hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
建材からの空気汚染質の発生特性とそのモデリングに関する研究

研究計画に従い、先ず、建材からの汚染質発生特性に関するチャンバー実験およびそのモデリングに関する国内外の文献を調査・整理し、その一部はデータベース化した。次に、汚染質の発生特性に関する測定法を確立するためのチャンバー実験を行った。発生量を測定するためのテストチャンバーとして代表的な混合型と境界層型のチャンバーの設計とその製作を行い、チャンバー内および搬送系の表面処理、気密性、気流性状、温度分布等の検討を行った。また、汚染質としてホルムアルデヒド、揮発性有機化合物(VOC)に着目して、その成分を分析できるFID(ホルムアルデヒドについてはFTDを使用)ガスクロマトグラフ(GC)を用い、試料のサンプリング、成分の抽出などの前処理、抽出成分のインジェクション方法、GCの制御などの分析手順の検討を2つのテストチャンバーを使って行った。その結果、合板や塗料・接着剤等から発生するホルムアルデヒド等の温度、換気量、混合性状の違いによる濃度変動および汚染質の発生特性を明らかにした。次に、建材からの汚染質発生機構のモデリングについては、既往の研究で提案されたいくつかのsource/sinkモデルを検証すると同時に、新しい物理モデルを提案し、モデルに含まれるパラメーターの感度解析を行った。さらにこのモデルを住宅の室内空気汚染濃度の予測プログラムに組み込んだ数値シミュレーション手法を提案し、数値実験を行い汚染質の発生・吸着・再放出による汚染質濃度の拡散機構を調べた。また、CFDを用いた汚染質発生のミクロモデル開発のための予備的な検討を行った。研究計画に従い、平成8年度は、先ず、建材からの汚染質の発生特性の測定に関する国内外の文献を種々の論文、資料等により調査し、整理した。データは膨大なものになり、また各文献の整理の仕方や特性を表す定義等も様々で、現在データベース化のための書式について検討中である。一部は、データベースソフトを利用して試験的なプロトタイプの書式によって入力済みである。このサブタスクは、平成9年度も継続してデータベースシステムの構築を進める予定である。次に、汚染質の発生特性の測定法を確立するための準備と一部の予備実験を行った。発生量を測定するためのテストチャンバーとして代表的な混合型と境界層型のチャンバーの設計とその製作を行い、チャンバー内および搬送系の表面処理、気密性等の検討を行った。また、汚染質として揮発性有機化合物(VOC)に着目して、その成分の一部を分析できるガスクロマトグラフを購入、セットアップを行い、分析手順の検討を行い、2つのテストチャンバーを使った予備実験を行った。これらは、平成9年度に本格的な実験を行い、チャンバーの性能評価および建材からの汚染質の発生特性の測定とそのデータベース化を行う予定である。次に、建材からの汚染質発生機構のモデリングについては、既往の研究のモデルの検証を主に行うと同時に新しいモデルの理論について検討した。このモデルを住宅の室内空気汚染濃度の予測プログラムに組み込んだ数値シミュレーションの結果の一部を国際学会で発表した。その結果、合板や塗料・接着剤等から発生するホルムアルデヒド等の温度、換気量、混合性状の違いによる濃度変動および汚染質の発生特性を明かにした。

さらにこのモデルを住宅の室内空気汚染濃度の予測プログラムに組み込んだ数値シュミレーション手法を提案し、数値実験を行い汚染質の発生・吸着・再放出による汚染質濃度の拡散機構を調べた。また、CFDを用いた汚染質発生のミクロモデル開発のための予備的な検討を行った。
複断面水路の組織渦と流れの低抗に及ぼす効果

本研究においては、複断面水路の主水路と高水敷の接合部に生ずる組織渦に焦点を当て、理論的・実験的・数値シミュレーション手法を組み合わせることにより、組織渦の生成因,それが流れに与える効果,および流れ場全体の定量的予測手法について従来の知見を前進させることができた。流速差を有する2つのせん断層が相接すると、その間には組織渦が生じ、さらにそこには渦軸方向への水塊の移動が認められた。壁面に沿う上昇流のみが存在する実験では組織渦は観測されず、組織渦の成因は流速差であり、上昇流はそれに付随するものであることが判明した。また、組織渦の波数は2次元せん断層において最も発達率の速い擾乱波の波数で説明できることが確認され、この事実からも流速差成因説が首肯される。上昇流の強さの推定は、渦軸が主流速の鉛直分布に従がって引き伸ばされるという前提の下に解析が行われた。渦軸の引き伸ばしに伴なう渦度勾配により誘起される上昇流の強さは、可視化により観測された値とほぼ一致したので、本研究で考えた機構は現象の本質を表現し得たと考えられる。水深方向に平均化した基礎方程式を理論的に解くことにより、1次元解析法に必要な水理量について理論的な予測が可能となった。流速の水路横断方向の分布より、接合部の鉛直分割面に作用する付加せん断応力が求められ、これを基に断面の合成粗度係数,エネルギー補正係数などを予測することが可能となった。理論値と従来の観測値は幅・水深比の広い範囲に対してよく一致する。代数的応力モデルを適用することにより、主流速の分布,2次流の分布,2次流の強さ,乱れエネルギーの分布などが再現できることが分かった。さらに、乱れエネルギーの収支式の中の各項の大きさを定めることができた。
近赤外分光法を用いた筋組織酸素濃度分布の時空間解析装置の開発とその応用

