hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植民地期旧「満洲」地域における朝鮮人文学者たちの活動研究

2006年8月に、中国東北地方(延吉、長春、大連)に赴き、文学者たちの居住地および資料の調査を行ない、長春(旧・新京)では、安壽吉、廉想渉、玄卿駿らの居住地域を、大略推定することができた。また、解放後、旧満州地域から北朝鮮に移り住み、文学活動を行なうことになった文学者たちの、解放直後の北部朝鮮での足跡は長らく不明であったが、それらを大略確認することができた。そうした活動の一つである、1946年8月15日に、解放一週年を記念して一挙に出版された一群の紀念作品集のうち、詩集アンソロジー『巨流(八・一五解放一週年紀念)』(八・一五解放一週年紀念中央準備委員会編・発行、1946年8月15日、ピョンヤン)を入手できたのも、今回の研究調査での大きな収穫の一つであったといえる。さらに、植民地期、旧満州で、日本名で日本語作品を多く発表したとされながら、その作品を確認することの困難な、日本人名「今村栄治」の作品を、まとめて新発掘することができた。これらはいずれ、資料集として公刊する予定である。しかし、下記4の「研究成果」にも記したごとく、中国、ことに資料所蔵の一大中心地である大連において、日本人に資料を公開しないという状況が続いている。2009年度の科研費申請を見送った所以である。今後、これが解禁された後に、図書館の所蔵資料を調査する必要がある。以後の課題としたい。以後の課題としたい。第1年目の平成18年(2006)度は、主として夏季休暇を利用しての現地調査に費やした。2006年8月日17日にかけて、中国東北地方(延辺、長春、大連)を現地調査した。延辺では延吉市に赴き、小説家金学鉄の自宅を訪れ、夫人から生前の金学鉄について聞き書きを行なった。また詩人沈連沫の生家に行き、実弟が保管して来た詩人の肉筆原稿をカメラに収録した。さらに、詩人尹東柱の生家、墓地、通った中学などを踏査した。そして延辺大学図書館で資料調査を行ない、新資料発見の成果を得た。長春では、1945年以前にここで活動していた朝鮮人文学者たちの住居、生活地域をほぼ特定できたのが大きな収穫だった。また市立図書館で日本名で活動していた「今村栄治」の作品を発掘できたことも貴重な成果だった。一方、最後に訪れた大連では、大連図書館(旧満鉄図書館)に赴き、戦前の資料調査を行なおうとしたが、担当者から「日本人には資料は見せない」と拒絶された。この間の日中両国間の政治情勢が反映しているのかも知れないが、本来公平であるべき学問世界において、こうした感情的な資料開陳拒否を行なうといった対応は、極めて遺憾なことであり、今後の速やかな改善が求められる。こうした現地調査と並行して、年間を通して、手元にある資料類の整理・分析を行なった。これらはいずれ科研費報告書の一環として、資料目録としてまとめる予定である。2007(平成19)年度は、資料整理と翻訳作業を主として行なった。本来この年度も、中国各地を回って資料収集にあたる予定であったが、初年度である2006年度の夏休みに、大連を中心とする中国東北地方を調査して回ったところ、「日本人には資料は見せない」という思いがけない反応に直面した。私の研究仲間で、今回も中国語通訳を引き受けてくれた天津大学金長善教授が、数年前に、各地図書館を資料調査していたし、また上智大学の中国人教授が1990年代後半から2000年代初にかけて、大連図書館でマイクロフィルムを中心に調査していたので、そうした活動状況をもとに計画を立てたのであったが、上記のような反応にあったので、2年目の2007年度は計画を根本的に修正せざるを得なかった。

そのため、2007年度は、これまで収集した資料の整理・分析にあて、また復刻版が発行された『満洲日日新聞』など大部な関連資料の調査を行なった。これらはまた、最終年度に予定している作品目録発行の準備ともなるものである。そして夏休みは韓国高麗大学に1ヶ月間滞在して、ソウルにある各図書館を調査し、研究者たちとの討議にあてた。また、年来準備してきていた蔡萬植の長篇「太平天下」の翻訳に多くの時間を費やした。蔡寓植はその活動の初期、1920年代と植民地末期40年代前半に、間島など旧満州地域を往き来しており、今回の研究テーマの一部をなす文学者である。この作品は全羅道方言が中心となっているため、訳語の選択も問題となるのであるが、内容も考慮して、関西弁を選択した。そのため、上方落語、漫才のCDを購入し、訳語の研究を行なった。この翻訳書は2008年度に平凡社より刊行される。平成20(2008)年度の研究活動として、2度の研究会・シンポジウムで発表報告を行ない、1冊の長篇小説の翻訳を刊行した。2度の研究会・シンポジウムで発表報告は、(1)2008年10月26日、朝鮮史研究会年次大会(京都・仏教大学)において「初期北朝鮮文壇の形成過程について」と、(2)08年10月30日、A Conference on Korean Literature1945-1950(米国シアトル・ワシントン大学)において「North Korean Literature of Liberation Space」を発表した。周知の通り、植民地期朝鮮で活動していた朝鮮人文学者たちは、一部は1936年頃から「満洲」地域(現・中国東北地方)に移り住み、また時局の進展につれて、朝鮮在住の文学者たちも、頻繁に満洲と往来するようになっていく。そして、日本の敗戦による朝鮮の解放と同時に、満洲地域に在住していた文学者たちは、(1)そのまま当地に残る、(2)南朝鮮に帰る(移る)、(3)北朝鮮に帰る(移る)等の選択をすることになる。上記の2つの研究会・シンポジウムでの発表は、このうちの(3)の文学者に焦点をあてたもので、これにより初期の北朝鮮での文学者たちの行動が相当に明らかになった。さらに、蔡萬植は、植民地末期に幾度か満州の視察に派遣され、紀行文なども残しているが、「太平天下」はその彼の代表作の一つで、蔡萬植を知るのに欠かすことのできない作品でありながら、これまで日本で紹介されたことのなかった作品である。今回の翻訳刊行は、朝鮮近代の風俗・社会等を理解するのに大きな助けとなるものと思われる。
訪問看護師と協同で行う訪問介護員のための看取り学びシステムの構築

訪問介護員の在宅看取り実践力を高めることを目的とし、近隣の訪問介護事業所と訪問介護事業所が協同で看取りについて学ぶ地域密着型の学びシステムの構築を目指すもので、1.訪問介護員による在宅看取りに関する現状把握(訪問介護員及び訪問看護師対象質問紙調査)、2.看護師と連携した看取りシステム(学習コンテンツ利用含む)の構築、3.看取りシステム(学習コンテンツ利用含む)の試行・評価・改訂を行う。
快・不快感情の精神生理学的研究

