hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
白血病の分化制御規定因子ＰＲＤＭ１６とその生理的インヒビターＬＲ１１の機能解析

白血病細胞の分化制御を規定するPRDM16やWT1、GATAなどの転写因子とLR11の関りについて解析を行いつつ、G-CSFによるプロテアーゼの活性化機構について検討を行った。このプロテアーゼの活性化にTCEが主な役割を果たしているのかどうかを検討するために、TCEのインヒビターであるTAPI-0を用い実験を行った。G-CSF添加した系、TAPI-0 2時間preincubation後G-CSFを添加した系、無添加の系をコントロールとし、TNF-αの測定を行った。しかしG-CSFによるTNF-αの産生上昇はTAPI-0により解除されなかった。以上の結果からG-CSFによるプロテアーゼの活性化はTCE以外のプロテアーゼが関与している可能性が示唆された。上記の結果を踏まえ、骨髄中の可溶型LR11が上昇している臨床検体で、骨髄クロットのTCEの免疫染色も更に検討を加えたが、クロット検体ではいずれの疾患でも明らかな陽性所見が得られず、MMP9についても検討したがやはり陽性所見が得られず、免疫染色に至る工程とともに、他のプロテアーゼの関与が示唆された。血液内科G-CSFは白血病細胞株のLR11 mRNA発現を低下させPRDM16のmRNA発現を亢進させることを明らかにした。PRDM16の発現が報告されているMLL陽性白血病でPRDM16のmRNAの発現を検討したが、発現が弱く評価困難であった。以上のことから他の転写因子につき解析を加えることとした。前に述べたよう急性白血病では血清可溶型LR11が上昇しているが、発症時高値であるほど寛解に到達せず、悪性度が高いという知見を我々は臨床検体から得ている。以上を踏まえ、可溶型LR11を添加し、腫瘍メカニズムに関連する転写因子GATA-1、2、WT1の発現を検討した。可溶型LR11をK562に添加し、GATA1-1、2、WT1遺伝子のmRNA発現を検討した。当初、コントロールに比し、可溶型LR11を添加した群では添加後4時間をピークとしてGATA-1、2の発現上昇とともに、WT1の発現上昇を確認した。しかしながらその後の再現性を確認したところ、GATA-1の発現上昇は確認できたものの、GATA-2、WT1遺伝子の発現上昇の再現性が得られなかった。可溶型LR11を添加し分化誘導されるのかどうか、分化マーカーとしてCD71を用い検討を行ったが、GATA-1の上昇と連動した上昇は認められなかった。以上の実験結果でから、K562にsLR11を添加するとGATA-1が上昇する(GATA-2は上昇しない)。K562にsLR11を添加するとGATA factor switchingが阻害されて赤血球系への分化が抑制される可能性があるのかという仮説のもとに、K562はLR11を発現していないが、sLR11があるとGATA-2が上がらずにGATA-1が先に上昇してしまうことで、GATA switchがうまくいかず分化できないのでないかという機序解明に向けて実験を行うこととなった。G-CSFは培養白血病細胞のLR11 mRNA発現を低下させPRDM16のmRNA発現することを明らかにした。またPRDM16の発現が報告されているMLL白血病症例でのmRNAの発現を検討したが、発現が非常に弱く評価困難であった。
CLIO低温懸架系の散逸測定

新しい方法で冷却と低熱雑音の両立を図ったCLIO用低温懸架系の設計、図面作成、組み立て、インストールを行った。2006年2月に鏡を目標温度の20K以下に冷却し、干渉計の運転に成功した。世界初の低温重力波レーザー干渉計である。鏡は、レーザーにさらされるため、常時発熱する。その熱を低温(約10K)に冷却されている低温真空漕に逃しつづける事によって鏡の低温が維持される。従来の方法では、低散逸と高熱伝導率を併せ持ったサファイアファイバーを使って鏡を吊していた。低散逸は低熱雑音に寄与する。つまり、低熱雑音と冷却の二役をサファイアファイバーが担っている。しかしながら、冷却と低熱雑音は懸架ワイヤーに相反する要求(冷却のためには太く、短いワイヤーが適しているが、この場合、熱雑音は大きくなる)をするため、設計が行き詰まる場合がある。CLIOは鏡の入熱が50-100mWと大きく、冷却と低熱雑音の両立が困難であると判断した。以上の問題を解決するため、新しい鏡の懸架方法を考案し、実施した。この新しい方法では、鏡を吊す(懸架)ワイヤーと熱を流す(伝熱)ワイヤーを別々に用意し、鏡に取り付ける。これにより懸架ワイヤーを細く長くすることができ、低剛性な振り子が可能になる。剛性は散逸と同じように熱雑音に寄与するので、低熱雑音な振り子が設計出来る。この手法により、従来の方法よりも熱雑音を約1/7に下げ、かつ鏡を冷却できる懸架系の設計に成功した。低温重力波レーザー干渉計CLIOの懸架系最終段は上段マス、サファイアシリンダーを基盤とする鏡、その鏡を吊り下げるサファィアファイバーで成り立つ。サファィアファイバーはサファイアの板で上段マスにクランプされU字型に張られる。サファイアシリンダーは2本のU字型に張られたサファイアファイバーによってつり下げる。サファイアシリンダーは直径100mm、厚さ60mmの大きさのものを使う。これはCLIOで使われるものと同じ大きさである。このサファイアはすでに東京大学宇宙線研究所に有るものを使う。サファイアファイバーは直径150ミクロンの太さのものを使う。振り子の長さは40cmである。平成16年度はこの懸架系最終段を含むCLIO低温懸架系の設計と部品製作を完了した。CLIO低温懸架系はクライオスタットの室温部に置かれる室温防振部と低温に冷却される低温懸架部の二つに別れる。室温防振部と低温懸架部は同一の真空中に有り、低温懸架部は室温防振部から熱伝導の低いワイヤーによってつり下げられる。室温防振部は三段の縦防振装置で構成され、低温懸架部は一段の縦防振と懸架系最終段の振り子で構成される。縦防振装置はCuBe板を使った板ばねを用いている。そして平成16年度試作し、防振性能の測定を行った。測定結果より必要な防振性能が得られている事が確認された。平成17年度、CLIO用クライオスタット内にCLIO低温懸架系の組み立てを開始する。組立完了後は、振動励起用アクチュエーターと振動センサーを作成し、散逸測定を行う。
現代日本住居の開放性・閉鎖性に関する実態調査と考察

