hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
開胸生検組織を用いた特発性肺線維症の病変進展機序の解析

DADにはウイルス感染など明らかな原因を示す所見はなく、IPFの自然史としてDADがおこりうると考えられた。3, UIPと比較するため、非特異性間質性肺炎16例、急性間質性肺炎9例、剥離性間質肺炎1例、閉塞性細気管支炎を伴う器質化肺炎5例についても同様の検討を行った結果、非特異性間質性肺炎においてTIMP2の発現がやや目立ったものの全体にUIPに比べ発現は低かった。びまん性肺疾患に対する開胸・胸腔鏡下生検を用いて以下のような検討を行った。1,IPFうち病理学的に非特異性間質性肺炎(NSIP)を示す症例に膠原病にともなう同様の症例を加えて計17例につき臨床的病理的に検討した。症例は34-71歳の男性7人、女性10人。6人に膠原病、5人に免疫異常を示唆する所見あり。胸部X線上両側中下肺野に線状網状すりガラス状陰影あり。全例ステロイドで改善するも1例のみ死亡。病理学的にほぼ時相の均一な間質の線維化とリンパ球、形質細胞の浸潤がびまん性または斑状にみられ、しばしばリンパ濾胞をともなった。NSIPは病理学的に通常型間質性肺炎(UIP)、急性間質性肺炎(AIP)、剥離性間質性肺炎(DIP)、閉塞性細気管支炎を伴う器質化肺炎(BOOP)のいずれとも異なるが、各々境界領域の症例も少なからずあった。今後、免疫異常の関与を重視してさらに厳密な定義付けをする必要がある。3,2,と同じ症例でサイトカイン(TNFα,IL-1,IFN-γ,IL-6)、増殖因子(PDGF,IGF-I,TGFβ,bFGF)の発現を酵素抗体法により検討した。TNFα、IL-1 IL-6、PDGFは主として好中球、肺胞マクロファージ、II型肺胞上皮、気管支細気管支上皮、気管支軟骨に発現した。IFNγ、TGFβはリンパ球、肺胞マクロファージに強く発現した。IGF-Iは主として好中球、リンパ球、肺胞マクロファージ、II型肺胞上皮、気管支細気管支上皮、気管支軟骨に発現した。bFGFはリンパ球、II型肺胞上皮、気管支細気管支上皮に発現した。総じて発現は各細胞種にbroadで特異性に欠ける傾向があった。4,上記症例におけるHE染色組織での病理学的変化と各種活性物質の発現とを対比したところ、MMP2,9、TIMP1,2は主としてUIP、DIPなどの慢性的な病変の進行に関与し、MMP3はAIP.BOOPなどの急性変化に関与していることが示唆される。NSIPは両者の中間的な発現を示し、臨床的な病態の性格を反映していた。また、サイトカイン、増殖因子についてはその発現に特異的な傾向はみられなかった。MMPとTIMPのin situ hybridizationはくり返し試みるも現時点で明瞭な発現を検出し得なかった。さらに技術的な検討を要する。
成長する柔軟な地域基盤計画ー近代岐阜における農業および都市水利基盤形成の解明

前年度までに、岐稲エリアの土地改良・河川改修事業と、その影響化にあった岐阜市都市計画の実態が把握されていた。今年度は、これらを都市および地域計画的視点から解釈するための追加調査および実証を徹底した。成果は、都市計画学会への査読付き論文および発表と、国際都市計画学会(IPHS)における発表およびプロシーディングスにまとめることができた。以上から、本科研交付期間中に目的としてきた近代農業水利と、土木史分野・都市計画(史)分野との間を土木計画学的範疇として、近代的思想に基づく生産・生活システムを構築するに至る一連の水系基盤の成り立ちとその必然を、実証的に示すことが達成された。明らかになった事象は、以下の通りである。岐阜県技師吉良巖による用排水幹線再建プランの提示が、岐稲エリア全域が協力すれば乗り越えられる可能性を各関係立場にイメージさせ、輪中間の確執に囚われていた集団が、結局内務農林両省の調整をするに至り、部分的かつ利己的な改修が相対立する状況よりも統合への具体的な動きが進んだ。こうして下流から統合的な排水系統が形成されていく中、用水(忠節用水)と都市下水道の整備が上流にあたる岐阜市街地との重要な接点となる。岐阜市長に就任した松尾國松は、直ちに上記連携に岐阜市を参加させ、岐阜市技師の安部源三郎は、下流を含めた広い地域的な水収支を視野にいれた技術的な解を、既存の排水計画の徹底した研究と現状の測量を実施しながら見出していった。県と国による忠節用水改良事業はその要となり、安部は計画内容を共有しながら全国初の分流式下水道計画を同時に進め、最先端のシステムを実現したばかりでなく、経費を大幅に削減させて、市民への水洗便所普及などに力を注ぎ得た。このように、視野・連携の広がりとともに、各基盤整備事業を束ねるビジョンが柔軟に成長し、地域的な基盤が形成されたことが示された。明治の木曽川下流改修期における河川改修及び土地改良の実態調査を行った。近世からの慣行水利システム、明治初期の河川改修事業および同時に組織された水利組合(あるいは水利土功会)の代表的なコミュニティの実態の把握を中心に、時系列の事実が把握された。研究当初の計画では、対象領域を木曽川下流に絞って考えていたが、実施された土木事業の全容を把握するためには、必然的に治山の方法の経緯まで視野を拡げる必要が見出され、下流事象の前提としての砂防状況を確認する作業に多くの時間が割かれてしまった。土地改良に関する資料としては、各組合事業の当事者らが遺した事業史・沿革史がいくつか古書市場などで見出され収集している。大野勇・森義一・松尾吾作などの地域史を編纂することに力を尽くした先人による書籍も概ね収集され、次年度における分析への準備ができている。成果としては、水利組合の組織のされ方の概要が把握され、土木行政の展開への関わりの一端が明らかになった。同時に、土木行政だけでなく、農業行政側のインフラ形成の思惑が重なる部分と、両者が権限整備する過程で、現在につながるダブルスタンダードの枠が形成される様が把握された(土木史研究発表会にて課題提議)。また、同様のダブルスタンダードが治山側にも形成される過程があったことを把握し、これらの展開もある程度まとめられている。これらは、11月から12月にかけて、京都大学、立命館大学、東京工業大学、徳島大学とそれぞれ合同研究会を開催し資料を前に議論を重ねたことで、明確化されてきている。概ね順調に進展しているが、初年次ということもあり、研究途中で視野を拡げることを意図的に行った。当初河川下流のみを対象として考えていたが、関係する内容は本質的にはより広域であり、山林の砂防の状況を詳細に把握する作業に時間を費やすこととなった。大正末期から昭和初期(1920年代1935年あたり)に実施された一連の支派川改修の実態に関する情報を整理し、事象を解明した。対象領域は、長良川と木曽川の間にあたる岐阜市および稲葉郡と羽島郡のエリア(呼び名が定まらないので、岐稲エリアと呼ぶことにした)である。事実解明に必要な資料は十分に揃えられた。中でも大野勇が編集した数々の水利組合誌は、当事者ができる限りの情報を遺そうと努力した結果であり、当事者の意図を知るために最も信頼に値する資料であることがわかった。水害予防組合および普通水利組合がそれまでに各支派川の部分毎に設立されており、いわゆる輪中的で排他的な慣行水利の制度に囚われていた状態を確認し、また、その状態から脱して用排水幹線改良事業や支派川改修事業など大規模で地域的な連携によって包括的水利システムを構築できたことには、農林省および内務省の技師率いる技術者集団の継続的な努力と、岐阜縣内務部の耕地課および河川課の仕事、そして各組合を代表する地主層の懸命な動きがあった。なかでも岐阜県技師の試行錯誤的な実践は注目に値する。これら多様な立場の人々が、現場において連携することに非常に心を砕いている様子が把握できた。農林省と内務省の大正末期から昭和初期の権限争いは、岐稲エリアにおける一連の事業においては、これらの分掌がどちらにとっても有用なシステムを構築しなければならない場面で、結果としてはよい方向へ働いたと考えられる。同時に調査をしてきた砂防を巡る両省の権限争いについては、例えば岐阜県と愛知県のように、現場である県の対応によって展開が異なっていることが把握された。

