hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マツ葉ふるい病菌の生葉及び落葉における生息密度―樹木病原菌の個体群解析

また、鹿児島県内5ヶ所のクロマツ海岸林のクロマツ生葉における本菌のコロニー数については、調査林分間で顕著な差が見られた。この地域変動の理由としては、本菌のコロニー数が少なかった林分では当年葉の時点でその他の菌の出現率が高く、かつ本菌とその他の菌の間に顕著な排他性が認められたため、他の菌との競争関係が主要な理由と考えられた。一方、落葉では有意な地域差は見られなかった。桜島において本菌の空中胞子密度の変動を推測するため、直接空中胞子密度を計測するための方法として、林分内にグリセリンを塗布したスライドグラスを設置して胞子を捕捉する方法、林分内で培地を開封後に培養する方法、雨水を採取して培養する方法を試行したが、いずれも本菌の胞子を捕捉出来なかった。一方、落葉上における子嚢盤の成熟・開口状況を観察して間接的に空中胞子密度の変動を推測する方法も試行したが、こちらでは明瞭な変動が見られ、胞子飛散時期を推測することが可能であった。推測された胞子飛散時期はほぼ梅雨の時期に限られており、上記の生葉における変動パターンとは異なっていた。本研究の前年度までの成果により、L. pinastriの個体群密度は針葉断片あたりの分離コロニー数を指標として把握することが可能であることが、空中胞子密度の変動の指標としては落葉上の成熟子嚢盤数が有効であることが示唆されている。これらの知見に基づいて23年度から本年度まで本菌の個体群密度の時間的・空間的変動の追跡調査を行った。その結果、本菌の生葉における季節変動がかなり不安定なのに対して、枯死葉における季節変動は比較的安定しており、針葉組織内におけるコロニーの状態が変動の安定性に影響している可能性が示唆された。地域変動に関しては、コロニー数、子嚢盤数とも一定の傾向が見られず、本菌以外の外的で不安定な要因の関与が示唆された。その外的な要因としては、本菌以外に同じ針葉の組織内に感染している他種の糸状菌との相互作用が重要であると示唆されたため、本菌と、クロマツ針葉から分離された他種の菌8種との間で対峙培養試験を行った。この結果、本菌と他種の菌は概ねお互いの間に水溶性の抗菌物質によると思われるかなり強い成長阻害作用を働かせていることが明らかとなった。また、同じ針葉における本菌と他種の菌の分離状況及び各調査における分離率の比較から、実際の針葉上でも両者の間には強い排他性が存在しており、特に全体的な菌の分離率が高い状況ではこの排他性が顕著に現れることが明らかとなった。なお、この他種の菌については特定の菌種のみが働いているわけではなく、本菌も含めて全体的に生息している菌種間に負の相互作用が生じていると思われた。本研究の前年度までの成果により、L. pinastriの個体群密度は針葉断片あたりの分離コロニー数を指標として把握することが可能であることが明らかとなり、また、空中胞子密度の変動の指標としては落葉上の子嚢盤の開口度が有効であることが示唆された。そこで、23年度からはこれらの知見に基いて本菌の個体群密度の時間的・空間的変動の追跡調査を行っている。24年度は引き続き桜島のクロマツ生葉および枯死葉における本菌の分離コロニー数の季節変動と鹿児島県内5ヶ所のクロマツ海岸林のクロマツ生葉および枯死葉における本菌のコロニー数の変動を中心に調査を行った。その結果、夏期までの季節変動は前年と大差なく、また、夏期における地域変動も前年と同様その他の内生菌の強い影響が示唆された。しかし、秋期に至り、生葉において本菌のコロニー数の劇的な低下が生じた。しかもこの現象は桜島のみならず調査地域全てで見られた。
脳内神経変性疾患の早期検出を可能にする新規放射性診断薬の開発に関する研究

近年、精神疾患や痴呆等の脳内神経変性疾患の早期検出が望まれており、そのためには、神経変性過程において、神経細胞のどの機能変化が先行指標となり得るか、即ち変性過程の早期に起こり発症に至る神経細胞の機能変化は何かを明らかにする必要がある。本研究では、脳内神経変性疾患モデル動物による発症過程において、神経機能との関わりが深い放射性診断薬を用いてその機能変化を評価し、病態発症との相関を検討した。パーキンソン病の早期診断を目的とし、6-ヒドロキシドーパミンによる偏側神経破壊パーキンソン病モデルラットを用いて、発症過程にみられる脳内ドーパミン神経機能変化を、ドーパミンレセプターリガンドや、ドーパミンの前駆物質であるドーパ誘導体等のPET製剤投与により解析し、画像化した。その結果、大脳皮質や小脳では、無処置側に対する処置側の集積比に顕著な変化は認められなかった。線条体における集積は、D1レセプターは急性期には変化せず、発症期に微増した。D2レセプターでは急性期から顕著な増加がみられ、発症期にはさらに増加した。ドーパミン動態では急性期に低下し、発症期に回復傾向が認められた。これらの変化は、行動薬理試験や免疫染色の結果とも相関しており、発症過程の先行指標になり得ると考えられた。また、SPECTへの応用を計画し、我々がこれまでに開発したアミノ酸膜輸送機能診断薬や、ドーパ脱炭酸酵素活性を反映するアミノ酸誘導体を母体構造とした新規放射性ヨウ素標識薬剤を用いて同様に評価した。ドーパ脱炭酸酵素活性では個体間の差が大きかったが、アミノ酸膜輸送機能、ドーパ脱炭酸酵素機能ともに、発症期に低下する傾向がみられた。特にドーパ脱炭酸酵素活性では急性期より低下する傾向が認められ、早期診断への応用が期待された。以上より、特に処置後早期の急性期より神経機能変化を検出し得たことから、これらの神経機能を指標としたパーキンソン病の早期画像診断の可能性が示唆された。近年、精神疾患や痴呆等の脳内神経変性疾患の早期検出が望まれている。そのためには、神経変性過程において、神経細胞のどの機能変化が先行指標となり得るか、即ち変性過程の早期に変化し、発症に至る神経細胞の機能変化は何かを明らかにする必要がある。本研究では、種々の脳内神経変性疾患モデル動物による発症過程において、神経機能との関わりが深い放射性診断薬を用いてその機能変化を評価し、同一個体における行動薬理・免疾組織化学的評価との比較など、病態発症との相関を明らかにする。そこでまず、パーキンソン病の早期診断を目的とし、偏側神経破壊によるパーキンソン病モデルラットを用いて、発症過程にみられる脳内ドーパミン神経路における機能変化を、ドーパミンD1・D2レセプターのリガンドや、ドーパミンの前駆物質であるドーパ誘導体などのPET製剤投与により解析し、画像化した。その結果、大脳皮質や小脳では、いずれにおいても無処置側に対する処置側の集積比に顕著な変化はみられなかった。線条体における集積は、D1レセプターでは急性期に低下し、発症期に増加した。D2レセプターでは急性期から増加がみられ、発症期にはさらに増加した。ドーパミン動態では急性期に低下し、発症期に回復の傾向がみられた。また、本法のSPECTへの応用を期待し、我々がこれまでに開発したドーパミン生合成前駆体の誘導体でアミノ酸膜輸送機能を示す^<125>I-AMTや、ドーパ脱炭酸酵素活性を反映する^<125>I-FTMなどのアミノ酸誘導体を母体構造とした放射性機能診断薬を用いて評価した。

