hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
立体表面上で動作するセルオートマトンと全方位プロジェクション技術の開発

全方位投影型プロジェクションマッピングを支援するための以下のようなアルゴリズム開発を行った.(1)ポリゴン表面上に一様な6角形セル配置を求めるための点群の一様な分布を生成する運動シミュレーションアルゴリズム(2) 6角形セル空間で動作する典型的な2次元アニメーションアルゴリズムとして,波紋と魚群の遊泳シミュレーションアルゴリズム(3)実物体表面に一致する映像投映のためのカメラを使用しないプロジェクタの位置・姿勢推定と映像変形アルゴリズム全方位投影型プロジェクションマッピングのための支援技術の開発を目的に,今年度は以下のような研究を実施した.1.立体表面上で動作するセルオートマトン技術の開発:(1)ほぼ均一に分布する母点の配置とセル構造の獲得について,まず一般ポリゴンモデル表面上で,互いに斥力の働く点群の運動シミュレーションにより母点の配置を求めるアルゴリズムを考案し,トーラスや立方体に適用し,その有効性を確認した.次に,各母点に対して近傍点の探索により,6角形セルを割り当て,グラフ構造で表現する方法を開発した.(2)非正方格子セルオートマトンの生成と有効性評価について,(1)と並行して,正6角形セルのグラフ構造を仮定し,6角形セルオートマトン型波紋アルゴリズムの実装を行った.また,距離の評価を効率的に近似し,魚群の遊泳モデルをBoid的な行動モデルと,振動翼理論を参考に考案し,その簡略版について,トーラスと球面についてシミュレーションを行い,距離評価の有効性について確認した.2.視点独立型全方位プロジェクション技術の開発:(1)全方位マルチプロジェクタの構築について,昨年度開発したカメラを用いない方法について,試用実験を行い,実物体と投影像との一致には手動での調整が欠かせないことが分かった.これについては,投影像生成時の仮想カメラと実物体への投影時のプロジェクタの位置・姿勢が一致せずとも適用可能な,投影像の歪み補正ツールの開発が有効であるという知見が得られた.(2)立体表面上セルオートマトンのレンダリング技術について,波紋については,母点からなるドローネ3角形をポリゴンとしたレンダリング法を適用した.魚群の遊泳については,6角形セルの展開上でのアニメーションを実物体の6角形セルへマッピングすることにより描画する手法を開発した.全方位投影型プロジェクションマッピングを支援するための以下のようなアルゴリズム開発を行った.(1)ポリゴン表面上に一様な6角形セル配置を求めるための点群の一様な分布を生成する運動シミュレーションアルゴリズム(2) 6角形セル空間で動作する典型的な2次元アニメーションアルゴリズムとして,波紋と魚群の遊泳シミュレーションアルゴリズム(3)実物体表面に一致する映像投映のためのカメラを使用しないプロジェクタの位置・姿勢推定と映像変形アルゴリズム新しい映像表現として,コンテンツ開発と投影イベントが活発に行われているプロジェクションマッピングのための技術開発を目的に,今年度は以下のような研究を実施した.1.立体表面上で動作するセルオートマトン技術の開発:(1)ほぼ均一に分布する母点(セルの中心)の配置法について,プログラミングレベルのアルゴリズムの詳細を検討した.困難な問題として,立体表面上での2点間の距離の算出があるが,局所的な展開図による方法,Voxel表現による方法についてアルゴリズムの考案を行った.(2)非正方格子セルオートマトンの生成と有効性評価について,4角形セルオートマトン上で開発されている波紋伝播アルゴリズムを6角形セルオートマトンで実現し,その有効性評価を行った.また,群れの行動モデルの6角形セル分割上への適用を目指し,平面上での魚群の遊泳アニメーション法のインプリメントと,立体を表すVoxel空間での群れの運動シミュレーションを試み,Voxel上での適用可能な距離の算出法を求めた.2.視点独立型全方位プロジェクション技術の開発:(1)全方位マルチプロジェクタの構築について,各プロジェクタ位置・姿勢を求める実用的な方法として,プロジェクタからポインタを投影することにより特徴点を指定することに基づく,カメラを用いない方法をインプリメントした.また,投影の微調整を行うためのビルボードとテクスチャマッピングを用いる方法をインプリメントした.また,開発手法の効果を確認するために,立方体を組み合わせた立体へのビデオ映像の投影を試みた.(2)リアルタイムアニメーションの投影可能な全方位マルチプロジェクタの構成法を考案・インプリメントした.映像表現に対する効果を確認するために,花火と,群れの行動モデルによるリアルタイムアニメーションプログラムを開発し,ビルディングプロジェクションとしての投影を試みた.「1.立体表面上で動作するセルオートマトン技術の開発」については,立体表面上での距離の算出アルゴリズムの開発に時間を要し,インプリメントに遅れがあるが,実施可能な方法が定まったので,来年度中に十分に実施可能である.また,「2.視点独立型全方位プロジェクション技術の開発」については,投影イベントを実施するなど,実用性を確認できるところまで達成しており,計画以上の進展があった.そのため,総じておおむね順調であると自己評価している.今年度は,アルゴリズムの考案の遅れから,プログラム開発のための研究協力者(大学院生)の雇用時間が短くなったため,繰り越しが発生した.次年度に,本アルゴリズムのプログラム開発を推進するために,繰り越し分が必要となる.プログラム開発用にPCを購入し,また研究協力者(大学院生)を雇用し,プログラム開発を集中的に推進する.研究成果については,学会発表を行うとともに,映像投影試行を公開し,その有効性の評価を行う.
超音波エラストグラフィを用いた損傷定量化による唾液腺疾患の非侵襲的診断法の確立

