hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高機能自閉スペクトラム症圏の母親を対象とした解決志向型グループワークの開発

本研究の目的は、特に養育困難を持つ高機能自閉スペクトラム症(HF-ASD)と診断された母親またはその疑いのある母親に対する解決志向型(SFA)グループワークを実施し、その有用性を検証し、さらにSFA型グループワークの支援機関への普及を行うことである。今年度については、SFA型グループワークを実施するために、都内の「子育て世代包括支援センター」および「子ども家庭支援センター」を対象としたニーズ調査を実施した。調査の結果、回答者である支援者のほとんどがHF-ASD圏の母親を含む発達障害圏の母親への関わりを有しているものの、支援に際しては母親とのコミュニケーション等、様々な困り感を抱えていたことが分かった。特に、未診断の母親の場合は、母親自身が障害を受容することは難しいことから、支援が困難であることが明らかとなった。今後の課題として、支援者の発達障害圏の母親の特性を踏まえた支援、さらには発達障害圏の母親自身の特性理解の促進の必要性などが示唆された。なお、SFAでは、問題の焦点化ではなく、当事者のストレングスに焦点を当てるという特徴を有している。そのため、SFA型グループワークは、発達障害と診断済みの母親だけでなく、母親自身としては問題を感じていないような支援が特に難しいとされる未診断の母親に対しても有効である可能性が高いと考えらえれた。今後は、HF-ASD圏の母親を含む発達障害圏の母親を対象としたSFA型グループワークを実施し、その有効性を検証する。さらに、SFA型グループワークの実施テキストの開発と有効性についても検証を行う。HF-ASD圏の母親を含む発達障害の母親を対象としたSFA型グループワークを実施するために、都内の「子育て世代包括支援センター」および「子ども家庭支援センター」を対象としたニーズ調査を実施したが、ニーズ調査の結果の取りまとめ等に時間を要した。また、SFA型グループワークの実施が難航していることから、グループワークの実施および効果の検証が当初計画よりも遅れている。今後は、まず、HF-ASD圏の母親を対象としたSFA型グループワークを実施し、その有効性を検証する。なお、HF-ASDと診断された母親またはその疑いのある母親だけを対象とすることは困難であることから、対象をHF-ASD圏の母親を含む発達障害圏の母親に変更する。さらに、「子育て世代包括支援センター」および「子ども家庭支援センター」だけでなく、当事者グループなどにもグループワークへの協力を呼び掛け、グループワークの対象者を募集する。さらに、グループワークの結果を踏まえ、SFA型グループワークの実施テキストの開発と有効性についても検証を行う。当初計画していたHF-ASD圏の母親を対象としたSFA型グループワークの実施が遅延したことから、次年度使用額が発生した。次年度については、翌年分として請求した助成金および次年度使用額を用いて、SFA型グループワークの実施、効果検証等を終了する予定である。
潰瘍性大腸炎HLA領域の高密度二塩基反復配列多型を用いた同祖的保存領域の確定-連鎖不平衡マッピングによる潰瘍性大腸炎疾患感受性遺伝子同定を目指して-

潰瘍性大腸炎(UC)は遺伝的な要因が発症に関与しているが、複合遺伝性疾患のUCにおいて主要感受性遺伝子の同定は困難であった。しかし、候補探求によってその関連が明らかとなったHLA対立抗原は、UCの遺伝的因子を同定する上で重要である。UCでは、HLA対立抗原そのものが抗原提示機能を介して疾患感受性に関与すると考えられてきたが、海外におけるHLA抗原と潰瘍性大腸炎との関連は一定しておらずHLAと連鎖する非HLA多型性遺伝子が疾患責任遺伝子である可能性がある。我々はHLA領域に近年同定された高度に不均一なマイクロサテライトを検討し、UC患者におけるHLA領域に存在する疾患感受性遺伝子の局在の推定を行った。遺伝子解析についてインフォームドコンセントを得た日本人非血縁潰瘍性大腸炎患者49名と、日本人健常者236名より高分子DNAを抽出し、HLA領域に存在する新規高多型マイクロサテライト20種について、既報に従いその対立多型の検出を行った。同時にA・B・DR HLA抗原に対して血清学的にそのタイピングを行った。各々の表現形は?2 testを用いて検定され、また連鎖不平衡が評価された。日本人UC患者HLA領域のクラスI領域に近いクラスIII領域が(TNFa-C1_2_A領域)、極めてよく保存されていることが判明した。この70kbからなる亜領域には、IkBL、ATP6G、BAT1、MICB遺伝子がふくまれ36のSNPsの存在が確認された。またこの亜領域は、古典的HLA抗原遺伝子座を含んでいなかった。今回我々の明らかにした領域は古典的HLA抗原を含んでおらず、このことは当該領域に存在する疾患感受性遺伝子の同定と機能解析から、疾患原因を論理的に追求し得る可能性を示唆している。今後疾患感受性遺伝子の同定にむけて精力的な研究が必要であろう。しかし、候補探求によつてその関連が明らかとなったHLA対立抗原は、UCの遺伝的因子を同定する上で重要である。UCでは、HLA対立抗原そのものが抗原提示機能を介して疾患感受性に関与すると考えられてきたが、海外におけるHLA抗原と潰瘍性大腸炎との関連は一定しておらずHLAと導鎖する非HLA多型性遺伝子が疾患責任遺伝子である可能性がある。我々は、シダースサイナイ医学センター・医学遺伝学教室・客員研究員・杉村一仁医学博士との共同研究によりHLA領域に近年同定された高度に不均一なマイクロサテライトを検討し、UC患者におけるHLA領域に存在する疾患感受性遺伝子の局在の推定を行っている。現在、遺伝子解析についてインフォームドコンセントを得た日本人非血縁潰瘍性大腸炎患者、日本人健常者より高分子DNAを抽出し、HLA領域に存在する新規高多型マイクロサテライト20種について、その対立多型の検出を行っている。加えて同時にA・B・DR HLA抗原に対して血清学的にそのタイピングを行った。各々の表現形はc2 testを用いて検定され、また連鎖不平衡が評価された。この共同研究により、UC患者HLA領域の一部に極めてよく保存された亜領域が認められた。またこの亜領域は、古典的HLA抗原遺伝子座を含んでいないことが示唆されている。このことは当該領域に存在する疾患感受性遣伝子の同定と機能解析から、疾患原因を論理的に追求し得る可能性を示唆している。今後同領域に存在するSNPsを系統的に検討する必要があると考えられ、日本人に特徴的なSNPsを今後明らかにすることも予定している。