アミノ酸膜輸送では発症期に低下する傾向がみられた。ドーパ脱炭酸酵素活性では急性期より低下するものが多かったが程度にばらつきが大きく、発症期では傾向は両極端であった。以上より、特に処置後早期において神経機能変化を検出し得たことから、これらを指標としたパーキンソン病の早期診断の可能性が示唆された。近年、精神疾患や痴呆等の脳内神経変性疾患の早期検出が望まれており、そのためには、神経変性過程において、神経細胞のどの機能変化が先行指標となり得るか、即ち変性過程の早期に変化し、発症に至る神経細胞の機能変化は何かを明らかにする必要がある。本研究では、種々の脳内神経変性疾患モデル動物による発症過程において、神経機能との関わりが深い放射性診断薬を用いてその機能変化を評価し、病態発症との相関を検討した。まず、パーキンソン病の早期診断を目的とし、6-ヒドロキシドーパミンによる偏側神経破壊パーキンソン病モデルラットを用いて、発症過程にみられる脳内ドーパミン機能変化を、ドーパミンレセプターリガンドや、ドーパミンの前駆物質であるドーパ誘導体等のPET製剤投与により解析し、画像化した。その結果、大脳皮質や小脳では、無処置側に対する処置側の集積比に顕著な変化は認められなかった。線条体における集積は、D1レセプターでは急性期に低下し、発症期に増加した。D2レセプターでは急性期から増加がみられ、発症期にはさらに増加した。ドーパミン動態では急性期に低下し、発症期に回復の傾向がみられた。また、SPECTへの応用を期待し、我々がこれまでに開発したアミノ酸膜輸送機能診断薬や、ドーパ脱炭酸酵素活性を反映するアミノ酸誘導体を母体構造とした放射性ヨウ素標識薬剤を用いて評価した。ドーパ脱炭酸酵素活性では急性期より低下する傾向がみられるもののばらつきが大きく、発症期では傾向は両極端であった。本年度は、上記モデルに加えて、MPTP前処置による脳内ドーパミン神経変性モデルに関し、その投与法による神経変性の程度も含めて同様の評価を開始した。本研究では、脳内神経変性疾患モデル動物による発症過程において、神経機能との関わりが深い放射性診断薬を用いてその機能変化を評価し、病態発症との相関を検討した。パーキンソン病の早期診断を目的とし、6-ニドロキシドーパミンによる偏側神経破壊パーキンソン病モデルラットを用いて、発症過程にみられる脳内ドーパミン神経機能変化を、ドーパミンレセプターリガンドや、ドーパミンの前駆物質であるドーパ誘導体等のPET製剤投与により解析し、画像化した。線条体における集積は、D1レセプターは急性期には変化せず、発症期に微増した。D2レセプターでは急性期から顕著な増加がみられ、発症期にはさらに増加した。
実用化に向けたプローブオンキャリア型DNAチップの改良

本研究は、プローブオンキャリア法によるDNAチップ作成技術を実用化に向けて改良し、これまでにない信頼性と設計の自由度、さらには格段の低価格を実現して、世界標準となり得るDNAチップ製法を確立することを目的としている。従来のプローブオンキャリア型DNAチップよりS/N比と感度を向上させるため、プローブオンキャリア合成に最適化した核酸合成法、光化学反応を利用してDNAミスマッチ認識能を向上させるための研究、定量化向上のための微小・定形状の薄片型プローブオンキャリアの開発、といったシステム全般の開発研究を行った。核酸合成法研究では、新しい核酸合成用リンカーの開発を行い、また従来は合成後に遊離させていた反応保護基を遊離しないままDNAチップ用のプローブとして用いることで、より強固なハイブリダイゼーションとなる事を発見した。本法はより容易に、より有効なDNAプローブの作製を可能にするため、"Protected DNA Probes"法として提唱した。また、DNAミスマッチ認識能を向上させる研究では、光ライゲーションによってDNAの点変異を高精度で認識する方法の開発にも成功し、検出精度を一層向上させる事に成功した。一方、プローブオンキャリア法を用いた遺伝子発現解析用のマイクロアレイと薄片型プローブオンキャリアの開発にも挑戦した。プローブオンキャリア法を用いる事で、120塩基長のDNAが効率良く合成できる事が示され、マイクロアレイの作成が可能であることが示された。また、薄片型プローブオンキャリアの試作にも成功した。さらに、本法の実用化に先立つ権利化については、定量化向上のための方法として特許申請した「多孔質粒子を用いた反応検出チップ及び該チップの作成方法」が特許査定を受け、成立する事が明らかとなった。もう一方の特許についても、成立のため努力しているところである。プローブオンキャリア合成の最適化のため、核酸合成の固相となる多孔質ガラス担体のリンカーの種類・密度及び脱保護剤の検討を行った。その結果、疎水的な16-Hydroxydecanoicリンカーを用い、MeNH_2/THFで脱保護することで、従来の1/20程度まで脱保護時のDNA脱落を抑制することに成功し、またリンカー密度の最適化も可能となった。さらに、高いS/N比で正確なSNPs検出を可能とするため、可逆的な光ライゲーションをDNAチップ上で行ない、塩基特異的に共有結合を形成させることでS/NJ比を飛躍的に向上する方法を開発した。また、プローブオンキャリア法を応用した遺伝子発現解析用マイクロアレイについても検討した。発現解析のためには長鎖DNAの合成が必要である。120塩基長のオリゴヌクレオチド配列を合成し、HPLCを用いて分析して長鎖DNA産物の回収率を求めた。より大孔径の多孔質ガラス(細孔径平均200nm以上)をDNA合成用担体として用いる事によって、高収率で極長鎖DNA鎖が合成可能であり、プローブオンキャリア法を利用して遺伝子発現解析用DNAマイクロアレイが作成できることが示された。この結果は超安価な網羅的遺伝子発現解析法に道を拓くものである。一方、従来型の非定型・粉体プローブオンキャリアでは定量性の向上が困難であると考えられる事から、定形・薄片型プローブオンキャリアの開発を行った。母材ガラスを薄板状や円柱状に加工し、熱処理によって分相した後に切断機によって薄片に切断して定形の薄片を作成した。定法の酸処理およびアルカリ処理により、化学エッチングを行い、多孔体とした。円盤状ガラスは衝撃に強く、化学エッチング行程によってもほとんど破損せず、良好な定形の多孔質ガラスが作成できた。この結果によって定形・薄片型のプローブオンキャリア作成が可能である事が示された。

