hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
対人言語コミュニケーション能力養成プログラムの構築、実施、および分析・評価

<1>言語コミュニケーションスキル向上システムの構築と実施:様々な対人コミュニケーション場面における言語コミュニケーション行動について、理論的な説明、自らのコミュニケーション行動の評価、およびスキル向上のための実践をセットとした講義・演習を構築し、本研究代表者の担当するコミュニケーション関連科目において実施した。<2>測定と分析:プログラムの開始時と終了時の二回に分けて受講者の「言語コミュニケーション能力」を測定した。結果として、受講者のコミュニケーションに対する捉え方(定義)、認知的複雑性、および一部の言語コミュニケーション能力(統制や慰め等)において統計的に有意な向上が見られた。研究初年度である平成23年度は、本事業の主要2課題のうち、主に第一課題「対人コミュニケーション場面での効果的な言語メッセージ産出(メッセージ・デザイン)の認知的メカニズム解明」を遂行した。先ず第一に、第一研究課題(三つの個別課題を設定)のうち最初の課題「効果的な言語メッセージ・デザインに関する探索的研究」に着手し、様々な対人コミュニケーション場面でどのようなメッセージ・デザインが効果的であるか探索的な調査を行った。約250名の日本人サンプルからElicitation Task法を用いて言語メッセージのトークンを収集し、現在、KJ法およびテキスト分析を用いたカテゴリー化作業を行い、同時に、これらの範疇別メッセージを別グループの被験者に「効果」という観点で評価してもらい、どのようなメッセージデザインの効果が高いと判断されるか経験的な知見を得るための質問紙調査を開始した。現在、これらの結果の分析を開始したところであり、平成25年度にかけて言語コミュニケーション効果研究の成果に鑑みた日本人の効果的な言語コミュニケーション・デザインに関する理論化を行う予定である。次に、初年度に引き続き、個別に立てたもう一つの課題「対人言語コミュニケーション能力」の概念化と操作化の理論的・実証的検証を行った。対人コミュニケーション能力の基盤に認知的複雑性や自分や他人のコミュニケーションスタイル(MDL)に関する理解など深く関わると仮定し、これが日本語話者にも応用可能か検証するため、日本人サンプルの対人コミュニケーション能力(効果的なメッセージ産出能力)・認知的複雑性・コミュニケーション・スタイルを測定した。三変数間の相関(共分散)分析を終了し、次の課題である「トレーニングプログラムの構築」へとその分析結果を適応する準備を整える事ができた。言語コミュニケーションスキル・トレーニングプログラムの構築(平成24年度)様々な対人コミュニケーション場面における言語コミュニケーション行動(説得(persuasive)、慰め(comforting)、規制(regulative)、議論(argumentation)、交渉(negotiation)、他)について、それぞれの1原理の理論的な説明(理解)、2自らのコミュニケーション行動の評価(気づき)、および3スキル向上のための実践(行動)をセットとした「講義・演習」を構築した。特に1の理論的説明には、第一課題の成果や言語コミュニケーション基礎研究の成果を盛り込み、社会科学的に根拠のある原理的説明を導入した。このプログラムを、研究代表者の本務校の後期担当授業(言語、文化、コミュニケーション)において、授業の一環として実施した。プログラムの開始時および終了時の2回に渡り受講者の「言語コミュニケーション能力」を測定した。従来の研究に多い質問紙票による自己診断だけではなく、実際のコミュニケーション場面でのメッセージ産出法(Solicitation Task)によって、コミュニケーション行動そのものを測定して評価するシステムを導入し、これをWebベースの調査票の形式で行った。現在分析に取りかかっている。(2)海外視察上記で実施したパイロットプログラムをさらに改良する目的で、海外(米国)大学のコミュニケーション学科におけるコミュニケーションスキル向上プログラム、および、この評価方法についての聞き取り調査を行った。米国カリフォルニア州にて、州立大学1校、市立大学1校、Communiy College3校の計5校のコミュニケーションプログラムの担当者にインタビューを実施した。現在分析中である。研究初年度である平成23年度は、本事業の主要2課題のうち、主に第一課題「対人コミュニケーション場面での効果的な言語メッセージ産出(メッセージ・デザイン)の認知的メカニズム解明」に着手し、具体的には以下を遂行した。先ず第一に、第一研究課題(三つの個別課題を設定)のうち最初の課題「効果的な言語メッセージ・デザイン」に関する探索的研究」に着手し、様々な対人コミュニケーション場面でどのようなメッセージ・デザインが効果的であるか探索的な調査を開始した。約250名の日本人サンプルからElicitation Task法を用いて言語メッセージのトークンを収集し、現在、KJ法を用いたカテゴリー化作業が進行中である。また、同時に、これらの範疇別メッセージを別グループの被験者に「効果」という観点で評価してもらい、どのようなメッセージデザインの効果が高いと判断されるか経験的な知見を得るための調査票の作成に取りかかった。現在、これらの結果の分析を開始したところであり、平成24年度にかけて言語(英語)コミュニケーション効果研究の成果に鑑みた日本人の効果的な言語コミュニケーション・デザインに関する理論化を行う予定である。次に、個別に立てたもう一つの課題「対人言語コミュニケーション能力」の概念化と操作化の理論的・実証的検証にも着手した。

対人コミュニケーション能力の基盤に認知的複雑性や自分や他人のコミュニケーションスタイル(MDL)に関する理解など深く関わると仮定し、これが日本語話者にも応用可能か検証する作業である。上記と同様250名の日本人サンプルの対人コミュニケーション能力(効果的なメッセージ産出能力)・認知的複雑性・コミュニケーション・スタイルを測定し、現在、三変数間の相関(共分散)分析に取りかかった段階であり、変数ごとに用意されたルーブリック式評定表に従ったコーディング作業を遂行中である。<1>言語コミュニケーションスキル向上システムの構築と実施様々な対人コミュニケーション場面における言語コミュニケーション行動(説得(persuasive)、慰め(comforting)、規制(regulative)、議論(argumentation)、交渉(negotiation)、他)について、それぞれの1原理の理論的な説明(理解)、2自らのコミュニケーション行動の評価(気づき)、および3スキル向上のための実践(行動)をセットとした「講義・演習」を構築し、コミュニケーション関連科目の中で実施した。