潰蕩性大腸炎(UC)は遺伝的な要因が発症に関与しているが、複合遺伝性疾息のUCにおいて主要感受性遺伝子の同定は困難であった。UCでは、HLA対立抗原そのものが抗原提示機能を介して疾患感受性に関与すると考えられてきたが、海外におけるHLA抗原と潰蕩性大腸炎との関連は一定しておらずHLAと連鎖する非HLA多型性遺伝子が疾患責任遺伝子である可能性がある。我々は、シダースサイナイ医学センター・医学遣伝学教室・客員研究員・杉村一仁医学博士との共同研究によりHLA領域に近年同定された高度に不均一なマイクロサテライトを検討し、UC患者におけるHLA領域に存在する疾患感受性遺伝子の局在の推定を行っている。現在、日本人UC患者HLA領域に存在する新規高多型マイクロサテライト20種について、その対立多型の検出とHLA-A・B・DR HLA抗原に対して血清学的にそのタイピングを行った。各々の表現形は_X2testを用いて検定され、また違鎖不平衡が評価された。この共同研究により、日本人UC患者HLA嶺域のクラスI領域に近いクラスIII領域が(TNFa-CL_2_A領域)極めてよく保存されていることが判明した。この70kbからなる亜領域には、IkBL、ATP6G、BAT1、MICB遺伝子がふくまれ36のSNPsの存在が確認されている。現在、我々は584人のユダヤ人および米国コーカサス人家族検体を用いて、日本人と同様の検討を行い、既に同領域の遺伝子タイピングを終了している。この検討結果と日本人検討結果を照らし合わせることにより、HLA領域におけるより詳細なUCの保存領域を決定しうる。この領域に対して、前述のSNP多型の解析を行う予定である。
非アイソト-プ標識in situ分子雑種法による遺伝子マッピング法の開発

遺伝子マッピングのための非アイソト-プ(蛍光)標識in situハイブリダイゼ-ション(FISH)法を確立するうえで、標的となる染色体DNAの増幅法の開発を目指した。通常のDNA増幅(PCR)器を染色体標本スライド用に改良し、スライド上の染色体DNAをそのままPCRができるようなプレ-トを考案した。このPCR器を用い次の結果が得られた。(1)ヒト動原体部位のアルファサテライトDNA配列より設定した23-mersのプライマ-(Grayら、1991)をPCR法により増幅し、プロ-ブとした。このPCRプロ-ブを染色体標本スライド上に滴下し、ビオチン存在下で、PCR法により染色体DNAの増幅と標識を同時に行なうin situ hybridizationを行なった。その結果、染色体動原体部位ならびに静止核にアルファサテライトDNA配列のシグナルがみられ、スライド上のPCR法は成功した。(2)シングルコピ-遺伝子については遺伝子が挿入されたプラスミドとスライド標本をそれぞれPCRにより増幅したものに、ビオチン標識PCRプロ-ブをハイブリダイズする2重増幅により行なった。用いた遺伝子にもよるが、シグナルが検出されたものもあるので、このスライドPCR法は遺伝子の染色体上の部位を検出する上で、有効な手段とし利用できるものと思われる。したがって、今回開発したPCR器は染色体マッピングに十分威力を発揮することが分かった。現在、遺伝子マッピング以外に組織や器官などにおけるmRNAの検出など組織像のin situハイブリダイゼ-ションに応用すべく検討を行なっているところである。
FSH受容体多型解析による個別化治療の可能性

現在、不妊治療の過程において排卵誘発剤のゴナドトロピン製剤の必要量が個人によって異なることが報告されている。FSH受容体の中で3種のアミノ酸多型が判明しており、その中には不妊治療との相関でFSH製剤に感受性の低い型も報告されている。不妊治療の患者さん血液よりFSH受容体多型を解析し、さらに受容体の型の違いによる機能の相違をin vitro実験で調べ、構造上の違いによる機能の変化を検討することにより、よりきめ細かい不妊の個別化治療の確立の可能性に寄与することを目的とした。方法として、患者血液よりDNAを抽出し、設定したプライマーによりPCR増幅してシークエンスを調べる。シークエンスで同定された多型の組み合わせをPCRで合成し、発現ベクターに導入してプラスミドを作成する。作成した多型変異プラスミドを293ce11に導入し、ウェスタン・プロットによる蛋白発現量、FSHを作用させた時の細胞中cAMP量を測定して変異の違いによる発現量の検討を行う。変異プラスミドでのウェスタン・ブロットの結果では、1Thr/Thr, Asn/Asnより3Ala/Ala, Ser/Serの蛋白発現量が低いことが認められた。cAMP発現量に関してはFSH製剤感受性の低い3Ala/Ala, Ser/Serに低めの傾向が見られるが、現段階で明らかな有意差があるとはいえない状況である。これらの実験は引き続き検討を重ねる必要がある。当科不妊外来のPCOSの患者さんでは、3Ala/Ala, Ser/Serの型は存在せず、codon680にSerを含む患者さんが少ない傾向にあったので、今後症例数を増やして検討する予定である。
胆汁酸生合成における炭素-炭素結合切断反応に関する研究

