hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者胃癌の病理学的特徴とその発生に関連する遺伝子変化の解析

高齢者ではマイクロサテライト不安定性を示す胃癌が増加し、85歳以上の超高齢者では約1/3の胃癌がマイクロサテライト不安定性を示すことを昨年度までに明らかにした。本年度の研究では、415例(男性222例、女性193例、年齢中央値78歳、分布5196歳)の胃癌患者の460病変を用いて、KRAS・BRAF遺伝子変異とマイクロサテライト不安定性との関連について詳細に検討し、また、胃癌ではKRAS遺伝子変異(3.5%)、BRAF遺伝子変異(0.43%)が低率であることも明らかにした。このデータを基に、KRAS遺伝子変異を示す胃癌の臨床病理学的特徴を明らかにする目的で、英国、オランダ、シンガポールの大学・医療機関と共同研究を行い、国際的な多施設大規模研究に発展させた。登録された胃癌の総数は1,282例で、KRAS変異は検討しえた1,266例中68例(5%)に、KRAS増幅は検討しえた649例中47例(7%)に認められた。KRAS変異は、中分化管状腺癌あるいはintestinal type(Lauren分類)との関連がみられた。また、最も高率にKRAS変異を認めた組織型は粘液癌であった。一方、KRAS遺伝子増幅と関連のある組織型は充実型低分化腺癌あるいはindeterminate type (Lauren分類)であり、組織学的多様性が認められた。また、剖検例をもちいてCA19-9産生胃癌を臨床病理学的に検討し、進行癌、脈管侵襲、他臓器転移、予後不良などの特徴を明らかにした。また、CA19-9産生胃癌は非細菌性血栓性心内膜炎、心耳血栓形成、pulmonary tumor thrombotic microangiopathy (PTTM)など凝固能異常の病態を発症する頻度が有意に高いことを明らかにした。我々は、高齢者ではマイクロサテライト不安定性を示す胃癌が年齢とともに増加し85歳以上の超高齢者では約1/3の胃癌がマイクロサテライト不安定性を示すこと、マイクロサテライト不安定性を示す組織型として充実型低分化腺癌、乳頭腺癌であることを明らかにしてきた。また、マイクロサテライト不安定性と遺伝子変異との関連においては、大腸癌と異なり胃癌ではKRAS、BRAF遺伝子変異は低率と報告されている。本研究では、高齢者胃癌の発生機序を明らかにする目的で415例(男性222例、女性193例、年齢中央値78歳、分布5196歳)の胃癌患者の460病変を用い、マイクロサテライト不安定性、KRAS・BRAF遺伝子変異と臨床病理学的事項との関連について分子病理学的、臨床病理学的に検討し、統計学的に解析した。胃癌460病変中、KRAS遺伝子変異は18病変(3.9%)に、BRAF遺伝子変異は2病変(0.43%)に認められた。KRASはコドン13の変異率(2.4%)がコドン12の変異率(1.7%)より高かった。7病変はコドン12とコドン13の両者に変異を認めた。KRAS遺伝子変異はマイクロサテライト不安定性と有意な関連がみられたが、胃癌の臨床病理学的事項との関連は認められなかった。BRAF遺伝子変異は非常に低率なため、遺伝子変異、臨床病理学的事項との関連は認められなかった。これらの結果から、高齢者胃癌においてKRAS遺伝子変異は限定的に認められるものの、マイクロサテライト不安定性と関連することが示唆された。また大腸癌と異なり、BRAF遺伝子変異は胃癌の発生への関与は低いものと推測された。つまり胃癌においては、大腸のserrated pathwayによる発癌経路とは異なった発癌過程が示唆された。上記研究対象に対し、PIC3CA遺伝子のコドン9とコドン20の遺伝子変異をPCR増幅後直接シーケンス法で解析したが、まだ解析方法が安定せず、一部の症例しかデータが得られていない。DNAを再抽出して再度検討する予定であるのでやや遅れているが、症例自体は登録済みであるので解析法が安定すれば順調に進むものと思われる。高齢者ではマイクロサテライト不安定性を示す胃癌が増加し、85歳以上の超高齢者では約1/3の胃癌がマイクロサテライト不安定性を示すことを明らかにした。また、胃癌ではKRAS遺伝子変異(3.5%)、BRAF遺伝子変異(0.43%)が低率であることも明らかにした。本年度の研究では、415例(男性222例、女性193例、年齢中央値78歳、分布5196歳)の胃癌患者の460病変を用いて、KRAS・BRAF遺伝子変異とマイクロサテライト不安定性との関連について詳細に検討し、他の臨床病理学的事項と統計学的に解析した。その結果、KRAS遺伝子変異を示す16例中G12D型が8例、G12V型が1例、G13D型が10例であった。2例ではコドン12、13の両者に変異がみられた。BRAF遺伝子変異のみられた2例はともに、KRAS遺伝子変異もみられた。マイクロサテライト不安定性は81例(17%)に認められ、KRAS遺伝子変異と有意な関連を認めた(p<0.001)。胃癌ではKRAS・BRAF遺伝子ともに変異率が低いので、共同研究により1000例を超える症例を集積し、さらに検討する予定である。これらの結果から、大腸癌と異なりBRAF遺伝子変異はマイクロサテライト不安定性を示す胃癌の発生への関与は低いものと結論づけられる。

