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カントと現代の知覚理論

カントと現代の知覚理論を題材にとり、古典哲学の内在的解釈と現代哲学の実質的議論との両立を試みた。一方では、現代哲学における知覚理論の展開がカント哲学の内在的理解に影響を及ぼしていることが分かった。つまりカントにおいて判断を伴わない知覚の理論は存在しないと考えられてきたが、近年、知覚を構想力の総合の産物として判断とは区別して扱う可能性が見出されつつある。また他方で、カント哲学の側から現代哲学に対して問題提起することのできる論点もあることが分かった。カントがいち早くその独特な働きに注目した、概念と直観の中間者としての図式である。この図式論の意義を究明することは現代哲学に資するところ大であろう。カントと現代の知覚論の比較検討を行い、充実した成果を得た。カントの知覚論に関しては、『純粋理性批判』における直観の問題に焦点を当てた。この直観の受容が、空間時間形式に従う感性に依存すると同時に、カテゴリーという概念的理解枠組みに従う悟性にも依存していることを確認することができた。従来の研究においては、カントのテクストに出現する多くの類義語の間の差異についてあまり詰めた議論がなされず、個々の研究者の銘々の感覚に基づいて諸用語が分類され使い分けられる傾向があった。カント研究とも密接に関わりつつカント研究にとどまらずより一般的な視野から行われている、現代の英米圏における概念主義と非概念主義の論争を踏まえることで、本研究は、諸用語の内実についてより慎重で精緻な議論を行うことができるようになったように思われる。すなわち「直観」は感性の受容性を通じて与えられるものだという点は確かだとしても、ここには受容性だけが関わるのか、それとも自発性が何らかの仕方で関わってくるのか。もし後者だとすればその自発性は像を形成する構想力の自発性なのか、判断を通じた認識を形成する悟性の自発性なのか、といった点に、改めて複数の解釈可能性を見据えた慎重な議論ができるようになったように思われる。現代の知覚論を踏まえることで過去の哲学の理解を活気づけると同時に、過去の哲学の理解を更新することで現代の議論に歴史的な支えを供給するという、当初の目論見の一部を達成することができたように思う。カントと現代の知覚理論との関係について調査・分析した。カントのテクストとしては『純粋理性批判』をベースにしながら、しかし1780年代末1790年代にかけての覚書なども参照しながら分析を行った。また現代の知覚理論に関しては、ロバート・ハンナ、ジョン・マクダウェルをはじめとして、1990年代から今日にかけて繰り広げられている概念主義論争を主に追跡した。それによってカントが概念主義と非概念主義との間のどちらか一方に与するとは思えないこと、むしろ対立する両陣営の本質的なテーゼを両立させるという独特な位置を占めるはずだということが明らかになった。この成果については現在論文を学会誌に投稿し査読結果を待っている段階である。またそれと同時に、現代の大陸哲学の動向との対比を行うため、ハイデガー『カントと形而上学の問題』に端を発して展開されてきた現代フランス哲学における自己触発論の問題も扱った。つまりメルロ=ポンティ、デリダ、アンリといった現象学者が、さしあたりカントとは独立に論じている自己触発論が、カントとどの程度リンクしうるものなのかという考察を行った。この考察の内容は2015年9月にオーストリアにて開かれる国際カント学会で発表することが決まっている。その他にも、観念論論駁の展開が『純粋理性批判』で完結しておらず、その後の覚書にいたって一層の展開がみられることが確認された。この件に関しては「観念論論駁覚書に現われた特異な主題群」(『日本カント研究』採録決定済み)にて成果を発表することになっている。哲学カントと現代の知覚論に関して、数度の研究発表を行い、2本の論文を執筆することができた(採録決定済み)。当初は、現代英米圏の知覚論と同時に、20世紀ドイツ・フランスにおける現象学における知覚論とカント知覚論との関係についても研究を進める予定であった。平成25年度は英米圏の方に焦点を当てることの方が多かったため、今年度は現象学における知覚論とカントとの関係について研究を進めたい。
ハナビシソウ形質転換細胞を用いた代謝ネットワークの解析

本研究では生合成遺伝子導入に伴って発生した代謝多様化、代謝系の進化を評価し、外来遺伝子の導入に伴う代謝系の進化モデルを検証すること、そのモデルを利用して遺伝子の単離同定を行うことを目指した。In vivoにおいて外来遺伝子の導入に伴い代謝経路の進化が見られるという報告は未だ無いため、これを検証することは代謝系の進化を考える上で重要と考えられた。そこで、このモデルに従ってSMT導入細胞より遺伝子を単離し、同細胞の遺伝子発現と代謝変動の相関を解析して、代謝の多様性の分子基盤に関しての知見を得ることを試みた。また、代謝系の遮断によって同様の代謝進化が見られる可能性についても検証することを試みた。上記の進化モデルに従いSMT導入細胞よりハナビシソウprotopine-6-hydroxylase活性を持つ配列を単離した。同酵素はprotopine,allocryptopineの双方をよい基質とすること、protopine型アルカロイド13-oxoprotopine,corycavineなども基質とすることを明らかとした。これらの結果はイソキノリンアルカロイド生合成系の可塑性モデルの妥当性を示唆していた。なお、代謝系の遮断による代謝進化については確立した細胞系が不安定であったため、詳細な解析に至らなかった。安定した代謝系の遮断は今後の課題である。本研究は外来遺伝子の導入により二次代謝産物が多様化すること、その現象に内在生合成遺伝子の発現量の変動が寄与していることを明らかとし、代謝系の進化モデルを示唆した。同モデルに基づいた遺伝子の単離同定およびその酵素学的性質の解析により、内在の酵素が代謝系を多様化させる可能性を示した。本研究は植物二次代謝における代謝進化の分子レベルでの解明に寄与し、培養細胞が持つ新しい有用物質生産の基盤として有用であることを示していた。■研究の目的本研究では生合成遺伝子導入に伴って発生した代謝多様化、代謝系の進化を評価し、外来遺伝子の導入に伴う代謝系の進化モデルを検証すること、そのモデルを利用して遺伝子の単離同定を行うことを目指している。外来遺伝子が代謝系の分岐を複雑化させる、すなわち代謝経路を進化させるという知見は、動物由来のP450を用いたフラボノイド合成系におけるin vitroの実験で報告された(S.Ayabe et.al 2006)。しかし、in vivoで代謝進化が見られたという報告は無く、本研究で得られる知見が代謝系の進化を考える上で重要である。このモデルに従えば多様化したプロファイルを持つ細胞から生合成遺伝子のスクリーニングを行い、代謝進化を分析することが可能となる。得られた遺伝子あるいは既知遺伝子を用いてSMT導入細胞における遺伝子発現と代謝変動の相関を解析し代謝の多様性の分子基盤に関しての知見を得る。■研究結果生合成系多様化モデルの検証・代謝系に関わる遺伝子の発現量と基質化合物の逆相関が見られるかを確かめるため、既知の遺伝子のmRNA発現レベルをrealtimePCRにより解析した。その結果SMT導入細胞においてメインの生合成経路上に存在するCYP719A3で逆相関が見られ、メインでないと考えられた遺伝子CYP719A2,A5においては逆相関がなかった。検証した系を用いた未同定生合成遺伝子のスクリーニング・ハナビシソウESTから絞り込んだ生合成候補遺伝子は、上記の解析に基づく機能予測によりprotopine-6-hydroxylase活性を持つことが示唆された。同遺伝子を酵母発現系により発現させたところ、allocryptopineをdihydrochelerythrineへと変換する予測通りの活性を示した。よって本研究において提唱しているモデルの妥当性が補強されたと考えられた。
ICUにおける包括的看護介入度測定ツールの開発とICU医療評価への活用

