hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
短期留学生のための日本語教育プログラムの総合的開発

具体的な実施プランとして、開発教材の参考資料として、教室場面での学生と教師とのインターアクションをビデオ録画し、データ収集するとともに、文章表現のクラスでは、学生の成果を今後の分析のために毎回コピーし、保存する作業を続けた。さらに、隔週ごとに、本研究分担者がコーディネーターを務める、別科コーディネーター会を招集し、研究実績の概要に基づいた協議、検討が行われた。また、科研の中間報告として、平成12年12月8日-10日広島大学に出張し、同教育学部において発表した。年度内の目標であったプランの作成までには至っていないものの、次年度は具体的なモデルを作成する予定である。第二言語習得に関する研究会を開催し、2月8日にパリ第5大学のバサール・マリー・テレーズ教授を招き、「インターアクションと言語習得」というタイトルで講演会を開いた。当該研究では、平成12年度から、短期留学生を中心とした別科日本語専修留学生が初級から中級を経て、調査レポート執筆に至るまでのいくつかの段階を想定し、そのステップに沿って、主題別、領域別の共通教材作成を試み、システム教材を開発してきた。昨年度までの基礎研究を踏まえ、平成13年度の主な活動として、教材の研究開発に着手した。具体的には、研究分担者間で、定期的に会合を開き、新年度に向けた教材開発を手がけた結果、読解、口頭表現、ならびに総合クラス用の試用版教材が作成できた。こうした教材は、日本語研究教育センターの留学生用としてだけではなく、日本語教育学を学ぶ学生にとっても、研究材料になる。早稲田大学は、平成13年度に、大学院日本語教育研究科を設立したが、特色のひとつとして、日本語教育の理論と実践を統合した総合的な実践研究クラスを開講している。次年度は、そうしたクラスでも、大学院生と共に、試用版の教材分析を行い、留学生のニーズに合った教材について考察を進める予定である。当該研究では、平成12年度から14年度まで、短期留学生を中心とした別科日本語専修生が初級から中級を経て、調査レポート執筆に至るまでのいくつかの段階を想定し、そのステップに沿って、主題別、領域別の共通教材作成を試み、システム教材の開発を最終目標として進められた。本研究分担者がコーディネーターを務める、別科コーディネーター会を招集し、研究実績の概要に基づいた協議、検討を行い、市販の教材・解説書の類からいくつかのサンプルをとりだし、本研究のモデルとしての使用の可能性をさぐる試みを行った。研究方法としては、学習段階に沿って、主題別、領域別の共通教材の作成を行い、順を追って学んでいけるようなシステム教材を開発した。こうした基礎研究を踏まえた上で、教材開発を手がけた結果、読解、口頭表現、ならびに総合クラス用の試用版教材の作成にこぎつけることができた。最終年度の実賛として開発された教材は、日本語研究教育センターの留学生用としてだけではなく、日本語教育学を学ぶ学生にとっても、研究材料になったと思われる。
運動場モデルを用いた胸部ＭＲとＣＴ画像の統合と肺野構造に基づく機能画像の構成法

本研究では,慢性肺疾患の患者でも肺野内が少数の運動パターンに支配されているという知見に基づき,呼吸状態の違いを回避して肺野内運動を追跡する手法について検討した.また,時系列造影MR画像に対して肺動脈と大動脈に由来する血流を分離しながら解析する血流解析手法を提案するとともに,異種モダリティ間の対応探索・統合法を開発した.さらに,3次元CTから気管支,肺血管,肺葉などの構造を高速かつ高精度に抽出する手法を提案するとともに,慢性肺疾患に対する適用性を検証した.これらの成果をもとに,肺野内病変や,肺内部の血流動態を解剖学的構造に応じて解析するシステムを試作し,臨床への適用評価を進めている.これまで、医用画像における複数モダリティの統合法の研究は、おもに静止した器官を対象としており、胸部などの運動する器官に適用できる方法は確立されていない。研究代表者らは、肺野内部を運動する場として捉え、運動全体を総合的かつ定量的に把握する方法を提案するとともに、COPDなどの慢性閉塞性肺疾患の患者でも肺野内の運動が比較的少数の運動パターンに支配されていることを明らかにした。本研究では、この基本運動パターンモデルを用いて呼吸状態の違いを回避して、3次元CTから解析した肺葉や肺区域などの肺野構造、病変分布、運動の局所的複雑さ、血流動態などの機能情報を統合し、解剖学的な肺野の構造に対応した各種機能分布を解析し提供できるシステムの開発を目指す。研究2年目の平成25年度は、平成24年度に開発した「3次元CT像を用いた肺野構造解析システム」と「異種モダリティの対応探索法・統合法」の改良を進め、3次元CTと造影MR画像の空間分解能や描出撮像組織の違いを回避しながら呼吸運動状態が異なる肺野内特徴点を対応探索し統合するシステムを試作した。これと並行して、研究の検証用として用いるCTとMRの画像サンプルの収集を継続した。本研究では,慢性肺疾患の患者でも肺野内が少数の運動パターンに支配されているという知見に基づき,呼吸状態の違いを回避して肺野内運動を追跡する手法について検討した.また,時系列造影MR画像に対して肺動脈と大動脈に由来する血流を分離しながら解析する血流解析手法を提案するとともに,異種モダリティ間の対応探索・統合法を開発した.さらに,3次元CTから気管支,肺血管,肺葉などの構造を高速かつ高精度に抽出する手法を提案するとともに,慢性肺疾患に対する適用性を検証した.これらの成果をもとに,肺野内病変や,肺内部の血流動態を解剖学的構造に応じて解析するシステムを試作し,臨床への適用評価を進めている.これまで、医用画像における複数モダリティの統合法の研究は、おもに静止した器官を対象としており、運動状態にある胸部などの器官に適用できる方法は確立されていない。本研究では、この基本運動パターンモデルを用いて呼吸状態の違いを回避して、3次元CTから解析した肺葉や肺区域などの肺野構造と、病変分布、運動の局所的複雑さ、血流動態などの機能情報を統合し、解剖学的な肺野の構造に対応した各種機能分布を解析し提供できるシステムの開発を目指している。研究初年となる平成24年度は、3次元CT像を用いた肺野構造解析システムを肺疾患の患者に対して評価を行い、肺疾患の患者への適用性向上のための改良を進めた。さらに、これまでに開発した肺疾患の病変解析システムと統合することによって、肺野構造単位の解析が可能な「肺疾患病変解析システム」を試作し、医師による臨床評価を開始した。また、CT画像とMR画像の空間分解能、コントラストおよび撮像組織の違いに関する問題を回避して、呼吸運動状態が異なる対応探索を行う「異種モダリティの対応探索法・統合法」の開発を進めた。これらと並行して、研究で用いるCTおよびMRIのサンプルとなる症例の収集を進めた。これまで、医用画像における複数モダリティの統合法の研究は、おもに静止した器官を対象としており、胸部などの運動をともなう器官に適用できる方法は確立されていなかった。本研究では、肺野内部を運動する場として捉えて運動全体を総合的かつ定量的に把握する運動の複雑性評価法に関する提案ならびにCOPDや間質性肺炎などの患者でも肺野内の運動が比較的少数の運動パターンに支配されていることなど、研究代表者らがこれまで明らかにしてきた知見に基づき、呼吸状態の違いを回避して肺野内特徴点を追跡する方法について検討した。さらに、3次元CTから抽出した気管支および肺血管形状をもとに、肺葉や肺区域などの肺野の構造を解析するシステムを開発し、慢性の肺疾患に対する適用性を検証した。また、時系列造影MR画像を対象として肺動脈と大動脈・気管支動脈に由来する血流を分離しながら解析する多入力血流解析手法を提案するとともに、CT画像とMR画像の空間分解能、コントラストおよび撮像・描出組織の違いによる問題を回避して、呼吸運動の状態が異なる場合でも、画像間で対応関係を探索する異種モダリティ対応探索法・統合法を開発した。この手法を用いて、肺野構造解析システムと、肺疾患の病変解析システムおよび多入力の血流を考慮した血流動態解析システムを統合した異種モダリティ統合解析システムを構築し、多施設の呼吸器系専門病院の医師による臨床への適用性評価を進めている。