現代の日本住居が次第に閉鎖化し生活が個別化して共同性が薄れつつある状況を、農村集落および都市集合住宅の調査を通じて明らかにし、住居の開放性を回復し生活の共同性を高める方策について考察した。農村部については、福井県嶺北地方の4集落を対象として実態調査を行なった。まず、この地方の伝統的住居の型を示した上で、これが近年、次第に変容しつつある状況を概観した。次いで、各集落がそれぞれの地域の特殊条件に従いつつ、それぞれ開放的な雰囲気を保っている状況を明らかにし、近年建設される住居においても、住居は敷池の近傍空間と一体になって存在すべきであることを論じた。集合住宅については、集合のあり方に関して積極的な提案の見られる8事例について観察調査し、また9人の計画家・建築家にヒアリングを行ないこれをもとに、住居の開放化と生活の共同性を実現するための空間的条件について考察し、以下の諸条件を指摘した。即ち、(1)住み手の生活領域の連続性(2)戸外への表出の場の確保(3)戸内の日常生活を共用空間に向ける(4)接地感の重視(5)共用空間の適度なスケールと変化(6)小集団の形成さらに阪神・淡路大震災後の復興住宅が、安全・防災と緊急大量建設のみを指向して画一的な型によって建設され生活の共同性を喪失し、周辺の街なみとも遊離している状況を指摘した上、住戸の開放性を志向した二三の好ましい事例と、協同的生活を組み込んだコレクティブハウジングの事例を紹介した。最後に、住居の開放化・共同化の動向について展望し、人間的な住まいについての理解のもとに総合的にデザインすることの重要性について論じた。現代の日本住居はいちじるしく閉鎖化しつつあり、近隣生活の安定、親しみある街なみ等を失っているとの認識の下に、実態調査、計画者からのヒアリングを行い、住居の閉鎖化打開の道を考察している。1.実態調査(1)現代の一般的住居として、◯福井県嶺南地方の集落◯神戸西神ニュータウン、学園都市ニュータウンの住宅群等、(2)住居集合形態について特色ある計画事例として、◯大阪府営八田荘団地◯同吉田住宅◯茨城県営六番池住宅その他◯熊本県営龍蛇平団地その他◯岡山県営中庄団地◯住都公団西宮名塩ニュータウン等につき、見学・調査を行った。2.ヒアリング(1)安原秀氏(建築家、コ-ポラティブ住宅の計画)(2)小林秀樹氏(建設省建築研究所、集合住宅の発展における社会的条件の影響、準借地権付き利用権分譲方式集合住宅の計画)(3)遠藤剛生氏(建築家、集合住宅設計)(4)大月敏雄氏(横浜国立大学助手、同潤会住宅の変遷)について聴取した。3.分析・考察以上の調査、ヒアリングから、住居の好ましい開放性と生活の近隣性を導く条件として、次の諸項目があげられる。(1)住戸内から共用空間への連続性(2)接地感覚(3)住戸近傍空間の適切なスケール。(4)囲み型配置(5)住戸プランの向きと戸外空間との関連4.今後の展開さらに調査・ヒアリング・考察を継続するが、とくに阪神大震災後の復興住宅建設において、大量・迅速・工費節減・耐震・安全に追われるあまり、心の安定、コミュニティの形成維持、近隣性などの生活面への配慮に背を向けた事例が多い。これについてもモデル的提示を行い発言したい。現代の日本住居が次第に閉鎖化し、近隣関係や地域の連帯を失いつつある状況を、実態調査をもとに明らかにした。即ち、農村部では、福井県嶺北地方の調査をもとに、伝統的住居の時代的変容を追いつつ、現代のプレハブ住宅や新興住宅地が環境との応答を絶って地域性を失いつつある実態を示した。

一方都市部では、既存の公共的集合住宅における集合の環境形成に積極的と見られる事例12団地をとりあげ、観察調査をもとに、住居の開放性と集団の共同性がいかにして可能であるかについて考察した。また、これら事例の計画・設計の中心となった建築家・都市計画家・行政等からの談話により、住居の開放性・共同性獲得への方策について考察した。さらに、阪神大震災の復興住宅の規格型住宅における著しい閉鎖化の弊を指摘すると共に、近隣との関係づけを意図した開放的な積極事例について評価し、とくに協同的生活を組み込んだコレクティブハウジングの事例(神戸市営及び兵庫県営住宅)については密着して調査し、その長短と問題点について考察した。これらの調査から、住居の開放性・共同性の確保のためには、ソフトな人間関係と同時にハードな建築的つくりが重要であり、生活領域の連続性の確保、表出の場の確保、住戸の向きの重要性、接地感の確保、共用空間の適度なスケールと変化の必要性等について提案した。
モンシデムシオスの給餌量決定要因の進化的解明

