hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
常温硬化複合材料構造物の振動特性に及ぼす環境因子の影響とロバスト最適設計

本研究では,スチールはりに常温硬化複合材料を添付した構造を製作し,温度変化と振動特性の関係を解析と実験によって調べた.また,固有振動数や減衰特性の最適設計を研究し,有効な評価関数を提案した.最適設計時の多くの繰り返し計算を想定し,また種々の境界条件にも容易に対応可能なリッツ法を適用して解析を実施した.FRPシートを部分的に添付した場合,はり全体に同一の試験関数を用いたリッツ法による振動解析結果と実験値には,幾つかの振動モードで大きく固有振動数が異なる場合があることが分かった.これは,FRPシートによる段付き構造が,正確にモデル化できていないためであり,関数を分割し,幾何学的境界条件の連続性を考慮することによって解決できることがわかった.温度変化が振動特性に及ぼす影響を明らかにするため,両端固定はりに対して温度変化によって発生する軸力を考慮した解析を実施し,固有振動数と減衰比を求めた.実験による検証も行い,温度変化に伴う固有振動数と減衰比の変化を確認した.振動特性の最適設計においては,目的に応じた評価関数を設定し,遺伝的アルゴリズムを適用して最適設計を実施し,固有振動数と減衰比をバランスよく最大化できる繊維配向角を調べた.解析に基づきFRPシートを積層し,常温硬化樹脂を用いて部分的に補強したスチール製平板を製作した.これを片持ち支持して振動実験を実施し,固有振動数と減衰比を測定した.実験においては,製作された複合材料構造の剛性と減衰特性を高い精度で計測する必要がある.しかし,複合材料は多くの設計パラメータを有するために,部分的試料を用いた強度試験では計測データにばらつきが生じる.本研究では,製作された複合材料構造の振動応答データをもとに,遺伝的アルゴリズムを用いた高速かつ高精度な同定手法を採用した.本研究では,スチールはりに常温硬化複合材料を添付した構造を製作し,温度変化と振動特性の関係を解析と実験によって調べた.また,固有振動数や減衰特性の最適設計を研究し,有効な評価関数を提案した.最適設計時の多くの繰り返し計算を想定し,また種々の境界条件にも容易に対応可能なリッツ法を適用して解析を実施した.FRPシートを部分的に添付した場合,はり全体に同一の試験関数を用いたリッツ法による振動解析結果と実験値には,幾つかの振動モードで大きく固有振動数が異なる場合があることが分かった.これは,FRPシートによる段付き構造が,正確にモデル化できていないためであり,関数を分割し,幾何学的境界条件の連続性を考慮することによって解決できることがわかった.温度変化が振動特性に及ぼす影響を明らかにするため,両端固定はりに対して温度変化によって発生する軸力を考慮した解析を実施し,固有振動数と減衰比を求めた.実験による検証も行い,温度変化に伴う固有振動数と減衰比の変化を確認した.振動特性の最適設計においては,目的に応じた評価関数を設定し,遺伝的アルゴリズムを適用して最適設計を実施し,固有振動数と減衰比をバランスよく最大化できる繊維配向角を調べた.解析に基づきFRPシートを積層し,常温硬化樹脂を用いて部分的に補強したスチール製平板を製作した.これを片持ち支持して振動実験を実施し,固有振動数と減衰比を測定した.実験においては,製作された複合材料構造の剛性と減衰特性を高い精度で計測する必要がある.しかし,複合材料は多くの設計パラメータを有するために,部分的試料を用いた強度試験では計測データにばらつきが生じる.本研究では,製作された複合材料構造の振動応答データをもとに,遺伝的アルゴリズムを用いた高速かつ高精度な同定手法を採用した.スチール製片持ち平板にFRPシートを積層して部分的に補強した構造の振動解析モデルを,古典積層理論と多層積層理論に基づき構築した.いずれの場合もリッツ法により振動数方程式を導出したが,古典積層理論においては,FRP補強部とスチールのみの部分とで許容関数を独立に考え,接続部での変位と傾きの一致を考慮した.また,多層積層理論では各層ごとに幾何学的境界条件を満たす許容関数を用いた.固有振動数と振動モードを計算し,実験との比較を行った結果,許容関数を工夫した古典積層理論による結果が,効率的で十分な精度を有することが明らかとなった.さらに,振動インテンシティの解析も実施し,FRPシートを積層して部分的に補強した構造では,繊維配向角によって振動エネルギーの流れが変化することが確認された.目的に応じた評価関数を設定し,遺伝的アルゴリズムを適用して最適設計を実施し,固有振動数と減衰比をバランスよく最大化できる繊維配向角を調べた.解析に基づきFRPシートを積層し,常温硬化樹脂を用いて部分的に補強したスチール製平板を製作した.これを片持ち支持して自由振動および強制振動実験を実施し,固有振動数と減衰比を測定した.その結果,積層部は24時間でほぼ完全に硬化し,固有振動数はその後ほとんど変化しないが,減衰比は時間の経過とともに徐々に減少することがわかった.この傾向は数週間から1ヶ月程度で収束する.そして,その時点で同定された繊維含有率,硬化した樹脂のヤング率と減衰係数を用いて実施した数値計算結果は実験値とよく一致することが確認された.ただし,温度や湿度が振動パラメータに与える影響も確認されており,今後さらに継続的な調査が必要と考えられる.本研究では,スチールはりに常温硬化複合材料を添付した構造を製作し,温度変化と振動特性の関係を解析と実験によって調べた.また,固有振動数や減衰特性の最適設計を研究し,有効な評価関数を提案した.最適設計時の多くの繰り返し計算を想定し,また種々の境界条件にも容易に対応可能なリッツ法を適用して解析を実施した.

FRPシートを部分的に添付した場合,はり全体に同一の試験関数を用いたリッツ法による振動解析結果と実験値には,幾つかの振動モードで大きく固有振動数が異なる場合があることが分かった.これは,FRPシートによる段付き構造が,正確にモデル化できていないためであり,関数を分割し,幾何学的境界条件の連続性を考慮することによって解決できることがわかった.温度変化が振動特性に及ぼす影響を明らかにするため,両端固定はりに対して温度変化によって発生する軸力を考慮した解析を実施し,固有振動数と減衰比を求めた.実験による検証も行い,温度変化に伴う固有振動数と減衰比の変化を確認した.振動特性の最適設計においては,目的に応じた評価関数を設定し,遺伝的アルゴリズムを適用して最適設計を実施し,固有振動数と減衰比をバランスよく最大化できる繊維配向角を調べた.解析に基づきFRPシートを積層し,常温硬化樹脂を用いて部分的に補強したスチール製平板を製作した.これを片持ち支持して振動実験を実施し,固有振動数と減衰比を測定した.実験においては,製作された複合材料構造の剛性と減衰特性を高い精度で計測する必要がある.しかし,複合材料は多くの設計パラメータを有するために,部分的試料を用いた強度試験では計測データにばらつきが生じる.本研究では,製作された複合材料構造の振動応答データをもとに,遺伝的アルゴリズムを用いた高速かつ高精度な同定手法を採用した.
レトロウイルスによる遺伝子導入を用いたヒト成人血液幹細胞増幅条件の探求

