hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
2次元FT-NMRを応用する和漢薬の生理活性成分およびその体内代謝産物の研究

2.グリチルリチンの体内代謝およびマツムシソウ科植物成分の研究グリチルリチン,グリチルレチン酸についてラットの肝臓とホモジネートして代謝産物の検討を行ったところ、グリチルリチンには変化が認められ、代謝産物として、グリチルレチン酸-3-モノグルクロナイドおよびグリチルレチンを単離、同定した。マツムシソウ科Dipsacus inermusのメタノールエキスについては、活性炭カラムクロマト,高速液体クロマトグラフィー,プレパラティブTLCを行って分離、精製しビスイリドイドを単離同定した。その他の成分については現在検討中である。〔I〕霊芝,〓香,山黎蘆などの生理活性成分およびシソ科,ニシキギ科薬用植物の生理活性テルペノイドの研究霊芝の抗腫瘍活性を担うエフェクター細胞の一つであるNK模胞に注目し,霊芝の熱水エキスを用いて,マウス脾細胞およびヒト末梢リンパ球NK細胞の活性増強物質の検索を行った.その結果,熱水エキスと,これを酢酸エチル,nーブタノールで順次抽出した残りの水分画に強いNK活性を認めた.上記の水分画について,ゲル3過およびアフィニティークロマトによる分別を行い,純粋な活性物質を単離するべく研究中である.山黎蘆の生理活性物質については,ステロイドアルカチイド6種類を単離し,2DーNMRによる詳細な検討を行いその構造を決定した.また,ニシキギ科植物クロズルおよびCassine balaeより,セスキテルペンアルカロイドおよびトリテルペンキノンメチド類を単離し,二次元相関(^1Hー^1H,^1Hー^<13>C,^1Hー^<13>C longーrange)NMRを応用してその構造を決定した.また,パラグアイ産ゴマノハクサ科植物Scoporia dulcisより新規ジテルペノイドを単離し,2D NMRを応用してその構造を決定した.また,Myristica fragrans(ニクズク科)より新ネオリグナンを単離し,その構造を決定した.〔2〕グリチルリチン,サイコサポニンの体内代謝およびBoerhaavia diffusaの生理活性成分の研究サイコサポニンの体内代謝を検討する基礎研究としてサイコサポニンA,Cについて,2D NMR,特にNOE差スペクトルを応用してプロトンとカーボンの詳細な解析を行っている.また,ネパールでぜんそくや制癌薬に用いられているBoerhaavia diffusaの生理活性物質の検討を行い,3種の新ロテノイド類縁化合物を単離,2DーNMR,特に2ーD INADEQUATEならびに^1Hー^<13>C longーrange COSYを適用してその構造を解明した.これらの生理作用については,現在検討中である.漢薬藜蘆の生理活性成分として、血圧降下作用をもつステロイドアルカロイド十数種を単離し、2次元相関(^1H-^1H、^1H-^<13>C、long-range ^1H-^<13>C)NMRを利用して構造および^<13>C-NMRを解析した。また、ネパール産Boerhaavia diffusaより3種の新ロテノイド類縁化合物を単離、2D INADEQUATEならびにlong-range ^1H-^<13>C COSYを適用してその構造を解明した。また漢方で繁用される黄耆から単離したサポニンに関し、NMRを応用して非破壊的構造解析を試みた結果、これが極めて有用であることが分った。同時にサポニン類においては負のNOEが観測されるという新知見が得られた。2.ニシキギ科、ニクヅク科、バラ科、トチュウ科、トウダイグサ科薬用植物の生理活性成分の研究ニシキギ科植物Cassine balaeより単離されたトリテルペンキノンメチド類を2次元相関NMR(^1H-^1H、^1H-^<13>C、long-range ^1H-^<13>
Orexinの侵害刺激伝達における役割について

脊髄におけるオレキシン受容体の役割を検討してきた。生後2-3日のラットから脊髄を摘出し、脊髄後根の刺激時に前根から導出される電位(Slow Ventral Root Potential, Slow VRP)を用いて検討を行った。Orexin-A(主にOrexin-1及びOrexin-2受容体に作用)及びOrexin-B(主にOrexin-2受容体に作用)を灌流液中に投与すると、Slow VRPは同様に抑制されることがわかった。このOrexin-Aの効果は、Orexin-1受容体の拮抗薬であるSB-334867を用いても拮抗されることは無かった。従って、Orexin-Aの効果はOrexin-1受容体を介しての効果ではなく、Orexin-2受容体を介した効果である可能性が高いことが示唆された。また、SB-334867単独では、Slow VRPに対する効果は何らみられず、しかもOrexin-2受容体に選択性の高い[Ala^<11>,D-Leu^<15>]-Orexin BによりSlow VRPは同様に抑制された。以上の結果から、新生児ラットでは、Orexin-1受容体刺激は侵害刺激伝達に影響を及ぼさないが、Orexin-2受容体刺激により脊髄の侵害刺激伝達が抑制されることが示唆された。この結果は、今まで報告されてきた成人ラット脊髄におけるOrexin-1受容体刺激による鎮痛効果と反する結果である。また、Orexin-A、Orexin-Bにより摘出脊髄を用いた本モデルにてwind-up現象が抑制された。以上の結果より、新生児期ではorexin-2受容体の刺激により、侵害刺激伝達が抑制されること、また脊髄後角の過敏化が抑制されることがわかった。また、SB-334867単独では、Slow VRPに対する効果は何らみられなかった。今後は、よりOrexin-2受容体に選択性の高い[Ala^<11>,D-Leu^<15>]-Orexin BのSlow VRPに対する効果を検討するとともに、ウェスタンブロッティング法を用いて、成人ラットと新生児ラットにおけるOrexin-1受容体・Orexin-2受容体の発現の差を検討していきたい。
体性幹細胞移植を用いての心臓リモデリング・心不全に対する治療戦略

