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スポーツ指導(コーチング)における「クロス・カルチャー」研究の検討

2018年度は、昨年度末に実施した「クロス・カルチャー」のフィールド調査(日本)及び、Jリーグ外国人指導者への聞き取り調査の内容を、第69回日本体育学会において報告した(「スポーツ指導における「クロス・カルチャー」調査研究の報告-日本とフランスの育成コーチングの比較調査から-8月24日,於徳島大学)。とりわけ日本人選手のパフォーマンス向上のためには、プレイ中における「感情のコントロール」のスキルを向上させることが育成年代からの最重要な課題であることが示唆された。2018年12月に開催されたサッカーネットワーク交流会では、講師として本調査研究の視点から話題提供及び講演を行い、参加者との議論を通じて知見を深めることができた(「サッカーの育成指導への提案コーチング研究から見えてきたこと」,12月11日)。情報発信としては、以上の調査研究の内容等がサッカー実践現場の指導者に広く発信され、本調査研究で構築するためのコーチング学の一部の成果が実践レベルで生きるための研究として評価された。サッカーコーチング関連のクリニックやサイトでも取り上げられるなど、まだ研究途中であるものの、わが国の育成年代のコーチング領域に役立つ知見を提供できた。その他、研究代表者(中村)が関わっている研究会(理化学研究所・革新知能総合研究センター人工知能倫理・社会チームの身体チーム)では、コメンテーターとして本研究成果の一部を解説しながらスポーツコーチングの観点よりコメントや問題提起を行った(第4回人工知能と倫理・社会に関する研究会,11月26日,於国際高等研究所)。日本国内で実施したフィールド調査研究の成果をもとに重要な視点を検討し来年度の海外のフィールド調査を実施したい。本研究1年目となる2016年度に、学外委託業務が入り、研究調査に必要な時間の確保が困難になった。その後、当初計画で予定していた調査研究のスケジュールを海外研究協力者のスケジュールの都合上変更して実施したことが大きな理由である。日本でのフィールド調査は2018年2月3月に実施できたが、海外のフィールド調査は渡航先機関と再調整を必要とするため期間を延長して計画通り調査を実施することにした。2019年度は、当初予定していた海外での「クロス・カルチャー」のフィールド調査を実施する予定にしている。フィールド調査では、異文化の指導法の個別性,独自性の現象を分析していく.コーチング哲学は,指導者への(混成チームによる)聞き取り調査及び内省報告調査から,成果を他分野研究者とも議論を通じて吟味し,最終的に各国のコーチング哲学を整理し資料を作成する予定である。平成28年度(2016年)の当初の研究計画では、フィールド調査(「クロス・カルチャー」)の視点作成、及び日本でのフィールド調査の実施を予定していた。視点作成のために、文献研究及び予備調査は実施し、調査の準備は進めていたが、日本におけるフィールド調査を次年度に延期することになった。そのために海外から研究協力者を招聘するための予算が次年度(平成29年度)に繰り越されることになった。その他、本年度の研究成果及び実施した調査等を以下に記す。平成28年8月27日、日本女子体育大学で開催された第12回日本幼児体育学会では、「創造のプロセスを捉えるための美術的あるいは運動的アプローチ(ポスター発表)」というタイトルで、研究協力者の倉科勇三氏、松山博明氏と研究成果の一部を報告した。平成28年9月11日、武庫川女子大学で開催された第26回教育思想史学会のコロキウム「超スマート社会における人間性と教育(企画者鈴木晶子)」では登壇し、本研究の独自性である、スポーツ指導(コーチング)の思想領域へのアプローチ方法を検討するべく、スポーツ分野からの報告と同時に、特に教育哲学を専門とする研究者と議論を通じ本研究へ示唆的な知見を得た。平成29年3月に、日本サッカーリーグ(JFL)に所属するサッカーチームのトレーニング視察、公式戦のフィールド調査を実施した。この調査から、従来の日本型のコーチングシステムから、新たなコーチングシステム、メソッドの構築に向け、有意義な視点を得た。2016年7月12月まで、短期大学関連協会の学外委託業務が入り、研究及び調査に必要な時間の確保が困難となった。また、海外研究協力者のスケジュールの都合上、本年度に日本で調査が実施できなかったことが主な理由である。2017年度では前年度実施する予定にしていた、日本国内で指導している外国人指導者の調査及び海外研究者(サッカー指導者)を招聘して日本の育成年代の指導実践を通じた「クロス・カルチャー」のフィールド調査を実施した。11月には、Jリーグに所属するプロクラブにおいて外国人指導者への調査を実施した。2018年2月26日3月3日の間には、研究協力者の都合で当初の予定を変更し、松原英輝氏(JFAアカデミー福島)の協力を得て、現フランスナショナルサッカー学院ディレクターであるJean-Claude Lafargue氏を招聘して調査を実施した。また氏の滞在中にフォーラムを開催し、日本の指導者とのディスカッション等を通じて、日本サッカーの育成方法について有意義な知見を得ることができた。これらの成果は次年度の日本体育学会にて報告する予定である。本年度は、幼児期の運動指導(コーチング領域も含む)へ「分野的差異」に関連付けて思想研究からアプローチした、「創造のプロセスを捉えるための美術的あるいは運動的アプローチーJ.J.ギブソンの遮蔽縁から考える子どもの活動ー」(第13回日本幼児体育学会)。

