hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
建築物の構造を考慮した都市部局地豪雨再現実験

都市部局地豪雨が都市部の建築物によってどのように引き起こされるのかを明らかにするため、建築物の構造を考慮した気象シミュレーションによって再現実験を試みた。結果、建築物の構造が低く大気への影響が小さいほど、緩やかな強制力によって降水が起きる直前までに大気不安定度が増大し、鉛直構造が強化された対流が誘起されることが分かった。この鉛直構造が強化された対流は下層の水蒸気をより多く上層へと輸送するため、氷で構成される雲を増加させ、結果として強い降水を都市部にもたらすことが分かった。建築物の構造を考慮しない追加実験で検証した結果でも同様の傾向が再現された。近年、都市部では豪雨の強度と頻度が増していることが観測結果から示唆されているが、そのメカニズムはよく理解されていない。本研究では山岳部の地形のように比較的大きな地形ではなく、都市構造に代表される人工的でかつ微細な地形(建物群)によって、どのように豪雨が引き起こされるのかを数値シミュレーションによって再現し、明らかにすることを目的とした。本年度は都市構造を簡易化し、豪雨を再現するための数値シミュレーションモデルを構築することで、都市部で引き起こされる都市型豪雨のように、山岳部の地形に比べて小さな人工的な地形によって引き起こされる豪雨を再現することができた。同時に、理想化されたものではあるが、都市構造に応じて豪雨が強められる傾向も確認された。シミュレーションデータの解析からは、豪雨が強められるとき、従来の知見とは異なり、都市構造の高度が低いほど、また都市に近い高度の風が弱いほど、雨が強まる傾向が確認された。都市構造の高度が低い時に雨が強まるという傾向は、従来の山岳部の地形高度が高いほど雨が強まるという傾向とちょうど真逆の関係にあり、都市部に特有の傾向であると推測される。雨が強まるメカニズムは複数のプロセスを経て引き起こされるが、主な原因は都市構造によって風が弱められること、および緩やかな雲の形成によってより高い背を持つ積乱雲が形成されやすくなることに原因があることが分かった。前年度までに建物を解像した2次元数値実験を行い、降水が強化される傾向がどのようなメカニズムで発生するかを明らかにしたが、建物を解像する手法が気象学におけるシミュレーション手法として適切ではなかったため、妥当性を持つ気象シミュレーション結果としてデータの品質が充分ではなかった。そこで、最終年度では研究の方向性を転換し、実地形、気象データを用いた事例解析を行うかわりに、建物の表現方法を変えた実験を行い、都市の影響によって豪雨が強化されるメカニズムが存在することを確実に示すため、再実験と解析に注力することとした。結果、再実験の結果でも都市の存在によって降水強度が強化されることが分かった。このメカニズムは都市が存在することで、通常の地形性降水よりも弱い強制力が持続し、降水が開始されるまでに都市部上空で大気の不安定度が高まることに起因することが分かった。不安定度が高まった大気条件では、都市部を起点として鉛直構造が強化された積雲対流が発生し、この初期に発生する積雲対流を初期強制力として前線性の降水として持続する傾向があり、都市部からの熱・摩擦による強制力が緩やかであるほど都市部における降水を強め、また降水量の総量を増やす傾向があることも分かった。この傾向は事例解析や理想数値実験を行った既往研究の結果と定性的に一致しており、なおかつ降水強度が都市の存在によって強められるという傾向は本研究で初めて明らかになった。当初の予定どおり、簡易化したシミュレーションモデルを構築し、気象条件と都市構造の作用の仕方によって豪雨が強まる原因を特定することができた。また、この結果をまとめ、国際ジャーナルへの投稿まで達成した。よっておおむね順調に研究を進展させていると言える。気象次年度では複数の建物群の影響を見るために、シミュレーションモデルを3次元モデルへと変更する必要がある。シミュレーションモデルの設定自体は問題がないが、建物と積乱雲を3次元的に同時にシミュレーションモデルで解像しなければならないため、多くの計算リソースが必要となることが予想される。このために、現在使用できる計算機だけでなく、外部機関の計算機を追加で利用することで、研究の遅延を防ぎさらなる研究推進を予定している。またデータ解析に大容量ディスクが必要となるので、代表者の所属機関において新規に導入された大規模ディスクを有効利用することで対応する。研究の最終段階として、事例解析および事例解析を利用した感度解析を予定しているので、実際に豪雨が引き起こされた事例の気象条件データが必要となる。まず、解析に有効な事例をできるだけ早い段階で調査し、海洋研究開発機構で購入・保有している気象条件データを用いることでこれに対応する。平成26年度内に実施する予定であった数値実験を全て実施したものの、その実験結果のデータ解析を行い、現象のメカニズムを特定することに当初の想定よりも時間がかかり、国際ジャーナルへの論文投稿が遅れた。

同様に、データ解析の遅れから、国際学会の要旨提出までの期間内に明確な結論を得ることができなかったため、国際学会参加を見送った。以上により、論文印刷代および学会参加費が未使用額として生じた。国際学会参加と国際ジャーナルへの論文掲載料に充てる。
テキストからわかる価値観を対象にした内容分析とその半自動化手法に関する総合的研究

原子力発電等の議論に関する新聞社の社説を対象に、人の価値観に対する内容分析をすることが大きな目的であるが、本年度は、これを行うためにまず3ステージによる人の価値観の内容分析手法のアプローチを提案し、そのうち、分析対象記事の自動的な判定に関して判定コストを考慮した実験と価値観文の判定に関して初期的な実験結果を得た。提案した内容分析手法のアプローチは、1社説が分析対象であるかどうかを判定し(on/off topic identification)、次に2分析対象記事の中の各文が価値観が含まれるか文(価値観文)が事実文であるかどうかの判定を行い、最後に3価値観文に対して具体的な価値観を付与する、という3ステージから成る。それぞれのステージにおいて分類器を導入することにより、半自動化を試みる。1分析対象記事の判定は、原発や原子力の語が含まれている社説を検索し収集した上で原子力発電やエネルギー政策が中心的な話題である社説を判定する。検索で収集した社説に対し、2名のコーダーがそれぞれコーディングを行い、その結果を持ち寄り判定結果が異なる場合は合議し最終的な判定結果(adjudicated)を決めることで2種の分類器のための学習用データを構築した(448社説)。SVMと深層学習を用いたfastTextの2分類器を用いて、A.それぞれのコーダーが判定した結果を混ぜた学習用データとB.adjudicatedの学習用データ(判定コストはAの2倍、判定の質はAより良い)を用いた場合の分類器の判定性能を比べたところ、判定コストに制限がある場合(小さい場合)にはAを学習用データに用いたほうが性能が高くなることがわかった。また、価値観文の判定については、量が少ない学習用データを用いても、SVMにおいてある程度の判定性能を得られることがわかった。今後、さらに性能を高くできるか検討する予定である。内容分析の半自動化に向けた基礎的なアプローチを提案できたこと、また価値観文の判定に関してもある程度の判定性能が見込めるとの見通しが立ったため、おおむね順調に進展しているといえる。来年度は、人の価値観に関するコーディングフレームを確定させ、価値観文、価値観が付与された文の量を増やすことが必要である。既に構築した価値観フレームを用いて価値観文に対してコーディングを行ったが、2名のコーダーの一致率がそれほど高くない。そのため、価値観フレームの見直しをする予定である。内容分析の基本となる部分のため、テストコーディングを繰り返し、十分な一致率が得られる価値観カテゴリを選択する。また、提案した3ステージのうち、分析対象記事の判定において判定コストを考慮した分類器の学習に関する実験は今年度に実施したが、来年度は、価値観文の判定実験、価値観文と判定された文への価値観のコーディングに対しても、同様のことが成り立つか、検証を行う予定である。
心疾患既往患者への心電図モニタリングによる副作用の早期発見について

