hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メモリーB細胞の長期生存メカニズム

生体内で長期生存するメモリーB細胞やLong-lived Plasma細胞の分化メカニズムを明らかにするために、胚中心B細胞を誘導する培養系を確立した。その系を用いて、胚中心B細胞上のCXCR4の発現がBCL6によるCD63の発現抑制により維持されていることや、胚中心B細胞がPlasmablastsへ分化した時点でIL-21刺激を受けることによりLong-lived Plasma細胞へ分化することを明らかにした。本研究は、胚中心において高親和性IgG B細胞が分化するメカニズムを分子レベルで明らかにする。さらに、メモリ-B細胞やLong-lived Plasma細胞が、骨髄やMarginal Zoneに移動するメカニズムや、骨髄やMarginal Zoneにおいて長期間生存するメカニズムを分子のレベルで明らかにする。平成20年度は活性化IgGI B細胞やIgE B細胞の分化誘導メカニズムの解析を行い、以下のようなことを明らかにした。(1)正常マウスの脾臓由来の成熟B細胞を抗原刺激としての抗1gM抗体と、PALSにおけるThからの刺激としての抗CD40抗体とIL-4で刺激する。その後、Tfh細胞やFDCからの刺激としてIL-21で再刺激して、胚中心B細胞分化をIn vitroで再構築する系の確立をめざした。その結果、IL-4の刺激ではCXCR4陽性のCentroblast様の細胞が、またIL-21の刺激ではCXCR4陰性のCentrocyte様の細胞演分化することを明らかにした。(2)高親和性のIgEメモリーB細胞は、胚中心でlgGヘクラススイッチしたB細胞がさらに胚中心の外へ移動した後にlgEヘクラススイッチすることにより誘導されることが明らかにされた。その分子メカニズムを(1)の培養法で解析したところ、Bcl6がIL-4刺激によるIgEへのクラススイッチをブロックすることや正L-21刺激では選択的にlgG1へのクラススイッチが誘導されることを明らかにした。上記の研究成果は、lgE抗体を主原因とするアレルギー性炎症の治療法開発への新しい展開に道を拓くものである。次に、胚中心から分化したメモリーB細胞やLong-lived Plasma細胞が、骨髄やMarginal Zoneにおいて長期間生存するメカニズムを分子のレベルで明らかにする。平成21年度は、1.胚中心B細胞におけるCXCR4の発現調節機序や、2.IL-21R-KOマウスを用いたLong-lived Plasma細胞の分化メカニズムの解析を行い、以下のようなことを明らかにした。(1)成熟B細胞を抗IgM抗体と抗CD40抗体とIL-4で刺激した後、IL-21で再刺激すると細胞表面のCXCR4のエンドサイトーシスが高まることを見出した。さらにBCL6-KO B細胞ではIL-4の追加刺激でもCXCR4陽性のB細胞は誘導されず、CXCR4陰性のCentrocytes様のB細胞のみが増殖することを見出した。しかし、IL-4の刺激によりCXCR4 mRNAの発現誘導は見られていることから、新生されたCXCR4タンパクのエンドソームへの取り込みを行なうCD63の発現解析をしたところ、そのmRNAの発現がBCL6-KO B細胞で著しく高値を示し、遺伝子解析からCD63がBCL6の標的遺伝子であることを明らかにした。(2)IL-21R-KOマウスを免疫してもLong-lived Plasma細胞が分化しないことを見出した。正常マウスの成熟B細胞を抗IgM抗体と抗CD40抗体とIL-4で刺激した後、IL-21で再刺激するとLong-lived Plasma細胞様のPlasma細胞が分化誘導された。このPlasma細胞を同系マウスに移植したところ、4週間後の骨髄において抗体を産生し続けていた。これらの結果から、胚中心における濾胞ヘルパーT細胞などから放出されるIL-21がLong-lived Plasma細胞の分化に必須であることを明らかにした。上記の研究成果は、ワクチン改良への新しい展開に道を拓くものである。本研究は、成熟B細胞が抗原刺激を受けた後、胚中心においてCentroblastsからCentrocytesへの分化を経て、高親和性IgG B細胞やLong-lived Plasma細胞へ分化するメカニズムを分子レベルで明らかにする。つぎに胚中心から分化したPlasma細胞が骨髄に移動するメカニズムやLong-lived Plasma細胞として骨髄で長期間生存する場を明らかにすることを目的とした。そして、成熟B細胞を抗IgM抗体と抗CD40抗体とIL-4で刺激した後、IL-4やIL-21で再刺激することによりCentroblastsやCentrocytes様の細胞が分化する系を確立した。この培養系を用いて、以下の2点を明らかにした。

1)CentroblastsからCentrocytesへの分化過程でCXCR4の発現が低下する機序に関して、CD63が転写抑制因子であるBCL6の標的遺伝子であり、Bcl6の発現が低下し始めるCentrocytesでCD63の発現誘導が見られ、そのCD63がCXCR4タンパクのエンドソームへのソーティングをすることによりCentrocytesの細胞表面への発現を抑制してことを明らかにした。2)上記活性化B細胞をIL-4やIL-21で再刺激する時期の検討を行い、活性化B細胞がクラススイッチを経てPlasma細胞へ分化する培養3日目にIL-21を添加することにより、Long-lived Plasma細胞が分化することを明らかにした。IL-4の添加では、この分化は見られなかった。
オリンピック開会式の芸術プログラムにみる文化的意味に関する研究

