hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞周期制御におけるCa^<2+>シグナルの伝達機構と役割の分子生物学的研究

本研究の目的は、酵母を材料として、細胞周期に関連したCa^<2+>の動員とCa^<2+>シグナルの受容と伝達の分子機構を明らかにすることである。前年度までに、mid1変異株はCa^<2+>の流入に変異を持つこと、および、MID1遺伝子産物(Mid1)は新規の形質膜タンパク質であることを明らかにしている。本年度は、Mid1を哺乳類のCHO細胞およびBalb/c3T3細胞で発現させ、パッチクランプ法でMid1のCa^<2+>チャネル活性があるかどうかを測定した。その結果、Mid1はCa^<2+>電流を生じさせる能力、すなわちCa^<2+>チャネル活性があることを明らかにした。この研究はMid1がこれまでに知られているものとは全く異なったCa^<2+>チャネルであることを強く示唆する。なお、Mid1を発現しているBalb/c3T3細胞の増殖因子に対する応答はそれを発現していない細胞と同じであった。カルシニューリンは、Ca^<2+>/カルモデュリン依存性のタンパク質ホスファターゼであり、細胞増殖を制御し、免疫抑制剤FK506によって阻害される。酵母においては、液泡がCa^<2+>のプールとして重要であり、その膜に存在するH^+-ATPaseが細胞質のCa^<2+>濃度の調節に関与することを我々は既に報告している。今回、H^+-ATPaseのサブユニットの欠損株(vma3)は、(1)高濃度のCa^<2+>存在下でFK506に感受性になること、および(2)カルシニューリンのサブユニットの欠損株(cnb1)と合成致死になることを発見した。しかも、そのFK506の効果は、カルシニューリン活性を阻害する特異的結合タンパク質FKBP-12の存在下でのみ見出された。また、FK506は細胞内遊離Ca^<2+>濃度を減少させる効果があった。これらの結果は、カルシニューリンとH^+-ATPaseが共同して高濃度のCa^<2+>に対応し、細胞内遊離Ca^<2+>濃度を正常に保つことにより細胞増殖を制御することを示唆する。
多因子疾患の要因としてのインプリント遺伝子の網羅的探索:cSNPを利用したアプローチ

ゲノムインプリンティングは親の性に依存的なゲノムの修飾を意味し、インプリント遺伝子はどちらの親に由来したかに応じて片方のアレルからのみ選択的に発現しているか発現量が著しく異なる。この奇妙な現象は、細胞の増殖・分化や個体の発生で重要な役割を果たし、メンデル遺伝に従わない遺伝病の他に癌・糖尿病・躁鬱病などの疾患への関与が報告されている。インプリント遺伝子の近傍には片アレル特異的に高メチル化されている傾域DMR (differentially methylated region)が存在し、DMRの脱メチル化と共にインプリンティングの破綻がみられることから、DMRのアレル別メチル化はインプリンティングを担う重要な機構であると考えられている。DMRはCpG island (CGI)様の配列と縦列反復構造をとるという構造的特徴を持つ。通常CGIは遺伝子のプローモーター領域に存在し、メチル化を免れているのに対し、インプリント遺伝子の近傍や不活性化されたX染色体では例外である。したがって、片アレルのみメチル化されているCGIを検索することでDMRを効率的に同定でき、その周辺領域から新規インプリント遺伝子が検出できると考えられる。本研究では、多くの疾患遺伝座がマップされ、塩基配列が正確であるヒト第11番染色体長腕をターゲットにした。in sillicoでそのゲノム塩基配列中からプログラムによるCGIの抽出を行い、SINE、LINEなどの反復配列を含むCGIをプログラムにより検出した後排除した結果、657個のCGIを得た。このとき同時に、抽出されたCGIの縦列反復構造をHarr-Plot解析により検出した。メチル化状況の解析には、独自に考案したHpa II-McrBC-PCR法を用い、DMRの網羅的検索を行った。現在、205個のCGIのHpa II-McrBC-PCR法による解析を終えている。哺乳類の多くのCGIがそうであるように、解析を終えた205個のうちそのほとんど(161個)が非メチル化を示した。そして、完全メチル化、不完全メチル化を示したものはそれぞれ、28個、1個であった。現在のところ、DMRである可能性を示したCGIは15個である。今後、残りのCGIのHpa II-McrBC-PCR解析を進めるとともに、DMRである可能性のあるCGIについてアレル別メチル化をBisulfite genomic sequencing法により調べる。そして、アレル別にメチル化状況の異なるCGIはSNPを利用してメチル化アレルの由来を明らかにし、その近傍の遺伝子発現のインプリンティングを検討する。スクリーニングに用いる、核移植により作成した新しいマウスの系はすでに確立し、昨年よりこれを用いて片親由来の発現をするような遺伝子の探索と機能解析を開始し、母性発現遺伝子24と父性発現遺伝子18の合計42遺伝子を同定する事が出来た。現在これらを単離中であり今後とも順次見いだされたものから解析を進める。これらの中には、Beckwith-Wiedemann症候群重要責任座位のインプリンティング制御因子であるLit1、15番染色体Angelman症候群原因遺伝子Snrpn、Prader-Willi Syndrome領域のNecdin、またがん抑制遺伝子Peg3およびlgf2rが含まれ(他研究グループにより既得)、この系がインプリント遺伝子の単離に有効であることが実際に示された。この他にも父性発現遺伝子ImpactのヒトホモログIMPACTは第18番長腕にマップされたことから躁うつ病との関連が示唆されたのでこれの近隣遺伝子Hrh4の発現を調べたが、マウスでもヒトでもインプリンティングは受けていなかった。またあるがん転移関連遺伝子がゆるいインプリンティングを受けていることを見つけた。未同定のものに関しては現在その解析を急いでいる。さらに、インプリント遺伝子の近傍にはアレル特異的なメチル化を受けるゲノム領域の存在することが多いことを利用し、ヒトゲノムドラフトシーケンスより抽出した特徴的反復配列(TR)構造のメチル化を新たに考案したHpall-McrBC-PCR法で検討し、単アレル性メチル化を受けるCpGアイランド(CpGi)の検索を行った。配列情報がもっとも正確であるヒト21番染色体をモデルに、そのCpGiのメチル化状態を網羅的に検討しまた同時にHarrプロット解析を行うことでTR構造とメチル化の相関を検証した。一定基準で抽出した同染色体上のCpGiほぼ全体にあたる140個を解析した結果、TR型CpGは高い割合でメチル化されていること(通常CpGiは遺伝子のプロモータ領域の存在しメチル化を逃れている)、また、うち数個は母親由来のアレルのみが選択的にメチル化されていることを明らかにした。現在近傍遺伝子のアレル別発現状況を解析している。

