hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アネキシン型レクチンの金属イオンによる活性発現と調節

アネキシン(AN)はホモロジーが高い繰り返し一次構造を4または8個と、各メンバーに特有なN末端ドメインを持つタンパク質ファミリーであり、共通の性質としてCa^<2+>依存的にリン脂質と結合することが知られている。またANはは両親媒性の分子であり、生体内においては核、細胞質、細胞果粒、細胞膜中、細胞膜上、細胞外など組織や細胞によりある特定の場所に局在する。AN分子の化学に関してはどのような金属イオンと結合し、両親媒性はどのようなコンフォメイション変化に基づくのか、またその生物学的機能に関連して、リン脂質以外の生体内リガンドは何なのか、生体内における局在はどのような機構によるものか等を解明するのが本研究の最終課題である。これまで我々は糖結合能がAN共通の性質であることを示唆する結果を得ている。本年度の研究成果は次の通りである。(1)糖結合活性とリン脂質結合活性発現における2価金属イオンの働き:AN4(糖結合タンパク質p33/41)の糖結合活性をアフィニティークロマトグラフィーで、リン脂質結合活性をリボソームに対する結合試験で調べた。AN4の糖結合活性はCa^<2+>あるいはZn^<2+>の存在下において、リン脂質結合活性はCa^<2+>存在下においてのみ認められた。ヒスチジン残基を化学修飾したAN4はZn^<2+>依存的糖結合能を失った。(2)AN4の亜鉛イオン結合モチーフ:キレートクロマトグラフィーによりAN4がZn^<2+>と直接結合することが示された。ヒスチジン残基の化学修飾によりZn^<2+>と結合しなくなるので、Zn^<2+>が配位するのはAN4の第3繰り返しドメイン中の...HXXH...であることが示唆された。(3)亜鉛イオンにより誘導されるAN4の凝集:Zn^<2+>の存在下においてはAN4が凝集し、沈澱しやすくなる。Zn^<2+>との結合によりAN4が親水性型から疎水性型へとコンフォメイション変化することが示唆された。
デンドリマーを有する革新的ランガサイトたんぱく質センサの開発

現在,多くの疾患に特有のたんぱく質マーカーが次々と特定されており,血液中や尿中に漏洩したたんぱく質マーカーを検出する技術の確立により,疾患の早期の発見が見込まれている.これを可能にする高感度バイオセンサとして本研究では,圧電振動子を用いたバイオセンサを提案している.今年度は圧電振動子表面にたんぱく質を固定化し,アンテナによって無線・無電極状態で発振するシステムを構築した.これを溶液中で使用したところ,送液速度を1000μ1/minという速度においても安定して発振することを確認した.これにより,無線・無電極バイオセンサの基盤技術が確立された.さらに,20μmの振動子を用いて,基本周波数85MHzのバイオセンサを開発した.従来の振動子センサの周波数が10MHz程度であったこと,および,周波数の自乗に感度が比例することを考えると,この高周波バイオセンサはこれまでの感度を70倍近く上回ることになる.これを用いて,肝臓がんマーカーとして注目されているグリピカン3の検出を試みたところ,1ng/m1という低濃度においても検出可能であることが判明した.これは,本研究で開発したバイオセンサが実用的な診断にいおて適用可能であることを裏付ける結果である.ガンや神経変性疾患においては,発症とともに特有のたんぱくが分泌される.近い将来,多くの疾患に特有のたんぱく質マーカーが見出されるであろう.血液中や尿中に漏洩したたんぱく質マーカーを検出する技術が確立されれば,疾患の早期の発見につながるだけでなく,膨大な医療費の削減にもつながる.また,神経変性疾患においては,たんぱく質そのものが発症の直接的な原因となっているものもある.そこで,本研究プロジェクトにおいては極微量のたんぱく質を検出し,たんぱく質間の反応親和性を定量的に決定することのできる,デンドリマー修飾した無線・無電極ランガサイト振動子センサを開発することを目的とする.ランガサイトは水晶にくらべて温度安定性が高く,また圧電定数も大きいことから電磁波を用いた無線・無電極計測が可能となる.平成19年度においては,圧電体振動子を水中に設置して遠隔的に共振周波数を励起・検出する手法の確立を行った.バースト波信号を入力されたアンテナから電磁波を励起し,これにより振動子のすべり振動を発生させ,また,励起後の振動子の振動を別のアンテナにより受信するという手法を開発した.水晶振動子を用いて,30μmの振動子からの発信信号を確認することができた.今後,このシステムを免疫センサヘと応用し,IgG-プロテインA間の結合反応,IgG-抗IgG間の結合反応等をモニタリングし,ランガサイト振動子にデンドリマ修飾を行う実験へ発展させてゆく予定である.現在,多くの疾患に特有のたんぱく質マーカーが次々と特定されており,血液中や尿中に漏洩したたんぱく質マーカーを検出する技術の確立により,疾患の早期の発見が見込まれている.これを可能にする高感度バイオセンサとして本研究では,圧電振動子を用いたバイオセンサを提案している.今年度は圧電振動子表面にたんぱく質を固定化し,アンテナによって無線・無電極状態で発振するシステムを構築した.これを溶液中で使用したところ,送液速度を1000μ1/minという速度においても安定して発振することを確認した.これにより,無線・無電極バイオセンサの基盤技術が確立された.さらに,20μmの振動子を用いて,基本周波数85MHzのバイオセンサを開発した.従来の振動子センサの周波数が10MHz程度であったこと,および,周波数の自乗に感度が比例することを考えると,この高周波バイオセンサはこれまでの感度を70倍近く上回ることになる.これを用いて,肝臓がんマーカーとして注目されているグリピカン3の検出を試みたところ,1ng/m1という低濃度においても検出可能であることが判明した.これは,本研究で開発したバイオセンサが実用的な診断にいおて適用可能であることを裏付ける結果である.
非理科生を対象とした天文教育プログラムの開発