代表的な胆汁酸であるコール酸のコレステロールからの生合成はC-24/C-25位の炭素-炭素結合の切断反応を経て進行する。この反応の前駆体は3α-.7α,12α-トリヒドロキシコプロスタン-26-カルボン酸(THCA)であり、このもののコール酸への変換は脂肪酸のβ-酸化と類似したメカニズム、すなわちTHCA-CoA,24-エン-THCA-CoAおよび24-ヒドロキシ-THCA-CoAを生合成中間体としで進行すると考えられている。ところがC/C結合切断反応の直接的基質(鍵化合物)とみなされる24-オキソ-THCA-CoA(24-オキソ体)の生合成中間体としての役割はほとんど明らかにされていない。この点を検証することが本研究の目的である。本研究が必要とする上記CoAエステル類および関連化合物は既知の方法で化学的に合成した。また酵素源としてはラット肝ホモジネートライトミトコンドリア分画およびHepG2を用いた。まず24-オキソ体そのものをこれらの酵素源から単離同定することを試みたが成功しなかった。そこで24-オキソ体がβ-ケトチオールエステル構造を有し、加水分解すると、定量的に27-ノル-3α,7α,12α-トリヒドロキシコプロスタン-24-オン(エチルケトン体)を与えることを利用することにした。すなわちTHCA-CoA,24-エン-THCA-CoAおよび24-ヒドロキシ-THCA-CoAをCoAおよびNAD+の存在下でインキュベート後加水分解し、トリメチルシリルエーテル誘導体としてGC-MS分析した。その結果いずれの場合もエチルケトン体が検出同定された。この結果は3種の基質がいずれも24-オキソ体に変換(それぞれ収率5%、19%および7%)されたことを示している。ついで同様の手法で24-オキソ体を基質としてインキュベートした後、加水分解したものをp-ブロモフェナシルエステル誘導体化し、HPLC分析したところコール酸が同定された(変換収率12%)。以上のようにして24-オキソ-THCA-CoAはコール酸生合成の最終中間体であることが確証された。コール酸やケノデオキシコール酸などに代表される胆汁酸は肝においてコレステロールから生合成される。その最終ステップは24-オキソ-3α,7α,12α-トリヒドロキシ-5β-コレスタン-26-カルボン酸(24-オキソ-THCA)のCoAエステル(1)のチオリシス反応であると考えられているが確証に乏しい。この興味ある炭素-炭素結合切断反応のメカニズムを解明することが本研究の目的である。化合物(1)はβ-ケトチオエステル構造を有することが特徴である,そこでまず(1)およびその構造類縁体としての24-オキソ-THCAのエタンチオールエステル(2)、N-アセチルシステアミンエステル(3)、およびエチルエステル(4)の化学的合成法を検討した。(2)および(4)はコール酸誘導体のイミダゾライドとメチルマロン酸のハーフエタンチオールエステルまたはハーフエチルエステルのマグネシウム塩との反応で合成できた。また化合物(1)および(3)は化合物(4)から数工程で得られるチオグリコール酸エステル体をCoAまたはN-アセチルシステアミンと反応させるチオールエステル交換反応によって合成できた。

ついでこのようにして合成した化合物(14)とラット肝ミトコンドリア分画または人肝ガン由来のHepG2細胞とインキュベートし、これらがコール酸またはその誘導体に変換されるか否かを検討した。インキュベーション後Bond elutによる固相抽出、けん化、ρ-ブロモフェナシルエステル化、LH-20またはシリカゲルTLCによる精製を経て、最終的にODS逆相HPLCで同定、定量した。その結果CoAエステル(1)はラット肝ミトコンドリア、HepG2細胞とのインキュベーションで、いずれも好収率(30%以上)でコール酸に変換されることかわかった。またHepG2細砲はエタンチオールエステル(2)およびN-アセチルシステアミンエステル(3)をわずか(5%以下)ではあるがコール酸に変換した。これに反し(2)の酸素エステル同族体である化合物(4)はほとんどコール酸に変換されなかった。以上の結果はコール酸生合成前駆体としてのβ-ケトチオエステル構造の重要性を示唆しており、特にCoAエステル(1)がコール酸生合成の直接の前駆体であるという考えを強く支持している。コール酸、ケノデオキシコール酸に代表される胆汁酸は肝においてコレステロールより生合成されるが側鎖部分の変換は脂肪酸のβ-酸化類似のメカニズムで進行する。コール酸生合成の最終ステップは24-オキソ-3α,7α,12α-トリヒドロキシ-5β-コレスタン-26-カルボン酸(24-オキソ-THCA)のCoAエステル(1)のチオリシス反応であると考えられているが確証はない。昨年度は化合物(1)とその類縁体であるエタンチオールエステル(2)、N-アセチルシステアミンエステル(3)およびエチルエステル(4)を化学的に合成し、ラット肝ミトコンドリアあるいはヒト肝ガン由来の培養細胞HepG2とインキュベートして生成したコール酸およびその誘導体の同定、定量を行った。その結果、このチオリシス反応の基質にはにはβ-ケトエステル構造が必要であること、CoAエステル(1)がコール酸生合成の直接の前駆体であることが示唆された。今年度は(1)以前のコール酸生合成前駆体であると考えられているTHCA(5)、24-エン-THCA(6)および24-ヒドロキシ-THCA(7)のCOAエステルが(1)に変換されるか否かについて検討した。化学的に合成した化合物(57)およびそれらのCoAエステルをラット肝ミトコンドリアとインキュベートし、けん化、シリカゲルTLC精製を経て得られた(1)の加水分解一脱炭酸生成物であるエチルケトン(8)をトリメチルシリルエーテルに誘導体化しGC/MSで同定した。その結果化合物(6)、(7)およびそれらのCoAエステル体はいずれも(1)へ変換されることが確認された。昨年度の結果も考えあわせると24-オキソ-THCAのCoAエステル(1)はコール酸生合成の最終前駆体であることはほぼ確実である。代表的な胆汁酸であるコール酸の生合成における側鎖部分の変換の最終段階は24-オキソ-3α,7α,12α-トリヒドロキシ-5β-コレスタン-26-カルボン酸(24-オキソ-THCA)のCoAエステル(1)のチオリシス反応であると考えられているが確証はない。今年度はこのチオリシス反応のメカニズムをさらに解明するため有機化学的モデル反応であるチオールエステル類のチオールによるエステル交換反応を行い検討した。チオールエステル交換は求核置換反応により進行すると考えられている。
変形性関節症における新しい病態機序-Transthyretin性アミロイド沈着-

