hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
哺乳類細胞における浸透圧ストレスの感知およびシグナルへの変換機構の解明

細胞内外の浸透圧に差が生じ、水の流入または流出により細胞体積が受動的に変化する状況を浸透圧ストレスと呼ぶ。生体では、腎臓や消化管において常に浸透圧ストレスが生じうる他、高血圧や脳浮腫などの疾患においても浸透圧の変化が生じる。従って、細胞の浸透圧ストレス応答機構の解明は、生物学だけでなく医療や創薬にとっても重要な課題であるが、哺乳類細胞において浸透圧ストレスの感知やシグナル伝達の分子機構はほぼ未解明である。近年同定されたASK3は、高浸透圧ストレス下で不活性化することで細胞の体積回復と生存に寄与する。我々は、ASK3の不活性化制御因子をゲノムワイドsiRNAスクリーニングにより網羅的に探索し、哺乳類細胞の高浸透圧ストレス感知・伝達機構を解明することを目指した。本研究は、スクリーニングの陽性因子として同定されたプロテアソームによるASK3不活性化機構とその意義の解明を目的とした。そして、前年度までにプロテアソームがASK3のファミリー分子ASK1の発現量を負に制御することで高浸透圧ストレスにおけるASK3の不活性化に寄与することを示した。平成30年度の研究の結果、1プロテアソームによるASK3の不活性化には、定常状態におけるASK1の発現量制御が重要であること、2ASK1がそのキナーゼ活性を介してASK3の活性を上昇させること、3プロテアソーム活性の阻害時には高浸透圧ストレス下の細胞死がASK1依存的に亢進することが明らかになった。これらの結果により、プロテアソームがASK1のキナーゼ活性依存的なASK3活性化を抑制することによりASK3の不活性化に寄与することや、タンパク質恒常性を乱す高浸透圧ストレスにおける細胞死がタンパク質恒常性維持を担うプロテアソームの活性に応じたASKファミリーの制御を介して調節されることが示唆され、本研究の目的の達成に近づく重要な成果を得たと言える。本年度は主に以下の3点において研究が進展した。1プロテアソーム活性やASK1の分解速度が高浸透圧ストレスによって上昇しないことを示した。これは、定常状態よりプロテアソームがASK1の発現量を制御していることがASK3不活性化の制御に重要であり、細胞が定常状態から高浸透圧ストレスに晒された際の応答を調節していることを示唆する。2ASK1がそのキナーゼ活性を介してASK3の活性を上昇させることを示した。これにより、プロテアソーム阻害時におけるASK3の不活性化の抑制は、少なくとも部分的にはASK1の総キナーゼ活性の上昇によることが示唆された。3プロテアソーム阻害時には高浸透圧ストレスによるアポトーシスが亢進すること、およびそれがASK1依存的な現象であることを示した。この結果は、プロテアソーム阻害時に発現上昇するASK1が、高浸透圧ストレスにおいてASK3不活性化というシグナル伝達のみならず、最終的な細胞応答も制御することを示すものである。以上の成果は、プロテアソームによる高浸透圧ストレス下のASK3不活性化制御の分子機構とその意義の両方の解明に繋がるものであることから、本研究課題は順調に進展していると判断できる。プロテアソームによる高浸透圧ストレス下のASK3不活性化制御の分子機構およびその意義について、引き続きより詳細な解析を以下の通り進めていく。1プロテアソームによる高浸透圧ストレス下のASK3不活性化制御が、これまでに報告されているASK3の脱リン酸化酵素Protein phosphatase 6 (PP6)による不活性化と関係するか否かを明らかにするため、プロテアソーム阻害時においてASK3のPP6による不活性化が抑制されるか検証する。もし抑制されない場合、ASK1が未知のASK3活性制御因子を制御しているという仮説や、ASK1がASK3不活性化に対して抑制的なリン酸化をASK3に直接入れるという仮説を検証する。2プロテアソーム阻害時におけるASK1依存的な高浸透圧ストレス下のアポトーシス亢進が、ASK3や下流シグナル経路の活性変化の抑制によるものであるか否かを、ASK3や下流シグナル伝達分子の発現抑制または過剰発現実験によって明らかにする。3高浸透圧ストレスと同様に、細胞のタンパク質恒常性を低下させるとともにプロテアソーム阻害時において細胞死が亢進するストレスである熱ストレスや酸化ストレスにおいても、プロテアソームにより制御されるASK1およびASK3が細胞死を制御するか否かを、ASK1およびASK3の発現抑制実験によって明らかにする。細胞内外の浸透圧に差が生じると、水の流入または流出により細胞体積が受動的に変化する。このような状況は浸透圧ストレスと呼ばれる。生体では、腎臓や消化管においては常に浸透圧ストレスが生じうる他、高血圧や脳浮腫などの疾患においても浸透圧の変化が生じる。スクリーニングの結果、プロテアソーム構成因子群が陽性因子に集中していたことから、本研究はプロテアソームによるASK3の不活性化機構とその意義の解明を目的とした。平成29年度の研究の結果、1高浸透圧

