hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
クローン病患者への行動分析学的アプローチに基づく食事指導プログラムの開発と検証

本研究は、クローン病患者が自律的に、新たな食品が再燃誘因食品か否かを見極める行動(以下、試し体験行動)を起こし、摂取可能食品を安全に拡大することを目指すものである。平成23年度は、患者の試し体験行動の維持を目指し、これまでに開発した食事指導プログラムをもとに行動分析学的アプローチを組み込んだ修正プログラムを作成した。関西地区の1医療施設の消化器内科外来を定期的に受診するクローン病患者に研究への協力を依頼し、同意が得られた患者に修正プログラムの適用を開始した。平成24年度は、昨年度から開始したプログラムを、導入期4週間、介入期20週間、フォローアップ期8週間の計32週間から成るスケジュールに則り実施し、11名の患者がプログラムを終了した。プログラムの効果を評価するために、1試し体験行動の出現頻度(回/週)、2クローン病活動度(IOIBD)、3症状(腹痛の程度、下痢の頻度、主観的重症度)、4生理学的データ(CRP、血小板、総タンパク、アルブミン、ヘモグロビン)、5食事満足度(量的満足度、質的満足度)をアウトカム指標として、導入期から4週間ごとに計9回、質問紙調査で収集した。平成25年度は、研究代表者の産前産後休暇および育児休業の取得に伴い、補助事業期間の1年間の延長申請を行った。平成26年度は、11名の患者から収集した上記アウトカム指標のデータをシングル・ケース研究法の手法を用いて分析した。その結果を論文としてまとめ、看護系の英文誌へ投稿した。慢性期看護学本研究は、平成23年度に修正プログラムを完成させ、平成24年度にプログラムの実施、平成25年度にプログラムの評価を行う計画である。研究実施施設において、本研究の対象者の条件に適う患者が少なかったため、当初計画していた人数ほど参加者を確保することはできなかったが、最終的に11名の患者にプログラムを適用し、介入を終了することができた。また、アウトカム指標となるデータの収集を定期的に実施できたため、今後、これらのデータを分析することでプログラムの効果を評価することが可能である。以上より、本年度までの研究目的の達成度について、おおむね順調に進展していると評価する。当初は、平成23年度に食事指導プログラムを開発し、平成24年度にプログラムの実施、平成25年度にプログラムの評価を行う計画であった。平成24年度までは、研究はおおむね順調に進展していたが、平成25年は、研究代表者が産前産後の休暇および育児休業を取得したため、その期間、研究を進めることができなかった。そのため、研究の現在までの達成度について、やや遅れていると評価する。当初の実施計画通り、修正プログラムについて検討し、最終的に実施するプログラムを完成させることができた。また、関西地区の1医療施設に研究協力を依頼し、当該施設の倫理委員会の承認および外来担当医師の協力を得たうえで、クローン病患者を対象に介入を開始することができた。本研究の対象者の条件に適う患者が少なかったため、当初計画していた人数ほど対象者を確保することはできなかったが、現在までに12名の参加者に介入を継続している。以上より、今年度の研究目的の達成度について、おおむね順調に進展していると評価する。
多孔質媒体のハイドレート生成・分解の実験的解釈と熱・物質移動特性のモデル化

永久凍土下や大陸縁辺部の海底下に存在するメタンハイドレートは、地球の炭素循環において重要な役割を担っており、また、次世代の天然ガス資源としても期待されている。本研究では、多孔質媒体中のハイドレートの存在形態とその決定因子を実験的に明らかにするとともに、モデル化を通じて、ハイドレートの存在形態が水理特性などの地層特性に及ぼす影響を定量的に評価することを目的とする。これにより、地球の炭素循環を担うメタンハイドレートの集積過程の理解と、資源化に向けた効率的なガス回収技術の開発に貢献することを目指す。
低分解能感覚系経由で三次元空間を高精度に認識させる視覚障害者用空間認識装置の研究

視覚障害者用空間認識装置は(1)細かい形状、(2)歩行接近時早期に検知できるほうが望ましい鉛直方向の障害要因、(3)接触検知にはなじまない障害物、などを効果的に検知できる必要がある。視覚障害者用空間認識装置の構成要素であるステレオ撮像装置のコンパクト化に成功し、同じく構成要素である情報処理装置の中心をなすところの、撮像装置を問わず任意のステレオ画像からDPマッチングを利用して高速かつ高信頼性で視差を算出できる独自のソフトウエアエンジンを創出し、医療分野へのスピンオフ(裸眼多視点三次元表示)の展開も図った。社会還元を考慮し特殊な撮像装置の代りに市販のレーザレンジファインダも利用できるか展望した。従来、視覚障害者への支援を目指し、ステレオ視法を用いた空間認識システムについて種々研究がなされており、空間の高解像度な三次元情報をできる限り損失なくユーザへ投入することが試みられてきた。だが、人間の聴覚系や触覚系の情報伝達速度は視覚系のそれに比べて格段に遅いので、いかに高解像度な情報をユーザに投入してもユーザが空間を正確に認識できるには至っていない。本研究は逆転の着想により、空間の三次元情報の中からユーザが真に必要とする情報のみを抽出し、触覚や聴覚などの比較的低い分解能に適合した一次元情報へと効果的に縮約することによりユーザに三次元空間を高い信頼度で認識させることが可能となる新たな視覚障害者用空間認識装置を創出することを目的としている。特に鉄道駅のプラットフォームにおける接触・転落事故などの防止を意識し、誘導用ブロックの表面形状、プラットフォームの縁端、電車の進入などを高い信頼度で検出するべく、通常の白杖をやや短くした物の先端部に二個のカメラが取り付けられた形状を工業用内視鏡を二本束ねることによって実現したステレオ撮像装置を試作し、三次元映像を積極的に公開したところ、精密加工技術を有する企業からの協力が得られるに至り、直径1.7cmおよび長さ22cm強の細長い円筒で、先端側の半分が放熱しやすいようにアルミニウム、また把持側の半分が断熱しやすいようにステンレスからなり、先端部の側面には鉛筆の芯の太さ程度の超小型レンズが2個埋め込まれCMOS撮像素子が後置されているコンパクトなステレオ撮像装置を新たに開発できた。さらに、対象物と上記ステレオ撮像装置との間の距離を高速・高精度ステレオ視法により算出する機能を、通常のPC上に実装したうえで、視覚障害者用空間認識装置の総合的な性能向上をはかった。極限事例として鉄道駅のプラットフォームにおける接触・転落事故などを防止するには、位置誤認の防止に加えて、誘導用ブロックの表面形状、プラットフォームの縁端、電車の進入などを効果的に検出する必要がある。この目的のためステレオ撮像装置として、平成23年度の第一号試作機、平成24年度の第二号試作機に次いで、平成24年度は誘導用ブロックの表面形状やプラットフォームの縁端などを検出するのに適した直径2.2cmおよび長さ22cm強の細長い円筒状で、スピンオフとして工業・医療用の三次元「直」視鏡としても活用可能なディジタル伝送方式の第三号試作機を作成した。視覚障害者用空間認識装置は、ステレオ撮像装置および情報処理装置からなる。前者については平成24年度から新たに、精密加工技術を有する企業からの協力が得られたので当初の計画以上の成果が生まれた一方、あらためて極限事例を想定した視覚障害者用空間認識装置の人間医工学的意義および社会波及について熟慮すると、仮に特殊な形状のステレオ撮像装置がなくとも、例えば一般的な赤外線レーザレンジファインダで空間を測距した場合でも汎用的に利用可能であることが、より望ましい。そこで、障害物表面形状の勾配を計算したのちハフ変換を適用して人工的構造物の特徴ともいえる直線状の縁端を積極的に検出することにより、危険な縁端に鋭く反応する情報処理方式を新たに考案し、通常白杖による短半径の接触検知とは相性の悪い床欠落(代表例として階段)や、超音波白杖ではほぼ検知不能な、超音波反射面の少ない棒状や突起状の障害物(進入禁止ベルト、手すりなど)に対する使用感を実験にて収集し一定の有効性を確認した。従来、視覚障害者の支援を目指し、ステレオ視法を用いた空間認識システムについて種々研究がなされており、空間の高解像度な三次元情報をなるべく損失少なくユーザへ投入することが試みられてきた。だが、人間の聴覚系や触覚系の情報伝達速度は視覚系のそれに比べて格段に遅いので、いかに高解像度な情報をユーザに投入しても、ユーザが空間を正確に認識できるには至っていない。本研究は「逆転の着想」により、空間の三次元情報の中からユーザが真に必要とする情報のみを抽出し、触覚や聴覚などの(低)分解能に適合した一次元情報へと効果的に縮約することによりユーザに三次元空間を高精度に認識させることが可能となる新規な視覚障害者用空間認識装置を創出することを目的としている。