以上の研究の過程において、京都大学・東京工業大学と合同研究会を開催し、景観・デザイン研究発表会や土木学会中部支部研究発表会などにおいて討議を行うなど議論を重ね、現在ここまでの研究成果を論文にまとめて投稿したところである。取り組んできた水利システム形成について、目的通りの成果を得てきた。これを現在論文として、一部投稿しているが、まだ全てのアウトプットを公表できていない。しかし、現在鋭意取り組んでいるこの作業はすぐに終える見通しができているので、進展は順調であると言える。また、今年度に焦点を当てる岐阜市市街地発展と水利システムの関連の解明において、同時代的な都市形成の状況把握も同時に進めることがある程度できている。前年度までの成果として、岐稲エリアの土地改良と木曽川上流改修工事および支派川改修事業の実態は、土木学会論文集D2(土木史)において論文が登載され、発表された。そこで明らかになった広域地域が連携を次第に構築していく様子は、本研究課題がまさに明らかにしようとしていた柔軟な計画の姿だった。広域における水系システムの刷新は、当初に明快な青写真が存在していたわけではなく、可能な範囲で次第に視野と連携を拡げる中で形になっていく。ただし、同事象においては、県技師の描いた極端なまでに効率化して見せたプランが、それまで脱せなかった狭い視野を克服させる働きを示していた。本年度の調査・分析から、その後の岐阜都市計画施行期(大正12年)に至るさらなる組織化の実態が把握されつつある。岐阜市の雨水排水が下流(特に荒田川閘門普通水利組合)との間で問題を起こし、さらには市街地拡大に伴う工場排水が下流を汚染する問題が続き、その解決のための用水疎通を試みることが、上記木曽川改修工事や用排水改良の文脈で行われ、さらには都市計画の衛生的視点による上下水道の整備が重ねられ、結果として統合する水系の計画が形成される事象が整理されつつある。これらの一連の事象の因果関係を議論し、計画論的考察を加えるために、京都大学・東京工業大学と合同研究会を開催し、あるいはカンタベリー大学(ニュージーランド)やデルフト工科大学(オランダ)などで討議を行うなど、議論を重ねた。現在ここまでの研究成果を国際会議などで発表する準備をしているところである。次第に明らかになる成果を、適宜学会論文や研究会などで発表しながら、順調に議論を勧められている。最終年度内にまだいくつかの論文発表を行うつもりであり、その目途はついている点で、進展は順調であると言える。前年度までに、岐稲エリアの土地改良・河川改修事業と、その影響化にあった岐阜市都市計画の実態が把握されていた。今年度は、これらを都市および地域計画的視点から解釈するための追加調査および実証を徹底した。成果は、都市計画学会への査読付き論文および発表と、国際都市計画学会(IPHS)における発表およびプロシーディングスにまとめることができた。以上から、本科研交付期間中に目的としてきた近代農業水利と、土木史分野・都市計画(史)分野との間を土木計画学的範疇として、近代的思想に基づく生産・生活システムを構築するに至る一連の水系基盤の成り立ちとその必然を、実証的に示すことが達成された。明らかになった事象は、以下の通りである。
難削および複合材料の超精密切削加工に関する研究