近年の研究により、成人の組織においても未分化幹細胞が残存していることが明らかとなり、さまざまな細胞に分化しうることが明らかとなった。最近の研究により骨髄間質細胞中には間葉系未分化体性幹細胞が含まれており、中胚葉系のさまざまな細胞に分化することが報告された。特にmesenchymal stem cellは骨髄よりの分離のしやすさ、また心筋細胞分化にも、容易であることより慢性心不全に臨床応用が最も期待されている幹細胞である。今回の検討では、ラット骨髄の初代培養を行い、骨髄間質細胞を分離する。骨髄細胞を低グルコースDMEMにて培養を行い、mesenchymal stem cellを培養する。この細胞株にアデノベクターウイルスにてVEGF遺伝子を導入した。この細胞また培養液中におけるVEGFタンパクの発現をウエスタンブロット法にて確認した。特に培養液中に多量のVEGFタンパクが認められた。2.細胞移植治療による心筋梗塞後のラットの心臓リモデリング抑制効果ウイスターラットを用い、心筋梗塞作成した。心筋梗塞作成直後より、mesenchymal stem cellを梗塞部位に注入を試みた。治療効果判定に関しては、経時的に心エコードプラ法を施行して収縮能、拡張能、心臓形態を検討した。旁胸骨部よりエコービームをいれて、心臓の各断面の短軸像、及び長軸像を測定し,心尖部アプローチよりModified Simpson's Methodにより駆出率を求めた。ドプラ法にて、僧帽弁口のE波A波を検出して、E velocity, V velocity, E/A ratio, deceleration timeを測定した。これらのパラメーターは細胞治療群で有意に改善効果が認められた。心臓は病理組織学的に光学顕微鏡、電子顕微鏡にて検討した。光学顕微鏡検査では、梗塞サイズの縮小そして血管新生が対照群より有意に認められた。また、電子顕微鏡では、移植された細胞内に収縮タンパクと考えられる構造が発現していた。C57blackマウス用い、心筋梗塞作成し、心筋梗塞作成直後より、neonatal myocardial cellを梗塞部位に注入を試みた。心機能、心臓形態変化に関しては、経時的に心エコードプラ法を施行して収縮能、拡張能、心臓形態を計測した。旁胸骨部よりエコービームをいれて、心臓の各断面の短軸像、及び長軸像を測定し、心尖部アプローチよりModified Simpson's Methodにより駆出率を求めた。ドプラ法にて、僧帽弁口のE波A波を検出して、E velocity, V velocity, E/A ratio, deceleration timeも測定した。また、細胞移植治療にて梗塞部位に細胞が定着しているかどうか(ホーミング)を確認した。結果は、心機能に関しては明かな改善効果は認められなかった。これは、移植した細胞の数また、移植を行った部位に問題があるかもしれず、今後の検討が必要と考えられる。一方、光顕及び電顕組織レベルで、移植した細胞のホーミングが認められた。また、心筋梗塞後の細胞内情報伝達系をラットのモデルにおいて検討した。梗塞部位、非梗塞部位のERK、JNK、p38の活性をウェスタンブロット法、AP-1、Sp-1、STAT、ATF-2、NF-kBをゲルシフトアッセイ法により、心筋関連遺伝子のmRNA発現をノーザンブロット法にて測定し、AP-1とNF-kBが梗塞部位だけではなく、非梗塞部位でも上昇が認められた。

特にmesenchymal stem cellは骨髄よりの分離のしやすさ、また心筋細胞分化にも、容易であることより慢性心不全に臨床応用が最も期待されている幹細胞である。今回の検討では、ラット骨髄の初代培養を行い、骨髄間質細胞を分離する。骨髄細胞を低グルコースDMEMにて培養を行い、mesenchymal stem cellを培養する。この細胞株にアデノベクターウイルスにてVEGF遺伝子を導入した。この細胞また培養液中におけるVEGFタンパクの発現をウエスタンブロット法にて確認した。特に培養液中に多量のVEGFタンパクが認められた。2.細胞移植治療による心筋梗塞後のラットの心臓リモデリング抑制効果ウイスターラットを用い、心筋梗塞作成した。心筋梗塞作成直後より、mesenchymal stem cellを梗塞部位に注入を試みた。治療効果判定に関しては、経時的に心エコードプラ法を施行して収縮能、拡張能、心臓形態を検討した。労胸骨部よりエコービームをいれて、心臓の各断面の短軸像、及び長軸像を測定し,心尖部アプローチよりModified Simpson's Methodにより駆出率を求めた。ドプラ法にて、僧帽弁口のE波A波を検出して、E velocity, V velocity, E/A ratio, deceleration timeを測定した。これらのパラメーターは細胞治療群で有意に改善効果が認められた。心臓は病理組織学的に光学顕微鏡、電子顕微鏡にて検討した。光学顕微鏡検査では、梗塞サイズの縮小そして血管新生が対照群より有意に認められた。また、電子顕微鏡では、移植された細胞内に収縮タンパクと考えられる構造が発現していた。
民主社会実現手段としてのインクルーシブ教育の社会的背景と理論的基盤に関する研究

本研究では、インクルーシブ教育の社会的背景と理論的基盤について、アメリカ合衆国・英国・北欧について検討した。インクルーシブ教育(インクルージョン)は、先進風・途上国を間わず、国際機関や各国の中央政府が支持している現代における世界的な教育改革運動であるが、その真の意味は必ずしも正確に把握されていない。同時に、インクルーシブ教育運動が世界的に拡大してきた背景とそれを支えている理論についても、共通的基盤と多元的部分に整理して解明されていない。この複雑さが整理されないまま、インクルーシブ教育が差異ではなく、障害のみに焦点化して捉えられる場合、日本における特別支援教育に例示されるようにインクルーシブ教育のモザイク的理解に陥ることになる。こうして、インクルーシブ教育とは、社会的・経済的・教育的格差、文化的・宗教的差異、エスニシティの相違によって生じる社会からの排除を解消し、社会への完全な参加を促進し、民主制社会を充実・実現するために、通学者が生活する近隣コミュニティに立地する通常の学校において共通の教育課程に基づき、すべての青少年を同年齢集団において教育することである。またインクルーシブ教育は、これらの目的を達成するための方法開発も併せて追求している点にも特徴がある。このように、教育改革運動としてのインクルーシブ教育は、差異やそれに基づく排除を解消するための、政治・経済・宗教・文化等、広範囲に及ぶ社会改革運動であり、画期的な理念を提起していて成果もみられるが、既成の枠組みを打破するまでに至っていない。同時に、理念の普遍化が実現方法の画一化に陥っていて、理念とは裏腹の排除を生んでいる例など、今後の課題も多い。今年度は、4年計画の初年度に当たるため、基本方針について研究プロジェクト・メンバーの主題に関する共通理解と準備に当てた。欧米におけるインクルーシブ教育の概念と展望を明確にするために、一つは英国・北欧の当該分野の専門家からインクルージョンの本質と問題点について、直接レクチャーを受け、若干の総括を行った。もう一つは、多面的で多元的なインクルーシブ教育情報の収集に力を注いだ。この結果、萌芽的で暫定的ながら、インクルーシブ教育の推進では共通して最もラディカルなように思われる英米両国における異同を示唆することができる。共通点は、インクルーシブ教育を発想する基点となる社会的イクスクノレージョンと特殊教育の非効率性であり、相違点はインクルーシブ教育を実現するための思想的・精神的基盤あるいは根拠である。米国では人権であり、英国では寛容であろう。もとよりこの異同の区別は相対的なものではある。この異同に対する分析が重要であるのは、インクルーシブ教育の本質解明にかかわるからである。そこで、たとえば米国では、インクルーシブ教育を舞台に載せた教育省長官補佐、M.C. Willのインクルージョン提唱の動機とその理論的源泉を明らかにすることにより、現時点におけるインクルーシブ教育理論が必ずしも統一的で構造的な内容をもっていたのではなく、その発展過程において、形成されてきたことを提示できると思われる。社会的イクスクルージョンの厳存、特殊教育のコスト・パフオーマンス、親や障害のある人の要求、適切な教育を受けていない大量の青少年、多数の学校中退者と非就労者、学校の排他性、システムと管理等の諸問題が、教育機会の拡大と質の改善という教育改革と社会改革との、必ずしも前進的でない相互関係のなかで、インクルーシブ教育を形成してきたと思われる。アメリカ合衆国、英国、北欧のインクルーシブ教育について、本研究で設定している観点であるインクルージョンの社会的背景と理論的基盤という観点に基づいて、本年度は、アメリカでは通常教育主導(REI)の提唱者、M.C.ウィル、英国では特別な教育的ニーズの司法判断による実体概念、北欧ではサポート・システムについて、上記2点から研究を進めた(別記の研究成果を参照)。イギリスでは現地調査・文献等の検討も進行させた。

