hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
対人競技の攻守における認知・運動制御機構の解明

当特別研究員は2018年度における研究活動において、対人競技の攻守における認知・運動制御機構の解明を目的とし、ヒトの追跡-逃避行動について研究した。前年度に行なった、攻撃者や守備者といった「個々」の行動に着目した研究に引き続き、本年度はそれら個々の行動が空間制約や時間制約といった「環境」によってどのような変容を見せるかについて検討し、ヒトの追跡-逃避行動に関する知見をより包括的なものとした。また、これらの知見はスポーツ場面における1対1の攻防を想定したものとなっており、運動の指導および学習への応用が期待される。空間制約を操作した研究では、コートの横幅が守備者の捕捉方略(移動方向)および反応行動に与える影響について検討した。守備者の捕捉方略はコート幅の広狭によってほとんど変化しなかったが、攻撃者の切り返し行動に対する守備者の反応時間は増減することが明らかになった。また、時間制約を操作した研究においても、守備者の捕捉方略ほとんど変化しなかった。一方で、攻撃者の仕掛けの閾値や判断ミスの頻度には時間制約の厳しさに応じた変化が観察された。以上のように2018年度において当特別研究員は、1対1の追跡-逃避行動に着目し、その認知・運動制御について包括的に検討した。2018年度に行った実験によって得られた以上の結果は、国内の学会にて発表を行い、現在は論文投稿のための準備中である。また、2017年度に得られた研究成果は原著論文として投稿し、現在査読中である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。当特別研究員は2017年度における研究活動において、対人競技の攻守における認知・運動制御機構の解明を目的とし、まず1対1の追跡-逃避課題における守備者の追跡・捕捉行動を数理モデルによって記述し、国際学術誌に発表した。次に、攻撃者の逃避・突破行動を分析し、前者の研究の知見と統合することによって、ヒトの追跡-逃避行動における成否がいかにして決定するかについて示した。前者の研究では、実空間(屋外コート)と仮想空間(モニター)のどちらにおいても、守備者は基本的に時々刻々と変化する位置および速度情報を利用して、局所的な時間最適経路の移動するを繰り返すということを示した。仮想空間では、守備者の追跡・捕捉行動と時間最適経路との適合度が実空間よりも高かったことから、実空間における時間最適経路との不一致は主に力学的制約に起因することが示唆された。また、この局所的な時間最適経路の移動を繰り返す追跡・捕捉方略は他の動物のものと同様であり、ヒトと他の動物において追跡・捕捉行動に共通性が見られることを示している。これら成果はScientific Reports誌に投稿した。次に、後者の研究では仮想空間における追跡-逃避行動を用いて、守備者の追跡方略および攻撃者の逃避方略が、移動速度(走力)や反応時間といったパラメータに依存しないことを示し、その結果として行為者のパラメータによって二者の期待勝率が予測可能であることを明らかにした。現在、この研究成果は論文投稿のための準備中である。以上のように2017年度において当特別研究員は、1対1の追跡-逃避行動を包括的に検討し、国際学会発表ならびに論文投稿を行った。2017年度の研究は、大きなハプニングもなく、概ね予定していた通りに進んだ。まず、当初予定した研究室等の機材整備、解析プログラムの作成、実験参加者のリクルートは滞りなく進んだ。実空間内での1対1攻防についての予備実験、本実験、解析は予定通りに遂行することができた。さらに、仮想空間内での1対1攻防についても、いくつかの実験を進めている最中である。これらの成果を国内外の学会で発表することで、外部からの多くの意見をもらうことができ、論文としてまとめることができた。現在、この論文掲載のために、国際雑誌の編集者とやり取りを行なっている。2018年度も前年度に引き続き、当初の予定通りに研究を進めていく予定である。

2017年度の研究活動では、実空間内での研究に一旦区切りをつけ、仮想空間での研究に進んだため、2018年度ではその分の調整を行う予定である。そして、これらの研究成果を国内外の学会で発表し、国際雑誌に投稿する予定である。また、余力があれば複数人での協調的な追跡・捕捉行動などのより発展的な内容に進んでいきたい。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
放射光を用いた超高圧高温変形実験によるマントル遷移層全領域の粘性率構造の解明

1、研究成果の具体的内容超高圧高温下における粘性率測定のための実験技術開発を行うことにより、マントル遷移層下部に相当する温度圧力条件までの放射光を用いた粘性率測定を実現した。具体的には圧力18GPa、温度1500-1700K、歪速度3.4-5.6×10^<-5>s^<-1>という実験条件において変形中の鉱物多結晶体試料の応力・歪時分割測定に成功した。これによりマントル遷移層下部の主要構成鉱物であるリングウッダイトの粘性率(クリープ強度)の精密測定を可能にした。2、研究成果の意義・重要性これらの研究成果には、リングウッダイトの粘性率の温度・歪速度・含水量依存性(流動則)を明らかにし、マントル遷移層下部の粘性率を実験データに基づいて制約を与えることができるという意義力玄ある。これはマントルの粘性率が520km地震波速度不連続面において不連続に変化するかどうかを解明し、マントル遷移層の粘性率が地球深部ダイナミクス・地球進化へどのような影響を与えているのかを明らかにしていく上で重要である。またウォズリアイトの結晶選択配向パターンを明らかにしたことは、マントル遷移層で観測されている地震波速度異方性からマントル遷移層内における物質流動の方向を決定することが出来るという意義がある。
障害者をとおしたアフリカ社会の解明

