hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
敬語コミュニケーションの成功経験と失敗経験は敬語学習の向き合い方にどう影響するか

中級学習者に対する質問紙調査およびインタビュー調査を完了し、文字化データを基に質的分析を継続して行った。「学習者の敬語学習とその必要性に対する認識」および「敬語コミュニケーションにおける成功経験および失敗経験」を捉えるための質問紙調査からは、中級学習者は敬語学習についてその必要性を高く認識しており、その理由として、就職活動や仕事上のコミュニケーションにおいて敬語が必要となること、また、生活の中でも初対面の人や目上の人とのコミュニケーションにおいて敬語が必要だと感じていることがわかった。企業等へのインターンシップの経験を通して敬語の大切さを実感した学習者もおり、今後の敬語学習に対する意欲も全体として高かった。また、成功経験および失敗経験についてのインタビュー調査からは、次のことが考察された。第一に、敬語学習意欲については、今あるいは近々敬語使用が求められる場面に直面するか否かに左右されていること。第二に、成功経験と失敗経験がそれぞれ独立している場合、前者は他者から認められる喜びを、後者は挫折感や不快感を味わい、それが自身の敬語使用の程度の調整や、学習すべき程度の見極めに影響を及ぼしていること。第三に、成功経験に至る過程において同様の場面で失敗経験を経ている場合には、悲しい思いや心配、コミュニケーションで困った経験が敬語学習の継続の動機付けとして働いていること。最後に、成功経験を超えるものとして、日本語を愛しているという強い思いや、日本語を超えて、人としてのアカデミックバックグラウンドを重視する見方を持つ場合には、継続的に敬語学習に向き合う姿勢が窺えた。なお、インタビュー調査の分析にあたっては、本年度、SCAT(大谷2007)で分析をし直しており、ストーリーラインの記述により再文脈化の作業にあたっている。諸事情により2017年度の研究活動が滞ったため。しかし、研究で対象としている中級学習者からのデータは取り終えているため、質的分析を継続して理論記述を行い、本研究の結論を導き出したいと考える。データの質的分析を継続し、本研究の成果をまとめて発表していく。本年度は、中級学習者に対する質問紙調査およびインタビュー調査を実施し、文字化データの質的分析と考察を行った。質問紙調査では、学習者の敬語学習とその必要性に対する認識、敬語コミュニケーションにおける成功経験および失敗経験を捉えるための質問紙調査を行い、その学習者のうち、成功経験および失敗経験の両方がある学習者を対象としてインタビュー調査を実施した。本年度分析したデータからは、質問紙調査により、中級学習者は、敬語学習についてその必要性を高く認識しており、その理由として、就職活動や仕事上のコミュニケーションにおいて敬語が必要となること、また、生活の中でも初対面の人や目上の人とのコミュニケーションにおいて敬語が必要だと感じていることがわかった。また、成功経験および失敗経験についてのインタビュー調査からは、次のようなことが考察された。第三に、成功経験に至る過程において同様の場面で失敗経験を経ている場合には、悲しい思いや心配、コミュニケーションで困った経験が敬語学習の継続の動機づけとして働いていること。研究代表者が2017年4月より約4か月間休職したため、研究活動が遅れている。調査開始時期が遅れたことなどに対して、対応できる方法を用いて研究活動が継続できるよう、現在進めているところである。

しかし、研究で対象としている中級学習者からのデータは取り終えているため、質的分析を継続して理論記述を行い、本研究の結論を導き出したいと考える。「現在までの進捗状況」欄に記載したとおり、平成29年度のはじめの4か月間研究活動が全く行えなかったこと、および、現在も通院中の状況であるため、当初の計画より、やや規模を縮小しての研究となる可能性があるが、収集できたデータを基に分析を進め、研究目的を達成できるような成果を出したいと考える。データの質的分析を継続し、本研究の成果をまとめて発表していく。2017年度のはじめの4か月間、休職したため研究活動が行えなかったこと、また、復職後も通院しながらであったことにより、計画通りに研究活動が進められない部分があった。平成30年度は本研究の成果を出すためにも、昨年度実施できなかった調査を補いながら、分析と考察を進め、成果発表を行いたいと考える。研究実施期間を1年延長したため。成果発表に関連した費用等で使用する予定である。
体長-年齢変換の統計的性質の研究

研究期間を通じて得られた成果の主なものは次の通りである。1.年齢-体長変換核を用いる方法のうち、特に繰り返し年齢-体長変換核を用いる方法について研究した。この方法では年齢ごとの体長分布は、年齢分布のくりかえし推定のEMアルゴリズムの中では推定更新されずむしろ既知として扱われている。また現在統計学では不完全データに基づくパラメータ推定のための計算アルゴリズムとしてEMアルゴリズムがよく用いられるが、この方法ではデータの不完全さのメカニズムに未知なものはないと仮定したものである事を発見した。これは応用上重大な欠陥であり、しかし難問でもある。今後の重要な研究テーマを手にした収穫は大きいと考える。2.対数線形モデル法では上にのべた年齢ごとの体長分布は未知であってもよい事、年齢体長変換核の概念を用いないのも特徴的である。しかし繰り返し年齢-体長変換核を用いる方法と同様、不完全データである体長組成データは特定の漁具の選択性の下に得られたものであり、真の体長組成を反映していないという問題が残されたまゝであり、ある知見はすでに得ているが完成はされていない。これも今後の課題としたい。3.以上が成果の概要であるが詳しくは研究成果報告書に述べた。我々の当初の研究目的である体長データから年齢分布を推定する問題を広く不完全データに基づく推論のわくの中で考える事については一定の成果が上述の様にあった。今後ともさらにこの重要なテーマについて研究を続けたいと思っている。体長-年齢変換における研究では,古典的年齢-体長キ-法の適用範囲の狭さを克服すべく開発された,くりかえし年齢-体長キ-法はEMアルゴリズム(不完全データからパラメータを推定する統計的手法)であると指摘した論文をたっき台にしてスタートした。そしてこの指摘が必ずしも正確でない事を見い出した。つまりくりかえし年齢-体長キ-法は通常のEMアルゴリズムよりもっと複雑な構造をもっており,不完全データからの推論としてより面白いものである。これについてはさらに次年度で研究を続けたい。さらに体長データから年齢分布を推定するための対数線型モデルを用いた論文についても研究を行った。もう一つの研究として体長のみの"不完全データ"からEMアルゴリズムを用いて成長式の推定のための統計モデルの開発の研究も行った。これも次年度においてさらに発展が期待される研究テーマである。岩手県水産技術センターに出張した際アワビ年齢査定の方法としての殻焼き法の説明を現地研究者から説明を受けた。体長-年齢変換の方法からの推定とどの程度違いが出るのか知りたい所で,実際殻焼き法でいくつかのサンプルについて試みる予定であったが,残念ながらサンプルが手に入らずできなかった。来年度に期したいと思う。本年度の実施計画に基づいて得られた新たな知見等は次の通りである。問題は年齢分布の推定である。1.年齢-体長変換核を用いる方法のうち、繰り返し年齢-体長変換核を用いる方法について前年度に引き続いて研究した。また現在統計学で不完全データに基づくパラメータ推定のための計算アルゴリズムとしてEMアルゴリズムがよく用いられているが、この方法ではデータの不完全さのメカニズムに未知なものはないと仮定したものである事を発見した。2.対数線形モデル法では上にのべた年齢ごとの体長分布は未知であってもよい事、年齢体長変換核の概念を用いないものも特徴的である。しかし繰り返し年齢-体長変換核を用いる方法と同様、不完全データである体長組成データは特定の漁具の選択性の下に得られたものであり、真の体長組成を反映していないという問題が残されたままである。これについてはEMアルゴリズムを複数回かければよいのではとの予見を得たが、まだアルゴリズムの完成には至っていない。3.以上は本研究成果の一部だが、より詳しくは研究成果報告書に述べた。