特に1の理論的説明には、第一課題の成果や言語コミュニケーション基礎研究の成果を盛り込み、社会科学的に根拠のある原理的説明を導入した。<2>言語コミュニケーション能力の測定と分析プログラムの開始時と終了時の2回に渡って受講者の「言語コミュニケーション能力」を測定した。従来の研究に多い質問紙票による自己診断だけではなく、実際のコミュニケーション場面でのメッセージ産出法(Solicitation Task)によって、コミュニケーション行動そのものを測定した。また、個人の対人コミュニケーション能力に影響を与える要因として「社会的認知能力の複雑性」と個人の持つ「メッセージデザイン論理(MDL)」に注目し、日本人におけるこれら2要因と上記「言語コミュニケーション行動」との関係を考察した。分析の結果、以下のような考察が得られた:1受講生のコミュニケーションの定義(捉え方)に若干の変化が認められ、より複合的な見方をするようになった、2認知複雑性、MDLに関しては統計的に有意な向上が見られた、3言語コミュニケーションスキルに関しては、特に慰め(Comforting)や統制(Regulating)に関して統計的に有意な向上が見られた。コミュニケーション学テキストデータの分析(範疇化)に予想以上の時間を費やしており、また、公務との兼ね合いで、海外視察の時間が十分に取れないでいる事が大きな原因である。
高次元多変量データに対して一致性を持つ高速で簡便な変数選択法

目的変数ベクトルの次数が大きい場合での多変量回帰モデルにおいて,モデルの複雑さに対する罰則調整項を伴う一般化Cp規準の最小化に基づく変数選択問題を取り扱う.一般化Cp規準は,Mallows (1973)により提案されたCp規準やFujikoshi and Satoh (1997)により提案されたModified Cp規準など多くの既存のモデル選択規準を特別な場合として含む,一般的なモデル選択規準である.変数選択問題において,真のモデルが最適なモデルとして選ばれる確率が標本数を無限大としたときに1に収束する性質である,一致性が重要なものとなる.このとき,真のモデルに依存する非心パラメータ行列を標本数で割った行列のトレース値の発散速度により一致性が満たされるかどうか決まることが多い.本研究において,どのような非心パラメータ行列であっても,さらに,また真のモデルが従う分布がどのような確率分布であっても一致性を持つための罰則調整項の条件を目的変数ベクトルの次数も無限大としてもよい漸近理論の下で導出した.この結果を利用して,目的変数ベクトルの次元の大きさによらず高い確率で真のモデルを最適なモデルとして選択できることが期待できる新たなモデル選択規準を提案した.さらに数値実験により,目的変数ベクトルの次元の大きさによらず,ある程度大きな標本数の下で,どのような非心パラメータ行列であっても,また真のモデルが従う分布がどのような確率分布であっても,高い確率で真のモデルを最適なモデルとして選択できていること,またその確率が,Cp規準やModified Cp規準などの既存のモデル選択規準よりも高くなることが確かめられた.研究課題では,説明変数の個数も無限大とする漸近理論より一致性を保証するモデル選択規準の提案であったが,昨年度は説明変数を無限大とする漸近理論で一致性を評価するところまでは行っていない.しかしながら,目的変数ベクトルの次元数が無限大となる漸近理論に基づく一致性の評価はすべて終わっている.また,本研究課題で提案する手法の対抗馬であるスパース推定にもとづく変数選択の数値実験に関しては多く行っている.予定よりもはるかに進んでいるところもあれば,予定よりも進んでいないところもあるため,おおむね順調に進展しているとした.一般化Cp規準が説明変数の個数も無限大とする漸近理論より一致性を持つための罰則調整項も条件を導出し,その結果から,どのような非心パラメータ行列であっても一致性を持つ一般化Cp規準を提案する.また,従来の手法として,スパース推定にもとづく変数選択法を考え,数値実験により,それの手法を比較する.目的変数ベクトルの次数が大きい場合での多変量回帰モデルにおいて,モデルの複雑さに対する罰則調整項を伴う一般化Cp規準の最小化に基づく変数選択問題を取り扱う.一般化Cp規準は,Mallows (1973)により提案されたCp規準やFujikoshi and Satoh (1997)により提案されたModified Cp規準など多くの既存のモデル選択規準を特別な場合として含む,一般的なモデル選択規準である.変数選択問題において,真のモデルが最適なモデルとして選ばれる確率が標本数を無限大としたときに1に収束する性質である,一致性が重要なものとなる.このとき,真のモデルに依存する非心パラメータ行列を標本数で割った行列のトレース値の発散速度により一致性が満たされるかどうか決まることが多い.本研究において,どのような非心パラメータ行列であっても,さらに,また真のモデルが従う分布がどのような確率分布であっても一致性を持つための罰則調整項の条件を目的変数ベクトルの次数も無限大としてもよい漸近理論の下で導出した.この結果を利用して,目的変数ベクトルの次元の大きさによらず高い確率で真のモデルを最適なモデルとして選択できることが期待できる新たなモデル選択規準を提案した.さらに数値実験により,目的変数ベクトルの次元の大きさによらず,ある程度大きな標本数の下で,どのような非心パラメータ行列であっても,また真のモデルが従う分布がどのような確率分布であっても,高い確率で真のモデルを最適なモデルとして選択できていること,またその確率が,Cp規準やModified Cp規準などの既存のモデル選択規準よりも高くなることが確かめられた.研究課題では,説明変数の個数も無限大とする漸近理論より一致性を保証するモデル選択規準の提案であったが,昨年度は説明変数を無限大とする漸近理論で一致性を評価するところまでは行っていない.しかしながら,目的変数ベクトルの次元数が無限大となる漸近理論に基づく一致性の評価はすべて終わっている.また,本研究課題で提案する手法の対抗馬であるスパース推定にもとづく変数選択の数値実験に関しては多く行っている.予定よりもはるかに進んでいるところもあれば,予定よりも進んでいないところもあるため,おおむね順調に進展しているとした.一般化Cp規準が説明変数の個数も無限大とする漸近理論より一致性を持つための罰則調整項も条件を導出し,その結果から,どのような非心パラメータ行列であっても一致性を持つ一般化Cp規準を提案する.また,従来の手法として,スパース推定にもとづく変数選択法を考え,数値実験により,それの手法を比較する.3月に参加した研究集会の計画が当初に考えていたものとずれが生じたため.差額分と合わせ,研究発表・情報収集等の旅費に使用する.