また、コーチング及びパフォーマンスの実践的フィールドと同時に思想的フィールドにアプローチを試みた「スマート・スポーツ、スポーツ・インテリジェンスと人間の関係性次世代へ向けた身体理解の検討」(第68回日本体育学会(体育哲学専門領域))、「人間とAI技術の交錯スポーツと身体の未来」(第42回「いのちの科学フォーラム」市民公開講座)、「スポーツ倫理から考える人間とAI技術の関係」(人工知能と倫理・社会に関する研究会「身体とAI」理化学研究所・革新知能総合研究センター人工知能倫理・社会チーム)。以上の報告を行った。昨年度の進捗状況でも報告したように、当初予定した計画を実施できなかった影響により、本年度は前年度の計画を実行するかたちになった。2018年度は、昨年度末に実施した「クロス・カルチャー」のフィールド調査(日本)及び、Jリーグ外国人指導者への聞き取り調査の内容を、第69回日本体育学会において報告した(「スポーツ指導における「クロス・カルチャー」調査研究の報告-日本とフランスの育成コーチングの比較調査から-8月24日,於徳島大学)。とりわけ日本人選手のパフォーマンス向上のためには、プレイ中における「感情のコントロール」のスキルを向上させることが育成年代からの最重要な課題であることが示唆された。2018年12月に開催されたサッカーネットワーク交流会では、講師として本調査研究の視点から話題提供及び講演を行い、参加者との議論を通じて知見を深めることができた(「サッカーの育成指導への提案コーチング研究から見えてきたこと」,12月11日)。情報発信としては、以上の調査研究の内容等がサッカー実践現場の指導者に広く発信され、本調査研究で構築するためのコーチング学の一部の成果が実践レベルで生きるための研究として評価された。サッカーコーチング関連のクリニックやサイトでも取り上げられるなど、まだ研究途中であるものの、わが国の育成年代のコーチング領域に役立つ知見を提供できた。その他、研究代表者(中村)が関わっている研究会(理化学研究所・革新知能総合研究センター人工知能倫理・社会チームの身体チーム)では、コメンテーターとして本研究成果の一部を解説しながらスポーツコーチングの観点よりコメントや問題提起を行った(第4回人工知能と倫理・社会に関する研究会,11月26日,於国際高等研究所)。日本国内で実施したフィールド調査研究の成果をもとに重要な視点を検討し来年度の海外のフィールド調査を実施したい。本研究1年目となる2016年度に、学外委託業務が入り、研究調査に必要な時間の確保が困難になった。その後、当初計画で予定していた調査研究のスケジュールを海外研究協力者のスケジュールの都合上変更して実施したことが大きな理由である。日本でのフィールド調査は2018年2月3月に実施できたが、海外のフィールド調査は渡航先機関と再調整を必要とするため期間を延長して計画通り調査を実施することにした。平成29年度は、2018年2月中旬3月中旬の間にスペインから研究協力者を招聘し、日本にてフィールド調査(「クロス・カルチャー」)を実施する予定にしている。また、日本のクラブチーム(プロクラブも含む)で指導にあたっている外国人コーチ、監督を対象に、フィールド及び聞き取り調査を実施する予定である。
複素空間型内の実超曲面の研究

複素空間型内の実超曲面のリッチテンソル,構造ヤコビ作用素,構造テンソル場が等質実超曲面,特に(A)型の等質実超曲面をどのように特徴付けるかという点に関して研究し一定の成果を得た.具体的には,構造ヤコビ作用素と構造テンソル場が可換であるものは(A)型の等質実超曲面とある種のホップ実超曲面を特徴づけることを複素空間型の次元が2, 3の場合も含めて証明した.また挟撃問題に関しても, (B)型の等質実超曲面を個別に特徴づける定理に対する新しい知見が得られ,極小ではない場合も含めて研究に進展があったと考えている. (A)型の等質実超曲面のスカラー曲率に対する挟撃問題については,極小の場合にLowsonが第2基本形式の長さの平方がc/2(n-1)以下ならば(A)型の等質実超曲面であることを証明した.極小の場合等質実超曲面に対しては, (A)型の実超曲面と(B)型の実超曲面とは第2基本形式の長さの平方は異なる値を取り, (B)型から(E)型までは全て同じ値を取る.したがって第2基本形式の長さのみでは(B)から(E)型までを区別することは出来ない.ところが,構造ベクトル場方向の主曲率に着目すると,それらは(B), (C), (D), (E)型で全て異なる値を取ることが分かる.そこで,我々は複素空間型内の実超曲面におけるSimon stypeの公式を用いて,第2基本形式の長さの平方がc/2(3n-1)以下で構造ベクトル場方向の主曲率の平方が(n-1)c以上である極小実超曲面は(B)型であることを証明した.実超曲面が必ずしも極小でない場合に関しては,コンパクトで向き付け可能な時に奥村正文氏による挟撃定理がある.奥村氏は矢野の積分公式を用いてこれを証明した.我々は,実超曲面におけるSimons typeの公式と,発散定理を用いることによってその別証明を見出し,さらにその手法を用いて(B)型の実超曲面の特徴付けを与える奇, Kim,中川氏の定理の別証明を見出すと共に,その挟撃数の意味を見出した.複素空間型内の実超曲面のリッチテンソル,構造ヤコビ作用素,構造テンソル場が等質実超曲面,特に(A)型の等質実超曲面をどのように特徴付けるかという点に関して研究し一定の成果を得た.具体的には,構造ヤコビ作用素と構造テンソル場が可換であるものは(A)型の等質実超曲面とある種のホップ実超曲面を特徴づけることを複素空間型の次元が2, 3の場合も含めて証明した.また挟撃問題に関しても, (B)型の等質実超曲面を個別に特徴づける定理に対する新しい知見が得られ,極小ではない場合も含めて研究に進展があったと考えている. (A)型の等質実超曲面のスカラー曲率に対する挟撃問題については,極小の場合にLowsonが第2基本形式の長さの平方がc/2(n-1)以下ならば(A)型の等質実超曲面であることを証明した.極小の場合等質実超曲面に対しては, (A)型の実超曲面と(B)型の実超曲面とは第2基本形式の長さの平方は異なる値を取り, (B)型から(E)型までは全て同じ値を取る.したがって第2基本形式の長さのみでは(B)から(E)型までを区別することは出来ない.ところが,構造ベクトル場方向の主曲率に着目すると,それらは(B), (C), (D), (E)型で全て異なる値を取ることが分かる.そこで,我々は複素空間型内の実超曲面におけるSimon stypeの公式を用いて,第2基本形式の長さの平方がc/2(3n-1)以下で構造ベクトル場方向の主曲率の平方が(n-1)c以上である極小実超曲面は(B)型であることを証明した.実超曲面が必ずしも極小でない場合に関しては,コンパクトで向き付け可能な時に奥村正文氏による挟撃定理がある.奥村氏は矢野の積分公式を用いてこれを証明した.我々は,実超曲面におけるSimons typeの公式と,発散定理を用いることによってその別証明を見出し,さらにその手法を用いて(B)型の実超曲面の特徴付けを与える奇, Kim,中川氏の定理の別証明を見出すと共に,その挟撃数の意味を見出した.平成19年度は非平坦複素空間型内の実超曲面の概接触計量構造,リッチテンソル,構造ヤコビ作用素を用いた研究と,極小等質実長曲面のスカラー曲率に関する挟撃問題について取り組んだ.リッチテンソルと構造ヤコビ作用素に関しては,それらが概接触計量構造の構造テンソル場と可換な場合についての分類を完成した.そこに至る中間的結果であるスカラー曲率一定の条件のもとでの分類に関してTokyo Journal of Mathematics 30巻2号,441ページから454ページに発表した.最終的な結果はリッチテンソルおよび構造ヤコビ作用素が構造テンソル場と可換であるならば,Hopf実超曲面であることを証明し,さらにそれらは(A)型等質実超曲面または構造ベクトル場に対する主曲率が0である実超曲面に局所合同であることを示した.これらの結果を論文にまとめ終わりこれからしかるべき雑誌に投稿する予定である.挟撃問題については(A)型の極小等質実超曲面に対してはLowsonによるスカラー曲率に関する挟撃定理がある.一方(B)-.(E)型の等質実