我々の当初からの研究目的である体長データから年齢分布を推定する問題を広く不完全データに基づく推論のわくの中で考える事については一定の成果が上述の様にあった。今後はさらにこの重要なテーマについて研究を続けたいと思っている。
日本型集合住宅の形成に関する研究

戦後建設した集合住宅が建て替え期に入ってきており、また市街地居住の価値が再評価され市街地型集合住宅の計画が増加しつつある「集合住宅の時代」の今日において、「日本型」集合住宅とはいかなるものであるべきかを明らかにすることが本研究の目的である。平成8年度は、日本の集合住宅の導入過程および発展過程との比較検討を行うために、イギリス、フランス、イタリア、アメリカの各国の集合住宅及び集住様式の文献調査を行った。一方、大都市を中心として発展してきた日本の集合住宅の地方都市における役割を明らかにするために、地方都市の集合住宅の居住者を対象とするアンケート調査およびインタビュー調査を行った。また、近年、地域性を考慮して計画された集合住宅が出現しているが、それらの現状を把握するために大阪、沖縄、北海道で実施調査を行った。平成9年度は、地域性を考慮して計画された集合住宅の現状を把握するために大阪、沖縄、北海道で実施調査を行った。また、地域性を構成する気候・風土、歴史・文化、産業・経済、生活・慣習の4要素および住宅に関する各種の統計データを用いて地域性データベースと作成し、これを用いて住宅の地域性の構造を考察した。その結果、北海道、沖縄の住宅要素は気候・風土と、また東京、大阪は産業・経済および生活・慣習との相関が見られることがわかった。平成10年度は、これまでの研究成果をふまえて集合住宅における「日本型」とは何かについて総合的な検討を行った上で、日本型集合住宅のアウトラインを体系的に構想した。全委員による構想的作業および討議をおこなう一方、集合住宅の地域性について研究・設計を実施している国内・国外の研究者・建築家にヒアリングを行った。戦後建設した集合住宅が建て替え期に入ってきており、また市街地居住の価値が再評価され市衛地型集合住宅の計画が増加しつつある「集合住宅の時代」の今日において、「日本型」集合住宅とはいかなるものであるべきかを明らかにすることが本研究の目的である。欧米諸国における集合住宅の成立条件や計画コンセプトを明らかにして、日本の集合住宅の導入過程および発展過程との比較検討を行うために、イギリス、フランス、イタリア、アメリカの各国の集合住宅及び集住様式の文献調査および一部の実地調査を行った。また、日本国内における地域的差異を明らかにするために地域性の4要素から気候に着目し、気象要素と住宅の構法・材料の関連を文献調査により明らかにした。欧米諸国における集合住宅の成立条件や計画コンセプトを明らかにして、日本の集合住宅の導入過程および発展家庭との比較検討を行うために、昨年度に引き続き、イギリス、フランス、イタリア、アメリカの各国の集合住宅及び集住様式の文献調査および一部の実地調査を行った。また、近年、地域性を考慮して計画された集合住宅が出現しているが、それらの現状を把握するために大阪、沖縄、北海道で実地調査を行った。一方、地域性を構成する機構・風土、歴史・文化、産業・経済、生活・慣習の4要素および住宅に関する各種の統計データを用いて地域性データベースを作成し、これを用いて住宅の地域性の構造を考察した。その結果、北海道、沖縄の住宅要素は気候・風土と、また東京、大阪は産業・経済および生活・慣習との相関がみられることがわかった。

平成8年度は、日本の集合住宅の導入過程および発展過程との比較検討を行うために、イギリス、フランス、イタリア、アメリカの各国の集合住宅及び集住様式の文献調査および一部の実地調査を行った。一方、大都市を中心として発展してきた日本の集合住宅の地方都市における役割を明らかにするため、地方都市の集合住宅の居住者を対象とするアンケート調査およびインタビュー調査を行った。また、近年、地域性を考慮して計画された集合住宅が出現しているが、それらの現状を把握するために大阪、沖縄、北海道で実地調査を行った。平成9年度は、地域性を考慮して計画された集合住宅の現状を把握するために大阪、沖縄、北海道で実地調査を行った。また、地域性を構成する気候・風土、歴史・文化、産業・経済、生活・慣習の4要素および住宅に関する各種の統計データを用いて地域性データベースを作成し、これを用いて住宅の地域性の構造を考察した。その結果、北海道、沖縄の住宅要素は気候・風土と、また東京、大阪は産業・経済および生活・慣習との相関がみられることがわかった。平成10年度は、これまでの研究成果をふまえて集合住宅における「日本型」とは何かについて総合的な検討を行った上で、日本型集合住宅のアウトラインを体系的に構想した。全委員による構想的作業および討議をおこなう一方、集合住宅の地域性について研究・設計を実施している国内・国外の研究者・建築家にヒアリングを行った。
エピジェネティックに制御される遺伝子を標的とした子宮体癌に対するRNA医薬

