hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大学の研究、教育、キャンパスを活用した持続可能な開発のための教育のデザインと実践

河川(仙台市広瀬川)と都市の共存のあり方の設計と、それらの実現性を裏付ける魚類の基礎研究との往還に基づいて、大学(大学生)がデザインから実践に至る過程に関与する、都市河川の持続的活用のためのESDを案出した。研究ではまず、広瀬川流域の学校、児童館、温泉旅館等との連携のもとサケ類の孵化放流を行うとともに、シンポジウムやワークショップを通じてサケ類放流を軸とした街作りの議論を行った。またサケ類保全の理論的裏付けのための基礎研究を行い公表した。これらを推進することにより、教育機関を核とした、河川を軸とした持続可能な街作りが可能になることが期待された。本研究は、市民や大学生による河川整備プランのデザイン(仙台市における広瀬川と都市機能の共存)と、それらの実現性を裏付ける河川魚類の基礎研究との往還に基づいて、大学ならびに大学生がデザインから実践に至るまでの過程に関与する、都市の河川環境の持続的活用のためのESDを提言、実践することを目指している。今年度は、広瀬川にサケやアユなどの回遊性魚類を増やすためにどのような環境整備の目標を設定すればよいのかについて、ワークショップや関係機関との会議を継続的に実施して意見を集積した。このプロセスでは、サケやアユの保全によっていかなる生態系サービスが得られるのかを主眼に置いた。また、これらの研究アイデアや成果を学会・紀要において公表・討議した。また上記の環境整備の計画が生物学的に実現可能かを検証する基礎研究として、魚類の回遊行動や産卵生態に関する実験ならびにデータ収集を行い、同じく学会・論文(総説)にて報告した。今後は、これらのESDならびに基礎研究の知見を総合し、教員養成系大学の学生と共に、都市機能と河川環境が融合する新たな地域再生のための総合プランを案出し、構想の全体を冊子媒体にて公表する計画を推進すると共に、計画の一部を仙台市広瀬川をモデルに実践していくことを目指す。本研究は、市民や大学生による河川整備プランのデザイン(仙台市における広瀬川と都市機能の共存)と、それらの実現性を裏付ける河川性魚類の基礎研究との往還に基づいて、大学(大学生)がデザインから実践に至るまでの過程に関与する、都市河川の持続的な活用のためのESDを提言、実践することを目指している。今年度は、まず、都市と自然環境が共存する街づくりを実践する先行事例として、岐阜県郡上八幡市、および北海道知床半島を視察し、広瀬川に取り込める要素を考察し論文に内容を纏めた。また、気仙沼市教育委員会が刊行した気仙沼ESD共同研究紀要に、これまでの二年間のESD研究活動(本活動)の論点を公表した。これにより、広瀬川の河川整備を教育との関係からどのように進めるか、ある程度の方向付けができたと考える。さらに今年度は、国外でエコツーリズムやサケ科魚類を用いた環境教育、レクリエーションフィッシングを推進する先行事例として、オレゴン州立大学およびOregon Cooperative Fish and Wildlife Research Unit等を訪れ、情報収集・情報交換活動を行った。また、都市と自然環境が共存する河川環境を具現化するための基礎研究としてサクラマス等のサケ科魚類の行動・生理実験を行い、成果を論文に公表した。さらに、これらの情報を他の広瀬川で活動する団体と共有するため、広瀬川を活用したまちづくりワークショップと題したワークショップを開催した。本研究は、市民や大学生による河川整備プランのデザイン(仙台市における広瀬川と都市機能の共存のあり方の設計)と、それらの実現性を裏付ける河川魚類の基礎研究との往還に基づいて、大学(大学生)がデザインから実践に至るまでの過程に関与する、都市河川の持続的な活用のためのESDを提言、実践することを目指している。平成23年度(最終年)は、特に東日本大震災で甚大な被害を受けた広瀬川のサケ科魚類の生態調査を行い、これらの産卵環境は保持されているが漁業協同組合等の艀化施設、艀化事業が停滞しているとの事実に基づき、仙台市内の広瀬川流域の小中学校、児童館、および仙台市内の秋保温泉のホテル等との連携のもと、サケ科魚類の艀化飼育のための水槽を設置し、発眼卵の飼育を行った。またこれらの艀化稚魚を春に広瀬川水系に放流することにより、学校等の連携組織を基盤とした、艀化放流ネットワークを構築した。このネットワークを今後定着させることにより、震災で被害を受けた東北地方の教育機関を核とする新たな持続可能な保全活動や街作りの核となることが期待された。また本研究では、震災で影響を受けたサケ類の一種であるサクラマスの保全の理論的裏付けのための基礎研究を行い、学会発表、論文・モノグラフの執筆を行った。
地震動レベルをスイープする変形指定逆問題型キャパシティースペクトル法

本研究では、2000年改正の建築基準法(限界耐力計算)で導入された従来のキャパシティースペクトル法(以下CS法)とは全く逆の発想により、「応答を指定して」それに対する「入力地震動レベルを決定する」という、これまでの構造設計パラダイムを覆す方法(インバースCS法)を制振・非制振両構造物に対して提案した。インバースCS法の最大の特徴は、入力地震動レベルが決められたCS法では等価線形化で必要となる非弾性応答変形は応答評価後に決まる量であるため構造物の応答を評価するには必然的に繰り返し操作が必要であるのに対して、非弾性応答変形を前もって定めるため繰り返しが不要となる点にある。本研究では、2000年改正の建築基準法(限界耐力計算)で導入された従来のキャパシティースペクトル法(以下CS法)とは全く逆の発想により、「応答を指定して」それに対する「入力地震動レベルを決定する」という、これまでの構造設計パラダイムを覆す方法(インバースCS法)を提案する。これにより、CS法における問題点としての不確定な繰り返し操作を必要とせず、幅広い入力地震動レベルに対する応答特性を把握しながら設計を行うことが可能となる。本年度において、以下の成果を得た。1.H23年度に展開した限界耐力スペクトルやNewmark-Hallのスペクトルに対する「インバースCS法」をさらに高度化した。本手法では逆問題型解法により繰り返し計算が不要である利点を最大限利用している。本年度に高度化したインバースCS法では、建物の1次固有周期領域により、地動最大加速度が入力地震動レベル指標となる場合と、地動最大速度が入力地震動レベル指標となる場合がある点に留意し、それを木造建物、鉄骨建物、RC建物などに適用可能とした点にある。2.鉛板を履歴ダンパーの一例として採用し、種々の入力レベルに対する鉛板付き構造モデルの復元力特性を実験的に明らかにした。この特性をH23年度に展開したインバースCS法に適用することにより、履歴ダンパー付き構造物のインバースCS法が有効に利用できることを明らかにした。(1)限界耐力スペクトルやNewmark-Hallのスペクトルに対して「インバースCS法」を展開した。建物の1次固有周期領域により、地動最大加速度が入力地震動レベル指標となる場合と、地動最大速度が入力地震動レベル指標となる場合がある点に留意し、それを適切に考慮した方法を構築した。(2)鉄骨造やRC造の種々の復元力特性モデルについてインバースCS法を適用し、変形能力の違いが「変形ー入力地震動レベル」関係や「変形ースペクトル加速度」関係、「変形ー等価減衰定数」関係に及ぼす影響について検討を行った。さらに種々の制振ダンパー(粘性、粘弾性、履歴)を組み込んだ場合の設計法も展開した。本研究の最終目標であるインバースCS法の構築に向けて、その基礎理論の部分を構築した。当初計画に沿って、鉄骨造やRC造の種々の復元力特性モデルについてインバースCS法を適用し、変形能力の違いが「変形ー入力地震動レベル」関係や「変形ースペクトル加速度」関係、「変形ー等価減衰定数」関係に及ぼす影響について検討を行った。ほぼ予定通りの進捗状況といえる。H24年度は、「インバースCS法」を制振ダンパー付き鉄骨造、RC造、木造に適用した具体的な事例について詳細な検討を行う。さらに構造種別(S, RC, Wood)ごとおよび建物層数に応じて有効な制振ダンパーを見出す独自の方法を構築する。