イヌおよびネコにおける心エコーを用いた局所心筋機能評価の基礎的検討および臨床応用

心エコー検査を用いた局所心筋機能評価手法であるSpeckle Tracking Echocardiography(STE)のイヌおよびネコにおける応用を考え、その応用性および有用性を検討した。今年度はイヌの心筋障害モデルにおけるSTEによる左室局所心筋機能評価の検討を実施した。ドキソルビシン(DXR)は小動物臨床領域において繁用されている抗腫瘍薬であり、心筋毒性が主要な副作用の一つである。臨床上心筋毒性の検出は一般的に心エコー検査を用いるが、既存の指標では検出感度が十分でないことが知られている。そこでSTEを用いて既存の指標より早期に心筋障害が検出できるかを検討した。血管・呼吸器疾患が認められないビーグル9頭を用いた。5頭をDXR群(30mg/m^2を21日ごとに静脈内投与)、4頭をプラセボ群とした。DXR投与毎に2群の心エコー検査を実施し、STE解析を行った。また投与終了後に2群の心筋の病理学的評価を行った。評価は左室を10分画に分けて評価し、複数の評価項目をもとに分画ごとに心筋病変のグレーディングを行った。結果、既存の指標に変化を認めない段階で、DXR投与群においてSTE指標に有意な変化を認めた。病理組織学的評価ではDXR投与群にのみ病変が認められたが、程度には個体差が認められた。またSTE指標と病変のグレーディングに明らかな関連は認められなかった。既存の指標により左室機能障害が顕在化する前に、STEを用いてイヌのDXRによる局所心筋機能障害を検出することが可能であった。従ってSTE指標はイヌのDXR誘発性心筋障害の早期検出に有用である可能性が考えられた。左室における明らかな心筋病変および機能低下の局所性は認められなかったため、機能低下は全周性に生じている可能性が考えられた。しかし病変に個体差が認められたことや評価個体数が少なかったことから、局所的な心筋病変が存在したとしても、左室の心筋線維は多方向性かつ複雑に配列しているため特定の部位または方向性の局所心筋機能には直接的に反映されてない可能性も考えられた。昨年度進行中であったネコの左室求心性肥大に関する研究は現在学術雑誌に投稿中である。また初年度から本年度にかけて進行していた心筋障害モデルに関する研究は海外および国内の学会で発表済みである。小動物における心疾患の病態も様々であり、STEを用いた臨床例の検討も病態ごとの評価が必要である。イヌおよびネコでは種内に大きな体格差が存在すること、ヒトと比較し心拍数が速く心サイズが小さいことなど、ヒトにおける研究の相違点を考慮しながら研究を進めていく必要がある。今後も臨床例でのSTE評価を実施していき、有用性を評価していく。心エコー検査を用いた新しい局所心筋機能評価手法であるSpeckle Tracking Echocardiography(STE)のイヌおよびネコにおける応用を考え、その応用性および有用性を検討した。(1)イヌにおける性差のSTE指標に及ぼす影響の検討他検討において性染色体に異常遺伝子が乗る病態のSTE評価を実施たため、雌雄による局所心筋機能の差が認められるかを検討した。犬種間での体格差による影響を除外するため、正常なビーグル犬のみ64頭を用いた。STE指標6項目を検討し、評価はSTE解析値や性差との間で相互作用があると思われる年齢、体重、心拍数を加え行った。性差は2群間比較を、その他の項目は重回帰分析を行い、各因子のSTE指標への関与を評価した。結果、いくつかのSTE指標に有意な雌雄差が認められた。またそれらは雌において値が良い傾向にあった。その他の因子による影響は有意でないことが示唆された。よって、これらの指標ではSTEによる局所心筋機能評価を行なう上で、雌雄差を考慮すべきだと考えられた。(2)ネコの左室求心性肥大におけるSTEによる左室局所心機能評価の検討ネコにおいて左室求心性肥大(LVCH)は最も認められる病態であるが、その原因は肥大型心筋症、甲状腺機能亢進症、体高血圧など複数あり、その鑑別はしばしば困難である。近年ヒトにおいてLVCHの病因により局所心筋機能に相違があることが報告されているため、ネコにおいてもSTE応用が可能であればLVCHの病因診断に有用であると考えられる。以前の研究において正常ネコにおけるSTEの適応性/再現性を評価したため、今回の検討では病態心を用いて心筋障害が検出できるかを検討した。正常ネコ16匹と肥大型心筋症のネコ17匹を用い、STE指標6項目を比較した。結果、拡張能指標において有意差が認められ、心筋拡張能障害をSTEにて検出できたことが考えられた。また、左室壁肥厚の程度とSTE指標の低下に弱い相関が認められたことから、今後測定法の改善により心筋障害の早期検出にもSTEは有用な可能性が考えられた。

そこでSTEを用いて既存の指標より早期に心筋障害が検出できるかを検討した。血管・呼吸器疾患が認められないビーグル9頭を用いた。5頭をDXR群(30mg/m^2を21日ごとに静脈内投与)、4頭をプラセボ群とした。DXR投与毎に2群の心エコー検査を実施し、STE解析を行った。また投与終了後に2群の心筋の病理学的評価を行った。評価は左室を10分画に分けて評価し、複数の評価項目をもとに分画ごとに心筋病変のグレーディングを行った。結果、既存の指標に変化を認めない段階で、DXR投与群においてSTE指標に有意な変化を認めた。病理組織学的評価ではDXR投与群にのみ病変が認められたが、程度には個体差が認められた。またSTE指標と病変のグレーディングに明らかな関連は認められなかった。既存の指標により左室機能障害が顕在化する前に、STEを用いてイヌのDXRによる局所心筋機能障害を検出することが可能であった。従ってSTE指標はイヌのDXR誘発性心筋障害の早期検出に有用である可能性が考えられた。左室における明らかな心筋病変および機能低下の局所性は認められなかったため、機能低下は全周性に生じている可能性が考えられた。しかし病変に個体差が認められたことや評価個体数が少なかったことから、局所的な心筋病変が存在したとしても、左室の心筋線維は多方向性かつ複雑に配列しているため特定の部位または方向性の局所心筋機能には直接的に反映されてない可能性も考えられた。申請時に進行中であったネコの左室求心性肥大に関する研究はとりあえずの結果を出し、現在学術雑誌に投稿中である。