hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高強度と低強度の運動を組み合わせた新しいレジスタンストレーニング法の開発

「高強度と低強度の運動を組み合わせたレジスタンストレーニング法(Combi-type)」は,運動後に成長ホルモン(GH)の分泌増大がみられる点に特徴がある(Goto et al. 2003,2004).そこで本年度は,GHの分泌に影響する要因として「筋内の低酸素化」に焦点をあて,運動時の筋酸素化レベルとGH分泌との関係を検討した(実験1).次いで,日常的にスポーツ活動を行っている競技者を対象に,Combi-typeのトレーニング効果を検討した(実験2).実験1では,成人男性6名を対象に、(1)低強度(約40%1RM)を用いて低速度で動作反復する試技(LL),(2)低強度を用いて通常速度で動作反復する試技(LN),(3)高強度(約80%1RM)を用いて通常速度で動作反復する試技(HN)を異なる日に行わせ,筋酸素化ヘモグロビン/ミオグロビン(Oxy-Hb/Mb)の変化および運動後における各種ホルモンの分泌動態を検討した.その結果,各セットの運動中におけるOxy-Hb/Mbの最低値には,LLとHNとの間に大きな差はみられなかった.一方、GHの分泌総量はLLが他の2試技に比較して明らかに高値を示し、運動強度とGH分泌との間には関連がみられなかった.これらの結果から、GHの分泌増大には活動筋の低酸素化レベルの程度よりはむしろ,低酸素状態に曝露される時間の長短が影響していることが示唆された.なお,高強度での運動後に低強度・高回数反復でのセットを付加するCombi-typeにおいても,同様の機序が作用しGHの分泌が刺激されているものと考えられた.実験2では,ラグビー選手17名を対象に,10週間のトレーニング実験を実施した.また,この際,後半の4週間は被験者の半数にCombi-typeを,残りの半数に高強度のみによるトレーニングを行わせた.その結果,後半4週間における動的最大筋力および筋持久力の増加率は,いずれもCombi-typeを用いたグループが有意に高値を示した(p<0.05).これらの結果から,比較的身体活動レベルの高い者においても,Combi-typeは筋機能の改善を図る上で有用であることが明らかになった.研究代表者が着目している「高強度と低強度の運動を組み合わせたレジスタンストレーニング法」は,高強度のみを用いた従来の方法に比較して,運動直後に成長ホルモンの著しい分泌増大がみられる点に特徴がある.一方,運動後における成長ホルモンの分泌増大は,トレーニングによる筋肥大や筋力増大に貢献するものと考えられるが,この点に関しては十分に明らかにされていない.そこで今年度は,成長ホルモンの分泌量が大きく異なる2種のレジスタンス運動に対するトレーニング効果の相違を,2つの実験を通して比較した.まず実験1では,男子大学生9名を対象に,仕事量が同一の2種のレジスタンス運動(N-type, NR-type)に対する各種ホルモンの分泌動態を比較検討した.N-typeにおいては,75%1RM(repetition maximum)×10回による3種目の運動を35セットずつ(セット間休息1分)行わせた.一方,NR-typeにおいては,N-typeと同様の負荷強度・反復回数による運動を,各セットの途中(5回目と6回目の動作反復間)に30秒間の休息をはさんで行わせた.次いで実験2では,男子大学生26名をN-typeの運動を用いるN群,NR-typeの運動を用いるNR群およびコントロール群に分類し、週2回12週間にわたるトレーニング効果を比較検討した.その結果,1回の運動後における血清成長ホルモン濃度は,N-typeの運動がNR-typeの運動に比較して有意に高値を示した.一方,血清テストステロン濃度はいずれの試技においても顕著な変化は.認められなかった(実験1).また,N-typeの運動はNR-typeの運動に比較して,トレーニングによる筋断面積および最大筋力の増加率が有意に高値を示した(コントロール群には変化は認められず).さらに,N-typeの運動後における成長ホルモン濃度の最高値とトレーニングによる筋断面積の増加率との間には,有意な正の相関関係が認められた(実験1・2).以上の結果から,レジスタンス運動後における成長ホルモンの分泌増大は筋肥大の程度と関連している可能性が認められた.「高強度と低強度の運動を組み合わせたレジスタンストレーニング法(Combi-type)」は,運動後に成長ホルモン(GH)の分泌増大がみられる点に特徴がある(Goto et al. 2003,2004).そこで本年度は,GHの分泌に影響する要因として「筋内の低酸素化」に焦点をあて,運動時の筋酸素化レベルとGH分泌との関係を検討した(実験1).次いで,日常的にスポーツ活動を行っている競技者を対象に,Combi-typeのトレーニング効果を検討した(実験2).実験1では,成人男性6名を対象に、(1)低強度(約40%1RM)を用いて低速度で動作反復する試技(LL),(2)低強度を用いて通常速度で動作反復する試技(LN),(3)高強度(約80%1RM)を用いて通常速度で動作反復する試技(HN)を異なる日に行わせ,筋酸素化ヘモグロビン/ミオグロビン(Oxy-Hb/Mb)の変化および運動後における各種ホルモンの分泌動態を検討した.その結果,各セットの運動中におけるOxy-Hb/Mbの最低値には,LLとHNとの間に大きな差はみられなかった.

一方、GHの分泌総量はLLが他の2試技に比較して明らかに高値を示し、運動強度とGH分泌との間には関連がみられなかった.これらの結果から、GHの分泌増大には活動筋の低酸素化レベルの程度よりはむしろ,低酸素状態に曝露される時間の長短が影響していることが示唆された.なお,高強度での運動後に低強度・高回数反復でのセットを付加するCombi-typeにおいても,同様の機序が作用しGHの分泌が刺激されているものと考えられた.実験2では,ラグビー選手17名を対象に,10週間のトレーニング実験を実施した.また,この際,後半の4週間は被験者の半数にCombi-typeを,残りの半数に高強度のみによるトレーニングを行わせた.その結果,後半4週間における動的最大筋力および筋持久力の増加率は,いずれもCombi-typeを用いたグループが有意に高値を示した(p<0.05).これらの結果から,比較的身体活動レベルの高い者においても,Combi-typeは筋機能の改善を図る上で有用であることが明らかになった.
心臓発生における新しい細胞系譜の提唱