本研究では、変形性関節症におけるTransthyretin(TTR)アミロイド沈着のメカニズムと病態への関与について検討した。関節液中のTTRは、血清と同程度の濃度であった。軟骨組織培養中にアミロイド原性TTRを添加することで、組織学的にGAGの低下を認めた。また、細胞生存アッセイにてTTRの添加により軟骨組織中の軟骨細胞死を多く認めた。TTRトランスジェニックマウスでは、軟骨変性の進行を有意に認め、また、免疫染色にて変性軟骨にはTTRの沈着を有意に認めた。本研究の結果より、関節液中のTTRの軟骨沈着は、軟骨変性の原因となることが示唆された。先行研究において、変性軟骨へのTransthyretin(TTR)性アミロイド沈着を明らかにしており、次に、そのTransthyretinがどこで産生され、もしくは何を介して軟骨に作用するのかを検討した。関節軟骨には血行がなく、関節液の拡散によって栄養されるため、主に肝臓で産生される血清蛋白であるTTRは、関節液を介して軟骨へ作用することが示唆される。人工関節置換術時に変形性関節症患者の関節液を採取し、ヒアルロニダーゼ処理後の希釈サンプルをELISA法にて、関節液内のTTR濃度を測定し、血清濃度2040mg/dlと比較検討した。その結果、関節液中のTTRの濃度は血清濃度と同定であった。局所産生、すなわち軟骨細胞や滑膜細胞などの関節内の細胞もTTRを産生する可能性があるため、ヒト軟骨細胞および滑膜細胞におけるTTRの発現の有無と炎症性サイトカイン刺激(IL-1βなど)による増強効果をRT-PCRおよびウエスタンブロット法にて解析した。その結果、軟骨細胞、滑膜細胞ともにTTRの発現量は少なく、炎症性サイトカイン刺激でも発現の上昇は認めなかった。以上より、変性軟骨に沈着するTTRは関節液由来であり、血清と同程度であることが明らかとなった。また、wild typeのマウスの肝臓と軟骨組織よりmRNAと蛋白を抽出し、TTRの発現を比較すると、TTRの発現は肝臓のみで認めており、ヒトサンプルと一致する結果であった。変性軟骨に沈着したTransthyretinの起源の解明について、ヒトとマウスにおいて解析できた。肝臓で産生されるTTRは血清を介して関節内にも同程度の濃度で存在すること、局所産生がないことがヒトとマウスで一致しており、軟骨へ沈着するTTRは関節液由来であることが証明できた。アミロイド生成性蛋白のうち、Transthyretin(TTR)が重要な生理活性を呈して、細胞機能異常や組織変性に深く関与することが報告されている。一方、変形性関節症(OA)においても、古くよりアミロイド沈着の報告はされているが、その病的意義についての詳細な検討は行われていない。先行研究で、変性軟骨においてTTRアミロイド沈着を認め、変形性関節症の病態との関連が示唆された。本研究では、アミロイド沈着のメカニズムと病態への関与についての検討をヒト組織とTTRトランスジェニックマウスを用いて行った。人工関節置換術時に変形性関節症患者の関節液内のTTR濃度を測定し、血清濃度2040mg/dlと同程度であった。局所産生、すなわち軟骨細胞や滑膜細胞などの関節内の細胞ではTTRの発現は炎症性サイトカイン刺激下でもほとんどなくTTRの産生には関わっていなかったため、関節内のTTRは肝臓で産生され、血清と同程度関節内に存在すると考えられた。軟骨組織培養中にアミロイド原性TTRを添加することで、組織学的にGAGの低下と培養液中濃度の上昇を認めた。続いて、TTRトランスジェニックマウスを用いて変形性関節症モデルを作成し、wild typeマウスと比較することで軟骨変性程度を評価した。TTRマウスでは、モデル作成後8週間で軟骨変性の進行を有意に認め、また、免疫染色にて変性軟骨にはTTRの沈着を有意に認めた。TTRマウスの変性軟骨では、IL6やMMP13の発現の亢進を認めた。正常蛋白として血清内にあるTTRと同程度の濃度が関節液中にもあることがわかったため、今後は正常蛋白であるTTRの軟骨沈着メカニズムの解析を行う。軟骨細胞に対してTTRを作用させるin vitroとTTRトランスジェニックマウスを用いたin vivoでの検討を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。整形外科28年度が最終年度であるため、記入しない。
歩行アシストのための可変剛性高分子ゲルスパッツの構造と制御

我々はポリ塩化ビニルゲルを用いた伸縮型アクチュエータを開発し、その特性について研究し、このアクチュエータには電圧印加に伴い、剛性が大きく変化する特性があることを見出した。本研究ではこのPVCゲルデバイスの可変剛性特性を利用して、歩行アシストのための可変剛性スパッツを開発することを目的とした。歩行中にこのデバイスの剛性を増加させた時に発生する力を利用してアシストするものである。本研究により、可変剛性スパッツを開発してその有用性の検討を行った。その結果、本デバイスを装着することにより、歩行中の大腿直筋の筋活動量が減少することが分かり、開発した可変剛性スパッツの歩行アシストとしての有用性を証明した。積層型ポリ塩化ビニル(PVC)ゲルを用いて従来の歩行アシスト装置に比べ飛躍的に軽量化した歩行アシスト装置を開発する基礎技術を確立することを目的として研究を行ってきた.平成23年度は,可変剛性スパッツに用いる積層型PVCゲルの製作とその剛性変化について測定を行い,可変剛性スパッツを実現するための基礎技術を確立した.平成24年度は,23年度に開発した可変剛性ゲルデバイスを用いてスパッツの製作を行い,そのスパッツの歩行アシスト効果の検証を行った.具体的には次の通りである.23年度の製作した積層型PVCゲルの剛性変化を測定した結果,電場を印加しない場合に比べ電場を印加した場合は剛性が5倍以上大きくなっていることが分かった.これにより,歩行アシストのための可変剛性スパッツを実現する見通しが得られた.可変剛性ゲルを組み込んだスパッツの設計,製作を行った.歩行アシストに必要な発生力を20Nと設定して,可変剛性ゲルデバイスの設計を行った.可変剛性PVCゲルデバイスは,縦横の大きさが10mm×50mm,高さ15mm,積層数15層で構成され,重さ20 gである.PVCゲルデバイスの剛性変化による収縮力を利用するため,側面をPVCゲルで被覆している.このPVCゲルデバイスを8個用いて片脚の運動アシストに用いた.この可変剛性スパッツに7%程度の伸びをあたえ,300Vを印加するとPVCゲルデバイスの剛性変化で20N程度のアシスト力を発生させることができる.また,歩行実験により,このゲルスパッツを用いることで筋活動量が減少することを確認した.積層型ポリ塩化ビニル(PVC)ゲルを用いて従来の歩行アシスト装置に比べ飛躍的に軽量化した歩行アシスト装置を開発する基礎技術を確立することを目的として研究を行ってきた.平成24年度までの研究により,片脚の可変剛性高分子ゲルスパッツを開発し,歩行運動におけるアシスト効果を確認することができた.平成25年度は,24年度に開発した可変剛性ゲルスパッツを制御するための,システム構築を行った.具体的には次の通りである.LabViewを用いてリアルタイム制御を行うために,まず多層PVCゲルアクチュエータのセンサフィードバック制御のシステムを構成した.タッチセンサの情報に基づいてPVCゲルアクチュエータを制御できることを確認した.その上で,歩行アシスト制御のための足圧センサを靴のインソールに取り付け,立脚期と遊脚期のタイミングを検出できるようにした.また,両脚用の可変剛性スパッツを作製するために,可変剛性PVCゲルの設計を行った.特にPVCゲルデバイスに引っ張り力が発生しても,積層ゲルが剥離しないような構造を考案した.これにより,安定して張力を発生できる可変剛性スパッツを実現する見通しが得られた.我々はポリ塩化ビニルゲルを用いた伸縮型アクチュエータを開発し、その特性について研究し、このアクチュエータには電圧印加に伴い、剛性が大きく変化する特性があることを見出した。積層型ポリ塩化ビニル(PVC)ゲルを用いて従来の歩行アシスト装置に比べ飛躍的に軽量化した歩行アシスト装置を開発する基礎技術を確立することを目的として研究を行っている.平成23年度は,可変剛性スパッツに用いる積層型PVCゲルの製作とその剛性変化について測定を行い,可変剛性スパッツを実現するための基礎技術を確立した.具体的は,次の通りである.可変剛性PVCゲルを用いた下肢スパッツを開発し,電場を加えたときの剛性変化により大腿部に力を加えて,股関節の運動を補助し,歩行をアシストする.大腿部の運動と可変剛性PVCゲルを拮抗させて配置し,足を前方に振り出すときは,前部のゲルを,指示脚になっているときには後部のゲルの剛性を高くすることで保持する.この目的のために格子状の突起をつけたPVCゲルを作製し,この形状のゲルを電極で挟み込み,単位構造を形成した.この単位構造を積層することにより,積層方向の剛性を制御できるシート状の可変剛性ゲルを構成した.ポリ塩化ビニル(PVC)に可塑剤としてアジピン酸ジブチル(DBA)を混ぜ,溶媒としてテトラヒドロフラン(THF)を加えて溶解した.これを短冊状に切断し,ステンレス箔を用いた電極で挟み込むみ,積層させて可変剛性PVCゲルを作製した.この積層型PVCゲルの剛性変化を測定した結果,電場を印加しない場合に比べ電場を印加した場合は剛性が5倍以上大きくなっていることが分かった.