ヒト造血幹細胞の増殖条件を探求する目的でLTCIC、EXtendedLTCICNOD/Scidを用いたヒトーマウスの異種移植系の3つのレベルの幹細胞の定量系の開発を試みた。このうちヒトーマウスの系は開発途上であるが前2者を用いて幹細胞培養中の細胞回転の動態を解析した。5-FUを用いたS期特異的殺細胞作用を利用してIL-3,SCFの存在下で7日間の培養期間中の細胞回転の動態を解析したところ5日以内に全部の幹細胞が細胞回転に入る一方、総LTCICはほぼ一定に保たれ、幹細胞(LTCIC)はこの条件下で分化と増殖の均衡した状態を保っていることが推察された。一方レトロウイルスを用いた遺伝子導入を利用して幹細胞の増殖条件を探求する目的で白血病に過剰発現している転写因子WT-1遺伝子を組み込んだ発現ベクターをヒト幹細胞に感染させたところ長期培養後の芽球コロニー数の増加が観察され、実験回数を増やす一方、さらに詳細な検討を行っている。
防犯人間工学に基づく守りやすい戸建て住宅設計指針の基礎的研究

防犯環境設計(Crime Prevention Through Environment Design略称: CPTED)に関して4つの防犯人間工学実験を実施した。低植栽をバルコニー前やサッシ前に植えることで戸建て住宅侵入盗対策に有効であり、特に植栽の高さよりも奥行きが犯行のし難さに影響を与えることが分かった。また、2階のサッシと侵入盗犯の足場の位置関係の実験から、住宅性能表示制度(防犯の項目)では、防犯上配慮が必要なサッシの規定には水平距離と垂直距離を合わせて検討すべきである。水平距離900mm以下のサッシには配慮が必要とする基準の妥当性が確認された。CPTEDを構成する4要素(監視性の確保・領域性の確保・対象物の強化・接近の制御)に関して人間工学的研究(すなわち防犯人間工学)を実施し、CPTEDで定性的に言われていることを定量的に把握し実際の戸建て住宅の防犯に実践可能なデータ把握を目指す。21年度は、敷地境界ラインと建物ラインの2段階で防犯実験を実施した。実験前に、清永を中心として元・警察官などへの聞き取り調査を実施した。その結果、犯罪企図者が衣服や指紋、血液などの痕跡を犯行現場に残すことを嫌う現状(及び警察の鑑識技術の高さ)を把握した。その内容を評価指標に加えることとした。また同聞き取り調査から、敷地境界ラインから建物への取り付く、各侵入プロセスを阻止するためには低植栽が有効であることが指摘された。そこで、『住接地階バルコニー前における低植栽の防犯効果検証』と『サッシ前における低植栽の防犯効果検証』の2つの実験を行った。1.『住接地階バルコニー』の結果:バルコニー前の低植栽とは、戸建て住宅の敷地外周の低植栽+塀や集合住宅の1階外廊下、集合住宅の1階掃出し窓外のバルコニーをイメージしている。乗り越えにくさは被験者(犯罪企図者)の身体機能の影響は受けない。植栽の高さよりも奥行きの影響が大きい。植栽の奥行き1000mm、高さ500mmの場合には、80%の者が困難と感じている。2.『サッシ前における低植栽』の結果:塀を乗り越え敷地内に入ってきた犯罪企図者が窓サッシに取り付くことを防ぐためにサッシ前に低植栽を置いてやりにくさを比べた。植栽に触れずに身を乗り出してサッシを開ける動作を確認したところ、植栽の高さの影響はなく、奥行きが強く影響している(奥行きが1000mmでは困難率は70%を超えている)。次いで身長の高さが影響している。このように犯行プロセスに応じた防犯環境設計を考え、そこで用いられる具体的なデータ収集を行った。近年、建築学の分野では「防犯環境設計=環境による犯罪予防(Crime Prevention Through Environmental Design):以下、CPTEDとする」が注目されている。これは犯罪が起きた環境に焦点をあてようというもので、「犯罪は環境でコントロールできる」という考え方に基づいている。本研究では戸建て住宅におけるCPTEDの考えに基づく具体的な指標づくりを目指す。平成22年度においては、各種設計指針の基礎的なデータとなるよう、特に「接近の制御」「対象物の強化」の防犯人間工学実験を行った。警察庁指定広域技能指導官を務めた元・警察官の指導を受けて犯罪企図者の戸建て住宅への接近行動について検討を行った。そこから、接地階バルコニー前やサッシ前に低植栽を植えることは、当該部位を乗り越え、侵入する際の障壁(シンボリック・バリアーやリアル・バリアー)となることや、犯罪企図者はそこを越える際には痕跡(衣服の繊維や足跡、身体の傷など)を残すことを嫌うことなどが分かり、実験条件に加えることとした。接地階バルコニー及びサッシを作製し、その前方に量を可変できる模擬植栽を設置し、被験者(スポーツ経験者)にバルコニーの乗り越え及びサッシへの侵入行為を行ってもらった。植栽は高さよりも奥行きが犯罪行為の行い難さに影響することが分かり、被験者の身体寸法・能力では、身長の影響が大きいことが分かった。戸建て住宅を中心とした建築物の防犯対策に関する基礎的データを収集することを目的に人間工学的実験を行った。防犯に関しては、住宅の品質確保の促進などに関する法律に基づく住宅性能表示制度の10番目の性能分野として「防犯に関すること」(開口部の侵入防止対策)の項目が2005年に追加された。本実験ではここで挙げられている項目の妥当性について人間工学的実験で検証する。2011年度は「バルコニーなどから開口部の下端までの高さが2m以下であって、かつ、バルコニーなどから当該開口部までの水平距離が0.9m以下であるもの」に該当する開口部の侵入しやすさを検証する。

当該開口部は、住宅性能表示では玄関ドアや掃き出し窓に次いで侵入される開口部と位置付けされている。研究方法は.上階バルコニー及び上階窓を模した実験躯体を作成し、バルコニーから身を乗り出し窓開閉を行い侵入の容易性を確認するものである。侵入方法の検証にあたっては、警視庁捜査三課(窃盗犯)に在籍後も警察庁指定広域技能指導官として後進の指導・育成をおこなった元・警察官の指導を受けた。実験結果は、水平距離が大きくなるほど困難と回答する人の割合が増え、特に水平距離800→1000において困難と回答する人が大きく増える。現行の住宅性能表示制度における「バルコニー等から水平方向で900mm以内にあるサッシは区分bになる」という規定は妥当な規定と分かった。また、バルコニーから左側の窓に侵入する場合、右側の窓よりもやや開錠しにくくなる傾向がある。被験者へのヒアリングから、「足をサッシ下枠に載せにくいこと」「右利きの場合は逆手になり体が支えにくいこと」が理由と考えられる。下枠に足が乗りにくい形状のサッシなど、建築部材側の設計での対応も考えられる。2011年度は3年間で得られた結果を総括して学会などで発表を行い、各自治体などで出している防犯まちづくりの指針などへ積極的に情報提供を行った。
アンモニアの合成／分解を実現する可視光応答型光触媒の開発