子宮体癌において、CHFR遺伝子はエピジェネティックに制御されていることが明らかとなった。さらに、CHFRのメチル化とタキサン製剤の感受性には関連が認められた。また、miRNAもエピジェネティックに制御されており、子宮体癌においてはmiR-34bが重要と考えられた。miR-34bの導入により、パクリタキセルの感受性を特異的に増強することが明らかとなった。【目的】近年、子宮体癌は罹患数・死亡数ともに増加している。子宮体癌に対し、補助化学療法が行われているが、治療成績は不良であり、患者の予後改善に結びつく新たな治療法開発が望まれている。我々のこれまでの研究により、CHFRがエピジェネティックに発現制御されている癌細胞は、微小管脱重合阻害剤であるタキサン製剤に対し、高い感受性を示すことが示唆された(Banno K, etal.Int J Occol 2007)。そこで、CHFRの発現を特異的にノックダウンし、タキサン製剤感受性を増強させる治療法の確立を目的とした。【方法】1.CHFRがメチル化により不活化され、タキサン製剤に高い感受性を示す子宮体癌細胞株(SNG-II、HEC-108)を用いて、脱メチル化剤(5-aza-dC)の添加前後でのタキサン製剤感受性変化、および細胞周期の変化を解析する。2.CHFRを発現し、タキサン製剤に対し抵抗性を示す子宮体癌細胞株(HEC-1B)に対しCHFR siRNAを導入し、各種抗癌剤に対する感受性変化を測定する。3.HEC-1B細胞をヌードマウス皮下に移植した腫瘍に対し、(1)CHFR siRNAを導入する群、(2)タキサン製剤を導入する群、(3)CHFR siRNA+タキサン製剤を導入する群に分け、腫瘍径を経時的に測定する。【結果】1.SNG-II、HEC-108において、脱メチル化剤の添加によりタキサン製剤への感受性が大きく低下した。脱メチル化剤およびタキサン製剤を同時投与した場合にのみ、G2M期への著名な細胞集積が認められた。2.HEC-1Bにおいて、CHFR siRNA導入後にタキサン製剤に対する感受性が増強した。このような変化はタキサン製剤特異的であった。3.薬剤投与後12日目にてCHFR siRNA+タキサン製剤群は、タキサン製剤単独群に比し、有意に腫瘍の増殖を抑制した(p=0.016)。【目的】microRNA(miRNA)はnon-coding RNAであり、ヒトにおいて1000種近く同定されている。我々は子宮体癌(類内膜腺癌)においてエピジェネティックな異常メチル化により発現が抑制されているmiRNAを同定し、その癌抑制型miRNAとしての機能を解析することを目的とした。【方法】ヒト体癌由来細胞株4種(SNG-II,HEC-108,HHUA,Ishikawa)を用い、脱メチル化剤(5-aza,100μM)を添加し、発現が2倍以上増加するmiRNAをAffinmetrix社アレイにて解析した。すべての細胞株において発現が上昇したmiRNAを抽出し、TaqMan PCR法により5-aza添加による発現の上昇を確認した。ICのもとに採取した正常内膜(n=9)と類内膜腺癌部(n=11)における候補miRNAの発現をTaqMan PCR法で解析した。さらに抽出されたmiRNAの標的遺伝子をin silicoで検討した。HEC-108に候補miRNAを遺伝子導入し、標的遺伝子の発現変化、flow cytometryによる細胞周期、colony形成能ならびに遊走能の変化を解析した。【成績】821種のヒトmiRNAのうち、5-aza添加により4種すべての体癌細胞株で発現が上昇したのはmiR-34bのみであった。miR-34bはCpGアイランド内に位置し、p53により制御されている癌抑制型miRNAであった。臨床検体では体癌検体で有意に発現が低下していた(p<0.01)。miR-34b導入HEC-108では標的遺伝子であるMYCやMETの発現が減少した。コロニー形成能および遊走能は有意に低下し(p<0.05)、GIarrestの細胞割合が増加した。【目的】miRNAは2125塩基のnon-coding RNAであり、現在ヒトでも1000以上のmiRNAが報告され、1つのmiRNAが100以上の標的遺伝子の発現を制御していると推測されている。さらに、一部のmiRNAは通常の遺伝子同様エピジェネティックな制御を受けていると推測されている。また、癌の発生組織や分化度によりmiRNAの発現パターンが大きく変化していることが報告され(Lu J, Nature, 2005)、多くの癌治療への応用が期待されている。そこで、子宮体癌の抗癌剤感受性に寄与するmiRNAの同定と創薬への応用を目的とした。【方法】子宮体癌細胞において、エピジェネティック変異により発現が抑制されているmiRNAと各種抗癌剤感受性との関連を解析する。抗癌剤は、子宮体癌治療のkey drugとされるタキサン製剤やドキソルビシン、シスプラチンを使用する。

子宮体癌細胞株に候補miRNAを導入し、その際の抗癌剤感受性の変化を解析する。さらに、in vivoにおけるmiRNAと抗癌剤の併用による抗腫瘍効果の増強を検討する。【結果】3種の子宮体癌細胞株(HEC-108、HEC-1B、KLE)に対し、段階的に希釈した各種抗癌剤を作用させた。miR-34b添加時および非添加時において、各種抗癌剤に対する感受性の変化を解析した。その結果、パクリタキセルを作用させたときのみ、miR-34b添加により感受性が増強された。また、子宮体癌細胞株HEC-1Bをヌードマウス皮下に移植した。その皮下腫瘍に対し、1パクリタキセル(20mg/kg)、2パクリタキセル(20mg/kg)+nega-miR(1nmol)、3パクリタキセル(20mg/kg)+miR-34b(1nmol)の3群に分け薬剤投与を行ったところ、3群は他の群に比し有意に腫瘍の増殖が抑制された(p<0.05)。培養細胞を用いた実験において、当初の予定よりも条件検討に時間がかかった。しかし、条件決定後は、スムーズに実験が進んだ。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでは、培養細胞を用いた基礎的実験が主であった。今後は、ヌードマウスや臨床検体を用いた実験を行い、RNA医薬への応用を目指す。
癌抑制遺伝子Rbの上皮細胞における機能と癌の浸潤・転移機構の解析