平成23年度は、研究代表者は研究協力者(院生)と共に、ステレオ撮像装置および情報処理装置からなる視覚障害者用空間認識装置を試作した。ここに、ステレオ撮像装置は平行等位に設置された主カメラと副カメラを備え、対象物を撮像した二つの画像を情報処理装置に転送する。情報処理装置は画像入力用インターフェース、注目領域設定部、ステレオマッチング部、距離値算出部、代表値導出部、および出力信号生成部から構成され、対象物とステレオ撮像装置との離間距離をステレオ視法により算出しその距離に対応する出力信号を生成する。これらは通常のPCを用いて実装し、高速・高精度ステレオ視法を搭載した。また、中核をなすステレオマッチング部の出力を裸眼立体視ディスプレイで直接観察することにより、情報処理装置が良好に機能するように主要パラメーターを調整した。なお、情報処理装置以外のステレオ撮像装置は、電気部品や機械部品を研究室にて加工することにより形成した。鉄道駅のプラットフォームにおける接触・転落事故などを防止するためには、ユーザが定位誤りを起こさないように空間認識できるだけではなく、(a)誘導用ブロックの表面形状、(b)プラットフォームの縁端、(c)電車の進入、などが高い信頼度で検出できる必要がある。ステレオ撮像装置の第一号試作機は、当初に計画していた両端に二個のカメラが設置された形状ではなく、小型な撮像素子を内蔵する内視鏡を二本束ねることにより通常の白杖をやや短くした物の先端部に二個のカメラが取り付けられた形状である。これは上記(a)や(b)などを比較的「近」距離から高い信頼度で検出するのに適した形状であり、スピンオフとして工業・医療用の三次元「直」視鏡としても活用できる。また、コンパクト化を目指した第二号試作機の先端部の側面には鉛筆の芯の太さ程度の超小型レンズが2個埋め込まれ、CMOS撮像素子が後置されている。これは上記(b)や(c)などを比較的「遠」距離から高い信頼度で検出するのに適した形状であり、スピンオフとして工業・医療用の三次元「側」視鏡としても活用できる。また、当初はハードウェア化が想定されていた独自の高速・高精度ステレオ視法の改良も良好に進み、通常のPC上でさえ毎秒1030フレーム程度のステレオ画像処理が可能になった。なお、当初計画との相違はステレオ撮像装置と振動器とを一体化していないことであるが、研究途中で上記のようなハイエンド応用が見込めたため、ステレオ撮像装置上で二個のカメラ間の距離を劇的に狭めた代償として振動に弱くなったことから、ステレオ撮像装置と振動器とは一体化しないほうが良いと判断するに至った。上述のように、総合的には当初の計画以上の成果が得られたと考える。当初の計画どおり、ステレオ撮像装置と情報処理装置からなる視覚障害者用空間認識装置を試作した。当初の計画との主な相違は、ステレオ撮像装置と振動器を一体化していない点だが、使用感の改良は次年度以降の計画に含まれており、遅延を意味するものではない。折しも鉄道駅のプラットフォームにおける視覚障害者の事故が社会的に注視されている。
脳型機械学習ハードウェアの高信頼化に関する研究