超曲面はスカラー曲率がすべて同じでスカラー曲率のみではこれらを識別出来ないことが知られている.一方構造ベクトル場に対する主曲率は(B)-(E)型の極小実超曲面においてすべて異なる値を取ることが分かっている.そこで,この性質に着目してスカラー曲率と構造ベクトル場に対する主曲率の挟撃によって(B)型の極小等質実超曲面を特徴付けることに成功した.現在この結果に関する論文を執筆中である.上記の結果を含めた研究発表を19年度に4回行った.列記すると,松山善男先生還暦記念研究集会(7月),第54回幾何学シンポジウム(8月),部分多様体論・湯沢2007(11月),高木亮一教授退官記念研究集会(3月)である.
血液でアルツハイマー病を超早期に診断する

アルツハイマー病の早期バイオマーカー候補を得るため、iPS細胞から分化誘導した神経細胞の培養上清のプロテオミクスを行うことを計画している。これにより臨床検体の血液や脳脊髄液でプロテオミクスを行うよりも環境因子などの個人差の影響を排除することが可能である。これまでの我々の研究によりiPS細胞由来神経細胞の培養上清にはヒトの脳脊髄液のタンパク質が存在していることを示してきたからである(Shirotaniら、J. Biochemistry, 162, 391 (2017))。また本研究の特徴として、我々が明らかにしてきた脳特異的な糖鎖を持つ糖タンパク質をiPS細胞由来神経細胞の培養上清から精製することを考えている。まず培養上清中に脳特異的な糖鎖を持つ糖タンパク質が存在するかどうかを調べるため、いくつかのレクチン(Futakawaら、Neurobiology of Aging, 33, 1807 (2012)を参考にした)を用いたレクチンブロットを行った。その結果iPS細胞から分化誘導した神経細胞の培養上清にはPHA(E)およびWGAレクチンと結合する糖タンパク質が存在することが明らかになった。これよりiPS細胞から分化誘導した神経細胞の培養上清にも脳特異的糖鎖を持つ糖タンパク質が存在することが示唆された。一方で、脳特異的糖鎖に結合するもう一つのUDAレクチンでは培養上清に結合するタンパク質が検出できなかった。これはUDAレクチンの検出感度の低いためだと思われるので実験条件の最適化を行う予定である。iPS細胞から分化誘導した神経細胞の培養上清にも脳特異的糖鎖を持つ糖タンパク質が存在することが複数のレクチンにより示唆されたため。UDAによるレクチンブロットの最適化を行い、iPS細胞から分化誘導した神経細胞の培養上清中にUDAと結合するタンパク質があるかどうかを明らかにする。次に、脳特異的レクチンを用いてiPS細胞から分化誘導した神経細胞の培養上清の糖タンパク質を精製し、質量分析により候補タンパク質の同定を行う。また、ヒト血液中に神経細胞由来のエクソソームが存在するかどうかを調べる。存在する場合にはそのエクソソーム表面に脳特異的糖鎖を持つレクチンに結合する膜タンパク質があるかどうかを調べる。研究に必要な消耗品はこれまでに購入したもので代替可能であったため、余計な支出を抑えることができた。また実験もスムーズに進んだため、実験条件の最適化にかける予算が比較的少なくてすんだため。今年度はレクチンによる糖タンパク質の精製やエクソソームの精製などを行う。
地表面浸食速度の定量評価の為の石英中の放射性炭素を使った年代測定法開発

宇宙線と地球上の岩石との相互作用によって岩石の石英中に生成される核種(in-situ宇宙線生成核種)は加速器質量分析装置(AMS)の発達とともに、地球表層プロセスや気候変動に伴う氷床変動プロセスを定量的に評価する為の重要なツールである。昨年度制作した高真空ラインを用いて東京大学においてグラファイトの生成を行うことができるようになったが、今年度は米国ローレンスリバモア国立研究所に設置された、高温真空炉を用いた実験を行った。段階加熱法の評価を行うため、異なる試料の種類、異なる試料サイズ、異なるサンプル量、異なるキャリアガス量、加熱時間やその他の条件について検討を行った。また一方で、大阪大学の希ガス質量分析装置に併設されてある段階加熱装置を用いて、加熱炉の種類による影響に関する実験を行った。その結果、試料サイズについては抽出時間との関係がある程度みてとれた。また異なる試料によって、サンプル抽出の際のバックグラウンドに影響が出てくることがわかった。その為に、これまでに広く用いられている岩石からの石英抽出および生成法の改良も行う必要がでてきた。東京大学の放射性炭素定量についてのAMSの性能は、米国ローレンスリバモア国立研究所に設置されているAMSとほぼ同等の測定を行うことができるようになり、わずかな量のin-situ宇宙線生成による放射性炭素の定量も可能であることが明らかになった。これらの結果は9月に行われた国際加速器質量分析装置にて一部発表した。また、本研究に得られた知見を含んだin-situ宇宙線生成核種と地球科学についての関連については、今年度論文化して公表することができた。しかし、ルーチンでのin-situ宇宙線生成放射性炭素の定量には解決しなければいけない問題があり、本研究ではそれらをこれまでより具体的に明らかにすることができた。宇宙線照射生成核種のうち、地球の岩石中に生成される(in-situ宇宙線照射生成核種)は加速器質量分析計の地球科学への応用が進むにつれて開発されてきている。地球表層プロセスを定量的に見積もる方法として、発展が期待されている分野である。しかしin-situ宇宙線照射生成核種の照射履歴は、生成率の見積もりの誤差の大きさから、年代測定値としては例えば過去20,000年間のプロセスについても10%ほどの誤差が付随してしまう。さらに地球表層は常に侵食を受けている。それによって表層のin-situ宇宙線照射生成核種の蓄積量は少なめに見積もる傾向にある。現在定量分析法が確立されている^<10>Beや^<26>Alは、半減期がそれぞれ150万年と75万年という両者の組み合わせによって、蓄積量のずれから長期間の侵食速度の見積もりは行われるようになってきた。しかし、人類の活動とも密接に関連した過去20,000年間の氷期-間氷期の地球環境変動を定量化するためには、これらの核種は長い半減期のために、変動を検出する事ができない。これに対して、本研究にて開発方法の検討を行っているin-situ宇宙線照射生成^<14>Cはその半減期の短さからこれらの問題をクリアできる。しかし岩石中に生成される^<14>Cはとても微量であるのに加えて、大気中には高レベルの^<14>Cが存在しているため、大気のコンタミネーションを防ぐ事が必要である。本年度はまず、ガス精製用の高真空ラインの作成を行った。ラインの詳細は申請者自らデザインし、常に10^<-6>10^<-7>Torrの真空を保持したまま実験を行えるようにした。現在は石英からの抽出方法の検討を行うべく、米国ローレンスリバモア国立研究所に設置された高温炉を使った実験を計画中で、本年度に一度訪問して、具体的な実験計画を練った。また大阪大学の希ガス精製ラインを使った段階的加熱実験についても実験を計画しており、来年度はじめに、南極から採取されたサンプルについて実験を行う事にしている。