ストレスにおけるASK3の不活性化にはプロテアソームのタンパク質分解活性が必要であること、2プロテアソームの機能阻害を行うと、ASK3のファミリー分子であるASK1のタンパク質発現量の上昇を介してASK3の下流シグナル伝達分子の活性変化が抑制されること、3ASK3に対するASK1の発現量の比を実験的に上昇させると、高浸透圧ストレスにおけるASK3の不活性化が抑制されることを明らかにした。これまでに、高浸透圧ストレスにおいてタンパク質傷害が生じることや、タンパク質品質管理機構が線虫の高浸透圧ストレス耐性に重要であることが報告されている。本研究成果は、タンパク質品質管理を担うプロテアソームがASK1の分解を介してASK3の不活性化を導き、細胞の高浸透圧ストレス応答を制御することを示唆する点で意義深いと言える。ゲノムワイドsiRNAスクリーニングの結果、プロテアソームのうちタンパク質分解活性を持たない部分である19Sプロテアソームのサブユニットのみが陽性因子として得られたことや、長時間のプロテアソーム阻害剤処置によって高浸透圧ストレスにおけるASK3の不活性化が抑制されなかったことから、当初はプロテアソームのタンパク質分解以外の新規機能によってASK3の不活性化が担われていると想定していた。しかし、ASK3の不活性化におけるプロテアソーム活性の必要性について精査したところ、短時間のプロテアソーム阻害剤の処置によってASK3の不活性化が抑制されることを複数の実験系で示し、ASK3の不活性化にはプロテアソーム活性が必要であると判断した。その後、高浸透圧ストレス下のASK3不活性化においてプロテアソームにより分解されるべき基質としてASK1を同定することに成功するとともに、ASK1とASK3の発現量の比がASK3の不活性化に重要であることを示した。そして現在、プロテアソーム活性依存的なASK3の不活性化が抑制されると、高浸透圧ストレスにおけるアポトーシスが亢進するというデータを得つつある。これらの成果より、タンパク質品質管理機構が重要であることが報告されている高浸透圧ストレス応答において、タンパク質品質管理を担うプロテアソームの活性を細胞がASK1の発現量として認識し、ASK3の不活性化の程度を調節することで細胞応答を制御するというモデルを立てるに至った。以上より、当初の想定とは異なるものの生物学的に意義深い分子機構の存在を示唆したことから、平成29年度において本研究は順調に進展していると言える。細胞内外の浸透圧に差が生じ、水の流入または流出により細胞体積が受動的に変化する状況を浸透圧ストレスと呼ぶ。生体では、腎臓や消化管において常に浸透圧ストレスが生じうる他、高血圧や脳浮腫などの疾患においても浸透圧の変化が生じる。従って、細胞の浸透圧ストレス応答機構の解明は、生物学だけでなく医療や創薬にとっても重要な課題であるが、哺乳類細胞において浸透圧ストレスの感知やシグナル伝達の分子機構はほぼ未解明である。近年同定されたASK3は、高浸透圧ストレス下で不活性化することで細胞の体積回復と生存に寄与する。我々は、ASK3の不活性化制御因子をゲノムワイドsiRNAスクリーニングにより網羅的に探索し、哺乳類細胞の高浸透圧ストレス感知・伝達機構を解明することを目指した。
体内必須元素を活用した抗感染性ナノ材料の開発

皮膚を貫通する経皮デバイスの感染防止技術は、カテーテルや人工臓器等の開発における不可避の課題である。我が国特有の抗菌薬含浸カテーテル使用によるアナフィラキシーショック発症や耐性菌発現の懸念のため、未だに経皮デバイスの開発が立ち後れているのが現状である。そこで本研究課題では、抗菌薬を使用することなく抗菌効果を発揮させることを念頭に、体内必須元素(亜鉛イオン)に着目し、独自技術であるハイドロキシアパタイト(HAp)ナノ粒子製造技術および界面ナノコーティング技術を用いた新規な抗感染性ナノ材料を開発する。加えて、新たな切り口から抗菌メカニズムの解明を目指す。
ERK経路の多細胞動態と細胞増殖制御の解明

本年度は、ERK活性の振動現象と細胞増殖を統合的に説明づける数理モデル構築と、その過程を通じて細胞密度依存的なERK活性のパルス発生頻度と伝搬による効果を定量的に評価することを目的として研究を進めた。(2-A)Raf-ERKの2因子による興奮系数理モデルの構築:RafとERKの2因子モデルを構築した。確率的に振動することから、既報のポジティブ、ネガティブフィードバック反応を組み合わせて興奮系となるモデルを構築し、実験データからパラメーターを決定した。(2-B) ERK活性パルスを確率的に発生するパルスモデルの構築:確率的にERK活性パルスを発生させるために、オイラー丸山法でRaf-ERKモデルを確率微分方程式にした。ドリフトパラメーターの強度は、1細胞におけるERK活性の平均的なパルス間間隔を再現するように決定した。(2-C)結合振動子系によるERK活性伝搬機構を加味した多細胞モデルへの拡張:多細胞動態を加味するために、上述のRaf-ERKモデルに結合振動子系による結合項を加えた。多細胞の配置は、単純にn *n個(n = 1,2,3,...)の正方形に配置し、隣接する細胞のERK活性と自分のERK活性の差分を認識して、自分のERK活性へ補正する、というモデルを作成した。これらを含むモデルにより、細胞密度依存的なERK活性振動の周波数変化は、ERK活性頻度による影響がERK活性伝搬よりも主として寄与することが明らかになった。さらに、トランスジェニックマウスを用いた解析から、マウス個体内においてもERK活性が振動、伝搬することを見出した。26年度が最終年度であるため、記入しない。ERK活性の多細胞動態による細胞増殖、癌化の制御機構の解明を中心に研究を行った。(1-A)ERK活性の振動現象と伝搬現象の分子機構の解明:ERK活性の振動を引き起こす分子としてRafを同定した。これは阻害薬によるERK活性の振動の固有振動数が変化したことによる。ERK活性の細胞間伝搬現象に関しては、液性因子を介しているのか、それとも細胞間の細胞膜を介しているのかを培養液の潅流実験により検討を行ったところ、液性因子ではなく細胞間の伝達であることが分かった。さらに阻害薬による検討から、MMP、EGFRを介していることを明らかにした。(1-B) ERK活性の構成論的な振動による細胞増殖への影響:ERK活性の振動が細胞増殖に影響を与えるのかを直接検証するために、光刺激によってERK活性を制御する系を樹立し、人工的にERK振動を引き起こしたときに、細胞増殖が亢進するかどうかを検討した。その結果、ERK活性を振動させたときのみ細胞増殖が亢進することが明らかになった。ほぼ研究計画書の内容については検討することができた。生体内のERK活性の振動、伝搬現象の意義について検討を行う。さらに、数理モデルを構築し、ERK活性の振動のメカニズムについて数理的な理解を深める。
アデニル化酵素の機能改変による新規ストレプトスリシン類縁体の創製