(1) H23年度に展開した「インバースCS法」を制振ダンパー付鉄骨造、RC造、木造建物に適用する。ダンパーとしては、粘性ダンパー(オイル)、粘弾性ダンパー、履歴ダンパーを採用する。横軸を指定変形量として、地動最大加速度(あるいは速度)やスペクトル加速度および等価粘性減衰定数をグラフ化し、「インバースCS法」の特徴を詳細に把握する。(2)上記成果に基づき、構造種別および建物層数に応じて有効な制振ダンパーを見出す方法を構築する。従来の入力地震動レベルを一意に規定していた繰り返しを伴うキャパシティースペクトル法では達成し得なかった成果が得られる。(3)地動最大加速度、加速度パワー、速度パワーをパラメトリックに変動させた模擬地震動群を作成する。一方、層剛性、強度をパラメトリックに変動させた骨組を設計し、本研究で展開する「インバースCS法」の妥当性を明らかにする。インバースCS法の妥当性検証のために数値解析と振動台実験を行う予定である。ソフトウェアおよびPCの購入と実験供試体作成に物品費を当てる。実験に必要となるアンプ(増幅器)も購入する予定である。また、成果発表・資料収集などに旅費を計上する。その他、成果発表代などにも物品費を当てる。
ラマン分光による固体脂含量の非破壊測定法の開発

固体脂含量SFC値のラマン分光による非破壊計測技術の開発を目的として、食用油脂(120サンプル)を用いて実験をおこなった。油脂の結晶化度を表すラマン分光指標αC値とSFC実測値の関係を調べたところ高い相関が得られ、決定係数は0.987であった。αCによるSFCの予測精度を検討するために、SFC予測値と実測値の回帰分析をおこなった。その結果、SFC実測値は予測値の95%信頼区間の範囲内にあり、約±5%SFCの精度で予測可能であった。また、油脂標品を用いてαC値とSFC値の比較をおこなったところ食用油脂とは異なる回帰式が得られ、これは油脂標品と食用油脂の結晶多形の差異が原因であると考えられた。食用油脂製品の製造・流通過程における固体脂含量(SFC)のモニタリング技術の開発を目指して、ラマン分光法により固体脂含量が非破壊的に予測可能か実験をおこなった。市場に実際に流通している食用油脂、計16点(ラード4点、牛脂4点、ショートニング3点、ココアバター2点、バター3点)と標準油脂サンプル(トリアシルグリセロール標品)2点を準備し、公定法(AOAC Official Method Cd 16b-93)に従って2060°Cにて結晶調整した後、低分解プロトンNMRにより固体脂含量(SFC_NMR)を測定した。また同時に、同一試料について785-nm励起ラマンスペクトルを測定した。SFC_NMRを、得られたラマンスペクトルより精度良く予測できるか、特に固体脂に特有のall-trans型の長いC-C結合に由来するラマンバンド(1130、1122、1098cm-1)の強度に着目して検討をおこなった。バンド強度はスペクトル内部標準により規格化し、規格化後ラマンバンド強度とSFC_NMRの相関を調べたところ、高い直線関係を得ることができた(R2>95%)。しかし一方で、用いた試験管や試料中のビタミンE等由来の蛍光がスペクトルに影響を及ぼしており、定量することの難しいこれらの影響をスペクトルからどう差し引くかによって直線の傾きが変化することがわかった。また、ラマン分光装置が異なるとスペクトルの感度特性も変わることから、ラマン分光によりSFCを求める際の校正用標準試料の作成も、今後検討しなければいけない課題であることが明らかとなった。食用油脂製品の製造・流通過程における固体脂含量のモニタリング技術の開発を目指して、ラマン分光法により固体脂含量が非破壊的に測定可能か実験をおこなった。昨年度に用いたものとは異なる食用油脂サンプルセット(ラード、牛脂、植物油脂、ショートニング、調製油脂、ファットスプレッド、マーガリン、食用硬化油、分別油、エステル交換油、計105サンプル)および油脂標品(13サンプル)について、昨年度と同様の方法により、NMR-SFC(既存のNMR法による固体脂含量)とラマンスペクトルを測定して関係を調べた。ラマンスペクトルから予測したNMR-SFCの精確度は±5%であったが、NMR-SFCの計測精度1.3%を含んでおり妥当な値であると考えられ、ラマンスペクトルから高い精度でNMR-SFCを予測することが可能であることが明らかとなった。しかし一方で、NMR-SFCとラマンスペクトルの関係について得られた回帰式は、食用油脂と標品とで一致しなかった。さまざまな分子種からなる食用油脂は不安定な結晶多形を形成しやすいことが、両者が異なる理由だと考えられた。ラマン分光法により求められる固体脂含量は、既存のNMR-SFCとは異なり、結晶の安定性や結晶多形の違いによる結晶構造の差異を考慮したものとして提案可能である。また固体脂含量を定量する際に用いる、ラマン装置校正用の標準試料についても検討をおこなった。油脂に比べ安定性・保存性の高いポリエチレンについて利用可能性を検討したが、適当な結晶化度を持つ均質な試料の調製が困難であることがわかった。そのため、安定性は劣るが油脂標品を用いて検討をおこなった。油脂は結晶化条件に応じて結晶状態が変化するため、油脂の採用には困難が予想されたが、適切な標品と条件を選ぶことにより、校正用標準試料として利用できると考えられた。食品化学同一試料についてNMRとラマンスペクトルの両方を取得できる実験系を確立し、さまざまな固体脂含量を持つように調製した油脂試料について、NMRにより求めた固体脂含量NMR_SFCをラマンスペクトルから予測可能かどうか検証することができた。その結果、NMR_SFCは、固体脂に特有のall-trans型の長いC-C結合に由来する一つあるいは複数のラマンバンドの強度から精度良く予測できることが明らかとなった。これらのラマンバンド強度を用いて、固体脂含量のラマン分光指標の候補を提示することが出来た。

