hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
縦型構造に基づく高性能ＭＯＳＦＥＴの動作原理とそのデバイス設計技術に関する研究

また、流体力学モデルと量子効果モデル方程式を連立し、デバイス特性解析に向けた環境立ち上げと、AC解析を通じた容量の評価を行っているなど、平成26年度に計画している研究を一部先行して行った。従って、当初の研究計画以上に進展していると評価した。平成26年度の研究計画を元に、ソースにおける、拡散注入とトンネル注入を比較、検討し、トンネル注入によるソース中央からのキャリアの注入が、デバイス特性に与えるインパクトを評価、解析する。本検討は、20nm世代以降に向けた縦型MOSFETのゲート長スケーリングの設計指針を元に、過渡特性とAC特性のシミュレーションを含め、実デバイス設計に沿った研究を行う。DC特性とは異なり、過渡特性とAC特性では、寄生容量、寄生抵抗の影響が見えてくるため、DC特性でのデバイス設計が、必ずしも過渡特性とAC特性での最適なデバイス設計となるとは限らないからである。特に、20nm世代以降の縦型MOSFETに関しては、流体力学モデルと量子効果モデル及び、ホットエレクトロンモデルを組込んだ計算を行うことで、極微細デバイスの特性を明らかにする。
c-Cblによる造血幹細胞制御機構と腫瘍化メカニズムの解析

c-Cblは、活性化されたチロシンキナーゼをユビキチン化し、プロテアソームで分解するユビキチン連結酵素(ubiquitin E3 ligase)として働き、チロシンキナーゼのnegative regulatorとして作用する。最近、血液腫瘍においてc-Cblの点突然変異が相次いで報告され、未分化造血細胞におけるc-Cblの役割が注目されている。一方、c-CblはそのC端側にPl-3K p85 subunitやアダプタータンパク質CrkLと結合するチロシン残基が存在するため、細胞骨格制御において何らかの機能を有することが予測された。本研究で、c-Cbl欠損未分化造血細胞においてケモカインに対する遊走性障害と骨髄微小環境へのhoming能障害が認められ、細胞骨格制御シグナルに重要なRho-GTPase familyの一つであるRacの活性が減弱していることを見出した。これらの障害は、恒常的活性型Rac変異を導入することにより回復した。さらに、遊走性障害とhoming能障害はc-Cbl遺伝子導入で回復したが、これらの障害はc-Cblチロシン残基のTyr700とTry774を変異させたc-Cbl遺伝子では回復しなかったことから、c-Cblチロシン残基のTyr700とTry774を介するシグナルにより調整されていることを明らかにした。本研究の結果によって、(1)骨髄細胞と骨髄微小環境はRacを介してc-Cblにより制御されている、(2)Rac活性化にはc-CblのTyr700およびTyr774残基が必要である、ことが明らかにされた。c-Cblノックアウト(KO)マウスでは報告通り造血幹細胞が増加していることを確認した。新たな知見として、KOマウスにおいては定常状態での末梢血中の未分化造血幹細胞(LSK)数の増加、G-CSF投与後の末梢血中の未分化造血細胞増加、すなわちmobilizationの亢進が認められることを見出した。また、Cbl KO細胞は、SDF1とFibronectin(FN)に対する走化能が障害されており、骨髄細胞をレシピエントマウスへ輸注し、骨髄中のドナー細胞のキメラ率を計測する、In Vivo Homing AssayでもKO細胞は有意にキメラ率が低く、Cbl KO細胞ではhoming能が障害されていることを見出した。未分化造血細胞の末梢血動員および骨髄ホーミングには低分子量GタンパクのRac活性が関係していることが報告されているため、骨髄単核球細胞と骨髄未分化造血細胞のRac活性をELISA法を用いて測定した。その結果、KO細胞では単核球、未分化造血細胞共に、Rac活性が野生型(Wt)と比較して減弱していた。フローサイトメトリーで分取したLSK細胞のRac活性も低下傾向を示した。Rac活性の減弱、ホーミング能の変化などは細胞骨格制御の異常と関連している可能性が考えられるため、胎児線維芽細胞(MEF)を用いて、Rac活性の変化およびアクチン細胞骨格の再構成について検討を行った。KO細胞ではFN刺激後Rac活性の減弱が認められ、dorsalruffle形成が弱く、アクチン細胞骨格の再構成異常が認められた。MEF実験において、インテグリンからRacに至るシグナル関連分子のうち、リン酸化Srcとリン酸化Crkの減少を認めた。造血幹細胞の骨髄へのホーミングには骨髄微小環境から放出されるSDF1などの走化因子が重要とされている。Cbl KO血液細胞ではこれらの走化因子への遊走性が障害されており、このために骨髄ホーミングやG-CSFによる幹細胞動員に異常をきたしていることが示唆された。KO細胞ではSDF1やインテグリンからRacに至るシグナルが減弱していることから、Cblは血液細胞におけるRacシグナルを正に制御していることが明らかとなった。
臨地看護実習前到達度評価のためのCBT実行プログラムの開発と評価システムの構築

