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真理の多元主義の可能性の検討　－インフレ主義対デフレ主義の論争を巡って－

本研究の目的は,真理の多元主義と呼ばれる真理論における新しい立場の有効性を示すことである.最終年である二年目では,主に次の二つの研究に従事した.1.A.〈真理の性質は単一であるが、「真である」仕方は複数ある〉という結論と、B.〈真理概念は語用論において役立つ〉という結論が両立可能であることを示す.2.デフレ主義の議論の整理に基づいて、インフレ主義とデフレ主義の対立点を明示化する.以下では,上記の二つの研究の具体的な研究実施状況について順に報告する.まず1の実施状況について.Aの研究に関しては,2012年の応用哲学会で既に口頭発表している.現在はそこで得られた批判やコメントに答える形で,「真理概念はデフレ化できるのかーデフレ主義の批判的検討ー(仮題)」を執筆中であり,今年度中に応用哲学会に論文投稿する予定である.次に,Bの研究については,学会誌『哲学の探求』に「真理はいかにして多元的でありうるのかー真理の多元主義自体の多元性の考察ー」という題目で論文投稿し,2014年度4月に掲載されている.しかしながら,上の二つが両立可能であることは,まだ議論を尽くしたとは言えないため,更なる議論を積み重ねる必要があると言える.続いて2の実施状況について.二年目の活動でこの研究に最も役立ったのは,デフレ主義の代表的論者,Paul Horwich教授へのインタビューである.3度に渡るインタビューの中で,Horwich教授の主著`Truth'以降の主張や,その他の著作間の関係など,貴重な意見を聞くことが出来た.こうした情報は,当人の元に直接足を運ぶことでしか中々得ることができないため,有用なインタビューだったと言えるだろう.研究成果の報告としては,現在「何がインフレ主義とデフレ主義の分水嶺となるのか(仮題)」として執筆中であり,学会誌『科学基礎論研究』に本年度中に論文投稿予定である.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の主な目的は,近年米豪で盛んに研究されるようになった真理の多元主義と呼ばれる立場を理論的に解明し,擁護することである.申請書に記載した初年度の具体的な研究内容は下記の通りである.1.真理の多元主義の定式化および整理.2.真理の多元主義への批判に応答すること.3.現在最も有力な真理論とされているデフレ主義を批判的に検討し,この立場よりも真理の多元主義の方が優れていると示すこと.以下では、上の三つの課題の研究実施状況を順に報告していく。まず1について.米豪に比べると日本の真理論研究は, 1990年以降の新しい立場について十分な量の研究がなされているとは言い難い.そこで本研究は, 90年以降の新しい真理論研究を日本の論壇に紹介するという役割を担っている.同時に,日々更新されていく国外の最新の研究をフォローし,最前線から取り残されないようにするという重要性も持っている.研究成果については哲学若手研究者フォーラムにおける口頭発表としてまとめた.次に2について.真理の多元主義には,インフレ主義と呼ばれる伝統的な立場と上で述べたデフレ主義からの反論が寄せられている.しかしながら国外の最新の研究でも,真理の多元主義が新しい立場であるせいもあり,ごく限られた多元主義者からの応答があるのみである.そこで本研究はこれらの批判に対する有効な応答を案出し,その成果を博士予備論文としてまとめた.最後に3について.これまでの研究は多元主義の擁護に費やしてきたので, 3ではこの立場が単に新しいだけでなく,既存の立場,それも最も有力とされているデフレ主義よりも優れていると示すことを目的とした.こうした試みは国外でもほとんど行われていないため大きな意義があると言える.本研究の成果はWorld Congress of Philosophyにて口頭発表にて報告した.本研究の目的は,真理の多元主義と呼ばれる真理論における新しい立場の有効性を示すことである.最終年である二年目では,主に次の二つの研究に従事した.1.A.〈真理の性質は単一であるが、「真である」仕方は複数ある〉という結論と、B.〈真理概念は語用論において役立つ〉という結論が両立可能であることを示す.2.デフレ主義の議論の整理に基づいて、インフレ主義とデフレ主義の対立点を明示化する.以下では,上記の二つの研究の具体的な研究実施状況について順に報告する.まず1の実施状況について.Aの研究に関しては,2012年の応用哲学会で既に口頭発表している.現在はそこで得られた批判やコメントに答える形で,「真理概念はデフレ化できるのかーデフレ主義の批判的検討ー(仮題)」を執筆中であり,今年度中に応用哲学会に論文投稿する予定である.次に,Bの研究については,学会誌『哲学の探求』に「真理はいかにして多元的でありうるのかー真理の多元主義自体の多元性の考察ー」という題目で論文投稿し,2014年度4月に掲載されている.しかしながら,上の二つが両立可能であることは,まだ議論を尽くしたとは言えないため,更なる議論を積み重ねる必要があると言える.続いて2の実施状況について.二年目の活動でこの研究に最も役立ったのは,デフレ主義の代表的論者,Paul Horwich教授へのインタビューである.3度に渡るインタビューの中で,Horwich教授の主著`Truth'以降の主張や,その他の著作間の関係など,貴重な意見を聞くことが出来た.

こうした情報は,当人の元に直接足を運ぶことでしか中々得ることができないため,有用なインタビューだったと言えるだろう.研究成果の報告としては,現在「何がインフレ主義とデフレ主義の分水嶺となるのか(仮題)」として執筆中であり,学会誌『科学基礎論研究』に本年度中に論文投稿予定である.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は初年度に,上記「9.研究実績の概要」の項で述べた三つの課題を行うよう計画した.その項でも述べたように,本研究はそのいずれの課題についても明示的な形で成果発表を行っており,申請書に記載したとおりの予定で研究は進んでいる.「9.研究実績め概要」で述べた課題のうち, 3番目については,成果発表の除,およひ指導教官との議論からいくつか重要な反論があった.こうした反論はいずれも,デフレ主義という立場をより深く掘り下げる必要性があることを示唆している。したがって, 3の研究については次年度に引き継いで研究を行うこととする.具体的には,国外の代表的なデフレ主義者に直接会いに行き,インタビューすることから,より詳細にデフレ主義という立場を特徴づけることを試みるつもりである,それ以外の研究については,申請書に記載したとおりに行う.
NF-E2転写因子群による巨核球造血の分子機構

