hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
組物の復元力特性を考慮した伝統的木造建築の振動特性に関する実験的研究

平成13年度は,東京都立大学内の実験施設にて組物の静的水平加力実験を行った.試験体は最も基本的な形状の組物である大斗肘木と出三斗の実物大部分模型とし,2m四方の平面の四隅に柱頭部分を配し,その上に組物の実物大部分模型を載せた状態で加力を行った.加力は正負交番静的水平加力実験とし,変位制御にて最大変形角1/20rad.まで加力を行うことにより,組物の大変形領域での挙動を明らかにした.その結果,(1)組物の復元力特性はバイリニア型または紡錘形を示し,繰り返し加力に対する剛性の低下が認められない,(2)組物の変形は,大斗の回転→部材同士の滑り→ダボのめり込みを伴う部材どうしの滑り,という3つの変形が段階的に現れる.(3)大変形領域(1/60rad.以上)では部材同士の滑りを伴うせん断変形が主要な変形要素である.(4)大変形領域での剛性はダボのめり込み剛性から求められ,上載荷重の影響は受けない.(5)初期剛性は組物の種類にはよらず,大斗の形状から理論的に求められる.(6)上載荷重の増加に伴い大斗の浮き上がりが拘束されるため,初期剛性は上昇する.平成15年度には,組物3種類各1体を対象とした動的載荷試験を行った.実験には動的アクチュエーターを用い,三角波・正弦波等を試験体頭部に入力した。試験体は,静的水平加力試験と同じ形状・仕様の出三斗を標準形し、寸法を3/2倍にしたものと2/3倍にしたもの各1体とした。静的水平加力試験の結果と比較することにより、速度依存性について考察した。その結果、復元力特性はほぼ同様の結果が得られたが、剛性は静的な載荷と比較すると大きくなり速度依存性が認められた.また、過去に提案した組物の履歴モデルおよび剛性の評価方法を異なる寸法の試験体に適用し考察を行ったところ,履歴モデルは適用が河能であることを明らかにした.しかし,剛性の評価に関しては,概ね推定値と近い値が得られたが,相似則の適用も含めて更に詳細な検討が必要である.平成13年度は,東京都立大学内の実験施設にて組物の静的水平加力実験を行った.試験体は最も基本的な形状の組物である大斗肘木と出三斗の実物大部分模型とし,2m四方の平面の四隅に柱頭部分を配し,その上に組物の実物大部分模型を載せた状態で加力を行った.加力は正負交番静的水平加力実験とし,変位制御にて最大変形角1/20rad.まで加力を行うことにより,組物の大変形領域での挙動を明らかにした.その結果,(1)組物の復元力特性はバイリニア型または紡錘形を示し,繰り返し加力に対する剛性の低下が認められない,(2)組物の変形は,大斗の回転→部材同士の滑り→ダボのめり込みを伴う部材どうしの滑り,という3つの変形が段階的に現れる.(3)大変形領域(1/60rad.以上)では部材同士の滑りを伴うせん断変形が主要な変形要素である.(4)大変形領域での剛性はダボのめり込み剛性から求められ,上載荷重の影響は受けない.(5)初期剛性は組物の種類にはよらず,大斗の形状から理論的に求められる.(6)上載荷重の増加に伴い大斗の浮き上がりが拘束されるため,初期剛性は上昇する.平成15年度には,組物3種類各1体を対象とした動的載荷試験を行った.実験には動的アクチュエーターを用い,三角波・正弦波等を試験体頭部に入力した。その結果、復元力特性はほぼ同様の結果が得られたが、剛性は静的な載荷と比較すると大きくなり速度依存性が認められた.また、過去に提案した組物の履歴モデルおよび剛性の評価方法を異なる寸法の試験体に適用し考察を行ったところ,履歴モデルは適用が河能であることを明らかにした.しかし,剛性の評価に関しては,概ね推定値と近い値が得られたが,相似則の適用も含めて更に詳細な検討が必要である.本年度は,東京都立大学内の実験施設にて組物の静的水平加力実験を行った.試験体は最も基本的な形状の組物である大斗肘木と出三斗の実物大部分模型とし,過去に申請者らが行ってきた一連の実験と同様に,2m四方の平面の四隅に柱頭部分70cmを配し,その上に組物の実物大部分模型を載せた状態で加力を行った.加力は正負交番静的水平加力実験とし,変位制御にて最大変形角1/20rad.まで加力を行うことにより,組物の大変形領域での挙動を明らかにした.また,各試体につき2種類、の積載荷重の条件(桧皮葺に相当する0.5tonf/柱と本瓦葺に相当する3tonf/柱)で加力を行い,約50台の変位計(東京大学所有)を用いて,各部材の水平・回転変位を測定した.その結果,以下の点が明らかになった,

(1)組物の復元力特性はバイリニア型または紡錘形を示し,繰り返し加力に対する剛性の低下が認められない,(2)組物の変形は,大斗の回転→部材同士の滑り→ダポのめり込みを伴う部材どうしの滑り,という3つの変形が段階的に現れる.(3)大変形領域(1/60rad.以上)では部材同士の滑りを伴うせん断変形が主要な変形要素である.(4)大変形領域での剛性はダボのめり込み剛性から求められ,上載荷重の影響は受けない.(5)初期剛性は組物の種類にはよらず,大斗の形状から理論的に求められる.(6)上載荷重の増加に伴い大斗の浮き上がりが拘束されるため,初期剛性は上載荷重の増加に伴い上昇する.伝統的木造構法による五重塔は耐震性に優れているといわれるがこれは過去の地震による倒壊の記録がないためである.五重塔は組物が多用されており,この部分が建物全体の耐震性能に貢献していると考えられてきたが定量的に明らかにはされていない.そこで,本年度は伝統的木造構法五重塔を対象としてその振動特性を把握した.まず,現存する国宝・重要文化財建造物の塔婆建築(五重塔、三重塔、多宝塔など)125基のうち、五重塔は25基(うち国宝13基)である。これらのうち,屋内にある五重小塔(3基)を除外した22基について,建設年・構造形式・修理履歴・地盤条件・被災記録・水平力抵抗要素に関する詳細な検討を行った.この結果,現存する五重塔の約7割は洪積層に立地している,7回の地震で5塔の五重塔に被害の記録がある,被害の内容は相輪付近に集中していることが明らかになった.更に,歴史地震史料から木造層塔建築の被害の記録を拾い出したところ,23件の被害記録が確認でき,その内容は:倒壊(3割),破損(2割),傾斜(1割),部分被害(4割)に分類できた.更に,池上本門寺五重塔・津観音五重塔・永明院五重塔で常時微動測定及び人力加振試験を行い,建物の基本的な振動特性を明らかにした.実験及び解析結果をシンポジウムで口頭発表を行った.五重塔建築の耐震性に深く影響していると考えられる構造要素である組物について、過去に行った振動台実験及び静加力試験の結果を基に理論的なモデル化をおこない,地震応答解析を行い,実験結果を理諭的に再現することが可能になった.本年度は,組物3種類各1体を対象とした動的載荷試験をポラス暮らし科学研究所の実験施設にて,行った.実験には動的アクチュエーターを用い,入力には三角波・正弦波および過去の振動台加振の結果から得られた応答変位の時刻歴波形を試験体頭部に入力した。試験体には、過去の振動台加振試験および平成13年度に行った静的水平加力試験と同じ形状の形状・仕様の出三斗を標準形とし、寸法をこの3/2倍にしたもの(大)と2/3倍にしたもの(小)各1体とした。なお、大の試験体は建長寺の法堂、小の試験体は津観音五重塔5層の組物の大きさに相当する.組物の大変形領域での挙動を把握し,その復元力特性および変形の特徴に関する考察を行った.平成13年度に行った静的水平加力試験の結果と比較することにより、組物の速度依存性について考察した。その結果、復元力特性は静的載荷とほぼ同様の結果が得られたが、剛性は静的な載荷と比較すると大きくなり速度依存性が認められた.また、過去に提案した組物の履歴モデルおよび剛性の評価方法を異なる寸法の試験体に適用し考察を行ったところ,履歴モデルは適用が可能であることを明らかにした.
減圧場大気汚染物質ガスからの紫外光反応による二次粒子生成・成長メカニズム解明