また、インクルーシブ教育の全体的枠組みの捉え方について、新たな次元を開拓しつつある。これまでインクルーシブ教育は、いわば障害カテゴリー・フリーから構想され、提唱されてきたがゆえに、障害カテゴリーからインクルーシブ教育を検討することは回避される傾向があったように思われる。しかしインクルーシブ教育の社会的背景と理論的基盤という本研究の課題を解明するには、作業過程としてはまったく逆であるべきであって、いかなる障害カテゴリーを念頭にしてインクルージョンの主張や理念が展開され、システム論が提唱されているのかを分析することが不可欠である。端的にいえば、これまでのインクルーシブ教育論の基底にあるのは、通常の教育から排除あるいは冷遇されてきた広義の発達障害であった。それゆえ、視覚障害・聴覚障害等の伝統的な障害児教育分野は分離的教育の典型という面のみが強調されて、インクルーシブ教育のカウンターパートに位置づけられてきた。しかしたとえば視覚障害教育については、分離形態が有効な教育方法であった教科基盤的観点から評価されてこなかったのである。またそれぞれの教育分野が最終的に何を目指しているのか、それぞれがもっている独自で部分的な教育の本質は何かを究明したうえで、障害全体を包括した全体的な本質を究明することが必要である。この課題は次年度に本格的に着手する。アメリカ合衆国、英国、北欧のインクルーシブ教育について、本研究で設定しているインクルージョンの社会的背景と理論的基盤という観点に基づいて、本年度は、アメリカでは1990年代半ば以降に顕著となったフル・インクルージョンについて、その理念と低発生障害におけるインクルージョン教育の結果との間に生じた相克とその発生原因を検討した。この問題には、発達障害的発想のインクルージョンと盲・聾との伝統的な特殊教育に適用するインクルージョンとでは、発想と理念において必ずしも調和しておらず、それぞれの専門性(たとえば視覚障害における拡大コア・カリキュラム)を考慮した実施過程が採用されなければ、とりわけ低発生障害では、インクルージョンの最終理念である公正と社会への参加の達成が困難になることが示唆された。また、インクルーシブ教育実現における重要課題である通常教育の教員の意識、方法では協同学習について検討した。英国では、標準的なインクルーシブ教育の評価・実施手引きであるCSIE発行のIndex for Inclusionを「インクルージョンの指標」として訳出・刊行したほか、通常教育におけるインクルーシブ教育の要となるコーディネーターと、障害の関連ではインクルーシブ教育と対となっている障害者差別禁止法の観点から高等教育における障害学生差別について検討した。北欧については、北欧的インクルーシブ教育論として、テッセブローの「インクルージョンの時代」を訳出・刊行し、また、スウェーデンにおける個別的なニーズへの対応方法としてのパーソナル・アシスタンスを取り上げた。さらに、欧米的インクルーシブ教育を分析する場合、開発途上国の考え方とその実践を視野に入れて検討する必要があるので、インドにおけるインクルーシブ教育環境における視覚障害児教育を検討した。
モービリウイルスの感染宿主細胞応答制御機構の解明

我々はこれまでに、モービリウイルス3種(麻疹ウイルス、牛疫ウイルス、イヌジステンパーウイルス)において組換えウイルス作出技術を確立し、遺伝子から感染個体にわたる研究を積み重ねてきた。特に、これらのウイルスがターゲット細胞へ感染した後の宿主細胞の遺伝子発現動態をマイクロアレイ解析によって検索した結果、モービリウイルスが引き起こす宿主応答は、細胞種によって全く異なることを明らかにした。しかしこれらの現象は、どのようなプロモーターと転写因子が活性化されることにより生じたのか、ウイルスはどのようにその引き金を引くのか、また細胞種によって異なる反応を生じさせるのはなぜか、などは全く謎である。そこで本研究課題では、近年開発されたCAGE(cap analysis gene expression)法と次世代シークエンサー技術を基に、情報統計学的解析により、モービリウイルスが引き起こす宿主細胞の転写制御ネットワークの全容を明らかにすることを目的とした。この解析には、定時期に細胞内で発現する全てのmRNAの5'末端配列情報が必要であり、これを得るために、CAGEタグと呼ばれる5'末端から20塩基の配列を含むcDNAをライブラリーとして作製する必要がある。そこで本年度では、マイクロアレイ解析と同条件の継時的解析に必要なRNA量を算出し、それに用いる各ウイルスの調製を開始した。研究開始後、基盤S採択の内定を受け、規則によって基盤Aを辞退することとなった。
ブータンにおける情報社会のエスノグラフィ