研究目的:オリンピック開会式の芸術プログラムの実際とテレビ映像および記録映画において、そこで表現されている文化的な意味を分析・記述・解釈し、明らかにすることが目的である。1.2000年シドニー五輪開会式を現地調査し、芸術プログラムを取材した。開会式のテレビ放映の様子を日本と、米、加、豪に渡って収集し、コメント内容を概観した。その結果、グローバルカルチャーであるオリンピックの芸術プログラムにも、開催都市のローカリズム、地域文化、普遍的芸術文化などが混在していること、及び各国のテレビ放映にナショナリズムが強固であることが明らかになった。2.2002年ソルトレイク冬季五輪開会式を現地調査し、芸術プログラムを取材した。開会式のテレビ放映の日米比較によって、米国の愛国主義およびジンゴイズムの強固さが明らかになった。以上から、オリンピックの開会式における芸術及び文化プログラムは、その開催都市がおかれている時代的、社会的文脈に応じて、普遍的芸術表現と国家主義や愛国主義が反映されていることが明らかにされた。3.2000年シドニー五輪の公式記録映画及び2002年ソルトレイク公式記録映画を入手し、そこに描かれている開会式の文化プログラム関連の映像から、後世にどのような記憶が伝えられていくか解釈を進めた。現在までに得られた結果は、記録映画には製作者および企画者たちのオリンピズム観が反映されていること、特に制作者であるBud Greenspan監督のオリンピックロマンティシズムが強固に反映されていること、及びアメリカの視聴者を念頭に置いた物語構成が取られていることが明白であった。4.今後の展望として、開会式の参加者へのインタビュー調査とその開会式をテレビで観た視聴者との比較調査の必要性、及び開催国や開催都市のオリンピック教育と開会式の文化プログラムの関連性について明らかにする必要性が示唆された。1.研究目的:オリンピック開会式の芸術プログラムの実際とテレビ映像および記録映画において、そこで表現されている文化的な意味を分析・記述・解釈し、明らかにすることにある。2.和文・英文の関連文献の収集、オリンピック映画および開会式の映像の収集:VTR作品化されていない映像を渉猟するため、ドイツオリンピック研究所およびスイスのローザンヌのオリンピック博物館に出向いて文献資料と映像資料を収集するとともに、専門的知識の提供を受けた。3.研究成果の公表とシドニー・オリンピック開会式の取材調査:(1)これまでの研究成果の整理と今後の研究方向の枠組みについてシドニー五輪時の国際学会で報告し、その有効性を世界に問うた。また、オリンピック研究者間で情報交換するネットワーク組織の編成に携わった。さらに、文化的プログラムの分析枠組みを精緻にするために専門的知識の提供を受けた。(2)シドニー・オリンピックの開会式に実際に参席し、開会式の芸術プログラムを実地取材・調査した。4.資料の分析・整理:(1)収集したオリンピック映像や開会式におけるオリンピズム関連の場面や文化性を抽出し、検索体制を整えた。(2)米国、カナダ、オーストラリアの英語圏諸国で放映されたシドニー・オリンピック開会式のテレビ放映のVTRを収集し、その放映内容と解説を実際の取材記録および日本の放映と比較分析し整理しているところである。5.現在までに得られた知見の一部は学術誌とオリンピック研究者国際パネルで発行される英文書籍に投稿し、印刷中である。その概要は、グローバルカルチャーであるオリンピックにおいても、文化プログラムでは開催都市のローカリズム、地域文化、国際文化、普遍的芸術文化などが混在していること、および各国のテレビ放映にはナショナリズムが強固であるということである。2.テレビ放映資料および公式オリンピック映画の中のオリンピズムの象徴表現のデータベース化

(1)文献収集とオリンピック映画、開会式の映像資料収集:和文・英文の関連文献のリストアップを行い、発注・収集・複写した。(2)オリンピック映画およびシドニー五輪開会式のテレビ映像の収集・編集・ダビングを行った。3.データベース化されたオリンピック映像およびシドニー・オリンピック開会式調査の分析・解釈(1)データ化されたオリンピック映像およびシドニー五輪開会式のテクストに特徴的な様相を摘出して分析・解釈し、製作者および企画者たちのオリンピズム観を明らかにしょうとした。(2)製作者サイドおよび企画者の文献的資料を用いて研究の資料的補完を行った。4.ソルトレイクシティー冬季オリンピック開会式の取材調査(1)ソルトレイクシティー・冬季五輪の開会式に参席し、開会式の芸術プログラムを取材調査してきた。さらにアメリカ、カナダの五輪報道の状況の調査依頼を行った。(2)収集してきたオリンピック映像や開会式におけるオリンピズム関連の場面や文化性を抽出し、検索体制を整えている最中である。5.研究成果の中間公表およびオリンピック文化研究資料収集シドニー・オリンピック関連の芸術プログラムを中心に、文化プログラムの歴史的展開をレビューすると共に、日本体育学会および原理専門分科会においてそれらの研究成果の中間公表を行った。<研究目的>オリンピック開会式の芸術プログラムの実際とテレビ映像および記録映画において、そこで表現されている文化的な意味を分析・記述・解釈し、明らかにすることにある。(1)ソルトレイクシティ冬季オリンピック開会式の映像記録の分析整理(4月7月)2002年2月に英国、米国、カナダ、オーストラリアの英語圏各国で放映されたソルトレイクシティーオリンピック開会式のテレビ放映のビデオを収集し、その放映内容と解説を実際の取材記録および日本の放映と比較分析し整理した。(2)データの整理・分析(8月10月)各種テレビ放映資料および公式オリンピック映画の中に見られるオリンピズムの象徴表現のデータベース化を進めた。そのためにマルチメディア対応ノート型パソコンが有効な保存機能を果たした。(3)データベース化されたオリンピック映像およびシドニーオリンピック開会式調査の整理・分析・解釈(9月12月)データ化されたオリンピック映像およびソルトレイクシティーオリンピック開会式のテクストをジャンル別に特徴的な様相を摘出して分析解釈し、製作者および企画者たちのオリンピズム観を明らかにした。この際、製作者サイドおよび企画者の文献的資料を裏付け資料として分析解釈の補完を行った。(4)研究成果の公表(10月)国際オリンピックシンポジウム(カナダ)においてオリンピック2大会の開会式芸術プログラムの研究成果を報告し世界的評価を受けた。
プラズマプロセスによるY型分岐構造カーボンナノチューブの選択的成長

本研究では、メタン・水素(CH_4/H_2)混合ガスプラズマによるカーボンナノチューブ(CNT)の生成ならびに新たな原料ガス(アルコール)プラズマによるCNTの生成を実現した。メタン・水素混合ガスプラズマの場合、dip-coat法とよばれる手法にて化学的に基板に堆積した触媒(Fe/Mo)を用いることで、基板の平面方向に対してCNTが生成し、このときCNTの収率は抑制される結果となった。さらに基板の一部にてY型を含めた分岐構造を有するCNTの生成を実現した。但し、得られた分岐構造CNTの直径は太く(20nm程度)、収率の制御には至らない結果となった。また、メタン・水素混合ガスプラズマによるCNT生成の種因子を決定すべく、実験と計算機解析によってプラズマ気相中に存在する粒子種を詳細に調査・検討した。計算機結果より安定な中性種が分解・再結合反応により多量に生成され、それらの種がCNT生成に寄与していることを示唆した。アルコールプラズマによるCNT生成においては、アルミナと鉄の多層構造の触媒(Al_2O_3/Fe/Al_2O_3)から基板垂直方向へ配向した細い(約3.5nm)CNTが得られ、特に0.01wt%のフェロセン(C_10H_10Fe)をアルコールに添加することで飛躍的にCNT収率が改善した。このとき、気相中に存在するプラズマ粒子種の影響を明らかにしてY型分岐CNTの生成を制御すべく、発光分光分析法ならびに質量分析法にて実験的に気相中に含まれる種を同定した。本結果より気相中に還元剤(特にH_2,CO)、酸化剤(特にCO_2,H_2O,OH等)の両者が存在していることが明らかになり、両者の混合比が変化することで収率および構造が大きく変化することが示された。以上より、本結果はY型分岐構造CNTの生成制御ならびにプラズマ中の気相反応と表面反応過程との相関の解明に繋がる研究成果が得られた。
分子標的薬と放射線の併用効果と副作用:マウス肺癌モデルを用いたメカニズムの解明