2年目(最終年度)には、SFC_NMRを予測するためのラマン分光指標の候補について、新たなサンプルセットを用いて予測精度の検証をおこない、ラマン分光による固体脂含量の非破壊測定法として提示する。また1年目に、校正用標準試料の作成について検討を要することが明らかとなったことから、all-trans型C-C結合を様々な程度に持った結晶化度の異なるポリエチレンについてラマンスペクトルを測定し、ラマン分光による固体脂含量評価における校正用標準試料になりうるかの検証もあわせておこなう。使用計画に基づいて使用したが、使用できなかった1000円未満の残額が生じた。消耗品(サンプル)代として使用する。
休止期にある急性リンパ性白血病幹細胞に対する有効な治療開発

B細胞性急性リンパ性白血病(ALL)細胞株および患者検体から採取したプライマリーALL細胞について、骨髄間質細胞に接着状態のALL細胞と浮遊状態にあるALL細胞で、doubling-timeの変化、幹細胞マーカー、薬剤耐性関連タンパク等の発現パターン、薬剤感受性を比較解析した。接着細胞では、doubling-timeは延長し、一部の幹細胞マーカー、薬剤耐性関連蛋白の発現を認めた。また、接着状態と浮遊状態での薬剤感受性を比較検討したところ、付着状態の細胞は浮遊状態に比べ、著しい薬剤抵抗性を示した。【目的】近年、種々のがんでがん幹細胞の存在が報告されているが、急性リンパ性白血病(ALL)ではその存在はまだ明らかになっていない。研究代表者は、白血病幹細胞は生体内で骨髄間質細胞に接着して存在しているとの仮説を基に、骨髄間質細胞と接着したALL細胞の生物学的特性を検討し、(1)白血病幹細胞の細胞動態を明らかにすること、(2)骨髄間質細胞と接着した「白血病幹細胞と想定されるALL細胞」に対する有効な治療を開発することを目的とした研究を実施した。【研究結果】実施した研究より、無血清培地での培養環境下において骨髄間質細胞と接着したALLは、接着により、CD34を発現する一方、CD38の発現は消失し、がん幹細胞のマーカーとして報告されているCD133を発現するが、幹細胞マーカーのSOX-2, Nanog, Oct3/4, SSEA-1は発現しないこと、また薬剤耐性蛋白であるABCG2/BCRP, P-glycoproteinを発現することを、flowcytometerおよびconfocal microscopeを用いた免疫学的実験にて確認した。また、Time lapsing imageを用いた経時的な細胞動態の観察により、接着したALLは、細胞周期にブレーキがかかり、細胞分裂の時間が極めて遅くなる結果を得た。【考察】これらの観察は、ALL細胞が、骨髄間質細胞と接触することにより、白血病幹細胞としての性質を一部持つようになること、薬剤耐性能力をもつこと、あるいは休止期に導入されることを示唆している。本研究成果は、維持療法期間中に薬剤抵抗性を持ち休止期にある白血病細胞(微小残存病変)に対して、新しい治療概念と新規治療戦略を提案することができる。研究代表者は、白血病幹細胞は生体内で骨髄間質細胞に接着して存在しているとの仮説を基に、骨髄間質細胞と接着したALL細胞の細胞周期、免疫学的表現型や薬剤耐性関連蛋白発現の変化を解析してきた。本年度は、GFP陽性不死化骨髄間質細胞と小児期発症B precursor ALL細胞株、患者検体から採取したプライマリーALL細胞を用いて、以下の実験を行った。1.患者検体から採取したプライマリーALL細胞について、幹細胞マーカーであるCD133、CD34,CD38、膜輸送関連タンパクのBCRP/ABCG2、薬剤耐性関連タンパクのp-glycoprotein(Pgp)等の発現パターンを、flowcytometerおよびconfocal microscopeを用い、骨髄間質細胞に接着したALL細胞と浮遊状態にあるALL細胞との異同を解析したところ、付着細胞では、CD133+,CD34+,CD38-,ABCG2/BCRP+,Pgp+を示し、浮遊細胞の発現パターンとは逆転している結果を得た。本結果は、昨年までに得られた、細胞株を用いた実験結果の発現パターンと一致していた。これらの結果より、患者検体からのプライマリー細胞は、骨髄間質細胞に接着すると、細胞株と同様の性質を得ることが示唆された。SOX2,Nanog,Oct3/4,SSEA-1等の幹細胞マーカーは付着状態のALL細胞に発現は認めなかった。骨髄間質細胞に付着したALL細胞は一部の幹細胞マーカーや薬剤耐性蛋白を発現するが、提唱されている白血病幹細胞の定義を満たすものではなかった。2.ALL細胞株の骨髄接着状態と浮遊状態での薬剤感受性を、浮遊状態においてはWST-8法を用い、接着状態ではVybrant Cell Adhesion Assay Kitを用いる方法で検討を行ったところ、付着した状態の細胞は浮遊状態に比べ、著しい薬剤抵抗性を獲得することを確認した。また、薬剤耐性を示す付着細胞に対しても一部の薬剤は有効性を示唆する結果を得た。
運動中の血圧が加齢に伴って上昇するメカニズムの解明