小規模な看護師養成機関でも費用の負担なしに自己学習やCBTが実行できるデータベースおよびオンライン実行プログラムをオリジナルに作成した。データベースは汎用性を考慮してマイクロソフト社のオフィスに含まれるアクセスにマクロを組み込み、コンピュータに必ずしも詳しくない人でも利用できるようにした。データとなる多肢選択問題のレコードは大きく3つのフォームで入力管理される。(1)多肢選択問題の入力フォーム、(2)自己学修用の解説入力フォーム、(3)レコードを管理するフォーム。このデータベースからオンライン表示に必要な項目だけをクエリーで抽出し、それをODBCでオンラインプログラムに接続することにより自己学修やCBTがインターネットで実施できる。しかし、アクセスでは多人数同時アクセスに対応できない部分があるので、その場合はアクセスのレコードをオープンソースのMySQLに移動させた。データベースおよび対応するオンラインコンピュータプログラムは2種類である。1つは、複数解を選択できるX-typeと呼ばれるMCQに対応する単問形式のものである。もう1つは、看護の状況設定問題をイメージした連問形式のMCQに対応できるものである。いずれもWindows XPおよびWindows NTサーバで実行確認した。本データベースおよびプログラムは授業進行に伴う自己学修および病院での感染予防教育で実際に使用し、動作することを確認した。本研究の目的は、小規模看護系教育機関においても看護教員自身が運用可能な臨床看護実習前到達度評価のためのCBT実行プログラムの開発と評価システムの構築である。状況設定問題を保存管理するデータベースとしては、汎用性を考慮してマイクロソフト「オフィス」に含まれるアクセスを利用した。サーバ実行のオンラインプログラムは通常のパーソナルコンピュータ(Windows XP Professional)で実行確認ができるIIS上で動作するaspファイルとした。ネットワーク上での動作確認は大学のWindows NTサーバで行った。データベースには状況設定、連問形式の設問文と選択肢、その解説、さらにこれらのデータ管理ページが必要となるので、これらをデータ入力フォームにタブコントロールを組み込んでページ切り替えできるようにして配置した。なお、各設問には図表が利用できる。図表は図表管理フォルダーに保存し、データ入力フォームとは相対パスでリンクさせた。サーバのオンラインプログラムに読み込ませるデータはクエリでオンライン表示に必要なデータのみを抽出できるようにした。インターネット上で実行できる状況設定対応型多肢選択問題プログラムをオリジナルに作成し、正常に動作することを確認した。上記とは別に、Xタイプの多肢選択問題を学生の自己学修用にオンラインで配信していたが、CBTでは多人数同時アクセスに対応できなければならない。自己学修の配信において、アクセス集中時にフリーズがたびたび起こることが判明した。そこで、サーバに配置するデータベースを変更した。すなわち、フリーソフトであるMySQLにアクセスのデータをリンクで流し込み、再度同時アクセスに問題が生じないかどうかをテストしている。現時点では正常に動作しているが、サーバへの負荷をかけながらのテストも必要と考えている。3年計画の初年度目標(状況設定問題プログラム開発と新規MCQ作成)はほぼ実行できたと評価している。本研究の目的は、小規模看護系教育機関においても看護教員自身による運用が可能な臨床前看護実習到達度評価のためのCBT実行プログラムの開発と学生の自己学修促進を促すプログラム開発である。(1)オンラインの基本プログラム(Windows NTで実行)はすでに開発したので、その改良と追加を行った。具体的には、連問形式の状況設定問題の正答・誤答問題番号記録方式を考案し、プログラムに組み込んだ。(2)多人数同時アクセスの際に生じる問題(フリーズする)は、データベースをMicrosoft_AccessからMySQLへ変更することで、現時点では解消している。しかし、誰でもが使えるよう、AccessからMySQLへのデータ移行のマニュアル作りが必要である。(3)CBT実行実験のためにはデータベースへの問題蓄積が必要である。看護師国試における必修問題は臨床前看護実習到達度と要求されるレベルと考え、看護師国家試験出題基準を考慮しながら、MCQ問題を集積した。(4)上記のデータベースへのMCQ問題蓄積と並行して、データベースのMCQ問題管理画面に変更を加えた。すなわち、MCQ問題の分類項目、キーワード、予測正答率、タキソノミーなどが入力できるようデータベースを改良した。(5)データベースからMCQ問題を抽出し、問題ブロックを作成し、問題ブロックによりCBTを実行することをイメージして、データベースからの問題抽出レベルを設定できるようにした。抽出レベルを使用してクエリーで問題ブロックを作成する。(6)問題

ブロック作成後、問題を俯瞰的に見直しながらブラッシュアップする画面を作成し、実用性を高めるようにした。小規模看護系教育機関でもCBTの演習が費用負担なしに実行できるオンラインプログラムをオリジナル開発した。開発に際して、使用者として看護教員や職員をイメージし、身近なパーソナルコンピュータで(Windows XP)で動作するものとした。データベースは汎用性を考慮して、Microsoft Accessで管理する方式とした。パーソナルコンピュータの共有設定により、少人数ならAccessと開発したオンラインプログラムで自己学修やCBTが実行できる。一方、コンピュータ教室などでの多人数同時アクセスの場合のデータベースはAccessからオープンソースのMySQLに変換する必要があることがわかり、AccessファイルからMySQLのデータファイルを作成するすることとした。(1)単問形式のCBTと連問形式のCBTの入カフォームを統一する改良を行った。具体的には、先に開発した単問形式のMCQ入力、解説入力、管理情報入力ファームをタブ切り替え方式にして、入力作業をわかりやすくした。(2)Access使用時に起こるフリーズは、データベースをMySQLに切り替えて150人の学生を対象に自己学修用MCQを提供してみたが、今回問題なく動作した。なお、大学の教育用Windows NTデータサーバは本年度新規のものが追加された。(3)本研究で開発したデータベースとオンラインプログラムは総合病院(看護実習病院、874床)で、看護職員向けの感染予防学修で試験的に利用されているが、問題なく動作している。(4)本年度が本研究課題の最終年度であるので、データベース構造や使用方法に関する報告書およびオンラインプログラムのソースコードを報告書としてまとめた。
高効率通信を実現する次世代衛星センサネットワークシステムに関する研究開発