通常CGIは遺伝子のプローモーター領域に存在し、メチル化を免れているのに対し、インプリント遺伝子の近傍や不活性化されたX染色体では例外である。したがって、片アレルのみメチル化されているCGIを検索することでDMRを効率的に同定でき、その周辺領域から新規インプリント遺伝子が検出できると考えられる。本研究では、多くの疾患遺伝座がマップされ、塩基配列が正確であるヒト第11番染色体長腕をターゲットにした。in sillicoでそのゲノム塩基配列中からプログラムによるCGIの抽出を行い、SINE、LINEなどの反復配列を含むCGIをプログラムにより検出した後排除した結果、657個のCGIを得た。このとき同時に、抽出されたCGIの縦列反復構造をHarr-Plot解析により検出した。メチル化状況の解析には、独自に考案したHpa II-McrBC-PCR法を用い、DMRの網羅的検索を行った。現在、205個のCGIのHpa II-McrBC-PCR法による解析を終えている。哺乳類の多くのCGIがそうであるように、解析を終えた205個のうちそのほとんど(161個)が非メチル化を示した。そして、完全メチル化、不完全メチル化を示したものはそれぞれ、28個、1個であった。現在のところ、DMRである可能性を示したCGIは15個である。今後、残りのCGIのHpa II-McrBC-PCR解析を進めるとともに、DMRである可能性のあるCGIについてアレル別メチル化をBisulfite genomic sequencing法により調べる。そして、アレル別にメチル化状況の異なるCGIはSNPを利用してメチル化アレルの由来を明らかにし、その近傍の遺伝子発現のインプリンティングを検討する。
マレーシアの華人新興宗教徳教についての人類学的研究

本研究は、マレーシアの華人新興宗教徳教の発展と拡大のプロセスに焦点を合わせ、移民社会における徳教の独自の教団モデルの形成及びそれをめぐる現象を考察したものである。具体的に、徳教がこれまでどのような担い手によって、そしてどのようにして自身の展開モデルを形成してきたのか、徳教をめぐる社会現象をどう理解すればいいのかということを明らかにし、現代マレーシア社会における華人教団の一形態を描き出した。また、移民がいかにして出自社会の宗教要素を選択的に取り入れ、主体的に独自の教団形態を構築してきたのかを論じ、移民と宗教の新たな理論構築を試みた。今年度は、徳教の東南アジア伝播、組織的展開と徳教団休の活動状況に関して、マレーシア、シンガポールにおいて現地調査と資料収集を行った。マレーシアでは、南部のクアラルンプール、ジョホール州における紫系徳教団体の展開、活動状況に関する現地調査を行った。北部のペナン州、ペラ州、ケタ州において、振系徳教団体を中心に調査を行った。シンガポールでは、徳教団体の活動状況を体的に把握したほか、潮州から渡った徳教の長老にインタビューし、初期シンガポール、マレーシア両地域における徳教組織の展開状況、その後の政治分離に伴う独自の展開、そして近年の新たな連携関係の構築について聞き取り調査を行った。その結果、徳教の教団的展開の状況、主な活動、華人社会における位置づけなどについて把握することができた。徳教団体は、扶鸞という神託を得る活動や世俗的サービスの提供を中心活動としており、教団の教化システムの整備や教理の深化に力点を置いていない。そのため、徳教団体は、厳格な意味でいう宗教教団と一般の華人アソシエーションの中間に位置するものであるという位置付けが浮かび上がってきた。一方、組織的発展に従い、教団のイデオロギーをめぐる各種の論争や葛藤が浮上し、その中で宗教理論化に向かう教団の変化が見られ始めた。今年度の調査では、教団のイデオロギーや理論化をめぐって、徳教聨誼会、ペナンの徳教会紫雲閣、シンガポールの徳教団体という三者の主張、それぞれの目指す方向を明らかにすることができた。しかし、徳教展開の方向をめぐって、様々な言説が存在し、そこでコンセンサスを得るのは必ずしも容易なことではないという現状がある。今後、こうした錯綜とした言説を、徳教をめぐる社会状況、人々の日常生活の実践とを結び付けて、さらに考察を深めていくことを日指す。今年度では、マレーシアを中心とする諸徳教団体の理論強化をめぐる展開、徳教のトランスナショナルな展開とネットワークの構築について研究を行ってきた。諸徳教団体間では、従来徳教の教団展開路線や、教団イデオロギーをめぐる論争が存在している。近年徳教の組織的拡大と同時並行の形で、そうした論争と同時に、理論強化に向かう数々の試みが展開されている。そうした展開は、徳教をめぐる状況の変化や徳教の主な担い手である商人階層の上昇志向と連動するものである。今年度の調査では、近年諸徳教団体の推進している理論強化の背景と具体的な状況について関連のデータを収集し、分析を行った。徳教のトランスナショナルな展開とネットワークの構築については、マレーシア以外、タイ、シンガポールにおいても調査を展開し、各国徳教団体の相互連携の強化、東南アジア外部への布教の状況を把握した。そこで明らかになったのは、ネットワーク化と組織の拡大性が徳教の性格の重要な一部であり、それが徳教の存在形態ともいえることである。今後、上記の問題点について更なる調査を展開し、徳教の展開と人々の実践をより厚い文脈において捉えていくことを目指す。平成20年度においては、移民と宗教の理論的分析枠組みを固めた上、マレーシアの華人による徳教創出の過程、移民と宗教のダイナミックな相互交渉のプロセスを明らかにした。まず、徳教と潮州系華人、ならびに全体の華人コミュニティとの関係性について、マレーシア全体の状況を視野に入れながら、ペナンを中心に関連のフィールド調査と分析を行った。そこで、徳教は潮州系華人を中心に信者を集めながら、全体の華人コミュニティにおいてもその影響力を拡大してきたという状況が分かり、その具体的なプロセスについて分析を行った。また、徳教の主な支え手となる商人階層について、かれらの生活体験、徳教とのかかわり方などを分析し、徳教と商人階層との相互関係、両者の間における交渉の実態を明らかにした。最後に、マレーシア、シンガポール、タイなどの諸徳教団体間の相互連携、交流の実態を視野に入れながら、マレーシアにおいて、潮州系を中心とする商人階層がいかなる状況の中で、どのようにして徳教を教団として創り上げてきたのかというプロセスとその実態をまとめ上げ、関連の分析を行った。平成20年度をもって、徳教に関する本研究は完了することになり、今後においては、これまでの研究実績を踏まえ、徳教に関する学術書を出版することをめざしたい。
脊髄損傷に対する、肋間神経移行術による脊髄回路再生の研究