(1)感情喚起スライドに対する心臓血管系反応:感情喚起スライドIAPSから「快」,「不快」,「中性」スライドを各6枚選択.50s毎の呈示中に心拍間隔(IBI)と血圧(SBP, MBP, DBP)を測定し,呈示終了毎に感情を評定した.その結果,感情評定値とIAPS感情価には高相関が得られた.呈示直後10拍のIBIは,「不快」で延長し,「快」と「中性」では顕著な変化をみなかった.呈示直後10sのMBPとDBPは減少方向に推移した.以上の結果から,「不快」刺激と心臓血管系反応の強い関連性が指摘された.(2)映像刺激に対する自律神経系の応答:各10minに編集した3種類の動画映像(正・負の情動喚起および中性刺激)提示中に,血圧(BP),心拍数(HR),指尖表面皮膚温(FST)を同時測定し,呈示後に情動喚起状態を評定した.BPとHRは正の情動喚起時に低下し,負のそれでは上昇した.BP上昇は末梢血管抵抗とHRの上昇に,また負のそれで低下したFSTは,末梢血管抵抗の上昇によるものと考えた.認知的には環境刺激の「取込み」と「拒絶」が,「正」と「負」の情動喚起にそれぞれ対応したものと考察した.(3)強度の異なる運動が感情と脳波の偏側性に及ぼす効果:快適自己ペースと70%VO_2max運動(各15min)下に,運動前後の安静時EEGを前頭部から記録した.感情変化は,運動前・中・終了・回復の時点で調べた.両運動とも状態不安は,終了直後から回復60minに至るまで軽減した.快適自己ペースでは,運動前・後の前頭部αパワーに左右差はなかった.一方,70%VO_2maxでは運動前はαパワーに左右差がなかったが,運動後には左前頭部が持続的に賦活していた.左前頭部αパワーの減衰と,運動後の不安軽減・快感情発現には強い相互関連が示唆された.(1)感情喚起スライドに対する心臓血管系反応:感情喚起スライドIAPSから「快」,「不快」,「中性」スライドを各6枚選択.50s毎の呈示中に心拍間隔(IBI)と血圧(SBP, MBP, DBP)を測定し,呈示終了毎に感情を評定した.その結果,感情評定値とIAPS感情価には高相関が得られた.呈示直後10拍のIBIは,「不快」で延長し,「快」と「中性」では顕著な変化をみなかった.呈示直後10sのMBPとDBPは減少方向に推移した.以上の結果から,「不快」刺激と心臓血管系反応の強い関連性が指摘された.(2)映像刺激に対する自律神経系の応答:各10minに編集した3種類の動画映像(正・負の情動喚起および中性刺激)提示中に,血圧(BP),心拍数(HR),指尖表面皮膚温(FST)を同時測定し,呈示後に情動喚起状態を評定した.BPとHRは正の情動喚起時に低下し,負のそれでは上昇した.BP上昇は末梢血管抵抗とHRの上昇に,また負のそれで低下したFSTは,末梢血管抵抗の上昇によるものと考えた.認知的には環境刺激の「取込み」と「拒絶」が,「正」と「負」の情動喚起にそれぞれ対応したものと考察した.(3)強度の異なる運動が感情と脳波の偏側性に及ぼす効果:快適自己ペースと70%VO_2max運動(各15min)下に,運動前後の安静時EEGを前頭部から記録した.感情変化は,運動前・中・終了・回復の時点で調べた.両運動とも状態不安は,終了直後から回復60minに至るまで軽減した.快適自己ペースでは,運動前・後の前頭部αパワーに左右差はなかった.一方,70%VO_2maxでは運動前はαパワーに左右差がなかったが,運動後には左前頭部が持続的に賦活していた.左前頭部αパワーの減衰と,運動後の不安軽減・快感情発現には強い相互関連が示唆された.本研究の目的は,身体活動が個人の健康や社会的相互作用に良い影響をおよぼすという一般論,すなわち身体活動をすることによって得られる気分と健康の改善,抑うつの改善,不安の軽減,心理的な健康の改善などを精神生理学的および脳波学的に証明することである.その前段階として,本年度は,快・不快の情動を,研究実績のある自律神経ポリグラフィーに基づいて測定し,得られた結果に多重分析を加えた.情動が生じるコンテクストを考慮して,情動誘発刺激にはそれぞれ10minに編集したビデオ映像を用いた.正の情動を誘発するPositive条件,負の情動を誘発するNegative条件,特に情動を誘発しないControl条件の3条件を設定し,ランダムに被験者へ呈示した.生理指標は眼電図,血圧,心電図,指尖表面皮膚温,指尖容積脈波,血圧,呼吸,皮膚電位水準・反応とし,これらをポリグラフ的に記録した.各条件終了後,映像刺激が喚起した情動を尺度評定させた.その結果,皮膚温はPositive条件において低下し,Control条件において上昇した.Negative条件において最も不快と報告された場面では自発性瞬目が増加し,血圧と心拍数も同じ場面で増加した.本実験の結果は心臓血管系の減少には刺激への注目:「環境の取り込み」が関係し,亢進には「環境の拒絶」が関係するという「取り込み-拒絶」説と合致した.