近年,衛星センサネットワークを利用した災害予測や環境観測への期待が高まっており,東日本大震災を経て衛星センサネットワークによる地震観測や津波検知の実現が特に注目を集めている.衛星を用いたセンサネットワークでは,限られた衛星リソースの中で多数のセンサ端末との通信を実現する必要がある.そこで本研究では多数のセンサ端末から発生するデータを効率的に収集するための新しいメカニズムの開発を目指している.本年度は,昨年度新たに取り組みを開始した地上センサ間でも協調動作について検討を実施した.利用される環境によって要求されるリアルタイム性用件やデータの優先度などに柔軟に対応可能なシステムの構築を実現すべく,地上センサ間の協調動作による効率的なデータ収集方式を新たに提案した.本提案では,データの新鮮度を新たに定義しデータ集約に導入しており,これにより,環境の変化やセンサの周辺環境の差異等を考慮したデータ集約を実現している.また,データ集約において発生する遅延と集約されるデータの新鮮度の関係性を数学的に定式化するとともに,その妥当性を数値解析による評価によって検証した.検証の結果から,本提案手法によるデータ集約の有効性が確認された.また,上述した成果について論文にまとめ,国際学会において発表を行った.発表では他の研究者と意見交換を行い,本研究の今後の更なる発展に向けて様々な知見を得ることが出来た.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。近年,衛星センサネットワークを利用した災害予測や環境観測への期待が高まっており,東日本大震災を経て衛星センサネットワークによる地震観測や津波検知の実現が特に注目を集めている.衛星を用いたセンサネットワークでは,限られた衛星リソースの中で多数のセンサ端末との通信を実現する必要がある.そこで本研究では多数のセンサ端末から発生するデータを効率的に収集するための新しいメカニズムの開発を目指している.本年度は,センサネットワークと衛星ネットワークを融合する際に考え得る問題点についてまず調査・検討を行った.これにより,多数のセンサ端末からリアルタイムにデータを収集するためには限られた衛星搭載リソースを適切に配分し通信を実現する必要が明らかとなり,取り組むべき課題が明確化された.この調査・検討を基に示された課題を解決するために研究を行い、多数のセンサ端末が収容される中でデータのリアルタイム性が求められるような環境においても柔軟に通信を行える手法の提案を行った.また,この提案手法を評価するために,想定する衛星センサネットワーク上における提案手法の動作を数学的にモデリングし,数値計算による評価を行い提案手法の有効性を確認した.なお,地上に配置されるセンサの数が今後増加を続けることは容易に想像でき,そのような環境を想定した場合において,地上センサ間におけるクラスタリングや相互通信等の協調動作についても検討することは大変重要であり,今後の課題の1つである.近年,衛星センサネットワークを利用した災害予測や環境観測への期待が高まっており,東日本大震災を経て衛星センサネットワークによる地震観測や津波検知の実現が特に注目を集めている.衛星を用いたセンサネットワークでは,限られた衛星リソースの中で多数のセンサ端末との通信を実現する必要がある.そこで本研究では多数のセンサ端末から発生するデータを効率的に収集するための新しいメカニズムの開発を目指している.本年度は,昨年度構築した提案方式の数学的モデルの改善に取り組んだ.実環境における衛星センサ間の通信をより詳細にモデリングするため,必要となる様々なパラメータをモデルに導入し,数値計算を用いた評価を繰り返し行った.また,評価実験の結果をモデル構築にフィードバックすることで,提案手法の精度向上にも努めた.この際,実際の衛星センサネットワークで用いられている機器の性能等を考慮することで,より実環境に適した方式の提案を行うべく検討に取り組んだ.また,本年度はさらに発展的な取り組みとして,地上センサ間での協調動作についての検討も開始した.爆発的にその数が増加する地上センサから効率的にデータを収集するため,地上センサ間における相互通信によるデータ集約のための方式提案にも取り組んだ.これにより,限られた衛星帯域をより効率的に利用することが可能となる.これは,前年度までの研究実施の課程で新たに発見した課題であり,近年の通信業界の動向を鑑みても,今後非常に重要となる取り組みであるといえる.近年,衛星センサネットワークを利用した災害予測や環境観測への期待が高まっており,東日本大震災を経て衛星センサネットワークによる地震観測や津波検知の実現が特に注目を集めている.衛星を用いたセンサネットワークでは,限られた衛星リソースの中で多数のセンサ端末との通信を実現する必要がある.そこで本研究では多数のセンサ端末から発生するデータを効率的に収集するための新しいメカニズムの開発を目指している.本年度は,昨年度新たに取り組みを開始した地上センサ間でも協調動作について検討を実施した.利用される環境によって要求されるリアルタイム性用件やデータの優先度などに柔軟に対応可能なシステムの構築を実現すべく,地上センサ間の協調動作による効率的なデータ収集方式を新たに提案した.本提案では,データの新鮮度を新たに定義しデータ集約に導入しており,これにより,環境の変化やセンサの周辺環境の差異等を考慮したデータ集約を実現している.また,データ集約において発生する遅延と集約されるデータの新鮮度の関係性を数学的に定式化するとともに,その妥当性を数値解析による評価によって検証した.検証の結果から,本提案手法によるデータ集約の有効性が確認された.また,上述した成果について論文にまとめ,国際学会において発表を行った.

発表では他の研究者と意見交換を行い,本研究の今後の更なる発展に向けて様々な知見を得ることが出来た.本年度は,当初の計画通り,初年度に設計した提案方式をモデリングし,その評価に取り組んだ.また,評価結果を基に手法の性能向上を目指し改善を繰り返し行った.また,発展的な取り組みとして,地上センサ間での協調動作についての検討も開始しており,本研究の目的から鑑みても本研究はおおむね順調に進展しているといえる.27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度新たに取り組みを開始した地上センサ間での協調動作についての検討を本格的に始める.利用される環境によって要求されるリアルタイム性要件やデータの優先度などに柔軟に対応可能なシステムの構築を実現するため,地上センサ間の協調動作による効率的なデータ収集方式を新たに提案し,さらにこれまでの研究成果と融合させることで,本研究で目標として掲げる次世代衛星センサネットワークの完成を目指す.本年度は,当初の予定通り衛星センサネットワークにおいて多数のセンサ端末から発生するデータを効率的に収集するための新しい方式を提案し,その性能を評価実験において確認するに至った.また,次世代の衛星センサネットワークに必要な機能・性能についても調査・検討を進めており,本研究の目的から鑑みても本研究はおおむね順調に進展しているといえる.27年度が最終年度であるため、記入しない。今後デバイスの性能向上や通信機器の発展等によって,想定する衛星センサネットワークにおいてより多数のセンサ端末が通信要求を発し,かつ要求される通信性能はより高いものへとなっていくことが予想される.そのため,このような環境においても適切にネットワークリソースを配分しデータ収集を実現するためのネットワークシステムが必要とされる.そこで,今後は地上センサ間のクラスタリングや相互通信等の協調動作についても検討を行い,その上で次世代の衛星センサネットワークシステムの構築を行っていく.
大脳基底核-視床-前頭前野投射に関する研究

大脳基底核より視床(背内側核、前腹側核など)を介して大脳皮質前頭前野へと至る経路を検索するために、まず視床-大脳皮質前頭前野投射について大脳皮質フィールド電位を用いて検討した。サルの前頭前野、運動前野を中心に皮質表面と表面より2.53.0mmの皮質深部に慢性記録電極を設置した。また、同時に、微小電気刺激用の電極を挿入するためのチェンバーも取り付けた。覚醒下でエルジロイ電極を視床の存在領域の各所に刺入し、微小電気刺激を行い、その際に誘発される大脳皮質フィールド電位を記録した。この時、以下の4種類の電位が記録された。1,主溝背側壁、腹側壁及び、その周辺領域(主にBrodmannの9野)の一部に皮質表面陽性、深部陰性電位。2,運動野(Brodmannの4野)及び、運動前野(Brodmannの6野)に皮質表面陽性、深部陰性電位。3,運動野より弓状溝領域にかけて(Brodmannの4野、6野、8野)、皮質表面陰性、深部陽性電位。4,体性感覚野(主にBrodmannの1野)に皮質表面陰性、深部陽性電位。電位の極性から1、2は深層性視床大脳皮質投射、また、3、4は浅層性視床大脳皮質投射によるものと考えられる。3には視床での刺激部位と大脳皮質での電位分布との間に一定の局在が認められた。今後、以下の研究を計画している。1,尾状核、腹測線条体を中心に大脳基底核を電気刺激して大脳皮質フィールド電位を記録し、その前頭前野への投射領域を調べ、上記結果を踏まえて視床での中継部位を検索する。2,実験終了後、微小電気刺激用電極のトラックを組織学的に再構成し、視床での中継核及び、大脳基底核での刺激部位を形態学的に同定する。
補酵素類縁体による電極界面の分子修飾とレドックス触媒能の速度論的評価