親による子の保護とは「子供の生存率を高めると予測される親のあらゆる性質」を指す。特に近年、両親の子への給餌に関して、給餌を巡る雌雄および親子間の対立という観点からの研究が進展している。本研究は両親が幼虫に給餌するモンシデムシを材料とし1)雌雄の関係がオスの給餌量に与える影響、2)幼虫の餌請いが親、特にオスの給餌量に与える影響、3)防衛の必要性がオスの給餌量に与える影響、を明らかにすることでオスの給餌量がどの家族関係に影響されるかを進化的に理解することを目的としている。モンシデムシはオスの方がメスよりも巣の防衛にかける時間が長く、また激しく争う。その際に触角や足の一部を失うこともよくある。敗北し、体の一部を失ったオスがどのように行動を変化させるかを調べるため、昨年に引き続きオスを2匹同じ容器に入れ、2匹が争い勝敗がはっきりした瞬間にハサミで敗者の触角を切断することで人為的に敗北して体の一部を失った状態を再現した。その結果メス側がどのような反応を示すか調べたところ、給餌回数を減らすだけでなく産卵数も減らしていることがわかった。この結果は傷ついたオスとのつがいはまずメス側が投資を減らし、その結果オス側が投資を増やしたと予想される。また、同様にメスが傷ついた場合の実験を行ったがこちらは行動、産卵数が雌雄ともに変化しなかった。また、野外における競争の激しさと、オスの繁殖成功の測定のため野外に繁殖用の死体を設置した。ある程度のサンプルを集め予備実験も開始したが、まだサンプルが不足しているのと、本実験を開始していないため、31年度にサンプルの追加と実験・分析を行う予定である。野外における競争の激しさと、オスの繁殖成功の測定のため野外に繁殖用の死体を設置したが、まだサンプル数は充分と言いがたい。手法は確立したのとDNA分析の予備実験を行ったので、31年度に必要数のサンプルを集める分析する予定である。29年度の実験結果から出て来た疑問を掘り下げるための実験も追加、こちらの興味深い結果が得られた。野外実験とDNA分析のみ遅れているが、それ以外はむしろ予定より進展したため、全体としては順調な進展と考えている。競争が給餌行動に大きな影響を与えることが示唆されたことで、オスはどの程度競争にさらされているのかがより重要となる。29年度で確立した、野外で繁殖した親と幼虫を確保する方法を用いて、分子マーカーを用い、死体上にいる幼虫のうち、オス親の子である幼虫の比率を求め、これを繁殖成功の指標とする。この実験のサンプルを集め、DNA分析を行う。それ以外の部分の結果を見直し、不足分の調査を行うとともに、成果発表を行う。敗北し、体の一部を失ったオスがどのように行動を変化させるかを調べるため、29年度はオスを2匹同じ容器に入れ、2匹が争い勝敗がはっきりした瞬間にハサミで敗者の触角を切断する。これは人為的に敗北して体の一部を失った状態を再現するためである。その後、無傷の勝者と傷ついた敗者の交尾行動や育児行動を記録し、その変化を見た。傷ついたオスはそうでないオスに比べ交尾の試行回数が増加したが、交尾に成功した回数は有意には増加しなかった。また、傷ついたオスは巣の防衛や給餌に費やす時間が増加した。この結果から闘争で体の一部を失うコストを補うために配偶・育児行動に多く投資することが示唆された。興味深いのは傷ついたオスとつがったメスは給餌回数を減らすことがわかり、これが何を示すのか30年度も継続して調査するつもりである。また、野外における競争の激しさと、オスの繁殖成功の測定のため野外に繁殖用の死体を設置したが、最初の実験設定があまりよくなく、途中で方法を調整したが、この時点で繁殖期が終わりかけており、サンプル数は充分と言いがたい。手法は確立したので、30年度に必要数のサンプルを集める予定である。野外における競争の激しさと、オスの繁殖成功の測定のため野外に繁殖用の死体を設置したが、最初の実験設定があまりよくなく、充分なサンプルを得られないことがわかった。途中で方法を調整し、今度は良好な結果が得られたが、この時点で繁殖期が終わりかけており、サンプル数は充分と言いがたい。当初29年度に実施する予定であった競争者の存在の有無に伴う、親の給餌頻度の変化の調査を翌年に回し、29年度は競争に敗北したオス親の給餌と行動の変化の調査を先に行った。

こちらは順調に進行したが、傷ついたオスとつがったメスは給餌回数を減らすという、予想外であるが興味深い結果が得られたため、これを掘り下げる必要が生じた。30年度は29年度の継続事業と新規調査を平行して行う事となる。しかし、これは予定が当初の期間中に完了しなかっただけで、成果は予定以上に得られているため、遅れているというよりさらに深く掘り下げる必要が出て来たと解釈している。親による子の保護とは「子供の生存率を高めると予測される親のあらゆる性質」を指す。特に近年、両親の子への給餌に関して、給餌を巡る雌雄および親子間の対立という観点からの研究が進展している。本研究は両親が幼虫に給餌するモンシデムシを材料とし1)雌雄の関係がオスの給餌量に与える影響、2)幼虫の餌請いが親、特にオスの給餌量に与える影響、3)防衛の必要性がオスの給餌量に与える影響、を明らかにすることでオスの給餌量がどの家族関係に影響されるかを進化的に理解することを目的としている。モンシデムシはオスの方がメスよりも巣の防衛にかける時間が長く、また激しく争う。その際に触角や足の一部を失うこともよくある。敗北し、体の一部を失ったオスがどのように行動を変化させるかを調べるため、昨年に引き続きオスを2匹同じ容器に入れ、2匹が争い勝敗がはっきりした瞬間にハサミで敗者の触角を切断することで人為的に敗北して体の一部を失った状態を再現した。その結果メス側がどのような反応を示すか調べたところ、給餌回数を減らすだけでなく産卵数も減らしていることがわかった。この結果は傷ついたオスとのつがいはまずメス側が投資を減らし、その結果オス側が投資を増やしたと予想される。また、同様にメスが傷ついた場合の実験を行ったがこちらは行動、産卵数が雌雄ともに変化しなかった。また、野外における競争の激しさと、オスの繁殖成功の測定のため野外に繁殖用の死体を設置した。ある程度のサンプルを集め予備実験も開始したが、まだサンプルが不足しているのと、本実験を開始していないため、31年度にサンプルの追加と実験・分析を行う予定である。野外における競争の激しさと、オスの繁殖成功の測定のため野外に繁殖用の死体を設置したが、まだサンプル数は充分と言いがたい。手法は確立したのとDNA分析の予備実験を行ったので、31年度に必要数のサンプルを集める分析する予定である。29年度の実験結果から出て来た疑問を掘り下げるための実験も追加、こちらの興味深い結果が得られた。野外実験とDNA分析のみ遅れているが、それ以外はむしろ予定より進展したため、全体としては順調な進展と考えている。30年度は競争者の存在の有無やメスの行動か幼虫の行動など、どれがオスによる給餌頻度に大きな影響を与えるか調べる予定である。今回オスの闘争のコストが配偶・給餌行動に影響することが明らかになったように、さらなる調査によってオス-メスの関係、親と子の関係を独立に調べただけではわからない間接的要因をも明らかにしようと考えている。また、競争が給餌行動に大きな影響を与えることが示唆されたことで、オスはどの程度競争にさらされているのかがより重要となる。29年度で確立した、野外で繁殖した親と幼虫を確保する方法を用いて、分子マーカーを用い、死体上にいる幼虫のうち、オス親の子である幼虫の比率を求め、これを繁殖成功の指標とする。この実験の準備を行い、結果をある予定である。競争が給餌行動に大きな影響を与えることが示唆されたことで、オスはどの程度競争にさらされているのかがより重要となる。
低環境負荷・低コスト化を目指したポーラスアルミニウム創製とその耐圧縮能センシング