本研究の目的は、教員養成系大学の理科専攻以外の学生(非理科生)を対象にした天文教育プログラムを構築することである。まず、全国15校の大学の非理科生を対象に、彼らの抱える理科指導に関する問題把握のための調査を行った。その結果、非理科生は、小学校理科で取り扱う全項目について教える自信が低い、月の満ち欠けを理解している非理科生はわずか20%である、等が明らかになった。この調査の後、東京学芸大学にて月の満ち欠けについての授業実践を行った。授業後には、70%の非理科生が理解し説明する力もついた。非理科生の理科指導の不安を払拭するためには、小学校で取り扱う理科の全項目を徹底的に指導することが必要である。本研究の目的は、小学校教員を目指す教育学部の理科専攻以外の学生(以後、非理科生と呼ぶ)に対して効果的な理科教育(天文教育)を行うための研究開発を行うことである。本研究では、2011年4月から2012年10月の間に、全国15校の国公私立大学の教育学部に在籍する非理科生を対象に、2つの調査を実施した。調査の内容は、彼らが(1)「小学校理科の指導に関してどのような問題を抱え、何を求めているのかを知るための調査」及び(2)「小中学校で教える天文分野に関する理解度調査」である。調査の回答者数はのべ2031人(理科生も含む)であった。調査により、彼らが将来小学校教員になった時に理科を教える自信はどれくらいあるのか、小学校理科の内容について理解不足や不安な項目に傾向はあるのか、小学校理科のどのような内容に授業の不安を感じているのかという点を明らかにした。(1)の調査の結果、非理科生は、小学校理科の内容について生物の知識のみに教える自信をもち、生物分野以外の知識と、物理・化学・生物・地学の全分野の実験・観察について教える自信が低いということが明らかになった。また、小学校で扱う理科31項目の中では天体に関する項目は教える自信が低いことも明らかになった。非理科生の指導不安の原因は「内容に関する知識不足」と「実験や観察に関する経験不足」であった。(2)の調査では、月の満ち欠けについての現象を児童に分かり易く伝える力がどの程度あるかを調査した。月の満ち欠けの現象を説明の出来る非理科生(現象を理解している非理科生)はわずか21%であり、残り79%の学生は、説明が出来ないという結果となった。非理科生の理科指導の不安を払拭させるためには、小学校で取り扱う理科の全31項目について知識・実験・観察の全てを教えるのが効果的であると考えられる。本研究の目的は、小学校教員を目指す教育学部の理科専修以外の学生に対して効果的な天文教育を行うための研究開発を行うことである。平成24年度は、全国15校の国公私立大学の教育学部学部生及び大学院修士課程に在籍する非理科生を対象に、彼らが「1小学校理科の指導に関してどのような問題を抱え、何を求めているのかを知るための調査」及び「2小中学校で教える天文分野に関する理解度調査」を行った。これらの調査により、非理科生の知識・理解度、及び科学的な説明力の有無を定量的に評価し、非理科生の天文教育を改善するための授業方法のヒントや情報を得ることが目的である。現在、15大学分の集計作業を終え、詳細な解析を行っている。回答者数はのべ2031人である(理科生も含む)。これまでの結果を以下にまとめる。1小学校理科の指導に関してどのような問題を抱え、何を求めているのかを知るための調査小学校学習指導要領(理科)に示されている31項目のうち、回答者が将来小学校で理科を教える際にどのような内容を苦手と感じているかを調査した。結果、各項目間で大きな差はなかった。詳細な解析を今後進める。2小中学校で教える天文分野に関する理解度調査月の満ち欠けについての現象を児童に分かり易く伝える力がどの程度あるかを調査した。この質問は自由記述である。結果は、説明の出来る学生はわずか21%であった。残り79%の学生は、説明が出来ないという結果となった。全国の小学校教員志望学生に対して実施した調査については、平成24年度に集計作業を終えている。また、1、2以外にも、本研究に関する他の調査と教育実践を行った。東京学芸大学の非理科生を対象に、32012年5月21日に起きた金環日食の観望会を実施し、その教育効果をはかった。この研究については教育実践により得た結果をまとめ、学会誌へ投稿中である。平成25年度は、次の(1)(3)の手順で研究を進める。(1)アンケート調査結果の解析:平成24年度に得られた調査(1、2の調査)をもとに、詳細な統計処理及び解析を進める。

(2)東京学芸大学における研究及び調査:東京学芸大学で、教員免許法上の教科に関する科目である「理科研究」の授業などを利用し、開発した天文教育プログラムを用いた教育実践を試行する。受講生の理解度の分析を行い、プログラム・教材のブラッシュアップを行う。また、学校現場における天文分野の学習は、教師にとっては最も学習指導が難しい内容の一つである。現役の小学校教員を対象にした他の調査によると、天文分野の内容で多くの教員が指導上困難を感じており、その原因の一つは授業についての知識不足であるとの報告がある。開発した天文教育プログラムを応用して、教員免許状更新講習を利用した現職教員に対する教育実践の研究も展開する。(3)教育の評価・論文化:教育実践により学生の基礎知識の定着と科学的説明力の向上にどのように有効に働くのかの調査を行い、論文化を行う。平成25年度は、平成24年度に得られた調査の集計データを解析するための統計処理用ソフトが必要となる。また、調査結果を速やかに集計し解析するために、集計作業の補助員とそのための謝金が必要となる。さらに、教材の開発にあたっては、教育普及関係者から教育に有効なアイデアや手法を提供してもらい、意見交換を行う。そのため、打ち合わせのための旅費と謝金が必要となる。また、国内学会発表、研究会、国際会議での研究発表のための旅費が必要となる。
ナノクリスタルQuantum(Q)dotsの免疫組織化学への応用

