hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大脳新皮質神経細胞の脱落に伴って起きる神経細胞の新生現象の解明

再生医療の発展により、人の様々な臓器の機能を回復できる未来が見え来ました。しかし、脳機能の維持、回復を図る治療法も同時に実現できなければ、そのような中、私達は、大脳新皮質の脳室帯から生まれた興奮性と抑制性それぞれの神経前駆細胞の一部は、放射方向に移動して脳軟膜を貫き、軟髄膜のpia-progenitorに成ることを発見しました。軟髄膜のpia-progenitorは、脳に異常が生じた際に大脳新皮質外表面で増殖し、再び軟膜を貫いて大脳新皮質に入り、興奮性又は抑制性の新皮質神経細胞になります。(Neuro2013にて発表)。世界が待ち望んでいた、アルツハイマー病、様々な精神疾患を治療する際に必須となる、「成体脳に保持されている神経前駆細胞」の発見です。新皮質外表面のpia-progenitorを刺激して神経細胞を新生させるには、pia-progenitorの細胞増殖因子が必要となります。私共がこれまでに蓄積してきた胎児期脳室下帯に分布する神経前駆細胞の遺伝子プロファイルは、pia-progenitorのそれと酷似しています。さらに人癲癇患者の脳脊髄液を調べると、pia-progenitorの増殖因子が見つかり、マウス実験で観察された成体脳での神経細胞新生現象を、人でも再現できる可能性が有ります。この様な細胞増殖因子の作用を、マウス、人で検証し、人での成体脳神経細胞新生の手法を創出してまいります。そして新しい知見は特許申請し、公開後に論文出版します。しかし科研費の受給には論文出版が不可欠の様で、それは特許申請の芽を摘む状況を作り出しています。これまでは、財団、製薬会社からの研究費で、必要経費を賄って参りました。28年度が最終年度であるため、記入しない。人間の脳を構成する神経細胞の大半は胎児期に産生され、出産後には、陳述記憶を取り入れるための歯状回顆粒細胞のみが産生され続けます。また生後には、大脳新皮質、脳室下帯神経前駆細胞が増殖して、嗅球顆粒細胞が産生され続きます。しかし、大脳新室では、新しい神経細胞を供給する領域は見つかっておりませんでした。その様な中、今般、大脳新室に神経細胞を供給する組織を確定しました。それは、胎児期に軟膜を貫いて、大脳新皮質外に飛び出した神経細胞前駆細胞でした。しかし、胎児が成長するにつれて、冬眠するかのように、観察されなくなりました。しかし、マウスにキンドリングのストレスを加えると、再び、神経前駆細胞が現れ、盛んに分裂するようになりました。更に、この様な神経前駆細胞にGFPを発現するレトロウイルスを感染させて、その細胞の運命を追いかけた結果、最終的に大脳新皮質の神経細胞に成ることが証明することができた。マウスでは、大脳新皮質にキンドリングや、神経細胞を一部除去すると、軟膜の細胞の核が、BrdUを取り込み、細胞が盛んに分裂するようになります。更に、時間を経ると、軟膜のBrdU陽性の細胞は、抑制性神経細胞マーカーである、GAD67を発現しました。また、他のBrdU陽性の細胞は、興奮性神経細胞マーカーである、NEXを発現し始めました。更に時間が経つと、BrdU陽性の細胞は、軟膜を貫いて次々と、大脳新室実質に観察されました。この様な細胞をGFPの免疫組織法で染色すると、興奮性神経細胞や、抑制性神経細胞であることが分かりました。

これまでの研究は、神経前駆細胞が存在し、軟膜に移行し、その場に温存されていることを証明して来ましたが、新生された神経細胞は、抑制性神経細胞と興奮性神経細胞であることは、明白ですが、分子的に、また電気的な神経活動が記録しなければ、確実とは言えないので、興奮性神経活動と抑制性神経活動を、宋先生と共同研究を行い、興奮性神経活動と、抑制性神経活動を記録します。28年度が最終年度であるため、記入しない。
DUSP-1によるヒト変形性関節症の軟骨変性および神経侵入制御の解明

