hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒトパピローマウイルスの型特異的組織変化におけるE4遺伝子の役割

さらに、各々の細胞質内封入体では、封入体の形態のみならず、封入体と感染表皮細胞デスモソームとの関連性について違いがあることが示唆され、今後、ウイルスと感染細胞の細胞接着様式についても、検討を加える予定である。ヒト乳頭腫ウイルス(HPV)は、現在、種々のヒト皮膚・粘膜上皮由来の良性・悪性腫瘍の原因ウイルスと考えられている。良性、悪性を含むHPV感染細胞の増殖や分化の異常が、主として原因となるHPVの遺伝子型によることもわかり、このことは「HPV型特異的細胞変性効果あるいは細胞病原性効果性効果」と呼ばれ、そのメカニズム解明が、HPV感染症研究分野の重要な研究課題となっている。病理組織学的に特異な細胞質内物質を認めるウイルス性疣贅は特に「封入体疣贅」と呼ばれ、「HPV型特異的細胞変性効果」のメカニズムを研究する上で重要なモデルとなっている。当該年度の研究においては、HPV1型、HPV4/60/65型、およびHPV63型感染封入体疣贅をモデルに、それぞれの型に特異的な細胞質内封入体の出現意義について、病理組織学的、免疫組織化学的および電顕的に検討した。いずれの型の細胞質内封入体も、免疫組織学的に、各々の型のE4タンパク質に対する抗体と反応することがわかり、HPVの型の違いによらず、E4遺伝子が、これらの細胞質内封入体の形成に関与することが示唆された。一方、病理組織学的あるいは電子顕微鏡的には、これらの封入体は共通してトノフィラメントあるいはトノフィブリルとの関連が予想されるものの、関連HPVの型により異なる所見を示しており、ケラチン代謝に対するHPVの関与と共に、その質がHPVの型の違いによって異なることが考えられた。今後、各種ケラチン抗体や各HPV型のE4タンパク質抗体を用いた、免疫電顕的検討を加える予定である。
農業生態系における生物間相互作用の機能解明と植物保護へのバイオミメティクス応用

本研究の目的は、バイオミメティクスの観点を導入した新規な植物保護法の確立であり、平成30年度から4年間で計画されてる。具体的なテーマは下記のとおりである。1)昆虫が登れないナノパイル構造の活用、2)昆虫が嫌う振動を利用した害虫制御、3)昆虫の食害により毛茸に蓄積する植物二次代謝物質、4)生物規範型匂いセンシングによる害虫/食害植物の診断から成り立っている。平成30年度では、特に2)と3)で顕著な進捗が得られた。2)トマトの害虫であるコナジラミ類に対して、栽培施設内に設置した振動発生装置による防除試験をおこなったところ、行動制御による害虫の密度抑制の効果が明らかになった。また、果樹の害虫であるクサギカメムシにおいて、卵殻の破砕により生じる、持続時間の短い振動を特定した。この振動のプレイバック試験を行ったところ、胚が応答して孵化の促進がおこったことから、振動により同期孵化がおこることが示された。3)ハスモンヨトウ抵抗生品種のダイズ(ヒメシラズ)毛茸に蓄積する3化合物を認め、これらの構造をフラボノールであるケンフェロールの配糖体と決定した。精製した化合物をハスモンヨトウに摂食せさたところ、2化合物に摂食阻害活性を認めた。これらの化合物は毛茸に蓄積されており、害虫の食害によって滲出すると示唆された。これら2化合物は、ハスモンヨトウの行動を制御する化合物である。さらに抵抗性ダイズにハスモンヨトウの生理を撹乱する化合物の存在も新たに見出した。本化合物は幼虫の囲食膜の生合成を阻害する。その生合成阻害をモニターする簡便な試験系を確立した。栽培施設内に設置した振動発生装置による防除試験をおこなったところ、トマトの害虫であるコナジラミ類の密度抑制効果を確認した。果樹の害虫であるクサギカメムシにおいて、卵殻の破砕により生じる、持続時間の短い振動を特定した。この振動によりカメムシの同期孵化がおこることを示した。前者はAppl Entomol Zool 54:21-29に、後者はCurrent Biology 29:143ー148に発表した。また、ハスモンヨトウ抵抗性ダイズから、上述の非選好性に関わる物質の他にも幼虫の生理を阻害する(抗生性)物質の存在を認めた。その生合成阻害をモニターする簡便な試験系を確立し、Biosci. Biotech. Biochem. (accepted)に発表した。以上、当初の計画以上に進展している。平成30年度に得られた成果を基盤にして、令和元年度には更に研究を展開する。具体的な方針を下記に記す。・我々が確立した試験系でモニターしながら、抵抗性品種(ヒメシラズ)の抗生性を示す活性物質を単離・精製し、同定する。・複数成分の比率を正確に検出する生物規範型匂いセンシングの機構を明らかにする。・種々のナノパイル構造における昆虫の滑落のしやすさを比較検討する。

本化合物は幼虫の囲食膜の生合成を阻害する。その生合成阻害をモニターする簡便な試験系を確立し、Biosci. Biotech. Biochem. (accepted)に発表した。以上、当初の計画以上に進展している。平成30年度に得られた成果を基盤にして、令和元年度には更に研究を展開する。具体的な方針を下記に記す。・我々が確立した試験系でモニターしながら、抵抗性品種(ヒメシラズ)の抗生性を示す活性物質を単離・精製し、同定する。・複数成分の比率を正確に検出する生物規範型匂いセンシングの機構を明らかにする。・種々のナノパイル構造における昆虫の滑落のしやすさを比較検討する。平成30年度は研究が順調に推移したため、想定した消耗品費(物品費)の使用が少なくて済んだ。しかしながら、十分な成果が得られた。特に、下記の2点は特筆できる成果である。1)昆虫の食害によりダイズのトライコームに蓄積する3化合物を同定し、生物試験の結果、そのうち2化合物に摂食を阻害する活性を認めた。2)トマトの害虫であるコナジラミ類に対して、栽培施設内に設置した振動発生装置による防除試験をおこなったところ、行動制御による害虫の密度抑制の効果が明らかになった。平成31年度の補助金と合わせて、これらの成果を中心にバイオミメティクスを応用した植物保護技術の開発を進める。
固体高分子形燃料電池用ステンレス鋼製セパレータに適する新規表面処理の開発