先天性心疾患の発症機序や再生医療への応用において、心臓発生の分子機序の解明は重要である。エンドセリン-1(ET-1)は心臓神経堤細胞のエンドセリンA受容体(ETAR)を介し、心血管形成に重要な役割を果たしている。昨年度までの結果から、(1)ETAR-LacZ/EGFPノックインマウスの作製および解析を通じて、ETAR発現細胞群は一次心臓予定領域に由来し、静脈洞領域から左心室・両心房へ移動しその形成に寄与する可能性が示唆されており、(2)ETAR欠損胚の一部では心室の低形成、心筋における増殖活性低下が認められていた。そこで、今年度は(1)についてさらに移植実験を行い、心流入路におけるETAR陽性細胞群が左心室・両心房に寄与することを示した。(2)について、ETAR欠損胚は野生型胚よりもERKリン酸化が低下していたことから、エンドセリンシグナルはERKを介して心筋細胞の増殖活性を制御している可能性が示唆された。さらに、増殖活性の低下だけではなく心筋分化の異常についても検討するため、in situ hybridization (ISH)およびqPCRによるmRNAの定量化を行ったところ、ETAR欠損胚ではヘテロ胚に比べ左心室マーカーTbx5および下流遺伝子であるCx40の発現低下が見られた。また、whole mount ISHを行った結果、Tbx5および下流遺伝子であるCx40の発現の低下とTbx2の左心室内における異所的な発現が認められた。この結果、ET-1/ETAR signalingはT-box遺伝子群の発現調節に関与している可能性が示唆された。以上の結果から、一次心臓領域のsubdomainであるETAR陽性細胞群は、ET-1/ETARシグナルを介して心室形成に寄与することが明らかになった。本研究は2010年11月発行の学術誌"Development"にて発表された。先天性心疾患の発症機序や再生医療への応用のために、心臓発生の過程を分子レベルで解明することは非常に重要である。本研究では、今年度、エンドセリンA受容体(ETAR)遺伝子座にマーカー遺伝子であるlacZまたはEGFPをノックインしたマウスを用いて、一次心臓領域から心室心筋に特異的に寄与する一群の細胞集団(subpopulation)を同定した。昨年度までの研究で、心発生初期に心流入路に存在するエンドセリンA受容体(ETAR)陽性細胞群が、新たな心筋細胞系譜である可能性を見いだした。この細胞群は、心臓原基/原始心筒の腹側に心発生初期から存在し、静脈洞領域から腹側に沿って左心室・両心房へ分布するパターンを示しか。また、各心臓領域マーカーとの比較を行った結果、ETAR陽性細胞群は一次心臓領域のsubpopulationであることが判明した。さらに、蛍光色素PKHによる標識実験の結果から、この細胞群は原始心筒形成後に心流入路から移動し、左心室および心房領域に到達することが確認された。Tbx2-lacZマウスを用いnon-chambermyocardiumに寄与するTbx2-lacZ発現細胞とETAR陽性(chamber myocardium)の発現について発生段階を追って比較検討した。その結果、心臓原基内において両者の細胞群は異なった分布を示すことが判明した。続いて、E9.5ETARノックアウト胚の心臓の表現型について解析を行った。結果、ノックアウト胚の一部において心室の低形成や左右逆位が認められた。心室について、ETARノックアウトとNormalにおける増殖活性を比較した結果、ノックアウト胚で明瞭な低下が見られたことから、ETARを介したシグナルは正常な心筋の発達および心室形成に重要な役割を果たしていることが示唆された。この成果は現在投稿中である。昨年度までの研究では、エンドセリンA受容体(ETAR) lacz(EGFP)ノックインマウスを用いて、(1)心発生初期に心流入路に存在するエンドセリンA受容体(ETAR)陽性細胞群が、腹側に沿って移動し左心室・両心房に寄与する可能性、(2)E9.5ETAR欠損胚の心臓の心室の低形成や左右逆位・増殖活性の低下が認められたことが明らかになった。(1)について、本年度はこの静脈洞領域のETAR-EGFP細胞群を野生型胚の同じ領域に移植し、ETAR陽性細胞群の挙動を調べた。結果、左心室および両心房内でEGFP陽性/MHC(心筋マーカー)陽性の細胞群が観察されたことから、ETAR陽性細胞群は心流入路から左心室・両心房へ移動しその形成に寄与することが示された。(2)について、心臓発生におけるエンドセリンシグナル(ET signaling)の機能を明らかにするため、E9.5マウス胚心臓を用いてリン酸化ERKの評価を行った。ETAR欠損胚の結果および器官培養の実験結果と合わせ、ET signalingによってERKのリン酸化が調節され、増殖活性が制御されていることが示唆された。また、E9.5における左心室マーカーの発現量について、定量的RT-PCRおよびin situ hybridizationで検討を行った結果、ETAR欠損胚の左心室において、Tbx5などの発現量がETARヘテロ胚に比べ低下していた。Tbx5は、心臓発生において重要な役割をはたしており先天性心疾患であるHolt-Oram症候群の原因遺伝子である。ETシグナルによるTbx5の発現調節機構の詳細について検討していくことで先天性心疾患の発症機序や再生医療への応用が期待される。

以上の結果から、ETARを介したシグナルが心筋の発達および心室形成に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。先天性心疾患の発症機序や再生医療への応用において、心臓発生の分子機序の解明は重要である。エンドセリン-1(ET-1)は心臓神経堤細胞のエンドセリンA受容体(ETAR)を介し、心血管形成に重要な役割を果たしている。昨年度までの結果から、(1)ETAR-LacZ/EGFPノックインマウスの作製および解析を通じて、ETAR発現細胞群は一次心臓予定領域に由来し、静脈洞領域から左心室・両心房へ移動しその形成に寄与する可能性が示唆されており、(2)ETAR欠損胚の一部では心室の低形成、心筋における増殖活性低下が認められていた。そこで、今年度は(1)についてさらに移植実験を行い、心流入路におけるETAR陽性細胞群が左心室・両心房に寄与することを示した。(2)について、ETAR欠損胚は野生型胚よりもERKリン酸化が低下していたことから、エンドセリンシグナルはERKを介して心筋細胞の増殖活性を制御している可能性が示唆された。さらに、増殖活性の低下だけではなく心筋分化の異常についても検討するため、in situ hybridization (ISH)およびqPCRによるmRNAの定量化を行ったところ、ETAR欠損胚ではヘテロ胚に比べ左心室マーカーTbx5および下流遺伝子であるCx40の発現低下が見られた。また、whole mount ISHを行った結果、Tbx5および下流遺伝子であるCx40の発現の低下とTbx2の左心室内における異所的な発現が認められた。この結果、ET-1/ETAR signalingはT-box遺伝子群の発現調節に関与している可能性が示唆された。以上の結果から、一次心臓領域のsubdomainであるETAR陽性細胞群は、ET-1/ETARシグナルを介して心室形成に寄与することが明らかになった。本研究は2010年11月発行の学術誌"Development"にて発表された。
がん細胞における分化の異常と細胞内シグナリング