当該年度は,前年度までに確立したsiRNAによりDUSP-1をknockdownしたヒト関節滑膜細胞を用い,炎症性サイトカインであるIL-1により誘導されるMAP kinasesのリン酸化,細胞外基質分解酵素およびNGF発現に対する効果についての再現性について詳細に検討した.DUSP-1 knockdown細胞において,IL-1により誘導されるMAP kinasesのリン酸化が促進されること,また,IL-1により誘導される細胞外基質分解酵素およびNGF発現が促進されることを確認した.これに加え,内因性DUSP-1発現を増強する化合物の探索を行い,ステロイドであるdexamethasoneおよび炎症メディエーターであるPGE2は,内因性DUSP-1発現を増強させることが明らかとなった.本研究成果により,DUSP-1はOA病態形成分子である細胞外基質分解酵素およびNGF発現に対して抑制的に調節しうる分子であることが明らかとなり,今後,DUSP-1のdeliveryまたはDUSP-1発現を促進する薬剤探索を含めた解析を進めることで,OAに対するDUSP-1の新規DMOADとしての可能性が期待される.変形性関節症(OA)は,軟骨変性および疼痛を特徴とし,変性には細胞外基質分解酵素が,疼痛に対しては神経成長因子(NGF)が関与し,OAの病態形成分子として考えられているが,OA病態を制御するDMOAD (disease-modifying OA drug)は存在しない.DUSP (dual-specificity phosphatase)-1は,細胞内情報伝達タンパク質であるMAP kinases (p38, ERK, JNK)を脱リン酸化する酵素で,細胞外からの炎症刺激を鎮静化する内因性シグナル制御因子でることが知られている.そこで本研究は,OA病態形成分子発現に対するDUSP-1の役割を細胞外基質分解酵素およびNGF発現を指標に解明することを目的とする.本研究成果により,DUSP-1のDMOADとしての可能性を検討し,OAの新規治療薬としての有用性を探る.当該年度は,ヒト関節滑膜細胞を用い,炎症刺激としてinterleukin (IL)-1刺激により誘導される細胞外基質分解酵素およびNGF発現に対する各種MAP kinaseの阻害剤の効果を検討し,これら標的分子の発現調節に関わるMAP kinase経路の同定を試みた.その結果,NGFおよび細胞外基質分解酵素(MMP-1およびMMP-13)発現は,主にp38およびJNK経路を介することが明らかとなった.またDUSP-1発現は,ステロイドおよびPGE2により強力に誘導されることが明らかとなった.さらにsiRNAによりDUSP-1発現をknock downする条件を検討し,効率良くknock down可能であることを確認している.今後,本実験系を用いて,NGFおよび細胞外基質分解酵素発現におけるDUSP-1の機能解析について,詳細に検討していく予定である.当該年度は,ヒト関節滑膜細胞において細胞外基質分解酵素およびNGF発現調節に関わる細胞内情報伝達経路の同定を試み,その成果を得た.さらに,同細胞にsiRNAを導入することでDUSP-1をknock downする実験系を確立することを目指した研究を遂行し,その条件設定が確認できた.今後,同実験系を用いたDUSP-1の機能解析について検討する予定である..当該年度は,前年度までに確立した,siRNAによりDUSP-1をknockdownしたヒト関節滑膜細胞を用い,炎症性サイトカインであるIL-1により誘導されるMAP kinasesのリン酸化,細胞外基質分解酵素およびNGF発現に対する効果について検討した.その結果,DUSP-1 knockdown細胞において,IL-1により誘導されるMAP kinasesのリン酸化は促進された.さらに,IL-1により誘導される細胞外基質分解酵素およびNGF発現は促進された.前年度までに確立したDUSP-1をknockdownしたヒト関節滑膜細胞を用いて,MAP kinasesのリン酸化に対する効果を確認し,細胞外基質分解酵素およびNGFといった標的分子の解析を行い,おおむね順調に進展していると言える.当該年度は,前年度までに確立したsiRNAによりDUSP-1をknockdownしたヒト関節滑膜細胞を用い,炎症性サイトカインであるIL-1により誘導されるMAP kinasesのリン酸化,細胞外基質分解酵素およびNGF発現に対する効果についての再現性について詳細に検討した.DUSP-1 knockdown細胞において,IL-1により誘導されるMAP kinasesのリン酸化が促進されること,また,IL-1により誘導される細胞外基質分解酵素およびNGF発現が促進されることを確認した.これに加え,内因性DUSP-1発現を増強する化合物の探索を行い,ステロイドであるdexamethasoneおよび炎症メディエーターであるPGE2は,内因性DUSP-1発現を増強させることが明らかとなった.本研究成果により,DUSP-1はOA病態形成分子である細胞外基質分解酵素およびNGF発現に対して抑制的に調節しうる分子であることが明らかとなり,今後,DUSP-1のdeliveryまたはDUSP-1発現を促進する薬剤探索を含めた解析を進めることで,OAに対するDUSP-1の新規DMOADとしての可能性が期待される.また,マウス変形性関節症モデルを用いたin vivoでの評価を見据え,マウス関節由来の細胞を用いて,ヒト関節滑膜で得られてた研究結果が再現されるか否か確認する予定である.今後,研究結果の再現性を確認し,研究成果を国内および国際学会で発表,および専門誌に投稿すべく,研究を推進して行く.当初の予定よりも,比較的効率よく研究が遂行できたため.(理由)当初の予定よりも効率よく研究遂行が出来たため,研究消耗品に関わる経費が少なかった.(使用計画)研究成果の公表に向け,研究成果の再現性を詳細に確認する.

また,国内および国際学会での発表のための参加費および旅費として使用する.さらに専門誌への投稿に関わる経費(英語校閲,投稿費用等)として使用する予定である.当該年度に確立した実験系を用いて,当初予定していた標的分子に加え,より広範囲に変形性関節症に関わる分子群対するDUSP-1の効果について,Bio-Plex等を用いて網羅的に解析する予定である.
震源物理に基づいた断層破壊過程の推定と大地震動に関する研究

平成18年度は,大地震の際に観測される大地震動の成因を震源の断層破壊過程の観点から解明するため,以下の研究を実施した.1.広帯域強震動の生成に深く関わるすべり速度を精度よく推定するための新たな広帯域波形インバージョン法を開発した.経験的グリーン関数を用い,1Hz以下の速度波形と1Hz以上の加速度エンベロープを同時にインバージョン解析することにより,断層面上のすべり量のみならず最大すべり速度分布を精度よく推定することに成功した.開発した手法を2003年5月26日に宮城県沖(深さ72km)で発生したスラブ内地震の強震記録に適用した結果,アスペリティでの最大すべり速度が10m/sであること,2つのアスペリティの破壊様式の特徴が推定された.2.2004年新潟県中越地震の震源過程を推定した.観測点毎に小地震記録を使って決めた速度構造モデルを用いることにより,信頼性の高い震源モデルが得られた.他の内陸地震の結果も併せ,深いアスペリティ(すべりの大きい領域)ほど応力降下量が大きく,地表出現アスペリティは伏在アスペリティのそれよりも小さいことを見出した.これは,両者の地震動特性の違いとも調和的である.また,観測点の組み合わせを変えたインバージョンを実施し,その解を比較整理することにより,アスペリティの位置推定やすべり量の,データセットに対する依存性を調べた.本研究では,高精度の速度構造モデルを構築しているため,12観測点以上用いれば安定した解が得られることを示した.,このように安定な震源モデルを求めそれを評価する一連の方法論を示したことは,震源過程の推定とその解釈において重要な成果である.以上の研究成果は学会等で発表し,査読付き欧文雑誌に論文投稿中及び投稿準備中である.また2005年福岡県西方沖地震の震源過程と強震動について,論文発表を行った.平成18年度は,大地震の際に観測される大地震動の成因を震源の断層破壊過程の観点から解明するため,以下の研究を実施した.1.広帯域強震動の生成に深く関わるすべり速度を精度よく推定するための新たな広帯域波形インバージョン法を開発した.経験的グリーン関数を用い,1Hz以下の速度波形と1Hz以上の加速度エンベロープを同時にインバージョン解析することにより,断層面上のすべり量のみならず最大すべり速度分布を精度よく推定することに成功した.開発した手法を2003年5月26日に宮城県沖(深さ72km)で発生したスラブ内地震の強震記録に適用した結果,アスペリティでの最大すべり速度が10m/sであること,2つのアスペリティの破壊様式の特徴が推定された.2.2004年新潟県中越地震の震源過程を推定した.観測点毎に小地震記録を使って決めた速度構造モデルを用いることにより,信頼性の高い震源モデルが得られた.他の内陸地震の結果も併せ,深いアスペリティ(すべりの大きい領域)ほど応力降下量が大きく,地表出現アスペリティは伏在アスペリティのそれよりも小さいことを見出した.これは,両者の地震動特性の違いとも調和的である.また,観測点の組み合わせを変えたインバージョンを実施し,その解を比較整理することにより,アスペリティの位置推定やすべり量の,データセットに対する依存性を調べた.本研究では,高精度の速度構造モデルを構築しているため,12観測点以上用いれば安定した解が得られることを示した.,このように安定な震源モデルを求めそれを評価する一連の方法論を示したことは,震源過程の推定とその解釈において重要な成果である.以上の研究成果は学会等で発表し,査読付き欧文雑誌に論文投稿中及び投稿準備中である.また2005年福岡県西方沖地震の震源過程と強震動について,論文発表を行った.
宇宙空間における直接干渉型重力波検出器のための基礎研究