市販の燃料電池は高価であり、特に、セパレータのコスト削減が必要とされている。本研究では、コスト削減のためにステンレス鋼板を素材とし、電気伝導度を改善するために黒鉛を付着させる新規表面処理法によってセパレータを製造することを試みた。アルコールに黒鉛粉末を分散させた溶液にステンレス鋼板を浸漬し、黒鉛粉末をほぼ均一にステンレス鋼板表面に付着させた。そのステンレス鋼板を新しい鋼板で挟み込んで冷間圧延することによって、黒鉛を強く付着させたステンレス鋼板を製造できた。本研究では、環境に優しい水素エネルギーを広範囲に利用するために、安価な燃料電池用金属セパレータの実用化を目指して新規表面処理法を開発することを目的とし、(1)表面処理によって耐食性が劣化しないこと、(2)量産化に適すること、(3)貴金属などの高価な物質は使用しないこと、(4)耐水素脆性が向上することを前提として、新しい表面処理の開発を試みた。これらの前提を満足する方法として、ステンレス鋼を素材とし、その後、ブラスト処理→黒鉛粒子の塗布→冷間圧延を行うことによって、表面層に圧縮ひずみを付与し、表面酸化皮膜の除去と黒鉛粒子の付着を行う。つまり、耐食性に優れるステンレス鋼を素材とし、電気抵抗の増大をもたらす表面酸化皮膜をブラスト処理によって除去した後、電気抵抗が小さく耐食性に優れる黒鉛粒子を塗布し、それを冷間圧延によってステンレス鋼表面に固着させる。ステンレス鋼と黒鉛粒子によって耐食性を確保するとともに、ブラストによるステンレス鋼表面層での圧縮ひずみの発生によって耐水素脆性の向上を、黒鉛粒子の付着によって電気伝導性の向上をそれぞれ図る。このような新しい表面処理を実証化するための第一歩として、黒鉛粒子とアルコールを適当な割合で混合した溶液を塗布、あるいはその溶液中に浸漬することによって、SUS304ステンレス鋼表面に黒鉛粒子を比較的均一に密着できることが明らかになった。また、本補助金で購入した超高真空卓上型ランプ加熱装置を組み込んだ昇温脱離型水素分析装置用いて、SUS304ステンレス鋼での水素分析を行い、ステンレス鋼での水素分析法として昇温脱離水素分析法が極めて有用であることが明らかになった。一方、入手可能な黒鉛粒子は粒度が小さく、ブラスト処理に適さないことも明らかとなった。(1)黒鉛粒子に代わる何らかの粒子を用いたブラスト処理に伴う各種ステンレス鋼表面近傍での組織変化と内部応力発生の把握、(2)昇温脱離法に基づくステンレス鋼での水素分析法の確立、(3)黒鉛粒子付着後の冷間圧延と熱処理による密着強度の向上を研究項目として研究を実施したので、これらの概要を次に記述する。(1)について--黒煙粒子に代わる粒子として、安価で耐食性に優れ、電気抵抗が小さな粒子を探したが、適当な粒子を探すことができなかった。(2)について--比較的安価で耐食性に優れるステンレス鋼として、SUS304ステンレス鋼とSUS316ステンレス鋼を選び、これらステンレス鋼における水素脆化防止のための基礎的研究として、これらステンレス鋼中の水素の固溶状態を調べた。焼鈍した試料、冷間圧延した試料、冷間圧延した後、各種の温度で熱処理した試料を準備し、カソード電解法で水素を導入した。昇温脱離水素分析法を用いて、水素分析した結果、水素は、(1)オーステナイト母相に固溶した水素、(2)オーステナイト相中の転位にトラップされた水素、(3)合金元素のNiによる吸引的相互作用を受けた水素として存在することがわかった。また、ステンレス鋼中の水素の固溶状態を明らかにするために、比較試料として炭素濃度と組織の異なる炭素鋼試料を用い、昇温脱離法による水素分析を行った。さらに、腐食環境から鉄鋼材料への水素侵入を検討するために、pHの異なる水溶液環境での腐食に伴う炭素鋼への水素侵入を調べた。(3)について--黒鉛粒子とアルコールを適当な割合で混合した溶液を塗布、あるいはその溶液中に浸漬することによって、ステンレス鋼板表面に黒鉛粒子を付着させた後、冷間圧延と熱処理を行ったが、良好な密着強度を得るまでには至っていない。耐食性と電気伝導性に優れ、低コストの固体高分子形燃料電池用金属セパレータの開発を目指して、ステンレス鋼表面への黒鉛粉末付着処理を試みた。耐食性に比較的優れるSUS304ステンレス鋼を素材とし、表面抵抗の増大をもたらす酸化皮膜をブラスト処理によって除去した後、電気抵抗が小さく耐食性に優れる黒鉛粒子を塗布し、それを冷間圧延によってステンレス鋼表面に固着させる。ステンレス鋼と黒鉛粒子によって耐食性を確保し、ブラストによる圧縮ひずみの発生によって耐水素脆性の向上を、黒鉛粒子の付着によって電気伝導性の向上を図ることを試みた。黒鉛粉末(75106μm)をアルコール中に分散させた溶液に浸漬することによって、SUS304ステンレス鋼表面に黒鉛粒子を比較的均一に付着させることができた。