本研究は、"電極界面修飾"の概念を適用して、レドックス補酵素や活性酸素種(ROS)が関与する生体内電子移動反応を解明するためのモデル反応場を構築し、さらにこれらのレドックス反応場特性を解明することを目的として行われ、本年度は次の成果を得た。1.解明活性機能分子(キノリンおよびそのメチル、フェニル誘導体、芳香族チオール化合物など)の電場界面での分子集合組織化を利用して、水溶液系におけるO_2^-の電解生成と反応解析のための分子修飾電極を開発し、その場分光電気化学法およびin situ電気化学マイクロバランス法によるキャラクタリゼーションに基づいて「反応場効果」を明らかにした。また、微小電極系への適用のための基礎として、微小円筒電極での交流ボルタンメトリーの理論解析を行なった。2.ストップトフロー分光法およびパルス電解ストップトフロー分光法による実験結果とSONOュレーション解析から、AN、DMF、DMSOなどの非プロトン溶媒中における微量の水によるO_2^-の不均化反応は、H_2OによるO_2^-のプロトン付加反応(平衡)によるヒドロペルオキシラジカル(HO_2・)の生成とそれに引き続いて起こるO_2^-によるHO_2・の還元反応からなり、O_2^-の不均化反応(全反応: 2O_2^-+H_2O→HO_2^-+OH^-+O_2)の速度は、AN>DMF>DMSOの順に小さくなり、これはO_2^-とH_2Oのそれぞれの溶媒中での溶媒和の違いに基づくことを明らかにした。また、ウミホタルルシフェリン誘導体(MCLA)とO_2^-との特異的反応による発光現象を電気化学法およびin situ蛍光分光測定法で解析した結果、O_2の電解生成量と発光量との間には比例関係が成り立つことを見い出し、さらにいくつかの発光プロセスが同時に起こっていることを明らかにした。
ナノ構造立方晶窒化ほう素の高圧合成と超精密切削用工具の試作

研究実施の概要ナノメータオーダの超微細一次cBN結晶粒子からなるナノ構造cBN多結晶体を無触媒・直接転換法により創製し,得られたcBN多結晶体の物性を測定すると共に,超精密鏡面切削用工具への適用を試みた.本年度は,昨年度までの結果を踏まえ,次のような結果を得ることができた.1ナノ構造cBNによる超精密切削用工具の作製と切れ刃の成形を試みた結果,微細なcBN結晶構造を生かして,鋭利で平滑な切れ刃を成形することができた.すなわち,すくい面及び逃げ面の表面精度が向上し,刃先丸み半径も従来の工具に比べ小さく,シャープで平滑な切れ刃稜を作ることができた.2,1.で作製した工県による炭素鋼S45Cと球状黒鉛鋳鉄FCD600の超精密切削実験を試み,従来のcBN工具を用いた場合に比べて,高速域で切削抵抗が軽減され,工作物表面粗さは小さく,良好な仕上が面が得られることがわかった.以上のように,本研究ではナノ構造cBN多結晶体を創製し,物性・機械的性質を明らかにすると共に,超精密切削用工具を作製した.このナノ構造cBN多結晶体工具を精密研磨することにより従来cBN工具に比べて刃先丸み半径が小さく,切れ刃稜粗さ約100nmRz以下の切れ刃を得ることができ,加工精度の向上をもたらすことができた.研究実施の概要本研究は,ナノスケールの一次cBN結晶粒子からなるcBN多結晶体を無触媒・直接転換法により創製し,得られたcBN多結晶体の物性を測定すると共に,超精密鏡面切削用工具への適用を検討しようとするものである.本年度は,まず,1シリンダー内径25mmのフラットベルト型超高圧発生装置を用い,2000°C以上の温度と7GPa以上の圧力下で,無触媒・直接転換法を用いてcBN多結晶体を合成した.この結果,粒径500nm以下の、次粒子からなる均一な粗織を持つcBN多結晶体を合成することができた.得られたcBN多結晶体の物性・機械的性質(高温硬さ,破壊強度,結晶構造,微量不純物)を測定した結果,従来のcBN多結晶体と比べて,高硬度,約1.5倍の破壊強さを有すること,また不純物の含有星が少ないこと等が明らかになった.さらに,cBN焼結体を切断・成形加工して超精密切削用工具を試作した。微粒ダイヤモンドホィールを用いて工具切れ刃の研磨を行い,その刃先形状を走査型電子顕微鏡(三次元SEM)を用いて観察・測定した.この結果,刃先丸み半径が約0.8μm,切れ刃綾粗さが約0.5μmRzであることが分かった.この工具を用い切削実験を行ったところ,仕上面粗さ0.10.2μmRzの鏡面が得られた.超精密加工を行うためには,さらに刃先精度を改善することが必要であり,焼結体自身の改良を図ると共に,刃先研磨法についてもさらに検討する予定である.研究実施の概要ナノメータオーダの超微細一次cBN結晶粒子からなるナノ構造cBN多結晶体を無触媒・直接転換法により創製し,得られたcBN多結晶体の物性を測定すると共に,超精密鏡面切削用工具への適用を試みた.本年度は,昨年度までの結果を踏まえ,次のような結果を得ることができた.1ナノ構造cBNによる超精密切削用工具の作製と切れ刃の成形を試みた結果,微細なcBN結晶構造を生かして,鋭利で平滑な切れ刃を成形することができた.すなわち,すくい面及び逃げ面の表面精度が向上し,刃先丸み半径も従来の工具に比べ小さく,シャープで平滑な切れ刃稜を作ることができた.2,1.で作製した工県による炭素鋼S45Cと球状黒鉛鋳鉄FCD600の超精密切削実験を試み,従来のcBN工具を用いた場合に比べて,高速域で切削抵抗が軽減され,工作物表面粗さは小さく,良好な仕上が面が得られることがわかった.以上のように,本研究ではナノ構造cBN多結晶体を創製し,物性・機械的性質を明らかにすると共に,超精密切削用工具を作製した.このナノ構造cBN多結晶体工具を精密研磨することにより従来cBN工具に比べて刃先丸み半径が小さく,切れ刃稜粗さ約100nmRz以下の切れ刃を得ることができ,加工精度の向上をもたらすことができた.
失語症者への学際的アプローチに関する研究