巨核球の分化成熟に、NF-E2転写因子群がどのような役割を果たしているかを明らかにする目的で、以下の点に重点を絞り実験を行った。1.正常のCD34陽性細胞をトロンボポイエチンで巨核球に分化成熟させた時、NF-E2転写因子群が、どのような発現パターンを示すかを、RT-PCRを用いて検索した。その結果、NF-E2転写因子のの大サブユニットp45NF-E2mRNA及びその関連蛋白Nrf1とNrf2は、巨核球への分化に伴い、発現が、経時的に増強した。さらに、未分化な造血幹細胞の単クローン性増殖性疾患であるCMLの細胞を同様の液体培養液で巨核球系に分化成熟させ、NF-E2転写因子の小サブユニットであるmafK及びmafGの発現を観察した。その結果、巨核球分化に伴い両者の発現増強が見られたが、特にmafGの発現増強が著明であった。以上の結果より、p45ばかりではなく、その関連蛋白も小Maf蛋白とヘテロニ量体を形成し、巨核球の分化成熟に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。2.次に、p45NF-E2の関連蛋白Nrf1とNrf2が、実際に小Maf蛋白とヘテロニ量体を形成し、NF-E2配列に結合するかどうかを、解析した。この目的のために、p45NF-E2、Nrf1、Nrf2、MafK及びMafGをコードするcDNAを、pQEヴェクターに組み込み、大腸菌にこれらの組み替え蛋白を発現させ、蛋白を精製した。これらの蛋白を用いて、ゲルシフト法でDNA結合能を解析した。その結果、p45NF-E2ばかりではなく、Nrf1とNrf2も、小Maf蛋白とヘテロニ量体を形成し、NF-E2配列に特異的に結合することが明かとなった。巨核球の分化成熟に、NF-E2転写因子群がどのような役割を果たしているかを明らかにする目的で、本年度は以下の点に重点を絞り実験を行った。その結果、NF-E2転写因子のの大サブユニットp45NF-E2mRNA及びその関連蛋白Nrf1とNrf2は,巨核球への分化に伴い、発現が、経時的に増強した。さらにNF-E2転写因子の小サブユニットであるmafK及びmafGの発現も増強していた。2.そこで、p45NF-E2の関連蛋白Nrf1とNrf2が、実際に小Maf蛋白とヘテロニ量体を形成し、NF-E2配列に結合するかどうかを解析した。この目的のために、p45NF-E2,Nrf1,Nrf2,MafK及びMafGをコードするcDNAを、pQEヴィクターに組み込み、大腸菌にこれらの組み替え蛋白を発現させ、蛋白を精製した。3.まだ単離されていないヒトmafF cDNAのクローニングを試みた。

しかし、5種類のcDNAライブラリーをスクリーニングしたが、今のところ、目的のcDNAは得られていない。今後も単離を試みる予定である。巨核球の分化成熟に、NF-E2転写因子群がどのような役割を果たしているかを明らかにする目的で、本年度は以下の点に重点を絞り実験を行った。1.極めて未分化な多能性造血幹細胞の単クローン性増殖疾患であるCMLの芽球を液体培養で巨核球に分化成熟させた時、NF-E2転写因子群がどのような発現パターンを示すかを、RT-PCRを用いて検索した。NF-E2転写因子の大サブユニットp45NF-E2及びその関連蛋白Nrf1とNrf2は,巨核球への分化に伴い、発現がわずかに増加したのみであった。しかし、たいへん興味深いことにNF-E2転写因子の小サブユニットmafGおよびmafKの著明な増加がみられた。特にmafGの増加は著しく巨核球系細胞ではNF-E2転写因子の小サブユニットとして小Mafの中でMafG特異的に使われている可能性が示唆された。2.巨核球の分化成熟に関与する可能性のある新たなp45NF-E2関連因子のヒトcDNAのクローニングを行った。マウスのBach1,Bach2 cDNAをプローブにして各々のヒトcDNAの単離に成功した。ノーザンブロットで造血細胞での発現を解析したところ、Bach2はBリンパ球に特異的に発現しているのに対し、Bach1は巨核球・赤血球系の細胞で特に発現がみられることが明らかとなった。さらにBach1は小Mafとヘテロ二量体を形成しNF-E2配列に結合することから、p45NF-E2とともに巨核球の分化成熟に重要な役割を果たしていることが示唆された。
現代農村の新規就農者と若者集団：モノグラフとイシューアプローチによる生活過程分析

近年Iターン青年ら新規就農者層の重要性が注目されている。本研究では新規就農者層の生活過程の諸側面を把握した。(1)新規就農者は、ある年月をへると一戸前として村落「規範」への同調が強く期待される。(2)新規就農者らがつくる団体は、一種の「社会運動」としての側面をもつものの、そこでの公共性は農村集落との関連が薄い。(3)新規参入者が地元のイシューに大きく踏み込んだことを契機に、これまでの村落と就農者との緊張関係が解消し、村落へ一層受け入れられていった。本研究のトピックとしては(a)現代農村における「若者集団」の活動内容とメンバーの相互作用過程調査、(b)採石に伴う環境問題をめぐる「若者集団」ら集落住民の反対運動の過程および構造分析、(c)新規就農青年のネットワーク形成過程、既存「若者集団」との対比による特性把握、の3つを置いていた。このうち、本年度も昨年度に続いて、(b)採石に伴う環境問題をめぐる「若者集団」ら集落住民の反対運動の過程および構造分析に力点をおいた。昨年度は、新規参入者が採石反対運動の一環として首長選に出馬した経緯を綿密に追った。本年度は追加調査を踏まえてそれを分析し学会報告をおこなった。その結果、この運動の前史である別の環境問題をめぐる集落間の軋轢と地域のキーパーソンの意向が運動への温度差となっていること、「地元」の代表性が当事者集団から行政へと変更されたことでの運動の停滞があったこと、専門機関による科学的見地と外部団体による圧力が重要な要因となったこと、こうした複雑な状況のなかで、新規参入者は新規であるがゆえに地域の代表を担えたであろうことがわかってきた。本事例に基づく研究は、これまで新規参入者研究および環境社会学研究では見落とされてがちであった「地域の代表性」がなりたつ理由を「分厚い記述」をもとに描き解明したものとして位置づけられるだろう。くわえて、現代農村で生じつつある新しい状況(新規参入者の政治的役割の増大等)をも描写したものとして評価できるだろう。本研究は、今日の村落社会における、若い世代の新規就農者(Iターン青年層)や既存の農村青年層の生活過程の諸側面をモノグラフ法とイシューアプローチををもちいて具体的に把握することを目的としている。トピックとしては(a)現代農村における「若者集団」の活動内容とメンバーの相互作用過程調査、(b)採石に伴う環境問題をめぐる「若者集団」ら集落住民の反対運動の過程および構造分析、(c)新規就農青年のネットワーク形成過程、既存「若者集団」との対比による特性把握、の3つを置いていた。当初計画した3つのトピックのうち、本年度は特に、(b)採石に伴う環境問題をめぐる「若者集団」ら集落住民の反対運動の過程および構造分析に力点をおいて研究をおこなった。それというのも、対象地でのこの問題が展開をみせたからである。具体的には、対象地における新規参入者が採石の反対運動の一環として首長選に出馬することになったのである。その結果、当該地域の諸アクターの立ち市と構造が明確になり、また、地元「若者集団」との関係性がより明確になった。この分析はまだ途中であるが、申請者が数年前から想定していた新規参入者と地元集落との関係性の把握は再検討を要することが明らかになった。端的に言えば、新規参入者への信頼形成が、公的事象を契機に深まったのであり、その潜在的な要因を見抜いてはいなかったのである。この過程と構造を、「分厚い記述」を踏まえて描きだすことは、これまでの新規参入者研究でテーマとされてきた地元との関係性の変容について、新しい知見を与え、それは地方での「公共性」の性格如何を問うことにもつながるものである。本年度は最終年度として、これまで弱かった(a)と(c)に力点をおく予定であったが、(a)および(b)についての論文作成に手間取ったため、(a)と(c)を充分におこなうことはできず、(a)については論文化と追加調査、(c)については調査プラン作成と予備的ヒアリングをおこなうに留まった。(a)については、新規参入者が村落に入り込むにつれ、これまで後見人的な存在であった重要人物らとの関係性に多くの変化が生じ、彼らから「問題」視されるようにもなっている事例をとりあげた。その過程を追うなかから、その「問題」があらわれてきた理由とその含意から見出させる現代村落の特性を把握した。