研究計画の最終年度となる本年度は,最終的な調査活動をおこなうとともに,これまでの研究成果をまとめ,単著『越境する障害者ーアフリカ熱帯林に暮らす障害者の民族誌』(222頁)を出版した。昨年度に引き続き,今年度は7月末から9月初め,および10月末から12月初めにかけての計3か月間,カメルーン共和国,コンゴ共和国,そしてコンゴ民主共和国において身体障害者に関する現地調査を実施した。これらの研究成果として,前述の単著に加え,アフリカの都市に暮らす障害者に焦点を当てたものとして,『生存学研究センター報告23ーアフリカの病・医療・障害の現場から』に論文「アフリカの都市に暮らす障害者の生計とケアーカメルーン共和国の首都ヤウンデを事例に」を寄稿し,また日本アフリカ学会編の『アフリカ学事典』にアフリカの障害者に関する概説を執筆した。また平成25年度に発足した日本貿易振興機構アジア経済研究所(JETRO-IDE)の『アフリカの障害者ー障害と開発の視点から』研究会(主査:森壮也氏[アジア経済研究所])において,コンゴ川流通を担う障害者の生計維持基盤に関する研究発表をおこない,その内容をまとめた論文「国境をまたぐ障害者ーコンゴ川の障害者ビジネスと国家」をアジア経済研究所の研究双書『アフリカの障害者ー障害と開発の視点から』に寄稿した。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、日本において,これまで収集したデータを整理しまとめ,カメルーンの社会福祉に関する文献レビューをおこなった。また、カメルーン共和国における障害者の研究をまとめて,博士論文として執筆した。その内容を、日本文化人類学会・近畿地区研究懇談会博士論文・修士論文発表会(2013年3月30日国立民民族)および、中部アフリカにおける身体とその認識に関する研究会(3月21日静岡県立大学)において口頭発表した。さらに、博士申請論文の序論を、2014年4月刊行予定の日本アフリカ学会編『アフリカ学事典』に「アフリカの人権と障害者」として寄稿した。本年度11月には、旬報社『世界の社会福祉年鑑(2012年)』の一章に、「カメルーンの社会福祉」として寄稿し、出版された。本論文は、一般読者に向けて、カメルーンの政治、社会、経済の概観、児童福祉・高齢者福祉・障害者福祉・先住民問題の現状、貧困対策などの社会保障制度の概要などを法律文章に照らし合わせて紹介している。また本年度は、日本貿易振興機構アジア経済研究所の『アフリカの障害者ー障害と開発の視点から』研究会の発足に参加した。本研究会は、アフリカの東・西・南部地域での研究の蓄積を基盤に、アフリカ地域における障害と開発の政策と実情を明らかにすることを目的としている。各国での問題点の違いや共通する課題について論じるなかで、政策提言へと繋げることを目指している。2013年4月から研究分担者として、アフリカ中部・西部の障害者とケアについて現地調査を実施することが決まった。以上、本年度はこれまでの研究成果をまとめ、新たにアジア経済研究所『アフリカの障害者ー障害と開発の視点から』研究会を発足できたことによって、来年度以降の具体的な研究計画が明確になった。本年度はカメルーン共和国およびコンゴ共和国,コンゴ民主共和国において,身体障害者の生計活動とケアに関する計6か月間にわたる長期のフィールドワークを実施した。またカメルーン共和国およびコンゴ共和国の障害者に関する法律文章や統計資料などを当該国の社会福祉問題省を訪問し収集した。特に,コンゴ共和国とコンゴ民主共和国では公的サービスが著しく欠如しているなか,コンゴ川を挟んで発展してきた首都キンシャサ市とブラザビル市では,身体障害者自身が組合を発足し,二国間の流通を担っていることが明らかになった。このように,障害者の生業となる資源のなかには,空間的に広がりをもっていることで生まれるものがあり,国家や地域社会を越えた障害者の生存維持基盤の解明へと繋がった。これらの研究結果を踏まえ,国家の枠を超えた障害者の移動を含めた「障害と開発」のパラダイムづくりに向けて,研究会などで検討を進めている。本年度6月は,イギリスのリヴァプール大学で開催された第10回国際狩猟採集民会議(CHaGS10)において,カメルーン熱帯林の農耕民・狩猟採集民社会における障害者のケアについて口頭発表をおこなった。加えて日本アフリカ学会編の『アフリカ学事典』に「アフリカの障害者」に関する論文を寄稿した。また昨年度発足した日本貿易振興機構アジア経済研究所(JETRO-IDE)の『アフリカの障害者一障害と開発の視点から』研究会(主査:森壮也[アジア経済研究所])において,コンゴ川流通を担う障害者の生計に関する発表をおこない,その内容をまとめた報告書を提出した。

また平成25年度に発足した日本貿易振興機構アジア経済研究所(JETRO-IDE)の『アフリカの障害者ー障害と開発の視点から』研究会(主査:森壮也氏[アジア経済研究所])において,コンゴ川流通を担う障害者の生計維持基盤に関する研究発表をおこない,その内容をまとめた論文「国境をまたぐ障害者ーコンゴ川の障害者ビジネスと国家」をアジア経済研究所の研究双書『アフリカの障害者ー障害と開発の視点から』に寄稿した。26年度が最終年度であるため、記入しない。2012年度は,これまでのカメルーンにおける障害者に関する研究成果をまとめて、学位申請論文(博士)として提出した。この論文は、生態人類学的手法を用いた長期間にわたる現地調査にもとづいて、アフリカにおける障害者とそのケアという問題に取り組んだ研究である。これにより,中部アフリカの国家カメルーン共和国および周辺国を事例に,障害者をとおしたアフリカ社会の解明することを試みる本研究課題の目的がより明確になった。また本年度11月には、重要かつ火急の課題であるアフリカ国家の福祉問題に対して、その一例としてカメルーンの社会福祉について詳述した論文を『世界の社会福祉年鑑2012』の一章として出版している。本年度は計6か月におよぶ現地調査を実施し、最終年度にむけた実質的な調査データを収集することができた。さらに本年度新たにコンゴ共和国とコンゴ民主共和国へ調査地を広げたことによって、アフリカ中部の障害者の生活圏へと研究を発展させている。また国際学会での口頭発表やアフリカの障害者や住民組織に関する論文を3本執筆するなどの研究成果を出した。本年度は,日本において,これまで収集したデータの整理,および社会福祉に関する文献レビューをおこなった。また,所属機関および研究会において,研究計画を発表し,研究の方向性を議論してきた。以上を踏まえ,2013年度から実施的な現地調査を実施することになった。2013年5月からは,カメルーン共和国において,アフリカ熱帯林における人々と社会組織に関する現地調査を実施する。2013年6月25日から28日にかけて英国のリバプール大学で開催される第10回国際狩猟採集民会議(CHaGS10)で口頭発表することが採択されている。また,2013年8月から9月にかけては,コンゴ民主共和国とカメルーン共和国において,アフリカ中部・西部の障害者とケアについて現地調査を実施する予定である。最終年度である平成26年度は,これまでの研究成果を単著としてまとめて出版することを目指す。加えて,調査地への研究成果還元のために,英文でレポートを執筆し,これを用いてカメルーン共和国およびコンゴ共和国とコンゴ民主共和国において,障害者当事者・NGO団体・政府関係者と検討会を開催することを予定している。
大学法人の組織論的研究-私学危機の時代における法人傘下校の再編-

