hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本人データベースによる心筋血流および心機能標準の作成と共有化

核医学的心筋イメージングは,心筋の血流,代謝,心機能,交感神経に関連した生理学的イメージングとして,循環器疾患の診断に利用されているが,日本人の標準データベースは構築されていなかった。そこで,国内の多施設研究により正常データベースを構築し,その特徴を解析した。また,その診断精度に関しても,多施設研究により検討を加え,コンピュータによる定量処理結果が診断上妥当であることを確認した。心筋脂肪酸代謝,交感神経イメージング,心機能のデータベースも作成した。これらの標準化データベースは定量の基礎となり臨床応用が期待できる。2007年11月,日本核医学会に心筋標準のためのワーキンググループを申請し認可を得た。このワーキンググループでは,2007年までに作成した心筋標準データベースの妥当性に関して臨床的検証を行うことを目的としている。北海道大学,慶磨義塾大学,日本医大,東京女子医大,東邦大学,虎の門病院,国立循環器病センター,金沢循環器病院,金沢大学が,本研究に参加している。各施設で,心筋血流,心筋代謝,心筋交感神経イメージングの標準データの収集を完了し,心筋血流に関しては各施設の核医学データ処理装置に標準の搭載を完了した。心筋代謝,心筋交感神経イメージングについては,標準の最終版を作成中である。各施設では、すでに倫理委員会等の承認を受けており,データ収集上の倫理的問題は解決済みであるが,新規の参加施設には施設毎に承認をとった。また,本標準の知的財産権保護のために,心筋標準利用に関する利用規程を作成した。さらに,海外でのソフトウェア開発に関連して,米国のCedars Sinai Medical Center,Emory大学,Michigan大学のソフトウェア開発者の協力を得て,データベースジェネレータの整備を行っている。I-123を用いた代謝および交感神経機能の放財性医薬品では,I-123の隔壁通過とエネルギー補正に対応するソフトあるいはハードの開発が必要であるが,この補正のための処理ソフトのアルゴリズムを検討した。並行して,MIBGについては心筋摂取率の自動計測法に関するソフトウェア開発を行っているさらに,心筋減弱補正の有無による標準化について予備調査を開始した。現状では,SPECT/CTによる形態情報を利用した方法の他に,エネルギーの差を利用した新たな減弱補正法を検討しており,正常患者における補正の効果を確認した。2007年11月に日本核医学会に心筋標準のためのワーキンググループを申請し認可を得たが、この作業部会では、2年目の継続活動として、冠動脈疾患群でのデータの収集を行い、北海道大学、慶応義塾大学、日本医大、東京女子医大、東邦大学、虎の門病院、国立循環器病センター、金沢循環器病院、金沢大学からデータを収集した。各施設では、心筋血流、心筋代謝、心筋交感神経イメージングの標準データの収集を完了した。心筋代謝、心筋交感神経イメージングについては、SPECT標準データの最終版を作成し、現在、日本核医学会誌(Ann Nucl Med)に掲載が予定されている。各施設では、すでに倫理委員会等の承認を受けており、データ収集上の倫理的問題は解決済みであるが、海外でのソフトウェア開発に関連して、米国のCedars Sinai Medical Center, Emory大学、Michigan大学のソフトウェア開発者の協力を得て、データベースジェネレータの整備を行い、現在一部のソフトで日本人データを搭載できるようになった。I-123を用いた代謝および交感神経機能の放射性医薬品では、I-123の隔壁通過とエネルギー補正に対応するソフトあるいはハードの開発が必要であり、今年度は多施設研究に応用できる補正法も開発し、その妥当性を検証し報告した。さらに、MIBGの定量法については自動計測法に関するソフトウェア開発を行っている心筋減弱補正の有無による標準化について予備調査を行った。SPECT/CTによる形態情報を利用した方法の他に、エネルギーの差を利用した新たな減弱補正法を検討しており、正常患者における補正の効果を確認し、日本核医学会誌に報告した。心筋標準データを単一のコンピュータに転送統括し、共通のプログラムで解析を行い、特徴抽出を行ったが、今年度は、この標準データを、複数のデータ解析装置に導入した。関連する心機能解析ソフトウェアに関しては、米国のCedars Sinai Medical Centerのの協力を得て、独自に開発するソフトウェアと並行して、研究ソフトの整備をでき、最終的なまとめを行う。また、Emory大学の協力のもとに、Garcia氏の開発によるデータベースジェネレータを利用して、当大学でもこのアルゴリズムの初期評価と日本人データを対象にした正常データベースの構築を行った。また、共同研究として作成中の汎用polar map処理ソフトウェアの改良を行ない、日本核医学会のワーキンググループで作成されたデータベースを組み込み、さまざまなコンピュータ環境の中で、PCにより処理できるシステムの作成を行った。I-123製剤については、新規の補正方法を臨床に応用するために作成した技術を用いて、複数の機種で統一的に処理を行う。定量指標の自動処理ソフトのアルゴリズムを考案したが、今年度はこれを完成させ、医療関係者に公開した。

血流、代謝機能、交感神経機能の標準を作成し、異なるワークステーションに転送するための技術開発も行った。成果は学会誌での公開し、デジタルデータとしても利用できるように公開した。今年度は、上記の研究の最終年度にあたるため、学会誌や研究会、webなどを用いて、データの公開を行った。
衛星レーダー受信波に含まれる地表面反射率のウェーブレットを用いた推定