本研究は、ブータン王国を対象地域として、フィールドワークを通じたエスノグラフィを著すことによって、ブータン独自の情報社会像を描き出すことを目的としている。ブータンは、農耕牧畜社会から工業化を経ずに情報社会へと至った、世界的にも特異なケースの一つであり、その実態を人類学的な視点から解明する調査には大きな意義があると考えられる。特に、途上国と呼ばれる国・地域においては、情報通信分野に関して、それを用いた経済開発に目が向けられ、地域住民の社会生活の変化という視点からは十分に論じられてこなかった。研究三年目となる平成30年度は、平成29年度に引き続いて本調査を実施した。具体的には、現地協力研究機関であるブータン王立大学(Royal University of Bhutan)傘下のシェラブツェカレッジ(Sherubtse College)、および、ジグメナムゲル工科カレッジ(Jigme Namgyel Engineering College)の協力の下、2018年4月、および、2018年8月の二度に渡って現地調査を行った。計画当初は、ブータン国内の複数地域において一般家庭に滞在して参与観察を行う予定であったが、平成29年度同様、事情により各地域出身の学生のみを対象とした限定的な調査となった。また、当該年度中に、社会情報学会大会(2018年9月)において、本研究に関連した中間報告を実施した。なお、計画当初は平成30年度が最終年度であり、ブータンにおいて調査報告会を実施し、それを以って本研究の成果報告とする予定であったが、【現在までの進捗状況】欄に詳述する通り、予定されていた報告会を中止せざるを得ない事態が生じたため、研究期間そのものを平成31年度まで繰り越して実施することとなった。2019年3月にシェラブツェカレッジにおいて開催予定であった調査報告会が中止となり、研究自体を平成31年度に繰り越して実施せざるを得なくなったためである。調査報告会の中止は、主催者であった研究代表者の家族に急病があり、ブータンへの渡航そのものを中止することになったことに起因する。幸い、現地の大学関係者は理解を示してくださり、また参加予定であった方々にも滞りなく連絡が行き渡り、大きな混乱はなかった。当初計画最終年度であった平成30年度までの間に、調査自体は一通り終了し、あとは2019年3月の現地調査報告会を残すのみという状況であった。2019年5月現在、ブータン王立大学側と、調査報告会を改めて開催すべく日程調整を行なっているところであり、遅くとも平成31年度中には実施を見込んでいる。また、国内外の学会においても報告を検討しており、まとまった研究成果については社会情報学会、または、日本南アジア学会のいずれかの学会誌に投稿する予定である。本研究は、ブータン王国を対象地域として、長期のフィールドワークを通じたエスノグラフィを著すことによって、ブータン独自の情報社会像を描き出すことを目的としている。同国では、1999年にはじめてテレビ放送とインターネット通信を解禁して以後、情報通信技術(ICT)が生活に浸透するにつれて、社会情報環境が著しく変化し、それに伴って、国民の生活にも大きな変化が生じてきている。本研究は、ブータンのように、農耕牧畜社会から工業化を経ずに情報社会へと至った、世界的にも特異なケースを取り扱うことに大きな意義があると考えられる。特に、途上国と呼ばれる国・地域においては、ICTと言えば、それを用いた経済開発分野に目が向けられ、それが実態としてどのような社会生活の変化を生じさせているか、といったような、地域住民に密着した調査は十分に行われてこなかった。研究初年度となる平成28年度は、ブータンにおける調査体制の構築を目指した。調査のための現地受入研究機関としては、当地の最高教育機関であるブータン王立大学(Royal University of Bhutan)を選定し、そのうち、社会科学系の学部を擁するシェラブツェ・カレッジ(Sherubtse College)、および、工学系の学部を擁するジグメ・ナムゲル・工科カレッジ(Jigme Namgyel Engineering College)とのあいだの連携強化に勤めた。具体的には、まず、両カレッジの学長に面会し、研究内容と調査についての概要を報告した上で、協力と理解を求めた。その後、連携研究部門の責任者と継続的に連絡を取り合い、研究の進捗状況や次回訪問時の調査計画について情報共有と意見交換を行なっている。また、シェラブツェ・カレッジにおいては、予備調査として、学生113名を対象にアンケート調査を実施した。平成28年度中に、二度ブータンを訪問し、調査チームの編成と調査対象地域への下調査を実施する予定であったが、一度だけの訪問に止まり、下調査の実施には至らなかった。その最大の原因は、研究代表者が博士学位論文の執筆、および、その審査に注力したためである。しかしながら、博士学位論文は、本研究と並行して進められてきた、研究代表者にとって主たる研究業績の一つであり、本研究の下地となる理論的枠組みを共有している。そのため、今後の調査に向けての準備の一つと位置付けることもできる。また、博士号を取得したことで、現地研究者の協力を得られやすくなるという実務的なメリットもあると考えている。

特に、途上国と呼ばれる国・地域においては、情報通信分野に関して、それを用いた経済開発に目が向けられ、地域住民の社会生活の変化という視点からは十分に論じられてこなかった。研究二年目となる平成29年度は、平成28年度に構築した調査体制に基づいて、本調査を実施した。具体的には、調査のための現地受入研究機関であるブータン王立大学(Royal University of Bhutan)傘下のシェラブツェカレッジ(Sherubtse College)、および、ジグメナムゲル工科カレッジ(Jigme Namgyel Engineering College)の協力の下、2017年5月から6月にかけて、およそ2週間現地に滞在し、参与観察を行った。ただし、計画当初は、ブータン国内の複数地域において、一般家庭に滞在して参与観察を行う予定であったが、事情により、各地域出身の学生のみを対象とした限定的な調査となった。その原因については、【現在までの進捗状況】に詳しく後述する。また、当該年度中に、日本ブータン学会大会(2017年5月)、日本南アジア学会研究集会(2017年7月)、および、社会情報学会大会(2017年9月)において、本研究に関連した中間報告を実施した。特に、社会情報学会大会においては、「ブータンにおける若者の情報環境:ブータン王立大学生によるコミュニケーション実態」と題して、先に行ったブータン人学生を対象とするエスノグラフィ調査の暫定的な考察を発表した。残念ながら、本調査は当初計画に比べて遅れていると言わざるを得ない。その理由は、大きく下記二点である。まず一点目は、ブータン入国管理局(Department of Immigration, Ministry of Home and Cultural Affairs)による審査が厳しくなり、研究調査を目的としたビザ取得が極めて困難になったことである。研究代表者は、過去数年に渡って、ブータン王立大学との間で信頼関係を構築し、結果として、国内の各カレッジからの招待を受けて調査を実施する許可を得てきていたが、当該年度より、ビザ取得自体は可能であるものの、滞在中の調査活動に著しく制約が加わることとなった。具体的には、国内における一般家庭への滞在が不可能になり、大学のゲストハウスを拠点とした活動に制限された。これにより、ブータン国内の複数地域において一般家庭に滞在して参与観察するという当初計画の遂行が困難になり、計画変更を余儀なくされた。二点目は、平成29年度後期(2017年9月-2018年3月)に、国際協力機構(JICA)を通じて、ブータン王国の「全国総合開発計画2030策定プロジェクト(The Project for Formulation of Comprehensive Development Plan for 2030)」への参画を要請され、現地調査を行うことになったためである。同プロジェクトは、約半年の期間中、1ヶ月間を2回、計2ヶ月間の現地滞在が必須であり、プロジェクト実施中は終日業務に拘束されるため、並行して本調査を行うことが不可能であった。また、現地滞在期間の他にも、レポート執筆業務が課せられ、実質的にこの半年の間は調査がストップすることになった。
NMDAレセプターコンプレックス上の新しい調節部位の探索研究