1.学校法人記念誌・沿革誌等の収集学校法人の沿革を幅広く検討するために、大学法人や短大法人の記念誌や沿革誌の収集を行った。これらの資料は非売品であるものも多く、購入以外にも寄贈を受けることが入手のための重要な手段となった。この資料収集は平成14年度から継続して行っており、寄贈分・購入分をあわせて470法人の記念誌・沿革誌1250冊ほどを収集することができた。これらの資料は東北大学において一括して保管されており、昨年度収集した寄附行為書や学校法人の財務関連資料とともに、本研究の遂行だけでなく、今後も貴重な研究資源として活用されることが期待されている。2.訪問調査の実施加計学園(岡山)、文化学園(東京)、朴沢学園(宮城)、桐朋学園(東京)、濱名学院(兵庫)、芝浦工業大学(東京)、椙山女学院(愛知)などの学校法人に対する訪問調査を実施するとともに、日本私立大学協会、日本私学振興・共済事業団での聞き取り調査や資料収集を実施した。いずれも法人理事長や理事などを対象とした聴き取り調査を行っており、学校法人の発展過程や法人運営の特徴などについて貴重な示唆を得ることができた。また、日本私学振興・共済事業団や国立国会図書館、野間教育研究所等、学校法人や私立高等・中等教育機関などに関する多くの資料を有する機関において情報・資料の収集を行った。3.収集資料、調査データの分析研究研究分担者、研究協力者それぞれが各自の役割分担にしたがって、16年度までに収集した記念誌・沿革誌、寄附行為書等の資料の検討、分析を行った。また、15年度に実施したアンケート調査の結果も検討を続けており、収集した資料や聴き取り調査の結果から学校法人の発展過程についての貴重な示唆が得られている。1.月例研究会での活動月例研究会では、参加者全員がそれぞれに担当した学校法人について、高等教育機関の設置までの経緯やその後の発展過程を法人の沿革等に着目しながら分析・報告した。そしてその報告をもとに、相互に議論することによってさまざまなタイプの大学法人の沿革について知見を広めるとともに、問題意識を深めるという作業を続けた。こうした作業を通じて訪問調査の対象となる大学法人を決定するとともに、参加者それぞれがその法人の沿革等について理解を深めた。2.学校法人記念誌・沿革誌等の収集学校法人の沿革を幅広く検討するために、大学法人と短大法人すべてを対象として記念誌や沿革誌の収集を行った。その際にはまず学校法人に対して記念誌類の寄贈を依頼し、それによって得られなかったものを購入するという手段をとった。寄贈依頼については全法人のうち、6割にあたる395法人から約960冊もの寄贈を受けることができた。さらに140冊ほどの年史類を購入した。これらの資料は、今年度の月例研究会や訪問調査にも益するところが大きかっただけでなく、来年度以降の大学法人・短大法人の沿革史分析に大きく資するものである。3.訪問調査の実施月例研究会における大学法人の沿革史等の検討を通じて、訪問調査の対象候補となる学校法人をいくつかピックアップすることができた。今年度は、そのなかから岡山県の加計学園に対する訪問調査を実施するとともに、日本私立大学協会での聞き取り調査や資料収集を実施した。また野間教育研究所等、私立高等教育機関について多くの資料を有する機関において情報・資料収集を実施した。1.学校法人記念誌・沿革誌、寄附行為書の収集学校法人の沿革を幅広く検討するために、大学法人と短大法人すべてを対象として記念誌や沿革史の収集を平成14年度に引き続き行った。その際にはまず学校法人に対して記念誌類の寄贈を依頼し、それによって得られなかったものを購入するという方法をとった。また今年度は、学校法人の寄附行為の収集を行った。

すべての大学法人・短大法人に対して寄附行為書の寄贈を依頼したところ、360法人ほどから寄贈を受けることができた。記念誌・沿革史ならびに寄附行為については、現在分析中であるが、来年度以降の研究にも重要な資料として用いられることになる。2.訪問調査の実施今年度は、文化学園(東京)、朴沢学園(宮城)、桐朋学園(東京)に対する訪問調査を実施するとともに、日本私立大学協会、日本私学振興・共済事業団での聞き取り調査や資料収集を実施した。また国立国会図書館、野間教育研究所等、私立高等教育機関について多くの資料を有する機関において情報・資料収集を実施した。3.アンケート調査の実施すべての大学法人、短大法人を対象としたアンケート調査を実施した。調査票は、学校法人の沿革や、他法人との関係など、学校法人の発展過程を探るための項目を中心として構成されている。現在、調査票の配布を完了し、返送を待っている段階にあるが、既存統計などからは得ることのできない学校法人の発展過程に関する情報を多く得ることができるものとして期待される。1.学校法人記念誌・沿革誌等の収集学校法人の沿革を幅広く検討するために、大学法人や短大法人の記念誌や沿革誌の収集を継続して行った。これらの資料は非売品であるものも多く、購入以外にも寄贈を受けることが入手のための重要な手段となった。この資料収集は平成14年度から継続して行っており、寄贈分・購入分をあわせて現段階で470法人の記念誌・沿革誌1250冊ほどを収集することができた。これらの資料は東北大学において一括して保管されており、昨年度収集した寄附行為書や学校法人の財務関連資料とともに、本研究の遂行だけでなく、今後も貴重な研究資源として活用されることが期待されている。2.訪問調査の実施今年度は、濱名学院(兵庫)、芝浦工業大学(東京)、椙山女学院(愛知)などの学校法人に対する訪問調査を実施した。いずれも法人理事長や理事などを対象とした聴き取り調査を行っており、学校法人の発展過程や法人運営の特徴などについて貴重な示唆を得ることができた。また、日本私学振興・共済事業団や国立国会図書館等、学校法人や私立高等・中等教育機関などに関する多くの資料を有する機関において情報・資料の収集を行った。3.収集資料、調査データの分析最終報告書の作成に向けて、研究分担者、研究協力者それぞれが各自の役割分担にしたがって、今年度までに収集した記念誌・沿革誌、寄附行為書等の資料の検討、分析を鋭意進めている。また、昨年度実施したアンケート調査の結果も検討を続けており、最終報告書の完成へ向けた作業を行っている。
生物活性を有する含窒素複素環天然物の合成研究