ウェーブレットを利用して地表面反射率を推定する方法を構築するにあたり,まず,解析対象の地表画像撮影用レーダーの受信波を数学的にしっかりとモデル化する必要がある.この問題については,本研究とは別途に他の研究者と共同研究を進め,平成14年度前半に論文にまとめて投稿した.衛星が発したレーダー波の地表面での反射波をx(t),雑音をz(t)とすると,衛星の受信波y(t)は,y(t)=x(t)+z(t)と書ける.レーダー受信波に含まれる地表面反射率をウェーブレットを用いて推定する方法は,y(t)からz(t)を除去するWaveletによる雑音除去法の範疇に含まれる.しかし,上に述べた投稿中の論文に記した理論結果にもとづくと,地表面反射率はx(t)に直接的には反映されず,間接的に含まれる形を取る.このことから,本研究の目的を達成するためには,間接データに対する雑音除去が要求される.しかも,本研究においては,雑音z(t)として長期記憶性をモデル化できるfractional Brownian motionを仮定したい.平成14年度の研究を進める過程で,以上の要求を満たすためには,wavelet-vaguelette分解と呼ばれる手法の利用が適切であることがわかった.平成14年度の研究において,wavelet-vaguelette分解を利用した地表面反射率の推定方法を考案し,それがどの程度実用に耐えるかを確かめるための数値実験を行った.得られた結果は,雑音の分散が小さければ実用に耐えると考えられるものの,当初の期待は下回るものであった.しかし,現在実用に供せられている技術は,そもそも,ランダムに変動する雑音が受信波に混入するという仮定にすらもとづいていない.そのため,fractional Brownian motionを雑音に仮定しても,地表面反射率の情報を抽出することはある程度可能ということを示した点では意味がある.平成13年度の研究計画は,ウェーブレットを利用して地表面反射率を推定する方法の理論を構築することであった.理論の構築にあたっては,解析対象の地表画像撮影用レーダーの受信波を数学的にしっかりとモデル化する必要がある.この問題については,本研究とは別途に他の研究者と共同研究を進め,平成13年度前半中にほぼ完成することができた.衛星レーダーから地表画像を得るために必要な情報は,地表面反射率の変化である.そして,衛星の送信波x(t)に確率的に変動する雑音z(t)が混入した衛星レーダーの受信波y(t)=x(t)+z(t)のウェーブレット変換から地表面反射率の変化を抽出する方法の要点は,x(t)の変化点を含むtの範囲から求められるウェーブレット係数が,含まない場合のx(t)のウェーブレット係数と雑音z(t)から求められるウェーブレット係数の双方より相対的に大きくできるようにするところにある.交付申請書の研究実施計画に記したように,市場金利の変動の時系列データから変化点とその点における変化量を推定する問題をウェーブレットで処理した論文がすでに知られている.また,文献調査の結果,本研究の参考となる論文として,確率的に変動する誤差を含んだ非線形回帰関数の推定問題をウェーブレット解析で扱ったものが見つかった.しかし,これらの論文では,確率的に変動する誤差には,すべて定常性が仮定されていた.本研究では,定常性のないBrown運動を仮定したい.研究の結果,Brown運動を含む一般的なfractional Brown運動を確率的に変動する誤差にとっても,変換に用いるウェーブレット関数と変換に付随する尺度母数を適切に選べば,ウェーブレット変換によって地表面反射率の変化を抽出する方法の要点を満たすようにできることがわかった.また,数式処理ソフトウェアMathematicaを使った実験でも,モデル化した受信波にもとづいたウェーブレット変換による地表面反射率の抽出可能性について,肯定的な見当を得ることができた.ウェーブレットを利用して地表面反射率を推定する方法を構築するにあたり,まず,解析対象の地表画像撮影用レーダーの受信波を数学的にしっかりとモデル化する必要がある.この問題については,本研究とは別途に他の研究者と共同研究を進め,平成14年度前半に論文にまとめて投稿した.衛星が発したレーダー波の地表面での反射波をx(t),雑音をz(t)とすると,衛星の受信波y(t)は,y(t)=x(t)+z(t)と書ける.レーダー受信波に含まれる地表面反射率をウェーブレットを用いて推定する方法は,y(t)からz(t)を除去するWaveletによる雑音除去法の範疇に含まれる.しかし,上に述べた投稿中の論文に記した理論結果にもとづくと,地表面反射率はx(t)に直接的には反映されず,間接的に含まれる形を取る.このことから,本研究の目的を達成するためには,間接データに対する雑音除去が要求される.しかも,本研究においては,雑音z(t)として長期記憶性をモデル化できるfractional Brownian motionを仮定したい.平成14年度の研究を進める過程で,以上の要求を満たすためには,wavelet-vaguelette分解と呼ばれる手法の利用が適切であることがわかった.平成14年度の研究において,wavelet-vaguelette分解を利用した地表面反射率の推定方法を考案し,それがどの程度実用に耐えるかを確かめるための数値実験を行った.得られた結果は,雑音の分散が小さければ実用に耐えると考えられるものの,当初の期待は下回るものであった.しかし,現在実用に供せられている技術は,そもそも,ランダムに変動する雑音が受信波に混入するという仮定にすらもとづいていない.
知的CAIの実用化に関する研究

高度に個別化された学習環境を提供するための知的CAIを実現するに当って、文研究の第1年目には、対象領域の専門知識(教材知識)を表現する多重階層知識表現、学習者の間違いの原因を同定して、学習者モデルを構築するための摂動法、教授パラダイム(ヒント、反論、反例、説明、問題作成、部分問題の展開、検算など)の実現方法等の要素技術に関する提案を行ない、これらを実現した。第2年目には学習者の理解状態、意図、要求に応じて対話内容を柔軟に計画する方法として、「柔らかいシナリオ」の生成に関する研究を行なった。また、対話の文脈と過去に行なった対話の経験を考慮して、学習者を指導する場合に、いつどのような形で介入するかを決定する方法を提案し実現した。本年度はこれらの要素技術を用いて、知的CAIのフレームを作成した。またこれを用いて、「算術を指導する知的CAI」、「論理的思考を育む知的CAI」、「英語を学習する知的CAI」の3種類のシステムを試作し、国際会議“Advanced Research on Computers in Education"において論文発表すると同時に、システムを公開し、多くの参加者の試用に供した。上記のシステムを作成するために行なった研究は次のような考え方に基づいている。すなわち、人間の概念獲得には、具体的な事例を操作することによる発見的な学習と、記号や式を操作することによる問題解決的な学習の2つが、相補的な役割を果しているという考えである。「論理的思考を育む知的CAI」と「英語を学習する知的CAI」は発見的な学的による概念獲得を目的にしたマイクロワールドである。マイクロワールドは概念や手続きの獲得を支援するための環境である。「算術を指導する知的CAI」は問題解決型の学習を適応的に支援するITSで知識の定着を目的にしたものである。ITSは概念や手続きの利用を支援することを目的としたもので、学習者モデルはこの2種類のシステムが整合的に働くための情報を提供する。知的CAIシステムの教える対象の教科に関する知識(教材知識)は、問題解決に使用されるだけでなく、教授方法に関する知識が解釈して、学習者に適切な指導方略を決定し、指導を行なうためにも使用される。したがって、教材知識は学習者に教えなければならない概念をすべて含むように詳細に記述され、しかもそれぞれの知識の間の関係が明確に定義されていなければならない。これらの関係には、教える順序、ある知識が別の知識の特殊な場合、あるいは一般化された場合などの関係がある。教材知識には多くの情報が含まれており、それらの間に複雑な関係が存在するのであるが、本研究では、対話インターフェースを含めて、これらの知識の記述に、我々が研究を続けてきた多重知識表現モデル(MHM)を用いる。本年度の研究課題の中心はオーサリングシステムであり、教材知識とバギー知識とから、構造化されたMHMの知識表現へ変換する知識の入力機構を完成させた。この入力機構を用いることによって、教材作成者が記述した知識をシステムが内部表現に変換し構造化するので、教材の作成者は教材に盛り込みたい事柄を知識として表現するための表記方法だけを理解すればよく、知識情報処理に関する専門知識がなくても比較的簡単に知的CAIの教材を作成できるようになった。教材知識は、それによる問題解決方法が、学習者が問題に対して持つメンタルモデルに対応するように作成される。ヒューマンフレンドリーなインターフェースを実現するためには、図形による出力が必要であり、知的CAIシステムには問題解決過程に対応して出力図形を合成する機能が要求される。