(目的)失語症者への学際的アプローチに関する研究として、1.失語症者に対する医療専門職者の態度に影響する要因を明確にする2.学際的アプローチを実践している施設の実態を調査する3.学際的アプローチに向けての教育プログラムを作成することを目的とした。(方法)文献検索、リハビリテーション施設の見学と聞き取り調査(結果)失語症者に対する医療専門職者の態度に関しては、医療専門職者の肯定的、好意的態度が失語症者の不安や脅威を軽減し、患者のQOLを高めることが明確となった。さらに障害者・失語症者への態度に影響する要因では、職種、障害者、失語症者との関わりの経験の有無が大きく影響していた。従来とは異なるシステムのもとでチーム医療を実践している施設の実態は、以下の特徴が見られた。1.チームの全員が統一した情報を共有するシステムとして、情報の一元化、電子カルテの導入を採用していた。2.患者にとって有効な共通の目標立案のために、頻回のカンファレンス、ミーティングの実施、3.ハード面として、スタッフルーム、スタッフステーションの導入4.同じ空間で仕事をすることで、それぞれの職種間での情報の共有が可能、患者の状態が統合して理解しやすい5.理学療法士、作業療法士が直接的ケアに参加することで、患者や各々の職種にとってメリットがある6.同じ業務をすることでの協働、刺激、アイデンティティの葛藤が生じる7.各専門職者間での役割の境界が不明瞭になるなどがあった。(考察)患者ケアの質の向上を目指して、多職種が共通の目標に向け、それぞれが協働・連携していく学際的アブローチから、患者ケアに対して、意図的・計画的に各医療専門職者の垣根を越えたアプローチ、すなわち,Trans-disciplinaryアプローチへの移行がみられていた。失語症者に焦点を当てたケアは、ますますTrans-disciplinaryアプローチへの取り組みが重要となり、教育の中にも取り入れていく必要性が示唆された。1.文献検索及びその検討失語症者に対する医療専門職者の態度に関する研究は、外国(特にアメリカやオーストラリア)において多くみられるが、我が国の研究報告はあまありみられない。ST, OTなどの医療専門職者が行った研究で、医療専門職者の肯定的、好意的態度...治療的関係は失語症者の不安や脅威を少なくして、患者のQOLを高める要因と言っている。当然ではあるが、患者の治療への態度も重要であるといっている。2.学際的アプローチに関する文献検討失語症者が言語を失うことはコミュニケーションの方法を失うことにとどまることなく、社会文化的生活の根本に関わる問題である。このような失語症者の問題はきわめて複雑で、文化的要因を含み、しかし緊急性がなく直接人命に関わることが少ないので、課題を達成するためには、それぞれの専門家が他の分野まで踏み込んでチームを組んでの相互援助が有効である。即ち各専門家が協働・連携した機能方法が有効であると言っている。このアプローチの方法を「学際的アプローチ(Interdisciplinary Approach)」と定義されている。さらに各専門職がチームの中で果たすべき役割を、意図的・計画的に専門分野を越えて横断的に共有する「トランスデイシプリナリーアプローチ(Transdisciplinary Approach)」も注目されてきている。それぞれのアプローチの特徴、それぞれの専門家の役割と責任の共有、方法など文献より明確にした。3.チーム医療についての検討

失語症者・障害者へのチーム医療として、従来とは異なり、病棟に看護婦のみでなくPT、OT、STを配属した協働業務をとりいれることにより、効率的なケア、患者の満足度が増加しているという施設の報告がある。このようなチーム医療方式のメリット、デメリット、を今後調査していく必要がある。1.施設見学従来の古典的リハビリテーションモデルではなく、新しいチーム医療に取り組んでいる施設を見学した。患者、家族を中心に種々の専門職がそれぞれのもてる技術を最大限に提供できるようなチーム医療を目指し、努力している。従来のように、訓練のために訓練室に出かけるのではなく、各病棟に訓練室ありまた各病棟に理学療法師、作業療法師、言語聴覚士などを配置し、看護師とともにケアが提供できるようなシステムを作っていた。しかし失語症者へのチーム医療についてはあまり示唆を得られなかった。2.文献検索及びその検討学際的、あるいはトランスデイシプリナリー・アプローチに関する文献検索においてKey Wordとして、「連携・協働」という概念が頻繁にでてくる。しかしこれは、専門職者間での協力関係の発展段階からみると第3段階にあたる。トランスデイシプリナリー・アプローチ(Transdisciplinary Approach)」に向けては、第4段階の複数の組織の「統合」として1つの組織となる関係まで高めることといえそうである。3.専門職者への教育実際にチーム医療を目指す試みをしている大学の見学・情報収集と文献において、「保健医療福祉の各領域が連携・強調しながら総合的対応が出来るように、学際的能力を養う目的で、専門職の連携によるケアの統合化を目指して科目構成をし、教育をしている大学が出始めている。1.研究の目的:「失語症者への学際的あるいはTranscisciplinaryなアプローチ」に向けての教育リハビリテーションプログラムを開発する目的でこれまで文献検索や施設見学を実施をしてきた。看護師中心の直接的ケアがら他職種も入り込むチーム医療、学際的あるいはTranscisciplinaryな取り組みをしている施設で働く医療専門職者の「失語症者」への連携・協働のあり方、それを効果的にする要因等を明確にする。また「失語症者」に関わる医療専門職者の知識、態度、関わり方の実態を知る。2.研究方法:チーム医療、学際的アプローチへの新しい取り組みをしている施設で働く医療従事者への聞き取り調査および参与観察、さらに医療専門職者によって書かれた文献から内容分析3.結果:(1)チーム医療を目的として、それを支援するためのハード面、ソフト面での工夫。各医療専門職者が同じ目的に向けて、同じ空間内で機能、また同じ業務を実施している。チームカンファレンス・話し合いの工夫(患者の病状の時期に応じて、初期、定期的に、臨時の、退院後など、毎日のケアの提供の仕方についてなど)(2)従来の医師をトップとしたトップダウン組織運営から、複数の職種が対等に一緒に仕事をするような組織運営を実施している。(3)看護師が中心となっていた患者への直接ケアに、他職種を参加させていく体制で仕事をしている(患者への食事介助、排泄介助、入浴介助など)。
活性調節機能を有する複合型超分子構造体の構築とその応用

