hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Ramsey数に関する計算科学的研究

それらと並行して,我々が主力ツールとして改善を進めているSATソルバーの最新版は,2018年度の国際SAT競技会において10参加ソルバー中第2位という好成績を収めた.SCSatを用いたRamseyグラフ探索については,問題の大規模化に対する処法の開発が進展せず,有意な成果が得られていない.MaxSATアプローチについては,ソルバー自体の改良が進展した反面,Ramseyグラフ探索に対する実践的適用において有意な成果が得られるまでには至っていない.・SCSatソルバー:ソフト制約を前提とした基本推論機能の汎用化。ソフト制約生成機能のモジュール化と汎用化。・MaxSATソルバー:混合基数制約に基づく符号化法の実装の改良。・Ramseyグラフ探索に特化した局所探索プログラムの改良。・persymmetricなRamseyグラフR(3,11,46),R(4,9,72)などの探索、および、RamseyグラフR(4,6,36),R(5,7,58)などの未解決問題への挑戦。SCSatソルバー,MaxSATソルバー,および局所探索ベースの専用ソルバーの分散協調実行などを検討する.効果的探索戦略の決定に関して,多数の探索試行ログに対する深層学習の適用を実施する.物品費にて購入予定の計算機設備について、当該年度の交付決定額以内で要求仕様を満たすものがなく、購入を先送りすることとした。H30年度には購入する予定である。海外での成果発表に至らず,これに係る旅費が発生しなかったため.翌年度の旅費等に充当する予定.
分子動力学を用いた微視的離散モデルに基づく材料強度評価システムの開発

(1)接合材界面き裂の挙動をシミュレーションするに際し、マクロな材料物性(ヤング率およびポアソン比)を再現する原子間ポテンシャルを2次元3角形格子状の原子配置のもとで作成した。また、境界条件として線形弾性論によって得られる特異解を用い、凖静的な荷重負荷状態における原子配置を計算するための分子動力学解析プログラムを開発した。金属(Cu)-セラミックス(Si3N4)接合材を想定し、開口モード、界面強度が界面き裂の進展に及ぼす影響をパラメトリックに調査した。(2)電子デバイスの主な構成材料であるSiの力学的な信頼性評価を目的として、上記のプログラムを改良することにより、Si単結晶における転位すべり運動の解析プログラムを作成した。原子間力の計算にはTersoff型ポテンシャルを用いた。臨界せん断応力およびパイエルス力の計算において文献値と近い値が得られた。半導体素子の製造プロセスや原子レベルの超精密加工技術への応用を考えるにあたっては、結晶の表面を取り扱う必要のあることから、Si(111)面の(7X7)構造をDASモデルに基づいて安定に再現できることを確認した。さらに、adatomの圧入・除去操作をシミュレーションし、原子操作に必要なエネルギの比較を行った。(3)連続体力学とのインターフェイスをモデル化することにより、有限要素法などの連続体力学に基づく解析手法の中に微視的な観点から得られた情報を取り込む手法を開発した。分子動力学法によりマイクロクラックのシミュレーションを行い、その結果から、マクロな量である弾性定数の変化を導出することにより損傷の効果を材料強度評価に取り込む手法を構築した。損傷評価にはBudiansky and O'Connellの理論を用いた。接合材界面き裂の挙動をシミュレ-ションするに際し、マクロな材料物性(ヤング率およびポアソン比)を再現する原子間ポテンシャルを2次元3角形格子状の原子配置のもとで作成した。また、境界条件として線形弾性論によって得られる特異解を用い、準静的な荷重負荷状態における原子配置を計算するための分子動力学解析プログラムを開発した。金属(Cu)ーセラミックス(Si_3N_4)接合材を想定し、開口モ-ド、界面強度が界面き裂の進展に及ぼす影響をパラメトリックに調査した。界面のポテンシャルはヤング率を変化させてその深さを調節した。その結果、有限要素法では限られない情報である、転位の生成・移動、き裂の進展方向の予測、界面の強さの考慮が可能となった。次に、電子デバイスの主な構成材料であるSiの力学的な信頼性評価を目的として、上記のプログラムを改良することにより、Si単結晶における転位すべり運動の解析プログラムを作成した。以上の解析プログラムは、デ-タ作成支援プログラムおよび計算結果の可視化プログラムと有機的に結合したシステムとして、購入したワ-クステ-ション上で開発された。今後は、分子動力学計算の定量的な評価をさらに進めると同時に、連続体力学とのインタ-フェイスをモデル化することにより、有限要素法などの連続体力学に基づく解析手法の中に微視的な観点から得られた情報を取り込む手法を開発する。1.電子デバイスの主な構成材料であるSiの力学的挙動、とくに熱負荷を受ける際の信頼性評価を目的として、前年度に開発されたプログラムを改良した。主な改良点は(1)温度制御を行うことができる(2)Si表面構造を扱うことができる、という点である。2.臨界せん断応力および初期転位を1本導入した系のすべり変形から求めたパイエルス力は文献値と近い値が得られた。また、解析体系の規模や境界条件が計算結果に及ぼす影響についてパラメトリックに検討を行った。

3.従来はSi単結晶の内部のみを取り扱っていたが、半導体素子の製造プロセスや原子レベルの超精密加工技術への応用を考えるにあたっては、結晶の表面を取り扱う必要のあることから、Si(111)面の(7X7)構造をDASモデルに基づいて安定に再現できることを確認した。さらに、adatomの圧入・除去操作をシミュレーションし、原子操作に必要なエネルギの比較を行った。4.半導体素子製造時の成膜プロセスにおけるSi単結晶の変形問題を取り上げ、その変形から応力計算を行った。その結果、分子動力学計算では変形を解析領域の一部分で吸収するのに対し、有限要素法では解析領域全体で変形を吸収するため、応力のピーク値はほぼ一致するものの、分布には顕著な差が現れることが判った。5.スーパーコンピューティングの観点から、分子動力学計算のベクトル計算機への適応性を検討した。その結果、近接原子テーブルの有効利用により、計算時間は原子数にほぼ比例すること、ベクトル計算が効率的に行えることが確認された。現在の状況では、分子動力学法でバルク材料の解析を行うことは不可能である。また将来的に見ても、バルク材料を分子動力学法でシミュレーションすることができるほどの計算機性能の向上は考えられない。また、従来の有限要素法や境界要素法によるマクロな解析方法では、マイクロクラックなどのミクロな損傷の効果は正しく評価できない。そのため現在まで、マイクロクラック先端付近だけを分子動力学法によってシミュレーションし、そのほかのところはマクロな解析手法〃例えば有限要素法によってシミュレーションするというような研究が行われてきた。しかしながらこのような解析方法では、損傷部の非損傷部に与える効果や、多結晶体であるバルク材料を扱うために、結晶格子の配向性がバラバラであるという効果などが正しく考慮されているとは言い難い。本年度においては、連続体力学とのインターフェイスをモデル化することにより、有限要素法などの連続体力学に基づく解析手法の中に微視的な観点から得られた情報を取り込む手法を開発した。具体的には、分子動力学法によりマイクロクラックのシミュレーションをおこない、その結果から、バルク材の弾性定数の変化を導きだし、損傷の効果を材料強度評価にとりいれるというシステムを構築した。損傷評価にはBudiansky and O'Connellの理論を用いた。計算対象としてbcc構造を有するα鉄を採用し、ポテンシャルには経験的ポテンシャルであるJohnsonポテンシャルを用いた。マイクロクラックの進展にともなうバルク材のヤング率、ポアソン比の低下を評価した。
断層系の力学的相互作用が作り出す地震活動の多様性に関する研究