本研究では、Wntシグナルの異常によるがん化の分子機構を細胞の分化と極性に着目して下記の点を明らかにした。(1)Wnt蛋白質の翻訳後修飾の意義を示した。(2)受容体エンドサイトーシス経路の違いが、Wntシグナルを特異的に活性化した。(3)細胞運動と極性制御にWnt5aシグナルが関与した。(4)Wnt5aシグナルの異常がヒトがんの悪性化に関与した。(5)GSK-3の新規結合蛋白質が微小管や接着斑の制御に関与した。(6)Dvlが細胞分裂期の紡錘糸のダイナミクスとチェックポイントの制御に関与した。本年度は発がん過程で重要なβ-カテニンの安定化機構とTcf-4の活性制御機構について新しい知見を得た。また、転移能の亢進している大腸がんや膵がんに高発現しているh-pruneの細胞運動促進の分子機構を明らかにした。(1)翻訳後修飾を介するWntシグナル伝達経路の制御(a)PKAによるβ-カテニンの安定化の分子機構------Aキナーゼ(PKA)はβ-カテニンのSer675をリン酸化することにより、β-カテニンのユビキチン化を抑制し、β-カテニンを安定化した。さらに、PKAはTcf-4の転写活性化能を亢進した。したがって、PKAの活性化はWntシグナル伝達経路を活性化することが明らかになった。本研究成果は大腸がんに非ステロイド系抗炎症剤が作用するメカニズムの一部を説明する。(b)PIASyのSUMO化によるTcf-4の転写活性制御------SUMO化のE3リガーゼであるPIASyの35番目のリジン残基がSUMO化された。SUMO化の起こらないPIASyの変異体はTcf-4のSUMO化を促進せず、転写活性も亢進できなかった。したがって、PIASyとTcf-4のSUMO化による翻訳後修飾はWntのシグナルの転写制御において重要であることが示唆された。GSK-3に結合する蛋白質としてh-pruneを同定した。h-pruneの発現が大腸がんと膵がんにおける浸潤能やリンパ節転移と相関した。RNAi法によりGSK-3あるいはh-pruneのノックダウンすると細胞運動が抑制された。h-pruneは接着班に局在し、paxillinやvinculinと共局在した。GSK-3はF-actinに沿って局在し、活性型のGSK-3とh-pruneは接着班で共局在した。GSK-3およびh-pruneのノックダウンにより、h-pruneを含む拡大した接着班が形成され、接着班のdisassemblyが損なわれた。したがって、GSK-3とh-pruneが接着班のdisassemblyを制御することにより、細胞運動を促進することが明らかになった。本年度はがん抑制能とがん促進能を有することが示唆されているWnt-5aによる細胞機能制御と胃がんとの関連について解析を行うた。Wnt-5aを単一蛋白質にまで精製して、質量分析を行なったところパルミチン酸化されていることが明らかになった。Wnt-5aはβ-カテニン依存性の転写活性に対する抑制作用があり、また、細胞接着斑のターンオーバーを促進することにより、細胞運動能を亢進した。パルミチン酸化はWnt-5aのこれらの機能発現に必須であった。Wnt-5aは糖鎖の修飾も受けており、糖鎖修飾はWnt-5aの分泌に必須であった。ヒト正常胃底腺におけるWnt-5aの発現を解析したところ、胃の増殖帯よりも深部で、主細胞に発現していた。Wnt-5aの発現を胃がん症例237例について検討したところ、70例(約30%)に高発現していた。また、Wnt-5aは腫瘍浸達度の高い症例、リンパ節転移を伴っている症例に有意に高く発現していた。さらに、5年生存率の確定している111例において、Wnt-5aは予後の悪い症例に有意に発現しており、これまでに予後との関連が報告されているEGFRやMMP-7も発現よりも相関関係が高かった。FRP2は細胞外でWntと結合して、Wntシグナルを阻害する蛋白質であるが、FRP2はWnt-5aの発現が亢進している胃がん細胞株の運動能を抑制した。また、Wnt-5a抗体も胃がん細胞株の運動能を抑制した。したがって、Wnt-5aは胃がん予後判定のマーカーになると共に、治療のための分子標的になる可能性が考えられた。来年度は、がんの浸潤転移におけるWnt-5aの役割をさらに明らかにすると共に、前立腺がんや大腸がん、膵がん、子宮がん、乳がん、食道がんにおけるWnt-5aの発現と悪性度との相関について解析する予定である。

本年度は、昨年度明らかになったWnt5aによる胃癌の悪性化の分子機構についてさらに解析を進めた。Wnt5aをノックダウンした胃癌細胞株をヌードマウスの胃に移植したところ、腫瘍増殖能には変化は無かった。一方、脾臓に移植して肝転移を観察したところ、Wnt5aをノックダウンした胃癌細胞株は野生株に比して、転移能が減弱した。さらに、マイクロアレイ解析の結果から、Wnt5aが発現促進する遺伝子の候補としてラミニン5γ2を同定した。ラミニン5γ2は、細胞外基質を構成する分泌蛋白質であるが、胃癌の浸潤先進部で高度に発現し、癌の浸潤・転移にも関与することが報告されている。胃癌細胞において、Wnt5aはラミニン5γ2の転写レベルと蛋白質レベルでの増加を促進した。ラミニン5γ,2をノックダウンすると、運動、浸潤能が抑制された。また、スキルス型胃癌の臨床検体において、Wnt5aとラミニン5γ2の両者が高発現している症例が有意に高いことが明らかになった。これらの結果から、Wnt5aによる胃癌の細胞運動・浸潤能促進の機構にラミニン5γ2の発現を介する可能性が示唆された。さらに、前立腺癌においてWnt5aと悪性化との関連を解析したところ、98例中27例(約28%)に高発現していた。Wnt5aはGleasonscoreの高い症例ならびに血清PSA値の高い症例に有意に発現していた。また、Wnt5aが高発現している症例では、術後再発する確率が高いことが明らかになった。したがって、Wnt5aは胃癌同様に、前立腺癌においても予後判定のマーカーになると共に、治療のための分子標的になる可能性が考えられた。来年度は、癌の浸潤転移におけるWnt5aの役割をさらに明らかにする予定である。Wnt5aはがん促進作用とがん抑制作用の両面を有することが明らかになってきている。Wnt5aノックアウトマウスから調製した線維芽細胞ではWnt3a依存性のβ-カテニン経路が促進されることから、Wnt5aが、がん抑制作用を有することが支持された。一方、これまでの私共の解析から、Wnt5aの発現は胃癌と前立腺癌の悪性化の増強に関与していることが明らかになっている。胃癌細胞において、Wnt5aは蛋白質リン酸化酵素であるPKCとJNKの活性化を介してラミニン5γ2の転写レベルと蛋白質レベルでの増加を促進した。さらに、Wnt5aはラミニン5γ2のプロモーターへのJunDの結合を促進することにより、ラミニン5γ2の発現を促進した。ラミニン5γ2をノックダウンした胃癌細胞株をヌードマウスの胃に移植したところ、腫瘍増殖能には変化は無かった。一方、脾臓に移植して肝転移を観察したところ、ラミニン5γ2をノックダウンした胃癌細胞株は野生株に比して、転移能が減弱した。これらの結果から、Wnt5aにはがん促進作用があり、Wnt5aによる胃癌の細胞運動・浸潤能促進にラミニン5γ2の発現を介する可能性が示唆された。したがって、Wnt5aは胃癌において、悪性度判定のマーカーになると共に、治療のための分子標的になる可能性が考えられた。本年度の研究は順調に進捗しており、十分な成果が得られたと考えている。
クラウドサイエンスの整理と分析：インターネットを活用した新しい博物学の試み