摩擦攪拌(FSP)技術を利用し,5085%程度までの広範囲の気孔率を有した高品質なポーラスアルミニウムの作製が可能となった.また,ポーラスアルミニウム内の最大気孔率断面の平均圧縮応力によりプラトー応力の推定が可能となった.さらに,ポーラスアルミニウムの圧潰試験に適用可能な,複数の測定面を持つ薄膜センサを作製した.センサ計測に利用可能な発振回路による測定システムを構築し,内部抵抗の補正計測を行うことにより,計測精度および出力安定性の向上を図ることができた.摩擦攪拌(FSP)技術を利用し,5085%程度までの広範囲の気孔率を有した高品質なポーラスアルミニウムの作製が可能となった.また,ポーラスアルミニウム内の最大気孔率断面の平均圧縮応力によりプラトー応力の推定が可能となった.さらに,ポーラスアルミニウムの圧潰試験に適用可能な,複数の測定面を持つ薄膜センサを作製した.センサ計測に利用可能な発振回路による測定システムを構築し,内部抵抗の補正計測を行うことにより,計測精度および出力安定性の向上を図ることができた.本年度実施した【ポーラスアルミニウムのFSPを利用した作製法の開発】では,FSPの(1)ツールの回転数、(2)ツール送り速度,(3)パス数,(4)発泡剤量,(5)アルミナ添加量,発泡させる際の(6)保持温度,(7)保持時間を系統的に変化させて,高気孔率で気孔サイズが均一かつ気孔が均一に分布したホーラスアルミニウムを作製するための最適条件の導出を試みた.また,これと並行して,マイクロフォーカスX線CTで撮像した三次元画像をもとにボーラスアルミニウムの(1)相当円直径,(2)円形度等の気孔形態パラメータの評価システムを開発した.その結果,A1050アルミニウム,A6061アルミニウム合金,ADC12アルミニウム合金ダイカストの最適条件を設定できた.例えばA1050では,発泡剤量:攪拌領域の1mass%,アルミナ添加量:5mass%,ツール回転数:2200rpm,ツール送り速度:100mm/min,ツール走査一列あたり4パスのマルチパス,保持温度1003K,保持時間10分の条件下で気孔率7080%,相当円直径2.83mmのホーラスアルミニウムを作製できた.さらに,一部静的圧縮試験用のポーラスアルミニウムを試作し,X線CT装置を用いて圧縮荷重の増加にともなうポーラスアルミニウムの変形状態を撮像する試験を実施した.【薄膜センサの作製と発振回路法の高精度化】では,発振回路法のセンサ出力に温度/周波数依存性があるため,今年度は周波数の補償回路を設計し,その補償回路を組み込んだ測定回路を作製した.さらに,ひずみ計測を対象としてセンサ出力の周波数に対する特性評価試験を実施した.その結果,回路からのセンサ出力の安定性に問題が発生したため回路を改良し,発振回路法における差分計測回路を検討した.その結果,大気環境下における安定性が向上したことを確認した.薄膜センサに関しては,圧縮試験を想定し,使用する二つの材料の選定を行った.本年度実施した【ポーラスアルミニウムのFSPを利用した作製法】では,昨年度に引き続き,各種アルミニウム合金を用いてポーラスアルミニウムを作製する際の適切なFSPおよび発泡条件の導出を行うとともに,圧縮試験に使用可能な大型・高品質なポーラスアルミニウムの作製に関する検討を行った.その結果,圧縮試験に使用可能な平均気孔径の10倍以上の大きさを有し,気孔率7080%,平均気孔径1.53mm程度の高品質な試験体を作製することができた.また,ADC12を供試材とし,発泡剤を使用しない条件下で平均気孔径の小さく円形度の高い試験体の作製が可能となることが確認できた.【薄膜センサの作製と発振回路法の高精度化】では,作製したひずみ測定用発振回路と汎用ひずみゲージを組み合わせて静的引張り試験によるひずみ計測試験を行った.センサ出力に内部抵抗の補正を行うことにより,汎用ひずみゲージを用いて通常のアンプを用いた計測と同程度の精度でひずみの計測が可能となった.薄膜センサに関しては,選定した二つの材料を用いてセンサを作製し,圧縮荷重下でのセンサの基本出力特性(荷重と静電容量変化の関係)を計測した.本薄膜センサをポーラスアルミニウムの圧縮試験に供することが可能となった.【ポーラスアルミニウムの圧縮能評価試験】では,A1050とADC12の圧縮試験片を対象にX線CTで観察した後,静的圧縮荷重下の試験を,試験片の変形状態を逐次撮像しつつ実施した.また,本試験に対するイメージベース有限要素解析を行い,試験片内部の応力状態を解析した.その結果,ポーラスアルミニウムの圧縮荷重による局所的な圧潰状態の変化を視覚的に示すことができた.また,圧潰部に高い圧縮応力が発生した領域と対応していることが明確になった.本年度実施した【ポーラスアルミニウムのFSPを利用した作製法】では,昨年度までに引き続き,各種アルミニウム合金のポーラスアルミニウム作製のためのFSPおよび発泡の最適条件の導出を行った.その結果,ADC12およびA1050に対して5085%程度までの広範囲の気孔率を有し,圧縮試験に使用可能な大型かつ高品質なポーラスアルミニウムが作製できた.また,一個体内で気孔率を傾斜的に変化させた(機能性)ポーラスアルミニウム,さらに緻密鋼板とポーラスアルミニウムの結合が強固なサンドイッチ構造材の作製が可能となった.