【目的】薬剤使用による副作用として不整脈が誘発された症例は散見されるが、中でもQT延長は突然死の原因の一つであるTorsades de Pointes(以下TdP)へ移行する危険性があり、モニタリングが必要とされている。しかし、実際は、単に薬剤使用しているだけではQT等の心電図測定がなされていることは多くない。そこで今回、QT延長の副作用を早期に発見することを目的として、QT延長を誘発すると報告されている薬剤使用患者に対して、携帯型心電計を用いて測定を行い、病棟薬剤師におけるフィジカルアセスメントの有効性を検討した。【方法】神戸大学医学部附属病院(以下当院)において、食道胃腸外科に入院中で手術を予定していた患者(男性: 40名女性: 10名)に対し、周術期における心電図を携帯型心電計リードマイハート(トライテック社)の使用乙より測定した。なお、アメリカ心臓協会(以下AHA)よりQT延長を誘発すると報告されている薬剤を対象とし、男性≧0.45秒、女性≧0.46秒、QTc25%延長した場合をQT延長とした。【結果】測定患者50例のうち、AHAより報告されている薬剤使用者の中でQT延長を来した患者は男性2名であった。薬剤内訳はセレネース^[○!R]注(2例)であった。その後も継続して測定を行ったが、動悸などの自覚症状、意識レベルの低下はなかった。【考察】本研究においてQT延長を誘発すると報告されている薬剤使用により重大な副作用発現に繋がった症例はなかったが、薬物療法におけるQT延長の発現の有無を確認することは突然死を予防する上で非常に重要であると考えられた。【結論】QT延長が副作用として発現するリスクは添付文書上では不明であることが多いが、QT延長を誘発した症例が散見されたことから、病院薬剤師が薬剤使用時のQT等の心電図データを確認していくことが重要である。
ユニークな基質特異性を持つグリコシダーゼの機能解明から有用糖鎖合成

Photobacterium profundum SS9から得られたGH9に属するPBPRA0520蛋白質が、アノマー反転型のエキソβ-D-グルコサミニダーゼである事を明らかにした。本酵素の糖鎖合成酵素化に最適なアミノ酸残基を探索するために、D139に対してsaturation mutagenesis法と部位特異的変異導入法を導入し、19種の変異型酵素(D139X)を得た。これらの変異体の糖鎖合成能について調べてみると、D139E,D139A,およびD139Sが良好な糖鎖合成能を示す事が判明した。特殊な環境下で生育する微生物のゲノムには、新規なグリコシダーゼ遺伝子が存在する可能性が秘められている。本研究ではゲノム配列が解読された深海性細菌Photobacterium profundum SS9からβ-グリコシダーゼ様蛋白質の遺伝子(PBPRA0520)をクローニングするとともに、大腸菌を宿主とした大量発現系を確立した。PBPRA0520蛋白質の基質特異性を調べるために、様々なグリコシド結合した多種多様なオリゴ糖に対する加水分解産物を薄層クロマトグラフィーや高速液体クロマトグラフィーを用いて分析した。その結果、セロオリゴ糖類とキトサンオリゴ糖類に作用させたときに、加水分解生成物が検出された。これらのオリゴ糖類に対する加水分解活性を速度論的に解析すると、本酵素はキトサンオリゴ糖に対する加水分解活性が高い事を解明した。さらに、本酵素はp-ニトロフェニル-β-D-グルコサミニドからp-ニトロフェノールを遊離させたことから、本酵素はキトサンオリゴ糖の非還元末端から加水分解して、グルコサミンを遊離させるエキソ-β-D-トグルコサミニダーゼであることが示唆された。また、本酵素によるキトサンオリゴ糖の加水分解活性を^1H-NMRで分析すると、α-アノマー型のグルコサミンが検出された。これまでに報告されていたエキソ-β-D-グルコサミニダーゼはアノマー保持型酵素であったが、本酵素は新規なアノマー反転型のエキソ-β-D-グルコサミニダーゼであることが判った。特殊な環境下で生育する生物のゲノムには、新規なグリコシダーゼ(GH)遺伝子が存在する可能性が秘められている。我々は2,500mの深海から発見されたPhotobacterium profundam SS9からファミリー9に属するGH遺伝子をクローニングして組み替え体酵素を作製した。本酵素はキトサンオリゴ糖[(GlcN)n,n=重合度]を結合加水分解するアノマー反転型エキソ-β-D-グルコサミニダーゼであった。通常、アノマー反転型酵素は糖転移反応を触媒しないが、触媒基を置換した変異型酵素とフッ化糖を反応させると糖鎖合成酵素に変換できる。本研究では、アノマー反転型酵素である本酵素を糖鎖合成化するために、触媒基を置換した様々な変異型酵素を作成した。また、糖鎖合成酵素化にはグルコサミンのフッ素誘導体が糖供与体として必要となるので、その合成法を確立した。このグルコサミンのフッ素誘導体と変異型酵素を用いると、オリゴ糖を合成する事が確認された。食虫植物の消化液中にキチン分解酵素が存在していることが判明していたが、その詳細な酵素学的性質は解明されていなかった。本酵素はプロテアーゼ等の昆虫消化酵素が共存する特殊な環境下に存在するので、まだ知られていない機能性が発見される事が考えられた。詳細な機能解析の結果、本酵素はキチンを加水分解せずに、キチンオリゴ糖のみを加水分解するユニークな基質特異性を持つ酵素であった。加水分解機構を調べてみると、上記のエキソ-β-D-グルコサミニダーゼと同じアノマー反転型酵素であった。さらに酵素反応の温度依存性を調べてみると、他の類縁酵素と比較して高めの温度でも反応する事が判明した。我々は2,500 mの深海から発見されたPhotobacterium profundum SS9からファミリー9に属するGH遺伝子をクローニングして組み替え体酵素を作製した。本酵素はキトサンオリゴ糖[(GlcN)n, n =重合度]を結合加水分解するアノマー反転型エキソ-β-D-グルコサミニダーゼであった。