ICUにおける看護量を測定するための包括的看護介入度CNIS (Comprehensive Nursing Intervention Score)の開発を目的に本研究を行った。方法はICUで実施される看護行為を、TISSの項目を参照にして取り上げ、それらの項目をDelphi法によって点数化し、3つの大学病院にあるICUの看護師118名を対象に、その点数の妥当性を確認した。また、107名の患者に適用して外的妥当性を検討した。CNISの作成はまず、看護師の人数、業務量、身体的疲労度、精神的ストレス度、看護専門性の5つの側面からなる8カテゴリー88項目の暫定的なCNISを作成し、Delphi法によって0-3の範囲の点数を特定した。この点数についてICU看護師を対象に調査した結果、人数、業務量、身体的疲労度のスケールには高い一致率が認められた(0.76-0.83)。精神的ストレスでは0.59の一致率であり、個人格差の見られやすい領域であることがわかった。更に、44名の看護師を対象とした1週間のテスト-再テスト法では、全体で0.65の一致率(p<0.01)が認められた。次に107名の患者を対象とし、CNISとNEMS (Nine Equivalents of Nursing Manpower Use Score)を日毎に計算した結果、延べ1160日のCNISとNEMSの相関係数は、0.55(寄与率0.3)で弱い相関が見られた。CNISのうち、看護ケアの項目を除いたものとの相関は0.75(寄与率0.56)で強い相関が見られた。看護ケアのみでは無相関であった。以上のプロセスを踏み、項目の削除や統合などをして最終的に8カテゴリー、6側面の73項目から成るCNISを開発した。1、CNISの開発3、CNISとCNS-FACEによるICU医療評価(計画)実際の臨床看護に於いて、CNISとCNS-FACEを測定し、看護介入度と精神的援助の1側面である家族ケア量を把握することによって、ICU看護の量的評価を実施する予定である。1、CNISによる看護量測定の実際と評価その結果、延べ1160日のCNISとNEMSの回帰分析、および、治療断念前後でみたスコアーの変化を比較すると、CNISは医学的治療の大小にかかわらず、看護量そのものを包括的に測定できるツールであることが確認できた。2、CNISとCNS-FACEによるICU看護度評価への活用
中国における肝内結石症病態及び経過の追跡調査

肝内結石症の全胆石症に対する頻度は沈陽等の地方都市で高度であり,北京等の都市化の進んだ地域では小さかった.性比は男女,大体男女同数であった.年齢別頻度には顕著な差があり,沈陽などの地方都市では20才代,北京などの都市部は40才代にピークが存在した.病態には極めて大きな差があり,地方都市では肝内肝外胆管に結石が存在する症例が90%以上を占めていた.これに反し,都市部では75%に留った.肝内結石症において肝外胆管に存在する結石は多くの場合,肝内胆管より落下したものと考えられ,従って地方都市においては進行した肝内結石症が多いものと解される.左右肝葉別結石分布では地方都市においては両葉に結石が存在するものが多いのに反し,都市部では左のみに限局するものがかなり存在し,我国における場合と近かった.肝内胆管狭窄は殆ど認められなかった.このように地方都市部では肝内結石症の頻度が高く,且つ進行した例が多い事実が示されたが,これは肝内結石症発生における環境因子の重要性を示唆するものと解される.肝内結石症の全胆石症に対する頻度は沈陽等の地方都市で高度であり,北京等の都市化の進んだ地域では小さかった.性比は男女,大体男女同数であった.年齢別頻度には顕著な差があり,沈陽などの地方都市では20才代,北京などの都市部は40才代にピークが存在した.病態には極めて大きな差があり,地方都市では肝内肝外胆管に結石が存在する症例が90%以上を占めていた.これに反し,都市部では75%に留った.肝内結石症において肝外胆管に存在する結石は多くの場合,肝内胆管より落下したものと考えられ,従って地方都市においては進行した肝内結石症が多いものと解される.左右肝葉別結石分布では地方都市においては両葉に結石が存在するものが多いのに反し,都市部では左のみに限局するものがかなり存在し,我国における場合と近かった.肝内胆管狭窄は殆ど認められなかった.このように地方都市部では肝内結石症の頻度が高く,且つ進行した例が多い事実が示されたが,これは肝内結石症発生における環境因子の重要性を示唆するものと解される.
等価回路モデルを用いた水トリーの解析

高度成長期に設置した架橋ポリエチレンケーブル(CVケーブル)は既に設計寿命の30年を経過し、更新期を迎えつつある。ケーブル事故の3分の1は水トリー劣化によるものであり、この水トリー劣化を診断する手法として交流課電下における損失電流波形を測定する手法の開発が進んでいる。損失波形には歪みが見られ、歪をもたらす高調波のうち最大である第三高調波電流と水トリー寸法、交流破壊電圧等との間には相関関係が見られ、非貫通水トリーでも検出できる有効な劣化診断方法として考えられている。これを理論的に解析を行う際、水トリーの寸法を考慮したモデル化はされているが、水トリーの形状を考慮したモデル化はされていない。そこで本研究では、初年度に格子状に配置した静電容量と抵抗からなるXLPEの等価回路の一部を、水トリーを模擬した電圧依存型抵抗(VDR)に置き換えることにより、水トリー劣化したXLPE試料の等価回路モデルを作製し、回路シミュレータにより損失電流波形の計算を行った。また,次年度に水トリーの形状及び長さを考慮したモデルを作製し、このモデルを用いて水トリー検出に有効な様々なデータをPSpiceにより求めた。その結果、本研究で提案した等価回路モデルにおいて、貫通水トリーの電圧-電流特性の実測データよりVDRの特性を適切に設定することにより貫通水トリーの電圧-電流特性を正確に表現できることが分かった。また、水トリーの進展に伴う損失電流波形の変化をシミュレーションしたところ、過去に報告されている結果とよく一致することが分かった。また、水トリー部の面積が同じでも形状が異なる場合、また水トリーの寸法が同じでも形状が異なる場合には損失電流波形にも差異が見られること、損失電流の歪から水トリーの検知を行う際には加える電圧、周波数により第3高調波の比率が異なる、つまり波形の歪み具合が異なる事が分かった。さらに、貫通水トリーの形状と併せた電圧-電流特性が得られた。未貫通水トリー形状と併せた損失電流波形のデータが得られ、水トリー形状によって損失電流波形の大きさが異なることが確認された。このデータはシミュレーションで求められた損失電流の妥当性を検討する上で極めて有用となる。水トリー劣化による絶縁破壊事故を未然に防ぐために,交流電圧印加における損失電流波形を測定する手法の開発が進んでいる.損失電流は試料を流れる電流からその充電電流を取り除いたものであり,その波形の観測・評価から高調波成分を含む損失電流の発生メカニズム解明が行えると考えられている.本研究では格子状に配置した静電容量と抵抗からなるXLPEの等価回路の一部を,水トリーを模擬した電圧依存型抵抗(VDR)に置き換えることにより,水トリー劣化したXLPE試料の等価回路モデルを作製し,回路シミュレータにより損失電流波形の計算を行った。その結果,(1)本研究で提案した等価回路モデルにおいて,貫通水トリーの電圧-電流特性の実測データよりVDRの特性を適切に設定することにより貫通水トリーの電圧一電流特性を正確に表現できることが分かった.また,水トリーの進展に伴う損失電流波形の変化をシミュレーションしたところ,過去に報告されている結果とよく一致することが分かった.これらのことより,本研究で提案した等価回路モデルおよびこれを用いた解析手法は妥当であると考えられる.(2)水トリーの形状を変え損失電流波形の変化を検討したところ,試料内のトリーの全長が等しくても,その形状が異なると損失電流波形には大きな違いが見られることが分かった.