我々は、ルシフェラーゼ遺伝子を発現するベクターを導入したヒト肺癌細胞(Red-H441/5HRE-Luc cell)の移植マウスモデル、およびIVIS Imaging Systemを活用したモニタリングシステムを確立し、薬剤や放射線による腫瘍の発育抑制効果や低酸素誘導因子HIF-1(hypoxia-inducible factor-1)活性の変動をリアルタイムに観察することに成功した。さらに、HIF-1依存的にルシフェラーゼを発現する5HREp-lucレポーター遺伝子に改良を加えたことで低酸素応答性を約47000倍にまで高め、よりリアルタイムに感知可能なレポーター遺伝子5HREp-ODD-lucを構築した。このシステムを用いて、血管新生阻害作用をもつ分子標的薬ベバシツマブ(Avastin)投与後の腫瘍内低酸素の変動を観察したところ、投与2日後よりHIF-1活性が上昇し始め、3日目でピークに達することが確認された。この現象は血管新生の抑制とともに免疫組織染色にても確認された。そこで放射線との最適な併用タイミングを予測するため、HIF-1活性の上昇前とピークに達した時点で照射を行ったところ、前者で有意に増殖が抑制され、免疫組織学的解析にても同様の結果が確認された。ベバシツマブは大腸癌や肺癌で臨床応用が開始されており、放射線との併用効果については高い関心がもたれている。HIF-1活性をモニタリングすることで最適な併用タイミングを予測できることが示された。先に、当研究のなかで、新規抗癌剤であるS-1や従来より肺癌への有効性が認められているパクリタキセルにおいても、その感受性がHIF-1活性と深く関わっていることが示され、今後の肺癌の治療における放射線と分子標的治療薬や抗癌剤の組み合わせ、併用スケジュールを考える指標として有用な成果が得られた。(1)肺癌同所性移植モデルにおけるイメージングマウスへの同所性肺移植株として確立した、ヒトの肺腺癌細胞(H441)にルシフェラーゼ遺伝子を発現するベクターを導入し、マウスの体内における腫瘍増殖の過程をIVIS Imaging Systemを用いて経時的に観察できることを確認した。(2)腫瘍内低酸素は放射線による治療効果を下げる最大の要因として知られている。低酸素環境下にて誘導されるHIF-1(Hypoxia Inducible Factor-1)の活性が、腫瘍の増殖や治療に伴いどのような経時的変化を示すかを知ることができれば、有効な放射線治療の線量分割法や併用療法のタイミングを探ることが可能となる。我々は、HIF-1のリポーター遺伝子5HREp-ODD-lucを作成し、上記細胞株への導入に成功した。この細胞株をマウスの皮下組織に移植し、IVIS Imaging Systemを用いて放射線照射後のHIF-1活性の経時的な測定をおこなった。これにより、活性は一旦低下後、再度増強し2峰性の変動を示すことが分り、放射線治療後の組織内再酸素化現象との関連性につき、現在、組織学的な検討を行っている。また、血管新生阻害作用をもつ分子標的薬Bevacizumab(Avastin)の投与により、同腫瘍系において明らかな増殖遅延が得られることを確認した。次に、これらの腫瘍内HIF-1活性を経時的に観察したところ、Bevacizumabの投与においても同様に2峰性の変動が観察された。現在、当薬剤と放射線との併用における経時的変化についてもHIF-1活性と免疫組織学的所見の両面から検討を行っている。我々は、ルシフェラーゼ遺伝子を発現するベクターを導入したヒト肺癌細胞(Red-H441/5HRE-Luc cell)の移植マウスモデル、およびIVIS Imaging Systemを活用したモニタリングシステムを確立し、血管新生阻害作用をもつ分子標的薬ベバシツマブ(Avastin)と放射線による腫瘍の発育抑制効果や低酸素誘導因子HIF-1(hypoxia-inducible factor-1)活性の変動をリアルタイムに観察することに成功した。これによりベバシツマブ投与後のHIF-1活性が2峰性の変動を示し、かつ放射線との併用のタイミングによって、発育抑制効果に差があることを確認した。また、これらの差が生じる一因として、組織学的にもアポトーシス、新生血管の濃度(microvessel density)に差があることを確認した。これらの結果により、最適な投与のタイミングを検討することで併用療法の有効性を高められることが明らかとなった。また、新規抗癌剤であるS-1と放射線を併用した際の抗腫瘍効果として、血管新生阻害作用があることを組織学的に確認した。その機序のひとつとして、放射線によりHIF-1活性が誘導されること、S-1併用により、その活性が抑制されることを上記システムにより確認することができた。HIF-1は低酸素状態で誘導され、血管新生や転移、増殖に関する様々な因子を誘導することから、放射線や多くの抗癌剤に対する抵抗性獲得に深く関わっていることが知られている。従来より肺癌への有効性が認められている抗癌剤パクリタキセルにおいても肺癌細胞への感受性がHIF-1活性により影響を受けることが明らかにすることができた。肺癌の治療における放射線と分子標的治療薬・抗癌剤の併用スケジュールを考えるのに有用なデータであると考える。

さらに、HIF-1依存的にルシフェラーゼを発現する5HREp-lucレポーター遺伝子に改良を加えたことで低酸素応答性を約47000倍にまで高め、よりリアルタイムに感知可能なレポーター遺伝子5HREp-ODD-lucを構築した。このシステムを用いて、血管新生阻害作用をもつ分子標的薬ベバシツマブ(Avastin)投与後の腫瘍内低酸素の変動を観察したところ、投与2日後よりHIF-1活性が上昇し始め、3日目でピークに達することが確認された。この現象は血管新生の抑制とともに免疫組織染色にても確認された。そこで放射線との最適な併用タイミングを予測するため、HIF-1活性の上昇前とピークに達した時点で照射を行ったところ、前者で有意に増殖が抑制され、免疫組織学的解析にても同様の結果が確認された。ベバシツマブは大腸癌や肺癌で臨床応用が開始されており、放射線との併用効果については高い関心がもたれている。HIF-1活性をモニタリングすることで最適な併用タイミングを予測できることが示された。先に、当研究のなかで、新規抗癌剤であるS-1や従来より肺癌への有効性が認められているパクリタキセルにおいても、その感受性がHIF-1活性と深く関わっていることが示され、今後の肺癌の治療における放射線と分子標的治療薬や抗癌剤の組み合わせ、併用スケジュールを考える指標として有用な成果が得られた。
近代北西ドイツ農村社会における地域管理の構造と機能