上皮性癌の転移は多段階のステップを踏んで成立することが知られており、癌細胞が原発巣の母集団から離れ、周囲組織へ浸潤する過程は、上皮間葉転換(EMT)という現象に起因することが近年明らかになりつつある。本研究により、癌抑制遺伝子Rbの発現減少がEMTの誘導に関与し、Rbには上皮細胞においてEMTを阻害する機能があることがわかった。Rbの不活化が、EMTを誘導することによって浸潤・転移にも影響を及ぼして癌の悪性化に関わっていると考えられる。Rb遺伝子は遺伝性網膜芽細胞腫の原因遺伝子として単離されたが、その後の膨大な研究により遺伝性の腫瘍だけでなく肺癌、乳癌、膀胱癌、前立腺癌などの一般的な腫瘍においても異常が見られる。とくに悪性度の高い癌においてRbタンパク質の発現異常が指摘されており、癌細胞の低分化度・高増殖能・高転移能との関連性が示唆されている。Rbは転写因子E2Fと結合しその転写活性を抑制することで細胞周期を負に制御する重要なタンパク質である。Rbがサイクリン依存性キナーゼによってリン酸化されて不活化型になると、E2Fとの結合が解除され細胞周期はG1期からS期へと進行するため、Rbが不活化している癌細胞は高い増殖能をもつと考えられている。Rbの不活化が発癌や癌細胞の増殖に関与することはよく知られているが、癌細胞の浸潤・転移能との関連はあまり明らかになっていない。私たちは、上皮性ヒト乳癌細胞においてRbの発現を抑制すると、上皮問葉転換(Epithelial-Mesenchymal Transition: EMT)様の著しい形態変化が誘導されることを報告した。EMTとは上皮細胞が間葉系様細胞に形質変化する現象であり、運動能の亢進や細胞外マトリックスの産生量の亢進をもたらすことから癌の浸潤・転移のプロセスに関与することが示唆されており、近年その関与が明らかにされつつある。発現減少あるいはリン酸化によるRbの不活化が、細胞周期停止機構の破綻によって高増殖能を示すだけでなく、EMTを誘導することによって浸潤・転移にも影響を及ぼして癌の悪性化に関わっている可能性がある。そこで、Rbが関与するEMT誘導作用の分子背景を明らかにすることを目的として本研究を行い、Rb不活化によって転写因子ZEB1の発現が上昇しEMTが誘導されることを見出した。ZEB1高発現の乳癌は低発現の乳癌と比較して予後不良であることが報告されており、ZEB1の発現を抑制することが予後不良の乳癌に対する治療戦略となる可能性が示唆された。Rb遺伝子は遺伝性網膜芽細胞腫の原因遺伝子として単離され、その後の膨大な研究により遺伝性の腫瘍だけでなく肺癌、乳癌、膀胱癌、前立腺癌など一般的な腫瘍においても異常が見られることがわかっている。Rbタンパク質は転写因子E2Fと結合しその転写活性を抑制することで細胞周期を負に制御する重要なタンパク質であり、サイクリン依存性キナーゼによってリン酸化されて不活化型になると、E2Fとの結合が解除され細胞周期はG1期からS期へと進行するため、Rbが不活化している癌細胞は高い増殖能をもつと考えられている。我々は、上皮性ヒト乳癌細胞においてRbの発現を抑制すると、上皮間葉転換(Epithelial-Mesenchymal Transition : EMT)様の著しい形態変化および運動能の亢進が誘導されることを報告した。EMTとは上皮細胞が間葉系様細胞に形質変化する現象であり、運動能の亢進や細胞外マトリックスの産生量の上昇をもたらすことから癌の浸潤・転移のプロセスに関与することが示唆されており、近年その関与が明らかにされつつある。そこで、Rbが関与するEMT誘導作用の分子背景を明らかにすることを目的として本研究を行い、Rb不活化によって転写因子ZEBの発現が上昇しEMTが誘導されることを見出した。
ポリゲルマン類の有機感光体への応用

ゲルマニウム-ゲルマニウム結合を骨格とする新しいσ共役系ポリマー(ポリゲルマン)を合成し、その薄膜における有機感光体としての評価を行った。以下、成果をまとめる。(1)σ共役系ポリゲルマンおよびその関連化合物の合成...従来のジクロロゲルマンのナトリウム金属還元法の他、ヨウ化サマリウム(II)による還元法や触媒による開環重合法の開発、さらにはπ系の置換したゲルマニウム-ゲルマニウム結合を骨格とする新しいポリマーの合成にも成功した。(2)ポリゲルマンは薄膜の物性研究...合成したポリゲルマンの可視・紫外吸収極大(300-350nm)やイオン化ポテンシャル(5-6eV)の物性研究を行った。(3)キャリヤ-輸送能力の検討...TOF法を用いて、その値が10^<-4>-10^<-5>cm^<-2>/V.sであることを見いだし、感光体として従来にない能力を有することがわかった。(4)イオンラジカルの研究...キャリヤ-輸送を理解するため必要なポリゲルミル陽イオンラジカルの研究を放射光を用いて行なった。発生した陽イオンラジカルの吸収極大は可視・紫外部に存在し、その分子量が伸びるに従い吸収極大が長波長にシフトをすることを見いだした。(5)ポリゲルマン薄膜の光、熱分解特性...溶液状態と比較しながら検討した。ゲルマニウム-ゲルマニウム結合を骨格とする新しいб共役系ポリマー(ポリゲルマン)を合成し、その薄膜における有機感光体としてのキャリヤ-輸送能力の検討を行い、これまでにない良好な結果を得た。研究に用いたб系ポリマーはアルキル置換およびフェニル置換ポリゲルマンである。これらポリマーは対応するジクロロゲルマンのナトリウム金属還元で合成し、その薄膜の物性を検討した。合成したポリゲルマンの可視・紫外吸収極大は300-350nmにあり、イオン化ポテンシャルは5-6eVを有することがわかった。有機感光体としての評価はキャリヤ-輸送能力で行い、実験方法はTOF(time-of-flight)法を用いた。その結果、アルキル置換ポリゲルマンの移動度が10^<-7>cm^2/V.sであるのに対し、フェニル置換ポリゲルマンの場合10^<-4>-10^<-5>cm^2/V.sの値が得られた。このフェニル置換ポリゲルマンの値は従来有機感光体として使用されているトリフェニルアミン系化合物に比較するとほぼ千倍近いものである。ポリゲルマン薄膜の表面をX線装置で検討し、アモロファス状態にあることが明かに出来た。「ポリゲルマン類の有機感光体への応用」のため、1)機械的強度の優れたポリゲルマン類の合成、2)ポリゲルミルカチオンラジカルの研究、3)ポリゲルマンを使用したマイクロパタ-ニングの開発の3点について研究した。1)ポリゲルマン薄膜を有機感光体へ応用するため、従来より機械的強度に優れたポリゲルマンが必要となり、アリール基とゲルマニウム-ゲルマニウム結合の共役したポリマー、ポリ(フェニレン-ゲルミレン)を合成し、その物性を評価した。さらに磁気的特性に優れたフェロセニル基とゲルマニウム-ゲルマニウム結合の共役したポリマーを合成し、その薄膜としての特性を研究した。2)ポリゲルマンを塩化メチレン中で放射光を照射すると目的とするカチオンラジカルを選択的に発生する。発生したカチオンラジカルの吸収極大が可視・紫外部に存在し、その分子量が伸びるに従いカチオンラジカルのUV吸収極大が長波長シフトすることを見いだし、カチオンラジカルの電子状態、構造およびキャリヤ-輸送能力などを検討した。3)ポリゲルマン薄膜(UV吸収極大、300-330nm)の光分解特性と熱特性に注目して、マイクロパターンニングの研究を行い、分解能が数マイクロメーターのマイクロパターンニングを得ることに成功した。
認識・生成過程の統合に基づく視聴覚音楽理解

音楽理解の核心は、音楽/身体感覚の獲得にあると考える。人間は、特別な訓練なしに、実体験から、音楽はこういうものである、身体はこのように動かせるといった、明文化が困難な内的感覚を獲得している。このおかげで、音楽的に破綻のない楽譜を書き起こせるし、ダンス映像から3D姿勢を想像できる。この仕組みを計算機上で実現し、音響/映像データに関する各種認識/生成タスクの性能限界の突破に挑むとともに、人間の音楽理解の構成論的解明に取り組む。
相変化材料を利用したローエネルギーハウスの冷暖房エネルギーの削減効果