本研究ではさらに、肺野構造解析システムの結果と、肺野内部を運動する場として捉える複雑性評価法を統合することによって、COPDの一秒率や一秒量など患者の呼吸機能と肺葉内・肺葉間運動の複雑性との関連性について検討した。これらの成果は、3件の学術論文や、IEEEやIFACなどの国際会議において11件のProceedingsとしてまとめ公表されている。総合領域COPDなどの慢性閉塞性肺疾患に対応した「3次元CT像を用いた肺野構造解析システム」について医師の評価に基づきその適用性の改善を進めるとともに、「肺野構造に対応した血流解析システム」の試作を進めた。その成果を国際会議(IEEE Engineering in Medicine & Biology Society)において公表した。また、昨年度試作した「肺野構造単位肺疾患病変解析システム」を用いて、神奈川県立循環器呼吸器病センタおよび埼玉県立循環器呼吸器病センタにおいてCOPD症例を対象に機能評価を継続した。さらに、「肺動脈と大動脈経由の血流を考慮した2入力血流モデル」の改良を進め、その成果を平成26年5月に開催される国際会議(IEEE International Symposium on Biomedical Imaging)で発表することが決まっている。平成24年度計画はほぼ予定通りに進み、平成25年度計画分の準備に取り掛かっている。(1)「肺疾患に適用可能な肺野構造解析法」(平成24年度終了計画)に関しては、COPDなどの慢性閉塞性肺疾患に対応した「3次元CT像を用いた肺野構造解析システム」を開発するとともに、「肺疾患病変解析システム」の統合システムを試作し、その成果を国際会議(8th IFAC Symposium on Biological and Medical Systems)で公表した。さらに、平成25年度計画の準備として、肺野構造単位の解析が可能な「肺疾患病変解析システム」を用いて、神奈川県立循環器呼吸器病センタおよび埼玉県立循環器呼吸器病センタにおいてCOPD症例を対象に機能評価を開始した。(2)「異種モダリティの対応探索法・統合法」(平成26年度終了計画)に関しては、肺動脈と大動脈経由の血流を考慮した2入力血流モデルを提案するとともに解析システムの試作を行い、その成果を肺呼吸機能イメージング研究集会で発表した。さらに、造影MR解析像と3次元CTの画像統合法の開発を進め、その成果の一部を本年8月に開催予定の国際会議(EMBC'13)において発表予定である。また、平成25年度計画の肺野構造を考慮した血流動態解析に着手した。(3)「CTおよびMR画像のデータ収取」に関しては、神奈川県立循環器呼吸器病センタと協力し、平成25年度計画の関連性評価・臨床評価を考慮に入れて、準備を進めている。平成26年度は、平成25年度までに開発・改良した肺野構造解析システムを用いて抽出されたCTの形態情報とMRやCTで得られる機能画像の対応関係を求める方法について、患者への適用性の向上を目指す。CTとMRの画像で呼吸状態や撮像における描出組織が異なるという問題がある。平成26年度には、これまで検討したMR像とCT像の正規化法に加えて、比較的少数の運動パターンに肺野内のすべてが支配されるという運動パターンモデルを活用した対応探索法の開発に重点を置く。
GhrelinとNeuromedin U/Sの自律神経様作用の解明と応用への研究

