hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新型インフルエンザウイルス流行の早期発見の決め手

若年者のビクトリアタイプに対する抗体保有率は低く、また、98年度のワクチンには山形タイプのみが入っていたので、流行規模が懸念されたが、新しく作製したモノクローナル抗体を用いてPAP染色を行ったところ、山形タイプに属するウイルスであることが判明した。大阪府の98/99シーズンのB型インフルエンザウイルスの流行は特に大きなものにならずに終息するものと思われる。2. AH5型インフルエンザウイルスの早期診断AH5型のインフルエンザウイルスの流行に備えて、A/Turkey/Ontario/7732/66(H5N9)をマウスに免疫し、モノクローナル抗体を作製中である。H5に特異的に、また、幅広く反応する抗体を選別しを作製し、PAP染色に応用し診断に役立てる予定である。1.AH5型インフルエンザウイルスの早期診断AH5型のインフルエンザウイルスの流行に備えて、A/Turkey/Ontario/7732/66(H5N9)対するモノクローナル抗体を作製した。H5に特異的に、また、幅広く反応する抗体をPAP法に応用することにより、診断に役立てる予定である。2.新しいタイプのB型インフルエンザウイルスの早期発見98/99シーズンには、B型インフルエンザウイルス、山形タイプの流行が見られた。赤血球凝集阻止(HI)試験では、特に差異はみられなかったが、モノクローナル抗体を応用したPAP法で解析すると、全ウイルス株の6%にあたる株が、5H4、8B3の2抗体で染色されないことが判明した。また、この2抗体は96/97および97/98シーズンに採取された全てのウイルス株と98/99シーズンの94%にあたる株に対し、中和活性を有したが、これら6%の株には中和活性を有しなかった。そこで、5H4で中和される株を5H4存在下で培養し、5H4に抵抗し増殖しうる変異株を誘導した。これらの変異株、及び、98/99シーズンの2種類の株のHA1のDNAシークエンスを行い、解析したところ、149番目のアミノ酸がアルギニンよりリジンに変化していることが、5H4に対する反応性の変化の原因であると示唆された。149番目のアミノ酸がアルギニンであることは、山形タイプに特徴的で、10年来変異がなかったので、この知見は特筆すべきものであると考えられる。ウイルス株に新しい変異が見られたことで、次のB型インフルエンザウイルスの流行が以前より大きなものになることが懸念される。3.AH1型インフルエンザウイルスの早期診断1999/2000シーズンには4シーズンぶりにAH1(Aソ連)型の流行が見られた。現在、臨床分離株に対するモノクローナル抗体を作製中である。HAに対する抗体を作製することで、次回の流行時の迅速診断ができ、また種々の抗体に対する反応性の変化より、今回流行ウイルス株との変異の大きさが示唆される。これにより、そのシーズンにおける流行の規模が予測が可能となる。
酸素中毒に於ける肺線維化病態の解明

マウス(8週齢、雄、C57BL/6J)を、酸素濃度を変えられる密閉箱内で、高濃度酸素の持続曝露あるいは酸素濃度の急激な変化に類似させた実験条件下で適宜飼育したが、明らかな肺線維化モデルマウスは作製出来なかった。高濃度酸素曝露で誘導されたマウスの瀰漫性肺胞傷害(diffuse alveolar damage:DAD)に関して、抗4-Hydroxy-2-nonenal抗体およびc-Myc抗体を用いた免疫染色により、高濃度酸素曝露では肺組織が酸化ストレスに影響されていることを確認し、c-Myc蛋白の発現も確認した。mRNA発現に於いては、c-Mycと同時にBaxが誘導される一方、Surfactant-associated proteinsでは、SP-AおよびSP-Cは有意に抑制されていたが、SP-BおよびSP-Dは有意な変化を示さなかった。【in vivoの実験結果第94次日本法医学会学術全国集会にて発表】空気と窒素を混合して飼育箱内の酸素濃度を6%に保ち、マウス(8週齢、雄、C57BL/6J)を2日、3日、4日間飼育した。低酸素濃度状態の肺では、mRNAの発現が誘導されているものとして、(3) CRPなどの急性期蛋白の産生やB細胞の増殖を促すInterleukin6 : I16は、高発現している個体もあったが、個体差が大きかった。一方、mRNAの発現が抑制されているものとして、(4)細菌の細胞壁の糖蛋白を分解するLysozymes : Lyzs、Lzp-sの発現は、有意に抑制されており、生体防禦機構の破綻を示唆していた。【in vitroの実験結果第32回日本法医学会学術中部地方集会にて発表】NIH/3T3細胞に対し、高濃度酸素を曝露した。時系列に従って細胞は円形に退行性変化して浮遊し易い状態となり、死細胞が増加し、c-MycおよびGalectin-3のmRNAが発現した。Galectin-3は、主にマクロファージで発現する抗アポトーシス作用を有するレクチンであるが、これらの抗アポトーシス作用を超える、c-Myc発現などに伴うアポトーシスの進行が、高濃度酸素曝露に伴う細胞死の原因の一つである可能性があった。【緒言】人工呼吸器管理に於いては、高濃度酸素の持続曝露に伴う酸素中毒の結果として、瀰漫性肺胞傷害(Diffuse alveolar damage ; DAD)から肺線維症へ進展する場合がある。本研究では、この病態を解明する第一段階として、マウスを75%酸素濃度曝露下で9日間飼育し、摘出した肺に関して、mRNA発現などの変化を検討した。【材料と方法】【結果および考按】75%の酸素濃度状態で9日間飼育したところ、死亡する個体も出始めた。【過去の成果】高濃度酸素の持続曝露に伴う酸素中毒の結果としての瀰漫性肺胞傷害(Diffuse alveolar damage : DAD)において、c-Mycを含んだシグナル伝達が変化していた。本年度は、グラム陰性細菌に特有の菌体成分であるリポ多糖(Lipopolysaccharide : LPS)をマウスに腹腔内投与することにより、細菌感染時の高濃度酸素曝露における病態生理の解析を試みた。【材料と方法】マウス(8週齢、雄、C57BL/6J)を、対照群(5匹)、60%酸素群(5匹、60%酸素状態で4週間飼育)、LPS群(5匹、初日および14日目にそれぞれ0.2mgのLPSを腹膜腔内投与し4週間飼育)、および60%酸素+LPS群(5匹、60%酸素群およびLPS群と同様に飼育)の四群を飼育した。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、高濃度酸素の持続曝露に伴う形態の変化を昨年に引き続き調べる。また、培養細胞なども利用して、高濃度酸素の持続曝露で変化している遺伝子の蛋白発現を重点的に調べる。
雌性化及び雄性化指標遺伝子のクローニングとその発現蛋白に対する特異的抗体の作製