今年度は、(1)文献・ウェブ調査による資料収集、(2)3つのプロジェクトについての参与観察とインタビュー調査、(3)新規プロジェクトのフィールドワーク、を実施した。(1)については、前年度と同様、国内外を対象に論文・ウェブニュース・新聞記事・雑誌記事を広く収集した。(2)については「ナメクジ操作網」「雷雲プロジェクト」「みんなで翻刻」の3つのプロジェクトについて、定期的な経過観察を行った。年度末には主催者へのインタビュー調査を実施した。これにより、プロジェクト経過とともに生じる新たな課題を抽出することができた。(3)については、新規のプロジェクトが実施するオフラインのアウトリーチイベントを対象に、フィールドワークを実施した。主催者・参加者へのインタビュー調査も併せて実施し、主催者と参加者が直接対面するオフラインのような場が両者の関係性の構築にどのように役立つかを調べた。さらに、海外のプロジェクト(ベルギー)を対象にフィールドワークを実施した。プロジェクトの主催者から話を伺うことで、いくつかの事例を収集することができた。この他、KYOTOオープンサイエンス・ミートアップと連携し、クラウドサイエンスの関係者を招いた勉強会を複数回実施した。これらにより、国内外を対象に多くのクラウドサイエンスの事例を収集することができた。本年度の当初目標であった事例収集および参与観察を継続的に行った。このため、本研究はおおむね順調に進展していると言える。次年度以降は、初年度に開始した3つのプロジェクトを対象とした参与観察を継続する。さらに、これまでに収集した国内外のプロジェクトの事例をもとに考察を進め、クラウドサイエンスの「成功」に寄与する要因や効果的な仕組みについての新たな知見を得るとともに、日本の文化的な背景・特徴を明らかにする。本課題は、国内外におけるクラウドサイエンスの効果的な仕組みを実証的に検証することを目的としている。初年度は、文献調査・ウェブ調査等により、国内外のクラウドサイエンスのプロジェクト事例を広く収集・分析した。また、「ナメクジ操作網」「雷雲プロジェクト」「みんなで翻刻」の3つのプロジェクトを本課題実施期間を通した参与観察の対象プロジェクトと定め、継続的に調査を進めた。上記3プロジェクトを含むいくつかのプロジェクトについては、KYOTOオープンサイエンス・ミートアップと連携し、プロジェクト主催者や関係者らを招いた勉強会およびワークショップを複数回実施した。これにより、プロジェクトの実施状況やプロジェクトが抱える課題をより詳細に収集することができた。その結果、多くのプロジェクトが「市民参加を促す仕組み」や「継続性」という点で課題を抱えていることが分かった。そこで、KYOTOオープンサイエンスワークショップ(2017年2月)では、参与観察の対象である「ナメクジ操作網」の主催者と連携し、市民参加を促す方法を考えるためのアイディアソンを実施した。その結果、プロジェクトのテーマ、開催場所、参加方法の3つの要素が市民参加を促すために重要であることが分かった。さらに、国内外の6つのクラウドサイエンスのプロジェクトを横断的に比較し、プロジェクトの継続性には「スーパーボランティア」と呼ばれる存在が重要であるという示唆を得た。初年度の当初目標であった事例をある程度収集したこと、また、初年度のうちに参与観察対象となる3つのプロジェクトが全て決まったことから、次年度以降の研究の準備が整った。さらに、国内外のプロジェクト企画者を対象としたアンケート・インタビュー調査を行い、(1)参加市民が収集・分類するデータのタイプ、(2)データの質を維持・向上させるための仕組み、(3)専門家と市民の連携体制、についての情報を収集する。得られた情報を横断的に比較し、クラウドサイエンスの「成功」に寄与する要因や効果的な仕組みについての新たな知見を得る。研究代表者に年度途中での所属変更があり、使用計画に若干の変更が生じた。

初年度に予定していた参与観察のうち、インタビュー調査が未実施であり、かかる費用の執行が遅れている。これについては、次年度に実施予定である。本年度に予定していた論文出版が遅れており、かかる費用の執行が遅れている。
AIDSウイルスによるヒトヘルパーT細胞破壊機序に関する研究

