hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
時間分解Ｘ線回折による電子多自由度系遷移金属酸化物の動的機能性発現機構の解明

前年度にPF-ARにて高度化したピコ秒時間分解測定システムを利用することにより、ナノ秒領域におけるスピン状態ー軌道ー構造の動的相関ダイナミクスの観測に成功した。これらの結果から、フェムトーピコ秒領域の初期過程におけるスピン・軌道秩序と構造の相関が、ナノ秒領域で観測される巨視的な電子・構造相転移へと発展する過程で重要な役割を果たしていることか示唆された。また、放射光を利用してで得られた結果を基にSACLAにてフェムト秒時間分実験を実施し、フェムトーピコ秒領域における構造及びスピン・軌道秩序状態が相関した光誘起初期ダイナミクスの観測に成功した。これらの実験結果から、光励起直後に生じるスピン・軌道秩序状態の変調が引き金となって、数ピコ秒の時間スケールで構造や秩序状態が協同的相互作用により巨視的な相転移へと発展する過程が明らかとなった。本年度に得られた実験結果に基づき、放射光とX線自由電子レーザーを相補利用して、ペロブスカイト型コバルト酸化物LaCoO3薄膜におけるフェムト秒からナノ秒領域にわたる過渡的な構造と秩序状態変化ダイナミクスの直接観測を目指す。構造変化に敏感に応答するブラッグ反射回折点から、光励起状態と熱平衡状態との構造の違いを明確に判断する。また、コバルトK吸収端のプリエッジに合わせた7.7 keVのX線エネルギーで軌道秩序由来の超格子反射回折点の過渡変化を検出することにより、磁気及び軌道秩序の発現に直結するコバルトd軌道のeg電子のダイナミクスをサイト選択的に直接観測する。さらに、光誘起相転移現象の特徴である「協同的電子ー格子相互作用」を経て巨視的な相転移へと成長する過程を、過渡変化の励起密度依存性を精密に評価することにより、詳細に追跡する。これらの実験で得られた結果を取りまとめ、強相関電子系における光励起状態とその電子・構造・秩序ダイナミクスの全貌およびそれに付随する動的機能性発現過程を明らかにする。主に出張予定が都合により一部キャンセルとなったため、次年度使用額が生じた。その分、次年度にレーザー用光学部品の購入に使用予定である。
項書換えの合流性解析とその応用

項書換えシステムは定理自動証明や仕様記述言語の基盤理論であり、演繹や計算は等式変形による答えの網羅的な探索として実現される。そのため計算結果が必ず一意に定まることを保証する合流性は、効率な計算の実現に大切な性質である。本研究では合流性の証明手法とその応用に取り組み以下の成果を得た:(1)可換性分解、危険対解析、E単一化に関する技法を開発・発展させ、強力な合流性解析を実現した。(2)それらの知見の応用として、定理自動証明の基盤理論である抽象完備化の正当性についての簡潔な証明、(3)さらに計算を効率的に行うための基本正規化定理を得た。インスブルック大学、名古屋大学のグループと共同研究を行い次の4つの成果を得た。現在の合流性解析における困難な問題の1つは、結合律・交換律を含むシステムの解析である。その合流性の自動解析に必要になるAC停止性の自動証明手法を開発した。この成果を取りまとめた論文は国際会議FLOPS 2014に採択された。E単一化および定理自動証明の基盤技術であるKnuth-Bendixの完備化(1970)について共同研究を行い、現在教科書で採用されている標準の証明よりはるかに簡潔な証明を発見した。定理証明システムや計算機代数システムの理論基盤を刷新するものと期待している。この成果は国際会議ITP 2014で発表予定である。さらに、項書換えシステムの計算過程を解析する手法を開発した。合流性・停止性・計算量解析など様々な性質の検証技法への応用が期待される。この成果はRTA-TLCA 2014で受理された。また次年度の課題の1つを前倒して行い、合流性の主要2定理(Rosen 1973, Knuth and Bendix 1970)と可換性定理(Toyama 1988)を左線形システムの場合に統合する萌芽的な定理を得た(IWC 2013で口頭発表)。最後に、学会活動について。第2回合流性に関する国際ワークショップ(IWC 2013)を主催、また合流性の自動解析ツールの国際コンペティション(CoCo 2013)をインスブルック大学・東北大学と共催した。インスブルック大学、名古屋大学のグループと共同研究を行い次の三つの成果を得た。現在の合流性解析における困難な問題のひとつは、足し算や掛け算、文字列の連接に代表されるような結合規則や交換規則を含むシステムの解析である。単一化理論と可換性(合流性を一般化した性質)の研究を行い、それらの規則を含む左線形システムに対して、極めて有効な合流性解析の手法を確立した(国際会議CADE-25に論文採択済)。可換性の研究を応用することで、関数型言語の遅延評価の基礎になっている正規化定理に対し簡潔な証明を与えた。この成果と、平成25年度に発表した計算量解析のための手法(RTA-TLCA 2014)を組み合わせることで、基本正規化定理という遅延評価実装に有効な枠組みを構築した(国際ワークショップIFIPWG 1.6の招待講演として発表、国際会議RTA 2015に論文採択済)。最後に学会活動について。7月にウィーンにおいて3回目となる合流性の自動解析ツールの国際コンペティション(CoCo 2014)をインスブルック大学・東北大学と共催した。また合流性問題の公開データベースCopsの開発・運営を行っているが、そのバックエンドシステムの刷新を行った。項書換えシステムはプログラムの実行や定理自動証明の演繹を扱う計算モデルであり、関数型言語や定理証明システムの基盤理論として用いられている。項書換えの合流性は計算結果の一意性を保証する応用において重要な性質であり、その性質を自動的かつ効果的に解析する理論的枠組みと自動化手法の確立は、現在の合流性研究における焦点となっている。本年度(平成27年度)、私たちの研究グループは次に挙げる合流性解析のための理論的成果と、合流性の応用に関する萌芽的成果を得た。まず理論的成果について。前年度(平成26年度)、項書換えシステムの合流性をそのサブシステムの可換性から証明する枠組みを構築、その有効性を示した。しかし一方で、可換性がシグネチャ拡張に対して保存されないという問題が判明した(CADE 2015)。この非保存性は本枠組みの足枷になる懸念事項であった。本年度、問題を解決すべく研究を行い、左線形の書換えシステムではこの問題が生じないことを突き止めた(IWC 2015)。左線形以外で可換性が成立することはほとんどないため、実用上の問題は解決を迎えた。応用に関する成果ついて。合流性に基づく構文解析は断念したが、そこでの知見を形式言語理論に適用した結果、包含関係の決定問題に応用できることが判明した。与えられた正則言語を包含するかを多項式時間で決定できる文脈自由法のクラスを発見した。この応用は今後も調査を続ける予定である。最後に学会活動について述べる。8月にベルリンにおいて4回目となる合流性の自動解析ツールの国際コンペティションCoCo 2015を開催した。これはインスブルック大学・東北大学・名古屋大学との共同開催である。コンペティションの模様と結果はウェブサイト上で一般公開されている。前年度に引き続き、そのプレゼンテーション機能強化のため、バックエンドシステム開発・刷新を行った。