そこには「規範」が重要になってきているが、営農面の要因はあまり関与しておらず、生活面の要因、具体的には村落の将来を考えて主体的に役員・行事等をこなしていくことへの期待が重要視されることがうかがえた。(b)については、新規参入者が採石反対運動の一環として首長選に出馬した経緯を綿密に追った。それは現在の「地域の主体性」の一様を「分厚い記述」をもとに描いたものとして位置づけられよう。(c)については、近年注目をあびるIターン就農者による農業団体の成立・展開過程を追った。その活動は、ある意味「社会運動」としての側面を強く持ったものへと進展し、生活のためであると同時に遊びの要素を含んだものであり、それが公共的なものと結びつきあらわれていること、しかしその公共性は農村集落との関わりが薄いものにとどまっていることを明らかにした。農村社会学若干遅延している。その理由は、まず1)「研究計画の設計と企画」は、計画通り実施された。2)「調査の実行」については、前述の(a)-(c)をトピックとしていたが、本年度も、そのうちの(b)に特化する形となり、(a)および(c)については、若干の調査をおこなうにとどまった。トピック(b)は残り論文を執筆するのみであり、全体の半分弱は達成しているが、全体としてみればやや遅れている。おおむね順調に進展している。2)「調査の実行」については、前述の(a)-(c)をトピックとしていた。本年度は、そのうちの(b)に特化する形となり、(a)および(c)については、若干の調査をおこなうにとどまった。トピックの項目としてみると進展度に偏りはあり、また若干遅延している面もある。しかし、(b)についての研究は大きく進展したため、全体としてみればほぼ計画通りに進展していると考えられる。上に述べたように、2年度目も初年度同様トピック(b)に絞る研究・調査となってしまった。そのため、最終年度はトピック(a)(c)に力点をおいて調査・分析をおこなう。具体的には、(a)では有志青年グループの「S組」と「遊佐町消防団H班」への参与観察を続けるとともに、構成員への個別アンケート調査を実施する。(b)では、学会報告をもとに論文を執筆・投稿する。(c)についても、これまでの調査をまとめて論文を執筆する。これによって、当初計画の遂行と完成に向かうつもりである。上に述べたように、初年度はトピック(b)に絞る形で研究・調査をすすめてきた。そのため、今年度以降は、(b)も継続しつつも、力点を(a)と(c)に移行させていく。(b)では、これまでの調査をまとめて学会報告を実施し論文を執筆する。また、最終年度には、本科研費助成での研究成果と、申請者のこれまでの研究成果を編集して、研究書の原稿作成を目指す。次年度使用額が生じた理由は、物品費が計画より下回ったからである。また、当初予定されていたアジア農村社会学会が2014年度開催に変更されたため、その分の費用を残しておくことも理由のひとつであった。最終年度は、上述したようにこれまでのトピックの力点を移行しつつ、調査をすすめていく。
リモートセンシングを利用した火山噴出物表層部の実態把握