AIDSウイルス(HIV)をHTLV-I陽性細胞株である、MT-4に感染するとHIV抗原の出現(蛍光抗体法)に引き続いて、細胞DNA合成し【^3H】-チミジン取込法)が低下し、これに少しおくれて細胞生残率(トリパンブルー排除法)も低下がみられた。この結果は、MOIが0.006という低ウイルス量の時と、MOI10という高ウイルス量の時で本質的な差はみられなかった。一方、蛋白合成(【^(14)C】-アミノ酸取込法)は、DNA合成に比して、その抑制は、かなりおくれて出現することが判った。以上の時間的経過から、HIV抗原合成に引き続いて起こるDNA合成の抑制がその後の細胞死へ至る重要なステップと思われた。次にHIVによる細胞変性と、IL-2レセプターの発現との関係を検討した。IL-2レセプターの発現はウイルス感染後、同様に次第に抑制されてくる。しかしその経過は、全蛋白合成の抑制とよく一致していた。HTLV-I陽性細胞では、IL-2レセプターの異常発現が示唆されており、この現象が、ATLの発症メカニズムを説明するものとして注目されているが、今回の実験に関する限り、HIVが、IL-2レセプターの発現を、特異的に抑制して細胞死を誘導しているという証拠は、得られなかった。【Mol_4】-4細胞に、HTLV-【II】遺伝子をトランスフェクションする実験では、pH6-neo.HTLV-【II】プラスミッドDNAを用いているが、完全なHTLV-【II】DNAを持ったMolt-4細胞が、いまだに取れていない。デリーションしたDNAを含んだ細胞は取れるが、これに対し、HIVを感染してウイルスに対する感受性や、細胞変性などを、対照のMolt-4細胞と比較検討中である。
VEGFR阻害による甲状腺未分化癌の再分化誘導治療の開発

甲状腺癌において大多数を占める乳頭癌と濾胞癌は高分化型の悪性腫瘍に属し、生存予後は比較的良好である。しかしながら、これらにp53などの遺伝子変異が起きた場合には、低分化癌あるいは未分化癌への脱分化が起こることが知られている。この未分化転化をきたした場合には、一転し予後不良となり、生存期間中央値は6か月以内、一年生存率が10%を下回る。治療の柱の一つであるI-131内用療法は、未分化に伴うNISの発現消失で無効となり、治療選択肢が極めて少ないという問題がある。本研究では、VEGFR阻害による再分化を誘導することで、甲状腺未分化癌に対してI-131内用療法が有効になりうる可能性があるかを検討する。
東アジア言語の文末共感プロソディに関わる神経可塑性：老年実験言語学研究拠点の形成

本課題は、脳機能イメージング研究により、東アジア言語の話し言葉における共感を表すプロソディ(韻律)の加齢変化と可塑性の神経機序を明らかにする。その上で、縦断的検証に基づき、高齢者に共感プロソディの活性化を促すプログラムを策定することを目的とする。本年度は、日本語の会話において共感を表すと考えられる終助詞「ね」の多様な用法を整理した上で、感情状態に応じた終助詞「ね」がどのように産出されるかを確かめる発話産出課題の予備実験を実施した。また、文の内容が同じであっても終助詞「ね」に応じて相手に伝わる印象が大きく変わることを確かめるために、実験で使用可能な感情的に中立的な文のデータベースを作成することができた。分担者らと協議を重ね、本課題の脳機能イメージング実験を行うための準備を進めた。また、地域で高齢の実験参加者を応募し、成果を一般に発信していくための基盤づくりを進めた。対人的な印象を左右すると考えられている日本語の終助詞「ね」の音声的特徴を実験的に検討する試みはこれまでに行われていなかった。そのような中、文脈や感情に応じた特徴の神経基盤を同定するためのデータベースや予備実験を行うことができた。今年度得られたデータベースを利用し、分担者の研究機関でMRIを用いた脳機能イメージング実験を実施し、得られた成果を学術的・一般社会に向けて発信していく。次年度に脳機能イメージング実験を実施するため、その参加者の謝金として充てる予定である。
食物アレルギーの観点から自閉傾向の新指標と予防法を開発する

申請者らは、自閉症傾向には、アレルギー症・栄養摂取状態・生活習慣が密接に関連しているとの仮説のもと、研究を進めてきた。研究の結果、3-6歳児において自閉症傾向とアトピー性皮膚炎との間に関連があること、小学校低学年児において、栄養不足が自閉症傾向の有無と関連することが示された。本研究の成果を生かし、自閉症傾向をより早期かつ確実に発見するための指標の開発につなげていく。自閉症スペクトラム(Autistic Spectrum Disorder, ASD)は、自閉症、特定不能の広汎性発達障害などの各疾患を広汎性発達生涯の連続体の一要素として捉えたもののことであるが、確立した分類や診断基準はない。ASDを生じうる乳幼児は多く存在し、その一部は顕在化せず次第に適応の範囲に入っていくが一部は顕在化してASDという形での発現をするとの考え方に基づくと、ASDが昨今急増しているのは、従来は適応の範囲に入り問題とならなかったケースが、現在の複雑な生活環境の問題などによって多くが顕在化するようになっている可能性がある。しかしながら、自閉傾向についての危険因子を特定する疫学研究は端緒についたばかりであり、いまだ十分に解明されていない。自閉傾向の危険因子を自閉症スクリーニング質問紙に組み入れれば、自閉傾向をより早期にかつ確実に発見することが可能になるものと考えられる。その結果、小学校低学年児において、栄養不足が自閉症傾向の有無と関連する可能性が示唆されたが、小学校高学年以上においては関連を認めなかった。栄養不足と自閉症傾向との関連は年齢とともに解消していく可能性が示された。小学生・中学生における自閉傾向と栄養摂取状態との関連について、仮説とも合致する一定の知見を得ることができた。自閉症スペクトラム障害と栄養の関連について定量的に調査した研究は希少である。もっとも、アレルギーとの関連については目下解析・論文執筆中である。また、平成27年度に予定していた、1-3歳児の新規コホート立ち上げは平成28年度に持ち越しとなっている。自閉症スペクトラム(Autistic Spectrum Disorder, ASD)は、自閉症、特定不能の広汎性発達障害などの各疾患を広汎性発達障害の連続体の一要素として捉えたもののことであるが、確立した分類や診断基準はない。自閉傾向の危険因子を自閉症スクリーニング質問紙に組入れれば、自閉傾向をより早期にかつ確実に発見することが可能になるものと考えられる。平成28年度は、平成26年度に石川県内の幼稚園・保育園・小中学校に通う3-15歳の幼児・児童・生徒を対象に実施した(対象者数1,884名、回答者数1,825名、回収率96.9%)自閉傾向・アレルギー・栄養摂取状態・食生活習慣に関する質問票調査の追跡調査を実施した(対象者数約1,500名、調査結果は取りまとめ中)。自閉傾向の把握には自閉症スペクトラム・スクリーニング質問紙等を、栄養摂取状態の把握には簡易型自記式食事歴法質問票(BDHQ: brief-type self-administered diet history questionnaire)を用いた。さらに、1ー3歳児を対象とする新規コホートを立ち上げて、発達のより早期の段階での栄養摂取状態と自閉傾向との関連を探ることとしている。平成28年度に予定していた平成26年度質問票調査の追跡調査は順調に実施できた。平成27年度に予定していた1-3歳児の新規コホートを今年度に立ち上げた。自閉症スペクトラム(Autistic Spectrum Disorder, ASD)を生じうる乳幼児は多く存在し、その一部は顕在化せず次第に適応の範囲に入っていくが、一部は顕在化してASDという形での発現をするとの考え方に基づくと、ASDが昨今急増しているのは、従来は適応の範囲に入り問題とならなかったケースが、現在の複雑な生活環境の問題などによって多くが顕在化するようになっている可能性がある。自閉傾向の危険因子を自閉症スクリーニング質問紙に組み入れれば、自閉症傾向をより早期かつ確実に発見することが可能になるものと考えられる。申請者らは、自閉症傾向には、アレルギー症・栄養摂取状態・生活習慣が密接に関連しているとの仮説のもと研究を進めてきた。平成27年度は、石川県内の小学校・中学校に通う6-15歳の約1,476人の児童生徒を対象(回答者1,414人、回答率95.8%)とした自閉症傾向・アレルギー・栄養摂取状態・生活習慣に関するコホート調査データを元に横断的な解析を実施した。栄養不足と自閉症傾向との関連は観察されるが、年齢とともに解消していく可能性が示された。平成28年度は、3-6歳の417人の幼児を対象(回答者399人、回収率95.8%)に横断的に解析したところ、アトピー性皮膚炎と自閉症傾向、および喘息と過体重との関連性が確かめられた。