本研究は、運動中の血圧が加齢に伴って上昇するメカニズムを解明することを目指した。血圧調節を解明するにあたり、動脈血圧反射に着目した。そこで、ヒトの頸部に存在する動脈血圧反射受容器を刺激して血圧反射機能を評価する装置を作成した。作成した装置を用いて運動時の動脈血圧反射特性を調べたところ、動脈血圧反射の心拍成分は運動開始時に抑制されるが、動脈血圧反射の血圧成分は運動中に抑制されなかった。また、若年ラットと高齢ラットの動脈血圧反射を比較したところ、高齢ラットの動脈血圧反射感受性は低下していた。以上の結果は、動脈血圧反射の血圧成分は運動中に機能して血圧の過度な上昇を防ぐ可能性があること、動脈血圧反射機能は加齢に伴って低下することを示唆する。これらの結果、運動中の血圧が加齢に伴って上昇するのかもしれない。今年度は、動脈血圧反射評価装置(頚部陰圧陽圧負荷装置)を製作し、約30人を対象にデータ収集し装置の妥当性を検証した。頚部陰圧陽圧負荷装置は、ネックカラー、陰圧ポンプ、陽圧ポンプ、圧力調整弁、および圧力制御部で構成した。心電図R波をトリガーにして、+40mmHg-80mmHgの圧力を任意時間(2-5秒間)、ネックカラー内に負荷することが可能であった。負荷する圧力は、単一圧力または連続する異なる圧力値の両方を設定することが可能であった。これにより、単一圧力に対する血圧反射応答の評価、または、連続する異なる圧力負荷に対する血圧反射カーブ全体の評価が可能となった。ネックカラーはサイズの異なる2種類のものを用意した。次に、この装置を実際に用いて、若年者を対象に血圧反射を評価した。血圧反射の評価は、ベッド上仰臥位にて行った。心電図、連続血圧計(beat-by-beat)を記録し、ネックカラーに陰圧、陽圧を負荷した。約5秒間の陰圧を与えると、血圧反射応答としての心拍数低下、および血圧低下がみられた。逆に、約5秒間の陽圧を与えると、血圧反射応答としての心拍数上昇、および血圧上昇がみられた。+40mmHg,+40mmHg,+40mmHg,+40mmHg,+20mmHg,+10mmHg,0mmHg,10mmHg.20mmHg,40mmHg,60mmHg,80mmHgの連続圧力負荷を与えたところ、心拍数、血圧ともに圧力に応じて変化した。圧力変化に対する心拍数、血圧はシグモイド状の血圧反射応答曲線を描いた。以上の結果は、製作した頸部陰圧陽圧負荷装置を用いて動脈血圧反射を評価できることを示唆する。ネックカラーについては改良の余地が残った。小さいネックカラーの場合、被験者によっては血圧反射応答がみられなかった。これは、頸部に存在する血圧反射受容器に対する刺激が不十分だった可能性が考えられる。より安定した血圧反射評価をするために、ネックカラーを改良する必要がある。具体的内容:動脈血圧反射評価装置(頸部陰圧陽圧負荷装置)を用いて、ヒトを対象に動脈血圧反射による血圧調節を検討した。心電図から心拍数を記録し、指尖脈波を用いてbeat-by-beatで血圧を連続記録し、頸部に陰圧陽圧を負荷した時の心拍、血圧応答を調べた。頸部に陰圧を負荷すると、血圧反射応答としての心拍数と血圧の低下がみられ、陽圧を負荷すると心拍数と血圧の上昇がみられた。+40mmHg,+40mmHg,+40mmHg,+40mmHg,+20mmHg,+10mmHg,0mmHg,10mmHg,20mmHg,40mmHg,60mmHg,80mmHgの連続圧力を頸部に負荷したところ、圧力変化に応じた心拍、血圧応答がみられた。これら連続圧力負荷に対する心拍、血圧応答から、頸部圧受容器への推定圧に対する心拍応答曲線および血圧応答曲線を求めた。この方法を用いて、運動トレーニングが1時間の自転車運動前後の血圧反射応答に与える影響を調べた。その結果、運動トレーニングの有無によって1時間自転車運動後の頸部推定圧-血圧応答曲線に違いがみられた。一方、頸部推定圧-心拍応答曲線は、自転車運動の影響は見られたものの、運動トレーニングの影響はみられなかった。意義・重要性:本研究では、運動トレーニングが頸部推定圧-心拍応答曲線ではなく、頸部推定圧-血圧応答曲線に影響することが明らかとなった。この結果は、動脈血圧反射を介した心臓制御よりも、血管制御に対して運動トレーニングの影響が大きいことを示唆する。

ヒトの動脈血圧反射調節を大動脈血圧反射と頸動脈血圧反射に分け、それぞれが循環調節に与える影響について調べた。具体的には、一過性の血圧変化が生じた時に、変化した血圧情報を頸部陰圧陽圧付加装置にフィードバックし、頸動脈圧受容器反射の影響を除外して大動脈血圧反射の影響のみを調べる手法を開発し、実験を行った。血圧変化情報を頸部陰圧陽圧負荷装置にフィードバックしない場合、動脈血圧変化に伴って推定頸動脈血圧も変化し、動脈血圧反射応答(頸動脈血圧反射+大動脈血圧反射)としての心拍変化が観察された。一方、血圧変化情報を頸部陰圧陽圧負荷装置にフィードバックすると、血圧は変化するものの推定頸動脈血圧は維持され、大動脈血圧反射調節のみが機能したと考えられた。その結果生じる心拍応答は、血圧情報をフィードバックしない場合の半分程度に減弱した。したがって、ヒトの動脈血圧反射調節による心拍制御は、頸動脈血圧反射および大動脈血圧反射が同程度に影響していることが明らかになった。申請者達は、これまでに動物を用いて、大動脈血圧反射の抑制が運動時の心拍上昇に関与することを明らかにしており、ヒトにおいても運動時の心拍上昇に大動脈血圧反射が関わる可能性がある。一方、動物を用いて加齢が血圧調節に与える影響を調べた。具体的には、高齢ラットの頸動脈からカテーテルを挿入して動脈血圧を記録し、胸部電極から心電図および心拍数を記録し、血圧を変化させて血圧反射応答を評価した。その結果、高齢ラットの動脈血圧反射は低下することが明らかとなった。動脈血圧反射機能を評価する装置を作成し、運動が動脈血圧反射機能に与える影響に関する研究結果を得られたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。ヒトだけではなく、動物を持ちた検証も行い、メカニズムを追及する。
多時点マルチレベルモデルに基づく室内温熱環境の虚弱予防効果の検証