生物活性物質には複素環骨格を有するものが多く存在する。本年度はユニークなエポキシラクタム骨格を有するエポラクタエンと、高度に酸素官能基化されたテトラヒドロフラン骨格を有するシトレオヴィラールの合成研究を行った。エポラクタエンの全合成は既に達成しているが、今年度は乳酸を出発原料としてZ-選択的Horner-Emmons反応を利用する方法でエポキシラクトンの改良合成法を見出し、さらに、本合成法のもっとも特徴的なシリルエポキシラクトンのアルドール反応についても詳細な条件検討を行い、効率約な方法に高めることができた。これにより、エポラクタエンおよび類縁化合物の生物活性評価、構造活性相関研究をより速やかに推進することが可能となった。シトレオヴィラールは不斉3級水酸基、不斉2級水酸基をそれぞれ2個づつ有し、高度に酸素官能基化されたテトラヒドロフラン環がコア構造となっている。生物活性天然物にはこのような不斉3級水酸基を含む1,2-ジオールをユニットとして含む化合物が数多く知られている。そこで、1,2-ジオールのエナンチオ選択的な一般合成法の確立について検討した。まず、乳酸とキラルなオキサゾリドンからなるイミドとアルデヒドとのアルドール反応を見出した。さらに、乳酸部分の水酸基の保護基がベンジル基の場合はアンチ体が、TBS基の場合はシン体を選択的に与えることがわかった。オキサゾリドンはどちらのエナンチオマーも容易に得られるので、これらを組み合わせることにより、任意の立体化学を有する1,2-ジオールを立体選択的に合成する方法論が確立されたことになる。そして本法論を適用して、アンチジオールからシトレオヴィラールの極めて効率的な全合成を達成することができた。生物活性物質には含窒素複素環骨格を有するものが多く存在する。本研究では神経樹状突起伸長作用を有するエポラクタエンと、IL-6の産生を阻害することで骨粗鬆症の治療薬として期待されるノルゾアンタミンの合成研究を行った。エポラクタエンの合成研究としては、シリル化された二環性エポキシラクトンに、フッ化物イオンとMS4Aの存在下に酸フッ化物を作用させる直接的なアシル化を見出した。これにより、従来法より一行程短縮することができた。また、既に確立したルートによって種々の類縁体の合成を行い、広範な生物活性試験の結果、ヒト癌細胞に対して強力なアポトーシス誘導作用を有していることを見出した。特に、側鎖アシル部分の脂溶性が生物活性に大きく影響し、オクタダカノイル基を導入した類縁体は天然物より一桁近く高い活性を有していることを見出した。また、ノルゾアンタミンの合成研究では、既に確立した五環性アミナール骨格の環化において、立体化学の違いにより環化のモードが異なるという興味ある知見を得ることができた。すなわち、天然型ではゾアンタミン型の生成物を与えるのに対し、非天然型ではアミナール骨格でなく、スピロケタールに環化することを見出した。また、全合成研究としては、A環部分のエナンチオ選択的合成法を確立できた。引き続き、B環部分を構築するための方法論について検討した。その結果、エポキシシクロヘキセノンに低原子価サマリウムを作用させるとエノラートアニオンが発生することを見出した。今後、アルデヒドやエステルなどを有する基質を合成し、B環部分の合成に応用する。本研究では神経樹状突起伸長作用を有するエポラクタエンと、IL-6の産生を阻害することで骨粗鬆症の治療薬として期待されるノルゾアンタミン、癌細胞のアポトーシス誘導作用を有するポリオキシペプチンの合成研究を行った。また、エポラクタエンの生物化学的な研究をさらに推進するために、本合成法のもっとも特徴的なシリルエポキシラクトンのアルドール反応について詳細な条件検討を行い、効率的な方法に高めることができた。ノルゾアンタミンの全合成研究では、すでにA環部分のエナンチオ選択的な合成法を確立しており、今年度はBC環部分を構築するための基礎的な検討を行った。ポリオキシペプチンについては、新しいセグメントであるヒドロキシメチルプロリンの別途合成法について検討した。その結果、アリルアルコールの不斉エポキシ化反応によって得られるアミノエポキシドにルイス酸を作用させると立体選択的かつ位置選択的な環化反応が進行し、ピロリジン骨格が生成することを見出した。さらに、立体選択的なメチル化により目的のセグメントの別途合成法を確立した。

これにより、エポラクタエンおよび類縁化合物の生物活性評価、構造活性相関研究をより速やかに推進することが可能となった。シトレオヴィラールは不斉3級水酸基、不斉2級水酸基をそれぞれ2個づつ有し、高度に酸素官能基化されたテトラヒドロフラン環がコア構造となっている。生物活性天然物にはこのような不斉3級水酸基を含む1,2-ジオールをユニットとして含む化合物が数多く知られている。そこで、1,2-ジオールのエナンチオ選択的な一般合成法の確立について検討した。まず、乳酸とキラルなオキサゾリドンからなるイミドとアルデヒドとのアルドール反応を見出した。さらに、乳酸部分の水酸基の保護基がベンジル基の場合はアンチ体が、TBS基の場合はシン体を選択的に与えることがわかった。オキサゾリドンはどちらのエナンチオマーも容易に得られるので、これらを組み合わせることにより、任意の立体化学を有する1,2-ジオールを立体選択的に合成する方法論が確立されたことになる。そして本法論を適用して、アンチジオールからシトレオヴィラールの極めて効率的な全合成を達成することができた。
アジア庭園基礎研究3ーベトナム民家庭園における自然観の表現と空間形態に関する研究