平成29年度は、6-15歳の小中学生のデータをもとに横断的に解析したところ、栄養摂取状態と生活習慣との有意な関連が示され、偏り行動間の関連性が明らかとなった。これらの成果により、申請者らの仮説と合致する知見を得ることができた。申請者らは、自閉症傾向には、アレルギー症・栄養摂取状態・生活習慣が密接に関連しているとの仮説のもと、研究を進めてきた。研究の結果、3-6歳児において自閉症傾向とアトピー性皮膚炎との間に関連があること、小学校低学年児において、栄養不足が自閉症傾向の有無と関連することが示された。本研究の成果を生かし、自閉症傾向をより早期かつ確実に発見するための指標の開発につなげていく。現在、新規コホートの立ち上げについて自治体との交渉を進めており、推進の方向で準備を進めている。また、小中学校の児童生徒を対象にした追跡調査も平成28年度に実施予定である。既存データの解析についても引き続き進めていき、更に新規データと併せて縦断的な解析を実施するい。それらの成果を学会・論文をもって発表する。平成28年度の追跡調査のデータの取りまとめ・縦断的統計解析・学会発表・論文執筆を行っていく。1-3歳児の新規コホートについても早期にデータを収集しデータの取りまとめ・横断解析・学会発表・論文執筆を行っていく。それらの成果を発表する。環境生態医学・公衆衛生学今年度実施予定であった新規コホート調査が次年度に持ち越しとなったため。データ入力について新規スタッフを雇う予定であったが、既存スタッフの協力を得ることができ、その勤務の範囲内で作業が完了したので、新規スタッフの謝金が不要となったため。次年度新規コホート調査を確実に実施することで、その調査費用に充てる予定である。次年度の出版経費などに充てる。
上皮性卵巣癌における局所的エストロゲン活性調節機構の解明

近年、卵巣表層上皮(ovarian surface epithelium: OSE)に存在する正常幹細胞の存在がマウス実験で示されており、近年急速にその知見が集積されている。そこで、われわれが樹立した不死化OSE細胞株およびそれらを腫瘍化させた細胞株を用いて、in vitroで詳細な解析を行った結果、それぞれの細胞株に幹細胞としての特性を有する細胞集団が存在することが明らかとなった。さらに、それらの細胞分画は、様々な幹細胞関連遺伝子を発現していることが示された。今後、17β-HSDを含めた様々な遺伝子解析を計画している。われわれは、ヒト卵巣表層上皮(ovarian surface epithelium: OSE)細胞におけるエストロゲン代謝機構の解析を通じて、OSEに由来すると考えられている上皮性卵巣癌の細胞内局所のエストロゲン動態を明らかにし、卵巣癌における腫瘍発生について解明することを目的として研究を行っている。現在までの研究成果を報告する。この解析を行う過程においては、健康成人女性のゲノムDNAから各17β-HSDのプロモーター領域を抽出し、ダイレクトシークエンスにて遺伝子配列を確認する必要がある。現時点では、これらの過程において正確な遺伝子配列を抽出することが困難であったことから、トラブルシューティングを繰り返しながら解析を進めているところである。正確な配列が確認された場合は、ルシフェラーゼ遺伝子をレポーター遺伝子として下流にもつベクターpGL3にサブクローニングを行う予定である。さらに、得られたベクターをヒト不死化OSE細胞株にトランスフェクションし、エストロゲンおよび抗エストロゲンを添加することで17β-HSD type1, type2, type4, type8の発現の変化を解析し、各17β-HSDsのプロモーターの転写活性調節機構を検討する予定としている。一方、平行して行ってきた実験系にて、われわれはマウス卵巣においてEpCAM陽性細胞がsphere形成能を示し、OSEに存在するcytokeratin8陽性の上皮細胞への分化能を有することより、組織幹細胞様の性質を有していることを明らかにしている。今後は、EpCAM陽性細胞における17β-HSDの活性およびエストロゲンの発癌における影響について検討する。われわれの研究グループでは、ヒト正常卵巣表層上皮(ovarian surface epithelium: OSE)におけるエストロゲン代謝機構の解析を通して、OSEに由来すると考えられている上皮性卵巣癌の細胞内局所のエストロゲン動態を明らかにし、卵巣癌における腫瘍発生について解明することを目的として研究を行っている。この解析を行う過程で、月経周期を有する健康成人女性のゲノムDNAから各17β-HSDのプロモーター領域を抽出し、ダイレクトシークエンスにて遺伝子配列に誤りがないことを確認する必要がある。現時点では、この過程において正確な遺伝子配列を抽出することが難しく、再現性を確認しつつ解析をすすめているところである。さらに、得られたベクターをヒト不死化OSE細胞株にトランスフェクションし、エストロゲンおよび抗エストロゲンを添加することで17β-HSD type 1, type 2, type 4, type 8の発現の変化を解析する必要があり、各17β-HSDsのプロモーターの転写活性調節機構を検討する予定である。卵巣表層上皮(ovarian surface epithelium: OSE)は、卵巣全体の1%にも満たない卵巣を被覆する一層の細胞であるが、種々の物質を生理的に産生している。この中でもエストロゲンは、多様な生理作用によって女性の性機能発現に中心的な役割を果たし、各種病態の発現や進展にも関わっている。今回われわれは、ヒト正常OSEにおけるエストロゲン代謝機構の解析を通して、OSEに由来すると考えられている上皮性卵巣癌の細胞内局所のエストロゲン動態を解明し、卵巣における発癌機構の解明を目指し解析をすすめている。17β-HSDには300以上の一塩基多型(Single Nucleotide Polymorphism; SNP)が報告されており、SNPsは17β-HSDの酵素活性に影響を及ぼす可能性が考えられる。すなわち、活性の異なる17β-HSDsのSNPsの発掘・同定を行うことで、局所的なエストロゲン活性の調節機構の個人差が解明され、テーラーメイド医療が可能となることで、将来的な臨床医療・予防医学の分野に大きな貢献をもたらすことが期待できる。ヒトOSEにおける17β-HSD type 1, type 2, type 4, type 8の発現を調節する因子を検討するために、月経周期を有する健康成人女性のゲノムDNAから各17β-HSDのプロモーター領域を抽出し、ダイレクトシークエンスにて遺伝子配列に誤りがないことを確認する。さらに、ルシフェラーゼ遺伝子をレポーター遺伝子として下流にもつベクターpGL3にサブクローニングする予定である。その後、このベクターをヒト不死化