そのため計算結果が必ず一意に定まることを保証する合流性は、効率な計算の実現に大切な性質である。本研究では合流性の証明手法とその応用に取り組み以下の成果を得た:(1)可換性分解、危険対解析、E単一化に関する技法を開発・発展させ、強力な合流性解析を実現した。(2)それらの知見の応用として、定理自動証明の基盤理論である抽象完備化の正当性についての簡潔な証明、(3)さらに計算を効率的に行うための基本正規化定理を得た。合流性解析の応用は本プロジェクトの大きな柱である。当初、構文解析への応用を目指していたが、予定していた方法では上手く実現できないことが判明し、現時点ではこの応用実現は難しいと考えている。一方、当初応用研究として意図していなかった完備化や計算戦略の分野において、先述の大きな成果を得た。これは前者を補って余ると思われる。合流性解析、単一化の研究は成果を挙げており順調である。項書換え単一化自動化の研究、および合流性自動解析とその理論研究を重点的に行う。前者に関してはインスブルック大学、後者に関しては名古屋大学の研究協力者と連携して行う。研究会合での検討において、合流性解析の鍵となる危険対の性質について発見があったため、次年度に合流性解析に関する研究課題の1つを前倒した。一方で、課題の優先順序の変更により予定していた構文解析の研究は年度内に完了しなかった。引き続き、構文解析の研究に取り組む。来年度の中心テーマになる合流性解析については、非線形項書換えに関する合流性研究のエキスパートである大山口教授(名古屋大学)を研究協力者に迎え、研究に取り組む。また、合流性解析ツールの効率性・利便性向上には高速な(相対)停止性解析が必要になることが、今年度の研究において明確になった。効率的な停止性解析の実現を図る。
オキシ水酸化鉄の光自己還元により発現する新規機能の開拓と機構解明

本研究では、ユビキタス元素であり、無毒かつ環境への親和性が高い鉄を原料としたFeOOHの新しい光機能性に着目し、その機構を解明することで、環境浄化とエネルギー生成を兼ね備えた材料開発の研究の基盤を確立することが目的である。FeOOHを用いた光水素生成反応と酸素量の関係とフォトン・フェントン反応を利用した水素生成反応を調査した。低酸素条件下ではほとんど水素が発生せず、酸素濃度に対して水素生成速度が加速することが分かった。また、酸素消費量と水素生成量に相関があり、酸素消費1 mmolに対して水素0.15 mmolが生成することが分かった。また、酸素存在下では発生するOHラジカル量が増加することが分かった。鉄イオンをメタノール水溶液に入れた場合においても水素発生が可能であり、溶液の鉄イオンがフォトン・フェントン反応を引き起こすことが分かった。メタノール、エタノール、プロトン、ヘキサノールなどの第一級アルコールおよびシュウ酸を反応溶液として用い水素生成が可能であるかを調査した。また、FeOOHの高活性化を目指すためNi2+,Mg2+をFeOOH内にドープし水素生成能が向上するかを調査した。使用した全てのアルコールにおいて水素生成が可能あることが分かった。シュウ酸を犠牲剤として使用した場合、溶解させるシュウ酸量が多くなると水素生成量が低下し、反応前後でFeOOHの構造を保つことができないことがわかった。Ni2+, Mg2+をFeOOH内にドープした場合、水素生成能が低下することが分かった。2価金属をFeOOHにドープした場合、活性が低下する可能性を示唆する結果となった。研究成果の再現性の確認、およびドーピングによる影響について調査することができた。引き続き調査を続けることで、メカニズムを解明する次の段階へと研究を進めることができた。FeOOHを電極として光電気化学測定を行う。測定の条件は、最適条件を適用し、さらに同位体試薬やガスを用いて実験を行う。実験中に生成した反応物についてガスはGC-TCD、GC-MS、溶液中は液体クロマトグラフィー(HPLC)で測定評価する。さらに、フラットバンド電位を測定することで伝導帯を見積もる。FeOOH表面で起きている反応(自己還元、水素生成、錆の自己生成)について明らかにする。さらに、これまでの実験から得られた最適条件下において模擬有機系廃液からの水素生成について評価する。工場からの廃液を想定し、メタノール、イソプロピルアルコール、ジメチルスルホキシド、シュウ酸を模擬有機系廃液として検討し、作製したFeOOHを用いて水素生成能を調査する。さらに水分解光触媒による水素、酸素生成システムと組み合わせることを検討し、水分解により生成した酸素をFeOOH系(有機系廃液からの水素生成システム)で消費することで、最終的には水素ガスのみを取り出す新しい光エネルギーを用いた水素生成システムの構築について可能性を調査していく。FeSO4・7H2O(3g)を100 mlの水に入れ、スターラーにより撹拌し溶解させた。その後pH6になるようにアンモニア水で調整し、80oC、4時間の条件で加熱し茶色い沈殿物を得た。得られた沈殿物を洗浄した後に、60oCの乾燥機で24時間乾燥させることでFeOOHを得た。水素反応測定条件は水36 ml、メタノール4 ml、FeOOHを50 mg反応容器に入れHg-Xeランプを照射しガスクロマトグラフィーにより水素発生量を測定した。作製したFeOOHはpH2という酸性条件下で高い水素性性能を示し、光触媒の標準的な試料として用いられている酸化チタン(Degussa p25)と比べ高い値を示した。水素生成量と反応容器内に含まれる酸素量を時間に対して調査したところ、水素が生成するにつれて酸素量が減少していることが分かり、無酸素条件下では水素生成能が低下した。これまでの結果からFeOOHが自身の光還元によりFe, FeO, Fe3O4などに変換され、これらの鉄系物質が酸性条件下で水素を発生してFe3+に戻り、反応後のFe3+は酸素と反応し再びFeOOHが生成されると考えている。そのため無酸素条件下ではFe3+がFeOOHに戻ることができず、水素発生能が低下したと考えられる。また、メタノール以外のエタノール、プロパノール、ヘキサノールなどのアルコールを用いた場合でも水素を得られることが分かった。本研究の結果はから、我々の身の回りにある錆(FeOOH)と太陽の光から水素を持続的に得る新しい水素生成システムを構築できる可能性を示している。研究成果の再現性の確認、および結晶相、反応環境条件下による影響を効率よく調査できたことで、メカニズムを解明する次の段階へと研究を進めることができた。