昨年に引き続き、クサガメ(Chimemys reevesii)及びカワウ(Phalacrocorax carbo)の雌性指標遺伝子vitel-logenin(VTG)のクローニングを行った。その結果、クサガメから、743アミノ酸をコードする2,229bpのVTG cDNA断片(CRVTG)、カワウから371アミノ酸をコードする1,253bpのVTG cDNA断片(PcVg3')のクローニング及び塩基配列の決定に成功した。決定された塩基配列を元にクサガメ及びカワウのVTGに特異的なプライマーを作製し、半定量的なRT-PCRにより以下の2点を検討した。1)幼若クサガメ4個体に対し、500μg/kg B.W.の17β-estradiol (E_2)を体腔内に単回投与し、投与前、投与後6、12,24,48時間目および5、8、16日目に採血および肝臓部分切除術を行い、RT-PCRにより肝臓でのVTG mRNAを、クサガメVTG mAbを用いたウェスタンブロッティングにより血清中VTGの発現量を解析した。その結果、E_2を投与した6時間後には、投与前と比較して有意にVTG mRNAが誘導され、24時間後には最大の発現を示した。その後、VTG mRNAの発現は、48時間後から緩やかな減少傾向を示し、投与の8日後には、投与前の発現量まで減少した。一方、血清中VTGタンパクの発現は、E_2投与後8日目に有意な増加を示した。この事から、VTG mRNAはE_2曝露が最近あったことの指標として有効であることが示された。2)三重県から、繁殖期に当たる、4月下旬に捕獲したカワウ(オス7個体、メス5個体)について、β-actin mRNAを内部標準とした、VTG mRNAの半定量的RT-PCRを行った。その結果、本来、発現がほとんど認められないと予想されるオスでも、VTG mRNAの発現が認められた。さらに、驚くべき事に、VTG mRNAの発現の雌雄差をt-検定により解析したところ、P<0.05を有意とした場合、雌雄差は認められなかった。このことから、カワウのオスに雌性化が起こっていることが示唆された。さらに、クサガメのDMRT1及びカワウのVTGについては、pGEX4T2ベクター及びBL21(DE3)によるタンパク発現を試み、それぞれのタンパクの発現が確認された。現在、抗体作成に向けて、タンパクの精製を行っている。魚食性鳥類については、ウミネコ(Larus crassirostris)及びカワウ(Phalacrocorax carbo)の肝臓から554bp及び185bpのVTG cDNA断片のクローニング及び塩基配列の決定に成功した。野外で捕獲したカワウ4羽(雌3、雄1)の肝臓からRT-PCRにより、VTG mRNAの発現を検討したところ、雌のみならず、本来発現が認められない雄にもVTG mRNAの発現が認められた。この事から、カワウでも雄の雌性化がおこっている可能性が示された。
保育現場と家庭の効果的連携方法の構築―手書き連絡帳と電子連絡帳の比較を通して―

1手書き連絡帳の内容分析および研究発表について保育所連絡帳における若手保育者3名の記述内容をKHコーダーによって分析した結果を日本保育学会第71回大会(2018年5月)にてポスター発表を行なった。対応分析の結果から、若手保育者の書き方には同調語や推量形などの技術的な特徴がみられた。課題としては保育歴を考慮して分析する必要性が浮き彫りとなった。また、幼稚園連絡帳における若手・中堅・ベテラン教諭4名の記述内容をKHコーダーによって分析した結果を日本教育心理学会第60回総会(2018年9月)にてポスター発表を行なった。対応分析の結果から、若手より中堅以上の教諭には推量形の語を多用する特徴がみられた一方、同調語は若手に多くみられた。また、共起ネットワーク図からは、経験年数を重ねた教諭は幼児の内面を語る語が増える特徴も読み取れた。2電子連絡帳を含めた保育ICT化の導入に関連した意識調査について静岡県の政令指定都市にある民間保育所S園では、保育の見える化および保護者との連絡を図るように従来の手書き連絡帳に代わって、2018年からWeb上でポートフォリオを用いて運営しはじめている。祖父母送迎が主となる家庭や特別要支援の子どもに対しては別途工夫を凝らして実施している。また、同市の民間幼稚園M園では、災害発生時用のWebテレビ配信の試験的導入を行なっている。静岡県下の保育施設で電子連絡帳を導入することに関して肯定的な意見が得られなかったこと、首都圏で電子連絡帳導入済みの園から個人情報の保護観点によりデータの入手がきわめて困難となったため、当初計画を変更して、保育ICT化や電子連絡帳の導入に関する意識調査を行うための準備作業を行なった。静岡県下の保育施設で電子連絡帳を導入することに関して肯定的な意見が得られなかったこと、首都圏で電子連絡帳導入済みの園から個人情報の保護観点によりデータの入手がきわめて困難となったため1手書き連絡帳の内容分析について、入手済みのデータ分析を行ない、査読付きの関連学会誌へ投稿する。[方法]静岡県の政令指定都市内の幼稚園・保育園・認定こども園を対象として、調査票を郵送して実施する。無記名形式での回答を依頼し実施する。さらに、その中で保護者とのコミュニケーションの手法として考えられる電子連絡帳研究への協力を募り、データ入手につなげる。3電子連絡帳の内容分析について、入手した電子連絡帳の内容をテキストマイニングを用いて分析を進める。手書き連絡帳の言語的メッセージルールの解明のために,本年度は幼稚園で使用される出席簿の内容について談話分析を行い,日本教育心理学会第58回総会にてポスター発表を行った。結果として1年度末には要求表現を用いる傾向,2教諭からのメッセージはその語尾で「ね」を多用する特徴が年度の後半に出現しやすい傾向がみられた。幼稚園では年度の後半に生活発表会などを実施し,幼児の姿を積極的に連絡帳で保護者と共有することで家庭との関係構築が一段としやすくなると考えられる。また,言語社会心理学のアコモデーション理論によれば,メッセージの送り手は受け手に関心を持ち仲間に入れてもらおうとすれば,心理的収束(psychological convergence)が行われる。出席簿の記述におけるそれの表れ方のひとつとして,教諭が日常的に幼児に対する発話の語尾に頻出語として「ね」をつける傾向(ケアテーカー・トーク)を,家庭との関係構築がある程度できた段階で,保護者に発信する内容で方略として使用し,それによって家庭との関係構築・維持に有利に機能すると考えられる。なお,保育所連絡帳における家庭との連携機能について80年代より行われてきた先行研究をレビューし分析手法について分類し,日本保育学会第70回大会にてポスター発表を行った。結果として4分類が得られ1意識調査は期待感および不安感や負担感,困難感などの意識や感情を明らかにするために有効な手法といえる。2定量分析は連絡帳における施設差や個人差などを明らかにするのに有効であろう。3記述内容の構成・構造化分析は保育専門家として連絡帳を記入する際には参考となり,保護者との信頼関係の形成と維持に役立てられる。4関係性分析は保育経験年数に関わらず保護者との関係構築を一層図っていくためには有効であろう。今後,保育者の自己分析でも可能とする関係性分析をメインとして研究を進める。当初,調査対象の条件として健常児,発達障害児,貧困家庭児などさまざまなタイプの協力者を揃えようとしたが,当初予定していた協力者数に満たない形で研究を進めている。数を増やすより,ひとりひとりの協力者との信頼関係および関係構築に重点を置き,協力期間を延長して縦断研究データ採取に努めてきた。また,貧困家庭からの協力は個人情報保護や記入にハンディを持つなどの観点から,極めて困難な状況であることが判明したため,今後その募集においてはさらなる工夫が求められます。1連絡帳研究のレビューおよび発表について保育所連絡帳における家庭援助・連携機能を取り上げた1990年代以降の研究を対象とし、研究手法に焦点を当てて概観した結果を日本保育学会第70回大会(2017年5月)にてポスター発表した。質問紙や聞き取りによる意識調査(例:広沢・清水・角藤,1996;伊藤,2016)と、記述量・頻度による分析(例:奥山,1994;丸目,2016)、そして記述内容の構成・構造化分析(例:剣持・山内,2005;林,2015)、さらに関係性分析(例:二宮,2010)の4つの研究手法に大別された。