そのための基本的な方法についてはすでにMHMとの関係で研究を行なっており、それに必要となる教材依存の知識を容易に作成するためのオーサリングシステムについて現在検討中である。高度に個別化された学習環境を提供できる知的CAIシステムを実現するに当たって、われわれはこれまでに、対象領域の専門知識(教材知識)を表現するための知識表現モデル、学習者の誤り原因を同定して学習者モデルを構築する方法、教授パラダイムの実現方法などについて研究を行ない成果をあげてきた。教授パラダイムについては、ヒント、定性的反論、反例、検算、部分問題への展開、誤り原因の説明、過去に犯した同種の誤りの想起などの方法に対応するシステムの応答を、教材知識と、対話の対象になっている問題を教材知識で解釈した結果から、システムが生成する方法を明らかにしてきた。本年度は、学習者の理解状態、意図、要求に応じて対話内容を柔軟に計画する方法と、対話の文脈を考慮して、過去に行なった対話の内容、将来話題にすると予想される話題、現在の問題を解釈した結果、学習者モデルなどの情報から、学習者を指導する場合にシステムの発話内容を決定する方法、すなわち、何について、どのパラダイムを用いて発話するかを決定する方法を明らかにした。また、評価のために算術に関する教材を作成した。発話内容決定の基本的なメカニズムは、発話の候補になりうる話題と、その話題を提示するのに適用可能な教授パラダイムの組(アクション)を列挙し、評価因子と変動因子と呼ぶ2つの評価基準を用いて評価し、最適な発話内容を決定する。評価因子は、話題の連続性、誤り原因、学習者の全般的な理解度、話題のパラダイム適合性などで構成され、個々のアクションを評価する。変動因子は、誤りの重大さ、誤り話題に対するレディネスで構成され、学習状況に応じて変動因子に重み付けを行なう。高度に個別化された学習環境を提供するための知的CAIを実現するに当たって、本研究の第1年目には、対象領域の専門知識(教材知識)を表現する多重階層知識表現、学習者の間違いの原因を同定して、学習者モデルを構築するための摂動法、教授パラダイム(ヒント、反論、反例、説明、問題作成、部分問題の展開、検算など)の実現方法等の要素技術に関する提案を行ない、これらを実現した。第2年目には学習者の理解状態、意図、要求に応じて対話内容を柔軟に計画する方法として、「柔らかいシナリオ」の生成に関する研究を行なった。また、対話の文脈と過去に行なった経験を考慮して、学習者を指導する場合に、いつどのような形で介入するかを決定する方法を提案し実現した。本年度はこれらの要素技術を用いて、知的CAIのフレ-ムを作成した。またこれを用いて、「算術を指導する知的CAI」、「論理的思考を育む知的CAI」、「英語を学習する実的CAI」の3種類のシステムを試作し、国際会議“Advanced Research on Computers in Education"において論文発表すると同時に、システムを公開し、多くの参加者の試用に供した。上記のシステムを作成するために行なった研究は次のような考え方に基づいている。すなわち、人間の概念獲得には、具体的な事例を操作することによる発見的な学習と、記号や式を操作することによる問題解決的な学習の2つが、相補的な役割を果たしているという考えである。
リウマチ病巣を作る間葉系間質細胞と維持される破骨細胞系の分化・制御過程の解析

骨髄組織に関節リウマチ(RA)の主病巣があると考え、骨髄組織内の病態を検討してきた。RAでは線維芽細胞様間質細胞が初期から骨髄内、関節内いずれにも存在する病変であり、またRA病態を形成する機序として、血球系細胞と骨髄中の間質細胞(ナース細胞)が重要であることをこれまで明らかにしてきた。この研究ではまずRAにおける骨・軟骨破壊進行に関して、ナース細胞に支持された末梢CD14陽性細胞に着目し検討した。末梢血CD14陽性細胞はRAナース細胞との供培養により大型の単球様細胞に分化し、この細胞はTRAP陽性であり、複数のMMPの発現が認められ、特にMMP2,9(gelatinase A/B)の発現が強く認められた。これらの細胞は35Sラベル軟骨を用いた軟骨破壊活性の検討により、表面をコラーゲナーゼで変性させた軟骨に対して破壊活性を示し、病巣部において滑膜組織とともに軟骨破壊活性を持つことが示唆された。またTRAP陽性単核細胞は単独培養下にサイトカイン刺激(IL-3,IL-7,GM-CSF)により多核細胞への誘導活性を認めた。ここで誘導された多核細胞はTRAP陽性であり、Vitronectin receptor, Calcitonin receptor, carbonic anhydrase II, MMP-9,actin陽性で,リン酸カルシウム焼結ディスクや象牙切片上に吸収窩が碓認され形成されたTRAP陽性多核細胞は破骨細胞としての表現系を有していた。以上の結果からナース細胞により分化誘導されたTRAP陽性細胞は、骨、軟骨破壊に関与していることが証明され、関節内、骨髄内いずれの場でも関節破壊に重要な働きをしていると考える。さらに、骨髄内での変化がRAの病巣形成上重要であることを示す臨床的な所見としてjuvenile chronic arthritis(JCA)で見られる成長軟骨障害に注目した。RAのモデルとして使用されているcollagen inducedarthritis ratでの関節炎発症時の成長軟骨の変化を観察し、関節炎発症の初期から成長軟骨の著しい障害が生じ、この際肥大軟骨層でのVGEFとMMP-3の発現亢進が蛋白レベルで確認された。このように成長軟骨が存在する状況では成長軟骨破壊が生ずることは骨髄組織に病態が存在することを示す所見と考えられた。慢性関節リウマチ(RA)の主病巣は、骨髄組織と考え研究を進めてきた。RA病態を形成する機序として、血球系細胞と骨髄または滑膜中の間質系細胞(ナース細胞)が重要であることがわれわれの研究で、解明されてきている。ナース細胞は、血球細胞を抱き込み、維持・分化・増殖させ、慢性病巣を形成する機能を持つ。本研究において、RAにおける骨・軟骨破壊病巣が、どのように誘導されるのかを、ナース細胞に支持された末梢CD14陽性細胞に着目し検討した。RAナース細胞との供培養により末梢血CD14陽性細胞は、大型の単球様細胞に分化した。この単球様細胞はTRAP陽性であった。このTRAP陽性単各細胞において、複数のMMPの発現が認められ、特にMMP2、9(gelatinaseA/B)の発現が強く認められた。これらの細胞は、^35Sラベル