大脳皮質神経細胞を妊娠18日目のラット胎児脳から単離し、無血清培養液中で培養した。この培養細胞をCa^<2+>感受性蛍光指示薬であるfluo-3で前処理後、複数細胞の蛍光強度変化を共焦点レーザー顕微鏡で同時に観察した。その結果、培養細胞をNMDAに暴露したところ、MgCl_2非添加条件下で、多数の神経細胞において蛍光強度上昇が観察された。一方、NMDA受容体特異的アンタゴニストであるMK-801を前処置すると、NMDAによる蛍光強度増加は完全に抑制された。NMDA暴露継続中は、少なくとも30分以上は蛍光強度上昇が観察されたのに対して、高濃度KCl添加による蛍光強度上昇は、暴露継続中でも経時的に減弱された。FeCl_2の添加は、NMDA適用に伴う蛍光強度上昇を著明に抑制したが、高濃度KCl添加による蛍光強度上昇に対してはほとんど著明な影響を与えなかった。この遊離Fe^<2+>の抑制効果は、10200μMの濃度範囲内では添加するFeCl_2の濃度依存的に出現したが、FeCl_3の添加は200μMでもNMDAによる蛍光強度上昇に著変を与えなかった。以上の結果からNMDA受容体の活性化が細胞内遊離Ca^<2+>濃度の増加を引き起こすこと、および膜電位依存型Ca^<2+>チャネルでは速やかに脱感作が招来されるのに対して、NMDA受容体Ca^<2+>チャネルでは脱感作が誘発されにくいことが確認されたばかりでなく、NMDAによるCa^<2+>濃度上昇は遊離Fe^<2+>により選択的かつ可逆的に阻害されることが推察された。
脳脊髄障害に伴う腰仙髄内神経伝達物質の経時的変化と下部尿路機能の回復機構

1)橋網様体刺激と会陰部刺激による排尿抑制の腰仙髄内神経機構の比較:ウレタン麻酔下ラットで吻側橋網様体の電気刺激またはカルバコール局注によって膀胱収縮が抑制されている状態では腰仙髄中のグリシンとグリシンの前駆物質のセリンが増加したが、直腸拡張刺激または会陰部電気刺激によって膀胱収縮が抑制されている状態では腰仙髄中のグリシンは増加したがセリンは変化なかった。この差は橋網様体刺激では腰仙髄のグリシンニューロンの代謝活動も増強し、会陰部刺激ではグリシン伝達の増強に留まったための差と考えられた。臨床的に会陰部電気刺激による膀胱活動抑制効果に持続性がないのはこの理由によると考えられた。2)腰仙髄へのノルアドレナリン投射とアミノ酸系ニューロン活動の関係:ラット静脈内または腰仙髄髄腔内にノルアドレナリンやα1D遮断薬を投与し、膀胱活動とアミノ酸系ニューロン活動に及ぼす効果を検討したところ、腰仙髄にはα1D受容体を有した抑制性ニューロンの存在が考えられた。この抑制性ニューロンはノルアドレナリン投射を受けて腰仙髄グリシンニューロンを抑制して頻尿とするが、ノルアドレナリン投射が増強すると排尿反射求心路自体を抑制して膀胱収縮を抑制することが考えられた。3)グリシンやGABAの経口投与による膀胱の過活動状態の改善効果の検討:脊髄正常ラットと脊損ラットにグリシンとGABAを食餌に混ぜて経口摂取させ、4週間後に膀胱の活動状態を評価したところ、グリシン1%添加食で膀胱活動と尿道活動の抑制効果がみられ、脊髄損傷ラットでは残尿の減少が観察された。グリシンとGABAの混合飼料ではGABA添加による効果は不確定であった。したがって、グリシン経口摂取による過活動膀胱の治療の可能性が考えられた。1)脊髄損傷と脳梗塞後の排尿状態と腰脊髄アミノ酸濃度の変化:ラットの下部胸髄を切断すると腰仙髄のグリシンが増加し尿閉となったが、その後徐々に排尿反射が出現し、腰仙髄グリシン濃度は低下した。脳梗塞ラットでは頻尿となり、大脳のグルタミン酸が低下し、脳幹から腰仙髄のグリシンが低下したが、慢性期には頻尿は改善し、腰仙髄のグリシンのみが回復した。2)腰仙髄グルタミン酸およびグリシンニューロンの相互関係と排尿に及ぼす役割:ラットの腰仙髄領域の髄腔内にグルタミン酸を投与すると腰仙髄中のグリシンが増加し、グルタミン酸受容体遮断薬を投与すると排尿反射が抑制されてグルタミン酸とグリシンが減少した。グリシンを髄腔内に投与するとグルタミン酸が減少し、排尿反射が抑制された。グリシン受容体遮断薬を投与すると排尿反射が促進された。同様の結果は慢性脊損ラットでもみられた。急性脊損ラットの髄腔内にグリシン受容体遮断薬を投与すると膀胱収縮が起こった。3)吻側橋網様核の排尿抑制機序と腰仙髄アミノ酸濃度の変化:電気刺激で排尿抑制に働く吻側橋網様核にカルバコールを注入すると膀胱収縮は30分以上消失して基線圧が徐々に上昇し、腰仙髄のグルタミン酸の増加傾向とグリシシの増加があった。ノルアドレナリンの注入では3-8分間膀胱収縮が消失し基線圧に変化はなかったが、腰仙髄のグルタミン酸の低下とグリシンの増加傾向があった。頻尿治療薬である塩酸フラボキサートの注入では膀胱収縮が約10分間消失し基線圧に変化はなかったが、腰仙髄のグルタミン酸の低下とグリシンの増加があった。4)以上の結果から、上位中枢からの排尿調節は腰仙髄の興奮性グルタミン酸ニューロンと抑制性グリシンニューロンの活動性の調節によることが考えられた。