アンモニアをエネルギーキャリアとする水素社会の実現には、1.地球上に豊富に存在する原料からのアンモニア合成、ならびに2.アンモニア分解による水素回収を常温・常圧下で進行させるプロセスが必要である。本研究では、代表的な半導体光触媒である二酸化チタン表面の特殊サイトを利用する独自のアイディアに基づき、上述の反応を実現する光触媒プロセスを開発することを目的とする。平成28年度は、課題1に取り組み、以下の2項目の研究を行った。はじめに、二酸化チタン存在下、純水に窒素ガスを流通させながら紫外光を照射すると、水の酸化と窒素の還元が進行し、常温・常圧下でアンモニアが生成することを見出した。種々の二酸化チタン光触媒による反応実験により、表面酸素欠陥を多く含むルチル二酸化チタンが本反応を効率よく進行させることを明らかにした。本触媒系では、表面酸素欠陥が窒素の吸着サイトおよび励起電子の捕捉サイトとして機能することにより高効率なアンモニア生成を実現できる。また、本反応系での太陽エネルギー変換効率は0.02%であり、比較的効率よくアンモニアが生成することが分かった。この変換効率はこれまで報告された光触媒系の中で最も高い。続いて、二酸化チタンをギ酸水溶液中に懸濁させ紫外光照射すると、排水中に含まれる硝酸イオンを還元してアンモニアを生成できることを明らかにした。一般的な半導体光触媒は、硝酸の五電子還元による窒素生成を優先的に進行させるが、表面酸素欠陥を多量に含む二酸化チタンは硝酸の八電子還元によるアンモニア生成を選択的に進行させることを見出した。通常の半導体光触媒では、還元中間体である亜硝酸イオンが遊離し、これらが合一することにより窒素を生成する。ところが、表面酸素欠陥は亜硝酸を強く吸着することにより遊離を抑制する。このため、合一による窒素生成を抑制し、アンモニアを選択的に生成することを明らかにした。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
共同性に基づく離島集落の再生手法に関する研究

本研究の目的は、これまで継続的に調査してきた伊勢湾離島集落を対象にして、その共同性のしくみを明らかにするとともに、過疎化しつつある咋今の集落の状況をくい止めるべく再生手法を追求することにある。この目的に沿って、3年間の継続研究を行った。とくに答志集落については、初年度の平成10年度に5年おき5度目の調査を行ったことで、1978年、1983年、1988年、1993年、1998年と、20年に及ぶ5年ごとの断面を捉えることが可能となり、その変化過程を分析したうえで、共同性のメカニズムを問い、共同性が過疎を免れる離島居住の条件となる緒側面を明らかにした。集落の再生手法を課題に据えることで、共同性は、(1)集落ごとに特徴をもつ住居の型を持続させること、(2)住居を村落に開くためには住居を使った儀礼慣行が不可欠であること、(3)セコミチと称する露地空間の役割を積極的に展開させること、(4)複雑な社会システムをできるかぎり持続させること、の4つの水準に絞ることが可能である。そこで、集落空間を構成する立場から、それらの水準を読みなおし、住居の形態、通路の役割と形態、住居相互のネットワークの3つの再生条件を抽出した。これらの再生条件は再生手法を導き出す枠組みや方向性として位置づけられるものであるが、再生手法そのものではない。そこで、本研究では、答志集落を対象にした再生手法の一例を、モデルとして提示した。本研究は、とくに離島のような過疎に瀕する集落では、自らのアイデンティティを強く認識し、それを持続させる意志を住民が共有しなければ、集落もまた存続しにくいこと、それゆえに、一般解の適用は過疎を促すだけで何の解決にもならないことを示している。初年度の平成10年8月には、三重県、答志集落の5回目のフィールドワークを行い、住居・集落の空間構成の現況を把握するとともに、住意識、住まい方、集落生活の実態などを把握した。この平成10年度の調査は、長年にわたる伊勢湾離島漁村の基礎的な調査研究の締めくくりとして行ったものである。調査は8月17日から3週間をかけて実施し、過去4回の調査で対象とした同じ120戸の住居について、悉皆調査を行った。平成10年度調査のデータをまとめ、一応の集計、分析作業を終了した時点で、さらに1978、1983、1988、1993年に行った同じ内容の調査結果と突き合わせを行い、答志の住居・集落空間の経時的な変化と居住意識の変化や、住まい方の変化についての実態把握を行った。答志集落における過去20年間の変化は周辺の地域に較べて緩やかであったが、この間の建て替えは3階建住居への更新が住まい方とともに定着し、持続されている部分とともに変容の側面も明らかになった。現在は、この5年おきに5回行った計20年に及ぶ調査結果の持続と変容の側面についてさらに詳細な分析を進めている。例えば、一方で住居、集落におけるライフスタイルやライフサイクルを動態的に把握するとともに、もう一方で、共同性が時間とともに変容する仕組みを追求している。一方、平成11年2月末から約1週間、次年度の研究活動を意識しながら、答志集落の調査を行っている。ここでは、集落空間を規定する社会的な側面について、おもに古老からの聞き取りを行うとともに、島民の「路地」に対する意識、とくに『共同性』にかかわる意識を聞き取った。平成10年度に行ったこれらの成果については、平成11年度の学会等で論文発表を行う予定である。継続2年目の平成11年度は、前年度のフィールドワークを踏まえ、過去20年に及ぶ5年ごと5回の調査を分析することによって、変容過程の実態などを把握した。