軟骨を用いた軟骨破壊活性の検討により、表面をコラゲナーゼで編成させた軟骨に対して破壊活性を示し、病巣部において滑膜組織とともに軟骨破壊活性を持つことが示唆された。またTRAP陽性単核細胞は単独培養下に、サイトカイン刺激(IL-3、IL-7、GM-CSF)により、多核細胞への誘導活性を認め、さらに、ケモカインである、Eotaxin、Eotaxin-2、Eotaxin-3においても、同様の誘導活性を認めた。ここで誘導された多核細胞はTRAP陽性であり、VNR, CTR, CA II, MMP-9, actin陽性で、リン酸カルシウム焼結ディスクや象牙切片上に吸収窩を形成し、象牙切片においてはその吸収窩が確認された。よって形成されたTRAP陽性多核細胞は破骨細胞としての表現系を有していると考えられた。以上のように、ナース細胞により、分化誘導されたTRAP陽性細胞は、骨、軟骨破壊に強く関与していることが証明され、RAの関節破壊病巣を形成する一因子であることが示唆された。骨髄組織に関節リウマチ(RA)の主病巣があると考え、骨髄組織内の病態を検討してきた。RAでは線維芽細胞様間質細胞が初期から骨髄内、関節内いずれにも存在する病変であり、またRA病態を形成する機序として、血球系細胞と骨髄中の間質細胞(ナース細胞)が重要であることをこれまで明らかにしてきた。この研究ではまずRAにおける骨・軟骨破壊進行に関して、ナース細胞に支持された末梢CD14陽性細胞に着目し検討した。末梢血CD14陽性細胞はRAナース細胞との供培養により大型の単球様細胞に分化し、この細胞はTRAP陽性であり、複数のMMPの発現が認められ、特にMMP2,9(gelatinase A/B)の発現が強く認められた。これらの細胞は35Sラベル軟骨を用いた軟骨破壊活性の検討により、表面をコラーゲナーゼで変性させた軟骨に対して破壊活性を示し、病巣部において滑膜組織とともに軟骨破壊活性を持つことが示唆された。またTRAP陽性単核細胞は単独培養下にサイトカイン刺激(IL-3,IL-7,GM-CSF)により多核細胞への誘導活性を認めた。ここで誘導された多核細胞はTRAP陽性であり、Vitronectin receptor, Calcitonin receptor, carbonic anhydrase II, MMP-9, actin陽性で,リン酸カルシウム焼結ディスクや象牙切片上に吸収窩が確認され形成されたTRAP陽性多核細胞は破骨細胞としての表現系を有していた。以上の結果からナース細胞により分化誘導されたTRAP陽性細胞は、骨、軟骨破壊に関与していることが証明され、関節内、骨髄内いずれの場でも関節破壊に重要な働きをしていると考える。さらに、骨髄内での変化がRAの病巣形成上重要であることを示す臨床的な所見としてjuvenile chronic arthritis (JCA)で見られる成長軟骨障害に注目した。RAのモデルとして使用されているcollagen induced
日本における企業間の共同開発の促進策に関する研究 -日米比較に基づく考察-

企業間の共同開発について、日米間の比較を通じてそれぞれの特徴を分析するとともに、その結果を利用して、日本における企業間の共同開発の促進策について検討した。日本で行われている新しい共同開発の方法は、米国などで盛んに実践されている共同開発にはない特性を持つことが明らかとなった。これは、日本と米国の双方の共同開発の在り方を考えるうえで有益であろう。本研究は今年度、日米の共同開発モデルの特性を明らかにするために、その比較研究を行った。特に、研究代表者が発案した企業間の共同開発の大阪モデルを理論的に分析し、その分析結果を、米国の共同開発モデルを比較することに焦点を置いた。これにより、大阪モデルなどの日本型の共同開発モデルが持つ、いくつかの特徴を明らかにした。さらにそれを米国の共同開発モデルと対比することにより、そうした特徴が、共同開発を進める上でどのような効果を持っているかを解明した。この結果、日本型の共同開発が、米国などの共同開発にない独創性を持っていることが確認された。これらの特徴をより活用し、共同開発を推進するためにどのような措置が必要であるかは、今後の研究課題となる。来年度においては、米国の共同開発モデルの特徴をさらに分析することにより、日本型と米国型の共同開発モデルのそれぞれの特性をどうしたら統合できるかを検討する。本年度の研究は、その準備段階に相当すると言える。米国の共同開発モデルの研究においては、多くの事例研究がなされていると同時に、そのビジネスモデルが提示されつつあるが、それぞれのビジネスモデルがどのような意味を持つかの解明は、共同開発の研究全体における今後の研究課題である。また、それぞれのビジネスモデルの実証分析は今後、これまで以上に盛んに行われるようになるだろう。その研究成果を援用することで、本研究も発展することができると思われる。今年度は、昨年度に行った比較研究を発展させ、日米の特徴の違いをさらに明確にすることに焦点を置いた。これにより、日本型の共同開発の特性が明らかとなってきた。言い換えるならば、日本型の共同開発が、米国などの共同開発にない独創性を持っていることが確認された。近年日本でも、グローバルな競争激化のために、共同開発により新技術・新製品を生み出す取り組みが盛んに行われており、今後さらに盛んになるだろう。ただし、日本型の共同開発は、多くの問題点を抱えている。本研究はその点に着目し、どのような方法でそうした問題点を克服していくかについて検討した。その際に、米国型の共同開発の特性を参考にした。この分析は、日本型の共同開発を推進させるとともに、米国型の特性をさらに解明することにも役立つものである。一方、米国型の共同開発のビジネスモデルは、米国だけでなく、世界各国において応用されている。これに関する研究も、本研究の遂行の参考となる。特に欧州では米国型の共同開発のビジネスモデルが多数実践されている。なかでも、チェズブロウのオープンイノベーションは世界中に大きな影響を与えているので、それがどのように実践されているのか、また、欧州の特性とどう適合しているのかをみることで、米国型の共同開発の特性がより明らかとなる。さらに、その実施状況を分析することが、日本での実践の上で大きな意義がある。本研究はこうした観点から研究を進めており、その結果、昨年度の研究をさらに発展させることができた。本研究の最終年度にあたり、研究の総まとめを行った。また、その内容を国際会議で報告した。よって、昨年度に引き続き、今年度もいくつもの国際会議にて多くの研究者と議論する機会を得た。このことが、本研究の進展に大きく貢献した。この分析は、日本型の共同開発を推進するのに役立つものである。さらに、分析の際に、米国型の共同開発の特性を参考にした。米国型の共同開発のビジネスモデルは、米国だけでなく世界各国において応用されている。なかでも、チェズブロウのオープンイノベーションは世界中に大きな影響を与えている。それがどのように実践されているのかをみることで、米国型の共同開発の特性を明らかにすることができた。このことが示すように、比較研究を進めることで、日米の特徴の違いを明確にすることに成功したと言えよう。言い換えれば、日本型の共同開発の特性が明らかとなってきた。比較研究は順調に進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は予定通り推移している。当初の研究計画書に基づき、来年度に完結させるべく推進していく。
養殖排水中医薬品のオンサイト除去を実現する回転円板型促進酸化装置の開発と評価