1.フエ市内民家庭園(ガーデンハウス)の調査2017年度の準備調査に基づき、フエ市内および近郊の測量作業の許可を得られた民家庭園(ガーデンハウス)を対象地として、現地測量作業、扁額等の文学表象の有無の調査、および、可能な場合は庭園所有者へのヒアリングを行なう。調査員:本研究チームの三谷徹、章俊華、鈴木弘樹、大野暁彦と、調査協力員、孫秉勲、胡嘉誠。現地調査員として、Hue Monument Conservation CenterのLe Thi Thanh Binh氏の協力を仰ぐ。調査日:2018年4月21日ー24日。実測調査項目:「建築様式と庭園の関係」その正面開口部の詳細と内部空間の測量を行う。中国、韓国庭園で行なった外部空間心理評価につなげる撮影資料を集める。「庭園空間の様式と構成」敷地全体の形態、建築の位置、庭園要素の配置、井戸や廟、門扉、塀のあり方。仏堂から発する中心軸を受ける庭園要素などの詳細を測量する。「文字表象の記録」:中国の民家庭園と類似した扁額、対聯、詩額など、全ての文字表層を撮影記録。2.宮廷帝廟の調査建築形式の確認と庭園の文字表象の情報収拾、また庭園様式の写真撮影記録を主に、現地調査を行なう。調査日:2018年4月24日ー25日。3.現地研究者とのミーティングHue Universityとの連絡が取れたため、2018年4月22日、Hue Universityにおいて、情報交換打ち合わせを行う。ベトナム民家庭園に関するこれら先行研究の射程が、現存する民家庭園の状況に関する基礎調査と、建築群と庭園空間の配置構成の類型化を包含していることが認識される。2018年度において、Hue Universityによる研究方針の確認を受けたこと、フエ市のHue Monument Conservation Center/ Le Thi Thanh Binh氏の協力を得て、現地の民家庭園に案内してもらう道筋ができたことは大きな調査プロセスの展開であった。現地大学の研究者の先行研究の範疇が確認できたため、等研究の研究対象が明確化し、調査内容も商店を絞ることができた。各民家への訪問と挨拶、研究意図の説明、実測調査範囲の可否の確認を行い、住宅保有者との良好な関係を築くことができたため、2019年度の第3回調査の基盤は整ったと言える。2017年度の予備調査ではおもに、宮廷帝廟の調査が中心であったが、2018年度は民家庭園の実測調査を行い、各庭園についての図面データ資料作成が進展したことは大きな成果である。一方、現在はまだ建築研究チーム、庭園空間研究チーム、庭園意味表象研究チームが独立して研究を進めており、それぞれの成果を発表する準備をしている段階であり、できれば第3回調査の前に、各チームの知見を一旦相互比較する機会を持つべきと考える。1)2019年度の第3回調査予定。日時:5-6月の時期。場所:フエ市内および近郊。調査員:三谷徹、章俊華、鈴木弘樹、大野暁彦、および測量助手となる笹原洋平、Hu, Jiacheng、大塚永二、平美悠の8名。調査内容:建築部としては、庭園側開口部の矩計に等しい、建具を含む詳細断面および立面、内部の仏壇の様式と配置。庭園部では、庭園内水盤、障壁、植栽升部などの、装飾形態も含む詳細部の実測。この実測に汎用3D観測モデリングソフトを用い、3Dモデルとしての取り込みを試みる。庭園の文字表象に関しては、複数の帝廟を対象として、網羅的に扁額、対聯などの文字表象を収集する。建築調査も同時に行い主軸状の景観特性分析に用いる撮影調査を行う。(2)精度の高い図面資料の作成と形態分析、意味表象分析。2017年度は調査開始のための準備現地調査を行った。第一回調査:日時、2017年8月11日ー15日。調査対象エリア、ダナン市、フエ市、および周辺部。調査員、鈴木弘樹・大場直人。調査対象地:宮廷帝廟については2件調査。(1)トゥドゥック帝廟:ランドスケープ(良好)/建築(良好)/文学表象(複数有)。(2)ミンマン帝廟:ランドスケープ(良好)/建築(良好)/文学表象(複数、詳細不明)。民家庭園については7件を当たることができ次の結果を得た。(1)名称不詳住宅:ランドスケープ(現況荒廃、調査不能)/建築(調査可)/文学表象(有)。(2)Anhien:ランドスケープ(良好)/建築(良好)/文学表象(有、状態不明)。(3)名称不詳住宅:ランドスケープ(不良)/建築(調査可)/文学表象(有、状態不明)。(4)Cong Trine:ランドスケープ(調査可)/建築(不良)/文学表象(不明)。(5)名称不詳住宅:ランドスケープ(不良)/建築(調査可)/文学表象(有、良好)。(6)Tung-thien Vuong:ランドスケープ(調査可)/建築(不明)/文学表象(不明)。(7)楽静園:ランドスケープ(不良)/建築(不明)/文学表象(不明)。

昨年度進捗は、いまだ調査対象のデータ化、解析に及んでいないが、研究進捗の準備段階としては成果があり、全体として順調な進捗と言える。本研究のうち住宅庭園は、先行調査、研究事例の少ない庭園を対象としているため、調査対象地フエの都市状況と、現存する都市住宅の保全状況の把握から始めている。2017年度の第一段階調査では、宮廷帝廟の現地調査と並行して、都市住宅庭園の現況把握につとめたが、以下の作業に集中し、測量調査に入ることは待機した。理由のひとつは、庭園、住宅保有者との良好な関係を築くことが先決であり、訪問と挨拶、研究意図の説明に加えて、実態把握、改築の経緯、現在の管理状況に時間を費やしたことである。もう一点の理由は、本格調査に先立って、現地における既存の調査研究を公開してくれる協力者がみつかったため、その協力者との連携、情報高簡易時間を費やし2018年度調査に向けて準備を進めたためである。以上より、第一回準備調査とその後の体制づくりは順調に進んだと考えられ、2018年度の第二段階に進める状況になっている。1.フエ市内民家庭園(ガーデンハウス)の調査2017年度の準備調査に基づき、フエ市内および近郊の測量作業の許可を得られた民家庭園(ガーデンハウス)を対象地として、現地測量作業、扁額等の文学表象の有無の調査、および、可能な場合は庭園所有者へのヒアリングを行なう。調査員:本研究チームの三谷徹、章俊華、鈴木弘樹、大野暁彦と、調査協力員、孫秉勲、胡嘉誠。現地調査員として、Hue Monument Conservation CenterのLe Thi Thanh Binh氏の協力を仰ぐ。調査日:2018年4月21日ー24日。実測調査項目:「建築様式と庭園の関係」その正面開口部の詳細と内部空間の測量を行う。中国、韓国庭園で行なった外部空間心理評価につなげる撮影資料を集める。「庭園空間の様式と構成」敷地全体の形態、建築の位置、庭園要素の配置、井戸や廟、門扉、塀のあり方。仏堂から発する中心軸を受ける庭園要素などの詳細を測量する。「文字表象の記録」:中国の民家庭園と類似した扁額、対聯、詩額など、全ての文字表層を撮影記録。2.宮廷帝廟の調査建築形式の確認と庭園の文字表象の情報収拾、また庭園様式の写真撮影記録を主に、現地調査を行なう。調査日:2018年4月24日ー25日。3.現地研究者とのミーティングHue Universityとの連絡が取れたため、2018年4月22日、Hue Universityにおいて、情報交換打ち合わせを行う。ベトナム民家庭園に関するこれら先行研究の射程が、現存する民家庭園の状況に関する基礎調査と、建築群と庭園空間の配置構成の類型化を包含していることが認識される。2018年度において、Hue Universityによる研究方針の確認を受けたこと、フエ市のHue Monument Conservation Center/ Le Thi Thanh Binh氏の協力を得て、現地の民家庭園に案内してもらう道筋ができたことは大きな調査プロセスの展開であった。現地大学の研究者の先行研究の範疇が確認できたため、等研究の研究対象が明確化し、調査内容も商店を絞ることができた。各民家への訪問と挨拶、研究意図の説明、実測調査範囲の可否の確認を行い、住宅保有者との良好な関係を築くことができたため、2019年度の第3回調査の基盤は整ったと言える。
ミスセンス変異の分子機能及び表現型への影響を予測する手法の開発