本年度は、アノマー反転型エキソβ-D-グルコサミニダーゼの糖鎖合成酵素化を目的とし、触媒に関与しているアミノ酸残基を置換した様々な変異型酵素を作成した。さらに、これらの酵素の加水分解能とフッ化糖(α-GlcN-F)に対する反応性を検討した。野生型酵素の基質フリー構造とGlcN複合体のX線結晶構造解析から、本酵素の触媒に関与しているアミノ酸残基がD139、D143、およびE555であると考えられた。これらのアミノ酸残基をアラニンに置換した変異型酵素(D139A、D143A、E555A)を作成した。これらの変異型酵素の加水分解活性を測定した結果、全ての変異型酵素の加水分解活性は大幅に低下していた。また、これらの変異型酵素にα-GlcN-Fを作用させると、D139AだけがGlcN2とα-GlcN2-Fを生成する事を見いだした。変異型エキソ-β-D-グルコサミニダーゼによる糖鎖合成反応も確認できたので、計画通り糖鎖合成酵素化する事にも成功した。また、当初は深海性細菌由来の酵素だけを研究対象にしていたが、食虫植物の消化液という特殊な環境下で作用する酵素についてもユニークな基質特異性を持つ酵素を発見する事ができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究によって、特殊な環境下で生育する生物からユニークな性質を持つ酵素を得る事ができた。さらに、糖鎖合成酵素化によるオリゴ糖合成反応を確認することができたので、糖鎖合成酵素化に最適なアミノ酸残基を探索するとともに、その糖鎖合成反応の反応機構を解明ずち。また、酵素機能の解明には立体構造からの情報も必要となってくるので、酵素のX結晶構造解析も検討する。
大正から昭和初期の仏教日曜学校で展開された児童文化活動をめぐる総合的研究

大正期に全盛時代を迎えた仏教日曜学校の実態を調査し、その教育的・文化的意義を探るという目的のもと、2018年度は研究のまとめを視野に入れて、次の三つの調査・検討を行った。一つ目は、大正から昭和初期の仏教日曜学校の実態、およびそこで展開された児童文化活動の理念と内容を把握し、その特徴を捉えることである。具体的には、この数年取り組んできた浄土真宗本願寺派と日蓮宗の日曜学校や仏教子ども会に関して情報を整理するとともに、曹洞宗の日曜学校についての調査・検討を行った。二つ目は、前年度から継続している作業であるが、大正期から昭和初期において発表された仏教関連童話・童謡・児童劇の全容を把握するための調査である。児童文芸誌、特に『赤い鳥』の中に該当するものがあるかどうか調べた。また、仏教各宗派の機関紙や仏教関連誌紙、仏教関連書に焦点を当て、仏教関連童話・童謡・児童劇の掲載状況と内容の調査・検討を進めた。三つ目は、仏教日曜学校の隆盛の背景となっている、大正期から昭和初期の児童文化の展開の調査である。2018年は児童文芸誌『赤い鳥』創刊から100年目に当たるということで、各地で『赤い鳥』とその周辺の児童文化に関して展示やシンポジウムが開催された。それらから得た情報も活用しながら、大正から昭和初期の児童文化の実情と特徴を改めて把握し、仏教日曜学校の展開との関係を探った。その作業の中から、『赤い鳥』の運動と児童文化の興隆の問題、『赤い鳥』と教育とのかかわりの問題について検討した成果は、文章化して『宮城教育大学附属図書館ニュースこもれび』第133号(2018年7月27日発行)に発表するとともに、地域貢献事業の意味も持つ大学附属図書館行事で話題提供した。2018年度は、これまでに重点的に取り組んできた浄土真宗・日蓮宗の日曜学校や仏教子ども会の調査・検討に加えて、天台宗・真言宗・浄土宗・曹洞宗・臨済宗等の仏教日曜学校に関しての調査も行い、大正から昭和初期の仏教日曜学校の全容を捉える予定だった。2017年度から、天台宗・真言宗・浄土宗関係の調査・資料収集のために福井県立図書館(福井)や、宗教団体の本部図書室(東京・和歌山・山梨)へ出張する予定を立てており、2017年にできなかったその出張を2018年には行いたいと考えていたが、勤務先での管理職の仕事に加えて大学改組のための仕事も加わり、研究最終年度であったにもかかわらず、調査を完了することができなかった。大正期から昭和初期において発表された仏教関連童話・童謡・児童劇の調査は、進めてはいるものの、これもまだ終わっていない。本来2018年度には予定していた調査を終え、情報を整理するとともに考察を加え、研究成果をまとめる予定だったが、もう少し調査に時間が必要な状況である。以上のことから、研究は当初の計画よりも遅れていると言わざるを得ない。昨年度は、これまでに重点的に取り組んできた浄土真宗・日蓮宗の日曜学校や仏教子ども会の調査・検討に加えて、天台宗・真言宗・浄土宗・曹洞宗・臨済宗等の仏教日曜学校に関しての調査も行い、大正から昭和初期の仏教日曜学校の全容を捉える予定だったが、曹洞宗以外には手をのばすことができなかった。今年度は、未調査の宗派に関する概要把握を最優先とすることで、少なくとも仏教日曜学校の全容の輪郭を浮かび上がらせることができるように精力的に調査に取り組みたい。また、大正期から昭和初期において発表された仏教関連童話・童謡・児童劇の把握も作業途中であり、これに関しても成果を上げていきたい。そのうえで、調査で得られた情報の整理・検討を行い、同時代の児童文化の中に仏教日曜学校の活動を位置づけ、その特徴や教育的・文化的意義を明らかにしたいと思う。特徴・意義の検討に際しては、全体に目配りをするとともに、焦点を当てると有効な材料を的確に見極めて作業を進めることにする。大正期に全盛時代を迎えた仏教日曜学校の実態を調査するとともに、その教育的・文化的意義を探るという目的のもと、初年度は浄土真宗および日蓮宗の日曜学校に関する調査を行った。また、大正中期に刊行された児童の宗教教育関係図書に掲載された児童教育理論の検討を行った。浄土真宗については、本願寺派の『日曜学校講習会講義録』を読み解き、同派では大正四年に日曜学校の設立が企画され、翌年までに773の日曜学校が全国に設けられたことを確認。お伽噺の口演等の児童文化活動も含む活動内容や、京都府立図書館長が策定にかかわったという日曜学校経営方針も把握した。加えて、大正十一年四月に創刊された大谷派の児童教化の機関誌『児童と宗教』の復刻版を入手し、その内容の整理・検討も進めている。ここには日曜学校経営の理論と活動実態を伝える記事のほか、日曜学校が当時の児童文学および児童図書館の問題や幼児教育の問題ともかかわりをもっていたことがわかる記事が掲載されていた。日蓮宗に関しては、国柱会の新聞「天業民報」の調査を進め、大正中期には全国各地で児童向けの会合が開かれていること、大正十年頃から童話・童謡が同紙上に掲載され始めていること、児童劇・遠足等、多彩な児童文化活動をめぐる記述がみられることなどを確認した。大正期に刊行された宗教教育関係図書としては、伊藤堅逸『児童宗教教育の基礎』(大正八年洛陽堂)、鳥越道眼『児童の宗教々育』(大正九年六大新報社)を読み解き、児童の宗教教育の目的についての認識を明らかにするとともに、それと日曜学校経営の考え方とのつながりを見出した。これらの成果は、公表に向けて現在取りまとめを行っている。