しかし、ルーチンでのin-situ宇宙線生成放射性炭素の定量には解決しなければいけない問題があり、本研究ではそれらをこれまでより具体的に明らかにすることができた。
網膜芽細胞腫を発症した児をもつ親のためのサポートプログラムの開発

網膜芽細胞腫は、遺伝性の場合にも、遺伝性でない場合にも親はなぜ子供がそのような病気になってしまったのか苦悩し自分を責めてしまうことがある。しかしながら、生後まもなく発症するため、直ちに親は治療の選択をせまられ、自分たちの苦悩に対して適切なケアを受けていないのが現状である。そこで、本研究は、網膜芽細胞腫を発症した児をもつ親のニーズを明らかにし、そのニーズに対してサポートプログラムを開発することを目的とした。本年度は、1)前年度に引き続き、網膜芽細胞腫を発症した児をもつ親へのインタビューを行った。2)網膜芽細胞腫の親の会「すくすく」に参加した。患児をもつ親からは、今後の治療方針、病気について児にいつ・どのように知らせるべきか、就学以降の友達との付き合いで苦労すること、長期的な予後や二次障害の出現頻度、など身体的・心理的・社会的側面に関する懸念が聞かれた。その一方で、現在は患児をもつ親が集っているが、将来は患児同士が集いサポートグループを形成してほしい、という親の願いが聞かれた。網膜芽細胞腫の親の会「すくすく」では、毎月の定例会に加えて、年に1回、全国から会員が集まり、勉強会ならびに情報交換会を開催している。ここで、実際に親に会い、現在の心配事や不安なことを聞き、インタビューから得られた親の懸念や希望の内容を活用し、看護の視点でアドバイスを行った。このように、蓄積されたインタビューデータをもとに発症した児をもつ親への情報提供ならびにアドバイスは、サポートプログラムの一部分として有効なものであると考えた。しかしながら、会員の多くは遺伝性ではないため、会に参加している遺伝性の症例(すなわち、親自身が網膜芽細胞腫を発症している)へのサポートを個別に模索していく必要性も示唆された。今後、引き続き研究及びサポートを通して、サポートプログラムの充実化を図る予定である。そこで、本研究は、網膜芽細胞腫を発症した児をもつ親のニーズを明らかにし、そのニーズに対してサポートシステムを開発することを目的とした。本年度は、全国の遺伝相談外来および網膜芽細胞腫を発症した児をもつ親をとりまく環境について実態調査を行うことを目的として取り組んだ。1)専門外来の見学では、遺伝情報の管理方法や遺伝カウンセリング体制について個々の施設で対策が異なっていた。2)網膜芽細胞腫の親の会「すくすく」に参加し、会の活動状況を把握すると共に親が抱えている子供の治療や就学などへの懸念について実態を知りえた。3)網膜芽細胞腫を発症した児をもつ親へのインタビューを行い、地方では専門医が不在のため診断され治療を受けるまでに時間がかかったこと、診断告知時や治療選択時に相談にのってくれる医療者が欲しかったこと、専門病院での治療のための親の宿泊費用や交通費用の問題、就学にあたり学校の選択への懸念、など現在のみならず診断時から将来にわたる親としての懸念や具体的な問題があることが明らかになった。次年度は、サポートプログラム作成にむけて、さらにインタビューを行いデータを収集する予定である。
LAK細胞の発現する膜結合型リンフォトキシンの癌細胞障害活性の解析

本研究は、養子免疫療法としてのLAK細胞移入法の臨床的効果を改善することを目的として、LAK細胞による標的腫瘍細胞の障害活性メカニズムを、私たちが発見した膜結合型リンフォトキシン(mLT)を中心として解明することを目標とし計画した。研究当初はLAK細胞のクローン細胞を用いようと、細胞クローニングを行ったが、クローン化されたLAK細胞はmLTを殆ど表出しておらず、それらをこの研究に直接用いることはできなかった。そこで通常のLAK細胞を用いて以下の検討を行ったが、十分な成果をあげることができたものと考えている。すなわち、LAK細胞の標的腫瘍細胞障害活性の中には、従来LAK細胞の活性の指標として用いられてきたNK活性やLAK活性とは異なる抗腫瘍活性が存在すること、そして、その抗腫瘍活性には分泌型のLTではなく、膜に存在する型のLTすなわちmLTが中心的役割を果たしていることが明らかとなった。その抗腫瘍活性はいわゆるサイトカインによる長時間性の細胞障害活性ではなく、クロミウム放出法で表される短時間の抗腫瘍活性であること、mLTはその活性をTNFレセプターそのものとは異なる新たなレセプターを介して発揮していることなども明らかになった。さらに、LAK細胞が標的腫瘍細胞を障害する際の重要な補助因子である腫瘍細胞上の細胞接着因子ICAM-1の表出を、mLTを発現したLAK細胞が上昇させることも新たに見いだした。この作用はmLTによる直接作用ではなかったがmLTを発現していないLAK細胞には認められず、mLT関連抗腫瘍活性性因子として重要と思われた。なお、この因子は、LAK細胞の分泌する液性の物質ではなく、LAK細胞表面上にある膜抗原であることは判明している。今後このICAM-1増強作用をもたらすLAK細胞のmLT関連膜抗原の解明が重要と思われた。平成5年度中、T-LAK細胞クローンの作製を行い約20クローンを得た。それらのクローンのうち増殖の比較的安定していた5クローンにつき、LAK活性、NK活性、表面マーカーなどの検討を行った。さらに膜型リンフォトキシン(mLT)の表出についても染色を行い検討した。しかし、これらのT-LAKクローンはLAK細胞に比べてmLTの表面が非常に弱く、残念ながら以後の検討に用いることのできるようなクローンは得られなかった。ために、以後は非クローン化LAK細胞を使用し検討をすすめた。その結果、HL-60細胞やU937細胞など一部の腫瘍細胞株には、LAK細胞による細胞障害活性が抗LT抗体によって抑制されるものがあった。これらの腫瘍細胞は同時に、mLT陰性LAK細胞による被障害性も弱く、LAK細胞にはmLTの介在する腫瘍細胞障害活性が存在していることが明らかとなった。このmLTを介した抗腫瘍活性は、クロミウムを使用した測定系において抗腫瘍活性を示さない可溶性リンフォトキシン(LT)では全くブロックされず、さらに、抗TNFレセプター抗体でも抑制されなかったことより、TNFレセプター以外の未知のレセプターを介してシグナリングされている可能性が示唆された。さらに、mLT陽性LAK細胞は陰性細胞に比べてICAM-1やLFA-1などの接着因子の表出が高く、細胞接着性の増強がmLTを介した腫瘍細胞障害活性と何らかの係わりをもっている可能性も示された。平成6年度中には、LAK細胞による膜結合性リンフォトキシン(mLT)を介した腫瘍細胞障害活性を、主としてクロミウム標識法を用いて検討した。その結果、mLTがサイトカイン依存性の細胞障害活性に関わっているばかりでなく、短時間内のクロミウム放出法で示される、いわゆる腫瘍細胞障害活性にも直接関わっていることが明らかとなった。