シェーグレン症候群の診断基準として近年、超音波検査を加えようという提案が主にヨーロッパの研究者たちからなされている。Comec等は超音波診断を診断基準に加えるべきだとしながらも、1.所見の取り方が、施設により異なる。2.超音波診断は撮像と診断が術者に大きく依存し、客観性に乏しい。という問題が解決されるべきとしている。近年導入が進んでいる超音波エラストグラフィは通常の超音波像に組織の硬さを合わせて表示させることができる。腫瘤性病変はもちろん、シェーグレン症候群のような腺実質の変化もとらえられるとの報告もある(Mansour et al, 2017)。本研究では、このエラストグラフィをシェーグレン症候群の超音波診断に応用することで診断の定量化、客観化を実現し、超音波診断が国際基準に導入される基盤を確立することを目的としている。平成30年度はまず、圧力センサの導入に着手した。エラストグラフィの画像や計測値は、加えた圧力によって変化することが知られている。それで、本研究では撮像時に圧力センサを用いることで、画像撮像時にかかる圧力を一定の範囲にすることを試みる。アクリルバネに高精度抵抗圧力抵抗ひずみゲージを取り付け、アクリルバネの変形を抵抗値に変換する装置の開発を行った。使用した歪ゲージの抵抗変化をひずみゲージ曲げテストセンサモジュールを用いて電圧出力に変換し、さらにWindowsコンピュータに組み込んだカード型ADC変換装置でディジタル信号に変換し、リアルタイムにトレンドデータとしてディスプレイに表示させる専用プログラムを開発し、超音波検査時に圧力の変化が一目でわかるよう工夫した。平成30年度は使用する超音波装置の更新の遅れに伴い、研究の進行も遅れを余儀なくされた。現在調整中の圧力センサを使用し、耳下腺・顎下腺を撮像するの際の平均圧力を求める。通常検査時に行うことで、正常範囲の唾液腺から変性のあるものまで、どのくらいのヴァリエーションがあるかを把握することが可能と考えられる。研究の遅れに伴い、データ収集・成果発表のための旅費を使用しなかったため、余剰が出た。次年度は上記の旅費の他、論文発表時の英文構成費として使用する予定である。
コネキシン45遺伝子変異動物による消化管ペースメーカー細胞の研究

本研究では、我々の作成した、Cx45の代わりにLac-Z遺伝子を発現する遺伝子変異マウスのヘテロ接合体をもちいて、Cx45発現細胞の組織内分布を観察した。Cx45-LacZ遺伝子置換動物のホモ接合体は、胎生期に心臓の形成不全により死亡するが、ヘテロ接合体は、正常に出生、発育し、生殖能力をもつ。Lac-Zをマーカーとした今回の実験では、我々がすでに報告している小腸DMP線維芽細胞様細胞のCx45の発現に加えて、広く周囲の平滑筋細胞がCx45を発現していることが示された。また、その他の組織においても、心臓の刺激伝導系と身体各部の内臓・血管平滑筋細胞にLac-Z陽性所見が観察された。これまでの免疫組織化学的手法では検出することのできなかった消化管壁縦走筋層の平滑筋細胞や、大腸壁平滑筋細胞においても、Cx45が発現されていることは大変興味深い。一方、中枢神経系解析のために新たに開発した脳スライスによる形態観察では、陽性細胞の分布を3次元的に把握することができ、さらにスライスを樹脂包埋切片としてニュートラル・レッド染色した標本による陽性細胞の観察により、細胞種の同定・分布解析が可能となった。ヘテロ接合体の脳では、.大脳皮質第2、4、6層、内外側視床核、ハベヌラ核、外側膝状体、内側膝状体、および海馬皮質移行領域において、Lac-Z陽性神経細胞の特徴的分布パターンが観察され、各神経核にまたがって連続的に分布する形態的に少なくとも2つの細胞種が同定できた。Cx45は初期発生からの重要性が示唆されている細胞間チャネルタンパクであり、ダウンレギュレートされ特定の組織構造のみに発現が限局する特性をもつ。今回明らかとなった分布様式は、発生過程の陽性細胞の移動様式との関連とともに、構築された陽性細胞の組織内分布様式には、機能的に重要な情報を含んでいると考えられ、今後、機能的解析と併せた解析が期待される。本年度は、我々の作成した、Cx45の代わりにマーカーとしてLacZ遺伝子を発現する遺伝子変異マウスのヘテロ接合体をもちいて、Cx45発現細胞の組織内分布を観察した。Cx45は、発生の初期から発現されており、これまでに知られているCxグループのなかでも、特に、初期発生において重要な役割を果たす細胞間チャネルタンパクである。Cx45-LacZ遺伝子置換動物のホモ接合体は、胎生10日前後において、心臓の形成不全により死亡する。ヘテロ接合体は、正常に出生、発育し、生殖能力ももつ。すでに、我々は、消化管壁において、免疫組織化学的にラット、イヌにおいては、Cx45が小腸DMPに発現していることを報告しているが、今回の実験では、DMPにおける線維芽細胞様細胞のみならず、広く平滑筋細胞にmRNAが発現していることが示された。また、その他の組織においても、心臓の刺激伝導系、各所の平滑筋細胞、さらに、脳においては、視床やハベヌラ核の神経細胞、また網膜のダリア細胞、神経節細胞の一部においてLacZ陽性所見が観察された。これまでの免疫組織化学的手法では検出することのできなかった消化管壁縦走筋層の平滑筋細胞や、大腸壁平滑筋細胞においても、Cx45mRNAが発現されていることは大変興味深い。今後、in situ hybridizationやmicrodissectionなどの技法を用いて、組織内の特定の細胞について、Cx45の発現様式を検討してゆく。

これら成果は、2000年9月京都で開催されたInternational Symposium on Morphologyで発表した。また、2001年4月に高知で開催される日本解剖学会学術講演会のシンポジウム「消化管の新展開」、および、5月に福岡で開催される日本電子顕微鏡学会シンポジウム「消化管間葉細胞のネットワーク」において発表する予定である。本年度は、我々の作成した、Cx45の代わりにマーカーとしてLacZ遺伝子を発現する遺伝子変異マウスのヘテロ接合体をもちいて、Cx45 mRNAおよびタンパク発現細胞の組織内分布を、特に中枢神経系に注目して観察した。中枢神経系の解析のために新たな形態学的手法を開発した。まず、約1mmの脳スライスについてLacZ染色を行い、観察・記録した。これにより、脳スライス内の陽性細胞の分布を3次元的に把握することができる。次にこのスライスをテクノビット樹脂に包埋し、25ミクロンの切片としてニュートラル・レッド染色した標本を作製した。これにより、LacZ陽性細胞の今後の電顕観察に繋がる微細レベルの光顕観察が安定して実現でき、細胞種の同定などが容易となった。ヘテロ接合体の脳において、内外側視床核、ハベヌラ核、外側膝状体、内側膝状体、皮質第5,6層、および海馬皮質移行領域において、LacZ陽性の神経細胞が特徴的分布パターンを示すのが観察された。LacZ陽性神経細胞には、形態的に少なくとも2種類のタイプが分類でき、それぞれの細胞は各神経核にまたがって連続的に分布していた。また、脳内およびくも膜下腔の特定の血管において、内皮細胞、周細胞、平滑筋細胞に、陽性所見が観察された。Cx45は初期発生における重要性が示唆されている細胞間チャネルタンパクであり、一般的にダウンレギュレートされ特定の組織構造のみに発現が限局する特性をもつことを考えると、このような分布様式は、発生過程の陽性細胞の移動様式に関連する可能性があるとともに、構築された陽性細胞の組織内分布様式には、機能的に重要な情報を含んでいると考えられ、今後、機能的解析と併せた解析が期待される。c-Kit陽性消化管ペースメーカー細胞とCx45発現様式の解析は、抗LacZ抗体による免疫組織化学的観察の条件設定の調整の途上である。
なぜマイクロサテライトは変化するのか?