難削および複合材料の超精密微小切削機構の解明を目的として,平成元年度および2年度に行った研究をまとめると以下のようになる.1.走査型電子顕微鏡(SEM)内超微小2次元切削装置の開発走査型電子顕微鏡内で,超微小切込み(0.1μm以下),極低速(1ー100μm/min)の加工条件で2次元切削を行う加工装置の開発を行った.また,本装置のSEMの観察試料室へ組み込みを行い,切削実験の実現可能性を検証した.2.複合材料の超精密微小切削過程の実験的解析アルミニウムの母材とする炭素繊維強化金属(CFRM)の2次元微小切削実験を行い,強化繊維の形状,寸法および配列方向を切りくず生成機構に与える影響の観察を行った.また,仕上げ面性状および切削力の測定も行った.この結果より,繊維の方向が切りくず生成過程,仕上げ面性状および切削力に対して,大きく影響することが明らかとなった.3.銅単結晶材料の超微小2次元切削過程の実験的解析超微小切削プロセスにおける個々の結晶粒の影響を分析するため,銅単結晶材料のSEM内極微小2次元切削実験を行った.その結果,切込みが約1μm以上では切削方向に対する結晶方位が切りくず生成過程,切削力,仕上げ面性状に対して大きく影響するが,切込みが1μm以下になると結晶方位の影響が非常に小さくなることが明かとなった.4.有限要素法による銅単結晶材料の2次元切削プロセスの解析切削プロセスに対する結晶方位の影響を理論的に解析するため,剛塑性有限要素法を用いた単結晶材料の2次元切削プロセスの解析プログラムを開発した.この解析プログラムを用いて,銅単結晶材料の2次元切削プロセスの解析を行った結果は,4.に示す実験結果(切込みが5μmの場合)とよく一致した.難削および複合材料の超精密微小切削機構の解明を目的として,平成元年度および2年度に行った研究をまとめると以下のようになる.1.走査型電子顕微鏡(SEM)内超微小2次元切削装置の開発走査型電子顕微鏡内で,超微小切込み(0.1μm以下),極低速(1ー100μm/min)の加工条件で2次元切削を行う加工装置の開発を行った.また,本装置のSEMの観察試料室へ組み込みを行い,切削実験の実現可能性を検証した.2.複合材料の超精密微小切削過程の実験的解析アルミニウムの母材とする炭素繊維強化金属(CFRM)の2次元微小切削実験を行い,強化繊維の形状,寸法および配列方向を切りくず生成機構に与える影響の観察を行った.また,仕上げ面性状および切削力の測定も行った.この結果より,繊維の方向が切りくず生成過程,仕上げ面性状および切削力に対して,大きく影響することが明らかとなった.3.銅単結晶材料の超微小2次元切削過程の実験的解析超微小切削プロセスにおける個々の結晶粒の影響を分析するため,銅単結晶材料のSEM内極微小2次元切削実験を行った.その結果,切込みが約1μm以上では切削方向に対する結晶方位が切りくず生成過程,切削力,仕上げ面性状に対して大きく影響するが,切込みが1μm以下になると結晶方位の影響が非常に小さくなることが明かとなった.4.有限要素法による銅単結晶材料の2次元切削プロセスの解析切削プロセスに対する結晶方位の影響を理論的に解析するため,剛塑性有限要素法を用いた単結晶材料の2次元切削プロセスの解析プログラムを開発した.この解析プログラムを用いて,銅単結晶材料の2次元切削プロセスの解析を行った結果は,4.に示す実験結果(切込みが5μmの場合)とよく一致した.難削および複合材料の超精密微小切削機構の解明を目的として、本年度行った研究をまとめると以下のようになる。1.走査型電子顕微鏡(SEM)内超微小2次元切削装置の設計開発走査型電子顕微鏡内で、超微小切込み(0.1μm以下)、極低速(1-10μm/min)の加工条件で2次元切削を行う加工装置の設計を行った。また、本装置の試作、開発を行い、SEMの観察試料室へ組み込み、切削実験の実現可能性を検証した。2.切削装置の性能試験と評価切削装置の送り運動精度、圧電素子による切込み設定装置の精度と分解能、工具と被削材間の直線運動精度の計測と評価を行い、試作開発した装置が所定の性能および機能を満足することを確認した。また、単結晶材料の予備的な切削実験を行い、SEMによる超微小2次元切削の直接観察が可能であることを確認した。3.複合材料の超微小2次元切削過程の観察アルミニウムを母材とする炭素繊維強化金属(FRM)の2次元微小切削実験を行い、FRMにおける強化繊維の形状、寸法および配列方向が切りくず生成機構に与える影響の観察を行った。また、同時に仕上げ面性状および切削力の測定も行った。この結晶より、繊維の方向が切りくず生成過程、仕上げ面性状および切削力に対して、大きく影響することが明らかとなった。4.超精密平面加工機による超微小高速切削過程の解析フライカッティング方式による超精密平面加工機を用いて、ダイヤモンド工具によるFRMの超微小高速切削に関する予備的実験を行った。この結果、FRMの超精密切削加工の可能性が示された。難削および複合材料の超精密

微小切削機構の解明を目的として,平成2年度に行った研究をまとめると以下のようになる.1.銅単結晶材料の超微小2次元切削過程の実験的解析超精密微小切削プロセスにおける個々の結晶粒の影響を分析するため,銅単結晶材料のSEM内極微小2次元切削実験を行った.その結果,切込みが約1μm以上では,切削方向に対する結晶方位が切りくず生成過程,切削力,仕上げ面性状に対して大きく影響することが明かとなった.これに対して,切込みが1μm以下になると結晶方位の影響が非常に小さくなるとともに,良好な仕上げ面性状が得られる.この要因としては,切込みが1μm以下になると,切込みに対して工具の刃先丸みが相対的に大きくなること,前加工により生じた加工変質層を切削する割合が増加すること,があげられる.2.有限要素法による銅単結晶材料の2次元切削プロセスの解析切削プロセスに対する結晶方位の影響を理論的に解析するため,剛塑性有限要素法を用いた単結晶材料の2次元切削プロセスの解析プログラムを開発した.このプログラムは,切削開始時より定常状態にいたる2次元切削プロセスを解析するものである.この解析プログラムを用いて,銅単結晶材料の2次元切削プロセスの解析を行った.解析の結果得られた切りくず形態ならびに切削力は,1.に示す実験結果(切込みが5μmの場合)とよく一致した.この結果より,本解析手法は,単結晶材料の切削プロセスのシミュレ-ションに極めて有効と考えられる.3.超精密超微小切削プロセスに関する検討上記の実験的および理論的解析,ならびに平成元年度に行った炭素繊維強化金属の実験的解析の結果に基づき,切込みが1μm以下の超精密超微小切削プロセスについて考察した.
キチナーゼ活性微生物による植物病害のバイオコントロール