平成30年度は、継続して経年データを収集すると共に、これまでの研究成果を踏まえながら以下の研究活動を行った。スケールに応じた概要を示す。1、住宅内スケール:事業期間内に収集した2年の経年データに基づき、筋肉量の減退に及ぼす影響について検証し、室温が低い住宅の居住者ほど虚弱リスクを有することを確認した。また、前年度に実施した室温と握力に関するマルチレベル分析を応用し、下肢筋力低下や座位時間といった虚弱要因と室温・暖房方式の関係について解析した。その結果、局所暖房を使用する者は全体暖房の者と比較して下肢筋力になるリスクが高くなることや、日レベルの居間室温の上昇や上下温度差の解消によって在宅時座位時間が減少する傾向が示され、室温と暖房方式の改善によって座位時間の抑制される効果が示唆された。その他として、室温と夜間頻尿の関係や睡眠質との関係についても着目し、随時検証している。2、実験室スケール:モデル住宅において高齢女性を対象とした夏季と冬季の被験者実験を実施し、使用する暖房方式によって居住者にどのような影響をもたらすか検証した。その結果、床近傍が寒冷であると足背部皮膚血流量が低下し、自律神経に悪影響をもたらすことや非冷え性者の方が空調の影響を受けやすいことを確認した。3、地域環境スケール:居場所に関する調査を継続し、居場所づくりを促進する環境要因のため、現地調査を行いGIS分析に発展させた。マルチレベルロジスティック回帰分析の結果、花壇の整備されているエリアほど居場所をもつ傾向があることが示唆された。また、北九州市内の調査結果を踏まえて、愛媛県新居浜市においても追加検証を行い、居場所による虚弱予防効果と緑地や公園による外出促進効果を確認した。またその他として、居住者の継続的な歩行に寄与する環境要因についての被験者実験も行い、ここにおいても緑道による歩行促進効果が示された。本研究事業では、住環境整備による虚弱予防を目的として、「多時点マルチレベルモデルに基づく室内温熱環境の虚弱予防効果の検証」を達成すべき課題としている。ここでは、断面調査だけではなく日別や年別の繰り返し測定を行い、多時点のデータに基づく多変量解析を実施し、その機序を解明することを目標としてきた。平成30年度においては、これまでの研究成果を充足するために、1追跡調査の継続、2フォローアップデータに基づくコホート分析、3パス解析を含む詳細分析の展開を達成した。以上は、昨年度の推進方策に位置づけていたものであり、すべて達成することができた。特に、「日レベルの室温と個人レベルの暖房方式による居住者の座位時間への影響」や「時刻レベルの温熱環境による滞在者への血流量への影響」等、多くのマルチレベルモデルによって知見を得ることができた。一方で、フォローアップデータに基づく検証については、サンプル数が十分でないためか、分析の精度に疑念が残る状況になっている。翌年度に2年間の経年データが150サンプル程度確保できる予定のため、これらをもって追加検証を行いたい。以上は本事業の主要な研究テーマとなる住宅内スケールのみの成果であるが、実験室スケールや地域環境スケールにおいても、前述の成果を補完するかたちで様々な成果が得られている。以上に基づき、おおむね順調に進展している、とした。平成30年度まで実施した調査や検証によって、これまでに立証した仮説をより高い確度にし、更に、住環境改善に伴う座位時間の抑制効果という予防効果の検証についても達成した。これらについては国内外における学会発表や、国土交通省が管轄する委員会の場などにおいても報告しているが、査読論文化が十分に進んでいない。従って、今後はこれらの課題解決に向けて、1蓄積した多時点データに基づくコホート分析の実施、2査読論文の執筆等といった対策を講じる。また、2年間の追跡調査だけでは住環境と筋力・認知機能に関する関係性が十分に示されない可能性がある。従って3大規模アンケートによる経年検証、といったアプローチも計画していく。以上の実施や、これまでの内容の継続的進行によって、多時点のデータに基づく多変量解析を達成していくと共に、成果を普及させていくことを予定している。平成28年度においては、『住環境が居住者の老年症候群に及ぼす影響』を検証するための実施計画に基づいて研究活動を行った。当計画は、住宅内・実験室・都市環境の3つのスケールに応じたアプローチから展開した。1、住宅内スケール:福岡県北九州市や愛媛県新居浜市、高知県梼原町を対象地として住環境と健康状態の追跡調査を実施した。ここでは一般市民を対象とし、筋力の減退や認知傾向等の変化について追跡把握を行った。ここでは収集した横断面および縦断面データを基に、活動量の変化や虚弱の程度を把握し、室内温熱環境のデータと関連付けた。その結果、寒冷環境に曝露された者ほど、活動量が少なく結果的に、筋力が低いことを確認した。また、筋力と関連して認知機能の低下も確認し、二重課題能力に差が確認された。2、実験室スケール:当該年度においてはプレ調査として、家事作業時を模擬した学生被験者実験によって、夏季の冷房設定温度に応じて滞在時の筋疲労や各種ストレスがどのように変化するかを検証した。その結果、設定温度が低いと筋疲労が大きく増大することを確認した。尚、適正温度は26°Cであり、オフィスでの適正室温とされる温度よりも高いものであった。この影響要因としては、家事作業時における着衣量の違いが考えられる。3、地域環境スケール:新規設定項目として、地域スケールによる虚弱への影響についても検証した。

北九州市内の後期高齢者を対象としたアンケート調査によって、居場所の有無や外出行動と、虚弱の程度の関係性について検証を進めた。その結果、居場所を有さないほど、要介護や精神疾患、閉じこもり等のリスクが高まることを確認し、また室内での過ごし方や庭の使い方、生垣や花壇といった外構環境によって外出行動に差が生じることを確認し、地域スケールによる虚弱予防の可能性についても示唆された。本研究では、住環境整備による虚弱予防に資することを目的として、「多時点マルチレベルモデルに基づく室内温熱環境の虚弱予防効果の検証」を達成すべき課題としている。ここでは、断面の調査ではなく日別や年別の繰り返し測定を行い、多時点のデータに基づく多変量解析を実施し、その機序を解明することが必要とされるが、平成28年度においては、1調査体制の確立、2調査による初歩的仮説の実証、3追跡データによる高い確度からの検証、を達成し、次年度以降に弾みをつける年度となった。尚、冬季における高齢者の被験者実験については、夏季における学生被験者実験として置き換えてプレ調査に位置づけることとなったが、この実験を踏まえて、翌年度、冬季の被験者実験を行うこととしている。一方、当初よりも対象領域を拡大する形で、近隣・地域スケールによる虚弱予防効果の検証も実施し、その効果が確認された。以上に基づき、当初の計画以上に進展している、とした。平成29年度においては、前年度より継続して研究活動を行った。スケールに応じた概要を示す。1、住宅スケール:福岡県北九州市や高知県梼原町、山口県長門市を対象地として住環境と健康状態の調査を実施した。ここでは昨年度同様に、一般市民を対象としたベースライン調査ならびにフォローアップ調査を実施し、筋力の減退や認知傾向等の変化について追跡把握を行った。ここでは収集した横断面および縦断面データを基に、生活習慣(主に活動量)の変化や虚弱の程度を把握している。特に今年度においては、昨年度の成果を踏まえてマルチレベル分析を実施し、日々の室温の変化が握力に及ぼす短期的・長期的影響の定量把握を行った。その結果、寒冷な室温環境下に曝露された者は短期的な影響(日レベル)として顕著な握力低下が存在し、同様に、長期的な影響(個人・世帯レベル)としても握力低下があることが確認された。これらの結果を踏まえて、寒冷環境が生存へ及ぼす影響についても検証した。他の疫学研究の成果も関連付けて、対象地域の断熱性能を向上させた場合のシナリオ分析を実施したところ温暖な温熱環境形成によって握力低下を抑制し、結果的に対象地区の25年後死亡を10%弱抑制できる可能性が示唆された。2、地域環境スケール:昨年度同様に地域による虚弱への影響についても検証した。北九州市内の高齢者を対象としたアンケート調査によって、居場所や買物行動の有無が虚弱の進展に影響を及ぼすことを確認した。これらの結果を踏まえて、地域内の外出行動や継続的な歩行に繋がる街路環境についても注目し、脳波計測を伴う被験者実験によって緑道による好影響を確認している。尚、実験室スケールについては、昨年度の結果を踏まえ、実住宅を対象とした冬季の被験者
幼児期から児童期の子供の身体活動量、座位行動と認知・非認知機能に関する縦断研究

日本における幼児期から児童期への移行期間における身体活動量や座位行動の実態およびその変動要因を明らかにするため、以下の2点を目的とする。【目的1】幼児期および児童期の日常生活全般における身体活動量および座位行動の実態や変動要因を探索的に検討する。【目的2】幼児期から児童期にかけて、日常生活全般の身体活動量および座位行動と、認知機能などとの関係を縦断的に検討する。
江戸期における中国系外来音楽の研究-雅楽の復興を中心に-

