hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ポルフィリン化合物による光捕集アンテナ系ナノ結晶の作製と光物性

提案者独自の技法である再沈法を用いて、50 nmから400 nm程度の範囲でのサイズ制御された、単一種または複数種のポルフィリン化合物で構成されるナノ結晶やナノ混晶を作製できた。これらの光学特性に関しては、ナノ結晶のサイズに連動した結晶ドメイン間の会合状態の変化が観測されるとともに、ポルフィリンナノ混晶の系では、ドナー/アクセプタ-間の光エネルギー移動が初めて観測された。将来的には、物光電変換材料などの機能性材料として使用されることが期待される提案者独自の技法である再沈法を用いて、50 nmから400 nm程度の範囲でのサイズ制御された、単一種または複数種のポルフィリン化合物で構成されるナノ結晶やナノ混晶を作製できた。将来的には、物光電変換材料などの機能性材料として使用されることが期待される本年度は、提案者独自の技法である再沈法を用いて、単一種または複数種のポルフィリン化合物等により構成されるナノ結晶やナノ複合体を創製することを目的とした。具体的には、エネルギー移動のドナーとアクセプターに使用するポルフィリン誘導体を選定した後、再沈法または再沈法を改良した手法により、A:単一種のポルフィリン化合物で構成されるナノ結晶、B:アクセプターとなるナノ結晶の表面にドナーとなる色素を付着させたナノ複合体、C:複数種の化合物で構成されるナノ混晶という3種のポルフィリンナノ結晶を作製することを試みた。その結果、Aに関しては、サイズが50から400nmに制御されたポルフィリンナノ結晶を得ることに成功した。また、Cに関しても、ドナー/アクセプターとなる複数種のポルフィリン化合物を量比制御しつつ良溶媒に溶解させた後、同溶液を水に注入するという再沈法により、ドナーである無置換ポルフィリンとアクセプターである亜鉛ポルフィリンで構成されるナノ混晶を作製することができた。Bに関しては、中心構造となるナノ結晶の分散液を先ず作製し、その後同分散液に対して、量比制御を行いつつ別種の化合物の溶液を再沈澱することで、シェルーコア2重構造を得る予定であったが、コアとなるべきナノ結晶を後から注入した化合物が認識できず、各々のナノ結晶が生成し、単なる異種ナノ結晶の混合分散液が得られるという残念な結果に終わった。現在、光学特性におけるサイズ依存性や構造依存性を明らかにすることやドナー/アクセプターとなる異種のポルフィリンナノ結晶同士におけるエネルギー変換を蛍光寿命等の評価により行うという目標に向けて、作製されたサンプルAやCの水分散液や薄膜状態における光吸収や蛍光特性等の光学特性評価を行っている。本年度においては、平成19年度に作製された単一種のポルフィリン化合物で構成されるナノ結晶または複数種の化合物で構成されるポルフィリンナノ混晶に関して、各ナノ構造体のサイズ・構造評価を行った。サイズ評価に関しては走査型電子顕微鏡と動的光散乱法を併用し、結晶型評価に関しては粉末X線回折装置を用いた。その結果、再沈法における注入溶液の濃度および貧溶媒の温度という実験条件を制御することにより、サイズが50nmから400nm程度の範囲で、単一種または複数種のポルフィリン化合物で構成されるナノ結晶またはナノ混晶が作製できることが分かった。ここで、ナノ混晶が生成できていることは、粉末X線回折の結果から得られたものである。次に、上記のように得られたサンプルの水分散液や薄膜状態における光吸収や蛍光特性等を測定した結果、ナノ結晶のサイズに連動した結晶ドメイン間の会合状態の変化が観測されたことが明らかとなった。さらに、ポルフィリン溶液、またはポルフィリンナノ結晶の混合水分散液では、ドナー/アクセプタ-間の光エネルギー移動が見られなかったのに対して、ポルフィリンナノ混晶では、光エネルギー移動が観測された。このような有機混合ナノ結晶内におけるエネルギー伝達等はこれまでにほとんど明らかになっておらず、本研究は、今後、物理化学的視点を導入すれば、さらに完成度の高い成果になると考えられる。将来的には、光電変換材料などの機能性材料として使用されることが期待される。
特殊反応場を生かした触媒反応とそのための触媒材料

ゼオライトとメソポーラス物質が主なトピックスである。ゼオライトについては、大結晶の合成、表面構造、プロトンの動力学、塩基触媒作用、メタノールからのエチレン合成、アンキモシメーションの研究を行った。新規有機ゼオライトの調整も行った。メソポーラス物質については、新規合成法、細孔径の制御法、細孔の疎水化、および触媒作用について研究した。例えばメソポーラス物質については、黒田らの研究を端緒として発展しつつある分野である。黒田は、カネマイト有機層間化合物の酸処理により、表面積約800m^2g^<-1>、細孔径約2.6nmのメソポーラス物質を合成した。また、長鎖アルキル基を有する界面活性剤と可溶化剤を用いることによる、熱安定性のあるメソポーラスA1POの合成に成功した。難波はMCM-41の細孔径を2.24.1nmの範囲で精密に制御する手法を確立した。吸着分離をはじめ、多くの応用が期待される。辰巳は、MCM-48およびMCM-41のシリル化処理およびR^1Si(OR^2)_3を加えた合成による有機基の導入の疎水性向上効果を計った。またトリメチルシリル化処理したTi-MCM-41およびTi-MCM-48の活性は、シクロヘキセンのH_2O_2酸化では処理しないものにくらべ、約20倍に向上した。また、H_2O_2の分解も制御できることを明らかにした。ゼオライトの酸性質は。ゼオライトの触媒としての最も重要な性質である。しかるに、ゼオライト細孔中のプロトンの動的挙動に関する研究は少ない。小野は、ゼオライトのプロトンの^1H MAS NMRの高温測定をはじめて行い、ZSM-5中のプロトンは60°CでもNMR的には動いていることを明らかにした。プロトンが酸点に固定されていると考えるか、あるいは、細孔内を動き回っていると考えるかは、触媒作用を考察する上で重要である。泉は、擬液相触媒であるヘテロポリ酸をシリカマトリックス中に閉じこめた触媒を調製した。可溶性触媒を不溶化し、しかも、擬液相触媒としての特徴を残そうとするものである。乾は、Niを含有するSAPO-34がメタノールからエチレンへの転化反応に極めて高い選択性を示すことを見いだしている。本年度はとくにこの触媒の調製法が選択性に及ぼす影響について明らかにした。黒田は、メソポーラス物質,FSM-16の合成により、話題となったが、本年度は、新手法であるin situ XRD分析をもちいて、FSM-16の合成機構を詳細に研究し、FSM-16の生成機構がMCM-41の生成機構と異なることを明らかにした。八嶋は、自ら発展させたアトムプランチング法を用いて、モルデナイトの修飾の可能性を検討した。服部は、ゼオライトにアルカリ金属酸化物を導入すると、強い塩基性触媒として作用することを見いだしているが、本年度はその調製条件が触媒の活性、安定性に及ぼす影響について明らかにした。塩基性触媒としては、小野がアルミナに担持したKNH_2が超強塩基であることを明らかにして、各種の反応を行っている。固体酸触媒におけるプロトンの性質は、これまで数多くの手法により研究されてきたが、プロトンの動的挙動を研究した例は少ない。小野は、代表的な固体酸であるヘテロポリ酸の動的挙動を、^1H-MAS NMRにより明らかにした。また、水を吸蔵したヘテロポリ酸についても、線巾の温度変化からヘテロポリ酸の擬液相挙動との関連を調べた。乾は、Ni含有SAPO-34がメタノールからのエチレンの合成に高い選択性を示すことを見いだしているが、本年度は昨年度に引き続き、触媒の合成条件が選択性発現に及ぼす影響について検討した。また、結晶の大きさ、酸の強度、結晶外表面の酸点などが、選択合成の因子として重要であることを明らかにした。

