hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
記憶形成における脳領域間ヒエラルキーの解明

日々起きる出来事のいくつかは我々の脳に記憶として蓄えられる。脳は単一の機能を持つ組織では無く、領域毎に機能が細分化されている。そして出来事を構成する各要素は対応する脳領域で情報が処理、統合され記憶される。本申請課題では、記憶を保存する複数領域の相互作用に着目し、脳領域間で記憶を保存する細胞がどのように選択され、どのような相互作用が存在するのか解明することを目的として研究を進めた。これを明らかとするため、本研究は主に味覚嫌悪学習課題を用いて大脳皮質と扁桃体の細胞群に着目して解析を行った。味覚嫌悪記憶はマウスからヒトまで幅広く形成されることが知られている学習課題である。この学習課題においてマウスに甘い水を与えたあとに、内蔵不快感を引き起こすような処理をすると、マウスは甘い味と嫌悪体験を関連づけて学習し、甘い水の摂取を避けるようになる。この記憶の成立には味覚皮質と扁桃体が必要であることが知られている。そこで、学習の度合いと領域間の相互作用を調べるため、異なる強度の学習を行い、記憶を思い出すときに活動する神経細胞群のサイズを比較した。その結果、記憶の強さと活動する細胞群のサイズに差はなかったが、弱学習群に比べ強い学習群において味覚皮質-扁桃体間の機能的相互作用が亢進することを観察した。また、これまで扁桃体などにおいては記憶を取り込む神経細胞群は学習時の興奮性により制御されることが示されていた。しかし、大脳皮質においては自身の細胞活動性によってのみでは記憶を取り込む細胞の選択性は変わらず、扁桃体との相互作用によりそれらの細胞群の選択性が変わることを本研究課題において明らかとした。これまで記憶を取り込む神経細胞群は学習時の興奮性により選択性が変わることが示されてきた。しかし、本研究課題において大脳皮質においては単純に興奮性によってそれらが制御されているわけではなく、領域間の相互作用により記憶を保存する細胞群が決定されることを明らかとすることができた。また、さらに研究を進めるための実験ツールや予備的データを得ることができた。今後は具体的に学習時のどのような相互作用により大脳皮質に記憶が形成されるのかを明らかとする。これらを学習時の神経活動の調節やその活動様式を観察することから解析する。本研究課題は記憶保存細胞の形成における領域間相互作用を明らかとすることを目的としている。平成29年度は学習強度の異なる味覚嫌悪学習課題を確立し、記憶想起の度合いにより活動するセルアッセンブリをc-fosタンパク質を指標に解析した。その結果、弱学習群と強学習群において活動するセルアッセンブリのサイズは解析領域において有意な差は観察されなかった。一方、脳領域間の機能的相互作用を解析したところ、弱学習群に比べ強学習群で島皮質-扁桃体間の機能的結合が強くなることを示唆する結果を得た。また、Cre-loxPおよびTetシステムを用いて、疎らな細胞集団に任意の遺伝子を発現させる手法を確立した。これらの手法を用いて、島皮質の一部の神経細胞群にhM3Dq(リガンド部位改変型ヒトM3ムスカリン様アセチルコリン受容体)を発現させ、味覚嫌悪学習時にこれらの細胞群の活動性を上昇させた。その後、記憶想起テストを行いそのときに活動した細胞集団をc-fosタンパク質を指標に解析した。その結果、恐怖条件付け学習において学習時に活動性の高い扁桃体の細胞群に記憶がより選択的に取り込まれるというこれまでの知見と異なり、学習時に活動性を高めた神経細胞群とそうでない神経細胞群の間で、記憶想起時に活動する細胞の割合に有意な差は観察されなかった。また、味覚嫌悪学習課題における学習および記憶想起時の行動に対応した個々の神経細胞の活動様式を明らかとするため、脳内視微小蛍光顕微鏡を作製した。当初の計画通り、疎らな神経細胞の活動を操作する手法を確立し、学習時の興奮性により記憶想起を担う細胞群の形成が制御されるかどうか検証することを可能とし解析を一部進めることができた。そして、基礎的な解析から領域間の相互作用により記憶が強く形成されることを示唆する結果を得ることができた。また、脳内視微小蛍光顕微鏡も平成29年度中に完成させることができた。

また、これまで扁桃体などにおいては記憶を取り込む神経細胞群は学習時の興奮性により制御されることが示されていた。しかし、大脳皮質においては自身の細胞活動性によってのみでは記憶を取り込む細胞の選択性は変わらず、扁桃体との相互作用によりそれらの細胞群の選択性が変わることを本研究課題において明らかとした。これまで記憶を取り込む神経細胞群は学習時の興奮性により選択性が変わることが示されてきた。しかし、本研究課題において大脳皮質においては単純に興奮性によってそれらが制御されているわけではなく、領域間の相互作用により記憶を保存する細胞群が決定されることを明らかとすることができた。また、さらに研究を進めるための実験ツールや予備的データを得ることができた。当初の計画に従い、複数の脳領域で神経細胞の活動性を学習時に操作したときに、それらの細胞群が記憶想起時に活動する細胞群となるかどうかを検証することから、記憶保存細胞の形成における領域間相互作用を明らかとする。また、平成29年度に作製した微小蛍光顕微鏡を用いて、味覚嫌悪学習課題における学習および記憶想起時の行動に対応した個々の神経細胞の活動様式を明らかとする。今後は具体的に学習時のどのような相互作用により大脳皮質に記憶が形成されるのかを明らかとする。これらを学習時の神経活動の調節やその活動様式を観察することから解析する。脳内視微小蛍光顕微鏡の作製後、脳深部蛍光イメージングおよび解析において、いくつかの問題点が明らかとなり、これらを解決するまでの間、解析用の高機能パソコンおよびレンズ等の高額の機器および消耗品類の購入を待っていたため差額が生じた。昨年度に購入予定であったこれらの物品を購入し、それらを除いた今年度分予算は当初の実験計画に基づき使用する。研究に必要なイメージング用レンズの開発および条件検討が当初の予定以上に時間を要したため。条件検討が済み次第、予定通りレンズを購入する。
fおよびd電子系の共鳴X線発光スペクトルの理論

