hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
虚血と流血再開後の細胞機能障害の発生機序

またこのモデルは大量の輸液により生存率が向上することから、虚血による血管透過性の高進による血奨成分の喪失が死の直接の現因であろう。C出血性ショックモデル:ウィスター系ラットを対象として抱水クロラール麻酔下に頚動脈にカテーテルを留置し、ヘパリン投与後平均血圧が40mmHgとなるよう脱血した。1時間後にカテーテルを抜き、その後の肝臓の活性酸素産生能を発光現象から観察した。分離ミトコンドリアの発光現象はショック群で高い値を示した。(1)動物を用いた心停止蘇後モデルででの脳機能と過酸化脂質との関係:ラットを対象として, 100%窒素を吸入させることによりhypoxichypoxiaによる心停止をつくる, 7分後に輸液と心マッサージで蘇生をはかる.自発呼吸が現れてからケージへ戻し,日中と夜間の行動量を定量した.蘇生後60分前後の脳内過酸化脂質量は増加しており,行動のパターンが著しく障害された.カルシウムきっ抗薬である,ニカルジピン,ニモジピンを前処置しておくと,脳内過酸化脂質量の上昇が抑えられ,行動量の分布がより正常化した.これはMcCordの仮説を支持する.(2)ショックモデルでの臓器過酸化脂質の動態:ラットを対象として出血性ショック,エンドトキシンショック,内臓虚血性ショックを作り,血液と肝臓に含まれる過酸化脂質量(LPO)と産生系酵素(キサンチン酸化酵素:XO),消去系酵素(超酸素不均化酵素:SOD,カタラーゼ:CAT,グルタチオン酸化酵素:GPO)を定量した.各モデルで肝臓のLPOは上昇し, XOの活性亢進とSODの活性低下が観察された.(3)臓器障害が起こるか:細胞を酸素遊離基産生の情況下に置いた場合の障害発生の有無を調べた.麻酔したラットの気管内にクレプス液に溶解したXOとキサンチンを注入すると,短時間でARDS様の変化を生じた.(4)細胞内での酸素遊離基産生の確認:虚血とした肝臓のミトコンドリアと細胞質を試料として,ルシフェリンを増強因子として化学発光を測定した.ミトコンドリア分画では明らかに化学発光が増した.(5)酸素遊離基産生の抑制がショックに与える効果:種々の操作のうちSODの投与が過酸化脂質の蓄積を抑え生存率を上げた.またヒト型SODの内臓虚血性ショックに対する効果がみとめられた.
脾のがん免疫における役割と胃癌免疫法への応用の研究

1.ラットに対する胃癌の移植近交系ウィスターラットに可移植性の自然肺転移を起す胃癌(小堀)を用いて、その肺転移巣を細切し、生食浮遊液として、生後56週令のラット背部皮下2ケ所に0.5mlずつ注入することで、ほぼ同じ大きさの主病巣を作製することができた。2.ラット脾の薬剤による潅流上記1で作製したラットを用いて、癌移植後4週目に脾を摘出1、27Gの翼状針で脾を直接蒡刺して、生食、抗アシアロGM、インターロイキン2などの薬剤で潅流した。3.摘出したラット脾の自家移植上記2の要領で潅流した脾の約半分を6片に細切し、後腹膜腔(西側腎外側)へ移植した。移植脾の生育が良好であることは、移植後1ケ月、および3ケ月後の検索にて確認済みである。4.ラットの皮下腫瘍の大きさと肺転移数の比較脾の自家移植後4週目にラットをトサツし、胃癌を移植した皮下腔瘤の大きさと肺転移数を検索したところ、インターロイキン2使用群で、肺転移数が多少減る傾向が認められたが、有意差はなかった。また皮下腫瘤の大きさには差異が認められなかった。5.移植脾の検索移植脾を免疫組織学的に染色し、T細胞の分布を調べるために、脾を凍結保存中である。6.今後の計画ラットの頭数を増やして有意差が出るかどうか、脾を摘出せずに薬剤を直接脾に注入すること、他の薬剤の使用などを検討中である。1.ラット脾の薬剤による灌流生理食塩水を、摘出したラット脾の血管より注入する方法と、脾を直接27Gの翼状針で穿刺し注入する方法を試みたが、後者の方が簡便であり薬剤の浸透も良いという結果を得たので、以後この方法を実験に用いた。2.摘出したラット脾の自家移殖ラットの脾を摘出し、12片に細切した後、皮下,後腹膜腔(両側腎外側)および遊離腹腔内に置き、生着の状態を移植1カ月後および3ケ月後に検索した。腹腔内においたものは生着率が低く、皮下と後腹膜腔へ移植したものは、ほぼ生着していた。光顕的には後腹膜腔へ移植したものが、形態の保存状態が最も良好であった。生食および、インターロイキン2を1の方法で注入後、移植,検索したが、やはり同様の結果を得た。3.担癌ラットに対する脾の自家移植近交系ウイスターラットに可移植性の自然肺転移をおこす胃癌(小堀)を移植し、9日目に脾臓を摘出、上記1.および2.の方法に従って、脾を生理的食塩水,インターロイキン2,抗アシアロG【M_1】で灌流し、後腹膜腔へ移植した。この4週後にラットを屠殺し、皮下腫瘍の大きさと、肺転移数を検索したところ、インターロイキン2を使用した群で腫瘍の大きさが小さく、肺転移数が少い傾向が認められた。4.今後の計画移植脾を免疫組織学的に染色しT細胞の分布を調べる予定で、現在脾を凍結保存中である。また3.の癌に対する影響については、より多くの頭数で、他の薬剤の使用も試みる予定である。灌流・移植した脾のNK活性も検討する。1.ラットに対する胃癌の移植これは前年度までと同様に,肺転移巣を細切し生食浮遊液として背部皮下2カ所に0.5mlづつ注入することで,ほぼ同じ大きさの主病巣を作製することができた.癌の移植は生後56週のラットに行った.2.薬剤による脾の灌流と脾の自家移植本年度は,薬剤を生食とインターロイキン2の2種類に限定した.これら薬剤を摘出した脾に直接穿刺注入した.昨年までは摘出した脾全体を12片に細切し,腎外側腹上移植していたが,壊死におちいることが多かった.恐らく量が多いためと考ええ,今年度は脾の半分程度を6片に細切して移植し,ほぼ良好な生着が得られた.ラットの麻酔は,初めはエーテルを使用していたが,肺炎などで術後死亡することが多かったため,ネムブタールの腹腔内投与による麻酔に変更した.この結果,安全に手術が行え,かつ術後の死亡もほとんど見られなくなった.また脾の自家移植は,癌の移植後約4週目で行った.3.結果ラットのトサツは脾移植後約4週目に行った.この際,皮下腫瘍の大きさと,肺転移数を比較した.両群間では皮下腫瘍の大きさには明らかな差異は認められなかった.また肺転移数はインターロイキン2群で多少減る傾向が見られたが,有意差はなかった.4.今後の計画今後は,ラットの週令の変更,脾を摘出せずに薬液を直接脾に注入すること,腫瘍の変更などを考えている.1.ラットに対する胃癌の移植近交系ウィスターラットに可移植性の自然肺転移を起す胃癌(小堀)を用いて、その肺転移巣を細切し、生食浮遊液として、生後56週令のラット背部皮下2ケ所に0.5mlずつ注入することで、ほぼ同じ大きさの主病巣を作製することができた。2.ラット脾の薬剤による潅流