八嶋は自ら開発したアトム・プランチング法によりモルデナイト骨格へのチタニウムイオンの導入に成功した。Ti含有モルデナイトは、各種アルキルベンゼンの過酸化水素による酸化に対して高い触媒活性を有することを明らかにした。服部は、ゼオライトの空洞にセシウム化合物を導入することにより、強い塩基触媒が調製できることを見いだいしているが、本年度はセシウムイオンの状態を^<133>Cs-および^<23>Na-MAS NMRで検討した。黒田は、メソポーラスシリカを各種シリル化剤により修飾し、物性の変化をSi-MAS-NMR,細孔径分布などの手法により明らかにしている。また、アルミノリン酸-界面活性剤メソ構造体を合成し、その熱的安定性などの性状について調べている。辰巳は、チタニウムを導入したMCM-41およびMCM-48を合成し、その熱的安定性に及ぼす諸因子を明らかにした。また、これらの物質を用いて、有機化合物の過酸化水素による液相酸化反応についても検討した。ゼオライト中のプロトンの性質は、これまで数多くの手法により研究されてきたが、プロトンの動的挙動を研究した例は少ない。小野は、モルデナイト中のプロトンの動的挙動を^1H MAS NMRにより研究し、ZSM-5の結果と比較した。また、GaおよびBを骨格に含むMFI型ゼオライトについても同様な研究を行った。乾は、Ni含有SAPO-34がメタノールからのエチレン合成に高い選択性を示すことを見出しているが、本年度は、格子外Niによるメタノール分解の抑制や外表面酸点の被毒、水蒸気添加によるコ-キングの抑制など選択性向上のための諸因子について検討した。八嶋は自ら開発したアトム-プランチング法により、モルデナイト骨格にTiを導入し、Ti含有モルデナイトが液相アンモオキシム化に対して高い選択性を示すこと、触媒は過酸化水素とアンモニアからヒドキシルアミンが生成する段階に寄与することなどを明らかにした。服部はCs酸化物を空洞内に生成させたX型ゼオライトが、フェニルアセトニトリルなどのメチル化に対して形状選択的塩基触媒として機能することを明らかにした。黒田は、アルキルメチルアンモニウム-カネマイト層間化合物を出発として新規メソポーラス物質(細孔径:26nm、表面積800m_2g^<-1>)を合成するとともに、界面活性剤-アルミノリン酸メソ構造体からもメソポーラス物質(細孔径:3.9nm、表面積:720m^2g^<-1>)の合成が可能であることを示した。辰巳は、シリル化により疎水性を向上さると、メソポーラス物質であるMCM-41およびMCM-48のアルカンやアルケンの過酸化水素による酸化に対する触媒活性が著しく増大すること、および過酸化水素の非生産的分解が抑制できることなどを明らかにした。
内視鏡下鼻内手術最適化のための3次元気流解析を用いた鼻副鼻腔機能の検討

アレルギー性鼻炎や慢性副鼻腔炎などの炎症性鼻副鼻腔疾患に対して内視鏡下鼻内手術が数多く施行されているが、気道の形成、嗅覚、air conditioning作用、共鳴作用という基本的な機能を術後に最適化するためにどのような手術手技を採用すればよいのかという点についてはエビデンスが蓄積されていない。この点に鑑み、本研究ではCTを基にした鼻副鼻腔の3次元再構築と気流解析を行い、これまでの手術手技を気流という観点から再検討して内視鏡下鼻内手術の手技の最適化のためのエビデンスを確立することを目的とする。正常人および、鼻中隔弯曲症患者の術前術後の気流を解析し、手術により劇的な改善をみた。今後はこの方法を他の副鼻腔疾患に応用し、内視鏡治療の標準化を目指す予定である。1.正常CT画像を基にした鼻副鼻腔の3次元再構築と気流解析鼻副鼻腔精査ためにCTを撮影し、画像上鼻副鼻腔に異常が見られなかった症例を正常CT画像として使用した。INTAGE Volume Editorにて、鼻腔・副鼻腔のみを再構築し、ボリュームデータを作成し、STLフォーマットで出力する。出力されたデータをANSYS FLUENTを用いて、ボリュームデータをメッシュ化し、モデルを作成し気流解析を行った。健常者にておいては、左右の鼻腔にて、流速に差がないことが示唆された。2.標準的な内視鏡下鼻内手術の手技に即した切除範囲のモデル作成と術後の気流の変化の分析手術の方法ごとのモデル作成を行った。現在は手術方法ごとの気流の差異について分析中であり。以上の研究を継続することにより、各手術手技による、データの違いを検討し、手術法の最適化に関するエビデンスを確立することが可能であると思われる。最終的には個々の患者の病態に合わせて最適な手術操作のシミュレーションを術前に行うという内視鏡下鼻内手術のオーダーメイド化を確立することが究極の目標である。正常人のモデルを作成し、鼻内気流モデルの標準状態の確立を行った。次に鼻中隔穿孔患者の術前CTを元に、3次元気流解析の方法はDICOMデータで出力されたCT画像からボリュームデータを作成し、気流解析を行った。術後モデルは、術後のCTを参考とし、術前CT上でモデルの加工を行った。鼻中隔穿孔患者の閉鎖術前後の3次元気流解析を行い、正常人と比較検討した。閉鎖後は気流が改善し、上鼻道方向にも気流が出現していた。穿孔縁周囲に、圧勾配、せん断ひずみ速度の上昇がみられ、また、前縁には乱流の出現がみられた。これらが鼻出血、痂皮脱落に関連している可能性が考えられた。術後にはこららの所見は軽減していた。今回の結果は実際の臨床効果と一致しており、術前に術後の機能を評価する上で3次元気流解析が非常に有効な方法であると思われた。以上を学会で報告し、現在論文を執筆中である。ここで得られた情報をもとに前向き研究として、いままでの手術方法で行った群と、気流解析にて算出されて最適とされた手術方法とを比較検討する予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。
π共役オリゴマー分子の革新的合成システムの開発