本研究では、18・19世紀ドイツの農村社会における地域管理の構造と機能を検証・考察するための基礎調査として、北西ドイツを事例として、地域管理の直接的な担い手である農村ゲマインデ及びその他の地域組織の構造と役割・役職制に注目して、文献・史料の調査・検討を行った。すなわち、19世紀ドイツの農村ゲマインデ法制の展開と北西ドイツにおける特色及び転換の実際、転換以前の18・19世紀前半の北西ドイツの農村ゲマインデ組織、とりわけそこにおいて特徴的な北海沿岸部の地域組織の構造と役割が本研究の主要な対象である。19世紀の北西ドイツの農村ゲマインデ制度の展開について、同時代文献・史料の収集を踏まえて、農村ゲマインデ法制を中心に検討した。結果として、ゲマインデの性格を集約的に示すと考えられる政治参加資格がドイツ各地の農村ゲマインデ法において19世紀中頃以降家屋・土地保有要件から乖離して拡大しつつ不平等化していったこと、そこにおいて北西ドイツ諸領邦は典型的な動向を示し、その中でHannover王国のゲマインデ法制は代表的な位置を占めたことが明らかになった。そして、Hannoverにおいて政治参加資格の拡大を不平等化とともに実現した1852年法の成立事情が解明され、この立法の影響について、主に1850年代、追跡的に1870年代のゲマインデ規約類からみて、政治参加資格の拡大と不平等化は必ずしも立法者の意図通りには進まなかったことが明らかになった。また、農村の地域組織の史料的調査準備として、主に北海沿岸地方について、Hamburg大学図書館・Kiel大学図書館・Hannover州立図書館・Aurich地方協会図書館でゲマインデ組織・堤防組織・広域自治組織などに関する地方史雑誌文献・同時代文献・未公刊博士論文、地域家族史料を探索・調査した。そして、Schleswig・Stade・Aurichの州立文書館とCuxhaven市立文書館で史料、特にゲマインデ組織関係文書を中心に、堤防組織史料などをも探索・調査した。それらの結果、ゲマインデ組織について、一部地域を除き成員資格・役職制の概要、一部地域で政府の制度調査記録・慣習法調査記録などが存在すること、他方地域家族史料は地域的に偏在して作成され、堤防組織成員の範囲を示す堤防記録簿が通常存在するが連年作成されたわけではなかったことなどがわかった。本年度は、主に1)北海沿岸地方の地域役職者の個人名と行政的・社会経済的な地位に関する文献・史料の調査を開始し、副次的に2)堤防制度・干拓地に関する文献調査をも行った。1)について、文献レベルでは18世紀に農民身分の広域的代表制度をもつ地域について同時代文献・地方史文献をできる限り収集・整理し、特に東部ドイツ湾地域の郷土史・自治体史叙述から情報を探索した。史料レベルでは、官吏名簿・役職者の選出・任用記録、土地所有記録、地租など税制関係の資料・手稿などを調査・収集した。主な解明点を挙げれば、18・19世紀前半の農民的代表組織は領邦議会での農民身分代表とラントシャフト組織に大別されるが、後者は広域自治組織に近いものと農民身分の地域代表に近いものが存在した。地域役職者及び一部の領邦地方官吏は、土地所有規模が判明した場合大農の最上層階層が多く、自己補充権・地元出身者原則をテコに寡頭集団化していたと予想され、明らかに役職が世代を超えて特定家系へ集中した事例が見いだされた。これは社会的流動性が高い北海沿岸農村では決して自明なことでない。また、地域役職者の一部に在村法律家というべき存在が見いだせ、それと大農層(の最上層)との協業が19世紀中頃まで自治的な地域運営を支えたと推測される。これに関連して、地域内にラテン語学校が存在し、法律家を生み出した大農家系が存在した。2)については、堤防団体・干拓地組織とゲマインデ・ラントシャフトの組織上の実際の関係(重複・ズレ)のあり方が一つのポイントであり、それは、領邦当局の政策のみならず定住・開発上の条件からも規定されるという見通しを得た。18・19世紀前半の北西ドイツ北海沿岸地方の農村の地域組織を支える役職者・農民的上層の社会的状況及び領邦支配との関係、さらに地域組織による環境管理問題への対応について、主に同地方東部のエルベ川河口湾周辺部(ハーデルン地域など)を中心に、文献・史料の調査を行った。地域役職者(やその基盤となる農民的上層)の社会的状況については、昨年度までの調査で欠けていた官吏名簿の巻を中心に調査し、また一部教区分の選任記録も調査し、役職者の氏名、就任・退任年、その他の付属事項などの情報を収集した。地域役職者の土地所有の規模について、地租関係資料からは18世紀に関して系統的な把握可能性が地域的にかなり限定されることがわかったが、堤防団体の「特殊堤防簿」から一定の推計が可能であることが判明し、そこから主に3教区分を調査した。

この地方の相続慣行については、19世紀の調査記録から農地の不分割相続にも分割相続になり得る柔軟さが確認され、その性格上相続・遺産関係文書が大量に作成され、かなり現存するとみられることがわかった。地域役職者の家族的・家系的事情については、自治体史を調査してある程度の情報を掴み、次に戦前・戦後の郷土史家たちの手稿・収集資料を調査したほか、19世紀初頭に編纂された注目すべき史料群を見いだして一部を抽出的に調査し、役職の家系的集中傾向の特質(地域差など)や、農民的上層と市民的世界や領邦地方官吏の一定の関係の存在が判明した。地域組織の環境管理問題への対応については、堤防団体が作成した報告(「一般堤防簿」)を調査し、広域的な堤防管理が自治的かつ教区連合的に組織されていたこと、18世紀末における堤防・護岸強化問題で多額の費用負担のため広域自治組織が領邦当局と行った折衝記録から、堤防管理をめぐる地域組織と領邦当局の関係が防災への工学的対応を通じて前者の主導で変容し得たことが判明した。
アントシアニンの合成化学を基盤とした花色発現機構のケミカルバイオロジー