そのうち、保護者との関係構築を一層図っていくためには、関係性の分析を深めることは有効であろう。今後内容分析を用いた関係性分析に注目していく。2手書き連絡帳の内容分析および研究発表について幼稚園連絡帳について談話分析の結果を日本教育心理学会第59回総会(2017年9月)にてポスター発表した。確実性の高い情報の文書化(情報性)および共通認識の確認が構造化されたメッセージルール(意図性)がみられた。活字による情報交換と口頭による情報交換の区別(容認性)がみられた。これらのメッセージルールが保護者との関係構築に有利に働く可能性が示唆された。今後幼保データを蓄積し内容分析を実施する予定である。3電子連絡帳の使用や導入に関するインタビュー調査についてオランダやオーストラリアなどの海外在住者や幼児教育関係者から、電子連絡帳の使用に前向きな意見が多く聞かれたのに対して、日本国内中部地方の地方都市では幼稚園や保育所が地域密着型という特徴から、手書き連絡帳が有する温かみや書きやすさ、記念性などにより、電子連絡帳の導入について否定的な考えが施設長の間で主流であった。一方で、データ化して管理しやすさという意見も聞かれた。当初計画では29年度には電子連絡帳を協力園で導入・使用し、電子連絡帳と手書き連絡帳の内容などにおける比較検討を行う予定であったが、保育所・幼稚園などを問わず、静岡県内では保育における地域密着性から電子連絡帳の導入に否定的な見方が主流であり、電子連絡帳のデータが入手できなかったためである。次年度には、大都市圏に範囲を広げ、すでに導入済みの園から協力を得るための努力を続ける予定である。ただし、一部の園からは個人情報保護の観点から断られる事案も生じており、個別の保護者に協力を請う形も考えていかなければならない。1手書き連絡帳の内容分析および研究発表について保育所連絡帳における若手保育者3名の記述内容をKHコーダーによって分析した結果を日本保育学会第71回大会(2018年5月)にてポスター発表を行なった。対応分析の結果から、若手保育者の書き方には同調語や推量形などの技術的な特徴がみられた。課題としては保育歴を考慮して分析する必要性が浮き彫りとなった。また、幼稚園連絡帳における若手・中堅・ベテラン教諭4名の記述内容をKHコーダーによって分析した結果を日本教育心理学会第60回総会(2018年9月)にてポスター発表を行なった。対応分析の結果から、若手より中堅以上の教諭には推量形の語を多用する特徴がみられた一方、同調語は若手に多くみられた。また、共起ネットワーク図からは、経験年数を重ねた教諭は幼児の内面を語る語が増える特徴も読み取れた。2電子連絡帳を含めた保育ICT化の導入に関連した意識調査について静岡県の政令指定都市にある民間保育所S園では、保育の見える化および保護者との連絡を図るように従来の手書き連絡帳に代わって、2018年からWeb上でポートフォリオを用いて運営しはじめている。祖父母送迎が主となる家庭や特別要支援の子どもに対しては別途工夫を凝らして実施している。また、同市の民間幼稚園M園では、災害発生時用のWebテレビ配信の試験的導入を行なっている。
痛み認知に対する社会的修飾メカニズムの神経基盤の研究