そのうち、大正期の児童文化活動と児童図書館の動きに関して判明した事柄は、2015年12月5日に塩竃図書館で行った講演の中で公表した。また、成果の一部を宮沢賢治の活動の背景の考察に活用した。本研究の目的を達成するためには、第一に、明治・大正・昭和初期において宗教団体が刊行した書籍・雑誌・新聞等に掲載された仏教日曜学校関係記事の調査が必須である。そして第二に、宗教関係書に掲載された児童教育理論や仏教日曜学校関係の記述の調査が必要になる。初年度は、浄土真宗本願寺派・浄土真宗大谷派・日蓮宗に焦点を当ててその調査を行う予定であったが、雑誌『児童と宗教』の復刻版が入手できたことから、資料収集に苦労することなく調査を進めることができた。大正期の仏教日曜学校の多彩な活動状況が見えてきているので、研究はおおむね順調に進展していると考えている。大正期に全盛時代を迎えた仏教日曜学校の実態を調査するとともに、その教育的・文化的意義を探るという目的のもと、研究第二年度にあたる平成28年度は、次の三つの調査・検討を行った。一つ目は、多彩な活動を展開していた浄土真宗の日曜学校に関する調査である。これは前年度から継続して行っているものであり、浄土真宗大谷派の児童教化の機関誌『児童と宗教』の内容の整理・検討をさらに進め、掲載された童話や児童劇の特徴を探った。そして、それらが同時代の児童文学・子ども読書支援の動向とかかわりをもっていたことを明らかにした。また、ハイキングやキャンプ等の形で児童文化活動が行われていることも確認した。二つ目は、大正期から昭和初期において「日曜学校」の名を掲げて行われた活動の全容を把握する試みである。「日曜学校」の語を題名・キイワードに含む書籍・文献に目を通し、そこから得られる情報を整理した。この作業を通して、キリスト教界の動きと仏教界の動きとの関係が確認できた。三つ目は、仏教日曜学校の背景の調査である。平成28年度は仏教社会事業の展開とのかかわりを探り、日曜学校や子ども会の位置づけについて考察する手がかりを得た。以上の調査・検討の成果は現在整理中であるが、従来の児童文学史・児童文化史ではほとんど言及されてこなかった作品・活動が浮かび上がってきている。成果をまとめてゆく意義はあるといえるだろう。なお、研究成果のうち、大正期の仏教日曜学校の活動と児童文学・子どもの読書支援の動向との関係をめぐって明らかになったことは、2016年8月31日に仙台市の大沢市民センターで行った講演のなかで公表した。また、大正期に日蓮宗の在家仏教団体国柱会の理事からアドバイスを得て童話制作を開始した宮沢賢治の活動・作品の背景の考察にも研究成果を活用した。平成28年度は、前年度に引き続き浄土真宗本願寺派・浄土真宗大谷派・日蓮宗の書籍・雑誌・新聞等に掲載された仏教日曜学校関係記事の調査・考察を行うとともに、天台宗・真言宗・浄土宗における仏教日曜学校や子ども会の調査・資料収集を進める予定だった。しかし、浄土真宗の活動が予測よりも多彩・活発で、その調査・情報の整理に時間がかかり、他の宗派に関しては「日曜学校」の語を題名・キイワードに含む書籍・文献から動向を探ることしかできなかった。天台宗・真言宗・浄土宗の仏教日曜学校の活動状況を雑誌・新聞等から探るという作業に取り組めなかったことから、研究は当初の計画よりもやや遅れていると言わざるを得ない。
大脳皮質神経系前駆細胞におけるSox2の転写・翻訳後制御の解明

転写因子であるSox2は、大脳を構成する神経系前駆細胞において発現しており、その未分化性の維持に重要な役割を果たしていると考えられている。このため、神経系前駆細胞の未分化性の制御機構を理解するためには、Sox2の制御機構の解明が必要だが、これについては未だほとんど知見がない。本研究では、Sox2のタンパク質量の制御や転写活性の制御を明らかにすることを目的とする。本科研費を申請した時点で、i)Sox2が神経系前駆細胞だけでなく分化した細胞でも発現していること、ii)分化に伴って細胞内局在を核内から核外へと変化させる可能性を示唆する結果を得ていた。しかしながら、マウス胎児大脳新皮質の組織免疫染色によってii)がin vivoでも存在するかどうかを検討したところ、残念ながらin vivoにおいてSox2が核外に存在することは確認できなかった。一方、咋年度にSox2の制御をin vivoにおいて検討する過程で、遺伝子の転写制御に重要である事が知られているヒストン修飾を免疫染色によって検討していたところ、その染色強度がニューロンの成熟過程で大きく変化している事を見いだした。ヒストン修飾については、これまで個々の遺伝子座において変化することは知られているが、ここで観察されたように核全体で変化しているという報告は少ない。21年度はこのヒストン修飾の核全体での変化からヒントを得て、核全体でのクロマチンの凝集状態が、ニューロンの成熟過程で大きく変化していることを見いだした。また、この変化がニューロンの成熟に重要な役割を果たしていること、この変化にクロマチンリモデリング因子複合体が重要な役割を果たしていることを見いだした。現在この研究成果についての論文を投稿すべく準備中である。転写因子でるSox2は、大脳を構成する神経系前駆細胞において発現しており、その未分化性の維持に重要な役割を果たしていると考えられている。本科研費を申請した時点で、i)Sox2が神経系前駆細胞だけでなく分化した細胞でも発現していること,ii)分化に伴って細胞内局在を核内から核外へと変化させる可能性を示唆する結果を得ていた。一方、Sox2の制御をin vivoにおいて検討する過程で、遺伝子の転写制御に重要である事が知られているヒストン修飾を免疫染色によって検討していたところ、その染色強度が神経系前駆細胞の分化過程で大きく変化している事を見いだした。現在、この変化の意義やメカニズムの解明するために研究を遂行中である。平成20年度は、当初の目的通りSox2の転写・翻訳後の制御について検討するとともに、神経系前駆細胞の分化過程におけるヒストン修飾の染色強度の変化についても検討する予定である。本研究では、Sox2めタンパク質量の制御や転写活性の制御を明らかにすることを目的とする。本年度はこのヒストン修飾の核全体での変化からヒントを得て、核全体でのクロマチンの凝集状態が、ニューロンの成熟過程で大きく変化していることを見いたした。平成21年度は、当初の目的通りSox2の転写・翻訳後の制御について検討するとともに、ニューロンの成熟過程における核全体でのクロマチンの凝集伏態の変化について、その意義を詳しく調べて行く予定である。