また抗癌剤(ドキソルビシン)を用いた心筋障害モデルに関する研究は現在進行中であり、特別研究員における2年目において終了を予定している。昨年度進行中であったネコの左室求心性肥大に関する研究は現在学術雑誌に投稿中である。また初年度から本年度にかけて進行していた心筋障害モデルに関する研究は海外および国内の学会で発表済みである。抗癌剤(ドキソルビシン)を用いた心筋障害モデルに関する研究は現在進行中であり、STE解析および組織病理学検討を実施しいる。特別研究員における2年目において終了を予定している。小動物における心疾患の病態も様々であり、STEを用いた臨床例の検討も病態ごとの評価が必要である。イヌおよびネコでは種内に大きな体格差が存在すること、ヒトと比較し心拍数が速く心サイズが小さいことなど、ヒトにおける研究の相違点を考慮しながら研究を進めていく必要がある。今後も臨床例でのSTE評価を実施していき、有用性を評価していく。
ヒトおよび哺乳動物細胞の機能発現機構への磁界曝露の影響と生体防護基準の提唱

1、牛副腎クロマフィン細胞に最大1.5Tの強い変動磁界に曝したところ、細胞膜を介する外液Ca^<2+>流入には影響をおよぼさないが、種々の神経伝達物質添加により誘導される細胞内小胞体より細胞質へのCa^<2+>流出が強く抑制された。さらに、リアノジン受容体を介する小胞体からのCa^<2+>流出やイオノマイシン等による作用も曝磁により抑制された。2、同変動磁界にPC12cellsを曝露すると、カフェインやATP添加による細胞内小胞体からのCa^<2+>放出を著しく抑制し、cADPRによる小胞体からのCa^<2+>放出を遅延した。3、極低周波(ELF)磁界(最大3mT発生)をPC12cellsに曝した。NGF添加はこの細胞の突起を伸ばす分化を誘導するが、ELF磁界曝露はこの分化をさらに促進した。またNGF存在下、細胞を高K^+液に曝すとこの分化が促進され、曝磁によりさらに増進した。これらのことは、誘導電流が細胞膜に影響を及ぼし上記作用を引き起こすものと考えられる。4、フーリエ変換赤外分光光度計を用いて、HeLa細胞の膜表面へのELF磁界の影響を調べた。この磁界の曝露は、アミドIの吸収ピークを低波数域にシフト、またアミドIIの吸収を強く低下させ、さらに1600cm^<-1>付近の吸収を増加させた。これらの結果は、磁界曝露が可逆的にpeptide linkageのN-Hinplane bending及びC-N stretching vibrationに影響を及ぼし、細胞膜蛋白質のalpha-helix構造及びbeta-sheetの二次構造を変化させることを示した。またこれらの吸収の変化は、外液pHの酸性化による影響と共通しているが、外液高K^+液置換によるアミドIIの吸収ピークの上昇とは異なることが分かった。牛副腎髄質細胞およびラット褐色細胞種由来PC12細胞を用いて下記の結果をえた。1.初期培養した副腎髄質由来細胞にブラディキニン(BK)を添加すると、細胞内小胞体よりCa^<2+>が放出されるが、最大1.5Tの変動磁界に2時間曝すと強く抑制された。従来より報告してきた磁界から、新たに導入した種々の強くてさらに振動数の低い正弦波磁界や矩形波磁界等、誘導電流の異なる様々な磁界への細胞曝露が可能な磁界発生装置を導入した。しかし、今年度導入したばかりで、そのデータを出すに至っていない。来年度は各種神経伝達物質や小胞体よりのCa^<2+>放出を誘導するカフェイン、イオノマイシン、タプシガルギン等を用いて、各種変動磁界を曝露させ、誘導電流を中心に磁界作用機序を明らかにする計画を立案中である。2.極低周波磁界(ELF)に分化促進剤を添加したPC12細胞を72時間まで曝し、細胞の形態変化すなわち突起伸張および細胞数、蛋白質量等を測定し、磁界影響を調べた。ELF磁界の曝露は、nerve growthfactor(NGF)添加細胞で有意な突起伸張が見られた。しかしdibutyryladenosine cyclic monophosphate(cyclicAMP)の添加時には、分化促進が見られたが、この磁界曝露による刺激作用は見られなかった。また、NGF添加細胞のELF磁界曝露は、細胞数や蛋白質量には影響しなかった。

現在、磁界曝露がどのような分化機構に作用しているのか、例えば一酸化窒素、細胞内Ca^<2+>,プロテインキナーゼ類、や細胞膜電位等の情報伝達系に注目し、研究を続行している。牛副腎髄質由来の正常クロマフィン細胞およびラット同髄質褐色細胞腫由来PC12細胞を用いて下記の成果を得た。1、初期培養した副腎髄質由来クロマフィン細胞に種々の神経伝達物質を作用し、最大1.5Tの強い変動磁界に曝したところ、細胞膜を介する外液Ca^<2+>流入には影響をおよぼさないが、細胞内小胞体より細胞質に流出するCa^<2+>が強く抑制された。さらに、リアノジン受容体を介して小胞体からのCa^<2+>流出を促進させるカフェインやレセプターを介さないイオノマイシンやタプシガーギンによる作用も曝磁により抑制された。2、同じ強い変動磁界に非分化のPC12 Cellsを曝露したところ、カフェインやATPの添加による細胞内小胞体からのCa^<2+>放出を著しく抑制した。またこの曝磁は、膜透過性増大試薬とリアノジンレセプターに作用する生理的物質といわれるcADPRの添加による小胞体からのCa^<2+>放出を有意に遅延させた。3、極低周波(ELF)磁界(最大3mT発生)をPC12 cellsに曝し、細胞形態変化、細胞数、蛋白質量、ドーパミン量等を測定した。神経細胞の分化促進剤NGFの添加すると、この細胞は突起を伸ばし分化を始めるが、ELF磁界の曝露はこの分化をさらに促進した。また、細胞を40mMの高K^+液に曝すとこの分化が促進され、NGFの添加や磁界曝露により、さらにいっそう分化が増進された。これらのことは、磁界による誘導される誘導電流が細胞膜の電気的性質や、蛋白構造に影響をおよぼし、上記作用を及ぼすもの考えられる。
追従式3次元形状解析法による肩甲上腕リズムから投球疲労度を推定できるか？