1)橋網様体の排尿抑制効果と腰仙髄アミノ酸濃度の変化:正常ラットの橋網様体へカルバコールやフラボキサートを注入すると膀胱収縮は抑制され、腰仙髄中グリシン濃度が上昇した。頻尿を呈する脳梗塞ラットでは腰仙髄中グリシン濃度は低下していた。脳梗塞ラットの橋網様体へのカルバコールやフラボキサートの注入は膀胱収縮を抑制し、腰仙髄グリシン濃度を上昇させたが、これらの変化は正常ラットより弱かった。したがって、橋網様体ニューロンは腰仙髄グリシンニューロンへ投射し、排尿抑制に働くと考えられた。また、脳梗塞時の頻尿の原因として、排尿抑制に働く橋網様体ニューロンへの興奮性入力の低下が考えられた。2)グリシンとガンマアミノ酪酸(GABA)の排尿抑制効果:ラット直腸拡張刺激は膀胱収縮を抑制した。この状態で脊髄髄腔内へグリシンかGABAの受容体遮断薬を投与すると膀胱収縮は回復したが、収縮圧は完全には回復せず、収縮圧を回復させるには両方の遮断薬の同時髄腔内投与が必要であった。一方、頻尿を呈する慢性脊髄損傷ラットでは直腸拡張刺激による膀胱収縮の抑制はグリシンかGABAの受容体遮断薬で完全に回復できた。グリシンまたはGABAの脊髄髄腔内投与、静脈内投与や経口投与は排尿反射を抑制したが、グリシンとGABAの同時投与は極めて低用量で排尿反射を抑制した。したがって、グリシンとGABAは相乗的に排尿を抑制することが判明した。3)橋網様体刺激と末梢刺激による排尿抑制機序の相違:ラット橋網様体へのカルバコール注入では腰仙髄中グリシンとグリシンの前駆物質であるセリンが増加したが、直腸拡張刺激や肛門電気刺激による排尿抑制時には腰仙髄中グリシンは増加したがセリンの増加はなかった。したがって、橋網様体から腰仙髄への投射はグリシンニューロンの代謝自体も促進するグルタミン酸による投射である可能性が考えられた。1)橋網様体刺激と会陰部刺激による排尿抑制の腰仙髄内神経機構の比較:ウレタン麻酔下ラットで吻側橋網様体の電気刺激またはカルバコール島注によって膀胱収縮が抑制されている状態では腰仙髄中のグリシンとグリシンの前駆物質のセリンが増加したが、直腸拡張刺激または会陰部電気刺激によって膀胱収縮が抑制されている状態では腰仙髄中のグリシンは増加したがセリンは変化なかった。この差は橋網様体刺激では腰仙髄のグリシンニューロンの代謝活動も増強し、会陰部刺激ではグリシン伝達の増強に留まったための差と考えられた。臨床的に会陰部電気刺激による膀胱活動抑制効果に持続性がないのはこの理由によると考えられた。2)腰仙髄へのノルアドレナリン投射とアミノ酸系ニューロン活動の関係:ラット静脈内または腰仙髄髄腔内にノルアドレナリンやα1D遮断薬を投与し、膀胱活動とアミノ酸系ニューロン活動に及ぼす効果を検討したとこち、腹仙髄にはα1D受容体を有した抑制性ニューロンの存在が考えられた。この抑制性ニューロンはノルアドレナリン投射を受けて腰仙髄グリシンニューロンを抑制して頻尿とするが、ノルアドレナリン投射が増強すると排尿反射求心路自体を抑制して膀胱収縮を抑制することが考えられた。3)グリシンやGABAの経口投与による膀胱の過活動状態の改善効果の検討:脊髄正常ラットと脊損ラットにグリシンとGABAを食餌に混ぜて経口摂取させ、4週間後に膀胱の活動状態を評価したところ、グリシン1%添加食で膀胱活動と尿道活動の抑制効果がみられ、脊髄損傷ラットでは残尿の減少が観察された。グリシンとGABAの混合飼料ではGABA添加による効果は不確定であった。したがって、グリシン経口摂取による過活動膀胱の治療の可能性が考えられた。
シイタケ菌糸体の接触場面における自己・非自己識別機構

シイタケ菌糸体の自己・非自己識別機構を明らかにする研究材料として、対峙培養の際に、帯線を形成しない変異株(帯線非形成変異株)の探索を行なったが、変異株の検出には至らなかった。そこで、帯線形成の遺伝様式を解明するために、3種の一核菌糸体(A,B,C)を用いて三系交雑株{(A×B)spore×C}約100種類と単交雑株(A×C)間、ならびに戻し交雑株{(A×B)spore×AあるいはB}約100種類と親株(A×B)間での帯線形成をそれぞれ調査した。その結果、形成された帯線は明瞭なものから微弱なものと多様であったものの、単交雑株または親株に対して帯線を形成しなかった菌株数はそれぞれのおよそ4分の1であった。このことから、帯線形成の可否は少数の主動遺伝子によって支配され、突然変異誘発処理により帯線非形成変異株の作成は可能であると考えられた。次に、帯線形成に関与するタンパク質を探索するために、上記分析において明瞭な帯線を形成した二核菌糸体同志および帯線非形成二核菌糸体同志を液体培地で混合培養し、菌糸体から可溶性タンパク質を分画して、二次元電気泳動分析を行なった。しかし、帯線形成との関与を示唆するタンパク質を検出することはできなかった。次に、帯線形成組合せと非形成組合せの二核菌糸体同志の接触部における菌糸体の形態変化を観察した。菌糸体の接触前においては、いずれの組合せにおいても形態変化は認められなかったが、接触後5日目に、帯線形成組合せにおいてのみ接触面に対して垂直方向に菌糸束が形成された。この結果から、シイタケ菌糸体は接触後5日以内に異菌株を認識し、上記のような特異的反応を誘起するものと考えられた。本研究によって、シイタケ菌糸体の自己・非自己識別機構を解明する基礎的知見が得れれた。
経済危機以後のＥＵ新成長戦略と高齢者の社会保護ガバナンス