日本列島周辺の地震活動に見られる長距離相関や移動などの複雑な現象の成因を理解するため,100年間の測地データから推定された日本列島の断層系モデルを用いて,断層間の力学的な相互作用を入れた地震活動のシミュレーションを行った.まず,PC上でプログラムを開発し,オリジナルの断層モデル(断層要素数104)でのシミュレーションを行い,相互作用により断層間の連動や地震活動の移動現象が生じることを明らかにした.さらに,このプログラムを京都大学大型計算機センターVPP800に移植し,大要素数モデルでのシミュレーションを行った.オリジナルの断層系モデルの断層を長さ・幅方向にそれぞれ最大5分割し,断層要素数計2600のモデルを用いた.これにより,内陸においては最小M5級の地震まで表現できることとなり,幅広い規模にたいして規模別頻度分布の検討を行った.断層破壊強度を変えた計算も行った.これらの計算でシミュレートされた地震活動の特徴は下記のとおりである.(1)断層面全体を同時に破壊する地震はまれである.(3)駿河・南海トラフの大地震と西南日本内陸の地震活動の間には,相補的な関係が認められる.(4)駿河・南海トラフ沿いの大地震の発生域が時間とともに空間を移動する現象が見られるが,その移動方向は活動時期により異なる.また,近年のGPS連続観測データを用いた断層系の運動の推定と,新しいデータを入れた歪速度の再計算を行い,上記断層系モデルの妥当性を検証した.日本列島周辺の地震活動に見られる長距離相関や移動などの複雑な現象の成因を理解するため,100年間の測地データから推定された日本列島の断層系モデルを用いて,断層間の力学的な相互作用を入れた地震活動のシミュレーションを行った.まず,PC上でプログラムを開発し,オリジナルの断層モデル(断層要素数104)でのシミュレーションを行い,相互作用により断層間の連動や地震活動の移動現象が生じることを明らかにした.さらに,このプログラムを京都大学大型計算機センターVPP800に移植し,大要素数モデルでのシミュレーションを行った.オリジナルの断層系モデルの断層を長さ・幅方向にそれぞれ最大5分割し,断層要素数計2600のモデルを用いた.これにより,内陸においては最小M5級の地震まで表現できることとなり,幅広い規模にたいして規模別頻度分布の検討を行った.断層破壊強度を変えた計算も行った.これらの計算でシミュレートされた地震活動の特徴は下記のとおりである.(1)断層面全体を同時に破壊する地震はまれである.(3)駿河・南海トラフの大地震と西南日本内陸の地震活動の間には,相補的な関係が認められる.(4)駿河・南海トラフ沿いの大地震の発生域が時間とともに空間を移動する現象が見られるが,その移動方向は活動時期により異なる.また,近年のGPS連続観測データを用いた断層系の運動の推定と,新しいデータを入れた歪速度の再計算を行い,上記断層系モデルの妥当性を検証した.ワークステーション及び大型計算機上に,マクロな断層系のモデルを再現し,弾性的な応力の相互作用を考慮した地震活動のシミュレーション・プログラムを移植し,大規模な断層系の地震活動シミュレーションを行った.これまで,80程度の断層系(代表的なサイズは50100km)しか扱えなかったものが,原理上計算機のメモリ一杯までの計算が可能となった.なお,今年度行った計算で扱った最大の要素数は,900程度(代表的なサイズ2030km)である.また,シミュレートされた地震活動に長距離相関が見られるかどうか,検討するための可視化ルーチンをパーソナル・コンピュータ用のソフトに追加した.その結果,(1)断層系をセグメントに分割することにより,いろんなサイズのイベントが発生するが,当然小さいイベントの数は多く,34個のセグメントが同時にすべる大きなイベントは少ない.(2)内陸の断層系毎にΔCFFの平均値の時間変化を見ると,千年オーダーの周期で,その振幅が変動する様子が見られる.(3)北海道西方沖のモデル断層系と,鳥取付近及び神戸付近の断層系間に,シミュレートした10000年間にそれぞれ1回程度同じ年にイベントが発生している例がある.(4)初期値に1%のランダムなエラーを付加して,同じ計算を行ったところ,位相空間内においてエラーを含んだモデルは“正しいモデル"から離れて行くが,その時間変化は一様でなく,また,指数関数的に増大する様子もない.しかし,かなりのfluctuationが重畳しており,計算開始後1000年以内でも“瞬間的に"数千年後の平均的なレベルに達する場合もある,等が明らかになった.前年度ワークステーション及び大型計算機上に移植した断層系間の弾性的な応力の相互作用を考慮した地震活動のシミュレーション・プログラムを用いて、大規模な断層系の地震活動シミュレーションを行なった.今年度行なった最大規模のシミュレーションは,断層の要素数約900である.このモデルの各種パラメータ(初期応力,すべり欠損速度,内部摩擦係数)を変化させたシミュレーションを行ない,参照モデルとの比較検討を行うことにより,これらのパラメータの摂動が結果として生じる地震活動に及ぼす影響の評価を行なっている.また,初期応力がわずかに異なるモデル10組のアンサンブル平均を取ることにより,参照モデルに対する予測可能性を検討した.要素数約400のモデルでのシミュレーション結果では,初期応力が1%以内の差であれば,アンサンブル平均は1000年程度までは,参照モデルに対して一部の断層における応力変化のよい予測を与えることが示された.