3-Dデジタイザー法による投球後の肩甲骨位置測定の有用性をあきらかにすることを目的とした.大学野球部に所属する男性8名を対象とし,肩関節屈曲時における投球側肩甲骨の1)上方・下方回旋,2)外・内旋,3)前・後傾,4)外・内転,5)挙上・下制の位置を肩甲骨,胸骨,胸椎棘突起の3次元座標から算出し,投球直前と投球直後,投球後1日,2日,3日で比較した.投球直後では肩関節屈曲150°で有意に下方回旋し,投球後1日,2日,3日では肩関節屈曲60°で有意に前傾した.3-Dデジタイザー法により投球後の肩甲骨位置変化を解析できることが示された.平成25年度は、まず研究テーマである「追従式3次元形状解析法による肩甲上腕リズムから投球疲労度を推定できるか?」の大学保健医療学部倫理委員会の承認を得た。(承認番号101)また、肩甲骨位置の3次元位置解析装置3D Microscribe G2Xの測定信頼性について検討した。全身骨模型の頭部をベルトでフレームに固定して動かないようにした後、肩甲骨位置の骨指標を1.肩峰の前外側端,2.肩甲棘内側端,3.下角,の3点とし,身体内矢状面の骨指標を4.第1胸椎棘突起,5.第3胸椎棘突起,6.胸骨柄の頚切痕,の3点とした計6点の3次元座標を測定した.身体内矢状面に対する肩甲骨の前傾ー後傾角度,上方回旋ー下方回旋角度,内旋ー外旋角度について、座標解析ソフトRhinoceros 5を用いて検者内(16名)及び検者間(16名)の測定信頼性を検証した。その結果、前傾ー後傾角度のICC(1.2)は0.83,95%CIは0.940.53,SEMは0.26 °であり,ICC(2.1)は0.83,95%CIは0.940.51,SEMは0.29 °であった.上方回旋ー下方回旋角度のICC (1.2)は0.71,95%CIは0.900.59,SEMは0.47 °であり,ICC (2.1)は0.74,95%CIは0.910.56,SEMは0.44 °であった.内旋ー外旋角度のICC(1.2)は0.89,95%CIは0.96 0.70,SEMは0.13 °であり,ICC(2.1)は0.89,95%CIは0.960.68,SEMは0.19 °という結果を得た.以上より、肩甲骨の3次元位置を0.5°未満の誤差内で再現できることが示されたが、線と線の解析である肩甲骨の上方回旋ー下方回旋角度のICCがやや低い結果となり、この点については精度を高めるための超音波画像による指標規定が重要であると考えた。反復投球後の肩甲骨位置は、上方回旋位、内旋位、内転位となることから、この変化は投球後の筋疲労が肩関節周囲に残存している症状であると推測できるが、皮下を移動する肩甲骨の場合、これまでの位置測定方法は誤差が大きいと指摘されている。本研究では接触型3次元形状測定装置により反復投球前後の肩甲上腕リズムを測定し、その変化を比較、検証した。接触型3次元形状測定装置を使用するため、まずこの測定信頼性について検証した。肩甲骨の前後傾、上方下方回旋、内外旋のICC(1,2)、ICC(2,1)、95%CI、SEM[°]を算出した結果、ICC(1,2)は0.890.71、ICC(2,1)は0.890.74、95%CIは0.96 0.51、SEMは0.470.13であった。SEMは小さかったものの、骨指標の規定をさらに厳密化してICCを改善する必要性が示された。以上の研究は平成26年4月に開催された第69回理学療法科学学会にて口述発表を行い、「3Dデジタイザーによる骨模型の肩甲骨角度の測定信頼性」と題して国内雑誌の理学療法科学29(6),905-909に掲載された。次に、野球経験者を対象とした投球課題前後の肩甲上腕リズムの経時変化を測定した結果、投球課題後1日目のみ肩甲骨位置は有意に下方回旋(肩関節120°時)、かつ伸展(肩関節60°時)していた。この結果は新しい知見であり、肩関節90120°位での肩甲上腕リズムをチェックすることが疲労の影響を確認する上で重要であると考えた。この結果は、平成27年6月に予定されている欧州学会のEuropian College of Sport Scienceにて「THE ANALYSIS OF GLENO-HUMERAL RHYTHM AFTER REPETITIVE THROWING BY 3D DIGITIZER」と題して発表予定である。投球側の肩甲骨位置は、非投球側と比較して前傾、下方回旋している。この肩甲骨位置の変化は投球時における肩峰下インピンジメントの発生要因となることから、投球後の肩甲骨位置の変化を正確に評価し、これを修正することは投球肩障害を予防するために重要である。これまで一般的に用いられる磁気式

3次元位置測定法による肩甲骨位置の測定では、胸椎の屈曲および肩関節運動時に皮下を移動する肩甲骨位置を直接測定していないため、実際の肩甲骨位置との誤差が9°31°と報告されている。そこで、これまで解剖学、歯学分野で主に用いられている3-Dデジタイザー法は、測定の点精度が0.23 mmであり、かつ短時間で非侵襲的に測定が可能であること、また重量が3.6 kgと持ち運びが容易であることからスポーツ現場における投球前後の肩甲骨位置の測定に適しているのではないかと考えた。本研究の目的は、3-Dデジタイザー法による投球後の肩甲骨位置測定の有用性をあきらかにすることである。3-Dデジタイザー法の測定信頼性を骨模型を用いて検討した結果、級内相関係数ICC(2.1)は0.960.51、測定の標準誤差(SEM、単位は°)は0.470.13であった。ICC(2.1)が低かった理由は、3-Dデジタイザーの点精度が0.23 mmと高い故に、肩甲骨の下角の位置が十分定義できていなかったためと考え、肩甲骨の下角の内側部を「下角」として再規定し、また超音波画像を併用して測定信頼性を向上させた。その結果、絶対誤差を示すSEMは1°未満となり、他の報告と比較して良好な結果となった。また、投球前と比較して投球後の肩甲骨位置は有意に下方回旋、前傾した。これらの結果は、他の測定方法で行った報告と比較して前傾は大きかったものの、他は概ね同じ結果となった。よって、3-Dデジタイザー法により投球後の肩甲骨位置の変化を解析できることが示された.3-Dデジタイザー法による投球後の肩甲骨位置測定の有用性をあきらかにすることを目的とした.大学野球部に所属する男性8名を対象とし,肩関節屈曲時における投球側肩甲骨の1)上方・下方回旋,2)外・内旋,3)前・後傾,4)外・内転,5)挙上・下制の位置を肩甲骨,胸骨,胸椎棘突起の3次元座標から算出し,投球直前と投球直後,投球後1日,2日,3日で比較した.