本研究は、宇宙空間での直接干渉型重力波検出器(FP-DECIGO)のための基礎実験であり、宇宙での動作環境に近い状態を地上で実現し、制御実験を行なうことが目的である。そこで、ファブリー・ペロー(FP)共振器を構成する2つの鏡が30cm程度の広い範囲を低周波数で動く状況を実現するために、リニアモータで構成された可動ステージを用いる。また、宇宙環境での精密計測に使用する安定なレーザー光源の開発もあわせて進める。本研究で具体的に行った研究項目は、音響雑音や空気の揺らぎの影響を排除して実験を進めるための真空槽の設計と製作、リニアモータを用いた可動ステージの基礎研究と実機の製作、また、測距に用いる安定なレーザー光源の開発などである。安定なレーザー光源の開発に関しては、宇宙空間でレーザー光を用いた精密計測を行なうためには、打ち上げ時の振動や経時変化による光学系のアラインメント変化に対して強い光源を用いる必要がある。そこで、本研究では、光ファイバーを用いた安定レーザー光源の開発を行なった。レーザー光源からの光は光ファイバーを通じて、光ファイバーで構成された腕の長さが非対称なマイケルソン干渉計に導かれる。これによって、この干渉計を基準として、レーザー光源の周波数が安定化される。本実験では、10-100mのいくつかの長さの干渉計を試みて光源を安定化することに成功し、その特性を評価した。また、強度雑音に関しても、光ファィバーに結合された強度変調器を用いて安定化した。これによって、安定化レーザーは光ファイバー光学系のみで構成されることになり、機械的な振動などに対してアラインメント変化が起こりにくいレーザー光源が開発されたといえる。その一方で、アクチュエータの特性評価に関しては、市販のリニアモータの動作特性や振動状況の評価を行った。その結果、アクチュエータは良好に動作する一方で、そのまま重力波検出器に用いるには振動が大きすぎ、十分な防振を施す必要がある、という結果が得られた。そこで、ファブリ・ペロー(FP)共振器を構成する2つの鏡が30cm程度の広い範囲を低周波数で動く状況を実現するために、リニアモータで構成された可動ステージを用いる。本年度は、研究の初年度であるため、各要素の設計と製作を進めた。具体的には、音響雑音や空気の揺らぎの影響を排除して実験を進めるための真空槽の設計と製作、リニアモータを用いた可動ステージの基礎研究と実機の製作、また、測距に用いる安定なレーザー光源の開発などである。本年度は、その中でも特に、安定なレーザー光源の開発に重点が注がれた。宇宙空間でレーザー光を用いた精密計測を行なうためには、打ち上げ時の振動や経時変化による光学系のアラインメント変化に対して強い光源を用いる必要がある。レーザー光源からの光は光ファイバーを通じて、光ファイバーで構成された光共振器に導かれる。これによって、この共振器を基準として、レーザー光源の周波数が安定化される。本実験では、4-10mのいくつかの光共振器を試みて特性を評価した。また、強度雑音に関しても、光ファイバーに結合された強度変調器を用いて安定化される。
ストップトフロー共鳴ラマン分光法によるヘム含有2原子酸素添加酵素の反応機構研究

ヒトインドールアミン2,3ジオキシゲナーゼ1(IDO)は,ヘム酵素として唯一の2原子酸素添加反応である,トリプトファン(Trp)主要代謝経路の最初の反応を触媒する誘導タンパク質である.この酸素添加反応は収支として電子とプロトンを必要とせず,ヘム酵素として特異な反応で,反応機構全容は不明である.本研究では,ストップトフロー共鳴ラマン分光法を用い,これまでは検出ができなかった`反応の一部始終'を,振動スペクトルとして検出することにより, IDO反応機構全容の解明を目指す.ヒトインドールアミン2,3ジオキシゲナーゼ1(IDO)は,ヘム酵素として唯一の2原子酸素添加反応である,トリプトファン(Trp)主要代謝経路の最初の反応を触媒する誘導タンパク質である.この酸素添加反応は収支として電子とプロトンを必要とせず,ヘム酵素として特異な反応で,反応機構全容は不明である.本研究では,ストップトフロー共鳴ラマン分光法を用い,これまでは検出ができなかった`反応の一部始終'を,振動スペクトルとして検出することにより, IDO反応機構全容の解明を目指す.
CAGリピート病におけるGAPDHの病因学的検討

我々は,解糖系の酵素タンパク質であるglyceraldehyde-3-phosphate dehydrogenase(GAPDH;EC1.2.1.12)が従来の触媒機能とは全く異なる(むしろ正反対的な)killing proteinとしてアポトーシスを誘発することを見出した。即ち:(1),アポトーシス誘導下で新たなGAPDH mRNAの過発現が生じること;(2),GAPDH antisenseによる同過発現の選択的抑制;(3),過発現したGAPDHの核内移行が細胞死過程での第一義的であること,を報告している。本課題研究にて,(1)及び(2)の知見(即ち,pro-apoptoticとglycolytic GAPDHの遺伝子レベルでの発現機構の存在)に関してはGAPDH遺伝子のATG開始コドン上流領域のクローニング実験より,pro-apoptotic GAPDH promoter coreの同定にて最終証明を成し得た。(3)に就いては,先にクローニングしたGAPDH cDNAのdeletion mutation実験にて,核内移行と封入体形成を司るfunctional domainの解析に成功した。更には,神経細胞自滅タンパク質としてのGAPDH側からの神経変性疾患症の病因学的検討を,我々が開発したpro-apoptotic GAPDHに特異的なモノクローナル抗体を用いて,ハンチントン病モデルtransgenic miceにて病理変性部位の神経細胞核内GAPDH過発現を実証した。次いで,新潟大脳研/高橋均先生との共同研究にて,マシャド・ジョセフ病疾患患者の剖検脳組織標本下での核内GAPDH過発現及び核内封入体へのGAPDH共存性の知見に成功した。
高リスク心筋梗塞に対する運動介入効果による加齢への影響と組織再生能評価