平成10年度は、冷房用の蓄熱材として利用可能な物質の探索を行いその結果、硝酸マンガン・6水和物が有望であることがわかった。しかし、硝酸マンガン・6水和物の融点は約26°Cと高く、このままでは冷房用と蓄熱材とは使用できない。昨年度数種類の無機塩を添加して融点調整を試みたがその結果、塩化物が融点調整の効果がありそうだということが判明した。これを受けて、本年度は合計14種類の塩化物を1%wt.添加した場合の融点と融解潜熱の変化を、熱分析装置DSCを用いて測定を行った。その結果、添加した塩化物が電離しないと仮定した場合の重量モル濃度と凝固点降下はほぼ線形の関係にあることがわかった。一方、評価項目として凝固の際の過冷却が重要となる。例えば、食塩を添加した場合の過冷却度は平均で14.6°Cでその標準偏差も6°C以上あったが、塩化マンガン・4水和物を添加した場合のそれは12.5°C、その標準偏差は、0.6°Cと非常に安定していた。また、塩化マンガン・4水和物を10%以上添加した場合も、融解潜熱量は基材のそれとほぼ同等な値を示すことがわかっており、(1)融点の調整、(2)過冷却抑制、(3)潜熱量の維持、の3つの観点から現時点では塩化マンガン・4水和物が最適な添加物と判断しえた。次に、実際の使用を想定して、内容積が約50mlのカプセル内で硝酸マンガン・6水和物に3.5%wt.の塩化マンガン・4水和物を入れて、凝固・融解の繰り返し実験を行った。その結果、カプセル表面温度が26°C、16°Cにおいて十分に凝固・融解を生じさせることが出来ること、また30回以上の凝固・融解の繰り返し試験においては、潜熱量が若干減少するものの、熱応答的にみて十分安定性があるとの結果を得ることができた。以上の結果から、本混合物が今後、価格の問題を除いて、実際の冷蓄熱材として使用できる見込みがついたと言える。平成10年度は大きくわけて2つの研究を行い、以下の知見を得た。第1番目は、東京の断熱・気密住宅を対象として、通常の空調機による冷房と、現在広く普及している床暖房を夏期の冷房に用いることを想定した土壌熱利用型の床冷房、およびこれと潜熱蓄熱材併用方式を取り上げ、ピークカット効果と省エネルギー性について数値解析から検討した。その結果、従来の空調機だけによる値を1.0とすると、空調機動力のピークは土壌熱による床冷房を併用した場合には0.59、さらに、床内に潜熱蓄熱材を10kg/m^2埋設した場合には0.48となり、土壌熱による床冷房と潜熱蓄熱材の併用によるピークカット効果が非常に大きいことを明らかにした.また、冷房期間合計の空調機負荷は、土壌熱による床冷房併用の場合には0.22、潜熱蓄熱材併用の場合には0.18と、空調機動力を大幅に減らせることを示した.これら結果を基に、第2番目として、融点が10°C30°Cを有しており潜熱蓄熱材として利用できそうな物質を便覧、文献などから抽出し、安全性・毒性・安定性・価格などの点から、プロピレングリコール、硫酸ナトリウム10水和物、硝酸マンガン6水和物を選択した.これら3種類の物質について熱分析装置により、融点、凝固点、過冷却度、潜熱量とその幅を調べた結果、硝酸マンガンが潜熱量の大きさと幅、融点の面からパッシブ型冷暖房に用いるための潜熱蓄熱材として最も有望であることが示された.現在、種々の添加剤を加えて、融点の調整と過冷却度の減少を試みている段階である.また、実際の容器内に封入したときの熱応答を把握するための試験装置を作成し、試験的に調合した潜熱蓄熱材を対象として加熱・冷却を繰り返し行い、潜熱の出現および融点と凝固点、物質の安定性について試験を行っているところである.これらについては、2年度目も継続的に行い、実用化に近いレベルの蓄熱材の開発と検証を行っていく予定である.平成10年度は、冷房用の蓄熱材として利用可能な物質の探索を行いその結果、硝酸マンガン・6水和物が有望であることがわかった。

また、塩化マンガン・4水和物を10%以上添加した場合も、融解潜熱量は基材のそれとほぼ同等な値を示すことがわかっており、(1)融点の調整、(2)過冷却抑制、(3)潜熱量の維持、の3つの観点から現時点では塩化マンガン・4水和物が最適な添加物と判断しえた。次に、実際の使用を想定して、内容積が約50mlのカプセル内で硝酸マンガン・6水和物に3.5%wt.の塩化マンガン・4水和物を入れて、凝固・融解の繰り返し実験を行った。その結果、カプセル表面温度が26°C、16°Cにおいて十分に凝固・融解を生じさせることが出来ること、また30回以上の凝固・融解の繰り返し試験においては、潜熱量が若干減少するものの、熱応答的にみて十分安定性があるとの結果を得ることができた。以上の結果から、本混合物が今後、価格の問題を除いて、実際の冷蓄熱材として使用できる見込みがついたと言える。
ポリ(2-オキサゾリン)を基盤とする機能性ポリマービーズの開発とその応用