本研究では、真核生物ゲノムで保存されてきたマイクロサテライト配列が、正常個体集団間で多様性を生む分子機序、さらには病的細胞機能下、とくに腫瘍において変化する分子機序を総合的に解明し、真核生物ゲノム編成のひとつの特徴であるショートタンデムリピートの動態とその病因論的意義を明らかにすることを目的とした。まず、正常細胞機能下におけるマイクロサテライト配列変化として、種間、個体間のマイクロサテライト配列多様性について、また、病的細胞機能下におけるマイクロサテライト配列変化としては、とくに、ミスマッチ修復異常およびDNAポリメラーゼ校正機能の異常下におけるマイクロサテライト変化について、重点的に解析を行った。このような解析の結果、とくに注目されたのが、1塩基繰り返し(mononucleotide)マイクロサテライト配列の動態であった。Mononucleotideマイクロサテライトがヒト集団間で著しく多型に乏しいことが見出されたのである。このことは、極めて多型に富む2塩基繰り返し(dinucleotide)マイクロサテライトと好対照をなしている。この結果を受け、ミスマッチ修復能およびポリメラーゼ校正機能に既知の異常をもつ株化培養細胞を用いて解析を進めた結果、2つの細胞機能の働きのちがいによる、それぞれのマイクロサテライトの固有の動態が明らかになった。現在、ミスマッチ修復能およびポリメラーゼ校正機能を欠くマウス胎児線維芽細胞を樹立し、その解析をおこなっている。本研究では、真核生物ゲノムで保存されてきたマイクロサテライト配列が、正常個体集団間で多様性を生む分子機序、さらには病的細胞機能下、とくに腫瘍において変化する分子機序を総合的に解明し、真核生物ゲノム編成のひとつの特徴であるショートタンデムリピートの動態とその病因論的意義を明らかにすることを目的としている。初年度のH22年度は、正常細胞機能下におけるマイクロサテライト配列変化として、種間、個体間のマイクロサテライト配列多様性について、また、病的細胞機能下におけるマイクロサテライト配列変化としては、とくに、ミスマッチ修復異常およびDNAポリメラーゼ校正機能の異常下におけるマイクロサテライト変化について、重点的に解析を行った。このような解析の中で、とくに注目されたのが、1塩基繰り返し(mononucleotide)マイクロサテライト配列の動態であった。研究代表者のグループは、1塩基繰り返しマイクロサテライトがヒト集団間で著しく多型に乏しいことを見出した。研究代表者のグループは、ミスマッチ修復およびポリメラーゼ校正機能に既知の異常をもつ株化培養細胞を用いて解析を進め、2つの細胞機能の働きのちがいによる、それぞれのマイクロサテライトの固有の動態を明らかにしつつある。研究代表者のグループは、ミスマッチ修復能およびポリメラーゼ校正機能に既知の異常をもつ株化培養細胞を用いて解析を進めたところ、2つの細胞機能の働きのちがいによる、それぞれのマイクロサテライトの固有の動態が明らかになった。現在、ミスマッチ修復能およびポリメラーゼ校正機能を欠く遺伝子ノック・アウト/インマウスに由来する胎児線維芽細胞の樹立を目指している。

初年度のH22年度は、正常細胞機能下におけるマイクロサテライト配列変化として、種間、個体間のマイクロサテライト配列多様性について、また、病的細胞機能下におけるマイクロサテライト配列変化としては、とくに、ミスマッチ修復異常およびDNAポリメラーゼ校正機能の異常下におけるマイクロサテライト変化について、重点的に解析を行った。このような解析の中で、とくに注目されたのが、1塩基繰り返し(mononucleotide)マイクロサテライト配列の動態であった。1塩基繰り返しマイクロサテライトがヒト集団間で著しく多型に乏しいことが見出されたのである。このことは、極めて多型に富む2塩基繰り返し(dinucleotide)マイクロサテライトと好対照をなしている。H23年度は、ミスマッチ修復能およびポリメラーゼ校正機能に既知の異常をもつ株化培養細胞を用いて解析を進めた。その結果、2つの細胞機能の働きのちがいによる、それぞれのマイクロサテライトの固有の動態が明らかになった。H24年度は、ミスマッチ修復能およびポリメラーゼ校正機能を欠くマウス胎児線維芽細胞の樹立を試み、数回のトランスフェクションにより、有望な安定化トランスフォーマント細胞株を複数得た。現在、これらの解析をおこなっている。研究に必要となる遺伝子型のノックインマウスを飼育し、胎児線維芽細胞を樹立する上で、他施設問のマウスの移管が、制度上の、あるいは経済的問題のために、進捗していない。24年度が最終年度であるため、記入しない。既存のノックアウトマウス由来胎児線維芽細胞株にトランスジーンを導入するなどして、必要となる遺伝子型の細胞株を樹立する方法を試みたい。
疎水性基質を捕捉可能なルテニウム錯体によるメタン変換触媒系の構築

Nヘテロ環状カルベンを配位子に有する遷移金属錯体を触媒とする、不活性な芳香環を温和な条件で触媒的に分解する反応を見いだし、種々の測定に基づき反応機構の推定を行った。基質として種々のベンゼン誘導体を検討し、過去に研究代表者が報告したルテニウム(II)錯体を触媒に用い、酸性水中、セリウム(IV)錯体を犠牲酸化剤とする触媒的分解反応の検討を行った。その結果、各種測定から、ギ酸が主生成物として得られることがわかった。このギ酸は、既報のロジウム触媒により水素へと変換され、有害なベンゼンから燃料となる水素を取り出すことに成功した。この反応は、電子求引性置換基を導入すると反応活性が低下することから、酸化活性種の基質に対する求電子攻撃が示唆された。さらに、本反応の各種速度論的解析や生成物分析を行い、反応機構の推定を行った。一方、パラジウム(II)錯体を触媒、過硫酸の複塩であるオキソンを犠牲酸化剤に用いた際には、無置換のベンゼンよりも、クロロベンゼン誘導体の方が、分解反応が高効率で進行することがわかった。この反応に対する速度論的解析や、パラジウム(II)錯体とオキソンとの反応で生じる化学種のキャラクタリゼーションから反応機構の推定を行った。最後に、パラジウム(II)錯体とオキソンの他に、セリウム(III)塩を触媒量添加することで、フルオロベンゼン誘導体に対しても酸化的分解反応が進行することを見いだした。さらに添加剤にジカルボン酸塩を用いることで、脱フッ素化が高効率に進行することもわかった。各種分光学的測定により、反応機構の推定を行った。これらの知見は、有害物質や廃棄物から資源を取り出すだけでなく、極めて不活性な基質を酸化するための厳しい酸化反応条件に耐えうる配位子設計の指針に繋がる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
遺伝子異常を指標とした膵癌の合理的な診断・治療法の開発 癌の個性に応じた診療体系の確立

