hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ラテンアメリカの都市首位性拡大の諸要因に関する学際的研究ー主要3ケ国の比較分析ー

その結果、1)高度に加速的な性格、2)人口と経済活動の特定首位都市への集中、3)都市内での顕著な構造分化などの特徴が生じた。ハム・チャンデは、発展途上にあるラテン・アメリカと北の先進国アメリカ合衆国との間3,300キロにわたるメキシコ国境地帯を分析した。この地域は、今日全国的な経済危機の中で、マキラド-ラ,観光産業、自由貿易制度、外国為替政策などの要因に支えられて、人口動態の面で急激な変化と高い都市化率を示している。サントスは、ブラジルの近年の都市化の本質を「科学学術環境」(meio tecnicoーcientifico)という概念で説明した。18、19世紀の空間は、機械依存的、20世紀の空間は技術的であり、21世紀は科学と技術と情報に依存する空間の時代であろう。経済の変容(第3次産業化、情報化)に対応して、ブラジルは今日「新都市化」に直面している。交通と情報の改善を契機として、全国的に地域間、都市間の経済分業が進行し、経済活動の高度化、社会変動過程の地域分化(中間層、貧困層の分布の変化)が見られる。さらに、工業生産では分散化の傾向が生じながらも、情報面では中心都市サン・パウロの影響が全国で同時に生じることから、かえって「メトロポリスの崩壊」が生じている。中川は、サン・パウロ大都市圏(SPMA)の首位性と集中度に関連して、ブラジルの中心都市圏の新たな定義を模索した。SPMAの人口首位性は、1960ー85年期にも着実に上昇したが、経済活動の集中は停止した。しかし、これが全国的な分散化の傾向への意向を示すものかといえば、疑わしく、むしろサン・パウロ市の中心より半径100キロ以内のより広域の地域への集中を意味するという。アルドイは、アルゼンチンの都市化過程を歴史的に分析し、基本的な定住パタ-ンがすでに16世紀に確立したこと、独立後ブエノス・アイレスの港市としての重要性が確立していたこと、大土地所有制と鉄道建設の方式が移民の大都市集中をもたらしたこと、教育、住宅問題における中央政府への過度の集権体制と自治体の財政難が柔軟な対応を困難にしていること、70年代以降の経済停滞が都市のインフラ建設の停滞を通じて都市問題を悪化させたことなど歴史的な背景を説明した。また、アルゼンチンの政治において、都市問題が正当な関心や長期的な計画の対象になってこなかったことが強調された。高橋は、空間的相互関係という意味でアルゼンチンの都市システムを実証的に分析した。ブエノス・アイレスなど特定大都市について、人口、金融活動、運輸交通からその影響圏を明かにし、さらにブエノス・アイレスについては、ミクロセントロ、マクロセントロ、郊外という概念でその都市構造を分析した。
マウス心臓弁形成過程における増殖因子HB-EGFによる細胞増殖抑制機構の解明

HB-EGFはEGFファミリーに属するヘパリン結合性の増殖因子であり、EGFRを介して細胞にシグナルを伝達する。これまでのHB-EGFノックアウト(KO)あるいは非切断型変異HB-EGFノックイン(UC)マウスなどの変異マウスを用いた解析から、分泌型HB-EGFは心臓弁形成後期リモデリング過程において、間質細胞の増殖を抑制しているということを明らかにしてきた。そこで本研究ではHB-EGFによる心臓弁間質細胞の増殖抑制に関わる分子機構の解析を行い、以下のことを明らかにした。1.心臓弁形成過程におけるHB-EGFとヘパラン硫酸プロテオグリカン(HSPG)との相互作用の重要性を解明する目的で、HSとの結合能を欠いた変異HB-EGF発現ノックイン(ΔHB)マウスの作製及び表現型解析と、各種変異マウス由来弁間質細胞の初代培養系を用いたin vitro解析を行った結果、HB-EGFによる間質細胞の増殖抑制には、HB-EGFと心臓弁間質におけるHSPGとの相互作用が必須であることがわかった。また発生過程心臓弁間質には少なくとも9種類のHSPGが発現していることがわかった。2.心臓弁形成過程でHB-EGFの下流で機能する因子の探索の結果、これまで内皮-間葉転換に重要であることが知られている転写因子の一つSnailが、HB-EGFの下流で細胞増殖抑制にも機能していることを表現型解析及び心臓器官培養系による解析から明らかにした。3.心臓弁形成過程とは別の新たなHB-EGFによる細胞増殖抑制過程として、周産期肺胞形成過程を見出した。さらにこの過程では、分泌型HB-EGFが機能する心臓弁形成過程とは異なり、膜結合型HB-EGFが機能していることがUCマウスの解析から示唆された。HB-EGFはEGFファミリーに属するヘパリン結合性の増殖因子である。我々はこれまでのHB-EGFノックアウト(KO)あるいは非切断型変異HB-EGFノックイン(UC)マウスなどの変異マウスを用いた解析から、これら変異マウスはいずれも心臓弁(動脈弁及び房室弁)の著しい肥厚症状を呈し、この肥厚は後期リモデリング過程での弁間質細胞の増殖昂進によるものであるということを明らかにしている。これらの結果から、分泌型HB-EGFは心臓弁形成過程、特に後期リモデリング過程において、間質細胞の増殖を負に制御しているということが示唆される。そこで本研究では、これまで「増殖因子」であると考えられてきたHB-EGFが、いかにして心臓弁間質細胞の増殖を「抑制」しているのか、その分子機構について明らかにすることを目的としている。本年度の進捗状況は以下の通りである。HB-EGFによる間質細胞の増殖抑制機構解明の一端として、KOマウスの発生過程の心臓弁において発現が変動する種々の因子を探索したところ、これまで上皮間葉転換に重要であることが知られている転写因子の一つSnailの発現が、KOマウス心臓弁の、特にリモデリング過程において、著しく低下していることがわかった。2)胎仔期心臓器官培養実験系の確立HB-EGFによる間質細胞の増殖抑制とSnailの機能の因果関係を実験的に検証する目的で、この時期の心臓の器官培養系を立ち上げた。この系において、KO由来の培養心臓における弁間質細胞の増殖昂進、Snail発現の低下、及び、外来性HB-EGFによるこれらの異常のレスキューを確認している。3)胎仔期心臓弁由来間質細胞培養実験系の確立2)の器官培養系をさらに相補する実験系として、この時期の心臓弁由来間質細胞培養実験系を立ち上げた。この系において、KO胎仔心臓弁由来の培養間質細胞でも、間質細胞の増殖昂進及び、外来性HB-EGFによるこの異常のレスキューを確認している。