本研究では,近赤外分光法(NIRS)を用いた筋組織酸素濃度分布のイメージング装置を開発し,運動負荷時の筋組織酸素濃度・飽和度・消費量などの時空間解析を行うことにより筋組織酸素濃度変化と筋代謝機構の因果関係を解明し,筋を対象とするNIRSイメージング法の確立を目指した.1.空間分解法を用いた筋組織酸素濃度イメージング装置の開発小型化とS/Nを両立する最適な光プローブの設計・試作を行い,ファントムを用いて試作プローブの性能を確認した.データの取得,筋組織酸素濃度のイメージングを行うシステムを作成し,32プローブ(96チャンネル)で毎秒2フレームのイメージングを実現した.2.ヒト運動負荷試験の時空間応答解析試作した時空間解析装置を用いて,種々の運動負荷に対する筋組織酸素飽和度分布の時空間応答を解析した.特に大腿部筋群,前脛骨筋について組織酸素飽和度の時空間応答を解析し,わずかな運動様式の違いを酸素飽和度の時空間解析により明瞭に把握できることを示した.また,運動プロトコルを2回繰り返して酸素消費量の時間応答を比較し,酸素飽和度が著しく低下しなければ,運動負荷による酸素負債が局所な酸素消費量に単純に加算されることを明らかにした.3.顕微分光による筋組織酸素飽和度の測定波長400850nm帯の波長を用いて吸光度を測定し,重回帰により散乱成分を除去して酸素飽和度を求める顕微分光システムを試作し,ラット挙睾筋を対象に酸素飽和度イメージングを行った.波長500nm帯では,径数10ミクロンの血管の飽和度を画像化できたが,より微小な血管では400nm帯の利用が必要となることを示した.4.手法の実用化に向けた検討多チャネル光プローブに代わりにCCDカメラを用いて空間分解NIRSの定量性を検証し,光拡散近似の妥当性を確認した.また,取扱が簡便で長期に使用できるプラスチックファントムを試作し,装置校正面からも本手法の実用化に向けた検討を行った.本研究では,近赤外分光法(NIRS)を用いた筋組織酸素濃度分布のイメージング装置を開発し,運動負荷時の筋組織酸素濃度・飽和度・消費量などの時空間解析を行うことにより筋組織酸素濃度変化と筋代謝機構の因果関係を解明し,筋を対象とするNIRSイメージング法の確立を目指した.1.空間分解法を用いた筋組織酸素濃度イメージング装置の開発小型化とS/Nを両立する最適な光プローブの設計・試作を行い,ファントムを用いて試作プローブの性能を確認した.データの取得,筋組織酸素濃度のイメージングを行うシステムを作成し,32プローブ(96チャンネル)で毎秒2フレームのイメージングを実現した.2.ヒト運動負荷試験の時空間応答解析試作した時空間解析装置を用いて,種々の運動負荷に対する筋組織酸素飽和度分布の時空間応答を解析した.特に大腿部筋群,前脛骨筋について組織酸素飽和度の時空間応答を解析し,わずかな運動様式の違いを酸素飽和度の時空間解析により明瞭に把握できることを示した.また,運動プロトコルを2回繰り返して酸素消費量の時間応答を比較し,酸素飽和度が著しく低下しなければ,運動負荷による酸素負債が局所な酸素消費量に単純に加算されることを明らかにした.3.顕微分光による筋組織酸素飽和度の測定波長400850nm帯の波長を用いて吸光度を測定し,重回帰により散乱成分を除去して酸素飽和度を求める顕微分光システムを試作し,ラット挙睾筋を対象に酸素飽和度イメージングを行った.波長500nm帯では,径数10ミクロンの血管の飽和度を画像化できたが,より微小な血管では400nm帯の利用が必要となることを示した.4.手法の実用化に向けた検討多チャネル光プローブに代わりにCCDカメラを用いて空間分解NIRSの定量性を検証し,光拡散近似の妥当性を確認した.また,取扱が簡便で長期に使用できるプラスチックファントムを試作し,装置校正面からも本手法の実用化に向けた検討を行った.本研究は,近赤外分光法(NIRS)を用いた筋組織筋組織酸素濃度分布のイメージング装置を開発し,運動負荷時の筋組織酸素濃度・飽和度・消費量などの時空間解析を行うことにより,筋組織酸素濃度変化と筋代謝機構の因果関係を解明するとともに,筋を対象とするNIRSイメージング法の確立を目指す.1.空間分解法を用いた筋組織酸素濃度イメージング装置の開発小型化とS/Nを考慮した最適な光プローブを設計・試作を行い,血液とイントラリッピドからなる均質ファントムを用いて酸素化・脱酸素化の2状態で試作プローブの性能を確認した.また,脂肪層による測定感度の低下を補正する分光アルゴリズムを決定した.データの取得,筋組織酸素濃度のイメージングを行う計算機処理システムを作成し,時空間解析装置の基本部分を完成させた.32プローブ(96チャンネル)を用いたイメージングで毎秒2フレームと,ほぼ実時間イメージングが可能になった.2.ヒト運動負荷試験における時間応答解析上記の時空間解析装置の製作と平行し,1点計測による時間応答解析を実施した.特に,赤/遅筋,白/速筋におけるヘモグロビン・ミオグロビン濃度の部位差,運動負荷時の筋組織酸素濃度・酸素飽和度・酸素消費量の時間応答に着目して測定を行った.

測定結果を筋代謝の計算機シミュレーションと比較検討した結果,負荷後の再酸素化の過程で見られる酸素飽和度上昇の遅延現象はミオグロビンの脱酸素化・再酸素化に起因すると推測され,前腕,大腿,前頸骨の各筋で実施した測定結果もこれをほぼ裏付ける結果となった.3.顕微分光による筋組織酸素飽和度の測定波長400850nm帯の波長を用いて吸光度を測定し,重回帰により散乱成分を除去して酸素飽和度を求めるシステムを試作し,ラット挙睾筋を対象に酸素飽和度イメージングを行った.500nm帯では,径数10ミクロンまでの血管において飽和度を画像化できた.本研究は,近赤外分光法(NIRS)を用いた筋組織筋組織酸素濃度分布のイメージング装置を開発し,運動負荷時の筋組織酸素濃度・飽和度・消費量などの時空間解析を行うことにより,運動時の筋代謝機構を明らかにするとともに,筋を対象とするNIRSイメージング法の確立を目指す.1.空間分解法を用いた筋組織酸素濃度イメージング装置の改良前年度に筋組織酸素濃度のイメージングを行う時空間解析装置の基本部分を完成させた.本年度は,計測のS/N向上を図るため光プローブを改良し,イントラリピッドと血液を用いたファントム実験で改良プローブの性能評価を行うとともに,新たに高感度CCDカメラを用いた画像計測による空間分解NIRSの測定精度の検証を開始した.2.ヒト運動負荷試験における時間応答解析試作した時空間解析装置を用いて,種々の運動負荷に対する筋組織酸素濃度分布の時空間応答解析を実施した.特に大腿部筋群に着目し,膝伸展運動に下方への踏み込み運動を付加した場合の筋組織酸素飽和度の時空間応答を解析した.膝伸展運動のみでは大腿直筋が主働筋となるが筋の疲労に伴い大腿外側・内側広筋がこれを補うこと,また踏み込み運動を負荷した場合はこれら3筋群が運動に対してほぼ同等に寄与することなど,わずかな運動様式の違いを筋組織酸素濃度の時空間解析により明瞭に把握できることを提示できた.3,顕微分光による筋組織酸素飽和度の測定前年度に試作した顕微分光システムを用いてラット挙睾筋を対象に酸素飽和度イメージングを行うとともに,誤差要因の系統的解析をファントム実験で行った.波長500nm帯では,径数10ミクロンの血管において飽和度を画像化できたが,より微小な血管では吸収成分が微少となるため散乱成分の時空間的変動の影響を十分に除去できず,改良法として1桁吸収の大きい400nm帯の利用を示唆する結果を得た.本研究は,近赤外分光法(NIRS)を用いた筋組織筋組織酸素濃度分布のイメージング装置を開発し,運動負荷時の筋組織酸素濃度・飽和度・消費量などの時空間解析を行うことにより,運動時の筋代謝機構を明らかにするとともに,筋を対象とするNIRSイメージング法の確立を目指している.本年度は以下の成果を得た.1.運動負荷時の局所的筋酸素消費量・織酸素濃度・飽和度の時間応答解析NIRSにより局所的な筋組織酸素消費量を数秒間隔で測定することが可能であり,前年度に引き続き,運動負荷時の局所的酸素消費量の時間応答解析を行った.前脛骨筋を対象に運動負荷プロコトルを2回繰り返し,1,2回目の酸素消費量の時間応答を比較解析した結果,組織酸素飽和度が著しく低下しなければ,運動負荷による酸素負債が局所的酸素消費量に単純に加算されることを,秒オーダーの時間応答解析で実証できた.また,これは筋代謝系のコンピュータシミュレーションによる解析とも合致する結果であった.2.組織酸素動態の時空間解析試作した時空間解析装置を用いて,引き続き,種々の運動負荷に対する筋組織酸素濃度分布の時空間応答を解析した.
大阪能楽会館蔵書解題目録の作成ならびに茂山千五郎家と青家のかかわり