投球直後では肩関節屈曲150°で有意に下方回旋し,投球後1日,2日,3日では肩関節屈曲60°で有意に前傾した.3-Dデジタイザー法により投球後の肩甲骨位置変化を解析できることが示された.接触型3次元形状測定装置の再現性に関する研究は学会発表と論文掲載が行われたこと、また反復投球前後の肩甲上腕リズム変化については欧州で開催予定の関連学会で発表予定となっていることから研究は概ね順調に進んでいると考える。理学療法学今年度は、対象者数を増やして継続して測定を行い、研究成果を論文にまとめて関連雑誌への投稿準備を進めていく予定である。3D Microscribe G2Xを用いた測定は、医学分野ではこれまで解剖学分野でのみ使用されており、生体の肩甲骨を測定対象とした理学療法分野での先行研究はない。従って、生体内矢状面を基準として1.肩峰の前外側端,2.肩甲棘内側端,3.下角,の3点から肩甲骨の位置が正確に再現できるかについて検証する必要があり、これを実施できた。さらに、本研究テーマを遂行するにあたって身体を固定するために必要なフレームの選定、肩甲上腕リズム時の肩甲上腕関節角度を測定するための水平計の選定、測定用紙の作成、研究倫理審査委員会の承認手続きなど、測定開始に必要な準備がすべて整えられたため、おおむね順調に進展していると考えている。残り3名程度の測定を実施するために必要となる謝礼費費、学会参加費として次年度使用額を利用する予定である。平成26年度は、超音波画像を用いた肩甲骨および生体内矢状面の規定を行う。その後、実際に投球課題前後の肩甲骨位置の測定を実施していく。得られた結果より、投球課題後の回復に伴う肩甲上腕リズムの変化を経時的に追跡し、回復指標の因子分析を行う。10名程度測定できた時点で学会発表を行う。測定被験者謝礼費(1名につき5日間参加)3000円×3名=9000円学会参加費(ヨーロッパスポーツ学会)=96000円平成25年度に使用予定であった物品費が、平成24年度の見積価格より上昇していた。そのため、当初購入を予定していた附属品の項目を減らすなど様々な検討をしていたため、測定を開始するまでの時間を多く要した。
グラフェンハイブリッドに基づいた協奏的多重機能創発

本研究では、興味深いユニークな物性が発現する酸化グラフェン(GO)とその還元体である(rGO)を金属錯体とハイブリッド化させることにより、GO-金属錯体ハイブリッドならびにrGO-金属錯体ハイブリッドの創製を行った。rGOの前駆体であるGOは高いプロトン伝導性を示し、またGOを種々に還元したrGOは、p型半導体あるいはn型半導体の性質さらには強磁性的特性を示すことを明らかにした。さらに半導体であるグラフェンを光照射することにより水を分解する光触媒としての性質も見出した。グラファイト粉末の酸化は、Hummers法と呼ばれている手法で行った。その酸化グラファイトを超音波などを用いて水中で単層剥離することでGO薄膜を得ることができた。またrGOは、GOを還元して得ることができた。その還元手法としてヒドラジンを用いた化学的還元、紫外線照射による光還元および電気化学的還元を行い、それぞれの特性を調べた。GOのプロトン伝導について調べた結果、およそ10-2 S cm-1のプロトン伝導性を室温で示した。したがってGOは非常に大きなプロトン伝導性を示すことが分かり、また緩やかな湿度依存性に応答したプロトン伝導性も示した。またGOは電子絶縁体であるのに対して、その還元体であるrGOは電子伝導性を示した。したがって、櫛形電極や4端子電極に酸化度や還元法などが異なったGO、rGOサンプルに対して、直流抵抗を含めたインピーダンス測定を行い、電子(またはホール)伝導度とプロトン伝導を測定し、GOやrGOの酸化度、官能基、欠陥の状態との関係を検討した。ヒドラジン還元したrGOと光還元したrGOのKFM測定を行うことで、ヒドラジン還元したrGOがp型、光還元したrGOがn型の半導体特性を示すことを見出した(図9)。さらにこれらを混ぜ合わせることにより良好なダイオード特性の発現を観測することに成功した。したがって様々な条件下でのGOの還元で得られるrGOの半導体特性の制御あるいはその他の化学的還元や電気化学還元を用いることにより半導体特性の制御を試みることでrGOの半導体特性の制御に成功した。GOはグラファイトを酸化して合成するため、グラフェン表面に酸素原子や水酸基あるいはカルボキシル基が付加して負に帯電しており、様々なカチオン性の物質と複合体を形成する。すなわち水素イオンやアルカリ金属、アルカリ土類金属、遷移金属、希土類などのイオンとハイブリッド化合物を形成させることができる。またカチオン性の機能性有機化合物や機能性金属錯体カチオンとのハイブリッド化では、磁性体や伝導体などとの複合化が可能である。これらの酸化グラフェン複合体は、酸化グラフェン水溶液にハイブリッド化させる物質の水溶液やアルコール溶液を加えるだけでハイブリッド化合物を形成することができ、容易にナノシートとして分散させることができる。酸化グラフェンハイブリッド化合物において、プロトン伝導性の向上と付加的な多機能性、例えば磁性や伝導性あるいは誘電性などの機能性を発現することに成功した。例えばGO-金属イオンやGO-金属錯体のハイブリッドを静電的な相互作用により容易にハイブリッドを合成し、これらのGOにおけるプロトン伝導や発光特性と金属イオンや金属錯体におけると磁性、伝導性、誘電性、発光特性などをハイブリッドさせることにより多重機能性を協奏的に発現させることに成功した。またここで得られたGOハイブリッドをヒドラジンを用いた化学的還元、紫外線照射による光還元および電気化学的還元することにより、rGOハイブリッドを得ることができる。例えばGO-Co2+とのハイブリッドでは、還元後rGO-CoOのハイブリッドが形成され伝導性と磁性を併せ持つ非常に稀な物性を発現することができ、rGOは伝導性や強磁性を示すため、金属イオンや金属錯体との協奏的多重機能性を発現させることにも成功した。カチオン性の機能性金属錯体カチオンとのハイブリッド化では、磁性体や伝導体などとの複合化が可能である。酸化グラフェンハイブリッド化合物において、プロトン伝導性の向上と付加的な多機能性、例えば磁性や伝導性あるいは誘電性などの機能性を発現することができるため、GO-金属イオンやGO-金属錯体のハイブリッドを静電的な相互作用により容易にハイブリッドを合成し、これらのGOにおけるプロトン伝導や発光特性と金属イオンや金属錯体におけると磁性、伝導性、誘電性、発光特性などをハイブリッドさせることにより多重機能性を協奏的に発現させることに成功した。