1.これまでに膵がんにおいて高頻度に欠失を同定した6染色体領域のうち12q,17p,18qの3箇所の欠失が予後不良と有意な相関を示すことを示した。17pはp53遺伝子の領域,18qは,SMAD4遺伝子の近傍である。2.18qの欠失領域の標的遺伝子と考えられるSMAD4遺伝子のtwo-hitの異常のある膵癌細胞株に正常SMAD4遺伝子を導入してもがん細胞の増殖抑制効果は見られなかった。そのため,SMAD4遺伝子の異常は,増殖そのものに寄与するのではなく,発がん過程において,それ以外の何らかの機構での関与があるものと考えられる。ところで,18qの欠失が膵の発がん過程において初期変化であることを前年度までに明らかにしているが,本研究では18qの欠失が予後不良因子でもあることを示した。同領域にはSMAD4以外にもがん抑制遺伝子が存在し,一方の異常が初期変化,もう一方(恐らくSMAD4)の異常が予後不良因子である可能性が考えられる。3.6q,12qにおいては,共通欠失領域をそれぞれ3箇所,2箇所同定し,6qの1箇所と12qの2箇所においては,欠失領域をカバーするBACによるコンティグを作成し,遺伝子を複数単離・解析した。12q21のDUSP6遺伝子,12q24のTDG遺伝子は多数の膵癌細胞株で発現抑制,あるいは消失が見られ,遺伝子発現が無くなることが発がん・進展過程に関与している可能性があるものと考えられ,現在,更なる解析を進めている。4.MMP阻害剤やIL-12により腫瘍の血管新生が抑制されることを示し,腫瘍の増殖制御への応用の可能性を示した。また,p53の異常のあるがん細胞においてのみ増殖できるようた改変したアデノウイルスを作成し,膵癌の治療への応用の可能性を示した。1. 1971年1月から1997年12月までに当教室で経験した膵癌症例は膵頭部癌232例,膵体尾部癌130例の合計362例であるが,最近の3年間に凍結保存した切除標本及びそれ以前に採取したホルマリン固定パラフィンブロック標本を再検鏡の後,約100例を越す膵腫瘍のDNAを抽出して,今回の多数の検体を対象とした研究の足掛かりとした.2.上記の腫瘍DNAを対象に,CGH法による全染色体レベルの異常を検索した結果,膵癌では1,3p,6q,12q,17p,l8qなどの複数染色体領域のK欠失と、8pと20pに染色体増幅が存在する事を明らかにした.特に染色体欠失は、各染色体のマイクロサテライトマーカーを用いたPCR法及びFISH法においてもCGHと同様な異常を検出することができた.染色体欠失と臨床病期の間には有意な関連を認めなかったが,これは膵癌では進行例が非常に多いことによるサンプリングのバイアスに起因するものと思われた.3.膵腫瘍の良性悪性の鑑別や膵癌の早期診断をルーチンの検査で診断する方法を確立する目的で,ERCPから採取した膵液を用いてFISHによる複数の染色体異常を検索したが,膵腫瘍を有する患者では63%に染色体異常を認めたのに対して,慢性膵炎等の非腫瘍性疾患の患者では全く異常が検出されなかった.特に膵腫瘍を有する患者の染色体異常の92%が18qの欠失であった.

さらに,ERCPや膵液細胞診などルーチンの検査で異常を認めないとされた症例において,われわれの膵液FISHによる18qの異常の指摘を契機にして,さらなる詳細な臨床検査を加えた結果,直径10mmという微少serous cystadenomaを発見し得た.以上から,膵液を用いたFISHが膵悪性腫瘍の診断,特に早期診断に有用なことが示唆された.4.膵癌治療に関する実験では,背部に透明窓を装着したマウスモデルを用い,生体顕微鏡観察システム下に腫瘍血管新生に関わる因子や薬剤の影響を検討してきた結果,MMP inhibitor投与群では血管密度が有意に低下し腫瘍増殖抑制効果を認めた.さらにIL-12遺伝子導入癌細胞株でも有意な血管新生抑制効果がみられた.本知見を参考にして臨床への応用を検討中である.1)これまでに膵がんにおいて高頻度に欠失を同定した6染色体領域のうち12q,17p,18qの3箇所の欠失が予後不良と有意な相関を示すことを示した。17pはp53遺伝子の領域,18qはSMAD4遺伝子の近傍である。2)18qの欠失領域の標的遺伝子と考えられるSMAD4遺伝子のtwo-hitの異常のある膵癌細胞株に正常SMAD4遺伝子を導入してもがん細胞の増殖抑制効果は見られなかった。そのため,SMAD4遺伝子の異常は,増殖そのものに寄与するのではなく,発がん過程において,それ以外の何らかの機構での関与があるものと考えられる。ところで,18qの欠失が膵の発がん過程において初期変化であることを前年度までに明らかにしているが,本研究では18qの欠失が予後不良因子でもあることを示した。同領域にはSMAD4以外にもがん抑制遺伝子が存在し,一方の異常が初期変化,もう一方(恐らくSMAD4)の異常が予後不良因子である可能性が考えられる。3)6q,12qにおいては,共通欠失領域をそれぞれ3箇所,2箇所同定し,6qの1箇所と12qの2箇所においては,欠失領域をカバーするBACによるコンティグを作成し,遺伝子を複数単離・解析した。12q21のDUSP6遺伝子,12q24のTDG遺伝子は多数の膵癌細胞株で発現抑制,あるいは消失が見られ,遺伝子発現が無くなることが発がん・進展過程に関与している可能性があるものと考えられ,現在,更なる解析を進めている。4)MMP阻害剤やIL-12により腫瘍の血管新生が抑制されることを示し,腫瘍の増殖制御への応用の可能性を示した。また,p53の異常のあるがん細胞においてのみ増殖できるように改変したアデノウイルスを作成し,膵癌の治療への応用の可能性を示した。
抗ダビガトランモノクローナル抗体を活用したダビガトラン血中濃度測定法の確立