心臓血管系の指標と皮膚温の一部に,Positive条件とNegative条件で,方向性を異にする生理反応が認められたことから,刺激-反応の特異性が検出できたと推察している.次年度は明白に快・不快の情動を喚起させるために,厳選した動画をパソコンで編集し,研究課題に応えた成果を上げたいと思っている.現在のところは,動画刺激の編集を行っている最中である.情動の発現には,脳の右半球が優位に関わるとする説と,前頭部脳の偏側性を重要視する説がある.本年度の研究では,情動誘発刺激に対する脳半球の偏側性と心臓血管系反応の関連を検討した.常用手が右手の学生14名(平均23.9±1.8歳)を被験者とした.脳波(EEG)は,F3,F4,C3,C4,P3,P4より両耳垂結合を基準に導出した.心電図と平均血圧(BP)も同時記録した.実験には10minに編集した3種類の映像刺激を用いた.それらは,正の情動を喚起するPositive刺激,負の情動を喚起するNegative刺激,特に情動を喚起しないControl刺激とした.各刺激の呈示後に,怒り,恐怖,幸福,嫌悪,悲しみ,驚き,興味,楽しみ,満足,不安の各情動をvisual analogue scaleで評定させた.自律系の指標は,安静時の記録に対する30s毎の平均心拍(HR)変化量と平均BP変化量として算出した.EEGは各映像刺激最後の2min間を高速フーリエ変換して,α帯域(8-13Hz)のパワ値を求め,左右差を比較した.この区間を選択した理由は,質問紙,HRおよびBPの発現態度から,当該区間に明白な標的情動の喚起が認められたことによる.Positive刺激条件におけるHRとBPの様相は,基線よりも低下した推移を示した.Negative刺激条件では,最も不快と評定された場面でHRとBPは急峻に上昇し,同時に右半球頭頂部(P4)の賦活が認められた.以上の結果から,不快な映像刺激は覚醒水準を上昇させ,同時に生じた末梢血管の抵抗増加が,HRとBPの上昇をもたらし,かつ脳半球の偏側性が関与していると考察した.本年度は,強度の異なる運動が感情と脳波の偏側性に及ぼす効果を精神生理学的に検討した.運動には快適自己ペース条件と70%VO_2max条件の2条件を設定し,それぞれ15minの自転車エルゴメータ運動とした.快適自己ペースは,遂行者自身が快適と感じる主観的運動強度とした.両条件に参加した男子大学生9名を対象に,運動前と運動後の安静時に前頭部から10/20電極法に準じてEEGを記録した.運動に伴う感情の変化は質問紙を用い,運動前,運動中,運動終了時点,運動後回復の各時点でチェックした.前頭部の脳波(EEG)は,8Hz以上9.5Hz未満をα1,以下同様に9.5-11.5Hzをα2,11.5-13Hzをα3に分類し,各帯域毎のαパワー値を左右間(F3とF4)で比較した.快適自己ペース条件と70%VO_2max条件の運動では,運動の終了直後から60minの回復時点に至るまで状態不安が軽減した.ただし,両条件の運動には,快感情やリラックス感の消長時点や持続時間に違いがみられた.快適自己ペース条件では,運動前と運動後の前頭部αパワーに左右差がみられなかった.一方,70%VO_2max条件ではαパワーに左右差がみられなかった運動前に比較して,運動終了後の回復時間帯には右前頭部よりも左前頭部の方が持続的に賦活していた.本研究の70%VO_2max条件で認められた左前頭部のαパワー,とりわけα2帯域には,運動後の不安軽減と快感情が反映されたと考察した.
ライフ・コース・リサーチにもとづく教師の力量形成の研究

1.本研究は、長野師範学校(以下長師と略記)を1949(昭和24)年3月に卒業したコ-ホ-トを対象として、教師の専門的力量形成に関わる要因と経過を探ることを目的とした教師のライフコース研究である。研究方法としては、質問紙調査(発送198通、回答74通)と面接調査(25名対象)を用いた。2.このコ-ホ-トは、少・青年前期に戦時下教育を受け、師範学校在学中に敗戦を迎え、戦後新教育展開の時期に教職についた。在職期間は昭和中・後期の激動の時代であった。そのような、歴史的・社会的な共通基盤をもちながら、個々の教師としての生活史には著しい差異がある。その要因として、家庭や地域での幼児体験、小中学校時代の学校体験、特に教師との出会い、長師入学以前の海外経験の有無、師範学校時代の学生運動に対する関わり方、赴任した学校の状況、そこでの同僚や先輩から受けた影響などが考えられる。3.我々がすでに行った長師昭和6年卒業者対象調査との比較では、幼少期の被教育経験、戦争や敗戦を迎えた年齢、学校の文化的状況の違いなどが、両者の教育観・教師観・力量形成の契機などの差異を生む要因になっていると考えられる。教師を育てる場としての学校の状況は、昭和6年卒と昭和24年卒コ-ホ-トの間に、ある程度の共通性はみられるが、それをしのぐ大きな変化があった。特に教師の現職教育の機会として重要な役割を担った学校内での読書会、哲学会などは一時期を境にしてその濃密さを薄くしている。その変化の節目を昭和30年代の前半期とする回答が多かった。4.彼らが退職を迎えた時期は不登校、いじめ、非行などが目立ち始め、この教師たちは年来の教育経験の積み重ねや先輩からの実践の継承が、新事態に対して有効に機能しないという危機感に直面した世代でもあった。昭和24年に長野師範学校を卒業したコ-ホ-トを対象として、教師の力量形成過程の追跡をアンケート調査によって実施した。対象者174名に対して回答者は73名、回答率は42.0%である。アンケート調査の実施に先だって、長野県教育史の専門家2名の方から戦後の同県の教育の歩みについて聞き取りを行った。またパイロット・スタディーとして、コ-ホ-トの中の2名の方からに、ライフヒストリーに関する詳しい聞き取りを行った。本調査の対象者は戦時中に幼・少年期を送り、師範学校在学中に戦後を経験し、戦後新教育のスタートの時点で教職についている。その後の約35年間におよぶ教職生活は、敗戦から昭和後期までの、社会・経済・文化・教育・日常生活などのあらゆる分野で激しい変化が生じた時期と重なっている。このようなコ-ホ-トの教師としての成長や変化の要因や特質は何かと追及することが本研究の目的である。また先に我々が行った昭和6年卒業コ-ホ-ト対象の調査結果との比較も重要な視点である。回答内容の分析は現在継続中であるが、現時点での知見は以下のとおりである。(1)師範学校時代の敗戦の経験はその後の教職生活に大きな影を投げ掛けている。しかし、その受け止め方や実践への影響は個人差が大きい。この経験の意味付けや影響については、今後予定されている聞き取り調査でさらに深める必要がある。(2)戦後の教育行政上の変化は、教師にも大きな影響を与えているが、中でも勤務評定の実施およびその導入をめぐっての混乱や対立が学校の性格を大きく変えたとする回答が多く見られた。

(3)従来言われてきたいわゆる「信州教育」の特質は弱くなっており、教師の研修の機会や内容にも変化が見られる。(4)教職生活後期に遭遇した登校拒否や校内暴力などの体験は、このコ-ホ-トの教育観や教師観に大きな変化をもたらす契機となっている。1、平成7年度に引き続き、長野師範学校昭和24年3月卒業のコ-ホ-トを対象とした教師のライフコース研究を進めて来た。教師の専門的力量がどのような要因と経過によって形成されるかを探ることが主な目的である。本年度は、昨年度に行った質問紙調査への回答者の中から25名を選び、その対象者たちに面接調査を行った。2、このコ-ホ-トは、少年期から青年前期にかけて戦時下教育を受け、師範学校在学中に敗戦を迎え、戦後新教育が開花しつつあった時期に教職の道を歩み出している。教職にあった時期は戦後の昭和期の激動の時代であった。そのような、歴史的・社会的な共通基盤をもちながら、個々の回答者の教師としてのライフヒストリーには著しい差異がある。その差異の要因として、家庭や地域における幼児体験、小中学校時代の学校体験、特に教師との出会い、長野師範学校入学以前の海外経験の有無、師範学校時代の学生運動に対する関わり方、赴任した学校の状況、そこでの同僚や先輩から受けた影響などが考えられる。3、本研究グループがすでに行った長野県師範学校昭和6年3月卒業コ-ホ-ト対象調査との比較を行っている。幼少期の経験内容、戦争や敗戦を迎えた年齢、社会的・政治的状況から受ける影響度の違いなどが、二つのコ-ホ-トの教育観・教師観・力量形成の契機などの差異を生む要因になっていると考えられる。4、教師を育てる場としての学校の状況は、昭和6年卒コ-ホ-トと昭和24年卒コ-ホ-トの間に、ある程度の共通性はもちながらも、大きな変化がある。その変化の節目を昭和30年代の前半期とする回答が多かった。5、このコ-ホ-トが退職を迎えた時期は不登校、いじめ、非行などが目立ち始めた頃であり、回答者の教職観にかなり大きな影響を与えている。
cDNAマイクロアレイを用いた温熱のpH効果に関与する遺伝子解析