脊髄損傷に対して、損傷部位近位部の肋間神経を、損傷部位をまたぐように、損傷部位遠位の脊髄内に移行し、損傷部位の近医と遠位を橋渡しすることによって新たな脊髄のネットワークを作り、運動神経の回路の再構成を促し、運動機能を回復する目的で研究を行った。肋間神経を移行することにより、運動機能は損傷後3週目からcontrol群に比べて有意に改善し、8週目には有意な差をもって回復した(BBB score: control群10.6+/-0.86,肋間神経移行群18.8+/-0.3(mean+/-SEM))。組織学的に、移行した肋間神経細胞にトレーサーを注入し、移行部位での検討を行った。脊髄内への肋間神経進展は認められたが、新たなネットワークが作られているかはテクニカルな問題により不明であった。脊髄内に肋間神経が進展していることは判明したので、肋間神経移行した移行群と、移行した後に肋間神経を切断したvehicle群を用いて(n=3ずつ)、移行後3週目で肋間神経細胞を採取してマイクロアレイによる解析を行った。マイクロアレイ解析では、238の有意あるmRNAの変動を認めた。DAVIDを用いてパスウエイ解析を行い、軸索進展に関わるmRNA6種類を同定した。本研究では、1,肋間神経移行により脊損部位遠位で肋間神経の進展が起こること、2,肋間神経を移行することにより、移行した肋間神経細胞体で軸索進展のmRNA上昇が促されることが分かった。これらのパスウエイを増強することによって、脊損後の運動機能回復が見込める可能性が示唆され、今後の脊髄損傷治療開発の一助になると考えられた。初年度は、ラット部分脊損モデル(contusion)と完全脊損(切断)モデルを用いて、肋間神経移行術を行い、基礎となる実験系を確立する計画だった。肋間神経移行術を行った脊損モデルでの、行動学についての報告は無く、肋間神経移行術の脊損に対する効果及びメカニズムを明らかにする上で、モデルの確立は重要である。本年度は、不完全脊損モデルの行動学について、肋間神経移行術群とvehicle群で比較検討を行い、肋間神経モデルではvehicle群に比べて損傷後3週目から有意な後枝運動機能の回復が認められることが確認できた。しかしながら、完全脊損モデルでは、その侵襲が強いためかほとんどのモデルで術後一週以内にラットが死亡してしまい、長期観察モデルとしてふさわしくないことが分かった。原因として、膀胱直腸機能の障害が起こるため、毎日徒手的に排尿を行って抗生剤を投与しても感染で死亡すると考えられた。現在は、脊髄半切モデルに切り替えて研究を行っているところである。脊髄半切モデルでは、膀胱機能は保たれており感染は起こりにくく、死亡例は少ないが、きちんと半切できているかの確認が難しく、モデルにばらつきが出ている。今後、定量的な半切の方法を見つける必要がある。モデルの確立が一年目の目標であるが、モデル変更のために少し遅れが出ている。しかし、研究目標の遂行には変更無く研究が進めている。完全脊髄損傷の実験モデルとして、脊髄全切断モデルを採用していたが、感染による一週間以内の死亡率が高く、感染予防を試行錯誤する必要があったため、実験計画にやや遅れが出ている。現在は、脊髄半切モデルを用いて実験系を修正して、モデルの確立を行っている。上記理由により、モデルの確立としての研究が遅れている。H29年度の研究計画として、「トレーサーを用いた、脊損後肋間神経後索移行モデルの脳motor neuronから後肢motor neuronまでの接続確認」を行った。第11胸髄で脊損(IH impactor 100dyn)処理を行った後に右第10肋間神経を剥離切断して第12胸髄レベルの後索に移行した。2週間後に左脳の運動野にBDA10000を2μL、3カ所に分けて注入した。さらに、肋間神経を移行したカ所より遠位の第13胸椎レベルの右側に逆行性トレーサー(Fluoro Ruby)を2μL注入した。2週間後に、第10レベル(移行した肋間神経の運動神経細胞体があるレベル)の凍結切片を作成して観察した。蛍光顕微鏡での観察を行った。遠位からのFluoro Rubyは、肋間神経を逆行して、神経細胞体まで輸送されていることが確認できたが、脳からのBDAは確認することが困難であった。原因として、下位胸椎まではBDAが届きにくい可能性がある。次善策として、注意胸椎からFluoroGoldなどの氏きをを使って神経経路の下肢かを試みる予定である。また、計画には無かったが、共同研究者とのdiscussionで、肋間神経が再生しようとしているときに何らかのシグナルが出ている可能性があり、それをとらえることはできないか検討したところ、脊損・肋間神経移行に行動学が回復する3週間目の移行した肋間神経細胞体のある第10胸髄レベルの組織からマイクロアレイでcontrol群とmRNAの発現の差を調べることとなり、結果、約70種類のmRNAが肋間神経移行モデルで有意に上昇していた。今後解析を進めていく予定である。実験計の確立を1年目で行い、2年目の当該年でニューロトレーサーによる神経回路再構築の証明を行う予定であったが、色素が薄くまだ確認できていない。別の色素を使うなどして研究を進めていく予定である。