上記と平行して,日本列島の瞬間的な弾性変形を示すと考えられる国土地理院GPS連続観測の結果から,上述のシミュレーションで用いているブロック・断層のモデルでブロック間のすべり欠損速度等を推定した.その結果,GPSから得られるすべり欠損速度は,100年間の測地データから推定されるものより場所によっては2倍近く大きいこと,プレート境界断層などのすべりの方向に差が見られること,などが明らかになった.また,現在使用しているブロック・断層モデルでは,北海道・九州などの変動を十分説明することができないので,新たにこれらの地域のテクトニクスを考慮したモデルを構築して,すべり欠損速度等の推定を行なっている.京都大学大型計算機センターに平成11年3月に導入されたVPP800に移植したプログラムを用いて,シミュレーションを継続した.特に,地震活動の統計的性質を再現するべく,大要素数モデルでのシミュレーションと,深さ方向に強度分布が変化するモデルでのシミュレーションを行なった.今年度は,断層要素数9002500の大規模モデルでのシミュレーションを行い,断層要素のサイズの効果を検討した.さらに,初期応力・すべり速度・摩擦係数などのパラメータに摂動を加えた場合,結果としてシミュレートされる地震活動にどのような影響が見られるか評価した.さらに,断層要素の強度を深さ方向に変化させたモデルと一様なモデルでのシミュレーションを行い,結果として得られる地震活動を比較検討した.また,内部摩擦係数を00.8で変化させた場合の計算も実施した.要素数900のモデルによるシミュレーション結果でも,要素数400のモデルで見られたと同様に,応力変化振幅に10002000年程度の周期の変動が見られた.一方,断層強度を深さに比例させて増加した場合,強度の小さい浅部の要素の破壊が頻繁に発生し,計算時間が強度一定のモデルの場合から,大幅に増加することが確かめられた.要素数1600,2500のモデルでもシミュレーションを行ったところ,要素数2500のモデルでは,京都大学大型計算機センターVPP800でもCPU60分で,10000年間の計算ができず,アルゴリズムの改良が必要であることが明らかとなった.なお,これら多要素モデルや内部摩擦係数及び強度分布を変えたモデルの計算結果は,現在整理中である.京都大学大型計算機センターVPP800に移植したプログラムを用いて,シミュレーションを継続するとともに,出力結果のアニメーション表示等可視化の検討を行った.今年度は,オリジナルの断層系モデルの断層を長さ・幅方向にそれぞれ5分割し,断層要素数計2600のモデルでシミュレーションを実行した.これにより,内陸においては最小M5級の地震まで表現できることとなり,昨年までより幅広い規模にたいして規模別頻度分布の検討を行った.断層破壊強度を変えた計算も行った.これらの計算でシミュレートされた地震活動の特徴は下記のとおりである.(1)断層面全体を同時に破壊する地震はまれである.(3)駿河・南海トラフの大地震と西南日本内陸の地震活動の間には,相補的な関係が認められる.(4)駿河・南海トラフ沿いの大地震の発生域が時間とともに空間を移動する現象が見られるが,その移動方向は活動時期により異なる.
児童虐待、とくに性的虐待についての研究

今回の科学研究費補助金によって次の5つの研究を行った。(1)既に実施済みの「性的被害の実態調査」の報告書公表。(2)同じく実施済みの「児童虐待の実態調査」の報告書・論文作成。(3)「性的な仕置きを含む体罰についての実態調査」の実施、集計、表・グラフ作成。(4)児童虐待・性的虐待の犠牲者に対するカウンセリング・処遇や虐待防止教育に従事している専門家からの聞き取り調査。(5)インセスト・サバイバー(子ども時代における親族による性的虐待の被害経験にもかかわらず生き抜いてきた人々)からの聞き取り調査。ここでは、既に分析も完了し、一部を論文として公表済みであり、また全データについての報告書もほぼ完成している(2)から得られた知見等について述べる。大学・専門学校等の男女学生を対象に、「身体的」「怠慢・拒否」「性的」「心理的」被虐待経験を中心に調査を実施、456名から有効回答を得た。(1)両親から何らかの虐待を受けたことがあるという被虐待経験率は90.6%、「性的虐待」の経験率は7.5%であった。(2)両親以外の親族による被虐待経験率は31.5%、「性的虐待」の経験率は4.6%であった。(3)親族以外=他人による被虐待経験率は58.1%、「性的虐待」の経験率は24.9%であった。(4)両親/両親以外の親族による被虐待経験率は92.4%、「性的虐待」=インセスト的虐待の経験率は9.9%であった。(5)両親/両親以外の親族/他人による被虐待経験率は94.9%、「性的虐待」の経験率は30.9%であった。(6)両親/両親以外の親族/他人による最も傷ついた被虐待経験によって短期的トラウマを受けた者は95.1%、長期的トラウマを受けた者も46.6%に上った。(7)以上から、従来、児相の相談ケース等を対象に行った調査から推計された数値をはるかに上回って児童虐待・性的虐待が普及している実態が明らかとなった。我々の調査によって当問題の暗数部分に光が当てられたと言える。
理科授業におけるコミュニケーション活動を通した児童・生徒の自然認識に関する研究

理科授業において、子ども一人ひとりは、各自が他者(人間だけではなく)との多様なネットワークを作り、その中でそれぞれの考え方を相対化しながら考え方の構成、修正、発展を図っている。そして、当然のことながら、このネットワークは、子どもにとって考え方を構成する上において、貴重な「メディア(認識を媒介するもの)」として機能している。すなわち、子どもの認識の質はそこで形作られるネットワークの質ににより決定される。教室においては、子どもの-他の子ども-教師-観察・実験器具-観察・実験事象というつながりの質が、子ども一人ひとりの認識の質を決定する。理科授業におけるこうしたネットワークの現れの総体をコミュニケーション活動と捉えた。コミュニケーション活動の内実をこのように規定するとき、子どもの表現活動にはその背景に無限連鎖とでも言うべき、彼の認識を支えるネットワークが存在が伺えよう。要約すれば、子どもの表現活動=コミュニケーション活動-ネットワーク、というつながりの中での子どもの自然認識解明、という図式が本研究の基本的アプローチである。本研究においては、こうした視点から、子どもを中心とした授業におけるネットワークの広がりとその多様性を法則定立的ではなく、個性記述的に明らかにした。それは、子どもを学年、年齢、学級というように網羅的に捉えるのではなく、個々の子どもの思いや願いに限りなく接近しようとした、手法の反映であり、その適用可能性に対する証である。理科授業におけるコミュニケーション活動を通した子どもの自然認識の活動が、ホワイト(White, R. T.)及びハブチン(Bahktin, M. M.)による知識論により整理できることが明らかとなった。それは、次の15に整理することができる。1.コミュニケーションを言語的側面のみに限定することなく、パフォーマンス、イメージ、エピソード記憶等とも関連させることにより、子どもの認識活動の内包性を拡大することができた。2.コミュニケーション活動を通した認識の成立においては、子どもの価値意識が不可欠であることが明らかとなった。価値意識の内実が認識内容を左右させた。3.個人における認識の成立の背景には、これと対峙する多様な価値意識及び認識体系を保持する社会(教室における多数の他者の存在)が存在し、また必要不可欠であることが明らかとなった。個人と集団とのコミュニケーション活動におけるループの存在である。4.子どものコミュニケーション活動の一次的な源泉は、彼を取り巻く他者、教科書、TV等の多様なメディアである。こうした一次的な情報への触発により、内言に見られる真性の認識が成立していく。5.子どものコミュニケーションは特定の状況を背景としてなされる。そして、こうした活動の加重的な関わりにより、認識内容が形成、発展していく。平成8年度においては、こうした子どもの認識活動を指標として、理科授業におけるコミュニケーション活動を通した認識内容の力動性を明らかにし、授業成立の視点を確立させたい。平成7年度の個人的並びに社会的構成主義を基礎とした、理科におけるコミュニケーション活動の理論を背景にして、平成8年度はその実践的な検討を行い、その成果を「子どものコミュニケーション活動から生まれる新しい理科授業」(森本信也編著、東洋館出版社、平成8年8月刊、総計210ページ)としてまとめ出版した。その概要は以下に示すとおりである。第1章子どもの理論に基づくコミュニケーション活動を中心にした理科授業内言と外言を中心にして展開される子どもの理論がコミュニケーション活動を通して変容される機構を論じた。そして、その結果子ども集団においては彼ら固有の科学についての解釈世界が生まれることが明らかにされている。第2章理科授業において子どものコミュニケーション活動を評価・発展させる視点子どものコミュニケーション活動における知識の表現が価値観をも含むことを明らかにした上で、その評価・発展の方途として自己評価と相互評価が有効であることを明らかにした。第3章子どものコミュニケーション活動を促す学習環境づくりと教材内容子どもコミュニケーション活動を中心にした授業設計のための基礎資料となる教材研究の視点について論じた。また、こうした視点を具体的に授業計画へ反映させる方法論についても論じられた。第4章子どものコミュニケーション活動を通した子どもの論理の深まりとその指導1章から3章までの理論を受けた授業実践記録を小学校理科授業を中心にして論じられた。平成9年度は、上述した方法論を敷衍すべく、さらに、授業の実践研究を通して、その精緻化を図りたい。