さらに、分泌型LTあるいはLAK細胞の分泌する液性因子はそれらの作用はもたらさないことより、この作用が膜抗原によるものであることも明らかとなった。また、mLTがTNFレセプター以外のレセプターを介して腫瘍細胞障害活性を発揮することも明らかとなった。この結果は、mLTが分泌型のLTそのものと、LTと高いホモロジーを有する新たに見いだされた膜蛋白LT-βとの複合体として存在し、しかもLT-βはTNFレセプターではなくTNFレセプター・ファミリーに属するLT-β特異性レセプターと結合することが発表されたのと時を同じくして、それを証明することにもなった。私はさらに研究をすすめ、腫瘍細胞を障害する際に重要な役割を果たしている、標的腫瘍細胞上に存在する細胞接着因子ICAM-1の発現性をmLT陽性のLAK細胞が増強させ、さらにそれがLAK細胞の分泌する液性の因子ではなく、LAK細胞の膜表面上に存在する物質によるものによって媒介されていることも明らかになった。この作用はmLTを発現していないLAK細胞には認めなかったが、mLTによる直接の作用ではないことも判明した。今後このICAM-1増強作用をもたらすLAK細胞のmLT関連膜抗原の解明が重要と思われた。
河川下流域の流量特性に関する研究

昨年度までに観測によって得た潮汐と気圧の変動による海水面の変動,界面重力波,吹送流,流量などの相互関係をもとに,特に重要と思われる気圧,潮汐,風向,風速の4つの要因による流量変動の検討を行なった.その結果,以下の諸点が明らかになった.1)潮汐による河川水位の上昇量は,少なくともKP26.6より下流では地点によらず潮汐に一致する.2)気圧と海面水位偏差の間には完全な負の相関があり両者間には経験式が成立する.3)河道の上流方向の風が卓越してくると,無風時と比較して水位が河口から少なくともKP26.6kmにかけて漸増する.また,その増加傾向は波動の形で下流から上流に伝播する.これとは逆に,下流向きの風が卓越してくると無風時より水面勾配が平坦化する.この原因は下記6)による.4)過去の観測データから無風状態下での水位データを抽出し,海域水位を引き去った結果を種々の河川流量について調べる事により純粋に流量と水位の関係を示す経験則を得た.その結果,水位の時間変化が急変しない,ごく一般的なある期間については以下の様に,従来の200%に及ぶ不確かさとは相違してかなり精度が向上することが分かった:地点KP26.6における予測流量218m^3/s(270m^3/s),感潮域外のKP44.5kmにおける実測流量237m^3/s(220m^3/S).なお,括弧内数値は別の期間における例である.いずれも,従前よりは格段に精度が向上している.5)河川表面水位は風向が河川の流下方向の場合,河川水が,およそKP10kKP30kmの区間で加速され無風時より低下する,同時に塩水楔の上流部は吸上げられる.また,風向が河川の流下方向の場合,河川水が,およそKP10kKP30kmの区間で減速され無風時より上昇する.同時に塩水楔の上流部は押し下げられる.6)今後,さらにH=Q式の精度を向上させるためには上記5)の現象について検討すべきである.昨年度までに観測によって得た潮汐と気圧の変動による海水面の変動,界面重力波,吹送流,流量などの相互関係をもとに,特に重要と思われる気圧,潮汐,風向,風速の4つの要因による流量変動の検討を行なった.その結果,以下の諸点が明らかになった.1)潮汐による河川水位の上昇量は,少なくともKP26.6より下流では地点によらず潮汐に一致する.2)気圧と海面水位偏差の間には完全な負の相関があり両者間には経験式が成立する.3)河道の上流方向の風が卓越してくると,無風時と比較して水位が河口から少なくともKP26.6kmにかけて漸増する.また,その増加傾向は波動の形で下流から上流に伝播する.これとは逆に,下流向きの風が卓越してくると無風時より水面勾配が平坦化する.この原因は下記6)による.4)過去の観測データから無風状態下での水位データを抽出し,海域水位を引き去った結果を種々の河川流量について調べる事により純粋に流量と水位の関係を示す経験則を得た.その結果,水位の時間変化が急変しない,ごく一般的なある期間については以下の様に,従来の200%に及ぶ不確かさとは相違してかなり精度が向上することが分かった:地点KP26.6における予測流量218m^3/s(270m^3/s),感潮域外のKP44.5kmにおける実測流量237m^3/s(220m^3/S).なお,括弧内数値は別の期間における例である.いずれも,従前よりは格段に精度が向上している.5)河川表面水位は風向が河川の流下方向の場合,河川水が,およそKP10kKP30kmの区間で加速され無風時より低下する,同時に塩水楔の上流部は吸上げられる.また,風向が河川の流下方向の場合,河川水が,およそKP10kKP30kmの区間で減速され無風時より上昇する.同時に塩水楔の上流部は押し下げられる.6)今後,さらにH=Q式の精度を向上させるためには上記5)の現象について検討すべきである.本研究は潮汐などの非定常要因を併せもつ河川下流域においてH-Q式で流量を推定する場合に高精度を望めないという現状を格段に改善する手法の確立を目的として開始された.本年度の研究は計画どおり実施され,以下の重要な成果を得た.まず,1)感潮域におけるH-Q曲線に重要な影響を与える河口の海面水位が突然急上昇する原因として,従来,主張されてきた移動性低気圧説が,実は,岸に向かう風によるセットアップ(吹き寄せ)現象によるものであること,が実証できた.従来の観測ではいつも河川流量の変化と大気圧の著しい低下が重畳しており,個々の要因の寄与が特定できなかったが,今年度の観測で初めて流量変化の伴わない,風のみによるセットアップが観測された.なお,セットアップに関しては石狩川のような河口部の水深が大きい大河川では生じ難いとされてきたが,その見解は否定されるべきであることも分かった.2)セットアップによる海面水位上昇は次第に増幅しつつ上流にし,河口上流26.5kmでは約2倍に達する.しかし,この振動は河床高さが海抜0mになる河口上流45.5kmでは全く感知できないことから,途中で次第に減衰し消滅する.