本研究は,遺伝子解析のためのデバイスとして,プローブオンキャリア法によるDNAチップ作成技術を実用化に向けて改良し,これまでにない信頼性と設計の自由度,さらには格段の低価格を実現して,世界標準となり得るDNAチップ製法を確立することを目的としている。今年度はこれまでの成果を土台に,プローブオンキャリア作製の目的に最適化した核酸合成法,光化学反応を利用してDNAミスマッチ認識能を向上させるための研究,定量化向上のための微小、定形状の薄片型プローブオンキャリアの開発といったシステム全般の開発を目標に研究を行った。核酸合成法研究では,新しい核酸合成用リンカーの開発を行い,また従来は合成後に遊離させていた反応保護基を遊離しないままDNAチップ用のプローブとして用いることで,より強固なハイブリダイゼーションとなる事を発見した。本法はより容易に,より有効なDNAプローブの作製を可能にするため,"Protected DNA Probes"法として提唱した。また,DNAミスマッチ認識能を向上させる研究では,光ライゲーションによってDNAの点変異を高精度で認識する方法の開発にも成功した。一方,プローブオンキャリア法を用いた遺伝子発現解析用のマイクロアレイと薄片型プローブオンキャリアの開発にも挑戦した。プローブオンキャリア法を用いる事で,120塩基長のDNAが効率良く合成できる事が示され。マイクロアレイの作成が可能であることが示された。また,薄片型プローブオンキャリアの試作にも成功した。さらに,本法の実用化に先立つ権利化については,定量化向上のための方法として特許申請した「多孔質粒子を用いた反応検出チップ及び該チップの作成方法」が特許査定を受け,成立する事が明らかとなった。もう一方の特許についても,成立のため努力しているところである。
サービス組織におけるイノベーション・メカニズムの研究

本年度の研究は、(1)14年度、15年度に実施した研究の発表、(2)質問紙調査の実施、(3)事例研究に分けることができる。いずれも、サービス企業におけるイノベーションプロセスを解明することを目的とするものである。第1に、研究の発表に関して、4月にオーストリアのインスブルックで行われた国際学会(The Fifth European Conference on Organizational Knowledge, Learning and Capabilities)にて、ITプロフェッショナルの知識獲得プロセスに関する研究発表を行った。次に、8月にアメリカのニューオリンズで行われた国際学会(The Academy of Management Annual Meeting 2004)にて、IT企業における知識創造プロセスに関する研究発表を行った。その際、国際学会に参加している研究者と有意義なディスカッションを通して、有益な知見が得られた。第2に、人的資源管理とイノベーションとの関係を検討するために、東京証券取引所の1部・2部上場企業1500社に対して質問紙調査を行った。しかし、企業の情報管理が厳しくなっていることから、極端に低い回収率(5%以下)となったため、データの分析を断念せざるを得ない状況に陥った。第3に、質問紙調査の代わりに、革新的なサービス企業に対する事例研究を行った。対象企業としては、情報産業において高収益企業として知られる「リクルート株式会社」と、保険業界において高業績を維持し続けている「プルデンシャル生命」を選んだ。2次データ及び、インタビュー調査を実施し、両社におけるイノベーションプロセスを分析した。その結果、両社において、内発的報酬に基づく財務ベースの内部競争と知識ベースの内部競争が組み合わさり、競争と協調を両立させるメカニズムが存在することが明らかになった。このメカニズムが、知識共有と知識創造のリンケージを強めていた。今年度は、国内外のサービス・マーケティングの文献を中心にレビューすることで、サービス組織の特徴を明らかにした。その上で、日本の代表的なIT企業6社におけるコンサルティング部門を対象とした事例分析を実施した。各社において高いレベルのスキルを持つコンサルタント10名に対してヒアリング調査を行い、コンサルティング・サービスに関する知識やノウハウをどのように獲得し、共有し、制度化しているかに関するデータを収集した。収集したデータをグラウンデッド・セオリー・アプローチを使って分析したところ、以下の点が明らかになった。1.コンサルティング・サービスに関する知識獲得コンサルタントは、主に、実践の中で知識を獲得する傾向にあるが、人材の短期育成という課題に対応するために、ケースメソッドを使った教育訓練やナレッジ・データベースによってスキルの獲得がサポートされていた。2.コンサルティング・サービスに関する知識共有各部門では、ナレッジ・データベースを備えていたものの、知識の収集という点で課題を抱えていた。また、知識を共有することで、「自らの力で問題解決する能力」が低下してしまう「知識共有のジレンマ」という問題が存在していた。3.コンサルティング・サービスに関する知識制度化各部門では、コンサルタントが有するノウハウを「メソドロジー」という形で蓄積していた。ただし、自らがメソドロジーの開発に携わったり、メソドロジーをカスタマイズするという姿勢がないと、ノウハウを使いこなせないことが指摘された。これらの知見を基に、コンサルティング・サービスの知識創造に関するモデルを作り上げた。今年度は、2つの実証研究を行った。以下、概略を説明する。1)大手不動産仲介業の営業担当者調査大手不動産仲介業の営業担当者を対象とした質問紙調査を実施し、優れた業績を上げている営業担当者がどのような知識特性をもち、どのような経験を通してそれらの知識を獲得したかを検討した。その結果、優れた営業担当者ほど、「顧客を慎重に見極め、情報収集に積極的であり、スピーディな対応を心がけ、臨機応変な対応をするために事前準備を怠らず、紹介客の依頼に積極的である」ことが明らかになった。また、優れた営業担当者ほど、「困難な目標達成、上司からの評価、責任のある仕事の達成」といった経験を積む傾向にあった。これらの分析結果を基に、不動産サービス企業における知識獲得モデルを提示した。2)ITコンサルタントに対する定性的調査中小企業のIT革新を担う優れたコンサルタント12名に対するヒアリング調査を実施し、グラウンデッド・セオリー・アプローチを使って彼らの知識と経験を分析した。その結果、優れたITコンサルタントは、「経営者の思い」と「現場の思い」をつなぎ、目標や問題を共有することに重点を置いていた。また、「業務プロセス」「人材育成」「モラール(志気)」「短期的な問題解決」「中長期的な視点」を重視する傾向にあった。さらに、ITコンサルタントは、「ゼロベースの課題」「深いコミットメントを要する課題」「専門知識習得のための課題」といった経験を通して知識を獲得していた。これらの分析結果を基に、コンサルティングサービスにおける知識獲得モデルを提示した。

第2に、人的資源管理とイノベーションとの関係を検討するために、東京証券取引所の1部・2部上場企業1500社に対して質問紙調査を行った。しかし、企業の情報管理が厳しくなっていることから、極端に低い回収率(5%以下)となったため、データの分析を断念せざるを得ない状況に陥った。第3に、質問紙調査の代わりに、革新的なサービス企業に対する事例研究を行った。対象企業としては、情報産業において高収益企業として知られる「リクルート株式会社」と、保険業界において高業績を維持し続けている「プルデンシャル生命」を選んだ。2次データ及び、インタビュー調査を実施し、両社におけるイノベーションプロセスを分析した。その結果、両社において、内発的報酬に基づく財務ベースの内部競争と知識ベースの内部競争が組み合わさり、競争と協調を両立させるメカニズムが存在することが明らかになった。このメカニズムが、知識共有と知識創造のリンケージを強めていた。
パノスコピック組織制御による希土類錯体超分子発光体の構築とセンシング機能