本研究では,深層学習に代表される機械学習の性能を飛躍的に向上させる脳型機械学習ハードウェアに関する研究を行っている.特に,メモリスタを用いたニューラルネットワークの高信頼化に着目している.今年度は,故障があった場合にメモリスタニューラルネットワークの性能に与える影響について調査した.メモリスタは,書き込み動作寿命がSRAMやDRAMと比べて著しく小さく,この書き込み限界を超えると,高抵抗状態あるいは低抵抗状態に固定される縮退故障を生じる.低抵抗状態は,ニューラルネットワークの重みがゼロになることを示している.一般的に,ニューラルネットワークは冗長に設計されているため,学習収束時のネットワークの重みがゼロになるニューロンが多く存在する.すなわち,低抵抗状態に縮退したとしても何らニューラルネットワークの性能に影響を与えないことを見出した.そこで,スパース学習モデルを用いて学習の早期に重みがゼロとなるシナプスを推定する手法を開発した.ゼロとなる箇所が予め推定できれば,学習を行う必要がなく,不要な書き込み回数を削減でき,長寿命化につながる.また,メモリスタはメモリ素子としても使用されることから,メモリスタの信頼性に関する調査中に得た知見を生かして,メモリスタストレージシステムにおける誤り訂正回路を提案した.メモリスタストレージシステムの誤り訂正回路は従来より多く提案されているが,提案手法は誤り訂正回路自体もメモリスタで構成しているため,面積オーバーヘッドを大きく削減できる.さらに,本研究で得た機械学習の学習アルゴリズムに関する知見を活かして,集積回路の見逃し故障を効率的に検出するシステム,リサイクルFPGAを検出する手法を提案し,研究成果を挙げている.ほぼ計画どおりである.初年度で計画していた,ニューラルネットワーク性能に影響を与える箇所の推定を行うことができた.次年度は,計画どおりメモリスタニューラルネットワーク回路の性能補償回路について検討を進める.本研究では,深層学習に代表される機械学習の性能を飛躍的に向上させる脳型機械学習ハードウェアに関する研究を行っている.特に,メモリスタを用いたニューラルネットワークの高信頼化に着目している.今年度は,故障があった場合にメモリスタニューラルネットワークの性能に与える影響について調査した.メモリスタは,書き込み動作寿命がSRAMやDRAMと比べて著しく小さく,この書き込み限界を超えると,高抵抗状態あるいは低抵抗状態に固定される縮退故障を生じる.低抵抗状態は,ニューラルネットワークの重みがゼロになることを示している.一般的に,ニューラルネットワークは冗長に設計されているため,学習収束時のネットワークの重みがゼロになるニューロンが多く存在する.すなわち,低抵抗状態に縮退したとしても何らニューラルネットワークの性能に影響を与えないことを見出した.そこで,スパース学習モデルを用いて学習の早期に重みがゼロとなるシナプスを推定する手法を開発した.ゼロとなる箇所が予め推定できれば,学習を行う必要がなく,不要な書き込み回数を削減でき,長寿命化につながる.また,メモリスタはメモリ素子としても使用されることから,メモリスタの信頼性に関する調査中に得た知見を生かして,メモリスタストレージシステムにおける誤り訂正回路を提案した.メモリスタストレージシステムの誤り訂正回路は従来より多く提案されているが,提案手法は誤り訂正回路自体もメモリスタで構成しているため,面積オーバーヘッドを大きく削減できる.さらに,本研究で得た機械学習の学習アルゴリズムに関する知見を活かして,集積回路の見逃し故障を効率的に検出するシステム,リサイクルFPGAを検出する手法を提案し,研究成果を挙げている.ほぼ計画どおりである.初年度で計画していた,ニューラルネットワーク性能に影響を与える箇所の推定を行うことができた.次年度は,計画どおりメモリスタニューラルネットワーク回路の性能補償回路について検討を進める.H27年度,国際会議への発表を計画していたが、不採録となり参加できなくなったため。この分の旅費が浮いた。この費用は回路試作等に充て、採録確度を上げるよう努める。
活性化ビタミンD3によるケラチノサイト増殖抑制機構の解明

尋常性乾癬は好中球などの炎症細胞浸潤と共に表皮細胞の異常増殖を伴う原因不明の慢性炎症疾患である。皮膚の炎症局所では種々の炎症性サイトカインやケモカイン及び増殖因子が検出され、血管新生や血管内皮細胞の接着分子の発現亢進及び炎症細胞の浸潤と共に表皮細胞の増殖が引き起こされる。一方、この表皮細胞の増殖は悪性腫瘍のように無制限ではなく一定の表皮構造を保持しており、TGF-a,アンフィレギュリンなどの増殖因子の過剰産生と共にアポプトーシスを含む増殖抑制機構の異常が関与していると考えられる。我々は乾癬患者皮膚の生検組織を用いて、TUNEL法によるアポプトーシスの検索と共に抑制分子であるBcl-xの発現を検討した結果、乾癬皮疹部ではTUNEL孔陽性細胞数の増加と共にBcl-xの異常な発現充進を認めた。乾癬皮疹部ではIFN-gやIL-6により誘導されるBcl-x発現亢進によるアポトーシスの回避により表皮細胞の異常増殖が引き起こされている可能性が考えられた。また乾癬患者での皮膚の組織学的検討ではビタミンD3外用後にはTUNEL陽性細胞には変化がなく、Bcl-xの発現が低下することによりアポトーシスが誘導されて治癒するという所見を得た。乾癬の病態は炎症性細胞浸潤と共に表皮細胞の異常増殖に特徴づけられる.この増殖は悪性腫瘍のように無制限ではなく一定の表皮構造を保持しており,アポトーシスを含む増殖抑制機構が欠如しているわけではない.乾癬患者皮疹部では増殖因子に加えてアポトーシス抑制シグナルが亢進して表皮肥厚が引き起こされる可能性が考えられる.本研究では乾癬患者皮疹部,無疹部および正常人の生検皮膚を用いて表皮細胞におけるDNA断片化をin situ terminal deoxynucleotidyl transferase (TdT)法にて検出すると共にアポトーシス抑制因子であるBcl-Xの発現を免疫組織学的に検討した.さらに,ビタミンD3(VD3)外用前後の皮疹部における上記パラメーターを比較して治癒機転を考察した.正常皮膚および乾癬無疹部ではTdT反応は表皮全層に散在する少数の表皮細胞が陽性,Bcl-Xは基底層から中層では核周辺に陽性で,表皮上層では弱陽性から陰性であった.一方,乾癬皮疹部ではTdT反応およびBcl-X発現は共に亢進して,表皮全層で陽性を示した.さらにVD3外用4週後のいずれの症例においても使用前と比較してTdT反応は変化なかったが,Bcl-Xは表皮上層での発現低下が認められた.乾癬皮疹部表皮細胞ではBcl-Xの発現が亢進してアポトーシスが抑制されて増殖にバランスが傾いていると考えられた.また,VD3はDNA断片化には影響せず,Bcl-Xの発現の抑制により表皮細胞のアポトーシスを誘導して乾癬皮疹を治癒させる可能性が示唆された.尋常性乾癬は好中球などの炎症細胞浸潤と共に表皮細胞の異常増殖を伴う原因不明の慢性炎症疾患である。一方、この表皮細胞の増殖は悪性腫瘍のように無制限ではなく一定の表皮構造を保持しており、TGF-aアンフィレギュリンなどの増殖因子の過剰産生と共にアポプトーシスを含む増殖抑制機構の異常が関与していると考えられる。我々は乾癬患者皮膚の生検組織を用いて、TUNEL法によるアポプトーシスの検索と共に抑制分子であるBcl-xの発現を検討した結果、乾癬皮疹部では′TUNEL陽性細胞数の増加と共にBcl-xの異常な発現亢進を認めた。
遺伝子導入ハエを用いたDREFの機能解析