上記1で作製したラットを用いて、癌移植後4週目に脾を摘出1、27Gの翼状針で脾を直接蒡刺して、生食、抗アシアロGM、インターロイキン2などの薬剤で潅流した。3.摘出したラット脾の自家移植上記2の要領で潅流した脾の約半分を6片に細切し、後腹膜腔(西側腎外側)へ移植した。移植脾の生育が良好であることは、移植後1ケ月、および3ケ月後の検索にて確認済みである。4.ラットの皮下腫瘍の大きさと肺転移数の比較脾の自家移植後4週目にラットをトサツし、胃癌を移植した皮下腔瘤の大きさと肺転移数を検索したところ、インターロイキン2使用群で、肺転移数が多少減る傾向が認められたが、有意差はなかった。また皮下腫瘤の大きさには差異が認められなかった。5.移植脾の検索移植脾を免疫組織学的に染色し、T細胞の分布を調べるために、脾を凍結保存中である。6.今後の計画ラットの頭数を増やして有意差が出るかどうか、脾を摘出せずに薬剤を直接脾に注入すること、他の薬剤の使用などを検討中である。
子どもの科学的表現力の育成を図る評価法と授業分析法の開発

本研究では,子どもの科学的表現力育成の観点から,理科授業における教師の発話と子どもの記述内容を評価する方法の開発を行った。Excelによって自己組織化マップを作成するソフトの開発を行い,理科授業における教師の発話と子どものワークシートへの記述内容を分析した。その結果,本研究の分析方法が子どもの科学的表現力育成のための評価や授業分析に有効であることが明らかになった。また,本研究で開発したソフトおよび収録した授業ビデオのDVDを作成した。本研究では,理科授業における教師と子どもの発話内容と子どものワークシートへの記述内容を,自己組織化マップで表現するソフトの開発とそれを用いた分析法を明らかにすることを目的としている。平成19年度は,おもに分析ソフトの開発とその検証を中心に行った。小学校の理科授業4っ,中学校の理科授業2つの計6つを収録し、発話を書き起こしテキスト化した。また,このうち3っの授業については,ワークシートを用いたため,子どものワークシートへの記述内容をテキスト化した。テキスト化したデータについて,フリーウェアソフトの「茶笙」を用いて,単語の基本形と品詞を抽出しデータとした。このデータをもとに,Excelのマクロを用いて次の処理を自動化し,発話やワークシートの記述内容を自己組織化マップに表現するソフトの開発を行った。・チェックを入れることにより分析から除外する品詞を設定する。・出現した単語をカウントしたデータを作成する。・作成したデータから,自己組織化マップの理論を用いて,単語間の関連を距離によって2次元のマトリクスに配置するとともに,セルの色で単語の出現頻度を示す。開発したソフトで分析を行うとともにソフトの改善について検討を行った。分析では,たとえば中学校第1学年「圧力」の授業における教師の発話の分析では,「カ」と「面積」の関連が十分でないが,生徒のワークシートの分析からは,「力」と「面積」が関連付けられていた。これは,教師指示による実験で方向づけられたもので,教師の授業中の説明は十分でないことが考えられた。他の授業においても,その授業のキーワードとなる単語の関連が明らかにできた。次年度の課題としては,発話のため単語分析の辞書を修正する必要があること,発話量によっては分析に数時間かかるため,分析時間の短縮化を行うようソフトの改善を行うことである。本研究は、理科授業における教師と子どもの発話内容と子どものワークシートへの記述内容を、自己組織化マップで表現するソフトの開発とそれを用いた分析法を明らかにすることを目的としている。本年度は、Excelによる自己組織化マップ作成ソフトについて試供版を配布し、使用法の修正を行うとともに、計算スピードの向上と大量データの処理が可能なように改善を行った。理科授業については、新たに小学校で3つの授業、中学校で2つの授業を収録した。教師と子どもの発話についてデータ化すとともに、ワークシートを用いた授業については子どもの記述内容をデータ化し、自己組織化マップを作成した。自己組織化マップについては、それをもとに頻度の多い単語の関連を簡易に表現した簡易マップを作成し、単語の関連をわかりやすくした。今回分析した結果からは、理科授業についてたとえば次の点が考察された。・実験結果のまとめについての教師の発話がほとんどない場合でも、子どものワークシートには科学的根拠をもとにまとめが書かれている。これは「書いてもらう、言ってもらう」といった教師の発話が多く、これにより子どもの交流がうまくいったためと思われる。・授業の中には、まとめの発表と考えることとの結びつきが弱く、実験が作業的になり子どもの思考の深まりと実験が結びついていない授業が見られる。・授業の中には、科学的な分析方法の学びが中心になり、具体的な現象がどうであったかといった結果とのつながりが弱くなっている授業が見られる。以上のように、自己組織化マップによる分析により授業改善についての示唆が得られることが明らかになった。また、簡易マップの表現により解釈が容易になった。次年度においては、自己組織化マップの活用マニュアルを作成し、ソフトを配布するとともに、分析例から分析方法と理科授業の改善についてまとめる予定である。本研究は、子どもの科学的表現力の育成の観点から、理科授業における教師の発話と子どもの記述内容を評価する方法について明らかにすることを目的とした。その方法として、自己組織化マップに着目し、Excelによって自己組織化マップを作成できるソフトの開発を行った。開発したソフトを用いて本研究において収録した小・中学校の11の理科授業、および児童・生徒のワークシートへの記述内容を分析した。その結果、次のことが明らかになり、本研究の分析方法が子どもの科学的な表現能力の評価や授業分析に有効であることが明らかになった。・科学的な表現活動が行われている授業には、科学的根拠を直接求めるような授業だけでなく、科学的な表現や考えを促したり、科学的な表現の観点に着目させたりする授業があげられた。とくにこれらの授業においては、学習者のワークシートの記述も科学的な表現ができているとともに、予測の根拠や根拠にもとづいた実験の考察についての記述がみられた。

・科学的な表現活動にかかわる教師の発話がみられない授業は、実験結果にもとづいた考察の場面で、科学的な根拠が不明確である授業が多くみられた。そのほか、実験の方法を考案するにあたって根拠が不明確な授業、実験結果の表現法の科学的根拠が不明確な授業、考えの交流において科学的根拠が不明確な授業があげられた。これらについての学習者のワークシートの記述内容は、科学的な表現の観点からは十分な表現が行われていなかった。以上の開発したソフトおよびその使用方法、収録した11の授業ビデオ、授業の発話記録などは、紙面による報告書とともにDVD化を行い、理科教育研究者や理科関係の教師に配布を行った。
高選択的不斉触媒反応の開発と有用生物活性物質の合成