火山性ガスの二酸化硫黄濃度(SO2)が高い坪田高濃度地区および薄木・粟辺地区(旧阿古高濃度地区)において、低層大気中の長光路を利用して24時間連続測定可能なDOAS法によりSO2の測定を行った結果、高濃度の火山ガスが広域に分布していることを把握した。また、衛星計測データ(ASTER)による植生の生態状況と火山ガスの関係を調査した結果、噴火直後の2001年より2003年の植生の生態状況は悪く、その後、火山ガスの放出が減少するとともに植生の生態状況は回復傾向にあることを明らかにした。火山災害はいつ生じるのか、現時点では予測不可能である。火山災害の程度を科学的に論じるためには、噴火前に十分な調査が行われていなくてはならず、これに適した研究地域は極めて少ないのが現状である。しかし、三宅島においては、町田(連携研究者)によって長年のモニタリングがおこなわれており、地下水水質の変化を時糸列で追う事ができる。同じくリモートセンシングによって得られる衛星画像も、過去から現在までさかのぼって解析が可能であるため、2000年三宅島噴火後に生じてきた地表現象と地下現象を関運付けて論じることが可能となる。そこで、本研究では衛星計側データを用い、三宅島の噴火後の地表に堆積した火山噴出物および火山噴出物表層部における植生性状、大気汚染物質濃度のモニタリングを行い、火山噴出物量の厚さを見積もることを目的とする。本研究では、地上測定による火山ガスおよびキセノンフラッシュランプによる可搬型光源と紫外望遠鏡を利用したDOASによる火山ガスの測定を行い、衛星計測データから火山ガスの地上測定点周辺における植生指標(NDVI)を算出して、植生の生態状況と火山ガス(SO_2)との関連を調査した。解析対象地域は、三宅島東部の坪田高濃度地区、三宅島南西部の元阿古高濃度地区で2009年12月20日から12月23日までの期間に火山ガスの長期24時間連続観測を行った。火山ガスは12月20日13から12月22日24時まで継続的に坪田高濃度地区で発生し、20ppbから920ppbと高濃度なSO_2が観測された。しかし、元阿古高濃度地区では季節風の影響により火山ガス濃度が計測されなかった。また、現地調査と衛星計測データより、火山ガスにより被害を受けた植生が回復している地域と植生が回復していない地域を把握した。2000年7月14日に三宅島雄山の噴火活動が活発になり、気象庁三宅島火山観測情報によると、火山ガス成分のひとつである二酸化硫黄(SO2)の放出量は、20002002年に4,00080,000トン/日と極めて高いレベルにあった(気象庁2000,2002年)。今もなお5001,500トン/日の多量の火山ガス(二酸化硫黄)の放出が継続しており(気象庁2011年)、火山ガスの放出は当分継続すると考えられる。現在、三宅島役場が全14箇所で火山性ガス濃度の定点測定を行っているが、必ずしもその周辺地域の濃度を代表するとは限らない。本研究では、比較的簡便な装置で長距離区間の火山性ガス(SO_2)の平均濃度をその場観測できる長光路差分吸収分光(Differential Optical Absorption Spectroscopy, DOAS)法による計測を2010年9月229月29日の期間に行った。キセノンフラッシュランプによる可搬型光源と紫外望遠鏡を利用したDOAS法により、SO_2の24時間連続観測が可能となる。また、風向きにより高濃度な火山ガスが発生する地域が異なるため、坪田高濃度地区および薄木・粟辺地区(旧阿古高濃度地区)の2箇所で、キセノンフラッシュ光源を利用したDOAS法により火山ガスの24時間同時連続観測を行った。坪田高濃度地区において地上から10-50mの低層大気中で水平に近い長光路(480m)における大気微量成分のSO_2濃度を測定した結果、DOAS法と地上測定によるSO_2濃度は類似した時系列変動が観測され、DOAS測定では最大1.15ppmのSO2濃度が観測された。この結果は、この定点観測データが数100もの範囲での地域代表性をもつことを示しており、西風が顕著な時に風下の地域である坪田高濃度地区で高濃度の火山性ガス(SO_2)が発生していることをDOAS観測により明らかにした。また、薄木・粟辺地区において長光路(1300m)における大気微量成分のSO_2濃度をDOAS測定した結果、定点測定では観測されていない0.08ppm以下の微量なSO_2濃度が観測された。さらに、現地調査とASTER/VNIRデータより、火山ガスにより被害を受けた植生が回復している地域と植生が回復していない地域を把握した。

気象庁三宅島火山観測情報によると、火山ガス成分のひとつである二酸化硫黄(SO_2)の放出量は、今もなお5001,500トン/日の多量のSO_2の放出が継続しており(気象庁2011年)、2010年2月1日から2011年1月31日の航空機の運行状況は31.5%と火山ガスの影響により航空機の運行に影響を及ぼしている(広報みやけ2010,2011)。現在、三宅島役場が全14箇所で火山性ガス濃度の定点測定を行っているが、必ずしもその周辺地域の濃度を代表するとは限らない。本研究では、火山噴出物表層部の実態を把握するために、三宅島東部の坪田高濃度地区、南西部の薄木・粟辺地区(旧阿古高濃度地区)で2010年9月229月29日、2011年10月6(木)10月12日(水)にDOAS観測を行った。西風が顕著な時に坪田高濃度地区で高濃度のSO_2が観測されたが、坪田高濃度地区の光路長(480m)は雄山に対して同方向のため、SO_2の拡散状況を把握できない。そこで、2010年9月28日夕方以降に西風が顕著となり、坪田高濃度地区において高濃度のSO_2が地上局およびDOASにより観測されたため、薄木・粟辺地区でDOAS観測していた観測機材を坪田高濃度地区へ移動して、従来の雄山に対して同方向の光路長(480m)と雄山に対して鉛直方向の光路長(450m)はともに交差する形で設置した。従来の雄山山頂に対して同方向のDOAS法(以下;DOAS-2)と雄山山頂に対して鉛直方向のDOAS法(以下;DOAS-1)ともに地上局のSO_2濃度と類似した時系列変動が観測され、DOAS-1によるSO_2濃度はDOAS-2によるSO_2濃度よりも常に高い値を示しており、DOAS-1によるSO_2濃度は地上局のSO_2濃度よりも低い値を示しているものの、数100mの範囲でSO_2濃度が拡散している状況を把握した。さらに、高濃度地区における現地調査とASTER/VNIRデータより、火山ガスにより被害を受けた植生が回復している地域と植生が回復していない地域を把握した。
関節軟骨の代謝に対する機械的負荷の影響 (軟骨細胞のプロテオグリカン代謝と細胞壁の歪み)

1.目的関節手術後に使用されるcontinuous passive motion(CPM)の臨床的有用性は明らかとなってきたが、その基礎となる軟骨組織の代謝に対する機械的負荷刺激の影響は不明である。今回細胞外基質の影響を除き刺激を単純化するために、培養軟骨細胞に伸張負荷を加え、その代謝の変化を調べた。2.材料及び方法若牛の中足趾節関節より関節軟骨を採取し、酵素的に細胞を分散してから10%FBSを含む培養液を用いて7日間前培養した。可塑性の培養器の底を大気圧の吸引によって周期的に歪め、培養軟骨細胞に伸張負荷を加えた。負荷の量は最大15%の伸張とし、頻度はCPMを想定して10秒間の伸張及び20秒間の休止のサイクルとして、負荷刺激を24時間行った。負荷刺激を加える間の^<35>S-sulfateの取り込み率からプロテオグリカンの生合成を分析し、同時にRIAによりcAMPの定量を行い細胞内伝達機構について検討した。3.結果培養軟骨細胞の^<35>S-sulfateの取り込み率は、周期的伸張負荷を加える事により、負荷を加えなかった対照に比し有意に増加した。また同時にcAMP量も有意に増加した。4.考察今回培養軟骨細胞に伸張負荷を加えることにより、プロテオグリカンの生合成は有意に増加し、同時にcAMP量も増加した。これは伸張負荷により、細胞膜の高次構造の変化及び細胞骨格の変形が起こり、この変化がcAMP系を介して細胞内シグナルとして伝達され、プロテオグリカンの生合成が増加したものと考えられる。以上の結果より軟骨組織のの恒常性の維持には、軟骨組織への機械的負荷が重要な役割を果たしていると考えられた。
キシラナーゼとセルラーゼの比較による構造機能相関の解析