オリゴチオフェン類は、様々な光・電子材料に応用されている機能性高分子である。現在、オリゴチオフェン類の合成法に関しては、有機金属触媒を用いたクロスカップリング反応に基づいたものが主流となっているが、この合成法は多段階かつ煩雑な合成手順が必要になり、また、環境負荷のかかる有機金属触媒を用いなければならない。そこで本研究では、フローマイクロリアクターを用いたオリゴチオフェン類の電解合成システムを開発した。すなわち、フローマイクロリアクターでは流路内の滞在時間を厳密に制御することができるため、生成物の分子量分布を制御することが可能になり、また、バッチ式リアクターに比べて効率的な合成が達成された。従来のπ共役オリゴマー分子の合成は、有機金属触媒を用いたカップリング反応に基づいたものが主流であり、該手法には所望の分子量に応じて反応・精製を繰り返す多段階かつ煩雑な合成手順が必要になる。これに対し、本研究は空間的・時間的制御が可能になるフロー式の電気化学マイクロリアクターを利用し、分子量の制御されたπ共役オリゴマー分子を簡便かつ効率的に提供することができる革新的な合成システムを構築することを目的としている。予備研究では実際、フロー式の電気化学マイクロリアクターをベースとする反応システムを試作し、チオフェンをモノマーとする電解液を流通の上、通電(電解重合)したところ、5量体を主成分とする極めて単分散性の高い(Mw/Mn = 1.02)オリゴチオフェンをワン・パスのみで収率よく得ることに成功している。これに対し、本年度(平成27年度)の研究では、この合成システムのさらなる高度化と汎用化を図るために「種々の分子量を有する単分散性オリゴチオフェンの合成」に焦点を絞り研究を実施した。具体的には高効率・高選択的なオリゴチオフェン合成のための最適条件の導出、電気化学マイクロリアクターの最適構造の検討により最高のパフォーマンスを発揮するオリゴチオフェン合成システムを構築することに成功した。使用する電気化学マイクロリアクターは原則として予備研究と同一のものを利用したため、セル設計に要する時間は必要にならなかった。また、検討するパラメーターは多岐に渡るが、1回当たりの電解時間は数分程度なので協力頂く大学院学生1名で結論導出のためのデータは十分蓄積出来た。これに対し、本研究では空間的・時間的制御が可能になるフロー式の電気化学マイクロリアクターを利用し、分子量の制御されたπ共役オリゴマー分子を単純なモノマーから簡便かつ効率的に提供することができる革新的な合成システムを構築することを目的とした。とりわけ本研究では、当該合成システムの高度化と汎用化を図るために【種々の分子量を有する単分散性オリゴチオフェンの合成】と【各種π共役オリゴマー分子の合成】に焦点を絞り検討を行った。具体的には高効率・高選択的なオリゴチオフェン合成のための最適条件(流速、電流密度、電極電位、通電量、電極材料、溶媒ならびに電解質の種類)を導出するとともに、電気化学マイクロリアクターの最適構造(流路長、流路幅、電極間距離)の検討により最高のパフォーマンスを発揮するオリゴチオフェン合成システムを構築することに成功した。さらには3-ヘキシルチオフェンオリゴマーおよび3,4-エチレンジオキシチオフェンオリゴマーを合成ターゲットに選定し、対応する各種モノマー基質に対し、本合成システムを適用した。その結果、いずれにおいても所望の分子量ならびに分子量分布を有するオリゴチオフェン類の合成に成功した。次年度(平成28年度)は「各種π共役オリゴマー分子の合成」に焦点を絞り研究を推進する。具体的には具体的には、3-ヘキシルチオフェンオリゴマーおよび3,4-エチレンジオキシチオフェンオリゴマーを合成ターゲットに選定する。これらのオリゴチオフェン類は各種エレクトロニクス材料として現在最も盛んに研究が行われているπ共役オリゴマーであり、また既に一部は実用化もされているため、簡便で高効率的な単分散性オリゴマー分子の合成が実現すれば極めて大きな波及効果も望める。研究開発項目としてはチオフェンオリゴマーの場合と同様、電流密度、流速、基質(モノマー)濃度といった電気化学マイクロリアクターの操作条件の最適化が中心になる。有機電気化学、電解合成、電解重合
慢性疼痛に対する視床下部－脊髄系の疼痛受容および抑制システムの解明

慢性疼痛はその発症メカニズムが十分に解明されていない。昨今、下垂体後葉ホルモンのオキシトシン(OXT)が疼痛抑制効果をもつことが明らかとなり、新規鎮痛薬となりうることが期待できる。申請者はOXTを単量体赤色蛍光タンパク1(mRFP1)で標識したOXT-mRFP1トランスジェニック(Tg)ラットを保有している。今回、このOXT-mRFP1 Tgラットを用いて慢性疼痛を生ずる疼痛モデルを作成し、分子生物学的実験によるOXT合成量の評価だけでなく、Tgラットの利点を活かした生細胞を用いての電気生理学的実験を行い、慢性疼痛下でのOXTニューロンの可塑性、そしてOXTの創薬の可能性について検討する。
ヒト乳歯歯根膜細胞の増殖・分化に対するレチノイン酸の影響に関する細胞生物学的研究