理科授業において、子ども一人ひとりは、各自が他者(人間だけではなく)との多様なネットワークを作り、その中でそれぞれの考え方を相対化しながら考え方の構成、修正、発展を図っている。そして、当然のことながら、このネットワークは、子どもにとって考え方を構成する上において、貴重な「メディア(認識を媒介するもの)」として機能している。すなわち、子どもの認識の質はそこで形作られるネットワークの質ににより決定される。教室においては、子どもの-他の子ども-教師-観察・実験器具-観察・実験事象というつながりの質が、子ども一人ひとりの認識の質を決定する。理科授業におけるこうしたネットワークの現れの総体をコミュニケーション活動と捉えた。コミュニケーション活動の内実をこのように規定するとき、子どもの表現活動にはその背景に無限連鎖とでも言うべき、彼の認識を支えるネットワークが存在が伺えよう。要約すれば、子どもの表現活動=コミュニケーション活動-ネットワーク、というつながりの中での子どもの自然認識解明、という図式が本研究の基本的アプローチである。本研究においては、こうした視点から、子どもを中心とした授業におけるネットワークの広がりとその多様性を法則定立的ではなく、個性記述的に明らかにした。それは、子どもを学年、年齢、学級というように網羅的に捉えるのではなく、個々の子どもの思いや願いに限りなく接近しようとした、手法の反映であり、その適用可能性に対する証である。
Mceタンパク質を介した結核菌の宿主細胞侵入における分子メカニズムの解明

結核菌は宿主細胞に侵入することが感染のきっかけとなるため、細胞侵入に関与すると報告されているMceタンパク質について宿主細胞に対する作用機構の解明を目指し研究に着手した。このうちMce3Bタンパク質について、直接的に細胞侵入には関与しないものの、宿主細胞に働きかけ自然免疫を惹起することを示唆する結果を得た。これにより結核菌が宿主の炎症反応を引き起こし感染に利用している可能性が考えられる。本研究では結核菌の細胞侵入に関与する分子群のひとつであるmce(mammalian cell entry)オペロンについて、各タンパク質に対し宿主細胞側で応答する因子の探索を目的として実験を開始した。宿主側分子の探索に当たり各mce遺伝子の発現状況を確認するため、まずBCG Tokyo株についてRT-PCR法を用い、mce1およびmce2オペロンの各遺伝子がmRNAに転写されていることを明らかにした。これにより各Mceタンパク質は菌体内で発現し、何らかの機能を持つことが期待される。非病原性大腸菌に結核菌のMce1A、Mce3AまたはMce3Eタンパク質を発現させるとこれらの大腸菌は細胞今の侵入能を獲得することから、他にもこのような能力を持つMceタンパク質がないか調べるため、BCG Tokyo株のmce1およびmce2オペロンの各遺伝子をクローニングし大腸菌に導入して細胞侵入能を確認した。これまでの報告と同様Mce1Aを発現させた大腸菌は細胞侵入能を獲得したが、それ以外に新たに細胞侵入能を付与するmce遺伝子は同定できなかった。BCGはmce3オペロンを持たないため、Mce3AとMce3Eについては確認していない。次年度は結核菌を用いてmce3およびmce4についても検討を加え、細胞侵入能を付与するMceタンパク質のスクリーニングを完了しこれらと相互作用する宿主細胞因子の網羅的な探索を行なう。Mceタンパク質について宿主細胞に対する作用機構の解明を目指し、生化学的手法による解析を試みた。結核菌には存在するがウシ型結核菌には存在しないmce3オペロンに着目し、サルモネラのフラジェリンタンパク質FliCおよびFljBと相同性が高いMce3Bについて、大腸菌にて大量発現させ精製を試みた。一般的に用いられるBL21株ではタンパク質の発現が見られなかったが、結核菌をはじめとする抗酸菌ではグラム陰性の大腸菌とはコドン使用頻度が異なるためと推測される。大腸菌内で使用頻度の低いコドンを含むタンパク質を効率的に発現するように工夫されたRosetta株を用いて大量発現させ分画したところ、目的タンパク質は封入体や膜画分に含まれていた。そこでN末側に存在する疎水性領域を欠失させ、水溶性画分からタンパク質の精製を行なった。HEK293T細胞にpNFkB-SEAPをトランスフェクションし、レポーターアッセイにてMce3Bに対するTLR5応答の有無を確認したところ、対照と比べわずかにNFkBからの発現が上昇していた。現在のところ有為差を得るには至ってないが、目的タンパク質の精度や量が十分でなかったこともあり、タグを検討し純度の高い精製タンパク質を十分量得ることで解決できると考えている。本研究では細胞侵入に関与するmce才ペロンのうち、Mce3Bについて宿主細胞TLR5との関与を示唆した。これにより結核菌が自然免疫を惹起し炎症反応を引き起こして感染に利用している可能性も考えられ、細胞侵入に際する新たな分子メカニズムが今後更に明らかになっていくことが期待できる。
ヒトの歌唱における聴覚フィードバックメカニズムの解明