メタノール、エタノール、プロトン、ヘキサノールなどの第一級アルコールおよびシュウ酸を反応溶液として用い水素生成が可能であるかを調査した。また、FeOOHの高活性化を目指すためNi2+,Mg2+をFeOOH内にドープし水素生成能が向上するかを調査した。使用した全てのアルコールにおいて水素生成が可能あることが分かった。シュウ酸を犠牲剤として使用した場合、溶解させるシュウ酸量が多くなると水素生成量が低下し、反応前後でFeOOHの構造を保つことができないことがわかった。Ni2+, Mg2+をFeOOH内にドープした場合、水素生成能が低下することが分かった。2価金属をFeOOHにドープした場合、活性が低下する可能性を示唆する結果となった。研究成果の再現性の確認、およびドーピングによる影響について調査することができた。引き続き調査を続けることで、メカニズムを解明する次の段階へと研究を進めることができた。・水素生成能の評価メカニズムを明らかにするために、同位体試薬(D16O2、H218O、メタノール-d4)またはガス(18O2)を用いた実験を行う。光反応セルから生成したガスを評価するガスクロマトグラフィー(GC-TCD)および質量分析ガスクロマトグラフィー(GC-MS)までの経路を連続的に繋ぎ、正確に定量することが重要であるため、光反応セルの設計および実験系の構築を行う。また、これまでの予備実験により、FeOOHの光照射による水素生成活性は、光反応セル内の雰囲気(温度、圧力、酸素濃度、水溶液のpH、水溶液中に含まれるメタノール濃度)や照射する光の波長と強度に影響を受けることが分かっている。そこで、これらの条件を変えて水素生成能を調査し、最適な条件を見つけ出す。・波長依存性上記の水素生成能の評価で得た最適条件下において、カットフィルターやバンドパスフィルターを用いて単波長をつくり、その時の水素生成量から量子効率を算出し、作製したFeOOHの波長依存性を明らかにする。FeOOHを電極として光電気化学測定を行う。測定の条件は、最適条件を適用し、さらに同位体試薬やガスを用いて実験を行う。実験中に生成した反応物についてガスはGC-TCD、GC-MS、溶液中は液体クロマトグラフィー(HPLC)で測定評価する。さらに、フラットバンド電位を測定することで伝導帯を見積もる。FeOOH表面で起きている反応(自己還元、水素生成、錆の自己生成)について明らかにする。さらに、これまでの実験から得られた最適条件下において模擬有機系廃液からの水素生成について評価する。工場からの廃液を想定し、メタノール、イソプロピルアルコール、ジメチルスルホキシド、シュウ酸を模擬有機系廃液として検討し、作製したFeOOHを用いて水素生成能を調査する。さらに水分解光触媒による水素、酸素生成システムと組み合わせることを検討し、水分解により生成した酸素をFeOOH系(有機系廃液からの水素生成システム)で消費することで、最終的には水素ガスのみを取り出す新しい光エネルギーを用いた水素生成システムの構築について可能性を調査していく。
特別支援教育における指導情報蓄積と協働指導を目的としたWebシステムの構築