すでに答志集落でしかみることのできなくなっていた寝屋制度が、この20年間に、答志においてさえも急速に衰退し、共同生活の基盤さえ危うくなりつつある現状を捉えることができた。このような共同性の衰退とともに、個別化も急速に進んでいる。答志では集落に数人の棟梁がいて、それぞれが得意先をもって特徴ある集落空間をつくってきたが、このような『お大工』と『お得意』で培った共同性や信頼関係がここ510年の間に急速に衰え、本土のプレハブ業者に委託する事例が散見されるようになっている。このように、本年度は、昨年度の分析作業をさらに推進して、答志の住居・集落空間の経済的な変化と居住意識の変化や、住まい方の変化についての実態把握を行った。好材料もある。答志集落では過去20年の間に3階建住居が漸増したが、この5年間の間に各世代を階で分離する3世代居住なる住まい方を定着させている。これは、新しい大家族居住の仕組みであり、共同性の視点からも評価できる側面である。このような一連の分析結果を踏まえつつ、本年度は夏と冬の2度、答志集落(サンプリング調査)と答志集落を除く伊勢湾離島7集落の調査を実施した。先述のように共同的な空間や生活が徐々に衰退しているものの、一方では変化しつつ根強く生き残るものもあり、共同性が時間(時代)とともに変化する仕組みが明らかになりつつある。とくに、今年度の調査では、古老への聞き取りを重視したが、年齢差による『共同性』への執着のしかたや共同性そのものに対するとらえ方の違いを浮き彫りにすることができた。このような『共同性』に関する位相をどのように計画手法に反映していくかが、研究最終年度の新たな課題として浮上した。本研究の目的は、これまで継続的に調査してきた伊勢湾離島集落を対象にして、その共同性のしくみを明らかにするとともに、過疎化しつつある昨今の集落の状況をくい止めるべく再生手法を追求することにある。この目的に沿って、3年間の継続研究を行った。とくに答志集落については、初年度の平成10年度に5年おき5度目の調査を行ったことで、1978年、1983年、1988年、1993年、1998年と、20年に及ぶ5年ごとの断面を捉えることが可能となり、その変化過程を分析したうえで、共同性のメカニズムを問い、共同性が過疎を免れる離島居住の条件となる諸側面を明らかにした。集落の再生手法を課題に据えることで、共同性は、(1)集落ごとに特徴をもつ住居の型を持続させること、(2)住居を村落に開くためには住居を使った儀礼慣行が不可欠であること、(3)セコミチと称する露地空間の役割を積極的に展開させること、(4)複雑な社会システムをできるかぎり持続させること、の4つの水準に絞ることが可能である。そこで、集落空間を構成する立場から、それらの水準を読みなおし、住居の形態、通路の役割と形態、住居相互のネットワークの3つの再生条件を抽出した。これらの再生条件は再生手法を導き出す枠組みや方向性として位置づけられるものであるが、再生手法そのものではない。そこで、本研究では、答志集落を対象にした再生手法の一例を、モデルとして提示した。本研究は、とくに離島のような過疎に瀕する集落では、自らのアイデンティティを強く認識し、それを持続させる意志を住民が共有しなければ、集落もまた存続しにくいこと、それゆえに、一般解の適用は過疎を促すだけで何の解決にもならないことを示している。
花ハスの開花調節技術の開発

花蓮は観賞用の植物として優れた特質を持つが、その利用は必ずしも盛んではない。その理由の一つに、利用者が望む時期に開花を誘導する技術が確立されていないことが挙げられる。花蓮の栽培方法自体は、これまでに概ね確立されているが、花芽分化に関する研究はほとんど行われていなかった。本研究は花蓮の花芽分化が生長過程のどの段階で起こるかを明らかにすることを目的とする。本題を実施することで、花蓮の開花調整技術を開発するための鍵となる知見を得ることができると考えた。平成20年度奨励研究費の補助を受け、光条件と花蓮の開花の関連を明らかにするための研究を行った。遮光率の異なる4種類の寒冷紗による遮光条件下ならびに非遮光条件下で、花蓮二品種(漁山紅蓮、知里の曙)を栽培し、異なる光条件の下で生育・開花状況にどの程度の差が生じるかを検討した。その結果、光量の違いにより花の数に違いが生じ、光量と開花数には、正の相関があることが明らかとなった。さらに、出蕾(水面に花蕾が現れる)から開花までの日数は、遮光率に依存しないことも示された。以上の結果は、花芽分化または花芽の休眠打破が光量に依存して決まることを示唆している。現段階では花蓮の花芽形成がどの段階で生じているか判明していない。
春季親潮珪藻ブルーム期の海洋表面マイクロ層における蓄積物質とその濃度の把握

本研究は、親潮域の植物プランクトンブルーム発生時に海洋表面に蓄積すると考えられている糖類と脂質の濃度やその支配要因を明らかにすることを目的としている。そのため、平成30年度は、親潮域の春季植物プランクトンブルーム発生時期である5月において、新青丸(KS-18-6)航海に参加し、現場での調査を行った。本航海では、専用のサンプリング機材を用い、海洋表面マイクロ層水(水深約0.2 mmまでの表面海水)を採水した。また、比較のため、バケツを用い、表面採水(水深約20 cmまでの表面海水)を採水した。5月は研究が開始されて間もない時期であったため、脂質試料の採取は出来なかったが、糖類(透明細胞外重合体粒子、TEP)や植物プランクトン現存量の指標であるクロロフィル(Chl)a試料などを得た。下船後、それらの試料の一部について、分析・解析を行った。その結果、糖類濃度はバケツで採水した海洋表面水よりも海洋表面マイクロ水の方が最大20倍程度高いこと、同様に、Chla濃度は2.3倍高いことが本研究で初めて明らかとなった。また、海洋表面マイクロ層水とバケツ採水の海洋表面水を用いた培養実験の結果から、海洋表面マイクロ層における高いTEP濃度は、海洋表面マイクロ層直下の表層水に生息する植物プランクトンに由来すると考えられた。海洋表面は、大気ー海洋間の物質循環において大変重要な役割を果たすと考えられるが、植物プランクトンブルーム発生時には、海洋表面マイクロ層の糖類濃度が高まり、物質循環速度に影響する可能性が考えられた。また、このような蓄積物質の存在は、衛星による海色観測分野にも影響する可能性があるため、さらなるデータの蓄積が必要であると考える。海洋表面マイクロ層の採水装置は、おおよそ完成した。しかしながら、調整が必要な箇所が確認されたため、令和元年において、改良を行う予定である。海洋表面マイクロ層の調査は、平成30年の5月におこなわれた新青丸の研究航海に参加できたため、順調に進んでいる。令和元年においても、昨年度と同様、5月に実施される親潮域の春季植物プランクトン調査航海に参加する。本航海では、昨年度行うことが出来なかった脂質濃度の調査を行ない、試料の分析を行う予定である。また、昨年度作成した海洋表面マイクロ層の採水装置の改良を行い、現場試験を行う予定である。
出芽酵母の天然変性タンパク質の細胞内動態の解明

