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鍼刺激によるパクリタキセル副作用の軽減効果

疼痛学パクリタキセル投与量を調節することにより、機械的侵害刺激に対して閾値の低下が認められるのに対して熱刺激では閾値の変化が認められないなど、パクリタキセルモデル特有のアロディニアを発現するモデルを作製することが出来た。そこでこのモデルを用いて鍼刺激の効果を観察したところ、鍼施行群でのアロディニアの出現は抑制されることが判明した。さらに免疫染色法により、アストログリアの出現に差異が生じており、現在追試により再現性を検討している。また当該年度に鍼刺激の施行時期などの検討を行うはずであったが、再現性を得るに至っておらず、今後さらなる検討が必要である。パクリタキセルによる末梢神経障害の発現、動物行動試験、試料の採取、組織およびターゲットとしているタンパク質の観察などにおいて再現性をもって推敲できている。但し、脊髄のc-fosおよびmicrogliaの出現に関してはサンプルの採取と最適な検査一の確立には至っておらず、今後検討の余地が残されている。25年度に得られた結果を基に研究を進め、動物実験を中心に鍼のより有効な利用方法を探る予定である。末梢神経障害モデルは5-8週齢の雄ラットを用い、パクリタキセルを腹腔内に注射して作製する。末梢神経障害の評価として、動物行動試験には、von Frey法、熱痛逃避反応検査を引き続き採用する予定である[担当:石川・中西]。また組織学的に末梢神経障害を評価する目的で軸索内微小管のβチューブリンの免疫染色により組織学的変化を確認する。また末梢神経障害時にともなう脊髄内変化の観察としてグリアの組織・機能学的変化を確認する[担当:石川・砂川]。また平成25年度に終了する予定であった、鍼治療の有効な開始時期、治療間隔、刺激部位を引き続き検討する予定である[担当:石川]。その上で、腫瘍成長分析をおこなったのち、臨床応用での評価を行う予定である。乳ガン細胞(FM3AをC57BL/6マウスの足底皮下に移植する。腫瘍細胞の移植3日後からパクリタキセル投与と鍼刺激を始め、腫瘍容積を測定する。パクリタキセルの抗腫瘍効果を鍼刺激が阻害しないか観察する[担当:石川]。動物実験において一定の効果が得られた場合、ヒトを対象とした鍼治療を施行する。本学付属病院で乳癌治療中にパクリタキセル投与による末梢神経障害を合併している患者のうち同意を得られた者に対して鍼による治療を行い、VAS法および神経伝導速度を指標として鍼刺激の評価を行う[担当:石川・久光]。【研究が当初の計画通りに進まないときの対応】動物実験の研究の結果を踏まえて臨床へ応用する予定であり、動物実験での検討が十分に行われなければ臨床応用の検討は行わない。【平成25年度研究計画】24年度に得られた結果を基に研究を進め、鍼のより有効な利用方法を探る予定である。末梢神経障害モデルは5-8週齢の雄Wistar系ラットを用い、パクリタキセルを腹腔内に注射して作製する。末梢神経障害の評価として、動物行動試験には、運動強調性検査(プラットホーム法)、アロディニアに対する熱痛逃避反応検査(UGO BASILE Plantar Test法)を採用する予定である[担当:石川・久光]。また組織学的に末梢神経障害を評価する目的で、損傷神経のトルイジンブルー染色、軸索内微小管のβチューブリンの免疫染色により組織学的変化を確認する。
公共領域における宗教についての研究

宗教の公共性についての本研究は、宗教の社会的な機能の分析を以下の三点から行われた。第一に、宗教と社会との関係の事例の歴史的研究で、1)ヴィルヘルム帝政期、2)アメリカの宗教系NPOへの助成金問題、3)日本における事例研究としての大正期が行われた。その中で宗教の公共性を考える際に、その社会の公共概念を生み出す、宗教団体と国家との関係についての類型を提示した。それは1)宗教団体が国家から完全に自立している場合の「宗教の公共性」、2)伝統的な宗教が国家の中で、法的に、あるいは慣習的に特権的な地位を持っている場合の「宗教の公共性」、そして3)国家が宗教団体と同一視されている場合の「宗教の公共性」である。この類型は、歴史的にも適応されるが、現代の社会システムの分析においても有効であることが確認された。第二に、この問題を東北アジアのコンテクストの中で考察するための方法をさぐり、第一の研究で得た類型をさらにこの領域にも適応するための理論構築を行った。その成果はソウルで行われた第43回アンダーウッド記念学術講座で公にし、批判的な検討を得た。第三に、この研究の具体的な社会的還元のために、日本のグローカルな状況の分析と、それに適応した事例研究、さらには宗教の公共性という視点から生じる諸問題を考えるための一般向けの解説のためのプログラムを検討、実行に移した。具体的には公立学校における学校給食の問題、修学旅行や研修旅行における宗教施設の見学の問題、自治会等における伝統的宗教の扱い、企業労働者の宗教的権利の保護と宗教的食物規定の問題等を取り上げた。以下の研究を経て得られた問題は以下の通りである。第一に、日本においては宗教が1945年以後の法的、制度的改革によって公共の領域から排除される傾向があり、そのために、宗教は社会システムの中で放置された状況の中にあり、そのためにかえって、宗教団体の法的逸脱や社会における宗教への無理解が生じている。第二に、第一の状況の改革が必要であり、そのためには制度的な整備と同様に、小さな地域的共同体などでの、啓蒙的な活動が有効であると考える。第三に、この問題は今後の経済的な発展も視野に入れて、アジアのコンテクスでの研究を急がねばならない。本年度の研究においては、公共領域における宗教の機能ということで、具体的には、第一に歴史的な研究として、ドイツとイギリスの歴史的な状況の分析を行い。19世紀から20世紀にかけての両国の社会と宗教との関係を公共性の議論との関連で研究を行った。第二にこの問題を今日の日本の精神的、政治的な状況との関連で具体的に考察するために、グローバリションによって生じる宗教の多元化の状況を日本のコンテクストの調査し、考えるためのツールの作成を行った。また第三に「公共領域における宗教」という問題を取り扱うための学際的な方法論の確立について、シンポジウムや研究会を主催し、議論した。以上のような問題と取り組みながら、具体的には以下の5点を取り扱い、論文にまとめた。1)ヴィルヘルム帝政期における宗教団体の政治政策について。

