折現象の影響を回避しつつ光線数を増やすことが可能となる。具体的な装置構成としては、PLZT素子を使用した高速光シャッタと、DMD開発キットによる高フレームレートプロジェクタを組み合わせてこれを実現する。実際にディスプレイを試作し、滑らかな運動視差を持つ三次元像を表示できることが確認された。また、昨年度検討した設計ではシリンドリカルレンズを使用した構成となっていたが、入手性等の問題から今回の試作ではシリンドリカルレンズを使用しない構成としていたため、光線方向の分解能に不十分な点があった。そこで球面レンズを用いて実験・評価したところ、分解能の向上が認められた。
「知の資本論」 の系譜 (バクーニンからネオ・コンサーヴァティヴまで) の研究

今日、さまざまな学問分野で「知の資本」概念が多用されている。しかしいまだ統一されたイメージは確定されていない。この概念はおおきく分けて二つの意味で用いられている。ひとつは「知」の経済機能に注目したもの(A.シュルツ)、もうひとつが「知」の政治機能に注目したもの(バクーニン以降のアナーキズムの系譜)。しかし両者は十分な架橋がなされているのではない。その試みは、しかし、いくつか存在している。たとえばA.グールドナーの仕事、さらにI.セレニーの仕事はその例である。ただし、かれらの試みは十分に成功したとはいいがたい。ところで最近注目されているネオ・ヴェーバー主義者(F.パーキン、R.コリンズ、R.マーフィーら)の「閉鎖理論」は「知」が一方では経済的機能をもちながらも、他方それを可能にする「知」の政治機能を重視して、両者の架橋にかなり成功している。しかも、かれらの理論はバクーニンの影響下にあるW.マハイスキーによって先導されているように思われる。「知」を「権力」と「収益」をめぐる「閉鎖」のメルクマールと把握することによってバクーニンからネオ・コンサーヴァティヴまでの「知の資本(論)」の系譜をたどることができるだろう。以上の研究成果は裏面に記した追手門学院大学文学部紀要(これは研究成果報告書をかねる)において論じた。知の資本論の系譜を社会思想史的に跡づけると次のようになる.「科学的」知そのものが支配の根拠であるという認識は,すでに「社会実証主義」者にあった.たとえばベンサムは,「服従は知にたいする知の威光が存在するところに存在すべきである.つまり人びとは,知識をもつ人,とりわけ道徳と立法についての技術と科学をもつ人には服従しなければならない」と語っている.しかし,この知を「資本」としてとらえ,知識人の支配の論拠として語ったのは,アナーキストたちであった.バクーニンにおいてはいまだ知は貨幣資本とのアナロジーとして比喩的に語られているにすぎないが,マハイスキーははっきりと「知識人の資本はかれらの知識にある」と論じている.この知の資本論の系譜はやがてラスウェル(「知識人の『資本』はかれの学識にある.かれは社会における安全,収入,尊敬をうるために,土地所有者,産業企業家,そして肉体労働者と競合していると考えられよう」),シュンペーター(「知識人とは語られた言葉,書かれた言葉の権力をふるう人である」),ラーナー(「新しいイデアをもった新しい人」)へとひきつがれ,グールドナーにおいて「文化ブルジョアジー」という概念にまとめあげられる.知が資本として社会的に機能するそのメカニズムについては, F・パーキン, R・コリンズ, R・マーフィー, P・ブルデューたちの「知の閉鎖理論Closure Theory」が有効な分析用具となるだろう. 63年度の研究過大のひとつが,この「閉鎖理論」の研究分析となるはずである.本年度の研究として第一にあげるべきことは、大阪産業大学助教授木村英二氏とともに十回にわたっておこなったB.ブレヒト、およびV.ベンヤミンの知識人論についての研究会である。これによって、ドイツ知識人の両義性についての貴重な知見がえられた。次いで本年度の中心的課題であった「閉鎖理論」については、とくにP.ブルデュー.F.パーキン.R.コリンズ.R.マーフィーの諸説の検討がおこなわれた。「閉鎖理論」に注目したのは、「知の資本」の二つの機能、つまり(1)経済的機能と(2)政治的材能を媒介とする有用な理論装置と考えたからであるが、これについては、裏面に記した追手門学院大学文学部紀要第22号に「〈知の資本〉と閉鎖理論」としてまとめた。本年度に購入した図書は19世紀から20世紀中盤にかけてのアメリカ合衆国における社会主義党派およびアナーキズム党派の材関誌であるが、これらを収集した理由はバクーニンに影響された「社会主義者」たちの思想的系譜はヨーロッパよりもむしろアメリカ合衆国に蓄積され、今日のネオ・コンサーヴァティヴという知識人に大きな影響を与えたと考えているからである。