これにより,歩行アシストのためのス可変剛性パッツを実現する見通しが得られた.平成24年度までの研究により,片脚の可変剛性高分子ゲルスパッツを開発し,歩行運動におけるアシスト効果を確認することができた.しかし,当初の目標であった両脚の可変剛性ゲルスパッツの製作やその制御については実施できていない.これは可変剛性ゲルに引張り力が作用するため,結合力の弱いところで剥離が生じてしまうという問題が生じたこと,またゲルの発生力を効率よく伝達させるためのスパッツへの取り付け法について試行錯誤的に繰り返し検討したことによるものである.当初計画では平成23年度には,可変剛性PVCゲルの製作と,PVCゲルを組み込んだ可変剛性スパッツの試作を行う予定であったが,可変剛性スパッツの試作については実施できなかった.これは,可変剛性PVCゲルの製作において当初想定していなかった問題が発生し,その解決に時間を要したためである.積層PVCゲルには引っ張り力が作用し,それにより積層構造の層間剥離が生じてしまうことが分かった.この問題を解決するために積層PVCゲルの側面をPVCゲルで覆い,剥離が生じないように工夫した.これにより剥離せずに剛性変化を得ることができるようになった.補助事業期間を延長して,平成25年度に両脚用のゲルスパッツを製作し,ゲルスパッツの剛性制御法を検討してその有用性を検証したい.具体的には,可変剛性ゲルデバイスをさらに8個製作して,これまで作製したものと合わせて両脚をアシストできるようにする.さらにこれらを制御するためのPCベースコントローラを製作する.足底圧力センサを用いて歩行の位相をを検出し,適切なタイミングで剛性制御を実施する.上記のように平成23年度は当初計画に比べやや遅れたが,平成24年度は23年度未達成課題をまず実施し,その後当初の24年度計画を実施する予定である.具体的には次の通りである.まず,23年度に製作した可変剛性PVCゲルを組み込んだスパッツを製作する.その後,このスパッツの剛性制御法を確立し,その有用性を被験者による実験により検証する.「現在までの到達度」の欄に記入しいた理由により進捗が遅れたため,未使用の予算を次年度に繰り越すこととなった.次年度に繰り越した経費は,両脚用の可変剛性ゲルスパッツの製作と、歩行アシストのための剛性制御装置の開発に使用する予定である.具体的には,可変剛性ゲル8個分の製作費,ゲルスパッツの制御装置を製作するために,PC,インターフェースボード,足底圧力センサ,可変剛性ゲルデバイス用電源などの購入のために繰り越し予算を使用したい.当初計画では,可変剛性PVCゲルスパッツを組み込んだスパッツを製作することになっていたが,上記理由により研究の進捗がやや遅れたことにより,次年度実施することとなったため,次年度使用額が生じた.平成23年度の未使用分(次年度使用額)を用いて,まず可変剛性PVCゲルを組み込んだスパッツの製作を行う.その後,平成24年度研究費を用いて,当初計画通りに可変剛性スパッツの剛性制御装置の製作と検証実験を実施する計画である.
遠隔性を持つタスクの言語切り替えに及ぼす効果