昨年の報告書の「今後の研究の方策」に「NMU, NMS, NURPあるいはNSRPの4つのペプチドが中枢のどの部位に作用し、どのように作用するのかを重点的に解明する」ことを掲げた。そこで、2018年度はその点を重点的に検討した。NURPとNMUについては、すでに体温、呼吸商、心拍数あるいは摂食、行動量などへの影響を計測していたので、今回はNSRPとNMSを対象にした。合成したNSRPと市販のNMSを用いて、ラットの脳室内に投与し、主に反射機能や自律神経系への影響を比較検討した。その結果、ホットプレートでの温熱反射実験では、NSRP、NMSの側脳室投与は反射速度を有意に亢進させ、両者に差は無かった。赤外線スコープ用いた体表体温への影響では、NMS投与群で、投与直後から著しく体温の上昇が見られ約60分間持続したのに対して、NSRP投与群では投与30分後からの緩やかな上昇に留まった、その上昇はNMS投与群よりも小さいものであった。摂食量への影響では、NMSは投与後12時間まで摂食を抑制したのに対し、NSRPには抑制効果が見られなかった。赤外線センサーを用いた一般行動量への影響では、顕著な差が現れた。すなわち、NMS投与群は投与15分後に著しい増加を示した(生理食塩水投与群の2.5倍以上の行動量を示した)が、NSRPの投与群は、生理食塩水投与群と全く差が無かった。次に、エネルギー代謝への影響に関しては、NMS、NSRPの投与で、どちらもカロリー消費量の増加を示したが、酸素消費量はややNMS投与群の方が高かった。また、夜間の尿量への影響に対して、NSP投与は排尿量を著しく増加させたのに比べ、NSRPは全く影響を及ぼさなかった。以上の結果、NSRPとNMSは同じ前駆体から切り出されるが、その作用は明らかに異なることが示され、両者が役割を分担している可能性が示唆された。NMSの前駆体中にNMSとは異なるもう一つのペプチドが存在することを以前報告したが、未だ命名されておらず、今回、これをNSRPと名付け、その生理機能の一端を世界で初めて明らかにした。特に興味深い点は、NMSとNSRPが同じ前駆体に存在しながら、その作用を比較すると、様々な点において異なる事が示されたことにある。このことはNSRPが少なくともNMSの受容体とは別の受容体に作用している可能性を示しており、この成果を公表すれば、その受容体の探索研究が開始されると期待される。さらにこの研究を継続する事で、創薬研究への橋渡しが可能になるかも知れない。申請時にはNMUとNMSの交感神経様作用機序の解明のみを計画していたが、NMUとNMSの前駆体中に新たなペプチドNURPとNSRPが発見されたことから、昨年から、NMUとNMSに加えてNURPやNSRPについても神経作用の解明を目指すこととした。すでにNMSとNMUおよびNURPに関する自律神経様作用についてはほとんど解明し終わった。2018年度は残りのNSRPの自律神経様の作用を検討した。そこで、2019年度は、(1)凍結切片と免疫染色により、それぞれのペプチドの側脳室投与後のcFos発現部位を比較検討する。これについてはすでに2018年度後半から開始しており、一部の結果は得ているが、まだ十分では無い。(2)NSRPの自律神経様の作用が、交感神経遮断薬や副交感神経遮断薬によって、阻止されるのか否かを検討する。ムスカリン受容体遮断薬のメチルスコポラミン、あるいは非選択的β受容体遮断薬のチモロールの前投与を行い、その後NSRPの側脳室投与を行う。(3)2017年にNURPとNMUのプロラクチンの相反的作用が判明したことから、NSRPとNMSの側脳室投与についても下垂体前葉ホルモン分泌への影響を調べる。さらに、NMU, NMS, NURPあるいはNSRPのバゾプレッシンやオキシトシン分泌に対する効果を比較検討する。これについても2018年度に一部を開始しているが、未だ十分な成果を得ていないため、2018年度から継続して完成させる。(1)グレリンおよびデスアシルグレリンの副交感神経様作用機序の解明:グレリンやデスアシルグレリン(アシル基の無いグレリン)をラットの皮下に投与すると血圧、心拍数あるいは体温を低下させるだけでなく、代謝の抑制、呼吸抑制、排泄促進、末梢血管拡張(デスアシルグレリンのみ)などが起こった。また中枢投与でも同じ効果が認められた。これらの作用は副交感神経遮断薬スコポラミンの前投与で多くが阻止され、交感神経遮断薬チモロールでは阻止されなかった。さらに、上記の作用部位は背内側核であることがcFos発現の探索実験で明らかになった。次に、デスアシルグレリンの受容体を検討するため、デスアシルグレリン効果が最も強く現れる17日齢のラット胎児の脊髄を300匹分採取し、可溶性膜蛋白質を調整した。アクリルアミドゲル電気泳動および、その泳動をウェスターンブロットでセルロース膜へ移し、放射性標識デスアシルグレリンとインキュベートし、結合蛋白質を検索した。一部に薄いバンドが認められたが、その量が少なく、現在、再現性を確認している。(2)ニューロメジンU(NMU)およびニューロメジンS(NMS)の交感神経様作用機序の解明:

NMUの前駆体のNURP(以後NU1と仮称)の下垂体前葉ホルモン分泌への影響を側脳室投与実験で調べたところ、NU1の側脳室投与は血中GH, TSH, LHには影響を与えなかったがPRL(プロラクチン)のみNU1の投与量に依存して有意に増加させた。1nmol投与では45倍の上昇を示し、60分後には基礎値に戻った。この上昇は、PRLの視床下部性促進ホルモンPr-RH(プロラクチン放出ホルモン)よりも強かった。直接作用の有無を検討するため、下垂体細胞培養系でNU1を添加したが、直接作用は認められなかった。本研究の結果は平成28年秋の日本獣医学会で報告された。またNU1のプロラクチン分泌促進作用は現在、国際雑誌に投稿中である(国立循環器病センター研究所、生化学部との共同発表で)、特にNU1の新たな生理作用の発見は、今後臨床研究への発展の口火となることが期待される。昨年に掲げた「今後の研究の方策」に従って、ニューロメジンU(NMU)の前駆体に存在するもう一つのペプチドNU1のプロラクチン(PRL)分泌促進のメカニズムと、今回新たに発見したNMUのPRL分泌抑制効果について検討した。尚、NU1は正式名称としてNURP(Neuromedin precursor related peptide)と名付けて2017年に報告したので、今後、NU1はNURPと称する。NURPの側脳室投与でのPRL分泌促進作用は、ドーパミンアゴニストを前処置しても変化しなかったので、ドーパミンを抑制してPRLを促進していると推測された。一方で、NMUの側脳室投与は生理的な高PRL状態(偽妊娠期あるいは哺乳期、拘束ストレス)あるいはドーパミンアンタゴニストを与えた時の高PRL状態のすべてを低下させた。培養下垂体細胞でのPRLの分泌には影響しなかった。また、NMUはPRLの他にGHの弱い減少を起こしたが、LH, FSH, TSHには影響しなかった。NMU/NMS-KOマウスはドーパミンアンタゴニストに対してwildマウスよりも高いPRLレベルを示した。以上の結果、NMUの側脳室投与は雌雄ラットの生理的あるいは人為的な血中PRLの上昇を完全に抑制する事が判明した。特にドーパミンアンタゴニスト投与により上昇を抑制した事から、NMUがドーパミンの放出を刺激してPRLを抑制している可能性が示唆された。そこで、NURPあるいはNMUを側脳室投与し、弓状核(下垂体PRL分泌を抑制するドーパミンニューロンが存在している)あるいは黒質(脳全体的なドーパミン系を支配するドーパミンニューロンが存在している)のドーパミンニューロンに対するcFos発現を調べた。その結果、NURPではcFosはすべてで確認できなかったが、NMUは弓状核のみのドーパミンニューロンにcFosを発現させた。NURPのプロラクチン分泌促進作用は国立循環器病センターとの共同研究と言う形でScientific Reportsに掲載された。また、NURPの中枢における生理作用が判明し、Biochemical and Biophysical Research Communicationsに掲載された。さらに学会においても報告された。昨年の報告書の「今後の研究の方策」に「NMU, NMS, NURPあるいはNSRPの4つのペプチドが中枢のどの部位に作用し、どのように作用するのかを重点的に解明する」ことを掲げた。そこで、2018年度はその点を重点的に検討した。
一次元ファンデルワールスヘテロ構造の創成と評価