近年、消化管癌においてもマイクロサテライト不安定性を示す癌が免疫チェックポイント阻害剤の適応になる可能性が示唆されているが、大腸癌と発生機序の異なる胃癌においては、適応になるか否かを慎重に検討する必要がある。また、本年度はCA19-9産生胃癌の臨床病理像について検討を始めた。CA19-9産生胃癌が脳血栓塞栓、非細菌性血栓性心内膜炎を併発した剖検例を詳細に検討し、症例報告として論文発表したが、現在剖検例を用いてCA19-9産生胃癌と合併症との関連について検討している。高齢者胃癌の遺伝子変異については解析の精度に問題があり、やや遅れているのが実状である。しかし、CA19-9産生胃癌についての研究は症例報告することができ、313剖検例の基礎データ収集を終了し、免疫組織学的に検討を進める準備を整えることができた。高齢者ではマイクロサテライト不安定性を示す胃癌が増加し、85歳以上の超高齢者では約1/3の胃癌がマイクロサテライト不安定性を示すことを昨年度までに明らかにした。本年度の研究では、415例(男性222例、女性193例、年齢中央値78歳、分布5196歳)の胃癌患者の460病変を用いて、KRAS・BRAF遺伝子変異とマイクロサテライト不安定性との関連について詳細に検討し、また、胃癌ではKRAS遺伝子変異(3.5%)、BRAF遺伝子変異(0.43%)が低率であることも明らかにした。このデータを基に、KRAS遺伝子変異を示す胃癌の臨床病理学的特徴を明らかにする目的で、英国、オランダ、シンガポールの大学・医療機関と共同研究を行い、国際的な多施設大規模研究に発展させた。登録された胃癌の総数は1,282例で、KRAS変異は検討しえた1,266例中68例(5%)に、KRAS増幅は検討しえた649例中47例(7%)に認められた。KRAS変異は、中分化管状腺癌あるいはintestinal type(Lauren分類)との関連がみられた。また、最も高率にKRAS変異を認めた組織型は粘液癌であった。一方、KRAS遺伝子増幅と関連のある組織型は充実型低分化腺癌あるいはindeterminate type (Lauren分類)であり、組織学的多様性が認められた。また、剖検例をもちいてCA19-9産生胃癌を臨床病理学的に検討し、進行癌、脈管侵襲、他臓器転移、予後不良などの特徴を明らかにした。また、CA19-9産生胃癌は非細菌性血栓性心内膜炎、心耳血栓形成、pulmonary tumor thrombotic microangiopathy (PTTM)など凝固能異常の病態を発症する頻度が有意に高いことを明らかにした。PIC3CA遺伝子変異の解析を進め、高齢者胃癌におけるPIC3CA遺伝子変異の役割を明らかにするとともに、臨床病理学的事項との関連について検討する方針である。また、膵癌・胆道癌の腫瘍マーカーとして知られているcarbohydrate antigen 19-9 (CA19-9)が胃癌でも高発現することが知られるようになってきた。そこで、上記コホートを用い、CA19-9を始め粘液形質の発現を免疫組織学的に検討するとともに、遺伝子変異、臨床病理学的事項との関連を検討する予定である。胃癌では、KRAS遺伝子及びBRAF遺伝子の変異率が低いので、国内外の共同研究者に呼びかけ、約1200例の胃癌の症例を集積して、さらに検討を加える。今後免疫チェックポイント阻害剤の適応の可能性も想定されるので、マイクロサテライト不安定性とKRAS遺伝子変異の関連についても検討する。
住民意識にもとづく地域音環境マネジメント手法の構築

本研究では,地域音環境についての住民意識の検討のため,京都市の伝統的織物産業地域を主な事例地域とした。17年度は,下請けの製織業者が集中的に立地するK地区において,地区内の過去および現在の音環境に関する自由記述式質問紙調査を実施し,244通の回答を得た。また,同地区住民10世帯に対する聞き取り調査をおこない,音環境に関わる社会意識について詳細な知見を得た。前年度までの研究結果と今年度の調査結果からみると,今回の事例地区では,産業音について肯定的態度と否定的態度が混在しているが,否定的にみる者の中にも被害そのものは否定する態度があり,また,受容されるべきものであるとの考えも存在している。この結果,全体としては産業音が受容される傾向が支配的となっていることが知られた。この地域での産業音の受容は,単に個々人の独立した態度の集合とは考えられるものではなく,産業音に対する社会規範が地域住民の間に存在していることを示している。この社会規範は,物理的な音環境の経験と音環境に関わる社会的文脈を,長期間にわたって地域住民が共有してきたことから形成されたものと考えられる。また,このような産業音を受容する社会規範を示す住民の表現に,産業音がこの地域において「あたまえ」の存在である,という論理がしばしばみとめられた。このことから,日常的な音環境は,日常的であること自体が根拠となって正当性を獲得する傾向があることが知られた。これらの知見は,単純な量反応関係で地域の音環境に対する態度を推定することが不十分であることを示すものであり,今後の音環境マネジメントを考える上で意義のあるものと思われる。本研究は,住民の音環境に関する意識に基づいて,地域音環境マネジメント手法を構築することを目的とする。初年度である15年度は,地域音環境についての住民意識の検討のため,京都市の伝統的織物産業地域を事例地域として,以下の調査研究を実施した。・既往調査結果の再分析:過去に実施した,産業の経営上の中心地であるN地区における質問紙調査および聞き取り調査結果を再分析した。その結果,騒音でありながら地域のシンボル的な存在でもある地区内の織物産業音について,(1)産業音の肯定,(2)騒音被害の否定,(3)騒音被害の訴え,の3種類の典型的な住民反応を見いだした。この結果については,inter-noise 2003(国際騒音制御工学会)において報告した。・新規調査地区における予備調査の実施:下請けの製織業者が集中的に立地し,N地区とは異なった社会的背景を持つK地区において,予備調査を実施した。地区住民に対する聞き取り調査によって,地域の音環境の現状および歴史について知見を得た。また,地区内の現在の音環境の観測をおこない,地区内の製織状況および音環境の実態について概観した。これらにもとづいて,次年度に実施する質問紙調査等の計画を立案し,地区住民と協議した。・織物工業組合等の資料を収集し,地区の歴史および製織実態の推移について調査した。また,音環境マネジメントに関連する文献を収集するとともに,国際騒音制御工学会等に参加し,これまでの知見と今後の課題について総括した。また,ランドスケープ研究および環境社会学の分野における関連文献を収集し,音環境マネジメントへの応用の可能性を検討した。地域音環境についての住民意識の検討のため,京都市の伝統的織物産業地域を主な事例地域として,16年度は以下の調査研究を実施した。●既往調査結果の再分析:過去に京都市N地区等において実施した音環境に関する自由記述質問紙調査結果を再分析した。その結果,音環境に関する住民の記述に影響を与える要因としては,物理的な音環境のほかに,地域音環境が置かれている文脈が重要であることが知られた。その文脈としては,(1)地域音環境の経時的文脈,(2)音源の社会的文脈,(3)地域住民間の社会的文脈,の3要素が見出された。この結果については,inter-noise 2004(国際騒音制御工学会)において報告した。●新規調査地区における予備調査の実施:下請けの製織業者が集中的に立地し,N地区とは異なった社会的背景を持つK地区において,予備調査を実施した。これらにもとづいて,質問紙調査等の計画を立案し,地区住民と協議した。●織物工業組合,京都市等の統計資料を収集し,地域の歴史および製織実態の推移について調査した。