本科研費を申請した時点で、i)Sox2が神経系前駆細胞だけでなく分化した細胞でも発現していること、ii)分化に伴って細胞内局在を核内から核外へと変化させる可能性を示唆する結果を得ていた。しかしながら、マウス胎児大脳新皮質の組織免疫染色によってii)がin vivoでも存在するかどうかを検討したところ、残念ながらin vivoにおいてSox2が核外に存在することは確認できなかった。一方、咋年度にSox2の制御をin vivoにおいて検討する過程で、遺伝子の転写制御に重要である事が知られているヒストン修飾を免疫染色によって検討していたところ、その染色強度がニューロンの成熟過程で大きく変化している事を見いだした。ヒストン修飾については、これまで個々の遺伝子座において変化することは知られているが、ここで観察されたように核全体で変化しているという報告は少ない。21年度はこのヒストン修飾の核全体での変化からヒントを得て、核全体でのクロマチンの凝集状態が、ニューロンの成熟過程で大きく変化していることを見いだした。また、この変化がニューロンの成熟に重要な役割を果たしていること、この変化にクロマチンリモデリング因子複合体が重要な役割を果たしていることを見いだした。現在この研究成果についての論文を投稿すべく準備中である。
運動イメージの想起能力が巧緻性へ及ぼす影響とメンタルプラクティスの有用性の検討

手の巧緻運動障害の要因として,関節拘縮や筋力低下,感覚障害などの要因が考えられてきたが,これらの要因が改善した後も巧緻運動障害が残存する場合がある.その要因の一つに,運動イメージの想起能力の低下が関与している可能性がある.我々は,固定や安静による手の不使用状態が運動イメージ想起能力の低下を引き起こすことで,巧緻運動障害が生じているという仮説を立てた.本研究の目的は,運動イメージの想起能力が手の巧緻運動障害へ及ぼす影響を,運動イメージ鮮明度(主観的評価・客観的評価)の評価と巧緻運動障害の評価(パフォーマンステスト)の関係性から検証する.手の巧緻運動障害の要因として,関節拘縮や筋力低下,感覚障害などの要因が考えられてきたが,これらの要因が改善した後も巧緻運動障害が残存する場合がある.その要因の一つに,運動イメージの想起能力の低下が関与している可能性がある.我々は,固定や安静による手の不使用状態が運動イメージ想起能力の低下を引き起こすことで,巧緻運動障害が生じているという仮説を立てた.本研究の目的は,運動イメージの想起能力が手の巧緻運動障害へ及ぼす影響を,運動イメージ鮮明度(主観的評価・客観的評価)の評価と巧緻運動障害の評価(パフォーマンステスト)の関係性から検証する.
オーファンドラッグに関する参加型ヘルステクノロジーアセスメント

本年度は、前年度までに検討したオーファンドラッグの研究開発における患者参画のフレームワークや、研究に患者が主体的に貢献するポイントなどについて、国際会議や市民公開講座、研究会等での成果発表を実施した。また、患者が主体的に参加する研究に関する倫理審査のあり方についてのこれまでの知見を踏まえ、参加型ヘルステクノロジーアセスメントというアプローチの具体化、オーファンドラッグの社会的ライフサイクルの理論化、患者団体・患者支援組織の持続可能な組織運営に向けた教訓導出を行った。民間企業に対する案件について、患者団体などの市民社会組織や政府などの公共機関とは異なり、倫理的なプロセスについての迅速・簡便な処理の一方で、プライバシーや機密事項など特別なセキュリティの必要性という課題への対応について実践知を得た。さらに、希少疾患のみならず、障害、一般疾患もあわせた医療社会モデルのマッピングを行い、そのうえで希少疾患の立ち位置を検討することが重要であり、また、医療ガバナンスにおける患者視点に立脚したエビデンスであるPRO(Patient Reported Outcome)の取り入れも今後の研究として視野に入れることの意義を確認した。参加型実践の手法開発としては、未来ワークショップやエンターテイメントエデュケーションに関する研究会を開催するとともに、尾畑酒造・学校蔵やゆうべつ牛群管理サービスなどの訪問を通じて、社会変革や社会的学習のためのコミュニケーション戦略および多様なステイクホルダーとの応答的デザインの方法論の発展において新たな知見を得た。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、オーファンドラッグ(OD)の社会的ライフサイクルを調査するため、NORD(National Organization for Rare Disorders)サミット(ニューヨーク)などへの参加によって、国内外における難病患者団体や患者支援組織、ならびに研究コンソーシアムやネットワーク、研究助成機関におけるOD研究開発・支援の実態把握をおこなった。また、東京で開かれたHTAi2016への参加を通じて、国内外のHTAの定義や参加型活動の範囲の違いを明らかにした。このほか、患者会関係者らに対してOD研究開発の現状を紹介する機会を設ける(東京大学REASE研究会)とともに、企業・当局関係者に患者側意識を伝えるための機会提供(DIA Japanにおけるブース設置)を実施した。当該領域最大の社会啓発イベントを利用し、OD研究開発の現状を識者が講演する機会を設けるとともに、関連パネルおよびチュートリアルビデオを作成・公開した。また、別研究グループとともにステイクホルダーに対するヒアリング調査を実施し、自由記述の解析をおこなった。さらに、患者情報を主体的に入力できるプラットフォームJ-RAREの運営を通じ、患者が主体的に参加する研究に関する倫理審査のあり方を検討した。本年度の成果は、研究代表者・研究分担者の連名による研究・イノベーション学会での発表のほか、ECRD(European Conference on Rare Diseases & Orphan Products)やIRDiRC(International Rare Diseases Research Consortium)でも発表された。本研究については、学会発表のほか、国際会議や患者公開フォーラム等における講演やパネルセッションを通して成果実績を挙げている。また、東京で開かれたHTAi2016への参加を通じて、参加型ヘルステクノロジーアセスメント(pHTA)の概念や実践についての知見を蓄えるととともに、ステイクホルダーに対するヒアリング調査やフォーカスグループインタビューから、患者主体型研究の方向性と参加型研究デザインのあり方について理解を深めた。本年度は、オーファンドラッグの研究開発に関する患者参画の検討、ならびに患者主体型研究の実装に主眼を置いて研究を実施した。前者については、国内外事業者ならびに研究者に向けた「創薬研究開発における患者サイドの関与」をまとめ、研究開発・臨床試験の段階における患者の関与が今後ますます増加するであろうということ、またその促進のためには、組織も今までの患者連携とは大きく違ったフレームワークが必要となることを提示した。後者については、実際に複数の患者会・研究者とQOL調査の研究デザインから実装・解析までを行うことで、「患者主体型研究」の定義を検討するとともに、研究に患者が主体的に貢献するうえでのポイントの洗い出しをおこなった。また、昨年に引き続き、別研究グループと実施する患者情報を主体的に入力できるプラットフォームJ-RAREの運営を通じ、患者が主体的に参加する研究に関する倫理審査のあり方を検討した。対外的な発信についても、共同研究者ならびに関係識者とともに産官患学に向け実施し、当該領域ステイクホルダー(関係者)への情報提供をはかるとともに、適切なフィードバックを得た。参加型実践の手法開発としては、場や対象の設計においてアートやデザインとの融合を目指した。そのため、幅広い交流・対話・出会いを促し、相互理解や問題意識を共有しながらバイオテクノロジーを有機的にデザインする方法を探求するBioCampワークショップに参加し、参与観察をおこなった。また、島根県奥出雲町・雲南市におけるワークショップや会合を通じて、協働的研究・事業に向けた地域住民・ステイクホルダーとの応答的デザインの方法論を発展させた。本研究については、これまで医療系学会等における学術発表だけでなく、患者会や患者支援組織、市民社会組織などにおける講演やワークショップを通して成果実績を重ねている。研究分担者所属組織では、当該領域関係者を招いたODOD2017(Open Discussion for Orphan Drug Discovery)を主催したほか、国際希少疾患研究コンソーシアム(IRDiRC)加盟機関総会(Consortium Assembly)ならびにPatient Advocacy Constituent Committee(PACC)メンバーとして承認され、その後、研究分担者がPACCのVice Chairに就任するなど、オーファンドラッグにかかる患者主体型研究や患者団体・患者支援組織の持続可能な組織運営に向けた教訓導出を実践研究を通じて積極的に進めている。