ショウジョウバエを用いたdDREFとの相互作用因子の同定(1)ショウジョウバエの複眼でのdDREFを強制発現により起こる形態異常を増強あるいは緩和するP-エレメント挿入変異体ハエをスクリーニングし、DREFと遺伝学的に相互作用する遺伝子を20系統を単離した。P-エレメントレスキュー法を行い得られた遺伝子断片の塩基配列を決定し、E2F,RF-C,string,stonewall遺伝子を同定した。また、Polycombやtrithraxグループに属するいくつかの因子がdDREFと遺伝学的に相互作用することを見い出した。(2)酵母のtwo hybridscreening法で検索したdDREFと結合する因子のうち、MLF(myeloid leukemia factor)のショウジョウバエホモログ(dMLF)のcDNAクローンを得た。pull down法による相互作用を証明するとともに、dMLFの機能解析に着手した。ヒトDREFを用いたtwo hybrid screeningによるDREF相互作用因子の同定(1)dDREFのヒトホモログ(hDREF)をbaitに用いたyeast two hybrid screenにより、これと相互作用する因子のcDNAを単離し、その中のひとつが、クロマチンリモデリング因子として知られるMi-2α(ATP依存性ヘリカーゼ)であった。生化学的方法や免疫学的手法により両者が直接直接結合することを証明した。(2)ショウジョウバエのMi-2(dMi-2)とdDREFが結合することも証明し、両者の結合に関わる領域も決定した。(3)遺伝学的な方法を用いたいくつかの実験により、ショウジョウバエDREFはdMi-2により抑制的な制御を受けている可能性を示唆した。(4)dMi-2はdDREFのDNA結合活性を阻害することをgel mobility shift assayなどにより証明した。
スマトラ地震の余効変動と背弧海盆の粘弾性構造

東南アジアに設置されたGPS連続観測点のデータを用いて、2004年スマトラ-アンダマン地震後の余効変動を追跡した.その結果、2008年5月までの3年半の間に、Mw9の地震に相当する大きな余効変動を確認した.この余効変動の成因を探るため、余効すべりモデルと有限要素法を用いた粘弾性緩和モデルとを試した.粘弾性緩和モデルでは、半年以降のデータしか説明できないが、余効すべりモデルは地震直後の半年間も含めて説明することができ、少なくとも地震直後の半年間は、余効すべりによる変動が卓越していたと考えられる.東南アジアに設置されたGPS連続観測点のデータを用いて、2004年スマトラ-アンダマン地震後の余効変動を追跡した.その結果、2008年5月までの3年半の間に、Mw9の地震に相当する大きな余効変動を確認した.この余効変動の成因を探るため、余効すべりモデルと有限要素法を用いた粘弾性緩和モデルとを試した.粘弾性緩和モデルでは、半年以降のデータしか説明できないが、余効すべりモデルは地震直後の半年間も含めて説明することができ、少なくとも地震直後の半年間は、余効すべりによる変動が卓越していたと考えられる.2004年12月26日に発生したスマトラ地震は,グローバルな観測網が整備されて初めてのM9級の地震である.この地震による余効変動は,大きくさらに長期間継続することが予想されるため,タイ・ミャンマーなどの地域においてGPS連続観測を実施している.平成18年度は,タイ国内の観測点の充実を図り,インドシナ半島内の安定した地塊に基準点を設けるべく,チュラロンコン大学の協力を得,10月にタイ北東部のピマーイ観測所に最新鋭のGPS受信機を設置し,1秒サンブリングで観測を行っている.さらに,以前の日・タイの共同プロジェクトにより設置されたタイ北部のシサムロン観測点の移設および機器交換をいった.並行して,ミャンマーやタイ国内の他の観測点のデータを回収し,これらをグローバルな観測網のデータと統合して解析している.これまでのところ,地震前の2004年12月5日から2006年7月までのデータの解析を終了している.その結果,1)地震後の余効変動は,約1年半の期間で,本震時の変位と同程度の大きさになっている.すなわち,プーケット(PHKT)は地震後580日間に約25cm南西に,バンコク(BNKK)は南西に9cm弱移動していることが明らかになった.しかし,ミャンマーのヤンゴンなどには顕著な変動が認められない.2)2006年に入って,タイ国内の変位が西向きになっている.2006年夏のこの地域の多雨の影響も考えられる.3)これらの変位からYabuki & Matsu'ura(l992)の方法により,プレート境界面上の余効すべり分布を推定したところ,ニアス地震まではアンダマン諸島とスマトラ島の間の海域に大きなすべりが得られた.ニアス地震後この地震の余効すべりが顕著となり,アンダマン諸島下のすべりは減衰した.しかし,2006年になって,ニアス地震の余効すべりは急速に減衰し,アンダマン諸島下のすべりのみが継続する様子が認められることを示した.4)地震後に解放されたモーメントは1.58×10^<22>Nm, Mw8.73と推定される.などの結果を得ている.これらの成果を,アメリカ地球物理学連合秋季大会や防災研究所研究発表講演会などで発表した.昨年に引き続き,2004年12月26日に発生したスマトラ地震の余効変動を捉えるため,タイ・ミャンマーなどの地域においてGPS連続観測を実施している.平成19年度は,チュラロンコン大学やミャンマー気象水理局等各国の関係機関の協力の下,タイ国内11ヶ所,ミャンマー1ヶ所,インドネシア3ヶ所および周辺のグローバル観測網のデータを統合会席し,2001年1月1日から2007年8月末までのデータの解析を行った.その結果,1)地震前の各観測点は,ほぼ一定の割合で東へ移動していた.2)地震後の余効変動は,減衰しつつも継続しており,2007年半ばまでの約2年半の間の変位は,タイ・プーケットで西南西は27.5cm,バンコクで8.1cm,チェンマイで3.3cmと,地震時の変位を上回っている.3)有限要素法により沈み込み帯の三次元構造モデルを作成し,マントルの粘弾性緩和による余効変動のモデル計算を行った.さらに,1946年南海地震後の余効変動と比較して,手法の妥当性を確認した.4)スマトラアンダマン地域の三次元構造モデルを作成し,3)の手法により3年間の粘弾性緩和による余効変動を計算した.その結果,最初の半年間を除いて,タイ周辺の余効変動をよく説明できること,さらに,拡大しているアンダマン海直下には顕著な低粘性領域を想定する必要がないこと,などの結果を得ている.