研究I:キチナーゼ遺伝子導入によるバイオコントロール・エージェントの作出Alteromonassp.由来のキチナーゼ活性DNA断片を挿入したErwinia ananas L2の安定したクローンを得るためにchi断片(12kbp)を挿入したカナマイシン耐性マーカーを持つpHSG299およびp22-k2を構築し、デリーションクローンを作製した結果、4個のポジティクローン〔chiβ10(4.3kb)-pHSG299/L2, chiβ10(4.3kb)-p22-K2/L2, chiα(3.5kb)-pHSG299/L2, chiα(3.5kb)-p22-k2/L2〕が得られた。これらのクローンは継代中にchiプラスミドの脱落が起こらず、安定したキチナーゼ活性を示した。次に、chiα-p22-k2/L2(α9)株を用いてB.cinerea, Colletorichum cyclamenaeなどの植物病原菌類に対する抗菌活性をin vitroおよびin vivo下で検定した。その結果、α9株は両条件下で供試菌に対する抗菌活性の増強を示した。次にキュウリ葉面におけるα9株の定着を調べた結果,組換えによる定着性の低下は認められず、非組換え株と同等の定着を示した。研究II: Serratia marcescensB2によるバイオコントロール通常のシクラメン栽培条件下で、苗立枯れ病(菌:Rhizoctonia solani)および炭そ病(菌:Colletotrichum cyclamenae)に対するS.marcescens B2菌の抑制効果とその機構について調べた。苗立枯れ病ではB2菌処理区で発病は見られず、ベノミル(100ppm)処理区と同等の抑制効果が認められた。また、B2菌処理区で本病菌の感染源となる菌核に対する顕著な発芽阻害が見られた。次に、炭そ病ではベノミル感性菌株および耐性菌株を用いてB2菌の効果を調べた結果、B2菌処理区で両菌株による発病指数はともに無処理区の約40%に低下した。B2菌処理区における本病菌の感染過程を観察した結果、付着器形成の著しい低下がみられ、発病指数と負の相関が認められた。また、B2菌のシクラメン栽培土壌における定着密度を調べた結果、処理20週間後に1×10^7 cfu/ml以上の密度で検出され、B2菌がシクラメン栽培土壌中で定着可能なことが示唆された。研究I:キチナーゼ遺伝子導入によるバイオコントロール・エージェントの作出Alteromonas sp.由来のキチナーゼ活性DNA断片を挿入したErwinia ananas L2の安定したクローンを得るためにchi断片(12kbp)を挿入したカナマイシン耐性マーカーを持つpHSG299およびp22-k2を構築し、デリーションクローンを作製した結果、4個のポジティクローン〔chiβ10(4.3kb)-pHSG299/L2, chiβ10(4.3kb)-p22-K2/L2, chiα(3.5kb)-pHSG299/L2, chiα(3.5kb)-p22-k2/L2〕が得られた。研究I:キチナーゼ遺伝子導入によるバイオコントロール・エージェントの作出Alteromonas sp.由来のキチナーゼ活性DNA断片(chi:12kbp)を挿入したpBR322(chiI-pBR322)をエレクトロポレーション法でErwinia ananas L2株に導入した結果、3個のキチナーゼ・ポジティブクローン(chiI-pBR322/L2-1,2,3)が得られた。これらのクローンは、chiI-pBR322を導入したE.coli chi-DH5に比べてキチナーゼ活性が強く、in vitro

試験では供試したBotrytis属菌およびB.cinereaの薬剤耐性菌に対して強い抑制効果を示した。しかし、これらのクローンは継代中にchiプラスミドを脱落しやすく、活性発現が不安定であることから、エージェントとして不適当であった。そこで、安定したクローンを得るためにchi断片(12kbp)を挿入したカナマイシン耐性マーカーを持つpHSG299およびp22-k2を構築し、デリーションクローンを作製した結果、4個のポジティブクローン〔chiβ10(4.3kb)-pHSG299/L2,chiβ10(4.3kb)-p22-K2/L2,chiα(3.5kb)-pHSG299/L2,chiα(3.5kb)-p22-k2/L2〕が得られた。これらのクローンは継代中にchiプラスミドの脱落が起こらず、安定したキチナーゼ活性を示した。現在、これらの抗菌活性を検定中である。研究II:Serratia marcescensB2によるバイオコントロール通常のシクラメン栽培条件下で、灰色かび病に対するS.marcescensB2菌の抑制効果とその機構について調べた。B2菌処理区で発病指数は無処理区の約40%に低下し、イプロジオン(200ppm)処理区と同等の抑制効果を示した。B2菌処理区におけるB.cinereaの感染過程を観察した結果、胞子発芽の著しい低下がみられ、発病指数と負の相関が認められた。また、B2菌のシクラメンにおける定着密度を調べた結果、本病が最も発生しやすい葉柄基部付近では処理5週間後に1×10^8cfu/ml以上の密度で検出され、B2菌がシクラメン株内で定着可能なことが示唆された。研究I:キチナーゼ遺伝子導入によるバイオコントロール・エージェントの作出Alteromonas sp.由来のキチナーゼ活性DNA断片を挿入したErwinia ananas L2の安定したクローンを得るためにchi断片(12kbp)を挿入したカナマイシン耐性マーカーを持つpHSG299およびp22-k2を構築し、デリーションクローンを作製した結果、4個のポジティブクローン〔chiβ10(4.3kb)-pHSG299/L2,chiβ10(4.3kb)-p22-K2/L2,chiα(3.5kb)-pHSG299/L2,chiα(3.5kb)-p22-k2/L2〕が得られた。次に、chiα-p22-k2/L2(α9)株を用いてB. cinerea, Colletotrichum cyclamenaeなどの植物病原菌類に対する抗菌活性をin vitroおよびin vivo下で検定した。その結果、α9株は両条件下で供試菌に対する抗菌活性の増強を示した。次にキュウリ葉面におけるα9株の定着を調べた結果,組換えによる定着性の低下は認められず、非組換え株と同等の定着を示した。研究II:Serratia marcescensB2によるバイオコントロール通常のシクラメン栽培条件下で、苗立枯れ病(菌:Rhizoctonia solani)および炭そ病(菌:Colletotrichum cyclamenae)に対するS. marcescens B2菌の抑制効果とその機構について調べた。苗立枯れ病ではB2菌処理区で発病は見られず、ベルミル(100ppm)処理区と同等の抑制効果が認められた。
二核ロジウム触媒からの脱却を指向した新規二核遷移金属不斉触媒の創製とその応用