また,電界方向へのトリーの伸びが等しくとも,水トリーの横方向への広がり方が異なると損失電流波形に違いが見られることが分かった.また,次年度の実験データ収集に向け,実験装置の構成を検討した.高度成長期に設置した架橋ポリエチレンケーブル(CVケーブル)は既に設計寿命の30年を経過し、更新期を迎えつつある。ケーブル事故の3分の1は水トリー劣化によるものであり、この水トリー劣化を診断する手法として交流課電下における損失電流波形を測定する手法の開発が進んでいる。損失波形には歪みが見られ、歪をもたらす高調波のうち最大である第三高調波電流と水トリー寸法、交流破壊電圧等との間には相関関係が見られ、非貫通水トリーでも検出できる有効な劣化診断方法として考えられている。これを理論的に解析を行う際、水トリーの寸法を考慮したモデル化はされているが、水トリーの形状を考慮したモデル化はされていない。そこで本研究ではまず、水トリーの形状及び長さを考慮したモデルを作製し、このモデルを用いて水トリー検出に有効な様々なデータをPSpiceにより求めることを目的とした。具体的には、水トリー部の面積が同じでも形状が異なる場合、また水トリーの寸法が同じでも形状が異なる場合には損失電流波形には差異が見られる事を確認した。そして水トリー劣化試料において劣化部に対する未劣化部の面積比を変化させたときの損失電流波形の観察、また水トリーの検出における影響を検討した。その結果、以下のような知見が得られた。・水トリー部の面積が同じでも形状が異なる場合、また水トリーの寸法が同じでも形状が異なる場合には損失電流波形にも差異が見られることが分かった。差異が見られる理由としては、水トリー形状が異なる場合には、基本波に対する高調波成分も異なるからであると考えられる。また、基本波に対する高調波成分の比率が大きい程損失電流波形の歪みの度合いも大きくなると考えられる。・損失電流の歪から水トリーの検知を行う際には加える電圧、周波数により第3高調波の比率が異なる、つまり波形の歪み具合が異なる事が分かった。また、水トリーの進展状態によっても条件は異なり、水トリー検知においては加える電圧波形の最適化が必要であると思われる。・貫通水トリーの形状と併せた電圧-電流特性が得られた。未貫通水トリー形状と併せた損失電流波形のデータが得られ、水トリー形状によって損失電流波形の大きさが異なることが確認された。このデータはシミュレーションで求められた損失電流の妥当性を検討する上で極めて有用となる。
プロトン化高分子ゲルの特性解析と新しい反応分離プロセスへの応用

これまでに、第3級アミンを持つ高分子ゲルを用いてアミノ基がプロトン化する際に発生する水酸化物イオンを利用して金属イオンをゲル中に水酸化物として回収する方法を検討したが、水酸化物だけでは沈殿特性が類似した金属イオンが多く、金属イオン混合溶液からの選択性に限界があった。そこで、さらに第3級アミンを持つ高分子ゲル以外に、側鎖に第4級アミンを持つ(3-Acrylamidopropyl)trimethylammonium chloride (APTAC)からゲルを合成し、プロトン化したアミノ基に塩化物イオン、硫化物イオン、リン酸イオンを吸着させた。次に銀イオン、銅イオン、亜鉛イオン、カルシウムイオンを含んだ混合溶液に、異なる陰イオンを吸着させたゲルを用いて、各金属イオンを異なる金属塩として回収する方法を検討した。ゲル合成時のモノマー濃度や反応温度を変えて各イオンの各団での回収率への影響を調べたところ、モノマー濃度や反応温度が高いほど、各段階でゲル中に形成される各種金属塩の量が増加し、リン酸カルシウムを除いてそれぞれ、85%以上回収されることが明らかになった。次にゲルの反応場としての利用を検討するために、陽イオン性のAPTACゲルを用いて高分子ゲルのネットワークにより粒子の凝集を防いでゲル内部でナノ粒子を合成することを検討した。ゲルを所定濃度、所定温度のCu2+、S2-溶液に順に浸漬し、可視光下で光触媒活性を持つ硫化銅のナノ粒子をゲル内部で合成した。ゲル中の粒子含有率、粒子径、粒子同定をそれぞれ熱重量分析装置(TGA)、透過型電子顕微鏡(TEM)、X線解析装置(XRD)により測定した。また、メチレンブルー溶液にゲルを浸漬し可視光下での分解量を測定し、触媒活性を求めた。S2-溶液の初期濃度を調整することで、結晶性の高いCuS粒子をゲル内に合成できることが明らかになった。計画では、混合液からの選択回収率の向上のために、ゲルに水酸化物イオン以外の陰イオンを担持し、金属を分離する方法の検討であった。側鎖に第4級アミンを持つゲルに、塩化物イオン、硫化物イオン、リン酸イオンを吸着させたゲルを合成し、銀イオン、銅イオン、亜鉛イオン、カルシウムイオンを含んだ混合溶液に、これらのゲルを順に浸漬したところ、リン酸カルシウムを除いてそれぞれ、85%以上回収することが可能であった。また、その他の陰イオンとして炭酸、シュウ酸を吸着させてレアメタルであるサマリウム/コバルト、ネオジム/ディスプロシウムの混合液からの選択回収を試みたところ、炭酸ゲルを用いた方が、それぞれの金属の炭酸塩としての溶解度積の差が大きくサマリウム、ネオジムの選択性が高まることが明らかになった。以上、計画通り、様々な陰イオンを吸着させることでゲルの反応場としての応用可能性を明らかにすることができた。水中の金属イオンを回収する場合、一般的には、陽イオンが吸着可能な、酸性陽イオン交換樹脂やキレート剤などに吸着させて回収する場合がほとんどである。この場合、樹脂への吸着量は、吸着等温線に従うため、外部溶液のイオン濃度が低下すると減少するため低濃度の吸着は困難である。そこで、本研究では、平成29年度、30年度に陽イオンと難溶性の塩を形成する陰イオンを塩基性の陽イオン高分子から作製した高分子ゲルに吸着させ、金属陽イオンと塩形成反応を起こさせてゲル内部に塩を析出させて回収する方法を検討した。しかし、金属イオンの中には、タングステンやクロムのように酸素と結合してタングステン酸、クロム酸のようなオキソ酸と呼ばれる陰イオンとなる金属もある。この場合、陰イオンは、陽イオン高分子に吸着するため、回収することは可能だが、この方法は陰イオン交換樹脂による吸着回収と同様にLangmuir型の吸着等温線に従うため低濃度での回収率が低下すると予想される。そこで、今年度は、陰イオンについても陽イオン同様に、ゲル内部で、対イオンと反応して難溶性の塩を形成させる反応を検討する。具体的には、酸性および弱酸性の陰イオン性高分子に陽イオンを吸着させた高分子ゲルを作製し、この高分子ゲルを回収対象の陰イオンであるオキソ酸イオンが存在する水溶液中に浸漬することで、ゲル中であらかじめ吸着褪せた陽イオンと塩を形成させる。これまで陰イオンに関しては、イオン交換樹脂を用いたイオン交換法以外に有効な分離回収方法が無かったが、本検討により陰イオンに関しても、陽イオン同様高分子ゲルを用いて塩形成反応と固液分離を同時に行う、新しい分離回収方法の開発が期待できる。また、ゲルに吸着させる陽イオンの種類や、反応温度、pHを操作条件として検討することで、混合溶液からの溶解度積の差による選択的分離回収が可能になることが期待できる。ゲル局所的にpHの異なる反応場を形成可能であることを示すために、イオン性モノマーのジメチルアミノプロピルアクリルアミドと非イオン性モノマーのジメチルアクリルアミドとの共重合ゲルを合成した。両方のモノマーの比を変えてゲルを合成し、接触型のpH電極を用いてゲル内部のpHを測定したところ水中でゲルの内部pHは、DMAPAAを共重合割合が大きくなるにつれて6.5から10.2まで増加することがわかった。また、合成時モノマー濃度を1mol/Lと一定として架橋剤濃度を1で変化すると、内部pHは910.5まで変化した。さらに架橋剤濃度を50 mmolとしてモノマー濃度を0.52 mol/Lの範囲で変化するとpHは9.710.6まで変化した。