癌の治療を困難にしている一因が、腫瘍の低pHによる放射線・抗癌剤抵抗性であり、そのような条件下での温熱感受性の増感効果(pH効果)は、固形癌治療において有力な治療法として期待されている。我々はこのpH効果にアポトーシスが関与していることを報告してきたが、そのシグナル伝達系については不明であり、少なくともp53の関与は否定的であった。そこでcDNAマイクロアレイ法を用い、温熱のpH効果に関与する遺伝子を検索した。その結果、G2/Marrestに関与する遺伝子群が、低pH加温条件下で高発現していた。そこでそれらの遺伝子の一つであるhistone dcacetylase 3(HDAC3)について、RT-PCRを行ったところ、正pH温熱処理に比べて、低pH温熱処理時にその発現が増加していた。またHDAC3は蛋白レベルでも、正pH温熱処理に比べて、低pH温熱処理時にその発現が増加していた。さらにFlowcytometryによる検討では、正pH温熱処理に比べて、低pH温熱処理時に、処理後細胞のG2/Marrestが顕著に増加し、さらに引き続くアポトーシスも高率に観察された。以上より、G2/M期経由によるアポトーシスの亢進が、温熱のpH効果の一因である可能性が示唆された。
鉄硫黄蛋白質成熟化機構の構造基盤

本研究では葉緑体内の鉄硫黄クラスター構築機構で足場として機能するCnfUの結晶構造解析を中心にして,足場蛋白質上での鉄硫黄クラスター構築機構,足場蛋白質から基質への鉄硫黄クラスター転移機構を原子レベルで解明することを目的とし,研究を遂行した.鉄硫黄クラスター結合型の構造に関して,2.9Å分解能での構造決定に成功し,X線吸収分光測定から,結晶中に結合する鉄硫黄クラスターの構造情報を得る事に成功した.本研究では葉緑体内の鉄硫黄クラスター構築機構で足場として機能するCnfUの結晶構造解析を中心にして,足場蛋白質上での鉄硫黄クラスター構築機構,足場蛋白質から基質への鉄硫黄クラスター転移機構を原子レベルで解明することを目的とし,研究を遂行した.鉄硫黄クラスター結合型の構造に関して,2.9Å分解能での構造決定に成功し,X線吸収分光測定から,結晶中に結合する鉄硫黄クラスターの構造情報を得る事に成功した.蛋白質の補因子の一つである鉄硫黄クラスターの細胞内における構築機構に関する研究は,近年急速に進展し,全貌が徐々に明らかとなってきている.また,本構築機構には様々な蛋白質因子が関与することがこれまで明らかとなってきている,これら様々な蛋白質因子のうち,葉緑体に局在する鉄硫黄クラスター構築のScaffold(足場)として機能する蛋白質に焦点を当て,その機能の詳細と構造に関する研究を進めてきている.本研究では葉緑体内の鉄硫黄クラスター構築機構で足場として必須の機能を有するAtCnfU-Vの結晶構造解析を中心にして,未だ明らかとなっていない足場蛋白質上での鉄硫黄クラスター構築機構,足場蛋白質から基質への鉄硫黄クラスター転移機構を原子レベルで解明することを目的とし,研究を遂行した.鉄硫黄クラスターの転移中間体型と推定される構造に関して,大型放射光施設でのX線回折データ収集とモデル構築,精密化を行い,構造決定に成功した.並行して,この中間体型蛋白質結晶を用いてのX線吸収分光測定を大型放射光施設にて行った.得られたスペクトルデータより, XANESスペクトルの解析, EXAFS解析等を行った.結果,結晶中に結合する鉄硫黄クラスターの構造,鉄イオンの配位数,鉄イオンの配位子といった構造情報を得る事に成功した.また,結晶構造から得られた情報に基づき,鉄硫黄クラスターの結合安定性に寄与すると推察されるアミノ酸残基への変異導入実験と安定性に関する解析を開始した.蛋白質の補因子の一つである鉄硫黄クラスターの細胞内における構築機構に関する研究は,近年急速に進展し,全貌が徐々に明らかとなってきている.この機構には様々な蛋白質因子が関与することがこれまで明らかとなってきているが,これら様々な蛋白質因子のうち,葉緑体に局在する鉄硫黄クラスター構築のScaffold(足場)として機能する蛋白質に焦点を当て,その機能の詳細と構造に関する研究を進めた.特に,結晶構造解析を解析の中心として,足場蛋白質上での鉄硫黄クラスター構築機構,足場蛋白質から基質への鉄硫黄クラスター転移機構を原子レベルで解明することを目的とし,研究を遂行した.本年度において,鉄硫黄クラスター結合型の結晶化を行い,大型放射光施設でのX線回折データ収集とモデル構築,精密化を行い,構造決定に成功した.また,分解能向上のための結晶化条件の改良を試みた.同時に,蛋白質結晶に結合している鉄硫黄クラスターの構造情報を,X線吸収分光測定によって得る事を試みた.複数の蛋白質結晶を試料として用い,スペクトルデータを解析した.XANESスペクトルの解析,EXAFS解析等を行った結果,結晶中に結合する鉄硫黄クラスターの構造,鉄イオンの配位数,鉄イオンの配位子といった構造情報を得る事に成功し,結晶構造から推察される構造と一致した.また,鉄硫黄クラスターの結合安定性に寄与するアミノ酸残基を同定し,安定性に関する解析を行った.
UWB無線システム用超広帯域平面型アンテナの技術開発