乳癌の予後・治療効果予測因子であるチロシンキナーゼ受容体(RTKs;HER1,2,3,4)、ホルモン受容体(ER,PgR)の細胞内動態観察のin vitroモデルの確立を目的とし、生細胞での薬剤感受性の観察(薬剤刺激による細胞内シグナル伝達のクロストークや、薬剤の腫瘍細胞に及ぼす影響)をQuantum dots (Q dots)を用い解析し、電子顕微鏡観察との対比を試みるため、以下の実験を行った。材料:生細胞BT474(ヒト乳がん細胞株Her2強発現)n=15、MCF7(ヒト乳がん細胞株Her2発現なし)n=15方法:結果:Negative controlネガティブになる抗体タンパク量にて目的抗体の反応を確認した結果、Her2-抗体Qd605標識の5分間の抗体反応時間後の動態は、細胞膜に強く認められ、10分後においては、一部細胞に取り込まれる現象が観察された。これは電顕観察でも確認された。一方、Herceptin抗体Qd655標識の動態は、強い反応が細胞膜表面に限局する傾向が認められた。考察:目的抗体ごとに異なるQuantum dotsを標識し、多重蛍光反応として生細胞観察が可能であった。そして、生細胞に対するHer2、herceptinの挙動が異なった点は興味深く、その現象を解明することは、従来のin vitro薬剤感受性試験、多剤併用による細胞内蛋白動態の観察、種々のシグナル伝達間のクロストークによる薬剤感受性の変化などの解明に寄与するものと考える。また作用機序の異なる薬剤併用に際し、細胞内蛋白相互作用についての可能性をも、明らかにできると考える。この結果は、実際の乳癌のprimary cultureを用いて、"生細胞を対象とした標的分子の動態"を介して、癌の個別化治療への応用が期待できると考えられる。1.Qdotsの特異抗体への標識ヒト乳がん細胞培養株(BT474)を用いて、HER2抗体(細胞膜抗体)Qdots655標識した免疫抗体直接法で、living cellのCLSM4次元免疫染色観察を行った。結果:Qdots655で標識されたHER2抗体(細胞膜抗体)は、抗体反応10分後からBT474の細胞膜に局在をしめし、一部は、細胞質内に取り込まれ顆粒状の反応陽性産物として認められた。エンドサイト・シスによる抗体とQdots655の免疫複合体の取り込みと思われる所見が得られた事は、興味深く、現在詳細を解析・検討中である。2.各種Qdot試薬を用いて乳がん組織標本の同時多重染色ヒト乳がん組織標本を用いて、1次抗体に、HER2,EGFR,ER抗体、2次抗体に抗ウサギIgG-Qd605,抗マウスIgG-Qd565,ストレプトアビィデン標識Qd605と、検出対象系として、HRP標識羊抗ウサギIgG、HRP標識羊抗マウスIgG、ALP標識羊抗ウサギIgGを用いた.HRP標識の発色にはDABを用いた.結果:HRP標識やALP標識を用いた通常の免疫発色系では、非常に微弱であった陽性反応は、各Qdot反応系では、極めて増強された陽性反応として認められた。3.共焦点レーザー顕微鏡(LSM510-META)を用いた蛍光観察上記のサイズの異なるQdotを標識した抗体を駆使して、乳癌におけるHER2,EGFR,ER,の同時検出を行った。細胞膜上の蛋白、核内蛋白の同時検出には組織切片を用い、細胞膜上の蛋白の検出にはBT474生細胞を用いた。METAによるスペクトル解析を行い、極めて信憑性の高いシグナル検出および4次元観察も試みた。結果:META解析によって、極めて精度の高いQdot蛍光シグナルの検出が可能であり、多重染色を行っても、明瞭にシグナルの分離が可能で、膜抗原の局在観察には極めて有効であった。平成17年度への発展Qdotは電子顕微鏡観察が可能であることも大きな利点である。そのため、蛍光観察で確認した物質に対する電子顕微鏡を用いた詳細な局在部位の観察し、生細胞(BT474)を用いて、抗癌剤、ハーセプチン(抗HER2抗体)を投与することによる細胞のPhenotypeの変化の観察応用を推進する。

また作用機序の異なる薬剤併用に際し、細胞内蛋白相互作用についての可能性をも、明らかにできると考える。この結果は、実際の乳癌のprimary cultureを用いて、"生細胞を対象とした標的分子の動態"を介して、癌の個別化治療への応用が期待できると考えられる。
代謝イメージングによる頭頚部癌リンパ節転移の高精度の診断法の確立

それぞれ放射性薬剤を静脈から投与して経時的に撮影を行い、多時相の集積データを得た。具体的には、FDGPET/CT及びMET-PET/CTにて各放射性薬剤を静脈内に投与してから早期(5-15分)、中期(15-25分)、後期(25-35分)の各3時相、FDG-PET/CTではさらに1時間後と2時間後の2つの時相の集積を収集した。各時相での集積の程度の情報をSUVmaxという指標を用いて得た。それぞれの症例ごとに8つの種類のSUVmaxの情報が得られた。平成30年度に行った8症例についても前年度と同様に、検査前の血糖値が高血糖であるなどの理由による除外症例はなく、8症例はすべて本研究に登録した。その結果、前年度の3症例と合わせて11症例の登録となった。本研究に平成30年度に登録した8症例の病理組織の内訳は舌癌5例、下咽頭癌2例、歯肉癌1例であった。前年度と合わせた全11症例の内訳は舌癌5例、下咽頭癌2例、歯肉癌1例、顎下腺癌1例、中咽頭癌1例、腺様嚢胞癌1例である。各症例の頸部リンパ節へのFDG、METの集積の評価を行い、手術による病理結果と対比した。頭頸部癌の術前診断としてFDG-PET/CTとMET-PET/CTを行ってその結果を検討する研究であり、平成30年度も年間20例を目標としていた。前年度は各診療科からの頭頸部癌の術前精査の依頼が予想以上に少なく、登録数が3例と少数であった。これを受けて平成30年度は口腔外科にも舌癌や歯肉癌といった頭頚部癌の患者がいれば、本研究について説明するようにした。前年度と比べると登録症例数は増加し、当該年度の登録は8症例となったが、予想以上に症例数が少なかったため、遅れを生じている。臨床研究倫理審査委員会に本研究を申請し、承認を得た。耳鼻咽喉科、頭頸部外科の協力を得ながら、平成29年度は頭頚部癌の術前診断として、3症例に対して糖代謝を評価するF-18 FDG positron emission tomography/computed tomography(FDG-PET/CT検査)とアミノ酸の代謝を評価するC-11メチオニン(MET)を用いたPET/CT検査の両者を行った。FDG-PET/CTとMET-PET/CTの2つの検査の間隔は最大で9日であった。具体的には、FDG-PET/CT及びMET-PET/CTにて各放射性薬剤を静脈内に投与してから早期(5-15分)、中期(15-25分)、後期(25-35分)の各3時相、FDG-PET/CTではさらに1時間後と2時間後の2つの時相の集積を収集した。検査前の血糖値が高血糖であるなどの理由による除外症例はなく、これらの3症例はすべて本研究に登録した。本研究に登録した3症例の病理組織の内訳は顎下腺癌、中咽頭癌、腺様嚢胞癌である。頭頸部癌の術前診断としてFDG-PET/CTとMET-PET/CTを行ってその結果を検討する研究であり、年間20例を目標としていたが、各診療科からの頭頸部癌の術前精査の依頼が予想以上に少なかったため、3症例についてしか行うことができなかった。