従って、モノマー濃度と架橋剤濃度を調節することでゲルの内部pHを6.510.5の範囲で任意に制御可能であることが明らかになった。次に内部pH調整可能なゲルを水酸化物形成反応の反応場と考え、水中の金属イオンをゲル中に水酸化物として回収する実験を行なった。硝酸亜鉛、硝酸ニッケルをそれぞれ100mg/Lずつに調整した混合溶液に内部pHを10.3にしたゲルと8.7に調整したゲルを浸漬すると内部pH10.3のゲルの場合は、亜鉛イオンの回収率が約70%、ニッケルイオンの回収率が約20%であった。これは、水酸化亜鉛の溶解度積が水酸化ニッケルよりも小さくいため同じpHでも水酸化亜鉛の方が、生成しやすいためである。そこで、さらに内部pHの低い8.7のゲルを回収に用いると亜鉛の回収率が30%ニッケルの回収率が1%とほぼ亜鉛のみが回収された。以上より、ゲルの内部pHを積極的に調節することで、混合イオン溶液から、水酸化物に溶解度積に応じた特定の金属イオンを選択に回収できることが示された。即ち、ゲルが水中で任意の値のpH領域を局所的に形成できることが明らかになった。計画では平成29年度は、ゲルの反応場としての合成条件の検討と金属イオン回収条件の検討であった。研究実績の概要に示した通り、ゲル反応場について、モノマー濃度と架橋剤濃度を制御することで、ゲル内部のpHがpH6.510.5の範囲で任意に制御できることが明らかになり、水中で局所的にpHの異なる反応場を安定して形成できることが示された。また、pHの異なるゲルを水酸化物形成反応場として、金属水溶液から金属イオンを回収する条件を求めた。概要に示したように、金属水酸化物形成は、その溶解度積によって決まるため溶液のpHを制御することによって、生成量を調節することが可能であることが分かった。また、ゲル内部のpHを制御して、溶解度積の異なる金属を選択的にゲル内部に析出させる条件を求めることで、ゲルの選択的金属回収剤としての応用が可能であることを明らかにした。これまでに、第3級アミンを持つ高分子ゲルを用いてアミノ基がプロトン化する際に発生する水酸化物イオンを利用して金属イオンをゲル中に水酸化物として回収する方法を検討したが、水酸化物だけでは沈殿特性が類似した金属イオンが多く、金属イオン混合溶液からの選択性に限界があった。そこで、さらに第3級アミンを持つ高分子ゲル以外に、側鎖に第4級アミンを持つ(3-Acrylamidopropyl)trimethylammonium chloride (APTAC)からゲルを合成し、プロトン化したアミノ基に塩化物イオン、硫化物イオン、リン酸イオンを吸着させた。次に銀イオン、銅イオン、亜鉛イオン、カルシウムイオンを含んだ混合溶液に、異なる陰イオンを吸着させたゲルを用いて、各金属イオンを異なる金属塩として回収する方法を検討した。ゲル合成時のモノマー濃度や反応温度を変えて各イオンの各団での回収率への影響を調べたところ、モノマー濃度や反応温度が高いほど、各段階でゲル中に形成される各種金属塩の量が増加し、リン酸カルシウムを除いてそれぞれ、85%以上回収されることが明らかになった。次にゲルの反応場としての利用を検討するために、陽イオン性のAPTACゲルを用いて高分子ゲルのネットワークにより粒子の凝集を防いでゲル内部でナノ粒子を合成することを検討した。
進行期造血器腫瘍に対するHLA不適合移植後予防的ドナーリンパ球輸注による再発予防

高リスク進行期造血器腫瘍において同種移植は唯一の治療方法となることが多く、強力な抗腫瘍免疫を有すHLAが半分適合したハプロアイデンティカルドナーからの移植(ハプロ移植)は有効な治療方法となり得る。しかし再発率は依然高い。今回の研究では抗腫瘍効果を増強するためにドナーのリンパ球のみ輸注するドナーリンパ球輸注(DLI)をハプロ移植後に計画的に行うことで、移植後再発を予防する方法を確立することを目的としている。さらに再発をした場合には再発腫瘍細胞のHLAを検討することで、再発後の至適治療の選択を行っていく。これらの研究により、ハプロ移植後治療成績向上のための細胞治療の確立を本研究の最終目標とする。
アポトーシス抵抗性変異細胞株の分離と細胞死の情報伝達機構の解析