現在、心筋梗塞後の損傷心筋への幹細胞を用いた再生医療は非常に注目されている。特に高齢化の著しい日本において、週齢の重なったマウスを用いた実験を推進することは、ヒト、特に高齢者を対象とした臨床応用に向けての重要な示唆を得ることにつながると考える。今年度は、週齢別(8週齢、48週齢)のMyocardial Infarction:MIモデルマウスを用い、MI施術前、施術後1日目、7日目の心機能の変化をEchography:Echoによって経時的に測定した結果、48週齢の方が術後回復が緩やかであることが示された。さらに、心筋梗塞の危険因子の一つである生活習慣病に密接に関係する食餌の種類(コントロール、n-3/n-6系脂肪酸含有、動物性油脂含有)の違いによって、MI施術後の生体内反応にどのような違いが生じるかを精査するための新たな実験系を立ち上げた。これら3群のマウスいずれにもMI施術し、Echoならびに血清マーカーによる評価を行った結果、心機能の評価指標の一つであるEjection Fractionは、動物性油脂群で他の群より機能低下しやすく、施術7日目ではn-3/n-6系脂肪酸群がコントロール群よりも機能低下が抑えられた。ただし、いずれの群においても施術7日目のInterleukin-6、Interleukin-10の抗体反応は確認されなかった。さらに、本プロジェクトチームで使用予定の皮質骨から取り出した候補幹細胞の膜表面蛋白を分析し、標的幹細胞として単離できた可能性が示された。週齢の異なる8週齢・48週齢の心筋梗塞モデルマウスを作成し、心機能、血清マーカー等の評価を行った。その結果から、48週齢マウスの心機能の経過については、8週齢のマウスとは異なることが示唆された。また、単に加齢だけではなく、生活習慣病に密接に関係する食餌による影響を考慮した実験系の立ち上げについても順調に進んでいる。単離した候補幹細胞の評価についても概ね良好な経過を得ている。現在、運動介入による効果を示す文献について確認している段階であり、プロトコール作成を進めている。初年度は、週齢別(8週齢、48週齢)のマウスへのMI施術後のEchoにおける経時的変化のデータを再分析するとともに、心筋梗塞の危険因子の一つである食餌(コントロール、n-3/n-6系脂肪酸含有、動物性油脂含有)の違いによる各群のマウスへのMI施術後の生体内反応の違いを精査するための実験系構築のために追加実験をさらに遂行する。Echoならびに血清マーカーによる評価では、MI施術7日目の各群のInterleukin-6、Interleukin-10は、食餌の種類の違いによって、反応の差は見られず同様におさまることがわかった。今後、さらに食餌の脂肪含有量や評価のタイミングを変更し、精査する必要性がある。本プロジェクトで使用予定の皮質骨由来幹細胞の前がん性の評価等についても更に進める予定である。

Echoならびに血清マーカーによる評価では、MI施術7日目の各群のInterleukin-6、Interleukin-10は、食餌の種類の違いによって、反応の差は見られず同様におさまることがわかった。今後、さらに食餌の脂肪含有量や評価のタイミングを変更し、精査する必要性がある。本プロジェクトで使用予定の皮質骨由来幹細胞の前がん性の評価等についても更に進める予定である。初年度において、心筋梗塞モデルマウス(生後8週齢、48週齢)の心筋梗塞作製後の超音波検査法による経過を評価する作業については、先ず生後8週齢から実施することが優先されると考え、作業工程の順序を一部、変更した。初年度の作業は円滑に進んでいるが、48週齢のマウスを用いた実験については、次年度に繰り越して実施することとしたため、次年度に予算執行する予定である。
六方晶およびM型フェライト磁性体によるGHz帯電磁波吸収

1.目的:最近の移動通信、衛星通信の発達によってGHz帯域に対応できる優れた電磁波吸収体が要求されている。しかし既存のスピネル系フェライトではスネークの限界によりGHz帯において機能しなし。GHz帯域において高い透磁率を有する六方晶系フェライト(ラェロックスプレナー型)、または、磁気共鳴周波数をGHz帯域に有するマグネトプランバイト(M)型フェライト等を利用することによって電磁波吸収体の作製が可能であると考えられる。そこで本研究では六方晶系フェライトの複素透磁率およびM型フエライトの磁気共鳴周波数に及ぼす組成、組織、添加物の影響を調べ、両フェライトの電磁波吸収体としての応用を検討する。2.実験方法:14001700Kにおいて各種フェライトを焼成した。得られたフェライトを粗粉砕、または微粉砕して各サイズの粉末とし、エポキシ樹脂と6080mass%の割合で混合することによって複合体を作製した。電磁波吸収特性はネットワークアナライザーで測定し、組織は光学顕微鏡、SEMで観察した。3.結果:(1)置換元素量を変化させることにより磁気共鳴周波数を変化させることができ、特に(Me_<0.5>Mn_<0.5>)(Me=Ti,Sn,Zr)で置換したM型フェライト焼結体で優れた電磁波吸収特性を示した。(2) (Me_<0.5>Mn_<0.5>)(Me=Ti,Sn,Zr)で置換した系において1573Kで10時間焼成し、150300μmに粉砕したフェライト粉末を70mass%樹脂と複合化することによって帯域幅7.3GHz、△Bで41.7%と広帯域な電磁波吸収特性が得られた。(3) (Me_<0.5>Mn_<0.5>)量を変化させることにより広帯域特性を維持したまま周波数域を変化させることができ、(Ti,Mn)_4^<3+>でFe^<3+>を置換したM型BaフェライトにおいてXバンドをカバーできる電磁波吸収体が作製できた。目的磁気共鳴損失を利用したGHz帯電磁波吸収体を開発することを目的にして、六方晶およびM型フェライトの磁気共鳴における複素透磁率μ′′と電磁波吸収特性との関係を明らかにする。本年度は、1から20GHz帯域が最も関心事の高い吸収周波数であることから、永久磁石として知られるM型Baフェライト(BaO・6Fe_2O_3)の磁気共鳴周波数(約50GHz)を20GHz以下に低下させ、電磁波吸収特性を検討する。磁気共鳴周波数は磁気異方性に比例するので、添加元素による結晶異方性の低下を低下させる既知の添加元素(Sc、CoTi)とともに、材料的見地よりMnTiなど新たな添加元素を探索する。方法組成の異なるBaフェライトを焼結法によって作製し、X線解析によって相を同定し、BHトレーサによる磁気特性の測定から結晶磁気異方性、インピーダンスアナライザーを用いて磁気共鳴周波数および電磁波吸収特性を測定する。結果Sc、CoTi、によって、Baフェライトの磁気共鳴周波数は20GHz以下の帯域まで低下する。一方、Sc、CoTiに比較し安価なMnTiによっても10GHzまで低下が可能であり、しかも複素透磁率μ′′が高く、良好な電磁波吸収特性を示すとともに、焼結組織の空隙率の低下によって磁気共鳴周波数が低下することを見出している。1.目的:最近の移動通信、衛星通信の発達によってGHz帯域に対応できる優れた電濾波吸収体が要求されている。しかし既存のスビネル系フェライトではスネークの限界によりGHz帯において機能しない。