【薄膜センサの作製と発振回路法の高精度化】では,50°C環境下および,計測用ゲージに加えてダミーゲージを用いたひずみ計測出力の特性評価試験を実施した.それらの結果として,50°Cにおいても室温と同程度の計測が可能であることを示した.また,計測用ゲージとダミーゲージの出力の差分を計測することにより,ノイズ除去および出力安定性を図ることができた.薄膜センサに関しては,複数の測定面を持つセンサを作製し,圧縮荷重試験により,9.8 kN程度の耐荷重があることがわかった.さらに,荷重-静電容量の基本特性を把握できたことにより,ポーラスアルミニウムの圧潰検出試験に適用が可能となった.【ポーラスアルミニウムの圧縮能評価試験】では,昨年度に引き続き,A1050とADC12の圧縮試験片を対象にX線CTによる撮像をともなう圧縮試験を実施した.それらのX線CT撮像結果と,画像データを用いたイメージベース有限要素解析結果を比較し,高い圧縮応力部を含む層内において圧潰が発生することを明らかにした.さらに,圧潰層内の最大気孔率断面の平均圧縮(真)応力によりプラトー応力の推定が可能であることを示した.本研究で計画した以下の事項をほぼ達成できた.(1)7080%の高気孔率・高品質で,圧縮試験に使用可能な大型のポーラスアルミニウムの作製が可能なFSPおよび発泡条件が設定できた.(2)測定精度を向上させた発振回路および薄膜センサを作製し,ボーラスアルミニウムの圧潰状況の検出に適用できるベースを構築できた.(3)X線CT撮像をともなう圧縮試験法を構築し,試験結果と撮像画像を用いたイメージベース有限要素解析結果をもとに,ポーラスアルミニウムの圧縮荷重による局所的な圧潰状態を明らかにすることができた.24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究成果をもとに,5085%程度までの広範囲の気孔率を有し,圧縮試験に使用可能な大型かつ高品質なポーラスアルミニウムの作製を行う.また,ポーラスアルミニウムの展開として複合材(サンドイッチ構造)化を試み,その作製条件に関する検討を行う.作製したポーラスアルミニウムを用いて,これまでに構築した方法にしたがってX線CTによる撮像をともなう圧縮試験を実施する.その結果と画像データをもとにしたイメージベース有限要素解析結果をもとに,局所変形層や圧潰部を事前に予測する方法の導出を試みる.さらに,開発・作製した薄膜センサを挟んだポーラスアルミニウムの圧縮試験を実施し,センサ出力による局所圧潰部の検出可能性について検討を試みる.24年度が最終年度であるため、記入しない。
レプチン抵抗性の発症および改善メカニズムの解明

肥満2型糖尿病モデルマウスを用いて、脂肪細胞由来ホルモンであるレプチンとGLP-1受容体作動薬であるエキセナチドの共投与は、各単独投与と比較してより強い摂食抑制作用、体重減少作用を示し、かつレプチンが持つ異所性脂肪蓄積の減少作用の増強、GLP-1受容体作動薬が持つインスリン初期分泌促進作用の増強など、互いの作用を増強することが示された。今回得られた結果は、レプチン/エキセナチドの共投与が肥満2型糖尿病に対する有用な治療薬になり得ることを意味する。脂肪組織より分泌されるレプチンは、強力な抗肥満作用、抗糖尿病作用を有していることから、メタボリックシンドロームの包括的な治療薬となる可能性がある。申請者らは、低レプチン血症を呈する脂肪萎縮症症例を対象にレプチン補充療法を行い、レプチンがヒトにおいても糖脂質代謝改善をもたらすことを報告してきた。しかしメタボリックシンドローム症例においては、「レプチン抵抗性」のために、レプチン単独での治療効果には限界があった。そこで本研究では、レプチン抵抗性改善薬の探索とその改善メカニズムの解明を行い、レプチンのメタボリックシンドロームの治療薬としての可能性を検討した。まず高脂肪食誘導性肥満マウスを用いて、膵臓より分泌されるアミリンが体重や摂食量のみならず糖脂質代謝改善作用についてもレプチン抵抗性を改善することを明らかにした(Am J Physiol Endocrinol Metab 302:E924-E931, 2012)。次に低用量のストレプトゾトシンと高脂肪食負荷により作成した2型糖尿病モデルマウスを用いて、レプチンは消化管L細胞より分泌されるGlucagon-like peptide-1(GLP-1)との共投与により、各単独投与より有意に強い摂食抑制、体重減少を示し、血糖値を正常化させること。血糖値の改善には、単なるカロリー制限以上のインスリン感受性亢進や血糖依存性インスリン分泌促進を伴った耐糖能改善や、肝臓や骨格筋、膵臓における異所性脂蓄積低下が寄与することを示した(論文投稿準備中)。最後に肝臓特異的レプチン過剰発現トランスジェニックマウス(LepTg)に高脂肪食を負荷して作成したLepTg/HFDマウスを用いて、レプチン抵抗性改善薬評価系を確立した。アミリン、GLP-1によるレプチン抵抗性改善効果を評価することができた。今後さらにレプチン抵抗性改善候補物質を探索していく予定である。脂肪組織より分泌されるレプチンは、主に視床下部にある受容体(OB-Rb)を介して、抗肥満作用、インスリン感受性亢進作用、脂質代謝亢進作用、性腺機能調節作用、血圧調節作用、骨塩量調節作用など多彩な生理作用を有している。我々は、低レプチン血症を呈する脂肪萎縮症症例を対象に、レプチン補充療法を行い、レプチンがヒトにおいても糖脂質代謝改善をもたらすことを報告した。近年、過栄養や運動不足のために肥満し、糖尿病、高脂血症などを合併するメタボリックシンドローム症例が増加し、最終的には動脈硬化性疾患(虚血性心疾患、脳血管障害など)の増加を招き、社会問題となっている。肥満した状態では一般に高レプチン血症が認められるが、レプチンの抗肥満作用、抗糖尿病作用は減弱している。この「レプチン抵抗性」の発症メカニズムについてはいくつかの報告があるが、実際に、レプチン抵抗性を改善させる条件や臨床応用可能な薬剤の開発には繋がっておらず、さらなる検討が必要とされている。最近、高脂肪食誘導性肥満ラットを用いた実験により、膵β細胞由来ホルモン、アミリンがレプチン抵抗性を改善させる可能性が報告された。本研究では、高脂肪食誘導性肥満マウスを用いた検討を行い、アミリンが体重や摂食量のみならず糖脂質代謝改善作用についてもレプチン抵抗性を改善することを明らかにした(Am J Physiol Endocrinol Metab 302:E924-E931, 2012)。更に、消化管由来ホルモンであるGlucagon-like peptide-1(GLP-1)についても同様の作用を確認している。今後、レプチン抵抗性を改善させる条件やレプチン抵抗性の分子メカニズムを明らかにすることが出来れば、メタボリックシンドロームを包括的に治療出来ると考え、現在、さらなる検討を進めている。8週齢の野生型C57Bl/6Jマウスを5週間45%高脂肪食下で飼育することで作成した肥満マウス(DIOマウス)に対して、レプチン(L, 500μg/kg/day)、アミリン(A, 100μg/kg/day)を14日間持続皮下投与し、摂食、エネルギー消費、体重、糖脂質代謝に及ぼす影響を検討した。