教育現場での児童問題行動をWebカメラで記録し,事例データをWeb上で蓄積・共有可能な特別支援教育事例データベース・システムを開発した.システムの利点は,以下のとおりである.(1)Webカメラは授業中,ワイヤレスマウスにより記録が開始されると,20秒間遡りビデオ記録をサーバに蓄積する.これにより,通常突発的に起こる児童の問題行動をタイミング良く記録できる.(2)Webカメラで記録されたビデオ記録により,記憶が不確かな場合でも,問題行動を電子カルテに明確に記述することができる.(3)システムには最大4台のWebカメラが接続でき,問題行動を複数の角度から記録できる.これにより,単一の角度からのみでは記述が難しい問題行動についても電子カルテに明確に記述することができる.教育現場での児童問題行動をWebカメラで記録し,事例データをWeb上で蓄積・共有可能な特別支援教育事例データベース・システムを開発した.システムの利点は,以下のとおりである.(1)Webカメラは授業中,ワイヤレスマウスにより記録が開始されると,20秒間遡りビデオ記録をサーバに蓄積する.これにより,通常突発的に起こる児童の問題行動をタイミング良く記録できる.(2)Webカメラで記録されたビデオ記録により,記憶が不確かな場合でも,問題行動を電子カルテに明確に記述することができる.(3)システムには最大4台のWebカメラが接続でき,問題行動を複数の角度から記録できる.これにより,単一の角度からのみでは記述が難しい問題行動についても電子カルテに明確に記述することができる.【成果の内容】当該年度は計画に準じてシステム構築および,システムの教育現場での試験的運用を実施した.構築したシステムは,複数教育現場の端末コンピュータに構築した「Webカメラ制御・サブシステム」と,大学のサーバーに構築した「データベース・サブシステム」から構成され,この2つのサブシステムはWebを介して連携する.システムの利点は,以下のWebカメラによる事例記録機能を持つことである。(1)Webカメラは授業中,ワイヤレスマウスにより記録が開始されると, 20秒間遡りビデオ記録をサーバーに蓄積する.これにより,通常突発的に起こる児童の問題行動をタイミング良くビデオ記録できる.(2)Webカメラで記録されたビデオ記録により不確かな記憶に頼ることなく,問題行動を明確に電子カルテに記述することができる.(3)システムには最大4台のWebカメラが接続でき,問題行動を複数の角度から記録できる.これにより,複雑な問題行動に対し欠如・間違いなく,具体的・詳細に問題行動を電子カルテに記述することができる.(4)システムには事例として,ビデオ記録と電子カルテが蓄積され,問題行動を分析し指導方法の改善を検討するための電子掲示板とともに教師らが共有することができる.本システムの利点(1)(3)を評価実験により明らかにし,さらに教育現場でシステムを試験的に運用することで利点(4)を確認した.【成果の意義】2007年度に開始された特別支援教育においては,支援対象児童に対する学習指導の方法や問題行動への対処といった,教育的支援に関する具体的な指導情報の共有とその手法の確立が喫緊の課題である.しかしながら,対象児童の指導記録はその問題行動の多様性ゆえに記述し難く,テキスト等の記述のみでは現場で生じた事例の相互提供およびその指導情報を共有することは困難である.本研究成果は,現場教員および児童支援者が分散した視点からのビデオ記録を含めた情報共有・蓄積を可能にするものであり,特別支援教育に対する情報システムによる支援,およびその実践データ蓄積の意義は大きい.特別支援教育における支援対象児童の問題行動は多様かつ複雑であり,テキスト・データのみでは正確に記述することが困難な場合が多い.当該研究では,教育現場での児童問題行動をWebカメラで記録し,事例データをWeb上で蓄積・共有可能な特別支援教育事例データベース・システムを構築した.システムの利点は,以下のとおりである.(1)Webカメラは授業中,ワイヤレスマウスにより記録が開始されると,20秒間遡りビデオ記録をサーバに蓄積する.これにより,通常突発的に起こる児童の問題行動をタイミング良く記録できる.(2)Webカメラで記録されたビデオ記録により,記憶が不確かな場合でも,問題行動を電子カルテに明確に記述することができる.(3)システムには最大4台のWebカメラが接続でき,問題行動を複数の角度から記録できる.これにより,単一の角度からのみでは記述が難しい問題行動についても電子カルテに明確に記述することができる.評価実験によりシステムの有用性を示し,実際の教育現場での運用においてシステムの実用性を確認した.特別支援教育は2007年度から開始されたばかりであり,支援を必要とする児童に指導を行う小・中学校の教師や,障害児教育の専門知識を持つ特別支援学校の教師ですら,明確な指導ノウハウを持っていない場合が少なくない.当該研究で構築したシステムに蓄積された事例データに対して,教師らが協働した指導方法の検討を行うことで,一人の教師だけでは解決できない事例に対する指導方法の作成を試みている.また,このような教師らの協働において,支援を必要とする児童に対するより良い指導方法の習得,および特別支援教育そのものに対する理解の推進と知識共有が期待できる.そして,作成された指導方法を,実際の指導に反映させた効果を逐次データベースに登録することにより,問題行動に対する指導方法およびその効果の蓄積が可能である.
水素ガス製造技術の高度展開を図るメタルハニカム型構造体触媒 反応場の創製

新規な水素製造システムの構築を目的として,ゾル-ゲル法と無電解めっき法の組み合わせによりステンレスフィンを担体としたハニカム型ニッケル系触媒システムを構築した。得られた触媒システムはメタンの水蒸気改質反応に対して高い改質特性を示し,平衡転化率に近い水素製造能力を示した。また,金属壁を隔てた燃焼反応との同時進行システムも構築した。この組み合わせ反応システムは,伝導伝熱による発熱エネルギーの迅速な供給を可能とし,大幅な水素製造能力の向上をもたらした。本研究は、メタルハニカムを担体とする構造体触媒で水素製造用のメタン改質触媒と後段のCO除去触媒を創製し、この触媒の高い伝熱性を利用して外壁面より触媒燃焼で熱エネルギーを供給するヒートコンバインド型触媒反応システムを構築することで、新世代型の触媒反応システムを創製するものである。今年度は、メタンの水蒸気改質用とCO除去反応用、および触媒燃焼用の各種ハニカム型構造体触媒の調製・性能評価を行ない、それらを用いて目的の反応システムを構築し、反応特性や伝熱特性、熱エネルギーの利用特性や効率を評価した。その結果、以下の成果が得られた。1.ゾルーゲル法と無電解めっき法により、メタルハニカム担体上に水蒸気改質用のNi/Al_2O_3系構造体触媒と触媒燃焼用のPd/Al_2O_3系構造体触媒の調製に成功した。そして、調製した改質触媒は、コンパクトなスペースでもかなり高速で高いメタン改質活性(ほぼ平衡転化率に近い性能)を示すことや、その触媒特性は助触媒(CeやZr)添加で一層向上すること、そして触媒劣化が小さいことを明らかにした。また、Pd/Al_2O_3系構造体触媒はメタン燃焼反応に対して高い燃焼活性を示すことも明らかにした。2. CO除去反応としてメタネーション反応を取り上げ、ゾルーゲル法と無電解めっき法によりメタルハニカム担体上にNi-Ca系触媒を調製することに成功した。調製した構造体触媒は比較的厳しい条件下(高SV、低H/C比でも高いメタネーション活性を示し、触媒劣化が少ないことを明らかにした。3.得られた触媒や知見を駆使し、メタンの水蒸気改質場に触媒燃焼場を組み合せたヒートコンバインド型反応システムを製作した。このシステムは、燃焼側からの熱エネルギーの供給が効率的であり、熱の相互利用効率も良好であることがわかった。そのため、システムの駆動に係わる電気エネルギーを化学エネルギーで確実に賄えることができ、本研究の目的の実現に向けて有意義な示唆が得られた。H23年度は、得られた成果をもとにシステムのさらなる詳細な特性評価を実施すること、またCO除去場と燃焼場を組み合わせたヒートコンバインド型反応システムを構築する予定である。本研究は,メタルハニカムを担体とする構造体触媒で水素製造用のメタン改質触媒や後段のCO除去触媒を創製し,この触媒の高い伝熱性を利用して外壁面より触媒燃焼で熱エネルギーを供給するヒートコンバインド型触媒反応システムとすることで,プロセス強化(PI)技術を組み込んだ新世代型水素製造システムの構築と,その工学的知見の集積を目的としている。昨年度には,メタン改質反応やCO除去反応,触媒燃焼反応用のハニカム型構造体触媒の調製とその性能評価を完了している。また,反応システムの構築も終了している。そこで本年度は,構築した反応システムの改質特性や伝熱特性を中心に研究を実施した。加えて,熱力学的観点からの熱エネルギーの利用特性や効率性を評価した。成果を以下にまとめる。1.ヒートコンバインド型触媒反応システムは,改質場(吸熱)と触媒燃焼場(発熱)間の伝熱速度とそれぞれの反応速度の関係がシステム特性に大きく影響し,構築した触媒系ではNi/Al_2O_3系改質触媒とPd/Al_2O_3系燃焼触媒の組み合わせが最も適していた。また,改質側の反応条件や燃焼側の反応条件の変化がシステム特性に及ぼす影響についても精査した。2.燃焼側の原料ガス種の選定もシステム特性に大きく影響を及ぼしており,燃焼速度がマイルドなメタン種が最も適していた。その理由として,燃焼場側からの熱エネルギーの供給が局所的な分布とならず改質場全体が伝導伝熱によって均一的に加熱されるためであることを考察した。3.反応システムの熱エネルギー利用の効率性について,全体のエンタルピー(熱力学第一法則)とエクセルギー(熱力学第二法則)による熱力学的評価から,燃焼反応との組み合わせは工業的に実施されている電気炉や火炎バーナーなどの外部加熱方式に比べ,有効エネルギー利用率が大きいことを明確にした。特に,高い温度領域においてその有効性が顕著となることを明らかにした。本研究は,効率的な熱交換性と迅速な負荷応答性を可能とする構造体触媒システムの採用と,外壁面からの触媒燃焼方式で反応場を加熱するヒートコンバインド型システムの採用によって,プロセス強化(PI)技術を組み込んだ新世代型水素製造システムの構築を行なうものである。