希土類錯体は,ダイナミックな電子構造や多様な配位化学に基づいた興味ある分子認識機能や光センシング機能を発現できる。本特定領域研究では,特徴ある合成配位子を含む発光性希土類錯体系のナノサイズ化を図り,超分子組織制御と新機能設計のための開発指針を確立するとともに,希士類科学や物質科学に新たな視点を与え,希士類系機能物質創製の基盤を築くことを目的とした。特に,ナノ配位空間を与えるテーラーメイド希士類錯体やデンドリマー希士類錯体,タンパク希士類錯体複合体などの発光性希土類錯体群を新たに創製するとともに、これらの特性に応じた階層的組織化法への展開を図り、分子認識機能と希士類発光特性の高次化とビジュアル・センシング機能材料の開発を続けた。本年度は,新たにケージ型閉鎖空間内に3d/4f金属中心を配置した複核錯体を系統的に合成し,これらが優れた増感発光特性をもつとともに,二つ金属中心を基軸とした「ねじれ運動」を行う分子カムとして機能することを明らかにした。また,近赤外発光特性を示す中性希土類錯体を活用した新たなアミノ酸発光センシング系を構築し,神経伝達に関与するアスパラギン酸やグルタミン酸に対して選択な応答機能を発揮するデバイスを開発した。さらに,pH応答機能を賦与したトランスフェリンタンパクー希土類錯体をマイクロメーターサイズを有するポリマービーズ上に固定化した希土類錯体型チップを開発するなどナノ材料化を目指した展開をも図った。希土類錯体は、ダイナミックな電子構造や多様な配位化学を有するため、これらに基づいた興味ある分子機能を発現できる。本特定領域研究では、分子認識機能とセンシング機能とを合わせもつ超分子希土類錯体発光系の開発を目指して、従来にない高組織化配位子を導入した希土類錯体系の合成とナノスケール化を図り、超分子組織制御と新機能設計のための開発指針を確立するとともに、希土類発光を活用したセンシング材料となる新規機能物質創製の基盤を築くことを目的とした。本年度は特に、特徴ある基質配位空間を与えるテーラーメイド希土類錯体やデンドリマ-希土類錯体、自己集積化希土類錯体などの『高組織化希土類錯体』を新たに創製して、分子認識機能と希土類発光機能との複合化への新たな方法論の確立を図り、以下の成果を得た。(1)β-ジケトナート配位子を含む発光性ユウロピウム錯体の構造最適化と、水溶液に溶存するフッ化物イオンのビジュアル・センシング系の構築。(2)キラリティーを導入した混合ドナー型トリポード配位子を含む希土類錯体の開発。(3)多彩なアニオン認識選択性を示す希土類錯体を活用したビジュアルセンシング系の創製。(4)複数の希土類錯体形成サイトを有するデンドリマー配位子の合成。(5)近赤外発光センシングへの適用可能な希土類錯体の検索。(6)両親媒性サイクレン配位子を含む希土類錯体の調製と水中での自己集積体の構築。以上を通じて、発光性希土類錯体のナノスケール化と光センシング機能の賦与に成功を収めた。希土類錯体は、ダイナミックな電子構造や多様な配位化学に基づいた興味ある分子認識機能や光センシング機能を発現できる。本研究では、特徴あるナノ配位空間を与えるテーラーメイド希土類錯体やデンドリマー希土類錯体、タンパク希土類錯体複合体などの『高組織化希土類錯体』の創製と、ナノスケールでの組織制御法の確立を図るとともに、分子認識機能と希土類発光特性の高次化とビジュアル・センシング機能化を図る。本年度は、トリス(ジケトナート)ユウロピウム(III)錯体の構造最適化を図り、フッ化物イオンを捕捉して特徴的な赤色発光を与える希土類錯体センシング系の構築に成功を収めた。特に、ppmオーダーで水中に溶存するフッ化物イオンの裸眼検出法の確立などビジュアル・センシング材料化を行った。また、本研究グループが独自に開発したトリポード配位子をナノサイズ化したデンドリマー型配位子を合成して、ナノスケールをもつ発光性希土類錯体を系統的に調製するとともに、デンドリマー・イッテルビウム錯体がチオシアン酸アニオン選択的な近赤外光センシング機能を発揮することを見い出した。さらに、希土類錯体化学を活用したタンパク分子の高感度・高選択的な検出法や、タンパク間相互作用のビジュアルセンシングを可能とする組織化法などの基盤技術の確立を図った。希土類錯体は、ダイナミックな電子構造や多様な配位化学に基づいた興味ある分子認識機能や光センシング機能を発揮する。本特定領域研究では、特徴ある合成配位子を含む発光性希土類錯体系のナノサイズ化を図り、超分子組織制御と新機能設計のための開発指針を確立するとともに、希土類科学や物質科学に新たな視点を与え、希土類系機能物質創製の基盤を築くことを目的としている。本年度は、ナノ配位空間を与えるテーラーメイド希土類錯体やデンドリマー希土類錯体、タンパク希土類錯体複合体などの発光性希土類錯体群を新たに創製するとともに、これらの特性に応じた階層的組織化法への展開を目指して、分子認識機能と希土類発光特性の高次化とナノスケール化を図った。

特に、名古屋市立大学館脇グループおよび九州大学三好グループとの共同研究によって、特徴あるアニオン認識機能をもつ発光性トリポード型希土類錯体について量子化学計算を用いたアプローチを確立するとともに、近赤外発光特性を発揮する6座配位子TPENや、トリポード型配位子を一分子内に集積させたデンドリマーなどを含む希土類錯体系を開発して、アニオン応答性光センシング機能と希土類イオン貯蔵機能の賦与に成功した。さらに、ヒスタグ融合タンパクを効率よく検出する希土類錯体型チップの開発などナノサイズ化を目指して新たな展開にも成功を収め、今後、発光性希土類錯体のナノスケール化を通じて、基質認識機能の高次化とともに新たな光センシング材料となる超分子希土類錯体の創製が期待される。希土類錯体は,ダイナミックな電子構造や多様な配位化学に基づいた興味ある分子認識機能や光センシング機能を発現できる。本特定領域研究では,特徴ある合成配位子を含む発光性希土類錯体系のナノサイズ化を図り,超分子組織制御と新機能設計のための開発指針を確立するとともに,希士類科学や物質科学に新たな視点を与え,希士類系機能物質創製の基盤を築くことを目的とした。特に,ナノ配位空間を与えるテーラーメイド希士類錯体やデンドリマー希士類錯体,タンパク希士類錯体複合体などの発光性希土類錯体群を新たに創製するとともに、これらの特性に応じた階層的組織化法への展開を図り、分子認識機能と希士類発光特性の高次化とビジュアル・センシング機能材料の開発を続けた。本年度は,新たにケージ型閉鎖空間内に3d/4f金属中心を配置した複核錯体を系統的に合成し,これらが優れた増感発光特性をもつとともに,二つ金属中心を基軸とした「ねじれ運動」を行う分子カムとして機能することを明らかにした。また,近赤外発光特性を示す中性希土類錯体を活用した新たなアミノ酸発光センシング系を構築し,神経伝達に関与するアスパラギン酸やグルタミン酸に対して選択な応答機能を発揮するデバイスを開発した。さらに,pH応答機能を賦与したトランスフェリンタンパクー希土類錯体をマイクロメーターサイズを有するポリマービーズ上に固定化した希土類錯体型チップを開発するなどナノ材料化を目指した展開をも図った。
T細胞の胸腺内分化におけるヘルパー機能獲得機構の解明