高速データ伝送を無線で行うための手段として,UWB無線システムが注目を集めている.本研究の目的は,インパルス信号の送受信に適した,UWB無線システム用の超広帯域アンテナを平面構造で実現するための基礎技術を確立し,同システムの実用化および小型化に資するところにある.本年度は,準ミリ波UWBレーダー等に応用可能な超広帯域平面型アレーアンテナを実現するための基礎検討を行い,以下の成果を得た.(a)ファンビームを有する超広帯域リニアアレーアンテナを設計した.アレーアンテナの基本素子として自己補対アンテナの一形式である葉形プリントダイポールアンテナを提案し,その設計指針を明らかにするとともに,UWB用として利用が想定されている周波数帯域にわたる整合の実現と放射特性の安定化を図るためのアレー構成法を開発した.(b)上記(a)において開発したリニアアレーを複数個,2次元配列することにより,ペンシルビームを有する超広帯域平面型アレーアンテナを実現した.各リニアアレーへの給電回路の構成を工夫し,UWB用として利用が想定されている周波数帯域にわたる整合状態と放射特性の安定性を図った.(c)上記のファンビームアレーアンテナおよびペンシルビームアレーアンテナの実験的評価を行い,その結果を適宜フィードバックすることにより,超広帯域平面アレーアンテナの一構成法を確立した。以上,本年度において予定していた研究課題について十分な成果が得られた.本研究の目的は,UWB無線システム用の超広帯域アンテナを平面構造で実現するための基礎技術を確立し,同システムの実用化および小型化に資するところにある.本年度は次の知見と成果を得た.(1)自己補対型の放射素子に着目し,理想的な励振状態を仮定した上で,アンテナの周波数特性がUWB通信用の3.110.6GHzにおいて一様となるような放射素子形状を見いだした.時間領域差分法(FDTD法)を用いた数値シミュレーションによるアンテナの特性解析を行い,その結果を踏まえながら放射素子形状の最適化を行った.(2)給電線路として,誘電体基板上に作成可能なマイクロストリップ線路を導入し,同線路と,上記(1)で最適化した放射素子との結合法を開発した.給電線路と放射素子とを一体化した構造について,FDTD解析による特性評価を行い,給電線路における反射損が上記の周波数帯において十分に抑えられるように,素子と給電線の結合法の最適化を図った.(3)上記(1)および(2)で開発されたアンテナを2組用いた無線伝送系について,時間領域差分法(FDTD法)による時間領域解析を行った.UWB通信において使用が想定されている,様々な形状のパルス波を送信アンテナに与えた場合の数値シミュレーションを行い,時間領域におけるアンテナの反射・伝送特性を評価した.これにより,群遅延特性の観点から放射素子・給電系の最適化を行った.(4)上記(1)(3)により最適化されたアンテナを試作し,周波数領域における諸特性の測定を行うとともに,実パルス伝送による時間領域での特性評価を行った.これにより,数値シミュレーションの妥当性を確認するとともに,測定結果を(1)(3)に適宜フィードバックして,マイクロ波UWB通信用平面型アンテナの構成法・設計法を確立した.以上,本年度において予定していた研究課題について十分な成果が得られた.高速データ伝送を無線で行うための手段として,UWB無線システムが注目を集めている.本研究の目的は,インパルス信号の送受信に適した,UWB無線システム用の超広帯域アンテナを平面構造で実現するための基礎技術を確立し,同システムの実用化および小型化に資するところにある.本年度においては,準ミリ波帯(2229GHz)UWBレーダー用平面型指向性アンテナの構成法の基礎検討を行い,以下の成果を得た.(1)平面アレー構造を有するUWBレーダー用アレーアンテナにつき,基本検討を行った.具体的には,放射素子としてプリントスロットアンテナを,給電線路としてマイクロストリップ線路を採用し,ファンビームを有するリニアアレーの設計法について検討した.数値シミュレーションにより,2229GHzにわたる整合の実現と,放射指向性の安定化を図るための放射素子の寸法・配置法を明らかにした.(2)上記のリニアアレーを複数個,2次元配列することにより,ペンシルビームを有するUWBレーダー用アレーを構成した.各リニアアレーへの給電回路を工夫し,整合状態と放射指向性の安定性を確保した.(3)上記(1)と(2)のファンビームおよびペンシルビームアレーの実験的評価を行い,その結果を数値シミュレーションに適宜フィードバックすることにより,アレー構成・設計法を確立した.以上,本年度において予定していた研究課題について十分な成果が得られた.高速データ伝送を無線で行うための手段として,UWB無線システムが注目を集めている.本研究の目的は,インパルス信号の送受信に適した,UWB無線システム用の超広帯域アンテナを平面構造で実現するための基礎技術を確立し,同システムの実用化および小型化に資するところにある.本年度は,準ミリ波UWBレーダー等に応用可能な超広帯域平面型アレーアンテナを実現するための基礎検討を行い,以下の成果を得た.(a)ファンビームを有する超広帯域リニアアレーアンテナを設計した.アレーアンテナの基本素子として自己補対アンテナの一形式である葉形プリントダイポールアンテナを提案し,その設計指針を明らかにするとともに,UWB用として利用が想定されている周波数帯域にわたる整合の実現と放射特性の安定化を図るためのアレー構成法を開発した.(b)上記(a)において開発したリニアアレーを複数個,2次元配列することにより,ペンシルビームを有する超広帯域平面型アレーアンテナを実現した.

各リニアアレーへの給電回路の構成を工夫し,UWB用として利用が想定されている周波数帯域にわたる整合状態と放射特性の安定性を図った.(c)上記のファンビームアレーアンテナおよびペンシルビームアレーアンテナの実験的評価を行い,その結果を適宜フィードバックすることにより,超広帯域平面アレーアンテナの一構成法を確立した。以上,本年度において予定していた研究課題について十分な成果が得られた.
学術情報ネットワークにおける密結合型図書館システムの諸機能の高度化とその応用