またここで得られたGOハイブリッドをヒドラジンを用いた化学的還元、紫外線照射による光還元および電気化学的還元することにより、rGOハイブリッドを得ることができ、GO-Co2+とのハイブリッドでは、還元後rGO-CoOのハイブリッドが形成され伝導性と磁性を併せ持つ非常に稀な物性を発現することができ、rGOは伝導性や強磁性を示すため、金属イオンや金属錯体との協奏的多重機能性を発現させることにも成功した。現在以上のようなハイブリッド化に成功しており、今後様々な機能発現が期待できる。GOは、グラフェン表面に酸素原子や水酸基あるいはカルボキシル基が付加して負に帯電しており、様々なカチオン性の物質と複合体を形成する。これらのGO複合体は、GO水溶液にハイブリッド化させる物質の水溶液やアルコール溶液を加えるだけでハイブリッド化合物を形成することができ、容易にナノシートとして分散させることができる。GOハイブリッド化合物において、プロトン伝導性の向上と付加的な多機能性、例えば磁性や伝導性あるいは誘電性などの機能性を発現することに成功した。

またGO-金属イオンやGO-金属錯体のハイブリッドを静電的な相互作用により容易にハイブリッドを合成し、これらのGOにおけるプロトン伝導や金属錯体におけると磁性、伝導性、誘電性、発光特性などをハイブリッドさせることにより多重機能性を協奏的に発現させることに成功した。またここで得られたGOハイブリッドをヒドラジンを用いた化学的還元、紫外線照射による光還元および電気化学的還元することにより、rGOハイブリッドを得ることができる。例えばGO-Co2+とのハイブリッドでは、還元後rGO-CoOのハイブリッドが形成され伝導性と磁性を併せ持つ非常に稀な物性を発現するさせることに成功した。さらにGOに鉄フタロシアニンなどの金属錯体はπ-πスタッキングなどでハイブリッドを構築することができ、還元後のrGO-フタロシアニンは電極触媒として酸素還元反応の触媒として白金を超える性能を出すことに成功した。本研究では、興味深いユニークな物性が発現する酸化グラフェン(GO)とその還元体である(rGO)を金属錯体とハイブリッド化させることにより、GO-金属錯体ハイブリッドならびにrGO-金属錯体ハイブリッドの創製を行った。rGOの前駆体であるGOは高いプロトン伝導性を示し、またGOを種々に還元したrGOは、p型半導体あるいはn型半導体の性質さらには強磁性的特性を示すことを明らかにした。さらに半導体であるグラフェンを光照射することにより水を分解する光触媒としての性質も見出した。酸化グラフェンのプロトン伝導については、およそ10-2 S cm-1のプロトン伝導性を室温で示した。したがってGOは非常に大きなプロトン伝導性を示見出し、酸化グラフェン還元体においては、その還元手法によりp型およびn型半導体の性質を見出すことに成功したため。GOの酸素官能基としてエポキシ基は35%程度含まれており、そのエポキシ基に効率よく金属錯体配位子を修飾することに成功した。GOの特性と金属錯体の特性を生かしつつ、GO-金属イオンやGO-金属錯体のハイブリッドと同様にGO-L-金属錯体の多重機能性を協奏的に発現させる。またフタロシアニンなどの金属錯体はπ-πスタッキングなどでハイブリッドを構築することができ、還元後のrGO-フタロシアニンのハイブリッドでは巨大磁気抵抗について観測を行う。rGO単体の光触媒による水の分解は前述したメカニズムで起こるが、その効率や多機能性を持たせるため、rGOハイブリッドにおける光触媒の開発は非常に重要である。例えばGO-金属イオンのハイブリッドを還元するとrGO-金属酸化物ナノ粒子あるいは金属ナノ粒子のハイブリッドが形成され、それらは特異的な光触媒能で水の分解を行い、rGO単体に比べて優れた光触媒能を発現する。またrGO-金属錯体のハイブリッドでは光触媒能の増大のみならず、レニウム錯体などを用いた場合には、発生する二酸化炭素の還元も同時に行うことが可能であり、多機能性の光触媒を開発することを目指す。
在宅要介護高齢者の排泄障害の介入時期に基づいた援助プログラムの有効性

尿失禁を有する在宅要介護高齢者がおむつを使用しはじめた以降、家族介護者の排泄介助に関する困難感は9つに分類された。家族介護者は、「夜間の尿漏れ」「失禁の後始末」「トイレ回数の多さ」に困難を感じており、これらは高齢者の排尿状態に起因すると考えられた。また、「自分流の見様見真似で試行錯誤」「介助時の身体的負担」などにも困難を感じており、介護者の知識不足に起因するものと推察された。看護職は、高齢者の排尿状態と家族介護者の知識や技術をアセスメントしたうえで適切な介助方法を指導することが重要であると考えられた。本研究は、在宅要介護高齢者の排泄援助における介入時期に焦点を絞り、在宅要介護高齢者の排泄援助プログラムの有効性を検証することを目的とする。平成26年度は、在宅要介護高齢者(以下、高齢者)の排泄援助における介入時期の分析を行うための聞き取り調査実施にむけてインタビューガイドを作成した。インタビューガイドの作成は、「在宅要介護高齢者の排泄機能と介護力のアセスメントに基づく援助方法」(平成23年度科学研究費助成事業)において実施した質問紙調査の自由記載の内容について改めて整理し、抽出された内容と先行研究を基に作成し検討を重ねた。その結果、インタビューガイドは、高齢者に排泄介助が必要になった時期とその時の状況から構成した。具体的に、高齢者に排泄介助が必要になった時期は「病院から自宅へ移行した時期」「歩行状態が低下した時期」「移乗動作の自立度が低下した時期」「尿意の表出が低下した時期」「トイレの認識ができなくなる時期」に絞られ、これらの時期おける高齢者の状態(排泄回数や失禁の有無や量などの排泄状態、排泄方法、おむつ使用の有無とおむつ使用のきっかけ、おむつの種類と交換頻度、おむつ交換に関する介助量、おむつ選択の基準と変更時期、福祉用具や住宅改修、高齢者の訴え)と、家族介護者の介護方法と困りごとなどを自由に語ってもらう内容とした。27年度は、このインタビューガイドに沿って聞き取り調査を実施する予定である。