【研究目的】本研究は天然変性タンパク質(IDP)、天然変性領域(IDR)の細胞内での動態に迫るものである。IDPの概念の確立にはバイオインフォマティクスと核磁気共鳴法やX線小角散乱法など試験管内でタンパク質構造のゆらぎを測定する分光学が貢献してきた。これらの分野に加えてタンパク質の構造状態を知るための生化学的な手法でもIDPの研究を行うことは可能である。しかし、細胞内でのIDPや天然変性領域(IDR)の役割や動態についてはほとんどわかっていない。例えば、IDP/IDRのどのくらいの割合がターゲットと結合しているのか?IDP/IDRとシャペロンの相互作用は?本研究は、細胞内でのIDP/IDR研究を開拓することで従来の試験管内レベルでのIDP/IDR研究をin vivoのレベルに展開することを目的とした。【成果1:IDRとしての酵母プリオンSup35】Sup35のN末ドメインは(プリオン凝集を形成する前は)典型的なIDRである。そのIDRを介してパートナーであるSup45タンパク質と相互作用するらしい。本研究から、Sup35のIDRは溶液中で単量体として存在するのではなく凝集状態にあること、さらにその凝集体が酵母のシャペロンによって脱凝集されるらしいことがin vivo、および組み換えSup35を用いたin vitroの研究からわかった。【成果2:IDPのインタラクトーム解析】出芽酵母内に人工的なIDPを発現させ、その動態および相互作用タンパク質を網羅的に調べた。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は天然変性タンパク質(IDP)、天然変性領域(IDR)の細胞内での動態に迫るものである。例えば、IDP/IDRのどのくらいの割合がターゲットと結合しているのか?IDP/IDRとシャペロンの相互作用は?本研究は、細胞内でのIDP/IDR研究を開拓することで従来の試験管内レベルでのIDP/IDR研究をin vivoのレベルに展開することを目的とする。24年度はリソースが豊富な出芽酵母で、モデルとなる複数のIDP/IDRの酵母細胞内での動態およびパートナーとの相互作用を調べる研究の準備を行った。研究計画では、研究1と研究2を申請したが、24年度は研究1について進展があった。【研究1:IDRとしての酵母プリオンSup35】Sup35のN末ドメインは(プリオン凝集を形成する前は)典型的なIDRである。24年度の研究からSup35のIDRは溶液中で単量体として存在するのではなく凝集状態にあること、さらにその凝集体が酵母のシャペロンによって脱凝集されるらしいことがin vitroの研究からわかった。出芽酵母のモデルとなるIDPについて細胞内の動態を調べる実験系を準備できたから。今後は以下のような方針で研究を推進する。【研究1:IDRとしての酵母プリオンSup35】本年度は、Sup35のIDRが細胞内で凝集状態になっているかどうかを細胞が生きたままタンパク質の動態を調べることが可能な蛍光相関分光法にて解析する。【研究2:人工モデルIDPの結合タンパク質の網羅解析】出芽酵母内に人工的に作成した構造を取らないランダムタンパク質を数種類発現させて、それらに結合するタンパク質や細胞内での動態、ターンオーバーについて解析する。
葉の発生における領域決定機構

葉の発生過程において、表と裏の領域が決定される分子機構を解析し茎頂分裂組織で合成されるコハク酸セミアルデヒド(SSA)が葉の向背軸形成に関わる可能性を示した。葉の表側の細胞が葉の発生初期に裏側細胞の性質を持ち、途中で表側の性質を獲得することを見いだし、この転換に関わる数理モデルを提案した。また、葉が平らに成長するために必要な制御遺伝子を同定し、表/中間/裏側の3領域の形成が必要であるとする新しいモデルを提案した。葉や花器官などの側生器官は、茎頂分裂組織の周辺領域の定まった場所に原基が形成され、ついで基部と先端・表側と裏側・中央部と周縁部を区別する三本の直交軸に沿って成長する。原基の位置がどのようにして決定されるのか、葉原基にリクルートされた細胞が軸に沿った分裂と分化を促すシグナリングシステムは何か、という基本的な問題はまだ解明されていない。遺伝学・生化学・細胞生物学に加えて、ゲノム解析とモデル化などの手法を用いて分子的実体を明らかにするとともに、分裂組織において葉原基の形成される位置とタイミングを規定する分子機構を解析する。具体的には、(1)葉および花器官の原基の形成と領域化に異常を示す突然変異遺伝子の機能と発現を解析する。(2)表側領域特異的な遺伝子発現に重要なmicroRNA165/166の形成と輸送機構について解析を進める。(3)芽生えの茎頂分裂組織・花序および花芽分裂組織や、食用に供するカリフラワーの花芽からmiRNAやpeptideを抽出し、質量分析(MS)法を用いて同定してそれらの機能を解析する。FIL遺伝子は側生器官の背軸側特異的に発現するが、その発現パターンが変化したenlarged fil expression domain2(enf2)突然変異体の解析を行った。enf2では、FILの発現領域が向軸側に広がっており、背軸側特異的な海綿状組織が向軸側にまで広がっていた。これらは、ENF2遺伝子が向背軸の境界の位置を決定するのに重要であることを示唆している。また、ENF2がプラスチド機能に関与することを示唆するデータも得られている。葉や花器官の周縁部には特徴的な構造が形成されるが、その形成過程や分子機構は明らかでない。葉や花器官の発生初期に周縁部特異的な発現を示すPRESSEDFLOWER(PRS)遺伝子の機能欠損変異体では托葉が欠失するが、周縁表皮細胞列や排水組織の形成に異常は見られなかった。一次構造と発現パターンの類似性から、PRSのホモログであるWOX1遺伝子に着目し、prs wox1二重突然変異体を作製し、表現型解析をおこなった。その結果、prs wox1の葉では周縁表皮細胞列が欠失し、排水組織の数が大幅に減少していた。これらにより、周縁部に特徴的な細胞分化にはPRSとWOX1が必須であることが明らかになった。また、葉脈のパターンに異常のある突然変異体を単離し、葉脈のパターン形成機構を解析している。vascular hyperplasia(vah)突然変異体では葉脈の二又化や脈端の遊離が見られる。葉脈の肥厚も観察されたため、維管束内構造を解析した。その結果、vah突然変異体では、向背軸方向への細胞の増加や木部・師部の配向に異常はなかったが、維管束の横方向への細胞数の増加が観察された。これらは、VAH遺伝子が維管束細胞の横方向への増加を抑制するのに必要であることを示唆している。葉の発生過程において、向軸側・背軸側それぞれの因子の発現領域が厳密に限定されることが必要である。向軸側因子の一つ、PHABULOSA(PHB)の転写産物はmiR165/166による制御を受ける。レーザーマイクロダイセクション法を用いて、向軸側・背軸側におけるMIR165/166遺伝子群の発現を調べたところ、そのいくつかが背軸側特異的に発現することでPHBタンパク質の機能を抑制し、その機能領域が背軸側因子であるFILAMENTOUS FLOWER (FIL)遺伝子の機能領域と明確に区分されていることが明らかになった。他方、FILの発現様式はENLARGEDFIL EXPRESSON DOMAIN(ENF)遺伝子群によって制御されていることをこれまでに明らかにしているが、本年度は以下の2点を明らかにした。1)代謝遺伝子をコードするENF1遺伝子の欠損変異体を用いてトランスクリプトーム・メタボローム解析を行った。enf1変異体ではクエン酸回路に含まれる代謝産物が茎頂部で大きく減少しており、発生に関わる既知の転写因子群の発現が上昇していた。2)葉緑体局在タンパクをコードするENF2遺伝子の欠損変異体を用い、FIL発現領域の葉原基発生過程における解析を行った。