黒鉛粒子付着後の鋼板を新しい鋼板で挟み込み、それら3枚の鋼板を半田付けで固定した後、冷間圧延することによって、黒鉛粒子が強く付着したステンレス鋼板を作製できた。このことから、固体高分子形燃料電池用金属セパレータの表面処理法として、黒鉛粉末とアルコールを混合した溶液に浸漬し、黒鉛を付着した後、冷間圧延する方法が有望であることが分かった。自作した昇温脱離型水素分析装置用いてSUS304ステンレス鋼での水素分析を行い、カソード分極によって多量の水素がステンレス鋼に侵入することや、それら水素の大部分は室温放置によって放出されることなどが分かった。さらに、冷間加工と水素導入に伴ってSUS304ステンレス鋼でのマルテンサイト変態が起こることも分かった。一方、酸化皮膜の除去と圧縮ひずみ導入に適するブラスト処理条件を見出すことはできなかった。また、カソード分極によって水素を導入するとSUS304ステンレス鋼の伸びが激減すること、つまり水素脆性が起こることは分かったが、水素脆化機構を解明するまでには至らなかった。本研究では、ステンレス鋼板表面に黒鉛粒子を均一で強固に付着させることが重要な研究課題であり、付着させる方法としてブラスト処理を予定していた。しかし、市販の黒鉛粒子では目的に合ったブラスト処理ができないことがわかり、方針転換を必要とした。なお、他の研究課題については、順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度までに、黒鉛粒子とアルコールを適当な割合で混合した溶液を塗布、あるいはその溶液中に浸漬することによって、SUS304ステンレス鋼表面に黒鉛粒子を比較的均一に密着できることが明らかになった。また、昇温脱離型水素分析装置用いて、SUS304とSUS316ステンレス鋼での水素分析を行い、ステンレス鋼での水素分析法として昇温脱離水素分析法が極めて有用であり、水素の固溶状態に関するいくつかの知見が得られた。一方、入手可能な黒鉛粒子は粒度が小さく、ブラスト処理に適さなかった。これら昨年度までの研究成果を考慮して、今後は、(1)冷間加工(内部応力の発生)に伴うSUS304ステンレス鋼での組織変化と水素脆化感受性の変化の把握、(2)昇温脱離法に基づくSUS304ステンレス鋼中での水素の固溶状態と水素脆化の関係の把握、(3)黒鉛粒子付着後の冷間圧延と熱処理による密着強度の向上を研究項目とする。
メンタルヘルス受療行動の最適化を実現する心理教育プログラムの開発

メンタルヘルスに関する専門家による介入やサービスの最適化を目的とした心理教育プログラムの開発を目的とし、研究を実施した。インターネット調査を実施し、回答数817名について量的・質的に解析を行った。調査結果を元に、メンタルヘルスケアの適切な受診勧奨を行なうための心理教育プログラムとして、対象者の心理的特性に対応した情報提供WEBサイトの開発をソーシャルマーケティング手法により行なった。開発したWebサイトにターゲットに近い5人を対象にインタビュー調査を実施し、Webサイト改善のための情報を得た。メンタルヘルスケアに関して対象者の心理的特性に基づいた適切な情報提供のためのコンテンツが開発された。メンタルヘルスに関する専門的支援のあり方をあきらかにするために、メンタルヘルス受療行動の構成要素抽出と概念化をインターネット調査により明らかにした。全体対象者3232751名の中から、20歳以上で大学生ではなく、ストレスや精神・心理的不調をはじめて経験し、医療機関やカウンセリングをはじめて利用した819名が調査の対象であった。「診療やカウンセリングを受ける前と比較してストレスや精神・心理的不調がよくなった」と回答したのは602名(73.5%)であった。今年度は、1)専門機関の受診動機(受診理由)、2)受診による心の問題の原因認識(帰属)の変化、3)専門機関のイメージ、4)受診による専門機関のイメージの変化、5)受療を促進するのに有効と考えられるメッセージの5つの自由回答についてすべて内容分析を行った。その結果、それぞれ42・36・58・35・35個のカテゴリーが作成され、カテゴリーごとの発言人数が算出された。ストレスや精神・心理的不調が良くなったことによって2群、改善群と未改善群にわけて、自由回答のカテゴリーの出現を比較した結果、出現頻度の異なるカテゴリーがあることが明らかとなった。メンタルヘルスに関する専門的支援の明らかにするために、メンタルヘルス受療行動の構成要因抽出と概念化のためのインターネットによる調査をおこなった。全対象者32751名の中から、心理的不調を初めて経験し、精神科や心療内科、カウンセリングなどのメンタルヘルスサービスを初めて利用した経験のある819名が調査の対象となった。「今現在、診療やカウンセリングを受ける前と比較して、そのストレスや精神・心理的不調がよくなった」かどうかの質問に対しては、「良くなった」と回答したのは602名(73.5%)、「効果がわからない」と回答したのが158名(19.3%)、「良くなっていない」と回答したのが59名(7%)であった。実際に精神科やカウンセリングなどのメンタルヘルスに関するサービスを利用して、その後の予後を患者立脚型の評価を大規模に行った研究は殆ど行われておらず、その割合が明らかになったことはメンタルヘルスサービスのあり方を考える上で重要な知見であると考えられる。またメンタルヘルスサービスのイメージや受診を勧めるのに有効だと考えられるメッセージについても自由回答で回答を得えられた。このような質的データが大規模に得られたことは貴重な知見を生み出すと考えている。メンタルヘルスケアを実際に利用し、メンタルヘルスの問題の軽減させた利用者の特徴を明らかにするため、適格基準(精神・心理的不調で医療機関やカウンセリングを利用したことがある/20歳以上で大学生でない/精神・心理的不調を経験したのが初めて/精神・心理的不調を初めて治療・相談した)を満たし協力が得られた成人819名(男性416名,女性403名,平均43.34±12.89歳)に対して質的・量的な縦断調査を行った。調査の結果、1周囲の人による勧めが受診の契機となったこと、2受診の効果を実感した人は、メンタルヘルスサービスのイメージが肯定的に変化したこと、3早期受診者と受診遅延者の受診理由に違いがあったこと、4対象者自身が受療最適化に有効であると考えている具体的なメッセージの内容が明らかとなった。この成果について、日本心理学会・日本認知行動療法学会において発表を行った。さらに、これらの成果にもとづいて、メンタルヘルスケアの適切な受診勧奨を促すための情報提供Webサイトの開発を行った(「メンタルヘルスケア、活用すべき7つの理由」http://grappo.jp/mhc/)。このwebサイトは、前述の調査で得られた受診者の声を活かし、「心理的な問題を抱えていて、専門機関の受診を考えており、インターネットで、メンタルヘルスに関する情報を探している人」・「関心期(準備期になって、Webで情報を調べたが、怖くなって、関心期に戻ったような人)」・「精神科・心療内科・カウンセリングにいってみようかな、でも私がいくようなところではなさそうだから、行きにくいと感じている」などをターゲットと想定をし、1早期受診の勧め、2受診による恩恵、3受診行動のノーマライズという観点でそれぞれに対応するコンテンツを開発した。前年度までの研究で得られた調査結果を元に作成した、メンタルヘルスケアの適切な受信勧奨を促す情報提供Webサイト(「メンタルヘルスケア、活用すべき7つの理由」http://grappo.jp/mhc)についてのインタビュー調査を実施した。本サイトのターゲットとなる「心理的な問題を抱えていて、専門機関の受信を考えており、インターネットで、メンタルヘルスに関する情報を探している人」・「関心期にある人(準備気になって、Webで情報尾を調べたが、怖くなって、関心期に戻った人も含む)」