花色素アントシアニンの機能性研究、および生合成・膜輸送研究のさらなる展開を目指し、柔軟かつ効率的なアントシアニンの化学合成法の研究を行った。アントシアニンの生合成における鍵酵素であるアントシアニジン合成酵素(ANS)が酸化酵素であることにヒントを得て、配糖化フラボノールの金属還元によるアントシアニン合成を試みた。本反応が、フラボノール体からフラベノール体への還元と次のアントシアニンへの空気酸化の二段階の反応であることを明らかにした。さらに、種々の母核および配糖化様式のフラボノール体へ本反応を適用し、汎用性の高い反応であることを確認できた。花色素アントシアニンは、高等植物の花、葉、果実などに分布して赤紫青色を呈す色素である。単なる着色料としてではなく抗酸化性、抗動脈硬化など種々の生理機能を持つ安全な天然食品添加物として大きな需要を持つ。また、太陽電池材料としても期待されている。しかし、活性発現機構についての研究等が盛んに研究されているにもかかわらず、その供給は天然に依存し、アントシアニンの合成研究は、20世紀初めの1)配糖化フラボノールの金属還元法と2)ビンソンらのアルドール縮合法がよく知られているが、現在にいたるまで、それ以外の方法などの報告も無く、進展がほとんどない。その上、高機能化の期待できるアシル化アントシアニンの合成は全く報告がない。本研究では、ルチンを用いて1)の金属による還元反応を精査した。その結果、本反応の中間体を単離構造決定することができ、亜鉛との反応と酸素との反応との両方が起きていることを明らかにすることができた。そして、実用上大変有用な反応条件を見出すことができた。即ち、ルチンを酸性条件下で亜鉛末を加えて反応させると、従来法では、2030%程度の収率でしか目的のシアニジン3-ルチノシドが得られなかったが、本研究により、90%以上で得られるようになった。さらにその汎用性を酸の種類や溶媒を変えて実験した。また、ルチン以外の様々な配糖化フラボノールを用いても、ほぼ同様の高い収率で対応する配糖化アントシアニンを得られることが明らかになった。花色素アントシアニンは、高等植物の花、葉、果実などに分布し赤紫青色を呈す色素である。抗酸化性に基づく種々の生理機能を持ち、近年、安全かつ高機能性を持つ天然食品添加物として大きな需要を持つ。さらには近年色素増感太陽電池材料としても期待される。しかし、その供給のほとんどは天然の植物に依存している。従って、現在、柔軟かつ効率的なアントシアニンの化学合成法の確立が求められている。本年度の研究では、天然由来のフラボノイド骨格(C6-C3-C6)を持つフラバノンやフラボン、フラボノール類を原料に用いアントシアニンの合成研究を行った。生合成を模した反応経路を用いてアントシアニンを合成することにより、化学供給へと道を開くとともに、アントシアニンの生合成機構の解明を目指した。3,4-シスロイコ体はアントシアニン生合成における最後の無色中間体と考えられている。これがアントシアニン合成酵素(ANS)により酸化されて初めての有色物質のアントシアニジンが合成される。しかし、この3,4-シスロイコ体を合成して酸化反応を試みたが、アントシアニンは与えず、むしろプロシアニジンへの重合反応が優先すると思われる結果が得られた。そこで、ロイコ体の等価体として3,4位に二重結合を持つフラベンあるいはフラベノール誘導体を重要合成中間体として考え、これを穏和に空気酸化することで目的のアントシアニンへと変換する新しい経路の確立を目指した。ナリンゲニンの5,7,4'-ヒドロキシル基を保護した後、5位だけを脱保護して配糖化し、続いて4位を酸化して3,4位-フラベン誘導体とした。次いで脱保護の後酸性条件下で空気酸化することにより、3-デオキシアントシアニンのナリンゲニジン5-グルコシドを合成できた。本年度の研究では、アントシアニンの酸化および還元反応における反応性について、種々溶媒、還元剤、酸化剤、およびラジカルスカベンジャーを共存させるなどの条件を変えて調べた。亜鉛末を用いた配糖化フラベノールの還元反応においては、メタノールを用いると反応が最も速やかで、エタノールを用いると溶解性の問題で反応が遅いことがわかった。

また水中でも、非常に反応は遅くなるが進行することがわかった。還元反応の際に用いる酸は、塩化水素だけでなく、塩酸、硫酸でも反応は進んだが、トリフルオロ酢酸では反応は遅かった。酸の濃度は、ある程度高い必要があり、希薄な酸では進行が遅かった。一方、還元して得られたフラベノール体からアントシアニンへの酸化反応においては、塩化水素や硫酸、硫酸の他、トリフルオロ酢酸でも支障なく反応が進行して、アントシアニンへ変換されることがわかった。ラジカルスカベンジャーの有無は、酸化反応にほとんど影響を与えなかった。さらに、酸化反応の際には酸の濃度が高いと、副反応が起きて収率が低下することがわかった。
ウエアラブルヘルスケアデバイスに資する発汗量センサ技術の研究開発

本研究では、発汗量の日常的なモニタリングが可能で、ウエアラブルデバイスへの展開も可能なセンサの実現に向けて、換気カプセル法に替わるコンパクトで電力消費の少ない新たな発汗量変化の連続計測方法の開拓と、小型軽量、薄型のセンサ素子の基盤的な技術を開発する。検出部や装置全体の小型化、薄型化、軽量化、低消費電力化に限界のある換気カプセル法に替わり、高吸水速乾性の化学繊維織布による汗の水分の気化と、高気体透過性多孔質フィルムを水蒸気が透過する際のフィルムの電気特性の変化を検出定量原理とする薄型、軽量で柔軟性を有し、身体に違和感や負担のない形で装着が可能な発汗量センサを開発する。
乳歯根端性歯周組織炎診断基準作成に関する臨床X線的研究

乳歯の感染根管治療は、後継永久歯の存在や生理的歯根吸収が存在することなどが永久歯とは異なり、考慮すべき点が多い。しかしながら根端性歯周組織炎に関する臨床的研究は数少なく、特に病巣の大きさや位置、歯根吸収程度ならびに後継永久歯との関連性を明確にしたものは見当たらない。そこで乳歯の感染根管治療の適応症を再確認するために、根端性歯周組織炎に罹患した乳歯のX線所見及び臨床所見とその予後との関連性を検討した。方法:臨床において根端性歯周組織炎と診断された乳歯を対象とした。X線所見として透過像の範囲、透過像の境界の明瞭さ、乳歯根の吸収程度、後継永久歯の位置と形成程度について、臨床所見として自発痛、打診痛、動揺、腫脹、膿瘍、瘻孔それぞれの有無について調査した。結果:感染根管治療を行った症例のうち、歯根吸収が認められず、X線透過像が根端部(歯根1/3以内)に限局している場合には経過は良好であった。自発痛、動揺、歯齦腫脹などの急性症状を示し、び慢性で広範囲のX線透過像を認めたものでも治療後、臨床症状、X線所見ともに改善しているものも存在した。歯根吸収の発現が認められた症例において歯根吸収程度の少ない症例ほど感染根管治療後の経過が良い傾向が認められた。以上のことより、乳歯根端性歯周組織炎に罹患した乳歯において、X線透過像が根分岐部に及ぶ場合や歯根長の1/2を越える場合などは歯根吸収程度や臨床症状を加味し歯牙保存の可否を考慮する必要があると思われた。
ハイスループット細胞機能解明のための超並列デジタル細胞操作システムの開発