本研究課題は,ヒトの発話・歌唱における聴覚フィードバックにおいて気導・骨導音声知覚のそれぞれが担う役割を明らかにすることを目的としている.この達成のため,当該年度では骨導音声の中でも声道内の圧力伝搬を経て聴覚系に伝達される過程に着目し,発話器官から聴覚系に至るまでの骨導音声の伝達特性の調査および知覚的検討を行なった.具体的項目として,1.口腔内の音源を用いた骨導伝達特性の測定装置の構築,2.口腔内の音源を用いた骨導音声の伝達特性の測定,3.聴覚フィードバックにおける気導・骨導音声の知覚的割合に関する検討の4点を遂行した.得られた具体的成果は次の通りである.1.参加者5名に対する骨導伝達特性の測定装置が構築できたこと,2.硬口蓋から側頭部に至る経路では1 kHz未満の周波数成分を強調する伝達特性を有する一方で,硬口蓋から外耳道に至る経路では,3 kHz付近の周波数成分を強調する伝達特性を有することを明らかにしたこと.3.聴覚フィードバックにおいて,気導・骨導音声はそれぞれ約7:3の割合で知覚される可能性が高いこと.項目3.については,限られた人数と条件でのみ得られた成果であり,継続して検討する必要がある.当該年度で得られた骨導音声の諸特性および知覚特性に関する成果は,最終年度に行う発話・歌唱時の聴覚フィードバックメカニズムのモデル化に向けて「如何なる音響的特徴がどのような経路から,どの程度伝達されるのか」を明らかにするために不可欠なものである.さらに,本成果は従来の骨導音知覚に関する知見を,音声生成機構に着目する形で拡張するものである.したがって,本研究に限らず,骨導音声を用いた音声コミュニケーション支援の実現に向けて非常に資料的価値の高いものである.「研究実績の概要」に記載した実施内容1.口腔内の音源を用いた骨導伝達特性の測定装置の構築,2.口腔内の音源を用いた骨導音声の伝達特性の測定,3.聴覚フィードバックにおける気導・骨導音声の知覚的割合に関する検討のうち,項目1.は交付申請書に記載する研究計画から見直しが行われ,加えられたものである.この理由として,口腔内から骨導伝達特性を測定する際には信号呈示用スピーカーおよび信号観測用のマイクロホンを測定参加者の口腔内の定められた位置に固定する必要があり,専用の測定機器を自作する必要が生じたためである.本項目において,当初想定していなかった海外渡航(関連研究機関での情報収集)および装置の構築を行ったことにより,項目2.および3.の実施に若干の遅れが生じた.この影響により,項目3.の成果は現在,限られた人数と条件でのみ成果が得られており,最終年度の序盤に継続して検討する必要がある.今後は,これまでに得られた骨導音声伝達に関連する複数の伝達特性を総合し,気導・骨導音声の特性をそれぞれ一定の割合で有する音声を用いて聴覚フィードバック中の気導・骨導音声の知覚的な割合について詳細に検討する.検討結果を踏まえ,気導・骨導の伝達経路の違いを考慮した聴覚フィードバック機構について考察する.今後の具体的な検討項目は次の通りである.まず,気導音声・骨導音声それぞれの周波数特性を考慮した音声刺激を作成するために,前年度までに測定された骨導音声伝達に関連する複数の伝達特性を用いてフィルタを構築する.実測された伝達関数を実現するようなフィルタ設計を行い,話者の気導音声に対してフィルタリングを施すことにより骨導音声と同様の特性を有する音声刺激を作成する.次に,聴覚フィードバックにおいて気導・骨導音声がそれぞれどの程度の割合で話者に知覚されているのかを明らかにするため,1.で構築したフィルタを用いて変形された音声刺激の音色に関して主観評価実験を行なう.気導・骨導音声の周波数特性を有する音声をそれぞれ一定の割合で混合させた刺激を聴取させ,話者自らが知覚する音声に音色が近づくように混合比を調整させることにより知覚的割合を決定する.最後に,骨導音声の伝達関数の測定および知覚的側面の検討結果を総合し,気導・骨導音声のそれぞれの伝達を考慮した発話・歌唱時の聴覚フィードバック機構のモデル化を試みる.本検討項目をまとめ,研究の完成とする.本研究課題は,聴覚フィードバックにおいて気導・骨導音声知覚のそれぞれが担う役割を明らかにすることを目的としている.目的の達成に向けて,当該年度では音声生成過程に基づいた骨導音声の音響的特性・伝達特性の調査に重点を置き,1.骨導音声収録・呈示機器の周波数特性の計測,2.骨導音声収録のための実験装置の構築,3.骨導音声の収録・音響分析,4.人工喉頭音源を用いた骨導音声の伝達特性の分析の4点の検討項目を遂行した.得られた具体的成果は次の通りである.1.骨導マイクロホンの応答特性,骨導トランスデューサの駆動特性を精密計測し,骨導音声の音響的性質を議論するための補正特性を得られたこと,2.上記で特性を計測した呈示・収録機器等を用いて,骨導音声の収録・呈示を行う実験基盤を整備できたこと,3.側頭部を伝搬する骨導音声や外耳道内に放射される骨導音声の収録・分析により,骨導音声に関連する諸特性を得られたこと,4.人工的に喉頭を振動させたときの側頭部振動・外耳道内放射音の観測により,骨導に関連する諸伝達特性を得られたこと.4.の検討では骨導音声を「喉頭を音源とする伝達」として仮定を置いて検討したが,今回の成果から「声道内の圧力伝搬による骨導音声」についても検討すべきであるという新しい課題も見つかった.