異なる2次元物質(原子層)を格子整合の制限なく積層した2次元ファンデルワールスヘテロ構造は,5年前に提案されて以来,世界中で大きな注目を集めてきた.本申請課題は,このコンセプトを1次元物質に導入し,複数の原子層から構成される同心状ナノチューブである「1次元ファンデルワールスヘテロ構造(1D vdWH)」を新たに提案する.本研究の目的は,申請者らが初めて実現した(1)単層カーボンナノチューブ,窒化ホウ素ナノチューブ,遷移金属カルコゲナイド等を含む1D vdWHの合成方法を確立し, (2)電子顕微鏡観察や光学応答・電子輸送特性の測定により,1D vdWHの構造と物性を評価することである.異なる2次元物質(原子層)を格子整合の制限なく積層した2次元ファンデルワールスヘテロ構造は,5年前に提案されて以来,世界中で大きな注目を集めてきた.本申請課題は,このコンセプトを1次元物質に導入し,複数の原子層から構成される同心状ナノチューブである「1次元ファンデルワールスヘテロ構造(1D vdWH)」を新たに提案する.本研究の目的は,申請者らが初めて実現した(1)単層カーボンナノチューブ,窒化ホウ素ナノチューブ,遷移金属カルコゲナイド等を含む1D vdWHの合成方法を確立し, (2)電子顕微鏡観察や光学応答・電子輸送特性の測定により,1D vdWHの構造と物性を評価することである.
人体に関する知識基盤の向上を目指した実習の提案

「人体に関する知識基盤の向上を目指した実習の提案」という研究課題を実践する2年目として、薬学部教員と高校理科教員を対象として「ミクロ的実習の体験:8月18日(土)10:3016:00」を実施した。薬学部教員は1名のみの参加であったが、関東から遠路の参加であった。高校教理科教員は、広島、岡山地区から12名の参加があり、うち2名は昨年(2017年)度の「マクロ的実習の体験」の参加者でもあった。研究代表者と研究協力者の計4名が実習を指導した。午前中に「組織学標本の観察のポイント」と題して1.5時間の講演を行った後、参加者の自己紹介を兼ねた昼食をとり、午後2.5時間の標本観察を行った。標本観察は各自が自由に行い、随時、指導者に疑問点を教わりながら各器官の構造と機能を学習した。同時に、未知標本のHE染色も体験し、完成標本を各自で観察して、器官の同定を行った。観察した標本は、科研費を得て購入したヒト及び動物の標本セットを用いた。参加者は、今後の教材作製に役立てるため、各自のスマホやデジカメを用いて観察画像を記録していた。また、科研費で購入した供覧システムも有効活用し、皆でモニター画像を供覧しながら各構造の識別や機能について討論して知識を深めたり、配布したSDカードへ記録をした。今回、画像の記録は動物標本に限り、ヒト標本は観察のみとした。事前、事後に行ったアンケートの結果、参加者全員が有益であったと回答し、今後も参加をしたい、同僚にも勧めたいと答えていた。参加者は人体に関する教育に関わる中で抱いてきた疑問を解決したいという目的意識が明確で、それらを解決すると共にさらに注目する視点が増え、今後の授業で活用していきたいと答えていた。「マクロ的実習」に比べて「ミクロ的実習」は、参加者から実習成果を広く情報提供・発信し、様々に活用したり応用できる利点があると言える。今年度に計画をしていた「ミクロ的実習」を予定通り実施することができた。参加者数が予想の1/2程度であり、特に薬学教員の参加が少なかったことは募集の仕方に改良の余地があると考えるが、参加者は全員、有意義な実習であったと評価をしており、これまで経験することのできなかった実習を行うことができ、今後の教育に活用できる組織画像も入手できたよい機会を提供できたと考える。また、8/18の実習直後の8/20(月)には、ほぼ同じ実習セットを活用して「ひらめき☆ときめきサイエンスようこそ大学の研究室へKAKENHIよく知っている臓器を顕微鏡で見てみよう!」を開催することもできた。中高生17名が参加をして、組織観察をしながら楽しく大学での1日を過ごしてくれた。さらに、8/18の参加者の好評を得てミニ実習を実施してほしいとの依頼を受けて、3/2(土)にも半日の実習を実施した。岡山地区から13名の高校理科教員の参加を得ることができた。以上のように、8/18の実習の実施によってその輪が広がり、関連した実習をさらに2つも実現できたことは計画した以上の成果であった。「マクロ的実習」に比べると、「ミクロ的実習」は参加者が得た成果を同僚や学生達に広く情報提供・共有することで、様々に活用・応用することができることから、実習成果を広く発信・発展できるという利点があると言える。「ミクロ的実習の体験」を実施した成果を2つの学会で発表することもできた。また、昨年度の「マクロ的実習」と今年度の「ミクロ的実習」を実施した成果を、各々論文として計2報の論文を発表することができた。一方で、これまで行ってきた実習の具体的成果を得ることは難しく、実習に関連した成果と思われる教育内容や教材があれば、随時報告をしてほしい旨を参加者に依頼をしている。最終年度中に集まった情報はまとめて報告をする予定である。最終年度に当たる今年度は、これまで実施した「マクロ的実習」と「ミクロ的実習」の成果を収集し、まとめていく予定である。実習の具体的成果はなかなか得難いものではあるが、参加者とメールで連絡を取り合いながら、関連した成果の収集を丁寧に行っていきたい。一方で、研究代表者が薬学領域に所属することから、薬学領域における人体に関する教育や実習が各大学においてどのように実施されているのかという実態の把握に非常に興味をもっている。医学部、歯学部とは異なり、薬学部における人体に関する教育は、医学部や歯学部が併設されているかどうかによる環境の差も大きく影響するため、大学による格差が非常に大きいことが推測されるため、実態調査のためのアンケートを実施する予定である。以上の結果を総括して、3年間の報告書を完成させる予定である。「人体に関する知識基盤の向上を目指した実習の提案」という研究課題を実践する初年度として、薬学部教員と高校理科教員を対象として「マクロ的実習の体験:2泊3日コース(8月11日13日)/1日コース(8月19日)」を実施した。2泊3日コースは自ら解剖をする実習であり、全国から参集した薬学部教員8名が参加をした。1日コースは見学実習であり、薬学部教員3名と広島県の高校理科教員15名が参加をした。薬学部教員2名を除く他の全員が初めての体験であった。参加者の多くは、実習前には精神的・体調的に不安を抱いていたが、実習が開始すると人体の実態を学ぶという真摯な姿勢で集中して取り組み、有意義な時間を過ごしていた。