雌雄間で強い絆を形成する高社会性げっ歯類をパートナーと別離(パートナーロス)させると、パートナー維持群に比べて、新奇環境における不安レベルが高く、vonFreyフィラメントを用いた機械的刺激に対する逃避反射の閾値が低下し、ホルマリン注入により誘起される侵害受容性疼痛が増悪した。本研究の結果は、痛み認知は社会環境により修飾され、その背景に情動の変化が関与している可能性を示唆している。本研究は痛み認知に対する社会的修飾の脳内メカニズムを明らかにすることが目的である。22年度は、一夫一婦制を営む高社会性げっ歯類にパートナーロス(パートナーとの別離)を経験させることにより社会的ストレスを負荷し、社会的ストレス負荷後の情動の変化を行動学的に解析した。パートナーロス4日後におけるエマージェンステスト(不安レベルを評価する試験)において、パートナーロス群の方がシェルター(隠れ場)からの出現回数が有意に多かったが、パートナー維持群に比べてシュルターの近傍を探索する割合が多かった。この結果は、パートナーロス群は、周囲の環境が気になるにもかかわらず、安全な場所から離れることができない状態にあると解釈できる。すなわち、パートナーロス群の不安レベルが上昇していることを示唆していると考える。オープンフィールド試験では行動学的違いが検出できなかったが、今回用いたオープンフィールドが不安を惹起するのに不十分であったことが考えられる。オープンフィールドをもっと大きくして再評価を行う。また、うつ状態を評価するため、強制水泳試験と尾懸垂試験を行ったが、いずれの試験についてもパートナー維持群とロス群間において、有意な違いは検出できなかった。以上の結果は、パートナーロスによって、不安レベルが上昇し、うつ状態にはなっていないことが示唆された。本研究のパートナーロスモデルは、うつ状態にまで至っていない不安症の患者における疼痛障害を解析するモデルとなりうると考える。高社会性げっ歯類の社会環境を操作することにより、痛み認知に対する社会的修飾の脳内メカニズムを明らかにすることを目的とする。特に、社会的ストレスに焦点をあて、パートナーロス(パートナーとの別離)や社会的敗北といった社会的ストレスによる痛み修飾メカニズムを探る。22年度は、一夫一婦制を営むげっ歯類に1週間の同居により絆を形成させ、絆の有無を行動学的試験により確認し、その後パートナーロスの状態にし、それに伴う情動の変化を行動学的に解析した。その結果、うつ状態には陥らないが不安レベルが亢進するデータが得られた。23年度は、パートナーロスによる情動の変化を自律神経学的に解析した。テスト動物の体内にテレメーターを埋め込み、深部体温と心拍数の変化を自由行動下で記録した。深部体温は、パートナーロス直後は急激に下がるがその後数日間にわたり徐々に上昇していった。心拍数は、パートナーロス直後は減少するがその後数日間にわたり徐々に増加していった。これらの結果は、パートナーロスにより、高体温症を発症し交感神経優位の状態になることを示している。いずれもストレス反応と考えられ、パートナーロスが社会的ストレスとして作用すると考えられる。24年度は、パートナーロス以外にパートナーズペインや社会的敗北といった社会的ストレスを負荷し、それに伴う情動の変化を行動学的、内分泌学的、自律神経学的に解析を行う。さらに、社会的ストレス負荷による痛み認知の変化についても解析を進める。痛み認知については、von Freyテストやホルマリンテストなどにより行う。雌雄間で強い絆を形成するプレーリーハタネズミにパートナーとの別離(パートナーロス)を経験させることにより社会的ストレスを負荷し、その後の情動および痛み関連行動を解析した。雌雄ペアを7日間同居させた後、雄のパートナー雌に対する愛着度をプリファレンステストにより評価し、パートナー雌にのみ愛着を示しストレンジャー雌(他のペアの雌)に愛着を示さなかった雄を絆有りと判定した。プリファレンステスト終了後に、同居を維持する群(パートナー維持群)とパートナーと別離する群(パートナーロス群)に分け、3日後にオープンフィールドテストで不安レベルを評価すると、パートナーロス群の方が維持群に比べて不安レベルが有意に高かった。オープンフィールドテストの翌日に、vonFreyフィラメントを用いて、後肢の引っ込め反射の刺激閾値を測定すると、維持群に比べてロス群で有意に閾値が低下していた。その翌日に、後肢足背にホルマリンを注入し、炎症性疼痛の痛み関連行動を解析すると、維持群では注入直後から時間の経過とともに痛み関連行動が消失していったのに対し、ロス群では痛み関連行動がほとんど消失せず持続していた。絆の形成が確認されなかったペアでは、維持群とロス群でこのような情動および痛み関連行動の差は検出されなかった。絆が形成された高社会性げっ歯類において、パートナーロスにより不安レベルが高くなり、さらには、機械的刺激閾値の低下および炎症性疼痛時における痛み関連行動が増強されることが確認された。現在、パートナーロスによる痛み関連行動が増強されるメカニズムについて、脳内の痛み情報処理回路を中心に解析を進めている。

本研究をさらに進めることで、パートナーとの死別などによるロストシングルの疼痛性障害に対する学際的治療法の確立に貢献できると思われる。23年度に研究代表者が所属研究機関を異動した。それに伴う本研究課題に用いる実験動物の異動などに時間を要し,研究開始が遅れた。23年度はパートナーロスに伴う情動の変化と痛み認知の変化を解析する計画だったが、痛み認知の解析を進めることができなかったため。24年度が最終年度であるため、記入しない。絆の有無を確認する行動試験の効率が悪かったため、今年度は行動装置と撮影装置を改良し、ハイスループットに絆の有無を確認できるようにする。社会的ストレスとしてパートナーロスを用いてきたが、これまでの解析により情動の変化を引き起こすまでに時間を要することが分かった。今年度は,社会的ストレスとしてパートナーズペインや社会的敗北を用いることにより、研究全体の高効率化を図る。
マダニ吸血プロセスにおけるロンギスタチンの分泌意義と疾患制御への応用