GHz帯域において高い透磁素を有する六方晶系フェライト(フェロックスプレナー型)、または、磁気共鳴周波数をGHz帯域に有するマグネトプランバイト(M)型フェライト等を利用することによって電磁波吸収体の作製が可能であると考えられる。そこで本研究では六方晶系フェライトの複素透磁率およびM型フェライトの磁気共鳴周波数に及ぼす組成、組織、添加物の影響を調べ、両フェライトの電磁波吸収体としての応用を検討する。本年度は電磁波吸収特性の広帯域化について検討した。2.実験方法:14001700Kにおいて各種フェライトを焼成した。得られたフェライトを粗粉砕、または微粉砕して各サイズの粉末とし、エポキシ樹脂と6080mass%の割合で混合することによって複合体を作製した。電磁波吸収特性はネットワークアナライザーで測定し、組織は光学顕微鏡、SEMで観察した。3.結果:得られた結果を要約すると以下のようになる。(1) 1573Kで10時間焼成し、150300μmに粉砕したフェライト粉末を70mass%で樹脂と複合化することによって帯域幅7.3GHz、ΔBで41.7%と広帯域な電磁波吸収特性が得られた。(2)添加元素量を変化させることにより広帯域な電磁波吸収特性を示す周波数帯を変化させることができる。1.目的:最近の移動通信、衛星通信の発達によってGHz帯域に対応できる優れた電磁波吸収体が要求されている。しかし既存のスピネル系フェライトではスネークの限界によりGHz帯において機能しない。GHz帯において高い透磁率を有する六方晶系フェライト(フェロックスプレナー型)、または、磁気共鳴周波数をGHz帯域に有するマグネトプランバイト(M)型フェライト等を利用することによって電磁波吸収体の作製が可能であると考えられる。本年度は(1)磁気共鳴周波数低下をもたらす添加元素の探索、(2)電磁波吸収特性の広帯域化を目的に異方性磁界の異なるフェライト複合体を作製して磁気共鳴の周波数依存性について検討した。3.結果:(1)置換元素量を変化させることにより磁気共鳴周波数を変化させることができ、特に(Me_<0.5>Mn_<0.5>)(Me=Ti,Sn,Zr)で置換したM型フェライト焼結体で優れた電磁波吸収特性を示した。(2)(Me_<0.5>Mn_<0.5>)(Me=Ti,Sn,Zr)で置換した系において1573Kで10時間焼成し、150300μmに粉砕したフェライト粉末を70mass%で樹脂と複合化することによって帯域幅7.3GHz、ΔBで41.7%と広帯域な電磁波吸収特性が得られた。(3)(Me_<0.5>Mn_<0.5>)量を変化させることにより広帯域特性を維持したまま周波数域を変化させることができ、(Ti,Mn)_4^<3+>でFe^<3+>を置換したM型BaフェライトにおいてXバンドをカバーできる電磁波吸収体が作製できた。
くも膜下出血急性期における脳浮腫の解明：脳損傷に対するスタチンの脳保護作用

くも膜下出血モデルラットを用いて、くも膜下出血急性期における脳浮腫や脳損傷の程度を検証し、脳浮腫の原因の一つと考えられるVEGFについて、その発現をウエスタンブロット法で評価した。また、くも膜下出血急性期の脳浮腫や脳損傷に対する、スタチン(HMG-CoA還元酵素阻害剤)の抑制効果(脳保護作用)についても検証した。くも膜下出血急性期では、VEGFが過剰に発現し、脳組織中の水分含有量(脳浮腫)が増加したが、スタチン投与群のモデルラットではVEGFの発現と脳浮腫の抑制が認められ、神経学的スコアーも良好に保たれた。くも膜下出血モデルラットを26匹作成した。うち死亡は4匹(15%)で生存率は85%と良好な手術手技に到達している。またくも膜下出血後生存ラットの24時間後の神経スコアーは平均で4点/36点で著明な低下を認め、モデルラットが確実にくも膜下出血をきたしてることがうかがえる。くも膜下出血後24時間の脳浮腫の測定には脳の水分含有量を測定しているが平均で78.0%であった。今後、これらをスタチン治療群と比較検討する予定である。くも膜下出血モデルラット28匹作成した(雄性SDラット・体重300-350g)。くも膜下出血群11匹(平均体重327g・平均体温35.8°C・平均血圧108mmHg・死亡率27%)sham群8匹(平均体重323g・平均体温35.7°C・平均血圧115mmHg・死亡率12.5%)コントロール群9匹(平均体重335g・平均体温35.2°C・平均血圧104mmHg・死亡率33.3%)以上のモデルラットを24時間で安楽死後、心臓還流し脳組織を摘出し凍結保存した(今後蛋白泳動の検体として使用予定)。くも膜下出血モデルラットの作成やバイタルや脳圧のモニタリングについて以下の通りおよそ20匹の雄性SDラット(体重300ー350g)予備実験を施行した。(1)各種持続観血モニター実測定値の調節・既存の非持続モニターを用いて今回購入した持続測定モニターの測定値基準値の設定を行った。(2)ラット観血的持続的血圧、脳圧測定装置とくも膜下出血モデルラットとの接続調節(接続チューブの種類サイズの決定など)イ)大腿動脈カニュレーション・MRE40ロ)気管カニューレ・MRE80ハ)腰仙部頭蓋内圧モニター・MRE50/PE50/PE10ニ)ラットの内頚動脈穿刺ナイロン糸のサイズの決定・5.0ナイロン糸を用いると術後24時間生存率が70%程度であるので、これを使用することに決定した(4.0ナイロンでは死亡率が60%程度に達し、また6.0ではくも膜下出血の作成が不確実であった)。(3)ラットにおけるくも膜下出血作成手技の修練・ラットの内頚動脈は頭蓋骨進入直前で翼口蓋動脈を分岐しており人間の解剖と異なる。穿刺用ナイロン糸がこちらに侵入すると、くも膜下出血を作成できない。したがって、ナイロン糸刺入前にこの翼口蓋動脈を結紮処理する必要がある。これの結紮には、絹糸の撚りをほぐした細いものを使用し、顕微鏡下に手術手技を修練した。(4)スタチンの投与方法変更・実験計画ではスタチンはosimotic minipumpを使用してラットに投与する予定であったが、水溶性溶媒への溶解が困難でることより、この方法を断念し、くも膜下出血後に少量のDMSOで溶解し、ワンショットにて腹腔内に投与する方法に変更とした。使用ラット群概要・くも膜下出血モデルラット36匹作成した(雄性SDラット・体重300-350g・死亡率13.9%・手術手技の不具合や死亡などで検体として使用できなかったラット9匹)。1くも膜下出血コントロール群6匹(平均体重334g・平均体温37.3°C)2くも膜下出血アトルバスタチン治療群18匹(平均体重330g・平均体温37.1°C)3sham群3匹(平均体重340g・平均体温36.5°C)上記ラットをくも膜下出血作成24時間後の神経学的スコアーを記録し、その後に安楽死させ、心臓還流後、脳を検体として採取した。脳の検体は#1水分量の測定(脳浮腫の程度)と#2ウエスタンブロット用(VEGFの発現量についての生化学的分析)の検体として用いた(ウエスタンブロット用検体は、脳底動脈と脳実質の2検体に分離した1-#1;3匹・1-#2;3匹・2-#1;7匹・2-#2;11匹。)