平成26年度は、CD4T細胞への分化決定に重要な1.持続的なTCRシグナルと、それに伴って誘導され2.ThPOK、という二つの因子それぞれが、ヘルパー機能獲得へどのように寄与するのか、CD40Lの発現を指標にして検討した。1.TCRシグナルの役割についてCD40Lの発現はTCR刺激依存的に、またThPOKよりも早い時期に誘導されることがわかった。次に、正の選択における選択自己ペプチドへの親和性の異なるMHC-I拘束性のTCRTgマウスを用いて解析を行った。メスのHY-TCR Tgは選択自己ペプチドへの親和性が非常に弱くOTI-TCR Tgは非常に高いことが知られている。これらの二つのマウスから調整した胸腺細胞におけるCD40Lの発現は、強いTCRシグナルを受けた細胞(OTI)では、弱いシグナルを受けた細胞(HY)より顕著に高いことが判明した。以上のことより、CD40Lの発現は、in vivoにおいて、TCRシグナルの強さ依存的に誘導されることがわかった。2.ThPOKの役割について機能的なThPOKを欠損するHelper Deficient(HD)細胞は、TCR刺激依存的にCD40Lの発現が誘導されるが、やがてRunx3依存的にCD8T細胞へと分化し、CD40Lの発現も消失することが判明した。そこでRunx3結合サイトを含むCD40L遺伝子上流域のレポーターコンストラクトを作成したところ、Runx3がCD40Lの発現を積極的に抑制する結果が得られた。ThPOKはRunx3の発現を抑制することが知られていることから、ThPOKはCD40Lの発現誘導には必要ないが、Runx3によるCD40L発現抑制を妨げる役割があることが判明した。26年度が最終年度であるため、記入しない。
オオムギにおける分子・細胞マ-カ-の検索と遺伝解析

前年に引き続き,当研究所が保有するオオムギ約5千品種と,オオムギ品種ふじこ条に3世代にわたって合計90KRのガンマ-線を種子照射した約1万4千系統を対象として,分子・細胞マ-カ-に利用できる変異体の検索と遺伝解析を行なった。除草剤「バスタ乳剤」に対する感受性の品種変異を検定し,高度感受性ならびに低感受性の品種を見出した。フェノ-ル反応は第2染色体に座乗する1個の文働遺伝子に支配されることが明らかにされたが,詳細に調べると芒と穀皮および穀粒の反応はくい違っており,フェノ-ル反応に器官特異性があるとみられた。高温条件下で発現するアルビノ遺伝子は第1染色体上の密穂遺伝子の極く近くに座乗するとみられたので,その位置を確定した。この高温感受性アルビノ遺伝子はカルス生長の温度反応には影響しないことが明らかにされた。有機燐剤ダイアジノンに対する感受性は第1染色体に座乗する1個の主働遺伝子に支配されることが確認された。完熟胚由来のカルスの生長に対するダイアジノンの効果を解析した結果,ダイアジノン感受性遺伝子はカルスレベルでは発現しないことが明らかにされた。ふじこ条に由来するガンマ-線照射後代に多数の雄性不稔系統,形態変異ならびに葉緑体変異が見出されたので,その系統維持および交配実験を始めた。貯蔵デンプンのモチ性検定を行い,新たなモチ系統を見出した。本年度は当研究所が保有する約5000のオオムギ品種と、オオムギ品種ふじ二条に100KRのガンマー線を累代照射した約20000の穂系統を対象として、分子・細胞マーカーに利用可能な変異体を探索した。検索した形質は葉緑体変異、芒のフェノール反応、根端の蛍光反応、幼植物の各種薬剤耐性、貯蔵デンプン成分の変異などである。その結果(1)多くの葉緑体変異や伸長性などの人為突然変異体が得られ、その一部は交配実験に供した。(2)芒のフェノール反応には顕著な品種変異が認められたので交配実験を開始した。芒のフェノール反応は穂系統によって多少異なったので、後代検定を行ったが、遺伝的変異とは認められないかった。(3)保存品種の中には根端の蛍光反応に関して変異が認められなかったが、紫外線によって根端が紫色に発色する珍しい人為突然変異体が得られた。この形質は劣性1因子に支配されており、致死遺伝子と密接に連鎖しているか、多面発現する可能性が示された。(4)有機燐剤に対する感受性の変異体が見出され、これは優性1因子に支配され、光合成電子伝達系の変異と関連している可能性が示された。(5)貯蔵デンプンの特性にいわゆるShuranken型の人為突然変異が得られ、メタキセニアを示す劣性形質とみられた。本年度は3年計画の初年目で、主として保存品種(約5000)とガンマー線照射後代穂系統(約20000穂系統)を対象とした変異形質の検索を行い、一部の材料は交配実験を始めた段階である。次年度以降、これらの遺伝解析、ならびに新たな変異形質の検索を行う予定である。昨年度に引き続き、当研究所が保有するオオムギ約5千品種と、オオムギ品種ふじ二条に3世代にわたって合計90KRのガンマ-線を累代照射した約1万3千の穂系統を対象として、分子・細胞マ-カ-として利用できる変異体を検索した。検索した形質は葉緑体変異、芒および穀粒のフェノ-ル反応、根端の蛍光反応、幼植物の各種薬剤耐性、幼植物の網斑病菌に対する反応性、貯蔵デンプン成分の変異などである。その結果、多くの葉緑体変異が得られ、その一部は培養系での形質発現を解析するために、カルスを誘導している。また、高温条件下で発現するアルビノ遺伝子の連鎖分析を行った。芒および穀粒がフェノ-ルに反応しない品種が見出され、交雑実験の結果、フェノ-ル反応は1個の優性遺伝子に支配されることが明らかになった。フェノ-ルに反応しない品種は全体の0.8%と少なく、また、西南アジアからエチオピアに局在するので、比較的新しい突然変異と考えられる。紫外線によって、根端が紫色に発色する突然変異体が得られ、劣性1因子に支配されることがわかったが、この変異遺伝子は致死性であるので、培養系で維持するためにカルスを誘導した。有機燐剤ダイアジノンに対する感受性変異体を見出し、優性1因子に支配されることを明らかにした。その連鎖分析を行い、また、培養系での反応を解析するためにカルスを誘導した。貯蔵デンプンにモチ性変異体を見出し、デンプンの物性を解析するために種子を増殖した。幼植物の除草剤耐性の品種変異の評価を始めた。