これらの実験系を駆使することで、心臓弁形成過程でのHB-EGFによる細胞増殖抑制において、SnailとHB-EGFが機能的にどのように関わっているのか、さらには、HB-EGFとその受容体EGFRからのSnail発現誘導までのシグナル伝達機構について、さらに検討していく予定である。HB-EGFはEGFファミリーに属する増殖因子である。我々はこれまでのHB-EGFノックアウト(KO)あるいは非切断型変異HB-EGFノックイン(UC)マウスなどの変異マウスを用いた解析から、これら変異マウスはいずれも発生段階において心臓弁(動脈弁及び房室弁)の著しい肥厚症状を呈し、この肥厚は後期リモデリング過程での弁間質細胞の増殖昂進によるものであることを明らかにしている。これらの結果から、分泌型HB-EGFは心臓弁形成過程、特に後期リモデリング過程において、間質細胞の増殖を負に制御しているということが示唆される。そこで本研究ではこれまで「増殖促進因子」であると考えられてきたHB-EGFが、いかにして心臓弁間質細胞の増殖を抑制しているのか、その分子機構について明らかにすることを目的としている。前年度KOマウスの発生過程の心臓弁において発現が変動する種々の因子を探索したところ、これまで上皮間葉転換に重要であることが知られている転写因子の一つSnailの発現が、KOマウス心臓弁の特にリモデリング過程において、著しく低下していることを見出した。そこで本年度は、この過程におけるSnailの機能について、主に胎仔期心臓器官培養実験系を用いて解析を行った。その結果、1)培養KO心臓弁における間質細胞増殖性昂進とSnail発現低下の確認、2)培養KO心臓弁へのHB-EGF強制発現による間質細胞増殖性の低下とSnail発現の復活、3)培養KO心臓弁におけるSnail強制発現による間質細胞増殖性低下を確認し、心臓弁形成過程においてSnailがHB-EGFの下流で細胞増殖抑制に機能していることを明らかにした。
Grothendieck群を利用した加群圏の数値的性質の解明

本研究では、体上の多元環について、加群圏と射影加群圏が持つ数値的性質を、射影加群圏の実数係数Grothendieck群を用いて調べる。これはEuclid空間と同一視される。各加群に対しEuclid空間内の壁と呼ばれる部分集合を定義すると、この壁たちが定める部屋構造には、加群圏のねじれ対の個数や複体のホモトピー圏の2項準傾複体など、(射影)加群圏の重要な数値的性質が多く反映されている。本研究では、部屋構造が反映する加群圏の性質をこれまで以上に明らかにし、一定の多元環のクラスについて、部屋構造を記述するための具体的なアルゴリズムを得ることで、それらの多元環上の加群圏が持つ数値的性質の解明を目指す。
細胞極性化を制御する普遍的な分子機械「aPKC/ASIPシグナル複合体」の性状解析

線虫の初期胚における非対称分裂に先立つ細胞の極性化に必須のタンパク質、PAR-3はaPKCと複合体を形成し、共同して線虫初期胚の非対称分裂に先立つ細胞の極性化を制御している。ほ乳類でも、aPKCはASIP/PAR-3と複合体を形成し、上皮の極性化の要と考えられているtight junctionに局在する。この一連の発見は、「aPKC及びASIP/PAR-3を含むシグナル伝達複合体」が線虫の初期発生から、ほ乳類上皮の極性化にまで保存された極めて普遍的なシグナル制御因子であることを示唆している。本年度も昨年度につづき、この「aPKCとASIP/PAR-3を含むシグナル伝達複合体」に特に注目し、その構成員と分子組成、分子間相互作用、細胞接着シグナルによるリン酸化等を含む制御機構を解析した。キナーゼ活性を欠くaPKC変異体をアデノウイルスベクターを用いて培養上皮細胞に導入すると、細胞接着によって誘導されるtight junction形成や、膜タンパク質の局在化を顕著に抑制することを見いだした。極めて興味深い事に、極性化した細胞に効果はなく、細胞接着を一端解除し、細胞極性を失わせ、そこから再び細胞接着を形成させて極性化知る過程で、効果がみられる。このことから、aPKCの作用点は、極性の維持ではなく、極性の形成過程にあることが明らかとなったことになる。同様の事は、ASIPの点変異体、PAR-6の変異体でも観察された。さらに、この3者の複合体が、細胞接着にともなって細胞接着部位にターゲティングされ、極性化の進行に応じてアピカル側に移動することが明らかとなった。この事実も、aPKC-PARの3者複合体が、上皮の極性化の形成過程で機能していることを示している。本年度は、この「aPKCとASIP/PAR-3を含むシグナル伝達複合体」に特に注目し、その構成員と分子組成、分子間相互作用、細胞接着シグナルによるリン酸化等を含む制御機構を解析した。具体的には、ASIPとaPKCとの生化学的な関係を詳細に解析し、ASIPがaPKCのアンカリングタンパク質であると同時に基質でもある事を示し、リン酸化部位を同定した。さらに、リン酸化部位を認識する抗体を作成し、上皮の極性化に伴いASIP-S827のリン酸化が起きることを確認した。実際に、キナーゼ活性を欠くaPKC変異体をうどうsアデノウイルスベクターを用いて培養上皮細胞に導入すると、細胞接着によって誘導通り、されるtight junction形成や、膜タンパク質の局在かを顕著に抑制することを見いだした。予想通り、「aPKCとASIP/PAR-3を含むシグナル伝達複合体」は、上皮の極性形成においても死活的に重要な役割を果たしていることが明らかとなったことになる。この、「aPKCとASIP/PAR-3を含むシグナル伝達複合体」の更なる構成員を検索する一貫として、PAR-6のほ乳類、mPAR-6のクローニングと生化学的な性状解析を行った。

その結果、aPKCとASIP/mPAR-3及びmPAR-6を含む3者複合体を構成していることを明らかにした。相互作用部位の詳細な絞り込みにより新たなタンパク質相互作用モチーフが関わっていることも見いだした。抗体を用いた詳細な解析により、このPAR-6,aPKC,ASIPの三者複合体は、上皮の細胞接着に伴い接着部位に集合し、極性化に伴いアピカル側に移動して、最終的にtight junction構成の裏打ち部位に集まることも明らかとした。線虫の初期胚における非対称分裂に先立つ細胞の極性化に必須のタンパク質、PAR-3はaPKCと複合体を形成し、共同して線虫初期胚の非対称分裂に先立つ細胞の極性化を制御している。ほ乳類でも、aPKCはASIP/PAR-3と複合体を形成し、上皮の極性化の要と考えられているtight junctionに局在する。この一連の発見は、「aPKC及びASIP/PAR-3を含むシグナル伝達複合体」が線虫の初期発生から、ほ乳類上皮の極性化にまで保存された極めて普遍的なシグナル制御因子であることを示唆している。本年度も昨年度につづき、この「aPKCとASIP/PAR-3を含むシグナル伝達複合体」に特に注目し、その構成員と分子組成、分子間相互作用、細胞接着シグナルによるリン酸化等を含む制御機構を解析した。キナーゼ活性を欠くaPKC変異体をアデノウィルスベクターを用いて培養上皮細胞に導入すると、細胞接着によって誘導されるtight junction形成や、膜タンパク質の局在化を顕著に抑制することを見いだした。極めて興味深い事に、極性化した細胞に効果はなく、細胞接着を一端解除し、細胞極性を失わせ、そこから再び細胞接着を形成させて極性化知る過程で、効果がみられる。このことから、aPKCの作用点は、極性の維持ではなく、極性の形成過程にあることが明らかとなったことになる。同様の事は、ASIPの点変異体、PAR-6の変異体でも観察された。さらに、この3者の複合体が、細胞接着にともなって細胞接着部位にターゲティングされ、極性化の進行に応じてアピカル側に移動することが明らかとなった。この事実も、aPKC-PARの3者複合体が、上皮の極性化の形成過程で機能していることを示している。
コンテキストアウェアネスを活用した学習者行動モデルと学習支援環境の開発と実証