本年度は、(1)『徳川実紀』『孝明天皇紀』等の基本史料と近世の朝幕関係に関する研究書・論文、(2)綾小路家の旧蔵史料(天理大学図書館蔵)、(3)『公事録』『京都御所取調書』(宮内庁書陵部蔵)など幕末の宮中行事に関する当事者から聞き取り調査に基づく未公刊記録類、(4)『豊原喜秋記』(京都方楽人・豊喜秋1848-1920筆)『芝家日記』(南部方楽人・芝葛鎮1849-1918筆、天理大学図書館蔵)『楽所日記』(天王寺方楽人・東儀文均1811-1873筆、国立国会図書館蔵)などの楽人日記を調査した。その結果以下の諸点が明らかになった。1)江戸期の雅楽は、初期の三方楽所の創設と家光上洛時の催馬楽復曲にはじまり、後期には宮中行事の復興に伴って東遊・久米舞などの廃絶曲(歌物)が次々に復曲された。東遊などの復曲には、楽人のほか綾小路・四辻など楽を専門にする堂上公卿らも関与し、復曲された各パートや舞は幕末まで担当した家筋に家伝として保有された。2)これら江戸後期の復曲が出揃った幕末の伝承が、基本的に『明治撰定譜』に象徴される近代雅楽へと継承された。明治期の宮中行事改編にあたって慶応二年度が直接の先例となったことに鑑みても、幕末の実態解明は雅楽の近世から近代への変化を検証する上で極めて重要であり、また史料の伝存状況からも現時点で最も精度の高い研究が期待できる。3)担い手に関して言えば、近代の雅楽は、世襲の専門家集団である三方楽人を統合し宮中行事の奏楽専任官として温存する一方、楽人とともに雅楽を職掌としていた天皇・堂上公卿と、雅楽を外来音楽として愛好していた武士・文人らの幅広い層とを切り捨てたところから出発した。前代までの雅楽伝承を一手にひきついだ近代の伶人(楽人)制度は、岩倉具視が創設した楽道保護賜金などによって戦前まで守られた。今後は、江戸期の雅楽年表・史料一覧を完成させ、江戸末期の雅楽制度に関する史料の分析をさらに進めて、来年度の学会誌と大学紀要に発表する予定である。
日本と中国との農耕文化の比較研究

平成計年3年度にわたり中国江南地方において実施した本調査研究は当初の計画どおりすべて実施され、予定した研究目的に達することができた。江蘇省常熟市近郊の農村地帯、特に白茆郷を対象とした揚子江下流域のクリ-クに広がる中国でも典型的な稲作農村の民俗社会の実態とその伝承を記録化することができ、また浙江省の金華市および蘭渓市や麗水市における稲作の民俗社会を調査することが出来た。特に浙江省では中国少数民族の一つであるシェ族の村、山根村の民俗事象に触れることができ、多大な成果を得ることが出来た。2年度は前年度の調査実績を踏まえ、調査地を浙江省に絞り、特に蘭渓市殿山郷姚村、麗水市山根村、同堰頭村の3か所を重点的に調査した。ここでは研究分担者は各自の調査項目に従って、内容に踏み込み伝承事例や現状に関するデ-タを相当量収集することができた。また、この年度には中国側研究分担者8名を日本に招聘し、農村民俗の比較のために日中合同の農村調査を、千葉県佐倉市および沖縄県読谷村の村落を調査地に選び実施した。特に沖縄本島では琉球時代に中国文化が入り込み、民俗事象のなかにもその残存形態が見られることなどが確認され、多大な成果をあげることが出来た。3年度は報告書作成年度にあたり、前年度に決めた執筆要項にもとずき各自が原稿作成したが、内容等が不備がありまた事実確認の必要性が生じたことを踏まえ、研究代表者1名と分担者3名が派遣もしくは任意に参加し、補充調査を実施した。対象地域は前年度と同じく蘭渓市殿山郷姚村、麗水市山根村の2か村である。ここでは正確な村地図の作成をはじめ文書資料の確認など、補充すべき内容の項目について、それを充たすことが出来た。さらに、年度内報告書の作成をめざし報告書原稿を早急に集め、中国側研究分担者の代表である北京師範大学の張紫晨教授を日本に招聘し、綿密な編集打合せを行った。以上の調査経過を踏まえ、その成果を取りまとめた結果、次のような点が明らかとなった。(1)村落社会関係に関する調査結果として、中国の革命以前の村落の状況と解放後の変容過程に関して、個人の家レベルないし旧村落社会および村政府の仕組みや制度の実態について、また村が経営する郷鎮企業の現状についても記録し、同じく家族組織とそれを象徴する祖先崇拝、基制について等が記録された。特に基制については沖縄の基形態がこの地方のものと類似していること、そして沖縄には中国南方民俗の特徴である風水思想と干支重視の傾向があり、豚肉と先祖祭祀が結びついていることなどから、中国東南沿海地方の文化との共通性を見出し、日中比較研究として多大な成果をあげることが出来た。(2)人生儀礼および他界観といった分野では、誕生儀礼に関して樟樹信仰が注目され、これは樹木に木霊を認め、地ー天を考える南方的要素と樹木を依り代と見立て、天ー地への拝天的な北方的要素が融合した形と見られる。また成人儀礼ではシェ族に伝わる学師儀礼の実態や伝承が詳細に記録され、さらに貴州省のヤオ族との比較を含めた研究成果がまとめられた。特に中国古代の成人式の原始的機能が検出され、また先祖祭祀との関わりや道教的要素の浸透など貴重なデ-タが集積された。その他、中国民俗の色彩表徴の事例などの記録も出来た。(3)民間信仰および農耕儀礼として、年中行事による季節観念と農業生産との関係、農耕社会における祭祀の心理的要因や農耕に関する歌謡によって表出された季節的意味などに焦点をあて、ここではさらに日本の沖縄との比較を含めて分析された。さらに建築儀礼に関しても詳細に報告され、沖縄の石敢当を対象に中国との比較研究もまとめられた。(4)口承文芸および民俗芸能については稲作起源神話の伝承例を初めとし、江南地方の方言分布とその特徴ならびに文化的影響の問題について、さらに金華市と沖縄の闘牛行事の比較研究などに多大な成果を得ることが出来た。(これらは報告書として刊行予定)平成計年3年度にわたり中国江南地方において実施した本調査研究は当初の計画どおりすべて実施され、予定した研究目的に達することができた。