昨年度までに,目的とする水素製造用の構造体触媒やヒートコンバインド型反応システムの構築,そして基本的な構築システムの特性評価は完了している。最終年度のH24年度は,システムの反応特性や伝熱特性に関するさらなる検討を行なうとともに,構造体触媒の詳細な物性測定や熱力学的視点からのシステム効率性の評価を行ない,今後のシステム設計に対する指針を検討した。成果を次にまとめる。1.水素製造用構造体反応場の創製法として開発したゾルーゲル法と無電解めっきの組み合わせ技術は,市販の工業用改質触媒の性能を上回る水素製造能を反応場に付与した。さらに,この技術は厳しい改質条件下でも高い炭素析出耐性を付与し,コンパクトで高性能,かつ安定した改質反応場の創製が実現できることを明らかにした。2.構築したヒートコンバインド型改質システムのエクセルギーとエンタルピー評価を様々な反応条件で評価したところ,本システムの熱エネルギー利用の効率性は,通常の電気炉加熱方式と比較してその有効エネルギー利用率が大きいことを明らかにした。特に,高温条件を必要とする炭化水素改質においてその有効性が発揮されることがわかった。3.今回開発したゾルーゲル法と無電解めっきによる構造体触媒の創製技術は他の反応系に適用でき,メタンのドライリフォーミングやメタン分解反応,COの選択酸化反応などに応用したところ,いずれの反応に対しても工業触媒や報告例触媒よりも高い活性と安定した機能性を与えることがわかった。ヒートコンバインド型反応システムの展開性が広がる知見が得られた。ハニカム構造体型の改質触媒や燃焼触媒の創製とその性能評価がかなり順調に進み,システム特性の評価が予定したスケジュールより早い期間から実施できた。また,特性評価法としてのエクセルギーとエンタルピーの導入は,化学反応性と伝熱特性に関する評価に加え,システム特性に関するより貴重な情報を得ることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度にあたるH24年度は,(1)構築した反応システムの理論的解析を行なうための数値シミュレーターを完成(プログラムの骨子はH23年度に完成)し,それを駆使した熱エネルギー利用効率の理論的評価や,(2)CO除去場と燃焼場を組み合わせてのシステム特性の評価を実験面と理論面から実施する。そして,(3)実際にヒートコンバインド型触媒反応システム構築にむけた提言を行なう予定である。
赤外レーザ顕微鏡による線虫単一細胞での遺伝子発現制御系の確立

本研究の目的は、「細胞に優しい」赤外レーザ照射顕微鏡と熱ショックプロモーター(hsp16.2)を利用して、モデル動物である線虫C.elegansにおいて「いつでも、どこでも、簡単に」目的の遺伝子(産物)を発現させる実験系を確立することである。このために、1)赤外レーザ照射条件の適正化、2)持続的な遺伝子発現を可能とする誘導系の開発、3)誘導可能な遺伝子発現抑制系の開発、を試み、以下の結果を得た。1)照射条件の適性化表皮細胞以外に神経細胞、体壁筋細胞、および中胚葉性の生殖巣細胞(DTC)での発現誘導を検討し、適切な条件を決定した。2)継続的遺伝子発現を可能とする誘導系の開発生体内遺伝子組換え系である酵母FRP/flippaseシステムを線虫で立ち上げ、熱ショックによるflippase発現誘導を介した恒常的プロモーター下流decoy配列の切り出しにより、体壁筋細胞で長時間(数日)に亘る遺伝子発現誘導に成功した。3)発現抑制系の開発RNA干渉(RNAi)必須因子であるrde-1とFeeding法を組み合わせた遺伝子発現抑制系を利用することにして、rde-1変異体背景でのrde-1発現誘導による単一細胞での遺伝子発現抑制を試みたが、GFP発現を指標とする限り抑制効果が見られなかった。これはrde-1の一過性発現ではRNAiには不十分であるためと考え、今後、2)の「継続的遺伝子発現系」と組み合わせた実験系を作製することにした。本研究の目的は、「細胞に優しい」赤外レーザと熱ショックプロモーターを利用して、モデル動物である線虫C.elegansにおいて「いつでも、どこでも、簡単に」目的の遺伝子(産物)の発現を制御する実験系を確立することである。本年度は以下の成果を得た。1)赤外レーザ照射条件の適性化熱ショックプロモーター下流にGFPをつないだトランスジーンを持つ線虫系統において、表皮細胞の一種であるseam cellを対象に照射実験を行った。レーザ出力と照射時間を系統的に変化させて、照射による熱ショック反応の誘導効率および赤外レーザ照射が細胞にあたえる影響を調べた。その結果、1秒60秒の時間範囲で、熱ショック反応を50%以上の効率で誘導できる条件が存在することがわかった。これらの条件下ではseam cellは照射後に正常に分裂し分化し、照射が細胞障害を引き起こさないことがわかった。2)検出系の改良hsp16.2::EYFP、hsp16.2::EC:FPを構築し、これを持つトランスジェニック系統を作成した。3)誘導可能な遺伝子発現抑制系の開発赤外レーザ/熱ショックプロモーターによりヘアピン構造のRNAを発現させて遺伝子発現を抑制することを試みた。ヘアピンRNA発現用ベクターとしてWormgate2を利用してGFP発現系統でのgfp (RNAi)を試みたが、GFP蛍光は減少しなかった。GFP蛋白質の安定性が高いため一過性のdsRNA発現によって蛋白質量が減少しなかった可能性がある。そこで不安定化GFP発現系統での再実験をおこなっている。
血管の力学的特性と構造を再現したバイオモデリングの開発