人工酵素が、合成化学やバイオテクノロジーをはじめとした様々なところで、実際に利用されるようになるためには、環境の様々な変化に適応できるような活性調節機構を有していることが必須である。天然酵素の活性調節機構のひとつに、アロステリックシステムがある。本研究は、アロステリックシステムにより活性を調節できる人工酵素の構築を目指したものである。1)加水分解反応を触媒するイミダゾール基の両側に基質取り込み部位として環状オリゴ糖であるシクロデキストリン(CD)を配置した人工酵素(βCβH)を構築した。この人工酵素を触媒として、基質大過剰条件下、エチレングリコール鎖を有する基質の分解反応を行ったところ、この反応の初速度の基質濃度依存性がシグモイド曲線を示し、Hillの式により解析したところHill定数が1.8となり、βCβHが高いアロステリック能を有することがわかった。さらに、外部因子として基質類似物質を反応系に添加することにより反応活性を制御できた。2)1)の研究結果の応用として、2分子反応である炭素-炭素結合反応を触媒する人工酵素の構築を行った。触媒残基であるチアゾリウム基の両側にCDを配置した人工酵素を構築した。CDを結合するスペーサーとしてグルタミン酸を用いた場合はCD間の協同効果は見られなかったが、スペーサーとしてアスパラギン酸を用いた場合は高い協同効果が見られ、スペーサー長が反応活性に重要であることがわかった。3)アンモニウム塩を認識する部位をCDの二級水酸基側に導入する事によりアミノ酸のD/L認識を向上する事ができたが、一級水酸基側に認識部位を導入しても効果がなかった。この差は、NMRによる解析の結果、基質の取り込まれる向きと関係があることがわかった。以上のように複数の認識部位間の協同効果を有効に利用することにより活性調節が可能な超子複合体を構築することができた。これまでに、環状オリゴ糖であるシクロデキストリン(CD)の持つ疎水性空洞を酵素の基質結合部位に見立て、そこに触媒官能基を導入することにより人工酵素を構築してきた。その際に、2つの基質結合部位をリンカーで結合し、基質結合部位間に協同的な効果を発現させ、より高度な人工酵素を構築しようというのが、本年度の研究目標である。そこで本年度は、触媒官能基の両側に基質結合部位であるβ-CDを配置したCDダイマーを合成した。触媒官能基としてベンゾイン縮合反応を触媒するチアゾリウム基を導入した。ベンゾイン縮合反応は、2分子のアルデヒドが縮合する反応であるが、β-CDは、1分子のアルデヒドしか包接することができない。したがって、CDダイマーにおける2個のβ-CDが適切な配置の場合、反応の大幅な加速が期待できるが、β-CDの配置が不適切な場合、β-CD1分子に触媒官能基を導入した人工酵素と同程度の加速効果しか得られないと思われる。そこで、触媒官能基と基質結合部位との相対配置と触媒活性との相関を調べる目的で、CDダイマーを合成する際のリンカー部分の長さを変えた2種類のCDダイマーを合成した。リンカーとしてアスパラギン酸を用いたCDダイマーに触媒官能基であるチアゾリウム単位を導入した人工酵素(1)及び、リンカーとしてグルタミン酸を用いた人工酵素(2)を合成した。比較のために、アミノ化β-CDにチアゾリウム単位を導入した人工酵素(3)も合成した。得られた人工酵素のべンゾイン縮合反応に対する触媒活性を、基質としてベンズアルデヒドを用いて測定した。

人工酵素(2)の触媒活性は、人工酵素(3)のそれとは同程度であったが、人工酵素(1)の触媒活性は、それらの2倍以上もあり、リンカー部分の長さが、ベンゾイン縮合反応のような2分子反応には重要であることがわかった。昨年度に引き続き複合型ホスト分子の人工酵素としての機能性評価を行った。炭素-炭素結合反応を有効に触媒する人工酵素を構築する為には、2つの基質結合部位間に協同性を持たせる必要がある。シクロデキストリン(CD)を基質結合部位に利用した場合、2分子のCDの相対的配置および触媒官能基とCDとの配置が重要になってくる。そこで、昨年度、リンカーとしてアスパラギン酸を用いたCDダイマーに触媒官能基であるチアゾリウム単位を導入した人工酵素(1)及び、リンカーとして炭素数が一つ長いグルタミン酸を用いた人工酵素(2)を合成し、また、比較のために、β-CD1分子にチアゾリウム単位を導入した人工酵奉(3)も合成した。そして、ベンゾイン縮合反応に対する触媒活性を、基質としてベンズアルデヒドを用いて測定した。人工酵素(2)の触媒活性は、人工酵素(3)のそれとは同程度であったが、人工酵素(1)の触媒活性は、それらの4倍も大きく、リンカーの長さが、ベンゾイン縮合反応のような2分子反応には重要であることが明らかとなった。そこで、本年度、人工酵素(1)と人工酵素(2)との触媒活性の違いがそれらの構造的要因によるものであると推定し、人工酵素の構造をコンピュータを用いた分子動力学的手法により推定した。人工酵素(1)は、基質結合部位であるCD2残基が向かい合った構造をとっており、縮合反応に適していることが明らかとなった。一方、人工酵素(2)のCD2残基は、離れた位置に存在する確率が高く、縮合反応には適さないことが明らかとなり、触媒活性の違いがCDダイマーの構造の違いによるものであることが明らかとなった。次に、基質としてアニスアルデヒドの位置異性体を用いて触媒活性の評価を行ったところ、反応の進行に伴う構造変化に対応できるような構造的自由度が人工酵素には必要であることがわかった。アミノ酸であるトリプトファンのように疎水性部位とイオン性部位とを持ち合わせたゲスト分子を有効に認識するためには、その両方を認識する部位を有するホストを構築する必要がある。シクロデキストリン(CD)は疎水性分子を認識するのに優れたホストである。一方、クラウンエーテルは正電荷イオンを認識するのに優れたホストである。そこで、この2つを結合するれば、疎水性部位とイオン性部位とを認識するホストを構築できる。また、イオン性部位として酸性溶液におけるトリプトファンの四級アンモニウムを選んだ場合、溶液のpHに依存させた分子認識活性の調節機能を持たせることができる。ところで、CDには、一級水酸基側と二級水酸基側の二種類の疎水性空洞出口が存在する。ゲストのイオン性部位がどちら側の部位を向いてCD空洞に包接されるかは、ゲスト分子全体とCD空洞との様々な相互作用によって決まる。したがって、どちら側の水酸基にクラウンエーテルを導入するかが問題である。そこで、CDの一級水酸基側にクラウンエーテルを導入した修飾CDと二級水酸基側にクラウンエーテルを導入した修飾CDの二種類を合成し、それらのトリプトファンに対する結合能力のクラウンエーテルを導入したことによる効果を検討した。
秒の時間領域から分子進化レベルにわたる生物の光環境応答の解析