3年度は報告書作成年度にあたり、前年度に決めた執筆要項にもとずき各自が原稿作成したが、内容等が不備がありまた事実確認の必要性が生じたことを踏まえ、研究代表者1名と分担者3名が派遣もしくは任意に参加し、補充調査を実施した。対象地域は前年度と同じく蘭渓市殿山郷姚村、麗水市山根村の2か村である。ここでは正確な村地図の作成をはじめ文書資料の確認など、補充すべき内容の項目について、それを充たすことが出来た。さらに、年度内報告書の作成をめざし報告書原稿を早急に集め、中国側研究分担者の代表である北京師範大学の張紫晨教授を日本に招聘し、綿密な編集打合せを行った。以上の調査経過を踏まえ、その成果を取りまとめた結果、次のような点が明らかとなった。(1)村落社会関係に関する調査結果として、中国の革命以前の村落の状況と解放後の変容過程に関して、個人の家レベルないし旧村落社会および村政府の仕組みや制度の実態について、また村が経営する郷鎮企業の現状についても記録し、同じく家族組織とそれを象徴する祖先崇拝、基制について等が記録された。特に基制については沖縄の基形態がこの地方のものと類似していること、そして沖縄には中国南方民俗の特徴である風水思想と干支重視の傾向があり、豚肉と先祖祭祀が結びついていることなどから、中国東南沿海地方の文化との共通性を見出し、日中比較研究として多大な成果をあげることが出来た。(2)人生儀礼および他界観といった分野では、誕生儀礼に関して樟樹信仰が注目され、これは樹木に木霊を認め、地ー天を考える南方的要素と樹木を依り代と見立て、天ー地への拝天的な北方的要素が融合した形と見られる。また成人儀礼ではシェ族に伝わる学師儀礼の実態や伝承が詳細に記録され、さらに貴州省のヤオ族との比較を含めた研究成果がまとめられた。特に中国古代の成人式の原始的機能が検出され、また先祖祭祀との関わりや道教的要素の浸透など貴重なデ-タが集積された。その他、中国民俗の色彩表徴の事例などの記録も出来た。(3)民間信仰および農耕儀礼として、年中行事による季節観念と農業生産との関係、農耕社会における祭祀の心理的要因や農耕に関する歌謡によって表出された季節的意味などに焦点をあて、ここではさらに日本の沖縄との比較を含めて分析された。さらに建築儀礼に関しても詳細に報告され、沖縄の石敢当を対象に中国との比較研究もまとめられた。(4)口承文芸および民俗芸能については稲作起源神話の伝承例を初めとし、江南地方の方言分布とその特徴ならびに文化的影響の問題について、さらに金華市と沖縄の闘牛行事の比較研究などに多大な成果を得ることが出来た。(これらは報告書として刊行予定)本年度は先ず12月に中国側研究分担者を日本に招聘して、初年度の研究成果について検討する研究会を開催し、また中国側研究分担者を中心に日本の農耕文化に関する資料収集作業を行った。資料収集は中国江南地方と相対する沖縄で重点的に行い、中国側研究分担者は多くの民俗事象を把握し、比較の視点を獲得した。次いで、3月に20日間中国浙江省において日中合同で現地調査を実施した。初年度は全般的な調査をし、2年度目にはそのなかから適切な地点を選沢して集中調査を実施するという当初計画に基づき、研究会で検討した結果、今回の研究課題に適合した地域として浙江省蘭渓市と麗水市の二つを選び、集中調査を実施することとした。本年度の調査では、蘭渓市では姚村、麗水市では山根村の二村落を調査対象として、それぞれの地域の民俗文化を、各研究分担者の課題に基づいて調査した。すでに昨年度の調査で、この2村落には豊富な民俗の伝承があることは確認していたが、今回の集中調査によってその具体的様相を記録することができた。
グローバル時代の在英邦人の妊娠・出産を支援するシステム構築に関する研究

本研究は、グローバル化が加速している今、海外在留邦人のグローバルヘルスに向けた支援策の1つとして、在英邦人に対し、海外で安心して妊娠・出産をするための現状と課題を抽出し、在英邦人に対する周産期支援システムの構築を目指している。本システムで在英邦人の周産期ケアのシステムを構築する意義として、海外で生活するストレスに加え、海外での妊娠・出産するストレスや心的負担を少しでも軽減し、邦人が現地での医療システムや子育て環境に適応し、妊娠・出産・育児をスタートさせることを学術的に明らかにすることに意義がある。本年度は、1邦人の英国助産師の在英邦人の妊娠期および出産期ケアについてのインタビュー調査から、必要性のある助産実践内容を抽出し、在英邦人への支援策と課題を明らかにすること目的としている。平成30年12月において、在英邦人の妊娠期および出産期ケアを経験した邦人で英国助産師4名に対し、半構成面接法を用いインタビュー調査を実施した。インタービューデータから逐語録を作成し、質的帰納法により、データ分析を行い、邦人の英国助産師が経験した在英邦人への妊娠期および出産期ケアの経験から、在英邦人への支援策と課題を明らかにした。2平成30年12月において、英国で妊娠期から出産期を経験した在英邦人6名に対し、半構成面接法を用いインタビュー調査を実施した。インタビューデータから逐語録を作成し、質的帰納法により、データ分析を行い、邦人が経験し妊娠期および出産期ケアの経験から、在英邦人への支援策と課題を明らかにした。12の調査から、英国の周産期システム及び助産ケアへのアクセスとして、「英語でのコミュニケーション」により「異文化理解力」を持ち合わせることで、英国の「保健・医療制度の理解」することが重要な因子となっていることが示唆された。本年度は、英国助産師の在英邦人の妊娠期および出産期ケアについての実態調査から、必要性のある助産実践内容を抽出し、在英邦人への支援策と課題を明らかにすること目的としている。平成29年4月から5月において、在英邦人の妊娠期および出産期ケアを経験した英国助産師に対し、半構成面接法を用いインタビュー調査を実施した。英国NHSに勤務する24名の助産師から調査への同意が得られた。インタービューデータから逐語録を作成し、質的帰納法により、データ分析を行い、英国助産師が経験した在英邦人への妊娠期および出産期ケアの経験から、在英邦人への支援策と課題を明らかにした。当初の予定通り、英国助産師に対して、在英邦人の妊娠期および出産期ケアの経験について、インタビュー調査を実施した。インタビューデータの逐語録作成や英国の研究協力者と得られた逐語録の確認や抽出されたデータの解釈の一致をするために、英語であるため、多少の時間を要しているが、おおむね順調にに進展している。本研究は、グローバル化が加速している今、海外在留邦人のグローバルヘルスに向けた支援策の1つとして、2016年の在留邦人数が世界6位である英国(海外在留邦人数調査統計、外務省領事局政策課)に着目し、在英邦人に対し、海外で安心して妊娠・出産をするための現状と課題を抽出し、在英邦人に対する周産期支援システムの構築を目指している。平成29年度に現地調査において、在英邦人の妊娠期および出産期ケアを経験した英国助産師に対し、半構成面接法を用いインタビュー調査を実施し、英語にて語られた質的データを本年度は詳細に分析した。本年度は、昨年度の英国現地調査において、周産期ケアの提供者となる英国助産師の在英邦人に対する妊娠期および出産期ケアに関するインタビュー調査内容から、本研究テーマに沿って英国助産師により在英邦人に対する助産実践について、本邦と英国の妊産褥婦ケアに共通する特性、差異、異文化差を抽出し、在英邦人の妊娠期および出産期への支援策と課題を明らかにすること目的とした。その結果、英国NHSに勤務する英国助産師が経験した在英邦人への妊娠期および出産期ケアの経験から、在英邦人への支援策と課題を抽出した。この得られた結果について、現地共同研究者とともに英国周産期システム及び英国助産システムの見地からさらなる検証をしていく必要性がある。また、これらの調査結果を基盤とした英国医療システムや英国周産期システム、英国助産師による英国助産システムを在英邦人に紹介するためのリーフレット作成時に知見を加えていく予定でである。平成29年度調査した質的データ(英語)の内容分析について、母語を日本語とする研究者と英語を母語とする現地共同研究者との調整に時間を要しているためである。