これを受けて平成30年度は口腔外科にも舌癌や歯肉癌といった頭頚部癌の患者がいれば、本研究について説明するようにした。前年度と比べると登録症例数は増加し、当該年度の登録は8症例となったが、予想以上に症例数が少なかったため、遅れを生じている。頭頸部癌の症例が少なく研究症例が集まらないことに対しては、頭頸部癌を扱う診療科に本研究への参加登録について患者にこちらから説明させてもらえるようにお願いすることで症例を増やしていく方針である。具体的には頭頚部外科のみならず、口腔外科にも舌癌や歯肉癌といった頭頚部癌の患者がいれば、こちらから本研究について説明させてもらえるようにお願いする。これにより症例の登録数を増やし、平成30年度の症例登録数として20を目指す。平成30年度までの症例について、FDG-PET/CTとMET-PET/CTの多時相の撮影を行うことで得られる合計8つの種類のSUVmaxを統計解析ソフトウェアであるSPSSを用いてリンパ節転移の評価に最も有用である指標がどれであるかを解析する。平成31年度も症例登録を行うが、平成30年度までの症例で解析を行い、結果を予測しておく。次年度使用額が生じた理由としては、当初予定していた科研費からの臨床研究保険への加入費用の支払いをしなかったことがあげられる。また、既存のパソコンを研究に用いたため、予定していたパソコン購入に使用しなかったことがあげられる。次年度使用額が生じた理由としては、日本核医学会学術総会にて研究結果報告を行う予定であったが、報告するには症例数が不十分であったためこれを行わなかったことが挙げられる。研究結果についてはEuropean Congress of Radiology (ECR) 2020にて報告する予定である。
女性高齢者の尿失禁と筋肉量との関連

地域在住一般女性高齢者への調査で,下肢筋肉量と尿失禁に関連があるという結果は得られなかった。しかし尿失禁の有無・頻度・重症度と体幹筋肉量,バランス機能,柔軟性,歩行能力に関連があることが示唆された。そこで尿失禁改善を主目的に全身の協調性を維持,向上できるように働きかける運動プログラムを計画立案実施した。結果,12回の運動教室において尿失禁改善の効果が見られ,動的バランス機能は良い方向に向かった。このことから本運動教室プログラムは,地域在住一般女性高齢者に対する尿失禁予防改善の関わりとして効果が期待されると思われる。尿失禁があることは、心理社会的問題を引き起こすことが明らかとなっており、尿失禁改善・予防への取り組みはQOL(生活の質)維持にきわめて重要である。尿失禁はQOLへの影響とともにADL(日常生活動作)の低下との関連は多数報告されている。高齢者において尿失禁は増加するが、それは最も急激な加齢変化を示す筋肉、特に下肢の筋肉の虚弱化が関連しているのではないかと考えた。そこで女性高齢者の筋肉量と尿失禁の関連の有無を明らかにし、尿失禁改善・予防トレーニングなどの積極的アプローチに関する指標を示すことを目的としまずは実態調査を行った。平成19年4月10月の期間に、研究に同意を得られた地域在住の65歳以上の女性86名に対し、尿失禁の自覚の有無と程度、尿失禁発症のリスク因子(年齢、出産回数、便秘、既往など)、尿失禁があることでのQOLへの影響などについてのアンケート調査と、体組成計による筋肉量の測定と評価(全身、右腕、左腕、右足、左足、体幹)、握力や開眼片足立ち、FR(ファンクショナルリーチ)などの身体運動機能測定を行った。対象者には報告会で報告または郵送にて結果報告を行った。分析の結果、尿失禁の頻度と「生活」「仕事家事」「自覚的重症度」の領域でのQOL項目、FRと開眼片足立ちの間に差が見られた。また、各部位での筋肉量評価と尿失禁の有無に明らかな関連は見られなかった。しかし、尿失禁の自覚が無い又は頻度が低い群と尿失禁の頻度が高い群で比較したところ全身筋肉量評価、左足筋肉量評価との間には差が見られた。尿失禁を有していることよりも、尿失禁の頻度や尿失禁量が多いなどの重症度と筋肉量には関連があるのではないかと考えられる。今回調査では尿失禁の有無と程度はアンケート調査のみであるため、より客観的な尿失禁のデータを収集し分析する必要がある。尿失禁があることは,心理社会的問題を引き起こすことが明らかとなっており,尿失禁改善・予防への取り組みはQOL(生活の質)維持にきわめて重要である。高齢者において尿失禁は増加するが,それは最も急激な加齢変化を示す筋肉,特に下肢の筋肉の虚弱化が関連しているのではないかと考え実態調査を行った。平成19年4月10月の期間に,地域在住の65歳以上の女性86名に対し,尿失禁の自覚の有無と程度,尿失禁発症のリスク因子(年齢,出産回数,便秘,既往など),尿失禁があることでのQOLへの影響などについてのアンケート調査と,体組成計による筋肉量の測定と評価(全身,右腕,左腕,右足,左足,体幹),握力や開眼片足立ち,ファンクショナルリーチ(以下FR), Timed Up and Go(以下TUG),長座位体前屈などの身体運動機能測定を行った。平成21年1月から3月の間に調査結果を論文としてまとめ,投稿した。結果は,尿失禁と開眼片足立ち, FR, TUG,長座位体前屈の成績と関連が見られた。また,筋肉量では,体幹筋肉量と尿失禁に関連が見られたが,下肢筋肉量の減少と尿失禁に関連があるという結果は得られなかった。身体機能と筋肉量の分析から,尿失禁と体幹筋肉量,バランス機能,柔軟性,歩行能力に関連があることが示唆された。しかし,対象者は虚弱者や著しくQOLを阻害されるような状態の者は含まれていない可能性があること,下肢部位別の筋肉量及び下肢筋力と尿失禁の客観的評価のデータ収集及び分析が行えておらず,尿失禁と筋肉量の関係をより明確に把握するためにはより詳細な調査による検証が必要である。今後は偏りのない体幹筋肉,バランス機能や歩行能力の維持,向上を日指した運動プログラムなどの介入プログラムを実施し,今回得られた結果を検証することが必要である。H21年度はH1920年度の研究結果を受け,女性高齢者に対する尿失禁の改善を主目的とし筋力維持,バランス機能向上を目指した運動教室(以下,運動教室)を立案,実施しその評価を行った。