イ、アポトーシスの情報伝達機構を解析するために、ヒト単球系白血病細胞U937よりアポトーシス抵抗性細胞を分離した。そのうちの1つ、UK110細胞は抗Fas抗体やTNFにより誘導されるアポトーシスに強い抵抗性を示した。UK110では、アポトーシスの実行機構やアポトーシスの情報伝達に関与する既知の分子には異常は見られず、またFas抗原、TNF受容体も親株のU937と同様に発現しているため、アポトーシスの情報伝達にはたらく未知の分子に変異のあることが推測された。UK110のアポトーシス抵抗性の形質が、遺伝的に優勢であるか劣性であるかを調べるため、UK110とUK937の融合細胞を樹立した。得られた融合細胞はいずれもU937と同じアポトーシス感受性を示し、UK110のアポトーシス抵抗性は遺伝的に劣性であることが示された。今後UK110で変異を起こしている分子を同定し、アポトーシスの情報伝達における機能を解析する必要がある。2、U937のアポトーシスにおけるICEファミリープロテアーゼの機能を解析するために、ICEファミリープロテアーゼの選択的阻害剤Z-Asp-CH2-DCBの作用を調べた。U937細胞は抗癌剤、抗Fas抗体、TNF等さまざまな刺激によりアポトーシスを起こすが、Z-Asp-CH2-DCBはいずれの刺激によるU937のアポトーシスも阻害した。しかし、Z-Asp-CH2-DCBを除くと再びアポトーシスが進行することから、ICEファミリープロテアーゼはU937のアポトーシスの実行に重要な機能を担っており、Z-Asp-CH2-DCBはICEファミリープロテアーゼを可逆的に阻害することにより、アポトーシスの進行を一時的に止めていることが推測された。
近代日本における「神」の比較宗教史的研究-戦前から戦後までの制度と思想-

近代日本においてキリスト教布教が再開されるなかで、かくれキリシタンの伝統を継ぐ長崎ではキリシタン、また布教の再開されたキリスト教諸教派の新たな展開が見られる。そうした地域におけるフィールドワークによって独特な文化変容への理解が得られた。また近代日本においてキリスト教知識人は日本の社会、国家、ナショナリズムとの対決を迫られる時代を迎えるが、その思想的な営みの比較思想的考察からは、特に現世における教会のあり方をめぐる教会論が注目すべき主題であることが明らかとなった。本年度は、近代創建神社についての調査見学を実施したほか、日本におけるキリスト教の土着化、変容について研究会を開催、また研究分担者による学会発表、資料の編纂刊行を行なった。調査見学のための出張は、以下の3回、実施した。(1)近代創建神社として重要な、神戸市の湊川神社の訪問見学(平成23年1月23日)。天皇の忠臣を顕揚するための新たな神社として創建された近代創建神社として最も古い神社であり、別格官幣社制度の嚆矢となった。いわゆる国家神道について考察する上で重要な位置を占める。(2)カトリックを中心にキリスト教の伝統の濃厚な長崎における原爆被災地、慰霊追悼施設の訪問見学(1月2326日)。特に、キリスト教関係施設についての調査。(3)近代天皇崇敬の興隆、強化を目指して建立された、近代創建神社(近江神宮、平安神宮、橿原神宮)の訪問見学(3月1921日)。これも国家神道を理解する上で、欠かすことができない神社である。研究会は2回開催した。詳細は以下のとおり。(1)平成22年12月17日(金)午後5時7時講師ロジェ・ヴァンジラ・ムンシ「キリシタン神社の歴史と現状-日本人の宗教観に触れて-」(2)平成23年1月21日(金)午後5時7時講師アリョーナ・ゴヴォルノワ(研究協力者、関西大学外国語学部、龍谷大学国際文化学部非常勤講師)「「日本精神」と「正教神°性」-日本における正教の土着化の諸問題をめぐって-」なお、研究代表者は、近年の国家神道をめぐる議論の動向をたどる書評論文の執筆を依頼され、執筆した(Monumenta Nipponica誌において平成23年上半期に刊行の予定になっている)。本年度は、研究グループメンバーを発題者とする2回の研究会と、外部講師を招いて実施した1回の研究会を開催した。6月24日開催の研究会は、奥山倫明を発題者として、「近代日本のキリスト教をどう見るか」と題して開催された。さらに10月21日には、寺尾寿芳を発題者として、「逢坂元吉郎の主体論」と題して開催された。これらはともに近代日本のキリスト教史に関して再考を試みる内容である。次いで、12月16日には、上越教育大学、畔上直樹准教授をお招きし、「近代神社と宗教ナショナリズム-畔上直樹氏の近著をめぐって-」と題して、研究会を開催した。これは最近、国家神道をめぐる議論との関係で活発に研究成果を発表されている畔上氏の業績に関して、批判的に検討する目的で設定された研究会である。当日は、奥山が近年の国家神道論と照らし合わせて、また南山宗教文化研究所の粟津賢太研究員が宗教ナショナリズムをめぐる議論と照らし合わせて論点を提示し、それに対して、畔上氏にリプライをしていただいたのち、フロアとともに議論を深めた。なおこの研究会の議論の内容は、『南山宗教文化研究所研究所報』22号に掲載の予定である。本プロジェクト関連の調査等としては、2011年1011月にムンシが長崎調査を実施、また2012年2月3月に、奥山が、仏語圏の研究動向調査と文献収集のためにパリに出張した。さらに研究協力者アリョーナ・ゴヴォロノヴァが、8月に北海道調査に出かけた。同調査では、札幌ハリストス正教会、小樽ハリストス正教会、苫小牧ハリストス正教会、函館ハリストス正教会への訪問見学を実施したほか、予備的な質問紙調査も行なった。本年度は代表者、分担者、研究協力者、さらに研究課題に関心をもつその他の研究者を含めて、近年刊行された基本文献についての連続研究会を開催し、近代日本宗教史における神の位置について検討を深めたほか、研究協力者の研究発表会も開催、さらに代表者、分担者による調査、研究発表等を実施した。代表者による、近代日本宗教史における神道史、またそれとキリスト教史の対比については、近年の国家神道論の批判的検討を論文として発表したほか、国際学会における2回の発表を実施した。一つ目の発表では、神道史の位置づけについては、特に同じ文脈における儒教史の位置づけとの対比のなかでの特色を検討し、それぞれと「宗教」概念との関係について検討した。二つ目の発表では、日本キリスト教史における特色ある都市として長崎に焦点を当て、原爆投下の背景としての同地のキリスト教の状況とその後の対応のキリスト教的な側面について検討した。また一人の分担者の研究においては、まず文献調査研究を主に、逢坂元吉郎の思想およびその射程域の闡明に努めた。

特に今年度は逢坂の宣教活動における、教会形成に着目して、その教会論の独自性を明確化しようと試みた。またもう一人の分担者の長崎県のキリシタン神社の研究においては、大祭礼の歴史と現状をふまえた上で地域社会の宗教観を考察することを目指し、キリシタン神社が各地でどのように受け止められているかを検討した。そこでは、長崎のキリスト教史の流れを背景に、次の三つの類型が明らかになった。すなわち、キリシタン神社の参列者は1初代のキリスト教共同体、2400年前(キリシタン時代)のミゼリコルディア(コンフラリア)、3潜伏キリシタン時代の250年の間、共同体の中(秘密組織)で信仰伝承を行ってきた人々であることが判明した。研究代表者、分担者ともにそれぞれの担当分野につき、調査、研究発表等を少ないながら着実に実施してきているので、おおむね順調に進展していると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の最終年度にあたる平成24年度は、研究代表者が研究成果を単著として発表することを目標に、鋭意努力するほか、研究分担者もそれぞれの担当分の研究を推進し、成果をまとめることを目指す。
組織特異マ-カ-として中間径フィラメントの再検討