平成27年度は、在宅要介護高齢者(以下、高齢者)の排泄援助における介入時期の分析を行うための聞き取り調査実施にむけて、26年度に作成したインタビューガイドを見直し、フィールドを確保した。また、倫理審査に提出するための書類を作成した。インタビューガイドの見直しについては、26年度に作成した内容をもとに、在宅サービスに従事する看護師、介護職、介護支援専門員にヒアリングを行い、インタビューの導入や言葉の使い方等について検討を重ね修正した。フィールドは、居宅介護支援事業所、訪問看護ステーションにて聞き取り調査ができるように体制を整えた。さらに、27年度は介入研究を行うための準備期間とした。具体的には「在宅要介護高齢者の排泄機能と介護力のアセスメントに基づく援助方法」において対象となった高齢者と家族介護者(以下、介護者)について改めて整理し、介入研究実施時の対象者の選定について検討した。対象となった事例では、高齢者の約8割が認知症を有しており、約半数の介護者は排泄の介助に困りごとを有していた。介護者の困り事は、おむつを使用しているにもかかわらず夜間に尿漏れしていることや、失禁後の寝具やトイレの後始末、頻回の排尿介助、排泄介助の方法がわからない等であった。また、これら排泄介助に困りごとを有する介護者が介護する高齢者の中には、膀胱機能をアセスメントする必要性があると考えられる者が存在していた。これらのことから介入研究では、排泄障害を有する認知症高齢者と排泄援助において困りごとを有する家族介護者を対象として介入することとした。研究代表者が予定していたエフォートを達成できなかったことが、主たる原因である。本研究は、在宅要介護高齢者の排泄援助における介入時期に焦点を絞り、在宅要介護高齢者の排尿援助プログラムの有効性を検証することを目的とする。平成28年度は、尿失禁を有する在宅要介護高齢者を介護する家族が体験する排尿介助と困難感を明らかにするために聞き取り調査を実施した。対象は、A県内で、尿失禁を有する要介護高齢者(65歳以上)を在宅で介護する家族介護者。なお、家族介護者は、認知機能に問題がなく言語的コミュニケーションが可能な者とした。対象者の選定は、居宅介護支援事業所、または訪問看護ステーションに依頼した。調査に際しては、事前に事業所の管理者から対象者に研究の趣旨、および概要を家族介護者に説明してもらい調査協力の同意を得てもらったうえで、研究者が対象者宅、または事業所を訪問した。訪問時には、研究者から文書を用いて研究の趣旨と概要、および倫理的配慮について説明し、同意を得た後に聞き取り調査を実施した。結果、在宅要介護高齢者(以下、高齢者)に尿失禁が出現し始めた際に、家族介護者の戸惑いは大きく、高齢者を見守ることしかできなかったことが明らかとなった。高齢者は、尿失禁の回数と失禁量が多くなっていく過程でおむつを使用することとなり、家族介護者は高齢者がおむつを使用することを拒むことに困難を感じていた。同時に家族介護者は、高齢者がおむつを装着する際の苦痛や切なさを感じとることによって、介護者もまた苦悩していることが明らかとなった。なお本調査は現在も実施しており、平成29年度も継続して実施する予定である。

研究代表者が予定しているエフォートを達成できなかったことが、主たる原因である。また、介入研究の実施が遅れている理由は、対象者の確保が困難であったためである。平成28年度から開始した聞き取り調査を平成29年度も継続して実施した。聞き取り調査の目的は、家族介護者が体験する排尿介助と困難感を明らかにすることである。対象は、A県、およびB県内で、尿失禁を有する在宅要介護高齢者(65歳以上)を介護する家族介護者とした。対象者の選定は居宅介護支援事業所に依頼した。調査に際しては、事前に事業所から対象者に研究の趣旨、および概要を説明してもらい、調査協力の内諾を得たうえで対象者宅、または指定された場所に研究者が訪問してインタビューを実施した。結果、対象者は7人で、家族介護者の性別は、男性3人、女性4人、平均年齢は、66.0歳であった。続柄は、息子が2人、娘が1人、夫が1人、妻が1人、嫁が1人、妹が1人であった。また、要介護高齢者(以下、高齢者)の性別は、男性1人、女性6人で、平均年齢は85.4歳であった。要介護度は、要介護5が3人、要介護3が3人、要介護2が1人であった。高齢者に尿失禁が出現し始めた時期は失禁の後始末することに精一杯で、尿失禁に対する戸惑いと後始末をすることに苦痛を感じていた。失禁量が増加する時期では、高齢者におむつを使用することを提案し装着の介助を行うが、高齢者がおむつの装着を拒否するため苦痛や苛立ちを感じていた。また、おむつを装着していても、日常生活の中でおむつから尿が漏れ、尿で汚染された衣類や寝具、トイレの後始末をすることに苦痛を感じていた。また、高齢者の移動能力の低下に伴い身体的介助が増加し、試行錯誤しながらトイレへの移動を介助し続けているが、家族介護者にとって介護量が増加していくことは身体的・精神的な疲弊につながっていた。尿失禁を有する在宅要介護高齢者がおむつを使用しはじめた以降、家族介護者の排泄介助に関する困難感は9つに分類された。家族介護者は、「夜間の尿漏れ」「失禁の後始末」「トイレ回数の多さ」に困難を感じており、これらは高齢者の排尿状態に起因すると考えられた。また、「自分流の見様見真似で試行錯誤」「介助時の身体的負担」などにも困難を感じており、介護者の知識不足に起因するものと推察された。看護職は、高齢者の排尿状態と家族介護者の知識や技術をアセスメントしたうえで適切な介助方法を指導することが重要であると考えられた。26年度は、在宅要介護高齢者(以下、高齢者)の排泄援助における介入時期の分析を行うための聞き取り調査実施にむけてインタビューガイドを作成した。インタビューガイドの作成においては、「在宅要介護高齢者の排泄機能と介護力のアセスメントに基づく援助方法」(平成23年度科学研究費助成事業)において実施した質問紙の自由記載を改めて整理し、抽出された内容と先行研究を基に、介入時期のポイントであると予測される「排泄介助が必要となった時期」の高齢者と家族介護者の状況を自由に語ってもらえる内容とした。27年度はこのインタビューガイドを基に聞き取り調査を実施できる予定であるため、お胸順調に進んでいると考えている。28年度は、修正したインアビューガイドを基に聞き取り調査を実施する予定である。