対象は研究に同意を得られ,運動教室に継続して参加された地域在住の健康な女性高齢者17名のうち16名。運動教室に参加のない地域在住の健康な女性高齢者23名であった。調査内容:尿失禁における自覚的症状QOL(以下ICIQ-SF),握力,開眼片足立ち,ファンクショナルリーチ(以下FR),30秒椅子立ち上がりテスト,長座位体前屈を運動教室実施前後に測定した。倫理的配慮:所属施設倫理審査委員会の承認を受けて行った。運動教室内容は(1)健康チェック,(2)骨盤底筋体操と骨盤底筋補強運動,介護予防体操,(3)ストレッチポール(LPN社,以下SP)を用いた体幹の姿勢改善等に効果的な運動,(4)尿失禁等に関する講義を組み合わせ週1回90分,全12回実施した。内容は理学療法士の指導を受けて構成した。【結果】教室の実施前後の比較をしたところ,教室前尿失禁自覚は16名中15名(94%)であったが実施後13名(87%)が自覚症状消失または症状が改善し,ICIQ-SF得点も有意に低下した。また,動的バランス機能をみるFRの値は有意に上昇した。しかし,全身筋肉量と相関している握力,静的バランス機能をみる開眼片足立ち,下肢筋力を示す30秒椅子立ち上がりテスト,柔軟性をみる長座位体前屈は,ほとんど変化がみられなかった。バランス機能の向上を目指して取り入れたSPは,対象者から反応もよく,高齢者への動的バランス機能向上のための運動方法の一つとして有効性が示唆された。教室終了後も参加者から運動を継続したいとの申し出があり,教室を継続する取り組みへと発展している。これは継続の重要性を繰り返し伝達していた効果とみられる。今後の課題として,尿失禁改善に影響を及ぼす因子について等,考察をすすめ,教室内容の評価を多方面から行う必要がある。
看護学生・医学生の為の効果的禁煙教育指導プログラムの開発

前年度までに実施した大学生の喫煙状況や喫煙に関する実態調査の分析の結果,大学における喫煙防止教育では,専攻別に内容や方法を検討する必要があり,繰り返し実施することでより効果が高まることが示唆された。喫煙に関する知識の提供,喫煙に対する否定的態度の育成,友人の喫煙への対処の技術を喫煙防止教育に組み込むことが必要であることが明らかになった。この結果をもとに,看護学生に対しての喫煙防止教育方法を検討し,実施,評価し,教育介入効果を検討した。【目的】看護学生の喫煙行動,喫煙に対する態度・知識の経時的変化と,教育的介入の効果を明らかにする。【方法】看護大学生1・2年次生351名を対象に,集団調査法による無記名式自記式質問紙調査を,第一次調査は2007年4月,第二次調査は2007年10月に実施した。教育的介入は2007年7月に,講義と演習を組み合わせた90分間の集団的教育方法で実施し,介入群と非介入群の設定は大学別とした。分析にはSPSS13.0J for Windowsを使用し,喫煙に対する態度と喫煙に関する知識について,介入の有無による2群間比較と,個人の経時的変化の二側面から分析を実施した。【結果】1)介入群では喫煙率は変化せず,非介入群では上昇した。2)喫煙に関する知識は介入群で有意に向上した。3)喫煙に関する態度は,介入群で否定的に変化していた。4)喫煙への否定的態度への影響要因は,喫煙に関する知識,友人の喫煙,同居者の喫煙,勉学の充実,介入だった。【考察】看護学生の喫煙に関する知識は,介入によりさらに向上すること,喫煙に対する態度は時間の経過とともに肯定的に変化する傾向があるが,介入により否定的態度へと変化させることが可能であることが示唆された。【まとめ】看護学生に対し,喫煙を開始させず,喫煙に関する知識を向上させ,喫煙に対する否定的態度への育成をはかるためには,早期に喫煙防止教育を実施し,その後も継続して看護教育の中で教育を実施していくことが重要であることが明らかになった。喫煙防止教育については,今後も継続して検討をかさね,プログラムとして完成させる予定である。本年度は,看護学生・医学生への効果的禁煙教育指導プログラムの必要因子の検討のための基礎的資料を得ることを目的とし,看護学生・医学生を含めた大学生の喫煙状況や喫煙に対する態度,知識,過去の喫煙対策教育の経験の有無に関する調査を実施した。質問紙は,先行研究をもとに研究者が独自に作成し,集団調査法による無記名式質問紙調査を行った。北陸および近畿圏内の3大学に通う大学生2,542名を対象とし,2041名から回答(回収率80%)が得られ,そのうち有効回答数は1,987名(有効回答率78%)だった。内訳は,医学生275名,看護学生312名,教育系学生172名,工学系学生1228名で,男子学生1,283名,女子学生708名,平均年齢は20.2±1.92歳であった。全体の喫煙率は12.7%,禁煙者は4.6%みられ,喫煙者のうち禁煙希望者は52.8%おり,そのうち今すぐまたは1ヶ月以内に禁煙したいと思っている者は20.2%だった。喫煙に対する態度では,76.4%が「体に悪い」,62.5%が「吸わない方が良い」と考えており,また,一般人および一般大学生の喫煙よりも医師・看護師および医学生・看護学生の喫煙を否定的にとらえる意見が多かった。喫煙の身体影響に関する知識では,ガンや呼吸器疾患,妊娠への影響についての知識は高かったが,心臓病や胃潰瘍,受動喫煙での子供の中耳炎や乳幼児の突然死についての知識は低かった。喫煙対策教育を受けた経験は65.7%あり,その内容はたばこの有害性や身体への影響に関することが多く,たばこを取り巻く社会情勢や禁煙の方法およびその支持組織について聞いた者は半数以下であった。今回の調査で得られた結果は,詳細な分析を実施し,看護学生および医学生を含めた大学生への禁煙教育指導プログラムの構成の基盤として活用する。昨年度実施の看護学生・医学生を含めた大学生(教育学系・工学系)の喫煙状況や喫煙に対する態度,知識,過去の喫煙対策教育の経験の有無に関する調査を分析した結果,以下のことが考察された。1.大学生の喫煙率は,性別および大学での専攻により違いがみられ,工学部の喫煙率が最も高く,最も低かったのは看護学生であった。また,医学系学生が非医学系学生よりも喫煙の身体影響に関する知識が高かったが,それは医学的知識に接する機会が多いためと考えられる。2.喫煙対策教育に関して,(1)喫煙対策教育受講経験者は,喫煙率が低く,喫煙に対する態度が否定的であり,知識も高かったことから,喫煙対策教育は,喫煙防止,喫煙の有害性に対する知識の向上,喫煙に対する否定的態度への変容に効果がある。(2)喫煙対策教育受講者の9割がタバコの有害性や身体への影響については聞いたと答えていたが,喫煙に関連した疾患の知識の正解率は60%程度であったことから,その内容を省くことなく,教育内容に組み込み,そして,繰り返し教育を実施することが必要である。3.非医学系学生に対する喫煙対策教育に関して,(1)喫煙の身体影響に関する知識が低かったことから,それらの知識を提供することが必要である。(2)喫煙に対する態度がより肯定的であったことから,喫煙に対するイメージの修正をはかることが必要である。