ペプチド系化合物の多くは、マルチモジュール型の非リボソームペプチド合成酵素(NRPS)によって生合成される。ペプチド化合物の構成成分アミノ酸は、NRPSの1つであるアデニル化酵素の基質特異性によって決定される。多くの研究者は、NRPSのモジュール構造をシャッフルすることでペプチド化合物の多様性を創出しようと試みているが、我々は、『アデニル化酵素の基質特異性改変による多様性創出』を提案し、研究を行った。抗生物質ストレプトスリシン(ST)の化学構造の特徴は、βリジンペプチド構造(17残基)を有していることである。申請者らは、このβリジンペプチド構造の生合成メカニズムを明らかにし、ORF5、18、19の3つのNRPSがその生合成を担っていることを明らかにしている。そこで、本研究課題では、新規ST類縁化合物の創製を目的に、βリジンを基質として認識するORF5と19の二つの生合成酵素についてランダム変異を導入し、平成25年度に確立したスクリーニング系を用いて基質特異性が変化した変異型酵素を探索した。約8500の変異型酵素について基質特異性を調べたが、残念ながら目的とする変異型酵素を得ることはできなかった。そこで、βアミノ酸を基質とする他のNRPS酵素とのホモロジーをもとに立体構造モデルを構築し、基質特異性に関わるアミノ酸残基の特定を現在試みている。ORF5と19のランダム変異実験に加え、抗生物質BD-12の生合成遺伝子クラスターから、βリジン以外のアミノ酸を認識する生合成酵素の同定を行った。BD-12は、βリジンのかわりにグリシンを有するST類縁化合物であるが、このグリシンは、NRPSではなく、Gly-tRNAを基質とする新規ペプチド合成酵素によってST骨格に導入されることを突き止めた。さらに、本酵素を利用し、新規ST類縁化合物の創製に成功し研究目的を達成することができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。微生物によって生産されるペプチド系化合物の多くは、マルチモジュール型の非リボソームペプチド合成酵素(NRPS)によって生合成される。また、ペプチド化合物の構成成分アミノ酸は、NRPSの1つであるアデニル化酵素の基質特異性によって決定される。多くの研究者は、NRPSのモジュール構造をシャッフルすることでペプチド化合物の多様性を創出しようと試みているが、我々は、アデニル化酵素の基質特異性改変による多様性創出を目的とする。放線菌が生産するペプチド化合物であるストレプトスリシン(ST)は、原核・真核生物の両者に強い毒性を示すことから薬としては利用されていない。STの生合成研究によってST化学構造の多様性を創出することができれば、医薬品リード化合物の創製につながると期待しており、その生合成にNRPSのアデニル化酵素が重要な役割をしていることを明らかにしている。STは、その化学構造にβリジンを有しており、アデニル化酵素はβリジンを基質とする。そこで本研究では、ランダム変異導入によってこのアデニル化酵素の基質特異性を改変し、新規ST類縁化合物の創製を試みる。我々は最近、アデニル化酵素の活性測定を比色定量(青色)によって簡単に評価できるアッセイ系を確立しており、当初の計画どおり、H25年度は、そのアッセイ系のハイスループット化を行った。さらに、確立した方法にて約8,000の変異型酵素をスクリーニングしたが、現時点で目的の基質特異性を示す変異型酵素は得られていない。また、異なる基質特異性を有するアデニル化酵素を取得するために、ST類縁化合物であるシトロマイシンおよびBD-12生産放線菌からその生合成遺伝子群を取得し、アデニル化酵素のホモログの取得を試みた。シトロマイシンおよびBD-12はグリシン類縁体を有しているが、興味深いことにそれをアデニル化する酵素は存在しないことを見出した。

BD-12は、βリジンのかわりにグリシンを有するST類縁化合物であるが、このグリシンは、NRPSではなく、Gly-tRNAを基質とする新規ペプチド合成酵素によってST骨格に導入されることを突き止めた。さらに、本酵素を利用し、新規ST類縁化合物の創製に成功し研究目的を達成することができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の鍵は、アデニル化酵素の基質特異性を評価するアッセイ系のハイスループット化にある。H25年度は当初の予定どおり、そのハイスループット化について検討した。ランダム変異導入したライブラリーを大腸菌に導入し、得られた形質転換体を96穴プレートで培養し、変異型酵素を発現させる条件を確立した。さらに、得られた菌体から小スケールで酵素を精製する諸条件を確定することで、そのハイスループット化を確立できた。確立できたアッセイ系にて、約8,000の変異型酵素を精製し、その基質特異性評価を行ったが、現時点で目的とする変異型酵素は得られていない。当初の計画では、H25年度内に変異型酵素が得られることを期待していたが、H26年度も継続予定であるので、さらに数千の変異型酵素をスクリーニングし、目的を達成した。STは、その化学構造にβリジンを有しており、アデニル化酵素はβリジンを基質とする。アデニル化酵素のランダム変異導入にて基質特異性の異なるアデニル化酵素を誘導することは予想以上に困難であることが判明したことから、異なる基質特異性を有するアデニル化酵素の取得を目的に、ST類縁化合物であるシトロマイシンおよびBD-12生産放線菌からその生合成遺伝子群を取得し、アデニル化酵素ホモログの取得を試みた。シトロマイシンおよびBD-12はグリシン類縁体を有しているが、興味深いことにそれをアデニル化する酵素は存在しないことを見出した。したがって、アデニル化酵素だけでなく、全く異なる酵素によってもST類縁新規化合物が創製できる可能性を示すことができた。アデニル化酵素のライブラリーから、約8,000の変異型酵素をスクリーニングしたが、目的とする変異型酵素は得られていない。そこで、当初の研究計画にはないが、本スクリーニングの前に、大腸菌培養プレート上で一次スクリーニングできる方法の確立を計画している。アデニル化酵素は、その基質アミノ酸のエステル誘導体に対して、エステラーゼ活性を示すことを我々は見出している。そこで、基質アミノ酸のp-ニトロフェノールエステル誘導体を有機合成し、培養プレートに含有することで、基質特異性が改変された変異型酵素を発現している大腸菌を目視で確認できるスクリーニング系を確立する。また、当初の計画どおり、これまでのスクリーニングの継続とそこから得られた変異型酵素を利用した新規ST類縁化合物の創製にチャレンジする。
舌味覚神経における一般体性感覚レセプターの解明