共鳴X線発光分光(RXES)は電子状態の研究のための有力な手段であるが、精度のよい実験データを得るためには輝度の高い光源が不可欠で、ようやく最近、第三世代放射光源が世界で稼働をはじめたことにより、その研究が飛躍的な進歩をとげようとしている。われわれは、RXESの重要性に鑑み、理論面からfおよびd電子系のXESを強力に発展させることを目的として本研究に着手した。理論の基本的な枠組みとして、コヒーレントな二次光学過程の表式を中心に据え、クラスター模型や不純物アンダーソン模型による電子状態の記述を用いた。希土類化合物や遷移金属化合物のRXESに反映される電子状態の情報を理論的に解明する一方、世界8カ国の実験家と共同研究を行い、新しい実験データの理論解析を進めた。具体的には、遷移金属化合物のRXESにおけるクライスターサイズ依存性の計算、希土類化合物および還移金属化合物のRXESの偏光依存性、電気四重極子遷移における角度依存性、強磁性体のRXESの円偏光磁気二色性などの計算を通じて、これらの物質の基底状態、比較的低エネルギーの励起状態、および内殻電子の高エネルギー励起状態に関して、電荷移動、電子相関、多重項分裂などの効果を明らかにすることができた。これらの成果は60篇を越す論文として公表され、国際会議における12の招待講演として発表されるなど、国際的に高い評価を受けた。fおよびd電子系の共鳴X線発光(RXES)の理論を進め、遷移金属化合物のRXESにおけるクラスターサイズ依存性、希土類化合物のRXESにおける励起過程依存性と偏光依存性の計算において顕著な成果をあげた。前者に関しては,大きなクラスターによるRXESのモデル計算をおこない、遷移金属化合物における遷移元素の2p内殻励起RXESでは、共鳴励起された3d電子の遍歴性が本質的に重要であることを示す顕著な結果を得た。この効果は,光電子分光やX線吸収分光よりもRXESにおいてより敏感にスペクトル形状に反映され,3d電子の遍歴性と局在性をしらべる手段としてRXESが有効であることを示唆している。また,酸化物高温超伝導体の銅の1s電子励起RXESの中間状態において,内殻正孔ポテンシャルが価電子により非局所遮蔽を受ける効果が重要であることを,大きなクラスターを用いた数値計算により明らかにした。これらは,最近行われた精密な実験結果をよく説明するものである。さらに後者に関しては,希土類化合物の2p内殻電子の双極子励起と四重極子励起に伴うRXESを系統的に計算し,X線吸収分光では明確に分離できない両者の寄与をそれぞれ明らかにした。強磁性希土類物質における円偏光励起に対するX線吸収とRXESの二色性についての計算も進行中である。これらの成果は国際的に高い評価を受け,1998年秋に米国Long Islandとわが国の神戸で開かれた二つの国際会議において招待講演として発表された。本研究の主要テーマである、fおよびd電子系の共鳴X線発光(RXES)における(1)クラスターサイズ依存性、および(2)偏光依存性、の理論研究において大きな前進があった。(1)に関しては、遷移金属化合物の遷移元素の2p内殻吸収端近傍のRXESにおいて「ラマン成分」と「蛍光成分」の共存が、クラスターサイズの増大によって生じることを初めて示した。これはTiO_2などにおける実験結果と一致する。(2)に関しては、入射光の偏光が散乱面内にある場合と散乱面に垂直である場合(ただし、入射光と発光の進行方向は垂直とする)の間で、RXESの違いを詳細に検討した。特に、ScF_3、TiO_2などの軽い遷移金属化合物の2p励起RXESにおいては、二つの場合の間で極めて著しい偏光依存性の相違が生じることを見い出した。この事実は、ごく最近行われた実験結果とよく一致している。

これらの成果の他に、Nd_2CuO_4の1s励起RXESにおけるクラスターサイズ依存性を、入射光の偏光がCuO_2二次元面に平行と垂直の二つの場合に対して計算し、それぞれの中間状態において、内殻正孔ポテンシャルが価電子により非局所遮蔽を受ける効果が最近の実験結果をよく説明することを示した。また、MnF_2のMn1s励起およびSm金属の2p励起のRXESにおいて、電気双極子励起と電気四重極子励起の効果を計算し、実験結果との比較をおこなった。これらの成果は国際的に評価を受け、1999年秋にイタリアのフラスカティで開かれた国際会議において招待講演として発表された。本研究の主要テーマである、fおよびd電子系の共鳴X線発光(RXES)における(1)クラスターサイズ依存性、および(2)偏光依存性、の理論研究において、前年度に引き続き、大きな発展があった。(1)に関しては、前年度、遷移金属化合物のRXESにおいて「ラマン成分」と「蛍光成分」の共存がクラスターサイズの増大によって生じることを、軌道縮退のないd^0系について初めて示したが、今回はこれを軌道縮退とd占有のある場合に拡張した。また、銅酸化物の酸素サイトのRXESや一次元ハバード模型のRXESに対して、有限のクラスターサイズにおけるスペクトルの特徴を明らかにすることに成功した。一方、(2)においては、CeO_2やCeB_6に対して、入射光の偏光が散乱面内にある場合と散乱面に垂直である場合(ただし、入射光と発光の進行方向は垂直とする)の間で、RXESの違いを詳細に検討した。また、強磁性希土類化合物のRXESに対する円偏光磁気二色性の計算に着手し、入射光の向きが磁化に垂直な場合に、スペクトルの特異な振る舞いが見られることを明らかにした。これらの成果は国際的に評価を受け、2000年度に赤穂(日本)、新竹(台湾)などで開かれた4つの国際会議において招待講演として発表された。また、これらの成果を含むこの分野の研究のレビューをReview of Modern Physics誌の2001年1月号に執筆した。本研究の主要テーマである、fおよびd電子系の共鳴X線発光(RXES)における(1)偏光・角度依存症、および(2)クラスターサイズ依存性、の理論研究において、前年度に引き続き、大きな進展があった。(1)に関しては、これまでに行ったd^o系遷移金属化合物のRXESにおける特徴的な偏光依存性の理論を、d^n系(n=1, 2, 3)の場合に拡張した。また、強磁性希土類化合物のRXESの円偏光磁気二色性において、入射光の向きが磁化に垂直になると、RXESの全強度において占める干渉効果の割合が100%に達するという極めて特異な振舞いを見出し、その詳細を群論と数値計算によって明らかにした。さらに、MnOの電気四重極子励起によるRXESにおいて、入射角と散乱角に対する依存性を詳しく計算した。一方、(2)に対しては、銅酸化物の酸素1s励起によるRXESをクラスターサイズを拡大して計算し、高温超伝導の1つの要素と考えられているZhang-Rice一重項の励起がRXESに現れることを理論的に予言した。また、(1),(2)とは別に、遷移金属化合物のRXESにおいて、配置間相互作用の果たす役割についての詳細な理論を展開した。これらの成果は国際的に高い評価を受け、フィンランドで開かれた国際会議で招待講演として発表された。
MR SPECTOROSCOPYを用いたラット脊髄損傷モデルでの生化学的病態解明