(1)Rh_2(8-TCPTTL)_4は、α-ジアゾ-β-ケトエステルをカルボニルイリド前駆体、フェニルアセチレン及びスチレンを求双極子剤とする逆電子要請型1,3-双極付加環化反応において最高99%の不斉収率を与えた。(2)四つの配位子のうち一つにスチリル基を組み込んだ単量体Rh_2(8-PTTL)_4、スチレン及び架橋剤との共重合により合成した不溶性高分子担持錯体は、C-H挿入反応において母型錯体と同等の不斉収率を与えた。N-フタロイルアミノ酸を架橋配位子として組み込んだロジウム(II)カルボキシラート錯体およびその誘導体を用いた不斉触媒反応を検討し、本年度は以下の成果を得た。(1)α-ジアゾケトンをカルボニルイリド前駆体、芳香族アルデヒドを求双極子剤とする分子間不斉1,3-双極付加環化反応を機軸とするプソラコリリフォール類の触媒的不斉合成を達成した。(2)(2-ニトロフェニルスルホニルイミノ)フェニルヨーディナンをナイトレン前駆体とするアルデヒド由来のシリルエノールエーテルの不斉アミノ化反応において、Rh_2(S-TFPTTL)_4を触媒に用いると最高90%の不斉収率でα-アミノアルデヒド誘導体が得られることを見出した。また、挿入位置にインドール環が置換したスルファマートを基質とする分子内不斉C-Hアミノ化反応を行うと対応するスルフイミド誘導体が不斉収率90%で得られることが分かった。(3)Rh_2(S-BPTPI)_4を用いる不斉ヘテロDiels-Alder反応を機軸として抗骨粗鬆症活性を示すジオスポンジンBの触媒的不斉合成を達成した。また、Rh_2(S-BPTPI)_4はこれまで不斉ルイス酸触媒の適用されることの無かったRawalジエンとアルデヒドとの不斉ヘテロDiels-Alder反応に適用可能であることを明らかにした。(1)α-ジアゾ-β-ケトエステルをカルボニルイリド前駆体、フェニルアセチレンまたはスチレン誘導体を求双極子剤とする逆電子要請型分子間不斉1,3-双極付加環化反応を機軸とするデスクライニン等の含酸素多環式天然物の触媒的不斉合成を達成した。(2)(2-ニトロフェニルスルホニルイミノ)フェニルヨーディナンをナイトレン前駆体とする1,3-ジエンの不斉アジリジン化反応において、Rh_2(S-TCPTTL)_4を触媒に用いると最高88%の不斉収率が得られることが分かった。(3)不溶性高分子担持型Rh_2(S-PTTL)_4が種々のジアゾ基質の分子内不斉C-H挿入反応に利用可能であることが分かった。特に母型錯体を用いた場合に触媒量の低減が困難であったα-メトキシカルボニル-α-ジアゾアセトアミドの分子内不斉C-H挿入反応において、触媒を極性溶媒で洗浄すること繰り返し使用が可能であることが分かった。(4)ロジウム(II)アミダート錯体Rh_2(S-BPTPI)_4を不斉ルイス酸触媒として用いるヘテロDiels-Alder(HDA)反応の開発とその応用研究として、抗骨粗鬆症作用を示す天然物ジオスポンジン類の触媒的不斉合成を行った。また、Rh_2(S-BPTPI)_4は従来ルイス酸触媒を用いた不斉触媒反応の報告例のない2-アザ-3-シロキシジエンとアルデヒドとの不斉HDA反応にも利用可能であり、最高不斉収率97%でシス-2,6-二置換テトラヒドロ1,3-オキサジン-4-オンが得られることが分かった。1.Rh_2(S-TCPTTL)_4を用い、α-ジアゾ-β-ケトエステルをカルボニルイリド前駆体、エチルビニルエーテル求双極子剤とする逆電子要請型不斉1,3-双極付加環化反応により、エングレリン類のコア骨格への変換が可能なエキソ配置の付加環化生成物を良好なジアステレオ選択性かつ最高95%の不斉収率で得ることができた。2.α-ジアゾ-β-ケトエステルをカルボニルイリド前駆体、N-メチルインドールを求双極子剤とする不斉

1,3-双極付加環化反応にRh_2(S-TCPTTL)_4を用いると、エキソ配置の5環性インドール誘導体が不斉収率99%で得られることが分かった。3.挿入位置にインドールが置換したスルファマートとPhI(OAc)_2から系中で発生するイミノヨージナンを基質とする分子内不斉C-Hアミノ化反応について不斉ロジウム(II)カルボキシラート錯体のスクリーニングを行うと、Rh_2(S-TCPTTL)_4を用いた場合に対応する環状スルフアミダートを高収率かつ90%の不斉収率で得ることができた。また、収率・不斉収率獲得にはインドール窒素原子上のBoc基が重要であることが分かった。4.ロジウム(II)アミダート錯体Rh_2(S-BPTPI)_4を不斉ルイス酸触媒として用い、4-位にメチル基が置換した2-アザ-3-シロキシジエンとα,β-アセチレンアルデヒドとの不斉ヘテロDiels-Alder(HDA)反応を機軸とするF-ATPase阻害物質クルエンタレンAのアミド側鎖に相当するシン-β-ヒドロキシ-α-メチルアミドの不斉合成を行った。
非共鳴的光励起による励起亜鉛原子の反応ダイナミクス

平成3年度は、Xeによる励起一重頃状態の亜鉛原子(^1P_1)の項間交差過程および励起三重頃状態(^3P_J)の同多重度内遷移過程について研究した。まず、項間交差の速度定数を一重頃状態と三重頃状態からの発光強度の比から決定した。また、三重頃状態の全角運動量量子数の初期分布をポンプ-プローブ法で決定した。実験の結果、共鳴条件下で^3P_<2,1,0>状態が生成する過程の断面積はそれぞれ3.4x10^<-16>cm^2、0.4x10^<-16>cm^2、および0.0x10^<-16>cm^2以下と求まった。この生成比は励起光の波長を少し共鳴条件からずらした条件下でも変化しなかった。同多重度内遷移の断面積は10^<-18>cm^2のオーダーであった。これらの結果から、^1P_1に相関するC^1Π_1状態と^3P_2に相関するc^3Σ_1状態のポテンシャルが交差するのに対して、C^1Π_1状態と^3P^1や^3P_0に相関する状態のポテンシャルが交差しないことが示唆される。これらの結果は分光学的に決定されたポテンシャルを仮定した量子力学的緊密結合法による計算結果とよく一致した。平成4年度は、励起状態の亜鉛とメタンや水との反応によって生成するZnHやOHの初期分布を決定した。水の場合、v=3までのZnHが検出された。振動が基底状態のZnHの回転分布は量子数の増加とともに量子数30程度まで増加した。OHの回転分布は約1100Kのボルツマン分布で近似でき、振動励起されたものは検出できなかった。これは、亜鉛が水のOH結合に挿入するのではなく、Hを引き抜く形で反応が進行することを示している。メタンの場合、振動が基底状態のZnHの回転分布は量子数16をピークとするものであった。初期振動分布は、v=0:v=1:v=2:v=3が10:6:3:1であった。これらの状態分布は、統計分布に近い。このことから、メタンとの反応では長寿命の中間状態が存在すると考えられる。平成3年度は、励起一重項状態の亜鉛原子(4^1P_1)のキセノンによる項間交差過程についての研究を行った。まず、項間交差の速度定数をパルス的に生成させた一重項状態からの発光強度と項間交差によって生成した三重項状態からの発光強度の比を測定することによって決定した。また、三重項状態の全角運動量量子数の初期分布をポンプ-プロ-ブ法によって決定した。さらに、励起光の波長を少し共鳴条件からずらした条件下でも、全角運動量量子数の初期分布を測定した。実験の結果、共鳴条件下で4^3P_<2,1,0>状態が生成する過程の断面積はそれぞれ3.4x10^<ー16>cm^2、0.4x10^<ー16>cm^2、および0.01x10^<ー16>cm^2以下と求まった。