計画3年目にあたる平成30年度には、研究の中核を担う外輪型二核遷移金属錯体のうち、二核ルテニウム錯体に関する研究について種々検討を行なった。前年度創製したキラル二核ルテニウム塩素錯体に対して種々の銀塩を作用させることにより、4種類のカチオン性キラル二核ルテニウム錯体の創製に成功した。今回創製した二核ルテニウム錯体および前年度に創製した二核ルテニウム錯体に関してX線結晶構造解析を行なうことで、α位にベンゾフタルイミド基が置換したδ-バレロラクタム構造を有する不斉配位子をもつ外輪型二核ルテニウム錯体は、シス型配置のものとメリジオナル型配置のものの2種類が配位子交換反応によって得られることを見出した。これまでに創製した新規キラル二核ルテニウム錯体の有用性を示すにあたり、ジアステレオ選択的な不斉オキサDiels-Alder反応に関して詳細に検討を行なった。本反応において外輪型二核ロジウム触媒に関して最適となる反応条件を創製したルテニウム触媒にて適用したところ、同様の選択性が発現した一方で収率が低下する結果となった。そこで、種々反応条件の検討を行なったところ、最適条件下において二核ロジウム触媒使用時と同等の収率および選択性で目的物が得られることに加えて反応時間と工程数の削減を達成した。このルテニウム触媒最適条件下では、ロジウム触媒は中程度の収率にとどまる結果が得られ、創製した新規キラル二核ルテニウムの有用性が示された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。計画初年度にあたる平成28年度には、まず研究の基盤となる外輪型二核遷移金属錯体のうち、ヘテロ複核遷移金属錯体を合成することに関して種々検討を行なった。不斉触媒反応へ展開する第一歩として、まずアキラルな架橋配位子を有するヘテロ複核遷移金属錯体の合成を実施した。検討の結果、架橋配位子が2つ置換したパラジウム/コバルトおよびパラジウム/ニッケル複核カルボキシラート錯体の合成に成功した。合成したこれらの錯体がヘテロな組み合わせでできていることに関しては、質量分析における同位体ピークパターンの解析と単結晶X線結晶構造解析により証明することができた。また、錯体の反応性を考慮して架橋配位子が1つのみ置換したヘテロ複核金属錯体の合成も同時に試みた。しかしながら、望みとするモノ置換体を合成することができなかった。これは、母核錯体の反応性と配位子の分子構造の相性に問題があるためと推測している。そこで2年目では、合成が容易であるジ置換体に関してより高活性な遷移金属錯体を実現するために、電子求引性の置換基を有した架橋配位子の開発を行なう。続いて、創製したヘテロ複核遷移金属錯体に関してその活性を評価するために酸化的カップリング反応について検討を行なった。本検討の結果カップリング反応の成績体が検出されたことから、この反応系に対して本錯体が適用可能であることが明らかとなった。現段階では十分な収率かつ選択性でカップリング体が得られていないため、今後より詳細な条件検討に取り組む。当初予定していたアキラルなヘテロ複核金属錯体の創製を進め、反応に適用可能か検討を行なった。予想に反して、十分な触媒活性が得られていないが、この知見を活かして新たな架橋配位子の設計にも取り組んでおり、おおむね順調に進展していると考えられる。計画2年目にあたる平成29年度には、研究の基盤となる外輪型二核遷移金属錯体のうち、二核ルテニウム錯体を合成することに関して種々検討を行なった。キラル錯体合成の第一歩として、α位にベンゾフタルイミド基が置換したキラルなδ-バレロラクタムを不斉配位子として用いて配位子交換を実施した。検討の結果、生成物として主に2種類の錯体を得ることに成功した。得られた2種類の錯体は、二核構造を保持したまま母核錯体中の配位子4つすべてが置換したものであることを質量分析およびそれの同位体ピークパターンによって証明することができた。また、単結晶X線結晶構造解析の結果から一方の錯体は配位子がシス型に置換した錯体であり、もう一方の錯体は外輪型錯体ではこれまでに類を見ない配位子がメリジオナル型に置換した錯体であることが明らかとなった。これら錯体の触媒性能を評価するにあたり、不斉オキサDiels-Alder反応を行なったところ、シス型錯体において二核ロジウム触媒と同等の性能を発揮した。メリジオナル型錯体ではロジウム触媒を下回る結果を与えたが、これは錯体が構築する不斉空間がシス型錯体と大きく異なっているためと考えられる。そこで3年目では、より高収率かつ高立体選択的に目的物を与える二核ルテニウム錯体を実現するために、種々の置換様式を施したδ-バレロラクタム構造をもつ不斉配位子を中心にキラル錯体の開発を行なう。また、メリジオナル型錯体が優位性を示すことのできる反応の探索に取り組む。当初予定していたキラル二核ルテニウム錯体の創製を進め、構造決定および触媒活性評価を行なった。シス型錯体においてはロジウム触媒と同等の結果が得られ、今後更なる改良が見込まれている。メリジオナル型錯体では下回る結果となったが、適用可能な反応を探索することとしており、おおむね順調に進展していると考えられる。

計画3年目にあたる平成30年度には、研究の中核を担う外輪型二核遷移金属錯体のうち、二核ルテニウム錯体に関する研究について種々検討を行なった。前年度創製したキラル二核ルテニウム塩素錯体に対して種々の銀塩を作用させることにより、4種類のカチオン性キラル二核ルテニウム錯体の創製に成功した。今回創製した二核ルテニウム錯体および前年度に創製した二核ルテニウム錯体に関してX線結晶構造解析を行なうことで、α位にベンゾフタルイミド基が置換したδ-バレロラクタム構造を有する不斉配位子をもつ外輪型二核ルテニウム錯体は、シス型配置のものとメリジオナル型配置のものの2種類が配位子交換反応によって得られることを見出した。これまでに創製した新規キラル二核ルテニウム錯体の有用性を示すにあたり、ジアステレオ選択的な不斉オキサDiels-Alder反応に関して詳細に検討を行なった。本反応において外輪型二核ロジウム触媒に関して最適となる反応条件を創製したルテニウム触媒にて適用したところ、同様の選択性が発現した一方で収率が低下する結果となった。そこで、種々反応条件の検討を行なったところ、最適条件下において二核ロジウム触媒使用時と同等の収率および選択性で目的物が得られることに加えて反応時間と工程数の削減を達成した。このルテニウム触媒最適条件下では、ロジウム触媒は中程度の収率にとどまる結果が得られ、創製した新規キラル二核ルテニウムの有用性が示された。当初予定していた配位子では錯体の活性を引き出すのに不十分であるため、新たな配位子を設計・合成し、種々のヘテロ複核金属錯体の創製を進めていく。現状ではロジウム触媒と同等の性能にとどまっているため、他の不斉配位子を設計・合成して錯体の精密なチューニングを行ない、より高収率かつ高立体選択性を与える触媒の創製を進めていく。また、メリジオナル型錯体が適用可能な反応系の探索を進める。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
二重サブバンドを利用した光駆動光変調