また、患者・市民参加モデルの開発にかかり、研究開始当初は想定していなかったアートやデザインの活用について、さまざまな機会においてデザイナーや漫画家、DIYバイオロジストなどとの対話や協働が広がった結果、本研究の視野と可能性を大きく切り拓くこととなった。本年度は、前年度までに検討したオーファンドラッグの研究開発における患者参画のフレームワークや、研究に患者が主体的に貢献するポイントなどについて、国際会議や市民公開講座、研究会等での成果発表を実施した。また、患者が主体的に参加する研究に関する倫理審査のあり方についてのこれまでの知見を踏まえ、参加型ヘルステクノロジーアセスメントというアプローチの具体化、オーファンドラッグの社会的ライフサイクルの理論化、患者団体・患者支援組織の持続可能な組織運営に向けた教訓導出を行った。民間企業に対する案件について、患者団体などの市民社会組織や政府などの公共機関とは異なり、倫理的なプロセスについての迅速・簡便な処理の一方で、プライバシーや機密事項など特別なセキュリティの必要性という課題への対応について実践知を得た。さらに、希少疾患のみならず、障害、一般疾患もあわせた医療社会モデルのマッピングを行い、そのうえで希少疾患の立ち位置を検討することが重要であり、また、医療ガバナンスにおける患者視点に立脚したエビデンスであるPRO(Patient Reported Outcome)の取り入れも今後の研究として視野に入れることの意義を確認した。参加型実践の手法開発としては、未来ワークショップやエンターテイメントエデュケーションに関する研究会を開催するとともに、尾畑酒造・学校蔵やゆうべつ牛群管理サービスなどの訪問を通じて、社会変革や社会的学習のためのコミュニケーション戦略および多様なステイクホルダーとの応答的デザインの方法論の発展において新たな知見を得た。今後の方針として、ODの研究開発に関する具体的な患者参画のあり方を検討し、OD研究開発セミナーやレアディジーズデイ(RDD)におけるオープンフォーラムの開催などの知見をフィードバックしながら、患者主体型研究の実装に主眼を置いて研究を実施する。また、本年度に引き続き、別研究グループと実施する患者情報を主体的に入力できるプラットフォームJ-RAREの運営を通じ、患者が主体的に参加する研究に関する倫理審査のあり方を検討する。前年度までの研究活動に引き続き、OD研究開発セミナーの実施や、レアディジーズデイ(RDD)におけるオープンフォーラムの開催をおこなう。
高分子ブレンドの分解挙動を利用した透明多孔質ポリマーの創成と環境材料への展開

高分子モノリスは、3次元的に共連続な連続孔を有する一体型の多孔質体で、高い通気性・通液性から、次世代型多孔材料として注目されている。本研究では、非晶状態で相溶であるPoly(L-lactide)(PLLA)とPoly(methyl methacrylate)(PMMA)のポリマーブレンドのアルカリ加水分解を用いて、メソ孔を有する高分子多孔質材料を創製し、その孔空間を利用した高機能化を目的としている。これまでの結果として非晶ブレンドから得られる多孔質体は、nmオーダーの孔を有することが確認されており、ブレンド比や結晶化条件を変化させることで孔のサイズを変化させることが出来た。本年度は、分解前のポリマーブレンドの結晶化条件が多孔質構造に与える影響をより詳細に検討するために、より広い温度範囲で細かく熱処理温度を変化させその多孔質構造を評価した。多孔質構造は、走査型電子顕微鏡(FE-SEM)、窒素吸脱着測定(BET)で評価した。その結果、比較的高い温度(130140°C)で熱処理を施したPLLA/PMMAブレンドにおいては、結晶化ブレンドから得られる高分子多孔質体の最頻径が増大し、さらに細孔径分布が広くなる傾向を確認した。またその熱処理条件において、分解前に乱れた球晶が観察された。多孔質体の断面SEM観察においても球晶の跡が残っていたことから、分解においてPLLAのみが分解し、乱れた球晶内に取り込まれていたPMMAは分解後も残存し、局所的に集まって多孔質体の骨格となったと考えられる。その結果、細孔径分布が広くなった可能性が考えられる。ブレンド他物質を挿入するなどの多孔質体の高機能化は、進展途中段階であるが、作製条件により本多孔質体が構造色を呈するという別の付加価値を見出すことが出来た。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。本研究では、非晶状態で相溶であるPoly(L-lactide)(PLLA)とPoly(methyl methacrylate)(PMMA)のポリマーブレンドのアルカリ加水分解を用いて高分子多孔質材料を創製し、その孔空間を利用した高機能化を目的としている。初年度は、PLLA/PMMAブレンドの組成およびPLLA成分の結晶化が多孔質構造(空隙率、孔径分布、比表面積等)にどのような影響を与えるのかを、嵩密度測定、走査型電子顕微鏡(SEM)観察、窒素吸脱着測定、小角X線散乱(SAXS)測定などにより評価した。各組成の非晶ブレンドフィルムから得られたPMMA多孔質体は、SEM観察により孔径数nm数十nmの孔を有するモノリス状の多孔質構造が確認された。窒素吸脱着測定による吸脱着等温線のヒステリシスループの型は、PLLA分率90%ではシリンダー型に由来するH1型、50%はボトルネック型に由来するH2b型の多孔質構造を示した。PLLA分率が高くなるに従い多孔質体の空隙率は高くなり、細孔径分布の最頻径は数nmから数十nmへ大きくなる傾向を示した。次に、熱処理により結晶化したPLLA/PMMA結晶化ブレンドフィルムから得られた多孔質体は、SEM観察により非晶サンプルと同じくモノリス構造が確認された。細孔径は、非晶ブレンドと比較して大きくなっている様子が観察された。PLLA/PMMAブレンドフィルムはDMA測定のtanδピークから、PLLAの結晶化により相分離することが確認されている。多孔質構造の結果と合わせて考えると、結晶化サンプルは、PLLA結晶相が分解・溶出したため、より孔が大きく、空隙率の高い多孔質体が得られたと考えられる。これらの結果から、分解前フィルムの組成や結晶化条件を変化させることによって、数nmから数十nmの細孔を有する多孔質体を得られることが確認された。本研究は、ポリ乳酸(PLLA)とポリメタクリル酸メチル(PMMA)のブレンドに加水分解と凍結乾燥を施すことによって、多孔質体を創製する研究に取り組んでいる。初年度は、本多孔質体の構造評価法の確立と共に、ブレンド組成およびPLLA成分の結晶化が、多孔質体の構造に与える影響を評価することが出来た。ブレンド組成が多孔質構造に与える影響としては、PLLA成分が多いほど孔径・比表面積共に大きく空隙率の高い多孔質体が得られることが分かった。また結晶化の影響としては、結晶化によりPLLA/PMMAブレンドのPLLA成分が相分離することにより、より細孔径が大きく、空隙率が高い多孔質体が得られることが分かった。このように初年度において、ブレンド組成と結晶化による多孔質構造への影響を評価することが出来たことから、おおむね順調に進展していると評価する。本年度は、多孔質体の孔径および空隙率の制御のために、PLLA/PMMAブレンドにおける分解成分(PLLA)および多孔質体として残る骨格成分(PMMA)のそれぞれの成分の変化が、最終的に得られる多孔質体の構造に与える影響を評価した。多孔質構造は、走査型電子顕微鏡(SEM)観察、窒素吸脱着測定(BET)で評価した。