また、上記肋間神経が伸びていくときの細胞体でのmRNA発現量の測定を追加で行うこととし、約70種類のmRNAの有意な上昇をcontrol群と比べて肋間神経移行モデルで認めている。脊髄損傷に対して、損傷部位近位部の肋間神経を、損傷部位をまたぐように、損傷部位遠位の脊髄内に移行し、損傷部位の近医と遠位を橋渡しすることによって新たな脊髄のネットワークを作り、運動神経の回路の再構成を促し、運動機能を回復する目的で研究を行った。肋間神経を移行することにより、運動機能は損傷後3週目からcontrol群に比べて有意に改善し、8週目には有意な差をもって回復した(BBB score: control群10.6+/-0.86,肋間神経移行群18.8+/-0.3(mean+/-SEM))。組織学的に、移行した肋間神経細胞にトレーサーを注入し、移行部位での検討を行った。脊髄内への肋間神経進展は認められたが、新たなネットワークが作られているかはテクニカルな問題により不明であった。脊髄内に肋間神経が進展していることは判明したので、肋間神経移行した移行群と、移行した後に肋間神経を切断したvehicle群を用いて(n=3ずつ)、移行後3週目で肋間神経細胞を採取してマイクロアレイによる解析を行った。マイクロアレイ解析では、238の有意あるmRNAの変動を認めた。DAVIDを用いてパスウエイ解析を行い、軸索進展に関わるmRNA6種類を同定した。本研究では、1,肋間神経移行により脊損部位遠位で肋間神経の進展が起こること、2,肋間神経を移行することにより、移行した肋間神経細胞体で軸索進展のmRNA上昇が促されることが分かった。これらのパスウエイを増強することによって、脊損後の運動機能回復が見込める可能性が示唆され、今後の脊髄損傷治療開発の一助になると考えられた。脊髄半切モデルでは、術後の生存率も高く、切断側の後枝の運動麻痺が認められる。同じ側に肋間神経移行を行うことにより、当初予定した肋間神経を介した運動神経の再構築モデルとして使用できると考えている。トレーサーを用いた実験を行うときには、改めて切断を行うことにより、トレーサーの非切断側側からのコンタミを防ぐことができる。部分脊損モデル(contusion)はそのままで、完全切断モデルを半切モデルに修正して今後の実験を行うこととしている。少し遅れは出ているが、解決策は考えているので、このまま予定通りの研究と、追加したマイクロアレイによるmRNA発現の解析を行う予定である。ラット脊髄完全切断のモデルが確立していれば、nを増やして行動学的データをとる予定であったが、試行錯誤したため、予定よりラット購入費が余った。研究の遅れに従って、トレーサーやラット購入が予定より少なく、次年度に繰り越した。1ラットの購入、2トレーサーや試薬の購入、3染色約や麻酔薬などの消耗品にそれぞれ10万円ずつ追加して、およそ1400千円、2500千円、3600千円を使用予定である。脊髄半切モデルが確立したときに、行動学的検討をするために予定通り次年度使用の予算を使ってラットを購入する予定である。
政策評価を活用した自治体農政の改革に関する研究

本研究では政策評価を活用して地方自冶体の農林水産行政の改革について考察することを課題としている。兵庫県農政環境部は、農林水産ビジョンに掲げるめざす姿の実現に向けて、多様な行動主体と目標を共有化し、知恵や力を出しあい、適切な役割分担のもとに、ともに取り組んできた。ビジョンで目指す姿がどれだけ実現できたかを毎年評価し、県民に公表するという方法で、ダイナミック・マネジメント・システムを循環させる取組を7年間にわたり実施してきた。こうした取組は徐々にではあるが成果をあげている。より大きな成果を上げるためには、県民、納税者の視点からアウトカム指標に基づく評価をより一層推進することが必要であろう。事務事業評価は、行政機関に既に存在する事務や事業を取り出し、その効果、効率について「事務・事業」の品質チェックをするという特徴をもっており、「戦略」レベルの見直しからは、まだ距離がある。愛知県東海市では、このような状況の打開策としてベンチマーク方式の政策評価を導入した。しかし、住民のニーズを反映した指標は行政の事業から遠いので、住民のニーズと行政の事業を結びつけるロジックモデルを検討し、その後の政策形成につなげていくことが課題といえる。オレゴン州ティラムク郡は、社会指標型ベンチマーキングを活用して、高い成果をあげている。行政からは独立しているティラムク未来委員会は、地域住民から多くの意見・情報を集めて地域の問題を明らかにし、戦略ビジョンとコミュニティ・アクション・プランを策定した。また、達成度評価の結果を公表してきた。ティラムク郡の取組が高い成果を上げている理由として、困難であってもあきらめずに改革への取組を継続する未来委員会の能力、政策評価の実施に関する多くのノウハウを持つオレゴン大学CPWの協力、自分たちの住む地域をよくしたいという地域住民の強い意思と民主主義を実践する住民の能力、を指摘できる。農林水産政策に関する政策評価は、農林水産省では「行政機関が行う政策の評価に関する法律」が制定される前の2000年からすでに開始されていた。また、都道府県レベルでは兵庫県農林水産部における農林水産行政の政策評価が一番早く、2002年に開始された。本研究では農林水産省及び兵庫県農林水産部における農林水産行政の政策評価について、政策評価の現状、評価できる成果、改善方策について考察した。評価できる成果としては、(1)客観的数量データに基づいて、客観的な方法により評価指標を算出し、評価結果を公表することにより、政策論を客観的に議論しやすくするとともに行政の中身をわかりやすいものにした点がある。(2)施策の企画⇒施策の実施⇒施策の評価⇒施策の改善というフィードバック・システムを円滑に推進する経験を積み重ねることを通して、職員の政策形成能力の向上や意識改革が進み、国民・県民本位の効率的で質の高い行政や国民的視点に立った成果重視の行政の実現が期待できる。改善すべき点としては、(1)政策評価は客観的データに基づいて自己評価するという特徴をもっている。これらの評価手法は、政策評価会や兵庫県農林水産政策審議会という外部の構成員で構成する委員会における意見を反映させる仕組みとなっているが、まだ官僚的な感覚による政策評価という性格が強く、国民、県民の感覚からは距離がある。(2)農林水産行政の点検指標としてアウトプット指標が多く用いられている。このため事務事業評価が中心となり、県民の満足度を把握できるアウトカム指標が少ない。将来は、アンケート調査等の実施により県民の満足度を把握できるアウトカム指標の利用が、事務事業評価とあわせて行われることが望ましい。(3)アンケート調査の結果、農林水産ビジョンや政策評価に関する兵庫県民の認識は低いことが明らかとなった。この改善が求められる。近年、多くの国民は政府の活動から疎外されているという意識をもっており、その結果政治・行政に対してさめた、無関心なサイレント・マジョリティが形成されている。