4.医学系学生に対する喫煙対策教育に関して,(1)医療従事者や医学系学生の喫煙は,専攻に関係なく否定的に捉えられていたことから,一般に医療従事者は健康推進の啓蒙摘立場にあるとみなされており,医学系学生には,将来その立場に立つという自覚を深められるような働きかけを取り入れることが必要である。(2)喫煙している医学系学生の知識や態度は,非喫煙・禁煙した学生と差はなかったことから,医学系学生の喫煙には,ストレスなどの他の要因が影響していることを考慮する必要がある。以上の結果をもとに,最終年度は看護学生・医学生の為の効果的喫煙対策教育プログラムの案を作成,実施,評価し,プログラムの構築を目指す。前年度までに実施した大学生の喫煙状況や喫煙に関する実態調査の分析の結果,大学における喫煙防止教育では,専攻別に内容や方法を検討する必要があり,繰り返し実施することでより効果が高まることが示唆された。喫煙に関する知識の提供,喫煙に対する否定的態度の育成,友人の喫煙への対処の技術を喫煙防止教育に組み込むことが必要であることが明らかになった。この結果をもとに,看護学生に対しての喫煙防止教育方法を検討し,実施,評価し,教育介入効果を検討した。【目的】看護学生の喫煙行動,喫煙に対する態度・知識の経時的変化と,教育的介入の効果を明らかにする。【方法】看護大学生1・2年次生351名を対象に,集団調査法による無記名式自記式質問紙調査を,第一次調査は2007年4月,第二次調査は2007年10月に実施した。教育的介入は2007年7月に,講義と演習を組み合わせた90分間の集団的教育方法で実施し,介入群と非介入群の設定は大学別とした。分析にはSPSS13.0J for Windowsを使用し,喫煙に対する態度と喫煙に関する知識について,介入の有無による2群間比較と,個人の経時的変化の二側面から分析を実施した。【結果】1)介入群では喫煙率は変化せず,非介入群では上昇した。2)喫煙に関する知識は介入群で有意に向上した。3)喫煙に関する態度は,介入群で否定的に変化していた。4)喫煙への否定的態度への影響要因は,喫煙に関する知識,友人の喫煙,同居者の喫煙,勉学の充実,介入だった。【考察】看護学生の喫煙に関する知識は,介入によりさらに向上すること,喫煙に対する態度は時間の経過とともに肯定的に変化する傾向があるが,介入により否定的態度へと変化させることが可能であることが示唆された。【まとめ】看護学生に対し,喫煙を開始させず,喫煙に関する知識を向上させ,喫煙に対する否定的態度への育成をはかるためには,早期に喫煙防止教育を実施し,その後も継続して看護教育の中で教育を実施していくことが重要であることが明らかになった。喫煙防止教育については,今後も継続して検討をかさね,プログラムとして完成させる予定である。
Ni基超合金の弾性率ミスフィット制御によるラフト化の促進

ラフト組織形成に対する連続体弾性論を用いた計算はすでにNabarroらによって行われているが近似の導入方法など疑問点が多い.歪場分布の計算時に弾性率ミスフィットを考慮しない一次近似の計算では,ラフト化に伴う弾性歪エネルギーの変化はNabarroらの結果と一致し,現実のラフト構造形成の方向とも一致する.しかしながらあらわに弾性率ミスフィットを考慮し,巨視的な変形を考えた場合,この一次近似の計算が明らかに誤った計算であることが明らかとなった.この場合生成するラフト構造は必ず横ラフトであって,この形成に格子定数ミスフィットは関係せず,また,外力が圧縮,引張応力であることにも依存しない.この結果は実験結果とは一致せず,ラフト構造形成について全てを弾性論で議論することは不可能であることが初めて示された.ラフト構造の形成前にある程度の転位が導入されている可能性が高い.変形転位が元の組織のどの部分を動くことができるかを考えた場合,いわゆるγ相の縦チャネルには(通常の横ラフト形成の条件では)弾性歪の効果によってすべり変形では進入することができないことが明らかとなった.したがって,変形転位によるγ,γ'界面の弾性歪の緩和に異方性が生じることが示された.純弾性論から導かれるラフト化の駆動力は,まさにγ,γ'相の間の弾性率ミスフィットによるものであることから,弾性率ミスフィットが大きくなるように制御することは変形転位が導入される前の極初期におけるラフト化の促進に役立つ.一方で,変形転位導入後のラフト化においては弾性率ミスフィットの大きさによる部分は小さく,ほとんどが格子定数ミスフィットの大きさによって決まる.したがって,現実のクリープ変形においてラフト化を支配しているのは格子定数ミスフィットであり,弾性率ミスフィットはそれを強調する効果として表れるものと結論付けられた.ラフト組織形成に対する連続体弾性論を用いた計算はすでにNabarroらによって行われているが近似の導入方法など疑問点が多い.歪場分布の計算時に弾性率ミスフィットを考慮しない一次近似の計算では,ラフト化に伴う弾性歪エネルギーの変化はNabarroらの結果と一致し,現実のラフト構造形成の方向とも一致する.しかしながらあらわに弾性率ミスフィットを考慮し,巨視的な変形を考えた場合,この一次近似の計算が明らかに誤った計算であることが明らかとなった.この場合生成するラフト構造は必ず横ラフトであって,この形成に格子定数ミスフィットは関係せず,また,外力が圧縮,引張応力であることにも依存しない.この結果は実験結果とは一致せず,ラフト構造形成について全てを弾性論で議論することは不可能であることが初めて示された.ラフト構造の形成前にある程度の転位が導入されている可能性が高い.変形転位が元の組織のどの部分を動くことができるかを考えた場合,いわゆるγ相の縦チャネルには(通常の横ラフト形成の条件では)弾性歪の効果によってすべり変形では進入することができないことが明らかとなった.したがって,変形転位によるγ,γ'界面の弾性歪の緩和に異方性が生じることが示された.純弾性論から導かれるラフト化の駆動力は,まさにγ,γ'相の間の弾性率ミスフィットによるものであることから,弾性率ミスフィットが大きくなるように制御することは変形転位が導入される前の極初期におけるラフト化の促進に役立つ.一方で,変形転位導入後のラフト化においては弾性率ミスフィットの大きさによる部分は小さく,ほとんどが格子定数ミスフィットの大きさによって決まる.したがって,現実のクリープ変形においてラフト化を支配しているのは格子定数ミスフィットであり,弾性率ミスフィットはそれを強調する効果として表れるものと結論付けられた.Ni基Ll_2規則合金の単結晶弾性率を測定し,ラフト組織形成の重要な因子の一つである弾性率のミスマッチを評価した.ここで重要な弾性率は<100>方向のヤング率であるが,融点がほぼ等しい材料の場合,弾性異方性の小さな材料ほど大きな<100>方向のヤング率となりラフト化の駆動力である弾性率ミスマッチを大きくすることができる.Ni_3Alの異方性因子はほぼ3であり,これはNi_3GaやNi_3Mn, Ni_3(Si, Ti),Ni_3(Al, Ti)においてもほとんど変化しなかった.一方,Ni_3Geにおいては1.7と約半分の値となった.その結果Ni_3Geにおいては<100