マダニは私たちの体表に寄生して、多種多様な薬理物質を宿主体内に放出しながら吸血を成し遂げる。我々は、マダニの唾液腺から炎症反応の発端となるRAGE受容体に結合後、情報伝達系を介してサイトカインなど一連の炎症反応を抑制する唾液分子ロンギスタチンを見出し、天然物から初のRAGE阻害剤の発見として大きな反響を得た。本研究では未解明にあるロンギスタチン産生の発端や産生後の挙動、宿主における応答機構を明らかにし、ロンギスタチンの機能・構造に基づいたワクチン、予防薬など動物・ヒト疾患制御の方策を探る。本年度の研究では、ロンギスタチンを含む唾液生理活性物質発現を調節する転写調節領域、特にプロモーターについて明らかにすることを目標とし、その配列同定と機能性についての確認を中心に行った。フタトゲチマダニ単為生殖系岡山株を用い、未吸血(吸血後0日目)の成ダニから全DNAを抽出した。これまでにEST解析やNGS解析を通して明らかとなったmRNAの配列をもとに、転写開始領域を検出、ついで、遺伝子配列内に相補鎖プライマーを複数作成した。ゲノムDNAを鋳型として、転写開始点の上流にある遺伝子領域についてクローニングを行ったところ、唾液腺を含む各臓器において発現量の高いアクチンや翻訳伸長因子の遺伝子についての上流配列を得ることに成功した。特にアクチンプロモーター配列は、マダニの細胞内においてもプロモーター活性を有することを確認しており、また哺乳類PGKプロモーター配列についてもマダニ細胞内でのプロモーター活性を有することを明らかとした。本研究は段階的に研究を遂行し、ロンギスタチンを含む唾液腺分子の産生の発端や産生後の挙動、宿主における応答機構等を明らかにすることを目的としている。本年度の成果として、各吸血ステージ(未吸血期、緩慢吸血期、迅速吸血期)の唾液腺等の臓器に発現する遺伝子についてその上流領域にあたるプロモーター配列について解明することができた。このプロモーター配列がマダニ細胞内でプロモーター活性を有することについても明らかとすることができ、ロンギスタチンの上流配列を利用したプロモーター活性と吸血との整理連関について、明らかにするツールを開発することができた。最終年度では、今回得られたプロモーター活性を観察するツールを使用し、HIFの活性とその領域が支配する遺伝子発現を解析するため、RNAiを応用し、病原体伝播との関連を細胞生物学的に解析する。さらに、ロンギスタチンのプロモーター活性についても、レポーターアッセイなどで、活性化因子を解析していくことによって、ロンギスタチンのマダニ吸血における生物学的意義を明らかにしていきたい。本年度の研究では、ロンギスタチンを含む唾液生理活性物質発現を調節する転写因子を明らかにすることを目標とし、その遺伝子同定を中心に行った。フタトゲチマダニ単為生殖系岡山株を用い、未吸血(吸血後0日目)の成ダニから唾液腺を解剖顕微鏡下で回収し、全RNAを抽出した。同様の操作を、吸血後2日目(slow feeding)と4日目(rapid feeding)のサンプルを用いて行い、各ステージの全RNA抽出を行った。各々4Gbスケールでのillumina Hiseq2000によるRNAseq解析を行った。初年度の成果として、各吸血ステージ(未吸血期、緩慢吸血期、迅速吸血期)の唾液腺に発現する遺伝子についてRNAseqによる全配列の解明と、バイオインフォマティクスを利用したアノテーションを付与するためのトランスクリプトーム解析までを終えることができた。大規模遺伝子配列解析の結果、発現レベルとしてはレアな転写因子抑制因子についても同定することができた。また、緑色蛍光発現バベシア原虫についても作製に成功している。

特にアクチンプロモーター配列は、マダニの細胞内においてもプロモーター活性を有することを確認しており、また哺乳類PGKプロモーター配列についてもマダニ細胞内でのプロモーター活性を有することを明らかとした。本研究は段階的に研究を遂行し、ロンギスタチンを含む唾液腺分子の産生の発端や産生後の挙動、宿主における応答機構等を明らかにすることを目的としている。本年度の成果として、各吸血ステージ(未吸血期、緩慢吸血期、迅速吸血期)の唾液腺等の臓器に発現する遺伝子についてその上流領域にあたるプロモーター配列について解明することができた。このプロモーター配列がマダニ細胞内でプロモーター活性を有することについても明らかとすることができ、ロンギスタチンの上流配列を利用したプロモーター活性と吸血との整理連関について、明らかにするツールを開発することができた。次年度では今回得られたHIFが支配する遺伝子領域を網羅的に解析するため、RNAiを応用し、HIF-1αの発現抑制(kd)マダニを作出し、コントロールと比較したマイクロアレイ解析を行う予定である。これによりHIFの支配遺伝子を網羅することが可能となり、そのうえで、候補遺伝子の上流を解析することにより酸素応答配列(hypoxia response element:HRE)の有無を確認し、実際に支配領域を決定していきたい。これによりロンギスタチン産生の起因事象の一端を解明することが可能となる。最終年度では、今回得られたプロモーター活性を観察するツールを使用し、HIFの活性とその領域が支配する遺伝子発現を解析するため、RNAiを応用し、病原体伝播との関連を細胞生物学的に解析する。さらに、ロンギスタチンのプロモーター活性についても、レポーターアッセイなどで、活性化因子を解析していくことによって、ロンギスタチンのマダニ吸血における生物学的意義を明らかにしていきたい。
非線形シュレディンガー方程式の孤立波の不安定性に関する研究

一般化された微分型非線形シュレディンガー方程式の孤立波解の軌道不安定性について研究した。この方程式は2つのパラメータに依存する孤立波解の族を持つ。孤立波解のパラメータ領域において安定性と不安定性の境目となる曲線を決定した。二重冪型非線形シュレディンガー方程式と引力的なデルタ関数をポテンシャルとして含む空間1次元の非線形シュレディンガー方程式に対して、定在波解が強不安定となるための十分条件を与えた。ここで、孤立波解のどんな近くにも有限時間で爆発する解が存在するとき、その孤立波解は強不安定であるという。今年度は主に、(一般化)微分型非線形シュレディンガー方程式の孤立波解の軌道不安定性について研究を行った。微分型非線形シュレディンガー方程式は、角振動数と並進速度という2つのパラメータに本質的に依存する孤立波解の族をもつという点が、通常の非線形シュレディンガー方程式と異なる。また、非線形項に未知関数の導関数が含まれ、微分の損失が生じるため、線形不安定性から非線形不安定性を導くことは難しい。微分型非線形シュレディンガー方程式の孤立波解の軌道安定性については、以前の研究(M. Colin and M. Ohta 2006)により解明されていたが、今回は1パラメータ族の孤立波解に対する軌道不安定性に関して、リアプノフ汎関数を構成する従来の方法(Shatah and Strauss 1985, Grillakis, Shatah and Strauss 1987, M. Ohta 2011など)を、2パラメータの場合に拡張することにより、あるパラメータ領域において、微分型非線形シュレディンガー方程式の孤立波解が軌道不安定であることを示すことができた。また、準線形シュレディンガー方程式の基底状態の軌道不安定性について、M. Colin(ボルドー大学)と共同研究を行った。空間3次元で非線形項が3次の場合、M. Colin, Jeanjean and Squasina (2010)などにより、条件付きで基底状態の安定性が得られていたが、準線形項の係数が十分小さい場合には、通常の非線形シュレディンガー方程式と同様に、基底状態は軌道不安定であることを示した。非線形分散波動方程式の孤立波解の安定性と不安定性に関する、現在の標準理論であるGrillakis-Shatah-Strauss理論を再検討し、孤立波解の不安定性に関する新たな理論を構築すること、特に、励起状態の不安定性に関する統一的な理解を得ることを目的として研究を行った。本年度は、孤立波解の安定性と不安定性に関する、これまでの代表的な研究結果について検討を行い、国内のいくつかの研究集会などでサーベイ講演を行った。現時点では公表できる具体的な成果は得られていないが、次年度に取り組むべき問題およびその解決の方向性を明確にした。また、不安定な孤立波解が不安定化した後、どのような振る舞いをするか、という問題に関して、特に、非線形性がL2の意味で劣臨界であり、すべての解が時間大域的であるような、非線形シュレディンガー方程式系に対して考察した。この場合、有限時間で爆発する解は存在しないため、不安定な孤立波解の近くから出発した解の漸近挙動は興味深い問題であるが、現時点においては、どのような結果が得られるのかを予想することも難しい。そのため、いくつかの数値シミュレーションを行い、期待される結果を予測することを試みた。また、その数値シミュレーションに用いる、非線形シュレディンガー方程式を含む非線形発展方程式の数値解法である、分離法および緩和法による近似解の収束性および誤差評価についても考察を行った。非線形シュレディンガー方程式の孤立波解の不安定に関して、従来の理論を見直し、新たな理論を構築することを目指して研究を行った。具体的には、一般化された微分型非線形シュレディンガー方程式の孤立波解の軌道不安定性を証明した。この方程式は本質的に2つのパラメータに依存した孤立波解の族を持つ点が特徴である。当初は、孤立波解のまわりの線形化作用素のスペクトル解析に基づいて証明していたが、他の方程式への応用も考慮して、最終的には孤立波解の変分的特徴付けを利用した証明に書き直した。結果として、孤立波解のパラメータ領域において安定性と不安定性の境目となる曲線を決定できた。今後の課題としては、境目の曲線上の場合の安定性と不安定性を決定することが残された。また、軌道不安定な孤立波解のどんな近くにも有限時間内に爆発する解が存在するかどうかという問題(強不安定性)も興味深い問題である。この問題に関しては、二重冪型非線形シュレディンガー方程式と引力的なデルタ関数をポテンシャルとして含む空間1次元の非線形シュレディンガー方程式に対して、定在波解の強不安定性に関する十分条件を与えることができた。特に、デルタ・ポテンシャルを含む非線形シュレディンガー方程式に対しては、定在波解を初等関数を用いて書き表すことができるため、軌道不安定性に対する従来の十分条件と今回得られた強不安定性に対する十分条件を数値的に比較することができ、今後の研究に役立つものと考えている。