大気中および高層大気中を想定した減圧場における,大気汚染ガス(SO_2,NOx含有)からの紫外光反応による,ナノ粒子(二次粒子)の発生,粒子成長観察用のモデル実験装置の立ち上げ,光反応過程のシミュレーションによる検討を行ない,以下の研究成果を得た。1.batch型リアクタシステムを用いて,主にSO_2の光反応特性およびその速度の検討を行った。その結果,SO_2の消失速度はSO_2の濃度に近似的に一次であり,光反応速度は照射する紫外線の強度に比例することが実験的に確かめられた。2.フロー型実験システム立ち上げ準備として10200nmの粒子径計測に適したセミロング減圧型微分型静電分級器(LPDMA),ファラデーエレクトロメーターを新たに導入し,既設の150nmの計測に適したナノLPDMAとのクロスチェックを行い,それらの粒径測定特性,サイズ選別特性を実験的に評価し,1200nmレンジの粒子の粒径測定に充分使用可能であることを明らかにした。3.つぎにフロー型実験システムを用いて,SO_2から発生する二次粒子のサイズ分布の計測等を行った。その結果,SO_2濃度を10 ppm,H_2O濃度を50020000 ppm(1.1646.4 %Rh)まで変化させた場合,発生した硫酸エアロゾル粒子サイズは4nmから80nm程度の範囲に分布し,ピーク径で2030nmの範囲であった。4.その際の,粒子の発生量は水分濃度の上昇に伴い増加しているが,サイズは水分濃度の影響をほとんど受けていないことを明らかにした。5.ナノ粒子高効率単極荷電装置(既設)の開発・実験的検討を進め,低濃度粒子の計測を可能とした。大気中および高層大気中を想定した減圧場における,大気汚染ガス(SO_2,NOx含有)からの紫外光反応による,ナノ粒子(二次粒子)の発生,粒子成長観察用のモデル実験装置の立ち上げを行うことを,本年度の主たる目的とし,以下の研究成果を得ている。1.ガスハンドリング用真空ラインの増設を行い,まず本予算によりSO_2,NO2等のガス,圧力調整器等を手配し,ガスハンドリング技術を習得して,UV分光およびUV光照射用窓材を選定・購入した。2.窓つき十字型バッチセルを用いたSO_2,NO_2,NOの光吸収特性の評価を行い,UV分光器(既設)による濃度測定を可能とした。3.バッチセルおよびUV光源(連続光型,新規購入)を用いたSO_2,NO_2,NOの光反応特性の実験的検討を行い,UV光照射によるガス濃度変化を捉えることを可能とした。4.フロー型実験システム立ち上げ準備として,減圧型微分型静電分級器(LPDMA,既設)用の高圧電源を新規購入し,LPDMAの粒径測定特性,サイズ選別特性を実験的に評価し,ナノサイズ粒子の粒径測定に充分使用可能であることを明らかにした。
証明論に基づくコンパイラの系統的な構築法の研究