当該年度で得られた骨導音声の音響・伝達の諸特性に関する成果は,次年度以降に行なう発話・歌唱時の聴覚フィードバック実験において「如何なる音響的特徴に着目するか」,「どの部分(側頭部・外耳道)から音声呈示を行うか」という項目を決定する上で不可欠なものである.さらに,本成果は従来の骨導音知覚に関する知見と音声生成に関する知見とを結びつけるものであるため,本研究に限らず,骨導音声を用いた音声コミュニケーション支援の実現に向けて非常に資料的価値の高いものである.「研究実績の概要」に記載した実施内容1.骨導音声収録・呈示機器の周波数特性の計測,2.骨導音声収録のための実験装置の構築,3.骨導音声の収録・音響分析,4.人工喉頭音源を用いた骨導音声の伝達特性の分析のうち,1. 3.は交付申請書に記載した研究実施計画に概ね沿った形で遂行した.4.については,当初の交付申請書において「気導・骨導音声の知覚的差異の検討」と記載したものから見直しが行われた.この理由は,骨導音声の知覚的側面を精密に検討する上では4.で遂行した骨導音声特性の理解が不可欠であるためである.このことを踏まえ,当初に想定していた主観評価の項目に代え,伝達特性の物理的測定という客観的評価の項目に置き換えた.4.の検討では,「研究実績の概要」に記載した通りの新しい課題が発見されたが,次年度の検討項目の中で当該課題に対する成果を見出せることが期待されるため,当該年度全体を通して概ね順調に進展していると評価した.本研究課題は,ヒトの発話・歌唱における聴覚フィードバックにおいて気導・骨導音声知覚のそれぞれが担う役割を明らかにすることを目的としている.この達成のため,当該年度では骨導音声の中でも声道内の圧力伝搬を経て聴覚系に伝達される過程に着目し,発話器官から聴覚系に至るまでの骨導音声の伝達特性の調査および知覚的検討を行なった.具体的項目として,1.口腔内の音源を用いた骨導伝達特性の測定装置の構築,2.口腔内の音源を用いた骨導音声の伝達特性の測定,3.聴覚フィードバックにおける気導・骨導音声の知覚的割合に関する検討の4点を遂行した.得られた具体的成果は次の通りである.1.参加者5名に対する骨導伝達特性の測定装置が構築できたこと,2.硬口蓋から側頭部に至る経路では1 kHz未満の周波数成分を強調する伝達特性を有する一方で,硬口蓋から外耳道に至る経路では,3 kHz付近の周波数成分を強調する伝達特性を有することを明らかにしたこと.3.聴覚フィードバックにおいて,気導・骨導音声はそれぞれ約7:3の割合で知覚される可能性が高いこと.項目3.については,限られた人数と条件でのみ得られた成果であり,継続して検討する必要がある.当該年度で得られた骨導音声の諸特性および知覚特性に関する成果は,最終年度に行う発話・歌唱時の聴覚フィードバックメカニズムのモデル化に向けて「如何なる音響的特徴がどのような経路から,どの程度伝達されるのか」を明らかにするために不可欠なものである.さらに,本成果は従来の骨導音知覚に関する知見を,音声生成機構に着目する形で拡張するものである.したがって,本研究に限らず,骨導音声を用いた音声コミュニケーション支援の実現に向けて非常に資料的価値の高いものである.「研究実績の概要」に記載した実施内容1.口腔内の音源を用いた骨導伝達特性の測定装置の構築,2.口腔内の音源を用いた骨導音声の伝達特性の測定,3.聴覚フィードバックにおける気導・骨導音声の知覚的割合に関する検討のうち,項目1.は交付申請書に記載する研究計画から見直しが行われ,加えられたものである.
非真理条件的スケール表現の談話構造とコンテクスト変換機能

本プロジェクトでは、非真理条件的スケール表現の談話構造とコンテクスト変換機能について考察した。「それより」、「とても」、「よっぽど」や驚きを表す指示詞「あの」などの様々な非真理条件(語用論)なスケール的意味に焦点を当て、(i)スケール性や比較の概念は、意味論レベルのみならず、談話レベルにおいても体系的な形で存在し、(ii)我々はそれらの概念を柔軟に使って、相手に対する反論、話題の転換、意外性等、様々な話者志向的意味を伝達しているという点を形式意味論・語用論の観点から論証した。本研究の目的は、非真理条件的(感情表出的、談話的)スケール表現の談話構造とコンテクスト変換(context-shifting)機能を明らかにすることである。本年度取り組んだ研究内容は以下の通りである。(1)比較表現「それよりも」:談話レベルで用いられた「それよりも」は、しばしば会話のゴール(話題)の転換を表す際に使われるが、必ずしもゴールの転換のために使われるわけではない。本研究では、「それよりも」の多機能性を、ローカルなゴールからグローバルなゴールへのシフトの観点から分析した。研究内容の一部は、Texas言語学会(2014)、および、日本英語学会シンポジウム(2014)で発表した。また、話題転換と話し手の否定的態度の関係についても、ゴールの共有性の観点から考察し、現時点での考えをThe Semantics of African, Asian and Austronesian Languages (2014)で発表した。(2)「否定用法のとても」:日本語の程度副詞「とても」には、形容詞の程度性を強調する用法のみならず、「不可能性」や「ありえなさ」を強調する用法もある(例:「そんなこと、私にはとてもできない」)。本研究では、否定用法の「とても」の持つ「モダリティを伴った否定強調」の機能を情報のアップデート(アップデートの拒否)の観点から考察した。研究内容(記述面・理論面)については、アメリカ言語学会(2015)、LENLS(2014)、日本語用論学会(2014)で発表した。本年度行った研究内容は以下の通りである。[1]副詞「かえって」、「よっぽど」の持つ、反期待を表す意味およびそれらの投射的特性について考察した。とりわけ、態度動詞の補文に埋め込まれた場合、「かえって」、「よっぽど」は主節にモダリティがなければ投射しないという点に注目し、新たなタイプの投射的内容語の存在を主張した。研究の内容の一部は、筑波大学ICRセミナー、Linguistic Society of America、LENLSで発表した。[3]前年度行った「少し」、「ちょっと」の意味・機能に関する考察をさらに深め、肯定極性項目の意味的多様性の観点から、これらの意味・使用上の違いを分析した。論文としてまとめ、専門雑誌に投稿した。[4]「話題の変換」を表す「それよりも」の意味について、とりわけ、話し手の否定的態度の程度性についてさらに検討し、論文をTexas Linguistic Societyのproceedingsとしてまとめ、出版した。[5]共同研究者の澤田淳氏と、反期待を表す日本語の指示詞「あの」について考察を行った。とりわけ、反期待を表すモーダル「あの」と、alas、wow等の驚きを表すマーカー(mirative marker)との類似点・相違点について考察した。様々なスケール表現の意味・使用を検討していく中で、非真理条件的なスケール表現の談話構造およびコンテクスト変換機能が少しずつ明らかになってきている。また研究を遂行するにあたり、新たな問題、研究課題も見つかっている。平成28年度に、主に行った研究は、以下の通りである。[1]否定用法の「とても」の意味・談話的機能について引き続き研究を行った。否定用法の「とても」は、当該の命題(行為)の不可能性、ありえなさを強調し、その命題を受け入れることを拒否するという話し手志向的な意味・機能を持っており、それらは、非命題レベル(慣習的推意のレベル)で表示されているという点を論証した。また、新たなタイプの否定極性項目として、「反論的否定極性項目」の存在を提案した。研究の内容は、シカゴ言語学会(Chicago Linguistic Society)、2016年度日本英語学会シンポジウム、東海意味論研究会(2016)で発表した。[2]埋め込み環境における感情表出表現の意味解釈について考察した。とりわけ、感情表出用法の「もっと」が態度動詞の補部に埋め込まれた際、どのような視点を持つのか(話し手志向的か主語志向的か)という問題について考察し、埋め込み文内の感情表出的な「もっと」は、主節に話し手志向的なモーダル(根源的)がある場合にのみ話し手志向的になりえるということを論証した。研究内容は、ドイツ言語学会(DGfS)およびLENLS 2016で発表した。[3]引き続き、共同研究者の澤田淳氏と、モーダル(反期待)を表す日本語の指示詞「あの」について考察を行い、とりわけ、反期待を表すモーダル「あの」と、驚きを表すマーカー(mirative marker)との意味的な類似点・相違点について考察した。研究内容は、The 24th Japanese/Korean Linguistics Conferenceで発表した。