咬合誘導上の理由で抜去した乳歯と永久歯の歯根膜より遊走した細胞をそれぞれ、HPLF-YとHPLFとして継代培養した.2×10^4cells/cm^3の細胞密度で播種し,レチノイン酸(all-trans retinoic acid:at-RAと9-cis retionicacd:9-cis RA)のHPLF-YとHPLFの増殖と分化に対する容量依存的な応答を検索するために,それぞれ,0.01nM100nMの濃度範囲で単独,あるいは0.5nMビタミンD_3(D_3)とともに添加した.その結果,細胞当たりのALPase活性は,HPLF-Yでat-RA:10nM,9-cisRA:1nM,HPLFでat-RAと9-cisRAともに1nMで最大の上昇を示した.次に,DNA合成およびタンパク質の合成は10nM at-RA,1nM9-cisRA,0.5nM D_3,10nM at-RA+0.5nM D_31nMat-RA+0.5nM D_3を添加した結果,特に9日目において,両細胞で増殖の抑制とALPase活性の促進が認められ,さらにRAとD_3による相加的な効果が認められた.増殖に対する効果は,^3H-TdRの取り込みにより,両細胞で,at-RAと9-cisRAによる抑制は全く認められなかった.ところが4日間,これらのリガンドを添加してから^3H-TdRのDNAへの取り込みをみると,HPLF-YとHPLF共にat-RAと9-cisRAによる増殖の抑制が認められた.一方,タンパク質の合成は^<35>S-Metの高分子分画への取り込みから,HPLF-YとHPLFにおいて共に,at-RAと9-cisRAは同様の放射活性を示したが,D_3を添加しても変化はなかった.培地中のタンパク質はイオン交換クロマトグラフィーにより素通り分画,0.1MNaCl溶出分画,0.2M NaCl溶出分画の3分画に分けられた.controlにおいてHPLF-YとHPLFともに同様のパターンを示したが,D_3と9-cisRAによって^<35>S-Met標識タンパク質が異なる分布を示した.すなわち,核内受容体のRXRとVDRとのクロストークと各タンパク質の応答配列の重要性が示唆された.したがって,本研究においてヒト乳歯歯根膜由来の培養線維芽細胞は細胞の分化度が低く,増殖が活発であり,ヒト永久歯歯根膜由来細胞は細胞の分化度が高いことが示唆された.咬合誘導上の理由で抜去した乳歯と永久歯の歯根膜より遊走した細胞をそれぞれ、HPLF-YとHPLFとして継代培養した.2×10^4cells/cm^3の細胞密度で播種し,レチノイン酸(all-trans retinoic acid:at-RAと9-cis retionicacd:9-cis RA)のHPLF-YとHPLFの増殖と分化に対する容量依存的な応答を検索するために,それぞれ,0.01nM100nMの濃度範囲で単独,あるいは0.5nMビタミンD_3(D_3)とともに添加した.その結果,細胞当たりのALPase活性は,HPLF-Yでat-RA:10nM,9-cisRA:1nM,HPLFでat-RAと9-cisRAともに1nMで最大の上昇を示した.次に,DNA合成およびタンパク質の合成は10nM at-RA,1nM9-cisRA,0.5nM D_3,10nM at-RA+0.5nM D_31nMat-RA+0.5nM D_3を添加した結果,特に9日目において,両細胞で増殖の抑制とALPase活性の促進が認められ,さらにRAとD_3による相加的な効果が認められた.増殖に対する効果は,^3H-TdRの取り込みにより,両細胞で,at-RAと9-cisRAによる抑制は全く認められなかった.ところが4日間,これらのリガンドを添加してから^3H-TdRのDNAへの取り込みをみると,HPLF-YとHPLF共にat-RAと9-cisRAによる増殖の抑制が認められた.一方,タンパク質の合成は^<35>S-Metの高分子分画への取り込みから,HPLF-YとHPLFにおいて共に,at-RAと9-cisRAは同様の放射活性を示したが,D_3を添加しても変化はなかった.培地中のタンパク質はイオン交換クロマトグラフィーにより素通り分画,0.1MNaCl溶出分画,0.2M NaCl溶出分画の3分画に分けられた.controlにおいてHPLF-YとHPLFともに同様のパターンを示したが,D_3と9-cisRAによって^<35>S-Met標識タンパク質が異なる分布を示した.すなわち,核内受容体のRXRとVDRとのクロストークと各タンパク質の応答配列の重要性が示唆された.したがって,本研究においてヒト乳歯歯根膜由来の培養線維芽細胞は細胞の分化度が低く,増殖が活発であり,ヒト永久歯歯根膜由来細胞は細胞の分化度が高いことが示唆された.2.D_3との相互作用では,培養9日目における増殖の抑制とALPase活性の上昇に関しては,HPLF-Y, HPLFともに,D_3の同時添加による相加的な効果が認められた。4.タンパク質の合成は,^<35>S-Metの高分子分画への取り込みからみると,HPLF-Y, HPLFともにat-RA, 9-cis RAは同じ総放射活性であり,D_3を添加しても変化はなかった。しかし,イオン交換クロマトグラフィーにより素通り分画,0.1M NaCl

溶出分画,0.2M NaCl溶出分画の3分画に分けたところ,controlにおいてHPLF-Y, HPLFともに同じパターンを示したが,D_3と9-cis RAによって^<35>S-Met標識タンパク質が異なる分布を示した。すなわち,HPLF-YとHPLFにD_3と9-cis RAによって,特徴的なタンパク質の発現調節がなされている可能性が示唆された。咬合誘導上の理由で抜去した乳歯と永久歯の歯根膜より遊走した細胞をそれぞれ,HPLF-YとHPLFとして継代培養した.2×10^4cells/cm^2の細胞密度で播種し,レチノイン酸(all-trans retinoic acid:at-RAと9-cis retinoic acd:9-cis RA)のHPLF-YとHPLFの増殖と分化に対する容量依存的な応答を検索するために,それぞれ,0.01nM100nMの濃度範囲で単独,あるいは0.5nMビタミンD_3(D_3)とともに添加した.その結果,細胞当たりのALPase活性は,HPLF-Yでat-RA:10nM,9-cis RA:1nM,HPLFでat-RAと9-cis RAともに1nMで最大の上昇を示した.次に,DNA合成およびタンパク質の合成は10nM at-RA,1nM 9-cis RA,0.5nM D_3,10nM at-RA+0.5nM D_3と1nM at-RA+0.5nM D_3を添加した結果,特に9日目において,両細胞で増殖の抑制とALPase活性の促進が認められ,さらにRAとD_3による相加的な効果が認められた.増殖に対する効果は,^3H-TdRの取り込みにより,両細胞で,at-RAと9-cis RAによる抑制は全く認められなかった.ところが4日間,これらのリガンドを添加してから^3H-TdRのDNAへの取り込みをみると,HPLF-YとHPLF共にat-RAと9-cis RAによる増殖の抑制が認められた.一方,タンパク質の合成は^<35>S-Metの高分子分画への取り込みから,HPLF-YとHPLFにおいて共に,at-RAと9-cis RAは同様の放射活性を示したが,D_3を添加しても変化はなかった.培地中のタンパク質はイオン交換クロマトグラフィーにより素通り分画,0.1M NaCl溶出分画,0.2M NaCl溶出分画の3分画に分けられた.controlにおいてHPLF-YとHPLFともに同様のパターンを示したが,D_3と9-cis RAによって^<35>S-Met標識タンパク質が異なる分布を示した.すなわち,核内受容体のRXRとVDRとのクロストークと各タンパク質の応答配列の重要性が示唆された.したがって,本研究においてヒト乳歯歯根膜由来の培養線維芽細胞は細胞の分化度が低く,増殖が活発であり,ヒト永久歯歯根膜由来細胞は細胞の分化度が高いことが示唆された.
超高強度マグネシウム合金の相変態挙動に基づくＬＰＳＯ構造形成メカニズムの解明