ドイツ知識人、ネオ・コンサーヴァティヴなど個別的な「知の資本論」者の考察は数年の期間ののちにまとめられるはずである。
植物細胞の脱分化に伴う糖蛋白質糖鎖の発現メカニズム変化に関する研究

植物細胞の脱分化に伴う糖蛋白質糖鎖の発現変動を糖鎖構造面から把握するために,ヒマ種子から2.4-dichlorophenoxyacetic acidによりカルス誘導(脱分化誘導)を開始し,経時的に植物組織を採取した。植物組織から水溶性糖蛋白質を調製後,ヒドラジン分解によりオリゴ糖鎖を遊離させ,N-アセチル化,ピリジルアミノ化により糖鎖を蛍光標識した。得られたオリゴ糖鎖の構造を糖鎖2次元マップ,アセトリシス,エキソグリコシダーゼ消化により決定した。その結果,脱分化前には全糖鎖構造の50%以上を占めていたオリゴマンノース型糖鎖が,脱分化に伴い減少し,キシロース,フコースを含む植物細胞に特徴的な複合型糖鎖が増加した。それら増減を示した構造の内,最も顕著に減少したオリゴマンノース型構造はMan_6GlcNAc_2であり,増加した複合型構造は,GlcNAc_<1-2>Man_3Fuc_1Xyl_1GlcNAc_2であった。この結果は,植物細胞の脱分化に伴うプロセシングマンノシダーゼの活性及びGlcNAc,Xyl,Fuc転移酵素の活性昂進を示唆するものであった。植物細胞脱分化に伴うオリゴマンノース型糖鎖の減少と複合型糖鎖の増加が,細胞種間を問わず普遍的に起こる現象であるか否かを確認するために,エンドウ,ニンジン細胞を使用して糖蛋白質糖鎖の構造変化の追跡実験を開始した。まず,脱分化前の貯蔵糖蛋白質糖鎖の構造解析を行った結果,エンドウ,ニンジンともに貯蔵糖蛋白質糖鎖には,オリゴマンノース型糖鎖(Man_<5-8>GlcNAc_2)とキシロース,フコース含有型の複合型糖鎖(GlcNAc_<0-2>Man_3Fuc_1Xyl_1GlcNAc_2)がほぼ等量存在することが明らかとなった。現在,カルス化した組織から得た糖蛋白質糖鎖の構造解析を行っている。
低分子量G蛋白質シグナルの破綻に起因する網膜疾患の分子機序の解明

本研究では、R-Ras subfamilyに属する低分子量G蛋白質TC21が、マウス網膜の発生・成熟・維持に於いて果たす生理的役割を詳細に調べることを目的とする。なお、R-Ras subfamilyのメンバー間での機能重複の可能性を考慮し、R-Ras subfamilyを構成する3種類の低分子量G蛋白質(TC21, R-Ras, M-Ras)を1セットとして捉え、これらの機能を統合的に解析する計画である。
タンパクキナーゼMEK阻害剤による神経細胞死抑制機構に関する研究