大阪きっての能楽名家大西家所蔵の大阪能楽会館は2017年でもって閉館された。その直前2016年12月24日に関西大学で行なった能楽フォーラムに大西智久氏と生田秀昭氏をお招きしたことをきっかけに、智久氏の御厚意で同家所蔵の蔵書を悉皆調査している。その間の事情については『ニューズレター』4号に「第27回能楽フォーラム」を始めとして、6号に「大阪能楽会館閉館」、7号に「大阪能楽会館蔵書整理」で紹介し、更に「大西家所蔵狂言資料について」をも著し、それらは一括して『なにわ大阪の「笑い」に関する調査と研究報告書』に再録された。蔵書のほとんどが学会未紹介の資料で、西畑実氏が番外謡曲を『樟蔭国文学』に、それを受けて田中允氏が古典文庫に翻刻されたのが最初である。最近では大谷節子氏や高橋葉子氏による師匠筋の岩井家寄贈『あやはとり』(京都市立芸術大学)などの紹介がある。まず目についたのが『拾菓抄』であった。装丁からして室町時代のものに間違いない。伊藤正義氏が最晩年の仕事として宴曲とも早歌ともいわれた謡曲のルーツを手掛けていらっしゃった研究会のメンバーの一人岡田三津子氏に連絡し、これは既に大阪工業大学のホームページの紀要に共著として公開されている。『紫明』43号は「龍」の特集号。それに短いものながら「竜と能楽」を書いた。茂山千五郎家の家紋がはっきりしないということを受けて青家の家紋を紹介するも、「鏡作大明神縁起」にあるように「三鱗」を用いることが正統のようであるが、三鱗だけでも14種類あるので依然決定するまでには至っていない由を指摘した。そのほか六麓会・東西学術研究所・第1回生活文化サロンで「大西家能楽蔵書解題目録」作成を意識して「構想に至るまで」「作成の構想」「作成に向けて」を報告している。特筆したいことは高野山増福院の大西閑雪等供養碑の確認がとれたことである。大西信久氏『初舞台七十年』に写真は掲載されていて高野山にあることはわかっていたのだが、ようやく手塚稔子氏を介して代表役員にお会いし確かめられ得た。奥の院の観世家のすぐ側、明智光秀の碑を目当てにするとよくわかる。不思議な縁を感じているが古書目録に載っていた『謡曲十五徳』掛幅を入手した。「起居整威儀」以下「不貴交高位」までの謡の益するところ15を達筆で記している。閑雪(朱角印)書とあるので大西閑雪の書に間違いない。また、乙卯とあるので、これは大正4年にあたる。翌年、閑雪が77歳でなくなる前年のことである。為川村氏とある川村氏が誰であるのか調査中である。また、北岸祐吉氏の写真・ネガをこれも古書目録から入手することが出来た。実は、それ以前に「故北岸祐吉氏能楽写真について」(『かんのう』平成4年10月)として報告したこともある。今でも能舞台の撮影は厳しく制限されているが、朝日新聞記者でもあった氏は特別に許されていた方であった。特に今回の分は大阪能楽会館での写真も含まれている。当時のこととて小さい写真で誰が演じているのか判断する機会は今をおいてないと思っている。肝心の大西家蔵書整理であるが、会館閉館時に蔵と呼ばれていたものも撤去され、残した資料をどう拝見するか困っていたが、智久氏の御配慮で自宅に送ってもらえた。大箱2箱程だが精査が可能となった。『大西家能楽蔵書解題目録』を作成中だが、大箱1箱を残し、既にA4で200頁、14万字を超えている。『鴻山文蔵能楽資料解題』(法政大学能楽研究所)を目標としているが、元のものが決して整然と整理されてきた訳ではないので、どうしても分類や用語に不統一が生じている。既に返却しているものと照らし合わせる再確認の作業も必要となってくる。それと大西閑雪が大変な知識人であり、生田秀とのかかわりからアサヒビールを始めとした財界との交流や当時日本一を誇った大阪能楽殿を建立した手塚亮太郎との比較、更には能楽以外の漢籍や『拾菓抄』・和歌、寄贈された絵画もある。能楽だけにこだわらない書名とすべきかと考えている。最近、高橋葉子氏「『謡曲秘伝書』と常磐会謡本」(武蔵野大学『能楽資料センター紀要』2018を読んだ。常磐会本とは大西閑雪と亮太郎が発行した謡本のことであるが、岩井直恒の考案した十段論法といい、同本の性格を的確に指摘されている。私の方法は文献・書誌を中心としているが、音楽面には苦慮している。謡本だけでは判然としない箇所が実際の能舞台を見ることでわかることも多いので出来るだけ能楽堂に赴くようにはしているが、それでも要領を得ないことも多い。音楽面に堪能な方の協力を得なければならないかとも考えている。『能舞台の世界』(勉誠出版・2018年3月)は大阪能楽会館の最後の写真である。プロの写真家今駒清則氏が撮影されたものであるが、氏にお願いして解体される前の会館内部の様子を撮影してもらっている。解題目録の課題以外に別にまとまったものを『ありし日の大阪能楽会館』(仮題)として出せるに越したことはないと考えている。青家の鏡