多様なコンテキストを収集できるeラーニングシステムを構築し,これを授業で用いた実証実験から,学習者のどのような行動パターンがつまずき,興味関心の低下などを示すサインとなっているかを明らかにした.とくに,資料の閲覧順序,プログラミングにおけるエラーパターンなど,コンテキストの特徴的な出現パターンを明らかにすることにより,学習者の行動モデルを構築した.このモデルを用いて,学習者の状態を把握するための学生指導に必要な情報を教員へフィードバックできる機能を実現した.学習者の学習状況を正確に把握するために,インタラクティブ性を持った電子教材をHTML5+CSS3+JavaScriptで作成し,各学習者のページ単位の閲覧時間やタイミングだけでなく,記述問題の文字入力の状況,辞書機能の利用状況など詳細な学習履歴を取得できるシステムを用いて実証実験を行った.対象は早稲田大学の授業「Discussion Tutorial English」における個別学習と,会津大学短期大学部の対面型授業「情報ネットワーク」であり,異なる学習スタイルにおいて検証した.この実験では,学習履歴の粒度の細かさがLearning Analyticsに与える影響と学習履歴データの構成要素として求められる要件を明らかにした.中でも,学習履歴は学習者を特定するID,教材のページ単位のID,閲覧の時系列的順序の3つの要素のみでかなり精緻な分析が可能であることを示した.さらに,教材の内容や授業のスタイルあるいは分野によらず,教材ページの遷移確率モデルと学習者の閲覧行動の遷移確率モデルのいずれもが,4タイプの遷移モデルで表現できることを示した.これらの結果を用いることで,ページ単位での教材改善やインストラクショナルデザインの再設計,また,学習プロセスに問題のある学習者を抽出するなど,授業支援のための機構を構築することが可能になる.特に,対面型授業の場合,練習問題に取り組んでいる時間中に,教材の読み直しを頻繁に行っている学習者をリアルタイムに抽出して教員やTAへとフィードバックすることにより,適切な授業サポートや授業進度のコントロールを容易に行うことが可能になる.ICTを活用した教育・学習環境では多様なコンテキストを学習者の状況把握のために用いることが可能である.26年度はコンテキストとして学習者の教材閲覧行動を活用し,これを秒単位でページからの離脱も考慮して記録するシステムを構築して実証実験を実施したが,今年度はコンテキストとして学習者の編集作業の行動履歴を用いて,これを詳細に記録・蓄積・可視化するシステムを構築して実証実験を行った.学習者の編集行動はプログラミング学習におけるソースコードの編集と,英語学習における英文訂正作業に焦点を当てた.特にプログラミング教育では高等教育向けにはJavaScriptやC言語を,初等教育向けにはビジュアルプログラミング「Scratch」を用いるなど多様なプロログラミン言語環境にて検証した.この実証実験によって得られた学習履歴を分析することにより,同じプログラミング初学者であっても小学生と大学生ではプログラムを作成する思考のプロセスが異なること,また典型的な誤りパターンについても差異が生じることが明らかになり,年齢によって異なるプログラミング教育が必要になることが示された.さらに,シンタックスエラーの傾向やパターンを学習者別に分析することにより,理解度の高い学生と低い学生の差異が,プログラムのどの構成要素の理解不足に起因しているかを明らかし,効果的な学習指導へとつなげる可能性を示すことができた.当初の計画ではノートテイキングやアノテーションなどのコンテキストを自然言語処理技術によって分析するつもりであったが,プログラミングや英語などの言語学習に特化したコンテキストを活用することが学習者動向の把握に適していることが予備実験の結果から明らかになったため,編集履歴情報を活用したLearning Analyticsはこれらの科目の実証実験に集中して分析した.この結果,概ね計画通りに進んでいる.ICTを活用した教育・学習環境では多様なコンテキストを学習者の状況把握のために用いることが可能である.27年度に引き続き、コンテキストとして学習者の教材の閲覧履歴と学習者のプログラムの編集履歴を詳細に記録・蓄積・可視化するシステムを用いて授業やセミナーによる実証実験を行った.学習内容も高等教育向けにはJavaScriptやC言語を,初等教育向けにはビジュアルプログラミング「Scratch」と同じであるが,システム的には編集履歴をコンパイルや実行時を一つのタイミングとして記録していたものを,一定時間間隔やキーボードの特定の文字入力時に記録する方法に変更し,プログラムが未完成の段階の学習者の活動内容をより詳細に把握できるようにしたことが28年度の実証実験の違いである.このシステムの改修により,学習者のプログラム作成時に思考として,プログラムの入れ子構造や各要素についての理解度や,その組み合わせ方に基づく思考方法を従来より明確に抽出することが可能になった.また,学習者の状態として教材閲覧中,プログラムの編集作業中,思考中の3つを明確に識別できるようになった.これは履歴の記録方法の修正だけでなく,これまでコンテキストを個別に分析していたものを統合して分析するようにしたことも要因の一つである.これらの状態遷移を時系列的に分析することにより,学習者の意欲や集中度,またつまずき箇所などをより正確に把握することが可能になった.年度末には研究分担者や関連領域の研究者とのワークショップを開催し,これまでの成果についての検討と今後の課題について検討した.システムの改修などについては予定通り実施できたが,実証実験を本学の講義で計画通り実施したが,例年よりも履修者が少なく十分な数のデータを得ることができなかった.このため,分析結果の信頼性が十分に確保されない可能性が生じ,追加の実証実験を行う必要が生じた.そこで,研究期間の延長申請をして,29年度に追加の実証実験を行う予定である.ICTを活用した教育・学習環境では多様なコンテキストを学習者の状況把握のために用いることが可能である.