中間径フィラメントは、細胞の起源を決める際に、上皮性、非上皮性、筋肉、神経細胞などのマ-カ-として広く用いられている。その中で、上皮細胞のマ-カ-として広く用いられているケラチンには、少なくとも19種類の分子量の異なる亜型が存在することが知られている。ケラチンに対する多くの抗体が市販されているが、これまでの免疫組織化学的な検討の多くは、この様なケラチンやそれに対する抗体の多様性や、固定による抗原性の変化について考慮していないものが多い。そこで、28種類のケラチンに対する抗体を用いて、固定の影響とホルマリン固定組織における蛋白分解酵素によるケラチンの抗原性の再活性化について免疫組織化学的検討を加えた。その結果、ほとんどのケラチン蛋白の抗原性はアセトン固定組織に比べるとホルマリン固定組織では大幅に低下しており、後者を用いた免疫染色では偽陰性となる可能性が高いことを示した。ホルマリン固定組織に蛋白分解酵素処理をするとケラチンの染色性の回復がみられるが、アセトン固定組織に匹敵するところまで回復することは稀であり、抗体によっては、同処理により染色性が低下するものもあって、必ずしも一定した結果は得られなかった。また、腫瘍診断への応用として、消化管の内分泌腫瘍における中間径フィラメントの発現を検討したところ、多数例で複数のフィラメント蛋白が同一腫瘍内に発現しており、中間径フィラメントを細胞特異マ-カ-として用いる場合、慎重な解釈が必要であることが判明した。さらに、組織発生の不明な胞巣状軟部肉腫と巨細胞線維芽細胞腫の起源を明らかとするために、中間径フィラメントや、その他の特異マ-カ-の免疫染色を行ったところ、前者は筋原性であり、後者は筋線維芽細胞由来であることが示された。以上、中間径フィラメントを腫瘍マ-カ-として用いる場合には、方法や結果の解釈に十分注意を払う必要があることを明らかにした。中間径フィラメントは、細胞の起源を決める際に、上皮性、非上皮性、筋肉系、神経細胞などのマ-カ-として広く用いられている。しかし、これらのフィラメント蛋白の特異性については、以前考えられていたほど特異的ではなく、複数のフィラメント蛋白が一つの細胞で同時発現しうることなどが判明してきている。また、ホルマリン固定組織では抗原性の低下がおこることも知られている。本年度はこれらのフィラメント蛋白の発現を種々の組織で正しく把握するために、抗原性の保存のよいアルコ-ルあるいはアセトン固定組織を蓄積し、また多種類の抗体を用いて、フィラメント蛋白の検出を行い、情報を蓄積している。一方、腫瘍におけるフィラメント蛋白の発現をみるために腫瘍組織も蓄積しているが、その中で胞巣状軟部肉腫の組織を用いて、筋肉の中間径フィラメントであるデスミンの免疫組織化学を行った。その結果、使用する抗体により反応性が異なり、特にホルマリン固定パラフィン切片では偽陰性となる場合が多いことを示した。この腫瘍の起源については、まだ定説がないが、この検討の結果や、中間径フィラメント蛋白の免疫組織化学に関する他の報告をあわせて考えると筋原性の可能性が非常に高いと思われる。その他に、胞巣状軟部肉腫におけるデスミン以外のフィラメントの発現や、各種の癌における中間径フィラメントの発現や、複数のフィラメント蛋白の同時発現などについて研究を継続中である。本年度は、腫瘍診断などに用いる場合問題となる、固定によるケラチンの抗原性の変化に付いて検討した。

ケラチンは上皮細胞のマ-カ-として非常に広く用いられているが、少なくとも19種類の分子量の異なるケラチンが存在することが知られている。ケラチンに対する多くの抗体が市販されているが、これまでの免疫組織化学的な検討の多くは、この様なケラチンやそれに対する抗体の多様性や、固定による抗原性の変化に付いて考慮していないものが多い。そこで、28種類のケラチンに対する抗体を用いて、固定の影響とホルマリン固定組織における蛋白分解酵素によるケラチンの抗原性の再活性化に付いて免疫組織化学的検討を加えた。その結果、ほとんどのケラチン蛋白の抗原性はアセトン固定組織に比べるとホルマリン固定組織では大幅に低下しており、後者を用いた免疫染色では、ケラチンの組織内分布を正しく把握できないことを示した。またホルマリン固定組織に蛋白分解酵素処理をするとケラチンの染色性の回復がみられるが、アセトン固定組織に匹敵するとこまで回復することは稀であり、抗体によっては、同処理により染色性が低下するものもあって、必ずしも一定した結果は得られないことが判明した。また、消化管の内分泌腫瘍における中間径フィラメントの発現を見たところ、カルチノイドでは低分子ケラチン78%、ヴィエメンチン78%、ニュ-ロフィラメント70%、内分泌細胞癌では低分子ケラチン100%、ヴィメンチン33%、ニュ-ロフィラメント33%であり、これらの腫瘍においては複数の中間径フィラメントがかなり高率に発現されていることが明らかになった。以上の結果は、中間径フィラメントを組織特異マ-カ-として用いる場合、慎重な解釈が必要であることを明らかにした。
局所光学現象を活用した単分子接合の物性解明