本研究で用いたレプチン投与量は、通常食下で飼育したマウスでは、十分な抗肥満作用を発揮するが、DIOマウスでは、摂食量、エネルギー消費、体重に有意な変化をきたさなかった。しかしながら、単独では効果を示さない量のAと共投与することで、対照マウスと比較して有意な摂食量減少、エネルギー消費増加および体重減少を来した。この時、随時血糖値は全群で正常のままであったが、血中インスリン濃度はL/A共投与群においてのみ対照群と比較して有意に低下し、インスリン感受性の亢進が示唆された。実際、インスリン負荷試験において、L/A共投与群においてのみ対照群と比較して有意な血糖降下が認められた。異所性脂肪蓄積は、肝臓、骨格筋のいずれにおいも、L/A共投与群においてのみ、有意な低下が認められ、同時に、骨格筋のα2-AMPKの活性化が認められた。また、摂食量制限および体重制限の実験から、L/A共投与群で認められたこれら糖脂質代謝改善作用は、摂食量の低下や体重減少とは独立した作用であることが示された。以上、高脂肪食誘導性肥満マウスを用いて、アミリンが体重や摂食量のみならず糖脂質代謝改善作用についてもレプチン抵抗性を改善することを明らかにすることが出来た(Am J Physiol Endocrinol Metab 302:E924-E931, 2012)。レプチン抵抗性改善作用を有する可能性があるものとして、Glucagon-like peptide-1(GLP-1)に着目した。レプチンとGLP-1の共作用を検討するために、低用量のストレプトゾトシンを用いてインスリン分泌を低下させ、高脂肪食により肥満およびインスリン抵抗性を誘導した2型糖尿病モデルマウス(Diabetologia 52:675-683, 2009)を用いた。アミリンと同様にGLP-1についても、レプチン作用を増強する効果を確認しており(一部データを2012年ADAで発表予定)、その機序について今後解析を進める。脂肪組織より分泌されるレプチンは、主に視床下部にある受容体(OB-Rb)を介して、抗肥満作用や糖脂質代謝亢進作用を発揮する。一方、膵β細胞から分泌されるアミリンは、後脳の最後野(AP: area postrema)にあるアミリン受容体を介して、摂食抑制作用、胃排泄遅延作用、グルカゴン分泌抑制作用を発揮する。また腸管L細胞から分泌されるGLP-1は、膵β細胞に直接作用して、インスリン分泌を血糖依存的に増加させるだけではなく、孤束核(NTS: nucleus tractus solitarius)を介して、摂食抑制や体重減少作用を発揮すると考えられている。これら3種類のホルモンの中枢への入力は統合され、作用の増強を来すと考えられるが、その詳細なメカニズムは明らかではない。そこで、アミリンやGLP-1によるレプチン抵抗性の改善メカニズムを明らかにするために、脳神経核レベル、神経細胞レベルでのレプチン感受性検出系を用いて、神経サーキット、細胞内シグナルレベルで、レプチン抵抗性の分子機序を明らかにする。肝臓特異的レプチン過剰発現トランスジェニックマウス(LepTg)は、通常食飼育下ではレプチン抵抗性が認められず、レプチンの抗肥満作用、抗糖尿病作用のため、対照マウスと比較して、やせ、良好な糖脂質代謝を示している(Diabetes 48:1822,1999)。LepTgを高脂肪食下で飼育するとレプチン抵抗性が誘導され、その表現型が消失し、肥満、インスリン抵抗性をはじめとする糖脂質代謝異常を呈する。
超強酸を用いた中員環縮環化合物の効率的合成法の開発

環化反応は有機化学における最も基本的で重要な反応ですが,7ー10員環のような中員環を環化反応により構築する反応は少なく,特にフレキシブルな側鎖を持つ基質の環化反応で8員環より大きい環を構築することは一般的に難しいです.しかし,薬理活性を示す化合物には中員環を含む化合物も多く存在するので,それらの新しい汎用性のある合成法が開発されれば,新たな機能や既存の化合物を凌駕する化合物群を生み出せる可能性があります.また,有機エレクトロニクスの発展には新規な多環縮環π電子系分子が求められます.このような背景から本研究では超強酸を用いる中員環構築反応を確立し,その生成物の性質を明らかにすることを目指します.環化反応は有機化学における最も基本的で重要な反応ですが,7ー10員環のような中員環を環化反応により構築する反応は少なく,特にフレキシブルな側鎖を持つ基質の環化反応で8員環より大きい環を構築することは一般的に難しいです.しかし,薬理活性を示す化合物には中員環を含む化合物も多く存在するので,それらの新しい汎用性のある合成法が開発されれば,新たな機能や既存の化合物を凌駕する化合物群を生み出せる可能性があります.また,有機エレクトロニクスの発展には新規な多環縮環π電子系分子が求められます.このような背景から本研究では超強酸を用いる中員環構築反応を確立し,その生成物の性質を明らかにすることを目指します.
ペンコンピュータ上での手書き筆記環境構築に関する研究