・「精神科、心療内科、カウンセリングにいってみようかな、でも私がいくようなところではなさそうだから、行きにくいと感じている人」に該当する男女、様々な年代(平均年齢44.2歳、SD=12.73)の5名を対象に、一時間程度の面談を実施した。開発したWebサイトを実際に閲覧してもらい、その使い勝手や、情報量、提示する文章形態について尋ねた結果、1トップページの見やすさの調整、2心理的不調の発症から受診に至るまでの具体的な流れの説明、3リンクページの充実という3点の改善点が抽出された。上記の指摘を受け、前年度までの調査結果と整合させながら、1トップページの情報を別ページに移して簡素化する、2具体的な架空事例を用いた受診・相談および回復までのストーリー、3自己診断ツールや地域別のクリニック検索サイト等へのリンクページを新たに開発した。メンタルヘルスに関する専門家による介入やサービスの最適化を目的とした心理教育プログラムの開発を目的とし、研究を実施した。インターネット調査を実施し、回答数817名について量的・質的に解析を行った。調査結果を元に、メンタルヘルスケアの適切な受診勧奨を行なうための心理教育プログラムとして、対象者の心理的特性に対応した情報提供WEBサイトの開発をソーシャルマーケティング手法により行なった。開発したWebサイトにターゲットに近い5人を対象にインタビュー調査を実施し、Webサイト改善のための情報を得た。メンタルヘルスケアに関して対象者の心理的特性に基づいた適切な情報提供のためのコンテンツが開発された。調査研究の結果に基づきWebサイトの開発を行った。このWebサイトのコンテンツを確定させるのに想定より多くの時間がかかったため、年度内に実施する予定であったWebサイトのコンテンツ検証のための調査を実施することができなかった。健康心理学昨年度実施予定であった、メンタルヘルスケア受診勧奨のWebサイトのコンテンツ検証のための調査(インターネット調査)を、Webサイトのコンテンツの最終調整を行った後に実施、その内容の妥当性や改善点について実際の対象者からフィードバックを得て、より質の高いWebサイトを構築し、メンタルヘルスケア受療行動の適正化のための知見を得る。今年度は、昨年度行った調査により800人を超える対象者から回答を得ることができ、その調査の中の5つの自由回答項目について、全て内容分析を行った。内容分析は、3名の研究者がすべての回答内容についてそれぞれ検討しながら進めたため、膨大な作業を行なう事となったが、分析の結果、本研究の目的である教育プログラムのコンテンツ開発のためのさまざまな角度からの情報得ることができた。実際にメンタルヘルスサービスを利用した経験がありかつそれによって改善した者を対象として調査を実施する予定であった。当初、この基準に該当するものをサンプリングするのはかなり困難であると想定していたが、インターネット調査で大規模サンプルからのサンプリングを行うことにより、800名を超える対象者をえることができて、当初予定していなかった、サービス利用による改善度別の解析を行う事が可能となった。また当初インタビューによって得る予定の質的データも本調査の自由記述で、当初想定していた100名を大幅にこえる対象者が質的データを得ることができた。
ＧＦＰマーキングを用いた食品アレルギーにおけるＩＬー５産生細胞の挙動・機能解析

アレルギー応答に関与する好酸球の分化・増殖を担うIL-5の発現調節機能の解明はアレルギー疾患を制御するにあたり重要であり,本研究では,IL-5プロモーター制御下でEGFPを発現するトランスジェニック(tg)マウスを樹立し,IL-5産生細胞のGFPによるマーキングを可能にした.このマウスをもちいて,好酸球のin vivoにおける活性化を検討した結果,好酸球はin vivoにおいて,IL-33により直接活性化される経路と,IL-33がグループ2自然リンパ球(ILC2)を活性し,その結果産生されるIL-5によって活性化される経路の2つの経路があることが明らかとなった.食品アレルギーは,近年増加の一途をたどり,その予防・治療方法の開発は急務となっている.その発症には,IL-4のみならず,好酸球が重要であり,好酸球の分化・増殖を担うIL-5の発現調節機能の解明は食品アレルギーをはじめとするアレルギー疾患の制御へつながる.しかしながら、これまで,どういった細胞が主たるIL-5産生細胞であるかは明らかとなっていなかった.そこで,本研究では,IL-5産生細胞をGFPにてマーキングすることにより,in vivoでのIL-5産生細胞を可視化し,その挙動・機能を解析することを目的とした.初年度に樹立した,IL-5プロモーター制御下でGFPを発現するBACトランスジェニックマウスをもちいて,IL-5産生細胞(GFP陽性細胞)の同定・表現型の解析を行った.このマウスの,脾臓,リンパ節,小腸といったリンパ組織および肺より調製した細胞はGFP陽性細胞の比率は低かったが,脂肪組織より調製した細胞においてはGFP陽性細胞の割合が高かった.このGFP陽性細胞は,一部はT細胞であったが,多くは,系統マーカー陰性の,最近見いだされたInnate Lymphoid cell (ILC,自然リンパ球)であった.この細胞は,CD90, Sca-1, IL-7Rα, CD25, IL-33Rα, ICOSを発現し,典型的なグループ2 ILCの表現型を示していた.得られた結果は,次年度に行う,IL-5産生細胞の機能解析において重要な知見と考えられた.アレルギー応答に関与する好酸球の分化・増殖を担うIL-5の発現調節機能の解明はアレルギー疾患を制御するにあたり重要であり,本研究では,IL-5プロモーター制御下でEGFPを発現するトランスジェニック(tg)マウスを樹立し,IL-5産生細胞のGFPによるマーキングを可能にした.このマウスをもちいて,好酸球のin vivoにおける活性化を検討した結果,好酸球はin vivoにおいて,IL-33により直接活性化される経路と,IL-33がグループ2自然リンパ球(ILC2)を活性し,その結果産生されるIL-5によって活性化される経路の2つの経路があることが明らかとなった.食品アレルギーは,近年増加の一途をたどり,その予防・治療方法の開発は急務となっている.その発症には,IL-4のみならず,好酸球が重要であり,好酸球の分化・増殖を担うIL-5の発現調節機能の解明は食品アレルギーをはじめとするアレルギー疾患の制御へつながる.しかしながら、これまで,どういった細胞が主たるIL-5産生細胞であるかは明らかとなっていなかった.そこで,本研究では,IL-5産生細胞をGFPにてマーキングすることにより,in vivoでのIL-5産生細胞を可視化し,その挙動・機能を解析することを目的とした.初年度は,BACをもちいてIL-5プロモーター制御下でGFPを発現するトランスジェニックマウスを樹立した.このマウスより調製した肺細胞をin vitroにて刺激したところ,IL-5とGFPの両陽性の細胞が出現し、GFP発現はIL-5産生を反映していることが確認された.また,肺において,IL-5陽性となる細胞はIL-33受容体を発現し,上皮等により産生されるIL-33により活性化されることが示唆された.さらに,IL-33受容体を発現する細胞は,T細胞ではなく,最近見いだされたInnate Lymphoid cell (ILC,自然リンパ球)であり,細胞調製における画分でもリンパ球とは異なっていた.これらのことは,次年度より行う,IL-5産生細胞の同定・表現型の解析において重要な知見と考えられた.食品アレルギーは,近年増加の一途をたどり,その予防・治療方法の開発は急務となっている.その発症には,IL-4のみならず,好酸球が重要であり,好酸球の分化・増殖を担うIL-5の発現調節機能の解明は食品アレルギーをはじめとするアレルギー疾患の制御へつながる.しかしながら、これまで,どういった細胞が主たるIL-5産生細胞であるかは明らかとなっていなかった.そこで,本研究では,IL-5産生細胞をGFPにてマーキングすることにより,in vivoでのIL-5産生細胞を可視化し,その挙動・機能を解析することを目的とした.IL-5産生性グループ2自然リンパ球(ILC)は,IL-33によって活性化し,IL-5を産生することが知られている.一方で,IL-33はin vitroにおいて好酸球も活性化することが報告されている.そこで,本研究において前年度までに樹立した,IL-5プロモーター制御下でGFPを発現するBACトランスジェニックマウスをもちいて好酸球のin vivoにおける活性化を検討した.