Type-IIであるZnSe-ZnTe超格子に二重サブバンド(DSB)構造を持たせると光強度の変調効果を示す。この超格子はその構造に依存するものの、例えば8Kにおいて1.8と2.1eVに2つの基底状態を持つ。基板部分の約1mmφを取り除かれた資料はHe-Neレーザー光(1.96eV)を吸収されながらも透過する。その部分に1.96eVより大きなエネルギーのレーザー光を照射すると、透過していたHe-Neレーザー光の等価強度が10%ほど増加する。本研究では、二重サブバンド構造を持たせるために、特殊に設計された二種類のZnSe-ZnTe単周期超格子を組み合わせて超周期の超格子を育成する必要がある。このとき、ZnSe部分とZnTe部分に急峻な界面が要求される。すなわち、界面におけるZnSeTe混晶の性質をあらかじめ把握する必要がある。そこで20年度においてわれわれは、ZnSe育成時に周期的にごく薄いZnTe層を挿入し、その光学的特性をフォトルミセッセンス(PL)で評価した。挿入したZnTe層が十分薄く、ZnSe層との膜厚比からTe数%程度とした場合、所謂S1とS2と呼ばれる特徴的なPLピークが現れる。Te濃度が4%の場合、S2ピークが主であり、S1は肩として現れるが、温度上昇とともにS1強度は単調に減少する一方、S2は30K付近まで増大する。PLの励起光強度依存性では4%S1が非線形な振る舞いを見せる。S1にはS2からの供給があることがわかった。挿入したZnTeは1ML(Mono-Layer)に満たないがX線回折に超格子サテライトの痕跡を示す試料では、ZnTe厚の増加とともにPLの急激なレッドシフトがみられ、ZnTe0.7MLで2.2eV付近にピークを見せる。ZnTeによる量子井戸またはドットと考えられる。このピークはZnSe-ZnTe系がtype-IIであることを反映して、励起光強度とともにブルーシフトする。これらの試料は室温においても明確に緑色発光することがわかった。従来われわれは二重サブバンド超格子のためにZnTe層を2ML以上必要と考えてきたが、1ML未満でも成功に対する量子閉じ込めが可能であることが分かり、超格子設計の自由度が大きく広がったと考えている。現在青色領域で目覚ましい発展を見せているGaN系は、赤の領域で安定した発光デバイスを供給してくれているGaAs系と結晶系の相違から集積化が困難であると考えられている。ZnSe-ZnTe系をGaN系上にエピタキシャル成長できれば、デバイスの幅が広がる。事実本研究でGaN上にZnSeをMBE成長させたところ、(111)面を成長面として、X線回折ピークの半値幅が400 arcsec程度の高品質ZnSeを育成できることがわかった。また、ZnSe-ZnTe系で赤の領域を発光させるためには超格子構造を持たせる必要があるが、そのデバイスのプロセス中でZnTeのドライエッチングが必要となる。われわれはZnSeで非常に効果があった水素による表面処理をZnTeに応用したが、ZnSeに対するほどの効果が得られず、処理時間を増加するとZnTe全体が腐食されて基板表面が顔を出すことがわかった。一方本研究では、GaAs結晶基板上に特殊に設計された二種類のZnSe-ZnTe単周期超格子を組み合わせて超周期構造(二種類の基底状態を持つのでわれわれはこれをDual Sub-band (DSB)超格子と名付けた)を持つ超格子試料を育成し、この超格子部分に光が透るように、基板結晶の一部を取り除く必要があった。この作業はかなりの困難が伴うと予想された。しかし、確かに熟練といくつかのコツを必要としたが、思いのほか再現性よく基板部分のみを腐食して、光透過型で文字通りfree standingのDSB超格子試料を作製することができた。633nmのHe-Neレーザー光を透過させておいて、488nmのAr^+レーザー光を照射すると、明らかな633光強度の増加が認められた。しかしその増加効率は極めて低く、現在のチャンピオンデータでも5%程度である。次年度はこの効率を少なくとも10%を越える試料育成条件を見出す必要がある。II-VI族化合物半導体であるZnSe-ZnTe超格子はType-IIのバンド構造を持ち、伝導帯のバンドオフセットよりも価電子帯のそれのほうが大きいため、その光学的特性は正孔の井戸であるZnTe層の厚さに大きく依存する。1つの超格子中に2種類の厚さの異なるZnTe層を持たせることで基底状態としての量子準位を2種類実現することができ、この様な構造を我々は二重サブバンド構造(dual sub-band : DSB)と呼ぶ。

この2つの基底状態を利用すれば、低い(L)方の状態を励起しながらも透過する光(以下信号光と呼ぶ)の強度を、他の光(制御光と呼ぶ)で高い(H)方の状態を励起することにより制御した。本研究課題では育成した試料のGaAs基板の一部を取り除き、文字どおりのfreestanding試料を製作し、透過光特性を測定した。育成したZnSe-ZnTe DSB超格子のX線解析により設計どおりの結晶学的周期構造を確認し、低温におけるPLスペクトルよりDSB構造と長波長の短波長への波長変換効果を示すことを確認した。光透過測定の結果、制御光の回り込みを完全に抑制しているにも関わらず、制御光を照射することによりZnSe-ZnTe DSB超格子を透過する信号光の強度増加が観測された。つまり、光による透過光強度変調がなされた。このとき、Hレベルのエネルギーと同等のエネルギーをもつ制御光の照射時に特に透過光強度が約10%増大することを観測した。Hレベルの準位は、Hレベルのサブバンドを形作る単周期超格子構造のZnTe層厚の制御により変えることが出来る。以上より、層厚制御により任意の波長の光によってスイッチのように選択的に信号光を透過させる微小デバイスの可能性を示した。一方この効果のプロセスには未だ不明な点があり、その効率も低い。データの蓄積が強く期待される。
超微細WCと高耐熱性バインダをその場生成させた精密切削加工用超硬合金の開発

素粉末を出発材料として、MA法と真空ホットプレスを用いてWC超硬合金のその場生成について検討した。目的とするWCとバインダ相を焼結時に生成させる。バインダ相として従来からのCoについて検討し、さらに耐熱性の向上を目的としたバインダ、FeAlおよびFe_3AlCを有する超硬合金の可能性について検討した。WC-Co合金は市販材と比較して微細なWCが分散し、優れた硬さ、室温および高温特性を示した。FeAlとFe_3AlCをWCと共に生成させるために、化学両論組成のWCとバインダが生成するように原料粉末を配合し合金を作製したが、Fe_3W_3C相およびα-Fe相が生成した。Al添加量の不足が原因と考えられる。得られた焼結体の機械的性質(破壊じん性、室温・高温強度)は合金を構成する相と密接に関連していた。さらなる検討の結果、Al量の調整によりFeAlをバインダーとして含む超硬合金を作製することができ、今後の展望を示すことができた。1.素粉末からのWCの生成挙動とその場生成によるWC-Co超硬合金の作製に関する検討W,C,Co粉末を出発材料として,低エネルギーボールミルを用いて超硬合金粉末を作製した。従来と同様のCoバインダーを有する超硬合金について,液相焼結を用いずに固相下のその場生成を用いた超硬合金の生成について検討した。そのためにまず20vo1%Co組成をターゲットとした。1800ksMA処理した粉末はX線回折においてWピークのみからなり,その結晶子径は35nmであった。パルス通電焼結法を用いて本粉末を固化成形した。過飽和MA粉末において、固化成形の昇温途中の約850°CにおいてWCに加えてW_2CとCo_6W_6Cが生成される。これらの中間相を経てWCを主成分とする超硬合金のその場生成が可能であった。0.5μm以下の超微細WCを有する超硬合金を作成することができ,工具材料として優れた強度特性(HV1648,HRA91.8,曲げ強さは2.OGPa)を示した。2.バインダーとして用いるFe-Al-C系合金の組成と組織,機械的性質に関する検討C量を約11mo1%と固定しA1量を23,25,27mol%に変化させた3種類の合金をMA法で作製した。これらの合金はいずれも1000°Cにおいてk相(Fe_3AlC)単相となる組成である。真空ホットプレス法を用いて固化成形した焼結体は,室温において27mo1%Al材は(K+FeAl),その他の組成の合金は(k+a-Fe)からなる。これらの焼結体の高温強度について検討した。いずれの焼結体も600°Cの低温で高いm値を示し超塑性変形するものと推定された。また温度上昇に伴いm値が低下した。高温X線を用いて検討した結果,kを母相とする2相組織を呈する温度域において高m値を示し,温度上昇に伴ってk単相となるためにm値が低下することを明らかとした。1) 20vol%のFeA1相を有する組成に調整した素粉末から、MA法を用いて合金粉末を作製した。真空ホットプレス法を用いて1100°Cで固化成形し、その際の緻密化挙動を明らかにした。得られた焼結体にWC以外の炭化物が生成したため、高硬度(2112HV)にかかわらず低曲げ強さ1.38GPaを示した。また、バインダーの体積割合の効果を明らかにするため10vol%FeA1組成の合金粉末の作製を行った。また、WC-Co組成についても同様の検討を行うために、10vol%Co組成の素材を作製した。2)本研究で作成した新しい超硬合金の1000°Cまでの高温強度を検討するために作製した3点曲げ試験治具の調整を行った。2008年度に高温曲げ試験を行う予定であったが、温度測定に伴う不具合(熱電対を接合した試験片の絶縁の必要性)が発生したため、本研究で作製した超硬合金全ての高温曲げ試験を2009年度に行うこととした。3)溶解法ではほぼFe_3AlC相単相材の作成が可能であることを明らかにしたが、MA方法では若干のFeA1相が共存した。より均一に合金成分が分散するためと考える。固化成形した焼結体の室温1000°Cの機械的性質を明らかにした。