とりわけこの時代の政治政策に具体的に関与したドイツ・ルター派の神学者のうちマルティン・ラーデとフリードリッヒ・ナウマンを取り上げて研究した。またその関連でカール・バルトのヴィルヘルム帝政期の見方を批判する論文を作成した。2)公共領域における宗教の機能についての考察のための方法論研究を行い、その成果を日本宗教学会の『宗教研究』に投稿し、掲載された。3)次年度行う、「グローバル化と宗教(1)公立学校の多国籍化と宗教の問題」というテーマのフィールド・ワークのためのチームの結成と準備のための研究会を行った。現在実際に行うアンケート調査の実施校の選定、またアンケートの分析方法などを検討している。4)日本におけるドイツ年のプログラムとして、聖学院大学総合研究所とF・エーベルト財団と共催で、「戦後60年--日本の場合とドイツの場合」というシンポジウムを行い、特に、両国の戦後60年の社会システムにおける宗教の問題を取り扱った。コーディネーターとして企画、司会、発題を行った。5)京都公共哲学フォーラムと共催で「公共する教会とは--公共世界における宗教の機能について」を行い、コーディネーターとして、企画、発題を行った。宗教の公共性についての研究の二年目は、宗教の社会的な機能の分析を以下の三点から進めた。第一に、宗教と社会との関係の事例の歴史的研究で、1)ヴィルヘルム帝政期、2)アメリカの宗教系NPOへの助成金問題、3)日本における事例研究としての大正期が行われた。その中で宗教の公共性を考える際に、その社会の公共概念を生み出す、宗教団体と国家との関係についての類型を提示した。それは1)宗教団体が国家から完全に自立している場合の「宗教の公共性」、2)伝統的な宗教が国家の中で、法的に、あるいは慣習的に特権的な地位を持っている場合の「宗教の公共性」、そして3)国家が宗教団体と同一視されている場合の「宗教の公共性」である。この類型は、歴史的にも適応されるが、現代の社会システムの分析においても有効であることが確認された。第二に、この問題を東北アジアのコンテクストの中で考察するための方法をさぐり、第一の研究で得た類型をさらにこの領域にも適応するための理論構築を行った。その成果はソウルで行われた第43回アンダーウッド記念学術講座で公にし、批判的な検討を得た。第三に、この研究の具体的な社会的還元のために、日本のグローカルな状況の分析と、それに適応した事例研究、さらには宗教の公共性という視点から生じる諸問題を考えるための一般向けの解説のためのプログラムを検討、実行に移した。具体的には公立学校における学校給食の問題、修学旅行や研修旅行における宗教施設の見学の問題、自治会等における伝統的宗教の扱い、企業労働者の宗教的権利の保護と宗教的食物規定の問題等を取り上げた。以下の研究を経て得られた問題は以下の通りです。第一に、日本においては宗教が1945年以後の法的、制度的改革によって公共の領域から排除される傾向があり、そのために、宗教は社会システムの中で放置された状況の中にあり、そのためにかえって、宗教団体の法的逸脱や社会における宗教への無理解が生じている。第二に、第一の状況の改革が必要であり、そのためには制度的な整備と同様に、小さな地域的共同体などでの、啓蒙的な活動が有効であると考える。第三に、この問題は今後の経済的な発展も視野に入れて、アジアのコンテクスでの研究を急がねばならない。
タンパク質内包光開裂性ナノ粒子を用いた細胞内タンパク質の制御と病態モデルの構築

細胞内反応の詳細を調べるために、機能性物質を内包した状態で細胞膜を通過し、光照射によって内包物質を放出する光応答性ナノ粒子を開発した。本ナノ粒子を用いて、細胞内で機能するタンパク質の量を変化させ、細胞の応答反応の違いを比較した。機能性物質内包光応答性ナノ粒子は、細胞内反応の解析に有効なツールになることが示唆された。研究代表者は、タンパク質を光開裂性ナノ粒子に内包することで、不活化した状態で細胞内に導入し、光照射によりタンパク質を放出させ機能させることに成功した。本ナノ粒子を利用することで様々なタンパク質について細胞内で機能発現する「場所」、「タイミング」を光によって非侵襲的に制御することに成功した。本研究提案では、代表者が開発したタンパク質を内包した光開裂性ナノ粒子の改良と、本ナノ粒子を用いた細胞内タンパク質の制御を目標にしている。今年度は、光刺激で機能発現するタンパク質の「数量」制御を実現するために、ナノ粒子の粒子径及び、光照射によってナノ粒子から放出されるタンパク質の数量について調べた。ナノ粒子調製時の試薬濃度や反応温度などの条件を詳細に検討し、粒子径に影響を与える因子を明らかにした。その結果、モノマー濃度や調製溶液のイオン強度が、ナノ粒子の粒子径に大きな影響を与えていることが分かった。そして20nmから200nmの範囲で、目的の大きさのナノ粒子を調製することが可能になった。次に、光照射によって、20nmのナノ粒子から放出されるタンパク質の数量を測定した。その結果、放出量は、ナノ粒子の調製溶液のタンパク質濃度に比例していることが分かった。タンパク質を内包する網目構造について検討を行った結果、網目内の化学結合によって形成される架橋点を増加させ網目構造の間隔を細かくするよりも、網目構造の濃度を高くすることで、タンパク質の機能制御がより正確に行えることが分かった。物質が機能する場所やタイミングの制御は、物質の適正な使用、安全面なので非常に重要である。本研究で我々は、低分子化合物を内包した光開裂性シリカ製ナノ粒子を開発した。本ナノ粒子の調製には、ラジカル重合を用いず、また形成される網目構造が非常に細かいため、いろいろな低分子化合物(ローダミン、propidium iodide (PI)、ナイルブルー)を、機能を維持した状態で内包した。一方、本ナノ粒子に光照射することで、内包した物質は放出され、機能を回復したことから、本ナノ粒子は汎用的な機能制御法として使用できると考えられた。さらに照射する光量を増加させるに従い、放出される内包物質の量も増加した。しかし調製したナノ粒子は細胞内に取り込まれないため、PI内包ナノ粒子の表面に細胞膜透過性ペプチド(R8)を被覆し、細胞に導入した。その結果、光照射前はナノ粒子に内包された状態で細胞質に存在していたPIが、20秒間の光照射によって、ナノ粒子から放出され、2分後には核内に移行していることが観察された。したがった本ナノ粒子は、内包していた小分子を短時間の光照射で放出し、直ちに機能を発現させることが可能な、優れた時空間制御法として利用できると考えられる。最近、細胞内の局所での物質の機能に興味が集まっているので、本ナノ粒子を用いることで、これらの解析が可能になると期待している。また機能性物質の放出を光で正確に制御可能な本ナノ粒子は、DDSや光センサーへの応用も期待される。生体内反応に関わる主要な物質として、核酸、タンパク質、低分子代謝化合物などが知られており、これらの物質を網羅的に解析するゲノム、プロテオーム、メタボローム解析が、急速に進展し、生体内にある瞬間に存在する生体物質の量が測定され、生命活動に関与する生体物質の役割などが明らかとなってきている。生体内物質の役割を知る上で存在量の測定に加えて、その量を変動させた時の影響を知ることができると機能解明は大幅に進展する。我々は、タンパク質を光開裂性ナノ粒子に取り込むことで不活化し、光を照射することでナノ粒子を崩壊させ、内包されていたタンパク質を放出し、機能させるというナノ粒子を用いたタンパク質の機能制御法(PARCEL:Protein Activation and Release from Cage by External Light)法を開発した。本法では、ナノ粒子の形成する網目構造によってタンパク質が内包されており、タンパク質とナノ粒子との間には化学結合が不要なため、いろいろなタンパク質に応用可能であった。さらにナノ粒子と生体内の含水量が類似しているため、ナノ粒子内のタンパク質は安定であり、壊れ易いタンパク質の長期間保存が可能であった。またその表面に正電荷を導入するとエンドサイトーシスによって細胞に取り込まれた。本法を用いて、光によって細胞内でタンパク質が放出されるタイミングを制御を行ったところ、放出されたタンパク質の種類や量に応じた細胞内反応の観測に成功した。粒子径20-200nmの範囲で粒度分布の狭いタンパク質内包ナノ粒子の調製法及び精製法を開発した。