非線形偏微分方程式論当初目的としていた課題のうち、微分型非線形シュレディンガー方程式の孤立波解の軌道不安定性について、ほぼ満足できる形で解決したため。また、その他のモデル方程式の孤立波解の不安定性への応用も進展している。本研究の目的は、非線形光学やボーズ・アインシュタイン凝縮などの物理モデルとして現れる、様々な非線形相互作用をもつ非線形シュレディンガー方程式及び方程式系の孤立波解の大域構造及び安定性・不安定性について研究することであり、特に、励起状態の不安定性に関する統一的な理解を得ることを目的としている。そのために、非線形分散波動方程式の孤立波解の安定性と不安定性に関する、現在の標準理論であるGrillakis-Shatah-Strauss理論をはじめとし、これまでの代表的な研究結果について再検討を行い、国内のいくつかの研究集会などでサーベイ講演を行った。今年度は準備期間であり、現時点で公表できる具体的な成果は得られていないが、次年度に取り組むべき問題を明確にし、また、その問題解決の糸口をつかむことができたため、おおむね順調に進展していると考えている。非線形シュレディンガー方程式の孤立波解の軌道不安定性だけでなく、さらに強い意味での不安定性について調べる。特に、孤立波解のどんな近くにも有限時間で爆発する解が存在するかどうかという問題に取り組む。平成24年度に行った、準備的研究により明確となった問題、具体的には、一般化された微分型非線形シュレディンガー方程式の孤立波解の不安定性の研究に取り組む。この方程式の特徴としては、非線形項に微分を含み、また、孤立波解が本質的に複数のパラメータに依存することがあげられる。そのため、従来の方法を適用することは難しいが、このような場合にも適切なリアプノフ関数を構成し、不安定性を証明することが目標となる。これにより、同様なタイプの方程式への応用が期待できる。また、軌道不安定性の観点から励起状態の定義を適切に見直すことも目標とする。そのために、平成24年度に引き続き、非線形シュレディンガー方程式系の定常問題の変分的研究を行っている研究グループとさまざまな定常解の変分的特徴づけに関する研究討論を行う。また、東京理科大学理学部数学教室で定期的に開催している神楽坂解析セミナーにおいて、反応拡散方程式系や流体方程式などの研究者を招聘し、本研究課題に直接的または間接的に関連する講演をしてもらい意見交換を行う。また、研究代表者は、京都大学数理解析研究所などで開催される、本研究課題に関連する研究集会に出席し、最新の研究動向を調査する。予定していた研究代表者の外国出張が都合によりできなかったため。本研究課題で得られた研究成果を国際会議で発表する機会を増やす。また、関連する研究集会に参加し、最新情報を収集し、専門家と研究打ち合わせを行う。該当なし
無限次元非線形数理モデルに対する高精度数値的検証理論の構築