研究実績の概要以上、本実験により、脊髄損傷の急性期の生化学的機序の解明に貢献することが期待される。
初期発生におけるAIREの役割と自己寛容

初期胚におけるAIRE発現の意義を解析する目的で、AIRE/ GFP-KI(+/ gfp)から樹立したES細胞を用いて、GFP(AIRE)発現機構を検討した。すなわち、AIRE/ GFP-KI(+/ gfp)由来のES細胞にはGFP発現集団とGFP陰性集団とが混在するため、両細胞集団をcell sorterを用いて分取した後に培養を継続し、GFP(AIRE)シグナルの変動をモニターした。その結果、GFP陰性集団からも数日後にはGFP陽性シグナルが検出されるようになるとともに、GFP陽性集団からもGFP陰性集団の出現が認められた。このことから、ES細胞におけるAIRE発現は確率論的もしくは振動性をもつことが示唆された。初期胚におけるAIRE発現の意義、およびその発現制御機構を解析する目的で、AIRE/GFP-KI(+/gfp)から樹立したES細胞を用いて、GFP(AIRE)発現機構を検討した。すなわち、AIRE/GFP-KI(+/gfp)由来のES細胞こはGFP発現集団とGFP陰性集団とが混在するため、両細胞集団をcell sorterを用いて分取した後に培養を継続し、GFP(AIRE)シグナルの変動をモニターした。その結果、GFP陰性集団からも数。日後にはGFP陽性シグナルが検出ざれるようになるとともに、GFP陽性集団からもGFP陰性集団の出現が認められた。このごとから、ES細胞におけるAIRE発現は確率論的、(stochastic)もしくは振動性(oscillation)をもつことが示唆された。次に、zebrafishにおいてもAIRE遺伝子のhomologue(z-aire)が存在することから、z-aireのantisense morpholino (z-aire MO)をzebrafish初期胚に注入し、z-aireノックダウンによる表現型を解析した。その結果、zebrafishの尾のcurl downを認め、AIREが発生過程において何らかの役割をもつことが明らかになった。その際、z-aire MOの5 base mismatch MOの注入を対照実験として行りたが、その場合には尾のcurl downはみられず、z-aireノックダウンによる効果が特異的でああざとが確認された。他方、z-aireノックダウンによる表現型が野生型AIREによってfescueされることをin vitro transcriptionによって作製したhuman AIRE RNAの注入によって確認しようとしたが、明確にrescueできるという結果には至らなかった。
スイスPERにおける価値教育に関する研究-倫理・宗教文化・市民性への教育を中心に

本研究は、これまで教育学の分野ではほとんど解明されてこなかったスイスの価値教育について、今日の義務教育制度統一化の動きのなかで積極的に教育改革をリードしている「スイスフランス語圏における教育計画(Plan d'etudes romand)」(以下、「スイスPER」)に着目し、なかでも価値教育と関連の深い「倫理・宗教文化・市民性への教育」に焦点をあて、その詳細を解明することを目的とするものである。とくに、本研究では理論面だけでなく、「スイスPER」の教育計画に基づき、実際に開発されてきた教材や指導書の分析、評価や指導者養成の方法など、より実践面に踏み込んだ解明をめざそうとするものである。3年間の実施計画の2年目にあたる平成30年度は、1.「倫理、宗教文化、市民教育」向けに開発されてきた教材・指導書等の分析の続き、2.実際の指導場面の参与観察、評価や指導者養成の方法に関する聞き取り調査を継続して行った。とくに、本年度の9月には昨年度、事前訪問した際に協力していただいたヴォー州やフリブール州の幼小中高等学校だけでなく、新たにヴァレー州の中学校の授業見学や授業担当者への聞き取り、教員養成の授業担当者へのインタビュー調査などを行うことができた。また、それら協力していただいた方々の紹介により、新たな教材や資料などを入手することもできた。なお、今年度も昨年度に引き続き、収集したデータや資料などは、研究分担者や協力者らとも共有し、読解や分析を進めた。本研究の遂行にあたって、現地で協力してくれているローザンヌの教育担当者がスイスの教育改革に対してかなり精力的に取り組んでいる責任者の一人ということもあり、訪問にあたって様々な関係機関につないでくれることや、有益な情報を提供してくれているため。3年間の研究期間の最終年度にあたる2019年度は、国内外での成果発表、論文投稿に向けて準備を進めていく予定である。3年間の実施計画の初年度にあたる平成29年度は、1.「スイスPER」、「倫理、宗教文化、市民性への教育」の関連文献の収集・最新動向の把握、2.実際の指導場面の参与観察、聞き取り調査のための準備、依頼等、3.「倫理、宗教文化、市民教育」向けに開発されてきた教材・指導書等の収集、分析への着手を直近の具体的な課題として着手した。とくに、9月に訪問したローザンヌでは、教育担当の方から情報を得たり、小中高等学校の授業見学や宗教文化倫理担当者への聞き取り、出版社訪問と教科書をはじめとする資料を収集するなど、予想以上の成果を得ることができた。また、研究分担者や協力者とも適宜、会合をひらき、収集した資料の読解や分析を行った。9月に訪問したローザンヌの教育担当者がスイスの教育改革に対してかなり精力的に取り組んでいる責任者の一人ということもあり、訪問にあたって様々な関係機関に打診したり日程調整をしたり、予想以上の協力を得ることができたため。

3年間の実施計画の二年目にあたる平成30年度は、1.「倫理、宗教文化、市民教育」向けに開発されてきた教材・指導書等の分析の続き、2.実際の指導場面の参与観察、評価や指導者養成の方法に関する聞き取り調査、3.国内外の学会における成果発表、学術誌への投稿、成果報告書の作成を具体的な課題として設定している。計画段階では平成30年度が本格的な参与観察の年度であったが、平成29年度にかなり計画が進んだため、できれば教員養成の仕組みについてもさらに調査を進めたいと考えている。3年間の研究期間の最終年度にあたる2019年度は、国内外での成果発表、論文投稿に向けて準備を進めていく予定である。調査旅費を3名で予定していたが、1名だけ校務との兼ね合いでやむを得ず延期せざるを得なかったため、その分の旅費を次年度にまわすこととなった。今年度は収集したデータや資料、教材等の分析などを中心に研究を進めており、研究成果報告書の作成までは至らなかった。そのため、印刷用のトナーインク代を使用しなかったため次年度使用額が生じた。次年度には発表や投稿等、何等かのかたちで成果をまとめ発表する予定であるため、繰り越された予算はそのインク代や印刷費用等にあてる予定である。
祭礼の史的類型に関する研究