本研究では,構造変調と濃度変調が同期した長周期積層(LPSO)構造を有する高強度マグネシウム合金を対象とし,主として熱的変化の観点から,LPSO構造の形成・変化が関与する相変態を明らかにすることを目的としている.今年度は,LPSO構造形成に及ぼす溶融後の冷却速度の影響について,示差走査熱量測定(DSC)やX線回折測定によって調べた.その結果,Mg97Zn1Y2鋳造合金では,冷却速度1090°C/minの範囲においては18Rに加えて14HのLPSO構造が形成し,冷却速度が小さいほど14HのLPSO構造形成が支配的になっていることが分かった.タイプIIのMg97Zn1Gd2鋳造合金では,溶融後,1°C/min程度の速度で冷却すれば,鋳造ままで14HのLPSO構造が形成している可能性が示唆された.さらに,LPSO構造の高温安定性を種々の温度に加熱し,20分および24時間保持後急冷試料に対してX線回折測定により調べた.その結果,Mg97Zn1Y2合金において,20分間の加熱保持では500520°Cの間で積層欠陥へのZnおよびYの濃化の消失した18R構造が過渡的に存在すること,また,加熱保持時間を24時間にするとこれらの過渡的な18R構造は消滅するものの,470500°Cの間で積層欠陥へのZnおよびYの濃化の消失した18R構造が存在することが分かった.さらに,積層欠陥へのZnおよびYの濃化の消失した18R構造を徐冷すると14Hの形成に加えて470°C以下で冷却中にSFへのZnとYの濃化が進行することが分かった.以上より,DSC加熱曲線における400500°Cの温度範囲でみられる熱的変化(吸熱ピーク)は積層欠陥へのZnおよびYの偏析に関係しているのではないかと考えられた.25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,構造変調と濃度変調が同期した長周期積層(LPSO)構造を有する高強度マグネシウム合金を対象とし,主として熱的変化の観点から,LPSO構造の形成・変化が関与する相変態を明らかにすることを目的としている.今年度は,LPSO構造形成に及ぼす溶融後の冷却速度の影響について,示差走査熱量測定(DSC)やX線回折測定によって調べた.その結果,Mg97Zn1Y2鋳造合金では,冷却速度1090°C/minの範囲においては18Rに加えて14HのLPSO構造が形成し,冷却速度が小さいほど14HのLPSO構造形成が支配的になっていることが分かった.タイプIIのMg97Zn1Gd2鋳造合金では,溶融後,1°C/min程度の速度で冷却すれば,鋳造ままで14HのLPSO構造が形成している可能性が示唆された.さらに,LPSO構造の高温安定性を種々の温度に加熱し,20分および24時間保持後急冷試料に対してX線回折測定により調べた.その結果,Mg97Zn1Y2合金において,20分間の加熱保持では500520°Cの間で積層欠陥へのZnおよびYの濃化の消失した18R構造が過渡的に存在すること,また,加熱保持時間を24時間にするとこれらの過渡的な18R構造は消滅するものの,470500°Cの間で積層欠陥へのZnおよびYの濃化の消失した18R構造が存在することが分かった.さらに,積層欠陥へのZnおよびYの濃化の消失した18R構造を徐冷すると14Hの形成に加えて470°C以下で冷却中にSFへのZnとYの濃化が進行することが分かった.以上より,DSC加熱曲線における400500°Cの温度範囲でみられる熱的変化(吸熱ピーク)は積層欠陥へのZnおよびYの偏析に関係しているのではないかと考えられた.本研究では,構造変調と濃度変調が同期した長周期積層(LPSO)構造を有する高強度マグネシウム合金を対象とし,主として熱的変化の観点から,LPSO構造の形成・変化が関与する相変態を明らかにすることを目的としている.今年度は,ほぼ100%のLPSO構造で構成されるMg_85Zn_6Y_9合金を対象とし,示差走査熱量計(DSC)による熱分析を行った.さらに,相変態前後における結晶構造変化を調べるためにX線回折測定も併せて行った.DSC測定においては,10ー90°C/minの種々の速度で液相線温度以上まで加熱した後,数10°C/min程度の速度で室温まで冷却した.DSC測定の結果,490°Cおよび530°C付近において吸熱ピークが現れること,および同じ試料を同じ条件で再度DSC測定を行うと,2つの吸熱ピークが消失することが明らかになった.吸熱ピークが消失した試料を400°Cで最大48時間まで熱処理してDSC測定に供したところ,5時間以上熱処理した試料については,490°Cおよび530°C付近における吸熱ピークが再び現れるようになった.400°Cで熱処理を行った試料のX線回折測定を行った結果,熱処理時間が長くなるにつれてLPSO構造においてZnとYが濃化した原子面に関係する回折ピーク強度が増大することが明らかになった.