遺伝性疾患の原因となるミスセンス変異の分子機能及び疾患メカニズムを予測することは困難な場合が多く、遺伝子診断などの臨床の現場においても問題となるケースがある。本研究では、疾患原因ミスセンス変異とタンパク質立体構造、特に分子間相互作用に着目した解析を行った。その結果、変異による遺伝様式及び疾患メカニズムとタンパク質立体構造との間に明確な関係があることを新たに見出した。本結果に基づき疾患メカニズムを予測するまったく新しい手法を開発した。ヒト疾患関連変異のデータベース(ClinVarデータベース)をダウンロードし、約2500遺伝子の変異データ(約10万件)を抽出し、既に構築しているMutation@A Glanceのリレーショナルデータベース(RDB)に格納し、ヒトタンパク質のアミノ酸配列上にマッピングした。同時に、数万人規模の健常人の全エクソンシークエンスデータから抽出した1塩基バリアントデータ(ExACデータベース)および、がん組織から抽出した体細胞変異データ(COSMICデータベース)をダウンロードし、同様にRDBに格納した(それぞれ、約1000万件、約300万件)。本年度は、複数の異なる遺伝性疾患と関連付けられている80遺伝子に焦点を当て、文献情報および公開されているデータベース(OMIM、ClinVar)及びProTherm, PMDから情報の抽出を行い、データベース上で統合した。各変異部位の構造および機能部位を網羅的に解析可能とするプラグインをMutation@A Glance上に開発した。このことによって、約2000種類の疾患関連変異の構造および機能的な特徴を、疾患との関連がないバリアント及びがん化に関連する変異と網羅的に比較が容易にできるようになった。これらの統合データを用いて解析したところ、遺伝様式(優性・劣性)とタンパク質立体構造上の特徴との間に明確な関連性があることが明らかとなった。すなわち、劣性変異は、タンパク質内部に多く、逆に優性変異はタンパク質表面または分子間相互作用面に多いことがわかった。この結果は、米国のグループによる網羅的な変異実験の結果(Sahni et al. Cell, 2015)と矛盾しない。また、がん化に関する変異部位は、常染色体優性の遺伝様式を取る変異に共通の特徴を有することがわかった。平成27年度の計画では、(1)Mutation@A Glanceへの公的データの統合、(2)統合データに基づく変異部位と分子機能及び表現型との相関解析を行うことを目標とした。(1)に関しては、タンパク質機能に対する変異の影響についてまとめられたデータベース(ProTherm及びPMD)のデータや文献情報、タンパク質間相互作用データベース(BioGRID)のデータなどをMutation@A Glance上に取り込むと同時に、健常人の全エクソン配列解析によって得られた、疾患との関連性がないバリアントなどについてもデータを統合した。複数疾患との関連性が明らかとなっている遺伝子数は当初の予定よりも多い80遺伝子存在したが、構築した解析システムを用いることで、より多くのミスセンス変異について効率よくタンパク質の構造と機能との関連性を解析することが可能となり、疾患の遺伝様式とタンパク質機能との関連性を明らかにすることができた。このことから、(2)についても当初の目標は概ね達成できたと判断した。シークエンス技術の向上により、ヒト疾患の原因となる遺伝子変異は、次々と明らかとなっているが、特にミスセンス変異の発症機序を配列データから推定することは困難である場合が多い。そこで、ミスセンス変異の分子機能及び表現型への影響を予測する手法の開発を目的として、本年度は、以下の研究を実施した。1)昨年度までに統合化した、ヒト疾患関連ミスセンス変異とタンパク質の構造・機能情報データベースを用いて、各ミスセンス変異がどのような表現型(疾患の種類)と関連するかを予測するための手法の開発に着手した。種々の機械学習アルゴリズムの中で、一般的に予測性能が高いと考えられる手法を用いて、ミスセンス変異について、優性変異、劣性変異、中立変異の3群に分類する予測器の構築を行ったところ、集団学習の手法を用いた場合に最も高い性能を持つことがわかった。上記の手法を用いて、転写因子STAT1の変異予測を行った。実験研究協力者によって網羅的な実験データと照合したところ、汎化性能はまだ十分であるとは言えず改良の余地が残された。2)昨年度明らかにした、異なる遺伝様式をとる疾患変異とタンパク質立体構造との関係について、さらに詳細な解析を行った。具体的には、常染色体優性型の遺伝様式をとる疾患について、発症メカニズムが類似する疾患変異ごとに分類し、各疾患グループの変異について、タンパク質の超分子複合体の立体構造に基づく詳細な解析を行った。その結果、変異による疾患発症メカニズムの違いとタンパク質複合体上の相互作用様式の間に明瞭な関係があることがわかった。ミスセンス変異とタンパク質立体構造との関連性データから、ミスセンス変異の疾患表現型(疾患の種類)を分類する予測器の開発に着手し、ある程度精度のある予測器が得られた。また実験研究協力者の協力を得て、変異による分子機能の変化を示す実験データも得られ、予測性能評価にも着手することができており、今年度の計画に沿って進捗している。予測法の開発と並行して行った解析により、異なった疾患メカニズムを持つ変異は、タンパク質複合体構造上において特徴を有するという、想定外の結果を得ることもできた。以上のことから、当初の目的は概ね達成できており、順調に進展していると判断した。ヒトの遺伝子性疾患において、同一遺伝子の異なるミスセンス変異によって、異なった疾患を発症する例が多く存在し、そのメカニズムの多くは未解明のままである。本研究では、これらのメカニズムを理解するために、疾患変異とタンパク質超分子複合体構造との関係について解析した。

本年度は、特に、顕性遺伝様式をとる疾患の主な発症メカニズムである、ハプロ不全(HI)、ドミナントネガティブ(DN)、機能獲得(GF)の3種類に着目して、分子間相互作用との関係について解析した。その結果、HIはDNAとの相互作用、DNはDNA及びホモサブユニットとの相互作用、GFは同一サブユニットの異なるドメイン間の相互作用にそれぞれ有意に多いことを見出した(Hijikata et al., Sci Rep. 2017)。超分子複合体構造における相互作用の情報に着目することで、変異による疾患発症メカニズムを予測できることを示唆する結果が得られた。実施者が開発したヒトバリアント解析ツールMutation@A Glanceに、研究期間中に更新された公的データベース(dbSNP, COSMIC, ClinVar)のデータ及び新たに公開された6万人規模のエクソームのバリアントデータ(ExAC)を取り込んだ。これにより、約3億件のバリアントデータが参照可能となった。同時に、Mutation@A Glanceのウェブインターフェースを刷新し、マルチプルアラインメントや疾患の種類ごとに変異部位を区別して表示させるなどの機能拡張を行なった。これらの情報は、http://mutation.nagahama-i-bio.ac.jp/より閲覧できる。遺伝性疾患の原因となるミスセンス変異の分子機能及び疾患メカニズムを予測することは困難な場合が多く、遺伝子診断などの臨床の現場においても問題となるケースがある。本研究では、疾患原因ミスセンス変異とタンパク質立体構造、特に分子間相互作用に着目した解析を行った。その結果、変異による遺伝様式及び疾患メカニズムとタンパク質立体構造との間に明確な関係があることを新たに見出した。本結果に基づき疾患メカニズムを予測するまったく新しい手法を開発した。平成28年度の計画は、平成27年度に統合化した、ヒト疾患関連ミスセンス変異とタンパク質の構造・機能情報データベースを用いて、各ミスセンス変異がどのような表現型(疾患の種類)と関連するかを予測するための手法の開発に着手する。より具体的には、ある遺伝子が複数の疾患と関わっている場合、新しく見つかった変異が、疾患と関係するか否か、あるとすればどの疾患と関わっているかを推定する手法を開発する。データベース上の疾患関連変異及び中立変異のデータを基にして学習セットを作成し、機械学習アルゴリズムを適用して予測器を構築する。様々なアルゴリズムを試すことにより、各アルゴリズムの汎化性能を評価する。タンパク質の分子機能によって、予測性能に差が出る可能性があるので、標的遺伝子セットを転写因子、シグナル伝達分子及び細胞表面レセプターなど分子機能、あるいは立体構造ファミリーによって分類し、予測性能の違いとの関係について精査する。
日本自動車メーカーにおける国際部品調達システムの方向性と課題についての実証研究