今年度も引き続き、コンテキストとして学習者の教材の閲覧履歴と学習者のプログラムの編集履歴を詳細に記録・蓄積・可視化するシステムを用いて授業やセミナーによる実証実験を行った.学習内容も高等教育向けにはJavaScriptやC言語を,初等教育向けにはビジュアルプログラミング「Scratch」を題材として,一定時間間隔やキーボードの特定の文字入力をトリガーに作成途中の学習者のプログラムソースを逐一記録することにより,粒度の高い学習履歴データを収集した.研究期間を1年間延長したことにより,28年度に履修者数が十分でなかった実証実験の分をカバーできるデータが利用できるようになった.学習者のプログラム作成時に思考として,プログラムの入れ子構造や各要素についての理解度や,その組み合わせ方に基づく思考方法を従来より明確に抽出することが可能になった.また,学習者の状態として教材閲覧中,プログラムの編集作業中,思考中の3つを明確に識別できるようになった.これは履歴の記録方法の修正だけでなく,これまでコンテキストを個別に分析していたものを統合して分析するようにしたことも要因の一つである.これらの状態遷移を時系列的に分析することにより,学習者の意欲や集中度,またつまずき箇所などをより正確に把握することが可能になった.研究成果については学術論文としてまとめたものを30年度に投稿する予定である.多様なコンテキストを収集できるeラーニングシステムを構築し,これを授業で用いた実証実験から,学習者のどのような行動パターンがつまずき,興味関心の低下などを示すサインとなっているかを明らかにした.とくに,資料の閲覧順序,プログラミングにおけるエラーパターンなど,コンテキストの特徴的な出現パターンを明らかにすることにより,学習者の行動モデルを構築した.このモデルを用いて,学習者の状態を把握するための学生指導に必要な情報を教員へフィードバックできる機能を実現した.今年度の計画では4つの到達目標を掲げ,この内3つまでを達成した.一つ目の学習者の学習状況を正確に把握するeラーニング環境の構築については,ページ単位の閲覧時間やタイミングだけでなく,記述問題の文字入力の状況,辞書機能の利用状況など,多様なコンテキストを取得できるシステムを用意することができた.2つ目の,取得した学習履歴の時系列分析では,k-means法などの機械学習手法を用いてクラスタリングすることにより,教材ページの遷移確率モデルと学習者の閲覧行動の遷移確率モデルを示すことができた.3つ目の学習者の理解度だけでなく,学習過程など多角的に評価するという点については,記述式問題に取り組む際のプロセスを,閲覧ページの遷移と閲覧時間,また文字入力のタイミングなどから推測し,学習者がどのようなストラテジーを用いて解を導いているかについてもある程度検証することができた.
小腸上皮薬物担体輸送の分子機構論的解明と薬物の経口デリバリーへの応用

小腸上皮細胞において物質輸送に関わる細胞膜輸送担体に関して、外来性遺伝子発現系を用いた研究を行った。外来性遺伝子発現系としてはアフリカツメガエル卵母細胞を用い、小腸上皮細胞から単離したmRNAを卵母細胞にマイクロインジェクションし、数日間培養後、種々薬物の輸送活性発現の有無を測定した。薬物としてジカルボン酸型β-ラクタム抗生物質のセフチブテンおよび両性イオン型のセファドロキシルを用いた。ラット、家兎及びヒトいずれのmRNAによっても、両β-ラクタム抗生物質について新たに輸送活性が発現した。そこでラットmRNAを用いて詳細な輸送特性について検討を行った。その結果、両誘導体について至適pHに多少の差はあるものの、いずれも酸性pHで輸送活性が増大した。これはこれまで小腸刷子縁膜小胞などの実験系で得られた輸送のpH依存性と一致するものであった。さらにジペプチドによる阻害、基質濃度飽和性なども観測され、他の消化管組織を用いた実験系で得られた特性と一致した。一方、消化管吸収性が非常に低いモノカルボン酸型誘導体セファゾリンについてはこのような活性は生じなかった。以上の結果より、一部のβ-ラクタム抗生物質は、小腸刷子縁膜において共通してジペプチドトランスポーターを介して輸送されることを明らかにすることができた。また、これまで担体を介した消化管吸収機構に動物種差が報告されてきたが、本研究結果よりヒトを含めいずれの動物においても吸収に担体介在輸送が関与することを初めて明らかにすることができた。
耳下腺のMRマイクロイメージング:3TMRIと表面コイルを用いた検討

3T MRI画像にて耳下腺の高分解能画像を得ることができ、耳下腺内の顔面神経の描出に成功することが出来た。これにより耳下腺腫瘍の手術をする際に問題となる、顔面神経が腫瘍の深部を走行するか、浅部を走行するかの把握が容易となった。また、細かな構造である腫瘍被膜の描出を検討した結果では、悪性腫瘍の被膜は不均一な厚さで、強く造影される傾向にあり、3T MRIで描出される被膜の性状は良悪性の鑑別に有用である可能性が示唆された。耳下腺のMRマイクロイメージング:3T MRIと表面コイルを用いた検討3T MRIの大きな特徴として高いS/N比が挙げられ、理論上は1.5Tの約2倍の空間分解能を有する画像が得られる。しかしながら、耳下腺の高分解能画像を得る際には3T画像の特徴であるケミカルシフトアーチファクトが強く生じ、画像不良となることが多かった。この点に関しては、バンド幅を従来よりも約2倍に広げることで、良好な高分解能画像を得ることができた。以下に検討結果を要約する。1.耳下腺内の顔面神経の描出:耳下腺腫瘍を有する30症例について検討した。顔面神経本幹は86.7%、Cervicofacial divisionは73.3%、Temporofacial divisionsは63.3%で描出された。3Tを用いた高分解能画像により耳下腺内の顔面神経の描出能は向上し、腫瘍と顔面神経との関係の把握が従来よりも容易になった。2.耳下腺腫瘍の病理組織との対比:耳下腺腫瘍を有する30症例について検討した。病理組織マクロ像に匹敵する画像を得ることができ、詳細な対比をすることができた。被膜の描出は多形腺腫で全例、ワルチン腫瘍で87.5%、リンパ上皮性嚢胞では33.3%で確認できた。悪性腫瘍例では腺様嚢胞癌、唾液腺管癌、粘表皮癌で被膜が描出された。多形腺腫の被膜はワルチン腫瘍及び多型腺腫を除く耳下腺腫瘍よりも統計学的に有意に厚い傾向があった。MRIで描出される被膜の有無による良悪性の鑑別はできないが、多型腺腫が厚い被膜を有することは、多型腺腫の鑑別診断には有用と考えられた。3.耳下腺管の描出:MR sialographyの描出能が改善する印象があるが、検討症例が少なく今後検討が必要である。耳下腺のMRマイクロイメージング:3T MRIと表面コイルを用いた検討昨年までの検討により3T MRI画像にて耳下腺の高分解能画像を得ることができており、これを用いて検討した。1.耳下腺内の顔面神経の描出:耳下腺腫瘍を有する50症例について検討した。顔面神経は約90%で同定され、これによって耳下腺腫瘍の存在部位(深葉もしくは浅葉)を感度92%、特異度86%、正診率87%で特定することが出来た。一方、従来用いられてきた後下顎静脈を用いる方法では、感度67%、特異度89%、正診率86%であった。3Tを用いた高分解能画像により耳下腺内の顔面神経の描出能は向上し、腫瘍と顔面神経との関係が正確に把握でき、特に深葉の診断向上に寄与することが出来ると考えられた。耳下腺内顔面神経の描出、把握は耳下腺腫瘍の手術に際して有用な情報を与えることができると考えられた。2.耳下腺腫瘍の病理組織との対比:耳下腺腫瘍を有する41症例について検討した。被膜の描出は多形腺腫で95%、ワルチン腫瘍で60%、他の良性腫瘍(リンパ上皮性嚢胞、神経鞘腫)では50%で確認できた。悪性腫瘍例では腺様嚢胞癌、唾液腺管癌、粘表皮癌等で被膜が描出された。多形腺腫の被膜はワルチン腫瘍及よりも統計学的に有意に厚い傾向があったが、悪性腫瘍との有意差は認められなかった。耳下腺のMRマイクロイメージング: 3T MRIと表面コイルを用いた検討昨年までの検討により3T MRI画像にて耳下腺の高分解能画像を得ることができており、これを用いて検討した。