予想に反して,言語切り替えが観測される場合が少なく,手続きの層においても,タスク間で量的な違いはみられなかった。これは,個人差要因がタスクの影響上回ってしまったためと考えられる。そのため,言語切り替えをよく行うスイッチャーとそうでないノンスイッチャーに区分し,それぞれの言語使用を再分析した。ノンスイッチャーは交互作用能力が高く,言語切り替えによるフレーミングの必要が少なくなる。また,会話方略をうまく使うことによって,言語切り替えをせずに修復をすることが多くなる。スムースなターンテーキングによって,言語切り替えが多くなる手続きに関わる層に移行する必要性が少なくなっていたことが判明した。1.実験:大学の1、2年生で、一般的語学レベルを持つ学生12名を対象に実験を行った。2人1組のペアーを組ませ、遠隔性のあるタスクとそうでないタスクを課し、30分程度録音した。2.分析:発話は,第二言語学習者のスピーキング研究で多く用いられるようになったAS-unitに区分した。これによって,次に行うタスク間や層間の発話量の変化を調べることができるよになった。(1)次に,発話を次の2層に分類する:タスクをする上で必須なもの(task-essentials): description, information request, agreement (disagreement), confirmationといったタスクをやり遂げるために必ず用いなくてはいけない機能を含む);タスクの手続きに関わるもの(procedural-asides): repair sequence, meta-task sequence, discourse marker、self-questioning, private speech, asking for help, encouragementなどタスクをする上で副次的に用いられ,手続き的処理に関わるもの)。(2)さらに,手続きに関わる層では,repair sequenceとmeta-task sequenceは,その中にいくつかの機能を含むため,さらに分類を行う。例えば, repair sequenceは,self-initiation, other-initiation, self-repair, other-repair, responseに分類する。(3)会話全てが機能単位に分類された後で,さらに,機能毎に第一言語と第二言語に区分して集計。タスクの開発複雑な言語使用を要求する遠隔性のあるタスクとそうでないタスクを新たに作成した。申請者によるこれまでの研究から,意思決定タスクが複雑さを増す効果があることがわかっている。また,Ishikawa(2007)やEgusa & Yokoyama (2003)から,自分があまり知らない地域でのマップタスクのように,遠隔性(remoteness)を持ち,処理しなければいけない項目(elements)(例交通機関の種類,ルート,通過点)が多いタスクの方が,複雑な言語使用になることが知られている。そのため,ここでは,elemnets: many or few, remoteness: there-and-then or here-and-nowになるようにタスクを設定した。実験本年度は,作成したタスクを用いた予備実験を行った。現在トランスクリプションを作成し終え,分析にかかっている。分析は,タスクをする上で必須な要素と手続き的な要素の2つの層に分けて区分し,それぞれに含まれる第一言語と第2言語を集計する。量的な分析として,2要因の繰り返しのある分散分析を用いて,タスク間と層間において,言語切り替えに有意な差があるかを調べる。また,質的な観点から,遠隔性のあるタスクを行う際に,どのように言語を切り替えながら,修復やタスクのやり方に関するやりとりを行うのかを調べる。また,遠隔性のないタスクの場合と比較し,その違いを明らかにする。資料研究言語切り替えとタスク研究に関する平成21年度から23年度に公表された博士論文,研究論文,書籍をレビューした。本年度は,これまで収集したデータの分析をまとめ,全国英語教育学会で研究発表を行った。その後,さらに分析を進め,分析項目などを見直した。本研究は,遠隔性というタスクの特徴が,英語学習者の言語切り替えに与える影響を調査するものある。先行研究により,遠隔性という特徴をもつタスクも言語を複雑にすることが知られている。本研究は,遠隔性を持つタスクも,手続きに関わる層で言語切り替えを増加させるという仮説を検証する。大学2年生20名にペアを組ませ,遠隔性を持つタスクとそうでないタスクを与え,録音する。その後,録音されたものからトランスクリプトを作成。次に,AS-unitに区分し,タスクをする上で必須な層と手続き的処理に関わる層に分類し,さらに,それぞれの層で言語切り替えがどのくらい行われたのかを第1言語の割合で算出。結果は,タスクに必須の層では,言語切り替えがほとんど見られなかった。また,言語切り替えが多いとされる手続きに関わる層においても,その割合が1%から2%と低いという結果となった。よって,層間においては,手続きに関わる層の方が言語切り替えがわずかに増えているが,遠隔性という点では有意な違いが生じていないという結果となった。この理由については,学習者の個人差が大きな影響を与えているものと考えられる。

それで,学習者を言語切り替えを多用するもの(スイッチャー)とそうでないもの(ノンスイッチャー)に区分し,その会話を質的に考察した。会話を詳細に分析すると,スイッチャーは,repair,self-questioning,次にするべきことを確認する(metatask sequencing)時に,言語切り替えに頼る。相互作用能力が低く,会話を構成するのに言語切り替えという方略に頼る必要性がある。一方,ノンスイッチャーでは,その能力が高くその必要性が低くなっていることがわかった。第2言語習得研究分析の(1)と(2)については,既に完了している。現在,分析の(3)の部分を行っている。遅れた理由は,言語の複雑性にはっきした違いが出ることが重要と考え,タスクの作成に手間取ってしまったためである。その結果,トランスクリプションの作成が遅れてしまい,現在予備実験で採取したデータを分析する途中ということになってしまった。今後は,6月までに,第1言語と第2言語のどちらに分類すべきなのかが明確でない部分を再度検討する。また,それぞれの層にある発話を,言語機能によって分類する作業を完了する。また,そのデータに基づいて,全国英語教育学会で発表。データの分析をできるだけ早く終え(予定としては6月位まで),それ以降は,本実験の準備にとりかかりたいと思っている。また,予備実験ではあるが,研究会などでその結果を発表する。また,本実験には9月末には着手したいと考えている。現在次のように研究費を使用する計画を立てている。文献研究のための書籍の購入:コードスイッチング及びタスク研究関連の博士論文,または,書籍ビデオレコーダーの記憶媒体としてメモリースティック学会発表旅費トランスクリプト作成の謝礼文献複写,習熟度テスト,通信費
複合的困難を抱える子どもの共同体意識形成のための支援モデルに向けたフィールド調査