日欧の超高齢社会における新成長戦略と社会保護の在り方を分析し、その問題点と課題を明らかにした。日本および欧州諸国の財政危機と高齢化に伴う人口動態上の変化が、雇用状況や疾病パターンを変え、社会保護の財政的・社会的持続可能性を脅かしている。研究代表者および研究分担者は、文献で不明な点や不十分な点について、欧州委員会総局の政策担当実務者とのインタビュー調査を実施し、2014年9月には国内学会で報告し、11月末にはイタリア欧州大学院大学(EUI)の国際コンファレンスで研究報告を行った。国際査読を経て英文研究図書を刊行予定、2015年度中に福田耕治編『EUの連帯とリスクガバナンス』(成文堂)を出版する。雇用政策と社会保障政策は密接不可分で、両者を関係づけて考えなければならない。新自由主義的な経済思潮の下で構造改革や規制改革が叫ばれ、企業の市場競争力の強化の観点から「労働の柔軟化」が行われ、企業単位の正規労働者中心の雇用で成り立ってきた福祉体制は、非正規労働者の占める割合が増大するにつれ弱体化し、深刻化している。本研究では、EUのセーフティ・ネットを支える雇用、年金、医療など、雇用・労働政策と福祉・社会保護政策の密接な相互連関に着目し、錯綜する生活保障の仕組みを整理し、欧州の労働市場改革の先行事例を手掛かりに、その課題や可能性について検討した。グローバルな経済危機が生じて以来、大多数のEUの加盟国は政策の同様のセットの形成の方向に移動している。「新自由主義的」なEU統合プロセスにおいてEU雇用労働政策は新しい現実に直面した。すなわち、デンマークやオランダなどでは、フレキシキュリティ政策がある程度成功したが、日本や南欧諸国では正規社員と非正規社員との間で経済格差が拡大し、下層賃金労働者の貧困化が進行した。EUの「社会ヨーロッパ」を構築するという目標は、大幅に後退した。また、EU諸国の社会保障は、緊縮財政政策を採用することを強いられた諸国においてはより低い地位へと追い込まれた。賃金労働者は「より低い労務賃金への競争(下への競争)」を余儀なくされた。この現象は、さらに日本でも同様に生じている。EU諸国および日本は、ケインズ的福祉国家からシュンペーター的労働ポスト福祉国家へと変化した。先進国は自国の金融制度の保護を目指し銀行を救う財政援助している。リーマンショック以後(日本も1991のバブル崩壊の後に)EU諸国で類似の労働市場改革が行われた理由を考察し、グローバルな経済危機によって実施された労働市場改革はどのような人々に負担を強いるものであったかを理論的かつ実証的に分析・考察した。本研究は、「経済危機以後のEU新成長戦略と高齢社会保護システムの研究」をテーマとし、世界経済・金融危機の影響を踏まえ、超高齢社会におけるEUの新成長戦略と社会保護の在り方に焦点をあてて分析し、その問題点と課題を明らかにすることを目的とする。この目的を達成するため、平成24年度は、EUの新成長戦略「欧州2020」とEUとその加盟国の社会保護に関する文献調査、具体的には、関連のEU公式文書(第1次資料)、報告書、関連研究図書、ジャーナル等の研究論文を収集した。また国際シンポジュームやワークショップの開催時などを活用し、欧州経済危機を研究している内外の研究者、労働市場改革を専門とする欧州の教授、欧州委員会総局の政策担当者と面談し、聞き取り調査も実施した。平成24年度の研究成果の一部は、10月21日(日)日本国際政治学会2012年度研究大会(於:名古屋国際会議場)において、福田耕治「EUガバナンスの射程ー欧州債務危機とEU社会保護ガバナンス」のテーマで研究報告した。経済・金融危機が浮き彫りにしたEUの構造的弱点を、欧州委員会は、就業率、研究開発投資、教育水準の向上、貧困対策という分野で数値目標を掲げて改善しようとするが、この新戦略を達成するため、各加盟国の財政健全化のための「EU経済ガバナンス」と呼ばれる欧州金融安定化制度や各国財政の監視制度を構築した。欧州債務危機への対応と経済ガバナンスの制度化の動向を英語論文として執筆し、欧州の研究者と共著の研究図書(E&E)より出版を予定している。本研究計画では、日欧の成長戦略に共通する深刻な課題である「雇用」の改善について、高齢者の貧困問題ともかかわる「雇用」と社会保護、労働市場改革の問題に焦点を絞り、英語論文にまとめ、海外出版社へ原稿を提出することができた。経済危機以後の日欧の超高齢社会における新成長戦略と社会保護の在り方を分析し、その問題点と課題を明らかにした。

研究代表者および研究分担者は、文献で不明な点や不十分な点について、欧州委員会総局の政策担当実務者とのインタビュー調査を実施し、2014年9月には国内学会で報告し、11月末にはイタリアの欧州大学院大学(EUI)の国際コンファレンスで研究報告を行った。国際査読を経て英文研究図書を刊行し、2015年度中に福田耕治編『EUの連帯とリスクガバナンス』(成文堂)により出版する。政治学研究の目的は、ほぼ達成している。その成果は、研究代表者および研究分担者は、学会・国際シンポジューム等で報告し、研究代表者は、欧州の専門研究者との共著書、E&E社の英文図書に英語論文の形で発表した。これ以外に、藤原書店刊行の季刊『環』誌に、アマーブル・ソルヴォンヌ大学教授との座談会(対談)「ユーロ危機と欧州統合のゆくえ」においても経済危機との関連でEUの「社会的ヨーロッパ」と労働市場改革について議論し、日本の非正規雇用拡大問題との関連でその内容を分かり易く論じ、一般社会にも発信した。研究分担者は、3学会で異なるテーマで研究課題と係る報告を行い、査読付き論文として採択され、学会誌に近く掲載・刊行される(印刷中)。科研費研究テーマに関する欧州債務危機と社会保護についての平成24年度の研究目標はほぼ完全に達成できた。研究課題のテーマを含む著書としては、福田耕治『国際行政学ー国際公益と国際公共政策・新版』有斐閣320頁2012年を公刊した。また欧州ガバナンスとEU機構に関しては、福田耕治(共著)『EU・西欧』「リスボン条約の制定と欧州ガバナンス」(第1章、単著)押村高・小久保康之編著出版社ミネルヴァ書房、15ー32頁、発行年月2012年および福田耕治(共著)辰巳浅嗣編『EU・欧州統合の現在』「欧州委員会」(単著)創元社68-74頁、2012年を出版した。さらに本研究テーマを分析していく上で関わってくるEUの新しい制度の特質と課題についても、研究論文、福田耕治「欧州オンブズマン制度とEU行政の適正化ーリスボン条約およびEU基本権憲章による改革ー」『季刊行政管理研究』No.139号4-12012年9月を発表した。研究分担者と共著で、3・11以後の高齢者医療保障問題とも関わる日本の抱える問題についてイギリスの医学研究誌に投稿し、下記の論稿がアクセプトされ、Webおよび冊子版の両方で刊行された。Yasue Fukuda, Koji Fukuda"Fukushima nuclear power plant accident: issues onradiation monitoring and its relation topublic health"(査読付き)Journal of Epidemiol Community Health 2012Dec;66(12):1083-4. 2012以上のことからも明白なように、当初の研究計画はほぼすべて達成できたことを確認し、さらに本研究に関係する基礎研究まで進展させることができた評価できる。最終年度であるため、欧州の学会、フローレンスのヨーロッパ大学(EUI)のコンファレンスにおいて研究成果を発表し、欧州の著名研究者たちとも議論を行い、研究を深めたい。またブリュッセルの欧州委員会本部でのインタビュー調査を行い、ブリュージュのヨーロッパ大学院大学を訪問し、最新の情報を収集して、研究論文や研究書をまとめる予定である。
生物培養地に対する栄養源気体の溶解に関する基礎的研究