その結果、ENF2遺伝子は葉原基の発生に伴ってFILの発現領域を次第に狭めていく機能を有していることが示唆された。また、葉の周縁部で特徴的な表皮細胞の形成に関わるPRESSED FLOWER (PRS)とそのホモログであるWOX1遺伝子に着目した解析も行っている。野生型では葉の周縁部の特徴的な表皮細胞により向軸側と背軸側それぞれの特徴を持つ表皮細胞の間に明確な区分が存在しているが、prs wox1二重突然変異体ではその境界が消失していることが明らかになった。さらに、二重突然変異体では周縁部において、FILの発現領域が向軸側まで広がっていた.葉の発生過程では向軸側・背軸側それぞれを規定する因子の発現領域が厳密に限定されることが必要である。向軸側因子の一つPHABULOSA (PHB)の発現領域はmiR165/166によって規定されている。今年度、プロモーター解析から、MIR165AとMIR166A遺伝子が背軸側表皮細胞でのみ発現することを明らかにした。また、miRNAの認識配列への変位を導入したPHB遺伝子を発現させる形質転換体の解析から、MIR165Aの発現のみでPHBの機能領域が限定されることを示唆する結果を得ている。他方で、背軸側因子の一つFILAMENTOUS FLOWER (FIL)の発現領域を調節するENLARGED FIL EXPRESSION DOMAIN (ENF)遺伝子群の解析から、1)1次代謝に関連するENF1タンパク質の代謝産物が葉の向背軸領域を決定する活性物質に関連することが示された、2)葉緑体での翻訳機構を阻害するリンコマイシンを処理した植物体がenf2変異体様の表現型を示したことから、葉緑体での遺伝子発現が葉の向背軸領域の決定に関与する可能性が示された。さらに、FILのホモログで冗長的に作用するYABBY3遺伝子のプロモーター配列にメチル化された領域が存在するが、向軸側と背軸側の細胞間でメチル化の程度に差があることが示唆されている。また、葉の周縁部に特異的な細胞分化に関わるPRESSED FLOWER (PRS)とそのホモログであるWOX1遺伝子の分子遺伝学的解析から、prs wox1二重突然変異体では葉の周縁部付近において(i)背軸側表皮細胞が向軸側領域の方へ広がっている、(ii)向軸側の形質である柵状組織やトライコームが背軸側領域にも観察される、という結果が得られた。このことから、PRSとWOX1は葉の周縁部において向軸側と背軸側の境界の形成に関与すると考えられた。葉の発生過程では向軸側・背軸側それぞれを規定する因子の発現領域が厳密に規定されることが必要である。今年度、裏側表皮細胞でのみ発現するMIR165A遺伝子は背軸側領域の細胞でPHB遺伝子の発現を細胞非自律的に抑制することが明らかになった。さらに、この細胞非自律的な発現抑制は向軸側の細胞でも起こることを示唆する結果を得ている。また、葉の周縁部に特異的な細胞分化に関わるPRESSED FLOWER (PRS)とそのホモログであるWOX1遺伝子の分子遺伝学的解析から、これらの遺伝子が葉の周縁部付近の分化に深く関わっており、向軸側と背軸側の境界の形成に関与すると考えられた。今年度はPRSおよびWOX1遺伝子、並びに、様々な向背軸決定因子群の発現領域を解析した結果、PRSとWOX1遺伝子は葉の周縁部を中心に向背軸境界で発現すること、prs wox1変異体では向背軸決定因子群の発現領域に異常が見られた。
PHF形成における脳SPキナーゼによる細胞骨格タンパク質のリン酸化の役割

1.PHF形成においてタウタンパク質の異常なリン酸化が重要な役割を果たしていると思われるが、このリン酸化にはMAPキナーゼやcdk5などのいわゆるSPキナーゼが関与している。本年度は脳におけるSPキナーゼの生理機能を明らかにするために、SPキナーゼの基質タンパク質を探索する目的で、MARCKS,GAP-43など代表的な脳のリン酸化タンパク質のリン酸化部位の詳細な解析をキャピラリー高速液クロマトグラフをエレクトロスプレー質量分析計に直結したLC/MC法を用い、行った。2.Cキナーゼの主要基質タンパク質であるMARCKS,GAP-43ともに、Cキナーゼによるリン酸化部位以外に、幾つかの新しいリン酸化部位が見出されたが、これらはいずれも、SPモチーフを持っていた。このことからMAPキナーゼなどのSPキナーゼは、脳における細胞骨格・細胞膜相互作用の調節などにCキナーゼ依存性の経路と並んで重要な役割を果たしていることが示唆された。3.これらタンパク質のSPモチーフをもつ部位のリン酸化に関与するキナーゼを検索、同定するとともに、これらのタンパク質のリン酸化型を特異的に認識する抗体を作成することで、脳における各種SPキナーゼの活性変動、その生理機能、アルツハイマー病における活性変化を調べることを進めてゆく。
切り替えシステムに対する幾何学的手法とロバスト性問題に関する基礎的研究

様々な環境要素に依存してモデルが切り替わるシステム,知的制御設計の手法において目的に応じて制御則を切り替えて得られるシステム,そしてスイッチング回路などは,システムの族とその切り替え則から構成され,いわゆる「切り替えシステム」と呼ばれ,その安定性と制御問題は重要な研究テーマとなっている.本研究では,様々なモデルで記述された切り替えシステムに対して,システム制御に関する基礎的な問題(安定性,状態推定,幾何学的手法,ロバスト性など)について研究する.様々な環境要素に依存してモデルが切り替わるシステム,知的制御設計の手法において目的に応じて制御則を切り替えて得られるシステム,そしてスイッチング回路などは,システムの族とその切り替え則から構成され,いわゆる「切り替えシステム」と呼ばれ,その安定性と制御問題は重要な研究テーマとなっている.本研究では,様々なモデルで記述された切り替えシステムに対して,システム制御に関する基礎的な問題(安定性,状態推定,幾何学的手法,ロバスト性など)について研究する.
ヒトCD8^+T細胞の分化・成熟に関する研究