超微細組織を有するため、高温下では良好な延性を示した。また、高温X線を用いた検討から、Fe_3AlCとFeA1の2相の体積割合が温度によって変化し強度特性に影響を与えることを明らかにした。4)昨年度の検討を元に、Coをバインダーとして用いた超硬合金について、W、C、Coの素粉末からの目的とする相の温度上昇に伴う合成挙動について追加の検討を行った。1)超硬合金に3種類の異なる結合相の生成を目的として出発材料を調整した混合粉末を500時間メカニカルアロイングして合金粉末を作製した。これらのMA粉末を真空ホットプレス法し、加圧焼結による緻密化挙動について詳細に検討した。加圧焼結の際の加熱によってin-situにWCと結合相が生成した。WCの生成によって結合相の成分の濃縮が起こり、WCと同時に結合相も生成すると考えられる。新相の生成時に緻密化速度が増加した。相変化は緻密化を促進することが明らかとなった。しかし、相変化後はWより低密度かつ高強度であるWCは見かけ上緻密化を抑制した。2)過年度の検討において、Fe_3AlC合金単相材を得るための材料組成を明らかにした。WCに所定の体積割合のFe_3AlCを結合相として生成させることを目的として出発材料の配合を決定しMA粉末を作製したが、結果としてWC-Fe固溶体からなる超硬合金となった。3)作製したWC超硬合金の室温から高温までの曲げ試験を行った。切削工具として旋盤のバイトを想定すると、刃先先端は1000°C程度に達すると言われている。従って、本研究では1000°Cまでの高温曲げ試験を行った。低温域ではいずれの組成の焼結体ともぜい性的に破壊したが、温度上昇とともに延性的な変形が生じた。WC-10および20vol%Co合金は1000°Cにおいて曲げ強さ398MPa、および333MPaを示した。結合相は合金特性に大きな影響を及ぼし、約26vol%のFe固溶体結合相を有する合金は、室温では1.7GPa、1000°Cでは206MPaの曲げ強さを示した。
ヌードマウス移植食道癌を用いたリンパ節転移抑制の研究

食道癌由来細胞株(HPL-E_SC-1-K,-Sおよび-M)2-8×10^6個をマウスの右後肢足蹠皮下に注入して、局所腫瘤の成長を経時的に計測し、一定期日後に屠殺、局所腫瘤および膝窩部リンパ節を病理組織学的に検索した。リンパ節転移の癌侵襲度をI-III段階に分類し、癌侵襲が輸入リンパ管内に限局しているものを0段階としてこれに加えた。局所腫瘍生着後の足部切断実験によって、リンパ節転移成立までに4週間程度の準備期間が必要であり、進展した転移巣もそれ以降に認められることがわかった。リンパ節転移率は移植腫瘍の量や宿主の性差に関係なく、またNK細胞活性を抑制するといわれる抗アシアロGM1抗体処理は腫瘍生着率を向上させたが、リンパ節転移には影響を及ぼさなかった。各腫接着分子に対するモノクローナル抗体を用いてこれらの細胞における坑原の表現をフローサイトメトリーで解折した。その結果抗原の発現量とリンパ節転移性との間に相関を認めるものはなかった。その他、食道癌培養細胞株1株およびヌードマウス移植食道癌3株を用いて上皮性増殖因子(EGF)とエストロゲンの腫瘍増殖への関与を検討したが、明らかな関連は認めなかった。1.食道癌培養細胞株HPLーEsCー1ーK,ーS,ーMは、ヌ-ドマウスの皮下に移植すると自然発症の局所リンパ節転移を起こすが、その転移率は各々60%,80%,40%と異なる。これらの細胞をフィブロネクチン5μg/cm^2あるいはラミニン2.5μg/cm^2でコ-ティングしたシャ-レに接種し、1.5および3時間後の接着細胞数を位相差顕微鏡下にカウントした。その結果、EsCーKではEsCーMの7倍、EsCーSではEsCーMの10倍の細胞がシャ-レに接着しており、リンパ節転移率と正の相関が認められた。2.又-ドマウス可移植性食道癌株6株と培養細胞株3株の、上皮性増殖因子レセプタ-を測定したところ、それぞれ3株と2株においてレセプタ-は陽性であった。各々の株において上皮性増殖因子による腫瘍増殖に対する影響を見たが、抑制効果はなかった。3.腫瘍をヌ-ドマウスの足蹠に移植後、1,2,3および4週目に腫瘍を切除し、5週目に全例屠殺し、局所リンパ節転移を組織学的に検索した。その結果、1、2、3週目切除群のリンパ節転移率は各々、0/5,1/5,0/5であったのに対し、4週目切除群のそれは4/5であり、組織学的にも最も進展した転移巣が認められた。リンパ節転移成立までに4週間程度の準備期間が必要であり、進展した転移巣形成もその時期以降で認められた。また、リンパ節転移の背景因子としてのNK細胞活性の影響を見るために、腫瘍を移植したヌ-ドマウスにNK細胞活性を抑制するといわれる抗アシアロGM1抗体を投与したところ、生着率の向上をもたらしたが、リンパ節転移には影響しなかった。1.ヒト食道癌由来培養細胞株の血管内皮細胞への接着性を評価するために、ヒト大網組織よりトリプシン処理により微小血管内皮細胞を分離する試みを行ったが、初代培養中に増殖した線維芽細胞の分離は困難であり、また血管内皮細胞の増殖は不良で、これを接着実験に供するほどの数に増やすことはできなかった。2.ヒト食道癌由来扁平上皮細胞株5株について、細胞接着に関係する細胞表面のタンパク抗原の発現量を評価するために、それらに対するモノクローナル抗体を用いてFACS解析を行った。解析を行った表面抗原はCD11a,CD11b,CD13,CD15,CD18,CD40,CD44,CD54,CD56,CD58である。その結果、解析を行った細胞株のうち、ヌードマウス足蹠皮下