本研究では、発達障害や貧困等々の困難を複合的に抱える子どもの「他者と共同的に生きているという実感のもてなさ」に焦点をあて、困難の内実と必要としている支援を明らかにしようとした。その結果、1困難が複雑に絡まることにより多面的な支援が必要だが日本の学校は十分にその機能をもちえないこと、2困難が複合的なゆえに周囲に理解されにくく「見えない生きづらさ」として学齢期以降も困難が続くことが明らかになった。また支援においては、3共感的で継続的なかかわりが基本となること、4支援側の活動に参画してもらうことが共同的な意識形成に有用であることが明らかになった。本年度は、生活保護世帯の多いある小学校でのフィールド調査、および脱地域型のフリースクールでのフィールド調査を行った。小学校では、片親家庭の子どもの情緒的安定の難しさが、他の子どもへの暴力といった形で出やすい事例が散見された。また教師も、複数の子どもに接する中で、深刻な子どもへの対応が後回しになる(できるところから対応していくため)といった事態が明らかになった。特に、低学力と家庭状況の複雑さとがからむことによって、学習意欲を喪失した子どもを、授業にいかに向き合わせるか、その難しさが明らかになった。解決的な支援として、ボランティアの活用が重要である。調査者がボランティアとして子どもたちに関わることにより、教師にできるわずかな余裕が、少なくとも事態の一層の悪化を食い止めている様子がうかがえた。と同時に、ボランティア一人ひとりの力量の差異もあり、ボランティアがいればよいわけではない、という実態が明らかになった。フリースクールでは、子どもの状況を子細にアセスメントできる利が生かされて、個々の子どもに対応できる事例が多く集まった。他方で、当の子ども自身の意欲減退や、進路をつくっていくための経済的資源の不足から、義務教育年齢を卒業した後の子どもたちの自立にはいまだ困難が多く残っている。またイギリスの移民率の高い工業都市での学校の取り組みを調査した。移民は経済的資源が乏しいだけでなく、言語の壁もあって情報にアクセスできない家庭の問題など、多元的な問題を含んでいる。しかしこうした状況に対応する個々の施策をしても、当人が情報にアクセスできないため、必要な人に支援できないという問題がある。そこで、学校が、問題の集約を担い、困った家庭はまず学校に行くことでその支援先を紹介してもらえるシステムがあることなどが明らかになった。その他、現象学の文献研究を進めている。2015年度は、複合的な困難を抱える子ども、若者について、研究対象を拡大し、複合的な困難の多様な面についてリサーチをした。まず、地域密着型の支援として、前年度に引き続き、児童養護施設に併設される小中学校での子どもたちの生活について、フィールドワーク調査を実施した。調査は9月と2月の2回実施し、9月の段階では、受験準備に入る中学生の支援の在り方を検討した。この研究成果は、『困難な状況にある子どもたちの通う小中学校でのフィールド調査報告書』第4巻にまとめた。2月の調査では、同じ施設を対象としつつ、対象年齢を5歳の幼児にまで拡大し調査を実施した。その中で、「ナナメ」関係にある大学生と子どもたちとの交流が、彼らのキャリア支援につながることが確認された。この施設では、本研究の準備段階を含め、4年間の継続的な調査結果が得られ、子どもの成長の様子がうかがえた。この研究は、脱地域型の支援であるが、一方で、地域密着型の支援として、関東地方の公立小学校における困難な子どもたちの支援について、継続的なフィールド調査を実施した。さらには、定時制公立高校にまで調査を拡大し、多様な年齢の子どもたちについて調査をしてきた。脱地域型の支援として、広域型のフリースクールでのフィールド調査を実施した。その結果、学校に通えない子どもたちにとって、「地域の学校」が恐怖対象となりがちであり、脱地域型であることの重要性が明らかになった。もう一つは、大学生を対象とした「見えない生きづらさ」の研究を進めた。特に今年度は、恋愛不全などの問題を取り上げ、現代の若者たちが抱える困難について研究した成果を、学会等で発表した。こうした生きづらさを解決していくための一つの道筋としての他者理解のあり方についての研究も進めている。なお、脱地域型の支援としてのシェルターは、被支援者の安全のために、今回の調査対象から外すこととした。本研究はおおむね予定通りに進行している。様々な困難な状況に対する、地域密着型、脱地域型の支援の実態調査とその回復支援モデルとを作成するにあたって、前者は初年度より継続的な調査を実施しており、後者には「ナラティヴ・アプローチ」という手法が有効である、ということが見えてきている。地域密着型の支援として、国内外の学校の状況を調査しており、発達障がいや貧困、低学力、家庭的基盤の弱さなどの諸困難が、特定の子どもに重なっていることや、そうした子どもたちの割合が一定以上になると、学校機能や児童養護施設の機能などに影響を及ぼしてしまうことが明らかになっている。また脱地域型の支援として、シェルターの調査を実施していたが、調査そのものは可能であるが、利用者の安全性の確保のためにその情報を開示することは、検討のうえ避けることとした。したがって、本研究は、地域密着型の研究が中心になりつつある。また、こうした状況への支援には、特定のおとなとの愛着関係を形成する必要があるという考え方と、広く開かれた関係の中で支援する必要があるという考え方とが、支援者によって異なっているために生じる、支援の課題もある。

こうした課題について、子どもの置かれている状況のリスクに合わせて支援を多重にする必要性やその具体的方法を模索している。さらには、児童虐待の加害者となってしまう親がかつては虐待の被害者だったという調査結果に示されているように、被害、加害にこだわることのない包括的な支援を検討する必要性も明らかになっている。これまでの調査のなかで、立場にこだわることのない全体的な回復に向けては、当事者が自らの物語を語り、自分の人生を取り戻していくことが必要になる、ということが明らかになってきている。これらが、まだ言葉を十分に語ることのできない子どもたちに対してはどのように援用可能かを検討する必要がある。児童養護施設で暮らす子どもたちの学校生活に関してフィールド調査を行った。子どもたちが将来的に社会適応するために、大学生ボランティアと継続的に交流するプログラムを実施した。また、ハンディキャップを多く抱える定時制高校の生徒たちの支援に、大学生など身近なロールモデルになりうる他者とのかかわりが有効であると考え、継続的な交流活動を1年間にわたって実施した。コミュニケーションに困難のある生徒たちが、学校を居場所と感じて適応を強めていったり、パートタイム労働ができるまで社会になじんでいくなどの変化が見られた。と同時に、こうした支援において、定時制高校や大学の提携など、支援の制度を整え、生徒と大学生の関係が継続的に維持できる仕組みづくりも検討した。他方で、海外の取り組みについての調査も実施した。移民の多いヨーロッパでのエスニックマイノリティの支援や、任期付き外国人労働者の子どもの帰国後の母国での適応などについて、ドイツの取り組みを中心に、明らかにした。その中で、移民が社会の中にいることを前提とする支援づくりの実態を明らかにした。また高福祉国で知られるデンマークにおいては、家庭基盤の脆弱さや発達障害などのハンディキャップを抱える青少年に対する支援の実態を明らかにした。高福祉国といえどこうした子どもたちへの支援には一定の制限がつくこと、また政府の規律が厳しくなることにより、労働者としての支援者が守られる一方で、自由で進んだ支援がしにくくなりつつあることが明らかになった。以上のことから、複合的な困難を抱える子どもたちの支援においては、支援に直接携わる人々の自由度を保障することが重要であることや、子ども・若者の短期間での社会的適応を目標にするのではなく、ステップバイステップの目標設定が必要であることなどが明らかになった。ではそのステップごとにどのような支援が必要なのかは、今後の解明課題である。本研究では、発達障害や貧困等々の困難を複合的に抱える子どもの「他者と共同的に生きているという実感のもてなさ」に焦点をあて、困難の内実と必要としている支援を明らかにしようとした。その結果、1困難が複雑に絡まることにより多面的な支援が必要だが日本の学校は十分にその機能をもちえないこと、2困難が複合的なゆえに周囲に理解されにくく「見えない生きづらさ」として学齢期以降も困難が続くことが明らかになった。また支援においては、3共感的で継続的なかかわりが基本となること、4支援側の活動に参画してもらうことが共同的な意識形成に有用であることが明らかになった。
がん遺伝子Zfp57を起点とした、細胞がん化に係る遺伝子の探索と機能検証