これらの成果を,日本地球惑星科学連合大会,国際測地学・地球物理学連合総会,日本地震学会秋季大会,日本測地学会講演会,アメリカ地球物理学連合秋季大会などで発表した.2006年2007年に引き続き,タイ4ヶ所,ミャンマー1ヶ所おいてGPS連続観測を継続するとともに,関係機関による観測データを統合解析することにより,2008年7月上旬までの東南アジアの地殻変動を検出した.これによると,2004年のスマトラ・アンダマン地震時に約27cm西南西へ変位したタイ・プーケットは,その後2008年5月までに約34cmもの余効変動を記録していることが判明した.その他,震央から1700km以上はなれたタイ内陸部の観測点でも南西向きの余効変動が観測されており,この地震の大きさを改めて認識する結果となった.さらに,観測された余効変動に対して断層モデルを当てはめ,すべり分布を推定したところ,スマトラ島北端部とニコバール諸島の間の領域で,2008年時点でも大きな余効すべりが継続していることが明らかとなった.なお,地震後3年半の余効すべりによるモーメント解放量は,Mw9の地震に匹敵することが推定された.また,変位の時系列に対して各種モデル関数を当てはめることにより,プレート境界断層面上の粘弾性クリープにより余効すべりが生じていることも推定された.なお,本研究の主題ではないが,2008年5月12日に発生した中国・四川省の地震による地震波が,我々のタイの観測点において観測された.震源から東に伝わった地震波より,南へ伝わった波動が大きいエネルギーを持っていることが推定された.
低エネルギー光子の捕集・集約による蛍光増幅分子の創成

有機デバイス分子の開発を目的に、低エネルギー光子捕集による蛍光増幅分子としてフラーレンーポルフィリンーピレン連結系誘導体の創成を目指したが、本誘導体における低エネルギー光捕集系の構築の達成は、合成化学および機能的に非常に難しいことが明らかとなった。そこでデンドリマー構造に着目し、デンドリマー修飾アントラセン誘導体の合成と光反応性について評価した。本研究は、赤外領域光の照射によって蛍光発光および発光増幅する分子の創成を目標とする。当該分子は3つの部位から成り立つ、i)赤外領域光を捕集・集約するデンドリマー部位、ii)効率的なエネルギー移動が期待されるポルフィリン部位、iii)高収率な蛍光発光を示しポルフィリンへの逆エネルギー移動が起こらないピレン部位、を有する非対称ポルフィリンを設計・合成する。該当分子に赤外線照射下で、その蛍光スペクトル強度の増減を確認する。この結果から、本申請者が目指す、“赤外線増幅“蛍光発光分子の可能性について検討する。この機能性分子が達成されれば、従来の光化学の基礎を揺るがすだけでなく、全く新しい発光材料の提案として、化学のみならずデバイス分野、センサー分野など発光に関わるあらゆる分野に大きな波及効果をもたらすことが期待できる。しかしながら現状として、当該分子の合成・単離に相当手間取っており、引き続き当該分子の合成を進めている。それと並行して、目的物性・機能を発現することが期待できる分子設計および合成を行っており、引き続き目的化合物の合成に注力し、最終年度中に、合成および、その物性評価を実施したい。本研究では、有機デバイス分子の開発を目的に、フラーレンーポルフィリンーピレン連結系誘導体による低エネルギー光捕集型蛍光分子を提案したが、本誘導体における低エネルギー光捕集系の構築の達成は、合成化学および機能的に非常に難しいことが明らかとなった。そこで次に、樹木状分子であるデンドリマー構造に着目し、アントラセンをコアとするデンドリマー修飾アントラセン誘導体の合成とその反応性を検討した。その結果、我々が設計・合成したデンドリマー修飾アントラセン誘導体による低エネルギー光捕集系の構築は困難であることも分かった。この理由として、コアのアントラセン構造に対するデンドリマー世代、デンドリマー修飾位置、および分子全体の対称性が所望する機能を発現するに至らなかったためと予想される。この結果は、デンドリマー修飾によって、アントラセン部位の光反応性が大きく異なっていることに起因すると考えられる。そこで、この初期的検討として、デンドリマー修飾アントラセン誘導体の紫外光領域における光反応性を検討した。新たに設計・合成したデンドリマー修飾アントラセン誘導体に対し紫外光照射することで、デンドリマー修飾による光反応性およびその立体選択性の影響について検討した。具体的には、アントラセンメチルエステル体と、新たに合成した第3世代のポリベンジルエーテル型デンドリマーを修飾したアントラセンエステルを用いて、その光反応性について比較および評価した。光化学本挑戦的萌芽研究では、赤外線捕集による蛍光増幅を有する新規な分子設計を目標としているが、当該分子の溶解度、合成スキームの問題等から、現段階では合成の達成に至っておらず、達成度は「やや遅れている」と言わざるを得ない。引き続き、当該分子の合成に注力したい。平成26年度は、平成25年度に引き続き、目標分子の合成に注力する。申請時点の設計分子と並行して、より合成が容易と思われる分子設計・合成も速やかに実施し、機能評価を行いたい。初年度は目的化合物の合成およびその物性評価に予算を充当していたが、達成度に記載した通り、合成が達成できておらず、物性評価に係る経費を執行できなかったため。初年度に引き続き、目的化合物の合成に係る試薬・溶媒類および物性評価に係る消耗品費、ならびにガラス器具類などに充当する。また一部成果公表のための学会発表旅費および研究打合せなどに使用する予定である。
細胞増殖、細胞骨格の調節におけるアデニル酸シクラーゼ結合蛋白質の機能