事後のアンケートでは参加者全員が、机上では学べない実際の臓器サイズ、質感、個人差、病態を実習することができ、今後はこの実体験を元に説得力のある講義を実施できると答えていた。薬学部教員は、「人体の構造の実際を学ぶ」という視点を重視した実習を行っており、同時に人体に関する知識が必須である薬学生にも実習を実現できないかという観点も併せてもっていた。一方で、高校教員は、人体の実態を学習することに加えて、「生命の尊さや尊厳、個性」といった倫理的・精神的観点を重視する見方をもっていた。人体について学ぶことに関しても、領域や立場によって重視する視点は異なっていた。制度的・倫理的に問題なく行う了解を得るための時間不足から、高校教員に自ら解剖する実習を提供することはできなかった点は不十分であったかもしれないが、通常では経験できない実習を提供することができた意義は大きかったと評価している。現状では「事後の感想」という定性的な評価のみしか得られていないが、この経験を踏まえて今後の教育がどのように変わったかという「具体的成果」を集約していく予定である。初年度に計画していた「マクロ的実習の体験」を実現することができたので、順調な進展であると考えている。26名の参加者全員が、今回の機会が提供されなければ体験することのできなかった実習を行うことができ、机上では学べない実際の臓器のサイズ、質感、個人差、病態を実習することができて有益であったと答えていた。「マクロ的実習の体験」を実施した成果を2つの学会で発表することができた。また、報告論文も草案としては書き上げている。論文発表が実現するよう、さらに取り組んでいく。一方で、現状では、具体的成果をまだ把握できない時期であり、今後の参加教員の変化や向上を集約する必要がある。また、高校教員に対して見学実習は提供できたが、自ら解剖する実習は実現できなかった。制度的問題、御献体団体の周知・了解等、解決すべき問題が多く、現状では困難であった。2年目に行う「ミクロ的実習の体験」に向けて日程の決定と、標本の準備までは行うことができている。しかし、案内についての準備が全くできていないので、新年度の5月初めには案内が開始できるように取り組む予定である。「人体に関する知識基盤の向上を目指した実習の提案」という研究課題を実践する2年目として、薬学部教員と高校理科教員を対象として「ミクロ的実習の体験:8月18日(土)10:3016:00」を実施した。薬学部教員は1名のみの参加であったが、関東から遠路の参加であった。高校教理科教員は、広島、岡山地区から12名の参加があり、うち2名は昨年(2017年)度の「マクロ的実習の体験」の参加者でもあった。研究代表者と研究協力者の計4名が実習を指導した。午前中に「組織学標本の観察のポイント」と題して1.5時間の講演を行った後、参加者の自己紹介を兼ねた昼食をとり、午後2.5時間の標本観察を行った。標本観察は各自が自由に行い、随時、指導者に疑問点を教わりながら各器官の構造と機能を学習した。同時に、未知標本のHE染色も体験し、完成標本を各自で観察して、器官の同定を行った。観察した標本は、科研費を得て購入したヒト及び動物の標本セットを用いた。参加者は、今後の教材作製に役立てるため、各自のスマホやデジカメを用いて観察画像を記録していた。
食品成分による細胞分化誘導の機作

高等動物の組織の多くは、未分化の幹細胞からの分化・増殖によって正常な構造と機能が維持されている。分化誘導の制御には内因性の調節諸因子が関与しているが、摂食に由来する諸因子がこれらに深く関わっている。本研究はこの点の解明を目的として行い、以下の成果を得た。1.ラット小腸中に小腸上皮吸収細胞への分化を誘導する因子が存在することを見出したが、この分化誘導において血清中の成分が補助因子となっていること,食品由来因子がその代替になり得ることを示した。また脂肪細胞への分化に対する脂溶性ビタミン類,カロテノイドの抑制作用の機構は、LPLmRNA発現抑制と関係が深いことを明らかにした。2.フレンド細胞の分化誘導因子(DIFーI,II,III)を見出しているが、その作用機構にチロシン残基のリン酸化が関与していることを証明し,食品成分の作用点を示した。3.軟骨細胞の増殖と分化に対するビタミンA類の作用は高濃度では抑制的であるが、低濃度(生理的濃度)では促進的であることを示した。4.赤血球前駆細胞に作用してその増殖と分化を制御するエソスロポエチン(EPO)の生合成が,無蛋白食で停止する機構を解明するために,EPOを生産する培養細胞系を確立し,EPO生合成を支配する食品由来因子を明らかにした。5.細胞分化の制御に深く関与しているDNAのメチル化を触媒するDNAメチルトランスフェラ-ゼを精製し,性質や基質特異性を明らかにするとともに,本酵素活性の発現を支配する食品由来の因子についての知見を得た。6.山菜類を主たる対象とし,これらの成分の中にクロマチンDNAの損傷及びその抑制作用,抗変異原活性を有するものなどが存在することを明らかにした。7.化学発癌のプロモ-ションの過程を抑制する化学物質を食品原料とするもの,特に海藻類の中から見出し,単離,構造決定を行なった。
ウェアラブルな文字認識視覚補助デバイスに関する研究