健常人から分離したエフェクターサブセット中のCXCR1^+細胞とCXCR1-細胞はいずれもHCMVエピトープペプチドをパルスした標的細胞に対して即座に強力な細胞傷害活性を示し、エフェクターCD8^+T細胞の成熟に不可欠な転写因子EOMESとT-betも同様に発現していた。CXCR1-細胞は活性化するとTNF-α、IFN-γ、IL-2を産生し、IL-2非存在下においても自己増殖能を示した。興味深いことにCXCR1^+細胞はIL-2の産生能をほとんど持たず、IL-2非存在下においては増殖能を示さなかった。さらに、CXCR1-細胞はCXCR1^+細胞に比べてIL-2存在下・存在下いずれにおいても、活性化による細胞死に対してより耐性であった。また、これら2つのサブセットにおけるIL-2受容体(CD25,CD122)の発現に有意な差は見られなかった。これらのことから、CXCR1^+CD8^+T細胞はもっとも分化・成熟の進んだターミナルエフェクター細胞であり、単一であると考えられていたエフェクターCD8^+T細胞が機能的に多様な細胞によって構成されていることが示唆された。CD8^+T細胞はウイルスの生体内からの除去において決定的な役割を果たしている。しかし、抗原感作を受けたナイーブCD8^+T細胞がどのような機序でエフェクター細胞およびメモリー細胞に分化・成熟するのか、ほとんど明らかになっていない。本年度はヒトCD8^+T細胞におけるエフェクター分子の発現とフェノタイプの関係に焦点をあて、ヒトCD8^+T細胞分化・成熟過程の解析を試みた。最大7パラメ-ターのフローサイトメトリーによってPerforin・Granzyme A・Granzyme Bの発現を解析したところ、ヒトCD8^+T細胞はそのエフェクター分子の発現様式の違いから分化・成熟段階の異なる4つの集団に分けられた。さらに、T細胞分化マーカーの発現と合わせて解析すると、一般的にT細胞の分化・成熟段階の分類に用いられているCCR7とCD45RAによる分類では、ナイーブ細胞、セントラルメモリー細胞を分類することは出来るが、メモリーエフェクター細胞とエフェクター細胞を分類できないことが分かった。反対に、CD27・CD28・CD45RAの発現の違いによる分類では、エフェクター細胞とナイーブ細胞を分類することは出来るが、メモリー細胞を分類できなかった。このことから機能を反映したヒトCD8^+T細胞の分類には、CD27・CD28・CD45RA・CCR7の発現解析か、エフェクター分子の発現解析が合わせて必要であることが示唆された。ヒトCD8^+T細胞の機能や分化・成熟過程は依然として不明な点が多い。本年度は、細胞傷害活性を有するエフェクターCD8^+T細胞に焦点を当て、その機能的多様性と分化・成熟過程を解析することを目的とし、研究を行った。健常人由来の末梢血単核球をマルチカラーフローサイトメトリー法にて、3つのエフェクター分子Perforin(Per)、Granzyme A(GraA)、Granzyme B(GraB)および、T細胞分化マーカーの発現を解析したところ、ヒトCD8^+T細胞は5つの異なるエフェクター分子を発現する集団で構成され、ヒトCD8^+T細胞がPer^-GraA^-GraB^-→Per^-GraA^+GraB^-→Per^<low>GraA^+GraB^-→Per^<low>GraA^+GraB^+→Per^<high>GraA^+GraB^+と分化・成熟してゆくことが示唆された。さらに、EBVおよびHCMV特異的CD8^+T細胞のエフェクター分子の発現様式と細胞傷害活性の違いから、Per^<high>GraA^+GraB^+のCD27^-CD28^-フェノタイプを示すCD8^+T細胞が、エフェクター細胞集団であることが示された。炎症性サイトカインIL-8は、生体内でCD8^+T細胞の機能に大きな影響を与えていると考えられるが、IL-8の受容体であるCXCR1のCD8^+T細胞上での発現を解析したところ、Per^+のCXCR1^+CD8^+T細胞はエフェクターサブセットの過半数を占め、IL-8に対して遊走能を示した。さらに、エフェクターサブセット中のCXCR1^-細胞は活性化するとTNF-α、IFN-γ、IL-2を産生し、IL-2非存在下においても自己増殖能を示した。反対にCXCR1^+細胞はIL-2のみ産生が見られず、IL-2非存在下においては増殖能を示さなかった。さらに、CXCR1-細胞はCXCR1^+細胞に比べてIL-

2存在下・存在下いずれにおいても、活性化による細胞死に対してより耐性であった。また、これら2つのサブセットにおけるIL-2受容体(CD25,CD122)の発現に有意な差は見られなかった。これらのことから、CXCR1^+CD8^+T細胞はもっとも分化・成熟の進んだターミナルエフェクター細胞であり、単一であると考えられていたエフェクターCD8^+T細胞が機能的に多様な細胞によって構成されていることが示唆された。
果実発育初期の生長制御によるブドウ果実の裂果抑制機構の解明と応用

ブドウ果実の初期発育の制御による裂果抑制について調査した。無加温全面被覆と部分被覆栽培の`藤稔'について、裂果の発生様相を調査した結果、裂果はベレゾーン期頃から発生し、全面被覆および部分被覆栽培での発生率は、1.7%および3.7%であった。裂果は主に成熟期の前半に果底部で発生し、後半には果頂部にもわずかに発生した。ベレゾーン後の果皮の硬度は、全面被覆栽培に比べ、部分被覆栽培でより低い傾向があった。次に`藤稔'の果実肥大と裂果に及ぼす生長調節物質の影響を調査した。満開期にGA25ppm、満開10日後GA25 ppmCPPU5ppmの単用あるいは混用処理した結果、成熟開始後、GA単用区、GA・CPPU混用区では全果実の12%が裂果したが、CPPU単用区では2%であった。果実肥大はGA・CPPU混用区で最も優れ、CPPU単用区がこれに次いだ。収穫期には果皮硬度、可溶性固形物およびアントシアニン含量は処理間に差はなかった。GA単用およびGA-CPPU混用区では小果梗周辺部に亀裂が増加したが、CPPU単用区では少なかった。小果梗周辺の亜表皮細胞はGA区に比べCPPU単用区で小さかった。以上の結果から`藤稔'のGA処理果とCPPU処理果における裂果発生率の差異の一因として、果皮の組織構造の違いが関与していることが示唆され、満開後のCPPU単用処理は、果実肥大促進の効果をもたらすと同時に裂果を抑制させるための有効な手段となりうる可能性が示された。果実発育初期のホルクロルフェニュロン(CPPU)処理が果実発育と裂果発生に及ぼす影響について調査した。`藤稔'成木に満開時にジベレリン酸(GA_3)25ppmおよびGA_325ppm+CPPU2.5ppm、満開11日後にGA_325ppmおよびCPPU5ppmの花房浸漬処理した。1回目GA_3単用、1回目GA_3単用+2回目GA_3単用、1回目GA_3単用+2回目CPPU単用、1回目GA_3・CPPU混用+2回目CPPU単用の4処理区を設け、各々20果房に処理した。ベレゾーン期以降、いずれの処理区においても裂果が発生した。1回目GA_3単用区では、最終的に全果房で裂果が発生し、果房あたり裂果粒率は8%に達した。1回目GA_3単用+2回目GA_3単用区で裂果房率は94%、裂果粒率は9.6%に達した。また1回目GA_3単用+2回目CPPU単用区では各々82%と7.8%であった。一方、1回目GA_3・CPPU混用+2回目CPPU単用区では各々53%と3.8%にとどまった。果実の発育には、明瞭な停滞期は認められず果粒はほぼ連続的に肥大した。可溶性固形物含量は成熟期に緩やかに増加し、処理区間に差は認められなかった。アントシアニン含量は、1回目GA_3・CPPU混用+2回目CPPU単用区で増加がやや遅れたが、収穫期には各処理区間で差はなかった。果皮硬度は、ベレゾーン期まで緩やかに上昇し、ベレゾーン期以降1週間に急速に低下し、以後緩やかに低下した。果肉硬度も、ベレゾーン期以降1週間で急速に低下し、以後は一定の値を保った。