結果概要・くも膜下出血24時間後の神経学的スコアー(full score 18点):くも膜下出血コントロール群平均8.6点、くも膜下出血後アトルバスタチン治療群平均15点と治療群でラットの神経学的状態が良好であった。脳の水分含有量についてはくも膜下出血コントロール群平均77.96%、くも膜下出血後アトルバスタチン治療群平均77.60%と治療群で脳の水分含有量は低かった(脳浮腫の程度が軽減した)が有意差を認めるには至っていない。ウエスタンブロットによる分析は現在進行中も進行中であるが、アトルバスタチンによるVEGF抑制の傾向が得られつつある。くも膜下出血後急性期脳損傷において、アトルバスタチンによる脳浮腫軽減効果が期待された。脳神経外科臨床業務の増大に伴い、研究業務への時間配分が少なくなってしまった。今後は共同研究者を有効に活用し、実験の迅速化を図る予定。臨床業務の増大に伴い、研究業務への時間配分が少なくなっている。平成25年度は共同研究者とともに実験を進めたが計画より遅れている状況である。今年度は、共同研究者をさらに増員し、研究を完結する予定である。ラットとモニターの接続調節に時間を要したことと、スタチンの投与方法について根本的な変更が必要となったため、当初の予定より遅れてしまった。しかし、現時点ではこれらの問題が解決したため、次年度は予定通りに実験を遂行する予定である。今後は、くも膜下出血モデルラットの、スタチンによる治療群を作成し、神経スコアーや脳浮腫の比較、さらに脳組織、脳底部血管組織に対して、生化学的測定も行う。共同研究者を有効に活用し、実験速度の迅速化を図る。スタチンによる治療群を作成し、蛋白泳動を行う予定。また、神経学的スコアーなどの、その他の評価についても精査する。24年度以降はくも膜下出血モデルラットのnを増やし、治療群と非治療群との間で、血圧や脳圧データ、神経スコアー、脳の水分含有量などのデータを解析する。また、脳実質や脳血管組織を採取し、生化学的分析も開始する予定である。実験ラットや生化学的蛋白測定のための抗体購入など。ラットの検体からのタンパク分析が予定通り進行しなかったことと、モデルラットの作成数が予定数に達しなかったため。VEGF関連抗体の購入と、蛋白泳動解析の実施および、モデルラットの作成(とくに治療群)に使用する。次年度研究費は(1)実験用ラットの購入費や維持費(2)生化学的実験の試薬、抗体などに使用する予定である。
荷電ゼロ点(ZPC)を用いた新規造成土壌の分散性の評価

高知西南開拓建設事業によって造成された高知県幡多郡大月町姫の井、土佐清水市斧積と、高幡開拓建設事業によって造成された高岡郡大野見付三ツ又において現地調査を行い、うね表層、うね間、側溝、土砂だめ、沈砂池、などから土壌試料を採取した.また、姫の井団地では自然土壌も採取した.分析項目は土性、分散率、風乾土水分、飽和透水係数、pH、全炭素、全窒素、荷電ゼロ点、遊離酸化物、粘土鉱物組成等である.以下、主に姫の井の土壌について結果及び考察を述べる.造成地の表層土は自然土壌に比べて有機物、遊離酸化物の量が少なく、砂画分が55-75%を占める砂質土壌であった.また、うね間、沈砂池でもうねの表土より粘土・シルトが少ない.粘土の分散率(水分散性粘土と完全分散性粘土の比)は自然土壌の表層土、下層土ともに19%であったのに対し、造成地の表土では85%と非常に高い値であった.これは造成地土壌に有機物や非晶質のアルミニウム・鉄が少ないことと分散性の高いイライトを主な粘土鉱物として含むことに起因すると考えられた.また、うね間、沈砂池の粘土は分散宰39%であることから、分散性の高い粘土は流去しており.残された粘土は比較的分散性が低いことがわかる.これらの結果から、粒径の細かい画分は既に外部の環境中へと流出していることが明らかとなった.荷電ゼロ点(ZPC)は自然土壌が3.9-4.1、造成地表土では4.3-5.1、池の堆積物では4.3であった.自然土壌では有機物およぴ酸性の比較的強い中間種鉱物主体の粘土画分が多いためにZPCが低いが、造成地土壌では有機物・粘土ともに少なくイライト質の粘土であるため分散性が高く、結晶質の鉄が多いことからZPCかやや高いことがわかった.これらの結果から、造成地の土壌粘土の高い分散性を抑えるためには、有機物の施肥により粘土粒子間の相互作用を緩和することが最も効果的であると推測された。
分散共有メモリに基づく高速なトランザクション機構を持つ永続オブジェクト管理機構

コンピュータの誕生以来、データベースとトランザクション処理は実社会におけるコンピュータの主要な応用であり続けており、高性能かつ高機能なデータベース、トランザクション処理の要求は現在非常に高い。永続オブジェクト管理システムは、高い表現力を持つオブジェクト指向データベースを実現するための基盤ソフトウェアである。本研究では、高性能な永続オブジェクト管理システムを実現するための方法として分散共有メモリに注目し、永続オブジェクト管理システムを分散共有メモリ上で実現するための技術を開発した。本奨励研究では、とくに以下の問題を解決した。(1)分散共有メモリ上でデータベースのバ-ジョン化を効率的に行なうためには、オペレーティングシステムカーネルとトランザクション機構との密な協調動作が必要にとなった。特に、copy-on-writeを中心とする仮想記憶機構を用いた最適化技術を最大限に利用するためには、カーネルとトランザクション機構のインターフェイスを、データベースのバ-ジョン化に適した形で拡張した。(2)分散環境上で、シリアライザビリティを保証する並行性制御を行なうためには、何らかの意味で全ホストが同意するクロックが必要となった。もちろんセントラルサーバを用いればこのクロックを実現することができるが、大規模並列システムでこのサーバがボトルネックとなることは明らかである。このため、トランザクションのために必要な通信と同時にホスト間のクロックの同期をおこなう技術を開発した。(3)分散トランザクションにおいては、並行性制御と並んで障害対策が重要な課題となる。障害対策を、できる限り少ないメッセージ数でおこなうために、障害対策と並行性制御を統一した形で開発した。
皮膚悪性腫瘍発性へのDNAメチレーションの関与