養殖排水中医薬品の処理技術として回転円板型促進酸化装置(RAOC)の開発を行った。ゾルゲル法により粉末状の酸化チタン/ゼオライト複合材を調製し、アユの養殖排水中でスルファモノメトキシン(SMM)の除去を行った結果、複合材料はSMMを吸着後に光触媒反応により分解し、養殖排水中での効率的な医薬品除去が可能であった。そこで、両機能性材料をシート状に成型し、円板に搭載したRAOCを作成した。RAOCにより純水中のSMMを吸着・分解可能であることを示すとともに、除去特性のモデル化に成功した。また、共存物質が存在する養殖排水中でもSMMの吸着・分解が可能であったことから、RAOCの有用性が示された。淡水魚としてアユを飼育し、吸着および光触媒分解に影響を与える可能性がある養殖排水中の有機物およびイオンを測定した。また、トレーサー試験により養殖水槽の滞留時間が約20分であることを見出し、開発技術の目標処理時間を設定できた。また、スルファモノメトキシン(SMM)水和物を含有する水産用ダイメトン散を混和した飼料を給餌し、給餌後の養殖排水中のSMM濃度の経時変化特性を明らかにした。連鎖球菌症に使用される塩酸オキシテトラサイクリンを除去するために、Si/Al比が低い親水型ゼオライトへの吸着特性を把握するとともに、吸着性能の向上を目的として、ゼオライトへの金属イオンの置換を検討した。pH 7に調整したテトラサイクリン水溶液にゼオライトを加え、テトラサイクリン濃度の経時変化を追跡した。未処理のゼオライトと比較して、Cu置換ゼオライトではテトラサイクリンの吸着量が向上しており、特異的な相互作用があることが明らかとなった。Cu以外の金属イオン置換ゼオライトではテトラサイクリンへの相互作用は確認されなかった。回転円板型促進酸化装置の作成に先立ち、円板に搭載するシートに複合化する高シリカ型ゼオライト(HSZ-385)および酸化チタン(P25)によるSMMの吸着・分解速度を評価した。引き続き、ラボスケールの回転円板型促進酸化装置を作成し、淡水養殖排水を模擬した純水中のSMMの処理速度を回分試験により評価した。その結果、水中のSMMは円板に吸着され、その後気相部での光触媒反応にともなう分解によりHSZ-385が再生されたことから、養殖排水中のSMMの持続的な処理の可能性が示された。養殖排水中のサルファ剤の除去のため、1養殖排水に含まれる医薬品スルファモノメトキシン(SMM)濃度の調査、2高シリカ型ゼオライトおよび酸化チタンを用いた養殖排水中のSMMの吸着、分解挙動の調査、3回転円板型促進酸化装置(RAOC)を用いた養殖排水中のSMMの除去、について検討した。アユの養殖槽にSMMを混合した餌を給餌し、排水中のSMM濃度を経時的に測定したところ、給餌後すぐにSMM濃度が上昇し、最大で100 ug/L程度になることが明らかとなった。そこで、初期濃度を100 ug/Lとし、高シリカ型ゼオライトおよび酸化チタンを用いて養殖排水中のSMMの吸着および分解を行ったところ、純水中と比較して、高シリカ型ゼオライトへの吸着は阻害を受けなかったものの、酸化チタンによる分解反応に対する阻害が確認された。また、酸化チタンーゼオライト複合材を用いて純水および養殖排水中のSMMの除去を試みたところ、いずれの溶媒中でも処理開始後30分に系内からSMMを除去することが可能であり、養殖排水中の共存物質による阻害影響は見られなかった。複合材による処理では、SMMの一部がゼオライトに吸着されてから分解されることで、共存物質の影響を受けにくかったためと考えられる。最後に、RAOCによるSMMの除去を検討した。初期濃度を10 mg/Lとし、酸化チタンーゼオライト複合シートを搭載したRAOCで処理を行ったところ、6時間の処理で水中のSMMを90%除去可能であった。また、RAOCによる純水中のSMM除去のモデル化を行った結果、シート内における分解が重要であることが明らかとなった。以上の結果より、本研究で提案したRAOCを用いることで、養殖排水中のSMMを効率的に除去できることが示された。ビブリオ病に使用するスルファモノメトキシンに適用可能な吸着材(HSZ-385)と光触媒(P25)を複合担持したシート材料を開発し、この吸着材/光触媒複合シートを搭載した回転円板型促進酸化装置を開発することに成功した。連鎖球菌症に使用する塩酸オキシテトラサイクリンに対しては、シリカ/アルミナ比が低い親水性ゼオライトを材料としたCu置換ゼオライトを合成した。Cu置換によりテトラサイクリンの吸着量が向上しており、特異的な相互作用があることを明らかにした。