重合性基にスチリル基、末端に4級アンモニウムをもつ両親媒性ポリ(2-オキサゾリン)マクロモノマーを合成し、これとスチレンとの乳化共重合を検討したところ、表面にポリ(2-オキサゾリン)鎖と4級アンモニウム基をもつサブミクロンサイズの単分散ポリマーラテックスが得られた。また、粒径・粒径分布はマクロモノマー量により制御することができた。次に含水エタノール中でのスチレンの分散重合における重合パラメータの影響について詳細に検討した。分散剤にポリ(2-エチル-2-オキサゾリン)を用いた場合、エタノールの水混合溶媒中で重合することにより単分散粒子が得られた。溶媒中の水含量の増加に伴い、粒径の減少が観測された。また、分散剤及び開始剤濃度も粒径・粒径分布に大きく影響を与えることがわかった。高親水性ポリマーであるポリ(N-ビニルホルムアミド)の単分散ポリマー粒子の合成を検討した。粒子の合成は分散重合法で行った。メタノール中、分散剤にポリ(2-エチル-2-オキサゾリン)を用いて重合を行ったところ、ミクロンサイズの単分散ポリマー粒子が得られた。架橋剤モノマー存在下に重合を行うことにより、ハイドロゲルミクロスフェアが合成された。さらにポリ(2-オキサゾリン)マクロモノマーを分散剤かつ共重合モノマーとして用いることにより、サブミクロンサイズの単分散ポリマー粒子を得た。・スチレンと末端にアンモニウム基を有するポリ(2-オキサゾリン)マクロモノマーの乳化共重合粒子表面に高密度のカチオン基を有する単分散ラテックスの合成を検討した。まず、末端にアンモニウム基を有するブロック型両親媒性ポリ(2-オキサゾリン)マクロモノマーを合成した。このマクロモノマーは水中で優れた界面活性能を示した(γ=3040dyn/cm)。粒子の合成はこのマクロモノマーとスチレンの乳化共重合により行った。マクロモノマーは乳化剤かつ共重合モノマーである。生成粒子の粒径は100200nmで比較的揃っていた。粒径はマクロモノマー濃度に依存し、マクロモノマー濃度の増大に伴い粒径は減少した。生成粒子の粒子表面をESCAで分析したところ、ポリ(2-オキサゾリン)鎖とアンモニウム基が粒子表面に局在化していることがわかった。また、コロイド滴定により粒子表面のアンモニウム基の密度の推定を行った。ここで得られた粒子は粒径が揃っており、機能性に富むポリ(2-オキサゾリン)鎖とアンモニウム基を表面に有することから新しい機能性ポリマー粒子としての応用が期待される。・N-ビニルホルムアミドの分散重合による単分散親水性ポリマー粒子の合成N-ビニルホルムアミド(NVF)の極性溶媒中における分散重合を検討した。ポリNVFは水にしか溶解しない高親水性ポリマーである。重合は分散剤にポリ(2-エチル-2-オキサゾリン)(分子量50万)を用い、メタノール中で行った。分散剤濃度が10%以上の場合にミクロンサイズの単分散ポリマー粒子が得られ、その粒径は分散剤濃度の増大に伴い減少した。また、モノマー濃度は粒径に影響を及ぼさなかった。ジビニルベンゼンなどのジビニル化合物との共重合によりハイドロゲル粒子の合成を行った。本研究では親水性ポリマーであるポリ(N-ビニルホルムアミド)(PNVF)の単分散粒子の合成を検討した。粒子は分散重合法により合成した。アルゴン雰囲気下、溶媒にメタノール、分散剤に親水性ポリマーを用い、NVFの重合を行った。最初に分散剤スクリーニングを行ったところ、ポリ(2-エチル-2-オキサゾリン)を用いた場合に粒径約1μmの単分散粒子が得られた。分散剤にポリエチレングリコール、ポリビニルメチルエーテル、ポリ(N-ビニル-2-ピロリドン)を用いた場合は粒子の生成は認められたが、単分散粒子は得られなかった。

次に重合条件(モノマー濃度、分散剤濃度、溶媒組成)の検討を行い、粒径、粒径分布の制御を行った。分散剤濃度を変化させた場合、濃度の増大に伴い粒径が減少した。また、架橋剤(メチレンビスアクリルアミドあるいはエチレングリコールジメタクリラート)存在下にNVFの分散重合を行うことにより、単分散ハイドロゲルミクロスフェアを合成した。架橋剤にジビニルベンゼンを用いた場合は単分散粒子は得られなかった。分散剤としてポリ(2-メチル-2-オキサゾリン)マクロモノマーを用いた場合、サブミクロンサイズの単分散ポリマー粒子が得られた。単分散ポリマー粒子を得るために必要な分散剤量はホモポリマータイプに比べマクロモノマーは十分の一程度で十分であった。これはマクロモノマーが分散剤かつ共重合モノマーとなるためと思われる。
定常化操作による非定常不規則雑音に埋もれた信号検出の基礎研究

非定常雑音に埋もれた信号の検出問題に対して,本研究では非定常観測データを定常なデータに変換する手法を開発し,これを定常化操作と名づけた。この手法を用いることによって,観測データは定常な雑音と信号で構成されることになり,従来の信号検出問題として取り扱うことが可能となる。また本研究では,従来手法とは別に,観測データの定常化で,信号の存在する区間において,うまく定常化が行えないのではないかと考え,定常性の検定による信号検出手法を提案した。これらの手法の有効性をシミュレーションおよび,実実験により確認した。本研究の目的である非定常雑音に埋もれた信号の検出に先立ち,初年度は,非定常雑音のモデル化とそのモデルパラメータの同定方法を開発し,非定常過程の定常化手法を提案した.その提案手法は(1)非定常観測データのもつ時間-スペクトルの推定(2)(1)で得られた時変スペクトルからの非定常雑音のモデルパラメータの導出(3)非定常モデルおよびモデルパラメータを用いた観測データの定常白色化といった手順で行い,非定常雑音モデルとしては時変パラメータを持つ伊藤型確率微分方程式を採用した.また(1)では物理的意味を無理なく表現していることで知られているPriestreyが提案した時変スペクトル理論を基に開発した.開発した手法を用いることによって,非定常雑音に埋もれた信号の検出およびパラメータ同定問題は,従来の定常雑音としての問題に置き換えることが出来る.このことより本手法を用いた応用として,既に提案している時間周波数解析のひとつであるウィグナー分布関数を用いた信号の検出およびパラメータ同定手法を開発した.またレーダーや通信分野における信号で重要な遅れ時間および周波数パラメータの推定に適用させ,シミュレーション実験により提案手法の有効性の確認を行い,その成果を3件の論文により発表した.さらに,より多くの非定常雑音を扱えるようにし,また非定常観測データの定常化についての精度を向上させるため,非定常雑音の一般的なモデルの構築と定常化操作について開発を進め,平成19年度に論文発表を予定している.平成18年度に提案した非定常雑音に埋もれた信号の検出手法では,非定常雑音を1階の確率微分方程式でモデル化できるものとし,そのモデルパラメータをPriestlyが提案している時変スペクトル理論を用いて推定することによって,非定常観測データを定常なデータに変換する手法を提案し,これを「観測データの定常化(Stationarization of Observation Data)」と名づけた.本年度はこの定常化手法をより一般的な雑音に適用させるため,非定常雑音モデルを時変パラメータを持つARMAモデルとし,そのパラメータをカルマンフィルタにより推定する手法を開発した.この推定手法を導出するに当たってはARMAモデルの時変パラメータを状態量として状態ベクトルを定義して状態方程式を構成した.しかし,この方程式およびARMAモデルから導出される観測方程式には実際には観測できないARMAモデルの誤差項が含まれるため,本申請者はこの誤差項に代わってカルマンフィルタのイノベーション過程を用い,これを新しい観測方程式として状態空間表現を構成した.さらに,この誤差項とイノベーション過程の統計的性質が一致していることを証明している.このような定常化手法によって得られる新しい観測データは変換された信号と定常雑音の和で表現できることから,従来の定常雑音に埋もれた信号の検出問題に帰着できるが,本研究ではさらに信号検出器として定常化操作により信号の存在する時刻近傍では定常性が乱されるであろうと仮定し,定常性の検定を用いた手法を新たに提案し,シミュレーションによりその有効性を確認している.これらの成果は国際会議論文に掲載済みであり,平成20年度に開催される講演会での発表を予定している.非定常雑音に埋もれた信号の検出に関する研究に対して. 19年度は非定常観測データを定常なデータに変換する手法を開発し.観測データの定常化と名づけた.この手法では.カルマンフィルタを用いて非定常雑音のモデルパラメータを推定しているが.本年度は.(1)すでに提案しているこの定常化手法の改良.および(2)超音波センサによる実験の2点を実施した.各内容の詳細は以下のとおりである.(1)カルマンフィルタを用いた定常化手法の改良:平成19年度に開発した手法で非定常観測データを定常なデータに変換する手法について.これまでは.観測データに介在するトレンド除去のために用いた差分を組み込まない雑音モデルを用いていたのに対して.本年度はこの差分処理をモデルに組み込んだカルマンフィルタを新しく構成し検出手法の改良を行った.これにより.非定常観測データがこれまでよりよく定常化されていることが見受けられた.しかし.雑音パラメータの推定誤差は2030%程度のケースもあり.推定手法の改良を引き続き実施している.(2)超音波センサによる受信信号の検出実験:超音波による反射型センサによる.移動物体の距離計測実験を実施した.本実験では非定常雑音を人工的にセンサに付加させで行ったが.