顔面神経は約90%で同定され、これによって耳下腺腫瘍の存在部位(深葉もしくは浅葉)を感度92%、特異度86%、正診率87%で特定することが出来た。一方、従来用いられてきた後下顎静脈を用いる方法では、感度67%、特異度89%、正診率86%であった。3Tを用いた高分解能画像により耳下腺内の顔面神経が描出能でき、特に深葉の診断向上に寄与することが出来ると考えられた。これらの内容をまとめた論文を現在投稿中である。2.耳下腺腫瘍の病理組織との対比:耳下腺腫瘍を有する41症例について検討した。被膜の描出は多形腺腫で95%、ワルチン腫瘍で60%、他の良性腫瘍(リンパ上皮性嚢胞、神経鞘腫)では50%で確認できた。悪性腫瘍例では腺様嚢胞癌、唾液腺管癌、粘表皮癌等で被膜が描出された。多形腺腫の被膜は造影されないもしくは軽度の造影効果を呈し、ワルチン腫瘍の被膜は不均一な厚さで、軽度強く造影される傾向にあった。悪性腫瘍の被膜は不均一な厚さで、強く造影される傾向にあった。MRIで描出される被膜の有無による良悪性の鑑別はできないが、被膜の性状は良悪性の鑑別に有用である可能性が示唆された。3.耳下腺管の描出:検討症例が少なく今後も検討をしていく予定である。
極域に生息する植物病原菌の発生生態と遺伝子資源価値の解析

極域に生息する植物病原糸状菌の発生生態と遺伝子資源価値を明らかにすることを目的に1)高緯度北極域のスピッツベルゲン島における植物病原菌の定量的調査と、2)極域の植物感染菌やその近縁種の資源価値の評価と同定を行った。1)では2003年から12年毎に実施してきた菌量の定点観測データに2016年と2018年のデータを加えて、より長期的な分析を行った。とくに、コケ類に感染し枯死を起こすこともあるPythium属菌種の発生頻度と気象情報との関連を解析した。その結果、スピッツベルゲン島ニーオルスンのカギハイゴケ群落には、Pythium polare等の6種の低温本属菌が生息し、本属菌全体の分離頻度は2003年から2010年にかけて有意な増加が見られ、2010年から2018年にかけて徐々に菌量が低下していることがわかった。菌量の年次変化は菌種ごとに違いがあることもわかった。これらの変化は調査地における夏期の気温や雨量の変化に関係している可能性が示唆された。同じ地点でキョクチヤナギにに発生するRhytisma polareによる黒紋病が宿主の光合成に影響を与えることを明らかにした。さらに同島ロングイヤービエンにおいて積雪量の違いがコケに生息する低温性の本属菌の分離頻度と種構成に及ぼす影響を調べ、Pythium polareがすべての積雪深の部分において優占種として見られることを確認した。2)では、北極産のTrichoderma polysporumから雪腐病菌の1種に抗菌性を示す物質を単離した。また、南極域キングジョージ島のコケに感染する雪腐病を起こす担子菌を記載した。加えて、極域産植物病原糸状菌に近縁のいくつかの温帯産糸状菌の種同定を行った。さらに、温帯産のPythium属菌の1種1株がα-リノレイン酸を吸収してEPAを生産することを示唆する結果も得た。極域に生息する植物病原糸状菌の発生生態と遺伝子資源価値を明らかにすることを目的に1)高緯度北極域のスピッツベルゲン島における植物病原菌の定量的調査と、2)北極と南極でこれまでに収集した植物病原菌の同定と遺伝子資源価値の評価を行った。スピッツベルゲン島での調査では、調査地の主要植生であるカギハイゴケ計54試料からをPythium okanoganense 4菌株とP. polare 4菌株の計8菌株の植物病原菌が分離された。P. okanoganenseは温帯域で麦類等に褐色雪腐病を引き起こすことが知られていたが、北極圏での分布が本研究で初めて明らかになった。また、同定と遺伝子資源価値の評価では、P. polareの凍結耐性をフリーザーを用いた実験で調べ、近縁の温帯性の植物病原菌よりも強い凍結耐性をもち、宿主に感染すると凍結耐性がより高くなることを明らかにした(Murakami et al. 2015)。さらに、極域の植物感染菌と遺伝的・生態的に近縁の温帯域に生息する植物病原菌の新種記載を行い、このうち国内では長野県のヤナギから、キョクチヤナギ黒紋病菌(Rhytisma polare)に近縁のR. filamentosumを(Masumoto et al. 2015)、堺市からコケ感染性のPythium barbulaeを(Ueta and Tojo 2016)、イラン・タブリーズ市の積雪下から低温でペレニアルライグラスに感染するP. kandovanenseを(Bouket et al. 2015)それぞれ記載した。P. barbulaeとP. kandovanenseについては、P. polareなど極地の同属に近縁で、0°Cでも菌糸を伸長させる低温性の性質を示した。当初の目的であった極域に生息する植物病原糸状菌の発生生態と遺伝子資源価値を明らかにすることに関連し、1)高緯度北極域のスピッツベルゲン島における植物病原菌の定量的調査と、2)北極と南極でこれまでに収集した植物病原菌の同定と遺伝子資源価値の評価を実施し、それぞれについて上述の成果を得ることができたため。極域に生息する植物病原糸状菌の発生生態と遺伝子資源価値を明らかにすることを目的に1)高緯度北極域のスピッツベルゲン島における植物病原菌の定量的調査と,2)極域の植物感染菌やその近縁種の資源価値の評価と同定を行った。1)では同島の日本北極基地に夏期に滞在し,植物病原菌として知られるPythium属菌について,基地付近の1地点のカギハイゴケ群落を対象にその生息数を分離法で種毎に調べた。その結果,Pythium sp. 1は2003年から2004年までは6つの種の中で最も高い割合で分離されたがその後は有意に減少し,2016年まで低い割合を保った。Pythium sp. 4は2003年には全く分離されずに2004年になって初めて分離され,2005年以降には6つの種の中に占める割合が最も高くなったが,2016年には有意に低下し3番目に多い種となった。その他4種では2003年から2016年に有意な割合の変化が見られなかった。近年,調査地でのこれらの月の降水量の年次変動が大きくなっており,78月に月間降水量70 mmを超える北極としては異常多雨の年があった。