当該年度は、主に以下の3項目について研究を進めた。1.拍動条件下におけるチューブ型PVA-H血管バイオモデルの伝達特性の評価PVA-Hバイオモデルのためにカスタマイズされた流路を作製し、応力ひずみ曲線における非線形性とコンプライアンス特性、及び圧力の伝達関数を測定して、既に報告されている血管の傾向と比較することで評価した。PVA-Hは他バイオモデル材料と比べ、より血管に近い伝達特性を示すことが分かり、これを論文とした。生体内に近い表面摩擦特性と血管と近似した力学的特性を有するPVA-Hを利用し、血管内治療用デバイスに用いられる医療合金の摩擦特性を、ball-on-disc型トライボメータを用いて行った。荷重条件はステント使用を仮定したものとし、潤滑剤には水を使用した。合金にはCr系合金とTi系合金それぞれ2種類を用いた。結果、血管内治療デバイスを使用する程度の低速度領域において、Cr系合金とTi系合金で摩擦係数が異なることが示された。また、この相違は合金の表面に展開されている不動態による表面特性に依存する傾向を見いだした。これは血管内治療用デバイスのみならず、全ての医療用器具のデザインに影響を与える重要な結果であると考え、現在論文として投稿中である。3.Dip-coating法を利用したPVA-Hの壁厚制御システムの構築と評価溶液から引き上げた後、10°C以下の環境下で3次元的に鋳型を回転させながら壁厚制御されたPVA-Hをゲル化させるシステムを構築した。これを使用することで、従来のDip-coating法と同様の理論で複雑な形状を有する鋳型にPVA-Hを形成させることが可能であることが示唆された。Dip-coating法を利用することで基板に厚さ20-50μm程度で壁厚を制御できることを明らかにした。この際、coatingに用いるPVA溶液の粘度と壁厚に相関性が見られたこと、Dipping回数に対して線形的に壁厚が増大することから、バイオモデリングの壁厚を制御するためのシステム開発に極めて有用な知見を得たものと考えられる。チューブ形状のPVA-Hバイオモデリングを作製し、拍動流を与えてその壁や内圧の挙動を観測した。コンプライアンスは血管の低血圧領域におけるものと同様の値を示すに留まったが、拍動の周波数によって圧力の伝達関数が変化し、その変化率は従来のバイオモデリングの材料よりも血管に近似するものであることが分かった。
音楽を語る技術：パラテクストの要素から17世紀イングランドの音楽理論書を読み解く

本研究では,17世紀初頭のイングランドの音楽理論書を対象とし,当時の創作原理の視角から,特にその「パラテクスト要素」に注目して,比較研究を行なう。そして,音楽理論書というひとつの書物のなかで,どのように著者たちが情報管理を行ない,音楽について効果的に語るための技術を駆使したのか解明することを試みる。
海馬領域から聴覚連合野への軸索投射様式の形態学的解析

海馬体で情報処理された記憶信号が聴覚連合野にフィードバックされる経路には、CA1、海馬台を通り、前海馬台、傍海馬台、脳梁膨大後皮質を経由する複数の皮質性投射路がある。本年度はラット前海馬台内の連合線維の投射様式についてWGA-HRPおよびPHA-L注入法を用いて調べ、以下のことを明らかにした。1)前海馬台の連合性および交連性結合細胞の大半はII層に分布しており、これより少ない数がV層に分布したが、III層やVI層には殆ど認められなかった。IV層すなわち内顆粒細胞層は、前海馬台ではかなり不明瞭である。2)前海馬台ではII層細胞が両側性にI層深部、II層、V層に投射する。II層には短距離投射と長距離投射の二種類の細胞群が存在する。短距離投射(SR)細胞は背側または腹側方向におよそ2mm投射し、全体として前海馬台全長の約3分の1をつないでいる。長距離投射(LR)細胞は腹側優位に前海馬台の背腹方向2分の1以上の長さを投射している。SR細胞は前海馬台の至る所に分布しているが、最近位部(海馬台寄り)には少ない。LR細胞は前海馬台最背側部の顆粒性脳梁膨大後皮質と接する領域、および前海馬台中隔側半の最遠位部に帯状に分布し、前海馬台遠位端に隣接する部分にも一部散在している。3)交連性投射についても連合性投射に見られる特徴は認められるが、量的に少ない。さらに、深層(主にV層)細胞は同側性にV層に投射し、I層やIII層にも少量投射するが、II層には投射しない。深層細胞の連合性投射もまた前海馬台長軸方向に広がっているが、II層細胞の投射に比べると量、範囲とも明らかに小規模であった今後、海馬から聴覚連合野への帰還投射の全体を解明するため、嗅内野から嗅周皮質への投射、視床を介して聴覚連合野へ帰還する経路などの投射様式をしらべていく必要がある。これまでラットの海馬体から聴覚連合野への出力投射路を網羅的に解析してきた。本研究では、嗅周皮質(35野、36野)から聴覚連合皮質への投射、および腹側の聴覚連合野(Te3)からの投射の様態について、PHA-L順行性標識法を用いて解剖学的に解析した。主に皮質深部(V-VI層)に注入した6例について以下の所見を得た。1)聴覚野の領域区分はZillesとWree従い、二次聴覚野(Te1)、尾側聴覚連合野(Te2c)、背側聴覚連合野(Te2d)、腹側聴覚連合野(Te3v)、吻側聴覚連合野(Te3r)に区分した。2)腹側聴覚連合野(Te3v)への注入では、聴覚連合野全体と嗅周皮質(36野および35野)への投射があったが、一次聴覚野(Te1)には投射はほとんど見られなかった。3)聴覚連合野から36野の背側やTe26に及んだ注入では、上記の領域に加えて一次聴覚野と嗅後皮質に弱い投射が確認された。