日本に於ける祭礼形態の史的類型化のモデル作りを最終目的としてこの課題に取り組んできた。日本の祭り形態の流行には、歴史的に五回波があったと考えられる。第一は主として水田稲作地帯の「田遊び」、折口信夫によれば、この種の祭りは、奈良朝以前より存在していたという。第二は、平安時代後期から始まったとされる神楽、これは全国の山間地域に「霜月神楽」という形で伝承されている。第三は町の祭りとして国府がおかれた地方の中心都市において行なわれいた「国府祭(こうのまち)」である。十一世紀にはその存在が明確になっている。第四は、町の人々の間から発生し、全国の祓いの夏祭りとして広がっていった「祇園祭り」。これは山車をひく全員参加型の祭礼で、全国に爆発的に広がった。第五は、江戸型の神興を担ぎまわる威勢の良い祭り。関東を中心に大きな流行をみた。この中でも、本研究の重点を国府の祭りに置いて調査研究を続けた。平成三年度の現地調査は、長門の国府の祭・数方庭、隠岐総社、隠岐田楽、出羽総社などの調査を行なう。また、これまでの国府祭の調査と資料収集を通じて、ポイントとなる事象、文献、伝承などキ-項目を下記のようにまとめた。1、諸国国府におかれた総社2、『白山之記』3、『朝野群載』4、『時範記』因幡総社、因幡三山、大伴家持5、播磨総社射楯兵主神社、三ツ山神事、一ツ山神事6、三輪山麓に鎮座する兵主神社、三山妻争い伝説7、越中総社二上射水神社築山神事、大伴家持、人身御供伝説8、下野総社明神お鉾祭、三輪神勧請、人身御供伝説9、遠江総社淡海国玉神社、裸祭人身御供伝説10尾張総社尾張大国霊神社、裸祭人身御供伝説最後に、これまで得られた知見から、祭礼の史的類型の第一形態である国府の祭の共通要素を列記しておく。1,祭りには大和の風土を強く意識していること2,本来暗闇の祭りであること3,海での禊があること4,裸の練り行事があること5,人身御供伝説が存在していることが多いこと6,稲に関する儀礼が存在したこと7,産の信仰があることなどを指摘することが出来た。祭礼形態の史的類型化のモデル作りを最終目的としてこの課題に取り組んでいる。始めに中央から地方都市へ流れて行った祭礼形態が国府の祭りであった。その後、京都の祇園祭りや江戸の神興祭りが流行し全国にひろがっていた。本研究は、さしあたってその中でも国府の祭礼、つまり国府総社の祭礼中心に調査研究を行なった。平安時代末期に(と一般的にはされているが、実際はもう少し早い時期かも知れない)日本全国の国府に国魂を祀る総社が作られた。この祭祀は地方国の国魂を祀る共通形式の祭祀形態であった可能性が高い。

中央の祭祀の大伝統と地方の祭祀の小伝統の葛藤と融合の結果が今日全国に伝承されている総社祭礼に繋がっている。今日の各地の総社祭礼の実態調査を重ねることで国府総社祭礼の共通性と異質性を明らかにする事ができる。その共通性とは日本の古代国家の持っていた宗教的世界観であるし、異質性とは、地方ごとの特色ある民俗文化であった。本年度は、古代国府の祭に源を発し、現在に伝承されている各地の国府祭(総社の祭)のコスモロジ-の普遍性と特殊性の調査研究のため、以下の総社の資料収集と祭礼の実態調査を行なった。淡海(遠江)国魂神社、武蔵大国魂神社、尾張大国霊神社の祭礼の調査を完了。若狭総社神社、加賀石部神社、能登総社、丹波宗神社、但馬気多神社、因幡一宮、伯耆国庁裏神社、出雲六所神社、播磨射立兵主神社、紀伊府守神社、淡路十一明神神社、阿波八幡総社両神社、讃岐総社神社、花の窟神社、隠岐玉若酢神社、九州の国府の総社、印鑰神社などへ出かけ、資料収集をおこなった。本年が初年度であるために、まだ、分析的な視角は獲得できてはいない。日本に於ける祭礼形態の史的類型化のモデル作りを最終目的としてこの課題に取り組んできた。日本の祭り形態の流行には、歴史的に五回波があったと考えられる。第一は主として水田稲作地帯の「田遊び」、折口信夫によれば、この種の祭りは、奈良朝以前より存在していたという。第二は、平安時代後期から始まったとされる神楽、これは全国の山間地域に「霜月神楽」という形で伝承されている。第三は町の祭として国府がおかれた地方の中心都市において行なわれていた「国府祭(こうのまち)」てある。十一世紀にはその存在が明確になっている。第四は、町の人々の間から発生し、全国の祓いの夏祭りとして広がっていった「祇園祭り」。これは山車をひく全員参加型の祭礼で、全国に爆発的に広がった。第五は、江戸型の神輿を担ぎまわる威勢の良い祭り、関東を中心に大きな流行をみた。この中でも、本研究の重点を国府の祭りに置いて調査研究を続けた。平成三年度の現地調査は、長門の国府の祭・数方庭、隠岐総社、隠岐田楽、出羽総社などの調査を行なう。また、これまでの国府祭の調査と資料収集を通じて、ポイントとなる事象、文献、伝承などキ-項目を下記のようにまとめた。1、諸国国府におかれた総社2、『白山之記』3、『朝野群載』4、『時範記』因幡総社、因幡三山、大伴家持5、播磨総社射楯兵主神社、三ツ山神事、一ツ山神事6、三輪山麓に鎮座する兵主神社、三山妻争い伝説7、越中総社二上射水神社築山神事、大伴家持、人身御供伝説8、下野総社明神お鉾祭、三輪神勧請、人身御供伝説9、遠江総社淡海国玉神社、裸祭人身御供伝説10尾張総社尾張大国霊神社、裸祭人身御供伝説最後に、これまで得られた知見から、祭礼の史的類型の第一形態である国府の祭の共通要素を列記しておく。1,祭りには大和の風土を強く意識していること2,本来暗闇の祭りであること3,海での禊があること4,裸の練り行事があること5,人身御供伝説が存在していることが多いこと6,稲に関する儀礼が存在したこと7,産の信仰があることなどを指摘することが出来た。
現代日本の衣服形態の変化および着装観の変容に関する時系列的分析

本研究は現代の多岐化した衣生活の状況及び着装観を明らかにし、今後の展望を目指す一環として行うものである。申請者はこれまでに(1)流行動態(2)既製服等生産側の動向(3)販売側の動向(4)着用者の意識の変化の視点で、昭和初期から現在までの衣生活の諸相を分析してきた。そこで本研究では、従来の成果をより完全なものとするため、衣服の製図や写真を資料とし、ゆとり量・シルエット等のデザインの変化を年ごとに比較分析し、衣服自体の形態変化を詳細に検討する。さらに各年代の新聞や雑誌等に見られる着装意識に関する記事から、衣服形態の変化の要因を究明したい。本研究では、過去に着用されてきた衣服の形態やデザインの変化を詳細なデータ分析により時系列的に考察した。1、資料として1960年から1991年までの衣服製作のための製図を『装苑』から収集した。申請者はすでに同時期のジャケットの製図6600点を収集した衣服形態変化と着装観の変容について分析してきた。本研究では、ジャケット以外の服種に関しても調査し、ス-ツ、ブラウス、シャツ、スカートの製図資料、写真資料および着装観に関する新聞・雑誌等の記事資料を渉猟した。2、製図資料および写真資料に対応するため、イメージスキャナー等を利用し資料整理を行った。3、製図よりシルエット・ゆとり量および着装観に関連深いショルダーポイント・ベースポイント・バスト・ウエスト・ヒップ等の、原形に対する付加量を抽出し、各年ごとの分析を比較するとともに、各部位間の関連性を分析した。その結果、70年代後半以降、それ以前とは衣服形態に大きな差異があることを実証できた。4、新聞・雑誌記事の記述から、人々の着装観に関する変容とその要因を考察した。
学生支援者養成モデルの検証に関するコミュニティ心理学的研究