本研究では,プログラミング言語のコンパイルの過程に現れる種々の中間言語は,直感主義的論理学の証明システムとして表現でき,それらの言語間の変換は,証明変換として表現できるはずである,との基本的な洞察を基礎とし,関数型言語のコンパイル過程を自然演繹システムから,コード言語を表現するある種のシーケント計算系にいたる証明変換の合成として表現でき,その変換可能性を示すメタレベルの証明から,コンパイルアルゴリズムが抽出できることを示した.本研究では,プログラミング言語のコンパイルの過程に現れる種々の中間言語は,直感主義的論理学の証明システムとして表現でき,それらの言語間の変換は,証明変換として表現できるはずである,との基本的な洞察を基礎とし,関数型言語のコンパイル過程を自然演繹システムから,コード言語を表現するある種のシーケント計算系にいたる証明変換の合成として表現でき,その変換可能性を示すメタレベルの証明から,コンパイルアルゴリズムが抽出できることを示した.平成22年度の研究計画の主なものは以下の3点であった.(A)コンパイルの各中間言語の操作的意味に正確に対応するカット除去システムの定義具体的には,「コード証明」,「値証明」,「環境証明」,「トップレベル証明」の各概念を,自然演繹システム及びシーケント計算それぞれに導入し,各証明システムを再定義し,さらに,その証明系に対し,カット除去定理を証明することを試みることを計画した.(B)各証明変換の再定義及びその正しさの証明具体的には,前項の操作的意味論に正確に対応するカット除去定理の結果を用いて,自然演繹システムからシーケント計算への証明変換がカット除去に関する性質を保存することを示し,証明変換によって抽出されるコンパイルアルゴリズムの正しさ(total correctness)を確立することの2点であった.(C)実装技術および、最適化理論の研究(A)に関しては,コンパイラの主要なコンポーネントの一つであるA正規形変換に対してこの目標をほぼ完全に達成し,さらにそれに対して(B)のカット除去の性質の保存定理を証明しることに成功した.(C)に関しては,本研究等の成果を基礎として開発を行っているSML#コンパイラのA-正規化変換の実装に,本研究の一部の結果を試験的に応用し,コンパイラの開発に応用可能であるとの知見を得た.さらに,SML#でのプログラム開発の過程で,本研究における証明論的な考え方に基づき,アプリケーションに特化したコンパイルのための証明論的拡張が可能であること,さらにそれら拡張はゲームプログラムの構築に有望であるとの萌芽的な洞察を得た.平成23年度の研究計画の主なものは以下の3点であった.(A)コンパイルの各中間言語の操作的意味に正確に対応するカット除去システムの定義具体的には,昨年度までに得られた成果を,A正規形変換に現れる中間言語に適用し,実際にラムダ計算の操作的意味論を導出可能な証明論の確立を計画した.(B)各証明変換の再定義及びその正しさの証明具体的には,前年度に得られた証明変換がカット除去が可能であるとの性質を保存するとの性質を,ラムダ計算にも続く関数型言語のコンパイルに応用し,コンパイル変換が操作的意味論を保存するすることを導く枠組みを構築することを計画した.(C)アプリケーションに特化したコンパイルのための証明論的拡張昨年度,基礎的な枠組み構築の研究を遂行中に,この証明論的なコンパイルの枠組みは,種々の応用分野に要求される高度なプログラムの記述システムへの拡張の可能性が見いだされた,この知見を基礎に,命題論理を様相論理に拡張することによる,ゲームプログラミング環境のための証明論的基礎の構築の可能性を探求することを計画した.(A)に関しては,自然演繹およびシーケント計算のそれぞれのカット除去システムから,ラムダ計算およびA正規形の自然意味論が厳密に導けるとの結果を得た.(B)に関しては,コンパイラのA正規形変換の中でcommutative conversionを含まない前半部分に関して,証明変換のカット除去性の保存性から,コンパイル変換が意味を保存することが帰結するとの結果を得た.(C)に関しては,様相論理の枠組みがゲームアプリケーションの記述に適しており,ある形をした様相論理式の組合せからゲームシーンの進行シーケンスがほぼ系統的に導ける可能性があるとの知見を得た.最終年度である平成24年度の研究計画の主なものは以下の3点であった.(A)コンパイルの各中間言語の操作的意味に正確に対応するカット除去システムの定義.具体的には,自然演繹システム及びシーケント計算それぞれが,証明系逐次シーケント計算系と対応す構造を持つ証明系として再定義し,逐次シーケント計算に対して定義したものと同型のカット除去定理を証明することを試みる.(B)各証明変換の再定義及びその正しさの証明自然演繹システムからシーケント計算への証明変換がカット除去に関する性質を保存することを示し,証明変換によって抽出されるコンパイルアルゴリズムの正しさを確立することを目指す.(C)さらに,今後の証明論に基づくコンパイルの総合的な研究への展望を開くことを一般的な目的として,最適化理論の研究やアプリケーションに特化したコンパイルのための証明論的拡張の各点に関する萌芽的な探求のさらなる探求を行う.(A)に関しては,自然演繹およびシーケント計算のそれぞれのに対してコード証明,値証明,環境証明,トップレベル証明の各概念を導入した証明系の厳密な定義を含むカット除去システムの形式的な定義を完成した.さらにそれらに関してカット除去性の保存性に関する証明を完成させ,(B)で目標とした証明変換によって得られたアルゴリズムの正しさの一側面を確立した.(C)に関しては,データベースやシステムライブラリなどの領域に特化した言語の埋め込み等を系統的に表現するための萌芽的な探求を行なった.概ね所期の結果をえられたと考える.

雑誌論文への掲載はまだないが,コンパイル過程の証明論的基礎の確立のような計算機科学の基礎的先端研究の場合,最終的な研究成果のACM等の雑誌への掲載には通常通常年以上を要するものであり,研究自体はほぼ計画通りの進展でと考える.24年度が最終年度であるため、記入しない。過去2年間で,コンパイルの重要なステップであるA正規形変換に関しては,基礎的な性質の証明を完了しているので,それらをすべてまとめた論文の完成をめざす.また,これまでに得られた成果を,ゲームプログラムの基礎づけなどの本研究に続く次の研究へと発展させる土台の構築を目指す.24年度が最終年度であるため、記入しない。
異種心移植モデルにおける胎児期ドナー特異的免疫寛容状態の誘導