楕円型および放物型方程式をはじめとする無限次元数理モデルに対し、解を精度保証付きで検証する手法の定式化とその拡張・改良を行った。非線形問題の検証で重要な、線形化作用素に対する逆作用素ノルムの数値評価について、高効率・高精度な計算法を開発し実用性を立証した。また、高い正則性を持つ楕円型方程式の解の高精度評価法を導出し、その有効性を示した。半離散化された熱方程式に対して、基本解行列を用いて時間方向を近似する全離散有限要素スキームに対し、最良オーダーの構成的a priori誤差評価を導出した。さらに一般的な関数空間設定のもとで無限次元Newton型検証法を定式化し具体的な適用例を示した。数値的検証法(以下、「精度保証付き数値計算法」と同義)とは、問題に対する解の存在と誤差限界を数学的に保証するような数値計算法のことであり、計算機を使った数値的証明をも意味している。本研究では、研究代表者がこれまでに開発してきた楕円型方程式を中心とした数値的検証法の原理を、放物型方程式を含めてさらに広範な無限次元の非線形数理モデルにまで拡張することを目的としている。具体的には、定常および発展問題に対しさらに格段に高精度な解の検証原理を構築し、それらを、実際の非線形数理モデルの検証に適用することによって、その有効性を実証することを目ざす。このためには、代表者らが開発してきた検証法の基本原理である、構成的事前誤差評価の議論をさらに高精度な評価に拡張・改良することが求められる。その対象は、楕円型ではPoisson、放物型では単純な線形熱方程式であり、これらの解の有限次元部分空間へのprojectionに対する誤差評価が本質的となる。本年度はこれらに関する新たな高精度誤差評価方式を見出し、次年度以降の研究推進の基盤を構築することができた。これまでの構成的誤差評価では、例えば有限要素法を用いた場合、メッシュサイズをhとしたとき、H-1誤差評価ではオーダーh、L-2誤差評価ではオーダーhの2乗が限界であった。これは解の正則性による制約によるもので、それが最良オーダーであるが、本検討では解の滑らかさを実用性を失うことなく、より高位に設定できる場合について、楕円型、放物型のいずれについてもそれぞれ従来よりhigher-orderで評価できることを示した。これは次年度以降の研究の基礎となるものであり、本研究の主要目的の達成とって十分有意な結果であり、研究は順調に進展しているといえる。本年度は特に、Newton型作用素による検証法の効率的実現に向けて、楕円型問題の線形化作用素に対する逆作用素のノルム評価の改良と、楕円型および発展型作用素に関する高精度評価の理論的考察に重点を置いた検討を行った。主要な結果は次の通り。1.線形化逆作用素の効率的ノルム評価に関する理論的根拠を一般的なHilbert空間の設定のもとで定式化した2.Poisson方程式の近似解(有限要素解またはスペクトル近似)に対する高精度a priori誤差評価のために、解の正則性を前提として高階微分を活用した新たな高精度(高次オーダー)評価式を導出した3.簡単な熱方程式の全離散解に対する構成的誤差評価において、初期値および強制項(方程式の右辺)の滑らかさを前提とした、高精度a priori評価法を定式化した従来の、楕円型方程式に対する逆作用素ノルム評価手法を、より一般的なHilbert空間上の作用素に拡張した議論が定式化できたことは、この分野の研究発展にとっても重要であり、それは当初の計画以上の進展である。また、Poisson方程式の解が滑らかな場合の構成的a priori評価と、簡単な熱方程式に対する有限次元射影の高精度評価が得られたことも、今後の活用が十分期待される結果である。これらの事実から、本研究はその研究計画に沿った順調な進展が達成できていると判断できる。連携研究者3名との緊密な研究連絡のもとに恒常的に検討を進めた。本年度得られた主な研究実績は以下の通りである。(1)非線形楕円型および放物型方程式の解に対する数値的検証(精度保証)において無限次元ニュートン法を適用する場合の効率化技法を検討した。そのために、それらの線形化逆作用素のノルム評価を高効率・高精度で行う方法を提案しその有用性を数値例により実証した。(2)2次元Navier-Stokes方程式の流れ関数表示による定式化等で重要となる、重調和方程式の解に対する有限要素解の構成的誤差評価の検討を行った。誤差評価過程に楕円型projectionを巧妙に取り込み、その構成的誤差評価に計算機援用証明にの技法を用いて、十分精度良い誤差評価定数を算出することに成功した。(3)非線形放物型熱方程式の全離散解に対する精度保証を行うために、初期値および強制項(方程式の右辺)の滑らかさを前提とした、高精度a priori評価法について検討した。

特に、簡単な線形熱方程式の指数関数型全離散スキームについてL2-ノルムおよびH1-ノルムに関する最良オーダーの構成的誤差評価を与えた。これは非線形問題に対する高精度での数値的検証に向けて、その基盤となる結果である。(4)周期が既知であるような熱方程式の周期解に対する全離散有限要素解の構成的誤差評価法を検討した。特に、空間半離散スキームで得られた常微分方程式系に対する基本解行列を用い全離散スキームの構成的誤差評価を得た。(5)流れ関数表示を用いたNavier-Stokes方程式の解の定式化において現れる作用素のコンパクト性を導出した。楕円型および放物型方程式をはじめとする無限次元数理モデルに対し、解を精度保証付きで検証する手法の定式化とその拡張・改良を行った。非線形問題の検証で重要な、線形化作用素に対する逆作用素ノルムの数値評価について、高効率・高精度な計算法を開発し実用性を立証した。また、高い正則性を持つ楕円型方程式の解の高精度評価法を導出し、その有効性を示した。半離散化された熱方程式に対して、基本解行列を用いて時間方向を近似する全離散有限要素スキームに対し、最良オーダーの構成的a priori誤差評価を導出した。さらに一般的な関数空間設定のもとで無限次元Newton型検証法を定式化し具体的な適用例を示した。今後は、27年度に得られた高精度の構成的誤差評価を、具体的な問題に適用し、実用上有意な精度保証(数値的検証)結果が得られることを示し、その効果を実証する必要がある。このために、具体的な非線形問題に対して、新しい誤差評価を適用し、数値例によって確認することを目ざす。この場合、楕円型にあっては、初期残差の改良が予想されており、放物型では、計算機援用による更なる高精度評価と、半離散スキームの効率良い計算法の導出を期待している。これらの検討は、これまでも精度保証付き数値計算法に多くの実績を有し、連携研究者でもある九州大学の渡部善隆准教授、京都大学の木下武彦特定講師、佐賀大学の木村拓馬准教授、および研究協力者として佐賀大学の皆本晃弥教授にも支援を依頼し、新たな研究体制で一層の研究推進を図る予定である。すなわち、今後はこれらの周辺研究者と連携して、検証理論の構築とその有効性を実証する数値実験を行い、新たに大きなインパクトを与える研究成果を目ざす。今後は、連携研究者の渡部、木下、木村らとの共同研究とともに、従来から同じ分野の研究に関与する電気通信大学や早稲田大学等の研究グループなど、多くの優れた研究者との緊密な連携体制を築いており、これらの関係者からの研究協力を仰いで研究を進める。また、佐賀大学の皆本晃弥教授との連携も深め、特にウェーブレットに関する知見を活用することも視野に入れる。これらの協力体制のもとに、以下の新たな研究成果を目ざす(2)発展方程式の解の時間発展的精度保証方式の定式化とその効率化(3)空間多次元の放物型問題の精度保証方式の実現計算数学既存のPCが使用可能であり、PCの新規購入を延期したため。謝金の必要な資料収集・整理の用務が不要となったため。購入対象消耗品の価格が予定より安価であり、使用額が当初予定より若干下回ったため。28年度分助成金に加えて、ノートPCと、書籍の購入費に充当する予定。
神経成長因子によるマスト細胞活性化機構の分子生物学的解析