トロンビン阻害剤ダビガトラン(DT)は、腎排泄型薬物であり、腎機能障害患者に投与すると出血性副作用の危険性が増す。そのような副作用防止への応用を目的に、DT-スカシ貝ヘモシアニン複合体をマウスに免疫し作製した抗DTモノクローナル抗体(DT-mAb)を用いたELISAを開発した。このELISAの競合法による測定の結果、7.8-125 ng/mLの濃度域のDTが測定可能であった。この濃度域において、血清中DTサンプルの測定結果は非直線性となったが、限外ろ過血清中DTサンプルの測定結果は直線性となった。このDT-mAbを用いたELISAは、血清中DTの遊離型濃度の測定に応用できる可能性が示唆された。前年度の研究において、ダビガトランに対するモノクローナル抗体(DT-mAb-6BおよびDT-mAb-6D)の作製に成功したので、そのモノクローナル抗体を用いたELISAの開発を行った。両抗体を用いた競合的ELISAの検討において、8125ng/mLの濃度領域の測定が可能であることが明らかとなった。ダビガトラン以外の薬物との交差反応性の検討では、プロドラッグ体であるダビガトランエテキシラートに対して若干の交差反応性が認められたが、他の類似構造を有する薬物や心房細動の治療などで併用が予想される薬物との交差反応性はみられなかった。Intra-assayやInter-assayによる検討においては、良好な精度で測定が可能なことが明らかとなった。血清中のダビガトランを測定可能か調べたところ、血清中ではダビガトランのタンパク結合能のために溶解した濃度との大きなずれが生じた。そこで、限外ろ過したろ液中の遊離型ダビガトランを測定可能か検討した結果、標準液をリンゲル液で調製することにより、高い精度で測定が可能になることが明らかとなった。今回、開発したELISAは、血中ダビガトランの遊離型濃度の測定に有用と思われる。ダビガトランエテキシラート(DE)は、生体内で活性代謝物ダビガトラン(DT)へ変換され、直接的にトロンビンを阻害することにより抗凝固作用を示す。DEはこれまで汎用されてきたワルファリンカリウムに代わる新規の抗凝固薬として期待されているものの、重篤な出血性副作用がみられることがあることから使用における注意が喚起されている。DEによる出血性副作用には、腎機能低下時のDTの血中濃度上昇が関係すると考えられており、DTの血中濃度モニタリングが副作用防止に有効ではないかと思われることから、我々はDTの血中濃度測定への応用を目指して、抗DTモノクローナル抗体(DTmAb)の作製を試みた。DT-スカシ貝ヘモシアニン複合体を作製し、Balb/cマウス腹腔内に2週毎に免疫することにより、DTmAbの作製を試みた。免疫開始12週後に十分な血清抗体価上昇がみられたので、マウスから脾臓を摘出し、脾臓細胞とミエローマとの細胞融合を行った。HAT培地を用いたスクリーニングとクローニングを行った結果、2種類のDTmAb産生ハイブリドーマが得られ、その培地からDTmAb-6BおよびDTmAb-6Dを精製することに成功した。前年度の研究において、ダビガトランに対するモノクローナル抗体を用いた血清中ダビガトランのELISA測定法を開発したが、その測定法による測定結果の正確性を確認するために、高速液体クロマトグラフ質量分析法(LC-MS)による測定法の確立を試みた。しかしながら、条件設定がうまくいかず、かつ質量分析計の機器の不具合等により、LC-MSによる測定法を確立するには至らなかった。そこで、検体の希釈濃度を変更する必要があるものの、高速液体クロマトグラフィー(HPLC)による測定結果とELISA測定法による結果との相関を調べ、良好な相関が得られ、今回開発したELISAにより正しい濃度測定が可能であることが示された。本ELISAを臨床応用する場合、ヘパリンやEDTAなどの抗凝固薬入りの採血管で採取した血液をサンプルにする可能性があるため、本ELISAへのヘパリンおよびEDTAの影響を調べた。その結果、ヘパリンは低濃度域で本ELISAの濃度測定に影響する可能性があるが、EDTAは全測定可能濃度域において、ほとんど影響しないことが確認された。医療薬学当初の計画どおり、ダビガトランに対するモノクローナル抗体を用いたELISAの開発に成功しており、研究はおおむね順調に進展していると考えている。計画では初年度に、抗体作製までを完了させる予定であったが、当初の予定通り非常に特異性の高い抗体を作製することができたことから、本研究はおおむね順調に進展していると考えている。

研究計画の中で、マウスに投与後の血中濃度をELISAとELISA以外の測定法との比較ができていないが、次年度に実施できるようにしたい。ダビガトランのLC-MSによる測定方法の確立を進めたいと考えている。また、ヘパリンやEDTA入り採血管で採血した血液中のダビガトラン測定が可能かどうかなどの、臨床現場における応用へ向けた種々の条件のELISAへの影響も検討したい。当初、MALDI TOFMSの測定を外注で行うように考えていたが、本研究採択後に追加した分担研究者の下で測定が可能であったため、外注の必要がなくなったこと、初年度に必要物品として購入したマルチプレートリーダーや96穴プレート、試薬などが想定よりも安価な金額で購入できたことなどにより、約60000円の未使用研究費が生じた。この研究費は以下に記す次年度以降の研究遂行のために使用したいと考えている。次年度は、作製したDTmAb-6BおよびDTmAb-6Dを用いてELISAを行い、ダビガトランまたはキャリア蛋白との反応性やダビガトランエテキシラートやオメプラゾール、ランソプラゾール、テルミサルタン、カンデサルタンなどダビガトランと類似の化学構造を有する薬物に対する交差反応性を調べることにより、その特異性について検討する。また、ダビガトランとの競合的ELISAによによるダビガトランの測定可能濃度域の検討やIntra assay、Inter assayによるELISAの測定誤差範囲について調べたいと考えている。ダビガトランモノクローナル抗体を用いたELISAの信頼性を確認するため、研究開始当初は、HPLCによる測定との比較を行う予定であったが、ダビガトランの医薬品情報等の内容からUV検出を利用した一般的なHPLCでは、ヒトにおけるダビガトランの血中濃度に対する感度が足りないと思われるため、もっと感度が高いと思われるLC-MS等との測定値の比較に計画を変更して検討を行いたいと考えている。ダビガトランの血中濃度測定に応用するために血清成分のELISAに対する影響を調べるために、ヒトの血清に溶解したダビガトランを用いて、血中濃度測定に最適な条件について検討したいと考えている。当該年度において、LC-MSによるダビガトランの測定法を確立すべく検討を行ったが、装置の不調などにより、測定条件の検討を進めることができなかったために、LC-MS測定法検討用の消耗品の研究費に残余が生じた。次年度において、LC-MS測定条件検討用の消耗品(カラムおよび移動相など)に120000円、その他ELISAの測定条件検討用の試薬として100000円、論文投稿用費用として100000円、学会発表等の旅費として300000円を使用する予定である。ELISAに使用する96穴プレートに20000円、交差反応性の検討に使用する薬物の購入に40000円を使用する予定である。ダビガトランのELISAとLC-MSによる測定の比較検討のために、標準薬物として使用するダビガトランに50000円、LC-MSに使用するカラムに70000円、LC-MSの移動相溶媒の購入に50000円を使用する予定である。ダビガトランのELISAへの血清成分の影響を調べるために、ヒト血清に30000円を使用する予定である。
全身麻酔要素である鎮痛・不動化作用におけるサブスタンスPの役割