【目的】異種心移植モデルを使い、ドナーの骨髄細胞より摘出したdendritic cellを増殖させ胎児ラットの腹腔内に注入し、ドナー特異的免疫寛容状態を誘導し移植心の永久生着をめざし、かつ免疫寛容成立のメカニズムを解明することを本研究の目的とする。いままでにコントロール群と比較しdendritic cell処置群では有意に生着延長効果が認められることをあきらかにしてきた(平均2.3日vs平均23.7日)が、平成10年度は主にdendritic cellで処置したラットが出生後いつまでハムスターとのキメリズムを継続しうるかの検討を行った。【方法】8週齢の純型ゴールデンハムスターの長管骨より採取した骨髄細胞をpreparationし、anti-IL10抗体と反応するdendritic cellのみを電気泳動法により分離・培養。次に妊娠9日目の純型ルイスラットを麻酔後、開腹して子宮内の各胎児ラットにハムスターのdenditic cellの培養液を0.05mlずつ(細胞数16x10^7個)注入し閉腹。ラット出生後1、2、4、8、12、16、20、24週目に経時的にラットの長管骨より骨髄細胞を採取し、染色体分析を行った。また、移植心より分泌されるEDRFとEDCFのバランスがキメリズム成立の指標になるなるのではないかという仮説をたて、血漿サイトカイン(endothclin vs adrenomedullin)値の定量を出生後経時的に染色体分析を行う際同時に採血して行った。【結果】出生後8週令までは骨髄の染色体分析上ラットとハムスター両者の染色体の混在が認められ、キメリズミの成立が考えられた。また血漿サイトカイン値の検討からは、endothelin/adrenomedullin比が出生後12週以降有意に高値を示していた。【考案・結論】ドナー由来のdendritiiccellをレシピエントの胎児期(妊娠1/3期)に注入することにより、ドナー特異的免疫寛容状態を部分的に誘導でき、dendritic cellで処置したラットは出生後およそ2ヶ月はハムスターとのキメリズムを継続しうると考えられた。endothelinとadrenomediullinの比がキメリズムの成立に関与している可能性が示唆された。本朝究はすべて東京女子医科大学付属日本心臓血圧研究所研究部において行われたものであり、現在までにすでに用意されている器具・薬品を利用し、実験用動物も当研究所より提供されたので、今回の助成金はすべて移植心を縫合する際必要となる縫合糸の購入費、及びサイトカインの定量費に充てられた。目的:異種心移植モデルを使い、ドナーの骨髄細胞より摘出したdendritic cellを増殖させ胎児ラットの腹腔内に注入し、ドナー特異的免疫寛容状態を誘導し移植心の永久生着をめざし、かつ免疫寛容成立のメカニズムを解明することを本研究の目的とした。方法:8週齢の純型ゴールデンハムスターの長管骨より採取した骨髄細胞をpreparationし、anti-IL10抗体と反応するdendritic cellのみを電気泳動法により分離・培養。次に妊娠9日目の純型ルイスラットを麻酔後、開腹して子宮内の各胎児ラットにハムスターのdendritic cellの培養液を0.05mlずつ(細胞数16x10^7個)注入し閉腹。ラット出生後8週目に8週齢の純型ゴールデンハムスターの心臓をラットの腹腔内へ異所性心移植を行った。移植後毎日心拍動を触診にて確認し、生着日数を観察した。(n=8)コントロール群として同じ手法で培養液のみを同量注入した胎児ラットが出生後同時期にハムスターの心臓を異所性心移植させ(n=8)、生着日数をdendritic cell処理群と比較した。また、移植心より分泌されるEDRFとEDCFのバランスが拒絶反応の指標になるのではないかという仮説にもとずき、血漿サイトカイン(endothelin vs adrenomedullin)の定量を移植後2日目に移植心より直接採血して行った。(各群n=5)(平成9年度)結果:コントロール群では移植後2-3日(平均2.3日)で拒絶されるのに対し、dendritic cell処置群では9-35日(平均23.7日)と有意に生着延長効果が認められた。コントロール群ではendothelin/adrenomedullin比が、dendritic cell処置群より有意に高値を示した。考案・結論:ドナー由来のdendritic cellをレシピエントの胎児期(妊娠1/3期)に注入することにより、ドナー特異的免疫寛容状態を部分的に誘導できたと考えられた。また、endothelinが拒絶反応に関与している可能性が示唆された。尚、本研究の要旨は第51回日本胸部外科学会総会(1998年10月東京)にて発表予定である。来年度は、dendritic cellで処置したラットが出生後いつまでハムスターとのキメリズムを継続しうるのかを観察するために,出生後経時的にラットの長管骨より骨髄細胞を採取し、染色体分析を行う予定である。また同時に、採取したラットの骨髄細胞とハムスターの骨髄細胞との混合リンパ球培養試験(MLR)を行い拒絶反応がいつまで起きていないかをも調べる予定である。本研究はすべて東京女子医科大学付属日本心臓血圧研究所研究部において行われたものであり、現在までにすでに用意されている器具・薬品を利用し、実験用家兎も当研究所より提供されたので、今回の助成金はすべて移植心を縫合する際必要となる縫合糸の購入費、及びサイトカインの定量費に充てられた。【目的】

異種心移植モデルを使い、ドナーの骨髄細胞より摘出したdendritic cellを増殖させ胎児ラットの腹腔内に注入し、ドナー特異的免疫寛容状態を誘導し移植心の永久生着をめざし、かつ免疫寛容成立のメカニズムを解明することを本研究の目的とする。いままでにコントロール群と比較しdendritic cell処置群では有意に生着延長効果が認められることをあきらかにしてきた(平均2.3日vs平均23.7日)が、平成10年度は主にdendritic cellで処置したラットが出生後いつまでハムスターとのキメリズムを継続しうるかの検討を行った。【方法】8週齢の純型ゴールデンハムスターの長管骨より採取した骨髄細胞をpreparationし、anti-IL10抗体と反応するdendritic cellのみを電気泳動法により分離・培養。次に妊娠9日目の純型ルイスラットを麻酔後、開腹して子宮内の各胎児ラットにハムスターのdenditic cellの培養液を0.05mlずつ(細胞数16x10^7個)注入し閉腹。ラット出生後1、2、4、8、12、16、20、24週目に経時的にラットの長管骨より骨髄細胞を採取し、染色体分析を行った。また、移植心より分泌されるEDRFとEDCFのバランスがキメリズム成立の指標になるなるのではないかという仮説をたて、血漿サイトカイン(endothclin vs adrenomedullin)値の定量を出生後経時的に染色体分析を行う際同時に採血して行った。【結果】出生後8週令までは骨髄の染色体分析上ラットとハムスター両者の染色体の混在が認められ、キメリズミの成立が考えられた。また血漿サイトカイン値の検討からは、endothelin/adrenomedullin比が出生後12週以降有意に高値を示していた。【考案・結論】ドナー由来のdendritiiccellをレシピエントの胎児期(妊娠1/3期)に注入することにより、ドナー特異的免疫寛容状態を部分的に誘導でき、dendritic cellで処置したラットは出生後およそ2ヶ月はハムスターとのキメリズムを継続しうると考えられた。endothelinとadrenomediullinの比がキメリズムの成立に関与している可能性が示唆された。本朝究はすべて東京女子医科大学付属日本心臓血圧研究所研究部において行われたものであり、現在までにすでに用意されている器具・薬品を利用し、実験用動物も当研究所より提供されたので、今回の助成金はすべて移植心を縫合する際必要となる縫合糸の購入費、及びサイトカインの定量費に充てられた。
中国口語起源漢語を含む漢文の訓読の実証的研究

日本の漢文訓読の研究は目覚しい成果をあげ,日本語史の研究に多大な貢献をしたばかりでなく,漢文訓読が日本の知識文化の形成に深く関与したことを解明しつつある。本研究課題の代表者は,日本書紀中の中国口語起源漢語の箇所の訓点資料を具体的に調査して,研究成果の一として此の問題に正面から取り組んだ始めての単行研究書『日本書紀における中国口語起源二字漢語の訓読』を刊行し得た。また,初唐末に翻訳が成立して間もなく日本に将来され大きな影響を与えた金光明最勝王経の平安初期訓点資料を調査して,この問題に関する考察を行い専門学会である訓点語学会で研究発表した。これらを通して,日本の漢文訓読という学習形態の特徴を解明した。本研究課題は, (1)日本の漢文訓読の研究は目覚しい成果をあげ,日本語史の研究に多大な貢献をしたばかりでなく,漢文訓読が日本の知識文化の形成に深く関与したことを解明しつつある。ただしそれは,古典漢文(文語)資料を中心とした作業であって,中国口語表現を含む漢文の訓読の研究は甚だ少い。この学術的背景の中で,本研究課題の代表者は,日本書紀中の中国口語起源漢語の箇所の訓点資料を具体的に調査して解明する研究に着手し,国内の訓点語学会や国際アジア北アフリカ研究会議・中国日本語教育研究会などの国際会議に於て研究発表を重ねて来た。(2)平成20年度から2年間に,日本書紀中の中国口語起源漢語の箇所の訓点資料の調査を更に進め,通時的共時考察を深める。また,初唐末に翻訳が成立して間もなく日本に将来された金光明最勝王経の平安初期訓点資料を調査して,この問題に関する考察を行った。一方で,中国口語の認定自体に中国語研究者による見解の相違も存在するので,専門家との協議も重ねる。成果の一部としてこの問題に正面から取り組んだ始めての単行研究書「日本書紀における中国口語起源二字漢語の訓読」を平成21年3月に刊行した。この学術的背景の中で,本研究課題の代表者は,日本書紀中の中国口語起源漢語の箇所の訓点資料を具体的に調査して解明する研究に着手し,国内の訓点語学会や国際会議に於て研究発表を重ね,単行研究書『日本書紀における中国口語起源二字漢語の訓読』を刊行した(2009年3月)。引き続きまた,初唐末に翻訳が成立して間もなく日本に将来された金光明最勝王経の平安初期訓点資料を調査して,この問題に関する考察行い。訓点語学会において研究成果を発表した。一方で,中国口語の認定自体に中国語研究者による見解の相違も存在するので,国際ワークショプにおいて研究発表して国内外の専門家との協議を行った。とれらを通して,日本の漢文訓読という学習形態の特徴を解明した。
覚醒下モデルマウスにおけるニューロン活動記録によるジストニアの病態解明