政治や行政に対する国民の不満感や疎外感を和らげるために、また、財政難に対処するために、「行政機関が行う政策の評価に関する法律」に基づき政策評価が導入され、国民本位の政策の立案と効率的で質の高い行政の実現が目指されてきた。本研究が調査対象としている農林水産省や兵庫県農林水産部における農林水産行政の政策評価はすでに57年の実績がある。評価できる成果としては、(1)客観的数量データに基づいて政策評価の結果を公表することにより、政策論を客観的に議論しやすくした。(2)施策の企画⇒施策の実施⇒施策の評価⇒施策の改善という行政マネジメント・システムを円滑に推進する経験を積み重ねることを通して、職員の政策形成能力の向上や意識改革に貢献している。改善すべき点としては、(1)両者の政策評価は事務事業評価が中心であり、外部委員で構成する委員会における意見を反映させる仕組みとなっているものの、自己評価が基本となっている。まだ官僚的な感覚による政策評価という性格が強い。(2)既存の行政組織を前提としてアウトプット指標が多く用いられており、国民や県民の満足度を把握できるアウトカム指標が少ない。(3)公表された政策評価の結果が議会における政策立案や予算審議においてどの程度活用されているか明確ではなく、国民、県民の政策評価結果の認知度はそれほど高いとはいえない。こうした事務事業評価とは異なる政策評価が、青森県の政策マーケティングや東海市で実施されている。東海市では、50人の市民で構成する「市民参画推進委員会」が5つの理念と38の生活指標、99のまちづくり指標を選定し、これらまちづくり指標の「めざそう値」の達成度から市民の生活満足度の向上を把握している。市民で構成する委員会が作成したアウトカム指標の測定から市民の生活満足度を計測するというアプローチは、アウトプット指標を多く用いて自己評価する農林水産省と兵庫県農林水産部の事務事業評価とは異なっている。将来は、事務事業評価とあわせて、国民、県民の食料・農業・農村に関する生活満足度をアンケート調査の実施により計測することも検討すべきであろう。H19年度は、食料自給率を主要なテーマとして政策評価問題について調査研究した。近年、日本の食料供給に不安を感じる国民が増加しているが、その主要な理由としては、食料自給率が長期的に低下し、先進国の中では最低の水準にあることが指摘できる。2000年に策定された食料・農業・農村基本計画は、2010年の食料自給率を45%へ引きあげるという数値目標を設定し、諸施策を展開してきた。こうした国による取組に加え、地方自治体でも食料自給率向上のための施策を展開してきた。しかし、食料自給率は2000年2005年問は40%にとどまり改善されなかった。そこで2005年にあらたな食料・農業・農村基本計画が策定され、食料自給率向上が目指されたが、2006年には39%へと1ポイント低下した。
第二世代BMP-2を応用した口腔インプラントの骨結合促進と歯槽骨再生の実用化

1.大腸菌由来BMP-2によるインプラント体周囲の骨再生の検討大腸菌由来BMP-2を用いてインプラント体周囲への骨再生が可能かをラット背部皮下での異所性骨再生モデルで検討した.濃度は,0,1,5,10ug/ulのBMP-2水溶液を調整し,インプラント体を3分間浸漬したうえで移植した.移植から,2・3週間後にレントゲンで骨形成状態を確認したところ,5,10ug/ulのBMP-2溶液を用いたものでは明らかな骨形成が確認された.3週後に,インプラント体を回収し,非脱灰切片を作成し顕微鏡的に評価したところ,インプラント体と骨の直接的な接触が得られていることが確認された.2.大腸菌由来BMP-2を骨補填材と併用した際の骨再生の検討大腸菌由来BMP-2と骨補填材とを併用した際の骨再生をラット背部皮下での異所性骨再生モデルで検討した.骨補填材は炭酸機含有アパタイトとβTCPを用いた.事前に両骨補填材の吸水量を検討し,一移植体当たり0,1.25,2.5,12.5,25,125ugのBMP-2を含有するように調整した上で移植した.レントゲン的に骨形成を確認したうえで,移植から3週後に移植体を回収し,組織学的に評価した.その結果,12.5,25,125ugのBMP-2を用いた群では両方の骨補填材を用いた群で明らかな骨新生を認めた.0.25,2.5ugでは3週の時点では骨形成は認めなかった.また,高濃度のBMP-2を用いた場合,移植体のボリュームは約10倍以上となるが,その中心部には赤血球を主体とする血液が停滞している部分が広く認められることが確認できた.1.ヒト細胞に対する遺伝子改変BMPの効果の比較ヒトを含む大型動物での必要量を減らすため,我々は遺伝子改変により組織停滞性を高めたBMPをすでに開発している.本実験では,生体への移植実験に先立ち,この遺伝子改変BMPのヒト細胞の増殖と石灰化に対する効果を,培養細胞レベルで野生型BMPと比較検討した,培養細胞は市販のヒトの骨髄間葉系細胞を用いた.その結果,野生型と遺伝子改変BMP間で,細胞増殖に与える影響に差は認められず,BMPを添加していないコントロールと比較しても有意な差はなかった.また,石灰化ノジュールの形成は,野生型と遺伝子改変BMPにより同程度に促進された.すなわち,遺伝子改変BMPは野生型と比較してin vitroではヒト細胞に対して同程度の活性を有していることが確認された.2,イヌ顎骨における骨再生効果の検討モデルの構築大型動物の顎骨再生に与える影響を検討するモデルを構築するため,ビーグル犬を用いて検討を行った.具体的には,ビーグル犬3頭の下顎臼歯を抜歯し,3か月の治癒期間の後,あらためて骨欠損を作製した,野生型BMPをキャリア候補のベータ型リン酸三カルシウムやアテロコラーゲンと混和し,本骨欠損に充填,4週目にサンプリングを行い,組織学的・骨形態学的に評価した.その結果,BMPによる明らかな骨再生促進は確認できなかった.差を認めなかった要因として,本実験における観察期間(4週),用いたBMPの種類と量(野生型を30μg),キャリアとの組み合わせなどを考えている.今後はこの点を改良し,モデルを構築したうえで,遺伝子改変の骨形成効果を明らかにする.1.大腸菌由来BMP-2によるインプラント体周囲の骨再生の検討大腸菌由来BMP-2を用いてインプラント体周囲への骨再生が可能かをラット背部皮下での異所性骨再生モデルで検討した.濃度は,0,1,5,10ug/ulのBMP-2水溶液を調整し,インプラント体を3分間浸漬したうえで移植した.移植から,2・3週間後にレントゲンで骨形成状態を確認したところ,5,10ug/ulのBMP-2溶液を用いたものでは明らかな骨形成が確認された.3週後に,インプラント体を回収し,非脱灰切片を作成し顕微鏡的に評価したところ,インプラント体と骨の直接的な接触が得られていることが確認された.2.大腸菌由来BMP-2を骨補填材と併用した際の骨再生の検討大腸菌由来BMP-2と骨補填材とを併用した際の骨再生をラット背部皮下での異所性骨再生モデルで検討した.骨補填材は炭酸機含有アパタイトとβTCPを用いた.事前に両骨補填材の吸水量を検討し,一移植体当たり0,1.25,2.5,12.5,25,125ugのBMP-2を含有するように調整した上で移植した.レントゲン的に骨形成を確認したうえで,移植から3週後に移植体を回収し,組織学的に評価した.その結果,12.5,25,125ugのBMP-2を用いた群では両方の骨補填材を用いた群で明らかな骨新生を認めた.0.25,2.5ugでは3週の時点では骨形成は認めなかった.また,高濃度のBMP-2を用いた場合,移植体のボリュームは約10倍以上となるが,その中心部には赤血球を主体とする血液が停滞している部分が広く認められることが確認できた.
光圧によるエクソソームの高効率捕集法の開発と早期がん診断への応用