これから,DSC加熱曲線における490 °Cの吸熱ピークは,ZnやYの積層欠陥への濃縮度合いあるいはZnとYが濃化した面内における規則化に関係した相変態に対応している可能性が示唆された.さらに,ZnとYの積層欠陥への濃化は凝固後の冷却速度に影響を受けることが分かった.DSC測定における加熱速度,試料容器,測定雰囲気等を検討し,LPSO構造の形成・変化に伴う微小な熱的変化の検出に適する条件を確立することができた.DSC測定の結果,LPSO形成に関係する吸熱ピークを検出するとともに,ZnとYの濃度変調へ及ぼす冷却速度および熱処理時間の影響が明らかになった.以上の成果は,LPSO構造形成メカニズムの解明に資する重要な知見であると考えられる.今年度は,100%のLPSO構造で構成されるMg_85Zn_6Y_9合金のみを対象としたが,今後は,25%のLPSO構造で構成されるMg_97Zn_1Y_2合金における18Rから14Hへの構造変化,Mg_97Zn_1Gd_2合金における熱処理に伴うLPSO構造形成について,熱的変化の観点から相変態挙動を明らかにする.さらに,より規則配列度の高いMg-Al-Gd系合金における相変態挙動についても調べる予定である.上記の合金系について得られた結果を統合することにより,LPSO構造形成・変化に及ぼす因子をそれぞれの合金系の熱力学的性質と関連付けながら議論したい.25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度が最終年度であるため、記入しない。
Craniofacial Distraction の実験的研究-内視鏡的手術と規格写真撮影装置による経時的観察-

平成8年度は、実験小動物を用いた頭蓋顔面の形態学的研究におけるX線規格写真撮影に用いるべく頭部固定装置(ラット用)を考案開発し、ウィスター系ラット8週令、11週令各20匹の頭部を用いて側方位、軸位での基準値を算定、高い規格再現性(側方位標準誤差0021、軸位標準誤差00.17)を得た。平成9年度は本固定装置を用いてのX線フィルム測定値の拡大率補正後の値と乾燥頭蓋骨実測値との比較・検討を行い、軸位計測値においては、1)8週令11週令を比較して、計測項目別に減少に似た傾向、2)軸位最大前後長の誤差が最小、3)切歯骨最大幅計測比較において歯牙(切歯)と骨(切歯骨)との縮小率の差異を示唆、4)計測値差異は幅径>長径の傾向など、側方位計測値においては、1)8週令11週令を比較して、計測項目別に増減に似た傾向、2)頭蓋顔面前後長の誤差が最小、3)頭蓋前後長と鼻骨前後長の実測値補正値比較における増減を加えると頭蓋顔面前後長の誤差に近似、4)頬骨前後長・切歯骨前後長は側方位計測値として不適当などの結果を得た。生体計測と屠殺後乾燥頭蓋計測を併せて行う場合、とくに縮小率の標準値の設定が必要である。その他、乾燥頭蓋作成時の切歯・頬骨(頬骨弓部)・鼓室骨・頭頂間骨の脱落による計測誤差も考慮すべきと思われた。平成10年度は実験小動物を用いてcraniofacial distractionによる頭蓋拡大の経時的検討を1)gradual distractionとrapid distractionの比較、2)それぞれの方法によるrelapseの比較において行った。実験の計測は前年度までに作成・検討した小動物用(家兎用)頭部固定装置を使用した。体重約3kgの日本白色家兎8羽を用い、Guerrero;ウェルズ社製Craniofacial Distractorを用いてcraniofacial distractionの速度を2群に分けて実験した。ソフロンによる軟x線撮影を経時的に行い(延長前,延長終了時,1週間後延長器除去直後,延長器除去3日後,1週間後)、仮骨、後戻りの状態を観察した。骨延長部の軟X線による経時的観察により、緩徐群は急速群に比して骨新生距離が有意に長く、後戻り距離も少なく、これは骨延長部周囲の組織学的観察によっても同様の所見を得た。つまり、実験小動物における頭蓋拡大はより緩徐に行うものが、骨新生がより多く、後戻りも少ないため有利と考えられた。実験小動物を用いた頭蓋顔面の形態学的研究におけるX線規格写真撮影に用いるべく規格再現性の高い頭部固定装置を考案開発し、側方位、軸位での基準値を算定した。ウイスター系ラット8週令(250gr前後)

20匹、11週令(300gr前後)20匹の頭部を切断し、本装置に切歯歯槽縁と両側外耳道孔上縁を結ぶ線がフイルム面と平行になるように固定、軟X線撮影装置(ソフロンR SRO-M50;ソフロン社製)を用いて側方位、軸位を各固体に付き、各々3回撮影した。管球-フイルム間距離は45cm、軸位におけるフイルム-イヤーロッド中点間距離5.5cm、側方位におけるフイルム-イヤーロッド中点間距離は5cmである。各撮影平面における基準点を撮影したX線フイルムから測定し、これらの平均値を算定し基準値とするが、計測は熟練した同一施術者が3日間にわたり、3回の操作をおこなってその平均値とした。8週令ラット側方位計測値:頭蓋顔面前後長49.2±1.0、頭蓋前後長26.8±1.0、鼻骨前後長24.6±1.0、切歯骨前後長15.1±0.7、上顎骨前後長20.9±0.6、頬骨前後長8.3±0.3、8週令ラット軸位計測値:軸位最大前後長49.5±1.2、切歯骨最大幅9.5±0.3、眼窩間距離7.3±0.3、臼歯部最大幅10.4±0.4、頬骨弓最大幅26.8±0.5、外耳道間距離19.4±0.3、頭頂骨前後長9.7±0.5、11週令ラット側方位計測値:頭蓋顔面前後長51.9±0.7、頭蓋前後長27.8±0.4、鼻骨前後長25.4±0.3、切歯骨前後長15.4±0.4、上顎骨前後長22.5±0.6、頬骨前後長8.8±0.3、11週令ラット軸位計測値:軸位最大前後長51.9±0.9、切歯骨最大幅10.1±0.3、眼窩間距離8.0±0.2、臼歯部最大幅11.7±0.3、頬骨弓最大幅28.2±0.5、外耳道間距離20.1±0.2、頭頂骨前後長10.3±0.4を計測値として得た。また3回の計測における標本装置固定による誤差、軟X線撮影装置内設置による誤差、フイルム読み取り誤差を評価すべく、3回にこの計測値の標準偏差、標準誤差を算出すると、側方位において標準誤差00.21、軸位にて00.17と信頼性(精確さ)の高いものとなった。次年度の研究継続とし、拡大率補正後の値と乾燥頭蓋骨実測値との比較中であり、各標本個体の計測の正確性を今後の課題とし、成長生体における実験の応用を予定している。昨年度は実験小動物のためのX線規格写真用頭部固定装置(ラット用)により規格写真用撮影による基準値を算定、高い規格再現性(側方位標準誤差00.21、軸位標準誤差00.17)を得た。今年度の実験の目的はX線フィルム測定値の拡大率補正後の値と乾燥頭蓋骨実測値との比較・検討であり、ウィスター系ラット8周令、11周令各20匹の頭部を乾燥頭蓋骨とし、前回と同様の計測点を実測し、これをX線フィルム測定値の拡大率補正した値と比較した。以下に軸位、側方位別の結果を示す。1.軸位計測値:1)8周令11周令を比較して、計測項目別に減少に似た傾向がみられた。2)軸位最大前後長の誤差が最小であった。3)切歯骨最大幅計測比較において歯牙(切歯)と骨(切歯骨)との縮小率の差異を示唆する。4)頭頂骨前後長の計測において冠状縫合および頭頂骨頭頂間骨縫合の計測に問題があり、軸位計測値として不適当と思われた。5)計測値差異は幅径>長径の傾向があった。6)計測時誤差による不適当な計測項目の除外が必要と思われた。7)部位別縮小率の検討を要する。2.側方位計測値:1)8周令11周令を比較して、計測項目別に増減に似た傾向がみられた。2)軸位計測と同様に頭蓋顔面前後長の誤差が最小であった。
先天性盲ろう児の共創コミュニケーションに関するデータベースの構築