我々は、タンパク質を光開裂性ナノ粒子に取り込むことで不活化し、光を照射することでナノ粒子を崩壊させ、内包されていたタンパク質を放出し、機能させるというナノ粒子を用いたタンパク質の機能制御法(PARCEL:Protein Activation and Release from Cage by External Light)法を開発した。本法では、ナノ粒子の形成する網目構造によってタンパク質が内包されており、タンパク質とナノ粒子との間には化学結合が不要なため、いろいろなタンパク質に応用可能であった。さらにナノ粒子と生体内の含水量が類似しているため、ナノ粒子内のタンパク質は安定であり、壊れ易いタンパク質の長期間保存が可能であった。またその表面に正電荷を導入するとエンドサイトーシスによって細胞に取り込まれた。本法を用いて、光によって細胞内でタンパク質が放出されるタイミングを制御を行ったところ、放出されたタンパク質の種類や量に応じた細胞内反応の観測に成功した。機能性物質内包光応答性ナノ粒子は、細胞内反応の解析に有効なツールになることが示唆された。細胞内反応の詳細を調べるために、機能性物質を内包した状態で細胞膜を通過し、光照射によって内包物質を放出する光応答性ナノ粒子を開発した。本ナノ粒子を用いて、細胞内で機能するタンパク質の量を変化させ、細胞の応答反応の違いを比較した。ナノ粒子を用いて細胞内物質の機能を制御法を開発し、本手法で細胞内の物質の機能解析に成功したため。開発したナノ粒子を用いて、細胞内のタンパク質の発現を調節し、細胞の機能を制御する。27年度が最終年度であるため、記入しない。分析科学開発した手法を用いて細胞内反応の解析を行うタンパク質の機能制御の解明など、目標をおおむね達成しているため。調製したタンパク質内包ナノ粒子の精製が重要である知見が得られ、精製法の開発を行った。当初の予想に反し、ナノ粒子の粒子径によって、タンパク質放出の際の細胞内の動態が大きく変化することを示唆する予想外の知見が明らかになった。研究遂行上、ナノ粒子の粒子径が細胞内動態に与える影響を詳細に検討する必要が生じた。開発したナノ粒子の精製法を用いることで、細胞の投与実験が効率的になるので、計画した研究はすべて行うことが可能である。申請書に記載した計画通り、タンパク質を内包した光開裂性ナノ粒子を用いて細胞内のタンパク質濃度の調整を行う。開発したナノ粒子を用いた細胞内反応の解析を行う。ナノ粒子の調製条件の最適化とナノ粒子による細胞応答の解析のための試薬等、消耗品の購入。
シグナル分子の光操作による上皮細胞集団遊走機構の解析

上皮細胞の集団遊走は発生や創傷治癒などでみられ、細胞集団は先頭の高い運動能をもつリーダー細胞と、フォロワー細胞とに分かれる。シグナル分子の局在観察などからリーダー、フォロワーの違いは明らかになってきたが、既存の方法論では細胞集団の特定の細胞でのみシグナル分子の活性を変動させることができず、集団遊走の本質的な理解は得られなかった。そこで、本研究では時空間的にシグナル分子の活性を制御できる光遺伝学を利用し、(i)リーダー細胞が形成される分子機序、(ii)リーダー・フォロワー関係を維持する分子機序を明らかにすることを目的とした。本年度はまずRhoAGEF, RhoAGAP, PI3Kについて、iLIDのシステムを用いて青色光依存的に細胞膜へ移行する光スイッチを作製し、レンチウイルスによってMDCK細胞に導入し、安定発現株を作製した。これらの安定発現細胞で創傷治癒アッセイを行ったところ、RhoAGEFスイッチ発現細胞で光照射時間依存的に遊走速度の低下がみられた。また、野生型の細胞と光スイッチ発現細胞とを混合し、コラーゲンゲル上で障壁除去によって集団遊走を誘引し、2日後に形成されたリーダー細胞の光スイッチの発現の有無を調べたところ、RhoAGAP, RhoAGEFのスイッチでは光照射時にリーダー細胞となる割合が減り、PI3Kの光スイッチでは増加した。これらの結果から、リーダー細胞の形成にはPI3Kの活性とRhoAの適切な活性制御が必要であることが示唆された。次に、RhoAGAPスイッチ発現細胞を集団遊走させ、リーダー細胞特異的に青色光を照射し、リーダー能を失うかを検討したが、目立った変化はみられなかった。青色光依存的にミトコンドリアに局在するRhoGEFスイッチを作製し、同様の検討を行ったが、リーダー能を失う細胞はみられなかった。上記の様に当初計画していたいくつかの光スイッチを作製し、安定発現株も計画通り作製できた。さらに、リーダー細胞の形成にPI3Kの活性化とRHOAの適切な活性制御が必要であることを示せたため。PI3K光スイッチ発現細胞を用いて、障壁除去後に細胞集団の外縁に位置する1細胞に青色光を照射することで、リーダー細胞の形成を誘引できるかを検討する。リーダー細胞を形成できた場合、下流のどのシグナルがリーダー細胞形成に重要であるかを、新たな光スイッチを作製して検討する。リーダー細胞が形成されなかった場合には、当初予定していた他のシグナル経路に注目して、同様の検討を行う。リーダー・フォロワーの維持機構については、RhoGAPスイッチの発現量が低かったことに懸念が残るため、これまでは光スイッチの2つのパーツを2Aペプチドによって繋いだ構築を用いていたが、DNAサイズが大きいことが原因の1つであると考え、別々の構築を作製し、レンチウイルスで多重感染させ、より高発現の安定発現株を取得して、再度検討する。

リーダー・フォロワーの維持機構については、RhoGAPスイッチの発現量が低かったことに懸念が残るため、これまでは光スイッチの2つのパーツを2Aペプチドによって繋いだ構築を用いていたが、DNAサイズが大きいことが原因の1つであると考え、別々の構築を作製し、レンチウイルスで多重感染させ、より高発現の安定発現株を取得して、再度検討する。ほぼ、当初の計画通りに使用し、僅かに次年度使用額が生じた。非常に少額であるので、次年度の消耗品の購入に当てる。
反応過程の制御