その結果,好酸球はin vivoにおいて,IL-33により直接活性化される経路と,IL-33がILC2を活性し,その結果産生されるIL-5によって活性化される経路の2つの経路があることが明らかとなった.免疫学遺伝子改変マウスの樹立に成功し,そのマウスにおいて、期待するGFP発現も確認できている.また,当初の計画通り,GFP陽性細胞の表現型まで解析できている.遺伝子改変マウスは,当初の予定通り,1系統の樹立は成功し、そのマウスにおいて、期待するGFP発現も確認できている。樹立したIL-5-GFPトランスジェニックマウスをもちいて,IL-5産生細胞の機能について解析を行う.IL-5産生細胞(GFP陽性細胞)をセルソーターをもちいて単離し,遺伝子発現を解析するとともに,単離した好酸球へ与える影響について検討する.樹立したマウスをもちいて,IL-5産生細胞の同定および表現型の解析,次いで,IL-5産生細胞のin vivoでの局在の解析を行う.また、応答を多角的にかつ詳細に解析するため,樹立したマウスとTCRトランスジェニックマウスの交配を行い,交配したマウスをもちいて抗原特異的な解析を行う.試薬が複数点キャンペーン価格で購入できたため.一部をマウスの保存等にその他として使用する.残りは試薬,プラスチック器具等,消耗品として使用する.国際学会発表のため,一部を旅費として使用する.マウスの保存等にその他として使用する.残りは試薬,プラスチック器具等,消耗品として使用する.
進行肝癌に対する肝細胞内シグナル伝達と網羅的遺伝子解析に基づく新規治療の展開

進行肝癌の新規治療開発について、以下の5点についての検討を施行した。1.IFNARの発現調節機構の解明2.IFNARを介した5-FUの抗腫瘍効果増強作用の解明5FUのDNA損傷作用へのIFN-αの作用について、肝癌細胞株を用いて解析した。その結果、肝癌細胞株のほとんどにおいて、IFN-αのTS阻害率に対する作用が確認された。3.death ligand(TRAILやFasLなど)を介した抗腫瘍効果の増強機構の解明Fas-FasLを介したIFN-alphaによる宿主の免疫賦活作用と5-FUとの相互作用、特にapoptosis増強作用については、肝癌細胞株のなかでFasLを発現した株でのみ関与することが判明した。4.抗血管新生作用に関する検討IFNの抗血管新生効果に関しては、腫瘍内における血管新生関連因子(TSP、Ang-1、Ang-2、VEGF、Tie2、HIF1-α)のmRNAレベル及び蛋白レベル(免疫組織染色、ELISA法)での評価においては、Ang-2の発現と抗腫瘍効果との関与が明らかになった。5.進行肝癌症例における上記の基礎的検討とIFN併用化学療法の臨床効果との関係cDNAmicroarrayを用いた網羅的遺伝子解析(トランスクリプトーム解析)により、in-vivoモデルでの腫瘍検体をもちいて本療法の効果予測に関する遺伝子群についての解析を施行した。その結果、効果予測に関する候補遺伝子を確認した。以上の結果により、機序解明から効果増強、網羅的遺伝子解析から効果予測が可能である。今後の検討により、基礎的検討結果を臨床応用できると考えている。本年度は、以下の4点についての検討を重点的に行った。1.IFNARの発現調節機構の解明IFNAR遺伝子の解明について、methylationとその発現強度の関係の検討を目的として、methylation-spacific-PCRにより解析した。臨床検体での同じ検討により、methylationが機序の一つであるという感触を得た。2.IFNARを介した5-FUの抗腫瘍効果増強作用の解明5FUのDNA損傷作用へのIFN-alphaの作用について、臨床検体を用いたTS阻害率について解析した。この結果より、5FUの代謝からみた臨床症例における効果予測の可能性について、その他の因子についての絞り込みを行った。3.death ligand(TRAILやFasLなど)を介した抗腫瘍効果の増強機構の解明Fas-FasLを介したIFN-alphaによる宿主の免疫賦活作用と5-FUとの相互作用、特にapoptosis増強作用については、肝癌細胞株により、関与するものとそうでないものがあることが判明した。4.治療抵抗性進行肝細胞癌症例における上記の基礎的検討項目とIFN併用化学療法の臨床効果との関係cDNAmicroarrayを用いた網羅的遺伝子解析により、in-vivoモデルでの腫瘍検体をもちいて本療法の効果予測に関する遺伝子群についての解析を施行した。いくつかの可能性がある遺伝子群を臨床検体での解析結果と比較した。以上の結果により、機序解明から効果増強、網羅的遺伝子解析から効果予測が可能である可能性が強くなった。細胞増殖、5FU代謝、細胞周期(フローサイトメトリー及び細胞周期関連蛋白の発現)を検討してきた。細胞周期の検討では、著名なG0/G1期の蓄積を認め、細胞周期関連蛋白(Cyclin D、Cyclin E、p21waf1/cip1、p27kip1)のなかで、p27kip1の関与が示唆された。また、肝癌細胞間での増殖抑制効果の差は、IFNレセプターの発現量によることや、IFNレセプターを介したapoptosis誘導細胞内シグナル(STAT-1、Bcl-xL)の関与について明らかにした。肝癌細胞(HuH7)をヌードマウスに移植した系において、IFNと5FUの併用による腫瘍増大の抑制効果と新生血管数の減少を証明した。