環境中の紙媒体や看板などの文字を自動的に検出し、文字認識と音声合成によってその情報を視覚障害者に伝えられるような、身につけられる視覚補助デバイスを実現するために、必要とされる要素技術を開発した。従来手法よりも高速・高精度な文字領域自動検出・追跡手法や、リアルタイム文字認識のための高速パターン認識、および、音響信号による文字位置提示手法を開発した。これらを元に試作機を構築し、使用感や改良すべき部分などの知見を得た。視覚障害者に自立的な文字識別・理解の能力を提供し、QoL(生活の質)の著しい向上を図るために、ウェアラブルな文字認識視覚補助デバイスの実現を目指して、看板や文書等のシーン中文字のリアルタイム抽出やトラッキング(追跡)などの要素技術を開発し、理論的・実験的な考察を行なった。小型USBカメラとヘッドマウントディスプレイ(HMD)、小型PCを用いて、ヘッドマウント型のカメラを有するウェアラブルな画像記録システムを構築し、屋内環境(白壁が多いシンプルな廊下)と屋外環境において、評価実験用の動画データを収集した。我々の研究グループで既開発の、ウェアラブルカメラ用の文字抽出・トラッキング手法(ICPR2008,ICDAR2009発表)をベースとして、より高精度で安定した手法の開発を行なった。パーティクルフィルタにおける類似度評価に、色分布とエッジ方向ヒストグラムを組み合わせたBhattacharyya距離を導入することによって、文字領域追跡の精度を大幅に改善し、同一の文字領域から生じる重複した画像の数を減らすことができた。屋内環境では、文字認識処理にかかる文字候補画像の数を、従来比で約41%まで削減できた。視覚障害者が環境中の看板などを見つけ、認識に適した文字画像を撮影できるようにするため、検出された文字候補領域を仮想的音源として、三次元音響によって利用者に提示する手法を開発した。上下方向の位置に応じて周波数を変化させる手法を頭部伝達関数(HRTF)と組み合わせることで、HRTF単体と比較して、文字位置の正答率を2.6倍(約75%)まで大幅に改善できることがわかった。視覚障害者に自立的な文字識別・理解の能力を提供し、QoL(生活の質)の向上を図るために、ウェアラブルな文字認識視覚補助デバイスの実現を目指して、看板や文書等のシーン中文字のリアルタイム抽出やトラッキング(追跡)などの要素技術を開発し、理論的・実験的な考察を行なった。ヘッドマウント型のカメラにより、屋内外環境において評価実験用の動画データを収集した。前年度までに開発した、ウェアラブルカメラ用の文字抽出・トラッキング手法(ICDAR2009,2010年信学技報発表)をベースとして、より高精度で安定した手法の開発を行なった。一般物体の追跡に使用されているピラミッド型Lucas-Kanade法を用いて、まず画像中の特徴点を追跡した上で、その結果に文字領域検出結果を加味し、文字領域を選択的に追跡する手法を開発した。文字領域検出を先に行う従来手法と比較して、同一の文字領域から生じる重複した画像の数を約半数(平均約1.5枚)に抑えることができた。これにより、重複した音声出力が減り、視覚補助デバイスの利便性が大幅に改善される。視覚障害者が環境中の看板などを見つけ、認識に適した文字画像を撮影できるようにするため、検出された文字候補領域の位置を音響によって利用者に提示する手法を開発した。上下方向の位置を提示するのに、HRTFを用いた従来の音場再生型に代わり、基準音程を付加した記号的な音響信号を用いる手法を開発した。また、複数領域の提示にも対応した。これにより、文字位置の正答率を46.3%(従来法)から98.3%まで大幅に向上させ、実用的な精度を実現できた。ビデオレートのリアルタイム文字認識を実現するために、正準判別分析(CDA)と二分探索木を用いて日本語文字認識の高速化手法を開発した。さらに効率的な次元圧縮手法を開発、付加することで、前年度開発の手法と比べて約3.6倍の速度を得た。視覚障害者に自立的な文字識別・理解の能力を提供し、QoL(生活の質)の向上を図るために、ウェアラブルな文字認識視覚補助デバイスの実現を目指して、看板や文書等のシーン中文字のリアルタイム抽出やトラッキング(追跡)、リアルタイム高速文字認識などの要素技術を開発し、理論的・実験的な考察を行なった。前年度までに開発したウェアラブルカメラ用の文字抽出・トラッキング手法に改良を加え、従来手法(2011年信学技報で発表)と比較して、同一の文字領域から生じる重複した画像の数を約1/3に抑えつつ、同約3倍の速度を実現した。これにより、重複した音声出力が減り、視覚補助デバイスの利便性向上に貢献できる。視覚障害者が自力で環境中の看板などを見つけ、認識に適した文字画像を撮影できるようにするため、文字の位置を音響信号によって提示する手法を前年度までに開発したが、本年度はこれに文字認識と音声合成を組み合わせた「文字読み上げカメラ」のプロトタイプを開発した。音響信号の工夫により、文字位置の高い正答率(98.8%)を得た。

本プロトタイプを視覚障害者向けイベント「サイトワールド2012」に出展し、視覚障害者に利用してもらうことで、提案システムの有効性を確認するとともに、今後の改良や発展につながる有益なコメントや知見を多数得ることができた。ビデオレートのリアルタイム文字認識を実現するために、多クラス判別分析(LDA)と二分探索木を用いて、日本語文字認識の高速化手法の改良を推し進めた。前年度開発の手法では手書き文字データ(ETL9B)で速度・認識精度とも大きく低下していたが、改良型の手法ではこの性能低下を抑え、全数整合法と比べて33.9倍の速度を0.24%の精度低下で実現した。この処理速度は動画像(30fps)の1フレームあたり約198文字に相当し、リアルタイム文字認識の応用につながる。文字領域のトラッキング、および、音響信号を用いたユーザインタフェースに関しては、予想以上に良い性能が得られており、当初の計画以上に進展した。しかし、これらの処理を組み合わせてウェアラブルな視覚補助デバイスのプロトタイプを作成するまでには至っておらず、高精細画像による評価や、フィールドテストが不十分であることから、全体的には予定よりもやや遅れている。24年度が最終年度であるため、記入しない。前年度までに開発した個別の処理を組み合わせて、高解像度なカメラを装備した視覚補助デバイスのプロトタイプの製作を当初は優先させる。また、高精細画像を含むビデオ映像を収集し、評価用データセットを充実させる。これにより、実際の利用形態に近い環境でプロトタイプの評価が行えるようになるので、早期に未解決問題をあぶり出し、得られた知見を年度後半の改良手法の開発に役立てる。プロトタイプの実装は、学生などに補助を依頼して、効率的に作業を進める。
小中学校におけるストレスマネジメントに基づく心の健康教育プログラムの効果