本研究は、半導体の光励起プロセスにおける光子と反応ガスの相互作用、気相反応過程、および膜形成過程など反応素過程を、理論、実験の両面から解析することによって、反応機構を明らかにし、最終的には反応過程を制御できるようにすることを目的としている。本年度は以下の成果を得た。[反応素過程の理論解析]ab initio分子軌道法の解析から、シランを光励起することによって容易に^1D状態のSi原子が生成することを示した。Si( ^1D)原子によるSi(001)表面のステップ成長の素過程を分子軌道法で解析した。[光化学素過程における波長効果]有機金属の分解過程を光照射によって促進することを目指し、GaP、AlGaPの結晶成長中に光を照射をして成長速度の増加を得た。窒素レ-ザ(337nm)光を照射した場合、Ar^+レ-ザ-(488nm)光照射の場合に比べて、光照射の効率が2桁以上高いと説明できた。[光誘起気相二次反応の制御と表面光照射効果]中間生成物の発生をできるだけ抑制するために、原料ガスの滞留時間を1msのオ-ダ-で制御できる光CVD装置を試作した。TiO_2、MgOの膜形成時の膜形成速度、膜厚分布、結晶の配向に関して光照射効果を見いだした。[光励時による薄膜堆積の活性化]シンクロトン放射光による光CVD法により成膜したSiO_2膜は、従来の光CVD法によるものに比べて、膜中にSiーH、SiーOH結合が少なく、固定電荷密度が小さいことを見いだした。また、重水素ランプを用いた光CVD法によってSiO_2膜を堆積し光学的特性を評価した。[X線励起による結晶成長の促進]非晶質シリコンにシンクロトロン放射光を照射して、結晶化の有無を調べた。プラズマCVDによる水素化非晶質膜に室温でX線を照射すると、結晶核が形成された。清浄な基板表面に減圧CVD法で堆積した非結晶膜に対する照射ではエピタキシャル成長が起こった。
光情報変換関連分子の視細胞内配置と機能発現の関係

本研究はショウジョウバエ視細胞において光情報変換に関与する蛋白質の細胞内構造上での局在を電子顕微鏡法と免疫組織化学的手法を用いて明らかにし、これらの分子の細胞内配置と機能発現との関係を明らかにしようとするものである。本年度は主としてロドプシン依存性G蛋白質および、ホスファチジルイノシトール代謝に関連しているタンパク質(rdgB,rdgA)について解析を進めた。1.ロドプシン依存性G-タンパク質(dgq):後包埋免疫電顕法によってdgqタンパク質の分布を調べたところ、複眼のすべて型の視細胞および、単眼視細胞の光受容膜上に局在していた。2.rdgBタンパク質(ホスファチジルイノシトール転移タンパク質)rdgBタンパク質は光受容膜の近傍に存在する滑面小胞体網工(SRC)の内在性タンパク質であることが、SRCの欠損する突然変異体を利用した免疫電顕法による解析から明かとなった。3.rdgAタンパク質:抗ペプチド抗体を用いた免疫電顕法によって、rdgAタンパク質が、SRC膜上または、SRCの周辺の細胞質に高濃度に存在していることが明かとなった。また、rdgA遺伝子の導入実験から、rdgAタンパク質のジアシルグリセロールキナーゼ活性が、SRCの形態維持に必要であることが明かとなった。以上の結果から、光情報変換関連分子のいくつかは、SRC上で機能しており、光情報変換過程のみでなく、燐脂質代謝を介して膜構造の形態維持にも関与していることがわかった。また、単眼視細胞にもrdgAおよびrdgBの局在するrdgA様構造が存在していることがわかり、単眼においても光情報変換過程や燐脂質代謝過程に同様の分子が関与している可能性が高いと考えられた。
てんかんに起因する自動車運転死傷事故を防止するための効果的な方法の研究

本研究の目的は、これまで刑事法学において研究されていない医療・福祉の領域の知見及び当事者の声を聴くことで、自動車事故を防止するための立法の在り方を提示することである。この目的を達成するため、研究の初年度である平成30年度は以下のことを行った。4月に、公益社団法人日本てんかん協会へ入会した。日本てんかん協会は、てんかんのある人と家族がてんかんについて学びながら、暮らしやすい社会の実現を求めて活動する全国組織である。7月24日および25日に、日本てんかん協会が主催する第41回てんかん基礎講座(大阪会場)に参加し、てんかんについて正しい知識を得る機会を持つことができた。10月20日および21日に、日本てんかん協会が主催する第45回全国大会(福岡大会)に参加し、特に、てんかんのある人から学業上の困難や仕事上の困難などについて知ることができた。10月25日、26日、27日に、日本てんかん学会が主催する第52回日本てんかん学会学術集会(横浜)に参加した。こうして、てんかんのある人のお話を直接伺うことにより、てんかんを知る人がいまだ少ないこと、てんかんのある人への関わり方が知られていないことなどに、気づくことができた。また、てんかんと関わる医師がてんかんにどのように向き合っているのか、その実際について知ることができた。特に、第52回日本てんかん学会学術集会において、てんかんと自動車運転に関するシンポジウムがなされたことは、日本てんかん学会においてもこのテーマは重大な関心事であるということである。シンポジウムにおいててんかん専門医のお話しを伺うことで、法の適用の実際を垣間見ることもできた。そして、11月10日に日本障害法学会主催の第3回大会(神奈川大学)に参加し、法学のさまざまな領域で障害法が議論されはじめているということから、障害法学の観点から刑事法学を検討する必要性を再認識した。また、てんかんに関する専門的な書籍と論稿を収集し、これらからもてんかんについて学んでいる。そして、自動車運転によって死傷事故を引き起こした加害者に対して近年進められた厳罰化に関する刑事法研究者、医師等による論稿を収集しているところである。次年度も、研究の目的を達成するために以下の活動を推進する。引き続き公益社団法人日本てんかん協会の会員となり、協会が発行している情報誌「月刊波」を購読する。7月に、日本てんかん協会が主催する第42回てんかん基礎講座(大阪会場)に参加する。10月に、日本てんかん協会が主催する第46回全国大会(三重大会)に参加する。11月に、日本てんかん学会が主催する第53回日本てんかん学会学術集会(神戸)に参加する。これらにより、てんかんのある人、家族、医療従事者と実際にお話しし、てんかんについて理解を深める。また、てんかんに関する論稿及び自動車運転死傷事故に関する刑事法学者や医療従事者の論稿を引き続き収集し、法学と医学における問題意識の差異などを明らかにする。

また、てんかんに関する論稿及び自動車運転死傷事故に関する刑事法学者や医療従事者の論稿を引き続き収集し、法学と医学における問題意識の差異などを明らかにする。当初購入を予定していた書籍の発注が遅れて、年度内に購入することができなかった。翌年度に購入する予定である。
ペルー共和国マチュピチュ遺跡建造物遺構の保存修復に関する調査研究