また、抗腫瘍効果の主体はapoptosisであることやin vivoにおいても細胞秋季関連蛋白が関与していることを確認した。また、血管新生抑制効果の関与については、VEGF,Ang-2の発現低下とAng-1の発現上昇を認め、特に有意なAng-2/Ang-1 mRNA比の低下について証明した。C:トランスクリプトーム解析トランスクリプトーム解析による効果予測について検討し、候補遺伝子の可能性について確認した。
フードシステムにおける垂直的・空間的競争に関する産業組織論的研究

本研究は、農産物や食品の原料調達から消費に至る流通過程(フードシステム)において、競争の程度や価格の伝達の仕方がどのようなものになっているかについて、経済学と統計学の分析手法を用いて明らかにした。主な成果として、我が国の食品産業で2000年代前半から競争の程度が増加する傾向にあることや、ノンアルコールビールを含むビール系飲料のブランド間競争の程度をブランドごとに明らかにしたほか、TPP協定を含む将来の様々な貿易環境を想定し、フードシステムを通じた価格の伝達の仕方についてもシミュレーション分析を行い、我が国への影響を定量的に明らかにしたことなどが挙げられる。本研究は、海外における原料調達から国内の食品消費に至るフードシステムにおける競争環境や価格伝達構造を明らかにし、外生的ショックが各流通主体に与える影響を数量的に示すを目的とし、小課題としてマイクロデータを用いた分析、空間的競争に関する分析、双方寡占を踏まえた分析、フードシステムにおけるシミュレーション分析の4つを設定している。マイクロデータを用いた分析や空間的競争の分析では、本年度は未入手データの入手に努め、海外の研究者との共同研究により実証分析に向けたモデルの改良を行う計画を立て、空間的属性を持つ食品関連産業のマイクロデータを入手して、基本的なデータの整理を行うとともに、米国コネチカット大学の研究者とともに先行研究や分析モデルについて議論を行い、また、実証分析に必要なソフトウェアを用いたプログラミングについて詳細な手法を把握し、実証分析の準備を整えた。一方、双方寡占およびフードシステムに関する分析では、関連領域の研究を含め、実証分析に向けたモデル改良の準備を行う計画を立て、米国ネブラスカ大学の研究者と分析モデルに関する議論を行い、関連研究のサーベイを行った。本研究はフードシステムにおける垂直的・空間的競争に関して産業組織論の分析枠組を用い分析を行うことを課題とし、海外における原料調達から国内の食品消費に至るフードシステムにおける競争環境や価格伝達構造を明らかにし、外生的ショックが各流通主体に与える影響を数量的に示すことを目的としている。その際、マイクロデータを用いた不完全競争の実証分析、空間的競争を踏まえた不完全競争の実証分析、双方寡占における不完全競争モデルの確立とそれを用いた実証分析、不完全競争を考慮したフードシステムにおける価格伝達構造のシミュレーション分析を小課題として設定し、この目的にアプローチすることとした。マイクロデータを用いた分析では、日本の食品産業や小売産業を対象とし、企業レベル、ブランドレベルの需要構造および不完全競争を明らかにするため、必要なデータの収集を行った。食品産業を対象としたマイクロデータとしては、主に工業統計調査のデータを用い、品目分類レベルの小産業ごとの市場構造分析を行った。また、ブランドレベルの分析としてビール類の購買データを整備し、それを用いてブランド間の代替関係やブランドレベルのマークアップを明らかにすることが可能なランダム係数モデルを推計した。空間的競争の分析では、実証分析に必要なデータの入手を完了するとともに、空間的市場構造を把握するためのデータの整理を推進した。一方で、空間的競争を定量的に明らかにする実証モデルの研究も行い、今後の実証分析に対応可能なモデルの改良について検討した。双方寡占およびフードシステムに関する分析では、それぞれ海外、国内の研究者との共同研究により、実証分析に向けたモデルの改良について検討した。本研究は産業組織論の分析枠組を用い、農産物や食品の原料調達から消費に至る流通過程の競争環境や価格伝達を明らかにし、外生的ショックが各流通主体に与える影響を明らかにすることを目的としている。その際、フードシステムにおける垂直的・空間的競争を把握するため、マイクロデータを用いた不完全競争に関する計量経済分析、空間的競争を踏まえた不完全競争に関する計量経済分析、双方寡占における不完全競争モデルについての理論的・実証的研究、不完全競争を考慮したフードシステムにおける価格伝達に関するシミュレーション分析の4つを小課題として設定した。マイクロデータを用いた不完全競争に関する計量経済分析では、日本の食品産業を対象として企業レベルの市場支配力の推計を行い、2001年以降食品産業全体として市場支配力は減少傾向にあることを示した。また、ビールテイスト飲料を含む日本のビール系飲料を対象としてブランドレベルの価格弾力性および市場支配力の推計を行い、ビールから新ジャンルビールあるいはビールテイスト飲料に需要がシフトしていること等を明らかにするとともに、ビール、発泡酒、新ジャンル、ビールテイスト飲料の順に市場支配力が小さくなる傾向にあることを示した。空間競争を踏まえた不完全競争に関する計量経済分析では、長野県における農産物直売所を対象とし、分析に必要なデータを収集するとともに、不完全競争に関する分析の予備分析として、直売所の立地要因に関する計量経済分析を行った。また、双方寡占に関する分析では理論的に解が得られる諸前提について検討し、価格伝達に関するシミュレーション分析では不完全競争を考慮した応用一般均衡分析の研究レビューを行った。各小課題の研究計画に沿って研究を実施し、一定の成果が得られているため。本研究は産業組織論の分析枠組を用い、農産物や食品の原料調達から消費に至る流通過程の競争環境や価格伝達を明らかにすることを目的とした。フードシステムにおける垂直的・空間的競争を把握するため、マイクロデータを用いた不完全競争分析、空間的競争に関する分析、双方寡占を踏まえた不完全競争モデルについての理論・実証分析、フードシステムにおける価格伝達等のシミュレーション分析の4つを小課題として設定した。マイクロデータを用いた不完全競争分析では、我が国の食品産業を対象とし、産業小分類ごとの市場構造を明らかにしたほか、市場支配力に関する計量経済分析を行い、企業レベルの市場支配力を明らかにした。また、ビール系飲料を対象とした計量経済分析では、製品差別化を考慮し、ノンアルコールビールを含むブランドレベルの消費者需要と市場支配力を明らかにした。空間的競争に関する分析では、価格競争の空間的影響に関するシミュレーション分析を行い、店舗の立地が競争環境や企業の収益性に与える影響について、新たな視座が提供された。