病態が未だ不明の神経疾患であるジストニアの病態を解析することを目的として、ヒトの全身性ジストニアの原因遺伝子を組み込むことによって作製したトランスジェニックマウスのニューロン活動を覚醒条件下で記録した。その結果、大脳基底核出力部における異常な自発発火パターンと、大脳皮質からの入力に対する異常な応答パターンが、ジストニアにおける症状発現に寄与していることが示唆された。ジストニアは、持続性または反復性の筋収縮により、四肢および体幹の異常運動を示す神経疾患である。臨床例から大脳基底核の活動性が低下していると考えられているが、個体からのニューロン活動の記録が多数行われている霊長類の疾患モデルが存在しないことから、病態の詳細は不明である。ジストニアの病態を解明することを目的として、本年度は、ヒト全身性ジストニアの原因遺伝子を組み込むことによって作製したジストニアのモデルマウスであるDYT1トランスジェニックマウスのニューロン活動を覚醒条件下において記録した。その結果、大脳基底核の出力部である淡蒼球内節、黒質網様部ニューロンの活動が著しく低下し、大脳皮質からの入力に対して長い抑制を伴う異常なパターンで応答することがわかった。これらの結果から、大脳基底核出力部のニューロンの活動低下と、大脳皮質刺激に対する異常な応答パターンが、ジストニア症状の発現に関与していることが示唆された。マウスには遺伝子改変動物や突然変異体が多数存在し、様々な疾患のモデルが提唱されているが、マウスにおけるシステムレベルでの電気生理学的実験は、これまでほとんど行われていなかった。本研究では、マウスのニューロン活動を覚醒条件下で記録する系を確立し、ジストニアモデルマウスのニューロン活動を記録する事により、ジストニア症状発現のメカニズム解明に迫るデータを得る事が出来た。今後さらに実験を進めることにより、ジストニアの正確な病態を明らかにし、効果的な治療法を検索する事が出来ると考えている。また、本研究で開発した実験系を用いることにより、ジストニアだけでなく、多数存在する他の疾患モデルマウスについても同様に解析を行うことが可能であるため、様々な疾患の解明に貢献出来ると考えている。臨床例から大脳基底核の異常であると考えられているが、病態の解析を行うための適当なモデル動物が存在しないことから、正確な病態については不明であった。本研究では、ジストニアの病態を解明することを目的として、ヒトの全身性ジストニアの原因遺伝子を組み込むことによって作製したジストニアのモデルマウスであるDYT1トランスジェニックマウスのニューロン活動を覚醒条件下で記録した。その結果、大脳基底核の出力部である淡蒼球内節において、ニューロンの自発発火の著しい低下と、バーストや長い活動休止を伴う異常な活動パターンが観察された。また、大脳皮質運動野の電気刺激に対して、長い抑制を伴う異常なパターンで応答することがわかった。これらの結果から、大脳基底核出力部における異常な自発発火パターンと、大脳皮質からの入力に対する異常な応答パターンが、ジストニアにおける症状発現に寄与していることが示唆された。マウスには遣伝子改変動物や突然変異体が多数存在し、様々な疾患のモデルが提唱されているが、マウスにおけるシステムレベルでの電気生理学的実験は、これまでほとんど行われていなかった。本研究では、マウスのニューロン活動を、麻酔薬の影響を排除して覚醒条件下で記録するシステムを確立し、ジストニアのモデルマウスのニューロン活動を記録することによって、ジストニア症状発現のメカニズム解明に迫るデータを得た。今後、さらに解析を進めることにより、ジストニアの正確な病態を明らかにし、効果的な治療法を検索することが出来ると考えている。また、本研究で確立した実験系を用いることにより、多数存在する他の疾患マウスについても、同様に解析することが可能であるため、様々な疾患の病態解明に貢献出来ると考えている。
ワイヤレスネットワークデバイスを活用した上肢機能評価システムの開発

リハビリテーションの役割の一つに、患者に対して職業技能の獲得や職場復帰の促進がある。工場勤務での手指の切断や熱傷を呈する患者、脳梗塞や脳腫瘍に伴う認知機能障害・高次脳機能障害を呈する患者、先天性疾患に伴う知的障害児等に対して作業療法が行われているが、その多くは医療機関で提供されており、機能改善・職業技能の獲得のために外来通院することで、職場を休む必要が生じている。この問題を解決するため、情報化社会のシステムの汎用性をリハビリテーションで活用することで、リハビリテーションの通院回数が減少し、通院と欠勤に伴う医療経済および社会経済の負担が大きく軽減できるか、治療成績の向上とテーラーメイドに職業技能の向上が達成されるかを検証したいと考えている。本研究では、医療機関外で画像解析や上肢の運動機能の評価が行えるクラウドシステムの開発を計画している。本研究では、ワイヤレスネットワークデバイスを活用した上肢の運動機能の評価システムの開発を試みた。既存の画像解析アプリケーションと加速度センサーによる運動解析アプリケーションを調査し、システムに使用できる機能および新規開発する必要のある機能・プログラムを検討した。上肢の運動機能の評価システムは、ワイヤレスネットワークデバイスのタッチパネル機能と加速度センサーを利用したデータの取得・集積を行う。測定用のデバイスはiPhoneおよびApple Watch(Apple Inc.)を使用し、健常者・患者のデータを集積していく。既存のアプリケーションで使用の簡便さ、データ集積の方法を確認した。患者が容易に操作可能で目的動作が正確に行われること、ログ機能でデータを効率的に集積できる体系的な上肢機能評価が必要であることが明らかとなった。アプリケーション作成ソフトウェアでの作成にとりかかり、開発を継続する。
非侵襲的脳機能画像法を用いたパーキンソン病の運動学習障害機構の解明