そのため,2003年から2014年にかけてPythium sp. 4のように遊走子を形成しやすい菌種が増加した可能性が示唆された。また,同じ地点でキョクチヤナギにの葉に発生するRhytisma polareによる黒紋病の発生頻度を調査し,降水量の増加とコケの地面被覆率の増加が,本病の発生率を高める結果を得た。2)では同島のカギハイゴケから分離したTrichodermaが褐色雪腐病菌に対する抑制物質物質を特定した(Kamo et al. 2016)。また,極域の植物感染菌の遺伝的近縁種を含むイラン北部高原の植物病原菌を記載した(Bouket et al. 2016a, b, c)。1発生生態調査と2同定と遺伝子資源価値評価について,それぞれ,1)高緯度北極域のスピッツベルゲン島における植物病原菌の定量的調査と,2)極域の植物感染菌やその近縁種の資源価値の評価と同定を行うことができた。極域に生息する植物病原糸状菌の発生生態と遺伝子資源価値を明らかにすることを目的に1)高緯度北極域のスピッツベルゲン島における植物病原菌の定量的調査と,2)極域の植物感染菌やその近縁種の資源価値の評価と同定を行った。1)では平成28年度までのデータについて、コケ類に感染し枯死を起こすこともあるPythium属菌種の発生頻度と気象情報との関連を解析した。その結果、スピッツベルゲン島ニーオルスンのカギハイゴケ群落には、Pythium polare等の6種の低温本属菌が生息していることを確かめた。本属菌全体の分離頻度は2003年から2010年にかけて有意な増加が見られたが、2010年から2014年には有意な減少が認められ、2014年から2016年に大きな変化は認められなかった。分離頻度の年次変化は菌種ごとに違いが見られた。これらの変化は調査地における夏期の雨量の変化と関係している可能性が示唆された(Tojo 2017; Tojo et al. 2017)。また,同じ地点でキョクチヤナギにの葉に発生するRhytisma polareによる黒紋病が宿主の光合成に影響を与えることを明らかにした(Masumoto et al. 2018)。さらに同島ロングイヤービエンにおいて積雪量の違いがコケに生息する低温性の本属菌の分離頻度と種構成に及ぼす影響を調べた。その結果、Pythium polareがすべての積雪深の部分において優占種として見られ、積雪量の増加に伴う本属菌の分離頻度の上昇も見られた。本属菌の1種は積雪深が浅い場所のみで生息が確認された(Yamaguchi et al. 2017)。2)では、南極域キングジョージ島のコケに感染する雪腐病を起こす担子菌をTyphula cf. subvariabilisとして記載した(Yajima et al. 2017)。1発生生態調査前年までに得られた日本基地周辺で2年毎に実施してきた調査により得られたデータについて,菌の発生頻度と気象情報との関連等を解析した。2同定と遺伝子資源価値評価極域でこれまでに分離し,大阪府立大学で保存している植物病原菌について同定を行った。極域に生息する植物病原糸状菌の発生生態と遺伝子資源価値を明らかにすることを目的に1)高緯度北極域のスピッツベルゲン島における植物病原菌の定量的調査と、2)極域の植物感染菌やその近縁種の資源価値の評価と同定を行った。1)では2003年から12年毎に実施してきた菌量の定点観測データに2016年と2018年のデータを加えて、より長期的な分析を行った。
看護学教育のための「FD研修過程評価スケール」の開発と有効性検証

本研究の目的は、看護学教員を対象としたFD(ファカルティ・ディベロップメント)研修の過程を評価する『FD研修過程評価スケール』を開発し、研修担当者による測定結果を用いた研修過程改善の程度を分析することを通し、その有効性を検証することである。2018年度は、第1段階に該当し、FD研修に参加する看護学教員が研修の過程(担当者と参加者の相互行為)を評価する基準を質的帰納的に明らかにするための文献検討を実施し、研究計画を焦点化した。また、この過程を通して、我が国(大学教育審議会、中央教育審議会答申等)のFD制度の変遷を整理し、以下を明らかとした。平成3年、大学教育審議会答申が、教員の教授内容・方法の改善・向上への取組み(FD)の積極的な推進について触れたことを契機として、教員の教授内容・方法の改善・向上への取組みを我が国でも本格的に導入していく必要性が指摘され続けた。その結果、FDは、平成11年に大学設置基準において努力義務化され、平成19年に大学院設置基準、平成20年には大学設置基準の中で義務化された。しかし、平成20年度の中央教育審議会答申は、全国の大学のFD実施率が極めて高い一方、その内容は形骸化し、教育の質向上に直結していない現状を指摘した。また、制度化されたFDの実質化が課題であり、教員の自主的・自律的な取組が不可欠であることも指摘した。さらに、その後の答申も、プログラムとしての学士課程教育の充実に向け、FDの実質化、高度化の必要性を指摘し続けている。以上は、プログラムとしての学士課程教育の充実に向け、分野別FDの推進およびその実質化、高度化が急務であり、分野別FDの企画、運営に携わる教員を支援する研究成果が必要であることを示す。また、大学におけるFD活動は多様化しており、研究に先立ち、研究対象となる看護学教員、FD研修の条件や特徴を明確にする必要性が確認できた。我が国の大学教育改革におけるFDの位置づけを確認した結果、FDの方法や体制が多様化しており、その対象にも、専任教員にかぎらず職員も含まれる可能性があること、大学の規模や組織体制によって、FDの企画立案者も様々であることなどが明らかになった。研究計画を洗練させる際に特にこれらの現状をもとに焦点を明らかにする必要性が確認できた。この点が、整理されることにより確実な成果が得られるため、概ね順調に進展していると評価する。米国、イギリス他諸外国における大学教員の質保証制度、用語等を整理するとともに、看護学教育における国内外の研究動向を確認する。そのうえで、FD研修を評価する視点の解明に向けた質問紙調査を実施する。2018年度は、主として文献検討および研究打ち合わせを実施し、我が国におけるFDの現状把握と、研究対象の焦点化を優先し、質問紙調査を2019年度とした。
火山灰土壌における接触施肥法(co-situs application)の研究