局所光学現象の解明のため、まずナノギャプにおける表面増強ラマン散乱(SERS)観測を行った。微細加工技術により金の直方体のダイマー構造を作製し、サイズの規定されたナノギャップを作製し、室温大気中で1'4ベンゼンジチオール(BDT)及び4ーアミノチオフェノール(ATP)のSERS計測を行なった。ギャップ間隔を制御し光増強場の大きさを制御した上でSERSスペクトル計測したところ、ATPの方がBDTに比べSERS増強における電荷移動効果の寄与が大きいことが示唆された。更に、この構造体を用いてプラズモン誘起光化学反応の進行度の検討を行った。反応として、ローダミンBの光分解反応に注目した。ローダミンBは生体化学及び染料で有用であるが人体に有害である分子である。金ナノダイマーの二量体の配列構造にローダミンBを吸着させ785 nmの近赤外レーザーを照射し、室温大気中でSERSスペクトルを連続的に計測した。結果、金ナノ二量体存在下ではローダミンBが近赤外光で分解し、光増強場の大きさが反応の進行度に影響を与えることが明らかとなった。次にSERS計測を単分子接合系に適用した。BDT及びABT単分子接合は微細加工電極により作製した金ナノ電極を破断させて形成されるナノギャップを用いる事で作製し、単分子接合形成時における表面増強ラマン散乱(SERS)及び電流ー電圧(IーV)特性を測定した。I-V計測を詳細に解析することにより得られる分子軌道と金属との軌道の重なりとSERS計測から観測される振動情報を組み合わせることにより、単分子接合の接合構造を決定することに成功した。更にギャプ間隔を精密に変化させることにより金属と分子の電荷移動量を調節することによりSERSスペクトルにおけるCC伸縮振動エネルギーが変化する事を見出し、単分子接合におけるSERSスペクトルへの影響を観測することに成功した。まずナノギャップにおける近接場の大きさについて検討を行うため、金ナノ構造体間に形成されるナノギャップにおける表面増強ラマン散乱強度の検討を行なった。金ナノ構造体は微細加工技術により作製し、ギャップ間隔を精密に制御した上で、1,4-ベンゼンジチオール及び, 4-アミノチオフェノールのラマンスペクトルを計測した。結果、いずれの分子においても表面増強ラマン散乱強度はギャップ間隔が増加するにしたがって指数関数的に減少し、近接場効果の大きさの変化に由来した表面増強ラマン散乱強度の減少を観測した。以上のようにギャップ間隔により近接場の大きさが調節できることを実験的に確認した。更に、二つの分子において同じ対称性を持つ振動モードに関して表面増強ラマン散乱強度について比較を行った所、1,4-ベンゼンジチオールに比べ、4-アミノチオフェノールの方が散乱強度が大きく、表面増強ラマン散乱における化学効果は4-アミノチオフェノールの方が大きいことが明らかとなった。微細加工技術によりナノ構造体の形状とギャップ間隔を精密に作製し、近接場の大きさを制御する事によって化学的な因子を比較することが可能となった。分子接合における局所光学現象の観測に関して、Mechanically controllable breakjunction法をに基づき計測システムの構築し、分子接合の電気伝導度計測および表面増強ラマン散乱の観測に成功した。目的としている計測システムはほぼ完成しており、実際に分子接合に対する計測も開始しているため、進捗は概ね順調である。計測したシステムを実際に分子接合系に適用して単分子接合の物性解明を行う。表面増強ラマン散乱の観測に当たり共通装置の利用が認められ、装置の改良に費やす費用を節約することがができたため。
パルスプラズマ照射による微生物及び細胞の制御に関する研究

本研究では,プラズマ技術の医療・バイオ応用として,プラズマ照射を用いた微生物及び細胞の活性制御を目的としている.具体的にはプラズマ照射を行う事で細胞増殖の促進・抑制を行い,動物細胞では移植分野での応用を,植物細胞では収量の増加,発芽時期の制御等を実現する.本年度は,開発した大気圧プラズマ照射装置を用い,一度に複数の実験条件を実現できるコンビナトリアルプラズマ照射法を用い,活性種の濃度空間分布計測,またコンビナトリアル照射法を植物の成長促進に適用し,最適な照射条件の導出を行った.最後に試薬を用いた植物細胞内の成分調査を行い,プラズマ照射が植物に与える影響を調査した.実験には作製した大気圧DBD電極を用いた.使用した種子はカイワレ大根である.種子の位置を変えて配置することで,放電により生じる活性種量を空間的に変化させ種子へ照射した.結果,照射位置で長さに差が見られ,最大2.5倍成長が促進され,照射効果は最終的に1週間持続した.また,長さが最大となった位置は放電電極直下でないとことから,放電によって生じた活性種が成長促進に寄与していると考えられ,活性種量を制御することにより,成長を制御できることがわかった.次に,放電によって生じる活性種と種子に含まれるタンパク質が反応し,内部で酸化還元反応が起き,酸化ストレスが生じる可能性を考え,生体内で酸化ストレスに対して恒常性の維持において重要な働きを行っているタンパク質,チオレドキシン,グルタチオン中のSH基量がプラズマ照射により変化するか調査するために,プラズマ照射時間をパラメータとして,照射前後のSH基量を試薬を用いて計測した.結果,長さとSH基の量には良い相関が見られた.よって,プラズマ照射によってカイワレ大根の成長が促進する機構の一つは,プラズマ中の活性種が酸化ストレスとして種子に作用することであると考えられる.本研究では,プラズマ技術の医療・バイオ応用として,プラズマ照射を用いた微生物及び細胞の活性制御を目的としている.具体的にはプラズマ照射を行う事で細胞増殖の促進・抑制を行い,動物細胞では臓器移植分野での応用を.植物細胞では収量の増加,発芽時期の制御等を実現する.今年度は,大気圧プラズマ照射装置を作製し,植物種子への照射実験を試みた.実験では大気圧誘電体バリア放電を,また増殖促進に寄与する活性種を同定するために容量結合型放電を用いた.使用した種子は成長の早い貝割れ大根の種子である.種子に大気圧プラズマを照射した場合,未照射と比較し同時間栽培した結果,最大で約1.2倍長さに差が見られ,早く成長する事が分かった.成長促進に寄与する活性種の同定実験では,酸素プラズマ及び窒素プラズマを使用した.酸素プラズマ照射の場合,大気圧プラズマ照射と同様に30分の照射で最大約1.6倍成長が促進されたが,窒素プラズマでは確認されなかった.また,酸素プラズマ中に生じるイオン,光を遮断して照射した場合にも成長促進が見られた.プラズマ照射前後の種子表面をSEM観察及びFTIR-ATR法を用いて計測したところ,最大120分照射した場合でも,空隙等は確認されず,FTIRスペクトルのピークの変化も照射前後で確認されなかった.これらの結果は,プラズマ照射による成長促進では,プラズマ中に生じる活性酸素種が重要である事を示しており,従来の薬剤等を用いる促進技術と比較し簡易であり有効である事を明らかにした.本研究では,プラズマ技術の医療・バイオ応用として,プラズマ照射を用いた微生物及び細胞の活性制御を目的としている.具体的にはプラズマ照射を行う事で細胞増殖の促進・抑制を行い,動物細胞では臓器移植分野での応用を,植物細胞では収量の増加,発芽時期の制御等を実現する.今年度は,開発した大気圧プラズマ照射装置を用いて,動物細胞に似た性質を持つ酵母の増殖促進を試みた.実験に使用した酵母は乾燥状態のドライイーストである.照射した酵母は培地と懸濁後,マイクロプレート上で培養を行い,吸光度を測定することで増殖能を調査した.酵母に大気圧プラズマを照射した場合,酵母が活性化され培養開始から増殖を開始し,増殖曲線における遅滞期が無くなる傾向を示した.また,50秒照射した場合,未照射酵母と比較し最大3倍吸光度に差が見られた.さらに,照射時間の増加に伴い増殖は抑制(不活化)される傾向を示した.この事からプラズマ照射の場合,酵母の増殖を促進させるしきい値が存在することが分かった.また,放電によって生じる光のみをガラス板越しに酵母へ透過させた場合,成長の変化は確認されなかった.このことから,成長促進はプラズマから光の効果ではなく,プラズマ中に生成された活性種により得られる事が分かった.今後は数種類のガスを用いて,放電によって生じる活性種の定量を行い,生じる活性種量に対する酵母の増殖特性を調査するとともに,酵母内部で生じる活性変化を試薬等用いて調査する.本研究では,プラズマ技術の医療・バイオ応用として,プラズマ照射を用いた微生物及び細胞の活性制御を目的としている.具体的にはプラズマ照射を行う事で細胞増殖の促進・抑制を行い,動物細胞では移植分野での応用を,植物細胞では収量の増加,発芽時期の制御等を実現する.本年度は,開発した大気圧プラズマ照射装置を用い,一度に複数の実験条件を実現できるコンビナトリアルプラズマ照射法を用い,活性種の濃度空間分布計測,またコンビナトリアル照射法を植物の成長促進に適用し,最適な照射条件の導出を行った.最後に試薬を用いた植物細胞内の成分調査を行い,プラズマ照射が植物に与える影響を調査した.