ペルーの世界遺産「マチュピチュ遺跡」の中でも最も重要な石造遺構である『太陽の神殿』は、石材(花崗岩)の劣化が最も大きな遺構である。その劣化原因、過程、保存修復対策についての調査研究を、ペルー政府文化省の全面的な協力の下で行った。その結果、石材の劣化は落雷によるものと判断された。また、遺構は、発掘された時点で、石積みの目地がずれて隙間ができて、崩れやすい状態にあり、近年になって地衣類の繁殖が増大し、変色等の問題が生じている等の問題がある。そこで、種々の計測調査、現地実験等を行って、基本的な保存修復対策を策定した、さらには具体的な保存修復施工マニュアルの作成を行っている。1、67月に、ペルー政府文化省クスコ支部ならびにマチュピチュ遺跡保護管理事務所と連絡調整し、現地調査時期を決定し、またペルー側の協力体制を確認した。2、7月に研究グループの第1回国内検討会を開催し、3年間の研究の進め方および24年度の具体的な調査研究計画を協議し決定した。3、8月にペルー共和国を訪れ、下記の調査研究活動を行った。(1)文化省クスコ支部ならびにマチュピチュ遺跡保護管理事務所において、具体的な調査、研究計画と協力体制についての打ち合わせ。(2)全体の建造物遺構について、その劣化、保存状態、保存環境の目視調査。(3)「太陽の神殿」遺構の劣化状態、保存修復対策、周辺環境整備に関する詳細な調査。(4)「太陽の神殿」遺構の三次元画像解析用のための測量と写真撮影記録。(5)「太陽の神殿」遺構の保存上の問題点とその解決法についての研究協議と、具体的な対策(保存修復処置法)計画の策定。(6)「太陽の神殿」遺構の保存修復を想定した、基本的な現地処置実験。(7)文化省クスコ支部総裁への調査、研究結果の報告と、今後の活動計画についての説明と協議。4、1011月に、現地石材サンプルを用いた科学分析調査を行った。5、11月に研究グループの第2回国内検討会を開催し、調査研究結果について検討し、合わせて今後の計画について協議した。6、112月に遺構の測量結果を図形データ化して小型模型を作製し、その構造特性を解析、検討した。7、12月にホームページを立ち上げ、以降定期的に更新している。8、3月に調査研究成果の一部を学術誌で公開し、また25年度の関連学会へ2件の発表申込を行った。56月に、ペルー政府文化省クスコ支部ならびにマチュピチュ遺跡保護管理事務所と連絡調整し、現地調査時期を決定し、またペルー側の協力体制を確認した。7月に研究グループの第1回国内検討会を開催し、25年度の具体的な調査研究計画を協議し決定した。8月にペルー共和国を訪れ、下記(1)(8)の調査研究活動を行った。(1)文化省クスコ支部ならびにマチュピチュ遺跡保護管理事務所において、具体的な調査、研究計画と協力体制についての打ち合わせを行い、正式な覚え書きの交換。(7)マチュピチュ遺跡保護管理事務所より新たに依頼された「インティワタナ(日時計)」遺構の劣化と保存修復に関する調査。(8)文化省クスコ支部総裁への調査、研究結果の報告と、今後の活動計画についての説明と協議。12月に研究グループの第2回国内検討会を開催し、調査研究結果について検討し、合わせて今後の計画について協議した。3月に新潟で一般市民向けのシンポジウム「マチュピチュ遺跡保存修復国際プロジェクト」を開催し、研究成果を発表した。また、ホームページでは逐次情報を公開している。調査研究成果を学術誌で2編公開し、また関連学会で2件の研究発表を行った。56月にペルー政府文化省クスコ支部と連絡調査し、現地調査時期、内容を決定した。7月に第1回国内連絡協議会を開催し、現状の研究状況と89月の現地調査計画等について協議し、具体的事項を決定した。8月23日9月6日にペルー共和国を訪れ、下記17の活動を行った。1、文化省クスコ支部にける具体的な調査、研究計画と協力体制についての打合せ。2015年23月に行った公開シンポジウムへの協力依頼と承認。

2.石造遺構の構造変化についての調査と、計測、解析。3.太陽の神殿の劣化状態、保存修復対策、周辺環境についての詳細な調査研究。4.太陽の神殿の三次元写真計測と石積のズレの測定。5.太陽の神殿の石材の合成樹脂による具体的な修復技法の研究。6.現地修復技術者への石材保存修復技術の研修。7.インカ石造遺跡の関連調査(オリャンタイタンボ、サクサイワマン)。12月に第2回国内連絡協議会を開催し、現地調査の成果と三年間の研究成果のまとめについて協議した。また、公開シンポジウムジウムの実施計画についての協議も行った。2月28日に東京で、3月1日に大阪で公開シンポジウム「天空の古代都市マチュピチュ遺跡を護れー日本・ペルー国際共同研究の成果ー」を開催し、研究成果を発表した。本シンポジウムについては全国紙で新聞報道された。また、調査研究成果について関連学会等での発表を行った。ホームページでは逐次情報を公開している。26年度が最終年度であるため、記入しない。文化財科学(保存科学)26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画通り、現地における調査・研究ならびに日本における試験研究、資料収集整理、検討・考察が行われ、着実に成果が得られている。24年度の成果については、25年度に開催される学会等での発表が予定されている。当初の計画通り、現地における調査・研究ならびに日本における資料収集整理、検討、考察が行われ、着実に成果が得られている。成果の公表については、ホームページでの公開、学術誌への論文発表、学会での研究発表を十分に行っており、きわめて順調に推移している。当初の計画では、マチュピチュ遺跡の代表的な遺構である「太陽の神殿」を対象にする予定であったが、計画の順調な進展を受けて、ペルー側より新たに「インティワタナ(日時計)」遺構の劣化と保存修復に関する調査を依頼され、開始した。この遺構は「太陽の神殿」とともにマチュピチュ遺跡を代表するものであり、当初の計画以上のペースで調査、研究が推移している。計画にはなかった公開シンポジウムを開催し、成果を広く社会に公開した。当初の計画に則り、相手国(ペルー共和国)との良好な連携の下に、調査・研究を進め、得られた研究成果を広く公開する。当初の計画に則り、相手国(ペルー共和国)との良好な連携の下に、「太陽の神殿」遺構の保存修復の調査・研究を進め、得られた研究成果を広く公開する。さらに、新たに研究対象とされた「インティワタナ(日時計)」遺構についても詳細な調査を行う。調査、研究結果を基に「太陽の神殿」遺構の具体的な保存修復マニュアルを作成する。「インティワタナ(日時計)」遺構については、さらに必要な調査研究内容を明確化して、新たな研究計画を立てる<別途計画>調査研究成果については、積極的に学術誌に投稿し、学会等で発表する。また一般市民向けのシンポジウムを開催し、広く公開する。ホームページを適宜更新し、最新の成果を公開する。最終報告書の作成に向けて、研究成果を総括する。国士舘大学イラク古代文化研究所(研究代表者所属機関)のホームページからも見ることができる。
霧島火山の深部構造に関する電磁気学的研究