平成29年度には、脂質二分子膜から成るリポソームをモデル小胞として用い、これを光圧によりガラス基板上に捕集できることを明らかにした。さらに、捕集効率を向上させるために、溶液に金ナノ粒子を添加する方法を検討し、金ナノ粒子が捕集効率を顕著に向上させることを発見した。しかしながら、金ナノ粒子による捕集効率向上の機構は明らかではなかった。そこで平成30年度には、金ナノ粒子存在下での光圧によるリポソームの加速現象を直接観察し、その機構の解明を目指した。光圧により加速されたリポソームの速度は、金ナノ粒子の濃度の増加とともに大きくなることがわかった。リポソームと金ナノ粒子の相互作用を制御するために、両者の表面電荷を制御して実験を行ったところ、金ナノ粒子とリポソームが互いに反対の電荷をもつときに、最も大きな速度が得られることを発見した。したがって、静電的に金ナノ粒子とリポソームが結合することで、大きな速度が得られることがわかった。すなわち、陰イオン性の金ナノ粒子を用いた場合、陽イオン性のリポソーム、中性のリポソーム、陰イオン性のリポソームの順に速度が大きくなり、陽イオン性の金ナノ粒子を用いた場合には逆の順序となった。このとき、金ナノ粒子とリポソームが同じ電荷をもつ場合でも速度の増加が確認されたことから、疎水性相互作用も両者の結合に関与していることが示唆された。また、金ナノ粒子のサイズもリポソームの速度変化に影響を与えることを見出した。これらの検討結果から、金ナノ粒子の表面電荷、サイズ、濃度を制御することで、エクソソームの捕集効率を向上できることが明らかとなった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、レーザー光によって発生ずる光圧を利用して、細胞から放出される小胞であるエクソソームを捕集、計測法するための新しい手法を開発し、その方法をがんの早期診断法に展開することを目的としている。平成29年度には、脂質二分子膜から成る1マイクロメートル、並びに100ナノメートルのリポソームをモデル小胞として用い、これを光圧によりガラス基板上に捕集することを試みた。その結果、リポソーム周囲の媒体としてリン酸緩衝溶液を用いることが、リポソームのガラス基板への捕集において重要な因子であることを明らかにした。金ナノ粒子を共存させて捕集した場合、金ナノ粒子がない場合に比べて10倍以上迅速な捕集が可能であることを見出した。金ナノ粒子を添加した場合、この捕集効率向上の機構は、(1)金ナノ粒子の光吸収に起因する温度上昇に伴う溶液の対流発生、(2)金ナノ粒子が光により加速され、それが小胞と衝突することによる小胞の加速、(3)金ナノ粒子が小胞に吸着することによる小胞表面での光散乱効率の向上によるものであると予想された。しかしながら、現段階では、金ナノ粒子共存下でのリポソームに対する散乱力の増加は確認できていない。そこで、この機構を解明するためには、リポソームと金ナノ粒子を結合させた際のリポソームに働く散乱力を計測する必要があることがわかった。今後、この機構の解明に取り組む予定である。光圧による小胞の捕集に成功し、金ナノ粒子を添加することで捕集効率を向上させることに成功した。また、研究成果を査読付きの学術論文誌に発表している。現在までに100 nmのリポソームやエクソソームが捕集できることを明らかにした。また、金ナノ粒子を共存させることで捕集効率が向上することを発見した。

そこで、まず、金ナノ粒子による捕集効率向上の機構を解明する。金ナノ粒子存在下でのリポソームの加速速度の変化、金ナノ粒子自身が受ける光圧の測定、並びに金ナノ粒子とリポソームを化学的に結合させた際のリポソームの光圧による加速現象を追跡し、上記三つの効果がどのように捕集効率向上に寄与しているのかを明らかにする。方法は以下の通りである。キャピラリーの一端にリポソームの懸濁液を置き、キャピラリー内にレーザー光を集光して導入する。このときレーザーにより加速されたリポソームはキャピラリー内に侵入する。この様子をCCDカメラにより観察する。リポソームに働く光圧の大きさはリポソームの進行速度から見積もることができるはずである。したがって、金ナノ粒子の存在下や金ナノ粒子を結合させた場合の速度を測定し、金ナノ粒子がエクソソームに働く光圧にどのような効果をもたらすのかを明らかにする。さらに、実際に細胞から放出されたエクソソームを光圧により捕集し、その化学成分を計測するための手法について検討する。電気泳動法に基づくエクソソームの化学計測法について検討するとともに、エクソソームに含まれるテトラスパニン系タンパク質やRNAを計測する方法を開発し、細胞種に依存したマーカー分子の探索を目指す。最終的にこれらの方法を利用し、がん診断法への応用に取り組む。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
多犯性植物病原菌類の侵入器官分化とその環境応答分子機構

灰色かび病菌(Botrytis cinerea)の侵入器官の一つである多細胞型の第二次付着器の形成機構を解明するために、その形態形成を誘導するイノシンおよびcyclicAMPの作用機構を解析することを試みた。イノシンは、病原性の異なる複数の菌株に対してin vitroおよびin vivo両条件下で付着器形成を誘導し、キュウリ葉への感染を促進した。CyclicAMPによる誘導効果はイノシンに比べて低いが、時間の経過とともに増大することが確認された。また、cyclicAMPは本菌菌体のcell free系でイノシンに代謝されることから、イノシンが付着器形態形成の誘導因子である可能性が示唆された。次に、生体分子間相互作用解析装置(IAsys)とSDS-PAGEの組合せによりイノシンに特異的に結合する菌体成分を検出した結果、細胞膜タンパク質分画中に複数存在することが見出された。そこで、cyclicAMPで前処理した菌体膜タンパク質分画からイノシンアフィニティーカラムを用いたアフィニティークロマトグラフィーによりイノシン結合タンパク質を精製・分取したところ、19kDの結合タンパク質が得られた。このタンパク質のN-末端アミノ酸配列を決定して相同検索した結果、今回得られたイノシン結合タンパク質は、生物のシグナル伝達系で分子スイッチとして機能するGTP-結合タンパク質と高い相同性が認められた。
クロマチンイメージングによって解き明かす転写制御機構