>方向のヤング率の値はNi_3Alと比較して約1.5倍となり,大きな弾性率ミスフィットが見込めることが明らかとなった.ラフト化の駆動力は弾性率ミスフィットのみならず格子定数のミスフィットが重要である.Ni_3Geの格子定数はNi_3Alのそれに比べてやや小さく,Ni_3Geをベースとした場合に,より格子定数のミスフィットも大きくできることが期待される.以上の事からラフト化への駆動の増大を考慮した場合,Geの添加が弾性率,格子定数双方の観点から好ましいと考えられる.一方,高温強度では融点の変化も重要となるために単純にGe添加の効果を議論することは難しいが,本年度の研究により最も効果的である可能性を持つ元素がGeであることが明らかとなったことから,次年度は実用材へのGe添加効果について研究を行うこととする.歪場分布の計算時に弾性率ミスフィットを考慮しない一次近似の計算では,ラフト化に伴う弾性歪エネルギーの変化は従来から報告されているNabarroらの結果と一致し,現実のラフト構造形成の方向とも一致する.しかしながらあらわに弾性率ミスフィットを考慮し,巨視的な変形を考えた場合は弾性歪エネルギーの観点からはラフト構造は外力の下でも安定化されない.ラフト構造が外力の下で安定化するのは外力のポテンシャルエネルギーまで含めた全力学的エネルギーを考慮した場合である.この場合生成するラフト構造は必ず横ラフトであって,この形成に格子定数ミスフィット,外力が圧縮,引張応力であることに依存しない.これは実験結果とは一致せず,ラフト構造形成について全てを弾性論で議論することは不可能であることが初めて示された.次いでクリープ変形初期に導入される転位の存在を考慮した計算をおこなった.その結果,転位により誘起された正方対称の歪場の影響によって実験で観察されるとおりの格子ミスフィット,外部応力依存性を持つラフト構造の形成が起こることが示された.したがって,少なくとも縦ラフトの形成にはクリープ変形初期に導入される転位の存在が本質的な役割を果たしていることが明らかとなった純弾性論から導かれるラフト化の駆動力は,まさにγ,γ'相の間の弾性率ミスフィットによるものであることから,弾性率ミスフィットが大きくなるように制御することはごく初期におけるラフト化の促進に役立つと考えられる.一方で,変形転位導入後のラフト化においては,ラフト構造形成にかかる力のほとんどが格子定数ミスフィットの大きさによって決まっている.したがって,現実のクリープ変形においてラフト化を支配しているのは格子定数ミスフィットであり,弾性率ミスフィットはそれを強調する効果として表れるものと結論付けられた.
通級指導教室における学習障害児の実態とその教育的支援に関する研究

本研究では、初年度において全国の小学校の言語障害通級指導教室で教育支援を受けている学習障害およびその疑いのある児(以下、LD児)の実態を調査し、2年度において一部の地域でLD児の追跡調査を行い(調査及び事例研究)、最終年度において通級指導教室と連携する通常学級担任のためのLD児学習支援マニュアルを作成し、併せて仙台市の小学校でその使用評価を行った。本研究により明らかとなったのは以下の諸点である。1)通級による指導の大半を占める言語障害通級指導教室において、教育支援を受けているLD児は全対象児の6.8%(1教室あたり)1.7名)に過ぎず、1週あたりの指導時間は1.6時間であった。2)LD児への指導内容は認知・学習面の支援より動機づけや自尊心を高めることに重点が置かれていた。3)言語障害通級指導教室におけるLD児は、主として、文字言語処理、音声言語処理、場所や時間のオリエンテーション、および社会的スキルの困難を持つ4群に分類された。4)LD児の教育支援を行う際に、通級指導教室担当と通常学級担任の連携のほか、特殊学級担任の参加やチーム・ティーチング導入が重要であることが示された。5)LD児を追跡調査すると、通級による指導にもかかわらず学業面で改善が見られた事例は少なく、この障害のもつ難しさが改めて示された。6)LDに関する専門知識や指導経験の少ない通常学級担任のためのLD児学習支援マニュアルを作成し、仙台市のすべての公立小学校に配布して事後調査を行ったところ、同マニュアルの有用性に関して高い評価を得た。同時に、現場の教師のニーズを把握することが出来た。本年度は、全国の公立小学校の言語障害通級指導教室(約千教室の)うち、県庁所在地及び人口20万人以上の都市の283校を対象に3種類の質問紙調査を行った.1つは、通級指導教室担当教師に学習障害児等の受入の状況や指導法について尋ねたもので、その結果1教室あたり12名しか学習障害児を受入れておらず、指導時間も週あたり1.6時間と短く、指導内容も特異的とは言えない現状が示されたが、一方で、研修の充実が指導内容を豊富にする可能性が示された.もう1つの調査は、通級の対象となっている学習障害児の特徴に関するもので、能力・特性プロフィールなどの評定結果から、彼らが4つの類型(主に文字言語処理が困難、音声言語処理が困難、場所や時間などのオリエンテーションが困難、社会的スキルが困難)に分けられること、また類型別の教科学習の習得度を比較し、学習障害児の定義・分類の問題に言及した.3つ目の調査は、学習障害児が在籍する通常学級教師を対象としだもので、健常児に対する一般的配慮を重視しながら学習障害児への個別的配慮を可能な範囲で実施している状況や、特殊学級担任を含めた他の教師との連携の取り方の実態を明らかにした.本年度は2つの追跡研究を行った。1つは、本研究による2年間を含めた3年間にわたる4名の学習障害児(いずれも小学校高学年、男児3名、女児1名)の事例的な追跡研究で、彼らが学校生活への適応面では大幅な変容(改善)を示しつつも、読解については通級指導及び通常学級における指導法の様々な試みにもかかわらず余り改善がみられなかったことが示されたが、同時に、個人差の大きいことも指摘された。また、通級教室における予習的対応が通常学級での授業の理解に効果的であることが示された。もう1つは統計的追跡研究で、1999年1月に調査した仙台市の小学校の言語障害通級指導教室に通う21名の学習障害(疑い含む)児の2001年1月現在の学習の習得状況を中心に、通級担当教師に聞き取り調査を行ったものである。