高温条件下で発現するアルビノ遺伝子は第1染色体上の密穂遺伝子の極く近くに座乗するとみられたので,その位置を確定した。この高温感受性アルビノ遺伝子はカルス生長の温度反応には影響しないことが明らかにされた。有機燐剤ダイアジノンに対する感受性は第1染色体に座乗する1個の主働遺伝子に支配されることが確認された。完熟胚由来のカルスの生長に対するダイアジノンの効果を解析した結果,ダイアジノン感受性遺伝子はカルスレベルでは発現しないことが明らかにされた。ふじこ条に由来するガンマ-線照射後代に多数の雄性不稔系統,形態変異ならびに葉緑体変異が見出されたので,その系統維持および交配実験を始めた。貯蔵デンプンのモチ性検定を行い,新たなモチ系統を見出した。
ヒト頭頸部扁平上皮癌によるMHCクラスI拘束性CTLの導入と抗原エピトープの解析

この検査法により誘導したCTLを評価した。CTL中の抗原特異的細胞の割合いわゆるfrequencyについて、LDAとELISPOT assayを同時に行い両者を比較したところ、ほぼ同等の結果が得られた。LDAは結果を得るまでに長い期間と多くの労力を必要とするのに対し、ELISPOT assayは比較的容易で迅速に結果を得られるため、CTLを誘導した際での評価に関し有用であることがわかった。MHCクラスI拘束性CTLを誘導するためにまず日本人に多いHLA A2^+のヒト頭頚部扁平上皮癌を求めた。PCI-13(ピッツバーグ大学癌研究所のWhiteside教授より提供)はHLA A2^+で、CELL LINE化されており増殖も早く実験に適していると思われたのでこれを使用した。癌関連抗原(TAA)を適切に得られるかどうかを検討した。クエン酸と燐酸水素2ナトリウムによりPH3の酸を作り、培養されたPCI-13を処理した。フローサイトメトリーにて酸による処理前後のPCI-13表面のHLA A2分子の発現をみたところ、処理前はA2が強く発現されていたが、処理後は発現されておらず、酸の溶液中にHLA A2分子が含まれていることが分かった。これをカラムにかけ、粉末乾燥させCTLの誘導に用いた。HLA A2^+の健常者から採血し、lL-4・GM-CSF存在下で培養し、樹状細胞を誘導した。次に粉末乾燥させたHLA A2分子を加え樹状細胞上に表示させ、同一人物のリンパ球とともに培養し、MHCクラスI、HLA A2拘束性のCTLを誘導した。平成12年3月までに4人の健常者からCTLを誘導し、まずPCI-13細胞、K562細胞に対する細胞障害性試験を行った。同時にMA2.1.を用いCTLがHLA A2拘束性かどうか確かめた。誘導されたCTL4種のうち2種がPCI-13細胞を障害し、MA2.1.にてブロックされ有望なものと判断された。現在、このCTLをPCI-13細胞で抗原刺激しつつクローニングを行っている。さらに日本人に多いHLA A24にに関してもピッツバーグ大学より実験に適したCELL LINE化された腫瘍細胞を提供されており、HLA A24^++の健常者よりCTLを誘導するつもりである。平成11年度までの研究で、HLA-A2拘束性のCTLを数種類得ることができた。平成12年度はこれらCTLがMHCクラスI上のどのエピトープを認識しているかについて調べた。HLA-A2陽性の癌細胞を大量に培養し、癌細胞表面から癌関連抗原を得ようと試みた。まず酸にて処理する方法(acid-stripping)を行ったが、十分に癌関連抗原を得ることができなかった。メラノーマ細胞の場合、酸による処理で十分に癌関連抗原を得られたが、扁平上皮癌の場合は予想に反した結果であった。そこで、セファロースを用いて扁平上皮癌より癌関連抗原を抽出することを試みた。その結果十分に癌関連抗原を得ることができたので、HPLC(高速液体クロマトグラフィー)にて多数の分画にしたのち、すでに誘導したCTLがどの分画に反応しているかをELISPOT法にて調べた。するとCTLが特異的に反応する分画を数種類見いだすことができたので、Mass Spectrometryを行いアミノ酸配列の同定を試みた。その結果10ないし9個のアミノ酸配列を同定できた。1つはMet-Gly-Ala-Ala-Pro-Ser-(Leu^*lle)-(Leu^*lle)-Gly-(Leu^*lle)であり、他の一つは、Met-Gln-Ala-Pro-Ser-(Leu^*lle)-(Leu^*lle)-Gly-(Leu^*lle)であり、新しい腫瘍抗原と考えられた。当初の予定では、HLA-A2のみならず日本人に多いHLA-A24拘束性のCTLを誘導しHLA-A24特異的抗原エピトープを解析する予定であったが、HLA-A2のもののみ同定できたので、今後も続けて研究していくつもりである。
異なる水環境生息種シャジクモ(シャジクモ目)の適応的種分化の原因遺伝子の探索

○研究目的:本研究は異なる水環境に生育するシャジクモを材料として、種分化研究ではいままでにほとんど研究されていなかった「水環境の差異」に着眼し、適応種分化の原因遺伝子を探索する、いままでに類例をみない適応種分化の研究である。過去に行われた葉緑体DNA(rbcL遺伝子コード領域及びその近傍の遺伝子間領域)を用いた配列解析によって、シャジクモ種内には、異なる環境(浅い/深い水環境)に生育する遺伝的に分化した2つのグループが存在することが明らかになっている。本種の日本集団に見られる浅い水環境と深い水環境という生態的2型を分子レベルで解析し、その進化生物学的特徴を解明することを目的として本研究を行った。○研究方法:日本各地の様々な水環境より採集した73サンプルを用い、各個体の葉緑体及び核DNAマーカーのデータを基に、異なる水環境に生育する分集団の集団分化度合いの推定(Fst解析)、中立性の検定(Tajima's D検定)、コード領域にかかる自然選択の検出、そして系統解析を実施した。さらに、異なる水環境間におけるシャジクモの移入を調査するため、3つの湖沼より埋土接合子由来のシャジクモ培養株を得て、ハプロタイプの決定を行った。○研究成果:シャジクモの日本集団に見られる生態的2型が種分化の初期集団であり、オルガネラゲノム上の遺伝子に働く自然選択が集団分化に関与したことを示した。また葉緑体のrbcL遺伝子が有力な候補の一つであることを見いだした。これは植物の種分化の初期段階におけるオルガネラ遺伝子の自然選択をはじめて示した報告である。本研究は、異なる水環境に生育するシャジクモを材料として、種分化研究ではいままでにほとんど研究されていなかった「水環境の差異」に着眼し、適応種分化の原因遺伝子の探索を実施する、いままでに類例をみない適応種分化の研究である。これまでの私の研究で、葉緑体DNA(rbcL遺伝子コード領域及びその近傍の遺伝子間領域)と核DNA(hsp90遺伝子領域全長、およびEF-1α遺伝子領域全長)を用いた配列解析によって、シャジクモ種内には異なる水環境に生育する2つの遺伝的に分化したグループが存在し、さらに葉緑体上の遺伝子が自然選択を受けて適応している可能性が示唆されている。今年度は、シャジクモに働く自然選択についてのより確かな証拠を得るために、以下のことを実施した。これまでに53サンプルについて解読が完了していた核DNA領域(hsp90:約3000bp、及びEF-1α:約2500bp)の塩基配列を78サンプルにまで増強した。また、これまで全長配列を用いていなかっrbcL遺伝子コード領域について、遺伝子全長を増幅するプライマーを設計し、78サンプル全ての全長配列を決定した。そして得られたデータを基に集団分化度合いの推定(Fst解析)、中立性の検定(Tajima's D検定)、コード領域にかかる自然選択の検出、系統解析を実施した。Fst解析でシャジクモの2つの生育環境間(浅い環境/深い環境)および生育していた地域間(西/東)の集団分化の度合いを推定した結果、葉緑体DNAおよび核DNAの両方で地域よりも生育環境によって遺伝的に分化していることが示され、シャジクモには生育環境への適応している集団が存在することが示された。各領域の中立性検定では、葉緑体DNAのみが進化的中立から有意にずれていることがこれまで同様に確認され、さらにコドンモデルを用いた自然選択の検出で葉緑体のrbcLコード領域において自然選択が検出された。そして系統解析の結果、葉緑体DNA解析で明らかになっている2つの集団間における遺伝子流動が、これまでよりも強く示された。以上のことから、シャジクモの2つの集団は各環境に適応しており、葉緑体DNAへの自然選択が生態的分化に関与していることを示した。また2つの集団は生態的種分化の初期段階であると考えられた。さらに、シャジクモにおいてはrbcLの配列そのものが水環境への適応の原因遺伝子のひとつである可能性が示すことができた。
南極大陸極冠域における磁気圏・電離圏結合に関する日米共同研究