本研究では、クロマチン動態と転写活性との生物学的関連性を明らかにすることを目的としている。当初の計画通りに、H26年度はクロマチンイメージングに向けた検出系の検討をおこなった。具体的にはTALE-GFPとdCas9-GFPを用いて標的配列の可視化を試み、どちらの系が本研究に適しているかを検討した結果、1コピー遺伝子座の可視化にはdCas9-GFPが有用であるという結果に至った。また、1コピー遺伝子座の可視化には、複数のプラスミドを同時に細胞内に導入する必要があるが、遺伝子導入方法の最適化をおこなった。画像解析ソフトImageJを使って、イメージングデータの解析のためのパイプラインの構築を同時におこなっている。26年度が最終年度であるため、記入しない。
レプトンフレーバーを破る実験の新しい可能性とそこから探る標準模型を超える物理

電子捕獲によって放出されるニュートリノはそのエネルギーの単一性からきれいな振動実験ができると予想される。この予想を裏付けるべく、実際に、将来の振動実験の枠組みで可能であろう設定を考えて、その実験設定の妥当性を見積もった。電子捕獲により出てくるニュートリノは粒子としてのニュートリノのみで、反粒子としての反ニュートリノが取り出せないため、その振動パターンを詳細に見ないと、パラメタに対する制限が付かないことが分かり、予想していたよりは多くの電子捕獲過程が必要であることが分かった。しかし、同時にそれでも他の実験よりは少ないニュートリノで同じ成果が出ることも示した。技術的にはこれまでに議論されている振動実験よりは難しいと想像できるので、技術面の進歩は必要であるが選択肢の一つになりうることは示せた。現在は、その技術的な面の飛躍をもたらす可能性を理論の方面から調べている。また、現在精力的にその潜在能力が調べられている実験、つまり、近い将来行われるであろう振動実験をいくつか組み合わせることで、標準理論を超える物理の影響、つまりレプトンフレーバーの破れが観測にかかる可能性があることも示した。原子炉から出てくる電子型ニュートリノを使って混合角を調べる場合と、パイ中間子の崩壊から出てくるミューオン型ニュートリノを使って混合角を調べる場合とで、新しい物理の影響の入り方が違うことにより、これらの実験を組み合わせることでその影響があるかどうかが分かるようになるのである。ニュートリノ振動実験においてエネルギーが精度よく決まったビームを作るためのアイデアとして、電子捕獲によるニュートリノを使うという案を以前出しました。しかし、ただ原子核に電子を捕獲させるだけでは補角率が低く、実用上使い物になりません。そこで補角率を大幅にあげるため、親の原子核にレーザーを当てるというアイデアを考え、このアイデアが妥当かどうかについて計算を行いました。基本的なアイデアは、「媒質中」(今の場合はレーザー中)であれば、電子の分散関係が変わり、その結果電子は原子核により「近い」軌道を回るので、補角率も上がる、というものです。実際計算してみたところ、充分強度のあるレーザーであれば数桁補角率を上げる可能性があるという結果を得ました。この研究については既に何回も国際会議で発表を行っています。またProgress of Theoretical Physicsへの掲載されています。一方、超対称性を入れた標準理論以外の標準理論を超える物理の有力候補として盛んに研究されているUniversal Extra Dimension模型において、ニュートリノ振動を説明するために、Dirac型の質量を入れた模型を考察しました。この類の模型では、右巻き型ニュートリノのKalza-Kleinモードが暗黒物質の候補となり得ますが、このことについて詳細に調べました,その結果、この種の模型(ただしニュートリノを考慮していない模型)で問題であった「重力子のKalza-Kleinモードが暗黒物質になってしまい、それによってこれより少しだけ重い粒子が宇宙の発展のかなり後まで残り、それが重力子へ壊れることによって背景光子についての予言が現在の観測と異なる」という問題が解決できることを見いだしました。この研究についても、既に何回も国際会議で発表を行っており、もうすぐ論文も出版できる予定です。
伴侶動物の腫瘍における腫瘍関連遺伝子の発現異常の臨床的意義に関する研究