マスト細胞は,即時型アレルギー反応を基盤として発症する疾病の病態発現過程だけでなく,炎症および組織修復反応においても,重要なエフェクター細胞として機能する。本研究は,神経成長因子(NGF)の炎症・免疫反応における意義に関する総合的研究の延長線上に位置するものである。即ち,NGFによるマスト細胞活性化機構の詳細を明らかにしようとするもので,1)NGFレセプターの発現と存在証明,2)マスト細胞の活性化誘導とその細胞内シグナルの解析を研究の機軸とした。得られた新知見は以下の如くである。1)マウスマスト細胞株上には,trkANGFレセプターのみが発現していることが判明した。2)マスト細胞は,少なくとも二種類の亜型(粘膜型と結合組織型)に分類される。両者の前駆細胞と考えられる培養マスト細胞上にはp75とtrkAの両レセプターが,腹腔マスト細胞にはtrkAのみが発現していることが明らかとなった。3)NGFがラット腹腔マスト細胞のアポトーシスを抑制することを発見し,トランスフォーム成長因子によるアポトーシス誘導をNGFが抑制する活性を有することを見いだした。この作用はtrkAを介したMAPキナーゼのシグナル伝達系によって発現誘導される。4)腹腔マスト細胞にNGFを反応させたところ,セロトニンは放出されなかったが,活性化した血小板とともに反応させると,セロトニン放出が確認された。5)NGFは,血小板由来フォスファチジルセリン存在下で,マスト細胞およびマスト細胞株を刺激し,セロトニンの放出が誘導することが判明した。以上の研究成果より,NGFがマスト細胞の存在維持とその活性化能を有することが判明した。従って,NGFはマスト細胞関連生体反応を抑制する因子として機能しているものと考えられる。マスト細胞は,即時型アレルギー反応を基盤として発症する疾病(花粉症,蕁麻疹,アトピー性皮膚炎など)の病態発現過程だけでなく,炎症および組織修復反応においても,重要なエフェクター細胞として機能する。本研究は,神経成長因子(NGF)によるマスト細胞活性化機構の詳細を明らかにしようとするもので,マスト細胞表面にあるNGFレセプターの発現と存在証明,NGFによる活性化誘導とその細胞内シグナルの解析,マスト細胞欠損マウスと培養マスト細胞を駆使したin vivo実験系における,NGFによるマスト細胞の刺激評価,にいより構成される。本年度実施した実験によって以下の示す新知見を得ることができた。1)二種類の抗NGFレセプター抗体(抗p75および抗trkA)によるフローサイトメトリー分析の結果,マウスマスト細胞株上には,trkAのみが発現していることが判明した。2)マスト細胞は,少なくとも二種類の亜型(胃腸粘膜固有層に存在する粘膜型と皮膚や腹腔に存在する結合組織型)に分類される。両者の前駆細胞と考えられる培養マスト細胞上には両レセプターが,腹腔マスト細胞にはtrkAのみが発現していることが明らかとなった。3)腹腔マスト細胞にNGFを反応させたところ,セロトニンは放出されず,有意な刺激効果は認められなかった。しかし,不活性した血小板とともに反応させると,陽性コントロールと同レベルまでのセロトニン放出が確認された。これは新知見であり,生体内においてNGFが血小板と協力してマスト細胞の活性化に関与していることを強く示唆する。現在,この刺激反応の細胞内シグナルを解析中である。NGF以外の刺激物質によるNGFとの反応差を検証する実験および上記in vivo実験は,平成8年度に実施する予定である。

本研究は,NGFによるマスト細胞活性化機構の詳細を明らかにしようとするもので,マスト細胞表面にあるNGFレセプターの発現と存在証明,NGFによるマスト細胞の活性化誘導とその細胞内シグナルの解析,マスト細胞欠損マウスと培養マスト細胞を駆使したin vivo実験系における,NGFによるマスト細胞の刺激評価,により構成される。本年度得られた新知見は以下の如くである。1)NGFは,血小板由来フォスファチジルセリン存在下で,マスト細胞およびマスト細胞株を刺激し,セロトニンの放出を誘導することが判明した。同時に,様々な炎症性サイトカインを産生することが,遺伝子レベルおよび蛋白レベルで明らかとなった。2)我々はすでにNGFがラット腹腔マスト細胞のアポトーシスを抑制することを発見しているが,そのシグナル伝達機構として,NGFがアポトーシス抑制遺伝子であるbcl-2遺伝子の発現と蛋白合成を誘導することが明らかとなった。また,トランスフォーム成長因子によるアポトーシス誘導をNGFが抑制する活性を有することを見いだした。3)培養マスト細胞を局所投与し,マスト細胞欠損症を治癒したマスト細胞欠損突然変異マウスに,NGFを注射したところ,マスト細胞の活性化は認められなかったが,活性化血小板と同時に投与すると,明らかなマスト細胞の活性化に起因する炎症反応が惹起された。以上の結果より,NGFがマスト細胞の生存維持とその活性化を制御する機能を有することが判明した。
デカルト哲学を中心とする近代フランスにおける「人間」概念を巡る思想史的研究

本研究は、デカルト(1596-1650)の哲学を中心とする17-18世紀フランスにおける「人間」理解を巡る思想史的研究を通じて、デカルト哲学における「人間」の概念、デカルトにおける人間学の内実を明らかにしようとするものである。当該年度において、そのための予備的作業として、1、「能動」、「受動」というデカルトの心身論において重要な概念の後期スコラ哲学における用法の調査、2、デカルトの心身論における因果性の概念を「能動」「受動」「意志(的行為)「力」といった概念に注目することによって整理すること、以上を実施した。得られた成果は以下である。(1)後期スコラ哲学を代表する哲学者フランシスコ・スアレス(1548-1617)の主著『形而上学的討究』(1597年)の関連箇所(第48討究第49討究)を検討した。当該箇所はデカルトにおける「能動」、「受動」の概念との類縁性が指摘できる。しかし、調査の結果、第一に、デカルトの場合には「能動」「受動」が精神と身体の厳密な区別を前提して使用されていること、少なくとも表現上は、「能動」、「受動」が「原因」、「結果」という語によって規定されていないなど、スアレスとでデカルトとの差異もまた見出された。(2)身体から区別される精神としての「私」の能動性は、デカルトの形而上学的主著である『省察』(1641年)において自由な「意志」として見出される。『情念論』では、この意志の働きが、精神と身体の結合に由来する受動性に対して抵抗し、統御することを契機として、一個の人間としての「私」の能動性としても捉えられ、「人間」を対象とする「道徳」の場が見出される。このように、「能動」、「受動」という概念が、形而上学から「人間」が主題となる道徳論への学問的統一の結節点として重要であるとの知見を得た。