Aspergillusacleatusの分子量23,000のFl-CMCaseのX-線結晶解析により、立体構造を決定した結果、Bacillus pumilusのキシラナーゼと非常に類似した構造をとっており、一次配列の相同性が認められないにもかかわらず三次構造は殆ど同一であった。この結果は、キシラナーゼで得られた構造機能相関は、広い範囲の酵素に適用できることを示している。そこで、多くの変異キシラナーゼをタンパク質工学の手法を用いて作成し、その機能と変異部位の関係を調べた。得られた約6万個の変異体より、4個の変異体(N56,N102,N104,F1)が耐熱性を示した。N56、N102、N104は、亜硝酸処理で得、Flは、ギ酸処理で得た。耐熱性キシラナーゼを導く変異型遺伝子の塩基配列を決定し、アミノ酸の変異点を調べたところ、N56ではS26→W、G38→D、T126→Sに、N102では、G38→Dに、N104では、G38→S、R48→Kに、Flでは、S12→Cに変化していた。亜硝酸処理で得た変異体は、すべてG38の変異を含むこと、G38またはS12位置の単独変異で耐熱性を示すことより、これらの位置は耐熱性変換に関して重要であると考えられる。キシラナーゼ立体構造の表面のβシート上、すなわち溶媒と接する位置にある点は注目に値する。熱失活速度定数の算出により、N104では、エンタルピーの増加によって、その他はすべてエントロピーの減少によって熱に対して安定化した変異体であると判明した。合成基質ρ-ニトロフェニル-β-_D-キシロピラノビオシドが、キシラナーゼと基質の相互作用を調べるためのモデル基質になり得ることを見いだした。本基質に対して反応性の高くなった変異型キシラナーゼを得た。活性上昇の要因は、Vmaxの上昇にあり、変異部位は、S76→Gであった。これは、2つの大きなベータシート間のランダムコイル上に位置していた。分子表面上の変異が活性に影響する点もまた興味深い。Bacillus pumilusの生産するキシラナ-ゼは分子量21,000の単純蛋白質であり、クロ-ン化された遺伝子(xynA)の塩基配列からそのアミノ酸の一次配列、およびX線結晶解析の結果から、その立体構造がすでに明らかにされているので、蛋白質工学の素材として構造と機能の相関および、アミノ酸置換による機能変化を解析して、個々のアミノ酸残基の機能への貢献を評価するのに適している。今年度は蛋白質工学的手法によりi)耐熱性増加ii)基質特異性の変化(とくにβーキシロシダ-ゼ活性を保有する)した変異酵素の取得を目標とした。xynA遺伝子をファ-ジM13mp18に挿入し、化学処理によつて人工変異を起こさせ、2本鎖にした和、xynA領域を切り出し、ベクタ-に挿入し、E.Cobに導入した。得られた形質転換体25,000株のうちでβーガラクトシダ-ゼ活性を検出できるものは存在しなかつたが、耐熱性の増加した株は得られた。

これらの変異酵素の塩基配列を決定した結果、アミノ酸置換は主として最外部のβーシ-ト構造をとつている部分に起つており、キシラナ-ゼの熱不活性化は、この部分の変性が引き金となつていると推定された。Aspergillusaculatusの分子量23,000のF1ーCMCaseのXー線結晶解析により、立体構造を決定した結果、キシラナ-ゼと非常に類似した構造をとつており、一次配列の相同性が認められないにもか丶わらず三次構造は殆んど同一であつた。この結果はキシラナ-ゼで得られた構造機能相関は広い範囲の酵素に適用できることを示している。B.pumilusのキシラナーゼ遺伝子を一本鎖DNAファージに組み込んだ。その組み換えファージDNAを試験管内突然変異処理し、変異型DNAを含む大腸菌を約6万個得た。それぞれについて60°C30分間熱処理した後の残存活性をキシラン-コンゴーレッドプレートの上で調べた。野生型キシラナーゼは不活性化されたが4株の変異体(N56,N102,N104,F1)は顕著な残存活性を示した。N56,N102,N104は亜硝酸処理で、F1はギ酸処理で得た。耐熱性キシラナーゼを生産する変異型遺伝子の塩基配列を決定し、アミノ酸の変異を調べたところ、N56ではS26→W,G38→D,T126→Sに、N102ではG38→Dに、N104ではG38→S,R48→Kに、F1ではS12→Cに変化すると考えられた。亜硝酸処理で得た変異体はすべてG38の変異を含むこと、G38またはS12位置の単独変異で耐熱性を示すことより、これらの位置は耐熱性変換に関して重要であると考えられる。キシラナーゼ立体構造の表面のβシート上すなわち溶媒と接する位置にある点は注目に値する。51°Cから61°Cの間で変異型および野生型キシラナーゼの耐熱性を調べ、熱失活速度定数(k)を算出した。それをもとに活性化エンタルピー、活性化エントロピーを求めた。N104ではエンタルピーの増加によって、その他はすべてエントロピーの減少によって熱に対して安定化した変異体であった。耐熱性の機構は両者で異なっていた。Bacillus.pumilusのキシラナーゼは、beta-キシロシダーゼの合成基質rho-ニトロフェニル-beta-_D-キシロピラノシド(pNPX)を加水分解できない。そこで、rho-ニトロフェニル-beta-_D-キシロピラノビオシド(pNPX2)を合成し、本キシラナーゼが作用するかどうか調べた。pNPX2の合成は、北岡等(1)の方法に従い、一部変更を加えた。変更点は、キシロビオースの代わりにキシロオリゴ糖(キシロビオース60%含有)を原料に用いた点と、合成後の精製に高速液体クロマトグラフィーを用いた点である。98%以上の純度を持つpNPX2標品を得た。この標品を基質に用いて分解活性を測定したところ、本キシラナーゼは、pNPX2を加水分解した。精製した酵素のpNPX2に対するKm値とVmax値は、それぞれ0.72mMと0.16U/mgであった。この結果より、pNPX2は、本キシラナーゼの有効な基質であり、キシラナーゼと基質の相互作用を調べるためのモデル基質になると判断した。次に、pNPX2対する反応性の変化した変異型キシラナーゼの取得を試みた。NTG変異処理により得た10万個の変異体に対して検索したところ、pNPX2に対する反応性の高まった1株、XynAlを得た。精製したXynAlキシラナーゼの比活性は、野生型キシラナーゼの約5倍であった。反応性上昇の原因を調べたところ、Km値の減少ではなく、Vmaxの上昇であった。
胃がんセンチネルリンパ節生検による縮小手術の適応拡大