前年度までの研究結果と今年度の調査結果からみると,今回の事例地区では,産業音について肯定的態度と否定的態度が混在しているが,否定的にみる者の中にも被害そのものは否定する態度があり,また,受容されるべきものであるとの考えも存在している。この結果,全体としては産業音が受容される傾向が支配的となっていることが知られた。この地域での産業音の受容は,単に個々人の独立した態度の集合とは考えられるものではなく,産業音に対する社会規範が地域住民の間に存在していることを示している。この社会規範は,物理的な音環境の経験と音環境に関わる社会的文脈を,長期間にわたって地域住民が共有してきたことから形成されたものと考えられる。また,このような産業音を受容する社会規範を示す住民の表現に,産業音がこの地域において「あたまえ」の存在である,という論理がしばしばみとめられた。このことから,日常的な音環境は,日常的であること自体が根拠となって正当性を獲得する傾向があることが知られた。これらの知見は,単純な量反応関係で地域の音環境に対する態度を推定することが不十分であることを示すものであり,今後の音環境マネジメントを考える上で意義のあるものと思われる。
葛藤事態における統合的合意の形成過程

本研究では葛藤事態において合意に至る情報処理として目標設定の役割に注目した。個人の置かれた状況に応じて、対立する主張の背景にある目標をどのように構造的に捉えるかが葛藤事態の合意的理解に与える影響について検討した。個人内葛藤として食生活を、個人間葛藤として対人葛藤を取り上げた。食生活については、BMIや食習慣などの状況により目標が食生活に関する態度に与える影響は異なることが示された。対人葛藤については、接近ー回避という側面から他者との関係性を重視する目標を弁別し、それらが葛藤対処方略に与える影響や、制御焦点や愛着スタイルからの影響について明らかにした。本研究は、意見や価値観の対立する葛藤事態において、統合的合意に至る心理的プロセスを明らかにすることを目的としている。本年度は、対人場面での葛藤について、関係目標の活性化に焦点を当てた検討を行った。昨年度の調査において整備された、関係の継続の志向性と目標への接近性の2次元からなる関係目標尺度を用いて、回想法により愛着スタイル、葛藤対処スタイルとの関連を検討した。その結果、愛着スタイルのうち「親密性の回避」が「関係解消目標」を媒介して「主張方略」に影響を及ぼすことが明らかとなった。一方、愛着スタイルの「見捨てられ不安」は「関係深化目標」を媒介して「回避方略」に影響を及ぼしていた。次の調査では、相手の選択した対処方略の影響を統制した上で、制御焦点が関係目標を媒介して対処方略およびその効果に与える影響について検討した。制御焦点のうち「促進焦点」は、「関係志向目標」および「協調方略」を介して効果的な対処の認知に正の影響を及ぼすことが確認された。ただし、本研究では関係目標が接近ー回避の軸では弁別されず,関係志向目標と関係非志向目標の2種に弁別されるのみであった。本研究で対象とした恋愛関係という対人的文脈においては、二者の関係にとっての利益の獲得と不利益の回避とは表裏一体のものとして認識されてしまうと推察された。一連の結果より、関係目標の2つの側面の特徴について明らかとなった。一連の研究で得られた知見を踏まえ、26年度は討議場面での統合的合意に至るプロセスを実験的に検討する予定である。本年度は、個人内葛藤として食生活領域における葛藤を、個人間葛藤として対人場面での葛藤を取り上げ、それぞれの背後にある目標構造についての検討を中心的に行った。食生活領域については回想法調査より、食生活の背後にある諸目標同士の構造的認知が相互促進的であるほど、食生活関連目標が健康的食行動に正の影響を与える傾向が強いことが明らかとなった。次のウェブ調査では、他者から提示された説得的メッセージに含まれる遂行目標と個人の重視する目標との一致の効果について、準実験計画に基づき検討した。その結果、統制条件と比べ、事前に健康目標を活性化する条件において、説得的メッセージによる朝食への賛成態度が顕著であった。目標一致の効果は見いだされなかったことから、今後は潜在的目標の活性化を導入するなど手続きを改善し、目標の構造的影響を検討する予定である。一方の対人葛藤については、吉田・中津川(2011)のデータを再分析し、対人葛藤直面時における関係性目標の影響について検討した。その結果、相手との関係を重視する関係性目標は接近的目標と回避的目標とに弁別され、それぞれが葛藤対処方略に固有の影響を及ぼすことが明らかとなった。ただし、この研究では対象が関係を志向する目標のみとの限定を有していた。そこで回想法に基づくウェブ調査を行い、改めて関係性目標の尺度作成を試みた。想定していた4因子が抽出されたことから、今後は葛藤事態や関係性の重要性等を統制した上で、改めて関係性目標の影響を検討する予定である。2つの領域に関する一連の結果から、葛藤の背後にある目標構造を捉える試みは一定の成果を収めている。25年度は葛藤する目標をどのように統合していくかについて検討していく予定である。平成26年度は,討議場面における目標設定の影響について実験的に検討した。討議のテーマを選定するために予備調査を行い,テーマへの関心や知識が中程度であり,賛否の意見が多岐に渡るという理由から死刑制度を題材とした。実験参加者は死刑制度の存続について賛否いずれかの立場に割り振られ,討議にあたっての心構えを教示することにより条件の操作を行った。正確性目標条件では,情報に基づいて客観的に妥当な判断を行うよう指示された。防衛目標条件では,自己の立場を擁護することに注意を払うよう指示された。死刑制度への賛否とその論拠が記載された情報カードを参照した傾向を分析したところ,死刑賛成群では,相手との意見の相違を正確に把握するよう求められた場合に,自分の意見の正しさを相手に説得するよう求められた場合よりも賛成を支持する情報を多く参照していた。

死刑反対群では逆の結果が見られた。これは,防衛目標群の方が自説に沿った情報を選好したことを意味している。予測通り,討議場面において,設定された目標によって情報探索が異なることが示された。平成25年度以前には,食生活と対人葛藤という2つの異なる領域における目標の影響について検討を進めてきた。食生活については重視されやすい目標の枠組みを整え,食行動に与える影響について明らかにした。ただし,食に係わる論争への賛否は個人の重視する目標よりも普段の食習慣の影響が大きかった。対人葛藤については,接近ー回避という側面から他者との関係性を重視する目標を弁別し,それらが葛藤対処方略に与える影響や,愛着スタイルからの影響について明らかにした。研究の全体を通して,食生活,対人葛藤,討論という複数の領域において,個人が重視する目標により他者との相互作用のあり方が規定されることを実証的に明らかにしたことに本研究の意義が見出される。社会心理学意見や価値観の対立する葛藤事態において、統合的合意に至る心理的プロセスを明らかにするとの当初の目的に照らし、本年度の研究で焦点を当てた「関係目標」の影響が確認され、一定の成果を収めることができた。以上のことから、達成度について「おおむね順調に進展している」と判断した。意見や価値観の対立する葛藤事態において、統合的合意に至る心理的プロセスを明らかにするとの当初の目的に照らし、葛藤の背後にある目標構造を捉える試みは一定の成果を収めることができた。26年度は討議場面での統合的合意に至るプロセスを実験的に検討する予定である。25年度は引き続き、食生活領域と対人葛藤領域における目標の構造的認知の影響について明らかにすべく、説得効果を検証する準実験および回想法調査を遂行する。また、26年度に葛藤事態の統合的解消に向けた教育プログラムを作成することを念頭に、25年度には葛藤事態の視覚化および争点数を要因計画に組み込んだ実験を行う予定である。校務の関係から予定していた学会への参加を見合わせたため、当初の計画と比べて旅費の費用が減じたため。25年度に見合わせた分の学会参加費に充てる計画である。当初の計画に則し、直接経費720,000円(24年度未使用額を含む)を、物品費280,000円、旅費100,000円、その他340,000円の内訳で使用する予定である。当初の予定よりも「その他」の内訳が多いのは、ウェブ調査に必要な費用を確保するためである。
薬剤耐性ヘリコバクターピロリ感染症に対する補完代替療法