受信される雑音が定常な場合においても.本研究で開発した定常化操作を行うことにより.物体からの反射信号の検出能力が向上することが確認された.本研究の成果は.本年度開催される研究発表会等で発表する予定である.
糖尿病患者の歯周炎における肝細胞増殖因子(HGF)の血管新生作用の検討

HGFには血管障害を回復する血管新生作用があり、よってHGFは、歯周炎の修復過程を促進することが期待される。しかし、糖尿病環境(Hyperglycemia)のもとではCOX-2の発現が減少するため、糖尿病患者ではHGF産生の最大の刺激物質であるProstaglandin E2のレベルが下がることが知られている。従って糖尿病患者ではHGFの産生が少なく、血管新生が遅れ歯周炎において治癒過程が遅れていると考えられる。本研究は前述の仮説を証明するために、in vivoとin vitroの両面から検討した。糖尿病を有する歯周病患者患者において、メインテナンスまで残存していた歯周ポケットよりGCF(歯肉溝滲出液)を採取しELISAにてHGF濃度を測定したところ、HGF濃度と歯周ポケットの深さが相関する群と、歯周ポケットは深いにも関わらずHGF量は少ない群がみられた。HGF濃度および量と血糖値HbA1Cには相関は見られなかった。一方、ヒト歯肉由来線維芽細胞をグルコース高濃度下で培養し、HGFの産生誘導をELISAにて検討したところ、培養上清中のHGF産生量の減少が確認された。LDHを測定したところたところ、高濃度のグルコース下では細胞障害性が認められた。一方,培養上清中のTGF-βは高血糖により増加した。以上のことより,高血糖状態において、増加したTGF-βが局所HGF産生を減少し、細胞障害を起こし、血管新生が遅延する可能性が示唆された。1.歯周病患者の歯肉溝滲出液中のHGFまず,充分なインフォームドコンセントを行ない同意の得られた被験者において,歯周ポケットからペリオペーパーを用いて歯肉溝滲出液(GCF)を採取し,GCF中のHGFを測定した。その結果,健康および歯周炎のいずれの歯肉においてもHGFが検出された。GCF中のHGF濃度は歯周炎部位で有意に高く,Probing depth,骨欠損レベル,Gingival Indexなどの歯周炎の臨床パラメーターと正の相関を認めた。さらにGCF中のHGF量は歯周治療により有意に減少した。2.ヒト歯肉におけるHGFの産生と活性化In situハイブリダイゼーションの結果,HGFは歯肉において産生されることが観察された。また,HGF activatorが歯肉上皮に認められることを免疫染色により確認し,HGFの活性化も歯肉においておこることが明らかにされた。3.糖尿病患者の歯肉溝滲出液中のHGF歯周治療が終了しメインテナンス中で糖尿病を有する患者を被験者としGCF中のHGF量を測定したところ,臨床パラメーターと正の相関がみられる傾向を示した。今後,さらにサンプル数を増やし統計学的検討を試みるとともに,糖尿病患者で上昇する様々な因子(フリーラディカル、糖、脂質、メディエーター)を歯肉由来培養線維芽細胞に加えHGF産生に及ぼす効果を検討し,in vitroにおけるHGF産生のメカニズムの解明をはかる予定である。
Ｆｅｒｍｉ原子気体超流動の熱力学的性質から探る秩序と揺らぎの競合

今年度は、絶対零度近傍のBCS-BECクロスオーバー領域におけるs波超流動Fermi原子気体の熱力学的性質に対する強結合補正の影響を調べた。絶対零度近傍では、熱揺らぎが抑制され、強い粒子間引力相互作用による量子揺らぎの影響が残る。本研究では、強い超流動揺らぎ及び超流動秩序が競合するユニタリー領域においてこれらの影響が観測可能な熱力学量にどのような形で現れるかに着目した。東京大学の実験グループとの共同研究を通じ、弱結合BCS領域からユニタリー極限にかけて高精度に測定された化学ポテンシャル、内部エネルギー、圧力、圧縮率、音速、Tanコンタクトが、本研究において開発した強結合理論である超流動相の拡張型T行列理論によってほぼ完璧に説明されることが明らかとなった。本研究では、超流動揺らぎの効果を理論に取り込み化学ポテンシャルを高い精度で計算、それが実験とよく一致することを確認した後、熱力学関係式のみを用いて化学ポテンシャルから圧力、内部エネルギー、圧縮率、音速、Tanコンタクトの計算を行った。こうして得られた熱力学量は、先行研究における測定結果とも非常によく一致しており、これにより本研究成果の妥当性を確認することができたとともに、絶対零度近傍の熱力学量に対する量子揺らぎの影響は超流動揺らぎが支配的であることがわかった。また、超流動秩序パラメータの計算結果もフィッティングパラメータを用いずに実験結果とよく一致しており、本研究のアプローチによって初めて超流動秩序と超流動揺らぎ両方の効果を同時にかつ定量的に扱うことが可能となった。28年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、強結合理論を用いてFermi原子気体の超流動状態におけるスピン帯磁率および圧縮率の解析を行い、BCS-BECクロスオーバー領域においてそれらに現れる超流動揺らぎの影響を明らかにした。常流動相のスピン帯磁率の定量的解析に成功していた拡張T行列理論を超流動相へとさらに拡張することによって、超流動相転移温度以下におけるスピン帯磁率の温度依存性に超流動揺らぎが与える影響を調べた。スピン帯磁率が芳田関数から離れ始める特徴的温度を超流動スピンギャップ温度と定義し、BCS-BECクロスオーバーの相図を完成させた。また、MITグループの実験結果との比較を行い、理論の定量性を検証した。弱結合領域からユニタリー領域までの計算結果は実験結果と定量的に一致した一方、強結合領域では実験結果よりも小さな値が得られた。また、実際の冷却原子気体系はトラップポテンシャルによる非一様性の影響を受けるため、局所密度近似を用いてトラップポテンシャルの効果を取り入れたスピン帯磁率の解析を行った。その結果、トラップ内で平均されたスピン帯磁率は、一様系のスピン帯磁率と定性的に同様の振る舞いをみせることがわかった。さらに、現在の実験手法において多体効果に敏感であるスピン帯磁率の温度依存性を測定するのが困難であることから、多体効果の新たな観測手法として局所スピン帯磁率の空間依存性に着目、こちらにも超流動揺らぎに敏感であることを示した。同様の枠組みで絶対零度近傍における強く相互作用する超流動Fermi原子気体の圧縮率の解析を行った。弱結合領域からユニタリー極限にかけて本研究の計算結果は東京大学の実験結果と定量的に一致した。強結合理論による計算結果はクロスオーバー全域で平均場近似よりも高い値を示しており、これは凝縮体間の相互作用により非凝縮対が出現する量子ディプリーションの影響であると考えられる。本研究で当初予定していたスピン帯磁率と圧縮率をBCS-BECクロスオーバー全領域で解析することに成功した。スピン帯磁率の温度依存性から超流動揺らぎが強く効き始める特徴的温度(スピンギャップ温度)を決定した。先行研究では現在実験で観測できていない1粒子状態密度に着目していたのに対し、本研究成果は観測可能な熱力学量であるスピン帯磁率が量子多体効果に敏感であることを示した。また、絶対零度近傍の圧縮率の計算結果は実験結果と定量的に一致した。以上より、おおむね順調に進展していると判断する。