ドパミンが強化学習に重要であることが、動物モデルを用いた研究で報告されている。また、パーキンソン病では、線条体でのドパミン低下が、運動強化学習を含めた高次運動機能障害の基盤である可能性が示唆される。本研究では、[11C]-ラクロプライド-ポジトロン断層法(PET)を用いて、線条体の内因性ドパミン誘導が運動強化学習に関連していることを解明した。ヒトの環境に対する学習と脳可塑性の研究は、動物モデルでは機序の解明が急速に進んでいる。近年、非侵襲的脳機能研究法の一つである経頭蓋的磁気刺激法(TMS)を用いて、ヒトの大脳一次運動野に脳の可塑性変化を誘導・定量化する、個体レベルでの研究が可能となり注目を集めている。しかしながら、ヒトの運動学習に関連するグローバルな脳内ネットワークに関しては、本手法のみで解明することは難しい。そこで、他の非侵襲的脳機能研究法の一つであるポジトロン断層法(Positron emission tomography ; PET)を併用することによって、運動学習に関連するドパミン神経系を介したグローバルな脳内ネットワークを評価する新たな方法論を確立することを目指している。本年度、健常被験者に対して、すでに確立された手指運動学習課題により大脳一次運動野に可塑性変化を誘導する実験を行い、運動学習課題の前、終了直後に、大脳一次運動野に対するTMSの記録を経時的に行い大脳一次運動野に可塑性変化が生じることを確認した。さらに、手指運動学習課題の遂行中に、大脳基底核(線条体)における内因性ドパミン量の放出を計測するラクロプライドPETの撮像を施行し、運動学習獲得におけるドパミン神経系の関連を検討し、方法論的には確立した段階である。したがって、次年度よりパーキンソン病患者への応用を進めていく予定である。この方法を確立し、運動学習機構と大脳運動野の脳可塑性およびグローバルな脳内ネットワークを解明できれば、パーキンソン病を初めとする神経難病患者に対して有効性を高めた運動リハビリテーションの戦略を提案できると期待される。そこで、他の非侵襲的脳機能研究法の一つであるポジトロン断層法(Positron emission tomography; PET)を併用することによって、運動学習に関連するドパミン神経系を介したグローバルな脳内ネットワークを評価する新たな方法論を確立することを目指している。前年度、健常被験者で確立した方法論をパーキンソン病患者に応用した。まず、すでに確立された手指運動学習課題により大脳一次運動野に可塑性変化を誘導する実験を行い、運動学習課題の前、終了直後に、大脳一次運動野に対するTMSの記録を経時的に行い、患者群では大脳一次運動野に可塑性変化が低下していることを発見した。さらに、手指運動学習課題の遂行中に、大脳基底核(線条体)における内因性ドパミン量の放出を計測するラクロプライドPETの撮像を施行し、患者群ではドパミン放出量が低下しており、運動学習獲得においてドパミン神経系が強く関与している結果を得た。今後は、患者数をさらに増やし、パーキンソン病患者における運動学習機構と大脳運動野の脳可塑性およびグローバルな脳内ネットワークを解明できれば、パーキンソン病を初めとする神経難病患者に対して有効性を高めた運動リハビリテーションの戦略を提案できると期待される。
思春期・青年期1型糖尿病患者の身体感覚に着目した性差別支援プログラムの開発

本研究は3年間で行われる。1年目は、思春期・青年期患者を対象とした自己管理教育プログラムやセルフモニタリング能力を高める論文、性差別支援プログラムを国内外の文献から明らかにする。次に、支援に携わった経験のある外来看護師を対象にフォーカスグループインタビューを実施し、性差別での支援の困難と実際の支援について明らかにする。2年目は家族を対象として個別インタビューを実施し、家族が行う療養管理支援の実際と身体感覚のずれからくる支援の困難について明確化する。3年目には、それまでの結果を基に、性差別プログラム内容を検討と外来看護師がプログラムを活用できる看護実践ガイド試案も併せて作成する。
状態空間モデルに基づく時系列解析ソフトウェアの開発