OSE細胞株にトランスフェクションし、エストロゲン、抗エストロゲンを投与することによって17β-HSD type 1, type 2, type 4, type 8の発現が変化するかどうかの検討を予定している。産婦人科学われわれの研究グループでは、OSEに由来すると考えられている上皮性卵巣癌の細胞内局所のエストロゲン動態を明らかにすることで、卵巣癌における発癌機構を解明することを目的とし研究を進めている。これまでの解析において、成人女性のゲノムDNAから各17β-HSDのプロモーター領域を抽出しようと試みるも、現時点では正確な遺伝子配列を抽出することが困難であった。今後は、平行して行ってきた実験系によって確認されたマウス卵巣における組織幹細胞に注目し、それらの細胞におけるエストロゲン代謝機構の解析をすすめている。研究実績の概要に示した通り、われわれの研究グループではOSEに由来すると考えられている上皮性卵巣癌の細胞内局所のエストロゲン動態を明らかにし、卵巣癌における腫瘍発生について解明することを目的として研究をすすめている。現在、成人女性のゲノムDNAから各17β-HSDのプロモーター領域を抽出し、ダイレクトシークエンスにて遺伝子配列に誤りがないことを確認する作業を行っているが、現時点では再現性を確認しつつ解析を行っているところである。今後の検討を展開していくためには、正確な遺伝子配列を確認が必須であり詳細な検討を繰り返している。これまで検討してきたように、成人女性のゲノムDNAから各17β-HSDのプロモーター領域を抽出し、ダイレクトシークエンスにて正確な遺伝子配列を確認した後に、ルシフェラーゼ遺伝子をレポーター遺伝子として下流にもつベクターpGL3にサブクローニングするための実験を継続して行う予定である。一方、マウス卵巣の組織幹細胞として機能するEpCAM陽性細胞における17β-HSDの各タイプとエストロゲンの関連性について詳細な解析を新たにすすめていく予定である。成人女性のゲノムDNAから各17β-HSDのプロモーター領域を抽出し、ダイレクトシークエンスにて正確な遺伝子配列を確認した後、ルシフェラーゼ遺伝子をレポーター遺伝子として下流にもつベクターpGL3にサブクローニングを行う。さらに、得られたベクターをヒト不死化OSE細胞株に導入した後、エストロゲンおよび抗エストロゲンなどを添加することで17β-HSD type 1, type 2, type 4, type 8の発現の変化を解析する予定である。さらには、各17β-HSDsのプロモーターの転写活性調節機構を検討する方針としている。本研究では、各種実験を行うに際してシークエンスに関わる費用やエストロゲンおよびエストロゲン抗体等の試薬、培養や移植実験費用が必要である。
溶融半導体中パルス放電の生成と結晶成長への応用

電気エネルギーの効率的利用と高性能電子機器の開発には、高品質半導体を用いたパワー半導体デバイスの開発が必要である。本研究は、溶融半導体物質中において、パルス電力を印加することによって放電を生成し、その電気特性の評価を行った。またパルス放電を利用して半導体結晶の成長を行った。その結果、高密度パルス放電を効率的に生成するプロセス条件を見出し、高密度パルス放電を利用することで、半導体結晶成長に成功した。無機材料・物性
大学留学生による初等・中等学校支援事業への参加：支援モデルの構築