ヘリコバクターピロリ(ピロリ菌)は胃炎、胃潰瘍、胃がんなどの原因菌であることが知られているが、現在、クラリスロマイシンやメトロニダゾールに対する耐性菌の出現が問題となっている。本研究では、18種類の生薬の薬剤耐性ピロリ菌に対する抗菌効果をin vitroおよびin vivoで検討した。その結果、in vitroにおいては5種類以上の生薬が薬剤耐性ピロリ菌に対して抗菌効果を示したが、in vivoにおいてはオウレン、チョウジ、カンゾウのみに除菌効果が認められた。以上の結果、これらの生薬は薬剤耐性ピロリ菌感染症に対する補完代替療法として有用であることが示唆された。Helicobacter pylori (H. pylori)感染による胃炎発症にはサイトカインが関与することをわれわれはすでに報告している。昨年度の研究において、マウス感染モデルを用いて、H. pylori感染後のマウス胃粘膜においては、ヒトと同様、IL-1, IL-6, IFN-gamma, TNF-alphaなどの炎症性サイトカインが産生されていること、また、これらTh1サイトカインに加え、新規のサイトカインであるIL-17も有意に産生されていることを明らかにした。そこで、今年度はマウス胃粘膜より初代培養上皮細胞を樹立し、H. pylori刺激後に誘導されるサイトカイン遺伝子の発現変動をマイクロアレイ法により検討した。その結果、正常マウスより樹立した初代培養胃粘膜上皮細胞では、IL-1beta, IL-5, IL-9, TNF-alphaおよびFGF2遺伝子などの有意な発現増強が確認され、逆にIL-4, IL-21, IRF1遺伝子などの発現抑制が確認された。また、IL-17A遺伝子欠損(KO)マウスからも同様に粘膜上皮細胞の初代培養を実施したが、正常マウスとは異なるサイトカイン発現の動向を示した。一方、薬剤耐性H. pylori感染に有効である漢方薬あるいは生薬を補完・代替療法に応用することを目的に、昨年度の研究において、マウスに薬剤耐性H. pyloriを感染させると同時にオウレン、インチンコウ、チョウジ、カンゾウを経口投与すると、有意な抗菌効果が認められたことを報告したが、今年度は、薬剤耐性H. pylori感染成立後にこれらの生薬による治療実験を試みた結果、オウレン、チョウジ、カンゾウに有意な抗菌効果ならびに胃炎発症抑制効果が認められた。昨年度までの研究により、マウス感染モデルを用いてサイトカインの役割を検討した結果、H. pylori感染後のマウス胃粘膜においては、ヒトと同様、IL-1, IL-6, IFN-gamma, TNF-alphaなどの炎症性サイトカインが産生されていること、また、これらTh1サイトカインに加え、新規のサイトカインであるIL-17も有意に産生されていることを明らかにした。そこで、今年度はマウス胃粘膜より粘膜上皮細胞の初代培養を実施し、H. pylori刺激後に誘導されるサイトカイン遺伝子の発現変動をマイクロアレイ法により網羅的に解析した。その結果、正常マウスより樹立した初代培養胃粘膜上皮では、IL-1betaおよびTNF-alpha遺伝子などの有意な発現増強が確認された。また、IL-17A遺伝子欠損(KO)マウスからも同様に粘膜上皮細胞の初代培養を実施したが、正常マウスとは異なるサイトカイン発現の動向を示すことを確認した。一方、薬剤耐性H. pylori感染に有効である漢方薬あるいは生薬を補完・代替療法に応用することを目的に、昨年度までの研究において、マウスに薬剤耐性H. pyloriを感染させると同時にオウレン、インチンコウ、チョウジ、カンゾウを経口投与すると、有意な抗菌効果が認められたことを報告したが、今年度は、薬剤耐性H. pylori感染成立1か月後にこれらの生薬の経口投与による治療実験を試みた結果、オウレン、チョウジ、カンゾウに有意な胃内菌数の減少ならびに胃炎発症抑制効果が認められた。以上の結果、薬剤耐性H. pylori感染症の補完代替療法として、生薬および漢方薬は有用であることが示唆された。一方、H. pylori感染後の胃粘膜局所におけるサイトカインの発現についてはヒト臨床例においては詳細に検討されているが、マウス感染モデルにおいては不明な点が多い。そこで、まずH. pylori感染後の胃粘膜局所におけるサイトカインの発現を検討した。その結果、H. pylori感染後のマウス胃粘膜においては、ヒトと同様、IL-1, IL-6, IFN-γ, TNF-αなどの炎症性サイトカインが産生されていること、また、これらTh1サイトカインに加え、新規のサイトカインであるIL-17も有意に産生されていることを明らかにした。