以上により、具体の研究目的のうち、「養殖排水中医薬品に適用可能な吸着材と光触媒を複合担持したシート材料を開発する。」および「吸着材/光触媒複合シートを適用した回転円板型促進酸化装置を開発し、設計・操作因子を提示するとともに処理性能の評価を行う。」について、おおむね順調に進展している。具体的な実施項目に関しては、「実養殖排水の性状ならびに医薬品濃度の評価」、「養殖排水中医薬品に適用可能な吸着材と光触媒を複合担持したシート材料の開発」は予定通り進行しており、「回転円板型促進酸化装置による医薬品処理の設計・操作因子の検討と処理性能評価」についても、基本的な処理性能の評価は完了した。以上により、本研究の全体目的はおおむね順調に進展していると自己評価した。用排水システム平成27年度は、回転円板型促進酸化装置による医薬品処理の設計・操作因子の検討と処理性能評価を継続実施する。模擬養殖排水および実排水を対象として、回転円板型促進酸化装置による医薬品の連続処理実験を行い、各排水における処理性能の比較・評価を行う。また、各種の設計・操作因子が処理特性に及ぼす影響を評価する。医薬品分解機構の解明と中間産物の生態毒性評価に関しては、対象医薬品の光触媒(P25)による分解試験を行い、LC/MS/MSにより中間産物の同定と分解経路の推定を行う。また、対象医薬品および同定された中間産物を対象として、生態毒性評価を行う。さらに、上記で明らかになった生態毒性を有する中間産物の吸着材および複合シートへの吸着特性を評価することにより、回転円板型促進酸化装置が、処理水の生態毒性低減の観点から効果を有することを示す。設備備品費として計上していた回転円板型促進酸化装置について、既存装置を使用可能であったため本年度の購入を行わず、消耗品に重点支出した。その結果、当初予定との差額分が次年度使用額となった。次年度使用額を生態毒性評価にかかわる消耗品費として使用する予定である。
生物発光を用いたサーカディアン遺伝子の発現制御の解析

藍色細菌(シアノバクテリア)の一連の生物時計突然変異体に野生型ゲノムDNA-ライブラリーを遺伝子移入し、遺伝的相補によって表現型が野生型に戻った相補体を分離し、プラスミドレスキュー法で相補体から大腸菌に目的遺伝子を回収した。このようにして、時計の中核機能を担う生物時計遺伝子クラスターkaiABCのクローニングに成功した(Ishiura et al.,1998.Science281:1519-1523)。kaiABCは3つの新規遺伝子、kaiA、kaiB、kaiC、より構成されており、解析した多様な生物時計突然変異はすべてこのkaiクラスター上に落ちるミスセンス変異であった。kaiBとkaiCの相同遺伝子が始原菌のゲノム中に存在するが、真核生物ではkaiの相同遺伝子はまだ見つかっていない(Ishiura et al.,1998.Science 281:1519-1523)。kaiABC上には、kaiAの上流域(PkaiA)とkaiBの上流域(PkaiBC)にそれぞれ1つづつ合わせて2つのプロモーター領域が存在し、kaiAはkaiA mRNAとして、kaiBとkaiCはkaiBC mRNAとして転写される。kaiABCそのものがサーカディアン発現し、kaiABC上の変異によってその発現が影響される。しかもKaiAタンパク質はkaiBCの発現を促進し、いっぽうKaiCタンパク質はその発現を抑制する。このように、生物時計の本質は時計遺伝子クラスターkaiABCのサーカディアン発現の自己制御に還元することができる。Kaiタンパク質は相互に結合する活性があり、細胞内ではKaiABCタンパク質複合体を形成しており、kaiABCのサーカディアン発現制御には、このKaiABCタンパク質複合体の動態(量、サブユニット構成、リン酸化などのタンパク質修飾、KaiCのATP結合活性など)が深く関与していることが分かってきた(Iwasaki et.al.,1999.EMBO.J.印刷中;Nishiwaki et.al.,1999.未発表)。バクテリアのルシフェラーゼ遺伝子luxABをレポーターに用いて、単細胞性藍色細菌Synechococcus sp.PCC7942で生物時計オペロンの遺伝子発現を解析した。1)ゲノム上の時計オペロンの下流にluxABのコード領域を組み込み、生物発光を連続的に測定した。時計オペロンの発現は、恒明条件下で24時間周期のきれいなリズムを示した。次ぎに、D、E、F遺伝子の上流域をそれぞれluxABのコード領域に連結し、ゲノム上の特定部位に組み込み、生物発光を測定した。Dの上流域とEの上流域でのみ、有意の生物発光が認められ、それぞれ24時間周期のきれいなリズム観察された。したがって、時計オペロンのプロモーターはDの上流域とEの上流域に存在すること、時計オペロンの発現自体が生物時計に制御されており、サーカディアンリズムを示すことが明らかになった。D、E、F上に存在する生物時計突然変異によって、時計オペロンの発現がどのように影響されるかを明らかにした。D、E、F突然変異体のそれぞれのゲノムに、D-、E-レポーターコンストラクトをそれぞれ組み込み、生物発光リズムを測定した。調べたすべての突然変異で、D-レポーター株でもE-レポーター株でも発光リズムに異常が起こり、宿主が短周期変異体ならば、表現型は短周期に、長周期変異体ならば長周期に、無周期変異体ならば無周期になった。以上の結果は、D、E、Fタンパク質の異常により、生物時計オペロンの発現そのものが異常になることを示しており、生物時計タンパク質が何らかの制御過程を介して、生物時計オペロンのサーカディアンな発現を実現するフィードバック機構が存在することを示唆している。

バクテリアのルシフェラーゼ遺伝子luxABをレポーターに用いて、単細胞性藍色細菌Synechococcus sp.strain PCC 7942で生物時計遺伝子クラスターkaiABCの遺伝子発現の制御を解析した。前年度までに次の二点を明らかにした。1)kaiクラスターの発現は恒明条件下で24時間周期のリズムを示す。この領域のプロモーター活性はkaiAの上流域とkaiBの上流域に存在し、それぞれP_<kaiA>,P_<kaiBC>とづけた。2)kaiA、kaiB、kaiC突然変異体でそれぞれP_<kaiA>、P_<kaiBC>の活性を測定したところ、調べたすべての突然変異でP_<kaiA>活性にもP_<kaiBC>活性にも異常が起こり、宿主が短周期変異体ならば、表現型は短周期に、長周期変異体ならば長周期に、無周期変異体ならば無周期になる。以上の結果は、KaiA,KaiB,KaiCタンパク質の異常により、kaiクラスターの発現そのものが異常になることを示しており、生物時計タンパク質が何らかの制御過程を介して、kaiクラスターのサーカディアン発現を実現するフィードバック機構が存在することを示唆している。本年度はさらに、各kai遺伝子の破壊と過剰発現により、各kaiタンパク質がP_<kaiA>,P_<kaiBC>の発現に具体的にどのように作用しているかを解析した。各kai遺伝子の破壊により、P_<kaiA>,P_<kaiBC>の発現は共に無周期になる。P_<kaiA>の平均発現レベルはほとんど影響されない。P_<kaiBC>の発現はkaiAの破壊でほぼ完全に抑制され、kaiCの破壊でも、数分の一に抑制される。kaiBの破壊は平均発現レベルには影響しない。各kai遺伝子の過剰発現によっても、P_<kaiA>,P_<kaiBC>の発現は共に無周期になる。ただしP_<kaiA>の平均発現レベルはほとんど影響されない。P_<kaiBC>の発現はkaiA,kaiBの過剰発現で平均レベルはほとんど影響されないが、kaiCの過剰発現で完全に抑制される。したがって、KaiAはP_<kaiBC>を活性化し、KaiCは適量でP_<kaiBC>を活性化するが、過剰ではP_<kaiBC>を抑制する。
健康関連認知行動の変容を促すモバイルヘルスプログラムの開発と実証研究