本研究では,自殺問題を抱える学生に対応する大学教職員の負担感および大学生の自殺関連行動とその回復要因、さらに援助要請や自殺予防教育のあり方を検討した。まず、大学の教職員がハイリスク学生に対応する際、単独でサポートしようとすることで不安を募らせていることが分かった。キャンパスカウンセラーと教職員との連携体制の構築が喫緊の課題であると考えられた。また、大学生の自殺保護因子を検討した結果、危機からの回復には、家族・友人のサポート授受が大きな要因であった。さらに、援助要請意図は、学校に満足し,教員を信頼できることで醸成される可能性が示唆された。本年度は,4ヶ年の研究計画の初年度にあたる。初年度ではまず,学生相談における大学コミュニティの機能や役割,大学構成員の位置づけや役割,大学生の自殺予防にかんする国内外の文献研究を行った。さらに,大学教職員を対象とした予備的調査研究を実施した。調査研究では,まず,大学教職員を対象に学生の自殺予防講演会を実施し,事後アンケートを実施した。調査の目的は,大学教職員が大学生の自殺企図と向き合い自殺予防に取り組む際に抱く不安内容を把握し,不安を取り除くためにはどのようなサポートが必要なのかを探索的に検討することであった。調査は2014年8月に大学教職員(90名)を対象にアンケート形式で実施した。その結果,まず「自殺企図学生と関わる不安」については81名が不安であると答えた。不安の内容を分析した結果,回答の多い順に『対応』(53.1%),『逆効果の危険性』(13.6%),『関与すること』(11.1%)とつづいた。いずれも自らが対応することへの不安として記されていた。次に「自殺企図学生と関わる際のサポート」については80名がサポートを求めると回答した。サポート内容を分析したところ,何が必要か分からない教職員が3割(『わからない等』(26.3%)『専門家にまかせたい』(5.0%)),一方で『対応の研修・知識』(20.0%)を求め支援者として成長したいと考える教職員が2割いることがわかった。また,『連携・協働』(30.0%)が最も多い回答であったことに加え『相談場所』(18.7%)を必要としている教職員がいることから,複数人で対応することを求めていることが示唆された。以上のことから,日本の大学教職員は一人で対応を背負い込もうとしすぎて不安を募らせていることがわかった。今後,大学全体をコミュニティにする手立てを早急に検討する必要があることが示唆された本年度は、4カ年計画の2年目である。昨年度の文献研究および面接調査を踏まえて、今年度は、大学生の精神的健康、自殺に対するレジリエンス、友人・家族からのソーシャルサポートの授受について大学生を100名を対象とした質問紙調査を行った。因子分析の結果、自殺レジリエンスは、「内的因子」「情緒的安定性」「外的因子」の3因子構造であることが分かり、海外で使用されている自殺レジリエンス尺度は我が国の青年においても同じ因子構造になることが示唆された。尺度間の相関分析からは、レジリエンス3因子はいずれも自殺念慮の程度と負の相関関係がみられた。また、自殺レジリエンスとソーシャルサポートとの関連としては、レジリエンスの高い学生は、家族からのサポートの受領と友人へのサポート提供が高い傾向がみられた。これらのことから、学生の自殺予防において、自殺レジリエンス、すなわち、苦境に陥った際、自殺願望や自殺行動に傾かずに回復する力に着目することが有意義であること、そして大学生の自殺レジリエンスを育成するには家族と友人からのソーシャルサポートの授受体験を考慮に入れる必要があることが示唆された。自殺予防における大学ぐるみの支援体制を構築していくうえで、一般教職員が心配な学生に気づいた時,専門的支援につなげたい時に行う「日常的学生支援」、役割を担う教職員が自殺に関する具体的対応を必要とされる時に行う「制度化された学生支援」、カウンセラー等の専門家が学生の自殺防止活動を展開する「専門的学生支援」といった学生支援の3層モデル(日本学生相談学会)が参考になる。それを踏まえて、本研究からは、学生の家族及び友人(ピア)とのサポート関係が、精神的危機に対処するうえで重要となることが示唆された。今後、学生支援における支援者の負担を加味し、学生が学生を支える活動であるピア・サポート活動及び家族との連携についても探求していく。今年度は、大学生を対象とした質問紙調査を行い、一定数のデータを得て分析することができ、来年度に向けた課題や問題点も明らかとなった本年度は4カ年の研究計画の3年目であった。昨年度行った質問紙調査で明らかとなった自殺レジリエンスとソーシャル・サポートとの関連結果をもとに、本年度は、自殺問題を呈した学生相談事例(本人、家族、大学関係者)の詳細な分析を行った。その結果、自殺レジリエンスは周囲との関係に左右されること、事例では身近にいる教員が学生の自殺問題に気が付き専門機関である学生相談機関に来談するケースが多いこと、その際、学生対応に当たる教員自身の心理的負荷が過重であること等が示唆された。また、本年度は、中学生を対象とした援助要請行動の質問紙調査を行った。その結果、生徒の援助行動は、生徒個人の要因だけではなく、生徒を取り巻く教室や学校の雰囲気が直接・間接的に影響を与えていることが示唆された。