さらに、H. pylori感染後のIFN-γ遺伝子欠損マウスおよびIL-17遺伝子欠損マウスでは有意に胃炎の発症が抑制されていたことより、IFN-γおよびIL-17が病態形成に重要な役割を果たしていることを明らかにした。一方、薬剤感受性および薬剤耐性H. pylori感染後のサイトカイン産生を比較したがほとんど差は認められなかった。また、漢方薬あるいは生薬による明らかなサイトカイン産生は認められなかった。一方、薬剤耐性H. pylori感染に有効である漢方薬あるいは生薬を補完・代替療法に応用することを目的に、マウスに薬剤耐性H. pylori感染させると同時にオウレン、ダイオウ、カンゾウを経口投与すると、有意な抗菌効果が認められた。以上の結果、H. pylori感染における病態形成機序の一部を明らかにするとともに、生薬が補完・代替療法に応用できる可能性を示唆した。今年度の研究実施計画として、1)H. pylori感染による胃炎発症の機構解明については、IL-17は相同性をもつ6個のファミリー分子(IL-17A, IL-17B, IL-17C,I L-17D, IL-17E, IL-17F)からなることが知られているため、今後これらIL-17ファミリー分子およびIL-17関連サイトカインであるIL-15, IL-23などのサイトカインの関与についても検討するとともに、IL-17A遺伝子欠損(KO)マウスおよびIL-17F遺伝子欠損(KO)マウスを用いて生体における役割を解明する、2)薬剤耐性H. pylori感染に有効である漢方薬あるいは生薬を補完・代替療法に応用することを目的した研究については、有効であった生薬を治療に使用可能かどうかを検討するため、薬剤耐性H. pylori感染成立後に経口投与を開始し、その治療効果を検討する、という2点をあげた。H. pylori感染による胃炎発症の機構解明については、IL-17ファミリー分子およびIL-17関連サイトカインを含め、胃粘膜上皮から産生されるサイトカインを網羅的に解析できた。また、薬剤耐性H. pylori感染に有効である漢方薬あるいは生薬を補完・代替療法に応用することを目的した研究については、予定通り治療実験を実施することができた。以上の結果より、現在までの達成度は、総合的に「おおむね順調に進展している」と自己点検評価した。交付申請時における平成23年度の研究実施計画として、1)薬剤耐性H. pyloriに対する生体の免疫系を介する間接作用の解明および2)薬剤耐性H. pyloriに対する直接作用の機構解明の2点をあげたが、間接作用の解明について計画通りに実施したが、直接作用の解明については実施できなかった。しかしながら、平成24年度に計画していたサイトカイン遺伝子欠損マウスを用いた実験を前倒しで実施したため、全体的には「おおむね順調に進展している」と自己点検評価した。H. pylori感染による胃炎発症の機構解明については、今年度に実施した正常マウス胃粘膜より粘膜上皮細胞の初代培養法を確立し、H. pylori刺激後に誘導される
マイクロプラズマの材料デバイスプロセスへの応用

本研究では“マイクロ空間プロセスプラズマの生成,物性,そして,新しい材料プロセスへの応用研究"を通じ,『マイクロ空間でのプラズマ材料プロセスエ学の創製』を最終ゴールとし,具体的には従来のマクロプラズマでは実現不可能な以下のような材料デバイスプロセスの開発を進めた.(A)超臨界流体プラズマを用いた超高速プラズマ超微細加工法(堆積)の開発:超臨界流体プラズマプロセス装置の開発,プラズマ物性測定,マイクロプラズマの超高密度性,高輸送プロセス性などを生かしたカーボンナノマテリアル合成, Cu堆積への応用を行った.非平衡超臨界流体プラズマの発生,高密度性,臨界点付近での特異的な高速合成プロセス性などを明らかにした.(B)新マテリアル/反応探索:大気圧・液中マイクロプラズマジェット装置・超臨界クラスタープラズマ装置の開発,および,それらのプラズマ診断,マイクロプラズマの超非平衡プロセス性などを生かした,続々とユニークなナノクラスタ物質が発見されているカーボン系における新しいナノクラスタ物質などの探索を目指した.いくつかの特異ナノ構造カーボン物質,銅ナノ物質の合成に成功した.(C)集積プラズマデバイス(プラズマチップ)の開発:材料プロセス用のマイクロプラズマを集積させたプラズマデバイス装置(プラズマチップ,プラズマファイバー)の開発,および,そのプラズマ物性測定を行った.本研究では“マイクロ空間プロセスプラズマの生成,物性,そして,新しい材料プロセスへの応用研究"を通じ,『マイクロ空間でのプラズマ材料プロセスエ学の創製』を最終ゴールとし,具体的には従来のマクロプラズマでは実現不可能な以下のような材料デバイスプロセスの開発を進めた.(A)超臨界流体プラズマを用いた超高速プラズマ超微細加工法(堆積)の開発:超臨界流体プラズマプロセス装置の開発,プラズマ物性測定,マイクロプラズマの超高密度性,高輸送プロセス性などを生かしたカーボンナノマテリアル合成, Cu堆積への応用を行った.非平衡超臨界流体プラズマの発生,高密度性,臨界点付近での特異的な高速合成プロセス性などを明らかにした.(B)新マテリアル/反応探索:大気圧・液中マイクロプラズマジェット装置・超臨界クラスタープラズマ装置の開発,および,それらのプラズマ診断,マイクロプラズマの超非平衡プロセス性などを生かした,続々とユニークなナノクラスタ物質が発見されているカーボン系における新しいナノクラスタ物質などの探索を目指した.いくつかの特異ナノ構造カーボン物質,銅ナノ物質の合成に成功した.(C)集積プラズマデバイス(プラズマチップ)の開発:材料プロセス用のマイクロプラズマを集積させたプラズマデバイス装置(プラズマチップ,プラズマファイバー)の開発,および,そのプラズマ物性測定を行った.(A)超臨界流体プラズマを用いた超高速プラズマ超微細加工法(堆積)の開発本年度は、超高速プラズマ超微細加工法(堆積)用の超臨界流体プラズマ材料プロセス装置の開発を行った。放電方法として、高圧雰囲気での安定性、制御性に富む、誘電体バリア放電をベースにしたビーム発生法を採用した。電源としては、交流(110kHz程度)電源を用い、フロー式プロセスチャンバー(耐圧:100気圧、耐温度:100°C)は新たに作製した。主に、CO_2超臨界流体フプラズマの創製を行い、そのプラズマ発生特性(ガス圧、電圧など)を調べた。また、比較実験として、バッチ式のフローのない場合の発生も行った。(B)新マテリアル/反応探索(1)超臨界流体プラズマプロセスを用いた、カーボンナノマテリアル物質合成を行った。具体的には、CO2超臨界流体プラズマにより、通常のカーボンナノチューブやポリヘドロンなどが効率よく生成した。また、その生成機構として、従来のガスプラズマとは異なり、プラズマガス(超臨界CO2)を原料とし、かつ、触媒としてのNiなどの電極材料を不要とするものであった。(2)水中VHFマイクロプラズマプロセスのプラズマ源のプロセス診断(コンピューターシミュレーション、レーザー吸収分光法、発行分光法)を行うとともに、本法を用いたカーボンナノマテリアル物質合成を行った。通常のグラファイト、アモルファスカーボン、カーボンナノチューブ、カーボンオニオンのほかに、雲丹状のカーボンナノ組織化物質の合成も成功した。(1)超臨界流体プラズマの発生、診断、プロセス応用誘電体バリア放電をベースにした400K程度の低温プラズマビーム発生装置を開発した。発光分光測定より、超臨界流体プラズマ中の発光励起種の同定を行った。またクラスタリングした活性種の存在を確認するためにレーザーラマン分光測定も行った。さらに本装置を用い、カーボン系およびCu系ナノ構造物質合成プロセスへの応用を行った。プロセスの温度、圧力依存性、周波数依存性を調べ、SCFプラズマプロセスの知見を深めた。scCO_2中でのプラズマプロセスにより、CO_2を炭素源としてカーボンナノチューブ、カーボンナノホーン等、多量のカーボン系ナノ構造物質の合成に無触媒で成功し、新たな反応経路を利用した物質合成を実現したことに加え、SCFプラズマによる膜状堆積という、新たなプロセスの創生にも成功した。さらに、scCO_2の高い溶解度を生かし、有機金属を利用したプロセスにおいても、ナノCu粒子の合成、分離に成功し、SCF中でのプラズマプロセスの可能性を提示した。(2)集積プラズマデバイスの開発新たなマイクロプラズマ集積デバイスの要素プラズマとなるストリップライン型マイクロ波励起マイクロ大気圧プラズマ(SMMAP)の提案、設計、試作を行った。(3)新マテリアル探索超臨界流体プラズマ合成法、および、水中誘電体バリア放電プラズマ合成法を用いた、新規カーボンナノマテリアルの探索を試みた。新たなマテリアルの創製には至らなかったものの、後者の手法により、300K室温近傍での合成にもかかわらず、結晶性の多彩なカーボンナノ物質が生成されることを明らかにするなど興味深い結果が得られた。