プロジェクト全体としては、おおむね順調に進んでいるといえる。これまで、否定用法の「とても」、反期待を表す副詞「かえって・よっぽど」、否定の「もっと」、モーダル指示詞、話題転換用法の「それより」等、語用論レベル(非真理条件レベル)で使われるスケール表現の意味、機能について考察してきたが、少しずつ、スケール性が談話構造とコンテクスト変換性に関してどのような役割を果たしているのかが明らかになってきている。それぞれの現象に関する研究の一部は、国内外の学会、研究会で発表することができたが、今後は、理論面・現象面さらに内容を深め、論文としてまとめることを目指したい。また、昨年度は、Oxford University Pressから出版される専門書(Pragmatic Scalar Modifiers: The Semantics-Pragmatics Interface)の最終原稿を完成させることができた。この本では、「比較」、「少量を表す程度副詞」、「協調表現」、「反期待を表す副詞」の語用論的用法に焦点を当てているが、今回のプロジェクト(語用論的スケール表現の談話構造とコンテクスト変換機能)とも深く関わったものになっている。本プロジェクトの研究内容も反映させた形で出版したい。本研究の目的は、非真理条件的(感情表出的、談話的)スケール表現の談話構造とコンテクスト変換機能を明らかにすることである。最終年度に行った研究の成果は以下の通りである。[1]否定用法の「とても」の意味・談話的機能についての研究を引き続き行った。否定の「とても」は、通常の否定極性項目と異なり、ある命題pが発話状況の中で活性化され、真であることが期待されている中で、話し手がpの不可能性・ありえなさを強調する感情表出的なNPIであるということを明らかにした。研究内容を論文としてまとめ、雑誌に投稿した。[2]日本語の比較表現「それより」と「何よりも」の談話依存的特性について考察した。「それよりも」や「何よりも」は、それぞれ、「話題の変換」や「優先的リスト」といった機能を持ち得るが、「それよりも」と「何よりも」の談話機能の背後には、スケール構造(終点的・非終点的スケール)と一般的な会話の原理が深く関わっているということを論証した。研究の内容を、国内外の学会、ワークショップで発表した。[3]驚きを表す「あの」:共同研究者の澤田淳氏とこれまで行ってきた驚き用法の「あの」の意味について、Japanese/Korean Linguistics Conferenceのプロシーディングズとしてまとめた。また、驚きを表す「あの」が意外性(mirativity)の理論一般に関してどのようなことを示唆しているのかという問題について考察した。意外性を表す表現について新たな類型・意味論的メカニズムを提案し、論文としてまとめ、雑誌に投稿した。本プロジェクトでは、非真理条件的スケール表現の談話構造とコンテクスト変換機能について考察した。
非平衡プラズマの分光研究:天体観測と実験室測定の総合をめざして

1.トカマクプラズマにたいする偏光分光測定が発展し、信頼できる実験結果が得られるようになった。2.偏光分光観測をプラズマ中電子速度分布関数に関連づける理論的枠組みが整備され、ベリリウム様酸素にたいしては、具体的モデルがほぼ完成した。3.短パルスレーザー光によって生成されたプラズマからのスペクトルが再結合プラズマの性質を示し、その偏光観測から低エネルギーの電子速度分布が非等方的であることが発見された。4.電離非平衡高密度プラズマで重要となると予測された新たな原子過程が実験的に検証された。5.太陽観測のためのポラリメーターが高精度のデータを生産するようになり、種々の測定が可能となった。6.超新星残骸プラズマなどについての観測とモデリングが発達し、種々の情報が得られるようになった。7.実験室のプラズマと天体観測されるプラズマの共通性、相違がはっきりしてきた。京都大学のWT-3トカマクに対して偏光分光観測が行なわれ,ヘリウム用炭素,ベリリウムロ用酸素イオンの発光線が偏光していることが見いだされた。これはプラズマの生成、加熱にともなって、電子速度分布が非等方的になっていることを示す。この結果を解析するための道具としてアラインメント衝突幅射モデルが構築されつつある。電通大において、短パルスレーザーによって生成されたプラズマからのヘリウム用フッソの共鳴シリーズ線、および再結合連続光がともに偏光していることが見いだされた。このスペクトルは典型的な再結合プラズマの特徴を示し、後者の偏光は100eV以下の低エネルギー電子が非等方的な分布をしていることを示す。上述のモデルには再結合過程は考慮されていないので、これを取り入れてモデルを拡張する必要性が指摘された。再結合プラズマX線レーザーにおいて励起イオンのポピュレーションが、そこからの直接的な衝突幅射再結合によって大きく影響されることが指摘され、それを考慮に入れると今までミステリ-とされてきたリチウム様アルミニウムレーザー線の大きすぎる利得が説明されることが示された。太陽フレアに対するX線分光観測において、鉄の存在比が時間とともに見掛け上変化する現象が見いだされた。その原因はいまのところ不明であるが、プラズマの時間依存性に起因する電離非平衡が考慮をされていないことがその原因かもしれない。星のX線スペクトルにおける鉄の水素様、ヘリウム様イオンの発光線強度が常識的なモデルからはずれている例が散見される。これも電離平衡プラズマの仮定が成立していないことがその原因である可能性がある。しかしながら、有限な光学的厚さの問題とも関連しているので、未だはっきりした結論は得られていない。1.トカマクプラズマにたいする偏光分光測定が発展し、信頼できる実検結果が得られるようになった。3.短パルスレーザー光によって生成されたプラズマスペクトルが再結合プラズマの性質を示し、その偏光観測から低エネルギーの電子速度分布が非等方的であることが発見された。
振動インテンシティ計測手法を用いた加振源探査技術の開発