皮膚有棘細胞癌12例、悪性黒色腫9例、基底細胞癌10例について、DNAを抽出し、Bisulfite法によるmethylation-specific PCRを行った。有棘細胞癌ではp16、p14、p15、E-cadherin、von Hippel-Lindau遺伝子プロモーター、5'側coding regionのメチル化は、それぞれ8例、2例、0例、12例、0例で見られた。悪性黒色腫では、それぞれ3例、0例、0例、4例、0例で見られた。また、基底細胞癌ではそれぞれ3例、0例、0例、4例、0例で見られた。E-cadherinに関し、LOHを検索したところ、LOHは検出されなかった。また、coding regionをT7 promoter sequenceを含むプライマーで増幅し、mutationの有無を検索、可能性のある症例に関してはダイレクトシークエンスを行ったが、mutationは検出されなかった。蛋白発現に関し、DNAメチレーションが検出される症例では、正常組織から腫瘍への移行部で蛋白発現が急に消失することが確認された。腫瘍組織でのE-cadherinの発現の消失は、DNAメチレーションにより制御されているものと考えられた。皮膚有棘細胞癌12例、、悪性黒色腫9例、基底細胞癌10例について、凍結標本からmicrodissectionにより抽出したDNAを用い、検討した。Bisulfite法によるmethylation-specific PCRを行った。有棘細胞癌ではp16、p14、p15、E-cadherin、von Hippel-Lindau遺伝子プロモーター、5`領域のメチル化は、それぞれ8例、2例、0例、12例、0例で見られた。E-cadherinに関し、16q22.1付近のマイクロサテライトマーカーをPCRで増幅、正常表皮との対比によりLOHを検索したところ、LOHは検出されなかった。また、coding regionをT7 promoter sequenceを含むプライマーでPCRを行い、Ambion社Mutation Screenerによりmutationの有無を検索、可能性のある症例に関してはダイレクトシークエンスを行ったが、検出されなかった。蛋白発現をモノクローナル抗体を用いた免疫染色により検索したところ、腫瘍でDNAメチレーションが検出される症例では、正常組織から腫瘍への移行部で蛋白発現が急に消失することが確認された。腫瘍組織でのE-cadherinの発現の消失は、DNAメチレーションにより制御されているものと考えられる。
炭素スパッタ技術を用いたピコ秒時間分解能を持つガス放射線検出器の開発

高い時間分解能を持つ放射線検出器の開発を目的として、平行平板型ガス検出器の電極に炭素スパッタによる高抵抗電極を用いたものを開発した。最大の特徴は、ガスギャップが100μmと非常に狭いことが挙げられ、この実現のためにMPGD製作で用いられるフォトリソグラフィ技術を応用した。試作機の動作テストを行ったところ、現状では十分な信号の大きさと時間分解能を得ることが難しいことが判明した。一方でこの検出器デザインは、低物質量を要求する検出器へ応用が期待されている。本研究課題では、炭素スパッタによるダイヤモンドライクカーボン(DLC)薄膜を用いて、ガス中でマイクロギャップの抵抗を積層させることにより、ピコ秒レベルの時間分解能を持つ測定器開発を目指す。研究初年度となる平成28年度は、本研究アイディアの基本的な動作検証を行うために、(a)小型のRPC型の平行平板検出器を炭素スパッタ技術により試作、(b) MicroWELL検出器を炭素スパッタ技術により試作(イタリアFrascatti研究所との共同研究)の2面において、開発研究を行った。(a)小型RPCの開発:絶縁性に優れたポリイミドの薄膜の片面に炭素スパッタによる抵抗層を形成したものを2層用意し、リソグラフィ技術によりこの2層の間隔を100μmに保つための柱をドライレジストにより形成する手法で、単層の小型RPCを試作した。動作試験として、アルゴンベースのガス中で二層の炭素スパッタ層の間に500V程度の電圧をかけ、β線を入射したところ、誘起電荷として十分な大きさの信号を得ることができた。これらのことから、この構造によって、ガス増幅器として動作することが検証できた。(b) MicroWELL検出器の共同開発:高速読出しが可能な検出器のもう一つの可能性として、イタリアのFrascatti研究所との共同で、大型のMicroWELL検出器の開発を行っている。我々の担当する開発項目としては、炭素スパッタにより大型(50cm×120cm)の抵抗電極をポリイミドフィルム上に形成することが挙げられる。しかし当初は目的とする表面抵抗率(約100MΩ/□)を安定に形成することができず、試作の度に大きく目標抵抗率を外したものが作られ、多面的にこの理由を探った。この結果、吸湿性を持つポリイミドの水分量が関係していることを突き止め、スパッタの前にポリイミド薄膜を十分高温で乾燥させることにより、再現性のある安定した抵抗率をコントロールできるようになった。本課題研究の今年度前半では単層のRPCライクな平行平板ガス検出器を、炭素スパッタ技術により実現する予定としており、実際にこれは試作に成功して動作検証も行うことができた。一方で複数層の平行平板検出器の構築については、技術的な問題点がまだ残っており、素材となる両面スパッタによる薄膜電極は既に製作してあるものの組立及び動作試験には至っていない。一方で、これまで炭素スパッタによる電極の抵抗値の再現性を阻害する不定性を与えていた原因について、MicroWELLの開発の過程で発見することができた。これは、今後DLCを電極として用いるMPGDが増えることを考えると、検出器開発上のかなり大きな進歩である。以上の理由から、本研究計画は全体としてはおおむね順調に進展していると判断できる。研究2年目となる平成29年度は、本研究アイディアの基本的な動作検証を行うために、炭素スパッタを用いた小型のRPC型の平行平板検出器試作機の積層化と性能評価を行った。ガス検出器で高時間分解能を持たせるために、本研究では陽極と陰極の間隔が非常に狭い(100μm)超薄間隔RPCを開発している。昨年度は、ポリイミド薄膜の片面のみ抵抗電極を形成し、単層のRPC型検出器を試作したが、原理的に単層だけでは非常に検出効率が悪くなる。そこで今年度は、ポリイミド薄膜の両面に炭素スパッタ電極を形成することにより、複数層積層させた検出器を試作した。動作試験では3層までの積層検出器の動作を成功させ、単層の場合のほぼ3倍の粒子線に対する検出効率を実現できることを確認した。時間分解能については、非常に高価な高速エレクトロニクスが必要であることから、CERNにてこの試験を行った。しかし、薄ギャップの検出器であるために、十分に大きな信号を出すことが難しく、得られた時間分解能としては、数ナノ秒程度と、元の目標であるピコ秒レベルには遠く届かなかった。今後の改善点としては、より大きな信号を得るための電極間ギャップ調整、ガススタディ、及び低ノイズの高速アンプの開発が必要になるものと思われる。なお、本研究では目的とする超高速の時間分解能は得られなかったものの、ポリイミド薄膜とDLC電極による本検出器の構造により、原理的に超低物質量粒子線カウンターが実現可能である。現在では本開発成果を用いて、μ->eγ稀崩壊実験のRadiative decay counterの開発が新たに検討されるなど、別方面の応用への発展が期待されている。