つまり、4^1P_1状態からは4^3P_2状態が主に生成し、4^3P_1状態や4^3P_0状態はあまり生成しない。これらの状態の生成比は非共鳴条件下でもほとんど変化しなかった。これらの結果から、4^1P_1状態に相関するC^1II_1状態と4^3P_2状態に相関するc^3Σ_1状態のポテンシャル曲線が交差するのに対して、C^1II_1状態と4^3P_1状態や4^3P_O相関する状態のポテンシャル曲線が交差しないことが示唆される。10%ほど4^3P_1状態が初期に生成し、かつこの生成比が励起光の波長に依存していないことは、c^3Σ_1状態からB^3II_1状態への遷移が励起状態のZnX錯体の解離途中で起こっているためであると考えられる。これらの結果は分光学的に決定されたポテンシャルを仮定した量子力学的緊密結合法による計算結果とよい一致を示した。また、量子力学的計算の結果、一重項状態から三重項状態への遷移はそのほとんどがC^1II_1状態とc^3Σ_1状態のポテンシャル曲線の交点で起こっていることが示された。平成4年度は、励起一重項状態の亜鉛原子に着目し、メタン分子や水分子との間の反応性衝突について研究した。水分子は基底状態の亜鉛とその表面上で反応してしまうため、まず、パルスノズルを用いた高温流通セルの開発から着手した。このセルを用いて、共鳴励起一重項状態の亜鉛原子との反応によって生成する水素化亜鉛や水酸ラジカルの初期量子状態分布をポンプアンドプローブ法によって決定した。水の場合、v=3までの水素化亜鉛が検出された。振動が基底状態の水素化亜鉛の回転分布は回転量子数の増加とともに量子数30程度まで増加した。これは、回転温度に換算すると約12000Kにあたる。一方、水酸ラジカルの回転分布は約1100Kのボルツマン分布で近似することができ、振動励起されたものは検出できなかった。これは、生成するOH基が、ほとんど反応に関与していないことを示している。このことから、反応は亜鉛原子がOH結合に挿入するのではなく、外からH原子を引き抜く形で進行するものと結論される。この結果は、励起三重項状態の亜鉛原子が水素と反応する際に挿入型の中間体を経て反応が進行するのと対照的である。メタンでも、v=3の状態までの水素化亜鉛が検出された。振動が基底状態の水素化亜鉛の回転分布は回転量子数16付近をピークとするもので回転量子数の最大値は24であった。これは、回転温度に換算すると約3000Kにあたる。初期振動状態分布は、v=0:v=1:v=2:v=3が10:6:3:1であった。これらの振動・回転状態分布は、各生成物の運動の自由度にエネルギーがランダムに分配されると考える統計理論から予測される分布に近いものであった。このことから、励起一重項状態の亜鉛とメタンの反応は比較的長寿命の中間状態を経て進行すると考えられる。
銀河間空間に広がって存在する星の種族の比較研究

銀河団中で、特定の銀河に属さず銀河間空間に存在する星の種族がある。この研究は、惑星状星雲を用いる新しい研究手法によってこの銀河間空間種族の星の性質と起源を明らかにすることを目指した。まずおとめ座銀河団において、この種族の空間分布、速度分布、金属量などの特性を明らかにする。次におとめ座銀河団とは異なる力学進化段階にあるかみのけ座銀河団においで同種族を検出し、その特性がおとめ座銀河団のものと同じか違うか、違うならどのように違うかを明らかにすることが直接的な研究目的であった。おとめ座銀河団においては、銀河団中心にある3領域を選び、そこに存在する惑星状星雲の分光観測を行った。これら3領域における惑星状星雲の視線速度分布は大きく異なることがわかった。このことから、おとめ座銀河団はまだ形成途上にあり、力学的に非一様、非平衡な力学構造を持っていることがわかった。さらに、おとめ座銀河団の約7倍遠方にあるかみのけ座銀河団に対して観測の手を広げた。これほど遠方になると、おとめ座銀河団で用いた、狭帯域フィルターによる撮像ではもはや惑星状星雲は検出不可能なため、多スリット分光撮像法(MSIS)という新しい観測手法を考案した。最初の観測で、40個の惑星状星雲が検出され、手法の有効性が示された。このうち、銀河間空間にある35個の速度分布には二つの成分が見られ、かみのけ座銀河団のような進化の進んだ高密度の銀河団中心でも、なお銀河間空間にある星は十分混じり合っていないことを示唆する興味深い結果が得られた。なお、これはかみのけ座銀河団で惑星状星雲を検出した最初の例であり、超新星を除けば、一つの星からなる天体の最遠方検出記録である。おとめ座銀河団にある、銀河間空間に広がって存在する星の種族の起源を明らかにするため、銀河団中心にある3領域(FCJ,CORE,SUBARU領域と名付ける)を選び、そこに存在する惑星状星雲の分光観測を行った。観測は、ヨーロッパ南天天文台のVLT望遠鏡につけられた最新鋭の多天体分光器(FLAMES)を用いた。その結果、FCJ領域で15個、CORE領域で12個、すばる領域で13個の計40個の惑星状星雲の良質なスペクトルが得られた。酸素輝線の二重線([0III]λ4959/λ5007)が銀河系外の惑星状星雲で分離して観測されたのは初めてのことであり、また、銀河団中の、銀河に属さない惑星状星雲の速度分布を求めたのもこの研究が初めてのものである。興味深いことに、これら3領域における惑星状星雲の視線速度分布は大きく異なることがわかった。CORE領域では平均値と分散はおとめ座銀河団の銀河全体が示す値に近い。FCJ領域では巨大銀河M87のハローのような力学的振る舞いが見られた。SUBARU領域ではM84とNGC4388という二つの銀河に付随して運動している様子が見られた。これらの結果を総合すると、おとめ座銀河団はまだ形成途上にあり、力学的に非一様、非平衡な力学構造を持っているといえる。手法の有効性の確認を兼ねた最初の観測を行い、16個の銀河間空間にある惑星状星雲候補を検出した。これは、かみのけ座銀河団における初めての惑星状星雲の検出例である。