生活習慣病にまつわる健康関連認知行動の変容を促す効果的なアプローチとして、認知行動療法が注目されている。しかし、認知行動療法は特別の訓練を要し施術可能な医療技術者が限られているため、多数の患者に提供することは困難である。そこでわれわれはスマートフォンを利用した普及型の認知行動療法を開発し、生活習慣病に関連した大きなリスクファクターの一つであるうつ病に対して標準治療とのあいだで比較する無作為割り付け比較試験を実施し、1両者の有効性を比較し、2各治療への適応の予測因子を検討した平成25年度にはまずイントロダクション、行動活性化、認知再構成、アサーションの4つのモジュールからなるスマートフォンを利用した普及型認知行動療法アプリケーションを作成した。そして12名の軽症うつ病患者を対象としたオープン・パイロット試験を行った。結果、1第5セッションまでの完遂率は12/12で100%、エピローグまでの完遂率は9/12で75%、2平均で、こころの仕組み図8個、行動活性化9個、認知再構成6個の記入をしてくださった、3セッションごとの平均所要日数は10日(718日)であった、4BDIで減少率37%、K6で減少率18%と、抑うつ症状の有意味な改善が見られた。質的インタビューでは、「行動活性化のページで、自分でもやれたって思って達成感があった。できれば、行動のリストがもっとたくさんあったらいい」「事実レンズで、「でも」と言ってもらえたら、すごく納得できた」「文章量はこれで良いと思う」「自動思考が合っている時もあるのにと思っていたので、この回でやっとそれにどう対応すればいいかがわかった」「すぐ次に行けず「1週間後」が楽しみです」「何度か繰り返しで出てくるので、よく理解できます」「まとめが最初に出てくるのが非常に思い出しやすいです」「私は全然認知行動療法のことは聞いたことがなかったのですが、私でも出来ましたから、とてもよく出来ているのだと思います」などとおおむねポジティブなフィードバックをいただくと同時に、いくつかの改善点も指摘され、今後プログラムとしてのブラッシュアップを図りたい。とくに問題解決技法、睡眠行動療法といったエッセンシャルなモジュールの作成が必要となろう。2014年度は、2013年度に開発したスマートフォンによる普及型認知行動療法プログラムについて2013年度のオープンパイロット試験の結果を踏まえて(1)スマートフォンでの入力を練習できる解説を加え、また入力が出来ることを確認するイントロを追加、(2)長めであったセッションを分割して負担感を軽減、などの改良を加えた。そして、生活習慣病患者も含めた、薬物抵抗性のうつ病患者で、このスマートフォンによる普及型認知行動療法プログラムと、待機群を比較する無作為割り付け比較試験を計画し、プロトコルと手順書を作成し、倫理委員会の審査を受けて、共同研究体制を確立した上で無作為割り付け比較試験を2014年9月から開始した。年度内に20名の参加者のエントリーを得た。ただし、今回の普及型認知行動療法プログラムは、セルフモニタリングと行動活性化と認知再構成という基本要素をカバーしているミニマムセットであるので、今後本格的に認知行動療法を施行するためには追加モジュールとしてアサーション、構造化問題解決のモジュールの開発も進めた。そこでわれわれはスマートフォンを利用した普及型の認知行動療法を開発し、生活習慣病に関連した大きなリスクファクターの一つであるうつ病に対して標準治療とのあいだで比較する無作為割り付け比較試験を実施し、1両者の有効性を比較し、2各治療への適応の予測因子を検討する研究を開始した。2013年にはまずこの目的のスマートフォンアプリを開発し、同時に研究プロトコルおよび手順書を準備した。翌2014年9月から、生活習慣病患者も含めた薬物治療抵抗性のうつ病患者で、スマートフォンを利用した普及型認知行動療法プログラムと待機群とを比較する無作為割り付け比較試験(RCT)を開始し、プロトコルの実施可能性を確認した。そして本年度2015年9月からは全国5大学20病院・クリニック(北海道大学、東邦大学、名古屋市立大学、広島大学、および高知大学と、その関連病院・クリニック)に本RCTを展開し、年度内にエントリー数を合計126名まで伸ばした。実施に当たっては、スマートフォンのOSのバージョンアップに伴うアプリの不具合や、患者さんにアプリの操作に慣れていただくための手はずなど、さまざまな工夫が必要であったが、多くの研究協力者の協力の下エントリー数を伸ばすことができた。上記の通り、全国5大学40施設で、目標症例数164例のところを126名までエントリーを進めた。また、プロトコル論文をTrialsに出版した。そこでわれわれはスマートフォンを利用した普及型の認知行動療法を開発し、生活習慣病に関連した大きなリスクファクターの一つであるうつ病に対して標準治療とのあいだで比較する無作為割り付け比較試験を実施し、1両者の有効性を比較し、2各治療への適応の予測因子を検討すべく研究を進めた。