手書きメモの検索システムを構築し、さまざまな記号・文字を検索クエリとして検索実験を行なった結果、ストローク数が6以上の検索クエリを用いた検索では、5位以内に目的のメモが検索される確率が98.9%であった。これより、実用的なシステムを構築できたと考えられる。また、手書き文書の編集についても、ペンジェスチャを用いてユーザーが指定した文字列の削除・挿入・移動操作を実現することができた。手書きメモの検索に用いる、メモ書きのデータ表現と検索手法について検討を行なった。具体的な手法は次のとおりである。1、ペンコンピュータ上で筆記された記号や文字は、筆記軌跡にそって、ほぼ等時間間隔でサンプリングされ、時系列2次元座標データとして取得される。これを扱いやすいように、各ストローク(一筆で書かれた筆記軌跡)ごとにサンプリング点間を直線で結び、得られた区分的直線群を一定数(N)、等間隔で再サンプリングし、サンプリング点間の直線の傾きに基づいて8つの方向に量子化して表現する(フリーマンコード化)。これにより、1つのストロークをN個の数値列(0から7)で表現できる。2、あらかじめ多くの筆記者に書いてもらったメモ書きから、上記の方法で大量のフリーマンコード列を抽出し、コード間の距離に基づき、k-means法を用いてコード列(ストローク)のクラスタリングを行なう。各クラスタは文字を付与して表現した。3、データベースに登録するメモ書きについて、各ストロークを同様の方法でコード化し、上記で得られたクラスタ中心に基づいてクラスタリングし、文字を付与する。これにより、メモ書きは書き順に沿った文字列で表現される。4、検索キーとして入力されたメモ書きについても、同様の方法でクラスタ文字による表現を行ない、データベースとの文字列マッチングによって検索を行なう。上記手法を実際のメモ書きに適用したところ、検索キーとして入力されたメモからデータベース中の目的のメモ書きが検索できることを確認した。今後はデータを増やし、検索精度や速度の定量的な評価を行なう予定である。平成20年度に提案した手書きメモの検索手法を用い、実際の検索システムを構築し、その評価実験を行なった。実験で用いた検索対象のメモは、日本語、英語、数式、グラフ、図、イラストからなり、含まれるストロークの総数は13,650本である。同一筆記者によって書かれた手書き検索クエリに基づき、上記メモの検索を行なった結果、ストローク数が6以上の検索クエリを用いた検索では、5位以内に目的のメモが検索される確率は98.9%であった。また、10ストロークの検索クエリの平均検索時間は13.8ms(CPU : Intel Core i7, 3.33GHz, Memory : 12GB)である。これより、十分に実用的な手書きメモ検索手法であることを確かめられた。しかし、本手法ではメモ書きと対応する検索クエリの記号について、筆順やストロークの区切りがほぼ同じであることを想定している。今後は、これらの条件を満たさない場合でも正確に検索ができる手法を考案する必要がある。次に筆記メモの削除機能を考案した。削除操作では、削除したい文字部分の上に二重線を手書きで書き加えると、その文字部分が消去され、空いた領域を埋めるように後に続く手書き文字列部分が移動して、整形された文書を自動的に生成するようにしたい。そのためには、文字の区切り位置の情報が必要となる。本手法では、手書き文字に対して、同一文字内と非同一文字間のストロークについて、事前に筆記の時間間隔とストローク間の距離を調査し、これらの特徴量に基づいた区切り位置の特定手法を考案した。本手法を実装し、数名のユーザーに試用してもらった結果、良好な結果を得ている。今後は、データを増やし、削除・整形の精度について、より定量的な評価を行なう予定である。昨年度までに提案した手書きメモの検索手法では、メモ書きと対応する検索クエリの記号について、ストロークの区切りが同じであることを想定していた。この条件を緩和するために、2ストロークが1ストロークに接続した場合と1ストロークが2ヌトロークに分割してしまった場合を想定した手法を提案した。これにより、ストロークの分割・統合を含む検索クエリについて、従来法では5位以内に目的のメモが検索される確率が32%であったものを96%に精度向上することに成功した。また、検索速度の向上を目指すために、Edit Distanceによる類似度計算中で検索順位の5位以内から外れた時点で計算を打ち切る手法を導入し、高速化前に比べて74%の時間で検索できるようになった。これにより、十分に実用的な手書きメモ検索手法であることが確認された。次に筆記メモについて挿入操作を行なえるように編集機能の追加を行なった。挿入操作では、挿入部分の下側にく印を書き、その下側に挿入したい文字列を手書きで書き加えると、該当部分に文字列が入るだけのスペースを空け、その部分に入力文字列を挿入する操作を行なう。挿入操作を行なった場合、挿入を行なった行の文字列の一部が行端から(横書きなので、右端から)はみ出してしまう場合がある。

これを解決するために、以前に求めた文字間の区切り位置に基づいて、はみ出した文字列を次の行の先頭に送る動作を実現した。本手法を実装し、システムを試用したところ、良好な結果を得ている。
新規波形選択メタサーフェスを解明する数値解析シミュレーション法

電磁研究では一般に「周波数が固定された場合の各材料の振舞いは常に一定」と理解されてきた。これに対し、2013年末研究代表者は周期構造から成る人工材料メタサーフェスに回路素子を組み込むことで、世界で初めて同一周波数でも波形(すなわちパルス幅)に応じて入射波の吸収率を変化可能な新たな電磁特性「波形選択性」を報告した(参考:Wakatsuchi et al., Phys. Rev. Lett., 111, 24, 245501,2013)。その結果、同一周波数上でも「パルス幅」という新たな自由度に基づいて異なる電波信号を識別できるようになった。しかしながら、従来設計に用いられてきた数値解析手法では波形選択性による解析空間内での電磁界への影響を観測することはできなかった。そこで本研究では波形選択性の詳細な応答を可視化可能な数値解析手法を新たに開拓することで、将来の幅広い応用研究開発へと貢献することを目指した。とりわけ、今年度は次年度の渡航後(国際共同研究開始後)に開発される新たな数値解析手法の妥当性を評価するための準備に着手した。具体的には従来用いられていた協調解析手法によって複数の波形選択メタサーフェスを設計し、測定試料を製作した。ここでは数値解析結果と測定結果を比較することで、従来手法は波形選択性を観測できるだけでなく、高い精度で測定結果を予測できていることが分かった。次年度では新たに開発される数値解析手法をこれら従来手法および測定結果と比較することで、解析手法の有効性について明らかにする予定である。当初計画では次年度から本格的な国際共同研究を実施する予定となっていた。ただし、実際には本研究を円滑に進める上での準備を今年度中に着手することができた。当初の研究計画に従い、国際共同研究を実施予定である。内定年度:2017電磁研究では一般に「周波数が固定された場合の各材料の振舞いは常に一定」と理解されてきた。
低表面ガラス転移温度を有するフォトクロミック膜表面における金属原子の挙動