本研究においては,霧島火山の深部構造に関する問題を解決するために,二通りの電磁気学的観測手法を適用した.その第一は,新燃岳などの活動的火山の周辺におけるELF・ULF-MT法観測である.観測は,平成5年9月2030日に実施した.深部構造を反映する長周期(ULF)の観測は,U30・U36など現有の装置10台を用いて,ほぼ全期間実施した.比較的浅い構造に敏感なELFの測定は,全ULF観測点で実施するとともに,これまでにデータの得られていない地域での観測も行なった.幸いに,振幅の大きな電磁場変動の記録を数日間にわたって得ることが出来た.データ処理の後に1次元構造解析を行なった結果,以下のような結果を得た.(1)御鉢を除く地域では,厚さ100300mで数100Wmの表層の下に数Wmから数10Wmの帯水層と思われる低比抵抗層が広く分布している.帯水層の比抵抗は,硫黄山や新燃岳などの活動的な火口近傍では極めて低くなる傾向がある.(2)帯水層以深は高比抵抗層があり,10kmから15kmの深さに再び低比抵抗の層が存在する.深部低比抵抗層は硫黄山や新燃岳などの火口下では,25kmにまで浅くなっている.1991年11月に発生した新燃岳直下の群発地震は,この低比抵抗層の上面付近で発生していることなどから考え,この層がマグマあるいはマグマ由来の高温のガスを含む層に対応するものと解釈される.一方,御鉢火山の下にはこのような深部低比抵抗層が見られない.このことは,御鉢火山のマグマがより深部に起源をもつものであることを示すのかも知れない.第二の手法である,ネットワークMT法は,10数kmの空間スケールで見た場合に,霧島火山の電磁気的深部構造にどのような特徴があるのかを調べることを目的に実施した.観測は,平成5年11月から開始したが,データ解析は完了していない.今後も解析を継続する予定である.本研究においては,霧島火山の深部構造に関する問題を解決するために,二通りの電磁気学的観測手法を適用した.その第一は,新燃岳などの活動的火山の周辺におけるELF・ULF-MT法観測である.観測は,平成5年9月2030日に実施した.深部構造を反映する長周期(ULF)の観測は,U30・U36など現有の装置10台を用いて,ほぼ全期間実施した.比較的浅い構造に敏感なELFの測定は,全ULF観測点で実施するとともに,これまでにデータの得られていない地域での観測も行なった.幸いに,振幅の大きな電磁場変動の記録を数日間にわたって得ることが出来た.データ処理の後に1次元構造解析を行なった結果,以下のような結果を得た.(1)御鉢を除く地域では,厚さ100300mで数100Wmの表層の下に数Wmから数10Wmの帯水層と思われる低比抵抗層が広く分布している.帯水層の比抵抗は,硫黄山や新燃岳などの活動的な火口近傍では極めて低くなる傾向がある.(2)帯水層以深は高比抵抗層があり,10kmから15kmの深さに再び低比抵抗の層が存在する.深部低比抵抗層は硫黄山や新燃岳などの火口下では,25kmにまで浅くなっている.1991年11月に発生した新燃岳直下の群発地震は,この低比抵抗層の上面付近で発生していることなどから考え,この層がマグマあるいはマグマ由来の高温のガスを含む層に対応するものと解釈される.一方,御鉢火山の下にはこのような深部低比抵抗層が見られない.このことは,御鉢火山のマグマがより深部に起源をもつものであることを示すのかも知れない.第二の手法である,ネットワークMT法は,10数kmの空間スケールで見た場合に,霧島火山の電磁気的深部構造にどのような特徴があるのかを調べることを目的に実施した.観測は,平成5年11月から開始したが,データ解析は完了していない.今後も解析を継続する予定である.
カラム浮選技術による都市ごみ焼却飛灰からの有機汚染物質の分離除去および重金属回収

浮遊選鉱技術(以下浮選)により、都市ごみ焼却飛灰中において有機汚染物質が多く吸着されている未燃炭素(以下UC)をフロスとして分離することで、有機汚染物質を除去するとともに、浮選後の飛灰中重金属の回収可能性を検討することを目的に実験を行った。まず、カラム浮選実験装置を用い、様々な条件の下でUCおよび、有機汚染物質の除去率を指標とし、浮選除去実験を行って、主要な影響因子を明らかにした。さらに、飛灰から有機汚染物質を除去するための最適条件を決定した。最終的に決定した最適条件でのDXN類の除去効率、および重金属の挙動を調査した。本研究で得られた主な知見を以下に示した。1.浮選による有機汚染物質の除去には、ガス流速、pH、捕集剤、捕集助剤、多孔板表面積、飛灰中UC粒径が重要な因子である。3.最適条件での除去率は、PCDD/Fsで41.9%、co-PCBsで40.8%であった。よって、省エネルギーで、簡易処理である浮選の適用により、得られたフロスを焼却炉内に返送・分解させることで、約40%の有機汚染物質を排出抑制できることがわかった。4.重金属に関しては、Na、Ca、K、Znの浮選残液へ移行する割合は多いが、その他の重金属はほとんどが浮選残渣に残留し、残渣からの重金属回収可能性が示唆された。浮遊選鉱技術により、都市ごみ焼却飛灰中の有機汚染物質を除去することを目的に実験を行った。飛灰は、全連ストーカ式焼却炉の粉末活性炭および消石灰吹き込みなしの電気集じん機からサンプリングしたものを用いた。まず、飛灰中の有機汚染物質の濃度を調査した。クロロベンゼン類(CBzs)の濃度1200ng/g-flyash(ジクロロベンゼンからヘキサクロロベンゼン類までの総計)、ポリ塩化ビフェニル(PCBs)の濃度は52ng/g-flyash(ジクロロビフェニルからオクタクロロビフェニルまでの総計)であった。この飛灰を粒径別に分画し、それぞれの分画中のCBzsおよびPCBs濃度を調べた。有機汚染物質の濃度は大粒径の飛灰粒子よりも小粒径の飛灰粒子に多く含まれていることがわかった。逆に未燃炭素については50%以上が500μm以上の粗大粒子に含まれていた。有機汚染物質を分離濃縮するための浮選における時間、pH、ガス流量、捕集剤ケロシンの添加量などの条件について、未燃炭素の回収率を指標として、最も高い回収率が得られる条件を探索した。最も高い回収率が得られた条件は、浮選時間30分、pH6、ガス流量0.7L/min、捕集剤0.3mLケロシン/gであった。その時飛灰中の未燃炭素は61.7%がフロス層に移行し回収された。また同条件で36.9%のPCBsがフロス層に分離濃縮された。この結果より、比較的省エネルギーで簡易な処理である浮遊選鉱技術の適用により得られたフロス層を焼却炉内に戻し分解させることによって、約40%程度の有機汚染物質の焼却施設外への排出を抑えることができることがわかった。