早期胃癌126例を対象に、術中胃内視鏡下に色素によるlymphatic mapping (IELM)を行った後D2定型手術を施行、IELMによる青染リンパ節(BN)と、術後病理検査によるリンパ節とにおける転移診断能を比較した。IELMは2% patent blueを用いて行い、IELMにより染色されるリンパ節、リンパ管を含む流域をlymphatic basin (LB)と定義した。IELMは119例(94%)に成功し、感度87%(34/39)、特異度100%(80/80)、正診率96%(114/119)であった。5例が偽陰性であったが、4例は肉眼的転移例で術中に容易に判定され、1例は迅速病理の誤診であった。転移状況は、BNのみへの転移、BNを含むLB内の他のリンパ節への転移がほとんどでLB外のリンパ節への転移は1例のみであった。微小転移について抗CK8/18抗体による免疫染色法により、HE染色にて転移のない35例、1028個のリンパ節を用いて連続切片を作製し検討した。微小転移は、症例別では11%(4/35)、リンパ節別では0.58%(6/1028)に認められた。しかし、いずれもBNのみまたは、BNとLB内の非BNの両者にみられ、LB外の非BNのみに見られることはなく、sentinel node conceptは成立していた。以上の成績から、LBを郭清しその中のリンパ節に転移が見られなければ以後の郭清は必要ないと結論され、そのような症例に縮小手術を施行した。縮小手術のうち胃分節切除術(分節群)51例と、標準手術の幽門側胃切除術Billroth I法再建術(B-I群)61例の成績を比較した。術後の食事摂取量は、術前の8割以上の摂取ができる例は分節群80%とB-I群67%に比べて良好である傾向を示した。ダンピング症状(全身症状)は、分節群は5%とB-I群の18%に比較して有意に良好であった。体重が術前の90%以上の回復を認めた症例は、分節群78%とB-I群66%に比べて良好であった。内視鏡検査所見では胆汁逆流と粘膜の発赤が、分節群0%,46%、B-I群41%,82%といずれも分節群で有意に低率であった。以上よりsentinel node生検による胃癌の縮小手術は、根治性を保ちながら機能を温存しうる術式と考えられた。また直腸癌では脂肪層が厚く肉眼観察に不向きなためRIで検討した。方法は胃癌と同様に、術前日内視鏡下に99mTcフチン酸を癌の周囲に注射し、術中にγ-probeを用いてhot nodeを検索した。計43例に施行し深達度が粘膜下層までの症例に限ると、成功率は96%(25/26)、感度80%(4/5),特異度100%(20/20),正診率96%(24/25)であった。しかし筋層以深の症例では6/17に偽陰性例がみられ、方法の改善が必要と考えられた。

体重が術前の90%以上の回復を認めた症例は、分節群78%とB-I群66%に比べて良好であった。内視鏡検査所見では胆汁逆流と粘膜の発赤が、分節群0%,46%、B-I群41%,82%といずれも分節群で有意に低率であった。以上よりsentinel node生検による胃癌の縮小手術は、根治性を保ちながら機能を温存しうる術式と考えられた。また直腸癌では脂肪層が厚く肉眼観察に不向きなためRIで検討した。方法は胃癌と同様に、術前日内視鏡下に99mTcフチン酸を癌の周囲に注射し、術中にγ-probeを用いてhot nodeを検索した。計43例に施行し深達度が粘膜下層までの症例に限ると、成功率は96%(25/26)、感度80%(4/5),特異度100%(20/20),正診率96%(24/25)であった。しかし筋層以深の症例では6/17に偽陰性例がみられ、方法の改善が必要と考えられた。胃癌、直腸癌、食道癌患者で、色素法とRI法の併用でセンチネルリンパ節の同定を行った。1)胃癌では、術前日胃内視鏡下に99mTcをラベルしたフチン酸を、また術当日は開腹下に胃内視鏡を挿入し、胃癌を取り囲むように胃粘膜下に2%パテントブルーを、0.2ml4カ所に注射し、その癌のリンパ系を描出するIELMを68例におこなった。全例にリンパ流とリンパ節が染色され、成功率は100%であった。リンパ流は、左胃動脈、右胃大網動脈、右胃動脈、左胃大網動脈、後胃動脈の領域に分類された。染色リンパ節は、直ちに採取され迅速組織診断に提出された。染色リンパ節の数は、中央値で6個であった。染色リンパ節に転移なしと診断された63例では、郭清された非染色リンパ節には転移を認めなかった。染色リンパ節に転移を認めた5例ではD2が行われ、他のリンパ節への転移が検索された。従ってsensitivity 100%,specificity 100%,accuracy100%であった。染色リンパ領域の数を見ると、1領域が44%,2領域が43%,3領域が13%で、4領域以上はなかった。2)直腸癌では脂肪層が厚いため肉眼観察に不向きなためRIのみで検討した。方法は胃癌と同様に、術前日胃内視鏡下に99mTcをラベルしたフチン酸を、癌を取り囲むように粘膜下に0.2ml4カ所に注射し、術中にγ-probeを用いてhot nodeを検索した。計43例に施行したが、深達度が粘膜下層までの症例に限ると、成功率は96%(25/26)であった。1例に偽陰性が認められたため、sensitivity 80%(4/5),specificity 100%(20/20),accuracy 96%(24/25)であった。しかしながら筋層より深い症例では6/17に偽陰性例が認められ、方法の改善が必要と考えられた3)食道癌に対してはRI法により2例に施行したが、症例が少ないため次年度に検討したい。D2定型手術を行った早期胃癌126例を対象に、術中胃内視鏡下に色素によるlymphatic mapping(IELM)を行い、IELMによる青染リンパ節(blue node,BN)と、郭清後の術後病理検査によるリンパ節とにおける転移診断能を比較した。IELMは2%patent blueを、癌の周囲4箇所に0.2mlずつ粘膜下注入し、1520分後に見出せるBNを迅速病理診断に提出した。またIELMにより染色されるリンパ節、リンパ管を含む流域をlymphatic basinと定義した。IELMは119例(94%)に成功し、BN個数の中央値は6個であった。感度87%(34/39)、特異度100%(80/80)、正診率96%(114/119)であった。5例がfalse negativeであったが、4例は肉眼的転移例で術中に容易に判定され、1例は迅速病理の誤診であった。転移状況は、BNのみへの転移、BNを含むlymphatic basin内の他のリンパ節への転移がほとんどでBNとbasin外のリンパ節への転移は1例のみであった。
新光源としての相関制御された量子もつれ光子の生成