麻酔作用におけるサブスタンスP(SP)の役割を検討した。In vivo実験ではマウスを用い、麻酔作用として侵害刺激に対する体動の消失(不動化)を検討した。In vitro実験ではWistarラットの脊髄後根神経節(DRG)培養細胞を用い、培養細胞からのSP遊離を検討した。モルヒネはSP遊離を抑制することが知られているが、鎮痛作用の95%有効量のモルヒネは静脈麻酔薬ペントバルビタールによる不動化を有意に増強した。ペントバルビタールはDRG培養細胞からのカプサイシン刺激SP遊離を濃度依存性に抑制した。以上より、ペントバルビタールの不動化はSP遊離抑制作用と関係することが示唆された。全身麻酔楽か脳や脊髄に可逆的に作用することにより起こる麻酔状熊は,健忘,鎮静,意識消失,鎮痛,侵害刺激による体動の抑制(不動化),自律神経反射の抑制などの要素からなる.しかし,これらの各麻酔構成要素がどのような作用機序を介して生じているのかは今のところよくわかっていない.全身麻酔作用は,GABA神経やグリシン神経などの抑制性神経を促進するか,グルタミン酸神経などの興奮性神経を抑制するか,あるいはその両方により生じると考えられてきた.本研究は,麻酔構成要素(意識消失,鎮痛,不動化)に及ぼすGABA分解酵素阻害薬であるgabaculine,鎮痛作用を有する選択的薬物(morphine,dexmedetomidine),およびグリシントランスポーター(GLYT)のノックダウンや阻害薬(sarcosine,ALX1393)の単独および併用処の影を行動理的手法を用いて検討した.実験動物としてddY系成熟雄性マウスを用い,全ての薬物は全身投与した.全身麻酔作用の評価は,意識消失の指標として正向反射の消失の50%有効量(ED_50)を,不動化の指標として侵害刺激による体動の消失のED_50を,また鎮痛作用はHaffner法による痛みの消失のED_50をそれぞれ決定することにより行った.Gabaculineは正向反射を消失させたが,高用量でも不動化を起こさなかった.Morphineとdexmedetomidineは単独で鎮痛作用を認め,そのED_50はそれぞれ5(4-7)mg/kgと150(66-344)ug/kgであった.Gabaculineにmorphineあるいはdexmedetomidineを併用すると用量依存性に不動化を認め,そのED_50はそれぞれ13(8-20)mg/kgと530(140-2014)μg/kgであり,鎮痛作用のED_50に比べ高用量が必要であった.一方,GLYTのノックダウンや阻害薬およびα_1とβアドレナリン受容体拮抗薬のprazosinとpropranololをそれぞれ単独処置しても鎮痛作用を生じなかったし,gabaculineと併用しても不動化は起こさなかった.本研究により,全身麻酔要素の一つである不動化は,オピオイド受容体およびα2アドレナリン受容体の活性化と関係していることが明らかになった.全身麻酔薬が脳や脊髄に可逆的に作用することにより起こる麻酔状態は,健忘,鎮静,意識消失,鎮痛,侵害刺激による体動の抑制(不動化),自律神経反射の抑制などの要素からなる.しかし,これらの各麻酔構成要素がどのような作用機序を介して生じているのかは今のところよくわかっていない.昨年度の科学研究費補助金実績報告書において,全身麻酔要素の一つである不動化にオピオイド受容体およびα_2アドレナリン受容体の活性化が関係していることを報告した.オピオイド受容体作動薬(morphine)やα_2アドレナリン受容体作動薬(dexmedetomidine)は侵害刺激によって生じる一次知覚神経からのサブスタンスP(SP)遊離を抑制することから,静脈麻酔薬であるpentobarbitalが脊髄後根神経節(DRG)培養細胞からのSP遊離に影を及ぼすか,また,morphineやdexmedetomidineがpentobarbitalの不動化を増強するか行動薬理学的に検討した.行動薬理学実験では,実験動物としてddY系成熟雄性マウスを用い,全ての物は全身投与した.培養実験では,Wistar系成熟ラットの脊髄からDRG細胞を取り出し初代培養を1週間行った後,capsaicinもしくは高濃度K^+刺激によりDRG細胞からSPを遊離させた.SPはラジオイムノアッセイ法にて測定した.培養実験において,pentobarbitalはcapsaicin刺激によるSP遊離を濃度依存性に抑制したが,高濃度K^+刺激によるSP遊離は抑制しなかった.行動薬理学実験において,morphine(10mg/kg)はpentobarbitalの不動化作用を有意に増強したが,dexmedetomidine(0.45mg/kg)は影響しなかった.以上より,pentobarbitalの不動化には,少なくとも部分的に,SP遊離抑制作用が関係することが示唆された.また,pentobarbitalはmorphineと同様の機序を介して一次知覚神経からのSP遊離を抑制するのかも知れない.

全身麻酔薬が脳や脊髄に可逆的に作用することにより起こる麻酔状態は,健忘,鎮静,意識消失,鎮痛,侵害刺激に対する体動の抑制(不動化),自律神経反射の抑制などの要素からなる.しかし,これらの各麻酔要素がどのような作用機序を介して生じているのかはよくわかっていない.昨年度の科学研究費補助金実績報告書において,全身麻酔要素の一つである不動化にオピオイド受容体およびα_2アドレナリン受容体の活性化が関係していることを報告した.オピオイド受容体作動薬(morphine)やα_2アドレナリン受容体作動薬(dexmedetomidine)は侵害刺激によって生じる一次知覚神経からのサブスタンスP(SP)遊離を抑制することから,静脈麻酔薬であるpentobarbitalやketamineが脊髄後根神経節(DRG)培養細胞からのSP遊離に影響を及ぼすか,また,morphineやdexmedetomidineがpentobarbitalの不動化を増強するか行動薬理学的に検討した.行動薬理学実験では,実験動物としてddY系成熟雄性マウスを用い,全ての薬物は全身投与した.培養実験では,Wistar系成熟ラットの脊髄からDRG細胞を取り出し初代培養を1週間行った後,capsaicinもしくは高濃度K^+刺激によりDRG細胞からSPを遊離させた.SPはラジオイムノアッセイ法にて測定した.培養実験において,pentobarbitalはcapsaicin刺激によるSP遊離を濃度依存性に抑制したが,高濃度K^+刺激によるSP遊離は抑制しなかった.Ketamineは高濃度でもSP遊離に全く影響しなかった.行動薬理学実験において,morphine(10mg/kg)はpentobarbitalの不動化作用を有意に増強したが,dexmedetomidine(0.45mg/kg)は影響しなかった.以上の結果より,pentobarbitalの不動化には,少なくとも部分的に,SP遊離抑制作用が関係することが示唆された.また,pentobarbitalはmorphineと同様の機序を介して一次知覚神経からのSP遊離を抑制するのかも知れない.
ヤリイカ個体群における繁殖特性の環境応答メカニズムの解明