本研究は、低表面ガラス転移点を有するフォトクロミック・ジアリールエテン(DAE)表面や高分子表面における金属原子の拡散や離脱現象などの挙動を調べることを目的とした。様々なガラス転移点(Tg)を有する高分子表面での金属堆積性を調べた結果、ポリジメチルシロキサン表面においてMg、Mn、Pb、Al、Inなど多種の金属が非堆積を示すことが判明した。また同じガラス転移点であっても、弾性表面より粘性表面の方が離脱が生じやすいことがわかった。一方、Au、Ag、Cuなどの貴金属蒸気原子は、DAE表面において離脱現象は生じず、膜に取り込まれてナノ粒子を形成したが、DAEの異性化状態に応じてその大きさが変化した。本研究は、フォトクロミック・ジアリールエテン(DAE)表面の光異性化状態に依存した金属蒸気原子の選択的堆積現象に関連して、着色状態表面における異常非堆積現象、及び巨大Mg結晶成長の原因と関係する金属原子の表面拡散などの挙動を調べることを目的とする。今年度は、まず低ガラス転移点(Tg)状態表面と金属蒸着性の関連を調べるため、様々なTgを有する高分子表面で多種の金属堆積性を調べた。その結果、ポリジメチルシロキサンの粘性表面においてMg以外にMn、Pb、Al、Inなど多種の金属が非堆積効果を示すことがわかった。次にDAEにおいて蒸着条件を変えて同様の検討を行った結果、Pbにおいて蒸着時の基板温度を室温より10°C程度上げるだけで、顕著に蒸着選択性が発現することが判明した。'また、従来のMgの場合は下地のDAE膜厚が数nmレベルでも蒸着選択性が発現していたのに対し、Pbでは10nmレベル以上の膜厚が必要であることもわかった。一般に膜厚が極めて薄いときは離散的なアイランド状となることが知られているが、この結果はその様なDAEアイランドの間隔により金属原子の表面拡散・離脱が影響を受けていることが示唆している。またこの現象の産業面への応用として、微細な薄膜ヒューズの作成を行った。本薄膜ヒューズでは、数十ミクロンの小ささで、数十μAレベルの高感度な遮断電流が実現できることが判明した。蒸着選択性を示すDAEは消色状態では室温付近の低いTgを有する。これを用いれば、表面に凸凹を有する基板上にDAE膜を形成すると、光照射により所望の部分のみで低Tg状態に基づく,平坦化を行うことができる。今年度は、金属蒸着選択性とこの平坦化効果の光学素子への応用として、透過光と反射光で異なる回折を示す多機能回折格子の考案・実証も行った。本研究は、光照射により可逆的に色が変化(光異性化)するフォトクロミック・ジアリールエテン(DAE)表面における金属蒸気原子の選択的堆積・離脱現象(金属蒸着選択性)に関連して、特に低ガラス転移点状態の表面における金属原子の振る舞いを調べること、また産業面への応用展開を探ることを目的としている。DAE表面での金属蒸着選択性の発現は金属種に大きく依存することがわかっており、昨年度までの研究により、Mg、Zn、Mnでは蒸着速度を調整するだけで、Pbではさらに基板温度を40°C程度まで上昇することで発現した。一方Agに対しては、基板温度を50°Cに上げても明瞭な蒸着選択性が出なかったが、Ag膜を構成する微結晶粒子に差が生じ、6桁にも及ぶ大きな電気抵抗の差が生じた。今年度は、さらにAuやCuを含む他の貴金属に対しても蒸着選択性の発現を調べたところ、Agと同様に粒子径と大きな電気抵抗の差(Cuで7桁、Auで4桁)が生じることが判明した。さらにこれらの電気抵抗の差は、オゾンによる酸化処理でさらに拡大できることもわかった(Cuの場合で、7桁→10桁)。AuやCuなどの金属はエレクトロニクス回路の配線に使用されるが、この現象をを用いればレーザー走査とマスクレス金属蒸着を組み合わせて基板への微細な配線が実現できる。実際にCuを用いた配線実験では、ミクロンレベルの間隔を有する配線間の信号のクロストークがオゾン酸化処理により10dB改善できた。また、DAE結晶表面でもMg蒸着選択性が発現することが分かっていたが、今回基板温度を上げると消色結晶表面の方が着色表面よりMgが堆積しにくくなるということが新しく判明した。これは結晶表面におけるDAE分子の活発な拡散運動が原因として考えられるが、詳しくは今後の研究による。本研究は、光照射によって可逆的に色が変化(光異性化)するフォトクロミック・ジアリールエテン(DAE)表面における金属蒸気原子の選択的な堆積・離脱現象(金属蒸着選択性)に関連して、特にガラス転移点(Tg)が低い表面における金属原子の振る舞いを調べること、およびその現象の産業面への応用を探ることを目的としている。

室温付近の低Tgである消色状態DAEを数nmレベルの膜厚でSi基板表面に形成し、アニールによりアイランド化した表面上にMgを蒸着することで、金属Mg原子の拡散・離脱・堆積現象を調べた。Mg膜はDAEアイランドを避けて成長する様子が原子間力顕微鏡(AFM)によって観察されたが、これはMg原子が表面を拡散しDAEアイランド部で離脱することを示しており、DAE表面とMg原子との相互作用が顕著に弱いことを示している。DAE表面における金属蒸着選択性は金属種により大きな差があることがわかっている。前年度は基板加熱(40°C)によりPbに対して同現象が発現することがわかったが、今年度は新たにAgに対する影響を調べた。Pbの時と同様に基板加熱(50°C)を行っても完全な蒸着選択性が得られなかったが、得られた膜の電気抵抗が7桁近い差を有することが判明した。これはDAE表面におけるAg膜を構成する微結晶のサイズ・密度に、異性化状態に依存して大きな差が生じているためである。またこの電気抵抗の差を利用した新構造の電気ヒューズを考案し、試作も行った。さらにこの金属蒸着選択性の拡張性の研究として、異なるTgを有する相分離ポリマーブレンド膜表面でのPb蒸着選択性や、コーヒーリング効果によって得られたポリスチレン膜表面での金属蒸着性変調の研究を行った。特に後者は、単一種の有機材料であってもその作成方法によって表面Tgが変化し、金属の蒸着性に影響を与えるということを初めて示したものである。基板温度、ジアリールエテン膜厚などの実験条件と、金属原子の表面における挙動との新たな知見が判明した。これにより、多くの金属種において蒸着選択性を発現するための条件が明らかとなった。さらにこれらの結果により、産業面での応用範囲も大幅に広がる見通しが得られた。25年度が最終年度であるため、記入しない。DAE表面において、従来室温ではまったく差が見られなかったAgにおいて、基板温度を上げることで電気抵抗に7桁もの違いが生じることが見出された。これにより従来とは異なる新構造の電気ヒューズへの応用展開の可能性が拓けた。また光異性化によりTgが変化するDAE以外にも、単一の高分子種において膜作成条件に依存して顕著に金属蒸着性が変化することを発見した。これは現在発展が著しいポリマーエレクトロニクス分野において、マスクレス蒸着による微細電極パターン形成などに応用できる可能性がある。ジアリールエテンの膜厚、特にアイランド構造とそれが表面金属原子の挙動に与える影響をさらに詳しく調べる。またジアリールエテン結晶表面における金属蒸気原子の離脱現象と表面状態の関係を調べるため、新たに表面電気伝導による評価手法を検討する。低Tg膜表面における金属原子の拡散は、本現象を微細金属パターン形成に応用使用する際にその解像度に影響するため、その距離を見積もっておくこと、それに影響するパラメータを明らかにしておくことは重要である。そこで様々な金属種において、その拡散距離を明らかにする手法を検討する。DAE材料は有機半導体メモリ材料として有望であり、また一般にアモルファスではなく結晶状態は高いキャリア移動度が期待できるので、DAE結晶は今後有機エレクトロニクス材料として期待できる材料であるといえる。