ネコ染色体上の脆弱部位について,FdU,カフェイン及びアフィディコリンによってネコ正常線維芽細胞を処理し検討した.その結果,5つのアフィディコリン感受性部位をネコ染色体A1p,A2q,C2q,D3q,D4p上で検出した.FdU感受性部位は,E1p及びF1qの2カ所を検出した.これらの結果より,ネコ染色体上の脆弱部位は,ヒトの染色体と比較して非常に少ないことが示唆された.次に,ネコの癌遺伝子をマッピングするために,正常ネコ肝臓ゲノムDNAを用いて,EMBL3ゲノムライブラリーを作製した.DNAプローブは,ネコプロヒビチンcDNAの一部をRT-PCR法で増幅し,プラスミドベクターpBluescript II KS(+)にクローニングしたものを用いた.その結果,ネコプロヒビチン遺伝子は,蛍光in situ hybridization法によって染色体B4qにマッピングされた.また,クローニングされたネコプロヒビチンcDNAの一部の塩基配列を決定し,ウシ,ウマ,ウサギ及びイヌの肝臓より得られた各動物のプロヒビチンcDNA断片の配列と比較した.その結果,その配列は,調べた動物間で極めてよく保存されており,この領域がプロヒビチンタンパク質の機能に必須であることが示唆された.腫瘍関連遺伝子の発現による腫瘍診断の可能性を検討するために,RT-PCR法によって,正常イヌ脾臓と同様,種々のイヌ腫瘍組織についてc-kit遺伝子の発現を検討した.その発現は,肥満細胞腫及び骨髄腫で検出されたが,乳腺腫瘍,リンパ腫,腎腫瘍では認められなかった.これらの結果より,腫瘍マーカーとして,プロヒビチン及びc-kitプローブの有用性が示唆された.ネコ染色体上の脆弱部位について,FdU,カフェイン及びアフィディコリンによってネコ正常線維芽細胞を処理し検討した.その結果,5つのアフィディコリン感受性部位をネコ染色体A1p,A2q,C2q,D3q,D4p上で検出した.FdU感受性部位は,E1p及びF1qの2カ所を検出した.これらの結果より,ネコ染色体上の脆弱部位は,ヒトの染色体と比較して非常に少ないことが示唆された.次に,ネコの癌遺伝子をマッピングするために,正常ネコ肝臓ゲノムDNAを用いて,EMBL3ゲノムライブラリーを作製した.DNAプローブは,ネコプロヒビチンcDNAの一部をRT-PCR法で増幅し,プラスミドベクターpBluescript II KS(+)にクローニングしたものを用いた.その結果,ネコプロヒビチン遺伝子は,蛍光in situ hybridization法によって染色体B4qにマッピングされた.また,クローニングされたネコプロヒビチンcDNAの一部の塩基配列を決定し,ウシ,ウマ,ウサギ及びイヌの肝臓より得られた各動物のプロヒビチンcDNA断片の配列と比較した.その結果,その配列は,調べた動物間で極めてよく保存されており,この領域がプロヒビチンタンパク質の機能に必須であることが示唆された.腫瘍関連遺伝子の発現による腫瘍診断の可能性を検討するために,RT-PCR法によって,正常イヌ脾臓と同様,種々のイヌ腫瘍組織についてc-kit遺伝子の発現を検討した.その発現は,肥満細胞腫及び骨髄腫で検出されたが,乳腺腫瘍,リンパ腫,腎腫瘍では認められなかった.これらの結果より,腫瘍マーカーとして,プロヒビチン及びc-kitプローブの有用性が示唆された.ネコおよびイヌの一部のQおよびRバンド染色体の画像解析を行い,各バンドの相対的距離を決定した。また,ネコ正常線維芽細胞における遺伝型および通常型の染色体脆弱(不安定)部位を多数検出した。臨床材料より乳癌培養細胞株を3株,正常線維芽細胞株を5株樹立し,腫瘍およびその培養細胞株の染色体分析により腫瘍特異的な染色体変化や切断点の解析を行なった。この結果,それぞれに特有の染色体異常及びその脆弱部位との関連性があきらかとなった。増幅蛍光in situ hybridizationによるイヌおよびネコの乳癌関連遺伝子のマッピングを行うために,まず,ネコゲノムライブラリーが未だ得られていなかったので,正常ネコ肝組織から抽出したゲノムDNAを用いて,ネコゲノムライブラリーを作製した。次に,最近,ヒト乳腺腫瘍の腫瘍抑制遺伝子の可能性が注目されているプロヒビチンの動物種間で相同性が極めて高い塩基配列をプライマーとしてPCR法によりcDNAの一部を増幅することを試みた。正常ネコ肝組織から得られたmRNAより調整したcDNAを鋳型として増幅した。その結果,443塩基対のcDNAフラグメントが得られたので,その塩基配列を決定した。ヒト及びラットのプロヒビチンcDNAと比較すると,核酸レベルでそれぞれ91.0%及び87.1%,アミノ酸レベルでそれぞれ95.9%及び95.2%と高い相同性を示した。このプロヒビチンcDNAの一部をプローブとして,ゲノムライブラリーをスクリーニングしたところ,複数の陽性クローンを得ることが出来た。これをプローブとして,マッピングを行う予定である。ネコ乳癌DNAを用いて,v-erb B,ヒトc-erb B2およびマウスc-mycプローブを用いてsouthern解析を行い,明らかな異常は検出されなかったが,erb BについてはBam H1断片長の多形が明らかとなった。ネコプロヒビチン遺伝子をクローニングするために,ネコ肝臓cDNAライブラリーを作製し,RT-PCR法により作製したcDNAプローブ(443塩基対)によってスクリーニングした.得られた18個の陽性クローンの内,2つのクローンの約1,300塩基対のインサートの塩基配列を調べた結果,いずれもプロヒビチンcDNAを含むことが明らかとなった.

また,前述のプロヒビチンcDNAプローブを用いて,前年度に作製したネコゲノムライブラリーより4つのゲノムDNAクローンを得ることに成功した.このうち1個のゲノムDNAクローンをプローブとして蛍光in situ hybridizationを行った結果,本遺伝子をB4染色体長腕にマッピングすることに成功し,現在,他のプローブによる確認を急いでいる。上述のプライマーを用いて,ネコ以外の動物(イヌ,牛,馬,ウサギ)の肝臓より調整したtotal RNAを出発材料にしてRT-PCRを行った.その結果,いずれの動物種においても,ネコの場合と同様,約440塩基対の長さのDNA断片が得られ,その部分の塩基配列を調べた結果,非常に保存性が高く,この部分がプロヒビチンの機能で重要な部分であることが示唆された.イヌの肥満細胞種におけるc-kit遺伝子の発現と腫瘍マーカーとしての有用性を検討するために,イヌ肥満細胞種の臨床材料から得たtotal RNAを用いて,動物種間で良く保存されている部分の塩基配列をプライマーとしRT-PCRを行い,c-kit遺伝子の増幅を試みた.その結果,ヒトやラットの配列より予想された長さ(約800塩基対)と一致するバンドの増幅に成功した.現在,他の肥満細胞種の症例や他の腫瘍におけるc-kit遺伝子の発現について検討している.乳腺腫瘍の抑制遺伝子の有力な候補のひとつであるプロヒビチン遺伝子の動物間の保存性を検討するために,イヌ,ネコ,ウマ,ウシおよびウサギの肝組織より抽出したmRNAよりRT-PCR法で,同遺伝子の一部をクローニングした.プライマーとして,ヒト・マウス・ラット間で,完全に一致した塩基配列(20mer)を合成して使用した.塩基配列を比較した結果,いずれの組み合わせでも90%異常の相同性がみられ,本遺伝子が哺乳動物の間で極めて高い保存性を有することが明らかとなった.腫瘍関連遺伝子の発現を検出することによる腫瘍診断の可能性を検討するために,本学家畜病院に来院し,肥満細胞腫を中心に病理組織診断の確定症例について,c-kitの発現の有無を検討した.陽性対照として,c-kit遺伝子の発現が知られる脾臓より抽出した全RNAを,また,プライマーとして,ヒト・マウス・ラット間で,完全に一致した塩基配列(20mer)を合成して使用した.mRNA量のスタンダードとしてチュブリンのプライマーを合成し,c-kitと,完全に同一条件でチュブリンの発現も同時に調べ,発現のあるサンプルのみ解析した.調べたサンプルのうち,チュブリンの発現が検出された2例の肥満細胞腫では,いずれもc-kit遺伝子の高レベルの発現が観察され,肥満細胞腫の診断への本法の有用性が示唆された.また,期待されたように,c-kitの発現は,腎腫瘍,乳腺腫瘍,リンパ腫では認められず,骨髄腫では検出された.一方,膵臓腫瘍の1症例で,明かなc-kit遺伝子の発現が認められた.同遺伝子の発現は,肥満細胞のほか,骨髄幹細胞,生殖細胞,色素細胞およびこれより由来する腫瘍組織での発現は知られているが,膵臓腫瘍における発現に関する報告はないので,更なる症例の検討を行う予定である.