本研究では、舌の味覚神経である鼓索神経および舌咽神経における体性感覚レセプターを解明することが目的となっている。味覚に関しては未だ解明されていないことが多く存在し、関連する諸学会への参加において、多くの興味深い情報を得ることができた。味覚関連障害は、口腔内原発疾患が直接関与することもあるが、口腔内での外科的侵襲または外科的手術により発症することも多く、総じて難治性の経過をたどることとなる。また、近年多くの抗がん剤が開発・新規使用されており、その副作用としての味覚関連障害にも多くの注目が集まっている。在宅・外来通院での抗がん剤治療患者も増加しており、日常生活における摂食・味覚障害は大きな問題となっている。本研究者は、本年度より味覚障害に関する新たな臨床研究に参画することとなった。経口抗がん剤投与後における味覚変化および障害についての研究である。現在その臨床データを解析している最中であるが、当初想定していた結果とは異なる興味深いデータを得ることができた。本研究にもフィードバックできる非常に有益な結果であり、今後の更なる研究発展を確信している。本年度は当該研究に関する情報収集および基礎実験環境の整備を行うこととなった。本研究施設では他にも多くの生理学実験が行われているため、再利用でき得るいくつかの実験機器を収集することができた。現在、本研究遂行に必要不可欠は実験機器のみを選定し、購入へ向けた見積りを検討しているところである。当該研究開始初年度でもあり、実験環境確立に向けての準備に時間を要した。しかし、再利用可能な実験機器を選定することができ、費用面では有益であったと考える。また、研究計画作成段階では想定していなかった、新たな臨床研究に参画することとなったため、当該研究の開始にやや遅れを生じることとなった。しかし、本研究にフィードバック可能な興味深いデータを得ることができ、結果的には有益であったと考える。本年度は、当該研究実施に向けて多くの準備をすることができた。新たに得られた情報・臨床データをもとに、ラットおよびマウスを用いた基礎研究を行っていく。現在購入予定の研究機材が揃い、実験環境が確立した後、即座に実験を開始する予定である。本研究の遂行にあたり再利用可能な実験機器の選定や、想定外の臨床研究参画により、当該研究開始時期にやや遅れを生じることとなった。今回、次年度使用額となった費用のほとんどが消耗品費ではなく、本年度購入予定であった実験環境確立のための初期費用であるため、実験開始に向けた必要機器・機材の購入に使用する予定である。
水田の環境保全機能増大を目的とする貯水型水稲栽培法の開発と作物学的解析

東北地方の河川では,融雪と梅雨期の降雨とで7月下旬まで水量が豊富だが,年によっては8月に水不足となる.そこで,7月までの豊富な水を8月まで国土に留めおくために,水田に通常よりも多くの水を入れて水稲を栽培しながら,貯水することを考えた.本研究の目的は,その間の深水条件下での水稲の生育を解析し,新しい水稲栽培技術を開発することにある.水管理法の基本的な枠組みを作るために,また,深水栽培における施肥方法を確立するために,1999年から2001年までの3年間にわたり,宮城県農業短期大学の水田に通常の水管理をする慣行区と深水区とを設けて栽培実験を行った.また,施肥法を開発するために,異なる割合で被覆型緩効性肥料と化成肥料とを混ぜた肥料区を23区設けた.5月12日(14日:1999年)に1株3本,30cm×15cm田植えした.深水区では.移植後21日目から,最上位展開葉のカラーの位置を目安に,徐々に水位を上げ続けた.また,2001年には,深水区で,最高分げつ期に落水する深水落水区を設け,水管理の多様性の検討をした.移植後21日目から,1週ごとに生育調査を行い,収穫期に収量調査を行った.また,群落としての生長を解析するために,最高分げつ期と穂孕み期,出穂期,穂揃い期に層別刈り取りを行った.その結果,施肥法に関わらず,深水区では慣行区より,茎数が少なく,草丈が高く推移した.各時期の草高は深水区の方が高く,群落の構造としては、慣行区で見られる葉群の階層が上に約10cmずつシフトした状態であった.その傾向は最高分げつ期前から認められた.収量には被覆型緩効性肥料の効果が認められた.3年間の実験の結果をまとめ,それを基に,田植え後早い時期から深水にする従来の方法と,この実験の過程で新たに考案した収量も重視する7月中下旬から貯水する方法との2タイプについて,水管理法の枠組みを検討し直し,水利学的な考察を深めた.東北地方の河川では,融雪と梅雨期の降雨とで7月下旬まで水量が豊富だが,年によっては8月に水不足となる.そこで,7月までの豊富な水を8月まで国土に留めおくために,水田に通常よりも多くの水を入れて水稲を栽培しながら,貯水することを考えた.本研究の目的は,その間の深水条件下での水稲の生育を解析し,新しい水稲栽培技術を開発することにある.水管理法の基本的な枠組みを作るために,また,深水栽培における施肥方法を確立するために,1999年から2001年までの3年間にわたり,宮城県農業短期大学の水田に通常の水管理をする慣行区と深水区とを設けて栽培実験を行った.また,施肥法を開発するために,異なる割合で被覆型緩効性肥料と化成肥料とを混ぜた肥料区を23区設けた.5月12日(14日:1999年)に1株3本,30cm×15cm田植えした.深水区では.移植後21日目から,最上位展開葉のカラーの位置を目安に,徐々に水位を上げ続けた.また,2001年には,深水区で,最高分げつ期に落水する深水落水区を設け,水管理の多様性の検討をした.移植後21日目から,1週ごとに生育調査を行い,収穫期に収量調査を行った.また,群落としての生長を解析するために,最高分げつ期と穂孕み期,出穂期,穂揃い期に層別刈り取りを行った.その結果,施肥法に関わらず,深水区では慣行区より,茎数が少なく,草丈が高く推移した.各時期の草高は深水区の方が高く,群落の構造としては、慣行区で見られる葉群の階層が上に約10cmずつシフトした状態であった.その傾向は最高分げつ期前から認められた.収量には被覆型緩効性肥料の効果が認められた.3年間の実験の結果をまとめ,それを基に,田植え後早い時期から深水にする従来の方法と,この実験の過程で新たに考案した収量も重視する7月中下旬から貯水する方法との2タイプについて,水管理法の枠組みを検討し直し,水利学的な考察を深めた.水管理法の基本的な枠組みを作るために,また,深水栽培における施肥方法を確立するために,宮城県農業短期大学の水田において,栽培実験を行った.施肥法の開発のために一般に用いられている化成肥料に,被覆型緩効性肥料を2/3,1/3,0と混ぜた3肥料区を設けた.5月14日に葉齢4.3の苗を1株3本,30cm×15cmに田植えし,移植後21日目から,最上位展開葉のカラーを目安に水位を上げる深水区と,通常の水管理をする慣行区とを設けた.移植後21日目から,1週ごとに生育調査を行い,収穫期となった9月14日に終了調査を行った.また,登熟期の群落構造を把握するために,穂揃い期に層別刈り取りを行った.その結果,施肥法に関わらず,慣行区と比べて深水区では,草丈が高く推移し,葉齢はやや速いか同じくらいの速度で進み,最高茎数は少なかったが有効茎歩合は高かった.