本研究課題では、各個体が成長の過程においてどのように繁殖戦術を決定しているかを明らかにすること、海洋環境が異なる年代間・地域間で繁殖特性を比較することにより、海洋環境変動に対する個体群の繁殖特性の応答を予測することを目的とした。2014年2015年に青森県で漁獲されたヤリイカを用い、体長・体重・生殖腺重量・雄の成熟タイプなどの形態計測を行った。計測データと採集日の水揚げ量データから、個体群における雄のタイプが切り替わる体サイズ、二型の割合および成熟サイズ組成を算出し、20052008年に計測した繁殖特性データと比較した。その結果、2000年代は雄の外套長210mm前後を境とし、大型成熟タイプと小型成熟タイプが切り替わっていたのに対し、2014年は200mm以下で両タイプが切り替わっていた。また2014年は、繁殖期間中に産卵場で漁獲されているにも関わらず、未成熟の個体(多くは雄)が観察された。このような未成熟個体は2000年代には全く観察されていなかった。以上より、2000年代と2014年では、成熟特性において差異がみられることが明らかとなった。本課題は初年度での途中辞退となったため計画の一部しか実行出来なかったが、上記のように年代間で繁殖特性に違いが見られることが明らかになった。今後も同様のデータ収集を続け、このような違いが単年だけの傾向なのか、海洋環境変動に伴う中長期的傾向なのかを調べる必要がある。また得られたデータや海洋環境データを更に細かく解析するとともに、採集した平衡石サンプルを用い個体の成長履歴と過去の経験環境を分析することにより、このような年代間における成熟特性の差異が生じた要因を調べる予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。
狭窄のある血管モデルにおける流動血液の電気インピーダンス

1.ローラーポンプの改良試料であるヒトの血液を昨年度の研究で作成した血管モデルに酸素を供給しながら循環させるローラーポンプに拍動流を再現できるように改良を加えた。すなわち,血管モデルと同程度の大きさであり,生体内に実在する血管内の血圧波形をシミュレーションして,その圧力波形を再現し,最高圧力が140mmHg,最低圧力が80mmHg,65beat/minとした。2.測定方法内径2mmの血管モデルの断面積に対して,血液の通過可能な断面積が7%,50%,75%となるような狭窄部を取り付けて,拍動流の場合の各部位におけるインピーダンスと波長740nmの赤外光の透過強度を測定した。3.流れの特性について流れの特性を示すレイノルズ数Reを計算した。狭窄部のない部分ではRe=40であり,狭窄部の断面積が7%の場合でもRe=160程度で層流と乱流との境界である臨界レイノルズ数(2000)を越えず,流れは層流であると考えられた。4.拍動流における測定結果狭窄がない部分におけるインピーダンス波形および透過光強度波形とも血圧波形と同期した相似な波形であったが,インピーダンス波形は圧力波形と逆相になった。定常流の場合,流速が大きくなるとインピーダンスも透過光強度も減少したが,透過光強度は圧力(流速)の増加で増加した。インピーダンスによって拍動における血圧の推定が可能であることがわかった。また,狭窄部や狭窄部直後においてはインピーダンスおよび透過光強度がいずれの変化量小さくなり,インピーダンスでは3050%で,透過光強度では1030%であった。この結果,狭窄部付近での拍動に伴う血流状態に対してインピーダンスが飽和状態に近くなっていることがわかった。また,透過光強度においては,狭窄部付近での波形の乱れが観測された。これは,狭窄部の出口付近で流れが血管モデルの表面から剥離したことにより発生する渦の状態を反映しているためと考えられる。しかし,インピーダンスはどの部位においても波形パターンは圧力波形と相似形であった。インピーダンスによる狭窄直後の渦の状態の推定は今後の課題である。1.血液の電気インピーダンスの等価回路の検討血液の電気インピーダンスの等価回路を、血漿の抵抗Rp、血球の内部抵抗Ri、および血球の細胞膜容量Cmの3パラメータを用いて表現した。本研究においては測定周波数10kHzの等価直列抵抗を血液のインピーダンスと定義した。2.血管モデルの作成血管モデルは、アクリル製で内径が2mm、長さが50mmの円筒形であり、この管の中を血液が流れるように構成されている。1カ所に血液の通過部位の断面積が小さくなるように、流れ方向の長さが1mmの狭窄部分を取り付けた。これをはさんで両側に電流電極および電流電極間に9個の電位電極を取り付けた。これにより、狭窄部直前の1部位、狭窄部位および狭窄後の6部位の計8カ所における電気インピーダンスの測定が可能となった。電極は銀・塩化銀性の針電極である。3.測定方法内径2mmの血管モデルの断面積に対して、血液の通過可能な断面積が7%、50%、75%となるような狭窄部を取り付けた。流速を0.516ml/minまでの定常流における各部位のインピーダンスを測定した。4.測定結果生理食塩水および血球を含まない血漿で実験を行ったところ、狭窄部からの距離の違いまたは流速変化があっても、各部位のインピーダンスの変化率は0.3%以下であり、変動は認められなかった。血液の場合は、流速が大きくなると、各部位のインピーダンスはいずれも単調に減少した。流速16ml/minで、狭窄直前の部位および狭窄部位から最も離れている部位においてはインピーダンス変化率は4%で最も小さく、狭窄部や狭窄部直後においてはそれは8%と最も大きかった。

また,狭窄部や狭窄部直後においてはインピーダンスおよび透過光強度がいずれの変化量小さくなり,インピーダンスでは3050%で,透過光強度では1030%であった。この結果,狭窄部付近での拍動に伴う血流状態に対してインピーダンスが飽和状態に近くなっていることがわかった。また,透過光強度においては,狭窄部付近での波形の乱れが観測された。これは,狭窄部の出口付近で流れが血管モデルの表面から剥離したことにより発生する渦の状態を反映しているためと考えられる。しかし,インピーダンスはどの部位においても波形パターンは圧力波形と相似形であった。インピーダンスによる狭窄直後の渦の状態の推定は今後の課題である。
バスク・ディアスポラ政策におけるナショナリティとテリトリアリティ