「密結合型図書館システム」は,学術情報センターにて運用される全国共用型の目録システムを,個々の大学図書館固有のデータ処理と密接に連動させながら,接続利用するためのシステムである.こうしたシステムを構成するには,各大学図書館での情報要求や導入電算機が多様であるところから,単純に標準製品を用意すれば足りるというものではなく,むしろ各図書館でのシステム開発の参考となるようなモデル的システムを作成し,提示してゆくことが有効であろう.本研究は上記の考え方に基き,(1)メインフレームによる密結合化として,図書館情報大学の図書館システムの事例を検討し,また(2)ワークステーション等小規模システムによる密結合化として, VTSS接続の応用を試みた.後者については,学術情報センター側分担者により開発された基本的ソフトウェアを,図書館情報大学,慶応大学文学部図書館情報学科に設置したワークステーション上に移植し,各大学側分担者がこれに密結合的応用のためのソフトウェアを開発・付加して,実験を行った.すなわち,学術情報センターへの書誌データ登録に際しての検索,照合過程をソフトウェアで代替するものや,遡及入力を効率化するためのアップロードを支援機能,また目録システムの利用経過を多重ウインドウに展開保持するものなのである.これらプロトタイプにより,密結合型図書館システムのための技術的側面は実証的に解明されたので,今後は各図書館での個別的業務システムを,全国版の目録システムの利用手順と調和させるべく,現行の業務運行を見直すなど,密結合型システムの具体化に向けて,実務的立場からの検討が期待される.この点,本研究の一環として,大学図書館への出張調査を実施して,図書館側の対応可能性等についての意見交換を行うなど,今後への展開にも留意している.「密結合型図書館システム」は,学術情報センターにて運用される全国共用型の目録システムを,個々の大学図書館固有のデータ処理と密接に連動させながら,接続利用するためのシステムである.こうしたシステムを構成するには,各大学図書館での情報要求や導入電算機が多様であるところから,単純に標準製品を用意すれば足りるというものではなく,むしろ各図書館でのシステム開発の参考となるようなモデル的システムを作成し,提示してゆくことが有効であろう.本研究は上記の考え方に基き,(1)メインフレームによる密結合化として,図書館情報大学の図書館システムの事例を検討し,また(2)ワークステーション等小規模システムによる密結合化として, VTSS接続の応用を試みた.後者については,学術情報センター側分担者により開発された基本的ソフトウェアを,図書館情報大学,慶応大学文学部図書館情報学科に設置したワークステーション上に移植し,各大学側分担者がこれに密結合的応用のためのソフトウェアを開発・付加して,実験を行った.すなわち,学術情報センターへの書誌データ登録に際しての検索,照合過程をソフトウェアで代替するものや,遡及入力を効率化するためのアップロードを支援機能,また目録システムの利用経過を多重ウインドウに展開保持するものなのである.これらプロトタイプにより,密結合型図書館システムのための技術的側面は実証的に解明されたので,今後は各図書館での個別的業務システムを,全国版の目録システムの利用手順と調和させるべく,現行の業務運行を見直すなど,密結合型システムの具体化に向けて,実務的立場からの検討が期待される.この点,本研究の一環として,大学図書館への出張調査を実施して,図書館側の対応可能性等についての意見交換を行うなど,今後への展開にも留意している.本研究の第1年度として、下記の項目を実施した。(1)密結合型図書館システム実験用端末装置の設置ー図書館情報大学および学術情報センター(学情セ)に東芝製AS3052M,慶応大学にNCR製TOWER32を設置した。(2)実験用通信回線の開設ー学情セ・図書館情報大学間,学情セ・慶応大学間に回線を開設し、上記端末により学情セのオンライン共同分担目録システムが使用できるよう準備した。(3)実験用現型ソフトウェアの開発ー本研究における密結合型システムの基礎となる端末側ソフトウェアについて、その原型となるべきものを学情セ所属研究分担者が、同センター既設の小型電算機上にて開発した。これは目録システムとの接続試験等を経た後、上記2機種の端末上に移植されて、密結合型実験システム開発のための基本ソフトウェアとなる。(4)目録システムの機能評価実験ー上記密結合型システムの開発の前段として、図書館情報大学所属分担者が、既開発の日立製目録端末により目録システムを種々の角度から実験的に使用し、現行目録システムの機能上の問題点等を摘出した。この結果は密結合型実験システムの仕様設計に反映される。(5)目録システム接続図書館の現状調査ー目録システムへの既接続図書館および接続準備図書館である琉球大,京大,名大,南山大,富山大,新潟大等について、研究分担者が訪問調査を実施した。その際、各図書館の管理者,担当者等から目録システムの接続利用に関する意見を徴し、密結合型に期待される諸機能について討議した。さらに稼動中の端末システムについて性能評価を実施し、本研究に反映させることとした。(6)研究会の開催ー上記各項目について分担者間の共通理解を深め、今後の方針を検討するため研究会を開催した。
歯原性腫瘍の発生におよぼす増殖因子と発癌物質の影響

本研究では、歯原性腫瘍の発生に大きな役割を果たすと考えられる歯胚の上皮性成分に対する増殖因子や発癌物質の影響を検索するために、次のような実験を行った。まず、ddYマウス胎仔より下顎第一臼歯の歯胚を摘出し、細胞増殖因子の一つであるTGF-αおよび発癌性ヘテロサイクリックアミンのTrp-P-2などを加えた5群の培養液中、すなわち、A群(対照)、B群(DMSO)、C群(TGF-α)、D群(Trp-P-2)、E群(TGF-α+Trp-P-2)の培養液(カッコ内は培養液の種類)で歯胚を3日間器官培養を行なった。この器官培養を行った後、さらに、歯胚をヌードマウス背部皮下組織に移植した。移植2週間後にヌードマウスより移植歯胚を摘出し、TGF-αとTrp-P-2がマウス歯胚細胞におよぼす影響を組織学的および免疫組織化学的(PCNA)に検索した。摘出歯胚はA群(対照)、B群(DMSO)、C群(TGF-α)、D群(Trp-P-2)、E群(TGF-α+Trp-P-2)に分けて検索を行った。その結果、移植歯胚において、C群、D群、E群では、歯原性上皮細胞の増殖がみられたが、D群よりもC群、E群で、その増殖傾向が強く認められた。また、E群では、歯原性上皮細胞の増殖および角化傾向や角質変性による嚢胞様空隙の形成が認められたが、C群、D群では歯原性上皮細胞の増殖はみられたものの、角化傾向や角質変性による嚢胞様空隙の形成は認められなかった。本実験の結果から、TGF-αは、歯原性上皮細胞の増殖を促進すると考えられた。また、Trp-P-2をTGF-αと同時に添加することにより、歯原性細胞の角質変性や嚢胞様空隙の形成を引き起こすことが推察された。本研究では、歯原性腫瘍の発生に大きな役割を果たすと考えられる歯胚の上皮成分に対する増殖因子や発癌物質の影響を検索するために、次のような実験を行った。まず、マウス胎仔より下顎第一臼歯を摘出した。次に、細胞増殖因子の一つであるTGF-αや発癌性ヘテロサイクリックアミンのTrp-P-2をPBS中に加え、その中に摘出歯胚を1時間浸漬した後、歯胚組織をディスパーゼを用いてエナメル器と歯乳頭に分離した。エナメル器と歯乳頭はエナメル器のみ、もしくはエナメル器と歯乳頭を混合した状態でTypeIVコラーゲンゲル中に播種した後、コラーゲンゲルをヌードマウスの背部皮下組織に移植した。1週間後にヌードマウスより移植歯胚を摘出し、TGF-αとTrp-P-2がマウス歯胚細胞におよぼす影響を組織学的および免疫組織化学的(PCNA)に検索した。摘出歯胚はエナメル器のみをコラーゲンゲルに播種したものをA群(対照)、B群(TGF-α)、C群(Trp-P-2)、D群(TGF-α+Trp-P-2)に分け、エナメル器と歯乳頭を混合してコラーゲンゲルに播種したものをE群(対照)、F群(TGF-α)、G群(Trp-P-2)に分けた。その結果、移植歯胚において、B群、C群、D群では、歯原性上皮細胞の増殖がみられたが、B群よりもC群、D群で増殖傾向が強く認められた。