すなわち、学校が安心でき、信頼できる環境であれば、生徒が精神的苦境に陥った際、周囲に援助を求めようと意図する傾向が高いのである。この結果について、来年度は大学生との比較を行い、大学生の自殺レジリエンスを高めるための対人環境の在り方、援助要請を受ける側の友人や教職員の負荷軽減、そして専門機関としてのケアのあり方について検討する予定である。当初の予定通り、事例研究と調査研究の両面から課題の検討が行えている本年度は,4か年の研究計画の最終年度にあたる。これまでの研究結果,並びに学生相談分野における自殺予防研究をまとめ,学生相談の視点から見た大学生の自殺予防の在り方について検討し公表した。テーマは,「自殺問題の現状と特徴」、「自殺関連問題に関する研究」、「自殺問題を抱える学生への相談援助に関する研究」「大学コミュニティへの援助に関する研究」であり,主な内容は、大学生や大学に固有の自殺関連問題、危機的場面におけるカウンセラーの対応、自殺予防教育のありかた、大学教育システムと密接した見守り体制の構築、であった。また,学生支援者養成に関するコミュニティモデルとして,教職員およびピアサポーターの役割とその負担の軽減について,具体的な事例をもとに検討した。加えて,教職員に対し,学生対応FDを実施したところ,より多くの教員から対応相談が学内の学生相談専門機関に寄せられた。これらの結果をもとに,学生対応に対する手引きを作成した。さらに,大学間連携を視野に入れ,近隣大学の学生支援機関への視察を行い,学生相談体制,学内の自殺対策,教職員との連携について意見交換した。近隣大学との協議において,相談機関に来談する学生が増加していること,学生相談担当者だけでは人的資源が乏しいこと,教職員や大学執行部との連携のあり方などについて検討した。最後に,本研究を総合的に振り返り,大学生の自殺予防に関する新たな方法論として,グループの力を活用すること,より深刻になる前の早期段階から,学生の本来的な成長力を引き出す支援が必要であることなどを明らかにし,今後の方向性について考察した本研究では,自殺問題を抱える学生に対応する大学教職員の負担感および大学生の自殺関連行動とその回復要因、さらに援助要請や自殺予防教育のあり方を検討した。まず、大学の教職員がハイリスク学生に対応する際、単独でサポートしようとすることで不安を募らせていることが分かった。キャンパスカウンセラーと教職員との連携体制の構築が喫緊の課題であると考えられた。また、大学生の自殺保護因子を検討した結果、危機からの回復には、家族・友人のサポート授受が大きな要因であった。さらに、援助要請意図は、学校に満足し,教員を信頼できることで醸成される可能性が示唆された。本年度は,4ヶ年の研究計画の初年度にあたる。文献研究に加えて,大学教職員に対して,学生の自殺予防に関する質問紙調査を実施できた。質的分析を加えることで,今後の研究の方向性が確認されたことから,計画は順調に進んでいると思われる。今後の方向性として、学生相談場面における自殺念慮や自殺行動を呈した学生の事例研究を行い、学生の心理的特徴、学業状況、友人関係、親子関係について分析する予定である。また、これまでの知見をもとに、ピアサポートにおけるサポーターの役割や負担感を調べ、バーンアウトに陥ることのない支援体制のあり方についても検討する予定である。来年度は本研究の最終年度である。大学生の自殺問題に対する大学
癌化関連遺伝子の特異的発現機構

本研究グループは,癌化に伴って発現性の著しく変化する遺伝子などの発現機構を明らかにすることによって癌細胞の遺伝子発現の異常性の本質にアプローチすることを目的として編成された.本年の研究成果は次の通りである.渡辺は免疫グログリン遺伝子上流のオクタマー配列を中心とする領域に結合する分子量7.4万とエンハンサー領域に結合して転写を活性化する9.4万の蛋白質を精製した.鈴木はフィブロインとセリシン遺伝子について組織特異的あるいは発生段階に特異的な遺伝子転写を示す無細胞転写系を確立しその抽出液よりエンハンサーに結合する成分の分離精製を行っている.酒井はGSTーP遺伝子の上流にエンハンサーとサイレンサー配列の存在することを示し,前者はTPAに感受性要素であることを明らかにした.長田はGーCSF遺伝子の異常に発現しているヒトロ腔がん細胞CHUー2では,そのプロモーターに作用する核内因子が構成的に産生,あるいは活性化されているためであることを示した.藤井はPー450c遺伝子の薬物による誘導的発現に働くDNA配列XREに特異的に結合する因子は細胞質に存在し,薬物と結合して初めて核に移行し, DNA結合活性を現すことを明らかにした.堤はアルドラーゼB遺伝子の上流にある細胞特異的に働くプロモーターに働く因子が肝細胞に存在する3.2万の蛋白質であることを明らかにした.また,遠藤はdifferential hybridizationによって得られた癌特異的に発現しているcDNAクローンを解析してレトロウィルス様構造をもつものであることを明らかにし,岡田はサクラマスのintー1遺伝子,西村は癌化に伴って欠損するtRNAguanine transglycosylase遺伝子のクローンニングを試みている.西郷はショウジョバエの一群の複眼形成遺伝子omに挿入して様々な奇形を生ずるトランスポゾンtomの挿入機構を検討し, ATAT配列を標的としていることを示した.本研究グループは,癌化に伴って発現性の著しく変化する遺伝子などの発現機構を明らかにすることによって癌細胞の遺伝子発現の異常性の本質にアプローチすることを目的として編成された.本年の研究成果は次の通りである.渡辺は免疫グログリン遺伝子上流のオクタマー配列を中心とする領域に結合する分子量7.4万とエンハンサー領域に結合して転写を活性化する9.4万の蛋白質を精製した.鈴木はフィブロインとセリシン遺伝子について組織特異的あるいは発生段階に特異的な遺伝子転写を示す無細胞転写系を確立しその抽出液よりエンハンサーに結合する成分の分離精製を行っている.酒井はGSTーP遺伝子の上流にエンハンサーとサイレンサー配列の存在することを示し,前者はTPAに感受性要素であることを明らかにした.長田はGーCSF遺伝子の異常に発現しているヒトロ腔がん細胞CHUー2では,そのプロモーターに作用する核内因子が構成的に産生,あるいは活性化されているためであることを示した.藤井はPー450c遺伝子の薬物による誘導的発現に働くDNA配列XREに特異的に結合する因子は細胞質に存在し,薬物と結合して初めて核に移行し, DNA結合活性を現すことを明らかにした.堤はアルドラーゼB遺伝子の上流にある細胞特異的に働くプロモーターに働く因子が肝細胞に存在する3.2万の蛋白質であることを明らかにした.また,遠藤はdifferential hybridizationによって得られた癌特異的に発現しているcDNAクローンを解析してレトロウィルス様構造をもつものであることを明らかにし,岡田はサクラマスのintー1遺伝子,西村は癌化に伴って欠損するtRNAguanine transglycosylase遺伝子のクローンニングを試みている.西郷はショウジョバエの一群の複眼形成遺伝子omに挿入して様々な奇形を生ずるトランスポゾンtomの挿入機構を検討し, ATAT配列を標的としていることを示した.
クラスター内エネルギー移動の理論的研究