本研究は、惑星状星雲(Planetary Nebulae : PNe)をプローブとして、銀河団中で、銀河に属さず銀河間空間に広がって存在する星の種族の性質と起源を明らかにすることを目的としている。前年度はおとめ座銀河団中の3領域(CORE領域、FCJ領域、SUBARU領域)にわたる観測結果をまとめ、これら3領域における惑星状星雲(PNe)の視線速度分布は大きく異なることを示した。今年度は、おとめ座銀河団の約7倍遠方にあるかみのけ座銀河団に対して行った試験観測の結果をまとめた。これほど遠方になると、おとめ座銀河団で用いた、狭帯域フィルターによる撮像ではもはや惑星状星雲は検出不可能なため、多スリット分光撮像法(MSIS)という新しい観測手法を考案した。この観測により、40個のPNeが検出され、この手法の有効性が示された。超新星を除けば、一つの星からなる天体の最遠方検出記録である。検出された40個のPNeの視線速度分布から、これらはかみのけ座銀河団に属することがはっきりした。このうち銀河間空間にある35個のPNeの平均速度はv=6352km/s、速度分散はσ=899km/sである。これら35個のPNeの速度分布には二つの構造が見られることがわかった。平均速度v(1)=6788km/sを持つ主要ピークと、v(2)5000km/sにある第2ピークである。主要ピークの速度は、銀河団のメンバー銀河の平均視線速度v(Coma)=6853km/sに極めて近いが、観測視野に最も近いcD銀河NGC4874の視線速度v(sys)=7224km/sとは450km/sの違いがある。これは、高密度の銀河団中心においてもなお、銀河間空間に広がって存在する星は力学的に十分混じり合っていないことを示唆する興味深い結果である。
ガウス係数に基づく広帯域グローバル磁場変動の解析

本計画の主要な課題は、1)長周期磁場変動の解析(大野、浜野)、2)短周期磁場変動の解析(横山、浜野)、3)磁場変動モデルの構築(吉田、清水、浜野)、の三つに分けられる。本年度は最終年度であり、各課題の総合化を目指した。1)に関しては、湖底堆積物を主とする古地磁気観測データに基づいて、最近2000年間について、4次までのガウス係数の変動を、その信頼度の評価まで含めて求めた。これによって最近数100年の磁場測定値のみから推定されている非双極子磁場の西方移動成分と停滞成分の分類が絶対的なものではなく、数100年の間隔で移り変わることが示唆された。この変動の原因は解明されていないが、我々の解析の期間内では、磁気異常のの目玉が地球上の特定の場所にくると、しばらく停滞するという現象が見られている。2)の研究ではガウス係数を精度良く求めるためには、地球上のどの場所に観測点を設置することがもっとも有効であるかを評価するための手法を開発した。それに基づいて、別のプロジェクトで海洋島及び海底での観測点の整備を行っている。既存の観測所データについては、毎時間平均値を用いた球関数展開を行うことにより、外部起源と内部起源の磁場成分を分離し、その有効性の検定を行った。地球上の地球数年周期コア起源の変動を抽出するためには、10年以上の均質なデータを必要とするが、現時点では10年間の解析期間では観測点の数が変動するため、まだ十分な信頼度のあるコア起源の変動は特定されていない。3)では上記の結果に基づいて、これまでに構築した磁場変動の理論モデルを検定することを目指しているが、磁場変動に加えてモデルに必要な地球回転変動に関るデータの解析を行った。本計画は、1)長期磁場変動の解析、2)短周期磁場変動の解析、3)変動解析に基づく磁場変動モデルの構築、を研究課題としている。1)に関しては、考古地磁気学データ及び堆積物データについて17地点での信頼できるデータを選びだし、球面調和解析を行った。観測所データに比べると観測点の数が少ないので、解析方法を考案することが必要とされたが、特異値分解により解の信頼度を推定することにより、確からしい解を求めることが出来た。結果として、最近1500年間の4次までのガウス係数の変動を計算した。また求められたガウス係数からグローバルな磁場変動の様子を再現した。2)では観測所1時間平均値データを用いて、球面調和解析を行い、内部起源及び外部起源の磁場の変動をガウス係数の変動として求めた。用いた観測点の数は50地点であり、1)の場合に比べて多いが、外部磁場のガウス係数も求める必要があるために、結果としては信頼できるのは、1)の場合と同様に4次までのガウス係数である。1975年の1週間分のガウス係数(内部起源及び外部起源)の時系列解析結果から、内部起源の磁場変動は全て外部起源の磁場変動の誘導成分であるとして、お互いの関係を求めた。3)では従来はコア表層の流れ場は凍結磁場近似によって磁場の時間変化成分から求められていたが、本研究では、磁場のコア表面での空間分布からコア表層の流れ場を推定する新しい方法を考案し、との方法を適用して流れ場を計算した。
佐藤春夫肉筆資料の文献学的研究