疾患の原因解明や治療法の開発に向けて,生命現象を高効率に解明するツールとして,単一細胞レベルで超並列に細胞操作するシステム"iCellStation"(intelligent CellStation)の開発を目標とした.細胞操作システムの基盤技術として,次の3項目を研究成果としてあげた.(1)電気浸透流を用いた複数の単一細胞を同時に操作する技術を開発した.(2)誘電体被覆電極と誘電泳動力を用いた単一細胞操作技術を確立した.(3)超並列に細胞内デリバリーを行うためのナノニードルアレイ作製技術を開発した.これらの成果により,細胞パターニングと細胞内デリバリーを超並列に行うための基礎技術を確立した.疾患の原因解明や治療法の開発に向けて,生命現象を高効率に解明するツールとして,単一細胞レベルで超並列に細胞操作するシステム"iCellStation"(intelligent CellStation)の開発を目標とした.細胞操作システムの基盤技術として,次の3項目を研究成果としてあげた.(1)電気浸透流を用いた複数の単一細胞を同時に操作する技術を開発した.(2)誘電体被覆電極と誘電泳動力を用いた単一細胞操作技術を確立した.(3)超並列に細胞内デリバリーを行うためのナノニードルアレイ作製技術を開発した.これらの成果により,細胞パターニングと細胞内デリバリーを超並列に行うための基礎技術を確立した.治療が難しく原因が未解明な疾患が存在し,その病因の解明や治療法の開発には高いニーズがある.このニーズに応えるには,生体の基本的な要素である細胞機能を理解し,生命現象を解明することが大きな手がかりになる.ここで生命現象を解明するツールとして,単一細胞レベルにて超並列(10の4乗個以上)の細胞を自動で操作するシステム"iCellStation"(intelligent CellStation)の開発を目標としている.平成25年度は,電気浸透流を利用して,複数の単一細胞を同時に操作するシステムを開発した.マイクロノズルアレイと流路・電極を一体形成したマイクロデバイスを作製した.16本の各ノズルそれぞれに,独立した流路とポンプを形成し,単一ノズルでの流れの個別制御が可能である.またノズルとポンプは透明な材料から形成され,顕微鏡での透過観察ができるものである.搭載したポンプは電気的に操作できることから集積性に優れる利点がある.デバイスの作製後,作製したポンプ一体型マイクロノズルアレイを利用して,ポンプの特性評価と電気的な細胞操作を行った.ここで高い生存率での電気的な細胞操作を実現するため,DCバイアスAC電気浸透流による細胞操作手法を提案し,ポンプ流れの双方向制御を実現した.ポンプの流れの方向と大きさの制御は,電気信号を調整して達成できる.2方向の制御はDCバイアス電圧の正負の方向を変えることで,流速の制御はDCバイアス電圧とAC電圧の振幅を変えることで行った.このポンプ一体型マイクロノズルアレイを用いて,発生させる電気浸透流により,細胞をノズル内に吸引操作した.生命現象を解明するツールとして,単一細胞レベルで超並列(10の4乗個以上)に自動で細胞操作するシステム"iCellStation"(intelligent CellStation)の開発を目標としている.最終年度では,単一のヒト由来細胞に対する操作とデリバリーを行うシステムの開発を進めた.単一細胞操作のために,マニピュレータアレイと誘電泳動力を用いたシステムを開発した.電極を被覆した状態にて細胞を誘電泳動力で操作すれば,電場の集中や溶液の化学反応を防ぎながら低侵襲に細胞を操作することができる.細胞操作のデバイスには,ヒト由来の細胞よりも若干大きいサイズの電極間距離を持つ平面電極を形成して,その上に誘電体の樹脂を被覆したものを用いた.交流電圧を印加すると,4x4の電極間に細胞がトラップされた.細胞を染色した蛍光色素の流出がなく,電気穿孔は発生しなかった.本原理にて,低侵襲かつ超並列に細胞を操作する道筋を明らかにした.超並列に細胞内デリバリーを行うために,ナノニードルアレイを開発した.ニードルのパターニングには,i線ステッパーを用いた.深掘りRIEにて両面からSOI (Silicon on Insulator)ウエハのSiをエッチングした.SOIウエハの埋め込み酸化膜層にて,導入部側のパターン内でのエッチレートの差を均一化し,安定したニードルの接続を実現した.表面と裏面の接続を確実に行って,歩留まり高く段付きナノニードルアレイを作製した.溶液吐出実験にて,連通が確認できたニードルは99/100本だった.電子顕微鏡観察では,100/100本の中空ニードル構造の形成を確認した.導入部と安定した接続プロセスを開発し,ナノニードルアレイ作製プロセスを確立した.マイクロ・ナノ工学システムの中核を成す「並列かつ独立に細胞を操作するためのマイクロデバイス」が作製できた.細胞操作用の各デバイスの作製を独立して進めており,今後はこれらデバイスのすり合わせと統合運用が必要である.細胞操作用の各デバイスの作製は進んでおり,平成26年度はこれらデバイスの統合的な運用を進める.また各デバイスの単一細胞の操作性能を改善し,配置した細胞の評価を行う.これらの実施により,短時間かつ高い確率での並列単一細胞操作を実現する.
戦国時代における石垣技術の考古学的研究