磁気緯度75度付近よりも高緯度側の極冠域は、自然条件のために観測基地が設置できず、これまで観測の空白域となっていた。しかし、極冠域は太陽風・磁気圏相互作用が直接的に起っている領域であり、太陽風エネルギーの流入のメカニズムを明らかにする上で観測が不可欠な地域である。本研究は、1993年1997年の間に南極大陸高原部に設置された6ヵ所の無人観測所網(AGO)から得られるオーロラ、地磁気、電離層吸収、VLF、電波の各データを、南極昭和基地に建設された大型短波レーダー及び人工衛星のデータと合わせて詳細に解析することで、南極大陸極冠域のオーロラ・地磁気活動のメカニズムの解明を目指して実施された。AGO計画で日本側はサーチコイル磁力計による地磁気脈動観測とデータ解析を担当した。AGOを中心とした総合的なデータ解析を進めた結果、極冠域のオーロラ・地磁気現象について以下のような全く新しい知見を得た。(1)磁場のインパルス的変動に伴ってPc1バーストがカスプ・クレフト領域から極冠域まで広範囲に出現し、この現象が磁気圏境界面での磁気リコネクション過程で解釈できる。(2)AGOで観測されるPc3波動は、磁気緯度70度付近では夜側に比べ昼側の頻度が高いのに対し、80度付近では時間依存が小さいことが見出された。惑星間空間磁場との比較から、発生源は衝撃波面の上流と推測され、コーン角の小さいときには磁気圏前面部から、コーン角が大きいときには磁気圏尾部の高緯度および低緯度磁気圏境界から波動が侵入した結果と考えられる。(3)Pc5波動は、磁気緯度72-74度では、ダイナミックスペクトルに奇数次の定在波に起因するアーチ構造が出現し、惑星間空間磁場が北向きのときに発生頻度が高くなる。このことは、Pc5の発生が、高緯度磁気圏境界での地球磁場と惑星間空間磁場の再結合過程によっても影響を受けることを示している。(4)マグネティック・インパルス・イベント(MIE)は北向き惑星間磁場のときに見られる対流の4セルパターンにおける、対流反転境界で発生しており、緯度方向に5度の大きさを持って、速度約2km/sで東向きに動き、経度にして約60度移動する。強いPc5型の波動を伴うことから、波動によって励起された磁気再結合が発生に関係していることを示唆している。アメリカが南極大陸の内陸高原部の6カ所に設置した無人観測所(AGO)での観測を継続するとともに、得られた地磁気、オーロラ、VLF自然電波データの共同解析を進め、極冠域の磁気圏・電離圏結合過程に関し多くの興味深い結果を得た。AGO計画で日本側はサーチコイル磁力計による地磁気脈動(ULF波動)観測と得られたデータの解析を担当している。観測装置に関しては、これまで使用してきたサーチコイル磁力計の測定周波数範囲(0.001-1Hz)を高いほうに広げ、0.001-10HzのULF波動が観測できる新たなサーチコイル磁力計を製作した。また、このテスト観測をコロラド州ヤッカリッジで実施し、良好な結果を得た。

データ解析に関しては、サーチコイル磁力計データとアメリカ側が担当したフラックスゲート磁力計データのスペクトル解析を行い、(1)磁場のインパルス的変動に伴ってPc1バーストがカスプ・クレフト領域から極冠域まで広範囲に出現し、この現象が磁気圏境界面での磁気リコネクション過程で解釈できること、(2)カスプ・クレフト領域のすぐ低緯度側にダイナミックスペクトル上でアーチ構造をもつPC5波動が出現し、この現象が太陽風動圧の変動によって発生した磁気圏境界面の波動によって解釈できることを等を明らかにした。またアメリカ側が担当したオーロラ全天カメラデータやVLF自然電波観測データと比較し、ULF波動の発生に関する磁気圏・電離圏の結合状態を明らかにした。データ解析から得られた結果の検討をAGO計画会議で行うとともに、今後の観測と解析の進め方についても詳しい検討を行った。南極大陸に設置された無人観測網(AGO)によって、高緯度を中心としたネットワーク観測を継続する一方、それらによって得られた地磁気、オーロラ、VLF波動などのデータを米国側とも共同解析し、極冠域における電離圏磁気圏結合過程に関する多くの新たな知見を得た。日本側はAGOのサーチコイル磁力計による観測とデータ解析を担当しているが、それらとフラックスゲート磁力計のデータを詳細に解析した結果、以下のことが明らかになった。AGOではPc3帯の地磁気脈動が頻繁に観測されるが、磁気緯度70度付近では夜側に比べ昼側の頻度が高いのに対し、80度付近では時間依存が小さいことが見出された。また、コーン角が大きな場合でも高頻度で観測されることも分かった。惑星間空間磁場との比較から、発生源は衝撃波面の上流と推測され、磁力線マッピングなどを用いて波動の伝播経路を調べた結果、コーン角の小さいときには磁気圏前面部から、コーン角が大きいときには磁気圏尾部の高緯度および低緯度磁気圏境界から波動が侵入しPc3を発生させたと推測される。またPc5波動について解析した結果、磁気緯度72-74度では、ダイナミックスペクトルに奇数次の定在波に起因するアーチ構造が出現することが分かった。さらに、惑星間空間磁場が北向きのときに、このPc5の発生頻度が高くなることが明らかになった。このことは、Pc5の発生が、従来考えられていたKelvin-Helmholts不安定性や太陽風動圧変動だけではなく、高緯度磁気圏境界での地球磁場と惑星間空間磁場の再結合過程によっても影響を受けることを示している。本研究では、アメリカ側がAGOで取得したオーロラの単色全天画像と地磁気データを比較することで、カスプ領域におけるオーロラダイナミクスについても詳細な解析を行った。これらデータ解析の結果は、今後の観測・解析方法の打ち合わせとともに詳しく議論された。南極大陸に設置された無人観測網(AGO)によって、高緯度を中心としたネットワーク観測を継続する一方、それらによって得られた地磁気、オーロラ、VLF波動などのデータを米国側とも共同解析し、極冠域における電離圏磁気圏結合過程に関する多くの成果が得られた。日本側はAGOのサーチコイル磁力計をによる観測とデータ解析を担当しているが、本年度は、それらとAGOのフラックスゲート磁力計等他の観測機器データ及び衛星データの比較を行った。特に、マグネティック・インパルス・イベント(MIE)やトラベリング・コンベクション・ボルテックス(TCV)と呼ばれる磁場変動現象の開始・終了と継続時間について詳細な解析を実施した。その結果、次のことが明らかになった。
社会変動下=ポスト・フォーディズム段階の地域生活協同組合の展開様式に関する研究