資料も手つかずのままである。三種の神器のひとつである鏡研究者が出てくれば紹介したい。また、ここに至って大蔵弥右衛門家文書研究の再開も見込める状況になりつつある。大阪きっての能楽名家大西家所蔵の大阪能楽会館は2017年でもって閉館された。その直前2016年12月24日に関西大学で行なった能楽フォーラムに大西智久氏と生田秀昭氏をお招きしたことをきっかけに、智久氏の御厚意で同家所蔵の蔵書を悉皆調査している。その間の事情については『ニューズレター』4号に「第27回能楽フォーラム」を始めとして、6号に「大阪能楽会館閉館」、7号に「大阪能楽会館蔵書整理」で紹介し、更に「大西家所蔵狂言資料について」をも著し、それらは一括して『なにわ大阪の「笑い」に関する調査と研究報告書』に再録された。蔵書のほとんどが学会未紹介の資料で、西畑実氏が番外謡曲を『樟蔭国文学』に、それを受けて田中允氏が古典文庫に翻刻されたのが最初である。最近では大谷節子氏や高橋葉子氏による師匠筋の岩井家寄贈『あやはとり』(京都市立芸術大学)などの紹介がある。まず目についたのが『拾菓抄』であった。装丁からして室町時代のものに間違いない。伊藤正義氏が最晩年の仕事として宴曲とも早歌ともいわれた謡曲のルーツを手掛けていらっしゃった研究会のメンバーの一人岡田三津子氏に連絡し、これは既に大阪工業大学のホームページの紀要に共著として公開されている。『紫明』43号は「龍」の特集号。それに短いものながら「竜と能楽」を書いた。茂山千五郎家の家紋がはっきりしないということを受けて青家の家紋を紹介するも、「鏡作大明神縁起」にあるように「三鱗」を用いることが正統のようであるが、三鱗だけでも14種類あるので依然決定するまでには至っていない由を指摘した。そのほか六麓会・東西学術研究所・第1回生活文化サロンで「大西家能楽蔵書解題目録」作成を意識して「構想に至るまで」「作成の構想」「作成に向けて」を報告している。特筆したいことは高野山増福院の大西閑雪等供養碑の確認がとれたことである。大西信久氏『初舞台七十年』に写真は掲載されていて高野山にあることはわかっていたのだが、ようやく手塚稔子氏を介して代表役員にお会いし確かめられ得た。奥の院の観世家のすぐ側、明智光秀の碑を目当てにするとよくわかる。不思議な縁を感じているが古書目録に載っていた『謡曲十五徳』掛幅を入手した。「起居整威儀」以下「不貴交高位」までの謡の益するところ15を達筆で記している。閑雪(朱角印)書とあるので大西閑雪の書に間違いない。また、乙卯とあるので、これは大正4年にあたる。翌年、閑雪が77歳でなくなる前年のことである。為川村氏とある川村氏が誰であるのか調査中である。また、北岸祐吉氏の写真・ネガをこれも古書目録から入手することが出来た。実は、それ以前に「故北岸祐吉氏能楽写真について」(『かんのう』平成4年10月)として報告したこともある。今でも能舞台の撮影は厳しく制限されているが、朝日新聞記者でもあった氏は特別に許されていた方であった。特に今回の分は大阪能楽会館での写真も含まれている。当時のこととて小さい写真で誰が演じているのか判断する機会は今をおいてないと思っている。肝心の大西家蔵書整理であるが、会館閉館時に蔵と呼ばれていたものも撤去され、残した資料をどう拝見するか困っていたが、智久氏の御配慮で自宅に送ってもらえた。大箱2箱程だが精査が可能となった。『大西家能楽蔵書解題目録』を作成中だが、大箱1箱を残し、既にA4で200頁、14万字を超えている。
赤血球遊離プロトポルフィリン(FEP)値の性差に関する研究

1.研究目的:鉛の慢性暴露指標として有用な赤血球遊離プロトポルフィリン(FEP)値が女性労働者で男性より高いといわれている(Roels等1975)。昨年度の研究では農村健常者のFEP値に同様の性差が見られたが(P<0.05)、ラットを用いた実験では低濃度鉛投与群及び対照群で逆の性差が見られた。今年度はこれらのFEP性差の変動機序解明のため去勢雄ラットに対する女性ホルモンの影響をみた。3.研究成果:(1)実験期間を通じて各対照群に比しestradiol投与による有意差は見られなかった。即ち対照群Aに比してB,C群に、又対照群A'に比してB',C'群にFEPの増加は見られなかった。(2)農村健常者ではPbBに対していずれの暴露指標も有意な相関を示さなかった。4.研究の考察・反省:(1)高濃度estradiol投与のC,C'群では実験終期にやゝFEP増加の傾向が見られるので、実験期間の延長又は投与濃度の増加により再検討したい。更に今後progesteroneやtestosterone投与実験も追加したい。(2)人の場合、閉経期前後を考慮して例数を追加し、又可能な限り職業的鉛暴露女性の例数を集め、再検討したい。
非骨髄由来抗原提示細胞の移植片拒絶反応およびGvH反応における役割

移植片拒絶反応やGvH病の機構の詳細は理解されていない。移植組織中のいわゆるプロフェッショナル抗原提示細胞は骨髄由来と考えられている。この細胞の寿命は短く、長期の拒絶反応を維持できるとは考えにくい。そこで、組織に長期に存在する非骨髄由来細胞の抗原提示の能力と役割を検討した。そのためには、骨髄由来細胞がと非骨髄由来細胞異なるアロMHC抗原を発現するモデルが必要である。Parent(a)骨髄→1300(あるいは1300+900)cGY(axb)F_1超致死線量放射線照射骨髄キメラマウスを作成した。このマウスの成熟胸腺細胞(CD8SP)と抹消T細胞(CD8)のホストMHC抗原に対する寛容の程度を解析した。まず、in vivoでの効果発現を反映するGvH反応致死性試験では胸腺細胞、抹消T細胞とも完全な寛容を示した。In vitroの混合細胞反応性試験では両者とも深い寛容を示したが、外来性リンフォカインにより胸腺細胞は、わずかながら反応した。細胞傷害試験(CLTas say)で胸腺細胞は非常に小さい寛容に、抹消細胞は比較的大きな寛容にあった。さらに,CTL前駆細胞数を定量すると、胸腺では約20%の減少で抹消で80%の減少であった。以上の結果から、胸腺内環境でまず強いホスト反応性CD8T細胞が除去される。この寛容誘導のみでも生体内の傷害性発現が除かれる。胸腺外環境で、つぎに強反応性CD8T細胞が除去され、非常に弱い反応性細胞のみ残り、ホストMHC抗原に対して弱い親和性細胞と考えられる。抹消での寛容により、生体内で安全性が保たれているものと考える。つぎに、豊富にあるリンフォカインのヘルプが寛容に影響をもたらすかどうか検討した。さきの骨髄キメラ作成時にIL2トランスジェニックマウス骨髄を混ぜて、ミックスト骨髄キメラマウスを作成した。今までの解析では、先の骨髄キメラとの本質的な差異は認められていない。現在、さらに検討するために、IL2トランスジーン(axb)F_1を準備中である。
官僚のインセンティブメカニズムと政策活動