熊本城の石垣修理について現地にて調査を行った。地震による被害により石垣内部の構造が栗石によって盛土され、その前面に石が積まれていた状況を把握することができた。こうした栗石はある程度の揺れに対しては石同士がさらに強固に結びつくが、その強度を越えると液状化によって栗石が崩れることも判明した。熊本では加藤清正段階で日向への国境となる愛藤寺城についても慶長期の石垣として調査を行った。石垣の大半は元和の一国一城令による破城によって解体されており、残存状況は良くなかったが、こうした国境警備の城郭はほぼ総石垣によって築城されていることが明らかとなった。また、本年度は丹波における城郭の石垣も調査を実施した。天正期に明智光秀が丹波に入国し、黒井城、岩尾城、福知山城などで石垣を築く。しかし丹波ではそれ以前に築かれた須知城、笑路城などでも石垣が認められる。特に須知城では高さが4mを越える高石垣が認められるが、こうした石垣は従来光秀によって改修されたものと捉えられていた。しかし、自然石の小石材を乱雑に積み上げた構造はむしろ在地に存在した石垣技術と考えられ、光秀とは直接的に関係しないと考えられる。織豊系城郭の石垣と戦国時代の在地技術による石垣の存在することを明らかにすることができた。また、今年は海外、特に中世に石塔を多く築いた中国の石を積み上げる技術との比較もおこなった。石と泥土を交互に積み上げる工法は日本では認められないものの、戦国期の山城の発掘事例では間詰に粘土を用いた事例もあり、積むという技術に人類の普遍性も存在することの事例となった。これまでの調査により戦国時代に石垣が築かれた地域については実際に現地で調査することができ、また調査協力者による情報によりほぼ全国的な資料を把握することができた。次年度は研究の最終年にあたるため、これまでの成果について公開報告会とシンポジウムを行う予定である。今年度は戦国時代に築かれたと考えられる城郭の石垣について、特に東北の状況と、中部地方の状況を把握することができた。東北では基本的に天正19年の豊臣秀吉による奥州仕置まで石垣が用いられた痕跡は認められなかった。九戸城、三戸城に用いられた石垣は東北では初源的な石垣であるが、これらは地元のものではなく、豊臣大名の進出によってもたらされたものであることが判明した。一方、信濃では松本周辺に石垣を持つ山城が集中していることが確認できた。これらの石垣の特徴は偏平な石材を垂直に積むことであり、林城、山家城、桐原城、埴原城などで認められた。信濃守護小笠原氏によって少なくとも天正初年には築かれたものと考えられる、地元の石垣構築技術であろうと考えられる。また、今年度は朝鮮半島の南岸に、豊臣秀吉による朝鮮出兵の折に築かれた倭城と呼ばれる城跡の石垣調査をおこなうことができた。古くより朝鮮の石垣技術を援用して築かれたとも考えられていたが、調査の結果、朝鮮の技術の影響はまったく受けておらず、日本式の石垣構築技術であることを確認した。日本の戦国時代の石垣がどのように倭城の石垣に影響を与えたのかも重要な課題であることが確認できたさらに全国の戦国時代の代表的な石垣を立面図を作成することによって比較検討するために、今回は飯盛城跡(大阪府)の石垣の立面図を作成することができた。戦国時代の城郭に用いられた石垣の伝播範囲がどこまでであったのかという課題については東北には豊臣大名以前は認められないことを現地調査で確認できた。また、事例の比較検討に用いる立面図についても作成することができた。東北地方と長野県地方における城郭への石垣導入状況の調査を実施した。東北地方では福島県守山城で蒲生氏時代の石垣を調査した。東北への石垣伝播に豊臣大名が大きく関与したことが石垣工法より明らかにすることができた。また、猪苗代城においても蒲生氏が石垣を構築したことを明らかにできた。さらに山形城では発掘調査で検出された本丸の石垣が最上義光時代のもの(文禄年間か)と考えられ、大量の金箔瓦が出土していることと合わせて考えると、義光が豊臣秀次時代に石垣を導入して山形城を大きく改修したことも明らかにできた。なお、米沢市郊外で発掘された館山城は従来伊達政宗時代に築かれたものと考えられていたが、今回の調査で検出された石垣の工法より関ケ原合戦後に米沢に移された上杉景勝によって築かれたものであることを明らかにした。上杉氏は米沢城では石垣を用いていないが、こうした支城には豊臣政権時代に得た技術によって石垣を築いていたわけである。一方、東北における在地の石垣を考えるために上山市の中山しろの調査をおこなった。中山城は典型的な戦国時代の山城で、曲輪は基本的には山を削平して階段状に配置する典型的な戦国時代の山城である。その主郭にのみ一段高く聳える櫓台状の土壇にのみ石垣がめぐらされている。元来伊達氏の城であった山城に蒲生氏郷が支城として天守台を石垣によって改修したものと見てよい。城域全体を石垣に変えてしまう守山城のような事例と、戦国時代の山城を引き継ぎ、天守のみを付け加える事例の存在することが明らかにできた。長野県では高島城で豊臣大名である日根野氏によって築かれた石垣と、上原城のように在地の石垣のある城を調査し、信濃独自に発達する石垣構築技術の存在することを示唆することができた。

当初計画していた東北の城の調査はほぼ終えることができた。特に山形城では最新の発掘調査の成果を得ることができた。従来考えられてきた江戸時代の石垣ではなく、金箔瓦の形状より文禄年間の最上義光時代に築かれたものと考えることができ、東北への石垣伝播を考える重要な資料を得ることができた。熊本城の石垣修理について現地にて調査を行った。地震による被害により石垣内部の構造が栗石によって盛土され、その前面に石が積まれていた状況を把握することができた。こうした栗石はある程度の揺れに対しては石同士がさらに強固に結びつくが、その強度を越えると液状化によって栗石が崩れることも判明した。熊本では加藤清正段階で日向への国境となる愛藤寺城についても慶長期の石垣として調査を行った。石垣の大半は元和の一国一城令による破城によって解体されており、残存状況は良くなかったが、こうした国境警備の城郭はほぼ総石垣によって築城されていることが明らかとなった。また、本年度は丹波における城郭の石垣も調査を実施した。天正期に明智光秀が丹波に入国し、黒井城、岩尾城、福知山城などで石垣を築く。しかし丹波ではそれ以前に築かれた須知城、笑路城などでも石垣が認められる。特に須知城では高さが4mを越える高石垣が認められるが、こうした石垣は従来光秀によって改修されたものと捉えられていた。しかし、自然石の小石材を乱雑に積み上げた構造はむしろ在地に存在した石垣技術と考えられ、光秀とは直接的に関係しないと考えられる。織豊系城郭の石垣と戦国時代の在地技術による石垣の存在することを明らかにすることができた。また、今年は海外、特に中世に石塔を多く築いた中国の石を積み上げる技術との比較もおこなった。石と泥土を交互に積み上げる工法は日本では認められないものの、戦国期の山城の発掘事例では間詰に粘土を用いた事例もあり、積むという技術に人類の普遍性も存在することの事例となった。これまでの調査により戦国時代に石垣が築かれた地域については実際に現地で調査することができ、また調査協力者による情報によりほぼ全国的な資料を把握することができた。次年度は戦国時代の城郭に用いられた石垣の伝播範囲を南方について確認をおこないたい。具体的には九州での石垣使用について分析する予定である。一方、倭城の石垣に関しても継続して調査をおこない、日本の戦国時代の石垣との比較分析をおこないたい。今後は九州における城郭への石垣導入を分析することとする。特に戦国時代に在地の石垣技術が存在したのか、それとも本格的な石垣は豊臣政権の九州制圧後となるのかを実際に山城を踏査することによって明らかにしてゆきたい。次年度は研究の最終年にあたるため、これまでの成果について公開報告会とシンポジウムを行う予定である。予定していた調査が1ヶ所行くことができなかったので旅費に残が生じた。この行けなかった調査については次年度に実施する。
つわりを持つ妊婦に対する副交感神経機能を亢進させる介入プログラムとその反応