4)36野の腹側に及ぶ注入では、聴覚領域に留まらず、一次視覚野及び視覚連合野に広く投射が確認された。また、外側嗅内野への弱い投射も同時に確認された。5)腹側聴覚連合野(Te3v)からの投射は、聴覚連合野内部と嗅周皮質領域に限局されていた。特にTe2c、36野への投射は強く、Te3vとこれらの領域との強い結合を示唆している。今回の実験では、注入部位は主に皮質深部(V-VI層)であったので、今後は皮質表層(II-III層)からの投射及び、視床を介して聴覚野へいたる経路の投射についても解析が必要である。海馬体で情報処理された記憶信号は、複数の経路によって嗅内野へ戻り、さらに嗅周皮質を介して各種の連合野にフィードバックされている。その経路は、CA1と海馬台からの直接投射路、および海馬台から起こり前海馬台、傍海馬台、脳梁膨大後皮質を経由する間接投射路がある。本年度は前海馬台から嗅内野への投射様式の詳細について調べ、以下のことが明らかとなった。1)前海馬台からの投射は、内側嗅内野に限られ、外側嗅内野へは投射しない。また、この投射は両側性である。2)投射は主にIII層細胞とV層細胞から起こり、III層細胞からの投射線維は内側嗅内野のII-III層に終止し、V層から起こる投射線維はV-VI層およびI層の表層部に終止する。3)それぞれの投射で、内側嗅内野終止域は嗅脳溝に平行な帯状をなし、中隔側頭葉軸の高さに応じて終止帯が異なる。前海馬台の中隔側の部分は嗅脳溝に近い帯状領域へ、側頭葉側の部分は嗅脳溝から遠い帯状領域に終止した。4)さらに内側嗅内野での帯状領域内では、前海馬台の横断軸上の近位-遠位に応じた局在投射が認められた。この局在関係はこれまでに報告のない軸に依存していた。すなわち、内側嗅内野と外側嗅内野との境界線との関係である。前海馬台のうち海馬台に近い側(近位)はこの内・外嗅内野の境界線に近い部位に終止し、前海馬台の遠位側(傍海馬台に近い側)は内外嗅内野の境界線から遠い部位(前海馬台に近い部位)に終止する。今後、海馬から聴覚連合野への帰還投射の様式を解明するため、嗅内野から嗅周皮質への投射様式、海馬領域から視床を介して、聴覚連合野へ帰還する経路との投射様式をしらべ、前年に行なった嗅周皮質から聴覚連合野への投射様式との連続的結合様式を明らかにする。海馬体で情報処理された記憶信号が聴覚連合野にフィードバックされる経路には、CA1、海馬台を通り、前海馬台、傍海馬台、脳梁膨大後皮質を経由する複数の皮質性投射路がある。本年度はラット前海馬台内の連合線維の投射様式についてWGA-HRPおよびPHA-L注入法を用いて調べ、以下のことを明らかにした。1)前海馬台の連合性および交連性結合細胞の大半はII層に分布しており、これより少ない数がV層に分布したが、III層やVI層には殆ど認められなかった。IV層すなわち内顆粒細胞層は、前海馬台ではかなり不明瞭である。2)前海馬台ではII層細胞が両側性にI層深部、II層、V層に投射する。II層には短距離投射と長距離投射の二種類の細胞群が存在する。短距離投射(SR)細胞は背側または腹側方向におよそ2mm投射し、全体として前海馬台全長の約3分の1をつないでいる。長距離投射(LR)細胞は腹側優位に前海馬台の背腹方向2分の1以上の長さを投射している。SR細胞は前海馬台の至る所に分布しているが、最近位部(海馬台寄り)には少ない。LR細胞は前海馬台最背側部の顆粒性脳梁膨大後皮質と接する領域、および前海馬台中隔側半の最遠位部に帯状に分布し、前海馬台遠位端に隣接する部分にも一部散在している。3)交連性投射についても連合性投射に見られる特徴は認められるが、量的に少ない。さらに、深層(主にV層)細胞は同側性にV層に投射し、I層やIII層にも少量投射するが、II層には投射しない。
セルロース微粒子のモルフォロジー制御法の構築と高機能化

環境問題への関心が高まる中,環境に負荷を与えないセルロース微粒子は,マイクロプラスチックの代替材料として非常に注目されているが,セルロースの難溶解性のために,これまでセルロース微粒子の構造制御の研究は進んでいない状態であった。本研究では,特異なセルロース溶解性を有するイオン液体を溶剤として,セルロース微粒子のモルフォロジー(構造)制御法を確立し,さらに,機能性材料との複合材料の合成へ展開していく。
サービスロボットのための雑音に頑健な音声認識および音声対話の研究

近年の労働力不足の問題解決のため、サービスロボットに対するニーズが高まっている。本研究では、サービスロボットとの円滑なインタラクションを目的とした、音声対話の研究を行う。実用シーンでは雑音の大きい音声が入力されやすく、音声認識が誤りやすい状況下で適切な応答を出力する必要がある。従来では、この問題に対して雑音除去、音声認識、対話技術が個別に研究されており、必ずしも対話成功という目的に対して全体最適化がされていない。本研究では、音声入力から対話までの全モジュールを、対話成功の目的から全体最適化することで性能向上を目指すとともに、人間の聴覚から対話までの仕組みを機械学習の観点で理解することを目指す。
応用インプロのアートグラフィー―パフォーマティブラーニングの視点から