穂揃い期の草高は深水区の方が高いが,群落の構造としては,慣行区で見られる葉の階層が上にシフトした状態と考えられた.また,収量とそれに関係する形質については,現在解析中ではあるが,深水区において,被覆型緩効性肥料を混ぜることによって,収量が高まる可能性が示されている.また,深水栽培している農家の水田を調べ,また,聞き取りにより情報を集めた.その結果,貯水型深水栽培において収量を高めるためには,次年度以降,中干しの位置付けを究明する必要を感じた.ポット栽培した水稲に,水槽で深水処理を行い,調査,サンプルした.異なる齢のイネに最上位展開葉カラーを目安とした同様の深水処理をしても,反応が異なることが示され,現在,解析を進めている.水管理法の基本的な枠組みを作るために,また,深水栽培における施肥方法を確立するために,宮城県農業短期大学の水田において,栽培実験を行った.昨年同様,異なる割合で被覆型緩効性肥料と化成肥料とを混ぜた3肥料区を設けた.5月12日に葉齢4.5の苗を1株3本,30cm×15cmに田植えし,移植後21日目から最上位展開葉のカラーを目安に水位を上げる深水区と,通常の水管理をする慣行区とを設けた.移植後21日目から,1週ごとに生育調査を行い,収穫期となった9月12日に刈り取り,収量調査を行った.また,群落としての生長を解析するために,7月1日,22日,8月4日,24日に層別刈り取りを行った.その結果,施肥法に関わらず,慣行区と比べて深水区では草丈が高く推移した.各時期の草高は深水区の方が高いが,群落の構造としては,慣行区で見られる葉群の階層が上に約10cmずつシフトした状態と考えられ,その傾向は最高分げつ期前から認められた.収量には被覆型緩効性肥料の効果が認められた.また,深水栽培している農家の水田を調べ,聞き取りにより情報を集めた.その結果,深水栽培で収量を高めるには,出穂前40日頃に水を落とす方がよいようであった.また,この時期に水を落としても,貯水型深水栽培と同様に,葉群が上にシフトした形の,丈の高い群落が形成される.従って,7月中・下旬から水を深く溜める場合でも,前もって深水栽培をしておいた方がよいことが分かった.水管理法の基本的な枠組みを作るために,また,深水栽培における施肥方法を確立するために,3年間にわたり,宮城県農業短期大学の水田で栽培実験を行った.2001年は,異なる割合で被覆型緩効性肥料と化成肥料とを混ぜた2肥料区を設けた.5月12日に葉齢5.6の苗を1株3本,30cm×15cmに田植えし,移植後21日目から最上位展開葉のカラーを目安に水位を上げる深水区と,通常の水管理をする慣行区とを設けた.また,深水区で,最高分げつ期に落水する深水落水区を設け,水管理の多様性の検討をした.移植後21日目から,1週ごとに生育調査を行い,収穫期となった9月12日に刈り取り,収量調査を行った.また,群落としての生長を解析するために,最高分げつ期と穂孕み期,出穂期,穂揃い期に層別刈り取りを行った.その結果,施肥法に関わらず,深水区では草丈が慣行区より高く推移した.各時期の草高は深水区の方が高く,群落の構造としては,慣行区で見られる葉群の階層が上に約10cmずつシフトした状態で,昨年同様の結果が得られた.その傾向は最高分げつ期前から認められたが,深水区でこの時期に落水した場合,穂孕み期の群落は慣行区と似た葉群分布となった.収量には被覆型緩効性肥料の効果が認められた.また,昨年同様,深水栽培の農家水田を調べ,聞き取りにより情報を集めた.出穂前40日頃に水を落とした群落では,下葉が少なく,本実験の深水落水区とでは差が見られた.落水時期,落水後の管理などに今後さらに検討すべき問題があることが明らかとなった.さらに,3年間の実験の結果をまとめ,それを基に,田植え後早い時期から深水にする従来の方法と,この実験の過程で新たに考案した収量も重視する7月中下旬から貯水する方法との2タイプについて,水管理法の枠組みを検討し直し,水利学的な考察を深めた.
過冷融液凝固のミクロ機構と速度論

準安定相・アモルファス等の新素材の製造から,人間の生死に関わる生体試料の凍結保存まで,熱的に非平衡である過冷却凝固が基本となる技術分野は少なくない.従って,凝固の本質の理解が極めて重要となる.本研究は,壁面冷却によって生ずる非一様な過冷却状態からの凝固を対象として,ミクロ組織(形態と組成)とマクロ伝熱を連成した速度論を確立するものである。2成分系(Bi-Sn,Pb-Sn)を供試した実験的研究により,過冷却が崩壊して伝熱支配へと移行する凝固の過程や各過程におけるセル状や樹枝状の結晶形態,溶質濃度のミクロ偏析などの詳細を追突し,以下の成果を得た.(1)過冷却を伴う合金融液の凝固過程は,[1]非一様な過冷却場の形成,[2-1]壁面核生成に始まる結晶の自由成長と[2-2]結晶の肥大化による非平衡凝固,[3]壁面冷却にもとづく伝熱支配での平衡凝固の3つの素過程よりなることが明らかとなった.(2)結晶形態(結晶軸の間隔,側枝の乱れの波長等)の顕微鏡観察とEPMAを用いた凝固相の定量・定性分析により,凝固過程と関連づけた凝固のミクロ機構が動的平衡状態図上で理解された.(3)実験的知見をもとに,過冷却を伴う融液凝固のモデルが提示され,温度場と結晶形態の経時変化および凝固相の組成分布に対してシミュレーション計算を行い,実験値との比較により当モデルの妥当性が示された.以上により,過冷却を伴う合金融液の凝固に対して,輸送現象にミクロな凝固機構を組込んだ速度論が確立された.準安定相・アモルファス等の新素材の製造から,人間の生死に関わる生体試料の凍結保存まで,熱的に非平衡である過冷却凝固が基本となる技術分野は少なくない.従って,凝固の本質の理解が極めて重要となる.本研究は,壁面冷却によって生ずる非一様な過冷却状態からの凝固を対象として,ミクロ組織(形態と組成)とマクロ伝熱を連成した速度論を確立するものである。2成分系(Bi-Sn,Pb-Sn)を供試した実験的研究により,過冷却が崩壊して伝熱支配へと移行する凝固の過程や各過程におけるセル状や樹枝状の結晶形態,溶質濃度のミクロ偏析などの詳細を追突し,以下の成果を得た.(1)過冷却を伴う合金融液の凝固過程は,[1]非一様な過冷却場の形成,[2-1]壁面核生成に始まる結晶の自由成長と[2-2]結晶の肥大化による非平衡凝固,[3]壁面冷却にもとづく伝熱支配での平衡凝固の3つの素過程よりなることが明らかとなった.(2)結晶形態(結晶軸の間隔,側枝の乱れの波長等)の顕微鏡観察とEPMAを用いた凝固相の定量・定性分析により,凝固過程と関連づけた凝固のミクロ機構が動的平衡状態図上で理解された.(3)実験的知見をもとに,過冷却を伴う融液凝固のモデルが提示され,温度場と結晶形態の経時変化および凝固相の組成分布に対してシミュレーション計算を行い,実験値との比較により当モデルの妥当性が示された.以上により,過冷却を伴う合金融液の凝固に対して,輸送現象にミクロな凝固機構を組込んだ速度論が確立された.
特別な教育的ニーズのある子どもの社会適応の類型モデルと支援パッケージの開発