本年度は、1邦人の英国助産師の在英邦人の妊娠期および出産期ケアについてのインタビュー調査から、必要性のある助産実践内容を抽出し、在英邦人への支援策と課題を明らかにすること目的としている。平成30年12月において、在英邦人の妊娠期および出産期ケアを経験した邦人で英国助産師4名に対し、半構成面接法を用いインタビュー調査を実施した。インタービューデータから逐語録を作成し、質的帰納法により、データ分析を行い、邦人の英国助産師が経験した在英邦人への妊娠期および出産期ケアの経験から、在英邦人への支援策と課題を明らかにした。2平成30年12月において、英国で妊娠期から出産期を経験した在英邦人6名に対し、半構成面接法を用いインタビュー調査を実施した。インタビューデータから逐語録を作成し、質的帰納法により、データ分析を行い、邦人が経験し妊娠期および出産期ケアの経験から、在英邦人への支援策と課題を明らかにした。12の調査から、英国の周産期システム及び助産ケアへのアクセスとして、「英語でのコミュニケーション」により「異文化理解力」を持ち合わせることで、英国の「保健・医療制度の理解」することが重要な因子となっていることが示唆された。平成29年度の研究計画として、平成28年度の英国助産師へのインタビュー結果を基に、在英邦人へのインタビュー調査を行う予定である。周産期ケアの受け手である在英邦人が感じた英国助産師からの妊娠期および出産期ケアに対するインタビュー調査を実施し、平成28年度に行った英国助産師との妊娠期および出産期ケアのポジティブ・ネガティブな側面や今後強化したり、改善していく必要がある点について検討していく予定である。今後は、英国助産師に対し、自記式質問紙調査法により、調査を行う。そのため、新たな英国での倫理審査準備を行い、現地共同研究者と調整中である。平成28年度に執行予定であった研究に関する消耗品を購入しなかった。平成29年度の計画が遅れており、在英邦人に対する現地調査を平成30年度に行うこととしたためである。平成29年度の研究計画実施に向けた調査費に充当することを計画している。
先進レーザ計測と極微量成分リアルタイム分析に基づく燃料電池の水分制御と高耐久化

固体高分子形燃料電池(PEFC)の実用化へ強く求められている低加湿運転下における高性能化へ向け,水分制御技術の確立が必要不可欠となっている.PEFCは,電解質膜を含水させることで高性能化を図ることが出来るため,電解質膜内への水分輸送を促進させることが重要であると考えられる.そこで本研究では,その方策の一つとして期待されている微細孔層(MPL)の電解質膜内水分輸送現象へ及ぼす影響について,核ラベリング磁気共鳴画像法(NL-MRI)を用いて解明を進めた.核ラベリング磁気共鳴画像法によって水分輸送現象を定量的に評価するためには,白金触媒上における水素核の同位体交換反応割合の定量化が必要であったが,ダイレクト質量分析装置(DGMS)を用いた実験によって定量化に成功した.その上で,NL-MRIによるPEFC電解質膜内含水分布計測を行った結果,酸素極側に挿入したMPLによって,低加湿運転下における膜含水量が向上し,その向上の要因が,発電生成水による電解質膜含水が促進されることであることを明らかにした.ここで,PEFC低加湿運転下においては,外部から供給する加湿水量が減少するため,発電生成水による電解質膜含水が重要となってくる.つまり,本研究において明らかになったMPLによって発電生成水による電解質膜含水が促進されるという知見は,低加湿運転における水分制御へ向けて,MPLが有効であることを示しており重要な知見である.固体高分子形燃料電池(PEFC)の実用化へ強く求められている低加湿運転下における高性能化へ向け,水分制御技術の確立が必要不可欠となっている.PEFCは,電解質膜を含水させることで高性能化を図ることが出来るため,電解質膜内への水分輸送を促進させることが重要であると考えられる.そこで本研究では,その方策の一つとして期待されている微細孔層(MPL)の電解質膜内水分輸送現象へ及ぼす影響について,波長可変型半導体レーザ吸収分光法(TDLAS)および核ラベリング磁気共鳴画像法(NL-MRI)を用いて解明を進めた.TDLAS計測システムを用いたPEFC流路内水蒸気濃度分布計測の結果,酸素極側に挿入したMPLによって,発電生成水の電解質膜内への水分輸送が促進され,酸素極側加湿水の電解質膜内への水分輸送が抑制されることが明らかになった.こうして得られた水分輸送現象に対する理解を踏まえ,NL-MRIによるPEFC電解質膜内含水分布計測を行った.その結果,酸素極側に挿入したMPLによって,発電生成水による電解質膜含水が促進され,酸素極側加湿水による電解質膜含水が抑制されることが明らかになった.ここで,PEFC低加湿運転下においては,外部から供給する加湿水量が減少するため,発電生成水による電解質膜含水が重要となってくる.つまり,本研究において明らかになったMPLによって発電生成水による電解質膜含水が促進されるという知見は,低加湿運転における水分制御へ向けて,MPLが有効であることを示唆しており重要な知見である.固体高分子形燃料電池(PEFC)の実用化へ強く求められている低加湿運転下における高性能化へ向け,水分制御技術の確立が必要不可欠となっている.PEFCは,電解質膜を含水させることで高性能化を図ることが出来るため,電解質膜内への水分輸送を促進させることが重要であると考えられる.そこで本研究では,その方策の一つとして期待されている微細孔層(MPL)の電解質膜内水分輸送現象へ及ぼす影響について,核ラベリング磁気共鳴画像法(NL-MRI)を用いて解明を進めた.核ラベリング磁気共鳴画像法によって水分輸送現象を定量的に評価するためには,白金触媒上における水素核の同位体交換反応割合の定量化が必要であったが,ダイレクト質量分析装置(DGMS)を用いた実験によって定量化に成功した.その上で,NL-MRIによるPEFC電解質膜内含水分布計測を行った結果,酸素極側に挿入したMPLによって,低加湿運転下における膜含水量が向上し,その向上の要因が,発電生成水による電解質膜含水が促進されることであることを明らかにした.ここで,PEFC低加湿運転下においては,外部から供給する加湿水量が減少するため,発電生成水による電解質膜含水が重要となってくる.つまり,本研究において明らかになったMPLによって発電生成水による電解質膜含水が促進されるという知見は,低加湿運転における水分制御へ向けて,MPLが有効であることを示しており重要な知見である.