本研究の目的は、日本自動車メーカーの情報通信技術(Information and Communication Technology、以下ICTと略記)を活用した国際部品調達システムの現状を探ることによって、日本自動車産業における企業間関係の方向性と課題を明らかにすることである。国際部品調達システムにおける企業間相互作用の成果を決定する鍵が、当該取引における産業特性や製品特性、関係特性、情報化特性によって左右されるという認識に基づいて分析を行った。今年度は、部品調達の情報化と企業間分業構造を軸とした分析枠組みの精緻化に目的を絞って研究を行った。とりわけ、関係性マーケティングおよびサプライヤー・システム論を巡る理論的基盤の整備に焦点を合わせっている。欧米における関係性マーケティング研究の再検討を行い、実証研究に向けた基盤を構築することで、日本における当該領域の研究水準を欧米の水準まで引き上げることを目的としている。日本自動車メーカーの国際部品調達システムの現状については、企業ごとに歴史的経緯や戦略的意図が異なることから定性調査が有効であると思われる。今年度は日本自動車メーカーにおける部品調達システムにおけるICTの活用や企業間分業構造の変化について再調査を行うとともに、日本と韓国の業界標準ネットワークについてインタビュー調査を行った。その成果の一部を中央大学企業研究所『企業研究』、および日本流通学会全国大会で発表した。今年度の研究ではICTの活用を巡る単純な収斂論は存在しないということが明らかになった。その成果の一部を中央大学企業研究所公開研究会で報告した。これにより、次年度以降に行うアンケート調査および海外フィールドワークのための素地を整えることができた。
人間の外界空間認識過程に基づく自己運動感応型バーチャル視聴覚空間創成技術の確立

本研究の目的は,多感覚情報処理過程として知られる自己運動知覚に着目し,視聴者周囲の空間を対象として,その空間内での視覚ー聴覚ー前庭覚による自己運動知覚メカニズムの解明と,そこでの視聴覚情報処理メカニズムを明らかにし,その知見を自己運動感応型VR空間創成技術へと深化させることである。研究の結果,自己運動時における外界知覚では,自己運動自体と密接に結びついて提示されることになる感覚情報の整合性が重要であること,さらに,外界環境の変化の検知において自己運動とその変化の関連が重要な役割を果たしていることといった,自己運動感応型VR空間創成技術の確立に必要不可欠な基盤的な知見を得ることができた。本研究の目的は,よりリアルで高い臨場感を有するVRシステム構築の鍵となると考えられる人間の自己運動知覚メカニズムと,自己運動時の視聴覚による外界空間認識メカニズムを明らかにし,この知見に基づき,視聴者の自己空間を精密に再現可能な自己運動感応型VR空間創成技術を構築することである。平成26年度は初年度ということもあり,平成27年度に実施予定だった研究期間全体で使用する実験プラットフォームの構築を先行して行った。具体的には,これまで使用していた自走式台車とスピーカアレイに,平成26年度に購入した広視野角ヘッドマウントディスプレイを組み合わせ,自走式台車の動きに応じて位置や速度が変化した視覚刺激を提示するマルチモーダル空間情報提示実験システムの開発を行った。さらに,別予算で構築した静音型移動システムと音提示システムについても,本研究で行う実験パラメータが実現可能かどうかの精査を行った。一方で平成26年度は,自己運動中の音空間知覚について,特に主観的真横の弁別限が等加速度直線運動中にどのように変化するかの予備的検討を行い,加速度が増加するにしたがって主観的真横の弁別限が増加することが明らかとなった。これらの実験と平行して,平成26年度は,能動的な自己運動と受動的な自己運動が音空間知覚に与える影響に関する論文をまとめて投稿した。本研究の目的は,よりリアルで高い臨場感を有するVRシステムを構築する鍵となると考えられる人間の自己運動知覚メカニズムと,自己運動時の視聴覚による外界空間認識メカニズムを明らかにし,明らかとなった知見に基づいて,視聴者の自己空間を精密に再現可能な自己運動感応型VR空間創成技術を構築することである。平成27年度は,新たに完成された超静音型リニアレールに,これまで実施してきた実験環境を再構築した。この新しいシステムは前後左右の加速度刺激を提示することができ,前後にしか動作しなかった既存の加速度刺激提示装置に比べて,様々な方向への自己運動時の様相を明らかにすることが可能である。実験環境再構築後は,まず,前後左右全ての方向への加速度運動中に知覚される音空間の変容について分析した。同一加速度で前後左右に運動させた際の主観的真横(前後運動時),主観的冠状面(左右運動時)を測定したところ,いずれの方向への加速度運動時にも主観的真横,および,主観的冠状面が物理的な位置に比べてずれていたが,このずれと自己運動方向との関係は,前進運動時のみ他の運動方向と異なっていた。このことから,前方向の運動は人間にとって他の運動とは異なるという興味深い結果が示唆された。次に,外界空間知覚において聴覚以上に重要な感覚情報である視覚情報の影響を明らかにすべく,ヘッドマウントディスプレイにより視覚的に自己運動知覚を生じさせ,実際の加速度運動と組み合わせて外界音空間知覚の変容について分析した。前進等加速度運動中にランダムドットを操作して視覚的に前後の自己運動を誘起させ,主観的真横を測定した結果,知覚される視覚情報と自己運動情報が整合している時のみ,両者が統合された形で主観的真横の変容に作用するという結果が得られている。このことから,外界空間を模擬する際は,各感覚情報の整合性を重要視すべきであることが改めて示唆された。新たな実験機器への実験環境の移行を終え,当初の予定の研究課題のうち,【視覚・聴覚・前庭覚による自己運動知覚メカニズムの解明】に関して実験結果からそれぞれの感覚情報の影響が明らかとなり,さらに全ての感覚情報の整合性が重要であるなど,自己運動知覚に対する寄与度についても知見が得られている。自己運動の能動性と外界空間知覚についての関係に関しては平成26年度に前倒しで論文化を済ませており,各感覚情報と音空間知覚に関するモデル化についても分析を開始し始めた。さらに,平成28年5月には国際学会で発表が予定されるなど,対外発表について順調に推移している。以上のことから,本研究は当初予定通りおおむね順調に進展していると考えている。本研究の目的は,人間の自己運動知覚メカニズムと,自己運動時の視聴覚による外界空間認識メカニズムを明らかにし,その知見に基づいて,視聴者の自己空間を精密に再現可能な自己運動感応型VR空間創成技術を構築することである。平成28年度は本研究の最終年度にあたり,これまで得られた知見の精緻化を目指すとともに,国内外において成果発表を積極的に行い得られた知見の評価・深化を進めた。これまでにも自己運動時に知覚される音空間が実際の物理的な空間と比較して歪んでいるという知見が得られてきたが,この様相をより詳しく見るべく仮現運動する音源を用いて実験を行ったところ,聴取者に対して接近する音源の方が離れていく音源に比べ移動の弁別限が低い可能性があるという知見が得られた。