佐藤春夫は近年、「アジア文学」研究の立場から注目を集めているが、基礎研究の不足から全体像のつかみにくい作家となっている。国際研究の場における情報共有のために、一次資料を整理することが急務である。そこで本研究では、未調査のままであった春夫の書簡やノートの翻刻を行うとともに、春夫のアジア紀行に関する詳註を作成することで、彼のアジア理解と、文学者としてのアイデンティティ形成の淵源について考察した。平成22年度は、8月に和歌山県新宮市の佐藤春夫記念館で所蔵資料(おもに創作ノート)の網羅的な調査を行った。戦争詩を多く発表した春夫にとって、戦後文壇への復帰は極めて困難な課題であったが、疎開者として自己の批評的立場を回復していくプロセスがある。このことを、創作ノートも含めた戦後詩の推移稿を検討することで、ほぼ裏付けることができたと考えている。収集した情報については、リストの作成が終わり、その次の段階として翻刻作業と内容の検討に入っている。また本研究では、近代文学におけるナショナル・アイデンティティの形成過程を跡付ける目的から、春夫の台湾・福建旅行の周辺資料にも注目しているが、平成22年度はこの方面でも特に大きな収穫があった。まず8月に台北を、9月に厦門を、2月に台南・高雄をそれぞれ訪問し、現地の郷土史家や関係者遺族に聞き取り調査を行った。その際には国内で入手困難な文献資料も多く目にすることができ、春夫の初の外国体験について、数多くの新たな事実が判明した。この成果は肉筆資料や絵画との関連を含め、『南方紀行』の詳細な注釈として順次公開して行く計画である。今年度はその手始めに、民国初期の軍閥割拠状況をふまえて、春夫の中国旅行に見られる鋭い観察眼と盲点とをあぶり出す活字論文を一本公表することができた。中国旅行は大正中期に流行し、いわゆる"支那趣味"熱を日本の文壇に吹き込んだが、春夫の旅行は他の文学者と異なり、中国人の案内で現地の生活空間にもぐり込むという、当時としては異例の中国旅行であった。この体験の特異性を数多くの同時代資料で裏付け、春夫が「日本人」としての自己省察を深めていく様相に迫ることができた。平成23年度は、2本の論文、2回の国際学会における発表を通じて本研究の成果を公表することができた。ここで取り上げた研究テーマは、(1)春夫におけるアジア体験・アジア表象の分析、(2)春夫における疎開体験の意義づけ、の2点に集約される。(1)は、平成22年の台湾南部における現地調査をふまえ、春夫の代表作の一つ「女誡扇綺潭」の作品世界に関して、註釈的なアプローチを提示したものである。国内で閲覧困難な戦前台湾での研究の蓄積を取り上げる契機ともなった。また、同じく春夫の台湾旅行の成果である「日月潭に遊ぶ記」と「旅びと」とを比較することで、異国の風光をガイドブックのように紹介する平板な旅行記的記述から、"感傷的な私"の造形へと創作の中心をシフトさせて行く春夫の私小説的転回の具体相が確認できた。以上は、台湾中国関連作品の草稿研究を行う上での基礎研究を企図したものである。次に(2)に関しては、春夫が疎開時に用いていた創作ノートの全容を翻刻紹介した。これまでの調査で、新宮の佐藤春夫記念館には同時期に春夫が使用していた別種のノートが収蔵されていることも判明しており、戦争詩人としての春夫が、戦後文壇に復帰する局面でいかに心をくだいたか、その表現戦略を詳細に跡づけることが可能になった。一方、草稿類の整理、および佐藤春夫あて書簡類の調査も順調に進んでいる。中でも、春夫の父・豊太郎が故郷新宮から春夫に宛てて送った多数の書簡の中には、直接春夫の創作に活かされたとみられる素材が多数存在している。春夫文学の一つのテーマである「望郷の念」を側面から裏付けるものであり、素材研究の点からも注目される資料群である。現在、成果の公表に向けて調整を進めている。平成25年度は3件の出張を行った。9月12日15日の台北出張では、国立台湾図書館にて旧総督府蔵書の閲覧を行い、また国立台湾大学では、日本時代の新聞資料の調査を行った。さらに台北市内在住の台南郷土史研究家を訪問し、春夫作品の舞台となった台南の港町文化についての貴重な教示と資料提供を受けた。次に9月17日19日の新宮出張では、佐藤春夫記念館を訪ね、創作ノート・原稿を中心とする所蔵資料の調査を行った。また、春夫没後50年を迎える平成26年度に、記念講演会および記念出版を行う計画を立て、その具体化について協議した。そして12月27日28日の神戸出張では、大正9年に春夫を台湾に招いた級友の遺族を訪問し、同家所蔵の写真資料の提供を受け、またインタビューを行った。その内容については年度中にまとめ、活字公開することもできた。

以上のように、今年度の研究では、春夫の台湾・福建紀行に関する調査に大きな進展があった。その中で、台湾の郷土史研究家や春夫関係者遺族と対話でき、良好な関係を築けたことは、今後の研究にとって大きな力になるだろう。研究成果としては、上記紀行に関する論文・注釈・インタビュー記事を都合4本発表することができた。春夫にとって重要な転機となった台湾・福建紀行中の知られざる行動を、聞き取りと新聞記事調査から明らかにできたことは顕著な収穫である。一方、春夫宛書簡に関しては、重要人物の書簡翻刻から始めデータの蓄積に努めているが、分量が膨大なためいまだすべてを網羅しきれてはいない。ただし、春夫の戦後文壇への復帰がいかに果たされたかを知るための重要書簡が調査中に出現した。この疎開中に書かれた春夫自筆書簡約60通の解読と翻刻をほぼ終了し、現在著作権処理と公開手続きを開始している。平成24年度は、8月中旬にアメリカ・スタンフォード大学で蒋介石日記の調査を行い、同下旬には台北で文献調査、台南で都市調査を行った。この調査結果をもとに、今回は2本の論文、1回の国際学会における発表を通じて研究成果を公表することができた。いずれも佐藤春夫におけるアジア体験・アジア表象を分析したものである。研究論文の一つは、大正9(1920)年の中国における春夫の行動を可能な限り再現しようとしたもの。中国全土でも先進的な社会主義政策をとっていた軍閥・陳炯明による近代的な都市改造に春夫が期待を抱き、やがて幻滅することで春夫の中国古典趣味が成立したプロセスを明らかにした。また別の論文では、同じ旅行に材をとった春夫の代表作「女誡扇綺譚」を取り上げた。そこでは、作品の舞台である台南の都市空間が持つ歴史的な意味を、現地の郷土史研究の成果を活用しながら復元することに努め、これを作中の表現と照合することで、衰頽した港の記憶に被支配者としての鬱屈を紛らせる作中の台湾漢詩人の造型が、当時の台湾知識層の実情をかなり忠実に伝えたものであることを明示することができた。一方、学会発表では、春夫の中国旅行が内戦時代の中国の最前線を行く危険なものであったことを指摘。その根拠として、同時期同地方で連絡員を務めていた蒋介石の日記にも触れた。さらに春夫が滞在した福建省の厦門は当時激しい排日運動のさなかにあり、そのような場所を日本人として単独で旅行した経験をつづった『南方紀行』は他に類例を見ない貴重な中国旅行記であることを指摘。またその記述は、民間交易港として繁栄した厦門の都市構造を忠実に反映したものであることにも言及し、春夫の紀行文における空間把握の特色をも明らかにした。以上は、現在残された春夫関連の書簡や草稿、絵画類を研究する中で、その註釈情報を整備する必要から取り組んだものである。文献資料の調査・翻刻を逐次的に進めながら、関連研究の成果を発表することで折々軌道修正を施し、全体の方向性を確認している。25年度が最終年度であるため、記入しない。佐藤春夫に関する一次資料の整備から発展し、かなり多くの註釈情報を収集することができた。また所期の希望通り、国際学会に継続的に参加し情報発信ができたため、研究状況はおおむね順調と言うことができる。書簡の解読作業に関しては、今後周辺作家との往復書簡の解読を通じて、当時の文壇ネットワークの実態を明らかにしていきたいと考えている。
神経膠腫におけるテロメア・テロメラーゼ活性・テロメア関連蛋白の発現と意義について