1分子量7万のシクラーゼ結合蛋白質CAPについて、そのシクラーゼ結合部位をN末端36アミノ酸残基の小領域にマップした。シクラーゼのCAP結合部位もそのC末端に近い118アミノ酸残基の小領域にマップした。両結合領域には、LXXLXXX配列の反復があり、結合認識機構としてCoiled-Coil相互作用が示唆された。両結合領域のロイシン残基のアミノ酸置換変異によって結合が失われたので、この事が証明された。アミノ末端36アミノ酸残基のみで、CAPのRas-cAMP系に対する作用には必要十分であった。2 Ras蛋白質によるアデニル酸シクラーゼの活性化に関して、Rasのカルボキシ末端の翻訳後脂質修飾(特にファルネシル化)が両者の結合親和力には影響ないが、活性化能力の発揮に必要であることを示した。アデニル酸シクラーゼを過剰発現し、CAPが不足した結果CAPが殆ど結合していないシクラーゼについて、その活性化におけるRasの翻訳後修飾の影響を調べたところ、修飾によるシクラーゼ活性化能力促進効果が消失していた。この系にCAPを過剰発現して、CAPを十分結合できるようになったアデニル酸シクラーゼでは、上記活性化促進効果が正常に回復していた。CAP結合能力を喪失したシクラーゼ変異体では、上記促進効果がCAP過剰発現下でも見られなかった。以上の結果から、CAPとシクラーゼとの結合がRasの翻訳後修飾のシクラーゼ活性化促進効果を仲介すると結論し、CAPのRas-cAMP系における機能が説明できた。3 CAPカルボキシ末端部分の機能については、pyrenylアクチンを用いた測定により、アクチン単量体と結合しsequesteringする活性を持つことを証明した。p50については、シクラーゼ複合体の精製方法を改良することにより、複合体の必須構成成分でないことが判明したので、解析を行わなかった。1.分子量7万の出芽酵母アデニル酸シクラーゼ結合蛋白質CAPについて、そのシクラーゼ結合部位をアミノ末端36アミノ酸残基の小領域にマップすることができた。シクラーゼのCAP結合部位もそのカルボキシル末端に近い118アミノ酸残基の小領域にマップできた。以上の結果より、シクラーゼとCAPの結合認識機構を一次構造から予測したところ、規則正しく配列しているロイシンの側鎖間結合に基づくCoiled-Coil相互作用が示唆された。実際、両蛋白質結合部位のいずれのロイシン残基にアミノ酸置換変異を導入しても結合が失われたので、この事が証明された。アミノ末端36アミノ酸残基のみで、CAPのRas蛋白質-シクラーゼ系に対する作用には十分であったことから、CAPはシクラーゼ自身に働いていると結論されたが、その活性型Ras特異的作用の機構についてはシクラーゼの燐酸化によるフィードバック機構と関連づけて解析中である。2.CAPのカルボキシル末端領域の機能について、CAPがアクチンとほぼ定量的に結合していることを証明した。アクチン結合部位を93アミノ酸残基の小領域にマップし、その配列を今までに知られている他のアクチン結合蛋白質と比較したところ、CAPは全く新しい種類のアクチン結合蛋白質であることが判明した。3.分子量5万のアデニル酸シクラーゼ結合蛋白質p50については、申請時点で同定していたリボゾーム蛋白質L3eは、特異的抗体を作製して解析したところp50の主要な構成要素ではないことが明らかになった。現在、p50を大量に精製しアミノ酸配列を決定中である。活性型Rasの作用を抑制する遺伝子として単離されたMSI1の蛋白質産物の予想分子量がp50と一致するので、この方向からも解析を進めている。昨年度の本研究で、分子量7万の出芽酵母アデニル酸シクラーゼ結合蛋白質CAPのアミノ末端36アミノ酸

残基がアデニル酸シクラーゼのカルボキシ末端とcoiled-coil相互作用で結合することが、CAPのRas-cAMP系に対する機能に必要十分であることを示した。本年度は、CAPのシクラーゼ分子に対する分子作用機構を解明した。先ずRas蛋白質によるアデニル酸シクラーゼの活性化に関して、Rasのカルボキシ末端の翻訳後脂質修飾(特にファルネシル化)が両者の結合親和力には影響ないが、活性化能力の発揮に必要であることを示した。アデニル酸シクラーゼを過剰発現し、CAPが不足した結果CAPが殆ど結合していないシクラーゼについて、その活性化におけるRasの翻訳後修飾の影響を調べたところ、修飾によるシクラーゼ活性化能力促進効果が消失していた。この系にCAPを過剰発現して、CAPを十分結合できるようになったアデニル酸シクラーゼでは、上記活性化促進効果が正常に回復していた。さらに、CAP結合能力を喪失したシクラーゼ変異体では、上記促進効果がCAP過剰発現下でも見られなかった。以上の結果から、CAPとシクラーゼとの結合がRas蛋白質の翻訳後修飾のシクラーゼ活性化促進効果を仲介すると結論し、CAPのRas-cAMP系における機能が説明できた。CAPカルボキシ末端部分の機能については、pyreneラベルしたアクチンを用いた測定により、アクチン単量体と結合しsequesteringすることにより、アクチン重合を阻害する活性を持つことを証明した。分子量5万のアデニル酸シクラーゼ結合蛋白質については、シクラーゼ複合体の精製方法を改良することにより、複合体の必須構成部分ではないことが判明したので、解析を行わなかった。
食道癌化学療法の早期効果予測マーカー開発による個別化化学療法の確立

近年、食道癌は増加傾向にあり切除可能進行食道癌の標準治療は術前補助化学療法と手術療法である。本研究の目的は、末梢血中を循環しているcell-free DNA(cfDNA)、その中でも、正常細胞に由来する短鎖cfDNAと癌細胞に由来する長鎖cfDNAの比であるintegrityを定量評価することにより、腫瘍の増殖と崩壊を低侵襲なliquid biopsyにより間接的に評価し、食道癌術前補助化学療法の治療効果予測を治療開始前あるいは治療開始後早期に行うことである。ターゲット遺伝子をハウスキーピング遺伝子であるβ-actinを使用し、長鎖・短鎖ともに同一のforwardprimerを設定し、それぞれ100bp、400bp程度となるようにreverse primerを設計した。進行再発食道癌患者の検体を用いて、integrityを計測するのに十分なcfDNAを採取できるサンプリング条件の設定を行い、食道癌術前化学療法患者において、integrityと治療効果の関連性を検討した。切除可能食道扁平上皮癌患者15例を対象とした。リアルタイムPCR法にて長鎖と短鎖のcell-freeDNA値およびintegrityを算出した。病理組織学的治療効果にて検討した。1.化学療法により長鎖cell-free DNA量、短鎖cell-freeDNA量に有意差を認めなかったが、integrityの低下を認めた。一方、組織学的治療効果とintegrityの変化を検討したが、症例数が少ないこともあり、有意な結果を得られなかった。プライマーの設定の更なる検討を行う必要が示唆された。2. integrityと食道癌の腫瘍径・深達度、分化度、臨床病期といった臨床病理学的因子との間に有意な相関を認めなかった。Integrityが特異的な役割を担う結果は得られなかった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の成果として末梢血から治療効果予測が可能となれば、癌治療をより個別化すること(術前補助化学療法の早期薬剤変更等)で、治療効果、そして医療経済の面からも、効率がよく質の高い治療を行うことが可能となる。研究順序として食道癌術前化学療法患者において、integrityを計測するのに十分なcfDNAを採取できるサンプリング条件を設定し、integrity測定方法を確立することが必要であるが、大腸癌患者において、末梢血cfDNAの採取およびcfDNA integrityを計測する実験系を確立しており、これを応用することが可能であると考えられる。そこで、(A)食道癌患者においても大腸癌患者と同様にcfDNAの採取およびcfDNA integrity測定が可能か検証する。(B)症例の集積を開始し、(C)動物実験で腫瘍増殖とcfDNA integrityの関係について検証する。症例の集積と同時に、(D)integrityと治療効果の関連性を検討していく。最終的には(E)integrityによる治療効果予測システムを確立する。当該年度は血清検体でのcfDNA量を比較し、抽出方法を確立し、至適なプライマー設定を完了した。また進行再発食道癌患者の検体を用いて、化学療法前後でのintegrityの測定を行い算出した。integrityを計測するのに十分なcell-free DNAを採取できるようなサンプリング条件の設定を行い,cell-free DNAを抽出し、安定したintegrityの計測が可能となった。