1.浮選による有機汚染物質の除去には、ガス流速、pH、捕集剤、捕集助剤、多孔板表面積、飛灰中UC粒径が重要な因子である。3.最適条件での除去率は、PCDD/Fsで41.9%、co-PCBsで40.8%であった。よって、省エネルギーで、簡易処理である浮選の適用により、得られたフロスを焼却炉内に返送・分解させることで、約40%の有機汚染物質を排出抑制できることがわかった。4.重金属に関しては、Na、Ca、K、Znの浮選残液へ移行する割合は多いが、その他の重金属はほとんどが浮選残渣に残留し、残渣からの重金属回収可能性が示唆された。
地域看護診断の方法論の適用

本研究の目的は,地域看護診断の方法論の構築について,(1)これまで得られた概念と枠組みを整理する.(2)具体的な地域の評価方法(assessment)と簡便な教材(tool)の開発を検討する.(3)(1),(2)の結果を適用し,地域の問題や課題を把握する方法の展開と一般化を探索する.という3点である.平成12年度は,具体的な地域の評価方法(assessment)と簡便な教材(tool)の開発を検討した.先行研究における概念と枠組みにっいて,地域の看護職と検討し,課題となる項目を整理した.これらの項目は,Community as Partner Modelの枠組みに従って,地域の基盤(歴史,人口動態,住民の様子,価値観・信条)と,地域を構成する8要素(自然環境・保健と社会サービス・経済・交通と安全・行政と政策・コミュニケーション・教育・レクリエーション)に分類した.また,地域アセスメントに関する様々な取り組みを実施しているコロラド大学(米国)の教材の中で,エスノグラフィーなどの方法論を用いた地域アセスメントの方法について意訳し,日本版の地域看護診断の教材として改変,作成した.平成13年度は,作成した地区視診のガイドラインを教育に適用した.その結果,地区視診のガイドライン項目の中で,「人びとの健康状況」「汝治に関係するもの」「メディアと出版物」が,観察と記録が難しい項目であった.また,個人の地区視診の結果をグループで討議することにより,特定の問題や課題を抽出することが可能となった.今後は,これらの教育方法の工夫や,具体的な指導内容を検討する必要がある.また,地域アセスメントの教育について,インターネットやCD-ROMのオリジナル教材を開発し,先駆的な試みを実施しているマクマスター大学(カナダ)での教育方法についても整理し,今後の地域看護学の教育方法への適用について考察した.本研究の目的は,地域看護診断の方法論の構築について,(1)これまで得られた概念と枠組みを整理する.(2)具体的な地域の評価方法(assessment)と簡便な教材(tool)の開発を検討する.(3)(1),(2)の結果を適用し,地域の問題や課題を把握する方法の展開と一般化を探索する.という3点である.平成12年度は,具体的な地域の評価方法(assessment)と簡便な教材(tool)の開発を検討した.先行研究における概念と枠組みにっいて,地域の看護職と検討し,課題となる項目を整理した.これらの項目は,Community as Partner Modelの枠組みに従って,地域の基盤(歴史,人口動態,住民の様子,価値観・信条)と,地域を構成する8要素(自然環境・保健と社会サービス・経済・交通と安全・行政と政策・コミュニケーション・教育・レクリエーション)に分類した.また,地域アセスメントに関する様々な取り組みを実施しているコロラド大学(米国)の教材の中で,エスノグラフィーなどの方法論を用いた地域アセスメントの方法について意訳し,日本版の地域看護診断の教材として改変,作成した.平成13年度は,作成した地区視診のガイドラインを教育に適用した.その結果,地区視診のガイドライン項目の中で,「人びとの健康状況」「汝治に関係するもの」「メディアと出版物」が,観察と記録が難しい項目であった.また,個人の地区視診の結果をグループで討議することにより,特定の問題や課題を抽出することが可能となった.今後は,これらの教育方法の工夫や,具体的な指導内容を検討する必要がある.また,地域アセスメントの教育について,インターネットやCD-ROMのオリジナル教材を開発し,先駆的な試みを実施しているマクマスター大学(カナダ)での教育方法についても整理し,今後の地域看護学の教育方法への適用について考察した.本研究の目的は,地域看護診断の方法論の構築について,(1)これまで得られた概念と枠組みを整理する.(2)具体的な地域の評価方法(assessment)と簡便な教材(tool)の開発を検討する.(3)(1),(2)の結果を地域に適用することによって,地域における特定の問題や課題の,一般化の可能性を探索するという3点である.平成12年度は,これまでに得られた概念と枠組みを整理し,具体的な地域の評価方法(assessment)と簡便な教材(tool)の開発を検討した.先行研究における概念と枠組みのについて,地域の看護職と検討し,課題となる項目を整理した.これらの項目は,地域の基盤(歴史,人口動態,住民の様子,価値観・信条)と,地域を構成する8つの要素として,自然環境,保健と社会サービス,経済,交通と安全,行政と政策,コミュニケーション,教育,レクリエーションの大項目に分類した.これらの項目にそって,地区視診のためのフィールドワークについて,具体的な内容を整理した.また,海外共同研究者であるColorado大学のDr.JoanMagilvyのもとで,地域看護診断の概念と枠組みの整理に関して討論し,枠組みのより系統的な構築を図った.Colorado大学では,地域アセスメントに関する様々な技法と教材をすでに活用しているので,エスノグラフィーによる情報提供者に対する面接,地域アセスメントのための項目と書式について翻訳し,日本版の地域看護診断の教材として改変,作成した.本研究の目的は,地域看護診断の方法論の構築について,(1)これまで得られた概念と枠組みを整理する.

(2)具体的な地域の評価方法(assessment)と簡便な教材(tool)の開発を検討する.(3)(1),(2)の結果を適用することによって,地域における特定の問題や課題の,一般化の可能性を探索するという3点である.昨年度に整理した概念と枠組みと、具体的な地域の評価方法(assessment)と簡便な教材(tool)の検討をもとに,実際の教育で適用し,その利点や改善点などを評価した.平成13年度は,以下の2点を目的として計画を立案した.(1)実際に適用することによって,構築した枠組みの信頼性と妥当性を検討し,開発した教材の適切さを確認する.(2)特定の問題や課題の一般化の可能性を探索する.教育への適用の結果,地区視診のガイドラインの項目と観察の視点の中で,「人びとの健康状況」「政治に関係するもの」「メディアと出版物」などが把握しにくい項目であることがわかった.また,個人の地区視診の結果をグループで討議することにより,特定の問題や課題を抽出することができた.今後は,これらの教育方法の工夫や,具体的な指導内容を検討する必要がある.また,インターネットやCD-ROMのオリジナル教材を開発・使用し、先駆的な試みを実施しているMcMaster大学での教育方法についても整理し、今後の地域看護学の教育方法への適用について考察した.
有理近似および超越数の研究