つわりを持つ妊婦11名に、1日1回7日間、副交感神経機能を亢進させる足部マッサージと腹式呼吸(以下、本介入)を行った。本介入実施前後にVAS(Visual Analogue Scale)を用いて嘔気程度を測定した結果、全介入期間において6.212.8(9.3±2.7)の減少が見られた。加えて、リラックスや、体内の空気や血流の改善を感じて嘔気の軽減が見られたと捉えた妊婦は7名(63.6%)であった。これらより、本介入実施後に嘔気が軽減したことが明らかとなった。また、本介入実施後に収縮期血圧及び/又は脈拍数が低下したものは全実施回数72回の内、58回(80.6%)であった。加えて、副交感神経機能の亢進に伴う変化は10名(91.0%)より述べられており、足先・手・全身の温かさや、それに伴う足の冷えや全身の寒さの軽減、「気持ちがほどける、気持ちのよさ」など精神的落ち着き等が感じられていた。これらより、本介入によって副交感神経が亢進したことが推察された。本研究の妊婦には、交感神経機能が亢進していることが推察された妊婦と、両自律神経機能が亢進していることが推察された妊婦の2パターンが見られたものの、両自律神経機能が亢進した妊婦は少なく、パターンによって本介入の反応に違いは見られなかった。しかし、妊婦に見られるつわり症状には自律神経機能が大きく関与しており、妊婦の自律神経機能を査定することはつわり及びその効果的な対処法を解明する上で重要である。今後は、心拍RR間隔変動、尿中ノルアドレナリン濃度など客観的評価指標を用いて適切に自律神経機能の評価を行い、パターン査定項目の洗練及び本介入の反応の違いを明らかにする必要があると考える。本研究目的は、つわりを持つ妊婦に対して、副交感神経機能を亢進させる足部マッサージと腹式呼吸を用いた介入プログラムを行い、介入プログラム実施前後で妊婦に見られる反応を明らかにすることと、つわりパターンを査定する項目を洗練することである。本研究は2年間に渡って実施しており、本年度の主な研究計画は、(1)要件に合う妊婦(研究対象者)への研究依頼方法の検討、(2)所属研究機関にて倫理委員会における承認、(3)研究対象者への研究依頼及び研究協力者によるプログラムの実施であった。(1)に関して、施設管理者、看護部長、産婦人科外来管理者・外来看護職に対して、研究協力施設に対する研究依頼書や、研究協力者に対する研究依頼書、研究協力者用同意書を示しながら研究の目的・意義・内容・方法等を説明し、当施設において研究を行うことの同意を得た。また、研究対象者への研究依頼方法は産婦人科外来管理者へ相談し、研究内容を伝えるビラを外来に掲示して研究に興味がある妊婦より研究者へ直接連絡してもらう方法と、産婦人科外来看護職より研究対象者に研究説明用紙を配布してもらい、研究者へ紹介しても良いか確認してもらう方法をとることとした。また、いずれの場合も、研究対象者に対して、研究者が研究目的、内容、方法を説明し、研究協力の依頼を行うこととした。(2)に関して、所属研究機関にて倫理委員会の承認を得て、研究を開始した。(3)に関して、(1)の研究依頼方法に基づいて、産婦人科外来看護職より約50名の研究対象者へ研究説明用紙を配布してもらい、2名より研究者への紹介の了承が得られた。研究者が研究説明を行い、1名より研究協力の同意が得られ、プログラムが実施された。

次年度も引き続き、研究依頼及び研究協力者によるプログラムの実施を行い、更に研究結果の分析を行っていくこととする。本研究目的は、つわりを持つ妊婦に対して、副交感神経機能を亢進させる足部マッサージと腹式呼吸を用いた介入プログラムを行い、介入プログラム実施前後で妊婦に見られる反応を明らかにすることと、つわりパターンを査定する項目を洗練することである。本研究は2年間に渡って実施しており、本年度の主な研究計画は、(1)研究対象者への研究依頼及び研究協力者によるプログラムの実施(データ収集)、(2)研究結果の分析、(3)研究成果のまとめであった。データ収集は、当初平成21年8月平成22年5月に行う予定であったが、研究協力施設との調整ができず、また研究協力者約20名が予定通り確保できず、データ収集期間を平成22年3月16日11月26日へと変更した。結果、データ収集期間に研究内容を伝えるビラを、研究協力施設の外来職員を通じて研究協力者の要件に合う妊婦474名に配布してもらい、22名(配布者の4.6%)から研究者への紹介の了承が得られた。了承が得られた妊婦22名に対して研究説明を行い、14名(研究説明した63.6%)から研究協力の同意が得られたが、内1名は研究開始前に切迫流産兆候が見られ研究協力を辞退したため、13名が研究を開始した。研究を開始した13名の内2名は途中辞退し(1名はつわりの悪化による実家への帰省、1名は個人的理由)、11名(研究説明した50.0%)が研究を終了した。研究櫨力の同意が得られなかった理由は、「上の子どもがいるので、1週間行えない(3名)」、「つわりが軽減した(1名)」、「つわりがひどく話や血圧等の測定ができない(2名)」、「転院・帰省する予定である(2名)」であった。現在、研究結果の分析を行っている段階であり、次年度は引き続き研究結果の分析を行うとともに、研究成果をまとめ、学会及び紙上発表の準備を行う予定である。
分泌小胞膜に存在する2つのATPaseの細胞内局在化機構と機能発現に関する研究

細胞内小器官の酸性化はATP駆動性プロトンポンプにより行われている。このポンプは、約10種類の異なるサブユニット(100k,73k,58k,40k,38k,34k,33k,19k,17k)より成る。本年度の研究においては、この複雑なタンパク質集合体のアセンブリ-様式について調べた。その結果、このコンプレックスをATP存在下0.3MK1処理すると、100-38-19-17よりなるコンプレックスが残り、他のサブユニットがはずれることが明らかになった。このサブコンプレックスは膜貫通型サブユニットを含み、このユニットが、プロトンポンプの酸性小器官への局在化シグナルを担うことが示唆された。また、このサブコンプレックスは、被覆小胞膜中に完全なプロトンポンプとともに存在していることが明らかになり、その存在の生理的意義が今後興味が持たれるところである。この研究と平行して、我々は脂溶性ビタミンの一つであるビタミンEの細胞内ソ-ティングに関わると考えられるタンパク質の精製および性状解析を行った。ビタミンEは、血漿リポタンパク質に結合して血液を循環するが、肝臓に取り込まれると、ビタミンE同族休のうちα型のみが再びリポタンパク質に結合して血液中を循環し、γ型は胆管側は排泄されることが最近報告された。我々が精製したビタミンE結合タンパク質の性質を調べたところ、肝臓にのみ存在すること、α型のみを結合すること、膜間輸送活性をもつことなどが明らかになった。この結果は、リポタンパク質に結合してエンドサイト-シスにより取り込まれたα型ビタミンEを、リソソ-ムから小胞体(VLDLと呼ばれるリポタンパク質が合成される小器官)へ輸送するのに、このタンパク質が関与することを示唆している。今後いかに、このタンパク質が、ビタミンEを小胞体へ特異的に輸送しているかが、興味深い点である。