次年度は、分子ボソン間の斥力相互作用の効果を適切に取り込んだ強結合理論を用いてBCS-BECクロスオーバー領域の超流動相転移温度近傍における圧縮率および比熱の解析を行う予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。
環境ストレスに対するゲノム恒常性維持機構の解明

NERの基本的な分子機構はある程度明らかになってきている一方で「損傷をどのようにして効率よく認識し、修復しているのか」については不明な点が多い。これについて詳細なメカニズムを調べるため、無細胞系を用いた解析を行う。化学合成したDNA損傷を部位特異的に1か所含むDNA基質を用いて試験管内でヌクレオソーム構造を再構成し、これを基質として無細胞NER反応を行なって裸の損傷DNAを用いた場合の修復効率と比較する。ヌクレオソーム構造の形成よりNERは阻害されると考えられるが、これをアッセイ系としてヌクレオソーム構造によるNER反応の阻害を解除するタンパク質因子やヒストンの翻訳後修飾の探索を行う。
超疎水性電極材料の創製

前年度の研究により、複合めっき法を用いるPTFE(ポリテトラフルオロエチレン)/Ni超疎水性電極が創製され、有機電解反応において有機分子濃縮効果の発現が検証された。今年度はこの種の超疎水性電極の新しい効果の発見と新規な超疎水性電極材料の創製に研究が指向され、以下の成果が得られた。1.脱水和促進効果の発現と検証水和により電気化学的に不活性化された有機分子がPTFE/Ni複合めっき電極表面の疎水場で脱水和されて活性化し、当該有機分子の電極反応の効率が上昇することが確認された。2.有機油滴捕集効果の発現と検証エマルジョン系電解において、出発基質の有機油滴がPTFE/Ni複合めっき電極の疎水性表面に捕集され、電流効率が飛躍的に向上することが検証された。このことが実用有機電解プロセスの改革に与えるインパクトは計り知れないものがある。3.フッ化ピッチ複合めっき電極材料の創製フッ化ピッチは新しい超疎水性物質として最近年注目されている。このフッ化ピッチと各種金属との複合めっき法を開発し、水との接触角が160度を超える疎水性電極材料を創製することに成功した。この材料の電極特性は従来のPTFE複合めっき電極とはいくつかの点で大いに異ることが示された。4.PTFF/PbO_2複合電析電極材料の創製従来の陰極複合めっきとは全く異る陽極複合電析を着想し、超疎水性PbO_2電極の創製に成功した。この電極の電気化学特性はこれまでの疎水性電極の域を完全に超えるものであり、理論的裏付けは取れないものの、興味深い事家の発見が続いている。
多重蛍光可視化技術による組織改築と機能の解析

本研究課題の最終的な到達点は、メダカの心臓構成細胞にそれぞれ異なる蛍光蛋白質を発現させて1個体で多重蛍光から心筋組織構築を各細胞のみならず組織全体を生きたままで観察することである。心臓組織構成細胞のそれぞれを異なる蛍光で可視化するという手法は世界初であり、一個体で発生や臓器形成といったプロセスを生きたままで観察できることは、組織修復過程の観察にも有効である。多重蛍光組織可視化動物作製に先立ち各構成細胞特異的候補遺伝子の選定やプロモーター解析にあたり、現在までに蓄積された基礎データを用いて詳細に評価することは、本研究実現のプロセスで最重要項目である。平成19,年度研究では候補遺伝子の選定とそのプロモーター解析に取り組んだ。プロモーターの選択にあたり、心筋ではトロポニン、アクチン遺伝子、血管系ではFli 1遺伝子、神経系ではDBH遺伝子、赤血球ではグロビン遺伝子を候補とした。これら候補遺伝子のヒト、マウス、.ゼブラフィッシュの配列データを元にメダカゲノムデータベースでBLAST検索を行い、メダカホモログを予測した。予測された配列データを元に特異的プライマーを合成した。メダカの心臓から抽出したm-RNA群を鋳型とし逆転写酵素で合成したcDNAライブラリーから、各遺伝子をクローニングし、その配列を読んでメダカホモログを同定した。各遺伝子の特異的プロモーター領域があれば他種でのデータを参考にし、なければ上流1kb4kbと仮定し、メダカ尾部から抽出したゲノムDNAを鋳型として合成した特異的プライマーを使用しPCRで増幅し、複数候補のスクリーニングを試みた。それぞれのプロモーターに異なる蛍光レポーター遺伝子をつないだコンストラクトを作製するにあたりマイクロインジェックション装置を用いて受精卵にマイクロインジェクションすることで組織特異的な発現が期待できる候補プロモーターコンストラクトであるか検討した。マイクロインジェクションした受精卵で組織特異的発現が確認できたのは、Fli1、グロビンとなった。今後、更に候補遺伝子のスクリーニングを継続し、多重蛍光組織可視化動物作製に繋げたい。