一方でこの検出器デザインは、低物質量を要求する検出器へ応用が期待されている。RPCライクな平行平板ガス検出器については、今後積層させるための技術的な問題点をクリアし、2層、3層、多層と信号検出領域を大きくする方針である。また、実際にピコ秒レベルの信号が読み出せているか判断するためには、高速のエレクトロニクスが必要となるが、このための設備を本研究課題による予算で購入することは非常に難しいため、MPGDの国際コラボレーションであるRD51との共同研究により、CERNにあるRD51ラボの施設を利用することで解決する。このための現地研究所との連絡調整は既に始めている。特に本課題の代表者の越智は平成29年度秋より1年間の予定でCERNへの滞在を予定しており、この機会を使って高速読出しのための施設や、各種ビーム試験を効率的に行う予定である。またMicroWELL型検出器の開発の方も、DLC薄膜の安定化、及び金属スパッタの積層化など新しい技術との組み合わせを試していく。素粒子実験平成28年度の使用額は、ほぼ当初の予定通りであった。次年度使用額が66円だけ生じたが、これは物品の購入額などが当初想定より若干安かったためなどの理由である。次年度の直接経費予算150万円に対して今年度から積み残された使用額66円は、僅か0.004%であり、基本的にはこれを含んだ経費の使用計画に変更はない。
産業組合におけるムラ社会の基盤と断層－東アジアにおける個と組織の視点から－

近代の日中韓3国農村における協同組合運営と村落社会のあり方について、検討を行った。本研究のベースとなる斎藤仁氏の自治村落論は今日でも大筋で承認されているが、いくつか再考すべき問題が浮上した。たとえば面接性の高い日本の村落において組合運営は表面で相互監視にさらされながら内部的にはなれ合いによるルーズさを残すケースも多々あり、また自治性の低い中国農村で経済発展地域においては運銷合作社が発展を見せるなど、社会的特質との関連を再考する必要がある。秋田県公文書館において実施した明治末期の「産業組合復命書」等の調査から、部落組合運営の危うさが浮き彫りになった。これは、従来「自治能力を持った部落単位の組合であるゆえに発展した」とされてきた理解とかなり異なる歴史的イメージとなる。秋田県という一地域ゆえの問題ではなく、おそらく全国的に共通する課題であったと考えられる。いずれにせよ、ムラ社会と産業組合との関係性を再検討していくという本研究の目的に深く関わる手がかりを得ることができた。また研究分担者と共同で行った上海図書館での調査において、「合作訊」「合作月刊」という基本資料の画像データを入手することができた。これは金沢大学と広島大学で保管されるが、日本で中国合作社研究を進めていくうえでの重要な財産となるであろう。ただ日本における明治以降のムラ社会の動向を直接示す史料にはまだ行き当たっておらず、その調査は課題として残されている。山口県あるいは秋田県において区有文書の所在を探しているが、現在のところはまだ有益な情報にたどりついていない。理想的には産業組合の監査ないし調査復命書と符合する地域の区有文書が発見できれば研究課題に一気に接近できるが、まずは明治期以降のムラ社会の歴史的現実を文字資料によって解明できる方向性を探っていくことにしたい。また韓国における調査もまだ進展できておらず、金融組合など日本の統治策によって持ち込まれた組合主義と、韓国の伝統的社会との関連如何の解明はまだ糸口を見いだせていない。ともあれ本研究は、東アジア社会における組合主義と伝統的社会との親和性あるいは逆に背離性の解明をとおして、それぞれの地域における発展類型のありようを探り出していこうとするものである。これは現代におけるそれぞれの経済発展の底流に流れる地域的特質解明の一助になるものであろうと考えている。共同研究者と合同の研究会を実施して、戦前日中韓3国の農業協同組合に関する議論を行った。組合の成否を伝統的村落社会(基層社会)のありようがどこまで規定するのか、組合運営の実態如何が議論の焦点となったが、その際成否の判定基準をどこに求めるのかについても問題となった。組合解散率が成否の基準の一つになることはまちがいないものの、日本の場合解散率は高いと指摘されながらも、一方で組合全体としては成功したという評価がなされている。逆に韓国での金融組合は、解散率が0に近いものの、日本人理事・役員と一般組合員との間で紛争が絶えなかったという事情もある。中国合作社では、解散率も高いうえに、組合員の動きもきわめて流動的で、利益が見えなければ簡単に消滅してしまう等の状況があった。いずれにしても、できる限り個別組合の運営実態に迫る努力が必要となることが確認された。日本の場合では、日露戦後の産業組合監督復命書(秋田県)や昭和12年(1937)の一斉監査調書(山口県)等が残されていることから、個別組合をある程度“面的"に検討していくことが可能である。そこには、一見良好に運営されていても、官側の視点から見るとかなりさまざまな問題をはらんでいる状況が記されている。その辺りを少し整理していく必要がある。また、それらの問題を初め組合が抱えていた諸課題が那辺から生じていたのかについても、検討していく必要がある。ただし現在のところ、問題の背景となった村落社会の伝統的なありようとの関連性を直接的に物語る史料を、まだ見出し得ていない。そうとう調査を重ねているが、未だ発見できていない状況である。残された時間で、もう少し努力を積み重ねていきたい。日本については、まず明治末期の秋田県の事例から、多くが部落組合であった(「区域狭小」)ゆえに設立後数年で解散・合併に追い込まれるケースが少なくなかったことが判明した。斎藤説の“当初部落組合であったゆえに成功した"という主張と整合しない。また昭和前期の山口県産業組合一斉監査では、しばしば貸付金・購買代金回収状況や簿冊・書類の管理状態の不十分が指摘されている。面接性の高い村落という環境が一方で不正行為を抑制する面と、逆に馴れ合いによるルーズさを生む面も想定される。また農村側の結集力・凝集力が弱かった中国では、自立的かつ自発的な形で合作社が組織・運営されたとは言い難い。ただし、経済的先進地域である江蘇省南部では、商品経済が広範に展開していたことから、農産物の共同出荷を主要な業務とする運銷合作社や運銷業務を兼営する合作社が急速に拡大・発展した。日本とは異なる組合主義を想定していく必要があると言える。凝集性・共同性が日中両国の中間にある韓国(植民地朝鮮)農村社会では、朝鮮総督府の主導により金融組合の設置が進められた。