なお,潮汐による水位変動も上流に伝播するがこの場合は上流ほど水位変動振幅が小さくなっており,本質的に相違がある.3)セットアップは常に急激に生じる.この理由は低気圧が近くを通過する際の風向の急変による.石狩川河口部でセットアップが生じる風向はほとんどWNWである.今年度の研究によりH-Q曲線に影響のある非定常要因の個々の寄与が明確にできる事がわかった.今年度は夏季の2ヶ月間にわたり石狩川下流域の水理観測を遂行し以下の諸点を明らかにした.1)河口部では潮汐を100%感知するが少なくとも河口上流26.5kmに至るまで位相を遅らせつつ振幅が若干増す.さらに進入した潮汐は河口上流44.5kmに至るまでに急激に減衰する.2)河口上流26.5kmまでの水位から小樽港の計算潮位を差し引くと下流域の水位から潮汐変動を除去できた.4)河川下流域の水位から気圧よる変動量Δhを差し引くと気圧の影響を除去した水位を得ることが出来た.5)上記の方法で潮汐と気圧の影響を除去した河川水位のうち風速が3m/sec以下の風が弱い場合のデータから水位と流量の関係を得た.なお,このときの流量は非感潮域の河口上流44.5kmで観測されたもののうちで時間変化がほとんどない場合のものある.6)河川水位から上記の潮汐,気圧,河川流量を除去されたデータについて風向を考慮して風速と水位の関係を求めると風によって変動する水位変化が明らかになった.一例として河口からの距離が26.5kmでの風速と水位上昇量の関係を2次式で近似すると次式を得る.【numerical formula】ここにH(m)は風以外の影響を除去した水位でU(m/sec)は風速の最大値である.7)下流域の水位から,上記の潮汐,気圧,風の影響を除去することによって真のH-Q曲線を得ることが出来た.この方法で予測した流量は非感潮域の河口上流44.5kmで観測された流量とほぼ一致した.なお,これまでの研究成果は水工論文集(第47巻)に掲載した.昨年度までに観測によって得た潮汐と気圧の変動による海水面の変動,界面重力波,吹送流,流量などの相互関係をもとに,特に重要と思われる気圧,潮汐,風向,風速の4つの要因による流量変動の検討を行なった.その結果,以下の諸点が明らかになった.1)潮汐による河川水位の上昇量は,少なくともKP26.6より下流では地点によらず潮汐に一致する.2)気圧と海面水位偏差の間には完全な負の相関があり両者間には経験式が成立する.3)河道の上流方向の風が卓越してくると,無風時と比較して水位が河口から少なくともKP26.6kmにかけて漸増する.また,その増加傾向は波動の形で下流から上流に伝播する.これとは逆に,下流向きの風が卓越してくると無風時より水面勾配が平坦化する.この原因は下記6)による.4)過去の観測データから無風状態下での水位データを抽出し,海域水位を引き去った結果を種々の河川流量について調べる事により純粋に流量と水位の関係を示す経験則を得た.その結果,水位の時間変化が急変しない,ごく一般的なある期間については以下の様に,従来の200%に及ぶ不確かさとは相違してかなり精度が向上することが分かった:地点KP26.6における予測流量218m^3/s(270m^3/s),感潮域外のKP44.5kmにおける実測流量237m^3/s(220m^3/s).なお,括弧内数値は別の期間における例である.いずれも,従前よりは格段に精度が向上している.5)河川表面水位は風向が河川の流下方向の場合,河川水が,およそKP10kKP30kmの区間で加速され無風時より低下する,同時に塩水楔の上流部は吸上げられる.
超精密加工法による赤外線高分散分光素子の開発

超精密加工法を用いて、世界初の単結晶ゲルマニウム・イマージョン回折格子(大きさ30×30×72mm)を開発し、これを分散分光素子とする、国立天文台すばる8.2m望遠鏡のナスミス焦点台に搭載可能な、中間赤外線領域(N-band:波長813μm)での高分散冷却エシェル分光器GIGMICS(波長分解能R50,000)の製作を行った.GIGMICSを実験室での分子分光実験に適用し、その性能評価を行った結果、N-bandの波長域(8-13ミクロン)全域に対して波長分解能を確認した.また、これと同じ波長分解能による分子の発光スペクトルをFT-IRを用いて測定、比較し、GIGMICSがより高い感度を有することが明らかになった.超精密加工法を用いて、世界初の単結晶ゲルマニウム・イマージョン回折格子(大きさ30×30×72mm)を開発し、これを分散分光素子とする、国立天文台すばる8.2m望遠鏡のナスミス焦点台に搭載可能な、中間赤外線領域(N-band:波長813μm)での高分散冷却エシェル分光器GIGMICS(波長分解能R50,000)の製作を行った.GIGMICSを実験室での分子分光実験に適用し、その性能評価を行った結果、N-bandの波長域(8-13ミクロン)全域に対して波長分解能を確認した.また、これと同じ波長分解能による分子の発光スペクトルをFT-IRを用いて測定、比較し、GIGMICSがより高い感度を有することが明らかになった.米国ローレンス・リバモア国立研究所(LLNL)、国立天文台天文機器開発実験センター(NAO)と共同で、星間物質の振動回転スペクトルの回転構造を分離しうる程度の高分散を実現するための、ZnS,ZnSe製のイマージョングレーティングの詳細な溝加工試験を行った。LLNLにおいては、独自に開発された超精密加工機PERLを用いた切削加工を、また、NAOでは研削法およびフライカット切削法を適用した。その結果、PERLによる切削加工によって、可視光域において高い相対回折効率を達成する精密な溝加工が可能であることが明らかになった。この結果を踏まえ、更なる高分散(R=100,000)が実現可能な大型グレーティングの溝加工を行い、イマージョングレーティング回折格子のサンプルの製作を行った。可視光での光学評価の結果、格子形状(角部分の形状品位、および溝ピッチの誤差)の点でほぼ仕様を満足しうることが初めて明らかになった。国内における精密なグレーティング溝加工体制を確立するためには、諸々の加工条件(バイトの形状、加工速度など多様なパラメータを含む)が重要であるとともに、用いる精密加工装置の剛性と、厳密な温度条件管理が必須であることが明らかになった。この研究と並行して、ゲルマニウムイマージョングレーティングとSi:As IBC二次元アレイ検出器を用いた冷却エシェル分光器の開発に世界で初めて成功し、波長10μm領域において波長分解能30,000を達成した。この分光光学系を用いた、代表的な星間分子の実験室環境での振動回転発光スペクトルの取得、解析を行った。米国ローレンス・リバモア国立研究所(LLNL)、国立天文台天文機器開発実験センター(NAO)と共同で、星間物質の振動回転スペクトルの回転構造を分離しうる程度の高分散を実現するための、ZnS, ZnSe製のイマージョングレーティングの詳細な溝加工試験を行りた。LLNLにおいては、独〓に開発された超精密加工機PERLを用いた切削加工を、また、NAOでは研削法およびアライカット切削法を適用した。国内における精密なグレーティング溝加工体制を確立するためには、諸々の加工条件(バイトめ形状、加工速度など多様なパラメータを含む)が重票であるとともに、用いる精密加工装置の剛性と、厳密な温度条件管理が必須であることが明らかになった。世界初の単結晶ゲルマニウム・イマージョングレーティングを用いた冷却エシェル分光器GIGMICSの製作と性能評価を行った。具体的には(1)損Si:AsIBC FPA検出器の組み込み、動作条件の最適化、(2)検出器駆動エレクトロニクスの改良とソフトウェアの製作、(3)30K真空環境でステッピングモーター駆動が可能なスリットタレット、フィルタータレットの設計、製作、調整、組み込み、(4)計4つの低温駆動ステッピングモーター駆動エレクトロニクスの改良とソフトウェアの製作を行った。その上でGIGMICSの分光性能評価を行った。その結果、0.488mm□スリット搭載時に波長7-14μm(N-band全域をカバーする)において波長分解能20,00030,000を確認することができた。