半導体微小共振器系を用いて,「量子相関」という新しい特性をもつ光子対の効率的な生成法およびその制御法を提案し,2光子励起に応用することで,従来と比べ非常に高効率な2光子励起が可能であることを明らかにした.また,量子相関を適切に制御することで,従来の光励起法では難しかったターゲットの電子状態だけを狙った選択励起と励起効率増強が同時に実現できることを明らかにした.半導体微小共振器系を用いて,「量子相関」という新しい特性をもつ光子対の効率的な生成法およびその制御法を提案し,2光子励起に応用することで,従来と比べ非常に高効率な2光子励起が可能であることを明らかにした.また,量子相関を適切に制御することで,従来の光励起法では難しかったターゲットの電子状態だけを狙った選択励起と励起効率増強が同時に実現できることを明らかにした.本研究の目的は,「相関制御された量子もつれ光子」の効率的生成法を確立し,励起光源として応用することで,従来のレーザー光では実現できない巨大非線形光学応答や効率的な物質量子状態制御(特に光化学反応系)の構築を理論の立場から確立することである.当該年度ではまず,量子もつれ光子を駆動光とした量子状態ダイナミクスを解析するための解析法を構築した.これにより,従来のMaxwell方程式を用いた解析法では取り扱えない光の量子性と物質の量子性の相互作用の解析が可能となり,物質量子状態と量子もつれ光子の状態変化をリアルタイムで追うことができる.さらにこの解析法を用いて,光化学反応系への第一ステップとして,原子系に対する2光子励起にターゲットを絞り,量子もつれ光子による2光子励起効率の増強を解析した.具体的なモデル系として,3準位原子と相互作用する1次元光子場を考え,量子もつれ光子と従来のレーザー光の2光子パルスの2入力に対する励起効率を比較した.この解析から,量子もつれ光子の量子状態は2つのパルス幅で特徴付けることができ,これらのパルス幅をそれぞれ制御することで,レーザー光の100倍以上の励起効率増強が可能であることを明らかにした.この成果は,次年度の量子もつれ光子の効率的生成法のための物質デザインの大きな指標となる結果であり、また低強度の量子もつれ光子でも効率的な2光子励起が期待できることを示唆する重要な結果である.本研究の目的は,「相関制御された量子もつれ光子」の効率的生成法を確立し,励起光源として応用することで,従来のレーザー光では実現できない巨大非線形光学応答や効率的な物質量子状態制御法(特に光化学反応系)の構築を理論の立場から追求することにある.当該年度では,量子もつれ光子の相関制御法と物質量子状態制御法の確立を目標に,半導体薄膜と微小光共振器を用いた系,特にCuCl薄膜中の励起子分子を利用した光スクイージング(光の相関制御)を理論的に解析し,量子もつれ光子の生成を最適化する薄膜長および入射光強度が存在することを明らかにした.この結果は半導体微小共振器中の励起子分子を介した量子もつれ光子の一般的な効率的生成原理を提供する重要な結果であり,入射光の入射角度や時間遅延を新たにパラメータに加えることで,量子もつれ光子の相関制御が可能となる.さらに,光化学反応系における量子状態制御への応用の第一ステップとして,解析対象を原子から分子系へと拡張し,量子もつれ光子による2光子励起効率の増強を理論的に解析した.量子もつれ光子と相関のない2光子パルスに対する励起効率を比較した結果,分子系においても原子系同様の著しい励起効率の増強が可能であり,さらに2光子間の量子相関を制御することでターゲットとなる特定の分子励起状態だけを狙った選択励起が可能であることを明らかにした.光化学反応は分子励起状態が引き金となって引き起こされるため,本研究で構築した制御法は,新しい光化学反応制御法へと繋がる重要な結果といえる.
バイオフィルム制御の概念転換の必要性の提示とマトリックスを標的とした制御戦略開発