まず、ヂオファントス近似の問題に関しては、Beukerの2重積分の一応用として、対数関数の有理点での値の非2次無理数度(2次の代数的数との距離を計る1つの尺度)の精密な評価を与えることに成功した。現在、論文を作成中である。また、2重対数関数(dilogarithm)の有理点での点での値の無理数度に関しては、以前に得た評価を改良するべく研究を重ねた。現在、進行中であるが、改良できる見通しである。これに関しては、フランスのRhin教授とイタリアのViola教授も、同じテーマで研究を続けており、e-mailを通じて共同研究を計画している。有理数、特に、3/2のベキの少数部分の分布の研究(Mahlerの問題)は、残念ながらポジティヴな結果は得られなかった。ここ数年、多大の努力を払ってきたが、これは難問であった。しかし、数々の試みは、決して無駄ではないと思うし、これからも引き続き研究テーマとしていくつもりである。互いに素な自然数上の無限和を求める一般公式を数種類発見した。これは、Farey数列と密接に関係しており、Mordell和への応用を目指している。特に、いまだに無理数性さえ知られていないEulerの定数の、美しい表示を与えることができた。また、一次元離散力学系とMahler関数との驚くべき関係を見い出し、北海道大学での『複雑系の構成論および計算論のための実験数学』研究会にて講演を行った。最後になったが、研究分担者の方々には、本研究を中心に様々な協力をしていただいた。ここに感謝の意を表したい。
脂肪の超音波検査で生活習慣病の病勢を計る

本研究は、1超音波のShear Wave Elastography (SWE)の技術を脂肪組織に適用し、その「質」を計ることに応用し、新たな病勢を知る方法として使用することを目的とする。同時に、2病勢を最も反映する脂肪の部位を明らかにし、3合併症を起こす可能性のある境界値を特定することを目指す。過去には、脂肪組織・肝臓・心臓を超音波診断装置で観察し、生活習慣病や合併症が発症する力、すなわち「病勢」との関連性を評価してきた。その結果、腹部の内臓脂肪が厚くなるほど、脂肪組織から出る生理活性物質(アディポカイン)の一つ、脂肪酸が病勢を強める組成へ変化し、心臓周囲の脂肪が厚くなるほど心臓の収縮力が弱くなることを明らかにしてきた。上記のように脂肪は、生活習慣病の病勢と密接に関連する上、超音波検査で容易に観察できる。現在、血中アディポカインなどで調べている病勢を超音波で捉えることができれば、侵襲性のある血液検査を強いることなく病勢を把握できる。一方、超音波検査には、SWEのような新たな技術があるが、現在は単に臓器の硬さをみるだけにとどまっている。そこで、組織の「質」をみる手段としての新たな可能性を考えた。本研究は、1脂肪のSWE値を計測し、血液検査による1)脂肪酸組成のほか、2)種々のアディポカイン値との相関性を調べ、SWEの計測値と病勢の関連性を調べる。2脂肪組織は部位により病勢との関与が異なるので、1)腹部の内臓脂肪と皮下脂肪、2)心臓周囲の心外膜下脂肪と心膜外脂肪などを比較し、検査すべき最適部位を明らかにする。31)健常者、2)生活習慣病+合併症なし、3)生活習慣病+合併症ありを比較し、各段階の境界を示すSWE値を明らかにする。平成30年度は、対象とする母集団集積を継続し、年度末までに約5症例を追加した。今後も継続しつつ以後の解析につなげる予定である。検討対象とする母集団を集積中であるが、平成30年度は当初期待していた程の症例数を確保できず、平成31年度にも集積を継続することで予定数を充足することになる。そのため、「SWEと清潔習慣病の病勢指標の関連性に関する検討」では、母集団の不足から統計学的有意差を得るまでには至っていない。上記理由のほか、以下に示すその他の研究発表(雑誌論文および学会発表)の準備に相応の時間を割くことになったことも一部関与している。平成31年度には、更に1年間母集団の集積に努め、学会発表や論文投稿を通して、その成果を報告する予定である。一方、SWEを利用した「脂肪の超音波検査で生活習慣病の病勢を計る」の本題が、'計画通り進まない時の対応'として予定していた「脂肪肝関連遺伝子や炎症関連遺伝子が、生活習慣病におよぼす影響」に関しても、徐々にではあるが母集団を集積しつつある。しかし、対象者に遺伝子検査の了解を得る過程があるので、本検討に関しても十分な対象数は未だ確保できていない。今後も引き続き母集団の集積に努め、適宜解析する予定である。1.脂肪の超音波検査で生活習慣病の病勢を計る1脂肪組織における超音波SWE値を計測し、血液検査における1)脂肪酸組成のほか、2)種々のアディポカイン値との関連性を調べ、SWEの計測値より、生活習慣病の病勢を数値で把握することができないか検討する。2これまでに、身体の脂肪の部位により生活習慣病の病勢との関与が異なることを明らかにしているため、1)腹部の内臓脂肪と皮下脂肪、2)心臓周囲の心外膜下脂肪と心膜外脂肪、などについて比較し、超音波で検査すべき最適な脂肪組織の部位を明らかにする。31)健常者、2)生活習慣病+合併症なし、3)生活習慣病+合併症ありの対象者を比較し、生活習慣病を発症する危険(1→2)、合併症の現れる危険(2→3)を反映する超音波SWE値を模索する。前述のように、母集団の集積状況が当初の予定より、やや遅れているので、平成31年度は当初の予定数を目指し母集団の集積に努めつつ、同時にデータ解析を進める予定である。上記1、2に関しては、同時に結果が得られるものと予想される。2.脂肪肝関連遺伝子や炎症関連遺伝子が生活習慣病におよぼす影響(「上記1.が計画通りに進まない時の対応」として申請時から予定している)PNPLA3をはじめとする遺伝子の多型(SNP)と超音波で計測した脂肪組織との関連性などを調べる予定である。遺伝子を扱う研究内容であるので、承諾を得ることのできる対象者数が上記1.に比し少ないため、データを適宜解析しつつ、研究全期間を通じて母集団の集積に努める予定である。本研究は、1超音波のShear Wave Elastography (SWE)の技術を脂肪組織に適用してその「質」を計り、病勢を知る新たな方法を確立することを目的とした。更に、2病勢を最も示す脂肪の場所を明らかにし、3合併症を起こす危険のある境界値を特定することを目的としている。これまで、脂肪組織・肝臓・心臓を超音波診断装置で観察し、生活習慣病や合併症が発症しようとする力、すなわち「病勢」との関連性を調べてきた。その結果、腹部の内臓脂肪が厚くなるほど、生理活性物質(アディポカイン)の一つ、脂肪酸が病勢を強める組成へ変化し、心臓周囲の脂肪が厚くなるほど心臓の収縮力が弱くなることが明らかになった。