今年度は、官僚サーベイデータの更なる分析を行い、他方で官僚の政策活動の指標として、行政裁量を現行法文から数量化し、データベース化することを試みた。具体的には、法文の語数、法文中に「政令、府令、省令」等の語がいくつ存在するかをカウントし、これを行政裁量の指標とすることができないかについて検討した。すなわち他の条件が一定であるならば、法文が長いほど、立法府が行政府の裁量を狭め、より具体的な指示を与えていることを意味しているだろう。また法文中における政省令という単語は、それぞれ行政への委任を行う際に用いられると考えられる。また省庁予算をデータベース化することも試みた。予算の特定の費目を、行政裁量の指標として用いる可能性について検討した。さらに1987年と2002年の政治家のサーベイを用い、政官関係(その中での官僚の影響力)が時代と共に、どのように変化したかを検討した。その結果、少なくとも政治家の主観的認知においては、省庁やその応援団としての自民党政調部会、族議員はその影響力を減らし、首相周辺、官邸がその影響力を増大させていることを見出した。このような変化は、様々な議員の行動、政党活動の変化と考え合わせるならば、選挙制度改革による政党執行部の強化の帰結と考えられる。本研究のこうした成果と、並行して行っている、自民党議員の政策活動の分析とを併せて、『議員行動の政治経済学-自民党支配の制度分析』という一書を纏めることができた。本研究の目的は、異なる制度環境のもとでの、官僚の政策活動を分析することによって、制度と官僚の活動との因果関係を分析することであった。またその際、異なる官僚集団に対する意識調査(サーベイ)データを活用することで、サーベイデータを因果関係分析に取り込む、方法論的な発展を意図していた。さらに理論的には、官僚を目的合理的な行為者と仮定し、制度環境に適切に対応するプレイヤーと見る、合理的選択制度論のアプローチに立ち、その官僚分析における有効性を検証する意図を持つものでもあった。本年は、第一に既存研究のレビューを通じて、そうした研究の方向性の確認、再検討を行った。そこで見出されたことは、近年、アメリカ政治学においても合理的選択制度論に基づく、実証的官僚制研究が、さまざまな創意工夫によって進展しつつあることであった。本研究は、異なるレベルにおけるサーベイデータのクロスセクション化によってこれを実現しようとするものであったが、Shipanらは、法律の条文における文言数を手がかりに、制度環境と政治家の官僚への委任の程度との因果関係を探ろうとしており、またそこからは大変興味深い、複数国間の比較研究が展開されていた。官僚制の実証研究には、方法論的にさまざまな試行錯誤、創意工夫が必要であり、サーベイデータだけでなく、客観的データを用いる方法についても検討する必要があること文献レビューを通じて再確認することができた。第に村松岐夫教授を中心とする三次の官僚サーベイデータを再検討し、因果関係分析に結びつく貴重なデータがいくつか存在することを確認した。平成15年度は、昨年度に引き続き、官僚のインセンティブメカニズムと政策活動に関する理論研究についてレビューと整理を継続した。一つの成果として、河野勝・平野浩『アクセス日本政治論』(日本経済評論社)において第3章「官僚」(p73-p95)を執筆した。同書は教科書ではあるが、プリンシパル・エージェントモデルを用いつつ、日本官僚制の特徴を比較論的に導く、新たなアプローチを示すことができたものと考える。たしかにこれまでにもプリンシパル・エージェントモデルを用いて日本官僚制研究は行われてきたが、その場合には、政治家をプリンシパルとし、官僚をエージェントとするという前提にきわめて類似した、政党優位論がそこから結論付けられる傾向が見られた。その結果、官僚優位を主張する論者によって循環論法ではないか、という反論を招くと同時に、二つの対立する見解の間では、しばしば証拠に基づかない水掛け論が展開されることになった。「官僚」『アクセス日本政治論』は、前提とそこから導かれる結論とを切り離し、プリンパル・エージェントモデルを純粋に分析方法として扱うことで、日本の政官関係分析に新たな一石を投じたものと考える。また本年度は、官僚サーベイ調査の再利用を行うべく、村松岐夫を代表者とする共同研究会に参加し(なお同研究会は、科学研究費補助金・特別推進研究(2)「高度経済成長終了以後の日本政治の実証研究」による研究プロジェクトの一環である)、官僚サーベイデータを因果関係分析に用いる可能性について引き続き再検討を行った。

その結果、少なくとも政治家の主観的認知においては、省庁やその応援団としての自民党政調部会、族議員はその影響力を減らし、首相周辺、官邸がその影響力を増大させていることを見出した。このような変化は、様々な議員の行動、政党活動の変化と考え合わせるならば、選挙制度改革による政党執行部の強化の帰結と考えられる。本研究のこうした成果と、並行して行っている、自民党議員の政策活動の分析とを併せて、『議員行動の政治経済学-自民党支配の制度分析』という一書を纏めることができた。
紛争と国民和解の人類学的研究

東ティモールの村落社会における住民主体の和解の試みに関する聞き取り調査、そして文献資料調査から、ティモール島における紛争と人々の移動の歴史的背景を明らかにした。これによって、当該社会の人々にとっての紛争と和解の理解と、国際的な人道支援の文脈で理解されている紛争と和解の理解にずれがあることを明らかにした。これまでのインドネシアと東ティモールの国境周辺社会を中心とした紛争後の和解プロセスに関する調査の成果に、さらに同地域以外の東ティモール内陸の村落社会における複数の住民主体の和解の試みに関するデータを加え、学会および研究会における報告を通じて意見交換をおこない考察を深めた。京都大学で6月1日におこなわれた日本文化人類学会研究大会の分科会「平和の人類学」では、「国民和解にみる儀礼の流用:東ティモール受容信実和解委員会の活動を事例に」と題し、東ティモールの村落社会でおこなわれた複数の和解プロジェクトに関する調査成果の報告をおこなった。また東ティモールにおける国民和解をめぐる世代や立場による理解の相違について、国民意識の相違と関連づけた考察をおこない、8月に「国民和解を想像する:東ティモールにおける過去の人権侵害の裁きをめぐる二つのローカリティ」と題し、論文を発表した。11月より国立民族学博物館共同研究「平和・紛争・暴力の人類学的研究の可能性」(研究代表者:小田博志)に館外研究員として参加、平成21年2月28日におこなわれた第3回研究会では「紛争後の東ティモールにおける平和構築と和解の概念について」と題し、制度的な平和構築プロセス、国民和解プロセスについて人類学の視点からどのような議論が可能か、意見交換をおこなった。3月10日には「紛争と和解の民族誌にむけて一ティモール南テトゥン社会の事例を中心に」と題し、大阪大学のグローバルCOEプログラム「コンフリクトの人文学国際研究教育拠点」「コンフリクトの人文学」セミナーで報告した。本年度はこれまでのインドネシアの東ティモールの国境周辺社会を中心とした紛争後の和解のプロセスに関する研究に加え、当該地域の歴史的文脈-とくにオランダ、ポルトガル両植民地権力への包摂過程に注目し、文献調査および現地における聞き取り調査をおこなった。平成20年度に引き続き、国立民族学博物館共同研究「平和・紛争・暴力の人類学的研究の可能性」(研究代表者:小田博志)に館外研究員として参加、民族および宗教紛争後の和解の問題についての意見交換をおこなった。6月20日には大阪大学グローバルCOEコンフリクトの人文学国際研究教育拠点研究プロジェクト「オルタナティブ・ジャスティスの世界的動向に関する共同研究」の招聘により、「紛争調停における儀礼の役割-東ティモール村落社会における和解実践を事例として」と題し講演をおこなった。8月25日から9月6日にかけて13日間の日程で、東ティモール民主共和国コバリマ県スアイで補足調査を実施、住民投票10周年をむかえた東ティモールの現在に関する聞き取り調査をおこなった。1月24日には館外研究員として参加する国立民族学博物館共同研究「キリスト教文明とナショナリズム-人類学的研究」(研究代表者:杉本良男)において、「東ティモールのカトリック教会とナショナリズム」と題し、さらに2月13日に同博物館共同研究「オセアニアにおける独立期以降の<紛争>に関する比較民族誌的研究」(研究代表者:丹羽典生)において、「国民和解を想像する-東ティモールの紛争はどのように理解されたか」と題し、本年度の研究成果を報告した。
微量栄養素の栄養状態が味細胞における味覚受容調節分子の発現に及ぼす影響について