1、脳腫瘍におけるテロメラーゼ活性の測定(TRAP法)・定量(PCR-ELISA)髄膜腫(良性腫瘍、計26例)では11%、下垂体腺腫(良性腫瘍、28例)では11%、転移性脳腫瘍(悪性腫瘍、8例)では100%にテロメラーゼ活性が認められた。GradeI.IIの良性星状膠腫(11例)では9%、GradeIII(12例)では58%、GradeIV(8例)の悪性星状膠腫では75%にテロメラーゼ活性を認めた。テロメラーゼの活性値は髄膜腫では平均0.9pmole/ml、下垂体腺腫では1.3と低値を示し、転移性脳腫瘍では7.7と高値を示した。星状膠腫においてもGradeI.IIの1.0に比べGradeIVが3.5と高値を示した。また、星状膠腫においては、テロメラーゼ陽性例が早期に再発した。詳細な定量値を測定するとともに、悪性度とテロメラーゼ定量値の相関が認められた。2、テロメラーゼ活性と増殖能との関係:抗Ki-67抗体を用いたProliferative Cell Indexとテロメラーゼ活性との関係増殖能(PCI)とテロメラーゼ活性値の間に相関が認められた(転移性脳腫瘍p<0.05,=.811、星状膠腫p<0.01,=.393)。3、テロメラーゼ活性とapoptosisとの関係1)apoptosisと関連が深いp53がん抑制遺伝子蛋白の発現を免疫組織化学的に検討テロメラーゼ活性と免疫組織化学的変異p53との相関が、星状膠腫に認められた(p<0.05)。2)抗癌剤とテロメラーゼ活性:悪性星状膠腫由来の3種類の細胞を用いて、抗癌剤(IFN)使用時の効果を検討した。すべての細胞にテロメラーゼ活性の低下を認めた。また細胞の増殖はテロメラーゼ活性に相関した。T98Gにおいて最も効果が認められ、早期にapoptosis細胞の出現を認めた。p53遺伝子はIFNの抗腫瘍効果には重要な因子とならないとともに、テロメラーゼ活性の抑制には関与しないものと考えられた。1、脳腫瘍におけるテロメラーゼ活性の測定・定量新鮮凍結脳腫瘍組織のテロメラーゼ活性をTRAP法により検討するとともに、PCR-ELISA法により定量した。良性脳腫瘍の代表として髄膜腫(meningioma)、悪性の代表として転移性脳腫瘍。そして生物学的ならびに病理組織学的な悪性度に応じて分類されている星状腫瘍(良性:Grade I,II、悪性:Grade III,IV)を対象とした。総数は髄膜腫20例、転移性脳腫瘍5例、星状膠腫15例(WHO Grade I and II:5例、Grade III and IV:10例)である。髄膜腫では10%、転移性脳腫瘍では100%にテロメラーゼ活性が認められた。Grade I,IIの良性星状膠腫では40%、Grade III,IVの悪性星状膠腫では80%にテロメラーゼ活性を認めた。悪性脳腫瘍に陽性例が多かった。テロメラーゼの活性値は髄膜腫では平均6.1pmole/mlと低値を示し、転移性脳腫瘍では15.1pmole/mlと高値を示した。星状膠腫においてもGrade I,IIの7.2pmole/mlに比べGrade III,IVが14.0pmole/mlと高値を示した。詳細な定量値を測定するとともに、悪性度とテロメラーゼ定量値の相関を初めて呈示した研究である。2、テロメラーゼ活性と増殖能との関係抗Ki-67抗体を用いた免疫組織染色によりPCI(proliferative cell index)を算定し、増殖能とテロメラーゼ活性との関連について検討した。TRAP法にてテロメラーゼ活性が陰性であった23例のKi-67PCIは3.6であったのに対し、陽性例17例のKi-67PCIは13.1と高値を示した。そしてテロメラーゼ活性の定量値とほぼ相関した。3、テロメラーゼ活性とapoptosisとの関係apoptosisと関連が深いp53がん抑制遺伝子蛋白の発現を免疫組織化学的方法により検索した。結果は、テロメラーゼ活性と免疫組織化学的変異p53との相関は認められなかった。2、テロメラーゼ活性と増殖能との関係:

抗Ki-67抗体を用いたProliferative Cell Indexとテロメラーゼ活性との関係増殖能(PCI)とテロメラーゼ活性値の間に相関が認められた(転移性脳腫瘍p<0.05,=.811、星状膠腫p<0.01,=.393)。3、テロメラーゼ活性とapoptosisとの関係1)apoptosisと関連が深いp53がん抑制遺伝子蛋白の発現を免疫組織化学的に検討テロメラーゼ活性と免疫組織化学的変異p53との相関が、星状膠腫に認められた(p<0.05)。2)抗癌剤とテロメラーゼ活性:悪性星状膠腫由来の3種類の細胞を用いて、抗癌剤(IFN)使用時の効果を検討した。すべての細胞にテロメラーゼ活性の低下を認めた。また細胞の増殖はテロメラーゼ活性に相関した。T98Gにおいて最も効果が認められ、早期にapoptosis細胞の出現を認めた。p53遺伝子はIFNの抗腫瘍効果には重要な因子とならないとともに、テロメラーゼ活性の抑制には関与しないものと考えられた。
食品レオロジー特性の嚥下動態への影響に基づいたトロミ食品の開発