F群では歯原性上皮細胞の増殖はみられたが、角化傾向や角質変性による嚢胞様空隙の形成は認めなかった。また、G群では、歯原性上皮細胞の増殖および角化傾向や角質変性による嚢胞様空隙の形成が認められた。本実験の結果から、TGF-αとTrp-P-2は歯原性上皮細胞の増殖には促進的に作用したことが考えられた。また、歯胚組織より歯乳頭を除去することで、エナメル器の細胞の分化が異常になったと考えられる。本研究では、歯原性腫瘍の発生に大きな役割を果たすと考えられる歯胚の上皮性成分に対する増殖因子や発癌物質の影響を検索するために、次のような実験を行った。まず、ddYマウス胎仔より下顎第一臼歯の歯胚を摘出し、細胞増殖因子の一つであるTGF-αおよび発癌性ヘテロサイクリックアミンのTrp-P-2などを加えた5群の培養液中、すなわち、A群(対照)、B群(DMSO)、C群(TGF-α)、D群(Trp-P-2)、E群(TGF-α+Trp-P-2)の培養液(カッコ内は培養液の種類)で歯胚を3日間器官培養を行なった。この器官培養を行った後、さらに、歯胚をヌードマウス背部皮下組織に移植した。移植2週間後にヌードマウスより移植歯胚を摘出し、TGF-αとTrp-P-2がマウス歯胚細胞におよぼす影響を組織学的および免疫組織化学的(PCNA)に検索した。摘出歯胚はA群(対照)、B群(DMSO)、C群(TGF-α)、D群(Trp-P-2)、E群(TGF-α+Trp-P-2)に分けて検索を行った。その結果、移植歯胚において、C群、D群、E群では、歯原性上皮細胞の増殖がみられたが、D群よりもC群、E群で、その増殖傾向が強く認められた。また、E群では、歯原性上皮細胞の増殖および角化傾向や角質変性による嚢胞様空隙の形成が認められたが、C群、D群では歯原性上皮細胞の増殖はみられたものの、角化傾向や角質変性による嚢胞様空隙の形成は認められなかった。本実験の結果から、TGF-αは、歯原性上皮細胞の増殖を促進すると考えられた。また、Trp-P-2をTGF-αと同時に添加することにより、歯原性細胞の角質変性や嚢胞様空隙の形成を引き起こすことが推察された。
バーチャルリアリティ構築環境に関する人間工学的設計・評価

本研究の目的は、高品質なバーチャルリアリティ(VR)およびオーグメンテッドリアリティ(AR)アプリケーションの構築に活用できる、ソフトウェアエンジニアリングに関する知見を収集・分析することである。具体的には、VR / ARのアプリケーションとして、フルボディアバターの開発に着目し、ユーザインタフェースおよびソフトウェアエンジニアリングの双方の観点から、既存の課題と潜在的な解決方法を検討している。初年度は、近い将来のVRアプリケーションとして期待される、フルボディアバターの開発に関するケーススタディを実施した。本ケーススタディでは、フルボディアバター・インタフェースのインタラクションを構築する基礎として、物理シミュレーションを利用した。この物理ベースのアプローチによって、ユーザだけでなく、ソフトウェアエンジニアにもメリットがあることが特徴であり、個別に作成されたスクリプトを必要とせずに、直感的な操作や歩行のインタラクションを提供することを可能とした。最近ではコンシューマ向けVR / AR機器が数多く発売されており、本研究を通して、それらがソフトウェアエンジニアリングにどのような影響を与えたかを考察することで、今後のVR / ARソフトウェアエンジニアリングのリファレンスとして機能することを目指した。フルボディアバターの開発に関するケーススタディの実施や国際会議での発表など、当初の計画通りに推進することができた。次年度は、初年度のケーススタディで得られた成果を発展させるとともに、ユーザインタフェースならびにソフトウェアエンジニアリングの観点から、課題と解決方法を検討する。具体的には、フルボディアバターのユーザビリティやエンジニアリングにかかる質問紙による調査を実施し、得られた知見を収集・分析する。同時に、フルボディアバターの改良へのフィードバックを図ることで、本取り組みが、今後のVRソフトウェアエンジニアリングのリファレンスとして機能することを目指す。
CLILにおける「見える言語指導」に基づく指導技法の開発・研修・検証

CLIL(内容言語統合型学習)は、教科内容を外国語(主に英語)で学ぶことで、両者の習得を促進するものである。その効果を最大化するには、内容を英語で教えるだけでなく、CLILならではの語学的指導を行う必要がある。そこで本研究では、「見える言語指導」を上位概念に据え、文献研究と国内外の学校での授業観察、質問紙調査、教員インタビューにより収集したデータを基に、「見える言語指導」の理論的枠組みと具体的指導技法を体系化する。その上で、教員研修を研究協力校で実施し、「見える言語指導」による学習過程と結果の検証をライティングとスピーキングにおける内容必須の語彙・文法・談話に焦点を当てた質的分析により行う。
青少年の危険行動防止のための包括的健康教育に対する評価マニュアルの作成