まず、分解成分をこれまでのL体のポリ乳酸(PLLA)からD体のポリ乳酸(PDLA)も加えたPLLA/PDLAブレンドに変化させた。このPLLA/PDLA/PMMAブレンドを分解することによって得られる多孔質体は、これまでの数nmのメソ孔のみの多孔質体と異なり、数十nmのマクロ孔と数nmのメソ孔が共存する多孔質構造であった。数nmのメソ孔は、非晶のPLLA/PMMAブレンドを分解することによって得られた孔のサイズと一致することから、これまで通り非晶ブレンド相のPLLAが抜けた跡であると考えられる。一方、数十nmのマクロ孔は、分解前のブレンド体でのL体とD体のポリ乳酸から成るステレオコンプレックス結晶が抜けた跡であると考えられる。その他、骨格成分をPMMA単体から、高分子量PMMAを添加した系及びPMMA/PVDFブレンドに変化させた系のブレンド体から得られた多孔質構造などの検討も行った。その結果、骨格成分を変化させた系での相分離の制御は難しく孔サイズがほぼ変わらない、または数十nmと大きくなることが分かった。本研究は、ポリ乳酸(PLLA)とポリメタクリル酸メチル(PMMA)のブレンドに加水分解と凍結乾燥を施すことによって、多孔質体を創製し、その高機能化を目的としている。第1段階として、分解前のブレンド体の構造と、得られる多孔質体の構造の関係を調べており、本年度は分解成分(PLLA)および分解後に残る骨格成分PMMAを変化させた。ブレンド体の分解後に残る骨格成分であるPMMAを変化させることによって多孔質構造をメソ孔サイズ(250nm)のオーダーで孔径を変化させることは困難であることが分かった。一方、分解成分であるポリ(-L-)乳酸を変化させた場合は、凍結乾燥時の収縮を抑えて空隙率を維持したまま、孔のサイズを変化させることが出来た。これら分解前のブレンド体の構造が、分解後に得られる多孔質構造に与える影響を評価できたことから、本年度もおおむね順調に進展していると評価した。高分子モノリスは、3次元的に共連続な連続孔を有する一体型の多孔質体で、高い通気性・通液性から、次世代型多孔材料として注目されている。本研究では、非晶状態で相溶であるPoly(L-lactide)(PLLA)とPoly(methyl methacrylate)(PMMA)のポリマーブレンドのアルカリ加水分解を用いて、メソ孔を有する高分子多孔質材料を創製し、その孔空間を利用した高機能化を目的としている。これまでの結果として非晶ブレンドから得られる多孔質体は、nmオーダーの孔を有することが確認されており、ブレンド比や結晶化条件を変化させることで孔のサイズを変化させることが出来た。本年度は、分解前のポリマーブレンドの結晶化条件が多孔質構造に与える影響をより詳細に検討するために、より広い温度範囲で細かく熱処理温度を変化させその多孔質構造を評価した。多孔質構造は、走査型電子顕微鏡(FE-SEM)、窒素吸脱着測定(BET)で評価した。その結果、比較的高い温度(130140°C)で熱処理を施したPLLA/PMMAブレンドにおいては、結晶化ブレンドから得られる高分子多孔質体の最頻径が増大し、さらに細孔径分布が広くなる傾向を確認した。またその熱処理条件において、分解前に乱れた球晶が観察された。多孔質体の断面SEM観察においても球晶の跡が残っていたことから、分解においてPLLAのみが分解し、乱れた球晶内に取り込まれていたPMMAは分解後も残存し、局所的に集まって多孔質体の骨格となったと考えられる。
広告の有名人起用と消費者評価に関する国際比較研究