静粛な環境に対する要望が高まる中、騒音源の大部分を占める機械の低騒音化が強く望まれている。実際の機械構造においては、騒音の放射源とその騒音を誘起している振動の加振源とが全く異なっている場合がほとんどで、加振源の特定および振動伝達経路の特性把握が、より根元的で有効な騒音低減対策を検討する上で極めて重要となる。本研究により、構造を構成する薄板における振動エネルギ流れを検出し、簡便で確度が高く、かつエネルギ流れの状況を認識しやすい表示で提供することが、ある程度可能となった。本課題における基本技術は、構造の面外振動成分のうち屈曲波により伝達される、単位時間、単位幅当りのエネルギ(振動インテンシティ:Vl)を検出することである。従来の解析法のようにVlを時間平均量として解析していたのでは、時々刻々変化するエネルギ流れの変化を捉えることはできず、有効な情報は得られない。そこで、スペクトル技術において時間変動量を検出するためのエンベロープ手法を導入し、その算出手順を簡略化する基礎式を導くと共に、これに基ずき実測可能な3チャンネルVlピックアップを製作した。構造の曲面に対しては、Vlの表現式に薄板弾性理論を導入することによりその基礎式を導き、実用可能な簡略化を行った。曲面に対しては異方性が顕著であり、特に周方向においては屈曲波の検出に面内振動の検出が必要とされる。この点についても、振動インテンシティが計測可能なシステムを構築した。これらの結果をふまえ、平板理論に基ずく3チャンネル法を実際の構造物に適用した。この際、曲面や周辺部などへの適用限界を屈曲波の波長との関係において明らかにした。これらの手法により、実構造物においても振動エネルギ流れをある程度明らかにでき、本手法が騒音低減対策において有効な技術となり得ることを示した。研究の初年度として,振動インテンシティ測定のための解析基礎式の定式化とその簡略化を行い,はりおよび薄板に対して基礎実験を行うとともに,実機において振動インテンシティの計測を試みました.本年度で得られた主な結果を次のようにまとめる.1.時間変動振動インテンシティの定式化と検出方法振動インテンシティの計測について,これまでの研究では時間平均を行うため時間変動量の検出ができない.本研究ではエンベロープ技術を導入し,振動インテンシティの時間変動量を検出するために,基礎理論の整備と算出式の定式化を行った.振動インテンシティプローブを用いてフーリエ変換やスペクトル技術により時間変動振動インテンシティの検出が可能となった.また,解析する周波数領域の指定ができるため,振動エネルギーの主要成分の抽出が可能となった.2.時間変動振動インテンシティの検出精度と検出限界エンベロープ振動インテンシティの基礎式に基づき,薄板においてその検出を試みた.薄板を衝撃加振し,振動インテンシティのノイズに対する検出限界および検出精度について検討を行い,衝撃加振応答に正弦波の暗振動が重著した場合は,そのS/N比は9dB以上であれば,衝撃振動エネルギーの流れを検出できることがわかった.また,複数の衝撃源が存在する場合は,衝撃応答が測定点に到達する時間間隔は4ms以上であれば,本手法により衝撃応答の分離が可能であることがわかった.3.曲面振動インテンシティの定式化と計測曲面を持つシェル構造物において,振動インテンシティの定式化を行った.有限要素法を用いて複雑の式の簡略化をはかるため,各項の見積計算を行った.また,有限差分法を用いてU字板について振動インテナシティ計測を試みた.解析および測定の結果,振動インテンシティに及ぼす曲面の曲率半径の影響を明らかにし,曲率半径が屈曲波の波長より大きい場合は,曲率の影響を無視でき,平板項のみにより評価できることがわかった.4.振動インテンシティ手法の実機への適用空調機のコンプレッサ外壁の振動インテンシティ分布調べ,加振源探査を行い,曲面構造物においても本手法による加振源探査が有効であることがわかった.静粛な環境に対する要望が高まる中、騒音源の大部分を占める機械の低騒音化が強く望まれている。

これらの結果をふまえ、平板理論に基ずく3チャンネル法を実際の構造物に適用した。この際、曲面や周辺部などへの適用限界を屈曲波の波長との関係において明らかにした。これらの手法により、実構造物においても振動エネルギ流れをある程度明らかにでき、本手法が騒音低減対策において有効な技術となり得ることを示した。振動インテンシティ測定に関して研究の初年度では解析基礎式の定式化や基礎実験を行ったが,本年度では加振点周辺や不連続な段差付近の振動インテンシティの計測を行った.また,エンベロープ手法を用いて乗用車ドアパネルにおける時間変動振動インテンシティの計測を試みた.本年度で得られた主な結果を以下にまとめる.1.加振点付近の振動インテンシティの計測と近似手法の適用域振動インテンシティ計測の基礎式には空間3次微分が含まれるため,遠距離,自由振動場を仮定した近似法がよく用いられる.本研究では加振点付近の振動インテンシティについて有限差分法を用いた場合と近似法を用いた場合と比較し,加振点から1/4波長石離れた場所では簡便な近似法は精度よく振動インテンシティを検出できることを明らかにした.2.段差付近の振動インテンシティの計測段付き平板において段差付近の振動インテンシティの計測を行い,段差比による振動エネルギーの反射率への影響を調査した.段から加振点の位置が一定である場合,反射率は周波数にも影響されることがわかった.また,段差付近の振動インテンシティを計測する際,段差からの距離について,加振側に1/4波長,その反対側に1/2波長以上を離れていれば,遠距離場と見なしてよいことをわかった.3.U字板の湾曲部における振動インテンシティの計測有限差分法を用いてU字板について振動インテンシティ計測を試みた.2個の加速度センサーを用いてU字板の湾曲部の接線方向の振動を検出することにより,解析基礎式の曲率項を考慮したより精度の高い振動インテンシティ計測が可能であることがわかった.また,周波数によってU字板上の振動インテンシティベクトル分布が異なることが実験で確認された.4.自動車ドアパネルにおける時間変動振動インテンシティの計測と振動エネルギーの可視化これまでの研究では時間平均を行うため時間変動量の検出ができない.本研究ではエンベロープ手法を用いて,自動車ドアパネルにおける時間変動振動インテンシティの計測を試みた.この手法により,ドアパネル上の振動エネルギー流れの時間変化を把握することができた.振動エネルギー流れの可視化によって自動車ドアパネル上の振動エネルギーの伝達経路および加振源探査を行った.静粛な環境に対する要望が高まる中、騒音源の大部分を占める機械の低騒音化が強く望まれている。実際の機械構造においては、騒音の放射源とその騒音を誘起している振動の加振源とが全く異なっている場合がほとんどで、加振源の特定および振動伝達経路の特性把握が、より根本的で有効な騒音低減対策を検討する上で極めて重要となる。本研究より、構造を構成する薄板における振動エネルギ流れが検出し、簡便で確度が高く、かつエネルギ流れの状況を認識しやすい表示で提供することが、ある程度可能となった。本課題における基本技術は、構造の面外振動成分のうち屈曲波により伝達される、単位時間、単位幅当りのエネルギ(振動インテンシティ:Vl)を検出することである。