また、空間的競争に関する実証分析では、農産物直売所の立地要因に関する計量経済分析を行うとともに、空間的な市場構造の分布の効率的な計測方法について検討を行った。双方寡占を考慮した不完全競争の分析では、従来の不完全競争モデルを発展させ、売り手と買い手がともに寡占的な状況を考慮した不完全競争モデルについて検討した。その上で、我が国の食品産業を対象とし、市場支配力に関する計量経済分析を行った。最終年度に実施したフードシステムに関するシミュレーション分析では、貿易環境の変化に関する応用一般均衡分析を行い、将来の様々な貿易環境がフードシステムを通じて我が国の農業や関連産業に与える影響を明らかにした。その際、不完全競争を考慮したモデルについても検討し、モデルの違いによる効果の違いについても示した。本研究は、農産物や食品の原料調達から消費に至る流通過程(フードシステム)において、競争の程度や価格の伝達の仕方がどのようなものになっているかについて、経済学と統計学の分析手法を用いて明らかにした。主な成果として、我が国の食品産業で2000年代前半から競争の程度が増加する傾向にあることや、ノンアルコールビールを含むビール系飲料のブランド間競争の程度をブランドごとに明らかにしたほか、TPP協定を含む将来の様々な貿易環境を想定し、フードシステムを通じた価格の伝達の仕方についてもシミュレーション分析を行い、我が国への影響を定量的に明らかにしたことなどが挙げられる。各小課題の研究計画に沿って研究を実施し、一定の成果が得られており、全体としても計画通りに進展していると判断されるため。今後も各小課題の研究計画に従って研究を推進する。農業経済学当初の計画通り、各小課題に設定された計画を実施する。研究計画に沿った研究を実施し、その分の研究が着実に進展していると考えられるため。物品費や旅費が当初の見積もりより少なかったことによる。データの購入費用や旅費が当初の見積もりより安価に抑えられたことによる。当初の研究計画を実施する上で必要な経費支出を行うとともに、研究の遂行に有用な物品の追加的購入を行う。当初の研究計画に沿って研究を推進する。研究計画に差し支えない範囲で新たなデータの購入を行い、より幅広い分析を行う。当初見込んでいたソフトウェアの購入を今年度は行わなかったため。研究計画に応じた支出を行うとともに、前年度行わなかったソフトウェアの購入を行う。
複数気泡を含む多相流の直接数値シミュレーションによる研究

本研究では密度関数法を採用し、複雑な変形にも対応可能なコードを開発した。また、周期境界を用いた計算領域において、時間的に定常な状態を作り出すため、それぞれの気泡をフラッキングし、お互いに近づいてもそれぞれの界面を維持するような方法を開発した。この手法を用い、チャンネル内乱流境界層中に複数の気泡が存在する計算を行い、マイクロバブルによる摩擦抵抗低減のメカニズム解明を行った。計算領域は最小限の乱流構造が含まれるように設定した。気泡個数は108個である。上部の壁では摩擦抵抗の減少が見られたが、下部の壁では減少しなかった。上部壁近傍ではボイド率のピークが存在し、流れ方向速度の変動分は壁近傍で減少している。下部壁近傍ではボイド率のピークがなかった。これは壁近傍にできるだけ多くの気泡を配置させることにより、摩擦抵抗低減率を増加させることができるという実験結果とも合致している。また、ボイド率が十分でない場合には逆に乱流エネルギーが増加することが分かる。壁速度で無次元化した速度プロファイルに関しては、摩擦抵抗が減少している壁側ではバッファー領域の部分が外側へ伸びていることが分かった。渦構造に着目すると、摩擦抵抗低減が起きる場合には、壁近傍のせん断渦のシート状の構造が気泡により形成されないことが分かった。従って、せん断渦の壁からの剥離から生じると考えられる縦渦(バーステイング)の発生が抑制され、剥離下に見られる速度の遅い部分ストリークも見られなくなっている。このため乱流エネルギーが小さくなり、摩擦抵抗低減につながっているものと考えられる。
遺伝性不整脈発症の分子基盤に関する統合的研究