交付申請書に記載の研究実施計画に沿って研究を進め、以下の知見を得た。【視覚の光情報伝達】種々の部位特異的変異を導入した光受容蛋白質を作成して光応答特性を調べた結果、光受容蛋白質の特性(桿体型または錐体型)を規定するアミノ酸を同定することに成功した(七田)。また、脊椎動物視細胞に発現する諸蛋白質の性質を検討し、カルシウム(河村、深田)あるいはリン脂質代謝系(林)を介した未知の光情報調節機構があるという証拠をつかんだ。一方、無脊椎動物については、ロドプシンキナーゼの一次構造を決定し、脊椎動物のロドプシンキナーゼとβアドレナリン受容体キナーゼの両者の特徴を併せもつことを明らかにした(津田)。この事実は、無脊椎動物のロドプシンが脊椎動物の光受容蛋白質と古くに分岐して以来、独立して進化し、色覚などの視覚システムを発達させたという知見(岩部、深田、徳永)と矛盾しない。【光受容系と概日時計】節足動物の視葉におけるセロトニンやドーパミンの量に概日リズムがあることを見出し、その投与により視覚ニューロンの光応答特性が変化することから、生体アミンによって周期的に視感度が調節されている可能性が考えられた(冨岡)。魚類においては光以外に温度がメラトニン合成の概日リズムを規定する重要な環境因子であることが判った(飯郷)。また、ヤツメウナギやカエルの松果体・脳については、光受容蛋白質やセロトニンに対する抗体を用いて、光受容細胞を幾つかのクラスに分類することができた(保、大石)。ピノプシン抗体を用いた免疫組織学的解析からは、鳥類の松果体におけるピノプシンの局在を示す(荒木、深田)と共に、濾胞を形成しない新しいタイプの光受容細胞を同定した(蛭薙、海老原)。一方、ショウジョウバエ変異体の概日時計に与える光の効果を解析した結果、口ドプシン以外の光受容系の存在が示唆された(塚原)。《秒から分の領域》桿体型の錐体型の光受容体では、G蛋白質を活性化する中間体の寿命が異なり、光受容体のヘリックス13の数アミノ酸残基の違いにより、この差異が生じることが判明した。つまり、桿体と錐体の光応答の特徴が受容体レベルでかなり説明できた。また、光受容体のリン酸化反応を制御するCa^<2+>結合蛋白質S-モデュリン/リカバリンがロドプシンキナーゼと相互作用して活性を阻害し、視細胞の明暗順応に寄与することが明らかになった。一方、光受容体からG蛋白質への情報変換過程において、G蛋白質の脂質修飾が重要な役割を果たすこと、また脂肪酸構造のみが異なる4種類のGtαは一つの細胞に共存することが示された。同時に、視細胞のcGMP分解酵素の制御サブユニットをリン酸化する酵素を同定し、またタコ網膜よりG蛋白質GiPおよびGqpを単離することに成功した。《時間から日の領域》ニワトリ松果体より数種類のG蛋白質αサブユニットの遺伝子クローニングに成功し、概日時計に入力する光情報伝達経路の究明に新たな一歩が踏み出せた。また、カワヤツメ松果体およびマウス網膜において、概日時計へ光信号を入力する光受容体が500nm付近に吸収極大を持つことが示された。一方、コオロギの概日時計は視覚系に影響を与えており、光感度が日周変動すると共に光応答性が昼夜で興奮性から抑制性に逆転する現象が観察された。《分子進化レベル》光受容体・G蛋白質なシグナル伝達蛋白質の遺伝子属について分子系統樹を推定・解析した結果、表現系レベルの進化と分子レベルの進化と分子レベルの進化との関連性が強く示唆された。なお、平成7年12月に2日間にわたって班員全員参加のもとで班会議を開催し、研究成果の報告と活発な討論を行い、今後の研究方針についても共同研究の可能性を含めて綿密に検討した。

また、ヤツメウナギやカエルの松果体・脳については、光受容蛋白質やセロトニンに対する抗体を用いて、光受容細胞を幾つかのクラスに分類することができた(保、大石)。ピノプシン抗体を用いた免疫組織学的解析からは、鳥類の松果体におけるピノプシンの局在を示す(荒木、深田)と共に、濾胞を形成しない新しいタイプの光受容細胞を同定した(蛭薙、海老原)。一方、ショウジョウバエ変異体の概日時計に与える光の効果を解析した結果、口ドプシン以外の光受容系の存在が示唆された(塚原)。交付申請書に記載の研究実施計画に沿って研究を進め、以下の知見を得た。【視覚の光情報伝達】種々の部位特異的変異を導入した光受容蛋白質を作成して光応答特性を調べた結果、光受容蛋白質の特性(桿体型または錐体型)を規定するアミノ酸を同定することに成功した(七田)。また、脊椎動物視細胞に発現する諸蛋白質の性質を検討し、カルシウム(河村、深田)あるいはリン脂質代謝系(林)を介した未知の光情報調節機構があるという証拠をつかんだ。一方、無脊椎動物については、ロドプシンキナーゼの一次構造を決定し、脊椎動物のロドプシンキナーゼとβアドレナリン受容体キナーゼの両者の特徴を併せもつことを明らかにした(津田)。この事実は、無脊椎動物のロドプシンが脊椎動物の光受容蛋白質とは古くに分岐して以来独立して進化して色覚などの視覚システムを発達させたという知見(岩部、深田、徳永)と矛盾しない。【光受容系と概日時計】節足動物の視葉におけるセロトニンやドーパミンの量に概日リズムがあることを見出し、その投与による視覚ニューロンの光応答特性が変化することから、生体アミンによって周期的に視感度が調節されている可能性が考えられた(冨岡)。魚類においては光以外に温度がメラトニン合成の概日リズムを規定する重要な環境因子であることが判った(飯郷)。一方、ショウジョウバエ変異体の概日時計に与える光の効果を解析した結果、ロドプシン以外の光受容系の存在が示唆された(塚原)。
孟宗竹林の拡大影響評価に向けた蒸散及び炭素固定量の時空間変動の解明