多様な原因で摂食嚥下障害を有する要介護高齢者の経口摂取を支援するための新たな「トロミ食」の条件を明らかにするために,口腔から咽頭への食物の送り込みに重要な役割をなす口峡の開閉運動の主たる役割を担う口蓋帆挙筋活動を指標として検討した.その結果,従来からのB型粘度計によって測定する粘性ではなく,ずり速度依存性粘度によって口峡の開大,すなわち送り込み動作の良否は影響されることが示され,トロミ食の開発には,口蓋帆挙筋筋電図を利用することが有効であることが明らかとなった.多様な原因で摂食嚥下障害を有する要介護高齢者の経口摂取を支援するための新たな「トロミ食」の条件を明らかにするために,口腔から咽頭への食物の送り込みに重要な役割をなす口峡の開閉運動の主たる役割を担う口蓋帆挙筋活動を指標として検討した.その結果,従来からのB型粘度計によって測定する粘性ではなく,ずり速度依存性粘度によって口峡の開大,すなわち送り込み動作の良否は影響されることが示され,トロミ食の開発には,口蓋帆挙筋筋電図を利用することが有効であることが明らかとなった.安定した増粘剤の開発を目的として,今年度は低粘性の液体食品用いて物性と口蓋帆咽頭閉鎖機能との関連を調べた.すなわち,誤嚥発症の起点である口腔期と咽頭期の移行段階の調節を担う口蓋帆咽頭閉鎖機能が低粘性の液体食品の粘性の変化によって影響されるかを口蓋帆挙筋活動を指標にして検討した.低粘性の液体食品としてニュートン性を有する水と市販ミルクを用い実験した.結果:被験者10人を対象に各々の試験食ごとの個人至適嚥下量に基づいて試験食を5回嚥下させた.筋電図採取法は,既に舘村らがspeechならびに嚥下機能に関して確立しているhooked wire electrode法を用いた双極誘導による採取法に準じた.全員において同量を嚥下しているにもかかわらず,ミルク嚥下時の口蓋帆挙筋活動量は水での活動量よりも有意に小さかった.意義:嚥下時の口蓋帆咽頭閉鎖機能は,口腔に保持した食物物性を検出して調節していることが明らかになった.すなわち,嚥下時の口蓋帆挙筋活動は,これまでの教科書や成書にあるようなon-offのbinary運動ではないことを示し,さらに既に学習した食物物性に照らし合わせて調節されていることを示している.重要性:本結果は,現在のX線ビデオや内視鏡検査における軟口蓋運動の評価基準に新たな見解を投じており,また嚥下リハビリテーションや増粘剤の開発に軟口蓋運動と食物物性の関連性を考慮する必要性があること,さらに増粘剤の無定見な使用では誤嚥症状は改善できないことを示している.安定した増粘剤の開発を目的として,低粘性液体(ニュートン流体)の粘性を変化させた際の生体反応について検討した.低粘性の液体として水とミルクを用いた平成21年度研究の結果から,粘性がやや高いミルク嚥下時の口蓋帆挙筋活動は水での活動量よりも有意に小さいことが明らかであったが,粘性の変化によって筋活動が変化するかは不明であった.そこで市販ミルクに混合量を変化させた水を加えて粘性を低下させた際の嚥下時筋活動について検討した.口蓋帆挙筋活動は一貫した反応パターンを被験者に共通して示したが,口蓋舌筋活動については二峰性の活動が認められる場合が見られた.二峰性の場合,口蓋帆挙筋活動の前に第一峰があり,口蓋帆挙筋活動のpeakの後,個人毎に一定の時間差で第二峰が見られた.解析の結果,口蓋帆挙筋活動は粘性の低下とともに上昇して水での筋活動に近付いたが,口蓋舌筋活動については相関性は見られなかった.すなわち,口峡の開大量は粘性に相関する可能性を指摘した平成22年度の研究結果での仮説の正当性を裏付けることになった.意義:嚥下時の咽頭への送り込みの入口である口峡の開大量は,誤嚥の原因となるニュートン流体の場合,その粘性を検出して調節されることが明らかになった.すなわち,嚥下時の口峡の開大は,既に報告しているように口腔内の食物量に加えて粘性を検出して多様な口蓋帆挙筋活動によって行われていることが明らかとなった.重要性:誤嚥リスクが高い場合には上市されている増粘剤を用いることが行われているが,その際の粘性の調整が無定見に行われた場合には容易には誤嚥症状は改善できないことが示され,安定した増粘剤の開発とともに食事提供の方法についても検討する必要があることが示された.本研究当初予定では平成23年度に非ニュートン流体試料を作成し,物性分析と官能試験を行い,その結果を基に,平成24年度において口蓋帆挙筋ならびに口蓋舌筋の筋活動を指標にして,嚥下機能に負担の少ないトロミ食品の試作品を作成する予定であった.平成22年12月から,当初予定にしたがって,それまでに得られた筋電図信号の解析を開始した.

その結果,目視での筋電図信号の観察とpeak波形のt-testの結果との乖離が生じた際に行う予定であった波形面積による作業量の比較を行ったが,波形パターンに当初予測できなかった単峰波形と多峰波形が存在することがわかった.当初作成した筋電図波形面積の測定プログラムが単峰波形だけに対応していたため,多峰波形にも対応できるように波形面積測定プログラムを修正改変し,新たに開発したプログラムの再現性の確認のために当初の実験での被験者以外に追加して被験者を募集した上で筋電図を採取し分析した.その結果,口蓋舌筋活動では,多峰性の筋電図波形の第二峰目が被験者間で共通して口峡の再閉鎖のタイミングと一致していた.口蓋帆挙筋活動の一峰性波形のpeakから口蓋舌筋活動の第二峰目のpeakまでの間の時間に口腔から咽頭に送り込まれる量が一回嚥下量であることが判った.楽に嚥下できる1口量であることが判った.さらに,この時間は個人毎に一定していた.意義と重要性:本研究の結果は,口峡の開大時間が個人毎に一定であり,口腔内の食物量や物性に依存しないことは,口峡の開大時間に良好に口腔から咽頭に通過できる特性を有する食物が安全な嚥下を支援できるものであり,また本研究で確立した筋電図による試験法を用いることで,トロミ食品試作の段階から多様な嚥下機能のレベルに応じた物性条件を検討することが可能になったことに重要性と意義がある.平成23年度に新たに開発した筋電図波形面積測定プログラムによって,食品の粘性と嚥下量を変化させた際の口蓋帆挙筋と口蓋舌筋の活動について予備的に調べた.その結果,口蓋帆挙筋活動は,B型粘度計で測定した粘度と一回嚥下量説明変数とする重相関式で説明できたが,口蓋舌筋活動については,相関性が低いことがわかった.すなわち,口蓋舌筋は食品物性や量に依存して活動を調整するのではなく,口蓋帆挙筋活動に対応して活動し,口蓋帆挙筋活動は,食品の物性と量に応じて調節されることが示された.そこで,以後の試験では,口蓋帆挙筋だけを指標にして検討した.一般的に,食品は粘度がずり速度によって変化する非ニュートン流体であることが多い.すなわち,ヒトが食品を口腔から送り込む際には,舌を口蓋に押しつけることで咽頭方向への推進力(ずり速度)を発生させている.すなわち,口腔内では,B型粘度計で測定する定常ずり粘度ではなく,ずり速度依存性粘度が変化していると考えられる.そこで,B型粘度計で同じ粘性を示すものの,ずり速度依存性粘度は2/sec以上では異なる非ニュー流体による試料を3種類作成し,同一量を嚥下した際の口蓋帆挙筋活動を測定した.その結果,口蓋帆挙筋活動は,ずり速度依存性粘度が高いほど小さくなることが示された.すなわち,同一量の嚥下時に,ずり速度依存性粘度が高い食品では口峡の開大量は少なくて済むことが明らかとなった.意義と重要性:要介護高齢者向けのトロミ食品を作成する場合,通常用いられるB型粘度計での粘性を参考にするのではなく,ずり速度依存性粘度を調整することが必要であることが示された.さらに,筋電図を用いることで,官能試験のような主観的評価ではなく,客観的にトロミ食品の生体への影響を評価できることが示された.口蓋帆挙筋活動の嚥下時波形が単峰性であり,口蓋舌筋についても嚥下時波形が同様の単純な波形であると当初想定していたが,実際に採取できた筋活動は当初想定よりも複雑なパターンを示した.そのため,一旦本来予定していた研究を中断して波形面積測定・解析のためのプログラムを急遽作成することが必要になり,そのプログラムの信頼性試験を新たに被験者をリクルートして確認するための追加実験に時間を要したことと再現性の検証が必要になったため.24年度が最終年度であるため、記入しない。筋電図波形の測定プログラムの信頼性が担保できたことから,当初予定に従って,ニュートン流体ならびに非ニュートン流体の試験食品を試作し,官能試験と口蓋舌筋ならびに口蓋帆挙筋の筋電図を指標にして,食品のレオロジー特性の咀嚼運動への影響を検討して,実際の介護の現場で求められるトロミ食品の条件を明らかにする.24年度が最終年度であるため、記入しない。