MAPキナーゼは細胞増殖因子などの細胞外刺激により活性化され、細胞内シグナル伝達に関与する分子群であり、細胞死などの病理的現象にも重要な役割を果たしていると考えられている。MAPキナーゼ経路は、ERKとそのdirect activatorであるMEKにより構成される。我々はMEKの選択的阻害剤PD98059の脳室内投与によりマウスの一過性中大脳動脈閉塞後の脳梗塞体積が軽減されることを世界に先駆けて報告した(Proc Natl Acad Sci USA 96:12866-12869;1991)。本研究では、マウス大脳皮質初代分散培養系を用いて、無酸素負荷やグルタミン酸毒性、一酸化窒素毒などの虚血に関連すると考えられる細胞傷害性刺激に対する、PD98059やU0126などのMEK阻害剤による神経細胞傷害阻止効果を調べた。9時間無酸素負荷再酸素化24時間後の神経細胞死はU0126により濃度依存性に抑制され、再酸素化1時間後のEPK2のリン酸化上昇抑制と相関した。p38MAPキナーゼ、JNKはこの刺激により顕著なリン酸化レベルの変化もU0126による影響もみられず、両経路の重要性は低いと示唆された。U0126(10uM)はSNP(300uM,5min)による一酸化窒素毒性に対してほぼ完全に24時間後の細胞死を抑制したが、これに対してグルタミン酸(300uM,5min)、NMDA(300uM,5min)、カイニン酸(30uM,24h)などのexcitotoxicityに対しては効果がみられなかった(Proc Natl Acad Sci USA 98:11569-11574;2001)。MEK/ERK経路が一酸化窒素毒による神経細胞死に重要であることがわかった。
GISH法及びISH法による日本産広義キク属植物の染色体の同定識別

平成6年度、7年度に引き続き、コムギ由来の18S-5.8S-26SrDNAをくみこんだブラスミド、pTa71をプローブとした蛍光インシチュ・ハイブリダイゼーション法を用いて日本産広義キク属4倍体種シマカンギク、ナカガワノギク及び中国産D.chanetiiの体細胞有糸分裂中期染色体上でのrDNA部位の検出を行った。その結果、付随体にハイブリダイゼーションシグナルが現われることをつきとめ、それがシマカンギクとD.chanetiiで共通して8個、ナカガワノギクで10個観察された。これらの染色体上の位置と数は種特異的で、種ごとに安定しているので、種間関係、雑種化などが分析でき、系統分類学的形質としてかなり有用であるこのが示唆された。間期核や体細胞有糸分例前期染色体でもそのシグナルの数は、中期染色体でみられた数と同数であった。また、広島県因島から大三島にかけてと山口県徳山市方面のアブラギク、セトノジギク、リュウノウギクの個体を多数採集し、広島大学理学部附属植物遺伝子保管実験施設で系統保存するとともに、同じ蛍光インシチュ・ハイブリダイゼーション法を用いて、シグナル数の変異性を調べ、移入交雑の存在を明らかにした。一方、ホソバノセイタカギク(ミコシギク)とハマギク(両種とも2n=18、二倍体)及び両種のF_1雑種を作出して材料とし、蛍光インシチュ・ハイブリダイゼーション法を用いて染色体を観察した。ホソバノセイタカギクの体細胞有糸分裂中期染色体の付随体部位で6個のシグナルが確認されたが、そのうちの4個は強い蛍光を示した。また、CMA蛍光分染で付随体部分が4個のものと6個のものが観察されたが、この現象は数の変異性ではなく、付随体のGC塩基配列のコピー数の差であることが強く示唆された。さらにハマギクの体細胞中期染色体では2個、F_1雑種では4個のハイブリダイゼーションシグナルがいずれも付随体部位で観察された。一方、ホソバノセイタカギクの全ゲノムをプローブとし、ブロッキングDNA処理を行わなかったゲノミック・インシチュ・ハイブリダイゼーション法(GISH)を用いてF_1雑種の体細胞染色体を観察したところ、二様相核型のうち、ホソバノセイタカギクに由来する長い染色体にのみ蛍光を発し、特に各染色体の両腕端部は強い蛍光を示した。ハマギク由来の短い染色体にはシグナルは観察されなかった。さらに同様なGISH法を用いて、F_1雑種の減数分裂染色体を観察したところ、両種由来のいくつかの染色体で二価対合がみられ、また転座も確認された。