移植時に局所リンパ節に転移するEsC-1-K,S,M株(転移率60%,80%,40%)と転移しないEsC-2株およびEsC-3株(転移率:いずれも0%)との間に細胞表面抗原の発現量に有意差は認められなかった。3.長時間維持している間にエストロゲンレセプターが陰性化したヒト食道癌培養細胞株ES-25Cを、エストラジオール(以下E_2)を10^<-12>Mの濃度で含む培養液で4代継代したのち、E_2の有無による細胞増殖の違いを細胞数とフローサイトメトリーによるS期細胞の割合で比較した。その結果、E_2添加群では無添加群に比べて細胞増殖は抑制された。また、E_2を10^<-12>Mの濃度で含む培養液で20代継代した細胞のエストロゲンレセプターを測定したが、陰性のままでありレセプターの再発現は見られなかった。4.ES-25Cに0.01-100ng/mlのEGFを添加して増殖への影響をみた。その結果、100ng/mlの濃度のEGFで増殖が促進された。次にエストロゲンとの併用効果をみるために、1および100ng/mlのEGFに10^<-12>MのE_2を添加して増殖への影響をみたが、E_2の有無で増殖に違いはなかった。
産婦の不安を軽減するための看護方法開発に関する研究

我々は産婦の不安に関連深い要因を探るとともに産婦の不安を測定する研究を行なうとともに、産婦の不安を軽減するための看護方法開発の試案を作成した。その要約をまとめると以下のごとくである。1・産婦は妊娠中に保健指導クラスを受講したものであっても、それを分娩にうまくいかすことができなかったとするものが多く、多くの産婦は分娩中の呼吸法に対する失敗感を抱いていた。したがって、看護者はその教授法を再検討するとともに実戦場面での直接の指示や誘導が重要である。2.分娩中の産婦は自分のことであっても情報が不足しがちである。したがって、看護者はその経過を説明し、質問にも的確に答え、重要な情報を彼女らに与えるべきである。3・産婦は分娩中にだれも付き添ってくれなかったことに対する強い不安感を抱いていた。したがって、看護者は産婦が安心して分娩できるように必ず付き添い、不安や恐怖や精神的打撃を軽減するべきである。4・産婦は分娩経過が正常で安全に経過することを強く望んでいた。したがって、看護者は十分な経過の予測や適切な処置を行なうことによって、最善の管理と観察をすべきである。さらに、看護者は分娩経過を説明し、異常についての理解を得ておくことが重要である。これらの試案は、今後の産婦の不安を軽減するための看護方法の研究開発に有益な手懸かりとなると考える。分娩経過に伴う産婦の不安と産痛を測定した。不安の心理学的スケールとしてはSpierbergerらによって開発され、その後中里らによって翻訳された「STAI日本語版」を用いて測定した。産痛に対しては、客観的評価を、飛松らがスコア化し五十嵐によって一部修正された「産痛評価表」を使用し調査者が判定した。主観的評価に関しては「Analogue Visual scale」を用いて調査し、客観的産痛評価と比較した。さらに、生理学的評価として血圧と心拍数を用いた。今回は産婦に付き添う夫に対しても同様の測定を行なった。また、分娩終了後に産婦に対しては、分娩以外の過去の自分の疼痛経験と比較した時の産痛の相対評価を試みた。その結果、産婦のSTAI-I得点は、主観的、客観的産痛が強くなるに従い高得点を示し、かつ、分娩の進行と共に上昇し分娩終了と共に低下した。生理学的スケールのうち血圧は、分娩の進行、不安の増加、産痛の強さに伴い上昇した。一方、分娩に付き添う夫も、産婦と同様に分娩進行に伴って不安と血圧が増加した。このことは、不安の生理学的スケールとしては血圧がよく対応していることを示すものと思われた。過去の分娩以外の疼痛経験との比較では、手術、腰痛、腹痛の順に強い疼痛経験であったということが認められた。今後、産婦の不安を軽減するための看護援助として、分娩第一期の産婦を分娩準備教育、看護者の持続的付き添い、呼吸法実地指導等の不安軽減に効果的であると思われる因子によって統制群と非統制群に分け、両群を比較検討する予定である。前年度までに明らかにした分娩時の不安と心理学的、生理学的な産婦の影響を基礎データとして、本年は援助法の開発に向けて検討し、まとめた。また、同時に不安に最も影響を及ぼすと考えられる産痛について、その程度、部位、対処行動を検討し、援助法の根拠となるデータの集積にも努めた。それによると、陣痛の痛みは女性が過去に経験したうちで最も強い痛みと感じられていた。陣痛による痛みの対処行動は分娩経験の有無と不安の程度により異なり、経験者は抑制的に対処しようとし、不安傾向の強いものは情報探究的な行動をとりやすく、鎮静的行動がとりにくいと考えられた。さらに、産婦の不安軽減に効果があるとされる「夫立ち合い分娩」について検討し、夫が立ち会うことと、看護者が援助することの相違を明らかにしようと試みた。その結果、分娩の進行に伴い、産婦と夫の双方に産痛の強さの評価と不安状態の変化が観察された。

また、夫が立ち会う場合であっても、立ち合いの有無に関係なく、夫も妻も一様に医療者の積極的なかかわりを望んでいることが明らかとなった。このことは、夫の立ち合いだけでは産婦の不安は十分には軽減されないことを示すものと思われた。従って、産婦の不安を軽減するための看護方法開発の試案には、1)分娩準備教育の見直しと実戦場面での誘導の重要性、2)情報提供の重要性、3)分娩の付き添いの重要性、4)分娩経過の観察と管理の重要性、の4項目を採択した。