(1)超臨界流体プラズマの発生、診断、プロセス応用直流のナノ超臨界流体プラズマをXe中で発生させ、その放電開始電圧の圧力依存性を測定し、従来のCO_2およびH_2Oの場合と同様な3MPa程度からの折れ曲がり、臨界点付近での大きな落ち込み現象を確認した。また、タウンゼント理論と統計力学的臨界現象理論を組み合わせた実験式で上手くフィッティングできることを確認しまたイオン化ポテンシャル、電離衝突断面積、2次電子放出係数に及ぼすクラスタリングの効果を明らかにした。また、誘電体バリア放電をベースにしたCO_2およびXe超臨界流体プラズマのな発生を行い、リサージュ測定からその電子密度が10^<18-22>cm^<-3>という超高密度であることを明らかにした。またクラスタリングした活性種の存在を確認するための顕微レーザーラマン分光システム、顕微発光分光システムの構築も行なった。さらに本装置を用い、カーボン系およびCu系ナノ構造物質合成プロセスへの応用を行った。scCO_2中でのプラズマプロセスにより、臨界点付近で特にCO_2を炭素源としてカーボンナノチューブ、カーボンナノホーン等、多量のカーボン系ナノ構造物質の合成に無触媒で成功し、新たな反応経路を利用した物質合成を実現した。さらに、scCO_2の高い溶解度を生かし、有機金属を利用したプロセスにおいてもCu系膜堆積にも成功し、合わせてプロセスの低温性、高速性、非平衡性などを実証した。(2)集積プラズマデバイスの開発昨年度開発したストリップライン型マイクロ波励起マイクロ大気圧プラズマ(SMMAP)の高性能化を図った。電極部分に関しては、従来の機械加工法からフレキサブル・ポリイミド・Cuシートにウエットエッチングで作製したプラズマペーパーを新たに開発しこれを基板に貼り付けることにより再現性、精密性の高い電極を作製した。(1)超臨界流体プラズマの材料プロセスへの応用直流、パルス、誘電体バリア放電、マイクロ波など材料プロセス用の超臨界流体プラズマプロセス装置をバージョンアップさせ、基盤温度の独立制御の可能化などを行った。またそのナノマテリアル合成、薄膜堆積、クリーニングへの応用を行った。(2)新物質、新プロセス開発超臨界プラズマプロセスに関して、触媒の添加により、sp2系からsp3系のカーボンナノマテリアルの生成が可能になった。また、新たな新プロセス開発の一環として、より効率のいい、無電極法でが可能となる、誘電体バリア放電援用型の誘導結合型マイクロプラズマを設計・作製・プラズマ診断によりその非平衡高密度プラズマの性質が明らかになった。またそれらの高真空プロセスへの展開を考え、高真空10-5Torrまででの安定発生を確認し、プラズマ診断も行った。
量子ドット・ナノ物質系における近藤効果の理論的研究