これまでの研究から遺伝子Zfp57ががんの増殖や転移に関わる可能性を見出してきた。そこで本研究ではがん細胞におけるZfp57の下流遺伝子を同定することにより、Zfp57によるがん細胞制御の分子機構の解明を目指した。まずはZfp57の発現を抑制する人工miRNAの発現ベクターを作製し、ヒト線維肉腫由来のがん細胞株HT1080に導入することによって、Zfp57遺伝子の発現抑制(ノックダウン)を行う系を樹立した。Zfp57の発現が抑制されていることはリアルタイムPCRを用いて確認した。次にDNAアレイ解析を行い、コントロールのHT1080細胞と比較してZfp57遺伝子のノックダウンによって発現量が変化する遺伝子を探索した。さらに、発現量に変動があった遺伝子のうちのいくつかの遺伝子についてはリアルタイムPCRによってその確認を行った。その結果、Zfp57の下流候補遺伝子としてGrxcr2(Glutaredoxin and cysteine richdomain containing 2)、Ecm2(Extracellular matrix protein 2)、Pi3(Peptidase inhibitor 3)、Prrx2(Pairedrelated homeobox 2)の4遺伝子を同定した。これに加えて、DNAアレイ解析において発現量の変動が認められた遺伝子群についてGene Ontology解析を行い、Zfp57下流遺伝子の特性を調べた。その結果、Zfp57ノックダウンによって神経芽細胞や幹細胞の増殖に関わる遺伝子が高頻度に抑制されていることが明らかとなった。これらの結果から、Zfp57は増殖に関連する遺伝子の発現制御を介してがん細胞の制御を行っている可能性が示唆された。
非線形振動子系における複雑な集団運動の研究

前年度に引き続き、大域結合をもつ複素Ginzburg-Landau振動子集団挙動を詳細に解析した。その結果、集団的カオス状態は種々の観点から次の3つのタイプ(タイプI,タイプIIa,タイプIIb)に分類することが最も自然であることが判明した。これらは(1)状態空間における振動子の分布のパターン,(2)リヤプノフスペクトルの特性,(3)局所リヤプノフ指数の符号,という3つの特徴付のいずれからも明確に区別される。すなわち,振動子分布は,タイプIにおいては少数の点クラスターであり,タイプIIa,bにおいては連続分布である。また,全系のリヤプノフスペクトルについては,タイプIおよびIIaカオスはともに1ないし数個の正の指数を持つが、タイプIIはオーダーNの正指数をもつ。また、タイプIおよびタイプIIbがただ1個の0リヤプノフ指数をもつのに対して、タイプIIaはオーダーNの0指数をもつ。さらに平均場の中での個別振動子に対して定義された局所リヤプノフ指数の符号は、タイプI,IIa,IIbに対してそれぞれ負,0,正である。また、それぞれのタイプの集団カオスに対する物理的描像を提出した。タイプIにおいては、系の有効自由度が少数次元に縮約され、低次元カオスと本質的に同一である。タイプIIaは、少数個の正のリヤプノフ指数を持つという点で低次元カオスと類似するが、オーダーNの0リヤプノフ指数を持つ点で、アトラクターの次元の定義に照らせば高次元であり、高次元トーラスに類似した側面をもつ。これらオーダーNの中立的方向が一斉に不安定化したものがタイプIIbカオスであり、これは真の高次元カオスである。しかし、このような高次元カオスにもマクロな秩序運動が見られ、それを捉えるための方法が模索された。以上の成果はPhysicaDにおけるZ編の論文として公表され、また「力学系とカオスに関する国際会議」(1994年5月,東京都立大学)において発表された。大域結合をもつ複素Ginzburg-Landau振動子集団の数値解析から、その集団的挙動に関して以下のような新しい事実が見いだされた。2.このような集団カオスは大別して2種類あり、それらは少数個のクラスターに分裂した集団が示すカオス(タイプA)と、融解したクラスターが示すカオス(タイプB)である。本研究では主として後者についてさらに詳しく解析した。3.Bタイプカオスにおいては、Lyapunovスペクトルは一般に連続部分と離散部分とから成る。4.正のLyapunov数が離散部分のみから成る場合(B1タイプ)と、連続部分を含む場合(B2)とがある。5.B1タイプにおいては、O(N)個の零固有値が存在する。B2タイプに移行すると、これらがすべて正の値をとる。6.したがってB1タイプは低次元カオスに似ている。しかし、O(N)次元の中立安定な接空間を持つ点においてそれとは異なる。B2タイプは、このO(N)個の中立方向が一斉に不安定化した結果生じる高次元カオスと考えられる。7.1振動子状態面における分布は、Bタイプにおいては閉じたループ状をなしているが、その動きを追跡すると、B2タイプにおいては折り畳み引き延ばし運動が見られるのに対して、B1タイプにおいてはそれが見られない。前年度に引続き、大域結合をもつ複素Ginzburg-Landau振動子集団の集団挙動を詳細に解析した。その結果、集団的カオス状態は種々の観点から次の3つのタイプ(タイプI、タイプIIa、タイプIIb)に分類することが最も自然であることが判明した。

これらは(1)状態空間における振動子の分布のパターン、(2)リヤプノフスペクトルの特性、(3)局所リヤプノフ指数の符号、という3つの特徴付のいずれからも明確に区別される。すなわち、振動子分布はタイプIにおいては少数の点クラスターであり、タイプIIa、bにおいては連続分布である。また、全系のリヤプノフスペクトルについては、タイプIおよびIIaカオスはともに1ないし数個の正の指数を持つが、タイプIIはオーダーNの正指数をもつ。また、タイプIおよびタイプIIbがただ1個の0リヤプノフ指数をもつのに対して、タイプIIaはオーダーNの0指数をもつ。さらに、平均場の中での個別振動子に対して定義された局所リヤプノフ指数の符号は、タイプI、IIa、IIbに対してそれぞれ負、0、正である。また、それぞれのタイプの集団カオスに対する物理的描像を提出した。タイプIにおいては、系の有効自由度が少数次元に縮約され、低次元カオスと本質的に同一である。タイプIIaは、少数個の正のリヤプノフ指数を持つという点で低次元カオスと類似するが、オーダーNの0リヤプノフ指数を持つ点で、アトラクターの次元の定義に照らせば高次元であり、高次元トーラスに類似した側面をもつ。これらオーダーNの中立的方向が一斉に不安的化したものがタイプIIbカオスであり、これは真の高次元カオスである。しかし、このような高次元カオスにもマクロな秩序運動が見られ、それを捉えるための方法が模索された。以上の成果はPhysica Dにおける2編の論文として公表され、また「力学系とカオスに関する国際会議」(1994年5月、東京都立大学)において発表された。