本研究では、社会適応スキルの支援を適切に行うために、理論・アセスメント・支援方法の3つで構成される支援パッケージを作成した。また、ASA旭出式社会適応スキル検査によって、社会適応の類型化を行い、各類型の特徴や支援パッケージを適用する際の支援指針を明らかにした。そして、支援パッケージを約2年間適用した事例の分析を通じて、支援パッケージや類型の有用性と課題を整理し、改良を加えた。適用事例の伸びや支援者への調査から支援パッケージや類型の有用性が確認されたが、未検討の類型の分析、知的障害児の少量かつ質的な伸びの評価の工夫、コンサルテーション要因の考慮などが課題として残った。本研究では、[社会適応能力検査]の結果に基ついて、特別な教育的ニースのある子どもの社会適応の類型モデルを作成し、各類型の特徴や支援のポノントを明らかにすることを第1の目的としている。これについては、ワーキンググループでの臨床事例研究の結果、知的障害の有無×自閉症の有無の4類型を基本に、養育環境ならびに性格傾向を加味した類型が候補となった。本研究の第2の目的は、社会適応支援プログラムを開発し、「社会適応能力検査」を用いた実態把握から目標や課題の設定、支援後の評価に基づく改善(PDCAサイクル)を促進する「社会適応支援パツケージ」を完成させることにある。にれについては、まず、「支援前のアセスメントシート」を作成した。ICFの心身機能・身体構造、活動、参加、環境因子と個人因子の1500項目や臨床経験をもとに、社会適応スキルの獲得や支援に際して考慮すべき事項を収集し、K-J法を用いて、(1)知能の特性(4項目)、(2)障害の特性(9項自)、(3)その他の個人特性(7項目)、(4)環境の特性(養育者5項自、家族関係4項目、所属集団5項目、地域社会5項目、資源2項目、計21項目)の全37項目で構成される。類型化に用いる情報にもなる。次に、社会適応支援のステッブと方法をデータベース化し、「文援実例集」の作成を進めている。実例集では、社会適応能力検査の4スキル(言語、日常生活、社会生活、対人関係)に設定きれている下位領域や下位領域を構成する項目レベルにおける課題の細分化、支援上の留意点、具体的な教材などを示す予定である。各種支援プログラムやワーキンググループの臨床経験、特別支援学校や通級指導教室、専門機関における実践から事例を集めている。なお、次年度から各類型の子ドも、に本プロブラムを試行し、変化を追いながら類型の特徴を確認し、プログラムの改良も行う予定である。そのための研究協力学校・学級等への依頼を行い、協力承諾をえることができた。1.社会適応類型の決定本研究では、「社会適応能力検査」の結果に基づいて、特別な教育的ニーズのある子どもの社会適応の類型モデルを作成し、各類型の特徴や支援のポイントを明らかにすることを第1の目的としている。22年度までの検討を踏まえ、知的障害の有無×自閉症の有無の4類型を基本に、内的・外的問題行動に対する配慮度を加味した8類型に決定した。配慮度を見るためのチェックリストの作成を行った。2.社会適応支援プログラムの開発本研究の第2の目的は、社会適応支援プログラムを開発し、「社会適応能力検査」を用いた実態把握から目標や課題の設定、支援後の評価に基づく改善(PDCAサイクル)を促進する『社会適応支援パッケージ』を完成させることにある。(1)支援パッケージ第1版の作成本年度とくに力を入れたのは、先行研究や専門機関および特別支援学校における実践を調査し、社会適応支援のステップと方法の整理と体系化である。社会適応検査の4スキル(言語、日常生活、社会生活、対人関係)に設定されている下位領域や下位領域を構成する項目レベルにおける課題の細分化を行うとともに、それぞれの細かいステップにおける支援上の留意点、具体的な教材などを示し、支援パッケージ第1版を完成させた。(2)支援パッケージの適用大学及び特別支援学校において、各類型の子どもに支援パッケージの適用を開始し、第1回目のフォローアップ調査を終え、データの分析にあたっている。また、支援効果を見るための対照群のデータ収集も終了し、同じく解析中である。1ASA旭出式社会適応スキル検査(以下ASA検査)の標準化時収集データ(64名)から考案した社会的スキルの類型モデルの妥当性について、約2年間適応スキルの支援経過を追跡した30名のデータを用いて確認した。ただし、理論的に想定される5タイプのうち1タイプは該当者がいなかったため、4タイプの検討にとどまった。24タイプの子どもの特性(社会適応スキルの変容、知的発達レベルや障害種、年齢段階、問題行動)、環境特性(生育環境や受けてきた支援、保護者の特性)にはそれぞれ特徴があり、これらを踏まえてASA社会適応スキル支援パッケージ(以下ASA支援パッケージ)を適用する際の指針仮説を作成した。