我々は1996年より、不整脈疾患を中心に、遺伝性循環器疾患の臨床情報とゲノムDNAを集積しており、現在、3500名近い症例(1700家系)について詳細な病像をもとにゲノム解析を行っている。その遺伝子異常同定率は遺伝性QT延長症候群では5割強、ブルガダ症候群では1割程度であるが、発見されたすべての遺伝子異常が、実は病気の発症と結びついているわけではない。本研究課題では、遺伝子異常に関して多方面からの機能解析やコンピュータシミュレーション法を用いて、個々の遺伝子変異が果たして病態とどのように関連するかを明らかにした。遺伝性不整脈は、禁煙、ヒト・ゲノム・ブロジェクトをはじめとする分子遺伝学の急速な進歩により明らかとされた疾患概念である。心筋イオンチャネルやその関連蛋白の遺伝子の多種多様な変異により招来されるチャネル機能の障害に伴う病気である。我々は1996年(最初のQT延長症候群関連遺伝子が報告された翌年)から、倫理委員会の承認を受け、患者さんよりインフォームド・コンセントを得て、臨床像とゲノムDNAの集積を行っている。これまでの500例近い遺伝子診断が出来たQT延長症候群を対象に、本年度は、KCNJ2の変異(LQT7の原因)について、遺伝子組み換え法による変異株の作成を行い、パッチクランブ法でその機能解析を行うことにより、新たなメカニズムにより、LQT7(あるいはAndersen-Tawil症候群)の病像が大きく修飾されることを報告した(Doi et al,2011)。また、同じ遺伝子KCNJ2のgain-of functionが、QT延長ではなく逆にQT短縮を起こすことを報告したが、これは世界で2つ目のレポートとなった(Hattor et al,2012)。LQT2症例では、LQT1に比べてβブロッカーが有効でない症例に遭遇する率が高いが、我々は遺伝子診断でLQT2と確定できた133例について、βブロッカーの有効性を検討したところ、ブロブラノロールのようなβ選択的ブロッカーよりも、αβブロッカーであるカルベジロールのほうが、心イベントを抑制することを発見した。その機序を含めて検討した(Kimuraeta1,2011)。LQT1の高頻度に同定されるスブライシング機構を障害する変異について、分子生物学的アブローチ(minigene,RT-PCR,細胞内imagingなど)を用いて、その発症メカニズムを調べて報告した(Tsuji et al,2011)。さらに現在、QT延長症候群患者の血液からiPS細胞を作成し疾患特異的心筋細胞に分化させて、このスブライシング異常が実際にヒト細胞で起こりえるかどうかを検証している。最後に実験結果を統合的に説明するためコンピュータ・シミュレーションによる検証を予定している。その予備的報告を行った(Ashihara et al,2012)。1996年より集積している遺伝性不整脈症例の詳細な臨床所見と遺伝子検索で得られた遺伝型との比較検討を行った。QT延長症候群のLQT1は、運動時にQT延長が増強し発症する例があり遺伝子型との関連を調べた所、KCNQ1-G269Sのキャリアで、運動負荷に対するQT時間の反応が著しく増強している事を発見した。遺伝子組み換え法と培養細胞を用いたパッチクランプ法により、KCNQ1-G269S変異が再構築する遅延整流カリウム電流はWTに比べて減少している事(Loss-of-function mutation)、運動に伴い活性化するプロテインキナーゼAによる修飾を受けない事が判明し、新しいメカニズムによるQT延長症候群の病態を解明した。Brugada症候群は心臓性突然死を起こす重篤な病気であるが、その分子基盤はナトリウムチャネル遺伝子の変異だけでは十分説明できていなかった。国際共同研究で本症候群のゲノムのGWASを行い新たな修飾因子としてHEY2とSCN10A遺伝子を発見し、Nature Genetics誌に発表した。カテコラミン感受性多形性心室頻拍(CPVT)は、小児発症の運動に伴う重症不整脈で非常に死亡率の高い病気であるが、その遺伝的背景や日本での頻度など不明な点が多かった。我々は3つのCPVT関連遺伝子(RyR2, CASQ2, KNCNJ2)について50人の臨床診断された発端者で検討した。実に56%にRyR2変異が同定された。また非常に頻度が低いとされるCASQ2とKCNJ2の変異例も一例ずつ発見し報告した。この報告は、NGSの新規の利用方法を提示するものであった。QT延長症候群のうち、LQT8はカルシウムチャネル関連遺伝子の変異により発症するが、自閉症や骨格異常を伴うTimothy症候群とは異なり、QT延長のみを示す患者群にもカルシウム遺伝子異常があることを初めて報告した。当初の研究計画書に記載したとおり、ゲノムから蛋白そして疾患の発症まで、大きく3つのステージ、すなわちpre-translational, post-translationalおよび統合するsystem biologyであるが、すべてにおいて研究の進展が見られた。25年度が最終年度であるため、記入しない。

遺伝性不整脈の3000名近い症例(約1200家系)をデータベースとして、その遺伝的背景を、遺伝子検索で発見し、その機能解析を通して病態との関連を統合的に調べてきた。昨年度は、日本で初めてまとまった数での検討となるカテコラミン感受性多形性心室頻拍と不整脈源性右室心筋症で関連遺伝子検索を行い報告した(Kawamura M et al., Circ J. in press; Ohno S et al., Circ J. in press)。また、不整脈の機能解析に新たなアプローチとなる心房筋全体の再構築が可能なモデルを、研究分担者の芦原が構築した。これを用いて心房細動の発生と維持における線維芽細胞の関与を検討し、原著論文として発表した(Ashihara et al., Circ Res. 2012)。当初の24年度申請における企画として、iPS細胞を用いたアプローチも予定していたが、それの先鞭となる研究として、2つの論文を発表することができた。うち一つは京都大学CiRA研究所の山中教授との共同研究である(Egashira T et al., Cardiovasc Res. 2012; Kamakura T et al., Circ J. in press)。エクソン内に存在するスプライシング促進領域(exonic splicing enhancer: ESE)に関する研究もiPS細胞を作成して順調に進行中であり、当初の平成24年度の研究計画はおおむね順調に達成されたと考える。当初の研究計画書に従い、Exonic splicing enhance内の変異についての研究は、さらにヒト心筋細胞(ips細胞由来)を用いて、調べる共に、今後、この心筋細胞を用いたパッチクランプによるイオンチャネル解析を進める予定である。研究を遂行する上、ips細胞に関するノウハウが必須であり、研究者間での情報交換も進展させる予定である。現在、上記のテーマでは慶応大学循環器内科の福田研究室と共同での検討を行っている。25年度が最終年度であるため、記入しない。広く遺伝子検査が臨床に普及してテーラメイド医療として用いられるためには、発見された遺伝子異常の悪性度を評価するシステムを立ち上げることが喫緊の問題である。すなわち、遺伝子レベルの異常だけで、病気の発症がすべて説明できるわけではない。我々は、この遺伝子異常の悪性度評価として、主として3つのアプローチを行ってきた。(1)遺伝情報から得られた蛋白の変化に基づく生理学的な方法での機能解析(in vitro)、(2)既報の解析で得られた情報を組み込んだコンピュータ・シミュレーションを用いてのin silico解析、さらに(3)症例から得られた疾患特異的なiPS細胞由来の心筋細胞を用いた機能解析(semi-in vivo)である。これらのアプローチを総合的に用いることにより、病態発症のメカニズムについて、さらに研究を進めたい。iPS細胞を用いる研究では、現在、慶応大学循環器内科の福田研究室および京都大学循環器内科の牧山研究室、CiRA研究所の山中研究室と共同研究を行っている。