本研究は、数個から数十個の原子から構成されるマイクロクラスターを対象に、クラスター内部におけるエネルギー移動のダイナミックスを理論的に解析することを目的とする。とくに運動自由度の数及び運動自由度の性質(熱浴的か反応座標的かなど)とエネルギー移動との関係に着目して、移動の時間スケールと空間スケールを決めている物理化学的な要因を探求すること、そしてこれらをクラスター内における構成粒子間の相互作用ポテンシャル(そしてポテンシャルエネルギー曲面のトポグラフィー)や構成粒子の質量分布、力学的対称性等の性質と結びつけることに研究の重点を置く。また小規模クラスターにおいては、エネルギー移動過程における量子力学的効果についても考察する。平成7年度は、(1)Li金属クラスターのポテンシャルエネルギー曲面を記述するための手法の開発と(2)Vdwクラスター等のフラットなポテンシャル面をもつ多自由度系の量子ダイナミックスを扱うためのプログラムを作成し3粒子系に応用した。(1)リチュームクラスター(Lih=1,2,..)のポテンシャル関数を2体及び3体相互作用の和として記述を試みた。n=6において電子相関効果を2次のMoller-Plesset(MP2)法により考慮した量子化学計算を用いて全粒子を陽に扱った計算結果と3体までに関数フィットした値とを200種類程度の代表的な核配置において比較した結果、ポテンシャル面上での全ての局所安定点と鞍点を正確に再現するためには、より高次の多体相互作用が必要となることが判明した。そこでリチュームクラスターのポテンシャル曲面を解析関数に当てはめる代わりに、古典軌道計算に必要なエネルギー勾配の情報を各時間ステップ毎に分子軌道計算により直接求めるための手法の開発を行った。(2)3粒子系の内部自由度を全て考慮に入れた波束動力学計算プログラムを作成し、CaNC<->CaCN分子内転位反応の解析を行った。ポテンシャルエネルギー曲面は原子自然軌道(ANO)を用い、第1電子励起状態とのAveraged States CAS SCF計算により求めた一電子軌道を基底とするMR-SDCI計算により決定した。
ストレス反応におけるCRFおよびバゾプレッシン遺伝子発現調節機構に関する研究

視床下部室傍核(PVN)において産生されるcorticotropin-releasing factor(CRF)は視床下部-副腎皮質系を介したストレス反応において中心的役割を担っている。CRFはPVNの小型細胞領域(parvocellular division)で産生され正中隆起における神経終末から下垂体門脈系に分泌され下垂体におけるACTHの分泌、合成を刺激する。一方、バゾプレッシン(VP)はPVNの大型細胞領域(magnocellular division)および小型細胞領域の両者に存在するが、ラットおよびヒトPVNの小細胞領域においてVPがCRFと同一ニューロンに共存することが明らかとなった。VPもACTH分泌活性を有し、少なくとも或る条件下ではCRFと共に分泌されることなどから生理的なACTH刺激物質であることが強く示唆される。脳内の様々な領域から視床下部のCRFニューロンへの投射神経路が存在し、これらの神経路によって伝達されたストレス情報が最終的にCRFニューロンにおいて統合される。CRFニューロンへの投射神経路のうち最も良く知られているのは脳幹部に起始核を有するカテコールアミン作動性ニューロンである。殊にCRFニューロンの存在する小細胞領域への入力は主としてA2細胞群に由来することが知られている。井樋らは最近無麻酔ラットPVNに直接ノルエピネフリン(NE)を微量注入し、CRF mRNA発現の変化をNorthern blot法にて検出することにより、NEがCRF絵電子発現を刺激することを明らかにした。CRF遺伝子発現調節機構を研究する場合、Northern blot法によりCRF mRNAレベルの変化を検討する方法にはいくつかの制約がある。第一に、細胞質内CRF mRNAレベルはCRF遺伝子転写のみならず、CRF mRNAの安定性によっても規定されるため、CRF mRNAレベルの変化は必ずしも転写レベルでの活性化を意味しない。次に、Northern blot法ではRNA抽出の段階で組織が破壊されるため、CRF遺伝子発現の局在(どの細胞領域においてCRF遺伝子発現の変化が認められるか)を明らかにすることができない。殊にCRFニューロン内でCRF遺伝子およびVP遺伝子の発現がそれぞれいかなる調節を受けているかを検討するためにはこれら遺伝子発現の局在を明らかにする必要があり、この目的のためにはNorthern blot法は適していない。この問題点を克服するために最近SJ WatsonらはCRF遺伝子のイントロン部に相当する^<35>Sリボプローブを作製し、これを用いたin situ hybridization法によりCRF遺伝子発現の変化を転写レベルで定量化することに成功した。本研究においては、東北大学、井樋慶一およびMichigan大学SJ Watsonの共同研究により、無麻酔ラットPVNにNEを微量注入し、イントロンプローブを用いてCRF hnRNAの変化をin situ hybridization法にて検出、定量化することにより、NEがCRF遺伝子発現を転写レベルで刺激することを初めて明らかにした。更にNEのVP遺伝子発現への効果をVPイントロンプローブを用いて検討した。

本研究においては、東北大学、井樋慶一およびMichigan大学SJ Watsonの共同研究により、無麻酔ラットPVNにNEを微量注入し、イントロンプローブを用いてCRF hnRNAの変化をin situ hybridization法にて検出、定量化することにより、NEがCRF遺伝子発現を転写レベルで刺激することを初めて明らかにした。更にNEのVP遺伝子発現への効果をVPイントロンプローブを用いて検討した。最近井樋らは独自に開発した無麻酔ラット脳内微量注入法を用いノルエピネフリン(NE)をPVNに注入し、CRF mRNAをNorthern blot法にて検出することにより、NEがCRF遺伝子発現を刺激することを明らかにしたが、Northern blot法によりCRF mRNAレベルの変化を検討する方法にはいくつかの制約がある。第一に、細胞質内CRF mRNAレベルはCRF遺伝子転写のみならず、CRF mRNAの安定性によっても規定されるため、CRF mRNAレベルの変化は必ずしも転写レベルでの活性化を意味しない。次に、Northern blot法ではRNA抽出の段階で組織が破壊されるため、CRF遺伝子発現の局在(どの細胞領域においてCRF遺伝子発現の変化が認められるか)を明らかにすることができない。殊にCRFニューロン内でCRF遺伝子およびVP遺伝子の発現がそれぞれいかなる調節を受けているかを検討するためにはこれら遺伝子発現の局在を明らかにする必要があり、この目的のためにはNorthern blot法は適していない。この問題点を克服するために最近SJ WatsonらはCRF遺伝子のイントロン部に相当する^<35>Sリボプローブを作製し、これを用いたin situ hybridization法によりCRF遺伝子発現の変化を転写レベルで定量化することに成功した。
腸内細菌の刺激がCHI3L1/YKL-40を介して大腸癌悪性化に関与する機構