本研究の目的はストレスマネジメントに基づいた心の健康教育の効果を検討することである。研究1において、ストレス反応尺度が小学4年から中学3年まで1299名に実施された。因子分析の結果、「怒り」「快気分」などの5因子が抽出された。研究2と研究3では、ストレスマネジメントに基づく心の健康教育が7つの授業から構成された。ストレスについて学ぶ、テスト不安へのイメージトレーニング、積極的傾聴、アサーティブ・非主張・攻撃の表現、考えと気もち、親子ストレス、災害ストレスであった。7つの授業が中学生、小学生に2つの方式で実施された。1年間に少なくとも7回の心の健康授業が必要なことが考察された。生徒の殺害事件があった中学校1校・第3学年6クラスにて、担任教師と大学スタッフがペアを組み、6つのストレスマネジメント授業案(考え方で気もちが変わる・イメージトレーニング・災害と心のケア・アサーション訓練・傾聴訓練・親子ストレスを考える)を週に1コマの授業を実施した。前半3クラスは大学スタッフが授業をリードし、後半3クラスは担任教師が授業を行った。心の健康授業介入前に、ストレス反応30、ストレス対処25、トラウマストレス尺度を実施した。比較群は、同程度の地域の中学校を選定したが、事前時点で、プログラム実施校の方が、ストレス反応が有意に高かった。これは事件後の周囲の生徒のショックを反映しているものと推測された。プログラムが終了して2週間後に、同じ尺度を実施した。その結果、トラウマストレス尺度得点が有意に減少していた。小学校2校・中学校1校の学区で、心の健康教育プログラムの予備的な授業を実施した。3学校で教職員研修を実施するとともに、モデル授業を代表者が各学校で行った。授業は、傾聴訓練、アサーション訓練、ストレスマネジメント基本授業とした。この学区では、心の健康教育を年間プログラムにいれて実施するまでに至らなかった。次年度、心の健康教育プログラムを年間計画に位置づけ、その効果を検討することになった。小中学校のストレスマネジメント教育は、2011年3月11日に発生した東日本大震災のため、その2-3か月後のスクールカウンセラー派遣事業に合わせて、健康アンケート5項目を活用したストレスマネジメント授業実践をA被災県で提案し、その結果、沿岸部の学校での実施率は70%を超えた。大災害という事態での活用であったため、個々の学校のデータを収集することは倫理的に問題であるため、1年後に教員・スクールカウンセラーからの聞き取り調査により、効果と課題を検討したい。ストレス反応20とストレス対処25によるアドバイスシートの作成:平成23年度・平成24年度にデータ収集した小学生4年から中学3年までの1299名のストレス反応30を最尤法、プロマックス回転による探索的因子分析の結果、「怒り」「生活不調」「快気分」「抑うつ」「緊張」の5因子を抽出した。学校での活用は項目数が少ない方が望ましいので、項目内容と信頼性を考慮して20項目からなるストレス反応20を作成した。また、小学5年生中学1年生552名を分析対象とし、ストレス対処25をストレス反応20と実施した。ストレス対処25の因子分析の結果、問題に立ち向かう対処と気もちについての良い対処が一つの因子になったほかは、相談、傷つけ発散、感情抑圧対処は先行研究と一致した結果であった。そこで、ストレス反応20とストレス対処25の結果より、各因子の得点ごとに対応したコメントを自動印刷できるソフトを作成し、児童生徒一人ずつにアドバイスシートとして還元できるようにした。兵庫教育大学主催「いじめと体罰ー予防と対応リレーシンポジウム」にて、3年間実施してきた中学校での心の健康教育の効果について発表した。ストレスマネジメントに基づいた7つの心の健康授業の指導案を編集した「ストレスマネジメント教育によるこころのサポート授業テキスト(111p)」を作成した。ストレス反応20とストレス対処25によるアドバイスシートエクセルファイルとストレスマネジメント基本授業の指導案及びいじめ被害にあっている中学生を想定したスクールカウンセラーによる模擬カウンセリング映像をDVDに収録して、あいり出版より「ストレスマネジメント理論による心とからだの健康観察と教育相談ツール集」を発刊した。本研究の目的は、小学校と中学校のいじめ・暴力などの問題行動及びストレス反応・ストレス対処・自尊感情などの自己意識に及ぼすストレスマネジメント教育をベースにした心の健康教育プログラムの効果を検証することであった。小学校2校、中学校2校に協力を得て、ストレスマネジメント教育を授業に取り入れた心の授業を実施した。6月の1回目の心の授業では、ストレスについて学びながら、ストレス反応尺度とストレス対処尺度を実施した。また、それらの尺度の結果を、フィードバックソフトを作成し、全児童生徒に個票としてフィードバックした。心の授業は、学校のニーズに応じて、選択してもらった。選択された授業案は、3つの言い方、上手な話の聴き方、親子ストレスであった。

12月に、ストレス反応尺度とストレス対処尺度を実施した。東日本大震災被災地の小学校4校と中学校1校にて、発表や試験で緊張したとき、つらいこと・大変なことがあったあとのストレス反応とストレス対処を考える授業を実施した。効果の検討は、7項目の今の気分チェックリストを用いた。授業では、眠りのためのリラックス法、絆のワークを体験的活動として実施した。また、阪神淡路大震災により家族を亡くした人からのメッセージを見てもらい、つらいこと・大変なことがあったのちのトラウマ反応と望ましい対処についての心理教育のメッセージを送った。家族を亡くした児童生徒も落ち着いて授業に参加して、肯定的な感想の記載が多くみられた。2011年3月11日に発生した東日本大震災のため、A被災県においてストレスマネジメント授業の提案と実施に至ったが、その授業効果については、教師・スクールカウンセラーによる聞き取り調査による方法をとる。そのため、非被災県で予定していたプログラム実施の学校数が当初の計画より少なくなった。25年度が最終年度であるため、記入しない。ストレスマネジメント教育に基づく心の健康教育プログラムとして、児童生徒が自分のストレスをチェックするストレス反応尺度とストレス対処尺度の信頼性と妥当性が検討された。また、その結果をフィードバックする自動フィードバックソフトを作成し、児童生徒に個票としてフィードバックできた。また、上手な話の聴き方、3つの言い方、親子ストレスを考えるなどの授業案を作成し、実施できた。東日本大震災被災地の小学校と中学校においても、ストレスマネジメントに基づいた日常ストレスとトラウマストレスの反応と対処についての授業を実施し、気分チェックリストによりその効果を検討できた。このように、当初の計画をおおむね実施できている。非被災県では、小学校2校・中学校2校で、ストレスマネジメント教育に基づいた心の健康プログラムを実施し、その効果を検討する。被災県においては、スクールカウンセラー・教員からの聞き取り調査により、その効果を検討する。この2年間に実施したストレスマネジメント教育に基づく心の健康教育プログラムを体系的に取りまとめ、情報発信を行う。まず、統計的に効果の検討を行うとともに、感想欄に記載された記述の質的な分析を行う。さらに、学会での発表、ホームページでの公表など、情報発信を行う。
障害者言語情報保障のための二次元コード連結複合情報端末機器開発の研究