中学校に進学した者と転校により状況が把握できない者を除いた15名について、国語と算数の習得状況の変化を分析した結果、両科目とも、有意ではないが学年が進むにつれ遅れが拡大する傾向が示された。一方、両科目の変化の相関は有意ではなかった。多くのケースで認知の偏りあるいは能力のアンバランスが更に明瞭になったが、逆に、当初の学習障害の診断に疑問が残るケースも認められた。通級指導は児童の社会的技能を伸ばす上でも効果があったが、中学校に進学すると不登校に陥るケースもあり、学習障害児に対する校種を超えた援助システムの必要性が示唆された。本研究では、初年度において全国の小学校の言語障害通級指導教室で教育支援を受けている学習障害およびその疑いのある児(以下、LD児)の実態を調査し、2年度において一部の地域でLD児の追跡調査を行い(調査及び事例研究)、最終年度において通級指導教室と連携する通常学級担任のためのLD児学習支援マニュアルを作成し、併せて仙台市の小学校でその使用評価を行った。本研究により明らかとなったのは以下の諸点である。1)通級による指導の大半を占める言語障害通級指導教室において、教育支援を受けているLD児は全対象児の6.8%(1教室あたり)1.7名)に過ぎず、週当たりの指導時間は1.6時間であった。2) LD児への指導内容は認知・学習面の支援より動機づけや自尊心を高めることに重点が置かれていた。3)言語障害通級指導教室におけるLD児は、主として、文字言語処理、音声言語処理、場所や時間のオリエンテーション、および社会的スキルの困難を持つ4群に分類された。4)LD児の教育支援を行う際に、通級指導教室担当と通常学級担任の連携のほか、特殊学級担任の参加やチーム・ティーチング導入が重要であることが示された。5) LD児を追跡調査すると、通級による指導にもかかわらず学業面で改善が見られた事例は少なく、この障害のもつ難しさが改めて示された。6) LDに関する専門知識や指導経験の少ない通常学級担任のためのLD児学習支援マニュアルを作成し、仙台市のすべての公立小学校に配布して事後調査を行ったところ、同マニュアルの有用性に関して高い評価を得た。同時に、現場の教師のニーズを把握することが出来た。
劇症型A群レンサ球菌感染症に関係する病原因子の解析

劇症型A群レンサ球菌感染症(TSLS)は死亡率約40%でしかも慢性腎不全などの後遺症を残す。日本で毎年50例程度発症しているが病原因子が不明であるために予防や治療を十分に行うことができない。我々は動物肺モデルを用いてTSLS患者由来株の培養上清からARDSを引き起こす蛋白を見いだし精製した。N末端アミノ酸解析によってこの蛋白はDnase活性ならびにスーパー抗原活性を有するSpeFであることが明らかとなった。TSLS発症株はすべてこの蛋白を産生しているが、咽頭分離株では産生しない株も見られた。さらに、他の病原因子産生の状況を明らかにするために、TSLS由来株について全菌体外分泌蛋白を抽出し2次元電気泳動によって詳細に解析した。それぞれのM型に属する菌株は似た2次元パターンを示し、M型の異なる菌は互いに異なるパターンを示した。2次元電気泳動で分離した主要な各スポットのN末端アミノ酸配列を決定し、SpeB,SpeFなど多くの蛋白を同定した。また多くの未発表の病原性と関連すると考えられる分泌蛋白を同定した。現在そのなかの4種の蛋白について遺伝子クローニング、蛋白の発現系を確立した。その結果これらは未報告のDnaseであることが明らかとなった。SpeFはM1,M3のTSLS株において比較的強いスポットを示し、しかも等電点の異なる複数のスポットとして検出された。この複数スポットについて現在解析中である。a.わが国の劇症型A群レンサ球菌感染症(TSLS)患者由来の菌株より、成人型呼吸窮迫症候群(ARDS)を起こす毒素、SpeFを見いだした。この毒素はスーパー抗原活性を持つとともに、血管透過性を亢進する。b.SpeFはTSLS患者由来株では活性型が産生されていた。通常の咽頭由来株の多くでは抗原性は持つが血管透過性活性を持たないSpeFであった。以上の結果は論文1に発表した。c.TSLS患者由来株の菌体外全分泌蛋白を抽出し、2次元電気泳動によって解析した(プロテオーム解析)。主要なスポットについてN末端アミノ酸配列を決定し、現在米国で進行中のA群レンサ球菌ゲノムプロジェクトDNAデータベースから蛋白を同定しつつある。その結果数種の未知の分泌蛋白が見いだされた。また、M1,M3型の株では特徴的な2次元パターンをとる株が多く見いだされた。この結果は日本細菌学会第73回総会(平成12年6月、札幌市)にて発表予定である。d.最近のTSLS症例から分離された株と過去のTSLS患者から分離された株の菌体外分泌蛋白の2次元パターンを比較しつつある。興味深いことには全く同一のパターンを示す株が異なった地域、時間を経過して見いだされた。さらに多種の株について解析中である。e.現在、SpeFの精製、speF遺伝子の塩基配列を各種株にて決定、SpeFの産生を臨床分離された菌株について定量すること、のそれぞれを進行中である。A群レンサ球菌は様々な毒素や酵素を菌体外に分泌する。これらは菌体表層蛋白とともに本菌の病原因子と考えられている。劇症型A群レンサ球菌感染症(TSLS)患者由来株の全菌体外分泌蛋白を抽出し、2次元電気泳動によって展開することにより多数の分泌蛋白のスポットを分離することができた。また、それぞれのM型に属する株は似た2次元パターンを示した。このことは、同じM型に属する株はよく似た病原性を示すことを示唆している。しかし、引き起こした病像の異なる株間でパターンにやや差が見られた。2次元電気泳動によって分離した多数のスポットのN末端アミノ酸配列の決定を行い、データベースに基づいてSpeB、SpeF、ストレプトリジン0など多くの蛋白を同定した。また、多くの未報告の病原性に関連すると考えられている分泌蛋白を検出した。現在既にその中の4種の遺伝子に関してDNAクローニングが終了し、塩基配列の決定

ならびにリコンビナント蛋白の作成を行い、未報告のDNA分離酵素であることを確認した。ARDS発症に関わる可能性が示されたSpeFはM1、M3株(TSLS由来株)において比較的強いスポットであり、等電点の異なる複数のスポットとして検出された。この複数のスポットについてさらに解析を進めている。