これらの知見を総合すると,バーチャルリアリティ技術で様々な感性空間を創成する際には,自己の動きに対応させて特に音源が接近するような場合に,同時提示する視覚情報を実際よりも近くに提示した方がよりリアルに近くさせられる可能性が示唆される。ちなみに,バーチャル空間における奥行き情報の操作と高次感性知覚に関しては,3次元映像を付加した多感覚コンテンツを用いた実験により,奥行き情報を付加することにより,他の感覚情報から誘起される臨場感,迫真性を協調する可能性が示されている。高次感性知覚という観点では,振動を含む多感覚コンテンツの感性評価を通して,音情報と振動情報が密接に関連しているという結果が示された。この知見も将来の多感覚バーチャルリアリティシステムを構築する際に,システムを通して提示する感覚情報の創成という観点で重要である。以上の成果から,本研究が目指した自己運動感応型VR空間創成技術に必要な要素技術とその知見を用いたシステム設計指針の確立への第一歩が実現できたと考えている。本研究の目的は,多感覚情報処理過程として知られる自己運動知覚に着目し,視聴者周囲の空間を対象として,その空間内での視覚ー聴覚ー前庭覚による自己運動知覚メカニズムの解明と,そこでの視聴覚情報処理メカニズムを明らかにし,その知見を自己運動感応型VR空間創成技術へと深化させることである。研究の結果,自己運動時における外界知覚では,自己運動自体と密接に結びついて提示されることになる感覚情報の整合性が重要であること,さらに,外界環境の変化の検知において自己運動とその変化の関連が重要な役割を果たしていることといった,自己運動感応型VR空間創成技術の確立に必要不可欠な基盤的な知見を得ることができた。研究期間全体を通して使用する実験システムの構築に目処が立ち,特に,当初計画に記載した【視覚・聴覚・前庭覚による自己運動知覚メカニズムの解明】に関して,平成27年度当初から実験を実施可能となった。また,平成27年度の研究課題であった自己運動の能動性や受動性が音空間知覚に与える影響に関しても先行して学術誌論文への投稿も済ませており,これらのことを総合し,概ね順調に研究が進展していると考えている。平成28年度は本研究の最終年度になることから,これまでと同様に知覚心理実験を精力的に遂行しつつ,人間の外界空間知覚モデルの構築とその高精度化に注力する。特に,身体近傍空間と遠方空間との違いについて,新しく完成したリニアレールに実験系を構築し,本格的に実験を実施する。これら得られた成果を統合してシステム構築に向けた指針作りを行い,本研究の目的の達成を目指す。その一方で,本研究を元にした国際共同研究加速基金に採択されたこともあり,得られた研究成果の対外発表,特に,海外での研究発表を精力的に行い,国際共同研究としてスムーズに移行できるように,準備を進めていく。実際に,8月に滞在予定のOldenburg Universityに一週間訪問することが決定しており,その際に詳細を打ち合わせる予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。音・マルチメディア知覚工学平成27年度以降は,平成26年度に構築した実験システムを活用し,様々な知覚実験を通して外界空間認識過程モデル構築に必要な知見を精緻に集めることに注力する。主観的正面・真横の知覚,および,空間分解能を,自己運動時と静止時,もしくは,身体近傍空間と遠方空間,といった違いに着目して分析する。
ピルビン酸-フェレドキシン酸化還元酵素固定電極の開発

代表者は、アセチルCoA合成反応を触媒する固定化ピルビン酸-フェレドキシン酸化還元酵素(PFOR)を初めて開発した(Bioresour. Technol. 2017)。PFORによる反応では電子が生じるため、電子受容体が溶液中に必要となる。より実用的な系のためには、電子受容体が溶液中に存在しないのが望ましい。本研究ではPFOR固定電極の開発を目的とした。電極へのPFORの固定で、生じた電子を直接取り出すことが可能となる。まずCitrobacter sp. S-77由来PFORのカーボンブラック(以下CB)への担持を、タンパク質定量、酵素活性測定で評価した。CBへのPFORの吸着は示唆されたが、PFOR吸着CBによる反応ではアセチルCoAは検出できなかった。この結果はCB表面への吸着によるPFORの変性、失活を示唆している。次に、PFORをCBへ担持させる際のスペーサーとして、電子の受容が可能なPdRh錯体(以下PdRh)を導入し、酵素自身のCBへの吸着による変性の防止を着想した。PdRhにCB表面と特異的に結合する部位を導入することで、酵素反応で生じた電子がPdRhを経てCB、電極へ移動することをねらう。錯体の使用を着想したのは、本課題と関わる別課題(Chem. Asian J. 2018)で報告者が金属錯体を研究対象としていたためである。これまでに、PFORが触媒する反応でPdRhが電子受容体として機能可能か評価した。複合化前のPFORとPdRhの反応を緩衝液中で試み、紫外可視分光法や高速液体クロマトグラフィー分析で評価した。前者ではPdRhの吸収スペクトルの変化が、後者では添加した錯体量に対し非常に微量ではあるがアセチルCoAの生成が確認された。これらの結果より、PFORが触媒する反応においてPdRhが電子アクセプターとして機能している可能性が示唆された。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。