7事例の約2年間にわたる支援経過の詳細な分析と照合した結果、これらのタイプ別の支援指針仮説はおおむね支持され、いくつかの指針が追加された。ただし、理論的に想定される5タイプのうち、3タイプの検討にとどまった。3研究代表者ら3名の臨床心理士によるコンサルテーションを受けながら、社会適応スキル支援パッケージを活用して指導にあたった12名の特別支援学校教員へのアンケート調査を行った結果、子どもの指導目標や方法を設定し、実践する際に役立つものであることが明らかとなった。また、伸びに個人差はあるものの、適用事例で社会適応スキルの伸びが認められたことからも、支援パッケージの効果は認められたと考える。4学校種や年齢段階、障害種などを広げてデータを収集し、本研究で検討できなかった2タイプを含め、類型を考慮したASA支援パッケージの有用性について整理を行う必要がある。また、コンサルテーション要因のコントロールについても検討すべきと考える。1.社会適応支援パッケージ第1版の適用:平成23年度に引き続き、作成した社会適応スキル支援のための支援パッケージ第1版を特別な教育的ニーズのある2群(知的障害12名、発達障害3名)の適用した。途中経過を確認しながら、事例に直接関わる支援者へのコンサルテーションを行うとともに、研究協力者とパッケージの改良点やパッケージ適用の効果の測定にあり方について、検討を重ねた。2.適用の効果を見るためのデータ収集:平成24年度末に第2回目のフォローアップデータを収集し、入力・処理を進めている。特別支援学校事例は、支援の効果として、指導場面以外への般化を確かめるため、教員だけでなく、保護者への調査も行なった。また、対照群として、規模や保護者の教育への関心の高さが共通する別の特別支援学校のにおいてもデータを収集した。一方、発達障害事例では子ども自身の自覚も効果の測度の一つとしてデータを収集した。また、対照群として、通級指導教室を利用する児童のデータを収集した。対照群はいずれも本パッケージ適用開始時に調査対象となった事例である。適用事例の一部はASA旭出式社会適応スキル検査(肥田野,2012)に収めた。3.支援パッケージの実用性ならびに妥当性検討のためのデータ収集:本支援パッケージは専門家だけでなく、多忙で経験や力量に差のある学校教員を中心に、保護者にも利用してもらうことを想定している。そのため、実際に活用した教員および保護者に対して、使いやすさや希望する改良点などのアンケート調査並びにそれをもとにした半構造化面接を行った。いずれのデータも解析中である。4.社会適応スキル支援ステップの改良:社会適応スキル支援パッケージには、先行研究をもとに支援方法を整理・体系化した「社会適応スキル支援ステップ」が含まれる。このうち、事例への適用が多かった「日常生活スキル」を中心に、見直し作業を行った。支援パッケージの作成は計画以上に進展した。そのパッケージの適用開始時期は、協力校などの事情に鑑み、予定よりも2,3か月遅れ、それに伴って収集データの解析についても2か月ほど遅れて進んでいるが、想定内の遅れであり、研究の遂行に支障はない。これらの状況を総合的に検討し、(2)おおむね順調と判断した。
抗ウイルス性抗生物質の合成研究

抗生物質オキセタノシンは、新規な4員環糖であるオキセタノ-スを構成糖とするヌクレオシド構造を有している。AIDSウイルスをはじめ、ヘルペス、B型肝炎、サイトメガロウイルスなど多くのウイルス性疾患に対して活性を示すことにより有用な医薬品開発のためのリ-ド化合物として注目を集めている。本研究においては、報告者らによる一般的な合成法によるオキセタノシンの全合成を基盤として上述の医薬品開発を目的としたオキセタノシン類縁体の合成とともに、新しいオキセタノ-スの化学の展開を目指して研究を進めた。その経過は次に示すとうりである。1.オキセタノシンおよびオキセタノシルアシレ-トをルイス酸存在下、ピリミジン塩基あるいはアリルシランと反応させるとN-、あるいはC-グリコシドが得られる。このとき、糖部分はこれまでに例のない環拡大反応を経由しL-フラノシドに変換される。このように、培養により大量に入手可能なオキセタノシンを原料として得られるL-型の分枝フラノ-ス誘導体は種々の天然物の重要な合成中間体として利用し得るものと思われる。2.オキセタノシンの合成中間体であるオキセタン誘導体の簡便な合成法を開発した。本法はエポキシドのS_N2型の開環反応を利用したものであり、現在その反応機構について分子力場計算によりさらに研究を進めている。本法により、オキセタノシンおよびその関連物質を効率良く合成できるようになった。3.上述の知見を基にノルオキセタノシンの合成を試みており、既にその過程でD-エリスロオキセタノ-ス誘導体の新しい化学的性質を見出した。
東南アジア大陸部における宗教の越境現象に関する研究

東南アジア大陸部における宗教の越境現象というのは、必ずしも近年のグローバル化に特有の現象ではない。国家、民族、宗教をまたいだ越境というのは、前近代においては今以上に活発かつ柔軟に行われていた。そうした越境をせき止めたのが近代国家による国境線の画定、民族集団の認知、宗教の制度化である。冷戦以後の東南アジア大陸部で顕在化している宗教の越境現象は、そうした近代国家による囲い込みを与件とし、そのなかで失われつつある世界を部分的に取り戻す試みということができる。本年度は初年度にあたるため、東南アジア大陸部の宗教現象について、(1)国境を越える、(2)民族を越える、(3)宗教間の境界を越える、の三つの軸から考察するにあたり、そこに存在する問題点について論点の整理を行った。平成22年度は7月および2月に研究会を行い、各自の問題関心をすり合わせながら、共有する問題点の抽出に努めた。そこからは次のような論点が浮上した。まず第一には、上記の三つの越境領域(国家、民族、宗教)のいずれにおいても、越境に逆行する傾向が近年顕著になっていることが明らかになった。すなわち(1)については宗教運動に対する国家の管理の強化、(2)については民族境界の固定、(3)については制度宗教への囲い込みの強化という傾向である。第二の論点としては、今述べたような傾向をふまえるならば、現在我々の目の前にある越境という現象というのは、国家、民族、宗教それぞれの分野での囲い込みを前提にして初めて成り立つものであり、そうであるならば、この囲い込みのプロセスを問うことなしに越境だけをナイーブに主題化することは、単に既存の制度の追認になるだけで学問的な新たな挑戦とはなりにくいという問題が抽出される。それへの対応として考えられるのが第三の論点、すなわち、越境を二つの次元に分けるという視点である。つまり制度への囲い込み以前の相互浸透状態(国家、民族、宗教のそれぞれのレベルにおける)としての越境(仮に越境1と呼ぶ)を措定し、その後に制度への囲い込みが生じ、さらにその隙間をすり抜けるかたちで生起しつつあるのが現在の越境(仮に越境2と呼ぶ)である。こうしたかたちで論点を整理することで、二年目(平成23年度)に各自のフィールドで検証すべき命題がより明確になった。本年度は東南アジア大陸部の宗教現象を、(1)国境を越える、(2)民族を越える、(3)宗教間の境界を越える、の三つの軸から考察するにあたり、「越境1」と「越境2」という視点から共同研究を行った。越境1とは近代的諸制度による囲い込みに先行する越境であり、越境2とはそうした諸制度による囲い込みを所与として成立する越境である。そうした観点をふまえ、23年4月には、Association for Asian Studiesとlnternational Convention of Asia Scholarsの合同大会(米国ハワイ)において、科研メンバーによるパネル"De-institutionalizing Religionin Southeast Asia : Minority Perspectives"(代表:速水洋子)を企画した。また23年7月および24年3月に研究会を行い、各自のフィールド調査から得られた知見と課題をフィードバックし、メンバーで共有した。まず第一に、ある分野における越境現象は、ほかの分野での越境をしばしば困難にするということである。たとえば国境を跨いだ同一民族間で進められる宗教文字の標準化は、従来は存在していた隣接民族との交流を困難にしている。第二に、建前上の制度への囲い込みと、現実としての越境現象が同時に並存するケースがまま見られる。たとえば形式上は国家による仏教教団の統一が行われたミャンマーにおいて、現実には民族単位の教団が存続し、それが政府公認のチャネルとは別の次元で越境現象の担い手となっていることなどがその例である。またタイ国においても、国家によって制度化・画一化された仏教の活力を支えているのが、未公認寺院など、囲い込まれたはずの制度の中に残る曖昧領域であることが明らかになった。第三に、東南アジア大陸部における宗教の越境現象に着目することで、同地域を構成する諸国家の特徴を浮き彫りにしうる可能性がある。たとえば中国西南部における宗教の越境現象からは、、中国という国家が越境そのものを内蔵した柔構造システムとしてとらえうることをも示している。こうした視点は、他の東南アジア諸国を考察する上でも重要なヒントとなる。本年(平成24年度)は最終年度にあたるため、以上の論点をさらに発展させ、成果の集約を行う予定である。本研究は、大陸部東南アジアにおける宗教の越境現象について、1国境線そのものの越境、2民族境界の越境、3宗教観の越境の諸相を明らかにし、従来個々の国家、民族、制度宗教を単位として完結するきらいのあった東南アジア宗教論に新たな視座を導入することを目的とし、平成22年度から継続して共同研究を行ってきた。本年度はその最終年度にあたる。