組織観察の結果、1回目GA_3単用区、1回目GA_3単用区+2回目GA_3単用区に比べ、1回目GA_3・CPPU混用+2回目CPPU単用区、1回目GA_3単用+2回目CPPU単用区の果実では裂果の発生するベレゾーン直後において、亜表皮の細胞がより扁平で細胞層数が多かった。以上の結果より、`藤稔'において、満開期および満開後のCPPU処理により果実の肥大や成熟を妨げることなく裂果を抑制できることが示唆された。香川県高松市前田東町において無加温全面被覆栽培およびトンネル型部分被覆栽培されている`藤稔'成木を用い、裂果の発生様相を調査た。なお、満開時と満開10日後にジベレリン25ppmによる無核化処理を行った。各々20果房を選び、裂果の発生率および発生部位を経時的に調査しました。同時に果粒横径、貫入抵抗による果皮硬度を調査した。また、各々の園の土壌pF値を毎日測定した。その結果、全面被覆栽培において、裂果はベレゾーン期から発生し、ベレゾーン4週間後まで発生した。部分栽培においては、ベレゾーン1週間後から発生がみられベレゾーン4週間後まで発生した。全面および部分被覆栽培ともに発生初期から果底部裂果が断続的にみられ、発生後期には呆頂部裂果が発生した。収穫時の呆房当たりの裂果粒率は、全面被覆栽培が1.7%、部分被覆栽培が3.7%であった。また、収穫時の裂果房率については、全面被覆栽培が40%、部分被覆栽培が80%に達した。全面被覆および部分被覆栽培ともにGAによる無核化処理を行ったために有核果のような際だった停滞期がなく連続的に肥大発育した。果皮硬度については、全面および部分被覆栽培ともにベレゾーン期頃から急激に低下し、ベレゾーン2週間後には収穫期のレベルまで軟化した。この果皮硬度の急激な低下期は裂果発生開始期と一致していた。土壌pF値は、全面被覆栽培園の平均値は2.04、部分被覆栽培園の平均値は1.86と部分栽培園は全面被覆栽培園に比べ土壌pF値が高い傾向にあり、変動幅も部分被覆栽培が全面被覆栽培の約2倍であった。
東アジアにおける「持続可能な開発のための教育」の学校ネットワーク構築に向けた研究

国境を越えた学校ネットワークの優良事例を主にバルト海プロジェクトに見出し、参加教師らへのアンケートやインタビューを通してその特徴を明らかにした。同時に、近い将来における東アジアでサスティナビリティに資する事業を開始する可能性についても共同事業を試行することを通して検討した。これらに加え、ユネスコスクールの認証制度やESD関連の事例等についても複数国の現状と課題を把握した。(1)持続可能な地域社会の構築を目指し、学校教育、特に東アジア地域における学校教育のネットワークの可能性や課題を明らかにする。特に持続可能な開発のための教育(ESD)の視点、すなわち、環境・社会・経済そして文化のバランスのとれた発展を同地域が遂げるには、学校教育がいかなる役割を担うことができるのか等について検討する。(2)上記の課題に向けて、バルト海プロジェクト(BSP)等の先進事例を研究する。(3)併せて、東アジア諸国についても調査し、学校ネットワーク構築の課題等について調べる。初年度以降の研究活動の基盤を強化するためにも「持続可能な開発」及び「持続可能な開発のための教育」についての理論研究を文献調査を中心に進めた。第一回全体研究会での討議を踏まえ、初年度にユネスコ本部を訪問し、研究の意図や目的をESD及びユネスコ・スクールの担当官に伝えることになり、研究代表者が研究プロジェクトの英文概要を携えて同本部を訪問した。現地では、情報収集も行い、バルト海や西地中海などにおけるASPnetプロジェクトのインターネット上では入手不可能なものも含めて収集できた(Baltic Sea Project 15Years等)。またユネスコ本部での助言に従い、ASPnetでの優良プロジェクトと称されるバルト海プロジェクトに初年度から重点を置くことにし、リトアニアで開催された年次会議に研究協力者がオブザーバー参加することになった。同会議では当研究プロジェクトの説明と共に、トライアル的に質問調査票(英文)も実施した。今後予定されている各ネットワークの事例調査に備えて、欧州等で実施されているユネスコ・スクールの地域ネットワークの情報を収集し、11のプログラムについて整理し、共有できるようにまとめた。また、東アジアでの学校間ネットワーク構築の可能性を探るための調査については初年度で本格始動はしない予定であったが、気仙沼市(気仙沼ESD/RCE推進委員会・気仙沼市教育委員会)及びユネスコ・アジア文化センターが中国・韓国より専門家及び教育者を招聘して開催した「ESD/ユネスコ・スクール国際フォーラムin Kesennuma2009」に研究協力者が出席し、情報収集に務めた。なお、リトアニアにて試験的に実施した質問紙調査については、当初の予定通りネット上の回答収集も試みたが、予想したよりも回収率は上がらず、今後の課題として残された。昨年度に引き続き、ユネスコ本部での助言のもと、海外調査を実施した。ボルガ大河プロジェクトについてはユネスコスクール担当官の助言に基づき断念するに至った。その一方でサンドウォッチ・プロジェクトが新たな優良事例としての指摘を受けたが、資料収集に本年度は留め、現地調査は3年度目以降の課題とした。主な理由はバルト海プロジェクトが東アジアのネットワーク構築にとって非常に示唆に富む知見が蓄積されていることが昨年度の調査で判明したからである。そのため国際BSP大会に参加し、昨年度の調査への追加調査を実施した他、1年目の調査で明らかになった重要性の高い事例としてフィンランドやドイツを調べた。またユネスコ本部の担当官へもさらにインタビューし、来年度以降の調査への助言を得た。さらに環境教育のみたらずESDとしてのバランスを重視した事業形成を視野に入れ、平和構築に関する学校ネットワークの調査もユネスコ本部の助言に基づき実施し、当該分野で経験のあるルクセンブルグ大学教授に直接、意見聴取を行った。研究会は夏前及び年度末の2度、ほぼ全員が集う会を開催することができた。その間、海外調査から帰国した後に、調査報告会を開いた。アジアの学校ネットワークに関する調査はユネスコ関連の会議で一緒になった専門家にインタビューすることが適い、フィリピン及び韓国の専門家から各国のユネスコスクールの認証や評価に関する現状及び課題について調べることができた。以上の情報をまとめ、中間報告書を作成しはじめ、3年目の前半には関係諸機関と共有できるように海外渡航者を中心に執筆し、編集にも着手した。バルト海プロジェクトを質問紙調査及びインタビューを駆使して調査した分、他の地域の調査が資料収集に留まったので、この点については後半の2年間で補完する所存である。2010年3月に中間報告書を刊行し、前半の調査研究の成果の普及に努めた。この中間報告書の普及に伴い、本研究に対する期待等も徐々に明らかとなり、当初の計画を微調整しつつ、研究活動を進めた。海外調査としては、フィンランド等の欧州調査に加え、一連の研究調査の後半に重点を置いているアジア調査の一環として中国調査を実施した。北京のユネスコ国内委員会でのインタビューをはじめ、上記の「期待」の一つである各国のユネスコスクールの認証についての情報など、東アジアの学校ネットワーク構築にとって有意義な情報を得ることができた。中国に引き続き、インドも年度末に調査する予定であったが、東日本大震災の影響で次年度に延期することにした。そのため予算の一部を返金することとなった。また、前年度のバルト海プロジェクト(BSP)調査に引き続き、デンマークで開催されたBSPの教員研修にも参加し、教員を対象にアンケート調査を実施することができた。