火山灰土壌は窒素,カリなどの非特異吸着イオンとして挙動する肥料成分の保持力が弱く,これらの損失が大きい,その一方,リンの固定力が大きく,リンの不可給態化が著しい.このため,火山灰土壌での農業は極端な多肥農業でかつ肥料利用率の低い農業となってきた.このような多肥農業は陸水,内湾の富栄養化防止のためにも是正していく必要がある.このためには近年開発されたポリオレフイン被覆(POC)による肥効調節肥料の応用が有効で,この肥料を全量基肥で種子と接触施与(接触施肥)することにより,施肥作業の大幅省力化が期待できる.接触施肥で最も問題となるのは根が濃度障害を受けないかどうかという問題である.デントコーンでは,根箱,圃場試験ともPOC肥料を用いることにより出芽率は100%に近く全く問題はなかった.また,根系の発達経過をみると肥料周辺に根が偏り,土壌養分や水分の吸収に問題の起こすようなことはなかった.そして,全量基肥接触施与で速効性肥料を慣行施与した場合とほぼ同様の収量が得られた。このPOC肥料からの肥料成分の溶出は湿潤条件では土壌温度だけに依存し,降雨の多少の影響はほとんど受けず,安定な肥効を発現した.このPOC肥料を全量基肥接触施与する技術は水稲の不耕起直播栽培でも速効性肥料に比べて有効であった.また,POCリンを接触施与することにより,リン肥料の利用率を向上できる可能性が示された.火山灰土壌は窒素,カリなどの非特異吸着イオンとして挙動する肥料成分の保持力が弱く,これらの損失が大きい,その一方,リンの固定力が大きく,リンの不可給態化が著しい.このため,火山灰土壌での農業は極端な多肥農業でかつ肥料利用率の低い農業となってきた.このような多肥農業は陸水,内湾の富栄養化防止のためにも是正していく必要がある.このためには近年開発されたポリオレフイン被覆(POC)による肥効調節肥料の応用が有効で,この肥料を全量基肥で種子と接触施与(接触施肥)することにより,施肥作業の大幅省力化が期待できる.接触施肥で最も問題となるのは根が濃度障害を受けないかどうかという問題である.デントコーンでは,根箱,圃場試験ともPOC肥料を用いることにより出芽率は100%に近く全く問題はなかった.また,根系の発達経過をみると肥料周辺に根が偏り,土壌養分や水分の吸収に問題の起こすようなことはなかった.そして,全量基肥接触施与で速効性肥料を慣行施与した場合とほぼ同様の収量が得られた。このPOC肥料からの肥料成分の溶出は湿潤条件では土壌温度だけに依存し,降雨の多少の影響はほとんど受けず,安定な肥効を発現した.このPOC肥料を全量基肥接触施与する技術は水稲の不耕起直播栽培でも速効性肥料に比べて有効であった.また,POCリンを接触施与することにより,リン肥料の利用率を向上できる可能性が示された.1.黒ボク土中における重焼燐コーテイング肥料と粒状過石の溶出を陰イオン交換樹脂でトラップすることにより経時的に測定した.粒状過石は約2週間で大部分が溶出し,その後の溶出量はごくわずかになった.これに対して,重焼燐コーテイング肥料では約50日間過石の約10-20倍の溶出が継続した.3日目から52日目までの陰イオン交換樹脂による溶出リン酸イオンの回収率は重焼リンコーテイング肥料で23%,粒状化石で7.0%で,重焼リンコートでは粒状化石の3倍量のリン酸イオンが回収された.このことはリン酸肥料をコーテイングすることにより,リン固定力の強力な黒ボク土中でも肥効が長期間持続させることができることを示している.2.とうもろこしの根箱試験により,コーテイング肥料の接触施肥によっても重大な根のかたよりはないことが示された.従って,主要養分元素のコーテイング肥料を接触施肥しても水分吸収,根による植物体の支持などにはほとんど影響しない.3.接触施肥法に適する肥料はポリオレフィンコート尿素,塩化カリ,重焼リン,リン硝安カリなどでほぼ問題なく元肥のみで順調な生育を示し,その生育量は速効性肥料を分施した場合とほぼ同様であった.以上からポリオレフィンコーテイング肥料を用いる接触施肥は省力,低コスト作物栽培を実現するために有効である.火山灰土壌の強いリン保持能はリン酸イオンの土壌中の拡散に大きく影響した.速効性の粒状重過石と重過石をポリオレフィン樹脂で被覆した肥効調節型重過石(POC重過石)から溶出したリン酸イオンが約50日間に0,2,4mmの土壌中を拡散した量を比較した.その結果,土壌の厚さ0mmの場合にはPOC重過石からのリンの拡散量は重過石の2-15倍とPOC重過石では重過石より大きく有利であった.しかしながら,火山灰土壌では土壌の厚さが増すににつれて土壌中を拡散する燐酸イオンの量が沖積土より急減した.これらのことから,リン肥料の利用率を上げるためにはPOC重過石を作物根に密に接触させる必要のあることが示された.POC肥料接触区の根系発達は肥料周辺の細根の発達の良いことを除けば,接触施肥の影響をほとんど受けていないかのように伸長,発達した.

このことは土壌中の養分や水分も十分利用できる根系発達を維持していることを示している.これに対して,速効性肥料を接触,側条施肥した場合には尿素自身の濃度障害または尿素の加水分解で発生するアンモニアガスの障害により,施肥位置への根の伸長が妨げられ,特にリンの吸収が阻害された.これは火山灰土壌の強いリン保持能のためにリン酸イオンが土壌中を拡散しにくく,根が施肥位置に達しないとリンを吸収できないためである.
17世紀スイスのカトリシズムと民衆文化に関する社会史的研究

本研究では、スイス、ルツェルン山岳部の古い民間信仰の世界(亡霊・ドラゴン・地の精・占い・魔術など)に関する資料を現地で収集、その宗教世界の細部を検証し、それらが1617世紀の体制教会による教義の統一化(宗派化)の時代をくぐり抜け、啓蒙の時代(18世紀)の科学者たちの批判にも耐え、19世紀、ロマン主義の時代に息を吹き返し、20世紀には国際情勢(第二次大戦期のドイツとの対立)による方言の再評価(標準ドイツ語への反感と郷土の古い言語の見直し)とも結びつき、宗教性を失った伝説の形で継承されてきたことを明らかにした。本研究の目的は,近世ヨーロッパにおける民衆文化・民衆宗教を社会史的方法によって再現することであり,宗教改革以後の厳格な宗派主義やその後の啓蒙・合理主義によっても変わらなかった西洋文化の古層ないし基層を明らかにすることである。具体的な調査の対象は,民俗資料の豊富なスイス,ルツェルンン地方に求める。今年度の調査と研究の成果について記せば以下のとおりである。17世紀初頭の都市ルツェルンの書記官レンヴァルト・ツィザートが集めた民間伝説集を分析する文献的研究を行い,現地調査を実行し,フィーアヴァルトシュテッテ湖周辺の村落世界や山岳地帯を視察,レンヴァルトの孫にあたるヨハン・レオポルトが民俗研究を含めて記したスイス地誌(年代記)その他を初版本で入手し,関連文献をチューリヒ大学図書館で閲覧,複写を行った。彼らが残した記録には,魔術や占いの実態,各種の亡霊(死者の軍勢wildes Heerを含む)や森の精,地の精(こびと)の信仰,竜および竜の石の伝説などが生き生きと描かれていた。この世界は,いわゆる「宗派化」や「社会的規律化」の時代にも,また啓蒙と革命の時代にも生きのび,現代においても,祝祭のなかに,また文学を代表とする表現芸術のなかに受け継がれているのである。本年度は、昨年度に集めた一次資料、専門書、関連図書をもとに、またチューリヒ大学図書館等での調査と現地調査(ルツェルン地方)の成果をもとに、近世スイスの山岳地帯の魔術や占いの実態、侏儒(こびと)や竜(ドラゴン)の伝承、死者の軍勢や亡霊の信仰の伝承などについて資料分析を中心とした研究を行い、2008年6月に『武蔵大学総合研究所紀要』に発表した。おもな資料はスイス民俗学の父と呼ばれるレンヴァルト・ツィザートおよびその子孫が残した大量の民俗誌であるが、これらの資料を近世ヨーロッパ社会史・民衆文化論に有機的に組み入れた研究は従来は行われていない。2008年5月には日本西洋史学会大会(於:島根大学)のシンポジウム(気候と歴史)にコメンテーターとして参加し、口頭にて本研究の成果の一部について言及した。その内容は、スイスの山岳地帯に根強く残っていた水源信仰や好天・豊作を祈る呪術、寒冷化と不作が確認される17世紀に起こった魔女迫害などである。また2008年11月には日本女子大学文学部・文学研究科主催のシンポジウムに発表者として参加し、近世スイスを発生源とする宗教改革急進派(再洗礼派)の誕生と宗派化の諸相について述べ、2009年5月刊行の論文集にその原稿を掲載したが、そこでは、現実社会からの分離を志向する再洗礼派と近世の民衆世界・民衆文化との対決の諸相にも論及している。なお2008年5月には山川出版社の歴史教育雑誌『歴史と地理(世界史の研究)』にも本研究の内容に関連する文章を掲載した。
家族性血球貪食症候群の病態解析と責任遺伝子の同定