本年度は、現地フィールドワークによる補足調査を継続し資料収集を進めるとともに、成果の作成に向け論点の集約を行い、個々のフィールドワークから得られた知見を全体レベルで総合した。具体的には2012年7月21日22日及び2013年2月3日に京都大学において研究会を行った。研究会において各メンバーは自身の担当領域について問題点を抽出し、それを共同研究全体のなかでいかに位置づけるかについて他のメンバーと討論を重ね、その最終成果として報告書(本研究課題と同名)を刊行した。そこからは次のような知見が明らかになった。総論として言えば、従来じゅうぶんな根拠がないままなされてきた越境礼賛論とは異なる視座が存在しうることが明らかになった。より具体的には、まず第一に、国家、民族、宗教の境界を越えるためには、そもそもそれに先立って境界が存在しなければならない。しかしそうした境界自体が往々にしてかなり近年の産物である。実際に近年東南アジアで生じている一連の越境現象は、むしろそうした囲い込みによる断絶を前提として初めて理解可能である。第二に、宗教の越境は非常に多くの場合、近代国家によって囲い込まれた抑圧的な諸制度と、それをすり抜ける民衆の信仰というようなかたちで二項対立的に理解されやすいが、実際の当事者レベルではそうした対立図式は希薄である場合がある。自らが望む宗教のあり方を可能ならしめるために、宗教実践の担い手たちは近代国家の諸制度に対し、より柔軟な姿勢で臨んでいる。前年度に明らかになった諸問題をさらに発展させるべく、各メンバーがそれぞれの調査地において順調に調査を行っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は補足調査を継続して行いつつ、成果の集約を行う。まず7月に成果集約のための研究会を行い、各自が夏季に行う調査に先立ち、最終成果報告をにらんだ論点の共有を行う。その上で、年度末に第二回の研究を行い、そこで成果の集約を行う。
核反応を用いた,結晶表面に吸着された水素の挙動の研究

タングステン(001)結晶表面に吸着している水素【^1H】、即ちH/W(001)の付着濃度を求めるため、6.385MeVに共鳴エネルギーを持つ(共鳴エネルギー幅は1.8keV)、【^1H】(【^(15)N】,αγ)【^(12)C】核反応を用い、その定量的測定を行った。本年度配分された科学研究費はイオン電流の増加と安定化の目的で、主にイオン源の整備を行った。先ずこの方法により検出可能な水素の付着濃度の最小限界を求めた。50mm径×50mm【Bi_4】【Ge_3】【O_(12)】(BGO)検出器を使用し、平均的な【^(15)N】イオン電流値15nP.Aの場合における検出限界の値は51分の1原子層、即ち4×【10^(13)】H/【cm^2】になった。この時の検出効率は約1.7%であった。次に【^(15)N】イオンの衝撃突により励起されるH原子の脱離過程において、その断面積を求めた。H原子を被覆率【θ_(rel)】=0.53から【θ_(re1)】=0.3に吸着量が減少する過程の脱離断面積は、2.4×【10^(-16)】【cm^2】であった。【θ_(rel)】≦0.3における脱離断面積の値は1.8×【10^(-16)】【cm^2】であった。これはらビームの強度分布を考慮した解析から得られた結果である。これはH原子の付着確率を求める際、水素の吸着速度を知る上で必要となる量である。次に結晶表面の温度が50°C以下の状態で、W(001)に対する水素の付着確率sを求めた。【H_2】ガスの導入圧力が4.5×【10^(-9)】Torrと、4.5×【10^(-9)】Torrで測定を行った結果、両圧力で良い一致が得られた。0≦【θ_(rel)】≦0.56の被覆率の範囲で、s(【θ_(rel)】)=0.69(1-1.6【θ_(rel)】)と結論出来る。更に、【^1H】(【^(15)N】,αγ)【^(12)C】核反応の共鳴エネルギー幅の測定の結果、9.3keVを得た。この値は現在までに報告されている測定値の中で最も狭い値である。これより、ビームの入射方向である、結晶表面に垂直な方向のH原子の振動モードにおける零点エネルギーが得られた。結果は80±16meVであった。これより、核反応法を用いることで、H原子の付着濃度の測定のみならず、格子振動モードの知見が同時に得られる見通しを示すことが出来た。

更に、【^1H】(【^(15)N】,αγ)【^(12)C】核反応の共鳴エネルギー幅の測定の結果、9.3keVを得た。この値は現在までに報告されている測定値の中で最も狭い値である。これより、ビームの入射方向である、結晶表面に垂直な方向のH原子の振動モードにおける零点エネルギーが得られた。結果は80±16meVであった。これより、核反応法を用いることで、H原子の付着濃度の測定のみならず、格子振動モードの知見が同時に得られる見通しを示すことが出来た。