半導体ヘテロ接合やカーボンナノチューブ等で実現される量子ドット系の輸送現象に対する電子間相互作用の効果を調べた.特に3重量子ドット系における長岡強磁性と近藤効果の競合,超伝導接合系においてジョセフソン効果・アンドレーエフ共鳴・電子相関の協演により多彩な量子状態が出現すること等を数値くりこみ群を用い示した.また,ショットノイズなど非平衡特性の低エネルギー領域のユニバーサルな振る舞いを明らかにした.半導体ヘテロ接合やカーボンナノチューブ等で実現される量子ドット系の輸送現象に対する電子間相互作用の効果を調べた.特に3重量子ドット系における長岡強磁性と近藤効果の競合,超伝導接合系においてジョセフソン効果・アンドレーエフ共鳴・電子相関の協演により多彩な量子状態が出現すること等を数値くりこみ群を用い示した.また,ショットノイズなど非平衡特性の低エネルギー領域のユニバーサルな振る舞いを明らかにした.本研究の主題である量子輸送における電子相関の効果に関して、主として、3角形に配列された3重-量子ドット系の近藤効果、および超伝導体と接合された量子ドット系の問題に取り組んだ。(1)3角形に配列された3重-量子ドット系では、ゲート電圧を調整することにより、ドット内の電子数を変化することができる。我々は、電子数3個の場合には軌道縮退によりSU(4)の高い対称性を持つ近藤効果、4個の場合は長岡強磁性と近藤効果の競合に関する数値くりこみ群(NRG)を用いた詳細な計算に基づき明らかにした。論文は1編印刷中、1編準備中である。さらに、3角形配列の歪による摂動がこれらに与える影響を調べてる。現実の系では歪があるため、実験との対応には不可欠になる。(2)超伝導-量子ドット-超伝導の接合系のJosephson接合系では、これまで理論的に信頼度の高い計算法である量子モンテカルロ法(QMC)とNRGから得られたトンネル電流の結果が合わず問題として残されていた。我々はドイツのグループと協力してこの問題に正しい解答を与えた。我々は、NRGの計算精度を詳細にチェックし比較した結果、他のグループによる従来のNRGの結果に精度の問題があり、QMCの結果も低温側では正しくないことがわかった。また、汎関数くりこみ群による解析も適用範囲内は我々のNRGと一致した。(3)超伝導-量子ドット-常伝導の接合系のうち、2重量子ドットがT字型配列している系、および直列配列している系において、Andreev散乱と近藤効果、および量子干渉効果が相互に関連した多彩な輸送現象が見られることを、NRGと局所Fermi流体論を組み合わせた計算により明らかにした。特に、新奇な超伝導近接効果と近藤効果の競合現象を見出した。平成21年度は、3角形3重量子ドット系の近藤効果、および超伝導体と接合された直列2重量子ドット系におけるAndreev散乱と近藤効果の競合に関する問題を中心に研究を進めた:(1) 3角形3重量子ドット系では、ドット内の共鳴準位間を電子が周回する電子のパスがあるため量子干渉効果と電子相関の協演により非常に多彩な近藤効果が起こり得る。現実の系では、ドットの不均一などのため周回パスの対称性が低くなるため、我々は正三角形構造からのずれが小さい場合にその影響を調べた。その結果、SU(4)近藤効果は対称性の低下に敏感に応答しスピンSU(2)の近藤状態に移り変わるが、長岡強磁性に基づくスピンS=1の近藤効果は摂動に強いことが明らかになった。また、数値くりこみ群の固定点に関する一般的な考察から、コンダクタンスのゼロ点に置いては、s波とp波の部分波のエネルギースペクトルが縮退するため、低エネルギーの性質が高エネルギー領域とは独立な起源のSU(4)対称性をもつ局所Fermi流体論で記述されることを示した。(2)超伝導/直列2重量子ドット/常伝導の接合系の低温の輸送特性を数値くりこみ群と局所Fermi流体論を組み合わせた精密な計算により調べた。特に、各ドットの共鳴エネルギー、ドット間の結合強度を制御することにより、超伝導近接効果と電子相関による多様な干渉効果が見られることを示した。また発展として中央に単一ドットを置いた3端子の接合系の性質も調べており、2本の超伝導リードと1本の常伝導リードの系ではJosephson位相、Andreev-近藤共鳴状態、および0-π状態間の量子相転移が相互に関連した物性が見られ、その全貌を解明中である。平成22年度は、(1)3角形3重量子ドット系の近藤効果、(2)超伝導体を含む3端子のリード線に接合された量子ドット系におけるAndreev・Josephson・近藤効果の競合、(3)軌道縮退のある量子ドット系の低エネルギー状態の性質、および非平衡定常状態におけるショットノイズ、完全計数統計と多方面から精力的に研究を進めた。既に発表した論文に加え現在さらに複数の論文を執筆中であり、今後、順次出版する予定である。以下、詳細を述べる。(1) 3角形3重量子ドット系では、準位間を周回する軌道による量子干渉効果と電子相関の協演により、多彩な近藤効果が起ることを我々は以前から明らかにしてきた。今年度は正三角形構造からずれの効果を、占有電子数の異なる広いパラメータの範囲で調べ、この系の低温の振る舞いの全貌がほぼ明らかにした。特に、歪が大きい場合に長岡強磁性に基づくスピンS=1状態がS=0状態に転移点付近で電気伝導度が増加することなどを示した。(2) 3端子の超伝導/量子ドット/常伝導の接合系の輸送特性を数値くりこみ群を用いて詳細に調べた。

特に、低エネルギーの多彩な振る舞いが相互作用するBogolibov粒子系のFermi流体として統一的に理解できることを示した。また多体論に基づく解析的なアプローチから証明を与え、超伝導接合系の微視的局所Fermi流体論による定式化を行った。(3)今年度は軌道縮退のある量子ドット系の、局所Fermi流体状態の軌道依存性を精密に調べ、非平衡状態電流、ショットノイズ、完全計数統計における軌道の効果を電子間斥力Uが有限なAnderson模型系に対して明らかにした。また、数値的研究に加え、電子正孔対称な場合のUの4次まで摂動級数の解析的表式を得た。非平衡状態の強相関電子系に新しい知見を与えたものであり、量子輸送分野の発展に寄与するものと確信している。
近代小説100冊における外来語の研究

明治維新以降、日本は、西洋文化の制度、習慣、概念をおびただしく取り入れた。西洋の文化は、言語面において、あるものは翻訳語として、あるものは外来語として導入された。後者は、日本語に類似の概念を持つ言葉がないために、外国語の発音を日本語の発音に置き換え、漢字、カタカナ、ひらがなで表記して導入したのである。外来語史の研究は、未開拓の分野であって、分析の方法もまだ確立していない。そこで、幕末から今日に至るまでの、日本語における外来語の受入れとその定着の過程を明らかにするために、外来語のデータベースを作成する。本研究は、明治以降の小説100冊の全数調査を行い、原語・表記・固有名詞・和製語・語構成・意味分野の観点から分析を行う。完成の曉には、外来語史研究のみならず、日本の近代化を反映するデータ集とする。外来語の実態については、原語・表記・固有名詞・和製語・語構成・意味分野を調査し、データベースの情報として記入する。本研究では、以下のような視点から計量的調査を行う。1.原語が移入された時期を明らかにする。それによって辞典の語源欄にみられるゆれを決定できる。2.表記が、漢字・片仮名・平仮名で、どのような割合で使用されているか、国定読本では、漢字表記・平仮名表記・片仮名併記が認められている。いつ、片仮名へ統一されていくのか。3.語構成は、純外来語→混種外来語→和製外来語へと発達していくことが証明されるのではないか。例えば、名詞の動詞化に伴う変化(サボタージュ→サボ→サボる)や名詞の形容動詞化(スペクタクル→スペクタクルな)など。4.外来語が、日本語に移入されたのは、どの時期に、どのような意味分野かであったか。『分類語彙表』を基準にして分類する。明治期版本((特に仮名垣魯文他・作『西洋道中膝栗毛』)の読解と入力に時間がかかった。また大正後期から昭和初期にかけて、外来語の頻出度があがり、入力件数が増加したほかに、旧かな旧漢字および読みがなの入力などに時間が割かれた。また、原語特定、原語つづり入力、語彙分類番号などを、作業補助者に任せる関係で、データベースに記載する項目の見直し、作業者間の使用ソフトの互換性等、技術的な問題が増え、全体の作業に遅れが生じた。大正から昭和にかけての外来語の採集入力と平行して、明治期作品に見られる外来語は入力・校正が終わり、現在、作業補助者による原語の確定、原語つづりの入力、意味分類番号の入力を行なっている。全体の採集入力が終わった段階で、語構成など、補助的な項目の入力を行なう。この作業が終わり次第、分析、研究を行なう。そのためにも、使用例を集め、データベースを作成するのであるが、その外来語用例データベースそのものが日本では最初の試みであり、将来、日本外来語用例辞典へと発展することのできるものである。完成のあかつきには、外来語史研究のみならず、日本の近代化を反映するデータ集とする。平成29年度は明治時代の文学作品(小説)に使用された外来語を、一年あたり一作品から採集し、データベースソフトに入力。それをもとに、原語の特定と原語つづりを確認する人物の選定、分類語彙表による分類の入力者を選定した。明治時代初期の文学作品は、初版が版本になるため、外来語の採集と入力に手間取った。同様に変体仮名や異体字のあつかいで時間を使った。