本研究の目的は、これまでの細菌を標的とした殺菌効果に頼ったバイオフィルム(BF)制御から、マトリックスを標的とした抗菌成分に頼らない新しい制御法への戦略の転換の必要性を提言するとともに、BFの剥離・分散効果に主眼を置いた新しいBF制御法を開発することであった。口腔内環境を再現した細菌培養システムと共焦点レーザー顕微鏡を用いた蛍光イメージング法により、殺菌効果に頼ったBF制御の弊害を明らかにした。そして、新しいコンセプトに基づくバイオフィルム制御剤の開発を進めた結果、細菌増殖に影響を与えることなく、BFの分散・剥離効果ならびに付着抑制効果を有する機能性糖脂質を見出した。本研究は、これまでの細菌を標的とした殺菌効果に頼ったバイオフィルム制御から、マトリックスを標的とした抗菌成分に頼らない新しい制御法への戦略の転換の必要性を提言するとともに、バイオフィルムの剥離・分散効果に主眼を置いた新しいバイオフィルム制御法を開発することを目的としている。これまで、口腔バイオフィルムに洗口液をはじめとした抗菌成分を作用させても、バイオフィルム深層部への抗菌成分の浸透遅延が起こるだけでなく、バイオフィルム構造体が付着界面に残存することを報告してきた。今回、付着界面に残存したバイオフィルム構造体への二次バイオフィルム形成の促進機構を明らかにするために人工バイオフィルムモデルと共焦点レーザー顕微鏡を用いて蛍光イメージング法により観察、解析した。フローセル培養系を用いてレジンディスク上にStreptococcus mutans人工バイオフィルムを形成させた後、イソプロピルアルコールで処理することにより死菌構造体を作製した。その構造体に対し、対数増殖期の同一株培養液を再度還流させたのち、蛍光染色により生死分別(二次付着菌と死菌構造体の染め分け)を行ったところ、死菌構造体の増加とともに二次付着した生菌数の増加が観察された。さらに、colony count法による生菌数測定ならびにPCR- Invader法による総菌数計測からも、生菌数と総菌数との間には正の相関関係が認められ、死菌構造体の増加に従いバイオフィルム再形成も促進されることが明らかとなった。この結果から、抗菌成分に頼ったバイオフィルム制御は付着界面にバイオフィルム構造体を残す結果、バイオフィルム再形成を助長させる可能性があり、常在菌が存在する特殊な器官である口腔内においてはバイオフィルムの剥離・分散が必要であると考えられた。本研究は、これまでの細菌を標的とした殺菌効果に頼ったバイオフィルム(BF)制御から、マトリックスを標的とした抗菌成分に頼らない新しい制御法への戦略転換の必要性を提言するとともに、BFの剥離・分散効果に主眼を置いた新しい制御法を開発することを目的としている。これまで、口腔BFに洗口液をはじめとする抗菌成分を作用させても、BF深層部への抗菌成分の浸透遅延が起こるだけでなく、BF構造体が付着界面に残存することを報告してきた。今回、sub-MIC濃度のグルコン酸クロルヘキシジン(CHG)をStreptococcus mutansに作用させるとBF形成関連遺伝子の一部の発現が亢進し、BF形成量が増加することを確認した。さらに、この形成量は単一BFより他菌種共存による複合BFにおいて顕著であった。BF内部で浸透性が減弱した殺菌剤は深層部ではsub-MIC濃度となり、化学的コントロール法が生存細菌によるBF形成を亢進する可能性が示唆された。また、我々は根管内BFにおいても、次亜塩素酸ナトリウム(NaClO)を始めとする殺菌剤が局所で濃度勾配を起こし、sub-MIC濃度となる結果、BF形成を促進する仮説を立てた。その検証に先立ち、in vitro感染根管モデルを作製後、未固定非脱灰凍結切片によりEnterococcus faecalisの象牙細管侵入量と次亜塩素酸ナトリウムの浸透量を計測した。その結果、1ヶ月培養により、E. faecalisは最大300ミクロンまで侵入したが、2% NaClOを2分作用させたとき(20°C)の浸透深度は52-94ミクロン、20分作用させたとき(同)の浸透深度は153-237ミクロンであり、作用時間が短い場合は浸透深度が短くなり、深層部に侵入した細菌は生存しつつストレス応答を行う可能性が示唆された。今年度は、いくつかのsub-MIC濃度の殺菌剤が口腔細菌の特定の菌株において、バイオフィルム形成を亢進することを確認した。さらに、そのバイオフィルム形成に関与する遺伝子発現は単一菌種よりも複合系バイオフィルムにおいて顕著である可能性を示唆するデータを得ており、化学的コントロール法の弊害作用を明らかにする足がかりとなった。バイオフィルム制御の概念転換の必要性を提示するという本研究課題の目的のひとつの達成に向けて、順調に進展していると考えられる。本研究の目的は、これまでの細菌を標的とした殺菌効果に頼ったバイオフィルム制御から、マトリックスを標的とした抗菌成分に頼らない新しい制御法への戦略の転換の必要性を提言するとともに、バイオフィルムの剥離・分散効果に主眼を置いた新しいバイオフィルム制御法を開発することであった。成熟バイオフィルム(BF)に対する化学的制御は、たとえBF中の細菌をすべて死滅させても、その構造は付着界面に残存する。我々は、フローセル培養系と共焦点レーザー顕微鏡を用いて、残存したBF構造が新たな細菌付着とBF再形成の足場となること、sub-MICの抗菌成分を作用させたBF中の細菌が逆にBF形成を促進することをあきらかにした。これらのことから、BFへの化学的アプローチには、殺菌ではなくBF構造の分散、剥離が必要であると考えられる。

この新しいBF制御剤を探索する過程で、免疫活性化作用を有する機能性糖脂質(Viz)が細菌増殖に影響を与えることなく、BF分散・剥離効果ならびに付着抑制効果を有することが判明した。Vizは、免疫活性化作用を示すジフテリア菌の細胞表層糖脂質をリード化合物として、構造の単純化と作用の増強を図った化学合成の糖脂質であり、現在、免疫賦活剤として開発が進められている。我々は、このVizが偶然にも抗BF効果をも有することを明らかにした。Viz存在下で形成したStreptococcusmutan BFは、BF形成関連遺伝子の発現バランスを変化させ、構造安定性が低下することで易剥離性となる。さらに、Vizでコーティングした界面には細菌付着が阻害されることも見出した。BFの易剥離化は、要介護者の口腔ケアを容易にする新規材料としても期待できる。さらに、Vizは口腔細菌や肺炎球菌の気道粘膜への定着抑制にも働く可能性があることから、誤嚥性肺炎の予防薬として有効である可能性がある。本研究の目的は、これまでの細菌を標的とした殺菌効果に頼ったバイオフィルム(BF)制御から、マトリックスを標的とした抗菌成分に頼らない新しい制御法への戦略の転換の必要性を提言するとともに、BFの剥離・分散効果に主眼を置いた新しいBF制御法を開発することであった。口腔内環境を再現した細菌培養システムと共焦点レーザー顕微鏡を用いた蛍光イメージング法により、殺菌効果に頼ったBF制御の弊害を明らかにした。そして、新しいコンセプトに基づくバイオフィルム制御剤の開発を進めた結果、細菌増殖に影響を与えることなく、BFの分散・剥離効果ならびに付着抑制効果を有する機能性糖脂質を見出した。初年度は短期目標である、これまでの細菌を標的とした殺菌効果に頼ったバイオフィルム制御から、マトリックスを標的とした抗菌成分に頼らない新しい制御法への戦略の転換の必要性の提示のためのエビデンスの蓄積を行った。今後、バイオフィルム再形成過程における遺伝子発現機構の変化を解析するとともに、バイオフィルムを効果的に剥離分散する方策の検討をおこなう。これは3年間の研究計画の予定どおり進行しており、順調に進展していると考えられる。Sub-MIC濃度の抗菌物質によるバイオフィルムの形成促進効果は、すべての事象において発生するわけではなく、菌株と抗菌物質の特定の組み合わせで観察される。臨床で頻用される殺菌剤、消毒剤がバイオフィルム形成遺伝子の発現を増強する細菌種を特定するために、網羅的スクリーニングを行う。その後、発現量の亢進が高いものを組み合わせた複合系バイオフィルムにおける発現動態を解析する。一方、殺菌に頼らないマトリックスを標的とした制御戦略の開発に取り組む。この候補物質は既に選定済みであり、口腔内に応用しうる味や使用感のよい製剤化も考慮に入れつつ組成を検討する。歯科保存学本年度は抗菌成分により処理されてもなお、バイオフィルム内部で生存している細菌が生理学的多様性を示すかどうかを生化学的、遺伝子学的に検討するとともに、付着界面に残存したバイオフィルム構造体が新たなバイオフィルム形成に物理的な付着促進だけでなく、遺伝子伝播や付着因子を放出させるかどうかを検討する。