本研究では、地方大学に在籍する留学生に「学校支援ボランティア」として地元の小学校・中学校で学校活動に寄与する機会を提供し、長期間での質的な観察を通して持続可能で双方的な学びの場の構築を目指した。その効果として(1)留学生には日本理解の一助となり、自発的に活動に参加するようになった。(2)児童・生徒には異文化および異言語への興味・関心を促進するとともに、現場教員が安心して自由に教育の幅を広げる素材を安定的な供給が可能となった。(3)活動の継続・維持には、大学・教育委員会・学校現場間の連携構築、距離的・金銭的課題の解決が必須と判明した。これらを基に「留学生の学校支援ボランティア」モデルを提示した。1年目の活動としては以下の3つの目標に沿って活動した。1地域教育委員会と信頼関係を構築し、同時に支援事例を広く調査する事。2学校現場への留学生派遣の実践を通し、その効果を検証する事。3受け入れ校の教員・児童生徒を対象に、留学生による学校支援ボランティア派遣に関する意見を聞き取り、活動事業の省察・改善を図る事である。実践としては、まず留学生派遣の基盤作りを市教育委員会に説明し理解を得るところから進め、同時に類似の活動実践に関する研究の文献調査を広く進めた。結果として、12に関しては準備と広報に時間がかかったが、年後半に赤磐市立の小学校2校で2回ずつ、複数人数での国際理解・交流会を開催。また岡山市の小学校でも外国籍の子どもへの言語的・心理的援助のための個別派遣を3回に渡り実践した。3に関しては事後の回想的質問紙から、両校で留学生・小学生児童・現場教員に意義ある活動と承認する内容が多く見られた。具体的には小学生が初回と2回目で不安感より期待値が勝り、顔見知りの留学生には自発的に挨拶をしたり、交流会の準備を自主的にする行動変容が見られた。参加留学生も、小学生の視点からプレゼン内容や視覚教材を修正する等の積極的な行動が見られた。岡山市(財田小学校)では5年生に在籍する女児の言語・心理サポートを中国籍の留学生に依頼。学習理解の程度、異文化(日本社会)における、同年代児童との交流不安などが詳細に報告された。ボランティア学生は、児童の良い聞き役・理解者として活動に強い意義と責任を感じているようであった(活動報告書より)。初年度の活動としては、以上であるが、活動実践や検証内容を踏まえ、2年目は更に改善を図り、より多くの学校からの依頼を期待している。継続的な活動に加え、教科等支援も可能になるように、中学校にも支援の機会を広げる計画である。「留学生の学校支援ボランティア」事業は2年目に入り、学校現場・教育委員会ともに、昨年までの実績を踏まえ、留学生の地域資源としての価値意識を深め積極的活用へと意識が変化している。当初は派遣する側も留学生の学校での支援の内容や懸案(言語・文化等の問題)について心配したが、留学生は期待以上の貢献と成長を見せている。貢献の内容は主に以下の3項目に分類される。1.異文化・国際交流:特に小学校において学年を問わず、直接的な国際交流の場として積極的需要があり、継続的な実施の中で、現場からの提案を加味した実施ができた。一例では複数回での交流が可能であるとして、児童自身に内容を考えさせ、交流した人物の国を調査学習の後、発表・質疑応答へと繋げ成功を見ている。交流回数を重ねる中での意識や関わり方・心情の変化を追うため、留学生・児童・現場教員に前後での質問紙調査を行った。留学生の報告にも、日本の学校教育と自国を対比し、児童の活動姿勢から、自身の関わり方を見直すなど、顕著な成長の様子が見られる。2.外国籍の児童への言語・学習支援:地方都市にも外国籍の移住者が増えており、同行した子どもを公立小学校に入れる例が増えている。受け入れ側の学校のニーズ、支援される児童との相性など、多彩な点での考慮が必要である。個別支援であり、留学生が独りで関わる場が多く、児童理解や学習支援などで、留学生の知識や精神状態を含む大学側教員からの支援も検証すべき点となる。大学教員は、書面と対面で個別に留学生に寄り添い、その成長・変化について学内論文で報告している。留学生の成長という点から、当研究の挑戦的テーマに関わる1つの成果と言える。3.中学校におけるTA活動:中学校では知己の教員から個別の要請を受け、平成28年1月に全4回の授業のTA活動を行い、ALTと教科担任との間の立場で関わることで、生徒・教員の感想を質問紙で調査した。まず、年度半ばに研究代表者が入院し、後の療養も含め直接の主導が一定期間できなくなったことが大きい。年度当初は各部門の責任者を中心に学会発表・論文投稿の計画と、期末には、中間報告用冊子の出版を予定していたが、作業の取りまとめが不可能となり、全体で中間報告としての学会発表が3件と学内紀要への投稿1件に留まった。同1大学の教員を各部署に2名配する体制でこのような事態に対処する予定であったが、内部の学部編成などもあり、代表者なしで調査データのとりまとめや発表・出版を奨めるシステムが脆弱であった。反面、支援活動は多くの介入を要せず継続できた。当研究の効果は経年的な活動記録に基づくものであり、2年目で支援活動の自動化が見られたことが大きい。

事業そのものは経年実施であるため、前年度の活用校やその話を聞いて新たに活動要請をする例や共同研究者の知己からの依頼なども含め、新たな活動の形態と利用者からの自然発露的に工夫提案も散見された。継続可能な活動に定着するまで、このような支援の提供側と受益側の試行錯誤を伴う活動実績が、活動の自動化を促す必須条件と考えられる。また、前年度の実績を踏まえ、教育委員会や現場教員の理解が更に深まったことも大きな要因と言える。前例のない活動に関して学校現場は閉鎖的になりやすい。しかし一旦理解が得られると、能動的に関わってくれる。それは安心と信頼を提供できるためであり、そのためにも継続的で組織的な活動として進めることに価値があると考えられる。これらの事から、当該事業のような活動では、時間をかけて前例となる活動事例を重ねることが必須であると同時に、これを単なる活動ではなく研究領域として進めるための組織立てを再考する必要があると考えられる。前年までの実績を踏まえた3つの活動(I.異文化交流, II.外国籍児童の言語・学習補助, III.中学校の英語授業のTA)研究を報告する。I.異文化交流:岡山市・赤磐市(小学校5校)全6回(平成28年単年)対象学年は36年生。児童数は9名170名。留学生は330名。国籍はベトナム・中国・韓国・タイ・ニュージーランド・ウズベキスタン。日本語は日常生活に支障ないレベル。大学の授業として、または有志で参加。内容は双方の「文化や遊びの紹介」が主だが、赤磐市山陽小学校は「総合的学習の時間」として3回に分けて実施。概要は1地域の留学生への気づき(大学の教員が講和)。2留学生を招待し児童が考えた内容で実施後、国際理解のあり方について振り返り。3留学生の前で児童が調べ学習の内容を発表し、質疑応答。3の活動は公開授業となった。継続的・自律的活動へと移行する条件および段階付けを分析。II.言語・学習支援:岡山市・赤磐市(小学校3校)(平成28年度単年)前年からの継続と新規活動あり。外国籍児童26年生(6名)に個別に言語・学習支援。留学生4名(ベトナム・中国)。一定以上の日本語力・学習知識がある者を選抜。通常の学校支援ボランティアと同様の個別派遣。時間・コマ数により謝金と交通費を払った。期間・回数は約18ヵ月(21コマ138コマ)。派遣留学生とは、共同研究者の長野が面接とジャーナルを使用して個別支援と指導を行い、後方支援活動のあり方を分析。III.英語授業へのTA活動:赤磐市(中学校1校)(平成28年度単年)赤磐市高揚中学校1年生約100名を対象に4名の留学生(ベトナム籍)が参加。英語力が高い学生を選抜し、講師のオチャンテ・カルロスとアンソニー・ウォルシュによる事前研修を受講の後、実施。英語を使い母国紹介やゲーム等の活動を少人数に分けて実施。留学生と中学生双方への事後アンケートを実施し、分析中。平成28年度は当初3年で計画した研究期間の最終年であった。計画外であるが、当事業の活動の発展性を見極めるために3年間の活動期間は必要であったと考え、平成29年に1年間の延長期間をとり、当該研究の総括およびシステムモデルの提示を予定している。期間延長には主に以下の3点の理由がある。まず「挑戦的萌芽研究」の名称通り、当研究は全くの試験的活動から始まった。