地上望遠鏡搭載用であるGIGMICSを、実験室での赤外発光分光器として適用し、分光感度の導出を行った。分光セルとして高温セルや放電セルなどと組み合わせ、それぞれの実験条件に適したSi:As IBC FPA検出器の読み出し試験を行った。その結果、新たな検出器制御システム+GIGMICSによって、数十秒間の積分動作が可能であり、従来の分光法における信号の検出方法と比べ、短時間で信号雑音比が向上することを確認した。放電による発光を測定した場合、IRHSはフーリエ分光器と比べ信号雑音比が最大で10^6倍よいと見積もられ、不安定分子種の分光研究にも適用可能であることを示した。
リアルタイム高画質画像認識システム向け超高速ラベル付けの実現

ラベル付けアルゴリズムの効率を上げるために、対象物画素を処理するとき、できるだけ隣接画素のチェック回数を減らしたほうがよい。従来の手法では、画像を一行ずつを処理して、注目行の対象物画素とその上の行の対象物画素との連結性を解決する。我々は、画像を4行ずつ処理する手法を提案した。まず、2、6、10...の順に画像の行を処理する。各注目行に対して対象物画素とその上の行の対象物画素およびその下の行の対象物との連結性を解決する。そして、残りの行、つまり、4、8、12...の行を処理し、各行に対して対象物画素とその上下の行の対象物画素との連結性を解決する。これによって、ラベル付けのための隣接画素をチェックする回数が減少できたことによって、ラベル付けの効率化が実現した。関連成果の論文は、電子情報通信の英文版に発表した。ラベル付けは2値画像に連結成分の数を調べることができるが、オイラー数を調べることができない。2値画像のオイラー数は画像中の連結成分の数と連結成分中の孔の数の差で定義され、2値画像の重要な幾何性質の一つである。従来では、連結成分のラベル付けとオイラー数の計算が別々な処理で行っているが、我々は、連結成分のラベル付けを連結成分と孔のラベル付けを同時に行えるように拡張し、連結成分のラベル付けとオイラー数計算の処理を同時にできるように実現した。関連成果の論文は、英文誌Journal of Computer Science and Technologyに発表した。本研究では、2値画像ラベル付け処理の高速化を目的とした。2値画像中のそれぞれの対象物(連結成分)に別々のラベルを付けるラベル付け処理は,それぞれの対象物の特徴(面積、円け形度、周囲長、重心)などを取得するための前提であり、コンピュータに対象物を認識させる上で欠くことができなく、画像認識、コンピュータビジョンなど領域において最も重要な処理の1つである。また、すべての画素間の連結関係の解析が必要であるため,エッジ検出やノイズ平滑化など局所領域のみで行える他の基本的画像処理手法と比べて演算時間が長く,並列化しにくいため,これらを組み合わせて構成されるロボットビジョンなどのリアルタイム画像認識システムにおいて,そのリアルタイムの実現を妨げるボトルネック問題となっている.本研究は、同等ラベル解析に基づくラベル付け処理手法を分析し、カレント画素の処理でえられた情報を次の画素処理に活用することによって、世界一速いラベル付けアルゴリズムを提案した。研究成果は画像処理分野において世界トップの学術論文誌IEEE Transactions on Image Processingに発表した。また、ラベル付けと深く関連しているオイラー数計算問題においても、既存手法より効率的である手法を提案した。関連の研究成果をIEICE TRANS. INF. & SYSTに発表した。本年度の研究計画の内容を完成した。まず、これまで提案したラベル付けアルゴリズムよりも高速なラベルアルゴリズムを提案した。その研究成果を国際会議(ICOEIS2012)に発表し、学術論文誌(電子情報通信論文誌英文誌)に投稿し、採録決定となった。また、本研究の応用として、2値画像の基本幾何性質の1つ、オイラー数の計算方法も提案し、国際会議(ICOEIS2012)にて発表した。さらに、提案したラベル付けアルゴリズムの並列処理の検討も行った。新しいラベル付けのアルゴリズムを提案した。また、ラベル付け手法を画像処理の分野においては、初めてオイラー数計算に拡張して、連結成分と孔のラベル付けおよびオイラー数の計算を同時に実現できる手法を提案した。さらに、ラベル付けの応用研究も行った。しかし、提案したラベル付けアルゴリズムの並列化に関する研究は遅れている。当初の研究計画を完成した上、当初予定していなかった本研究成果の応用にも成果を上げた。現在のラベル付け処理には、まだ無駄な画素処理を行っているところがあり、それをなくして、より効率な新しいラベル付けアルゴリズムを提案する。また、関連のオイラー数計算もさらに改善できるところがあり、それを実現し、より効率なオイラー数計算アルゴリズムを提案したい。さらに、共同研究を強化し、提案したラベル付けアルゴリズムの並列化処理やハードウェアの実装に関する研究を推進して行きたい。来年度は、まず、当初の研究計画の内容を完成する。そして、今年度の研究により、効率的にラベル付けを行える新しいアイデアも浮かんできたので、それも実現したい。さらに、提案してラベル付けアルゴリズムの関連応用などについても考えていきたい。そのため、アルゴリズムの実装やテスト、国際会議や論文誌に研究成果の発表などの回数が予定より増える。共同研究のため、国際旅費は最初の計画よりかかる。また、論文発表のため、英文添削や掲載料に使う。物品費300,000円人件費・謝金500,000円旅費750,000円その他26,0181円
在宅障害老人の福祉ニーズとインフォーマル・ケアリング・ネットワーク