本研究は、消費者による有名人起用広告の評価及び知覚を検討するため、Ohanian(1990,1991)により開発された「有名人推薦者に関する信頼性測定尺度」の因子構造の妥当性を異文化におけるデータにより確認した。先行研究では被験者に広告を提示していないのに対し、本研究は、国際的有名人を起用している国際テレビ広告を6本使用することによって、尺度の妥当性をより現実性のある形で検証した。Ohanianが開発した尺度は「Attractiveness(魅力性)」「Trustworthiness(信用性)」「Expertise(専門性)」の3因子からなっている。この尺度を一部修正し、先行文献で示唆される項目を追加した上で、オランダ語に翻した.被験者はオランダ南部にある大学の心理学科の1年生132人(女性109人、男性23人)である。モデルの検証を行うため、因子分析(主成分法、バリマックス回転)を行ったところ、3つの因子が抽出された(分散の合計は77.47%、各因子の信頼性を表すクロンバックのα係数は0.82以上)。この結果は、オリジナルの尺度の因子構造と一致するものである。先行文献で示唆される追加項目を含めたデータを因子分析したところ、もう一つの因子が抽出された。この因子は「類似性」(Similarity)と命名された。「類似性」とは、被験者が有名人推薦者と自分が類似していると知覚する程度である。4つ因子モデルで説明できる分散の合計は80.49%、各因子のクロンバックのα係数はそれぞれ「類似性」0.87、「魅力性」0.92、「信用性」0.90,及び「専門性」0.84であった。次に、4つ因子と従属変数である商品購買意図について相関分析を行った。その結果、概ね5%水準で有意(片側)であったものの、先行研究と異なり、弱い相関係数にとどまっていた。4つ因子と従属変数の相関関係は、広告によって異なっていたが、これは先行研究の結果と一致するものである。本研究の目的は、消費者による有名人起用広告の評価及び知覚と、国民文化的価値観及び有名人起用広告への露出度の関係性を検討することである。より具体的に言うと、本研究が明らかにしたいことは以下の通りである:(1)国の文化が、国際的有名人を起用する広告に対する消費者の評価に与える影響を明確にすること;(2)先行研究(Ohanian,1990,1991;Pornpitakpan,2003等)により開発された様々な有名人推薦者広告効果関連測定尺度を統合し、これらが他文化において応用可能かどうかを確認すること;(3)有名人に対する受け手の知覚(有名人の信頼性、好意度、知名度、親近感、消費者自身との相似性、有名人推薦者と商品との知覚match-up等)が広告評価、ブランド・イメージ評価及び商品購買意図に与える影響について、国別の違いを検証すること、である。以上の目的に向けた第一歩として日本及びオランダで大学生を公募し、フォーカス・グループを行った。(1)両国で行ったフォーカス・グループにより先行研究で取り上げられる有名人起用広告をめぐる様々なトピックスの妥当性を確認した。(2)学生に「有名人」の意味、又その具体的なサブ・カテゴリー等について議論させた。(3)学生に有名人そのもの、有名人起用テレビ広告及びテレビ広告に対する一般的な評価について議論させた。(4)日本のフォーカス・グループにおいて、有名人の特徴を記述することにふさわしい形容詞について議論させ、さらにVideo Research Ltd.によるタレントイメージ調査、及びAakerら(2001)によるブランド・パーソナリティ研究に使用される日本語形容詞リスト(スケール)について有名人を記述することの適切さを評価させた。(5)両国のフォーカス・グループで最近放映された(国内外)有名人起用広告を20本30本を見せ、自由にコメントをさせた。以上のフォーカス・グループによる定性的研究結果を今後の定量的調査項目作りに反映させる予定である。

4つ因子モデルで説明できる分散の合計は80.49%、各因子のクロンバックのα係数はそれぞれ「類似性」0.87、「魅力性」0.92、「信用性」0.90,及び「専門性」0.84であった。次に、4つ因子と従属変数である商品購買意図について相関分析を行った。その結果、概ね5%水準で有意(片側)であったものの、先行研究と異なり、弱い相関係数にとどまっていた。4つ因子と従属変数の相関関係は、広告によって異なっていたが、これは先行研究の結果と一致するものである。
障害ミトコンドリアからのダイイングコード漏出による脂肪性肝疾患の進展機序の解明

マウス肝細胞株にABT-737を添加し、ミトコンドリアを介したアポトーシス経路を活性化させると、細胞質中のmtDNA量が増加した。この際、DNase IIを抑制すると細胞質中のmtDNA量はさらに増加した。またDNase IIの抑制により、アポトーシスは増悪しなかったが、IFN-βの発現上昇とともにPI陽性細胞の増加を認め、非アポトーシス型細胞死の誘導が示唆された。DNase II群で認められたIFN-βの発現上昇、PI陽性細胞の増加は共にTLR9阻害剤の投与によりは抑制された。肝細胞にミトコンドリアを介したアポトーシス経路が持続活性化する肝細胞特異的Mcl-1欠損(Mcl-1 KO)マウスから、さらにDNase IIを欠損させMcl-1/DNase II KOマウスを作成した。Mcl-1/DNase II KOマウスは細胞質中のmtDNA量が増加し、肝臓でのIFN-β発現上昇、PI陽性細胞の増加と血清ALT値の上昇を認めた。Mcl-1/DNase II KOマウスとMcl-1 KOマウスとでは、肝細胞アポトーシスに差を認めなかった。Mcl-1/DNaseII KOマウスにTLR9阻害剤を投与すると、血清ALT値は改善し、肝臓でのIFN-βの発現上昇は抑制され、PI陽性細胞の増加も抑制された。野生型マウスに高脂肪食摂取させると肝臓におけるDNase II活性は低下した。肝細胞特異的DNase II欠損マウスに高脂肪食摂取負荷をおこなったところ、野生型マウスに比して肝臓でのIFN-βの発現上昇を認めた。また、PI陽性細胞の増加と血清ALT値の上昇を認め、肝線維化の進展を認めた。以上より、脂肪性肝疾患において肝細胞DNase IIは低下しており、非アポトーシス型細胞死を誘導し、肝障害の増悪及び肝線維化の進展に寄与する可能性が示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。ミトコンドリアにはミトコンドリアDNA(mtDNA)を含めてDAMPとなり得る物質が存在する。多くの肝疾患でミトコンドリア障害を伴っており、疾患の制御には障害ミトコンドリアを適切に処理することが重要である。そこで,今回我々はmtDNAの処理機構に着目し、ライソソーム内に存在し,DNA分解に重要であると報告されているDNaseIIの意義について検討した。マウス肝細胞株にCCCP添加によりミトコンドリア障害を誘導するとDNaseIIの発現上昇が認められた。野生型マウスに高脂肪食負荷を行ったところ、負荷1週で有意なDNaseIIの発現上昇が認められた。肝細胞特異的DNaseII欠損マウスを作成したところ生理的条件下では表現型を示さなかった。そこで、持続的なアポトーシス刺激によりミトコンドリア障害を呈する肝細胞特異的Mcl-1欠損マウスと交配し,Mcl-1/DNaseII二重欠損(DKO)マウスを作成し検討した。DKOマウスはMcl-1欠損マウスに比して,血清ALT値の有意な上昇を認めた。両者ではアポトーシスの程度に差を認めないが、DKOマウスでは肝組織中のPI陽性細胞の有意な増加を認め、非アポトーシス細胞死の増加が示唆された。また、DKOマウスではMcl-1欠損マウスに比して、肝細胞細胞質ゾル分画中のmtDNAの蓄積を認めた。mtDNAは細菌と同様のCpGモチーフを有することからTLR9を介して認識される。DKOマウスではMcl-1欠損マウスに比してTLR9下流のIFNbの発現上昇が認められた。DKOマウスにTLR9阻害薬を投与したところIFNbの発現上昇は改善し、PI陽性細胞数及び血清ALT値は低下した。肝細胞DNaseIIは、アポトーシス刺激下で生じるミトコンドリア障害時にmtDNAの分解を介して肝細胞非アポトーシス型細胞死の誘導を抑制している可能性が示唆された。In vitroの実験は予定通り進捗し、本実験に使用予定のマウスの作成も終了し、予定しているin vivoの実験も開始されている。Mcl-1/DNaseII KO