スペインのバスク自治州政府が1994年以来実施している在外バスク系同胞支援策は、在外同胞の帰還支援よりも、スペイン中央政府を介さない自治州政府と在外同胞との関係性の構築に主眼があった。また、帰還すべき「バスク本土」の領域性と「在外バスク系同胞」に対する民族性に関して、自治州政府と在外バスク系同胞との間には認識のずれがある。予算と受益者が限定的な在外同胞支援策の意義と効果は、つねに議論の姐上にある。今日、スペインのバスク自治州政府が実施する在外同胞支援政策は、1994年5月に発布された「在外バスク系コミュニティとの関係法」(以下「関係法」)に基づく。本研究の初年度は、この「関係法」策定側の立場から、法案作成の背景と法文の解釈・運用の実態を調査することに従事した。以下が、現時点での結果概要である。「関係法」は、スペイン内戦(1936-39)など様々な理由で海外に居住する「バスク地方」出身者の、「バスク地方」への帰還を支援することを、目的の1つに挙げる。ところが、彼らの大半は、「関係法」公布時に既にバスク自治州に帰還していか、帰還に要する財政援助を必要としなかったため、本法の規定する支援を受けた者がほとんどいない。本法の受益者の大半が、在外バスク系住民によって当該国に法人登記され、なおかつバスク自治州の基準を満たして公認された、「バスク館」のメンバーである。同法はバスク自治州の法律であるため、帰還先としての「バスク地方」とは「バスク自治州」を指す。だが、出身地としての「バスク地方」については、現ナバーラ自治州やフランス領バスク地方をも含む広義の解釈が存在する。また、「在外バスク系コミュニティ」としての「バスク館」は、「バスク自治州の外」ではなく、「広義のバスク地方の外」という意味での「在外」である。このように、「在外」に対置される「ホームランド」の領域を巡り、「関係法」策定者側の間でも解釈と運用のぶれが確認される。なお、「バスク館」のメンバーシップは、各「バスク館」の規約による。バスクの血筋や国籍を要件から外し、個人の自由意思を尊重する全般的傾向が確認される。バスク人の館長以外全員が日本人という「東京バスク館」が2009年末に公認されたのは、こうした傾向の最たる事例である。2010年4月現在、「バスク館」は、世界24か国で171を数える。アジア市場開拓を目指す上海など、自治州政府のミッションを背景とする事例もあるが、「バスク館」に対する支援内容は、文化活動が中心であり、政治活動や経済活動は必ずしも主眼にない。ただし、非バスク・ナショナリスト政党が初めて自治州政権を獲得した昨年より、支援の重点を文化活動から経済活動へ移行させる兆候が現れている。2011年3月現在、スペインのバスク自治州政府が公認する在外バスク系同胞コミュニティ「バスクの家」は24か国で173を数える。そのうち79がアルゼンチンに、37が米国に拠点を置き、アルゼンチン・バスク系団体連盟(FEVA)と北米バスク人機構(NABO)にそれぞれ結集している。両機関の年次総会への陪席を通して、以下の知見が得られた。まず、FEVAとNABOは以下の共通点を有する。(1)バスク自治州政府の公的支援を受ける以前から活動してきたこと。(2)スペイン領4県とフランス領3地方からなる広義の「バスク地方」をホームランドと見なしていること。(3)「バスクの家」のメンバーシップ要件から血縁を排除したこと。(4)とはいえ、メンバー間の交歓においては、地縁と血縁が依然重要であること。(5)メンバーの多くが、在外スペイン系/フランス系同胞の団体にも加入していること。反対に、両者には次のような相違点も確認された。(1)FEVAが政治的言動を容認するのに対し、NABOはそれを禁じていること。(2)NABOの主体は移民第1世代から第2世代に移行中だが、FEVAの場合はさらに世代が下ること。(3)メンバーの当該国における社会的地位は、FEVAの方がNABOよりも全般に高いこと。一方、バスク自治州では、2009年5月に初の非バスク・ナショナリスト政権が発足し、在外同胞支援における「バスク色」を希釈する方向性を公言している。主な論点は、(1)ホームランドはバスク自治州、(2)バスク自治州の対外経済活動に対する「バスクの家」の貢献、(3)バスク語文化の振興を、スペイン語文化の対外普及機関であるセルバンテス文化センターとの運携において実施、の3点に要約できる。在外バスク系コミュニティの意向に必ずしも沿わないこれらの論点は、2011年11月に自治州政府が主催する、「第5回世界バスク系コミュニティ会議」において議論されることとなろう。研究実施計画によれば、最終年度の平成23年度には、次の4つの事項を遂行することとなっていた。

(1)2011年11月にサン・セバスティアン市で開催される「第5回世界バスク系コミュニティ会議」への出席、(2)バスク自治州政府関係者への聴取、(3)「東京バスクの家」の活動追跡、(4)成果報告書の作成と配布。まず(1)については、実際に参加し、参与観察を行った。「バスクの家」の代表ないしメンバーとの懇談や聴き取りから見えてきた「バスクの家」の全体的傾向は、これまで収集してきた基礎データとつきあわせると、おおよそ次のとおりである。<1>南米諸国の「バスクの家」の活動主体は移民3世から5世ないし6世。社会経済的地位は総じて高い。バスク語能力はほぼ喪失。<2>北米諸国は移民2世から3世が主体。バスク語・バスク文化の継承維持が喫緊の課題。<3>欧州諸国は、企業人、上級官吏、研究員などモビリティの高い若年層が主体。高度のバスク語能力を保持。<4>バスク移民が20世紀中葉の短期間に限られ、新規のバスク移民が途絶えているオセアニアでは、バスク・ホームランドとの地理的・心理的距離の大きさが懸案。<5>アジアについては未知数。次に(2)については、バスク・ディアスポラ政策のおおもとである「在外バスク系コミュニティとの関係法」策定にあたったバスク・ナショナリスト党幹部への聴き取りから、同法が、スペイン政府とバスク自治州政府の権限分掌の問題を巧みに回避しつつ、後者が在外バスク系同胞と直接接触できる法的枠組みを構築することを目していたことが、明らかになった。(3)については、東日本大震災以降、同団体の活動が事実上麻痺しており、同組織とのコンタクトを保ったものの、新たな知見を得ることはなかった。最後の(4)については、成果報告を簡易印刷し、主として学界関係者に配布した。また、本研究成果の一部は、一般向け単行本として、近々刊行される予定である。