先天盲ろう児とのコミュニケーションに関して、共創コミュニケーションの観点から取り組まれた実践をデータベースとして整理した。データベースの対象となった先天盲ろうの子どもは13名であった。データベースの枠組みは、「先天盲ろうの子どもとのコンタクトと社会的インタラクションの成立」および「先天盲ろうの子どもとの意味の共有とナラティブの生成」の観点から構成した。収集した多くの実践から64のエピソードを抽出し、すべてのエピソードについて実践場面のビデオクリップと個々のエピソードを説明する文章を作成し、データベースとして整理した。前年度に引き続き、研究代表者と分担者(計5名)が保有している先天性盲ろう児とのコミュニケーションに関するビデオ映像資料に関して、データベースの一次資料となるビデオクリップを収集し、その妥当性を検討する研究分担者会議を5回(時期と会場は以下の通り。平成25年5月;群馬大学、8月;群馬大学、12月;横浜市開港記念会館、平成26年2月;福井大学、3月;宮城教育大学)実施した。その結果、対象となる先天性盲ろう児は17名であり、77のビデオクリップが収集された。平成24年度に収集したビデオクリップは36であるので、平成25年度に新たに41ビデオクリップを収集したことになる。新たに収集したビデオクリップは、先天性盲ろう児とのコミュニケーションに関して、meaning making, dialogue, negatiationの様相に関するものが中心である。研究分担者会議においは、個々のビデオクリップに関して全員で視聴し検討した。また、すべてのビデオクリップに関してそのエピソード記述と説明事項に関する基礎資料を作成した。また前倒し請求した研究費により、3名の分担者が,平成25年10月31日から11月10日の間、オランダ国のフローニンゲン大学Jannsen教授と世界的な盲ろう教育研究に関する先駆的機関であるRoyal Kentalisを訪問し、共創コミュニケーションに関するデータベース構築に関して助言を受けた。初年度であることから、研究代表者と分担者(計5名)が保有している先天性盲ろう児とのコミュニケーションに関するビデオ映像資料に関して、データベースの一次資料となるビデオクリップの妥当性を検討する協議会を4回(平成24年7月:宇都宮大学、9月:群馬大学、12月:横浜開港記念会館、3月:群馬大学)開催した。その結果、対象となる先天性盲ろう児は15名であり、36のビデオクリップに関して全員で視聴し検討した。また、36のビデオクリップに関してそのエピソード記述と説明事項に関する基礎資料を作成した。対象児とビデオクリップの概要は下記の通りである。対象となる先天性盲ろう事例:事例1(先天性風疹症候群、弱視難聴+知的障害)、事例2(低出生体重、盲高度難聴+知的障害、肢体不自由)、事例3(原因不明、盲ろう+知的障害、肢体不自由)、事例4(原因不明、盲ろう+知的障害)、事例5(原因不明、盲ろう+知的障害、肢体不自由)、事例6(原因不明、盲ろう+知的障害、肢体不自由)、事例7(原因不明、弱視難聴+知的障害、肢体不自由)、事例8(チャージ連合、弱視難聴+知的障害、肢体不自由)、事例9(エマヌエル症候群、盲高度難聴+知的障害、肢体不自由)、事例10(低出生体重、盲難聴)、事例11(チャージ連合、盲ろう+知的障害、肢体不自由)、事例12(多発奇形症候群、盲難聴+知的障害、肢体不自由)、事例13(原因不明、盲ろう+知的障害)、事例14(低出生体重、弱視難聴+知的障害)、事例15(原因不明、弱視難聴)である。検討した36ビデオクリップは、先天性盲ろう児と係わり手との二者間の直接的コミュニケーション(dyadic interactions)に関して9クリップ、モノを介在させた3項間のコミュニケーション(triadic interactions)に関して27クリップであった。研究目的は先天性盲ろう児とのコミュニケーションに関するデータベースの構築であるが、研究2年次である平成25年度の取り組みによって、その基礎資料(映像資料)を作成することができた。すなわち、研究代表者と分担者(計5名)が保有している全ての基礎資料は、対象となる先天性盲ろう児が17名、ビデオクリップは77となった。研究3年次の平成26年度(本年度)は、収集した77ビデオクリップの妥当性と信頼性を個々に検討し、データベース構築のための選定を行うこと、併せて、個々のビデオクリップに関する解説文(エピソード記述をその解説)を作成する作業に取り組んだ。そのために、研究分担者会議を6回(時期と会場は以下の通り。平成26年4月;宮城教育大学、平成26年7月;安曇野市公民館、平成26年9月;宇都宮大学、平成26年10月;群馬大学、平成26年12月;宇都宮大学、平成27年3月;福井大学)実施して、77のビデオクリップを全員で再度視聴して協議を行った。また、これまでの研究成果を取りまとめ、平成26年9月に実施された日本特殊教育学会第52回大会(会場;高知大学)おいて自主シンポジウム「先天性盲ろう児との共創コミュニケーションの様相ー(2)Triadic interactionに関する実践を巡ってー」を実施して、これまでの研究成果を報告した。研究目的は先天性盲ろう児とのコミュニケーションに関するデータベースの構築であるが、研究3年次である平成26年度の取組によって、収集した77ビデオクリップの妥当性と信頼性を個々に検討し、データベース構築のための選定を行う下準備ができた。最終年度の平成27年度は、まず1)共創コミュニケーションに関するデータベース構築のための枠組みを検討し設定することができた。