プライマーの設定の更なる検討を行う必要が示唆された。2. integrityと食道癌の腫瘍径・深達度、分化度、臨床病期といった臨床病理学的因子との間に有意な相関を認めなかった。Integrityが特異的な役割を担う結果は得られなかった。integrityと予後(再発の有無・生存期間)、治療効果、また副作用発現を検討する。その他、臨床病理学的背景も検討し、予後・治療効果予測システムを確立し、成果を報告する。食道癌以外の他の癌種においても、同様なシステムの確立が可能か検討する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
オーキシンデグロン技術のケミカルバイオロジー基盤開発

オーキシンデグロン技術は、植物由来のユビキチンリガーゼサブユニットTIR1を異種細胞に導入することにより、植物AUX/IAA由来デグロンを付加したタンパク質をオーキシン添加により分解除去することを可能にした。現在のオーキシンデグロン法における問題は、デグロン付加したタンパク質がオーキシン非添加時においても弱い分解を受けることであった。この問題を克服するため、TIR1に結合する阻害剤を複数合成した。これらは、オーキシンと同様のインドール環を持つため、TIR1に結合するが、デグロンが結合する部分に付加残基を持つため阻害剤として機能する。複数の阻害剤候補を選択したところ、植物でもっとも阻害効果が高いことが知られている、auxinoleが培養細胞でももっとも阻害効果が高いことが明らかになった。培地にauxinoleを添加することにより、TIR1によるオーキシン非添加時の分解を抑制することが可能になった。さらに、分解誘導後オーキシンを除去して発現回復を行う際に、auxinoleを添加すると発現回復が早まることも見出した。これは、オーキシン除去後もTIR1がしばらく継続して分解を続けているが、この継続的分解を阻害することによると考えられる。auxinoleの利用法とデグロンタグの新たな付加方法などの一連の改良をまとめて、論文投稿をおこなった。投稿論文はすでにbioRxivより公開されており、原稿はMethods誌にアクセプトされた。現在、論文はin pressになっている。auxinoleを広く研究者間で使ってもらうために、その販路を開拓しBioAcademia社との販売合意に至った。作成した一連のプラスミドは全てRIKENBRCとaddgeneより配布を開始した。一年目に当初の研究提案の一部を論文として公表するところまで研究を進めることができた。また、作成した化合物やプラスミドを配布共有するシステムを整えることに成功した。今後は、オーキシンデグロン技術の分解における機能性を高めるための研究を進める。そのために、新たに合成したオーキシンアナログを利用する。さらにマウスへの応用研究も進める。すでに予備的実験を始めており、この先2年間の間にマウスにおけるオーキシンデグロン技術の確立で一定の成果をあげることを目標としている。
中世ヴァルド派の教理に関する文献学的研究――写本の解読と翻訳――

「原プロテスタント」や「宗教改革の母」と評される、12世紀に創設されたキリスト教の一派・ヴァルド派は、中世期(12-15世紀)においていかなる教理を有していたのか。この問題について、先行研究ではカトリック教会が残した文書を根拠として彼らの教理が明らかにされる傾向があり、中世の段階でヴァルド派が残した文書は、ほとんど分析対象とされてこなかった。そこで本研究では、現存する中世ヴァルド派文書約180編のうち、彼らの教理が記されていると思しき「8本の詩編」を解読/分析し、詩を通して表出される中世ヴァルド派の教理の解明と体系化を試みる。
微視的形成過程を考慮した地震時の鋼部材における表面亀裂発生予測式の提案