例えば、名詞の動詞化に伴う変化(サボタージュ→サボ→サボる)や名詞の形容動詞化(スペクタクル→スペクタクルな)など。4.外来語が、日本語に移入されたのは、どの時期に、どのような意味分野かであったか。『分類語彙表』を基準にして分類する。明治期版本((特に仮名垣魯文他・作『西洋道中膝栗毛』)の読解と入力に時間がかかった。また大正後期から昭和初期にかけて、外来語の頻出度があがり、入力件数が増加したほかに、旧かな旧漢字および読みがなの入力などに時間が割かれた。また、原語特定、原語つづり入力、語彙分類番号などを、作業補助者に任せる関係で、データベースに記載する項目の見直し、作業者間の使用ソフトの互換性等、技術的な問題が増え、全体の作業に遅れが生じた。時代区分を「明治」「大正昭和戦中」「昭和戦後」と分け、担当研究者研究協力者へデータを渡し、原語、語彙分類、等の入力、語史の研究を進めていく。大正から昭和にかけての外来語の採集入力と平行して、明治期作品に見られる外来語は入力・校正が終わり、現在、作業補助者による原語の確定、原語つづりの入力、意味分類番号の入力を行なっている。全体の採集入力が終わった段階で、語構成など、補助的な項目の入力を行なう。この作業が終わり次第、分析、研究を行なう。初版本を確保するまでの期間に遅れが生じた事により、当初の想定よりもデータ入力が進まなかったため。作業実施者が請求をしていないため。
ドパミンニューロン死におけるNrf2-ARE経路の役割解明と新規活性化物質の探索

酸化ストレスはパーキンソン病の病態と密接に関わっており、酸化ストレス防御機構であるNrf2-ARE経路の活性化は有望な治療法として期待されている。本研究では、細胞死におけるNrf2-ARE経路の役割を明らかにすることを目的とした。ドパミンニューロンのモデルとしてPC12細胞にパラコートによる傷害を与えるとNrf2-ARE経路が活性化し、その下流で増加するグルタチオン(GSH)は細胞保護的に、ヘムオキシゲナーゼー1(HOー1)は細胞傷害的に働くことを明らかにした。HO-1はヘムを分解し抗酸化作用のあるビリルビンを増加させることが知られている。細胞毒性に対するHO-1の関与を明らかにするために、細胞内のヘムを減少させるとヘム蛋白質の一つであるカタラーゼの活性が有意に低下し、パラコート誘発細胞死を増悪した。一方、細胞内ヘムの補充はカタラーゼ活性を上昇させ、パラコート誘発細胞死を抑制した。従って、細胞内ヘムはカタラーゼ活性調節による細胞防御機構に寄与することが明らかとなった。一方、青ジソのジエチルエーテル抽出物から見出したNrf2-ARE経路活性化物質2',3'-dihydroxy-4',6'-dimethoxychalcone(DDC)は、PC12細胞においてGSHおよびHOー1の上昇を引き起こすが、6-hydroxydopamine毒性に対する細胞保護作用にHOー1の関与は小さかった。しかし、中脳初代培養においては、DDCはアストロサイトでHO-1発現を誘導し、それにより生成したビリルビンがドパミンニューロン保護作用を示すことが示唆された。本知見は、Nrf2-ARE経路活性化に引き続くHO-1発現誘導が細胞死に与える影響の多様性を示したものであり、その多様性はそれぞれの細胞が有するヘムの量によって影響を受ける可能性が考えられる。本研究では、細胞死におけるNrf2-ARE経路の役割を明らかにするとともに、新規Nrf2-ARE経路活性化物質を探索することを目的としている。これまでの検討により、ドパミンニューロンのモデルとしてPC12細胞に傷害を与えるとNrf2-ARE経路が活性化し、その下流で増加するグルタチオン(GSH)は細胞保護的に、ヘムオキシゲナーゼー1(HOー1)は細胞傷害的に働くことを明らかにした。HO-1はヘムを分解し抗酸化作用のあるビリルビンを増加させる一方、遊離鉄の増加やヘム自体の減少を引き起こす可能性がある。今年度は、ヘムの減少が細胞傷害にどのように寄与するか検討した。細胞内のヘムを減少させると、ヘム蛋白質の一つであるカタラーゼの活性が有意に低下し、細胞死を増強した。一方、細胞内ヘムの補充はカタラーゼ活性を上昇させ、細胞死を抑制した。本知見は、Nrf2-ARE経路活性化に引き続くHO-1発現誘導による細胞傷害性の機序の一端になるかもしれない。また、葉タバコのジエチルエーテル抽出物が強力なARE経路活性化作用を有することを見出した。本年度は、シリカゲルカラムクロマトグラフィおよび順相HPLCによりその成分の分離・精製を行った。NMR解析に十分な純度まで精製を繰り返し、1D,2D-NMRにより構造を推定する。細胞死におけるNrf2-ARE経路の役割の解明に関しては順調に達成できた。新規Nrf2-ARE経路活性化物質の探索に関しては、構造決定にまでは至らなかった。この理由として、葉タバコのジエチルエーテル抽出物の水溶性が低く、当初予定していた逆相HPLCに不向きであったことが挙げられる。そのため、条件検討に想定以上の時間を要した。しかし、代替案として、順相HPLCを用いて精製を行っており、現在は解決に向かっている。葉タバコ抽出物からのARE活性化成分の探索には、シリカゲルカラムクロマトグラフィ(順相)、逆相HPLC(勾配および均一濃度溶離)を経て精製する。精製した成分は、液体クロマトグラフ質量分析計(LC/MS/MS)により純度、分子量および構造情報を得る。推定構造から化学合成を行い、合成品と抽出物から得られた成分の活性を比較し、構造決定まで行う。同定した葉タバコ由来Nrf2-ARE経路活性化物質が、細胞毒に対して保護作用を示すか検証する。In vitroにおいては詳細な保護作用機序を薬理学的に解析し、さらに、Nrf2-ARE経路活性化機序について分子レベルにおいて明らかにする。研究を遂行するのに必要な培養標本の作成、生化学的検討は現有の実験設備で行うことが可能である。研究経費として消耗品類(薬品、培養関係消耗品、実験用動物、ガラス器具)の他、化学構造分析委託費および有機合成委託費を計上する。