本研究は(1)応用インプロの国内外の実践の現状と課題、(2)応用インプロの適切な企画、実行、ファシリテーションについてあきらかにすることを目的としていた。実践と研究は、若手研究者と若手演劇人が協働する実践=研究の場、パフォーマティブラーニング研究会において実施された。分析枠組みとしてパフォーマティブラーニング概念をもちいた。また、方法論としてアートグラフィーをもちいた。芸術=教育=研究が相互作用しながらおこなわれる実践の省察から(1)応用インプロの持つ特徴、(2)応用インプロの実践の発展のさせ方、(3)応用インプロにおいて、インプロのどの要素が社会活動に影響をあたえるのかがあきらかになった。【パフォーマティブラーニング研究会】平成26年4月から毎週1回。アメリカの哲学者ジョン・デューイについての文献(『現代デューイ思想の再評価』『日本の戦後教育とデューイ』)、ニューヨーク大学のフィリップ・テイラーの演劇教育、応用演劇についての文献(『The Drama Classroom』『Applied Theatre』)、現代思想の基本的な文献(『反哲学史』)といった、インプロ、表現教育に関わる文献の講読をおこなった。【ノーステキサス大学指揮者コレギウム】平成26年6月9日20日。吹奏楽教育指導法についての講習を受けた。【ワークショップフェス】平成26年7月5日にパフォーマティブラーニング研究会のメンバーがファシリテーションするワークショップを集めたイベント「ワークショップフェス2014」をおこなった。応用インプロの試験的なワークショップが20集まり、相互にワークショップを受け合いながらその内容を検討した。【演劇創造アカデミー生によるワークショップ企画立案/実施】平成26年12月11日。対象は東京学芸大学学部授業「ワークショップの技法」受講生約80名。座・高円寺劇場創造アカデミー所属の演劇人が企画立案したワークショップを実施し、その後、ふりかえりの検討会をおこなった。【アートグラフィ文献読解】【ノーステキサス大学指揮者コレギウム】平成27年6月8日15日。【ワークショップフェス】平成27年7月19日にパフォーマティブラーニング研究会のメンバーがファシリテーションするワークショップを集めたイベント「ワークショップフェス2015」をおこなった。応用インプロの実験的なワークショップが20集まり、相互にワークショップを受け合いながらその内容を検討した。【キースジョンストンワークショップ】平成27年9月7日12日、ロンドンにておこなわれた、インプロの第一人者、キース・ジョンストンのワークショップに参加した。本研究では、若手研究者と若手演劇人が協働する実践=研究の場、パフォーマティブラーニング研究会において、応用インプロの国内外の実践の現状と課題、応用インプロの適切な企画、実行、ファシリテーションについて、パフォーマティブラーニング概念を分析枠組みにして、アートグラフィーの方法論をもちいてあきらかにすることを目的としている。平成27年度は、パフォーマティブラーニング研究会において、学習論、演劇、インプロについて理解を深めた。そのことにより応用インプロの背景的な理論・知識が明確になってきた。また、アートグラフィ文献読解についての文献を読むことで、アートグラフィの概念が整理されてきた。またノーステキサス大学指揮者コレギウムに参加し、吹奏楽教育指導法について学ぶことで、音楽教育へのインプロの応用可能性について検討することができた。さらにキース・ジョンストンのインプロワークショップに参加することで、インプロの理論的基礎をあらためて確認することができた。ワークショップフェスでは、応用インプロの試験的なワークショップを多数、実際におこないながら検討することができた。インプロ、アートグラフィの個々の理論についての理解が深まり、インプロとアートグラフィを接続する準備が十分に整ってきている。【パフォーマティブラーニング研究会】平成28年4月から毎週1回、研究者、実践者、演劇人が集まっておこなった。芸術・研究・教育の三つの実践を結びつけるアートグラフィ概念の基礎となるデューイの理論を、デューイ『経験と教育』『経験としての芸術』、上野正道『学校の公共性と民主主義』を講読することによって検討した。【劇場創造アカデミー生によるワークショップ企画立案/実施】平成28年6月20日。対象は東京学芸大学学部授業「ワークショップの技法」受講生約100名。【ワークショップフェス】平成28年7月2日にパフォーマティブラーニング研究会のメンバーがファシリテーションするワークショップを集めたイベント「ワークショップフェス2016」をおこなった。応用インプロの実験的なワークショップが16集まり、相互にワークショップを受け合いながらその内容を検討した。【ノースウェスタン大学指揮・吹奏楽シンポジウム/キースジョンストンワークショップ】平成28年7月10日15日、ノースウェスタン大学で吹奏楽教育指導法についての講習を受けた。また、平成28年9月5日10日、ロンドンにておこなわれた、インプロの第一人者、キース・ジョンストンのワークショップに参加した。【文献執筆】川島裕子(編)『〈教師〉になる劇場ー演劇的手法による学びとコミュニケーションのデザイン』(フィルムアート社,2017年)内の一章、「インプロヴィゼーションと学びの関係デザイン」(pp.133-156)を執筆した。【ノーステキサス大学在外研究】平成28年10月より研究専念期間に入り、ノーステキサス大学音楽学部吹奏楽研究室の客員研究員として、インプロを取り入れた吹奏楽教育について在外研究をおこなった。本研究は(1)応用インプロの国内外の実践の現状と課題、

(2)応用インプロの適切な企画、実行、ファシリテーションについてあきらかにすることを目的としていた。実践と研究は、若手研究者と若手演劇人が協働する実践=研究の場、パフォーマティブラーニング研究会において実施された。分析枠組みとしてパフォーマティブラーニング概念をもちいた。また、方法論としてアートグラフィーをもちいた。芸術=教育=研究が相互作用しながらおこなわれる実践の省察から(1)応用インプロの持つ特徴、(2)応用インプロの実践の発展のさせ方、(3)応用インプロにおいて、インプロのどの要素が社会活動に影響をあたえるのかがあきらかになった。本研究では、若手研究者と若手演劇人が協働する実践=研究の場、パフォーマティブラーニング研究会において、応用インプロの国内外の実践の現状と課題、応用インプロの適切な企画、実行、ファシリテーションについて、パフォーマティブラーニング概念を分析枠組みにして、アートグラフィーの方法論をもちいてあきらかにすることを目的としている。平成26年度は、パフォーマティブラーニング研究会において、ジョン・デューイの「省察的思考」「探究」の概念について理解を深めた。そのことにより応用インプロにおいて重要な、理論と実践の循環についてのモデルがあきらかになってきた。またフィリップ・テイラーの演劇教育、応用演劇についての文献を読むことで、応用インプロの概念が整理されてきた。またその前提となる思想を木田元の文献で理解できた。また、ノーステキサス大学指揮者コレギウムに参加し、吹奏楽教育指導法について学ぶことで、音楽教育へのインプロの応用可能性について検討することができた。ワークショップフェスでは、応用インプロの試験的なワークショップを多数、実際におこないながら検討することができた。また、演劇創造アカデミー生によるワークショップでも応用インプロのアイデアを実際におこないながら検討できた。アートグラフィについての検討はまだまだ不十分ではあるが、応用インプロ、ワークショップ、表現教育についての理解は順調に深めることができている。平成26年度、27年度とおこなってきたことを平成28年度にさらに発展させまとめていく。パフォーマティブラーニング研究会では、芸術家、研究者、教師の仕事の接続というアートグラフィの核にかかわる文献をさらに読み込んでいく。