状態空間モデルによって,代表的な時系列モデルの多くが統一的に取扱うことができること,および状態空間モデルに対しては状態推定,予測,平滑化,尤度計算にもとづくパラメータ推定が逐次フィルタリングのアルゴリズムによって効率的に実現できることに着目して,汎用的な時系列解析のソフトウェアを開発した.さらに,これらのソフトウェアを使いやすい計算環境を開発するとともに,ソフトウェア開発の過程で様々な分野における応用研究も行なった.主な成果は以下のとおりである,1.フィルタリングおよびパラメータ推定法の研究状態の条件つき分布を効率的に計算するためのモンテカルロフィルタおよびガウス和フィルタのアルゴリズムの改良を行った.また,これらの計算法を並列計算機上で効率よく実現するための並列計算アルゴリズムの研究を行い,従来よりも効率がよい方法を開発した.さらに,パラメータ推定と状態推定を同時に行う自己組織型モデリングの研究を行った.2.新しく開発した方法に関連する汎用的なモンテカルロフィルタおよびガウス和フィルタのソフトウェアを開発するとともに,それを応用したトレンド推定,季節調整,ボラティリティ推定などの多くの個別ソフトウェアを開発した.これらのソフトウェアの多くはユーザがWeb上で計算できるようなWebソフトウェアを開発して,公開した.3.ソフトウェア開発の過程で地震,地球磁気圏,金融,経済,マーケティング,人間行動,船舶,鉄道,火力発電所など複雑なシステムの解析,予測,制御,知識発明などに関連する応用研究を行い,有用な結果が得られたものは論文に発表した.状態空間モデルによって,代表的な時系列モデルの多くが統一的に取扱うことができること,および状態空間モデルに対しては状態推定,予測,平滑化,尤度計算にもとづくパラメータ推定が逐次フィルタリングのアルゴリズムによって効率的に実現できることに着目して,汎用的な時系列解析のソフトウェアを開発した.さらに,これらのソフトウェアを使いやすい計算環境を開発するとともに,ソフトウェア開発の過程で様々な分野における応用研究も行なった.主な成果は以下のとおりである,1.フィルタリングおよびパラメータ推定法の研究状態の条件つき分布を効率的に計算するためのモンテカルロフィルタおよびガウス和フィルタのアルゴリズムの改良を行った.また,これらの計算法を並列計算機上で効率よく実現するための並列計算アルゴリズムの研究を行い,従来よりも効率がよい方法を開発した.さらに,パラメータ推定と状態推定を同時に行う自己組織型モデリングの研究を行った.2.新しく開発した方法に関連する汎用的なモンテカルロフィルタおよびガウス和フィルタのソフトウェアを開発するとともに,それを応用したトレンド推定,季節調整,ボラティリティ推定などの多くの個別ソフトウェアを開発した.これらのソフトウェアの多くはユーザがWeb上で計算できるようなWebソフトウェアを開発して,公開した.3.ソフトウェア開発の過程で地震,地球磁気圏,金融,経済,マーケティング,人間行動,船舶,鉄道,火力発電所など複雑なシステムの解析,予測,制御,知識発明などに関連する応用研究を行い,有用な結果が得られたものは論文に発表した.今年度は時系列ソフトウェアを開発するために,これまでに個別的に開発してきた関連するソフトウェアを集約して統一した設計を検討するとともに,計算法・推定法の改良の研究を行うとともに,実データの解析を行って問題点の検討を行った.具体的には以下のとおり.1.時系列ソフトウェアの開発の準備カルマンフィルタ,非ガウス型フィルタ,モンテカルロ・フィルタやパラメータ推定のための最適化やベイズ推定の基本プログラムなど,これまでに個別的に開発してきたソフトウェアを集めて,新たな統一的設計の下で作成しなおす準備をおこなった.特に基本的なトレンド推定の問題に対して,応用ソフトウェアの試作を行った.Webを用いたソフトウェアの公開法についても改良を行った.2.計算法およびパラメータ推定法の研究モンテカルロフィルタにおいてより正確な事後分布を計算するための効率的なリサンプリングや乱数生成法,リサンプリングを利用する新しいガウス和フィルタリングの方法,固定パラメータの推定のための自己組織型モデルなどに関する研究を行った.さらに,並列計算機やブートストラップマシンにおいてフィルタリングのアルゴリズムを効率的に実装するためにMPIによる並列化をおこなった.4.応用研究状態空間モデリングを利用して,地震計記録から火山噴火に関連する信号の分離,人工衛星から観測された磁場データからGeomagnetic Jerkの自動検出,鉄道安全運転のための短期間強風予測,日経225平均の1分間隔データの変化パターンの特徴抽出などを行い,それぞれ興味ある結果を得た.前年度に引き続き状態空間モデルに基づいた統一的な時系列解析ソフトウェアの開発を目的として,新しい時系列解析法の開発,モデル推定法や関連する計算法の改良,実データ解析への応用などを行った.具体的には以下のとおり.1.時系列ソフトウェアの開発前年度までに試作したWeb-decompの機能を追加すると同時に同じ計算をEXCELの環境でも実行できるようにe-decompを開発した.さらにWeb版の汎用的状態空間モデリングソフトウェアの開発の準備としてこれまでに統計数理研究所で開発してきた時系列解析ソフトウェアのWeb版の開発を行った.Web版の一部はすでに試験的一般公開を行っている.2.計算法およびパラメータ推定法の研究ブートストラップ情報量規準EICの計算を効率的に実現するための並列計算アルゴリズムの研究およびソフトウェアの試作を行った.さらにモンテカルロフィルタや自己組織型状態空間モデルおよびブートストラップの実装化をめざして,効率的な乱数発生法,リサンプリングの方法の研究を行った.3.諸分野への応用地震データ,GPSデータ,磁場データ,金融・経済関係のデータの解析に,本研究の結果を適用し,開発中のソフトウェアの問題点の検討を行った.前年度に引きつづき、ソフトウェア開発、時系列モデリングの方法および諸科学分野における研究を行った。具体的には以下のとおり。1.試作した時系列ソフトウェアの検討試作したWeb版の時系列ソフトウェアの検討を行った。

追加すべきモデルや機能、改良すべき計算法やモデル選択法、インターフェイスの使い勝手などを検討し、最終版作成へ向けた改良や関連する研究を行った。2.モデルの推定法および選択法の研究ソフトウェアに採用するモデルが高度化、複雑化していることから、複雑なモデルの推定にも適用できるベイズ推定法、逐次モンテカルロ法などの推定法の研究を行うとともに、正則化法によって推定されたモデルの評価規準に関する研究を行った。3.諸科学分野への応用金融経済、地球科学、遺伝子データ解析を中心とする諸科学分野への応用を推進するなかで、時系列解析ソフトウェアに組みこむべき新しいモデルの開発、モデルの推定やモデルにもとづく解析を効率的に実施するためのアルゴリズムや並列計算法の研究も行った。金融経済分野においては、金融政策評価、インフレ予測、生産関数の推定、季節調整の諸問題に関する研究を行った。地球科学分野では火山噴火データにおける信号分離、人工衛星データからの知識発見と地球磁気圏モデルの構成などを行った。このほかDNAアレイデータの解析法に関する研究や食生活実態調査データの解析なども行った。前年度までの研究および試作ソフトウェアの検討結果に基づき,状態空間モデルに基づく時系列解析ソフトウェアを開発するとともに,諸科学分野での応用研究をおこなった.具体的には以下のとおり.1.モンテカルロフィルタと自己組織化の実用化非線形・非ガウス型状態空間モデルの予測,フィルタおよび平滑化を行なうための,モンテカルロフィルタのプログラムを開発した.状態および観測値の条件付分布を定義する非線形関数およびノイズの分布を指定するだけで適用できる一般的なソフトウェアを開発した.また,自己組織化の方法によって,モデルがいくつかの未知パラメータを含む場合について,状態と未知パラメータを同時に推定する一般的な状態空間モデリングのプログラムを開発した.2.Webソフトウェアの開発非線形・非ガウス型状態空間表現およびモンテカルロ・フィルタを用いて,トレンド推定,確率的ボラティリティの推定,トレンドとボラティリティの同時推定,季節調整を特定的なモデリングを行なうためのWebソフトウェアを開発し公開した.これによって,モンテカルロ・フィルタや自己組織化のソフトウェアをユーザのPC等にインストールすることなく,Webブラウザ上で時系列解析を実現できるようになった.さらに,推定された時系列モデルを用いて,一般化パワー寄与率分析を行なうためのWebソフトウェアを開発し公開した.
在宅高齢者の寝たきり化予防と重度化予防のための地域ケアシステムのあり方