1研究の目的在宅障害老人の生活を第一義的に支えているインフォーマル・ケアリング・ネットワーク(非公式な介護網)の形態、質量、特徴などを測定する指標の開発を行い、その測定を試みる。2研究の方法と対象(1)「在宅障害老人」を把握するために、都下M市の65歳以上の高齢者の3分の1を抽出(9,028人)して、身体面および痴呆の障害の有無をチェックするスクリーニング調査を実施した。有効回答票は7,903(回収率87.4%)であり、うち950人が障害老人として抽出された。抽出された老人を対象に第二次調査(訪問面接)を行った結果、最終的に439名の障害老人が把握された。有効回答数に対する出現率は5.6%(身障1.9%痴呆1.4%重複2.3%)であった。(2)家族や親族、近隣、ボランティアなどによるケアやサポートおよびそのネットワークに関する研究はまだ開始されたばかりで手探りの状態である。従来の研究から、老人の介護は圧倒的に同居家族により行われていること、それに別居の子供か別居の親族(孫甥姪等)が手伝っている程度であることが判明している。そこで、本研究では主たる介護者が同居家族である場合に絞って、(1)別居の子供や親族との交流回数、(2)家族介護者に対する3提供主体(同居家族、別居親族、友人・隣人)からの情緒的サポート(2項目)、手段的サポート(2項目)があるか否かをたずねる計12項目の尺度を開発して、測定を行った。3研究の結果(1)別居子がいる老人は85.4%、うち週1回以上交流があるのは63.5%で、いても交流がないのは3割であった。(2)サポートしてくれる人が「いる」は比較的多く、例外的に低い友人・隣人からの手段的サポートを除けば、67割が同居家族や別居親族、友人・隣人からのサポートを得ていた。また男性や高齢者の方にサポートが有意に少ないことなどが判明した。本格的な分析は引続き行う予定である。
国語科文学教育における小中高を通して獲得するべき技能とコンピテンシーの研究

本研究は、様々な情報が氾濫し、激動する世界情勢の中で、自らの判断に基づいて主体的な〈生〉を送っていくことができる学習者の育成のために、小中高12年間の学校教育を見通した国語科文学教育において、獲得すべき技能とコンピテンシーを考究するものである。そこで21世紀を生き抜く学習者がどのような技能とコンピテンシーを獲得すべきか、またそれを達成するためどのような教育内容を身につければいいのを、田中実が提唱する〈第三項理論〉を機軸に据えた〈文学研究〉の成果を、〈文学教育〉に導入した上で、そこから文学教材の教材価値を探求し、さらにその具体的な授業構想を策定すべく、研究を進めた。研究第三年度の本年度は、昨年度から継続して取り組んできた、高等学校国語科における文学教材の研究を仕上げ、それを公刊する事で、社会にその成果を問うことが出来た。具体的には、高等学校国語の小説教材のうち、所謂「定番教材」として長く、また多くの教科書に採録されている小説教材6作品(「こころ」「羅生門」「舞姫」「山月記」「神様2011」「鏡」)のそれぞれについて、〈作品論〉〈教材研究〉〈授業構想〉の3本立ての形式で論じた書籍、『第三項理論が拓く高等学校文学研究/文学教育』(田中実・須貝千里・難波博孝編、明治図書出版)を、2018年10月に公刊することができた。そこでは特に、2017年3月(小学校・中学校)および、2018年3月(高等学校)に告示された、次期学習指導要領における「国語科」の「目標」として書き出されている「言葉による見方・考え方を働かせ」ること、およびその具体的内容である「対象と言葉、言葉と言葉との関係を、言葉の意味、働き、使い方に着目して捉えたり問い直したりして、言葉への自覚を高めること」(文部科学省『解説』)を達成するための方途としての、文学作品の考察と、〈授業構想プラン〉を提出することが出来た。今回の研究課題に関して、現在までの研究成果を集約し、高等学校国語の小説教材のうち、所謂「定番教材」として長く、また多くの教科書に採録されている小説教材6作品(「こころ」「羅生門」「舞姫」「山月記」「神様2011」「鏡」)のそれぞれについて、〈作品論〉〈教材研究〉〈授業構想〉の3本立ての形式で論じた書籍、『第三項理論が拓く高等学校文学研究/文学教育』(田中実・須貝千里・難波博孝編、明治図書出版)を、2018年10月に公刊することができた。前記研究目的遂行のため、国内においては、日本文学協会国語教育部会の活動を中心としながら、その他の所謂、民間教育団体等において、研究発表や情報交換を行なった。特に、日本文学協会の機関誌「日本文学」に論文を発表し、年次大会や研究集会において研究発表・討議等を行なった。また海外においても、本研究の〈文学研究水準確認プロジェクト〉および〈近代文学研究〉担当の、田中実・山中正樹を中心に、とくに中国の日本文学研究者・日本語教育研究者と連携しながら、〈第三項理論〉に基づいた「新しい作品論」による新たな文学研究の地平を探求すべく、それぞれが中国国内で、講研究発表・講演、研究協議・情報交換等を行なうことができた。2019年度は、〈文学研究〉の分野においては、さらに海外の研究者との連携を強めながら、明治以来、我が国の〈近代小説〉が探求してきた、〈世界〉と〈自我〉および〈自己〉と〈他者〉との相関への問いかけを、国外の視点からも捉え直し、より普遍的な立場から、文学作品の〈読み〉を巡る考察を深め、その成果をもとに、小説教材のさらなる教材価値を検討して行く。その上で、〈国語科教育〉において、次期学習指導要領で求められた「予測困難な時代」に応えるための「資質・能力」の涵養に資するべき、〈文学教育〉の在り様を探求していく。ここでは、2018年度までに得られた、高等学校国語における文学教材の〈読み〉や教材価値に関する成果を下敷きにしながら、中学校国語・小学校国語における文学教材、なかでも小説教材の検討を進めて行く。中学校国語・小学校国語の小説教材の検討は、2019年度に本研究課題の研究期間が終了した後も、引き続き、新たな研究課題を策定し、取り組んで行く予定である。本研究は、小中高12年間を見通した国語科文学教育において、獲得するべき技能とコンピタンシーは何かを究明するものである。小中高の文学教材を使った授業において、21世紀を生き抜く学習者がどのような技能とコンピタンシー(あわせて教育内容)を身に付ければいいか、それを理論的・実証的に策定することを目的とするものである。そのために、国内外の〈文学教育研究〉および〈近代文学研究〉の達成水準を明らかにした上で、求められる達成水準に基づく小中高12年間の文学教育の教育内容のモデルを策定することを目指しスタートした。研究第1年目の本年度は、上記目的の遂行のために、高等学校国語科における文学教材を中心に研究を行った。具体的には、高等学校国語科の現代文分野において、各教科書に収録されている主要な小説教材である「羅生門」(芥川龍之介)・「山月記」(中島敦)・「鏡」(村上春樹)・「神様」「神様2011」(川上弘美)・「舞姫」(森鴎外)・「こころ」(夏目漱石)を採り上げて、研究を進めた。