枠組みは「Contact and Social Interaction」と「Shared Meaning and Narratives」に大別して整理された。前者はDyadic Interaction(4つの下位カテゴリーから構成)、Triadic Interaction(5つの下位カテゴリーから構成)およびComponents of Interaction(6つの下位カテゴリーから構成)のカテゴリーによって構成され、後者はShared Meaning and Narratives(5つの下位カテゴリーから構成)とTransition to the Cultural Language(2つの下位カテゴリーから構成)によって構成された。次に、2)データベースの枠組みに沿って、収集した77ビデオクリップの選定を再度行った。その結果、「Contact and Social Interaction」に関しては44のビデオクリップ、「Shared Meaning and Narratives」に関しては、20のビデオクリップがデータベースの枠組みに沿って配置された。さらに、3)以上の64ビデオクリップに関して、研究分担者全員で視聴し、データベースとして適切な長さであるか、映像に倫理的な観点から問題がないか等に関して詳細に検討した。その上で、4)64の個々のビデオクリップ個々に作成されたエピソード記述に関して、記述の妥当性に関して検討した。以上の取組によって、本研究の目的である先天性盲ろう児とのコミュニケーションに関する出たベースの構築は達成された。先天盲ろう児とのコミュニケーションに関して、共創コミュニケーションの観点から取り組まれた実践をデータベースとして整理した。データベースの対象となった先天盲ろうの子どもは13名であった。データベースの枠組みは、「先天盲ろうの子どもとのコンタクトと社会的インタラクションの成立」および「先天盲ろうの子どもとの意味の共有とナラティブの生成」の観点から構成した。収集した多くの実践から64のエピソードを抽出し、すべてのエピソードについて実践場面のビデオクリップと個々のエピソードを説明する文章を作成し、データベースとして整理した。平成26年度の研究計画は、1)収集したビデオクリップの内容的妥当性の検討、2)ビデオクリップに関するエピソード記述の適切性に関する検討、3)映像資料としてのビデオクリップの最適化、4)データベースの枠組みの検討に取り組む予定であった。この内、1)2)及び3))についてはほぼ達成したが、4)に付いては検討作業を終えることができなかった。最終年度である平成27年度の前半に4)の作業に取り組む計画である。重複障害教育最終年度であるので、前年度に終了できなかった作業を進めつつ、研究成果の取りまとめにあたる。具体的には、1)データベースの枠組みを検討し、構築する(平成27年5月に予定している研究分担者会議で実施する)2)収集した全77ビデオクリップから、データベースの枠組みに基づきビデオクリップの画像及びその解説を選定し、データベースを構築する(平成27年8月、9月、10月に予定している研究分担者会議で実施する)
患者・医師コミュニケーションの理論化と定量的評価・教育法の開発

平成13年度研究実績は以下のとおりである。1)患者-医師面接の教育手法の評価・分析。構成型客観的面接試験(OSCE)の実施手順による、スコア信頼性の変動につき検討を行った。まず模擬患者の演技の標準化や評価者の標準化教育を行わないで実施した場合の信頼性係数は、0.5以下であり評価スコアの信頼性は学生の教育評価に耐え得るものではないことが判明した。平成13年度未に実施されるOSCE(平成14年3月9日実施)では訓練を受けた模擬患者を用い、演技の細部にわたって標準化のための打ち合わせを実施、かつ評価者についても事前にワークショップを開催して評価のばらつき要因を相互に検証する作業を行った。その結果実施されるOSCEの評価スコアについて信頼性係数の計算を再度行い、比較結果を得つつある。2)患者-医師会話プロセスの評価法開発ならびに教育への応用性の検討。非言語的コミュニケーションプロセスの評価法を開発するため、まず本邦における非言語コミュニケーションの実証データについて文献的に総括した。また欧米の先行研究のうち、日本人と米国白人との表情による感情表現の違いを検討したものについてもこれを参照した。これらをもとに、平成14年度医学部5年生を対象とする小人数セミナー(公衆衛生学実習)で医療面接に関する実習の企画を進めている。3)その他米国Harvard大学との共同研究:米国大学病院における会話データを用いて医師が会話中に用いる主語をエスノメソドロジーにより分析、その結果を第27回日本保健医療社会学会(平成13年5月・於東京大学)で口頭発表。本年度研究の目的は1)患者・医師コミュニケーションに関する理論的整理を行うこと、2)これまでに開発した定量的評価法を発展させた会話プロセス評価法を開発すること、3)会話分析の手法を医学教育における会話教育の評価に応用すること、の3点であった。患者・医師コミュニケーションの研究は、これまで会話機能分析・社会学的会話分析・行動心理学的分析・さらに解釈学的分析など様々な理論的背景のもと医学・社会科学などの幅広い分野で発達してきた。それぞれの長所短所を整理したものを小論にまとめた。また、近年問題となっている患者の自己意思決定と会話研究・評価の関連を明確にするため、従来の意思決定論や政治経済的モデルに基く医師・患者関係論を批判的に吟味した。その結果としてグループ意思決定理論と患者中心型面接モデルに基く新しい評価法を提案した。しかし、新規開発した評価法では非言語的情報が評価できないため、さらなる発展が必要である。まずこれまで欧米で進められてきた医療現場における非言語的コミュニケーション研究を総括的に文献検索したが、東西の文化的背景の違いから評価の枠組みを新たに固める必要があるとの認識を得た。なお、非言語的コミュニケーション研究のために、基礎的データを取れるよう京都大学医学部総合診療部に協力を要請している。最後に近年医学部教育に取り入れられてきた構成型客観的面接試験(OSCE)において、患者面接の評価がどの程度信頼性をもって行われているかを、自学の学生実習結果をもとに検討した。その結果、評価者間信頼性が極めて低いことが明らかとなった。今後評価者に対する教育・訓練が必要であることが強く示唆された。今年度の研究を踏まえ、次年度(最終年度)では非言語的コミュニケーションの評価システムを完成させ、これを応用した教育評価のあり方の検討を進めたい。