家族性血球貪食症候群(FHL)の病態解析と遺伝子同定を進め、以下のような大きな研究成果が得られた。・perforin遺伝子の解析を進め、日本ではFHLの約30%がperforin異常によるものFHL2であり、日本特に西日本に特有の遺伝子変異があることを明らかにした。・さらに近年同定されたMUNC13-4遺伝子の解析を行い、同様に約30%がMUNC13-4異常のあるFHL3であった。・perform異常のある症例ではNK活性が欠損しており、さらにリンパ球の細胞障害活性もきわめて低かった。一方、MUNC13-4異常のある症例ではNK活性とリンパ球細胞障害活性は残存していた。以上よりFHLではウイルス感染細胞の細胞死が誘導できずウイルス感染の増悪と活性リンパ球の増殖・浸潤がおこると考えられるが、その機序と程度は遺伝子の種類と変異により差があると考えられた。・FHL患者から樹立したT細胞株をマウスに移植すると、正常リンパ球では見られないマウス臓器への浸潤・増殖が見られた。特に末梢血や中枢神経への浸潤が見られたことから、FHLの病態を反映しているものと考えられた。・またperforin, MUNC13-4遺伝子のcDNAを合成し、現在リンパ球への遺伝子導入の準備を進めている。・現在、perforin, MUNC13-4異常のないFHL家系を用いlinkage analysisにてマイクロサテライトマーカーを用いて解析を行い、候補遺伝子の探索を行っている。原発性血球貧食症候群(FHL)の機能解析と新規遺伝子の同定を進めており、興味深い結果が得られつつある。1.まずFHL症例の末梢血中のT細胞およびNK細胞におけるperforinの発現をFACS解析した。さらにsequencing解析にて変異部位を同定し、日本におけるperforin異常の実態を明らかにした。2.さらにperforin発現が正常の症例では第2の責任遺伝子解析を進めている。これまでに連鎖が報告されている9q21.3-22(D9S1867-D9S1790間、約5.5Mb)に新規マイクロサテライトマーカーを検索した。ゲノム配列NT023935上にCAリビートを120ヶ所見出し、リピートの多型を検討したところ、89個に多型性を認めた。これらの新規マーカーの平均間隔はマイクロサテライトマーカーによる連鎖不平衡の検出に十分な62kbであり、D9S1867-D9S1790間の詳細なホモ接合マッピングおよび相関解析を進めている。3.また平行してperforin以外に考えられる2、3の遺伝子につき変異の有無をsequencing解析中である。4.一方、FHLはperforinに見られるように細胞傷害性T細胞(CTL)の細胞傷害機構に異常があると考えられる。我々は、perforin欠損FHL由来細胞を用いて、ヒトCTLにおいては、CD8+CTLに加えてCD4+CTLも主要な細胞傷害経路は、perforin/granzyme経路であることを明らかにした。5.さらにperforin欠損FHL細胞では細胞障害活性がゼロであるがperforin欠損のないFHL細胞でも細胞障客活性が低値であり、perforin遺伝子異常と細胞障害活性の相関が明らかとなった.6.FHL患者の末梢血から樹立されたT細胞株をマウスに移植すると、網内系組織のみならず末梢血や中枢神経にもT細胞が浸潤することが明らかとなった。このようなマウスモデルもFHLの病態を明らかにする上で重要な知見を与えてくれる。引き続き二次性血球貧食症候群との比較を行っている。家族性血球貪食症候群(FHL)の機能解析と新規遺伝子の同定を進めており、大きな成果が得られつつある。・まずFHL家系の末梢T細胞およびNK細胞におけるperforin発現をFACSでスクリーニングし、発現が認められない症例ではさらに変異部位を同定した。その結果、日本におけるFHLの約30%がperforin遺伝子変異が原因のFHL2であり、特に日本では2種類の変異の頻度が高くfounder effectが認められた。・次に新たな遺伝子として17番染色体に存在するMUNC13-4遺伝子異常の解析を行った。

Perforin遺伝子変異のない12家系でMUNC13-4遺伝子をシークエンス解析を行ったところ、そのうち6家系で計5種類の遺伝子変異を同定した。この結果、FHLの約30%がMUNC13-4遺伝子変異によるFHL3であった。またFHL2が九州に集積しているのに対してFHL3は近畿地方に集積する傾向が認められた。・FHL1に関してはこれまでに連鎖が報告されている9q21.3-22に新規マイクロサテライトまーかーを検索した。その結果FHL1家系でこの領域に再構成を認めた。現在候補遺伝子の絞込みを行っているところで、FHLの約10%がこの領域に異常を有するFHL1であると考えられる。・残り約30%に関しては全ゲノムを対象にマイクロサテライトマーカーを用いたホモ接合マッピングおよび相関解析を進めている。・一方、FHLは細胞障害活性Tリンパ球(CTL)の細胞障害機構に異常がある疾患である。そのうちperforin異常を有するCTLの細胞障害活性はほとんど認められないものの、MUNC13-4異常CTLは低レベルの細胞障害活性を有することがわかった。現在genotype/phenotypeの関連性を解析しており、移植を含めた治療法の選択基準を明らかにする予定である。