平成26年9月から名古屋市立大学病院および高知大学病院およびその関連クリニックの計4施設でパイロット試験を開始し、27年9月からは北海道病院、東邦大学病院、広島大学病院およびその関連クリニック・病院の合計20施設に参加施設を広げて、患者のエントリーを進めた。その結果、当初予定よりも約半年遅れではあるが、9月に予定症例数164例のエントリーおよび追跡を終了し、29年1月にデータを固定した。現在解析を進めているが、もう数ヶ月かかる見込みである。当初予定よりも約半年遅れではあるが、9月に予定症例数164例のエントリーおよび追跡を終了し、29年1月にデータを固定した。生活習慣病にまつわる健康関連認知行動の変容を促す効果的なアプローチとして、認知行動療法が注目されている。しかし、認知行動療法は特別の訓練を要し施術可能な医療技術者が限られているため、多数の患者に提供することは困難である。そこでわれわれはスマートフォンを利用した普及型の認知行動療法を開発し、生活習慣病に関連した大きなリスクファクターの一つであるうつ病に対して標準治療とのあいだで比較する無作為割り付け比較試験を実施し、1両者の有効性を比較し、2各治療への適応の予測因子を検討すべく研究を進めた。平成26年9月から名古屋市立大学病院および高知大学病院およびその関連クリニックの計4施設でパイロット試験を開始し、27年9がつから北海道大学病院、東邦大学病院、広島大学病院およびその関連クリニック・病院の合計20施設に参加施設を広げて、患者のエントリーを進めた。その結果、当初予定よりも半年遅れであったが、9月には予定症例数164例のエントリーおよび追跡を終了し、29年1月にデータを固定し、さらに解析を進め、29年4月に論文を投稿した。論文は10月に最終的にアクセプト、出版された。その間、7月には国際認知療法学会で発表した。その後、さらに治療メカニズムの研究を進めた。そこでわれわれはスマートフォンを利用した普及型の認知行動療法を開発し、生活習慣病に関連した大きなリスクファクターの一つであるうつ病に対して標準治療とのあいだで比較する無作為割り付け比較試験を実施し、1両者の有効性を比較し、2各治療への適応の予測因子を検討した実施可能性の観点から生活習慣病を患っている可能性のある薬物抵抗性のうつ病患者を対象に、ミニマムセットのスマートフォン認知行動療法の無作為割り付け比較試験を開始した。うつ病および生活習慣病の両側面から解析を進める予定である。おおむね順調に進展していると考える。今年度は68月までに目標症例数を達成し、その後4ヶ月間の追跡期間を終了した後、結果を解析する。現在鋭意解析、および論文執筆を進めており、29年度中には学会発表および論文発表に進む予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
フリー・ラジカルの染色体異常誘発性についての検討

高年齢の母親から産まれた児には染色体異常の頻度が高い。しかしながら、そのメカニズムについてはいまだ明かにされていない。最近、母体の加齢に伴って様々な環境因子によってoxidative stressが蓄積され、その結果、過度に発生したfree radicalが、母体内の未受精卵に作用して染色体異常を誘発するのではないかという仮説が提唱された。そこでこのことを実際に細胞遺伝学的に検証することを企画した。すなわち、実験的に生体内に過度に発生するfree radicalが未受精卵、ならびに受精卵にどのような影響を及ぼすのかを観察しようとするものである。近年、多くの環境因子によるoxidative stressに生体が暴露され、様々な疾病との関連が示唆されている。このことを考慮しても、今回の研究は、高年齢の母親のみならず、一般の染色体異常発生のメカニズムの解明の一助になるものと考えた。実験にはICRマウスを用いて、排卵予定時間から6時間前、および0時間目に交配を行い、交尾の成立した母獣に交配後0時間目、および6時間目にfree radicalである一般化窒素を生体内で発生させるNORを腹腔内投与した。この投与時期は各々第一減数分裂、第二減数分裂に当たる。胚・胎児の観察は、一細胞期、形態形成期に行った。その結果、NOR投与期において、胚・胎児の染色体構成、ならびに形態形成に著しい異常は観察されなかった。これらのことから、卵の減数分裂時におけるfree radicalである一酸化窒素の生体内での過度の発生は、受精後の胚ならびに胎児に影響を及ぼさないことが判明した。
コラーゲン分析による日本の遺跡出土の「同定不能骨片」同定のための基礎的研究

コラーゲンタンパクのアミノ酸配列の違いに基づく遺跡出土動物骨の同定は、ヨーロッパを中心に近年急速に発達している。一方で、ヨーロッパと日本では生息する種が異なるため、ヨーロッパで作成された同定基準は日本で直ちに適用できるものとはならない。そこで、本研究では日本の遺跡から出土した「同定不能骨片」の同定のために、日本産哺乳類を対象としたコラーゲンタンパク分析による骨の同定基準を作成し、実際に遺跡出土資料を同定するために研究を進めている。今年度は以下の実験をおこなった。1.北海道大学総合博物館および国立科学博物館に収蔵されている現生の日本産哺乳類を中心にコラーゲンタンパクの抽出とトリプシン切断断片のピークリストの作成をおこなった。その結果、ニホンザルやタヌキ、ニホンカモシカなど、これまでコラーゲンタンパク分析がなされたことのない日本産哺乳類も含む、11科17種について良好なトリプシン切断断片のピークリストが得られた。得られたピークには特定の科あるいは特定の複数の科に特徴的に出現するものが含まれていた。今後、分析標本の数を増やしていくことで、これらのピークを利用して科あるいはより低次の分類群を単位とした遺跡資料の同定に利用できると考えられる。2.沖縄県糸満市の真栄平洞窟から出土したリュウキュウジカのコラーゲンタンパク分析を実施した。しかし、コラーゲンの劣化のためか、トリプシンの切断断片のピークはほとんど得られなかった。利用するサンプル量を増やす、コラーゲンタンパクの抽出方法を改良する、濃縮や脱塩の方法を改善するなどの対応が必要と考えられる。分析できた標本数はやや少なかったものの、これまでに分析したほぼすべての現生哺乳類標本で、良好なコラーゲンタンパクのトリプシン切断断片のピークリストが得られている。また、得られたピークには特定の科あるいは特定の複数の科に特徴的に出現するものが含まれており、これらのピークを利用して科あるいはより低次の分類群を単位とした遺跡資料の同定に利用できることが確認できたため。これまでに分析したほぼすべての現生哺乳類標本で、良好なコラーゲンタンパクのトリプシン切断断片のピークリストが得られているため、今後も当初の予定通り現在の方法で分析標本の数を増やし、ピークリストを作成して、遺跡資料の同定に有用なピークを特定する。一方、沖縄県糸満市の真栄平洞窟から出土したリュウキュウジカでは、良好なピークリストが得られなかったため、サンプル量を増やす、コラーゲンタンパクの抽出方法を改良する、濃縮や脱塩方法を改善するなど、分析方法を検討していく。研究補助者の雇用が遅れ、当初の予定より人件費、試薬代、および共通機器の利用料金が安くなったために、次年度使用額が生じた。次年度には、研究補助者を雇用するための人件費、コラーゲンタンパクの抽出にかかる試薬代、および共通利用機器である飛行時間型質量分析計の利用料金として使用する。