(1)ヒト大腸癌臨床検体を用いた研究大腸癌患者の血清および病理検体のmRNA、蛋白発現を解析したところ、癌部腸上皮細胞においてCHI3L1/YKL-40が高発現していることが確認され、その発現が強い検体ほど血管新生およびマクロファージの浸潤が強い傾向にあった。(2)ヒト大腸癌細胞株を用いた研究ヒト大腸癌細胞株SW480とヒト血管内皮細胞HUVEC、ヒトマクロファージ細胞THP-1を用いて、Boyden chamber法とtube fromation assayにて遊走能と血管新生能を検討した。SW480にCHI3L1を強制発現したものではHUVECとTHP-1の遊走能およびHUVECの血管新生能が著明に亢進し、ノックダウンしたものではそれらが有意に低下した。癌微小環境に影響をおよぼしているケモカインに注目し、抗体アレイ法で調べたところIL-8(CXCL8)とMCP-1(CCL2)を介していることが確認された。(3)マウスのxenograft modelを用いた研究ヌードマウスを用いて空ベクターおよびCHI3L1/YKL-40発現ベクターを遺伝子導入したヒト大腸癌細胞株HCT116を皮下接種した。4週間経過観察したところCHI3L1/YKL-40を発現した腫瘍はコントロールに比べて約3.5倍の大きさになっていた。また腫瘍を標本にして免疫染色したところCHI3L1/YKL-40を発現した腫瘍では有意に血管密度およびマクロファージの浸潤数が多かった。これらの結果はヒト大腸癌検体を用いた実験結果とヒト大腸癌細胞株を用いた実験結果とも合致しており、CHI3L1/YKL-40が腫瘍の増大に関与するともに間質細胞である血管内皮細胞やマクロファージにも影響を及ぼしているという結論を導いた。1.ヒト大腸癌臨床検体を用いた研究ヒト大腸癌検体の癌部と正常部からmRNAを抽出しCHI3L1/YKL-40の発現をRT-PCR法で比較したところ癌部にて有意に発現が亢進していた。CHI3L1/YKL-40の免疫染色をおこなったところ、癌部腸上皮細胞の細胞質に発現を認めた。またvWFにて血管内皮を染色したところ、CHI3L1/YKL-40の発現が強い臨床検体ほど癌部および間質での微小血管密度が高い傾向にあった。2.ヒト大腸癌細胞株を用いた研究1.ヒト大腸癌臨床検体を用いた研究大腸癌患者の血清CHI3L1値をELISAで調べたところ健常者に比べ有意に高値を示し、また進行度が上がるにつれ有意に上昇した。そこで、ヒト大腸癌検体の癌部と正常部からmRNAを抽出しCHI3L1の発現をRT-PCR法で比較しところ癌部にて有意に発現が亢進していた。またCHI3L1の免疫染色をおこなったところ、癌部腸上皮細胞の細胞質に発現を認めた。CHI3L1を発現している癌上皮細胞と間質細胞との関係を検討するため、vWFにて血管内皮を染色したところ、CHI3L1の発現が強い臨床検体ほど微小血管密度が高い傾向にあった。またCD68にてマクロファージを染色したところ、CHI3L1の発現が強い臨床検体ほどマクロファージの浸潤が強い傾向にあった。2。ヒト大腸癌細胞株を用いた研究作製したCHI3L1発現ベクターとCHI3L1ノックダウンベクターを用いて、臨床検体で得られた結果について細胞株を用いて検討した。Boyden chamber法を用い、下層にヒト大腸癌細胞株SW480を上層にヒト血管内皮細胞HUVECを共培養し遊走能を検討したところ、SW480にCHI3L1を強制発現したものでは遊走能が著明に亢進した。またSW480にCHI3L1をノックダウンしたものでは遊走能が低下した。Tube formation assayにてHUVECの血管新生能を検討したところSW480にCHI3L1を強制発現したものでは著明に亢進し、ノックダウンしたものでは低下した。また上層にヒトマクロファージ細胞THP-1を共培養し遊走能を検討したところ、SW480にCHI3L1を強制発現したものでは著明に亢進し、ノックダウンしたものでは低下した。

4週間経過観察したところCHI3L1/YKL-40を発現した腫瘍はコントロールに比べて約3.5倍の大きさになっていた。また腫瘍を標本にして免疫染色したところCHI3L1/YKL-40を発現した腫瘍では有意に血管密度およびマクロファージの浸潤数が多かった。これらの結果はヒト大腸癌検体を用いた実験結果とヒト大腸癌細胞株を用いた実験結果とも合致しており、CHI3L1/YKL-40が腫瘍の増大に関与するともに間質細胞である血管内皮細胞やマクロファージにも影響を及ぼしているという結論を導いた。
整環の研究

整環の研究において基本的役割を演じるのは素イデアルの動向である。整環の具体的例でstrongly graded ringsと多項式環で素イデアルの動向を調べた。その成果は「研究発表」に掲載の通りである。1.Strongly graded ringsの場合;ある種の素イデアルの動向は完全につかむことができたがstrongly graded ringsが極大整環,vーHC orders,Hereditary orders等になる条件を発見するためには不十分だった。従って,これは今後の課題として残る。Primenessを除いた群環が極大整環になる群論的特徴付は研究する時間を持つことができなかった。この問題はイギリスのBrownらにより注目され,又,重要な問題なのでなるぺく早く着手したい。2.多項式環の場合;多項式環が極大整環,Hereditary環になる条件は見つかっている。vーHS整環になる条件は部分的解答があるのみである。「研究発表」に掲載した多項式環の結果を完全な解答を得るために適用することも平成4年度以降に残された課題である。3.最近,非可環Valuation環が注目を浴び始めている。これはロシアのDubrobinにより十数年にわたる研究の後にアメリカ,ヨ-ロッパの研究者が注目し,研究を始めだした。Valuation環はPrufer環を調べる為の基本的道具であり,又,Prufer環は整環の中で中心的役割を演じている。これらの理由で我々も注目し,研究を始めた。DubrobinがP.I.valuation ringsの場合に素イデアルを完全に決定した。これを受けて,我々は全てのPrimary idealsを決定することが出来た。これによりP.I.prufer ringsをを分類することが可能になると思っている。これも整環の立場からは重要な課題である。
演劇機能を用いたメディア部品制御機構の構築に関する研究

本研究の目的は、コンピュータ上で複数の道具を用いて行う一連の仕事を自動化する機構をユーザに提供することである。ユーザは、複数のアプリケーションを道具として用い、これを交互に、あるいは連続して利用し、全体として一つの仕事を行っている。従来の道具に対してユーザが行っていた"操作"に着目し、これらを自動化するための新たな機能部品を提供することにより、ユーザ自身が、複数の道具を用いた一連の仕事を自動化することが可能となる。本研究では、ユーザの道具に対する操作を自動化するための、逐次制御、並行/並列制御、時間に基づく制御機構を同一の枠組みで提供する機構を研究・開発し、以下の成果を達成した。1.統合メディア環境下での制御機構を実現北海道大学で開発されたIntelligenPadを基盤システムとして利用し、マルチメディアデータや、アプリケーション・プログラム、データベース、電子メールなど、コンピュータ上で扱えるものをすべて機能部品として統一的に捉えた。これらを統合的に制御する機構をメディア・コーディネーション機能として実現したことは、既存の機能部品、及び、将来開発される機能部品に対する汎用的な制御機構を提供できたことを意味する。2.劇の構成要素の部品化機能的に分解された劇の構成要素を機能部品として実現した。これにより、劇の合成・分解が、部品の交換・分解・合成により容易に実現でき、また、既存の劇部品の再利用も可能となった。3.並列動作機構の実現機能部品に対する並列制御機構をも機能部品として実現し、2で開発した部品との合成により、役者の並列動作可能な劇を展開させる機構を実現できた。4.実装システムの評価1-3により実現されたシステムを用いてオーサリングを行い、各種アプリケーションを作成中である。