本研究の目的は、ビタミンC(VC)欠乏の末梢味覚器への影響を調べることである。結果:VC欠乏により、有機酸や高濃度食塩に対する味覚神経応答が減少すること、酸や高濃度食塩の受容味細胞に発現する遺伝子(Gad1とCar4)の発現が低下するが、舌前方部の味蕾数は変化しないこと、クエン酸に対する忌避性が低下することを明らかにした。また、味細胞にNa依存性VC輸送体遺伝子が発現する可能性を示した。以上の結果から、VC欠乏時における酸味の忌避性の低下や味覚神経応答の低下は、酸味及び塩味受容味細胞の遺伝子発現の低下によって生じている可能性が考えられ、VC輸送機序が味蕾に存在するという新しい情報が提供された。申請者はこれまで微量必須栄養素を欠乏した動物が、当該物質をどのように検知し、充足させているのかに興味を持ち、行動学的及び神経科学的研究を行ってきた。その過程で、ビタミンC(VC)等の一部の微量栄養素は、末梢味覚器において味覚として受容され、選択摂取されている可能性、微量栄養素が欠乏すると当該物質に対する嗜好性が増加し、その原因が、末梢味覚器での味覚受容情報伝達機構の変化にある可能性を示してきた。本申請研究では、微量栄養素欠乏が味細胞における味覚の受容・情報伝達機構に影響を及ぼす可能性があるのかどうかを明らかにし、微量栄養素の選択摂取調節機構を解明することを目的としている。微量栄養素欠乏動物における味細胞レベルの解析を行うにあたり、ターゲットとなる分子を同定する必要がある。そこで、これまでに塩味と酸味の末梢味覚器での受容機構において変化がある可能性を示してきたVC欠乏ラットの鼓索神経応答を行った。その結果、正常群と比べVC欠乏では、VCや無機酸の塩酸のみならず、有機酸である酢酸、酒石酸及びコハク酸に対する応答の減少も観察され、多くの酸応答が減少していることが明らかとなった。また、塩味応答は阻害剤アミロライドによって部分的に抑制されることから、少なくとも2種類の経路(アミロライド感受性受容機構;ASとアミロライド非感受性受容機構;AI)があることが報告されており、これらの経路に欠乏状態が影響しているのかどうかを明らかにするために、VC欠乏ラットにおけるアミロライドを用いた塩味の鼓索神経応答解析を行った。その結果、高濃度(300mM及び1000mM)のNaClの応答において、VC欠乏群では正常群と比べて、AI応答成分には変化が無いが、AS応答成分が減少していることが明らかとなった。以上の結果から、VC欠乏は酸味及び一部の塩味の末梢味覚器の経路に影響を与える可能性が示唆された。本申請研究では、微量栄養素欠乏が末梢味覚器における味覚の受容・情報伝達機構に影響を及ぼす可能性があるのかどうかを明らかにした上で、微量栄養素の選択摂取調節機構を解明することを目的とし、これまでに微量栄養素であるビタミンC(以下、VC)が充足している正常ラット及び欠乏しているVC欠乏ラットを用いて解析を行ってきた。その結果、VC欠乏ラットの鼓索神経では、正常ラットと比べ、VCや塩酸のみならず、クエン酸、酢酸及び酒石酸に対する応答が減少していること、高濃度のNaClの応答において、アミロライド感受性受容機構応答成分が減少していることを明らかとし、VC欠乏は酸味及び一部の塩味の末梢味覚器の経路に影響を与える可能性を示してきた。本年度では、VC欠乏状態に陥ると、味蕾数に変化がおきるのかどうか明らかにするために、VC欠乏ラットと正常ラットの味蕾数をカウントし、単位面積当たりの味蕾数を算出することで、両ラットを比較し、検討した。その結果、舌前3分の2の舌上皮に存在する茸状乳頭味蕾では、現在のところ有意差は認められていないが、今後さらに解析を続けたい。このように、VC欠乏状態になっても、味蕾数には変化がないことが予測されるが、味細胞数や味細胞に発現する酸味受容体及び塩味受容体の発現量に変化が生じている可能性はまだ存在する。この点を明らかにするため、現在、VC欠乏及び正常ラットの茸状乳頭及び有郭乳頭の味蕾(味細胞)を回収し、mRNAを抽出後、cDNAを精製し、その数を増やしている。今後、両ラットにおける各種味覚関連分子の発現量をTaq Manプローブを用いたreal time PCR法を用いて、比較解析することで、微量栄養素の欠乏が味細胞の味覚受容機構に影響を与えるのかどうかを検討したい。これまでの研究により、ビタミンC欠乏時にある特定の末梢味覚器において変化がおきている可能性を示すことができた。また、本年度の研究により、ビタミンC欠乏により、茸状乳頭における味蕾数に変化がない可能性を示せたため。本申請研究では、微量栄養素欠乏が末梢味覚器における味覚の受容・情報伝達機構に影響を及ぼす可能性があるのかどうかを明らかにし、微量栄養素の選択摂取調節機構を解明することを目的として、これまでに微量栄養素であるビタミンC(以下、VC)が充足している正常ラット及び欠乏しているVC欠乏ラットを用いて解析を行ってきた。その結果、VC欠乏ラットの鼓索神経では、正常ラットと比べ、VCや塩酸のみならず、クエン酸、酢酸及び酒石酸に対する応答が減少していること、高濃度のNaClの応答において、アミロライド感受性受容機構応答成分が減少していることを明らかにし、VC欠乏は酸味及び一部の塩味の末梢味覚器の経路に影響を与える可能性を示してきた。

また、VC欠乏状態に陥ると、味蕾数に変化がおきるのかどうか明らかにするために、VC欠乏ラットと正常ラットの味蕾数をカウントし、単位面積当たりの味蕾数を算出することで両ラットを比較した。その結果、茸状乳頭味蕾では、現在のところ有意差は認められず、VC欠乏状態になっても、茸状乳頭における味蕾数には変化がない可能性が示唆された。さらに、VC欠乏により、味細胞に発現する酸味受容体及び塩味受容体の発現量に変化が生じているのかどうか明らかにするために、VC欠乏及び正常ラットの茸状乳頭及び有郭乳頭の味蕾(味細胞)を回収し、mRNAを抽出後、cDNAを精製した。さらに、両ラットにおける各種味覚関連分子の発現量を比較解析するために、これら、サンプルを一定濃度に調整した。現在、これらのサンプルを用いて、PCR法を行い、real time PCR法の最適の反応条件を検索しており、今後、この結果から、微量栄養素の欠乏が味細胞の味覚受容機構に影響を与えるのかどうかを明らかにしたい。これまでの研究により、ビタミンC欠乏時にある特定の末梢味覚器において変化がおきている可能性を示すことができ、また、ビタミンC欠乏により、茸状乳頭における味蕾数には変化が起きていない可能性を示せた。しかしながら、real time PCR法の解析結果がまだ示せておらず、ビタミンC欠乏により、味細胞に発現する酸味受容体及び塩味受容体の発現量に変化が生じているのかどうかは明らかにできていないため。本研究では、ビタミンC(VC)欠乏の末梢味覚器への影響を明らかにするために、まず、VC欠乏ラットと非欠乏ラットの鼓索神経におけるアミロライド(Ami)を用いた塩味応答及び有機酸を用いた酸味応答解析を行った。その結果、VC欠乏ラットでは非欠乏ラットと比べて、高濃度食塩水、クエン酸、酢酸及び酒石酸に対する応答が低下し、Ami感受性応答成分とAmi非感受性応答成分の割合が変化していた。次に、この変化が味細胞で起きているのか明らかにするために、茸状乳頭味蕾数を調べ、味細胞における味覚関連分子の遺伝子発現量を解析した。その結果、両ラットの茸状乳頭味蕾数の間に差はなかったが、VC欠乏ラットでは、非欠乏ラットと比べ、酸味及び高濃度食塩水の応答に関与するIII型細胞のマーカーのCar4とGad1、II型細胞マーカーのGnat3、Trpm5やTas1r1の発現量が減少傾向にあったが、低濃度食塩水応答に関与する塩味受容体ENaCα(Scnn1a)、その他の味覚関連分子(Slc1a3、Tas1r3、Plcb2、Pkd2l1、Ncam1 )、ホルモン受容体(Avpr2、Nr3c1)、Nlrp6やVC特異的輸送体SVCT2のmRNA(Slc23a2)の発現量に大きな差はなかった。また、48時間二瓶法にてVC欠乏ラットのクエン酸水溶液に対する嗜好率を測定した。その結果、VC欠乏ラットではVCとともにクエン酸に対する嗜好率が一時的に増加していた。以上の結果から、VC欠乏により、茸状乳頭味蕾数や味細胞におけるホルモン受容体の遺伝子発現は変化しないが、高濃度食塩水の塩味及び酸味受容を担う味細胞の一部の遺伝子発現が低下し、酸味に対する神経応答が低下し、酸味の忌避性が低下することが示唆された。この変化が欠乏時VCを摂取しやすくさせていると考えられた。また、味細胞においてVC特異的輸送経路が存在する可能性も示した。本研究の目的は、ビタミンC(VC)欠乏の末梢味覚器への影響を調べることである。
バイオプロセスを適用したリグニン誘導ケミカルからの有用物質生産