1.健康課題別の評価方法の検討・栄養教育:評価の目的、デザイン、種類、方法、結果のフィードバックについて概説し、著書にまとめた。2.特に重要と考えられる評価法の検討・プロセス評価:ライフスキル教育を取り上げ、Lions-Questの「思春期のライフスキル教育」におけるプロセス評価について、"18^<th> World Conference on Health Promotion and Health Promotion"において発表し、参加研究者から意見、資料・論文提供を受けた。・中・長期的評価:喫煙防止教育実施後の3年間を追跡した中期的評価について学術雑誌の英文にまとめた。その中で、追跡調査の実施方法、調査脱落者のデータの扱いと確認、主な分析変数の選択等に関する課題、および解決策を示した。3.評価方法の普及教育評価の必要性、評価方法、評価におけるエビデンスについて検討し、研究デザインの重要性や特性、プロセス評価の必要性などを述べた。また、これらの保健医療関係者、学校教員などへの普及のため、該当雑誌(学校保健研究、保健医療科学、体育の科学)に記述した。4.評価マニュアルの作成以上を踏まえ、マニュアルを冊子体としてまとめた。次に、現在学校教育が直面している新たな評価方法(目標に準拠し指導と一体化した評価法)については、中学校保健学習において活用可能な様々な評価方法を取り上げ、特性をまとめた。上記マニュアルでは、これらを具体化・詳細化することになる。さらに、プロセス評価については、埼玉県A市の某中学校において年間30時間程度実施されている、Lions-Questライフスキルプログラム「思春期のライフスキル教育」について、教師対象・生徒対象の調査を毎時行い、結果をまとめた。この結果は、2004年4月に豪州メルボルンで行われる"18^<th> World Conference on Health Promotion and Health Promotion"において発表する。この研究により、マニュアルのプロセス評価実施に関する基礎的情報が多数得られた。最後に、兵庫県B市において2004年2005年に予定されている喫煙、飲酒、薬物乱用防止教育の実施・評価計画について、筆者が提案し、行政、教育委員会、学校代表者と検討会を行った。その結果、防止のためのプログラムを開発すること、教師対象研修会を実施すること、遅くとも2005年には全市的な介入・評価を実施することが確認されるとともに、実施・評価研究実施のための課題が具体化された。次に、栄養教育の評価について、目的、デザイン、種類、方法、結果のフィードバックに分けて各々概説し、著書(分担執筆)にまとめた。本書の評価マニュアルの枠組みと内容は、栄養領域であるもののほかの危険行動にも適用できるので、評価マニュアルの基本形を作成したこととなる。さらに、埼玉県A市の某中学校において年間30時間程度実施されている、Lions-Questライフスキルプログラム「思春期のライフスキル教育」のプロセス評価結果について、2004年4月に豪州メルボルンで行われた"18^<th> World Conference on Health Promotion and Health Promotion"においてポスター発表した。発表後、豪州の研究者を初めとして、プロセス評価に関する資料・論文提供があり、評価マニュアルの基礎資料を得ることができた。まず、喫煙防止教育実施後の3年間を追跡した中期的評価について、調査方法、分析方法、評価結果の考察などを重視しつつ、英文にまとめ、Japanese Journal of Public Health(日本公衆衛生雑誌英文誌)に掲載した。その過程において、追跡調査の実施方法、調査脱落者のデータの扱いと確認、主な分析変数の選択など評価方法に関わり生じやすい課題が明らかになり、分析を通して、実際的な解決策を明らかにすることができた。また本論文内容は、喫煙防止に限らず他の健康問題についても当てはまることであり、評価マニュアルの中の中期的効果の評価方法の記述に活用した。併せて、教育評価の必要性、評価方法、評価におけるエビデンスについて検討し、Randomized Control Trialに限らない研究デザインによる介入研究の必要性、準実験デザインや前後比較デザインの重要性、プロセス評価の必要性などについて言及した。これらは、保健医療関係者、学校教員などに周知すべきと考え、該当雑誌(学校保健研究、保健医療科学、体育の科学)に記述した。これらについても、評価マニュアルの作成に有用であった。また、学校安全教育を含む学校安全対策の評価システムの開発に関する研究に関連して、学校安全対策に関する学校教員の意識調査結果をまとめ、学校安全対策評価システムの開発にも触れ、国際学会(3^<rd> Asian Regional Conference on Safe Communities)のポスターセッションにおいて発表した。さらに、発表がプロシーデイングとして採択されたため、英文にまとめた。
「人口転換」「疾病転換」「健康転換」理論からみた新概念「生存転換」の研究

目的:超高齢化に伴う社会や医療の再構築は喫緊の課題である。その概念的フレームとして、これまでに人口転換、疾病転換、健康転換などが用いられてきたが、高齢化に伴う多様性・複雑性の増大、環境問題・リスクの表面化等により、従来の健康に捉われた概念では不十分である。そこで従来の諸概念を整理し、それらで使われた各種社会的指標を用いて、新たに「生存転換」概念として統合を試みた。方法:「生存転換」を個と種の生存技術体系の変化による生存のあり方の転換と定義し、15歳平均余命、50歳以上人口割合を指標として、歴史的変遷を分析し、転換期を同定した。更に各期に伴う個人の生涯、家族の形態、社会の構造の変遷を分析した。その転換を先進諸国や途上国、特に東アジアで検証した。定量的な解析としては、各国生命表データ・人口関連将来推計データを収集し、データベースを構築した。上記指標の動向を中心に、日本の社会構造・人口構造変化を国際的な比較のもとに、近年の東アジアの生存転換を位置づけた。社会学的分析としては、高齢化/老いを相対化してとらえるため、霊長類学からみた老い、社会史からみた老人の歴史、文化と老いに関する文献検討を行った。また、日本との比較対象として台湾の事例検討を行った。これらから高齢者の社会的統合の課題を抽出し、50歳以上を対象とする学校教育の新たな事例や第三の人生論を探索的に検討した。結果:分析の結果、50歳以上人口は、2023年に50%を超え、個人・家族・社会のレベルで、新たな考え方と制度設計が必要であることが明らかになった。特に、医療のモデルは19世紀の社会構造を前提としており、転換が求められている。医療・福祉の統合、疾病モデルの転換、提供体制の転換等の方向が判明した。今後、各課題について、より具体的な政策的研究が求められ、特に東アジアで協働していく必要があるが、そのための概念的基礎が判明した。
マイクロプラスチックの熱分解-GC/MSによる分析法の確立

河川や海洋などにマイクロプラスチック(MP)が広く分布し,生態系への影響などから,それらの分布の把握が環境問題の重要な一課題となっている.従来の分析手法では,ピックアップできるMPのサイズに限界があり,個数単位での評価にとどまっていたことから,MPの量的分布の過小評価の原因となり得た.そこで本研究は,ガスクロマトグラフィー質量分析計と熱分解装置を使い、MPの定性および定量的分析する手法を提案する.この手法では,どのような種類が,目に見えないほど小さなプラスチック片を含めて,どれくらいの濃度で分布しているのかという,これまで議論が難しかった視点からMPの分布の把握を可能とすると期待される.河川や海洋などにマイクロプラスチック(MP)が広く分布し,生態系への影響などから,それらの分布の把握が環境問題の重要な一課題となっている.従来の分析手法では,ピックアップできるMPのサイズに限界があり,個数単位での評価にとどまっていたことから,MPの量的分布の過小評価の原因となり得た.そこで本研究は,ガスクロマトグラフィー質量分析計と熱分解装置を使い、MPの定性および定量的分析する手法を提案する.この手法では,どのような種類が,目に見えないほど小さなプラスチック片を含めて,どれくらいの濃度で分布しているのかという,これまで議論が難しかった視点からMPの分布の把握を可能とすると期待される.