実験には作製した大気圧DBD電極を用いた.使用した種子はカイワレ大根である.種子の位置を変えて配置することで,放電により生じる活性種量を空間的に変化させ種子へ照射した.結果,照射位置で長さに差が見られ,最大2.5倍成長が促進され,照射効果は最終的に1週間持続した.また,長さが最大となった位置は放電電極直下でないとことから,放電によって生じた活性種が成長促進に寄与していると考えられ,活性種量を制御することにより,成長を制御できることがわかった.次に,放電によって生じる活性種と種子に含まれるタンパク質が反応し,内部で酸化還元反応が起き,酸化ストレスが生じる可能性を考え,生体内で酸化ストレスに対して恒常性の維持において重要な働きを行っているタンパク質,チオレドキシン,グルタチオン中のSH基量がプラズマ照射により変化するか調査するために,プラズマ照射時間をパラメータとして,照射前後のSH基量を試薬を用いて計測した.結果,長さとSH基の量には良い相関が見られた.よって,プラズマ照射によってカイワレ大根の成長が促進する機構の一つは,プラズマ中の活性種が酸化ストレスとして種子に作用することであると考えられる.本研究の目的はプラズマ照射による細胞の加速制御であり,現在までに植物細胞及び酵母の増殖促進を達成している.プラズマ照射により細胞増殖が促進される場合,細胞内でどのような変化が生じているのかを調査する必要がある.対策として,まずモデル生物にプラズマ照射を行い遺伝子解析やたんぱく量調査を行い,変化する遺伝子,たんぱくの同定を行う.同時に試薬を用いて,細胞内で産生される活性種(活性酸素・窒素)の定量を行う.最終的にプラズマが細胞増殖を加速させる反応経路を明らかにする.
脳幹に投射する脊髄細胞に接するC-あるいはδ-線維終末の定量的解析

研究の目的は、痛みには他の触覚、視覚、聴覚などと異なり、大脳皮質に一次中枢がない、という事実から生まれた。覚醒した人の大脳皮質を局所的に刺激してもその人は痛みを感じない。そこで、発痛メカニズム解析するためには、これまで知られている痛覚神経系をもっと詳細に知る必要がある。世界的にみても脊髄神経節の末梢枝や中枢枝は詳しく研究されているが、痛覚に関与すると思われる脊髄細胞の形態、とりわけ軸策の分布についての研究は体系的になされていない。痛みの情報が脊髄から脳幹を上行し、大脳皮質にどのように達するのかを追及しようと我々は考え、まずその基本となるのが比較解剖的伝導路を研究することである。本研究の課題の実現にむけて現在も研究中であるが、これまでの実績として、I;サルにおける脊髄結合腕傍核線維の経路と終止、II;サルにおける脊髄脳室系周囲線維を明らかにし、III;侵害刺激で誘発される電位の安定した記録がラットで得られるようになった。I,IIはラットと比較することによって、また人の細胞構築を参考にすれば、ヒトにもI,IIの線維系はあると考えられる。IIIから電気生理学的手法を用いて一つの神経細胞の軸策分布様式の解明をラットでついでサルで行っている。現在においても,「痛覚伝導路は脊髄視床路である」ということに教科書はなっている.しかし,近年の神経軸索を流れる物質が種々に発見されて,より詳細な神経結合の解析が可能になった.したがって,実験的に,痛覚伝導路には新しい伝導路を与えなければならない.すなわち,phaseolus vulgaris leucoagglutinin(PHA-L)による順行性軸索流法によって,脊髄から上行する線維は視床はおろか,前脳(視床前野,側座核.中隔核,扁桃体,淡蒼球外節,研究者によっては帯状回前方部)に至る.このような所見は我々もPHA-Lを用いたラットの実験で得ている.本研究の目的の1つは,ラットと同様な実験をサルで行うことになっている.PHA-Lをサルの脊髄に注入して1ヶ月の生存後において,わずかな標識脊髄繊維が中脳の高さまで達するのみであった.そこで,PHA-Lより短い生存期間ですむbiotinylated dextran amine(BDA)を用いてラットで同様な実験を行った.その結果はPHA-Lで得たものと同じなので,BDAをサルに用いた.BDAを用いてもサルの脊髄上行性線維の全体像をみるにはBDA注入後1ヶ月以上の生存期間が必要であることが分かった.現在,生存期間を1ヶ月半にした実験を行っているところである.これまで,サルの所見は,帯状回や中隔核への脊髄投射線維は認めてないが,それを除けば,ラットの所見と類似していた.これらの所見をもとにしても,従来の「痛覚伝導路は脊髄視床路である」という概念を変える必要があるように思える.C-あるいはAδ-線維によって末梢から脊髄に送られてきた情報が,中枢の中をどのように運ばれて行くかが,ラットにおいてはかなり詳細に分かってきた.我々は同様な実験をラットのみならずサルで行った.両者の所見は基本的には類似しており,痛覚伝導路は単一の神経路ではないことがbiotinylated dextran amine(BDA)を用いた実験で分かった.BDAを用いて痛覚伝導路をサルで追跡した報告はこれまでにない.さらに,ラットで脊髄視床路の側副枝が筋固有感覚を伝える橋核に終止することを見出し,ラットおよびサルで脊髄結合腕傍核線維の経路・終止を明らかにした.また,ラットおよびサルで脊髄から淡蒼球外節に至る線維を見出した.以前,軸策変性法による実験でラット,ウサギ,ネコに脊髄から脳室周囲灰白質に投射する線維系を記載したが,BDAを用いた実験においても,ラットおよびサルで同様な所見がより明確に検索できた.以上の新しい所見を得たので.それらを論文にしているとことである.上位頚神経のC-

線維やAδ-線維あるいはそれらの細胞体にBDAを電気的に注入し,その後に,視床後外側腹側核,髄板内核群,視床下部外側核あるいは結合腕傍核にCTbを注入する.BDAおよびCTbに対する二重染色を行なった標本を作製し,BDAで標識されたシナプスとCTbで標識された細胞体および樹状突起を描画装置を用いて描く.その図を用いて,終末の総数と細胞体および樹状突起に接した終末数を定量的に解析することが平成9年度の目的であったが,CTbを注入するために侵害刺激に応答する部位の同定が最近ようやく安定してきた.しかし,C-やAδー線維あるいはそれらの細胞体への電気的BDAの注入が安定しないので,安定するよう努力しているところである.