竹林拡大が森林生態系に与える影響を科学的に解明することが、水資源供給や炭素吸収機能を強化する森林管理方針のあり方を議論するうえで急務である。本研究では、竹林拡大による蒸散・炭素固定量の変化を定量的に予測するために、申請者がこれまで取り組んできた低コストで多地点への展開が可能な樹液流計測を基軸に、1)山地斜面内の竹林の蒸散および炭素固定量の変動とその要因の解明、2)気候が異なる3地域(福岡、京都、台湾)の竹林の蒸散および炭素固定量の変動とその変動要因の解明を行うことを目的とした。2018年度は、モウソウチク林の樹液流計測を継続し、稈の年齢と樹液流速度の関係を明らかにした。古い稈の樹液流速度は新しい稈のそれより著しく低く、管理放棄による古い稈の増加は林分蒸散量の増加にほとんど寄与しなかった。このこから、管理放棄による稈密度の増加は林分蒸散量の変化をもたらさない可能性を示した。上記の知見は、稈密度が異なる福岡、京都、台湾の竹林の林分蒸散量を統一モデル(モデルパラメーターを同一とし、各地域の気象データを入力とするモデル)により再現することができたことと符合する。このモデル出力と、炭素安定同位体比等から求まる水利用効率を掛け合わせることで、任意の地点で林分スケールの炭素吸収量を推定することが可能になる。また、2018年度には竹林の斜面上部と下部においてスキャナー法による根系成長のモニタリングを開始し、画像処理の手法の検討も行った。本研究の最終目標は竹林拡大の影響予測モデルを構築することであったが、2019年度に基盤研究が採択されたため、二年目(2019年度)は実施しないことになった。後継のプロジェクトにおいて、炭素安定同位体比から水利用効率の算定および変動要因の特定を行うことで、引き続き目標の達成を目指す。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
光を用いた頭頚部癌リンパ節転移に対する放射線治療効果の予測に関する研究

1.時間分解分光測定装置の調整装置の調整,品質管理を定期的に施行した。装置の安定性は問題ないと思われた。2.頚部リンパ節転移の光学的パラメータ測定昨年度に引き続き,頚部リンパ節転移の光学的パラメータを測定した。対象:4cm以上の頚部リンパ節転移を有した頭頚部扁平上皮癌症例3例において,光学的パラメータを測定した。方法:化学放射線療法開始前3日以内と外照射線量が40Gyになった日または翌日に測定を行った。測定は当施設のIRBで承認された説明文書を用いて同意を得た後に施行した。暗室にて自作した測定用プローブを腫大リンパ節表面に密着させ,光ファイバー間距離25mmにて反射光を測定した。時間分解分光測定装置により得られた時間分解曲線を理論式にフィッテングさせることにより,波長750nmと808nmにおける光吸収係数や光散乱係数等のパラメータを算出した。結果:治療前の吸収係数,散乱係数はともに子宮頚癌などの測定結果よりも低値であった。外照射線量40Gy時の治療効果判定では,3例ともNCであった。昨年度の4症例を含めて計7症例で検討したが,光学的パラメータと初期治療効果との関連性は見出せなかった。まとめ:化学放射線療法の初期効果と治療前の光学パラメータとの関係については,症例数が少ないため,一定の傾向を見出せなかった。今年度で研究期間は終了するが,引き続き症例を蓄積して光学的パラメータが放射線治療効果の予測因子となり得るか検討するつもりである。時間分解分光測定法により頚部リンパ節転移の光学的パラメータを高い精度で測定するために,適切なプローブの作製を行うとともに,時間分解曲線の解析方法について検討した。1.リンパ節転移用測定光プローブの考案・作製腫大した頚部リンパ節に照射用及び受光用光ファイバーを適切に配置するためにプローブを設計・作製した。皮膚面に対して垂直に光ファイバーを密着させるよりも,平行に配置した方が密着性・安定性に優れていたたため,先端にプリズムを装着した光ファイバーを用いることとした。ヘッド部をコンパクトな形状・大きさに成型して密着性・安定性を確保した。測定部の圧迫を最小限にとどめることも可能となり,圧迫による局所の虚血が問題はならない測定が可能となった。2.プローブカバーに関する基礎実験プローブヘッド部と光ファイバーの耐久性の問題から滅菌操作が困難なためプロープカバーを使用することにした。ポリエチレン製の材質において透過率,時間分解曲線の波形・光学的パラメーターの影響が小さいことを確認し,同材質でカバーを製作した。3.解折方法の検計時間分解曲線を理論式にフィッテングさせることによって光吸収係数や散乱係数等のパラメータを求めるという解析方法についての確認を行った。予備的(preliminary)に1症例の頚部リンパ節転移を各種条件で測定して得られた時間分解曲線を用いて検証した。照射用と受光用ファイバー間距離は20mm以上で理論式にフィッテング可能であった。4.時間分解分光測定装置の調整固体ファントムを用いて装置の調整及び再現性の確認を行った。以上の研究成果により測定方法をほぼ確立し得たため、今後は生体での測定を進めていく予定である。1.時間分解分光測定装置の調整装置の調整を平成15年度に引き続き施行し,時間推移による測定系の安定性も検証した。また,装置の故障により,再セットアップ・再調整を余儀なくされた。2.頚部リンパ節転移の光学的パラメータを測定した。対象:4cm以上の頚部リンパ節転移を有する頭頚部癌症例4例において光学的パラメータを測定した。暗室にて測定プローブを腫大リンパ節表面に密着させ,光ファイバー間距離20mmまたは25mmにて反射光を測定した。時間分解分光測定測定装置により得られた時間分解曲線を理論式にフィッテングさせることにより,波長750nmと808nmにおける光吸収係数や光散乱係数等のパラメータを算出した。結果:治療前の吸収係数,散乱係数は,両者ともに子宮頚癌などの測定結果よりも低値となる傾向にあった。40Gy時の測定は,装置の故障などの理由により3症例で施行できなかった。外照射線量40Gy時の治療効果判定は,2例がPR,2例はNCであった。光学的パラメータと初期治療効果との関連性は明らかでなかった。来年度も引き続き症例を蓄積し,光学的パラメータが放射線治療効果の予測因子となり得るか検討する予定である。

時間分解分光測定装置により得られた時間分解曲線を理論式にフィッテングさせることにより,波長750nmと808nmにおける光吸収係数や光散乱係数等のパラメータを算出した。結果:治療前の吸収係数,散乱係数はともに子宮頚癌などの測定結果よりも低値であった。外照射線量40Gy時の治療効果判定では,3例ともNCであった。昨年度の4症例を含めて計7症例で検討したが,光学的パラメータと初期治療効果との関連性は見出せなかった。まとめ:化学放射線療法の初期効果と治療前の光学パラメータとの関係については,症例数が少ないため,一定の傾向を見出せなかった。今年度で研究期間は終了するが,引き続き症例を蓄積して光学的パラメータが放射線治療効果の予測因子となり得るか検討するつもりである。