微生物が持つ有機硫黄化合物の代謝能を上手く活用し、余剰バイオマスと考えられる黒液中の主成分であるジメチルスルフィド等から有用物質を生産することでバイオマス有効利用技術の開発を行った。細菌が有する硫黄代謝に関与する酵素遺伝子群(硫酸飢餓応答遺伝子と呼ばれる1種のストレス応答遺伝子群)を効率よく発現させるような組換え微生物を創製し、効率的な含硫アミノ酸の生産プロセスの開発を試みた。木材パルプ製造の8割を占めるクラフトパルフの製造過程で副生する有機性廃液「黒液」は、燃焼されバイオエネルギーとして利用されているが、パルプ製造時に必要なエネルギー量よりも多いため、余剰黒液の有効利用法の開発が求められている。本研究では、微生物が持つ有機硫黄化合物の代謝能を上手く活用し、余剰バイオマスト考えられる黒液中の主成分であるジメチルスルフィド等から有用物質(含硫アミノ酸)を生産することでバイオマス有効利用技術の開発および新規バイオリファイナリー技術の構築を目的とする。黒液中には、糖やリグニン由来の芳香族、有機硫黄化合物等が含まれるが、そのうちジメチルスルフィド(DMS)は、1950年代に濃縮黒液から工業生産が行われたほど含有量が高い。黒液中の芳香族化合物や糖などを微生物増殖のための炭素源とし、同じく黒液の主要成分であるDMSを硫黄源として、細菌が有する硫黄代謝に関与する酵素遺伝子群(硫酸飢餓応答遺伝子と呼ばれる1種のストレス応答遺伝子群)を効率よく発現させることにより、効率的な「廃棄物系バイオマスを原料とした含硫アミノ酸の生産」を行うことを目的とする。平成22年度は、P.putidaのメチオニン生合成系を強化するため、遺伝子破壊技術を用いて作製した、システイン合成の主流代謝酵素遺伝子であるcysK、トレオニン生合成のthrB破壊株および二重破壊株を作製した。遺伝子破壊の方法はdouble cross overによる相同組換えを基本とし、薬剤耐性をコードする遺伝子カセットを利用して行なう。特に、P.putidaはthrBに関してホモログすべき点として、P.putidaはthrBに関してホモログ遺伝子を二つ有している(PP0121をよびPP4154)ため両方それぞれの破壊株を作製し、どちらの遺伝子を破壊した方が、ホモセリンがよりメチオニン側に流れるか代謝フラックスを評価しながら実験を進めた。木材パルプ製造の8割を占めるクラフトパルプの製造過程で副生する有機性廃液「黒液」は、燃焼されバイオエネルギーとして利用されているが、パルプ製造時に必要なエネルギー量よりも多いため、余剰黒液の有効利用法の開発が求められている。本研究では、微生物が持つ有機硫黄化合物の代謝能を上手く活用し、余剰バイオマスと考えられる黒液中の主成分であるジメチルスルフィド等から有用物質(含硫アミノ酸)を生産することでバイオマス有効利用技術の開発および新規バイオリファイナリー技術の構築を目的とする。平成23年度は、昨年度P.putidaのメチオニン生合成系を強化するため、遺伝子破壊技術を用いて作製した、システイン合成の主流代謝酵素遺伝子であるcysK、トレオニン生合成のthrB破壊株および二重破壊株について、詳細なcharacterizationを行った。また昨年度に引き続き、薬剤によるランダム変異によりmetK遺伝子内に変異を導入し、フィードバック阻害が弱まった変異株を取得した。P.putidaはthrBに関してホモログ遺伝子を二つ有している(PP0121およびPP4154)ため両方それぞれの破壊株を作製し、どちらの遺伝子を破壊した方が、ホモセリンがよりメチオニン側に流れるか代謝フラックスを評価しながら実験を進めた。
赤内型マラリア原虫の発育開始機序の解明

これまでの研究で熱帯熱マラリア原虫の再燃が薬剤耐性に関わりなく生起する原因として休止原虫が強く示唆された。しかし、この概念だけで再燃を明らかにすることはできない。再燃を解明するには休止原虫の概念が正しいとすると、どんな原虫がどのように通常の細胞周期から外れて休止しある日数の後に再度活性化して増殖するかを説明できる仮説が必要である。そこで再燃実験を繰り返し以下の結果を得た。1再燃は薬剤処理を受ける原虫数に依存する。2処理期間を延長すると、再燃を起こすためにはより多数の原虫が必要になる。3異なる薬剤濃度における再燃は薬剤処理を受ける原虫数によって決まり、薬剤濃度には依存しない。4再燃原虫に繰り返し再燃を起こした場合、再燃の起こり方、原虫の増殖速度は各再燃原虫間で同じである。5異なる抗マラリア剤治療において再燃が起こる。6実験において再燃した原虫は薬剤処理前と同程度の薬剤感受性を示す。これらの結果から次の仮説が得られた。原虫集団中のリングフォーム原虫は長さの異なるリングフォームステージを有する。このリングフォームステージが治療期間よりも長い場合原虫は生残し短い場合は殺される。リングフォームステージの長さの違いは原虫の赤血球侵入後の発育開始の遅延が原因となって発生するか、あるいは発育開始後に発育速度が低下することが原因となって発生する。再燃のメカニズムを探るため、発育速度の変化を取り上げるとこの仮説では通常速度の低下と低下速度の通常速度への復帰の少なくとも2変更点の機構を解明しなければならない。一方、発育開始遅延においては赤血球侵入後に1回スイッチがオンするメカニズムを考慮すればよい。そこで、より単純な系、発育開始のスイッチがどのようにオンするか明らかにするために、リングフォーム原虫を経時的に採取してそれらの蛋白質を2次元電気泳動で比較する研究を開始し現在データの蓄積中である。
自閉症モデルマウスを用いた触覚過敏に起因する社会コミュニケーション困難の解明