我々は、ポスト・フォーディズム段階の下で、地域生活協同組合が、こうした段階にどう対応し、住民生活と地域社会にいかなるインパクトを与えているかを解明するため研究を進めてきた。「平成4年度科学研究費補助金研究経過報告書」に記したように、「研究成果報告書」を取りまとめることが出来ない理由は、地方都市における地域生協の分析、および農業生産者の産地直結事業に関する実態調査の分析が残されていたこと、さらにはポスト・フォーディズム段階についての理論的検討が必要なためであった。そこでその後これらの課題について検討し、社会変動下の地域生協の到達点を明らかにすることが出来たといえよう。例えば、ポスト・フォーディズム段階については、アフタ-・フォーディズムとも呼ばれており、1つの方向としては生協運動そのものがその担い手としての可能性を有していること、もう1つの方向としては<フレキシビリディ>=柔軟体制化が想定されているということがわかった。この後者の意味で大都市生協である、名勤生協では地区別生協という分権化論が提起されているものの、まだそれは明示的ではない。他方地方都市生協では、班制度が未定着で<生活世界>=コミュニティを形成しえていず、アフタ-・フォーディズムないしポスト・フォーディズムの実質的担い手としては、課題を残していることがわかった。今後さらに詳細な検討を行う予定だが、大都市生協と地方都市生協の共通性と違いの一端について述べると、次のような特徴が挙げられた。大都市生協の組合員の平均年齢は、38.8歳でホワイトカラー世帯に属する収入の高い層が目立っていたが、地方都市生協では平均年齢が45.2歳と高く、収入も全国平均よりも低い層が目立っていた。しかしながら、地域の団体に参加している者はそれぞれ57%台で共通性を見せ、資源浪費型の日本経済に疑問を持っている組合員が多いことでも共通性を示していた。しかしながら、前者の場合には生協は、班を友愛的な人間関係の場にしたいとする精神的な<生活世界>を形成しているということができたが、後者では御用聞き制度という現代的でユニークな制度を採用している反面、前述のように<生活世界>を形成しえていない状況であったのである。我々は、ポスト・フォ-ディズム段階の下で、地域生活協同組合が、こうした段階にどう対応し、住民生活と地域社会にいかなるインパクトを与えているかを解明するため研究を進めている。本年度の研究実施計画を踏まえて、我々は(1)研究会を通じて既存の生活協同組合関係文献をサ-ヴェイし、調査研究の方向づけを明確にするとともに、(2)大都市(名古屋勤労市民生協)と地方都市(福島県南生協白河市)における地域生協の実態調査に着手し、(3)大都市生協アンケ-ト調査の集計作業を行なうことによって、研究の発展に努めてきた。その結果、大都市生協と地方都市の生協の間には、その共通性とともに、組織・事業・運動のいずれにもかなり異なる特徴が見出せた。共通性は理念としての〈協同〉原理、助け合いの精神であり、担い手としての主婦、運営の基礎組織としての班の存在であり、事業の中心としての食料品の供給である。組織形態上の相違点は、大都市生協では、全員何らかの班に所属し、11の地区が運営の主体になっているのに対して、地方都市では、班組織率は2割に過ぎない。

このような組織形態の違いは、事業展開方法の違いに基づいており、前者が共同購入型の生協として出発し、その後店舗展開して行ったのに対して、後者は全国で二つしかない家庭係制度(御用聞き)行なっていることによる。後者はまた長年の店舗展開の歴史を有していて、品そろえも進んでいる。運動については、前者は組合員の自主的活動と割り切り、文化活動や福祉活動についても事業化できるか否かが運動のポイントとなっている。後者は、組織部を有し、その活動の一部として運動を行なっている。第2年度は、以上の知見を踏まえて、さらに実態調査を継続するとともに、ポスト・フォ-ディズム段階の下での地域生活協同組合の展開様式のあり様を、明確にするべく研究計画を推進することにしている。我々は、ポスト・フォーディズム段階の下で、地域生活協同組合が、こうした段階にどう対応し、住民生活と地域社会にいかなるインパクトを与えているかを解明するため研究を進めてきた。本年度の研究実施計画を踏まえて、我々は(1)大都市生協(名古屋勤労市民生協)の補足調査を行ない、(2)地方都市生協(福島県南生協)の実態調査を実施するとともに、(3)同アンケート調査結果の整理集計を行なった。さらに(4)両地域の生協と産直活動を実施している農業生産者の実態調査を実施するとともに、(5)研究会を通じて大都市生協のアンケート結果の集計分析を実施し、(6)同分析結果について研究発表を行なった。(6)の分析結果からは、以下のような知見を得た。(1)名勤生協名東区の組合員は、ホワイトカラー世帯が多く、全国的に見ると収入の多い階層であった。(2)日常生活での「余暇志向」が顕著で、資源浪費型日本経済に、疑問を持っている者が多く、現在の生活様式に反省を促す生協らしい組合員が多かった。(3)日常的に食料品への安全性への配慮を行なっており、有機農産物を利用したり購入を希望している者も目立つ。しかし実際の購買行動では、生協で食料品を購入する割合は、5割以内の者が目立っていた。(4)総じて、生協は安全とよりよい商品を求め、班を友愛的な人間関係の場にしたいとする精神的な〈生活世界〉を形成していると言えることがわかった。今後は、以上の知見を踏まえて、地方都市における地域生協の分析、および農業生産者の産地直結事業に関する実態調査の分析を行なうとともに、ポスト・フォーディズム段階についてさらに研究を深化させ、社会変動下の地域生協の到達点を明らかにして行く予定である。