わが国では後期高齢者が急増する時期に入り、高齢者の寝たきり化率は、先進諸外国に較べて非常に高く、その主な理由は生活の仕方や生活条件にあると考えられている。寝たきり化は高齢者のみでなく、家族のQOLに多大な影響を与えるので予防の重要性が高い。厚生省では高齢者保健福祉推進十カ年戦略として平成2年度から平成11年度までに実現することを掲げている課題の一つに「寝たきりゼロ作戦」がある。本研究では、このような社会状況を踏まえて健康レベル別に対象の比較および地域別ケアシステムの比較に基づき、寝たきり化予防と重度化予防のために必要なケアシステムとして確立すべき条件および改善条件・具体策について提言することを目的とし、研究成果では以下のことが示唆された。在宅者でALDが低下しやすく寝たきり化しやすい条件は、疾病では骨折・脳卒中・難病・高度痴呆症、生活面では失禁と転倒の発生および日課がない・生活リズムがない・介護者との人間関係と介護力・住宅環境が悪いなどであり、これらを予防することが重要である。また、ケアシステムとしてはこれらの対象者の早期把握(特に退院時)による訪問ケア・デイケア・リハビリテーションの早期開始が効果を上げやすいことが明らかになった。在宅ケア高齢者について寝たきり化、重度化予防をめざして健康レベル群別の比較研究や地域比較研究をしているものは、アメリカ合衆国においてその一部がなされている程度である。わが国および諸外国においてもほとんどみられない。上記の結果から得られた成果は当該地域のみの成果ではなく、他の地域でその分析法、ケア技術、健康政策上の施策化についても応用可能なものであると考えられる。研究目的3年間の研究目的は在宅高齢者の寝たきり化予防と重度化予防のための地域ケアシステムのあり方である。今年度は初年度であるため調査とその解析が「寝たきりまたはその恐れのある者」として訪問看護を行っていた者(中高年者)に限定して、寝たきり化予防と重度化予防となる指標に基づいて分析した。研究方法対象は平成5年8月1日現在杉並区で行政からの訪問看護を受けていた全数538名(区内全保健所、保健相談所、厚生部高齢者対策室の訪問指導対象者)について、疾病、健康レベル、痴呆、失禁、転倒、住宅改造の実態を分析したものに基づいて考察した。調査方法と分析方法は事例の担当保健婦が、受け持ち事例について訪問記録からの情報収集及び、本人と家族からの聞き取りにより調査票に記入したものを統計的に分析した。研究結果対象者の内訳は40-64歳66名、65歳以上472名、男性224名、女性314名であり、高齢者が87.7%、性別では女性が58.4%を占めていた。介護レベルは全面介護32.8%、大部分介護33.2%、一部介護31.1%、介護不要2.8%であった。主疾患は脳卒中35.5%で最多であり、次いで痴呆15.7%、難病12.2%、骨折・外傷・転倒後遺症7%、リュウマチ・神経痛4.5%などの順で、これらは寝たきり化に影響しやすい身体的要因といえる。排泄自立者28.4%、入浴自立者11.3%であった。痴呆あり者は37.4%で何らかの目的的な行動を困難にしている。軽い失禁まで加えると失禁者は276名(51.3%)であり、これは外出を身体的・心理的・社会的に困難にし、ADL低下、寝たきり化を招きやすい重要な内容である。失禁ありの全数のうちおむつをしている者は67.8%であり、失禁と回答された中に51.5%は常に尿意、時々尿意ありで失禁予防可能者が含まれていた。

転倒の有無ではありが117名(21.7%)で、その後に行動範囲の制限が加わった者が76.9%を占めており、寝たきり要因として重要といえる。また住宅改造した者は、122名でこれは全数の22.7%に当たる。住宅改造による目的達成度(本人のADLを上げる、家族介護を軽減する、あるいは両方の目的)は、十分達成21.5%、ほぼ達成65.3%、やや不十分13.2%であった。以上から寝たきり化、重度化予防のためには疾患の悪化予防、特に脳卒中や痴呆化の心身社会的予防、失禁や転倒の予防、住宅改造を必要に応じて組み合せることにより、寝たきり化は約2/3は予防可能と推定される。来年度は今年度よりも健康レベルの高い機械訓練・デイケアを受けている者、健康教育を受けている者、健康診査による問題発見者を対象として、健康レベル別にADL等の低下要因を探り、寝たきり化と重度化予防の地域ケアシステムについて提言する予定である。研究目的3年間の研究目的は在宅高齢者の寝たきり化予防と重度化予防のための地域ケアシステムのあり方である。今年度は高齢者保健福祉推進十カ年戦略の課題としてあげられている「寝たきりゼロ作戦」の中で脳卒中者の対策が論じられているのでこれを中心に取り上げ、在宅ケア高齢者について、寝たきり契機となった要因別に、脳卒中、痴呆、難病、転倒・骨折との比較を行った。そこから(1)日常生活自立度の予後を把握し、(2)訪問看護開始後の自立度の変化に関連する要因を分析し、寝たきり化を予防するためのケア内容、ケア方法を検討した。研究方法対象は東京都杉並区保健所、保健相談所、厚生部高齢者福祉室で1993年4月1994年8月までに保健婦が訪問指導・看護を開始した全対象者(538名)のうち主疾患が脳卒中、痴呆、難病、転倒・骨折であった363名とその家族(全対象者の67.5%)である。調査は1994年8月9月、担当保健婦が訪問記録、及び本人、家族への面接調査により質問紙調査票に記入した。研究結果(1)脳卒中者の訪問開始時自立度JA群注)の悪化率は17.2%、BC群の悪化率は12.0%であった。JA群は調査時年齢階級「6574歳」での悪化率が40.0%で最も高く、BC群では「4064歳」の悪化率が50.0%と最も高かった(P<0.05-0.01)。JA群は「6474歳」で発症した者の悪化率が30.4%(<0.05)で高く、発症から1年未満に訪問看護が開始された者の悪化率は7.4%と有意に低かったことから、自立度低下、寝たきり予防のための効果的ケアは、「40から64歳」代、寝たきりになる前の自立度ランクJA者に対して、発症後1年未満に訪問ケアが開始される必要があることが示唆された。(2)訪問ケア開始時自立度がJA群でも「会話」能力の低い者への働きかけ、介護者への介護サポートが自立度悪化を予防するために重要であることが示唆された。注)厚生省日常生活自立度判定基準に基づく室内自立群と室内介助群の区分室内自立群J:何らかの障害を有するが日常生活はほぼ安定、独力で外出する。A:室内での生活は概ね自立している。介助なしには外出できない。室内介助群B:室内での生活は何らかの介助を要し、日中もベッド上生活が主体。C:日中ベットで過ごし、排泄、食事においても介助を要する。研究目的3年間の最後として寝たきり予防の視点からみて在宅ケアの評価を行った。量的分析に2年間の事例追跡による質的分析を加えて、総合的に寝たきり化を予防しうる条件を明らかにした。