平成30年度は,前年度に引き続き,微視的形成過程を考慮した地震時の鋼材における表面亀裂発生過程を載荷実験により検討した.実験パラメータは,初期表面状態,鋼種,ひずみ履歴,載荷速度,加工硬化層の有無とし,鋼種としては地震時の橋梁鋼部材で損傷が問題となる鋼製橋脚で多用される鋼種として新たにSM490材を対象に加えた.さらに実験供試体についても,より効率的かつ高精度に実験を遂行できるよう形状や計測方法(主に位置同定手法)に改良を加え,多数の実験を遂行できた.その結果,SM490材においても繰返し載荷を受ける鋼材表面において微視的な凹凸が形成され,表面亀裂の発生に何らかの影響を及ぼしている可能性を突き止めることができた.また,地震時を想定した高速載荷による実験から,速度効果の有無で亀裂発生サイクル数が異なることを明らかにすることができた.加工硬化層の有無をパラメータとした実験からも,加工硬化層の存在によって亀裂発生サイクル数が異なること明らかにできた.これらについては,数値シミュレーションも援用しながら今後考察を深めていきたいと考えている.一方,計測の精度が向上したことで新たな計測上の課題も明らかとなった.計測結果から微視的形状に変化が生じた可能性が考えられる繰返し載荷の初期段階では,計測デバイス固有の画素うねりによって表面の変状を誤検知している疑いが浮上したのである.現在,計測原理の異なるデバイスによる計測を準備しており,まずはこの可能性を明確にすることを優先的に考えている.研究実績の概要にも書いたように,現在のところ,計測結果から微視的形状に変化が生じた可能性が考えられる繰返し載荷の初期段階では,計測デバイス固有の画素うねりによって表面の変状を誤検知している疑いがあり,この可能性を明らかにすることが今後の論理展開に向けて最も重要となっている.そこで,当初の計画を変更して,小型供試体の数と計測数を増やし,計測の確からしさを裏付けるための追加実験を実施している.そのため,当初計画していた溶接止端部を対象とする実験に着手することができなかった.したがって,現在までの進捗状況としては「やや遅れている。」とした.現時点での研究の進捗状況を踏まて,次の通り検討事項を若干見直す予定である.まず,研究の根幹となる計測の確からしさをより慎重に評価するため,バイス固有の画素うねりによって表面の変状を誤検知している疑いが浮上したのである.現在,計測原理の異なるデバイスによる計測を準備しており,まずはこの可能性を明確にすることを優先的に考えている.そのため,溶接部を対象とした検討は見送り,対象として構造物の母材を中心に絞ることを考えている.一方,当初想定していなかった,載荷速度や加工硬化層の影響について,亀裂発生過程に及ぼす差異が新たに認められた.実構造物における亀裂損傷への耐性を考える際には,これらの因子が重要となる可能性がある.そこで今年度はその理論的な考察にも注力しながら,当初からの研究目標である微視的表面亀裂形成過程の解明による低サイクル疲労亀裂発生予測式の高精度化に取り組みたいと考えている.平成29年度は,微視的形成過程を考慮した地震時の鋼材における表面亀裂発生過程を載荷実験により検討した.実験パラメータは,初期表面状態,鋼種,ひずみ履歴とし,初期表面状態としては鏡面仕上げにより粗度を可能な限り小さくした状態と橋梁の塗装時を想定したブラストの状態を,鋼種としては構造用鋼材のSM400とSM570を,ひずみ履歴としても複数を検討した.ひずみ履歴に関しては,評価部に実際に発生するひずみ履歴をひずみゲージにより追跡することが困難であるため,変形状態から評価部の平均ひずみを推定することとした.計測の結果,計測をさらに高精度で実施する必要性が明らかとなったため,可動テーブルを用いた計測手法を採用することとした.可動テーブルに表面計測デバイスを載せ安定化させた計測速度で表面形状をより密に評価できることとなった.また,繰返し載荷の最初の載荷時においてリューダース帯が形成されることで,表面に計測可能なレベルでパターンが発現することを明らかにできた.29年度は実験以外に,当初計画では30年度に実施する予定であった汎用解析ソフトウェアを基盤とした分岐解析に着手した.第1歩の取り組みとして共軸型の構成則を対象に解析ソフトウェアの解析結果から分岐点を評価する仕組みを確立できた.対象は平面ひずみ問題に限られるが,汎用解析ソフトウェアAbaqusによって得られる要素節点の変位と積分点における応力テンソルの各成分の出力値から,単純な問題に対して分岐モードも得られるようになり表面亀裂形成シミュレーションへ一歩前進したが,上記実験結果の再現までには至っていない.亀裂形成過程を検討するにあたって,29年度は拘束状態をパラメータとすることができなかった.また,計測の精度を高めて一部実験を再実施したいと考えている.一方,当初計画では30年度の検討項目であった表面亀裂形成シミュレーションの開発に着手したが,30年度に実施すべき課題を多く残している.以上より,29年度の進捗状況としてはやや遅れていると判断した.平成30年度は,前年度に引き続き,微視的形成過程を考慮した地震時の鋼材における表面亀裂発生過程を載荷実験により検討した.実験パラメータは,初期表面状態,鋼種,ひずみ履歴,載荷速度,加工硬化層の有無とし,鋼種としては地震時の橋梁鋼部材で損傷が問題となる鋼製橋脚で多用される鋼種として新たにSM490材を対象に加えた.

さらに実験供試体についても,より効率的かつ高精度に実験を遂行できるよう形状や計測方法(主に位置同定手法)に改良を加え,多数の実験を遂行できた.その結果,SM490材においても繰返し載荷を受ける鋼材表面において微視的な凹凸が形成され,表面亀裂の発生に何らかの影響を及ぼしている可能性を突き止めることができた.また,地震時を想定した高速載荷による実験から,速度効果の有無で亀裂発生サイクル数が異なることを明らかにすることができた.加工硬化層の有無をパラメータとした実験からも,加工硬化層の存在によって亀裂発生サイクル数が異なること明らかにできた.これらについては,数値シミュレーションも援用しながら今後考察を深めていきたいと考えている.一方,計測の精度が向上したことで新たな計測上の課題も明らかとなった.計測結果から微視的形状に変化が生じた可能性が考えられる繰返し載荷の初期段階では,計測デバイス固有の画素うねりによって表面の変状を誤検知している疑いが浮上したのである.現在,計測原理の異なるデバイスによる計測を準備しており,まずはこの可能性を明確にすることを優先的に考えている.研究実績の概要にも書いたように,現在のところ,計測結果から微視的形状に変化が生じた可能性が考えられる繰返し載荷の初期段階では,計測デバイス固有の画素うねりによって表面の変状を誤検知している疑いがあり,この可能性を明らかにすることが今後の論理展開に向けて最も重要となっている.そこで,当初の計画を変更して,小型供試体の数と計測数を増やし,計測の確からしさを裏付けるための追加実験を実施している.そのため,当初計画していた溶接止端部を対象とする実験に着手することができなかった.したがって,現在までの進捗状況としては「やや遅れている。」とした.課題の目的を,これまでのものよりも予測精度の高い表面亀裂発生限界予測式を提案することとしていることを念頭に,そこまで達成できるよう評価パラメータを再点検したいと考えている.例えば,29年度の実験結果から微視的亀裂形成過程に大きく影響を及ぼす可能性のあるパラメータがある程度絞れてきているため,影響度が低いと考えられる評価パラメータについては対象から外し,数を減らすことも考えている.一方,繰返し変形下における亀裂形成過程に及ぼす塑性ひずみ振幅の影響が単純ではないことが確認されたため,その点については当初の実験計画よりも詳しく,パターンを増やして検討したいと考えている.表面亀裂形成シミュレーションについては,30年度において予定通り開発を行う考えである.現時点での研究の進捗状況を踏まて,次の通り検討事項を若干見直す予定である.まず,研究の根幹となる計測の確からしさをより慎重に評価するため,バイス固有の画素うねりによって表面の変状を誤検知している疑いが浮上したのである.現在,計測原理の異なるデバイスによる計測を準備しており,まずはこの可能性を明確にすることを優先的に考えている.そのため,溶接部を対象とした検討は見送り,対象として構造物の母材を中心に絞ることを考えている.一方,当初想定していなかった,載荷速度や加工硬化層の影響について,亀裂発生過程に及ぼす差異が新たに認められた.実構造物における亀裂損傷への耐性を考える際には,これらの因子が重要となる可能性がある.