近年、自閉症スペクトラム障害(ASD)における感覚処理の異常と社会コミュニケーション障害との関連が注目されてきており、またその感覚処理障害には、GABA作動性神経の機能不全の関与が指摘されている。ASD中核症状の神経科学的な背景の解明には、モデル動物での実験と当事者における検討のそれぞれが重要である。研究初年度では、マウスにおける他個体による社会的刺激への感受性を解析し、野生型マウスは身体動作映像を自発的に弁別する行動を示すことを明らかにした。さらに自閉症モデルマウスではこうした弁別が生じないことも見出しており、モデルマウスでの社会的認知の解析手法開発の足がかりとして、本研究知見は有用であると考えられる。ASD者における感覚過敏の認知的な背景として、報告者らは、刺激の時間処理精度の向上が関与していることを提案してきた。時間処理の向上には、GABA作動性神経活動の異常が関与していると考え、ASD者とモデル動物の双方から検証を行っている。マウスを用いた研究では、心理物理課題を用い、GABA受容体拮抗薬の投与が刺激の時間分解能に与える影響を検討した。その結果、拮抗薬の投与により時間分解能の向上がみられた。またASD者での研究では、プロトン磁気共鳴スペクトロスコピー(1H-MRS)解析を導入し、刺激の時間的処理に関与する脳部位のGABA濃度と感覚過敏との関連を検討した。解析の結果、左腹側運動前野におけるGABA濃度が低いほど、感覚過敏の重症度が高い傾向にあった。これら動物実験と当事者での解析結果は、GABA作動性神経活動が刺激の時間的処理と感覚過敏の両方に関与することを示唆するものである。マウスにおける他個体の社会的刺激への感受性についての研究知見は、国際誌において掲載された。またASD者におけるGABA濃度と感覚過敏との関連を示した研究は、国際学会において報告している。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。上記2件の一般公開イベントで、研究のアウトリーチを行った。
高齢者のサクセスフル・エイジングに繋がる生物学的活力の評価

本研究では,申請者らが提案した老化尺度のひとつである活力年齢を用い,10年間にわたる長期縦断データから,運動を習慣化した中高齢者の老化が遅延する,という仮説を検証することを第一の目的とした。対象者は4668歳の女性16名と4369歳の男性10名であり,週2回の院内監視型運動教室への参加者である。教室開始前の活力年齢は,男女ともに暦年齢よりも有意に高かったが,教室開始から3ヵ月後,1年後で有意に若齢化し,暦年齢よりも有意に低くなった。その後の9年間で,女性の活力年齢は7.6歳(男性では8.6歳)しか増加せず,運動の習慣化が老化速度を遅延するという仮説が支持された。本研究における第二の目的は,活力年齢をベースとしながらも,加齢とともに罹患率の高まる骨粗鬆症に関する情報を含めながら,より高い年齢層のデータを収集し,高齢者の老化度を評価する新しい活力年齢を提案することであった。対象者は,3277歳の女性134名と3579歳の男性91名である。形態,血圧,肺機能,血液生化学的分析項目,体力指標など56項目の測定結果から,相関分析,主成分分析により,老化度を反映する以下の式を作成した。(女性用)(男性用)本研究では,申請者らが提案した老化尺度のひとつである活力年齢を用い,10年間にわたる長期縦断データから,運動を習慣化した中高齢者の老化が遅延する,という仮説を検証することを第一の目的とした。(女性用)(男性用)高齢者のサクセスフル・エイジングに繋がる生物学的活力の評価に向けて、以下の研究目的を設定した。【研究目的1】1015年前に測定対象とした中高年者の総合的健康水準を再度測定し、その人たちの運動習慣やライフスタイルの調査結果と併せて、「運動の習慣化が若返りを可能にする」という仮説の検証を試みる;【研究目的2】運動がもたらす身体諸機能の老化遅延効果、もしくはQoLを支える主要な柱の一つである生物学的活力を評価する高齢者用の妥当な指標の作成、である。初年度となる平成12年度においては、対象者の測定、器具の購入、共同研究者たちとの綿密な連携を予定していた。それらはすべて順調に進んでいる。対象者の選定では、予定していた茨城県・大阪府・愛知県などのほかに、福島県の高齢者までも確保することができ、地域的な偏りを少なくできている。また、超音波法による骨密度測定装置などの購入、共同研究者との打ち合わせ(学術会議を利用した打ち合わせを含む)を効率よくこなすことができた。平成13年度以降も、今年度と同様に順調に研究を進めていく予定である。高齢者のサクセスフル・エイジングに繋がる生物学的活力の評価に向けて,以下の研究目的を設定した。【研究目的1】1015年前に測定対象とした中高年者の総合的健康水準を再度測定し,その人たちの運動習慣やライフスタイルの調査結果と併せて,「運動の習慣化が若返りを可能にする」という仮説の検証を試みる;【研究目的2】運動がもたらす身体諸機能の老化遅延効果,もしくはQoLを支える主要な柱の一つである生物学的活力を評価する高齢者用の妥当な指標の作成,である。2年目となる平成13年度においては,平成12年度に引き続き,選定された対象者の測定を予定していた。測定は順調に進んでおり,茨城県・大阪府・愛知県・福島県の高齢者のデータを地域的な偏りを少なくしながら収集している。また,昨年度に購入した超音波法による骨強度測定装置を用いて,新たな生物学的活力指標の開発に必要な骨情報の収集に努めている。平成14年度は,今年度と同様に測定を進めるとともに,結果をまとめて,その成果を国内外で発表していく予定である。【研究目的1】1015年前に測定対象とした中高年者の総合的健康水準(田中らが1990年に提案した活力年齢)を再度測定し,対象者の運動習慣やその他のライフスタイルの調査結果と併せて,「運動の習慣化が若返りを可能にする」という仮説を検証する。【研究目的2】

運動がもたらす身体諸機能の老化遅延効果を検証するために,QoLを支える主要な柱の一つである生物学的活力を評価する高齢者用の妥当な指標を作成する研究1の対象者(30名)は,運動開始前は活力年齢が暦年齢を上回っていた(すなわち,老化が進んでいた)。しかし,運動プログラムに参加するようになって3ヵ月ほどで有意に若齢化し,暦年齢よりも活力年齢が若くなった。その後,1015年間にわたり運動を継続した結果,加齢とともに活力年齢も年を重ねたが,平均値は暦年齢を上回ることはなかった。また,活力年齢の増加ペースは,暦年齢のそれよりも遅く,運動の習慣化によって老化速度の遅延することが示唆された研究2では,従来の活力年齢をベースとしながらも,加齢とともに罹患率の高まる骨粗鬆症に関する情報を含めながら,より高い年齢層のデータ収集を進め,高齢者の老化度を評価する高感度の「新活力年齢」の提案を試みた。対象者は,3579歳の男性91名と3277歳の女性134名の合計225名であった。測定項目は49項目あり,暦年齢との相関行列,相関行列に対する主成分分析を施すことによって,老化の基本過程を表すと考えられるprimary aging factorの抽出を試みた。その結果をもとに,より少数の変量を選び出し,再び相関行列を求め,主成分分析を施すことによって新しい老化度指標(新活力年齢)を作成した。