本研究の目的は、二次元コードの莫大な情報の格納・読み取り機器による簡便さという特徴を活用して、聴覚障碍・視覚障碍を持つ人の情報保障の有効性を証明することにあった。研究成果は、申請時の予想以上の成果となり、特に、二次元コード全面印刷の2冊の図書の出版により社会への貢献度も多大であったといえる。本研究は、障碍者への情報保障を前提に、二次元コードを中心に複数の機器との連結を図るため、現時点では、3Dプリンタと二次元コードのコンビネーションによる研究を継続中である。さらに、複数の機器を組み合わせていくことを現在考えている。本研究では、新ソルーションである二次元コードと読み取り機器が、障害をもつ人のコミュニケーションにとって有効であることを先行研究において明らかにしてきた。二次元コードは、簡便な二次元コードシール印刷から大量な需要が可能である場合は、直接紙面全面に二次元コードを印刷することが可能である。紙面全面印刷の場合、情報格納スペースの面積が大きく、見た目ではコードの存在を意識しなくてもよく、使用者の使用目的が音声言語学習を主眼とした場合は、有効なソルーションである。しかし、需要と供給のバランス面を考慮した場合、コストパフォーマンスが良くないことが、挙げられる。二次元コード読み取り機器に関しては、仕様を変えることにより即座にランダムな音声出力及び映像出力が可能である。音声出力に関しては、ペン状の読み取り機器の形状を指先サック型に改良することで、視覚障害者の触覚に違和感を感じないようにすることも可能である。指先サック型の読み取り機器は、視覚障害を持つ人のみならず、筋力が衰えていく障害をもつ人にとっても有効である。映像出力に関しては、タブレット端末へ情報を無線で送信することを昨年度実現した。この際に使用した映像は、『学校生活の手話』(ろう教育の明日を考える連絡協議会編)であり、手話の単語レベルの二次元コード化を行った。単語レベルから、センテンス・パラグラフレベルへの動画再生に関しては、今年度の課題となる。さらに強調を要する必要からASLの特徴であるトピカライゼーションを学習者に意識させるために、二次元コード再生と骨伝導機器を使用して、学習者に振動を送るという複数の情報機器の複合によって障害者を対象とした情報保障の確立を目指す。平成26年度の当該研究の目的は、平成25年度に作成した二次元コード動画である『学校生活の手話』(ろう教育の明日を考える連絡協議会編)を更に進歩させ、アクリル樹脂をUV照射により硬化させる印刷技術により作成された点字付き絵本の内容を、日本手話と日本語音声を一冊の本での再生を実現させた。さらに、日本手話・日本語音声・日本語・英語の逐次再生を可能にするため、A4サイズのシートに情報が格納されたシールを絵本のページに対応させた。この再生により使用者は、各情報をランダムに再生することが出来るようになった。聴覚に障がいを持つ人たちが手話という言語を持つ文化に属する人であり、視覚に障がいを持つ人たちは「触る文化」に属する人であるという考えをもとに、障がいを持たない人も一冊の本、一枚のシートで多文化理解の可能性を示した。この研究公開に関しては、文部科学省認定教育関係共同利用拠点筑波技術大学高等教育研究支援センター「障害者高等教育拠点」事業語学教育のイコールアクセスを考えるシンポジウムでパネリストとして研究の一端を提示した。また、視覚障がい児のために作成された社会福祉法人桜雲会編『おとがでるえほんかいてみようきいてみようかんじ1』(平成26年度株式会社小学館助成)の二次元コード全面印刷による音声再生可能な本の出版協力も行った。この本の特徴は、視覚障がい児のみならず知的障がい児も対象にしている点である。本研究の研究分担者の北山長貴氏は「小学生の英語教育」に関しての教材の二次元コード化を行い視覚障がい児童への英語教育情報保障の研究を行っている。さらに、本研究の連携研究者である小川雅魚氏の著作『潮の騒ぐを聴け』(風媒社)が点字出版されたことにより、文学作品の情報保障という観点からも、この研究グループの協力体制が、多角的な広がりを表している。当研究は、二次元コード・3Dプリンターの連結により障碍者言語情報を獲得することを目標にした。研究代表者及び研究分担者及び連携研究者が工業、福祉、言語の各分野における学際的、専門的な研究を行ってきていることが必須条件であった。当該研究に関わった各研究者この条件を満たし、なおかつ専心の研究を行っている。研究期間内に、馬場は、日本福祉大学の聴覚障碍学生英語クラスで実施した二次元コードによる動画教材の有効性の事例報告を行った。更に、二次元コードの最近の研究成果として、ろう教育の明日を考える連絡協議会編『学校生活の手話』の約800の手話の二次元コード化を行い、再生機器(手話ペンと命名)によりタブレット型PCへの無線送信を可能にした。使用した資料に関しては、同協議会の許諾を得ている。視覚障碍者関連において、社会福祉法人桜雲会の『おとがでるえほんかいてみようきいてみようかんじ2』(小学館助成対象)も昨年度出版された一巻目同様、推薦文を本著中に記し、編集全般も担当した。さらに、馬場が参加している「点字付き絵本の出版と普及を考える会」は、『さわる絵本点字付きぐりとぐら』を二次元コード化し、タブレット型PCに情報を送り、手話による映像・日本語映像・英語映像の再生を実現した。この著作使用に関しても出版社からの使用許可を得ている。

さらに、この研究の進化形として、上記研究成果を3Dプリンターにより作成を行っている。現時点では試用品を作成中である。本研究の目的は、二次元コードの莫大な情報の格納・読み取り機器による簡便さという特徴を活用して、聴覚障碍・視覚障碍を持つ人の情報保障の有効性を証明することにあった。研究成果は、申請時の予想以上の成果となり、特に、二次元コード全面印刷の2冊の図書の出版により社会への貢献度も多大であったといえる。本研究は、障碍者への情報保障を前提に、二次元コードを中心に複数の機器との連結を図るため、現時点では、3Dプリンタと二次元コードのコンビネーションによる研究を継続中である。さらに、複数の機器を組み合わせていくことを現在考えている。聴覚障がいを持つ人たちへの情報保障として二次元コードに画像作成コンテンツを作成した。当該研究は、『学校生活の手話』(ろう教育の明日を考える連絡協議会編)を平成25度作成した加え事に、平成26年度は、視覚に障害をもつ子どものためのさわる絵本の内容を日本手話・音声・日本語映像・英語映像化を実現させた。二次元コード研究においては、日本で最初の試みである。さらに、社会福祉法人桜雲会編『おとがでるえほんかいてみようきいてみようかんじ1』(平成26年度株式会社小学館助成)の出版に貢献した。以上の研究の達成度は、単に研究にとどまるものではなく、障がいを持つ人と持たない人に同じコンテンツを提示することによりイコールアクセスを実現させることの可能性を示唆することで、広く社会に貢献する内容となった。教育工学視覚障がい、及び聴覚障害をもつ児童を対象にした二次元コードと読み取り機器の活用を今後の推進方策とする。視覚障がい児への適応に関しては、3Dプリンターで文字を作成し、表面上に情報が格納されている二次元コードのシートを添付する。点字と立体コピーで作成された本・3Dプリンターで作成された文字・社会福祉法人桜雲会編『おとがでるえほんかいてみようきいてみようかんじ1』の組み合わせ方法により、知的障がい児童への教育情報保障が可能になると考えられる。平成25年度の本研究の達成度が当初の計画以上に進展している理由は以下の2点である。第1に、聴覚障害をもつ人と手話学習者のために、『学校生活の手話』(ろう教育の明日を考える連絡協議会編)に掲載されている約800の手話をコード化し、無線で格納情報をパソコンのディスプレイに反映させることを可能にした。この開発は我が国最初のコンテンツである。DVDなどの機器は、再生に時間を要するため、ランダムな再生も時間がかかる。手話学習の映像モデルが正面からの場合は、学習者と映像が対峙した状況にあるため、理解するためには、数度の再生を必要とする。二次元コードの場合は、再生が簡便であるため、再生時間を要するという点をクリアーできた。第2に、アクリル樹脂UV硬化の技術を使用して、視覚に障害を持つ人のために、指で触り、絵を理解でき、立体モデルを触り、実物の形を周知される可能性を実現することができた。さらに触って音声を確認できることを、二次元ドットコードの利点を活用しておこなった。昨年度、視覚障害の情報保障に関して、視覚障害施設への数度の視察と調査を行った結果、指による触覚の記憶は、視覚による記憶とは異なることが判明した。