バイオテクノロジーのプロセス設計においては、培地に対する酸素の溶解度が基礎的知見として、きわめて重要である。そこで、生物培養培地に対する酸素の溶解度測定装置を作製した。測定原理は静置法(飽和法)とし、培養培地に酸素を接触させ、圧力減少から溶解度を求めた。装置の主要部は、生物培養培地を入れるガラス平衡セル、そのセルを恒温に保つための恒温槽、酸素を入れるシリンダー、系内を脱気するための真空ポンプ、脱気時に培地溶液の損失を防ぐために培地を固化する冷却器、および酸素の圧力を測定するための圧力測定系から構成される。まず、酸素の純水に対する溶解度を測定し、文献値との比較を試みることで測定法の健全性を確証した。ついで、培地成分として重要な電解質である塩化ナトリウム、硫酸アンモニウムおよび糖類のスクロースを取り上げ、それぞれを含む水溶液(単1成分、2成分、3成分を含む水溶液)に対する酸素の溶解度を測定した。また、リン酸源、カリウム源、緩衝用としても用いられるリン酸二カリウムならびにリン酸水素二カリウムを取り上げた。さらに、炭素源として重要であり、気体の溶解度に大きな影響(塩析効果)をもつ糖に着目し、グルコース、マルトースを含む各水溶液についても酸素の溶解度の測定を行った。測定温度は、標準温度である25°Cおよび実際の培養温度である30°Cおよび37°Cとした。得られた酸素の溶解度データに対し、Scaled-Particle理論に立脚した工学的に有用な溶解度の推算式を適用したところ、ほぼ満足な結果が得られた。すなわち、各系に含まれるイオンおよび糖に必要とされるポテンシャルパラメータ(引力パラメータおよびサイズパラメータ)を適切に与えることにより、工学的に満足すべき精度で推算できた。本年度はまず生物培養培地に対する気体の溶解度測定装置を作製した。測定原理は静置法とし、培養培地に気体を接触させ、気体の圧力減少から溶解度を求めた。装置の主要部は、生物培養地を入れるガラス平衡セル、そのセルを恒温に保つための恒温槽、気体を入れるシリンダ-、系内を脱気するための真空ポンプ、脱気時に培地溶液の損失を防ぐために培地を固化する冷却器、および気体の圧力を測定するための圧力測定系から構成される。気体の溶解前後の圧力を正確に測定するために、本研究ではマノメ-タを使用した。なお、封液にはダイフロイル(フルオロカ-ボン)を用いた。気体としては、まず重要な酸素を取り上げ、純水に対する溶解度を測定し、文献値との比較を試みることで測定法の健全性を確証した。ついで、培地成分として重要な電解質である塩化ナトリウム、硫酸アンモニウムおよび糖類であるスクロ-スを取り上げ、それぞれを含む水溶液(単1成分、2成分、3成分を含む水溶液)に対する酸素の溶解度を測定した。測定温度は、物理化学的標準温度である25°Cおよび実用温度である30°C,37°Cとした。得られた溶解度デ-タは、バラツキも少なく、信頼性のある測定結果と判断された。本年度得られた酸素の溶解度デ-タに対して、Scaled Particle理論に立脚した工学的に有用な溶解度の推算式を適用したところ、ほぼ満足な結果が得られた。すなわち、計算に必要とされるポテンシャルパラメ-タ(引力パラメ-タおよびサイズパラメ-タ)を適切に与えることで、ほぼ満足すべき精度で推算できた。現在、引き続き25°Cにてリン酸緩衝液に対する酸素の溶解度の測定を試みている。さらに、生物体の温度に近い30°Cおよび37°Cにおいて溶解度デ-タを蓄積するとともに、理論的な推算モデルを開発する予定である。

本年度は、前年度製作した生物培養培地に対する気体の溶解度測定装置(飽和法)の空気恒温槽に組み込まれている温度制御部および圧力測定部の改良を行った。圧力測定は昨年のマノメータにかえ、センサーとしてダイヤフラムを用いたデジタル圧力計を用いた。圧力の値は、圧力計本体のデジタルの読みに加え、アナログ電圧出力をモニターし、レコーダーで圧力変化を記録した。この改良の結果、圧力測定精度の向上に伴い、溶解度の測定値の再現性が大幅に改善された。気体としては、引き続き培養において重要な酸素について行った。培地成分としてまず、リン酸源、カリウム源、緩衝液用としても用いられるリン酸二水素カリウムならびにリン酸水素二カリウムを取り上げた。さらに、炭素源として重要であり、気体の溶解度に大きな影響(塩析効果)をもつ糖に着目し、グルコース、マルトースを含む各水溶液について酸素の溶解度の測定を行った。測定温度は、標準温度である25°Cおよび実際の培養温度である30および37°Cとした。本年度得られた酸素の溶解度データに対し、Scaled-Particle理論に立脚した工学的に有用な溶解度の推算式を適用したところ、ほぼ満足な結果が得られた。すなわち、本年度測定した系に含まれるイオンおよび糖に必要とされるポテンシャルパラメータ(引力パラメータおよびサイズパラメータ)を適切に与えることにより、工学的に満足すべき精度で推算できた。